hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘム蛋白プロファイリングによる細胞膜酸素センサー分子の同定

本研究の目的は、細胞膜上にヘム蛋白性酸素感受性イオンチャンネルを持つPC12細胞を用い、その細胞膜画分のヘム蛋白をプロファイリングすることにより、新規酸素感受性分子(酸素センサー)を同定することである。平成15年度の研究は当初計画通りに遂行され、以下の成果を得た。1.PC12細胞の粗精製細胞膜画分蛋白を低温下LDS-PAGEにより分離後、ルミノール化学発光反応液中でインキュベートしフルオログラフィーをとることにより、粗精製細胞膜画分に含まれるヘム蛋白のバンドを同定した。さらに、同一試料を並行して泳動したレーンをクマジーブリリアントブルーで染色することによって得られた全蛋白の染色バンドと、フルオログラム上のヘム蛋白のバンドの位置を比較することにより、ヘム蛋白を含むと推定される蛋白のバンドを同定した。2.1.によって同定された蛋白のバンドを切り出し、そこに含まれる蛋白を、液体クロマトグラフィー・マススペクトロメトリー法によって同定した。その結果、約50種の蛋白が同定された。3.現在、2.によって同定された蛋白の中から、構造や推定される機能などに基づいてヘム蛋白である可能性の高いものを抽出し、ヘムとの結合性を検討中である。すでに、ソーレーバンド(蛋白とヘムとの結合により見られる波長400nm付近の特異的吸収帯)などにより、ヘムとの安定した結合が確認されている蛋白もある。今後、これらの新規ヘム蛋白の機能の解析を進めていく予定である。平成14年度の研究は当初計画通りに遂行され、以下の成果を得た。1.本研究で同定を目指している蛋白は膜蛋白であり、通常の2次元電気泳動法では分離が困難であると考えられた。このため、使用する蛋白変性剤・界面活性剤、および泳動条件の最適化を行なった。この結果、PC12細胞の全膜画分の膜蛋白を、最適化した2次元電気泳動法により十分な分離能をもって展開することに成功した。2.ヘム分子団のペルオキシダーゼ様活性に基づきヘム蛋白を特異的に検出する、ルミノール化学発光反応を応用したヘム蛋白検出法を確立した。(1)PC12細胞の全膜画分および細胞膜画分の蛋白を1次元電気泳動法により分離した。この際、ヘム分子団のポリペプチドからの脱落を最小限に抑えるため、Sodium Dodecyl Sulfate (SDS)の代わりにLithium Dodecyl Sulfate (LDS)を用いたポリアクリルアミドゲルを作製し、低温下での電気泳動を試み、その至適条件の検討を行なった。(2)泳動後、ゲルをルミノールと過酸化水素を含む溶液中でインキュベートし、フルオログラフィーによるヘム蛋白検出を試み、その至適条件の検討を行なった。(3)以上の結果、PC12細胞の全膜画分および細胞膜画分それぞれにおいて、ヘム蛋白と思われる数本のバンドを検出することに成功した。それぞれの画分において検出されたヘム蛋白群の分子量は明らかに異なっており、局在するヘム蛋白の種類の違いを反映しているものと思われた。
ピリドキサール酵素の反応特異性制御機構の解明

トレオニン合成酵素(TS)の反応機構を詳細に解析した. TSと基質O-ホスホホモセリン(OPHS)との反応で生成するリン酸イオンが活性部位に留まり,反応中間体のヒドロキシ基と水素結合を行うことで,副反応であるα-アミノクロトン酸の遊離よりも主反応のL-トレオニン生成を特異的に促進するという,生成物支援触媒の本体を解明した.また,このリン酸イオンおよびその前駆体であるOPHSの中のリン酸エステルは重要な触媒基であるLys61の位置を調節するなどにより,TSの考えられる様々な副反応を抑制しているという,基質支援・生成物支援触媒によって反応特異性が生み出されている機構を明らかにした.ピリドキサールリン酸(PLP)依存性酵素の中で最も複雑な反応機構を有するトレオニン合成酵素(TS)が高度な反応特異性を有する機構の解明を続けている。その中で,主反応であるL-トレオニンの生成と副反応であるα-ケト酪酸(KB)の生成の分岐点となるL-α-アミノクロトン酸-PLPシッフ塩基(AC)から始まる,触媒反応の後半部分についての解析は「速度論的X線結晶解析」を除いて進んできている。しかし,ACに至る触媒反応の前半部分については全く手付かずの状態である。そこで,本年度はこの部分についての解析を開始した。正常基質O-ホスホホモセリン(OPHS)とTSの反応では反応が最後まで進行するために,解析が複雑になることが予想される.そこで,OPHSのエステル酸素を炭素で置換することにより,リン酸イオンが脱離できないためにエナミン生成のところで反応が停止するような2-アミノ-5-ホスホノペンタン酸(AP5)を合成し,これとTSとの反応を詳細に解析した.その結果,TSからエナミン生成までの過程の詳細な素過程を明らかにすることができた。理論的な研究が大きく進み, QM/MM計算により,TS触媒反応の後半部分の反応機構のほぼ全容を記述することができた。その結果,生成物支援触媒としてのリン酸イオンの役割は,当初考えた酸塩基触媒ではなく,生成物のβ-ヒドロキシ基との水素結合を通じて,Cαへのプロトン化および生成物のPLPからの遊離のためのイミノ基転移の2つの遷移状態を安定化することによって主反応の進行を促進していることが判明した。また,PLP依存性酵素として初めて,イミノ基転移反応の過程の詳細が明らかになった。すなわち,イミノ基転移の2つのgem-ジアミンの相互転換において,プロトンがPLPのO3'を介して移動することで円滑な反応の進行が起こっていることが判明した。ピリドキサール酵素の中で最も複雑な反応機構を有するトレオニン合成酵素(TS)が高度な反応特異性を有する機構を解明するため,最も重要な反応の分岐点であるL-α-アミノクロトン酸-PLPシッフ塩基(AC)からの正反応と副反応の詳細な解析を行った。生成物のL-トレオニンからACを経て副反応性生物であるα-ケト酪酸(KB)が生成する過程のストップトフロー分光法による解析を広pH領域で行ったところ,ACへの水分子の付加の過程がpH依存性を示すことが判明し,この段階における生成物リン酸イオンによる生成物支援触媒を支持する結果が得られた。この過程の各中間体の構造を探る目的で,TSの結晶にL-トレオニンを加えて経時的に凍結して構造解析を行う,「速度論的X線結晶解析」を試みた。その結果顕微分光法により,中間体の蓄積とその経時的な変化を確認することができた。さらに,この正反応と副反応について量子力学/分子力学混合法(QM/MM法)を用いたリアリステックな酵素・基質複合体モデルで高精度理論解析を行った。中間体のプロトン化状態や水素結合ネットワークの組換えの考えられる全ての可能性について網羅的な理論探索を行い,最も可能性の高い反応経路を決定した。その結果,エネルギープロファイルとUV-Visスペクトルを完全に再現したのみならず,実験的に求められなかったシッフ塩基交換過程の中間体と遷移状態を求める事に成功した。さらに、硫酸イオン下で誘導される副生成物反応経路についても理論的に明らかにしたことで,反応分岐点であるAC以降の正反応と副反応について理論的に考えられる詳細な機構を提示した。平成25年度までの研究でトレオニン合成酵素(TS)の後半過程についてはその全貌がほぼ明らかになってきたが,前半過程,すなわち基質のO-ホスホホモセリン(OPHS)からPLP-アミノクロトン酸アルジミン中間体までの過程が手付かずの状態であった。この過程を解明するためにはTSとOPHSの反応を追跡することが考えられるが,TSは極めて多段階の反応が連続しており,解析が困難であることが予想される。そこで,OPHSのアナログとして,2-アミノ-5-ホスホノペンタン酸(AP5)を合成した。AP5はリン酸の脱離が起こらないため,エナミン中間体で反応が停止する。したがって,TSとAP5の反応で前半過程の大部分を再現することが可能である。TSとAP5の反応をフォトダイオードアレイを装備したストップトフロー分光器によって追跡したところ,482 nmにおいては3相性の変化が観察されたが,330 nmにおいては第2相に当たる変化の変化量が極めて少なかった。このことから,単純な逐次モデルではこの吸収スペクトル変化を説明することが困難であり,カルボアニオン中間体が生成したのち,ケチミン中間体への変化とは別に第2の外アルジミン中間体へ枝分かれをする経路が存在することが示された。

この結果をAP5を結合したTSのX線結晶解析で得られた構造と照合したところ,AP5のホスホノ基からのプロトンがカルボアニオン中間体のCα位に移動する過程が第2相の変化の実体であることが考えられた。このことから,AP5のホスホノ基,そして基質OPHSのリン酸基はLys61のアミノ基と強い相互作用を行っており,Lys61のアミノ基が脱プロトン化した状態を一定の割合で保持し,Lys61のプロトン移動触媒としての機能を保証することが明らかになり,TSの反応特異性の全貌がほぼ明らかとなった。平成26年度の研究により,トレオニン合成酵素(TS)と2-アミノホスホノペンタン酸(AP5)の反応の解析により,TS触媒反応の前半過程の解析の端緒が開かれた。このことに基づき,平成27年度はTSとAP5の反応の広域pHにおける解析を行った。その結果,pH依存性はTSとAP5の結合の段階のみに影響すること,すなわち,AP5のアミノ基が非プロトン化し,カルボキシ基が解離した形がTSに結合し,TS-AP5複合体が形成された後は,活性部位のプロトン化状態がpH 68の領域で変化がないことが判明した。これに加えて,TSとL-トレオニンの反応も広域pHで解析したところ,TSとAP5の反応と同様に,TSとL-トレオニンの結合段階のみがpH依存性を示し,やはりL-トレオニンのアミノ基が非プロトン化し,カルボキシ基が解離した形がTSに結合し,TS-L-トレオニン複合体においては活性部位のプロトン化状態がpH 68の領域で変化がないことが判明した。以上のことより,TSの反応の全体を通して,基質OPHSのリン酸基,およびリン酸基の脱離によって生成し,活性部位にとどまっているリン酸イオンと周囲の残基の,イオン的相互作用を中心とする強い相互作用が活性部位の反応に関わる残基,特にLys61のアミノ基,のプロトン化状態を一定に保ち,pHに依存しない触媒反応を可能としていることが明らかとなった。活性部位のプロトン化状態の多様性は種々の副反応が生じる原因となり,プロトン化状態を一定に保つことによって副反応の進行を抑制しているという機構が明らかとなった。トレオニン合成酵素(TS)の反応機構を詳細に解析した. TSと基質O-ホスホホモセリン(OPHS)との反応で生成するリン酸イオンが活性部位に留まり,反応中間体のヒドロキシ基と水素結合を行うことで,副反応であるα-アミノクロトン酸の遊離よりも主反応のL-トレオニン生成を特異的に促進するという,生成物支援触媒の本体を解明した.また,このリン酸イオンおよびその前駆体であるOPHSの中のリン酸エステルは重要な触媒基であるLys61の位置を調節するなどにより,TSの考えられる様々な副反応を抑制しているという,基質支援・生成物支援触媒によって反応特異性が生み出されている機構を明らかにした.平成25年度までの後半部分の詳細な解析と合わせ,平成26年度の研究によってトレオニン合成酵素(TS)の反応機構のほぼ全体が明らかになった。しかしながら,若干の部分,すなわちエナミン中間体からPLP-アミノクロトン酸アルジミン中間体までの過程が1段階であるものの,まだ不明である。この解明には正常基質であるO-ホスホホモセリン(OPHS)とTSの反応の解析が不可欠である。しかしながらOPHSは入手が困難であり,化学合成もホモセリンのγ位の誘導体がホモセリンラクトンを形成しやすいことから極めて収率が悪いという難点がある。
文学の授業における読者反応の支援方法に関する研究

本年度は、これまでに行った5つの調査から得たデータを再分析した上で、個々の調査から得た知見を総合し、博士論文『中学生の書く行為に着目した国語科における読者反応の支援』にまとめた。教師の役割を中心とした教室の読書の支援のあり方について、Ruddell & Unrau (2004)の教室の読書モデルに即して次のことを明らかにした。まず、(1)教師が多様な役割を演じることができず、(2)「読み書きが苦手」な生徒に対する適切な支援がなければ、「教師やクラスメイトと意味交渉し、それを生かして新たな文章を書く」という教室の読書行為が成立しない可能性が高いといえる。この意味交渉過程における教師の役割の多様性は5つに大別できるが、それは固定された5つの役割として独立するのではなく、生徒とのやり取りの中でダイナミックに変化する性質を持つ。また意味交渉を生かして新たな文章を書く過程における支援は、情緒面、形式面、内容面、以上3つのカテゴリーに大別できる。これら3つの中、量的には感想文の形式面や内容面に関する支援に比べて少なかったにも関わらず、生徒の情緒面に関する支援が観察対象とした生徒の発話やワークシートの記述から極めて重要だったことが分かった。指導過程に創作的な文章を書く活動を位置づけることの効果は、1人ひとりの生徒が異なった意味を作り出す読書行為を促す点にあると結論づけた。本来、読書には文章を分析したり必要な情報を取り出したりする側面だけでなく、本を読むこと自体が楽しいという側面が含まれる。しかし、国語科を中心とした教室の読書は、自由に楽しく読む側面よりも、分析や必要な情報の取り出しという側面が強調されがちである。他の生徒と異なる内容で文章を書くことを促し、登場人物を誰にするかなど自由な「遊び」の要素が含まれる物語創作課題は、このような実態を改善し、読書の楽しみを促す支援になると言える。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、生徒にとって充実したリテラシー学習の場となる文学の授業を実現するために、どのような支援ができるのかを明らかにすることであった。そのため、(1)生徒の読者反応を支援する教師の役割はどのようなものか、(2)生徒の創造的な反応を促すための指導方略はどのようなものか、という2つの課題を設定した。第1の課題について、一斉授業の形態で進められる一連の授業を観察した結果、生徒の読者反応を支援する教師の役割には、1.文学を読む集団として教室全体を調整する役割、2.生徒が反応を生み出せるようにする役割、3.生徒が反応し続けることを励ます役割、4.生徒の反応を広げたり深めたりする役割、5.一読者として自分の反応を示す役割、以上5つあることが明らかになった。また、先に観察した教室と授業の進め方や生徒の実態が大きく異なる教室において、学力が低いとされる生徒が教師や他の生徒からどのような支援を受けているのかという観点から授業を観察した結果、12種の支援内容を特定することができた。第2の課題について、オリジナルの物語を書くために文学的文章を読むという指導方略に着目して、文学的文章を読んだ後に物語を書く実験群と、文学的文章を読んだ後に自分が書いてみたい内容で自由に文章を書いてみるという比較群を設定して実験授業を行った。生徒が書いた文章についてテキストマイニングによる分析を行った結果、物語を書くタイプの方が自由に記述させるタイプよりも記述量が多く、生徒間で書いている内容に違いが大きかったこと、Sipe(2008)が創造的な反応として示した友人を物語に登場させて解釈を行う反応とほぼ同様の反応が確認できたこと、以上2点により、オリジナルの物語を書くために文学的文章を読むという指導方略が生徒の創造的な読者反応を促す上で効果的であると結論づけた。

他の生徒と異なる内容で文章を書くことを促し、登場人物を誰にするかなど自由な「遊び」の要素が含まれる物語創作課題は、このような実態を改善し、読書の楽しみを促す支援になると言える。事前の計画通りに2つの調査を実施し、その成果が論文採択されたことに加えて、先の調査に残された課題を踏まえて追加調査を行い、その成果が発表受理された。27年度が最終年度であるため、記入しない。現在まで、(1)「生徒の読者反応を支援する教師の役割」、(2)「生徒の創造的な読者反応を促す指導方略」という2つの課題を設定して研究を行ってきた。今後の研究の推進方策も、この2点に即して述べる。第1の課題に関して既に実施済みの2つの調査データを同じ枠組みのもとで比較分析を行い、その結果を7月17日から20日にかけて開催されるInternational literacy associationにてポスター発表する。その後、同学会の学術雑誌Journal of adolescent & adult literacyに投稿する予定である。すでに個別の分析は終わり、1つの調査データの分析結果については、全国大学国語教育学会の学術誌『国語科教育』に投稿し、採択されている。しかし、2つの調査データは、授業形態が大きく異なっていたため(1つは一斉授業の形態、もう1つは小グループでの活動が中心)、両方のデータを同じ分析枠組みで分析することができないでいた。本年度は、質的研究における分析手法「事例-コード-マトリックス」(佐藤,2008)を参考にしてQDAソフトを用いながら、これら2つの調査データについて比較分析を行う予定である。第2の課題に関しては、昨年度実施した実験授業において、比較群の設定の仕方にいくつかの問題があったと考えられる。比較群として設定した「自分が書いてみたい内容で自由に書く」タイプの授業が、調査者が想定した以上に生徒の反応が悪かったためである。そこで、比較群の授業デザインを見直した上で、あらためて自分でオリジナルな物語を書くために文学的文章を読むという指導方略の効果を検証するための実験授業を行うこととする。また、すでに中学校1、2、3年生を対象に実験授業を行っているため、小学校1年生から6年生を対象に実験授業を行い、文学的文章に対する「創造的な反応」について学齢の観点からも検討していく予定である。
酸素ナノバブル水による尿路結石形成の抑制機序の解明と予防法への応用

尿路結石は、疫学、形成機序、結石と石灰化の構成成分など、動脈硬化と類似点が多い。近年、酸素を直径100nm以下のガス核として、Salting-out現象により安定化させた機能水、酸素ナノバブル(Oxygen nano-bubbles : ONB)水の抗炎症効果が報告された。炎症や組織改変をともなう動脈硬化などの疾病の治療薬となる可能性をもつ。そこで、私たちは、結石形成モデル動物を用いて、酸素ナノバブル水の、尿路結石形成抑制効果を調べた。酸素ナノバブル水は、尿細管細胞障害を低下させ、シュウ酸カルシウム結晶の接着因子であるオステオポンチンとヒアルロン酸の腎での発現を抑制し、腎結石形成を抑制することが示唆された。8週齢雄Sprague Dawleyラット24匹を対照群と、ナノバブル水群の2群にわけて、対照群では、シュウ酸前駆物質1%ethylene glycol (EG)を自由飲水させ、ナノバブル群では、1%塩分濃度1%EGの酸素ナノバブル水を自由飲水させ、1週後、2週後にsacrificeした。結果は、ナノバブル群では、塩分濃度1%の酸素ナノバブル水を自由飲水したため、対照群に比べて、飲水量が24倍に増加し、EGの負荷量も増え、結石形成が増加してしまった。しかし、ナノバブル群のなかでは、1週後に比べて、2週後では、さらなる結石形成の増加がみられず、ナノバブル水の効果は、前投与が必要な可能性が示唆された。そこで、5週齢C57BL/6雄マウスに、3週前より蒸留水を自由飲水した対照群12匹と、3週前より塩分濃度0%ナノバブル水を自由飲水させたナノ群12匹に、1週間1日1回シュウ酸前駆物質であるグリオキシル酸100mg/kgを腹腔内投与し、腎にCOM結晶を沈着させて比較した。結果は、前投与の3週間での体重増加率の平均値は、対照群13.3%、ナノ群16.3%(p=0.097)で有意差は示せなかったが、ナノ群では体重増加率が高い傾向があった。結石形成の評価は、腹腔内投与による腹膜炎のため、両群半数が1週間前に死亡してしまい、評価ができなかった。現在、蓚酸前駆物質の侵襲が少ない定量投与法として、胃管による投与を用いた結石形成モデルラットでの研究を予定している。尿路結石は再発率が高く、長期間にわたる予防が必要とされ、継続が容易な予防法が必要である。シュウ酸前駆物質を投与した動物モデルから、結石形成には、シュウ酸による酸化ストレス、尿細管細胞障害の関与があり、抗酸化物質の抗酸化作用、尿細管細胞障害抑制作用により、結石形成が抑制されることがわかっている。しかし、長期間内服継続が必要な結石の予防には、ビタミンEなどの抗酸化物質は、服薬コンプライアンスの問題がある。近年、酸素を直径100nm以下のガス核として、Salting-out現象により安定化させた機能水、酸素ナノバブル水の抗炎症作用が報告された。炎症や組織改変をともなう動脈硬化などの疾病の治療薬となる可能性がある。尿路結石と動脈硬化は、疫学、形成機序、結石と石灰化の構成成分など類似点が多い。そこで、私たちは、尿路結石形成モデルラットを用いて、酸素ナノバブル水の尿路結石形成抑制効果を調べた。ラット腎の結石形成量は、酸素ナノバブル水を飲水することで有意に減少した。また、酸素ナノバブル水によって、尿中N-acetyl-β-D-glucosaminidase(NAG)排泄が低下し、腎断面におけるオステオポンチン、ヒアルロン酸の発現面積は減少した。このことから、酸素ナノバブル水の尿路結石形成抑制機序は、尿細管細胞障害を抑制することで、結石形成に必須の構成成分であり、炎症に伴い分泌されるオステオポンチンや、結晶接着分子であるヒアルロン酸の尿細管腔での発現が抑制され、結果として結晶の沈着が減少すると考えられた。酸素ナノバブル水の飲用は、腎結石に対して、有効な予防法となる可能性が示唆された。酸素ナノバブル水は、塩分を含む水から生成され、生成に化合物を用いないため、安全上の問題を想定しづらい。今後、抗炎症作用をもつユニークな新規物質として、結石の予防を含む医療分野で使用されることが期待される。
新しいコンパクトシティ概念の提案に向けた都市計画制度の通史的研究

コンパクトシティの重要性が議論されているが、それが実現されつつあるとは言い難い実態を踏まえ、日本の都市づくりを振り返り、下記の点を明らかにした。戦前都市計画では、ほとんどの都市において新規に街路沿いの商業地を計画していたこと。戦前の都市計画家等は、市街地の面積的拡大はあまり問題視していなかったこと。戦後の都市計画では都市の大きさを制限するための緑地が、次第に「都市計画」の分野から外れていったこと。以上より、都市計画の初期段階から都市の面積的な拡大について関心が低かったこと、都市とその周囲を一体的に整備するための行政的基盤が失われる過程があったことが明らかとなった。単なる市街地面積の縮小ではない手段で集約型都市構造を実現する、新たなコンパクトシティ概念の確立に向けて、戦前期の都市計画導入期に、どのように近代都市計画を受容したかを明らかにするのが、本科研のテーマである。そのために、都市の大きさに関わる制度や都市計画の実態を様々に調査することとしているが、24年度はそのうち、都市の大きさに戦前の地方都市計画の路線的商業の実態を明らかにした。本調査は、郭壁で囲まれた中で発達した西洋の都市とは異なり、街道沿いに商業が発達することの多かった日本の都市が、近代都市計画制度を受け入れたときの実態を明らかにするためのものである。具体的には、国立公文書館等に残された内務省都市計画地法委員会の資料をもとに、路線型商業地域を定めていた都市計画を抽出した。その結果、戦前期に都市計画要と地域を定めた全117都市計画区域の内、114区域において路線的商業地域を導入していたことが明らかとなった。公文書に書かれている指定理由は、ほぼ横並びの内容のため、明確な理由は明らかとはならなかった。しかし、当時の地形図、終戦直後の航空写真等との比較により、江戸時代からの街道沿いの商業地等を追認するもののみならず、新たな場所都市計画決定した街路沿い等にも路線的商業地域を指定していたことが明らかとなった。また、街路計画と照らし合わせた結果、対象となった街路は、都市計画街路のなかでも広幅員の主要幹線街路であったことが明らかとなった。これにより、商業地を集約するという考え方はなかったこと、実態としては郊外に拡散するような都市計画が行われていたことが明らかとなった。コンパクトシティの重要性がさかんに議論されているが、それが実現されつつあるとは言い難いという実態を踏まえ、理論としては常に存在しながらも実態としてはほとんどコンパクトシティを受け入れてこなかった日本の都市づくりを振り返り、その理由を考察するため、下記の研究を行った。1、コンパクトシティ論の源流である田園都市論とそれに影響を受けた制度の日本における受容を調査し、田園都市論における「都市の大きさ」にはあまり興味を持っていなかったことを明らかにした。2、戦前都市計画における路線的商業地域の指定の実態を調査し、ほとんどの都市において新規に計画した広幅員の街路沿いを商業地にしようとしていたことを明らかにした。3、戦前の都市計画家等の都市の大きさに関する思想を整理し、市街地が無秩序に拡大していくことは問題視していたが、大きくなること自体を問題視する専門家は少なかったことを明らかにした。4、戦後の都市計画関係の法律、計画を整理し、都市の大きさを制限するための緑地が、次第に「都市計画」の分野から外れていったことを明らかにした。以上より、法定都市計画の初期段階において、都市の面積的な拡大についてはあまり関心が持たれていなかったこと、むしろ、自然との関わりが持てるものとして、郊外の緑地にがもたれていたことが明らかとなった。さらに、そうした緑地は、都市を経るにつれて農業や自然保護の対象となり、都市計画行政の範囲外になったことで、都市と一体的に整備するための行政的基盤が失われていったことが明らかとなった。1.田園都市論のまとめこれまでに収集した資料を分析し、1920年代後半までの田園都市論をまとめた。田園都市は小都市論に端を発した思想であるが、日本においては小都市論と田園都市は必ずしも結びついていないことを明らかにした。この成果は、2011年6月18日に開催された土木史研究発表会にて「田園都市の日本的理解にみる「都市の過大化」問題に関する研究」として発表した。2.都市計画思想に関する情報収集法定都市計画以外の都市の形成過程についても情報を得るため、いくつかの研究会に参加し情報収集した。また、研究計画において当時の都市計画思想の把握のため、戦前期に使われていた教科書などを調査することとしているが、これに関連した古書を購入し、調査を開始しした。3.都市計画決定の調査分析研究計画において実際に決定した各都市の都市計画を分析し、「コンパクトシティ」がどれほど浸透していたのかを分析することとしているが、これに関連して各都市の都市計画決定の分析を開始した。

国立公文書館の検索サイト(デジタルアーカイブ)にて、資料をダウンロードしたため、これには資料代はかかっておらず、人件費のみがかかっている。コンパクトシティとは逆の思想と考えられる「路線商業」を地域指定に取り入れている自治体が多いことが分かった。今後はこのデータを詳細に分析していくため、足りない図面などを購入しながら、既存市街地と都市計画との関係に着目する予定である。23年度に田園都市の分析、24年度に路線的商業地域の分析を行い、大きな研究は達成できている。25年度には、教科書の分析、ヒアリングという比較的軽い調査を残すのみとなっているため、おおむね順調に進展しているといえる。1年目において田園都市の分析が完了したこと、また実際の都市計画決定について情報を入手できたことなどのにより、おおむね順調に進展しているといえる。最終年度にあたるため、残りの調査を進める。具体的には、戦前の教科書の分析、および当時の都市計画を学んでいた人へのヒアリング、現在都市計画の制度設計をになっている人へのヒアリングを行う。また、成果を対外的に発表する準備を行う。今後は、都市計画決定と既存都市との関係について分析する。また戦前期の都市計画教育についても調査を開始するため、教科書の入手、およびヒアリングについて準備を開始する。次年度への繰越額は、1)戦前の教科書の購入、あるいは図書館等での複写費、2)ヒアリングのための交通費、3)ヒアリングの補助、ヒアリング内容のとりまとめのための研究協力謝金、4)対外的な成果発表のための投稿料、学会への旅費等に使用する予定である。都市計画決定と既存都市との関係について分析するにあたり、都市計画図や当時の1万分の1、2万分の1程度の地形図を入手する必要がある。23年度はデジタルアーカイブからのダウンロードを行ったが、上記の資料は購入する必要があるため、繰り越し金はそれに充てる予定である。その他、当初の予定通り教科書購入、ヒアリング準備等に研究費を使用する。
ナノドットアレイによる多入力・多出力機能性デバイスの研究

ナノドットアレイによるフレキシブルな多入力・多出力機能性デバイスを提案した。まず、シミュレーションにより思惑通りの特性が得られることを確認後、実際に半導体Siナノドットアレイデバイス構造を試作・評価し、従来のデバイスでは実現不可能な高い機能を実証した。同時により小さなナノドットアレイ実現のため、金属を用いたナノドットアレイ構造作成法の検討を行い、基本的手法を確立した。1.確率的な単電子トンネル現象を考慮したシミュレーションによる評価ナノドットアレイの電気的特性が評価可能なモンテカルロシミュレーション法によるシミュレータを構築し、本研究の目的とするフレキシブルな多入力の論理機能可変デバイスが実現できることを示した。2. Siナノドットアレイデバイスの試作と評価半導体Siのナノドットアレイデバイスを、電子ビーム露光法と熱酸化を用いた、従来のCMOSと互換の作製プロセスで作製した。2×2のナノドットアレイ上に、2つの入力ゲート、さらにその上に機能を制御するための制御ゲートを取り付けた構造を作成し、2入力の論理ゲートデバイスとしての動作を評価し、最小に近いアレイサイズにもかかわらず、本研究で提案した思惑通りに、2入力の論理関数を制御ゲート電圧でその論理機能を可変とすることができることを示した。加えて、本研究提案の特徴である、多出力デバイスの可能性を示した。3.金属ナノドットアレイの作成と評価グラニュラー膜構成による、金属ナノドットが絶縁膜中に埋め込まれた構造を実現し、その基本特性を評価すると同時に、ドットサイズ縮小の可能性示した。金属として磁性金属を用い、ナノドット間のスピン依存トンネル現象に伴う磁気抵抗効果がドット間のカップリングによって変化する現象を確認し、加えて、スピン依存単電子トンネル現象による磁気抵抗の変化を確認し、新たな機能付加の可能性を示した。ナノドットアレイによる多入力・多出力機能性デバイスを目指して、提案した金属を用いたナノドットアレイ構造とリソグラフィーを用いて設計した半導体Siナノドットアレイ構造の実験的検討を開始し、同時にデバイス機能が提案通り発現可能であるかどうかを確認するためのシミュレーションによる検討を行った。1.ナノドットアレイデバイスの作製プロセスナノ構造デバイスの電気特性を評価するためには、ナノ構造電極を配置した構造の作成が不可欠であり、その構築に向けて、電子ビーム露光とリフトオフによるナノ電極ならびにナノドット構造体のパターン形成プロセスを立ち上げた。2.ナノドットアレイの作製金属ナノドットアレイの作成に関して、真空蒸着法とグラニュラー膜による方法の2種類を検討した。途中経過であるが、真空蒸着法ではドットサイズを10nm以下のサイズに制御するための金属の表面マイグレーション制御が難しいことが判明した。また、グラニュラー膜では5nm程度のナノドットアレイが作成できることが判明し、その基本的特性の確認に着手したところである。3.シミュレーションによる動作の確認今回提案したナノドットアレイデバイスが、思惑通りに動作するかを確認するため、単電子の確率的トンネル現象を考慮したモンテカルロシミュレーション法によるシミュレータを構築した。本研究提案の本質であるナノドットのランダムなサイズ揺らぎを導入し、2入力ゲートと1個の制御ゲートを有する最も単純な6ドットを配置したアレイ構造を仮定して特性シミュレーションを行った。その結果このデバイスで、2入力の重要な論理関数を、制御ゲートの電圧を変えることで全て表現可能であることを明らかにした。ランダムネスを導入しているため、多少のマージンが必要であるが、アレイサイズを大きくする(ドット数増やす)ことで十分であることから、提案のデバイスが機能することが判明した。ナノドットアレイによるフレキシブルな多入力・多出力機能性デバイスを目指して、本課題で提案した金属を用いたナノドットアレイ構造と、半導体Siナノドットアレイ構造の実験的検討を行いその基本的特性を確認した。同時にデバイス機能を安定に発現させるためのシミュレーションによる検討を行い、基本的な方針を得た。1.ナノドットアレイデバイスの作製金属および半導体によるナノドットアレイデバイスを構築した電子ビーム露光とリフトオフプロセスにより作製した。

ドットは、金属ではグラニュラー構造により3-5nm径のFe(鉄)ドットを、半導体ではリソグラフィーと酸化により10nmのサイズのSiドットを作製できた。2.ナノドットアレイの評価Feナノドットアレイデバイスでは、単電子効果によるゲート電圧による電流振動特性を確認し、加えてFeドットの強磁性体の特性と単電子効果の相乗効果に基づく特異な磁気抵抗のゲート電圧による変化を確認した。Siナノドットアレイでは、本提案デバイスの特徴である3個の入力ゲートを有するデバイスの作製に成功し、そのうちの2つを論理関数の入力ゲートとし、残りの1個を論理関数の種類を選択するための制御ゲートとして用いた。このデバイスにおいて、単電子デバイスとしての基本的な特性と、2入力論理関数としての動作を確認し、かつ制御ゲートに印加する電圧により、主要な2入力論理関数すべてを表現できることを示し、フレキシブルな多入力デバイスとしての機能の基本特性を実証できた。3.シミュレーションによる動作の確認昨年構築した単電子対応シミュレータを用いて、ナノドットのランダムなサイズ揺らぎを用いた多入力ゲートドットアレイデバイスの特性シミュレーションを行った。特にドットと入力ゲートとの配置の最適化を目指して検討を行い、ドット上ではなく、ドット間にゲートを配置する構造が良いことを示した。ナノドットアレイによるフレキシブルな多入力・多出力機能性デバイスを目指して、本課題で提案した半導体Siナノドットアレイ構造を試作・評価し、従来のデバイスでは実現不可能な高い機能を実証した。同時に金属を用いたナノドットアレイ構造を実現するため、単層グラニュラー膜構造の作成法の検討を行い、基本的手法を確立した。1. Siナノドットアレイデバイスの作製と評価半導体Siによるナノドットアレイデバイスを電子ビーム露光法と熱酸化を用いて作製した。2×2のナノドットアレイ上に、2つの入力ゲート、さらにその上に機能を制御するための制御ゲートを取り付けた構造を作成した。2入力の論理ゲートデバイスとしての動作を評価し、最小に近いアレイサイズにもかかわらず、本研究で提案した思惑通りに、2入力の論理関数を制御ゲート電圧でその論理機能を可変とすることができることを示した。加えて、本研究提案の特徴である、多出力端子を取り付けた構造デバイスを試作し、まずは出力端子を2端子取り付けたナノドットアレイデバイスを作成した。
高圧水熱有機反応系の反応場機能に関する研究

低分子化合物が存在する高温高圧水系の反応機能と溶媒機能を明らかにする目的で、有機化合物の水溶液に対して誘電率測定を行い、その溶媒極性について検討すると共に、低分子有機化合物の水熱条件下における反応性/安定性について調べた。前者においては、比較として純アルコール及び、水または有機化合物を添加した超臨界二酸化炭素混合流体の溶媒極性についても検討した。本研究で得られた結果を要約すると、下記の通りである。(1)C_1C_3アルコール、C_4ジオール、環状アミド、ケトン、スルフォキシド等の水溶液及び、2-メチル置換-1-アルカノールとアルカン-2-オールの純アルコールに対して、300MPaまでの圧力範囲で誘電率測定を行い、誘電率に対する圧力効果、溶媒和に寄与する溶媒性質の組成依存性等について考察した;(2)密度と誘電率の同時測定が可能な高温高圧用キャパシタンスセルを試作し、アルコール水溶液について、423K、100MPaまでの範囲で密度測定を行った。(3)5種類の共溶媒を添加した、超臨界二酸化炭素混合流体の30MPaまでの誘電的性質を明らかにした。(4)573773K、2040MPaの条件下で、アルコール、アルデヒド、ケトン、エステル、カルボン酸、塩基の14種類の化合物について流通式管型反応装置を使用して、無酸素下での水熱分解反応の見かけの1次速度定数を決定した;(5)アルコールの反応の活性化エネルギー値は酸素存在下の場合に比べて小さく、反応の活性化体積と活性化エントロピーの間に直線関係が見られることから、イオン反応であることが推定された;(6)アルデヒドはCannizzaro反応を起こし、アルコールを生成する;(7)アセトンとピリジンは773K、30MPaでもほとんど反応せず、安定である。反応実験では、水熱条件下における低分子有機化合物の反応性/安定性について調べた。有機物質として、アルコール、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、塩基から10種類の化合物を選び、最初にインコネル鋼製の耐熱反応器からなるバッチ型実験装置を使用し、次いで、流通式管型反応装置を用いて無酸素下で、温度573773K、圧力2040MPaの範囲で水熱分解反応の速度測定を行った。その結果、(1)673K、30MPaにおける反応速度はギ酸が最も大きく、酢酸が最も小さい;(2)メタノールとエタノールの反応の活性化エネルギーは、酸素存在下の場合の値よりも小さく、イオン反応を示唆する;(3)C_1C_3アルコールの反応において、活性化体積と活性化エントロピーの間に直線関係がみられる;(4)アルデヒドはCannizzaro反応を起こし、アルコールを生成する;(5)アセトンとピリジンは773K、30MPaでもほとんど反応せず、安定である等の知見を得た。(化学工学会山口大会,平成7年7月21日;第36回高圧討論会,平成7年11月10日,発表)一方、密度測定にあたって高圧キャパシタンスセルを使用して、まず体積測定の基礎となるベローズの作動特性を純水を用いて決定した。323473K、100MPaの範囲で検定した結果、測定に要求される直線性を示すことが確認された。その検定結果を用いて、メタノールとエタノールの水溶液について、水熱条件下における密度測定を行い、得られたP-VデータTait式で相関した。C_1C_3アルコール水溶液に対する誘電率の結果は、第36回高圧討論会、(平成7年11月10日)で発表した。

誘電率測定用電極の絶縁と保持方法について検討した結果、水熱流体に適用できるキャパシタンスセルの構造設計が確立できた。また、単一相の流体について、密度と誘電率を同時測定するためには、試料溶液の充填量の制御と共に気液平衡の有無の確認が必要であり、その方法を検討した後、各種の水+有機混合物について測定を行う予定である。○溶媒極性の検討C_1C_3アルコール、C_4ジオール、環状アミド、ケトン、スルフォキシド等の水溶液及び、2-メチル置換-1-アルカノールとアルカン-2-オールの純アルコールに対して、300MPaまでの圧力範囲で誘電率測定を行い、誘電率に対する圧力効果と有機化合物の構造効果、溶媒和に寄与する溶媒性質の組成依存性、Kirkwoodのg因子に対するアルカン-2-オールの構造効果等について明らかにした。また、密度と誘電率の同時測定が可能な高温高圧用キャパシタンスを試作し、473K、100MPaまでの範囲におけるベローズの作動特性を明らかにし、メタノールとエタノールの各水溶液の密度測定を行った。その他、比較のために、種々の共溶媒を添加した超臨界二酸化炭素混合流体の溶媒極性についても検討した。○反応性と安定性の検討温度573773K、圧力2040MPaの水熱条件下における、各種有機化合物の反応性と安定性について検討した。アルコール、アルデヒド、ケトン、エステル、カルボン酸、塩基の14種類の化合物について流通式管型反応器を使用して、無酸素系での水熱分解反応に対する見かけの1次速度定数を決定した。メタノールとエタノールの反応の活性化エネルギー値は酸素存在下の場合に比べて小さく、イオン反応であることを示唆する;アルコールの反応において活性化体積と活性化エントロピーの間に直線関係が見られる;アルデヒドはCannizzaro反応を起こし、アルコールを生成する;アセトンとピリジンは、773K、30MPaでもほとんど反応せず、安定である等の知見を得た。また、ポリ塩化ビニルの水熱分解反応を、無触媒下と塩基存在下で調べ、脱塩素化に対する温度・圧力・添加物の効果について検討した。
地理情報システムによる小児の身体活動・睡眠に及ぼす地理・社会環境の影響

環境が小児の健康に及ぼす影響について、GISを用いた研究は見当たらない。その理由として、成人と異なり小児では疾患や死亡をエンドポイントとして健康への影響を検討するのは困難であり、また、現時点では、GISと関連づけるほどの小児の健康情報ビッグデータが利活用できる状況にないからである。研究代表者は10,000名を超える児童・生徒の身体活動と睡眠に関するデータを有している。これまで小児の健康格差については、保護者の学歴・経済的格差など家庭環境の影響を中心に語られてきた。地理環境や社会環境が小児に与える影響を、高いエビデンスレベルにより証明しようとするのが本研究の概要である。
「EU-NATO-CE体制」の拡大と変容:現代欧州国際秩序の歴史巨視的検討

ヨーロッパ連合(EU)は、戦後常に大西洋同盟(NATO)の枠内で独自の欧州統合のダイナミズムを構築してきた。しかし我が国におけるEU研究は歴史的視座を欠き、対内的には共同体機構対国民国家、対外的には欧州対米国という二項対立的認識から脱することが出来ないでいる。そのままでは冷戦終結後から始まる欧州秩序の変動をどう歴史巨視的に把握するかという同時代史的課題に正面から取り組めない。そうした問題意識に照らして、本研究は、この冷戦後からポスト9.11に続く世界政治の中で、大きく変容を遂げた欧州秩序を、歴史な視座から体系的に検討してきた。そもそも戦後の欧州秩序は、欧州統合・大西洋同盟・欧州価値共同体(欧州審議会:CE)の複合レジームとして、「EU-NATO-CE体制」と特徴付けることが出来るだろう。この戦後欧州体制は、米欧関係、NATO・EU拡大等の国際秩序変容と欧州内統治構造形成という二重の変容を遂げつつある。本研究プロジェクトは、この「EU-NATO-CE体制」が、冷戦後いかに変容し、そして9.11以後の世界政治変動の中で誕生しつつある新しい欧州秩序へと、どのように変貌を遂げたのかを明らかにした。その具体的な成果は、遠藤乾編『ヨーロッパ統合史』『原典ヨーロッパ統合史』(名大出版、2008年)に結実した。なお、最終年度に予定していたが順延となったものの、2008年9月に行われた国際シンポでは、この3年における成果をレヴューし、新たな研究上の方向性を確認するところまできた。具体的な成果とともに、今後を占う意味でも、この3年半にわたる共同研究は実り豊かなものとなった。平成17年度は、本基盤研究Bの初年度に当たり、1)研究基盤の整備、2)当該研究の方向性に関するレヴュー会合、3)史料の収集と選択に当てられた。まず第1に、図書や史料、パソコンを購入し、今後3年続く本研究のインフラ整備にあたった。今後も徐々に整備を進めてゆくが、当面の基盤は整ったと考えている。第2に、9月に欧州大学院大学と欧州連合歴史文書史料館にて、今後の研究方針のレヴューを受け、当地のP.Winand教授やJ-M.Palayret館長と研究会を持ち、EUとそれが埋め込まれている米欧関係やNATO、あるいは文化社会面を担うCE(欧州審議会)などの幅広い文脈から、ヨーロッパ統合を見直す、いわば骨組みの再検討作業に従事した。この大方針のレヴュー作業なくして今後の研究は基礎付けが強固にならないことから、彼らの基本的にサポーティヴなコメントは大変にありがたいものであった。このほかにも、1月にも、三重大の益田教授から同様のレヴューを受けた。最後に、メンバーおのおのが各地の史料館に史料収集に出かけ、それらを共同研究合宿に持ち寄りながら、検討する作業を続けた。これはすでに1000頁ほどの大量のものになっており、今後、さらに拡大させ収集しながら、いつの日か公刊するための選択選別を進めてゆくことになろう。そこで本研究は、この冷戦後からポスト9.11に続く世界政治の中で、大きく変容を遂げた欧州秩序を、歴史な視座から体系的に検討することを目的として、今年も研究を進めた。まず計画を前倒しして5月に包括的な検討会議を開催した。

この場では、作業を円滑に進めるための事務的討議を進め、体系的な関連図書整備、さらに研究会開催の年次計画を話し合い、研究計画を効率的に遂行するための検討を行った。同時に、Dr Piers Ludlow(ロンドン大学国際関係史学部上級講師)をお呼びし、研究計画のレヴューを行った。さらに、若手の統合史研究家を集め、拡大欧州統合史研究会を開催し、ウィングを広げながら、研究の活性化を図った。この会議とは別に、9月に2回にわたり、合宿形式での集中的な研究会を開催した。ここでは、(A)冷戦後のヨーロッパ国際政治の展開について、欧州共同体・NATO・アメリカ対外政策等の先行研究の検討、(B)各人の欧州国際秩序変容イメージに関する意見交換、(C)冷戦後欧州国際政治の重要史資料、について検討を加えた。その結果は、『ヨーロッパ統合の歴史』(全2巻)の冊子にまとめられ、2007年度中の公刊を期している。10月には、国際政治学会の部会を関連トピック(地域主義の比較検討)で開催し、さらに、12月には、前述の全2巻の冊子を、数人の第1線の研究者にレヴューしていただき、現在はそれをもとに、鋭意出版に向け改善をはかっている。ヨーロッパ連合(EU)は、戦後常に大西洋同盟(NATO)の枠内で独自の欧州統合のダイナミズムを構築してきた。しかし我が国におけるEU研究は歴史的視座を欠き、対内的には共同体機構対国民国家、対外的には欧州対米国という二項対立的認識から脱することが出来ないでいる。そのままでは冷戦終結後から始まる欧州秩序の変動をどう歴史巨視的に把握するかという同時代史的課題に正面から取り組めない。そうした問題意識に照らして、本研究は、この冷戦後からポスト9.11に続く世界政治の中で、大きく変容を遂げた欧州秩序を、歴史な視座から体系的に検討してきた。そもそも戦後の欧州秩序は、欧州統合・大西洋同盟・欧州価値共同体(欧州審議会:CE)の複合レジームとして、「EU-NATO-CE体制」と特徴付けることが出来るだろう。この戦後欧州体制は、米欧関係、NATO・EU拡大等の国際秩序変容と欧州内統治構造形成という二重の変容を遂げつつある。本研究プロジェクトは、この「EU-NATO-CE体制」が、冷戦後いかに変容し、そして9.11以後の世界政治変動の中で誕生しつつある新しい欧州秩序へと、どのように変貌を遂げたのかを明らかにした。その具体的な成果は、遠藤乾編『ヨーロッパ統合史』『原典ヨーロッパ統合史』(名大出版、2008年)に結実した。なお、最終年度に予定していたが順延となったものの、2008年9月に行われた国際シンポでは、この3年における成果をレヴューし、新たな研究上の方向性を確認するところまできた。具体的な成果とともに、今後を占う意味でも、この3年半にわたる共同研究は実り豊かなものとなった。
新しいヘルパーT細胞から解明するシェーグレン症候群の唾液腺における病態発現機序

シェーグレン症候群の下唇小唾液腺におけるIL-18ならびにTh17に関連するサイトカインの発現とその機能を検討した。シェーグレン症候群の唾液腺ではIL-18が発現しており、IL-17を産生するTh17の浸潤を認めた。下唇小唾液腺由来の唾液腺細胞からはIL-18とIL-17の相互作用によりIL-8の産生が誘発され、IL-18およびTh17がシェーグレン症候群の病態発現に関与していることが示唆された。1、下唇小唾液腺からの初代培養細胞の分離: SS患者および健常者から採取した下唇小唾液腺はCollagenaseを用いて細胞分散処理を施したのちに、培養器としてcollagen-1コーティングした培養用フラスコ「スミロンセルタイト」(住友ベークライト)、培地として成長因子を添加したKeratinocyte-SFM(Invitrogen)+5%FCSを用いることで初代培養細胞(ヒト唾液腺由来細胞、HSGC)の分離が可能であった。この細胞は凍結後に少なくとも1回の溶解と継代培養が可能であり、再現性のある実験を行うのに有用であった。2、SSにおけるIL-18およびTh17の発現: SS患者の下唇小唾液腺におけるIL-17およびIL-18の発現の局在、および浸潤リンパ球のサブセットを免疫組織化学的手法により検討した。結果、SSでは導管上皮細胞にIL-17が、腺房上皮細胞にIL-18の発現が認められた。また浸潤するリンパ球の多くがIL-17を発現するCD4陽性細胞であったことより、Th17優位であると考えられた。3、唾液腺細胞におけるIL-18およびIL-17の相互作用: IL-6およびIL-8の産生誘導をELISA法で測定することにより、IL-18およびIL-17のHSGCへの作用について検討した。結果、IL-18とIL-17で共刺激することによって、HSGCからのIL-8の産生が増加した。このことはSSの唾液腺に発現するIL-18が、浸潤するTh17から産生されたIL-17と共同して炎症メディエーターの産生を誘導することにより、病態発現に重要な役割を果たしていることを示唆している。本研究の最大の特徴は、ヒト唾液腺組織から分離培養した初代培養細胞を用いた分子生物学的な検討から、シェーグレン症候群の唾液腺の病態発現機序を明らかにしようとすることである。新しいヘルパーT細胞であるTh17細胞は、ナイーブT細胞からの分化と成熟、増殖には様々なサイトカインが関与していることが明らかになってきているが、IL-18やIL-6、IL-8もそれに含まれると考えられている。平成20年度には、ヒトから得た下唇小唾液腺から初代培養細胞の分離し培養する方法を確立した。続く平成21年度には、この方法を用いて健常ボランティア5名から下唇小唾液腺を採取・培養し、唾液腺由来細胞におけるIL-18およびIL-17の相互作用の検討を行った。それぞれの唾液腺由来細胞をIL-18とIL-17で共刺激することによって、IL-8の産生に変化を示すことが明らかとなった。このことは唾液腺が発現するIL-18がシェーグレン症候群の腺組織に浸潤してきたTh17細胞から産生されたIL-17と共同して、唾液腺細胞からの炎症メディエーターの産生を誘導することにより、T細胞の分化誘導および成熟や増殖を促進し、唾液腺組織における病態発現に重要な役割を果たしていることを示している。興味深いことに、唾液腺由来細胞にはこの共刺激によってIL-8の産生が相乗的に増加する細胞と、相乗効果なく増加する細胞があり、また多くの研究で頻用されている唾液腺細胞株(HSY、AZA3など)とは異なりIL-6の産生には著明な増加を示さないことが明らかとなった。この原因としてドナーによる個体差も十分に考えられる。この検討をさらにすすめることでシェーグレン症候群の病態発現に関与する因子が明らかになり、疾患の早期診断と予防、治療方法の確立につながることが期待できる。このことから、本研究の成果に意義があると考える。