hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白血病化に関与するMLL遺伝子の標的遺伝子の探索

二次性白血病、乳児白血病の原因遺伝子であるMLL遺伝子は第11番染色体q23領域に存在し、t(4;11),t(9;11),t(11;19)などの転座により切断され、別の遺伝子とキメラタンパクを形成する。MLL遺伝子は転写制御因子であると考えられているがその標的遺伝子は明らかでなく、白血病化に関与する標的遺伝子を探索した。白血病細胞におけるMLL遺伝子転座を代表する変異MLLであるMLL-Zf(-)を安定発現する導入細胞(32D-Zf(-))と、ベクターのみの導入細胞(32D-VC)および正常MLLの導入細胞(32D-MLL)で、発現に差のある遺伝子をRDA(representational difference analysis)法で解析した。平成12年度は、32D-Zf(-)をtester、32D-VCをdriverとした解析を行ない、PI-3kinase遺伝子が32D-Zf(-)で発現していることを同定していた。しかしながら、このPI-3kinase遺伝子は正常MLLの導入細胞である32D-MLLでも発現が見られ、これのみでは白血病化の説明ができないことが判明した。このため本年度は、32D-Zf(-)をtester、32D-MLLをdriverとしたRDA解析を行ない、32D-Zf(-)ではα-spectrin遺伝子が特異的に発現していることを見いだした。PI-3kinaseを発現している32D-MLLへα-spectrin遺伝子を導入することにより、白血病化の特徴である細胞増殖促進と分化抑制が見られるかどうかは未確認であるが、MLL遺伝子転座によるPI-3kinase遺伝子とα-spectrin遺伝子の発現誘導が白血病化に重要な役割を果たしていることが示唆された。そこで、白血病細胞におけるMLL遺伝子転座を代表する変異MLLであるMLL-Zf(-)を安定発現する導入細胞(32D-Zf(-))と、ベクターのみの導入細胞(32D-VC)で、発現に差のある遺伝子をRDA(representational difference analysis)法で解析した。32D-Zf(-)をdriverとした解析では発現が変化する遺伝子は単離できなかったが、これをtesterとした解析ではPI-3 kinase遺伝子および数個のESTを単離した。その他の遺伝子導入細胞で発現をチェックしてみると、PI-3 kinase遺伝子はMLL-Zf(-)のdeletion mutant導入細胞では発現が見られない、キメラ遺伝子であるMLL-LTG9導入細胞では強発現しており、MLLの前半部分により発現制御されていると考えられた。その他のESTの解析のほか、これら単離された遺伝子のヒトの白血病細胞株および患者細胞における発現を調べる予定である。発現誘導のメカニズムの解析が今後の課題であり、これに関しても検討する。cDNA arrayによる解析も並行して続行する予定である。

白血病細胞におけるMLL遺伝子転座を代表する変異MLLであるMLL-Zf(-)を安定発現する導入細胞(32D-Zf(-))と、ベクターのみの導入細胞(32D-VC)および正常MLLの導入細胞(32D-MLL)で、発現に差のある遺伝子をRDA(representational difference analysis)法で解析した。平成12年度は、32D-Zf(-)をtester、32D-VCをdriverとした解析を行ない、PI-3 kinase遺伝子が32D-Zf(-)で発現していることを同定していた。しかしながら、このPI-3 kinase遺伝子は正常MLLの導入細胞である32D-MLLでも発現が見られ、これのみでは白血病化の説明ができないことが判明した。このため本年度は、32D-Zf(-)をtester、32D-MLLをdriverとしたRDA解析を行ない、32D-Zf(-)ではα-spectrin遺伝子が特異的に発現していることを見いだした。PI-3 kinaseを発現している32D-MLLへα-spectrin遺伝子を導入することにより、白血病化の特徴である細胞増殖促進と分化抑制が見られるかどうかは未確認であるが、MLL遺伝子転座によるPI-3 kinase遺伝子とα-spectrin遺伝子の発現誘導が白血病化に重要な役割を果たしていることが示唆された。
数値解析学のシステム理論

数値解析において,逐次更新過程は最もよく用いられる手法である.連立一次方程式の逐次解法や,非線型方程式の根を求めるNewton法,微分方程式における差分法などはその顕著な例である.本研究の目的は従来個々のスキームごとに議論されてきたさまざまな性質,例えば解の収束性や安定性を,システム理論の観点から統一的かつ見通しのよい方法で議論する基盤を与えることにある.本研究では様々な逐次解法の基本について研究し,線形,非線型方程式の解法,および常微分方程式の基本的解法であるRunge-Kutta型解法の設計問題,また周波数領域のデータを用いた新たな解法について研究した.得られた成果は以下の通りである.1.連立方程式の解法においては,ほとんどのスキーム(Jacobi, Gauss-Seidel, SOR法など)が閉ループ制御系として記述可能であること,また収束性のために離散積分要素がループ内に含まれることの必要性を言う内部モデル原理と呼ばれるものが成り立つこと.2.非線型方程式の解法であるNewton法においても同様の事実が成り立ち,Lure系と呼ばれる系に変換することにより安定条件が得られた.3.Runge-Kutta型解法においては,その安定領域を最適化するための線形行列不等式条件を見出し,最適な係数を持つ解法が設計可能となったこと.4.解の周波数領域での情報を用いることにより,ある種の誤差情報が得られ,それをフィードバックすることにより,解を精密化する方法が得られた.微分方程式の数値解法において差分法は言うまでもなく中心的な役割を果たしている.ここでの主要な関心は,どのような差分法をとったときに,元の微分方程式がよりよく近似されるかということにある.この際,差分方程式の性質により,さまざまな問題が生じ得ることが従来より指摘され,研究の対象となってきた.例えば数値的不安定性や,与えられた微分方程式の階数以上の次数の差分法を採用することによる無縁根の存在などはその一例である.しかしながら,これらの問題は比較的各差分スキームごとに議論されることが多く,その統一的な性質の解明は必ずしも十分になされて来たとは言い難い.一方,差分方程式はシステム制御理論の分野においても,さまざまな角度から研究されてきた.ことに注目されるべきことは,可制御性や可観測性の概念を中心とした構造的な性質である.今年度は微分方程式の差分法の良否と出力方程式の関係を中心に研究した.その結果,不安定な特性根が可検出でない場合,数値不安定と呼ぶべき現象が発生することが数値実験によって確認できた.したがって数値不安定性は,通常の差分法では必ずしも明確にされていない出力方程式の定義の仕方に依存することを示しており,新しい知見である.しかしながら,数値不安定性とシステム論的不安定性の間には未だ理論的ギャップがあり,これらはさらに理論的考察を重ねなければならない問題を提供している.例えば差分スキームの収束と漸近応答の収束の問題などである.これらの関係は偏微分方程式の差分法においてこそ,その有用性が明らかとなるものと期待されるが,これらは次年度以降の課題である.数値解析において,逐次更新過程は最もよく用いられる手法である.連立一次方程式の逐次解法や,非線型方程式の根を求めるNewton法,微分方程式における差分法などはその顕著な例である.本研究の目的は従来個々のスキームごとに議論されてきたさまざまな性質,例えば解の収束性や安定性を,システム理論の観点から統一的かつ見通しのよい方法で議論する基盤を与えることにある.前年度までは微分方程式の差分法に関して,不安定特性根の可検出性と数値不安定性との関連を研究してきたが,今回はより基礎的な逐次解法に立ち返って研究し,線形,非線型方程式の解法,および常微分方程式の基本的解法であるRunge-Kutta型解法の設計問題について研究した.得られた成果は以下の通りである.1.連立方程式の解法においては,ほとんどのスキーム(Jacobi, Gauss-Seidel, SOR法など)が閉ループ制御系として記述可能であること,また収束性のために離散積分要素がループ内に含まれることの必要性を言う内部モデル原理と呼ばれるものが成り立つこと.2.非線型方程式の解法であるNewton法においても同様の事実が成り立ち,Lure系と呼ばれる系に変換しての安定解析が可能であること.3.Runge-Kutta型解法においては,その安定領域を最適化するための線形行列不等式条件を見出し,最適な係数を持つ解法が設計可能となったこと.次年度はこれらの成果を踏まえ,偏微分方程式の差分法への展開を目指したい.数値解析において,逐次更新過程は最もよく用いられる手法である.連立一次方程式の逐次解法や,非線型方程式の根を求めるNewton法,微分方程式における差分法などはその顕著な例である.本研究の目的は従来個々のスキームごとに議論されてきたさまざまな性質,例えば解の収束性や安定性を,システム理論の観点から統一的かつ見通しのよい方法で議論する基盤を与えることにある.本研究では様々な逐次解法の基本について研究し,線形,非線型方程式の解法,および常微分方程式の基本的解法であるRunge-Kutta型解法の設計問題,また周波数領域のデータを用いた新たな解法について研究した.得られた成果は以下の通りである.

1.連立方程式の解法においては,ほとんどのスキーム(Jacobi, Gauss-Seidel, SOR法など)が閉ループ制御系として記述可能であること,また収束性のために離散積分要素がループ内に含まれることの必要性を言う内部モデル原理と呼ばれるものが成り立つこと.2.非線型方程式の解法であるNewton法においても同様の事実が成り立ち,Lure系と呼ばれる系に変換することにより安定条件が得られた.3.Runge-Kutta型解法においては,その安定領域を最適化するための線形行列不等式条件を見出し,最適な係数を持つ解法が設計可能となったこと.4.解の周波数領域での情報を用いることにより,ある種の誤差情報が得られ,それをフィードバックすることにより,解を精密化する方法が得られた.
魚肉中の脂質過酸化由来有毒アルデヒド,4-ヒドロキシアルケナールに関する研究

1.魚肉中のマロンアルデヒド(MA)含量の測定方法として、MAと1,3-ジエチー2-チオバルビツール酸(DETBA)の反応産物を分析する方法を開発した。2.0および-20°C貯蔵中におけるブリの普通筋中の4-ヒドロキシ-2-ヘキセナール(HHE)およびMA含量の変動を調べた。0°Cばかりでなく-20°C貯蔵でもHHE、MAとも増加傾向を示した。-20°C貯蔵においても肝臓毒であるHHE含量が増加することは、食品衛生上問題と思われる。3.魚肉貯蔵中におけるHHE、MA、CPおよびn-3PUFA変動におよぼす食塩およびFeイオンの影響を調べると共に、EDTAにより脂質過酸化が抑制されるかどうかについて検討した。食塩を添加した試料については、脂質過酸化の進行が認められ、MAおよびCP含量は増加した。しかしながら、HHEについては食塩添加による顕著な増加は認められなかった。食塩にFeイオンを添加した試料は、脂質過酸化の進行が促進され、MA含量が食塩のみ添加区に比べ高かった。CPに関しても同様の傾向が認められた。しかしながら、HHE含量に関しては、Feイオンだけを添加した区では増加したが、Feイオン+食塩添加区ではその増加が抑えられ、Feイオンおよび食塩無添加区と同程度であった。n-3PUFA含量に関しては食塩およびFe添加区でドコサヘキサエン酸の減少が認められた。EDTA添加は食塩による引き起こされるMAおよびCPの生成を畜肉とは逆に促進した。4.α-トコフュロールおよびアスコルビン酸強化餌料で飼育したマダイ筋肉を4°Cで貯蔵し、筋肉中のHHE含量およびチオバルビツール酸反応物質(TBARS)値の変動を調べた。TBARS値の変動からみて、α-トコフェロールおよびアスコルビン酸を添加した区の脂質過酸化の進行は抑制されたが、HHE含量は増加した。5.燻液(萬有栄養株式会社およびサクラチップを400°Cで炭化する事により得られた燻液)を種々の濃度になるように添加後、4°Cにて貯蔵した飼料についてHHE、MA、CPおよびn-3PUFA3含量の経時的変動を測定した。燻液添加によりMAおよびCPの生成は抑制されたが、HHEは増加した。6以上行ってきた実験結果から、HHEは脂質過酸化の進行が遅れるような条件下で増加すると考えられる。1.不飽和脂肪酸の過酸化の最終産物であるマロンアルデヒド(MA)を脂質過酸化の指標とするための基礎的実験を行った。魚肉中のMA含量の測定方法として、MAと1,3-ジエチル-2-チオバルビツール酸(DETBA)の反応産物を分析する方法を用いた。その反応条件について種々検討した。その結果,反応温度100゚C,反応時間150分,添加BHT濃度4mMで魚肉中のMAを高感度かつ簡便に分析することが可能になった2. 0および-20°C貯蔵中におけるブリの普通筋の肝臓毒であるHHEおよびMA含量の変動を調べた。

0゚C貯蔵においてHHE含量は貯蔵9日まで増加し、その後減少した。MA含量は貯蔵12日まで増加し、その後減少した。-20゚C貯蔵においてHHE含量は貯蔵4週目まで増加、8-12週にかけて減少し、その後は28週目まで増加した。-20°C貯蔵においても肝臓毒であるHHE含量が増加することは、食品衛生上問題と思われる。3.魚肉貯蔵中における4-ヒドロキシヘキセナール(HHE),MA,カルボニル修飾タンパク質(CP)およびのn-3高度不飽和脂肪酸(n-3 PUFA)変動におよぼす食塩およびFeイオンの影響を調べた。食塩を添加した試料については、脂質過酸化の進行が認められ、MAおよびCP含量は増加した。しかしながら、HHEについては食塩添加による顕著な増加は認められなかった。食塩にFeイオンを添加した試料は、脂質過酸化の進行が促進され、MA含量が食塩のみ添加区に比べ高かった。CPに関しても同様の傾向が認められた。しかしながら、HHE含量に関しては、Feイオンだけを添加した区では増加したが、Feイオン+食塩添加区ではその増加が抑えられ、Feイオンおよび食塩無添加区と同程度であった。n-3 PUFA含量に関しては食塩およびFe添加区でドコサヘキサエン酸の減少が認められた。4. HHEと4-ヒドロキシノネナールの同時定量法およびHHE修飾タンパク質特異モノクロナール抗体については目下検討中である。1.脂質過酸化は食塩の存在下で進行することが知られているが、その理由として食塩によるFeイオンの遊離が考えられている。そこで、魚肉貯蔵中における4-ヒドロキシー2-ヘキセナール(HHE)、マロンジアルデヒト(MA)、カルボニル修飾タンパク質(CP)およびn-3高度不飽和脂肪酸(n-3PUF)A変動におよぼす食塩の影響を調べると共に、EDTAにより脂質過酸化が抑制されるかどうかについて検討した。2.市販のブリおよびカンパチ普通筋に種々の濃度の食塩およびEDTAを加えた後、0°Cで貯蔵した試料について、HHE、MA,CPおよびn-3 PUFA含量の経時的変動を測定した。3.食塩を添加した試料については、脂質過酸化の進行が認められ、MAおよびCP含量は増加した。しかしながら、HHEについては食塩添加により低下する傾向が認められた。EDTA添加は食塩による引き起こされるMAおよびCPの生成を畜肉とは逆に促進した。4.αートコフェロールおよびアスコルビン酸強化餌料で飼育したマダイ筋肉を4°Cで貯蔵し、筋肉中のHHE含量およびチオバルビツール酸反応物質(TBARS)値の変動を調べた。TBARS値の変動からみて、αートコフェロールおよびアスコルビン酸を添加した区の脂質過酸化の進行は抑制されたが、HHE含量は増加した。5.燻液(萬有栄養株式会社およびサクラチップを400°Cで炭化する事により得られた燻液)を種々の濃度になるように添加後4°Cにて貯蔵した飼料についてHEE、MA,CPおよびn-3 PUFA含量の経時的変動を測定した。6.燻液添加によりMAおよびCPの生成は抑制されたが、HHEは増加した。7.以上行ってきた実験結果から、HHEは脂質過酸化の進行が遅れるような条件下で増加すると考えられる。
再生核理論の視点に基づく高階・非整数階微分方程式のグリーン関数の構造研究

平成17年度の研究は,再生核となるグリーン関数を各種境界条件の下で構成し,各種境界値問題とヒルベルト空間との対応関係を調べ,ソボレフ不等式の最良定数計算への応用を中心に研究を遂行し以下の研究成果を得た.グリーン関数があるヒルベルト空間の再生核になることを発見した.この事実に基づいて,ソボレフ不等式の最良定数および最良関数をグリーン関数の性質,特に対角線値の情報を詳細に調べることによって,計算することに成功した.具体的には,糸のたわみの2点境界値問題に対するディリクレ型,ノイマン型,周期境界条件に対応するソボレフ不等式の最良定数を計算した.特にディリクレ型境界条件でバネ定数に相当する定数が固有値の負の値に一致する場合は,ある可解条件と直交性条件を付加し対象直交化法と呼ばれる方法で一般化グリーン関数を構成することができ,再生核と対応するグリーン関数を構成することができた.また,半空間の棒のたわみに対応する問題においては糸のたわみ問題同様,グリーン関数が存在しない特殊な場合においても一般化グリーン関数を構成し再生核との対応付けに成功した.これらの結果は,カナダで行われた国際会議International Workshop on Differential Equations and Dynamical Systemsにて成果報告を行った.平成18年度の研究は17年度に引き続き,再生核となるグリーン関数を各種境界条件の下で構1成し,各種境界値問題とヒルベルト空間との対応関係を調べ,ソボレフ不等式の最良定数計算への応用を中心に研究を遂行し以下の研究成果を得た.グリーン関数があるヒルベルト空間の再生核である事実に基づいて,ソボレフ不等式の最良定数,最良関数を計算した.具体的には,高階2M階微分作用素に対する固定端,ディリクレ型,ノイマン型,自由端,周期境界条件に対応したソボレフ不等式の最良定数を計算した.固定端,ディリクレ型の境界条件を除く,ノイマン型,自由端,周期境界条件に関してはある可解条件,直交性条件を付加し対象直交化法と呼ばれる方法で一般化グリーン関数を構成することができ,再生核と対応するグリーン関数を構成することができた.固定端,自由端を除く3種類の境界条件の最良定数がベルヌーイ数,すなわちリーマンゼータ関数の偶数値で書けることが分かった.この結果は,リーマンゼータの特殊値に変分学的意味づけを与えた事になる.いずれの境界条件の場合も,グリーン関数の対角線値を調べる事でソボレフ不等式の最良定数を計算することができた.平成17年度の研究は,再生核となるグリーン関数を各種境界条件の下で構成し,各種境界値問題とヒルベルト空間との対応関係を調べ,ソボレフ不等式の最良定数計算への応用を中心に研究を遂行し以下の研究成果を得た.グリーン関数があるヒルベルト空間の再生核になることを発見した.この事実に基づいて,ソボレフ不等式の最良定数および最良関数をグリーン関数の性質,特に対角線値の情報を詳細に調べることによって,計算することに成功した.具体的には,糸のたわみの2点境界値問題に対するディリクレ型,ノイマン型,周期境界条件に対応するソボレフ不等式の最良定数を計算した.特にディリクレ型境界条件でバネ定数に相当する定数が固有値の負の値に一致する場合は,ある可解条件と直交性条件を付加し対象直交化法と呼ばれる方法で一般化グリーン関数を構成することができ,再生核と対応するグリーン関数を構成することができた.また,半空間の棒のたわみに対応する問題においては糸のたわみ問題同様,グリーン関数が存在しない特殊な場合においても一般化グリーン関数を構成し再生核との対応付けに成功した.これらの結果は,カナダで行われた国際会議International Workshop on Differential Equations and Dynamical Systemsにて成果報告を行った.平成18年度の研究は17年度に引き続き,再生核となるグリーン関数を各種境界条件の下で構1成し,各種境界値問題とヒルベルト空間との対応関係を調べ,ソボレフ不等式の最良定数計算への応用を中心に研究を遂行し以下の研究成果を得た.グリーン関数があるヒルベルト空間の再生核である事実に基づいて,ソボレフ不等式の最良定数,最良関数を計算した.具体的には,高階2M階微分作用素に対する固定端,ディリクレ型,ノイマン型,自由端,周期境界条件に対応したソボレフ不等式の最良定数を計算した.固定端,ディリクレ型の境界条件を除く,ノイマン型,自由端,周期境界条件に関してはある可解条件,直交性条件を付加し対象直交化法と呼ばれる方法で一般化グリーン関数を構成することができ,再生核と対応するグリーン関数を構成することができた.固定端,自由端を除く3種類の境界条件の最良定数がベルヌーイ数,すなわちリーマンゼータ関数の偶数値で書けることが分かった.この結果は,リーマンゼータの特殊値に変分学的意味づけを与えた事になる.いずれの境界条件の場合も,グリーン関数の対角線値を調べる事でソボレフ不等式の最良定数を計算することができた.平成17年度の研究は,再生核となるグリーン関数を各種境界条件の下で構成し,各種境界値問題とヒルベルト空間との対応関係を調べ,ソボレフ不等式の最良定数計算への応用を中心に研究を遂行し以下の研究成果を得た.グリーン関数があるヒルベルト空間の再生核になることを発見した.

この事実に基づいて,ソボレフ不等式の最良定数および最良関数をグリーン関数の性質,特に対角線値の情報を詳細に調べることによって,計算することに成功した.具体的には,糸のたわみの2点境界値問題に対するディリクレ型,ノイマン型,周期境界条件に対応するソボレフ不等式の最良定数を計算した.特にディリクレ型境界条件でバネ定数に相当する定数が固有値の負の値に一致する場合は,ある可解条件と直交性条件を付加し対象直交化法と呼ばれる方法で一般化グリーン関数を構成することができ,再生核と対応するグリーン関数を構成することができた.また,半空間の棒のたわみに対応する問題においては糸のたわみ問題同様,グリーン関数が存在しない特殊な場合においても一般化グリーン関数を構成し再生核との対応付けに成功した.いずれの場合も,グリーン関数の対角線値を調べる事でソボレフ不等式の最良定数を計算することができた.以上の研究内容は現在論文執筆中,投稿準備中である.今年度は研究打ち合わせ,成果発表を次の通り行った.研究打ち合わせを2005年に2回(5月(阪大),11月(防衛大))2006年に1回(3月(防衛大))でそれぞれ行った.国内成果発表としては,2005年9月18日から9月22日に岡山で行われた日本数学会において発表を行った.海外成果発表としては,カナダのゲルフ大学において2005年7月29日から31日に開催された国際会議International Workshop on Differential Equations and Dynamical Systemsにおいて発表,イスラエルにおいて2006年1月2日から6日に開催された国際会議Complex Analysis & Dynamical Systemsにおいてそれぞれ発表を行った.平成18年度の研究は17年度に引き続き,再生核となるグリーン関数を各種境界条件の下で構成し,各種境界値問題とヒルベルト空間との対応関係を調べ,ソボレフ不等式の最良定数計算への応用を中心に研究を遂行し以下の研究成果を得た.グリーン関数があるヒルベルト空間の再生核である事実に基づいて,ソボレフ不等式の最良定数,最良関数を計算した.具体的には,高階2M階微分作用素(-1)^M(d/dx)^<2M>に対する固定端,ディリクレ型,ノイマン型,自由端,周期境界条件に対応したソボレフ不等式の最良定数を計算した.固定端,ディリクレ型の境界条件を除く,ノイマン型,自由端,周期境界条件に関してはある可解条件,直交性条件を付加し対象直交化法と呼ばれる方法で一般化グリーン関数を構成することができ,再生核と対応するグリーン関数を構成することができた.固定端,自由端を除く3種類の境界条件の最良定数がベルヌーイ数,すなわちリーマンゼータ関数の偶数値で書けることが分かった.この結果は,リーマンゼータの特殊値ζ(2M)に変分学的意味づけを与えた事になる.いずれの境界条件の場合も,グリーン関数の対角線値を調べる事でソボレフ不等式の最良定数を計算することができた.以上の研究内容は現在として論文執筆中,投稿準備中である.今年度は研究打ち合わせ,成果発表を次の通り行った.研究打ち合わせを2006年に6回(防衛大(4,5,6,7月),日大(8月))2007年に3回(防衛大(1,3月),阪大(2月))でそれぞれ行った.国内成果発表としては,2006年6月に京都大学で行われた研究報告会,9月に大阪市立大学で行われた日本数学会においてそれぞれ発表を行った.
ドライエンドミル加工における加工精度補償システムの開発

本研究ではマシニングセンタにおけるドライエンドミル加工を対象として,切削熱に起因する工具・工作物の熱変形解析とこれに基づいた工具経路の修正による精度補償を試みた.昨年度の段階では加工プロセスに応じて解析モデルが変化する問題の非定常解析手法と,解析に必要な熱特性値の迅速同定手法を開発した.今年度は有限要素法によって工具,工作物の加工誤差予測を行い,精度補償を試みた.加工誤差の予測では簡単のため切削力による力学的変形量の解析と,切削熱による温度分布,熱変形量解析を独立して行い,両者を足し合わせて見積もった.解析では汎用有限要素法解析ツールANSYSを使用し,これまでの研究で開発してきた境界条件設定や一連の解析流れを同ソフトの開発プログラミング機能であるAPDL上で実現した.得られた解析結果に基づいて実際の切削試験により加工精度補償を試みた.その結果精度補償による精度改善の効果は確認できたが,以下の問題が明らかになった.(1)切削力による変形解析が静的な構造解析であったため,動的な効果を無視したモデルによる力学的変形量の解析誤差が精度補償に影響を及ぼす.(2)当初工具・工作物の温度分布解析では有限差分法によってプログラムを作成し,その上で解析モデルが変化する非定常解析手法と熱的境界条件の迅速同定法を開発したが,汎用有限要素法解析ツールに同手法を適用した結果,計算時間が大幅にかかり実用性が下がった.前者の問題に対しては,エンドミル加工の動的切削過程の解析とこれによる工具軸の振動および偏心のシミュレーションを開発し始め,その成果の一部を学会にて発表する.(「11.研究発表」参照).一方後者については,温度解析および熱特性値の同定に関しては有限差分法による解析を行い,その結果を有限要素法解析の初期条件として与える方式で時間短縮ができると考えている.本研究ではマシニングセンタにおけるドライエンドミル加工を対象とし,切削熱による工具・工作物の熱変形解析と,これに基づいた精度補償システムを開発する.今年度は有限要素法よって工具,工作物の熱変形を解析した.この解析では工具経路に応じて時間とともに材料が除去され,これによって解析モデルが変化するために,時刻tにおける節点は時刻t-1におけるそれと一致しない.そこでこの非定常解析において時刻tにおける計算ステップの初期温度を時刻t-1の計算で得られた温度を内挿保管して得る方法を考案した.一方温度解析では熱源より流入する熱量と各接触部の熱伝達条件として,工具側4つ,工作物側4つの合計8つのパラメータが必要である.本研究ではこれらのパラメータを工具,工作物上数点の実際の温度変化と解析によるそれとが一致するように同定する.一般にこのような実測と解析との誤差関数の最小化は,共役方向法のような反復法による非線形最適化手法が利用できる.しかしながら有限要素法を含んだの誤差関数の計算にはかなりの時間を要するため実用的ではない.そこで8つのパラメータを独立して一次元探索する擬似的迅速同定法を考案した.なお一次元探索によるパラメータの同定順序と評価項目(例えば最高温度,温度の上昇速度など)は,各パラメータが温度変化に及ぼす影響を感度解析して決定する.この手法では一般的な非線形最適化手法に基づく結果に比べパラメータの精度が若干下がるが,計算時間は1/4になり迅速化を図ることができる.今年度最終段階では以上の解析により,二,三の切削作業に対して工具と工作物の熱膨張を計算し,その妥当性を確認した.本研究ではマシニングセンタにおけるドライエンドミル加工を対象として,切削熱に起因する工具・工作物の熱変形解析とこれに基づいた工具経路の修正による精度補償を試みた.昨年度の段階では加工プロセスに応じて解析モデルが変化する問題の非定常解析手法と,解析に必要な熱特性値の迅速同定手法を開発した.今年度は有限要素法によって工具,工作物の加工誤差予測を行い,精度補償を試みた.加工誤差の予測では簡単のため切削力による力学的変形量の解析と,切削熱による温度分布,熱変形量解析を独立して行い,両者を足し合わせて見積もった.解析では汎用有限要素法解析ツールANSYSを使用し,これまでの研究で開発してきた境界条件設定や一連の解析流れを同ソフトの開発プログラミング機能であるAPDL上で実現した.得られた解析結果に基づいて実際の切削試験により加工精度補償を試みた.その結果精度補償による精度改善の効果は確認できたが,以下の問題が明らかになった.(1)切削力による変形解析が静的な構造解析であったため,動的な効果を無視したモデルによる力学的変形量の解析誤差が精度補償に影響を及ぼす.(2)当初工具・工作物の温度分布解析では有限差分法によってプログラムを作成し,その上で解析モデルが変化する非定常解析手法と熱的境界条件の迅速同定法を開発したが,汎用有限要素法解析ツールに同手法を適用した結果,計算時間が大幅にかかり実用性が下がった.前者の問題に対しては,エンドミル加工の動的切削過程の解析とこれによる工具軸の振動および偏心のシミュレーションを開発し始め,その成果の一部を学会にて発表する.(「11.研究発表」参照).一方後者については,温度解析および熱特性値の同定に関しては有限差分法による解析を行い,その結果を有限要素法解析の初期条件として与える方式で時間短縮ができると考えている.
創薬のための統合オミックス解析による難治性ネフローゼの病因・病態探索

難治性ネフローゼの病変はポドサイト障害である。この病理像は、初期には微小変化型、後期には巣状糸球体硬化症であるが、これらの障害のパスウェイは未知である。我々は、ポドサイト特異的分子であるCRB2機能異常を介した後天性ネフローゼモデルを世界に先駆けて樹立した。このモデルは、CRB2を介するoutside-in signalingを発端とするポドサイト障害による腎症であり、時間依存性にヒトの微小変化型および巣状糸球体硬化症の病理像を呈する。本研究は、統合オミックス解析により、本モデルでの各病型の病態特性、重症度バイオマーカー、ポドサイト内治療標的代謝部位の同定を行い、抗ネフローゼ薬の創薬を行う。
プレフォーム型AE剤を用いたフライアッシュコンクリートの利用に関する実証的研究

2010年には,わが国の石炭灰の発生量は1000万トンが見込まれている。フライアッシュを用いたフライアッシュセメントは,ポゾラン反応や発熱抑制効果があることから,これまでダムなどのマスコンクリートへ利用されてきた実績がある。さらに今後は,大量に発生する再生骨材や低品質な骨材のASR対策として期待されている。しかし,AE剤を練混ぜ時に投入し,連行させる現行の方法(アフターフォーム型:以下AAEという)ではFAに含まれる未燃カーボンがAE剤を吸着し発泡作用を弱め,コンクリートの空気量を適正に管理することが難しくなる。このため,フレッシュコンクリートの性状や,耐凍害性が低下する危険性がある。そこで本研究では,ムース状の微細な空気泡を先に生成したプレフォーム型のAE(以下PAEという)を練混ぜ時に投入することにより,未燃カーボンの影響を低減し,耐凍害性を高めることを試みた。研究の結果,フライアッシュの未燃カーボンの影響が緩和され,空気量のコントロールが可能であることが分かった。さらに,その効果は,未燃カーボン量の多い非JISフライアッシュにおいても証明された。20年度の研究では,石炭灰(以下FA)の違いがPAEの混入量に及ぼす影響を確認するために,3箇所の発電所から排出されるJIS灰および非JIS灰の計6種類のフライアッシュを用いて実験を行った。さらに実証研究としてプレキャスト製品(以下PCa製品)の試作を行った。研究の結果以下のことが明らかとなった。(1)未燃カーボンの指標となる強熱減量は1.875.21%であったが,プレフォーム型AE剤の使用量は2%前後に安定していた。このことからPAEは,FAに含まれる未燃カーボンによる消泡作用の影響を受けにくく,空気量のコントロールが容易であることがわかった。(2)3種類の非JIS灰を185kg/m^3用いて鉄筋コンクリートベンチフリュームを試作した。185kgと大量のフライアッシュを使用したにもかかわらず,プレキャスト製品を作製することができた。また,製品の曲げ強度はJIS規格値を大きく上回った。さらに耐凍害性の観点からも問題はなかった。(3)再生骨材Mを粗骨材として全量用いたコンクリート製品においても強度、耐久性の観点からは問題はなかった。(4)プレフォーム型AE剤を用いたフライアッシュコンクリートは、独立空気の粒径が小さく,気泡間隔係数が小さいことから耐凍害性が高いと判断された。21年度の研究では,前年度と異なる発電所から排出される非JISフライアッシュを用いて,(1)高強度コンクリートにおける空気量と耐凍害性および強度特性に関する研究、(2)再生骨材Mとフライアッシュを同時に用いたコンクリートに関する研究,を行った。さらに実証研究としてプレキャスト製品(以下PCa製品)の試作を行い,山形県の国道に製品を敷設した。(1)プレフォーム型AE剤(PAE)を使用した高強度コンクリートの空気量は2%前後でも、耐凍害性能は高く,郷土低下も見られなかった。このことからPAEは,高強度コンクリートの強度低下を抑え,かつ耐久性を高められる可能性があることがわかった。(2)再生骨材Mを粗骨材として全量用いたコンクリート製品では,アルカリシリカ反応の対策が必要である。その対策として非JISフライアッシュをセメントの15%混合したコンクリートは,PAEを用いることで,フレッシュ性情も良好で強度、耐久性の観点からも問題はなかった。(3)現場敷設後,10か月を経過(一冬経過)したコンクリートには,乾燥収縮によるひび割れや、凍害によるスケーリングなどは認められず,良好な状況であった平成22年度は,平成2021年度の研究をほぼ継続しながら,応用研究としてプレキャスト製品の試作と現場施工を行なった。主な研究項目を以下に示す。1.フライアッシュを細骨材代替として多量に用いたコンクリート製品の製造と施工に関する実験配合設計では,製品工場で利用されている配合を基準とし,空気量およびフライアッシュの添加量を違えたコンクリートを作製し,通常のAEコンクリートとPAEコンクリートの強度および耐久性等を比較検討した。なおフライアッシュは非JIS灰を用いた。2.再生骨材闇およびFAを用いたコンクリート製品の製造と施工に関する実験フライアッシュの利用が容易になれば,アルカリシリカ反応性骨材(ASR)の対策にもなる。

今後大量に発生するコンクリートガラは,出所の異なる多種多様なコンクリートガラから生成されるため,再生骨材のASR判定を行うことはきわめて難しく,その対策としては,反応性骨材が含まれると想定し,混合セメントを利用することが不可欠となる。本年度は,非JISフライアッシュと再生骨材Mを組み合わせたコンクリートに関する試験を行った。3.プレキャスト製品の試作前項の1および2のコンクリートの結果を踏まえて,工場の実機を用いてプレキャスト製品を作製した。さらに、工事現場に敷設した。
栄養・水分の継続と中止:終末期看護の倫理的課題

この研究は、終末期患者に対する食事・栄養と水分の継続あるいは中止をめぐる意思決定要因を、日本の文化および倫理観に照らして探究したものである。本研究の研究課題は、以下の3点である。(1)栄養・水分の継続/中止に対し、わが国看護婦はどのような価値観と考え方をもっているか?(2)栄養・水分の継続/中止に対し、患者の家族はどのような価値観と考え方をもっているか?(3)この問題に対するわが国の特徴と問題点、および今後の課題は何か?方法は、看護婦を対象とした質問紙調査、および家族を対象とした面接調査によった。看護婦160名を対象とし、末期患者に対する栄養・水分の中止あるいは継続をめぐる意識について、選択回答式および自由回答式質問からなる質問紙調査により探索した。結果、これらの行為は次の2つの条件でのみ、正当化された。(1)患者がそれを望んだ場合、(2)それにより患者の苦痛が安らぐ場合。医師の指示、家族の要請、あるいは患者が高齢であるなどは、これらの行為を正当化する要因とはならなかった。末期患者の少数の家族にインタビューを行った。結果、家族・患者とも、輸液を行うか行わないかについて医療者から情報や相談を受けてはいなかった。いったん輸液が始まり、それが患者に栄養と水分を供給するためであると知ると、その継続を願っていた。身近な者にとって、栄養・水分の中止は患者を餓死に導く残酷かつ非人間的な行為であった。人は誰も死ぬ運命にある。その死が訪れるまで末期患者に安らかなケアを提供することが医療の目標のひとつであるとすれば、その患者が陥っている状況のもとで、安らかなケアを構成するものとは何なのか、また、いつまでそれを提供するべきなのか、という問題が他方にあることも事実である。さらに、終末期の医療費用に関連して、特定患者にとってのベストが社会全体にとってもベストなのかという問題も、資源の公正配分の視点から考える必要があろう。研究の第一年次として、平成11年度は次の事項を行った。1.文献検討2.質問紙の開発:看護職を対象とした質問紙を作成した。前項の文献検討に基づき28項目からなる質問紙を作成、妥当性を検討した。質問紙は属性部分とデータ収集部分からなる。データ収集部分は選択回答式と自由記述式の問題から構成されている。また、ターミナル期の告知、延命などの倫理問題を含め、末期の患者の栄養・水分の人工的補給の開始または中止についての回答者の意見や意識を問うことを意図とした。特に栄養・水分の人工的補給の開始/中止に関しては、患者がそれを望んでいるかどうか、人工的補給により患者が苦痛を受けているかどうかなどを、特定の条件として質問紙に取り上げた。3.データの収集:看護職500名にアンケートを配布し、160名の回答を得た。さらに、人工的な水分や栄養を与えられていた終末期の患者を介護している数家族に対して、半構成的なインタビューを行った。また、平成11年11月1821日北京で開催された中国看護研究者学会に参加した研究者から種々のアドバイスを求めた。4.データ解析:収集したデータはすべて入力し、現在解析中である。その結果の一部として、医師の指示、家族の希望、あるいは患者の年齢は、水分・栄養の中心を倫理的に正しいとする理由にはならなかったことが明らかになっている。

今後さらに解析を進め、この問題における倫理的、社会的そして文化的な背景について検討する。この研究は、終末期患者に対する食事・栄養と水分の継続あるいは中止をめぐる意思決定要因を、日本の文化および倫理観に照らして探究したものである。栄養・水分の継続/中止に対し、わが国看護婦および患者の家族はどのような価値観と考え方をもっているかを明らかにするために、1.文献検討、2.質問紙の開発とデータの収集、3.人工的な水分や栄養を与えられていた終末期の患者を看護している数家族に対する面接調査、を行った。(以上平成11年度)看護婦160名を対象とし、末期患者に対する栄養・水分の中止あるいは継続をめぐる意識について、選択回答式および自由回答式質問からなる質問紙調査により探索した。結果、これらの行為は次の2つの条件でのみ、正当化された。(1)患者がそれを望んだ場合、(2)それにより患者の苦痛が安らぐ場合。医師の指示、家族の要請、あるいは患者が高齢であるなどは、これらの行為を正当化する要因とはならなかった。末期患者の少数の家族にインタビューを行った。結果、家族・患者とも、輸液を行うか行わないかについて医療者から情報や相談を受けてはいなかった。いったん輸液が始まり、それが患者に栄養と水分を供給するためであると知ると、その継続を願っていた。身近な者にとって、栄養・水分の中止は患者を餓死に導く残酷かつ非人間的な行為であった。以上の結果から、この問題に対するわが国の特徴と問題点、および今後の課題が明らかになった。人は誰も死ぬ運命にある。その死が訪れるまで末期患者に安らかなケアを提供することが医療の目標のひとつであるとすれば、その患者が陥っている状況のもとで、安らかなケアを構成するものとは何なのか、また、いつまでそれを提供するべきなのか、という問題が他方にあることも事実である。さらに、終末期の医療費用に関連して、特定患者にとってのベストが社会全体にとってもベストなのかという問題も、資源の公正配分の視点から考える必要があろう。
タンザニアにおける施設分娩時の「軽蔑と虐待」削減のための教育プログラム開発と評価

世界の妊産婦死亡数の大半は、適切な分娩ケアによって予防が可能である。そのことから、専門的技能を持つ有資格者による、病院施設での分娩が強く推奨されている。しかし、発展途上国での施設内分娩では、産婦の人権を無視するようなケアが蔓延していることから、女性が医療者に対して不信感を抱くことが多く、医療へのアクセスが停滞している。このような医療者の行為は、『軽蔑と虐待(Disrespect & Abuse:D&A)』と呼ばれ、その実態を報告する研究が近年急増している。本研究では、タンザニアにおけるD&A削減のための「女性を尊重するケア」教育プログラムを開発し、その効果と実行可能性を検証する。
血管閉塞器具と閉塞手技の確立に関する研究

(1)豚の腸骨動脈にコイルアンカーと塞栓コイルを留置して腸骨動脈を閉塞させる実験をおこなった。コイルアンカーを併用した場合、血管径よりも小径のコイルを使用すると効率よく動脈を閉塞できることを確認し、末梢へのコイルの移動を防止できることを確認した。(2)コイルアンカーとマクロコイル1個を動脈に留置した後にその末梢側にガイドワイヤーやカテーテルを進めることが可能であることを実験的に証明した。その技術が肝腫瘍に対する抗癌剤の持続動注のためのリザーバー留置術のGDAコイル法やSPAコイル法に応用できることを見い出し、コストパフォーマンスに優れたリザーバー用カテーテル留置法を開発した。(3)臨床では、末梢血管の動脈瘤の塞栓時に通常のカテーテルが瘤の末梢側に届かず、マイクロカテーテルとマイクロコイルで塞栓をしなければならない事態に遭遇することがある。この様な場合は、IDCやGDCなどの留置のやり直しのできる高価なコイルを併用する必要がある。中枢側をコイルアンカーとマクロコイルで先に塞栓し、末梢側にマイクロコイルを留置して塞栓術を完了する技術を考案し、臨床応用の可能性を検証するための予備的な実験を行った。(コイルアンカーは、新たに開発された塞栓コイルの移動を防止する効果がある器具である。)(1)豚の腸骨動脈にコイルアンカーと塞栓コイルを留置して腸骨動脈を閉塞させる実験をおこなった。)血管閉塞器具と閉塞手技の確立に関する研究(1)豚の腸骨動脈にコイルアンカーと塞栓コイルを留置して腸骨動脈を閉塞させる実験をおこなった。コイルアンカーを併用した場合、血管径よりも小径のコイルを使用すると効率よく動脈を閉塞できることが確認できた。(2)コイルアンカー(塞栓コイルの逸脱を防ぐ器具)を肝腫瘍に対する抗癌剤の持続動注のためのリザーバー留置術のGDAコイル法やSPAコイル法に応用できることを見い出した。GDAコイル法やSPAコイル法とは、GDA(胃十二指腸動脈)あるいはSPA(脾動脈)に側孔をあけたリザーバー用カテーテルを挿入した後、マイクロカテーテルを用いてリザーバー用カテーテルの脇詰めと先詰めを行う方法である。豚の腸骨動脈にコイルアンカーと塞栓コイルを留置して腸骨動脈を閉塞させた後に、留置したコイルを移動させることなくガイドワイヤーをコイルの遠位側に進めることが可能であることを確認した。このガイドワイヤーに沿わせて側孔をあけたリザーバー用のカテーテルを送り込めば、リザーバー用のカテーテルを留置した脇に別の操作カテーテルを用いて塞栓コイルを留置するのと同じ状態となる。これにカテーテル先端部をコイルで閉塞すれば、リザーバー留置術のGDAコイル法やSPAコイル法と同等の結果が得られることになる。さらに側孔の形状を円形の孔からスリットに変更することで、マイクロカテーテルとマイクロコイルを使用せず、マクロコイルをガイドワイヤーで押してリザーバー用カテーテルの先端部まで進めることができることを確認した。

中枢側をコイルアンカーとマクロコイルで先に塞栓し、末梢側にマイクロコイルを留置して塞栓術を完了する技術を考案した。現在、臨床応用の可能性を実証するための動物実験を計画している。
動脈硬化発症・進展における血管壁クラミジア・ニュモニエの病態検査学的検討

クラミジア・ニュモニエ感染が、動脈硬化の発症・進展に関与している可能性については多くの報告がある。動脈硬化の発症・進展に強く関与している高血圧に、クラミジア・ニュモニエ感染が如何に関与しているかについて、臨床的に検討した。高血圧の治療歴のない112人ならびに高血圧治療中の117人を対象に、クラミジア・ニュモニエの既感染の指標として血清IgG抗体を、再感染の指標として血清IgA抗体をELISA法を用いて測定し、比較検討した。高血圧未治療群112人では、IgA抗体陽性率は正常血圧群、境界域高血圧群に比べて、高血圧群で低値であった。また、クラミジア・ニュモニエの持続感染を示すIgA・IgG抗体ともに陽性の頻度は正常血圧群に比して高血圧群で低値であった。血清IgAレベルは、収縮期血圧、拡張期血圧と逆相関していた。高血圧治療を受けている117人では、IgA抗体陽性率はコントロール良好群に比べて、コントロール不良群で低値であった。IgA・IgG抗体ともに陽性の頻度は、コントロール良好・普通群に比べてコントロール不良群で低値であった。対象全例において、IgA・IgG抗体ともに陽性の頻度は収縮期、拡張期血圧と負に関連していた(logistic analysis)。以上より、クラミジア・ニュモニエ感染は、日本人の血圧とは負に関連しており、高血圧の存在がクラミジア・ニュモニエ感染を抑制している可能性がある。腹部大動脈瘤手術に採取した動脈硬化血管20例を使用して以下の検討を行った。(1)血管壁C.Pneumoniaeの免疫組織学的検討ホルマリン固定した動脈硬化血管をパラフィン抱理後4μm厚に薄切し、hematoxylin-eosin染色ならびにC.Pneumoniaeに対する特異的モノクローナル抗体を用いた免疫組織学的検肘の結果、検討した20例の動脈硬化壁のいずれにもC.Pneumoniaeを見いだすことはできなかった。(2)PCR法による血管壁C.Pneumoniaeの存在の確認C.Pneumoniaeに対する特異的プライマーを用いてnested P CR法を施行した結果、上記20例中2例に陽性所見を認めた。陽性所見を認めた2例と他の18例との間には、動脈瘤の臨床病理学的差異はなかった。2.冠状動脈硬化と血清中の抗C.Pneumoniae特異抗体価心臓カテーテル検査にて冠動脈病変の有無が明らかである125例を対象に、血清中の抗C.Pneumoniae特異抗体価(lgA、lgG)をELISA法により測定した。以下、抗体価をindexで表す。血清lgA、lgGレべルともに、冠動脈病変の有無により有意の差異を認めなかったが、経皮的冠動脈形成術(PTCA)後再狭窄をきたした例は非再狭窄例に比べて、血清中の抗C.Pneumoniae特異抗体価は有意に高値を示した(lgA:1,86±0.11 vs 1.24±0.15,p<0.01;lgG:1.69±0.14 VS 1.16±0.11,p<0.05)。現在までに得られた成績では、C.Pneumoniae感染は動脈硬化の発症そのものに対してというよりも、動脈硬化の進展、血言障害に対する内膜新生などに関与している可能性が考えられる。腹部大動脈瘤症例24例と総腸骨動脈閉塞性動脈硬化症例3例を対象とし、手術時に採取した動脈硬化血管計27例を使用して以下の検討を行った。1)血管壁C.Pneumoniaeの免疫組織学的検討ホルマリン固定した動脈硬化血管をパラフィン抱埋後4μm厚に薄切し、hematoxylin-eosin染色ならびにC.Pneumoniaeに対する特異的モノクローナル抗体を用いた免疫組織学的検討の結果、検討した上記計27例の動脈硬化壁のいずれにもC.Pneumoniaeを見いだすことはできなかった。2) PCR法による血管壁C.Pneumoniaeの存在の確認

C.Pneumoniaeに対する特異的プライマーを用いてnested PCR法を施行した結果、腹部大動脈瘤症例24例中2例と総腸骨動脈閉塞性動脈硬化症例3例全例に陽性所見を認めた。腹部大動脈例において陽性所見を認めた2例と他の18例との間には、動脈瘤の臨床病理学的差異はなかった。2.冠状動脈硬化とC.Pneumoniae感染、特にPTCA後再狭窄との関連1)冠状動脈造影検査にて冠動脈病変の有無の判明している132例、2)PTCA(バルーン拡張術またはステント留置)を施行され3-6か月後に冠状動脈造影にて再狭窄の有無を確認し得た102例、3)ステント留置後3か月めに冠動脈造影にて再狭窄の有無を確認した101例を対象とし、C.pneumoniaeに対する血清抗体価を測定した。その結果、1)IgG及びIgAクラスともに、血清C.pneumoniae抗体価と、冠動脈疾患の有無ならびにその重症度との間に関連はみられなかった。2)バルーン拡張術、ステント留置を含めたPTCA後の再狭窄は、IgAクラスの血清C.pneumoniae抗体価の上昇と有意に関連していたが(再狭窄群1.87±0.15,n=40、非狭窄群1.26±0.10,n=62、P=0.0006)、IgGクラスの血清C,pneumoniae抗体価に差異はなかった。3)ステント留量例のみを対象にした検討では、再狭窄群においてIgA・IgGクラスともに血清C.pneumoniae抗体価の上昇を認めた(IgA:再狭窄群1.73±0.99,n=47、非狭窄群1.21±0.33,n=54、P=0.004、IgG:再狭窄群1.66±1.16,n=47、非狭窄群1.09±0.673,n=54、P=0.014)。ステント留置後の再狭窄に関わる因子についての多変量解析の結果、糖尿病の有無、multiple stenting、ならびにC.pneumoniae感染がステント留置後の再狭窄に有意に関連していた。現在までに得られた成績では、C.Pneumoniae感染は動脈硬化の発症そのものに対してよりも、血管傷害時の内膜肥厚などに関与していると考えられ、PTCA後再狭窄の危険因子の一つである可能性がある。
看護師の専門職性と離職意向に関する研究

看護師の離職意向・行動とその関連要因について明らかにすることを目的とした。インタビュー調査の結果、看護職者が離職に至る詳細な経緯と離職を決意するに至る理由が明らかになった。看護職者を対象とした質問紙調査では、有効回答の得られた870名について分析した結果、現在の病院を続けたい者64.1%、辞めたい者35.9%、看護職を続けたい者75.1%、辞めたい者24.9%であった。管理職において現在の病院を辞めたいと回答した者が多く、40歳代、管理職、専門職的自律意識尺度点数の低い者それぞれにおいて看護職をやめたいと回答した者が多かった。さらに、現在、追跡調査を実施しており、今後分析予定である。本研究の目的は、(1)先行研究で指摘されてきた看護師の離職の関連要因に加え、これまでに正確に捉えられてこなかった真の関連要因を質的に把握、記述すること、(2)看護師への縦断調査を実施し、看護師の専門職性による離職意向への影響を明らかにすることである。(1)については、前年度より引き続き、離職した看護師および離職意向を持つ看護師9名を対象に、離職行動や離職意向に関連する要因についての面接調査を実施した。前年度からの計10名の面接結果より、離職意向や離職行動を促す要因と職業の継続を促す要因が存在しており、その内容は離職原因の上位にあげられてきた結婚や育児などの家庭的問題や病棟などの職場環境の問題にとどまらないことが明らかになった。対象者の属性にやや偏りがあるため、今後も継続して調査を行う予定とした。(2)については、今後の縦断調査で使用する専門職的自律意識尺度の開発のため、B大学病院において看護師1000名を対象に無記名自記式質問紙調査を行った。有効回答数は775名(77.5%)であった。この結果、尺度の信頼性・妥当性が確認され、縦断調査で使用することを決定した。また他の心理社会的要因についての測定尺度の使用可能性についても検討し使用する尺度を決定した。さらに、同調査における専門職的自律意識および他の心理社会的要因と離職意向との関連について解析中である。現在、今後の縦断調査のため、(1)の面接結果を踏まえた離職についての質問項目を作成中であり、また調査対象施設についても検討中である。本研究では、看護師の離職意向および離職行動についてその関連要因を明らかにすることを目的に、インタビュー調査と質問紙調査を行った。インタビュー調査の結果、離職に至る詳細な経緯と離職を決意するに至る理由、また職業を継続する理由が明らかになった。これらの結果と、23年度、24年度の予備調査結果をもとに、25年度に縦断調査を開始した。9-10月に実施したベースライン調査は、東北地方(青森県、秋田県、山形県)の300床以上、7対1看護、一般病床を有する5病院に勤務する看護職者を対象に実施した。対象者数は1872名であり、同意の得られた病院へ自記式質問紙を送り、3週間留め置いた後、郵送にて対象者個人から調査票および追跡調査同意書を回収した。調査票の回収数は948名(50.6%)、このうち性別、年齢、現在の職場および看護職からの離職意向に未回答の者を除いた有効回答数は870名(46.5%)であった。この結果、離職意向については、現在の病院を続けたいと回答した者は64.1%、辞めたいと回答した者は35.9%、また看護職を続けたいと回答した者は75.1%、辞めたいと回答した者は24.9%であった。次に、離職意向と各要因との関連では、管理職において現在の病院を辞めたいと回答した者が多く、40歳代、管理職、専門職的自律意識尺度点数の低い者それぞれにおいて看護職をやめたいと回答した者が多かった。さらに、追跡調査に同意が得られた者631名に対し、3月に自記式質問紙による追跡調査を実施した。本調査では、地域による離職行動についての特徴を検証するために、関東地方の同条件の病院5病院に勤務する403名に対しても同様に実施した。現在調査票を回収中であり、ベースラインでの回答者のその後の離職の有無について明らかにし、ベースライン時の要因との関連を分析する予定である。本研究は、(1)先行研究で指摘されてきた看護師の離職意向に関連する要因に加え、これまで正確に捉えきれてこなかった真の関連要因を質的に把握、記述した上で、(2)看護師2000名への量的調査を実施し、看護師の専門職性による離職意向への影響について新たな理論モデルの構築を行うことを目的としている。平成23年度は研究目的(1)に対応した研究を以下の通り実施した。