hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生後三年間にわたる社会的認知の発達と障害に関する縦断研究

本研究では、生後三年間における社会的認知発達について縦断的に検討した。得られた成果の一つは、身体模倣と他者意図理解との発達的関連である。他者意図理解を早く示す子どもの方が対象物を用いない身体模倣を早く示すようになるのかについて検討した。その結果、15ヶ月時点で他者意図をより理解していた群は、17ヶ月時点で身体模倣を多く示したが対象物模倣とは関連がなかった。身体模倣は、対象物模倣と異なって、意図理解能力が関連しているといえる。本知見から、理論で想定されてきた発達的関連性の一部について縦断的な検証結果が示された。自閉症における身体模倣の困難性及びその支援を考慮するうえでも意義がある。本研究では、生後3年間の社会的認知の定型発達過程とその逸脱について、縦断的かつ実証的に解明することを目的とする。本年度は被験者の募集を行い、発達及び関連要因に関する実験・検査を実施した。被験者数は目標人数にまだあと少し達しておらず、引き続き被験者募集をしている状態であるが、協力を得られた対象者については順調に実験をすすめている。本年度は、特に発達初期における自己理解について新たな知見が得られた。乳児が示す自己理解に関する先行研究では、視覚的な自己像と自己に関する感覚がいつ頃から一致し始めるのかが検討されてきた。具体的には、被験児の脚が映し出されたオンライン映像と数秒(以内)の遅延が挿入された映像を同時に提示して、いつから遅延映像を選好するかについて実験がなされてきた。そして、生後7ヶ月以前には遅延映像への選好が確認されないことから、自己遅延映像を刺激とした際の自己理解は生後7ヶ月頃みられるとされている。しかし、先行研究において、自己理解の発達水準が年齢によって異なることは仮定されてきたが、身体部位によって異なる可能性については仮定してこなかった。今回、4ヶ月児に、自己の顔や脚を刺激として同様の選好注視実験を実施したところ、自己の顔が提示された場合は自己遅延映像(3秒)をオンライン映像よりも長く注視した。一方、自己の脚が提示された場合はいずれにも選好がみられず、先行知見を支持する結果となった。これらの結果から、自己理解は従来仮定されてきた時期よりも早く見られる可能性に加え、自己の知覚が身体部位によって発達的なギャップを持つ可能性を示唆している。本年度は昨年度に引き続き、発達及び関連要因に関する実験・検査を実施した。今年度は、乳幼児が同種であるヒトに対していつから特異的な注目を向けるのかについて、体系的な検討結果を公表した。具体的には、生後1ヶ月児にヒトーサルを対提示し選好注視法で注視時間を測定した。その結果、成体の場合は人種を問わずにヒトを選好したが、幼体の場合にはいずれにも選好がなかった。そこで、同じ実験を3ヶ月児に実施したところ、幼体でも成体でもヒトを選好した。この結果から、ヒトは生まれながらにしてすぐにヒトを注目するのではなく、人への関心は発達的に変化していくことを示した。本研究結果はDevelopmental Psychology誌に投稿し、受理が決まった。本年度は最終の被験者募集を行い、昨年度に引き続き、発達及び関連要因に関する実験・検査を実施した。被験者数は目標人数に達さなかったが、現時点の人数はデータ分析に十分であることから、被験者募集は終了し、協力を得られた対象者について順調に実験をすすめている。本年度は、特に模倣の定型/自閉症発達について新たな知見が得られた。模倣発達に関する先行研究では自閉症における模倣の困難が示されてきたが、その発達的起源については明らかではなかった。そこで、本研究では、生後11・13・15・17ヶ月時点で模倣課題(対象物操作、ジェスチャー、無意味動作)を前方視的に実施し、後にADOSで自閉症スペクトラムと判定された子どもと判定されなかった子どもとの発達軌跡を比較した。その結果、定型発達において、11ヶ月時点では、提示動作の意味の有無にかかわらず身体動作模倣はほとんど観察されなかった。その後、17ヶ月まで身体動作より対象物を用いた動き、そして、無意味動作より意味のある動作をより多く模倣した。一方、後に自閉症の特徴を呈した乳児は、少なくとも生後13ヶ月時点において定型発達と比較して模倣が少なかった。ただし、観察されやすい模倣の種類は定型発達と同じであり、緩やかとはいえ模倣の発達も確認された。

これらの結果は、自閉症発達の起源が1歳前後にある可能性、乳児期における自閉症発達は定型発達と比較して「非定型」というより「遅延」に近いといえる可能性を示している。本研究では、生後3年間の社会的認知の定型発達過程とその逸脱について、縦断的かつ実証的に解明することを目的とする。本年度は昨年度に引き続き、発達及び関連要因に関する実験・検査を実施し、結果について知見を公表した。具体的な成果の一つとして、模倣行動の発達過程及び個人差に関する縦断的な検討結果を公表した。これまで自閉症児における模倣の欠如が指摘されてきたが、自閉症診断の時期から乳児期における自閉症児の模倣の様相は明らかではなかった。そのため、ADOS得点から自閉症リスクが疑われる児が乳児期に示していた模倣の発達について後方視的に検討したところ、13ヶ月以降、自閉症児は定型発達児と比較して全般的に模倣が少ないことが分かった。ただし、模倣の発達の順序は類似しており、定型発達児、自閉症児ともに、対象物模倣が身体模倣より観察されやすかった。自閉症において模倣発達に遅れがみられる時期を特定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。発達心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。被験者募集について目標人数にはあと少し到達できていないが、募集は継続しており、近いうちに到達することが予測される。既に応募があった被験者については、当初の計画通り、順調に実験や検査がすすんでいる。昨年度以前から本研究にご参加くださっている被験者のほとんどがドロップアウトせず、継続的なご協力をいただいている。当初の計画通り、おおむね順調にデータ収集がすすんでいる。研究代表者の異動に伴い、被験者は目標人数には少し及ばないが、現時点での人数でデータ収集・分析・解釈が十分に可能であるため、現状のまま研究を続行する。既に応募があった被験者については、当初の計画通り、おおむね順調にデータ収集がすすんでいる。現時点ではまだ目標人数に達成していない、という問題点がある。早く被験者の目標人数を達成するため、近隣住民向けの新聞に被験者募集のお知らせを広告掲載する予定である。あと一度の広告で目標人数を達成する見込みである。研究計画の変更は予定していない。適宜、実験補助や分析補助の人員を増員しながら、更に新たな知見を創出する予定である。適宜、実験補助や分析補助の人員を増員しながらデータ収集及び分析を進めて、更に新たな知見を創出する予定である。
ナノカーボン系超軽量材料による熱スイッチング

本研究は,弾性的に体積変化可能な超軽量材料を作製し,圧縮による収縮・復元により,『伝熱』⇔『断熱』を制御できる熱スイッチング材料を実現する.圧縮による繰り返し変形に耐える超軽量材料を作製し,断熱性と圧縮時の高熱伝導性を両立させ,大幅な熱伝導率スイッチングを達成する.本研究では, (1)ナノカーボン材料を基盤とした繰り返し変形に耐える弾性超軽量材料の作製, (2)断熱性能を向上させるための気体伝熱・輻射伝熱の制御, (3)高熱伝導化のための圧縮時界面熱抵抗の低減を行う.本研究は,弾性的に体積変化可能な超軽量材料を作製し,圧縮による収縮・復元により,『伝熱』⇔『断熱』を制御できる熱スイッチング材料を実現する.圧縮による繰り返し変形に耐える超軽量材料を作製し,断熱性と圧縮時の高熱伝導性を両立させ,大幅な熱伝導率スイッチングを達成する.本研究では, (1)ナノカーボン材料を基盤とした繰り返し変形に耐える弾性超軽量材料の作製, (2)断熱性能を向上させるための気体伝熱・輻射伝熱の制御, (3)高熱伝導化のための圧縮時界面熱抵抗の低減を行う.
放射線や活性酸素で生じる塩基損傷の修復酵素の同定と突然変異抑制における役割の解析

放射線や活性酸素はDNAに多様な損傷を引き起こす。生じる塩基酸化体,チミングリコール, 5-ホルミルウラシルや8-オキソグアニンは突然変異を誘発する損傷である。生物は,これらの損傷をDNAから除去することで突然変異を抑制する防御システムを備えている。本研究では,分裂酵母,線虫,大腸菌での塩基酸化体をDNAから除去する新規のDNAグリコシラーゼを同定し,それらの酵素が自然および酸化ストレスで誘発される突然変異を抑制することを明らかにした。(1)8-oxoG DNAグリコシラーゼ(Ogg1)の胚発生での役割を明らかにするためにモデル動物としてホヤを用いた。ホヤの発生のメカニズムは進化的に脊椎動物と共通であると考えられている。本研究では、ヒトのhOgg1のホヤでのホモログ、CiOgg1、の8-oxoG DNAグリコシラーゼ活性を明らかにした。また、trapping法により、8-oxoGを含むDNAオリゴヌクレオチドへのCiOgg1のAPリアーゼ活性も検出した。つぎに各組織でのCiOgg1の発現レベルを調べたところ、精巣で最も高く発現することが分かった。さらに、ホヤ受精卵ヘモルフォリノを注入することでOgg1遺伝子をノックダウンした結果、正常な胚発生ができなくなることを見いだした。(2)DNAグリコシラーゼのうち、Nthホモログは大腸菌、分裂酵母、出芽酵母、シロイヌナズナ、マウスからヒトにいたる生物で広く保存されている。その分裂酵母におけるホモログSpNth1も酸化ピリミジンであるTgや5-ヒドロキシシトシンを除去する。本研究では、分裂酵母のSpNth1による8-oxoGおよびおもな酸化ピリミジン損傷に対する塩基除去修復を解析した。SpNth1はTgに加えて5-ヒドロキシメチルウラシル(5-hmU)、5-foUに対してもDNAグリコシラーゼの活性を示した。さらに、SpNth1は8-oxoGに対して特異的なDNAグリコシラーゼ活性を示した。SpNth1の8-oxoG:Gに対するDNAグリコシラーゼ活性は比較的強く、大腸菌Nthには無い8-oxoG:Cに対する活性も低レベルながら検出できた。大腸菌のnthnei欠損株でSpNth1を発現させると、この二重変異株での高頻度の自然突然変異および活性酸素高感受性を回復した。(1)分裂酵母のSpNth1による8-oxoGおよび酸化ピリミジン損傷に対する塩基除去修復を解析した。SpNth1はTgに加えて5-ホルミルウラシル(5-foU)に対してもDNAグリコシラーゼの活性を示した。SpNth1の8-oxoG:Gに対する活性は比較的強く、大腸菌Nthには無い8-oxoG:Cに対する活性も低レベルながら検出できた。大腸菌Nth-Nei欠損株でSpNth1を発現させると、この二重変異株での自然突然変異および活性酸素高感受性を回復させた。(2)線虫C. elegansのウラシルDNAグリコシラーゼ(CeUng-1)をカラムクロマトで精製した。CeUng-1はPBS2ファージ由来のUng特異的阻害剤であるUgiによって活性が阻害された。線虫のung-1遺伝子の突然変異体の欠損の影響を調べた。発生、成長段階の異常、寿命の短縮、突然変異頻度の上昇を観察したが、ung-1変異の影響は現れなかった。(3) 5-foUを含む二重鎖オリゴヌクレオチドを作成し、大腸菌の抽出液とNaBH4存在下で反応させて、シッフ塩基を形成して基質に共有結合するタンパク質の同定を試みた。5-foU/Cの塩基対を含むオリゴヌクレオチドに反応するタンパク質をカラムクロマトで精製した。このタンパク質のN末端のアミノ酸配列を決定して、この配列を使って既知のタンパク質を検索したところ、大腸菌のKsgA (RNAメチル化酵素)と同一であることを見いだした。クローニングしたksgA遺伝子を発現させた大腸菌から精製したKsgAは予想どうり5-foU/Cを認識するDNAグリコシラーゼ活性を示した。その除去する基質は5-foUではなく、その向かい側にあるシトシンであった。さらに、この酵素を欠損するksgA変異株では自然突然変異頻度が増大し、活性酸素増産剤に対する感受性が高くなることが分かった。
農業高校における地域連携教育モデルの構築とその教育的効果の研究

本研究は、農業高校における地域連携教育に焦点をあて農業高校教育が地域に及ぼす影響と地域が農業高校に及ぼす影響について調査研究を行った。昨今の農業高校における地域連携教育は、「農業振興」「産学連携」「環境」「教育」「文化」「医療福祉」などの視点から幅広く行われている事が明らかとなった。農業高校の持つ教育的資源が様々な形で地域課題の解決に結びつくなど、新たな形として農業高校教育の社会的還元が行われていることが明らかとなった。今年度は、山形県立庄内農業高校および山形県鶴岡市藤島地区への調査を行い、地域農業と農業教育を結びつける「地域連携教育」を通じた多元的な農業教育の現状と実態把握のための基礎資料の収集と現地調査を実施した。基礎資料としては、全国の農業高校が行っている「地域連携教育」の事例のタイプ別とそのデータベース化を目指すべく、農文協発行『食農教育』と「日本農業新聞」などの文献資料の収集と複写を行った。現地調査では、山形県立庄内農業高校で行われている地域連携教育の取り組みを中心に現地調査を行った。昨年度から藤島庁舎エコタウン室と庄内農業高校が連携し、有機農業や農産物の商品化などの実施しており、現地において教職員・生徒・役場担当者への聞き取り調査を実施した。また今年度は、山形県立置賜農業高校飯豊分校への訪問を行い、分校ならではの農業教育も視察した。以上のように今年度の調査内容から、次年度は農高生へのインタビュー調査や農業高校卒業生へのアンケート調査を行い、農業教育の教育的効果について調査していきたいと考えている。また、農業高校と地域連携の枠組みについての理論化と「地域連携教育」が、地域に及ぼす影響などについても、明らかにしていきたいと考えている。現地調査として今年度は、山形県内の農業高校および地元地域への継続調査を行い、教職員や生徒へのインタビュー調査を実施した。特に生徒インタビューでは、入学動機や進路意識そして農業高校の教育内容などについて聞き取りを行った。地域連携教育は、生徒にとって地元地域を見つめるきっかけとなり、さらには生徒の進路意識に少なからず影響を与え、生徒のモノ作りや取り組みなどに対する社会的評価に繋がる事も明らかとなった。一方で、地域連携教育の課題は、地域づくりに参画する学校と地域住民の生活構造との間にズレが生じる場合があり、地域と学校の連携におけるマッチングの問題や教職員における地域連携教育に対する意識や運営手法における課題も浮き彫りとなった。特に近年、農業高校において特別支援学校やその分校が併設される傾向があり、障害者との農業を通じた連携が行われるなど、福祉的視点を視野に入れた新たな農業教育の課題などは今後の研究課題として行きたい。
熱対流乱流のフラクタル構造と巨視的秩序形成過程の解明

本研究では以下の3つのテーマに対してそれぞれ成果を得た。1.2次元自由対流乱流モデルのシミュレーションを行い、Bolgiano-Obukovスケーリング則が実現しうることを示した。このデータに対して2次元waveletを用いてスケール分解したエントロピーとエネルギーの時系列のスケール間相関を調べ、エントロピーはスケーリング則から予想される時間スケールで小さいスケールに輸送されることを示した。更に輸送関数をwavelet空間で表現し、エントロピーカスケードとエンストロフィーカスケードの質的違いを調べた。エントロピーカスケードでは、2次元乱流のエンストロフィカスケードに比べ局所的相互作用が比較的優勢であることを示した。2.直交Waveletを用いてデータ解析を行うときに生じる問題を考察し解決した。特に、wavelet空間での「三角相互作用」の概念を満たす輸送関数の定義を与え、バ-ガスショックの解析に用いて平均流とショックの作る速度場のそれぞれの輸送関数への寄与及びその物理的意味付けを行った。3.シェルモデルを改良し、B-Oスケーリングがよく再現される事を示した。構造関数を用いて時間的な間欠性を調べ、マルチフラクタルモデルの熱対流乱流への拡張を行い両者の比較を行った。3次元乱流モデルと比較すると、時間的間欠性に対してマルチフラクタルモデルの拡張を行った。温度と速度の関連に対し、非線形項と浮力項の釣り合いを仮定すると間欠性が再現できないが、非線形項の代わりに乱流粘性項を導入することで第一近似としてかなりよく合うモデルをつくることが出来た。
超伝導素子による単一光子検出に基づいた高精度光計測技術の開発研究

本年度は、最終目標である「1個から10個程度までの光子を含む光パルスを、量子効率80%、計数率100kbits/s、エネルギー分解能0.2eVで光子数識別できる技術」の実現に向け、より実践的な高精度光計測技術の開発研究を行った。前年度までに得られた成果を元に、超伝導転移端マイクロカロリメータによる光子数識別技術を中心として引き続き研究を進めた。本年度に開発すべき要素技術としては、(1)光ファイバーとの高効率結合、(2)高計数率動作に向けた読み出し回路の広帯域化、および、(3)高量子効率を達成するための光閉じ込め構造の三つである。まず(1)については、光ファイバー端近傍にコア径とほぼ等しい形状の検出素子を光結合させるため、0.1μmの位置分解能を持つ調芯装置を整備した。これにより、0.13dB程度の損失で光ファイバーと素子を結合させることに成功した。(2)については、読み出し系の帯域制限に由来した素子の電熱的な発振を防ぐため、素子と電流アンプ間の寄生インダクタンスの低減を図った。これにより、帯域5MHzを達成し、計数率100kbits/sで測定する環境を構築することに成功した。(3)については、アルミミラーおよび無反射誘電層による光閉じ込めキャビティを構築して、素子の量子効率の向上を図った。この構造により、反射率が22%にまで低減され、量子効率80%を実現するための知見が得られた。以上の要素技術を元に、1550nm帯の微弱コヒーレント光の測定実験を行った結果、0.3μsの応答速度と0.7eV(FWHM)のエネルギー分解能を達成することに成功した。この応答速度は、600kbits/sでの計数率で動作できることに相当し、世界最高速での光子数識別能力を得ることに成功した。これらの成果を論文にまとめて投稿し、また国際学会等でも積極的に報告した。本年度は、「量子効率20%、光子識別能力13個、転送レート1kbit/sの単一光子検出技術を確立する」を目標とした研究活動を行った。この目標を実現させるため、(1)単一光子検出に向けた超伝導転移端マイクロカロリメータを用いた受光素子の試作、(2)広帯域、低雑音の信号読み出し系の構築、の二つを柱とする研究開発を行った。まず、(1)については、代表的な金属の超伝導転移温度と光学特性を検討し、チタンの持つ光学的反射特性と超伝導転移特性が受光素子の温度センサとして最適であることを明らかにした。この知見を基に、単一光子の検出を行うための素子構造を詳細設計し、フォトリソグラフィー、電子ビーム蒸着等を駆使して素子を試作した。作成した超伝導薄膜は300mK付近で急峻な超伝導転移を示し、受光素子として良好な動作が期待できることを確認した。次に(2)として、試作素子の光子入射時の応答を取り出す信号読み出し系を構築した。本素子の光子入射時の応答は、超伝導薄膜を流れる電流の変化となって現れる。この電流変化を感度良く測定するため、超伝導量子干渉素子による電流アンプを作成した。このアレイ型アンプを冷凍機内に設置し、その電流電圧変換特性とノイズ特性の評価を行った結果、増幅度800V/A、等価ノイズ6pA/Hz1/2を示し、受光素子の理想的な電流アンプとして動作することを確認した。この結果を基に、受光素子に定電圧を印加し、電熱フィードバックによる素子温度の自己安定化を図る実験を行ったところ、負性電流電圧特性が得られ、超伝導領域の急峻な温度領域に受光素子が安定に自己バイアスしている結果が得られた。これは、Ti系の材料を用いた素子では、世界初の結果となる。さらに、光ファイバーと効率良く結合する手法についても検討を行い、高量子効率と光子数識別能を持つ受光素子実現への見通しを得ることが出来た。

以上の要素技術を元に、1550nm帯の微弱コヒーレント光の測定実験を行った結果、0.3μsの応答速度と0.7eV(FWHM)のエネルギー分解能を達成することに成功した。この応答速度は、600kbits/sでの計数率で動作できることに相当し、世界最高速での光子数識別能力を得ることに成功した。これらの成果を論文にまとめて投稿し、また国際学会等でも積極的に報告した。
複合動詞の習得における母語の影響の解明：中国語・韓国語・英語母語話者を対象に

本研究の目的はまだ解明の進んでいない「複合動詞」の第二言語習得調査を通して、中間言語において母語の影響が反映されやすい領域と発達上の誤りが出現しやすい領域とを明らかにすることである。本研究で取り上げる主な研究課題は以下の2点に集約できる。(a)第二言語学習者の母語はどのように第二言語知識に影響を与えるのか。(b)母語の違いに関わらず、中間言語に共通して観察される発達上の特徴はあるか。これらを解明するために今年度は英語の複合動詞、複合名詞、結果構文に関する習得調査を実施した。今回は前回のクラウドソーシングを使用した実験とは異なり、紙ベースの対面調査の手法を採用し、大学生への調査実験を2種類実施した。1つ目はSnyder(1995, 2001,2012)が提唱する複合パラメータが日本人が英語を習得する際にもはたらくのかどうかを検証し、2つ目は学習者にとって習得がなかなか難しく、学習者にAvoidance(回避)されやすい傾向があるとされている英語の「句動詞」の習得について調査を行った。まだそれぞれの結果を論文にまとめている段階であるが、数々の興味深い結果が得られ、今後複合動詞研究に何らかの示唆を与えることができると確信している。共同研究を進めていく上で、スカイプを活用し、春休み期間も頻繁にミーティングを行った。理論や仮説についてディスカッションを繰り返しながら、調査計画を練り上げ、調査を実施することができた。お互い遠隔地にいて研究を進めていく上でのハンディはあるものの、工夫することでそれを乗り越えられることを確信できた。最終年度ということで、これまで複合動詞の習得調査をすべて振り返り、これらの結果から何が言えるのかを考察して総まとめして発表していく予定である。「複合動詞」を有するとされる中国語、韓国語、トルコ語など様々な言語でその研究が盛んに行われている。しかし、第二言語習得研究分野においては自他交替に関する研究に比べ複合動詞の習得研究に関しては、まだ解明の進んでいない部分も多く、言語間の差異が習得にどのような影響をもたらすのかという疑問の解明に至っていない。そこで上述の課題を解明するために日本語の2種類の複合動詞(A)語彙的複合動詞と(B)統語的複合動詞に関して中国語、韓国語、英語の母語話者を対象に調査を実施し、母語と日本語の類似点や相違点が学習者の習得にもたらす影響及び熟達度に応じた中間言語の発達過程を明らかにしていこうとするものである。研究初年度は調査の実施に向けての準備を行った。具体的には調査項目である「複合動詞」に関して、調査対象となる被験者の母語である英語、韓国語、中国語と日本語との比較分析を行い、類似点や相違点などに関する入念な整理を行った。また、これらの言語における複合動詞の習得実験を行った先行研究を調べ上げ、現時点で何がどこまで明らかになっており、何がまだ明らかになっていないかを明確に把握するよう努めた。研究代表者が半年間の国内研修期間に入り、研究分担者及び研究協力者とのミーティングを頻繁に実施することが難しかったことや、研究分担者が自身が代表者である研究プロジェクトを抱えていたこと、また研究協力者が新年度から研究分担者として参加するためにも、博士論文の仕上げに注力していたことなどが理由として挙げられる。しかし新年度から研究協力者が新たに研究分担者として参加できることになり、2名の研究分担者と共に研究調査を実施できることとなった。そのため、今後は進捗状況も改善し、効率的に業務を遂行することが可能になると考えられる。これらを解明するため、統語的複合動詞の習得調査を今回は韓国語母語話者、統制群として日本語の母語話者に実施した。タスクに関しては従来の産出テスト、文法診断テスト使用したが、手法はこれまで使用したことのなかったクラウドソーシングを初めて利用した。これは従来の対面式、紙ベースの調査とは異なり、非対面、オンラインベースでの実験調査のことである。調査実施の目的の1つは、異なる手法を採用することにより、今後の調査実施における可能性を模索する点にあった。今回クラウドソーシングで調査を実施してみて判明したことは、解決すべき問題点は残されているものの、それらをうまく解決していくことができれば、時間的・空間的制約から解放されて効率良く調査を実施することができるということである。今後も引き続き、研究課題の1つとして調査手法についても並行して実験調査や考察を進めていきたい。

研究分担者が1名アメリカのコネチカットに留学中であったものの、定期的にスカイプミーティングを開き、話合いの場を持つことができたため、研究にさほど支障はなかったため。本研究の目的はまだ解明の進んでいない「複合動詞」の第二言語習得調査を通して、中間言語において母語の影響が反映されやすい領域と発達上の誤りが出現しやすい領域とを明らかにすることである。本研究で取り上げる主な研究課題は以下の2点に集約できる。(a)第二言語学習者の母語はどのように第二言語知識に影響を与えるのか。(b)母語の違いに関わらず、中間言語に共通して観察される発達上の特徴はあるか。これらを解明するために今年度は英語の複合動詞、複合名詞、結果構文に関する習得調査を実施した。今回は前回のクラウドソーシングを使用した実験とは異なり、紙ベースの対面調査の手法を採用し、大学生への調査実験を2種類実施した。1つ目はSnyder(1995, 2001,2012)が提唱する複合パラメータが日本人が英語を習得する際にもはたらくのかどうかを検証し、2つ目は学習者にとって習得がなかなか難しく、学習者にAvoidance(回避)されやすい傾向があるとされている英語の「句動詞」の習得について調査を行った。まだそれぞれの結果を論文にまとめている段階であるが、数々の興味深い結果が得られ、今後複合動詞研究に何らかの示唆を与えることができると確信している。共同研究を進めていく上で、スカイプを活用し、春休み期間も頻繁にミーティングを行った。理論や仮説についてディスカッションを繰り返しながら、調査計画を練り上げ、調査を実施することができた。お互い遠隔地にいて研究を進めていく上でのハンディはあるものの、工夫することでそれを乗り越えられることを確信できた。今後の流れとしては、まず韓国人日本語学習者が産出した誤用が母語の転移によるものなのか複合動詞習得の中間言語に共通して観察される誤用なのかどうかを明らかにする。申請者らがこれまでに行った韓国語母語話者を対象とした統語的複合動詞の産出実験では、多くの韓国語母語話者が日本語の複合動詞「食べ続ける」と回答すべきところで「*続けて食った」といった「副詞+動詞」型の誤りが観察された(下位集団50名中22名が産出)。複合動詞の第二言語習得研究における先行研究では、複合動詞の習得で見られる学習者の誤りの大半は、主にV2の自他に関するもの(例:吸い始まる)が報告されている(陳2010他)。申請者らが報告した「副詞+動詞」型の誤りは、複合動詞の第二言語習得研究に新たなデータを提供したことになる。韓国語では「食べ続けた」という表現の代わりに「続けて食べた」と表現するため、今回の誤用は母語の転移ではないかという予測は立つものの、他の言語母語話者における検証が必要であり、韓国語だけでなく中国語と英語を母語とする日本語学習者を加えた調査を実施する計画である。まずは少人数で予備実験を実施した上で、調査項目に問題がなさそうであれば、本実験へと進んでいきたい。今後は統語的複合動詞の習得調査を韓国語母語話者のみならず中国語、英語の母語話者、統制群として日本語の母語話者に実施する。研究課題は、(1)日本語学習者の複合動詞の習得過程において、統語的複合動詞にも他動性調和の原則を過剰適用するかどうか;
短期的移民を伴う経済成長政策と国際的安定性

まず、先進国と発展途上国の2国だけの、単純な動学的国際マクロ経済モデルが開発され、発展途上国出身の労働力だけが国際移動し、かつ、資本移動を全く無視した基本的なモデルが構築された。この基本的な分析が経済成長理論の枠組みで行われた。基本的モデルの分析では、国際的賃金格差で生じる国際労働力移動を最も単純に定式化すると、資本装備率と賃金率で表現される経済状態は、おそらく複数でなく、むしろ動学的均衡を持たない可能性がかなり高い。しかも経済状態の運行は、資本装備率について不安定になる可能性が高く、制度的なパラメータの影響が普通よりも格段に大きいのがわかった。このため、政府の政策的介入が無いならば、この場合には両国の経済成長は動学的に不安定となる可能性が高いと言える。しかも、この経済成長は、先進国に不利で、途上国に有利な形で運行すると解釈されるが、両国の経済政策による動学的安定化の可能性も残っている。次に、生産技術や人口動態に配慮して前の定式化を部分改訂し、雇用側面の国際的格差に注目した拡張研究が行われた。この後者の研究では、国際的賃金格差だけでなく、国際的雇用機会格差も考慮された。資本装備率と先進国での外国人労働力比率が示めす経済状態の運行は、大まかには基本的モデルの結果と同様に動学的不安定の傾向がかなり強く、その均衡不存在の可能性もかなり高くなる。これらの結果的傾向は、諸制度的変数の外生的影響を十分に受けるものだが、日本の場合の資料やデータなどに基づく総合的な考察を行っても変わらない。それゆえ、グラフでの軌道可視化や摂動による比較静学効果や詳細な動学的数値分析はあまり有効でないということがわかった。かくして、両国の経済成長は、自由な国際的労働力移動の下では、動学的に不安定となる可能性がかなり高く、しかも先進国に不利だが、途上国には有利となる傾向がある。この先進国の不安定傾向は、国際労働移動の調整速度や人口成長率や貯蓄率や賃金率格差などの制度的な外生的変数に対する経済政策によって、ある程度緩和できるという平凡な結果も得られた。先進国と発展途上国との2国間だけで国際関係が完結的に特定でき、労働力の国際的移動も2国間だけで生じている場合の動学的な国際マクロ経済モデルが開発され、応用理論分析の基本的な考察が、国際的労働力移動の想定について、いくつかのもっともらしい場合に特定化して試行された。当該モデル分析から、以下のような理論的分析結果が得られた。ただし、当核の諸分析では、国際的に移動する労働力は発展途上国出身の労働力についてのみ生じているものと想定し、国際的な資本移動を全く無視した経済成長理論の枠組みが用いられている。当該の最も単純な場合では、国際的労働力移動が主に2国間での国際的賃金率格差に起因して生じるものと仮定するとき、一部の変数を無視するとしてさえ、資本装備率と賃金率で表現される経済状態は、複数の動学的均衡状態を持つ可能性が極めてわずかしかなく、国際経済体系としては当該均衡が存在しない場合の可能性の方が圧倒的に高い。しかも、経済状態の動学的運行は、資本装備率について不安定となる可能性が高い。

こうした動学的安定性の分析は、2国に限定してさえも、国際経済体系としては連立の動学方程式による複雑なモデル表現で構築されてしまうため、制度的なパラメータの影響が普通のそれよりも格段に大きくなる。換言すれば、政府による何らかの政策での制限や抑制が全く無い場合、2国間での自由な国際的労働移動は、両国の経済成長を時間軸上でほとんど常に不安定にする可能性が高いということが理論的に予測できる。しかも、結果的な経済成長は、先進国に不利で途上国に有利な形で運行すると理論的に解釈できるが、小さな制度的変更の動学的な影響はかなり大きいと言える。まず、平成13年度に分析された基本モデルの拡張研究が、文献や資料の検討に基づいて理論的に試行された。特に、平成14年度では、生産技術や人口動態に関していっそう配慮した定式化に改めたモデルを用いつつ、雇用側面の国際的な諸格差に注目して、その拡張研究が行われた。この分析でも、国際的に移動する労働力が発展途上国出身の労働力だけであるという前提と、先進国での受け入れ状態に分析の重点を置く、国際的資本移動が無視された動学的な2国国際経済モデル及び経済成長理論の理論枠組みは保持された。当該の拡張研究の分析では、仮定において、2国間の国際的賃金格差を国際的労働移動の主因としながらも、併せて国際的雇用機会格差も考慮した、似て非なる定式化が採用されている。この場合、資本装備率と先進国での外国人労働力比率の水準で表現される経済状態は、大まかには基本モデルの結果と同様に、動学的に不安定的に運行する傾向がかなり強く、また、やはり、当該の動学的均衡が存在しない可能性が圧倒的に高くなる。分析結果のこれらの傾向は、諸々の制度的変数の影響を外生的に受けるが、日本の場合の資料やデータなどに基づく総合的な考察を踏まえても、あまり変わらない。このため、グラフ上での軌道可視化や摂動による比較静学効果などの一層詳細な動学的数値分析があまり有効でないことがわかった。経済状態の動学的に不安定的な傾向は、この場合の自由な国際労働移動でも、対象の両国に関して理論的に予測でき、しかも途上国の経済成長には有利となるだろう。先進国のこの不安定傾向が、国際労働移動の調整速度や人口成長率や貯蓄率や賃金率格差などの制度的な外生的変数に対する経済政策によって、ある程度緩和され得るという平凡な結果も導かれた。
唾液コルチゾールを用いた新たなコンディション評価法の確立

本研究では、起床時コルチゾール反応(CAR)に着目し、唾液コルチゾールに関する課題を精査して、測定評価方法を確立するため、1)短期トレーニング前後、2)長期トレーニング期におけるトレーニング負荷に応じたCARの変化について検討した。1)短期間高負荷トレーニングによるオーバーリーチング時には、起床直後の唾液コルチゾール値は合宿前後で有意に増加していた。2)エリート長距離選手のトレーニング負荷と起床30分後の唾液コルチゾール値には、有意な正の相関関係が認められた。これらの結果により、CARは有用なコンディション指標であり、トレーニング負荷が高い選手ほど、その有用性が期待できることが示唆された。コンディションの評価にはストレス反応の指標として、安静時のコルチゾール値の変動が用いられている。しかし、安静コルチゾール値を用いる評価は、学術分野では確立されている一方、実際の競技現場ではなかなか導入されないという現状もある。その要因としては、測定法や測定時間等で安静値の評価が異なること、さらに個人差が大きいことがあげられる。そこで本研究では唾液コルチゾールに関する上述の問題を精査し、測定・評価方法を確立するため、1)短期トレーニング前後における唾液コルチゾールの変化、2)長期トレーニングの期分けに応じた唾液コルチゾールの変化について検討することを目的とした。平成25年度は、以下のことを行った。1)実験計画および測定ポイントの決定、2)被験者の策定、3)測定方法の検討1)ではコルチゾールの日内変動を考慮して、測定対象となる競技者のトレーニングや生活スタイルに即した現実的な測定ポイントについて検討し、決定した。2)では、競技歴およびトレーニング内容や、長期的なトレーニング計画の有無等、実際に研究をしていくうえで理解のある被験者を探し、協力を依頼した。3)では、唾液の採取方法、測定時の問題点等を明確にし、予備実験を実施したうえで、採取測定方法の詳しいプロトコルについて決定した。次年度以降は短期・長期トレーニングともにトレーニング実験を行いながら、測定および評価方法について確立していく。コンディションの評価にはストレス反応の指標として、安静時コルチゾール値の変動が用いられている。その要因として、測定法、測定時間で安静値の評価が異なること、さらに個人差が大きいことがあげられる。そこで本研究では、唾液コルチゾールに関する上述の問題を精査し、測定・評価方法を確立するため、1)短期トレーニング前後における唾液コルチゾールの変化、2)長期トレーニング期におけるトレーニング負荷に応じた唾液コルチゾールの変化について検討することを目的とした。平成26年度は以下のことを行った。1)実験1(短期トレーニング前後における唾液コルチゾールの変化)2)実験2(長期トレーニング期におけるトレーニング負荷に応じた唾液コルチゾールの変化)3)実験1・および実験2の唾液コルチゾールおよびその他生理・生化学指標の解析1)、2)では現場でも応用しやすい唾液採取方法等を検討したうえで、起床時コルチゾール反応およびコルチゾールの日内変動に着目し、測定ポイントを決定し、実験を実施した。3)では採取後のサンプルを用いた解析を進めている。次年度はこれらの結果解析を終了し、唾液コルチゾールを用いたコンディション評価法について確立していく。しかし、安静コルチゾール値を用いる評価は、学術分野では確立されている一方、実際の競技現場ではなかなか導入されないという現状もある・その要因として、測定法、測定時間で安静値の評価が異なること、さらに個人差が大きいことがあげられる。そこで本研究では、唾液コルチゾールに関する上述の問題を精査し、測定評価方法を確立するため、1)短期トレーニング前後における唾液コルチゾールの変化、2)長期トレーニング期におけるトレーニング負荷に応じた唾液コルチゾールの変化について検討することを目的とした。平成27年度は以下のことを実施した。A)実験1)および2)について早朝のコルチゾール反応に加えて、日内変動についても解析を行った。B)実験2)の成果を国際学会で発表した。実験2)については、安静時のコルチゾール値には絶対値の個人差はあるものの、起床時コルチゾール反応については同様の変化パターンを確認した。またトレーニング負荷に応じて反応性が異なっており、実際にコルチゾールをトレーニングに伴う身体的負荷および疲労の評価のために用いる場合は個々の選手の反応性を確かめた上で導入する必要があることが示唆された。実験2については解析を終了し、投稿準備を進めている。実験1)については、被験者数が22名と多いため、日内変動について解析を進めた。実験2については解析を終了し、学会発表を実施した。今年度は産休・育休の取得により、活動を実施しなかった。産休・育休取得により、研究計画が順延したためコンディションの評価にはストレス反応の指標として、安静時の唾液コルチゾール値の変動が用いられている。しかし、安静唾液コルチゾール値を用いる評価は、学術分野では確立されている一方、実際の競技現場ではなかなか導入されないという現状もある。その要因として、測定法や測定時間で安静値の評価が異なること、さらに個人差が大きいことがあげられる。そこで本研究では、唾液コルチゾールに関する上述した課題を精査し、測定評価方法を確立するため、1)短期トレーニング前後における唾液コルチゾールの変化、2)長期トレーニング期におけるトレーニング負荷に応じた唾液コルチゾールの変化、について実験を行った。本研究の最終年度では、これら二つの実験の解析を終了し、論文投稿のための結果のまとめや、海外研究者とのディスカッションを行った。

実験1については、大学男子柔道選手22名を対象に短期合宿中の唾液コルチゾールの変化について検討した。合宿前後で、起床時安静心拍や、筋損傷の指標である血清クレアチンキナーゼ(CK)濃度、練習時の主観的疲労度についても有意に増加しており、身体的・精神的にも高い疲労状態であったと考えられる。実験2については、15週間の長期トレーニング時の大学長距離選手(RR)とエリート長距離選手(ER)の唾液コルチゾール値と、そのトレーニング負荷との関係について検討した。トレーニング負荷の増加に応じて、起床直後、30分後の唾液コルチゾールはいずれも有意に増加し、両選手とも測定期間中全ての測定日で、30分後にピークを示した。ただし、トレーニング負荷の増加に伴う唾液コルチゾール値の変動については、ERでのみ有意な相関関係を示した。これらの実験により、1)唾液コルチゾールは測定時間を決めて用いれば有用なコンディション指標となりうる、2)トレーニング負荷が高い選手ほど、その有用性が期待できることが示唆された。本研究では、起床時コルチゾール反応(CAR)に着目し、唾液コルチゾールに関する課題を精査して、測定評価方法を確立するため、1)短期トレーニング前後、2)長期トレーニング期におけるトレーニング負荷に応じたCARの変化について検討した。1)短期間高負荷トレーニングによるオーバーリーチング時には、起床直後の唾液コルチゾール値は合宿前後で有意に増加していた。2)エリート長距離選手のトレーニング負荷と起床30分後の唾液コルチゾール値には、有意な正の相関関係が認められた。これらの結果により、CARは有用なコンディション指標であり、トレーニング負荷が高い選手ほど、その有用性が期待できることが示唆された。予定していた実験1,2については計画通り終了し、解析を進めている。予定している実験はすでに終了し、実験1)について進めていた解析の多くは終了している。実験1)の解析結果をまとめるとともに、研究成果については実験2と同様、国内外での学会発表および学術誌への投稿準備を進める。復職に伴い、昨年度実施予定だった活動について、研究を再開する。運動生化学予定していた実験はすでに終了したため、解析を進めるとともに、研究成果については国内外での学会および学術誌への投稿準備を進める。測定法を決定するための予備実験、評価方法の確立等について、実際のトレーニング時に導入してもらいやすいように改良を加えた結果、当初よりも時間を要した。加えて、被験者についても、用いる測定方法が通常よりも困難であり、実験への理解や、お互いの興味が合う被験者を探すのに時間がかかった。
X′意味論に基づく語彙意味論の研究

1.補文動詞の意味構造と補文の形式との間に相関関係があると考え、動詞の実質的(substantive)意味内容の分析から補文の形式を予測できるかどうかの問題を扱った。すなわち、補文をとる動詞(以下、補文動詞という)とその補文の統語的・意味的関係について、補文動詞の意味構造から、補文として時制節、不定詞節のいずれをとるかが予測可能であるかどうかを検討し、動詞の意味構造と補文選択の間に一定の関係があることを明らかにした。また、真の叙実動詞と半叙実動詞の相違をこれらの動詞の意味構造上の相違の帰結として説明することを試みた。2.不定詞補文をとる動詞にはV-NP-to-VPの構造に生じるものがある。これらの動詞は一定の基準に基づいて、want、persuade、believeの三つのタイプに分類される。しかしこれらの基準をallow、permit、force、orderなどの動詞に適用すると矛盾する結果が得られる。この問題点は、これらの動詞をECMタイプと分析し、意味特性を一定の推論規則によって説明することにより解決される。また、allow/permitを意味上mayの使役形と分析し、force/orderを意味上mustの使役形であるとする分析を提案した。3.ミニマリスト・プログラムでは、GB理論と異なり、文法は文法文のみを生成する規則の体系である。このプログラムによると、言語計算は派生のすべての段階で誤った派生を行わないように行われる。このアイディアを遂行するために、早期の原則(Eraliness Prinicple)が重要な役割を果たすことを指摘すると同時に、伝統的な変形規則に課せれる適用条件は言語計算部門内には存在せず、従来島の条件違反とされていた現象は、知覚の方法に課せられる条件で説明されることを論じた。(1)目的:補文をとる動詞にはV-NP-to-VPの構造に生じるものがある。しかしこれらの基準を発話行為動詞であるallow、permit、force、orderなどに適用すると矛盾する結果が得られる。これらの問題点は、これらの動詞をECMタイプと分析し、意味特性を一定の推論規則によって説明することにより解決される。また、allow/permitを意味上mayの使役形と分析し、force/orderを意味上mustの使役形であるとする分析を提案する。(2)提案内容:allow、force、orderの三つの動詞は、それぞれ、許可、強制、命令などの異なる意味を持つが、意味構造としては次のような共通の構造をもっている。すなわち、これらの動詞は法要素を含む使役の意味構造を共有しており、それぞれの意味の相違は、法要素の内容によって決定される。統語上はECM補文をとり(ただし、補文標識toは法を表す要素である)、その場合、許可の受け手、強制の対象、命令の受け手の解釈は、これらの発話行為動詞一般に適用される推論規則によって決定されるのであって、persuadeのように統語上主節の目的語として分析されるのではない。(3)結論:推論規則は、(i)のMOOD節の主語が無生名詞であるときには、文脈からその内容の受け手を推論する。主語が有生名詞である時には、文脈に基づいて主語が内容の受け手と認定される場合とそれ以外の人が命令の受け手と認定される場合がある。この推論規則は命令文にも適用され、命令文では、主語が(通例省略される)you以外の人である場合、推論規則はその人をyouのコントロール下にある命令の実際の受け手であると推論する。このように、推論規則は一般性の高い規則である。

(1)不定詞補文をとる動詞にはV-NP-to-VPの構造に生じるものがある。これらの動詞は一定の基準に基づいて、want、persuade、believeの三つのタイプに分類される。しかしこれらの基準をallow、permit、force、orderなどの動詞に適用すると矛盾する結果が得られる。この問題点は、これらの動詞をECMタイプと分析し、意味特性を一定の推論規則によって説明することにより解決される。また、allow/permitを意味上mayの使役形と分析し、force/orderを意味上mustの使役形であるとする分析を提案した。(2)最新のミニマリスト・プログラムは、GB理論と異なり、文法的な構造のみを派生するように文法理論が組み立てられている。このアイデアによると、計算部門に対して、派生の途中では誤りを犯しても出力が正しければよいとする弱命題と、派生は正しい構造を生成するようにのみ適用されるとする強命題の2つの可能性がある。そこで、ミニマリスト・プログラムにおいて提案されている、言語は判読可能条件(legibility condition)に対する最適解(optimal solution)であるとする最も強いミニマリストの命題に関して、計算部門における操作は文法的構造のみを派生するように適用されるとする強命題を提案し、現在のミニマリスト理論における問題点の指摘とその解決法について論じ、従来の規則適用に課せられる適用条件は言語の計算部門には存在しないことを論じた。従来の規則の適用条件によって説明されていた事象は、知覚の方法など文法以外のメカニズムによって説明される。1.補文動詞の意味構造と補文の形式との間に相関関係があると考え、動詞の実質的(substantive)意味内容の分析から補文の形式を予測できるかどうかの問題を扱った。すなわち、補文をとる動詞(以下、補文動詞という)とその補文の統語的・意味的関係について、補文動詞の意味構造から、補文として時制節、不定詞節のいずれをとるかが予測可能であるかどうかを検討し、動詞の意味構造と補文選択の間に一定の関係があることを明らかにした。また、真の叙実動詞と半叙実動詞の相違をこれらの動詞の意味構造上の相違の帰結として説明することを試みた。2.不定詞補文をとる動詞にはV-NP-to-VPの構造に生じるものがある。3.意味には、統語論と深く関わっているもの、純粋に意味的なもの、語用論と深い関わりのあるもの等々、様々の側面があり、それに応じて様々な意味論がある。
特異な深海生物(ハオリムシ)における共生微生物相の研究

ハオリムシ(有鬚動物)は、後生動物にも関わらず口・腸・肛門といった消化器官を欠き、自ら食べることを放棄した生物である。その代わり、トロフォソーム(栄養体)という組織にイオウ酸化細菌を共生させている。本研究ではハオリムシの体内細菌(共生細菌かどうかは調査中)の多様性について遺伝子からの解析を行った。ハオリムシの採取は潜水調査船「しんかい2000」を用いて行った。相模湾の初島沖メタン湧水域(水深1170m)に生息するハオリムシ(Lamellibrachia sp.)とその周辺の堆積物を採取した。ハオリムシのトロフォソーム内容物と堆積物よりそれぞれDNAを抽出し、PCRにより16S rDNAクローン・ライブラリー(>110株)を作成し、塩基配列解析を行った。この結果、ハオリムシ体内の微生物相からRhodobacter (硫黄酸化細菌)やEnterobacter(腸内細菌科に属しメタン酸化細菌に近縁)といった化学合成細菌を含む複数種(>6種)の存在が確認された。これらの細菌は、ハオリムシのトロフォソーム内でmicrobial consortiumを構成し、メタンや硫化水素といった数種類の化学物質を利用した代謝経路により、宿主ハオリムシに有機栄養を供給していると考えられる。また、ハオリムシ体内細菌相と周辺の堆積物中の細菌相には、類似性のあることもわかった。今まで、ハオリムシの精子や卵から共生細菌が見つかっていないことや、ハオリムシは浮遊生活をおくる幼生初期段階には口や腸を一時的に持つことなどから、共生細菌は周囲の環境中から体内に取り込まれた可能性がある。しかし、今回シーケンスによって得られたハオリムシ体内細菌相と堆積物中の細菌相では構成種の存在比率が異なることから、比較的共生しやすい細菌とそうでない細菌がいると思われる。本研究は、口も肛門も消化管も持たない代わりに、体内共生微生物に栄養依存している特異な深海生物(ハオリムシ)の体内共生微生物相の解析、特に、ハオリムシの体内共生微生物は単一種か複数種かの解析を研究の目的としている。研究に用いたハオリムシは相模湾初島沖海底のメタン湧水帯から採取した。共生微生物が存在するのはハオリムシの栄養体である。栄養体に内容物を雑菌混入がないよう注意深く取り出した。ここから全DNAを抽出し、PCR法にて最近の16S rRNA遺伝子を増幅後、ベクターに組み込んでクローンライブラリーをつくった。このライブラリーはハオリムシの栄養体内細菌相を反映している。本研究では今までのところ36クローンを得、うち14クローンについて部分シーケンス(約400bp)およびデータベース解析を行った。その結果、14クローンのうち5クローンがKlebsiela属(全体の35%)、3クローンがAlteromonas属(21%)、3クローンがPseudoalteromonas属(21%)、2クローンがErythrobacter属(14%)、1クローンがShigella属(7%)の細菌と最も高い相同性を示した。Klebsiella属菌やShigella属は腸内細菌であり、消化管のないハオリムシ体内のこれらの存在が示唆されたのは興味深い。また、高い相同性が見られたAlteromonas属菌やPseudoalteromonas属菌、Erythrobacter属菌は熱水噴出域やメタン湧水域から報告されたものである。ハオリムシの初期幼生(トロコフォア)段階ではまだ口・消化管・肛門が残っていることを考えると、ハオリムシの体内微生物相が周囲環境の影響を受けていることも十分に考えられる。これにより、ハオリムシ体内には複数種の細菌が存在することが分かり、共生的な微生物相互作用を行っている可能性が示唆された。