hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光熱変換分子のフラーレンを内包した感温性コンプレックスのがん治療への応用

光熱変換効果のあるフラーレン(C60)を水に溶解する方法を開発した。感温性ジブロック共重合体とC60でコンプレックス形成させ、C60を可溶化した。コンプレックスはコアにC60を含み、シェルは感温性ポリマーで覆われている。加温によるコンプレックス間の凝集でサイズ増加が観測された。将来的には、体内にコンプレックスを導入し、癌周辺の加温で、C60を集積化して光照射による発熱で癌にダメージを与える。本申請研究の目的は主に次の2つである。1近赤外光を効率良く熱に変換可能な疎水性のフラーレンと水溶性ポリマーとの間でコンプレックスを形成させて、高濃度にフラーレンを水に可溶化する。2腫瘍組織などの病変部にフラーレンを集積化した後、生体組織透過性の高い近赤外光を照射することで、発熱により周辺組織を殺傷する。1の目的を達成するため、さまざまな水溶性ポリマーとフラーレンのコンプレックス形成を試した結果、生体適合性ポリマーで側鎖にホスホリルコリン基を含むポリマー(PMPC)がフラーレンとコンプレックスを形成することで、高濃度にフラーレンを水に可溶化できることを発見した。光散乱および電子顕微鏡測定から、PMPCとフラーレンの水溶性コンプレックスの粒径は約30 nm程度の球状であることを確認した。また、コンプレックスの水溶液を希釈しても粒径に変化は見られなかった。フラーレンとしてC60およびC70を使用した。PMPC/C60およびPMPC/C70コンプレックスの水溶液の吸収は、それぞれ600 nmと700 nmまでフラーレン由来の吸収が確認された。コンプレックスの水溶液に対して、近赤外光を照射したときの発熱について、赤外線サーモグラフィで調べたが、発熱はほとんど観測されなかった。これは使用した近赤外線の波長が808 nmなので、フラーレンの吸収が無いためと考えられる。今後は長波長側に吸収を持つフラーレンのC84をPMPCで水に可溶化して、近赤外光を照射したときの発熱挙動について調べる。本研究申請者は未修飾のフラーレン(C60)に近赤外光を照射すると、数秒以内に100°C以上の温度に到達する非常に高い光熱変換効果を示すことを見出した。この結果に基づき、表面に感温性のシェルを持ち、C60を内包した水溶性コンプレックスに微弱な近赤外光を照射することで表面を疎水性に変化させ、腫瘍組織に取り込まれ易くする技術を開発することを目的とした。腫瘍組織にC60コンプレックスを取り込ませた後、高強度の近赤外光の照射によりC60を発熱させることで、標的とする腫瘍組織のみを熱で破壊する。このようにC60を内包した感温性コンプレックスを用いることで、極めて副作用が少なく治療効果の高いがん治療システムの構築を目指す。当初の予定では感温性のポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)とポリ(2-ビニルピロリドン)(PNVP)からなる二重親水性ジブロック共重合体を合成して、PNVPとフラーレンの相互作用で水中でコンプレックスを形成させて、フラーレンを水に可溶化する予定だった。またこのように形成されたコンプレックスの周囲は感温性のPNIPAMで覆われているために、温度上昇に応答してミセル間での凝集を促進すると予想される。しかし、研究を進めて行く上で、PNVPを使用しなくても親水性で生体適合性のポリ(2-メタクリロイロキシエチルホスホリルコリン)(PMPC)がフラーレンとコンプレックスを形成して、疎水性のフラーレンを水に可溶化できることを発見した。プラン通りにブロック共重合体を使用しても実験目的は達成できるが、より良い結果が出ることが予想されるリン脂質を側鎖結合したホモポリマーを用いて実験プランを変更した。つまり非共役モノマーのNVPを使用せずに共役モノマーのMPCを用いることにした。このPMPCホモポリマーでフラーレンを可溶化できるという事象は、偶然に発見したもので、全く新規な現象である。今後は、この事象のメカニズム解明を行う。可溶化のメカニズム解明により、より多くのフラーレン類を水に可溶化する方法を確立できれば、本研究の目的であるがん治療に対しても著しい効果の改善が見込まれる。本研究申請者は未修飾のフラーレンに近赤外光を照射すると、数秒以内に100°C以上の温度に到達する非常に高い光熱変換効果を示すことを見出した。この結果に基づき、表面に感温性のシェルを持ち、フラーレンを内包した水溶性コンプレックスに微弱な近赤外光を照射することで表面を疎水性に変化させ、腫瘍組織に取り込まれ易くする技術を開発することを目的とした。腫瘍組織にフラーレンコンプレックスを取り込ませた後、高強度の近赤外光の照射によりフラーレンを発熱させることで、標的とする腫瘍組織のみを熱で破壊する。このようにフラーレンを内包した感温性コンプレックスを用いることで、極めて副作用が少なく治療効果の高いがん治療システムの構築を目指す。

しかし、研究を進めて行く上で、PNVPを使用しなくても親水性で生体適合性のポリ(2-メタクリロイロキシエチルホスホリルコリン)(PMPC)がフラーレンとコンプレックスを形成して、疎水性のフラーレンを水に可溶化できることを発見した。PMPCとフラーレンが水中でどのような会合体を形成しているのかを動的・静的散乱、核磁気共鳴、赤外吸収、可視紫外吸収、透過型電子顕微鏡などを用いて調べた。さらに可視光照射により水に可溶化したフラーレンからの活性酸素の発生を確認した。PMPCホモポリマーを用いることにより、十分な量のフラーレンを水に可溶化できることを確認した。このときポリマー主鎖骨格のメタクリレート構造が重要な役割を果たしていることを見出した。つまりPMPCと類似の骨格を持つポリメタクリル酸を用いてフラーレンの水への可溶化を行えたが、ポリアクリル酸を用いた場合、水にフラーレンを可溶化できなかった。これらの結果からPMPCの主鎖骨格のメタクリレート基とフラーレンの疎水性相互作用が可溶化に関与していることが示唆された。しかし、ポリメタクリル酸の場合より、PMPCを用いた方が、より多くのフラーレンを水に可溶化できたので、側鎖のホスホリルコリン基もフラーレンの水への可溶化に関与していると考えられる。さらに光照射により活性酸素を発生することを、ジカルボキシエチルアントラセンの酸化反応を利用することで確認した。フラーレンとしてC60やC70を用いた場合よりもC84を用いることで近赤外領域の光でも活性酸素を発生することを確認した。制御ラジカル重合法で作製した分子量分布のせまい、生体適合性で親水性のホスホリルコリン基を側鎖結合したポリ(メタクリロイロキシエチルホスホリルコリン)(PMPC)の粉末とフラーレンの粉末を乳鉢を用いて混合し、水を添加するとPMPCとフラーレンによるコンプレックスが形成され、フラーレンを高濃度で水に可溶化できることがわかった。またPMPCと感温性ポリマーのポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)のジブロック共重合体を用いた場合でも、フラーレンを高濃度で水に可溶化することに成功した。これまではフラーレン類としてC60やC70を用いてきたが、今回はC84を用いてPMPCで水に可溶化した。C84は、他のフラーレン類に比べて水中で長波長側の近赤外領域まで吸収が広がっていることを可視・紫外吸収スペクトルで確認した。そこで近赤外光レーザーをC84の水溶液に照射したときの活性酸素の発生について9,10ジメチルアントラセン誘導体を用いて調べた。9,10ジメチルアントラセン誘導体は活性酸素により酸化されて、エンドペルオキシド体になり、吸光度が減少することが知られている。C84を可溶化したサンプルに9,10ジメチルアントラセン誘導体を添加して、近赤外光を照射したところ、照射時間の増加に伴う、吸光度の減少が観測された。したがって、C84を含むコンプレックスに生体組織透過性の高い近赤外光を照射することで、活性酸素を発生させることに成功した。今後の更なる研究の発展により、体内に導入したフラーレン誘導体に近赤外光を照射することで、目的部位のみで活性酸素を発生させることにより、低侵襲性の治療法に結びつくと期待される。光熱変換効果のあるフラーレン(C60)を水に溶解する方法を開発した。感温性ジブロック共重合体とC60でコンプレックス形成させ、C60を可溶化した。
IgM/IgA受容体の機能解析とその制御

これまでにFcα/μRはFDCとB細胞、特に境界領域B細胞(marginal zone B cells, MZB細胞)に高発現すること、Fcα/μR欠損マウスにおいてはT細胞非依存性抗原(TI抗原)に対する胚中心形成が亢進していることを明らかにした。平成18年度はFcα/μRがTI抗原に対する液性免疫応答を負に制御するメカニズム、およびTI抗原による胚中心形成の生理的意義を明らかにすることを目的とした。結果TNP-Ficol1をFcα/μR欠損マウスおよび野生型マウスに経静脈的に投与し、抗TNP抗体を用いた染色を行って検討した。TNP-Ficol1はまず投与3時間後にMZB細胞に選択的に捕捉され、その後時間と共に消失したが、Fcα/μR欠損MZB細胞上の抗原捕捉は遷延し、野生型MZB細胞に比して優位に亢進していた。抗原は投与24時間後にはFDC上へ到達していたが、FDC上の抗原捕捉もFcα/μR欠損マウスにおいて亢進していた。さらに脾臓におけるCXCL13の発現を定量的RT-PCRにて検討したところ、野生型マウスではTI抗原免疫に伴ってCXCL13の発現が増加したが、Fcα/μR欠損マウスではその発現増加が有意に亢進していた。次に、Fcα/μR欠損マウスおよび野生型マウスをNP-Ficol1で免疫し、12週後に追加免疫を行い、初回免疫および追加免疫1週後の血清を用いてNP特異的抗体の抗原親和性を検討した。野生型マウスでは追加免疫後も抗原親和性は不変だったが、Fcα/μR欠損マウスではNP特異的IgG3の抗原親和性が追加免疫後に有意に亢進していた。またFcα/μR欠損マウスではNP特異的B細胞レセプターの体細胞遺伝子変異も亢進していた。考察MZB細胞およびFDC上に発現するFcα/μはTI抗原の捕捉、CXCL13産生を負に制御しており、Fcα/μR欠損マウスではその抑制が消失するためにTI抗原に対する胚中心形成が亢進することが示唆された。また、Fcα/μR欠損マウスではTI抗原に対する胚中心形成充進の結果、体細胞遺伝子変異を伴うIgG3抗体の親和性成熟が誘導されることが示唆されたFcα/μRはB細胞やマクロファージに発現するIgMおよびIgAに対するFc受容体であるが、その生理機能については明らかになっていない。本研究ではFcα/μR欠損マウスにおける免疫応答を検討し、Fcα/μRの生理機能を明らかにすることを目的とする。新たに樹立した抗Fcα/μRモノクローナル抗体を用い、免疫組織染色によってFcα/μRの発現を詳細に解析したところ、Fcα/μRは胚中心領域において高発現していることを見いだした。この部位は濾胞樹状細胞(Follicular dendritic cells, FDC)の特異マーカーであるFDC-M1の染色と一致したためFcα/μRはFDCに高発現しており、胚中心の形成へ関与していることが示唆された。そこで液性免疫応答におけるFcα/μRの機能を明らかにする目的でFcα/μR欠損マウスをT細胞依存性抗原(NP-CG)およびT細胞非依存性抗原(NP-Ficoll, TN-LPS)によって免疫し、抗体産生および胚中心の形成について検討を行った。予想に反してT細胞依存性抗原に対するIgM,IgG1抗体産生応答および胚中心の形成はFcα/μR欠損マウスと野生型マウスの間に有意な差を認めなかった。一方、T細胞非依存性抗原に対するIgMおよびIgG3抗体産生はFcα/μR欠損マウスにおいて亢進していた。さらにFcα/μR欠損マウスにおいてはT細胞非依存性抗原に対する胚中心が形成されていた。Fcα/μR欠損マウスと野生型マウスを用いた骨髄キメラマウスを用いて解析を行ったところ、特にFcα/μR欠損マウス由来のFDCがT細胞非依存性抗原に対する胚中心形成の亢進に関与していることが示唆された。以上の結果からFcα/μRはFDC上に高発現し、T細胞非依存性抗原に対する液性免疫応答を負に制御していることが示唆された。

さらに脾臓におけるCXCL13の発現を定量的RT-PCRにて検討したところ、野生型マウスではTI抗原免疫に伴ってCXCL13の発現が増加したが、Fcα/μR欠損マウスではその発現増加が有意に亢進していた。次に、Fcα/μR欠損マウスおよび野生型マウスをNP-Ficol1で免疫し、12週後に追加免疫を行い、初回免疫および追加免疫1週後の血清を用いてNP特異的抗体の抗原親和性を検討した。野生型マウスでは追加免疫後も抗原親和性は不変だったが、Fcα/μR欠損マウスではNP特異的IgG3の抗原親和性が追加免疫後に有意に亢進していた。またFcα/μR欠損マウスではNP特異的B細胞レセプターの体細胞遺伝子変異も亢進していた。考察MZB細胞およびFDC上に発現するFcα/μはTI抗原の捕捉、CXCL13産生を負に制御しており、Fcα/μR欠損マウスではその抑制が消失するためにTI抗原に対する胚中心形成が亢進することが示唆された。また、Fcα/μR欠損マウスではTI抗原に対する胚中心形成充進の結果、体細胞遺伝子変異を伴うIgG3抗体の親和性成熟が誘導されることが示唆された
安楽を提供する新しい看護技術「看護用のヘッドトリートメント」の開発

本研究の目的は,安楽を提供する新しい看護技術として,臥位の患者に実施できる「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を開発することである.「看護用のヘッドトリートメントプログラム」が心身に及ぼす影響を,多面的感情尺度,日本語版STAIと,体温,血圧,心拍変動を用いて測定した.その結果,心理的には爽快感が増大し,不安が軽減した.身体的には副交感神経が優位となることが明らかとなった.以上から本プログラムが安楽を提供する看護技術となり得ることが示唆された.本研究の目的は、安楽を提供する新しい看護技術として、臥位の対象者に実施できる「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を開発することである。これまで坐位でのヘッドトリートメントが安楽の看護技術として有用であることはすでに明らかにしてきた。今回の目的は、臥位の対象者に実施できるプログラムを開発し、安楽の看護技術としての有用性を検証することである。本プログラムは、短時間で効果が得られ、多忙な臨床において取り入れることが容易で、実用化しやすい看護技術である。この看護技術を用いることにより、看護師は安楽を提供できる対象者を広げることができ、患者はより自分に合った方法で安楽の提供を受けることができる。平成24年度は、臥位の対象者に実施できる「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を研究代表者等が作成した。京都府立医科大学医学倫理委員会で研究の許可を得た後、健常者を対象に、マッサージの専門家がこのプログラムを実施し、データを収集した。そして得られたデータを分析し、身体にどのような影響を及ぼすかについて、生理学的、心理学的指標を用いて明らかにし、安楽を提供する技術としての有用性を検証した。平成25年度は、研究代表者等が「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を、看護師が業務の中で行える簡易なプログラムに編成し、「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を作成した。健常者を対象に、看護師がこのプログラムを実施し、データを収集した。研究代表者等は、坐位でのヘッドトリートメントが安楽の看護技術として有用であることをすでに明らかにした。この研究実績を生かし、今回は臥位の対象者に実施できるプログラムを開発し、安楽の看護技術としての有用性を検証する。今回開発するプログラムは、短時間で効果を発揮し、技術提供時に必要物品がなく、多忙な臨床において取り入れることが容易で、実用化しやすい看護技術である。この看護技術を用いることにより、看護師は安楽を提供できる対象を広げることができ、患者はより自分にあった介入方法で安楽の提供を受けることができる。また病院だけでなく、在宅や介護施設、職場等幅広い応用が可能で、広範囲に普及していける技術であり、安楽を提供する新しい看護技術である。平成24年度は、臥位の対象者に実施できる「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を作成した。作成は、インドの伝統医学アーユルヴェーダに基づくマッサージの専門家である帝京平成大学ヒューマンケア学部&東洋医学研究所上馬場和夫教授およびL.C.I.C.I.(London Center of Indian ChampissageTM International)JAPAN宮崎陽子日本代表および研究代表者らがあたった。京都府立医科大学医学倫理審査委員会で研究の許可を得た後、健常者を対象に、このプログラムをマッサージの専門家が実施し、データを収集した。そして得られたデータを分析し、身体にどのような影響を及ぼすかについて、生理学的・心理学的指標を用いて明らかにし、安楽を提供する技術としての有用性を検証した。患者のストレスを緩和する代替補完療法の中でも、上肢や下肢、背部や腰部に対するマッサージは数多く研究されている。しかし、頭部に対するマッサージであるヘッドトリートメントの技法を用いた研究は殆どなされていなかった。そこで安楽を提供する新しい看護技術として、臥位の患者に実施できる「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を開発することを目的に本研究を行った。平成24年度は、臥位の患者に実施できる「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を作成した。所属する大学の倫理審査委員会で承認を得た後、ヘッドケアの専門家が健常者にこのプログラムを実施した。得られたデータを分析した結果、ヘッドトリートメントにより、生理学的には腋窩温の上昇や血圧・脈拍数・LF/HFの低下がみられ、心理学的には「さわやかさ」の増加や「不安」の減少がみられた。これらのことから、ヘッドトリートメントの実施により、副交感神経が優位となることが推測され、安楽を提供する看護技術として有用であることが示された。平成25年度は、「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を、簡易なプログラムに編成し、「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を作成した。平成26年度は、看護師が健常者に「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を実施した。評価指標として生理学的指標に血流速度を加え、得られたデータは現在分析中である。

また、医療従事者を対象に、臥位の患者に実施できる「看護用のヘッドトリートメントプログラム」の研修会を2回行った。医歯薬学,看護学,基礎看護学研究実施計画通り、臥位の対象者に実施できる「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を作成した。そしてこのプログラムを、健常者を対象にマッサージの専門家が実施し、安楽を提供する技術としての有用性を検証した。平成25年度は、「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を基に、広く看護師が業務の中で行える簡易なプログラムに編成し「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を作成した。プログラムは研究代表者等が編成、作成にあたった。このプログラムを、健常者を対象に看護師が実施し、データを収集した。得られたデータを分析し、身体にどのような影響を及ぼすかについて、生理学的・心理学的指標を用いて明らかにし、安楽を提供する看護技術としての有用性を検証した。また、平成24年度に行った研究の成果の一部を、第33回日本看護科学学会学術集会において発表した。研究実施計画通り、臥位の対象者に実施できる「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を作成した。そしてこのプログラムを、健常者を対象にマッサージの専門家が実施し、身体にどのような影響を及ぼすかについて、生理学的・心理学的指標を用いて明らかにし、安楽を提供する技術としての有用性を検証した。平成25年度に実施した、「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を健常者を対象に看護師が行う研究では、対象者数が少なく、分析に不十分であった。従って、平成26年度は再度「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を健常者を対象に看護師が行い、得られたデータを分析し「看護用のヘッドトリートメントプログラム」の安楽を提供する看護技術としての有用性を検証する。さらに、「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を患者を対象に看護師が行い、安楽を提供する看護技術としての有用性を検証する。平成25年度は「専門家によるヘッドトリートメントプログラム」を基に、広く看護師が業務の中で行える簡易なプログラムに編成し「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を作成する。プログラムは、帝京平成大学ヒューマンケア学部&東洋医学研究所上馬場和夫教授およびL.C.I.C.I. JAPAN宮崎陽子日本代表および研究代表者らが編成、作成にあたる。このプログラムを、健常者を対象に看護師が実施し、データを収集する。得られたデータを分析し、身体にどのような影響を及ぼすかについて、生理学的・心理学的指標を用いて明らかにし、安楽を提供する看護技術としての有用性を検証する。平成26年度は「看護用のヘッドトリートメントプログラム」を、患者を対象に看護師が実施しデータを収集する。
顎顔面補綴装置の客観的評価法の確立

顎顔面補綴治療学において、顎義歯装着患者の主観的評価や、形態、機能検査などの客観的評価が注目されている。しかし現在、総合的な客観的評価法は確立されておらず、顎顔面補綴治療のゴールは未だ漠然としている。そこで本研究は、顎顔面補綴装置装着前後に各種形態評価および機能評価を行い、顎顔面補綴装置による形態的、機能的改善度の基礎データを収集し、評価方法を確立することを目的とした。前年度は各種機能評価項目を設定し、上顎骨欠損患者14名を対象に機能検査を行った結果、今回独自に設定した客観的評価法は顎顔面補綴装置による機能改善の評価や、治療ゴールの設定に有用であることが示唆された。今年度は、前年度既報の顎義歯の機能改善度について、評価法の一部を改善し、対象被験者数を16名に増し、さらに総義歯装着患者11名をコントロールとして加え、比較検討を行った。機能検査は.咀嚼機能は咀嚼スコアと咬合力検査、嚥下機能は水飲みテスト、発普、構音機能は発語明瞭度検査、単語明瞭度検査、関鼻声検査とブローイング・テストを行い,以下の結果を得た。1.嚥下機能評価では、規定量を変化させた水飲みテストでは顕著な改善はみられなかった。2.発音・構音機能評価では、顎義歯未装着時,上顎骨欠損患者の発語明瞭度、単語明瞭度およびNasalanceScoreは、いづれも、総義歯未装着患者に有意に劣っていた。しかし,顎義歯装着により、総義歯装着患者との間には有意差がなくなった。つまり、上顎骨欠損患者の発音・構音機能は、顎義歯装着により総義歯装着患者程度に改善することが明らかになった。また、総義歯装着患者のデータを応用できる可能性が示唆された。以上より、今年度改善を加えた多面的機能評価法が有用であることが示唆された。科学的データに基づく治療のゴール設定は、歯科医療の臨床上、非常に重要である。そのため顎顔面補綴治療においても、顎義歯装着患者の主観評価や、形態、機能検査などの客観評価が注目されている.しかし現在、総合的な客観的評価法は確立されておらず、顎顔面補綴治療のゴールは未だ漠然としている.そこで本研究は、顎顔面補綴装置装着前後に各種形態評価および機能評価を行い、顎顔面補綴装置による形態的、機能的改善度の基礎データを収集し、評価方法を確立することを目的とした。今年度は、まず以下の通りの機能評価項目を設定した。1.嚥下機能;水飲みテスト(窪田ら)2.発音・構音機能;・100音節明瞭度、・ソフト/ハード・ブローイングテスト3.咀嚼機能;・咀嚼可能食品アンケート(Satohら、1989)、・ガム咀嚼(ロッテ社製試作ガム)・総咬合力(東京歯材社製デンタル・ブレスケール)と健側、患側のハランス・かみぐせ側と健側の一致率(石幡ら)次に、当大学歯学部附属病院第二補綴科および特殊歯科総合治療部に登録されている上顎骨欠損患者の中から、本研究の主旨を説明し、これに対する同意と協力が得られた者14名を対象に、上記の機能検査を行った。また、患者の顎義歯に対する満足度スコアも合わせて算定し、顎義歯による機能改善度を検討した結果、以下の結論を得た.1.嚥下機能評価では、異常や異常の疑いがある者の41.7%に改善がみられた.2.発音・構音機能評価では、単音明瞭度検査、開鼻声検査、ブローイングテストにおいて有意な改善が確認できた。3.咀嚼機能評価では維持歯の存在は、最大咬合力、健側の咬合接触面積に影響するため、有歯顎と無歯顎は分けて評価すべきことがわかった.4.顎義歯により通常の総義歯と同程度の満足度が得られた.以上より、上述の客観的評価法は顎顔面補綴装置による機能改善の評価や、治療ゴールの設定に有用であることが示唆された。

2.発音・構音機能評価では、顎義歯未装着時,上顎骨欠損患者の発語明瞭度、単語明瞭度およびNasalanceScoreは、いづれも、総義歯未装着患者に有意に劣っていた。しかし,顎義歯装着により、総義歯装着患者との間には有意差がなくなった。つまり、上顎骨欠損患者の発音・構音機能は、顎義歯装着により総義歯装着患者程度に改善することが明らかになった。また、総義歯装着患者のデータを応用できる可能性が示唆された。以上より、今年度改善を加えた多面的機能評価法が有用であることが示唆された。
森林ガバナンスの構築に向けた時系列財務データ解析による森林組合の経営評価

本研究では、森林組合の広域再編が政策的に推進される中で、合併が組合経営および地域森林管理に与えた影響を、財務諸表等の統計資料と森林組合関係者への聞き取り調査を通じて明らかにした。8道県において事例調査した結果、合併に伴い、森林組合の経営状況が好転しているわけでは必ずしもないこと、合併推進根拠の一つでもある事業管理費の削減にも限界があり財務体質の改善もあまり進んでいないこと、などが明らかとなった。中国地方5県に兵庫県を加えた6県を対象に、森林組合の広域再編が単位組合の経営に与えた影響を検討した。本年度は、中国山地を抱く6県の森林組合の広域再編をめぐる基本的情報を入手するために、各県庁の担当者に対して、(1)再編経過と現状、(2)政策の推移と現状、(3)今後の再編の見通し-の3点に関して聞き取り調査を行った。その際、鳥取県、岡山県、広島県、兵庫県の4県については単位組合の財務諸表データを入手した。財務諸表データを用いた経営分析の対象期間は、森林組合合併助成法(第5期)の合併促進期間の始期である1992年度以降とした。経営分析に当たっては、(1)合併組合と非合併組合の比較、(2)合併前後の比較、(3)経営規模(組合員数、組合員所有面積、事業収益などを組み合わせて分類)による比較-の3種類の方法を併用した。各県庁の担当者に対する聞き取り調査の結果、林野庁の提起する1県1組合という再編方針は、必ずしも各県の政策目標として採用されているわけではないことが明らかとなった。また、市町村合併の進展や県の出先機関の統廃合の影響を受けて、市町村や県の出先機関、流域(森林計画区)の範囲と組合の事業範囲が一致しないケースが多くみられた。財務諸表データの時系列分析、特に合併組合と非合併組合の比較では、合併組合の事業量は非合併組合を上回る勢いで減少する傾向にあることが確かめられた。また、事業収益に占める事業管理費の割合が上昇するなどコスト削減効果は認められなかった。今後、聞き取り調査の結果や入手した文献資料を整理し、財務諸表データを用いて詳細な経営分析を進める必要があるが、本年度の調査を通じて中国山地における森林組合の経営動態を明らかにできた。本研究の目的は、森林組合の広域再編が組合経営のみならず、地域森林管理にどのような影響を与えつつあるのかを検討することにある。本年度は、これまでも現地調査を進めてきた山陰、山陽地方の6県に対し追加調査を進めつつ、新たに北海道を事例地に加えて森林組合の経営動態の解明を試みた。初年度に本格的な調査をおこなった山陰・山陽地方については、広域再編に関する政策動向を整理し、組合合併が地域資源管理に与えつつある影響について検討した。その成果の一部は、「森林組合の広域合併と再編計画の現段階-山陰・山陽地方の森林組合対策に注目して」(『TORCレポート』,2011年)に掲載された。そこでは、林野庁の提起する1県1組合という再編方針は必ずしも各県の政策目標として設定されているわけではないこと、森林組合の合併や「平成の大合併」の進展に伴い、地域差はあるものの、森林組合の事業範囲と市町村、県の出先機関、森林計画区の範囲にねじれが生じていることを明らかにした。本年度は以上の成果を踏まえ、鳥取県、岡山県、広島県、兵庫県の4県の単位組合の財務諸表データの入力と分析をおこなった。また、北海道については、広域再編の経過と現状、政策動向に関して道庁の担当者に聞き取り調査を実施し、単位組合の時系列財務諸表データを入手した。本年度の調査研究を通じて、山陰・山陽地方における森林組合対策の実態と課題、および北海道における森林組合の経営動態の概要を明らかにすることができた。本研究の目的は、国内の森林管理の中核的担い手である森林組合の経営活動に焦点を当てて、財務諸表データの分析を通じて、合併再編期にある森林組合の経営をめぐる現状と課題を明らかにすることにある。今年度は、北海道を主要な調査事例地として設定し、上記課題にとどまらず、森林組合の合併再編をめぐる政策動向が組合経営に実際にどのような影響を与えているのかを明らかにした。具体的には、北海道内における森林組合の広域再編の経過や現状、政策動向の実態を把握するため、現地調査を実施するとともに、財務諸表データをはじめとする経営関連資料の入手に努めた。単位組合の時系列経営データについては順次入力を進め、今後、その詳細な分析をおこなう必要があるものの、広域合併した組合においても、総取扱高に占める事業管理費の割合は上昇傾向にあるなど、合併による経営コスト削減効果は必ずしも達成できているわけではないことが明らかとなった。このほか、本研究の初年度から継続的に調査を進めてきた山陰地方(鳥取県、島根県)、山陽地方(岡山県、広島県、山口県、兵庫県)についても、現地調査などを通じて最新情報を入手した。その結果、同地域における組合経営は一段と厳しさを増しており、広域合併は経営改善に必ずしも結び付いてはいないことが明らかとなった。

以上のように、本年度は、上述したような調査研究を通じて、北海道および山陰、山陽地方における森林組合の経営動態の一端を明らかにすることができた。本研究の最終年度である2012年度は、これまで検討してきた8道県の森林組合の経営分析の結果を踏まえ、森林組合の事例調査を引き続き行ったほか、森林組合政策の現状分析にも取り組んだ。政府は2009年12月に「森林・林業再生プラン」(以下、再生プラン)を公表し、「森林・林業の再生に向けた改革の姿」(2010年11月)の策定を経て、2011年には森林法の一部改正や准フォレスター研修を開始するなど「再生プラン」の具体化に着手してきた。森林組合については、「持続的な森林経営を担う森林組合改革、林業事業体の育成」に向け、その役割を施業集約化や合意形成、森林経営計画の作成を最優先の業務とする方針が打ち出された。また、森林整備の低コスト化を実現するため、森林組合と民間事業体の間で競争が働く仕組みの構築(イコールフッティングの確保)を進めるなど、森林整備への競争原理の導入が明記された。確かに「再生プラン」では森林組合の合併推進に関する言及はみられないが、競争原理導入の表明は、これまで林野庁が推進してきた森林組合の規模拡大路線を事実上、後押しする動きであるということができる。本年度は以上の政策研究を進めたほか、森林組合の合併が実際の組合経営にどのような影響を与えているのか、雇用面にまで視点を広げて現地調査に取り組んだ。北海道内の事例調査では、合併組合においては、経営状況が合併後必ずしも好転しているわけではないこと、財務体質の改善もほとんど進んでいないことが明らかとなった。また、一部の組合では、直営作業班の切り離しなどリストラが行われていた。そこでは、財務体質の強化を図るため下請化を進めたことが、組合自らによる労働力の安定的な確保の道を閉じさせ、経営の先行きを不透明にするという動きがみられた。以上のような政策研究および個別事例の実態調査を通じて、合併組合の経営動態の一端を明らかにすることができた。年度当初は東日本大震災の発生により交通手段を確保できず現地調査を実施できない状況が続いたが、年度後半は現地調査を遂行でき、研究成果の公表もおこなうことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの現地調査で入手した統計資料のデータベース化に取り組み、より詳細なデータ分析を進める。あわせて、追加の現地調査を実施し、年度後半には、学術論文の作成などを通じて研究成果を公表する予定である。
近代の産業遺産の保存と活用に関する研究－歴史的価値の保存と多様で魅力的な活用―

平成30年度は、下記に掲げるように、オランダ、イタリア、イギリス、アメリカ、台湾および国内における近代産業遺産の保存・活用状況調査を行った他、オランダ、台湾の専門家・研究者を招聘し、国際研究集会を開催した。著作は「10.研究発表」欄に記すように、研究代表者・分担者・協力者による関連論文を学会誌、紀要等及び書籍として計8件、掲載・発表・刊行した。国際研究集会の予稿集は印刷・製本し、関係者に配布した。これにより、本年度研究の所期目的を達成したといえる。【外国・国内の近代産業遺産の保存・活用事例調査】1オランダ調査:オランダの産業遺産に関わる中間事業主体の調査:8月22日ー9月6日(北尾)、2イタリア:ピサとローマの産業遺産活用事例調査:2月27日3月3日(宗田)、3イギリス:スコットランドのウイスキー産業遺産の調査:3月20ー27日(鳥海)、4台湾:台湾の製糖工場および鉄道施設の保存と活用事例の調査:2月15日17日(巌)、5アメリカ:ワシントンD.Cの国立公文書館において南大東島・北大東島の製糖産業に関する資料調査:3月7ー15日(西川)、6舞鶴市:舞鶴の旧海軍施設の保存・活用事例の調査:7月22日(斎藤、西川、王他)7京都市:琵琶湖疎水の旧御所水道ポンプ室及び旧九条山貯水池の保存状況調査:7月23日(斎藤、西川、王他)8南大東島・沖縄本島:南大東島および沖縄本島の製糖工場、ラム酒醸造工場、サトウキビ農場の実態調査:2月10ー14日(西川他)、9奄美大島:奄美大島に於ける製糖工場、焼酎工場等の実態調査:2月13ー17日(斎藤、平賀、是永、青柳、西川、西岡、木村他)【国際研究集会】7月24日に京都女子大学図書館多目的室を会場として、台湾、オランダより招聘した専門家・研究者によって、台湾の製糖工場の保存、欧州の港湾都市の再整備の講演が行われ、参加者と意見交換を行った。国内・国外の事例調査や専門家・研究者を招聘しての国際研究集会、関連論文の発表など、成果を着実にあげているので、おおむね順調に進展しているといえる。1補足調査:今年度は、本研究の最終年度であるので、これまで実施してきた国外の保存・活用事例の補足調査としてヨーロッパ、アジア諸国・地域(アメリカ、フランス、イタリア、台湾等)を行い、また、日本国内の補足調査を行う。2国際専門家会議の開催:本研究の総括として、フランス、イタリア、カナダ、オランダ、中国、台湾、シンガポールから専門家を招聘し、国際専門家会議を開催し、近代の産業遺産の歴史的価値と保存の必要性、困難な条件を克服しての活用の方法論、活用による地域のアイデンティティ化の課題、経済振興貢献の方策などの諸課題について討議する。3研究の総括:平成28年度以降の調査・研究成果の共有化と研究の取り纏めを行う。研究の成果として、「近代産業遺産の保存と活用に関する基本指針」を策定し、関係機関・研究者・専門家等に配布する。4研究成果の公開:調査・研究の成果報告書を作成し、広く研究成果を公開する。また、近代の産業遺産の特性を活かした魅力的な保存・活用の事例を紹介する事例集を作成し、関係機関・研究者・専門家等に配布する。これらの活動を通じて、近代の産業遺産が有する多様な価値に対する理解と普及を図る。平成28年度は、下記に掲げるようにドイツ・台湾および国内各所における近代産業遺産の保存・活用状況調査とデータ収集および比較検討を行った他、オランダ、ドイツ、シンガポール、台湾、中国から専門家・研究者を招聘し、国際シンポジウムを開催した。また、各研究分担者はテーマに基づいた研究を進め、関連書籍の購入を行った。これにより、本研究の所期目的の多くを達成した。8月23ー30日:ドイツのノルトライン・ヴェストファーレン州のルール工業地帯の近代産業遺産の保存・活用状況調査(斎藤、木村、西岡、ヘンリヒセン)11月4、5日に「重要文化財舞鶴旧鎮守府倉庫施設(旧第二水雷庫)」(舞鶴市)を会場として、国際シンポジウムを開催した。斎藤、西岡、北尾、矢谷(舞鶴市)の他、オランダ、台湾(2名)から招聘した研究者・専門家が講演を行った。参加者は2日間で延べ約80名であった。また、このシンポジウムに合わせて、3日に旧鎮守府倉庫施設(舞鶴市)、および5日にグンゼ本社工場施設(綾部市)の保存・活用調査を行った。2017年1月5ー9日:台湾の台北鉄道修理工場(台北市)、旧仁徳製糖工場(台南市)などの近代の産業遺産の保存と活用状況調査(斎藤、平賀、西川、巌、岡野、黄俊銘、傳朝卿)3月4、5日に「重要文化財西洋美術館本館」(東京都)を会場として、国際シンポジウムを開催した。巌、井川(文化庁)、福田(西洋美術館)の他、ドイツ、オランダ、シンガポール、中国(3名)から招聘した研究者・専門家が講演を行った。参加者は2日間で延べ約200名であった。また、このシンポジウムに合わせて、3日に重要文化財旧三河島汚水処分場喞筒場(東京都)など、6日に国宝・重要文化財旧富岡製糸場施設(富岡市)の保存・活用調査を行った。平成28年度に予定していたドイツ、台湾など諸外国、および国内の近代産業遺産の保存と活用事例の調査は、初期の目的をおおむね達している。

一部、オランダ等の調査が行えなかったが、それに代わって、諸外国から研究者・専門家を招聘しての国際シンポジウムを2度開催し、有益な情報を得られただけでなく、広く国内の研究者・専門家に本研究の目的の周知を図り、研究成果を提供することができた。平成29年度は、下記に掲げるように中国・台湾・イタリアおよび国内における近代産業遺産の保存・活用状況調査を行った他、イタリア、フランスの専門家・研究者を招聘し、国際研究集会を開催した。また、各研究分担者はテーマに基づいた研究を進め、関連書籍の購入、関連データの収集を行い、論文等を作成し、発表した。著作は「13.研究発表」欄に記すように、研究代表者・分担者・協力者による関連論文を学会誌、雑誌等に計17本、掲載・発表した。また、国際研究集会の予稿集を印刷製本し、関係者に配布した。これにより、本年度研究の初期目的を十分達成したといえる。・中国調査:上海市の旧発電所、青島市の旧屠殺場など近代産業遺産の保存と活用状況の調査を行った。:9月914日、斎藤、平賀、西川、馬、他。・台湾調査:旧製糖工場などを中心に保存・活用状況の調査を行った。:1月37日(巌)、1月48日(斎藤、平賀、西川、青柳、岡野、是永、馬、傳、王、他)、3月14日(北河))・イタリア調査:トスカーナ農業近代化遺産も調査:3月16-22日(宗田)・国際研究集会:2月22日に京都府立大学稲盛記念会館を会場として、イタリア、フランスから招聘した専門家・研究者がぶどう農場とワイン醸造所の近代化に関して講演を行い、参加者と意見交換を行った。・北海道調査:3月36日手宮鉄道施設等、北海道の近代産業遺産など近代産業遺産の保存と活用状況の調査を行った(木村、西岡、出口、白木)国内・国外の事例調査や専門家・研究者を招聘しての国際研究集会、関連論文の発表など、成果も多く、おおむね順調に進展している。平成30年度は、下記に掲げるように、オランダ、イタリア、イギリス、アメリカ、台湾および国内における近代産業遺産の保存・活用状況調査を行った他、オランダ、台湾の専門家・研究者を招聘し、国際研究集会を開催した。著作は「10.研究発表」欄に記すように、研究代表者・分担者・協力者による関連論文を学会誌、紀要等及び書籍として計8件、掲載・発表・刊行した。国際研究集会の予稿集は印刷・製本し、関係者に配布した。これにより、本年度研究の所期目的を達成したといえる。【外国・国内の近代産業遺産の保存・活用事例調査】1オランダ調査:オランダの産業遺産に関わる中間事業主体の調査:8月22日ー9月6日(北尾)、2イタリア:ピサとローマの産業遺産活用事例調査:2月27日3月3日(宗田)、3イギリス:スコットランドのウイスキー産業遺産の調査:3月20ー27日(鳥海)、4台湾:台湾の製糖工場および鉄道施設の保存と活用事例の調査:2月15日17日(巌)、5アメリカ:ワシントンD.Cの国立公文書館において南大東島・北大東島の製糖産業に関する資料調査:3月7ー15日(西川)、6舞鶴市:舞鶴の旧海軍施設の保存・活用事例の調査:7月22日(斎藤、西川、王他)7京都市:琵琶湖疎水の旧御所水道ポンプ室及び旧九条山貯水池の保存状況調査:7月23日(斎藤、西川、王他)8南大東島・沖縄本島:南大東島および沖縄本島の製糖工場、ラム酒醸造工場、サトウキビ農場の実態調査:2月10ー14日(西川他)、9奄美大島:奄美大島に於ける製糖工場、焼酎工場等の実態調査:2月13ー17日(斎藤、平賀、是永、青柳、西川、西岡、木村他)【国際研究集会】
金属溶湯中で生じるデアロイング現象を利用した新規ポーラス金属作製技術の確立と応用

金属溶湯中でのデアロイング反応を利用したナノポーラス金属の新規作製技術を考案した。本技術では前駆合金を金属浴へ浸漬すると、前駆合金から特定成分のみがデアロイングされ、残留成分がナノポーラス構造を自己組織化する。このデアロイング反応の組織および組成変化解析の結果から、金属溶湯中デアロイング反応では前駆合金から金属浴へ溶出した元素の拡散が律速段階であること、生成したナノポーラス金属のリガメントは表面拡散による表面凹凸緩和機構によって粗大化することを明らかにした。これらに基づいて金属溶湯デアロイングにおけるポーラス構造生成メカニズムが、水溶液中のデアロイングと同様であることを明らかにした。ナノポーラス金属が発現する新規な特性が注目され、その作製法であるデアロイングの研究が活発になっている。これまでこの方法によってAu, Pt, Ru, Pd, Ni, Cu等の貴金属においてポーラス体が作製されている。一方、FeやCr等の卑金属においてもナノポーラス化することによって新規特性を付与できる可能性があるが、卑金属は水溶液中で酸化されてしまうためポーラス化が困難であった。そこで金属溶湯中でのデアロイングによりFeやCrおよびその合金系においてナノ/マイクロポーラスの作製を試みた。二元系平衡状態図に示されるように、NiはMg液体に溶けるが、FeとCrはMg液体にほとんど溶けないため、(Fe,Cr)30Ni70前駆合金からNiのMg液体への選択的溶出(デアロイング)が起こり、(Fe, Cr)のポーラス体が得られた。ポアサイズは数百nm数μmの範囲にあり、すべての試料において共連続構造体が形成した。ポーラス構造粗大化の時間および温度依存性を調べた結果、金属溶湯中でのポーラス構造の形成メカニズムには水溶液デアロイングと同様に、表面拡散が関与していることが示唆された。医療用ステントなどへ実用化されているTiNi合金からの脱Ni処理においては、脱成分浴組成を工夫することによって表面積を増大させることなく最表面から数ミクロンの深さまで、Ni濃度を2at%程度と大幅に低下させた。脱Ni試料に気相処理によりTiC1-xOxおよびアナターゼ被覆を行うことで、Niイオンの溶出を未処理材の1/6にまで低下させることに成功した。Ti50Cu50(原子比)の前駆体をMg溶湯に浸漬して生じる脱成分反応、および、形成するα-Tiナノポーラス体内のリガメントの粗大化反応について、詳細に調査した。得られた知見は以下のようにまとめられる。(1)TiCu前駆合金の脱成分反応は、Mg浴に接する表面から内部に向けて段階的に生じ、TiCu→Ti2Cuへの第一段脱成分ポーラス化反応、及び、Ti2Cu→α-Tiへの第二段脱成分ポーラス化反応から成り立つ。(2)反応拡散による考察から、前駆合金からMg浴中に溶出したCu成分の拡散が律速段階であり、その活性化エネルギーは35-44 kJ/molであり、水溶液中での脱成分反応と同等の値である。(3)Tiリガメントの粗大化は、表面緩和機構であり、その活性化エネルギーは、Ti原子の表面拡散の値よりやや大きい。これは、Tiの拡散がMg浴原子に干渉を受けることによると理解される。Ni80(Fe0.8Cr0.2)20前駆合金をMg溶湯に浸漬して生じる脱成分反応によりFe80Cr20ナノポーラス体の作製に成功した。Ni-Fe-Cr合金は全率固溶体であるため、先のα-Tiに見られた段階的な脱成分反応は観測されず、表面に近いほどNi量が少なく、内部程より多くのNi量が残存する。表面がほぼFe-Cr相になって、時間とともに、内部までFe-Cr相が拡大し、最終的は、全試料がFe-Cr相に変化した。Nb-Ni系前駆合金をMg浴に浸漬して生じる脱成分反応により、3.92m2/gの比表面積を有するナノポーラスNbの作製に成功した。これを硝酸水溶液中で16Vの陽極酸化を施すことにより、Nb2O5高誘電率酸化物被膜を形成し、500,000μFV/gの静電容量を有するNb電解コンデンサーの作製に成功した。金属溶湯デアロイングによるポーラス体形成過程を調べるためにTi-Cu合金をMg金属浴に浸漬した際の、組成変動、相変態、組織観察、ポーラス構造観察を行った。Ti30Cu70前駆合金をMg浴に浸漬すると前駆合金からCuが直ちにMg溶湯に溶出し、前駆合金はTiCu金属間化合物の緻密体に変化した。さらに浸漬を継続すると、TiCu化合物はTi2Cu化合物に変態し少量のポアが導入された。

さらに浸漬を継続するとTi2Cuがナノメートルサイズの純チタンの単結晶に分断され、これらが部分的に結びつくことでオープンポーラス構造が形成されることが分かった。このようにTi-Cu合金がMg溶湯によってデアロイングされると、前駆合金は初期状態よりもCu濃度が低い金属間化合物に段階的に遷移していくことが分かった。次に、前駆合金の初期組織が最終的に形成するポーラス構造に及ぼす影響を調べるために、Ti30Cu70前駆合金として急冷ガラス試料と徐冷結晶試料を用いてポーラス体を作製した。その結果、前駆合金がガラス相でも結晶相でも最終的に形成するポーラス構造に明瞭な差はなく、ポーラス構造は前駆合金組織の影響をあまり受けないことが分かった。また、前駆合金をTi10Cu90、Ti30Cu70、Ti50Cu50、Ti70Cu30などとしてTiとCuの比率を変化させると、Ti濃度が50原子%以下の時にオープンポーラス構造が形成され、前駆合金中のTi濃度が低いものほど気孔率が大きなポーラス構造が形成することが分かった。また、Mg溶湯の温度が高いほどポアサイズやリガメントサイズが大きくなることが分かった。これらの傾向は水溶液中デアロイングと同様であり、金属溶湯中デアロイングによるポーラス構造の形成メカニズムが水溶液中デアロイングと同じ固液界面での自己拡散によるものであること示唆している。Ti以外に、Fe,Crおよびこれらの合金であるステンレスのポーラス体を作製し、それらの機能性を評価した。また、、チタンニッケル合金、Ti-6Al-4V合金に対して金属溶湯デアロイング法を適用し、これらの合金表面からのNiやAl等の毒元素の脱成分や部分オープンポーラス化を試み、表面処理技術としての金属溶湯デアロイングの応用への研究を行った。Ti-Cu合金のMg溶湯によるデアロイング現象を、組成変化、相変態、組織観察、反応速度解析など視点から調査し、金属溶湯デアロイングによるポーラス構造の形成過程を解明することができている。さらに多くの元素・合金系のポーラス化を試みる。たとえば、WやAlの他、Ni-Cr合金、Ti-Nb系形状記憶合金である。これらを用いたコンデンサーの試作、触媒・電池電極への検討を合わせて行う。平成23年度において金属溶湯デアロイングによるポーラス金属の形成過程を明らかにすることができた。平成24年度はこの原理を応用することで、Ti以外の様々な金属・合金のポーラス体を作製し、それらの機能性を評価する。また、医療用材料に用いられているステンレス鋼、コバルト合金、チタンニッケル合金に対して金属溶湯デアロイング法を適用する。これらの合金表面からのNi等の毒元素の脱成分や部分オープンポーラス化を試み、表面処理技術としての金属溶湯デアロイングの応用への研究を行う。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成25年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成24年度請求額とあわせ、次年度に計画している研究の遂行に使用する予定である。
日本および東アジア圏における英米文学の受容と変容(19・20世紀)

・平成15年度予算で、荒木編集の論文集『<翻訳>の圏域:文化・植民地・アイデンティティ』(2004年2月刊)を出版し、全国および海外の研究施設に送付し好評を博した。また、雑誌『英語青年』(研究社出版)でリレー連載の形で、東アジア圏の研究者に自身の国で英米文学がどのように受容され、教育・研究がなされているかについて執筆してもらった。・平成16年度は、この2つの成果を受けて、3月19日・20日・21日の3日にわたり「国際シンポジウム」を開催した。発表はすべて英語で行った。・このシンポジウムを通じて、英語を第一言語としているマレーシアやシンガポール、インド、そして英語を第一外国語としている日本、韓国、台湾、トルコでは、事情が異なることがわかった。英語教育の場合でも、前者では国語教育の一環であり、後者では外国語教育となる。世界シェイクスピア学会副会長のマレシアのリム氏やインドのトリヴェディ氏からは、このシンポジウムが世界で最初の試みであり、今後こうした会議を継続的に行いたいという評価と提言があり、この会の発表をまず一年以内に論集の形で出版し、その後、研究誌を発刊したいという統一見解ができた。つまり、ポスト・コロニアル的状況下で、「アジアの英語文学」研究を推進するさらなるプロジェクトを立ち上げることになった。・こうした二つの成果を、「平成16年度科学研究費補助金研究実績報告書」として作成した。報告書の内容は以下のとおり:・さらに、現在、この論文を核として、上記シンポジウムに参加し発表した研究者の論文と他の研究者数名の論文をまとめ編集し、英語圏のマレーシアの出版社で出版するため、編集作業を行っている。本年度は主に、日本、韓国の翻案・翻訳関係資料の収集整理と、基礎的な研究環境の準備を行った。荒木正純は、韓国における英米文学の基礎調査を行うとともに、芥川龍之介によるキップリング作品の翻案に関する論文を発表し、留学生を含めた院生を対象に、翻案・翻訳の場に働く力学の教育につとめた。南隆太は日本、東南アジアおよびオーストラリアにおけるシェイクスピア上演の研究を展開し、本研究の可能性をさらに拡大した。その成果が"What Happened Shingeki Shakespeare?", Performing Shakespeare in Asiaである。吉原ゆかりは日本における英米文学の基礎調査を行い、植民地時代の日本におけるシェイクスピア翻案作品の研究を行った。南と吉原は2001年7月エディンバラで開催されたInternational Symposium:Japanese Theatre in the 21st Century.に参加し、パネル"Inter-Intra-cultural Shakespeares in Japan"で発表を行った。その成果として、合衆国、イタリアを含む日本演劇研究者との交流が深まった。本年度の研究の結果、本研究と、たとえば植民地時代の朝鮮半島における能・歌舞伎の上演とコロニアリズムなどの、より広範におよぶ文化交流の研究との接続が急務であることが明らかになった。本年度は主に演劇に重きを置いたが、次年度以降はより広範な英米文学受容に視野を広げる必要がある。日本や日本の旧植民地の文学者の多くが直接間接に英米文学の影響を受けている場合が多いため、一般的には翻案・翻訳として扱われていない作品や、旧植民地で日本語で書かれた作品をも研究の視野に含めるべく、基礎資料の収集にあたった。本年度は主に、韓国、台湾、東南アジア方面における英米文学の受容と変容の諸相について基礎的リサーチと資料収集を行った。荒木と吉原は韓国高麗大学校で開催された日本学研究所2002年度国際学術シンポジウムに参加し、外国文学研究という見地から、韓国や日本における日本(語)文学研究と英米文学研究との接点を探った。その結果、日本植民地時代の京城大学英文学教授であり詩人であった佐藤清や日本で英文学教育を受けた詩人鄭芝溶などの人物たちが今後重要な研究課題となることが判明した。

南はシンガポール国立大学で開催された国際シンポジアムで発表し、シンガポールやオーストラリアなどの旧大英帝国植民地における英米文学制度と開連づけることにより、本プロジェクトのもつ可能性がさらに拡大することが確認された。来年度の論集刊行へむけて、3回の編集会議を行なった。論集では本プロジェクト構成メンバーの他、前述の佐藤清、鄭芝溶の研究者である佐野正人氏や、日本の英文学制度研究の斉藤一氏などの寄稿を予定している。来年度から、荒木を発案者として『英語青年』(研究社)誌上でアジアの英文学をテーマとした連載を計画し、南は太平洋西岸地域の英文学者と広く連絡をとった。来年度香港で開催される国際比較文学会で荒木を司会とするワークショップを計画、予備的な調査と準備にあたった。南と吉原は、宝塚歌劇団によるシェイクスピア作品上演研究の予備的調査を開始し、本研究を大衆文化の研究に接続する試みを始めた。本プロジェクトは元来英米文学と東アジアをテーマとするものであるが、たとえば植民地時代の日本で英文学教育を受けた植民地出身者の問題、あるいはシンガポールなどの大英帝国による直接の植民地支配を受けた地域とそうではなかった地域における英米文学の持つ意味の違いなど、本研究により可能になる視野はさらに広大であることが判明した。論文発行へむけて、調査・研究と発行準備を進め、来年度に予定している国際学会へむけての準備を進めた。荒木は、日本植民地時代の朝鮮半島で、アイルランド演劇がどのように受容されたのかについて調査した。また、日本で英文学教育を受けた内地人が、朝鮮半島で英米文学教育に従事した例に注目し、英米文学の受容を通して、朝鮮半島と日本の文学がどのように変容したかを研究した。南は、20世紀末における、東アジア圏の英米文学の受容や教育の現状を調査した。また、オーストラリア、ラ・トローブ大学で研修・研究を行い、2006年度国際シェイクスピア学会で企画される「アジアのシェイクスピア」シンポジウムへむけて準備を進めた。吉原は台湾および中国におけるイギリス演劇の上演や受容について調査した。論文集は執筆者28名(日本、韓国、中国、台湾、アメリカ、イギリス)の協力をえて、国際的かつ学際的なものとなった。芥川龍之介とイギリス文学に描かれたボーア戦争、日本の国文学制度がイギリス文学制度から受けた影響、1920年代・1930年代の朝鮮半島新劇運動にアイルランド演劇が与えた影響、日本に留学した朝鮮半島出身者の英米文学受容、キプリングのインドを背景とした作品と植民地主義、日本人英文学者の植民地体験、日本におけるシェイクスピア作品の受容、日系アメリカ人にとっての英米文学などに関する研究論文が寄稿された。シンガポール、マレーシア、インド、台湾、中国、韓国などの研究者と緊密な連絡をとり、English Studies Relocated in New Asiasというテーマを設定して、意見交換を行った。高等教育で技術偏重の傾向が強まるなか、英米文学をふくめた人文主義教育が苦境にたたされているという現状には、共通するものがあった。この調査は、来年度の国際学会の準備として位置づけられる。