hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面弾性波の周期性を用いた直線・曲面変位および回転角度計測用デジタル式エンコーダ

従来のデジタル式エンコーダでは目盛線の高精度な加工などを必要とした.本研究では,物体表面に沿って振動を発生させ,その周期性から変位や回転角度の計測を行うため,上記の加工が不要である.本研究計画では,波長0.16mmの波長を発生させるため,圧電材料の上に櫛歯形の電極を生成させた振動発生・受信用のデバイスを試作した.さらに表面弾性波を発生,ガラス基板表面を伝搬させ,検出を確認した.基板表面に弾性表面波(SAW:Surface Acoustic Wave)を伝搬させ,この周期性を用いて変位計測を行う原理の変位センサ(ディジタル式エンコーダ)を開発する.基板上に弾性表面波発生用トランスデューサを設置するだけで弾性表面波が生成されるため,基板上に等間隔ピッチの目盛線や磁気パターンを作成するなどの加工が一切不要であり,また弾性表面波は曲面形状の基板表面上も伝搬するため,このような面に沿った変位計測が可能となる.準備段階では波長λ=4mmの予備実験を行い,50mmの測定距離に亘って変位の計測が可能であることを確認している.本研究計画では,まず高分解能化に取り組んだ.使用するSAWデバイスの材料として圧電材料(二オブ酸リチウム)を用いるが,伝搬速度は3980m/sであり,波長を従来のものの1/25程度を設計するためにλ=160μmとすると,加振周波数は約25MHzとなる.対数20の櫛歯電極パターンをCADを用いて設計し,マスク作成したのち,t0.5×18×20mmの圧電基板上に櫛歯電極を作成した電極の材質はアルミ,厚さは0.56μmとした.次に,作成したSAWデバイスからSAWが励振されているかを確認するためにネットワークアナライザを用いてSパラメータを計測し,約25MHzで弾性表面波が最も効率良く励振されていることを確認した.次に,2つのSAWデバイスを接触させて片側の送信用デバイスを正弦波信号で励振した.もう片方の受信用デバイスからは同じ周波数を持つ正弦波信号が適正な遅延時間後に検出されたことから,弾性表面波が圧電基板上を伝搬していることが確認できた.さらに送信用と受信用のデバイス間の距離を変化させたところ,受信側の正弦波信号の振幅が周期的に増減したことから,櫛歯電極の波長を短くしたデバイスにおいても距離の計測が可能であることが確認できた.従来のデジタル式エンコーダでは目盛線の高精度な加工などを必要とした.本研究では,物体表面に沿って振動を発生させ,その周期性から変位や回転角度の計測を行うため,上記の加工が不要である.本研究計画では,波長0.16mmの波長を発生させるため,圧電材料の上に櫛歯形の電極を生成させた振動発生・受信用のデバイスを試作した.さらに表面弾性波を発生,ガラス基板表面を伝搬させ,検出を確認した.基板表面に弾性表面波(SAW:Surface Acoustic Wave)を伝搬させ,この周期性を用いて変位計測を行う原理の変位センサ(ディジタル式エンコーダ)を開発する.基板上に弾性表面波発生用トランスデューサを設置するだけで弾性表面波が生成されるため,基板上に等間隔ピッチの目盛線や磁気パターンを作成するなどの加工が一切不要であり,また弾性表面波は曲面形状の基板表面上も伝搬するため,このような面に沿った変位計測が可能となる.準備段階では波長λ=4mmの予備実験を行い,50mmの測定距離に亘って変位の計測が可能であることを確認している.本研究計画では,まず高分解能化に取り組んだ.使用するSAWデバイスの材料として圧電材料(二オブ酸リチウム)を用いるが,伝搬速度は3980m/sであり,波長を従来のものの1/25程度を設計するためにλ=160μmとすると,加振周波数は約25MHzとなる.対数20の櫛歯電極パターンをCADを用いて設計し,マスク作成したのち,t0.5×18×20mmの圧電基板上に櫛歯電極を作成した電極の材質はアルミ,厚さは0.56μmとした.次に,作成したSAWデバイスからSAWが励振されているかを確認するためにネットワークアナライザを用いてSパラメータを計測し,25.35MHzで弾性表面波が最も効率良く励振されていることを確認した.次に,2つのSAWデバイスを接触させて片側の送信用デバイスを正弦波信号で励振した.もう片方の受信用デバイスからは同じ周波数を持つ正弦波信号が検出されたことから,弾性表面波が伝搬していることが確認できた.さらに送信用と受信用のデバイス間の距離を変化させたところ,受信側の正弦波信号の振幅が周期的に増減したことから,櫛歯電極の波長を短くしたデバイスにおいても距離の計測が可能であることが確認できた.弾性表面波デバイスの作成には学内の共同利用設備であるフォトリソグラフィ装置を用いた.本設備の使用には予約が必要であり,繁忙期には長期間に亘って予約が困難であったため,デバイス製作が迅速に行えなかった.また本デバイスでは電極を摺動させるために通常の電極厚さより厚めとしたため,エッチング等の条件設定に手間取った.結果として,デバイスの作成が遅れたため達成度が低くなった.ただし,製作条件が確定できたので,次年度からの製作は容易に行えると予想される.平成23年度に作成したデバイスを用いて実験を進める.まず平面的および曲面状の基板上の変位計測の可能性を確認する.さらに計測精度の検証を行う.電極間隔が40μmなので,当初は10μm程度の計測分解能を目指す

.新規デバイス作成が必要となり,共同設備のフォトリソグラフィ装置の早期予約が困難な場合は,当該装置以外の方法を検討する.例えば,比較的波長の大きな電極を作成し,実験を行う.櫛歯電極を作成するための材料や実験のための機械部品や電子部品など,消耗品が必要となる.また研究成果を国内で発表するための旅費を支出する.
血清マイクロRNAを用いた慢性C型肝炎SVR症例の予後予測法開発

C型肝炎抗ウイルス(HCV)治療の一つであるエルバスビル・グラゾプレビル併用療法における治療成功率は高確率であるものの100%ではなく、HCV駆除に関連するバイオマーカーの同定はまだされていない。また、C型慢性肝炎患者では脂質・糖代謝異常、肝線維化、肝発癌の潜在的リスクが高いレベルで存在しウイルス排除出来たにも関わらずその後の経過で適切な医療機関への受診がなされず非アルコール性脂肪肝炎(NASH)が進行し、発癌する可能性があり、今後の最大の課題の一つである。その予防のためにはHCV駆除後の肝線維化、肝発癌の予測バイオマーカーの開発が急務である。マイクロRNA(miRNA)は、癌を含む多種疾患の新規診断マーカーとしても期待されている。治療前後のC型慢性肝炎・肝硬変患者血清から抽出したエクソソームmiRNAを解析し病態、臨床経過との関連性を検証することで、治療後の予後予測のための非常に優れたバイオマーカー確立、さらにはNASH発症や肝線維化に対する治療標的分子への応用も期待できるものと考えた。今年度はC型肝炎患者の末梢血液34例について、治療導入時、治療終了後の血液検査を施行する際に同時採取した。収集された血液から血清を分離し、全miRNAおよびエクソソームRNAについて解析を行った。今後各エクソソームmiRNAの発現変化パターンに基づいて症例をグループ化し、治療経過の各時期で比較検討することで治療に関連するバイオマーカーとしてのmiRNAの同定を試みる。おおむね順調に症例が確保できており、可能であれば更なる症例の蓄積を行いつつ、現時点で集まった症例について深い検討を要する状態である。エクソソームmiRNAの発現変化パターンから分類した各患者グループにおいて治療前後およびSVR達成後の経時的な肝線維化マーカー、肝腫瘍マーカーを血液検体から測定し同時に定期的な腹部画像所見から肝脂肪化や肝線維化更に肝発癌の有無に関するデータを集積し、各グループにおいて早期の段階で発生するNASH/NAFLD発症、肝線維化進展、肝発癌の発症リスクについて前向きに解析を行い、これらの合併症発生と相関するエクソソーム内miRNAを同定する。その後、合併症発生率の予測に有用なmiRNAの選別とそれを用いた合併症発生予測アルゴリズムを、各種統計解析ソフトを駆使して設計・作成する。
三次元スキャナを用いた高齢者世帯の住環境センシングと『自宅感』評価に関する研究

本研究では、訪問介護における適時的な支援介入やその程度、住宅改修や住み替えを快適に行うにはどうすればよいかを明らかにするため、軽度認知障害を含む高齢者の居住環境の三次元スキャナを用いた住環境センシングシステムの開発と、それによる自立生活の可否判断と介護支援の必要性の判断、自立生活環境と認知・身体能力・生活状況の関係の解明、人間ー環境間における生理・心理・環境計測に基づく安全や快適、環境負荷に関連する「自宅感」評価指標の提案など、要素の研究を行いつつ、超高齢社会における住環境全体のあり方をまとめることを目的とする。本年度は、開発指標および認知機能測定デバイスについては実験のデータ分析を踏まえたさらなる検討と、自立活動を促す工夫、住宅改修、住み替えの指針の提案について検討を実施した。具体的には、認知機能測定デバイスにおいては、改良ポイントを基に作成した最終版アプリケーションを継続的に導入し、継続的なツール使用における課題の抽出及び有効性の検証を行った。その結果、ツールの継続的使用が高齢者の認知機能及びQOLの維持に寄与する可能性が示唆された。一方、在宅や施設での自立活動を促す工夫の一つとして、認知症高齢者の手すり把持に必要なリーチ動作を促すデバイスの開発を行った。開発したデバイスは、トイレでの移乗場面において、音声と光により行動を促し、自律的なリーチ動作を誘発し、把持を検知することによって次の動作を促す機能を有するシステムで、約5名に対して施設での機能評価を実施した。また、これまでの居住空間のセンシングシステムの開発の結果をもとに、住宅改修や住み替えに関するの議論を行った。本研究の目的は、認知症を含む高齢者の居住環境の三次元スキャナを用いた住環境センシングシステムの開発と、それによる自立生活の可否判断と介護支援の必要性の判断、自立生活環境と認知・心理・生活状況の関係の解明、人間ー環境感における生理・心理環境計測に基づく安全や快適、環境負荷に関連する「自宅感」の指標の提案など要素の研究を行いつつ、超高齢化社会における住環境全体のあり方をまとめることである。本年度は、次のことを実施した。(1)独居高齢者の住まいの分析および住環境センシングシステムの開発:高齢者宅11件の訪問調査を実施し、機能低下と整理整頓、ヘルパーによる片付け支援に関するヒアリング調査を実施した。また、地域包括支援センター職員とケアマネジャーに対して、高齢者宅の支援介入の基準についての聞き取り調査を実施し、支援の評価項目をまとめた。一方、3Dスキャナを用いた定量評価では、10件の居宅のデータ収集と分析を行い、支援員の評価と同等の評価ができることを示した。(2)在宅高齢者の心身状況を測定するツールの開発:10種類の作業活動が選択できるいきいきリハビリプログラムを、タブレット上で使用できる試作ソフトウェアの作成を行った。(3)「自宅感」の定量表現および住宅改修、住替えの指針の提案:高齢者宅および支援員に対して、居室空間に関するこだわりや印象についてのヒアリングを行い、さらに計測した居室空間の3次元データを用いて自宅感評価についての検討を行った。独居高齢者の住まいの分析、住環境センシングシステムの開発、在宅高齢者の心身状況を測定するツールの開発については、当初の計画以上に進展し、次年度の研究のベースとなる部分が充分用意できたといえる。データ収集と基本となる評価指標の開発に重点を絞ったため、自宅感の評価と住宅改修や住み替え指針の提案については、次年度行うこととして計画を変更した。本研究の目的は、認知症を含む高齢者の居住環境の三次元スキャナを用いた住環境センシングシステムの開発と、それによる自立生活の可否判断と介護支援の必要性の判断、自立生活環境と認知・心理・生活状況の関係の解明、人間ー環境間における生理・心理環境計測に基づく安全や快適、環境負荷に関連する「自宅感」の指標の提案などの要素の研究を行いつつ、超高齢社会における住環境全体のあり方をまとめることである。本年度は次のことを実施した。(1)高齢者の住まいの分析および住環境センシングシステムの開発:昨年度開発した3Dスキャナで住環境をセンシングし、そのデータをもとに住環境特性を評価するシステムにおいて、出力結果と居住様式に着目した比較検討を行った。(2)在宅高齢者の心身状況測定ツールの開発:試作したタブレット版アプリケーションを用いて事例を収集し、昨年度の評価結果をもとにデザインやコンテンツ等の改良ポイントを明らかにした。(3)自宅感の定量表現および住宅改修、住替えの指針の提案:自宅感の評価手法についての検討を行い、まずはVR技術を用いて視覚情報を使った家具・家財の喪失を体験可能な実験手法を開発した。また、それを用いて若年健常者を3名を対象に評価実験を実施した。さらに高齢者1名を対象に実際の居住環境をVR技術を用いて再現し、家具・家財の擬似的な喪失体験を行うことで、視覚から得られる自宅感の要素についての検討を行った。独居高齢者の住まいの分析、住環境センシングシステムの開発、在宅高齢者の心身状況を測定するツールの開発については、応用的な活用の段階に入っている。自宅感の評価と住宅改修や住替えの指針の提案については、視覚情報に関連する実験を行ったことから、次年度は総合的な指針の提案を行う予定である。

本研究では、訪問介護における適時的な支援介入やその程度、住宅改修や住み替えを快適に行うにはどうすればよいかを明らかにするため、軽度認知障害を含む高齢者の居住環境の三次元スキャナを用いた住環境センシングシステムの開発と、それによる自立生活の可否判断と介護支援の必要性の判断、自立生活環境と認知・身体能力・生活状況の関係の解明、人間ー環境間における生理・心理・環境計測に基づく安全や快適、環境負荷に関連する「自宅感」評価指標の提案など、要素の研究を行いつつ、超高齢社会における住環境全体のあり方をまとめることを目的とする。本年度は、住環境センシングシステムでは、これまでに開発した居住環境の特性(散らかり度合)を評価する指標について再度分析し、要介護度との関係があることが示唆された。在宅高齢者の認知機能を測定するツールの開発では、有効性の実証のための追実験および分析を実施し課題を抽出した。自宅間の定量表現では、開発指標と生理指標との検討を行った。その結果、居住者が散らかりに気づき片づけを行う行為をストレスコーピングのための行動であるととらえ、散らかりが大きいほど生理的ストレス反応が大きくなることを明らかにした。また、ストレス反応増加率が最も大きくなる評価値が個人ごとに存在し、その値には個人差があることが示された。これにより、第三者による片づけ支援の過介入は、居住者のストレス要因となりうることから、介入判断についてはこれらのストレスを考慮したうえで実施する必要があることが示唆された。開発指標および認知機能測定デバイスについては実験のデータ分析を踏まえてさらなる検討を行う必要性が出てきたため、住宅改修、住み替えの指針の提案についても見直しが必要となった。これまでに開発した住環境センシングシステムと開発指標について、新たな知見が得られたため、詳細分析をするため生理指標との関連を明らかにする実験を追実施した。一方で、自宅感および住宅改修や住替えの指標の提案、認知機能測定デバイスの評価については、追加実験のデータ分析を踏まえてさらなる検討を行う必要が出てきたため、研究計画の見直しが必要となった。本年度は、開発指標および認知機能測定デバイスについては実験のデータ分析を踏まえたさらなる検討と、自立活動を促す工夫、住宅改修、住み替えの指針の提案について検討を実施した。具体的には、認知機能測定デバイスにおいては、改良ポイントを基に作成した最終版アプリケーションを継続的に導入し、継続的なツール使用における課題の抽出及び有効性の検証を行った。その結果、ツールの継続的使用が高齢者の認知機能及びQOLの維持に寄与する可能性が示唆された。一方、在宅や施設での自立活動を促す工夫の一つとして、認知症高齢者の手すり把持に必要なリーチ動作を促すデバイスの開発を行った。
がん一次予防のための遺伝子素因情報サービスに対する経済学的評価研究

本年度はがん一次予防サービスとして遺伝子診断カウンセリングを想定し、その経済学的な評価法としてWillingness to Pay(WTP)を用いた自記式評価法を開発するため、その妥当性を検討することを目的とし、コンジョイント分析法による部分効用の組み合わせとしての総効用値との関連を検討した。識者との協議により対象疾患を家族性乳がんと家族性大腸腺腫症とし、WTPを評価するための仮想設問とコンジョイント分析で用いるサービスの構成要素を抽出するための質問票を作成した。調査は二回行い、一回目はコンジョイント分析に用いるカウンセリングサービスの構成要因の抽出、二回目で各サービスのWTPの測定及びコンジョイント分析による総効用値との相関を解析することとした。調査対象は某職種名簿をもとに無作為抽出に抽出された20歳以上70歳未満のもの、1,015名(1回目)、及び1,251名(2回目)であり、郵送にて無記名調査票を配布、それぞれ453名、353名より調査票を回収した。解析は欠損値のないものについて行い、コンジョイント分析に用いる構成要素については因子分析により乳がんについては4因子、家族性大腸腺腫症については5因子を規定した。この結果に基づき、合成型コンジョイント分析法で総効用を推定するため各因子とそのレベルの重要性について10段階で評価できる質問票を作成し、二回目の調査に用いた。加えて、競りゲーム法によりWTPを聴取し、その対数値とコンジョイント分析による部分効用値の加重平均値との単相関係数と年齢を補正した偏相関係数を算出した。単相関係数は乳がん0.56、家族性大腸腺腫症0.67、偏相関係数についてはそれぞれ0.60、0.71であった。この結果をもとに、今後がん予防のサービスとしての遺伝子診断カウンセリングの費用便益分析をすすめる予定である。
アトピー性皮膚炎での黄色ブドウ球菌定着は天然抗菌スフィンゴ脂質の減少によるのか?

アトピー性皮膚炎(AD)患者皮表では黄色ブドウ球菌(黄ブ菌)が健常人に比較して高率に検出される。セラミドから脂肪酸とともに分解され生成するスフィンゴシン(Sph)はin vivoでは黄ブ菌に対して抗菌力を有することが報告され、健常人皮膚における細菌防御に何らかの役割をはたしている可能性が示唆されている。そこで14年度はAD患者角層における黄ブ菌の菌数を定量し、同部位での酸性セラミダーゼ(CDase)の変化と、その代謝生成物で天然抗菌スフィンゴ脂質であるSphの変動を解析し、AP角層における細菌への防御機構につき検討した。その結果、Sph量はAD患者角層の皮疹部、無疹部において健常人と比較し有意に減少していた。Sph量の減少は同じ検体で行った黄ブ菌のコロニー数の増加に伴い顕著な減少がみられた。また、酸性CDase活性についてはADで有意に減少していた。Sph量と酸性CDase活性、セラミドとの間には正の相関がみられた。そこで、15年度はAD患者(教室員)4人の角層の黄ブ菌の菌数を定量し、同部位に0.1%、1%Sph(pet)とコントロールとして白色ワセリンを、前腕に外用1週間、2週間、3週間した後の黄ブ菌コロニー数をそれぞれ測定した。その結果、3週間まで0.1%、1%Sphコントロール共にコロニー数に有意差はみられなかった。しかしAD角層での細菌の定着のしやすさが、抗菌力を有するSphの減少と、その基質であるセラミドの減少、代謝酵素酸性CDase活性減少に起因することは既に示唆されており、有意差がみられなかった原因として、基剤に問題があると考え、再度蒸留水や他の基剤を甲いてSphが細菌に対する防御機構の1つの役割を果たしている可能性を実証する。アトピー性皮膚炎(AD)患者皮表では、黄色ブドウ球菌(黄ブ菌)が健常人に比べ高率に検出されることはよく知られている。しかし細菌に対する防御機構が破綻する機序は、角質細胞間脂質セラミド減少によるバリア機能の低下も一因と考えられるが十分には明らかにされていない。セラミドから脂肪酸とともに分解され生成されるスフィンゴシン(Sph)は、in vivoでは黄ブ菌に対し抗菌力を有することが報告され、健常人皮膚の細菌防御に何らかの役割を果たしている可能性が示唆されている。そこでAD患者角層における黄色ブドウ球菌の菌数を半定量的に測定し、同部位での酸性セラミダーゼ(CDase)活性の変化と、その代謝生成物で天然抗菌スフィンゴ脂質であるSphの変動を解析し、AD患者角層における細菌への防御機構について検討した。その結果、Sph量はAD患者角層の皮疹部および無疹部において、健常人と比較して有意に減少していた。Sph量の減少は、同じ検体で行った角層上層に存在する黄ブ菌を含む細菌数の増加に伴い更に顕著な減少がみられた。また、セラミドからSphを生成する酵素であるCDase活性については、アルカリCDase活性はAD患者と健常人で有意差がなかったのに対し、酸性CDase活性はAD患者で有意に減少していた。さらに、Sph量とAD患者角層上層での酸性CDase(r=0.65,p<0.01)、セラミド(r=0.70,P<0.01)との間にはともに正の相関がみられた。以上より、AD患者の皮膚での細菌の定着しやすさが、抗菌作用をもつSph量の減少と、その基質であるセラミドの減少、および代謝酵素である酸性CDaseの減少に起因することが示唆され、さらに角層Sphは黄ブ菌のコロナイゼーションに対する防御機構の一要素として働いている可能性が示唆された。
エビデンス確立に向けての腎臓リハビリテーションの基礎的検証

Wistar-Kyoto(WKY)ラットを手術し、5/6腎摘(NX)慢性腎不全モデルを作成した。NXラットの血漿分枝鎖アミノ酸(BCAA)濃度は正常腎機能ラットに比較して低下していることを確認した。また、NXラットに0.375g/kg(バリン:ロイシン:イソロイシン=1.2:2:1)以上のBCAAを摂取させると、血漿BCAA濃度が正常腎機能ラットのレベルに上昇することを確認した。次に、再びWKYラットを手術し、5/6腎摘慢性腎不全モデルを作成した。ラットを以下の7群に分け、12週間にわたって治療した。1)非治療(C)群、2)分枝鎖アミノ酸(0.375g/日、経口摂取、B)群、3)バルサルタン(10mg/kg/日、内服、V)群、4)長期的運動(トレッドミル運動、速度20m/分×60分/日×5日/週、E)群、5)V+E群、6)V+E+B群、7)偽手術(S)群。2週間毎に、収縮期血圧(SBP)、体重、24時間尿蛋白排泄量(UP)を測定し、最終日に血清クレアチニン(Scr)、血液尿素窒素(BUN)を測定した。また、ヒラメ筋を採取し、筋線維組成を解析した。以上より、慢性腎不全モデルラットにおいて、長期的運動、バルサルタン、BCAAの併用療法は、血圧をコントロールし、腎を保護しながら運動耐容能を改善させ得ることが示唆された。部分腎摘慢性腎不全モデルラットに対する長期的運動(EX),低蛋白食療法(LP),分枝鎖アミノ酸(BCAA)補充療法,アンジオテンシンII受容体拮抗薬バルサルタン(V)の運動耐容能,腎機能,腎病変,尿蛋白排泄量(UP),血圧日内変動,骨格筋線維組成,骨格筋毛細血管密度,骨代謝速度,骨塩密度に対する作用を検討した.Wistar-Kyotoラットを手術し,5/6腎摘(NX)慢性腎不全モデルを作成した.NXラットの血漿BCAA濃度は偽手術ラットに比較して低下していることを確認した.また,NXラットが60分間の速度20m/minの走行運動を行うと血漿BCAA濃度はさらに低下することを確認した.一方,運動前に0.375g/kg(バリン:ロイシン:イソロイシン=1.2:2:1)以上のBCAAを摂取させると運動後の血漿BCAA濃度の低下防止に有効であることを確認した.2週間毎に24時間UPを測定した結果,グループ(1)のUPは偽手術群に比較して有意に高値となり,12週間にわたって増加を続けた.一方,EXやLP治療行うとUPは減少した.即ちUPの値は,グループ(1)>(2)>(3)>(4=5=6=7=8=9=偽手術)であった.治療開始から12週間後に採血し,腎機能の指標を測定した.グループ(1)の血清クレアチニン(Scr)と血液尿素窒素(BUN)は偽手術群に比較して有意に高値であり,一方EXやLP治療を行うと改善した.即ち,Scrはグループ(1)>(2)>(3=4=5=6=7=8=9)>偽手術,BUNはグループ(1)>(2)>(3=4==5=6=7=8=9)>偽手術であった.以上より,慢性腎不全モデルラットにおけるEX,LPの腎保護効果が示唆された.また,BCAAの補充やVによる高血圧のコントロールを同時に行っても腎傷害や腎機能障害の増悪を引き起こすことはなかった.未だ解析は半ばであるが,慢性腎不全における運動,BCAA補充,アンジオテンシンII受容体拮抗薬による併用療法の有効性の機序を解明する手がかりが得られた.雄性Wistar-Kyotoラットを手術し、5/6腎摘除慢性腎不全モデルを作成した。1)非治療(C)群、2)分枝鎖アミノ酸(0.375g/日、

経口摂取、B)群、3)バルサルタン(10mg/kg/日、内服、V)群、4)長期的運動(トレッドミル運動、速度20m/分×60分/日×5日/週、E)群、5)V+E群、6)V+E+B群、7)偽手術(S)群。2週間毎に、収縮期血圧(SBP)、体重、24時間尿蛋白排泄量(UP)を測定し、最終日に血清クレアチニン(Scr)、血液尿素窒素(BUN)を測定した。また、ヒラメ筋を採取し、筋線維組成を解析した。以上より、慢性腎不全モデルラットにおいて、長期的運動、バルサルタン、分枝鎖アミノ酸の併用療法は、血圧をコントロールし、腎を保護しながら運動耐容能を改善させ得ることが示唆された。
スパッタリング法による薄膜電解質燃料電池の作製

新しい代替エネルギ-として注目されている固体電解質燃料電池の作製には種々の方法が検討されているが、大出力を達成するために電解質の厚さをできるだけ薄くする必要があり、スパッタリング法の利用が有望視された。我々は同方法を用いて厚さ10μm程度のイットリア安定化ジルコニア(YSZ)の電解質膜からなる燃料電池を作製し、その起電力特性について検討を行った。電池の特性は電極反応に大きく依存しており、電極表面の構造とそこでの化学種の移動過程および反応過程が重要である。これらを検討するために、等価回路モデルを用いた電極インピ-ダンス解析の方法と走査型トンネル顕微鏡(STM)を用いた表面観察の方法を採用した。スパッタリング法により形成された電極/電解質界面には、反応に関与する三相帯が比較的広く分布しており、これにより電極反応抵抗を大いに減少させることが可能となった。この点は焼成法では得られない特長であり、焼成による再結晶化が三相帯を減少させ、電極特性を劣化させる要因になっていることを明らかにしたしたことになる。さらに、電極を多孔質体により固体化することにより、高温下でより安定した電極特性が得られることがわかり、三相帯の変化を抑えることが電池性能を向上させることに結びつくものと判断された。電池の起電力を理論起電力に近づけるためには、ピンホ-ルの無い緻密な電解質膜を形成する必要があり、膜を保持するための基板の表面粗さや孔径、また電解質膜厚が表面構造に及ぼす影響を明らかにすることができた。以上の結果は、高性能固体電解質燃料電池の作製法を向上させることに大いに貢献するものと考えられる。イットリア安定化ジルコニア(YSZ)を用いた固体電解質燃料電池について、スパッタリング法を利用して薄膜化に成功するとともに、アルミナ多孔質基板上にスパッタリング法で作製、固定化した白金薄膜電極を使用することにより、電極反応抵抗を一般値の1万分の1以下に低減できることを発見した。次に、以上の現象が発現する原因を追究するため、スパッタリング条件が電極特性に及ぼす影響を定量的に評価するための電極反応モデルを提案し、モデル中の実験的因子の変化を捉えることで電極表面上で生起している現象の推定が可能となった。その結果、上記のような電極反応抵抗の低減の要因として、固定化された電極に関しては、1000°C以上の高温でアニ-ルされても、スパッタリング直後の多孔性の状態が保持され、再結晶化による多孔性の欠如が妨げられたことが考えられた。以上の推定を実際に確認するため、本年度補助金で新しく購入した走査型トンネル顕微鏡を用いて、グラファイト、ガラス、アルミナ、YSZの各種基板上にスパッタリングして作製した白金薄膜の表面形状の微視的観察を試みた。その結果、従来、超真空下においてのみ観察可能であった白金の原子配列を、ヘリウムガス雰囲気下でも観察可能であるという新事実を見出した。さらに、スパッタリング直後に存在する基板特有の凹凸やスパッタリング現象に起因すると考えられる数10Åの凹凸が、固定化されていない電極の場合、アニ-ルによる再結晶化によって、多くの部分で消滅していることが確認された。この結果は、モデルによる電極表面現象の推定を裏付けるものであり、スパッタリングによる電極表面上の多様な凹凸が、固定化により堅固に保持され、電極反応抵抗の低減に大きく寄与しているものと考えられる。以上の結果は、固体電解質燃料電池の設計にあたり、大いに貢献するものと思われる。
位相空間論と関連領域の研究

位相空間論と関連領域の研究の交付申請書に記載した研究の目的、実施計画にもとずき下記の新たな知見の成果をえた。1。(1) sg,gs,sgc,gsc-同相写像という位相空間の間の一般化された同相写像を定義した。また、既知の二種類の半同相写像(Biswasの意味、C.H.の意味)、普通の同相写像と新しい上記同相写像との相関図を完成した。(2)等化空間のうえにこれら同相写像の理論を構築した。(3)空間Xの上の、すべてsgc,gsc-写像の全体sgc(X),gsc(X)は群の構造をもつ。応用として、例えば、定理「もしX=^^Y(gsc-同相)であれば群の同型gsc(X)=^^gsc(Y)が成立する」をえた。2。(1)gα,αg-連続写像という二種類の一般化された連続写像を定義して、その基本性質を研究し、Gα0-連結の遺伝性をあきらかにした。(2)gα,αg-閉写像という二種類の一般化された閉写像を定義して、その基本性質を研究した。3。gp-閉集合という一般化されたpre-閉集合を定義しpre-T1/2空間を導入し、「すべての位相空間は、pre-T1/2空間である」という定理を証明した。4。位相空間X上の作用素γを部分空間H上に制限した作用素γHに対して、γH-開集合とγ-開集合のH上への制限との関係を明らかにした。その結果、γH-閉包とγ-閉包のH上の制限との相互関係を調べた。5。複素数体上7次元射影空間内の次数16の超曲面で、その同次座標環が一意分解域となる例を発見した。6。アーベルの二項等式の直接的証明とレニによるこの等式の確率論的解釈の直接証明をえた。7。リーマン多様体の共形変形とスカラー曲率の関係を調べ、知られている結果の高次元版を証明した。8。無限積分チェビシェフ系が無限マルコフ系になるための必要十分条件を求めた。9。ある偏微分方程式の定常解の安定性を、系に含まれるパラメータが小さい場合に調べた。1。2。3。4。5。6。7。8。9。
ストレスによる中脳皮質ドーパミン系活性化が有する機能的意義の解明

1.中脳皮質ドーパミン(DA)系を破壊したラット(破壊群)と正常ラット(対照群)について,拘束ストレスに対する脳内モノアミン神経系(DA系,ノルアドレナリン(NA)系,およびセロトニン(5-HT)系)の反応性を比較検討した。破壊群においては両側内側前頭前野に6-OHDA(4mug/side)を局所注入し,対照群においては同部位に溶媒のみを注入した。手術後14日目に,30分,60分,または120分間の金網拘束ストレスを負荷した後にこれらのラットを断頭し,内側前頭前野,帯状皮質,線条体,側坐核,嗅結節,海馬,扁桃核,視床下部,および腹側被蓋野を取り出した。その後,これらの脳部位におけるDAとその代謝物(DOPACおよびHVA),NAとその代謝物(MHPG),および,5-HTとその代謝物(5-HIAA)含量を高速液体クロマトグラフィーによって測定した。その結果,1)破壊群においては60分ストレスによる視床下部MHPG含量の増加が対照群よりも有意に著しく,また,2)対照群においては120分ストレスによって線条体と側坐核のHVA含量が増加したが,破壊群においてはこのような増加は認められなかった。すなわち,中脳皮質DA系の機能不全によって視床下部NA系のストレス反応性が亢進するが,基底核DA系のストレス反応性は低下すると示唆された。2.上記の神経化学的変化の機能的意義を解明するため,今後,ストレスによる心拍数,血中カテコールアミン濃度,および血中コルチコステロン濃度の変化についても,破壊群と対照群とで比較することを予定している。3.拘束ストレスばかりでなく,電撃ストレス負荷によっても上記と同様の検討を行う予定である。購入した電撃ストレスシテム(東洋産業)については,適切なストレス強度(電圧,刺激時間など)に関するデータが報告されていないため,現在この点を検討中である。
非認知能力を育成する放課後支援人材養成カリキュラム開発のための基礎的研究

本研究では、子どもたちに「非認知能力」を育むことこそが、放課後を支援する専門職に必要な要素であると捉え1学童保育実践における非認知能力育成の現状把握、2非認知能力育成の視点を取り入れた新たな学童保育指導員養成カリキュラムの提案を行うことを目的している。以上の研究目的達成に向けて2018年度に実施した調査研究は以下のとおりである。■学童保育実践事例の収集・分析、非認知能力評価法の開発:非認知能力に関する先行研究を整理し、学童保育で育成する非認知能力の内容を検討する手掛かりを得た。また現状の学童保育においてどのような遊びと生活を通して、どのような資質・能力が育まれているかを明らかにするため、グループミーティング型ヒアリング調査によるプレ調査を実施した。■非認知能力育成カリキュラム案を含めた養成課程案の作成:国内外の各種資料、既往研究より幼児教育や、保育士、児童厚生員における非認知能力の養成課程と評価の現状について把握・分析を行った。またストックホルム大学の学童保育指導員養成課程の実態を把握し、非認知能力育成のための指導員養成カリキュラムへの応用可能性を検討した。■放課後における非認知能力育成及びその支援人材養成に関する国際調査:スウェーデンの学童保育に関して、第三者評価機関、指導員養成大学、現場指導員へのヒアリング調査を実施した。スウェーデンでは非認知能力と認知能力をセットでとらえ、人間関係能力や創造性などを重視することが学習指導要領の中で位置づけられていた。そしてそれに基づく実践の評価が、第三者評価機関によって行われている現状が把握された。以下4つの状況から、おおむね順調に進展していると判断する。■学童保育実践事例の収集・分析、非認知能力評価法の開発に関する国内調査においては、議論が深まり、新たな仮説が生じたことなどからプレ調査に時間を要し、評価方法についての本調査は持ち越しすることとした。■非認知能力育成カリキュラム案を含めた養成課程案の作成については、次年度から研究を遂行する予定であったが、当初より予定を早め、準備を進めることができた。■放課後における非認知能力育成及びその支援人材養成に関する国際調査については、当初の計画通り、スウェーデンにおいて調査を実施し、成果が得られた。■2018年度の研究成果については、学会においての発表がすでに予定されている。■学童保育実践事例の収集・分析、非認知能力評価法の開発:現状の学童保育においてどのような遊びと生活を通して、どのような資質・能力が育まれているのかを明らかにするため、2018年度のプレ調査(グループミーティング型ヒアリング調査)を踏まえ、共同研究者が拠点とする地域(岡山県・石川県・新潟県・大阪府)等において本調査を行う。そして、既存の非認知能力として示される枠組みと比較検証する中から、学童保育で育まれる子どもの資質・能力の独自の枠組みの生成を行い、評価方法を検討する。■放課後における非認知能力育成及びその支援人材養成に関する国際調査:非認知能力を育成できる学童保育指導員を養成するための研修カリキュラムを開発するために、諸外国の放課後事業及び放課後支援人材養成の実態を調査し、非認知能力育成に関する視点の有無、カリキュラムの実態を把握する。2019年度は福祉的観点から学童保育が運営され指導員の通信教育カリキュラムが存在するニュージーランドにおいて、ヒアリング調査及び、学童保育現場の観察調査、指導員を対象とした実践についての聞き取り調査(目標、計画、省察等)を実施する。また、子どもの自治を重視し、地域に根を張った豊かな生活と文化・芸術活動が展開される韓国の学童保育における指導員養成の実態を把握するため、韓国の学童保育関係者を日本に招へいしヒアリング調査を実施する。■上述の調査結果を踏まえ、非認知能力育成の視点を取り入れた学童保育指導員養成カリキュラムの開発、試行、検証を行い、現任者への非認知能力育成の視点を取り入れた学童保育指導員養成カリキュラムの提案をするとともに、大学等での非認知能力育成の視点を取り入れた学童保育指導員養成カリキュラムについても提案し、学童保育指導員養成の今後のあり方を提言する。

■学童保育実践事例の収集・分析、非認知能力評価法の開発に関する国内調査においては、議論が深まり、新たな仮説が生じたことなどからプレ調査に時間を要し、評価方法についての本調査は持ち越しすることとした。■非認知能力育成カリキュラム案を含めた養成課程案の作成については、次年度から研究を遂行する予定であったが、当初より予定を早め、準備を進めることができた。■放課後における非認知能力育成及びその支援人材養成に関する国際調査については、当初の計画通り、スウェーデンにおいて調査を実施し、成果が得られた。■2018年度の研究成果については、学会においての発表がすでに予定されている。■学童保育実践事例の収集・分析、非認知能力評価法の開発:現状の学童保育においてどのような遊びと生活を通して、どのような資質・能力が育まれているのかを明らかにするため、2018年度のプレ調査(グループミーティング型ヒアリング調査)を踏まえ、共同研究者が拠点とする地域(岡山県・石川県・新潟県・大阪府)等において本調査を行う。そして、既存の非認知能力として示される枠組みと比較検証する中から、学童保育で育まれる子どもの資質・能力の独自の枠組みの生成を行い、評価方法を検討する。■放課後における非認知能力育成及びその支援人材養成に関する国際調査:非認知能力を育成できる学童保育指導員を養成するための研修カリキュラムを開発するために、諸外国の放課後事業及び放課後支援人材養成の実態を調査し、非認知能力育成に関する視点の有無、カリキュラムの実態を把握する。2019年度は福祉的観点から学童保育が運営され指導員の通信教育カリキュラムが存在するニュージーランドにおいて、ヒアリング調査及び、学童保育現場の観察調査、指導員を対象とした実践についての聞き取り調査(目標、計画、省察等)を実施する。また、子どもの自治を重視し、地域に根を張った豊かな生活と文化・芸術活動が展開される韓国の学童保育における指導員養成の実態を把握するため、韓国の学童保育関係者を日本に招へいしヒアリング調査を実施する。■上述の調査結果を踏まえ、非認知能力育成の視点を取り入れた学童保育指導員養成カリキュラムの開発、試行、検証を行い、現任者への非認知能力育成の視点を取り入れた学童保育指導員養成カリキュラムの提案をするとともに、大学等での非認知能力育成の視点を取り入れた学童保育指導員養成カリキュラムについても提案し、学童保育指導員養成の今後のあり方を提言する。
「イソップ寓話集」の流布と変容――イタリア・ルネサンスから日本の伝統へ

イソップ寓話集は、ヨーロッパのルネサンス期の文化において、シュタインヘーヴェル版(1447年)を中心に広範に受容され、イエズス会の教育課程においても大きな役割を演じた。それは16世紀末に日本に導入されて、『イソポのハブラス』と『伊曽保物語』という物語を生みだした。その典拠は、シュタインヘーヴェル版をもとにしたスペイン語版イソップ寓話集とともに、ドロピウス版イソップ寓話集、さらには、いくつかの道徳的説話集に求められる。また江戸時代においては、洋画家司馬江漢が、ヨースト・ファン・フォンデルによる、エンブレム・ブックの形態をとったオランダ語版イソップ寓話集から影響を受けて作品を制作している。1前年度に引き続き、シュタインヘーヴェル版「イソップ寓話集」(ラテン語)について、10以上のスペイン語版の調査研究をおこなった。その結果、『イソップ寓話集』邦語版二種に掲載されていながら、ラテン語版に含まれていない二つの寓話が1546年刊行のブルゴーニュ版に見いだされることから、邦語版二種が依拠した可能性が最も高いのはこのスペイン語版であることが明らかになった。2また、『イソップ寓話集』邦語版二種が、上記のスペイン御版に加えて参照したと考えられる、ラテン語版「イソップ寓話集」について20以上の版について調査をおこなった。その結果、1500年代に多数刊行されたものの中で、ポッジョ・ブラッチョリーニの『笑話集』に基づく、アプステーミオの『第二・一〇〇話集』からの逸話を含む1542年リヨン版、あるいは1535年のチューリヒ版との関係が深いことが判明したが、引き続き、さらに多くの版について調査が必要である。邦語版二種に含まれる寓話で、出典が明確ではないものがまだ数話存在するので、別の文献も博捜した調査が必要である。3司馬江漢に対する、ヨースト・ファン・デン・フォンデルのオランダ語版「イソップ寓話集」(1617年初版)の影響について、その詳細を詳しく検討した。また、司馬江漢の詩画軸、および『訓蒙画解集』に収められた寓話についても、調査をおこなった。4司馬江漢の『訓蒙画解集』について、典拠について調査し、典拠との相違も明らかにしながら、英訳をおこなった。この作業は引き続き続行される。1前年度に引き続き、シュタインヘーヴェル版の他、ドルピウス版、カメラリウス版など、「イソップ物語」のラテン語版、およびスペイン語版について、ブリティッシュ・ライブラリーやロンドン大学ウォーバーグ研究所図書館を含む広い調査を行い、『イソポのハブラス』と『伊曽保物語』のテクストとの形態的・内容的な照合を行った。その結果、1456年刊行のスペイン語版、および1534年版(1539年版、1542年版)のラテン語版(ドルピウス版)からからの影響があることは明らかになったが、『イソポのハブラス』と『伊曽保物語』の原典のすべてが解明するまでには至らなかった。2「イソップ物語」が15・16世紀にヨーロッパで流布する背景として、中世以来の「教訓物語」の系譜を調査するとともに、それがイエズス会の学院(教育システム)において積極的に利用され、日本に渡来したイエズス会士によって邦語版が刊行されることになった意味について、思想的・宗教的背景も含めて考察した。3「イソップ物語」の多くには挿絵が含まれており、その点ではルネサンス期からバロック期にかけてヨーロッパに数多く刊行されたエンブレム・ブックと親近性があるとと見なすことが可能であるため、16世紀の大陸およびイギリスの当該のジャンルに関する調査を行い、とりわけ初期イエズス会におけるイメージの利用について考察した。4前年度に引き続き、司馬江漢に対する、ヨースト・ファン・フォンデルのオランダ語版イソップ物語」(1671年初版)の影響について考究するとともに、司馬江漢のオリジナルなエンブレム・ブックというべき『訓蒙画解集』について、典拠の探索も含めて英訳を試みた。(1)ルネサンス期のイタリア(15世紀後半)から、文語訳『伊曽保物語』が天草で刊行された1610年代までに、イタリアのみならずヨーロッパ各地で刊行された「イソップ寓話集」について、系統別に分類した上で、その内容と特徴、またその変遷について調査研究した。(2)シュタインヘーヴェル編纂『イソップ』(初版、1447年、ウルム刊)については、フランス語版(マショー版)、英語版(キャクストン版)、スペイン語版、オランダ語版が、それぞれ内容を幾分変えながら、15世紀後半から16世紀半ばまで200点以上の版を重ねるほど流布しており、先行研究者によって、『イソポのハブラス』と『伊曽保物語』の基本的な典拠であると指摘されており、それらについて調査研究をおこなった。

(3)イエズス会の教育課程における、古典古代に由来する寓話的・教訓的な物語の位置づけを、「イソップ寓話集」を中心に検討する。天草において日本のイエズス会士が「イソップ寓話集」を刊行した理由について理解するために、日本のセミナリオの教育における「イソップ寓話集」、ならびに西洋俗語文学の位置づけについて考究した。(4)『イソポのハブラス』と文語体『伊曽保物語』に含まれていながら、上述のシュタインヘーヴェル編『イソップ』に見いだされない7つの寓話については、同編のスペイン語版、マルティン・ドープ系統の「イソップ寓話集」の諸版などと比較検討した。その結果、1541年刊行のスペイン語版が邦語版の原典の一つであることが明らかになった。1『イソポのハブラス』と『伊曽保物語』の成立の経緯について、原典とするスペイン語版・ラテン語版についてほぼ画定できた。2江戸時代においてあらたにオランダから舶来された「イソップ寓話集」の司馬江漢への影響を明らかにすることができた。本年度は学術研究助成基金助成金が、結果的に2回に分けて交付されたために、海外の図書館における実際の調査はできなかったが、デジタル化した資料、マイクロフィルム化した資料を海外の図書館から取り寄せることなどによって、「イソップ寓話集」の基本的な諸版については比較検討することができた。とりわけスペイン語版において有益な発見をすることができた。1『イソップ寓話集』邦語版二種の原典について、とりわけラテン語版「イソップ寓話集」の調査研究を進めるとともに、これら二種の成立過程について考察する。2引き続き、司馬江漢の『訓蒙画解集』の英訳をおこなう。引き続き、「イソップ寓話集」の諸版について調査を進めて、詳細な分類を行うことを計画している。また、『イソポのハブラス』と文語体『伊曽保物語』の祖本の典拠についても、さらなる探究を通して、同定しうるように努めたい。該当なし引き続き、ルネサンス期のイタリア(15世紀後半)から、文語訳『伊曽保物語』が天草で刊行された1610年代までに、イタリアのみならずヨーロッパ各地で刊行された「イソップ寓話集」について文献資料を収集する。またイエズス会の教育課程・文化政策に関わる文献資料を収集する。
椎間板変性抑制による新たな腰痛治療法開発に関する基礎的研究

椎間板変性にいたる分子メカニズムは詳細に解明されていなく、無血管性の環境で代謝をおこなう椎間板細胞における生存シグナルの伝達系に関する報告はこれまでない。われわれは、ラット椎間板を用いてマイクロアレイをおこない、VEGFが髄核に高発現していることを見出した。Real-time PCRでは、ラットおよびヒトの髄核細胞において、すべてのsplice variantを含むVEGF遺伝子が発現していた。そこで、細胞内領域を有するVEGF受容体の遺伝子発現を定量すると、Flk-1の発現が有意に上昇しており、その発現バターンはFlk-1 LacZマウス、Flt-1LacZマウスにおいても再現性が確認された。次にVEGFシグナルを抑制することによりアポトーシスが誘導された。生体での加齢性変化についてMRI画像で評価すると、ラット椎間板は加齢とともに髄核におけるT2強調画像の信号強度が低下するとともに、VEGFの発現もmRNAレベルで漸次減少した。以上の結果より、VEGFは髄核細胞に対して、その受容体であるFlt-1を介してautocrineまたはparacrineな抗アポトーシス作用を有すると考えられた。また加齢とともにその発現が減少することより、VEGFが椎間板変性の卸制に寄与する可能性が示された。椎間板を構成する線維輪細胞と髄核細胞は形態的に異なるが、それらを明確に区別できるようなマーカー分子の報告はまだない。そこでラット椎間板を用いてマイクロアレイをおこない、CD24が髄核細胞において特異的に発現していることを見出した。そこで、ラットの各組織におけるCD24の発現量の比較と週齢別での発現量の推移をreal-time PCRで解析した。また、免疫染色・フローサイトメトリーを用いて髄核におけるCD24の発現と胎生期における脊索から髄核にかけての発現を経時的に検討した。さらにラット椎間板ヘルニアモデルの椎間板組織、および6症例の脊索腫と7症例の軟骨肉腫のヒトサンプルを用いて、免疫染色によりCD24の局在を検討した。またその結果、CD24はmRNAレベルでラット髄核に特異的に発現しており、免疫染色ではラット椎間板の脊索と髄核に局在を認め、その発現量は加齢により変動しなかった。椎間板ヘルニアモデルにおいてもCD24の発現は維持されており、脊索腫では6症例中5症例にCD24陽性であったが、軟骨肉腫ではすべて陰性であった。髄核におけるCD24の発現は種を超えて特異的に高く、マウスやラットではその発現は胎生期から発現しており、加齢においてもその発現が維持されていた。CD24は椎間板ヘルニアや脊索腫においてもその発現が確認され、特に脊索腫での発現は本分子が脊索細胞に特異的であることを示唆しているものと思われた。したがってCD24は脊索細胞の特異的表面マーカーの可能性があり、脊索腫の確定診断のみならず、再生医療分野における髄核細胞の分化誘導判定などの際に有用な指標となりえると思われた。さらに、硬膜外に暴露された椎間板ヘルニアの自然吸収といった炎症性病態下におけるCD24の機能的役割については今後の検討を要する。われわれは、ラット椎間板を用いてマイクロアレイをおこない、VEGFが髄核に高発現していることを見い出した。そこで、細胞内領域を有するVEGF受容体の遺伝子発現を定量すると、Flk-1に比してFlt-1の発現が有意に上昇しており、その発現パターンはFlk-1 LacZマウス、Flt-1 LacZマウスにおいても再現性が確認された。次にVEGFの機能抑制効果を持つFlt-1-Fcをラット髄核細胞の培養系に添加し、annexin Vにてアポトーシスへの影響を検討すると、VEGFシグナルを抑制することによりアポトーシスが誘導された。

以上の結果より、VEGFは髄核細胞に対して、その受容体であるFlt-1を介してautocrineまたはparacrineな抗アポトーシス作用を有すると考えられた。また加齢とともにその発現が減少することより、VEGFが椎間板変性の抑制に寄与する可能性が示された。
音楽教育のグローバル化をめざした小学校教員養成のための世界のダンス教材開発

本研究の目的は2点ある。(1)西洋音楽のみならず諸外国の伝統音楽を学び、理解する上で「音楽」と「舞踏」は切り離すことができない関係にある。そこで小学校音楽科における身体表現活動の題材として「フォークダンス」に焦点をあて、その学習の意味・意義を明らかにするための基礎的研究を行うこと(2)フランスでは小学校音楽科そして音楽教員養成カリキュラムに伝統的なダンス実践が積極的に取り入れられ、公的な教材も存在する。現地の小学校で展開されているダンス・コディフィエ(コード化されたダンス)実践の実態調査を行うとともに、日本の音楽科に寄与するダンス実践のあり方を検討すること。本研究の最終目的であるダンス教材の完成に向けて、最終年度に当たる本年度では、以下3項目を実施した。なおダンス教材は、冊子と視聴覚教材(CD, DVD)で構成される。・研究成果物の一部となるCD(ダンス12曲を収録)プレス発注前の確認作業。・研究成果物の一部となるDVDの動画編集(24の動画を収録)並びにプレス発注のための調整・確認作業。・研究成果物の一部となる冊子(音楽科の視点を交えたダンス実践に関する説明書)の執筆および編集作業。本教材の特徴は、小学校教員養成における音楽科の学びに繋がる多様な視点(音楽知識の習得や音楽理解を促す視点、器楽合奏活動を促す視点等)を含みつつ、主に音楽聴取活動を重視しながらダンス実践をよりよく導くための音楽形式理解とダンス・パターン理解等の内容を提示している点にある。(1)西洋音楽のみならず諸外国の伝統音楽を学び、理解する上で「音楽」と「舞踏」は切り離すことのできない関係にある。そこで小学校音楽科における身体表現活動の題材として「フォークダンス」に焦点をあて、その学習の意味・意義を明らかにするための基礎的研究を行うこと(2)フランスでは小学校音楽科そして音楽教員養成カリキュラムに、伝統的なダンス実践が積極的に取り入れられ、公的な教材も存在する。現地でのフィールドワークをとおして、音楽科に寄与するダンス実践のあり方を調査する。その上で小学校教員養成のための世界のダンス教材を開拓・作成し、日本の音楽教育のグローバル化をめざすこと。本年度は、本研究を遂行していくための土台づくりの年として、以下3つの項目を実施した。・フランス国民教育省刊行の芸術教育に関与する教材、市販の伝統的なダンス教材等の研究資料の入手に努めた。・フランスの3つのアカデミー(パリ、オルレアン=トゥール、ニース)管轄下にあるいくつかの初等学校(幼稚園および小学校)において、世界の伝統的なダンス実践が音楽教育活動の一環として取り入れられている実態を確認した。視察調査の結果、地域のアソシエーションが児童のダンス指導にあたっていること、そうしたアソシエーションが独自のダンス教材を作成・発行していることが分かった。・文部科学省が推奨する学校フォークダンス教材を発行している公益社団法人日本フォークダンス連盟主催「第44回全国学校フォークダンス研修会」に参加した。またフランスにおいても地域社会で伝統ダンスの普及に寄与しているアソシエーション主催によるダンス研修を受けた。現地の小学校で展開されているダンス実践の実態調査を行うとともに、日本の音楽科に寄与するダンス実践のあり方を検討する。その上で小学校教員養成のための世界のダンス教材を開拓・作成し、日本の音楽教育のグローバル化をめざす。2年目にあたる本年度は「研究資料収集」「現地調査」「教材化への準備」の観点から、以下の活動を遂行した。・伝統的なダンス教材等の研究資料・情報の入手に努めた。・オルレアン=トゥール・アカデミー管轄下にあり、ベリー地方のダンス実践を「芸術実践と芸術史」の活動領域と関連づけ、クラスの授業に導入している小学校において視察調査を行った。ダンスの実践指導にあたっている地域のアソシエーションが作成・発行する教材に基づき、教材作成に向けたレパートリーの選出を開始した。また、レンヌ・アカデミー管轄下の小学校における伝統的なダンスの実践状況に関する情報収集ならびに視察調査を開始した。・教材の一部を成すDVDの作成準備として、勤務大学の小学校免許取得予定かつ音楽専門科目を受講する学生(24年生)を対象とし、これまで構築してきたダンス・レパートリーの実践を、担当する音楽科教育の授業内において着手した。大学を移籍したため、例年のように研究に費やす時間を捻出することができなかった。特に当初予定していた文献資料による基礎的研究が遅れていることから総合的に判断し、上記のような評価となった。一方伝統的なダンス実践を導入しているフランスの小学校での視察調査に関しては、昨年度に引き続き順調に進んでいる。2015年10月にはオルレアン=トゥール・アカデミー管轄下の小学校、2016年3月にはレンヌ・アカデミー管轄下の初等学校が関与するダンス実践の視察調査を遂行した。フランスの学校教育におけるダンス実践には、地域のアソシエーションのみならず文化芸術組織、地方自治体や体育教育関連組織の支援を不可欠としており、研究のフィールドが拡大したことは大きな収穫であった。