hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グループホーム的居住機能を有する居住・福祉施設計画に関する研究

本研究はノーマライゼーションの推進に伴い福祉対象者の居住施設サービスの新しい形態として期待されている「グループホーム」に焦点をあてて存在構造と方向性を明らかにする事を目的としている。多分野に於けるグループホーム的居住の事例調査・行政調査、文献考察を基に、知的障害者を対象として全国に設置されている生活寮やグループホーム855ホーム対象に郵送アンケート調査(「グループホームの活動状況と住環境に関する調査」)を実施し、546例(回収率63.9%)の有効回答を基に全体像を把握した。1989年の制度化に伴いグループホームが増加しているが、生活寮等も独自の実践を継続している。住居は1戸建てが多く1人当たり面積は平均28m^2であり、所有形態は借家や社会福祉法人所有等多様である。利用者属性は、男性比率が高く、年齢は30代中心に広く分布しており、障害程度は中・軽度が多い。他方世話人は40代以降の女性が多く、ホームと近居、同居、隣居と支援拠点は分かれている等グループホーム・生活寮の全体像が把握できた。また、収集した平面図など生活空間構成資料の解析、並びに宮城県内の敷設調査・グループホーム使われ方事例調査等を行なった結果、収集した500例の空間分析では、一戸建の平面構成は、共有空間と居室の連結、居室の構成(並列型・直列型)、1階・2階の構成で12の型に類型化される各々の特徴が把握できた。宮城県調査により知的障害者グループホーム形態が急増している要因、立地特性、バックアップ施設との役割分担等の関係構造が明らかになった。事例考察によって4人居住の住まい方、家庭的雰囲気の形成内容、共同の場としての居間の重要性と個室の有効性等生活空間構成と使われ方の関係、世話人と利用者の生活実態や問題特性が明らかとなり、今後のグループホーム発展の枠組みが把握できた。本年度はまず、要養護児童と知的傷害者等対象のグループホーム的居住について、その制度の系譜と現状を明らかにした。要養護児童に対しては制度が確立していないため、養護施設の枠内で分園的な形態で先駆的に実践が試みられており、他方知的傷害者では都道府県単独事業として生活寮・生活ホーム等の名称で先駆的な実践が各地で広がり、その結果、厚生省も通達により制度化がなされ施設サービスの一形態として発展していることが把握できた。さらに、要養護児童では既存資料等より44グループホームの現状分析を行ない、居住者は高齢児童中心であり個室化は遅れていること、地域によって実践例に差異があること等が明らかになった。知的傷害者については全国に設置されている生活寮やグループホーム855ホーム対象に郵送アンケート調査を実施し、546例(回収率63.9%)の有効回答を基に全体像を把握した。他方世話人は40代以降の女性が多く、ホームと近居、同居、隣居と支援拠点は分れている等グループホーム・生活寮の全体像が把握できた。

今後は調査済の資料を基にした諸条件・指標と生活像の関係構造、平面構成との対応解析と痴呆性高齢者のグループホーム等各対象領域別の存在構造や福祉施設との相互連関について総合的に解明する予定である。本研究はノーマライゼーションの推進に伴い福祉対象者の住居施設サービスの新しい形態として期待されている「グループホーム」に焦点をあてて存在構造と方向性を明らかにする事を目的としている。本年度は、多分野に於けるグループホーム的居住の事例調査、文献考察を基に、昨年度実施した知的障害者対象の「グループホームの活動状況と住環境に関する調査」資料の分析継続と、収集した平面図など生活空間構成資料の解析、並びに宮城県内の施設調査・グループホーム使われ方事例調査等を行なった。収集した500例の空間分析の結果、知的障害者グループホームの一戸建の平面構成は、平屋建の場合「居室・共有空間隣接型」「居室直列型」「居室並列型」「共有空間続き間型」「居室・共有空間分離型」、2階建の場合「1階共有2階居室直列型」「1階共有2階居室並列型」「1階居室・共有隣接2階居室直列型」「1階居室・共有隣接2階居室並列型」「1階居室共有分離2階居室直列型」「1階居室共有分離2階居室並列型」「1階2階居室共有隣接型」に類型化され各々の特徴が把握できた。宮城県調査により知的障害者グループホーム形態が急増している要因、立地特性、バックアップ施設との役割分担等の関係構造が明らかになった。事例考察によって4人居住の住まい方、家庭的雰囲気の形成内容、共同の場としての居間の重要性と個室の有効性等生活空間構成と使われ方の関係、世話人と利用者の生活実態や問題特性が明らかとなり、今後のグループホーム発展の枠組みが把握できた。
イネのアルミニウム耐性に関与するQTL遺伝子の同定

1.選抜したアルミニウム耐性イネ品種日本晴と感受性品種7098のF2マッピング集団を用いて、アルミニウム耐性に関与するQTL解析を再度行った。形質の評価はアルミニウム存在下72時間の根の伸長阻害を指標に行った。またSNPアレイでゲェノタイピングを行った。その結果、アルミニウム耐性QTLは第1と第3染色体上に検出された。2.これらのQTLを確認するために、F3集団を用いて再確認した。その結果、染色体第1番のQTLは確認できたが、染色体3番のQTLは検出できなかった。代わりに染色体8番に新たなQTLが検出された。現在染色体1番のQTLに着目して、遺伝子の単離に向けて材料の作出を行っている。3.コシヒカリーカサラスの交配集団を用いて、アルミニウム耐性QTLが染色体1、2と6番に検出されたが、これらQTL遺伝子の単離にはまだ至っていない。染色体2番のQTLは我々が同定したNrat1遺伝子(アルミニウムトランスポーターをコードする遺伝子)と同じ位置に座乗しているため、2番染色体のQTL遺伝子の可能性がある。それを検討するために、まずNrat1の発現量を比較した結果、根でのNart1の発現量はカサラスよりコシヒカリのほうが高かった。また根細胞内のアルミニウム濃度もコシヒカリのほうが高かった。コシヒカリーカサラス染色体置換系統を用いて検討した結果、コシヒカリのNrat1領域がカサラスに置換されると、アルミニウム耐性が減少した。現在置換系統の種子を増やしており、充分量の種子が採れ次第、細胞内アルミニウム濃度、Nrat1の発現量などを検討する予定である。新たなマッピング用の集団を作成して、F3まで解析ができ、ほぼ予定通りに進んでいる。マッピングの集団を拡大して、初めてのアルミニウム耐性QTL遺伝子の同定を行う。イネはアルミニウム耐性種とされているが、品種によってその耐性が大きく異なる。本研究ではすでに選抜したアルミニウム耐性イネ品種と感受性品種を用いて、アルミニウム耐性に関わるQTLのマッピングと関連遺伝子の同定を目的としている。本年度は材料の作成とゲノムワイドの発現解析を行った。1.選抜したイネアルミニウム耐性品種日本晴と感受性品種7098を交配して、マッピング用の集団を作出した。F2集団96個体を用いてアルミニウム耐性を評価した結果、アルミニウム感受性個体と耐性個体の比は約1:3で、アルミニウム感受性の形質が一遺伝子座によって支配されている可能性を示した。現在、様々なマーカーを用いて遺伝子型の調査を行っている。2.マッピングと同時進行で、マイクロアレイ解析も行った。アルミニウム耐性品種日本晴と感受性品種7098を30μMのアルミニウムで6時間処理し、根からRNAを抽出した。44Kのスライドを用いてマイクロアレイを行った結果、アルミニウム処理で日本晴で3126個の遺伝子の発現が2倍以上上昇し、2184個の遺伝子の発現が2倍以上減少した。一方、7098の場合、5598個の遺伝子の発現がアルミニウム処理によって上昇し、114個の遺伝子の発現が減少した。増加した遺伝子の中で、3112個の遺伝子は両品種で共通であった。また減少した遺伝子の中で、両品種共通の遺伝子が16個あった。現在これらの遺伝子発現変化とアルミニウム耐性との関連について検討している。マッピングは予想以上に手間取り、予定より少し遅れている。マッピングの集団をもう一度見直して、きちんとした形質評価をして、重要なAl QTL遺伝子の同定を行っていく必要がある。
1歳6か月児健康診査において子育て支援をする心理職の役割

本研究では、1歳6か月児健康診査に従事する心理職の役割を検討するために、健康診査の中心にある保健師と健康診査を受診した子どもをもつ養育者に質問紙調査を実施した。その結果、保健師からは心理職の専門性を親支援および子どもの発達支援に活かすこと、子どもの発達の見極めや支援の方向づけに関するコンサルテーションを保健師に行うことが心理職の役割として示された。一方、養育者からは子育て中の親への精神面での支援が強く求められるとともに、健康診査に従事する心理職の存在周知が不十分であるという問題が指摘された。以上より、1歳6か月児健康診査という地域に根差した支援に必要とされる心理職の役割と課題が明らかになった。本研究は1歳6か月児健康診査における心理職の役割を明らかにして、地域に根差した子育て支援につなげることを目的とする。研究は2つの課題からなり、第1は1歳6か月児健康診査の中心にある保健師が心理職に求める役割を明らかにすること、第2は1歳6か月児健康診査を受診する養育者が心理職に求めている支援を明らかにすることである。平成25年度研究では、第1の課題を推進するために、1歳6か月児健康診査に従事している保健師を対象に質問紙調査を実施し、保健師が求める心理職の役割を検討した。その結果、まず「子どもの発達支援」「養育者支援」「健康診査後のフォローへの橋渡し」が心理職の役割として示された。「子どもの発達支援」では、発達障害の早期発見の目的からも子どもの発達の適切な見立てが求められ、「養育者支援」では養育者の気もちに添った対応や具体的な助言により、子育て不安の軽減をはかることが必要とされていた。一方、子育てへの認識が低い養育者に対しては、養育者との関係を築きながら相談への動機づけを高めていくこと、支援が必要とされるケースは相談を継続していくことの大切さが示された。次に、「保健師への専門性の提供」も役割としてあげられ、保健師に対して子どもの発達の見極めや支援の方向づけに関するコンサルテーションを行うことが求められていた。以上からは、心理職としての専門性を子どもの発達支援および親支援に活かすとともに、保健師にも適宜提供していくことの大切さが示唆された。現状として、保健所の乳幼児健康診査に従事する心理職は非常勤職員が多いため他職種とのつながりは薄く、その役割も個人の裁量に任されるなど明確ではないことが問題とされている。そのため、本調査で明らかにされた結果を心理職にフィードバックすることにより、1歳6か月児健康診査での役割に対する認識を高め、適切な支援につなげるという点に本研究の意義がある。平成26年度研究では、第2の課題を推進するために、A市において1歳6か月児健康診査を受診した子どもをもつ母親を対象に質問紙調査を実施し、子育て中の親が求める心理職の役割を検討した(有効回答数553)。結果は以下の2点にまとめられる。第1に、対象者の約半数は子どもが1歳6か月頃に何らかの困りごとを抱えており、その内容は「子どもの成長」「子育てにおける悩み」「母親自身の問題」など多岐にわたっていた。そこでは個々のニーズに応じたきめ細やかな支援の必要性が示された。また、対象者の8割以上は直接対面して子育てについての相談や情報収集をしており、この割合はインターネットを利用した相談の比率と同程度であった。そして、対面による相談の利点として、個別に具体的な話ができることがあげられており、1歳6か月児健康診査における心理職の個別相談も子育て中の母親にとって有効に機能するものと考えられた。第2に、1歳6か月児健康診査に従事する心理職の役割として、子育てにおける悩みを聞き相談にのるという母親への精神的な支援がもっとも求められていた。すなわち、子育てに伴う母親の悩みや不安を受けとめストレスの軽減をはかることの重要性があらためて示唆された。一方、1歳6か月児健康診査に心理職が従事していることへの認識が極めて低く、「心理職がいることを知らなかったために相談をしなかった」という回答が半数に及んだ。したがって、1歳6か月児健康診査に従事する心理職の存在を周知すべく、対応の必要性が示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。発達臨床心理学

26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は研究計画書に従い、第1に「1歳6か月児健康診査に従事している保健師21名を対象とした質問紙調査」、第2に「1歳6か月児健康診査に従事している心理職4名へのインタビュー調査」を実施した。具体的に述べると、まずA市における1歳6か月児健康診査に従事する保健師21名を対象に質問紙調査を実施し、1歳6か月児健康診査に携わる心理職に関して、1.どのようなケースを心理職に回しているか、2.心理職の役割として大切なこと、3.心理職が入ることのメリット、4.心理職との連携で難しい点、5.心理職への要望の5項目について自由記述による回答を求めた。得られた回答は5項目ごとにカテゴリー分類を行い、1歳6か月児健康診査において保健師からみた心理職の役割について明らかにした。次に、以上で得られた結果に基づき、実際にA市の1歳6か月児健康診査に従事している心理職4名にインタビュー調査を行った。インタビューでは、先に示された心理職の役割をフィードバックするとともに、心理職自身は自らの役割をどのように捉えているのかを尋ねる半構造化面接を行うことにより、1歳6か月児健康診査に携わる心理職の課題について検討した。以上の調査で明らかにされた結果の一部については、日本小児保健協会学術集会および日本発達心理学会にて発表を行った。さらに、アメリカ合衆国ハワイ州ハワイ島ヒロで実績をあげている子育て支援プログラムHealthy Start Programの視察を行った。プログラムでは、0歳から3歳の子どもをもつ家庭への訪問を通して多職種が連携して家族全体を見守る、という地域に根差した支援が行われていた。そこには、日本の保健所における乳幼児健康診査に携わる心理職にも応用できる役割や支援体制が示唆された。今後の研究では、本研究の第2の課題を推進するため、1歳6か月児健康診査に従事する心理職に対する「養育者のニーズ」を明らかにすることにより、時代の要求に見合った地域の子育て支援につなげていく。まず、予備調査として1歳6か月児健康診査の受診経験をもつ母親にインタビューを行い、「1歳6か月児健康診査に携わる心理職に対する認識とニーズ」に関する基礎的情報を収集する。次に、予備調査結果に基づいて心理職へのニーズに関する質問項目を作成し、1歳6か月児健康診査の受診経験をもつ母親、約500人を対象に質問紙を用いた本調査を実施する。対象者の属性や状況によりニーズも異なることを想定し、質問紙には「子どもの数」「対象児の出生順位」「子どもの気質」「子育て不安の高さ」「子育てへの責任感の強さ」「子どもの発達に対する心配の程度」に関する質問項目を加える。また、調査は「子育て支援センター」「保育所」「幼稚園」など様々な場所で実施することにより、1歳6か月児健康診査を受診した頃に利用可能な支援の有無や差異が、1歳6か月児健康診査において心理職に求めるニーズとどのように関係しているのかにも着目する。同時に、「インターネットによる子育て情報の収集および子育て相談」と「1歳6か月児健康診査という対面式の相談」に対する認識の違いや、各々の長所と短所についても明らかにする。これらの調査結果を、心理学および保健領域の学会での発表を通して報告するとともに、国内外のペアレンティング・プログラムの視察を通して、1歳6か月児健康診査に従事する心理職のあり方を、地域に根差した子育て支援という視点から検討する。
アイゼンシュタイン級数のフーリエ係数の明示的な表示について

24年度までに,次数が一般のヒルベルト・ジーゲル・アイゼンシュタイン級数についてその指標が2次指標でないときに,フーリエ係数を表示する公式を証明し,ヒルベルト・ジーゲル・アイゼンシュタイン級数からなるp進解析的な族の存在を証明した.投稿は24年度内にはしていないが,24年度に上の結果の論文を執筆した.上の結果は研究実施計画通りだが,24年度の終わり頃に行なった数値計算で研究実施計画にはないが興味深い例を見つけた.以下それについて書く.次数2,ウェイト35のX35と呼ばれるジーゲル保型形式が存在することが知られている.一般に2次のジーゲル保型形式は2次の半整数対称行列で添字付けされるようなフーリエ展開をもつ.近畿大学の長岡氏,菊田氏,見玉氏らは,Tを2次の半整数対称行列とするとき,X35のT番目のフーリエ係数はTの行列式が23で割り切れないならば,23で割り切れることを証明した.24年度に行なった数値計算では,他の素数に対して同様の性質をもつ,クリンゲン・アイゼンシュタイン級数や奇数ウェイトのカスプ形式をみつけた.しかも,これらは対になって表われることが分かった.例えば,ウェイト12のクリンゲン・アイゼンシュタイン級数でX35と同じ性質をもつものが存在する.また,ウェイト24のクリンゲン・アイゼンシュタイン級数と,ウェイト71のカスプ形式で,素数47についてX35と同様の性質をもつものが存在するだろうことが数値計算によって分かった.本研究では,アイゼンシュタイン級数のフーリエ係数を明示的に求めることや,アイゼンシュタイン級数からなるp進解析的な族の構成や,それらの応用を目標としています.23年度は,まず,総実代数体Fと任意の次数nについてヒルベルト・ジーゲルアイゼンシュタイン級数G_{k,x}を構成しました.ここでkはウェイトで,xはFのヘッケ指標です.H_nをジーゲル上半空間とするとき,G_{k,x}はH_nの[F:Q]個の直積上の関数です.このアイゼンシュタイン級数G_{k,x}のフーリエ係数はオイラー積表示をもちますが、xが分岐する有限素点でオイラー因子は明示的に計算できます.また,フーリエ係数がある程度明示的に分かるので,G_{k,x}がp進解析的な族をなすことが分かります.以下,簡単のため,Fの有限素点pについて指標xは,pでのみ分岐し,pは2の上にないとします.このとき,xが2次指標でなければ,G_{k,x}はアイゼンシュタイン級数E_{k,x}に一致します.ここでE_{k,x}は合同部分群Γ_0についての通常のヒルベルト・ジーゲルアイゼンシュタイン級数です.正確な定義はここには書きませんが,志村先生の論文で扱われているようなものです.Fが有理数体の場合,不分岐な素点でのE_{k,x}のオイラー因子は桂田氏(室蘭工業大学)によって明示的に計算されています.アイゼンシュタインG_{k,x}の分岐する素点でのオイラー因子は本研究で明示的に分かっているので,Fが有理数体でありZが2次指標でなければE_{k,x}のフーリエ係数が明示的に分かります.E_{k,x}のフーリエ係数の明示公式はxが不分岐の場合には,上記のように桂田氏によって得られましたが,xが分岐する場合はおそらく難しいだろうと考えられていたので,完全な結果ではないですが,本研究には意義があると思います.24年度までに,次数が一般のヒルベルト・ジーゲル・アイゼンシュタイン級数についてその指標が2次指標でないときに,フーリエ係数を表示する公式を証明し,ヒルベルト・ジーゲル・アイゼンシュタイン級数からなるp進解析的な族の存在を証明した.投稿は24年度内にはしていないが,24年度に上の結果の論文を執筆した.上の結果は研究実施計画通りだが,24年度の終わり頃に行なった数値計算で研究実施計画にはないが興味深い例を見つけた.以下それについて書く.次数2,ウェイト35のX35と呼ばれるジーゲル保型形式が存在することが知られている.一般に2次のジーゲル保型形式は2次の半整数対称行列で添字付けされるようなフーリエ展開をもつ.近畿大学の長岡氏,菊田氏,見玉氏らは,Tを2次の半整数対称行列とするとき,X35のT番目のフーリエ係数はTの行列式が23で割り切れないならば,23で割り切れることを証明した.24年度に行なった数値計算では,他の素数に対して同様の性質をもつ,クリンゲン・アイゼンシュタイン級数や奇数ウェイトのカスプ形式をみつけた.しかも,これらは対になって表われることが分かった.例えば,ウェイト12のクリンゲン・アイゼンシュタイン級数でX35と同じ性質をもつものが存在する.また,ウェイト24のクリンゲン・アイゼンシュタイン級数と,ウェイト71のカスプ形式で,素数47についてX35と同様の性質をもつものが存在するだろうことが数値計算によって分かった.9.で述べたようなことは,ある程度は,23年度の初めの時点でできるだろうと思っていたのですが,部分的には予想していなかった結果が得られたので,おおむね順調に進展していると言えると思います.今後は,今まで行ってきた研究の応用をしてみたいと考えています.

例えば,カスプ形式とリフトの像に入っている保型形式との合同の存在がある保型形式に付随するガロア表現のセルマー群の非自明な元を生み出すことがあるという研究がいくつかありますが,それにもは,アイゼンシュタイン級数を使われているので,何か応用ができればよいと考えています.
過冷却状態における分子性液体の動的不均一性に関する理論的及び計算機を用いた研究

前年度に引き続き、過冷却状態における2原子分子液体の計算機シミュレーション結果の解析を行った。前年度までの解析結果から、本研究の当初の目的であった問い(1動的不均一性(緩和時間の分布)の大きさはどの程度で、その温度依存性はどうか?2動的不均一性の寿命はどれくらいか?3並進と回転運動における動的不均一性の相関はどれくらいあるのか?4動的不均一性の起源として、空間の不均一性が見られるのか?)に答えられるようになっていたが、本年度においては、並進及び回転運動におけるいわゆる「Stokes-Einstein則の破れ」が、このような特徴を持つ動的不均一性を元に説明できるかに着目した解析を行った。その結果、従来の描像(Stokes-Einstein則の破れが動的不均一性に起因するという考え方)は不適当であり、並進及び回転運動における「ジャンプ的なプロセス」が動的不均一性及びStokes-Einstein則の破れの起源となっていると考える方がより自然であるとの解析結果を得た。このことについてより詳しく調べていくことは、今後の研究課題としたい。また、このような計算機シミュレーションの結果に対応する理論的な進展も見られた。即ち、activatedhopping processと呼ばれる過程に対して、固体物理の分野で発展してきた手法を用いて「ガラス転移のモード結合理論」を拡張することにより、この理論がStokes-Einstein則の破れを再現することを示した。これは、Stokes-Einstein則の破れにおいて、「ジャンプ的なプロセス」が決定的に重要であることを示している。この理論を用いた動的不均一性の研究も同時に進めたが、時間切れのため、まだ満足できる水準まで達していない。この問題に対しても、今後の研究課題として取り組んでいきたいと考えている。過冷却状態における2原子分子性液体の計算機シミュレーションを行った。ただし、T_cと呼ばれるcrossover temperature以下の過冷却状態における緩和時間は長大であり、最も低い温度におけるシミュレーションはまだ進行中である。既にシミュレーションが終わっているT_c以上の温度における結果については論文として発表し、2005年7月にフランスのリールで行われた国際学会「5th International Discussion Meeting on Relaxations in Complex Systems」において、「Translational and rotational dynamics in supercooled molecular liquids」というタイトルで口頭発表した。T_c以下でのシミュレーションは来年度中には終了する予定であるが、暫定的な解析から、T_cを境にして並進運動と回転運動の温度依存性が異なっていること、また、回転運動が拡散的な運動からジャンプ的な運動へと変化していることが明らかになった。シミュレーションが完了し次第、速やかに詳細な解析に取り掛かりたいと考えている。特に、1動的不均一性(緩和時間の分布)の大きさはどの程度で、その温度依存性はどうか?2動的不均一性の寿命はどれくらいか?3並進と回転運動における動的不均一性の相関はどれくらいあるのか?4動的不均一性の起源として、空間の不均一性が見られるのか?というような点に着目して解析を行いたいと考えている。さらに、これらの解析において必要とされるような、多体(multiple-point and multiple-time)の相関関数を求めるための基礎理論の構築を行う予定である。計算機シミュレーションを用いた研究に関して:去年度に引き続き、2原子分子性液体の計算機シミュレーションを行った。本年度において、ようやく念願であったT_cと呼ばれるcrossover temperature以下でのシミュレーションが終了した。これまで行った解析から、本研究の当初の目的であった、以下の問いに答えられるようになった。(i)動的不均一性(緩和時間の分布)の大きさはどの程度で、その温度依存性はどうか→具体的な大きさ及び温度依存性を求めることができた(図は省略)。(ii)動的不均一性の寿命はどれくらいか?→構造緩和時間と呼ばれる時間と相関があることが明らかになった。(iii)並進と回転運動における動的不均一性の相関はどれくらいあるのか?→高温において相関はほとんど無いが、低温になるに従い相関が大きくなることを明らかにし、それを相関係数で定量化した。(iv)動的不均一性の起源として、空間の不均一性が見られるか?→空間の不均一性が見られることを確認した。今後の課題として、いわゆる「Stokes-Einstein則の破れ」がこれらの知見をもとに説明されるのかを詳細に調べていきたいと考えている。理論研究に関して:動的不均一性を理論的に研究するための多体の相関関数の基礎理論の構築に関して進展が見られた。これは、activated hopping processと呼ばれる過程に対して固体物理の分野で発展してきた手法を用いて得られた理論であり、これまでの「ガラス転移のモード結合理論」の自然な拡張になっている。来年度も引き続きこの理論をさらに発展させ、シミュレーション結果との比較を行いたいと考えている。前年度までの解析結果から、本研究の当初の目的であった問い(1動的不均一性(緩和時間の分布)の大きさはどの程度で、その温度依存性はどうか?2動的不均一性の寿命はどれくらいか?3並進と回転運動における動的不均一性の相関はどれくらいあるのか?

4動的不均一性の起源として、空間の不均一性が見られるのか?)に答えられるようになっていたが、本年度においては、並進及び回転運動におけるいわゆる「Stokes-Einstein則の破れ」が、このような特徴を持つ動的不均一性を元に説明できるかに着目した解析を行った。その結果、従来の描像(Stokes-Einstein則の破れが動的不均一性に起因するという考え方)は不適当であり、並進及び回転運動における「ジャンプ的なプロセス」が動的不均一性及びStokes-Einstein則の破れの起源となっていると考える方がより自然であるとの解析結果を得た。このことについてより詳しく調べていくことは、今後の研究課題としたい。また、このような計算機シミュレーションの結果に対応する理論的な進展も見られた。即ち、activatedhopping processと呼ばれる過程に対して、固体物理の分野で発展してきた手法を用いて「ガラス転移のモード結合理論」を拡張することにより、この理論がStokes-Einstein則の破れを再現することを示した。これは、Stokes-Einstein則の破れにおいて、「ジャンプ的なプロセス」が決定的に重要であることを示している。この理論を用いた動的不均一性の研究も同時に進めたが、時間切れのため、まだ満足できる水準まで達していない。この問題に対しても、今後の研究課題として取り組んでいきたいと考えている。
肺癌における遺伝子診断による分子ステージングの確立と治療指針の開発

(1)遺伝子発現プロファイル解析(K-ras,p53,p27,p16,E-cadherin,β-catenin,TSP-1)、メチル化解析(CDH1,p16,FHIT)、および多発肺癌の遺伝子発現解析(同一組織型の多発肺癌のp53,p16,p27,c-erbB2)により、個々の腫瘍の生物学的特性を検討し、分子ステージンングへの応用を検討、報告した。(2)肺腺癌における発癌機序の解析:EGFR、K-ras遺伝子構造異常、p53遺伝子発現異常の観点から、多発肺癌の発癌における遺伝子変異の機序を解析し、多発癌の場合の発癌機序が同一である可能性を示した。(3)分子標的解析:非小細胞肺癌469例のEGFR変異を解析し、腺癌、女性、高分化型、非喫煙者に高頻度でかつ喫煙と逆相関した。Retrospective、Prospective解析ともに治療効果は、EGFR変異例で良好で、有意に予後良好であった。Prospective studyとしてEGFR変異19例を登録、奏効率63.2%、病勢制御率89.5%、中間PFSは7.1カ月で、MSTは20.0カ月であった。一方、gefitinib耐性となった腫瘍7例中5例にExon20 T790M変異を検出した。また、gefitinib初期耐性の腫瘍からG796A変異を検出し、in vitroにgefitinib耐性を確認し、耐性機序の一つの機序であることを報告した。TKI治療は肺癌における個別化治療が現実化できる可能性を持った治療法といえる。(4)薬物代謝酵素発現解析による抗癌剤選別法の開発:Gene Arrayを用いて薬剤代謝酵素(チトクロームP450系)96遺伝子を網羅的に解析し、約半数の肺腺癌にCYPIA1,2A6,2E1,3Aの発現が確認された。肺癌中のCYP発現は、腫瘍マーカーおよび抗癌剤選別の因子として臨床応用の可能性がある。【まとめ】これらの遺伝子変異や発現異常を加味した悪性度診断の確立と、分子標的を対象とした治療は、個々の癌患者に対し、選択的なより良い治療体系を確立するために極めて重要であり、癌治療とその有効性の向上に寄与すると考える。肺癌において、分子生物学的特性を加味した分子病期分類(分子ステージング)を確立するために、今年度、以下の研究を行い、成果を得た。1.バイオバンクの構築:倫理委員会承認の基で適切なインフォームド・コンセントを得て、手術摘出標本や生検による癌組織、正常組織の凍結保存、DNA抽出と保存を行った。3.分子標的解析:分子標的薬であるgefitinibとEpidermal Growth Factor Receptor(EGFR)遺伝子変異との関連を薬剤感受性、耐性の観点から解析した。まず、EGFRのexon19と21の変異に関して、簡易スクリーニング法を開発した。本法で469例の非小細胞肺癌のEGFR変異の有無を解析し、腺癌322例中の136例(42.2%)に変異を認めた。

変異は女性、高分化型、非喫煙者に高頻度に認められ、かつ喫煙指数および禁煙期間と相関した。また、EGFR変異とK-ras変異は排他的関係であった(Br J Cancer, in press)。Gefitinib投与症例の奏効率はEGFR変異症例で有意に高く、かつ予後良好であることを認めた(Lung Cancer, 2006)。さらにgefitinib耐性症例もしくは耐性獲得症例では、異なる変異が認められることを見いだし、その機序について解析中である。肺癌において、分子生物学的特性を加味した分子病期分類(分子ステージング)を確立するために、初年度から引き続き今年度、以下の研究を行い、成果を得た。1.バイオバンクの構築:初年度に引き続いて組織およびDNAなどの抽出と保存を行っている。2.多発肺癌と肺内転移の遺伝子発現解析による鑑別:臨床的に同一組織型で多発肺癌と診断された28例について、p53,p16,p27,c-erbB2の遺伝子発現を免疫組織化学的に解析した。各症例の複数の腫瘍間での遺伝子発現の差を検定したところ、40%以上の発現の差は多発肺癌であることを示唆し、予後的にも合致することを示した。この遺伝子発現の検定は、分子病期分類に有用であると考えている。3.分子標的解析:昨年、Epidermal Growth Factor Receptor(EGFR)遺伝子変異と臨床背景や喫煙との関係を報告した。今年度、分子標的薬であるgefitinibとEGFR遺伝子変異との関連を薬剤感受性、耐性の観点から解析した。Gefitinibに奏効し、後に耐性となった4症例の腫瘍の遺伝子解析を行った結果、4例の原発腫瘍ではいずれもgefitinib感受性変異を有していたが、耐性獲得腫瘍では、4例中3例にexon20のコドン790の点突然変異(T790M)を認めた(Int J Clin Oncol,2006)。また、gefitinib感受性変異を有しながら初期耐性であった腫瘍において、exon20のコドン796の点突然変異(G796A)を認めた。この変異を有するstable cloneを樹立し、sensitive assayにて、gefitinibに対し耐性であることを証明した。すなわち、exon20のコドン790および796の点突然変異によるアミノ酸置換はチロシンキナーゼ阻害剤であるgefitinibに対し耐性であると考えられた。肺癌における分子病期分類(分子ステージング)の確立と新たな治療指針の開発のために,今年度,以下の研究を行い,成果を得た。1.多発肺癌と肺内転移の遺伝子発現解析による鑑別:臨床的に同一組織型で多発肺癌と診断された28例の肺癌症例について,p53,p27,p16,c-erbB2遺伝子発現の観点から,多発肺癌あるいは転移癌の鑑別を行ない,遺伝子発現の総合的判定が分子病期分類に有用であること,かつ予後推定の指標となることを示した。2.肺腺癌における発癌機序の解析:EGFR,K-ras遺伝子構造異常,p53遺伝子発現異常の観点から,多発肺癌の発癌における遺伝子変異の機序を解析し,多発肺癌におけるEGFR,K-rasの同一遺伝子型は68%となり,p53発現型を加味しても38%の一致率となり,多発癌の場合の発癌機序が同一である可能性が示された。3.分子標的解析による治療指針の開発:チロシンキナーゼ阻害剤(TKI)gefitinibが奏効し,後にgefitinib耐性となった腫瘍のEGFR解析を7例に施行した。
実験動物による擾乱を自動補償する電子スピン共鳴スペクトロメーターの開発

本年度は二つのサブ・プロジェクトを実施した。【サブプロジェクト3】自動マッチング制御回路の開発:高周波検波回路と作動増幅器から構成される自動マッチング制御回路を開発した。共振器の入力インピーダンスが50オームよりも大きい場合には、反射波は入射波と同じ位相を有するが、インピーダンスが50オームより小さい場合には入射波と180度異なる位相を持つ反射波が観測される。この反射波の位相を検出する事によりインピーダンス整合の状態を検出する。インピーダンス制御のための帰還制御回路の応答は、実験動物の動きよりも速く、ESR信号を得るための磁界変調周波数よりも低くなければいけない。マウスの心拍数は最高で毎分600回程度(10Hz相当)、磁界変調周波数は通常100kHzである。帰還制御のカットオフ周波数は1kHz程度で十分動物の動きによる擾乱を補償できると考えられる。昨年度開発したサーフェイスコイルと帰還制御システムを現有する1.1GHzスペクトロメーターにおいてテストを行なった。スピーカーに取り付けたアームの振動により実験動物の擾乱を模擬し、インピーダンス不整合が補償されることを実験的に確認した。この実験では、信号対雑音比が約2倍に改善された。【サブプロジェクト4】自動マッチング制御回路の安定性解析:開発した自動マッチング制御システムのブロックダイアグラムと数学的モデルを定式化した。モデルは、ループフィルタ、マッチング回路、高周波検波回路の3つに分けられ、それぞれの伝達関数を得ることにより、制御システム全体の伝達関数を得た。システムの安定を系統的に検討することができるようになった。【サブプロジェクト1】1)共振周波数と整合状態を電圧により制御可能なサーフェイスコイル型共振器を試作する。共振周波数は1.2GHzとする。共振器は一回巻のコイル(直径10mm)と二本の同軸線路により構成された平衡伝送線路、平衡・不平衡変換を行う半波長共振線路により構成した。目標とする共振周波数可変範囲は10MHzである。2)十分なインピーダンス整合(リターンロスが45dB以上)を得るための制御電圧が20V以下となるように整合回路のパラメータを調整した。バラクターは5Vから25Vの範囲で動作する1SV186を使用した。【サブプロジェクト2】1)共振器に蓄えられる磁気エネルギと共振器内のエネルギ消散を定式化した。平衡伝送線路とバランには電界と磁界の定在波が生じているので、その電磁界分布より磁気エネルギとオーム損、誘電体損を計算した。サーフェイスコイルからは、電磁界が放射されるので放射抵抗を計算した。損失のある生体試料を計測する際には試料中の誘電体損も考慮する必要があった。最終的には共振先鋭度の計算を可能にした。2)サーフェイスコイルに生じる高周波磁界の発生効率を定式化した。3)共振器の共振先鋭度とサーフェイスコイルの高周波磁束密度を計測し、1)と2)の定式化を検証した。計算精度の目標は、共振先鋭度については20%以内、磁束密度については10%以内の誤差であった。サブプロジェクト1についてはJournal of Magnetic Resonanceに論文が掲載された。サブプロジェクト2については、Review of Scientific Instrumentsに投稿中である。
連続鋳造パウダーの伝熱物性値の計測および制御

連続鋳造パウダー相は連鋳鋳型内では融体・ガラス状態・結晶の形態で存在することが知られており、これらの形態間の変態の潜熱による伝熱挙動の変化、ガラス中に析出した結晶相が熱放射伝熱の障壁となることなどが指摘されている。本研究では連続鋳造パウダー中の伝熱挙動を明かにするため以下のような研究を実施した。1.連鋳パウダー融体について(1)融体の熱伝導率を新たに開発したレーザーフラッシュ示差3層試料法により測定した。(2)この測定における誤差について有限要素法による解析を行ない、本研究で採用した実験条件では十分な精度で測定が行なわれていることを示した。(3)融体を急冷したガラス試料の吸収係数を赤外および可視領域で測定し、得られた光学的データを用いて数値計算によりレーザーフラッシュ法で得られた見かけの熱伝導率から熱放射による寄与を分離し融体の熱伝導率を求めた。この3つの研究のうち、(1)の光学的データについては既に発表を行なった。また(2)の検討結果、(3)の結果得られた知見についても現在投稿中である。2.固相の連鋳パウダーについては現在試料を作成中であり、DSCによる熱容量的特性の解明の他、今後、以下のような研究を行なう。(1)連鋳パウダーを急冷ガラス化した試料を種々の条件で時効し異なった結晶化率をもつ試料を作製しこれらの試料の熱伝導率を計測する。(3)X線計測により結晶化率を計測し、更に光透過率の測定から結晶による光の散乱を定量化する。(4)結晶化率、結晶による散乱強度、熱伝導率の関係を明かにし、熱放射の影響を散乱を含む伝熱モデルによりこれらの関係を定量化する。以上の結果を基礎として連鋳機中のパウダー相の伝熱挙動を詳細に明かにする予定である。
細胞膨張に伴うアミノ酸放出経路の分子的同定

細胞膨張におけるアミノ酸放出機構の解明にあたり、特にグルタミン酸に着目して、細胞膨張に伴う細胞からのグルタミン酸放出を効率よく検出できる測定システムの確立を行った。その測定システムとは、グルタミン酸にNADH存在下でグルタミン酸脱水素酵素を作用させ、発生したNADを発色基質WST-8を用いて検出を行うものである。この測定システムを用いて、グリオーマ細胞株C6からの低浸透圧性グルタミン酸放出を測定した。低浸透圧刺激をC6に与えると、細胞外グルタミン酸は刺激前の数μMから10μM以上にまで増大する。このグルタミン酸濃度は、細胞膜近傍においては数mMになると見積もれる。このグルタミン酸放出は、温度変化に対して影響をうけず、グルタミン酸トランスポータに対する阻害剤やClチャネル阻害剤を加えても抑制されなかった。また、低浸透圧性ATP放出を抑制するGdを加えてもグルタミン酸放出は抑制されなかった。これらの結果は、C6に低浸透圧刺激を与えた場合、グルタミン酸トランスポータ、Clチャネル、ATP放出経路とは異なった経路によりグルタミン酸が細胞外に放出されることを示唆するものである。また、虚血性細胞膨張のモデルとして、代謝阻害剤のNaN3をC6に投与することにより細胞を低酸素状態とした。NaN3を投与することにより、低浸透圧刺激の場合と同じように細胞外グルタミン酸は刺激前の数μMから10μM以上にまで増大した。このグルタミン酸放出もグルタミン酸トランスポータに対する阻害剤、Clチャネル阻害剤、ATP放出阻害剤投与により抑制されなかった。これらの結果から、虚血性細胞膨張時にも低浸透圧性細胞膨張の場合と同じ経路を介して、グルタミン酸が細胞外に放出されるものと考えられた。これらの成果は、平成13年日本細胞生物学会および平成14年日本生理学会にて発表された。低浸透圧性膨張に伴うアミノ酸放出経路の同定にあたり、特にグルタミン酸に着目して、低浸透圧刺激に伴う細胞からのグルタミン酸放出を効率良く検出する実験系の確立を行った。申請時には、代謝型グルタミン酸受容体の強制発現系を用いたグルタミン酸の検出系を考案したが、強制発現細胞が安定して得がたいために、細胞から放出されるグルタミン酸を直接測定するシステムの開発を試み、成功した。その結果、1μM以上の濃度のグルタミン酸を容易かつ迅速に測定できるようになった。このシステムを用いて、グリオーマ細胞株C6からの低浸透圧性グルタミン酸放出を測定した。低浸透圧刺激(200mOsm)をC6に与えると、細胞外グルタミン酸は刺激前の数μMから、10μM以上にまで増大する。このグルタミン酸放出は、温度変化にたいして影響をあまり受けず、グルタミン酸がトランスポータや開口放出の経路で放出されるのでなくチャネルにより放出されることが示唆された。また、グルタミン酸の膜透過路の候補であるClチャネルの阻害剤を加えてもグルタミン酸放出は抑制されなかった。さらに、従来低浸透圧性ATP放出を抑制することが知られているGdを加えてもグルタミン酸放出は抑制されなかった。これらの結果から、C6より放出されるグルタミン酸は、ClチャネルでもなくATP透過路とも別の透過経路より細胞外に放出されることが判明した。この成果は、平成13年度日本細胞生物学会シンポジウムで発表予定である。

また、本研究の目的であるグルタミン酸放出経路の同定については、グルタミン酸の測定系が確立したことにより、グルタミン酸放出を抑制する抗体の作製を行う段階にあり、現在抗体作製は進行している状況である。昨年度は低浸透圧性細胞膨張によるアミノ酸放出経路について調べてきたが、実際に生体内で問題になるのは低浸透圧による細胞膨張でなく虚血性低酸素条件による細胞膨張である。昨年度明らかにした低浸透圧条件によるグルタミン酸放出の機構が低酸素性細胞膨張についても当てはまるかどうかを代謝阻害剤(NaN3)を用いて薬剤性低酸素条件をつくることにより検討した。グルタミン酸の検出については、昨年度開発したグルタミン酸脱水素酵素と発色基質WST-8による検出システムを用いた。グリオーマ細胞株C6に対してNaN3(10mM)を投与して15分間静置すると、細胞外グルタミン酸濃度は投与前の数μMから、10μM以上にまで増大した。このグルタミン酸放出は、温度変化により影響を受けず、また、開口放出を抑制する薬剤投与によっても抑制されなかった。また、Clチャネルの阻害剤を加えてもグルタミン酸放出は抑制されなかった。また、細胞からのATP放出を抑制することが知られているGdを加えてもグルタミン酸放出は抑制されなかった。これらの結果は、低浸透圧性グルタミン酸放出の結果と完全に一致する。従って、低酸素性細胞膨張においてもグルタミン酸は低浸透圧の場合と同じ経路により放出されることが明らかとなった。この研究成果は、平成14年日本生理学会で発表予定である。このグルタミン酸の膜透過経路を明らかにするために、グルタミン酸放出を抑制する抗体の作成を試みているが、完全に放出を抑制する抗体を得ることが困難であるため、現在グルタミン酸の放出に関わる可能性がある既知のイオンチャネル・トランスポータとグルタミン酸放出との関係を調べている。
福祉労働従事者の感情労働と精神的健康との関連

本研究の目的は、介護や保育といった福祉労働従事者の感情労働の状況とストレス反応や離職意向との関係について、文献的検討、調査的検討を通して探究することである。その結果、介護や保育のみならず看護も含めて社会福祉労働に従事している者は感情労働を余儀なくされていることが考えられる。また離職に関しては、ケア対象との関係より、職場の人間関係の方が個人の負担となって離職につながっていく可能性が考えられる。平成25年度は感情労働とその精神的健康との関連を調べるという本研究の目的に対して、文献研究と調査研究を実施した。文献研究では、感情労働をどのように定義するのか、感情労働とストレスやバーンアウトなどについて明らかにされていることについて検討した。その結果、感情労働と労働者のストレスやバーンアウト傾向の間に関連があるとする研究や、感情労働のうち、本心と表出行動をズラす表層演技では、不協和によって脱人格化が起こるが、深層演技ではプラスの影響があるとする研究、また感情の不協和がストレスと関連しているとする研究、そして負の感情を隠すことが心身に悪影響を与えるという研究などがある。このように多種多様な研究からさまざまな結論が提示されていることが明らかになった。そのため、調査研究では、福祉労働従事者を対象にインタヴュー調査を実施して、以下のことについて調査した。労働のなかで、対象者との遣り取りの中で、並びに同僚との遣り取りの中で、喜び、楽しみといったポジティヴな感情や悲しみ、怒り、恐れ、イライラや嫌悪などのネガティヴな感情、ならびに驚きといった感情の内的経験と表出の関係がどのようになっているのか、どのような感情の内的経験と表出のときにストレスを感じるのか、そして対象者の感情の経験としてどのような感情の経験をさせるようにしているのかといったことについてインタヴューした。結果については分析途中であり、明確なことは言えないが、現時点で言えることを述べる。恐れや諦めといった一部のネガティヴな感情については内的経験がない対象者が多かったが、それ以外については全員、経験している。また内的経験を誇張して表出するということはあっても、まったく感じていない感情を表出することはない。感情の内的経験と表出をズラすことでのストレス経験は多くない可能性がある。現時点では以上のことが言える。平成24年度は、福祉労働従事者の感情労働とその精神的健康との関連を調べるという本研究の目的に対して、まず文献研究を実施した。文献研究では、感情労働概念がどのように発展し、この概念がどのような現象を指し示しているのかを検討した。そして感情労働概念がどのように検討されてきたのかを検討した。その結果、感情労働概念が社会学分野のみならず、心理学や社会福祉学、そして法学においても検討されるようになっていることが明らかになった。またそのなかで感情労働がある労働自体に必然的に備わっている現象なのか、それとも広く対人場面で確認される現象なのかについては検討の余地があることが明らかになった。またそれにともない、感情労働とは、何らかの賃金をともなう労働のなかで経験される現象なのか、それともアンペイドワークを含むあらゆる労働のなかで経験される現象なのかを検討する必要があることが明らかになった。以上の文献研究から感情労働の基礎づけの必要性が明らかになった。そこで感情労働の基礎づけをすべくアンケート調査の準備を行なった。先行研究から、感情労働のポイントとして、心のなかに感じた感情と表出する感情をズレさせるなどしてその場に適した感情を表出するということがある。そこで負の感情を生起させやすい欲求不満場面を用いて、どういった場面では自分のなかに感じた感情と表出する感情をズレさせ、どういった場面では自分のなかに感じた感情をそのまま表出してしまうのかを調査するためのアンケート用紙を作成した。平成24年度は具体的な調査に入ることができなかったが、調査の準備ができたため、平成25年度は本格的な調査に入っていく予定である。そしてこの調査から得られるであろう知見は、今後の感情労働論に対して大きな意義をもつと考えられる。平成26年度は感情労働と精神的健康の関連を調べるという本研究の目的に対して、文献研究と調査研究を実施した。文献研究では、さまざまな感情労働に関する先行研究について比較検討した。その結果、多くの研究において表層演技がバーンアウトやストレス反応に影響を与えているという結果が導き出されていた。ただし一部、表層演技が精神的健康に関連しないとしている研究もある。また深層演技に関しては仕事満足感に繋がるという知見や、ストレス反応に関連するという知見までさまざまな見解が示されている。感情労働と精神的健康は無関係であるとする研究もある。このようにさまざまな対象、さまざまな研究者によって感情労働と精神的健康の関連が調べられているが、一貫した結果が得られていない。また看護師を対象とした研究でも研究者によって結果がまちまちであることからも、先行研究それぞれが定義する「感情労働」概念に違いがあるのではないだろうか。Hochschild(1983)の感情労働論で注目すべきは、感情が個人の内側と外側で一致しない可能性を指摘したことだろう。

それでは感情をズラすときと一致させるときの違いは何だろうか。筆者はP-Fスタディ図版のようにフラストレーションを喚起させるような場面(仕事中、家での私的場面、私的な外出場面(高齢者に席を譲って文句を言われる等))の図版を作成した。それらを用いて心の中に思ったことと実際に表出することを書いてもらった。その結果、仕事中の場面では、すべての対象者が心の中と表出をズラしていた。それに対して私的な場面、あるいは家の外だが仕事ではない場面では、心の中と表出を一致させて相手に文句を言い返すような対象者が数名いた。またケア労働者、特にこれまであまり研究がなされてこなかった保育者がどのように感情をコントロールしているのかについて調査した。結果は分析中である。人文学平成24年度の研究が多少遅れており、平成25年度にその遅れを取り戻せなかったため。前年度よりも学務が増え、予想していた以上に研究に時間を割くことができなかったため。今後、学務を念頭に入れ、見通しをもった年間スケジュールを立ててそれを遂行していくようにする。今後はアルバイトを雇うことや、データ分析処理のための機器を活用することなどを考えて調査研究の効率化を図る。そしてそれとともに学務を念頭に置いて見通しをもった年間スケジュールを立ててそれを遂行していくようにする。平成24年度の遅れを平成25年度に取り戻すことができず、全体的に当初の計画よりも遅れてしまっているため。平成25年度で行なった調査研究の分析が不十分であるため、その分析と、新たな調査を行う予定でいるため、その調査に研究費を使用していく予定である。前年度の残された計画を実施すべく研究費を使用していく予定である。具体的には調査を実施するため、それに要する部分に研究費を充てていく予定である。
倫理的消費=エシカル・ファッションを用いたアクティブ・ラーニングの消費教育研究

本研究では、エシカル・ファッションを糸口にアクティブ・ラーニングの授業実践を行うことにより、「被服分野と、消費、福祉、環境分野の融合」という、新しい切り口を高校必修の家庭科教育に取り入れ、福祉施設、エシカル・ファッション会社、と外部連携する事により、グローバルな視点から消費の「背景」を身近に捉え、ダイバーシティ社会の実現にも必要なエシカルな視点を育むことを目指した。また、情報科とも連携しITを活用することで、人数、時間、場所等の制約の解消を試みた。対象は、必修高校2年「家庭総合」履修の120名である。方法として、衣服の生産から消費迄の一連の流れを実際に体験し、学びを発信する動画作成を行い、障がい者福祉施設との相互交流を試み、その効果を検証した。まず、エシカル・ファッションブランドと連携してアップサイクルのバックを作り、熊本被災地支援・動物福祉に配慮した調理実習を交え、エシカルの概念の一部を体験した。次に、遠隔地の知的障がい者福祉施設との連携を図り、施設で作られたさをり織と、最も厳しい国際認証を得た有機綿の布から服を作成した。また、米国の環境共生都市ポートランドの事例紹介や、グローバルなエシカル・ファッション企業であるパタゴニア日本支社長による講演会を行い、実際のビジネスの面からのエシカルな活動についての理解を深めた。さらに、グループで協働しながら、エシカル・ファッションのプロモーションビデオを作成した。その際、中間発表等により生徒の相互評価やアドバイスを行った。完成した動画は、インターネットビデオ通話で高校教室と障がい者福祉施設を繋ぐことで発表し、相互交流を行った。授業の各段階や交流前後で調査を行い、検証したところ、消費者市民的視点が育成されたことが明らかとなった。なお動画は、2016年12月に日本最大の環境展示会である「エコプロダクツ2016」のエシカルゾーンにて発表され、一般にも学びを発信した。