hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
受圧時に現れる破骨細胞のライフスパン

歯科矯正学的な観点より、骨吸収の主役と考えられている破骨細胞の起源を明確にすることは、歯の移動メカニズムを知り、より効率的な矯正治療を成就する上で非常に重要である。当初本研究計画では(1)電顕オ-トラジオグラムと免疫電顕法を併用し、また、(2)蛍光抗体16mm顕微鏡映画法を応用し、さらに(3)マイクロマニュピレ-タ-により単核前破骨細胞を単独に取り出した後に破骨細胞をin vitroで形成することなどにより、破骨細胞の起源を明らかにしようとすることが三大項目であった。しかしながら、研究期間が1年弱と短いものであたために、各項目の研究とも完成の域には達していないが、大変に興味のある結果が出始めているので、ここに総括することとする。(1)ラット臼歯を矯正用ゴムにて移動した後に骨吸収窩を中心とした電顕オ-トラジオグラムを作製し、破骨細胞の起源に成り得る細胞を形態学的に検討した。電顕用の試料の観察は充分に行われていないが、光顕用試料の観察結果では、Scott('67)の言う単核前破骨細胞様細胞に^3H-Thymidineの取り込みが認められたのと同時に多核破骨細胞にも一部その取り込みが観察された。(2)ラット長管骨骨髄細胞を骨小片とともに培養を行い、ビタミンD_3及びIL-1β添加時の破骨細胞形成を16mm顕微鏡映画で長期間観察すると、骨髄由来のマクロファ-ジ様単核細胞が融合し、骨小片に向かい、骨小片上で骨吸収を行う様相が認められた。(3)マウス頭頂骨由来の遊走性単核細胞を一個ずつマイクロマニュピレ-タ-により釣り上げ、クロ-ン化された前破骨細胞株を樹立しようと努力している。現段階では細胞単独の釣り上げは可能になったが、その細胞の増殖を行うに至っていない。これら3つの研究結果から破骨細胞の起源は血液細胞由来のマクロファ-ジ様単核細胞であると推察される。
保育園を通した親への子育て支援教室実施が子どもの発達に与える効果の検証

本研究は、首都圏在住で未就学児の子どもを持つ親を対象とした子育て支援教室の構築および実施し、親の不安や育てにくさの解消を介して子どもの健全な成長を促進することを目的としている。2018年度は、4年計画の3年目にあたり、子育て支援プログラムの構築に向けた既存の子育て支援プログラムの理解・分析、未就園児を持つワーキングマザーへの聞き取り調査、各種の公的な統計の分析などを主な活動内容とした。まず、オーストラリア発祥の子育て支援プログラムである、Triple P(Positive Parenting Program:前向き子育てプログラム)の講習会に参加し、その内容について学んだ。Triple Pの長所として、内容が心理学の研究成果に基づいていることが挙げられる。しかし、その一方で、支援の内容が高度で、支援者にかなりの知識と経験が求められる。昨年受講したノーバディーズ・パーフェクトもTriple Pも根拠に基づいた内容で構成されており、適切に実施された場合、有効であるのではと思われる。しかし、これらのプログラムは、最高20名程度で実施するため、参加人数が限られるのが短所であると感じた。また、14名のワーキングマザーに未就学児の子育てに関する悩みについて、約1時間程度、聞き取り調査を行った。聞き取り調査をしたワーキングマザーは、全員、可能な限り仕事を続けたいという希望があると感じた。その一方で、仕事と育児のよいバランスがどこなのかに関しては、皆一様に悩んでおり、特に子どもに対して十分な時間を割けているのか、子育ての方針が正しいのか?という不安が多かった。また、夫が平日に夜7時前には帰ってきて、家事・育児をしてくれるという家庭は、なかった。公的統計の分析に関しては、未就園児の要因に関する論文が、Journalof Epidemiologyに掲載予定である。本年度は、当初の計画では、子育て支援教室を実施している年度であったが、内容の構築に予想以上の時間がかかっており、確定できていない。一つの要因として、都市部で働く親の時間のなさがあり、多忙な親が時間を割いて、出席するだけの価値のある内容について、引き続き模索する必要がある。また、本研究では、対象者を4・5才児の親としたが、可能であれば、もっと早期から支援を実施することが望ましいと考えている。良好な夫婦関係、親子関係、子どもの生活習慣の形成にあたって、理想は、妊娠期から(プレ)父親・母親を対象とした、子育て支援教室の実施である。支援教室を実施するにあたって、どのような内容が、現代の親にとって意義があるのか引き続き、考えていきたい。また、実際に子育て支援教室を実施し、そこから内容を修正していく予定である。また、基礎資料となる公的統計の分析も同時並行で引き続き進めていく予定である。本研究は、首都圏の未就学児の親を対象とした子育て支援教室の構築および実施し、親の不安や育てにくさの解消を介して子どもの健全な成長を促進することを目的としている。2016年度は、4年計画の初年度にあたり、子育て支援教室の内容の構築に向けた準備フェーズで、各種の公的な統計の分析、先行研究の精査、子育て支援団体の訪問・聞き取りなどを主な活動内容とした。公的な統計の分析においては、公表されている統計情報などを用いて、子どもの睡眠習慣の形成などについて研究を進めている。また、先行研究の精査では諸外国(特にヨーロッパ諸国)などにおける、父親の育児参加などに関する研究論文などを中心に情報収集を行った。現在、働き方改革などワーク・ライフ・バランスに関する議論が活発に行われており、それらの議論が今後、男女間の家事・育児責任の分担にどのような影響を及ぼすのか注目される。子育て支援団体の訪問に関しては、首都圏(特に世田谷区を中心に)の子育て支援に関わる団体・個人を訪問し、今、未就学児の子どもを持つ親がどんなことに関心や不安があるのかに関して聞き取り調査を行った。聞き取り調査を通して、未就学児の親(特に母親)の子育てに対する悩みや不安、プレッシャーが想像以上に強いことが明らかになった。今後、未就学児の母親のへの直接の聞き取り調査などを通じて、どんな支援をすることが最も有効なのかに関する理解を深めていきたい。昨年度の主な目標事項は、大体達成出来た。しかし、計画していた未就学児の親への直接の聞き取り調査は実施できなかったので、本年度の前半に実施する予定である。現在、乳幼児期の重要性が社会で認識されつつあるも、日本における知見の集積は諸外国と比べて非常に遅れており、先行研究の知見の活用が限られるため、引き続き政府統計の分析や子育て支援団体への聞き取り調査を積極的に実施していきたい。2017年度は、4年計画の2年目にあたり、子育て支援プログラムの構築に向けた各種の公的な統計の分析、先行研究の精査、既存の子育て支援プログラムの理解・分析などを主な活動内容とした。公的な統計の分析に関しては、父親の家事・育児参加が第二子・第三子の出生に与える影響や子どもの就学前の睡眠習慣と学童期のメディア機器使用(携帯電話でのメール、テレビ・テレビゲーム)との関係などについて研究を実施した。父親の家事・育児参加に関する研究の成果は、Asian Population Studiesに受理され掲載待ちである。就学前の睡眠習慣と学童期のメディア機器使用に関する研究成果は、Acta Paediatrica誌に掲載された。

既存の子育て支援プログラムの理解については、Nobody's Perfect(完璧な親はいない)というカナダ発祥の子育て支援プログラムの講習に参加し、子育て支援プログラムの実施方法について理解を深めた。次年度は、Triple P(前向き子育てプログラム)というオーストラリア発祥の子育て支援プログラムの講習に参加し、その手法を学ぶ予定である。今後、引き続き文部科学省の「児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」や厚生労働省の「国民生活基礎調査」などの公的な統計の分析、未就学児を養育している母親への聞き取り調査の実施、子育て支援プログラムの講習の受講などを通して、どんな支援をすることが最も有効なのかに関する理解を更に深めていく予定である。本年度の研究の成果として、いくつかの知見を論文に掲載することが出来た。例えば、子どもの就学前の就眠時刻がのちのちのテレビやゲーム機器などのメディア機器使用の多用と関連していることを明らかにした。また、国立社会保障・人口問題研究所の福田室長などと共同で、父親の育児・家事参加が第二子・第三子の出生を促すかどうかを分析し、積極的な育児参加が次子の出生に正の影響を及ぼすことを明らかにした。また、カナダ発祥の子育て支援プログラムであるNobody's Perfectの講習を受講し、子育て支援プログラム構築に向けた示唆を得た。しかし、予定していた乳幼児を養育している母親へのインタビューは準備に想定外の時間を要したため、次年度のはじめに実施する。本研究は、首都圏在住で未就学児の子どもを持つ親を対象とした子育て支援教室の構築および実施し、親の不安や育てにくさの解消を介して子どもの健全な成長を促進することを目的としている。2018年度は、4年計画の3年目にあたり、子育て支援プログラムの構築に向けた既存の子育て支援プログラムの理解・分析、未就園児を持つワーキングマザーへの聞き取り調査、各種の公的な統計の分析などを主な活動内容とした。まず、オーストラリア発祥の子育て支援プログラムである、Triple P(Positive Parenting Program:前向き子育てプログラム)の講習会に参加し、その内容について学んだ。Triple Pの長所として、内容が心理学の研究成果に基づいていることが挙げられる。しかし、その一方で、支援の内容が高度で、支援者にかなりの知識と経験が求められる。昨年受講したノーバディーズ・パーフェクトもTriple Pも根拠に基づいた内容で構成されており、適切に実施された場合、有効であるのではと思われる。しかし、これらのプログラムは、最高20名程度で実施するため、参加人数が限られるのが短所であると感じた。また、14名のワーキングマザーに未就学児の子育てに関する悩みについて、約1時間程度、聞き取り調査を行った。聞き取り調査をしたワーキングマザーは、全員、可能な限り仕事を続けたいという希望があると感じた。その一方で、仕事と育児のよいバランスがどこなのかに関しては、皆一様に悩んでおり、特に子どもに対して十分な時間を割けているのか、子育ての方針が正しいのか?という不安が多かった。
生後14日間における母乳育児支援のための哺乳行動アセスメントツールの開発

哺乳行動アセスメントツール(Breastfeeding Behavior Assessmentツール:以下BBAツール)は項目分析により7項目で構成され、その項目に対して、『生得的な哺乳行動』と『獲得していく哺乳行動』の2つの下位概念を設定することで構成概念妥当性は確保された。また、評価者間での一致率を検討したところカッパ係数は0.720.76であった。また、クロンバックのα係数はBBAツール得点の3、5、14日目で算出したところ、それぞれ0.68、0.78、0.85と内的整合性は確保できた。さらに、カットオフポイントを、5日目ではBBAツール総得点が24点以上で、生後14日目の体重増加率が20g/dを超える児は94%となる指標として設定した。以上のことから、BBAツールは、授乳が適切に行われているかを評価するツールとして有用であることがわかった。研究成果:効果的な母乳育児支援を導くため、乳汁産生や哺乳行動の生理に基づき作成された哺乳行動アセスメントツール(以下、BBAツール)を作成し、研究参加に了承を得た107組の母児を対象に、入院中連目と退院後1週間後に授乳観察を行い、分析結果から信頼性と妥当性が確保された。主な結果は以下の4点である。1.BBAツールは、7項目「児が口を大きくあける」「口を開けた際、舌が中央に位置している」「児の下顎が乳房に接している」「吸畷中頬が膨らんでいる」「吸畷中舌が固定されている」「嚥下音を聴診器で確認」「授乳していない乳房から乳汁がもれる」「非栄養吸啜と栄養吸啜の二相の吸啜パターンが確認できる」で構成された。また、構成概念妥当性は、共分散構造分析を用い、「生得的な哺乳行動」「獲得していく哺乳行動」の2つの概念にて、適合度が基準値を達するモデルとなり、妥当性が確保できた。2.BBAツールは、既存ツールのLATCHと中程度の相関を認め、併存妥当性は確認された。また、一日哺乳量、授乳回数では正の相関、人工乳補足回数では負の相関を認め、5日目のBBAツールの得点が高いと退院時と一ケ月健診時の母乳育児率が有意に高く、10%以上体重減少率する児が有意に少ないことから予測妥当性も確認された。3.カッパ係数による3名の評価者間一致率は0.720.76、クロンバックのα係数は3、5、14日目でそれぞれ0.68、0.78、0.85と基準値を超え、内的整合性は確保されていた。4.BBAツールのカットオフ値は、ROC曲線より28点満点中、3日目で19点、5日目24点、14日目で27点とした。成果の意義:BBAツールの信頼性と妥当性の検討と共に、BBAツールによる観察期間中の生後1ケ月時の母乳育児率は79%(2005年厚労省調査で42.4%)と上昇し、焦点化された一貫した観察の効果を認めることができた。また、カットオフ値を設定したことで、退院後の継続ケアなど、必要のある母児に対する重点的な支援へと導くことができる。母乳育児において適切な支援を行うため、乳汁産生や新生児の哺乳行動の解剖・生理を踏まえて母乳育児をアセスメントするためのツール(哺乳行動アセスメントツール:以下BBAツール)を開発した。哺乳行動や乳汁産生の生理に基づき作成した全7項目、「児が口を大きくあける」「口を開けた際、舌が中央に位置している」「児の下顎が乳房に接している」「吸啜中頬が膨らんでいる」「吸啜中舌が固定されている」「嚥下音を聴診器で確認」「授乳していない乳房から乳汁がもれる」「非栄養吸啜と栄養吸啜の二相の吸啜パターンが確認できる」を4段階リッカート尺度にて採点する。このツールについて以下の4点について検討した。(1)BBAツールの構成概念妥当性について、共分散構造分析を用いて確認したところ、適合度が基準値を達するモデルとなり、妥当性が確保できた。(2)BBAツールは、既存ツールのLATCHとは中程度の相関を認め、併存妥当性は確認された。

また、一日哺乳量、授乳回数では正の相関、人工乳補足回数では負の相関を認め、母乳育児継続率について、5日目のBBAツールの得点が高いと、退院時と一ヶ月健診時の母乳育児率が有意に高く、10%以上体重減少率する児が有意に少なかった。これらのことから予測妥当性も確認された。(3)カッパ係数による3名の評価者間一致率は、0.720.76であり、クロンバックのα係数は3、5、14日目でそれぞれ0.68、0.78、0.85と基準値を超え、内的整合性は確保されていた。(4)BBAツールのカットオフ値は、ROC曲線より28点満点中、3日目で18点、5、14日目で23点とした。このBBAツールは母児の生理的側面に限局された必要最低限の観察項目で構成され、簡便でかつ、一貫性のある、科学的根拠に基づいたアセスメントを導き出し、効果的な支援へとつなげられると考えた。また、カットオフ値を設定することで、BBAツールは母児への継続支援の必要性の判断基準として用いることができると考えた。
インスリンの糖取込促進作用とGTP結合蛋白

本年度はラット脂肪細胞を用い、グルコーストランスポーター(GLUT4)のエンドサイトーシスを測定する実験系を確立し、これを用いてGLUT4のエンドサイトーシスにおけるGTP結合蛋白の関与を検討した。1)エンドサイトーシスを測定する系の確立:細胞膜を透過性にした脂肪細胞にインスリン処理を行い、その後KCNを投与して細胞内のATPを枯渇させると細胞膜の表面にGLUT4が集積する。その後、トリプシンを投与してGLUT4の限定分解を行うと36KDaの蛋白が得られる。その後KCNを除去するとGLUT4及び限定分解を受けた36KDaフラグメントはエンドサイトーシスを受ける。一定時間の後に細胞をホモゲナイズして低密度ミクロゾーム分画の36KDaフラグメントをウエスタンブロットで検出する。36KDaフラグメントはエンドサイトーシスによってエンドゾームに集積したものであることから、エンドサイトーシスを測定することが出来る。2)GLUT4のエンドサイトーシスとGTP結合蛋白:この系を用いてGLUT4エンドサイトーシスに対するGTPアナログの効果を検討したところ、エンドサイトーシスがGTPによって促進すること、この作用は非水解性のGTPでは逆に抑制され、GTPの加水分解が必要であることが明らかになった。
革新的潤滑添加剤である酸化グラフェンを用いた歯車のピッチング損傷の抑止

繰り返し応力による疲労破壊を抑制するために,接触材料の高硬度化が行われているが十分でない.本研究では,酸化グラフェンを潤滑油に分散させて,疲労寿命を向上させることを目的とする.そのため,酸化グラフェンの潤滑油への分散方法の検討,転動試験機の作製,転動試験を行った.転動試験の結果,酸化グラフェンを分散させることによって疲労寿命の向上が達成された.ただ,疲労寿命を大幅に向上させると思われるトライボフィルムの形成は達成されなかった.今後は,トライボフィルムが向上されるような分散剤を見出し,さらなる疲労寿命の向上を目指す.今年度は、まず酸化グラフェンを分散させるための適切な分散剤の選択を行った。酸化グラフェンを構成する炭素のうち2つに1つは酸素と結合しているという非常に極性が高いものであり、無極性の潤滑油にはそのままでは分散しない。選択した分散剤で酸化グラフェンを長時間にわたり分散することが可能となった。ただ、往復摺動試験を行うと分散水を用いた時に生じるトライボフィルムが形成されず、引き続き分散剤の選択を行う。ただ、往復摺動試験では無添加なものと比べて摩擦・摩耗共に低くなったので、酸化グラフェンが摺動面に入り込んでいるのは間違いないと思われる。また今年度に、様々な酸化グラフェンを分散した潤滑油で実験を行うために、潤滑油量が少なくてすみピッチングが生じる転動試験機を4台試作した。これによって実験がスムーズに進む体制を整えた。基礎的な実験で、無添加のもので約48時間で疲労破壊が生じることが分かった。ただ、酸化グラフェンを添加するとこれよりも長い時間が実験する必要があり、実験条件の見直しが必要である。本年度の研究計画である、潤滑油への酸化グラフェンの分散、実験装置のセットアップは終了し、遅延はない。昨年度に、様々な酸化グラフェンを分散した潤滑油で実験を行うために、潤滑油量が少なくて済み、疲労破壊に達する繰り返し回数を測定するための転動試験機を4台試作した。これによって実験をスムーズに進む体制を整えた。さらに酸化グラフェンのPAOへの分散も適切な分散剤を用いることで沈殿することなく分散状態を長時間にわたり保つことが可能となった。当初、ピッチングなどが生じる疲労破壊を、繰り返し回数を少なくして生じさせるために、焼き入れをしていないSUJ2基板を用いて実験を行ったが、疲労破壊よりも、摩耗の方が大きくなってしまった。そこで焼き入れし硬度の高いSUJ2基板を用いることで、繰り返し回数は大きくなったが摩耗が生じず疲労破壊を生じることができた。このような実験条件で無添加のPAOと酸化グラフェンを添加したPAOを用いて疲労破壊が生じる繰り返し回数を測定した。疲労破壊が生じる回数のワイブル分布を測定すると、明らかに酸化グラフェン分散PAOの方が、無添加のPAOよりも疲労破壊が生じる繰り返し回数が増加、すなわち疲労寿命が向上した。また転動痕を観察すると、無添加のPAOを用いた場合、疲労破壊と思われる多数の亀裂が生じていたが、酸化グラフェン分散PAOの場合はそのような亀裂がかなり少なくなっていた。このような亀裂は結果的に疲労破壊を誘発する。すなわち、酸化グラフェン分散PAOの場合は、亀裂が少なくなることで疲労寿命が向上したと思われる。繰り返し応力による疲労破壊を抑制するために,接触材料の高硬度化が行われているが十分でない.本研究では,酸化グラフェンを潤滑油に分散させて,疲労寿命を向上させることを目的とする.そのため,酸化グラフェンの潤滑油への分散方法の検討,転動試験機の作製,転動試験を行った.転動試験の結果,酸化グラフェンを分散させることによって疲労寿命の向上が達成された.ただ,疲労寿命を大幅に向上させると思われるトライボフィルムの形成は達成されなかった.今後は,トライボフィルムが向上されるような分散剤を見出し,さらなる疲労寿命の向上を目指す.潤滑油に分散した時にトライボフィルムが形成されていない。引き続き適切な分散剤を探求する。さらに、研究計画には無いがトライボフィルムが形成しやすい水分散のものでも実験を行って、寿命を延ばすことが可能か試してみる。さらに、実験条件をもう少し早く疲労破壊が生じるようにして、試行回数を増やすことを試みる。トライボロジー当初、ローラー試験機の試作を計画していたが、試験的に行った短時間での往復摺動転がり摩擦試験で良い結果が得られたので、回転式転がり試験機をすることとした。ローラー試験機より回転式転がり試験機の方が費用を安く抑えられたので、差額が生じた。ローラー試験機より回転式転がり試験機の方が数多く実験を行うことができ研究は進展できる。ただ、その分、試験片が多量に必要となり、この費用に充てる。
細胞レベルの個体群ダイナミクス:微生物生態・免疫系・ガンの数理研究

研究内容・意義と重要性本研究では微生物生態、免疫系、ガンといった環境・医療において重要な生命現象をターゲットにし、これら生命現象に共通する資源競争、個体の成長といった細胞レベルでの基本動作や性質の理解を目指している。本年度は、昨年に引き続いて免疫系の数理研究を中心に研究を進めた。具体的に取り組んだ内容は、次の3つの課題である:(1)造血幹細胞の個体群ダイナミクス研究(2)一細胞計測系に対する数理モデル構築(3)腸内微生物による複雑代謝ネットワークの数理モデル構築。本課題は、定量的測定実験をベースに理論を構築した融合型研究と位置づけられ、異分野融合研究を促進し、生命科学の諸分野にも応用できるような枠組みを作り上げていく第一歩と位置づけられる。この課題に関する研究報告を国内で4回、国内外の国際会議で7回行った。中でも、第3回日中数理生物学コロキウムでは招待講演者として発表した。研究費使用の主な内訳情報収集と研究打ち合わせのため、免疫系と数理生物学・システム生物学における国内の関連する学会や研究集会へ参加し、得られた研究成果の発表などを行った。シミュレーション研究を実施するために計算専用コンピューターと研究に必要となる各種書籍を購入した。今年度は微生物生態系の数理研究を中心に行なう予定で進めた。順調に研究が進み、論文を投稿して理論生物学のトップ紙であるJournal of Theor etical Biologyに掲載される形となった。本研究では、土壌環境に存在する複数の微生物種で代謝を分担する現象をモデリングし、代謝の分担が起こるメカニズムを明らかにした研究である。実験をベースに理論を構築した融合型研究と位置づけられ、本研究は異分野融合研究を促進し、生命科学のあらゆる分野にも応用できるような枠組みを作り上げていく第一歩と位置づけられる。続いて、他のトピックである免疫系の論文などを含め、計2本の論文が現在査読中で、1本が投稿準備中である。研究費使用の主な内訳情報収集と研究打ち合わせのため、微分方程式と数理生物学における国内外の関連する学会や研究集会へ参加し、得られた研究成果の発表などを行った。シミュレーション研究を実施するために計算機が必要であり、研究環境を整備するためデスクトップPCの購入を行った。2年目は免疫系の数理研究を中心に行った。免疫細胞の細胞増殖や細胞分化過程をモデリングし、抗原刺激を受けたリンパ球の培養実験における細胞増殖やヘルパーT細胞のサブセットへ分化メカニズムの一端を明らかにした。今年度後半から徐々に成果が表れ、国内雑誌に2編論文が掲載される予定である。定量的測定実験をベースに理論を構築した融合型研究と位置づけられ、本研究は異分野融合研究を促進し、生命科学のあらゆる分野にも応用できるような枠組みを作り上げていく第一歩と位置づけられる。他のトピックである個体の体サイズ成長を考慮した個体群モデルに対する研究成果は、理論生物学のトップ紙の一つであるJournal of Theoretical Biologyに掲載された。
二酸化炭素の選択的収着及び二酸化炭素の利用反応に関する研究

人類の行なう生産と消費活動の結果,地球上における二酸化炭素(CO_2)濃度は年間0.9ppmづつ増加の一途を辿っており,都市部においてはCO_2の循環サイクルが破壊寸前であるとされている.筆者は固体高分子液晶が室温で多量のCO_2を選択的に収着し,ガラス転移点近傍で急激にCO_2を脱離する現象を見出した.本年度はコレステリルメタクリラートとブチルメタクリラートから成り組成比の異る3種類の共重合体を合成した.メソーゲン(80%)の共重合体を例に挙げて成果を説明する. (1)共重合体のベンゼン溶液から得たフィルム一晩大気中に放置した後, 10^<-6>Tarrで2週間減圧乾燥したフィルム0.4gをデラトメータに封入し,加熱したところ90°CでCO_2を急激に放出した.温度一定のまま63時間後までに放出したCO_2量は0.2mlであった.空気中のCO_2濃度が0.03%である事から考えると,一晩で多量のCO_2を選択収着したといえる.(2)次にベンゼン溶液から凍結乾燥法によって得た粉末を閉鎖循環系にとり, 400TorrのCO_2に触れさせた所,急激にCO_2を吸着し約30時間後に吸着平衡に達した.共重合体1g当りのCO_2吸着量はは1.3×10^<-2>molであった.次にCO_2圧力を600Torrに変えて,同様な吸着量を求めたところ2.6×10^<-2>molであった.吸着量は圧力に依存していることがわかった. (3)上の2つの実験で得られた収着(吸着)と脱離の過程は非可逆的な変化であった.しかし一度加熱した共重合体を再びキヤストか凍結乾燥を行なえば,再びCO_2を吸着する事がわかった.シリカゲル上に約5%の共重合体をキヤストした試料について,吸着脱離の実験を行なった.キヤストに先立つて超音波を照射して得た試料の吸着,脱離過程は可逆的であったが,照射しない試料は非可逆的であった.この理由については次年度以降も継続して研究する.またCO_2を未利用資源として活用する反応についても着手できなかったが,次年度以降で着手する予定である.人類の行なう生産と消費活動の結果,地球上における二酸化炭素(CO_2)濃度は年間0.9ppmづつ増加の一途を辿っており,都市部においてはCO_2の循環サイクルが破壊寸前であるとされている.筆者は固体高分子液晶が室温で多量のCO_2を選択的に収着し,ガラス転移点近傍で急激にCO_2を脱離する現象を見出した.本年度はコレステリルメタクリラートとブチルメタクリラートから成り組成比の異る3種類の共重合体を合成した.メソーゲン(80%)の共重合体を例に挙げて成果を説明する. (1)共重合体のベンゼン溶液から得たフィルム一晩大気中に放置した後, 10^<-6>Tarrで2週間減圧乾燥したフィルム0.4gをデラトメータに封入し,加熱したところ90°CでCO_2を急激に放出した.温度一定のまま63時間後までに放出したCO_2量は0.2mlであった.空気中のCO_2濃度が0.03%である事から考えると,一晩で多量のCO_2を選択収着したといえる.(2)次にベンゼン溶液から凍結乾燥法によって得た粉末を閉鎖循環系にとり, 400TorrのCO_2に触れさせた所,急激にCO_2を吸着し約30時間後に吸着平衡に達した.共重合体1g当りのCO_2吸着量はは1.3×10^<-2>molであった.次にCO_2圧力を600Torrに変えて,同様な吸着量を求めたところ2.6×10^<-2>molであった.吸着量は圧力に依存していることがわかった. (3)上の2つの実験で得られた収着(吸着)と脱離の過程は非可逆的な変化であった.しかし一度加熱した共重合体を再びキヤストか凍結乾燥を行なえば,再びCO_2を吸着する事がわかった.シリカゲル上に約5%の共重合体をキヤストした試料について,吸着脱離の実験を行なった.キヤストに先立つて超音波を照射して得た試料の吸着,脱離過程は可逆的であったが,照射しない試料は非可逆的であった.この理由については次年度以降も継続して研究する.またCO_2を未利用資源として活用する反応についても着手できなかったが,次年度以降で着手する予定である.
繊維強化プラスチックと金属の接着接合部の強度評価

カ-ボン繊維強化プラスチック(CFRP)円筒と金属軸の接着接合を対象として、引張とねじりを負荷したときの接合部の強度を検討した。CFRP円筒はカ-ボン繊維織物プリプレグで成形し、金属軸には炭素鋼を、接着剤にはエポキシ樹脂を用いた。また、継手の変形状態を測定するために、レ-ザ-光源を用いたひずみ測定装置をも試作した。(1)レ-ザ-干渉法を用いて接合部表面の変位をスペックルパタ-ンにより計測できる見通しが得られた。(2)有限要素法による応力解析結果に軸継手の各部分の強度則を適用して、CFRP円筒軸と金属軸との接着軸継手の強度予測を行うことができる。(3)引張負荷およびねじり負荷を与えた軸継手では接着部の両端付近で著しい応力集中が生じる。CFRP円筒では金属軸先端の接着部付近、金属軸ではCFRP円筒先端の接着部付近に顕著な応力集中が認められる。(4)引張とねじり負荷に関わらず、継手の強度はほぼ接着界面(金属ー接着剤)の強度により決定される。(5)引張負荷とねじり負荷に関わらず、段付き重ね合わせ軸継手には、それ以上接着長さを増やしても継手強度が増加しなくなる長さが存在する。(6)段付き重ね合わせ軸継手の強度は、引張負荷やねじり負荷に対して、重ね合わせ部のある断面積比に対して最大値を持つ。
プラトンの機械可読テキストを使ったコンピュ-タによる文体研究のためのシステム開発

本研究の目的はプラトンの機械可読テキストをパソコン・ベ-スに落とし、それを使って文体研究を行うことにある。同時に又、研究の環境作りの為の基本システムの開発や解析プログラム等の構築も目指している。平成1年度は出力システムの開発と基本デ-タの作成を中心に以下の順で作業をおこなった。1.大型計算機用の磁気テ-プに入っているプラトンの機械可読テキストをパソコンダウン・ロ-ドした。更にロ-ドされたテキストを検索可能な形に整備した。2.ギリシャ語打ち出しに必要なフォントの作成と、出力に必要な文字変換プログラムの作成した。3.ロ-ドされたテキストから文体研究に有効な指標を捜すため、言語処理プログラムのMicro-OCP(Oxford Concordance Programのパソコン版)を使ってインデックス、コンコルダンス等を試験的に作成した。プラトンは後期に母音重複(ヒアスト)を避ける傾向があり、これが文体研究の内でも作品の年代決定に有益であることは、既に多くの研究者によって立証されている。しかしこれまでは余りに、量が多いこと、更にその組合せが多様な為に、この観点から文体の検討はなされていなかった。しかし今回、コンピュ-タを利用することにより、新たにこの方面からの解析が可能であるとの見通しを得た。そのため今後は、語彙のレベルの文体指標の成果と合わせて、ヒアトスの集計・分析も行い、プラトン研究のみならず、ギリシャ語文献全体の文献に応用可能な汎用性のあるデ-タベ-スの構築も行ないたい。
成長制御による桑器官の機能性向上に関する基礎的研究

シベレリン(GA)はごく初期の生育を促進する.しかし,生育後では下位葉の支合成態の低下が著しく,〓〓生長の低下がおきる場合がある.TIBAは上葉中の気孔密度を高くし,葉厚も厚くなって,光合成速度も生育前半には高まる傾向を示したが,板桑の伸長,葉面積の拡大は抑制された.伐採後の新生器官の生長を促進した.モルファクチン処理では先端葉が癒着などの奇形葉を生じた.モルファクチン処理には葉肉組織がまばらになるにも拘らずクロロフィル〓は増加する傾向を示した.桑葉中のカリウム濃度は低下し,亜鉛濃度は上昇していた.B-995は伐採後の新生器官の再生生長に対して著るしい抑制効果を示した.ブラシノライドは生育初期の処理で軽量生育を促進した.モルファクチン,ゲラシノライドとも桑葉中のカリウム濃度は低下させる一方, Zn濃度も上昇させる傾向を示した.β-995,ブラシノライドとも桑の肥大生長を促進する傾向を示した.モルファクチン,グラシノライドともにK欠乏, Zn過剰が引き起こされ易い土壌条件では障害をもたらすと考えられるので使用には注意を要する.シベレリン(GA)はごく初期の生育を促進する.しかし,生育後では下位葉の支合成態の低下が著しく,〓〓生長の低下がおきる場合がある.TIBAは上葉中の気孔密度を高くし,葉厚も厚くなって,光合成速度も生育前半には高まる傾向を示したが,板桑の伸長,葉面積の拡大は抑制された.伐採後の新生器官の生長を促進した.モルファクチン処理では先端葉が癒着などの奇形葉を生じた.モルファクチン処理には葉肉組織がまばらになるにも拘らずクロロフィル〓は増加する傾向を示した.桑葉中のカリウム濃度は低下し,亜鉛濃度は上昇していた.B-995は伐採後の新生器官の再生生長に対して著るしい抑制効果を示した.ブラシノライドは生育初期の処理で軽量生育を促進した.モルファクチン,ゲラシノライドとも桑葉中のカリウム濃度は低下させる一方, Zn濃度も上昇させる傾向を示した.β-995,ブラシノライドとも桑の肥大生長を促進する傾向を示した.モルファクチン,グラシノライドともにK欠乏, Zn過剰が引き起こされ易い土壌条件では障害をもたらすと考えられるので使用には注意を要する.今年度は植物の仲長生長に対して抑制的な効果を持つとみられるCCC,B-995の桑の発育に対する効果について検討した。"一の瀬"の接木苗を用い7月30日と8月16日の両日B-995とCCCを各500ppw上位から長開した7枚の葉に全量が20mlとなるよう葉面散布した。7月30日に処理した場合には処理の影響はほとんど認められなかっが、8月16日に処理した場合には条長,葉面積および葉数の増加に抑制的な傾向がみとめられた。葉面積重は処理により増加する傾向を示した。クロロフィル量についてはとくに新葉について増加する傾向を示し、なかでもクロロフィル6が増加していた。条の組織に対する影響についてみるととくに木部組織の発育が処理で卓践する傾向が認められた。細胞数の増加によるものか、それとも1細胞の発育の増進によるものかは現在検討中である。前年度処理して余り条の発育に大きな差異が認められなかった条の4月における発芽歩合をみると処理桑の初期による発芽歩合は少なくなっていた。外部形状的にはほとんど差異は認められず、生理的な影響だと思われる。TIBAではこの点についてほとんど影響が認められず、またMorphactinは抑制的な影響は認められるものの僅かであった。このようにB-995,CCCの条の発育に対する効果はとくに栄養生長の盛んな時期に著るしく、しかも持続性のあるものであること解明された。
グラフェン系の特異な量子輸送現象

グラフェンが示す通常の2次元電子系とは異なったさまざまな量子輸送現象について理論的な予言を行うことを目的として研究を行った.トポロジカル異常による反磁性帯磁率の特異性を解明するため,不規則性の効果と多層グラフェンへの拡張,空間変動磁場への拡張を行った.弱磁場でのホール効果,弱局在効果と磁気抵抗の理論を完成させた.2層グラフェンについて,光学フォノンのフェルミ準位による変化,磁気フォノン共鳴,ゲート電界効果の重要性を明らかにし,層間電荷移動に伴う光吸収スペクトルを予言した.これらの予言は最近の実験でも確かめられ始めている.グラフェンが示す通常の2次元電子系とは異なったさまざまな量子輸送現象について理論的な予言を行うことを目的として研究を行った.トポロジカル異常による反磁性帯磁率の特異性を解明するため,不規則性の効果と多層グラフェンへの拡張,空間変動磁場への拡張を行った.弱磁場でのホール効果,弱局在効果と磁気抵抗の理論を完成させた.2層グラフェンについて,光学フォノンのフェルミ準位による変化,磁気フォノン共鳴,ゲート電界効果の重要性を明らかにし,層間電荷移動に伴う光吸収スペクトルを予言した.これらの予言は最近の実験でも確かめられ始めている.新しい2次元電子系として注目を浴びているグラフェン上の電子はニュートリノと同じ静止質量がゼロの相対論的なディラック方程式にしたがうという著しい特徴をもつ.この方程式の最も著しい待徴は波数の原点特異点となっていることであり,そのため,波数を原点のまわりでゆっくりと1周させると状態はもとに戻るが波動関数には余分なベリーの位相が付く.このベリーの位相のために波動関数は符号が変わり,2周で初めてもとに戻る.その直接の帰結の一つは,ゼロエネルギーにランダウ準位が存在することと金属ナノチューブでの後方散乱の禁止である.ごく最近,それを使った電界効果トランジスタが作製され,量子ホール効果が観測された.この研究は,グラフェンが示す通常の2次元電子系とは異なったさまざまな量子輸送現象について理論的な予言を行うことを目的とする.具体的な課題は(1)トポロジカル特異性の解明,(2)対称性のクロスオーバ,(3)量子ホール効果と磁場中の電気伝導,(4)格子振動と電子-格子相互作用,である.本年度は,(1)トポロジカル異常に直接関係した,反磁性帯磁率のゼロエネルギーでのデルタ関数的な特異性の起源についての理論的考察と不規則性の効果の解明,さらにその多層グラフェンへの拡張を中心に研究を進めた.その結果,奇数層の多層グラフェンの電子状態は単層グラフェンと2層グラフェン,また,偶数層の多層グラフェンは2層グラフェンの重ね合わせとして理解できることを明らかにした.(2)対称性のクロスオーバでは弱局在効果についての研究,(3)量子ホール効果と磁場中の電気伝導では,ホール伝導率についての定式化を行い,(4)格子振動と電子-格子相互作用では,2層グラフェンの光学フォノンのエネルギーと幅のフェルミ準位による変化と磁気フォノン共鳴について考察した.新しい2次元電子系として注目を浴びているグラフェン上の電子はニュートリノと同じ静止質量がゼロの相対論的なディラック方程式にしたがうという著しい特徴をもつ.この方程式の最も著しい特徴は波数の原点特異点となっていることであり,そのため,波数を原点のまわりでゆっくりと1周させると状態はもとに戻るが波動関数には余分なベリーの位相が付く.このベリーの位相のために波動関数は符号が変わり,2周で初めてもとに戻る.その直接の帰結の一つは,ゼロエネルギーにランダウ準位が存在することと金属ナノチューブでの後方散乱の禁止である.ごく最近,それを使った電界効果トランジスタが作製され,量子ホール効果が観測された.この研究は,グラフェンが示す通常の2次元電子系とは異なったさまざまな量子輸送現象について理論的な予言を行うことを目的とする.具体的な課題は(1)トポロジカル特異性の解明,(2)対称性のクロスオーバ,(3)量子ホール効果と磁場中の電気伝導,(4)格子振動と電子-格子相互作用,である.本年度は,(1)トポロジカル異常に関係した,反磁性帯磁率のゼロエネルギーでのデルタ関数的な特異性の起源を明らかにするために,場所に依存した磁場に対する帯磁率の研究を開始し,その特異な波数依存性を発見し,その詳細についての理論的考察を開始した.(2)対称性のクロスオーバでは弱局在効果と磁気抵抗についての研究を完成させ,(3)量子ホール効果と磁場中の電気伝導では,弱磁場でのホール伝導率とホール係数の計算を行い,(4)格子振動と電子-格子相互作用では,2層グラフェンの光学フォノンのエネルギーと幅のフェルミ準位による変化と磁気フォノン共鳴,さらにゲート電圧に起因する非対称ポテンシャルの効果の重要性について考察した.新しい2次元電子系として注目を浴びているグラフェン上の電子はニュートリノと同じ静止質量がゼロの相対論的なディラック方程式にしたがうという著しい特徴をもつ.この方程式の最も著しい特徴は波数の原点特異点となっていることであり,そのため,波数を原点のまわりでゆっくりと1周させると状態はもとに戻るが波動関数には余分なベリーの位相が付く.このベリーの位相のために波動関数は符号が変わり,2周で初めてもとに戻る.その直接の帰結の一つは,ゼロエネルギーにランダウ準位が存在することと金属ナノチューブでの後方散乱の禁止である.ごく最近,それを使った電界効果トランジスタが作製され,量子ホール効果が観測された.

この研究は,グラフェンが示す通常の2次元電子系とは異なったさまざまな量子輸送現象について理論的な予言を行うことを目的とする.具体的な課題は(1)トポロジカル特異性の解明,(2)対称性のクロスオーバ,(3)量子ホール効果と磁場中の電気伝導,(4)格子振動と電子-格子相互作用,である.本年度は,(1)トポロジカル異常に関係した,反磁性帯磁率のゼロエネルギーでのデルタ関数的な特異性の起源を明らかにするために,場所に依存した磁場に対する帯磁率の研究を行い,その特異な波数依存性のために,グラフェンが磁界に対して鏡のような応答をすることを示した.(3)量子ホール効果と磁場中の電気伝導では,弱磁場でのホール伝導率とホール係数の計算を完成させ,ディラック点付近での特異性の理解に寄与した,(4)格子振動と電子-格子相互作用では,2層グラフェンの層間電荷移動に伴う光吸収スペクトルの計算を行った.
タイの行政組織変遷史、1892-1993年

本研究の目的は、タイの中央政府の局以上の行政組織の1892年以後の100年間における変遷に関するデータを収集・整理し、マニュアル的な資料集を作成することにあった。本研究の成果報告書として、付録資料を交えて総頁数170頁ほどの資料集をまとめることができたので本研究の目的はとりあえず達成することができた。この100年間は、省庁局の改組が法律によって行われるようになる1933年以後と、改組が必ずしも法律にはよらなかった1933年以前の2つの時期に分けて考える必要がある。本研究では1933年以前の局の改組について不明な部分をいくつか残したままとなっているが、これは『官報』にすら改組が布告されないという事情を考えればやむをえないであろう。省庁局の変遷史を鳥瞰すると、1892年の13省体制で発足した行政組織はその後次第に局が増えてゆくことになる。その改組には為政者である国王の個人的な趣味がかなり反映されていた。そして、1925年以後は財政逼迫のため劇的な整理統合を経験し、7省まで減少することになる。1933年以後については、組織はほぼ肥大の一途を辿る。1933年には7省であったものが、1992年には倍の14省へと増加する。局の数も鰻登りである。ただし、1957年のク-デタで政権担当者が交代すると2つの省が相次いで廃止された。また、1980年代には財政負担を避けるために省はおろか局の新設すら厳しく抑制された。成果報告書には極力図を盛り込んで、100年間の省庁局の変遷が視覚的に理解しやすいように努めた。データの不足を考慮すれば、まずまずの資料集を作成しえたといえよう。省庁局の変遷史を鳥瞰すると、1892年に13省体制で発足した行政組織はその後次第に局が増えてゆくことになる。また1980年代には財政負担を避けるために省はおろか局の新設すら厳しく抑制された。
建築デザインプロセスにおける知識と方略に関する研究

最終年度である本年は基本的に過去2年の成果のまとめと若干の補違的作業を行なった.具体的には以下の3つである.1.追加設計実験過去2年と異なる設定(比較的自由度のある敷地において,多数の空間要素を配列するタイプの課題)の設計実験を行ない,以下のような結果を得た.・敷地に対する基本的配置や,複数の空間をまとめる作業,あるいは並んだ部屋をずらす操作等はかなり自動的な操作として進行していること.・各操作ごとに形態や空間は異なる性質を持つものとして扱われること.・ある案(設計対象の状態)を評価する時に「ありえる(えない)」に代表される対象の存在のリアリティに関する判断が重要な役割を果たすこと.2,設計実験より取り出された設計行為のモデル化実験から得られた設計の操作のモデル化のまとめを行なった.特に本年度は設計における様々な単位とその取り扱われ方を,異なる性質を持つ「積み木」(地空間,図空間,空間積木,空間粘土,型等)の操作の体系として説明するモデルを提案した.3,設計行為をシミュレートするシステムの開発前年度のシステムが設計のプロセスの表現に重点がおかれていたのに対して,本年度は2の考え方をベースにして,設計の際に取り扱われている「単位」の性質の差異を表現することを主眼としている.さらに前年度のシステムとの統合作業を行ないつつある.なおこのシステムについては.今後.建築学科の学生及び一般市民を対象とした,形態・空間操作の教育ツールとして,また建築デザイナーを対象とした知的CAD(設計者が使用する形態の知識を持つ)システムとして発展させていく予定である.本年度は昨年に引き続き、デザインプロセスのモデル化作業を行なった。具体的な作業は以下の3つである。1.非専門家による設計行為にみられる空間の表象構造の分析建築の非専門家による住宅の設計実験を行い、そのプロセスにみられる形態・空間の表象構造の特性を考察した。その結果、素人が住宅の諸室を構成していく時には、四角い外枠の中に各室をシークエンスに沿って配置していく方法、すなわち認知マップに現われるような行動に基づく論理(階段を上って等)が重要な役割を果たしていることがわかった。このような操作の結果生じた空間的予盾は最もあいまいなスペースに吸収されることが多い。2.変形敷地を対象とした住宅設計実験とその表象構造の分析三角形の敷地にスタジオ、アトリエ付住宅を設計する課題を、非専門家,建築学科学生,プロの設計者に与えて作業をビデオで記録し、その設計プロセスにみられる形態・空間の表象構造を中心に分析した。その結果、素人にみられない操作概念として、行動的空間表象にとらわれない様々な空間把握の単位を持つこと、特にある要素を全体の中の部分としていわば装置化したものとして扱えること、また規準線等によって敷地を積極的に意味ある部分に分割していく戦略などがみられた。3.外形を限定した住宅設計実験とそのコンピュータプログラム化外形を長方形に限定した住宅設計を3人の被験者(建築大学院生と工業化住宅の設計者)に対して行なった。プロトコル分析の結果として、設計者は各室をばらばらに作っていくのではなく、構造化された一種の空間的枠組み-昨年度指適した「型」をベースにして作業を進めることがわかった。3人のプロセスと用いられた「知識」を整理、モデル化しコンピュータプログラムとして表現した(prolog言語使用)。最終年度である本年は基本的に過去2年の成果のまとめと若干の補違的作業を行なった.具体的には以下の3つである.1.追加設計実験過去2年と異なる設定(比較的自由度のある敷地において,多数の空間要素を配列するタイプの課題)の設計実験を行ない,以下のような結果を得た.・敷地に対する基本的配置や,複数の空間をまとめる作業,あるいは並んだ部屋をずらす操作等はかなり自動的な操作として進行していること.・各操作ごとに形態や空間は異なる性質を持つものとして扱われること.・ある案(設計対象の状態)を評価する時に「ありえる(えない)」に代表される対象の存在のリアリティに関する判断が重要な役割を果たすこと.2,設計実験より取り出された設計行為のモデル化実験から得られた設計の操作のモデル化のまとめを行なった.特に本年度は設計における様々な単位とその取り扱われ方を,異なる性質を持つ「積み木」(地空間,図空間,空間積木,空間粘土,型等)の操作の体系として説明するモデルを提案した.3,設計行為をシミュレートするシステムの開発前年度のシステムが設計のプロセスの表現に重点がおかれていたのに対して,本年度は2の考え方をベースにして,設計の際に取り扱われている「単位」の性質の差異を表現することを主眼としている.さらに前年度のシステムとの統合作業を行ないつつある.なおこのシステムについては.今後.建築学科の学生及び一般市民を対象とした,形態・空間操作の教育ツールとして,また建築デザイナーを対象とした知的CAD(設計者が使用する形態の知識を持つ)システムとして発展させていく予定である.
有限記録における不完備情報下での無限繰り返しゲームの分析

1つの企業とその消費者の関係のような、1人の長期的な経済主体と一連の短期的な経済主体の、長期的な関係の分析を行った。特に、長期的な経済主体がどのような経済主体であるかを短期的な経済主体が正確には知らない状況を分析した。「評判のモデル」とは、このような状況を分析するためのモデルの1つである。評判のモデルの分析は複雑であるため、どのような協調的な関係が築かれるのかということは十分に研究が進められてこなかった。本研究では、はじめに、一般的な評判のモデルの分析の準備として、短期的な経済主体が手に入れられる情報が制限されている状況(有限記録)の分析を行った。具体的には、短期的な経済主体の行動とは無関係に長期的な経済主体にとって望ましい行動(支配行動)が存在する状況下において、各経済主体が「短期的な経済主体の長期的な経済主体がどのような経済主体であるかという予想」(信念)のみに応じて行動を変化させる場合に着目した。長期的な経済主体は「支配行動ではない行動」を選択し続けることで、短期的な経済主体に、「長期的な経済主体は支配行動を選択してこない」と予想させて行動を変化させることができる。その特徴から、有限記録の特定の状況では、「長期的な経済主体が常に支配行動ではない行動を選択し続ける」ことで良い長期的な関係を築くことができることがあることを明らかにした。また、上記の研究で得た知見を元に、信念に応じて行動を変化させる場合の分析を、有限記録ではない、短期的な経済主体が手に入れられる情報が制限されていない状況(完全記録)に応用した。そして、短期的な経済主体が常に純粋行動を選択する場合に達成されうる経済状況を近似する方法とその経済状況の集合の特徴を明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。不完備情報のある無限繰り返しゲームの特徴を調べるために、有限記録の不完備情報のある無限繰り返しゲームの分析を行った.一般的に有限記録ではない、不完備情報のある無限繰り返しゲームの分析は困難であることが知られている.本年度の研究ではその性質を調べるために、まず、各プレーヤーが一定の期間の情報のみ利用可能である状態(有限記録)での分析を行った.中でも特に、各プレーヤーが自分の信念に応じた戦略をとる場合にどのような特徴をもつのかを明らかにした.本研究によって、「不完備情報のある場合には非自明な均衡が存在するが、有限記録ではない場合には自明な均衡しか存在しない」といった有限記録と不完備情報の関係が明らかになった.この研究内容は2014年6月に日本経済学会で報告し、討論者等からいただいた非常に有益なコメントを参考にさらに研究を発展させている.上で述べた研究を進めていく上で、不完備情報のない繰り返しゲームの分析で用いられていた帰納的に均衡利得集合を分析する方法を不完備情報のあるモデルに適用する方法の着想を得た.その着想を元に、不完備情報のあるモデルの場合、あるクラスの戦略に限定すれば、均衡利得集合に信念を含めて考えることで帰納的に均衡利得集合の特徴を明らかにできることを証明した.この結果を用いれば、従来は難しいとされていた不完備情報のある無限繰り返しゲームの分析がこれまでの方法とよく似た方法で分析が可能になる.この成果は、来日した共同研究者の前で報告し、現在進行中の共同研究の一部として取り入れることになった.1つの企業とその消費者の関係のような、1人の長期的な経済主体と一連の短期的な経済主体の、長期的な関係の分析を行った。

当初の目的であった有限記録のモデルの分析を通じて、不完備情報のある無限繰り返しゲームの分析を行うという計画は順調に進行している. 26年度のはじめは、不完備情報のある無限繰り返しゲームの中でも特に、戦略のクラスを制限することで、不完備情報と有限記録の関係の一部を明らかにした.その研究を元に、当初研究目的である「不完備情報のある無限繰り返しゲームの分析」に有用な方法の着想を得た.このまま研究が進めば当初研究目的は達成されると考えられるので、本研究課題の当初研究目的の達成度はおおむね順調に進行しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに発見した「不完備情報のある無限繰り返しゲームの分析に有用な方法」は、今のままでは混合戦略を含めて分析できていない.不完備情報のある無限繰り返しゲームでは混合戦略が非常に重要な意味をもつことはよく知られており、今後は混合戦略を含めた方法を研究する.その手始めに、不完備情報のある無限繰り返しゲームの完全均衡利得集合の分析を進める予定である.また、、「各プレーヤーが一定の期間の情報のみ利用可能である状態(有限記録)での分析」の成果を論文にまとめ、海外ジャーナルに投稿する作業や共同研究も同時に進めていく.27年度が最終年度であるため、記入しない。