hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前立腺癌のホルモン不応性に伴うアポトーシス抑制機構の研究

Interleukin1-βconverting enzyme(ICE)は、システインプロテアーゼで、マウスのICE遺伝子(mICE)を過剰発現させることにより異種由来を含む数種の細胞株でapoptosisを誘発することが報告されている。Renca(マウス腎癌)由来細胞は全て、RT-PCRで検出可能なレベルの内因性ICEを発現しており、増殖による細胞密度の増加に伴い自発性のapoptosisが起こり、DNAの断片化が観察された.mICE導入細胞株では、対照細胞に比し早期に、低い細胞密度で、自発性のapoptosisが起こった。Renca由来細胞の同所性の移植による腫瘍径は、対照細胞の比較で、導入細胞で有意に小さかった。さらに生着のみられた個体の腫瘍径を、Renca ICE1群(n=7)とRenca cont1群(n=6)で経時的に比較すると、3週目より有意な差が生じ、5週目には、差が著明になった。Renca ICE1群では、個体により増大の停止や縮小が見られ、組織学的観察により広範なapoptosisを認めた。なお、Renca cont1群では、腫瘍は、個体が死に至るまで無制限に増殖を続けた。この固形腫瘍で、内因性ICEの発現をRT-PCRにて検出したが、発現は認め得なかった。更に固形腫瘍として成立したRenca細胞を再び組織培養に戻してICEの発現を見ると、ICEはRT-PCRでも検出不能となっていた。これを脱メチル化薬剤で処理すると、再びICEの発現が見られ、かつ細胞はapoptosisを起こした。ICEの過剰発現は、直接的にapoptosisを引き起こすのではなく、apoptosisを誘導する刺激を増強すると考えるのが、妥当であると思われた。murine Interleukin1-βconverting enzyme(mICE)を、マウス腎細胞癌由来のRenca細胞に導入して強制発現させた。Rencaは対照細胞でも、内因性のmICEを発現しており、細胞密度の上昇により自発性のapoptosisが起こった。導入細胞では、さらに早期からこの変化がみとめられた。導入細胞は、in vivoにおいては、対照群に比し顕著な増殖抑制を認た。この固形腫瘍においても、TUNEL法によりapoptosisが認められた。一方、対照群では、腫瘍は、個体が死に至るまで無制限に増殖を続けた。このとき内因性のmICEの発現は、RT-PCRでも検出できなかった。細胞密度の増加や、これに伴う低栄養状態により、細胞には、ICEを介したapoptosisが誘起されるが、in vivoにおいては、内因性ICEの転写レベルでの発現抑制がおこり腫瘍の増殖が助長されると考えられた。固形腫瘍から樹立した細胞系を、5-AZA-2'-deoxycytidineを用いて脱メチル化すると、抑制されていた内因性のICEの発現が再び認められた。これらの結果より、in vivoでDNAのメチル化によりICEの発現が抑制される可能性が示唆された。DNAのメチル化によるICEの発現とapoptosisの抑制は、ヒト腎細胞癌由来細胞ACHNでも認められた。Interleukin 1-βconverting enzyme(ICE)は、システインプロテアーゼで、マウスのICE遺伝子(mlCE)を過剰発現させることにより異種由来を含む数種の細胞株でapoptosisを誘起することが報告されている。Renca(マウス腎癌)由来細胞は全て、RT-PCRで検出可能なレベルの内因性ICEを発現しており、増殖による細胞密度の増加に伴い自発性のapoptosisが起こり、DNAの断片化が観察された。mlCE導入細胞株では、対照細胞に比し早期に、低い細胞密度で、自発性のapoptosisが起こった。

さらに生着のみられた個体の腫瘍径を、RencalCE1群(n=7)とRencacont1群(n=6)で経時的に比較すると、3週目より有意な差が生じ、5週目には、差が著明になった。RencalCE1群では、個体により増大の停止や縮小が見られ、組織学的観察により広範なapoptosisを認めた。なお、Renca cont1群では、腫瘍は、個体が死に至るまで無制限に増殖を続けた。この固形腫瘍で、内因性ICEの発現をRT-PCRにて検出したが、発現は認め得なかった。更に固形腫瘍として成立したRenca細胞を再び組織培養に戻してICEの発現を見ると、ICEはRT-PCRでも検出不能となっていた。これを脱メチル化薬剤で処理すると、再びICEの発現が見られ、かつ細胞はapoptosisを起こした。ICEの過剰発現は、直接的にapoptosisを引き起こすのではなく、apoptosisを誘導する刺激を増強すると考えるのが、妥当であると思われた。
H^+による2電子捕獲過程を用いた磁性体表面電子の研究

H^+を含む多種類の低速イオン、特に低速多価イオンは、本研究を推進し、さらに発展させる上で不可欠である。磁性体を含む固体表面との散乱ではビーム強度はあまり必要ではないこと、ビームの質はいかなる実験でも最重要であることなどを考慮し、我々は電子ビームイオン源(Electron Beam Ion Source)の製作にとりかかった。これまでに300eV1gのAr^<15+>という超低速(10^5m/s)多価イオンの生成に成功した。イオン源の状態から判断して、近日中にAr^<16+>も確認できるものと考えられる。EBISイオン源から引き出されるイオンの種類、電荷数を調べるため、永久磁石を利用したウィーンフィルターを設計・試作した。極限分解能は約30で、上記の目的には実用上問題なかった。多電子捕獲過程は、捕獲前後の電子相関を如実に反映する興味深い現象である。我々は第一段階として絶縁体からの多電子捕獲に伴う、局所帯電とそれに続くクーロン爆発を観測した。そのためビームをパルス状にし、クーロン爆発するイオンの飛行時間から荷電状態、イオン種などを決定した。実験結果は、電子捕獲が比較的限られた領域でおこっていることを示唆している。我々は依然C60の性質をポジトロンを用いて研究した。次のステップとして、上記の低速多価イオンによる多電子捕獲とクーロン爆発を用い、C00内ての電子の移動について知見を得たいと考えている。この際、放出電子多重度にも注目し、高速イオン衝突との異同を系統的に研究する予定である。今年度(初年度)は,当該研究遂行のため,1.イオンソ-スを設計・製作し,また,格納用の真空槽,真空排気系を整備した。このため設備備品,タ-ボポンプ,絶縁トランス,高圧電源等を購入した。2.イオンソ-スは,今後のより広汎な研究目的にも使用できるよう,EBIS(電子ビ-ムイオン源)型とし,特に,小型化,ビ-ム軸精度の向上に留意して設計をおこなった。3.よく制御された表面をもつ静浄試料は,一般に作成がきわめて困難である。我々は,その分野で目ざましい研究活動をおこなっているDr.Winter(ミュンスタ-大)を招き,試料作成,イオンビ-ムとの散乱実験における留意点について詳しい議論を重ねた。ミュンスタ-大とは今後も共同研究体制(なんらかの意味で)を維持していく予定である。また強磁性体とイオンビ-ムの相互作用という意味では,第1人者とも言えるDr.Rau(ライス大,米国)とも緊密な連絡をとっている。4.荷電粒子と固体表面の相互作用をさぐる上で重要なパラメ-タに,2次電子イ-ルドがある。我々は当該研究に先だち,高速イオンを用いて,2次電子放出数の入射電荷及び出射電荷依存性を詳細に研究し,非常に興味深い結果を得た。本研究における低速イオン領域,なかんずく,強磁性体表面からの結果が待ち望まれる。5.上記4と併行して,モンタカルロ法による電子イ-ルドの評価と,それを決定する基本的機構の理論的研究を開始した。従来知られていた機構だけでは実験結果を半分も説明することができないことがわかった。前年度に作成した“電子ビ-ムイオン源(Electron Beam Ion Source)を稼動状態にした。また,計画に従って、ウィ-ンフィルタ-型の質量分析器を設計・製作し,EBISと組み合わせることにより、EBISからとり出せるイオン種、電流量についての知見を得た。1)ウィ-ンフィルタ-の設計・製作ウィ-ンフィルタ-は、イオンビ-ム軸と垂直方向に互いに直交して電場と磁場をかけたもので、一種の速度選別器である。我々は1・4kGの永久磁石を用い、極限分解能30の分析器を得た。2)EBISイオン源からのイオン種10^<-7>

Torr程度の残留ガス圧下でEBISイオン源を作動させると、a)OH^+,N^+_2,O^+_2,H^+_2など通常のイオン源から得られるイオン種に加えて、C^<3+>,N^<3+>,O^<4+>などの多価イオンが確認された。この状態で,2×10^<-8>Torr程度Arガスを導入すると,上で見られた残留ガス多価イオンは消滅あるいは非常に弱くなり、代って、7+までのArイオンが観測された。3)荷電粒子衝撃における放出2次電子数分布の測定我々は高速イオンによる電子放出数分布を巾広いイオン種にわたって測定している。最近、ウィ-ン大学のH.Winterらが我々の測定法を低速イオンに適用し,表面からのPotential Emissionを他から区別できることを見出した。低速イオンの電子捕獲過程と電子放出には強い相関が予想される。今後、高速イオンの例を参照デ-タとし、2次電子放出数分布からも表面での電子捕獲を研究したいと考えている。
慢性関節リウマチ患者の顎関節の疫学と口腔保健に関する研究

慢性関節リウマチ(RA)は関節を主病変とし,全身の支持組織を多発性におかす慢性の炎症性疾患である。RAの随伴症状として口腔乾燥,開口制限などが認められ,RA患者は特有の歯科的な問題を多く有していると考えられるが,我が国ではRA患者の口腔状態・顎関節に関する疫学的調査はほとんど行われていない。本研究は,RA患者の口腔内状態および顎関節所見を把握する目的で,某総合病院でRAと診断され外来治療を受けている女性RA患者142名と同病院に受診中の女性非リウマチ患者143名を対象に調査を行い,以下の結果を得た。1.現在歯数,M歯数,DMF歯数は有意にRA患者が少なく,無歯顎者率,パーシャルデンチャー装着率,フルデンチャー装着率は有意にRA群が多く認められた。2.RA群で顎関節症と診断された者は67.6%であり,コントロール群の32.9%より有意に多く認められた。3.RA群の顎関節症患者のうち、変形性顎関節症であると診断された者が最も多く認められた。4.RAの重症度を評価したSteinbrocker stageおよびRA罹病期間は顎関節症の罹患率と相関が認められた。5.RA罹患期間が最も短い5年以下群と最も長い21年以上群の間で顎関節症と診断された者の割合に有意差が認められた。これらの結果から,RA患者はコントロール群に比較すると喪失歯が多く,顎関節症の罹患率が高いこと、RAが重度であるほど顎関節症の罹患率が高いこと、RA罹患期間が長いものほど顎関節症の罹患率が高いことが明らかとなった。我々はこれまで北九州を中心に高齢者の口腔と全身の健康と、疾患の構造を明らかにするとともに、高齢者の生きがいに関わる口腔保健ニーズを把握するため、総合的な研究を行ってきた。本年度は、慢性関節リウマチ患者ならびに非リウマチ患者について、その健康状態に関する調査を継続して行った。慢性関節リウマチ患者は変形性、破壊性の関節炎を持ち、口腔領域にも、口腔乾燥、開口障害が表れ、口腔清掃等にも支障を来たすことが考えられる。我々は既に某総合病院のリウマチ科外来患者群212名、同年齢の非リウマチ対照患者群165名についての本年度調査を終了することができた。調査結果の解析は次年度に行う予定で、十分な解析はまだ行っていないが、リウマチ患者群は、非リウマチ患者群に比べて、口渇は思ったより少なく、一方歯ブラシの使用が困難なものがかなり見られた。また開口障害を自覚的に感じているものの数も多いようである。また顎関節に雑音のあるものも多く、顎関節症症型分類を用いると全体の約70%になんらかの顎関節症の症状が認められた。またリウマチ患者群は対照群に比べて抜去歯数が多い傾向が認められた。次年度は今回得られた症例の整理を行ってさらに追加データを得るとともに、統計的解析を十分に行ってまとめることにしたい。RA患者は随伴症状として口腔乾燥,閉口制限などが認められ,特有の歯科的な問題を多く有していると考えられるが,我が国のRA患者の口腔状態および顎関節に関する疫学的調査はほとんど行われていない。本研究は,RA患者の口腔内状態および顎関節所見を把握する目的で,某総合病院でRAと診断され,外来治療を受けているRA患者と同病院を人間ドックもしくは健康診断を目的として来院した非リウマチ患者を対象に調査を行い,総合的歯科診査および顎関節診査を行い,以下の結果を得た。1.口腔ケアに対する意識や口腔乾燥感はRA患者とコントロール群では有意差は認められなかった。

2.D歯数,F歯数ではRA患者とコントロール群では有意差は認められなかったが,M歯数,現在歯数は有意にRA患者が少なく,パーシャルデンチャー,フルデンチャーの装着数は有意にRA患者に多かった。3.RA者で閉口障害を認めた者は52%で,顎関節症と診断された者は68%であり,いずれもコントロール群より有意に多かった。これらの結果から,RA患者は口腔ケアや口腔乾燥度に対して特に意識していないが、コントロール群に比較すると喪失歯が多く,顎関節の症状が多く認められることが明らかとなった。今後はRAの重症度と口腔状態、顎関節との関係などについて分析する予定である。慢性関節リウマチ(RA)は関節を主病変とし,全身の支持組織を多発性におかす慢性の炎症性疾患である。RAの随伴症状として口腔乾燥,開口制限などが認められ,RA患者は特有の歯科的な問題を多く有していると考えられるが,我が国ではRA患者の口腔状態・顎関節に関する疫学的調査はほとんど行われていない。本研究は,RA患者の口腔内状態および顎関節所見を把握する目的で,某総合病院でRAと診断され外来治療を受けている女性RA患者142名と同病院に受診中の女性非リウマチ患者143名を対象に調査を行い,以下の結果を得た。1.現在歯数,M歯数,DMF歯数は有意にRA患者が少なく,無歯顎者率,パーシャルデンチャー装着率,フルデンチャー装着率は有意にRA群が多く認められた。2.RA群で顎関節症と診断された者は67.6%であり,コントロール群の32.9%より有意に多く認められた。3.RA群の顎関節症患者のうち、変形性顎関節症であると診断された者が最も多く認められた。4.RAの重症度を評価したSteinbrocker stageおよびRA罹病期間は顎関節症の罹患率と相関が認められた。5.RA罹患期間が最も短い5年以下群と最も長い21年以上群の間で顎関節症と診断された者の割合に有意差が認められた。これらの結果から,RA患者はコントロール群に比較すると喪失歯が多く,顎関節症の罹患率が高いこと、RAが重度であるほど顎関節症の罹患率が高いこと、RA罹患期間が長いものほど顎関節症の罹患率が高いことが明らかとなった。
超イオン導電体の非線型導電スペクトロスコピー

超イオン導電体のイオン電導のダイナミクスの研究において,線型導電率測定は今日まで中心的役割を果たしている.しかし,電流-電圧特性における電流の飽和現象を例に取ればわかるように,超イオン導電体においては,非線型性もイオン移動に関して重要な役割を演じていると考えられる.しかし,このようにイオン移動のダイナミクスに関して多くの情報を含む非線型導電率の測定は,測定方法および結果の解析方法が確立されていないために,現在までほとんど行われていない.本研究の目的は,我々が開発した非線型アドミッタンス測定装置を用い,超イオン導電体の非線型導電率を測定し,その固体内および電極界面でのイオン移動の非線型ダイナミクスを明らかにすることである.我々は,非線型アドミッタンス測定装置を独自に開発し,AgIの非線型導電率Y_<3,0>の測定(周波数領域100Hz100kHz)を行った.電極界面反応による非線型導電率の分散が2kHz以下の低周波数領域で観測された.この現象は,単純な等価回路を仮定することによって定性的に説明することが出来た.一方,本研究の最終的な目的であるイオンホッピングにおける非線型性は,この電極反応による非線型出力が非常に大きいために観測できなかった.現在,バルクの非線型性を観測できるように,電極の影響をできるだけ小さくするような非線型導電率測定装置の開発を行っている.超イオン導電体のイオン電導のダイナミクスの研究において,線型導電率測定は今日まで中心的役割を果たしている.しかし,電流-電圧特性における電流の飽和現象を例に取ればわかるように,超イオン導電体においては,非線型性もイオン移動に関して重要な役割を演じていると考えられる.しかし,このようにイオン移動のダイナミクスに関して多くの情報を含む非線型導電率の測定は,測定方法および結果の解析方法が確立されていないために,現在までほとんど行われていない.本研究の目的は,我々が開発した非線型アドミッタンス測定装置を用い,超イオン導電体の非線型導電率を測定し,その固体内および電極界面でのイオン移動の非線型ダイナミクスを明らかにすることである.我々は,非線型アドミッタンス測定装置を独自に開発し,AgIの非線型導電率Y_<3,0>の測定(周波数領域100Hz100kHz)を行った.電極界面反応による非線型導電率の分散が2kHz以下の低周波数領域で観測された.この現象は,単純な等価回路を仮定することによって定性的に説明することが出来た.一方,本研究の最終的な目的であるイオンホッピングにおける非線型性は,この電極反応による非線型出力が非常に大きいために観測できなかった.現在,バルクの非線型性を観測できるように,電極の影響をできるだけ小さくするような非線型導電率測定装置の開発を行っている.
ゲノムワイド関連解析を用いたマメ科植物－根粒菌共生特異性の進化動態の解明

本研究では、ゲノム多型情報を用いて、ミヤコグサ種内に生じつつある共生特異性の遺伝的分化を検出し、その進化プロセスを理解することを目的としている。2018年度はミヤコグサの遺伝子型と根粒菌の遺伝子型が共生特異性の分化にどのように影響するのかを明らかにするために,2017年度に採取した根粒菌9株とミヤコグサ野生系統15系統の合計135セットの組合せによる接種実験を行い,植物の表現型を測定した。その結果,ミヤコグサ系統の影響,根粒菌系統の影響,および両者の交互作用が有意に検出され,ミヤコグサと根粒菌の共生特異性において,genotype x genotype interactionが存在することが示唆された。そして,示唆された相互作用をさらに詳細に紐解くために,接種実験に用いた根粒菌株のゲノムシーケンスを行った結果,ミヤコグサ根粒菌において従来共生に関連することが報告されていたゲノミックアイランド(共生アイランド)上の遺伝子ではなく,根粒菌コアゲノムが植物の成長に寄与していることが示唆された。本研究はおおむね順調に進んでいる。ミヤコグサ-根粒菌共生関係における野外での多様性に関しては,現在投稿論文としてin pressである。また,ミヤコグサ-根粒菌特異性を検出するための交互接種実験はすべての実験を終了しており,解析が煮詰まり次第根粒菌ゲノムシーケンスの結果と合わせて論文として投稿する見込みである。また,2019年度に行うゲノムワイド関連解析の準備もつつがなく行われているため,本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。2019年度は,ミヤコグサ-根粒菌共生特異性を司る植物側の遺伝子を特定し,その進化過程を明らかにする。共生特異性関連遺伝子は,ミヤコグサ154系統と根粒菌2株を用いた交互接種実験の結果を表現型としたゲノムワイド関連解析により同定される見込みである。そして,候補となった遺伝子がどのような自然選択圧のもとでどのような時間的,地理的スケールで進化してきたのかを明らかにすることで,ミヤコグサ-根粒菌共生特異性の進化過程を詳細に明らかにする。2017年度はミヤコグサが各自生地で共生している根粒菌相を明らかにするために、実際に自生地に赴き、各地でどのような根粒菌と共生しているのかを調査した。調査は宮古島から北海道にわたる14地点にて行われ、合計104株の根粒菌を採取した。採取した根粒菌は3つのハウスキーピング遺伝子と4つの共生遺伝子の塩基配列を用いて遺伝子型を決定した。ハウスキーピング遺伝子を用いた系統解析の結果、ミヤコグサは、Mesorhizobium属内で非常に多様な系統と共生関係を築いていることが明らかとなった。一方で、ミヤコグサに共生する多様なMesorhizobium属根粒菌のすべてが、非常に類似した共生遺伝子を持っていた。ハウスキーピング遺伝子と共生遺伝子を比較すると、共生遺伝子では同義置換サイトおよび非同義置換サイトの両方で多様性が低下しており、またGC含量においても低下していた。これらのことから、多様なMesorhizobium属根粒菌がミヤコグサとの共生に必要な共生遺伝子を水平伝播によって獲得したことが示唆される。また、ハウスキーピング遺伝子と共生遺伝子の両方において、同じ遺伝子型が複数地点より採取されることはほとんどなく、系統関係と採取地域の間に明確な相関は見れらなかった。さらに、AMOVA解析においても集団間でハプロタイプの分布に有意な差があることが明らかとなった。これらのことから、ミヤコグサは各生息地で異なる遺伝子型をもつ根粒菌と共生していることが明らかとなった。今後の実験に継続して用いられる根粒菌を十分数採取できたことから、おおむね順調に進展していると考える。

また,2019年度に行うゲノムワイド関連解析の準備もつつがなく行われているため,本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。植物側の遺伝子型によって共生関係がどの程度規定されているのかを明らかにするために、ミヤコグサ野生系統への根粒菌接種実験を行う。接種実験は2017年度に採取した根粒菌より選抜した9株とミヤコグサ野生系統15系統を用いた135セットの組合せ絵行う。また、接種実験に用いられる9株はより詳細な遺伝的バックグラウンドを明らかにするために、nanoporeを用いたゲノムシーケンスを試みる。2019年度は,ミヤコグサ-根粒菌共生特異性を司る植物側の遺伝子を特定し,その進化過程を明らかにする。共生特異性関連遺伝子は,ミヤコグサ154系統と根粒菌2株を用いた交互接種実験の結果を表現型としたゲノムワイド関連解析により同定される見込みである。そして,候補となった遺伝子がどのような自然選択圧のもとでどのような時間的,地理的スケールで進化してきたのかを明らかにすることで,ミヤコグサ-根粒菌共生特異性の進化過程を詳細に明らかにする。
皮膚リンパ腫におけるOX40の役割の検討

本研究では未だ大きく予後を改善する確立した治療のない皮膚T細胞リンパ腫(以下CTCL)の新規治療ターゲットを提案することを目的とする。今回、成人T細胞白血病/リンパ腫において腫瘍に有利に働いているOX40とそのリガンドであるOX40Lに注目した。研究の方法としては、患者由来の皮膚組織や血液中の腫瘍細胞を用いてOX40とOX40Lの発現を検討し、CTCL細胞株において中和抗体による腫瘍間OX40-OX40L相互作用の阻害を行い腫瘍増殖生存への関与を検討する。これら結果からCTCLにおけるOX40やOX40Lの病態への関与を解明でき、新規治療ターゲットとして提案できる可能性がある。
微生物群集解析に基づく生物学的排水処理プロセスのモデル化

活性汚泥中に出現するポリリン酸蓄積細菌やPHA蓄積細菌を中心とする微生物群集を解析する手法を開発した。PHA蓄積細菌はα-およびβ-プロテオバクテリア綱に属するものが中心である事を明らかにし、また、PHA蓄積細菌を利用し、下水処理プロセスのエネルギー消費を削減する方法を考案した。また、活性汚泥中の微生物間の化学物質を介した相互作用を解析する手法を開発した。生物学的りん除去プロセスおよび亜硝酸型硝化脱窒プロセスのパイロットプラントを実験室内において運転し、ポリリン酸蓄積細菌、PHA蓄積細菌、亜硝酸酸化細菌の挙動を中心に群集構造を解析する手法を確立し、パイロットプラントの汚泥を対象として細菌群集の生存戦略を解析し、そしてそこで明らかになった各標的微生物群集の挙動を数学的に記述してシミュレーションモデルを構築する、というのが基本的な研究の流れである。平成19年度は、排水処理プロセスの微生物群集解析手法の確立、および、パイロットプラントの運転を行う。ついで、平成20年度・21年度に(1)標的とする細菌の動態および生存戦略の解明、(2)代謝活性物質の分析方法の開発、(3)PHA蓄積細菌群集の挙動解析、(4)実処理場汚泥の群集構造のモニタリングと動態解析、を行う。22年度に微生物群集構造のモデル化を行う。実験室内に生物学的りん除去プロス2基および亜硝酸型硝化脱窒プロセスパイロットプラント1基を運転開始した。亜硝酸型硝化脱窒プロセスについては、チオシアン酸塩の影響について検討した。生物学的リン除去プロセスについては、酢酸を主体とする基質を用いて運転を開始している。また、pHおよびDOを連続監視・制御し、運転の経過を自動的に記録するソフトウェアを開発し、その計測制御に適用した。生物学的リン除去活性汚泥中には、リン除去に影響を与えうる物質が存在している可能性がある。その可能性について検討するための基礎技術として、次のような技術を導入した。すなわち、マイクロプレートのウェルに汚泥からの抽出物質を分注し、そこに活性汚泥または分離細菌を植種して培養することで、汚泥からの抽出物質の増殖への影響を調べるというものである。必要な試料の量がわずかで住むということ、再現性について検討しやすいこと、さらに、マイクロプレートリーダを用いて迅速に結果を評価することができるという利点がある。また、微量の試料からDNAを迅速・簡易に抽出する手法を開発した。これら技術を組み合わせることで、次年度は活性汚泥中の微生物間相互作用についてさらに検討を進める。また、活性汚泥中微生物に寄るPHA蓄積に関連して、次の検討を行った。すなわち、実下水処理場においてPHA蓄積の実態調査を行った。また、活性汚泥中のPHA蓄積細菌の種構成について検討した。αproteobacteriaおよびβproteobacteriaが活性汚泥中の主たるPHA蓄積細菌であることがわかった。昨年度に引き続き実験室内に生物学的りん除去プロセスの運転を行なった。また、加えてポリヒドロキシアルカン酸(PHA)の蓄積挙動を調査するための装置を運転した。生物学的リン除去プロセスについては、過曝気がリン除去や細菌群集に及ぼす影響を調べ、また、活性汚泥中の成分が微生物群集に及ぼす影響について調査した。PHA蓄積挙動に関しては、連続フィードとパルスフィードの違いによる影響について検討した。昨年度運転した生物学的リン除去プロセスから採取した活性汚泥について、ポリリン酸蓄積細菌(PAO)の競合相手であるグリコーゲン蓄積細菌(GAO)の挙動を定量PCR法により解析したが、リン除去の悪化との明瞭な関係を見いだすことはできなかった。また、過曝気がリン除去に悪影響を及ぼすということは広く知られており、その過程を詳細に検討しようとした。しかし、我々の検討では悪影響を確認することはできなかった。汚泥中の蓄積物質の量について詳細に検討し、PAOの蓄積物質のレベルはある程度低下したものの、まだリン除去を行なうことのできる程度であったのではないかと結論付けた。活性汚泥から抽出した成分をマイクロプレート上に塗布し、そこで活性汚泥を数日間培養した。汚泥の増加量は、抽出成分の有無による影響を受けなかった。しかし、各ウェル中の細菌群集構造をT-RFLP法により調べたところ、抽出成分を加えた場合と加えない場合で明瞭な違いがあることを見いだした。マイクロプレート上での培養は繰り返し実験を行いやすく、統計的にも有意な差であることを確認した。生物学的リン除去活性汚泥プロセスについては、常時3基を運転する体制を確立した。そのように多くの装置を平行して運転する理由は、植種後、一時的にリン除去が活発に行われる状況になるものの、運転開始後12ヶ月にてほぼ必ずリン除去が不安定になり、同時に糸状性細菌が卓越することが繰り返し見られることによる。そのような状況を確認するために、初年度に開発したプログラムをさらに改良し、pH、DOに加え、酸素摂取速度の変化を追跡できるようにし、また、電気伝導度も連続監視項目に加えた。

また、活性汚泥中の微生物群集構造の変化を迅速に捉えるための技術として、超音波破砕・希釈法によるDNA抽出に加えて、マトリックス支援脱離イオン化・飛行時間型質量分析法(MALDI/TOFMS法)を用いる方法について検討した。16SrRNAにハイブリダイズさせた遺伝子プローブを回収し、その組成を分析する手法、および、活性汚泥試料から有機溶剤等によって抽出される成分を直接分析し、その質量スペクトルをいわば指紋として用いて比較する方法の二つを検討した。後者は分析対象の成分が特定できないという欠点はあるものの、汚泥の相違を迅速に比較しうる方法であるとの結果が得られつつある。細菌群集構造の変動を容易に検出することを可能にする技術であり、群集構造の変化を引き起こす要因を明らかにするために非常に有力な技術となる事が期待できる。また、活性汚泥中の一部の微生物が一時的に有機物を貯蔵する能力を活用し、下水処理に要する曝気動力を削減し、かつ、下水中の有機物をバイオマスとして固定し回収する方法を考案した。本法の効能を試算したところ、酸素供給量を1割程度削減でき、また、バイオマス回収量を最大2割程度増加させうるとの結果が得られた。本法は、活性汚泥プロセスのエネルギー消費の改善に大いに有効であると期待される。
極低温熱流束計の開発とそれを用いたふく射多層断熱に関する研究

極低温装置への微少熱流束を局所的に測定する方法はこれまで確立されていない。この測定にはIn situで熱流束を測定するセンサーが不可欠であるが、関連技術についてこれまで全く報告されていない。本研究ではこうした技術に関する新たな知見を得るために以下の様に行なった。1.極低温微少熱流束発生実験装置の開発・製作300Kから80Kへの標準的な熱流束(150W/m^2)を発生できる装置を熱伝導方式によって製作した。サンプルをはさんで片側にヒーターで熱を加えた時の両端温度差を精密に測定する方式である。2.極低温用熱流束センサー性能のより高感度化熱流束センサー(市販の大熱流束測定用)の感度は原理的に大きくすることが難しいので、より大きな出力を持つ半導体ペルチェ素子を熱流束センサーとして極低温で評価した。また、従来の熱流束測定方式(蒸発量から熱流束の積分値を測定するもの)が可能な装置を作成し、ペルチェ素子を実際に設置して性能を調べた。3社の市販汎用ペルチェ素子について特性評価実験を行なった。その結果、すべての素子が熱電対方式のセンサー出力のほぼ10倍の感度を持つことが判明した。従来方式のセンサーの中で可撓性があり極低温においても充分に使用できるセンサーがあり、その評価も同時に行なった。感度はペルチェ素子に比べ1/5以下ではあったが、構造上も低温で充分繰り返し使用できうるものであった。これらのセンサーについて、狭い温度範囲ではあるが出力の温度依存性を調べた。80Kから数度の範囲ではあるが、温度依存性をほとんど示さなかった。3.多層断熱技術改善のための基礎的なデータ収集ペルチェ素子を極低温用の熱流束センサーとして評価するためと、多層断熱技術を調べるため、蒸発量測定方式の熱流束測定ができる装置を製作した。極低温用での熱流束評価実験装置の製作するとともにこの装置によって、カプトンシート等の「標準熱抵抗体」の両面温度差測定する素子の信号出力と熱通過量の相関を測定した。1.極低温用での性能評価実験装置の製作300Kから80Kへの任意の大きさの熱流束をつくる装置を製作した。FRP材(G-10)の円筒下部に銅板を接着し、上部をフランジ止めすることで真空容器を構成した。2枚の銅デイスクを下部面に対向させた。下部面は常に80Kに保たれる。装置内を10^<-2>Pa程度の真空に保ち、300K、80K各々の面の放射率(ε)を黒体テープ、アルミテープ等により変え、熱流束の量を調整した。80Kへの熱流束量として30300W/m^2を発生させることができた。2.低温熱流束素子の研究と開発(1)市販素子の低温での性能評価RdF社の「マイクロ・フォイル」素子を80Kに冷却し、300Kの面からの放射熱量(30300W/m^2の熱流束)を受けたときの出力を測定した。40個の熱電対を直列に接続した温度差測定による熱流束測定だが、30W/m^2の時、出力は0.1mVしかとれず、低分解能であった。フォイルが0.15mmのため、フォイルの温度差は0.1度以下と計算される。80Kという極低温温度での本素子の実験結果は初めて得られたものである。(2)高感度素子の試作G-10

デイスクを熱抵抗物質とし、両端に高抵抗型白金薄膜温度計を接着した素子を試作した。デイスクの厚さを2mm、3mmとすることにより、温度差0.2度、信号出力を0.6mVを実現した。極低温における微少熱流束を正確に測定するため、評価実験装置の改造を行ない、本装置によって300Kから80Kへの標準的な熱流束値(150W/m^2)に対応する熱流束を発生させることができた。前年度の熱流束センサー(市販の大熱流束測定用)の感度は原理的に大きくすることが難しいので、より大きな出力を持つ半導体ペルチェ素子を熱流束センサーとして極低温で評価した。また、従来の熱流束測定方式(蒸発量から熱流束の積分値を測定するもの)が可能な装置を作成し、ペルチェ素子を実際に設置して性能を調べた。1.極低温用熱流束センサー性能のより高感度化校正された大きさの熱流束が測定できる熱伝導方式(サンプルをはさんでヒーターを加え両端の温度差を精密に測定する)で、極低温におけるセンサーの評価を行なった。前年度製作した真空容器の下部面にセンサーをセットしたサンプルブロックを固定し80Kに保たれるようにした。10^<-2>Pa程度の真空に保ち、サンプル上部のヒーターから任意の熱流束を加えたときのセンサー出力を測定した。今回はより現実的な熱流束に近い150W/m^2程度を発生させた。3社のペルチェ素子について実験を行なった。すべての素子が熱電対方式のセンサー出力のほぼ10倍の感度を持つことが判明した。従来方式のセンサーの中で可撓性があり極低温においても充分に使用できるセンサーがあり、その評価も同時に行なった。感度はペルチェ素子に比べ1/5以下ではあったが、構造上も低温で充分繰り返し使用できうるものであった。これらのセンサーについて、狭い温度範囲ではあるが出力の温度依存性を調べた。80Kから数度の範囲ではあるが、温度依存性をほとんど示さなかった。2.多層断熱技術改善のための基礎的なデータ収集ベルチェ素子を極低温用の熱流束センサーとして評価するためと、多層断熱技術を調べるため、蒸発量測定方式の熱流束測定ができる装置を製作した。
排尿自立ケアに関する評価票の開発

平成28年度の診療報酬の改定では、「排尿自立指導料」が収載され、各病院は、排尿ケアチームを構成し排尿自立ケアに取り組み始めている。そこで本研究では、排尿自立ケアに関する評価票を開発することとする。研究対象は、排尿自立ケアチームを構成しケアに取り組んでいる者とし、研究方法は、1インタビューおよび質問紙を用いて調査を実施し、2文献研究および専門家の意見を基に排尿ケアに関する評価項目原案を作成し、3プレテスト等により洗練化をはかる。その後、複数施設の排尿自立ケアチームおよび病棟でケアを実践する者を対象として、排尿自立ケアに関する評価票を使用してもらい、その有用性の検証を行っていく。
長い１８世紀における感覚／感性の観点からの感受性の学際的再検討

本研究は、近年、国内外で重要な成果がもたらされている18世紀の「感受性」研究を、いわゆる「長い18世紀」という長いスパンで、肉体・精神・魂の関係性と感覚/感性の変容という観点から、学際的に再検討することを目的としている。1990年代以降、医学言説を踏まえ、感受性の考察には、精神だけでなく身体との結びつきが重視されているが、本研究は従来とは異なる観点から精神性と身体性の関係を見直す。具体的には、科学、宗教、ジェンダー言説など諸言説と感受性の関係性に着目しつつ、1肉体・精神・魂の多様な関係性の文化的状況を再構築し、2感覚/感性がもつ意味/に対する評価の変容と多様化の過程を明らかにし、318世紀後半から提起され始める「文学」の果たす新たな機能、および文化的意味を明らかにすることを目指す。研究の第1段階として、「感受性」の意義や機能に関し、(1) 17世紀後半の科学、宗教の観点から詩、演劇の研究、(2) 18世紀の宗教、哲学等の観点から詩、演劇、小説の再検討、(3) 19世紀初頭の詩、小説との通時的観点から、感受性の果たす役割の差異と類似性の検討を目標に掲げており、H30年度においては、第73回日本英文学会東北支部大会におけるシンポジュウム実施(今井、梶、吉田)、そして川田、吉田の学術論文発表により、従来よりも広い文化的文脈の中での感受性の役割を明らかにした。これらは、第2段階として想定している研究代表者・分担者間での初期段階の成果の議論とそのまとめ、さらに研究協力者(文学以外の歴史、哲学、科学、宗教等の研究者)との意見交換を含めた研究会開催のための準備段階の成果に相当する。本年度は、研究の第1段階として、「感受性」の意義や機能に関し、本研究の研究者5人全員で最新の理論的な成果および具体的な作品分析の事例についての情報共有を図り、その上で、各自の課題について確認を行った。その上で、以下の3点からそれぞれの専門分野に近い研究を相互に情報交換をしつつ行った。(1) 17世紀後半から18世紀における、科学、宗教、およびの商業の観点から詩、演劇の研究を行った。具体的には、ケンブリッジ・プラトニストと王立協会について、詩および散文を分析する一方で、演劇をとりかこむ/表象される言説における欲望に注目し、人びとのセンスとテイストという観点から、感受性の揺らぎについて分析を行った。(2) 18世紀の宗教、哲学、政治等の観点から主に小説の再検討を行い、この時期、イギリスが財政=軍事国家となることに注目した上で、「信用」がどのようにセンシビリティと関係しているのかを検討する一方、小説に表象される共感、同情、自己憐憫といった感情表現とセンシビリティの関係性について分析を行った。(3) 19世紀初頭の小説について、18世紀における演劇や絵画との関係性において、感受性の果たす役割の差異と類似性の検討を行った。これらの研究の成果の一部は、第73回日本英文学会東北支部大会におけるシンポジュウム(今井、梶、吉田)、および川田、吉田の学術論文発表において公にしている。次年度においては、ひき続き各研究者レベルでの調査・分析活動を継続しつつ、第2段階として想定している研究代表者・分担者間での初期段階の成果の議論とそのまとめ、さらに研究協力者(文学以外の歴史、哲学、科学、宗教等の研究者)との意見交換を含めた研究会開催準備を本格化させる予定である。これらにより、近代商業社会における「感受性」の問題が美意識、共感、理性などと結びつき新たな価値観の文化的形成過程でいかに機能したか、洗練と狂気の相反する特性が付された「感受性」が新たな商業社会の新旧支配階級(間)においていかに争われていたかを確認する。また、本研究の第3段階として、研究代表者と分担者の専門を横断する形での研究成果発表を想定し、「感受性」を17世紀にまで遡る肉体・精神・魂の問題との連続性をもったものとして全員が再検討するとともに、19世紀初頭まで続く、認識、意識の変化を伴う新しい社会構造の基盤をもたらすものとして再検討する。それによって、「感受性」が肉体・精神・魂、そして感覚/感性の変容において果たした役割を明らかする。また、このような成果を踏まえ、18世紀後半から19世紀初頭の文学と社会の関係性に対する問題意識(社会変動が激しい時代の人間性の回復における文学の役割)が、現在という地点において、どのように継承され/断続しているのかも明らかにする予定である本研究は、近年、国内外で重要な成果がもたらされている18世紀の「感受性」研究を、いわゆる「長い18世紀」という長いスパンで、肉体・精神・魂の関係性と感覚/感性の変容という観点から、学際的に再検討することを目的としている。

研究の第1段階として、「感受性」の意義や機能に関し、(1) 17世紀後半の科学、宗教の観点から詩、演劇の研究、(2) 18世紀の宗教、哲学等の観点から詩、演劇、小説の再検討、(3) 19世紀初頭の詩、小説との通時的観点から、感受性の果たす役割の差異と類似性の検討を目標に掲げており、H30年度においては、第73回日本英文学会東北支部大会におけるシンポジュウム実施(今井、梶、吉田)、そして川田、吉田の学術論文発表により、従来よりも広い文化的文脈の中での感受性の役割を明らかにした。これらは、第2段階として想定している研究代表者・分担者間での初期段階の成果の議論とそのまとめ、さらに研究協力者(文学以外の歴史、哲学、科学、宗教等の研究者)との意見交換を含めた研究会開催のための準備段階の成果に相当する。本年度は、研究の第1段階として、「感受性」の意義や機能に関し、本研究の研究者5人全員で最新の理論的な成果および具体的な作品分析の事例についての情報共有を図り、その上で、各自の課題について確認を行った。その上で、以下の3点からそれぞれの専門分野に近い研究を相互に情報交換をしつつ行った。(1) 17世紀後半から18世紀における、科学、宗教、およびの商業の観点から詩、演劇の研究を行った。具体的には、ケンブリッジ・プラトニストと王立協会について、詩および散文を分析する一方で、演劇をとりかこむ/表象される言説における欲望に注目し、人びとのセンスとテイストという観点から、感受性の揺らぎについて分析を行った。(2) 18世紀の宗教、哲学、政治等の観点から主に小説の再検討を行い、この時期、イギリスが財政=軍事国家となることに注目した上で、「信用」がどのようにセンシビリティと関係しているのかを検討する一方、小説に表象される共感、同情、自己憐憫といった感情表現とセンシビリティの関係性について分析を行った。(3) 19世紀初頭の小説について、18世紀における演劇や絵画との関係性において、感受性の果たす役割の差異と類似性の検討を行った。これらの研究の成果の一部は、第73回日本英文学会東北支部大会におけるシンポジュウム(今井、梶、吉田)、および川田、吉田の学術論文発表において公にしている。次年度においては、ひき続き各研究者レベルでの調査・分析活動を継続しつつ、第2段階として想定している研究代表者・分担者間での初期段階の成果の議論とそのまとめ、さらに研究協力者(文学以外の歴史、哲学、科学、宗教等の研究者)との意見交換を含めた研究会開催準備を本格化させる予定である。これらにより、近代商業社会における「感受性」の問題が美意識、共感、理性などと結びつき新たな価値観の文化的形成過程でいかに機能したか、洗練と狂気の相反する特性が付された「感受性」が新たな商業社会の新旧支配階級(間)においていかに争われていたかを確認する。また、本研究の第3段階として、研究代表者と分担者の専門を横断する形での研究成果発表を想定し、「感受性」を17世紀にまで遡る肉体・精神・魂の問題との連続性をもったものとして全員が再検討するとともに、19世紀初頭まで続く、認識、意識の変化を伴う新しい社会構造の基盤をもたらすものとして再検討する。それによって、「感受性」が肉体・精神・魂、そして感覚/感性の変容において果たした役割を明らかする。また、このような成果を踏まえ、18世紀後半から19世紀初頭の文学と社会の関係性に対する問題意識(社会変動が激しい時代の人間性の回復における文学の役割)が、現在という地点において、どのように継承され/断続しているのかも明らかにする予定である今年度における研究費使用状況における差額については、研究の進捗状況により、予定していた旅費や人件費・謝金の一部に未使用が生じたり、購入予定の書籍・消耗品等に当初予定との違いが生じたためである。
近代イギリスの改革運動における政治文化とアイルランド移民

本研究の目的は、穀物法撤廃運動の分析を通して、「改革の時代」におけるイギリスの政治文化をアイルランド移民との関わりから明らかにすることである。本年度は、反穀物法同盟が自由貿易の理念を全国に普及した様々な回路のうち、講演会活動を具体的な分析対象とした。具体的な成果は以下の二点である。(1)講演会データベースの作成。反穀物法同盟の講演会に関する基礎情報を、次の三種類の史料から明らかにした。第一に、反穀物法同盟の機関紙は、各地での講演会の情報をほぼ毎号報道しており、最も多くの情報を得ることができた。そこで第二に、The British Newspaper Archiveという電子リソースに収録されている地方新聞を調査することで、機関紙では扱われていない講演会の情報を拾い上げた。最後に、講演会を実施した講師たち自身から反穀物法同盟本部に当てられた手紙を調査した。これらの手紙は、講師自身の声に加え、旅先での生活の様子など、必ずしも機関紙には記載されない情報を知る上で有益であった。(2)講師の事例研究。反穀物法同盟は少なくとも13名の講師を雇用していたが、本年度はジョン・フィニガンという人物を取り上げて事例研究に着手した。というのも、フィニガンはマンチェスタに在住していたアイルランド人の移民労働者であるため、本研究を遂行する上で注目に値するからである。フィニガンは1839年から1845年までの間に、イングランド北部の工業地域、イングランド中部と南西部の農業地域、およびアイルランドのダブリンとコークでの講演活動に従事していた。フィニガンの活動は、アイルランド人移民がイングランドの政治運動に関与してく過程を明らかにするだけでなく、19世紀中葉のイギリスにおける自由貿易をめぐるポリティクスを草の根の次元から明らかにする上でも重要である。講演会活動の分析を量的側面と質的側面に分けた場合、本年度は量的側面の分析を完了させることができた。具体的には、上記(1)で述べたデータベースの作成であり、合計で1675件のデータを収集した。このデータの分析も遅滞なく進展しており、具体的成果を第69回西洋史学会で報告する予定である。他方、質的側面の分析に関しても、上記(2)で述べた講師個人の活動という観点から、ある程度進めることができた。後者に関しては次年度の重点課題とする。講演会の質的分析を重点課題とし、これらがヴィクトリア朝の政治文化において果たした意味を考察する。この際、次の二つの観点を重視する。第一に、政治動員を目的とする講演会は普段必ずしも政治的に積極的ではない人々が政治に関わる回路を提供した、という点である。講演会とは、講師が発する言葉や身振りを含む演説の技法、聴衆の反応などが交錯する、いわばシンボリックな政治的意思伝達の場に他ならない。したがって、講演会の質的分析は、人々の政治に対する行動様式を、議員や文筆家たちとは異なる角度から明らかにする作業の一端を担っていると言える。第二に、そのような性質を持つ講演会が、反穀物法の手によって連合王国全体で開催された点である。反穀物法同盟が雇用した講師にはイングランドだけでなくスコットランド、アイルランド、ウェールズの出身者もおり、活動領域もこれら4地域全体に及んだ。彼らの活動は、単に穀物法撤廃という大義を普及しただけでなく、講演会という政治文化を連合王国全体に広めることにも貢献した。中でも連合王国の穀物供給地の一つであったアイルランドにアイルランド人移民の講師が到来したことは、同地の農業のあり方に関する議論を引き起こした。以上を念頭に置きながら、本年度は下記のような計画を立てて研究を進める。まず、上半期には、一次史料の読解を通じて講演会の質的分析に必要な情報を収集する。具体的には、反穀物法同盟の機関紙、講師による書簡、その他の地方新聞である。次に、下半期には、講師を雇った側の人々について分析する。具体的には、リチャード・コブデンおよびジョージ・ウィルソンの書簡集を調査する。これらの史料は、講演会がどのような構想のもとで開かれたのかを明らかにできる点で重要である。本研究の目的は、「改革の時代」と呼ばれる19世紀前半のイギリスの政治文化を、アイルランド移民との関わりという観点から明らかにすることである。本年度の主な取り組みとして、次の二点が挙げられる。(1)穀物法撤廃運動の政治文化に関する予備調査。本研究がケース・スタディとして取り上げる穀物法撤廃運動について、政治文化という観点から、先行研究および基礎的な一次史料を収集、整理した。穀物法撤廃を論じる上で、反穀物法同盟が果たした役割は無視できない。当団体が議会外圧力団体として穀物法撤廃の実現に及ぼした影響力の程度については意見が分かれるが、確実なのは、当団体が、集会、講演会や出版物などの多種多様な回路を通じて、反穀物法、ひいては自由貿易の理念を全国に普及したことである。(2)反穀物法同盟のバザーに関する調査。本年度は、上述した回路の一つとして、反穀物法同盟が資金の調達と女性の動員を目的に開催した二度のチャリティー・バザーに着目した。具体的には、バザー期間中に毎日出版された便覧(Bazaar Gazette)を分析することで、バザー自体の基礎情報を整理すると同時に、便覧における投書欄が自由貿易の理念を涵養する場となっていたことを明らかにした。投書欄では、バザーの来場者から寄せられた詩が、便覧編集者の選別を経た上で公開され、次なる投書を募集するというサイクルが成立していた。

この点において、編集者と読者(バザー来場者)の相互作用を通じて、穀物法問題についての「あるべき語り方」が方向付けられていったと考えられるのである。加えて、投書の詩自体を分析したことで、反穀物法同盟のバザーが急進派労働者を動員しようと試みていたことも判明した。この発見は、バザーを通じた中流階級女性の動員という論点に集中してきた先行研究の理解を、一歩前進させたと言える。当初の研究計画とは若干異なるものの、「改革の時代」におけるイギリスの政治文化を明らかにするという目的は変わっておらず、そのための史料収集も遅滞なく進展している。具体的には、国内の利用可能な電子データベースを活用することで、穀物法撤廃運動に関するパンフレット等の一次資料を収集したことに加え、英国図書館から反穀物法同盟の機関紙(Anti-Corn-Law Circular, 1839-41; Anti-Bread-Tax Circular, 1841-43; The League, 1843-46)を取り寄せた。アイルランド移民との関わりについては、次年度以降の中心課題とする。また、本研究の遂行と並行するかたちで、修士論文に基づく投稿論文の執筆も順調に進んでおり、次年度中の完成を予定している。本研究の目的は、穀物法撤廃運動の分析を通して、「改革の時代」におけるイギリスの政治文化をアイルランド移民との関わりから明らかにすることである。本年度は、反穀物法同盟が自由貿易の理念を全国に普及した様々な回路のうち、講演会活動を具体的な分析対象とした。具体的な成果は以下の二点である。(1)講演会データベースの作成。反穀物法同盟の講演会に関する基礎情報を、次の三種類の史料から明らかにした。第一に、反穀物法同盟の機関紙は、各地での講演会の情報をほぼ毎号報道しており、最も多くの情報を得ることができた。そこで第二に、The British Newspaper Archiveという電子リソースに収録されている地方新聞を調査することで、機関紙では扱われていない講演会の情報を拾い上げた。最後に、講演会を実施した講師たち自身から反穀物法同盟本部に当てられた手紙を調査した。これらの手紙は、講師自身の声に加え、旅先での生活の様子など、必ずしも機関紙には記載されない情報を知る上で有益であった。(2)講師の事例研究。反穀物法同盟は少なくとも13名の講師を雇用していたが、本年度はジョン・フィニガンという人物を取り上げて事例研究に着手した。というのも、フィニガンはマンチェスタに在住していたアイルランド人の移民労働者であるため、本研究を遂行する上で注目に値するからである。フィニガンは1839年から1845年までの間に、イングランド北部の工業地域、イングランド中部と南西部の農業地域、およびアイルランドのダブリンとコークでの講演活動に従事していた。フィニガンの活動は、アイルランド人移民がイングランドの政治運動に関与してく過程を明らかにするだけでなく、19世紀中葉のイギリスにおける自由貿易をめぐるポリティクスを草の根の次元から明らかにする上でも重要である。講演会活動の分析を量的側面と質的側面に分けた場合、本年度は量的側面の分析を完了させることができた。