hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
閉塞性脳血管障害に対する光力学的療法の開発に関する研究 光増感色素を使用した血管内レーザー照射による選択的非侵襲的治療

潰瘍形成部では蛍光強度比はいずれも正常部よりは高値であるが高度の動脈硬化部位よりは低値を示した。以上、動脈硬化病変の血管内蛍光診断として、動脈硬化病変の質的診断を可能とするものであると思われた。動脈硬化病変に対する光力学的療法の応用を目指し,平成3年度までに光増感色素としてテトラサイクリン誘導体のドキシサイクリン(Dc)を使用し,その動脈硬化組識への選択的集積性,レーザー照射効果の増強作用等を検討してきた。平成4年度は腹部大動脈に動脈硬化病変を作製した家兎動脈硬化モデルを使用し,Dcを静注により投与後,開腹,腹部大動脈を切開後,動脈硬化組織に直接レーザー照射することにより光力学的療法を施行し,その治療効果を継時的に検討した。レーザー照射条件は正常血管部に急性変化をおこさない程度の出力として,Nd:YAGレーザーの第3高調波(355nm)のパルス波(パルス幅10nsec,繰り返し数10Hz)を照射径7mm,照射中心出力0.3w/cm^2で3分間照射した。照射後は照射直後,1週間後及び2ヶ月後に摘出標本を作製し,光力学的療法の効果を組識学的に検討したところ,照射直後には時に変化を認めないものの,1週間後には全例に硬化内膜及び内膜下に壊死を思わせる細胞成分の減少が認められた。また,照射2ヶ月後の検討では照射中央部において動脈硬化組識の消減,辺緑部におけるその退縮が全例に認められた。本研究結果は光力学的療法がその光化学作用により動脈硬化組識を比較的緩徐な変化により消減,壊死させ得ることを示しており,血管損傷や末梢塞栓の可能性も少ないことを考慮すると非常に有望な治療法と言える。現在,フィバー導光による管腔内照射実験,さらに臨床応用を検討中である。一方,光増感色素の動脈硬化病変への選択的集積性を利用し,その集積程度と動脈硬化組識所見との関連より,動脈硬化や線維化の程度をよく反映しており,この結果を報告するとともに,現在,組識学的側面を反映した動脈硬化病変の質的診断法として臨床応用を検討している。動脈硬化病変に対する光力学的治療の臨床応用をめざし、平成4年度までに光増感剤として主にテトラサイクリン系薬剤のドキシサイクリン(Dc)を使用し種々検討してきたが、本年は他のテトラサイクリン誘導体である塩酸ロリテトラサイクリン(PRMTC)、塩酸ミノサイクリン(MINO)、硝酸ロリテトラサイクリン(NPRMTC)、塩酸オキシテトラサイクリン(OTC)も合わせて検討した。家兎動脈硬化モデルを用いて、その動脈硬化巣への各種光増感剤の選択的集積性を見たところDc>PRMTC>NPRMTC>OTC>MINOの順であり、我々が検討してきたDcが薬剤(抗生物質)として入手可能なテトラサイクリン誘導体の内、最も動脈硬化巣への選択的集積を示した。また、Dcの選択的集積性を用いた動脈硬化病変の蛍光診断についての検討では動脈硬化病変の程度とその蛍光強度比がよく相関し、泡沫細胞の有無あるいは線維化の程度もよく反映する事が示され、動脈硬化病変の質的診断の可能性を示した。一方、各種光増感剤のレーザー照射増強効果を動脈硬化病変の蒸散能で検討したところDc>PRMTC>OTC>NPRMTC>MINOの順に増強効果が強かった。次に、蒸散能の検討結果を基に急性変化を示さない程度のレーザー照射により各種薬剤を用いて家兎動脈硬化モデルに対して光力学的治療を施行し、その治療効果を経時的に検討したところDcにおいては全例で2ヶ月目には動脈硬化巣の縮退、消失を認めた。
二重共鳴型テラヘルツ波共振器を用いた超高解像3次元テラヘルツイメージングの研究

本課題では申請者らが開発してきた高出力の周波数可変テラヘルツ波光源とテラヘルツ帯の表面プラズモン共振器を基盤とする超高解像テラヘルツイメージングについて研究する。表面プラズモン共振器では表面電磁波と自由伝搬波の二重共鳴による透過増強と広帯域化について研究する。さらに高出力・周波数可変のテラヘルツ波を用いて構成した干渉計と透過増強型の表面プラズモン共振器を融合し、3次元の超高解像テラヘルツ画像計測法について研究する。
東京美術学校西洋画科卒業制作自画像の技法・材料に関する総合的研究

西洋画が日本に移入され、一世紀以上経過し、明治期油画は文化財としての価値が認められてきている。本研究は、東京美術学校西洋画科黎明期の卒業制作・自画像作品北蓮蔵、白滝幾之助をはじめ、青木繁、熊谷守一などの約51点を、調査研究したものである。本学美術館収蔵の自画像作品は、原則として卒業生全員に課せられた課題であり、明治後期の油画作品のトータルな水準を示している。自然科学的光学調査(正常光、側光線、赤外線、紫外線蛍光、X線)、クロスセクションの断層顕微鏡写真、元素同定を調査している。これらから、詳細な記録(写真・文書)によるデータベースを作成し、絵画材料、絵画技術、保存修復の観点から考察を加えた。「視覚の近代化、すなわち写実主義(リアリズム)がどのように定着したのか、そしてそれを支えている絵画材料、絵画技術の実態はどうなのか」明らかになってきている。描画方法には、思いのほかヴァリエーションの幅があり、明治前期(旧派、脂派)と明治後期(新派、紫派)油画作品の特徴とが入り乱れ、明治末期の青年の内面を照らし出している。また、本研究では、従来のアナログ写真はもちろんのこと、デジタル写真撮影にも取り組んでいる。研究資料としての自画像作品のデジタル写真化であり、近い将来のアーカイブ社会の要求にも応えようとしている。200000000画素の高精細データができるようになっており、マクロデータとミクロデータが同存化した画像データといえる。西洋画が日本に移入され、一世紀が経過し、明治期油画は文化財としての価値が認められ、重要文化財「鮭」「収穫」など、本学美術館には多数の作品が収蔵されてきている。われわれプロジェクトは、これまでの研究成果を「明治前期油画基礎資料集成」(平成3年、中央公論美術出版)「明治後期油画基礎資料集成」(平成16年、中央公論美術出版)にまとめてきた。これらの研究成果に基づき、東京美術学校西洋画科黎明期の卒業制作・自画像作品約50点に焦点を絞り、調査研究するものである。本学美術館に収蔵されている自画像作品は、原則として卒業生全員に課せられた課題であり、その当時の日本における油画作品のトータルな水準を示すものである。具体的な調査研究方法は、正常光、側光線、赤外線、紫外線蛍光による光学調査、採取された微小部試料(クロスセクション)の電子顕微鏡による断層写真、元素同定を含んでいる。これらの調査結果から詳細な記録(写真、文書)を作成し、絵画材料、絵画技術、保存修復の観点から考察を加えるものである。現在の時点で、約30点の自画像作品の調査研究を継続しており、「視覚の近代化、すなわち写実主義(リアリズム)が日本にどのように定着したのか、そしてそれを支えている絵画材料、絵画技術の実態はどうなのか」探求している。思いのほか表現方法にはヴァリエーションの幅があり、明治前期(旧派、脂派)と明治後期(新派、紫派)油画作品の特徴とが入り乱れながらも、その表現内容は明治末期の青年の内面を照らし出している。本研究では、アナログ写真はもちろんのこと、デジタル写真撮影にも取り組んでいる。作品のデジタル写真化も目指しており、アーカイブ社会の要求にも応えようとしている。まだ、試験的段階であるが、200000000画素の高密度データができるようになってきている。マクロとミクロが同存化している画像データといえるだろう。本学美術館には重要文化財「鮭」「収穫」など多数の明治期油画が収蔵されている。われわれ研究プロジェクトは、これまでの研究成果を、『明治前期油画基礎資料集成』(平成3年、中央公論美術出版)『明治後期油画基礎資料集成』(平成16年、中央公論美術出版)にまとめてきた。

本学美術館に収蔵されている自画像作品は、原則として卒業生全員に課せられた課題であり、その当時の日本の油画作品のトータルな水準を示すものである。具体的調査研究の方法は、自然科学的光学調査(正常光、側光線、赤外線、紫外線蛍光、X線)、クロスセクションの断層顕微鏡写真、元素同定を含んでいる。これらの調査結果から、詳細な記録(写真・文書)によるデータベースを作成し、絵画材料、絵画技術、保存修復の観点から考察を加えるものである。現在、約40点の自画像作品の調査研究を継続しており、今年度は「橋本邦助」「速水不染」「三井由太郎」「盛岡柳蔵」「渡辺亮輔」「青木繁」「岩鼻正修」「熊谷守一」「小島寅次郎」「関屋敬次」の10点を調査研究した。「視覚の近代化、すなわち写実主義(リアリズム)がどのように定着したのか、そしてそれを支えている絵画材料、絵画技術の実態はどのようであるのか」探求している。表現方法には、思いのほかヴァリエーションの幅があり、明治前期(旧派、脂派)と明治後期(新派、紫派)油画作品の特徴とが入り乱れ、明治末期の青年の内面を照らし出している。また、本研究では、従来のアナログ写真はもちろんのこと、デジタル写真撮影にも取り組んでいる。研究資料としての自画像作品のデジタル写真化であり、近い将来のアーカイブ社会の要求にも応えようとしている。200000000画素の高精細データができるようになっており、マクロデータとミクロデータが同存化しているといえよう。本年度(平成19年3月31日)の研究実績本研究は、東京美術学校西洋画科黎明期の卒業制作・自画像作品約50点に焦点を絞り、調査研究するものである。現在、46点の自画像作品の調査研究を終了しており、今年度は「高木巌」「伊達五郎」「谷斉一」「坪田虎次郎」「深見和成」「山下新太郎」の計6点を調査研究した。これら明治37年卒業の東京美術学校西洋画科学生の描画方法には、思いのほかヴァリエーションの幅があり、明治前期(旧派、脂派)と明治後期(新派、紫派)油画作品の特徴とが入り乱れ、明治末期の青年の内面を照らし出しているといえよう。具体的調査研究の方法は、自然科学的光学調査(正常光、側光線、赤外線、紫外線蛍光、X線)、クロスセクションの断層顕微鏡写真、元素同定などである。また、本研究では、従来のアナログ写真はもちろんのこと、デジタル写真撮影にも取り組んだ。本年度は、とくにデジタル写真撮影方法の効率化を狙い、写真期の蛇腹の移動での分割撮影ではなく、作品の水平垂直方向へのミリ単位の移動を確立し、従来の蛇腹の移動を行わない撮影を行った。画像研究資料としての自画像作品のデジタル写真化であり、近い将来のアーカイブ社会の要求にも応えようとするものである。200000000画素の高精細データができるようになっており、このようなデジタル写真は、マクロデータとミクロデータが同存化しているといえよう。なお、各年度の写真による研究資料と、作品ごとの文章による調査研究成果は、これまで4回に分けて、東京芸術大学美術学部紀要に発表し、今後も継続して行う予定である。
射影多様体の埋め込みと定義方程式およびm-射影正規性

射影多様体の埋め込みの構造とその定義方程式の関係について研究を行った.射影空間の点でそこからの線形射影が像と双有理にならない点を射影多様体Xの非双有理中心点と呼ぶ.本研究では,第一に,射影多様体Xの外の非双有理中心点の集合B(X)とXの内の非双有理中心点の集合C(X)が空でない場合を特徴付けた.応用として,次元n,余次元e,次数dの非特異射影多様体の正則数の上限を,e(d-e)+1以下であると改善した.第二に,これを利用してC(X)が1次元の場合の正則数は,幾つかの例外を除き,d-e+1以下になることを証明した.更に,これらの研究の間接的な応用として,行列の部分行列式についての結果を得た.本研究は,次数d,次元n,余次元eの射影多様体Xに対して「Xを含む次数(d-e+1)以下の超曲面の共通部分はXと一致する」「(d-e)次以上の超曲面が作る線形束はX上で完備である」を示すことを目標に,この周辺にある代数幾何学や射影幾何学の問題や新たな知見得ることを目指している.射影多様体Xの非双有理中心点とは,その点からの線形射影がXとその像との間の双有理写像を引き起こさない中心点のことで,B(X), C(X)をそれぞれXの外,Xの内の非双有理中心点の集合を表す.これまでの研究により,射影多様体Xを含む次数(d-e+1)以下の超曲面の共通部分は,B(X),C(X)とXの特異点集合を除き,Xと一致することが示されているので,B(X), C(X)を調べることが課題となっている.今年度は,これまで行ってきた研究の再検討,さらに残された課題の展開を検討した.まず,B(X)とC(X)を持つ射影多様体の特徴付けとその応用についての証明の細部を検討し,再構成を行った.第2に,C(X)が1次元の直線からなる非特異多様体Xのカステルヌーボマンフォード正則数の上限について残っていた部分の再検討を行い,結果をまとめた.第3に,C(X)で非特異射影多様体の2重点因子が基点を持つかどうかの研究を継続し,C(X)が1点でありその点からの線形射影像が有理スクロールとなる場合に,C(X)は基点とならないことを,これまで残されていた曲面の場合で型が異なる場合も含めて,全ての場合に証明した.第4に,これまでの研究で用いたEagon-Northcott複体を使い,てN+1変数の複素数係数の同次一次式を成分とするl×m行列(l≧m)について,N次元複素射影空間の各点で全射(full-rank)になっているとき,その行列のm次小行列式全体がm次式全体を複素ベクトルを生成することを示した.本研究は,射影多様体Xが次数d,次元n,余次元eのとき,「Xを含む次数(d-e+1)以下の全ての超曲面の共通部分はXと一致する」「(d-e)次以上の全ての超曲面が作る線形束はX上で完備である」の証明を目標に,この周辺の問題の発見とその解決を目指している.点からの線形射影が射影多様体Xとその像との間の双有理写像を引き起こさない中心点を,Xの非双有理中心点とよぶ.Xの外,Xの内の非双有理中心点の集合をそれぞれ,B(X), C(X)と表す.これまでに,Xを含む次数(d-e+1)以下の超曲面の共通部分は,B(X),C(X)とXの特異点集合を除き,Xと一致することが示され,本研究ではB(X), C(X)を調べることが課題である.今年度,これまでの研究の再検討と残された課題を中心に研究を進めた.第1に,B(X)とC(X)を持つ射影多様体の特徴付けとその応用の証明を再度検討し,論文の再構成した.第2に,C(X)が直線からなる非特異多様体,すなわちロス多様体Xのカステルヌーボ-マンフォード正則数の上限について再検討し論文を再構成した.更に,これまでの本研究の結果と課題を概説にまとめ,研究方針を明確にした.第3に,C(X)で非特異射影多様体の2重点因子の基点の研究を継続した.C(X)が1点で,その点からの線形射影像が有理スクロールとなる場合,次元がn,次数d,型が(a, m, b),標準因子K_X,埋め込みを定める直線束O_X(1)のとき,2重点因子はO_X(d-n-a-1)-K_Xとなるが,この因子の基点は,空集合であることが昨年までに示されていた.これを進め,正の整数sに対し,O_X(d-n-a-1-s)-K_Xが基点を持たないためのsの上限を与えた.第4に,B(X)に1次元以上の既約成分を2つ以上持つ射影多様体の特徴付けの証明の再検討を行った.これの問題は引き続き研究が必要である.これまで行ってきた研究課題で残された問題を幾つか解決することができ,さらに,これらを通して新たな課題が見つかるなど,研究の糸口があるため.

本研究は,射影多様体Xが次数d,次元n,余次元eのとき,「Xを含む次数(d-e+1)以下の全ての超曲面の共通部分はXと一致する」「(d-e)次以上の全ての超曲面が作る線形束はX上で完備である」を証明することを目標とし,更にこの周辺にある問題や現象の発見もめざしている.点からの線形射影が射影多様体Xとその像との間の双有理写像を引き起こさないような中心点を,その射影多様体Xの非双有理中心点とよぶ.B(X),C(X)でそれぞれ,Xの外,Xの内の非双有理中心点の集合を表す.今年度は,これまでの研究の再検討と残された課題の検討を中心に,計算機による実験も行いながら,研究を進めた.第1に,B(X)とC(X)を持つ射影多様体の特徴付けとその応用についての証明の細部を再度検討した.この件をまとめた論文は発表予定となった.他方で,C(X)を持つ射影多様体の特徴付けの必要十分条件は未だ得られておらず更に研究が必要である.第2に,C(X)が直線となる場合,すなわちロス多様体Xのカステルヌーボマンフォード正則数の上限の再検討と論文の再構成を行った.更に,計算機で,埋め込み次元や次数を指定して正則数の計算し,期待される値を調べた.第3に,C(X)が非特異射影多様体の2重点因子の基点となるかの研究を継続した.C(X)が1点で,その点からの線形射影像が有理スクロールとなる場合について,その次元がn,次数d,型が(a, m, b)のとき,ある正の整数sまでは,O_X(d-n-a-1-s)-K_Xが基点を持たないことを示した.他方で,これがより一般的にわかるか検討した.基点が有限個の直線束は,Zariski-Fujitaの定理で,何回か捻ると基点を持たない.この捻る回数をコホモロジーなどで評価した.しかし,これを適用しても,上で得られた結果となる訳ではないこともわかった.射影多様体の埋め込みの構造とその定義方程式の関係について研究を行った.射影空間の点でそこからの線形射影が像と双有理にならない点を射影多様体Xの非双有理中心点と呼ぶ.本研究では,第一に,射影多様体Xの外の非双有理中心点の集合B(X)とXの内の非双有理中心点の集合C(X)が空でない場合を特徴付けた.応用として,次元n,余次元e,次数dの非特異射影多様体の正則数の上限を,e(d-e)+1以下であると改善した.第二に,これを利用してC(X)が1次元の場合の正則数は,幾つかの例外を除き,d-e+1以下になることを証明した.更に,これらの研究の間接的な応用として,行列の部分行列式についての結果を得た.研究実績の概要で述べたように,これまで行ってきた研究課題で残された問題を幾つか解決することができた.さらに,これらを通して新たな課題が見つかるなどの研究の糸口を幾つか見つけているため.引き続き,B(X)に1次元以上の既約成分を2つ以上持つ射影多様体の特徴付けの証明の完成をまず行う.さらに,2重点因子の線形束が基点を持つかどうかの研究を,特異点を持つ射影多様体の場合に行っていく.他方で,スクロールや一般の射影多様体のm-正規性やカステルヌーボ-マンフォード正則性について検討する.代数幾何学これまでに行ってきた研究課題のうち,B(X)に1次元以上の既約成分を2つ以上持つ射影多様体の特徴付けの証明の再検討をまず行う.さらに,2重点因子の線形束が基点を持つかどうかの研究を,特異点を持つ射影多様体の場合に行っていく.他方で,スクロールのm-正規性やカステルヌーボ-マンフォード正則性について検討する.予定していた旅費が,予定よりも少ない額で済んだためである.昨年度,予定していた研究集会を4名で共同開催した.その際の講演者の旅費を,他の共催者も負担したため,当初予定したよりも少ない額で済んだためである.残金は,今年度の研究旅費として使用する予定である.今年度の行う予定の研究集会で使用する予定である.
大腸癌スクリーニング用の新規計測システムの開発

大腸癌患者の糞便中の短鎖脂肪酸は、健常人に比べ、酢酸は有意な増加、酪酸は有意な減少を示すと報告されている。従来の大腸癌の検査法である便潜血検査は、早期発見の役に立たず、バリウム検査・内視鏡検査は、医師の技術で診断の正確さ、苦痛が大きく異なるなどの問題点がある。そのため、臨床現場では大腸癌の早期発見を行うための的確なスクリーニング方法の開発が熱望されている。従来、短鎖脂肪酸の測定にはガスクロマトグラフィーが用いられているが、前処理や誘導体化などの操作が繁雑であり、臨床現場での応用は困難であった。本研究では、すでに開発した「キノンの電解を利用した脂肪酸の高感度測定法」を基本として、臨床現場において有用な大腸癌の的確なスクリーニング方法を開発する。本年度は、昨年度確立した便中短鎖脂肪酸計測システムをヒト試料の実分析へと応用した。(1)木酢液およびpH調整剤の酸度測定ヒト便を試料として用いるのに先だって、便と同様に多種類の酸や有機物質を含む木酢液やpH調整剤を試料として用い、夾雑物による影響及び本法の特異性について検討した。木酢液とpH調整剤の酸度測定において本法と公定法による定量結果をそれぞれ比較したところ、よい一致が見られた。従って、本法は夾雑物の影響を受けずに短鎖脂肪酸の測定ができ、ヒト便中短鎖脂肪酸の分離定量も充分可能であることが示された。(2)ヒトの便中短鎖脂肪酸の分離定量昨年度確立した便の前処理方法はヒト便においても有効であり、9日間にわたって採取したヒト便中の短鎖脂肪酸の含量とその組成の変動をモニターすることができた。便中短鎖脂肪酸の総量は、平均値に対して±30%の範囲で変動したが、短鎖脂肪酸の組成はほとんど変化しないことが明らかになり、既に報告されている結果と類似していた。本法は、大腸癌発症に起因する便中短鎖脂肪酸組成の変動を充分にモニターできると考えられるので、スクリーニング法として有用であると思われる。本年度は、測定方法の基本構成を確立した。(1)短鎖脂肪酸のボルタンメトリーヒトの糞便中には、酢酸、プロピオン酸、酪酸などの短鎖脂肪酸や乳酸が存在する。これらの短鎖脂肪酸がキノン溶液に共存するとキノンの電解還元時のボルタモグラム上に酸の濃度に比例する特異的なピークが出現した。このボルタモグラムの電流計測により、いずれの短鎖脂肪酸もボルタンメトリーによる定量ができることが明らかとなった。(2)短鎖脂肪酸測定用の電気化学検出HPLCの構築短鎖脂肪酸の分離定量のために(1)で確立した電気化学検出法とHPLCを組み合わせた。この電気化学検出HPLCが糞便中短鎖脂肪酸の測定を行える感度および精度を有するかを検討した。試料として、糞便と同様に生体試料で、より複雑なマトリックスをもつ血液を用い、血中乳酸の定量を行った。乳酸量0.1-40nmolの間でよい直線関係(r>0.999)を示し、10nmolの乳酸についての相対標準偏差は1.18%(n=10)、1回の測定時間は10分であった。本法は、従来法に比べ、簡易、迅速かつ高感度に乳酸の測定ができることが明らかとなり、糞便中の短鎖脂肪酸の分離定量も充分可能であることが示された。本年度は、昨年度確立した基本構成を実分析へと応用することとした。(1)食酢の酸度測定およびワイン中の短鎖脂肪酸の分離定量糞便を試料として用いるのに先だって、便と同様に多種類の酸を含む食酢やワインを試料として用い、夾雑物による影響及び本法の特異性について検討した。

食酢の酸度測定においては公定法による定量結果との比較、ワイン中の短鎖脂肪酸の定量においては従来法による定量結果との比較を行ったところ、それぞれにおいてよい一致が見られた。従って、本法は夾雑物の影響を受けずに短鎖脂肪酸の測定ができ、糞便中の短鎖脂肪酸の分離定量も充分可能であることが示された。(2)ラットの便中短鎖脂肪酸の分離定量ラット便を試料に用い、本法における前処理方法について検討を行った。本法は、酸に特異的な検出法であるため、遠心分離、フィルターろ過といった比較的簡単な前処理で分析可能であった。本法の併行精度について検討したところ、相対標準偏差は3.7%以下であった。添加回収試験を行った結果、回収率は9398%であった。以上のように本法は、精度よく便中の短鎖脂肪酸の定量ができることが明らかとなった。大腸癌患者の糞便中の短鎖脂肪酸は、健常人に比べ、酢酸は有意な増加、酪酸は有意な減少を示すと報告されている。従来の大腸癌の検査法である便潜血検査は、早期発見の役に立たず、バリウム検査・内視鏡検査は、医師の技術で診断の正確さ、苦痛が大きく異なるなどの問題点がある。そのため、臨床現場では大腸癌の早期発見を行うための的確なスクリーニング方法の開発が熱望されている。従来、短鎖脂肪酸の測定にはガスクロマトグラフィーが用いられているが、前処理や誘導体化などの操作が繁雑であり、臨床現場での応用は困難であった。本研究では、すでに開発した「キノンの電解を利用した脂肪酸の高感度測定法」を基本として、臨床現場において有用な大腸癌の的確なスクリーニング方法を開発する。本年度は、昨年度確立した便中短鎖脂肪酸計測システムをヒト試料の実分析へと応用した。(1)木酢液およびpH調整剤の酸度測定ヒト便を試料として用いるのに先だって、便と同様に多種類の酸や有機物質を含む木酢液やpH調整剤を試料として用い、夾雑物による影響及び本法の特異性について検討した。木酢液とpH調整剤の酸度測定において本法と公定法による定量結果をそれぞれ比較したところ、よい一致が見られた。従って、本法は夾雑物の影響を受けずに短鎖脂肪酸の測定ができ、ヒト便中短鎖脂肪酸の分離定量も充分可能であることが示された。(2)ヒトの便中短鎖脂肪酸の分離定量昨年度確立した便の前処理方法はヒト便においても有効であり、9日間にわたって採取したヒト便中の短鎖脂肪酸の含量とその組成の変動をモニターすることができた。便中短鎖脂肪酸の総量は、平均値に対して±30%の範囲で変動したが、短鎖脂肪酸の組成はほとんど変化しないことが明らかになり、既に報告されている結果と類似していた。本法は、大腸癌発症に起因する便中短鎖脂肪酸組成の変動を充分にモニターできると考えられるので、スクリーニング法として有用であると思われる。
光トポグラフィによる評価を活用した高齢者運動プログラムの構築

現在、離島の高齢化率、要介護率は顕著である。離島の高齢者は単身世帯が多く、農作業従事者の地域参加や外出頻度が低い傾向にある。サロン活動の存続も困難な状況にあることから、高齢者の身体機能及び認知機能の更なる低下を招く恐れがある。そこで、本研究は、離島在住高齢者を対象に自宅でも行える映像による運動プログラムを開発することを目的とする。加えて、同プログラムに参加しない高齢者群と比較し、その有効性について身体機能・認知機能の両観点を中心に評価する。研究の展開として、1年目は実態調査及び脳活性化運動プログラムの作成、2年目は同プログラムの実施及び効果判定、3年目は検証を行い、成果発表、普及を図る。
粒子線治療展開のための基礎的研究

前2年の研究で、粒子線を導入することにより、がんの治療可能比が改善される可能性が、放射線生物学および物理学の立場から示された。本年度は、粒子線を臨床でのがんの治療現場に導入するにあたり必要な、基礎的臨床的な検討、ならびに研究の総括をおこなった。染色体異常を指標とすると、X線照射の場合は細胞の種類依存性が少なかったが、炭素イオンビ-ムでは、用いた細胞の種類依存性が大きく、粒子線に対しても抵抗性細胞の存在が示唆された。骨髄、腸上皮および軟骨の組織細胞を指標にして、30MeV中性子線のRBE値を求めた。RBE値は、障害の程度が少ないほど、いずれの組織の場合も大きく、等効果線量でみると1.321.61で、腸上皮のRBE値が最も大きかった。数時間の二分割照射をすると、RBE値は、いずれの組織の場合も同様に、障害の程度が少ないほど大きい傾向にあった。等効果線量でみると1.301.90で、一回照射のときと同じく、腸上皮のRBE値が最も大きかった。腸管を含む照射野での、中性子線治療における治療可能比の低下が懸念された。粒子線治療に際しては、線量分布のよさは逆にかえって高い精度の治療計画を要求することになる。そこで粒子線治療実用化のために、XーCT装置を用いた治療計画システムを完成させた。
英語教育材料としての英文学の可能性を探る研究

英語教材として文学が使用されることは、今日の日本においては稀である。しかし、文学には言語使用の最高の形態(の少なくともひとつ)が表現されているのではなかろうか。このような現状および信念から、本研究では、中等・高等教育の英語教育に文学を活用する方策を探った。具体的な研究成果としては、主に次の4点が明らかになった。(1)大学の教育学部における文学の在り方(2)高校段階で、文学によって育まれることが期待される英語力(3)高校もしくは大学における英語文学教材の具体例(4)文学を用いて自主学習を促すための工夫平成24年度には,文学教材による育成が期待される英語リーディング能力が何であるかを探った。参考にしたのは,新高等学校学習指導要領と,外国語教育/第二言語教育におけるコミュニケーション能力論である。文学教材による育成が期待されるのは,次の7つの能力であると考える。(1)物語などを読むことを通して,登場人物の言動やその理由等を文脈に即してとらえる。(2)物語などを読むことを通して,読む楽しさを体験する。(3)随筆などを読むことを通して,書き手の経験や意見を,読み手自身のものと照らし合わせる。(4)音読や暗唱を通して,文章に込められた意味が相手に伝わるように音声表現する。(5)文学を通し,ユーモアや比喩表現について理解する。(6)文学を通し,字義どおりの意味と暗示された意味との違いに気付く。(7)文学を通し,内容を伝える表現そのものに着目する。以上の(1)(7)の能力は,もちろん文学以外の教材でも育成することが出来る。しかし,文学によってこそ効果的に育まれることが期待される。以上の研究成果を,口頭発表(a)するとともに論文(b)にもまとめた。詳細は次の通り。(a)平成24年10月27日(土)・28日(日)に高知大学で開催された日本英文学会中国四国支部第65回大会のシンポジアムに講師として参加し,約20分間の講演(演題:「文学教材によってこそ育まれるリーディング能力って何だろう?」)を行った。(b)平成25年3月1日に広島大学外国語教育研究センターから発行された査読付き論文集『広島外国語教育研究』第16号に拙論(タイトル:文学を通して育成される英語リーディング力とはー新高等学校学習指導要領とコミュニケーション能力論を踏まえてー)が掲載された。平成25年度には次の(1)と(2)の研究に取り組んだ。(1)文体論の知見を用いた発問に学習者が取り組む際、どのような形態での取り組み(一人での取り組みVSペア/グループでの取り組み)が望ましいかを探った。扱ったテクストはO.ヘンリー作"The Gift of the Magi"(「賢者の贈り物」)である。実験協力者は日本の大学2年生であり、発問への取り組みを、個人、ペアワーク、グループワークのそれぞれで記述してもらった。またアンケート調査も行った。結果、個人よりもペア/グループで発問に取り組む方が効果的であることがわかった。同テクストは"A Present for You"というタイトルで中学校3年生用の英語教科書にも掲載されている。中等教育での文学教材の扱いにも示唆を与える結果が得られたと考えている。本研究の成果は『中国地区英語教育学会研究紀要』(査読有)第44号に掲載されている。(2)物語文の読解においてフォーカス・オン・フォームを実践するための発問を作成した。扱ったテクストであるオスカーワイルド作"The Selfish Giant"は、原文が高等学校英語教科書に掲載されている。同作品に対する教科書中の発問を分析したところ、いずれも「意味内容」に関わるものであった。先行研究によると,特に文学を英語教材とする場合は,意味形式のみならず言語形式にも学習者の注意を向ける方が良いとされている。そこで本研究では、言語形式に焦点を当てたものを中心に計17の発問を作成した。本研究の成果は『広島外国語教育研究』(査読有)第17号と『教育学研究紀要』(CD-ROM版)第59巻に掲載されている。(1)大学の教育学部における文学の在り方(2)高校段階で、文学によって育まれることが期待される英語力(3)高校もしくは大学における英語文学教材の具体例(4)文学を用いて自主学習を促すための工夫本研究の主たる目的は,日本の中等英語教育における英文学の在り方を,教材本文と発問に焦点を当てながら探ることである。そのために,主に次の3つの手順に従って研究を進めている。(1)高等学校英語教科書を本文と発問の面から分析する。(2)英文学を英語教育に活用するための理論を構築する。(3)英語教材として利用可能な英文学作品を発掘し,実際の教材として開発する。これらのうち,平成23年度中に明らかになったことをまとめる。(1)については,平成2122年度に発行された高等学校外国語科用英語リーディング教科書のうち,採択率上位5冊(これら5冊の市場占有率は39.5%)に絞って分析を行った。

結果,教科書本文には説明文が占める割合が高く,文学的と呼べる文章が少ないことが判明した。発問に関しては,字義理解を目的としたものがほとんどであることがわかった。(2)については,読みにおける発問の役割に着目しつつ,第二言語習得の理論を援用しながら文学的読みを促す発問の在り方を探った。結果,字義理解を目的とした発問に加えて,行間の意味を推測させる発問や,解釈を読み手に迫る発問も必要であることが判明した。(3)については,これまでにも英語教科書に掲載されたことがあるアーネスト・ヘミングウェイの短編"A Day's Wait"とルイス・キャロルの『鏡の国のアリス』を題材に,中等教育現場を想定した本文と発問の在り方を提示した。平成26年度には、研究の実績を論文「文学テクストの原文とそのリトールド版の比較に基づいたフォーカス・オン・フォーム」『英語英文學研究』第59巻pp.35-51に発表した(出版は平成27年3月)。同論文では、次のふたつの研究課題を設定した。研究課題1:Oscar Wildeの短編“The Happy Prince"のリトールド版が、その原文の言語形式の焦点化に寄与するケースはどれくらいあるか。研究課題2:リトールド版が原文の言語形式の焦点化に寄与したとして、その焦点化は原文の読みにどのように影響するのか。これらふたつの課題に取り組む中で、次の2点が教育的示唆として得られた。(1)第二言語習得におけるインプット段階を考慮して学習者にとって「理解可能な」英語文学の原文を教材として使用した場合、学習者自らによってはF on Fが十分になされないことがある。(2)(1)の問題への対処法として、(1)で使用した原文と、それよりもさらに平易な英語で書き換えられたテクストを学習者に比較させることが考えられる。以上が、平成26年度の研究実績概要である。英語教育内容学以下のように実践面・理論面において順調に研究が進展していると判断する。初年度である平成23年度には,高等学校用英語教科書を分析することで,文学作品がどのように使用されているかの実態を,教科書本文と発問を中心に明らかにした。平成24年度には,文学作品と英語リーディング力の関係を,コミュニケーション能力論等の知見から理論的に明らかにした。本研究の目的は,英語教育における文学の有用性を探るべく,(1)教科書分析(2)教材本文開発(3)発問研究(4)教材作成の4点を行うことである。初年度である平成23年度には,高等学校用英語教科書を本文と発問の両面から分析し,文学的教材が十分に活かされていないことを明らかにした(上記(1)の研究)。また,教材本文として相応しい英語文学の発掘も行った(上記(2)の研究)。さらには,本研究が当初予定していた中等教育の枠を超え,高等教育における英語文学の在り方についても考察を加えることが出来た。平成24年度には,第二言語習得や学習指導要領に規定されるコミュニケーション能力と英語文学教材との関わりを探った。上記(3)と(4)の研究の基礎となる研究を行ったと考えている。
高速渦輪の運動による衝撃波発生とその放射音

衝撃波と渦の相互干渉によって生ずる現象、および渦運動によって発生する音や衝撃波を調べることが目的である。渦は衝撃波管によって生成した軸対称で安定な渦輪を用いた。生ずる現象は、色素レ-ザ-を光源とするシャド-グラフ法で可視化し、時間を追って写真観測することによって、現象の時間的変化を逐次記録した。実験は、1.後流ジェットを伴う渦輪と球面状に広がって伝播してきた衝撃波との相互干渉、および後流ジェットの少ない渦輪と球面状衝撃波との相互干渉現象、2.平面波的な衝撃波と渦輪の干渉現象、3.ジェットを伴う渦輪同志の正面衝突によって生ずる渦輪の形状変化と衝撃波または音の放射、以上についてそれぞれ行った。得られた知見は以下のようである。1.渦輪に接近した球面衝撃波は、渦輪の前面に遮られて進行が鈍り、その部分は他の衝撃波面より遅れて渦輪内を通過する。渦核に入射した波面は渦内に巻き込まれる。巻き込まれた波は、その断面が渦核を中心とする円形状の波面となって広がっていく。2.ノズルから放出されたばかりのまだ球面波に広がっていない平面衝撃波に、進行してきた渦輪が衝突する場合には、衝撃波は渦輪中を通過して行くが通過後の波面には乱れが生じている。この乱れは時間と共に拡大して、いろいろな波を生じて崩壊して行く。このように、渦輪との干渉に対しては、前述の球面波となった衝撃波の方が安定している。また両場合とも相互作用した渦輪の形状には殆ど変化はみられない。3.ジェットを伴う渦輪同志が正面衝突する場合、互いの渦面が近づくと急激に渦輪半径が増大する。そして衝撃波と同程度の強い波が、両渦輪の渦核を結んだ形で生じる。
努力に依存しない筋力発揮能力評価法の検証

内在的な筋収縮特性である収縮加重と最大筋力発揮後に発揮張力が増大する活動後増強に着目し、努力に依存しない筋力発揮能力の評価法について検討した。活動後増強の大きさと2回目の刺激による収縮加重の大きさとの間には有意な被検者間の正の相関関係が認められた。この結果は、活動後増強による単収縮張力増加量が大きい被検者ほど収縮加重の大きさが大きい事を示すものである。これは、活動後増強と収縮加重の大きさに影響を与える筋特性が類似していることと、収縮加重の大きさが活動後増強による筋収縮特性の評価の代用となる可能性を示唆している。また、両者の併用は電気刺激による筋機能評価の有用性を向上させると提案する。筋力発揮能力の測定はトレーニング効果または疲労やケガからの回復効果を定量化するために必要不可欠なものである。特に、随意的な要因(中枢性疲労ややる気など)を排除した、努力に依存しない(非随意的)筋力発揮能力の測定は筋機能を正確に評価する上での重要な測定法である。そこで、本研究の目的は、内在的な筋収縮特性である収縮加重(summation of contraction)と最大筋力発揮後に発揮張力が増大する活動後増強(Postactivation Potentiation)に着目し、努力に依存しない筋力発揮能力評価法の有用性を明らかにすることである。本年度では、健康な男性11名を対象に、活動後増強と収縮加重との関係および、素早い力発揮能力との関係について検討を行った。その結果、活動後増強による単収縮張力の増加率が大きい被検者ほど2回連続刺激での2回目の刺激による張力の増加率が大きいことが明らかとなった。これは、2回連続刺激における様々な刺激間隔(2ms, 4ms, 10ms, 50ms, 100ms)において確認された。この結果は、活動後増強と収縮加重による張力増加のメカニズムが類似していることを示すものであり、筋力発揮能力の評価において、どちらも有用であることを示唆するものである。また、素早い力発揮能力が高い被検者ほど活動後増強および収縮加重が大きい傾向を示したが、対象とした被検者数が少ないことから、被検者数を増加させた上で検討する予定である。筋力発揮能力の測定は、トレーニング効果または疲労やケガからの回復状態を定量化するために必要不可欠なものである。しかし、随意的な筋力発揮における測定法では、中枢性の疲労や「やる気」など随意的な要因が深く関与するものとなる。したがって、随意的な要因を排除した努力に依存しない(非随意的)手法における筋力発揮能力の測定が筋機能を正確に評価する上で重要となる。本年度では、電気刺激を用いた非随意的な筋機能の評価指標として従来から用いられている、活動後増強の程度と収縮加重の程度との関係を明らかにすることを目的に実験を行った。その結果、活動後増強の程度と収縮加重の程度との間には被検者間の有意な正の相関関係が認められた。この結果は、活動後増強の程度が大きい被検者ほど収縮加重の程度が大きいことを示している。これらのことから、活動後増強の程度と収縮加重の程度に影響を与える筋特性は類似していることが示唆された。また、本研究は、両指標の併用が電気刺激を用いた非随意的な筋機能評価の有用性を向上させると提案するものである。筋力発揮能力の測定は、トレーニング効果や疲労、ケガからの回復状態を定量化するために必要不可欠なもので有り、随意的な筋力発揮だけでなく、非随意的な努力に依存しない手法における評価も必要となる。本年度では、活動後増強および収縮加重の程度と随意的な素早い力発揮能力の関係を明らかにすることを目的に実験を行った。その結果、電気刺激によって得られた収縮加重の程度が大きい被検者ほど素早い力発揮能力の指標であるRFDが高いことが確認された。この結果は、電気刺激による非随意的な筋機能評価から随意的な素早い力発揮能力の推定が可能であることを示唆するものである。本年度の実験結果は、努力に依存しない筋力発揮能力評価法の有用性を明確にする結果と言える。しかし、幅広く用いられている筋力測定法は、中枢性の疲労や「やる気」など随意的な要因が深く関与するものが多い。したがって、随意的な要因を排除した努力に依存しない(非随意的)手法における筋力発揮能力の測定が筋機能を正確に評価する上で重要であると考えられる。昨年度までには、電気刺激を用いた非随意的な筋機能の評価指標として従来から用いられている活動後増強と収縮加重について検討を行った。収縮加重の大きさは、n回連続刺激による発揮張力からn-1回連続刺激による発揮張力を減算することによりn回目の刺激による効果を求め、パルスごとの発揮張力から算出した。活動後増強の程度と収縮加重の程度との間には被検者間の有意な正の相関関係が認められた。これは、活動後増強と収縮加重のメカニズムが類似していることを示唆するものと言え、両指標の併用が電気刺激を用いた非随意的な筋機能評価の有用性を向上させると提案された。

活動後増強の大きさと2回目の刺激による収縮加重の大きさとの間には有意な被検者間の正の相関関係が認められた。この結果は、活動後増強による単収縮張力増加量が大きい被検者ほど収縮加重の大きさが大きい事を示すものである。これは、活動後増強と収縮加重の大きさに影響を与える筋特性が類似していることと、収縮加重の大きさが活動後増強による筋収縮特性の評価の代用となる可能性を示唆している。また、両者の併用は電気刺激による筋機能評価の有用性を向上させると提案する。本年度の実験成果は、査読付きの学術論文に掲載され、努力に依存しない筋力発揮能力評価法について新たな知見を提供したと言える。現在までの研究結果をまとめ、学会発表および学術論文として報告する。スポーツ科学筋力発揮能力評価法の検討のために、素早い力発揮能力と内在的な筋収縮特性(活動後増強および収縮加重)との関係について検討を進める。本年度の実験結果は、内在的な筋収縮特性が随意的な筋力発揮能力に影響を与える要因であるとする仮説を支持するものであり、本研究の目的である、努力に依存しない筋力発揮能力評価法の有用性の解明につながるものと言える。投稿中の論文の追加実験の実施および論文作成の為の費用が必要となり、補助事業期間を延長したため。旅費や消耗品費等で少額の差額が発生したため。追加実験および論文作成費用(英文校正費および投稿料)、学会発表にかかる旅費として使用予定である。素早い力発揮能力と活動後増強および収縮加重との関係についての追加実験を行う。また、本年度では下腿三頭筋を対象としたが、その他の筋(前脛骨筋など)も対象に実験を行う予定である。少額な差額な為、研究計画通りの使用計画とする。実験機器および消耗品の購入が予定より安価となったためである。予定された使用計画に追加して消耗品等の購入に使用する。
軟骨延長による関節形成に関する基礎的研究

関節軟骨は自己修復能力の乏しい組織である。現在その修復を目的として様々な組織移植や軟骨培養が行われてきているが、軟骨の延長についてはまだ報告されていない。我々はウサギ軟骨延長モデルを作成し、関節軟骨の延長の可能性を組織学的に検討した。【対象及び方法】日本白色家兎の大腿骨骨幹部から膝関節を展開し創外固定延長器を装着した後、大腿骨顆部を関節面を含め骨切りした。術後3週間の待機期間の後、0.7mm×3回/週で3週間、合計6.3mmの延長を行った(延長群)。延長終了後3週後に屠殺し膝関節を採取した。矢状面で脱灰組織標本を作製し、HE染色とtoluidine blue染色による組織学的観察を行った。対照群として骨切り直後に6.3mm延長し、9週後に屠殺する群(GAP群)を作成した。また両群ともに骨癒合を抑制するために、biphosphonate(60mg×2回/週)を最初の5週間筋注した。【結果】延長群において延長部の関節軟骨表面に、軟骨様組織が連続している所見が認められた。延長部表面にはほとんど陥凹がみられず、全般に丸みを帯びた軟骨細胞様の修復細胞が周囲の健常関節軟骨部より密に観察された。一方、GAP群では、延長群で認められたのと同様の軟骨様組織がGAP内に折れ込むような形で形成され、その間隙は線維性組織で充足されていた。【考察】家兎の膝蓋窩に軟骨全層欠損を作製した場合、5mm以上では軟骨形成が起こらず関節表面は線維性組織に覆われると報告されている。今回の実験では全層欠損と同等のモデルを作成し、5mm以上の軟骨の延長の可能性を示した。適切な創外固定器の作成に時間がかかり、未だ詳細な検討には至っていないが、今後は経時的な変化はもとよりタイプIIコラーゲンの定量や電顕画像の確認等により軟骨の性質も確認する必要があると考えている。骨組織は創外固定器を用いて徐々に引っ張れば延長されることが分かっている。今回、同様のテクニックを用いて軟骨を延長することを試みた。ウサギの膝関節の大腿骨遠位部で骨切りを行って延長する計画をたてた。まず、ウサギ大腿骨の形状に合わせて創外固定器を設計し、特注創外固定器を作成した。組織延長の条件として骨切り後の待機期間と延長スピードがあり、これを決定する必要がある。軟骨組織は修復速度が遅いと考えられ、骨組織で行うより緩慢な速度の実験条件を設定した。また、延長終了後、軟骨組織が分化成熟する期間が必要と考え、終了後屠殺までの期間の条件設定が必要であった。種々の待機期間、延長スピード、延長終了後の飼育期間を設定し、軟骨延長を試みたが、以下のような原因のため未だ確立した延長条件を見いだしていない。1)待機期間を長くしたり、延長スピードを遅くすると骨癒合が先行し、そのために延長ができなくなる。2)手術時に関節を大きく切開し、創閉時に十分に修復して縫合できないため骨切り部の環境が関節内環境にならなくなる。3)創外固定器設置の部位が限られ、正確な手術手技を要するために手術終了時の条件が異なり、同じ延長条件でも骨切り部の軟骨修復が見られるものと見られないものが混在している。これらの問題点を解決するために、1)改良型の創外固定器の開発、2)骨癒合阻害のためにビスフォスフォネートの投与、3)延長量の正確な評価を考え、さらに研究を進める計画である。

適切な創外固定器の作成に時間がかかり、未だ詳細な検討には至っていないが、今後は経時的な変化はもとよりタイプIIコラーゲンの定量や電顕画像の確認等により軟骨の性質も確認する必要があると考えている。
台湾の造山運動に対する南西琉球弧の役割

台湾はフィリピン海プレートの運動に伴い、ルソン弧が東方より衝突することによって、現在の造山運動が引き起こされている。このような、台湾の造山運動・衝突テクトニクスを考察する上で、南西琉球弧がこれに果たす役割を検証することは重要である。そのため、台湾の衝突テクトニクスを解明するための米・台共同研究TAIGERProject(2004-2009)に参加し、2009年に実施されたR/V Marcus G. Langsethで実施された地下構造探査に加えて、EM-122測深機による精密測深データを取得した。また、これまでJAMSTEC船等で1990年以降に実施されて来た精密海底地形調査の結果を集大成し、沖縄トラフから琉球島弧・前弧域・海溝域・西フィリピン海盆北部に至る最新の海底地形図を作成し、それをもとに、当該域のテクトニクスを考察した。南西琉球弧から琉球海溝に至る海域は、次に示す東西方向の4領域に分類することが可能である。最北端の領域は、南岸沖の南落ち斜面に沿って南北方向に発達した海底谷の分布によって特徴付けられる。その南側では、スランプ性地辷り痕が発達し、平坦な前弧海盆へと続いている。更にその南側では、複雑な起伏、急斜面、東西向きのhalf grabenなどの、不規則な地形によって特徴付けられる。海溝域は、幅約40kmにも達する6500-6600mの深さの平坦面である。海溝軸の位置を特定することは難しい。海溝域の平坦面上には4個の海山が見られる。しかし、このような海溝の地形的特徴は、Gagua海嶺の衝突の起こっている123°Eの西側では不明瞭となっている。宮古八重山域に掛けては、「島弧胴切り」型の正断層が多く発達しており、これらは活断層と認定されている。そのうち、石垣島東方沖の断層については、沖縄トラフの伸張に伴って北方に伝播している(すなわち、活断層の長さが長くなっている)ことが明らかとなった。これらの地形的特徴は、沖縄トラフ西部の伸張と呼応して、123°Eの東側で、海溝が南方のフィリピン海プレート側へ後退していることを示唆している。Gagua海嶺のある123°Eの西側の花東海盆は、その東側の西フィリピン海盆の特徴とは大きく異なる。後者が、拡大痕に相当する地塁・地溝地形とそれを直角に横切る断裂帯が多く発達するのに対して、前者は地形の起伏に乏しい。また、花東海盆の沈み込みが起こっているか否かは明瞭ではない。花東海盆の西端に当たるルソン弧と併せて、同海盆が前弧・背弧域と一体化し、これらの3海域全体が台湾ブロックに衝突している可能性が示唆される。花東海盆の北側前弧域では、明瞭な深発地震面が観察される。しかし、これはユーラシアプレートに対して北西方向に西フィリピン海盆が斜め沈み込みを起こしていることによる深発地震面であると見られる。

後者が、拡大痕に相当する地塁・地溝地形とそれを直角に横切る断裂帯が多く発達するのに対して、前者は地形の起伏に乏しい。また、花東海盆の沈み込みが起こっているか否かは明瞭ではない。花東海盆の西端に当たるルソン弧と併せて、同海盆が前弧・背弧域と一体化し、これらの3海域全体が台湾ブロックに衝突している可能性が示唆される。花東海盆の北側前弧域では、明瞭な深発地震面が観察される。しかし、これはユーラシアプレートに対して北西方向に西フィリピン海盆が斜め沈み込みを起こしていることによる深発地震面であると見られる。台湾の造山運動のメカニズムを解明するための米国・台湾を中心としたTAIGER計画の一環として2009年5月に実施された米国ラモント研究所の研究船「Marcus G. Langseth」によるTAIGER Leg2航海(調査海域:台湾島周辺)に参加し、屈折法・反射法地震探査、精密測深調査(EM-122測深機による)、地磁気探査(G-882セシウム振動磁力計による)を行った。本調査航海は、台湾・米国共同により計画されたものである。この中で、本研究代表者は、主として海洋地球物理データの解析を分担することとなった。平成21年度は、国立台湾大学の大学院生を招いて、本調査航海で得られた地形・地磁気データの処理を行い、また地形データについては、これまでに本研究代表者が中心として取得した南西琉球域の観測データと併せて、台湾北東方東方に掛けての地形の特徴を明らかとした。結果として、南西琉球弧から琉球海溝に至る海域は、次に示す東西方向の4領域に分類することが可能であることが明らかとなった。(1)最北端の領域は、南岸沖の南落ち斜面に沿って南北方向に発達した海底谷が多数分布する。(2)その南側では、スランプ性地辷り痕が発達し、平坦な前弧海盆へと続いている。(3)更にその南側では、複雑な起伏、急斜面、東西向きのhalf grabenなどの、不規則な地形。(4)海溝域は、幅約40kmにも達する6500-6600mの深さの平坦面である。しかし、このような海溝の地形的特徴は、Gagua海嶺の衝突の起こっている123°Eの西側では不明瞭となっている。これらの地形的特徴は、沖縄トラフ西部の伸張と呼応して、123°Eの東側で、海溝が南方のフィリピン海プレート側へ後退していることを示唆している。Gagua海嶺のある123°Eの西側の花東海盆は、その東側の西フィリピン海盆の特徴とは大きく異なる。また、花東海盆の沈み込みが起こっているか否は明瞭ではない。花東海盆が前弧・背弧域と一体化し、これらの3海域全体が台湾ブロックに衝突している可能性もある。台湾の造山運動について、前年度に実施された航海による地形・地殻表層構造をもとに、琉球海溝西端部の斜め沈み込み、Gagua海嶺の同海溝への衝突、Gagua海嶺の東側の海溝軸の南側への後退による東側からの「圧迫」が重要な要因となることを明らかにした。沖縄トラフの掘削により、その拡張開始時期を明らかにするため、日・韓の合同チームに加えて、台湾の国立中山大学の研究者も参加し、合同シンポジウムを沖縄で開催した。その結果、トラフ西端部の堆積層の掘削によりその堆積年代を明らかにする計画が提示され、IDP(統合国際深海掘削計画)の新フェーズが始まる2013年以降なるべく早い時期にプレ・プロポーザルを提出することとなった。