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新規ランタノイド触媒の開発研究

1.イミン類と求核剤あるいは求電子剤との反応は、種々の含窒素化合物合成における有効な手法を提供する。触媒量のランタノイドトリフラートの存在下、イミンにシリルエノールエーテルを作用させると、対応する付加体が高収率をもって得られることを見い出した。イミン類は一般に加水分解しやすく、また、熱的に不安定なものも多い。通常アルデヒドと一級アミンから脱水をともなって調製されるが、合成的な見地からは不安定なイミンを単離せずにアルデヒドとアミンから反応系内で調製し、引き続き求核剤あるいは求電子剤と速やかに反応させる方法が望ましいと考えられる。しかしながら、ルイス酸を活性化剤として用いる反応においては、ルイス酸がアミンあるいはイミン生成時に生じる水によって不活性化されるため、このような手法を用いることは難しい。実際、イミン類の活性化に有効であるとされている四塩化チタンやトリメチルシリルトリフラートを化学量論量用いても、上記反応はほとんど進行しない。これに対して、触媒量のランタノイドトリフラートを用いると反応は円滑に進行し、目的とするβ-アミノエステルが高収率で得られた。また、アルデヒドから出発して、アミン、シリルエノールエーテルを加え、引き続きトリフルオロ酢酸水銀で処理することにより、one-potでβ-ラクタムを得ることができた。2.ランタノイドトリフラートがイミンとジエンあるいはジエノフィルとのイミノDiels-Alder反応の優れた触媒となることを見い出した。反応は120mol%のランタノイドトリフラート存在下円滑に進行し、高収率、高立体選択性をもってピリジンあるいはキノリン誘導体を得ることができた。また、ランタノイドトリフラート存在下、アルデヒド、アミン、ジエンあるいはジエノフィルを一度に混合することにより三成分縮合反応が円滑に進行して、対応するピリジンあるいはキノリン誘導体が高収率、高立体選択性をもって得られることも明らかにした。反応は水溶液中でも円滑に進行する。さらに、反応機構に関する実験結果より、これらの反応が通常のDiels-Alder反応のように協奏的に進行しているのではなく、段階的に進行していることを明らかにした。3.触媒量のランタノイドトリフラート存在下、水溶液中室温でアルデヒド、アミン、ビニルエーテルを混合すると、対応するβ-アミノケトンが収率よく得られることを見い出した。
不均質地殻構造内で発生する地震が作る応力場の理論的研究

差分法を用いた変位を未知数とする定式化とツール開発を行った。なお定式化とコードの作成においては,構造不均質に対応するために,基礎方程式に不均質構造の空間微分の項も考慮した。この場合,強い不均質は,実体力のように作用することになる。不均質媒質での運動方程式を考えると,不均質構造の影響は,構造不均質によって生じる実体力と,歪みに比例する量としての弾性常数の2つの影響の仕方が考えられる。一方,断層運動は,地震学の基礎理論では,等価実体力で表現できるので,これを差分格子に適用した。具体的には,矩形格子の8つのコーナーにモーメントテンソルによって分配された実体力成分を与えることで表現した。断層面上の滑り量分布を考慮してこれらは空間分布を持つようにした。以上の要因の検討のため,また不均質媒質の影響を物理的に理解するために,いくつかのモデルケースについて計算を行い,現象の物理的理解を深めることができた。例えば,構造境界の相互作用のため不均質構造は単純に弾性定数倍の応力増加をもたらさないこと,低弾性定数の塊部分は,インクルージョンとして作用して周囲の応力を高めることで強い応力不均質をもたらすことなどがわかった.また中越地震震源域の3次元不均質構造を用いて,中越地震の連続して発生した5つの大余震に応用することが出来た。これらの内容を地震学会などで発表すると同時に,学術雑誌「地震」に論文として掲載した。平成22年度は,まず差分法を用いた変位を未知数とする定式化とツール開発を行った.なお定式化とコードの作成においては,構造不均質に対応するために,基礎方程式に不均質構造の空間微分の項も考慮した.この場合,強い不均質は,実体力のように作用することになる.不均質媒質での運動方程式を考えると,不均質構造の影響は,構造不均質によって生じる実体力と,歪みに比例する量としての弾性常数の2つの影響の仕方が考えられる,一方,断層運動は,地震学の基礎理論では,等価実体力で表現できるので,これを差分格子に適用した,具体的には,矩形格子の8つのコーナーにモーメントテンソルによって分配された実体力成分を与えることで表現した.断層面上の滑り量分布を考慮してこれらは空間分布を持つようにした,以上の要因の検討のため,また不均質媒質の影響を物理的に理解するために,いくつかのモデルケースについて計算を行い,現象の物理的理解を深めることができた.例えば,構造境界の相互作用のため不均質構造は単純に弾性定数倍の応力増加をもたらさないこと,低弾性定数の塊部分は,インクルージョンとして作用して周囲の応力を高めることで強い応力不均質をもたらすことなどがわかった.また中越地震震源域の3次元不均質構造を用いて,中越地震の連続して発生した5つの大余震に応用することが出来た.これらの内容を地震学会秋季大会で発表すると同時に,学術雑誌「地震」に論文として掲載した.今年度は,以下の研究を遂行した.(1)「ツールの公開に向けて計算コードの改良」を前倒しで行なった.(2)不均質媒質中での応力場・変位場の基本的性質の研究これらは本研究計画,初年度に行った基本的性質や発見についての研究を継続したものである.不均質な地殻内で発生する大地震の作り出す周辺の静的応力場の変化に関して,その研究結果の1部は論文として学術誌に出版済みであるが,これらは,こく少数例に過ぎない。現実の構造の多様性を考えると,さらに様々な場合についての応力分布の研究を継続する必要がある.

また地殻構造のより生じる特徴的な応力分布の研究,どのようなメカニズムで不均質応力分布が生じるのかについて,理論的に解明する必要もある.本年度の上記(2)は後者について行うものであり,本研究計画で作成した基本ツールを元に計算コードを作成して不均質構造をもつ震源域に広域応力を加えると生じる不均質応力の研究を中心に行った.不均質構造として,本年度は,新潟県中越地震震源域を単純化したモデルをいくつか作成し,それに造構応力を加圧して応力解析を行った.単純化したのは,その方が物理的理解を得やすいためである.計算の結果,想定断層上の応力分布からアスペリティやバリアーらしきものが浮かび上がり,地下構造と震源過程の間に関係がありそうなことが見えてきた.つまり,不均質地下構造がそこで発生する大地震の震源過程の基本的性質をあらかじめ決めている可能性が示唆された.このアイデアを理論的検証するために,不均質構造と応力場の基礎研究を集中して行った.その結果は、平成22年11月に広島市で行われた日本地震学会秋季大会,平成22年12月に米国サンフランシスコで開催された米国地球物理連合秋季大会で発表した.当初予定していた研究内容は、1.結果の物理的理解を得るための研究(具体的には、不均質構造に造構応力を加えたとき,内部にどのような応力場が生じるかを物理的に理解すること)、2.応用研究(具体的なフィールドへの応用)、3.研究成果の公表、の3点であった。このうち1.については、傾斜した平面境界に凸部があり深い側の弾性常数が高ければ、凸部はアスペリティとして作用することを発見した。この単純構造は中越地震震源域の中越地域の地下構造を単純化してものである。2.として、上記地域の詳細な3D構造を用いて同様の数値実験を行って、このことは確かめられた。このことは地震の発生過程が構造から推定可能であることを示唆しており非常に重要であると考え、この問題を深く追求した。3D構造に造構応力を加え、静岩圧を加え、静摩擦係数、動摩擦係数を仮定すると、想定断層面上で応力分布から応力降下量分布、強度分布の推定が可能となる。ただし造構応力の絶対値、静摩擦係数、動摩擦係数の値はわかっていないのでこれらを未知数として、グリッドサーチを行った。その結果、妥当な値の時に中越地震が発生可能であることがわかった。この分布と実際に発生した震源過程を比較することから絶対応力値についても推定することができた。またこの際、地中に含まれる水の封圧についても情報を得ることが出来た。これらについては、地震学会、米国地球物理連合秋季大会で発表した。
イヌ心房高頻度刺激モデルにおける新規III群薬の抗心房細動効果

本邦において、慢性心房細動は有病率が高く、脳血管障害を合併する危険性の高い不整脈である。薬物による心房細動予防法の確立は重要な研究課題である。心房細動が遷延すると心房筋は変性し、心房筋細胞膜における一部のイオン電流が減少することが報告された。しかし、これらのイオン電流を修飾する作用をもつ抗不整脈薬が、心房細動により変性した心房筋に及ぼす影響については未だ報告されていない。そこで我々はイヌ心房高頻度刺激モデルを用いて抗不整脈薬が心房筋の電気生理学的指標に及ぼす効果を経時的に検討した。まず、IKr遮断薬であるE-4031が心房有効不応期、心房内伝導速度、興奮波長に及ぼす影響を高頻度刺激開始後2週間にわたり経時的に検討した。その結果1)E-4031の有効不応期延長効果は心房高頻度刺激後も保たれていたが、短い刺激周期ではその効果は減少した(逆頻度依存性効果)。2)E-4031は心房高頻度刺激後の心房内伝導速度には影響を及ぼさなかった。3)E-4031の興奮波長延長効果は心房高頻度刺激後も保たれていたが、短い刺激周期ではその効果は減少した。以上の研究成果を1999年の北米心臓ペーシング学会(NASPE)において報告した。次にIKs遮断薬であるazimilideが心房筋の電気生理学的指標に及ぼす効果を経時的に検討した。その結果1)azimilideの有効不応期延長効果は心房高頻度刺激後も保たれ、短い刺激周期においてもその効果は減少しなかった。2)azimilideは心房高頻度刺激後の心房内伝導速度には影響を及ぼさなかった。3)azimilideの興奮波長延長効果は心房高頻度刺激後も保たれ、短い刺激周期においてもその効果は減少しなかった。以上の研究成果を2000年の日本循環器病学会においで報告した。さらにINa遮断薬であるpilsicainideが心房筋の電気生理学的指標に及ぼす効果を経時的に検討した。その結果1)pilsicainideの有効不応期延長効果は心房高頻度刺激後減弱した。2)pilsicainideの心房内伝導速度減少効果は心房高頻度刺激後も保たれていた。3)pilsicainideの興奮波長延長効果は心房高頻度刺激後減弱した。以上の研究成果を2000年の北米心臓ペーシング学会(NASPE)において報告した。以下の研究成果を1999年の北米心臓ペーシング学会(NASPE)において報告した。次にIKs遮断薬であるazimilideが心房筋の電気生理学的に及ぼす効果を経時的に検討した。以上の研究成果を2000年の日本循環器病学会において報告した。その研究成果を2000年の北米心臓ペーシング学会(NASPE)において報告する予定である。

まず、IKr遮断薬であるE-4031が心房有効不応期、心房内伝導速度、興奮波長に及ぼす影響を高頻度刺激開始後2週間にわたり経時的に検討した。その結果1)E-4031の有効不応期延長効果は心房高頻度刺激後も保たれていたが、短い刺激周期ではその効果は減少した(逆頻度依存性効果)。2)E-4031は心房高頻度刺激後の心房内伝導速度には影響を及ぼさなかった。3)E-4031の興奮波長延長効果は心房高頻度刺激後も保たれていたが、短い刺激周期ではその効果は減少した。以上の研究成果を1999年の北米心臓ペーシング学会(NASPE)において報告した。次にIKs遮断薬であるazimilideが心房筋の電気生理学的指標に及ぼす効果を経時的に検討した。その結果1)azimilideの有効不応期延長効果は心房高頻度刺激後も保たれ、短い刺激周期においてもその効果は減少しなかった。2)azimilideは心房高頻度刺激後の心房内伝導速度には影響を及ぼさなかった。3)azimilideの興奮波長延長効果は心房高頻度刺激後も保たれ、短い刺激周期においてもその効果は減少しなかった。以上の研究成果を2000年の日本循環器病学会においで報告した。さらにINa遮断薬であるpilsicainideが心房筋の電気生理学的指標に及ぼす効果を経時的に検討した。その結果1)pilsicainideの有効不応期延長効果は心房高頻度刺激後減弱した。2)pilsicainideの心房内伝導速度減少効果は心房高頻度刺激後も保たれていた。3)pilsicainideの興奮波長延長効果は心房高頻度刺激後減弱した。以上の研究成果を2000年の北米心臓ペーシング学会(NASPE)において報告した。
開いたリ-マン多様体のスペクトル幾何学

リ-マン多様体のラプラシァンの固有値,漸近展開を調らべると,特殊関数の性質を精密に調らべることが必要なことがある。この観点から,喜多・勘甚の研究は特筆に価する。また,土谷は,一般化された意味での極座標分解をもつLevy測度に対応する確率微分方程式のjump項の係数がLipschitz条件をみたすためのほぼ最良の条件を得た。北原は,(リ-マン多様体の)極座標でラプラシァンを表現したときの動径部分を考察し,更に,リ-マン葉層多様体の場合に結果を拡張した。多様体上の最高次係数が退化した場合の2階偏微分作用素の研究を始めたが,そのために,現在まで分っている事実をまとめ,問題提起をした。現在は土谷・河上と共同研究を始めたばかりである。斉藤もア-ベルの定理の一般化を試み,代数曲面の零点の有限性の研究を行った。
還元的脱離の促進を鍵とする炭素-テルル結合のアルキン類への触媒的付加反応の開発

酸化的付加と還元的脱離を伴う、遷移金属触媒を用いた有機テルル化合物の炭素-炭素不飽和結合への付加反応を開発した。テルロカーバメートは触媒量のPd(PPh_3)_4存在下分子内のアルキンまたはアレン部位に付加し対応するラクタムを与えることを見いだした。本反応では酸化的付加体におけるアルキン部位やアレン部位の金属中心への配位と生成物におけるカルボニル酸素のテルルへの配位が重要である。遷移金属触媒を用いて炭素-ヘテロ元素結合を切断し、これらをアルキンなどの不飽和炭化水素に付加させる反応は、ヘテロ官能基の導入と炭素鎖の伸張を同時に達成することができることから合成化学的に優れた手法の一つである。ヘテロ元素として第16族の硫黄やセレンを用いた高効率の付加反応も可能である。しかしながらテルルに関しては報告例はほとんどない。これはテルル原子化合物の酸化的付加能が極めて高く、生成物あるいは反応中間体からの副反応の制御が困難であることが一つの要因と考えられる。本研究では、Pd(PPh_3)_4触媒量存在下、窒素上にアルキニル基を有するテルロカーバメートをトルエン中で加熱還流すると、カルバモイル炭素-テルル結合の分子内アルキン部位への付加を経て、対応するα-アルキリデンラクタムが高収率、高選択的に得られることを見出した。本反応の反応性は生成する環の大きさに大きく依存しており、四員環から六員環に環サイズが大きくなるにつれて収率は向上する。また、内部アルキンを用いた場合でも反応は進行するが、収率はやや低下した。得られた6員環生成物のX線結晶構造解析の結果より、テルルとカルボニル酸素との距離は2.70Åであることがわかり、酸素とテルルのvan deer Waals半径の和(3.52Å)よりかなり短いことが確認された。さらにエネルギー計算の結果より、本反応で得られるZ体生成物はE体のものと比べ約5kcal/mol安定であることがわかった。これらの結果は、生成物がカルボニル酸素とテルルとの相互作用により強く安定化されていることを示唆している。平成22年度は不飽和炭化水素としてアレンを用いて反応を検討した。窒素上にアレニルアルキル基を有するテルロカーバメートをパラジウム触媒で処理すると、アルキンの場合と同様に触媒反応が効率良く進行し対応するラクタム類が得られた。興味深いことに窒素上に直接アレン部位が結合した基質を用いて反応を行うと、環化反応はまったく進行せず、代わりに一酸化炭素の脱離を伴った異性化反応が進行することも新しく見いだした。遷移金属触媒を用いた炭素-ヘテロ元素結合の不飽和結合への付加反応は、新たな炭素-炭素結合の形成とヘテロ元素官能基の導入を位置及び立体選択的に一度に達成できるため、合成化学的に優れた手法の一つであるが、ヘテロ元素としてテルルを用いた反応例はなかった。過去2年間の研究により、テルロカーバメートのカルボニル炭素-テルル結合が分子内のアルキン部位に効率的に付加する触媒反応系を開発したが、分子間反応への応用には成功していなかった。本年度、アリルテルリドとアルキン類との分子間反応を検討したところ、パラジウムやロジウム触媒を用いた場合には反応は全く進行しなかったが、ニッケル触媒を用いた場合、配位子を選択することにより2種類の生成物を作り分けできることを見いだした。たとえば、アリルテルリドとアリールアセチレンの反応をNi(cOD)_2を触媒として行うと3割程度の収率でアリルテルロ化生成物が得られた。配位子としてDPEphosを加えて反応を行うと収率は70%に向上した。一方、配位子としてdpppenを用いた場合、興味深いことにアリルテルリドとアリールアセチレンの[2+3]付加環化生成物であるシクロペンチルテルリドが70%の収率で生成した。

本反応系は炭素-テルル結合を分子間での不飽和結合へ付加させることに成功した最初の例であるとともに、類似の反応はテルルと同族の硫黄やセレンを用いた場合にはまったく進行しないことから、新たなテルルの反応特性を見いだした研究といえる。
Collective Efficacyの向上に影響を及ぼす要因の縦断的検証

近年,多数の横断的な調査研究や事例的な介入研究から,“Collective Efficacy"(CE)とパフォーマンスとの間には有意な関係性が報告されているものの,未だ競技スポーツ場面における現場での応用例は確認されていない.そこには,客観的妥当性を有した尺度の開発やCEの変容過程を縦断的に検討することが課題であった.本研究の種々の知見は,CEがバスケットボールチームのパフォーマンス向上にとって有用であることを示すとともに,CEとチーム・パフォーマンスの間のダイナミックなプロセスの理解に役立つことを示し,これらは,コーチング領域におけるCEの実践的な援用可能性を支持するものであった.パフォーマンスと有意な関係性にあることが報告されている“Collective Efficacy"(CE)の競技スポーツ場面での応用例は,わが国においては未だ確認されていない.そこには,1客観的妥当性を有した尺度の開発,2縦断的データの収集,3CEを向上させるための資源の解明,および4理論的枠組みに基づく介入方法の検討,に大きな課題がある.そこで,本研究では,バスケットボール・チームを対象にCE尺度(CE-Defense)を開発し,CEの経時的データを収集・検証することを通してCEに影響を及ぼす要因・資源を明らかにした上で,CEを援用したチーム・パフォーマンスの向上への具体的な方法論を明らかにすることを目的としている.平成26年度の研究課題は,CE-Defense尺度を作成するために,1項目選定,2予備調査,3本調査,を行うことであった.作成に際しては,我々が開発し,信頼性・妥当性が確認されているCE-Offense尺度(Ikeda et al., 2014)をベースに,主にスポーツ心理学におけるCE尺度に関する研究およびバスケットボールに関する文献を参考として項目を選定した.その後,それらの内容的妥当性を担保するために専門家との合議によって項目を精査し,約50項目を予備調査項目として設定した.具体的には,バスケットボールにおけるDefenseは,Offenseと相反する関係性にあることから,Ikeda et al(2014)の項目を逆説的に記述する手続きを採った(1例として,CE-Offense尺度での「相手のディフェンスのズレを生み出したり,アウトナンバー状況をつくり出すことができる」を,CE-Defense尺度では,「ディフェンスのズレやアウトナンバー状況をつくり出さないようにすることができる」とした).今後,関東大学バスケットボール連盟および東北大学バスケットボール連盟に所属する選手に対して予備調査を行う予定である.われわれは,単一種目(バスケットボール)における十全なCE尺度を作成し,その妥当性と高い信頼性を確認した.しかし,当該尺度はバスケットボールのOffense面にのみ着目したものであり,Defense面に関しては未着手の状態であった.また,現場からのDefense面に関する尺度の開発への要望や,素早い攻防の入れ替わりにバスケットボールの競技特性があることを考慮すると,Defense面に着目した尺度を開発する必要があると言える.予備調査においては,DefenseはOffenseと相反する関係性にあることから,Ikeda et al(2014)の項目を逆説的に記述することで基礎的な項目を準備し,Defense場面においてそぐわない項目については修正・削除した.続いて,バスケットボールを対象として扱ったCE研究の尺度(Heuze et al, 2006a; Heuze et al, 2006b; Heuze et al, 2007; Zhang et al, 2002)から「効力予期」的な記述を抽出し,それらを合わせて25項目の予備調査尺度を作成した.予備調査は,東北大学バスケットボール連盟に所属する27名(男性:16名,女性:11名)を対象に実施し,11段階のLikert scaleを用いて回答を求めた.分析に際しては,因子負荷量.40未満の項目を,また,項目間の相関係数の絶対値が.7以上の場合には,どちらか一方の項目を削除する等の手続きを経た上で,探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)を実施した.その結果,3因子24項目の尺度が抽出された.1.平成27年4月に研究機関が変更となったことにより業務内容が増加したことから,当初の想定よりも本研究課題に割く時間が不足したため.2.本調査を実施する上で,協力を依頼していた対象団体の同意を得られないケースがあり,想定よりもサンプル数が確保できなかったため.3.勤務地の変更により,主に研究フィールドであった地域(関東)における研究協力者等との連携がとりにくくなったため.上述2の通り,CE-Defense尺度作成のための本調査が行えなかったために,縦断的調査及び介入研究が実施できなかった.平成28年度における研究課題については,未達成課題を含めてその実施計画を修正したことにより,全ての課題を完遂できる予定である.上記の課題を検討するために,まず,CESBDの妥当性・信頼性を検証した.大学バスケットボール連盟に所属する14チームの計267名(男性107名,女性160名)を対象に質問紙調査を行い,探索的因子分析を実施したところ,3因子24項目から成る尺度が抽出された.外部基準として幾つかの類似概念の尺度を用いて収束的妥当性を検討し,同時に,内部一貫性,安定性の検証を行ったところ,良好な結果が認められた.

また,構成概念妥当性を検証するために検証的因子分析を行ったところ,適合度指標の値は概ね良好であることが認められ,その有効性が確認された.続いて,バスケットボール・チーム(対象:2チーム,30名)におけるCESBD,CESBO,凝集性,一般性集団効力感の縦断的変容(4カ月間)を調査したところ,1)CESBD,CESBO,凝集性はパフォーマンスによって有意に変動する,2)CESBD,CESBOと凝集性の変動は一致することが認められた.研究期間全体を通して,客観的妥当性を有したCESBDを開発し,縦断的な調査を行い,集団の影響度を考慮した統計手法を用いて評価することで,集団変数としてのCEの変容過程が明らかになった,同時に,CEと凝集性とチーム・パフォーマンスとの関係性を改めて提示したという点において本研究の意義は見出される.近年,多数の横断的な調査研究や事例的な介入研究から,“Collective Efficacy"(CE)とパフォーマンスとの間には有意な関係性が報告されているものの,未だ競技スポーツ場面における現場での応用例は確認されていない.そこには,客観的妥当性を有した尺度の開発やCEの変容過程を縦断的に検討することが課題であった.本研究の種々の知見は,CEがバスケットボールチームのパフォーマンス向上にとって有用であることを示すとともに,CEとチーム・パフォーマンスの間のダイナミックなプロセスの理解に役立つことを示し,これらは,コーチング領域におけるCEの実践的な援用可能性を支持するものであった.平成26年度における研究実施計画は,バスケットボールに特化したCE尺度(Defense)を作成することであった.1項目選定,2予備調査,3本調査の3課題のうち,項目選定にかかる文献研究およびバスケットボール,スポーツ心理学を専門とする者との合議に想定よりも多分に時間を要し,また,調査対象者の募集が難航を極めたため,項目選定の段階までの終了に留まっている.従って,研究全体としての達成度はやや遅れているといえるが,平成27年度における研究課題について見直し・修正を行ったことにより,27年度内に26年度研究実施計画における未達成課題を含めた全ての課題を完遂できる予定である.平成28年度の研究実施計画は,27年度に実施できなかったCE-Defense尺度の本調査を含めた以下の3つの課題を遂行することである.第1に,CE-Defense尺度作成のための本調査を行う.際しては,再度入念な項目選定作業を行った後に,因子の解釈可能性を考慮して,項目を追加・削除することでより洗練された尺度を作成する予定である.第2に,CE-Defense尺度およびCE-Offense尺度の縦断的データを収集する.大学バスケットボール連盟に所属するチームを対象として,競技レベルの異なる複数のチームにおける尺度得点の変容を把捉する.先行研究において関連が示唆されている心理変数(凝集性,一般性CE)等を同時に調査する予定である.第3に,CE尺度得点を用いた介入研究を行う.具体的には,縦断的に収集されるデータ(CE-Defense尺度及びCE-Offense尺度)を読み取り,統計的に処理を施したフィードバック・シートを用いて一定の頻度でチームの指導者に介入を行う.その介入の効果について,並行群間比較によって検証を試みる予定である.コーチング科学,スポーツ心理学平成27年度の研究実施計画は,26年度に実施できなかったバスケットボール版CE尺度(CE-Defense)の予備,本調査を含めた以下の3点を実施する予定である.
高齢者のメタ記憶と記憶機能のパラドックスの解明.新たな認知訓練の開発を目指して.

高齢者を対象としたこれまでの研究から,加齢が記憶機能に及ぼす影響について多くのことが明らかとなっている。また,高齢者が活動的で自立的な生活を送る上で,記憶機能の維持・向上に対する関心も高まっている。しかしながら,日常生活上の記憶に関する問題には,記憶機能の低下だけでなく,自身の記憶機能や,求められた記憶課題の難易度を適切に評価すること(メタ記憶)も重要であることが指摘されている。本研究では,以下の2点を目的とし2つの実験を実施した。1つは,高齢者のメタ記憶の特徴を解明し,メタ記憶の正確性に影響する要因を明らかにすることである。2つめは,記憶に対する自信や不安といった「記憶に対する信念」が,日常生活の記憶の問題の改善に有効な携帯電話のリマインダ機能の学習に与える影響を明らかにすることである。実験1から,高齢者は記憶パフォーマンスを適切にモニタリングすることが困難であるが,特に,抑うつ得点が高いほど記憶パフォーマンスの予測は不正確であった。実験2から,リマインダ機能の使用には記憶に対する信念が影響していないことが示された。本研究では,これらの結果をふまえ,日常生活上の記憶に関する問題を改善するためのメタ記憶に対するアプローチについて考察した。これまでの研究は,高齢者は自身の記憶能力を適切に評価することが困難であり,記憶に対する評価(メタ記憶)と実際の記憶成績が乖離していることを報告している。実際の記憶機能とメタ記憶の乖離は,加齢による記憶機能の低下に対する自発的な対処を阻害する原因となり,また,必要以上に自身の能力を低く見積もることが自尊心の低下を引き起こし,社会的引きこもりにつながることも示唆されている。では,記憶能力を適切に評価できる高齢者と,記憶能力と評価が一致しない高齢者とでは何が異なるのだろうか?本年度はメタ記憶の中でも,記憶課題遂行時の容易性判断や,記憶想起時の確信度といったモニタリングに着目し,高齢者が記憶課題の成績を適切に予測できているのかどうか検討を行った。高齢者40名に対して実験を実施した結果,高齢者が行う記憶課題遂行時の成績の予測(モニタリング)は,実際の記憶成績より低いことが示された。一方で,記憶成績とモニタリングには正の相関が認められ,容易性判断や確信度が高い程,記憶成績が良いことが示された。これらの結果から,課題遂行時のモニタリングにおいて,高齢者は自身の能力を過小に評価するが,課題の難易度は適切に評価していることが明らかとなった。次年度以降は,記憶に対する自己効力感に着目するとともに,本年度のデータからメタ記憶と記憶成績が乖離していた高齢者を抽出し,そのような高齢者の認知機能にどのような特徴があるのかを検討する予定である。前年度はメタ記憶の中でも,記憶課題遂行時の容易性判断や,記憶想起時の確信度といったモニタリングに着目し,高齢者が記憶課題の成績を適切に予測できているのかどうか検討を行った。本年度は,記憶モニタリングに影響する要因を検討することを目的とし,記憶モニタリングの正確性と年齢,認知機能,抑うつ,および記憶に対する不安や自信といった信念との関連性を検討した。高齢者43名(平均年齢72.79歳,範囲63-85歳)を対象とし,実験を実施した結果,記憶モニタリングの正確性には年齢,認知機能,記憶に対する信念は影響していなかった。一方で,抑うつ得点が高いほど,記憶モニタリング(記憶の確信度評定)の正確性が低下することが明らかとなった。本研究の結果から,高齢者は自身の記憶機能を客観的に分析し,課題の難易度を評価しているわけではなく,課題の難易度や学習できたかどうかの判断には「高齢期になると記憶は低下するもの」といったステレオタイプ的な信念や,その時の気分状態が影響していることが示された。
産業保健における過敏性腸症候群患者のQOLに関する疫学研究

研究目的:近年ストレス関連疾患増加が労働力の低下あるいは医療費の増大を招き、その社会的損失は大きな問題となっている。慢性的な腹痛と便通異常を主症状とする過敏性腸症候群(Irritable Bowel Syndrome ; IBS)は、代表的なストレス関連疾患である。ところが、加療を受けていない潜在的なIBS患者の実態はよく知られてはいない。そこで我々は、産業人口におけるIBS患者を評価し、自覚ストレス度、消化器症状、健康関連QOL、心理傾向を測定した。潜在的なIBS患者は、専門医受診IBS患者と同様に、IBSでない群よりも消化器症状の程度が大きいだけでなく、自覚ストレス度が大きく、健康関連QOLおよび心理傾向の障害が大きいという仮説を検証した。研究方法:重症疾患を有さない18才から65才までの一般成人402例(男性217例、女性190例)と専門医受診中のIBS患者52例(男性22例、女性30例)を対象として質問紙調査を行った。IBSの診断基準(Rome II基準)に基づいた症状質問票を用いて一般成人の中からIBSと判定し、自覚ストレス調査票(Perceived Stress Scale : PSS)、消化器症状特異的QOLとしてGastrointestinal Symptom Rating Scale(GSRS)、全般的な健康関連QOLとしてSF-36、不安感の評価としてSTAI、抑うつ気分の評価としてSDSを測定し、それぞれの群を比較した。新たな知見等の成果:一般成人の中で潜在的IBS患者は55例(13.5%)であった。受診IBS患者群・潜在的IBS患者群はそれぞれ非患者群に比較して、酸逆流、腹痛、消化不良、下痢、便秘の各消化器症状スコアが有意に高値であるだけでなく、自覚ストレス度、状態不安、特性不安、抑うつ尺度が有意に高く、SF-36の全てのQOL尺度が有意に低下していた。受診IBS患者群は潜在的IBS患者群に比較して、下痢症状スコアの有意な高値とSF-36の中の身体機能の障害による役割制限、社会機能の制限、痛み、全体的健康観の尺度で有意な低下が認められた。以上の結果より、我が国の一般成人においてIBSは高率に認められた。潜在的IBS患者は受診患者と同様に、消化器症状の程度が大きいだけでなく、自覚ストレス度・精神機能・健康観の障害が大きいことが明らかにされた。結論として産業保健において過敏性腸症候群をはじめとするストレス関連疾患を評価することは、労働力の低下あるいは医療費増大の抑制を考慮する上で意義があるものと考えられた。生活の質(Quality of Life : QOL)は疾病に対する重症度評価、治療効果の判定を行う一つの有用な手段である。慢性疾患のうち、消化器疾患は他の臓器疾患に比較して健康観と精神的健康がより障害されていることが知られている。そこで我々は、自覚ストレスが大きいほど、消化器症状あるいは全般健康観についてのQOLの障害が大きいという仮説を検証した。新たな知見等の成果:自覚ストレスが高い群(97例)では低い群(158例)に比較して、状態不安尺度(p<0.001)、特性不安尺度(p<0.001)、抑うつ尺度(p<0.001)が有意に高く、酸逆流(p<0.002)、腹痛(p<0.005)、消化不良(p<0.001)、下痢(p<0.005)、便秘(p<0.02)の各消化器症状スコアも同様に高値であった。全般健康観では身体機能(p<0.02)、身体機能の障害による役割制限(p<0.0001)、痛み(p<0.001)、社会機能の制限(p<0.001)、全体的健康観(p<0.001)、活力(p<0.001)、精神機能の障害による役割制限(p<0.001)、メンタルヘルス(p<0.001)の各得点が高自覚ストレス群では有意に低下していた。一方、ライフイベント数は両群間に有意差が認められなかった。以上の結果より、ライフイベント数よりも自覚ストレスが強いほど、精神機能だけでなく、消化器症状を含めた身体機能が障害されると結論づけられる。このことから消化器疾患、中でも過敏性腸症候群をはじめとする機能性消化管障害の発症を考慮する上で、自覚ストレスの評価は一次あるいは二次予防において有用であるものと考えられた。

研究方法:重症疾患を有さない18才から65才までの一般成人402例(男性217例、女性190例)と専門医受診中のIBS患者52例(男性22例、女性30例)を対象として質問紙調査を行った。IBSの診断基準(Rome II基準)に基づいた症状質問票を用いて一般成人の中からIBSと判定し、自覚ストレス調査票(Perceived Stress Scale : PSS)、消化器症状特異的QOLとしてGastrointestinal Symptom Rating Scale(GSRS)、全般的な健康関連QOLとしてSF-36、不安感の評価としてSTAI、抑うつ気分の評価としてSDSを測定し、それぞれの群を比較した。新たな知見等の成果:一般成人の中で潜在的IBS患者は55例(13.5%)であった。受診IBS患者群・潜在的IBS患者群はそれぞれ非患者群に比較して、酸逆流、腹痛、消化不良、下痢、便秘の各消化器症状スコアが有意に高値であるだけでなく、自覚ストレス度、状態不安、特性不安、抑うつ尺度が有意に高く、SF-36の全てのQOL尺度が有意に低下していた。受診IBS患者群は潜在的IBS患者群に比較して、下痢症状スコアの有意な高値とSF-36の中の身体機能の障害による役割制限、社会機能の制限、痛み、全体的健康観の尺度で有意な低下が認められた。以上の結果より、我が国の一般成人においてIBSは高率に認められた。潜在的IBS患者は受診患者と同様に、消化器症状の程度が大きいだけでなく、自覚ストレス度・精神機能・健康観の障害が大きいことが明らかにされた。結論として産業保健において過敏性腸症候群をはじめとするストレス関連疾患を評価することは、労働力の低下あるいは医療費増大の抑制を考慮する上で意義があるものと考えられた。
アーバンヴィレッジのコンパクトシティとの関連を中心とした考察

2004年9月11日から同月21日まで、大学院生2名を帯同してオランダ、ドイツ、フランスの各地を訪問し、コンパクトシティおよびそれに関連する現地調査を行った。主たる訪問先はAmsterdam, Rotterdam, Frankfurt, Darmstadt, Freiburg, Karlsruhe, Stuttgart, Strasbourgなど各都市に所在する都市再生プロジェクトであった。その間、ランドスケープデザイナーのAdrian Heuze、日本政策投資銀行フランクフルト支店主任の杉山卓氏、ダルムシュタット在住の都市計画家春日井道彦氏にインタビューを行い文献資料の収集を補った。2002年からイギリス、アメリカとコンパクトシティ関連のプロジェクトを調査してきたが、本年度はその最終段階として、伝統的にコンパクトシティの形態を保持してきたヨーロッパ諸国を調査することによって昨年度までの研究を補完することができた。とりわけ都市交通政策の面で先進的なシステム開発が進んでいる上述の都市では環境共生の面でも見るべき成果が上がっており、今後の研究の展開につながる成果が得られた。2004年度日本建築学会大会では本研究の成果の一部を発表したが、2005年度大会においては、本年度の調査の成果を発表する予定である。また日本都市計画学会および日本建築学会の論文誌に研究論文を投稿する準備を進めている。さらに、この研究による成果は彰国社により出版される予定であり、脱稿している。今回の訪問で、これまできわめて曖昧な定義のもとで用語のみが流通していたアーバンヴィレッジの現実を把握し、関係者の証言を得たり資料を入手したりする事により、3年度にわたる本研究の基礎的知見は得られたものと思われる。また現地においては、イギリスのハウジング研究の第一人者である、ハル市在住のイアン・カフーン教授やオックスフォードにてコンパクトシティの研究をしている海道清道名城大学教授とも直接意見交換をすることが出来た。今回のしかの一部は雑誌『新建築』の2002年12月号に発表したが、正式には2003年度日本建築学会大会で講演する予定である。また、この研究に関連し、住宅総合研究財団において2003年4月に行なわれるシンポジウムにゲストスピーカーとして招聘を受けている。2003年9、月13日から同月23日に掛けて、大学院生2名を帯同してアメリカ合衆国のカリフォルニア州およびフロリダ州各地を訪問し、ニューアーバニズムおよびそれに関連する現地調査を行った。主たる訪問先は、Crossings、Laguna West、Villag Homes、Celebration、Seaside, Water Color, Rosemary Beachなどのグリーンフィールドプロジェクトおよびサンフランシスコ、サンホゼ、オーランド、ペンサコーラの各都市内のプロジェクトであった。その間サンフランシスコ在住のアーバンデザイナー佐々木宏幸氏、セレブレーション開発会社のリーダー社長,および現地住民,不動産仲介業者などのインタビューを行い文献資料の収集を補った。2002年度行ったイギリスのアーバンヴィレッジの現地調査に対して、今回はアメリカにおけるコンパクトシティの一形態としてのニューアーバニズムに関して関係者のヒアリングを行い住民と対話し、シーサイドでは実際に滞在するなどしてその生活の一端を実感することが出来た。とりわけ民間ベースの開発が主体のアメリカにあって隆盛を極めているこの運動についてその実態を明らかにすることで、公的な関与の大きいイギリスとの共通点と相違点を明確にすることは当初から本研究の目的のひとつであった。2003年度日本建築学会大会では本研究の成果の一部を発表したが、2004年3月に行われる同学会九州支部研究発表会ではその続きを発表し、2004年度大会では今回の調査に基づく研究成果を発表する予定である。2003年12月号の専門誌『新建築』には今回調査の概要を掲載した。この研究に関連して2004年1月には、日本建築学会東海支部において講演の招聘を受けた。
歯周病進行の危険度を予測する診断用カスタムアレイの開発

歯周病患者の病態を診断するための歯周病病原細菌遺伝子発現解析アレイを製作し、その有用性を検証した。歯周病病原微生物として良く知られているPorphyromonas gingivalisをターゲットとして全遺伝子プローブをアレイ上に構築した。歯周病の病態を悪化させる宿主側の候補遺伝子を検索した結果、病態に依存して発現が高い遺伝子を確認し、将来的に診断に役立つものと思われる。本研究の目的は、歯周病の病態をPoyphyromonas gingivalisを中心とした感染側の細菌の病原性で、危険度の予測を行うものである。当初の研究計画では、1年目に診断に必要な遺伝子のスクリーニングを行うにあたって、市販のP. gingivalis GeneChipを用いて遺伝子発現解析を行う予定であったが、既に春先に販売中止になっていたため、Agilent社のカスタムアレイに切り替えた。P. gingivalisの1,945 coding genes, 3rRNA, 46 tRNA,および3 human negative control genesをクロスハイブリしない領域でTm値がほぼ均等になる配列を選び60 merの遺伝子プローブを設計した。遺伝子プローブをtripleでスポットしたマイクロアレイを作製したのち、RNA試料の使用量や標識法に関する最適化を行った。P. gingivalisに様々なストレス(温度変化、pH変化、ヘミン量および酸素ストレス等)を加えて発現が変化する遺伝子を検索している。さらに、歯周病が中等度の患者と重度に進行した歯周病患者から得られた細菌試料から抽出したRNAをinvitro transcriptionでlinear増幅したのち、化学的標識法にてCy3ラベルし、マイクロアレイ上でハイブリダイゼーションを施した。現在、病態に応じて有意に発現量に差のある遺伝子をスクリーニングし、カスタムアレイにスポットするための候補遺伝子を解析中である。本研究の目的は、患者個々の歯周病が、将来どの程度重篤化する危険性を含んでいるかを、口腔内細菌、特にPoyphyromnas gingivalisを中心とした常在する口腔内細菌の病原性を原核生物用遺伝子発現アレイから推測する診断法を開発する事にある。歯周病原細菌として主たるP. gingivalisにまず着目し、口腔内で起こり得る環境変化に対して変動しやすい遺伝子群を探った。本菌体に、温度変化、pH変化、培地中のヘミン量の変化(臨床的には歯周ポケット内での出血の程度)および酸素ストレス等の環境変化を加えて、発現変化が顕著である遺伝子群を検索した。各ストレスに対して、特異的に大きな発現変化をする遺伝子群と、全てのストレスに共通して変動が認められる遺伝子群を遺伝子発現アレイ実験後、解析ソフトを使用して検索した。さらに、歯周病患者の臨床試料を使ってのパイロット実験を行い、歯周病が中等度の患者と重度に進行した歯周病患者から得られた細菌試料を使用し、発現変化の著明な遺伝子群を解析した。以上の様々な解析結果を総合し、歯肉の病態を推定するために必要な候補遺伝子群を決定した。人の臨床試料から細菌RNAを採取するに当たり、どうしても口腔粘膜等から脱離したヒト細胞由来のRNAがコンタミネーションする事になる。細菌が付着・浸潤している歯肉組織から、細菌のみを単離することは極めて難しい。そこで、そのような臨床試料全体(ヒトRNAと細菌RNAの混在)を標識してアレイ試料にした場合と、全試料からヒトRNAおよび低分子RNAを極力除去したものを標識してアレイ試料にした場合とで、遺伝子発現アレイに及ぼす影響を検討した。その結果、ヒト・細菌の混在するRNA全体からヒト細胞由来のRNAおよび低分子RNAを除く事で、アレイ上でのバックグランドを押さえ、S/N比を2-3倍高める事が判明した。本研究の目的は、患者個々の歯周病が、将来どの程度重篤化する危険性を含んでいるかを、口腔内細菌、特にPoyphyromonas gingivalisを中心とした常在する口腔内細菌の病原性を原核生物用遺伝子発現アレイから推測する診断法を開発する事にある。今までの基礎的研究結果から歯周病診断用のP.gの候補遺伝子を探り込み、その候補遺伝子に対してパブリックデーターベースで登録されてるP.g W83株と33277株、および当教室で解析を試みているTDC60株の3株で共通した遺伝子配列をターゲットにして、カスタムマイクロアレイ用の遺伝子プローブ(70mer)の設計を行ない、診断用アレイの作成を行い有用性を検証した。慢性歯周病患者(プロービング時の歯肉出血有り・歯槽骨吸収有り)のうち、軽度歯周炎(PD:3mm以下)および重度歯周炎(PD:7mm以上)と判断される患者のポケットから滅菌ペーパーポイントを30秒差し込むことで、歯肉溝浸出液を採取した。一部はRNA安定化試薬に保存後、RNA抽出を行なった。また歯肉溝浸出液の一部をPBS溶液に保存し生化学的解析(IL-1,IL-6,IL-8,PGE2,TNFα)をEHSA法で行なった。抽出したRNAから哺乳動物RNAをサブトラクトしたのち、逆転写反応、二本鎖cDNA作成後、IVT法によりcRNAの増幅を行なった。またそれを標識しアレイ上の遺伝子プローブとハイブリダイゼーションを行なった。

その結果、軽度歯周炎と重度歯周炎患者の歯肉溝中のP.gingivalis遺伝子の発現量に差があるものが、数百遺伝子疾患マーカー候補として存在した。また、この中から発現パターンの組合せの検討と生化学的マーカーとの関連性について検討をし興味ある知見を得る事ができた。
積分不可能平面場のトポロジー

本研究では積分不可能平面場をトポロジーの観点から考察し,従来の研究とは違う切り口から,その大域的挙動を解明していくことを目指した.まず,エンゲル構造に接する閉曲線の剛性を考察した.その準備として,始点を固定した特性曲線が与えられたとき,その終点を通り特性曲線に横断的な3次元円板を考え,特性曲線を始点を固定したままエンゲル構造に接する曲線の範囲で摂動したとき,終点が円板上を動いてできる軌跡がどのような形になるのかを決定した.特に「特性曲線には自然に射影構造が入るが,その展開像が射影直線へ全射で移るとき,かつそのときに限り,その軌跡は摂動前の終点の近傍を形成する.」この結果を適用することにより,特性閉曲線の剛性に関して次の結果を得た.「非アフィン特性閉曲線は剛的でない.」アフィン特性閉曲線の剛性については今後の課題である.また,円周のすべての1次元射影構造は或るエンゲル多様体の閉特性葉の標準射影構造として実現可能であることを示した.次に,高位接触多様体における剛性を考察した.即ち標準分布およびその誘導分布に対してシンボル分布の葉が局所剛的であることを示した.力学系理論との関連では,葉層(すなわち積分可能平面場)に対して定義されたGhys-Langevin-Walczakの幾何学的エントロピーの,積分不可能平面場への一般化を考察し,幾何量が有界な積分曲線に着目することによって意味のある定義が可能になることを見出した.その応用として,エンゲル構造の場合,そのすべての特性葉の展開写像がモデル射影直線へ充分全射であるときはそのエンゲル構造のエントロピーは零であることが証明できた.得られた結果の大部分は「On rigidity of submanifolds tangent to nonintegrable distributions」というタイトルで,国際会議の会議録(レフェリー付き)に所収され,今春出版された.本研究では積分不可能平面場をトポロジーの観点から考察し,従来の研究とは違う切り口から,その大域的挙動を解明していくことを目指した.まず,エンゲル構造に接する閉曲線の剛性を考察した.その準備として,始点を固定した特性曲線が与えられたとき,その終点を通り特性曲線に横断的な3次元円板を考え,特性曲線を始点を固定したままエンゲル構造に接する曲線の範囲で摂動したとき,終点が円板上を動いてできる軌跡がどのような形になるのかを決定した.特に「特性曲線には自然に射影構造が入るが,その展開像が射影直線へ全射で移るとき,かつそのときに限り,その軌跡は摂動前の終点の近傍を形成する.」この結果を適用することにより,特性閉曲線の剛性に関して次の結果を得た.「非アフィン特性閉曲線は剛的でない.」アフィン特性閉曲線の剛性については今後の課題である.また,円周のすべての1次元射影構造は或るエンゲル多様体の閉特性葉の標準射影構造として実現可能であることを示した.次に,高位接触多様体における剛性を考察した.即ち標準分布およびその誘導分布に対してシンボル分布の葉が局所剛的であることを示した.力学系理論との関連では,葉層(すなわち積分可能平面場)に対して定義されたGhys-Langevin-Walczakの幾何学的エントロピーの,積分不可能平面場への一般化を考察し,幾何量が有界な積分曲線に着目することによって意味のある定義が可能になることを見出した.その応用として,エンゲル構造の場合,そのすべての特性葉の展開写像がモデル射影直線へ充分全射であるときはそのエンゲル構造のエントロピーは零であることが証明できた.得られた結果の大部分は「On rigidity of submanifolds tangent to nonintegrable distributions」というタイトルで,国際会議の会議録(レフェリー付き)に所収され,今春出版された.本年度は積分不可能平面場に接する剛的部分多様体の研究として,エンゲル構造に接する閉曲線の剛性を中心に考察した.1992年のHsuの論文の付録Aに述べられているように,閉曲線の剛性についての研究はこれまで極めて少ない.エンゲル構造の場合には変分原理的議論により,特性曲線以外の閉曲線は剛的でないことがわかっているので,問題となるのは特性閉曲線である.剛性の研究の準備として我々はまず(閉じていない)特性曲線が与えられたとき,その終点を通り特性曲線に横断的な3次元円板を考え,始点を固定したままエンゲル構造に接する曲線の範囲で特性曲線を摂動したとき,終点が円板上を動いてできる軌跡がどのような形になるのかを決定した.その帰結として次が従う.「特性曲線には自然に射影構造が入るが,その展開像が射影直線へ全射で移るとき,かつそのときに限り,その軌跡は摂動前の終点の近傍を形成する.」この結果を適用することにより,特性閉曲線の剛性に関して次の結果を得た.「特性閉曲線の展開像が射影直線へ全射で移るとき,その特性閉曲線は剛的でない.」本研究では,展開像が射影直線へ全射で移らない特性閉曲線をアフィン特性閉曲線と名付けた.アフィン特性閉曲線の剛性についてはまだ結論に至っていない.次年度以降継続研究したい.海外共同研究者Walczakとは,エンゲル構造およびその特性葉層の幾何学的エントロピーについて研究連絡中である.前述の終点の軌跡に関する結果の応用として,エンゲル構造自体のエントロピーとその特性葉層のエントロピーとの関係を考察中である.以上の成果については現在論文準備中である.

本年度は、海外共同研究者ワルチャック教授の主催するポーランドでの国際会議において、本研究において現在までに得られている成果について研究発表を行い、関連する研究に取り組んでいる世界の研究者たちと大いに研究連絡を行った。また、東京大学玉原国際セミナーハウスで開催された葉層構造に関する研究集会で本研究に関する研究発表を行った。本年度に得られた研究成果は以下の通りである。まず、高位接触多様体について、標準分布およびその誘導分布に対してシンボル分布の葉が局所剛的であることを示した(シンボル分布は大抵の場合或るコーシー特性分布に一致する)。この事実の一般の分布への拡張を、余接束上の標準シンプレクティック形式の退化と関連付ける方向で現在鋭意考察中である。次に、すべての1次元射影構造は或るエンゲル多様体の特性葉の標準射影構造として実現可能であることを示した。また、力学系理論との関連では、葉層(すなわち積分可能平面場)に対して定義されたGhys-Langevin-Walczakの幾何学的エントロピーの、積分不可能平面場への一般化を考察し、幾何量が有界な積分曲線に着目することによって意味のある定義が可能になることを見出した。その応用として、エンゲル構造の場合、そのすべての特性葉の展開写像がモデル射影直線へ充分全射であるときはそのエンゲル構造のエントロピーは零であることが証明できた。本年度は、海外共同研究者ワルチャック教授に招聘され,氏の所属するポーランドのウッジ大学に赴いて積分不可能平面場について短期間の共同研究を行った.滞在期間中は,積分不可能平面場に対するエントロピーについて重点的に研究した.まず,定義を確定させること,次に,bracket generatingな平面場でエントロピーが正となる例を見出すことを作業目標とした.定義についてはほぼ解決できたと思っている.正エントロピーについては,定負曲率閉曲面の測地流(代数的アノソフ流のひとつ)の懸垂として得られるエンゲル構造がその有力候補であろうと考えて考察したが,残念乍らそのエントロピーは零であるとの状況証拠を得た.帰国後,やはり正エントロピーを持つ流を利用した別の簡単な構成により正エントロピーを持つbracket generatingな平面場を作ることはできた.しかし,この例は導平面場が特異点を持っているところにやや不満がある.エンゲル構造のような均質な平面場での例を探したいが,それについては未解決であり,研究継続中である.滞在中,ウッジ大学において積分不可能平面場に関する講演を行った.また、東京大学玉原国際セミナーハウスで開催された葉層構造に関する研究集会および旭川で開催された接触構造等に関する研究集会で本研究に関係する研究情報を入手し,研究討議を行った.