hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨髄・単球由来分子を標的にした肥満・糖尿病合併症の新規診断指標と治療戦略の確立

本研究では、肥満症・糖尿病多施設前向きコホート及び動物モデルの検討から、肥満症・糖尿病において、単球の炎症性M1/抗炎症性M2極性の悪化が、動脈硬化の発症・進展と密接に関わることを明らかにした。また、当該悪化に関わる新規骨髄・単球由来分子としてTriggering receptor expressed on myeloid cells 2(TREM2)を同定し、血中TREM2値は糖尿病に伴う認知機能低下の新規予知指標となる可能性を明らかにした。本研究成果は、肥満症・糖尿病の合併症の進展機序解明と新規予知指標・治療戦略の開発に貢献できると考えられる。本研究では、糖尿病/肥満症コホートと各科との連携を基盤に、ヒト末梢血単球、ヒト頸動脈硬化巣、ヒト内臓・皮下脂肪組織、肥満・糖尿病モデルマウスを用いて検討を行った。1.非肥満及び肥満症患者由来のヒト末梢血単球において、GLP-1受容体作動薬・Exendin-4(Ex-4)による影響を検討した結果、非肥満の単球においては、Ex-4によりオートファジーが誘導されることで泡沫化が抑制され、炎症性サイトカイン産生が抑制された。肥満症の単球ではEx-4によるオートファジー誘導は認められず、泡沫化・炎症性は亢進した。よって、インクレチン関連薬は非肥満単球においてオートファジー誘導を介した炎症抑制作用を有すると考えられる(Metabolism, 2016)。2.頸動脈内膜剥離術施行24例(非糖尿病12例、糖尿病12例)において、末梢血単球と摘出プラークにおける炎症性M1マーカー(TNFα・IL-6)、抗炎症性M2マーカー(IL-10)や接着因子(ICAM-1)発現の検討の結果、頸動脈硬化症患者において糖尿病を合併すると単球・プラークのM1上昇/M2低下が起こることを認め、これらが頸動脈硬化症を進展させる可能性を見出した(J Atheroscler Thromb 2016 in press)。3.外科手術施行16例、肥満症患者164例、減量治療施行肥満症患者78例において、Mφや脂肪細胞等により産生される線維化関連因子トロンボスポンジン-1 (TSP-1)の病態意義の検討により、TSP-1は皮下脂肪組織よりも内臓脂肪組織で発現が高く、血清TSP-1値は肥満度と正相関を示し、減量治療による血清TSP-1変化量は糖脂質代謝指標(HbA1c等)の変化量と逆相関を示すことを見出した。よってTSP-1は内臓肥満起因性疾患に関与することが示唆された(Metabolism, 2015)。1.肥満症・MetSの多施設共同前向きコホート登録数が1334例に達し大規模データベース構築に成功している。研究計画にあった評価項目の検討も順調である。また、追跡調査においても80%前後の追跡率を維持し、5年追跡症例数も650例に達している。5年間での脳心血管イベント発症は29例確認している。2.申請者は、非肥満及び肥満症患者において、インクレチン関連薬による単球・Mφ機能改善効果を報告した(Metabolism, 2016)。また、他の生活習慣病薬による単球・Mφ機能改善効果の解析も同様に推進している。3.京都医療センター脳神経外科との連携により得られた頸動脈内膜剥離術(Carotid endarterectomy: CEA)施行例の頸動脈硬化巣(粥腫/内膜)による検討も進め、頸動脈硬化症患者において糖尿病を合併すると末梢血単球・プラークのM1/M2バランスが悪化し、その結果、頸動脈硬化症進展が増悪化される可能性を見出した(J Atheroscler Thromb 2016 in press)。4.京都医療センター外科・形成外科との連携により得られた肥満症患者の内臓脂肪・皮下脂肪組織や血清等を対象に、Mφ等に由来する線維化関連因子TSP-1の病態意義についての検討を行い、内臓肥満関連疾患にTSP-1が関与する可能性を報告した(Metabolism, 2015)。5.肥満・糖尿病モデルマウスの骨髄における網羅的遺伝子発現解析から、肥満・糖尿病感受性遺伝子群を同定した(1474遺伝子)。現在、追加解析遺伝子の選定と遺伝子改変マウス作製の準備を進めている。本研究では、初年度に肥満・糖尿病モデルマウス骨髄の網羅的遺伝子発現解析から、肥満・糖尿病感受性遺伝子群を同定した(1474遺伝子)。本年度では、その中でも特にTREM2遺伝子の発現が、骨髄のみならず腹腔の炎症性マクロファージにおいても亢進することを見出した。TREM2は主に単球・マクロファージ・ミクログリアの細胞表面分子であり、これまでゲノムワイド関連解析等により認知症との関連が示唆されている。また、肥満・糖尿病は認知症発症要因として注目されるが、その実態や最大規定因子は不明である。そこで、肥満・糖尿病合併症に関わる新規候補分子としてTREM2に焦点を当て、肥満症・糖尿病多施設共同前向きコホートを基盤に、糖尿病患者の認知機能低下におけるTREM2の臨床的意義を横断的に検討した。糖尿病患者210例のうち非肥満群107例では肥満群103例に比し、認知機能指標・MMSEが低下し、さらに多変量解析により、非肥満群では認知機能低下が血清TREM2上昇と関連することを見出した。また、血清TREM2は、非肥満群ではHbA1c、CRPと正相関、アディポネクチンと逆相関を示す一方、肥満群ではそのような関連は示さなかった。

以上、非肥満糖尿病患者にて、血清TREM2は糖代謝能悪化・炎症亢進を介した認知機能低下の新規バイオマーカーである可能性が示唆された(日本肥満学会, 2016)。申請者はさらに、脳内炎症・認知症に関連するミクログリアについて、生活習慣病薬による炎症抑制作用とその分子機構を検討した。分子遺伝学的・生化学的解析から、オメガ3系脂肪酸は、ミクログリアにて長寿遺伝子SIRT1活性化を介して転写因子NF-kBを抑制し、過剰な炎症を抑制するとともに、SIRT1依存的にオートファジーを誘導することで細胞小器官の品質管理・細胞機能維持に寄与する可能性を初めて明らかにした(BBA, 2017)。1.本研究の初年度に同定した骨髄における肥満・糖尿病感受性遺伝子群の中から、認知症との関連が示唆されるTREM2遺伝子の発現が、肥満・糖尿病モデルマウスの骨髄のみならず腹腔の炎症性マクロファージにおいても亢進することを初めて見出した。2.さらに、申請者らにより構築された国内初の肥満症・糖尿病多施設共同前向きコホートを基盤とした横断解析から、血清TREM2は、非肥満糖尿病患者において、糖代謝能悪化・炎症亢進を介した認知機能障害の新規バイオマーカーとなる可能性を初めて明らかにした(日本肥満学会, 2016)。3.現在、本研究にて肥満・糖尿病感受性遺伝子として初めて同定した新規分子TREM2の認知機能低下における臨床的意義のさらなる検討のため、本コホートを基盤として認知機能低下に関する縦断解析を進めている。4.さらに、肥満・糖尿病関連認知機能低下におけるTREM2の病態生理学的意義の解明のため、TREM2ノックアウトマウスの作製を行い成功した。現在、当該マウスの表現型解析の準備を進めている。5.また、生活習慣病薬の新たな作用機序として、オメガ3系不飽和脂肪酸(EPA・DHA)が、脳内炎症・認知症に関わるミクログリアに対し、長寿遺伝子SIRT1活性化を介して過剰な炎症応答を抑制することを見出した。さらに、SIRT1依存的にオートファジーを誘導して細胞機能維持に関わる可能性を初めて認め、オメガ3系不飽和脂肪酸によるミクログリアの炎症抑制作用とその分子機構を初めて明らかにした(BBA, 2017)。現在、他の生活習慣病薬によるミクログリア・単球・マクロファージ機能改善作用の解析も同様に推進している。本研究では、初年度に肥満・糖尿病モデルマウス骨髄のマイクロアレイから、肥満・糖尿病感受性遺伝子群を同定した(1474遺伝子)。次年度では、その中でも特にTriggering receptor expressed on myeloid cells 2(TREM2)遺伝子の発現が、骨髄や腹腔の炎症性マクロファージ(Mφ)にて亢進することを見出した。TREM2は主に単球・Mφ・ミクログリアの細胞表面分子であり、GWAS等により認知症との関連が示唆されている。また、肥満・糖尿病と認知症との関連が注目されるが、その実態や規定因子は不明である。そこで、肥満・糖尿病に伴う認知症発症に関わる新規候補分子としてTREM2に焦点を当て、肥満症・糖尿病多施設共同前向きコホートを基盤に、糖尿病患者の認知機能低下におけるTREM2の臨床的意義を横断的に検討した。その結果、非肥満糖尿病群では血清TREM2上昇が高血糖・炎症亢進や認知機能低下と関連することを見出した。一方、肥満糖尿病群では収縮期血圧の上昇と認知機能低下との関連を認めた。
母乳育児中断予測に関する尺度の開発～地域における母乳育児支援に向けて～

本研究では、母乳継続予測に関連する尺度を作成のための第1段階として、母乳育児行動に関連する要因・保健行動の詳細を検討することを目的とした。母親が母乳育児を行う際には、月齢が上がるに従い母乳育児の割合は減少することがわかっており、出産施設を退院後、早期に母乳育児継続が難しい対象を予測しその後の継続支援につなげることが重要と考える。今年度の研究では母乳育児の継続に関して重要と考えられる母親の母乳に対する態度、サポートの有無、母親個人の3要因に着目し研究をすすめた。母親が母乳育児を継続するのに重要と考えられる3要因【母乳育児行動に関連する母親の母乳育児に対する態度、サポート、個人の要因】及び、実際の母乳育児行動を起こすために必要な技能や資源等の要因・保健行動を探るために、面接法による質的研究を用いることとし、書籍・文献のレビューを行いインタビューガイドの検討をおこなった。研究参加者は育児サークル・子育て広場に来所している、14か月の乳児の養育する母親(母乳育児が継続できている母親45人・母乳育児の希望がありながら継続を断念した母親45名)とすることにした。平成21年度の本研究の研究計画に基づき、研究フィールドへの依頼を行った。A市の保健福祉局に研究の意義、目的説明を行った。また、A市保健医療スタッフへ母乳育児継続に関する理解を得てもらうために、母乳育児支援関連研究成果の情報提供を行えるようにフィールド担当者と調整した。これらの情報提供などをふまえて、今後の研究協力依頼を順次進めていく予定である。
K3曲面の族から導かれる可積分系

テーマ:K3曲面の族から導かれる可積分系のもとで、研究代表者を中心に、当該研究グループ以外の研究者を含めて活発な研究、討議が行われた。杉山は楕円曲線の数論、とりわけ、現在未解決のBirch & SWinnerton-Dyerの予想に意欲的に取組んでいる。今後の成果が大いに期待される。越谷は、有限群の表現についての研究を継続し、さまざまな新しい結果を得た。安藤は高次元複素多様体の分類に関する研究を行った。研究代表者は、1992年にSchneiderの定理として知られているElliptic modular函数の特殊値の超越性に関する定理を、Siegel Modular函数の場合に拡張する定理を得た。この結果は、フランス、ドイツの数論研究者等の関心を呼び、Paris College de FranceのPaula Cohen,Frankfurt大学のJ.Wolfartはとくにこの定理をさらに大きなShimura多様体の場合に拡張することを目指し研究代表者と共同研究を行ったが、その成果が論文[1]となって得られた。その論文においては、拡張されたアーベル多様体の族のモジュライの空間として得られるShimura多様体上のモジュラー函数を考え、この場合にSchneider型定理を示したもので、こShimura多様体をジーゲル上半空間にモジュラー的に埋蔵し、それによって既に研究代表者によって得られていたSchneider型定理に持込んで証明を与えた。このタイプの定理としては最終的な結果と考えられる。
ポストゲノム時代に対応する人工制限酵素の開発

昨年度開発した1本鎖DNAを塩基配列特異的に切断する人工酵素が、バイオテクノロジーのツールとして実際に応用が可能であるかについて検討した。今回は、遺伝子組み換えを行うターゲット長鎖DNAとして、GFP遺伝子およびBFP遺伝子を選択した。これは、GFP遺伝子とBFP遺伝子との間で、わずか数アミノ酸が異なるだけであり、さらには同じアミノ酸をコードしているがコドンが異なる部分があるために、目的の組換え操作の実証には最適と判断したからである。まず、人工制限酵素を用いてGFP遺伝子をターゲット部位で切断し、この断片と別途調製したBFP遺伝子の一部とをリガーゼを用いて結合し、組換えDNAを調製した。塩基配列を確認したところ、目的の組換えDNAが調製されていることが確認された。さらに、この組換えDNAを大腸菌に導入し、BFPの発現に関しても確認した。これら結果は、今回開発した人工制限酵素が、遺伝子工学やゲノム機能解析などの次世代ツールとして、有効であることを強く示唆するものである。また、より高活性な人工制限酵素を構築するために、Ce(IV)によるリン酸ジエステル結合の切断のメカニズムについて検討を行った。Ce(IV)が均一な低いpH条件での動力学的な解析の結果、Ce(IV)は単独で働くのではなく、複核のクラスターを形成し、これがリン酸ジエステル加水分解に主要な役割を果たしていることが明らかになった。この結果は、生理条件下においても、Ce(IV)がクラスターで作用していることを強く示唆するものである。従って、より高活性な人工制限酵素の開発のためには、Ce(IV)を多核で含むような錯体の構築が必須であることが明らかになった。本年度は、Ce(IV)/EDTA錯体を用いた基質一本鎖DNA(数十量体)のギャップ部位選択的加水分解を発展させ、より効率的なDNA切断手法の開発を行った。具体的には、ギャップ近傍にCe(IV)/EDTA錯体を濃縮し、切断効率および選択性を高めること目指した。Ce(IV)/EDTA錯体の配位子としてはリン酸モノエステルを選択し、ギャップを形成させるDNAの末端に導入することで、ギャップ近傍にリン酸モノエステルを位置させた。ここに、Ce(IV)/EDTA錯体を加え切断実験を行ったところ、未修飾DNAを用いて形成したギャップと同様にギャップ部分での選択的な切断が実現した。さらに、その切断効率は未修飾のギャップと比較して10倍以上も高効率であった。また、切断断片について詳細に検討したところ、切断末端は天然の制限酵素と同様の様式(3'-OH、5'-リン酸)であることが明らかになった。そこで、人工酵素制限酵素による切断断片(数十量体)と外来のDNA(数十量体)との天然の酵素(リガーゼ)による連結反応を行ったところ、期待通りに2つのDNAの結合反応が進行した。今回開発したリン酸モノエステルを導入した人工制限酵素系は切断活性が高いために、数千塩基程度のDNAの遺伝子操作に対しても有効であることが期待される。そこで、長鎖DNAとしてGFP遺伝子を選択し、GFP遺伝子をBFP遺伝子に組み換えることを試みた。その結果、設計通りにGFP遺伝子の人工制限酵素による切断断片とBFP由来の外来DNAとがリガーゼにより結合出来ることが明らかになった。これらの結果は、遺伝子工学やゲノム機能解析などの次世代ツールとして、今回開発した人工制限酵素が有効であることを強く示唆するものである。
運動野からのトップダウン的痛覚抑制機序の解明: 三叉神経痛の治療法開発へ向けて

本研究では運動野からのトップダウン信号が、脳幹に存在する痛覚抑制の回路を賦活化することで鎮痛効果を発揮しているという仮説を立て、詳細な神経回路と作用機序を明らかにし、より効果的な三叉神経痛の治療法開発につながる基礎的知見の提供を目的としている。まず、運動野からのトップダウン的痛覚抑制に働くと予想される神経回路が実際に存在するかどうか、形態学的主要により検証した。先行研究において、運動野の電気刺激により活動性が上昇すると報告されている脳領域のデータに基づき、以下の2つのトップダウン的痛覚回路抑制を想定した。(1)間接的経路:運動野→前頭前野(眼窩野または帯状回)→中脳水道周囲灰白質(2)直接的経路:運動野→中脳水道周囲灰白質これらの候補神経回路が実際に存在するかどうか、順行性のウイルストレーサーであるアデノ随伴ウイルスベクターをラットの運動野、特に、顎顔面領域に注入し、軸索投射先を形態学的に検索した。臨床において、感覚野を刺激しても鎮痛効果がほとんど得られないとされている。そのため、対照実験として感覚野へのウイルスベクター注入も行った。その結果、運動野の痛覚抑制効果を中継していると考えられている中脳水道周囲灰白質には、運動野のニューロンはあまり投射していないことが明らかになった。そのため。運動野からの軸索投射があり、感覚野からの軸索投射がなかった領域を痛覚抑制に働く候補領域として研究を進めていくことにした。光遺伝学の技術を用いて、特定の神経回路の活性化または抑制を行うための技術を習得するため、昨年はハンガリーに留学した。痛覚抑制に関与していると考えられる神経回路を特異的に活性化、または抑制するためには、光遺伝学の技術が必要である。そのため、光遺伝学の技術を習得しに、ハンガリーに一年間、留学していた。そのため研究が遅れたが、今後は習得した光遺伝学の技術を用いて、痛覚の行動解析も併せて行い、研究を進めていく。アデノ随伴ウイルスを用いて、光活性化チャンネルを特定のニューロンに発現させて、レーザー刺激を行う。神経活動のコントロールにより、動物の行動がどのように変化するか、痛覚に関連した行動について解析を行い、人為的にコントロールしたニューロン群が痛覚に関連しているかどうかを明らかにしていく。本研究では、運動野からのトップダウン信号が、脳幹に存在する痛覚抑制の回路を賦活化することで鎮痛効果を発揮しているという仮説を立て、詳細な神経回路と作用機序を明らかにし、より効果的な三叉神経痛の治療法開発につながる基礎的知見の提供を目的としている。初年度は運動野からのトップダウン的痛覚抑制に働くと予想される神経回路が実際に存在するかどうか、形態学的手法により検証した。先行研究において、運動野の電気刺激により活動性が上昇すると報告されている脳領域のデータに基づき、以下の2つのトップダウン的痛覚抑制回路を想定した。(1)間接的経路:運動野→前頭前野(眼窩野または帯状回)→中脳水道周囲灰白質(2)直接的経路:運動野→中脳水道周囲灰白質これらの候補神経回路が実際に存在するかどうか、順行性のウイルス性神経トレーサーであるアデノ随伴ウイルスベクターをラットの運動野、特に顎顔面領域に注入し、軸索投射先を形態学的に検索した。そのため対照実験として感覚野へのウイルスベクターの注入も行った。その結果、当初、運動野の痛覚抑制効果を中継していると考えていた中脳水道周囲灰白質には、運動野のニューロンはあまり投射していないことが明らかになった。今後、運動野からの軸索投射があり、感覚野からの軸索投射がない領域を痛覚抑制に働く候補領域として、研究を進めていく。順行性のウイルス性トレーサー、アデノ随伴ウイルスベクターを用いて、運動野からの軸索投射先をはっきりと可視化することができた。当初、予想していた運動野から中脳水道周囲灰白質への軸索投射が少なかったため、想定していた痛覚抑制の神経回路を修正する必要に迫られた。臨床的に、電気刺激をしても痛覚抑制効果が得られないとされている感覚野や、他の皮質領野にもウイルスベクターを注入し、運動野からの軸索投射先と比較することで、痛覚抑制効果を発揮していると考えられる、新たな候補領域が浮かび上がってきた。仮説は変更することになったが、予定していた痛覚抑制に働くと考えられる神経回路を形態学的に明らかにするという意味では、目標を達成することができた。まず、運動野からのトップダウン的痛覚抑制に働くと予想される神経回路が実際に存在するかどうか、形態学的手法により検証した。(1)間接的経路:運動野→前頭前野(眼窩野または帯状回)→中脳水道周囲灰白質(2)直接的経路:運動野→中脳水道周囲灰白質

これらの候補神経回路が実際に存在するかどうか、順行性のウイルス性神経トレーサーであるアデノ随伴ウイルスベクターをラットの運動野、特に、顎顔面領域に注入し、軸索投射先を形態学的に検索した。臨床において、感覚野を刺激しても鎮痛効果がほとんど得られないとされている。そのため対照実験として感覚野へのウイルスベクターの注入も行った。その結果、運動野の痛覚抑制効果を中継していると考えていた中脳水道周囲灰白質には、運動野のニューロンはあまり投射していないことが明らかになった。そのため運動野からの軸索投射があり、感覚野からの軸索投射がなかった領域を痛覚抑制に働く候補領域として、研究を進めていくこととした。解剖学的なデータを蓄積するとともに、三叉神経痛のモデルラットの開発に着手した。フォンフレイによる機械的刺激を与えて、痛覚を評価することは、顔面部では難しいことがわかったため、顔面領域を拭う動作や、苦痛を示す表情を観察することで、痛覚の評価を行う方法を採用した。今後は光遺伝学の技術を取り入れて、皮質運動野が痛覚抑制に関与することおよび、その機能を担う回路を明らかにする。慢性疼痛モデルラットの作製方法が確立した。疼痛の評価方法もほぼ確立することができた。あとは大脳皮質運動野を光遺伝学、もしくは薬理遺伝学的に特異的に活性化する技術を完成する必要があるが、技術導入が予定より遅れているため、区分をやや遅れているとした。独力で光遺伝学の実験系を立ち上げるのは困難であるため、現在は鹿児島大学の共同研究者にご指導をいただき、さらに、海外の共同研究者のラボを訪問し、指導を受けながら、光遺伝学と行動解析を組み合わせた実験系のセットアップを進めている。本研究では運動野からのトップダウン信号が、脳幹に存在する痛覚抑制の回路を賦活化することで鎮痛効果を発揮しているという仮説を立て、詳細な神経回路と作用機序を明らかにし、より効果的な三叉神経痛の治療法開発につながる基礎的知見の提供を目的としている。まず、運動野からのトップダウン的痛覚抑制に働くと予想される神経回路が実際に存在するかどうか、形態学的主要により検証した。先行研究において、運動野の電気刺激により活動性が上昇すると報告されている脳領域のデータに基づき、以下の2つのトップダウン的痛覚回路抑制を想定した。(1)間接的経路:運動野→前頭前野(眼窩野または帯状回)→中脳水道周囲灰白質(2)直接的経路:運動野→中脳水道周囲灰白質これらの候補神経回路が実際に存在するかどうか、順行性のウイルストレーサーであるアデノ随伴ウイルスベクターをラットの運動野、特に、顎顔面領域に注入し、軸索投射先を形態学的に検索した。そのため、対照実験として感覚野へのウイルスベクター注入も行った。その結果、運動野の痛覚抑制効果を中継していると考えられている中脳水道周囲灰白質には、運動野のニューロンはあまり投射していないことが明らかになった。そのため。運動野からの軸索投射があり、感覚野からの軸索投射がなかった領域を痛覚抑制に働く候補領域として研究を進めていくことにした。光遺伝学の技術を用いて、特定の神経回路の活性化または抑制を行うための技術を習得するため、昨年はハンガリーに留学した。痛覚抑制に関与していると考えられる神経回路を特異的に活性化、または抑制するためには、光遺伝学の技術が必要である。
環境・防災教育のための「気象庁数値予報モデル」を用いた中学理科数値実験教材の開発

本研究の目的は,本格的な気象の数値実験が設定できる中学生版インターフェースを開発し,中学生の生活している地域の大気環境を調査することで,環境教育や防災・減災教育に繋げようとすることである.そこで,インターフェース画面の製作に関しては,(株)中部電力CTIに外注をした。計算結果が発散などして止まることのないように,各種条件設定を検討し,的確な値を設定した。SDカードに収録されたアプリケーションは,「台風」,「温帯低気圧」,「積乱雲」,「寒冷前線」,「海陸風」の各気象現象を対象に開発した。これら現象は,いずれも中学校理科教科書の中に出てくる気象現象である。座学でなく,数値的に計算することで,3次元的に現象を生徒達が捉えられ,さらに,その時間変化についても学ぶことができる.一方,名古屋大学坪木研究室で開発された数値実験モデル「CReSS」は,そもそも総観スケールの雲を再現することに特化したプログラムであることから,局地気象の現象を的確に再現するかをチェックする必要が生じる.そこで,愛媛県大洲市において,霧を伴った陸風「肱川あらし」の観測を実施し,自動気象観測装置バイサラ製WXT520を,6ヶ月間おき,霧の映像や気象観測を,肱川に沿い3地点で実施した。そのデータとCReSSでシュミレーションしたデータと比較することで,シュミレーションの妥当性を検討した。この結果,概ねシュミレートされているという結論に至った。そして,それらを中学校理科の授業に於いて実践し,その教育効果を調査しようとする物である.これまで,USBメモリースティクに保存していたが,PCにさしてある状態でぬけてしまったりした.そこで,SDメモリーカードに保存するようにした.また,PCでの初期設定の際,自動的に必要なプログラムをダウンロードできるように修正した.この数値実験教材システムが,単なるゲームとして捉えられないために,数値実験の前に,手計算で偏微分方程式を解く教材を開発した。移流方程式(温度場が風によって流される)を,ニュートン法を使い四則演算に帰着させ,初期値と環境場を与え,手計算で数十回計算すると,1分後の気温場が解として求まる。それらをグラフ化することで,単純に,風に流されるのではなく,初期値の温度環境を反映してピーク値が生じたりする。これが天気予報の原理であることや計算機の必要性,PC,スパコンの必要性を生徒自らが発見することも事前事後テストやアンケートによりわかった.さらに,昨年度は,積乱雲,寒冷前線,海陸風の教育実戦を実施した.その結果,充分に教育効果のあることがわかった.一方,細かな点でプログラムの改修が必要な点が明確になった.それらを,再度,中電ICTのプログラマー協議し,アプリケーションの最終バージョンを完成させたい.積乱雲,寒冷前線,海陸風の教育実戦を実施した.その結果,充分に教育効果のあることがわかった.一方,細かな点でプログラムの改修が必要な点が明確になった.それらを,中電ICTのSEの協議しながら,完成版を作成する.一方,特に,岩手大学教育学部附属中学校での実践を学会発表した際,附属中だからできるのではと言う質問を受けた.そこで,盛岡市内の教育実習研究協力校である2校でも実施し,その教育効果を調査し,充分効果のあることを証明できた.今年度は,その際実施した事前・事後テスト,アンケート結果などをまとめ,その教育効果が何であるのかを突きとめたい.あくまでも,実践と試行の繰り返しを行い,完成版に近づける。当初の計画通りに進まない場合もあり得るが,その場合には,研究代表者,連携研究者のエフォートをあげるとともに,研究協力者である木村龍治東京大学名誉教授(気象学),気象庁気象研究所研究官である伊藤淳至にご教示頂く。また,プログラム開発に関する障害が生じた場合には,中田隆三菱総合研究所数値シミュレーション専任研究員に支援を頂く。数値実験の教育実践における障害は,本学附属中学校の各教諭に協力要請をお願いするなど,必要な措置を適宜可能な限り取る。本研究の目的は,簡単に数値実験の設定ができる「教育版入力インターフェース」を開発することで,中学生による地域の大気環境調査や豪雨などの防災教育をねらいとした3次元数値実験を,教育現場で利用できるシステム開発を行うことである。その実験結果の考察から,数値シミュレーションによる生徒への教育効果を検証することにある。平成29年度は,設定のための入力インターフェースの開発・改良と3次元大気環境数値実験システムの教材化を行ってきた。モデルの環境場検証のための追加観測(愛媛県大洲市「肱川あらし」)を実施すると同時に,連携研究者とともに学校教育の現場で使用できるように32ビット版リナックスOSに,名古屋大学坪木研究室が開発したモデルアプリケーションを搭載したUSBメモリーを作製し,そのUSBメモリーから起動するよう開発した。このことで,USBメモリーのコピーと言う簡単な方法で複数台のコンピュータで数値実験が可能となった。また,既存の学校PCでテストランをする際,データを記録する場所も,USBメモリー(大容量)を利用することで,既存のPCの内蔵ハードディスクを書き換える必要がなくなる。結果,実験後は作業前のウィンドウズ使用環境に容易に復元できるように工夫した。一方,気象の研究で使用している数値モデルであるために,FORTRANという数値計算言語でプログラムで書かれている。コマンドを打つことがないように,極力直感的な作業で,数値実験が開始されるように工夫した。インターフェース画面の製作に関しては,(株)中部電力CTIに外注をした。

計算結果が発散などして止まることのないように,各種条件設定を検討し,的確な値を設定した。USBアプリケーションは,「台風」,「温帯低気圧」,「積乱雲」,「寒冷前線」,「海陸風」の各気象現象を対象に開発した。これら現象は,いずれも中学校理科教科書の中に出てくる気象現象である。一方,数値実験モデル「CReSS」は,そもそも雲を再現することに特化したプログラムであることから,局地気象の現象を的確に再現するかをチェックするために,霧を伴った陸風「肱川あらし」の観測において,自動気象観測装置バイサラ製WXT520を,6ヶ月間おき,霧の映像や気象観測を,肱川に沿い3地点で実施した。その成果を,農業気象学会でポスター発表した。そのデータとCReSSでシュミレーションしたデータと比較することで,シュミレーションの妥当性を検討した。この結果,概ねシュミレートされているという結論に至った。そこで,このCReSSを基盤に,その条件設定を容易に行えるインターフェースを中学生版に作り,2回の研究授業を行い,その教育効果を検証した。さらに,本研究室で製作した「3D温帯低気圧ペパークラフトモデル」と,本研究の「Web-CReSS for Education」温帯低気圧のシミュレーションとの教育効果を比較検討した。来年度は,寒冷前線,海陸風のシュミレーションを教育実践し,より使いやすいインターフェース作製に邁進したい。本研究の目的は,本格的な気象の数値実験が設定できる中学生版インターフェースを開発し,中学生の生活している地域の大気環境を調査することで,環境教育や防災・減災教育に繋げようとすることである.そこで,インターフェース画面の製作に関しては,(株)中部電力CTIに外注をした。SDカードに収録されたアプリケーションは,「台風」,「温帯低気圧」,「積乱雲」,「寒冷前線」,「海陸風」の各気象現象を対象に開発した。座学でなく,数値的に計算することで,3次元的に現象を生徒達が捉えられ,さらに,その時間変化についても学ぶことができる.一方,名古屋大学坪木研究室で開発された数値実験モデル「CReSS」は,そもそも総観スケールの雲を再現することに特化したプログラムであることから,局地気象の現象を的確に再現するかをチェックする必要が生じる.そこで,愛媛県大洲市において,霧を伴った陸風「肱川あらし」の観測を実施し,自動気象観測装置バイサラ製WXT520を,6ヶ月間おき,霧の映像や気象観測を,肱川に沿い3地点で実施した。そして,それらを中学校理科の授業に於いて実践し,その教育効果を調査しようとする物である.これまで,USBメモリースティクに保存していたが,PCにさしてある状態でぬけてしまったりした.
硫化水素シグナルの連鎖的増幅機能を有する高感度蛍光イメージングプローブの開発

硫化水素(H2S)が新たなガス状の生理活性物質として近年注目を集め、様々な生理機能が明らかとなっている。さらに生細胞内のH2Sを可視化する蛍光プローブも開発されてはいるが、生理的条件下での詳細な議論のためにはその検出感度の向上が望まれる。そこで本研究では、細胞内で発生したH2Sをトリガーとして自らH2Sを放出すると同時に蛍光分子を放出し、連鎖的にH2Sと蛍光を増幅して高感度に検出できるユニークなH2S増幅型センサー分子を創出することを着想し、研究を行ってきた。平成29年度までに、芳香族アジドのH2S特異的な還元反応を引き金として1,6-脱離反応が進行して蛍光性化合物を放出することが期待されるH2S蛍光プローブをプロトタイプの第1世代蛍光プローブとして合成した。しかしその反応性を検討したところ、水中でのH2Sによる蛍光応答が遅いことが明らかとなった。この遅い蛍光応答はアジドのH2Sによる還元反応自体ではなく、引き続く1,6-脱離反応が遅いためであることが、我々による置換基効果の検討結果ならびに関連する研究の結果より判明した。そこでH2Sの増幅には1,6-脱離より速度的に有利な1,4-脱離反応を活用し、他のガス状生理活性物質とのクロストークを明らかにできるようなマルチカラーイメージングへの展開を見据え、生体イメージングに有利な近赤外領域の波長も含む様々な励起・蛍光波長を有する各種化合物の設計・合成を行った結果、クマリンを母核とするH2S代償型センサー分子の創製に至った。さらに、最終年度である平成30年度においては多様な酸化還元電位を有するローダミン骨格にもとづくアジド型プローブ群を合成し、それらのH2S反応性に関して各種条件検討を行ってその蛍光応答特性を明らかにした。今後、生理的な細胞応答におけるH2S変動をこれら開発したプローブによりイメージング可能か否かを検証する。硫化水素(H2S)はガス状の生理活性物質として近年注目を集めている。その研究の歴史は浅いために未解明の点が多く残されているものの、神経伝達調節・平滑筋弛緩・細胞保護など様々な生理機能が明らかとなっている。そこで、生体に対するH2Sの働きを詳細に解明するために、生細胞内のH2Sを可視化する蛍光プローブやケージド化合物が開発され、H2Sをめぐる研究は著しい進展をみせている。このように近年H2Sを「生きている」細胞で「生きたまま」観測する手法が確立されつつあるが、培養細胞に高濃度のH2S前駆体を投与した際の細胞内のH2Sを蛍光検出している例がほとんどであり、生理的条件下での詳細な議論が困難である。そこで本研究では、細胞内で発生したH2Sをトリガーとして自らH2Sを放出すると同時に蛍光分子を放出し、連鎖的にH2Sと蛍光を増幅して高感度に検出できるユニークなH2S増幅型センサー分子を創出することを着想し、研究に着手した。まず、プロトタイプの第1世代蛍光プローブとして、芳香族アジドのH2S特異的な還元反応を引き金として1,6-脱離反応が進行して蛍光性化合物o-methylfluoresceinを放出することが期待されるH2S蛍光プローブ3'-{(4-azidobenzyl)oxy}-6'-methoxy-3H-spiro(isobenzofuran-1,9'-xanthen)-3-one (1)の合成を行った。次にプローブ1とH2Sとの反応性の評価を行ったところ、水中ではその反応速度は遅く、生理的な細胞応答におけるH2S変動をイメージングするには反応性が低すぎるものと考えられた。そこで、1,6-脱離反応を加速するべく電子供与性置換基としてアルコキシ基をアジド基のo-位に導入し、かつリンカー部位をエーテルから炭酸エステルに変換したモデル化合物を合成・評価したところ、反応性の向上が認められた。芳香族アジドのH2S特異的な還元反応を加速するべく電子求引性置換基の導入効果を当初検討していた。しかし、ニトロ基とアジド基を含む鍵中間体の合成に手間取り、さらにo-methylfluoresceinとの縮合反応におけるアルキル化で所望のエーテル化ではなくエステル化のみが進行したこともあってルートの変更を余儀なくされた。さらに、1,6-脱離反応を重ねて利用する当初の分子設計には構造上の複雑さに由来する合成の困難さに加えて反応速度の面でも不利であることが判明したために、分子設計の変更も行った。この間の検討過程に時間を費やしたために、研究の進捗が遅れている。その後、本反応における律速段階はアジド基の還元過程ではなく1,6-脱離反応であることが関連する研究結果より判明したため、後者を加速するべく電子供与性置換基の導入を行い、さらに脱離能を向上させるべく脱離基をalkoxideからcarbonateに変更した結果、H2Sに対して速やかに良好な反応性を有するturn-on型のプローブを得ることに成功した。以上、本年度においては、芳香族アジドのH2S特異的な還元反応を活用した脱離反応に基づく蛍光プローブ創製のための基礎的な知見は得られたものの、いまだH2Sシグナル増幅能を有するプローブの開発は端緒についた段階であるため、やや遅れていると判断している。

そこで、生体に対するH2Sの働きを詳細に解明するために、生細胞内のH2Sを可視化する蛍光プローブやケージド化合物が開発され、H2Sをめぐる研究は著しい進展をみせている。このように近年H2Sを「生きている」細胞で「生きたまま」観測する手法が確立されつつあるが、培養細胞に高濃度のH2S前駆体を投与した際の細胞内のH2Sを蛍光検出している例がほとんどであり、生理的条件下での詳細な議論が困難である。そこで本研究では、細胞内で発生したH2Sをトリガーとして自らH2Sを放出すると同時に蛍光分子を放出し、連鎖的にH2Sと蛍光を増幅して高感度に検出できるユニークなH2S増幅型センサー分子を創出することを着想し、研究を行ってきている。前年度には、芳香族アジドのH2S特異的な還元反応を引き金として1,6-脱離反応が進行して蛍光性化合物o-methylfluoresceinを放出することが期待されるH2S蛍光プローブをプロトタイプの第1世代蛍光プローブとして合成したが、水中でのH2Sによる蛍光応答が遅いことが明らかとなった。この遅い蛍光応答は、アジドのH2Sによる還元反応自体ではなく、引き続く1,6-脱離反応が遅いためであることが、我々による置換基効果の検討結果および関連する研究の結果より判明した。そこで今年度では、H2Sの増幅には1,4-脱離反応を利用するものの、H2S特異的な反応自体で蛍光が回復するような7-位置換coumarin誘導体の設計・合成を行った。次年度にH2Sとの反応性を検討したうえで、生理的な細胞応答におけるH2S変動をイメージング可能か否かを検証する。研究代表者の機関異動および現所属内での研究室の移転に伴って、それぞれしばらくの間研究が中断し、かつ研究室の立ち上げに時間を要しているために、実際に研究を進める時間が不足したことが大きな原因である。また、現状では第2世代の蛍光プローブ合成の際の鍵工程での収率が数%と非常に低いために、本プローブの合成に非常に手間がかかっているのも要因である。現段階では、H2S特異的な反応を活用した脱離反応に基づく蛍光プローブ創製のための基礎的な知見は得られたものの、いまだH2Sシグナル増幅能を有するプローブを実証する段階には至っていないために、やや遅れていると判断している。硫化水素(H2S)が新たなガス状の生理活性物質として近年注目を集めている。未解明の点が多く残されているもののH2Sによる様々な生理機能が明らかとなっており、さらには生細胞内のH2Sを可視化する蛍光プローブが開発され、H2Sをめぐる研究は著しい進展をみせている。しかしながらこれらH2S蛍光プローブは、培養細胞に高濃度のH2S前駆体を投与した際の細胞内のH2Sを蛍光検出している例がほとんどであり、生理的条件下での詳細な議論が困難である。そこで本研究では、細胞内で発生したH2Sをトリガーとして自らH2Sを放出すると同時に蛍光分子を放出し、連鎖的にH2Sと蛍光を増幅して高感度に検出できるユニークなH2S増幅型センサー分子を創出することを着想し、研究を行ってきた。前年度までに、芳香族アジドのH2S特異的な還元反応を引き金として1,6-脱離反応が進行して蛍光性化合物o-methylfluoresceinを放出することが期待されるH2S蛍光プローブをプロトタイプの第1世代蛍光プローブとして合成したが、水中でのH2Sによる蛍光応答が遅いことが明らかとなった。
安定化二酸化塩素配合試作粘膜調整材の評価に関する研究

二酸化塩素は近年、次亜塩素酸や過酸化水素に代わる消毒薬として注目されている。本研究ではまず、二酸化塩素の基本的性質の検討を行い、その結果冷蔵温度が最も保管温度として適していることや、MICが2ppm、MFCが4ppmで、抗菌速度も上記の従来の消毒薬と比較して有意に速い結果となった。さらにコロニー形成法による、バイオフィルムに対する抗菌効果の測定においても、有意に低い濃度で抗菌効果を発揮する結果となった。本研究では抗真菌性及び高い安全性を持つ粘膜調整材の開発及び評価を目的としている。最初に、抗真菌剤として二酸化塩素及び次亜塩素酸ナトリウムを用い、義歯性口内炎の主な原因菌とされている、Candida albicansに対する殺菌能及びバイオフィルム除去能について比較検討を行った。37°C、YM培地で一昼夜培養後、対数増殖期の菌を集菌し、滅菌蒸留水にて2回洗浄後、最終濃度が10^5cells/mlになるように菌液を調整した。次亜塩素酸ナトリウムの濃度は100、150及び200ppm、二酸化塩素の濃度は1、3、5及び10ppmとなるように調整した希釈液200μlに菌液200μlを加え,室温で30、60、90及び120秒間放置した。この溶液をカンジダGE培地に播種して、37°C24時間培養後、コロニー数を測定した。またC. albicansバイオフィルム除去能をWST法により測定した。二酸化塩素では10ppm、浸漬時間120秒でC. albicansを殺菌する結果となり、次亜塩素酸ナトリウムでは200ppm、浸漬時間90秒で殺菌する結果となった。C.albicansバイオフィルム除去能では二酸化塩素のほうが低い濃度で効果があることが示唆された。次に抗真菌剤が真菌をどの細胞死に誘導するのかを明らかとするため、AnnexinV-PI染色を用いてC. albicansの生存菌、ネクローシス及びアポトーシス菌の検出率を算出した。二酸化塩素の比較対象として、次亜塩素酸ナトリウム及び過酸化水素水を用いた。二酸化塩素、次亜塩素酸ナトリウムでは濃度が高くなるにつれ、アポトーシスは減少し、ネクローシスが増加する傾向を示す結果となった。また、過酸化水素水では大部分でネクローシスを示す結果となった。今後、さらにアポトーシスを誘導する濃度や仕組みを解明すれば、より効果的な抗真菌剤の粘膜調整材への配合が可能と考えられる。現在、我が国は超高齢社会に突入し、それに伴い高齢者が使用する義歯の数も増加する傾向にあり、推計では2020年に4,800万個を超えるとされる。高齢者のQOLの維持向上には義歯の快適な使用が必須であり、義歯の清掃は非常に大切である。Candida albicansは義歯床に容易に付着・増殖してデンチャープラークの母体となり、義歯床下粘膜に発赤を伴う義歯性口内炎を発症させ、さらには口腔乾燥などの口腔症状をも惹起する。これまで口腔内や義歯に付着したCandida albicansに対して、過酸化水素や次亜塩素酸を有効成分とした義歯洗浄剤や抗真菌薬であるアムホテリシンB等が用いられてきた。しかし、生体に優しく、また菌交代現象を生じることなく、効果的とは言い難いのが現状である。そこで、低濃度で高い抗菌効果を発揮する二酸化塩素(ClO_2)に着目し、その基本的性質として最適な保存温度、抗菌効果を評価した。また、Candida albicansは強固なバイオフィルムを形成することが明らかになっており、バイオフィルムに対する抗菌効果の評価も行った。その結果、冷蔵温度とした10°Cで最も残存濃度比が高く、安定が認められた。抗菌効果では、コントロールとして用いた次亜塩素酸の最少発育阻止濃度が64ppmとなったのに対し、二酸化塩素では2ppmであった。抗菌速度においては200ppmのClO_2では30秒でCFUが0となった。一方,NaOClでCFUが0となったのは,200ppmの濃度で90秒曝露させた場合のみであった。また、バイオフィルムに対する抗菌効果の評価はコロニー形成法で行った結果、ClO_2では6ppm、次亜塩素酸では100ppm、過酸化水素では5000ppmでそれぞれCFUは0となり、二酸化塩素の抗菌効果が最も優れる結果となった。
情報接触における意識と無意識の総合的検討

本研究は、意識と無意識という人間の持つ二つの処理システムがいかなる形で我々の社会的認知に影響を及ぼしているか、総合的に検討することを全体の目的とした。結果、意識と無意識は本質的に独立したシステムであること、またそれぞれ優先的に処理を行いやすい情報があることを明らかとした。すなわち、ある情報接触によって発動する心的過程は、その情報の種類や状況に応じて、適応的に使い分けられていることが示唆された。平成25年度は2つの実験研究を行い,意識的な情報接触と無意識的な情報接触による影響の違いについて検討した。まず実験1では,単純接触効果における閾上呈示と閾下呈示の強度の比較を行った。具体的には,同一実験参加者内で閾上と閾下で刺激を同時に呈示し(入力過程),どちらの刺激入力の方が効果が大きいかを比較した。また,その効果測定(出力過程)には従来の自己報告による顕在指標と,GNATとIATという潜在指標を用いることで,多面的な測定を試みた。その結果,刺激を閾上呈示した場合には,顕在指標と潜在指標の両方で単純接触効果が生じた。しかし,閾下呈示の場合には潜在指標のみの効果に留まった。加えて,両呈示の効果を比較したところ,顕在指標においては閾上呈示の方が効果が強いものの,潜在指標では両者に差はなかった。すなわち,無意識的な反応を測定する潜在指標については同程度,意識的な反応を測定する顕在指標については閾上での意識的な入力の方が強いことが明らかとなった。さらに,実験2ではこの知見を発展させ,意識的な処理と無意識的な処理の関係を探るため,閾上と閾下で同一人物の矛盾した表情を呈示することによって,意識と無意識による情報が競合する状況を作り出した。結果,潜在指標では,閾下呈示された表情に基づいた印象が形成されたのに対して,顕在指標では閾上呈示された表情に則した印象が形成された。つまり,閾上と閾下で入力される情報が競合する極端な状況下においては,意識と無意識は比較的独立したシステムとして機能し,入力過程の意識性に応じた反応が出力過程で優先的に現れることが示唆された。以上の検討により,刺激の入力から反応の出力に至る認知過程について,それぞれの意識性を想定することによって,多層的な枠組みの中で意識と無意識の処理過程を統合的に理解することに繋がるものと考えられる平成26年度は,平成25年度の研究成果で得られた基礎的な知見を,日常的な場面を想定した状況へと展開した2つの実験研究を行った。一つ目の実験では,日常的に接触する文字の形態的側面が説得的メッセージに及ぼす影響を検討した。具体的には,まず接触フェイズにて複数の手書き文字列を実験参加者へ呈示した。その後の評定フェイズでは,予備調査から中立的な内容として選定された2つのメッセージ(親近性高・親近性低メッセージ)を示し,そのメッセージへの納得度と賛否度を測定した。その結果,親近性の高いメッセージに限って,評定の前に接触した筆跡と同じ筆跡で書かれた場合の方が,より説得的効果が強いことが明らかとなった。ただし,実験参加者は,メッセージがその前に接触した手書き文字と同じ筆跡であることに気づいておらず,この効果は無意識的なものであることが示された。すなわち,インターネットなどで日常的に接触する文字情報については,その形態的な側面の影響を無意識的に受けることが示唆される。二つ目の実験では,インターネットの掲示板など,匿名的な状況で散見される攻撃的な情報への接触の影響を検討した。具体的には,死を連想させる単語を閾下呈示し,その影響を測定した。その結果,死関連語と自己関連語が結びついた場合,握力の増大という身体反応に影響が現れることが明らかとなった。すなわち,インターネット上などで,攻撃的な内容の情報に無意識的に接触することは,認知的な影響だけではなく,身体反応というより直接的な社会的影響を持つ可能性が示唆された。平成25年度には、意識的な情報接触と無意識的な情報接触による影響の違いについて、閾下呈示と閾上呈示という情報入力における意識性、潜在指標と顕在指標という反応における意識性という、多層的な枠組みの中で検討した。特に、意識と無意識で矛盾した情報が入力される場合、潜在指標と顕在指標でそれぞれ反応が分離し、意識と無意識は本質的に独立したシステムとして機能することを明らかとした。平成26年度には、前年度の多層的な枠組みを考慮に入れた上で、より日常的な情報接触の影響を検討した。特に、死を連想させる単語を繰り返し閾下で呈示することによって、握力の増大という身体的反応に影響が現れることを明らかとした。すなわち、ネット上の掲示板などで散見される攻撃的な情報は、繰り返し接触することで、認知的な影響にとどまらず身体反応というより直接的な社会的影響を持つ可能性が示唆された。そして、平成27年度には、これまで未検討であった意識と無意識という二つの情報処理システムの処理特性を明らかとすることを目的に、二つの実験研究を行った。第一に、ある画像を閾下呈示する前に、言語的教示によって画像に関する構えを形成した。その結果、実際に呈示する画像と言語的な教示が不一致の場合、潜在指標においては実際に呈示された刺激に基づく反応が現れる一方、顕在指標においては教示によって形成されたイメージに基づく反応が現れた。

すなわち、意識はイメージに基づいた処理を担い、無意識はより現実に基づいた処理を担うことが示唆される。第二に、形容詞と表情という言語情報と画像情報が矛盾するようペアを組み、閾上あるいは閾下で呈示したところ、閾上呈示された場合には言語情報に基づいた反応、閾下呈示された場合には画像情報に基づく反応が現れた。すなわち、意識は言語的な情報に、無意識は画像情報に鋭敏であることが示唆される。本研究は、意識と無意識という人間の持つ二つの処理システムがいかなる形で我々の社会的認知に影響を及ぼしているか、総合的に検討することを全体の目的とした。結果、意識と無意識は本質的に独立したシステムであること、またそれぞれ優先的に処理を行いやすい情報があることを明らかとした。すなわち、ある情報接触によって発動する心的過程は、その情報の種類や状況に応じて、適応的に使い分けられていることが示唆された。これまでの意識と無意識の情報接触に関わる基礎的な研究成果を踏まえ,より日常的な場面を想定した検討を行い,重要な知見を得ることができた。これらの知見は,インターネットなどで日常的に膨大かつ様々な種類の情報に曝され続ける現代社会において,それらの情報がどのような影響を我々に与えるのか,その諸相について優れた洞察を示すものであると捉えられる。したがって,26年度の研究目的である,現代社会に特有の情報接触(特にインターネット)による影響の探索的検討という目標を達成すると同時に,新たな着想を得るなど,今後の展開へとつながるものである。社会心理学平成27年度には,インターネット調査を通した意識的・無意識的な攻撃的情報への接触の影響を検討する計画をしていた。しかし,平成25年度・26年度の検討から,情報接触の影響は極めて繊細なものであり,その影響を厳密に捉えるためには統制された環境内での検討が不可欠であることがわかった。そのため,インターネットでの調査においては,情報接触の頻度や内容を統制することは極めて困難であり,多くのバイアスが混入することが予測されるため,インターネット上の調査研究ではなく,インターネット上での情報接触を想定した実験室実験へと変更する必要がある。そのため,インターネットという環境の本質的な部分,すなわち大量の情報への受動的接触や攻撃的な情報内容等を押さえた上で,それらを統制された実験環境に置き換え,意識的・無意識的な情報接触が持つ日常的な影響を検討することで,本研究課題の目的を達成するよう対応する。情報への接触について,意識的な接触と無意識的な接触を区別し,その影響を実験的方法により検討し,基礎的で重要な知見を得ることができた。これらの知見は,膨大な量の情報に曝され続ける現代社会において,それらの情報がどのような認知過程を経ながら影響を与えているのか,その諸相について優れた洞察を示すものであると捉えられる。したがって,25年度の研究目的である,個人内における意識と無意識の影響過程の違いを詳細に分析するという目標を達成すると同時に,新たな研究課題も生まれ,今後の展開へとつながるものである。少額の残金であり,適切な使途がなかったため。25年度の実績により方法論が確立されたため,大きな変更はなく今後の研究を推進する。ただし,26年度の実施計画では,25年度の基礎的な知見を踏まえた上で,より日常的な場面を想定したインターネット場面実験を行う予定である。そのため,実際に実験に用いる素材などの選定に当たっては,倫理的な問題にも配慮しつつ慎重に進める必要がある。