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時代物浮世草子に基づく「世界」の記述的研究

さらに、この作品との関連では、隅田川の世界とお家騒動ものがどのあたりで接近していったのか等についてを目下先行諸ジャンルとの作品とのかかわりのなかで検討をすすめているところである。本年は、昨年に引き続いて『花襷厳柳嶋』(元文4年(1739)刊)を中心に研究を進めた。この作品が元禄の赤穂浪士事件を素材にしている可能性のあることは昨年の報告に記したとおりであるが、この点について、寛延元年(1748)初演『仮名手本忠臣蔵』に先立つ浮世草子・浄瑠璃作品についての検討をすすめた。『碁盤太平記』『鬼鹿毛無佐志鐙』『忠臣金短冊』(以上浄瑠璃)『忠臣略太平記』『西海太平記』『けいせい伝受紙子』『今川一睡記』(以上浮世草子)等の諸作品であるが、本作に影響を与えた忠臣蔵ものはまだ特定するに至ってはいない。殿中刃傷の発端に横恋慕があることや、忠臣蔵の加古川本蔵同様家老が主君を救うために工作をする、といったあたりの展開は『花襷厳柳嶋』独自の趣向であり、それが『仮名手本忠臣蔵』に直接影響を与えたという可能性も当然考えられるが、この点はさらに慎重を期して調査を重ねたいと思っている。なお、この問題から派生するかたちで、忠臣蔵世界の形成に関しても若干の調査・研究を行った。忠臣蔵については『仮名手本忠臣蔵』がひとつの目安となるが、現代の忠臣蔵はこの浄瑠璃作品を起点とはしていない。浪曲・講談等で取り上げられてきたおびただしい忠臣蔵もの(おおざっぱに本伝・銘々伝・外伝に大別できよう)がその源流と考えられるが、そのエピソードのいくつかについて、話の輪郭・バリエーションの幅等を見極めながら、淵源について探求してみた。幕末から明治にかけての大衆向け出版物にいくつか見られるようであるが、これは別にテーマを立てるべき問題かもしれない。なお、機会を与えられたので、中国・大連市の大連図書館所蔵の日本古典籍に関する調査に参加し、時代物浮世草子作品(これは数点)や忠臣蔵関係書籍(近代のものまで含めると数十冊に及んだ)についての調査も試みた。最後に、昨年に引き続き『勧進能舞台桜』(延享三年刊)巻二及び『龍都俵系図』(元文五年刊)巻三の注釈を公にしたことを付け加えておく。昨年から引き続いている『花襷厳柳嶋』(元文4年(1739)刊)と『仮名手本忠臣蔵』(寛延元年(1748)初演)及びそれに先行する浮世草子・浄瑠璃作品についての検討はほぼ一段落した。忠臣蔵の加古川本蔵の造型及び役割は『花襷厳柳嶋』の高瀬与茂平をモデルにしていると考えられるというあたりがその要点であり、いずれ論文として発表する予定である。また、この調査の過程で収集した忠臣蔵関係の文献を利用して、来年度後期の学部特殊講義において忠臣蔵について論ずる予定になっている。また、ここ5年ほど、私は米国議会図書館古典籍目録(ワシントンD.C)の編纂に従事しているが、調査の過程で『都鳥妻恋笛』(享保19年(1734)刊)の改題本『梅若一代記図絵』,がこの図書館に蔵されていることを発見した。この書はこれまで報告されたことのない新出の改題本であり、これを含めた同館所蔵の浮世草子・読本作品について今年度精査する予定にしていた。冬期休暇中に調査旅行を予定しておりそのための外国旅費も計上していたが、2003年3月末にニューヨークで開催されるアジア学会で急遽この件について発表することが決まり、調査はその折にあわせて行なうことになった。ただ年度をまたぐ旅行になるため当初計上していた旅費をあてることができなくなったため、この分は来年度に予定していたコンピュータとその周辺機器の購入にあてることにした。当初の予定を大きく変更したのはこの点である。この他、昨年に引き続き『勧進能舞台桜』(延享三年刊)巻三及び『龍都俵系図』(元文五年刊)巻四の注釈を公にし、これに加えて『風流宇治頼政』の注釈もはじまった。
日本農業の現段階における農地転用の性格に関する実証研究-地域的多様性に着目して-

わが国の農業における最も基礎的な資源である農地の賦存をめぐる状況は新たな段階に直面している。こうした事態に直面して、複数の論者がわが国農地面積の減少という問題に警鐘を鳴らし始めているが、本研究では、まず、“農地資源量減少問題の3つの視点"として、論点を整理した。そのうえで、あらためて既存の農地賦存を明らかにするデータについての検討を行った。主な対象としては、耕地面積統計および農業センサスであるがこれに農水省の農業生産基盤調査結果を踏まえて検討した。その結果、農地賦存量をストック量だけで捉えるのではなく、フロー量(拡張・潰廃)も含めて考察することが重要であるとの認識をえた。耕地面積統計による1995年のわが国の耕地面積(沖縄県を除く)は、約499万haであるが、1960年の約607万haから、202万haもの耕地減少と96万haの耕地拡張の結果、現状に至っているからである。地域差を考慮に入れれば、さらにそのことは重要なポイントとなる。その上で、わが国の農地賦存の推移の時期区分をおこなったが、概ね、1970年までの“拡張・潰廃面積増加期"、197075年の“拡張・潰廃面積激発期"、197585年の“拡張・潰廃面積減少期"、1985年以降の“潰廃再増加期"に区分できた。農地転用の要因分析については、大きくは、“都市的潰廃"と“粗放的潰廃"に分離できるとともに、特に、“粗放的潰廃"については、経済的要因、労働力要因の2つの大きな要因があると整理した。そのうえで、特に経済的要因に着目し、その中でも圃場条件の差異が、地域ごとの農地減少の差異をもたらしている中心的な要因であるとの知見を得た。日本農業の枠組みとも言える農地面積は、現在急速な減少局面にある。本研究では、このような農地賦存状況の新しい局面に直面して、あらためて農地転用の実態としての性格把握を課題とした。本研究は、2ヵ年計画の初年度であったが、農地賦存をめぐる動向について整理した。まず、その前提として、既存の農地賦存を明らかにするデータについての検討を行った。主な対象としては、耕地面積統計および農業センサスであるが、これに農水省の農業生産基盤調査結果を踏まえて検討した。その上で、あらためて明らかになったのは、日本全体の総農地縮小段階への転換という事態である。農業センサスによれば、従来は農地造成を通じて、共通に農地面積の増加傾向にあった北海道、沖縄までもが、1995年以降は減少局面に入っているということである。また、耕地面積統計による1995年のわが国の耕地面積(沖縄県を除く)は、約499万haであるが、1960年の約607万haから、202万haもの耕地減少と96万haの耕地拡張の結果、現状に至っているということが判明した。これらのことから、現在は、わが国の農業生産基盤をめぐる一大画期に入っているわけであるが、このことから、単に転用という耕地縮小局面のみならず、かつての農地拡大の実態も視野に入れて、総合的な農地変動を明らかにすることが、転用問題の解明の上でも重要であるという認識に至った。研究の2ヵ年めである翌年度においては、これらを踏まえた研究の広がりを計画している。
ヒストンのメチル化による生殖細胞分化制御機構

得られた生殖細胞特異的G9a欠損マウス雄を複数の野生型の雌と自然交配させたが、調べたすべてにおいて不妊であった(n=8)。G9a欠損の精巣では未分化なspermatogoniaと、ある程度の分化したspermatocyteは存在していた。しかし反面、相同染色体の対合が完了したpachytene spermatocyteは全く認められなかった。以上のことから、精子形成において、第一減数分裂の完了にG9aは必須であることが分った。次にG9a欠損の雌の表現型を調べるべく、野生型の雄と交配した。その結果、不妊のマウスと子供を作れるマウスの2種が存在することが分かり、その比率は3:1であった(n=12)。妊娠可能なマウスにおいて、生まれてくる仔の数は1回の平均でおよそ3匹程度と少なく、また、生涯の出産回数も13回程度と顕著に減少していた。卵巣切片の解析により、G9a欠損の成熟雌は野生型の10分の1以下の数の卵子しか保持していなかった。以上の知見をThe EMBO journalに報告した。生後1週のG9a欠損精巣では顕著な変化は認められないが、2週、3週では明らかに精子形成過程の不全が認められた。すなわち、G9a欠損の精巣では未分化なspermatogoniaと、ある程度の分化したspermatocyteは存在していた。組織像を詳細に解析した結果、Early pachytene spermatocyteの段階で細胞死が誘導されていた。以上のことから、精子形成において、第一減数分裂期の相同染色体が正しく体合するためにG9aは必須であることが分かった。このことから、やはり卵子の成熟過程にもG9aが重要な機能を担っていることが示された。さらに詳細に解析した結果、卵の減数分裂過程においても、pachytene期で細胞が大きく減少することが確認された。以上の成果を論文にまとめ、投稿中である。
骨格筋再生における毛細血管幹細胞の役割

衛星細胞(SCs)は筋幹細胞と認識されていたが、SCs以外にも筋再生や維持を担う細胞が示唆され、その候補として毛細血管周細胞が挙げられている。しかし、多集団で構成されるどの周細胞が筋再生を担うか、生体での筋再生や維持における周細胞の役割は不明である。筋再生や筋量維持に関わる課題の解決は、高齢化によるサルコペニアやその関連病態による医療上の問題解決のためにも不可欠である。本研究は、我々が見出した毛細血管由来の特殊な周細胞=CapSCsや周細胞機能を制御する新規因子Ninj1という独自の視点、さらに周細胞由来細胞追跡マウスなどを駆使し、筋再生におけるCapSCsを含めた周細胞の役割を解明する。
高性能コンクリート用粒度・鉱物組成調整セメントの開発に関する研究

本研究課題の研究項目は、粒度調整セメントの開発、鉱物組成調整セメントの開発、粒度・鉱物組成を調整したセメントの開発および性能評価、ならびに粒度・鉱物組成調整セメントを用いたコンクリートの実用化研究であり、それぞれ、下記に示す研究成果が得られた。1、粒度調整セメントの開発セメントの粒度分布を幅広くすることにより、セメントの充填率が向上し、降伏値・塑性粘度の小さい、すなわち流動性のよいセメントペーストが得られる。2、鉱物塑性調整セメントの開発ビ-ライトを多く含有するセメントを用いることにより、初期水和熱の低減、自己収縮量の低減が可能になる。3、粒度・鉱物塑性を調整したセメントの開発および性能評価粒子の荒いセメント20%、通常のセメント70%、活性度の高い微粉末(高炉スラグ微粉末、シリカフューム)10%の粉体構成で、高強度、高流動、高耐久性を有するセメントペーストが得られる。4、粒度・鉱物塑性調整セメントを用いたコンクリートの実用化研究上記と同様な粉体構成のセメントを用いることにより、ワ-カビリティーに優れたコンクリートが得られ、コンクリート練り混ぜ時のミキサ-の負荷電力の低減、同一の流動性を得るのに必要な混和剤量の低減が可能になり、初期強度も問題なく、長期的な強度の伸びが期待でき、中性化抵抗性および凍結融解抵抗性も実用的には問題ないコンクリートが得られる。ポルトランドセメントをベースに,セメント粒子の1/10010倍程度の粒径の水硬性微粉混和材(フライアッシュフューム,シリカフューム,重質炭酸カルシウム,高炉スラグ微粉末,分級フライアッシュ,粗粉セメント)をセメントの1060%の範囲で内割で混入した混合粉体を用いて製造したペーストに対して,回転塑性粘度計によるレオロジー特性の測定および新開発の付着試験機による付着特性の測定を行うとともに,レオロジー特性および付着特性に及ぼす高性能AE減水剤の種類の影響について実験的に検討した結果,以下の知見が得られた。1)ペーストの降伏値・塑性粘度は,粉体の粒度分布および高性能AE減水剤の添加量の影響を強く受け,多くの粉体は高性能AE減水剤の添加量が増すと,降伏値,塑性粘度ともに減少する傾向にあるが,超微粉体であるフライアッシュフュームおよびシリカフュームを混入した場合,高性能AE減水剤の添加量増大により,降伏値は減少するものの塑性粘度は増大する傾向を示した。2)多くの粉体は,混入率の増加に伴いペーストの降伏値,塑性粘度ともに減少する傾向を示したが,超微粉体の場合,混入率の増加に伴い降伏値・塑性粘度は増大する傾向を示した。3)混和材の最適混入率は,高性能AE減水剤量の増加とともに大きくなり,粒径の小さな混和材を混入した場合の方が最適混入率は小さくなった。4)高性能AE減水剤の種類によりレオロジー特性は異なり,ポリカルボン酸系高性能AE減水剤を用いた場合,ナフタリン系を用いた場合と比較して,同一降伏値における塑性粘度は小さい値が得られた。1.粒度調整と鉱物組成調整セメントの開発および性能評価普通ポルトランドセメント,低発熱ポルトランドセメント,普通ポルトランドセメントの粗粉,フライアッシュ,高炉スラグ微粉末,重質炭酸カルシウム,シリカフュームおよびフライアッシュ起源微粉末を用い,適宜組み合わせて,粒度および鉱物組成を調整した数種類のセメントについて,セメントペーストでの流動性,凝結特性,水和収縮特性,水和熱発現性,強度発現特性,乾燥収縮特性に関して実験を実施した結果,粒子の荒いセメント20%,通常のセメント50%,活性度の高い微粉末30%(高炉スラグ微粉末20%,シリカフューム10%など)の粉体構成で,高強度・高流動・高耐久なセメントペーストが得られることが明らかとなった。2.粒度・鉱物組成調整セメントを用いたコンクリートの実用化研究粒度・鉱物組成を調整したセメント数種類を用いてコンクリート供試体を作製し,流動性,間隙通過性,強度発現性,乾燥収縮,中性化抵抗性,凍結融解抵抗性などを実験により調べた。

その結果,上記セメントペーストに対する検討で選定した粒子構成のセメントを用いた場合に,流動性・硬化初期性状(凝結・力学特性)に優れたコンクリートが得られることが明らかとなったが,長期性状(長期強度・乾燥収縮・中性化抵抗性・凍結融解抵抗性)については,試験の開始が遅延したため,現在試験継続中であり,来年度半ばに結果が得られる予定である。
締固め土構造物の変形挙動予測手法の開発

間隙に空気相と液相を含む不飽和土は、土構造物の設計の際に締固め土という形で材料として用いられる。本研究の目的は、従来の飽和土の力学ではなく、不飽和土の力学を用いて締固め土構造物の変形挙動予測を行うことにある。前年の、締固め土の圧密降伏応力算定手法の開発に続き、本年は水理境界条件が土内部の含水状態に及ばす影響を検討するために、模型土槽を作成し、土柱試験を行った。ここでは、特に地下水位以上の領域での、含水状態に焦点を絞っている。模型土槽は、直径20cm、高さ100cmの土柱内の水位が下部ポーラスメタルを介して連続するマリオット管を用いて制御できるもので、負の間隙水圧を測定できるようにテンシオメーターと含水率測定のためのADR水分計を設置した。水位変動履歴の影響を検討するために、3種類の水位変動パターンを与えた。また、既存の不飽和土/水連成解析プログラムDACSAR-Uを用いて、解析を行い試験結果との比較を行った。一般的に、地下水位以上の間隙水圧を計測することはまれであるため多くの場合、地下水位以上の飯域に対して、静水圧分布に準じた負の間隙水圧を仮定するが、試験結果は静水圧分布ほどの大きな負の水圧は見られなかった。しかし、時間とともに水位変動とは独立に静水圧分布へと接近していく様子が伺えた。解析でも同じ結果が得られたことから、不飽和化によって土の透水係数が劇的に小さくなるため、容易に静水圧分布を呈することができなくなっていると考えられる。実現場では、地表面の乾湿などさらに境界条件が複雑になることから、間隙水圧分布はさらに複雑になっていると考えられ、本研究は、現場計測の必要性を問うている。しかし、測定される負の間隙水圧と含水率の関係は、別途試験によって得た水分特性曲線と一致しており、負の間隙水圧が測定できれば、含水率は算出可能であることを示した。大半の陸上地盤構造物は,締固め土を材料として施工される.締固め土はその間隙に空気相と液相を含む不飽和土であり,飽和土よりも圧縮指数・透水係数とも小さく,より安全な材料として有用である.しかしながら,降雨や地下水の変動といった外水位の影響を大きく受け,ひずみの蓄積とともに本来の品質を保持し得るかどうかの検討が必要となる.その挙動は,不飽和土特有の応力成分であるサクションの効果を考慮することで表現可能である.近年,不飽和土の応力ひずみ関係,浸透特性ともに研究が進み,不飽和土の力学として体系化されつつあるが,その挙動の複雑さから現場への適用には至っていない.本研究では,締固め土を不飽和土として扱い,既往の不飽和土の研究成果を簡略化し,締固め管理上,有意なものとすることを目的としている。まず,静的な締固め試験を行い,締固め中の土中内サクション変化および供試体に作用する荷重変化を測定した.その結果,土中サクションは供試体の体積変化に伴う飽和度変化に従って変化,つまり土の持つ水分保持特性に合致するように変化することが明らかになった.また,締固め後の供試体の締固め状態(含水比,乾燥密度)とサクションに相関関係が見られた.次に,締固め土の圧密降伏応力に着目し,水浸を含まない圧縮試験を行い,上述のように得られたサクションを用いて各供試体の圧縮曲線を比較したところ,従来用いられてきた含水比による整理よりも妥当性が高いという結果が得られた.以上,得られた知見より締固め曲線から圧密降伏応力を算定する予測手法を開発した.また,ジオシンセティックス補強土の変形強度特性について有限要素解析を行い,この予測手法の妥当性を検討した.間隙に空気相と液相を含む不飽和土は、土構造物の設計の際に締固め土という形で材料として用いられる。
角質層から求める皮膚老化度 -新規老化マーカーの探索と評価方法の確立-

皮膚は太陽光UVによって老化し、その結果生じた表現系変化を光老化という。本研究では培養した表皮角化細胞と真皮線維芽細胞にUVA1を照射し、発現変動する蛋白質の同定を試みた。定量的ショットガンプロテオミクス解析の結果、表皮角化細胞と真皮線維芽細胞からそれぞれ16蛋白質と62蛋白質が同定できた。このうち幾つかについてはこれまで報告のない新規変動蛋白質であった。本研究で見出された変動蛋白質は、ヒト皮膚から光老化指標を探索する上での一助となる。皮膚は外界に露出しているという特徴から紫外線の暴露を避けられず、その結果として生じた表現系変化を光老化という。本研究では光老化の指標と成り得るバイオマーカー蛋白質の探索と、その検出方法の開発を目的としている。今年度は主に皮膚の培養細胞を人工的に老化させたモデルの調製方法の検討、また細胞から抽出した蛋白質の網羅的な検出方法について検討した。まず細胞の老化は、継代を重ねる、過酸化水素を添加する、あるいは紫外線を照射する等の処理によって行った。老化度を評価する方法には既存のSA beta-Gal染色法等が利用可能であるが、紫外線暴露によって核内に発生する損傷DNA量をELISA法で定量出来る評価系も構築した。一方、蛋白質の網羅的な検出方法にはショットガンプロテオミクスの手法を採用し、これによるプロテオーム解析にも着手した。予備的な実験から細胞骨格を形成する高発現蛋白質等による同定効率の低下が問題になることが分かったため、この影響を低減させるため陽イオン交換カラム等による試料前処理条件について検討を進めた。皮膚は紫外線(UV)によって老化し、その結果生じた表現系変化を光老化という。光老化度の指標と成り得るバイオマーカー蛋白質の同定を見据えて、今年度は皮膚培養細胞とプロテミクス解析を組み合わせてUV照射により発現が変動する蛋白質の探索を中心に行った。まず実験に使用する紫外線の種類と暴露量について評価検討を行い、本研究では皮膚への透過率の高いUVA1波(340-400nm)を用いることとした。次に表皮角化細胞と真皮線維芽細胞に対し1日あたり5J/cm2の暴露量で一定期間照射した条件と照射していない条件を設定し、細胞試料を得た。UVA1照射によって発現が変動する蛋白質の同定には、安定同位体標識試薬(TMTラベル)を用いた定量的ショットガンプロテオミクスの手法を用いた。強陽イオン交換カラムによる分画を経てnanoLC-MS/MS分析を行ったところ、表皮角化細胞試料と真皮線維芽細胞試料から、それぞれ1582蛋白質と、1472蛋白質が同定できた。比較定量解析の結果、それぞれ16蛋白質と62蛋白質が、UVA1照射によって発現変動した蛋白質として見出された。このうちコラーゲン蛋白質については既に報告のあるとおり発現低下していることが確かめられた。その一方で、これまでに報告のない蛋白質も複数含まれていることが分かった。これらUVA1照射に関連する蛋白質は、今後、in vivoで光老化した皮膚を検証する上での指標になると考えられた。ショットガンプロテオミクスの手法によって同定できている蛋白質数は満足のいくものではなく、高発現蛋白質を除去する方法の検討に時間を費やしている。また光老化モデル作成のために紫外線を培養細胞に照射しているが、一度に大量の紫外線を暴露させてしまうと細胞死が起こるため、細胞に暴露する紫外線の波長と輝度、照射時間間隔、実験系として最適な最大総暴露量等の条件設定に予想以上に時間がかかっており、当初の計画より遅れている。蛋白質科学、食品工学、蛋白質結晶学まず紫外線による人工的な光老化方法を老化関連遺伝子の発現解析等も組み合わせて評価し最適化する。また生理老化モデル細胞と光老化モデル細胞における紫外線損傷DNAの除去修復速度の比較も行い、光老化度との関連性について検証する。平行してショットガンプロテオミクスによる同定効率の向上のため、分取精製用HPLCによる分画精製を試みる。必要となる蛋白質精製用カラム等は準備済である。網羅的発現解析が困難な場合はターゲットを絞ったうえでLC-MSMSによる定量分析を行う。計画では光老化モデル細胞のバイオマーカー探索から得られる知見を表皮あるいは表皮角質層へ拡張し検証することとしているが、予想より研究スケジュールが遅れていることを考慮し、光老化モデル細胞での探索・評価検証を重点的に行う。計画より研究が遅れていることにより、使用予定の一部の消耗品試薬類の購入を次年度に先送りしたため。遺伝子発現解析用の試薬や培養細胞の購入に充てる。
骨密度と骨構築からみた骨に対する運動効果の研究-cross-sectional study および longitudinal study-

運動選手の骨密度を3年間経過観察し、運動・閉経と骨量の関係を検討し、運動は果たして骨粗髭症を予防できるか考察した。対象は、ママさんバレー選手40名とその対照群89名で、体格因子・閉経の状況・骨密度(腰椎・踵骨dual X-ray absorptiometry(DXA)、踵骨超音波測定(QUS),脛骨peripheral QCT(pQCT)・骨形態計測(腰椎・踵骨全骨面積)を行った。pQCTでは海綿骨部と皮質背部の骨密度と骨面積を求めた。結果:1.測定開始時の骨密度・骨形態いずれの群においてもすべての測定値が運動群で高値を示した。中でも腰椎・踵骨DXA・踵骨QUSは顕著に高値であった。腰椎・踵骨全骨面積には2群間で有意差を見なかったが、皮質骨面積は運動群で有意に高かった。2. 3年間の骨密度の変化腰椎DXA,踵骨QUSの骨減少率は運動群・対照群間で有意差を認めなかった。脛骨皮質骨骨密度は閉経前で増加し、その時期に減少率は両群で有意差を認め、閉経以降は有意差がないか軽度の有意差を認めた。脛骨海綿骨の減少率は閉経周辺期・閉経早期に運動群では対照群に比べて有意に小さく、また踵骨DXAではいずれの時期でも有意に運動群で小さかった.3.骨密度値に影響を与える因子トレーニング期間・現在の練習時間・閉経後経過年数(YSM)・体格指数(BMI)と測定開始時の骨密度との関係を多重解析すると、殆どがYSMとBMIと有意に相関し、トレーニング期間には腰椎,踵骨DXAが相関した。4.骨減少率に影響を与える因子上記の因子と骨減少率との関係を多重解析すると、YSMと有意の関係を示したのは踵骨QUS・踵骨DXA、BMIと有意の相関を示したのは脛骨皮質骨部、現在の練習時間と有意の相関を示したのは踵骨DXAであった。トレーニング期間と骨減少率とは有意の関係を認めなかった。結論:運動は閉経前の骨密度と皮質骨面積の増加に有効性を示し、また閉経に伴う骨減少を部位によって低下させる効果が見られた。運動・エストロゲンの作用効果は骨部位による差があると考えられた。1.運動効果の判定のための骨密度測定法の選択腰椎DXA骨密度、踵骨DXA骨密度、踵骨超音波測定法、脛骨pQCT骨密度測定法が運動効果判定に有用と考えられた。2.運動効果の判定のための骨構築解析法の決定海綿骨の骨梁解析にrun-length法、フーリエ高速変換を用いる。皮質骨については皮質骨面積・皮質骨/海綿骨面積比、皮質骨内骨吸収像、皮質骨下骨吸収像を評価する。これらには脛骨pQCTの超高解像度CT画像を用いる。3.健常コントロール群での骨密度および骨構築パラメターの加齢変化を求めた。4.ママさんバレー選手と同年令対照群との比較(40、50歳代での検討)

運動の効果として、1)閉経前では、踵骨超音波、踵骨DXAは有意に増加していた。2)閉経に伴って生じる腰椎DXA減少、皮質骨面積減少、皮質骨内骨吸収は、運動により軽減されていた。5.高校女子バスケットボール選手と同年齢対照群との比較(10歳代での検討)1)選手では、腰椎DXA骨密度、腰椎DXA骨密度、踵骨超音波測定値は有意に高値であった。2)脛骨pQCTに関しても選手で骨密度は高値であり、脛骨横断骨面積も有意に大きかった。6.廃用性骨萎縮の評価(15症例の追跡)股関節手術後の骨萎縮は、海綿骨・皮質骨ともにほぼ同時に進行し、閉経後10年以上の女性で骨吸収が大きく、若年者では軽度であつた。リハビリの開始の時期の早い症例ほど骨密度の回復が速かった。高校女子バスケットボール選手は、同駅伝選手、同コントロール群に比べて、有意に腰椎骨密度、踵骨骨密度が高く、脛骨の皮質骨幅も有意に厚かったが、駅伝選手とコントロール群の間ではいずれの測定値にも有意差は認められなかった。ママさんバレーについては、コントロール群で閉経後に腰椎骨密度が低値を示したのに対して、運動群では踵骨測定値のみが低値を示し、腰椎骨密度には有意差は見られなかった。閉経前での運動群とコントロール群の比較では、運動群で踵骨測定値、脛骨全骨面積、脛骨皮膚骨幅が有意に大きかった。閉経後女性では、コントロール群で踵骨測定値、脛骨骨形態計測値、腰椎骨密度、脛骨骨密度の低値が明らかだったのに対して、運動群では見られなかった。閉経後運動選手で高骨密度を認めた理由として、若年期に獲得した骨密度がもともと高かったのか、閉経後も運動によって骨密度低下を予防したのか、疑問がある。そのため1年後に骨密度測定を行い、閉経前・閉経周辺期(閉経後0-5年)・閉経後(閉経後5年以上)女性の骨密度低下率を、同条件のコントロール群と比較した。その結果、閉経前では運動の衝撃を受けると考えられる踵骨・脛骨の骨密度低下率は、コントロール群で運動群に比べて有意に高かった。閉経周辺期では両群の骨密度低下率に有意差はなく、閉経後では運動群で腰椎・脛骨骨密度が有意に低下した。従って運動によって閉経に伴う骨密度低下は予防できないこと、また運動量が急激に減っている閉経後期の女性ではむしろコントロールよりも骨密度の低下が大きいことが考えられた。運動選手の骨密度を3年間経過観察し、運動・閉経と骨量の関係を検討し、運動は果たして骨粗鬆症を予防できるか考察した。対象は、ママさんバレー選手40名とその対照群89名で、体格因子・閉経の状況・骨密度(腰椎・踵骨dual X-ray absorptiometry(DXA)、踵骨超音波測定(QUS),脛骨peripheral QCT(pQCT)・骨形態計測(腰椎・踵骨全骨面積)を行った。pQCTでは海綿骨部と皮質骨部の骨密度と骨面積を求めた。結果:1.測定開始時の骨密度・骨形態いずれの群においてもすべての測定値が運動群で高値を示した。中でも腰椎・踵骨DXA・踵骨QUSは顕著に高値であった。腰椎・踵骨全骨面積には2群間で有意差を見なかったが、皮質骨面積は運動群で有意に高かった。2. 3年間の骨密度の変化腰椎DXA,踵骨QUSの骨減少率は運動群・対照群間で有意差を認めなかった。脛骨皮質骨骨密度は閉経前で増加し、その時期に減少率は両群で有意差は認め、閉経以降は有意差がないか軽度の有意差を認めた。脛骨海綿骨の減少率は閉経周辺期・閉経早期に運動群では対照群に比べて有意に小さく、また踵骨DXAではいずれの時期でも有意に運動群で小さかった。3.骨密度値に影響を与える因子トレーニング期間
精巣腫瘍の増殖・分化に伴う遺伝子変化と、分化誘導療法の可能性について

精巣腫瘍研究を行うに当たり、適切な実験系が必要である。我々は、既にヌードマウス移植可ヒト精巣腫瘍細胞株を樹立しているが、これを用いて、CPT-11(camptothecin誘導体)の抗腫瘍効果と分化誘導能を検討した。in vivoにおいてCPT-11はcisplatin(CDDP)同様強力な抗腫瘍効果を示した。また、CDDPとの併用によりその効果は一層増強されることを明らかにした。分化誘導能については抗腫瘍効果が強すぎて分化誘導を起こすまでには至らなかったが、本実験は現在も進行中である。この結果は精巣腫瘍に対するCPT-11の臨床実用性を強く示唆するものである。F344ratに自然発生する精巣腫瘍は組織学的にはヒトのgonadal stromal cell tumorに極めて類似している。この腫瘍はSertoli cellとLeydig cellの両方の成分を有し、いずれの細胞のマーカー遺伝子も陽性である。このことは未分化な間質細胞からの両細胞への表現型としての分岐を示唆するものである。精巣腫瘍特異的遺伝子のクローニングについては現在もなお単離された遺伝子の解析が進行中である(未発表)。遺伝子の後成的(epigenetic)な発現調節としてのgenomic imprintingは最近になって注目されるようになってきたが、我々は、精巣腫瘍において高頻度でinsulin-like growthfactor II geneやH19 geneのgenomic imprintingの異常を認めることを明らかにした。精巣腫瘍細胞をCDDPやretinoic acidで分化誘導した際にgenomic imprintingが再び正常に戻るかどうか現在検討中である。以上、当初の研究目的とやや異なっているが、その研究成果ほぼ満足できる。精巣腫瘍は年間約10例ほど当施設において経験され、臨床検体としてその組織が比較的豊富に得られる。我々は、この1年間、ヒト精巣腫瘍細胞株の樹立を試みてきたが、培養細胞としては樹立困難で、我々の研究目的に合致したヒト精巣腫瘍細胞株の樹立は未だ実現していない。しかし、nude mouseへの移植株を用いてのCPT-11(camptothecin誘導体)による抗腫瘍効果の検討を行い、この薬剤がCDDPと同様、精巣腫瘍に対して極めて有効であることを明らかにし、報告した。このnude mouseへの移植可能精巣腫瘍株を用いた分化誘導実験は現在も進行中である。精巣腫瘍に関しては、現在までのところ、疾患関連遺伝子のクローニングは報告がなく、種々の現象に伴う遺伝子変化についての系統だった報告も無い。当施設において精巣特異的遺伝子のクローニングが進行中であるが、実際に単離された遺伝子は生殖機能に関して重要性を有することが判明してはいるものの、癌化との関連性はこれからの研究課題である。Differential Display法は新規遺伝子を単離するには非常に有効な方法であるが、false positiveも多く、方法論的にかなり難度が高い。我々は、約1年間この方法に関する基礎的検討を行ってきた。この方法による精巣腫瘍特異的遺伝子のクローニングは現在、他施設で樹立された細胞株とその高転移性亜株を材料として始まったばかりであり、その研究成果はまだ報告するには至っていない。また、IGF2 geneやH19 geneのインプリンティング消失現象は最近になって注目されるようになった遺伝子変化であるが、我々は、精巣腫瘍において極めて高率に両遺伝子のインプリンティングの消失が認められることを報告した。以上、当初の予定より遅れてはいるが徐々に研究成果はあがっている。

また、CDDPとの併用によりその効果は一層増強されることを明らかにした。分化誘導能については抗腫瘍効果が強すぎて分化誘導を起こすまでには至らなかったが、本実験は現在も進行中である。この結果は精巣腫瘍に対するCPT-11の臨床実用性を強く示唆するものである。F344 ratに自然発生する精巣腫瘍は組織学的にはヒトのgonadal stromal cell tumorに極めて類似している。この腫瘍はSertoli cellとLeydig cellの両方の成分を有し、いずれの細胞のマーカー遺伝子も陽性である。このことは未分化な間質細胞からの両細胞への表現型としての分岐を示唆するものである。精巣腫瘍特異的遺伝子のクローニングについては現在もなお単離された遺伝子の解析が進行中である(未発表)。遺伝子の後成的(epigenetic)な発現調節としてのgenomic imprintingは最近になって注目されるようになってきたが、我々は、精巣腫瘍において高頻度でinsulin-like growthfactor II geneやH19 geneのgenomic imprintingの異常を認めることを明らかにした。精巣腫瘍細胞をCDDPやretinoic acidで分化誘導した際にgenomic imprintingが再び正常に戻るかどうか現在検討中である。以上、当初の研究目的とやや異なっているが、その研究成果はほぼ満足できる。
寝返り・着せ替えが容易な介護用形状可変ベッドの開発に関する基礎的研究

高齢化社会が進行し,寝たきり老人が増加している.寝たきり老人を介護する場合に必要な事項は,主に(1)床ずれ防止,(2)衣服の着脱,(3)排泄,(4)清拭である.しかし,これらの介護を行うには,ベット上での起き上がりや寝返り等の体位変換が必要である.この体位変換には非常に大きな力を要するため,介護者の負担が大きく,特に介護者が女性や老人の場合には十分な介護が困難である.本研究では,介護者の負担をできるだけ少なくするために,ベッド面の形状を自由に変化させて介護目的に都合がいいように体位を自由に変換できる形状可変ベッドを開発・試作した.まず,現場で実際に介護を行っている方々からの情報を基にして,介護の目的に応じた体位を得るためのベッド面の形状およびその形状にベッド面を変化させる機構を検討した.ベッド面を患者の肩部,腰部,臀部,脚部の4つの部所に分割し,さらにそれぞれをいくつかの要素に分割して(合計12要素),これらの要素が患者の身体に沿って独立に上下する機構を有するベッドを試作した.この要素の上下機構には,空気圧式のシリンダーと電磁弁を使用した.これらの要素の上下移動はパソコンで制御し,キイボード入力によって自由に操作できる.ベッド面を分割して上下させることにより,起き上がり,寝返り,膝下を下げる,腰を浮かす等の体位変換が1台のベッドで可能となった.そして,このベッドを使用しない場合と使用した場合において,実際の介護に必要な介護力の測定を行った.その結果,このベッドの使用することによって体位変換を伴う介護力を大幅に軽減することが可能となった.高齢化社会が進行し,寝たきり老人が増加している.寝たきり老人を介護する場合に必要な事項は,主に(1)床ずれ防止,(2)衣服の着脱,(3)排泄,(4)清拭である.しかし,これらの介護を行うには,ベッド上での起き上がりや寝返り等の体位変換が必要である.この体位変換には非常に大きな力を要するため,介護者の負担が大きく,特に介護者が女性や老人の場合には十分な介護が困難である.本研究では,介護者の負担をできるだけ少なくするために,ベッド面の形状を自由に変化させて介護目的に都合がいいように体位を自由に変換できる形状可変ベッドを開発・試作した.まず,現場で実際に介護を行っている方々からの情報を基にして,介護の目的に応じた体位を得るためのベッド面の形状およびその形状にベッド面を変化させる機構を検討した.ベッド面を患者の肩部,腰部,臀部,脚部の4つの部所に分割し,さらにそれぞれをいくつかの要素に分割して(合計12要素),これらの要素が患者の身体に沿って独立に上下する機構を有するベッドを試作した.この要素の上下機構には,空気圧式のシリンダーと電磁弁を使用した.これらの要素の上下移動は今回購入したパソコンで制御し,キイボード入力によって自由に操作できる.ベッド面を分割して上下させることにより,起き上がり,寝返り,膝下を下げる,腰を浮かす等の体位変換が1台のベッドで可能となった.そして,このベッドの使用によって体位変換を伴う(1)床ずれ防止,(2)衣服の着脱,(3)排泄,(4)清拭の介護がより楽にスムーズに行えることがわかった.しかし,今回の試作ベッドは,ベッド面の分割数が少ないために患者の身体に完全に沿わない部分が存在する.今後,分割数を多くするなどの改良を加え,患者に優しくフィットする形状可変ベッドを開発する計画である.高齢化社会が進行し,寝たきり老人が増加している.寝たきり老人を介護する場合に必要な事項は,主に(1)床ずれ防止,(2)衣服の着脱,(3)排泄,(4)清拭である.しかし,これらの介護を行うには,ベット上での起き上がりや寝返り等の体位変換が必要である.この体位変換には非常に大きな力を要するため,介護者の負担が大きく,特に介護者が女性や老人の場合には十分な介護が困難である.本研究では,介護者の負担をできるだけ少なくするために,ベッド面の形状を自由に変化させて介護目的に都合がいいように体位を自由に変換できる形状可変ベッドを開発・試作した.まず,現場で実際に介護を行っている方々からの情報を基にして,介護の目的に応じた体位を得るためのベッド面の形状およびその形状にベッド面を変化させる機構を検討した.ベッド面を患者の肩部,腰部,臀部,脚部の4つの部所に分割し,さらにそれぞれをいくつかの要素に分割して(合計12要素),これらの要素が患者の身体に沿って独立に上下する機構を有するベッドを試作した.この要素の上下機構には,空気圧式のシリンダーと電磁弁を使用した.これらの要素の上下移動はパソコンで制御し,キイボード入力によって自由に操作できる.ベッド面を分割して上下させることにより,起き上がり,寝返り,膝下を下げる,腰を浮かす等の体位変換が1台のベッドで可能となった.そして,このベッドを使用しない場合と使用した場合において,実際の介護に必要な介護力の測定を行った.その結果,このベッドの使用することによって体位変換を伴う介護力を大幅に軽減することが可能となった.
光誘起モード変調に基づくテラヘルツフェーズドアレイの実現

本年度には、金属平行平板の内部に挿入された高抵抗シリコンを用いて導波路を構成し、その側面に励起光を照射する実験を行った。その結果、光誘起キャリアに基づく位相変調効果に加えて減衰効果を実験的に確認し、シリコン表面への照射光量と波長分布から計算したテラヘルツ波移相量と減衰量について実験値と理論値がよく一致することを確かめた。この結果を踏まえて、提案構造を広帯域可変減衰器として応用することも視野に入れた。なお、作製した導波路では、従来の多くの導波型デバイスとは逆に、高周波になるほど損失が減少することを観測した。このような周波数特性は中空の平行平板中でのTEモード伝送に特徴的なものであるが、高抵抗シリコンを挿入した場合でも現れることが今回明らかになった。また、並行してその他の広帯域位相変調手法についても検討を行った。まず、光波長帯で利用される液晶を、テラヘルツ帯のマイクロストリップ型伝送線路の誘電体基板中に挿入して電圧を印加することで位相を変化させられることを原理実証した。その際、液晶に電圧を印加するための給電線がテラヘルツ波の伝搬に干渉することが課題として明らかになった。さらに、TEモード導波路中の等価屈折率分布に勾配を与えることで、伝搬波の軌跡を傾ける方法を原理実証した。これはビームステアリングを実現する手法として有用なものであることがわかった。テラヘルツ波を変調するための導波構造を提案し、理論値と実験値がよく一致することを確かめられた。位相変化と振幅減衰とは独立ではなく同時に現れるが、現時点では減衰の効果の方が顕著であるため、移相器よりも可変減衰器としての有用性がより大きい。今後、減衰量をなるべく抑えつつ移相量を大きくする方法について検討を深める。また、一方で、導波構造中の等価屈折率分布に勾配を与えることでビームを走査する手法を新たに提案し、有用なビームステアリング手法となることが分かった。これらをふまえて、本研究は順調に進展していると考える。減衰量をなるべく抑えつつ移相量を大きくする方法について検討を深める。具体的には、モード閉じ込めの強さを調節したり、伝搬とともに位相変調効果が蓄積したりできる構造を設計・作製する。また、前年度の実験においては本来滑らかに変化すべき周波数特性に共振的なピークが見られることがあった。その原因を究明するために、テーパ構造と導波路とのミスアラインメントをモデル化して電磁界シミュレーションを行う。さらに、導波路中の等価屈折率分布に勾配を与える方法について、走査角を広げる手法および電気的に高速走査を行う方法を検討する。波長の短いテラヘルツ波を通信のキャリアや計測のプローブとして空間伝送するにはビームステアリングが不可欠であり、そのためには広帯域かつ低損失な位相変調器が求められる。本研究では、従来の共振型や屈折率変調型に替わる新たな移相原理として、導波路端面での境界条件を光誘起キャリヤによって変調することで、広帯域かつ低損失にテラヘルツ波の位相を変調する方法を提案し、原理実証を行った。具体的には、平行平板型導波路中をTEモードで伝搬する波動の波数を外部入力に従って連続的に変化させ、一定距離伝搬後に位相変調効果を取り出せる系を構築した。導波路としては平行平板を断面方向にわずかに湾曲させることで多モード伝送が可能となるようにしたうえで、端面に薄い高抵抗シリコン結晶板を設置した。そのシリコン板に背面から近赤外領域の励起光を照射することでImbert-Fedorov効果を生じさせ、端面に到達したテラヘルツ波の反射角を微小に変化させて波数を微小変化させるようにした。この波数の変化を、一定距離伝搬後に位相の変化として取り出すことができる。それを実測するために、300GHz帯の送信及び受信が可能なベクトルネットワークアナライザを用いて複素透過係数(Sパラメータ)を繰り返し測定する系を構築した。その結果、照射光強度が2W毎平方センチメートルの場合、260330 GHzで約1°/cmの移相量を得た。また、光量を半減すると移相量は半減するものの振幅はほぼ一定に保たれることを実験的に確かめた。当初目標であった光誘起キャリアに基づく位相変調効果を実験的に確認することができた。ここに至るには、電磁界シミュレーションに基づくデバイスの設計のみならず、300GHz帯ベクトルネットワークアナライザによる測定系の構築を行う必要があったが、ともに計画に従って順調に達成することができた。位相変調効果の大きさは未だ比較的小さいものに留まっており、さらに大きな効果が得られるよう改善を図っていくことが次年度以降の課題である。以上をふまえて、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。

このような周波数特性は中空の平行平板中でのTEモード伝送に特徴的なものであるが、高抵抗シリコンを挿入した場合でも現れることが今回明らかになった。また、並行してその他の広帯域位相変調手法についても検討を行った。まず、光波長帯で利用される液晶を、テラヘルツ帯のマイクロストリップ型伝送線路の誘電体基板中に挿入して電圧を印加することで位相を変化させられることを原理実証した。その際、液晶に電圧を印加するための給電線がテラヘルツ波の伝搬に干渉することが課題として明らかになった。さらに、TEモード導波路中の等価屈折率分布に勾配を与えることで、伝搬波の軌跡を傾ける方法を原理実証した。これはビームステアリングを実現する手法として有用なものであることがわかった。テラヘルツ波を変調するための導波構造を提案し、理論値と実験値がよく一致することを確かめられた。位相変化と振幅減衰とは独立ではなく同時に現れるが、現時点では減衰の効果の方が顕著であるため、移相器よりも可変減衰器としての有用性がより大きい。今後、減衰量をなるべく抑えつつ移相量を大きくする方法について検討を深める。また、一方で、導波構造中の等価屈折率分布に勾配を与えることでビームを走査する手法を新たに提案し、有用なビームステアリング手法となることが分かった。これらをふまえて、本研究は順調に進展していると考える。今後は、変調効果を拡大する手法について検討を深める。具体的には、まず高抵抗シリコン基板に多数の微細穴を開けることで表面積を増大させて光誘起キャリア密度を高めることを試みる。これにより、高い光利用効率を達成して端面反射時の反射角の微小変化量を増大することを目指す。また、多モード伝送可能な導波路断面の形状と寸法がモード波数に与える影響を解析し、反射角の微小変化に対する導波路単位長さ当たりの位相変調効果をより増大させることにつなげる。また並行して、同様のモード波数変調原理に基づく移相器の実装手法として、導波構造の端面ではなく側壁の境界条件を制御する手法についても検討する。例えば、TEモードの波数が側壁間距離に依存することに基づいて、側壁に電気機械的な微小変位を与えて実効的な極板間距離を変化させる方法が考えられる。損失性媒質を通過しないようにすることで低損失な移相器が実現される可能性がある。その際の位相変調器としての性能を移相量、挿入損失、帯域幅、応答速度の観点から実験的に検討しつつ、最終的なフェーズドアレイの構築に向けて空間的な並列アレイ化が可能であるかどうかを検証する。減衰量をなるべく抑えつつ移相量を大きくする方法について検討を深める。具体的には、モード閉じ込めの強さを調節したり、伝搬とともに位相変調効果が蓄積したりできる構造を設計・作製する。また、前年度の実験においては本来滑らかに変化すべき周波数特性に共振的なピークが見られることがあった。その原因を究明するために、テーパ構造と導波路とのミスアラインメントをモデル化して電磁界シミュレーションを行う。さらに、導波路中の等価屈折率分布に勾配を与える方法について、走査角を広げる手法および電気的に高速走査を行う方法を検討する。
マクロサイクルによって形成される超分子ナノ構造体と高次機能の調査

水は、液体および固体状態において、二次元および三次元ネットワーク構造を形成しており、この集合体が水の性質を決定している。しかし、一次元構造を有する水の性質と機能については未知である。これは現在、水分子を一次元に整列させる手法が確立されていないためである。本研究では、マクロサイクルの自己組織化によって形成される超分子ワイヤが、水分子の一次元ネットワークを内包するナノチューブの集積体であることを発見した。この構造を調査するとともに、一列に並んだ水の性質と機能を調査した。「自己組織化能を有する分子」が集合した超分子構造体の研究が注目されている。これは、超分子構造とその物性に基づく新たな高次機能が期待されるためである。我々は、2-フェニル-1,3,4-オキサジアゾール環状四量体を合成し、この物性を調査した結果、自己組織化によってナノチューブ構造を有する分子ワイヤが形成されることを発見した。このナノチューブの中央には水分子が包接されており、水分子の一次元ネットワーク構造が観測された。このように閉じ込められた空間に一次元配列している水分子の物性研究はほとんど行われていないことから、この水の性質は非常に興味深く新たな機能が期待される。元素分析による調査では、マクロサイクル分子の再結晶により水和物を与えた。これを減圧下で昇華すると無水物が得られ、再び再結晶を行うことによって水和物を得た。TGAおよびDSC測定では400°Cまで水の放出は観測されず、常圧では400°C以下の高温でもナノチューブ構造が水分子をしっかりと閉じ込めていることが示された。IRスペクトル測定では、OH伸縮振動に対応するブロードピークが3457cm^<-1>に観測され、水分子は室温で会合型をとっていることが分かった。現在、高温状態でIRスペクトル測定を試みており、何度で非会合型に変化するか調査している。また、水分子の代わりにアンモニア分子の包接を試みた。アンモニアガスをバブリングした後に再結晶を行ったところ、アンモニア分子ではなく水分子が包接されることが分かった。これはナノチューブと水分子の親和性が高いためと考えられる。アンモニア分子の包接が可能かさらに調査している。本年度の研究によって、ナノチューブに閉じ込められた一次元水分子の性質が明らかになってきた。この一次元水分子配列を光ファイバのような信号媒体に利用できれば、この分子ワイヤは次世代のナノテクノロジーに応用できると期待される。我々は、2-フェニル-1,3,4オキサジアゾール環状四量体を合成し、物性を調査した。この結果、ナノチューブ構造を有する超分子ワイヤが、自己組織化によって生成することを発見した。ナノチューブの中央には水が包接されており、水分子が一次元に整列した構造が観測された。閉じ込められた空間に一次元に整列した水の物性研究は、ほとんど行われていない。このため、この水の性質はとても興味深く、新たな機能が期待される。今年度は、超分子ワイヤがナノチューブの集積体であることをXRD測定によって確認した。室温と-100°Cにおいて、マクロサイクル間の面間距離は、それぞれ3.453と3.411Aであった。この結果から、温度変化によって分子ワイヤが約1%伸縮していると考えられる。高温IRスペクトルでは、300°Cで1時間加熱した後でもOH伸縮振動は観測され、高温状態で水が保持されていることが証明された。また、この水は400°Cで加熱した後に消失した。これは、マクロサイクルの面間距離が大きくなることで隙間ができ、ここから水分子が徐々に放出されたと考えられる。また、水の代わりにアンモニア分子の包接を試みた。マクロサイクル溶液にアンモニアのメタノール溶液を添加すると、水包接体と異なる物質を得た。MALDI-TOF MassとIRスペクトルから、アンモニア分子の包接を示唆する結果を得た。XRD測定では水包接体と類似の回折パターンを得ており、今後は単結晶X線構造解析を行う予定である。さらに、水の一次元構造を光ファイバのような信号媒体に利用することを目指し、LB法を用いた単分子膜の作製を行った。現在、この分子膜の構造を解析中であるが、将来的には積層膜を作製してナノデバイスを開発する予定である。
認知症高齢者グループホームにおける入居前アセスメントと入居時ケアに関する研究

入居後もその人らしい生活を送るための支援のあり方を検討するため、グループホーム(以下GH)における入居前アセスメントと入居時ケアの現状について、GHの職員・入居者本人・家族介護者という三者の視点から明らかにした。入居前面接の場は、三者ともに緊張状態にある。入居時ケアに活用できる情報の的確なアセスメントには、入居確定後入居日までの間に、再アセスメントの場を設けることが望ましい。入居後もその人らしい生活を送るためには、これまでの暮らしぶりや人間関係の築き方、ADLや病歴を含む健康状態をアセスメントし、入居時ケアに繋げることが望ましいと考えられた。【研究目的】本研究は、環境の変化による不適応状態(リロケーションダメージ)を起こしやすい認知症高齢者が、入居後もその人らしい生活を送るためには、グループホーム入居前にどのような情報をアセスメントし、どのように入居時ケアに繋げるとよいのか、その方向性を探る研究である。特に今年度は、認知症高齢者を介護する介護職員側からみて必要と考えられるグループホーム入居支援を明らかにすることを目的とした。【研究方法】半構造化面接法によるヒアリング調査(個室での個別ヒアリング調査)を実施した。対象者は、8ヶ所のグループホームのホーム長8名と介護職員15名の計23名である。分析については、ICレコーダーで録音したデータから逐語録を作成した後、定性的コーディングを行い、概念的カテゴリーを見出した。その後、認知症ケア専門士2名にエキスパートレビューを依頼し、筆者の分析結果が妥当との評価を得た。【結果】本調査では、これまでの先行研究でほとんど明らかにされていなかった、グループホーム入居申込みから入居前面接を経て入居に至るまでの具体的なプロセスについて明らかにすることが出来た。その中で、入居当事者である本人が入居前にほとんど見学しておらず、家族のみで見学し入居に至る事例が多いという実態が明らかになった。また、入居前アセスメントの現状と課題、入居前アセスメントの入居時ケアへの活用方法についても事例を聞き取ることが出来た。【目的】本研究は、環境変化によるリロケーションダメージを起こしやすい認知症高齢者が、入居後もその人らしい生活を送るためには、グループホーム(以下GH)入居前にどの様な情報をアセスメントし、どの様に入居時ケアに繋げるとよいのか、その方向性を探る研究である。今年度は、GH入居を経験した入居者本人とその家族からみて必要な入居支援を明らかにすることを目的とする。【方法】2箇所のGHで、半構造化面接法によるヒアリング調査(個室での個別ヒアリング調査)を実施した。対象者は、今年度GHに入居した入居者5名とその家族7名である。(昨年度末に、さらに別のGH1箇所で、入居者1名、家族1名からも調査を行った。)調査は対象者の同意を得て実施した。調査項目:入居者...入居後の現在の生活や今後の夢、暮らしの中で今後も続けたいことなど。入居者の家族...GH入居までの経緯やGHの選択の決め手になったこと、入居までの心境と入居後の現在の心境、入居前の見学の有無、入居することについての本人への説明方法など。分析は、ICレコーダーで録音したデータから逐語録を作成し、定性的コーディングを行い、概念的カテゴリーを見出した。その後、認知症ケア専門士2名によるエキスパートレビューを行い、筆者の分析結果が妥当との評価を得た。【結果】これまでの先行研究でほとんど明らかにされていなかった、GH入居を経験した入居者本人、およびその家族の想いを明らかにすることが出来た。入居を理解した上で入居した方と、入居を知らされずに入居した方がいた。また、入居者の中には、自宅で暮らし続けたい想いがある一方、家族や自分自身の体のことを考え、入居について折り合いをつけている方もいることが明らかになった。家族は、福祉専門職や知人からの紹介によりGHを知り、見学を経て入居を選択していた。家族は、入居後も、入居を選択したことについて揺れる気持ちがあった。研究計画では、5ヶ所以上のグループホームにおいて、ホーム長と介護職員10名以上からヒアリングを行う予定であったが、8ヶ所のグループホームにおいて計23名からすでにヒアリングデータを得ているため。また、さらに1ヶ所のグループホームでホーム長と介護職員計3名からヒアリングを行う予定をしているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、認知症高齢者本人を対象にしたヒアリング調査を実施予定であるが、調査期間中に新たに入居した1人からヒアリングデータを得ている。また、当初計画していなかった入居者の家族1人からもヒアリングを行うことが出来た。別のグループホームにおいても、新たに入居した本人とその家族からヒアリング調査の内諾を得ている現状があるため、来年度も計画通りに順調に調査を実施出来る見込みである。