hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロスケールでの自己組織化と外部刺激制御を融合した新規機能性超分子材料の創製

本年度は、当初の研究実施計画に挙げた2つの課題「(1)分子認識のマクロスケールでの可視化と外部刺激による制御」「(2)超分子導入ヒドロゲルを用いた刺激伸縮性材料の構築」のうち特に(1)について以下の研究を実施した。近年、さまざまな外部刺激に応答してその物性を制御できる材料が注目を集めている。ここにホスト-ゲスト相互作用やイオン性相互作用、水素結合などの超分子科学的アプローチを取り入れることで、生体系を模した、あるいはそれを超えるような高度な機能性材料の構築が期待される。本年度の研究では、分子認識部位としてオリゴヌクレオチドを側鎖に修飾した高分子ヒドロゲルや核酸塩基を側鎖に修飾した高分子オルガノゲルを調製し、それらの間にはたらく接着を評価した。それぞれの相補的な分子認識部位を修飾したゲル同士が、適切な環境下で接着することを見出した。接着の強度を定量的に評価したところ、分子認識部位の導入量が多いほど接着力も増大した。また、認識を競争的に阻害する分子を接着面に添加することで接着が阻害されたことから、核酸塩基間の相補的な相互作用によってゲルが接着したことが示された。水素結合を巧みに活用することにより、水中から有機溶媒中という幅広い環境下においてマクロなスケールで「もの」と「もの」とを接着することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、当初の研究実施計画に挙げた2つの課題「(1)分子認識のマクロスケールでの可視化と外部刺激による制御」「(2)超分子導入ヒドロゲルを用いた刺激伸縮性材料の構築」のうち特に(2)について以下の研究を実施した。ここにホスト-ゲスト相互作用などの超分子科学的アプローチを取り入れることにより、生体系を模した、あるいはそれを超えるような高度な機能性材料の構築が期待される。これまでに温度・pH・光などの外部刺激に応答する超分子ヒドロゲルが数多く報告されてきたが、酸化還元応答性とホスト-ゲスト相互作用とを組み合わせて、超分子ヒドロゲルの形態をマクロスケールで制御した報告例はほとんどなかった。本年度の研究では、グルコース単位からなる環状オリゴ糖であるβ-シクロデキストリン(βCD)と有機金属錯体であるフェロセン(Fc)とが形成する包接錯体を、超分子的な架橋点として導入した高分子ヒドロゲルを作製した。βCDとFcは、Fcが還元状態では包接錯体を形成し、Fcを一電子酸化しフェロセニウムカチオン(Fc^+)とすることで包接錯体が解離することが分かっている。ゲルの形状を保つための化学架橋点は固定したままで、超分子架橋点の形成と解離を酸化還元刺激によって自在に制御することで、βCD-Fcを導入したゲルはあたかも筋肉のように可逆的に伸縮した。さらに、酸化還元のエネルギーを入力エネルギーとし、実際に外部に対する力学的仕事という形でエネルギーを変換することができる駆動素子(アクチュエータ)としてこのゲルが利用可能であることを明らかにした。ここにホスト-ゲスト相互作用やイオン性相互作用などの超分子科学的アプローチを取り入れることで、生体系を模した、あるいはそれを超えるような高度な機能性材料の構築が期待される。本年度の研究では、鍵化合物としてフェロセン(Fc)を選択した。Fcは、安定な還元状態ではβ-シクロデキストリン(βCD)とのホスト-ゲスト相互作用、酸化されたフェロセニウムカチオン(Fc^+)状態ではスチレンスルホン酸ナトリウム(SSNa)に代表されるような種々のアニオン性分子とのイオン性相互作用が期待される。これらの相互作用部位をポリアクリルアミドゲルの側鎖に導入し、機能性を付与したヒドロゲル(Fc gel、βCD gel、SSNa gel)とした。Fc gelとβCD gelとを水中で混合撹拌すると、選択的に集積体を形成した。一方で、Fcを酸化状態としたFc^+ gelはβCD gelと集積体を形成しなかった。また、Fc gelとSSNa gelは集積体を形成せず、Fc^+ gelとSSNa gelは選択的に集積体を形成した。このように、Fcの酸化状態によって異なる相互作用(ホスト-ゲスト相互作用、イオン性相互作用)を使い分け、接着相手のゲルをスイッチングできることが分かった。さらに、直方体型のFc gelの片側のみを酸化し、FcとFc^+とを混在させたゲルはβCD gel、SSNa gelのどちらとも接着し、二つの相互作用を用いて三つの物体を配列制御して集合させることに成功した。

ここにホスト-ゲスト相互作用やイオン性相互作用、水素結合などの超分子科学的アプローチを取り入れることで、生体系を模した、あるいはそれを超えるような高度な機能性材料の構築が期待される。本年度の研究では、分子認識部位としてオリゴヌクレオチドを側鎖に修飾した高分子ヒドロゲルや核酸塩基を側鎖に修飾した高分子オルガノゲルを調製し、それらの間にはたらく接着を評価した。それぞれの相補的な分子認識部位を修飾したゲル同士が、適切な環境下で接着することを見出した。接着の強度を定量的に評価したところ、分子認識部位の導入量が多いほど接着力も増大した。また、認識を競争的に阻害する分子を接着面に添加することで接着が阻害されたことから、核酸塩基間の相補的な相互作用によってゲルが接着したことが示された。水素結合を巧みに活用することにより、水中から有機溶媒中という幅広い環境下においてマクロなスケールで「もの」と「もの」とを接着することに成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。課題(1)に関しても、論文執筆には至っていないが順調に結果は出始めており、次年度には論文として投稿できる見通しが立っている。全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる。今後の研究の方向性としては、主に研究課題(1)「分子認識のマクロスケールでの可視化と外部刺激による制御」に重点を置いて研究を推進していく。ゲルや硬質材料上に様々な分子認識モチーフを修飾し、それらの間のマクロスケールでの自己組織化を外部刺激によって制御する。認識モチーフとしては、シクロデキストリン-ゲスト分子のみならず、ボロン酸-ジオール間のpH応答性を有する可逆的共有結合形成、DNAの二重らせん形成等の相互作用も視野に入れている。これらの相互作用を巧みに利用し、我々の目で見えるスケールで分子認識を可視化し制御する。既にいくつかの系について成果は出始めており、このまま引き続き研究を推進していく予定である。今後の研究の方向性としては、研究課題(1)のうち論文として発表できていないものに関して引き続きデータの補完等を進めていく。また、研究計画時には考慮していなかった新たな相互作用(電荷移動相互作用等)を用いて、物体表面間の相互作用に関与する分子数等の定量的な評価を行っていく。これにより、「マクロスケールでの分子認識」をより一般的な概念へと昇華させることができると考えられる。研究課題(2)については、挿し違いダイマーを用いた系に関してモデル分子の合成、ゲルへの導入、刺激応答性の調査を順次行っていく予定である。
特発性パーキンソン病に対する淡蒼球外節電気刺激治療の開発

カニクイ猿(Cynomolgus monkey)4頭に対して一側頚動脈に1一methyl-4-phenyl-1,2,3,6-tetrahydropyridine(MPTP,1.2mg/kg)を間歇的に注入し、慢性パーキンソン病モデルを作成した。動物の飼育、管理は熊本大学動物資源開発センターの指針に従い、手術などは全身麻酔下にて行った。パーキンソン症状の発現は経時間依存性であり、4-8週間後の神経症状評価では、Gash's hemi-parkinsonian primate rating scaleでscore15以上であることを確認した。その後、定位脳手術的に4箇所の電極を有する脳深部刺激装置を設置した。尚、電極挿入部位の確認はレントゲン撮影にて行った。有線で単極刺激を用い解析を行ったが、淡蒼球内節においては高頻度刺激(130-160Hz)、刺激幅(90-100μsec)で,従来のヒトでの効果と同様にパーキンソン症状の改善が得られた。また、淡蒼球外節の低頻度刺激(5Hz)、刺激幅(90-100μsec)では各々の個体において上記のGash's scoreで6-7の改善が得られ、高頻度刺激(130-160Hz)では逆に症状の悪化がみられた。また、2個体においては全身麻酔下で、経心的に潅流固定を行い、電極挿入位置の確認、およびMPTP投与による黒質緻密層のドパミン作動性神経細胞の脱落を確認した。2頭のカニクイ猿(Cynomolgus monkey)の一側頚動脈にMPTP(1.2mg/kg)を注入し、片側のパーキンソン病モデルを作成した。その4週間後の神経症状評価では、Gash's hemi-parkinsonian primate rating scaleでscore15以上であることを確認した。その後、定位脳手術的に4箇所の電極を有する脳深部刺激装置を設置し有線で刺激を行った。尚、電極挿入部位の確認はレントゲン撮影にて行っている。その結果、淡蒼球内節の刺激では従来のヒトでの効果と同様に高頻度刺激で症状の改善が得られた。また、淡蒼球外節の低頻度刺激(5Hz)では上記のscoreで5以上の改善が得られ、高頻度刺激(100120Hz)では症状の悪化がみられた。まだ、検数が少なく有意差を出すまでには至っていないが、淡蒼球外節電気刺激はパーキンソン病の治療として有効であると考え、さらに実験を続ける必要があると考えている。カニクイ猿(Cynomolgus monkey)4頭に対して一側頚動脈にMPTP(1.2mg/kg)を注入し、片側の慢性パーキンソン病モデルを作成した。その後,定位脳手術的に4箇所の電極を有する脳深部刺激装置を設置し有線で刺激を行った。その結果、淡蒼球内節においては高頻度刺激(90-100Hz)で,従来のヒトでの効果と同様に症状の改善が得られた。また、淡蒼球外節の低頻度刺激(5Hz)では各々の個体で上記のGash's scoreで5-7の改善が得られ、高頻度刺激(100120Hz)では逆に症状の悪化がみられた。尚、現在の所見は、薬物未投与の状態で検索しているが、今後、一部の個体においてはlevodopa投与下における刺激治療の効果に対しても解析する予定である。カニクイ猿(Cynomolgus monkey)4頭に対して一側頚動脈にMPTP(1.2mg/kg)を間歇的に注入し、慢性パーキンソン病モデルを作成した。

症状の発現は経時間依存性であり、4週間後の神経症状評価では、Gash's hemi-parkinsonian primate rating scaleでscore15以上であることを確認した。その後、定位脳手術的に4箇所の電極を有する脳深部刺激装置を設置した。尚、電極挿入部位の確認はレントゲン撮影にて行った。有線で単極刺激を用い解析を行ったが、淡蒼球内節においては高頻度刺激(130-160Hz)、刺激幅(90-100μsec)で,従来のヒトでの効果と同様にパーキンソン症状の改善が得られた。また、淡蒼球外節の低頻度刺激(5Hz)、刺激幅(90-100μsec)では各々の個体において上記のGash's scoreで6-7の改善が得られ、高頻度刺激(130-160Hz)では逆に症状の悪化がみられた。また、2個体においては全身麻酔下で、経心的に潅流固定を行い、電極挿入位置の確認、およびMPTP投与による黒質緻密層のドパミン作動性神経細胞の脱落を確認した。現在、統計処理などを含めてデータの解析をおこなっている。
確率過程モデルによる乱流せん断流中の物質混合と化学反応に関する研究

平成8年度の研究は年度当初の研究実施計画に基づき遂行された.以下に研究の進展状況をまとめる.目的(A)円管内スカラー量拡散場と化学反応に関する研究まず,空間の1点での速度2次モーメントまでの一貫性のある確率過程モデルを,比較的短い拡散時間の軸対称拡散場(管中心におかれた小さな面源からのプルーム拡散場,壁面近傍におかれた微小幅のリング状帯熱源及び壁面から離れたリング状線熱源からのプルーム温度拡散場)の1次モーメント量(平均値)の計算に適用し,得られた計算結果を実験及び理論と比較した.その結果,本モデルにより計算された円管内の軸対称拡散場が,管壁付近を含む全ての管内領域で主流方向,半径方向ともによく実験や理論と合うことが示され,本モデルの有効性が再確認された.一方変動スカラー場および化学反応過程の計算には,いわゆる分子混合モデルが必要であるが,本年度は,まずCurlのモデルを格子乱流中の混合層内の2次の化学反応過程に使用し,その有効性を確かめた.今後このモデルを円管内流の各種拡散場に適用し,変動スカラー場及び反応場の計算を行う予定である.目的(B)乱流噴流のような主流方向に非一様な乱流場での確率モデルの構築これまでに開発された円管内流の確率過程モデルを主流方向に非一様な乱流場に適用するための理論的な検討を行った.その結果,モデルの拡張は主流方向に圧力勾配が無い時は,比較的容易であることがわかり,現在具体的なモデルの形の導出を行っている.また計算と比較するためのデータを,A+B→R,R+B→Sのような連続競争反応について収集した.現在,第2反応のみの場合の実験が進行中である.今後,拡張された確率モデルとCurlやHsuの分子混合モデルとの組み合わせにより,具体的な変動スカラー場と反応場を計算する予定である.平成8年度の研究は年度当初の研究実施計画に基づき遂行された.以下に研究の進展状況をまとめる.目的(A)円管内スカラー量拡散場と化学反応に関する研究まず,空間の1点での速度2次モーメントまでの一貫性のある確率過程モデルを,比較的短い拡散時間の軸対称拡散場(管中心におかれた小さな面源からのプルーム拡散場,壁面近傍におかれた微小幅のリング状帯熱源及び壁面から離れたリング状線熱源からのプルーム温度拡散場)の1次モーメント量(平均値)の計算に適用し,得られた計算結果を実験及び理論と比較した.その結果,本モデルにより計算された円管内の軸対称拡散場が,管壁付近を含む全ての管内領域で主流方向,半径方向ともによく実験や理論と合うことが示され,本モデルの有効性が再確認された.一方変動スカラー場および化学反応過程の計算には,いわゆる分子混合モデルが必要であるが,本年度は,まずCurlのモデルを格子乱流中の混合層内の2次の化学反応過程に使用し,その有効性を確かめた.今後このモデルを円管内流の各種拡散場に適用し,変動スカラー場及び反応場の計算を行う予定である.目的(B)乱流噴流のような主流方向に非一様な乱流場での確率モデルの構築これまでに開発された円管内流の確率過程モデルを主流方向に非一様な乱流場に適用するための理論的な検討を行った.その結果,モデルの拡張は主流方向に圧力勾配が無い時は,比較的容易であることがわかり,現在具体的なモデルの形の導出を行っている.また計算と比較するためのデータを,A+B→R,R+B→Sのような連続競争反応について収集した.現在,第2反応のみの場合の実験が進行中である.今後,拡張された確率モデルとCurlやHsuの分子混合モデルとの組み合わせにより,具体的な変動スカラー場と反応場を計算する予定である.
異なる窒素源による酸化物融体中への窒素の溶解機構に関する研究

CaO-SiO_2-Al_2O_3系およびNa_2O-CaO-SiO_2系スラグ中への窒素溶解度を、窒素源としてN_2ガスを用いた場合と窒化ケイ素セラミックスを用いた場合とで測定した。得られたデータは、従来より用いられているナイトライドキャパシティにより整理した。また、冷却後のスラグ試料のビッカース硬度およびXPSを測定した。以上の結果をもとに窒素源の違いによる窒素の溶解機構の差について検討した。N_2ガス-スラグ平衡により得られた本系スラグのナイトライドキャパシティは、SiO_2濃度の増加とともに減少する傾向を示した。スラグ中の酸素イオンの量を示す指標となる光学的塩基度により得られた結果を整理したところ、光学的塩基度の増加とともにナイトライドキャパシティが増加したことから、本系スラグ中へのN_2ガスの溶解は、スラグ中の酸素イオンとN_2ガスの置換反応により生成したN^<3->イオンの溶解により進行すると推定された。一方、窒化ケイ素-スラグ平衡により得られたナイトライドキャパシティは、ガス-スラグ平衡の場合よりも24桁程度大きい値を示した。本系スラグ中への窒化ケイ素の溶解は、窒化ケイ素の分解反応により生成したN_2ガスの溶解であると仮定して、改めてナイトライドキャパシティの計算を行ったが、ガス-スラグ平衡の場合よりも小さい値を示し一致は見られなかった。これらのことから、スラグ中への窒化ケイ素の溶解機構はN_2ガスの場合と異なるものと推定された。冷却後のスラグのビッカース硬度は、窒化ケイ素を溶解した後のスラグ試料で急激な増加が確認され、飽和窒素濃度が多いスラグほど硬度の増加が大きかった。このことから、窒化物の導入によりスラグの構造が強化されたものと推定された。以上の結果より、スラグ中への窒素の溶解は、N_2ガスを用いた場合にはフリーのN^<3->イオンの形態で溶解が進行し、窒化ケイ素を用いた場合にはSi-N(orAl-N)結合を含むアニオンを形成し、このアニオンがスラグ中を拡散することにより溶解が進行するものと推定された。オキシナイトライドガラスの製造に関する基礎的知見を得るため、SiO_2-Na_2O系およびSiO_2-Na_2O-CaO系酸化物融体中への窒素の飽和溶解度を異なる窒素源(N_2ガス及びSi_3N_4)を用いて測定した。また、得られたオキシナイトライドガラスのビッカース硬度試験を行うとともに、構造解析をXPSにより行い、窒素の溶解機構について検討した。溶融酸化物中への飽和窒素溶解度は、測定した全ての系,組成においてSi_3N_4を窒素源とした場合のほうがN_2ガスを窒素源とした場合より3桁程度大きな値を示した。急冷して得られたガラス試料についてビッカース硬度の測定を行った結果、ガス吹き付け実験後の試料ではビッカース硬度にほとんど変化が見られなかったのに対し、Si_3N_4浸漬実験後の試料では飽和窒素溶解度の増加に伴う硬度の増大が確認された。

N_2ガスを窒素源とした場合の飽和窒素溶解度をR値(架橋酸素/非架橋酸素)により整理した結果、R値の減少、すなわち溶融酸化物中のフリーの酸素イオン(O^<2->)の増加に伴い飽和窒素溶解度は増加していた。このことより、窒素源をN_2ガスとした場合にはスラグ中のフリーの酸素イオン(O^<2->)との置換反応により窒素(主にN^<3->として)が溶融酸化物中に導入されるものと推定した。XPS分析の結果、Si_3N_4を窒素源とした場合のガラス試料中には3つのSiと結合した架橋窒素及び1つあるいは2つのSiと結合した架橋窒素の存在が確認された。このことより、窒素源をSi_3N_4とした場合にはSi-N結合を含む複合イオンが溶解することにより溶融酸化物中に窒素が導入されネットワーク構造を形成するため、急冷して得られたガラスの化学結合が強化され硬度が増加したものと推定される。CaO-SiO_2-Al_2O_3系およびNa_2O-CaO-SiO_2系スラグ中への窒素溶解度を,窒素源としてN_2ガスを用いた場合と窒化ケイ素セラミックスを用いた場合とで測定した.得られたデータは,従来より用いられているナイトライドキャパシティにより整理した.また,冷却後のスラグ試料のビッカース硬度およびXPSを測定した.以上の結果をもとに窒素源の違いによる窒素の溶解機構の差について検討した.N_2ガス-スラグ平衡により得られた本系スラグのナイトライドキャパシティは,SiO_2濃度の増加とともに減少する傾向を示した.スラグ中の酸素イオンの量を示す指標となる光学的塩基度により得られた結果を整理したところ,光学的塩基度の増加とともにナイトライドキャパシティが増加したことから,本系スラグ中へのN_2ガスの溶解は,スラグ中の酸素イオンとN_2ガスの置換反応により生成したN^<3->イオンの溶解により進行すると推定された.一方,窒化ケイ素-スラグ平衡により得られたナイトライドキャパシティは,ガス-スラグ平衡の場合よりも24桁程度大きい値を示した.本系スラグ中への窒化ケイ素の溶解は,窒化ケイ素の分解反応により生成したN_2ガスの溶解であると仮定して,改めてナイトライドキャパシティの計算を行ったが,ガス-スラグ平衡の場合よりも小さい値を示し一致は見られなかった.これらのことから,スラグ中への窒化ケイ素の溶解機構はN_2ガスの場合と異なるものと推定された.冷却後のスラグのビッカース硬度は,窒化ケイ素を溶解した後のスラグ試料で急激な増加が確認され,飽和窒素濃度が多いスラグほど硬度の増加が大きかった.このことから,窒化物の導入によりスラグの構造が強化されたものと推定された.以上の結果より,スラグ中への窒素の溶解は,N_2ガスを用いた場合にはフリーのN^<3->イオンの形態で溶解が進行し,窒化ケイ素を用いた場合にはSi-N(orAl-N)結合を含むアニオンを形成し,このアニオンがスラグ中を拡散することにより溶解が進行するものと推定された.
神経因性疼痛発症におけるToll-like receptorシグナル伝達の役割

自然免疫系においてファミリーを形成するToll-like receptor (TLR)が病原体の構成成分を特異的に認識し、免疫応答の引き金を引くことが明らかになっている。12種のTLRの各メンバーがそれぞれ異なる病原体構成成分を認識し、遺伝子発現を誘導する。TLRを介したシグナル伝達経路では、TIRドメインを有するアダプター群(MyD88, TRIF, TIRAP, TRAM)が重要な役割を担っており、TLRごとに異なる遺伝子発現が誘導される。TLRを介した自然免疫系の過剰な活性化は、慢性炎症性腸疾患などの発症につながることが明らかになっているが、神経損傷をはじめとする非炎症時におけるTLRの役割は内因性のリガンドを含め、未だ明らかになっていない。今回の申請では神経因性疼痛モデルの脊髄におけるTLRの活性化とグリア細胞自身の形態変化あるいはグリア細胞における遺伝子発現の変化、さらには神経因性疼痛との関連を解明することを目的としていた。上記目的を解明するために、特にTLR2,3,4を中心に検索を進めた。まず、SDラットを用いて神経因性疼痛モデルを作成しその疼痛行動を確認した。そして、リン酸化TLR3に対する抗体を用いた免疫組織化学法を用いて、神経障害後の脊髄におけるリン酸化TLR3の動態を検索した。その結果、グリア細胞様の細胞において増加する免疫反応が観察され、現在その特異性をチェックしている所である。また、TLR2,3,4に対するprobeを作成し、Northern blotsやin situハイブリダイゼーション法による解析の準備が整ってきた状況である。また、発現が確認された後はアンチセンスオリゴを用いたノックダウン実験で、疼痛行動や標的遺伝子の発現変化を検索する予定である。上記実験を順調に進めていたが、研究代表者の個人的事情により大学を退職することになり、本研究計画を遂行することが不可能となった。そのため、極めて残念であるが研究中止の手続きを進めさせていただき、本年前半のみの経過を報告いたしました。
金属錯体の配位構造の歪みによる励起状態のスピン純度の制御

[Cu(I)(dmp)_2]^+や[Pt(0)(binap)_2]錯体などのd^<10>型金属錯体について室温での発光の時間分解測定を行った結果、一重項MLCTの寿命は、Cu(I)錯体で15ピコ秒、Pt(0)錯体で3.2ピコ秒であり、遷移金属錯体としては異常に長いことを見いだした。またMLCTからのリン光の強度は非常に弱く、低温(<173K)でのみ観測されることがわかった。これらのd^<10>型金属錯体のMLCTの光物性は、Ru(II),Os(II),Ir(III)などの典型的な発光性の正八面体配位構造を有するd^6型金属錯体のものとは著しく異なっていることが明らかになった。密度汎関数理論による解析の結果、これらのd^<10>型金属錯体での基底一重項状態は擬四面体構造であるがMLCTでは平面型構造へと歪み、HOMOとHOMO-1とが4500cm^<-1>以上のエネルギー分裂を生じること、そしてこの大きな分裂がd電子特有の大きなスピン軌道相互作用による異なるスピン状態間の強い混合を妨げるために、蛍光寿命が長くなり、またリン光輻射が遅くなることを理論的に明らかにした。90ギガフロップスの演算能力を有するPCクラスタ計算機を構築し、これを用いてRu(II)-Co(III)二核錯体での光反応のポテンシャルエネルギー曲線と局面間の振電相互作用の大きさを計算した。この結果、Ru(II)の励起状態からのCo(III)への電子移動やエネルギー移動は非対称振動によって著しく促進されることを明らかにした。量子化学計算によって得られた励起状態の構造から発光スペクトルを計算し、それを実測のものと比較することで量子計算結果を評価する方法を考案し、アントラセンやテトラセン、ペリレンなどの芳香族化合物の蛍光状態の構造をDFTによって正確に予測できることを明らかにした。[Cu(I)(dmp)_2]^+は室温で熱的平衡にある2つのMLCT状態から発光していることが知られているが、それらの帰属については未だ結論が出ていなかった。また本研究で[Pt(O)(binap)_2]錯体について発光の温度変化を観測した結束、Cu(I)錯体と同様に熱的平衡にある2つのMLCT状態から発光していることが明らかになった。室温での発光の時間分解測定を行ったところ、ピコ秒の寿命を持つ短寿命成分とマイクロ秒程度の長寿命成分があることを観測できた。輻射速度の大きさなどから前者は一重項MLCTからの蛍光であり、後者は三重項MLCTと熱平衡状態にある一重項MLCからの発光(遅延蛍光)であると結論した。一重項MLCTの寿命は、Cu(I)錯体で15ピコ秒、Pt(O)錯体で3.2ピコ秒であり、Ru(II)錯体での寿命50フェムト秒よりも著しく長い。低温(<173K)では、遅延蛍光の強度が弱くなりMLCTからのリン光が蛍光の低エネルギー側に観測された。これらの蛍光は大きなストークスシフトを伴っており、励起状態での大きな構造変化が生じていることを示唆する。

本研究において、これらのd^<10>型金属錯体のMLCTの光物性は、Ru(II),Os(II),Ir(III)などの典型的な発光性の正八面体配位構造を有するd^6型金属錯体のものとは著しく異なっていることが明らかになった。密度汎関数理論による解析の結果、これらのd^<10>型金属錯体での基底一重項状態は擬四面体構造であるがMLCTでは平面型構造へと歪み、HOMOとHOMO-1とが4500cm^<-1>以上のエネルギー分裂を生じること、そしてこの大きな分裂がd電子特有の大きなスピン軌道相互併用による異なるスピン状態間の強い混食を妨げるために、蛍光寿命が長くなり、またリン光輻射が遅くなることを理論的に明らかにした。[Cu(I)(dmp)_2]^+や[Pt(0)(binap)_2]錯体などのd^<10>型金属錯体について密度汎関数理論による解析を行い、基底一重項状態は擬四面体構造であるがMLCTでは平面型構造へと歪み、HOMOとHOMO^<-1>とが4500cm^<-1>以上のエネルギー分裂を生じること、そしてこの大きな分裂がd電子特有の大きなスピン軌道相互作用による異なるスピン状態間の強い混合を妨げるために、蛍光寿命が長くなり、またリン光輻射が遅くなることを理論的に明らかにした。量子化学計算によって得られた励起状態の構造から発光スペクトルを計算し、それを実測のものと比較することで量子計算結果を評価する方法を考案し、芳香族化合物などの蛍光状態の構造を正確に決定した。また最近発光材料として注目されているIr(III),Re(I),Os(II),Zn(II),Rh(III)などのジイミン錯体のリン光状態の構造についても決定した。更にスピン軌道相互作用による一重項-三重項励起状態間の混合を取り入れることでリン光輻射速度などの光物性を計算するプログラムを作成した。[Ru(bpy)_3]^<2+>の最低三重項状態の三重項副準位の分裂幅とそれらの相対リン光輻射速度を計算したところ観測結果をほぼ再現することができた。また、fac-Ir(ppy)_3についても、室温でのリン光輻射速度は0.8x10^5s^<-1>と計算され実測値2x10^5s^<-1>に近い値が得られた。本プログラムはリン光発光材料の分子設計に役立つツールとして期待されるであろう。
初期宇宙の相転移・位相的欠陥による重力波の放出率

本年度はまず、宇宙の一次相転移のときに時空構造の変化にともなって量子的に生成する重力波に対する知見を得るための第一歩として、多次元トンネル系を場の理論的手法で記述し、トンネル場と相互作用するスカラー場の量子的な振る舞いを考察した。具体的には、平担な時空において二つのスカラー場φとσを用意し、φを量子トンネル効果を起こす場、σをφに依存した質量項をもつ場とした。そして、φの相転移が薄壁近似で記述される場合を考え、σの質量としてはφの壁上だけでゼロでない値をとる、δ関数型の質量項を与えた。その結果、相転移によってφ場の泡が生成すると、泡の外ではσの量子状態は真空と一致するが、泡内ではエネルギー運動量テンソルが非自明な振る舞いをすることがわかり、泡内で場の量子的励起が起こることが示唆された。こうして得られたエネルギーは輻射と同様の振る舞いを示し、そのときの時空構造は開いた宇宙と同じであるため、これを熱い開いた宇宙の量子的生成と解釈することも可能である。また、この手法は重力の効果を取り入れることによって量子的重力波の生成の問題に応用可能であり、この研究は現在進行中である。次に、位相的欠陥から放出される重力波に関する基礎的かつ重要な問題として、コスミックストリングループの運動に関する南部後藤作用関数の妥当性と数値計算によって検証した。ここでは、アーベリアンヒッグスモデルに基づいてストリングループをゲージ場とヒッグス場によって直接構成し、場の方程式を数値的に解くことによってループの進化を追った。その結果、南部後藤作用から予想されるループの進化の描像は、ループの半径がストリングコアと同程度に小さくなるまで正しいことがわかった。これに関しては現在論文を執筆中である。
全身性自己免疫疾患の病態形成に関与する表皮細胞由来の自己抗原の研究

1.抗SS-A/Ro抗体と反応部位をConfocal顕微鏡に検討し、細胞表面であることを確認した。しかし、一部細胞では、抗体が細胞質内にも局在していた。免疫電顕によっても、同様な事実が観察された。2.紫外線が照射された患者由来の培養表皮細胞に患者血清と患者あるいは正常人由来の単核球とを反応後,表皮細胞障害が生させ、これが自己抗体に依存した表皮細胞障害であることを確認した。SS-A/Ro抗原につては、60kDに対する抗体が主抗原であることを認めた。3.培養表皮細胞に中波長紫外線を照射した後に,培養細胞培地に遊離されたnucleosomeや自己抗原の免疫原性に関しで検討を行った。培養細胞培地に遊離されたnucleosomeに関して、その精製を行い、われわれがSLEの皮疹発症のモデルとして提唱しているMRL/nマウスに免疫することを試みた。低力価の抗体が血清中に確認されたが、分離精製は未だ十分には成功していない。今後、モノクローナル抗体の作成を試みるのが、効率的と評価した。4.SCIDマウスへの高抗核抗体価(特に抗SS-A/Ro抗体価)患者末梢血球移入実験は、未試行であるが、上記MRL/nマウスに予備的に行った。その結果、軽度の紅斑と脱毛の発症を誘導できたが、病理学的検討では、免疫グロブリンの沈着などはみられなかった。方法の改善が必要と判断された。5.中波長紫外線を照射した患者由来の培養表皮細胞に,患者由来のaffintypurified抗SS-A/Ro抗体を反応させて,その後にどのような細胞内シグナル伝達が関与しているかを検討したが、現在のところ特異的な結果は得られていない。インフォームドコンセントを得たループスエリテマトーデス患者よりの人工水疱表皮の採取し、無血清培地による患者表皮細胞の培養を行い、安定な培養細胞を得ることができた。培養細胞を用いて下記の実験を遂行した。1.UVB(200mJ/cm^2)被照射細胞のapoptosisの確認をPI法,Nick labeling法で行った。全死細胞は患者群で多くみられたが、apoptosisの相対的な割合は正常人と比較して有意差がみられなかった。2.抗SS-A/Ro抗体と反応部位をConfocal顕微鏡に検討し、細胞表面であることを確認した。免疫電顕によっても、同様な事実が観察されたが、アーチファクトも多く方法の改善を検討しなければならないと結論された。3.紫外線が照射された患者由来の培養表皮細胞に患者血清と患者あるいは正常人由来の単核とを反応させ,表皮細胞障害が生じるかいなかを検討したところ、患者では高い細胞障害活性が見られた。患者血清を,conventionalなSS-A/Ro抗原やU1RNP抗原,ssDNA抗原を用いて,吸収操作あるいはaffinity chromato.による抗体精製を行って,同様な実験を繰り返して行い,自己抗体に依存した表皮細胞障害であることを確認した。4.培養液を回収し、ELISAによるSS-A/Ro抗原の検討や遊離した粗SS-A/Ro抗原のaffinity chromato.による精製は、現在のところ成功していない。本年度は下記の実験を行い所定の成果を得た。1.紫外線が照射された患者由来の培養表皮細胞に、20-24時間後にモノクローナルあるいはポリクローナル抗SS-A/Ro抗体を反応させ,細胞表面に対応抗原が発現することをConfocal顕微鏡により検討した。その結果、患者由来の培養表皮細胞の細胞膜に一致して、免疫反応物を認めた。SS-A/Ro抗原が、確実にtranslocationしたものと判断された。

しかし、紫外線による一過性の細胞変性があり、詳細な反応部については今後のさらなる検討が必要と考えられた。2.紫外線が照射された患者由来の培養表皮細胞に患者血清と患者あるいは正常人由来の単核とを反応させ,表皮細胞障害が生じるかいなかを検討した。患者血清は,conventionalなSS-A/Ro抗原やU1RNP抗原,ssDNA抗原を用いて,吸収操作あるいはaffinity chromato.による抗体精製を行って,同様な実験を繰り返して行い,自己抗体に依存した表皮細胞障害であることを確認した。3.培養表皮細胞に中波長紫外線を照射し、培養上清中のnucleosomeの精製に着手した。抗SS-A/Ro抗体が,もし自己免疫性疾患の病態に関与しているのであれば,如何なる機序で産生され,どのように関与するかを,患者自身から得られた培養細胞を用いた研究を前年度に引き続いて行った。1.培養表皮細胞に中波長紫外線を照射した後に,培養細胞培地に遊離されたnucleosomeや自己抗原の免疫原性に関する研究。培養細胞培地に遊離されたnucleosomeに関して、その精製を行い、われわれがSLEの皮疹発症のモデルとして提唱しているMRL/nマウスに免疫することを試みた。低力価の抗体が血清中に確認されたが、分離精製は未だ十分には成功していない。今後、モノクローナル抗体の作成を試みるのが、効率的と評価した。SCIDマウスヘの高抗核抗体価(特に抗SS-A/Ro抗体価)患者末梢血球移入実験は、未試行であるが、上記MRL/nマウスに予備的に行った。その結果、軽度の紅斑と脱毛の発症を誘導できたが、病理学的検討では、免疫グロブリンの沈着などはみられなかった。方法の改善が必要と判断された。2.中波長紫外線を照射した患者由来の培養表皮細胞に,患者由来のaffinitypurified抗SS-A/Ro抗体を反応させて,その後にどのような細胞内シグナル伝達が関与しているかを検討したが、現在のところ特異的な結果は得られていない。以上、本年度は前年度に比べて、基礎的な検討を行った。一部では、興味ある知見が得られたが、条件設定など今後の課題が明らかとなった。
加齢による女性の脂質代謝の変化に及ぼす運動の影響とその機序に関する研究

加齢による女性の脂質代謝の変化に及ぼす運動の影響を検討することを目的に、某運動施設で運動を行うためのメディカルチェックを受診した女性に研究への協力を呼びかけた。平成7年1月までに27人が調査協力に応じ、対象者の年齢は25歳73歳(平均49.2±14.9歳)であった。メディカルチェックの測定項目は、問診、空腹時採血、血圧、形態測定(身長、体重、皮下脂肪厚、ウエスト・ヒップ周囲)、安静時心電図、自転車エルゴメータによる運動負荷試験であり、加えて、質問紙による生活習慣と食物摂取調査、1週間の歩数調査、月経状態の調査を行った。血液生化学検査項目は、総コレステロール、HDLコレステロール、中性脂肪、アポ蛋白、リポ蛋白AI、インスリン、エストロゲン、プロゲステロン、FSH、テストステロン、フリーテストステロン、DHEA-S、SHBG,GOT,GTP、クレアチニンであった。運動負荷試験では15w/minずつ負荷が漸増する方法で自覚的亜最大まで実施し、運動中の心電図と心拍数をモニターし、血圧を1分毎に測定した。加齢に伴い体力は低下したが、体脂肪率とは関連がみられなかった。また、総コレステロール、中性脂肪、アポBは年齢と有意な正の相関を示し、閉経によりエストロゲンが低下するとこれらが増加するという従来の報告と一致していた。運動習慣のある者について加齢と血清脂質の関連をみると、運動頻度は60歳以上の高齢女性の方が週2回と、それ以下の年代よりも多かったが、総コレステロール、中性脂肪などは高齢者で高く、運動がホルモンの変動によるこれらの血清脂質の変化を緩和することは難しいと考えられた。しかし、HDLコレステロールやリポ蛋白AIは加齢による変化がみられず、加齢により低下するという報告とは異なっており、運動がHDLコレステロールの加齢による低下を緩和させた可能性が考えられた。リポ蛋白AIは加齢との関連が明らかではないが、抗動脈効果作用の高いリポ蛋白であることから、HDLコレステロールと同様に運動の影響での加齢による変化が緩和されるとすれば興味深いと考えられた。
MRIを用いた三次元硬組織画像の構築と顎顔面形態分析への応用

MRIはCTとともに深部組織の疾病などの状態を画像で描出する検査法であり、CTと異なり骨組織の描出は困難と考えられていた。本研究では輪郭強調法を用いてMRIデータより硬組織を描出し三次元画像を構築する技術を用い、顔面骨の形態評価としての臨床上の精度をセファログラムと比較検討した。測定をおこなう基準点については、画像の閾値を変化させることにより、診療上必要な計測点は一つの画像に描出することができ、また、、それら行程を経て作成したMRIセファロの距離的、角度的測定結果は、従来型の単純撮影によりえられるセファログラムでの測定値とほとんどで有意差がなく、臨床上充分な精度を有していることが示された。MRI画像データからの硬組織表面データの抽出方法ならびにその精度の検証をCTを基準として行った。なお、軟粗隙を描出するMRI像からの硬組織の輪郭の描出は、像全体を塗りつぶした後、6方向からの収縮を行い得られた輪郭部分を三次元的に描出する輪郭強調法(三次元エッジ法)を新規開発し採用した。三次元データの解析にあたってはDICOMデータからポリゴンデータへの変換の後、3次元エッジ法を利用しMRIの表面データの抽出して構築を行い、MRIとCBCTの両ポリゴンデータの比較は、ICP法による重ね合わせを行い,任意の平面上のMRIとCBCTそれぞれの2次元の特徴点間の距離の計測を行い、その誤差の有意差を検定した。その結果、撮像対象物の位置や撮影方向による精度では、MRIならびにCTでは有意な差は観察されず、輪郭強調法によるMRIでの硬組織表面描出は、顔面骨の解析に資する可能性が示された。引き続き、研究では臨床で得られている生体で撮影されたCTならびにMRIデータを用いて、その臨床応用について検討を行った。実際の生体における顎骨の描出では周囲軟組織の影響を排除する条件を設定する必要があり、骨質が薄い部分では抽出することが困難であることが示された。しかしながら、顔面骨の解剖学的特徴点については、いくつかは除き描出が可能であった。なお、三次元的に特徴点を三次元画像上で確定する上では、験者間での差異を減少させるための条件を作成し、験者間での有意差を減少させることとした。その結果、三次元画像での解剖学的特徴点の描出では、従来のCT画像での特定点の決定の困難さと同様の問題が認められ、臨床的には三次元画像の2次元投影によるセファロ撮影化での有効性について検討する事となり、MRI硬組織画像のセファロ化を行い、通常に撮影されているセファロ写真を基準に比較検討を開始した。本研究では、軟組織の性状診断を主目的とした検査方法であるMRIより硬組織(骨、歯牙)の画像データを抽出し、さらに三次元構築をおこなう手法を確立し、その画像の精度について検討をおこない、臨床への応用の可能性について検討を行うものである。MRI画像からの硬組織のデータの抽出は各スライスでの画像より軟組織と硬組織の境界のエッジを抽出することにより行い、それらデータを積層し、三次元化を図るものである。これにより、3DCTとの精度の比較を行い、骨幅の薄い部分での抽出に問題は生じたが、顔面計測で使われる特徴点の多くは明瞭に抽出でき、また、3DCTと同程度の計測精度であることが確認された。これらMRIデータで構築された硬組織の三次元像を顎顔面骨の成長発育への評価への応用について、側方投影により側方規格写真化を行い、実際の臨床で広く用いられているセファロ写真との精度比較を行い、臨床への応用を検討している。MRI画像データからの三次元立体構築の手法の完成から、それらデータを側方より投影し、矯正歯科での臨床で活用されている側方規格レントゲン写真(セファロ写真)化を行い、実際のセファロ写真との誤差を検討し、後方部の解剖学的に煩雑な部位での計測点の描出の困難さなど問題点を抽出した。しかし、画像コントラストの変更により描出を可能とする手法を立案し、それらデータで得られた計測値が、セファロ写真と同程度であることを明らかとした。輪郭強調法を用いてMRI画像データより構築された三次元顔面骨画像の精度を検証するため、臨床上、顔面頭蓋骨の数値計測に用いられている側方規格レントゲン写真(セファロ写真)と、三次元MRI画像をセファロ写真と同様の拡大率にて、2次元的に投影した画像(MRIセファロ)を同一被験者より作成し、両者の比較を行い、MRIセファロでの画像上の問題点(計測点の鮮明度ならびに閾値変更の必要性)ならびに距離、角度に関わる精度について検討をおこなった。研究ではまず成人を対象として検討を行った。その結果、単一の閾値での画像では、描出が不安定になる計測点がみられ、軟組織強調画像ならびに硬組織強調画像の2つを重ね合わせることにすべての計測点を1つの画像に描出することが可能となり、また、その精度もセファロ写真と同様であり、両者において有意差はみられなかった。これら、結果より本研究で確立したMRIデータより構築された顔面骨は臨床に用いるに足る精度を有していることが明らかとなった。また、臨床上矯正治療の開始が多く行われる骨成長がすすむ混合歯列期の児童を対象に異なる時期において採取された画像を用いて、セファロならびにMRIセファロでの骨成長状態の比較を行った結果、両者には有意差がなく、MRIセファロにおいても成長状態を十分に評価することが示された。

これら結果より、従来、硬組織の形態分析には適さないと考えられてきたMRIにおいても輪郭強調法を用いることにより十無難精度をもった硬組織像を描出することが可能であり、また、三次元CT同様に三次元的な形態を再現でき、臨床に使うに足る精度をもった画像を形成できることが示された。MRIはCTとともに深部組織の疾病などの状態を画像で描出する検査法であり、CTと異なり骨組織の描出は困難と考えられていた。本研究では輪郭強調法を用いてMRIデータより硬組織を描出し三次元画像を構築する技術を用い、顔面骨の形態評価としての臨床上の精度をセファログラムと比較検討した。測定をおこなう基準点については、画像の閾値を変化させることにより、診療上必要な計測点は一つの画像に描出することができ、また、、それら行程を経て作成したMRIセファロの距離的、角度的測定結果は、従来型の単純撮影によりえられるセファログラムでの測定値とほとんどで有意差がなく、臨床上充分な精度を有していることが示された。本年度の研究では、MRI画像データからの安定した硬組織抽出方法の開発とその精度の検証を目的としており、模型上での解析よりその精度はCTでのデータと有意差がないことが確認できた。しかしながら、軟組織を含む生体での解析では、撮像条件などを鑑みる必要があり、薄い骨での描出の困難あるいは三次元画像での特徴点の描出方法の標準化が困難であることが示され、次年度以降への問題点が示されているが、、国際学会などで報告を行い学術的な活動を開始しており、概ね、順調に進んでいると判断される。最終年度においては、これまで得られたデータに基づいて学会での報告を積極的に行うとともに、MRI画像のセファロ化の実用性ならびに他の軟組織データでの解析手法の開発を取り組む。また、欧文学術雑誌への投稿を積極的に進める。口腔外科現在、開始しているMRI三次元硬組織画像の平面投影によるセファロ(規格写真)化を行い、臨床で用いられている解剖学的特徴点、発育評価基準点の描出について検証を行い、その問題点の解消を行い、MRI硬組織画像の臨床での有効性を示していく方向である。当初予定をしていた国際学会への参加ならびに学術雑誌への投稿を達成できなかったため。26年度においてソフトの購入を主眼として研究方法の確立を行うこととして研究を行い、データ量が膨大となる生体材料での研究において適切なPC環境の見極めを行っていたため。学術雑誌への投稿ならびに国際学会での報告を実施する。生体より得られるデータには個人情報が含まれる可能性があるため、外部接続を行わない解析専用のPCを27年度予算を一部加えて購入する。
大脳皮質形成におけるGタンパク質シグナル

申請者は、大脳皮質におけるGタンパク質共役受容体GPCRの役割を調べるためにGPR56の機能解析を行った。GPR56は前頭頭頂多少脳回症の脳疾患患者からその変異がみつかり、大脳皮質形成においてその関連性が示唆されているオーファンGPCRである。GPR56細胞外ドメインのリコンビナントタンパク質を調製し、これを抗原として抗体の作製を行った。作製した抗体を用いてGPR56の胎生マウス脳における発現を調べたところ、神経幹細胞が存在する脳質下帯に多く発現することが確認された。また培養神経前駆細胞において、GPR56の過剰発現は遊走を阻害することがわかった。GPR56のシグナル伝達系を調べるために、GPR56過剰発現系とレポーターアッセイを用いた解析を行った結果、GPR56がG12/13およびRhoを介したシグナル伝達を行うこと、またこのシグナルが神経前駆細胞の遊走を阻害することが明らかとなった。さらにGPR56に対する抗体は、GPR56を介したシグナル伝達系を増加させ、神経前駆細胞の遊走阻害効果を促進する機能抗体として作用することがわかった。前頭頭頂多少脳回症という遺伝性疾患との関連から注目されているGPR56の機能として、神経前駆細胞の遊走抑制をin vitroにおいて初めて示し、さらにG12/13およびRhoのシグナル伝達系が神経前駆細胞の遊走制御に関わるということを明らかにした。申請者らは、すでにGqシグナルが神経前駆細胞の遊走制御に関わることを示しているが、異なるGタンパク質シグナルが神経前駆細胞の遊走に関わっていることを示唆することができた。さらに、GPR56抗体が機能抗体として作用することは、GPCRに対する抗体が抗体医薬として有用であることを示す一例として、発展性のある意義ある結果と思われる。申請者は、培養神経前駆細胞および大脳皮質切片培養系を用いて、エンドセリンによるGタンパク質共役受容体からのGqシグナルにより遊走が阻害されることを見いだした。この結果から、神経前駆細胞遊走においてGタンパク質シグナルによる制御機構が存在することが示唆された。Gqシグナルに対する機能分子を探索した結果、Gqシグナルは新規ヌクレオチド交換因子Ric-8Aにより増強されること、またGqが膜ラフトタンパク質であるフロティリンと相互作用し、そのシグナルに影響することを明らかにした。大脳皮質形成過程において、Gタンパク質シグナルによる制御機構が生理的に重要であることをin vitroで調べるために大脳皮質の切片を用いた神経前駆細胞移動アッセイシステムの確立を行っている。アデノウイルスによる脳室帯細胞のGFP標識、および標識細胞の皮質への移動を、タイムラプス顕微鏡で生きたままの動態を評価できるようにするために、今まで問題であった蛍光強度、培養条件の検討を行った。現在、アデノウイルスを感染させた大脳皮質切片をガラスボトムディッシュ上にアガロースゲルで固定し培養する方法を見いだし、共焦点レーザー走査型顕微鏡を用いて、生きたまま脳切片における細胞の移動などの動態を観察できるようになりつつある。一方、神経前駆細胞の機能を調節するGPCRに対する機能抗体を得るために、神経前駆細胞に発現するGPR56に対する抗体の作製を行った。Sf9-バキュロウィルス発現系を用いてGPR56細胞外ドメインのリコンビナントタンパク質を調製し、これを抗原としてモノクローナル抗体の作製を行った。今後、これらの抗体を用いて、神経前駆細胞に対する機能抗体をスクリーニングする予定である。

作製した抗体を用いてGPR56の胎生マウス脳における発現を調べたところ、神経幹細胞が存在する脳質下帯に多く発現することが確認された。また培養神経前駆細胞において、GPR56の過剰発現は遊走を阻害することがわかった。GPR56のシグナル伝達系を調べるために、GPR56過剰発現系とレポーターアッセイを用いた解析を行った結果、GPR56がG12/13およびRhoを介したシグナル伝達を行うこと、またこのシグナルが神経前駆細胞の遊走を阻害することが明らかとなった。さらにGPR56に対する抗体は、GPR56を介したシグナル伝達系を増加させ、神経前駆細胞の遊走阻害効果を促進する機能抗体として作用することがわかった。前頭頭頂多少脳回症という遺伝性疾患との関連から注目されているGPR56の機能として、神経前駆細胞の遊走抑制をinvitroにおいて初めて示し、さらにGl2/13およびRhoのシグナル伝達系が神経前駆細胞の遊走制御に関わるということを明らかにした。申請者らは、すでにGqシグナルが神経前駆細胞の遊走制御に関わることを示しているが、異なるGタンパク質シグナルが神経前駆細胞の遊走に関わっていることを示唆することができた。さらに、GPR56抗体が機能抗体として作用することは、GPCRに対する抗体が抗体医薬として有用であることを示す一例として、発展性のある意義ある結果と思われる。