hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒマラヤ地域の祭礼に関わる家畜交易：異宗教間関係と地域間関係

本研究の目的は、ネパールからバングラデシュに至る畜産物の交易の実態を把握することで、異宗教間の関係について明らかにするものである。当初の研究実施計画では、初年度は、バングラデシュの犠牲祭に伴う畜産物交易を明らかにすることで、ヒンドゥー教が多いネパールやインドからイスラーム教徒の多いバングラデシュにどのように家畜が流通するのかを調べることとした。これにのっとり、2018年度は、バングラデシュを訪れ、おもに次の4点に関して調査をおこなった。1バングラデシュの犠牲祭において、ネパールやインドからの家畜がどのように流通するか把握するため、インド・バングラデシュ国境の家畜市に調査に行った。2農民が犠牲祭の家畜を飼養するかを把握するため、農村地域の家畜市の調査をおこなった。あわせて農村地域で家畜の増減を把握するため、所有する家畜頭数の調査をおこなった。3バングラデシュにおける皮革業を把握するため、ダッカ郊外の工場と農村地域で調査をおこなった。4バングラデシュの定期市における家畜の流通と先住民の家畜利用を把握するため、農村地域の定期市で調査をおこなった。結果的として、ネパールやインドからバングラデシュへやってくる家畜は、もともとそう多くはなく、農村地帯ほどバングラデシュ国産の牛を犠牲祭に使っていることがわかった。また、近年、ヒンドゥー至上主義を掲げるインドと国内農民保護を訴えるバングラデシュの国策によって畜産物の輸入が規制され、少なくなっていることもわかった。ただ、国産牛のなかにもネパールやインドの牛の血が混じっていると思われるものもあった。これは両国の畜産物交易がそれぞれの宗教的なナショナリズムの影響を受けつつも、現場では両者が交易を通じて関わりながら共存している点で意義があり、両者の共存を考えゆく上で重要であることがわかった。調査は順調に進んでいる。ただ、インドとバングラデシュにおける家畜交易に関する国レベルの規定について調べる必要が見えてきた。この点が当初の計画と状況が少し変わった点である。今後の研究は以下の4点に留意しておこなう。1.ダッカの中央家畜市場。家畜交易の取引記録を入手する(渡辺、シャキール)。2.インド側の西ベンガル州で家畜の交易に関する調査をおこなう(渡辺、シャキール)。3.インドとネパールで先住民の家畜利用(橘)。4.アジア経済研究所を訪れ、インドとバングラデシュの家畜交易に関する規制状況を、現地の新聞記事を用いて調査する(杉江、渡辺)。バングラデシュの新聞記事を収集するため、東京のアジア経済研究所へ出張する必要が生じたため、次年度にその予算を残しておいた。
テラヘルツ－キャビティエンハンスト分光システムの開発

本研究では,共振器構造を用いて低出力領域のテラヘルツ波(以後,THz波と記す)を増強する手法(=THzーエンハンスメント共振器)を確立し,それを高感度な吸収分光法(=キャビティエンハンスト吸収分光法,CEAS)としての応用を目指している.2年目のH30年度では,外部共振器の入力・出力結合器の開発とエンハンスメント共振器の評価方法の確立を実施し,以下の成果が得られた.1.ワイヤーグリッド(WG)は,申請者らが考案した二重構造(二重WG,特願2012-222791 (P2012-222791))を採用し,是迄で最もワイヤー径の細い20 μmを用いた二重WGの作製に初めて成功した.その入力結合(=透過率)の性能をテラヘルツ分光により評価した結果,1 THzの特定の偏光方向に対し1千万分の1の透過率を示し,従来の市販品に比べ千倍以上の消光比を達成した.また微細化に伴い有効範囲も拡大し,1万分の1以下の消光比を示す範囲が4 THzを超え,従来の市販品の4倍以上に達した(これらの研究成果は,第79回応用物理学会秋季学術講演会(発表番号:20a-PB3-9)で報告した).この性能は,エンハンスメント共振器内で11000万分の1程度の吸収の変化を高感度に検出する際に有用で,従来のTHz分光では不可能な高感度吸収分光の実現に大きく前進した.2.THzーエンハンスメント共振器を用いた時間領域分光法によって,吸収感度などの分光性能を定量的に評価する為の定式化と評価方法の確立を行った.赤外(IR)領域で実施されているCEASでは加味されていない(波の遅れや反転といった)位相の影響も分光データの解析処理に取り入れられるようにした.また,入力結合器で発生する反射波など共振器内の伝搬に寄与しない背景光となる影響を,測定される時間波形から除外できるようにした.2年目迄の研究実施計画として記したエンハンスメント共振器の設計およびプロトタイプの作製を達成している.そして,高性能なワイヤーグリッドの作製など,エンハンスメント共振器の性能向上に向けた要素技術の開発に取り組め,成果が得られた.以上から,当初の計画に対し,おおむね順調に進展していると評価する.初年度に取り組むことができた外部型と内部型のTHzーエンハンスメント共振器に,開発した要素技術を導入して,前回よりも1桁大きな増強度を目指す.一方で,低圧下での気体分子の吸収感度の向上などを目指した長距離のエンハンスメント共振器にも着手していきたい.本研究では,共振器構造を用いて低出力領域のテラヘルツ波(以後,THz波と記す)を増強する手法(=THzーエンハンスメント共振器)を確立し,それを高感度な吸収分光法(=キャビティエンハンスト吸収分光法,CEAS)としての応用を目指している.2年目のH30年度では,外部共振器の入力・出力結合器の開発とエンハンスメント共振器の評価方法の確立を実施し,以下の成果が得られた.1.ワイヤーグリッド(WG)は,申請者らが考案した二重構造(二重WG,特願2012-222791 (P2012-222791))を採用し,是迄で最もワイヤー径の細い20 μmを用いた二重WGの作製に初めて成功した.その入力結合(=透過率)の性能をテラヘルツ分光により評価した結果,1 THzの特定の偏光方向に対し1千万分の1の透過率を示し,従来の市販品に比べ千倍以上の消光比を達成した.また微細化に伴い有効範囲も拡大し,1万分の1以下の消光比を示す範囲が4 THzを超え,従来の市販品の4倍以上に達した(これらの研究成果は,第79回応用物理学会秋季学術講演会(発表番号:20a-PB3-9)で報告した).この性能は,エンハンスメント共振器内で11000万分の1程度の吸収の変化を高感度に検出する際に有用で,従来のTHz分光では不可能な高感度吸収分光の実現に大きく前進した.2.THzーエンハンスメント共振器を用いた時間領域分光法によって,吸収感度などの分光性能を定量的に評価する為の定式化と評価方法の確立を行った.赤外(IR)領域で実施されているCEASでは加味されていない(波の遅れや反転といった)位相の影響も分光データの解析処理に取り入れられるようにした.また,入力結合器で発生する反射波など共振器内の伝搬に寄与しない背景光となる影響を,測定される時間波形から除外できるようにした.2年目迄の研究実施計画として記したエンハンスメント共振器の設計およびプロトタイプの作製を達成している.そして,高性能なワイヤーグリッドの作製など,エンハンスメント共振器の性能向上に向けた要素技術の開発に取り組め,成果が得られた.以上から,当初の計画に対し,おおむね順調に進展していると評価する.初年度に取り組むことができた外部型と内部型のTHzーエンハンスメント共振器に,開発した要素技術を導入して,前回よりも1桁大きな増強度を目指す.一方で,低圧下での気体分子の吸収感度の向上などを目指した長距離のエンハンスメント共振器にも着手していきたい.エンハンスメント共振器で使用する予定のシリコン材料を用いた光学素子が設計の途中で,年度を跨ぐ予定であるから.
遺伝子導入ゼブラフィッシュを用いた前脳形成に関わる遺伝子の遺伝学的スクリーニング

脊椎動物の中枢神経系は、前後軸に沿って形成されるいくつかの領域を単位として分化する。本研究は特に前脳領域に着目し、ゼブラフィッシュを用いた遺伝学的スクリーニング法により、この領域の分化機構を遺伝子レベルで解明することを目的としている。また、スクリーニングにおいては、従来行われてきた形態観察やin situ hybridization法の他に、前脳のある特定の領域に蛍光タンパク質(GFP)を発現する遺伝子導入魚を作成し、その蛍光観察による迅速なスクリーニングを行うことを特色としている。今年度の研究実績としては、まず前年度の報告書でも触れた通り、野生型に対する形態観察およびdlx2遺伝子(端脳腹側に発現)をマーカーとしたin situ hybridization法によるスクリーニングを引き続き行った。その結果、新たに63ファミリー(前年度の結果と合わせると93ファミリー)についてスクリーニングを完了することができ、11系統(同15系統)の変異体を得た。この15系統の内、神経系の異常に関わると思われるものは4系統得られ、(1)dLx2遺伝子の異所的発現を示すもの1系統、(2)稚魚期の逃避運動の異常を示すもの1系統、(3)頭部の異常な矮小化を示すもの1系統、(4)後脳部の形態形成異常を示すもの1系統であった。また残りの変異体の表現型の大部分は、前後軸の短縮を示すものと頭部に大規模な細胞の壊死を引き起こすもので、それぞれ、6系統および4系統得られた。神経系の異常と思われる4系統については、今後原因遺伝子の場所を決定する作業に入りたいと考えている。また、遺伝子導入魚を用いたスクリーニングについては、dLxh2およびemx1(端脳背側に発現)の転写制御領域にgfp遺伝子を連結した融合遺伝子を導入した魚の作成は完了しており、今年度はこれらのうちdlx2遺伝子の転写制御領域を組み込んだ魚について変異原処理を行った。現在F2を作成中である。これらが成熟次第、スクリーニングに入る予定である。本研究は特に前脳領域(ヒトにおいては大脳、間脳に相当)に着目し、ゼブラフィッシュを用いた遺伝学的スクリーニング法により、この領域の分化機構を遣伝子レベルで解明することを目的としている。今年度の研究においては、まず研究計画にある通り、dlx2(端脳腹側に発現),emx1(端脳背側に発現)の転写制御領城にgfp遺伝子を連結した融合適伝子を導入した魚の作成を行った。その結果、前脳部において両遺伝子の発現パターンを模倣する蛍光パターンを示す遺伝子導入魚の作成に成功した。現在、ホモ化した魚を作成中であり、これらが成熟次第、変異原処理を行う予定である。また、遺伝子導入魚を作成する間に、通常の野生型個体に対して変異原処理を行った。これに関しては既に雑種第2代(F2)が作成されており、形態観察、及びdlx2プローブを用いたin situ hybridization法によるスクリーニングを開始した。現在までのところ、30ファミリーのF2についてのみ、スクリーニングが終了している段階であるが、既に4系統の変異体が単離されており、そのうちの1系統は、本研究の目的である前脳部のパターン形成に異常をきたす変異体であった。来年度は野生型個体に対するスクリーニングをさらに進めるとともに、遺伝子導入魚に対する変異原処理も行う予定である。また、得られた変異体に対しては詳細な記載を行い、原因遺伝子の同定に向けて研究を進めていきたいと考えている。

また、遺伝子導入魚を用いたスクリーニングについては、dLxh2およびemx1(端脳背側に発現)の転写制御領域にgfp遺伝子を連結した融合遺伝子を導入した魚の作成は完了しており、今年度はこれらのうちdlx2遺伝子の転写制御領域を組み込んだ魚について変異原処理を行った。現在F2を作成中である。これらが成熟次第、スクリーニングに入る予定である。
骨移植における骨髄細胞の骨への分化メカニズムの解析とBMPの骨移植有効化への応用

(1)骨(骨髄)移植時の骨形成と同様の過程を示す骨折モデルで、経時的な骨形成因子(BMP-4)とBMPの拮抗因子のひとつであるNogginの発現をnorthernblottigとin situ hybridization法を用いて検討した。その結果BMP-4とNogginは骨折初期に発現のピークを持ち全過程で同様の局在で共発現していた。(2)骨(骨髄)移植の実験モデルとしてラット大腿骨骨髄細胞を採取し、これをdiffusion chamberに封入してラット背筋内に埋め込む実験を行った。chamber内の組織の経時的変化は12週でフィルター内側面に細胞成分が付着し34週目に軟骨及び骨形成が進行し、全体として骨折治癒過程での骨折部周辺の変化と同様の現象が見られた。またin situ hybridization法を用いた検討ではフィルター内の細胞の一部はBMP-4のmRNAを発現していた。以上のことから骨髄細胞は骨折や骨移植の際に自身で骨形成因子を発現して分化、増殖し骨形成を誘導しうることが考えられた。(3)骨吸収促進作用をもつ炎症性サイトカインであるTNF-αに注目し、TNF-αの働きを抑制する薬剤(キサンチン誘導体であるPentoxifylline)の骨量増加作用について検討した。その結果Lipopolysaccharide(LPS)投与によつてTNF-α産生を誘発したマウス大腿骨は骨粗鬆化が生じPentoxifyllineの同時投与によりその骨粗鬆化は抑制され、またPentoxifylline単独投与でマウス大腿骨の骨量増加が起こることを証明した。さらにrhBMP-2による異所性骨形成を誘導する実験系にPentoxifyllineを投与してその効果を評価し、PentoxifyllineがrhBMP-P2の異所性骨形成作用を増強することを確認した。1.ラットの腸骨を一部採取しこれを背筋内に自家移植する実験移植後1週間以内で移植骨の壊死と間葉系細胞の増殖を認め、23週では移植骨周囲に骨芽細胞で縁どられた新生骨が形成されてきた。46週では移植骨が新生骨に置き換わり、新生骨内には新たに骨髄が形成されてきた。この経過中でのBMP-4(骨形成因子)とnoggin(BMP拮抗サイトカイン)のmRNAの発現についてin situ hybridization法で検討中であるが、初期に出現する間葉系細胞や新生骨周囲の骨芽細胞に両サイトカインの発現が見られている。2.ラット大腿骨骨髄細胞を採取し、これをdiffusion chamber(気質は通すが細胞は通さない閉鎖系)に封入してラット背筋内に埋め込む実験chamber内の組織の経時的変化についてHE染色標本、サフラニンO染色標本で見ると、封入された骨髄細胞は12週でフィルター内側面に脂肪組織を含む細胞成分が付着し同部位において34週で軟骨及び骨の形成が進行してきた。さらに時間が経過すると軟骨組織は少なくなり、全体として骨折治癒過程における骨折部周辺の変化に似た骨形成過程が観察できた。またin situ hybridization法を用いた検討では閉鎖腔中の骨髄細胞の一部は初期にBMP-4のmRNAを発現していた。(1)骨(骨髄)移植時の骨形成と同様の過程を示す骨折モデルで、経時的な骨形成因子(BMP-4)とBMPの拮抗因子のひとつであるNogginの発現をnorthern blottingとin situ hybridization法を用いて検討した。その結果、BMP-4とNogginは骨折初期に発現のピークを持ち全過程で同様の局在で共発現していた。

(2)骨(骨髄)移植の実験モデルとしてラット大腿骨骨髄細胞を採取し、これをdiffusion chamberに封入してラット背筋内に埋め込む実験を行った。chamber内の組織の経時的変化は12週でフィルター内側面に細胞成分が付着し34週目に軟骨及び骨形成が進行し、全体として骨折治癒過程での骨折部周辺の変化と同様の現象が見られた。またin situ hybridization法を用いた検討ではフィルター内の細胞の一部はBMP-4のmRNAを発現していた。以上のことから骨髄細胞は骨折や骨移植の際に自身で骨形成因子を発現して分化、増殖し骨形成を誘導しうることが考えられた。(3)骨吸収促進作用をもつ炎症性サイトカインであるTNF-αに注目し、TNF-αの働きを抑制する薬剤(キサンチン誘導体であるPentoxifylline)の骨量増加作用について検討した。その結果Lipopolysaccharide(LPS)投与によってTNF-α産生を誘発したマウス大腿骨は骨粗鬆化が生じPentoxifyllineの同時投与によりその骨粗鬆化は抑制され、またPentoxifylline単独投与でマウス大腿骨の骨量増加が起こることを証明した。さらにrhBMP-2による異所性骨形成を誘導する実験系にPentoxifyllineを投与してその効果を評価し、PentoxifyllineがrhBMP-2の異所性骨形成作用を増強することを確認した。
光学活性P-フルオロヘキサヒドロシラジフェニドールの合成と抗ムスカリン作用

光学活性p-フルオロヘキサヒドロシラジフェニドール(p-F-HHSiD)の合成方法について検討し以下の成果を得た。1.メントールとp-F-HHSiD前駆体のジアステレオマ-は結晶化しなかったが、コレステロールとp-F-HHSiD前駆体のジアステレオマ-は結晶化することがわかった。そこで、このジアステレオマ-をペンタン溶媒を用いて再結晶して光学的にほぼ純粋なジアステレオマ-を得ることができた。光学分割の条件を最適化し、分割効率を2%から25%に向上することができた。その結果、高い光学純度を有する(+)-p-F-HHSiDは比較的容易に供給可能となった。2.こうして得たジアステレオマ-をLiAlH4で還元して光学活性なヒドロシラン誘導体(|α|435+11.2(c1.3,CH2Cl2))に導いた。さらに、このヒドロシラン誘導体に水酸化カリウムを作用させて目的の(+)-p-FHHSiD(|α|435+30.2(c1.0,CH2Cl2))を得ることができた。3.反対の対嘗体(-)-p-FHHSiDの調製は光学分割によっては達成することは出来なかった。一方、p-F-HHSiDのヨウ化メチル塩誘導体を再結晶することによって光学純度が向上することが分かった。そこで、(+)-P-FHHSiDを反転させた後ヨウ化メチル塩に誘導しそれを再結晶することによって(-)-p-F-HHSiDのヨウ化メチル塩を得られることが分かった。しかし、現在のところ光学的に純水な(-)-p-F-HHSiDのヨウ化メチル塩を得るには至っていない。4.問題点抗ムスカリン作用について検討するためには(+)および(-)の両対掌体が必要である。しかし、今回分割剤として用いたコレステロールは天然物であることから片方の対掌体しか利用できないため、この方法では(-)-p-F-HHSiDを得ることはできない。そこで、現在、両対掌体が利用可能な合成分割剤について検討中である。光学活性p-フルオロヘキサヒドロシラジフェニエドール(p-F-HHSiD)の合成方法について検討し以下の成果を得た。1.光学分割メントールとp-F=HHSiD前駆体のジアステレオマ-は結晶化しなかったが、コレステロールとp-F=HHSiD前駆体のシアステレオマ-は結晶化することがわかった。2.光学活性なp-F=HHSiDへの誘導こうして得たジアステレオマ-をLiAlH_4で還元して光学活性なヒドロシラン誘導体([α]_<435>+11.2(c1.3, CH_2Cl_2))に導いた。さらに、このヒドロシラン誘導体に水酸化カリウムを作用させて目的の(+)-p-FHHSiD([α]_<435>+30.2(c1.0, CH_2cl_2))を得ることができた。3.問題点抗ムスカリン作用について検討するためには(+)および(-)の両対掌体が必要である。

しかし、今回分割剤として用いたコレステロールは天然物であることから片方の対掌体しか利用できないため、この方法では(-)-p-F-HHSiDを得ることはできない。そこで、現在、両対掌体が利用可能な合成分割剤について検討中である。光学活性p-フルオロヘキサヒドロシラジフェニドール(p-F-HHSiD)の合成方法について検討し以下の成果を得た。1.昨年の成果をもとにコレステロールを用いる光学分割の条件を最適化し、分割効率を2%から25%に向上することができた。その結果、高い光学純度を有する(+)-p-FHHSiDは比較的容易に供給可能となった。2.反対の対嘗体(-)-p-FHHSiDの調製は光学分割によって達成することは出来なかった。しかし、p-FHHSiDのヨウ化メチル塩誘導体を再結晶することによって光学純度が向上することが分かった。そこで、(+)-P-FHHSiDを反転させた後ヨウ化メチル塩に誘導しそれを再結晶することによって(-)-p-FHHSiDのヨウ化メチル塩を得られることが分かった。しかし、現在のところ光学的に純粋な(-)-p-FHHSiDのヨウ化メチル塩を得るには至っていない。
運動は褐色脂肪を増量・活性化するか？　新規褐色脂肪評価法を用いた検討

サーモグラフィを用いた新規の褐色脂肪組織の評価法の確立を行った。本サーモグラフィ法を用いて、これまで18FDG-PET/CTでは評価が困難であった運動経験者における褐色脂肪組織活性の評価を行う予定である。24名を対象に、サーモグラフィ法でも非侵襲的かつ簡便に褐色脂肪組織を評価できるかについての検討を行った。対象には、18FDG-PET/CT法(2時間の寒冷負荷を行い糖取り込みを評価)による褐色脂肪活性値の評価および、サーモグラフィ法による皮膚温度の変化を水浸漬試験および2時間の寒冷負荷試験で評価した。その結果、褐色脂肪活性の高い被験者は寒冷負荷後に褐色脂肪組織の存在する鎖骨上窩の皮膚温度が他部位より高くなった。一方で、褐色脂肪活性の低い被験者にはその反応は見られなかった。この結果は褐色脂肪組織が寒冷負荷などの寒冷刺激によって熱を放出した結果であると考えらえる。また、褐色脂肪組織密度と交感神経活動との関連について検討も行った。性、年齢をマッチさせた40名を対象に、夏季と冬季に褐色脂肪組織密度と自律神経の測定を行った。その結果、褐色脂肪組織密度は冬季に増加した。これは冬季の気温低下により熱産生を行うために、褐色脂肪組織が増量したと考えられる。また褐色脂肪組織の増量には交感神経活動の活性化が重要であることが知られており、交感神経の指標である、LFやVLFが褐色脂肪組織密度の増加に伴い増加した。特に、VLFは、熱産生に関与する交感神経の指標(VLF)である。一方で、副交感神経指標であるHFは冬季で低値であった。本結果は、第38回日本肥満学会で発表を行い、Journal of Physiological Anthropologyに原著論文として採択された。アスリートと褐色脂肪組織や肥満との関連を調べるために、ラグビー部80名を対象に、非アルコール性脂肪肝の発生率や褐色脂肪組織関連遺伝子多型を評価した。その結果、バックスに比較してフォワードに非アルコール性脂肪肝が多く発生していた。しかし、遺伝子多型との関連は見られなかった。本結果については、Frontiers in Endocrinologyに投稿中である。褐色脂肪組織密度と交感神経活動との関連について検討を行うため、40名を対象に、夏季と冬季に褐色脂肪組織密度と自律神経の測定を行った。その結果、褐色脂肪組織密度と熱産生に関与する交感神経の指標(VLF)は夏季と比較して冬季に増加することがわかった。上述のサーモグラフィの研究について、18FDG-PET/CTとの関連性の検討、経時的な皮膚温度変化の解析などを詳細に行い、褐色脂肪組織活性がどの程度評価できるかを検証していく。本結果については第39回日本肥満学会にて発表を行う予定である。
非晶質系物質の高度集積化構造制御のための包括的解析法の構築

本研究の目的は、非晶質系物質の高度集積化構造制御のための包括的解析法の構築にある。ガラスと高温液体に対して回折実験・ラマン分光実験・計算機実験を行い、それらの最適化構造を求めた。ホウ酸塩系ガラスでは3配位あるいは4配位型B-Oユニットが、テルル酸塩系ガラスでは三方両錐体型や三方錐体型Te-Oユニットが、希土類混合融体中ではLaやYが6配位型の錯イオン(LnCl63-)を形成し、それらがさらにクラスタを形成していた。それに基づきさらに解析プロセスの高度化を図った。非晶質物質の代表としてガラスと高温液体に対してX線回折実験・中性子回折実験・XAFS実験・ラマン分光実験・分子動力学計算を行い、基礎データを集めることになるが、研究初年度にあたる平成20年度は、試料作製のための機器の調整・器具の作製・作動試験を主に実施した。ガラス試料はタリウムホウ酸塩系(B_2O_3-Tl_2O)とし、高温液体としては希土類塩化物とアルカリ塩化物の混合融体(具体的には、希土類元素としてはイットリウムとランタンを選定)を試料とする。ホウ酸塩系はホウ酸にタリウム酸化物を混合させ、それらを溶融・急冷固化させることにより調製することに成功した。ガラスについては、さらに成形・研磨・微粒化を行った。希土類塩化物は、希土類酸化物と塩化アンモニウムとの反応により合成し、これを蒸留精製するのであるが、ここで従来から行ってきた手法に改良を加え、試料純度の向上を計った。特に、試料精製用の蒸留装置を新たに設計し直し、試作試験を行った。X線回折実験用には、新たに取り付けるモノクロメーターを設計し、ラマン分光実験では、高温度での測定に用いるために従来のラマン炉の設計変更を試みた。また、次年度以降に用いる構造解析ソフトの書き換え作業を開始した。平成20年度に設計し直した試料精製用の蒸留装置を用い、試料調製をしつつ、同様に設計したX線回折(XRD)用モノクロメーターや高温用ラマン実験炉を作成し作動試験の後、本実験(XRDおよびラマン分光)を開始した。B_2O_3-Tl_2O系やB_2O_3-CaOガラスに対しX線回折実験を行い、相関関数G(r)を求めたところ、いくつかのピークが観測された。例えばB_2O_3-Tl_2O系に対しては、それぞれのイオン半径(B^<3+>=0.01nm,O^<2->=0.135nm(III)および0.140nm(IV),T1^+=0.150nm(VI))から考えるとr=0.14nm付近の第一ピークはB-O相関、r=0.24nm付近のピークはO-O相関およびB-B相関、r=0.34nm付近のピークはTl-O相関およびTl-Tl相関で構成されていると考えられる。次に動径分布関数D(r)を距離rで割った関数D(r)/rのピーク分離を行ったところ、r=0.14nm付近におけるピークを三配位型と四配位型の2種類のB-O相関にピーク分離することができた。Tl_2Oの含有量が増えるにつれ、r=0.147nmの四配位型B-O相関が次第に大きくなり、ピークがブロードになっていることが確認できる。これは、Tl_2Oの添加によりBO_3三角形構造の一部が四配位型のBO_4四面体構造に変化したためと考えられる。従って、ボロキソル環のネットワーク構造に歪みが生じたとも考えられる。同じ試料に対しラマン分光実験を実施したところ、XRD実験とほぼ同様の結論を導きうることが予想された。もう一つの非晶質体の代表である高温液体としては、YCl_3やLaCl_3と各種アルカリ塩化物との混合融体を試料としてラマン分光実験を予備的に実施したところ、6配位型の錯イオン形成と認められるスペクトルが得られた。本研究の目的は、非晶質系物質の高度集積化構造制御のための包括的解析法の確立にある。従来行なわれている物質の構造解析の現状は、個別的・分散型の測定方法を独立に適用して個々の結果を得ているにすぎない。従って、測定結果だけでなくその解釈において、大きな差異が生じている。これまでばらばらに適用されてきた手法を規格化し、個々の測定法の特徴を活かした解析を行い、非晶質系物質の高度集積化構造制御のためにそれらの結果を相互にフィードバックしあうだけでなく統一的統合的に解析するソフト開発を本研究で目指す。非晶質物質の代表としてガラスと高温液体に対して回折実験・ラマン分光実験・計算機実験を行った。ガラスとしては二酸化タリウムを添加したホウ酸塩だけでなくテルル酸塩も対象とし、高温液体としては希土類塩化物とアルカリ塩化物の混合融体を選定した。

一連の実験から、それらの非晶質系物質の最適化構造を求めた。ガラス類は溶融・急冷法により調製し、さらに成形・研磨・微粒子化を行う。希土類塩化物は、希土類酸化物と塩化アンモニウムとの反応により合成し、これを昇華精製して使用した。回折実験からは配位数や原子間距離を求め、ラマン分光によりガラスや高温液体内に存在するイオン種等の構造を調べ、構造解析の精密化を図った。それに基づきさらに解析プロセスの高度化を図った。ホウ酸塩系ガラスでは3配位あるいは4配位型B-Oユニットが、テルル酸塩系ガラスでは三方両錐体型や三方錐体型Te-Oユニットが相互に連結して網目構造を形成していることがわかった。希土類混合融体中ではLaやYが6配位型の錯イオン(LnCl_6^<3->)を形成し、希土類の濃度に応じてそれらがさらに頂点や稜を共有してクラスタを形成することもわかった。本研究によりほぼ当初の目的が達成された。
英文学教育の理念・目的および方法に関する体系的研究

本研究をつうじてわれわれは、大学教育のなかで教育目標の明確化(とくに就業力との関連で)が求められてきている現状を踏まえ、(1)かつて教養主義という名のもとにほとんど自明とされていた英文学教育の理念・目的を、学生の就業力養成と関連させながら再構築し、(2)その理念・目的を実現するための英文学教育の具体的な方法論と教材を開発するとともに、(3)そのような英文学教育の理念・目的と連動する英語教育の方法論と教材を開発したうえで、研究の成果を日本英文学会の活動をとおして発信することをめざした。(1)協力者ネットワークの構築英文学教育およびそれとの関連における英語教育について関心をもっている研究者の数は残念ながらいまだ限定的である。したがって、4年計画の初年度となる平成23年度は、協力者ネットワークの構築に力を入れた。具体的には、日本英文学会関東支部春期大会において、原田(研究分担者)司会のシンポジウム「学会は研究・教育のために何ができるか?--日本英文学会関東支部の将来構想」において、丹治愛(連携研究者)が本研究の趣旨を「英文学教育の理念・目的および方法についての組織的検討」というタイトルのでもとで発表し、日本英文学会関東支部のなかで、英文学教育プロジェクトのためのネットワーク構築を呼びかけるなど、日本英文学会各支部への働きかけを行った。また、『英語青年』元編集長の津田正氏を研究会に招いて、協力者候補者に関する有益な情報をいただくとともに、協力者を募集するためのアンケート作成についてサジェスチョンをいただいた。(2)英文学教育の理念と方法論高橋(研究代表者)は「イギリス小説と批評の研究」において、英文学教育という面に留意しつつ、今年度に出版されたイギリス小説の研究書を総括した。また、メンバー全員で全国の大学の英文科のHPを通読し、(英)文学教育の理念についての記述を収集し、それをいくつかのカテゴリーに整理する作業を行った。丹治陽子(研究分担者)を中心とする横浜国大教育人間科学部教員3名で、教育学部のなかでの英文学教育の理念および実践例を視察するために広島大学を訪問し、意見交換を行った。さらに、原田(研究分担者)は、連合王国のロンドン大学、ケンブリッジ大学を訪ね、留学生を念頭に置いた英文学関係の各種特別プログラムなどを視察した。3年目となる25年度は、グループ全体の研究テーマとしては、英文学教育における映画の活用を選択した。学生の本離れが指摘されるなか、より多くの作品に触れさせる方法として映画の活用があるというだけではなく、映画によるアダプテーションも文学作品のひとつの解釈と見なすことによって、映画と文学の比較によって相互の解釈を深めるアダプテーション研究は、英文学研究の方法を学習する効果的な研究であるものとして、英文学教育に活気をもたらす要因となる。そのような前提のもとで、映画の解釈の方法を映像の文法をいかに教えるかからはじまって、いかに具体的な作品解釈へと学生を導くかというさまざまな次元の方法論について研究することになった。そしてその成果として、日本英文学会東北支部大会特別シンポジウム「英文学教育における映像の文法」(司会=岩田美喜)を中心的に企画し、丹治愛と原田がパネリストとして参加した。外部の講師、フロアとともに、議論が盛り上がり、有益な質疑応答ができた。英文学教育を日本英文学会と連携して組織化、体系化しようとする本研究のもうひとつの重要な使命としては、日本英文学会関東支部と連携して進める予定の、「教えるシリーズ」と題する英文学教育の叢書の刊行がある。26年度はグループ内部でこの制度化についての具体策を協議したあと、出版をお願いする日本英文学会協賛会員の出版社のうちの数社と意見交換をして、制度化にむけての準備を進めることができた。関東支部理事会でもその方向での制度化を了承され、規程づくりの最後の段階にきている。26年度には、広く企画を募りつつ、このグループとしても企画のアウトラインを作成し、提案していく予定になっている。本科研プロジェクト2年目にあたる24年度は、5月27日、丹治愛(連携研究者)が、日本英文学会第84回大会(専修大学)において、特別シンポジウム「外国語外国文学会の現下の課題」の司会をし、「教育の場から」というタイトルで口頭発表した。その内容は、『日本英文学会2012年度大会プロシーディングズ』(2012年9月)において掲載済み(pp. 112, 117-18)。10月13日には、高橋和久(研究代表者)が、日本ハーディ協会第55回大会(武庫川女子大学)において、「英文学を学ぶ/教えるということーハーディを経由した詩人を経由して」というタイトルで特別講演を行なった。10月28日には、丹治愛が、日本英文学会中国四国支部大会(高知大学)において、「英語リーディング教授法の多様化のなかで文学研究者に存在意味はあるのか」というタイトルのシンポジウムを組織した。

さらに、12月1日には、原田範行(研究分担者)が日本ワイルド協会第37回大会(慶應義塾大学)において、「ワイルド作品を教育に活用する」というシンポジウムを組織し、原田のほか、阿部公彦(研究分担者)、丹治愛が講師として研究発表を行なった。以上のシンポジウムには、金丸千雪(愛知文教大学教授)をはじめ、ネットワーク構築の呼び掛けに応じてくれた先生方が参加してくれた。今後も同様の人的ネットワークを拡大していきたい。また、原田が中心となって、出版社の編集者とも連携して、日本英文学会関東支部のなかで「英文学を教える」シリーズを発刊する企画にも着手している。メンバー全員、英文学関係の学会のあいだに徐々にではあれ英文学教育への意識が高まっているという実感を感じている。来年度は、口頭発表だけでなく、論文作成の方面でも組織的な取り組みを開始したい。本年は文学教育の柱となるべき文学史教育について集中的に研究を進めるとともに、英文学教育の理念と方法論に関するこれまでの成果をまとめるための著作(研究社)ー英文学教育叢書の第一巻目をめざしてーの構想を、英文学会関東支部と連動しながら進めることができた。文学史教育については、その成果を、日本英文学会北海道支部第59回大会シンポジウム「文学史を書くこと、文学史を教えること」というかたちで発表した。外部から後藤和彦(立教大学教授)を招き、ひじょうに活発な議論をすることができただけでなく、多数の聴衆に恵まれることで、この4年間に教育にたいする関心が英文学界のなかにも着実に広がっていることを実感できる有意義な機会となった。より具体的には、文学史を教えることによってそれを書くことを強いられている英米文学研究者して、文学史と文学研究の現在的な問題ー文化、歴史、物語、国民国家、ナショナリズムなどーをあらためて検討するとともに、英米文学教育者として文学史を教えるときになにを重視しているか、どのような工夫を凝らしているかといった実際的なヒントを披露しあう機会ともなった。英文学教育の著作については、原田範行が中心となり、研究社編集部からも具体的なサジェスチョンをもらいながら、全体の構成を定めるところまで進めた。たんに英文学の専門知識を教えるというだけでなく、学士力と言われる社会人基礎力ー高度な言語能力、コミュニケーション能力、課題発見・解決能力などーを養成するためのアクティヴ・ラーニングの要素をいかに組みこむか、いかに具体的な教案の提案を加えるかというところで、これまでにはない著作をめざすことになるだろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。英文学26年度が最終年度であるため、記入しない。協力者ネットワークの構築の面でも、英文学教育の理念と方法論の研究の面でも、おおむね順調に進んでいる。ただし、1年目に実施する予定だったアンケートについては、回収率を高めるためのアンケートの方法が定まっていないため、実施が遅れている。英文学教育の方法についてのグループとしての研究活動はテーマを選びながらそれぞれのテーマで着実に成果をあげているし、体系化も徐々に進み、それが学会活動をつうじて組織的な展開も見せはじめている。叢書出版の企画も、英文学会関東支部と連携しつつ、徐々にではあるが前進している。日本英文学会およびその7支部との連携で英文学教育への関心を高めていこうとする当初の目論見はおおむね達成しつつある。
イランの石筍・トラバーチンを用いた西アジアの古気候復元の試み

西アジア(特にイラン・イラク)周辺の古気候データは、試料採取が困難であることもあって、大変少ない状況である。そこで、本研究においては、イランの鍾乳洞内の石筍を用いて過去数万年間の古気候復元が可能かどうかを見極め、西アジア地域の古気候復元を行うことを第1の目的とする。さらに、トラバーチンを用いて古気候復元を行うための手法を確立することを第2の目的とする。トラバーチン形成に関する地質学的研究はいくつか行われているものの地球化学的研究はほとんどない。本研究においては、イランの石筍・トラバーチンを用い、ダストの影響を加味したマルチプロキシ地球化学分析によって西アジア地域の古気候復元を行う。
マイクロスフィア化タクロリムス製剤のラット心,肝移植における免疫抑制効果の検討

乳酸-グルコール酸共重合体生分解性高分子マイクロスフィアに免疫抑性剤タクロリムスを封入して、タクロリムス封入生分解性マイクロスフィア(以下、TLBMと略す)を調製した。これをラットに皮下投与して、徐放効果、組織内濃度の集積効果、免疫抑制効果を検討し、以下の4つの研究成果を得た。1.TLBMは、平均粒子径が87-90μmの粉末状微少粒で、タクロリムス含有率は、2回の調整で、6.76%,6.48%と安定していた。2.TLBMをDA/Slcラット背部に1回皮下投与し、タクロリムス含量1.6mg/kg,2.4mg/kg,7.2mg/kgの全血中タクロリムス濃度を経時的に測定したところ、14日間、統計学的に有意な平坦で平行な濃度曲線を維持し、投与量とAUCとに決定係数0.958の有意な回帰直線を認め、優れた徐放性を示した。また、7.2mg/kgのタクロリムス含量でも、副作用として体重減少、下痢症状を認めなかった。3.TLBMをDA/Slcラツト背部にタクロリムス含量4.8mg/kgの1回皮下投与で、投与後10日目の組織内タクロリムス濃度分布をみた。両側前肢腋窩の所属リンパ節と両側大腿部骨髄が他臓器に比して有意に高い集積性を示した。4.DA/Slcラットをドナー、LEW/Seaラットをレシピエントに、鎌田のカフ法による同所性全肝移植を行い、TLBMのタクロリムス含量4.8mg/kg,2.4mg/kg,0.16mg/kgを移値直後にそれぞれ1回皮下投与して生存日数を比較した。タクロリムス含量4.8mg/kg 1回皮下投与は他に比べて有意に生存日数の延長を認めた。以上の結果より、TLBMは、安定した徐放効果と優れた局所免疫抑制効果を持つため、タクロリムスの新剤型薬として期待できる。平成13年度は、乳酸-グルコール酸共重合体生分解性高分子のマイクロスフイアに免疫抑性剤タクロリムスを封入し、ラットを用いてその薬理学的特徴を検討した。以下の4つの研究成果を得た。1.タクロリムスを封入したマイクロスフィアは、200μm以下の粉末状微少粒で、タクロリムス含有率は、2回の調整で、6.76%,6.48%と安定していた。2.タクロリムス封入マイクロスフイアのラット背部皮下投与で、タクロリムス1.6mg/kg,2.4mg/kg,7.2mg/kgの全血中タクロリムスを経時的に測定したところ、14日間ほぼ一定の値を維持し、優れた徐放性を認めた。特に、2.4mg/kgの高濃度のタクロリムス投与でも、副作用として高頻度に見られる下痢症状を認めなかった。3.タクロリムス封入マイクロスフイア投与後10日目の組織内タクロリムス濃度は、網内系を代表する所属リンパ節、骨髄に高い集積性を示した。これらの組織は、免疫担当臓器で、免疫抑性剤の作用部位として効果的であった。4.タクロリムス封入マイクロスフイア2.4mg/kg1回皮下投与によるラット肝移植においては、タクロリムス原末1.0mg/kg1回筋注投与とほぼ同様の生存日数を認めるに過ぎなかった。

しかし、タクロリムス封入マイクロスフイア0.16mg/kg1回皮下投与という2.4mg/kg1回皮下投与の1/15の少ない投与量においても弱い免疫抑性効果を示した。1.タクロリムスをポリ乳酸グリコール酸共重合体に封入した生分解性マイクロスフィアを調製した。粒子径が8790μm、タクロリムス封入率は、6.48w/w%と6.60w/w%の2サンプルを調整した。2.DA/Slcラットを用いて、タクロリムス封入マイクロスフィア1.6mg/kg(n=9)、2.4mg/kg(n=5)、および7.2mg/kg(n=7)(以下、いずれもタクロリムス投与量)を1回のみ皮下投与し、投与18日後までタクロリムスの血中濃度を測定したところ、14日間、平坦な一定の濃度推移を示し、投与量とAUCとに正の相関を認めた。3.臓器集積性を調べるため、DA/Slcラットにタクロリムス封入マイクロスフィア4.8mg/kg(n=6)を1回だけ皮下投与し、10日後に組織内タクロリムス濃度を測定したところ、所属リンパ節の前肢腋窩リンパ節に高い組織集積性を示した。4.DA/Slcラットをドナー、LEW/Seaラットをレシピエントに鎌田のカフ法による同所性全肝移植を行い、タクロリムス封入生分解性マイクロスフィア4.8mg/kg(n=3)、2.4mg/kg(n=4)、0.16mg/kg(n=5)、タクロリムス原末1.0mg/kg(n=7)、生理食塩水10mL/kg(n=5)を、移植直後にそれぞれ1回のみ皮下投与して生存日数を比較した。タクロリムス封入生分解性マイクロスフィア4.8mg/kg投与群が、他の投与群に比して有意な生存日数の延長を認めた。以上の結果より、タクロリムス封入生分解性マイクロスフィアは、安定した徐放性を優れた局所免疫抑制効果を持ち、タクロリムスの新剤型薬として期待できる。
男性不妊精子の酸化的DNA障害とその病理学的意義

平成9年度は,8-ヒドロキシデオキシグアノシンを酸化的ストレスによるDNA損傷のマーカーとして,精子の酸化DNA量をWHOの判定基準を満たす男性不妊患者19例と正常コントロール20例で比較検討を行った。その結果,男性不妊患者の精子核酸化DNA量はコントロール精子より有意に多く,男性不妊患者では精子核の酸化障害に起因するDNA損傷が増加している可能性が示唆された。また,男性不妊患者の精子核酸化DNA量は,ビタミンCやE等の高酸化剤の内服により減少した。平成10年度は,男性不妊の原因の一つに精索静脈瘤などによる精巣温度の上昇が考えられていることから,熱ストレスによる造精障害における活性酸素の関与を解明するための基礎研究を行った。生後約40日令のラットから精細胞を分離し,熱ストレス(45°C,1時間)を加えると約13%のアポトーシス細胞が検出されるが,活性酸素のスキャベンジャーを添加後,熱ストレスを加えると,アポトーシス細胞の頻度は著明に減少した。また,キサンチン・オキシダーゼ活性酸素産生系により直接精細胞に酸化的ストレスを与えると,アポトーシスが誘導された。また,熱ストレスは細胞内の過酸化物質の濃度を上昇させた。以上の結果は,男性不妊の発生過程における活性酸素の役割を具体的に明らかにしたもので,近年増加していると言われている男性不妊の治療法を開発する上で極めて重要な知見と考えられる。活性酸素によるDNA損傷時に8-ヒドロキシデオキシグアノシンが生成されるが、この物質は近年高速液体クロマトグラフィーに接続した電気化学検出器により高感度に検出可能なことから、酸化的障害によるDNA損傷のマーカーとして脚光を浴びている。我々は、この8-ヒドロキシデオキシグアノシンをマーカーとして精子の酸化DNA量をWHOの判定基準を満たす男性不妊患者19例と正常コントロール20例で比較検討を行った。その結果、男性不妊患者の精子核DNAの8-ヒドロキシデオキシグアノシン量はコントロール精子より有意に多く、男性不妊患者では精子核の酸化障害に起因するDNA損傷が増加していると考えられた。酸化的DNA損傷が男性不妊成立の一因になっているとすれば、何らかの方法で酸化的ストレスを低下させればその障害を回復出来る可能性が考えられる。そこで男性不妊患者14例を対象とし、抗酸化剤であるビタミン剤等を内服させるパイロット・スタデイを行った。対象男性不妊患者に一日ビタミンE 200mg、ビタミンC 200mgおよびグルタチオン400mgの3種類の抗酸化剤を2カ月間内服させ、治療の前後で精液検査所見、血清中ビタミンEおよびC濃度、過酸化脂質量、および精子中の8-ヒドロキシデオキシグアノシン量の測定を行った。その結果、平均精子濃度は薬剤内服後に有意な改善が認められ、またビタミンEおよびCの血中濃度の増加、血中の過酸化脂質量の低下が認められた。また、精子の8-ヒドロキシデオキシグアノシン量は抗酸化剤の内服により有意に減少した。本研究により男性不妊において精子核の酸化障害に起因するDNA損傷が増加していることが示され、それに対する抗酸化療法の有効性も示唆された。平成9年度は,活性酸素による精子のDNA損傷が男性不妊患者の病態に関与していることを明らかにした。その結果を踏まえて平成10年度は,精巣温度の上昇による造精障害における活性酸素の関与を解明するための基礎研究を行った。生後約40日令のラットから精細胞を分離し,精細胞培養の至適温度である32.5°Cで3日間培養すると,90%以上の細胞は生存しアポトーシス細胞はほとんど検出されなかった。しかし,熱ストレス(45°C,1時間)を加えてから32.5°Cで24時間培養した場合の生存率は70%まで減少して,約13%のアポトーシス細胞が検出された(アポトーシス細胞の定量はアポ2.7モノクローナル抗体を用いたフローサイトメトリーを使用)。次に活性酸素のスキャベンジャーであるSOD,カタレース,アロプリノール,DMSOを添加後,熱ストレスを加えてから32.5°Cで24時間培養し,アポトーシス細胞の頻度を検討した。

SODおよびDMSOに関しては影響は認められなかったが,カタレースおよびアロプリノールの添加ではアポトーシス細胞の頻度がそれぞれ2%および1%まで抑制され,精細胞のアポトーシス過程に活性酸素(おそらく過酸化水素)が関与することが示された。その後の実験で,我々は,キサンチン・オキシダーゼ活性酸素産生系により酸化的ストレスを与えると実際に精細胞にアポトーシスが誘導されるのをin vitroで観察しており,精巣での活性酸素産生の産生増加は,熱ストレスに限らず精細胞のアポトーシスを誘発するものと考えられた。また,熱ストレスが細胞内の過酸化物質の濃度を上昇させることも確認された。以上の結果から,停留精巣や精巣静脈瘤等の精巣温度の上昇による男性不妊において,活性酸素が造成障害の重要なメディエーターとなっていることが示された。
カイラル分子におけるパリティ非保存観測に向けた極低温気相多原子分子生成技術の確立

ヒッグス粒子の発見により標準模型が完成をみた一方で、物質優勢宇宙の起源など標準模型では説明できない事象があることも良く知られている。そのため「標準模型を超えた物理」の探索が今後の基礎物理における主要課題である。そこで我々が着目したのは、パリティ対称性の破れに由来するカイラル分子鏡像異性体間のエネルギー差である。このエネルギー差を測定することにより、低エネルギー領域における弱混合角を精密に決定することが最終目標である。しかし、この極小のエネルギー差を観測するためには、カイラリティを持つ多原子分子を孤立状態でミリケルビン以下まで冷却する必要があり、そのような技術は現在確立されていない。そこで本課題では、バッファーガス冷却とレーザー冷却により三原子分子をミリケルビン以下まで冷却することを目的としている。2018年度は、予定通り本課題で用いる真空装置を立ち上げるとともに、対象分子である一水酸化カルシウムをレーザーアブレーションによって生成し、それを四重極型質量分析計により観測することが目的とし研究を行った。真空装置の立ち上げについては問題なく完了し、10^-6 Pa程度の真空度が得られた。本実験の遂行に問題のない真空度である。さらにガスラインやバルブなどの設置も終了し、次年度以降に用いる冷却用のセルも導入済みである。レーザーアブレーションに関しては、光学系の設置を行い、高圧により粉末成型しセル中に固定した二水酸化カルシウムターゲットにNd:YAG laserの二倍波を照射することができた。アブレーション時にアルゴンガスを流し、下流にある四重極型質量分析計の信号を観測したところ、一酸化カルシウムに相当する質量数57がレーザー入射後に増大することを観測した。実施計画通り、真空装置の立ち上げからレーザーアブレーションによる対象分子の生成まで進んでおり、本研究課題はおおむね順調に進展していると言える。2019年度は、実施計画通りレーザーアブレーションによって生成した一酸化カルシウム分子のバッファーガス冷却による予備冷却に取り組む。そのためには冷凍機を真空装置に組み込むことが必要であるため、まずその設計を行う。同時にレーザーアブレーションの最適条件を探索し、より多くの分子をバッファーガス冷却できるようにする。
親子を対象にした美術表現を促すワークショップ・プログラムの開発とその効果の検討

本研究では,美術館において,親子対象の「表現の促進」に焦点を当てた教育プログラムのデザイン・実施を行い,その効果を検討した。プログラムは全3回のワークショップによって構成され, 17組の親子が参加した。質問紙調査の結果からは,多くの親子が,ワークショップを通じてアートに対する認識を変え,表現への興味を高めていたことが明らかになった。また家庭でもワークショップに関する会話が交わされ,関連する活動が展開していたことが確認された。当初の計画の通り、本研究では、東京都現代美術館の学芸員や、現代美術家らと協働で、親子を対象にした美術表現を促すワークショップ・プログラムをデザイン・実践し、その効果を複数の角度から検討した。実践に先駆け、共同研究者と複数回にわたって議論を重ね、さらに既存のワークショップに対するフィールドワークを行った。それらを通じ、その場での楽しい体験を提供するだけではなく、家庭や日常での活動にも活かされ得るような働きかけが可能なプログラムを構築していった。美術館を通じて参加希望者を募り、2011年11月末から3回にわたってプログラムを実施した。参加者は最大で17組であった。第1回目は学芸員がファシリテーターとなって、作品鑑賞から自らの表現へとつなげるようなワークショップを実施した。続く第2、3回目では、美術家によって、アートの多様なレパートリーを示しながら、音や形のイメージを出発点とした表現を体験させる実践が行われた。プログラムの効果を検証するために、多様なデータを収集した。具体的には、ワークショップ中の会話記録、各回の感想を尋ねるアンケート、家での活動や会話を報告してもらう調査、アートに対する認識の変化を捉えるための調査、鑑賞に関わるテストなどである。分析はまだ途中段階であるが、アンケート結果からは、1)多くの親子が、アートや表現への興味を高めていたこと、2)家庭でもワークショップに関連した会話がなされ、活動が展開していたこと、3)子どもの表現への働きかけ方について、ヒントを得ていた親が多くいたこと、4)多くの親子が、日常をより注意深く眺め、そこからイメージを膨らませたりするようになっていたこと、などが示唆されている。本研究の知見は、ミュージアムが親子に対して行う効果的な教育普及プログラムを、その実証的な効果の裏付けとともに示し得るとともに、新しい評価の方法論を提示することも可能だと考えられる。