hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
イチゴ果実内のインベルターゼの種類と活性が糖蓄積に及ぼす影響について

2.インベルターゼ遺伝子のクローニシグを行ったところ、2種類の遺伝子断片(inv lおよびinv ll)が単離され、相同性検索の結果から、inv lは液胞遊離型インベルターゼmRNAの一部(520bp)、inv llは細胞壁結合型インベルターゼmRNAの一部(471bp)であった。さらに、invIをもとに作成した抗体を用いたウェスタンブロッティングの結果から、タンパクの発現においても、'とよのか'の液胞遊離型インベルターゼは'麗紅'よりも多く発現し、特に果実成熟初期に多く発現していることがわかった。以上の結果から、イチゴにおける糖の蓄積型を決定する要因として、液胞遊離型インベルターゼの働きが大きく関与していると考えられた。イチゴ果実における糖の蓄積機構を明らかにするため、糖代謝関連酵素の一つであるインベルターゼに着目して、スクロース蓄積型品種'麗紅'と、グルコースおよびフルクトース蓄積型品種'とよのか'を用いて、インベルターゼ遺伝子の単離・解析を行った。また,葉片培養におけるシュート形成条件を検討した.1.'麗紅'のからのインベルターゼ遺伝子断片は増幅できなかったが,'とよのか'では2種類の遺伝子断片(液胞遊離型inv1および細胞壁結合型inv2)が単離された。両者間の相同性は55.9%と低くかった.さらに、PCR-サザンハイブリダイゼイション法を用いて,野生種および栽培種間の相違を検討したところ,野生種と栽培種間,栽培品種間での相違は認められなかった.2.インベルターゼ遺伝子の導入において,組織からの植物体の再生が必要となるので,葉片培養におけるシュート形成条件を検討した.その結果,'麗紅'および'女峰'において,2,4D0.2mg/lとTDZ2mg/lを添加した1/2MS培地を用い,葉片置床後暗条件(25°C)で培養した処理区のシュート形成率が最も高く,両品種とも60%以上であった.一方,'とよのか'はカルス形成するが,シュート形成率は著しく低く,最も高い処理区のそれは5%であった.したがって,本実験では,果実内での糖蓄積の品種間差異はインベルターゼ遺伝子の相違よりも他の領域(プロモータ領域など)の相違が関係していると考えられた.また,'麗紅'および'女峰'の葉片からのシュート形成条件を確立した.イチゴ果実におけるインベルターゼの働きと糖蓄積の関連を明らかにするため、スクロース(Suc)蓄積型品種とグルコース(Glc)+フルクトース(Fru)蓄積型品種を用いて、果実内の糖含量とインベルターゼ活性との関係を調査し、さらにインベルターゼ遺伝子の単離・解析を行った。1.細胞壁結合型インベルターゼ活性は緑色期を除いて、Glc+Fru蓄積型品種がSuc蓄積型品種よりも高かった。一方、液胞遊離型インベルターゼ活性をみると,Suc蓄積型品種で時期による変化が少なかったがGlc+Fru蓄積型品種では増加し,還元糖の変化と類似した傾向を示した。2.インベルターゼ遺伝子のクローニングを行ったところ、2種類の遺伝子断片(inv Iおよびinv II)が単離された。inv Iは液胞遊離型インベルターゼmRNAで、inv IIは細胞壁結合型インベルターゼmRNAで,両者の相同性は低かった。3.inv Iをもとに作成した抗体を用いたウェスタンブロッティングの結果から、Glc+Fru蓄積型品種の液胞遊離型インベルターゼは、特に果実成熟初期に多く発現していることがわかった。しかし、inv IIの抗体は作成できなかった。4.Inv Iのアンチセンス遺伝子を浅尾らの方法を用いてGlc+Fru蓄積型品種に導入したが,形質転換体を作成することができなかった.5.生態学および分子生物学的観点から,イチゴにおける糖の蓄積型は遊離型インベルターゼと関係していると考えられた。
心筋虚血再灌流障害のメカニズム

本研究では、心筋再灌流モデルを作成し冠微小血管を直接観察してその形態学的異常を検討し、再灌流障害時の微小血管の病態を明らかにすることを目的とし、レーザー共焦点顕微鏡を用いて三次元的に微小血管立体構造を観察した。ラット拍動心の左前下行枝を結索し7分後に再開通させて、その後摘出した心臓に我々の開発した造影剤を大動脈から逆行性に冠動脈へ注入し毛細血管床まで充満させた。再灌流後のICG経静脈投与にて良好な再灌流を得た群(Good reflow)と、灌流欠損を認めた群(no reflow)に分けて検討した。レーザー顕微鏡により撮影した画像を3次元的に再構築し、毛細血管容量比を算出したところ、再灌流領域での毛細血管容量比はGood reflow群では正常部の約6割、no reflow群では約2割と減少していた。さらに、臨床的に再灌流障害の軽減に有効とされる薬剤ニコランジル投与による同現象への影響につき実験を行った結果、ニコランジル投与時には再開通後の再灌流不良例(いわゆるno-reflow症例)の割合が著しく減少し、その毛細血管容量減少の程度も非投与群に比べて軽減されることを観察した。臨床の現場で用いられているドプラガイドワイヤや心筋コントラストエコー法による研究で、再灌流障害時の心筋内微小循環障害が示唆されていたが、本研究では解剖学的見地からそのメカニズムの一旦に迫ることができ、さらにその治療法への足がかりを得ることができた。またドプラガイドワイヤ、心筋コントラストエコー法およびドプラ心エコー図法にても冠循環観察を行い、本実験の実験結果を臨床例での現象と照らし合わせて考察することができた。1.虚血再潅流部位の毛細血管容量解析我々の開発した造影剤を用いた心筋内毛細血管容量解析を行っているラット,ウサギの拍動心にて虚血再潅流モデルを作成し、共焦点レーザー走査式顕微鏡で3次元的に観察、NIHイメージを用いた解析を行った。虚血再潅流時間を変えながら虚血時間による再潅流後毛細血管ダメージへの影響を観察しているが、現時点では虚血時間の延長に伴う毛細血管ダメージの増強がとらえられている。2.コントラストエコー法,ラット、ウサギに対し超音波造影剤を用いた心筋コントラストエコー法を併用したところ、心筋コントラストエコーの染影不良部位に一致した微小血管のダメージを認めている。3.今後の展開冠血流速波型の同時記録法を安定させ、血行動態と解剖学的構築との関連を明らかにすると共に、各種薬剤の影響も観察していく。本年度はとくに、臨床的に再灌流障害に有効であると示唆されている薬剤の効果を、毛細血管レベルでの観察により検討した。薬物投与をしないモデルでは、12年度同様に、再開通後良好な灌流を得られなかった群で心筋内毛細血管の形態的変化とそれに伴う著しい毛細血管容量の減少を認めた。薬物による再灌流障害への影響を検討するため、臨床的に再灌流障害の軽減に有効とされる薬剤ニコランジル投与による同現象への影響につき実験を行った。その結果、ニコランジル投与時には再開通後の再灌流不良例(いわゆるno-reflow症例)の割合が著しく減少し、その毛細血管容量減少の程度も非投与群に比べて軽減されることを観察した。

臨床の現場で用いられているドプラガイドワイヤや心筋コントラストエコー法による研究で、再灌流障害時の心筋内微小循環障害が示唆されていたが、本研究では解剖学的見地からそのメカニズムの一旦に迫ることができ、さらにその治療法への足がかりを得ることができた。またドプラガイドワイヤ、心筋コントラストエコー法およびドプラ心エコー図法にても冠循環観察を行い、本実験の実験結果を臨床例での現象と照らし合わせて考察することができた。
組織災害における意思決定の研究―原発フェードアウトへの多様性―

本研究は、近年の組織事故や災害について、その発生のメカニズムを検証し、今後の持続可能社会に向けて、近未来の意思決定のあり方について考察した。とりわけ、我国にとって喫緊の課題である福島原発災害にみるエネルギー問題をはじめ、ライフラインである水、ガス、電気などインフラストラクチャーの老朽化や年金・福祉・保健・医療といった社会システムの機能不全に対して、組織システムの病理面から再検討し、日本の持続的発展や世界のエコ文明に資するレジリエンス・マネジメントと政策決定について提案した。交付申請書の「研究目的」の通り、本研究の意義は、福島原発にみられる組織災害や事故について、そのシステム劣化を抑止するマネジメントやポリシィのあり方を検討し、サスティナブル社会に向けて公共の福利に還元することを目的とした研究である。「実施計画」の通り、現代社会の課題である人為災害と自然災害の関係性について分析し、組織社会における意思決定について、以下の事例をもとに検証した。主に、1福島原発問題、2環境ホルモンの化学汚染、3熱帯感染症やPM2.5の拡散、4鉄道事故にみる組織事故の抑止、5地球温暖化がもたらす弊害、6不安全行動のメカニズム、7サスティナブル社会に向けて、エネルギー・シナリオの提案などを具体的な内容としている。上記の主旨に沿って研究活動を継続し、平成25年度(2年目)の研究実績は、当初の研究計画の通り、以下の国際システム学会誌の年報に掲載(1件)、同学会の国際会議発表(1件)の研究成果をあげることができた。申請時の研究計画の通り、「組織災害における意思決定の研究ー原発フェードアウトの多様性ー」について、福島原発災害やJR脱線の組織事故を踏まえて、リスクやクライシスを抑制する近未来のマネジメントの意思決定のあり方について研究してきた。具体的内容としては、原発災害や事故に伏在するシステム病理のメカニズムについて、研究分担者や協力者とともに国際会議で発表し、サスティナブル社会に向けて、国・行政の政策や企業組織、国際社会や地域、そして個人における意思決定のあり方を検討した。災害を抑止する研究の意義は、グローバル化のなか、自然災害や組織事故の抑止が喫緊の課題となっており、J. Reasonの「スイスチーズモデル」にみるセキュリティ・ホールから、安全・安心を担保する「災害マネジメント」の重要性が益々高まっている。国際学会で発表を重ねるなか、外国人研究者との議論を経て、持続可能性を実現する為には、物的減災だけでなく、社会的・組織的なレジリエンス・システムへの意思決定が急務であることを考察した。今後、この研究成果を国内で公表し、我が国の減災・復興や事故抑止に役立て、公共の福利に還元したい。国際学会略記(上記のタイトル字数制限のため)意思決定論、経営学、政策科学今後の研究の推進方策は、3度の国際会議発表と国際学会誌掲載などの研究活動をもとに、外国での議論(発表・質疑)で得た知見を精査し、日本の将来に還元しつつ、海外に向けて出版公表したい。したがって、平成26年度(3年目)の推進方策の具体的課題としては、研究成果の公表に向けて英語論文のクオリティをあげる為、英文校閲・翻訳・編集を重視したい。幸い、平成26年9月に発表予定の経営学会国際連合(the 12th International Federation of Scholarly Associations of Management: IFSAM)(4月レフリー審査パス)の開催地が東京となり、出張旅費負担が軽減した為、これを英語論文のレベルアップに活用したい。なお、国際システム学会に関連する海外拠点の研究活動として、オーストリア政府「災害抑止プロジェクト」の顧問理事を委嘱されている。今後の推進方策として、研究課題「組織災害における意思決定の研究-原発フェードアウトへの多様性-」について、前述の経営学会国際連合(IFSAM)や国際システム科学学会(ISSS)における発表や議論を重ね、世界の研究者の知見を得て、研究内容をブラシュアップしたい。とりわけ、東日本大震災から派生した福島原発における原発技術管理と組織管理そして監督行政に繋がる「システム劣化」の問題は、将来の日本にとって喫緊の課題である。大規模災害の背景にあるマネジメントやポリシィへの意思決定は、社会・経済に多大な影響を与えることから、社会制度の劣化という視点から検討し、本研究の社会的貢献を果たしたい。次年度の推進方策では、国際会議での研究活動を通じて得られた成果をもとに、今後のエネルギーシナリオを提示する英語論文の公刊を視野に入れている。次年度使用額が生じた理由は、平成24年度から25年度にかけて、下記2件の国際会議発表において、当初出張を予定していた共同発表者の人員減に伴い、外国出張旅費(2名分)が軽減した為。他の国際学会と開催期間が重なり、外国発表の準備上、調整する必要があった。次年度使用額の使用計画としては、上述の「今後の推進方策」の通り、海外での研究成果の公表に向けて、英語論文のクオリティをあげる為、英文校閲・翻訳・編集などの費用として計上し、英語表現のレベルアップに活用したい。

次年度の研究費の使用計画は、本研究の成果を海外に発信する為、英語での公表に力点をおき、校閲・翻訳・編集等の費用を計上する予定である。とりわけ、昨年の経営学会国際連合(IFSAM)での発表が外国にて評価され、イギリスの出版社(Gower Ashgate Group)より公刊の機会を得ており、外国での出版に注力したい。なお、平成25年度の国際システム科学学会(ISSS)がベトナム、平成26年度のIFSAMが東京に決まり、国際会議発表の為に当初予定していた予算を英文のクオリティ向上に充当したい。今回、繰越金が生じた理由について、昨年のIFSAMとISSSの国際会議の開催時期が近接した為にIFSAM(発表2件)に集中し、ISSS発表を次年度に繰り越した。今回、そのISSS国際会議での発表に費用を計上し、繰越分を消化する。科研で認めて戴いた本研究活動が、諸外国の研究者から知見を集め、人類の災害・事故を抑止する一端を担えればと考えている。
礫質フォアセット堆積構造の形成プロセスーファンデルタ単層の観察と水路実験による

粗粒デルタ(ファンデルタ)のフォアセット中における堆積構造の変化を解明するため,露頭(長野県上田市鴻ノ巣)でファンデルタのフォアセットを構成する単層の詳細な記載を行い,混合砂礫を使った水路実験によって堆積プロセスを再現した.フォアセット上流下時の堆積粒子の粒度による挙動の違いが堆積構造の変化に重要であることが示された.すなわち細粒物質の拡散および礫の濃集,礫粒子流と拡散した細粒物質の混合,粒子流内部の分級による級化形成である.粗粒デルタ(ファンデルタ)のフォアセット中における堆積構造の変化を解明するため,露頭(長野県上田市鴻ノ巣)でファンデルタのフォアセットを構成する単層の詳細な記載を行い,混合砂礫を使った水路実験によって堆積プロセスを再現した.フォアセット上流下時の堆積粒子の粒度による挙動の違いが堆積構造の変化に重要であることが示された.すなわち細粒物質の拡散および礫の濃集,礫粒子流と拡散した細粒物質の混合,粒子流内部の分級による級化形成である.大規模な礫質フォアセット中に見られる多様な堆積構造の成因に関して,野外での露頭観察に基づく詳細な記載と水路実験を用いた実験堆積学的手法によって,それらの堆積プロセスを明らかにし,礫質な大規模フォアセットの堆積学的な発達モデルを提案することが研究目的である.そのために22年度は(1)露頭観察(上田市鴻之巣)により,詳細な堆積柱状図を作り始め,記載データをまとめている.この記載データを使ってフォアセットの堆積学的特徴にもとづいたタイプ分けを行っていく.つぎに(2)水路実験で使用する給砂装置を作成した.給砂条件を満たすための装置内部のローター部分の改良などを重ねてほぼ完成した後,既存の水路装置に取り付け,装置の動作確認および給砂量コントロールのためのインバータの調整を行った.今後,予備実験の後,本実験へと移行する予定.また(3)関連するフォアセットの記載論文と実験堆積学論文を選び出し,データベース作成を開始した.大規模な礫質フォアセット中に見られる多様な堆積構造の成因に関して,野外での露頭観察に基づく詳細な記載と水路実験を用いた実験堆積学的手法によって,それらの堆積プロセスを明らかにし,礫質な大規模フォアセットの堆積学的な発達モデルを提案することが研究目的である.そのために今年度はまず,露頭観察(上田市鴻之巣)での観察・記載により,1)フォアセットユニットの認定,2)ユニット中の粒度変化,3)層厚変化などの調査を重ね,データをまとめている.今後,粒子ファブリックなどのデータ解析を行い,これらの結果を総合してフォアセットタイプをまとめ,堆積モデルに組み入れて行く予定である.つぎに,水路実験では新しく作成した給砂装置を使った予備実験を行い,装置の性能を確認した.予備実験として単粒径砂礫を用いて給砂性能試験を行った.さらに今後,混合粒径を使った給砂性能試験を行い,流量・給砂量を変化させる本実験へ移行する予定である.また,文献調査として,関連するフォアセットの記載論文と実験堆積学論文を選び出し,データベースにまとめている.粗粒デルタ(ファンデルタ)のフォアセット中における堆積構造の変化を解明するため,露頭の詳細な記載と混合砂礫を使った水路実験による堆積プロセスの解明を試みた.長野県上田市鴻ノ巣の露頭で,ファンデルタのフォアセットを構成する単層の詳細な記載を行い,フォアセット上部中部下部への堆積構造の変化を定量的に明らかにした.平均層厚は56cm85cm28cm,平均粒度は中礫から細礫へ緩やかに細粒化し下部ではシルト層を44%含んだ互層となる.フォアセット傾斜角は平均44°47°42°(実測).支持構造は礫支持100%57%13%へと変化した,級化構造は全体に無級化が卓越するが(88%51%85%),逆級化は4%23%10%,正級化は8%17%2%と変化し,単層内での級化から逆級化は中部のみ(9%),逆級化から正級化は下部のみ(2%)でみられた.インプリケーションは上部および中部でみられ(中部では顕著),下部では層理面に平行に近かった,混合砂礫給砂装置を作成し循環式開水路装置を用いて,フォアセット形成実験を行った結果,フォアセット上流下時の堆積粒子の粒度による挙動の違いが堆積構造の変化に重要であることが示された.すなわち,トップセットを堆積した流れが水中部分へ突入し,細粒物質が拡散した.そのため礫のみが急激に堆積し,無級化構造の礫支持構造を形成した.中部には,上部から粒子流としてなだれてきた礫と上部で拡散した細粒物質が供給され,それらが混合した粒子流によって基質支持構造が形成した.中部は粒子流によって堆積し,粒子流内部の分級の違いによって形成された級化構造が異なった.分級が進み,基質と礫が完全に分離した部分は礫支持構造となった.下部では,中部を堆積した粒子流が流下し,流下に伴って粒子流内部で分級が進んだことで,無級化および逆級化構造の基質支持構造が形成した.東日本大震災の影響で給砂装置の完成が遅れたため予備実験までは行えたが,23年度中の本実験の開始には遅れが生じている.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は本実験でのフォアセット形成プロセスと堆積構造との関係の解明を重点的に研究を進め,これまで行ってきた露頭観察結果を統合して,礫質フォアセットの形成プロセスとしてまとめていく.24年度が最終年度であるため、記入しない。
農業機械リ-スの成立および展開条件に関する実証的基礎研究

農業機械レンタル会社のヒアリングを踏まえて、レンタルの経済性を、購入した場合のコストと比較分析した。その結果、ビ-トでは5.5ha、馬鈴薯8ha、豆類は5haが分岐点になり、それ以上の作業面積であれば購入の方が経済的であることが明らかとなった。十勝の1町村の作付データから、作物別の規模階層分布を分析したところ、ビ-ト、豆類については平均規模が上記の分岐点にほぼ一致し、馬鈴薯については平均作付面積の方が分岐点より1ha程小さくなっており、半分以上の農家でレンタルの方が有利という結果が得られた。しかし、実際にレンタルを利用している農家は、多くはない。レンタルを利用するケースは、以下のように分類された。それらは、1)所有していない収穫機械等を借りる、2)リバーシブルブラウに典型的にみられるように作業能率を上げるために自己所有以上の高能率機械を借りる、3)糞尿、堆肥に関わる作業等、機械を痛めやすい作業において自己所有機械の保護のために借りる、である。適期処理が肝心となる作業の機械については、自己所有する意識が強いため、上記のようにレンタルはまだ少なく、2)及び3)のレンタルが多いのが現状であった。機械の貸し手としては、修理費用、メインテナンス費用がかなりかかるというデメリットがあるが、レンタルは機械のデモンストレーションの役割を果たすため、機械の購入価格を低くできるメリットがある。契約については、借り手は運送費用、移動時間節約のため、又貸し、共同借用を望んでいるが、責任所在の明確化のため貸し手はそれを望まず、現状ではヤミで行われている。そのため農協等第3者機関の仲介が望まれる。集団的なレンタルにより、稼働効果が上がり、コストも低減し、レンタルがさらに普及する可能性が示唆された。
歯根未完成無髄歯のApexification後における創傷治癒に関する実験的研究

ラッパ状根管を有する歯根未完成無髄歯に、アペキシフィケーションを施した後の根尖部創傷部治癒に関し、組織学的観察を行った。実験動物として推定年齢2歳のカニクイザル3頭の臨床的健康永久歯を用いて実験を行った。全身麻酔と局所麻酔を行った後、ラバーダム防湿下で髄室開拡を行い冠部歯髄を除去した。残存する根管歯髄に高周波電流を応用し歯髄の焼灼を行い、根管を開放する感染群と仮封する非感染群に分けられた。約1週間後、ラバーダム防湿下で感染根管治療を開始し、根管消毒の後、水酸化カルシウムあるいはFR-Caを根管内に応用した。実験期間の1、3、5カ月経過後、動物を中性ホルマリン頭頸部灌流固定で屠殺した。脱灰連続パラフィン切片を作製し、H-E染色を施し、光学顕微鏡にて観察した。次の結果が得られた。1.高周波電流の電極に接触した歯髄組織は焼灼され壊死したが、離れた組織は生活組織のまま残存した。2.歯根未完成歯の根管壁が薄い歯では、歯根膜や歯槽骨に根管内温度の上昇による火傷を生じ、外部吸収や骨性癒着を示した。3.未完成歯モデルのうち非感染群に水酸化カルシウム応用のアペキシフィケーションを行ったところ、根管内をほとんど埋め尽くす多量の骨様象牙質様の硬組織が根尖孔部に添加した。4.歯根の継続的発育は主に骨様象牙質により続いたが、歯根尖の異常形成や根管の過度の石灰化がみられた。今後、感染群との比較を行い、さらに詳細を検索する予定である。次の結果が得られた。実験動物に約2歳のカニクイザルを用い、歯根の形成が1/22/3の歯根未完成歯を被験歯とした。全身麻酔後、以下の2群の実験モデルを作製した。[感染根管群]髄室開拡後、根管内に挿入したリ-マ-に電気メスのチップを接触させ、35秒間の通電を2回繰り返して歯髄を焼灼壊死させた。その後、髄室窩洞に綿球を置き根管を開放状態にした。[非感染根管群]同様に歯髄を焼灼壊死させた後、髄室内に滅菌綿球をおいて、ストッピングとリン酸セメントで厳重に二重仮封を施した。《アペキシフィケーション処置》歯髄焼灼の1週間後、感染根管治療を開始し、根管の清掃・消毒の後、右側歯は水酸化カルシウム、左側歯はFR-Ca糊剤で根管充填を施した。実験期間の1カ月経過後、動物に頭頚部潅流固定を行い、実験歯を顎骨ごと摘出し、パラフィン標本を作製した。【結果】実験に適した歯根形成時期は、エックス線写真で歯根形成状態を観察して決定した。そのため実験開始が遅延したものの、歯根完成の程度を揃えることができたと考えられる。電気焼灼を行って無髄歯モデルを作製し、一部Apexification処置を行ったが、処置を施す時期が一時期に集中できず、実験歯によって経過観察期間に変更が生じている。次年度はさらに実験歯数を増やす予定である。本年度は、昨年度の実験動物に加え、推定年齢約2歳のカニクイザルを1頭追加し、実験歯数の増加をはかった。前年度に得られた結果をもとに実験モデルを作製した後、エックス線写真による経過観察を行い、実験終了後、組織標本作製を行った。術式としては、昨年度と同様にまず全身麻酔と局所麻酔を行った後、ラバーダム防湿下で髄室開拡を行い冠部歯髄を除去した。残存する根管歯髄の焼灼時は、根管内の温度が過剰に上昇しないよう間歇的に注意しながら行った。

その後、根管を開放する感染群と仮封する非感染群に分け、1週間の結果観察を行った。約1週間後、ラバーダム防湿下で感染根管治療を開始し、根管消毒の後、水酸化カルシウムあるいはFR-Caを根管内に応用した。実験期間の1、3、5カ月経過後、動物を中性ホルマリン頭頸部灌流固定で屠殺した。固定終了後、20%ぎ酸で脱灰し、アルコール系列にて脱水の後、パラフィン包埋を行った。その後、昨年度の設備機器である電動式ミクロトームにて連続パラフィン切片の薄切を行い、H-E染色を施し光学顕微鏡にて観察を行った結果、次の所見が得られた。エックス線写真上では、石灰化の進行状況が十分に読み取れ、歯根の継続的成長が観察できた。一方、組織標本での観察では、硬組織の添加が根管内や根尖部にみられたり、また骨様硬組織の添加による歯根の発育が観察された。一方、根管壁の薄い歯では、応用した高周波電流の温度上昇に伴う影響として、しばしば根面の外部吸収や骨性癒着なども観察された。特に歯頸部付近に吸収が多くみられた。
RNAサイレンシング機構からみたメリステムの解析

異所的に人為的な人工小分子RNAによる標的遺伝子の発現抑制を誘導する系を構築した。1つは葉肉細胞特異的なCAB3プロモーター下流に人工miRNAをデザインしていれた前駆体コンストラクトをつなぐものである。導入したシロイヌナズナのメリステムでは抑制効果による表現型は期待通りあらわれず初期発生への影響はない。一方で発生段階がすすんでから葉肉組織での発現が期待通り抑制された。エクソソームという3'-5'RNA分解酵素のサブユニットRPP44a遺伝子のT-DNA挿入変異株のホモ接合体は胚性致死となるが、今回構築した系では植物体はみかけ正常に発生がすすみ、種子もつけた。2つ目の系としてtasiRNAの一つTASIc前駆体RNAを改変し,二つの標的遺伝子を抑制する配列をタンデムに導入したものである。コンストラクトをシロイヌナズナに導入したところ、狙い通りにその2つの遺伝子発現の低下が確認され、機能破壊が行えることが明らかとなった。複数の冗長遺伝子の機能低減などを行う上で非常に利用価値のある系となった。核から細胞質へと特異的にRNAを輸送する際に関わるTHO/TREX因子について解析したところ、特定のmiRNAがTHO/TREX因子に依存することが観察された。miRNAとともにRNA-induced silencing complex(RISC)を構成するAGO1タンパク質の局在からProcessingbody(P-body)とmiRNAの関連について解析をおこなった。P-bodyのマーカーであるDCP1,DCP2が欠失すると細胞内で直径1μmほどのP-bodyが認められなくなるが、P-bodyが無い状態では蓄積量が低下するmiRNAと蓄積量に変化の無いmiRNAとに大きく別れた。この両者の生物学的な意義について解析をすすめた。3'-5'方向のRNA分解の機構としてRNA exosome分解系に注目し、ゲノム情報からシロイヌナズナにおける因子を拾い上げた。酵母などの因子との対応がきれいにつくなかで、多くの因子が一遺伝子にコードされていた。一遺伝子にコードされ、しかも植物の発生過程に重要であることは、T-DNA挿入株がいずれも胚性致死であることからも示された。人工miRNAを介した組織特異的な遺伝子発現抑制の系をもちいて、3種のexosome分解系に関与する因子を葉肉細胞特異的に抑制するラインを確立した。その結果、外見上は正常な個体が得られた。この個体を用いて、特定のmRNAの寿命を解析することの可能な系が確立した。RNAサイレンシングに関与するAGO1と相互作用する候補因子として葉緑体の翻訳伸長因子EF-Tuがあがっていた。この因子のT-DNA挿入株を解析したところ、ノックアウト株は胚性致死となり、ホモ接合の種子は得られなかった。プロモーター領域に挿入があり、発現のおちたノックダウン株ではいくつかの形態異常がみとめられた。地上部では葉の形態の非対称性、地下部では根の長さが短くなることが認められた。色素体におけるタンパク質合成が胚発生の非常に初期の段階から発生過程に寄与することが強く示唆された。メリステムに直接関係するRNAサイレンシングの機構を解析しているが、予想に反してプロモーター解析が、導入した遺伝子がすぐにサイレンシングをうけて、発現しないなど、予想外の部分をかかえている。それと平行して、メリステム維持、分化にかかわる遺伝子の解析を平行して行う。従来の解析方法では発現解析などが難航しているが、miRNA経路に関与する因子について、詳細なメリステム近傍での発現、細胞内での局在と相互作用の解析をすすめる。P-bodyのマーカーであるDCP1,DCP2はmRNAの5'-3'方向のRNA分解経路を開始する因子でもある。この因子が存在しない環境での標的mRNAの運命を解析し、メリステム維持、分化との関連を明らかとする。短いRNAの細胞間移行に関して細胞学的な解析を展開する。関連して短いRNAを運ぶ可能性が示唆されるタンパク質についてもin vitro発現系を用いて発現させたものをもちいて解析を行う。
一酸化炭素の安定同位体比のリアルタイム計測手法の開発

中赤外レーザーと多重反射長光路セルを用いた赤外波長変調吸収分光法による一酸化炭素(CO)の大気連続計測システムの開発、ならびにCO安定同位体比測定を行った。最適な波長を選択することによりCOの炭素安定同位体ならびに酸素安定同位体の測定が可能であることを明らかにした。開発装置を用いた大気COの4日間の連続観測を行い、本装置の大気化学研究における有用性を明らかにした。大気微量気体の発生源の特定などにおける大気微量気体の環境動態解析に関して本研究の果たすべき役割は大きい。波長変調吸収分光法を基盤としたCO安定同位体比計測装置の開発を行った。波長変調吸収分光法は、レーザーを数KHzの周期(f)で波長を変調させその成分fをヘテロダイン検出するので、ホワイトノイズに強く高感度の吸収分光が可能である。COを高感度計測するには、中赤外領域のCーO伸縮振動の基本音に帰属される中赤外吸収を用いるのが有用であり、近年開発された4.7μm帯の中赤外域のレーザー発振が可能である量子井戸レーザーを光源として用いるにあたり、4.7μm域の吸収帯でδ13Cとδ18Oの同時計測が可能な吸収線をスペクトルシミュレーションにより選定した。新たに光学セルを設計して、光学セルの長光路化を図った。これまで汎用的に用いられてきた数十m程度の光路長のHerriott型の多重反射セルは、凹面鏡を利用していたが、トロイダル鏡を利用することにより、従来のセル容積(約1 L)を1/5程度(約0.2 L)に縮小したうえで、2倍以上の有効光路長を実現することが可能になる。光学設計ソフトを用いた光学シミュレーションにより、トロイダル鏡を用いた従来に比べコンパクトでかつ長光路化が図れる光学セルを設計・製作した。分子の振動回転線状態を検出する本方法では、雰囲気温度の変化により回転分布が変化し、スペクトルの強度に変化を及ぼす。高精度計測を行うには、吸収セルの温調を0.1 K程度の精度で制御する必要がある。吸収セルの温調機構を開発し、装置温度、圧力等の最適化を行った。4.7μmの吸収線においてCOの濃度測定を行い、多重反射セルで構成されている波長変調吸収分光装置の性能評価を行った。掃引周波数は1 Hz、変調周波数は11.034 kHzとした。セル圧力は10.1 kPa、温度は313 Kとし、検出した信号はロックインアンプを用いて変調周波数の2倍成分を位相敏感検出した。CO濃度を変化させたときのスペクトル信号強度の測定結果から開発装置のCOの検出限界を、濃度に対するCOのスペクトルの信号強度のプロットより評価した。シグナルとノイズの比が2となる場合を検出限界とした場合、本研究で開発した装置の検出限界は0.09 ppmとなった。1.02ppmのCOガス連続計測を行ったところ、アラン分散解析から求められる最適積算時間は145秒であった。測定時間5000秒から36000秒までの連続計測の最大誤差は±0.02ppm程度となり、機器の精度(1σ,1秒積算)は0.8%であった。アラン分散により算出された積算時間を用いて積算を行うと機器の精度(1σ)は0.4%に向上した。開発装置を用いた大気計測を東大柏キャンパスで行い、本装置の性能評価について検討した。大気中のCO濃度は0.1 ppmから1.8 ppmまで変化した。近くが車を通ったことなどによる瞬間的なCO濃度の変化や風向きの変化によって離れた地点から輸送されてきた大気によるCO濃度の変化を観測することができた。装置を開発し大気測定を行いその性能の確認が出来ている。同位体測定についての安定性に検討の余地がある。4.7μmの赤外吸収を用いたレーザー吸収分光装置を開発し、その装置により一酸化炭素(CO)の大気環境濃度の測定を行った。装置は、前年度までに開発を行った30 mの光路長を有する多重反射セルで構成されている赤外波長変調吸収分光装置を用いた。レーザーの掃引周波数と変調周波数の最適化を行い、検出した信号はロックインアンプをもちいて変調周波数の2倍成分を位相敏感検出し測定を行った。セル圧力は10 kPa付近とし、ガス温度は313 Kとしになるように設定した。前年度までの開発装置の検出下限(S/N = 2)は0.09 ppmであったが、温度、圧力の安定化を図り、光軸調整を行い、さらに指向性が高い新規のレーザーに交換することにより、検出下限が0.01 ppm以下に改善された。炭素安定同位体についての測定精度評価を1 ppmのCOをもちいて行った結果、数十回積算することにより炭素安定同位体が精度良く測定できることが確認された。東京大学柏キャンパス構内で、CO濃度、二酸化炭素(CO2)濃度、PM2.5濃度、PM2.5成分分析、風向・風速について1週間以上の連続測定を行い、開発装置の評価、ならびに大気観測を実施した。測定の際にCO信号は数十回積算して行い、定期的に濃度校正を行った。大気中のCO濃度は0.1 ppmから2 ppm程度まで大きく変化していた。その結果、風向によりCOとCO2、ならびにPM2.5の成分に特徴的な相関が観測された。以上のことから、大気中のCOの環境動態解析における本開発装置の有用性が示唆された。

中赤外レーザーと多重反射長光路セルを用いた赤外波長変調吸収分光法による一酸化炭素(CO)の大気連続計測システムの開発、ならびにCO安定同位体比測定を行った。最適な波長を選択することによりCOの炭素安定同位体ならびに酸素安定同位体の測定が可能であることを明らかにした。開発装置を用いた大気COの4日間の連続観測を行い、本装置の大気化学研究における有用性を明らかにした。大気微量気体の発生源の特定などにおける大気微量気体の環境動態解析に関して本研究の果たすべき役割は大きい。装置の開発は順調に行われているが、スペクトルの安定性についてか検討の余地がある。CO中の炭素安定同位体計測に秋天を絞り、自動車排気と化石燃料燃焼により発生するCOの安定同位体計測を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。大気化学化石燃料の燃焼や自動車排気に着目した実燃焼排気計測を行い、COの安定同位体比のリアルタイム計測による本開発装置の実用性の検討を行う。本研究の成果を次年度に学会発表するための旅費を確保するため。次年度、レーザーを追加購入する必要があるため、その予算確保として次年度使用額が生じた。大気化学討論会への出張旅費として使用する。量子カスケードレーザーの購入に充てる。
腫瘍血管の病理学的特殊性-樹脂鋳型走査型電子顕微鏡法による三次元的観察-

1991-1993年および1996-1998年の科学研究費補助による一連の研究で、我々はラット繊維肉腫、ラット繊維腺腫、ラット乳頭状腺腫、イヌ扁平上皮癌、イヌ可移植性性器肉腫、チャイニーズハムスター肝細胞癌、イヌ肝臓癌のそれぞれの血管系について観察してきた。それぞれの腫瘍に共通する特徴として、1)腫瘍血管には血流調節装置であるintraarterial cushionが存在しない、2)腫瘍に分布する動脈では、血管中膜を構成する平滑筋細胞に退行性変化が見られる、等を確認した。1996-1998年度の研究では研究範囲をさらに広め、観察の目的を、ラット乳癌の血管構築を明らかにすることとし、観察の主眼を腫瘍組織内での血管新生過程と血管系の退行過程(中心壊死の形成過程)とした。研究方法は1)7,12 dimethyl-benzanthraceneをラットに投与し乳癌を得て、2)乳癌の血管系の樹脂鋳型標本を作成し、3)得られた標本を走査型電子顕微鏡で観察する、であった。観察結果は以下のとおりである。乳癌での血管新生は次の過程を経ることが解明された。1)既存の血管に新しい細い血管が刺状に発達(buddingの形成)する。2)隣接する同様の血管から同様のbuddingが進展する、3)両buddingが次第に進展し先端付近で互いに連結し、一つのhair-pinを形成する、4)それぞれのhair-pinが互いに連結し複雑な血管網を形成する。また、血管系の退行は以下の過程を経ることが解明された。1)腫瘍動脈壁の平滑筋細胞に変性(形質溶解、空胞化)が起きる。2)動脈壁が薄くなり血管腔が拡張し静脈化する。3)腫瘍中心部では血管腔の狭窄、扁平化、断裂が起き、本来の血管構築が消失する。今回の研究により、腫瘍血管の新生過程および退行過程(中心壊死の形成過程)を三次元的に詳細に示して、腫瘍血管の特性を明らかにすることができた。これまで、我々はラット線維腺腫、ラット線維肉腫、ラット乳頭状腺腫、イヌ扁平上皮癌、イヌ可移植性性器腫瘍、イヌ肝癌の血管系について観察し、それぞれの腫瘍血管の特徴を明かにしてきた。それぞれの腫瘍血管に共通する特徴として、腫瘍動脈の分枝部では血流調節機構であるintra-arterialcushionが存在せず、腫瘍内の動脈は血管壁に退行性の変化が認められることを確認している。平成8年度では、7,12dimethyl-benzanthracene誘発ラット乳癌の腫瘍血管の壁構造の変化を、心臓から腫瘍に到達するまでの血管をX腺造影により観察し、腫瘍と全身の血管系との関係を明らかにし、さらに腫瘍に至る各部位の血管の連続組織切片を作成し、腫瘍動脈の血管病変を観察した。また、別の担癌ラットの血管系には合成樹脂を注入して血管鋳型標本を作成し、腫瘍の微細血管系を走査型電子顕微鏡で詳細に観察した。その結果、腫瘍から離れた部位の動脈では血管壁構造には変化がなく中膜を構成する平滑筋は層状に豊富に存在するが、腫瘍付近の動脈壁には平滑筋細胞に形質溶解様変化や空胞化などの退行性変化が顕著で、腫瘍内の動脈では中膜の平滑筋細胞層が消失して膠原腺維からなる結合組織に置き換えられていることを認めた。

この事実は、腫瘍動脈に変性が起きれば動脈本来の血流調節の為の児童収縮能はあり得ず、『腫瘍への血流あるいは腫瘍内の血流に合理性がなく、独特の血流動態が認められる』という説を、病理組織学的に裏付けるものと考えている。これまで、我々はラット線維腺腫、ラット線維肉腫、ラット乳頭状腺腫、イヌ扁平上皮癌、イヌ可移植性性器腫瘍、イヌ肝癌の血管系について観察し、それぞれの腫瘍血管の特徴を明らかにしてきた。それぞれの腫瘍血管に共通する特徴として、腫瘍動脈の分枝部では血流調節機構であるintra-arterialcushionが存在せず、腫瘍内の動脈は血管壁に退行性の変化が認められることを確認している。平成9年度では、7,12di-methyl-benzathracene誘発ラット乳癌の腫瘍血管の壁構造の変化を、心臓から腫瘍に到達するまでの血管をX線造影により観察し、腫瘍と全身の血管系との関係を明らかにし、さらに腫瘍に至る各部位の血管の連続組織切片を作成し、腫瘍動脈の血管病変を観察した。また、別の担癌ラットの血管系には合成樹脂を注入して血管鋳型標本を作成し、腫瘍の微細血管系を走査型電子顕微鏡で詳細に観察した。その結果、腫瘍から離れた部位の動脈では血管壁構造には変化がなく中膜を構成する平滑筋は層状に豊富に存在するが、腫瘍付近の動脈壁には平滑筋細胞に形質溶解様変化や空胞化などの退行性変化が顕著で、腫瘍内の動脈では中膜の平滑筋細胞層が消失して膠原線維からなる結合組織に置き換えられていることを認めた。この事実は、腫瘍動脈に変性が起きれば動脈本来の血流調節の為の自動収縮能はあり得ず、『腫瘍への血流あるいは腫瘍内の血流に合理性がなく、独特の血流動態が認められる』という説を、病理組織学的に裏付けるものと考えている。1991-1993年および1996-1998年の科学研究費補助による一連の研究で、我々はラット繊維肉腫、ラット繊維腺腫、ラット乳頭状腺腫、イヌ扁平上皮癌、イヌ可移植性性器肉腫、チャイニーズハムスター肝細胞癌、イヌ肝臓癌のそれぞれの血管系について観察してきた。それぞれの腫瘍に共通する特徴として、1)腫瘍血管には血流調節装置であるintraarterial cushionが存在しない、2)腫瘍に分布する動脈では、血管中膜を構成する平滑筋細胞に退行性変化が見られる、等を確認した。1996-1998年度の研究では研究範囲をさらに広め、観察の目的を、ラット乳癌の血管構築を明らかにすることとし、観察の主眼を腫瘍組織内での血管新生過程と血管系の退行過程(中心壊死の形成過程)とした。研究方法は1)7,12 dimethyl-benzanthraceneをラットに投与し乳癌を得て、2)乳癌の血管系の樹脂鋳型標本を作成し、3)得られた標本を走査型電子顕微鏡で観察する、であった。観察結果は以下のとおりである。乳癌での血管新生は次の過程を経ることが解明された。1)既存の血管に新しい細い血管が刺状に発達(buddingの形成)する。2)隣接する同様の血管から同様のbuddingが進展する、3)両buddingが次第に進展し先端付近で互いに連結し、一つのhair-pinを形成する、4)それぞれのhair-Pinが互いに連結し複雑な血管網を形成する。また、血管系の退行は以下の過程を経ることが解明された。1)腫瘍動脈壁の平滑筋細胞に変性(形質溶解、空胞化)が起きる。2)動脈壁が薄くなり血管腔が拡張し静脈化する。3)腫瘍中心部では血管腔の狭窄、扁平化、断裂が起き、本来の血管構築が消失する。
温度応答性層状ペロブスカイトの創製と動的構造制に基づくタンパク質選択分離

動的に表面物性や構造を制御できる2次元ナノ構造体の創製とタンパク質分離への応用を目指し、表面開始リビングラジカル重合によりN-isopropylacrylamideと金属配位性モノマーから成るコポリマーを層状ペロブスカイトの層間表面に修飾した後、その層構造を剥離させることで温度応答性ナノシートを合成した。このナノシートを用い、温度変化に伴う相転移挙動や金属イオン配位性、固定化金属イオンへのタンパク質のアクセス性制御を評価した。得られた試料の温度応答特性や金属イオン配位性は示されたが、タンパク質吸着実験については再現性のある結果が得られなかった。今年度は、分離担体となる金属配位能を有する温度応答性層状ペロブスカイトの合成を検討した。H型層状ペロブスカイト構造を持つHLaNb2O7・xH2O (HLN)を合成し、層間表面における逐次的なアルコール交換反応(n-propanol→n-decanol)により、層間距離を拡張させた。このHLN層表面に原子移動ラジカル重合(ATRP)開始基を有するホスホン酸誘導体を修飾した後、表面開始ATRP法によりN-イソプロピルアクリルアミド(NIPAAm)を重合させた。X線回折分析から、低濃度モノマー溶液を用いて調製した試料では,低角度領域に回折線(d=4-6 nm)が検出された一方で、高濃度モノマー条件では低角度領域に回折線が見られず、積層構造の保持を確認できなかった。電子顕微鏡や原子間力顕微鏡による観察から、低濃度モノマー条件では積層状態、高濃度モノマー条件ではナノシート状に剥離していることが確認された。UV-vis分析を用いた温度変化による透過率測定から、34°C以上においてPNIPPA修飾HLNを分散させた水溶液の濁度上昇を観測した。この挙動は、HLN表面に固定化されたPNIPAAm鎖の温変化に伴う相転移に起因しており、HLNに温度応答特性を付与することに成功した。この試料を用いてHLN表面に修飾したPNIPAAm鎖末端への金属配位能の付与を検討した。表面開始ATRP後に残存するCl原子をアジ化ナトリウムによりアジド化させ、プロピオール酸とのクリック反応によりポリマー鎖末端のカルボキシル化を試みた。赤外吸収スペクトルより、N3伸縮由来の吸収帯を観測したことから、ポリマー鎖末端へのアジド基の導入を確認した。一方で、カルボキシル化した試料ではC=O伸縮由来の吸収帯の確認が困難であったことから、今後は他の分析機器による末端カルボキシル化の確認やクリック反応の条件検討が必要となる。今年度は分離担体となる金属配位能を有する温度応答性層状ペロブスカイトの合成を目標とした。最終的な末端カルボキシル化は確認できなかったが、温度応答性を有するPNIPPA修飾HLNや中間体であるアジド基を導入した試料の作製には成功しており、動的構造制に基づくタンパク質選択分離に向けて順調に試料調製が進んでいる。HLN層間重合において、過去に報告した手法ではDCASの嵩高さによって層間重合が進行しなかった。そこで、新たに合成した嵩高いSI-ATRP開始基を有するホスホン酸をHLN層間表面に修飾する事で、層間重合による温度応答性コポリマー修飾HLNを作製できた。得られた試料は、IR測定よりコポリマー由来の有機基を確認し、AFM観察より厚さ20 nm程度のナノシート構造が観察された。修飾ナノシート水分散媒は、UV-visによる吸光度が23°C付近から急激に低下した事から、温度変化に伴う相転移が確認できた。修飾ナノシートへの二価Cuイオン吸着量はICP測定より0.18 mmol/gと算出され、修飾ナノシートの金属イオン配位能が示された。二価Cuイオンを配位させた修飾ナノシートを用い、ウシ血清アルブミン(BSA)の吸脱着試験を検討したところ、再現性のある結果が得られなかった。定量で用いたMicro-BCA法において、SI-ATRPで極微量に残存したCuイオンが検出されたことが原因と考えられ、タンパク質定量法の再検討が必要である事が分かった。PNIPPA修飾HLNを用いたポリマー鎖の末端カルボキシル化は確認できなかった。改善点となるクリック反応の条件検討として、修飾したPNIPAAmの鎖長を短くすることによる末端カルボキシル化の促進、および反応に用いるCuイオンとカルボキシル基との配位による影響を除外するためにプロピオール酸エステルの利用を試みる。また、N-メチルグリシン残基を有するモノマーを用いたNIPAAmコポリマーをHLN表面に修飾する等の多面的な検討により、金属配位能を有する温度応答性層状ペロブスカイトの合成を進める。分離担体の調製が完了次第、温度変化によるヒスチジン残基を持つタンパク質の吸脱着実験を行う予定である。

無機-有機ハイブリッド、バイオマテリアル今年度の達成目標である分離担体となる金属配位能を有する温度応答性層状ペロブスカイトの合成では、遷移金属イオンの添加に伴うコロイド形成を視野に入れて予算を計上していたが、中間体試料の調製が完了していないため次年度にその予算を使用する。今年度に予定していた分離担体試料の作製に関して、試薬・器具の購入費および大学所有の共通分析設備の使用料として計上する。次年度のタンパク質の吸脱着実験に関して、生化学試薬・器具の購入および設備使用料を主として計画している。また、学会参加費、ポスター等の印刷費、成果の論文投稿に必要となる成果投稿費として使用する予定である。
成人教育における域内連携と国際ネットワークの構築：中央アジアと国際的連帯の検討

本研究では、中央アジアを事例とし、域内連携の現状とそれを取り巻く国際ネットワークの実態を検討し、域内連携とその基盤となる国際成人教育ネットワークの形成のメカニズムを解明することを目的とした。具体的には、中央アジアで活動を行う国際成人教育団体等の調査を実施した。その結果、国際成人教育団体を通し、世界の成人教育の動向が中央アジア諸国に導入されているということが解明された。総括すると、国際成人教育団体は成人教育領域における世界と中央アジアの間に位置し、世界の動向を伝え、また中央アジア諸国を世界の国際会議や成人教育の場に引き出すことで、中央アジアの現状を世界へ伝えていく役割を有しているといえる。現在、世界における国際成人教育のネットワークが拡大する中で、文化的・歴史的共通性を核とした「地域」による域内連携とそれを支える国際ネットワークをどう構築していくのかが国際的・政策的に大きな関心事となっている。本研究は、中央アジアを事例とし、域内連携の現状とそれを取り巻く国際ネットワークの実態を検討することで、域内連携とその基盤となる国際成人教育ネットワークの形成のメカニズムを新たな視点から解明することを目的とするものである。特に、「域内連携」と「国際ネットワーク」の連動という視点を導入し、地域内での連携と国際的連帯が世界の成人教育の発展を促進するという仮説のもと、新たな理論とシステムの構築を試みる。平成25年度は、中央アジアのカザフスタンとウズベキスタンにおいて国際成人教育支援団体や地域学習センターに対する調査を実施するとともに、フィリピンにおいても関連の国際成人教育支援団体のアジア諸国支援についての聞き取り調査を実施した。また、ウズベキスタンのタシケント国立教育大学より研究者を名古屋大学に招聘し、研究会において、独立後のウズベキスタンにおける教育と福祉、社会教育学研究、成人教育研究の動向についての講演を行った。現在のウズベキスタンにおける成人教育の動向や独立後の研究動向、諸外国や国際支援団体の中央アジア支援について、現地の研究者の視点から発表いただくとともに、日本をはじめアジア諸国や欧米の社会教育、成人教育を研究する研究者との意見交換も行うことができ、より幅広い視点から本研究の内容を深めることができた。なお、これまでの研究成果は、関連の学会や大学紀要において発表している。そのような背景を踏まえ、本研究では、中央アジアを事例とし、域内連携の現状とそれを取り巻く国際ネットワークの実態を検討することで、域内連携とその基盤となる国際成人教育ネットワークの形成のメカニズムを新たな視点から解明することを目的とした。特に、「域内連携」と「国際ネットワーク」の連動という視点を導入し、地域内での連携と国際的連帯が世界の成人教育の発展を促進するという仮説のもと、新たな理論とシステムの構築を試みることに焦点をあてている。平成24年度は、中央アジアの対象3カ国の成人教育政策の現況把握のため、資料収集、分析と関係機関への聞取り調査を実施した。調査は、現地の研究協力者であるNodira Egamberdiyeva(ウズベキスタン・タシケント国立教育大学)と情報交換を行いながら、進めていった。成人教育関連の国際団体に対する調査も実施し、24年度はDVV Internationalウズベキスタン事務所とそのパートナー団体に対する調査を実施した。1年目、2年目の調査結果とこれまでの研究成果を踏まえ、ウズベキスタンのタシケント国立教育大学で開催された国際会議(2014年11月)において、ウズベキスタンにおける成人教育や生涯学習、Social Pedagogyについての研究報告を行った。会議においては、旧ソ連圏の研究者を中心に教育研究交流を行い、その後、ロシアにおける国際会議参加や現地調査などにおいても研究交流を継続している。国際成人教育ネットワークについての調査では、特に、国際成人教育協議会(ICAE)とアジア・南太平洋成人教育協会(ASPBAE)を対象とした調査を実施した。両団体の活動に密に関わっているフィリピンの成人教育の実践家に聞き取り調査を実施し、現在の世界の成人教育団体の動向について分析を行った。本年度は研究期間の最終年度にあたるため、本研究の総括を行い、その成果を研究発表や論文などにまとめている。さらに、研究成果を広く社会に還元するため、拙著の英訳版"Mahalla and its Educational Role"のなかで、現在の中央アジアにおける社会教育についての検討を行っている。また、今後の出版に向けての準備を進めており、科研による成果をまとめた、中央アジアの社会教育・生涯学習についての書籍の刊行を計画している。同書籍では、本科研において実施した調査結果に基づく成人教育の国際ネットワークの現況、中央アジアにおける社会教育・生涯学習や成人教育の施設、専門職、制度などについて検討を行う予定である。社会教育学研究対象国における現地調査を実施するとともに、ウズベキスタンより研究者を招き、研究会における講演、討論を実施できた。また、学会発表や論文執筆も進めている。中央アジアにおける関連文献の収集や関係機関、団体への聞き取り調査は概ね順調に進行している。

また、平成25年度に企画している研究会(日本)及び現地での研究発表(ウズベキスタン)の打ち合わせも順調に進展している。研究対象国での調査を引き続き行うとともに、これまでの調査のフォローアップも行う。また、論文執筆や学会発表、生涯学習の場等でのアウトリーチ活動などを通し、研究成果を積極的に公開するよう努める。1年目の調査結果を踏まえ、中央アジアにおける成人教育機関へのさらなる聞取り調査を行う。また、ウズベキスタンなどでは地域共同体が成人教育実施の役目を負っているため、地域共同体の運営委員会への聞取り調査も行う。国際成人教育ネットワークについての調査では、特に国際成人教育協議会(ICAE)とアジア・南太平洋成人教育協会(ASPBAE)を対象とした調査を実施する。加えて、1年目の補足調査を行うとともに、2年間の研究の総括を行う。研究成果を広く社会に還元するため、研究会の開催等のアウトリーチ活動を積極的に行う。2012年度に一時産休および育休(2012年8月2012年12月)を取得したため、次年度使用額が生じた。産休、育休期間に実施できなかった現地調査や研究については、2012年12月の復帰後に実施している。2012年度末から2013年度にかけて、現地調査や資料収集を集中して行うことで研究を進めている。日本で関連研究会を開催するため、中央アジアから研究者を招聘する。そのための旅費や、ウズベキスタンでの研究成果の発表や現地調査の旅費、国際・国内学会での研究発表の旅費を計上する。また、関連文献の購入や現地での調査記録のためのデジタルビデオカメラ、その他消耗品の購入などを予定している。