hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
"高脂肪栄養環境"が次世代に与える影響―エピジェネティクスの視点から

妊娠各時期(初期・中期・末期)における栄養素摂取に関する実態調査を行ったところ、脂肪エネルギー比率が30%を上回る症例を約40%に認めた。"高脂肪栄養環境"が母体、および子に与える影響についてマウスを用いて検討したところ、妊娠時高脂肪栄養は母体のみならず子の耐糖能低下へも関与している事が明らかとなった。さらに授乳期の高脂肪栄養は母乳中の脂肪酸組成を変化させる事が明らかとなった。【目的】母体の高脂肪食摂取が次世代に与える影響について明らかにする。検討1:妊娠時高脂肪餌負荷【方法】雌性マウス(C57BL/6N)に脂肪エネルギー比率45%の高脂肪餌(以下H)または同比率10%のコントロール餌(以下C)を6週間与え雄性マウスと交配し、分娩まで同じ餌を継続した。仔は3週齢で離乳後、Cで飼育し母獣の餌によりそれぞれHC群とCC群とに分け、雄性仔を対象として成獣期(21-28週齢)の血圧および糖脂質代謝を検討した。【成績】仔の体重は両群間に差を認めなかった。成獣期においてHC群で耐糖能の有意な悪化を認めた。HC群において24時間絶食後再摂食時の血中遊離脂肪酸値、トリグリセリド値において有意な高値を認めた。血中アディポネクチン値はHC群で有意な低値を認め、腸間膜脂肪細胞における細胞1個当たりの面積がHC群において有意に増大していた。検討2:授乳期高脂肪餌負荷【方法】分娩後2-21日の母獣に対してHまたはCを与え、仔マウスの体重変化及び体脂肪量、血糖値、血中インスリン値等を測定した。【成績】出産14日目の母乳中の含有脂肪酸量やコレステロール量には影響しなかったが、脂肪酸組成には変化を認めた。特にC18長鎖脂肪酸量の増加が認められた。授乳期の仔マウスの成長において、H群において体重増加や皮下脂肪量、内臓及び生殖器周囲脂肪量の増加を認めた。一方、出産21日目の仔マウスの血糖や血中インスリン値に変化は認められなかった。【結論】妊娠時および授乳期のいずれにおいても母体の脂質摂取量増加は、仔の脂肪細胞の形態あるいは脂肪量に影響を与えることが明らかとなった。また、妊娠母獣の脂質摂取量増加は成獣期における仔の糖脂質代謝の悪化と関連することが明らかになった。今後は、授乳期の脂質摂取量増加が仔マウスの成長へ与える影響について詳細な検討を行う予定である。本年はわが国の妊婦における脂質摂取状況の実態調査と、脂質摂取の増加が母体のインスリン抵抗性へ与える影響についてマウスを用いて検討した。1.妊婦のエネルギー摂取状況に関する実態調査合併症の無い標準体格妊婦(BMI: 18.5以上、25未満)156例を対象とし、妊娠各時期(初期・中期・末期)におけるエネルギー摂取に関する実態調査を行った。その結果、脂肪エネルギー比率が30%以上の症例を、初期に58例(37.2%)、中期に65例(41.7%)、末期に68例(43.6%)に認めた。2.脂質摂取の増加が母体のインスリン抵抗性へ与える影響脂肪エネルギー比率10%のコントロール餌(以下C)または脂肪エネルギー比率60%の高脂肪餌(以下H60)を与えた妊娠17日目の雌性野生型マウスを対象に、ブドウ糖およびインスリン負荷試験を行った後、母獣の皮下および内臓脂肪を用いて細胞面積、マクロファージの浸潤および炎症性サイトカインの遺伝子発現について検討を行った。その結果、H60群(n=7-10)はC群(n=7-10)と比較し、耐糖能とインスリン感受性の低下を認めた(各p<0.05)。さらに、H60群の皮下および内臓脂肪ではC群と比較して脂肪細胞面積の肥大化を認め、M1 (pro-inflammatory)マクロファージ優位のマクロファージ浸潤およびM1マクロファージマーカーであるMCP-1、IL-6、TNF-αの遺伝子発現が亢進していた(各p<0.05)。以上より、わが国の妊婦において非妊娠時同様の脂質摂取が行われており、脂質摂取量の増加は母体のインスリン抵抗性増強に関与することが示された。今後は、このような母体の子宮内で胎生期を過ごした仔がどのような表現型を呈するかに注目して検討を進める予定である。本年の研究によりわが国のいわゆるローリスクとされている妊婦における脂質摂取状況がはじめて明らかになった。また、脂質からのエネルギー摂取が母体のインスリン抵抗性へ脂肪細胞の炎症の亢進を介して影響を与えることが明らかとなった。これら知見は今後の研究をすすめる上で重要であり、計画はおおむね順調に進展していると判断した。本年に得られた知見に基づいて、今後は高脂肪餌を負荷したマウスから出生した仔の表現型の解析をすすめることを計画している。われわれはすでに予備実験において、高脂肪餌を負荷したメスマウスを妊娠、出産させ、通常食を与えた母獣に授乳させる実験系を確立することに成功している。

この実験系を用いて、母体高脂肪栄養が次世代へ与える影響について検討を進めて行く予定である。本年は、上記計画を達成するために実験動物の購入、高脂肪餌の調整/購入、マウスの血圧および糖脂質代謝関連因子の検討を行うためのアディポサイトカイン測定やその遺伝子発現検討、脂肪組織および膵臓等の形態学的検討を行うために用いる試薬、備品の購入を行うことを計画している。
不均質性をもつ非線形反応拡散系への変分法的アプローチによる数理解析

平成30年度中にジャンプ型不均質場でのデフェクト解の論文をオンライン公開することができた。一様系での局在解の論文に続いて、本研究主題である変分法的アプローチに関する2報目を達成した。バンプ型についての結果を追加することもできた。また、第2回Joint Australia-Japan workshopを地元の北海道で開催することができた。投稿中英文論文を公刊し、国際共同研究発表、また海外共同研究者らとの国際研究集会の継続的な開催を目指す。また、これまでは時定数が小さい場合の定常局在解の問題を扱ってきたが、今後は進行解、振動解等、動的な局在解が出現する時定数が大きい場合について、特異摂動と変分法を組み合わせたアプローチによって取り組む。不均質媒体(ヘテロ環境)における空間局在解、特にヘテロ環境に特有なデフェクト解について、変分法的アプローチから、解の存在、安定性、分岐を明らかにする。平成29年度は、特に3変数双安定型の反応拡散方程式系についての作用汎関数をヘテロ環境に拡張し、特異摂動論から構成したデフェクトパルス解の形状を用いて汎関数の第1変分、第2変分とを具体的に評価した。ヘテロ環境ではパルス幅に加えて、パルス位置(ジャンプからの距離)を高次項の計算から求める必要がある。成果を海外共同研究者らとの欧文共著論文としてまとめ、現在、投稿中である。2変数双安定型の反応拡散方程式系の空間局在解(パルス解)の複雑な運動を、パルス形状を構成する2つのフロント解の運動に分解し、その界面位置での運動に縮約する方程式を導出した。多重時間スケール法を用い、フロント解同士の相互作用を高次項まで含めて扱うことができた。この縮約方程式を、ヘテロ環境における空間局在解の運動の問題に適用し、振動解を含む複雑なダイナミクスを詳細に解析した。成果を国内共同研究者らとの欧文共著論文としてまとめ、現在、投稿中である。8月には、台湾からの海外研究者を旭川に招き、反応拡散系理論に関する研究集会を開催し、9月には、日本数学会2017年度秋季総合分科会において成果を口頭発表した。11月には台湾の国立清華大学での研究集会で招待講演し、海外共同研究者らとの継続的な議論、および国際的なネットワークを深めることができた。2編の投稿中の論文があり、SIAM国際研究集会のミニシンポジウムでの研究発表も予定している。また国際研究集会の開催計画も順調に進んでいる。投稿中の論文を公刊して国際的にアピールし、国内外の連携形研究者らとの共同研究を加速する。平成30年度には、海外共同研究者らを招いて国際研究集会を開催し、海外共同研究者らと直接会って議論する機会を継続する。曲面上を含め、異なるヘテロ環境でのデフェクト解の存在と安定性、また空間局在解とデフェクト解との相互作用、およびそのダイナミクスを記述する運動方程式の導出を目指している。平成30年度には、SIAM国際研究集会でのミニシンポジウムへの参加、講演依頼があり、また、海外共同研究者を招いた国際研究集会を計画している。それらを含めた今後の研究集会の企画、参加の為、次年度以降への使用額が生じた。平成31年度は、国際研究集会でのミニシンポジウムの企画講演、招待講演があり、その為の旅費が必要となるため、平成30年度分の費用を繰り越した。平成30年度に開催した国際研究集会では、共同主催者が招待講演者の旅費の大半を支弁された為、本研究主題においては当該年度の支出を抑えることができた。
VEGF非依存性脈絡膜血管新生制御機構の解明

研究期間中に、当初予定していたBv8/プロキネチシン2蛋白の評価までは行うことが出来なかった。加齢黄斑変性の治療は抗血管内皮増殖因子(VEGF)薬の出現とともに大きく変化した。抗VEGF薬は脈絡膜新生血管(CNV)をターゲットとし、その縮小および退縮を目的とするが、完全退縮に至らないCNVが多く存在するうえ、抗VEFF薬抵抗性を示す症例も多いのが現状である。本研究は、CNVにおける抗VEGF薬抵抗性のメカニズムの解明を目的とし、新しい治療戦略を模索するものである。ヒトのCNVの病態を把握するうえで、OCT angiographyによるCNVの検討をまず行い、OCT angiographyにてCNVの描出が可能であることを報告した。抗VEGF薬の頻回投与に対しCNVの動態を量的解析する方法として、OCT angiographyを用いた新規の量的解析方法を確立した。この解析方法により、ヒトにおけるCNVの成熟度合を定量することが可能となった。成熟度合が個々の症例で大きく異なるが、そこにはある一定の傾向がみられることが明らかとなった。さらに、頻回の抗VEGF薬投与に対し、微細構造の動的変化を追うと、多くのCNVが抗VEGF薬抵抗性を獲得するとともに、リバウンドを生じることが明らかになったため、現在論文投稿中である。また、この抗VEGF薬抵抗性に関わる分子の解析を目的として、マウスレーザー誘導CNVモデルを作成し、CNVが発生する初期段階にすでに上昇し始める分子に特に注目し、抗VEGF薬抵抗性の解析を現在行っている。マウスのレーザー誘導CNVモデルにおいて、予備実験にてBv8/プロキネチシン2蛋白のmRNAの発現を確認したが、マウスのCNVモデルのCNVの発達にばらつきが多く、CNVが発現していたにも関わらず、まったくBV8/プロキネチシン2が発現していないサンプルが存在した。原因としてサンプルの採取方法やCNVモデル自体のバラつきが大きいことが考えられるが、このバラつきこそが、臨床における抗VEGF薬抵抗性の差に関連する可能性があるため、さらに検討していく予定である。抗VEGF薬は脈絡膜新生血管(CNV)をターゲットとし、実際にはその縮小および退縮を目的とするが、抗VEGF薬の連続投与にも関わらず完全退縮に至らないCNVが多く存在する。また、抗VEGF薬投与を行なっても滲出性変化に改善がなく抗VEGF薬抵抗性を示す症例もみられるのが現状である。ヒトのCNVの病態を把握するうえで、光干渉断層血管撮影(OCTA)によるCNVの検討をまず行った結果、OCTAにてCNVの微細血管構造の描出とその解析が可能であった。抗VEGF薬の頻回投与に対しCNVの動態を量的解析する方法として、OCTAとオープンアクセスソフトウェアであるAngioToolをもちいた血管面積、血管分子密度を定量する方法を独自に確立し、抗VEGF薬の連続投与下であってもCNVの面積が増大すること、血管分子密度の低下は一時的であり、血管分子密度の高いCNVが新たに生じることを発見し、日本および海外の国際学会にて発表した。さらに、今回明らかになった結果について現在論文投稿中である。また、長期的な経過観察を行なったところ抗VEGF薬を継続的に使用している治療例においても1年後には治療開始時よりCNVが増大する症例も生じていることが明らかとなった。これについても、現在さらなる研究を進めている。現在、所属する大学院生とともに研究を進めているが、予想外に大学院生の他施設への異動が生じた為研究に遅れが生じている。H30年度は再び研究を再開できる環境になるため、研究機関を1年延長し研究を行う予定である。ヒトにおけるCNVの動態とマウスモデルとの相動性を確認しながら、ターゲットとなりうる分子の検討を進めていく予定である。ヒトにおけるCNVの動態の研究結果から、抗VEGF薬の単独治療ではCNVの退縮は困難であること、すでに治療開始時に成熟した血管をもつCNVが多く存在すること、さらに一時的に退縮したCNVのリバウンドや成熟化、抗VEGF薬投与下であっても新たなCNVが発生しうることが明らかになった。したがって、視機能の増悪を防ぐためには、CNVの完全退縮ではなく血管からの漏出を防ぐことにより視細胞障害を抑制するほうが臨床上有用であると考える。CNVのマウスモデルと臨床におけるAMDのCNVの病態の相動性を確認しながら、血管漏出のメカニズムおよびターゲットとなりうる分子の検討を進めていく予定である。研究計画より研究がやや遅れているため、論文発表に関わる費用などを次年度に使用する必要がある。H29年度に施行予定であった研究が大幅に遅延したため、H30年度に計画を延期した。そのため、次年度使用額が生じた。次年度、順次論文発表および学会発表を行っていく予定である。
チタンアルミナイドの模擬実用環境における耐食性と強度

本研究ではTi-48Al-2Cr-2Nb, Ti-48Al-2Cr-2Fe, Ti-48Al-2Cr-2W and Ti-48Al-2Cr-1W-1Ta(mol.%)を試料とし、模擬エンジン燃焼雰囲気で繰返し酸化試験を行い耐酸化性を検討した。酸化温度とサイクル数は、850°Cで15回および900°Cで25回である。Fe含有試料以外は薄くて密着性が優れた保護性の高い酸化皮膜を形成した。その皮膜の中にAl_20_3の非常に濃化した連続層が形成されており、これが優れた保護性をもたらした原因である。これら3種類の試料では、850°Cでは放物線則に近い酸化増量を示し、試料間の差異は小さいが、Ti-48Al-2Cr-2Nbが最大で、Ti-48Al-2Cr-2Wが最小少である。その差は約20%でTi-48Al-2Cr-1W-1Taは両者の間にある。900°Cでは最初大きな酸化増量を示すが、すぐに酸化が非常に遅くなり、W含有試料では850°Cの場合の酸化増量を下回る。つまり900°Cでは保護性の高い皮膜が短時間に形成され、それが長時間保持される。W含有試料の酸化増量はTi-48Al-2Cr-2Nbの約1/3である。Wの優れた効果が明らかとなった。さらに、模擬燃焼雰囲気と空気中での850°C100hの酸化増量を比較したところ、3試料において、空気中の方が大きいことがわかった。2元系TiAlでは雰囲気への水蒸気や炭酸ガスの添加で酸化が加速されるが、本研究では酸化初期に保護性の高い皮膜が形成されたので、それらの影響を受けなかったものと考えられる。一方、Fe含有試料は酸化初期から酸化増量が大きく、皮膜の一部は剥離する。つまり耐酸化性が非常に劣ることがわかった。2元系TiAlを試料とし、エンジン燃焼雰囲気に含まれる水蒸気と窒素の影響を調べるため、(1)酸素、(2)酸素と水蒸気の混合ガス、(3)アルゴンと水蒸気の混合ガス、(4)酸素と窒素の混合ガス中の酸化挙動を実験的に調査した。さらに(5)窒素中の窒化および不純物による酸化挙動も実験的に調査した。試験温度は1100Kおよび1200Kで最長100ksまで酸化させた。熱重量法を用いて速度論的挙動を把握し、酸化生成物の同定、観察、解析にはX線回折、走査電子顕微鏡、電子線微小部分析法を用いた。炭酸ガス中の酸化挙動については、既に報告している。水蒸気の添加で酸化は非常に速くなり、水蒸気濃度を上げていくとさらに速くなるが、100%水蒸気(3)では少し下がる。スケールは2層構造を示し、外層は主にTiO_2から成り、内層は多孔質で非常に細かいTiO_2とAl_2O_3の混合物から成る。酸素や空気中の酸化では酸化物粒子同士が酸化の進行とともに焼結するのに対して、水蒸気を含む雰囲気ではそれはおこらない。水蒸気の存在により、TiO_2中にプロトンが入り、その中の酸素の拡散が促進され、このため酸化が促進されたと考えられる。さらに、水蒸気が酸化物粒子に吸着するとそれらの焼結を阻害する。そのため、微細な組織になったと考えられる。水蒸気含有雰囲気では、酸化はほぼ直線則に従うことが明かとなった。

次に、TiAlの酸化挙動に及ぼす窒素の影響を1100Kおよび1200Kで最長100ksまで実験的に検討した。酸素に20%窒素を添加すると、酸化は速くなる。この影響は窒素濃度を上げてもほぼ同じである。100%窒素では、不純物としての酸素で酸化と窒化が起こるが、酸化増量は少し低い。酸素中では酸化の初期にTiO_2層の下に形成される薄いAl_2O_3の連続層が窒素の存在により、不連続になる。これは、Al_2O_3と同時にTiNが形成され、それがAl_2O_3層に混じるためである。TiNはその後の酸化でTiO_2に変わりスケールは保護性を失う。さらに、TiAlの酸化後の機械的性質の測定のため、オートグラフを設置し、所定雰囲気中での試験ができるように装置を作成し、予備実験を行った。2元系TiAlを試料とし、エンジン燃焼雰囲気に含まれる水蒸気と窒素の影響を調べるため、(1)酸素、(2)酸素と水蒸気の混合ガス、(3)アルゴンと水蒸気の混合ガス、(4)酸素と窒素の混合ガス中の酸化挙動を実験的に調査した。さらに(5)窒素中の窒化および不純物による酸化挙動も実験的に調査した。試験温度は1100Kおよび1200Kで最長100ksまで酸化させた。熱重量法を用いて速度論的挙動を把握し、酸化生成物の同定、観察、解析にはX線回折、走査電子顕微鏡、電子線微小部分析法を用いた。炭酸ガス中の酸化挙動については、既に報告している。酸素に25%窒素を添加すると、酸化増量は1100Kで約3倍、1200Kで約4倍に上がる。その後窒素濃度を増やすと1100Kでは100%窒素まで徐々に酸化増量が上がり、酸素中と比べ約5倍となる。1200Kでは、窒素濃度を上げても影響は同じである。酸化皮膜(スケール)は2層構造を示し、外層は主にTiO_2から成り、内層は多孔質で非常に細かいTiO_2とAl_2O_3の混合物から成る。酸化の進行と共に酸化物粒子間で焼結がある程度進むので、窒素の酸化加速効果は水蒸気や炭酸ガスより小さい。組織観察の結果より窒素の影響は以下のように考えられる。酸化の初期に酸化物(TiO_2とAl_2O_3)と窒化物(Ti_2AlN)が形成される。スケールが保護性を示すためには、Al_2O_3の連続層を形成しなければならないが、窒化物が混じりそれを阻止する。この窒化物は酸化の進行と共に酸化物に変わるが、排出された窒素の一部はスケールと下地の界面で新たに窒化物を形成する。この過程を繰り返し、窒素は酸化挙動に影響をあたえ続ける。一方、TiAlの酸化後の機械的性質を調べるために、750,800,850°Cで20h大気中で酸化した試料について、室温における引張り試験を行なった。酸化により、スケール下部に低Al濃度層ができこれが強度に影響することがわかった。軽量高温構造材料の候補としてγ-TiAl基材料が盛んに研究されている。その成果の一つとして乗用車用加給器ロータが実用化されているが、作動温度の上昇が望まれ、それに対応して耐酸化性の向上を図る必要がある。本研究ではTi-48Al-2Cr-2Nb, Ti-48Al-2Cr-2Fe, Ti-48Al-2Cr-2W and Ti-48Al-2Cr-1W-1Ta (mol. %)を試料とし、模擬エンジン燃焼雰囲気で繰返し酸化試験を行い耐酸化性を検討した。酸化温度とサイクル数は、850°Cで15回および900°Cで25回である。Fe含有試料以外は薄くて密着性が優れた保護性の高い酸化皮膜を形成した。その皮膜の中にAl_2O_3の非常に濃化した連続層が形成されており、これが優れた保護性をもたらした原因である。
EBウイルス潜伏感染と溶解感染活性化の分子機構

EBV溶解感染を誘導すると宿主細胞内ではEBVゲノムは100倍から1000倍増幅複製される。このウイルスDNA合成を宿主細胞はDNA損傷即ち異常DNAとみなしATM依存的DNA損傷チェックポイント経路を活性化することを明らかにした(Kudoh A et al.,J.Biol.Chem.280:8156-8163.2005)。この現象は単純ヘルペスウイルス感染でも同じ現象がおきることも明らかにした(Shirata N, et al.J.Bio,.Chei.280:30336-30341.2005)。しかしATM依存的DNA損傷チェックポイント経路の活性化はp53の活性化をおこすが、p53及びp53の下流のp21、MDM2の発現量の増加はなく、p53の下流の経路は活性化されていなかった。これはウイルスBZLF1蛋白質がp53の機能をブロックすることで細胞周期停止や細胞死の誘導をおさえていること、またその分子機構もわかってきた(manuscript in preparation)。これまでEBV溶解感染を誘導した細胞はS期様環境を維持したまま宿主DNA複製が抑制され細胞周期停止を引き起こすことを明らかにしてきた(Kudoh et al.J Virol.77:851-861.2003,Kudoh et al.J Virol.78:104-115.2004)。その分子機構はどうなっているのか?その分子機構の一つの機序として溶解感染を誘導すると染色体複製開始及び複製伸長に関与するMCM複合体のリン酸化がおきることがわかった。通常、S期にはいるとMCM4はCDK2によりリン酸化され、MCM4のリン酸化はMCM複合体のHelicase活性の不活化をもたらすが、溶解感染誘導後CDK2特異的リン酸化部位(Thr-19,Thr-110)がリン酸化されることが判明した。EBV溶解感染誘導はCDK2活性の高い環境になり、CDK2がMCM4のリン酸化を行っていると思われるが、さらにこのリン酸化はEBVBGLF4蛋白質キナーゼによってin vitroでもHeLa細胞での単独発現系でも起きることが明らかとなった。さらに、MCM4-6-7から構成される6量体の持つDNAヘリカーゼ活性はBGLF4蛋白質共存在化では著しく抑制されることから、EBV溶解感染期にはCDK2およびBGLF4蛋白質がMCM複合体をリン酸化しMCM複合体のヘリカーゼ活性を不活化することが、宿主染色体DNAの再複製開始および複製伸長を阻害する一つの機構であることが示唆された(Kudoh et al.J.Biol.Chem.in press)。哺乳類細胞では放射線や紫外線等DNA損傷を検知し細胞周期停止させその間に損傷したDNAを修復したり、修復不能であれば細胞死を誘起するDNAチェックポイント機構が存在する。

EBV溶解感染を誘導すると宿主細胞内ではEBVゲノムは100倍から1000倍増幅複製されまた組換え現象も起こる。このウイルスDNA合成を宿主細胞はDNA損傷即ち異常DNAとみなしDNA損傷チェックポイント経路を活性化するのであろうか?これまでEBV溶解感染を誘導した細胞はS期様環境を維持したまま宿主DNA複製が抑制され細胞周期停止を引き起こすことを明らかにしてきたが(J.Virol.77:851-861.2003, J virol.78:104-115.2004)、DNA損傷チェックポイント活性化の有無を知るためEBV溶解感染誘導後の宿主チェックポイント因子のリン酸化の動態を解析した。EBV溶解感染に伴いATMが活性化され下流のhiston H2AX, Chk2, Chk1, p53, NBS1がリン酸化を受けていた。一方ATRのターゲットとして知られているChk1ser345のリン酸化は検出できなかったことからATR経路は活性化されていなかった。このときDNA損傷のセンサーとして働くMRN複合体、ATM及びp53の活性型はEBV複製領域に局在していた。しかし、p53及びp53の下流のp21、MDM2の発現量の増加はなく、p53の下流の経路は活性化されていなかった。このp53の下流シグナル経路の抑制機構の一つとして活性化型p53にBZLF1蛋白質が直接結合することによってp53の下流へのシグナル伝達が抑制されると考えられる。このようにEBV溶解感染を誘導すると宿主チェックポイント機構が誘起されるが、同時にp53から下流への伝達を抑制することで宿主細胞内をEBV複製に都合の良いようにS期様細胞環境を維持していることが明らかとなった。EBV溶解感染を誘導すると宿主細胞内ではEBVゲノムは100倍から1000倍増幅複製される。このウイルスDNA合成を宿主細胞はDNA損傷即ち異常DNAとみなしATM依存的DNA損傷チェックポイント経路を活性化することを明らかにした(Kudoh A et al..J.Biol.Chem.280:8156-8163.2005)。この現象は単純ヘルペスウイルス感染でも同じ現象がおきることも明らかにした(Shirata N, et al.J.Biol.Chem.280:30336-30341.2005)。しかしATM依存的DNA損傷チェックポイント経路の活性化はp53の活性化をおこすが、p53及びp53の下流のp21、MDM2の発現量の増加はなく、p53の下流の経路は活性化されていなかった。これはウイルスBZLF1蛋白質がp53の機能をブロックすることで細胞周期停止や細胞死の誘導をおさえていること、またその分子機構もわかってきた(manuscript in preparation)。これまでEBV溶解感染を誘導した細胞はS期様環境を維持したまま宿主DNA複製が抑制され細胞周期停止を引き起こすことを明らかにしてきた(Kudoh et al.J.Virol.77:851-861.2003,Kudoh et al.J Virol.78:104-115.2004)。その分子機構はどうなっているのか?その分子機構の一つの機序として溶解感染を誘導すると染色体複製開始及び複製伸長に関与するMCM複合体のリン酸化がおきることがわかった。通常、S期にはいるとMCM4はCDK2によりリン酸化され、MCM4のリン酸化はMCM複合体のHelicase
歴史的思考力再構築のための歴史教育―教員養成学部からの発信―

中等教育における歴史教育の現状と課題について、歴史教育の基盤となる歴史学の立場から、また中学校社会科・高等学校地歴科教員養成の立場から、現状の整理と課題の抽出を試みた。まず歴史教育現場の実態を整理するために、歴史系学部学科を卒業して教育現場に立っている教員からの聞き取り調査を行った。その結果浮かび上がってきたのは、教育現場に立ちながら、歴史学への学的関心を保ち続ける教員の姿であるが、一方で近年導入が進むアクティヴラーニングへの戸惑いもまた、現場教員に広く見ることができた。このような現状に対応するための提言と有効な学術成果の収集整理を行い、その成果を公刊することとした。初年度は教育現場の第一線にいる歴史系教員への聞き取り調査を実施するための研究会の開催と、調査に必要な器具の調達、および実際の予備調査を行った。予備調査の対象としたのは、歴史系学部での学習歴を持つ、首都圏の公立高校現職教員(東京都立高校・埼玉県立高校)および近県の元教員(栃木県立高校)、そして私立高校(東京)の計4名で、責任者及び分担者が12名で調査対象として協力をいただいた現職教員からのアドバイスをいただきながら、研究会で検討した調査事項が実際の調査事項としてふさわしいかどうかを確認し、また今後の本調査で有効と思われる調査項目の確認を行った。聞き取りのロケーションには、交通の便から静岡大学東京事務所が活用されたが、近県については分担者が直接足を運ぶこととなった。本研究課題の開始時、および事前の研究会では、同じ歴史系学部出身の教員でも、特に実際の生徒の進路状況の違いなどの制約から、現在の「歴史教育法」に対する姿勢には様々な考え方があるのではないかと考えたが、予想に反し、生徒の進路状況の違いを越えて、歴史系学部出身の教員の歴史教育にたいする姿勢は一貫していることがわかり、2年目以降に実施される本調査のあり方をもう一度再検討する必要を感じた。また、調査への協力を得た各教員が、この種の研究・調査に対して大変好意的であり、またそれゆえにそれぞれ長時間の聞き取り調査となった。また並行して歴史教育関連書籍の収集を行った。本研究課題に不可欠な現職教員への聞き取り調査のあり方が、予定通り初年度に十分な検討が出来た。また聞き取り調査に必要な備品の調達や関連書籍の購入も、おおむね順調に進んでいる。年度当初に、昨年度の現職教員に対する聞き取り調査の結果などを踏まえて、今年度の活動を確認するための意見交換会を実施し、昨年度の調査結果を確認・共有した。今年度は、昨年度実施した聞き取り調査対象となる現職教員の活動地・年齢などの幅をさらに広げることを目標とし、研究分担者の可能な限り広域での聞き取り調査を実施し、これらの聞き取り調査を通じて、昨年度得られた聞き取り調査の結果の普遍性を確認することができた。一方で、意見の多様性という点では昨年度以上の広がりを得られなかったが、これは現職教員の実感している現場状況が、普遍性をもち、また広く共有できるものであることを裏付けるものであることを研究分担者間で確認することができた。本年度は年度途中で時期学習指導要領の骨子などが中間公表される機会も多く、多くの歴史学的学知が積極的に歴史教育の場に摂取されてゆく現実に直面し、本研究の目的でもある歴史学上の学知と歴史教育との関係性をより一層正確に認識するために、最新の歴史学及び歴史教育に関する資料の取集対象を昨年以上に幅広くとり、その購読を進めた。このような歴史教育を取り巻く新しい状況の中では、教科専門の学習時間の限られている教員養成系学部において、どのように歴史学を学習するべきであるのかことが、本研究の課題の中でも重要な問題として設定されているが、そのための指標となりうる学生向けの研究入門書を、研究分担者によって刊行することができた。昨年度に引き続き行った聞き取り調査の結果は、おおむね想定の範囲内であり、また必要となる資料の収集も順調に進んでいる。最終年度である本年度は、これまでの教育現場教員からの聞き取り調査の結果を踏まえつつ、各研究担当者ごとに見いだされた課題についてのまとめ作業に入った。その際、本研究の実施中に行われた学習指導要領の改訂に新たに実践的に対応するための具体性のある成果の公表が必要であるという認識を共有した。具体的には、本研究課題の設定時の予想をはるかに上回る速度で進められた学習指導要領におけるアクティヴラーニングの全面化に対応するために、研究課題の設定を柔軟に解釈しつつ、またここまでの教育現場教員からの聞き取り調査結果などを十分に反映するために、新しい教材提供を、現在までの歴史学が蓄えてきた学知を十分に反映する形で、より実践的に教育現場に還元することが必要であり、それにこたえうる研究成果の公開を目指した。今年度は小島茂稔「「教科に関する科目」をめぐる問題状況」(『東京学芸大学教育内容構成学開発研究機構『新たな視点からの「教科の内容と指導法の融合に向けた調査研究・開発報告書』,2018年)の公刊に至った。なお残された研究成果について、個別的には、高等学校地歴科における「歴史基礎」の新設と必修化に対応するための近現代史教材のための、歴史学における研究成果と資料の収集整理と、また廃止される高等学校地歴科の「世界史A]から中学校「歴史」分野に移行される前近代史分野における研究成果と資料の収集整理を進めたが、学習指導要領の改訂が研究課題の推進途中であったこともあり、公刊にはまだ若干の時間を要することとなった。

なお、本課題設定の前提となる歴史学学知の蓄積という観点からは、本研究担当者3名が直接主体的にかかわった歴史学研究の成果として公刊した『竹内好とその時代歴史学からの対話』(黒川みどり・山田智編、有志舎、2018年)もまた、本研究に資する成果の一つと位置付けられる。中等教育における歴史教育の現状と課題について、歴史教育の基盤となる歴史学の立場から、また中学校社会科・高等学校地歴科教員養成の立場から、現状の整理と課題の抽出を試みた。まず歴史教育現場の実態を整理するために、歴史系学部学科を卒業して教育現場に立っている教員からの聞き取り調査を行った。その結果浮かび上がってきたのは、教育現場に立ちながら、歴史学への学的関心を保ち続ける教員の姿であるが、一方で近年導入が進むアクティヴラーニングへの戸惑いもまた、現場教員に広く見ることができた。このような現状に対応するための提言と有効な学術成果の収集整理を行い、その成果を公刊することとした。初年度の成果を基に、本調査の実施について検討する研究会を開催し、より広い現職教員を対象として聞き取り調査を実施してゆく。今年度はこれまでの聞き取り調査や資料収集などの成果をまとめるための活動が中心となる。史学一般聞き取り調査の対象者数が当初予定を下回ったことから、謝礼金支出が予定を下回ったため。聞き取り調査対象の事情により、旅費や謝金の支出が予定より下回った。本調査での聞き取り調査対象者数を予算の範囲内で増やすことに使用する。本年度の聞き取り調査において使用する。
マウスの左右を決めるノード流は繊毛の協同性から生じるか?

マウスの発生過程において左右差を初めて決めるメカニズムには、発生初期過程に現れるノードと呼ばれる窪みに並ぶ繊毛の回転運動が大きな役割を果たしていると考えられている。繊毛の回転運動によって、ノード流という体液の流れが生じるが、この流れを人工的に反転させるとマウスの左右も反転するという実験によって、流れ自体が、左右差を決定する2次的シグナルを生成することが示唆されてきた。ゾウリムシ表面のなどに通常良く見られる繊毛では、繊毛間の距離が非常に小さいため、繊毛同士協同的に運動することで効率的な全体の運動を生成することが良く知られている。一方、ノード繊毛は、1細胞に1本ずつという非常にまばらに生えている特殊な繊毛であり協同的な振る舞いは期待されていなかった。本研究では、ノード繊毛間の回転運動を調べ、協同性の有無を検証し、まばらで本数も少ないノード繊毛からどのようにして大局的な流れが生成されるのか、そのメカニズムを明らかにすることが目的である。前年度までに,左右差が決まる発生の各ステージで10-50繊毛の回転運動の協同性について解析を行,協同性は初期の過程で高く流速が大きくなる後期課程では低くなることがわかった.H22年度は,協同性が生じるしくみを明らかにするために,繊毛が生える本数が劇的に少ないミュータントマウスなどを用いて,2本5,6本のみのノードの繊毛回転運動を観察した.H21に考察した結合振動子のトイ・モデルに流体力学的な考察をさらに加え,より現実的な数理モデルを構築し,上述の少数の繊毛間の協同性解析との結果と比較した.理論考察により,繊毛間には生物学的な結合(キャップジャンクションや分子シグナル)というよりは,流体による結合が存在し,それによって生じる協同的振舞いが何らかの形で初期のステージの小さい流をサポートし,より確実な左右差形成に寄与していることが示唆された.マウスの発生過程において左右差を初めて決めるメカニズムには、発生初期過程に現れるノードと呼ばれる窪みに並ぶ繊毛の回転運動が大きな役割を果たしていると考えられている。ウリムシ表面のなどに通常良く見られる繊毛では、繊毛間の距離が非常に小さいため、繊毛同士協同的に運動することで効率的な全体の運度会うを生成することが良く知られている。H21年度は、繊毛間の回転運動を位相情報に落とし込み、繊毛間の位相差がどのように時間発展するのか解析を行った。その結果、位相スリップという同期と非同期の間の現象が観察された。また、同期状態にある割合を発生の各ステージで計算すると、初期過程が最も高く、次第に減少することが明らかとなった。一方、繊毛回転によって生成するノード流の流速解析から、流速は発生過程が進むに連れ、逆に増大することが明らかとなった。協同性と流体流速のトレード・オフの関係が、どのように効率的な情報伝達に寄与しているのか調べるために、結合振動子モデルを構築した。前年度までに,左右差が決まる発生の各ステージで10-50繊毛の回転運動の協同性について解析を行,協同性は初期の過程で高く流速が大きくなる後期課程では低くなることがわかった.H22年度は,協同性が生じるしくみを明らかにするために,繊毛が生える本数が劇的に少ないミュータントマウスなどを用いて,2本5,6本のみのノードの繊毛回転運動を観察した.H21に考察した結合振動子のトイ・モデルに流体力学的な考察をさらに加え,より現実的な数理モデルを構築し,上述の少数の繊毛間の協同性解析との結果と比較した.理論考察により,繊毛間には生物学的な結合(キャップジャンクションや分子シグナル)というよりは,流体による結合が存在し,それによって生じる協同的振舞いが何らかの形で初期のステージの小さい流をサポートし,より確実な左右差形成に寄与していることが示唆された.
ケミカルバイオロジーによる新しい細胞内DNAの構造機能解析法の開拓

ケミカルバイオロジーによるDNAの機能と構造解析法の研究の進展によって、以下に示すDNAの局所構造に関する新たな解明に成功した。特に、8-プロモグアニン(8-BrG)や5-ハロウラシル(XU)のような機能性DNA塩基は、DNAオリゴマー中に配列選択的に導入する事で、効果的なDNA構造解析用プローブと働いた。8-BrGを含むDNAオリゴマーを用いたヒトテロメアG-カルテット構造解析3'側に伸びた1本鎖領域は中心金属を配位して4本鎖構造をとっていることが示唆されており、この四本鎖構造を安定化することによってテロメラーゼ活性が阻害されることが示されている。ヒトテロメア配列を含む22量体(5'-AGGG(TTAGGG)3-3')は、Na+が存在する溶液中ではBasket構造を、K+が存在する結晶構造ではParallel構造をとることが報告されたが、K+が多く存在する溶液中の構造は不明であった。我々は、グアニン残基に8-BrGをシステマティックに導入し、Synコンフォメーションを安定化四本鎖構造がMixed-Chair構造であることを世界に先駆けて明らかにした。この構造をもとにして我々はキラルヘリセンが四本鎖DNAに特異的に結合することを見いだし、これに強いテロメラーゼ阻害活性を示すことを発見した。このような、テロメア1本鎖領域を標的とする化合物により、テロメア短小化を劇的に誘導できることが期待される。光反応性の高いハロウラシルを活用するDNA-タンパク機能解析XUを導入したDNAオリゴマーに対する光反応について解析を進めた結果、配列特異的なDNA結合性タンパク、Sso7dからの効率的な電子移動反応が起きていることを確認した。細胞内DNA中のチミンはXUに置き変えることが可能であるので、将来的には細胞内DNAでの応用を目指している。ケミカルバイオロジーによる細胞中のDNAの機能と構造解析法の主な特徴は、アミノプリン(Ap)や5-ハロウラシル(^XU)を含むDNAオリゴマーをDNA構造解析用プローブとして用いることにより、大きく変化するDNAの局所構造をモニタリングできる点である。アミノプリン(Ap)に由来する蛍光変化を活用したDNAおよび、RNAの局所構造解析塩基配列中にApを導入することにより、Z型とB型のDNAやRNAの間の構造変化や温度変化に連動した蛍光発色の強度変化を観察することに成功した。特に、RNAにおいてDNAと逆の温度-構造変化の挙動を有していたことから、蛍光発色変化を活用した1分子ナノ温度計として分子デバイスへの応用が期待される。光反応によるRb遺伝子のG-カルテット構造解析染色体の遺伝子調節領域にはグアニンに富む配列が存在し特異なG-カルテット構造を形成することが知られており、その生物学的機能発現との関連が示唆されている。実際に、^XUを導入したRb遺伝子配列を有するDNAオリゴマーの合成・反応性の評価を進め、G-カルテット構造特異的なDNA損傷が発生することを確認した。その結果、細胞DNA中でG-カルテット構造の検出法として^XUの有用性を示した。光反応性の高いハロウラシルを活用する特定塩基配列解析^XUですべてのチミンを置換したDNAオリゴマーに対する光反応について解析を進めた結果、配列特異的なウラシルラジカルによる効率的な水素引き抜き反応が5'-(G/C)AA^XU^XU-3'配列中で起きていることを確認した。細胞内DNA中のチミンは^XUに置き変えることが可能であるので、将来的には細胞内DNAでの応用を検討している。

特に、8-プロモグアニン(8-BrG)や5-ハロウラシル(XU)のような機能性DNA塩基は、DNAオリゴマー中に配列選択的に導入する事で、効果的なDNA構造解析用プローブと働いた。8-BrGを含むDNAオリゴマーを用いたヒトテロメアG-カルテット構造解析3'側に伸びた1本鎖領域は中心金属を配位して4本鎖構造をとっていることが示唆されており、この四本鎖構造を安定化することによってテロメラーゼ活性が阻害されることが示されている。ヒトテロメア配列を含む22量体(5'-AGGG(TTAGGG)3-3')は、Na+が存在する溶液中ではBasket構造を、K+が存在する結晶構造ではParallel構造をとることが報告されたが、K+が多く存在する溶液中の構造は不明であった。我々は、グアニン残基に8-BrGをシステマティツクに導入し、Synコンフォメーションを安定化四本鎖構造がMixed-Chair構造であることを世界に先駆けて明らかにした。この構造をもとにして我々はキラルヘリセンが四本鎖DNAに特異的に結合することを見いだし、これに強いテロメラーゼ阻害活性を示すことを発見した。このような、テロメア1本鎖領域を標的とする化合物により、テロメア短小化を劇的に誘導できることが期待される。光反応性の高いハロウラシルを活用するDNA-タンパク機能解析XUを導入したDNAオリゴマーに対する光反応について解析を進めた結果、配列特異的なDNA結合性タンパク、Sso 7dからの効率的な電子移動反応が起きていることを確認した。細胞内DNA中のチミンはXUに置き変えることが可能であるので、将来的には細胞内DNAでの応用を目指している。
デジタル映像技術を導入した人類学フィールド調査方法論の探求

200字程度本課題は、デジタル映像技術の発展を背景に、人類学的研究の新たな方法とその可能性を探ろうとするものである。具体的には、(1)デジタル映像技術と人類学調査研究に関わる最新知識の解明、(2)映像人類学の基盤的知見の探求、(3)日本の人類学における写真史に関わる総説的知見の探求、(4)デジタル映像技術を利用した研究成果発信方法の開発である。結果としてデジタル映像技術を利用した人類学調査は、調査者と被調査者との関係の相対化をふくむ双方向性的なものになっていること、この特性を利用することで人類学の知見はより効果的・説得的に社会に提起されうることを明らかにした。初年度は、以下の三つの課題、1.文献研究・写真作品(オリジナルプリント)鑑賞調査、2.人類学分野主要な写真史の記述、3.実践を含むデジタル映像の人類学調査への可能性の解明、について取り組んだ。その成果は以下の通り。1.基本的な映像人類学・写真史に関連する文献及び写真集の収集を行った。また東京都写真美術館など写真作品収蔵研究教育機関を訪問し、写真作品鑑賞調査を実施した。これらを通して、映像人類学及びデジタルメディア技術についての技術・理論一般に関する基礎的知識を得ると共に、写真史の記述についての方法論を一定程度身につけた。2.主要な人類学の写真史の試みは、古典的民族誌の間で写真の使い方について差異があり、当初想定しているように一律に分析・記述することは困難であった。その原因の一つは、申請者がそもそも写真史の記述方法を十分理解していなかったことに由来する。それ故に1,での文献・作品研究を踏まえて、最初の探査的取り組みとして、戦後日本の代表的民族誌における写真を取り上げ、これを分析するという試みを行った。これらの作業を通して、人類学写真史を記述するための資料選別方法及び実際の分析がどのように行い得るのかについての見通しも得た。3.2011年2月17-18日に東北大学において、研究協力者の齋藤秀一氏(写真家・映像作家)と共に「フィールドワーカーのためのデジタル映像ワークショップ(ビデオ編)」を開催した。この準備及び企画での演習・討論を通して、文献研究を通して組み写真の手法と動画記録の構成方法は基本的に同じ構造にあること、また動画記録方法にある「ショット」や「シーン」等の概念と、記述という手法の相違点と共通点を理解することが出来た。今年度は映像と人類学調査の関係に関わる方法と理論について上記のような一定の知見を得たが、デジタルの特質をふまえた考察は出来なかったのが反省点である。本年度の目的は(1)人類学者の主要写真史の構築を行う事、(2)写真・映像の利用と民族誌記述にかかわる理論研究を、文献研究とオリジナル写真鑑賞調査を行う事であった。(1)については戦後の日本の人類学者を中心に研究を進めた。対象となる研究者の選別方法と分析手法については一定の方法を確立したが、分析そのものは当初の見通しの半分ほどで終わってしまった。(2)については、特に写真展示という利用法によって人類学の異文化理解についての社会貢献および研究方法についての知見をえた。具体的には、(イ)東京都写真美術館でオリジナル写真の調査を進めた結果、同じ写真を展示する場合でもあってもテーマ設定を変えて並べ替える事でイメージの解釈方向性は左右されることである。(ロ)写真展示を行う事は、調査者対象の関係・調査資料の共同管理などの点に関連して人類学研究方法全体に方法論的革新をもたらすという点である。第三に(ハ)民族誌写真を用いた展示実践をおこなったことである。2012年3月22日から24日においてサハ共和国エヴェノ・ブィタンタイ郡サクリール村で展示を行った。研究資料である民俗写真を現地に返還し、地域の歴史的資料とすること等を行い、当該地域で大きな反響を呼ぶ企画となった。実践を通して、研究資料は資料それ自体として被調査地の歴史記録・文化交流媒体として積極的に利用していくことの意義がきわめて強く明示されたといえる。また研究協力者の齋藤秀一氏と共同で、民族誌映像ワークショップを6月22日、7月13日、8月24日、9月11日、10月26日、1月25日の6回にわたって開催した。この事を通して写真と動画の特徴とくに動画の編集方法を実践的に学ぶ機会を設けることで、組み写真と動画の関係性について実践的な知見を得た。最後の年である3年目は、写真・映像の利用と民族誌記述に関わる理論的研究に関する取りまとめを行った。特にデジタル映像技術を利用することで何が可能となるのか、その映像記録の実践やその活用実践をふまえながら研究を進めた。具体的には日本文化人類学会第46回研究大会(2012年6月22-23日)で分科会「展示による社会的関与は人類学に何をもたらすか」を組織した。

また自らの発表「協働でつくる編集過程」を発表し、デジタル映像技術の活用によって応用映像人類学事業として国内および調査地において昨年度の展示報告を行った。特に研究者がいわば文化の翻訳者として調査地と研究者との母国との間の国際・市民交流を実践すること、また展示の際に関わるデザイナー等の職業的専門家との資料への解釈が、異文化理解を実現するうえで重要なこと、彼らを含めた調査地の被調査者との協働によって、人類学における応用的方法論が開拓できることを学会員に向けて提示した。また写真・映像と民族誌記述の関係についての方法論・理論的研究に関わっては、「旅する写真展示と協働の意義:調査地と母国をつなぐ応用映像人類学の試み」と題して、京都人類学研究会2013年3月例会(京都大学)において報告した。応用映像人類学や公共人類学の研究史を振り返りながら展示実践を位置づけ考察した報告をこのなかでデジタル映像技術利用が公共人類学および応用人類学においてその研究領域を拡張することを明らかにした。結論としてこの研究事業を通して、デジタル技術を導入することで、写真・動画双方に関わる映像をつかった応用人類学のフィールド調査を自ら実践できた。さらにそこに当事者や職業的専門家を含めた協働作業が入るための方法とその意義について理論的に明らかにすることができた。今年度の研究目的の内、人類学分野の主要な写真史を打ち立てる作業については、研究手法は確立したが適切な研究資料を十分な形で入手できなかった。しかしそれ以外の目的については理論・方法・実践を通して、デジタル映像をつかった人類学フィールドワーク調査の方法論について新しい知見をえることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。人類学写真史の記述については現在入手できている資料を中心に研究ノートをまとめる。一方で、デジタル映像技術の習得にかかわる公開ワークショップ、昨年度の展示実践の成果を用いた方法と理論に関する論文執筆を2012年度はすすめる。
国際協調主義と罪刑法定主義-条約に対する憲法の優位の実際-

本研究は、国際協調主義が罪刑法定主義の要請を緩和するかという問題を扱うものである。国際関係の緊密化に伴い、国際法が規律する事項が著しく増加している。しかし、国内法制の統一ないし調和化を目指して起草される多国間条約等においては、規定の態様や精密さにおいて、国内法との懸隔が指摘されることが少なくない。本年度は、中心的な対象としてサイバー犯罪条約を検討するという当初の研究計画に基づき、関連する文献を収集し、検討を進めた。サイバー犯罪条約は、その作成過程に着目すると、政府が国際的なスタンダード作成のための恒常的な活動に関与していることが分かる。そうした政府の活動に対する憲法的統制のあり方が重要である。また、サイバー犯罪条約のほか、国際組織犯罪条約や化学兵器禁止条約などにおいても、憲法が要請する罪刑法定主義や令状主義との関係で問題をはらむ規定が存在する。しかし、近時、とりわけ刑事法分野において、国際的な規律の統一的実施が求められる傾向にあり、憲法の国際協調主義の要請との関係でも、条約の履行に疑義が生じるような国内的実施には問題がある。そこで、衝突するように見える憲法の要請の射程を考察し、調整を図ることが求められるであろう。本研究で検討した内容の主要な部分は、2006年10月の日本公法学会において研究報告として発表する予定である。なお、調査・検討の進行状況に鑑み、国外での調査を昨年度に実施したこともあり、今年度は外国旅費を支出しなかった。とりわけ国際刑事法の領域では、条約の定める構成要件が、憲法の要求する明確性の原則との間で問題となる。そこで、本研究は、これまで十分に検討されてこなかった、日本国憲法における「国際協調主義と罪刑法定主義の調整」を考察することを目的とするものである。そのような調査等に基づいて、研究計画初年度である本年度は、まず、欧州諸国の対応との比較法的検討を主軸とするという当初の研究計画に基づき、欧州人権条約における生命権の保護と適正手続の保障との関連性について検討し、別途の研究会の機会を利用して欧州人権裁判所の判例について報告し、討議した。また、国際刑事法についても、文献を収集し、検討を進めた。なお、調査・検討の進行状況に鑑み、当初の計画では2年度目に実施する予定であった国外での調査を前倒しすることとし、ロンドン大学高等法学研究所に赴いて調査を行った(外国旅費を支出した)。本年度に検討した問題は、本研究が行う検討の前半部分に当たるものである。そのため、今年度の段階では、本研究の成果を総合的に発表した論文等はない。このようにして、本年度においては、資料・文献の渉猟・整理・分析を進め、成果の公表として最終的に執筆する予定の論文の構想を具体化することに努めた。