hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胃炎組織におけるクローン拡大と発がんメカニズムの解明

前年度の解析に加え、本年度の解析の結果においても、胃炎組織での複数の変異の蓄積が見られた。この中で、各領域において、最大のVariant Allele Frequencyを持つ変異は、その値がそれぞれ0.20.6程度有った。この結果は、直径3mmの領域に、100個前後の腺管が含まれることを考えると、変異を持つ上皮細胞が数十個数百個の腺管にまたがって存在している可能性を示す。以上のことから、胃がんの背景となる胃炎組織においては、すでに、いたるところで微小なクローン拡大が進んでいることが明らかとなった。また、これらの胃炎組織にみられた変異は、同一症例の胃がん組織で見られた変異と異なることから、胃がんは胃炎組織とは独立したクローンから発生したことが分かった。さらに本年度は、胃がん検体から、胃炎組織に加え、胃炎ではない組織も採集して解析を行った。この結果、遺伝子変異数は胃炎組織と比べてかなり少ないが、小さなクローン拡大は起こっていることが分かった。これらのシーケンス解析から、ピロリ菌感染した検体の胃組織においては、微小な領域でのクローン拡大が進行していること、胃炎によって遺伝子変異が著しく蓄積するようになること、そして、発がんする際には強力な変異を獲得したクローンが爆発的に拡大することが明らかとなった。(1)DNAシーケンス解析今年度は、胃がんに隣接した胃炎組織について、引き続き新たに検体を追加してシーケンスを行い、クローン拡大の状況についてさらに解析を進める。また、胃炎組織においてIMとそうではない腺管が混ざっている検体について、LMDを用いて、各種類の腺管の集団ごとにDNAサンプルを回収し、それぞれの腺管に特異的な変異の有無を解析する。またIMの有無によって、クローン拡大の頻度・程度に変化があるかを検証する。胃がん組織で確認された変異と比較することにより、クローン拡大と発がんが独立に起きているのか否かを検証する。(2)クローン拡大のドライバー因子候補の評価前述の解析の中で確認された遺伝子変異のうち、VAFの高いものについて、in vitroの実験を行い、クローン拡大のドライバー因子となる可能性について検証する。具体的にはマウス胃粘膜組織オルガノイド培養細胞、もしくは初代培養細胞に変異遺伝子発現ベクターを導入後、BrdU取り込み実験や、各胃粘膜細胞への分化マーカーに対する免疫染色、マウス胃への同所移植を行い、分化・増殖に及ぼす影響を解析する。また、これらの中で、強制発現によって、クローン拡大を促進しうる具体的な表現型が得られた遺伝子変異についてRosa26領域にタモキシフェン依存的な発現カセットを導入してノックインマウスを作製し、遺伝学的解析を行う。具体的には、Cldn18-CreERT2マウスと掛け合わせることによって胃粘膜上皮特異的にモザイク状に変異遺伝子を強制発現し、in vivoにおけるクローン拡大への影響を評価する。またこれらのマウスを胃炎モデルマウス(K19-C2mE)マウスとの交配実験によって、炎症に依存してクローン拡大が生じるか、または促進されるかを検証する。
移動体におけるリニア発電システムおよび非接触給電を用いた電力供給についての研究

本研究では移動体において発生する振動エネルギーをリニア発電装置により、電気エネルギーとして取り出し、非接触給電システムと組み合わせて移動体側の電力を確保するシステムの構築を目的とした。昨年度においてリニア発電システムの解析を確立した。それを用いてリニア発電システムのピッチ、界磁の極数、構造などについて設計を行ったが、実際の装置設計段階において様々な物理的要因(永久磁石の強力な吸引力による界磁側部のたわみ、振動発生台の変位)によりパラメータの変更が必要となり、設計の変更を行った。この過程において解析モデルの設定がより詳細にできるようになり、実験装置と解析モデルとの誤差を小さくすることができる。一方で市販のリニア同期モータでは出力が不足するため、界磁側にネオジウム系の永久磁石を用いたリニア同期モータを作成した。また、振動発生源については多くの振動発生パターンを出力可能な装置の導入により、任意振動の入力が可能となった。ただし、自動車や鉄道など一般的な振動波形を完全に再現するのは難しいため、ある程度のモデル化が必要となり、エネルギー的に等価なモデルを検討し、入力波形に用いた。そして振動装置と発電装置を組み合わせた実験装置を完成させ、発電実験を行った。現状では100Hz正弦波入力においては、振動装置のストロークが小さいために発電電力は数ワット程度となっているが、ストロークの増加、周波数の変更により今後この値より大きい発電電力が期待できる。2年間にわたる研究の結果、リニア発電装置の設計、振動波形についての等価モデル化、そしてリニア振動発電装置を完成させることができ、発電実験を成功させることができた。一般的な移動体には必ず運動に伴い振動が発生する。この振動は一般的には制御システムや機械的なダンパを用いて収束させるが、これらの装置は重量の増加を招き、さらに抑制された振動分のエネルギーは無駄になる。そこで、本研究ではこれらの振動エネルギーをリニア発電装置により、電気エネルギーとして取り出し、非接触給電システムと組み合わせて移動体側の電力を確保するシステムを提案した。まず、リニア発電システムの解析システムの製作と並行してリニア発電システムの解析モデルを構築した。解析モデルを用いそのモデルに基づいた解析プログラムを作成し、リニア発電システムのピッチ、界磁の極数、構造などについて設計を行った。その結果、一定のスケールで適当なパラメータを求めることができた。次にリニア発電システムの構築を試みた。移動体側に設置するリニア発電部については当初新しく装置を設計する予定であったが、経済性を考え汎用型のリニア同期モータを使用することとした。また、振動発生源についての研究を行った。振動は当初300Hz程度まで10cm程度のストロークのある加振システムを購入する予定だったが、実際の振動としては発生源としてのストロークは1cm程度で十分と考え、その性能を満たす振動発生源を用いて実験を行う。電気自動車を想定した振動パターン、磁気浮上鉄道システムを想定した振動パターンについて各パターンのモデル化を行うが、実際の振動を元データに入れると非常に大きな周波数成分も含むことになるため、正弦波を用いて振動データを作成した。加振装置にファンクションジェネレータからの信号を入力することで移動体側振動発生システムを作成した。平成15年度は本装置を用いてリニア発電システムの特性を求める。
植物の生命現象に関連する流体流動の役割

植物種子の営みは,命を子孫に代々つないで生存するための一つの生命現象のあらわれである。そのような植物プロセスを途中で断ち切ろうとした場合,様々な生命現象が発現する。当該研究では,気流を利用して種子を分散するための飛行器具である冠毛の形態構造学を航空力学的な観点から究明し,また,切断した植物内での流体流動が成長・果序展開などの生命現象に及ぼす役割を極普通に見られる多年草植物タンポポを用いて流体工学的観点から明らかにした。当該研究は,生物機能と形態構造との関連による生命機能の発現に関して,植物の生命現象を流体力学的な観点から解明することを目的としている。特に,抗力を利用する細毛の構造形態と機能の関連性に関する普遍的な真理を究明することを目的とし,さらに,それらの応用についてもバイオマイクロ流体工学の立場から考察を進める研究手法を取っている。平成19年度の計画では,(1)流体流動に関連する細毛を有する動物および植物の精密形態形状計測を行い,特にゲンゴロウの後脚に生えている遊泳毛の電子顕微鏡観察を行い,遊泳毛の果たす役割を考察した。その結果,遊泳毛の形状を遊泳方向およびその方向と直角方向に周期的に変化させることによって,推進力を効率よく発生していることが明らかにされた。また,比較的若年のトンボのヤゴの遊泳に関しても,遊泳脚の細毛および遊泳メカニズムを調べた。さらに,その手法を擬似生命体である遊泳ロボットに適用し,非接触でエネルギー供給が行える遊泳メカニズムを試作した。試作した遊泳メカニズムの移動特性についても詳しく調べ,擬似生命体としての資料を得ることが出来た。それらの,動物に関する成果に基づき,同様な手法で,(2)植物の細毛の形態構造と細毛機能を調べた。植物は,成長を通じて自身の形態を大きく変化させるため,成長を通じての時間変化による形態計測,および植物体の各部の形態形状計測を行い,生命力の極めて大きいタンポポに関する多くの資料を得ることが出来た。特に,タンポポの種子の付根に観察される多角形セルパターンに関する統計法則をバーテックスダイナミックスの観点から考察した。その結果,植物に観察されるセノヒパターンは自然界でよく観察される安定形状であることが判明した。その他,(3)植物種子として,やはりタンポポの種子のサイズや重量などの形態学的な計測を行い,1個体での種子の重量分布,種子の長さ分布や厚さ分布などが得られた。それらの形態は,植物の生命維持戦略に密接に関連していると考えられ,次年度での解明を急いでいる状態である。当該研究は,生物機能と形態構造との関連性による生命現象の発現に関して,植物の生命現象を流体力学的な観点から解明することを目的としている。特に,効力を利用する細毛の構造形態と機能の関連性に関する普遍的な真理を究明することを目的とし,さらに,それらの応用についてもバイオマイクロ流体工学の立場から考察を進める手法に基づいて,研究を遂行した。平成20年度は,平成19年度に行った研究成果をまとめて論文として公表し,さらに以下の研究成果を得た。(1)種子に細毛を有する植物の成長プロセスの定量化:一般に生物の成長はvon Bertranfffy式によって記述される。しかしながら,当該研究で取り上げたタンポポの成長は,周囲環境を認知し個体によっては通常の成長曲線と異なる成長を示すことが明らかにされた。さらに,タンポポの花茎の切断が頭花の閉花を誘発すること,および閉花に対する水供給が閉花を遅らせることなども長時間微速度観測によって定量的に明らかにされた。(2)植物細毛展開プロセスの定量化:花期を終えたタンポポのつぼんだ花を花茎から切り落としても,その切断つぼみは自動展開機構によって展開する生命力を有することを定量的に示した。その展開の際に,つぼみは重力場に対して正常に立ち上がることも示した。さらに,それらのタンポポの個々の種子が展開の際にどのような運動を行うかを映像によって示した。冠毛の展開に関しても,果序展開に比較して短い時間で展開し,そのメカニズムは風や光によって水分を失う乾燥に起因していることを明らかにし,宇宙展開構造物などへ応用可能であることを示した。
初任英語教員の教科指導の向上と学校での問題克服を支援するシステムの提案

若手英語教員の成長を支援するシステムの開発を目的に、同一教員の授業を撮影し、授業研究を1学期に1回をめどに2年間で6回行った。授業研究協議では、授業のさまざまな点について意見が交換された。この授業研究により、若手教員は、授業運営、指導内容、指導技術、英語でのやりとりのように幅広い側面で成長を見せた。この科研の成果は、同一教員の授業を継続的に授業研究することの有効性が確認できたことである。平成27年度は、千葉県立成田国際高等学校普通科3年生の授業を3回ビデオ撮影し、3回の授業研究協議を行った。授業研究協議会には、研究分担者だけでなく、研究協力者として、大学教員や高等学校の若手教員6名も参加した。授業研究協議はワークショップ型授業研究として実施した。これは、VTRを見ながら、参加者が授業の良い点(黄色)、疑問点(赤色)、改善点(緑色)のように内容により、色の異なる付箋に意見を記入し、ある程度の授業のまとまりを視聴したあと、付箋をホワイトボートに添付し、分類し、意見交換するものである。分類された付箋は写真に撮影し、授業研究協議はICレコーダーに録音した。授業研究協議終了後に、授業者に授業について、授業研究協議についてなど研究分担者がインタビューし、それをICレコーダーに録音した。録音は文字起こしをし、分析に用いる。現在、各研究分担者は各自で研究テーマをきめ、収集したデータの分析を始めようとしているところである。ひとつの研究は、付箋を分析するものであるが、分析の分類の枠組みが先行研究では見られないことから、分類の枠組み自体を作り始める必要があるということで、認識が一致し、そのための研究を開始している。これは平成28年度の中部地区英語教育学会で口頭発表する予定である。平成27年度は、3回の授業撮影と3回の授業研究協議会を予定していたが、それらが達成されている。3回の研究協議会および授業者へのインタビューはICレコーダーで録音し、逐語記録に直してある。またワークショップ型授業研究に用いた付箋の写真を撮影し、その分析を始めている。平成28年度は、千葉県立成田国際高等学校普通科1年生の授業を3回ビデオ撮影し、3回の授業研究協議会を行った。授業研究協議には、研究分担者だけでなく、研究協力者として、大学教員や高等学校の若手教員3名も参加した。授業を視聴しながら、良い点を緑色、疑問点・改善点を赤色の付箋に記入していく。授業終了後の研究協議では、付箋を授業の活動ごとに分けてホワイトボードに貼りつける。貼られた付箋は内容が近いものをグループ化して、名前をつける。グループ化した付箋ごとに、記入者がさらなる説明を口頭で行った。付箋はデジタルカメラで撮影し、協議はICレコーダーで録音した。平成27年度の3回の授業と比較して、授業者の英語授業には著しい進歩の跡が見られ、英語教師としての力量が形成されつつあることが明白に観察できた。平成27年度の研究成果については、6月に中部地区英語教育学会三重大会、8月に全国英語教育学会埼玉研究大会でそれぞれ自由研究発表として、口頭発表した。中部地区英語教育学会の発表は、同学会紀要第46号に掲載された。平成28年度の研究成果については、同様に中部地区英語教育学会、全国英語教育学会で口頭発表の予定である。平成28年度は、3回の授業撮影と3回の授業研究協議会を予定していたが、それらが達成されている。またワークショップ型授業研究に用いた付箋の写真を撮影し、その分析を続けている。本科研の研究課題「初任英語教員の教科指導の向上と学校での問題克服を支援するシステムの提案」において、「教科指導の向上」は確認できたが、「学校での問題克服」については探究することができなかった。「教科指導の向上を支援するシステムの提案」については、以下の2点が示唆される。まず、複数回の授業研究協議会をもつことは教科指導の向上に役立つだろう。それにより授業者の教科指導に向上が見られたところとそうでないところが明確にわかる。向上が見られない点は引き続き、考慮が必要な点として意識すべきである。しかしながら、協議会での意見や助言を活かすかどうかは授業者自身によるところが大きい。その意味で授業者の課題意識や信念に基づいた協議会での議論は重要と考えられる。授業者の視点に立った提案や助言は、より受け入れやすいものになり、授業改善につながりやすいと考えられる。「初任英語教員の教科指導の向上を支援するシステムの提案」ということであれば、本科研では、教職経験年数が異なる多様な背景を持つメンバーが、多様な視点からディスカッションが行われたことで、授業者の気づきや省察が促されたことが参考になるだろう。学校内で授業研究を行う場合には、英語科の同僚だけでなく、多様な教師の観点が役立つだろう。授業者は、学校の文脈を理解した上での新たな視点からのフィードバックにより、省察が促されると考える。その意味で、「学校での問題克服」につながる気づきも得られる可能性がある。一方、学校外で授業研究を行う場合は、しがらみなく同僚に打ち明けられない「学校での問題」を別の教員と共有することで、学校での問題の解決の糸口を見つけられる可能性もある。

学校内外両方のネットワーク構築も意識しながら、初任教員は学校内あるいは地域単位で初年度だけでなく、2年から3年にわたり授業研究を行うようなシステムを構築することが望ましい。若手英語教員の成長を支援するシステムの開発を目的に、同一教員の授業を撮影し、授業研究を1学期に1回をめどに2年間で6回行った。授業研究協議では、授業のさまざまな点について意見が交換された。この授業研究により、若手教員は、授業運営、指導内容、指導技術、英語でのやりとりのように幅広い側面で成長を見せた。この科研の成果は、同一教員の授業を継続的に授業研究することの有効性が確認できたことである。平成28年度は引き続き、3回の授業撮影と授業研究協議会を予定している。それらをデータ化し、平成27年度に収集したデータとともに分析することとなる。平成29年度は、過去2年間で収集したデータを分析し、初任英語教員が英語指導をどのように向上させているのかのプロセスを明らかにする。またどのようなアドバイスや振り返りが、指導の向上に役立ったも明確にし、授業研究や初任英語教員の指導についての提案を試みる。英語教育学購入の必要がなくなった物品があったことと研究協力者の高校教員が校務のため熊本学院大学における学会発表に参加できなくなり旅費の必要がなくなっため、残額が生じた。研究分担者の1人が前年度からの繰越金があり、それが今年度も消化できていないためである。学内公務により研究がスムーズに推進できていないのかもしれない。今年度は研究協力者が学会発表に参加できる旅費に充填する。科研最終年度に入り、研究をまとめるために、学会発表時だけでなく、打ち合わせをする回数を増やし、旅費による使用を計画する。8月島根会議、10月東京会議、1月東京会議を予定する。
施工段階における表層部コンクリートの品質（緻密性・気泡組織）とスケーリング抵抗性

積雪寒冷地におけるコンクリート構造物は,凍結防止剤の影響と凍結融解作用により表層劣化(スケーリング)を受けやすい環境下にある。本研究は,寒冷地コンクリート構造物を対象としたフィールド調査および室内試験を通じて表層品質(緻密性・気泡組織)とスケーリング抵抗性との関係について明らかにすることを目的としたものである。平成29年度の研究成果の概要を以下に示す。平成30年度の研究成果の概要を以下に示す。1.高炉セメント(BB)を用いたコンクリートの凍結融解作用60サイクル終了時のスケーリング量より,給熱養生を想定した場合(15°Cまたは5°C),追加養生として気中養生を行ったものは他の条件よりもスケーリング量が大きくなる傾向が確認された。さらに,型枠存置や透水型枠・保水シートを使用した場合,スケーリング量は少なくなることが確認された。追加養生期間の違いによる影響として,一部のケースを除き,追加養生期間が長期になるほど,スケーリング量が少なくなる傾向を示すことが把握された。2.給熱養生を実施しない場合(8ー2°C),追加養生方法の違いがスケーリング量に及ぼす影響は少ないものの,いずれの追加養生方法においても,追加養生期間が長いものほど,スケーリング量が少なくなる傾向を示すことが確認された。このことから,寒中施工において,冬期間の外気温が比較的マイルドな地域あるいは時期(例えば,日平均気温が3°C程度)では,乾燥しやすい給熱養生は無理に実施せず,保温養生等,コンクリートの水和熱を利用した養生方法の検討も望まれる。3.W/Bが45%以下,目標を6%程度としたコンクリートであっても追加養生が不十分な場合,スケーリング抵抗性が増加することが分かった。よって,高耐久なコンクリート配合であってもその耐久性を確保するためには基準類に示される標準養生期間に加えて追加養生を適切に行うことが重要と考えられる。平成30年度は,コンクリートの養生と気泡組織に着目し室内試験によりスケーリング抵抗性を評価した。予定した研究をおおむね実施することができた。よって,研究はおおむね順調に進展している。令和元年度は,平成29年度のフィールド調査および平成30年度の室内試験の結果を踏まえ,所要のスケーリング抵抗性を保持するためのコンクリートの表層品質(緻密性・気泡組織)を明確にする。そして,その緻密性を実現するための養生方法・期間や組合せを整理し,スケーリング抵抗性に着目した寒冷地コンクリート構造物の品質確保システムを検討する。さらに,構造物表面におけるスケーリングの発生は,かぶりコンクリートの機能低下を招き,物質の侵入を速め塩害やASRなどの複合劣化のリスクを増大させることから,その施工段階においてコンクリートの表層品質(緻密性,気泡組織)を確保し,所要の劣化抵抗性を保持することが極めて重要となる。そこで,本研究は,寒冷地コンクリート構造物を対象としたフィールド調査および室内試験を通じて表層品質(緻密性・気泡組織)とスケーリング抵抗性との関係について明らかにすることを目的としたものである。そして,スケーリング抵抗性の観点から施工段階における品質確保システムの構築を目指した。1.青森県および岩手県の橋梁下部工(8現場)を対象とし,ボス試験体(寸法100×100×200mm)を設置した。そして,荷卸し時の空気量,硬化後の気泡組織の測定,さらに塩分環境下におけるスケーリング抵抗性試験を実施した。その結果,硬化後のコンクリート中の空気量は,施工時の打込みや締固めにおいて12%程度低下することが認められた。また,硬化コンクリートの空気量の減少に伴いスケーリング抵抗性が低下する傾向にあった。そこで,フレッシュコンクリート(荷卸し時)の目標空気量を増加させることは,施工段階における気泡の量・質の変動リスクを考慮し,安全側で耐久性を確保する上で有効な手段であることが分かった。2.青森県および岩手県のコンクリート構造物(橋梁下部工,ボックスカルバート)において表層透気試験,表面吸水試験および表層目視評価(面的な微細ひび割れ)を実施し,表層品質(緻密性)を調査した。特にコンクリートの養生が表層品質に及ぼす影響について評価した。平成29年度は,(1)フィールド調査による実構造物の緻密性の評価,(2)ボス試験体よる実構造物の気泡組織とスケーリング抵抗性の評価,を実施した。予定した実構造物の調査をおおむね実施することができた。

さらに,型枠存置や透水型枠・保水シートを使用した場合,スケーリング量は少なくなることが確認された。追加養生期間の違いによる影響として,一部のケースを除き,追加養生期間が長期になるほど,スケーリング量が少なくなる傾向を示すことが把握された。2.給熱養生を実施しない場合(8ー2°C),追加養生方法の違いがスケーリング量に及ぼす影響は少ないものの,いずれの追加養生方法においても,追加養生期間が長いものほど,スケーリング量が少なくなる傾向を示すことが確認された。このことから,寒中施工において,冬期間の外気温が比較的マイルドな地域あるいは時期(例えば,日平均気温が3°C程度)では,乾燥しやすい給熱養生は無理に実施せず,保温養生等,コンクリートの水和熱を利用した養生方法の検討も望まれる。3.W/Bが45%以下,目標を6%程度としたコンクリートであっても追加養生が不十分な場合,スケーリング抵抗性が増加することが分かった。よって,高耐久なコンクリート配合であってもその耐久性を確保するためには基準類に示される標準養生期間に加えて追加養生を適切に行うことが重要と考えられる。平成30年度は,コンクリートの養生と気泡組織に着目し室内試験によりスケーリング抵抗性を評価した。予定した研究をおおむね実施することができた。よって,研究はおおむね順調に進展している。平成30年度以降は,平成29年度の成果を基に,室内試験によるコンクリートの養生と気泡組織に着目したスケーリング抵抗性を評価する。さらに,RC床版,橋梁下部工,トンネル覆工コンクリートの高品質化および高耐久化について検討を進める。そして,寒冷地コンクリート構造物の品確保システムの構築を目指す。令和元年度は,平成29年度のフィールド調査および平成30年度の室内試験の結果を踏まえ,所要のスケーリング抵抗性を保持するためのコンクリートの表層品質(緻密性・気泡組織)を明確にする。そして,その緻密性を実現するための養生方法・期間や組合せを整理し,スケーリング抵抗性に着目した寒冷地コンクリート構造物の品質確保システムを検討する。現場状況により,当初計画より実構造物の調査回数(1回)が減ったため。また,その構造物調査は平成30年度に実施する。
オルガノイドの同所移植マウスモデルを用いた、 ヒト大腸がん転移メカニズムの研究

初年度、申請者は、ヒト大腸がん転移の分子機構を解明することを目的として、遺伝的背景を同じにする、同一患者由来の原発巣、肝転移巣、肝再発巣から三種のオルガノイドを調製し、さらに、ゲノム編集によってGFP遺伝子とルシフェラーゼ遺伝子の、増殖と転移過程を追跡する標識マーカーを導入した。このオルガノイドを、超免疫不全(NSG)マウスの直腸粘膜下に同所移植することでモデルマウスを作製し、発光イメージングによる経時的観察を行った。その結果、それぞれのオルガノイドの直腸移植巣では、手術標本に類似した組織像を形成することが確認された。また、原発巣オルガノイドを移植したモデルマウスでほとんど転移は認められないのに対して、肝再発巣オルガノイドを移植したモデルマウスでは高頻度に肺転移が見られたことから、移植するオルガノイドによって転移の頻度に差異があることが判明した。また、形成された肺転移巣自体は極微小であり、転移の初期段階を反映するものであった。免疫組織学的解析からは、肺血管内に腫瘍塞栓を形成している状態と肺実質に微小転移を形成している状態の二つの異なる転移段階を認めた。さらに、RNA発現解析からは、原発巣と肺転移巣で、幹細胞マーカーの発現パターンが異なることが判明し、転移プロセスでは、転移巣の構成細胞の階層性に変化を生じていることが示唆された。同一大腸がん患者の原発巣と転移巣に由来する、希少なオルガノイドが、マウスの生体内で、大腸に腫瘍を形成し他臓器への転移も再現できることが実証されたことから、このモデルマウスを用いた転移巣形成過程の詳細な解析が、ヒトで起きている転移メカニズムの実態を明らかにできると考える。初年度に計画したモデルマウスの作製は成功裡に運び、解析が進んだことから、順調な成果を上げることができた。具体的な実験としては、オルガノイドとして、同一患者由来の原発巣、肝転移巣、肝再発巣から三種のオルガノイドを調製し、このオルガノイドを免疫不全マウスの大腸に移植(同所移植)を行なって、患者の腫瘍の造腫瘍能と転移能を再現する実験系を構築した。大腸腫瘍形成における幹細胞の役割を明らかにするために、標識マーカーあるいは幹細胞マーカーを発現するオルガノイドを同所移植することで、腫瘍形成や転移巣形成における幹細胞の動態を詳細に解析した。移植法としては、ヒトでの腫瘍形成と転移過程をより正確に再現することをめざして、直腸反転法と、大腸内視鏡の使用を試みている。腫瘍形成過程は、IVIS Lumina IIを用いて、発光イメージングによる経時的観察を行った。その結果、それぞれの移植巣病変は、ヒト手術標本に類似した組織像を形成することが確認された。継時的観察からは、原発巣のモデルマウスでほとんど転移は認められなかったが、肝再発巣のモデルマウスでは高頻度に肺転移が見られ、転移頻度に差のあることが示された。さらに、免疫組織学的解析から、移植オルガノイドの違いによる、原発巣の組織像の違いを明らかにし、肺の初期転移巣の組織像を捉えることができた。また、RNAscopeを用いたin situ hybridization解析から、幹細胞マーカー遺伝子の発現動態の詳細を明らかにすることができた。ヒト大腸腫瘍由来のオルガノイドを同所移植したマウスモデルにおいて、転移巣形成が再現されたことから、初年度において、当初の目的である、転移メカニズムの詳細な解析を可能にする実験系が構築できた。肝再発巣オルガノイドでは、原発腫瘍巣から他臓器への転移巣形成が頻度高く起きる。一方、原発巣由来のオルガノイドでは、原発腫瘍巣を形成するものの、転移巣形成の頻度は低い。また、肝再発巣オルガノイドの転移巣では、幹細胞マーカーの発現パターンから、原発腫瘍巣とは異なる細胞亜集団の構成に変化していることが明らかになっている。これらの転移能の差異と腫瘍巣の構成細胞の変化は何に起因するのか、微小環境との関連も含めて詳細な解析を進める。さらに、転移現象では、原発腫瘍巣から血管へ移行の際に、いわゆる上皮間葉転換(EMT)が起きていることを示唆する観察結果も得られていることから、血中の腫瘍循環細胞(CTC)を分離採取して解析することも不可欠と考える。

同一大腸がん患者の原発巣と転移巣に由来する、希少なオルガノイドが、マウスの生体内で、大腸に腫瘍を形成し他臓器への転移も再現できることが実証されたことから、このモデルマウスを用いた転移巣形成過程の詳細な解析が、ヒトで起きている転移メカニズムの実態を明らかにできると考える。初年度に計画したモデルマウスの作製は成功裡に運び、解析が進んだことから、順調な成果を上げることができた。具体的な実験としては、オルガノイドとして、同一患者由来の原発巣、肝転移巣、肝再発巣から三種のオルガノイドを調製し、このオルガノイドを免疫不全マウスの大腸に移植(同所移植)を行なって、患者の腫瘍の造腫瘍能と転移能を再現する実験系を構築した。大腸腫瘍形成における幹細胞の役割を明らかにするために、標識マーカーあるいは幹細胞マーカーを発現するオルガノイドを同所移植することで、腫瘍形成や転移巣形成における幹細胞の動態を詳細に解析した。移植法としては、ヒトでの腫瘍形成と転移過程をより正確に再現することをめざして、直腸反転法と、大腸内視鏡の使用を試みている。腫瘍形成過程は、IVIS Lumina IIを用いて、発光イメージングによる経時的観察を行った。その結果、それぞれの移植巣病変は、ヒト手術標本に類似した組織像を形成することが確認された。継時的観察からは、原発巣のモデルマウスでほとんど転移は認められなかったが、肝再発巣のモデルマウスでは高頻度に肺転移が見られ、転移頻度に差のあることが示された。さらに、免疫組織学的解析から、移植オルガノイドの違いによる、原発巣の組織像の違いを明らかにし、肺の初期転移巣の組織像を捉えることができた。また、RNAscopeを用いたin situ hybridization解析から、幹細胞マーカー遺伝子の発現動態の詳細を明らかにすることができた。ヒト大腸腫瘍由来のオルガノイドを同所移植したマウスモデルにおいて、転移巣形成が再現されたことから、初年度において、当初の目的である、転移メカニズムの詳細な解析を可能にする実験系が構築できた。肝再発巣オルガノイドでは、原発腫瘍巣から他臓器への転移巣形成が頻度高く起きる。一方、原発巣由来のオルガノイドでは、原発腫瘍巣を形成するものの、転移巣形成の頻度は低い。また、肝再発巣オルガノイドの転移巣では、幹細胞マーカーの発現パターンから、原発腫瘍巣とは異なる細胞亜集団の構成に変化していることが明らかになっている。これらの転移能の差異と腫瘍巣の構成細胞の変化は何に起因するのか、微小環境との関連も含めて詳細な解析を進める。さらに、転移現象では、原発腫瘍巣から血管へ移行の際に、いわゆる上皮間葉転換(EMT)が起きていることを示唆する観察結果も得られていることから、血中の腫瘍循環細胞(CTC)を分離採取して解析することも不可欠と考える。計画初年度の実験を始めるにあたっての試行錯誤を予想して、移植に用いる超免疫不全マウスの購入数を多く見積もっていたが、実験が順調に進展した結果、購入匹数を抑えることができた。また、in situ hybridization用試薬も高額であったが、使用量が見積もりを下回ったことにより、低く抑えられた。
環境保全と自然資源利用の両立－事例を用いた共存モデルの構築－

減少の危機に瀕するマングローブ林生態系の保全のために,環境負荷と地域住民の意識状況を明らかにした。毎木調査からは、バタム島全体の平均総成長量は899,916t/年、平均地上部成長量は610,996t/年と概算された。聞き取り調査の結果から,平均製炭用伐採量は148,898t/年と概算された。これらの結果から,バタム島で行われている地域住民によるマングローブ製炭業は、比較的環境へのインパクトが小さい状況で行われていると考えられる。この要因として、法規制および製炭業従事者による自主規制(炭窯容量の制限、手作業の維持、択伐)が聞き取り調査から明らかになった。(1)林分成長量測定と製炭利用のモニタリング: 1平成24年度以前の毎木調査実施場所を視察し、更新の状況を測定した。その結果、薪炭利用による伐採の影響は受けておらず、前回の伐採時からは10年以上の間隔があいていると推測される。マングローブ木炭に適したマングローブ個体の樹齢は、最低でも10年以上が期待されることから、現在のところは自然の再生能力を超えた周期での利用は行われていないと考えられる。また、平成26年度に予定している毎木調査のために、調査地の選定を行った。2マングローブを用いた製炭業を行っている炭窯において、聞き取り調査によって得られた木炭生産量からマングローブ林伐採量を概算した。本調査地における持続的利用を可能にする最適利用量の検討を行うために、次年度に行う植生調査結果から成長量を概算し、利用量と成長量の比較を行う。(2)政府レベルでの法規制・政策:州(国)と市の管理局の間の連携が取れておらず、国としての環境対策は浸透していない。特に本調査地は工業開発が促進されている場所であるため、環境保全の優先度は低い。しかし植林活動に対する補助金は存在し、製炭業従事者や学生による保全活動は行われている。このような矛盾した状況下にある本調査地のマングローブ林面積は、統計結果によると減少の一途にある。(3)企業レベルでの環境対策:日本企業による、現地政府・地方政府・教育機関との連携の状況を明らかにした。日本企業における資金提供に対し、インドネシア側はマンパワーおよび伝統的知識を供給し協働を行っている。その結果、環境保全だけでなく、環境教育効果や雇用も生み出されている。同時に、資金面での問題が解決されれば、地域住民の自発的な環境保全活動などに繋げることが出来るといえる。本結果は、「環境・経済・社会」の3つを考慮しした上での持続可能な保全活動計画の成功事例を提示できる可能性を秘めている。現象の危機に瀕するマングローブ林生態系の保全のために、環境負荷と地域住民の意識状況を明らかにした。聞き取り調査の結果からは、平均製炭用伐採量は148,898t/年と概算された。これらの結果から、バタム島における地域住民によるマングローブ製炭業は、比較的環境へのインパクトが小さい状況で行われていると考えられる。この要因として、法規制および製炭業従事者による自主規制(炭釜容量の制限、手作業の維持、択伐)が、聞き取り調査から明らかになった。本研究による調査からは、マングローブ林の成長量に対する最適な伐採量を明示することはできなかった。しかし、植生調査では調査プロットの比較に関する条件について新たな示唆を得たので、今後の研究に生かしたい。また自主規制が生まれるまでには、地域住民と行政の間での複雑な心理変化の過程がある。伝統的な利用方法であるマングローブ製炭業は、地域の住民にとって重要な生業であった。しかし、マングローブの伐採がインドネシアでも法的に規制されるようになった。バタム島では、2008年にそれまで効力を持っていた製炭業許可証が、正式に廃止されたことが公的な禁止の開始である。だが、それまで製炭業を行ってきた地域住民は急には他の生業を見つけられず、また地方政府や自治体も代替の職を与えることが出来なかった。そんな中、早々に製炭業を離脱した華僑の商人がマングローブ木炭の輸出業に特化しだした。その結果、木炭の流通経路が確保され、地域住民の中では製炭業は高収入を得られる生業として認識され、新たに従事する者が現れた。また、木炭は本地域においては重要な輸出製品の一つであり、木炭の状態では樹種の特定などが正式にはされずに輸出されるため、地方政府も黙認状態となっていた。

この要因として、法規制および製炭業従事者による自主規制(炭窯容量の制限、手作業の維持、択伐)が聞き取り調査から明らかになった。27年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究本年度にも毎木調査を実行する予定であったが、昨年度の測定時からそれほど期間が立っていなかったため、成長量が大きく数値に表れなかった。そのため、もう1年の期間をおいて再測定することとした。今年度は、以下の2つの研究を行う。(1)林分成長量測定と製炭利用のモニタリングから、「地域住民による利用量」と「マングローブ林成長量」からの持続的利用の検討を行い、最適利用量を概算する。(2)総括として、マングローブ林生態系保全と持続的利用の共存モデルの構築を行う。これまでの結果を受け、経済成長・社会制度・環境保全の3つの要素を考慮した「現代社会に適応するマングローブ林生態系と人間の共存モデル」を、グラフを用いて提示する。既存研究の結果を作成グラフ上に記し、本研究結果を指標として環境状況の評価を行う。予定している共存モデルは以下の2つである。1環境クズネッツ曲線(縦軸:環境破壊・汚染量など、横軸:経済水準・GDPなど)をもとに、環境破壊量をマングローブ林面積の減少などに読み替え、経済成長と環境保全の関係性を表す。2最適・限界利用量、必要最小限の環境規制などの具体的な数値・情報を示し、自然資源利用の持続性が維持される範囲を示す。
ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明法の開発：個人識別の新たな展開

ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明法の開発を目指して、血液からのRNAの抽出、cDNAの合成、RT-PCRによる遺伝子確認の一連の検査系を構築した。標的遺伝子Glycophorin A(GLYA)、beta-Spectrin(SPTB)、beta-Hemoglobin(HBB)について、血液特異性、種特異性、検出感度、陳旧試料、洗剤・消毒剤が及ぼす影響、覚せい剤が及ぼす影響を検討した。結果、血液特異性、検出感度、安定性の点ではHBB、人獣鑑別の点ではGYPAが有効であった。従って、GYPAとHBBを指標とするヒト血痕証明法は正常な血痕資料に対しては適用可能と考えらえた。第2段階A:Glycophorin A(GLYA)、beta-Spectrin(SPTB)、beta-Hemoglobin(HBB)の各遺伝子について、1血液特異性と2ヒト特異性を検討した。血液、唾液、尿、汗、精液試料における標的mRNA発現量の比較を行ったところ、HBBは血液で極めて高い発現を示し、唾液、尿、および精液では発現は認められなかった。ヒト特異性について、チンパンジー、ウシ、ブタ、イヌ、ネコ血液における標的mRNA発現量を比較した。TM法では、GLYA、SPTBは、チンパンジーのみで検出可能であり、HBBについては、いずれの種においても検出された。SG法では、GLYAについては、いずれの種においても検出されなかった。SPTBおよびHBBについては、チンパンジーを含む3種で検出された以上の結果から、血液の証明には血液特異性及び検出感度の観点からHBBが、ヒト由来であることの証明にはGLYAが有効であることが示された。第2段階B:1陳旧血痕における本検査法を検証した。室温もしくは-20°Cで3-6年保存した血痕について、検査を実施したところ、GLYAおよびSPTBでは、室温で3年経過した血痕において一部検出不可であったが、HBBはTM法・SG法ともに、室温で6年経過した血痕からも検出可能であった。2変性血痕における本検査法を検証した。血液に覚せい剤を添加した血痕のうち、免疫学的検査法で陰性となった血痕では、GLYA、SPTBは全ての試料で検出できなかった。また、HBBは一部の試料で検出できたが、著しい検出力の低下が認められた。<特異性の検討>1血液特異性:血液、唾液、尿、汗、精液の比較を行ったところ、HBBは血液で極めて高い発現を示し、唾液、尿、および精液では発現は認められなかった。2種特異性:チンパンジー、ウシ、ブタ、イヌ、ネコ血液を比較した。TM法では、GLYA、SPTBは、チンパンジーのみで、HBBについては、いずれの種においても検出された。SG法では、GLYAは種に係わらず検出されなかった。SPTBおよびHBBについては、チンパンジーを含む3種で検出された。<検出能の検討>3検出感度: GYPAおよびSPTBは1uL、HBBは0.001uLの血痕から検出可能であった。<安定性の検討>4陳旧試料:HBBは、37年経過の血痕からも検出可能であった。5洗剤・消毒剤が及ぼす影響:台所用、洗濯用、浴室用、トイレ用の各種洗剤および消毒剤を検討したところ、トイレ用洗剤、消毒剤は大きな低下を認めた。6覚せい剤が及ぼす影響:免疫学的検査法で陰性となった血痕では、GLYA、SPTBは全ての試料で検出できなかった。<まとめ>ヒト血痕の証明には血液特異性、検出感度の点ではHBB、人獣鑑別の点ではGYPAが有効であると考えられた。従って、GYPAおよびHBBを指標とするヒト血痕証明法は正常な血痕資料に対しては適用可能と考えらえた。覚せい剤混入血痕に対しては、HBBのみ検出可能であった。現在、雑誌に論文投稿し、査読中。法医学ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明法の開発を目標として、研究に取り組んできた結果、第1段階として、血液(血痕)からのRNAの抽出、cDNAの合成、RT-PCRによる遺伝子確認までの一連の検査システムはほぼ確立した。GLYA、SPTB、HBBの各遺伝子について、血液特異性とヒト特異性を検討した結果、血液の証明には血液特異性及び検出感度の観点からHBBが、ヒト由来であることの証明にはGLYAが有効であることが示された。この2つの遺伝子を組み合わせることで、ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明が可能であることが明らかとなった。一方、陳旧性血痕や覚せい剤混入血痕について検討したところ、HBBは陳旧血痕や覚せい剤混入血痕でも検出ができたが、GLYA、SPTBでは検出できない場合が確認された。

以上の結果から、比較的新鮮な血液(血痕)については、ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明法の開発が達成されたものと考える。今後の研究の推進においては、覚せい剤混入のような変性した血液(血痕)に対して、より有効な血液証明法を目指すことが重要である。標的遺伝子としているGLYA、SPTB、HBBの各遺伝子の組み合わせ、検出感度の違いを詳細に検討することで、現在、開発している「ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明法」の判定(基準)方法の取りまとめを目指す。さらに、本法は、血液(血痕)からのRNAの抽出、cDNAの合成、RT-PCRによる遺伝子確認までの一連の検査システムでおこなう「ヒト特異性の高いmRNAを標的とした血液証明法」あり、従来の血痕検査とは全く異なる方法であることから、実務応用を重ねて有効性の確認を行う。次年度使用額1,348円が発生した。この理由は、試薬等の金額の見込み額との差によって生じたものである。次年度使用額は1,348円であり、当初の使用計画に従って研究を実施することで、円滑な研究活動が実施できるものであり、計画の変更を必要としないものです。
デンドリマー型ケージド化合物の合成とその光応答型薬剤としての応用

本研究は、昨年度に得られたデンドリマー型ケージド化合物に関する研究結果をさらに発展させて、より実用的な機能を持った分子を設計・合成して、評価を行うことを目的としている。生理活性分子としてLeuLeuOMeを用いたニトロベンジル型ケージド化合物に水溶性の増加やマクロファージによる細胞認識を目指してマンノースを導入したものを基本ユニットとして合成し、デンドリマー(PAMAM型およびDAB型)の周辺のアミノ基に結合させた。マンノースから出発して十数段階を要する合成の各段階における最適条件の検討をおこない、10日以内で効率よく合成する方法を確立した。今年度は特にDAB型デンドリマーを用いたケージド化合物の合成に主眼をおき、G1からG5までのデンドリマー型ケージド化合物を合成した。それらの構造の確認は、ESI-MS, NMRおよび吸収スペクトルによりおこなった。350nm光照射による光分解の様子をNMRによりモニターし評価し、また、糖のクラスター効果による分子認識能をコンカナバリンAとの結合能により評価した。さらに、これらの化合物の細胞膜のレセプターを介してのエンドサイトーシスによる取り込みを確認するために、蛍光色素NBDをデンドリマー周辺部に結合させる試みの条件検討をおこなった。得られた蛍光標識化合物のマウスの腹腔マクロファージへの取り込みの様子を共焦点顕微鏡を用いて観察し、確実に細胞認識と取り込みがおこっていることを確認した。デンドリマー型ケージド化合物として、これまでのPAMAMデンドリマーをコアとした一連の化合物に加え、DABデンドリマーをコアとした15世代(末端数464)を合成し、その光反応性について検討した。その結果、DABをコアとした化合物は、世代が大きくなるにつれて、末端あたり、および、分子あたりの生理活性物質の放出量が増大していることが明らかとなった。PAMAMをコアとした化合物では、末端あたりの放出量は世代が大きくなるにつれ減少したことから、コアの構造の違いがデンドリマー型ケージド化合物の光反応に影響を及ぼすことが分かった。デンドリマー型ケージド化合物を細胞実験に使用するには、緩衝液などに十分な量の化合物が溶解する必要がある。水溶性を増加させるために、デンドリマー型ケージド化合物の末端にカルボキシル基を導入することを試みた。従来の合成法をふまえ、末端にtert-ブチルエステルを有するデンドリマー型ケージド化合物を合成し、最終段階でトリフルオロ酢酸により、ポリカルボン酸へと変換した。PAMAMをコアとした化合物で合成を行っており、光照射により分解反応が進行することを確かめた。水溶性の増大に加えて、糖のクラスター効果を利用した細胞認識能を有するシュガーボール型のケージド化合物の開発にも着手した。生理活性物質としてマクロファージにアポトーシスを誘発するロイシルロイシンメチルエステルを用いていることから、マクロファージのマンノースレセプターをターゲットとして、多数のマンノースを有する化合物の合成を目指す。これまでの、予備的な実験の結果から、合成したPAMAMをコアとする02世代のシュガーボール型ケージド化合物は、糖を持たない化合物に比べ、水溶性が格段に増加することが分かった。また、光照射により生理活性物質を放出することも確認した。
高活性多核アート錯体の理論設計と新反応・新現象開発への展開

1.目的アルケンへのシリルメタル化反応はこれまで不可能とされてきた。前年度では、アルケンのシリル亜鉛化反応には遷移金属による基質の活性化が重要であることを明らかにし、チタンを触媒に用いることで世界初の不活性アルケンに対するシリル亜鉛化反応の開発に成功した。しかしこの反応は反応の選択性が十分とは言えず、改良を必要としていた。この結果を受けて、本年度ではより有効な触媒反応系の確立を目指し、触媒の種類や亜鉛アート錯体の構造の検討、および反応機構の解析などの研究を行った。2.結果種々の遷移金属触媒による基質の活性化効果をスクリーニングし、銅塩にシリル亜鉛化反応の触媒活性があることを見出すことに成功した。この際に、中間体として得られるアルキル亜鉛化合物がカルボアニオン等価体として安定であり、様々な求電子剤による修飾が可能であることを明らかにした。チタンの反応では中間体が不安定であり、生成物は中間体の分解物であるアリルシランであるのに対して、銅の反応では生成物はアルキルシランであった。これは、単一の原料から触媒の種類によって全く異なる種類の生成物を作り分けられることを示した成果である。亜鉛アート錯体の錯体構造・配位数・カウンターカチオンなどの配位環境と反応性との関連性についても検討を行い、錯体構造が反応の位置選択性に弱い影響を与えること、カウンターカチオンが反応の進行と位置選択性に強い影響を与えることなどを明らかにした。計算化学的な研究によって、反応の活性化機構と位置選択性の発現機構に関する解析の結果、基質の活性化には遷移金属とアルケンとの供与・逆供与型の結合が重要であること、位置選択性には亜鉛上の配位子と基質との立体障害が重要な寄与をしていることが明らかになった。1.亜鉛アート錯体を用いる末端アルケンからのアリルシラン合成法の開発既に開発に成功していた四配位型亜鉛アート錯体を用いる末端アルキンからのシリル亜鉛化反応に対し、基質一般性の拡張を目指して検討を行った。その結果、触媒としてチタノセンジクロリドを用いることで末端アルケンへのシリル化反応が進行することを見出した。本反応は、亜鉛アート錯体の配位環境の中でこれまであまり注目されることのなかったカウンター金属が重要な役割をしていることがわかり、通常用いられるリチウムではなくマグネシウムを選択することで高活性かつ高化学選択的な反応の実現に成功した。この反応は、これまで実用的な合成法の無かったγ-置換アリルシランを、容易に入手可能なアルケンから一段階にて合成できる画期的なものである。2.計算化学を用いたシリル亜鉛化反応の理論解析末端アルキンへのシリル亜鉛化反応をモデル反応とし、亜鉛アート錯体の配位数・配位子の種類・カウンター金属などの配位環境と反応活性・反応選択性との関係を密度汎関数法によって調べた。その結果、配位数と反応性との間に明確な相関があることを見出し、高配位数になるにつれて反応性が上昇するという実験結果を再現することに成功した。また、反応選択性は電子的要因・軌道的要因・立体的要因の複合的な要素の組み合わせによって速度論的に決定することを明らかにした。また、酸化還元反応で進行するとされる銅アート錯体の反応とは異なり、亜鉛アート錯体はσ-結合メタセシスによる一段階協奏反応であることを明らかにすることに成功した。
ソバの祖先野生種は何か、起原地は何処かーその遺伝学的研究ー

ソバの起原に関するこれまでの定説は1世紀も前にド・カンドルによって提唱された中国北部ーシベリア説である。野生の祖先種については何も述べていない。ソバの野生祖先種とその起原地を探る本研究の結果、次のことが明らかとなった。(1)5度にわたる中国南部、3度にわたるインド、ネパール、ブータンへの探索調査の結果、ソバの野生種は主として中国の雲南.四川.貴州省に自生しており、F.cymosum,F.gracilipesの2種だけが例外的にチベット東部,ヒマラヤ地方にも自生している。(2)上記探索の過程で、ソバ属の新種を3種四川省雲南省で、またソバに近縁であるが自家和合性のF.autotropicum,形態的にソバの野生祖先種だと考えられるF.esculentum sop.ancestralisを中国雲南省永勝県で発見した。(3)F.esculentum sop.ancestralisはソバと交雑できる唯一の野生種であり,形態学的生理生態学的にもソバの野生祖先種であろう。(4)新しく発見した種も含め、ソバ属各種を形態、アイソザイム、葉緑体DNAの変異にもとずいて分類を試みた。どの分類も結果はほば一致した。ソバ、ダッタンソバに近縁で野生祖先種となりうる野生種は、ソバでは私の発見したF.esculentum ssp.ancestralis,ダッタンソバではF.tataricum ssp.Potaniniでけである。(5)ソバは雲南省西北部金沙江流域で、ダッタンソバは四川省西北部の山岳地帯で、それぞれの野生祖先種から、おそらくいずれも彝族によって裁培化されたものであろう。従って、ド・カンドルの説は改められなければならない。1.ソバの起原ソバの祖先野生種を中国雲南省で発見し、「ソバの祖先野生種は何か、起原地は何処か」という本研究の主題に対して答えを出すことが出来た。祖先野生種と考えられる新種は脱粒性、休眠性、分枝性という野生形質をもつ他は、栽培ソバに極めて類似し、ソバとの交雑も容易である。また、栽培ソバの集団はアロザイム変異の大部分をこの野生種の集団から受けついでいることも明らかとなった。祖先野生種の自生地は1ケ所しか確認しておらず、詳しい分布は今後の調査を待たねばならないが、極めて狭い地域に限られると思われ、従って、中国雲南省がソバの起原地と考えられる。2.ダッタンソバの起原ダッタンソバについても野生種が中国四川省、チベットからカシミ-ル、北部パキスタンの広い範囲に分布することが明らかとなった。四川省のものとチベット以西のものとは形態的にもアイソザイムの面でも異なる。アイソザイム変異から見ると栽培ダッタンソバはチベット以西の野生種と全く同じであり、従ってチベットの野生種をダッタンソバの直接の祖先と考えることが出来るが、この野生種はより古い型と考えられる四川省の野生種と栽培ダッタンソバの交雑に由来した可能性もある。今後の遺伝学的研究により解決をはかりたい。3.ソバ属<Fagopyrum>___ー各種の分布と類縁関係野生種のうちF__ー・<gracilipes>___ー、4倍体F__ー・<cymasum>___ー及び野生ダッタンソバF__ー・<tataricum>___ーの3種は広い分布域を持つが、他は雲南省及び四川省南部の極めて狭い地域にのみ分布していることが明らかになった。系統関係を明らかにする第一歩として、各種内での形態、アイソザイム、ctDNAの変異を調査しつつある。