hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IB-IVUSによる肺腫瘍診断

この装置により得られた信号を生検あるいは手術後標本から得られた画像を比較検討し各IB値がどの組織に対応するかを検討した。2現在臨床応用されている気管支腔内超音波断層法(EBUS)の信号からコンピューター解析によりon timeでIB値が測定可能となれば多くのEBUS所有の施設で臨床応用可能となる。気管支内視鏡検査中に腫瘍の存在診断のみならず、組織性状、周囲への進展の有無も可能となる可能性がある。3中枢部の腫瘍、縦隔腫瘍、縦隔リンパ節腫脹の場合も現在の中枢用のEBUSからの信号をプログラムされたコンピューターからIB値を解析して末梢腫瘍のみならず、中枢病変においても組織性状診断が可能となり、生検時の有用な補助診断検査になると考えられる。1従来診断困難であった末梢病変の肺がん、縦隔リンパ節、肺門リンパ節診断において気管支鏡検査に超音波検査を併用することにより末梢肺腫瘍病変、縦隔・肺門リンパ節ともに描出が可能となった。2CT画像をコンピューター解析することにより仮想気管支鏡画像作成し、それを気管支鏡検査前に用いることにより気管支鏡検査の検査時間の短縮を図ることが可能となった。3仮想気管支鏡画像作成を行うことにより腫瘍、リンパ節とその周囲の血管病変との鑑別が可能となり気管支鏡生検時の重篤な出血を回避することが出来た。4仮想内視鏡画像のコンピューター解析を併用した気管支鏡検査にて診断し得た肺がん組織および縦隔・肺門リンパ節組織検体を用いて腫瘍組織のEGRF、ALK、ROS-1、BRAFなどの遺伝子発現、遺伝子変異を調べることにより、現在臨床応用されている、それぞれの遺伝子関連の分子標的治療薬を治療に応用することが可能であった。5上記と同様に気管支鏡検査にて診断し得た肺がん組織および縦隔・肺門リンパ節組織検体を用いて免疫チェックポイント機構に関与するPD-L1の発現を調べることにより臨床応用されている様々な免疫チェックポイント阻害薬による治療が可能であった。6さらに気管支鏡で採取した組織を電子顕微鏡による超微形態を調べることにより、遺伝子発現の有無、免疫チェックポイント機構に関与するPD-L1の発現の有無の関連を現在検索中である。これらの関連が明らかになれば肺がんの発がんに関連する機構の解明、新たな治療薬の開発が可能となると思われる。1仮想内視鏡画像のコンピューター解析を併用した気管支鏡検査にて診断し得た肺がん組織および縦隔・肺門リンパ節組織検体を用いて腫瘍組織のEGRF、ALK、ROS-1、BRAFなどの遺伝子発現、遺伝子変異を調べることにより、遺伝子関連分子標的治療薬を治療に応用することが可能となった。2気管支鏡検査にて診断し得た肺がん組織および縦隔・肺門リンパ節組織検体を用いて免疫チェックポイント機構に関与するPD-L1の発現を調べることにより免疫チェックポイント阻害薬による治療が可能となった。3現在検索中の気管支鏡で採取した組織を電子顕微鏡による超微形態を調べることにより、遺伝子発現の有無、免疫チェックポイント機構に関与するPD-L1の発現の有無の関連を近い間に明らかにできると思われる。1. EBUS/IB値と超微形態の関連遺伝子変異免疫チェックポイント機構との関連1気管支鏡
地球内部物質の形成過程及び相変態のダイナミックス

色々な地球科学現象は決して静的ではなく、それらを把握し理解するために、従来の静的な物質の構造や組織の研究では充分ではない.地殻やマントル鉱物の構造・組織の研究によって地球物理現象、流動現象や地震の発生、沈み込むスラブの運動など地殻・マントルのダイナミクスを理解を深めた.ダイヤモンドアンビル加圧装置に加熱装置を設置し装置を利用したり、高エネルギー研究所の放射光を利用してマルチアンビル高圧装置を用いて100GPaまでの高圧で更に2000°C以上の地球内部の再現実験を試み、体積弾性率や熱膨張率などの物性常数などももとめた.地球内部物質が温度・圧力・応力・分圧・化学ポテンシャルの変化に伴って、転移・分解・融解・固体反応等の構造や組織の変化を明らかにした.また物質形成過程、元素や同位体の分布、分配、移動や、さらにこれらの変化過程に関して時間軸を考慮した運動論の議論を行った.その過程を単に温度・圧力だけを関数にするばかりでなく、昇温や降温速度、時間変化、保持時間、応力や張力を変数にし、動的に捕らえて物質科学的観点から議論した.転移速度や見かけ上の活性化エネルギーを計算を行い、転移の各素過程のメカニズムを明らかにした.マントル物質にかかる差応力による構造の変形,組織変化や転移密度変化を温度関数にした試料を電子顕微鏡で観察し,原子配列の変化や原子の挙動を逐次観察することや、それらの変化に伴う微視的な組織の変化を観察し、それらの運動機構やカイネティックスを研究も行った.一方原子の原子間二体ポテンシャルを与え,分子動力学計算を用いて高温高圧状態の構造のシミュレーションを行った.これらによりマグマ中の液相からの結晶化過程,融解過程,固液界面の移動,圧力誘起非晶質転移,などのシミュレーションを行った.色々な地球科学現象を理解するために、従来の静的な物質の構造や組織の研究では充分ではない。本総合研究では地球物質の変態などのダイナミクスについて研究集団を組織して研究を行う。本総合研究では地球・惑星鉱物の形成機構、またその変化過程を単に温度・圧力だけを関数にするばかりでなく、昇温や降温速度、時間変化、保持時間、応力や張力を変数にし動的に捕らえて物質科学的観点から議論することを目的とした。色々な物理的な変数に対する物質の構造や組織に関するミクロな現象と、グローバル現象が研究対象となる。測定手段や解析方法は多岐にわたり、また惑星物質から地球深部物質に到るまで広い実験対象について生じる動的問題は、有機的に関連しており、相互の理解が必要である。平成7年度に具体的行う主な課題は(1)鉱物の圧力誘起転移をX線回析実験で時間分割その場観察する。(2)転移の各素過程を観察し転移のメカニズムを議論する。(3)分子軌道論を用いて高温高圧状態の構造のシミュレーションをする。(4)応力場での塑性変形実験、結晶組織変化について研究し、地殻の流動現象を究明する。(5)マントル物質の水の挙動を解明する。高温高圧下での塩基性鉱物の水和反応、また水和鉱物の高圧下での安定性を究明する。申請の採択通知が昨年11月にあり、予算の施工が今年1月下旬となったため研究活動の実質的な期間が短いため、各研究分担者毎に今年度の活動は行い、準備の都合上研究集会は不可能であり来年度に行うことにした。色々な地球科学現象は決して静的ではなく、それらを把握し理解するために、従来の静的な物質の構造や組織の研究では充分ではない.地殻やマントル鉱物の構造・組織の研究によって地球物理現象、流動現象や地震の発生、沈み込むスラブの運動など地殻・マントルのダイナミクスを理解を深めた.ダイヤモンドアンビル加圧装置に加熱装置を設置し装置を利用したり、高エネルギー研究所の放射光を利用してマルチアンビル高圧装置を用いて100GPaまでの高圧で更に2000°C以上の地球内部の再現実験を試み、体積弾性率や熱膨張率などの物性常数などももとめた.地球内部物質が温度・圧力・応力・分圧・化学ポテンシャルの変化に伴って、転移・分解・融解・固体反応等の構造や組織の変化を明らかにした.また物質形成過程、元素や同位体の分布、分配、移動や、さらにこれらの変化過程に関して時間軸を考慮した運動論の議論を行った.その過程を単に温度・圧力だけを関数にするばかりでなく、昇温や降温速度、時間変化、保持時間、応力や張力を変数にし、動的に捕らえて物質科学的観点から議論した.転移速度や見かけ上の活性化エネルギーを計算を行い、転移の各素過程のメカニズムを明らかにした.マントル物質にかかる差応力による構造の変形,組織変化や転移密度変化を温度関数にした試料を電子顕微鏡で観察し,原子配列の変化や原子の挙動を逐次観察することや、それらの変化に伴う微視的な組織の変化を観察し、それらの運動機構やカイネティックスを研究も行った.一方原子の原子間二体ポテンシャルを与え,分子動力学計算を用いて高温高圧状態の構造のシミュレーションを行った.これらによりマグマ中の液相からの結晶化過程,融解過程,固液界面の移動,圧力誘起非晶質転移,などのシミュレーションを行った.色々な地球科学現象は決して静的ではなく、それらを把握し理解するために、従来の静的な地質の構造のや組織の研究では充分でない.地殻やマントル鉱物の構造・組織の研究によって地球物理現象、流動現象や地震の発生、沈み込むスラブの運動など地殻・マントルのダイナミクスを理解を深めた.ダイヤモンドアンビル

加圧装置に加熱装置を設置し装置を利用したり、高エネルギー研究所の放射光を利用してマルチアンビル高圧装置を用いて100GPaまでの高圧で更に2000°C以上の地球内部の再現実験を試み、体積弾性率や熱膨張率などの物性常数などももとめた.地球内部物質が温度・圧力・応力・分圧・化学ポテンシャルの変化に伴って、転移・分解・融解・固体反応等の構造や組織の変化を明らかにした.また物質形成過程、元素や同位体の分布、分配、移動や、さらにこれらの変化過程に関して時間軸を考慮した運動論の議論を行なった.その過程を単に温度・圧力だけを関数にするばかりでなく、昇温や降温速度、時間変化、保持時間、応力や張力を変数にし、動的に捕らえて物質科学的観点から議論した.転移速度や見かけ上の活性化エネルギーを計算を行ない、転移の各素過程のメカニズムを明らかにした.マントル物質にかかる差応力による構造の変形,組織変化や転位密度変化を温度関数にした試料を電子顕微鏡や光学顕微鏡で観察し,原子配列の変化や原子の挙動を逐次観察することや、それら変化に伴う微視的な組織の変化を観察し、それらの運動機構やカイネティックスを研究も行なった.一方原子の原子間二体ポテンシャルを与え,分子動力学計算を用いて高温高圧状態の構造のシミュレーションを行なった.これらによりマグマ中の液相からの結晶化過程,融解過程,固液界面の移動,圧力誘起非晶質転移,などのシミュレーションを行なった.
農村部・都市部住民における慢性腎臓病の要因の解明と新規マーカーの確立

神戸研究では、腎機能と関連すると考えられる塩味味覚低下と仮面高血圧との関連について論文報告を行った。篠山研究では、高血圧、脂質異常、糖代謝異常は、動脈硬化早期指標だけでなく、男性において慢性腎臓病(CKD)とも関連がみとめられた。喫煙は動脈硬化およびCKDの危険因子とされるが、現在喫煙者において足首運動負荷後の血流低下がみとめられることを論文報告し、塩味味覚低下がみとめられることを学会報告した。さらに、尿中L-FABPを測定し、CKDの有病割合を分析した。尿中L-FABP正常高値の群と低値の群の間に1年後の腎機能低下の有意な差はみとめられなかったが、追跡期間を延長した観察が必要である。平成27年度は、農村部住民コホート「篠山研究」では720名(男性330名、女性390名)の市民より調査への協力を得た。推定GFRの分布は、男性:60未満14.2%、90以上12.4%、女性:同10.3%、10.0%であった。尿中アルブミン・クレアチニン比の分布は、男性:30以上299未満3.6%、300以上0.6%、女性:同2.1%、0.3%であった。腎機能に関連すると考えられる尿中ナトリウムの測定および塩味味覚検査、塩味の嗜好に関するアンケートを聴取した。尿中ナトリウムから推算した推定塩分摂取量の平均値は、男性9.1グラム、女性8.6グラムであった。味覚検査を実施したのは、534名(男性215名、女性319名)であり、塩分濃度0.6%で塩味を感じ、うす味に慣れていると判定された者は、男性で58%、女性で71%であった。この割合は、男女とも関東地方において報告されている割合より多いが、アンケートで聴取した塩味の嗜好も含め、男性の方が女性と比べて塩味を好み、かつ、うす味に慣れていない傾向があった。都市部住民コホート「神戸研究」は、2回目の追跡調査が終了し、解析データ構築中である。神戸研究における尿中L型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)の分析を資金不足のために断念したが、篠山研究においては順調に研究協力者募集の上、尿中L-FABPを分析することができ、論文作成を進めている。L-FABPは、腎機能や動脈硬化に関連する可能性があり、一般集団における知見は見当たらない。篠山研究では食習慣と動脈硬化早期指標について短報を、喫煙状況と下肢動脈硬化早期指標について原著論文を筆頭で執筆し、現在投稿中である。研究計画の縮小があったものの、順調に成果が出ており、総合的に見れば、概ね順調に進展していると考えられる。平成28年度は、農村部住民コホート「篠山研究」において、647名(男性292名、女性355名)の篠山市民より研究調査への協力を得た。推定GFRの分布は、男性:60未満17.5%、90以上6.5%、女性:同11.8%、9.6%であった。尿中アルブミン・クレアチニン比の分布は、男性:30以上299未満3.4%、300以上0.3%、女性:同2.6%、0.0%であった。腎機能にも関連すると考えられる尿中ナトリウムから推算した推定塩分摂取量の平均値は、男性9.2グラム、女性8.5グラムであった。尿中L型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)について、2年間の調査で得られた検体の測定を行った。継続して受診した対象者の2回目の結果を除外した解析対象人数は男性447名、女性553名となった。男性において、尿中L-FABPの6分位最高値群(Q6:2.43 ug/gCr以上)において、慢性腎臓病(CKD)の多変量調整オッズ比は、6分位最低値(Q1-Q2:1.32 ug/gCre以下)群と比べて2.26(1.01-5.05)倍と有意に高かった。L-FABPの6分位最高値群の範囲は、糖尿病性腎症の経過観察に用いられる基準値(8.4 ug/gCre以下)よりも低かった。女性においては、尿中L-FABPとCKDリスクとの関連はみとめられなかった。尿中L-FABPは、健康な住民集団においても、CKDのスクリーニングに使用できる可能性が示唆された。都市部住民コホート「神戸研究」については、塩味味覚閾値高値と仮面高血圧との関連についての原著論文を作成中である。篠山研究においては順調に研究協力者募集ができたことで、L-FABP測定の検体数を拡充し、再解析を行い、論文作成を進めている。L-FABPは、糖尿病性腎症の経過観察に使われ、腎機能や動脈硬化に関連する可能性があるが、一般住民集団における知見は見当たらない。そこで、健康な住民における腎障害の早期発見・早期予防に用いられるかについて検討を行っている。篠山研究に関する筆頭著者として執筆した論文では、食習慣と動脈硬化早期指標についてまとめた短報が兵庫医科大学医学会雑誌に受理され、現在喫煙者は非喫煙者と比べて下肢動脈硬化早期指標であるABI(エービーアイ:上下肢動脈収縮期血圧比)低値のリスクが高いことを報告した原著論文がAngiologyに受理された。

平成28年度は、神戸研究におけるL-FABPの測定や篠山研究における血管年齢検査を資金不足のために断念するなど、研究計画の縮小があったものの、順調に成果が出ており、総合的に見れば、概ね順調に進展していると考えられる。平成29年度は、農村部住民コホート「篠山研究」において、641名(男性286名、女性355名)の調査協力を得、腎機能と関連すると考えられる尿中ナトリウムや動脈硬化早期指標としての心臓足首血管指数の測定を行った。篠山研究については、喫煙習慣と塩味味覚低下との関連についての学会報告をおこなった。地域住民40-64歳の男女を対象に塩味味覚を評価し、塩味味覚閾値1.0%以上を塩味味覚低下と判定した。非喫煙と過去喫煙を喫煙なしとして対照群とした、現在喫煙群における塩味味覚低下の多変量調整オッズ比は、男性2.46(1.20-5.06)、女性1.28(0.25-6.49)であった。その他、メタボリックシンドロームの構成因子(高血圧、脂質異常、耐糖能異常)と動脈硬化および腎機能低下との関連について篠山研究において分析し、肥満の有無にかかわらず、メタボ構成因子を保有することで動脈硬化のリスクが上昇する可能性が示唆されること、男性において肥満は慢性腎臓病(CKD)と関連したことなどを学会報告した。都市部住民コホート「神戸研究」では、検査時血圧が正常域(140/90mmHg未満)の健康な市民892名を対象に、塩分を含んだろ紙を用いた塩味味覚検査と1週間の家庭血圧測定を行った。塩味を初めて感じたろ紙塩分濃度により、対象者を塩味味覚閾値0.6%、0.8%、1.0%以上の群に分類した。家庭血圧は、朝晩5日以上測定できたデータを有効データとし、家庭血圧平均値135/85mmHg以上を仮面高血圧と判断した。塩味味覚閾値0.6%の群を対照とした、同1.0%以上の群の仮面高血圧の多変量調整オッズ比をもとめた場合、男性では有意な差はみとめられなかったが、女性では2.98(1.16-7.64)であった。この知見はHypertension Researchに受理された。神戸研究では、腎機能と関連すると考えられる塩味味覚低下と仮面高血圧との関連について論文報告を行った。篠山研究では、高血圧、脂質異常、糖代謝異常は、動脈硬化早期指標だけでなく、男性において慢性腎臓病(CKD)とも関連がみとめられた。喫煙は動脈硬化およびCKDの危険因子とされるが、現在喫煙者において足首運動負荷後の血流低下がみとめられることを論文報告し、塩味味覚低下がみとめられることを学会報告した。さらに、尿中L-FABPを測定し、CKDの有病割合を分析した。尿中L-FABP正常高値の群と低値の群の間に1年後の腎機能低下の有意な差はみとめられなかったが、追跡期間を延長した観察が必要である。篠山研究と神戸研究の2地域においてニュースレターを発送し、次年度の研究検査の受検勧奨を行う。篠山研究では、重点的に腎機能を評価するために、28年度も尿中アルブミン、ナトリウムなどの関連指標の測定や生活習慣問診を行い、さらに新規研究協力者を対象に尿中L型脂肪酸結合蛋白(L-FABP)を分析する。神戸研究でも確立した腎機能関連項目を測定し、篠山の比較集団とする。篠山研究では、重点的に腎機能を評価するために、平成29年度も尿中アルブミン、ナトリウムなどの関連指標の測定や生活習慣問診を行う。これまでの生活習慣と、推定GFRと尿中アルブミンを組み合わせたCKDの変化との関連について分析する。アウトカムとしては、動脈硬化指標としての心臓足首血管指数(cardio-ankle vascular index:CAVI)および上下肢動脈収縮期血圧比(ankle brachial index:ABI)の検査を再開し、65歳以上になった研究対象者について再検査を行う。
アメリカのキリスト教福音派による環境保護運動

第一に社会改革を断行してきた福音派左派の成立過程に関する神学的・宗教社会学的研究を行った。アズベリー大学のD・シュワーツ教授に面談し、神学・宗教的には保守派であっても、政治的にはリベラル派に属し、民主党を支持する福音派左派の誕生までの歴史的経緯に関してき取り調査を行った。また、エヴァンジェリカル・ソーシャル・アクションを主宰するイースタン大学のロン・サイダー教授から聞き取り調査を行った。第二に、ドュリュー大学のパット・カーンズ教授、ニューヨーク大学のマルシア・パリー教授への聞き取り調査を行い、環境保護問題に関する宗教右派団体と福音派左派団体対立構造の概要を把握した。第三に、環境問題に取り組む3つの団体、(1)全米最大の福音派団体である全米福音派連盟(NAE)、(2)福音派左派の福音派環境ネットワーク(EEN)、および、これらに対立する(3)宗教右派(保守派)のコーンウォール・アライエンス・フォー・スチュワードシップ・オブ・クリエーション(CASC)に関する組織論的研究を試み、対立関係を実証的に明確にした。第四に、CASCの組織論的研究では、共和党、フォーカス・オンザ・ファミリーなどの宗教右派団体やヘリテージ財団(レーガン保守政権のシンクタンク)との関係を調査する試みは、CASCのベイスナー博士から回答は得ることが出来ず、とん挫した。また、当初は環境保護の草の根的運動に注目する予定であったが、ネットワークは濃密かつ継続的なものではなく、緩やかで非継続的であることが判明し、この点も、方針転換し、福音派左派団体と宗教右派団体による地球環境保護問題への取り組みに関する宗教社会学的研究に留まった。本研究の成果は、「米国福音派による環境保護運動:その現状と課題」と題して、『地球システム・倫理学会会報』No.12、2017(112ー117頁)に掲載された。基本文献の収集に関しては、初年度の計画通り、ほぼ終えることができた。その中には、以下紹介する福音派環境保護運動家の団体関連の書籍も含まれている。今回成果を挙げることができたのは、文献調査による情報収集では理解しきれない細部にわたる情報を得るために、12月に行った福音派環境保護運動団体および運動家に対する聞き取り調査である。以下の3団体を訪問し、種々の情報を収集することができた。第一に、当初訪問と聞き取り調査を考えていたDavid Swartz教授およびRon Sider氏は先方の都合で面会できなかった。そのため、福音派左派による活動に関する神学的・宗教学的・歴史的調査は不十分となったからである。改めて次年度に聞き取り調査を実施する必要がある。第二に、EENおよびCASCは共に、個人研究者や教会単位に運動が主流を占めているため、組織や草の根運動自体は予想したほど規模が大きくないことが判明した。第三に、両者とも、政治活動もしくはロビー活動よりはむしろ教育・啓蒙活動に予算や時間を割いていることが判明した。以上のことから、研究の方向性を若干修正する必要がある。2016年度の研究活動は初年度に収集できなかったデータを収集することに加えて、研究成果を学会において発表することであった。まず、データの収集に関しては、初年度は文献調査に基づき主要な団体を訪問し必要なデータは収集したが、全体的な環境哲学に関するデータ、さらには、周辺の諸団体および、福音派左派や宗教右派の環境保護運動に関する、下記の研究者からデータの収集を行った。2016年5月3日、マサチューセッツ州ボストン在住の環境哲学者のDr. Roger S. Gottliebと面会し、環境哲学に関する情報を収集し意見交換を行った。その後3日、4日にケンタッキー州ウィルモアを訪ね、福音派左派の歴史に詳しいProf. David R. Swartzと面会し、福音派左派の環境保護運動に関して意見交換を行った。レキシントンで福音派左派の環境保護団体Blessed Earthを訪問した。その後5月5日には、ドゥリュー大学教授のLaurel Kearnsと面会し、宗教右派と福音派右派による環境保護運動およびそれに対する反対運動に関して意見交換を行った。9月13日、ニューヨーク大学でProf. Marcia Pallyと面会し、特に宗教右派と福音派左派の間に位置づけられる中間主義者に関する情報を収集した。これらの訪問によりほぼ必要なデータは収集することができた。これらのデータや文献調査を踏まえ学会で研究発表を行った。2016年11月12日に、麗澤大学で開催された、地球システム・倫理学会の第12回学術大会において「米国福音派による環境保護運動:その現状と課題」と題して、科学、経済、政治、神学の4つの対立軸を紹介し、福音派左派によるクリエーション・ケア運動と宗教右派による反クリエーション・ケア運動について報告を行った。研究調査は順調に進捗している。平成26年11月12日に開催された地球システム・倫理学会第12回学術大会において「米国キリスト教福音派による環境保護運動:その現状と課題」と題して個人発表を行ったが、それに基づき執筆した論文は、翌平成27年に、同じタイトルで『地球システム・倫理学会会報』No.12、2017(112ー117頁)に掲載された。最終年度の平成28年度は、過去2年間で収集しきれなかったデータについて、10月末から11月初旬にかけて米国を訪問した。

特に、平成25年度に訪問した、環境保護より経済発展を重視するCornwall Alliance for the Stewardship of Creation(CASC)の指導者である宗教右派のキャルビン・ベイスナー博士から、CASCと宗教右派組織および共和党との連携や関わりに関する情報を入手できていなかったことから、11月に再度訪問したものの、訪問の打診の段階で宗教右派および共和党関連団体との組織的関係に関する事情聴取は、かなり立腹したような書き方で拒否されたため、止む無く、同関係については情報収集を避け、神学的背景、特に原理主義的思想に関する情報収集を行った。これらの調査によって、環境に関する福音派の右派陣営と左派陣営の思想的背景はおおよそ明らかとなった。経済発展を重視し環境保護に反対するキャルビン・ベイスナー博士が代表するCASCの組織的全容を把握することが本研究のひとつの重要課題であった。文献調査では、CASCは共和党の諜報員であるクリス・ロジャースが代表を務めるジェイムズ・パートナーシップ(JP)の下位組織であり、もう一方の下位組織の団体がフォーカス・オン・ザ・ファミリーなどの宗教右派団体の広報を担当する広告代理店である。また、JPはレーガン保守政権当時創建されたシンクタンクのヘリテージ財団とも関係があるとされている。しかしながら、こうした関係を明らかにするためにCASCのベイスナー博士に面会しインタビューを行うために、メールで事前に趣旨を説明したところ、宗教右派とは無関係であり、共和党とも全く関係がない旨の、怒りに駆られて語気をつよめた返事があった。これを受け、関係修復をするための返事を書き、面談に漕ぎつけ、思想面での情報は入手できたものの、組織的な背景についての情報収集はとん挫した。また、当初は環境保護の草の根的運動に注目する予定であったが、さほど、ネットワークは濃密かつ継続的ではなく、緩やかで非継続的であることが判明し、この点も、方針転換が必要と考えられる。第一に社会改革を断行してきた福音派左派の成立過程に関する神学的・宗教社会学的研究を行った。アズベリー大学のD・シュワーツ教授に面談し、神学・宗教的には保守派であっても、政治的にはリベラル派に属し、民主党を支持する福音派左派の誕生までの歴史的経緯に関してき取り調査を行った。また、エヴァンジェリカル・ソーシャル・アクションを主宰するイースタン大学のロン・サイダー教授から聞き取り調査を行った。第二に、ドュリュー大学のパット・カーンズ教授、ニューヨーク大学のマルシア・パリー教授への聞き取り調査を行い、環境保護問題に関する宗教右派団体と福音派左派団体対立構造の概要を把握した。第三に、環境問題に取り組む3つの団体、(1)全米最大の福音派団体である全米福音派連盟(NAE)、(2)福音派左派の福音派環境ネットワーク(EEN)、および、これらに対立する(3)宗教右派(保守派)のコーンウォール・アライエンス・フォー・スチュワードシップ・オブ・クリエーション(CASC)に関する組織論的研究を試み、対立関係を実証的に明確にした。第四に、CASCの組織論的研究では、共和党、フォーカス・オンザ・ファミリーなどの宗教右派団体やヘリテージ財団(レーガン保守政権のシンクタンク)との関係を調査する試みは、CASCのベイスナー博士から回答は得ることが出来ず、とん挫した。
イオンチャネルをターゲットとしたハイパーサーミアによる口腔乾燥症の新規治療戦略

口腔乾燥症に対する新規治療法として、申請者は唾液腺組織に対する局所的温熱作用による唾液分泌促進について研究を行ってきた。本研究では、温度上昇に伴う細胞内カルシウム濃度上昇に着目し、細胞外カルシウム流入メカニズムと目されるTRPチャネルの関与について明らかにすることを目的とした。研究結果から、25°Cから37°Cへの温度上昇では細胞外からのカルシウム流入が細胞内カルシウム濃度の上昇に関与している可能性は低く、また組織学的検査から唾液分泌に重要なチャネルやトランスポーターの局在の変化は認められなかった。今後温度上昇に伴う唾液分泌に関与するタンパクについてさらなる研究が必要であると考えられる。TRPチャネルは哺乳類においては29種類の遺伝子と,6つのサブファミリーにより構成されており,温度・浸透圧の刺激センサーとしての役割が考えられているが,その機能については不明な点も多い.現在までに唾液腺組織においてはTRPA,TRPV,TRPMチャネルの発現が確認されている.本研究では,既にチャネルの単独刺激による唾液分泌が確認されている,TRPV(TransientReceptorPotentialVaniloid)4チャネルに注目し,唾液腺に対する温熱刺激による催唾作用のメカニズムの解明を目指している.これまでの実験で,顎下腺を体外に摘出し灌流を行うEx vivo顎下腺灌流実験において,25°Cから42°Cまでの環境温度下でTRPV4チャネルの特異的刺激薬とされるGSK101670AおよびRN-1747を灌流液中に添加して灌流を行ったところ,各温度での唾液分泌量の増加が認められた.しかし,灌流実験のみでは唾液分泌量のメカニズムの解明には不十分であるため,今後はTRPV4チャネルの刺激薬や阻害薬が細胞内[Ca2+]濃度の変化にどのような影響をもたらすかについて,カルシウムイメージング法を用いて検討する予定である.また,温度変化による唾液分泌の増加と唾液中のイオン組成との関連についても明らかにしたい.口腔乾燥症の治療法としてこれまで人工唾液や薬物療法などが用いられてきたが、超高齢社会のニーズより治療効果が高くより副作用の少ない治療法の開発が求められている。そこで申請者は唾液腺に対して皮膚外から局所的温熱刺激を与えるハイパーサーミアに着目し、その臨床応用について検討してきた。これまでの研究により、唾液腺自体への直接的な温熱刺激が唾液分泌量の上昇をもたらすこと、さらに唾液腺細胞内のカルシウム濃度が温度上昇に伴い上昇し、その結果唾液分泌量が上昇することが明らかになっていた。本研究ではカルシウム上昇に関与する複数のメカニズムのうち、温度感受性の原因となるものを特定して口腔乾燥症に対する新たな治療戦略を確立することを目的とした。細胞内カルシウム濃度上昇は副交感神経刺激後の最初のシグナルとなり唾液分泌が開始される。細胞内カルシウムの上昇は細胞内の小胞体に貯蔵されたカルシウムの放出と、続いて起きる小胞体内のカルシウムの枯渇をシグナルとした細胞外からのカルシウムの流入の2つの経路が確認されている。当初本研究では細胞外カルシウム流入経路のひとつと考えられるTPRチャネルに着目していたが、カルシウムイメージング法とタプシガーギンを使用したex vivoマウス顎下腺潅流実験から、細胞外カルシウム流入の関与が否定された。一方で細胞外カルシウムを除去した状況下でムスカリン刺激を行い、小胞体からのカルシウム放出とそれに伴う唾液分泌量に温度感受性があるかを検討したところ、37°Cは25°Cよりもわずかにカルシウム濃度と分泌量の増加を認めたが、有意差は認めなかった。結果として温度上昇に伴う唾液分泌量増加の原因を特定するには至らなかったが、今後、小胞体からのカルシウム放出に関わるメカニズムについてより詳細に検討する余地があると考えられる。TRPV4チャネルの唾液腺における生理作用はいまだ解明されていない点も多く,温度刺激のみならず,浸透圧刺激によるチャネルの活性化も指摘されている.細胞内[Ca2+]濃度の変化がチャネル自体の活性化によるものであるか,または浸透圧変化によるRVD(Regulatory volume decrease)による相対的な[Ca2+]濃度変化によるものなのかを明らかにする必要があると考えられる.歯科補綴学・生理学唾液分泌はムスカリン受容体へのアゴニストの結合をきっかけとして,細胞内[Ca2+]濃度の上昇,カルシウム依存性Cl-チャネル(TMEM16A)の活性化,Na+の腺腔内への排出を経て,水分子の移動が伴う複雑なメカニズムを持っている.温度変化はこれらのメカニズムの中の一部分に影響を与えるのか,全てのチャネルの駆動力を促進するのかは明らかになっていない.現在のところTRPV4チャネルが温度上昇によって活性化され,結果として細胞内[Ca2+]濃度の上昇を招き,唾液分泌を促進するとの仮設のもと実験を行っている.今後は浸透圧変化による影響も考慮にいれつつ研究を進める予定である.平成26年度に実施予定であったTRPV

4siRNAを用いた阻害実験で当初の予定よりも手技的問題により実施が遅れ,その結果次年度に行うことになった.平成27年度においてSiRNAを用いた阻害実験を行う予定である.
マレーシアの海藻の系統分類学的研究

3.紅藻ムカデノリ科の日本産の種群とマレーシア産種群を含む分子系統解析によって、いくつかの興味ある知見が得られている:1)Halymenia属はよく纏まった種群で、Cryptonemia属と近縁である;2)日本産マツノリ・コメノリ・マタボウはキョウノヒモ属Synkoraenaと単系統になる;3)マレーシア産、大西洋産および日本・中国産ムカデノリGrateloupiafilicinaはそれぞれ異なった3種である可能性が高い(投稿中)。4.紅藻フジマツモ科ソゾ属の1種Laurencia pannosaから2種類のセスキテルペノイドの新規化合物が得られている(原稿準備中)。1.今までオーストラリア東部海域からのみ報告されていた紅藻フジマツモ科ソゾ属のLaurencia similisを事前調査でマレーシア海域から得て、Laurencia papillosaとの比較によって本種の特徴を明らかにし、論文として発表した。本種の含ハロゲン化合物組成も明らかにされつつある。2.マレーシアに生育するLaurencia obtusaの一変種を事前調査で得て、形態学的知見並びに含ハロゲン化合物組成の特徴から、その分類学的位置をLaurencia snackeyiとして確定し、論文にまとめた。本種の知見によって、日本の琉球列島に生育する未確定種の正体が明らかにされ、リュウキュウソゾ(L. snackeyi)として公表する予定である。3.Laurenciapavipapilltaの標本を事前調査で得て、特徴を明らかにし、論文として公表した。そのほか、未同定のソゾ属種を得ている。4.紅藻シマテングサ科・テングサ科・ムカデノリ科・イバラノリ科及びフジマツモ科ヤナギノリ連、褐藻アミジグサ科とイソガワラ科では興味ある種を採集し、形態学的観察・分子系統学的解析が進行している。5.褐藻ホンダワラ属Sargassumでは未記載と思われる4種を採集し、形態学的特徴の把握を行っている。マラッカ海峡のポートディクソン産Sargassumoligocystumでは、同じマレーシアのサバ州、フィリピン及び日本産の個体群とは異なって雌雄の生殖器官が同巣(最も原始的な様式)であることが明らかになった。1.紅藻フジマツモ科ソゾ属のLaurencia similisの含ハロゲン化合物組成を明らかにし、論文として公表した。本種にはpolybrominated indolesである1-methy1-2,3,5,6-tetrabromoindoleと2,3,5,6-tetrabromoindoleが大量に含まれている。これらの成分は同属のソゾノハナLaurenciabrongniartiiからも見つかっており、indolesを生成する本属の種はこの2種だけである。外部形態は異なっているが、生殖器官、特に四分胞子嚢を生じる周軸細胞の数が共に1個という他の種に見られない特徴を共有していることから、両者が近縁であることを明らかにした。2.マレーシアから生育を初めて確認した種のうち、下記の種については形態的観察を主とした論文を取りまとめた。Cryptonemiayendoi(ムカデノリ科),Caulacanthus ustulatus(イソモッ力科),Chondracanthus intermedius(スギノリ科),Griffithsia shousboei(イギス科)及びLaurencia flexilis(フジマツモ科).3.紅藻コノハノリ科のヒメズタ属(Taenioma)2種をマレーシア海域で初めて発見し、それらの形態変異を詳細に解析した論文を投稿中である。4.紅藻フジマツモ科のAmansia rhodanthaを太平洋沿岸で初めて採集した。本種の知見によって、日本の暖海域に生育するキクヒオドシ(Melanmansia glomerata)の所属に問題のあることが明らかになった。5.紅藻テングサ科とムカデノリ科の種の分子系統学的解析が進行中で、日本産の種との比較検討が行なわれている。3.紅藻ムカデノリ科の日本産の種群とマレーシア産種群を含む分子系統解析によって、いくつかの興味ある知見が得られている:1)Halymenia属はよく纏まった種群で、Cryptonemia属と近縁である;2)日本産マツノリ・コメノリ・マタボウはキョウノヒモ属Synkoraenaと単系統になる;3)マレーシア産、大西洋産および日本・中国産ムカデノリGrateloupeafilicinaはそれぞれ異なった3種である可能性が高い(投稿中)。
終脳特異的樹状突起性細胞接着分子テレンセファリンのシナプス可塑性における役割

脳の最も吻側のセグメントである終脳は大脳皮質・海馬・線条体・嗅球などの領域を含み、学習・記憶、各種知覚情報の統合、随意運動のコントロールなどの様々な高次機能を司っている。申請者らは終脳セグメントに特異的に発現している膜蛋白質テレンセファリン(TLN)を発見し、本分子が免疫グロブリン・スーパーファミリーに属する新規の細胞認識・接着分子であることを報告してきた。これまでに、(1)終脳セグメント特異的発現、(2)神経細胞特異的発現、(3)樹状突起膜への選択的局在、(4)成体における高い発現レベルの維持などから、TLNがシナプスの可塑性に関与する可能性が示唆されてきた。また、海馬における長期増強現象(LTP)などの可塑的変化に応じて、樹状突起の形態的変化(スパインの構造変化、シナプス前膜の後膜の接触面の増加など)が報告されており、そのような現象に細胞間の認識・接着を調節する分子が関与していると考えられている。そこで本研究ではシナプス可塑性を制御する分子の候補としてTLNをとりあげ、電気生理学的・解剖学的・行動学的・生化学的・分子生物学的および発生工学的手法を用いてその可能性を追及した。(1)TLNのカウンターレセプター分子としてのLFA-1インテグリンの発見TLNがインテグリンファミリーに属する細胞接着分子であるLFA-1(lymphocyte function-associated antigen-1)をカウンターレセプターの1つとすることを見い出した。この結合は特異的なものであり、LFA-1以外のインテグリン(Mac-1、p150,95)にはTLNは結合しなかった。(2)ニューロン/ミクログリア相互作用におけるTLNの役割脳内においてLFA-1インテグリンは、ミクログリアに選択的に発現している。そこで可溶性リコンビナントTLN蛋白質を用いて培養ミクログリアに対するTLNの作用を検討したところ、TLN存在下においてのみミクログリアの顕著な形態変化(細胞伸展:cell spreading)が観察された。このことからニューロン上のTLNからミクログリアへと何らかのシグナル伝達が行われる可能性が示唆された。(3)海馬LTP形成におけるTLNの機能の解析抗TLN抗体および可溶性リコンビナントTLN蛋白質によってラット海馬Schaffer側枝/CA1シナプスLTP形成が抑制されることを見い出し、TLNのシナプス可塑性への関与を示した。(4)TLNの細胞内情報伝達機構の解析酵母two-hybrid法によってTLN細胞内領域に特異的に結合する蛋白質を見い出した。現在その構造を解析中である。
移動体によるリアルタイムIoTの実現を可能にする自律再生ネットワーク

大地震や台風などの自然災害やそれに伴う津波や火災などの災害では,通信基地局などのモバイル通信インフラが損壊し,通信が困難になることが想定される.一方,被災者の安否情報の交換や避難所および公共交通手段に関する情報提供,近隣住民等による小さなコミュニティ内での情報交換など通信に対する需要が急速に増加する.このような状況に対応するために,既存の通信インフラを使用せずに通信を行うことができる技術の需要が高まっている.本研究では,人,車,ロボット等の移動体によってリアルタイムIoTを実現することを目的とする.リアルタイムIoTの実現には,情報の集約と制御命令の伝達に利用する通信用ネットワークが,IoTの要求条件を満足する程度に十分安定であることが必須である.しかし,移動体によって構成されるネットワークは非常に不安定であり,この条件を満たすことは非常に困難である.そこで,ネットワーク自身が自律的に不安定箇所を特定して瞬時に自己修復する自律再生ネットワーク技術をIoTに適用するための研究を実施する.最終年度である本年度は,提案方式として,役割が異なるモードの導入とそのモードを用いたグループへの参加と離脱によるグルーピング制御手法を確立した.これにより,利用者のニーズに応えることができ,かつグループ形成時間を短縮するためのグループ構築回数を減らすことが可能となった.また,提案するグルーピング制御手法に伴う到達速度のモデル化を行い,数値解析およびシミュレーションにおける評価を通じて伝達性能への影響の明確化し,既存手法と比較して提案手法が有効であることを示すことに成功した.本研究の成果は渋滞解消,避難誘導,マーケティング支援はもちろんのこと,新しいIoTの創出にも寄与すると期待される.本研究では,人,車,ロボット等の移動体によってリアルタイムIoTを実現することを目的とする.リアルタイムIoTの実現には,情報の集約と制御命令の伝達に利用する通信用ネットワークが,IoTの要求条件を満足する程度に十分安定であることが必須である.しかし,移動体によって構成されるネットワークは非常に不安定であり,この条件を満たすことは非常に困難である.そこで,ネットワーク自身が自律的に不安定箇所を特定して瞬時に自己修復する自律再生ネットワーク技術をIoTに適用するための研究を実施する.これにより,IoTのリアルタイム動作特性を基本技術との比較で50%以上向上させることを目標とする.なお,本研究の成果は渋滞解消,避難誘導,マーケティング支援はもちろん,新しいIoTの創出にも寄与すると期待される.本年度はまず,必要となる制御理論について検討し,その理論を適用するために必要となる制御機構を設計した.続いて,その制御機構を利用して実際に通信制御を可能にするための制御方式の基礎を確立した.理論検討・制御機構設計・制御方式検討は,高性能計算機による理論モデル解析とネットワークシミュレーションによる評価を基本手法として実施した.また,本年度は理論検討・制御機構設計・制御方式検討が主であったが,これについては,研究代表者のこれまでの研究成果や知見を活かすことにより,効率良く実施することができた.例えば,過去に実施した分散ストレージシステムの構造解析と制御設計に関する研究において得られた知見,すなわちマルチノードを対象とするシステムの解析・設計手法は,本研究におけるデータトラヒックの時系列による特性解析などに適用することが可能であった.本年度は,当初の計画通り,理論検討・制御機構設計・制御方式検討を行った.次年度の研究計画も順調に検討が進んでおり,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.本研究では,人,車,ロボット等の移動体によってリアルタイムIoTを実現することを目的とする.リアルタイムIoTの実現には,情報の集約と制御命令の伝達に利用する通信用ネットワークが,IoTの要求条件を満足する程度に十分安定であることが必須である.しかし,移動体によって構成されるネットワークは非常に不安定であり,この条件を満たすことは非常に困難である.そこで,ネットワーク自身が自律的に不安定箇所を特定して瞬時に自己修復する自律再生ネットワーク技術をIoTに適用するための研究を実施する.これにより,IoTのリアルタイム動作特性を基本技術との比較で50%以上向上させることを目標とする.なお,本研究の成果は渋滞解消,避難誘導,マーケティング支援はもちろんのこと,新しいIoTの創出にも寄与すると期待される.本年度は平成27年度で確立した基礎制御方式をシステムとして最適化するために必要となる技術についての研究を実施しており,その中で実施した基礎的な検討では,排除されていたデバイスの物理的特性や周辺環境を考慮することで,より実現性の高い理論や制御方式の基礎を確立した.また,本年度は高知県高知市にて実験を行い,検討した理論が実環境でどういった影響を及ぼすかを実際に確認した.実地での実験を行うことで,システム全体に与える影響を検討し,より実現性の高い理論や制御方式を検討していくための基礎検討とした.本年度は,当初の計画通り,平成27年度で確立した基礎制御方式をシステムとして最適化するために必要となる技術について検討を実施した.次年度の研究計画も順調に検討が進んでおり,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.本研究では,人,車,ロボット等の移動体によってリアルタイムIoTを実現することを目的とする.リアルタイムIoTの実現には,情報の集約と制御命令の伝達に利用する通信用ネットワークが,IoTの要求条件を満足する程度に十分安定であることが必須である.しかし,移動体によって構成されるネットワークは非常に不安定であり,この条件を満たすことは非常に困難である.そこで,ネットワーク自身が自律的に不安定箇所を特定して瞬時に自己修復する自律再生ネットワーク技術をIoTに適用するための研究を実施する.これにより,IoTのリアルタイム動作特性を基本技術との比較で50%以上向上させることを目標とする.なお,本研究の成果は渋滞解消,避難誘導,マーケティング支援はもちろんのこと,新しいIoTの創出にも寄与すると期待される.本年度は平成28年度に確立した基礎制御方式について,実際にシステムとして動作させるための最適化を行った.

これは,提案技術の実効性を明らかにする意味も含んでおり,既存の通信方式への導入が可能な部分と,将来的な研究課題としてさらなる検討が必要な部分についての切り分けを行った.本年度は,当初の計画通り,平成28年度に確立した基礎制御方式について,実際にシステムとして動作させるための最適化の検討を実施した.また,既存の通信方式への導入が可能な部分と,将来的な研究課題としてさらなる検討が必要な部分についての切り分けの検討を行い,将来的な研究課題部分の検討が進んでいるため,本研究はおおむね順調に進展しているといえる.大地震や台風などの自然災害やそれに伴う津波や火災などの災害では,通信基地局などのモバイル通信インフラが損壊し,通信が困難になることが想定される.一方,被災者の安否情報の交換や避難所および公共交通手段に関する情報提供,近隣住民等による小さなコミュニティ内での情報交換など通信に対する需要が急速に増加する.このような状況に対応するために,既存の通信インフラを使用せずに通信を行うことができる技術の需要が高まっている.本研究では,人,車,ロボット等の移動体によってリアルタイムIoTを実現することを目的とする.リアルタイムIoTの実現には,情報の集約と制御命令の伝達に利用する通信用ネットワークが,IoTの要求条件を満足する程度に十分安定であることが必須である.しかし,移動体によって構成されるネットワークは非常に不安定であり,この条件を満たすことは非常に困難である.そこで,ネットワーク自身が自律的に不安定箇所を特定して瞬時に自己修復する自律再生ネットワーク技術をIoTに適用するための研究を実施する.最終年度である本年度は,提案方式として,役割が異なるモードの導入とそのモードを用いたグループへの参加と離脱によるグルーピング制御手法を確立した.これにより,利用者のニーズに応えることができ,かつグループ形成時間を短縮するためのグループ構築回数を減らすことが可能となった.また,提案するグルーピング制御手法に伴う到達速度のモデル化を行い,数値解析およびシミュレーションにおける評価を通じて伝達性能への影響の明確化し,既存手法と比較して提案手法が有効であることを示すことに成功した.本研究の成果は渋滞解消,避難誘導,マーケティング支援はもちろんのこと,新しいIoTの創出にも寄与すると期待される.
エナメル質中のヒドロキシアパタイト結晶の形成過程の解明

カルセイン、放射性カルシウム、放射性リン酸をトレーサーとして用いることにより、ラット下顎切歯のエナメル質へ輸送されるカルシウムイオンとリン酸イオンの輸送状態について調べた。カルシウムイオンの輸送経路は、細胞内経路と細胞外経路があるが、リン酸イオンの主な輸送経路は細胞間であろうと考えられた。基質形成期では、両イオンは細胞間経路を経て輸送されエナメル質に取り込まれるが、カルシウムイオンが細胞内経路により逆に血管側に輸送されることによって、エナメル質に送りこまれる^<45>Caと^<32>PO_4の比が低くなる。成熟期のRAの領域では、細胞間の輸送経路が閉鎖され、カルシウムイオンが細胞内経路で積極的に輸送されることによりエナメル質に送りこまれる^<45>Ca/ ^<32>PO_4比が高くなることが判明した。ラット下顎切歯の基質形成期と成熟期のSA領域とRA領域のエナメル質について、X線マイクロアナライザーによる元素分折、X線回析、フーリエ変換赤外吸収、GBHA染色に対する染色性などを調べた結果、およびカルシウムイオン、リン酸イオンの輸送の状態を調べた結果は、基質形成期の表層のエナメル質中には、水で容易に溶出されるリン酸が比較的多いような環境に、固相としてヒドロキシアパタイト結晶(HAP)以外に第二リン酸カルシウム、リン酸8カルシウム、非晶質リン酸カルシウムが存在するが、成熟期にエナメル質にカルシウムイオンが積極的に輸送されることによってHAPへの相転移と結晶成長が促進されることを示唆していた。エナメル質の無機相を形成しているカルシウムやリン酸は、エナメル質形成細胞層を構成している細胞によって血液からの輸送が調節されていると考えられているが、その詳細な機構は明らかではない。本研究では、カルシウムイオンとリン酸イオンの輸送が、エナメル質形成細胞によってどのように調節されているかを明らかにするために、放射性カルシウムと放射性リン酸を静脈内に同時投与した9日齢ラットの下顎切歯凍結乾燥片を作製し、種々の形成過程にある部位からエナメル質を採取して、それぞれの試料中の放射能を測定し、エナメル質へ輸送されるCa/PO_4比の変化を調べた。また、放射性カルシウムと放射性リン酸を単独投与したラットからオ-トラジオグラムを作製してこれらのイオンの動態を調べるとともに、カルセインを用いて血中からエナメル質への細胞外輸送経路を調べた。その結果、カルシウムイオンの輸送経路は、細胞内経路と細胞間経路が存在していることが明かになった。細胞内経路は、血中から石灰化部位へ積極的に輸送する場合と石灰化部位から逆方向に輸送する場合があることが示唆された。リン酸イオンの主な輸送経路は細胞間であるが、閉鎖堤も通過するがことが明らかとなった。基質形成期では、両イオンは細胞間経路を経てエナメル質表面へ輸送されるが、カルシウムイオンが細胞内経路によりエナメル質表面からの血管側に向かって輸送されることによりCa/PO_4比を低下させて石灰化の進行を抑制している様相が示唆された。成熟期のRAの領域では、細胞間輸送経路を閉鎖することによりエナメル質と細胞間隙の間でのイオンの移動を減少させるとともにカルシウムイオンを細胞内輸送経路でエナメル質表面に積極的に輸送することによりCa/PO_4比を大きくし、石灰化の進行を促進させている様相が示唆された。形成にともなうエナメル質結晶の構造変化については、フ-リエ変換赤外吸収、X線回析によって検討中である。前年度の研究により、ラットの下顎切歯の基質形成期と成熟期のSA領域とRA領域のエナメル質に輸送されるカルシウムイオンとリン酸イオンの量とその比が領域により異なることが明らかになった。本研究では、このようなカルシウムイオンとリン酸イオンの輸送状態とそれぞれの領域に存在しているリン酸カルシウム結晶の関係を明らかにするために、9日齢ラットの下顎切歯から厚さ320μmの凍結乾燥切片を作製し、基質形成期と成熟期のSA領域とRA領域のエナメル質をX線マイクロアナライザー、X線回折装置、フーリエ変換赤外吸収装置を用いて分析した。

また、GBHA染色に対する染色性によってリン酸カルシウム結晶の種類の違いを検討した。X線マイクロアナライザーによる元素分析の結果は、基質形成期のエナメル質中には水で容易に溶出されるリン酸が比較的多いことを示すとともに、HAPとは異なったリン酸カルシウムの固相が存在していることを示した。X線回折ではHAP以外の回折像は認められなかったが、フーリエ変換赤外吸収からは第二リン酸カルシウム(DCPD)の存在を示す波数1122cm^<-1>のピークとリン酸8カルシウム(OCP)の存在を示す波数1119cm^<-1>のピークまたOCPを経て形成されたヒドロキシアパタイト結晶を分析した時に得られる波数1115cm^<-1>のピークが観察された。また、GBHA染色の結果は非晶質リン酸カルシウム(ACP)の存在を示唆していた。成熟期の分析では、既に存在しているHAPの影響によりHAP以外にはACPしか検出できなかった。