hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
下肢の血液還流および起立・歩行機能を改善させる爪切り法に関する実証的研究

本研究は、爪の形を整え、正しい爪の成長を促す技術の提供が、下肢の血液循環ならびに起立・歩行機能にどのように働きかけているのかを、解き明かすことを目的とする。1.健康成人を対象とした、正しい'爪切り'状態による下肢の血液循環および歩行動作に変化の検討20歳前半の健康女性19名を対象に、爪の状態により生じる身体反応の違いについて、約3ケ月間の追跡調査を実施した。いずれの対象者とも、起立・歩行動作での足裏の使い方について追跡開始前と後とでは変化は見られなかった。また、足の皮膚表面温度においては、追跡開始後の方が温度は低かった。さらに、期間中に足のトラブルが発生したのは2名であった。2名とも、爪の陥入による爪周囲部の疼痛出現であり、爪切りケアの提供によって疼痛は解消し、その後も痛みの出現なく経過した。2.高齢者を対象とした爪切りケアの効果の検討60歳以降の健康高齢者男女19名を対象に、爪切りケア(必要時スキンケア)の提供による身体反応ついて、約3ケ月間の介入調査を実施した。初回時の足トラブル(爪白癬,胼胝)のタイプ別に3つの群に分け検討した結果、立位時の足底圧分布状態や荷重中心位置において、Groupl(爪白癬のみ)とGroup2(胼胝のみ)では、足裏全体での荷重や中心位での立位といった改善ケースが確認された。Group3(どちらも無い)では、ほとんど変化がなかった。このことより、爪切りケアは、足底に胼胝を持つ高齢者と爪白癬を持つ高齢者の立位姿勢に影響を及ぼすことが示唆された。3.今後の課題今回の一連の取り組みにより、足趾爪が適切な形状であることに加え、正しい爪切りケア提供が、足のトラブル回避や人の姿勢に有用な影響をもたらすことが示唆された。しかし、より確かな有効性を具体的内容として示していくためにも、評価指標のならびに測定方法を再度見直していく必要がある。本研究では、生活援助技術の1つとされている「爪切り」に注目し、足趾爪が本来もつ機能が十分発揮できるように整えること、つまり、正しい爪の形に切り揃え、爪の正しい成長を促す技術の提供が、人間の健康機能にどのように働きかけているのかを、解き明かすことを目的とする。そこで平成18年度は、(1)`模擬爪'装着による下肢の血液循環および歩行動作に変化の検討、(2)健康者を対象とした`爪切り'前後における下肢の血液循環および歩行動作に変化の検討を計画として挙げた。1.測定装置の作成ならびに測定項目の検討起立時の足底面の荷重変位を数値データとして収集可能なように、ひずみゲージを使って左右の個々の足底面の荷重変化が計測できるよう測定装置の作製に取り組んだ。足底全体の荷重変化は示すことはできたが、足趾での詳細な変化を示すことが不可能であったため、作製した本計測機器を使用しての計測は断念し、市販の計測機器にて画像のみを計測することとした。超音波血流計を使用した血流測定においては、微細な変化が掌握できず、今回の計測項目から削除し、血流関連においてはサーモグラフィを使っての変化を指標とすることとなった。2.`模擬爪'装着による変化の検討市販の足趾用のツケ爪を利用し、肥厚した模擬足趾爪を作製し、健常人4名を対象に、模擬足趾爪の装着の有無による底面の荷重ならびに血流の変化を計測した結果、特に違いがみられなかった。

3.健康者を対象とした変化の検討20歳前半の健康女性を対象に、爪の状態により生じる身体反応の違いについて2ヶ月間の追跡調査を開始した。平成19年2月末現在、8名の対象者のデータを収集した。3月からは、さらに対象者10名程を増やしていく予定である。平成19年度は、健康者でのデータ収集を完了するとともに、高齢者を対象とした`爪切り'を実施し、その効果について検討していく予定である。本研究は,爪の形を整え,正しい爪の成長を促す技術の提供が,下肢の血液循環ならびに起立、歩行機能にどのように働きかけているのかを,解き明かすことを目的とする。そこで平成19年度は,前年度から継続事項である「(1)健康成人を対象とした`爪切り'前後における下肢の血液循環および歩行動作に変化の検討」に加え,「(2)健康高齢者を対象とした`爪切り'前後における起立姿勢歩行の変化の検討」を計画として挙げた。1.健康成人者を対象とした変化の検討20歳前半の健康女性19名を対象に,爪の状態により生じる身体反応の違いについて36ケ月間の追跡調査を実施した。いずれの対象者とも,起立、歩行動作での足裏の使い方について追跡開始前と後とでは変化は見られなかった。また,血流状態を示す足の皮膚表面温度においては,追跡開始後の方が温度は低かった。さらに,期間中に足のトラブルが発生したのは2名であった。2名とも,爪の陥入による爪周囲部の疼痛出現であり,爪切りケアの提供によって疼痛は解消し,その後も痛みの出現なく経過した。2.高齢者を対象とした爪切りケアの効果の検討60歳以降の健康高齢者男女19名を対象に,爪切りケア(必要時スキンケア)の提供による身体反応の違いについて36ケ月間の継続介入調査を実施した。足トラブル(爪白癬,腓胝)のタイプ別に,「Group1:爪白癬(遠位、側縁部爪甲下型)のみ」「Group2:腓胝のみ」「Group3:どちらも無い」の3つの群に分け検討した。3ケ月間爪切りケアを提供した結果,爪白癬状態や立位姿勢時の重心位置も変化なかった。立位時の足底圧においては,Group1とGroup2では改善され,Group3では変化なかった。このことより,爪切りケアは,足底に胼胝を持つ高齢者と爪白癬を持つ高齢者の立位姿勢に影響を及ぼすことが示唆された。
アメリカ・ポピュリズムとグリーンバッキズム

本研究代表者は、平成15年度より「アメリカ・ポピュリズムとグリーンバッキズム」という研究テーマのもとに、アメリカ・ポピュリズムの基本綱領である「オマハ綱領」に盛られた土地、金融・通貨、運輸・交通の三大経済項目のうち、金融・通貨項目の歴史的源泉を解明する作業に取り組んできた。まず、論文「ポピュリズムとグリーンバッキズムーグリーンバッキズムの父エドワード・ケロッグーアメリカ・ポピュリズムの歴史的源泉-その(2)の1-」において、オマハ綱領金融・通貨項目の中心的構想である「財務省支国庫」プランの原型が、南北戦争前の社会評論家ケロッグの「国民安全基金」構想にあるという見通しをえた。次いで、ケロッグの構造が世紀末のポピュリストの運動に継受されていった経路を具体的明らかにする作業に取り組む一方で、19世紀末-20世紀初頭のアメリカを代表する歴史家であり、思想家であったブルックス・アダムズとその兄ヘンリー・アダムズが金融・通貨政策に関してフリー・シルバー(銀貨無制限鋳造の要求)を支持した背景を探り,その意図が民衆による革命を回避するための手段として位置づけられていた次第を明らかにし、論文「ブルックス・アダムズの膨張思想-その構造と意味-」として公表した。最終年次の平成18年度においては、引き続きケッログの構想と南北戦争後のグレンジャー運動やグリーンバック運動、「労働騎士団」の金融・通貨政策構想との関連を解明する作業に取り組んだ。その成果の一部は、「アメリカ・ポピュリズムとグリーンバッキズム-19世紀アメリカの民衆と貨幣-」(平成15年度平成18年度科学研究費補助金(基板研究(B))(研究代表者関西学院大学文学部教授田中きく代)研究成果報告書『西洋史の諸相における文化的ボーダーランドとマージナリティ』所収)として公表した。一方、アメリカ・ポピュリズムとグリーンバッキズムに関する知見を活かして、南北戦争後の農民や労働者の世界を映し出す社会史史料の紹介と翻訳を『原典アメリカ史社会史史料集』において行い、佐々木隆・大井浩二編『都市産業社会の到来1860年代-1910年代』、有賀夏紀・能登路雅子編『アメリカの世紀1920年代-1950年代』を書評した。当研究代表者は、昨年度までアメリカ・ポピュリズムの基本綱領であるオマハ綱領の土地綱目の歴史的起源を追究してきたが、一定の成果を得たので、今年度よりオマハ綱領の今一つの基本綱目である金融綱目の歴史的起源の究明に着手した。周知のように、オマハ綱領金融綱目では、国家による通貨管理、国家による農民への融資、銀貨の無制限鋳造(フリーシルヴァー)などの要求が提起されている。このような国家による通貨・金融管理の思想は、19世紀アメリカにおいては、民衆はジェファソン的「小さな政府論」の影響を受けて、国家を忌避ないし、国家との間に距離をとったとする通説に背馳するものである。ここにはアメリカ特有の民衆の国家観が潜んでいるものと思われる。この民衆的国家観は、以前の研究で明らかにした民衆的「土地改革」要求と同じく、南北戦争前のアメリカ労働者の運動に端を発したことが知られている。それがどのようにして南北戦争の時代の中で新たな意味を帯び、さらには南北戦争後の労働者や農民の運動にどのように継受され、ついにはポピュリスト・オマハ綱領にその場所を見い出したかといったことについて、一次史料に基づいて究明を進めつつある。

今年度は、アメリカ合衆国ウィスコンシン州のウィスコンシン歴史学協会図書館において、グレンジャー運動の側が通貨・金融問題をどのように捉えていたのかについて史料調査を行った。その結果については現在分析中である。本年度は、一方で、巨視的な視野からポピュリズムを捉えるために、アメリカにおいて国家とコミュニティの関わりをいかに考えるかについて、書評「古矢旬著『アメリカニズム』」、書評「川島浩平『都市コミュニティと階級・エスニシティ』」などで試論的提起を行った。研究代表者は、ここ数年来、アメリカ・ポピュリズムの基本綱領であるオマハ綱領の歴史的起源を解明することによって、アメリカ・ポピュリズムの全アメリカ史通貫的意味、少なくとも19世紀アメリカ史通貫的意味を探る作業に従事してきた。その結果、一昨年度までのオマハ綱領土地項目の歴史的起源を探る作業によって、19世紀前半のいわゆる「土地改革」運動がオマハ綱領土地項目の起源であることを突きとめ、土地獲得による賃金労働者の解放という19世紀アメリカ社会にまことに適合的なヴィジョンがそこには込められていたことを明らかにした。このような成果をうけて、研究代表者は、昨年度からは、オマハ綱領金融項目の歴史的起源の開明に取り組んでいる。オマハ綱領金融項目の最大の特徴は、連邦政府が、商品作物や土地を担保に、低利で国民に融資するといういわゆる「支国庫プラン」を提起したことであった。このプランに表れた、国家による通貨・金融管理と国民への直接融資の構想を一般に「グリーンバッキズム」と呼ぶ。研究代表者は、昨年に引き続き、今年度もウィスコンシン歴史学協会図書館での史料調査も交えながら研究を進めた結果、オマハ綱領金融項目に表れたグリーンバッキズムの歴史的起源は、南北戦争前、1840年代アメリカ東部ニューヨークなどでエドワード・ケロッグなどを中心に提案された「国民安全基金」プランにあることを確認した。この成果を盛ったものが論文「アメリカ・ポピュリズムとグリーンバキズム」である。ケロッグは破産を経験した商人として、貧富の格差をもたらす根源が法外な利子にあるとして、国民経済の成長に適合的な利子率を保つ金融政策の責任主体を国家に求めたのであった。その国家が国民に金融政策の主体として結びつく具体的な形態が「国民安全基金」であった。ケロッグのこの構想は、低金利政策論、不換法貨(紙幣)論、相互転換公債論の三本立ての構想であったが、南北戦争後、農民、労働者、実業人など多様な社会層によって唱導されるなかで、取捨選択され、相互転換公債構想を削ぎ落とした形でオマハ綱領金融項目に流入したとの展望が得られた。その課程を具体的に明らかにすることが来年度以降の課題である。本研究代表者は、平成15年度より「アメリカ・ポピュリズムとグリーンバッキズム」という研究課題のもとに、アメリカ・ポピュリズムの基本綱領である「オマハ綱領」に盛られた土地、金融・通貨、運輸・交通の三大経済項目のうち、金融・通貨項目の歴史的起源を追究する作業を続けてきた。
後天的なNrf2活性化の獲得による食道がんの進展

網羅的なヒト腫瘍の遺伝子解析から、既知のがん(抑制)遺伝子の変異に加えて、NRF2や関連因子遺伝子の変異が見出されている。興味深いことに、NRF2遺伝子変異は扁平上皮がんに集中しており、腺がんでは頻度が低い。これらの変異は転写因子であるNRF2を恒常的に活性化させて、腫瘍の悪性化に寄与する。本研究では、後天的にNRF2を欠失あるいは活性化させる新しい動物モデルを作製して、食道の発がん過程におけるNRF2活性化の果たす意義を解明する。新たに作出する動物モデルを活用して、食道がんの進展におけるNRF2の関与と機能貢献を調べ、今後の食道がん治療へ繋がるような分子メカニズムを提案する。
Cbp結合分子による免疫シナプス形成の制御

免疫応答は、T細胞が抗原提示細胞(APC)上の抗原ペプチド・MHC複合体をT細胞レセプター(TCR)によって認識することによって始まる。T-APCとのインターフェイスでは、中心にTCR複合体等が、辺縁にLFA1等が取り囲む免疫シナプスが形成され、raftも中心部に凝集し、シグナル伝達分子をリクルートして活性化シグナルを伝達する。免疫シナプスの形成制御機構を解析する目的で、raftに局在する分子Cbpに会合する分子の同定・解析を行った。CbpはCsk会合分子としてクローニングされたが、酵母2ハイブリッドによりCbp結合蛋白としてEBP50をクローニングした。In vitro会合実験および細胞内遺伝子導入によって、EBP50はN末でCbpと、C末でERMと会合することが判明した。蛍光ブリーチング法を用いて、Cbpを強発現させてCbp-EBP50結合を強めると、細胞膜上でのraftのmobilityが減少する事が解り、raft凝集の調節に関与することが示唆された。そこでスーパー抗原を用いて、免疫シナプス形成におけるCbp-EBP50-ERMシステムの役割を調べた。Cbp発現によってシナプス形成は強く抑制されたが、EBP50と会合できない変異Cbpには抑制活性がなかった。Jurkat細胞ではCbpはリン酸化されているが、TCR刺激によって脱リン酸化され、それに伴ってCbp-EBP50の結合が解離することを見出した。実際、TCR刺激によるIL-2の産生は、Cbp発現で抑制されたが、変異Cbpでは抑制されなかった。これらから、Cbp-EBP50-ERM会合は、raftを細胞骨格にアンカーさせ膜状のmobilityを低くしているが、TCR刺激によってCbp/EBP50/ERMが解離し、それによってraft凝集・免疫シナプス形成が誘導されやすくなることが明らかになった。
唾液分析による唾液腺疾患の診断及び治療効果判定へのNMR法の適用と方法論の模索

これまでに、(1)耳下腺唾液がNMRの測定検体として最も適していること(2)耳下腺唾液のプロトンNMRスペクトル強度は、唾液中のタンパク質濃度の日内変動と相関して変化すること(3)口腔内疾患患者の耳下腺唾液と顎下腺唾液のプロトンNMRスペクトルは正常者のスペクトルと明らかに異なっていることを明らかにした。そこで今回は、耳下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの高磁場領域について、反転回復法、二次元NMR(COSY,HOHAHA)を測定することにより各シグナルの同定をおこなった。まず、反転回復法では縦緩和速度の違いにより高分子と低分子を区別した。即ち、一般に緩和速度の遅いものほど高分子であることを利用して解析した。二次元NMRでは、一次元NMRのスペクトルで信号が重なりあって分離できなかったスペクトルを感度良く分離できた。このように、縦緩和時間、化学シフト、カップリング定数、二次元NMRスペクトルによるスピンの結合様式等から、いくつかのペプチドのアミノ酸残基、酢酸塩、乳酸塩等の信号を帰属することができた。更に、ある特定の唾液腺災患者では、アルコ-ルのピ-クが観測されたり、また、Lys εーCH2に相当するシグナルの消失をみた。これらのシグナル動態が疾患に特異的なものかどうかは、更に解析する必要がある。体液関する検体検査では、今日血液と尿が主流となっいる。全唾液は数種の唾液腺からの分泌混合物であり、脱落上皮、白血球、口腔内常在菌等を含むため直接分析するには問題がある。本研究では、唾液を耳下腺と顎下腺から無菌的に採取し、生化学的分析手段として有用なNMR法を用い、唾液に関連した口腔内の炎症あるいは腫瘍の診断と治療効果の判定に用いるための方法論を模索することを目的とした。その第一歩として、健常者について、全唾液、顎下腺及び耳下腺から採取した唾液のNMRスペクトルを測定した。全唾液と顎下腺唾液についてはシグナルの線幅が広く、信号雑音比の良いスペクトルを得るのに数時間を要したが、耳下腺唾液の場合、比較的短時間(30分以内)で良質のスペクトルが得られた。これは耳下腺唾液中の比較的分子量の小さいタンパク質、ペプチド、脂質及び低分子成分によるものを反映していると思われる。一日の採取時間を変えて測定した耳下腺唾液のスペクトルを比較したところ、タンパク質及びペプチドのメチル基とメチレン基の領域の信号強度が午後3時頃に最大を示すことが分った。これは唾液中のタンパク質濃度が午後3時頃に最大になることを示唆している。ローリ法で同一試料のタンパク質濃度を定量した結果、同様の日内変動を確認することができた。また乳酸のメチル基の信号強度にも唾液腺のグルコース代謝の日内変動を反映して変化がみられた。以上の結果は、耳下腺唾液の^1HNMRスペクトルが口腔内の生理状態をよく反映していることを示している。血液と異なり唾液の場合には、(1)NMR測定のための特定の前処理をする必要がない。(2)プロトンNMRの場合、測定に要する液量が少量(0.4ml)で済む。また短時間で測定できる(30分以内)という利点がある。このような観点から、耳下腺唾液の^1HNMRは将来診断に用いる点で実用的であると言える。前年度は、全唾液、耳下腺唾液、顎下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの検討結果、測定時間、検査に必要な試料量、信号雑音比、分解能等の観点より、耳下腺唾液が分析に最も適している可能性を示唆した。そこで、今年度は、次段階として、25歳以上の成人健常者男女7人ずつ計14人の耳下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの高磁場領域を以下の点について測定した。(1)唾液採取後のスペクトルの経時変化(2)年齢差(3)性差(4)スペクトルの化学シフトの日周変化。その結果、経時変化として、唾液採取後9時間室温で保存してもスペクトルに変化が認められず、48時間後には、一部スペクトルの消失が認められたが、-20度で48時間凍結保存後常温で解凍して測定して得られたスペクトルには、+5度で保存したものとの間に差が認められなかった。

年齢差、性差については、25歳から60歳の間に於いてはスペクトルの化学シフトに差が認められなかった。また、経時的に一日3回耳下腺唾液を採取し測定を行ったところ、耳下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの高磁場領域は、スペクトル強度が午後最高値を示すが、化学シフトには日周変化は認められなかった。以上より次の結果が示された。(1)唾液は常温では採取後9時間スペクトルに変化を認めず、凍結保存も可能(2)25歳から60歳の年齢層では耳下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの高磁場領域には固体差がない(3)耳下腺唾液の採取はスペクトル強度が最高値を示す午後行う方が、スペクトルを帰属するには有効である(4)耳下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの正常型が同定された。また、顎下腺及び舌下腺唾液の混合唾液についても、プロトンNMRスペクトルの高磁場領域を検討したところ、耳下腺唾液と同様の傾向が認められ、スペクトルの正常型を同定した。前年度までに、耳下腺唾液及び顎下腺唾液のプロトンNMRスペクトルの正常型を同定した。しかもそのスペクトルは、日内変動によりシグナル強度は変化するがスペクトルパタ-ンには変化を認めず、また年齢差、性差による変化も認めないことを明らかにした。更に唾液腺炎、唾液腺腫瘍などの患者の唾液は、正常型とは異なるスペクトルを示すことが明かとなった。そこで今年度は正常耳下腺唾液のプロパンNMRスペクトルに関して、更に解析を進めた。まず、interval time O.4sのinversion recovery法を用いて、高分子と低分子を区別した。これは、緩和速度の違いを利用したもので、一般に緩和速度の遅いものほど高分子であることを示している。次にstandard pulse sequenceを用いて二次元NMR(COSY,HOHAHA)を測定した。二次元NMRの交差ピ-クは一次元NMRよりも分離がよい為、一次元NMRスペクトルで信号が重なり合って分離できていなかったシグナルの同定が容易となった。このように、緩和時間、化学シフト、カップリング定数、二次元NMRスペクトルによるスピンの結合様式等から、いくつかのペプチドのアミノ酸残基、酢酸塩、乳酸塩等の信号を帰属できた。更にある特定の唾液腺炎患者では、アルコ-ルのピ-クが観察されたり、また、Lys εCH2相当するシグナルの消失をみた。これらのシグナル動態が疾患に特異的なものかどうかはまだ検討が必要である。
ポストメディア文化研究の理論構築：創造産業論の日英比較を中心に

(1)初年度の研究会における議論の整理:文献をもとに現在のメディア文化研究の理論を整理しつつ、特に創造産業をめぐる議論を検証した。(2)2018年9月及び11月にロンドン大学ゴールドスミスカレッジ、シェフィールド大学、マンチェスター大学とともに、イギリスの創造産業に関する調査を行った。またロンドン大学ゴールドスミスカレッジの研究者とともに日本の調査を2018年6月及び12月に行った。(3)研究インフラの拡大:研究と情報収集のための国内外のネットワークを整備した。そのために科研参加メンバーを中心にポストメディア研究会(Post-Media Research Network)を企画運営し(現在参加メンバー約40名)、定期的な研究会を開催した。研究者の報告者は、2018年4月依田富子(ハーバード大学教授)、6月ジョディ・ディーン(H&Wスミスカレッジ教授)、スコット・ラッシュ(オックスフォード大学教授)、マイク・フェザーストーン(ロンドン大学教授)、玉利智子(同講師)、2019年1月イアン・コンドリー(MIT教授)の6名(5回)、また研究会に合わせてホームページを作成し、情報の集約と発信を行った。詳細はHP(http://postmediaresearch.net/)を参照。2年目の目的としては研究遂行のためのネットワークの拡大と、情報の集約と発信の仕組み作りを考えていたが、この点については国際的に活躍する海外の研究者を含む5回の国際研究会(6名の報告者)を開催することができ、それにともなって十分なネットワークが形成されたので、予定以上に進んでいると評価できるだろう。創造産業の聞き取り調査やフィールドワークも、イギリスと日本国内でそれぞれ二度まとまって行うことができたので、こちらも順調に進んでいると考えられる。文献調査も、特に電子出版の形式で発表されることの多いこの領域の研究状況は十分に把握している。特にメディア文化研究の領域では最大の国際学会である「文化研究学会Association for Cultural Studies(ACS)」の香港大会でパネルが受理され、これまでの研究成果の一部を発表できたことは大きな成果である。研究代表者が、成果の一部を査読付きの英語論文としてInternational Journal of Japanese Sociology(IJJS)において発表することができたのも、中間報告として大きな成果と考えている。今後の研究推進は、研究機関前半の二年間で形成された国内外の研究ネットワークを基盤に引き続き、定期的な研究会と国際シンポジウムを軸にしながら、基本的な文献調査と聞き取りを中心とした質的社会調査を続ける。特にこの二年の間に、アジア地域、特に中国語圏を中心にテクノロジーや産業の発展、それにともなった理論的発展が目覚ましいので、欧米だけではなく、アジア圏のメディア理論にも目配りをしながら、調査と理論構築をする必要があると考えている。また、四年間の研究機関の後半には入る三年目は、調査結果の中間報告というかたちで、国際学会や学会誌等で発表することを通じて、理論の精緻化を図るとともに研究成果の発信に努めていきたい。2019年度は、北京で大きな国際シンポジウムを計画しており、さらに8月にフィリピンで開催される「インターアジア文化研究学会」のパネル発表が受理されているので、こうした発表を通じて理論的な検証を行いたい。(1)これまでの議論の整理:文献をもとに現在のメディア文化研究の理論を整理しつつ、特に創造産業をめぐる議論を検証した。(2)2017年6月及び2018年3月にロンドン大学ゴールドスミスカレッジとともに、イギリスの創造産業に関する調査を行った。またイギリスの研究者とともに日本の調査を7月に行った。(4)研究会では、科研参加メンバーによる研究の進捗状況の報告のほか、ニック・プライアー(エジンバラ大学)の、北野圭介(立命館大学)マウリッツィオ・ラッツァラート(社会学者Multitude編集委員)などを招き、研究発表をしてもらうとともに意見交換を行った。国際シンポジウムは、2017年7月15日に、イギリスからマシュー・フラー(ロンドン大学ゴールドスミスカレッジ)、オルガ・ゴリウノヴァ(ロンドン大学ロイヤルハラウェイ)を招き、研究会メンバーとともに「ポストメディア時代の芸術と文化」と題したシンポジウムを行った。また2018年1月27-28日にはスコット・ラッシュ(オックスフォード大学)、アンソニー・ファン(香港中文大学)、アレクサンダー・ザルテン(ハーバード大学)などを招き、公募型の国際シンポジウム「アジアにおけるポストメディア研究に向けて」を開催し、国内外の30名の研究者が発表を行った(研究会とともに詳細は上記HP参照)。初年度の目的としては研究遂行のためのネットワークの形成と、情報の集約と発信の仕組み作りだったが、この点については研究会とHPの立ち上げ、そして二度の大きな国際シンポジウムを開催することができ、それにともなって十分なネットワークが形成されたので、予定以上に進んでいると評価できるだろう。文献調査も、特に電子出版の形式で発表されることの多いこの領域の研究状況は十分に把握し、また国際学会にも積極的に参加、発表と意見交換を行っており、初年度としては十分な取り組みができていると評価できる。

そのために科研参加メンバーを中心にポストメディア研究会(Post-Media Research Network)を企画運営し(現在参加メンバー約40名)、定期的な研究会を開催した。研究者の報告者は、2018年4月依田富子(ハーバード大学教授)、6月ジョディ・ディーン(H&Wスミスカレッジ教授)、スコット・ラッシュ(オックスフォード大学教授)、マイク・フェザーストーン(ロンドン大学教授)、玉利智子(同講師)、2019年1月イアン・コンドリー(MIT教授)の6名(5回)、また研究会に合わせてホームページを作成し、情報の集約と発信を行った。詳細はHP(http://postmediaresearch.net/)を参照。2年目の目的としては研究遂行のためのネットワークの拡大と、情報の集約と発信の仕組み作りを考えていたが、この点については国際的に活躍する海外の研究者を含む5回の国際研究会(6名の報告者)を開催することができ、それにともなって十分なネットワークが形成されたので、予定以上に進んでいると評価できるだろう。創造産業の聞き取り調査やフィールドワークも、イギリスと日本国内でそれぞれ二度まとまって行うことができたので、こちらも順調に進んでいると考えられる。文献調査も、特に電子出版の形式で発表されることの多いこの領域の研究状況は十分に把握している。特にメディア文化研究の領域では最大の国際学会である「文化研究学会Association for Cultural Studies(ACS)」の香港大会でパネルが受理され、これまでの研究成果の一部を発表できたことは大きな成果である。研究代表者が、成果の一部を査読付きの英語論文としてInternational Journal of Japanese Sociology(IJJS)において発表することができたのも、中間報告として大きな成果と考えている。今後の研究推進は、初年度に形成された国内外の研究ネットワークを基盤に引き続き、定期的な研究会と国際シンポジウムを軸にしながら、基本的な文献調査と聞き取りを中心とした質的社会調査を続ける。特に初年度の経験からアジア地域、特に中国語圏を中心にテクノロジーや産業の発展、それにともなった理論的発展が目覚ましいので、2年度以降は欧米だけではなく、アジア圏のメディア理論にも気配りをしながら、調査と理論構築をする必要があると考えている。また、二年度以降は初年度の調査結果を途中報告というかたちで、国際学会や学会誌等で発表することを通じて、理論の精緻化を図るとともに研究成果の発信に努めていきたい。今後の研究推進は、研究機関前半の二年間で形成された国内外の研究ネットワークを基盤に引き続き、定期的な研究会と国際シンポジウムを軸にしながら、基本的な文献調査と聞き取りを中心とした質的社会調査を続ける。
非線形波動方程式における爆発境界の数学・数値解析

本年度は本研究課題の最終年度であるため,得られた結果の研究発表を行い,数値解析と数学解析両方の専門家から意見や評価をもらった.また,非線形波動方程式の爆発曲線の研究を,方程式の変分構造に着目して研究を行なっているHatem Zaag氏(パリ第13大学)と本研究の方向性や内容に関して議論を重ね,準線形波動方程式やDirac方程式の爆発曲線について共同研究を開始した.得られた結果の研究発表:Merle-Zaag (2012)により,方程式の解が変分構造を持つ波動方程式の爆発曲線が,解が符号変化するときに,微分不可能になることが示されていた.この性質が,非線形項にある程度依存せずに成り立つ一般的なものなのか,変分構造を持つ非線形波動方程式の爆発曲線の特殊な性質なのかは分かっていなかった.そこで,非線形項に,未知関数の時間微分導関数を含む波動方程式の爆発曲線を考察した(この方程式は変分構造を持たない).この波動方程式の解を奇関数に制限した際に,ある初期条件のもとで爆発曲線が特異性を持つことを証明した.本研究成果は国際研究集会で発表し,論文として投稿済みである.また,非線形項に未知関数の空間微分導関数を含む波動方程式の爆発曲線をシミュレーションし,様々な特異性を持つ爆発曲線が存在することが数値的にわかった.Hatem Zaag氏との共同研究:Zaag氏による,方程式の変分構造に着目した爆発曲線の解析と,研究代表者の波動方程式系に対する爆発曲線の解析を組み合わせ,ある準線形波動方程式の爆発曲線や,Dirac方程式の爆発曲線の解析について議論を行った.今後も共同研究を活発化し,これらの問題を取り扱っていく予定である.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は非線形波動方程式の爆発集合である,爆発境界の形状の研究である.特に数値シミュレーションを用いて,種々の爆発境界の形状と非線形項や伝播速度,及び初期値の関係を予測し,それを数学的に解析を行うものである.今年度の研究では,非線形項に微分を含む,伝播速度が異なる波動方程式系や多次元の波動方程式,また消散型波動方程式などの種々の爆発境界の形状の数値シミュレーション,及び爆発境界の連続微分可能性の数学解析を行った.シミュレーション結果から,波動方程式の非線形項や伝播速度によりその程度に差はあるものの,初期値を十分大きくすると爆発境界は滑らかになり,符号が変化するなど,初期値が十分大きく無い場合には爆発曲線は特異点を持つ場合があることが分かった.非線形項に微分を含まない波動方程式の爆発境界は,先行研究によりその正則性が研究されている.そこで,爆発境界を統一的に扱う一貫した理論構築のための手がかりとして,非線形項に微分を含む,1次元の伝播速度が異なる波動方程式系や多次元の球対称な波動方程式の研究を行った.特に,初期値が十分大きい状況下での爆発境界の数学解析を行った.非線形項に微分を含まない形に波動方程式を変換し,解析を行うことで爆発境界の連続微分可能性を得た.この変換を行うことで,考察すべき未知関数が増え,未知関数同士の依存性がより複雑になる.また,球対称な波動方程式の場合は,スケール不変性が欠如するため解析が困難になる.しかし,初期値が十分大きい場合は,その依存性の変化やスケール不変性の欠如は解析に影響しないことがわかった.本研究の特筆すべき点は,微分を含んだ非線形項を主要項に持つ種々の波動方程式の爆発境界を扱える点である.これにより,今後の更なる進展が期待できる.本年度は,微分を含む非線形項を主要項に持つ波動方程式系や,多次元の波動方程式の爆発境界の正則性についての結果を得ることができた.今後はこの結果を応用し,爆発境界の正則性を統一的に扱う理論を構築できると考えられるため(2)を選択した.本年度は本研究課題の最終年度であるため,得られた結果の研究発表を行い,数値解析と数学解析両方の専門家から意見や評価をもらった.また,非線形波動方程式の爆発曲線の研究を,方程式の変分構造に着目して研究を行なっているHatem Zaag氏(パリ第13大学)と本研究の方向性や内容に関して議論を重ね,準線形波動方程式やDirac方程式の爆発曲線について共同研究を開始した.得られた結果の研究発表:Merle-Zaag (2012)により,方程式の解が変分構造を持つ波動方程式の爆発曲線が,解が符号変化するときに,微分不可能になることが示されていた.この性質が,非線形項にある程度依存せずに成り立つ一般的なものなのか,変分構造を持つ非線形波動方程式の爆発曲線の特殊な性質なのかは分かっていなかった.そこで,非線形項に,未知関数の時間微分導関数を含む波動方程式の爆発曲線を考察した(この方程式は変分構造を持たない).この波動方程式の解を奇関数に制限した際に,ある初期条件のもとで爆発曲線が特異性を持つことを証明した.本研究成果は国際研究集会で発表し,論文として投稿済みである.また,非線形項に未知関数の空間微分導関数を含む波動方程式の爆発曲線をシミュレーションし,様々な特異性を持つ爆発曲線が存在することが数値的にわかった.Hatem Zaag氏との共同研究:Zaag氏による,方程式の変分構造に着目した爆発曲線の解析と,研究代表者の波動方程式系に対する爆発曲線の解析を組み合わせ,ある準線形波動方程式の爆発曲線や,Dirac方程式の爆発曲線の解析について議論を行った.今後も共同研究を活発化し,これらの問題を取り扱っていく予定である.

種々の波動方程式の爆発境界を統一的に扱う理論を構築するための研究を進めて行く.研究を進めていく過程で,波動方程式のみならず有限伝播性を有する方程式は,爆発境界に類似する性質を持つことがわかった.そこで,有限伝播性の現れるporous medium方程式の解析手法などを応用することで,爆発境界の新しい解析手法の考案も行っていく.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス心臓自動能の生後発達に関する生理学実験とシミュレーション研究

個体の心拍リズムは洞房結節の発火頻度により決まる.洞房結節細胞には自動性がそなわっており,その仕組みについて,細胞の微細構造や細胞内あるいは細胞膜分子(蛋白質)の定量的な解析に基づいた数理モデルが提唱されている.本研究では,この手法を生後発達に伴うマウスの心拍数変化に応用し,心臓ペースメーカー機転に関わる分子の生後変化を定量・数式化し,コンピュータ上で再現することを目的としてスタートした。これまでに、以下の実験結果を得ている。1)in vivoの心拍数測定:当研究室で開発されたピエゾセンサーを用いて,非侵襲的に生直後マウスからの心拍数測定をおこなった。その結果、自律神経の影響を遮断した環境下において、マウスの心拍数は生直後300回/分程度であり、生後4日頃より次第に増加し、生後10日目で成獣とほぼ同等の約450回/分に達した。2)洞房結節標本を用いた薬理学的解析:単離した洞房結節標本の拍動数は生体の自律神経遮断下の内因性心拍数とほぼ同じ生後変化を示した。種々のイオンチャネルの阻害薬の効果を検討したところ、T型Caチャネルに選択性を有するMibefradilが生直後よりも成獣において強い心拍抑制作用を有することがわかった。3)単離洞房結節細胞を用いたイオン電流の記録とその機能解析及:単離細胞よりイオン電流を記録し,その電流密度及びキネティクスを測定した。L型Ca電流の電流電圧特性が新生マウスにおいては成獣よりも脱分極側にシフトしており、T型Caチャネル電流振幅は新生マウスでは小さい傾向が見られた。これらの結果から、Ca電流の電流密度およびキネティクスの変化が生後の心拍数変化に関与していることが示唆された。以上の結果について、Journal of Physiological Sciencesに発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。個体の心拍リズムは洞房結節の発火頻度により決まる。洞房結節細胞には自動性がそなわっており、その仕組みについて、細胞の微細構造や細胞内あるいは細胞膜分子(蛋白質)の定量的な解析に基づいた数理モデルが提唱されている。本研究では、この手法を生後発達に伴うマウスの心拍数変化に応用し、心臓ペースメーカー機転に関わる分子の生後変化を定量・数式化し、コンピュータ上で再現することを目的としてスタートした。平成23年度は主として電気生理学的解析を行い、以下の実験結果を得た。1)in vivoの心拍数測定:当研究室で開発されたピエゾセンサーを用いて、非侵襲的に生直後マウスからの心拍数測定をおこなった。2)洞房結節標本を用いた薬理学的解析:単離した洞房結節標本の拍動数は生体の自律神経遮断下の内因性心拍数とほぼ同じ生後変化を示した.種々のイオンチャネルの阻害薬の効果を検討したところ、T型Caチャネルに選択性を有するMibefradilが生直後よりも成獣において強い心拍抑制作用を有することがわかった。3)単離洞房結節細胞を用いたイオン電流の記録とその機能解析及:単離細胞よりイオン電流を記録し、その電流密度及びキネティクスを測定した。

これらの結果から、Ca電流の電流密度およびキネティクスの変化が生後の心拍数変化に関与していることが示唆された。以上の結果について、Journal of Physiological Sciencesに発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。シミュレーション構築に必要な電気生理学的データをほぼ収集することができた。次年度に向けて着実に進んでいると評価している。今年度はシミュレーションに着手する。申請者がかつて作成に参加した「ウサギ洞房結節興奮モデルKyoto Model」をテンプレートとしてプログラミングを行うが、領域班の研究者より最新の開発環境が発表されており、それらを用いたシミュレーションも併せて進めていきたい。
テロメア機能の阻害を利用した抗マラリア療法の開発

特異性の高い分子標的を持った新しいマラリア治療法の可能性の一つとして、染色体テロメアの複製機構に注目する。マラリア原虫Plasmodiumは原生生物に属し、半数体世代においてシゾゴニ-と呼ばれる特異な多分裂を繰り返す。この間に溶血、発熱をはじめとする臨床症状が現れるので、この時期に特異なDNA複製機構を阻害し原虫を殺すことを試みる。一般に、活発な増殖を行っている真核生物は、染色体末端テロメア領域が完全に複製されるために、テロメレースと呼ばれる酵素活性が必要である。この酵素は、ヒト体細胞をはじめとして多細胞生物を構成する細胞では活性が非常に弱い一方、PlasmodiumやTetrahymenaのような単細胞性生物では非常に高い。従って、テロメレースを特異的に阻止する薬剤により、Plasmodiumのシゾゴニ-を阻害できると期待できる。今年度の本研究では、PCRによりマラリア原虫テロメレース触媒サブユニット遺伝子をクローニングすることを試みた。既に述べた既知の逆転写酵素あるいはテロメレース触媒サブユニット遺伝子の間で保存されているアミノ酸配列から、PCR用のdegenerative primerを設計した。この際、マラリア原虫ゲノムが高いATコンテントをもつことを考えあわせ、マラリアコドン使用頻度表によりできるだけ単純な配列となるようにした。また、マラリアゲノムDNAあるいはcDNAを鋳型としてPCRを行う際に、AT-richな配列のためにPCRのプライミングがうまく行かない可能性が前回の班会議において指摘されたので、プライマーの5'末端にGCコンテントの比較的高い関係のない17ntの配列を加えることで、PCR反応が進むように工夫した。これまでに、Plasmodium falciparumのゲノムDNA(阪大微研、堀井敏宏先生より供与)を鋳型に用いて、得られたPCR産物49種類をクローニングの上塩基配列を決定した。そのうち、一つのPCR産物は、哺乳瓶類で見られるレトロトランスポゾンL1のコードする逆転写酵素と有意な相同性を示し、本法が基本的には目的通り機能していることを示した。
<皇国史観>を中心とする国体イデオロギー研究を通じた、戦時期思想史像の再検討

これまでの研究において、分析概念としての〈皇国史観〉と、昭和18年前後から文部省周辺で使われだした資料用語としての「皇国史観」は区別されてこなかった。この点を踏まえ、研究の最終年度に当たって、なぜこの頃に「皇国史観」の語がクローズアップされたのか、またその具体的意味内容はいかなるものだったのかについて検討することを通じて、〈皇国史観〉概念の捉え直しを企図した。文部省における「皇国史観」の公認イデオローグといえる教学局教学官小沼洋夫は、もともとマルクス主義の立場から出発した。転向を経ての彼の「皇国史観」論は、国体論の混乱が続く時代の中で、『国体め本義』『国史概説』と結びつき、『国体の本義』を超えて独り歩きする多様な歴史観、国体論に対抗しようとした。当時は同じ「皇国史観」の語を用いながらも、『国体の本義』には批判的な立場から独自の活動を展開したグループ(吉田三郎、伏見猛彌ら国民精神文化研究所の若手所員)が存在し、「皇国史観」の相剋ともいうべき事態が生じていた。結局、吉田らの「皇国史観」解釈は小沼ら文部省主流派によって排除され、「皇国史観」解釈の一元化が進んだものの、平泉澄とその門弟は「皇国史観」に反対し、以て歴史観・国体論の対立は解消できないまま敗戦を迎えた。以上のような「皇国史観」の相剋を踏まえることは、〈皇国史観〉が雑多な思想の寄せ集めではなく、明確な対立軸を内在させた諸思想のダイナミックな展開を示す概念であると捉え直す手がかりになりうるだろう。文部省が昭和18(1943)年に刊行した『国史概説』を分析するとともに、その特質を浮かび上がらせる比較対象として平泉澄、三井甲之の思想を検討した。従来これらのテキスト・思想家は、昭和期の国体イデオロギーを代表する存在として一括されてきた。まずはこれらの相違を明瞭にすることを目的に、大正末昭和初期の平泉、敗戦後初期の三井の思想を論じた。まず前者において、平泉澄の神代観をうかがうために、間接的ながら彼の人類学観を検討した。人類学に対抗した平泉は、歴史学の対象時期を神武建国以後と見なし、神代や先史時代への言及には禁欲的であった。平泉史学の根拠としてあったのは決して神話・神代ではなかった。「教育勅語」をはじめとする明治期の国体論そしてこれと連続する『国史概説』が天皇支配の正統性根拠を神話に求め、その神話と歴史を融合させていたことを考えれば、平泉史学における神代の「歴史」からの排除は、まさに新しい国体論の誕生を準備する、極めて重要な意味を有していた。この点において、平泉と『国史概説』との間には明らかに懸隔があった。次に後者について。研究を進める過程で、三井の自筆原稿「蓑田胸喜君の霊にさゝぐるのりと」を入手することができた。三井による蓑田追悼文は、山梨県立文学館に複数の版が所蔵されているが、今回入手した版を含めた成稿過程を整理するとともに内容上の変化を辿った。それによって、戦後の三井が、昭和21(1946)年5月を画期として大きな思想的変化を生じ、戦前との一定の断絶を示すことを解明した。『国体の本義』『国史概説』に示される国体イデオロギーは、昭和20(1945)年8月の敗戦を以て、直ちに消滅したわけではない。敗戦後の三井における、自らの思想の再編のさまは、まさに昭和戦時期の国体イデオロギーを捉え直す上でも重要な作業である。近代日本における国体論を歴史的に位置付けるためには、政治家、文部官僚、知識人の思想を検討するだけではなく、宗教家、文学者などの国体観に注目する必要がある。というのも、抽象的な議論に傾きがちな知識人の思想よりも、宗教や文学を通じた国体論の方が、当時の国民にとってより身近で理解しやすいものであったと考えられるからである。このような意図から、前年度に引き続き、東京帝国大学教授平泉澄の思想を検討するとともに、新たに近代日本を代表する日蓮主義者である田中智学と彼に影響を受けた著名な作家宮沢賢治の思想を分析した。前者については、現在における平泉澄研究の第一人者たる若井敏明氏の優れた著書『平泉澄』(ミラルヴァ書房、2006年)の書評という形式をとりながら、私見の開陳を試みた。拙稿では、平泉は実証的な態度と教化的な態度を区別していた訳ではなく、ふたつの態度を密接不可分なものとして内在化させていたことを強調した。また政治思想的観点から、平泉の思想はいわゆる陸軍皇道派の思想とは質的に異なるものであること、そしてその相違こそが二・二六事件以後の彼をしてますます陸軍内に影響力を強めさせたことになったことを指摘した。後者では、従来の理解とは異なり、宮沢賢治が強烈なナショナリストであること、及び彼が田中智学の国体論から大きな影響を受けていることを指摘した。ただし、賢二は一貫してナショナリストだったが、智学の国柱会に入会する以前と後では質的に変化が認められる。つまり、入会前にはかなり素朴な天皇中心主義に止まっているのに対し、入会後にはあくまで日蓮・法華経の権威を絶対的なものとし、この下部に天皇を位置付けているのである。

この点を踏まえ、研究の最終年度に当たって、なぜこの頃に「皇国史観」の語がクローズアップされたのか、またその具体的意味内容はいかなるものだったのかについて検討することを通じて、〈皇国史観〉概念の捉え直しを企図した。文部省における「皇国史観」の公認イデオローグといえる教学局教学官小沼洋夫は、もともとマルクス主義の立場から出発した。転向を経ての彼の「皇国史観」論は、国体論の混乱が続く時代の中で、『国体め本義』『国史概説』と結びつき、『国体の本義』を超えて独り歩きする多様な歴史観、国体論に対抗しようとした。当時は同じ「皇国史観」の語を用いながらも、『国体の本義』には批判的な立場から独自の活動を展開したグループ(吉田三郎、伏見猛彌ら国民精神文化研究所の若手所員)が存在し、「皇国史観」の相剋ともいうべき事態が生じていた。結局、吉田らの「皇国史観」解釈は小沼ら文部省主流派によって排除され、「皇国史観」解釈の一元化が進んだものの、平泉澄とその門弟は「皇国史観」に反対し、以て歴史観・国体論の対立は解消できないまま敗戦を迎えた。以上のような「皇国史観」の相剋を踏まえることは、〈皇国史観〉が雑多な思想の寄せ集めではなく、明確な対立軸を内在させた諸思想のダイナミックな展開を示す概念であると捉え直す手がかりになりうるだろう。
ラット専用光干渉断層計による緑内障関連モデルにおける網膜各層の構造的変化の解析

ラット専用光干渉断層計(OCT)がエンドセリン(ET-1)硝子体内注入モデルでの網膜各層の構造的変化の定量的評価と薬物による神経保護効果の判定に有用であるかを検討した。網膜障害を惹起する最小ET-1量は20 pmolであり、OCTによる網膜内層厚が網膜神経節細胞傷害をよく反映した。20 pmol ET-1による網膜障害に対するタフルプロスト1日1回点眼の神経保護効果を検討した結果、タフルプロストによりOCTでの網膜神経線維層厚、網膜内層厚および網膜伸展標本での網膜神経節細胞数の減少が有意に抑制された。我々のOCTがラット緑内障関連モデルにおける神経保護効果の検討に有用であることが示された。本年度は,エンドセリン(ET-1)硝子体内注入モデルにおいて、眼圧下降薬であるタフルプロスト点眼の神経保護効果を検討した。昨年度の検討により、ET-1 20pmolが網膜障害を惹起する最小硝子体内投与量であることが判明したため、この用量にて検討した。ペントバルビタール(65mg/kg)の腹腔内投与による麻酔下にBrown-Norwayラット(10週齢、200250g)の片眼の硝子体内にET-1を投与した。2重盲検にてタフルプロストまたは生理食塩水の1日1回点眼を4週間行った(各群12匹)。投与後1、2、4週においてラット専用光干渉断層計(OCT)を用いて視神経乳頭を中心とした半径500μmのサークルスキャンを行い、網膜各層厚を計測した。その後、両側上丘にfluorogoldを注入して網膜神経節細胞(RGC)を逆行染色した後に網膜伸展標本を作製し、RGC数を定量した。その結果、ET-1投与後、両群ともに網膜神経線維層(RNFL)厚は投与前と比較して1週目に一旦肥厚し、4週後には菲薄化した。内層厚は2週後から菲薄化した。ET-1投与後、RNFL、内層ともにタフルプロスト群が生理食塩水群よりも有意に厚かった。RGC数は視神経乳頭中心から約1500μmの部位ではタフルプロスト群が生理食塩水群よりも有意に多かった。以上より、タフルプロスト点眼はラット眼においてET-1硝子体内投与による網膜障害を抑制することが明らかになった。本年度の成果は、われわれのラット専用OCTがラット緑内障関連モデルにおける神経保護効果の検討に有用であることを示した意義あるものである。我々が開発したラット専用OCTがエンドセリン(ET-1)硝子体内注入モデルでの網膜各層の構造的変化を定量的に評価し、薬物による神経保護効果の判定に有用であるかを検討した。0.2、2.0pmolのET-1投与では網膜各層厚に変化はなかったが、20、200pmol投与では経時的に網膜全層厚、内層厚、網膜神経線維層(RNFL)厚が菲薄化し、内層厚が網膜神経節細胞(RGC)数と最もよく相関した。したがって、ラットET-1投与モデルでは網膜障害を惹起する最小のET-1量は20pmolであり、OCTによる網膜内層厚がRGC障害の評価に有用であることが判明した。これは、緑内障関連モデルであるラットET-1投与モデルにおける神経保護効果をみるための最適な障害強度と生体内評価法を示した意義あるものである。続いて、20pmol ET-1による網膜障害に対するタフルプロスト1日1回点眼の神経保護効果を生理食塩水点眼を対照として2重盲検で検討した。タフルプロスト群ではOCTでのRNFL厚、網膜内層厚および網膜伸展標本でのRGC数の減少が有意に抑制された。これは、われわれのラット専用OCTがラット緑内障関連モデルにおける神経保護効果の検討に有用であることを示した意義あるものである。さらに、神経保護効果の機序を解明するためにラット網膜血流の非侵襲的測定法の確立を試み、Laser Speckle Flowgraphyによるペントバルビタール腹腔内麻酔下での網膜血流の測定法を確立した。また、OCTの光学系を利用した眼軸長同時測定機能の追加に成功した。これらの追加検査によって、今後いろいろな緑内障関連動物モデルでのわれわれのラット専用OCTシステムによる網膜の構造的変化の解析において、循環動態や眼軸長の変化の影響を加味した検討が可能となり新知見をもたらすと考えられる。本年度は,エンドセリン(ET-1)硝子体内注入モデルにおいて、ET-1投与量と網膜障害の程度との関係、網膜神経節細胞(RGC)数と網膜各層厚との相関を検討した。

ペントバルビタール(65mg/kg)の腹腔内投与による麻酔下にBrown-Norwayラット(10週齢、200250g)の片眼の硝子体内にET-1を投与した。ET-1投与量は0.2、2,20、200 pmolとした。僚眼は無処置の対照眼とした。投与前、投与後1、2週においてラット専用光干渉断層計(OCT)を用いて視神経乳頭を中心とした半径500μmのサークルスキャンを行い、網膜全層、網膜神経線維層、網膜内層、網膜外層の厚みを計測した。さらに、ET-1注入2週後のOCT撮影後に両側上丘にfluorogoldを注入してRGCを逆行染色した後に網膜伸展標本を作製し、RGC数を定量した。その結果、ET-1投与前に比べて0.2、2.0 pmolのET-1投与では網膜各層厚に有意な変化はみられなかったが、20、200 pmol投与では、経時的に網膜全層厚、内層厚が菲薄化し、網膜神経線維層厚は2週後に菲薄化した。一方、RGC数は、ET-1 20、200 pmol投与眼では減少がみられた。網膜各層厚とRGC数との関係では、内層厚がRGC数と最もよく相関した。したがって、ラットET-1投与モデルにおいては、網膜障害を惹起する最小のET-1量は20 pmolであり、OCTにて網膜内層厚を評価できることが明らかとなった。これは、緑内障関連モデルであるラットET-1投与モデルにおける網膜保護効果をみるための最適な障害強度と生体内評価の方法を示した意義あるものである。当初本年度に予定していた軸索障害モデルとしての部分的視神経損傷モデルの作製および評価について、OCTの改良(スペクラトルドメイン化)が技術的な問題のために遅れたために遂行できなかった。しかし、RGC細胞体傷害モデルであるET-1硝子体内投与モデルについて、タフルプロスト点眼による神経保護効果の検討を行うことができた。これは、当初25年度に行う予定であったが、これを前倒しして遂行することができ、われわれのOCTシステムがラット緑内障関連モデルにおける網膜保護効果のin vivoでの検討に有用であることを実証できた。当初本年度に予定していた軸索障害モデルとして、部分的視神経損傷モデルの作製を試みたが、再現性のある障害条件を決定できなかった。そのため、24年度に予定していたRGC細胞体傷害モデルであるET-1硝子体内投与モデルを先行させた。一方、25年度に予定していた各モデルにおける至適障害強度の決定については、ET-1硝子体内投与モデルにおいてそれを決定することができた。眼科臨床でのOCTは、タイムドメインからスペクトラルドメインへ撮像原理が変わることによって飛躍的に性能が向上した。われわれのラット網膜専用OCTは現在タイムドメインであるが、スペクトラルドメイン化することによって画像取得、データ解析の点でも効率化が期待できる。このOCTの改良を本年度中に完了し、緑内障関連モデルでの有用性を検討していきたい。また、軸索障害モデルとしての部分的視神経損傷モデルにおいて、再現性のある障害条件の決定をめざし、そのモデルを用いてOCTを用いた最適な生体内評価法を確立する。また、各モデルにおいて薬剤による神経保護効果の評価を試みる。軸索障害モデルとしての部分的視神経損傷モデルにおいて、再現性のある障害条件の決定をめざし、そのモデルを用いてOCTを用いた最適な生体内評価法を確立する。さらに、現在使用しているラット網膜専用OCTの改良を試みる。本年度に13,665円の未使用額が発生したが、これは効率的な予算執行により端数が生じ未使用額となったためである。