hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レトロウイルスコア抗原による感染防御免疫の誘導

ヒトレトロウイルス感染症に対する有効な予防ワクチンの開発を最終目標に、その最大の問題点であるウイルス被膜抗原の急速な変異に対処するため、より変異の少ないコア抗原による感染防御免疫の誘導を試みた。今年度はマウスに重篤な免疫不全症を伴う急性白血病を誘発するフレンド白血病レトロウイルスをモデルとして用い、分子クロ-ン化したコア抗原遺伝子及びその部分断片を発現する組換えワクシニアウイルスを使って動物を免疫することにより、感染防御免疫が誘導されるか否かを調べた。その結果、以下の諸点を明らかにする成果を得た:1.フレンド白血病ヘルパ-レトロウイルスのコア抗原をコ-ドするgag遺伝子は、少なくともふたつの翻訳開始部位を同一の読み枠上に持ち、そのうち上流側のCTGコドンを含むようにこの遺伝子を発現ベクタ-に組換えた場合のみ、感染細胞表面にコア抗原が発現する。2.フレンド白血病ヘルパ-ウイルスコア抗原を発現する組換えワクシニアウイルスを用いてマウスを免疫することにより、CD4陽性のヘルパ-T細胞が抗原特異的に感作される。3.上記によってコア抗原特異的免疫能を獲得した動物は、フレンドウイルス複合体を接種すると一旦発症した白血病性脾腫が急速に退縮する。この際、コア抗原特異的に免疫された動物ではウイルス感染後IgGクラスのウイルス中和抗体の産生を認めるが、無関係な抗原で免疫された対照群のマウスはIgGクラスの中和抗体は産生しない。4.gag遺伝子部分断片の発現実験から、感染防御に有効な抗原エピト-プはコア蛋白質前駆体N末のp15蛋白上に存在することが明らかとなった。以上の結果を踏まえ、今後合成ペプチドを用いてp15蛋白上の抗原エピト-プを同定する実験を続けて行く予定である。
骨・免疫系ホメオスターシス維持におけるセマフォリンの役割の解析

セマフォリンファミリーは従来神経ガイダンス因子として同定されてきた分子群であるが近年、器官形成、血管新生、脈管形成、癌の進行、免疫応答などへの関与も報告され、生体の組織構築及び細胞の運命を決定する代表的な細胞外因子の一つと考えられている。我々はこれまでセマフォリン分子群の免疫系、神経系及び心臓初期発生における役割を明らかにしてきた。本研究ではリンパ組織及び骨組織を中心に生体の恒常性維持におけるセマフォリンの役割を明らかにするとともに、セマフォリンの発現がどのように制御され、骨及び免疫系の細胞外環境で機能しているのかを細胞レベル及び組織・個体レベルで明らかにすることを目的としている。平成21年度の本研究では、平成20年度作成・準備したセマフォリン関連欠損マウス、FARP2欠損マウス,Sema6D欠損マウス,Sema6C欠損マウスの免疫応答及び骨形態異常の有無を検討した。その中で、GEFであるFARP2が破骨細胞分化時に必須のPodosome形成において重要な役割を果たしていること見いだした。特に破骨細胞分化時の時間的空間的制御において、FARP2がRac及びインテグリンの活性化において必須の役割を果たしていることがイメージング解析などにより明らかに成っている。申請者はこれまでセマフォリン分子群の免疫系、神経系及び心臓初期発生における役割を明らかにしてきた(Immunity 13:621, 2000 & 13:633, 2000, Nature 419:629, 2002, Nat.Rev.Immunol.3:159, 2003, Nat Cell Biol. 6:1204,2004,Immunity 22:305,2005,Nat Cell Biol. 8:545,2006,Nature 446:680, 2007)。本研究計画ではリンパ組織及び骨組織を中心に生体の恒常性維持におけるセマフォリンの役割を明らかにするとともに、7型セマフォリンSema7Aの発現がどのように制御され、骨及び免疫系の細胞外環境で機能しているのかを細胞レベル及び組織・個体レベルで明らかにすることを目的にしている。今年度の研究では、既に準備しているセマフォリン関連欠損マウスの免疫応答及び骨形態異常の有無を検討した。特にセマフォリン受容体であるPlexin-A1欠損マウスにおいて、破骨細胞及び樹状細胞の動態に異常があることをイメージング解析により明らかにしているセマフォリンファミリーは従来神経ガイダンス因子として同定されてきた分子群であるが近年、器官形成、血管新生、脈管形成、癌の進行、免疫応答などへの関与も報告され、生体の組織構築及び細胞の運命を決定する代表的な細胞外因子の一つと考えられている。
ヘルツ接触下の固・液転換潤滑に関する研究

得られた主要な結果を以下に要約する。(1)Greenwood図にHamrock-Dowson図を結合した潤滑領域図に潤滑油の固・液転移条件まで総合した固・液転換潤滑領域図でPE(高圧粘度-弾性体面)とPR(高圧粘度-剛体面)の境界にHoupertの修正を加えると、観測された油膜形状と良い一致が認められた。また、実験で求めた最小膜厚等高図から、弾塑性固体領域では、ニュートン流体を仮定して求めた理論値よりも40%程度厚膜になることが分かったので「20th Leeds-Lyon Symposium on Tribology,1993-9,Lyon,France」で報告すべく原稿を送付した。(2)弾性流体潤滑(PE:高圧粘度-弾性体面)下の潤滑油のトラクション特性は潤滑油の分子自由体積に依存する体積弾性係数と密接な関係があり、体積弾性係数が大きいほど最大トラクション係数も大きくなることが分かった。また、この関係は弾塑性固体領域(αb>25)でも成り立つことが確認された。固・液転換潤滑領域図はトラクション係数を推定する基礎図としての使用も可能であることが分かったので「トライボロジスト」に投稿している。(3)高圧EHL条件下の転がり軸受に寿命にΛ(膜厚/合成あらさ)値のみならず、潤滑油の固化膜の形成と破壊とが支配的影響持ち、固化油(弾塑性固体)の体積弾性係数が低く、延性挙動を示す潤滑油ほど長寿命示すこと、また、この延性固化膜が消失すると急激に寿命が低下することが分かったので「STLE Annual Meeting,1993-5,Calgary,Canada」で発表する。なお、ワックス添加にゆる軸受寿命の増加については「トライボロジスト」に掲載されている。主要機器の購入に際して最新最適な性能を確認するため十分検討と折衝を必要とした。したがって購入時期が若干遅延したが、すでに準備実験の段階が進歩しており、以下のような新しい知見が得られている。(1)1.2GPaaまでの高圧下で精度の高い密度計測を行った結果から、分子構造を異にする油の自由体積の温度ー圧力関係を算出した。また別に求めた粘度圧力係数と自由体積との関連も付けることが出来た。なお、油の自由体積は油分子の熱振動空間と空孔容積の総和であるが、個々の体積が推定できることが分かったので「日本潤滑学会トライボロジ-会議東京1992・5」で発表する。(2)楕円接触下における油膜厚さを光干渉法で実測した結果、粘度圧力係数αの高いタ-ル水添油が著しいポリマ-導入効果を示したが、これがEHL面入口くさび部の高αpに起因するポリマ-の捕捉によるものであることが分かった。これらは「日本潤滑学会トライボロジ-会議福岡1991.10」で一連の報告として発表した。(3)粘度圧力係数の高い潤滑油は静的シ-ルのシ-ラントとしても、その使用が期待されること。また、漏れない条件が潤滑油の固化現象によって支配されることが分かった。これは1992年4月ベルギ-のブル-ジュにおける「第13回国際流体密封会議」で報告すべき、すでに原稿を送付した。(4)ワックス添加によってスラスト玉軸受の寿命が向上することをワックス添加量との関連において験証し、Λ値のみならずワックス添加油の高圧粘度および固化特性の観点から考察した結果を「トライボロジスト」に投稿している。

(1)Greenwood図にHamrock-Dowson図を結合した潤滑領域図に潤滑油の固・液転換条件まで総合した固・液転換潤滑領域図でPE(高圧粘度-弾性体面)とPR(高圧粘度/剛体面)の境界にHoupertの修正を加えると、観測された油膜形状と良い一致が認められた。また、実験で求めた最小膜厚等高図から、弾塑性固体領域では、ニュートン流体を仮定して求めた理論値よりも40%程度厚膜になることが分かったので「20th Leeds-Lyon Symposium on Tribology,1993-9,Lyon,France」で報告すべく原稿を送付した。(2)弾性流体潤滑(PE:高圧粘度-弾性体面)下の潤滑油のトラクション特性は潤滑油の分子自由体積に依存する体積弾性係数と密接な関係があり、体積弾性係数が大きいほど最大トラクション係数も大きくなることが分かった。また、この関係は弾塑性固体領域(αp>25)でも成り立つことが確認された。なお、弾性変形を伴わないPR(高圧粘度-剛体面)領域では弾性流体潤滑領域に比べ、最大トラクション係数が低下することが分かった。したがって、固・液転換潤滑領域図はトラクション係数を推定する基礎図としての使用も可能であることが分かったので「トライボロジスト」に投稿している。(3)弾塑性固体化後の体積弾性係数が小さく(軟らかい)、延性挙動を示すパラフィン系鉱油やポリαオレフィン(PAO)のスラスト玉軸受の寿命は膜厚比Λの増加とともに長寿命となる。一方、弾塑性固体化後の体積弾性係数が大きく(硬い)、脆性挙動を示すトラクション油では膜厚比Λが高いにも関わらず、短寿命を呈した。このトラクション油の短寿命が固化膜の破壊に起因することを、転がり軸受の油膜形成状態ならびに低温固化油の脆性破壊挙動から確かめた。また、高圧ヘルツ接触下で不可避的にスピンを伴うスラスト玉軸受では、軸受の摩擦係数、温度上昇ともに、弾塑性固体化後の体積弾性係数に依存し、体積弾性係数が高い油ほど、摩擦係数も温度上昇も高い値を示すことが分かったので「STLE Annual Meeting,1993-5,Calgary,Canada」で発表する。
東インド会社解散と出島商館の変容：史料構造からみる近世日蘭関係史料の研究

本研究では、以下の4点を中心に、オランダ東インド会社の解散前後、18世紀末から19世紀初めの転換期の日蘭関係史料群の構造とその変化を検討した。1出島商館文書の内19世紀に作成されるようになった報告書の性格を検討し、1834年から1842年分の翻刻により当該期の貿易業務の概要を示した。2商館と日本側機関の往復文書の年次リストを作成した。3オランダ貿易会社文書を撮影し、日本関係史料の全体を概観できる目録を作成した。また、出島代理店の営業報告書を翻刻し、白蝋輸出の実態を解明した。4中立国傭船期に関わるピーボディ・エセックス博物館所蔵文書の撮影と翻刻を行なった。本研究は、オランダ東インド会社(VOC)の解散前後、18世紀末から19世紀初めの転換期を中心に、出島時代の日本商館文書(NFJ)及び個人文書・他機関文書を対象として、多様な文書の性格の史料学的検討を通じ、日蘭関係史料群の構造とその変化、出島商館の存在形態とその変容を考察すること、また目録情報・翻刻・翻訳などの研究資源化することを目的とする。2013年度は、NFJ:1商館長日記の欠落を補うため、1842年度「報告書Verslag」の抄訳と検討を行なった。2長崎奉行との往復文書を集めた簿冊の収録文書の年次別リスト作成に着手した。オランダ貿易会社(NHM)文書について、1大部にわたる目録を検討し、日本関係の情報がどのような形で報告され蓄積されるのかを検討した。また、早い時期の日本貿易に関する報告(1828)をスキャン画像で入手した。21857年以降については、基幹となる史料として日本支店の「営業報告書」に焦点を当て、翻刻を進めた。3白蝋の輸出に焦点を当て、NFJの文書と合わせて検討することにより、NHMの経営戦略の分析を行ない、論文を準備した。また関連する長崎歴史文化博物館所蔵の白蝋輸出関係史料についても調査を行なった。(横山)他機関・個人の所蔵文書については、1中立国傭船期関係史料についてピーボディ・エセックス博物館のフィリップス図書館の史料目録を検討した。2オランダ商館長経験者の個人文書について、内容・公開の可能性・所蔵者との関係等について情報を収集し、検討した(松方)。3人間文化研究機構の日本関連在外資料調査研究事業「シーボルト父子関係資料をはじめとする前近代(19世紀)の日本で収集された資料についての基本的調査研究」と連携し、シーボルトの個人文書とNFJの文書から、1820年代の個人貿易についての検討を進めた(松井)。本研究は、オランダ東インド会社(VOC)の解散前後、18世紀末から19世紀初めの転換期を中心に、出島時代の日本商館文書(NFJ)及び個人文書・他機関文書を対象として、多様な文書の性格の史料学的検討を通じ、日蘭関係史料群の構造とその変化、出島商館の存在形態と変容を考察すること、また目録情報・翻刻・翻訳等の研究資源化することを目的とする。2014年度は、1NFJ文書:(1)商館長日記の欠落を補うため、1834年度及び1842年度の「報告書Verslag」の翻訳と検討を行った。(2)1744年から1794年の間の長崎奉行との往復文書を集めた簿冊の収録文書の年次別リストを完成した。(3)出島駐在者及び出島と関係する日本人、1752年の日蘭「契約」について、日本側史料も含め検討を行った。2オランダ貿易会社(NHM)文書:(1)引き続き1857年以降の基幹史料として、本社文書中の日本支店の「営業報告書」に焦点を当て翻刻・分析を進めた。(2)対応する「日本代理店文書」についても検討が必要なことが判明したため、その目録作成に着手した。(3)NHMが債権をもつ津藩の専売制度について、三重県立総合博物館で関連史料を調査した。(横山)3他機関・個人の所蔵文書:(1)引き続き、中立国傭船期関係史料についてピーボディ・エセックス博物館のフィリップス図書館の史料目録を検討した。(2)オランダに加え、イギリス、ポルトガルに於いて関連文書の所在可能性について調査した。(松方)(3)人間文化研究機構の「シーボルト父子関係資料をはじめとする前近代(19世紀)の日本で収集された資料についての基本的調査研究」と連携し、シーボルトの個人文書とNFJの文書から、1820年代の個人貿易についての論文を発表した。1817年から23年の商館長であったヤン・コック=ブロムホフの関連史料についても検討を行った。(松井)本研究は、オランダ東インド会社(VOC)の解散前後、18世紀末から19世紀初めの転換期に関する出島日本商館の文書及び個人文書、他機関文書を対象として、多様な文書の性格の史料学的検討を通じ、日蘭関係史料群の構造とその変化、出島商館の存在形態と変容を考察し、目録情報・翻刻・翻訳等の研究資源化を行なうことをめざす。A出島商館文書:(1)1834から1842年の商館長日記の欠落を補う報告書のうち、18371839年分の翻刻を行なった。(2)会社解散後、1800年以降1818年までの、商館と日本側との往復文書を抽出してリストを作成し、商館長日記本文における引用・言及等を確認した。

この時期の日本側との往復文書は発信文書・受信文書の簿冊に収録され、特に必要な場合には日記本文にも引用されていることが確認された。(3)オランダ国立中央文書館で原文書の調査を行なった。B個人文書他機関文書(1)オランダ貿易会社(NHM)文書:1NHM本社文書に含まれる日本関係文書の全体像を概観できる記述目録を作成した。2NHM日本代理店文書のうち、高島炭鉱、開陽丸、グラバー商会、嶋田組などに関わる未撮影文書の調査・撮影を行なった。(2)ピーボディ・エセックス博物館所蔵文書:同館所蔵の中立国傭船期に関わる、フランクリン号、マサチューセッツ号、マーガレット号の航海日誌、Devereux家Dervy家Cleveland家文書等を調査・撮影し、同館所蔵の中立国傭船期日本関係史料の概要を把握することができた。(3)人間文化研究機構の日本関連在外資料調査研究事業との連携により、商館長ヤン・コック=ブロムホフ関連史料の検討を行ない、その日本コレクション目録を翻訳した。C世界経済史会議、ヨーロッパ日本資料専門家会議、Global Companies国際会議等で、研究発表、講演を行なった。翻刻・翻訳の必要な文書について、若手の協力者を指導しつつ作業を進めることができた。日本側との往復文書の抽出とリスト化については、さらに1820年代から30年代についても作業を開始している。分担者各人の関心に基づいて、対象とする史料の幅を広げ、文書の流れと商館の機能等に着目しつつ史料の分析を行ない、目録、論文、翻訳、学会発表、講演等の形で成果を公開することができた。NHM文書、ピーボディ・エセックス博物館所蔵中立国傭船期関連文書について、目録の検討をもとに、未撮影史料について調査に赴き、必要な史料を撮影することができた。これらについて整理し、史料情報を公開することで、当該期を研究する上での研究資源の拡大に寄与することが可能となろう。A出島商館文書:1商館長日記のない1834年から1842年の基本史料となる報告書の翻刻を終え、183435年、184042年の記事の日本語による要約を作成した。2長崎奉行所・長崎会所等日本側役人との往復文書のうち1819年から1830年の文書について検討し、これまでに蓄積したリストを整理した。B個人文書・他機関文書:1オランダ貿易会社文書について、本社文書内の日本関係文書(往復書翰・取引関係書類・在日代理店及びその他の海外代理店関係文書・社内報告・バタフィア本社及び東洋諸支店との往復書簡)の撮影を行なった。1857年以降の基幹となる史料である出島代理店の1857年1874年次の「営業報告書」の翻刻を及び長崎駐在オランダ総領事の月例報告の訳出を行なった。これらにより両者を重ね併せて分析することが可能となった。22015年度に調査・撮影を行なったピーボディ・エセックス博物館所蔵の中立国傭船期文書のうち、1800年に来日したマサチューセッツ号の日誌の翻刻を行ない、内容を検討した。3オランダ国立中央文書館において同館所蔵の商館長ブロムホフの個人文書の追加分を調査した。4オランダ国立北ホランド州文書館所蔵文書476 Rijksmuseum en rechtsvoorgangers te Amsterdam(アムステルダム国立博物館及びその前身機関)に含まれる、1817年商館長ブロムホフの就任前後、王立珍品陳列室のための日本に関する蒐集が企画・要請され、成果が同室に収蔵される経緯に関わる文書を調査した。C日本側文書:長崎歴史文化博物館所蔵の白蝋の輸出関係史料、佐賀藩の貿易関係史料の翻刻を行なった。
Ｆ型ＡＴＰ合成酵素のＦＩ複合体の構造、機能および選択性

F型ATP合成酵素のATP加水分解阻害機構は、哺乳類と細菌でまったく異なっている。哺乳類では、pH依存的に、阻害タンパク質IF1が阻害作用を引き起こすのに対して、細菌では、ATPと、種によってはマグネシウムと,によってεサブユニットが阻害作用を起こしている。この差異を利用すると、εのATP/マグネシウム結合サイトをターゲットにして薬剤を設計できれば、副作用の少ないものになることが期待できる。昨年度我々は、Bacillus subtilisのεサブユニットにおける、これまで知られていなかったMg2+結合サイトを明らかにした。この機能的意味を明らかにするために,今年度我々は、配列上にているBacillus anthracisのεサブユニットの計算を行ったが、Bacillus anthracisにおいては対応するMg2+結合サイトは機能しないことがわかった。また、Bacillus subtilisのεサブユニットにおいて、Mg2+結合を阻害するようなアミノ酸変異を計算モデルに導入し、その変異の効果を調べた。さらに、thermophilic Bacillus PS3のεについて、ATP結合サイトの研究も実施した。この種では、ε結晶構造がダイマーとして得られているが、機能状態はモノマーである。結晶構造において、ATP結合サイトはダイマーの境界にあり、実際、ATP分子は二つのε分子に配位している。そこで、εモノマーについて100nsの分子動力学シミュレーションを行い、それに基づいてATP結合について研究した。ATPを取り巻くArgのコンフォメーションが大きく変化していることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。F型ATP合成酵素は、殆どすべての生体におけるATP合成の主役である。それは、電気化学ポテンシャルの勾配を用いてATPを合成する。可逆的に、ATPを使って加水分解することでイオンを膜透過させるポンプとしても働く。興味深いことにATPの浪費を回避する仕組みは、真核生物と細菌で異なる。細菌ではεサブユニットがATP濃度依存的にATPの加水分解を阻害しているのに対して、哺乳類ではpH依存的に、制御タンパク質IF_1がATP加水分解反応を阻害している。結晶構造解析によって、thermophilic Bacillus PS3のεサブユニットの2量体型が知られている。ただこれは機能的な2量体ではなく結晶化による人為的なものと考えられている。機能的な状態であるモノマーの構造は得られていない。そこで、まず我々は、孤立したthermophilic Bacillus PS3のεサブユニットについて、2量体構造からとったモノマー構造から始め、計算構造解析を行った。また、ホモロジーモデリングによってBacillus subtilisのεサブユニットの計算を行うとともに、いくつかの変異体についても計算を行った。まず我々は、ATP結合サイトが、結晶構造で言われるものと異なることを見出し、計算によって変異体のATP結合構造を予測した。いくつかの残基は大きな揺らぎを示した。今後εサブユニットのATPセンサーをよく理解するためには、我々の計算結果を実験的に検証する必要がある。次に、Bacillus subtilisのεサブユニットにおいて、これまで知られていなかったMg^<2+>結合サイトを見出した。それは二つのグルタミン酸付近にある。さらに、ある力場計算では、プロトン化状態に依存する結果を得た。すなわち、細菌のATP合成酵素においても、従来から知られていたATP濃度依存性に加えて、哺乳類と同じようなpHに依存したATP加水分解阻害機構が、存在しているのかもしれない。これをさらに明らかにするため、平均場ポテンシャル(自由エネルギー面)とpK_aを計算していく。F型合成酵素のF1部分のεサブユニットについて、ATP結合のシミュレーション、自由エネルギー解析が順調に進んでいる。粗視化モデルによる動態のシミュレーションはやや遅れ気味であるが、一方、εサブユニットへのMg結合に関して当初計画以上の新しい知見を得ており、全体としてはほぼ順調と考える。F1部分のε

サブユニットについて、ATP結合のシミュレーション、自由エネルギー解析について、近々、論文を執筆し結果をまとめるとともに、粗視化分子シミュレーションによるε阻害についての研究を進める予定である。
糖尿病網膜症の早期発見と早期介入および治療

前腕の動脈を駆血させ、駆血を解除することによって得られる血流依存性血管拡張反応(FMD)を評価することにより、比較的大きな血管の内皮機能が評価できることが明らかとなっている。そこで我々は糖尿病(DM)患者のFMDを測定し、糖尿病網膜症(DR)の発症前に血管内皮機能が低下していることを明らかにした(2012 Current Eye Res)。我々はネコを用いたin vivoの実験系で、血管内皮依存性の血管拡張因子であるブラジキニンを眼内へ注入することにより、網膜の血管内皮機能を評価できることを報告した(IOVS 2010)。しかし、実際の臨床では、網膜血管内皮機能評価のために眼内へ薬物を注入するという侵襲的な方法で評価することはできない。最近になり、前腕の動脈を駆血させ、駆血を解除することによって得られる血流依存性血管拡張反応(FMD)を評価することにより、比較的大きな血管の内皮機能が評価できることが明らかとなっている(JACC 2002)。そこで我々は糖尿病患者のFMDを測定し、糖尿病網膜症の発症前に血管内皮機能が低下していることを明らかにした(2012 Current Eye Res)。また、最近になり、OCT(optical coherence tomography)技術の発達によりSpectral Domain OCT(SD-OCT)を用いて脈絡膜像が鮮明に描写されることが可能になり様々な疾患で脈絡膜形態が評価されている。近年、SD-OCTを用いて糖尿病患者でも脈絡膜形態が評価されており、糖尿病網膜症患者では脈絡膜厚が菲薄化することが明らかとなった(IOVS 2012)。このことは、網膜循環障害のみならず脈絡膜循環障害が引き起こされ、糖尿病網膜症の発症および進展に関わるものと想像される。そこで我々はまず、健常人での脈絡膜厚を脈絡膜循環との関連について検討を加えた。その結果、脈絡膜血流量と脈絡膜厚には有意な相関がないことを明らかとした。今後は糖尿病網膜症と脈絡膜循環動態、脈絡膜厚について検討を加える必要がある。糖尿病網膜症および網膜色素変性症に対して行われる臨床検査のひとつに光干渉断層計(optical coherence tomography(OCT))という検査がある。このOCTによって網膜の詳細な観察が可能である。最近になり従来のOCT(タイムドメインOCT)に変わって、スペクトラルドメインOCT(SD-OCT)という機器が開発された。SD-OCTの登場により今までは網膜の画像解析しかできなかったものが、網膜より深層にある脈絡膜の詳細な観察も可能となった。現在、このSD-OCTを用いて、脈絡膜厚を測定することが多施設で行われており、糖尿病網膜症の進行に伴い脈絡膜厚が薄くなること、また網膜色素変性症でも脈絡膜厚が薄くなることが報告されている。これらの脈絡膜厚を測定した報告の多くの考察では、脈絡膜厚みを生じるのは脈絡膜血流量の変化のためであると推察されている。しかしながら、脈絡膜厚と脈絡血流量を評価した報告は無い。そこで我々は健常人を対象とし、脈絡膜厚と脈絡膜厚の関連について検討をした。そこで我々は脈絡膜厚と脈絡膜厚の関連について検討をした。脈絡膜全血流量と脈絡膜厚に有意な相関は認めれられなかった。また、中心窩の脈絡膜血流量と脈絡膜厚にも有意な相関はみとめられなかった。糖尿病網膜症を有する患者に対して脈絡膜厚、脈絡膜血流を測定する。結果は眼科学会などで発表する。学会発表の旅費や論文投稿にかかる費用などに当てる。
制御技術が拓く新型電動モビリティの未来社会：ＥＶから電気飛行機へ

本研究では,新しい電動モビリティとその制御技術により未来社会の交通の基盤となる革新的技術開発を進めることを目的とした。まず,研究代表者がこれまでに研究してきたモータの高制御性を利用した電気自動車(EV)の運動制御技術をより発展させ,EVならではの自動運転技術を開発した。さらにこれらの技術を元に,電気飛行機(EA)の実現に向けた制御技術を開発した。駆動輪にモータを搭載した,陸空両用の新型電動モビリティの実現に向けた基盤研究を行った。また未来社会において高速道路や滑走路に給電コイルが埋設されることを想定し,EVやEAに直接給電をするワイヤレスインホイールモータの研究開発を行った。本研究では,新しい電動モビリティとその制御技術により未来社会の交通の基盤となる革新的技術開発を進めることを目的としている。まず,研究代表者がこれまでに数多くの論文を発表している,モータの高制御性を利用した電気自動車(EV)の運動制御技術をより発展させる。さらにこれらの技術を元に,電気飛行機(EA)の実現に向けた基盤技術を開発している。その駆動輪にモータを搭載し,離着陸距離を最小化させ,ひいては陸空両用の新型電動モビリティ(電動skycar)の実現に向けた基礎研究を進めている。また未来社会において高速道路や滑走路にワイヤレス給電アンテナが埋設されることを想定し,EVやEAの駆動輪に直接給電をすることを可能とするワイヤレスインホイールモータ(WIWM)の研究開発を行っている。より具体的に初年度となる2014年度は,インホイールモータを有するEVの新しい自動運転技術とEAの制御技術の開発を開始した。また,本年度は制作する小型EAの電動モータ,及びそのコントローラ,インバータを準備した。また,電動モータの制御性を活かした電気飛行機のプロペラ推力制御の実証を行った。さらにEV及びEAの航続距離延長システム(RECS)の理論・シミュレーション及び簡易実験を行った。さらに本年度はWINMの1次試作機を設計・製作を行った。路面に埋設されたアンテナからの給電は来年度以降に研究する予定であり,本年度は車体に搭載されたバッテリから,WINMへ給電する基盤技術を構築した。具体的には,WINMを実現するためのワイヤレス給電用コイルの設計・試作を行い,実際にテストベンチ試験においてその評価を行った。すなわち,ワイヤレスインホイールモータの開発に世界で初めて成功した。また,サスペンションの動きにより給電側と受電側の相対位置関係が変化し,かつモータ出力が変動する条件において,受電側電圧を一定に保つための制御技術を開発した。まず,研究代表者がこれまでに数多くの論文を発表している,モータの高制御性を利用した電気自動車(EV)の運動制御技術をより発展させEVならではの自動運転技術を開発する。より具体的に,2年目となる2015年度は大きく分けて3つのテーマに取り組んだ。まず第一に電気自動車ならではの自動運転技術をより発展させるため,GPSやカメラ・地図情報から,他車の交通状況や道路勾配が把握できたときに,制約時間内に最少エネルギーで移動するための,各輪駆動力及び車体速度関数を最適化する航続距離延長自動運転ステムを開発し,外部試験場及び台上試験装置にて実験検証を行った。本成果により,下り勾配を有するテストコースにおいて,人間の運転者を模した運転に比べて23.5%多い回生電力の回収に成功した。第二に電気飛行機の安全性を向上させる制御技術をさらに発展させた。今年度は垂直方向の揚力直接制御を開発し,風洞試験によりその有効性を示した。また,本研究で開発している電気飛行機FPEA1の設計製作をさらに進め,モータと垂直尾翼の操舵により姿勢を安定化させる制御系を実証した。電気モータで駆動される電気飛行機には,(1)トルク応答が内燃機関に比べて2桁速く,(2)複数プロペラへの分散配置が可能であり,(3)電流からプロペラ反トルクが正確に検出でき,(4)回生制動や逆回転により負の推力生成が可能であるという多くのメリットがある。さらに本年度は,(5)プロペラ後流により揚力を直接正確に制御が可能であるという全く新しい利点を見出した。これは当初の計画にはなかった内容であり,この発明により,制御技術による「墜ちない飛行機」「揺れない飛行機」の実現にさらに近づいたといえる。また,ワイヤレスインホイールモータに関しては,2014年度に定格出力3.3kWでの動作試験をテストベンチにて,アンテナ間効率96%,総合効率89%という良好な成果を挙げていたが,本年度はこれを本研究室が開発した電気自動車に搭載し,テストコースにて実走行試験に世界で初めて成功した。その成果は論文発表と同時に,東京大学からプレスリリース発表がなされ,NHKニュースやテレビ東京のワールドビジネスサテライト,朝日新聞や日経オンライン,日経オートモーティブ,日刊工業新聞,講談社雑誌等で報道された後,世界中にもそのニュースが配信された。最先端科学技術の一般市民への啓蒙活動という意味でも大いに成果を挙げている。このような観点から,当初の計画以上に進展していると結論づけることができる。

本研究では,新しい電動モビリティとその制御技術により未来社会の交通の基盤となる革新的技術開発を進めることを目的としている。まず,研究代表者がこれまでに数多くの論文を発表している,モータの高制御性を利用した電気自動車(EV)の運動制御技術をより発展させEVならではの自動運転技術を開発する。さらにこれらの技術を元に,電気飛行機(EA)の実現に向けた基盤技術を開発している。その駆動輪にモータを搭載し,離着陸距離を最小化させ,ひいては陸空両用の新型電動モビリティ(電動skycar)の実現に向けた基礎研究を進めている。また未来社会において高速道路や滑走路にワイヤレス給電アンテナが埋設されることを想定し,EVやEAの駆動輪に直接給電をすることを可能とするワイヤレスインホイールモータ(WIWM)の研究開発を行っている。より具体的に,3年目となる2016年度も大きく分けて3つのテーマに取り組んだ。まず第一に電気自動車の利点をいかした自動運転に関しては,モータ・走行抵抗・コーナリング抵抗の損失モデルを緻密に行い,旋回を含むより一般的な走行条件に航続距離延長制御システムを拡張した。勾配や信号・交通状況など実運転状況を考慮した台上試験を行い,さらには走行試験場にて実走行試験により,その有効性を検証した。またEVならではの応答性や高制御性をいかした衝突防止システムや,自動運転されているEVの信頼性を革新的に向上させる全く新しい制御技術を開発した。第二に電気飛行機の安全性を向上させる制御技術をさらに発展させた。今年度は各翼の揚力と推力を複数プロペラにより独立に制御する基礎研究を風洞試験で行った。第三にワイヤレスインホイールモータに関しては,路面コイルからインホイールモータへの走行中直接給電に対応した第二次試作機を世界で初めて開発に成功した。当初計画していなかったが今年度に挙げた大きな成果としては,自動運転されているEVの信頼性を大幅に向上させる制御がある。将来的に完全自動運転が実現されたときには,運転者はハンドルを握っていないため,ステアリング用モータの万一の故障に対しての安全性確保が必要である。研究代表者は,インホイールモータ搭載車輪の設計を工夫した上で,各輪のモータトルクを適切に制御することにより,ステアリング用モータが故障しても自由に操舵が可能であることを示し,自動運転時の安全性が確保できることを実験により実証した。次に電気飛行機に関しては,昨年までにプロペラ後流により揚力を直接正確に制御が可能であるという全く新しい利点を見出したが,揚力制御により推力が変化してしまう問題が存在した。この問題に対して,複数の電動プロペラを高速に協調制御させることにより,推力と揚力を独立に同時に制御することを可能とした。
明治期における総合芸術批評の形成

明治期において、近代に移入された芸術音楽が芸能や国学と対立しつつ融合していく過程の一端を、新聞における音楽批評の変遷から明らかにした。明治初期に東京日日新聞で福地源一郎が書いた音楽関連の社説は文明開化論の一環としての音楽改良論から出発したが、明治30年には技術批評へ移行する兆しをみせる。技術批評を含む新聞批評は明治20年代の演劇批評をひな型として、明治31年(1898)の読売新聞で確立されたことが明らかになった。本研究は明治期において、近世からの芸能をめぐる文化の実体と近世から継続する国学が、近代に移入された西洋芸術(音楽)と芸術学と対立しつつ融合していく過程を、「総合芸術批評」という視点から問い直すものである。2009(平成21)年度は、(1)導入期の西洋音楽と関連する新聞雑誌批評として、『東京日日新聞』と『読売新聞』の音楽記事から批評の対象と語彙の分析に取り組み、(2)国学における批評への手掛かりとして小中村清矩の関係資料から、『歌舞音楽略史』などの文献を国学の視点から読み直し、(3)伝統芸能に関連する新聞雑誌批評として、『読売新聞』の演芸・演劇に関する記事におけるジャンルや批評の語彙を抽出する作業に取り組んだ。とりわけ(1)においては大新聞である『東京日日新聞』と小新聞である『読売新聞』における音楽批評の萌芽の時期と論調がずれている点に着目し、(2)においては榊原芳野の『文芸類纂』(明治11年)の編集過程なども参照しながら、小中村清矩について国学における考証から批評へという展開に着目し、(3)においては近代国家をめざす上からの近代化に対して、演芸・演劇に関する民衆の意識に着目した。研究分担としては、白石美雪(研究代表者)が研究全体の調整と(1)を行い、高橋陽一(研究分担者)が中心となって(2)の文献調査を行い、今岡謙太郎(研究分担者)が(3)の調査にあたり、各ジャンルにおける批評意識の成立について認識を共有した。本研究では平成22年度は基本課題の整理と総合芸術批評形成過程研究への展開を中心に(1)音楽新聞雑誌資料のデータ整理、(2)小中村清矩など国学者関係史料の分析、(3)『東京日日新聞』など明治期新聞等の芸術批評の分析を行った。白石美雪(研究代表者)が研究全体の調整を行い、高橋陽一(研究分担者)、今岡謙太郎(研究分担者)と共同で研究計画の検討と史料研究を行った。この成果として、研究代表者白石美雪は論文「明治初期の新聞における音楽評論の萌芽-『東京日日新聞』における福地源一郎の社説をめぐって」を『武蔵野美術大学研究紀要』第45集2011年3月、47-58頁を執筆した。ここでは福地源一郎の音楽関連の社説を取り上げ、それらを読解することによって明治初期の新聞で展開された最初期の音楽評論の性格を明らかにするとともに、その限界についても考察し、次の時代における本格的な新聞批評への先駆けとしての意義を論じた。また、研究分担者高橋陽一は論文「日本教育史学の成立と国学-日本教育史略、文芸類纂、古事類苑、日本教育学の関係」を『明治聖徳記念学会』復刊第47号(2010年11月、104-119頁)に発表した。ここでは特に国学が芸術を含む多様な文化領域を記述する傾向を有して、それが明治期に於ける類書編纂の原動力となり、その成果が教育史学の形成へと動くことが論じられた。さらにこのテーマを日本教育史学形成上の位置づけを明確にするために、学会口頭発表「日本教育史学の成立と国学をめぐって-教育史学史と近代国学の検討に向けて」を日本教育史学会例会(2011年2月26日、謙堂文庫)で行った。また、これに関連して研究分担者今岡謙太郎は単行本『未翻刻戯曲集17蠎於由曙評判仇討』(2010年3月・国立劇場調査養成部編集、日本芸術文化振興会刊行)の翻刻・校訂・解題を担当し、従来未翻刻であった当該戯曲を翻刻紹介し、またその戯曲的価値について論述した。本研究では最終年度となる平成23年度も前年度に引き続き、総合芸術批評の形成過程の研究を軸に据えて(1)音楽新聞雑誌資料のデータ整理、(2)小中村清矩など国学者関係史料の分析、(3)『読売新聞』『朝日新聞』を中心とする明治期新聞等の芸術批評の分析を行った。この成果として、研究代表者白石美雪は論文「演奏批評・楽評と称する批評の形成-1898(明治31)年『読売新聞』の音楽批評」(国立音楽大学大学院研究年報『音楽研究』第24輯、2011年3月、47-58頁)を執筆した。

ここでは明治音楽会が始まった明治31年に焦点を絞り、読売新聞に掲載された音楽批評、演奏批評を網羅的に分析することによって、新聞において批評家と自称する書き手が音楽に関する知識を背景に技術批評を試みるようになった過程を活写した。その結果、明治初期の新聞で福地源一郎らが文明開化論の一環として論じた音楽改良論とは一線を画した形で、この時期に新たな音楽批評がはじまったことが確認された。これに対して、研究分担者今岡謙太郎は音楽批評の形態が定まっていく背景として、明治20年代の演劇批評がひな型となっていたことを指摘した。また、研究分担者高橋陽一は、明治期総合芸術研究の動向を踏まえて、伝統や芸術に関するモラルの問題を提起するテーマに本研究の成果を明示して、2011年11月20日、日本道徳教育学会第78回大会シンポジウム「『生命に対する畏敬の念』をどう育てるか」で「「畏敬の念」と「宗教的情操」のあいだ」を報告した。また、高橋陽一著『新版道徳教育講義』(武蔵野美術大学出版局、2012年3月)で「伝統文化」などを執筆してこの成果を学生教育に生かした。
TAK-044とSOD-DIVEMAの併用による肝阻血再灌流障害防止効果の増強

エンドセリン拮抗阻害ペプタイドでるTAK-044は、後にアルブミンと結合することにより急速に失活する。このため心停止ブタ肝移植実験では、その効果を得るために血流再開前より持続的点滴投与する必要があった。そこで本研究では非ペプタイドの拮抗阻害剤SB209670を用いて肝虚血再灌流障害の防止効果を検討した。SB209670は血中半減期が2時間以上とTAK-044にくらべて長時間作用するという特徴がある。[方法]Sprague-Dawley雄ラットを各群6匹ずつ1)対照群(control)、2)エンドセリン受容体阻害剤(SB209670)投与群(ET群)3)生食投与群(NaCl)の3群に分けた。麻酔、開腹の後、生体蛍光顕微鏡を用いて微小循環動態を観察した。その後Pringle法で20分間温肝虚血を施した。虚血解除5分前に、エンドセリン受容体阻害剤および生食を各群別に全身投与した。1)対照群では肝虚血以外の操作を同様に施した。再灌流60分後および120分後に再度観察した。録画画像をもとに類洞灌流率、類洞内膠着白血球数、および中心静脈内膠着白血球数を評価した。同時に類洞および中心静脈の直径を測定した。[結果]虚血再灌流後に類洞径は有意に収縮し、エンドセリン受容体阻害剤の投与によりこの収縮が抑制されることが判明した(各群虚血前との直径比;Control1.02±0.02,NaCl0.84±0.03,SB0.91±0.02)。同様に中心静脈径も収縮したが、SB209670投与では抑制されなかった。(Control0.97±0.02,NaCl0.90±0.03,SB0.90±0.03)。微小循環動態ではSB209670は生食投与群に比して有意に類洞灌流率を改善した。(Control97.6±0.5,NaCl70.2±6.5,SB93.3±1.6%)。同時に類洞内白血球膠着を対象群のレベルに抑制した(Control6.4±1.5,NaCl30.7±6.1,SB9.3±1.0cell/lobule)。一方で中心静脈内白血球膠着は生食:投与群の約60%に抑制するにとどまった(Control69.9±20,NaCl340.3±62,SB206.9±79cells/mm^2)。[結論]エンドセリン受容体拮抗薬SB209670は類洞内において虚血後の白血球膠着を抑制し、類洞血流を虚血を行わなかった群のレベルに保持した。一方で中心静脈内では虚血後の白血球膠着を抑制することができず、再灌流時間の経過とともに膠着白血球は増加した。虚血後の血管径では、エンドセリン受容体拮抗薬は類洞血管収縮を抑制する一方で、中心静脈の血管収縮は抑制できなかった。このことは虚血再灌流障害におけるエンドセリンの影響が肝血管の部位により異なることを示唆している。

(Control97.6±0.5,NaCl70.2±6.5,SB93.3±1.6%)。同時に類洞内白血球膠着を対象群のレベルに抑制した(Control6.4±1.5,NaCl30.7±6.1,SB9.3±1.0cell/lobule)。一方で中心静脈内白血球膠着は生食:投与群の約60%に抑制するにとどまった(Control69.9±20,NaCl340.3±62,SB206.9±79cells/mm^2)。[結論]エンドセリン受容体拮抗薬SB209670は類洞内において虚血後の白血球膠着を抑制し、類洞血流を虚血を行わなかった群のレベルに保持した。一方で中心静脈内では虚血後の白血球膠着を抑制することができず、再灌流時間の経過とともに膠着白血球は増加した。虚血後の血管径では、エンドセリン受容体拮抗薬は類洞血管収縮を抑制する一方で、中心静脈の血管収縮は抑制できなかった。このことは虚血再灌流障害におけるエンドセリンの影響が肝血管の部位により異なることを示唆している。[目的]私たちはこれまでSOD-無水マレイン酸共重合体結合体(SOD-DIVEMA)を開発し、肝虚血再灌流障害の防止効果を報告してきた。本研究ではエンドセリン受容体拮抗ペプチドであるSB209670を用いて、虚血後の微小循環動態の変化をSOD-DIVEMAと比較・検討した。SB209670の強力な血管収縮抑制作用はすでに明らかとされており、活性酸素を不活化するSOD-DIVEMAとは異なるメカニズムで虚血再灌流障害を防止することが期待される。[方法]ラットを各群6匹づつ1)対象(虚血なし)、2)SOD-DIVEMA投与、3)SB209670投与、4)生食投与の4群に分けた。開腹後、生体蛍光顕微鏡を用いて肝微小循環動態を観察した。その後20分間の温肝虚血を施した。虚血解除5分前に、2)SOD-DIVEMA(10000U/kg)、3)SB209670(10mg/kg)、4)NaCl(1.0ml)を各群別に全身投与した。対照群では肝虚血以外の操作を施した。虚血解除後2時間にわたり肝微小循環動態を観察し定量的に解析した。[結果]SB209670はSOD-DIVEMAと同様に類洞膠着白血球数を減少させた(再灌流2時間後の類洞膠着白血球数:SOD-DIVEMA群12.3、SB209670群12.0、生食群36.6)。同時に類洞潅流率も改善させた(再灌流2時間後の類洞潅流率:SOD-DIVEMA群95.8、SB209670群92.1、生食群65.5%)。一方で中心静脈内における膠着白血球数はSB209670では抑制されず、生食投与群と同様の傾向で増加した(再灌流2時間後の中心静脈膠着白血球数:SOD-DIVEMA群40.0、SB209670群404、生食群417cells/mm2)。[結語]SB209670は類洞内における虚血後の微小循環障害を軽減させたが、中心静脈内では効果がなかった。血管収縮を抑制するSB209670では、8-10オmと直径の小さい類洞では効果を発揮しても、20-30オmと直径の大きい中心静脈ではその効果を発揮できない可能性がある。今後、SOD-DIVEMAおよびSB209670を投与後の類洞径および中心静脈径の変化を検討し、あわせて肝逸脱酵素レベルの変化についても研究をすすめたい。エンドセリン拮抗阻害ペプタイドであるTAK-044は、全身投与後に血中アルブミンと結合することにより急速に失活する。このため心停止ブタ肝移植実験では、その効果を得るために血流再開前より持続点滴投与する必要があった。そこで本研究では非ペプタイドの拮抗阻害剤SB209670を用いて肝虚血再灌流障害の防止効果を検討した。SB209770は血中半減期が2時間以上とTAK-044にくらべて長時間作用するという特徴がある。
Growth Hormone Secretagogue受容体の遺伝子発現調節

Growth Hormone Secretagogue(GHS)は視床下部と下垂体に作用して成長ホルモン(GH)の分泌を促進する人工的に合成された薬剤である。GHSの特異的受容体(GHS-R)のcDNAがクローニングされ、内因性リガンドの存在が想定されていた。近年、寒川らにより、GHS-Rの内因性リガンドとしてグレリンが同定されたが、この生理的意義はまだ明らかではない。本研究では1.GHRHのGHS-Rの遺伝子発現に及ぼす効果について検討した。成熟雄ラットにGHRHを投与すると下垂体GHS-RmRNAは対照ラットに比べて約2.5倍に増加した。下垂体培養細胞にGHRHを添加してもGHS-RmRNAは増加しない事よりこの反応は下垂体直接作用ではないと考えられた。2.GHSのGHS-Rに及ぼす効果について検討した。ラットにGHSを投与すると下垂体GHS-RmRNAは有意に減少した。下垂体培養細胞にGHSを添加する事によりこの現象は再現され、GHSによる脱感作現象がおこる機序の一つとしてGHSによるGHS-Rのdownregulationが考えられた。3.副腎皮質ホルモンのGHS-RmRNAに及ぼす効果について検討した。デキサメサゾンは下垂体に直接作用し、遺伝子転写率を増加させる事によりGHS-Rの遺伝子発現を増加する事を明らかにした。4.甲状腺ホルモンのGHS-Rに及ぼす効果について検討した。ラット下垂体初代培養細胞に甲状腺ホルモンを添加すると時間、容量依存的に下垂体GHS-Rの遺伝子発現は増加し、この作用は甲状腺ホルモンがGHS-RmRNAの半減期を延長させることにより起こることを明らかにした。5.グレリンをラットに中枢投与すると、視床下部Agouti-related proteinの遺伝子発現と摂食量が増加することを報告し、グレリンの中枢作用とその機序を明らかにした。Growth Hormone Secretagogue(GHS)は視床下部と下垂体に作用して成長ホルモン(GH)の分泌を促進する人工的に合成されたペプチド性あるいは非ペプチド性の薬剤である。最近、寒川らにより、GHS-Rの内因性リガンドとしてグレリンが同定されたが、この生理的意義はまだ明らかではない。本研究では1.GHRHのGHS-Rの遺伝子発現におよぼす効果について検討した。SD系成熟雄ラットにGHRH(10μg/h)を持続投与すると4時間後下垂体GHS-RmRNAは対照ラットに比べて約2.5倍に増加していた。(Endocrinology)。2.次に、GHSのGHS-Rに及ぼす効果について検討した。ラットにGHSを4時間持続静脈内投与すると、下垂体GHS-RmRNAは有意に減少する事が明らかとなった。このことよりGHSによる脱感作現象がおこる機序の一つとしてGHSによるGHS-Rのdownregulationがおこることが考えられた(Endocrinology)。3.さらに、副腎皮質ホルモンのGHS-RmRNAにおよぼす効果について検討した。合成副腎皮質ホルモンのデキサメサゾンは下垂体に直接作用し、遺伝子転写率を増加させる事によりGHS-Rの遺伝子発現を増加させる事が明らかとなった(J Neuroendo)。現在、栄養状態や甲状腺ホルモンのGHS-Rにおよぼす効果などについて検討中である。

Growth Hormone Secretagogue(GHS)は視床下部と下垂体に作用して成長ホルモン(GH)の分泌を促進する人工的に合成されたペプチド性あるいは非ペプチド性の薬剤である。GHSの特異的受容体(GHS-R)のcDNAがクローニングされ、内因性リガンドの存在が想定されていた。近年、寒川らにより、GHS-Rの内因性リガンドとしてグレリンが同定されたが、この生理的意義はまだ明らかではない。本研究では1.GHSによる脱感作現象の発現機構を解明する目的で、GHSによるGHS-Rの遺伝子発現調節について検討した。SD系成熟雄ラットより得られた下垂体培養細胞にGHSを添加すると下垂体GHS-Rの遺伝子発現は対照に比べて有意に減少した。この現象にはG protein-coupled receptor kinases (GRKs) β-arrestin系の関与がすることが示唆された。このことよりGHSによる脱感作現象がおこる機序の一つとしてGHSの下垂体直接作用によるGHS-Rのdownregulationがおこることがあげられた(第73回日本内分泌学会学術総会)。2.次に、甲状腺ホルモンのGHS-Rに及ぼす効果について検討した。ラット下垂体初代培養細胞に甲状腺ホルモンを添加すると時間、容量依存的に下垂体GHS-Rの遺伝子発現は増加し、この増加作用は甲状腺ホルモンがGHS-RmRNAの半減期を延長させることにより起こることを明らかにした(J Neuroendo)。3.さらに、グレリンをラットに中枢投与すると、視床下部Agouti-related proteinの遺伝子発現と摂食量が増加することを報告し、グレリンの中枢作用とその機序を明らかにした(Endocrinology)。
DNAプローブ法による殺藻性糸状細菌の同定と検出

本研究では、沿岸海域に生息し珪藻類を殺藻する海洋性の糸状細菌の同定を迅速に行うために、DNA-DNAハイブリダイゼーション法の有効性について検討した。供試菌株としては、1990-1995年に鹿児島湾沿岸海水および大型海藻・水草表面から分離した殺藻性糸状細菌を用いた。得られた結果は以下の通りである。1.供試菌株のGC%は、34.6%-38.9%の範囲内にあり、Saprospira属、Microscilla属またはFlexibacter属細菌ではないかと推定された。2.90年分離菌株(SS90-0、SS90-1)、91年分離菌株(SS91-11、SS91-14、SS91-32、SS91-40、SS91-81)および92年分離菌株(SS92-11)については、同一分離年度の菌株間ではDNA-DNAハイブリダイゼーション反応が見られたが、分離年度が異なる菌株間では全くハイブリダイゼーション反応は検出されなかった。3.さらにSS92-11株とSS93-7株間にはハイブリッド形成が見られ、SS95-1株と91年分離菌株間でもハイブリッド形成が見られた。しかしSS95-4株についてはどの分離菌株ともハイブリッド形成は見られなかった。4.16S rDNAのPCR増幅産物を制限酵素Alu IとHae IIIで消化して得られたRFLPパターンから殺藻性糸状細菌は、(1)90年分離菌株(SS90-0とSS90-1株)、(2)91年分離菌株(SS91-11、SS91-14、SS91-32、SS91-40、SS91-81)と95年分離菌株(SS95-1)、(3)92年分離菌株(SS92-11)と93年分離菌株(SS93-7)の3つのグループに分類された。以上の結果より、殺藻性糸状細菌の迅速な同定にDNA-DNAハイブリダイゼーション法が有効に利用できることが分かった。本研究では、沿岸海域に生息する珪藻類を殺藻する海洋性の糸状殺菌の同定を迅速に行うために、DNA-DNAハイブリダイゼーション法の有効性について検討した。供試菌株として鹿児島湾沿岸海水、クルマエビ養殖場海水、アマモ葉体表面から分離した殺藻性糸状細菌の1990-1995年分離菌株12株および対照菌株として海洋細菌AlteromonasA93-1株、Alteromonas 1055-1株を用いた。ペプトン海水寒天培地(ZE-CI培地)上で増殖した菌体からDNAを抽出してフォトビオチンで標識し、同じ方法で抽出した全供試菌株DNAとの間でDNA-DNAハイブリダイゼーションを実施した。1.分離菌株は形態・生理学的特徴からSaprospira属またはMicroscilla属細菌と考えられた。2.Dot hybridizationとplate hybridizationで、ほぼ同一の結果が得られた。3.各年度の分離菌株間で特に高いDNA相同性値(76.2%以上、平均93.4%)が得られた。4.92年度(SS92-11)と93年度分離菌株(SS93-7)間では、分離年度が異なるが高い相同性が見られた。

5.95年度分離菌株の内、SS95-1株は91年度分離菌株と高い相同性が見られたが、SS95-4株と相同性の高い菌株は見い出されなかった。以上の結果より、殺藻性糸状細菌の迅速な同定にDNA-DNAハイブリダイゼーション法が有効に利用できることが分かった。次年度、in situハイブリダイゼーションの適応について検討したいと考えている。DNA-DNAハイブリダイゼーション法は、異なった細菌株から抽出された菌体DNAの塩基配列間の相同性を比較する上で最も簡便な方法である。本研究では、1990年から1995年にかけて鹿児島湾沿岸海水から分離された殺藻性糸状細菌(主としてSaprospira属細菌)分離菌株間の識別を簡便に行える実験手法として、フォトビオチン標識プローブを用いたDNA-DNAハイブリダイゼーション法(ドットハイブリダイゼーションおよびプレートハイブリダイゼーション)の適用について検討した。殺藻性糸状細菌の各年度分離菌株間で特に高いDNA相同性(76.2%以上、平均93.4%)を示した。またSS92-11株とSS93-7株から抽出したDNAでは、分離年度が異なるが63%および92.3%と高い相同性が得られた。95年分離菌株のうち、SS95-1株は91年度分離菌株(SS91-14株とSS91-40株)と高い相同性を示したが、SS95-4株については90年-95年分離菌株の中には高い相同性を示す菌株は見られなかった。供試菌株のGC%は、34.6-38.9%の範囲内であり、かなり類似していた。これらの結果から、珪藻細胞を殺滅する殺藻性糸状細菌株間の識別および同定を行う簡便な方法としてDNAハイブリダイゼーション法が有効であることが分かった。