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塑像出土古代寺院の総合的研究

4次にわたる滋賀県雪野寺跡の発掘調査をとりまとめ、それを踏まえた研究の総括をおこなった。その成果として研究成果報告書『塑像出土古代寺院の総合的研究』を1992年3年に発行した。その中で研究代表者である小野山節は、塑像の盛行年代について、滋賀県雪野寺跡出土資料を中心に考察を加えた。その結果、日本古代の塑像は白鳳時代から天平時代にかけて作られたものであること、そして、初唐様式の特色をしていたものが、順次日本化していく過程が辿れることを明らかにした。猪熊兼勝は、塑像の製作技法と用法を検討した。雪野寺跡出土塑像を塔本塑像であろうと性格付け、日本の塑像の製作技法は木骨を用いそれに藁を巻き付けて粘土をのせる方法であり、雪野寺跡では合せ笵が用いられている可能性があることを指摘した。岡村秀典、菱田哲郎、高橋克壽は雪野寺跡の発掘調査を実施した。戦前に調査がなされている塔跡の再発掘では、低い側を二重に化粧した基壇をはじめて検出している。塑像の良好な資料は得られなかったが、他の地点の調査結果からすれば、塑像は本来塔に伴うものであったことが判断された。このほか、講堂及び北西建物の二つの礎石建物も確認された。後者からは多くの土器類が出土しており、その中に三彩などの施釉陶器が含まれていることから、雪野寺が地方古代寺院のなかでも有数の存在であったことが傍証された。また、山寄せに建物が造られていることは地方寺院としての個性であり、古墳築造の伝統が活かされていることが指摘された。この雪野寺跡に所在する龍王寺の梵鐘を調査した五十川伸矢は、細部の形態や製作技術からそれが奈良時代の作品であることを示した。丸山竜平は日野川中流域の白鳳期寺院と古墳について考察し、雪野寺の立地するその地が古墳時代以来の地域の中心であったことを明らかにした。以上の報告書記載の業績に加えて、清水芳裕は塑像の四肢の断面の観察を行っている。平成元年7月日に第1回の塑像研究会を開催し、研究分担について話合いさらに塑像出土寺院である雪野寺跡(滋賀県竜王町所在)の発掘調査計画について意見を述べあった。調査に先んじて、光波測距機つきトランシットやカメラなどの備品を購入し、調査に役立てるようにした。発掘調査は、かって塑像が大量に出土した塔跡西北の崖上の性格を解明することを目的として、京都大学文学部考古学研究室が中心となり、8月10日より31日までおこなった。調査の結果、塑像出土地点に建物跡の存在は確認できず、かって塑像が出土したと考えられる土層は、廃棄された瓦や石を含んでおり、寺の廃絶ののちに捨てられたものと推測した。また、崖下の平担地で礎石建物を発見し、位置から講堂跡と推定した。調査期間中、研究分担者は現地を訪れて、検討を加えると同時に、適切な助言を与えた。9月以降、京都大学において資料の整理をおこなうことともに、次の調査計画を立案した。平成2年3月8日より24日まで再び雪野寺跡を調査し、前回の調査時に講堂跡と推定した体物の規模や構造を明らかにした。

講堂は、基壇規模が東西26.5m、南北10.8mの建物になることが復原できた。柱間寸法からみて、唐尺が用いられていることがわかった。一方、講堂跡では、塑像片の出土は僅少であり、講堂においては塑像が存在しなかったと判断した。今後は、雪野寺において金堂跡などを追求し、寺院における塑像の存在形態を考えていく必要があろう。また、これまでに得られたデ-タをもとに、他の塑像出土寺院との比較を深めていきたい。塑像出土寺院である滋賀県雪野寺跡に対する発掘調査を,平成2年7月25日8月17日,および平成3年3月8日29日に実施した。今回の調査では,これまでに明らかになっていた講堂跡の北西の位置で,新たに礎石建物を検出することができた。この建物は,東西約25m,南北約15mの基壇の上に建てられており,基壇盛土の状況など,塔や講堂よりも簡単な作りである。柱位置がわかるところでは,柱間寸法(梁行)が2.4m(8尺)で,講堂よりも狭い。このような点,とくに位置や規模から判断して,食堂跡のような僧地の施設と考えた。この基壇の周囲からは,多くの土器が出土しており,炊飯具や供膳具が多数を占めること硯なども見られることも,食堂跡という推定を裏づけるものと考えられる。ほかに,三彩・二彩陶器,緑釉陶器,灰釉陶器の出土も比較的多くあり,古代寺院の構成を知るうえで,きわめて貴重な資料が得られたと言える。雪野寺跡出土塑像および土器・瓦などの遺物についての整理検討を,通年おこない,塑像の出土が塔跡に限られること,講堂跡で鉄釘の出土が多いことなど,新しい知見を加えた。そして,土器に対する検討から,創建建物の焼亡が,10世紀であることがうかがえた。平成2年12月1日には,塑像研究会を催し,菱田哲郎・高橋克壽が「雪野寺跡の発掘調査について」,猪熊兼勝が「日本の出土塑像」を発表した。それにあわせて,塑像出土寺院についての情報を収集している。本年度は最終年度であり,これまでの成果のとりまとめに力点をおいた。平成3年4月に打合せをおこない,研究計画をつめるとともに,塑像出土寺院である滋賀県雪野寺跡の発掘成果を検討し,その総括のための手順を考えた。雪野寺跡出土遺物の整理を進め,とくに土器や瓦,鉄製品の観察と図化をおこない,雪野寺の建物跡とのかかわりを検討した。その結果,塔跡や講堂跡では8世紀末から9世紀前半の土器の出土が多く,建物の焼失年代を示している可能性がうかがえた。また,講堂の西北で見つかった建物跡では,とくに土器の出土が多く,僧侶の生活にかかわる機能をもっていたことが推測されたと同時に,瓦でも瓦当面に縄叩き目をもつだけの軒平瓦が顕著である点など,塔や講堂との性格の差がみとめられた。これは,建物の方位が異なることとも対応している。最初に塑像が発見されたことで重視した講堂跡の北の平担地では,鞴の羽口や鉄滓といった鍛冶にかかわる遺物が多く出土しており,建物跡の存在がうかがえない。この点からも,雪野寺での塑像の使用は塔跡に限られていたことが導かれた。瓦については,軒丸瓦1種類,軒平瓦2種類を新たに確認したが,軒平瓦2種は近くの塑像出土寺院である宮井廃寺で出土したものに近似しており,両寺の間の結びつきを示唆する材料となった。平成4年2月には,雪野寺跡の地に現存する梵鐘(竜王寺鐘)の調査をおこなった。奈良時代のものと比定でき,雪野寺にともなう梵鐘である可能性が考えられた。
外傷性脳損傷における興奮性アミノ酸の関与と低体温の及ぼす影響

1.目的:脳挫傷における細胞外液中興奮性アミノ酸と脳血流の変化、さらに低体温の両者への影響を明らかにする目的で本研究を行った。2.方法:成長雄ラットを全身麻酔下におき、右頭頂部皮質内に微小透析プローブ、一体型脳内温度測定および水素クリアランス用電極を挿入した。実験群として、正常脳温群(脳温36-37°C)、低体温群(脳温31-32°C)の2群を設定した。脳挫傷は、重量落下法により作成した。微小透析プローブをリンゲル液で毎分2μlの速度で灌流し、回収液中のアミノ酸濃度を高速液体クロマトグラフィーにより測定した。脳血流は水素クリアランス法により測定した。3.結果:脳温を正常の保った対照群では細胞外液中のグルタミン酸、アスパラギン酸、タウリンなどのアミノ酸の急激な上昇が見られた。脳血流は脳挫傷作成後に一次的に軽度の低下が認められたが、いわゆる虚血閾値以下には低下しなかった。低体温群においても脳血流は正常脳温群と同様に一次的に低下が見られたが両群間で有意差は認められなかった。細胞外液中アミノ酸濃度は、低体温群では正常脳温群よりむしろ高い上昇が観察された。4.研究の意義:上記の結果は極めて興味深い知見である。即ち、脳挫傷における細胞外液中アミノ酸の上昇は脳虚血によるものとは機序が異なるということが明らかとなった。また、低体温によりアミノ酸上昇がむしろ上昇した原因は、低体温がアミノ酸の取り込み機構や細胞外液中での拡散を抑制したためではないかと推定された。脳挫傷における低体温療法の効果は、シナプス前からの放出抑制とは関係が少なく、シナプス後細胞内で進行する細胞障害の過程の抑制が主体であると推定された。この抑制過程の究明は今後の重要な課題である。
再生不良性貧血・不応性貧血のサイトカイン療法の作用機序

従来の我々の再生不良性貧血,骨髄異形成症候群(MDS)についてのエリスロポエチン(EPO)大量使用成績を症例を増やして検討するために国内58施設の共同治験を行って,その成績をまとめた.週3回12000単位のEPO静注を8週間継続して,輸血症例では必要輸血量が1/2以下に減少したもの,非輸血症例ではHb値が1g/dl以上増加したものを有効例と判定した.その結果,再生不良性貧血については10/23例(43.5%),MDSについては13/49(26.5%)に有効例が認められた.有効例については,EPOの持続使用により16週までの観察で有効性の持続が確認された.次いで,EPOとG-CSFの併用療法について検討した.EPOは120-480U/kg,G-CSFは5-15μg/kgを週3回使用した.その結果,再生不良性貧血の7/13例(54%)に貧血改善が見られた他,血小板についても5/13例(38%)に改善が認められた.MDSについても,4/7例(57%)に貧血改善効果と3/7例(43%)に血小板改善効果が認められた.好中球数改善効果は再生不良性貧血について92%,MDSについて100%に改善効果が認められた.成績を精査するとEPO単独使用については,投与前の血中EPO濃度の低いものに有効性が見られる傾向はあるが有意差は認めなかったが,EPO,G-CSF併用群では,有効例の血中EPO濃度の中央値1450mU/mlに対し無効例のそれは4410mU/mlと統計的に有意差が認められた.またEPO単独,EPOとG-CSF併用療法のいずれについても有効例では貧血の改善効果に先行してMCV値の増大が認められる傾向が明らかであった.さらに併用群については多血球系の改善効果が明らかとなるには長期間(1-28ケ月-中央値8ケ月)の連続使用が必要なことが明らかとされた.さらに症例を増やして詳細を検討するために,全国109施設でのG-CSF単独,EPO,G-CSF併用群についての治験を実施中であるので,その成果が期待される.従来の我々の再生不良性貧血,骨髄異形成症候群(MDS)についてのエリスロポエチン(EPO)大量使用成績を症例を増やして検討するために国内58施設の共同治験を行って,その成績をまとめた.週3回12000単位のEPO静注を8週間継続して,輸血症例では必要輸血量が1/2以下に減少したもの,非輸血症例ではHb値が1g/dl以上増加したものを有効例と判定した.その結果,再生不良性貧血については10/23例(43.5%),MDSについては13/49(26.5%)に有効例が認められた.有効例については,EPOの持続使用により16週までの観察で有効性の持続が確認された.次いで,EPOとG-CSFの併用療法について検討した.EPOは120-480U/kg,G-CSFは5-15μg/kgを週3回使用した.その結果,再生不良性貧血の7/13例(54%)に貧血改善が見られた他,血小板についても5/13例(38%)に改善が認められた.MDSについても,4/7例(57%)に貧血改善効果と3/7例(43%)に血小板改善効果が認められた.好中球数改善効果は再生不良性貧血について92%,MDSについて100%に改善効果が認められた.成績を精査するとEPO単独使用については,投与前の血中EPO濃度の低いものに有効性が見られる傾向はあるが有意差は認めなかったが,EPO,G-CSF併用群では,有効例の血中EPO濃度の中央値1450mU/mlに対し無効例のそれは4410mU/mlと統計的に有意差が認められた.またEPO単独,EPOとG-CSF併用療法のいずれについても有効例では貧血の改善効果に先行してMCV値の増大が認められる傾向が明らかであった.さらに併用群については多血球系の改善効果が明らかとなるには長期間(1-28ケ月-中央値8ケ月)の連続使用が必要なことが明らかとされた.さらに症例を増やして詳細を検討するために,全国109施設でのG-CSF単独,EPO,G-CSF併用群についての治験を実施中であるので,その成果が期待される.
偏光した励起光と光導波路型基板を用いた蛍光の超高感度検出

金属と誘電体で作製した光導波路型基板上で蛍光を観察すると、通常のガラス基板上で観察した場合と比較し、蛍光を100程度強く観察することができる。本研究では、光導波路型基板での蛍光の増強が励起光の偏光に強く依存することを利用した、高感度な蛍光検出装置の開発を行った。この結果、約10倍程度の測定感度の向上とS/N比の向上に成功した。また、本方法を用いて、蛍光標識タンパク質の検出を行ったところ、約10倍感度良く測定することに成功した。光導波路型基板上の蛍光を高感度に検出するための蛍光検出装置の開発を行なった。干渉縞の影響を考慮し、励起光源には水銀ランプを用い、偏光板によって偏光を制御した。励起光の入射角度は075°とし、蛍光の検出は冷却CCDカメラでおこなった。本装置と、蛍光物質としてRhodamineBを用いて蛍光を測定した結果、TE偏光した励起光で蛍光は効率よく増強されTM偏光の励起光では蛍光は増強されないことが確認できた。また、蛍光が増強するAl_2O_3の膜厚では、励起光が強く散乱していることが明らかとなった。この結果より、励起光の強い散乱が蛍光増強に強く関与していることが示された。次に、励起・蛍光波長の異なる蛍光物質としてFluorescein、RhodamineB、Cy3、Cy5を選択し、これらの蛍光物質を最も強く増強するAl_2O_3膜厚と蛍光増強度をそれぞれ検討した。この結果、Cy3とCy5の蛍光増強度が高く約30倍程度であり、蛍光増強度が最大となるAl_2O_3の膜厚はそれぞれ、90nmと105nmであることがわかった。当初の予定よりも低い蛍光増強度となったが、これは蛍光物質の滴下方法に原因があると考えられる。光導波路型基板を用いてタンパク質の測定を行う前に、蛍光での標識がより簡単なDNAの検出を試みた。実験では、一本鎖のプローブDNAを光導波路型基板に固定化し、そこに、Cy3とCy5で標識した一本鎖のターゲットDNAを流すことで、ターゲットDNAの検出を行なった。この結果、ガラス基板の場合と比較し、ICy3とCy5で標識したDNAを約30倍の測定感度で測定することが可能であった。光導波型基板の偏光特性を利用した高感度かつ高S/N比の蛍光測定装置の開発と、この装置を用いた蛍光標識タンパク質の高感度検出を試みた。高感度かつ高S/N比の蛍光測定装置を開発するために、偏光した励起光を光導波型造基板に照射し、検出器直前での励起光の偏光状態と蛍光の偏光状態をそれぞれ調べた。この結果、検出器直前では励起光は偏光しているのに対して、蛍光はほぼ無偏光であることがわかった。この結果より、検出器に入射する光の偏光状態を制御し、励起光が検出器に入射することを抑制する装置を作製した。本装置と光導波型基板を用いて、蛍光物質のRhodamineBを測定したところ、通常の蛍光検出方法に比較し、約10倍の測定感度の向上と、約10倍のS/N比の向上が確認された。また、本装置を用いて、蛍光標識のタンパク質の検出を試みた。実験では、モデルタンパク質としてCy5標識のIgGを測定対象とした。シランカップリング剤によって光導波型基板表面をアミノ化し、グルタアルアルデヒドを用いて抗IgG抗体を固定化した。この基板上でCy5標識のIgGの測定を行った。この結果、光導波型基板のAl_2O_3の膜厚が80nmのとき、通常のがガラス基板に比較しIgGを約15倍感度良く測定できることがわかった。以上の結果より、本研究を通して、高感度かつ高S/N比の蛍光測定装置の開発ができた。また、本装置を用いることで、蛍光標識のタンパク質を既存法よりも15倍程度感度良く測定することに成功した。
ドローンと深層学習を用いた森林リモートセンシング技術の開発

本研究ではドローンと深層学習を用いて新たな森林リモートセンシング技術の開発を行う。ドローンと深層学習という新しい二つの技術を組み合わせることで、樹種の識別や樹高などの推定が低コストかつ高い精度でできる可能性があることがわかってきた。熱帯林での森林保全や日本の林業の効率化において樹種などの情報は非常に重要で、こうした情報を低コストに広範囲で取得できるようになれば、森林の抱える課題に対して一つの解決策となる。3年間を通してこの技術の精度や汎用性の検証、システムの開発を行い、最終的には実用化を目指す。
ビオトープ作製を含む野外型環境学習プログラムの実施と生徒の環境意識変容の分析

本研究では、高校における理科授業(1学年理科総合B)及びサイエンス部の活動の中で、大学および地域のNPOと連携を図りながら、生徒の環境倫理育成を目的とした一連の野外型環境学習プログラムの開発・実践に取り組んでいる。特に、H21年度は、前年度実施した国有林の植林活動・民有林のカタクリ保全活動(ともに北見市端野町)等の自然保全活動に加え、生徒自身の構想と作業参加による学校敷地内簡易型ビオトープ(5m×5m、2ヵ所)作製プログラムを付加することで、より主体的かつ積極的な環境への関与要件を生徒の活動に加えた。また、本研究は、プログラムの実践と並行し、自然環境に対する生徒の意識変容と環境倫理(特に「人間非中心主義」的自然観と「世代間倫理」)の獲得に関する質的、量的分析をアンケート、インタビュー、コンセプトマップを用いて調査し、意識の変容や環境倫理の獲得に野外での学習要素がどのように寄与するのかを分析し、明らかにすることを目的とした。研究の成果として、以下のことが明らかになった。(1)森林の利用とその地域固有の生物保全活動を学習要素として持つ野外学習プログラムの実践は世代間倫理および「内在的価値」「本質的価値」としての自然の価値認識獲得に有効であった。(2)森林の利用とその地域固有の生物保全活動を学習要素として持つ野外学習プログラムの実践は環境と人間のかかわりに関する概念を複雑化・多様化し、かつ具体的・経験的なものへと変化させた。(3)簡易ビオトープの作成といった主体的な環境創造学習を従来のプログラムに加えたことにより、生徒の環境に関わる意識のうち、特に環境と人間のかかわりに関する概念を問題解決的なものへと変化させた。
慣性静電閉じ込め核融合中性子源の地雷探査装置への応用とイオン源を用いた性能改善

本研究は小型で安価な核融合中性子源として地雷探知などに応用が期待されている慣性静電閉じ込め(IEC ; Inertial Electrostatic Confinement)装置の性能改善を目的として,(i)外部イオン源を用いた改良型IEC装置のイオンエネルギー分布測定と,(ii)革新的な小型水冷式IEC装置の考案と性能評価を行った.(i)いくつかの研究機関では外部イオン源を用いてIEC装置の内部のガス圧力を低減し,イオンエネルギーを向上させる試みがなされている.本研究ではマグネトロン放電による外部イオン源を用いてIEC装置の低圧力運転に成功し,またグロー放電が不可能な低圧力領域で,新たな複数の動作モードがあることを明らかにした.また、イオンのエネルギー上昇と再循環の促進により,それらのモードにおける規格化中性子発生率が,従来の場合より優れていることを見出した,さらに,分光計測でドップラーシフトを利用してエネルギー分布の測定を行い,従来と比較して約30%向上していることを明らかにした.(ii)地雷探知などに応用する際には,IECで発生する等方的な高速中性子を熱化し,指向性をもたせたうえに,屋外で使用できる可搬型中性子源が求められる.そのため,冷却ジャケット部分を中性子の減速ならびに反射材として利用し,燃焼ガス供給・排気システムとしては非蒸発型ゲッタポンプを採用する新方式のIEC装置を考案した.製作した試験機によって,中性子が上部の厚い冷却部により減速・反射され,結果として薄い冷却部の下方部に熱中性子束が増加していることを確認し,MCNPコードを用いた評価とあわせて中性子空間分布に指向性を持たせることができることを明らかにした.またゲッタポンプによってIEC装置の運転が可能なことを確認し,従来方式と同様の中性子発生率を維持しながら,装置の軽量化と対振動性向上を達成した.本研究は小型で安価な核融合中性子源として地雷探知などに応用が期待されている慣性静電閉じ込め(IEC ; Inertial Electrostatic Confinement)装置の性能改善を目的として,(i)外部イオン源を用いた改良型IEC装置のイオンエネルギー分布測定と,(ii)革新的な小型水冷式IEC装置の考案と性能評価を行った.(i)いくつかの研究機関では外部イオン源を用いてIEC装置の内部のガス圧力を低減し,イオンエネルギーを向上させる試みがなされている.本研究ではマグネトロン放電による外部イオン源を用いてIEC装置の低圧力運転に成功し,またグロー放電が不可能な低圧力領域で,新たな複数の動作モードがあることを明らかにした.また、イオンのエネルギー上昇と再循環の促進により,それらのモードにおける規格化中性子発生率が,従来の場合より優れていることを見出した,さらに,分光計測でドップラーシフトを利用してエネルギー分布の測定を行い,従来と比較して約30%向上していることを明らかにした.(ii)地雷探知などに応用する際には,IECで発生する等方的な高速中性子を熱化し,指向性をもたせたうえに,屋外で使用できる可搬型中性子源が求められる.そのため,冷却ジャケット部分を中性子の減速ならびに反射材として利用し,燃焼ガス供給・排気システムとしては非蒸発型ゲッタポンプを採用する新方式のIEC装置を考案した.製作した試験機によって,中性子が上部の厚い冷却部により減速・反射され,結果として薄い冷却部の下方部に熱中性子束が増加していることを確認し,MCNPコードを用いた評価とあわせて中性子空間分布に指向性を持たせることができることを明らかにした.またゲッタポンプによってIEC装置の運転が可能なことを確認し,従来方式と同様の中性子発生率を維持しながら,装置の軽量化と対振動性向上を達成した.
核酸・葉酸代謝関連酵素の包括的遺伝子解析による消化器癌の個別化医療開発

本研究では、大腸がん組織における核酸・葉酸代謝関連酵素の遺伝子変化・多型性を包括的に解析し、これを癌の臨床病理学的特徴やDNAメチル化などのエピジェネティックな変化と対比することにより、遺伝子解析に基づく大腸がんの理解を進めた。さらに、各解析項目と抗癌剤の感受性との関連を探索し、オーダーメイド抗癌剤治療の科学的基盤を構築した。チミジル酸合成酵素(以下TS)の遺伝子型とTS遺伝子座におけるアレル欠失(loss of heterozygosity、以下LOH)を大腸癌症例を対象に解析し、その予後因子・抗癌剤感受性因子としての臨床的意義を検討した。TSLOHを認める症例は有意に予後不良であり、18番染色体長腕のLOHと相関する変化であった。TS LOHを認めた症例では、遺伝子型3C/lossの予後が不良であったが、術後補助化学療法を受けた症例ではその予後は他の遺伝子型(2R/loss、3G/loss)と同等であった。DNAメチル化の異常と核酸・葉酸代謝の変化との関連を理解するため、大腸がん114検体を対象として、核酸・葉酸代謝にかかわる17遺伝子のmRNA発現を定量した。その結果、gamma-glutamyl hydrolase(GGH)のmRNA発現はDNAメチル化を高頻度に伴う表現型CpG island methylator phenotype(CIMP)癌で有意に低値であった。GGHは葉酸代謝の中心的酵素であることから、大腸がんにおけるDNAメチル化の獲得・維持には葉酸代謝の破綻が少なからず関連していると考えられた。以上の結果から、核酸・葉酸代謝酵素遺伝子の遺伝子型やDNAメチル化の状態を指標として主に代謝拮抗剤の効果予測・治療の個別化へと臨床展開可能であることが示唆され、オーダーメイド医療開発への基盤的研究成果を得た。上記のプロモーター領域におけるDNAメチル化の解析に並行して,非遺伝子領域でのDNA低メチル化の判定法を開発した。開発した解析法により110例の大腸がん症例を解析したところ,DNA低メチル化は有意な予後不良因子であった。37検体でDNA低メチル化と18番染色体長腕のloss of heterozygosity(LOH)を解析したところ,DNA低メチル化はLOH陽性の大腸がんでより高頻度に認められた。この結果は,DNAの低メチル化がゲノム不安定性の要因になるとの予測と一致し,癌の予防においてDNAメチル化の維持が重要であることを示した。
雲・エアロゾルの同時平行推定、エアロゾルの間接効果の評価と「ひまわり８号」の検証

平成30年度において、スカイラジオメータを用いた水雲推定アルゴリズムを更に強化し、氷雲の光学的特性(光学的厚さCODと有効半径CER)の推定も可能とした。様々な大気を反映するシミュレーションデータを作成し、そのアルゴリズムの精度評価を定量化した。また、本アルゴリズムを用いた雲推定の精度評価は、間接的に、観測の放射輝度・照度などのデータを用いて行った。上記で述べたアルゴリスムを用いて、SKYNET(http://atmos3.cr.chiba-u.jp/skynet/)の複数観測サイト(千葉、辺戸岬、福江島、仙台)におけるおよそ4年間の観測データを解析し、サイトごとに異なる雲の特性とそれに対する地上付近エアロゾルの関わりについて調べた。これにより、吸収性エアロゾルが雲推定に影響を及ぼすことの可能性を示唆した。並びに、スカイラジオメータを用いた雲推定の結果にスカイラジオメータと同時観測の日射量等のデータを加えて、ひまわり8号搭載のAHIのみならず、TERRAとAQUA衛星搭載のMODISセンサーとGCOM-C衛星搭載のSGLIセンサーによる水雲と氷雲の特性(CODとCER)の検証を行った。全体として、水雲と氷雲双方に衛星観測に基づくCODの精度は雲の厚さに強く依存することを示唆した。光学的に薄い(厚い)雲に対する衛星センサーによるCODは地上放射観測データに比べて過大(過小)する傾向が見られた。スカイラジオメーターのCERと衛星センサーのCERの相関は低いといえる。全体として、衛星観測に基づくCERは、地上観測スカイラジオメーターの値より大きくなる結果を得た。予定通り、スカイラジオメータを用いた水雲と氷雲の光学的特性(光学的厚さCODと有効半径CER)を推定可能なアルゴリスムの開発が出来た。また、推定の雲特性の精度におけるエアロゾルの影響についてシミュレーション結果と実際の観測データを用いた解析により双方から検討することが出来た。計画していたスカイラジオメータを用いたひまわり8号搭載のAHIセンサーによる雲特性(CODとCER)の検証に加え、TERRAとAQUA衛星搭載のMODISセンサーとGCOM-Cに搭載のSGLIセンサー観測の水雲と氷雲の精度評価も実施することが出来、その結果とひまわり8号搭載のAHIセンサーに関する結果間の整合性を確認することも出来た。今後の研究において、以下の点に焦点を絞る。1.これまで実施して来た衛星観測に基づく雲プロダクトの検証を、検証サイトと検証期間を増やして、今後も継続する。2.スカイラジオメーター観測のスペクトル天頂放射信号を基に、雲の相(水雲か氷雲)の判別できる方法を開発する。その開発についての研究は、現在進行中である。その機能は上記述べたアルゴリズムパッケージに加える。3.現在の雲推定アルゴリスムにて0.87umと1.02umと1.627umのみの波長を用いたが、そのほかに可視領域におけるエアロゾル観測用チャンネル(0.34,0.38,0.4,0.5,と0.675um)における観測のデータを用いて、曇天におけるエアロゾルの光学的厚さ(AOD)と雲パラメータ(CODとCER)を並行に推定できるアルゴリズムを開発する。こうしたエアロゾルと雲のデータを利用し、エアロゾルが雲へ及ぼす影響を調べる。平成29年度において、地上観測機材であるスカイラジオメーターに適切な水雲特性(光学的厚さCODと有効半径CER)推定アルゴリズムの開発を行い、衛星観測の水雲プロダクトの検証を行った。アルゴリズムの開発については、2段階に分けて述べる。先ず、観測の天頂放射信号を透過率に変換するため必要となる検定定数を観測データ自身から推定できる新しい方法の開発・検討を行った。次に、スカイラジオメーターの可視と近赤外波長帯における11チャンネルの内、水分子が吸収する波長(1.627um)としない波長(0.87と1.02um)のデータに最適な方法に基づく新規雲推定アルゴリズムの開発を行った。また、シミュレーションデータの基にそのアルゴリズムの精度評価を定量化した。上記述べたアルゴリズムを用いて、SKYNET(http://atmos3.cr.chiba-u.jp/skynet/)の複数観測サイト(千葉、辺戸岬、福江島)におけるおよそ1年半のスカイラジオメーター観測データの解析を行い、そのスカイラジオメーターの結果と同時観測の全天日射計観測の全天日射量のデータを用いて、TERRA、AQUA衛星に搭載されているMODISセンサーとひまわり8号衛星に搭載されているAHIセンサーによる水雲パラメーターの検証を行った。全体として、光学的に薄い(厚い)雲の場合に衛星センサーによるCODは地上放射観測データに比べて過大(過小)評価されることが分かった。また、スカイラジオメーターと衛星センサー間によるCERの差は、それらのCODの差と負の相関を示すことが明確になった。平成29年度においては、地上観測機材のスカイラジオメーターに対する雲とエアロゾルの同時推定アルゴリズムの開発を計画したが、水雲推定のみアルゴリズムの開発ができ、氷雲と、可視波長を利用したエアロゾルの推定アルゴリズムの開発が進行中である。その一方、平成30年度に計画した衛星観測の雲パラメーターの検証の一部の水雲の検証は、平成29年度に行うことが出来た。

また、本アルゴリズムを用いた雲推定の精度評価は、間接的に、観測の放射輝度・照度などのデータを用いて行った。上記で述べたアルゴリスムを用いて、SKYNET(http://atmos3.cr.chiba-u.jp/skynet/)の複数観測サイト(千葉、辺戸岬、福江島、仙台)におけるおよそ4年間の観測データを解析し、サイトごとに異なる雲の特性とそれに対する地上付近エアロゾルの関わりについて調べた。これにより、吸収性エアロゾルが雲推定に影響を及ぼすことの可能性を示唆した。並びに、スカイラジオメータを用いた雲推定の結果にスカイラジオメータと同時観測の日射量等のデータを加えて、ひまわり8号搭載のAHIのみならず、TERRAとAQUA衛星搭載のMODISセンサーとGCOM-C衛星搭載のSGLIセンサーによる水雲と氷雲の特性(CODとCER)の検証を行った。全体として、水雲と氷雲双方に衛星観測に基づくCODの精度は雲の厚さに強く依存することを示唆した。光学的に薄い(厚い)雲に対する衛星センサーによるCODは地上放射観測データに比べて過大(過小)する傾向が見られた。スカイラジオメーターのCERと衛星センサーのCERの相関は低いといえる。全体として、衛星観測に基づくCERは、地上観測スカイラジオメーターの値より大きくなる結果を得た。予定通り、スカイラジオメータを用いた水雲と氷雲の光学的特性(光学的厚さCODと有効半径CER)を推定可能なアルゴリスムの開発が出来た。また、推定の雲特性の精度におけるエアロゾルの影響についてシミュレーション結果と実際の観測データを用いた解析により双方から検討することが出来た。計画していたスカイラジオメータを用いたひまわり8号搭載のAHIセンサーによる雲特性(CODとCER)の検証に加え、TERRAとAQUA衛星搭載のMODISセンサーとGCOM-Cに搭載のSGLIセンサー観測の水雲と氷雲の精度評価も実施することが出来、その結果とひまわり8号搭載のAHIセンサーに関する結果間の整合性を確認することも出来た。今後の研究において、以下の点に焦点を絞る。1.平成29年度に開発した水雲推定アルゴリズムをさらに展開させ、氷雲のCODとCERの推定を可能とする。具体的には、平成29年度に開発したアルゴリズムの枠組み内の水雲に対する放射計算用フォワードモデルの代わりに氷雲に適切な放射計算用のフォワードモデルを利用する。平成29年度に実施した衛星観測の水雲プロダクトの検証を、検証サイトを増やして、長期間のデータの解析を行い、今後も継続する。また、スカイラジオメーターによる氷雲プロダクトと同時観測の日射・放射のデータを用いて、衛星センサーによる氷雲プロダクト(CODとCER)の検証を実施する。2.スカイラジオメーター観測のスペクトル天頂放射信号を用いて、雲の相(水雲か氷雲)の判別できる方法を開発する。その機能は上記述べたアルゴリズムパッケージに加える。
3種類のサンプリングによるアレイ解析を用いた口腔癌のセツキシマブ耐性化機構の解明

口腔扁平上皮癌細胞は上皮増殖因子受容体(epidermal growth factor receptor, EGFR)を過剰発現し、EGFRを分子標的としたセツキシマブが既に口腔癌に対して臨床に使用されている。しかし、臨床効果が高い一方で、もともと耐性を示す癌が存在すること、投与を繰り返すと薬剤耐性が生じることが大きな問題となっている。その耐性の機序として、大腸癌ではKRAS遺伝子の活性化、肺癌では、薬剤の結合部位の変異、EGFR下流のシグナル伝達遺伝子の変異等が報告されている(Oncotarget, 8(14):23020-23032, 2017)が、口腔癌ではほとんど明らかにされていない。一方、micro (mi)RNAは、抗癌剤の耐性化で重要な働きをしていることが徐々に明らかにされ、大腸癌、肺癌ではmiRNA-7、miRNA-31の発現がセツキシマブ耐性化に関与するとの報告がある(Carcinogenesis.36: 338-345, 2015)が,口腔癌での報告はほとんどない.そこで、申請者らは、口腔癌のセツキシマブ耐性化に関わるmiRNAを同定することを発想している。セツキシマブ耐性化に関わるmiRNAを新規に検索するための条件を考察した結果、in vitroで口腔癌細胞に対してセツキシマブ処理を行い、耐性化細胞を樹立し、親細胞との比較しマイクロアレイ解析を行う。現在、EGFRが発現している口腔癌細胞を選択し、セツキシマブで細胞を処理し、耐性化細胞を作成している。セツキシマブ耐性化口腔癌細胞の樹立を行っている。細胞処理の濃度を増加させると、細胞はほぼ死滅する。そのため低濃度から長期にわたり、細胞を処理し、濃度を段階的に増やしている途中である。現在、マウスへ口腔癌細胞を移植し、セツキシマブで処理することによって、耐性化株を樹立する研究の準備を行っているところである。セツキシマブ耐性細胞が樹立できていなかったため、解析が遅れているため、使用額が少なくなっている。セツキシマブ耐性口腔癌細胞株を樹立すると、マイクロアレイ解析を行い、セツキシマブ耐性にかかわっている遺伝子とmicroRNAを同定する。また、ヌードマウスに移植した口腔癌細胞をセツキシマブで処理し、同様にセツキシマブ耐性株を樹立し、マイクロアレイ解析を行う予定である。
安静時fMRIを用いた膝関節全置換術後の遷延性術後痛発症を予測する手法の開発

・被験者(変形性膝関節症患者、健康成人)に対する安静時fMRI、痛み関連質問票の実施大阪大学医学部附属病院でTKAが予定された20歳から80歳の変形性膝関節症患者を対象に、手術前、手術4週後に安静時fMRIを撮像し、安静時fMRIと同じタイミングで、患者の痛み、心理評価及び活動障害評価を、各質問票を用いて実施した。また、手術6ヶ月後にも安静時fMRIの撮像を行った。平成30年度末の時点で変形性膝関節症患者合計23名から手術6ヶ月後までのデータ取得を実施できた。・変形性膝関節症患者における脳内ネットワーク異常の検討患者群と健康成人群から得た術前の安静時fMRIデータから、脳部位間の機能的結合強度を抽出し、変形性膝関節症患者に特有の脳内ネットワーク異常について解析した。健康成人と比較して、変形性膝関節症患者では特有の脳内機能的結合の変化が起こっていることが明らかとなり、またそれらの変化は痛みの罹患期間が長期になるほど強くなる事が示唆された。エントリー基準に適合した変形性膝関節症患者の手術数が想定していたより少なかったため、目標の症例数に達することが出来なかった。変形性膝関節症患者の研究参加への同意取得に注力し、残り期間で目標症例数に到達するよう努力する。年齢・性別を対応させた健康成人の募集についてもリクルートを引き続き注力して行う。安静時fMRIと機械学習を用いて、変形性膝関節症に伴う痛みに関連する中枢神経系の変化を明らかにし、膝関節全置換術(TKA)後遷延性術後痛の発症リスクを予測する手法を開発するため、平成28年度は以下の研究を行った。・被験者(変形性膝関節症患者、健康成人)に対する安静時fMRI、痛み関連質問票の実施大阪大学医学部附属病院でTKAが予定された20歳から80歳の変形性膝関節症患者を対象に、手術前、手術後に安静時fMRIを撮像し、安静時fMRIと同じタイミングで、患者の痛み、心理評価及び活動障害評価を、各種質問票を用いて実施した。これと並行して、患者と年齢・性別を対応させた健康成人データを約4週間あけて2回取得した。平成28年度中に各20例が研究にエントリーした。これまでに膝関節全置換術を施行した変形性膝関節症患者、および年齢・性別を対応させた健康成人についてそれぞれ20名をエントリーすることができた。当初の目標はそれぞれ25名ずつとしていたが、平成28年度の被験者のエントリーは年度の後半からコンスタントに実施しているため、同様のペースでいけば平成29年度末には目標の症例数に達すると思われる。・被験者(変形性膝関節症患者、健康成人)に対する安静時fMRI、痛み関連質問票の実施大阪大学医学部附属病院でTKAが予定された20歳から80歳の変形性膝関節症患者を対象に、手術前、手術後に安静時fMRIを撮像し、安静時fMRIと同じタイミングで、患者の痛み、心理評価及び活動障害評価を、各質問票を用いて実施した。平成29年度中に変形性膝関節症患者及び健康成人それぞれ9名のデータ取得を実施した。平成28年度と合わせると、それぞれ合計29名のデータ取得を実施した。変形性膝関節症患者の研究参加への同意取得は順調に推移する見込みであるため、年齢・性別を対応させた健康成人の募集について遅れないようにリクルートを継続することに注力する。術前患者と健康成人の脳内ネットワークの比較による変形性膝関節症患者に特有の脳内ネットワーク異常の検討については、平成29年度中に解析を終了させる。

変形性膝関節症患者の研究参加への同意取得に注力し、目標症例数にできるだけ早く到達するよう努力する。年齢・性別を対応させた健康成人の募集について遅れないようにリクルートを引き続き注力して行う。変形性膝関節症患者の研究参加への同意取得に注力し、残り期間で目標症例数に到達するよう努力する。年齢・性別を対応させた健康成人の募集についてもリクルートを引き続き注力して行う。研究は予定通り進み、残高は研究をより発展させるため来年度予算として試薬等を購入するため。被験者数が想定を下回り、目標例数に達しなかったため、次年度への繰り越しが増加した。次年度に目標症例数に達するように研究を進める予定である。被験者数が目標に達しなかったため次年度に予算が繰り越しとなった。目標被験者数に達するように研究を遂行し、謝金に加えて解析、発表、論文化に経費を使用する。試薬および実験器具、論文の校正費用等に充てる予定である。
学士課程のQODをめざした緩和ケア教育モデルの開発

本研究では、看護系大学206校と全日制3年課程看護専門学校472校を対象に、質問紙調査を実施し、最期まで生きることを支える教育(以下、「生きる教育」)の現状と課題を検討した。返送は、大学52校(27.5%)、専門学校137校(72.5%)。「生きる教育」は、大学では独立科目として教員が担当し、専門学校では非独立科目で専門家を活用した授業運営が多かった。教育内容は、定義・概念、身体症状の看護、が最も多く、教育方法は、独立科目の大学では「教員講義」「事例」「GW」「映像」「演習」が多く、専門学校では「専門家講義」「講話」が多かった。今後は、教員同士の協働や仕組みづくりの必要性が示唆された。本研究では、看護系大学の学士課程における緩和ケア教育の現状をQODの観点から把握・分析し、緩和ケアのQOD関連教育モデル試案を作成する。研究実績概要:1.緩和ケアに関するELNEC=J(End-of-Life Nursing Education Consortium Japan)修了者を対象にヒアリング調査を予定していたが、対象候補者との日程調整が困難で、ELNECの研修の受講に変更し、体験した内容を分析した。ELNEC-Jコアカリキュラムは、エンド・オブ・ライフケアを提供する看護師に必要な知識を教育するための系統的・包括的なプログラムである。その内容から看護基礎教育で何が必要か準備していたらよいかを検討した。2.看護基礎教育用にシリーズで出版されている教科書(2015年7月現在)に着目し、タイトルの目次を検索した。その結果、基礎看護学、成人看護学、老年看護学、小児・母性看護学、地域・在宅看護学、精神看護学と多岐に渡る看護専門領域と教養科目に、生と死を考える教育の記載があり、領域を問わず必要な教育であると推察された。3.日本看護系大学協議会JANPUに公表されている大学248校のうち、完成年度を迎えている大学(2012年以前に開設)208校と厚生労働省の都道府県別養成校数に記載のある看護専門学校(全日制3年課程)527校を対象に質問紙調査を実施するために質問内容を検討した。全国的なヒアリング調査に係る費用を修正して、全国の看護専門学科校と看護系大学の大規模な質問紙調査に変更する。本研究では、看護系大学の学士過程における緩和ケア教育の現状をQODの観点から把握・分析し、緩和ケアのQOD関連教育モデル試案を作成する。<研究実績概要>1.看護基礎教育用の大手5社の教科書250冊の中から、緩和ケアに関連する用語「緩和ケア」「死」「終末期」「ターミナルケア」「エンド・オブ・ライフケア」「遺族ケア」をキーワードに、記載のあった64冊を分析した。すべての看護領域に記載があり、成人看護学領域が15冊と最も多く、5社ともに緩和ケア関連の専門書を発刊していた。総論的な内容では、[定義・概念][倫理][法律][文化・慣習][宗教][死に関連する問題]の6つ、看護実践内容では、[終末患者の看護][看取りケア][悲嘆][家族ケア][在宅ケア][チーム医療][意思決定支援]の7つ、全13に分類した。2.看護系大学206校と全日制3年課程看護専門学校472校を対象に、質問紙調査し「最期まで生きることを支える教育(以下、「生きる教育」)」の現状と課題を検討した。返送は大学52校(27.5%)、専門学校137校(72.5%)。「生きる教育」は、大学では独立科目が多く、専門学校では非独立科目が多かった。領域では、「成人看護学」の178校(94.2%)が最も多く、専門学校では各領域での教育が多かった。教育内容は、「定義・概念」「身体症状の看護」186校(98.4%)が最も多く、看護実践内容の教育は9割以上の学校で実施していた。大学では独立科目とする学校で「教員講義」「事例」「GW」「映像」「演習」の実施が多く、専門学校は「専門家講義」「講話」の実施が多かった。大学は独立科目で教員が、専門学校は各領域で専門家を活用し、教育方法や教材を精選することが効果的な教育が実施されていたが、今後は、領域を超えた教育の仕組み作りや教員同士の協働の必要性が示唆された。

次年度は、日本看護系大学協議会JANPUに公表されている大学248校のうち、完成年度を迎えている大学(2012年以前に開設)208校と厚生労働省都道府県別養成校数に記載のある看護専門学校(全日制3年課程)527校に郵送による無記名自記式質問紙調査を実施する。学士課程4年間での大学教育プログラム開発のための調査内容を検討し実施し、緩和ケアQOD関連教育モデル(試案)を作成する。がん看護学臨床看護看護管理全国的なヒアリング調査に係る費用を拡大した質問紙調査法に変更し研究費の使用を修正する。内容は、日本看護系大学協議会JANPUに公表されている大学248校のうち、完成年度を迎えている大学(2012年以前に開設)208校のみ実施計画であったが、調査対象を拡大し、厚生労働省の都道府県別養成校数に記載のある看護専門学校(全日制3年課程)527校に郵送による無記名自記式質問紙調査を実施する。
ホモロジーモデリングとアビニシオ法の統合による高精度タンパク質構造予測手法の開発

本研究では、(1)ホモロジーモデリングとフラグメントアセンブリ方式によるアビニシオ法を統合して、従来のホモロジーモデリングの問題の解決を図り、主鎖骨格レベルでの予測精度の向上を図るとともに、(2)精度の高い物理ポテンシャルと効率的な構造探索手法を用いた分子動力学計算に基づくアビニシオ法により、高精度のモデリングを実現する。(1)については、例えば、構造既知のテンプレートがC末端の26残基を除いて存在する130残基のタンパク質(PDB ID:1VM0)に対して、ホモロジーモデリング(Modeller)を用いてモデリングを行った領域(LEU104よりN末寄りの部分)に加え、申請者らのアビニシオ法を用いて生成した領域(LEU104以降の部分)を加えることにより、全体としてネイティブ構造と非常に近い構造を出力することができた。(2)については、平坦なエネルギー分布を生成することによりエネルギー障壁を越えて構造空間を効率的に探索することが期待できるマルチカノニカル分子動力学法を用いた。ターゲットとして、FNIII_<10>(PDBID:1FNA)を用い、Modellerによって得られた予測構造(ネイティブ構造とのRMSDが3.0Å)をマルチカノニカル分子動力学法で精密化することを試みている。これにより、生成した構造の68%で予測精度の向上を達成し、そのうち、ネイティブ構造とのRMSDが0.7Åの構造を得ることができた。また、立体構造が多く決定されているSH2ドメインのうち、とくにXlp SAP(PDB ID:1D4W)の構造を予測する問題を取り上げ、本件についてもネイティブ構造に非常に近い構造を得ている。高精度モデリングは、詳細な機能の解析、薬剤設計などで重要と考えられるが、多数のタンパク質に適用できる技術が確立されているわけではなく、今後、さらなる研究が必要と考えられる。
フードデザート問題の解消に向けた都市農業の多面的機能に関する研究

本研究では、地域における食をめぐる生活環境の悪化を「フードデザート(FDs)問題」と捉え、大都市におけるその実態解明とともに、直売所等を通じた都市農業による食料供給・コミュニティ形成機能が地域の生活環境の改善に与える効果を、GIS(地理情報システム)による空間的解析を通じて定量的に把握した。横浜市保土ヶ谷区および泉区では、高齢者人口の6割が生鮮食料品へのアクセスに支障をきたしており、またそのうち1451%の高齢者は直売所を利用することでアクセスが改善するという推計結果となった。都市農業がFDs問題解決に与える効果の検証を通じて,都市部における農業の多面的機能の効果とその意義を明らかにした。2013年度は,第一に先行研究のレビューを通じて,概念の整理や問題の要因,規模,分析手法の整理を行った.類似した概念として,日本国内では,「買い物難民」,「買い物弱者」(経済産業省),「食料品アクセス問題」(農林水産省)があるが,これらの概念は細かい差異を含みつつも,総じて買い物に不便を感じる「人々」に焦点を当てていることが確認できた.一方,FDs問題は主にそうした人々がいる「地域」に焦点を当てている.これは,問題を個々人の社会経済的な事情に帰着させるのではなく,店舗立地や交通システム,さらには,高齢者福祉等,地域が抱える社会的特性に起因する問題として把握できることを意味している.つまり,問題解決を地域全体の取り組みとして位置づけていく必要性が浮かび上がったといえる.また,先行研究の整理からは国別もしくは地域別に,FDs問題を引き起こす社会経済的要因は大きくことなっており,調査対象地の特性を見極める必要が研究上重要だと明らかになった.第二に,本年度は横浜市保土ヶ谷区を対象として,日常生活に必要な生鮮食品や日用品の買物に困難を感じる住民が多い地域を明確にするために,データベースの構築を進めた.収集したデータは,横浜市保土ヶ谷区の生鮮品販売店舗,町丁目人口,建物・土地利用,地形,農地・直売所に関する各種統計情報等である.それらをもとに,FDsマップを作成し,建物の位置情報からFDに含まれる人口を試算した.また,そこに直売所・無人販売所の位置情報とそこからの徒歩移動距離範囲を重ね,アグリオアシス効果を解析した.上記の空間解析で得られたFDs候補地に対して,少数ではあるが,小売店舗,買物客・住民,直売所やひき売りを行っている農家に対して,ヒアリング調査を実施し,仮説としての試算結果がある程度現実と適合していることが確認された.2014年度は、昨年度の成果によってFD問題に対してGIS分析を適用させる方法がある程度整ったことを踏まえ、分析の精度を高めるための作業に取り組んだ。第一に、新たなデータとして、道路網データを用いて、徒歩移動距離を実際の道路情報を用いて算出できるようにデータベースを構築した。そのうえで、FDsマップとアグリオアシス効果の試算について更新作業を進めた。その結果、この研究で重要な要素である「距離」について、より正確な分析が可能になった。第二に、昨年度の積み残し課題でもある分析対象地における現地調査を実施した。住民・社会福祉法人等へのヒアリング調査を通じて,地域の買い物事情や買い物に支障が生じる原因について確認するとともに、直売所やひき売りを行っている農家,JAへのヒアリング調査を実施し,農産物提供側の取り組みや課題対応への意識などを確認できた。また、地域経済振興のひとつに、農産物直売所や農業風景を位置付けている他地域の視察を通じて、住民にとっての買い物の利便性と地域経済の活性化との関係について情報収集した。その過程で,FDs問題が発生する地理的条件や社会経済的条件が明らかにされた。第三に、分析対象地である保土ヶ谷区役所にて、仮説段階のFDsマップとそれによる買い物不便地域の特定とアグリオアシス効果の試算結果について紹介するとともに、地域の実情との整合性について議論した。その結果、FDsマップはおおむね現実と整合しているとの確認ができ、個々人の属性に起因する買い物事情も実際には地域の特性に由来している可能性が高いことが示唆された。第四に、横浜市内での比較対象地として、検討の結果、泉区を選定し、保土ヶ谷区で実施したように、各種統計データ等を用いたデータベースの整備が進められた。2015年度は、同一市内での比較分析(横浜市保土ヶ谷区と泉区)に取り組んだ。その成果として、第一に、両地域のフードデザート(FD)マップの作成および解析を通じて、より詳細な地域分析を行った。主に、町丁目別に、買い物徒歩500m圏外に位置する住民数の夜間人口比率(FD人口比率)を算出し、それに基づいて買い物事情が深刻な程度を町丁目別に示すことができた。その結果、両区では約26%の町丁目において、FD人口比率が90%以上となる深刻な買い物事情に陥っていることが鮮明になった。個人属性や個人の社会経済的状況に大きく左右されがちな買い物事情ではあるものの、町丁目別状況を示すことで、地域としての課題が浮かび上がったといえる。第二に、FD人口比率をもとに、両区の高齢者(65歳以上人口)数を算出した結果、保土ヶ谷区では2.8万人、泉区では2.1万人がFDに含まれると推計された。そのうち、FD人口比率が90%以上の町丁目における高齢者数を推計すると、保土ヶ谷区では1万3千人、泉区では、5千人を擁する結果となった。

第三に、そうしたFDエリアに対して、地域の農産物直売所を利用することで生鮮食品の買い物事情が改善される効果(アグリオアシス効果)を、両区で比較したところ、保土ヶ谷区では1500人、泉区では1800人の高齢者がそれぞれ、買い物事情が緩和されると推計された。アグリオアシス効果としては、泉区のほうが対象人口数の点では上回っているものの、FD人口比率が90%以上となる買い物事情が深刻な町丁目の位置とアグリオアシス効果が発揮される(農産物直売所)の位置とを重ね合わせると、保土ヶ谷区において、よりアグリオアシス効果が買い物事情の悪化している地域にて発生しているという結果になった。本研究では、地域における食をめぐる生活環境の悪化を「フードデザート(FDs)問題」と捉え、大都市におけるその実態解明とともに、直売所等を通じた都市農業による食料供給・コミュニティ形成機能が地域の生活環境の改善に与える効果を、GIS(地理情報システム)による空間的解析を通じて定量的に把握した。横浜市保土ヶ谷区および泉区では、高齢者人口の6割が生鮮食料品へのアクセスに支障をきたしており、またそのうち1451%の高齢者は直売所を利用することでアクセスが改善するという推計結果となった。都市農業がFDs問題解決に与える効果の検証を通じて,都市部における農業の多面的機能の効果とその意義を明らかにした。年度計画では、(1)同一市内での比較分析、(2)現地調査による試算結果との照合を予定していたが、そのうち(2)については昨年度からの継続的な活動でもあり、十分進めることができたものの、(1)については、比較分析のための準備作業段階でとどまっている。とはいえ、当初予定にそった研究計画の実施ができており、横浜市内での買い物事情の実態や都市農業による解決の可能性については順調に進展しているといえる。農業経済論、地域経済論現地調査を通じて得られた地域の実情を、どのようにデータベースに反映させ、GIS解析の精度を高めるのかを検討する必要がある。アグリオアシス効果を生み出す直売所・引き売りポイントの収集にとどまらず、アグリオアシス効果の向上(=買い物事情の改善)を地域として得るために、地域の地産池消の状況を定量化することも視野に入れる。年度計画では,(1)先行研究の分析・整理,(2)データベースの構築,(3)現地調査を予定していたが,そのうち(1)(2)は十分達成できたといえる.ただし,(1)(2)に時間がかかったこともあり,(3)はまだ調査数が少ない段階にある.とはいえ,研究の目的である「地域における食をめぐる生活環境の悪化を『フードデザート(FDs)問題』と捉え,大都市における実態解明と都市農業による解決策の提示を試みる」ことは着実に進んでいる.ほぼ請求した助成額を支出できたと考えているが、購入した物品の割引の発生等により、わずかながら残額が発生した。データベースの拡充を通じてGIS解析を進めるとともに,現地調査を実施する必要がある.また,検証しようとしているアグリオアシス効果は,直売所・ひき売りポイント数に影響を受けるため,現地調査を通じて,データベースの拡充を進める.小額なので、次年度の消耗品のような物品購入等に充てる計画である。研究初年度であり,やや抑制気味に予算執行を進めていたため.次年度以降は,本年度の研究蓄積を活用して,成果発表の回数も増えることが見込み得るため,旅費の執行が予定されている.さらには,データベースの作成に際しての人件費での支出も追加的に検討している.