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ガンダ-ラ仏教遺跡の総合調査

西南地区では西南塔の西側の僧房群の構成が明らかになった。僧房はタクティ=バヒの4面僧房に見られるものと同じ様式で、中庭を囲むようにL字形に配されていた。西の丘地区は、相当の時期差をもつ大小18の仏塔で構成され、側面を地文様積みの擁壁が巡っていた。また小塔内部から舎利容器室と滑石製の舎利容器を発見したが、こうした出土例は今世紀唯一と思われる。また主塔院入口から西の丘北東の北門まで幅約10mの通路がとおり、通路には約1.5m間隔で礎石がならびア-ケ-ド上の庇がついていたことが明らかになった。南地区では、石窟の構造と、僧房跡と石窟の関係を明らかにできた。また、平成2年度には実測調査中に、食糧貯蔵のためとかんがえられる、花崗岩巨石をくり抜いたピットが発見された。3.遺物彫刻はクシャ-ン期と想定されるものが多いが、西南地区ではストゥッコが多数出土し、他地区との時期差が認められる。土器は前回までに試みた編年の仮説を補強し、ラニガト関係5期、後ラニガト期2期の7期の時期区分について、さらなる細分を可能にするデ-タがえられた。コインは初期クシャ-ン期からイスラム期までの20点をえた。金属製品では鋳鉄製のドアソケットが原位置で出土したことが注目される。4.研究成果仏塔の建築様式は、1)円形基壇、2)装飾のない方形基壇、3)柱型付方形基壇を、4)45層のストゥッコの装飾帯付方形基壇に大別され、構築時期の観察から1)→4)の歴史的展開が確認された。また石積み技法は、1)ダイアパ-(地文様積み)、2)セミアシュラ-(半切り石積み)、3)アシュラ-(切り石積み)に大別され、同じく1)→3)の展開が確認される。ただマ-シャルの年代をラニガト遺跡に適用するのは、石材の種類、地域性を考慮すると困難である。さらに注目すべきは、建築様式および技法を判断材料にして、伽藍構成の歴史的展開が確認されたことである。すなわち、1)仏塔独立(主塔院下層)、2)周壁、祠堂列の塔院形式(主塔院上層)、3)仏塔、大祠堂並立の3形式であり、大乗仏教形成期におけるガンダ-ラ寺院の展開をかんがえるうえで貴重な史料となろう。また土器に関しては、西トレンチ、南トレンチからえられた層位史料から、7期に編年され、共伴するコイン、チャルサダ、ダムコット等の遺跡からの出土遺物等の比較から、紀元前1世紀後半から紀元8世紀ごろの年代観をえた。石彫は多くは断片にとどまり、様式の編年は困難であった。また当初の目的であった、石彫の遺構内位置での発見はできなかった。ただ主塔地区では青色片岩(グリ-ンシスト)製の石彫が多くみられるのに対し、西南地区ではストゥッコの出土が極めて多かった。このことは、西南地区が主塔地区よりも時期的に新しいことを、遺物からも説明できることを意味し、マ-シャルが、タキシラにおいて仮説的のべた石彫からストゥッコへの展開を実証する。
紫外エキシマレーザによる導電性有機高分子の形態制御に関する研究

高出力紫外線パルスレーザを物体に照射するとレーザアブレーションという物体の表面が除去される現象が起こる。これには、熱的溶融機構と非熱光化学反応である分子の切断機構が関与する。本研究では、有機高分子薄膜に紫外線パルスレーザを照射して薄膜の形態が変化することを吸光スペクトル実験とX線回折スペクトル実験データで実証した。この結果は、有機情報素子への展望を拓くといえる。本研究は,有機高分子薄膜を作製し,レーザ照射による高分子の形態制御を行い,高性能な有機電界効果トランジスタの設計製作法を開発し,試作実証するとを目的とする1.有機高分子P3HT薄膜を作製する。ドロップキャスト法ならびにスピンコート法で作製する。ドロップキャスト法で成膜すると高分子の骨格面を基板に垂直に配列配向する特姓を示し,スピンコート法で成膜すると高分子の骨格面を基板に水平に配列配向する特性を示すことをX線回折スペクトルから解析・評価した。2.レーザフルエンス可変レーザ実験システムにおいて波長248nmのKrFエキシマレーザ装置を使用する。レーザフルエンスの有機薄膜への改質特性を解析・評価する。レーザフルエンス可変光学糸によるレーザビームサイズとX線照射面積の関係がX線スペクトルビーク強度に影響するとが分かり,影響を校正する手法を見出した。3.有機高分子薄膜のレーザ照射前後の配列配向特性を解析・評価する。X線回折装置,紫外可視分光分析装置で評価する。レーザ照射により膜が加工される条件,高分子膜が改質し発子構造が変化する条件を,レーザフルエンスとパルス数を変えて調べた。どちらにも飽和特性があると解析・評価した。4.レーザ実験システムにリソグラフィ加工機能を追加する。マスク縮小拡大投影光学系によのシャープな加工を実現した。アブレーション非熱光化学反応による加工実験データをレーザフルエンス可変として表面形状表面計測結果と共に蓄積している。本研究では、有機高分子ポリ(3-ヘキシルチオフェン)rr-P3HT薄膜を湿式二方式ドロップキャスト法とスピンコート法で作製し、レーザー(波長248nm,KrFエキシマレーザ)照射による高分子の形態制御が行なえることを見出した。この成果は、レーザー照射により高性能な有機電界効果トランジスタの設計製作法の開発に寄与するものである。1.高分子膜の骨格面が基板に垂直か水平かは電気特性導電性に影響する。スピンコート法においてもドロップキャスト法と同じく成膜時の雰囲気ガスと回転スピードならびに時間が高分子膜の形態形成に大きく影響することを見出した。分光光度計とX線回折装置による評価実験結果の結論である。2.レーザー照射により、高分子膜の吸収スペクトルのブルーシフトが観察され高分子膜の分子切断による形態が変化したことが実証された。分光光度計による評価実験結果が示している。3.レーザーアブレション加工において、高分子の分子切断による軽加工と機械的加工による重加工の分離が可能であることを、レーザーフルエンスに対するX線回折スペクトルの実験データの解析から見出した。レーザー照射にはレーザフルエンス可変光学系が用いられた。4.光学式三次元形状計測の手法の検討とカメラのズーム特性を考慮したシステム開発により、画像顕微鏡による観察だけでなく、材料表面の三次元超精密計測の可能性を見出した。5.研究成果は論文として学会で公開発表した。本研究は,非線形光学特性に優れた有機導電性高分子薄膜の作製技法および素子化技術の確立をねらい,技法に関わるディバイス界面近傍の有機導電性高分子の形態を紫外レーザ照射により制御して電気移動度特性の優れた次世代有機電子光ディバイス・有機電界効果トランジスタの設計製作法を開発することを目的とし,下記の項目を実証した。1.有機高分子ポリ(3-ヘキシルチオフェン)rr-P3HT薄膜を湿式二方式ドロップキャスト法とスピンコート法で作製した。スピンコート法の回転速度を落としたドロップキャスト法では,成膜雰囲気ガス(クロロホルム)条件が顕著に影響することを紫外可視分光光度計の吸光度から見出した。2.有機高分子薄膜のレーザ照射前後の配列配向特性・導電特性を評価した。波長248nmのパルスKrFエキシマレーザ照射による有機高分子薄膜の骨格面が基板に対して垂直配向から水平配向へ形態を変えることをXRD回折装置の回折ピーク角度から見出した。3.レーザフルエンス可変実験システムによる有機高分子薄膜の改質特性を評価した。パルス当たりの照射エネルギー0-170mJ/cm2の範囲で実験し,薄膜へのレーザ照射ビーム径とXRD回折ピーク強度との解析からフルエンスによる形態制御ならびに改質特性を見出した。4.有機素子の最適設計法を提案した。基板に対する骨格面の方向を制御できるという知見は,導電特性を制御できることを意味し,素子化への設計を実現する。5.研究成果は国際会議・学会大会で発表公開した。
わが国の非配偶者間人工授精の実態と支援に関する研究

本年度は、昨年度からの調査を継続(対象者35名へ拡大)した。また、成果発表として、第23回日本受精着床学会(ラウンドテーブル)、第16回日本発達心理学会(シンポジウム)、第3回不妊看護学会(一般演題)として提示、医療者、研究者、一般市民やから評価を得た。不妊治療を実施する医師からは、「日本のAIDの方向づけがない。また、AID実施後にカップルが遭遇する問題や課題が分からない。また分かったとしても臨床の現場ではフォローする時間と余裕がない。このような情報提供やカウンセリングを実施する団体、組織があるなら情報提供することは可能である」などの意見があった。また、看護師からは、「AIDを選択するカップルへどう対応したらよいか分からなかった。対象の特性が理解できた。」「子どもへの告知の問題提示をする必要は感じるが、担当医師はそのように考えていない。どのように折り合いをつけたらよいか難しい」等の意見があった。社会福祉士からは、不妊治療を受ける親と生れた子どもの利益が一致しない現状に対し「AIDは社会的な虐待」という子どもの立場に立った意見があった。また、養子縁組を迎えるカップルからは、「自分たちは親の資質を問われるのに、不妊治療により血のつながらない親子関係をつくるカップルが問われないのはおかしい」という意見があった。今後もAID情報を一般の方にも広め、不妊治療を受けるカップルと生れてくる子ども、双方の利益を考えた我が国の治療体制の有り方の実現化に向け、さまざまな立場から討論される必要があると考えられた。また、AIDが実施されているにもかかわらず、医療者自体がその後のカップルや家族の情報を理解していない現状があり、医療者への情報提供の必要性も考えられた。3年間の調査より、AIDを受けるカップルへの情報提供のツールとして、容易に情報を得る手段として小冊子の作成の必要性が考えられた。そこで、A6サイズの小冊子「AIDについて(仮題)」を現在作成している。作成後には関連する不妊治療施設・不妊相談施設に配布予定である。AIDを選択しているカップルを対象に、治療選択から育児に至る過程で体験する事象や、そのときの認識、必要な(必要だった)情報・支援についてインタビュー調査を実施した。研究参加者は20名、そのうちAIDでの出産経験者は6名、平均年齢は34歳(2741歳)だった。(1)AIDの情報提供初期に医師が提供するAID情報は、その医療施設に対処可能な情報に言及し、施設によって内容に相違があった。また、一部の女性は夫婦間の子どもが持てない事実にショックや怒りをかんじており、医師の話を十分に理解できる段階ではなかった。わが国のAID関連の媒体は少なく、医師の情報提供は女性がAIDを決定する上で大きな影響力を占めすことが推察される。人生や家族づくりに関わる重大な情報提供であるだけに、当事者の「夫婦の子どもが持てない」という当事者の心情を十分に配慮し、偏りのない、段階を踏んだ情報提供のあり方が必要である。(2)AIDを選択している女性が必要である(必要だった)と認識している情報・資源AIDを選択する女性の9割は子どもに「告知したくない」「する必要はない」としていた。兄弟姉妹、親友、両親でさえ自分たちのAIDについて話すことも慎重で相談相手を持ちにくい状況であった。また、AID体験談・ピア仲間との情報交換を求めていても、何らかのきっかけで、子どもにその事実が伝わる事をとても脅威に感じ、自分たちのプライバシーを守るがゆえ直接会う事にためらいを持っていた。しかし、相反して求めている情報はAIDの過程で変化し、多岐にわたっていた。まずは当事者が望む情報・資源として【AID体験談・ピア仲間】【治療施設の充実】【専門家の相談・カウンセリングシステム】の具体化について検討することが必要である。【目的・方法】AID(非配偶者間人工授精)を選択した親が、産まれる(た)子どもに事実を伝えることに関する認識、そのよう認識に影響あたえる背景(家族観、子ども観、不妊・非配偶者関人工授精に関する考え、周囲との人間関係など)を明確にすることを目的とした。対象は、AID実施中あるいは治療予定である出産体験のない女性15名。半構成的面接調査を実施し、同類のカテゴリーに分類した。【結果】NO-Telling群は12名、Telling群は3名だった。圧倒的にNO-Telling群が多く、AIDで子どもを得た114カップルを対象にした吉村の調査と同様の結果であった。NO-Telling群は、家族や子どもに対し、「子どもがかわいそう・子どもに負担をかけたくない」「親子関係が崩壊する懸念」「夫婦間の子どもに代わりはない」があった。不妊やAID、周囲の人間関係には、「子どもが将来、父子関係に疑問を持つことの恐れ」「周囲や子どもさえも秘密にしたい」、「極力祖父母を巻きこみたくない」があった。夫がTellingを望まないという態度が、女性のTellingに対する態度を消極的にしていた。一方、Telling群は、家族や子どもに対し、「隠し事のない親子でありたい」「産まれてくる子の幸せ」があった。不妊やAID、周囲の人間関係に対して、「子どもが自然に受け入れられる環境を整えたい」があった。Telling群の3名とも、AIDで産まれた子どもの話を聞いて早期告知の必要性を情報として持っていた。AIDで産まれた子どもの話を聞くことでNO-TellingからTelling群へ移行していた。

AIDで産まれた子どもの話しを聞く体験は、親が、その後の親子関係のあり方を決定していく上で、『うまれる子どもの立場でものを考える』機会になっていた。【考察】NO-Telling群、Telling群、双方とも生まれてくる子どもと自分たち家族を守るための対処であった。ここにある、親の思いを十分に考慮すべきである。ほとんどAIDの情報がなく、相談者も限られている現状では、子どもの幸福が何であるか、子どもの立場になって考える事は難しい。AIDで出生した子どもの体験を聞くことで、Tellingへの認識が変化するということは、AID選択を考えている親には重要な情報であるといえよう。日本の文化にTellingが最適かどうかは、不明であるが、情報のひとつとして必ず提供されるべき内容であると考える。また、夫婦間でTellingに対する相違がある場合、夫の意見が優先される要因に、生物学的な親としての立場の違い、子どもや周囲の人々への男性不妊の告知の難しさなどがあると推察された。本年度は、昨年度からの調査を継続(対象者35名へ拡大)した。また、成果発表として、第23回日本受精着床学会(ラウンドテーブル)、第16回日本発達心理学会(シンポジウム)、第3回不妊看護学会(一般演題)として提示、医療者、研究者、一般市民やから評価を得た。不妊治療を実施する医師からは、「日本のAIDの方向づけがない。また、AID実施後にカップルが遭遇する問題や課題が分からない。また分かったとしても臨床の現場ではフォローする時間と余裕がない。このような情報提供やカウンセリングを実施する団体、組織があるなら情報提供することは可能である」などの意見があった。また、看護師からは、「AIDを選択するカップルへどう対応したらよいか分からなかった。対象の特性が理解できた。」「子どもへの告知の問題提示をする必要は感じるが、担当医師はそのように考えていない。どのように折り合いをつけたらよいか難しい」等の意見があった。社会福祉士からは、不妊治療を受ける親と生れた子どもの利益が一致しない現状に対し「AIDは社会的な虐待」という子どもの立場に立った意見があった。また、養子縁組を迎えるカップルからは、「自分たちは親の資質を問われるのに、不妊治療により血のつながらない親子関係をつくるカップルが問われないのはおかしい」という意見があった。今後もAID情報を一般の方にも広め、不妊治療を受けるカップルと生れてくる子ども、双方の利益を考えた我が国の治療体制の有り方の実現化に向け、さまざまな立場から討論される必要があると考えられた。また、AIDが実施されているにもかかわらず、医療者自体がその後のカップルや家族の情報を理解していない現状があり、医療者への情報提供の必要性も考えられた。3年間の調査より、AIDを受けるカップルへの情報提供のツールとして、容易に情報を得る手段として小冊子の作成の必要性が考えられた。そこで、A6サイズの小冊子「AIDについて(仮題)」を現在作成している。作成後には関連する不妊治療施設・不妊相談施設に配布予定である。
二次リンパ組織、特に鼻咽頭関連リンパ組織形成における転写因子RUNX2の機能解析

前年度までに作製したマウスがNEOrの存在依存的にRunx2の発現抑制を受け、骨形成不全により死亡したことが明らかになった。そこで今年度はまず、今回用いた構築においてNEOrがRunx2の発現を阻害する機序の解明を試みた。NEOrとRunx2が異常なスプライシングにより融合している可能性を検証するため、Runx2特異的プライマーとNEOr上に設計したプライマーを組み合わせてPCRを行った。その結果、P1型、P2型いずれのバリアントともNEOrの結合型転写産物が増幅され、異常なスプライシングによってRunx2発現が低下していることが強く示唆された。次に、P1とNEOrとの融合転写産物が検出されたため、前年度までに報告していた「P2Runx2発現が減少していた」という結果を、プライマーの設計を変更して再検討したところ、P1型でも有意な減少が確認された。従って、今回のマウスは両Runx2が有意に減少するマウスであることが確認された。しかしながら、P1とP2の各バリアントの減少割合は異なっており、この減少非率を基に計算を行ったところ、転写レベルでは胎生18.5日の胎仔頭蓋骨細胞中ではP1型がP2型の1.88倍多く発現していることが明らかとなった。次にin vivoで見られた骨形成不全の表現型が、骨芽細胞分化不全の結果であることを確認するため、in vitroでの骨芽細胞分化アッセイを行った。各遺伝子型の胎仔マウスから調製した頭蓋骨細胞を骨芽細胞分化培地で培養した後、bone nodule形成とアルカリフォスファターゼ活性を測定した。その結果、いずれのアッセイにおいてもホモ遺伝子型由来の細胞では野生型に比べ有意な活性低下が見られ、ホモ遺伝子型マウス中ではRunx2発現の減少に伴い、未分化間葉系細胞から骨芽細胞への分化能が著しく低下していることが示唆された。加えて、これまで得られたデータを精査すると、内軟骨骨化によって形成される骨よりも膜内骨化による骨の方が大きく影響を受けており、各骨化様式の違いにそれぞれのRunx2アイソフォームの機能の違いが反映されている可能性が予想される。とりわけ、今回のマウスはP2Runx2を優先的に欠失する新規マウスであり、さらなる解析が未知の知見へと結びつくものと考えられる。前年度からは主題の変更を行ったが、今年度交付申請書に記載の骨解析というテーマに沿って基礎データの収集、データの解析を実現できている。特に、マウスの致死性の原因の特定がなされたことは、作製したマウスの性状の詳細を明らかにし、新規視点からデータを考察しなおすことに繋がった。またin vivoデータも得られたことで、より強固な根拠に基づく報告が可能となった。今回の研究結果を踏まえて次に解決すべき課題は、各Runx2アイソフォームが担う固有の役割とそれらの時空間的制御の解明である。さらに関係するプロモーター領域の同定、制御に関わる転写因子の特定である。この目的の達成のためには、P2Runx2の完全な欠損マウスの樹立と骨形成フェノタイプの解析が有用と思われる。また、これまで主に膜内骨化様式をたどる頭蓋骨細胞を用いた解析が行われているが、内軟骨骨化様式によって形成される骨から調製した細胞を用いたin vitro解析が必要となってくるだろう。もしくは、P2Runx2のみの特異的欠損マウスの作製が技術的に困難である場合、レポーター遺伝子を用いたP2Runx2発現細胞の追跡解析が有用と思われる。このためにも、P2プロモーターの正確な同定が今後大きな意義を持ってくるに違いない。P2-Runx2ノックアウトマウス作製のため、ターゲティングベクターを構築した。この際、exonの大半を共有し、欠損すると致死性を示すP1-Runx2遺伝子に影響を与えないようにするため、5'UTRを含む563bpを欠失させた上でP2-Runx2の転写開始コドンを停止コドンに変異させるという最小限にとどめた。このベクターを用いてES細胞(clone : E14-1)へエレクトロポレーション法により遺伝子を導入し、80分の1の割合で相同組み換えを起こしたES細胞株を得た。このES細胞株を東京大学医科学研究所発生工学研究支援室に依頼してマイクロインジェクションに供し、ヘテロ遺伝子型のマウス個体までの作製が完了したが、得られたマウスに563bpの欠失は導入されていなかった。このヘテロマウス同士の掛け合わせを続けたが、ホモ遺伝子型の成体マウスを得るとこはできなかった。生まれてくる仔を詳細に調べたところ、ホモ遺伝子型個体は生後一日以内にすべて死亡していることが分かった.この新生仔期における致死性はRunx2-nullマウスやP1-Runx2欠損マウスに類似しており、骨形成異常が原因ではないか、また、今回のターゲティングベクターの構築がP1-Runx2の発現に何らかの影響を及ぼした結果ではないかと考えられた。そこでP1-Runx2の発現に異常をきたす可能性がある構築上のポイントはES細胞のセレクションに使用したNEO^rカセットの存在である仮説を立てた。今回、NEO^rカセットはloxP配列で挟み込んでありCreリコンビナーゼの存在下、Cre-loxPシステムにより取り除くことができるように設計してある。そこでまず、全身でCreを発現するCAG-Creマウスを入手して、このマウスと掛け合わせることにより全身的にNEO^rカセットを除去する試みを行っている。

前年度までに作製したマウスが新生仔期に致死性を見せたことに関して、これを回避するために原因を追究し解決策を講じた。致死のマウスの表現型を詳しく解析した。まず胎生18.5日目で胎仔を解剖し、頭蓋骨細胞を精製、遺伝子発現を解析した。解析の結果、P2Runx2発現は有意に減少しており、加えてアルカリフォスファターゼやRANKLといった骨芽細胞の成熟マーカー遺伝子の減少が見られた。そこで全身骨格を軟骨、硬骨に対する染色法で染色したところ、骨の石灰化に遅れが生じていることがわかった。さらに詳細な検討を行うため、東京医科歯科大学の高柳広教授との共同研究を構築してこのマウスをμCT解析に供したところ、組織当たりの骨量や骨梁数が有意に減少しており、骨形成異常が死因であることが示唆された。この解析と同時に、全身的にネオマイシン耐性遺伝子であるNEOrカセットを除去したマウスを作製したが、このマウスでは致死性が見られなくなった。したがって、NEOrの存在がP2Runx2の発現減少をもたらし、これにともなう骨形成異常が死因であると考えられた。そこで骨関連細胞でのみ、NEOrを除去する戦略を立てた。これにより骨関連細胞でのみP2Runx2発現が回復し、さらに骨形成が正常化することで致死性を免れる一方、全身的にはP2Runx2の発現量を低い状態に維持できると考えたからである。そこで軟骨特異的にNEOrを除去したところ、野生型と同等に生育可能なホモ遺伝子型マウスを得ることができ、致死性を回避することに成功した。そこでこのマウスにおいてNALTの形成を解析したところ、野生型同等のNALTが観察され、仮説を否定する結果となった。さらに、いくつかの前任者らの実験データの再現を取ろうと試みたところ、再現を得ることができなかったため、この研究テーマを一度中断することにした。前年度までに作製したマウスがNEOrの存在依存的にRunx2の発現抑制を受け、骨形成不全により死亡したことが明らかになった。そこで今年度はまず、今回用いた構築においてNEOrがRunx2の発現を阻害する機序の解明を試みた。NEOrとRunx2が異常なスプライシングにより融合している可能性を検証するため、Runx2特異的プライマーとNEOr上に設計したプライマーを組み合わせてPCRを行った。その結果、P1型、P2型いずれのバリアントともNEOrの結合型転写産物が増幅され、異常なスプライシングによってRunx2発現が低下していることが強く示唆された。次に、P1とNEOrとの融合転写産物が検出されたため、前年度までに報告していた「P2Runx2発現が減少していた」という結果を、プライマーの設計を変更して再検討したところ、P1型でも有意な減少が確認された。従って、今回のマウスは両Runx2が有意に減少するマウスであることが確認された。しかしながら、P1とP2の各バリアントの減少割合は異なっており、この減少非率を基に計算を行ったところ、転写レベルでは胎生18.5日の胎仔頭蓋骨細胞中ではP1型がP2型の1.88倍多く発現していることが明らかとなった。次にin vivoで見られた骨形成不全の表現型が、骨芽細胞分化不全の結果であることを確認するため、in vitroでの骨芽細胞分化アッセイを行った。
動脈硬化性大動脈瘤の網羅的糖鎖解析による新たな疾患関連指標の探索

大動脈瘤の発生機序には大動脈の脆弱化が大きく関与しており、その脆弱化は炎症、結合組織異常、粥状硬化等による血管壁の構造異常や形体破綻によってもたらされる。なかでも腹部大動脈瘤では、血管内腔側に強い動脈硬化性病変を認めることが多く、瘤の発生に動脈硬化が強く関連すると考えられている。しかしながら、腹部大動脈瘤の発生には糖尿病や脂質異常との関連性が乏しいなどといった報告もあることから、動脈硬化性病変の進展のみでは説明できない点もあり他の要因の関与が示唆されている。また、多くの例が発症から進展過程において無症候であり、早期診断が困難である。一方、近年脚光を浴びている糖鎖は蛋白などと結合し、細胞表面に存在して個々の細胞に特異的な情報提示や細胞間情報伝達などの役割を果たす。なかでも特定の糖鎖蛋白による疾患の発症および増悪との関連が注目されており、最近、我々は糖鎖蛋白の一つと動脈硬化の関連について報告した。本研究では動脈硬化性大動脈瘤に対して組織および血液の網羅的糖鎖解析を行い、大動脈瘤形成と関連の強い指標を探索することを目的として本研究を計画した。結合組織異常、血管炎などの活動性炎症性疾患、感染症や悪性腫瘍など純粋な動脈硬化とは関連のない背景が原因と考えられる対象やステントグラフト治療を選択された対象は除外された。動脈硬化性腹部大動脈瘤の診断で名古屋市立大学病院循環器内科あるいは心臓血管外科に受診され手術予定となり文書による同意の得られた3080歳台の患者を対象として登録開始し、摘出した標本から病理組織の網羅的糖鎖解析を実施する。侵襲性の低い大動脈ステントグラフト治療が選択される対象が増加しているため、当初の予定に比べて外科的人工血管置換術治療が選択される対象が少なく、登録対象が減少している。2018年度末まで26例の対象から同意を得て登録を行った。手術前に動脈硬化の評価を行い、酸化ストレス・炎症・内皮依存性作動物質などの測定を行うため同時に末梢血を採取した。また、次のステップで評価する予定の血清を一部凍結保存した。より侵襲性の低い大動脈ステントグラフト治療が選択される対象が増加しているため、当初の予定に比べて外科的人工血管置換術治療が選択される対象が少なかった。このため登録対象が予定の約半数となったところで機器や物品の購入とともに病理標本の選別を行った。指定された方法で作成したスライド切片を分担施設である産総研に送付し、今後、糖鎖解析研究を展開していく予定である。動脈硬化性腹部大動脈瘤の診断で名古屋市立大学病院循環器内科あるいは心臓血管外科に受診され手術予定となり文書による同意の得られた3080歳台の患者を対象として登録開始した。結合組織異常、血管炎などの活動性炎症性疾患、感染症や悪性腫瘍など純粋な動脈硬化とは関連のない患者やステントグラフト治療を選択された患者は除外され、これまで14例の患者から同意を得て登録を行った。ステントグラフト治療の進歩により外科的人工血管置換手術を選択される対象が減少している。次年度も引き続き対象の登録を進める。

本研究では動脈硬化性大動脈瘤に対して組織および血液の網羅的糖鎖解析を行い、大動脈瘤形成と関連の強い指標を探索することを目的として本研究を計画した。結合組織異常、血管炎などの活動性炎症性疾患、感染症や悪性腫瘍など純粋な動脈硬化とは関連のない背景が原因と考えられる対象やステントグラフト治療を選択された対象は除外された。動脈硬化性腹部大動脈瘤の診断で名古屋市立大学病院循環器内科あるいは心臓血管外科に受診され手術予定となり文書による同意の得られた3080歳台の患者を対象として登録開始し、摘出した標本から病理組織の網羅的糖鎖解析を実施する。侵襲性の低い大動脈ステントグラフト治療が選択される対象が増加しているため、当初の予定に比べて外科的人工血管置換術治療が選択される対象が少なく、登録対象が減少している。登録が予定数に達したところで病理検体の評価を行い、続いて分担施設にて糖鎖解析研究へと進めて行きたい。2018年度末まで26例の対象から同意を得て登録を行った。手術前に動脈硬化の評価を行い、酸化ストレス・炎症・内皮依存性作動物質などの測定を行うため同時に末梢血を採取した。また、次のステップで評価する予定の血清を一部凍結保存した。より侵襲性の低い大動脈ステントグラフト治療が選択される対象が増加しているため、当初の予定に比べて外科的人工血管置換術治療が選択される対象が少なかった。このため登録対象が予定の約半数となったところで機器や物品の購入とともに病理標本の選別を行った。指定された方法で作成したスライド切片を分担施設である産総研に送付し、今後、糖鎖解析研究を展開していく予定である。対象の登録が遅れており、まだ病理学的な研究まで進めていないため。対象登録が予定まで進んでところで機器や物品の購入を進めていく方針である。侵襲性の低い大動脈ステントグラフト治療が選択される対象が増加しているため、当初の予定に比べて外科的人工血管置換術治療が選択される対象が少ない。登録対象の減少により研究計画の遅れが生じており最終年度に必要な物品を購入する。
酵素、抗体、DNAアッセイのための分子認識・半導体マルチセンシングデバイスの構築

個々の生体分子の認識および生体反応に基づく分子レベルの反応解析等を照準とした超高感度な集積化マイクロバイオセンシングデバイスの構築を目的として、申請者らは、電極部において構造規制された機能性有機単分子膜を生体分子固定用のテンプレート表面として活用し、そこでの生体反応に伴う表面電位変化を電界効果トランジスタで直接的に電気信号検出する新規センシングテバイスの構築に関する研究を推進した。このようなデバイスをオンチップで作製するために必要となる「単分子テンプレート」すなわち、異なる種類の官能基を有する単分子膜を各電極上に位置選択的に形成させた生体物質固定場の構築を昨年度より行ってきた。テンプレートはSiO2/Si基板上に修飾分子として、アルキル系、フッ化アルキル系、アミノ基末端を有するシラン分子を主に用いて形成した。その修飾表面のバルクでのpH応答特性ついて検討を行ったところ、アミノ修飾表面は良好なpH応答性を示し、一方でアルキル系、フッ化アルキル系分子修飾基板はpH応答性を示さないことが確認された。本年度においては、上記テンプレート形成技術を活用し、溶液耐性を有する有機単分子膜修飾電界効果トランジスタを作製したところ、アミノ基修飾デバイスはイオン感応性トランジスタとして、アルキル系、フッ化アルキル系分子修飾デバイスは参照用トランジスタとして動作することを見出した。一方で、フッ化アルキル分子をフィールド層とし、マイクロ・ナノスケールの局所場にアミン分子を形成したテンプレート上へDNAの固定化を試みたところ、アミノ分子修飾された局所場上にのみ、高い位置・反応選択的に固定化させることに成功した。上記成果は高精度な生体物質検出のためのオンチップイオン・バイオセンシングデバイスの構築に有用であると考えられる。個々の生体分子の認識および生体反応に基づく分子レベルの反応解析等を照準とした超高感度な集積化マイクロバイオセンシングデバイスの構築を目的として、申請者らは、電極部において構造規制された機能性有機単分子膜を生体分子固定用のテンプレート表面として活用し、そこでの生体反応に伴う表面電位変化を電界効果トランジスタで直接的に電気信号検出する新規センシングテバイスの構築に関する研究を推進している。本年度は、このようなデバイスをオンチップで作製するために必要となる「単分子テンプレート」すなわち、異なる種類の官能基を有する単分子膜を各電極上に位置選択的に形成させた生体物質固定場、の構築を行った。テンプレートはSiO2/Si基板上に修飾分子として、アルキル系、フッ化アルキル系、アミノ基末端を有するシラン分子を用いて形成した。その修飾表面のバルクでのpH応答特性ついて検討を行ったところ、アミノ修飾表面は良好なpH応答性を示し、一方で、アルキル系、フッ化アルキル系被覆基板はpH応答性を示さないことが確認された。従って、官能基の違いによって表面のpH特性が大きく変化させることが可能となり、アミノ基修飾表面はイオン感応性トランジスタの電極部として、アルキル系、フッ化アルキル系分子修飾表面は参照用トランジスタとして使用できる可能性を見出した。さらに、半導体プロセスを駆使した単分子膜のパターニング手法を確立し、形成された「単分子テンプレート」をマルチチャンネルpH応答電極として用いたところ、単分子膜の末端官能基の差異によって、各パターン部においてそれぞれ所望の応答が得られた。現在では、上記テンプレート上への生体物質の固定化、単分子のナノパターニングプロセスの開発、および溶液耐性を有する半導体トランジスタの開発も併せて進行中である。
分子集合体薄膜による電極-溶液界面の電荷移動反応制御

1.アルキルビオロゲン類は水銀電極表面上に自己集合により安定な単分子層の分子集合体薄膜を形成する。この単分子層薄膜のサイクリックボルタモグラムには、溶液中の種の還元電位よりも約0.2から0.3V正の電位に一対の鋭いスパイク状の波が現れる。この波が吸着ビオロゲン種のジカチオンとカチオンラジカルとの間のレドックス反応に起因することが、水銀めっきした白金電極-溶液界面に形成された分子集合体層のin situでの分光電気化学測定(紫外可視反射スペクトル及び赤外反射スペクトル)の結果確かめられた。2.この分子集合体薄膜はそのスパイク状の波の前後で電極電位をわずか30mV変化させるだけで、可逆的に酸化状態が変化し、溶液内化学種の電極反応に対して、その進行・停止を制御するスイッチング機能をもつが、偏光を用いた赤外反射スペクトル測定の結果から、カチオンラジカル状態では求引的分子間相互作用が強くなり、また分子長軸が電極面に対し垂直になった立った状態で吸着していると結論され、このため、溶液内化学種の電極反応が阻害されると推論された。3.溶液内に存在する4-ヒドロキシ-2,2,6,6-テトラメチルピペリジニル-1-オキシの電子移動反応ばかりでなく、Pb(II)+2e(〕SY.dblharw.〔)Pb(Hg)やTl(I)+e(〕SY.dblharw.〔)Tl(Hg)の電極反応に対しても、この分子薄膜はスイッチング機能を示すことが明らかにされ、これは上記2の機構によって説明できる。しかし、薄膜が形成されてからの時間の経過と共に、Pb(II)の反応に対する阻害効果が変化することが見出され、これから、比較的短い時間内で薄膜の構造が変化していると結論された。1.アルキル基の長さの異なる種々のビオロゲンを合成し、水銀電極表面上に形成されたこれらビオロゲンの分子集合体薄膜の電気化学的特性を明らかにする目的でサイクリックボルタンメトリーにより、薄膜自身の電極反応、吸着量評価を行い、吸着等温線の作成を行った。これらのビオロゲンは、飽和吸着量に達するまで単分子層の分子集合体薄膜を形成することが明らかにされた。2.この単分子層として形成されたビオロゲンの分子集合体薄膜の構造を明らかにする目的でフーリエ変換赤外(FT-IR)反射スペクトル測定を行った。まず、電気化学測定と同時に、電極表面に単分子層薄膜のその場での反射スペクトルを高感度で測定するために、電位変調法を行い繰り返し測定するための、分光測定用電解セル、外部回路、および制御用プログラムの作製を行った。これらはほぼ完成し、かなりの高感度測定が可能となった。3.水銀表面におけるビオロゲン単分子層のFT-IRRASスペクトルの観測に成功した。すなわち、サイクリックボルタモグラムに現れるスパイク状のピークより負の電位領域では、1電子還元種であるカチオンラジカルに帰属できる吸収が観測され、このスパイク状のピークは吸着ビオロゲン分子集合体のレドックス反応に起因することが分光学的に確証された。4.さらに、これら観測された吸収の振動モードがいずれも分子の長軸方向の遷移モーメントを持つ振動であることが、MO計算から示されたことから、吸着したビオロゲン分子は、1電子還元状態でその分子軸を電極表面に対し立てた状態で吸着していると想像される。5.これらの結果を踏まえて、これら薄膜の存在下での電荷移動反応速度定数の測定と、反応速度制御を次年度に向けて開始したところである。

1.水銀めっきした白金電極に形成された、種々のビオロゲンの分子集合体単分子薄膜およびラジカルカチオン析出物の紫外可視反射吸収スペクトルを電位の関数として、その場測定を行った結果、水銀電極でのサイクリックボルタモグラムに現れる鋭いスパイク状の波の負側の電位におけるスペクトルはラジカルカチオン種によるものであることが明らかになり、この波が吸着種のレドックス反応過程によることが、確証された。2.同じ分光電気化学セルにより、電位の関数としてのFT-IR反射スペクトルをMCT検出器を用いて測定した。IRRAS及びSNIFTIRSスペクトルの電位依存性、p偏光・s偏光に対する応答およびMO計算の結果から、吸着ビオロゲンは、酸化状態と比較して、還元状態では分子の長軸を電極面にある程度垂直に立てた形で吸着していること、ラジカルカチオン分子間にはかなり強い相互作用があることを明らかにした。3.これらビオロゲン吸着薄膜の存在下で、Pb(II)およびT1(I)の還元反応及びその生成物の酸化反応を調べた。ビオロゲン薄膜はその酸化状態では、これらイオンの反応にほとんど影響しないが、還元状態では大きく阻害し、ゲート機能を有することが示された。しかし、この阻害の程度には、吸着薄膜の形成からの経過時間に敏感に依存し、分光学測定からは分らなかった還元状態の薄膜が徐々に構造変化することが明らかとなった。膜の構造変化に従い、電極反応速度が時間と共に徐々に変化するので、電極反応速度定数を数値として求めることは行わなかった。この構造変化は全く予想されなかったことで、さらに検討中である。4.これらの結果から、ビオロゲン薄膜はそれが還元されると、電極面に対して垂直に立ち上がり、その結果反応種イオンの電極への接近を妨げることにより電荷移動速度が遅くなると結論される。
３次元ミリ波イメージングを用いた局所再結合の研究

MIRの調整を行った。2種類の2逓倍器をカスケード接続して4逓倍器とした。入力パワー3dBm以上で、出力(20GHz33GHz、10dBm)が得られた。金属多孔板のビームスプリッタが大きな迷光源となっていることを発見した。LHDで位相測定ができなかったのはそのせいである。アクリル板に取り替えたところ迷光が激減した。分解能とチャンネルセパレーションは同じで24mmであった。周波数分離器における電圧降下が原因でIF信号が小さかった。このように、実験準備室で十分な調整ができたために、LHDでは分からなかった不具合が多く見つかった。計測器開発では、いきなり大型装置に組み込むよりも、可搬型にして実験準備室で十分な調整をすることが重要である。TST-2に設置した。データ収集系は全日本核融合バーチャルネットワーク(SNET)を経由して、核融合科学研究所のLABCOMシステムに接続した。デジタイザのチャンネル数に合わせ、トロイダル×ポロイダル×半径=6×6×2、について散乱マイクロ波のパワーと位相を検出した。電磁誘導によりプラズマ電流を立ち上げるOHプラズマについて、ほぼ毎週MIR運転を行った。IDLやPythonを用いて、波形のモニター、パワースペクトル、位相計算、散乱強度の2次元画像、位相の次元画像などのデータ処理ソフトウェアを開発した。タイミングを合わせるためにIREの発生を示す磁気プローブ信号、Hα信号、軟X線信号をMIRと同一のデジタイザに接続した。TST-2のOHプラズマにおいて、観測対象のIREの発生を確認した。IRE発生時にMIR信号に顕著な変化が見られない。また、磁気プローブ信号で見られる10kHzのMHD揺動(多分m=2だと思われる)がMIRでは観測されない。プラズマ密度が低すぎて反射が得られないのだと思われる。対策が必要であることがわかった。計画通り、MIRをTST-2に設置し、実験を開始した。装置の故障を随時修理しながら、ほぼ毎週運転し、順調にデータを取得している。当面必要なデータ処理ソフトウェアを開発し、実験のモニターに使用している。その成果を、国際会議(PIERS2018)に1件(ポスター)、国内学会(プラズマ核融合学会年会)に2件の報告(ポスター1件、オーラル1件)を行った。また、本研究により修士1名が誕生した。ここまでは良いのだが、問題は、狙った物理現象が観測できていないことである。TST-2プラズマの電子密度は想定外に低すぎるようであるため、狙った物理現象が発生する磁気面ではマイクロ波が反射しないようである。照射マイクロ波の周波数を下げるなどの装置の改良が必要である。TST-2プラズマの電子密度は想定外に低すぎるため、狙った物理現象が観測できていない。そこで照射マイクロ波の周波数を下げるなどの装置の改良を平成31年度に行う。しかし、本研究で用いているイメージング検出器の周波数の下限が23GHzなのでこれ以上は下げられない。仮に、r/a=0.8に観測対象のIREが有るとしたら、中心密度が1.5×10^19 m-^3以上の高密度プラズマが必要となる。もし、プラズマの密度が上げられないのであれば、観測対象を乱流などに変えることになる。この場合、バイコヒーレンスなどの他の解析手法を用いる必要があり、新たなソフトウェア開発を行うことになる。平成31年度にはこれらの対策を講じ、世界唯一のMIR計測で、MIR計測の有用性を示す。平成29年度の当初予定では、球状トカマクTST-2用にマイクロ波イメージング反射計(MIR)計測装置を開発する、ことになっていた。そこで、TPE-RX用のMIR架台と光学系をTST-2用に改造した。観測ポートの床面からの高さはTPE-RXがTST-2より1m近く高いために、架台の脚部を切り、また脚部にあったイメージング検出器の位置を上げた。観測窓の口径はTPE-RXが10cm、TST-2が20cmであるため、照射領域を2倍に広げるために凸レンズを追加した。その結果、照射マイクロ波ビームの直径は17cmと、観測窓の口径に合わせることができた。照射ビームはほぼ平面波であり、プラズマの1点で散乱したマイクロ波は球面波としてイメージング光学系でホーンアンテナ型ミリ波イメージング受信器(HMID)上の1点にフォーカスするが、分解能はプラズマ上で25mmとなった。マイクロ波の発振器や受信機などの電子回路については、LHD用を修理して用いた。特に4逓倍器が全て故障していたため、市販の2逓倍器を組み合わせることで低コスト化を図り、予算内に収めた。同軸ケーブルにはセミフレキケーブルを用いて高周波特性の向上を図った。その結果、テストベンチ上では高レベルの信号を得た。MIR装置は核融合研から東大柏キャンパスに移設し、TST-2実験準備室ではプラズマの代わりに振動板を用いた模擬試験を行って正常動作を確認した。球状トカマクにおけるマイクロ波イメージング計測装置の開発は完了した。新年度に予定しているプラズマ実験の準備は整ったと言える。申請時の計画では平成29年度は、TST-2用にTPE-RX用のMIR架台と光学系を改造し、LHD用のMIR電子回路を修理・改良・整備する、ことになっていた。平成29年度末までに、これらの作業は終了し、MIR装置は核融合研から東大柏キャンパスに移設した。

実験準備室では模擬試験まで行い、MIR装置が正常動作することを確認した。本報告書執筆時(平成30年4月)では、MIR装置をTST-2の観測ポートに設置し、データ収集系を接続した。現在、データ可視化ソフトウェア待っているところである。データの可視化ができればプラズマ実験を開始できる。MIRの調整を行った。2種類の2逓倍器をカスケード接続して4逓倍器とした。入力パワー3dBm以上で、出力(20GHz33GHz、10dBm)が得られた。金属多孔板のビームスプリッタが大きな迷光源となっていることを発見した。LHDで位相測定ができなかったのはそのせいである。アクリル板に取り替えたところ迷光が激減した。分解能とチャンネルセパレーションは同じで24mmであった。周波数分離器における電圧降下が原因でIF信号が小さかった。このように、実験準備室で十分な調整ができたために、LHDでは分からなかった不具合が多く見つかった。計測器開発では、いきなり大型装置に組み込むよりも、可搬型にして実験準備室で十分な調整をすることが重要である。TST-2に設置した。データ収集系は全日本核融合バーチャルネットワーク(SNET)を経由して、核融合科学研究所のLABCOMシステムに接続した。デジタイザのチャンネル数に合わせ、トロイダル×ポロイダル×半径=6×6×2、について散乱マイクロ波のパワーと位相を検出した。電磁誘導によりプラズマ電流を立ち上げるOHプラズマについて、ほぼ毎週MIR運転を行った。IDLやPythonを用いて、波形のモニター、パワースペクトル、位相計算、散乱強度の2次元画像、位相の次元画像などのデータ処理ソフトウェアを開発した。タイミングを合わせるためにIREの発生を示す磁気プローブ信号、Hα信号、軟X線信号をMIRと同一のデジタイザに接続した。TST-2のOHプラズマにおいて、観測対象のIREの発生を確認した。IRE発生時にMIR信号に顕著な変化が見られない。また、磁気プローブ信号で見られる10kHzのMHD揺動(多分m=2だと思われる)がMIRでは観測されない。プラズマ密度が低すぎて反射が得られないのだと思われる。対策が必要であることがわかった。計画通り、MIRをTST-2に設置し、実験を開始した。装置の故障を随時修理しながら、ほぼ毎週運転し、順調にデータを取得している。当面必要なデータ処理ソフトウェアを開発し、実験のモニターに使用している。その成果を、国際会議(PIERS2018)に1件(ポスター)、国内学会(プラズマ核融合学会年会)に2件の報告(ポスター1件、オーラル1件)を行った。また、本研究により修士1名が誕生した。ここまでは良いのだが、問題は、狙った物理現象が観測できていないことである。TST-2プラズマの電子密度は想定外に低すぎるようであるため、狙った物理現象が発生する磁気面ではマイクロ波が反射しないようである。照射マイクロ波の周波数を下げるなどの装置の改良が必要である。
往来物・書簡文例集を中心とした近世期書簡文化と文芸作品の相関性に関する研究

往来物と文芸作品の両者にみられる歴史人物・古典イメージの関係性を考察した。主として『太閤記』巻十四にみられる「瀬川采女説話」を取り上げ、軍書・軍記類から往来物に受容され、さらにそれが文芸作品と関わり合いながら発展していく様相について以下のような成果を得た。(1)朝鮮征伐に関する軍記類を網羅的に閲覧し、当該説話の有無や描かれ方を把握した。さらに当該説話に関連するとおぼしき写本資料の閲覧も行った。その結果、軍記類のなかには、『太閤記』からより発展した説話内容を持つものが見られ、さらにその内容は往来物にも受け継がれている可能性があるということが分かった。しかし、朝鮮征伐についての軍記類は数および分量が多いため、詳細な内容の比較検討については来年度も継続して行う予定である。また、写本資料の中には『太閤記』の写しのほかに、明らかに往来物を写したと思われるものが確認できた。叢書の類いに収録されるものは『太閤記』の本文の写しが多いが、それ以外の写本やまれに叢書の中にも往来物系統の本文を持つものが散見された。当該説話の流布において往来物が一定の役割を果たした可能性が考えられる。(2)『太閤記』には存在しない、「瀬川采女説話」に登場する采女の妻・菊と「松浦佐用姫伝承」の佐用姫とを重ね合わせる受容のあり方が、往来物と文芸作品(浮世草子・読本・演劇・人情本など)に見られることを明らかにした。この二つの説話と伝承は時代を超えてはいるものの、「朝鮮出兵」と「夫婦の離別」という点においてつながりが見られるものである。またさらに、往来物やいくつかの作品を経て統合されていった菊と佐用姫のイメージは、浄瑠璃『大功艶書合』(天明7年〈1787〉)や人情本『兄弟丸蒔繪文箱』(天保12年〈1841〉)に至って再び分離するという形で発展していくことを指摘した。【研究実績の概要】に示した(1)については、対象となる軍記類および写本についてはほぼすべて閲覧を終了している。特に軍記については対象数および分量が多いため、詳細な内容の比較検討については来年度行う必要があり、写本についても引き続き奥書などにも注意を払いながら検討をする必要があるが、来年度6月には研究会発表を予定しており、大幅な遅れはないと考えている。【研究実績の概要】(2)については、すでに研究発表を行っており、「松浦佐用姫伝承」との関わりを明らかにし、采女の妻菊と佐用姫のイメージの結合・分離の様相について、史的に跡づけるという成果を上げている。今後、(1)の成果と併せてさらに考察を重ね論文化を行う予定である。以上のことから、本研究は総合的におおむね順調に進展していると考えている。次年度の計画は以下の通りである。まず、「瀬川采女説話」についての調査・考察の成果を論文化し、「書簡文化」の中で歴史人物イメージが形成され、さらに文芸作品へと享受されていく過程を明らかにする一事例を示す。また、「瀬川采女説話」についての成果をもとに、その他の事例についても同様の調査・考察を行う必要がある。当初の研究計画では戯作者による往来物作成の実態と文芸作品との関係性について調査をする予定であった。そのため、戯作者の手になる歴史人物を題材にとった往来物および往来物パロディ作品の中から調査考察の対象を選択することが好ましく、また当代の演劇や小説などの文芸作品においてもよく題材として取り上げられるような歴史人物を選定する必要があると考えている。現在の予定では、特筆して多くの往来物と往来物パロディ作品を残している十返舎一九の著作を中心に考察を行うことを予定している。

またさらに、往来物やいくつかの作品を経て統合されていった菊と佐用姫のイメージは、浄瑠璃『大功艶書合』(天明7年〈1787〉)や人情本『兄弟丸蒔繪文箱』(天保12年〈1841〉)に至って再び分離するという形で発展していくことを指摘した。【研究実績の概要】に示した(1)については、対象となる軍記類および写本についてはほぼすべて閲覧を終了している。特に軍記については対象数および分量が多いため、詳細な内容の比較検討については来年度行う必要があり、写本についても引き続き奥書などにも注意を払いながら検討をする必要があるが、来年度6月には研究会発表を予定しており、大幅な遅れはないと考えている。【研究実績の概要】(2)については、すでに研究発表を行っており、「松浦佐用姫伝承」との関わりを明らかにし、采女の妻菊と佐用姫のイメージの結合・分離の様相について、史的に跡づけるという成果を上げている。今後、(1)の成果と併せてさらに考察を重ね論文化を行う予定である。以上のことから、本研究は総合的におおむね順調に進展していると考えている。次年度の計画は以下の通りである。まず、「瀬川采女説話」についての調査・考察の成果を論文化し、「書簡文化」の中で歴史人物イメージが形成され、さらに文芸作品へと享受されていく過程を明らかにする一事例を示す。また、「瀬川采女説話」についての成果をもとに、その他の事例についても同様の調査・考察を行う必要がある。当初の研究計画では戯作者による往来物作成の実態と文芸作品との関係性について調査をする予定であった。そのため、戯作者の手になる歴史人物を題材にとった往来物および往来物パロディ作品の中から調査考察の対象を選択することが好ましく、また当代の演劇や小説などの文芸作品においてもよく題材として取り上げられるような歴史人物を選定する必要があると考えている。現在の予定では、特筆して多くの往来物と往来物パロディ作品を残している十返舎一九の著作を中心に考察を行うことを予定している。
マシンビジョンシステムによるサイバーナイフ時の眼球固視モニタリングシステムの開発

本研究はマシンビジョンシステムを用いて眼球固視の状況をモニタリングすることにより、瞳孔のずれを検出するシステムを開発し、眼球腫瘍のサイバーナイフ治療の際に制度の高い治療を実施することを目的として行った。マシンビジョンシステムはグレー処理によりCCD撮像素子に映った像のパターン認識をおこなうシステムでグレー処理を行うことにより、像は256階調の濃淡画面として扱われ対象物のパターン形状の高精度な検出が可能となる。またCCD撮像素子に映った像は、画像内の任意の形状の位置座標を求めることができる。そこで、この原理を応用し、瞳孔をCCDカメラで認識し、その位置座標を正確に検出し、固視の状況をモニタできるサイバーナイフ治療における眼球固視のモニタリングシステムの開発を企画した。まず今年度は眼球運動をモニタリングする方法を構築した。まず眼球運動のモニタリングのためにCCDカメラを備えたマシンビジョンシステムを被験者の足側に設置し、頭部固定用シェルを作成し、前頭部にミラーを設置しミラー中央には、固視用のマークをつけた。マークを固視し鏡に映った瞳孔を認識できることを確認した。またその画像がモニタリングに耐えうるかどうかも検討した。マシンビジョンシステムにより鏡に映った瞳孔の動きは同定可能であり、また眼球運動に伴う瞳孔の移動に関してもリアルタイムに認識可能でありモニタリングに耐えうることを確認し、今後瞳孔の形状の重心をマシンビジョンシステムに認識させ、治療中の重心の動きを記録、モニタすることが必要と考えられた。