hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カルシトニン遺伝子を組み込んだ細胞医薬

カルシトニン(CT)は甲状腺C細胞で前駆体として産生され,限定切断反応とアミド化反応をうけて生理活性型CTとなる。これらの反応は内分泌細胞に特徴的で,皮膚細胞,筋肉細胞,リンパ球のような非内分泌細胞ではおこらない。我々は生理活性型CTを適度に分泌する“細胞医薬"を非内分泌細胞を用いて作る目的で,CT遺伝子を上記のような細胞で発現させることを試みている。初年度は,ヒトCT前駆体cDNA中の生理活性CTに相等するDNA部分を,ヒトより50倍生理活性が強いサケCT DNAに置き換えた。次にCT前駆体が内分泌細胞のみならず非内分泌細胞にも広く存在する限定切断酵素Furinの切断反応をうけるように,サケCT部分の両端を4つの連続した塩基性アミノ酸配列をコードするDNAに変異させた。2年度は限定切断反応の効率を上げるため,CTのカルボキシル端(C)に伸びるペプチド部分をDNA配列から切除した。即ちC端はアミド化の基質であるグリシンになった。更にCTのアミノ酸の切断部位も-1位から-4位の塩基性アミノ酸に加えて-6位にアルギニン基を加え,切断効率の向上をはかった。この変異CT DNAを導入したCOS-7は正常CTと同じサイズでC端にグリシンが付加したカルシトニンを産生した。しかしCTが生理活性をもつためには更にグリシンがアミド化反応をうける必要がある。そこでアミド化酵素cDNAをラット脳cDNAライブラリーよりクローニングした。CTを発現させる細胞としてはNIH3T3とCHOを選んだ。NIH3T3は切断酵素Furinを多量に含むがアミド化酵素を含まず,逆にCHOはFurin活性は少ないが,アミド化酵素を多量に含むという特徴がある。3年度はこれらの細胞でCT前駆体がどのようなプロセシングを受けるかを検討した。産生されたCTを2年度に作成したアミド部分に反応する抗体,及びグリシンが付加したCTに反応する抗体を用いて検討したところ,NIH3T3ではグリシン付加CT,CHOではアミド化CTが産生されていることが分かった。今後は培養細胞株のみならず,in vivoでの皮膚の初代培養細胞を用いてCT発現を検討する課題が残された。カルシトニンは甲状腺C細胞で前駆体プロカルシトニンとして産生され、限定蛋白分解反応とアミド化反応をうけて生理活性型カルシトニンとなる。これらの反応は内分泌細胞に特徴的で、皮膚細胞,筋肉細胞,リンパ球のような非内分泌細胞ではおこらない。我々は生理活性型カルシトニンを適度に分泌する“細胞医薬"を作る目的で、カルシトニン遺伝子を上記のような非内分泌細胞で発現させることを試みている。初年度は、ヒトカルシトニン前駆体cDNA中の生理活性カルシトニンに相等するDNA部分を、ヒトより50倍生理活性が強いサケカルシトニンDNAに置き換え、ヒトとサケのモザイクカルシトニン遺伝子を作製した。次にカルシトニン前駆体が非内分泌細胞で内分泌細胞と同様な活性化反応をうけるために、生理活性カルシトニン部分の両端が4つの塩基性アミノ酸配列をもつようにDNAに点変異を導入した。この操作によって非内分泌細胞ではカルボキシル端にグリシンが付加したカルシトニンを産生する筈であるが、カルシトニンが十分生理活性をもつためにはグリシンがアミド化反応をうけてアミド化カルシトニンとなる必要がある。そこで我々はアミド化酵素cDNAをラット脳cDNAライブラリ-よりクロ-ニングし、全配列をカルシトニンDNAとともに動物細胞発現ベクタ-に組み込んだ。現在アフリカ緑毛ザル腎上皮由来COS-7細胞に導入し、培養液中からラジオイムノアッセイでカルシトニン免疫活性を検出している。しかし、アッセイに用いた抗体がカルシトニンのどの部分と反応するのか不明なので、カルシトニンのアミド部分に反応する抗体、及びグリシンが付加したカルシトニンに反応する抗体を作製している。これらの抗体を用いれば、生理活性型カルシトニンの産生を確認できるので、この検討を2年度目の研究課題とする予定である。カルシトニン(CT)は甲状腺C細胞で前駆体として産生され、限定切断反応とアミド化反応をうけて生理活性型CTとなる。我々は生理活性型CTを適度に分泌する“細胞医薬"を非内分泌細胞を用いて作る目的で、CT遺伝子を上記のような細胞で発現させることを試みている。初年度は、ヒトCT前駆体cDNA中の生理活性CTに相等するDNA部分を、ヒトより50倍生理活性が強いサケCT DNAに置き換えた。次にCT前駆体が非内分泌細胞で限定切断反応をうけるために、サケCT部分の両端が4つの塩基性アミノ酸配列をもつようにDNAに点変異を導入した。2年度は限定切断反応の効率を上げるため、CTのカルボキシル端に伸びるペプチド部分をDNA配列から切除した。更にCTのアミノ端の切断部位も-1位から-4位の塩基性アミノ酸に加えて-6位にもアルギニン基を加え、切断効率の向上をはかった。この変異CT DNAを導入した非内分泌細胞はカルボキシル端にグリシンが付加したCTを産生できるが。そこでアミド化酵素cDNAをラット脳cDNAライブラリーよりクローニングし、全配列をCT DNAとともに動物細胞発現ベクターに組み込んだ。

モンキー腎上皮由来COS-7細胞にこのDNA導入すると、細胞培養液中にラジオイムノアッセイでCT免疫活性を検出した。しかし、アッセイに用いた抗体がCTのどの部分と反応するのか不明なので、2年度にCTのアミド部分に反応する抗体、及びグリシンが付加したCTに反応する抗体を作製した。3年度はこれらの抗体を用いて、NHI3T3,CHO,COS等の非内分泌細胞で産生されたCTの分子的性状が生理活性型になっているかどうかを検討する。又、培養細胞株のみならず、皮膚の初代培養細胞でもCT発現を検討する予定である。カルシトニン(CT)は甲状腺C細胞で前駆体として産生され,限定切断反応とアミド化反応をうけて生理活性型CTとなる。これらの反応は内分泌細胞に特徴的で,皮膚細胞,筋肉細胞,リンパ球のような非内分泌細胞ではおこらない。我々は生理活性型CTを適度に分泌する“細胞医薬"を非内分泌細胞を用いて作る目的で,CT遺伝子を上記のような細胞で発現させることを試みている。初年度は,ヒトCT前駆体cDNA中の生理活性CTに相等するDNA部分を,ヒトより50倍生理活性が強いサケCT DNAに置き換えた。次にCT前駆体が内分泌細胞のみならず非内分泌細胞にも広く存在する限定切断酵素Furinの切断反応をうけるように,サケCT部分の両端を4つの連続した塩基性アミノ酸配列をコードするDNAに変異させた。2年度は限定切断反応の効率を上げるため,CTのカルボキシル端(C)に伸びるペプチド部分をDNA配列から切除した。即ちC端はアミド化の基質であるグリシンになった。更にCTのアミノ酸の切断部位も-1位から-4位の塩基性アミノ酸に加えて-6位にアルギニン基を加え,切断効率の向上をはかった。この変異CT DNAを導入したCOS-7は正常CTと同じサイズでC端にグリシンが付加したカルシトニンを産生した。しかしCTが生理活性をもつためには更にグリシンがアミド化反応をうける必要がある。そこでアミド化酵素cDNAをラット脳cDNAライブラリーよりクローニングした。CTを発現させる細胞としてはNIH3T3とCHOを選んだ。NIH3T3は切断酵素Furinを多量に含むがアミド化酵素を含まず,逆にCHOはFurin活性は少ないが,アミド化酵素を多量に含むという特徴がある。3年度はこれらの細胞でCT前駆体がどのようなプロセシングを受けるかを検討した。産生されたCTを2年度に作成したアミド部分に反応する抗体,及びグリシンが付加したCTに反応する抗体を用いて検討したところ,NIH3T3ではグリシン付加CT,CHOではアミド化CTが産生されていることが分かった。今後は培養細胞株のみならず,in vivoでの皮膚の初代培養細胞を用いてCT発現を検討する課題が残された。
早期経口摂取が消化管吻合部創傷治癒を促進する機序の解明と臨床応用

機序の解明:仮説として「早期経口摂取→消化管蠕動運動の早期回復・促進→腸管壁の線維芽細胞に対する機械的刺激(mechanical loading)→消化管吻合部におけるコラーゲン合成促進→消化管吻合部の創傷治癒促進」という消化管吻合部創傷治癒促進の一連のメカニズムを提唱し,その機序の解明を行った.先ず,ラットを用いて術後早期経口栄養摂取モデルと術後絶飲食下静脈栄養モデルを確立し,術後早期経口栄養摂取が上部消化管(空腸)吻合部耐圧性及び吻合部hydroxyproline含有量を有意に増加させることを実証した.次いで,静脈栄養管理下で胃瘻から生理食塩水または蒸留水を投与する術後早期経口補水液モデルと術後早期飲水モデルの2群を追加して実験を行った.その結果、術後早期経口補水液・飲水モデルでも絶飲食下の静脈栄養管理に比して術後早期栄養摂取モデルと同様に吻合部の創傷治癒が有意に促進された.すなわち,消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムには,吻合部局所に対する栄養学的な効果ではなく、栄養剤・経口補水液・水の摂取によるmechanical loadingが関与している可能性を初めて明らかにした.in vitroの実験として,ラットの胃から分離・培養した線維芽細胞に対して伸展圧縮負荷細胞培養装置を用いてmechanical loadingを加えて,細胞シグナルの解析を行った.増殖系のシグナルであるERKとAKTや細胞移動に係わるSTAT3の発現が見られ,最も重要な所見としてcollagen type I・IIIのmRNAが発現することが確認され,仮説の後半部分の一端を立証することができた.また,創傷治癒に促進には血小板が大きく関与していることから,副次的に,血小板と消化管吻合の創傷治癒の関係も検討した.その結果として,PRP(Platelet-Rich Plasma)が空腸吻合部の創傷治癒を促進することならびにその効果はbimodal effectであることも初めて解明した.臨床応用:以上の基礎実験に基づいて,非常に難易度が高いとされる胸部食道癌手術の術後においても早期経口摂取が安全に実施でき,かつ術後回復を大幅に促進し得ることを実証し,国内外の学会で発表した.特に本邦では,第64回日本消化器外科学会総会ワークショップ(2009年),第65回日本消化器外科学会総会ランチョンセミナー(2010年)において講演を行い,上部消化管吻合術後の慣習的な絶飲食期間の撤廃を提言し,早期経口摂取という新しいclinical practiceの普及に大きく貢献した.機序の解明:仮説として「早期経口摂取→消化管蠕動運動の早期回復・促進→腸管壁の線維芽細胞に対する機械的刺激(mechanical loading)→消化管吻合部におけるコラーゲン合成促進→消化管吻合部の創傷治癒促進」という消化管吻合部創傷治癒促進の一連のメカニズムを提唱し,その機序の解明を行った.先ず,ラットを用いて術後早期経口栄養摂取モデルと術後絶飲食下静脈栄養モデルを確立し,術後早期経口栄養摂取が上部消化管(空腸)吻合部耐圧性及び吻合部hydroxyproline含有量を有意に増加させることを実証した.次いで,静脈栄養管理下で胃瘻から生理食塩水または蒸留水を投与する術後早期経口補水液モデルと術後早期飲水モデルの2群を追加して実験を行った.その結果、術後早期経口補水液・飲水モデルでも絶飲食下の静脈栄養管理に比して術後早期栄養摂取モデルと同様に吻合部の創傷治癒が有意に促進された.すなわち,消化管吻合部の創傷治癒を促進するメカニズムには,吻合部局所に対する栄養学的な効果ではなく、栄養剤・経口補水液・水の摂取によるmechanical loadingが関与している可能性を初めて明らかにした.in vitroの実験として,ラットの胃から分離・培養した線維芽細胞に対して伸展圧縮負荷細胞培養装置を用いてmechanical loadingを加えて,細胞シグナルの解析を行った.増殖系のシグナルであるERKとAKTや細胞移動に係わるSTAT3の発現が見られ,最も重要な所見としてcollagen type I・IIIのmRNAが発現することが確認され,仮説の後半部分の一端を立証することができた.また,創傷治癒に促進には血小板が大きく関与していることから,副次的に,血小板と消化管吻合の創傷治癒の関係も検討した.その結果として,PRP(Platelet-Rich Plasma)が空腸吻合部の創傷治癒を促進することならびにその効果はbimodal effectであることも初めて解明した.臨床応用:以上の基礎実験に基づいて,非常に難易度が高いとされる胸部食道癌手術の術後においても早期経口摂取が安全に実施でき,かつ術後回復を大幅に促進し得ることを実証し,国内外の学会で発表した.特に本邦では,第64回日本消化器外科学会総会ワークショップ(2009年),第65回日本消化器外科学会総会ランチョンセミナー(2010年)において講演を行い,上部消化管吻合術後の慣習的な絶飲食期間の撤廃を提言し,早期経口摂取という新しいclinical practiceの普及に大きく貢献した.(1)ラット消化管からの線維芽細胞の分離,細胞培養の樹立伸展圧縮負荷細胞培養装置ST-140を用いて,線維芽細胞に対するMechanical loadingの条件設定を行った.線維芽細胞を48時間incubationした後,2秒に1回,20%の伸展刺激を加え,signaling pathwaysの解析をWestern lot法にて行っだ.

ERKは10・20分後,AKTは10分後に,STATは30分後に,p38 MAPKは10・20分後に,それぞれ有意にexpressionしており,proliferation,differentiation,migration,survivalに関するsignalingが活性化されていることが確認された.さらに,消化管結合組織の主要Collagenであるtype I・IIIのmRNAをPT-PCR法にて検討したが,60分で強発現していることが明らかとなった.すなわち,ラット胃から分離した線維芽細胞は,2秒に1回,20%の伸展刺激に有意に応答し,創傷治癒プロセスにスイッチが入ることが確認され,実験系としての条件設定が完了した.(3)静脈栄養管理下,胃痿チューブから生理食塩水の持続注入による上部空腸吻合部コラーゲン産生能の検討目下,第2病日の空腸吻合部線から左右2mm以内より1-2mm3の組織片を採取して,同部におけるCollagen type I・III mRNA含有量を検討中である.有意のmRNAの発現を確認した後,吻合部が採取したtissue explantsを放射性同位元素でラベルしたプロリンを含むmedium中でincubationしながら,コラーゲン合成をassayする予定である.消化管吻合部創傷治癒促進の一連のメカニズムとして「電解質液の消化管内投与→消化管の蠕動運動促進→腸管壁のfibroblastsに対する機械的刺激(mechanical loading)→消化管吻合部でのコラーゲン合成能増大→消化管吻合部の創傷治癒促進」という仮説を提唱し,その機序を解明する研究に着手している.その進捗状況と成果について報告する.基礎的検討:(1)証明が完了した事象.上記の仮説を以下のごとく二分割する手法により証明を完了した.すなわち,「電解質液の消化管内投与→消化管吻合部の創傷治癒促進」(ラットを用いたin vivo実験)ならびに「fibroblastsに対する機械的刺激(mechanical loading)→消化管吻合部でのコラーゲン合成能増大」(ラット胃fibroblastsを用いたin vitro実験)として別個に検討を行い,私どもの仮説を立証した.この内容は,論文としてJournal of Surgical Researchにアクセプトされ,in pressの状態にある.(2)証明が完了していない事象.ラット小腸の蠕動運動を電気生理学的に解析する手技の確立に難渋し,打開策を模索している.また,fibroblastsに対する機械的刺激を加えることによりコラーゲンI・III型のmRNAが発現することは証明済みであるが,実際のコラーゲン産生能を定量的に行う実験は現在進行中である.臨床応用:消化管吻合手術後第二病日から「経口補水電解質液」を摂取すると,消化管蠕動運動が従来の絶飲食療法に比べ早期に復調し,さらに全身状態の回復も加速化されることを臨床において実証し,第63回日本消化器外科学会総会ワークショップにおいて発表した.今後,基礎実験と連携して,最適化された「経口補水電解質液」の開発を目指す予定である.機序の解明:前年に引き続いて,ラット小腸の蠕動運動を電気生理学的に解析する手技の確立に向け,打開策を模索したが,期間内に糸口を見出すことが出来なかった.
ヒトマクロファージによる抗腫瘍性エフェクター誘導調節機構の解析

本研究は抗腫瘍性エフェクター誘導強化による癌治療法の確立を目的とし、単球ーマクロファージの役割及びそれらの調節機構の解析を進め、次の点を明らかにした。1)ヒト末梢血単球は活性化刺激にて抗腫瘍性を発揮するが、その機構の一つとして細胞由来のILー11alphaが重要な役割を果たし、その発現にはガンマインターフェロンが一次刺激として作用し、抗腫瘍増強作的に働いた。2)ILー2によるヒトLAK誘導は単球ーマクロファージの成熟度、活性化の程度により正負の調節作用を示した。すなわち、末梢血単球はLAK誘導増強作用を示すが、肺胞マクロファージは逆に抑制した。一方、造血因子であるGMーCSFはヒト単球をマクロファージに成熟させるが、LAK誘導増強に働いた。3)ILー2にて一旦誘導されたLAK細胞は正常単球を障害しないが、肺胞マクロファージ及び造血因子(ILー3、GMーCSF、MーCSF)にて4日間培養し、成熟した単球由来マクロファージを障害した。このことから、LAK活性の発現並びに維持は単球ーマクロファージとの相互反応により正負に制御されている可能性が示唆された。4)実験動物での肺転移モデルにおいて、ILー2による治療効果を高めるため、多糖類のレンチナン或はリンホヤインの一つであるキラーヘルパー因子とILー2とをそれぞれ併用した結果、LAK活性誘導はin vitro及びin vivo共にILー2にそれらを添加することにより相乗的に誘導されることを明らかにした。さらに、それらの併用効果が肺転移治療に対しても有効であることを確めた。
すばる望遠鏡における地球型惑星探査

本研究の目的は、すばる望遠鏡における地球型惑星探査を行うための観測装置を整備し、それを用いた観測とそのための対象選定などの事前観測を行うことにある。今年度は、近赤外ドップラー装置IRDに関して、山頂において光周波数コムを定常的に用いた試験観測、天体光を用いた速度決定精度試験、そしてすばる戦略枠観測による後期M型星の探査を進めた。また、観測装置IRDはすばる望遠鏡のPI型共同利用装置として運用を開始し、その保守と運用も行っている。具体的には以下のことを行った。(1)山頂における光コムの不具合を改良し、光コムの安定運用を行えるようにした。(2)装置由来の視線速度誤差はほぼ仕様値であることを、山頂での光コムによる安定性試験から確認した。(3)視線速度の標準星としてバーナード星を観測し、数か月にわたる視線速度安定性試験を行った。装置と星のジッター込みの長期安定性は3m/s以下であり、戦略枠観測で想定していた安定性とほぼ同じであることを確認した。(4)既知の惑星を持つペガスス座51番星(G型星)およびGJ436 (M型星)を観測し、いずれも惑星による視線速度変動を検出した。過去の観測による軌道と矛盾しないパラメータが得られた。(5)装置の観測効率が約3%であることを恒星光を用いて測定し、これも戦略枠観測の実行上、問題が無いことを確認した。(6)以上の結果、すばる戦略枠観測として条件(長期安定性の確認)付きで採択された。(7) WIYN、岡山などの中小望遠鏡なども用いて事前観測を行なうことで、恒星表面の光度変化等による視線速度ジッターの小さいM型星を選択し、それらのターゲットリストに基づくIRD戦略枠観測を進めた。(8)系外惑星・星惑星研究を総合的に推進した。高分散赤外線分光器も光周波数コムもすばる望遠鏡において安定して運用していること。また、IRD戦略枠観測としてとして本格的観測を進めていること。さらに、PI型共同利用装置として、開発チーム以外の国内外からの共同利用(UH時間、時間交換枠を含む)をサポートしていること。すばる望遠鏡においてIRDのPI型共同利用装置としての保守・運用を継続する。太陽近傍の後期M型星の赤外線ドップラー法による地球型惑星という科学的目的のための戦略枠を継続して遂行する。また、測定精度のさらなる向上を目指して、視線速度測定用解析ソフトウェアの改良とハードウエアの保守を行う。本研究では近赤外ドップラー装置IRDを用いて太陽系近傍のM型星の視線速度を精密測定し系外惑星を探査する。観測装置IRDに関して、国立天文台三鷹における分光器の常温及び冷却時の光学試験、光周波数コム精度試験を行った。その結果、分光器および光周波数コム装置が装置単体での性能が仕様を満たしていることを確認した。とりわけ、分光器のセラミック光学ベンチ・光学系の冷温性能と、光周波数コムの温度安定性による速度精度確保に注意を払った。その後、ハワイ大学に輸送し、現地における調整を継続している。検出器は、当初に計画していたHAWAII4-RG一個の入手が困難になったため、HAWAII2-RG二個に変更になった。追加検出器の入手等、そのための対応を行ない、本来の速度精度および科学的目的には影響が無いことを確かめた。これと並行して、サーベイのサンプル星の候補に対して岡山の望遠鏡なども用いて恒星表面活動を調べるための事前観測を行なった。これらに基づいて、表面のモジュレーション等による視線速度ジッターの影響をキャンセル可能な観測計画を検討した。0.1-0.3太陽質量でM4-M7の後期M型星100天体をサーベイし、ハビタブルゾーンにある地球型惑星(スーパーアースから1地球質量惑星まで)の検出と低質量星まわりの軽い惑星の形成理論に制限を与えることの両方が出来る観測プランとなった。また、高分散分光スペクトル解析ソフトウエアの構築や大気吸収の影響も含めた速度決定精度の改訂も進めた。さらに、関連する系外惑星および若い星の誕生現場の観測も進めた。装置はほぼ完成しているが、赤外線検出器の入手に時間がかかったこともあり、すばる望遠鏡における試験観測開始は次年度前半に持ち越した。今年度は、近赤外ドップラー装置IRDに関して、ハワイ大学における分光器の冷却時の光学試験および光周波数コムと組み合わせた速度決定精度試験を行った。また、小望遠鏡と組み合わせたファーストライト観測を実施し、星のスペクトルの取得と検出器込みの効率を測定した。その結果、分光器および光周波数コム装置の性能が仕様を満たしていることを確認した。分光器の波長カバレージ、波長分解能が仕様通り(それぞれ、0.97-1.7ミクロン、約70000)であることを測定により確認した。分光器のセラミック光学ベンチ・光学系の温度安定性を向上させ、高速度精度を確保した。検出器として、昨年度導入したHAWAII2-RG二個を実機に導入し、性能評価を進めた。読み出しノイズは10e、暗電流が0.01e/s未満であった。光周波数コムは単体で0.3m/sの速度決定精度を持つ。コムを用いた分光器速度決定精度はほぼ1m/sであった。

また小望遠鏡とファイバーをリンクしてIRDによるスペクトルを取得し、望遠鏡ファーストライトを実現し、効率を測定した。これと並行して、サーベイのサンプル星の候補に対してWIYN、岡山などの中小望遠鏡なども用いて事前観測を行なった。これらに基づいて、恒星表面の光度変化等による視線速度ジッターの影響を考慮し、より実現可能な観測計画を検討した。0.1-0.3太陽質量でM4-M7の後期M型星100天体をサーベイし、ハビタブルゾーンにある地球型惑星(スーパーアースから1地球質量惑星まで)の検出と低質量星まわりの軽い惑星の形成理論に制限を与えることの両方が出来る観測プラン立案とシミュレーションを実施した。また、関連する系外惑星および若い星の誕生現場の観測も進めた。分光器も光周波数コムも装置としては完成し、今年度はそれぞれの性能向上も図ることができた。すばる望遠鏡における本格観測開始には至らなかったが、必要な事前観測はほぼ完了し、小望遠鏡による観測を開始することができた。本研究の目的は、すばる望遠鏡における地球型惑星探査を行うための観測装置を整備し、それを用いた観測とそのための対象選定などの事前観測を行うことにある。今年度は、近赤外ドップラー装置IRDに関して、ハワイ大学における試験の後、山頂でのコムありおよびコムなしの試験観測、および天体光を用いた速度決定精度試験を行った。その結果、分光器および光周波数コム装置の性能がほぼ想定された仕様を満たしていることを確認した。観測装置はすばる望遠鏡の共同利用装置として提供を開始されている。具体的には以下のことを行った。山頂のクーデ室に設置後の分光器の波長カバレージ、波長分解能が仕様通り(それぞれ、0.97-1.7ミクロン、約70000)であることを測定により確認した。検出器として導入したHAWAII2-RG二個の性能評価を山頂において進めた。読み出しノイズは山麓実験時と同じく10e、暗電流が0.01e/s未満であった。コムを用いた分光器速度決定精度はほぼ1m/sであった。0.1-0.3太陽質量でM4-M7の後期M型星70天体をサーベイし、ハビタブルゾーンにある地球型惑星(スーパーアースから1地球質量惑星まで)の検出と低質量星まわりの軽い惑星の形成理論に制限を与えることの両方が出来る観測を新規戦略枠観測として提案した。分光器も光周波数コムも装置として完成し、いずれのコンポーネントもすばる望遠鏡における試験観測を行い、ほぼ期待された性能を満たしていたこと。また、必要な事前観測はほぼ完了したこと。今年度は、近赤外ドップラー装置IRDに関して、山頂において光周波数コムを定常的に用いた試験観測、天体光を用いた速度決定精度試験、そしてすばる戦略枠観測による後期M型星の探査を進めた。
高齢者の社会活動と社会関係が健康寿命の延伸に及ぼす影響

研究成果報告書に記載されているように、3年間の研究を通して多方面の視点から学会発表、学術論文を公開し、これらの研究をまとめ学術図書を発刊した。これらの研究において、地方都市で暮らす高齢者の地域社会類型、世帯形態から社会活動、社会交流を調査し、調査地および他地方都市の社会活動の状況、介護予防事業と関連づけながら健康寿命の延伸に及ぼす影響となる要因を解明することができた。一地方都市における大規模で回収率も高いこの調査は、高齢者が地域社会で健康に暮らすための施策を講じるうえで今後不可欠な資料となるであろう。平成27年度は、香川県坂出市の高齢者に対してアンケート調査を実施、香川県坂出市の介護予防に関する事業及び地域社会の実態の把握、地域特性の類似した地方都市において聴き取り調査を実施した。アンケートは香川県坂出市の高齢者に対し民生委員の協力を得て高齢者比率と地区別人口を勘案し回答可能な約1380名に配布、郵送による回収(回収率79%)をおこなった。一地区の民生委員の配布には協力が得られず、12名の協力員によって配布を行った。調査内容は、社会活動、社会関係、基本情報である。現在、分析ソフトに入力を済ませ、データークリーニングを行っているところである。香川県坂出市の介護予防に関する事業及び地域社会の実態の把握について、介護予防事業は「坂出市地域福祉計画」及び「坂出市地域福祉活動計画」、「坂出市高齢者福祉計画第5期介護保険事業計画」、地域社会の実態は「坂出市史」、「住民地図」から把握しているところである。地方都市の介護予防事業の成果をあげるため地域特性の類似した地方都市において聴き取り調査を実施した。岡山県笠岡市、愛媛県今治市、兵庫県多可町に加え、長野県上田市、長野県飯田市、京都府東山区にも聴き取り調査を行っている。長野県の両市の追加調査については、長野県は公民館活動が活発であるためである。上田市については医療・福祉・行政機関が集約され学校との連携も行われている地域であること、飯田市については人形劇を全市で取り組みまちづくり委員会を立ち上げていることから調査を実施した。香川県坂出市のアンケート配布を民生委員に依頼したことにより、郵送のための手続き及び準備の期間と経費を節減することができた。アンケート、依頼文、返送用封筒等、郵送前の手続きは、障害者施設の就労事業に依頼をしたことで経費も抑えることができたうえ、丁寧な確認作業も行って頂けた。アンケート調査の配布は民生委員が手渡しで調査の協力依頼をして頂くことができ、回収率の向上にもつながった。このため聴き取り調査は、今年度後半から予定していたが初秋から開始した。類似した地勢もしくは高齢化率を有する地方都市の聴き取りは2回行うことができ、1回目は社会福祉協議会の職員への聴き取り、2回目は高齢者の社会活動のひとつである「サロン」事業に参加させていただき、高齢者自身からお話しを聴き取った。また、アンケートの経費を節減により、高齢者の社会活動のための基盤となる組織体系が整った地方都市や大都市における高齢者の社会活動と社会関係についても聴き取りを行うことができた。これらのデータ分析のためのテープ起こしもアンケート調査の経費節減が行われたことにより、業者委託が可能となった。平成27年度に行ったアンケート調査を集計し、さまざまな観点(社会活動と社会関係について地区別、世帯形態別、性別ごと、ボランティア、介護予防、閉じこもり防止、ふれあい・いきいきサロン)から分析をおこなった。香川県坂出市と地域特性が類似する地方都市3市(笠岡市、今治市、兵庫県多可町)、都市部ながら地方都市の様相を有する京都市東山区、公民館活動やまちづくり事業が活発に行われている長野県飯田市、上田市のインタビューをまとめた。坂出市のなかでも町全体で社会活動、健康増進に取り組んでいる王越町の取り組みや与島町や神谷町のふれあい・いきいきサロン活動と地域包括支援センターの居場所づくり等について聴き取り及び参与観察を行った。調査結果の概要は以下のとおりである。坂出市の高齢者は居住年数が長く、移動も少なかった。社会活動が活発な高齢者は多く、特に男性、前期高齢者が活発であった。ひとり暮らし高齢者や夫婦のみ世帯は社会活動や社会交流が活発であったが、本人と子と暮らす世帯や本人と子の家族と暮らす世帯では社会活動や社会交流が低調であった。。過疎地域の高齢者は住民自治活動を含む社会活動が活発、混住地域(農村地域に住宅地が建設されている地域)では「ふれあい・いきいきサロン」の活動が活発、ニュータウン地域(高度経済成長後開発された地域)では住民の高齢化に伴って「ふれあい・いきいきサロン」事業が設立されているなど、地域特性(単一自治会)によって差異がみられた。これらの調査をまとめるにあたり、各市町のデータ収集や坂出市の資料を狩猟した。調査結果については、協力して頂いた坂出市民生委員会、坂出市社会福祉協議会に報告書を作成し配布した。その結果はホームページにおいても公表した。研究の成果を発表、論文投稿しているところである。アンケートのデータクリーニングに時間を要したが、アンケート項目ごと単純集計を行い、調査協力者である民生委員会と社会福祉協議会に報告書の配布は終了している。平成27年度に各地方都市へ調査に行くことができたため、今年度はインタビューのテープ起こしや提供された資料、文献、インターネットなどを用いて調査をまとめた。

坂出市では、高齢者の介護予防事業のひとつとして社会福祉協議会が取り組みを推進している「ふれあい・いきいきサロン」と地域包括支援センターが地域総合支援事業を視野に入れ取り組んでいる「居場所づくり」双方が行われている3か所の小地域活動にインタビュー、参与観察等を行った。「ふれあい・いきいきサロン」は、住民自治活動が行われる自治会レベルの地域社会活動であり、高齢者の介護予防や閉じこもり防止にもなることから、この活動と地域社会の特性との関連について文献や資料、アンケート調査、インタビューから研究を進めた。坂出市をはじめとした各地方都市の「ふれあい・いきいきサロン」事業、その他の介護予防にあたる社会活動などについても調査を進めている。調査は、様々な観点から分析し学会発表、論文投稿を行い、これらをまとめる形で本の出版の準備を進めている。初年度は坂出市の高齢者に対し、社会活動と社会交流のアンケート調査を行った。次年度は調査から介護予防、閉じこもり防止、地域活動・福祉活動への参加などの健康延伸のための要因を分析した。加えて調査地と地域特性が類似する地方都市(笠岡市、今治市、兵庫県多可町)、都市部ながら地方都市の様相を有する京都市東山区、公民館活動やまちづくり事業が活発に行われている長野県飯田市・上田市の社協職員等から聞き取り調査を行った。この調査のなかで高齢者の居場所としてのサロン活動についても聞き取り調査を行い、坂出市と類似する地方都市には参与観察を行った。アンケート調査は回収率79%であった。調査結果として坂出市の高齢者は居住年数が長く社会活動、男性、前期高齢者が活発であった。世帯形態別にみると、ひとり暮らし高齢者や夫婦のみ高齢者世帯は社会活動や社会交流が活発であったが、高齢者本人と子世帯及び子の世帯と暮らす世帯では社会活動や社会交流が低調であった。地域類型別にみると過疎地域に暮らす高齢者は住民自治組織を含む社会活動が活発、混住地域では、地域福祉活動など社会福祉協議会等がおこなっている福祉活動が活発、ニュータウン地域(市街地)では住民の居住年数が長くなれば福祉活動への設立が行われていた。次年度、最終年度は各地方都市の社会活動と産業や介護度、健康寿命などを比較研究、地域類型や世帯形態などからの分析、高齢者の社会活動の場としての「ふれあい・いきいきサロン」研究など本調査を様々な視点から分析し学会や論文投稿を行った。アンケート調査については、協力していただいた坂出市民生員会、坂出市社会福祉協議会には報告書を作成し配布した。その結果はホームページで公表している。アンケート調査及びインタビュー調査、参与観察などをまとめ、本研究報告書として『高齢者の社会活動と介護予防地域福祉のフィールドワーク』を出版した。研究成果報告書に記載されているように、3年間の研究を通して多方面の視点から学会発表、学術論文を公開し、これらの研究をまとめ学術図書を発刊した。これらの研究において、地方都市で暮らす高齢者の地域社会類型、世帯形態から社会活動、社会交流を調査し、調査地および他地方都市の社会活動の状況、介護予防事業と関連づけながら健康寿命の延伸に及ぼす影響となる要因を解明することができた。一地方都市における大規模で回収率も高いこの調査は、高齢者が地域社会で健康に暮らすための施策を講じるうえで今後不可欠な資料となるであろう。
自律型ロボット教材による小学校高学年生の科学技術への醸成と言語学習への応用

子どもたちの理科離れ,科学離れが指摘されているが,特に,小学校,中学校の義務教育については,学習状況に応じて柔軟に対応できる指導者と,適切な教材,有効な教材の普及が望まれている。先端的な科学技術の基礎を子どもたちに教えようとするとき,その技術を取り込んだコンパクトな標準的な教材があれば,指導者の大きな助けとなると期待される。先端技術を教材化して扱いやすい形で普及するために,子どもたちがそれらを直接体験することができる安価な教材の開発が望ましい。そのため,以下の活動を試みた。・小学校高学年生を対象として,子どもたちが先端技術を直接体験することができるように独自に開発した,マイクロコンピュータ搭載の安価な自律型走行ロボット教材を子どもたちが製作し,それを用いたロボットサッカー大会を行うことによって科学技術への興味を高め啓蒙をはかった。・科学技術に興味を持っている小学校高学年の子どもたちが楽しみながら英語を学べるように,ヒューマノイド型(ヒト型)ロボットの動作と音声(英語のインタラクション)を同期させた小学校英語インストラクターロボットを開発し,子どもたちの科学技術への興味の高まりに併せて,開発したロボットを小学校の英語授業の中で導入・活用する。併せて,カリキュラムの言語項目など(具体的には文や語彙)を組み込んだソフトウェアの開発も目指す。ロボットが人とのコミュニケーションに効果があることから,ロボットと一緒に楽しみながら英語を学ぶ活動についての効果の検証を試みる。そのため,先端技術を教材化して扱いやすい形で普及することで,子どもたちがそれらを直接体験することができる安価な教材の開発が望ましい。そのため,以下の活動を試みる。・小学校高学年生を対象として,子どもたちが先端技術を直接体験することができるように独自に開発した,マイクロコンピュータ搭載の安価な自律型走行ロボット教材を子どもたちが製作し,それを用いた校内ロボットサッカー大会を行うことによって科学技術への興味を高め啓蒙をはかる。ロボットが人とのコミュニケーションに効果があることから,ロボットと一緒に楽しみながら英語を学ぶ活動についての効果を以下のように検証したい。・ヒューマノイド型ロボットの動作と音声(英語のインタラクション)を同期させた小学校英語インストラクターロボットを開発し,子どもたちの科学技術への興味の高まりに合わせて,小学校英語教育(学習)に開発したロボットを導入して,ロボットと一緒に楽しみながら英語を学ぶ効果について検証する。導入される小学校英語の教科化の準備と援助をしていく。小学校高学年生を対象として,子どもたちが先端技術を直接体験することができるように独自に開発した,マイクロコンピュータ搭載の安価な自律型走行ロボット教材について,ロボットサッカー競技会必要な赤外線センサー等のオプション類の開発もほぼ終了した。開発したロボットは,機構部分の製作は自由度が大きく,子どもの発想力を生かせる形となっている。また,量産体制もマザーボードや基礎的なセンサ基板についてはすでにメーカへの委託製作により製造している。平成29年度はこれを子どもたちが製作し,競技会に繋げる予定である。また,ロボットにプログラミングするためのソフトウェアも小学生でも問題なく使用可能となるものを開発し,センサの動作状況をパソコンで瞬時に確認できるなど,ロボット競技会でも使用可能な仕様となっている。小学校段階での外国語活動の授業に用いることを目的としたヒーマノイド型ロボットの開発については現在進行中であるが,プロトタイプについては目途がついている状況である。一方,それと併せて用いる英語教材については,分担者によってほぼ開発が終わっている状態である。従って,プロトタイプのロボットが完成次第,学校現場において学校教諭,小学校英語の研究者と連携して実践して,その効果を検証する予定である。この活動は,外国語活動の授業で,小学校段階に相応しい英語を用いながら,子どもがヒーマノイド型ロボットとコミュニケーションを取ることによって英語への興味を深めることを期待すると同時に,教育現場における「ものづくり」以外の先端技術の応用面について,ロボットの小学校英語での支援の可能性を探るものである。

・科学技術に興味を持っている小学校高学年の子どもたちが楽しみながら英語を学べるように,ヒューマノイド型(ヒト型)ロボットの動作と音声(英語のインタラクション)を同期させた小学校英語インストラクターロボットを開発し,子どもたちの科学技術への興味の高まりに併せて,開発したロボットを小学校の英語授業の中で導入・活用する。ロボットが人とのコミュニケーションに効果があることから,ロボットと一緒に楽しみながら英語を学ぶ活動についての効果を以下のように検証したい。・現在,上記のヒューマノイド型ロボットを開発中であり,開発後は早急に小学校英語教育(学習)に開発したロボットを導入して,ロボットと一緒に楽しみながら英語を学ぶ効果について検証する。導入される小学校英語の教科化の準備については,すでにほぼ終了している。小学校高学年生を対象として,子どもたちが先端技術を直接体験することができるように独自に開発した,マイクロコンピュータ搭載の安価な自律型走行ロボット教材について,ロボットサッカー競技会必要なセンサー等のオプション類の開発も終了した。開発したロボットは,機構部分の製作は自由度が大きく,子どもの発想力を生かせる形となっている。また,量産体制もマザーボードや基礎的なセンサ基板についてはすでにメーカへの委託製作により製造している。平成30年度はこれを子どもたちが製作し,競技会に繋げる予定である。また,ロボットにプログラミングするためのソフトウェアも小学生でも問題なく使用可能となるものを開発し,センサの動作状況をパソコンで瞬時に確認できるなど,ロボット競技会でも使用可能な仕様となっている。小学校段階での外国語活動の授業に用いることを目的としたヒーマノイド型ロボットの開発については現在進行中であるが,プロトタイプについては目途がついている状況である。一方,それと併せて用いる英語教材については,分担者によって開発が終わっている状態である。従って,プロトタイプのロボットが完成次第,学校現場において学校教諭,小学校英語の研究者と連携して実践して,その効果を検証する予定である。この活動は,外国語活動の授業で,小学校段階に相応しい英語を用いながら,子どもがヒーマノイド型ロボットとコミュニケーションを取ることによって英語への興味を深めることを期待すると同時に,教育現場における「ものづくり」以外の先端技術の応用面について,ロボットの小学校英語での支援の可能性を探るものである。子どもたちの理科離れ,科学離れが指摘されているが,特に,小学校,中学校の義務教育については,学習状況に応じて柔軟に対応できる指導者と,適切な教材,有効な教材の普及が望まれている。先端的な科学技術の基礎を子どもたちに教えようとするとき,その技術を取り込んだコンパクトな標準的な教材があれば,指導者の大きな助けとなると期待される。先端技術を教材化して扱いやすい形で普及するために,子どもたちがそれらを直接体験することができる安価な教材の開発が望ましい。そのため,以下の活動を試みた。
地域研究に関する学術写真・動画資料情報の統合と高度化

デジタル化支援、地域研究情報ドキュメンテーション支援として、カテゴリーA(画像の数が1件5,000点程度を対象とする)を4件、カテゴリーB(1件5001,000点程度を対象とする)を4件、計8件の課題を採択した。採択されたプロジェクトに対しては、プラットフォーム委員会委員(研究支援代表者・研究支援分担者・連携研究支援者)ならびに技術支援員が支援対象となる写真コレクションの所在地に赴き、資料の点検をおこなうとともに、支援対象者と直接面談して、著作権処理に関する打ち合わせのほか、各プロジェクトの実情に合わせた本プラットフォームの利用形態の調整をおこなった。また、採択者への事業内容の周知徹底を図り、具体的な支援計画を立案するために、採択された公募プロジェクトに対するワークショップを開催した。本年度は、デジタル化・約18,000点、データベース化・約23,000点の作業を実施し、現在、各採択科研プロジェクトにおいて、メンバーの間で画像を共有化し、科研課題の研究の推進・展開を図っている。その他の実績として、下記のような活動を実施した。12017年10月7日(土)・8日(日)に国立民族学博物館に於いて、国際シンポジウム『変容する世界のなかでの文化遺産の保存』を開催し、研究支援分担者による発表を通じて、プロジェクトの趣旨を周知徹底するとともに、地域研究画像データベースの活用例について紹介し、本プラットフォーム事業を通じた写真資料の共有化による地域研究の展開の可能性について議論した。22017年12月16日(土)に横浜情報文化センター・情文ホールに於いて、国際シンポジウム『アラビア半島の文化遺産保護の現状と展開サウジアラビアを中心として』を共催で開催し、研究支援分担者がパネリストとして国立民族学博物館での本事業の取り組みについてディスカッションをおこなった。本年度は、カテゴリーAを4件、カテゴリーBを4件、計8件の課題を採択し、デジタル化およびデータベース化を進めた。また本年度は、4月の年度当初から公募を開始することができたため、6月末には採択課題を決定することが可能となった。デジタル化に関しては約18,000点、データベース化に関しては約23,000点の作業が終了し、「公募開始→審査→採択からワークショップの開催→デジタル化・データベース化作業」という一連の流れが確立されたため、本事業の2年目としてスムーズに支援事業を展開できるようになった。次年度は、公募プロジェクトの募集を4月6日に開始し、応募の締め切りを6月8日に設定したうえで、およそ2ヶ月の周知期間を設けてニーズの掘り起こしに努める。そして、ホームページの充実によるWEB上での案内に加え、プラットフォームに関するチラシを作成し、関連諸学会の大会等における配布や、研究支援代表者・研究支援分担者・研究支援協力者の所属機関における配布およびメール送信などの手段で、研究者コミュニティに対する広報・周知活動を積極的に実施する予定である。応募の受け付け後、「地域研究画像デジタルライブラリ」全体を統括するプラットフォーム委員会のもとに置かれる「公募プロジェクト審査委員会」にて審査を行い、採択課題を決定する。審査結果については、平成30年6月末日までに通知する。募集件数については、画像点数によってカテゴリーを2つ設け、カテゴリーA(画像の数が1件あたり約5,000点程度)を5件程度、カテゴリーB(画像の数が1件あたり約5001,000点程度)を5件程度、採択する予定である。その後、個別採択課題について、それぞれデジタル化・データベース化作業を順次進めていく予定である。さらに次年度には、シンポジウム『デジタル写真データベースが拓く学術活動の未来-蓄積された画像資料をいかに活用するのか-』[平成30年5月19日(土)]を開催し、シンポジウム終了後には、平成30年度の支援プログラムへの応募を検討している科研費代表者を対象として、個々の質問に答える相談会を実施する予定である。地域研究画像デジタルライブラリデジタル化支援、地域研究情報ドキュメンテーション支援として、5件の課題を採択し、採択されたプロジェクトに対しては、プラットフォーム委員会委員(研究支援代表者・研究支援分担者・連携研究支援者)ならびに技術支援員が支援対象となる写真コレクションの所在地に赴き、資料の点検をおこなうとともに、支援対象者と直接面談して、著作権処理に関する打ち合わせのほか、各プロジェクトの実情に合わせた本プラットフォームの利用形態の調整をおこなった。また、採択者への事業内容の周知徹底を図り具体的な支援計画を立案するために、採択された公募プロジェクトに対するワークショップを開催した。本年度は、デジタル化・約12,000点、データベース化・約25,000点の作業を実施し、現在、各採択科研プロジェクトにおいて、メンバーの間で画像を共有化し、科研課題の研究の推進・展開を図っている。12016年6月13日(月)に京都大学(稲森財団記念館)に於いて、公開フォーラム『写真が開く地域研究』を開催し、プロジェクトの趣旨を説明するとともに、地域研究画像データベースの活用例について特に技術支援の在り方を中心に検討し、本プラットフォーム事業を通じた写真資料の共有化による地域研究の展開の可能性について議論した。2本プラットフォームで整理した写真データと研究成果を用いて、中部大学民族資料博物館で2016年12月5日2017年3月8日に展示「アフロ・ユーラシア内陸乾燥地文明展黒アフリカ・イスラーム文明から考える」の開催、2017年1月から2月にかけ、奈良と東京で、写真展「世界遺産ナンマトル-太平洋の巨石文明の痕跡を求めて-」(関西外国語大学、NPO法人パシフィカ・ルネサンス主催、東京文化財研究所協力)が開催されるなど、科研プロジェクトの成果公開とそれによる成果の検証が可能となった。

今年度は事業の開始が遅れ年度途中からの公募受付であったため、プロジェクトに関する周知の期間が短く、支援件数が5件にとどまっている。デジタル化支援、地域研究情報ドキュメンテーション支援として、カテゴリーA(画像の数が1件5,000点程度を対象とする)を4件、カテゴリーB(1件5001,000点程度を対象とする)を4件、計8件の課題を採択した。採択されたプロジェクトに対しては、プラットフォーム委員会委員(研究支援代表者・研究支援分担者・連携研究支援者)ならびに技術支援員が支援対象となる写真コレクションの所在地に赴き、資料の点検をおこなうとともに、支援対象者と直接面談して、著作権処理に関する打ち合わせのほか、各プロジェクトの実情に合わせた本プラットフォームの利用形態の調整をおこなった。また、採択者への事業内容の周知徹底を図り、具体的な支援計画を立案するために、採択された公募プロジェクトに対するワークショップを開催した。本年度は、デジタル化・約18,000点、データベース化・約23,000点の作業を実施し、現在、各採択科研プロジェクトにおいて、メンバーの間で画像を共有化し、科研課題の研究の推進・展開を図っている。その他の実績として、下記のような活動を実施した。12017年10月7日(土)・8日(日)に国立民族学博物館に於いて、国際シンポジウム『変容する世界のなかでの文化遺産の保存』を開催し、研究支援分担者による発表を通じて、プロジェクトの趣旨を周知徹底するとともに、地域研究画像データベースの活用例について紹介し、本プラットフォーム事業を通じた写真資料の共有化による地域研究の展開の可能性について議論した。22017年12月16日(土)に横浜情報文化センター・情文ホールに於いて、国際シンポジウム『アラビア半島の文化遺産保護の現状と展開サウジアラビアを中心として』を共催で開催し、研究支援分担者がパネリストとして国立民族学博物館での本事業の取り組みについてディスカッションをおこなった。本年度は、カテゴリーAを4件、カテゴリーBを4件、計8件の課題を採択し、デジタル化およびデータベース化を進めた。また本年度は、4月の年度当初から公募を開始することができたため、6月末には採択課題を決定することが可能となった。デジタル化に関しては約18,000点、データベース化に関しては約23,000点の作業が終了し、「公募開始→審査→採択からワークショップの開催→デジタル化・データベース化作業」という一連の流れが確立されたため、本事業の2年目としてスムーズに支援事業を展開できるようになった。次年度は、公募プロジェクトの募集を4月6日に開始し、応募の締切は6月9日に設定したうえで、およそ2ヶ月の周知期間を設けてニーズの掘り起こしに努める。
幼児の生活リズム・食・親子関係を基盤とした総合的な健康教育プログラムの開発

本研究は,幼児の食・睡眠・親子関係の健康教育プログラムを作成することを目的としている.そのために,今年度は次の3つの調査をおこなった.その1日本語版S-UPPS-P衝動性尺度の再検討:2017年度に実施した調査を分析したところ,翻訳には問題はなかったものの,統計的な分析から修正した方がよい点が見いだされた.そこで,問題となった2項目を改変後,再度信頼性・妥当性を検討したところ,前回の調査で課題となっていた点が解決され,信頼性・妥当性が確証された.その2 1次調査:35歳児をもつ2544歳の核家族の母親1,925人を対象として,母子の生活時刻,子どもの行動,母親の行動,社会的属性等に関する大問41項目から構成される質問紙調査を実施した.平日・休日における幼児の生活時刻とそれらの時刻の規則性から幼児の生活時刻クラスターを4つに分類した(Cluster 1:早寝早起きで規則正しい群(以下,早寝規則), Cluster 2:時刻は標準的でそれほど不規則ではない群(以下,標準規則), Cluster 3:時刻は標準的だが不規則な群(以下,標準不規則), Cluster 4:時刻も遅く不規則な群(以下,夜更かし不規則).その結果,夜更かし規則群が,他の3群と比べて子どもの体調不良や気の散りやすさがみられること,母親は子どもの夜型生活を促進し,簡便な食生活を営んでいることが示された.その3 2次調査:1次調査での4つのクラスターから約30名ずつを抽出し,最終日が休日である連続した5日間における子どもの食事と生活時刻を調査した.2次調査については2019年度の5月まで調査が継続されている状況である.2018年度内に2次調査を終了させる予定であったが,1次調査の分析の結果,今回設定する群が4群となり,当初予定よりも群が増えたことにより調査対象者の人数も増やすこととなったためである.2次調査は5月に完了し,9月までに主な分析を終えることによって,2019年度内に当初予定である健康教育プログラム案を作成,プレテストを実施することができる.本研究は,幼児の食・睡眠・親子関係の健康教育プログラムを作成することを目的としている.そのために,今年度は次の3つの調査をおこなった.その1日本語版S-UPPS-P衝動性尺度の再検討:2017年度に実施した調査を分析したところ,翻訳には問題はなかったものの,統計的な分析から修正した方がよい点が見いだされた.そこで,問題となった2項目を改変後,再度信頼性・妥当性を検討したところ,前回の調査で課題となっていた点が解決され,信頼性・妥当性が確証された.その2 1次調査:35歳児をもつ2544歳の核家族の母親1,925人を対象として,母子の生活時刻,子どもの行動,母親の行動,社会的属性等に関する大問41項目から構成される質問紙調査を実施した.平日・休日における幼児の生活時刻とそれらの時刻の規則性から幼児の生活時刻クラスターを4つに分類した(Cluster 1:早寝早起きで規則正しい群(以下,早寝規則), Cluster 2:時刻は標準的でそれほど不規則ではない群(以下,標準規則), Cluster 3:時刻は標準的だが不規則な群(以下,標準不規則), Cluster 4:時刻も遅く不規則な群(以下,夜更かし不規則).その結果,夜更かし規則群が,他の3群と比べて子どもの体調不良や気の散りやすさがみられること,母親は子どもの夜型生活を促進し,簡便な食生活を営んでいることが示された.その3 2次調査:1次調査での4つのクラスターから約30名ずつを抽出し,最終日が休日である連続した5日間における子どもの食事と生活時刻を調査した.2次調査については2019年度の5月まで調査が継続されている状況である.2018年度内に2次調査を終了させる予定であったが,1次調査の分析の結果,今回設定する群が4群となり,当初予定よりも群が増えたことにより調査対象者の人数も増やすこととなったためである.本研究は食・睡眠・親子に関する健康教育プログラムを作成することを目的としている.そのため,今年度は2つの基礎的な調査を実施した.1.食事づくり調査:本研究,1次調査における食事づくり調査の質問項目作成のために,簡便な食事づくりの状況を測定するための質問紙調査を実施した.対象は大学生とし,13の料理について,57段階の調理工程(完全手作り中食)に対して,大学生自身と家庭での調理を主に担当する親がもっともおこなう調理について選択してもらい,あわせて,大学生自身が学童期と現在どのような調理行動(手伝いも含む)を行っていた・行っているか評定してもらい,その関連性を検討した.その結果,主に女性において簡便な食品を利用している者は児童期から食事作りへの関与が少ないだけでなく,調理技術を学習する上で親への観察学習が有効に機能しなかった可能性があり,本研究での母親の行動を検討するための示唆が得られた.