hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子系統学のためのソフトウェアの開発

5.遺伝子の得失モデルを考案することにより、phylogenetic profileの定量的解析手法を検討した。6.転写産物(EST, cDNA)配列とゲノムDNA配列との比較から、スプライス部位を正確に決定するプログラムを開発し、全ゲノム配列が解読された4生物種について、それぞれ214万のイントロン挿入部位を同定した。各生物種に固有な統計情報を用いることとアルゴリズムの拡張により、エクソンレベルで45%、遺伝子レベルでは10%以上、遺伝子構造予測の精度を高めることができた。生物進化や生物多様性を理解するための出発点は、多様な生物の系統関係を明らかにすることである。本研究でわれわれは、DNAやたんぱく質の配列データから最尤法により分子系統樹を推定するための方法を開発した。分子系統樹推定法として広く使われている最節約法には、Long-branch-attractionに代表されるように、推定の偏りがあることが知られており、この点で最尤法は優れている。ただし、最尤法を用いても塩基やアミノ酸の置換過程について仮定したモデルが現実と大きく異なる場合には、系統樹推定に偏りが生じて、間違った系統樹が強く支持されることがある。本研究では、このようなモデル・ミススペシフィケーションによる系統樹推定の偏りを詳しく調べあげ、これを回避するための方法の開発を行なった。われわれが独自に開発した方法を以下の様々な問題に適用し、生物学的に新しい知見を得ると同時に、データ解析法のいくつかの問題点を明らかにした:(1)ミトコンドリアゲノムと核遺伝子による真獣類の系統関係の推定、特に目レベルの関係について、(2)分子進化速度一定を仮定しない真獣類進化系統樹における分岐時間の推定、(3)人種の起源について、(4)両生類における3つの主要なグループ、無尾目、有尾目、無足目の間の関係について、(5)真核生物の初期進化と門レベルの系統関係、特にマステガアメーバの進化的位置について、(6)適応的分子進化の検出、特にマングローブ類における分子進化速度の変動の解析、(7)HIVウイルスの患者内での集団遺伝学。
病的心のリン酸化CaMKIIによるSKチャネルの構造および機能制御機構の解明

正常心、肥大心を用いて、(1)灌流心での正常心、肥大心とそれぞれの虚血心における膜電位光学マッピング法の実験、(2)それぞれの灌流心における催心室性不整脈の検討、(3)免疫沈降法を用いたリン酸化CaMKIIとSKチャネル複合体の検討を行った。(1)摘出灌流心を低酸素/無グルコースTyrode液に変更することで急性全虚血心を作成した。左室心尖部から300 msのペーシングサイクル長でペーシング(出力:閾値の2倍)し、活動電位波形の記録を行った。【結果】いずれの心臓モデルでも虚血時間の進行に伴い、活動電位持続時間(APD90)の短縮を認めた。その短縮度は正常心より肥大心で増大していた。(2)摘出灌流心を上述の方法で全虚血とし、虚血中に自然発生する心室性不整脈を記録した。頻脈性心室不整脈が10秒以上継続するものを持続性心室不整脈と定義した。虚血中は左室心尖部から300 msのペーシングサイクル長でペーシング(出力:閾値の2倍)を行った。【結果】虚血30分以内には正常心、肥大心ともに持続性心室性不整脈を認めたが、肥大心では統計学的有意に虚血から持続性心室性不整脈までの時間が短縮していた。(3)正常心、肥大心におけるリン酸化CaMKIIとSKチャネルの相互作用を確認するために、抗リン酸化CaMKII抗体で免疫沈降した検体に各抗SKチャネル抗体で免疫ブロットを施行した。【結果】肥大心においてSKチャネルのアイソフォームのうちSK2チャネルでのみリン酸化CaMKII抗体で免疫沈降した検体に反応した。研究は国際学術雑誌への論文発表等進行しており、おおむね順調と判断している。現行通り進行していく。本成果を国内外学会、国際学術誌に積極的に発表していく方針である。
原子炉心溶融事故に伴う蒸気爆発の機構論モデルによる研究

原子炉の仮想的な過酷事故においては、炉心が溶融することも想定される。そして、高温の溶融炉心が低温の冷却水に接する場合に、蒸気爆発が生じる恐れがある。蒸気爆発によって大きな機械的エネルギーが放出されると、格納容器破損に至り、放射性物質の環境への放出が生じる。これまでの研究で、溶融物液滴の細粒化過程の機構論的な解析をおこない、実験で撮影された画像との良い一致を得た。また、独自に1次元混相流解析コードを開発し、軽水炉の蒸気爆発の際の圧力波伝播過程の数値解析をおこない、機械的エネルギー変換効率の評価をおこなった。平成15年度は、液体金属冷却高速増殖炉で冷却材として用いられているナトリウムの蒸気爆発の解析をおこなった。これまでに開発した1次元混相流解析コードに、ナトリウムの液体および気体の物性を組み込み、ナトリウムの蒸気爆発が解析できるようコードを修正した。このコードを用いてナトリウム中の蒸気爆発の解析をおこなった。結果は、水蒸気爆発と定性的には同様であったが、定量的には発生機械エネルギーは小さかった。これは、液体ナトリウムでは水よりも沸点が高く、蒸気が生じにくいためである。これまでの研究を総括すると、機構論的な蒸気爆発素過程の計算に基き、蒸気爆発の際の発生機械エネルギーを計算したところ、水およびナトリウムのいずれの場合においても、大規模爆発では機械的エネルギー変換効率が1%未満であることがわかった。原子力プラントの蒸気爆発の安全評価を行う際にエネルギー変換効率1%の数値が検討されているが、本研究からはこれが妥当であることが分かった。蒸気爆発は原子炉の過酷事故の中で最も不確定性の高い事象であり、本研究の成果はこれに対する重要な知見である。しかしながら、蒸気爆発の基礎的なメカニズムについては、まだ十分に解明されていない。蒸気爆発では、冷却水中に分散した溶融物液滴が細粒化することにより伝熱面積が増え、そのため急激な蒸気発生が生じると考えられる。そこで、これまでの研究で、溶融物液滴の細粒化過程の解析をおこない、実験で撮影された画像との良い一致を得た。そこで本研究では、この溶融物液滴細粒化過程を、独自に開発した1次元混相流解析コードの組み込み、機械的エネルギー変換効率の評価をおこなった。初期条件として微小領域の細粒化を仮定し、そこから圧力波が伝播する解析をおこなった。溶融物液滴と冷却水が混合された領域を圧力波が伝播することで、溶融物液滴が細粒化され、これによって圧力波が増幅される。液滴細粒化のメカニズムとして、流体力学的細粒化と熱的細粒化の2種類を考慮した。特に、熱的細粒化については、研究代表者らの従来の研究で明らかになったメカニズムである。圧力波の伝播、増幅によって、溶融物が初期に保持する熱的エネルギーが機械的エネルギーに変換される。そこでこの変換効率を評価した。大規模な蒸気爆発では、流体力学的細粒化が支配的であると考えられ、その場合の機械的エネルギー変換効率は1%未満であった。熱的細粒化が付随する場合でも、この変換効率に大きな違いはなかった。本研究により、蒸気爆発における機械的エネルギー変換効率は1%未満であり、効率1%を用いて蒸気爆発による安全性を評価することができることが分かった。これは、原子炉の過酷事故の安全性評価に対して極めて重要な知見である。
精子膜全タンパク質のレクチンを併用したプロテオーム解析と精子機能との関連

本研究ではヒト精子に発現する全タンパクのプロファイリングに加え、レクチンを用いた糖タンパクの解析、凍結保存の影響、不妊との関連、そして精子機能とリン酸化の関連を検討した。ヒト、およびマウス精子膜抽出タンパクよりヒトでは560個、マウスでは318個の独立したスポットを認め、各々118個、94個についてタンパク質の同定が可能であった。マウスとヒト精子両方ともに確認されたタンパクは、すでにプロテオーム解析によってその存在が確認されているcalreticulin、HSP90の他に、nichotinic acetylcholine receptor、G-protein coupled receptor、ZFP35、cAMP response element binding proteinなどであり、今後の精子機能解明に大きく寄与すると考えられる。またマウスをモデルとして、精子内におけるcAMPを介するシグナル伝達系の先体反応への関与を検討した。PKA刺激剤であるH8を作用させた精子を^<32>P-ATP存在下で培養すると、先体反応が誘起されるとともにオートラジオグラフィーにてリン酸化が増強される45kDのタンパクを認め、現在このタンパクを解析中である。臨床へのアプローチとして、不妊男性患者からの検体はゲルに現れたスポットパターンから大きく3つに分けられることが明らかになった。現在、3群間で量の顕著に異なるタンパクの同定を行い、精子機能との関連を解析中である。また凍結前後のヒト精子の膜抽出タンパクのパターン比較では、4つのあきらかに凍結保存操作後に量が減少しているスポットが認められた。一方レクチン染色により糖タンパクを検出する試みは、残念ながら現時点では明らかな結果が得られていない。今後、レクチンカラム処理後の抽出液を展開するなど、従来の転写した膜をレクチン染色するというアプローチと異なる方法の検討が必要と考えられた。1)ヒト精子プロテオームマップ作成ヒト健常ボランティア精子より抽出した蛋白質抽出液について、IEF、IPG両法による2次元電気泳動後で得られたスポットを気相プロテインシーケンサーおよび飛行時間型質量分析計を用いてN末端アミノ酸配列解析および質量分析によるタンパク質の同定をおこなった。等電点3.5-9.0,分子量10-200kDaの範囲にクマシー染色レベルで564個の独立したタンパク質スポットが認められ,N末端アミノ酸配列解析の結果6スポットが,また質量分析で解析した115スポット中,39スポットがgenebankに登録されているヒトタンパク質と高い相同性を示した.2)ヒト精子抽出タンパク質の2次元電気泳動による発現パターンの差の検出感度の検討総精子数5000万からの抽出タンパクを2次元電気泳動後,銀染色で約60個のスポットが明瞭に認められ,3スポットについては検体による発現量の差が明らかであった.このことから5000万の精子から抽出したタンパク質の2次元電気泳動解析にて個体差が解析可能であり,差がみられた各スポットのタンパクについてアミノ酸配列分析と質量分析により同定をすすめている.3)凍結融解による精子膜タンパク抽出タンパクの変化ヒト精子を用いて、1)で用いた抽出条件によりa)新鮮精子、b)a)と同一検体をKS凍結保存液を用いて凍結融解した精子、各5000万個から蛋白を抽出し、2次元電気泳動を行ったゲルパターンを検討した。銀染色でゲルパターンを比較したところ、カルレティキュリンと考えられるスポットを含む3スポットで、凍結融解後の抽出タンパク量増加が見られた。前年度、ヒト精子プロテオームマップ作成、凍結融解によるスポットパターンの変化について検討を行ったが、本年度はマウス精子発現タンパクとヒト精子との比較、レクチンを用いた糖タンパクの解析、不妊との関連、そして精子機能とリン酸化の関連を検討した。ヒト、およびマウス精子膜抽出

タンパクよりヒトでは560個、マウスでは318個の独立したスポットを認め、各々118個、94個についてタンパク質の同定が可能であった。マウスとヒト精子両方ともに確認されたタンパクは、すでにプロテオーム解析によってその存在が確認されているcalreticulin、HSP90の他に、nichotinic acetylcholine receptor、G-protein coupled receptor、ZFP35、cAMP response element binding proteinなどであり、今後の精子機能解明に大きく寄与すると考えられる。またマウスをモデルとして、精子内におけるcAMPを介するシグナル伝達系の先体反応への関与を検討した。PKA刺激剤であるH8を作用させた精子を^<32>P-ATP存在下で培養すると、先体反応が誘起されるとともにオートラジオグラフィーにてリン酸化が増強される45kDのタンパクを認め、現在このタンパクが何であるかを解析中である。臨床へのアプローチとして、不妊男性患者からの検体はゲルに現れたスポットパターンから大きく3つに分けられることが明らかになった。現在、3群間で量の顕著に異なるタンパクの同定を行い、精子機能との関連を解析中である。一方レクチン染色により糖タンパクを検出する試みは、残念ながら現時点では明らかな結果が得られていない。今後、レクチンカラム処理後の抽出液を展開するなど、転写した膜をレクチン染色するというアプローチと異なる方法の検討が必要と考えられた。
造血幹細胞移植患者における包括的な口腔管理に関する臨床研究

造血器疾患の治療として造血幹細胞移植の適応が増加している。しかし、移植中の歯性感染症、抗癌剤による口内炎からの敗血症を防ぐための移植前から移植後の口腔管理基準については明確にされていない。本研究では、移植前の歯科管理プロトコールを確立し、主に症状を有する歯科疾患の治療のみで、移植中に敗血症を起こさず、プロトコールの安全性が確認された。さらに、移植中に口内炎を減少させる口腔ケアの有効性も確認された。最近、重症な造血器疾患の治療として、造血幹細胞移植の適応が増加し、患者の移植後の生存率が上昇している。しかし、移植前から移植後の口腔管理については明確にされておらず、統一された見解は得られていない。そこで、造血幹細胞移植患者の移植前から移植後の長期にわたる口腔管理基準を確立することを本研究の目的とした。すでにわれわれが報告した移植前歯科管理プロトコールに基づき(Yamagata K, Bone Marrow Transplant 38:237-42,2006.)、平成19年度は成人の造血幹細胞移植前の口腔管理を19例に行った。そのうち移植を行った症例は11例(男性8例、女性3例)で平均年齢38.6歳であった。原疾患は悪性リンパ腫3例、急性骨髄性白血病、多発性骨髄腫各2例、その他4例であった。移植前管理を行った結果、重篤な歯性感染症は生じなかった。また、慢性GVHDを認めた症例は6例で、現在口腔管理中である。小児の症例は16例(男児10例、女児6例)で平均年齢8.5歳であった。原疾患は急性リンパ性白血病9例、再生不良性貧血2例、その他5例で、全例で移植が完了し、移植前後の免疫抑制状態で歯性感染症を生じた症例は認めなかった。これらの患者のうち慢性GVHDを生じた患者は5例で、現在経過観察中である。来年度以降も症例を蓄積し、移植前の管理に関して詳細な検討を行うとともに、移植後の口腔管理、特に慢性GVHDの病態および治療に関して研究を進めていく予定である。最近、造血器疾患の治療として造血幹細胞移植の適応が増加し、患者の移植後の生存率が上昇している。すでにわれわれが報告した移植前歯科管理プロトコールに基づき(Yamagata K, Bone Marrow Transplant 38 : 237-42, 2006.)、平成20年度までには成人で口腔管理後に造血幹細胞移植を行った症例は84例(男性44例、女性40例)で平均年齢39.7歳であった。原疾患は悪性リンパ腫24例、慢性骨髄性白血病18例、急性骨髄性白血病15例、急性リンパ性白血病12例、多発性骨髄腫、骨髄異形成症候群各5例、その他5例であった。移植の種類は骨髄移植51例、末梢血幹細胞移植30例、臍帯血移植3例であった。移植前管理を行った結果、歯性感染症は生じなかった。小児の症例は28例(男児18例、女児10例)で平均年齢8.1歳であった。原疾患は急性リンパ性白血病15例、再生不良性貧血4例、その他9例で、全例で移植が完了し、移植前後の免疫抑制状態で歯性感染症を生じた症例は認めなかった。これらの患者のうち慢性GVHDを生じた患者は7例で、現在経過観察中である。移植後の口腔管理、特に慢性GVHDの病態および治療に関して研究を進めていく予定であったが、症例が少なくいため、来年度以降に継続して調査していく予定である。また、生着前免疫抑制時の口腔管理に関しては、前向きに口腔管理を行った群と行わなかった群に別け検討したところ、口腔管理群で移植中の口内炎を軽減させることを確認した。
層状化合物の酸化・還元反応による機能性材料の作製

種々の大きさと形状を持った有機分子を、電荷密度の異なるホスト化合物にインタ-カレ-ションさせることにより、ホスト層の持つ電荷密度の影響を調べた。電荷密度の高い化合物としてHTaWO_6・nH_2O、電荷密度の低い化合物としてWOP_2O_7を還元して得られるH_xWOP_2O_7・nH_2OおよびNaMoO_4を酸化して得られるMa_xMoO_4・nH_2Oを用い、これらの出発物質と有機試薬を回転反応装置あるいはオ-トクレ-ブ中で反応させた。n-アミンとの生成物の層間距離の炭素数に対する依存性は、電荷密度の高い場合にアルキル鎖がほぼ層に対して垂直になることを示したが、電荷密度の低い場合に中性のアミンも同時に層間に取り込まれ、電荷密度の影響は顕著には出なかった。両端に官能基を持つn-ジアミンのインタ-カレ-ションでは、両端が陽イオンの位置に固定されるため電荷密度の高い場合には分子が長くなるとキンクを生じ、分子全体としての長さを短くするようになり、また電荷密度の低い場合には陽イオン間の距離が長いので分子は伸びたまま層に対して非常に寝てくるという結果が得られた。その他、ピリジンやアニリンおよびそれらの誘導体のインタ-カレ-ションの結果生ずる層内での分子の配列については現在検討中である。なお、この研究の過程でHTaWO_6・nH_2Oは非常に強い酸性度を持った固体酸であり、pKaの種が0.6程度のものまでインタ-カレ-トし、さらに分子内に不飽和結合を持った分子もインタ-カレ-トすることがわかった。このような特異な性質を持つHTaWO_6・nH_2Oは固体酸触媒としての、あるいは層間での分子の反応による特異な構造の分子を生成するなどの機能を持つものとして期待される。
18世紀スコットランド政治社会―1707年合同のインパクト

1707年に締結されたイングランド・スコットランド間の国家連合(英蘇合同)について、これまでしばしば見られた党派的な見方ではなく、当時の指導的な貴族政治家であったハミルトン、ロクスバラ両公爵などの貴族私文書について史料調査を綿密に行うことにより、以下の点について英文、邦文の論文、学会報告を実施した。1合同前のスコットランド議会の実態と、1707年以降ウエストミンスター議会でのスコットランド代表議員2 18世紀のスコットランド貴族、特に1719年の貴族法案問題、3合同とスコットランド法曹、4合同に対するエジンバラ市の対応1707年イングランド・スコットランド合同研究は2007年の300周年記念を迎え、大きな前進を見た。そして昨年2014年9月に実施されたスコットランド独立をめぐる住民投票をめぐる様々な議論は、現実政治の枠を超えて、アカデミックな歴史研究にも大きな影響を与えている。2007年以降発行された合同研究は単行本だけでも優に20点を上回るのである。本年度はまずこれらの研究文献を読解するとともに、これまでのスコットランド現地での文書調査を踏まえて、合同実現以降のイングランド・スコットランド関係とりわけ首相ロバート・ウォルポールとホイッグ政権によるスコットランド政治社会のmanagementを詳しく分析することができた。その成果は早稲田大学大学院文学研究科紀要での論文、Gordon Pentland and Mike Davis eds., The Long and Wide Eighteenth Century: Culture, Politics and Society, 1688-1815. Essays in Honour of H. T. Dickinson (Edinburgh, 2015年刊行予定)収載の私の論文の中でも考察されている。さらに合同以前のスコットランド議会についての論文も2015年に上梓される。加えて合同研究についての私の研究の一つの総括として2015年5月、日本西洋史学会において個人研究報告を行う。付加するならば、本年度は私のスコットランド研究の「副産物」として明治以来のスコットランドとわが国の学術交流についても英文論文2本をまとめている。1松園伸「スコットランド代表議員の政治的機能17071747年」、青木康編著『イギリス近世・近代史と議会制統治』(吉田書店、2015)、pp. 57-84.4口頭報告「1707年イングランド・スコットランド合同再考ーウィッグ史観、『ジャコバイト史観』、そしてー」第65回日本西洋史学会大会個人研究発表、2015年5月17日富山大学義母の急逝に伴う、配偶者の心身両面での不調のため、予定していたスコットランドを中心としたリサーチができず、次年度送りとなっている。しかしすでにスコットランド文書館(The National Records of Scotland),スコットランド国立図書館(The National Library of Scotland)などで作成された非常に多数の書簡、書類のトランスクリプションを整理することに集中することができた。その中心は1. 1707年イングランド・スコットランド合同前後の政局の分析2. 1719年ホイッグ政権によって企図され、失敗に終わった「貴族法案」の分析3. 1745-46年のジャコバイト反乱鎮圧後、ホイッグ、ペラム政権により、スコットランド近代化を目的として推進された政策を調査すること、については十分な収穫が得られたと信ずる。その成果の一部は、上記研究業績1,2,4に現れている。本科研費によって英国図書館、英国文書館(ロンドン)、スコットランド文書館、スコットランド国立図書館、エジンバラ大学図書館(エジンバラ)、スコットランド貴族家などにおいて、1707年イングランド・スコットランド間の国家連合(英蘇合同)成立前後の政治史、議会史に関し、パンフレット、新聞、雑誌、手稿史料のリサーチを実施した。その結果、主に次の点について明らかにすることができ、その研究成果を英語、邦語の論文、口頭学会報告の形でまとめた。(なお本研究遂行中、英蘇合同に関する大部の手稿史料を発見した。これについては、平成29年度から平成33年度の科研費基盤研究(C)において引き続き研究を行う)1.英蘇合同においてスコットランド(とりわけエジンバラ)法曹が果たした役割、同時期におけるスコットランド法曹の変容について。2.英蘇合同前後のエジンバラ市政の実態の解明、市政とウエストミンスター議会との関係について。3. 1719年「貴族法案」(peerage bill)失敗の議会史上の位置づけ。同法案がスコットランドの国制を脅かすものとして起こった反対運動。その運動がスコットランド・ナショナリズムの形成に果たした歴史的意義について。4. 1747年、「スコットランド世襲的司法権廃止法案」(abolition of heritable jurisdictions (Scotland) Act)をめぐるブリテン議会における審議。同法の成立によってスコットランド社会(特に北部ハイランド地方)の近代化に与えた影響について。1合同前のスコットランド議会の実態と、1707年以降ウエストミンスター議会でのスコットランド代表議員2 18世紀のスコットランド貴族、特に1719年の貴族法案問題、3合同とスコットランド法曹、4合同に対するエジンバラ市の対応本年度は義母の急逝のため、予定されていたNational Records of Scotland, National Library of Scotland等スコットランド現地での文書史料調査を実施することができなかった。しかしHarry Dikinsonエジンバラ大学名誉教授、Jeremy Blackエクセター大学教授のアドバイスを十分に受けることができた。とくにBlack教授は昨年の来日時に親しく意見交換をすることができた。

2015年度は前年度にできなかったイギリスでの文書調査を積極的に行いさらなる論文の執筆に努める。今夏、さらに可能なら冬季休暇を利用して、18世紀スコットランド関係の手稿史料の読解、分析を進め、1707年合同後のスコットランド政治についての研究をまとめる。その具体的内容は、1スコットランドナショナリズムの萌芽とも言うべき1719年「貴族法案」へのスコットランド側の反発、抵抗をみる。2 1745-46年におけるスコットランドジャコバイト運動の崩壊に伴い推進された、イングランド・ホイッグによるスコットランド近代化のための施策、とりわけ1747年の「世襲的司法権廃止法案」(Heritable Jurisdiction Bill)をめぐる英蘇間の交渉、法案の成立過程を詳細に追っていく。これらは、Scottish Historical Review, Parlaimentary Historyなどの査読誌に投稿する。そして合同後の両国の「ブリテン化」が特にスコットランドの側からいかに進められていったか、議会史の観点から詳細に論じた科研費成果報告書をまとめる。イギリス近現代史本年度は、スコットランドにおいてNational Records of Scotland, National Library of Scotland,エジンバラ大学などで1707年イングランド・スコットランド合同実現後の政党政治についての未刊行文書類の調査を行う。またこれまでのアーキビストとの交流を生かしてハミルトン公爵、ホープトン伯爵家などの個人所蔵史料についても調査を実施し、英国一流の査読誌に掲載され得る論文の執筆を行う。史料調査に並行してDaniel Szechiマンチェスタ大学教授、Perry Gauciオックスフォード大学リンカン・カレッジフェローなどとも研究上の意見交換を行う。義母の急逝による配偶者の心身両面の不調のため、イギリスでのリサーチを実施できなくなり、図書の購入等に科研費の使用が限定された。2014年度の科学研究費の主要な使途としては、英国とくにスコットランドにおける史料調査を予定していたが、母親の疾病、死去に伴い前年度支出予定額を今年度2015年に用いることとした。そして2014年度の研究はもっぱら日本国内でのリサーチ及び論文、著作等に充てられた。
齲蝕歯質領域の同定と新しい齲蝕除去システムの開発

軽度の歯根う蝕の進行を経時的にQuantitative Light-induced Fluorescence(QLF)を用いて観察することにより、QLFの歯根う蝕の診断への応用の可能性を検討した。肉眼所見で軽度と診断された歯根う蝕を3か月ごとに12か月まで、経時的にQLFで観察・記録し、う蝕病巣が発する赤色蛍光のイメージをQLF-pro(Inspector製)を用いて分析した。その際、う蝕検知液を患部に塗布した後にQLFで観察も行った。また、併せてデジタルカメラでの撮影も行った。なお、経過観察中にう蝕が進行し治療が必要になった場合は、コンポジットレジン修復等の必要な処置を行うこととした。その結果、歯根う蝕のQLFによる観察結果および分析結果は肉眼所見と概ね一致した。すなわち、肉眼的にう蝕の進行が認められた症例はすべて、QLFでもう蝕の進行が認められ、それに伴ってΔR値が増加した。一方、肉眼でう蝕の進行が認められなかった症例では、ΔR値の変化はほとんど認められなかった。また、QLFイメージではう蝕検知液によるう蝕病巣部の赤染が強調して観察された。したがって、う蝕検知液とQLFを併用することによって、より微小なう蝕を検出できる可能性が示唆された。QLFは根面う蝕の診断に有効であると考えられるものの、その診断法を確立するためには、より多くの症例について検討する必要があると思われる。う蝕検知液は、現在最も合理的なう蝕除去の手段として臨床においてよく用いられている。しかしながら、従来の検知液は染色部を全て除去すると過剰切削になると指摘されている。そこで本年度は、除去すべきう蝕歯質領域を同定するにあたり、まず国内外で市販されているう蝕検知液について再考するため、以下の2つに関し検討を行った。1)う蝕検知液そのものが象牙質に及ぼす影響についてヒト健全抜去歯を4群に分け、象牙質面に対し、(1)無処理(2)新しいう蝕検知液カリエスチェック3秒(3)カリエスチェック10秒(4)従来のう蝕検知液カリエスディテクター10秒の前処理を行った。(カリエスチェックは、従来の検知液カリエスディテクターの基本的な組成を変えずに、溶媒の分子量を大きくした改良品である。)その後、2種のセルフエッチング接着システム、クリアフィルメガボンドあるいはトライエスボンドにて接着操作を行い、ビーム法にて微小引っ張り接着強さの測定を行った。また、各種前処理面およびレジン/象牙質接合界面のSEM観察を行った。その結果、いずれのシステムにおいても、う蝕検知液の使用は、セルフエッチングシステムの象牙質に対する微小引っ張り接着強さに影響を及ぼさないことが示された。2)同一う蝕歯に対する染色性の比較中等度のう蝕を有するヒト抜去歯を、う蝕の中央部を通り歯軸と平行に半切し、切断面を研磨後、カリエスチェックにて切断方向より染色し、水洗乾燥後染色領域をデジタルカメラにて撮影した。その後3日間水中浸漬により脱色した後、同一試片をカリエスディテクターにより染色し、同様に染色領域を撮影、得られた画像をコンピューター上で重ね合わせ、染色領域の比較を行った。その結果、カリエスチェックで染色される部位よりも、従来の検知液の方がわずかに染色範囲が広いことがわかった。現在、海外製品のSee-it(R0NVIG)についても検討中である。う蝕検知液は、ミニマルインターベンションの観点から、感染象牙質の削除範囲を視覚化できるため臨床において汎用されており、う蝕除去において、その「淡いピンク染」が切削終了の基準とされている。しかしながら、この「淡いピンク染」という染色状態の判定は硬さや着色の判断同様主観的であり、また褐色や黒色を呈する病変では染色領域の識別が困難な症例も多い。

そこで本年度は、う蝕検知液染色領域をより客観的に把握するため、TMR(Transverse Microradiography)法を用いて、う蝕象牙質でのミネラル密度とう蝕検知液による染色程度との関連性について検討を行った。う蝕を有するヒト抜去歯を、う蝕の中央部を通り歯軸方向に2分割し、分割面を検知液にて染色、水洗、トリミングの後レジン包埋した。次いで分割面に平行に裏面を研磨し、厚さ約190ミクロンのTMR用薄切切片を作製した。その後、染色状態記録のための写真撮影ならびに、SOFT EXCMR-2型によるX線撮影(18kvp、3mA、10分間)によりマイクロラジオグラム(MR)を得た。また、同MRについてう蝕窩底部から内層の健全象牙質(歯髄)方向に向かって放射状にPIAS-V画像解析装置を用いて相対ミネラル密度プロファイル(RMP)を得た。その後、写真画像とTMR画像を重ね、RMPを参照しつつ、窩底直下の変色域(褐色黒色)、濃染域(赤色)、および淡染域(ピンク色)における相対ミネラル密度(RMD、健全象牙質の密度=100%)を算出した。その結果、各色域でのRMDは、黒色域:55±22.8%、赤色域:64±24.6%、ピンク色域:81±14.6%であった。赤色域とピンク色域の差が17%と大きいこと、かつピンク色域のRMDが81%と高い値を示したことから、ピンク染部は健全部に向かってミネラル密度が大きく改善している領域であることが示唆された。初期のエナメル質齲蝕の診断に、齲蝕の発する蛍光を画像処理して診断を行う装置QLF(Inspector社、オランダ)が有効であることが数多く報告されている。一方、わが国は高齢化社会を迎え、高齢者に多いとされる歯根齲蝕の診断、予防および治療が重要性を帯びてきている。ところが、初期の歯根齲蝕に対する精度の高い診断は確立されておらず、また、QLFの歯根齲蝕の診断への適用も試みられていない。そこで、歯根齲蝕の新しい診断法の確立のため、ヒトの初期の歯根齲蝕に対してQLFを用いて齲蝕の進行を経時的に調べ、その変化を定量的に評価することを試みた。その際に、齲蝕検知液および蛍光色素溶液の増感効果についても検討を行なった。以上の研究は、東京医科歯科大学歯学部附属病院倫理審査委員会の承認を得て遂行された。その結果、QLFによる検査において蛍光色素溶液は増感作用を示したが、その程度は、症例によってまちまちであり、齲蝕検知液も同様の結果であった。この結果は、抜去歯を用いた同様の実験と同じ傾向であった。また、QLFは初期の歯根齲蝕の進行を診断するのに有効であることが示唆されたが、残念ながら症例数が少なく、また、観察期間も短期なため、その有用性を明らかにするまでには至っていない。来年度は観察症例を増やすことと、より長期的な観察を計画しており、それによって、QLFによる初期の歯根齲蝕の診断の有用性について明らかにする予定である。QLF(Quantitative Light induced Fluorescence)は、初期のエナメル質う蝕の診断に有効であることが多く報告されている。本研究ではQLFを用いて、歯根う蝕の進行の継時的変化を観察することにより、QLFの歯根う蝕診断への有用性について検討した。事前に書面で承諾を得た10名の患者の軽度の歯根う蝕に対して、口腔衛生指導、PMTC、フッ化物歯面塗布などの対応を行いながら、3か月ごとにQLF(QLF pro、Inspector社製)でう蝕の状態を観察し、red fluorescenceの分析を行い、う蝕病巣の変化について評価を行った。
マントル６６０ｋｍ不連続のレオロジー的構造

深さ660kmでの粘性コントラストをはじめとする固体の流動特性が地球マントル深部の物質挙動に果たす役割解明することを目的として、マントル鉱物の流動変形の力学特性を高温高圧変形その場観察実験により調べた。上部マントル深部のカンラン石の変形では転位クリープとともに粒径依存クリープが重要であること、マントル遷移層上部のウォズリアイトの流動強度が高い含水量依存性もつこと、リングウッダイトとメージャライトの低い粘性コントラストから深さ660km付近では海洋地殻の剥離は起こらないことを示した。本研究ではこれまで自分たちの培ってきた高温高圧変形実験と精密応力測定の技術を集結することによって、地球マントルの深さ660km上下の物質のレオロジーを定量的に決定し、この深さでの粘性コントラストの大きさを見積もりその地球史における役割を理解することを目指している。平成22年度には、まずマントル深部に相当する高温高圧下での定量的変形実験の実現に向けて、放射光X線と組み合わせた技術開発に取り組んだ。その結果、15GPa,1700Kというマントル遷移層に匹敵する高温高圧条件下での応力ひずみ曲線の測定にD-DIA装置用いた研究としては世界で初めて成功した。また、高温高圧下での変形微細構造を理解するために重要なせん断変形実験の技術開発を進め、最高で18GPa,1900Kでのせん断変形実験を実現した。この技術に基づき、マントル遷移層の主要構成鉱物ウォズリアイトのせん断変形に伴う結晶格子選択配向を明らかにし、マントルのこの深さにおける物質流動のパターンを解釈するための物質科学的知見を得ることに世界で初めて成功した。これによると浅部上部マントルと同様にマントル遷移層上部では、垂直流よりも水平流が卓越しているらしいことが分かった。さらに、上部マントル構成鉱物のカンラン石について、歪速度、圧力、温度、粒径、含水量の異なる条件で変形強度測定実験を系統的に実施し、この鉱物のマントル深部での流動則を制約するためのデータを着実に蓄積している。平成23年度には、前年度に確立した高温高圧下の定量的変形実験技術開発に基づき、15GPa,1700Kというマントル遷移層に相当する高温高圧条件下で、含水量の異なるマントル遷移層の主要構成鉱物ウォズリアイトの応力ひずみ曲線を測定した。その結果、ウォズリアイトの流動強度は上部マントルのカンラン石よりも含水量に敏感であり、マントル遷移層での物質輸送は水の分布により大きな影響を受ける可能性があることを発見した。また、直列に配置したリングウッダイト、メージャライトを同時に変形させ、その時のそれぞれの歪速度を放射光X線によりその場観察することによりこれらの鉱物の塑性強度比を温度、歪速度の関数として決定した。この結果に基づきマントル660km付近で沈み込むスラブから海洋地殻成分が剥離する可能性について議論した。さらに、上部マントル構成鉱物のカンラン石について、歪速度、圧力、温度、粒径の異なる条件下で変形強度測定実験を系統的に実施し、上部マントルでは浅部から深部にわたって転位クリープとともに粒径依存クリープが重要な役割を果たす可能性が高いことを示した。本研究ではこれまで自分たちの培ってきた高温高圧変形実験と精密応力測定の技術を集結することによって、地球マントルの深さ660kmでの粘性コントラストの大きさをはじめとする地球孫部で固体流動の果たす役割を実験的に解明することを目指している。平成25年度には、これまでに確立した高温高圧下の定量的変形実験技術に基づき研究を行った。D-DIA装置を用いてhcpFeの剪断変形実験を行いこれによって発達する格子選択配向を直接決定し、地球内核の顕著な軸対称の地震学的異方性の原因をあきらかにすることを目指した。実験はSPring-8、BL04B1に設置のSPEED-MkII-Dを用い、圧力約9-18GPa、温度723 K、剪断歪速度2 x 10-4, 0.6 x 10-4 s-1の条件下で行った。その結果hcpFeの変形では底面すべりが支配的であることがわかった。これをもとに考察すると地球内核の異方性は、次数2的対流パターンでの変形でhcpFeの底面すべりが支配的となることで解釈可能である。平成24年度には、これまでに確立した高温高圧下の定量的変形実験技術に基づき研究を行った。

前年度は15GPa, 1700Kの高温高圧条件下でマントル遷移層の主要構成鉱物ウォズリアイトの変形実験を行い、この鉱物のレオロジーの含水量依存性を明らかにしたが、今年度はその温度依存性と歪速度依存性を定量的に明らかにした。その結果、ウォズリアイトの流動強度は含水量に敏感であるのに対し、温度と歪速度にはそれほど敏感でないという予察的な結果を得た。マントルの660km付近では沈み込むスラブから剥離する可能性がある。この剥離が起こるか否かは海洋地殻と周囲のマントルの塑性強度によって決まるが、マントル深部条件での関連物質の塑性強度は分かっていない。このため、海洋地殻の主要鉱物メージャライト(Mj)と周囲のマントルの主要鉱物リングウッダイト(Rw)の変形実験を圧力約17GPa、温度1473-1673Kの条件下で行い、両鉱物の相対塑性強度を調べた。実験ではSPring-8、BL04B1に設置のSPEED-MkII-Dを用い、MjとRwを同一の温度、圧力、差応力条件下で変形した。その結果をもとに現実のマントルの歪速度に外挿すると、Mjの塑性強度はRwのそれと同程度かそれ以下であった。現実のマントルでも本実験での変形機構と同一の変形機構が働くと仮定すると海洋地殻成分の剥離は起こらないことが示唆される。前年度に開発した技術に基づいた実験により重要な結果が着実に得られている。25年度が最終年度であるため、記入しない。前年度以前に開発した技術に基づいた実験により重要な結果が着実に得られている。マントル遷移層の温度圧力条件下でのレオロジーの信頼できる実験データはこれまで非常に限られたものであった。本研究により得られた結果は画期的なものであると考えている。ここまで順調に研究が進展しているので、引き続き実験によりデータを得ていく。一方で、下部マントルのレオロジーを理解するためにより高圧条件下での定量的変形実験の技術開発も並行して進めていく。ここまで順調に研究が進展しているので、引き続きマントル遷移層条件での実験によりデータを得ていく。
胸腺腫におけるT細胞分化 ; 自己免疫疾患との関わり

ヒト胸腺細胞分化におけるbcl-2 familyの関与をFACSCanにて検討した。bcl-2はCD4+8+(DP)stageにてごく一部がpositive selectionをうけ、CD4あるいはCD8single positive(SP)へと分化していくが、多くはbcl-2がdown regulationされアポトーシスに陥り、除去されていくと考えられる。baxは各分化段階で発現に差は認めなかったが、bcl-xはDPにてup regulationをうけており、bcl-2とともにthymocyteの分化に関与していると考えられる。また、ヒト正常胸腺細胞をdexamethasoneあるいはetoposideにてアポトーシスを誘導し、caspaseの関与を検討した。caspase inhibitorの投与によるANNEXIN Vの抑制は認められず、またアポトーシス誘導後CPP32 activityの上昇もみられなかった。dexamethasone、etoposideによるヒト胸腺細胞のアポトーシスにcaspaseの関与は低いと考えられる。またpositive selcctionのシグナルについて解析を行った。calcium ionophore、ionomycin 2.0ng/mlとPKC activator、phorbol 12-myristate 13-acetate(PMA)2.0μg/mlをmediumに加えヒト胸腺細胞を培養するとDP cellのCD8SPへの移行とCD4のdownregulation、アポトーシスの抑制が認められた。DP cellのpositive selectionには細胞内Ca濃度とPKCの活性化が関係していると考えられた。bcl-2はCD4+8+(DP)stageにてごく一部がpositive selectionをうけ、CD4あるいはCD8 single positive(SP)へと分化していくが、多くはbcl-2がdown regulationされアポトーシスに陥り、除去されていくと考えられる。caspase inhibitorの投与によるANNEXIN Vの抑制は認められず、またアポトーシス誘導後CPP32 activityの上昇もみられかった。またpositive selectionのシグナルについて解析を行った。calcium ionophore、ionomycin 2.0ng/mlとPKC activator,phorbol 12-myristate 13-acetate(PMA)2.0μg/mlをmediumに加えヒト胸腺細胞を培養するとDP cellのCD8SPへの移行とCD4のdownregulation、アポトーシスの抑制が認められた。
様々な視覚障害者が絵画等を理解・鑑賞する為のより効果的な「カラー触図」の研究

【「カラー触図」の原画となる学生・卒業生の作品の制作指導】作品(5点)の制作指導。【「カラー触図」及び展示パネルの制作】カラー触図67点、パネル34枚。【絵画等を理解・鑑賞する為の支援情報(言語情報)の作成】「カラー版触図」32点の説明文(墨字)と点字翻訳を行う。【「カラー版触図」の展覧会等での展示】第57回二科茨城支部展(アンケート調査、ヒアリングも実施)、茨城県立盲学校での展示(アンケート調査も実施)、東京都文京区「ふれあいの集い」心身障害児作品展での展示、「第18回チャレンジアートフェスティバルinつくば」での展示、茨城県庁主催シンポジウム「ユニバーサル社会の実現を目指して」、つくば科学万博記念財団主催ワークショップ「触って観る」アートカードをつくろう!、つくば科学万博記念財団主催「ドッキリ!?わくわく♪ふしぎな体験ー感覚展ー」での展示。【学会・研究会等への参加・発表】第19回日本ロービジョン学会学術総会、第28回視覚障害者リハビリテーション研究発表大会、第48回日本広告学会、【受賞】第103回二科展デザイン部(入選2点、準入選3点)、第57回二科茨城支部展デザインの部(茨城新聞社賞1点、県議会議長賞1点、努力賞1点、入選2点。【学会・研究会等への準備】第28回視覚障害者リハビリテーション研究発表大会、第48回日本広告学会。【「カラー版触図」を使って評価調査】二科茨城支部展、茨城県立盲学校等で実施したアンケートやヒアリング、日本ロービジョン学会学術総会及び視覚障害者リハビリテーション研究発表大会での討論やヒアリングにおいて、様々な視覚障害者が絵画等を理解・鑑賞する際の知見や意見・感想等を得ることができた。【適宜、機関等を調査・取材】ユニバーサルデザイン関連の文献調査。理由カラー触図の原画にあたるアートの制作を本学在学生・卒業生を指導して5点制作。カラー触図の作成(67点)及び「触って観る」アートパネルの制作(34枚)。視覚情報取得の為の支援情報としての視覚情報の言語(文字)情報化(20件)、言語(文字)情報の点字翻訳(32件)。視覚に障害(様々な障害)のある人が絵画等の画像情報を取得する際のアンケート調査・ヒアリングを第57回二科茨城支部展「触って観る」アートコーナー等で行い、第27回視覚障害リハビリテーション研究発表大会及び第18回日本ロービジョン学会学術総会でも、ヒアリングを行った。また、上述の「研究実績の概要」にも記述しているように、「二科茨城支部展『触って観る』アートコーナー、茨城県立盲学校、東京都文京区「ふれあいの集い」心身障害児作品展、公益財団法人つくば科学万博記念財団主催「ドッキリ!?わくわく♪ふしぎな体験ー感覚展ー」での展示、茨城県庁主催「触れるアートユニバーサル社会へ向けた絵画・写真展」での展示。「第17回チャレンジアートフェスティバルinつくば」での展示。第19回日本ロービジョン学会学術総会、第28回視覚障害者リハビリテーション研究発表大会、第48回日本広告学会等、学会・研究会等への参加・発表。「二科展デザイン部、二科茨城支部展デザインの部での受賞」、「平成31年度の学会・研究会等への準備」など、積極的に活動した。本研究で得られた知見や意見等を踏まえて、視覚障害者を含めて、老若男女誰もが「手で触って理解・鑑賞できる『ユニバーサル』触図」研究・普及を行う。また、「触図」の制作及び「触図」の理解・鑑賞が、広く、誰にでも実行できる為の「ガイドライン」をつくり、その「ガイドライン」が「触図」制作及び「触図」理解・鑑賞の標準になるよう普及PR活動を行う。【調査対象「カラー版触図」及びパネルの作成】カラー版触図32点制作、パネル32枚制作。そのうち、聴覚に障害のある本学総合デザイン学科学生及び卒業生の10点については、カラー版触図の原画としての制作指導を行った。【絵画等を理解・鑑賞するための支援情報としての言語情報の作成】「カラー版触図」32点の説明文(墨字)と点字翻訳を行う。【「カラー版触図」の展示】第54回二科茨城支部展(アンケート調査、ヒアリングも実施)、茨城県立盲学校での展示(アンケート調査も実施)、東京都文京区「ふれあいの集い」心身障害児作品展での展示【学会・研究会等への参加・発表】第25回視覚障害リハビリテーション研究発表大会、第17回日本ロービジョン学会学術総会、日本広告学会第47回全国大会【受賞】第54回二科茨城支部展デザインの部(県知事賞1点、県議会議長賞1点、新人賞1点、入選1点)、第101回二科展デザイン部(入選3点、準入選5点)【学会・研究会等への準備】第18回日本ロービジョン学会学術総会、第26回視覚リハビリテーション研究発表大会、ロシアモスクワでの学会PSI2017edcational sectionでの発表原稿。【「カラー版触図」を使って評価調査】上記の二科茨城支部展、茨城県立盲学校等で実施したアンケートやヒアリング、日本ロービジョン学会学術総会及び視覚リハビリテーション研究発表大会での討論やヒアリングにおいて、様々な視覚障害者が絵画等を理解・鑑賞する際の知見(よりわかりやすい「かたち」「大きさ」「線の太さ」、わかりやすくする為の画像処理等)を得ることができた。

【適宜、機関等を調査・取材】1ヒューマンインタフェース2016(視覚障害者への支援技術に関して研究者とディスカッション)2画像聴覚化研究所(音声情報の取材)3山梨県立盲学校(触図教育に関するデータをリスト及び資料現物を見て内容を調査)。カラー触図の原画にあたるアートの制作を本学在学生・卒業生を指導して10点制作。カラー触図の作成(20点)及び「触って観る」アートパネルの制作(20枚)。視覚情報取得の為の支援情報としての視覚情報の言語(文字)情報化(20件)、言語(文字)情報の点字翻訳(20件)。視覚に障害(様々な障害)のある人が絵画等の画像情報を取得する際のアンケート調査・ヒアリングを第54回二科茨城支部展「触って観る」アートコーナー等で行い、第25回視覚障害リハビリテーション研究発表大会及び第17回日本ロービジョン学会学術総会でも、ヒアリングを行った。また、上述の「研究実績の概要」にも記述しているように、「二科茨城支部展『触って観る』アートコーナー、茨城県立盲学校、東京都文京区「ふれあいの集い」心身障害児作品展等で展示」、「学会・研究会等への参加・発表」、「二科展デザイン部、二科茨城支部展デザインの部での受賞」、「平成29年度の学会・研究会等への準備」など、積極的に活動した。【「カラー触図」の原画となる学生・卒業生の作品の制作指導】作品(4点)の制作指導。【「カラー触図」及び展示パネルの制作】カラー触図52点、パネル21枚。【絵画等を理解・鑑賞する為の支援情報(言語情報)の作成】「カラー版触図」17点の説明文(墨字)と点字翻訳を行う。【「カラー版触図」の展覧会等での展示】第56回二科茨城支部展(アンケート調査、ヒアリングも実施)、茨城県立盲学校での展示(アンケート調査も実施)、東京都文京区「ふれあいの集い」心身障害児作品展での展示、公益財団法人つくば科学万博記念財団主催「ドッキリ!?わくわく♪ふしぎな体験ー感覚展ー」での展示、茨城県庁主催「触れるアートユニバーサル社会へ向けた絵画・写真展」での展示、「第17回チャレンジアートフェスティバルinつくば」での展示。【学会・研究会等への参加・発表】第18回日本ロービジョン学会学術総会、第27回視覚障害者リハビリテーション研究発表大会、第47回日本広告学会、公益財団法人つくば科学万博記念財団主催ワークショップ「触って観る」アートカードをつくろう!、茨城県庁主催シンポジウム「ユニバーサル社会の実現を目指して」。【受賞】第102回二科展デザイン部(入選2点、準入選3点)、第56回二科茨城支部展デザインの部(茨城新聞社賞1点、県議会議長賞1点、努力賞1点、入選2点。【学会・研究会等への準備】第27回視覚障害者リハビリテーション研究発表大会。【「カラー版触図」を使って評価調査】二科茨城支部展、茨城県立盲学校等で実施したアンケートやヒアリング、日本ロービジョン学会学術総会及び視覚障害者リハビリテーション研究発表大会での討論やヒアリングにおいて、様々な視覚障害者が絵画等を理解・鑑賞する際の知見や意見・感想等を得ることができた。
再生可能エネルギー関連イノベーションを促進する企業のインセンティブ構造の解明

再生可能エネルギー(再エネ)関連のイノベーションは、パリ協定の目標を遵守するために重要である。本研究では、企業の再エネ関連イノベーションを促進させる要因を検証するために、まず国際機関や企業等にヒアリング調査し、その調査結果を踏まえた独自のアンケート調査を日本企業に実施した。その結果、外生的要因である環境政策がイノベーションの促進に影響をもたらす傾向があることが分かった。特に、日本のケースでは、将来の導入が検討されている政策が、導入前にも関わらず大きな影響をもたらしていた。また内生的要因としては、CSR活動に活発に取り組む企業ほど、イノベーションの促進に積極的な傾向が見られた。平成26年度は、本研究の目的である日本企業の再生可能エネルギー(以下、再エネ)関連イノベーションを促進するメカニズムを明らかにし、インセンティブ構造を解明するために、比較分析を進める欧州企業とそれらの企業に影響を及ぼしている再エネ政策に注目した。具体的には、再エネ関連の研究開発の取り組みや再エネ関連政策の影響について把握するために、まずは対象国における再エネ関連政策の現状や先行研究について文献で再整理した。再整理を行う過程で、再エネ関連は日々刻々と状況が変化しているため、欧州における再エネの状況を把握するには文献だけでは不十分だと感じ、グリーンイノベーションに関する国際学会への出席と報告(平成26年11月)、欧州委員会(EC)、国際エネルギー機関(IEA)、経済協力開発機構(OECD)等へのヒアリングの実施や、再エネ関連の国際シンポジウムへの参加を通して、情報の収集を行った(平成27年3月下旬4月初旬)。特に、国際シンポジウムでは、Siemensなどの企業が多く参加しており、再エネ関連の研究開発の取り組み等について直接ヒアリングすることができ、更に関連部署の担当者を紹介頂くことができ、有益であった。また、IEAでは、各国の再エネ政策に関する内容を取り纏めている担当者に直接ヒアリングを試みることができ、欧州の再エネの動きについて理解を深めることができた。現在、本視察で得た情報や知見に基づき、再エネ関連政策の内容を整理して企業への影響について分析している。平成27年度以降の日本企業へのアンケートの調査項目を明確化する上で、多くのヒントを得ることができた点で意義がある。平成27年度は、本研究の目的である日本企業の再生可能エネルギー(以下、再エネ)関連イノベーションを促進するメカニズムを明らかにして、企業のインセンティブ構造を解明するために、以下について取り組んだ。まず、日本企業と比較分析するために、欧州における再エネ関連の研究開発の取組みや、再エネ関連政策の影響について、国際機関の報告書、先行研究等の文献で再整理した。また国際会議やシンポジウム、学会に積極的に出席(研究報告含む)し、欧州委員会、国際エネルギー機関、経済協力開発機構等へ訪ねてヒアリングを実施するなど、日々刻々と状況が変化している再エネ関連の情報を収集・整理した。例えば、国際シンポジウムでは、欧州を代表する企業も多く参加しており、再エネ関連の研究開発の取組みや、再エネ政策への対応など、欧州における再エネの動きについて、企業の視点から理解を深めることができ、有益であった。次に、欧州視察で得られた情報や知見に基づいて、企業を取り巻くビジネス環境について再整理した上で、日本企業へのアンケートの調査項目を明確にし、具体的な調査票の作成に取り組んだ。まず、1点目として、当初の計画通り、欧州視察でのヒアリング結果や文献等を通して、本研究の対象である日本企業と比較分析する欧州企業の再エネ関連の研究開発への取組みや、再エネ関連政策の影響について把握することができたからである。さらに、2点目として、本視察で得られた情報や知見から、日本企業に対するアンケートに盛り込むべき調査項目を明確にすることができ、具体的な調査票の作成に取り組むことができたからである。平成28年度は、本学経済学研究科植田教授のご不在に伴い、これまで植田教授が主導で進められていた研究プロジェクトの取り纏めを代理で行わなくてはならない状況となり、そちらに膨大な時間が取られた。一方で当該研究に取り組むものの、物理的に時間が不足して、企業へのアンケートを予定通り進めることができなかったが、欧州視察から得られた情報や知見に基づいて作成した具体的な調査票の内容については検討を重ねておおむね仕上がっている状況であり、平成28年度の成果と言える。また欧州企業のケースとの比較分析を通して、環境政策とイノベーションの関係についてマクロ的視点から分析をし、論文に纏めた。平成27年度からの本学経済学研究科植田教授のご病気によるご不在で、特に平成28年度は植田教授が主導で進められていた研究プロジェクトの取り纏めを代理で行わなくてはならず、膨大な時間を取られてしまった。一方で当該研究に取り組むものの、物理的に時間が不足し、予定通り進めることができなかった。本研究の目的は、企業の再生可能エネルギー(以下、再エネ)関連イノベーションを促進するメカニズムを明らかにすることである。そのために、(i)欧州でのヒアリング調査、(ii)日本企業へのアンケート調査を通じて、企業を取り巻くどのような外生的要因と内生的要因が再エネ関連イノベーションの促進に影響を与えているのか検証した。これまで(i)に関して、欧州委員会、経済協力開発機構、国際エネルギー機関、企業等へのヒアリングの実施、国際シンポジウムや国際学会への参加・研究報告を通じて、欧州委員会や各国政府の環境政策、企業独自の取り組みが再エネ関連イノベーションの促進に与える影響を分析してきた。