hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイヤモンド工具仕上げ用電子ビーム援用化学加工装置の試作

電子ビーム援用化学加工装置を試作し、無損傷超微細加工が可能と推定される電子ビーム援用化学加工法のダイヤモンド工具や電子デバイス等の超微細加工への適用と本手法の加工メカニズムの解明を目的として本研究を進めた。その結果、初年度は、試作したダイヤモンド工具仕上げ用電子ビーム援用化学加工装置を用いて各種パターンの加工が酸素や水素ガスを用いて加工できること、加工後のパターンの深さは、加工時間や電子ビームの走査速度が増すと増加し、設定面積が大きくなると減少することなどが分かった。また、加工痕をラマン分光により測定したところ、この加工法による単結晶ダイヤモンド表面と損傷は無いことが分かった。さらに、本年度は、ダイヤモンド工具加工用試料ステージを試作し、ダイヤモンド探針先端部の3次元形状創生を検討するとともにダイヤモンド表面上に超微細パターンを形成して、ダイヤモンド製電子デバイスや発光素子などへの本手法の適用性についても検討した。その結果、同加工法が円錐先端形状を持つダイヤモンド探針先端部の3次元形状創生並びにダイヤモンド製電子デバイス作製のための微細パターン加工にも適用可能であることが分かった。ダイヤモンドは,超精密切削用バイト等の精密工具として使用されているが,次世代の電子デバイスの材料としても期待されている.従来,ダイヤモンドの加工は機械的な研磨で行われてきたが,この方法のみでダイヤモンドの超精密・超微細加工を行うのは困難であり,その手段として,レーザービーム,電子ビームやイオンビームが用いられ始めている.しかし,ダイヤモンドの加工をイオンビーム加工法やリアクティブイオンビーム加工法などで行った場合,ダイヤモンド表面に生じる照射損傷層が問題となる.そこで,本研究では,活性ガスを用いた電子ビーム援用化学加工法をダイヤモンドの加工に適用した.その結果,穴,線,矩形の3パターンが酸素や水素ガスを用いてで加工できること,加工後の加工深さは,加工時間・走査速度が増加すると増加し、設定面積が大きくなると減少すること等が分かった.また,同一条件で加工した場合,酸素ガスを用いて加工する方が水素ガスを用いて加工するより加工速度がほぼ2倍になることが分かった.なお,加工後の加工痕をラマン分光により測定したところ,酸素と水素ガスのどちらを用いて加工しても,単結晶ダイヤモンドのピークのみ確認され,この加工による損傷は無いことが分かった.電子ビーム援用化学加工装置を試作し、無損傷超微細加工ハ可能と推定される電子ビーム援用化学加工法のダイヤモンド工具や電子デバイス等の超微細加工への適用と本手法の加工メカニズムの解明を目的として本研究を進めた。なお、ダイヤモンドは絶縁物でおるので、ダイヤモンドの表面に電子ビームを照射で生じるダイヤモンド表面のチャージアップが問題になる。そこで、ダイヤモンド試料として導電性を有する硼素添加人工合成ダイヤモンド単結晶を用いた実験も行った。その結果、穴、線、矩形の3パターンが水素ガスで加工できることが分かった。また、加工深さは、加工時間に比例して増加し、走査速度と加速電圧が減少するとともに増加することおよび設定面積が大きくなると減少することが分かった。しかし、この場合の加工深さが硼素無添加ダイヤモンドの場合のそれに比べて浅くなることが問題になっている。
大規模災害に有効なコグニティブ無線通信方式の研究

本研究では、東日本大震災のような大規模災害において、稼働可能な周波数や通信方式の異なる複数の無線ネットワークを組み合わせて、より強固に通信環境の変化に対して、常に通信状況(接続性、電波強度、スループット、遅延、パケット損失率)を監視しながら、災害時の利用目的や状況に合わせてシームレスに無線ネットワークを切り替えて、縮体しながらも稼働可能なコンポーネットによる最も適切に動的なネットワークを制御・再構成可能な通信手法に関する研究を行った。その結果、提案した拡張AHP法と拡張AODV法による通信の有効性を示した他、拡張DTN法を実装した自律移動ノードについても有効性を示した。本研究では大規模災害時における安否情報や被災情報などの通信手段を確保するため、アマチュア無線や異種の複数無線通信手法を組み合わせ、有効な無線インターフェイスと無線経路選択を自律的に行うコグニティブ無線通信方式の研究開発と実用化実験を目的としている。東日本大震災では、交通網やライフラインのみならず、情報網も甚大な被害を受け山間部や沿岸部が孤立し、救助・救援活動の遅れにも影響したことから、甚大な災害でも通信を確保できるような強固な通信システムが課題となっている。そのため、これまで、無線LAN、衛星通信、アマチュア無線、3G通信といったより異なる広域な周波数に対応できるよう拡張したns2とThe ONEを用いたネットワークシミュレータとKVM等のハイパーバイザーの仮想NICを用いたLinuxベースのシミュレータ用のワークステーションを構築し、拡張AHP法などを用いた通信インファーフェイス及び通信経路の最適法に関する検証を行ってきた。また、更に断絶通信環境下でも、通信を可能とするためDTN(Delay Tolerant Network)法を応用したEMCS(Enhanced Media Coordinate System)を提案し、データトリアージ法、ノード数推定法を用いた動的前方誤り訂正方式、Area of Interestを用いた優先ノード選択などの提案機能について、シミュレーションを通じて検証を行ってきた。更に、岩手県立大学復興支援サテライトオフィスを活用し、岩手県宮古市田老地区、釜石市などで、山間部や沿岸部での使用を考慮するための現地地形調査と東日本大震災における被災者に必要な要件や通信に関する現地調査を行い、それらを基にネットワークシュミレータにGISマップを導入して、検証を行った他、現在はプロトタイプシステムを構築中であり、これらの結果は、国内外学会発表にて研究成果報告を行っている。そのため、今年度は、当初計画通りの拡張AHP法及びMin-Max法を用いた拡張AODV法の実験と検証を行うため、無線LAN、衛星通信、アマチュア無線、3G通信といったより広域な周波数に対応できるよう拡張したns2とThe ONEを用いたネットワークシミュレータとKVM等のハイパーバイザーの仮想NICを用いたLinuxベースのシミュレータ用のワークステーションを構築し、検証を行ってきた。また、近年注目されてきた断絶通信環境下での通信を可能とするDTN(Delay Tolerant Network)法を適用した場合についても、研究領域を広げ、引き続き研究活動を行っている。その他、岩手県立大学復興支援サテライトオフィスを活用し、岩手県宮古市田老地区、釜石市などで、山間部や沿岸部での使用を考慮するための現地地形調査と東日本大震災における被災者に必要な要件や通信に関する現地調査を行い、それらを基にネットワークシュミレータにGISマップを導入して、検証を行っている。そしてこれら結果は、国内外学会発表にて研究成果報告を行っている。そのため、これまで、無線LAN、衛星通信、アマチュア無線、3G通信といったより異なる広域な周波数に対応できるよう拡張したns2とThe ONEを用いたネットワークシミュレータとKVM等のハイパーバイザーの仮想NICを用いたLinuxベースのシミュレータ用のワークステーションを構築し、拡張AHP法などを用いた通信インファーフェイス及び通信経路の最適法に関する検証を行った。

また、岩手県立大学復興支援サテライトオフィスを活用し、岩手県宮古市田老地区、釜石市などを想定したGISシュミレータで、提案手法の検証を行った他、Linux及びAndroid端末にて提案するコグニティブ無線手法とDTN手法に関するプロトタイプシステムを構築し、実証実験を行った。そして、これらの結果は、国内外学会発表にて研究成果報告を行い、評価を得た。計算機システム・ネットワーク、ネットワークアーキテクチャ、情報学今年度は、計画していた拡張AHP法及びMin-Max法を用いた拡張AODV法に関する被災地等の実現場を想定したシミュレーション評価を行った他、新たに断絶通信環境下での通信を想定し、DTN法を応用したEMCS(Enhanced Media Coordinate System)を提案し、国内外の学会発表などを通じて、有効性について発表を行ってきた。今後は、予定通りプロトタイプを構築中であり、プロトタイプを用いた実験や検証に取り組んでいく予定である。今年度は、計画していた山間部、沿岸部における現地調査を行い、また、シミュレーション環境の構築と評価を行って、学会などの発表を通じて成果を発表してきた。しかしながら、DTN法など新たな断絶通信環境下での通信法を用いた際の手法や、引き続き拡張AHP法及びMin-Max法を用いた拡張AODV法に関する実現場を想定したシミュレーション環境の構築、太陽光などの自然エネルギーを用いた自立電源などの課題があり、これらについても新たな課題にも取り組む必要が出てきている。当初計画通り、平成26年度は、プロトタイプシステムの開発とデバック作業を行い、フィールド実験を中心に提案手法の有効性について検討を行っていく予定である。当初計画通り、平成25年度は、プロトタイプシステムの設計と開発、現地調査を考慮し、より実環境に近いシミュレーション環境の構築と評価、岩手県宮古市田老地区や釜石市における実験の調査と検討を行っていく予定である。計画していたその他消耗品に関する費用が、翌年度支払へ回ったため、25年度の研究費に若干の未使用額が生じた。しかしながら、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。計画していた国際学会等の費用が、翌年度支払へ回ったため、24年度の研究費に未使用額が生じたが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく。
中脳ー皮質ドパミンシステムによる前頭前野侵害受容ニューロン活動の修飾

自覚的な痛みの強さは精神的、心理的状況により変化する。ヒト脳イメージ研究では、帯状回の活動と自覚的な痛みの強さとの関連が示唆されている。そこで、情動中枢から帯状回への入力が、侵害受容反応を修飾するか細胞外記録法を用いて解析した。申請研究に先立ち、海馬からの入力が侵害受容反応を増強することを報告した。扁桃核に高頻度刺激を与えると、帯状回で記録される侵害受容反応は長期に抑制を受け、この抑制はドパミンD2阻害薬により阻止された。そこで,ドパミンの体状回侵害受容反応への影響を検索した。帯状回へ直接投射のあるVTAへの高頻度刺激を与えると帯状回の侵害受容反応を抑制し、D2活性が関係することが解明された。目的」ラット帯状回で記録される侵害受容ニューロン活動が海馬、扁桃核からの入力によりどのように修飾されるかを解析し、機序を解明する「実施研究」自覚的な痛みの強さは、個体の精神活動や心理レベルに大きく影響される。ヒト脳画像解析研究では、ヒト帯状回ニューロン活動が自覚的痛みと相関する事が報告されており、動物でも痛み行動と前頭前野の神経細胞活動が関連があることが示唆されている。申請者は、H22, 23年度に海馬からの入力が帯状回侵害受容ニューロンに長期の増強を起こす事を報告した(BMC Nuroscience 2011, 11:100-109)。さらに、扁桃核からの入力が帯状回侵害受容ニューロンに長期抑制を誘発し、代謝型グルタミン酸神経伝達物質が関与している事を報告した(BMC Neuroscience,2012 12:115ー125)。また、free movingラットを使用して、扁桃核への弱い刺激が、フォルマリンテストにおいて痛み行動を抑制する事を報告した(Neurophysiology,2012 44(5):394-400)。<目的>前頭前野帯状回の活動は、情動やattentionにより影響される自覚的な痛みの強さを反映することが、ヒトの脳画像解析で知られています。また、情動の中枢である扁桃核からは帯状回へ直接の投射があり、この投射が、帯状回の神経細胞の活動に影響を与える事が報告されている。そこで、帯状回で記録される侵害受容細胞の活動が扁桃核からの入力でどのように変化するのかを解析し、さらに、帯状回における精神活動に深く関わるドパミンが帯状回の痛み反応に与える影響を検討した。<結果>帯状回で記録された、末梢の痛み刺激に反応する細胞活動は、扁桃核への電気刺激により長期時間にわたり抑制された。この抑制現象はNMDA受容体阻害薬および代謝型グルタミン酸受容体阻害薬により抑制されることから、シナプスにおける長期抑制(LTD)のメカニズムが関与していることが示唆された。さらに、このLTD誘発へのドパミンの作用を観察する目的で、ドパミン受容体D2阻害剤を帯状回局所に微量投与すると、扁桃核刺激により誘発されるLTDの発生を抑制する結果が得られた。<結論>自覚的な痛みの強さの中枢である帯状回では、扁桃核からの入力が侵害受容細胞の活動を長期に抑制するが、その抑制にはドパミンD2受容体活性が必要である事を明らかにした。上記研究実績概要に記したようぬ、毎年、申請研究に関連する論文を上梓しており、概ね目的は達成できていると考えている。現在まで研究成果を3つの論文として報告している。ラット末梢組織への侵害刺激により前頭前野で記録される侵害受容反応が、海馬や扁桃核からの入力により影響される事を報告した。これらの反応は、さらにドパミンシステムにより修飾されることが、これまでの研究から示唆されている。現在は、ラット前頭前野へ直接投射経路を持つドパミンmesocortical dopamine pathwayに着目し、この経路が侵害受容ニューロン活動へ与える影響について記録、解析を行なっている。【目的】本年度は、ラットにおいて、内因性のドパミン濃度の変化が、末梢組織の痛み刺激に反応する前頭前野侵害受容ニューロンの活動をどのように修飾するか解析する。【方法】ウレタン麻酔下のオス成熟ラット尾部への機械的刺激(500g圧刺激)によって誘発されるPFC侵害受容ニューロン活動を前頭前野に挿入した電極で細胞外記録法にて記録し、中脳腹側被蓋野(VTA)への高頻度刺激(50Hz,250μA,30秒間)はPFCのドパミン濃度を増加させるという報告(Gurden,1999)を参考にして、高頻度刺激前後の侵害刺激応答を解析する。

次に、VTA高頻度刺激前にPFCにドパミンD2受容体阻害薬を微量注入して、侵害受容応答の抑制への影響を観察する。さらに、PFCドパミン濃度減少の影響を見るために、VTAへκ-opiate agonistを微量注入し(Malgolis,2006)した場合と、6-hydroxydopamineを使用したPFCドパミン枯渇実験において、PFCドパミン濃度の低下による侵害刺激応答の変化を解析する。電気生理学的手法による侵害受容ニューロンの活動記録と解析、さらに、VTAドパミン経路が前頭前野にどのようにterminateし、シナプスを形成しているか、免疫組織染色により解明していくための経費を申請する。さらに、これらを論文として公表するための費用を計上している。ドパミン受容体阻害薬を始めとし、各種薬品、動物、電極、ニューロトレーサー等の実験に必要な消耗品に使用する。さらに、今年度後半には論文投稿をする予定であるので、論文投稿料、英文校閲料を申請する。
マウス病態モデルを用いたつつが虫病の重症化メカニズムの解明～死亡症例０を目指す～

つつが虫病は、つつが虫病リケッチアを起因菌とするダニ媒介性の感染症である。テトラサイクリン系の抗菌薬が効くが、投与が遅れた場合は重症化しやすく、死亡率が高くなる。ところが、抗菌薬が投与されなくても重症化せず自然治癒する症例もあり、つつが虫病の病態において『何が運命を分けているのか?』は、十分に解明されていない。本研究では、マウスの『重症化モデル』および『治癒モデル』において、主要な標的器官におけるリケッチアの動態と免疫応答を比較解析し、病態の免疫学的基盤の構築により、重症化メカニズムを解明する。病態悪化を防ぐ新規治療法や予防法開発のための新たな知見が得られる可能性があり、死亡症例0を目指す。
株化セメント芽細胞の樹立とその性質の解明

矯正治療による歯根吸収は、臨床上大きな問題の1つである。歯根吸収が過度に進行する機序は、現在までのところほとんど明らかにされていないが、その一因としては、セメント質を構成するセメント細胞、セメント芽細胞の分離培養が困難で、これらの細胞の機能や吸収調節機構における破歯細胞との相互作用などを詳細に解析することができていないことが挙げられる。そこで、本研究ではヒトセメント芽細胞の株細胞を樹立し、その機能、および吸収調節機構における意義の解明を目的とする。Cemento-osseous dysplasiaの患者の組織より、セメント芽細胞と思われる細胞をクローニングした。数種類の細胞株が得られ、それらの細胞について、セメント質特異的蛋白質モノクロナール抗体による免疫染色にてセメント芽細胞の同定を行うこととした。まず、セメント質特異的蛋白質モノクロナール抗体での免疫染色の条件を設定する意味で、ヒト抜去歯よりセメント質を含む凍結切片を作成し、免疫染色を行った。4%パラホルムアルデヒドで固定後、10%EDTAにて脱灰した試料から凍結切片を作成した。一次抗体として、セメント質特異的蛋白質モノクロナール抗体を用い、FITC標識した後、蛍光顕微鏡で観察した。しかし、非特異反応のみ観察され、適切な条件が得られなかった。さらに、セメント芽細胞と思われる数種類の細胞株についても、徐々に増殖能力が低くなり十分な細胞数を得ることができなかった。今後は、マウス下顎骨より歯を抜去し、セメント質表面に存在する細胞を採取していく予定である。矯正治療により歯根吸収は,臨床上大きな問題の1つである.歯根吸収が過度に進行する機序は,おそらくセメント芽細胞の損傷に続いて破歯細胞が引き寄せられ,吸収に抵抗性を持つ細胞性セメント質や象牙前質が失われることによると考えられているが,その詳細についてはほとんど明らかにされていない.その一因としては,セメント質を構成するセメント細胞,セメント芽細胞の分離培養が困難で,これらの細胞の機能や吸収調節機構における破歯細胞との相互作用などを詳細に解析することができていないことが挙げられる.そこで,本研究ではヒトセメント芽細胞の株細胞を樹立し,その機能,および吸収調節機構における意義の解明を目的とする.Cemento-osseous dysplasiaの患者より組織を採取し,硬組織を含む部分,軟組織のみの部分など肉眼的に5種類の組織片に分離した.それぞれの組織片を抗生物質を含んだRPMI1640mediumに浸し,洗浄後,眼科尖刀にて細切した.0.1%collagenaseを含むRPMI1640medium中で37°C恒温槽にて30分間インキュベートし,1000rpmにて2分遠心後,培養皿に播き,10%血清を含むRPMI1640mediumにて培養した.細胞がoutgrowthしてくるまでは1週間毎に培地を交換し,細胞が増殖してきたら1週間に2回の割合で培地交換した.細胞数が十分得られたところで,限界希釈法を利用して細胞のクローニングを行った.現在,硬組織を含む病理組織より分離,クローニングされた25種類の細胞株を培養している.今後,クローニングされた細胞について,セメント質特異的蛋白質モノクロナール抗体による免疫染色にてセメント芽細胞の同定を行う予定である.矯正治療による歯根吸収は、臨床上大きな問題の1つである。
ナノ薄膜回転対陰極式超高輝度波長可変X線源の開発

近年、汎用のX線源の性能では限界にきており、新しい高輝度波長可変なX線源の開発が必要となっている。理想的なX線源として放射光施設が挙げられるものの、マシーンタイムなど多くの面で我々の研究室レベルでの実験には適しておらず、汎用性の高い小型超高輝度波長可変X線源の開発が強く望まれている。そこで本申請課題では、回転対陰極式X線源に対し、これまで実験の困難さ・時間的問題などから経験的に決定されてきたX線源の基本構造(励起電子線の入射角・X線取り出し角・陽極薄膜材料・陽極薄膜の膜厚など)の、電子線励起X線スペクトル計算のモンテカルロ(MC)シミュレーションを用いた最適化による「ナノ薄膜回転対陰極式超高輝度波長可変X線源の開発」を目指した研究を行った。その結果、1.電子線励起X線スペクトルの絶対強度を高精度で再現できるMCコードの開発2.開発したMCコードを用いたW/Cu陽極構造の最適化に成功し、開発したMCコードがX線源基本構造の最適化に有効であること、最適化により既存のX線源の強力化が可能であることを確認した。また、開発したMCコードは、X線源構造の最適化のみならず、近年重要となってきた低速電子を用いた極薄領域のX線マイクロアナライザーによる定量分析への応用も可能であることを確認した。さらに、本申請課題でのMCコード開発技術を、3.化学気相合成走査型電子顕微鏡の設計4.実効エネルギー損失関数の導出とデータベース構築へ応用した。3では、従来は、得られた実験結果の解析に重点がおかれるMCシミュレーションが、新しい測定装置の設計指針を決定する上で非常に有効であることを示した。また4では、オージェ電子やX線光電子を用いた表面電子分光法による表面分析において得られるスペクトルを定量的に理解するために不可欠な、実効エネルギー損失関数のデータベース構築を試みた。本年度は、モンテカルロ(MC)シミュレーションコードを用いたX線構造の最適化を目指して、電子線励起X線スペクトルのMCシミュレーションコードの高精度化、そのために必要なX線スペクトルの精密測定並びに、X線源構造の最適化へのMCシミュレーションコードの応用を中心に行ってきた。これまでに以下のような結果が得られている。1.MCシミュレーションの高精度化これまでにかなりの精度で電子線励起X線スペクトルの再現に成功してきたが、今後のX線源構造の最適化を目指して、さらなるコードの高精度化を行った。具体的には、これまで取り入れられていいなかった特性X線吸収による蛍光X線発生のモデルを取り入れ、新しい蛍光収量を採用し、また実験スペクトルとの絶対強度の比較を行うために検出立体角などを考慮した。さらに、近年電子軌道計算に採用されることが多くなったhybridモデルについても議論を行った。2高精度X線スペクトルの測定とMCシミュレーションコードの評価さらに改良したMCシミュレーションコードの評価を行うために、新たにX線スペクトルの精密測定を行った。ここでは、特に種々の元素のK線について、入射エネルギーなどの実験条件を変えて測定し、シミュレーション結果との比較を行い、ほとんどの実験条件下で、K線スペクトルの絶対強度が計算によりほぼ再現できることを確認した。3.X線構造の最適化への応用強力X線源の開発には冷却効率を考慮に入れなければならない。そこでその指標となる、試料内での電子のエネルギー散逸と冷却効率をモデル化し、種々の実験条件下でのエネルギー散逸とX線スペクトル強度について、計算により議論を行った。その結果、陽極上薄膜の膜厚、電子線の入射角、X線取り出し角について、最適な構造に関する新しい知見を得ることに成功している。

本年度は、モンテカルロ(MC)シミュレーションコードを用いたX線源構造の最適化を目的として、これまでに開発してきた電子線励起X線スペクトルのMCシミュレーションの評価、並びに、MCシミュレーションコードを用いたX線源構造の最適化を中心に行った。得られた成果は以下の通りである。1.MCシミュレーションの評価これまで開発してきたMCシミュレーションを用いてX線源構造の最適化を行うためには、これまでのCu基板上W薄膜試料だけでなく、種々の元素についてもX線スペクトルを再現できなければならない。そこで、種々の元素について、X線スペクトルの精密測定を行い、シミュレーションによりスペクトルを再現して実験結果との比較を行った。その結果、測定を行った全ての元素について、広い電子の入射エネルギーの範囲で、実験と計算により得られるスペクトルの絶対強度が10%以内で一致し、開発したMCコードがX線源構造の最適化に応用可能であることを確認した。2.定量分析への応用開発したMCコートにより得られるスペクトルの絶対強度を用いて、極薄膜試料の膜厚の定量測定が行えることを確認した。2.X線源構造の最適化開発したMCコードを用いてCu基板上W薄膜からのX線スペクトルの計算を行い、X線源の陽極構造に関して、電子の入射角、X線の取り出し角、基板上薄膜の膜厚、陽極の形状について最適化を行った。その結果、X線の発生効率及び陽極の冷却効率の向上により、X線源の高輝度化が可能であるこを明らかにした。
新生児乳児開心術合併症の軽減を目指した生体適合性に優れた体外循環システムの開発

新生児・乳児用超低充填量回路(充填量350ml)を用いて、乳児(体重8-5kg)の開心術症例において、血液充填群(6例)、無血充填群(6例)、血液充填で血液洗浄濾過(3例)を行った群で血液成分活性化の指標である血中サイトカイン(IL-8,IL-6)、補体、白血球elastase、血液運動性物質であるbradykinin、また白血球分画、血小板、血液凝固系のanti-thrombin III,thrombin-antithrombin complex,d-dimerを測定し、さらに術後急性期の呼吸機能(A-aDO2)、心機能(心エコーによるStress-Velocity Index)末梢循環(血中乳酸値)を評価した。血液充填群では体外循環回路のrecirculation時に既にbradykinin、補体、白血球Elastaseの活性化が起こり上昇が見られた。充填血の洗浄濾過はbradykininの減少に有効であったが補体、白血球Elastaseは分子量が大きく濾過できなかった。この洗浄濾過による回路充填血のbradykininの低下は体外循環開始早期のbradykinin濃度に影響し、さらに、洗浄濾過群で人工心肺灌流圧が高く心室細動発生率が低かった。無血充填群は充填液中のbradykinin、補体、白血球Elastaseは0(零)であったが体外循環開始5分以降ではbradykinin濃度には血液充填群との間に有意差はなかった。体外循環中の補体、白血球Elastaseは無血充填群で低い傾向にあった。術後の血液凝固系、血小板数には各群有意差はなかったが、術後12時間時の好中球数、リンパ球数は無血充填群で多い傾向にあった。術後2時間の血中乳酸値、A-aDO2は無血充填群・血液洗浄濾過群で有意に低値を示し、Stress-Velocity Indexもより高い傾向を認めた。以上の結果から、血液充填によりbradykinin、補体、白血球elastaseが活性化され、乳児体外循環中及び術後急性期の心機能、末梢循環、術後急性期の呼吸機能に悪影響をおよぼしている可能性があり、bradykininの除去には充填血の洗浄濾過が有効で、補体、白血球elastaseが活性化の活性化抑制には無血充填が有利と考えられた。また、体外循環回路充填量の減少により体重5kgまで安全な無輸血体外循環が可能であった。
乳がん術後リンパ浮腫と身体組成および上肢障害との関連性

本研究の目的は乳がん術後リンパ浮腫と身体組成との関連性、およびリンパ浮腫が上肢機能に及ぼす影響を明らかにすることである。対象者には上肢周囲径の計測、身体組成の測定を行い、上肢機能障害はDASH(Disabilities of the Arm , Shoulder and Hand)を用いて質問紙調査を実施した。対象者は90名でリンパ浮腫群(以下;浮腫群)は37名(41.1%)、非リンパ浮腫群(以下;非浮腫群)53名(58.9%)であった。この2群で身体組成を比較した結果、体重、脂肪量、体脂肪率、BMI、体水分量、細胞外液量で浮腫群が非浮腫群よりも有意に数値が高かった。また、上肢機能ではDASHの「機能障害/症状スコア」、「仕事スコア」が2群間で有意差がなかったことからリンパ浮腫と上肢機能障害に関連はなかった。本研究の目的は、乳がん術後リンパ浮腫と身体組成との関連性、およびリンパ浮腫が上肢機能に及ぼす影響を明らかにすることである。平成22年度は再度文献検討・情報収集を行い、リンパ浮腫評価の指標である上肢周囲径測定箇所や自覚症状・他覚症状項目の設定、患者プロフィール調査票など質問紙の内容を検討した。また、乳腺外科外来の医師、担当看護師と研究遂行のための打合せを行った。資料収集は外来診察後の患者に対し、個室で研究の説明を行い、同意の得られた者に計測や質問紙調査を実施した。具体的にはメジャーで左右上肢周囲径の計測(上肢6ヵ所)と上肢の観察、リンパ浮腫の自覚症状聴取、体組成計(tanita MC-180)で身体組成の測定を行った。また、上肢障害を明らかにするためDASH(Disabilities of the Arm, Shoulder and Hand)を用いて質問紙調査を行った。上肢障害の指標としていた握力測定に関しては、化学療法などで手指の皮膚障害を有する人や力が入りづらいと訴える人がいたため、測定可能か本人の意向を聞きながら可能な範囲で行った。平成22年度、資料収集を実施した対象者は60名(腋窩リンパ節郭清とセンチネルリンパ節生検実施者含む)であった。次年度は資料収集を継続して行い、対象者数を増やすとともに、診療記録からの資料収集、およびデータ整理を行う。そして、詳細な分析をするための準備を行う予定である。本研究は、現在外来受診している乳がん術後患者を対象にリンパ浮腫の実態を把握し、乳がん術後リンパ浮腫と身体組成との関連性、およびリンパ浮腫が上肢機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。平成23年度は資料収集を継続して実施した。外来診察後の患者に対し、個室で研究の説明を行い、同意の得られた人に計測や質問紙調査を行った。具体的にはメジャーで左右上肢周囲径の計測(上肢6ヵ所)と上肢の観察、リンパ浮腫の自覚症状聴取、体組成計(tanita MC-180)で身体組成の測定を実施した。また、上肢障害を明らかにするため、DASH(Disabilities of the Arm,Shoulder and Hand)を用いて質問紙調査も行った。さらに、診療記録からの資料収集を開始できていなかったことから、平成23年度は診療記録からの資料収集も実施した。これまで資料収集を実施した対象者は75名である。対象者の年齢は55.7±10.2(M±SD)歳、手術様式は乳房温存術64名(左乳房温存術32名、右乳房温存術32名)、乳房切除術11名(左乳房切除術8名、右乳房切除術3名)、腋窩リンパ節郭清実施者は60名、センチネルリンパ節生検15名であった。次年度は研究計画の最終年度であるため、可能な範囲で資料収集を実施し、データ整理を行う。そして、研究目的を達成するためのデータ解析、研究のまとめを行う。本研究の目的は外来受診している乳がん術後患者を対象に、乳がん術後リンパ浮腫と身体組成との関連性、およびリンパ浮腫が上肢機能に及ぼす影響を明らかにすることである。平成24年度は資料収集、データ分析、研究のまとめを行った。資料収集ではメジャーで左右上肢周囲径(6カ所)の計測、上肢の観察や身体組成の測定(体組成計;tanita MC-180)等を行った。また、上肢機能障害はDASH(Disabilities of the Arm , Shoulder and Hand:100点満点で点数が高いほど障害が大きい)を用いて質問紙調査を実施した。対象者は90名で年齢は55.8±9.9(M±SD)であった。

左右上肢周囲径差が1カ所でも1cm以上あった者をリンパ浮腫群(以下;浮腫群)としたところ、浮腫群は37名(41.1%)、非浮腫群53名(48.9%)であった。この2群で身体組成を比較した結果、体重(浮腫群56.0kg、非浮腫群52.1kg)、脂肪量(浮腫群18.1kg、非浮腫群14.8kg)、体脂肪率(浮腫群32.9%、非浮腫群28.9%)、BMI(浮腫群23.6、非浮腫群21.6)、細胞外液量(浮腫群12.2kg、非浮腫群11.4kg)で浮腫群が非浮腫群よりも有意に数値が高く(p<0.01)、体水分量(浮腫群28.5kg、非浮腫群27.7kg)も浮腫群が高かった(p<0.05)。除脂肪量は2群間で有意差はなかった。浮腫群においてBMI等の数値は標準範囲内であったが、非浮腫群と比較すると脂肪量、体脂肪率等の値が大きいことから、リンパ浮腫と脂肪との間に関連があることが示唆された。また、上肢機能ではDASHの「機能障害/症状スコア」が浮腫群6.8、非浮腫群4.6、「仕事スコア」が両群ともに0であり、2群間で有意差がなかったことから、リンパ浮腫と上肢機能障害に関連は認めなかった。現在、資料収集を実施している段階である。平成23年度は資料収集できた対象者数が少なかったが、当初計画していた診療記録からの資料収集が実施できたため、(2)とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。対象者数を増やすため、研究計画に基づき資料収集を継続して行う。また、腋窩リンパ節郭清を実施した患者とセンチネルリンパ節生検を実施した患者の人数に差があることから、その点を資料収集時およびデータ解析時には考慮する。
コンクリート構造物の破壊安全性能の保証

構造物への要求性能とその程度を明確にするとともに,性能の確認方法を確立し,さらには性能改善方法をも含めた総合的な性能保証システムの確立が必要である.この研究では,コンクリート構造物の破壊安全性能に焦点を絞って調査活動を行い,破壊の力学に関する国際会議の開催や,ISOの会議への出席を通じて,成果の発表と情報収集を行った.(1)破壊安全性能に関する検討コンクリート構造物が万一壊れる場合の望ましい壊れ方や壊れ方の制御について検討した.部材の破壊から構造系全体の破壊への破壊の連鎖現象について、破壊確率をもとにした検討を行った.適切な構成則を組み入れた構造系全体の崩壊現象の解析手法について検討した,コンクリート構造物や部材の強度や破壊性状の寸法効果や,材料、部材、構造系全体の各段階における靭性(エネルギー吸収能や変形能)の相互の関係について考察した.(2)コンクリート構造物の破壊に関する国際会議の開催と情報収集この研究組織が中心となって,コンクリート構造物の破壊の力学に関する国際会議を岐阜で平成10年10月に開催した.地震や劣化によるコンクリート構造物の破壊,破壊現象の数値解析技術,強度や破壊性状の寸法効果,材料や部材の靭性等について,分担者が研究発表を行うとともに,海外を含む参加者からの発表や討議を通じて情報収集を行った.論文集を発行するとともに,その成果をコンクリート工学誌(平成11年2月号)に報告した.(3)コンクリート構造物の性能設計基準に関する調査国際標準化機構第71専門委員会第4分化会(ISO/TC71/SC4)で作成中のコンクリート構造物の性能(安全性,使用性,耐久性等)基準案の審議に参加するとともに,コンクリート工学誌(平成10年12月号)において,この基準案の内容と今後の対応について報告した.(40字×20行)構造物への要求性能とその程度を明確にするとともに,性能の確認方法を確立し,さらには性能改善方法をも含めた総合的な性能保証システムの確立が必要である.この研究では,コンクリート構造物の破壊安全性能に焦点を絞って調査活動を行い,破壊の力学に関する国際会議の開催や,ISOの会議への出席を通じて,成果の発表と情報収集を行った.(1)破壊安全性能に関する検討コンクリート構造物が万一壊れる場合の望ましい壊れ方や壊れ方の制御について検討した.部材の破壊から構造系全体の破壊への破壊の連鎖現象について、破壊確率をもとにした検討を行った.適切な構成則を組み入れた構造系全体の崩壊現象の解析手法について検討した,コンクリート構造物や部材の強度や破壊性状の寸法効果や,材料、部材、構造系全体の各段階における靭性(エネルギー吸収能や変形能)の相互の関係について考察した.(2)コンクリート構造物の破壊に関する国際会議の開催と情報収集この研究組織が中心となって,コンクリート構造物の破壊の力学に関する国際会議を岐阜で平成10年10月に開催した.地震や劣化によるコンクリート構造物の破壊,破壊現象の数値解析技術,強度や破壊性状の寸法効果,材料や部材の靭性等について,分担者が研究発表を行うとともに,海外を含む参加者からの発表や討議を通じて情報収集を行った.論文集を発行するとともに,その成果をコンクリート工学誌(平成11年2月号)に報告した.(3)コンクリート構造物の性能設計基準に関する調査国際標準化機構第71専門委員会第4分化会(ISO/TC71/SC4)で作成中のコンクリート構造物の性能(安全性,使用性,耐久性等)基準案の審議に参加するとともに,コンクリート工学誌(平成10年12月号)において,この基準案の内容と今後の対応について報告した.(40字×20行)
遺伝子改変モデル動物を用いた慢性閉塞性肺疾患の病態と喫煙感受性の分子機構の解明

(1)Tg-klothoラットと野生型(WT)ラットは外見では区別できない。(2)肺を含め諸臓器の顕微鏡的形態に異常はなかった。(3)Tg-klothoラットとWTラットとで、収縮期血圧に差を認めなかった。(4)acetylcholineに対する大動脈の血管内皮依存性血管拡張反応は、Tg-klothoラットでに高かった。(5)Tg-klothoラットでは、尿中NO代謝産物が多く、酸化ストレスのマーカーであるisoprostaneの尿中排泄量が減少していた。(6)(6)Hydroethidine染色で大動脈のSuperoxide産生を解析すると、Tg-klothoラットではSuperoxide産生が少なかった。Tg-klothoラットは形態的には肺を含む諸臓器に変化を認めないが、血管内皮機能やsuperoxide産生の点でWTラットと異なる。2.外因性klotho遺伝子導入によるklotho遺伝子ホモ欠損マウスのレスキュー内因性klotho遺伝子をホモ欠損し、メタロチオネイン-1プロモーター制御下に外因性klotho遺伝子を発現するマウスの系統(transgenic KL-/-)を作製した。(1)3週齢のtransgenic KL-/-マウスにZnSO4溶液を投与すると、11週齢でも肺気腫は発症していなかった。(2)transgenicKL-/-マウスに5週齢から11週齢までZnSO4溶液を投与した。中止後8週では肺気腫が重症化し、16週齢では高度な肺気腫を生じた。(3)5および8週齢のtransgenicKL-/-マウスにZnSO4溶液を投与すると11週齢では肺気腫が軽減していた。以上のように、klotho遺伝子の継続的発現が肺気腫発症予防には不可欠であるだけでなく、肺気腫の治療にも有用である。COPDモデル動物の表現型解析これまでの研究から、(1)klotho遺伝子ホモ欠損(KL-/-)マウスは4週齢になると肺気腫を自然発症し、(2)klotho遺伝子の発現が野生型マウスの約50%に減少した状態にあるklotho遺伝子ヘテロ欠損(KL+/-)マウスはタバコ主流煙曝露で肺気腫を形成する、ことが明らかとなっている。以上のことから、klotho遺伝子は肺気腫の形成に関して抑制的に機能していると同時に、喫煙感受性を決定しているとい推測される。従って、klotho遺伝子強制発現(Tg-klotho)フットは、タバコ主流煙曝露による肺気腫の発症に関して抵抗性をもつことが予想されている。本年度はその準備段階としてTg-klothoラットの表現型解析を行った。(2)顕微鏡的には、肺を含め、KL-/-マウスで異常の認められた大動脈や腎臓、さらに心臓などに異常所見はなかった。(4)acetylcholineに対する、血管内皮依存性の血管拡張反応を大動脈で解析すると、Tg-khothoラットでは野生型ラットと比較して有意に反応性が高かった(56 +/- 6% vs,42 +/- 4%,n=9)。(6)Superoxideに反応して蛍光を発するHydroethidineで大動脈を染色すると、Tg-klothoラットでは野生型ラットと比較して蛍光が減弱していた。以上のように、Tg-klothoラットは形態的に肺を含む諸臓器に変化を認めなかったが、血管内皮機能やsuperoxide産生の点では野生型フットと異なる表現型を示していた。COPDモデル動物のレスキュー実験これまでの研究から、klotho遺伝子ホモ欠損(KL-/-)

マウスは4週齢になると肺気腫を自然発症することが明らかとなっている。KL-/-マウスに外因性のklotho遺伝子を導入し、その発現を調節することによって表現型がどのように変化するかを解析することにより、本遺伝子がCOPDの発症に与える影響を検討した。外因性klotho遺伝子は、メタロチオネイン-Iプロモーターにマウスklotho cDNAを結合し、これをマウス受精卵にマイクロインジェクションすることにより導入した。最終的に内因性klotho遺伝子をホモ欠損し、かつ外因性klotho遺伝子を有するマウスの系統(transgenic KL-/-)を作製した。このマウスに25mM ZnSO4溶液を経口投与することにより、外因性klotho遺伝子が発現することを確認した。(1)「肺気腫未発症KL-/-マウスにklotho遺伝子を発現することによる肺気腫発症予防効果」3週齢のtransgenic KL-/-マウスにZnSO4溶液を8週間投与し外因性klotho遺伝子を発現させた。11週齢で肺組織を解析すると、肺気腫は発症していなかった。(2)「klotho遺伝子の発現を途絶することによる本遺伝子の肺気腫発症予防効果」transgenic KL-/-マウスに5週齢から11週齢までZnSO4溶液を投与した。投与中止後8週および16週後に肺組織の形態を観察した。中止後8週では中止前と比較して肺胞の破壊が強く、肺気腫が重症化していた。中止後16週齢ではその傾向がさらに強く、より高度な肺気腫を生じていた。(3)「肺気腫を発症したKL-/-マウスにklotho遺伝子を導入することによる肺気腫治療効果」すでに肺気腫を発症している5および8週齢のtransgenic KL-/-マウスにZnSO4溶液を投与し外因性klotho遺伝子を発現させた。11週齢で肺組織を検討すると、ZnSO4溶液非投与と比較してマウス肺気腫が軽減していた。以上のように、klotho遺伝子の継続的な発現が肺気腫の発症予防には不可欠であるだけでなく、すでに発症した肺気腫の治療にも有用であることが明らかとなった。
ミャオ語系諸言語の記述言語学的・歴史言語学的研究

本研究は,中国で話される少数民族言語であるミャオ語系諸言語の文法について,言語類型論的に有意義な情報を収集・整理するとともに,それに基づいてミャオ語文法の過去の姿を究明しようとするものである。ミャオ語のフメー語(Lan Hmyo)について記述研究が進展し、語類の認定と語類の文法的振る舞い、さらにさまざまな構文の形成法と機能についての詳細な記述を行った。また、同系言語のパナ語(Pana)、フムー語(Hmu)についても記述を進め、パナ語については文法記述と長編資料の収集を行い、フムー語については、いくつかの文法項目についてフメー語との対象研究を行った。フメー語、フムー語、コション語について、これまで申請者が記述してきた内容を、文法項目ごとの記述の枠組みへ整理する作業を行った。この枠組みは,申請者が,Bouquiaux Luc and Jacqueline M. C. Thomas (1992),Yue-Hashimoto, Anne (1993)などの文法調査の枠組みをもとに,言語類型論研究で着目されている項目を中心に作成したもので,Haspelmath, et. al. (2005)の項目を含むように編集してあるものである(例文は漢語で作成してある)。また、フメー語について、全体として通読可能な文法書の作成にも取り掛かっている。具体的な内容としては、フメー語についてHaspelmath, et. al. (2005)の項目について記述を完成させたほか、可能な項目に関してはフムー語、コション語についても記述を行った。また、これらの言語に特徴的と考えられる動詞連続のパタンについてもフメー語を中心に整理を行った。これらの言語では、動詞の制御可能性(随意・不随意)を重要な特徴としていると考えられ、それによって動詞連続の特徴が決まると考えられる。2つの動詞からなる場合を考えると、V2に[不随意]の特徴を持つ場合にのみ、未然を表す接辞的成分(或は助詞)が現れ、全体として目的構文を形成することを明らかにした。基礎資料として、ミャオ語系の言語、パナ語のテキスト集を発表した。今年度は、研究代表者はサバティカル年であり、中国貴州民族大学およびアメリカ合衆国ウェイン州立大学において研究を行った。まず、貴州民族大学においては、研究代表者の主要な研究対象である貴州省の羅泊河ミャオ語の調査を行ったほか、当大学のミャオ語の研究者の協力を得てミャオ語文法の比較研究を行った。言語調査においては、羅泊河ミャオ語の形容詞範疇の設定に関して新しい知見があった。Dixon 2012は、すべての言語で形容詞範疇が設定できるとしているが、当研究だ評者は、この言語はその例外ではないかという見識を保持していた。今回、述語の主部を形成できる語において、ある種の拡張形式が見られ、それが状態を表す語に限られることから、形容詞範疇の設定の根拠になる可能性があることがわかった。しかし、すべての状態を表す語にあるわけではないので、判定基準として使用するのは難しいこともわかった。文法の比較研究においては、ミャオ語の関係節形成において、関係節の前置き構造と後置き構造があり、前者はmoA、後者はtaAという標識を持って現れる。この2つの構造の併用が、北部ミャオ語(湘西ミャオ語)と同様であること、標識の形態素は異源であること、さらに後置きの場合の標識は、名詞化標識と捉えることができることがわかった。ウェイン州立大学における研究においては、当大学の研究者とともに、ミャオ語とミャオ語が所属するミャオ・ヤオ語族の歴史について共同研究を行った。そこにおいては、この言語群がかつて何種類の調音位置をもっていたか、どのような位置であったかという問題について議論を行った。また、最近記述されたMo Piuという言語について、データを入手し、そのミャオ・ヤオ語族内での位置について議論した。今年度は、フメー語(Hmyo)の記述研究を進展させ、必要なデータをおおむね収集することができた。さらに、パナ語の補充調査を行い、データを補充した。また、貴州民族研究所の研究員との共同研究を行うことができた。その成果としては、貴州省東部で話されるフムー語(Hmu)においては、関係節形成、動詞(および形容詞)の名詞化について、ション語(Qo Xiong, Xong)及びフメー語と大きな差があることが分かった。フムー語の関係節では、関係節を名詞に後続させ、その間に関係節標識を置かない。関係節の標識は、節末に現れる指示詞が、そのあとに現れる動詞句との間の境界を示す点にのみ求められるようである(イントネーションに関しては、今後補充調査する必要がある)。また、動詞の名詞化で、動詞のActorあるいはUndergoerを表すものについては、類別詞にその機能がある。これは、ション語及びフメー語には見られないもので、フムー語の改新である可能性がある。これらについては、さらに他のミャオ諸語について調べ、分布図を作成したい。成果の発表については、パナ語のテキストを公刊し、またミャオ語の系統論について口頭発表を行った。

ミャオ語のフメー語(Lan Hmyo)について記述研究が進展し、語類の認定と語類の文法的振る舞い、さらにさまざまな構文の形成法と機能についての詳細な記述を行った。また、同系言語のパナ語(Pana)、フムー語(Hmu)についても記述を進め、パナ語については文法記述と長編資料の収集を行い、フムー語については、いくつかの文法項目についてフメー語との対象研究を行った。中国における研究協力者との連携はおおむね順調であるものの、諸般の事情により、データの提供、共同研究の進展には予想に比して遅れが見られる。言語学今後は、今年得られたミャオ語文法の新データをもとに、記述、比較をさらに進めていく。海外の協力者との関係では、中国の研究者との連携をより強め、共同研究により力を入れていく。また、アメリカ合衆国に近年ミャオ語文法の研究者として有力な研究者現れたが、この研究者との共同研究も視野に入れつつ、意見交換を行っていく。既存の文法書からの情報では、不足する部分があり、これについては海外協力者からの情報に依存することになるが、この部分の入手が未だなされていない。これについては、次年度に入手するように努力する。入手済みのデータについてはこれまでの作業を継続する。フメー語の分析を進め、他のミャオ語系諸言語の対象研究の基礎とする。他のミャオ語系言語のデータについては、現地に赴いて海外協力者と研究会を持ち、情報の提供を求める予定である。また、項目を選定して歴史的研究も行う。
チーム基盤型学習ＴＢＬを取り入れたＰＢＬ教育ストラテジーの研究

本研究の目的は、問題解決秘法を取り入れた教授方法であるTBLを用いた看護学における教育プログラムを開発・検証することである。「clicker」を用いた成人看護学分野の看護教育用TBL教育プログラムを開発し、看護学生を対象に、PBLとTBLを組み合わせた混合教育の前後で社会人基礎力に関する質問紙調査で比較した。その結果、下位尺度であるアクションとチームワークに関する評価点に上昇がみられ、教育効果の一部が検証できた。本研究の目的は、新しいPBL教育ストラテジーとして、TBLを用いた看護学における教育プログラムを開発することであり、平成24年度は、以下のように取り組んだ。研究1:TBL教育の現状調査国外の看護教育分野での教育実践の視察を計画しているが、その視察先としてカナダのブリテイッシュコロンビア大学あるいはオーストラリアの看護大学の紹介を受けており、また国内では、PBLとTBLを融合した形での教育実践を医学系教育で導入している東京女子医科大学医学部を候補として、視察日程を共同研究者らと調整を開始した。国内外の視察時期については、分担研究者と連携研究員との日程を調整し、研究最終年度に実施する方向で調整した。研究2:成人看護学分野でのTBL教育プログラムの開発と評価平成25年度は、医学教育分野の視察日程の調整が難しく断念し、国内の看護教育分野として、弘前学院大学で行われているTBL教育運営と課題について看護教員らと意見交換を実施した。また、TBL Team-Based LearningとPBL Problem basedLearningを併用した混合型教育プログラムの実施前後での学習効果をCTSNE:看護学生用批判的思考力評価(常盤ら,2010 )と社会人基礎力測定評価(北島ら,2011)で比較分析した。その結果、授業前後では統計的有意差はみられなかったが、社会人基礎力の下位尺度のうちアクションとチームワークでは、教育プログラムの終了後に上昇がみられ(p<0.05)、グループ学習での主体性やチームワークでの調整力に寄与する可能性が示唆された。本研究の目的は、少人数グループによる互恵的な相互依存関係の構築をもとに、問題解決技法を取り入れた教授方法であるTBLを用いた看護学における教育プログラムを開発することである。3年間の研究では、TBL教育の提唱者であるMichelesenが参加するメイリングリストを活用して北米での教育活動の情報収集を行うとともに、国内の看護教育では、複数の看護専門科目にTBLを導入している弘前学院大学のTBL教育プログラムと教材などを調査した。また、TBL教育プログラムの教育効果を検証するために「双方向型教育スターターキットLEON」を用いた成人看護学分野でのTBL教育プログラムを作成し、教育介入前後でのCT尺度(CTSNE)と社会人基礎力測定尺度による比較調査を実施した。その結果では、PBLとTBLを組み合わせた混合学習の前後比較において、受講した看護学生の社会人基礎力で求められるアクションとチームワークで評価点が上昇することを検証し、看護教育におけるTBL教育活用の効果の一部を検証した。TBL Team-Based Learningは、少人数グループによる互恵的な相互依存関係の構築を可能とし、さらに問題解決技法を取り入れた教授方法である。本研究の目的は、新しいPBL教育ストラテジーとして、TBLを用いた看護学における教育プログラムを開発することであり、平成23年度は、以下の2点に取り組んだ。1)国内におけるTBL教育の現状調査国内の医学系教育機関でTBL教育を導入している大学として、国内2校(九州大学および佐賀大学の医学部医学科)への視察を実施し、英語教育におけるTBLの教材作成者との意見交換、そして医学専門科目に対するTBL授業への参加を実施した。そのほか看護専門分野や医学教育分野の学会において、TBL教育の実践状況や教育の実態(講義時間内におけるTBLの割合、教育運営方法)などの情報収集をした。2)成人看護学分野でのTBL教育プログラムの開発分担研究者が試作したTokiwa's TBL modelによる教育プログラムで教育実施した。e-Learning学習システム「Web-class」を利用し、教員と学生間および学生間で情報交換できるBBS機能、VOD教材などを活用したPBLの授業方法を生かして授業展開を実施した。TBL教育コンテンツは、看護師国家試験を意識した教育コンテンツを作成し、個人準備確認テストIndividual Readiness Assurance Test(IRAT)やIRAT実施の後にグループで同じテスト(グループ準備確認テストGroup Readiness Assurance Test:GRAT)を「双方向型教育スターターキットLEON」を使用し、これらの教育効果や課題を分析した。米国のTBL教育のパイオニアが参加するメイリングリストの情報などから保健・医療系教育課程においてTBL教育を導入している国外視察先の紹介を受け、また国内の教育施設の視察先もほぼ決まり、調整作業を開始できた。2科目のTBL教育プログラムを開発し、またPBLとTBLを併用した教育プログラムの成果について分析を実施できた。教育機材の「双方向型教育スターターキットLENON」の台数を増やすなど研究環境を整備することができたことから、研究の進捗としては順調に進めていると言える。研究1:保健・医療系教育課程においてTBL教育を導入している国内外の教育施設のうち、国内の看護教育機関で導入しているところは1件のみであり、医学教育分野での教育実践が活発であった。このため医学教育の一部を視察した。