hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国近代農村関係文書の統計的分析

ただ入力過程で、資料によっては入力デ-タ-量が相当多量で、電算機本体メモリだけでは処理しきれず、ハ-ド・ソフト両面に亙る対応に迫られ、ハ-ドディスク・Ramボ-ド・ディスクドライブ等を購入して対処した。本研究計画で入力・分析するデ-タ-はフロッピ-ディスク100枚以上に上り、統合的な分析のためには、パ-ソナルコンピュ-タ-では因難で、他大学・研究機関の大型電算機の使用も考慮されなければならないかもしれない。本研究計画は、中国近代江南の租桟帳簿、魚鱗冊、契約文書等の簿冊史料の統計的分析を行おうとするもので、その方法は、三つの部分に分かれている。史料の調査・収集、デ-タ-の電算機への入力、入力したデ-タ-の分析である。研究計画の第二年目の今年度は、昨年度に引き続き史料の調査・収集と電算機への入力を主に行った。調査・収集では、国会図書館の契約文書等の史料、東洋文庫の租桟帳簿・魚鱗冊、九州大学の租桟帳簿、天理大学・京都大学人文科学研究所の賦税関係簿冊等の調査を行い、一部の史料についてマイクロフィルムによる複写を行った。電算機へのデ-タ-入力は、一部研究補助員の助力を得て、租桟帳簿を中心に約50冊入力が終了した。マイクロリ-ダ-で読みながら電算機に入力するという作業のため、当初の計画より作業は遅れ、約半分程度しか消化しきれていない。入力したデ-タ-の分析では、国会図書館収蔵の「呉貽経桟」関係簿冊70冊を基に、清末・民国時期の租桟経営の内容分析を行い、北海道教育大学史学会の大会に「清末・民国期の江南の租桟経営について」という題目での研究報告を行った。その中で、江南の地主経営は民国に入り一定安定するが、これは減賦や漕糧折価の低下等の税負担の軽減によるもので、地方政権と郷紳の癒着の結果であり、江南の軍閥政権の性格を知る手がかりになる事を明らかにした。内容は『史流』第32号に掲載予定である。1991年11月中国広東省茂名市で開催された「紀念凌十八起義・141周年・紀念金田起義140周年太平天国史国際学術研討会」に「太平天国与蘇州農村」という題目の中国語の報告原稿を提出した。これはこれまでの租桟簿冊の分析研究及び新たに入力したデ-タ-を基に、太平天国が蘇州の農村社会に与えた衝撃・変化を解明したものである。日本語原稿は『北海道教育大学紀要』第42巻1号(1992年9月)に掲載予定である。本研究計画は、江南の土地関係文書(租桟関係簿冊・魚鱗冊に限定)の調査・収集、パーソナルコンピューターへの入力、入力したデータの分析という三段階から成り立っている。研究計画の最終年度の今年度は、広島大・大阪市大・筑波大の各大学と東大東洋文化研究所・東洋文庫を訪れ、資料の有無の調査と簿冊作成租桟等に関する史料の収集を行った。三年間の調査の結果、日本の各機関に収蔵されている蘇州府を中心とする江南の土地関係文書は、租桟関係簿冊308冊(6機関、22租桟)、魚鱗冊196冊(5機関)が確認され、その大部分についてマイクロフィルムまたは電子コピーによる収集を完了した。データ入力については、日本で収蔵されている冊数が当初見込みより多かったこと、入力に費す時間も見込みの数倍かかったことなどから、予定より大幅に遅れ、完全に入力が終了したのは全体の三分の一の150冊(フロッピー200枚)である。これらのデータの一部を使用して『北海道教育大学紀要』(第一部B)43巻1号に「太平天国と蘇州農村」という論文を発表した。さらに調査・収集した文書資料について、作成者・時期・地域等の特定及び分類を行い、租桟関係簿冊と魚鱗冊双方について簡単な1冊毎の目録を作成し、データ分析から読み取れる近代蘇州農村の基礎的数値と併せて、1993年1月北海道大学東洋史談話会において「日本現存の租桟簿冊及び魚鱗冊について」という題目で報告発表を行った。目録については少し詳しい解題(現在作成中)をつけて公表の予定である。
高次生体適合性を有する生体用β型チタン合金創出のためのプロセスデザイン

高圧ねじり加工を施した生体用β型チタン合金(Ti-29Nb-13Ta-4.6Zr合金)に形成される、エッチング溶液により腐食されない相(特異相)が、母相よりも優れた耐食性を示す原因について検討した。試料中の元素濃度分布を分析した結果、特異相と母相とで構成元素の分布状況に違いが認められ、特異相部は母相部に比べて元素濃度分布が均一であった。この均一な元素濃度分布は、高圧ねじり加工による強力な機械的攪拌効果により得られたと考えられ、特異相部が母相部よりも優れた耐食性を示す主要因となっていると考えられる。生体用Ti-29Nb-13Ta-4.6Zr合金(TNTZ)に高圧ねじり加工(HPT)を施すと、汎用塑性加工では認められない、エッチング溶液により腐食されない帯状の特異相が試料断面中央部に形成される。この特異相部は、エッチング溶液により腐食されないことから、優れた耐食性を有することが示唆される。チタン合金の耐食性は、その表面に形成される不動態皮膜の特性に強く依存する。したがって、特異相部の高耐食性は、母相部に比べて高い耐食性を有する不動態皮膜の形成に起因すると予想される。不動態皮膜の耐食性はその化学組成に依存すると考えられるが、さらに不動態皮膜の化学組成は基板の元素濃度分布の影響を受けると考えられる。そこで、電界放射型X線マイクロアナリシスを用いて、軽度のエッチング後の特異相部および母相部の元素濃度分布を測定した。その結果、母相部は特異相部に比べて、特にタンタル(Ta)の濃度分布に濃淡があることが判明した。このTaの濃度分布の濃淡は、元々の母相に存在するミクロ偏析やエッチング中の選択的溶解などの理由が考えられる。次に、照射面積を絞ることができるX線光電子分光により、試料断面内で測定位置を変えて不動態皮膜の化学組成を測定した。その結果、測定位置の違いによる不動態皮膜の化学組成に大きな違いは認められなかった。本測定の位置分解能を考慮すると、母相部におけるTaの濃度分布の濃淡を判別することは難しいと考えられることから、この結果は、平均的な不動態皮膜の化学組成が特異相部と母相部とでほぼ同じであることを示唆している。以上より、HPTを施したTNTZに形成される、エッチング溶液により腐食されない特異相では、平均組成としては母相部と同様の不動態皮膜が形成されるが、局所的には違いがあり、不動態皮膜中のTaの濃度分布の不均一性が母相部に比べて低いために高耐食性が得られると考えられる。生体用β型チタン合金として開発されたTi-29Nb-13Ta-4.6Zr合金(TNTZ)に高圧ねじり(HPT)加工を施した場合、冷間圧延を施した場合には認められなかった、エッチング溶液により腐食されない帯状の特異相が、試料断面中央部に形成されることを見いだした。この特異相はエッチング溶液により腐食されないことから優れた耐食性を有することが示唆される。金属材料の耐食性は生体適合性と強く関連することから、優れた耐食性が得られるのであらば、細胞毒性に関しても低いことが期待される。そこで、本研究では、HPT加工を施したTNTZの耐食性および細胞毒性を評価することとした。本研究では、これらの評価を実施するに先立ち、まずはエッチング溶液により腐食されない特異相の形成条件について検討した。光学顕微鏡による観察の結果、HPT加工によりTNTZに形成される特異相は、いずれの回転数の処理を施した後にも認められ、回転数の増加とともに厚さが増大した。さらに、同一試料内においては、回転中心部よりも端部ほど特異相の厚さが増大した。これらの結果は、特異相の形成量がひずみの加え方に依存することを示唆している。さらに、HPT加工を施したTNTZの母相部と特異相部とのミクロ組織の違いを検討するため、透過電子顕微鏡(TEM)を用いて各部位のミクロ組織の観察を行った。その結果、HPT加工を施したTNTZの母相部および特異相部は、両部位ともβ相からなることがわかった。また、両部位とも、非常に微細な亜結晶粒からなるが、特異相部は母相部に比べて、加工方向に伸長していることが明らかとなった。今年度は、HPT加工を施したTNTZの耐食性を評価する前に、エッチング溶液により腐食されない特異相の形成条件を検討し、さらに、母相部と特異相部とのミクロ組織の違いについて検討した。その結果、予定どおり、特異相の形成条件や組織的な特徴を明らかにすることができた。

これらの検討結果を基に特異相の形成を制御し、次年度、HPT加工を施したTNTZの耐食性および細胞毒性を行う。今後、HPT加工を施した場合とそうでない場合のTNTZの耐食性および細胞毒性を評価することにより、耐食性および細胞毒性の改善に対するHPT加工の有効性について検討していく。さらに、表面に形成する不動態皮膜を詳細に分析することにより、耐食性および細胞毒性の評価結果の解釈を行う。物品費1100千円、旅費300千円、人件費・謝金50千円、その他50千円
近代日本における「帝国意識」の形成過程と植民地台湾への認識構造をめぐる研究

上記の研究課題を達成するために、まず世紀転換期において「異文化」「異民族」認識に大きな影響力をもった人類学という「学知」に焦点をあて、植民地・台湾をフィールドとした人類学者の具体的な営みを概観するとともに、当該期の日本の人類学界に絶大な発言力を誇った坪井正五郎の思想を分析することで、「異民族」に対する認識枠組として重要な概念であった「人種」概念の構造を明らかにした。つまり坪井が打ち出した主張は、理論的な部分では、「人種」分類は研究者の恣意性を免れることができないものであり「人種」概念は実態概念ではなく分析概念に過ぎないとするものであった反面、日本とアジアの関係性を語る具体的な必要性に迫られた場面では、「人種」の境界線を強固なものとして設定し、「人種」をむしろ実態的なものとして主張していくものであった点を明らかにした上で、植民地における人類学の展開には、この後者の「人種」概念が強い影響を及ぼした点を論じ、論文「世紀転換期における『人種』を語る知」として発表した。次に、領台初期の台湾先住民調査の草分けの一人であり、台湾に関する歴史的著作を多数残した植民地官僚・伊能嘉矩に焦点をあて、彼の「台湾史」記述の分析から、その背後に存在する歴史観が、いかに社会進化論に基づく生存競争史観に規定されていたかを明らかにした上で、その史観が当時の植民地官僚(例えば持地六三郎など)にも広く共有されているものであった点を論じた。その上で人類学的な知と歴史学的な知の関連、伊能の台湾史記述と植民地統治の関連、および伊能の台湾史記述が当時の日本「内地」の台湾認識に与えた影響を考察した。その研究成果は日本史研究会・例会(1999年4月)での発表「植民地・台湾をめぐる『知』の展開」や1999年度日本経済思想史研究会・東京大会での発表「台湾領有と人類学・歴史学」など、口頭発表を通して公開してきた。世紀転換期における日本「内地」での帝国意識の形成過程を、日本帝国初の本格的な植民地・台湾に対する認識枠組の形成との関連で解明することが、本研究の大きな研究課題であるが、本年度は、特に後者の課題に重点をおき、領台初期における植民地官僚の台湾認識のあり方を考察した。具体的には、領台初期の台湾先住民調査を精力的に展開し、初期の台湾先住民像の形成に大きな影響を及ぼした植民地官僚・伊能嘉矩に焦点をあてた。そこでまず、伊能嘉矩が渡台以前に身につけていた、人類学的知の枠組を探るために、伊能の師であった人類学者・坪井正五郎の思想を「人種」という概念を中心に考察し、論文「世紀転換期における「人種」を語る知」として発表した。次に、伊能嘉矩が一方で、人類学的知に基づいた台湾先住民調査の実施・その調査成果の公表と同時並行的に、他方で「台湾史」関連の著作を数多く残し、その台湾史記述が現在の「台湾史」研究にも影響を及ぼしている点を重視し、伊能の「台湾史」記述と植民地主義の関連を考察した。考察の中間報告として、平成10年度日本思想史学会および京都大学人文科学研究所の研究会などで報告を行い、また台湾にわたり台湾の研究者との意見交換を行うなど研究の深化につとめた。その成果として、伊能嘉矩の「台湾史」記述が(1)生存競争史観とでもいうべき史観に彩られている点、(2)その史観は彼が行った人類学的調査の過程において形成された点、(3)そこから伊能は「中華文明」批判を行い、日本は台湾統治において、細部にわたるまでの「文明化」を進める「文明化の使命」をおびていることを主張し、それが同時代の西欧帝国主義諸国の「帝国意識」と共通性をもつ点などを、明らかにした。

その研究成果は日本史研究会・例会(1999年4月)での発表「植民地・台湾をめぐる『知』の展開」や1999年度日本経済思想史研究会・東京大会での発表「台湾領有と人類学・歴史学」など、口頭発表を通して公開してきた。
LAMP法を用いた効果的なコレラ流行制御法の確立

コレラ菌(コレラ毒素遺伝子)に対する迅速遺伝子検査(LAMP)法を用いた新規のコレラ流行制御法をタイ国境付近で実践した。619名の被験者を対象とし48名のコレラ菌疑保菌者を見出し、現地保健所に通報し、直ちに抗菌薬投与を行った。その結果、コレラ発生件数の減少が認められたことから一定の効果が示唆された。また、タイのコレラ菌については系統的な分子疫学的解析がなされていなかったが、本研究による病原関連遺伝子群の解析などにより、タイとアジアの関連性やタイ国内のコレラの発生と消長、および拡散パタンの一端が解明され、今後のコレラ流行の阻止・防止のための一助となることが期待される。モデル地域に指定したタイ王国Tak県Phop Phra郡は平成22年度もコレラが発生し、我々のコレラ流行制御を試みることになった。初発感染者の連絡をPhop Phra郡保健所より受け、直ちに介入し、患者家族及び周辺住人等から直腸スワブ検体を採取し、LAMP法を用いてコレラ菌(コレラ毒素遺伝子)に対する検査を実施した。5日間で計619名を検査し、48名の疑似感染者を特定した。この結果は以後に判明した病院の培養法による検査結果とほぼ一致していた(43検体よりコレラ菌01稲葉型株が分離されていた)。随時LAMP法の結果は、現地の保健当局者等に通報し、2次感染を防ぐための抗菌薬投与等の迅速対応に活用した。結果的にコレラ感染者の発生は我々の介入後、約2週間は確認されなかったが、その後再び、徐々に感染者が確認され、翌月(8月)の感染者は57名(病院患者28名、野外調査で確認された保菌者は29名)に上った。現地保健所のコレラ感染者数の集計表より、我々の介入後の時期をほぼ底辺とし、U字型にコレラ患者及び感染者数の減少が認められた事から、一定の効果があったと考えられる。しかし、完全に阻止できなかった理由としては、初発患者が入院して現地の病院がコレラと診断するまでに、6日間を要し、我々の介入前には既に26名の感染者が確認され、被害地域が拡大してしまっていた事、対象地域の住民を漏れなく調査できなかった事が理由として挙げられる。一時、現地の保健所職員が用意したミャンマー人向けの娯楽番組の放映が対象住人を集める上で有効であった事から、この手段を次年度では導入し、再度我々のコレラ流行制御を実践したいと考えている。Phop Phra郡で単離したコレラ菌稲葉型株をMLVA法等により解析した結果、タイ国内の他の感染地域由来の株と異なる型を示し、また、3年間同型の株により流行が引き起こされていた。固有の感染源が存在する可能性を示し、非流行期のモニタリングも含めた調査が重要であると考えている。前年度の成果では、コレラ流行制御のモデル地域に指定したPhop Phra郡では毎年同じPulsed-Field Gel Electrophoresis (PFGE)型及びMultilocus Variable-Number Tandem-RepeatAnalysis(肌VA)型を持つコレラ菌Ol稲葉型株によって流行が引き起こされている事を明らかにした(一方で隣郡や他の地域では異なる)。そこで、Phop Phra郡は固有の感染源が存在する可能性を考え、本年度は同地域のコレラ多発集落の住人及び環境から定期的に検体を採取し、LAMP,法等を用いた感染源の検索に努め、数箇所の地点でコレラ菌の汚染を認めたので現地保健所に通報した。これにより次亜塩素酸カルシウムなどの散布と共に不潔な水路の埋め立てが当該職員によりなされた。この様な対応の成果か、本年度はモデル地域でコレラ流行は発生しなかった。タイにおけるコレラの現状についてはInfectious Agents Surveillance Report(国立感染症研究所発行)に公表した。また、タイで分離したコレラ菌株は分子疫学的解析を実施し、その解析結果が国際誌PLoS Oneに受理された。本成果は2007年から2010年までにタイ北部、北東部、中部、南部のコレラ発生地域から分離・収集した343株のコレラ菌の比較解析を行ったものであるが、タイのコレラ菌も他国のコレラ菌と同様に古典型のコレラ毒素遺伝子を保有している非定型EI Torであること、リボタイピング及びPFGE解析から過去インドで優勢に認められたコレラ菌株と深い関連性をもつこと、このタイプのコレラ菌は最近タイへ入りこみ拡散したこと、MLVAは超高感度な遺伝学的タイピングの手段として極めて有用であること等を報告した。特に重要な成果としてタイにおけるコレラの流行は特定の肌VA型を持つコレラ菌01群が出現、年余にわたる停留、あるいは時間経過とともに消失している現象を捉えたことである。
ストレスタンパク質と筋線維組成

骨格筋線維は、その収縮特性から遅筋線維(Type I:SO)と速筋線維(Type II:F)に分けられる。この収縮特性の違いは主にミオシンタンパク質のアイソフォームの違いによるものと考えられている。現在のところおとなの骨格筋では通常四つのアイソフォーム(Type I、Type IIA、Type IIB、Type IID)が発現している。このミオシンアイソフォームの発現は正常なおとなの筋では、神経支配により筋線維すなわち細胞ごとに調節されていると考えられている。我々は、骨格筋の萎縮の生化学的基礎を明かにする過程において、遅筋の萎縮に伴ってストレスタンパク質の一つであるαB-クリスタリンが減少することを明かにしてきた。ストレスタンパク質とは、細胞が高温や低酸素状態、カルシウムイオンの変動等のストレスにさらされると、その合成が急増する一群の蛋白質で、細胞の生存を守るために機能している。骨格筋におけるαB-クリスタリンの発現量は遅筋であるヒラメ筋で多く、速筋である長指伸筋(EDL)で少ない。このことはαB-クリスタリンを含むストレスタンパク質の発現が筋線維タイプの特性に深くかかわっていることを示唆する。そこで本研究では、αB-クリスタリンを通じてストレスタンパク質と筋線維組成の関係を明かにするために、ミオシンの各アイソフォームに対するモノクローナル抗体をイタリアのShiaffino博士より譲り受け、さらにαB-クリスタリンのC末ペプチド抗体をあらたに作成し、免疫組織学的方法を用いて詳細に研究を行なった。本研究ではラット骨格筋でのαB-クリスタリンの発現はType I>Type IIA>Type IID>Type IIBの順に多いことを明らかにした。さらに筋線維組成に影響を及ぼすことが明らかになっている後肢懸垂実験および甲状腺ホルモン投与実験を行い両者の関係を検討したところ、αB-クリスタリン発現の変化は筋線維タイプ依存的であった。このことからαB-クリスタリンの骨格筋における発現は筋線維組成を決定する要因の影響を強く受けていると考えられる。1.後肢懸垂による筋萎縮に伴う筋線維組成の変化とストレスプロテインの変化の対応性。6週令のWistar系ラット〓匹を用いて後肢懸垂(HS)を行い、ヒラメ筋を採取し、その横断連続切片を作製し、Atyosin ATPase染色及び抗αB-クリスタリン抗体による免疫ケイ光抗体法により染色を行い、筋線維組成とストレスプロテインであるαB-クリスタリンの挙動について検討した。2週間のHS後、ヒラメ筋重量はC群に対し52%の減少を示した。HS群のヒラメ筋の筋線維は萎縮しかつType1が有意に減少した。対照静のヒラメ筋で抗αB-クリスタリン抗体への反応はType1で最も高く、次いでType2Aであり、Type2Bではほとんど反応しなかったが、この傾向はHS後もかわらず、筋細胞は萎縮してもType1ならば抗αB-クリスタリン抗体と反応した。2.筋のストレッチに伴う筋線維組成とストレスプロテインの変化。HSモデルを用いて、ラットの片脚をテープでストレッチした状態で1と同様2週間固定した後(ST群)懸垂し、筋線維組成とαB-クリスタリンの発現の関係を検討した。ST群ではHS群に比べ、Type1線維径、数ともに有意に高かった。それらの線維ではαB-クリスタリンの発現も高かった。3.αB-クリスタリンの筋線維内局在の変化と筋線維組成HS及びストレッチに伴うαB-クリスタリンの変化を筋の縦断切片で観察し筋線維組成との対応をみた。

αB-クリスタリンは萎縮したヒラメ筋でもストレッチ肥大した筋線維でもともにType1線維のZ帯を含むI帯で強い染色がみられ、Type2線維では反応が弱かった。以上の実験から、ストレスプロテインであるαB-クリスタリンは筋線維Type依存的であり、筋線維Typeの違いはある種のストレス差を示すものであると考えられる。1。C末およびN末ペプチド抗体の作成によるaB-クリスタリンの局在の再検討:αB-クリスタリンのアミノ酸の配列のC末およびN末の10個のアミノ酸のペプチドを合成し、ポリクローナル抗体を作成した。C末抗体は細胞質のほか核に反応した。N末ペプチド抗体は細胞の周囲と反応した。このことはαB-クリスタリンの機能が従来考えられているよりも重要でかつ必須のものであることを示唆している。2。ミオシン重鎖との対応関係:αB-クリスタリンと筋繊維タイプの関係を明かにするために、4種類の抗ミオシン抗体(TypeI、TypeIIA、TypeIID、TypeIIB)をSchiaffinoから譲り受けた。抗αB-クリスタリン抗体および抗ミオシン抗体を用いて、ラットの後肢ヒラメ筋と長肢伸筋の横断切片の二重染色を行なった。αB-クリスタリンによる染色強度はTypeI<TypeIIA<TypeIID<TypeIIBの順に強かった。3。甲状腺ホルモンの投与による筋繊維タイプの変化とαB-クリスタリン:甲状腺ホルモンは骨格筋ミオシンアイソフォームを速筋タイプに変化させる傾向のあることが明かにされている。ラットに甲状腺ホルモン(T3およびT4)を1日おきに10週間与えた後、後肢ヒラメ筋と長肢伸筋の横断切片の同二重染色を行なった。ヒラメ筋の速筋化と長肢伸筋の遅筋化に対応して、αB-クリスタリンの発現も追従して変化したが、TypeIIA TypeIIDの割合が増加した。以上の実験からストレスタンパク質であるαB-クリスタリンは、筋繊維組成と密接な関係にあることが明かとなった。今後、aB-クリスタリンの機能から筋繊維組成の新局面を明かにする必要がある。
ヒトパピローマウイルス持続感染排除を目指した乳酸菌ワクチンの基礎的研究

本研究では、既感染者もしくは初期CIN病変を有する女性に対する治療的ワクチンの開発を目指す。予防的ワクチンでは血清抗体を誘導すれば生殖器粘膜面に漏れ出た中和抗体がHPV感染を阻害することができる。治療的ワクチンでは、HPV感染細胞やCIN細胞を標的にする細胞性免疫(細胞傷害性T cell:cytotoxic Tcell[CTL])を子宮頸部粘膜に誘導する必要がある。我々は粘膜免疫を誘導するために乳酸菌に注目した。ヒトの腸管由来の乳酸菌Lactobacillus caseiは、パイエル板などの腸管粘膜リンパ組織への移行性が高いため、乳酸菌に提示された抗原は効率的に腸管粘膜免疫を誘導できる。しかも、ヒトに常在する野生株であるため、安全性が高く反復投与が可能である。生殖器には、粘膜免疫を支配する粘膜リンパ組織は存在せず、腸管の粘膜リンパ組織がその代用をしている。そこで本研究では、HPV蛋白質を提示した乳酸菌ワクチンを作製し、経口投与することによって、腸管を介して子宮頸部に粘膜免疫を誘導しようと考えている。HPV癌蛋白質E7はCIN2-3以上で高率に発現している。そこで、HPV16型E7を表面提示したヒト由来乳酸菌Lactobacillus casei(LacE7群)をC57BL6マウスに0.01-lg/kg/回で、週1回もしくは5回で4週経口投与した。従来の筋注型治療的ワクチンと比較するため16型E7融合蛋白質の筋肉接種(GST-E7群)も行った。粘膜型CTLの評価では、採取困難な子宮頸部上皮内リンパ球の代用として、同じ免疫誘導を獲得できる腸管上皮内リンパ球を用いた。全身性CTLの評価には脾臓リンパ球を用いた。最終経口投与から5週後に腸管上皮内リンパ球と脾臓リンパ球を回収し、CTL反応性E7ペプチド刺激によるIFNgamma産生Tcell(E7-CTL)数を測定した(ELISPOT法)。LacE7群のうち、週5回0.01g/kg/回の投与法が最も多い粘膜型E7-CTLを誘導した(週1回1g/kg/回投与の約2倍)。LacE7群では、粘膜型E7-CTLが優位に誘導されていた(全身性E7-CTLの約60倍)。また、LacE7群の方がGST-E7筋注群よりも10倍以上多い粘膜型E7-CTLを誘導した。乳酸菌(LacE7)ワクチン経口投与は、筋注型ワクチンでは得られない高い粘膜型E7-CTL誘導能を示し、安価かつ安全であることから、CIN病変排除を目的とした治療的HPVワクチンとして臨床応用が期待される。
シクロスポリンA腎毒性発現機序解明へのミクロアレイとミクロダイセクションの応用

種々の炎症性サイトカインや細胞増殖関連遺伝子の発現調節に転写因子であるAP-1やNF-kBが重要であることが知られている。本研究ではシクロスポリンA(CsA)による腎間質線維化機序におけるこれらの転写因子の重要性について検討を行った。さらに、その他の腎間質線維化におけるNF-kBの役割、ならびに治療薬の効果を検討した。シクロスポリン長期投与において腎間質の線維化とともに腎におけるAP-1やNF-kBのDNA結合活性が亢進していた。一方、マグネシウム補給により腎問質線維化を抑制すると、これらの転写因子の変動も抑制された。さらにレニン・アンジオテンシン系の阻害を行うとマグネシウム補給の効果より弱いものの、これらの転写因子の抑制が見られたことからシクロスポリンの腎間質障害においてAP-1やNF-kBの活性化が重要であることを明らかにした。さらにシクロスポリンと同様、カルシニューリン阻害薬であるタクロリムスの長期投与時の遺伝子発現についてマイクロアレイを用いて2352遺伝子の発現を包括的に検討した。タクロリムス長期投与により腎間質の線維化に伴い、E-selectin、VCAM-1、fas antigen ligand、fas antigen、IL-6、G-CSF、u-PAなどNF-kBに依存する遺伝子発現の亢進が認められた。次にNF-kBの活性化が他の腎線維化モデルにおいても、同程度に存在するかについてNF-kB阻害作用を有するPDTCおよびプロテアソーム阻害薬を用い、片側尿管閉塞ラットで検討したところ、同薬剤は本モデルにおける腎線維化を抑制した。さらに胃亜全摘による慢性腎不全モデルにおける腎線維化が尿毒素物質吸着剤であるクレメジンにより軽減されること、さらに、その機序にNF-kBの活性化の抑制が関与することが明らかとなった。本年度はシクロスポリンA(CsA)よびCsAと同様にカルシニューリン阻害薬で免疫抑制薬であるタクロリムス(FK506)の腎毒性発現機構について検討した。文献2にあるようにCsAの尿細管間質病変はマクロファージの浸潤を主徴とする炎症が先行し、この炎症を抑制することにより腎間質の線維化が抑制されることを明らかにした。タクロリムスもCsAと同様に腎間質の線維化を引き起こす有害作用があるが、同様に炎症が先行する。この炎症に転写因子であるnuclear factor kappa-B (NF-kB)の活性化が伴うこと、さらにNf-kBの活性化抑制作用を有する,pyrrolidine dithiocarbamate (PDTC)の投与により実際にこの活性化が抑制されることを示すとともに炎症細胞の浸潤と腎間質の線維化が抑制されることを明らかにした(文献4)。同時にNf-kBの活性によって調節を受けることが知られているmonocytechemoattractant protein-1 (MCP-1)の遺伝子発現がタクロリムス投与で亢進すること、PDTCはこの遺伝子発現の上昇を抑制することを明らかにし、線維化病変におけるNF-kBの重要性を明らかにした。次に、このようなNF-kBと腎間質線維化の関連がカルシニューリン阻害薬に特異的なものかどうかを明らかにするために、一般的に腎線維化のモデルであるラット片側尿管結紮モデルを用い、Nf-kBの役割とさらにレニン・アンジオテンシン系の役割について検討した。その結果、カルシニューリン阻害薬と同様に本モデルにおいてもNf-kBの活性化が腎線維化につながること、その上流にはレニン・アンジオテンシン系を介する酸化ストレスの亢進が重要であることを明らかにした(文献3)。

本年度はシクロスポリンA(CsA)による腎間質線維化機序におけるこれらの転写因子の重要性について検討を行った。さらに、その他の腎間質線維化におけるNF-kBの役割、ならびに治療薬の効果を検討した。シクロスポリン長期投与において腎間質の線維化とともに腎におけるAP-1やNF-kBのDNA結合活性が亢進していた。一方、マグネシウム補給により腎間質線維化を抑制すると、これらの転写因子の変動も抑制された。さらにレニン・アンジオテンシン系の阻害を行うとマグネシウム補給の効果より弱いものの、これらの転写因子の抑制が見られたことからシクロスポリンの腎間質障害においてAP-1やNF-kBの活性化が重要であることを明らかにした(文献1)。さらにシクロスポリンと同様、カルシニューリン阻害薬であるタクロリムスの長期投与時の遺伝子発現についてマイクロアレイを用いて2352遺伝子の発現を包括的に検討した。タクロリムス長期投与により腎間質の線維化に伴い、E-selectin、VCAM-1、fas antigen ligand、fas antigen、IL-6、G-CSF、u-PAなどNF-kBに依存する遺伝子発現の亢進が認められた。次にNF-kBの活性化が他の腎線維化モデルにおいても、同程度に存在するかについてNF-kB阻害作用を有するプロテアソーム阻害薬を用い、片側尿管閉塞ラットで検討したところ、同薬剤は本モデルにおける腎線維化を抑制した(文献2)。さらに腎亜全摘による慢性腎不全モデルにおける腎線維化が尿毒素物質吸着剤であるクレメジンにより軽減されること、さらに、その機序にNF-kBの活性化の抑制が関与することが明らかとなった(文献3)。
バルク超電導体を利用した回転機の発電機運転に関する基礎研究

本研究は,強い磁束ピンニング力をもつ希土類系バルク超電導体に回転磁界が印加されたときの超電導体中の電磁現象の解明と,発電機への将来的な適用可能性を目指して,バルク超電導体を回転子に適用した回転機の発電機運転時の各種特性を実験および数値電磁界解析により明らかにすることを目的としている。1.電動機モードで,ゼロ磁界中冷却後の回転子バルク超電導体に回転磁界を印加し,ヒステリシス電動機としての同期トルクに加え,同期からはずれてスリップモードに移行し,さらには停止するまでの過渡運転特性を測定した。実験結果,および等価回路や電磁界解析に基づく検討の結果、スリップ状態では,バルク超電導体中のジュール発熱による温度上昇が超電導特性および電動機特性に大きな影響を与えていることが明らかになった。2.疑似永久磁石電動機としての運転,および発電機モードでの運転を実現するために,回転子中のバルク超電導体のバルク着磁実験を行った。ほぼ超電導体の特性限界に近い着磁はできたが,着磁の際に固定子と回転子の間に大きな電磁力が働くため,超電導磁気軸受で片側が支持された回転子が偏心する間題が生じた。3.軸受を改善し,発電機運転モードで実験を行った。バルク超電導体は,巻線形や永久磁石形の界磁と異なり,強い反磁性の磁気ヒステリシスにより,鎖交磁束がほぼ一定という特徴を有している。また,過渡的には臨界電流を超える電流が流れることができ,安定性の高い運転が可能である。しかし,同時に温度変化に敏感であり,磁気特性の違いが顕著に現れる過渡運転時には超電導体内での発熱による温度上昇により,振る舞いが複雑であり,厳密な理論的検討は今後の課題となった。
希土類酸化物の高圧相転移に関する固体化学的研究

支給された科研費によりダイヤモンドアンビルセル(DAC)を用いたX線回折計を試作した。DACとX線発生装置は現有のものを用い、コリメーター、DACステージ、およびフィルムカセットを新調した。コリメーターは0.34°の発散角で出射側が0.1mm径のピンホール型であり、DACの試料部(0.2mm径以下)にしぼってX線を照射することができた。フィルムカセットを直接にDAC本体に取り付けることにより、X線光学系全体をきわめてコンパクトなものとし、DACステージのネジの回転によりX線光学系を最適の位置に微調整できる機構とした。また現有のルビー蛍光側光装置を改良する事により、約10mumという高い位置分解能で正確な圧力値が測定可能となったが、これらを使って最高53GPaの圧力を発生させることができた。現在までのところ、約10GPa以下の圧力領域での定性的、および半定量的なX線回折の測定が可能となっている。NaClを標準物質として用いた予備的な実験を行ったが、0.5%程度の誤差で格子定数が得られた。一方10GPa以上の圧力領域では回折線の半値幅が増大し、測定がいちじるしく困難となってくる。これはこの圧力領域で静水圧縮的な環境が失われ、結晶に一軸性の歪みが入ることによるものと思われる。衝撃圧縮実験では酸化スカンジウムについて衝撃圧縮曲線の計測を進め、常圧下における高圧相と常圧相の体積差が11.5であることが明らかとなった。この値より高圧相は六方晶系であるLa_2O_3型構造をとることが推察された。他の希土類酸化物のLa_2O_3型構造への転移圧はイオン半径の減少に応じて直線的に増加することが知られていたが、本研究により直線的な関係がきわめて幅広い範囲のイオン半径に対して成り立つことが明らかとなった。
脂肪肝炎病態における、肝インスリン抵抗性・酸化ストレスparadoxの解明

我が国では、メタボリックシンドロームの患者数の増加とあいまって、非アルコール性脂肪肝炎患者が増加している。アディポネクチンは脂肪組織から放出され、インスリン抵抗性を改善させるアディポサイトカインであるが、我々は肝臓のアディポネクチン受容体であるAdipoR2を介したアディポネクチンシグナルが、非アルコール性脂肪肝炎の病態において重要であることを明らかにした。このシグナルは非アルコール性脂肪肝炎治療の有望な治療標的となるであろう。今回インスリン受容体遺伝子ヘテロ改変マウス、肝臓特異的SOD2欠損マウス、およびその二重変異体に対して、メチオニン・コリン欠損食を、各群が同一カロリーを摂取するよう12週間施行し、NASHモデルを作成した。同様に高脂肪食を各群が同一カロリーを摂取するよう24週闇施行し、NASHモデルを作成した。その後、各群のマウスの肝臓、内臓脂肪、皮下脂肪、骨格筋、血清を採取し、脂肪肝・肝障害・肝臓線維化の差異を、組織学的・血清学的に評価検討している所である。また各群の肝臓より、RNA、タンパク質を抽出し、DNA array法、Real time PCR法、Western blot法、Gel shift assay法、免疫沈降法を用い、PI3kinase、Aktシグナル、サイトカインを始めとした各種パラメーター及び、FOXOを始めとした転写因子活性変化の定量的な評価の施行中である。各組織におけるTBARS定量、SOD活性測定を施行し、また組織切片における4-HNE、8-OHdG、アクロレインの免疫染色施行により、酸化ストレス状態の評価も併せて検討している。これらの今回の検討により、脂肪肝炎発症機序における、肝臓におけるインスリン抵抗性と、抗酸化ストレス因子との相互作用、およびその各々の病態に果たす役割が明らかとなる。そして、本検討により、肝におけるインスリン抵抗性と酸化ストレス状態の双方を配慮した新たな治療法の開発が可能となる。著者らは脂肪肝炎発症機序における、肝臓におけるインスリン抵抗性と、抗酸化ストレス因子との相互作用、およびその各々の病態に果たす役割を明らかにすることを目的としている。そのため、著者らは、本年度、インスリン受容体遺伝子ヘテロ改変マウス、肝臓特異的SOD2欠損マウスに対して、メチオニン・コリン欠損食を、各群が同一カロリーを摂取するように12週間施行して、非アルコール性脂肪肝炎モデルを作成した。また同様に高脂肪食を各群が同一カロリーを摂取するよう24週間施行した非アルコール性脂肪肝炎モデルも作成した。そして、さらに、上記の遺伝子変異マウス・wildマウスに、CCL4の4週間投与、DMNの3週間投与、胆管結紮による肝硬変モデルをも作成した。現在これらの各群のマウスの肝臓、内臓脂肪、皮下脂肪、骨格筋、血清を用いて、脂肪肝・肝障害・肝臓線維化の差異を、組織学的・血清学的に評価検討している。また各群の肝臓よりRNA、蛋白質を抽出し、DNA array法、Real time PCR法、Western blot法、Gel Shift assay法、免疫沈降法を用いて、PI3kinase、Aktシグナル、サイトカインを始めとした各種パラメーター及びFOXOを始めとした転写因子活性変化を定量的に評価している。これらの解析結果により、肝臓におけるインスリン抵抗性と酸化ストレス状態の双方を配慮した新たな治療法が開発できるものと考えられる。昨年度までに、インスリン受容体遺伝子ヘテロ改変マウス、肝臓特異的SOD2欠損マウス、およびその二重変異体に対して、メチオニン・コリン欠損食を、各群が同一カロリーを摂取するよう12週間施行し、NASHモデルを作成した。同様に高脂肪食を各群が同一カロリーを摂取するよう24週間施行し、NASHモデルを作成した。その後、各群のマウスの肝臓、内臓脂肪、皮下脂肪、骨格筋、血清を採取し、脂肪肝・肝障害・肝臓線維化の差異を、組織学的・血清学的に評価検討した。平成22年度においては、各NASHモデルマウスより、肝臓線維化を規定する細胞である肝星細胞を分離し、インスリン受容体遺伝子変異が、直接的に肝星細胞に与える影響に関して、in vitroでの詳細な解析を施行・検討中である。また、上記遺伝子変異マウスに対して、Diethylnitrosamine 6週間投与、またはコリン欠損食+ethionine 9カ月投与による、肝臓癌モデルを作成し、腫瘍形成における各マウス間の差異を比較検討するとともにapoptosis、細胞増殖能に関わる各種マーカーを組織学的・血清学的、タンパク・RNAレベルでの評価検討を施行した。同様に、LPS+GalN投与を施行し、急性肝障害の病態に及ぼす、各遺伝子型の影響を比較検討した。さらに、部分肝切除実験を行い、残存肝の肝再生能、肝障害の程度を、組織学的・血清学的に、経時的な比較検討を行った。これらの検討は現在も継続して施行中であるが、脂肪肝炎・急性肝炎発症機序・肝癌発症機序・肝臓再生における、肝臓におけるインスリン抵抗性と、抗酸化ストレス因子との相互作用、およびその各々の病態に果たす役割が明らかとなりつつある。さらに、そして、本検討により、肝におけるインスリン抵抗性と酸化ストレス状態の双方を配慮した新たな治療法の開発が可能となる。
表面プラズモン共鳴による細胞機能センサーを用いた次世代アレルギー診断法の開発

本研究では、正確かつ微量の血液を使ったアレルギー診断を実現するため、センサチップ上の個々の細胞応答を可視化できる、二次元表面プラズモン共鳴センサを開発した。この装置を利用して、アレルギー原因細胞である好塩基球の、各種抗原に対する応答を、1細胞レベルで可視化することに成功した。このセンサを利用すれば、数百・l以下の僅かな血液を使って、抗原に対する過敏性を診断することが可能である本研究では、正確かつ微量の血液を使ったアレルギー診断を実現するため、センサチップ上の個々の細胞応答を可視化できる、二次元表面プラズモン共鳴センサを開発した。このセンサを利用すれば、数百・l以下の僅かな血液を使って、抗原に対する過敏性を診断することが可能である1)二次元SPR装置のセットアップとセンサー部分の最適条件:本研究では、センシング部位に金薄膜を蒸着したプリズムに、様々な角度でレーザー光を入射し(Kretchman配置)、その反射光強度を検出した。また、共鳴曲線を取得する段階での雑音的なノイズを最低限に抑えるため、光源には本研究で申請した出力が安定な半導体レーザー(635nm)を用い、ライトチョッパを用いて交流波にしたものをポラライザーによりp偏光成分としてプリズム(センサー面)へと入射した。その際、入射角は精密回転ステージを用いる回転装置により正確に調整することができた。プリズム端面(細胞付着部分)で反射された光はハーフミラーで分割し、片方にフォトダイオードと申請したロックインアンプを、もう片方には対物レンズとCCDカメラを配置して、反射光全体の光強度と並行して二次元的な光強度画像を得ることができた。さらにプリズム上に直径数数十μメートルの円形金膜をアレイ状に付着し、金膜の有無を反射光により検出して検出条件を検討し、細胞の大きさと同程度である10μmまでの分解能を達成した。2) SPRシグナル発生メカニズムの解明:SPRシグナルおよび細胞内情報伝達系に関して多くの知見が蓄積しているRBL-2H3細胞を用い、上記のごとく開発した2次元SPRセンサーにより細胞の刺激応答を解析した。その結果、細胞集団としての反応の大きさは反応する細胞の割合ではなく、個々の細胞の刺激応答の程度を反映するものであることが明らかになった。1)二次元SPR装置による単細胞刺激応答の検出:本研究では、昨年度に作製した二次元SPR装置を用いて、RBL-2H3マスト細胞の刺激応答に伴う光強度変化を捉えることができた。また、センサー上の画像から任意の解析範囲を選択するシステムを導入した。その結果、センサー上に固定された細胞の誘電率変化を個々の細胞毎にデータ化することができる様になり、センサチップ上に異なる種類の細胞が混在した場合でも目的とする細胞のデータのみを選択的に取得、解析することが可能となった。平成22年度の研究では、細胞の形態の違いにより種類を判別したが、このシステムは多数の無応答細胞の中に少数存在する細胞の応答を検出する目的にも利用することができる。実際、マスト細胞株であるRBL-2H3細胞と上皮系細胞であるA431細胞を混在させ、抗原および上皮細胞刺激因子(EGF)で刺激した場合は2種類の反応が同時に生じ、従来の全体イメージでは1相性の反応しか得られなかったが、今回開発した細胞毎のデータ解析を行うことで、2種類の刺激応答パターンを取り出すことができた。2)SPRシグナル発生メカニズムの解明:上記の二次元的SPR装置に焦点距離の大きい対物レンズを組み合わせることで細胞内のSPRシグナルの分布も解析可能となり、RBL-2H3マスト細胞では細胞辺縁付近に比べて細胞核付近ではより大きい誘電率変化が起きていることが明らかになった。1)二次元表面プラズモン共鳴装置によるヒト末梢血由来好塩基球の刺激応答のイメージング:本研究では、既に確立された方法を用いてヒト末梢血より好塩基球を分離し、初年度に作製した細胞用二次元表面プラズモン装置を用いて抗原刺激応答を解析した。好塩基球は、BA312モノクローナル抗体を用いてSPRチップ表面にコートされた金薄膜に固定され、各種抗原に曝露されると各々の個体の過敏性を反映する形で抗原特異的に誘電率が上昇し、臨床検査として利用可能であることが確認できた。また、異なるドナー由来の好塩基球を1つのチップの別々の場所の隣接した場所に固定し、これらを同時に抗原液に曝露すると、反応する細胞スポットと反応しないスポットを生じることも確認した。2)マイクロ流路を用いたヒト末梢血液からの好塩基球の分離方法の開発:予めマイクロビーズでラベルした各種抗体を末梢血白血球浮遊液に添加し、マイクロ流路を通過する過程で好塩基球以外の細胞を補足し、好塩基球については少なくとも直接的に何の操作も加えない状態で流路出口で回収するチップを試作した。さらに流路出口には表面プラズモン共鳴チップを連結し、末梢血白血球分画からSPRセンシングまでを一つの操作で行うことができるシステムを設計した。マイクロ流路には電磁力学的に設計された磁気ビーズを埋め込み、検体注入部に入れられた白血球浮遊液は16本に分岐した流路を通過し、効率的に好塩基球を回収することができた。
有機硫黄化合物による色素増感太陽電池用酸化チタンの表面修飾

色素増感太陽電池(DSC)は低コスト太陽電池として期待されているが、セル構造の中に酸化チタンのナノ構造が含まれており、その表面構造によって変換効率に影響がある。我々は化学処理、物理処理等によって酸化チタン表面の制御を行い、太陽電池セルへの影響について調べた。成果の一つはアンモニウムピロリジンジチオカーバメートによって溶液処理した場合、表面硫黄酸化物によって表面チタンがより正電荷に偏り、色素の吸着量が増加し、結果として短絡電流が増加することが判明した。この他、酸化チタンナノチューブ型のセルにおいては、亜鉛原子が表面に残留していることによって解放電圧が大幅に上昇することを見出した。我々は、色素増感太陽電池における光電極に使用される、アナターゼ型の二酸化チタン多孔質膜表面への硫黄系有機化合物の吸着構造について研究を行っている。これまでの研究で、二酸化チタン多孔質膜をピロリジンジチオカーバメート(PDTC)溶液に浸漬させることによって、太陽電池性能が向上することを見いだした。その原因としてX線光電子分光(XPS)によって、色素に含まれる硫黄、窒素などの量が増加することから、色素吸着量が増加することを予想した。しかし、PDTCの中にも硫黄と窒素原子が存在することから、PDTCの増加と色素の増加を区別するには至っていなかった。色素のみに含まれる元素としてルテニウムがあるが、XPSではルテニウムのピークと炭素のピークが近いことから、ルテニウムを的確に分離して定量することは難しい。本年度は、電子プローブマイクロアナライザー(EPMA)を用いて、PDTC処理前後に置ける色素に含有されるルテニウム量の変化を定量的にした。その結果、PDTC処理によってルテニウム量が20%程度増加しており、太陽電池特性における光励起電流量とよく対応することが判明した。また、単に硫黄原子が表面に存在することが色素の増加に直結するのか、あるいはその化学形態が重要であるのかを区別するために、PDTC、硫酸アンモニウム、多硫化アンモニウムを用いて色素吸着量の比較を行った。その結果、PDTCを使用した場合のみ、色素に含有されるルテニウムの量が増加することが分かった。以上のように、表面に吸着した化学形態が重要であることが判明した。これまでの研究によって、色素増感太陽電池の光電極に使用される、アナターゼ型二酸化チタンの表面に硫黄系有機分子であるアンモニウムピロリジンジチオカーバメート(APDTC)を吸着させることで、短絡電流が増加することを見出した。今年度は、陽イオンをアンモニウムイオンから別のナトリウムイオンに変更したNPTDCを用いることでどのような効果があるかを調べた。そして、NPDTCの場合には電流の増加はAPDTCほどでは無かったが、APDTCでは若干減少していた開放電圧が増加することを見出した。単結晶基板を用いて、理想的な表面を調整し、そこに分子を吸着する実験を行うため、ルチル型酸化チタン単結晶基板を用いてアルゴンガスクラスターイオン銃(Ar-GCIG)で清浄化する基礎研究を行った。そして、Ar-GCIGによって、加速電圧5kV、クラスターサイズ1000原子の条件下で、表面の汚染が除去できることがわかった。さらに、5kV、モノマーの条件では、酸素が優先的に脱離する現象が観察されたが、Ar-GCIGでは酸素の脱離による表面の金属化もほとんど見られず、広範囲にわたって均一な清浄化ができることがわかった。本成果は、日本表面科学会中部支部学術講演会(名古屋大学, 2014.12)にて発表した。本研究は、酸化チタン単結晶表面上にヘテロ有機分子を吸着させ、表面改質を行うことを目的としている。関連する研究として、シリコン表面上にヘテロ有機分子であるトリメチルフォスフィン等を吸着させ、走査トンネル顕微鏡による観察を行った。本成果は、Journal of Physical Chemistry Cに掲載された。本研究ではアナターゼ型酸化チタン表面の表面修飾に関する研究を進めてきた。最終年度は、種々の異なる酸化チタン表面に対して、表面修飾の効果を試みた。まず、酸化亜鉛によるナノロッドをテンプレートとして、アナターゼ型酸化チタンのナノチューブを作製した。その際に、亜鉛を表面に残留させることで、色素増感太陽電池の開放電圧を向上させる効果があることを見出した。亜鉛の残留量については光電子分光によって確認し、表面における原子濃度で数パーセント未満であることがわかった。また、透過電子顕微鏡によって、ナノチューブが中空構造であること、また、ナノチューブが数nmの微粒子によって形成されていることもわかった。そして透過電子顕微鏡の元素分析によって、亜鉛原子は局所的に存在しているのではなく、ナノチューブ全体に分散している様子が判明した。研究期間を全体を通した研究成果としては、以下の3点が挙げられる。1.ピロリジンジチオカーバメート(PDTC)溶液にアナターゼ型酸化チタンを浸漬させることで、太陽電池性能が向上し、電流量の増加と色素に含まれるルテニウムの量の増加が定量的に一致することがわかった。これにより、PDTCによる表面処理の効果が、色素量の増加に対応することが判明した。2. PDTC、硫酸アンモニウム、多硫化アンモニウムを用いて硫黄処理を行ったが、PDTCのみが、太陽電池性能を向上させることがわかった。このことから、硫黄の存在だけでなく、結合様式が重要であることがわかった。3.亜鉛(酸化物)を酸化チタン表面に数パーセント以下吸着させることで、酸化チタンナノチューブを用いた色素増感太陽電池における開放電圧を向上させることが判明した。色素増感太陽電池(DSC)は低コスト

太陽電池として期待されているが、セル構造の中に酸化チタンのナノ構造が含まれており、その表面構造によって変換効率に影響がある。我々は化学処理、物理処理等によって酸化チタン表面の制御を行い、太陽電池セルへの影響について調べた。成果の一つはアンモニウムピロリジンジチオカーバメートによって溶液処理した場合、表面硫黄酸化物によって表面チタンがより正電荷に偏り、色素の吸着量が増加し、結果として短絡電流が増加することが判明した。この他、酸化チタンナノチューブ型のセルにおいては、亜鉛原子が表面に残留していることによって解放電圧が大幅に上昇することを見出した。当初の予定では単結晶表面上に有機分子を吸着させ、その表面構造を調べる内容が計画されていた。本年度の研究によって、Ar GCIGによって酸化チタン単結晶の清浄化は可能であることが示唆されたが、実際に有機分子を吸着させて評価する研究にはまだ入れていない。このため、上記の評価とした。ただし、PDTCの陽イオンをナトリウムに変更することで開放電圧が上昇する現象を新たに見出したことなど、計画時には無かった部分での進展もあったことを併記したい。表面科学平成27年度で最終年となるため、本課題をまとめ上げ、高効率太陽電池の作製を完成させたいと強く思っている。このため、上記の単結晶を用いた理想的条件による表面構造解析と並行して、実際のセルを用いた表面処理条件の最適化にも同時に取り組むことを計画している。特に、1.表面処理前の酸化チタン基板の焼成中のガス雰囲気の調整を行うこと、2.薄膜を数回に分けて焼成することで、品質を向上させること、3.酸化チタンナノ構造(ナノチューブなど)を薄膜中に埋め込むことなどの研究を精力的に進める予定である。申請時に25年度の計画として予定していたXPSによる調査は一部達成された。単結晶基板の面方位による吸着様式を明らかにする研究が残っており、これは26年度に実施予定である。一方、申請段階では予定していなかったEPMAによる調査、PDTC以外の硫黄分子を用いた研究が進んだため、上記の判断とした。26年度に酸化チタン単結晶基板を購入予定であったが、現状で使用可能な基板が残存していたため、次年度に繰り越すことにした。単結晶基板による理想表面の研究を実施する予定である。25年度末に本学の共同利用機器として、ガスクラスターイオン銃を備えたXPS装置が納入された。これを用いて、アルゴンガスクラスターによって表面を丁寧に清浄化し、予定されていた含硫黄分子の吸着様式の研究を進めたい。繰越金額によって前年度分の酸化チタン単結晶基板の購入を予定している。
公家と武家の文芸活動から見る戦国時代史の研究

2018年度は、1東海地方に形成された今川分国の文芸史に関する考察、2基礎資料となる16世紀の鞠会(蹴鞠の会)一覧表の作成に取り組んだ。多少具体的に述べると、上記1の課題については論文化を進め、その成果は、2019年5月刊行の論文「戦国期今川氏と和歌・連歌」(『年報中世史研究』44号掲載)として公表されることになった。この論文では、武事(おもに軍事行動)をはじめとする政治過程との関連から、戦国期の今川分国における歌壇・連歌壇の展開を動態的に跡付け、例えばつぎのような点を明らかにした。(ア)16世紀半ばの当主義元の時代には、和歌・連歌のような文事に心を懸ける動きと、文事を抑えて武事を優先する動きがせめぎ合っていた。(イ)義元の後継者氏真は文事に心を懸けようとする志向を持ちながらも、それが叶わず、今川分国の崩壊という事態を迎えた。今川分国を検討の対象に据えたのは、戦国時代の地方文化のなかで、今川文化が中国地方の大内文化や北陸地方の朝倉文化とならぶ、戦国三大文化の一つとされてきたことが理由である。また武事との関連から文芸史の展開を動態的に検討したのは、現段階の中世末期(戦国争乱期を含む時期)の地方文化史の研究において、地方文化の展開過程を動態的に復元する試みや、文化と武事の関係を問う試みが不十分と考えるからである。それゆえ、こうした問題意識に立つ上記1の課題は、それまでの研究とは異なる位置に立つものと言える。一方、上記2の鞠会一覧表の作成については、1551(天文20)年から1600(慶長5)年までの、おもな公家日記に見える鞠会の記事を収集し、データ入力を進めた。16世紀の鞠会の事例集積が進んでいない現段階において、こうした一覧表の作成は、戦国時代の文化史研究の土台作りにつながるものとなろう。上記1の今川分国の文芸史に関する考察が論文として公表される時期は、2019年度であるが、2018年度中には論文化を行っている。また上記2の16世紀の鞠会一覧表の作成については、事例の収集や入力が順調に進んでいる。それゆえ、おおむね順調に進展していると考える。上記2の16世紀の鞠会一覧表の作成については、今後も事例の収集とデータ入力を進め、2019年度中に、おもな古記録からの事例収集を終了させる予定である。また交付申請書の研究実施計画に記載した公家の飛鳥井家の在国(地方滞在)に関する考察については、関連史料の収集とその検討を進める。次年度使用額が生じたのは、史料調査の計画を変更したためである。