hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性薄膜を用いたインスリン自動放出制御システムの構築と革新的DDSへの展開

薄膜表面に固定化した機能性物質の挙動について詳細に調べる目的で、機能性物質として可逆的に酸化還元可能な触媒である2,2,6,6-テトラメチルピペリジン1-オキシル(TEMPO)を用いて検討を行った。その結果、TEMPO修飾電極を用いることで水溶媒系における糖類の酸化反応が可能であり、糖濃度依存的に酸化電流値の変化が得られたことから、定量への応用も可能であることが示唆された。さらに、均一系で触媒を用いた場合よりも高感度の定量も可能であった。これらの結果から、薄膜表面に固定化した機能性物質は、均一系で用いるときと同等またはそれ以上の活性を見出すことが可能であることが明らかとなった。機能性薄膜作製のための原料として合成した重合単量体を用いて、電解重合法により、薬物放出機能をもった薄膜の作製法について検討を行った。しかし、電解重合反応が予想よりも進行せず、薄膜中への薬物モデル化合物の取り込みや放出を確認することはできなかった。さらに、モデル化合物を分子量の大きな化合物に変更して再度検討を行ったが、結果は同様であった。そこで、重合単量体そのものの構造を設計して重合反応を制御する研究を平行して行った。その結果、機能性物質と重合反応部位の連結部分の長さ及び官能基を変えることにより、電解重合反応の進行に変化が現れることを明らかにした。具体的には、連結部位の炭素鎖を伸長すること、また、アミド結合よりもエステル結合を利用して連結すること、この2種類の方法により、作製される薄膜の量を増加させることが可能であった。さらには、その増加量にも法則性を見出し、機能性物質と重合反応部位間をエステル結合で連結した場合は、連結部位の炭素数26程度においてその数と固定化量に依存性がみられ、アミド結合で連結した場合には、炭素数610程度の範囲においてその数と固定化量に依存性が得られた。この結果は、現在期待通りに進行していない機能性薄膜の作製を促進することが可能であることを示唆するものである。これらの結果から、この手法を利用して重合単量体の構造を設計することで、機能性薄膜の作製をより緻密に制御できることが予想される。糖濃度依存的に構造変化を起こすフェニルボロン酸を連結した重合単量体を用い、その電解重合による機能性薄膜の作製について、種々の条件で検討を行った。この機能性薄膜を薬物モデル化合物の存在下で作製することによって薄膜中への薬物の取り込みを行い、糖濃度依存的な構造変化によってこの薬物モデル化合物を放出することが目的のため、この条件に見合ったモデル化合物として、分子サイズの異なる化合物(アスピリン、エリオクロムブラックT等)について検討を行ったが、現在のところ糖濃度依存的な薬物の放出を確認できていない。薄膜作製時の色調変化がモデル化合物によって異なることから、ある程度の薄膜中への取り込みは進行していると考えられる。取り込み量は重合単量体、取り込み後の放出は機能性物質の濃度に依存して変化する性質であるため、現時点での検討結果をもとにこの濃度比を調整して検討していくことで、今後の研究の進展が期待される。当初予想した通りの研究成果が得られず、予備的な研究に多くの時間を割いてしまっている。薄膜上に固定化した機能性物質の挙動について、サイクリックボルタンメトリー(CV)を用いて詳細に検討を行った。CVを用いた電解重合反応により容易に薄膜を作製可能なピロールを薄膜の原料とし、機能性物質として酸化還元活性をもつ触媒であるニトロキシルラジカル化合物を用いて、これらを連結した重合単量体を実験に用いた。その結果、この単量体の電解重合により作製したニトロキシルラジカル修飾電極を作用電極として用いて、中性リン酸緩衝液中でグルコースの電解触媒酸化反応が可能であることを明らかにした。基質の有無による酸化電流値の増加比率を指標として、同様な条件下で均一系においてニトロキシルラジカルを用いた場合と比較したところ、このニトロキシルラジカル修飾電極の方が高い触媒活性を示した。また、グルコース濃度が0.1100 mM程度の範囲においてグルコース濃度依存的に酸化電流値が増加したため、この濃度範囲でグルコースの定量にも利用可能であることが明らかとなった。この手法は非常に簡便な操作で行うことが可能であり、定量できるグルコース濃度範囲は健常者における通常の血中グルコース濃度(5 mM程度)や糖尿病患者における血中グルコース濃度(10 mM程度またはそれ以上)をカバーしていることから、血糖値のモニタリングにも非常に有用なツールとなり得るため、応用が期待される。さらには、この反応はフルクトースなどの他の糖やメタノールなどの低分子アルコールにも応用可能であった。研究の材料となる重合単量体の精製が容易ではなく、当初の予定より、薬物モデル化合物を用いた実験の開始が遅れてしまった。

さらに、低分子量のモデル化合物では放出制御が困難であり、期待していた結果は得られず、種々の化合物について予備的に実験を行ったことに時間を要してしまった。さらには、研究以外の業務の増加により、当初予定していたエフォートが得られなかった。基本的な研究の推進方法については、課題応募時と大きな変更はない。予備的実験に時間をとられてしまってはいるものの、現在の研究成果をもとにして検討していくことで、次の成果が得られることが期待される。また、研究が予想通り進行しなかったときの多方面からのアプローチについても課題応募時に検討していたので、これについても1つ1つ検討していく予定である。物理化学基本的な研究の推進方法には、課題応募時点と大きな変更はない。現状、期待する結果が得られずに予備実験等に時間がかかってしまっているのは事実であるが、これに対する対応策は課題応募時に検討していたため、これら一つ一つの方策を検討していき、最適条件の探索を行う。当初の期待通りの研究成果が得られていないことから、安価な研究材料を主とした予備的実験に多くの時間を割いていることによる。今年度は、応募時の期待通りの結果が得られなかったことから、予備的実験が多くなったこと、また、業務増加により予定していたエフォートを確保できず、研究の進行が遅れていることなどから、実使用額が予定額を大きく下回ってしまった。予備的実験から得られている知見をもとに研究を進展させることで、今年度は当初予定していた機能性薄膜の作製検討に移る。この研究は単価の高い研究材料を用いて行うため、当初の計画通りの消耗品の購入に充てることになる。次年度は、まずはエフォートの確保に努め、研究の進展を目指す。これにより使用する消耗品等が大幅に増加するので、研究の遅れを取り戻すと同時に、計画的に使用していく。
内因性酸化還元蛍光を利用したヒト脳活動画像解析システムの開発

フラビン蛋白蛍光を用いる光学的解析法の特性を解析した。まずラット大脳切片で電気刺激に対して青色励起光に対する緑色自家蛍光が大きく変化することを見出した。この波長はフラビン蛋白質の蛍光に相当する。また反応はテトロドトキシンや無カルシウム液、無グルコース液、フラビン蛋白質の特異的な阻害剤のDPIなどでブロックされた。次にウレタン麻酔下のラットの大脳皮質表面を露出し、皮質に電気刺激を加えると刺激局所の蛍光強度が上昇した。また前肢・後肢の機械的刺激に対する体性感覚野の、また音刺激に対する聴覚野の反応も記録した。蛍光反応と電気的に記録した電場電位の分布は非常に良い相関を示した。常光反応に引き続き、動脈血流の増加が吸光像として観察された。神経発火相関の空間分布を可視化した。ウレタン麻酔したラットの体性感覚野を寒天で覆って蛍光を記録した。ピクセル毎にフレームあたりの蛍光差分を計算し、任意に選んだ解析枠(ROI)における差分との相関を計算すると、呼吸リズムに一致したパターンが現れた。そこで予め呼吸運動に同期する成分を元の蛍光画像データから減算した後に相関を計算すると、呼吸運動の影響をうまくキャンセル出来た。その後、相関分布を計算すると、基準となるROIの周辺に正の相関を示すピクセルが分布することが判った。フラビン蛋白蛍光法をマウス大脳活動の光学的な記録に応用した。マウス頭蓋骨を内側の緻密な部分を残して薄く削り、削った部分を透明な歯科用レジンで置換し、さらにその上に透明なマニキュアを塗って補強・保護する術式を考案した。光学的な記録法は脳の動きを嫌うという特性を持つ。しかし金属片を歯科用レジンで頭蓋骨に接着し、この金属片をネジで固定すれば、無麻酔でも脳の動きを簡単に阻止出来る。これらの特徴を生かし、覚醒マウス大脳活動を透明化した頭蓋を介して光学的に記録することに成功した。本年度は研究目標を達成するため、主にラットを用いた動物実験でフラビン蛋白蛍光を用いる光学的解析法の特性を解析した。まず大脳切片で電気刺激に対して青色励起光に対する緑色自家蛍光が大きく変化することを見出した。以上から少なくとも脳切片標本のレベルではフラビン蛋白蛍光を用いた神経活動の光学的な記録が可能であることが判った。次にウレタン麻酔下のラットの大脳皮質表面を露出し、脳切片標本と同様のフラビン蛋白蛍光変化が観察できるかどうかを検討した。タングステン電極を脳に直接刺入し、電気刺激を加えると刺激局所の蛍光強度が上昇した。これらは0.1-0.3秒程度の時間分解能をもち、また振幅が電気刺激に対して20%、自然刺激に対して2-3%と非常に大きいという特徴を示した。これは従来の方法で得られる光学的な反応振幅と比べ10-100倍にも相当する。またこの方法で得た蛍光反応と電気的に記録した電場電位の分布は非常に良い相関を示した。蛍光反応に引き続き、動脈血流の増加が吸光像として観察された。蛍光変化はDPIで阻害され、動脈血流の増加が吸光像の変化はNO合成酵素阻害剤で阻害された。

また通常は片側後肢の機械刺激は対側の体性感覚野を興奮させるが、同側の体性感覚野を電気的に高頻度で刺激した後に記録を行うと、片側後肢の刺激に対して両側の体性感覚野が反応を示すようになった。この結果は両側大脳皮質をつなぐ神経回路が活動依存性の可塑性を示すことを示唆する。生体組織の内因性蛍光の多くはフラビン蛋白質などの酸素代謝に密接に関連した物質に由来する。また神経細胞が刺激されたときに酸素消費が増加するが、同時にフラビン蛋白蛍光の変化が起きることも知られている。本研究ではこの酸素代謝と密接にリンクした自家蛍光変化を利用し、新たな神経活動の画像解析法を開発しようとするものである。昨年度までの研究でラット大脳聴覚野切片及びウレタン麻酔下したラットの大脳体性感覚野で神経活動をフラビン蛋白蛍光変化として観察できることを確認した。本年度はこれらの流れを受け、本法の改良を行った。フラビン蛋白蛍光による脳活動のイメージングは神経活動が蛍光変化に転化されるまで200-300ミリ秒しか要せず、しかも信号が非常に大きい。そこで今回我々は、個々のニューロン活動に由来する蛍光の揺らぎを想定し、神経発火相関の空間分布を可視化することを試みた。まず心拍や呼吸の影響を評価するため、ウレタン麻酔したラットの体性感覚野をテトロドトキシンを含む寒天で覆って蛍光を記録した。ピクセル毎にフレームあたりの蛍光差分を計算し、任意に選んだ解析枠(ROI)における差分との相関を計算すると、呼吸リズムに一致したパターンが現れた。そこで予め呼吸運動に同期する成分を元の蛍光画像データから減算した後に相関を計算すると、呼吸運動の影響をうまくキャンセル出来た。さらにテトロドトキシンを含まない寒天で覆った体性感覚野から呼吸成分に同期する成分を減算した後、相関分布を計算すると、基準となるROIの周辺に正の相関を示すピクセルが分布していることが判った。また基準となるROIの近傍にタングステン電極を刺入し、テタヌス刺激を加えた後で再び計算すると相関の程度が強まった。我々はこの現象はシナプス増強によってニューロン間の結合が強まり、その結果個々のニューロンがより密接に同期して発火する傾向が強まったためであると解釈している。今年度はフラビン蛋白蛍光法をマウス大脳活動の光学的な記録に応用した。マウスの頭蓋骨は透明度が高く、麻酔したマウスで頭蓋骨の乾燥を防止すればフラビン蛋白蛍光イメージングが経頭蓋的に容易に行える。しかしこのままでは大脳皮質の長期的な観察や無麻酔状態での光学的記録が出来ない。そこで我々は頭蓋骨を内側の緻密な部分を残して薄く削り、削った部分を透明な歯科用レジンで置換し、さらにその上に透明なマニキュアを塗って補強・保護する術式を考案した。この方法のメリットは、そもそも開頭しないので脳に与える外科的侵襲や感染の危険が殆どないという点にある。また手術自体も簡単で、麻酔開始後約50分で終了し、手術を受けたマウスは術後2-3時間でエサや水を摂取するなど活発に動き始める。光学的な記録法は脳の動きを嫌うという特性を持つ。しかし金属片を歯科用レジンで頭蓋骨に接着し、この金属片をネジで固定すれば、無麻酔でも脳の動きを簡単に阻止出来る。これらの特徴を生かし、覚醒マウス大脳活動を透明化した頭蓋を介して光学的に記録することに成功した。覚醒マウスに対し、皮膚刺激・光刺激・音刺激などを行うと、それぞれの担当感覚野は反応を示した。
分子気体力学解析と衝撃波管の実験による非平衡状態下における気体論境界条件の確立

本研究は、分子気体力学の気液界面の境界条件中に含まれる未知パラメータである凝縮係数の値を分子気体力学の数値計算と衝撃波管を用いた実験により決定し、気液界面の境界条件を確立する事を目的としている。本研究を行う事で、気液界面で弱い凝縮(気液平衡状態からのずれが小さい場合の凝縮現象)が起こっているとき、その気体の凝縮過程によって質量、運動量、エネルギー交換がその界面でどの程度行われているか、分子気体力学の枠組みのみで正確に知る事ができるようになる。ここで、本年度の研究実施計画は1.分子気体力学を用いた数値解析法の開発・高効率化・高精度化。2.衝撃波管の実験より得られる液膜成長のデータ精度の向上とそのデータ解析法の改良。3.1と2を用いたメタノールの凝縮係数決定の確立。4.3で示した方法を用いて,水の凝縮係数決定法の確立。であった。本年度、研究計画の13に該当するメタノールの凝縮係数決定法の確立を行った結果、常温でのメタノールの凝縮係数は、気液平衡状態では蒸発係数の値(0.9程度)となり、気液非平衡状態になるにつれて小さくなっていくことがわかった。また、研究計画の4に該当する水の凝縮係数決定法の確立を行った結果、常温での水の凝縮係数も気液平衡状態では蒸発係数の値と等しくなり、気液非平衡状態になるにつれて減少し、さらに、この減少傾向はメタノールの場合とほぼ等しくなることがわかった。本研究結果より、メタノールと水の弱い凝縮現象が起こっている状態での広範な工学的問題に対する定量的に正確な答を求めることが可能となった。この意味において、本研究は流体工学への極めて有意義な貢献を成しえたといえる。本年度、本研究成果は国際会議で1回、国内学会3回発表され、その内日本熱物性学会主催の「第27回日本熱物性シンポジウム」においてベストプレゼンテーション賞を受賞した。であった。
近代的コンサートの芸術性と劇場性に関する社会学的研究

本研究は近代ヨーロッパにおけるコンサート制度がどのように成立したかを探求するものである。器楽コンサートの独立には長い間オペラの助けが必要とされており、交響曲が市場において自立する際に「クラシック」という概念が音楽界に定着した。19世紀の音楽界では器楽の美学と市場原理が調停されてゆく経緯を確認できるが、そこには器楽と劇場との密接な関係、知識人の批評活動、そしてポピュラーなオペラ抜粋の楽譜出版などの事情が絡んでいた。本課題ではそうした音楽界の構造を、ヨーロッパの主要都市を対象としながら解明した。本研究は近代ヨーロッパのコンサートシステムを劇場性という視点から考察することを目的とし、器楽コンサートとオペラ(ジャンルとしてのオペラと「オペラ的」な諸要素)の関わり、およびそれらのジャンルを支持する社会層の構造を解明するものである。平成26年度は国内の図書館およびロンドンの図書館・資料館で19世紀の器楽コンサートとオペラ上演に関する資料収集を行った。各地のプログラム構成からは当時の人気演目と後世の音楽史記述との違いが明らかになるだけではなく、シンフォニー・コンサートと呼ばれるものでさえ、そのプログラムが現在のフォーマットに定着するまでに数十年かかっていたことが分かる。当時の音楽雑誌における音楽観の記述とコンサートの現場は必ずしも直接連動してはおらず、聴取態度の変化にはタイムラグが存在していたことも確認できる。また、断片的ながらイギリスのリゾート地におけるプログラムと出演者に関する資料を得たことで、首都ロンドンと地方都市との関係を確認することができた。こうした資料は大都市のコンサート形態が各地に普及していった過程を明らかにするものとして今後の考察に有益である。コンサート・プログラムの構成が一都市だけの現象ではなくヨーロッパの各地で共通になってゆく過程もこれらの資料から追跡することができる。また、近代ヨーロッパのコンサート文化が明治時代の日本に輸入された経緯についても同時に調査を進めた。この領域に関しては本研究課題の一部として、7月に横浜で開催された国際社会学会において、19世紀以来のドイツ文化圏の器楽観に基づく自律音楽思想が戦後日本の音楽学に与えた影響について報告を行った。本研究は近代ヨーロッパのコンサート制度形成の過程を劇場性との関わりから考察することを目的とし、器楽コンサートとオペラの密接な関係とそこに集う聴衆の社会層の構造を解明するものである。平成27年度は国内の図書館およびロンドンの図書館・資料館で19世紀の器楽コンサートとオペラ抜粋演奏に関する資料収集を行った。とりわけ、従来の音楽史研究が扱ってこなかった「プレイビル」「コンサートビル」と称される公演広告は、その視覚的アピール効果と楽曲配列(プログラム)の意味をさぐる重要な資料となった。そうした資料から、コンサートにおいては器楽曲と声楽曲(オペラの楽曲)が不可欠な構成要素となっていたこと、また1回のコンサートではより多くの聴衆を集めることが興行を支えていたためにプログラムをできるだけ多様にすることが目指されていたことが分かる。これらの商業的な傾向を改めようと、19世紀前半に一部のコンサート協会がまじめな交響曲を軸とするプログラムを始めたが、いくつかの交響曲が芸術音楽の「クラシック」レパートリーとして確立する中で、それらをより多くの聴衆に広めようとするコンサート活動も確認できた。これは「クラシック音楽」の「ポピュラー化」の試みでもあり、19世紀半ばまでは「芸術音楽」と「ポピュラー音楽」の明確な区分は行われていなかったということでもある。このような多様な公開コンサートの広がりによって、まじめな音楽である器楽(特に交響曲)が一部の教養市民の間だけではなく、より広い社会層にも音響として浸透していったことが確認できた。平成27年度にはこれらの成果を単行本にまとめて出版した。また、19世紀ヨーロッパのコンサート研究の一方で、日本におけるクラシック音楽とポピュラー音楽の受容を、文化政策から考察して国際学会で発表を行った。本研究の成果を出版する予定は平成28年度としていたが、コンサート成立過程については、ほぼ資料調査を超えたタイミングで出版社と話し合った結果、出版計画を前倒しして公表こととした。本研究全体の計画からすれば成果の一部となるが、まとまった著作物としては一つのテーマとして独立させるに足る内容である。本研究のもう一つの重要な軸となる劇場性の問題については、コンサート成立過程との関連を意識しつつ、引き続き資料調査と考察を進めていく予定である。本研究は近代ヨーロッパにおいて、クラシック音楽のコンサートが劇場と関わりながら成立した過程を考察することを目的とし、「クラシック音楽」が生み出された社会的および美学的背景を解明するものである。平成28年度は特にクラシック・コンサートを支えた基盤としての劇場の役割に焦点を合わせて資料収集および考察を行った。劇場とは、単に現在のような「芸術音楽」の殿堂としてのオペラハウスを意味するのではなく、当時のオペラ劇場がポピュラー・カルチャーの要素を多分に含んでいたことが様々な断片的資料からも明らかとなった。また、居酒屋やカフェ、さらにリゾート地の娯楽場においてもオペラが重要なレパートリーとなっていたことも確認することができた。ロンドン初のミュージック・ホールがオペラを上演することでそれまでの居酒屋と差別化しようとした事例からも、当時の「劇場」にあたるものの多様な広がりが理解できる。19世紀の様々な劇場は、まじめなオペラから娯楽要素の強いショーに至るまで、会場ごとに幅広い催しを提供した。そうした場では一部の演目が共通していただけではなく、歌唱の発声法にも共通性が見られた。19世紀後半には芸術的ジャンルと娯楽ジャンルとの分化が見られたが、いずれにおいても声量を出せるオペラ歌唱が基本的メソッドとして採用されており、それは20世紀のブロードウェイの上演にも影響を与え続けた。

この側面に注目して、歌唱の発声法とテクノロジー(マイクロフォンとアンプ)の導入、そしてジャンル形成との関係を考察し、成果の一部として論文にまとめた。本研究は近代ヨーロッパにおけるコンサート制度がどのように成立したかを探求するものである。器楽コンサートの独立には長い間オペラの助けが必要とされており、交響曲が市場において自立する際に「クラシック」という概念が音楽界に定着した。19世紀の音楽界では器楽の美学と市場原理が調停されてゆく経緯を確認できるが、そこには器楽と劇場との密接な関係、知識人の批評活動、そしてポピュラーなオペラ抜粋の楽譜出版などの事情が絡んでいた。本課題ではそうした音楽界の構造を、ヨーロッパの主要都市を対象としながら解明した。平成26年度は特に19世紀イギリスのコンサート事情に関する資料にあたり、これまで筆者が扱ってきたドイツ語圏の状況との異同を確認することができた。プログラム構成を調査して分かることは、記者のフィルターを通して書かれた音楽雑誌上のコンサート報告とは様相が異なるということである。本研究は音楽について主張されていたことと、実際に聴かれていた音楽との違いを考察するものであり、それを確認しうる資料調査が進められたことで当初の計画に沿って研究を行うことができている。平成26年度は本研究課題の初年度ではあるが、派生的なテーマとして、日本の音楽学がドイツ音楽学から受けた影響について国際学会で発表できた。これは今後の研究遂行においても有益である。コンサート成立過程において劇場が重要な役割を果たしたことは明らかにしたが、今後は当時の言説において批判対象となっていた「劇場性(劇場的なるもの)」が市民文化活動においてどのような意味を持っていたのかという問題について調査を行う。当時の「劇場性」がどのように使用されていたのかを、社会学・美学・文化人類学の理論を参照しながら、当時の資料を分析する。社会学今後も引き続き、19世紀のコンサート事情に関する資料調査を行う。特に、美学言説とコンサート現場との異同を確認するだけではなく、両次元の受け手である読者と聴衆の層についても調査と考察を進める。また、ロンドン、パリ、ベルリン、ライプツィヒといった音楽市場として重要な都市が徐々に画一化してゆく過程を、プログラム等の地理的普及の面から確認してゆく予定である。さらに、コンサートと劇場の経営面にも着目し、現在のコンサート形態を可能にした条件を構造的に理解しうるよう考察を行う。平成27年度は音楽文化のパトロネージュに関するテーマについて国際学会で発表する予定である。平成27年度の海外出張は平成28年3月19日に終了し、3月20日に出張報告を行ったため、会計書類上は次年度の扱いとなったため。平成27年度に支出を予定していた研究費は平成28年3月末までに執行済みである。
歯周病原性細菌感染細胞のアポトーシス発現におけるインターロイキン1の役割

マウスマクロファージにA.actinomycetemcomitansを感染させるin vitroの培養系を用いて,IL-1β変換酵素(ICE)阻害剤を添加し,1)MTTアッセイによる細胞致死活性の測定2)フローサイトメトリーによるアポトーシス細胞の検出3)ELISA法によるIL-1βの測定を行なった。この結果,ICE阻害剤の添加により,A.actinomycetemcomitans感染マクロファージの細胞致死活性は抑制された。また,フローサイトメトリーによる解析結果から,ICE阻害剤の添加によりアポトーシス細胞の検出率は減少した。加えて,A.actinomycetemcomitans感染により増加したIL-1β量がICE阻害剤の添加により減少することが明らかになった。ICE阻害剤による今回の結果は,A.actinomycetemcomitans感染マクロファージのアポトーシス発現にICEが大きく関与する可能性が示された。A.actinomycetemcomitans感染によるマクロファージアポトーシス発現時に,歯周組織破壊に深く関わることが知られているIL-1の増加が認められたことは,アポトーシスの発現が歯周炎の修飾の一役を担っている可能性を示唆している。さらに,ICE阻害剤によるアポトーシス発現の抑制およびIL-1量の減少は興味ある知見であり,今後,歯周炎の治療への応用を含めて詳細に検討する予定である。
強磁性合金における規則変態と磁気変態との相互作用効果

磁性材料として実用化されているFe基やNi基合金では、磁気変態と規則変態が同時に出現する系も多く、これらが磁気特性を始め種々の性質と密接に関係している事が知られている。しかしながら、これらの磁気的及び化学的規則化挙動の相互作用についての定量的な研究は極めて少ない。研究の目的は、上述した異常性が基本的に相平衡と密接に関係していると考え、磁気効果と規則化挙動との相互作用を定量的解析を行う事によって磁性材料の重要系であるFe基やCo基合金の相安定性と磁気特性との関連を明らかにすることである。Fe基及びCo基系を中心とした挙動を調査するために、磁気変態と規則-不規則変態が同時に現れると予想されたFe-X基合金(X:Al,Rh,Ga,Si)やCo-Al-X基合金(X:Ti,Ni)についての研究を行い、以下の様な結果が得られた。(1)Fe-X2元合金(X:Al,Rh,Ga,Si)を作製し磁気天秤、示差走査熱量計、電気抵抗装置により2次の相転移(磁気変態及び規則-不規則変態)の臨界温度を決定した。また、1次の相転移が生じる場合には、X線マイクロアナライザー及び透過電子顕微鏡観察により2相平衡組成を実験的に決定した。この結果、Fe-Ga系やFe-Al系では、規則-不規則変態と磁気変態との相互作用が顕著に観察された。(2)Co-Al-X基合金(X:Ti,Ni)を作製し磁気天秤、熱分析装置により磁気変態や規則変態の臨界温度を決定した。また、TEM観察により、B2+D03平衡組織を決定した。(3)以上の実験結果を用い、Fe-Rh系やFe-Al系におけるbcc規則相の相安定性については、始めに磁気の影響を無視した統計熱力学の理論計算によって原子間相互作用エネルギーを評価し、それを基礎にして組成依存性や温度依存性を付加した副格子モデルによる熱力学的解析を行った。磁性材料として実用化されているFe基やNi基、Co基合金では、磁気変態と規則変態が同時に出現する系も多く、これらが磁気特性を始め種々の性質と密接に関係している事が知られている。研究の目的は、上述した異常性が基本的に相平衡と密接に関係していると考え、磁気効果と規則化挙動との相互作用を定量的解析を行う事によって磁性材料の重要系であるFe基やNi基、Co基合金の相安定性と磁気特性との関連を明らかにすることである。Fe基を中心としたBCC相における挙動を調査するために、本年度は磁気変態と規則-不規則変態が同時に現れるFe-Al及びFe-Rh合金について研究を行い、以下の様な結果を得た。(1)Fe-Al及びFe-Rh合金について示差走査熱量計(DSC)により2次の相転移(磁気変態及び規則-不規則変態)の臨界温度を決定した。また、Fe-Al合金では、A2+D03の2相平衡が現れたのでX線マイクロアナライザー(EPMA)及び透過電子顕微鏡観察により2相平衡組成を実験的に決定した。また、Fe-Rh系のA2+A1の2相平衡をEPMAで測定した結果、A2+A1の2相平衡が、B2相の規則化により大きな影響を受けることがわかった。(2)以上の実験結果を用い、規則相の相安定性について、始めに磁気の影響を無視した統計熱力学の理論計算によって原子間相互作用エネルギーを評価した。さらに、副格子モデルに、磁気のエネルギーも考慮できる熱力学モデルを検討した。

磁性材料として実用化されているFe基やCo基合金では、磁気変態と規則変態が同時に出現する系も多く、これらが磁気特性を始め種々の性質と密接に関係している事が知られている。しかしながら、これらの磁気的及び化学的規則化挙動の相互作用についての定量的な研究は極めて少ない。研究の目的は、上述した異常性が基本的に相平衡と密接に関係していると考え、磁気効果と規則化挙動との相互作用を定量的解析を行う事によって磁性材料の重要系であるFe基やCo基合金の相安定性と磁気特性との関連を明らかにすることである。Fe基及びCo基系を中心とした挙動を調査するために、磁気変態と規則-不規則変態が同時に現れると予想されたFe-X基合金(X:Ga,Si)やCo-Al-X基合金(X:Ti,Ni)についての研究を行い、以下の様な結果が得られた。(1)Fe-X2元合金(X:Ga,Si)を作製し磁気天秤、示差走査熱量計、電気抵抗装置により2次の相転移(磁気変態及び規則-不規則変態)の臨界温度を決定した。また、1次の相転移が生じる場合には、X線マイクロアナライザー及び透過電子顕微鏡観察により2相平衡組成を実験的に決定した。この結果、Fe-Ga系では、Fe-Al系と極めて類似した類似した相平衡の存在が確認された。(2)Co-Al-X基合金(X:Ti,Ni)を作製し磁気天秤、熱分析装置により磁気変態や規則変態の臨界温度を決定した。また、TEM観察により、B2+D03平衡組織を決定した。(3)以上の実験結果を用い、Fe-Rh系やFe-Al系におけるbcc規則相の相安定性については、始めに磁気の影響を無視した統計熱力学の理論計算によって原子間相互作用エネルギーを評価し、それを基礎にして組成依存性や温度依存性を付加した副格子モデルによる熱力学的解析を行った。
畜産クラスターの協議会のガバナンスと展開に関する動態的研究

畜産クラスター協議会のガバナンスと展開を明らかにするために、まず、畜産クラスター事業の制度を整序した。畜産クラスター事業(畜産・酪農収益力強化整備等特別対策事業)は、2014年度に誕生した。当該事業創設の背景には、畜産・酪農部門において、農家戸数や飼養頭数の減少など生産基盤の弱体化が懸念されたことがある。畜産クラスター事業は、4つの事業からなる。「施設整備」と「機械導入」が、「中心的な経営体」によるハード面の投資を助成する事業である。当該事業では、半額の補助が可能になっている。「実証支援」は、協議会によるソフト面での取組に対して助成する事業である。「全国推進」は、中央畜産会によるソフト面での取組に対して支援する事業である。2015年度から2018年度の補正予算では、4つの事業一括で、毎年600億円前後の予算が計上されている。ソフト面での助成や支援が1億円程度であるので、ほとんどが、ハード面の「施設整備」と「機械導入」ということになる。ハード事業は半額補助であるので、中心的な経営体が、4年間にわたって、毎年1,200億円前後の投資を行っていることになる。畜産の農業産出額が、近年3兆円であるので、農業産出額の約4%の投資を行っていることになる。補助を除くと自己負担分600億円は、農業産出額の約2%になる。以上のような畜産クラスター事業の制度を整序した上で、「鳥取県東部地域畜産クラスター協議会」の実態調査を行い、中心的な経営体であるステークホルダーの現状と課題をヒアリングした。東部コントラクターによる畜産農家と耕種農家の仲介機能によって、耕種農家の場合、食用米生産に比べて、稲WCS生産の労働生産性が、3.16倍になることが明らかになった。畜産クラスター事業の制度面の整理は、順調に進めることができた。また、畜産クラスター事業誕生の背景を明確にすることもできた。畜産クラスター事業の実態調査では、「鳥取県東部地域畜産クラスター協議会」を対象に行うことができ、耕種農家の場合、食用米生産に比べて、稲WCS生産の労働生産性が、3.16倍になることが明らかになった。しかし、畜産クラスター協議会のガバナンスに関しては、今後、キーパーソンの役割を明確にするという作業が残されている。さらなる調査が残されている。「鳥取県東部地域畜産クラスター協議会」を対象に、キーパーソンの役割として、多様なステークホルダー間の利害調整の仕組みを解明する。つぎに、キーパーソンと各ステークホルダー間の情報の交流を明らかにする。両者は、会社組織のようなライン関係ではなく、双方向のフラットな関係にある。その中で、協議会の目標達成に向けて、どのようなモチベーションやインセンティブを、各ステークホルダーに与えているかを明らかにする。さらに、畜産クラスター協議会の持続性に、どのような工夫がなされているかを明らかにする。

つぎに、キーパーソンと各ステークホルダー間の情報の交流を明らかにする。両者は、会社組織のようなライン関係ではなく、双方向のフラットな関係にある。その中で、協議会の目標達成に向けて、どのようなモチベーションやインセンティブを、各ステークホルダーに与えているかを明らかにする。さらに、畜産クラスター協議会の持続性に、どのような工夫がなされているかを明らかにする。畜産クラスター事業の調査が1事例に留まり、次年度使用額が生じた。これは、畜産クラスター事業の制度的な整序に、多くの時間を割いたためである。これによって、畜産クラスター事業誕生の歴史的な背景を知ることができ、事業の意義も把握することができた。この知見を基に、次年度は、畜産クラスター協議会の調査件数を増やしていきたいと考えている。
炎症性ホスホリパーゼA2発現を調節する新規リン脂質由来生理活性脂質の同定

炎症性サイトカイン刺激により誘導されるIIA型分泌性ホスホリパーゼA2(sPLA2-IIA)の発現を調節する脂質性因子(Lipid X)の精製および性状解析を行った。12/15-リポキシゲナーゼを過剰発現させたラット線維芽細胞3Y1より総脂質を抽出後、1ipidX活性を有するボスファチジルコリン(Pc)画分を順相カラムにより精製し、さらに逆相HPLCにより分離した後、各フラクションの1ipidX活性を測定した。その結果、sPLA2-1工A発現を誘導する1ipidXは少なくとも3種存在することが明らかとなった。このlipid Xはリポキシゲナーゼにより酸化修飾を受けた脂肪酸を構造に有する可能性があることから、この水酸基を化学修飾後の各フラクションの活性を測定した。その結果、アセチル化により活性が上昇する画分(A)、変化を受けない画分(B)、活性が低下する画分(C)が存在することが明らかとなった。従って、逆相HPLCにより分離された3種の1ipid Xは、構造的に異なる分子であり、側鎖の脂肪酸に水酸基を有するPc様の分子種(A)(C)とその他の酸化修飾を有するPC様分子種(B)であることが明らかとなった。さらに、アセチル基より構造的にかさ高いベンゾイル基を導入した場合、(A)および(C)の画分は活性が低下し、(B)の画分は活性の変化はなかった。これらの結果から、各修飾により'lipid Xと受容体との親和性'や'1ipid Xの安定性'に変化が生じていると考えられた。Lipid Xは、Pc様の分子であることから、PAF受容体を介している可能性を考え、2種のPAFアンタゴニストおよびアゴニストを用いて1ipid XによるsPLA2-IIA誘導に対する効果を検討した結果、1ipid Xは、PAF受容体とは異なるCV-6209感受性の受容体を介して作用しているものと考えられた。現在、化学修飾を用いた構造決定および受容体の同定することを目指している。本年度は,.炎症性サイトカイン刺激により誘導されるIIA型分泌性ホスホリパーゼA_2(sPLA_2-IIA)のの発現を調節する脂質性因子(Lipid Xの生合成経路の検討を行った。spLA_2-IIAの遺伝手誘導が、細胞質PLA_2(cPLA_2α)の阻害剤であるアラキドニルトリフルオロメチルケトン(AACOCF_3)により抑制されることから、このLipid X産生にcPLA_2αの関与を考え、cPLA_2αのsiRNAを用いてcPLA_2αノックダウン細胞(cPLA_2α-KD)を樹立した。cPLA_2α-KD細胞は、cPLA_2α依存的な反応であるカルシウムイオノフォア刺激により惹起される即時的PGE_2産生が顕著に抑制されたにもかかわらず、サイトカイン刺激によるsPLA_2-IIAの誘導は抑制しなかった。また、本細胞におけるsPLA_2-IIAの誘導は、AAcocF_3処理により顕著に抑制されたことから、この誘導にはAACOCF_3感受性のcPLA_2α以外のPLA_2が関与している可能性が考えられた。,そこで、細胞内PLA_2であるCa非依存性pLA_2(iPLA_2)がこの候補分子である可「能性を考え、3Y1細胞に内在的に発現しているiPLLA_2分子種の同定をノーザンブロット法で検討した。その結果、本細胞にはiPLA_2βおよびiPLA_2rが発現していることが明らかとなった。これらのリコンビナントタンパク質をSf9細胞で作製し、これらの酵素活性に対するAACOCF_3の効果を検討したブ果、AACOCF_3は両iPLA_2酵素活性を抑制することが明らかとなった。iPLA_2β阻害剤である(S)-BELおよびiPLA_2γ阻害剤である(R)-BELのsPLA_2-IIA発現に対する効果を検討した結果、sPLA_2-IIAの誘導は(R)-BELの添加により、顕著に抑制された。さらに、iPLA_2γノックダウン細胞を作製し、sPLA_2-IIA発現誘導に対する効果を検討した結果、本細胞におけるsPLA_2-IIAの誘導が著しく抑制されるととが明らかとなった。従って、の誘導にcPLA_2αではなく、iPLA_2γが関与していることが示唆された。以上の結果より、炎症性サイトカイン刺激後、iPLA_2γ依存的な経路によりLipid Xが合成され、これがsPLA_2-IIAの誘導を調節している可能性が考えられた。(2006年12月投稿中)炎症性サイトカイン刺激により誘導されるIIA型分泌性ホスホリパーゼA2(sPLA2-IIA)の発現を調節する脂質性因子(Lipid X)の精製および性状解析を行った。

このlipid Xはリポキシゲナーゼにより酸化修飾を受けた脂肪酸を構造に有する可能性があることから、この水酸基を化学修飾後の各フラクションの活性を測定した。その結果、アセチル化により活性が上昇する画分(A)、変化を受けない画分(B)、活性が低下する画分(C)が存在することが明らかとなった。従って、逆相HPLCにより分離された3種の1ipid Xは、構造的に異なる分子であり、側鎖の脂肪酸に水酸基を有するPc様の分子種(A)(C)とその他の酸化修飾を有するPC様分子種(B)であることが明らかとなった。さらに、アセチル基より構造的にかさ高いベンゾイル基を導入した場合、(A)および(C)の画分は活性が低下し、(B)の画分は活性の変化はなかった。これらの結果から、各修飾により'lipid Xと受容体との親和性'や'1ipid Xの安定性'に変化が生じていると考えられた。Lipid Xは、Pc様の分子であることから、PAF受容体を介している可能性を考え、2種のPAFアンタゴニストおよびアゴニストを用いて1ipid XによるsPLA2-IIA誘導に対する効果を検討した結果、1ipid Xは、PAF受容体とは異なるCV-6209感受性の受容体を介して作用しているものと考えられた。現在、化学修飾を用いた構造決定および受容体の同定することを目指している。
スキー滑走のための誘電特性を利用した雪面摩擦の研究

本研究の目的は、水、雪粒子、空気の誘電率の違いを利用し、スキーなどの滑走体と雪面が接触する場合の真実接触面積を櫛型電極により評価する新しい方法を提案すること、雪面の真実接触面積と摩擦力の関係、摩擦熱による融解水の影響について調べることである。研究実施計画として、(1)偏光顕微鏡による真実接触面観察装置、櫛型電極による誘電特性測定システム、直線滑走による摩擦試験装置の開発、(2)真実接触面積評価方法の構築、(3)連続摺動装置の開発を行い、本年度は(4)櫛型電極を内蔵した滑走体による動摩擦実験、(5)まとめを行うことであった。本年度においても、概ね予定通りに研究は進んだが、滑走体に内蔵した櫛型電極とLCRメータを接続する配線の位置が変わると、誘電特性が大きく影響を受けるという問題が生じたため、雪面を回転し、滑走体を固定する連続摺動実験を重点的に行った。得られた結果を整理したところ、本研究の範囲では、真実接触面積は時間経過とともにほぼ対数関数的に増加すること、真実接触面積は大きくても接触面の概ね0.1%程度であること、粒子径が小さく、雪温が高く、接触圧が大きいほど真実接触面積が大きくなることを示した。また、櫛型電極で測定した比誘電率と真実接触面積の関係には、雪粒子径の影響は小さく、温度ごとに相間があることを示した。以上の結果から、誘電特性から真実接触面積を推定する方法を構築した。静摩擦係数と真実接触面積の関係についてもまとめ、ほぼ直線関係になることを示した。さらに、連続摺動装置により、印加電圧の周波数を2種類に変えた誘電特性評価を行ったところ、本研究の範囲では融解水の発生時に動摩擦係数が大きくなることを示した。多くの研究で雪氷の低摩擦は融解水の発生によるとされているが、本研究では逆の場合があるという興味深い結果が得られたことになる。倒立型偏光顕微鏡を使って雪表面を低温下で観察できる装置を作成した。光源はLEDとした。接触圧を調整できるように錘の質量を変えて雪面を透明板に押し付けるようにした。低温実験室において、温度を変えて接触面積の測定を試みた。大まかなデータ収集を行い、実験を行う上での装置の問題点などを明らかにした。櫛型電極を内蔵した滑走体モデルを使って、LCRメータにより誘電特性を測定できる装置を作成した。低温下でも安定して計測できることを確認した。また、氷や水を使って誘電特性を調べ、摩擦により発生すると考えられる融解水を検出できる設定条件を探した。雪面摩擦特性を調べるため、ウインチで滑走体を牽引する直線滑走装置を開発した。室温におけるモデル実験とは異なり、実際の雪面では摩擦係数が非常に小さいために滑走体が滑らかに安定して滑走しない場合があったため、ウインチによる方法をやめ、単軸ステージを使った装置を新たに作成した。これにより、様々な速度における摩擦特性を測定できるようにした。また、これまでに行ってきた大型回転円盤による実験結果との整合性について調べる実験を行った。ただし、温度制御の問題で、ー1°Cの高温条件時に雪表面が少し融けるというハプニングが発生したため、次年度に再実験を行う予定である。次年度に予定していた連続摺動装置を試作し、装置の問題点等を明らかにした。予備実験を行い、連続摺動により融解水が発生することも確認した。実験は、防災科学技術研究所千票防災研究センター新庄雪氷環境実験所(山形県)の低温実験室および電気通信大学菅平宇宙電波観測所(長野県)の屋外にて行った。直線滑走装置の牽引方法をウインチ式から単軸ステージ式に変更したことや、ー1°Cの高温条件下で雪表面が融けるというトラブルが発生したが、計画していた実験を行うための装置を一通り完成させることができた。また、それらの装置を使って予定してた大まかなデータ収集を行うことができた。さらに、次年度作成する予定だった連続摺動装置を試作できたことが理由である。静的接触の場合の真実接触面積評価方法を構築するため、昨年度に作成した倒立顕微鏡により雪表面を観察できる装置を使って、低温実験室でガラス面と雪粒子の接触面積の時間変化を調べた。観察時に接触位置を見つけやすくすることや、できるだけ全接触範囲について調べられるようにするために、試験片の小型化および顕微鏡ステージの改良を行った。これにより、荷重や温度を変えて真実接触面積の測定を試みた。また、CAEによる電場解析結果をもとにして新たに小型櫛型電極を作成した。前述の静的接触と同様にこの櫛型電極を使って実験を行い、接触時間と誘電率の関係について調べた。これらの結果を比較することで、誘電特性により真実接触面積を評価することが可能になると考えられる。昨年度にー1°Cで融雪するトラブルの生じた直線滑走による摩擦実験を再度実施し、ポリエチレンやゴムについて詳細な静摩擦に関するデータを取得した。同様に動摩擦係数についても雪温、雪粒子径、滑走速度などを変化させて調べた。このとき、ポリエチレンやゴムの滑走体を複数作成し、表面エネルギーや表面粗さ、材料の粘弾性特性について調べた。昨年度に開発した連続摺動装置を改良し、小型櫛型電極を組込み、周波数を一定にして誘電特性変化について調べた。摺動にともなう摩擦力変化について詳細に調べ、融解水の発生についても確認した。ただし、融解水発生時点の特定までにはまだ至っていない。光学的あるいは電気的に荷重や温度を変えて真実接触面積の測定を試みた。

ただし、工学的な方法は、観察場所の特定が難しく、実験データの歩留まりが低くなり、データ蓄積はまだ十分とはいえない状況である。静摩擦および動摩擦実験については、昨年度はー1°Cで融雪トラブルがあったが、本年度はそれを含めた実験を行うことができた。パレット交換により粒子径の異なる雪面に対して、ポリエチレンやゴムについて詳細な実験を行った。連続摺動実験については、装置を改良し、誘電率を測定しながら行うことができた。このとき、新たに作成した小型櫛型電極を使用した。なお、融解水の発生は確認できたが、発生時点までははっきりできなかった。本研究の目的は、水、雪粒子、空気の誘電率の違いを利用し、スキーなどの滑走体と雪面が接触する場合の真実接触面積を櫛型電極により評価する新しい方法を提案すること、雪面の真実接触面積と摩擦力の関係、摩擦熱による融解水の影響について調べることである。研究実施計画として、(1)偏光顕微鏡による真実接触面観察装置、櫛型電極による誘電特性測定システム、直線滑走による摩擦試験装置の開発、(2)真実接触面積評価方法の構築、(3)連続摺動装置の開発を行い、本年度は(4)櫛型電極を内蔵した滑走体による動摩擦実験、(5)まとめを行うことであった。本年度においても、概ね予定通りに研究は進んだが、滑走体に内蔵した櫛型電極とLCRメータを接続する配線の位置が変わると、誘電特性が大きく影響を受けるという問題が生じたため、雪面を回転し、滑走体を固定する連続摺動実験を重点的に行った。得られた結果を整理したところ、本研究の範囲では、真実接触面積は時間経過とともにほぼ対数関数的に増加すること、真実接触面積は大きくても接触面の概ね0.1%程度であること、粒子径が小さく、雪温が高く、接触圧が大きいほど真実接触面積が大きくなることを示した。また、櫛型電極で測定した比誘電率と真実接触面積の関係には、雪粒子径の影響は小さく、温度ごとに相間があることを示した。以上の結果から、誘電特性から真実接触面積を推定する方法を構築した。静摩擦係数と真実接触面積の関係についてもまとめ、ほぼ直線関係になることを示した。さらに、連続摺動装置により、印加電圧の周波数を2種類に変えた誘電特性評価を行ったところ、本研究の範囲では融解水の発生時に動摩擦係数が大きくなることを示した。多くの研究で雪氷の低摩擦は融解水の発生によるとされているが、本研究では逆の場合があるという興味深い結果が得られたことになる。次は、連続摺動装置を完成させ、融解水が発生する条件下での摩擦特性を詳細に調べる。また、前年度に作成した装置を使って、できるだけ多くの条件のデータを収集する。さらに、滑走体の材料を変えて実験を行えるようにする予定である。真実接触面積の測定についてデータを増やし、誘電率測定システムによる真実接触面積評価法の適用範囲について調べる。連続摺動装置を改良し、周波数を変えた誘電測定により、連続摺動実験における融解水発生時点の特定を試みる。さらに、櫛型電極を内蔵した滑走体により動摩擦実験を行い、融解水が生じるかどうかについて調べる。最後に以上の結果をまとめる。
ロシアにおける金融制度と経済成長との関連に関する研究

本研究は、ロシアにおける金融制度と経済成長との関連を分析し、以下の点を明らかにした。(1)企業間金融においては、バーター取引の再生産可能な条件、(2)金融機関の収益の相違においては、外国銀行の技術的効率性が国内銀行よりも高いこと、(3)金融市場と経済成長との関連、具体的には(a)為替市場と株式市場の関連においては、1998年ロシア通貨危機と2008年世界金融不況とでは、為替レートと株価の因果性が異なること、(b)原油先物市場と株式市場の関連においては、中国、インド、ロシアの実質株式収益率は石油価格に対して統計的に有意な正の反応を示すこと、(c)貨幣供給および貸出と経済成長の関連においては、M2・GDP比から経済成長への因果性が見られる一方、経済成長から貸出・GDP比への因果性が見られること。今年度の研究は、経済体制転換の混乱期を経て世界有数の高成長国となったロシアにおける、金融・成長関係を分析することに充てられた。分析に際しては、2000年以降の四半期データを用いた。金融部門の発展を示す指標として、貨幣供給量M2の対GDP比、貨幣供給量M2-現金の対GDP比、銀行貸出残高の対GDP比の3種類を利用した。経済成長を表す指標としては実質GDP成長率を用い、さらに設備投資額の対GDP比も変数に加えた。また、ロシア経済の特徴を反映させるため、原油価格を変数に加えた。ベクトル誤差修正モデルを用いた分析の結果によると、短期的には経済成長から金融部門の発展へのグレンジャー因果性が見られること、長期的には経済成長と金融部門の発展の関係は双方向の傾向があることが明らかになった。また、原油価格は経済成長と有意に正の相関を有することが示された。さらに、インパルス応答分析によると、GDPに対する金融部門発展指標の応答が10期を経ても強い正の影響を有することが明らかになった。分散分解においても、金融部門発展指標の動きに占めるGDPの影響力が強いことが示された。本研究は、初期条件として資源を豊富に有するロシアにおいて、国際原油価格の高騰が経済成長を促し、短期的には金融部門の発展が経済成長によってもたらされている可能性を示した点で意義深い。また、安定的成長のためには、金融部門の発展により経済成長を達成する道筋を整備する必要があることも明確にされ、示唆に富む研究結果が得られた。今年度の研究は、経済体制転換の混乱期を経て世界有数の高成長国となったロシアにおける金融・成長関係を、さらに掘り下げて分析することに充てられた。分析においては、金融発展の指標として、貨幣供給量M2のGDP比もしくは銀行の貸出残高のGDP比を用い、一人当たり実質GDPおよび国際原油価格もモデルに組み入れた。また、データのサンプル期間は、1999年第2四半期から2008年第2四半期までの37期とした。本分析は、単位根検定およびヨハンセンの共和分検定の結果に基づき、ベクトル誤差修正モデルを用いることにした。長期の金融・経済成長関係を明らかにするために、共和分ベクトルに制約を課して分析を行った結果、M2・GDP比から経済成長への因果性が見られる一方、経済成長から貸出・GDP比への因果性が見られることが明らかになった。この一見矛盾する結果は、ロシアの特徴を表している可能性がある。すなわち、原油価格上昇のもとで、ルーブルが増価する傾向が見られたが、ロシア中央銀行のドル買い介入が、不十分な不胎化のもとで貨幣供給量を増加させた。この結果、株式市場や不動産市場に資金が流入し、株価や不動産価格の上昇が起こり、資産効果から消費が拡大、最終的に経済成長につながった可能性がある。他方、こうした経済成長のもとで、企業や個人の経済活動が活発化し、銀行が個人や企業向けの貸出を増加させた可能性がある。このように本年度の研究は、ロシアの銀行部門が経済成長を先導する役割を十分に果たしていないことを計量的に示すことができた。ベクトル誤差修正モデルによる分析を行った結果、M2・GDP比から経済成長への因果性が見られる一方、経済成長から貸出・GDP比への因果性が見られることが明らかになった。すなわち、原油価格上昇のもとでルーブルが増価する傾向が見られたが、ロシア中央銀行のドル買い介入が、不十分な不胎化のもとで貨幣供給量を増加させた。この結果、株式市場や不動産市場に資金が流入し、資産効果から消費が拡大、最終的に経済成長につながった可能性がある。

他方、こうした経済成長のもとで、企業や個人の経済活動が活発化し、銀行が個人や企業向けの貸出を増加させた可能性がある。この成果は、Conference of European Association of Comparative Economic Studies, August 27, 2010, University of Tartuで報告された他、雑誌Europe-Asia Studies (University of Glasgow)からも掲載許可が下りた。さらに、今年度はBRICsにおける、石油価格の実質株式収益率に対する影響に関する分析も行った。ベクトル自己回帰モデルを利用した分析結果によると、中国、インド、ロシアの実質株式収益率は石油価格に対して正の反応を示したが、ブラジルは有意な反応を示さなかった。またインドの実質株式収益率は、石油価格の上昇局面と下落局面とで非対称的な反応を示した。さらに分散分解を行うことにより、中国およびロシアにおける実質株式収益率の変動のうち石油価格により説明される割合は極めて高いことが明らかになった。この成果は、European Journal of Comparative Economics, Vol.8, No.1(近刊)に掲載される。