hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子磁性体における双安定性の発現とその展開

TTTAとBDTAの研究を通じて、常磁性-反磁性相転移は環状SNラジカルにある程度一般的なものであることが分かった。反磁性相では分子面が大きく重なった二量化構造がともに見られることから、両者の相転移は、ラジカル間の化学結合の生成と切断に由来するものと結論できる。次世代の分子メモリーやスイッチへの展開を模索するため、以下の2種類の系を対象に、分子磁性体の動的な側面を研究した。(1)SNラジカルの溶媒和効果と強磁性環状チオアミル(SN)ラジカルのひとつBBDTAは、結晶溶媒であるアセトニトリルが配位した場合、2量化して反磁性を示す。ところが真空下で溶媒分子を除去すると常磁性となり、しかも強磁性的相互作用をもつことが示された。さらに、温度を下げたところTc=6.7Kで強磁性を示すことが分った。face-to-faceの2量化構造は静電反発を伴うが、結晶溶媒はこれを緩和することが考えられる。(2)高スピン金属クラスター錯体と量子効果Mn12核クラスター[Mn_<12>O_<12>(RCO_2)_<16>(H_2O)_4](Mn12と略記)は、上向きと下向きスピンの状態間にポテンシャル障壁をもち、さらに障壁をトンネル効果によって透過する磁気緩和を見せる。Mn1原子をCrに置換したMn11Crを合成してその影響を調べたところ、このトンネル効果が著しく促進され、理論的に予見されていたパリティ効果が顕在化した。量子磁化トンネリングは量子計算への応用も考えられているが、このためにもMn11Crは極めて興味深い研究対象である。磁性素材とは無縁のものと思われていた有機物質に強磁性的性質を付加しようとする分子磁性研究が、我が国で独創的な進歩を遂げた。このような静的な強磁性を追い求めた研究が一段落した今、分子磁性体の最大の特長である動的特性を突詰め、次世代の分子メモリーやスイッチへの展開を模索すべき段階に到達している。本研究では、ひとつの分子磁性体上に、磁気的性質が異なるふたつの安定状態をつくりだし、この双安定状態間の遷移を制御する方法論を探索した。本研究では、強い分子間相互作用と多次元的な結晶構造を有する環状チオアミル(SN)ラジカルの磁性と構造、光物性を検討した。これまでの研究により、TTTAと呼ばれる誘導体が、常磁性高温相と反磁性低温相の間で相転移し、しかも室温を含む大きなヒステリシスループをもつことを発見している。室温で両相を安定に単離することができ、磁気的双安定性をもつ。本研究では、470nmのパルスレーザー光照射によって、室温で低温相から高温相への相転移が誘起されることを見出した。パルスレーザーではなくCWレーザーにより照射実験を行ったところ、相転移を誘起することはできなかった。励起光の強度依存性を測定したところ、相転移を誘起するために閾値が存在することが分かった。これらは、観測された転移が熱的なものでなく、光誘起相転移であることを支持している。このような光誘起相転移は、遷移金属錯体などにおいて観測例はあるものの、TTTAのような有機ラジカル結晶で見出されたのはこれが初めてである。
ピラゾロピラジン環を基本骨格にもつ選択的抗マラリア剤の開発

本研究は,薬剤耐性が交差しない新規な作用機構を有する選択性の高い抗マラリア剤の開発を目的として,ヒト細胞とマラリア原虫と生理的機能の違いを標的とした新規化合物の創製を行っている.ヒト熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum FRC-3)は,ほ乳類とは異なったアラキドン酸カスケードを有しており,このカスケードにおける最も重要な酵素であるシクロオキシゲナーゼは,選択的抗マラリア剤の開発のための分子標的と考えられる.そこで新規シクロオキシゲナーゼ阻害剤として新規骨格を有するプロスタグランジン誘導体を合成し,抗マラリア作用を検討した.今回合成した8種の誘導体のうち,2種の化合物でマラリア原虫に対する50%細胞増殖阻止濃度(IC50値)がそれぞれ1.6,2.8μg/mlを示し,抗マラリア作用が見いだされた.この2種の化合物について選択毒性を検討する目的で,ヒトKB細胞に対する殺細胞効果を検討した結果,IC50値はそれぞれ72,64μg/mlを示し,45倍,23倍の選択毒性を示した.現在臨床上使用されている抗マラリア剤のクロロキン,ピリメサミン,アルテミシニンの選択毒性はそれぞれ1780倍,120倍,1030倍と報告されている.一方,今回合成したシクロオキシゲナーゼ阻害剤は中で最も選択性の高かったものでも,マラリア原虫に対してわずかに45倍程度しか選択性が見られず,選択的抗マラリア剤としては不十分であった.しかし,新規プロスタグランジン誘導体にこのような抗マラリア活性が見いだされたことからこれらの誘導体は,選択的抗マラリア剤の開発のためのリード化合物となることが示唆された.本研究は,薬剤耐性が交差しない新規な作用機構を有する選択性の高い抗マラリア剤の開発を目的として,ヒト細胞とマラリア原虫と生理的機能の違いを標的とした新規化合物の創製を行っている.ヒト熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum FRC-3)は,ほ乳類とは異なったアラキドン酸カスケードを有しており,このカスケードにおける最も重要な酵素であるシクロオキシゲナーゼは,選択的抗マラリア剤の開発のための分子標的と考えられる.そこで新規シクロオキシゲナーゼ阻害剤として新規骨格を有するプロスタグランジン誘導体を合成し,抗マラリア作用を検討した.今回合成した8種の誘導体のうち,2種の化合物でマラリア原虫に対する50%細胞増殖阻止濃度(IC50値)がそれぞれ1.6,2.8μg/mlを示し,抗マラリア作用が見いだされた.この2種の化合物について選択毒性を検討する目的で,ヒトKB細胞に対する殺細胞効果を検討した結果,IC50値はそれぞれ72,64μg/mlを示し,45倍,23倍の選択毒性を示した.現在臨床上使用されている抗マラリア剤のクロロキン,ピリメサミン,アルテミシニンの選択毒性はそれぞれ1780倍,120倍,1030倍と報告されている.一方,今回合成したシクロオキシゲナーゼ阻害剤は中で最も選択性の高かったものでも,マラリア原虫に対してわずかに45倍程度しか選択性が見られず,選択的抗マラリア剤としては不十分であった.しかし,新規プロスタグランジン誘導体にこのような抗マラリア活性が見いだされたことからこれらの誘導体は,選択的抗マラリア剤の開発のためのリード化合物となることが示唆された.
国際極年における東シベリアの氷河分布調査および雪氷学的観測

1.スンタル・ハイアタ山脈と国際極年:1957/58年の国際地球観測年IGY当時,ロシアは東シベリア,スンタル・ハイアタ山脈地域で気象観測および氷河分布観測を精力的に行ったが,その後観測は行われていなかった.その50年後,第4回国際極年IPY(2007/08年)の再調査データとして,我々はロシア科学アカデミー・地理研究所と協力してこの地域の雪氷学的調査を行った.2.2004-2005年観測:2004年オイミヤコン村(標高680m)からトムトル間の30km区間に気温計・降水計気象観測装置を設置し,スンタル・ハイアタ山脈No.31氷河末端付近(標高2050m)にも気象観測装置を設置した.その結果,氷河では最低気温-45°C前後,平野部のオイミヤコンでは最低気温約-60°Cを記録し、冬期間に大規模な気温逆転が起きていることを観測した.3.2006-2007年観測:2006年9月2007年9月にかけて,マガダンオイミヤコンのコリマ街道沿いに気温計・降水計気象観測装置を設置・回収を行った(図2).海辺のマガダン域は最低気温が-20°C台であるのに対し,内陸部では-50°C台となり,オイミヤコン地区は-60°C近い値を示し,インディギルガ川およびコリマ川の上流部では冬の間,強い気温逆転層が長く形成されていることがわかった.4.氷河の後退:氷河の末端モレイン長が氷河後退量を表すことから,スンタル・ハイアタ山脈の主な氷河の後退量を推定した.この地域最大のNo.147氷河では1,800年代と考えられている小氷河期からは1973年当時まで約1000m後退し,IGY時期から1973年当時までの約25年間には約200m後退していることがわかった.1.スンタル・ハイアタ山脈と国際極年:1957/58年の国際地球観測年IGY当時,ロシアは東シベリア,スンタル・ハイアタ山脈地域で気象観測および氷河分布観測を精力的に行ったが,その後観測は行われていなかった.その50年後,第4回国際極年IPY(2007/08年)の再調査データとして,我々はロシア科学アカデミー・地理研究所と協力してこの地域の雪氷学的調査を行った.2.2004-2005年観測:2004年オイミヤコン村(標高680m)からトムトル間の30km区間に気温計・降水計気象観測装置を設置し,スンタル・ハイアタ山脈No.31氷河末端付近(標高2050m)にも気象観測装置を設置した.その結果,氷河では最低気温-45°C前後,平野部のオイミヤコンでは最低気温約-60°Cを記録し、冬期間に大規模な気温逆転が起きていることを観測した.3.2006-2007年観測:2006年9月2007年9月にかけて,マガダンオイミヤコンのコリマ街道沿いに気温計・降水計気象観測装置を設置・回収を行った(図2).海辺のマガダン域は最低気温が-20°C台であるのに対し,内陸部では-50°C台となり,オイミヤコン地区は-60°C近い値を示し,インディギルガ川およびコリマ川の上流部では冬の間,強い気温逆転層が長く形成されていることがわかった.4.氷河の後退:氷河の末端モレイン長が氷河後退量を表すことから,スンタル・ハイアタ山脈の主な氷河の後退量を推定した.この地域最大のNo.147氷河では1,800年代と考えられている小氷河期からは1973年当時まで約1000m後退し,IGY時期から1973年当時までの約25年間には約200m後退していることがわかった.IPY(国際極年)へ向けての東シベリア地域観測について国内で研究観測を行った後、2004年78月にロシア連邦サハ共和国スンタル・ハイアタ地域において次の観測を行った。1)オイミヤコン地域調査・ヤクーツクから定期航空便でインディギルガ河畔のウスチネラに飛び,気温計・降水計を設置した.インディギルガ川をボートで遡航し,途中のユルティ観測所で気温計・降水計を設置した。・オイミヤコン村において、冬期の寒冷気候測定のため気温・風速・風向・日射・積雪深測定用自動カメラを設置した.また30mタワー頂部に気温計も設置した.・オイミヤコン村からトムトル(ヤクーツクマガダンを結ぶコリマ街道沿いにある)の30kmの間に気温計・降水計を5カ所設置した.2)スンタル・ハイアタ氷河地域気象観測器設置・オイミヤコン村からヘリコプターにより、スンタル・ハイアタ山脈のNo.31氷河末端付近に着陸し,気温・風速・風向・日射・積雪深測定用自動カメラを設置した.また付近の斜面上4カ所に標高を違えて,気温計・降水計を設置した。スンタル・ハイアタ山脈の氷河地域は50年前のIGY(国際地球観測年)時に詳しく調べられた地域である.3)気象データ収集・東シベリアオイミヤコン・ベルホヤンスクの過去70年気温データを収集した。両地点とも最低気温が-60°Cを下回っており,「世界の寒極」と呼ばれる所以である.1.2005年野外観測2005年9月にロシア連邦サハ共和国スンタル・ハイアタ地域において次の観測を行った。

この観測はIPY(国際極年)の氷河分布観測の一環として行っている。(1)オイミヤコン地域2005年9月に、前年に設置したオイミヤコン村の気象観測装置(気温、風向、風速、日射、積雪深カメラ)を回収した。またオイミヤコン村トムトル間の気温記録装置を回収した。この地域の年間最低気温は-59.2°Cを記録した。(2)オイミヤコン地域スンタル・ハヤータ山脈のNo.31氷河末端付近に設置した気象観測装置(気温、風向、風速、日射、積雪深カメラ)を回収した。この地域の最低気温は約-45.0°Cであった。積雪深カメラによると積雪期間は2004/09/03-2005/06/27であり、10月から翌年4月まで積雪深は概ね2030cmを推移したが、4月と5月に多量の降雪があり、2005年5月11日に最大積雪深72cmとなった。またスンタルハイアタ山脈の南部地域のヘリコプターによる氷河撮影い、スンタルハヤータ地域最大の氷河であるNo.147,No.148氷河の撮影に成功した。2.国内研究打ち合わせ2006年2月に北見工業大学において研究者打ち合わせを行った。ロシアからもモスクワ地理研究所ユーリコノノフ氏も参加し、これまでの観測概要、今後の研究観測打ち合わせを行った。I.2006年野外観測2006年9月にロシア連邦マガダン地区およびサハ共和国オイミヤコン地域において次の観測を行った。この観測はIPY(国際極年)の氷河分布観測および気候変動観測の一環として行っている。(1)マガダンオイミヤコンルート:2006年9月に、マガダンオイミヤコンのコリマ街道沿いの100200km間隔で気温観測点を設置した。設置地点は8箇所であり、コリマ川、インディギルガ川の両流域の稜線沿いまたは谷沿いの地点を選び、平均的気温ならびに逆転層度合いを調べるように配慮した。各所ポイントで水アンプルを採取し、日本で分析を行っている。(2)オイミヤコン地域:サハ共和国オイミヤコン地区において、インディギルガ川流域、トムトル周辺の平地および丘上、オイミヤコン村の5地点において、気温観測測器を設置した。2地点は2004-2005年観測同一であり、年較差を比べるようにした。また各地で水サンプル採取した。II.研究発表・2006年4月に横浜・JAMSTEC横浜研究所で開かれた1^<st>Asia CliC Symposiumにおいて東シベリア氷河・気象観測の研究概要を発表した。・2006年11月に秋田で開かれた日本雪氷学会全国大会において東シベリア氷河・気象観測の解析結果等について発表した。・2006年12月に米国サンフランシスコで開かれた米国地球物理学連合秋季大会においてて東シベリア氷河・気象観測の研究成果を発表した。I.2007年野外観測2007年9月にロシア連邦マガダン地区およびサハ共和国オイミヤコン地域において次の観測を行った。この観測はIPY(国際極年)の氷河分布観測および気候変動観測の一環として行った。(1)マガダンオイミヤコンルート:2007年9月に、マガダンオイミヤコンのコリマ街道沿いの100200km間隔の8地点で前年度に設置した気温観測装置データ回収および簡易年間降水量測定を行った。(2)オイミヤコン地域:サハ共和国オイミヤコン地区において、インディギルガ川流域、トムトル周辺の平地および丘上、オイミヤコン村の5地点においても、前年度に設置した気温観測装置データ回収および簡易年間降水量測定を行った。II.研究発表・2007年5月に千葉・幕張で開かれた地球惑星科学学会において東シベリア氷河・気象観測の研究概要を発表した。
OsRac1と抵抗性タンパク質による耐病性シグナルの発動機構の解析

植物の体内に病原体が侵入すると、細胞内のセンサーの役割を果たす免疫受容体の「抵抗性タンパク質」(Rタンパク質)が病原体を感知し、殺菌作用がある活性酸素の産生や細胞死などさまざまな防御反応を誘導することにより、感染を阻止するメカニズムが知られている。我々は、植物が「抵抗性タンパク質」によって病原体を認識した際に、防御反応の引き金になるタンパク質と、その活性化のメカニズムを世界に先駆けて発見した。「抵抗性タンパク質」が植物免疫のスイッチタンパク質(OsRac1)に結合し、活性化する。続いてスイッチタンパク質が活性化すると活性酸素の産生や細胞死などの防御応答が誘導され、イネの最重要病害である「いもち病菌」に対して抵抗性を獲得することを明らかにした。申請者はこれまで、一貫して分子スイッチである低分子量GTP結合タンパク質の解析を行ってきた。申請者の所属する研究室では、イネの最重要病害である、いもち病菌を用いて、植物の免疫機構の解明に取り組んでいる。最近、OsRac1相互作用分子の探索を行ったところ、NBS-LRR構造をもつ抵抗性(Disease resistance:R)タンパク質様のタンパク質が複数同定された(Nakashima, et. al.,投稿準備中)。このことから、OsRac1とNBS-LRR型Rタンパク質が相互作用してRタンパク質を介した抵抗性反応を制御していることが示唆された。本研究で申請者は、OsRac1に結合した5種類のNBS-LRRタンパク質をOsRacl-interacting NBS-LRR(Orin1-5)と名付け解析を行った。Orin1は、直接活性型のOsRac1によりよく結合することが明らかになった。Orin1上のOsRac1の結合部位を検討したところ、OsRac1は、NBSドメインに結合することが明らかになった。Orin1をタバコの葉で過剰発現すると、細胞死などを伴う過敏感反応と呼ばれる強い特異的な抵抗性反応が観察された。Orin1とドミナントネガティブ体のOsRac1を共発現すると、Orin1により誘導される過敏感反応が抑制をされた。また、OsRac1は、イネの重要病害であるいもち病の耐病性遺伝子産物であるPibやPi9、白葉枯れ病の耐病性遺伝子産物であるXalと結合することを明らかにした。以上の結果から、OsRac1は、NBS-LRR型Rタンパク質の下流で、植物の抵抗性反応に重要な役割を果たしていることが示唆された。最近、OsRacl相互作用分子の探索を行ったところ、NBS-LRR構造をもつ抵抗性(Disease resistance : R)タンパク質様のタンパク質が複数同定された(Nakashima et al., 2008)。本研究で申請者は、さらにOsRaclの相互作用分子の探索を行ったところ、いもち病菌の抵抗性タンパク質であるPit, Pib, Pi9及び白葉枯れ病菌の抵抗性タンパク質であるXalを同定した。Pitによって誘導されるいもち病菌に対する抵抗性が、OsRaclのRNAiにより抑制された。OsRaclの活性化をイネ培養細胞でモニタリングした結果、Pit活性化型変異体は、OsRaclを活性化することが明らかになった。以上の結果から、NBS-LRR型抵抗性タンパク質は、OsRaclに直接結合してOsRaclを活性化することにより病害抵抗性を誘導することが示唆された。
非受容体型チロシンキナーゼp56^<lck>のCD4レセプター機構における役割

本年度はT細胞活性化におけるLckの役割について主に検討した。LCKに結合しそのチロシンキナーゼ活性を特異的に抑制する抗Lckモノクローナル抗体、MOL171、MOL294を赤血球ゴースト法によりJurkatT細胞に細胞内注入し細胞内Lckのチロシンキナーゼ活性を特異的に抑制した。抗CD3抗体あるいは抗TCR抗体による架橋化で細胞を刺激しその活性化を細胞内Ca濃度の増加で測定した。MOL171、MOL294を注入した場合は抗CD3抗体あるいは抗TCR抗体による刺激に対しT細胞内Ca濃度の増加が消失していたが、PHAによる刺激では細胞内Caは正常に有意の増加を示した。コントロール実験としてJurkatT細胞に血液より精製したマウスIgGを細胞内注入した場合は抗CD3抗体、抗TCR抗体、PHAいずれの刺激に対しても正常に反応した。これらの結果はTCR-CD3を介したT細胞活性化にLckが必須であることを示した。JurkatT細胞がTCR-CD3を介して活性化されるとき種々のタンパク分子がチロシンリン酸化されるが、このうち100KDa(P100)の分子は未処置およびマウスIgG注入JurkatT細胞では抗CD3抗体刺激によりチロシンリン酸化されるが、抗Lck抗体注入JurkatT細胞ではP100は抗CD3抗体刺激によるチロシンリン酸化が生じなかった。このことはP100はTCR-CD3を介したT胞活性化の際にLckによりチロシリン酸化される標的分子であることを示唆する。T細胞が活性化されるとTCR-CD3分子群とCD4分子が集合し一塊となるがこの反応は活性化刺激を細胞内に伝えるための重要なステップと予想されている。抗Lck抗体を注入したJurkatT細胞でも同様の現象が認められることよりTCR-CD3-CD4の集合にはLckのチロシンキナーゼ活性は関与していないと考えられた。非受容体型チロシンキナ-ゼp56^<lck>はCD4、CD8分子に細胞内において結合していること、抗CD4抗体による表面CD4抗原の架橋化により自己リン酸化されること等によりp56^<lck>はCD4を介した細胞内情報伝達に関与していることが示されてきた。またCD4抗原はエイズウイルスの感染レセプタ-であることが知られておりCD4に細胞内で連結しているp56^<lck>がエイズウイルスのT細胞への感染過程においていかなる役割を有するかについても興味がもたれている。これらのCD4の免疫学的、ウイルス学的機能に対してp56^<lck>がどのような役割を有するかについて分析を試みるために申請者はメタロチオネンプロモ-タ-とG418耐性遺伝子を有する発現ベクタ-psmTにヒトlckcDNAをつないだlck発現コンストラクトpsMTlckを作製した。さらにpSMTlckを遺伝子導入した細胞株を樹立した。これらの細胞株を用いてPMAあるいは抗CD4抗体による表面CD4抗原のinternalization(endocytosis)を検索したところ、p56^<lck>発現細胞では非p56^<lck>発現細胞に比べCD4抗原のinternalizationが著明に抑制された。さらに、p56^<lck>のチロシンキナ-ゼ活性を増強させるとp56^<lck>によるCD4internalization抑制はさらに顕著となった。このことはp56^<lck>はそのチロシンキナ-ゼ作用によりCD4抗原のinternalizationを調節している可能性を意味し、lckを含めた非受容体形チロシンキナ-ゼ分子群の生物学的役割の研究に新しい局面を開くものである。またlckを組み込んだトランスジェニックマウスについては現在その免疫学的変化を詳細に検討している段階である。

抗Lck抗体を注入したJurkatT細胞でも同様の現象が認められることよりTCR-CD3-CD4の集合にはLckのチロシンキナーゼ活性は関与していないと考えられた。本年度はT細胞活性化におけるLcKの役割について主に検討した。LcKに結合しそのチロシンキナーゼ活性を特異的に抑制する抗LcKモノクローナル抗体,MOL171,MOL294を赤血球ゴースト法によりJurkatT細胞に細胞内注入し細胞内LcKのチロシンキナーゼ活性を特異的に抑制した。抗CD3抗体あるいは抗TCR抗体による架橋化で細胞を刺激しその活性化を細胞内Ca濃度の増加で測定した。MOL171,MOL294を注入した場合は抗CD3抗体あるいは抗TCR抗体による刺激に対してT細胞内Ca濃度の増加が消失していたが,PHAによる刺激では細胞内Caは正常に有意の増加を示した。コントロール実験としてJurkatT細胞に血液より精製したマウスIgGを細胞内注入した場合は抗CD3抗体,抗TCR抗体,PHAいずれの刺激に対しても正常に反応した。これらの結果はTCR-CD3を介したT細胞活性化にLcKが必須であることを示した。JurkatT細胞がTCR-CD3を介して活性化されるとき種々のタンパク分子がチロシンリン酸化されるが,このうち100KDa(p100)の分子は未処置およびマウスIgG注入JurkatT細胞では抗CD3抗体刺激によりチロシンリン酸化されるが,抗LcK抗体注入JurkatT細胞ではp100は抗CD3抗体刺激によるチロシンリン酸化が生じなかった。このことはp100はTcR-CD3を介したT細胞活性化の際にLcKによりチロシンリン酸化される標的分子であることを示唆する。T細胞が活性化されるとTcR-CD3分子群とCD4分子が集合し一塊となるがこの反応は活性化刺激を細胞内に伝えるための重要なステップと予想されている。抗LcK抗体を注入したJurkatT細胞でも同様の現象が認められることよりTcR-CD3-CD4の集合にはLcKのチロシンキナーゼ活性は関与していないと考えられた。
病院前心肺蘇生法術における脳組織酸素飽和度と自己心拍再開率の関係についての検討

院外心肺停止(OHCA)患者の心肺蘇生法(CPR)において、質の良いCPRは頻度100-120/min、深度5-6cm、完全なrecoil、などの指標で評価されることが多いが、頻度と深度合わせて50%程度で正しく胸骨圧迫が行えていないことがわかっている。そもそも質の良いCPRを施しても脳への血流は30-40%しか担保されておらず、質の良いCPRと脳血流の関係性を正しく評価できるツールがなかった。また救急隊の搬送記録から覚知から病院着までの時間は約30分であること、狭い車内で質の良いCPRの割合は上記割合よりも低下することが予想されるなど、病院までの質の良いCPRの指標が必要であるが、これまではそれに見合った機器がなかった。今回脳組織酸素飽和度を測定することで、現状のガイドラインで行われている胸骨圧迫と脳組織酸素飽和度の関連性を評価し、自己心拍再開率の関係、さらに様々な脳組織酸素飽和度(初期値、平均値、最大値、最小値、病着時、変化)の中どの指標がもっとも自己心拍再開率に寄与するのかを検討し、今後の胸骨圧迫のあり方について新たな提唱が出来る様な救急車内での脳組織酸素飽和度の有用性について研究することとなった。ポータブルの脳組織酸素飽和度を測定する機器を近隣の5隊に科研費を使用し貸し出した。過去のデータからその5隊で扱うOHCA症例は年間80-90例であり、その中で内因性疾患による成人のOHCAとすると年間70-80例の症例が集まれば十分かと思っていたが、機器の問題で測定できなかった症例を合わせると100例を超えるデータが集まった。近隣の消防署への頻回の説明と医局員の協力もあり、上記集積が得られた。この1年は集積したデータを用いて脳組織酸素飽和度を用いた胸骨圧迫の標準化に向けて国内外で発信をしていきたい。発信の中で、論文作成を行い、publishされるように救急ジャーナルへの投稿を始める予定である。国際学会への参加や脳組織酸素飽和度の測定を数多く研究している施設見学も見込んでいたが、事情があって参加を見合わせることになったことで旅費が大幅に縮小となった。また症例の集積によっては追加の研究も見込んでいたが、予想を大幅に上回る形で集積出来た事で順調に研究がすすんだことも限度額使用に至らなかった理由だと思われる。今年度は国際学会での発表や施設見学を推し進めていきたい。
地球環境の能力指標の動態に関する環境-経済モデルの構築とシミュレーション分析

本研究では、まず初年度と第2年目に、環境指標に関するこれまでの研究成果をサーベイするとともに、これまでさまざまな形で報告されているグローバル環境経済に関するダイナミック・シミュレーションモデルの研究成果をサーベイした。そして、この研究で目指している多様な環境属性に対する評価と、その結果としての環境指標をダイナミックにとらえる可能性のあるモデルを模索した。そして最終年度においては、実際にシミュレーションモデルを構成し分析を行なった。その結果は、「環境経済グローバルモデルによる生態系評価を含むシミュレーション分析」(『国民経済雑誌』、183巻5号)に示している。モデルは、本研究の目的である環境能力指標を組み込むために、計画期間全体にまたがる効用関数に、消費だけではなく生態系ストックに対する評価が可能になるように構成されている。そして、生態系に対する希少性の認識が消費と生態系ストックの代替の弾力性によって与えられるように工夫されている。これによって生態系に消費のそれぞれに社会がどれほどの評価ウェイトを示すのか、すなわち環境指標がとらえられるようになった。グローバルなシミュレーション分析は、地球環境問題などを契機に、数多く行なわれているが、本研究のように社会経済評価から指標までをも分析することを中心課題として組み立てられているモデルは他にみられない。シミュレーションの結果、いくつかの重要な知見を得ることができた。特に、最適な生態系ストックの経路として、初期の低下とその後の回復という、逆U字形をとらえることができた。さらにこれが、社会(世界)の人々の生態系に対する希少性の認識の違いによって変化することもわかった。さらに、生態系に対する貨幣価値で計った価値の、将来のダイナミックな変化も示すことができた。本研究における、平成8年度の位置付けはモデルの構築にある。まず、モデルの基本的な特性の決定のために、すでに公表されてワークしているモデルの構造を文献上と、必要なものについては、コンピュータ上で実際にワークさせた。比較可能なモデル特性としては、計量経済モデル、非線形最適化モデル、システムダイナミクスモデルをおこなった。結局、モデルのフレキシビリティの高さを考慮して、非線形最適化モデルに決定した。ベースにしたモデルは、Duraiappah,A.K.の地球温暖化シミュレーションモデルである。このモデルにおいては、地域分割を先進諸国と途上国という単純な分け方にしてあるものを、アジアを日本、NIES+ASEAN、南アジアに分割し、その他の地域をさしあたって先進諸国と途上国にし、五地域分割まで拡張した。さらに、本研究の基本目的を達成するために、それぞれの地域の生態学的特性を、さしあたって、森林、水資源、土壌という要素について、それらの資源量が社会生活に与える影響、経済活動がそれらの資源を利用する関係を関数化して、はめこんだ。目的関数としては、グローバルな持続可能コリド-を人口と経済、および自然資源について設定した。現在、シミュレーションパッケージであるGAMS上に載せ、モデルのワークングを検証している。(1)主要モデルについては、Duraiappahモデルからの拡張部分について、非線形の最適問題をgams上で解くときに、十分な収束がみられていないという問題がみつかった。そのために、二酸化炭素の世界的排出量の動きが非現実的なものになってしまった。この問題が、途上国グループから中国をDisaggregateした時点で発生していた。そのために、再度モデルの組直しを行っているが、現時点では、Duraiappahの枠組みから離れざるをえないという、結論に到達している。再度、モデルの単純化と構造の再構成の必要が生まれてきている。(2)97年度は、ISOにおけるLCAの基準策定をめぐる動き、日本におけるPRTRのパイロット事業の実施や、環境ホルモン汚染などについての社会的な評価の高まりなど、合成化学物質の管理をめぐる動きが急で、これらを環境指標にどのように組み込むかという視点から、全体状況の把握につとめた。(3)ここ数年の間に急速に発展してきた環境(能力)指標についての世界各国での研究の進展をフォローしつつある。OECD,オランダ、スイス、フィンランドなどでの指標の取り組みをまとめつつある。

日本でも、総合環境指標の動きがある。これらは、基本的に、多様な指標をそのままとらえていこうという動きであり、ここでの本研究に直接組み込むことはできない。問題は、内外の環境指標の問題は、環境観の一貫性がないことからきていると判断している。本年度は最終年度であり、最終的なシミュレーションモデルを構成し、シミュレーション分析を行なった。その結果は、「環境経済グローバルモデルによる生態系評価を含むシミュレーション分析」(『国民経済雑誌』、183巻5号)に示している。モデルは、DICEモデルのグローバル経済システム部分を地球温暖化効果・対策システム部分から切り離し、そこにグローバル生態系のダイナミックな動態を接合することによって、環境と経済とのグローバルでダイナミックな相互関係の分析が可能になるように構成されている。本研究の目的である環境能力指標を組み込むために、計画期間全体にまたがる効用関数に、消費だけではなく生態系ストックに対する評価が可能になるように拡張した。そして、生態系に対する希少性の認識が消費と生態系ストックの代替の弾力性によって与えられるように工夫されている。これによって生態系に消費のそれぞれに社会がどれほどの評価ウェイトを示すのか、すなわち環境指標がとらえられるようになった。グローバルなシミュレーション分析は、地球環境問題などを契機に、数多く行なわれているが、本研究のように社会経済評価から指標までをも分析することを中心課題として組み立てられているモデルは他にみられない。シミュレーションの結果、いくつかの重要な知見を得ることができた。特に、最適な生態系ストックの経路として、初期の低下とその後の回復という、逆U字形をとらえることができた。さらにこれが、社会(世界)の人々の生態系に対する希少性の認識の違いによって変化することもわかった。さらに、生態系に対する貨幣価値で計った価値の、将来のダイナミックな変化も示すことができた。これは、今日、CVM(仮想評価法)などによって生態系に対する評価価値が注目されていることに関係づけることができるものである。
安価で管理運用が極めて簡単なネットワーク端末を用いた授業支援システム

本研究では,大学などにおいて講義形式で行われる授業について,学生と教員の間の意思疎通を自由かつ円滑にするための教育支援システムを構築することを目的とする.特に近年の学生は質問や意見の発表などを自分から積極的自律的に行うという点において問題が見られる例が多いことに鑑み,学生側から教員に対して容易に働きかけができるような教育支援システムについて検討し,開発・評価する.本研究の特徴として,ネットワーク技術として,我々が提唱し福井大学が特許を保有する新しい通信技術であるイーサフォンを利用する.本研究では,大学などにおいて講義形式で行われる授業について,学生と教員の間の意思疎通を自由かつ円滑にするための教育支援システムを構築することを目的とする.特に近年の学生は質問や意見の発表などを自分から積極的自律的に行うという点において問題が見られる例が多いことに鑑み,学生側から教員に対して容易に働きかけができるような教育支援システムについて検討し,開発・評価する.本研究の特徴として,ネットワーク技術として,我々が提唱し福井大学が特許を保有する新しい通信技術であるイーサフォンを利用する.本研究では,大学などにおいて講義形式で行われる授業について,学生と教員の間の意思疎通を自由かつ円滑にするための教育支援システムを構築することを目的としている.特に近年の学生は質問や意見の発表などを自分から積極的自律的に行うという点において問題が見られる例が多いことに鑑み,学生側から教員に対して容易に働きかけができるような教育支援システムについて検討し,開発・評価を進めている.本研究の特徴として,ネットワーク技術として,我々が提唱した新しい通信技術であるイーサフォンを利用する.本年度は,イーサフォン端末を本研究課題に適応させるためには,いかなる改良が必要であるかについて検討した.特にボタンや発光ダイオード表示装置といったヒューマンインタフェースにおける改良について重点を置き,教育支援システムとしてどのようなヒューマンインタフェースが必要であるかについて検討した.また,この検討結果に基づきイーサフォン端末のハードウェアを設計し,端末を試作した.本年度は約20台のイーサフォン端末を製作した.この際,これらの端末が動作することを確認するための,外部ネットワークとは隔離された既設実験LANシステムにおいて実験を行い,その有効性を確認した.また,教育支援システムとしてサーバに要求される機能を考察し,これを実現するためのソフトウェアについて検討し,サーバシステムを試作した.以上の結果を総合することで,統合された教育支援システムを構築した.実際の大学教育現場に同システムを試験適用することで,同システムの有効性を確認することができた。本研究では,大学などにおいて講義形式で行われる授業について,学生と教員の間の意思疎通を自由かつ円滑にするための教育支援システムを構築することを目的としている.特に近年の学生は質問や意見の発表などを自分から積極的自律的に行うという点において問題が見られる例が多いことに鑑み,学生側から教員に対して容易に働きかけができるような教育支援システムについて検討し,開発・評価を進めている.本研究の特徴として,ネットワーク技術として,我々が提唱した新しい通信技術であるイーサフォンを利用する.本年度は,昨年度に引き続き,約20台のイーサフォン端末を製作した.本年度は昨年度の端末及び教育支援システムの試作結果に基づき,主としてイーサフォン端末実装上の工夫をこらすことで,イーサフォン端末の製作過程を合理化し,より効率的に研究を推進することが可能な実装方法を実現した.具体的には,イーサフォン端末のケース加工における工程の合理化や,内部配線の効率的実装方法を検討し実践することで,端末作成における工程の効率化・合理化を果たすことができた.また,今年度及び昨年度に作成した端末を実際の大学教育現場で試験適用することで,本年度におけるイーサフォン端末実装上の工夫が有効であることを確認するとともに,教育支援システム全体としての有効性を確認することができた.また,昨年度よりもさらに規模の大きな実験を問題なく実施したことにより,イーサフォン端末のネットワーク装置としての有効性もさらに確認することができた.本研究では,大学などにおいて講義形式で行われる授業について,学生と教員の間の意思疎通を自由かつ円滑にするための教育支援システムを構築することを目的とする.特に近年の学生は質問や意見の発表などを自分から積極的自律的に行うという点において問題が見られる例が多いことに鑑み,学生側から教員に対して容易に働きかけができるような教育支援システムについて検討し,開発・評価する.本研究の特徴として,ネットワーク技術として,我々が提唱し福井大学が特許を保有する新しい通信技術であるイーサフォンを利用する.イーサフォンは我々が提唱し福井大学が特許を保有する新しい通信技術である(特許第4110251号「通信装置、および、通信方法」).イーサフォンは,イーサネットの技術を使って音声やディジタルデータを伝送する簡易な通信方式である.イーサフォンはTCPやUDPといった複雑な上位プロトコルを利用しないため設定が不要できわめて容易に利用することが可能である.かつ,イーサフォンのプロトコルは単純で簡易なため,イーサフォンの端末コストはきわめて低廉である.本年度は,昨年度に引き続き,約20台のイーサフォン端末を製作した.本年度は昨年度までの端末及び教育支援システムの試作結果に基づき,より合理的な製作過程による端末試作を進めた.また,試作端末を用いた動作実験を行った.さらに,サーバシステムの改良を行い,新たなサーバソフトウェアを開発することで,本手法をより有用なものとすることができた.
マルチスケール動的破壊モデルを用いた断層系の全成長過程と地震破壊過程の理論的研究

本年度は,1,自然断層の実測データの解析と,2,数値モデルの構築を二本柱に据えて研究を遂行した.以下,それぞれの項目について記す.1,本年度の研究では,断層の地表トレースから読み取られる断層形状の二次元的特徴の定量的評価を行った.これは,既往の研究が断層の長さという一次元的情報のみに終始していたことを乗り越え,大きく発展させられたことを意味する,本研究では,まず計算機を用いた画像解析アルゴリズムを開発した.解析アルゴリズムには,パターンマッチングの手法を応用し,断層セグメントの位置と長さ,及び角度の情報を抽出することを可能にした.さらに断層の分岐構造に着目し,分岐角とその断層スケール依存性を調査した.データは,米国カリフォルニア州全域においてカタログ化された,右横ずれ断層の地表トレースを用いた.このデータを用いた理由は,これらの断層面はその水平からの傾きがほぼ90°であることが分かっており,地表トレースが地下深部での断層形状にもほぼ等しいためである.その結果,分岐角度の分布はある値に明瞭なピークを持ち,そのピークは分岐構造のスケールにほとんど依存しないことが分かった.ここで得られた観測結果は,断層進化のモデルの拘束条件として重要である.2,数値モデルの構築として,本年度は,従来の我々の研究では考慮されていなかった,地震サイクルの効果を断層成長のモデル化に導入した.すなわち,一度の動的破壊時に生じる断層成長のみならず,地震の繰り返しという静的過程をも含めた,地質学的時間スケールでの断層の成長を考慮することを可能にしたのである.本年度は,まず,分岐断層の形成要因の一つとして推測されている,断層の屈曲部からの二次的断層の成長過程をモデル化した.その結果,地震の繰り返しにより屈曲部八の応力蓄積が生じ,それが確かに二次的断層,すなわち分岐を形成することが定量的に確かめられた.本年度は,初年度として,まず一回の地震イベント時に生じる断層形状の発展をモデルの解析によって調べた.本モデルでは,従来は無限に薄い平面としてモデル化されていた断層に,自然断層に見られる内部構造をマルチスケールモデルに基づいて考慮している.ここでは,基本的な主断層からの多数の分岐断層の形成過程と地震破壊との相互作用について調べた.成果は次の通りである.1,高速伝播する破壊先端の応力集中が分岐断層を多数発生させ得ることが示された.2,分岐の動力学的状態の決定には,主断層の破壊伝播距離が重要であり,それがある臨界長よりも短いときは,分岐は安定であり主断層長に比例した長さ分布を持つ.3,一方,主断層長が臨界長を超えると,その後に生成する分岐断層は不安定になり,すなわち自発的に伝播し,その長さは主断層長とはほとんど無関係になる.4,自発伝播する分岐は断層系の複雑化に寄与することが分かった.この事は従来の研究では指摘されておらず画期的である.5,多数の分岐断層は主断層の破壊伝播を抑制する効果があり,自然地震での破壊伝播速度がS波速度の80%程度であることを説明する.8,この破壊抑制効果は,巨視的には破壊エネルギーの主断層長に比例した増加として現れ,この結果は,岩石実験と地震波解析で得られている経験則を説明する.これらの結果は,数値計算手法における成果とともに,英文誌に投稿準備中である.本年度はまた,自然断層の発達過程を記録している,地形データの予備的解析も行った.データはすでに得られており,100m-100kmのダイナミックレンジを持ち,風化による地形の改変が少ないフィールドであり,本研究に適していることが分かっている.予備的解析の結果,ここには多数の正断層が存在しており,数桁の空間ケールで平行な断層のステップ構造とともに分岐構造が存在していることが分かった.本年度は,1,自然断層の実測データの解析と,2,数値モデルの構築を二本柱に据えて研究を遂行した.以下,それぞれの項目について記す.1,本年度の研究では,断層の地表トレースから読み取られる断層形状の二次元的特徴の定量的評価を行った.これは,既往の研究が断層の長さという一次元的情報のみに終始していたことを乗り越え,大きく発展させられたことを意味する,本研究では,まず計算機を用いた画像解析アルゴリズムを開発した.解析アルゴリズムには,パターンマッチングの手法を応用し,断層セグメントの位置と長さ,及び角度の情報を抽出することを可能にした.さらに断層の分岐構造に着目し,分岐角とその断層スケール依存性を調査した.データは,米国カリフォルニア州全域においてカタログ化された,右横ずれ断層の地表トレースを用いた.このデータを用いた理由は,これらの断層面はその水平からの傾きがほぼ90°であることが分かっており,地表トレースが地下深部での断層形状にもほぼ等しいためである.その結果,分岐角度の分布はある値に明瞭なピークを持ち,そのピークは分岐構造のスケールにほとんど依存しないことが分かった.ここで得られた観測結果は,断層進化のモデルの拘束条件として重要である.2,数値モデルの構築として,本年度は,従来の我々の研究では考慮されていなかった,地震サイクルの効果を断層成長のモデル化に導入した.すなわち,一度の動的破壊時に生じる断層成長のみならず,地震の繰り返しという静的過程をも含めた,地質学的時間スケールでの断層の成長を考慮することを可能にしたのである.本年度は,まず,分岐断層の形成要因の一つとして推測されている,断層の屈曲部からの二次的断層の成長過程をモデル化した.その結果,地震の繰り返しにより屈曲部八の応力蓄積が生じ,それが確かに二次的断層,すなわち分岐を形成することが定量的に確かめられた.
層間包接半導体擬似分子の創製と光化学特性評価

層状化合物H_4Nb_6O_<17>、H_2Ti_4O_9、HCaNb_3O_<10>,HNbWO_6およびHTaWO_6の層間へのCdS,Fe_2O_3,TiO_2および遷移金属酸化物等の半導体の包接法を確立した。層間に包接された半導体はいずれも厚み1nm以下の超微粒子であったが、量子サイズ効果に基づくバンドギャップの増加はほとんど認められなかった。層間包接半導体は包接していないバルク半導体より優れた光触媒活性を有しており、半導体粒子の凝集あるい結晶欠陥の増加に基づく活性の径時劣化が無く、長時間にわたり初期活性を保持できることがわかった。CdS、Fe_2O_3および遷移金属酸化物を包接した試料は可視光照射下で光触媒活性を示し、特にCuOやNiOを包接したものが優れた水素生成活性を示した。一方、H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9層間にTiO_2を包接したものは、3eV以上のエネルギーの光照射によって水を完全光分解できた。CdSとTiO_2を包接した試料はいずれも375nmのレーザー光照射により蛍光を発生することを見い出し、それらの蛍光減衰曲線をナノ秒オーダーの時間分解で測定することにより、層間のCdSとTiO_2からホスト層状化合物H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9へ10^6および10^8/secオーダーの高速で電子移動が進行していることを明らかにした。層状化合物H_4Nb_6O_<17>およびH_4Ti:_4O_9の層間へのCdS,Fe_2O_3,TiO_2等の半導体の包接法を確立した。CdSやFe_2O_3を包接した試料は可視光照射下で光触媒活性を示したが、水を水素と酸素に完全光分解することはできなかった。CdSとTiO_2を包接した試料はいずれも375nmのレーザー光照射により蛍光を発生することを見い出し、それらの蛍光減衰曲線をナノ秒オーダーの高速で測定することにより、層間のCdSとTiO_2からホスト層状化合物H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9へ1O^6および10^8/secオーダーの高速で電子移動が進行していることを見い出した。層状化合物H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9の層間へTiO_2およびPtを包接したナノ複合体を作製し、得られた複合体の光化学特性について検討した。層間に包接されたTiO_2とPtはいずれも厚み1nm以下の超微粒子であった。TiO_2にPtを担持すると優れた光触媒活性を示すことが知られているが、この触媒は水中分散状態では水を光分解することができなかった。これは、Pt上で水素と酸素の再結合(水の分解反応の逆反応)が速やかに進行するためである。しかし、本研究で合成した、H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9層間にTiO_2とPtを包接したナノ複合体は、3eV以上のエネルギーの光照射によって水を完全光分解できた。

これは、Ptを層間に包接することにより、水素と酸素の反応を仰制できたためである。TiO_2を包接した試料はいずれも375nmのレーザー光照射により400-700nmの波長のブロードな蛍光を発生することを見い出し、それらの蛍光減衰曲線をナノ秒オーダーの高速で測定することにより、層間のTiO_2からホスト層状化合物H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9へ10^8/secオーダーの高速で電子移動が進行していることを見い出した。これにより、本研究で合成されたナノ複合体の優れた光触媒活性は、ゲスト半導体からホスト層への電子移動により、電子と正孔の分離が効率よく行われたためであることが明かとなった。層状化合物H_4Nb_6O_<17>、H_2Ti_4O_9、HCaNb_3O_<10>、HNbWO_6およびHTaWO_6の層間へのCdS,Fe_2O_3,TiO_2および遷移金属酸化物等の半導体の包接法を確立した。層間に包接された半導体はいずれも厚み1nm以下の超微粒子であったが、量子サイズ効果に基づくバンドギャップの増加はほとんど認められなかった。層間包接半導体は包接していないバルク半導体より優れた光触媒活性を有しており、半導体粒子の凝集あるい結晶欠陥の増加に基づく活性の径時劣化が無く、長時間にわたり初期活性を保持できることがわかった。CdS、Fe_2O_3および遷移金属酸化物を包接した試料は可視光照射下で光触媒活性を示し、特にCuOやNiOを包接したものが優れた水素生成活性を示した。一方、H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9層間にTiO_2を包接したものは、3eV以上のエネルギーの光照射によって水を完全光分解できた。CdSとTiO_2を包接した試料はいずれも375nmのレーザー光照射により蛍光を発生することを見い出し、それらの蛍光減衰曲線をナノ秒オーダーの時間分解で測定することにより、層間のCdSとTiO_2からホスト層状化合物H_4Nb_6O_<17>およびH_2Ti_4O_9へ10^6および10^8/secオーダーの高速で電子移動が進行していることを明らかにした。
伝統的治療を可能にする古典学習教材の開発

鍼灸などの東洋医学は現代医学的な視点だけでなく、伝統的な考え方に基づく診療を行ってこそ、その真価が発揮される。伝統的な治療を行うためには医学古典教育が必須であり、多くの教員や学生の現状と要望に即した古典教材を開発した。鍼灸医学は膨大な医学古典や師弟関係などを基に継承・発展してきており、伝統的な治療を行うためには古典を含めた教育が必須である。しかし、我が国では明治以降医学制度の変革により鍼灸における古典教育が軽視されている状況であるが、その現状を調査した報告は皆無に等しい。そこで、アンケートを行ってその現状を分析した。2006年4月の時点で開学している鍼灸の教育機関(全国74校)に在籍する東洋医学概論あるいは古典科目担当者を対象とした。アンケート内容は、(1)古典に対する興味の有無、(2)古典教育の鍼灸師に対する必要性、およびその理由、(3)初学者を対象とした場合の望ましい教材、(4)古典を原文を含めて教えているか、およびその科目名、(5)古典専門の科目の有無など6項目とした。以上のアンケート調査を記名式の郵送法で行った。ほぼすべての担当者が古典教育に対する興味があり、教育に必要との認識も非常に高かった。そして、さまざまな考え方や治療方法を現代に応用し、臨機応変に取捨選択・創意工夫できる教育が必要とされている。望ましい教材は「わかりやすい」「親しみやすい」が多く、図解や絵が必要という意見も複数あった。「古典を正確に読むための方法」が必要という意見も複数あったが、「文法重視」は7.5%と低かった。以上より、鍼灸医学の理解と発展のために古典教育が必要とされており、現在の学生の状況に適した教材が求められていることがわかった。鍼灸医学は膨大な医学古典(以下古典)や師弟関係などを基に継承・発展してきており、伝統的な治療を行うためには古典を含めた教育が必須である。しかし、我が国では明治の医学制度変革以降、古典教育が軽視されているが、その現状を調査した報告は皆無に等しいため、前年に引き続きアンケート調査を行い、その現状を分析した。2006年4月の時点で開学している鍼灸の教育機関(全国79校)に在籍する全学生を対象に、アンケート調査を無記名式の郵送法で行った。回収率は学校ベースで64.6%(51校)で、有効回答率は99.98%(6588名)であった。古典に興味があるのは76.9%、古典教育が必要と回答したのは84.7%であり、その理由は鍼灸医学の理解に必要(67.7%)が最も多かった。入学前の漢文学習経験は73.6%、学校での古典の学習経験は69.4%であった。望ましい教材はわかりやすい(77.5%)もの、期待することは治療方法(60.2%)が高かった。多くの学生が古典に興味があり、鍼灸医学を理解して臨床に応用するために教育上必要との認識が高かった。学生の多くは漢文の学習経験があり、学校でも触れた者が多いが、難しいという印象を強く持っている。このため、図解や現代語訳を入れてわかりやすく、親しみやすいもので、また系統的で臨床応用可能なものが求められている。第一報の教員のアンケートと比較しても全体的な印象や要望はほぼ一致しており、これらをふまえた「古典教材」が必要とされていることがわかった。2006年4月の時点で開学している鍼灸の教育機関(全国79校)に在籍する東洋医学概論あるいは医学古典科目担当教員と全学生を対象とした、古典教育に関するアンケート調査の結果、多くの教員と学生が古典に興味があり、鍼灸医学を理解して臨床に応用するために必要であるが、難しいと認識していた。教材に対する全国の要望、つまり図解や現代語訳を入れてわかりやすく、親しみやすいものに対応し、また系統的で臨床応用可能なものにした。内容は基礎知識(文法、工具書、天文学など)、中国古代哲学、古典(黄帝内経)を柱とした。見開きB4で完結し、右ページには書き下し、現代語訳、基本&解説、図解を、左ページには原文、注釈、発展&応用、コラムを基本的な構成とした。工夫した主な点: 1.見やすく、読みやすいレイアウトで親しみやすさを重視2.多くの漢字にふりがなを付け、読みやすさを向上3.原文の内容のポイントを基本&解説で平易に提示4.図解で視覚的な理解を促進5.発展&応用で向上意欲を刺激。これに対する良好な反応を多く得ており、古典学習入門への敷居を下げることができたのではないかと思われる。一人でも多くの鍼灸師にとって伝統的な治療を行えるようになるための第一歩となり、一般的な治療だけでなく予防や未病の治療を含めた日本国民の健康の維持・増進に少しでも寄与できれば幸いである。なお、本教材は近く出版される予定(『東洋医学古典入門-基礎編-』(仮))である。