hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超対称性のないゲージ理論の弦理論による解析

ベータ関数の計算に関してはいろいろな例でゲージ理論の1ループのベータ関数の計算を弦理論の境界状態を使って計算し、知られている結果を正しく再現することを示した。この研究はまだ未完成である。最終年度に行ったのは主として3次元チャーン・サイモンズ理論のホログラフィック双対に関する研究である。この系にレベルが変化するようなドメインウォールをいくつか配置する方法を提案し、ホログラフィック双対を用いることで様々な解析を行った。特に、DBIーCS作用のホログラフィック繰り込みや相関関数の計算を詳細に行い、ドメインウォールの間の距離や温度を変えたときに興味深い相転移を起こすことを見出した。この成果はいくつかの国際的な研究会で発表をしたものの、いくつかの細かい問題に手こずったため、残念ながらこの科研費の期間内には論文に仕上げるまでに至らなかった。現在、その成果の一部をまとめた論文を執筆中であり、近いうちに発表する予定である。素粒子論超対称性がないゲージ理論で双対性を見出し、非自明な証拠を得ることが予想外に難しく、共同研究者と長い間議論したが残念ながらまだ日の目を見ていない。また、もう一つの研究である3次元ヤン・ミルズ・チャーン・サイモンズ理論に関する研究も、4次元QCDを議論したときの経験を活かせば容易であると思っていたが、チャーン・サイモンズ項があるために理論の様相が随分異なり、解析に手こずっている。最初に行う計画であったオリエンティフォルド3プレインにD3ブレインを超対称性が破れるように配置した系に関する研究は論文にまとまり、おおむね交付申請書に記載した通りの成果を挙げることはできた。まずは平成25年度から継続して行っている3次元ヤン・ミルズ・チャーン・サイモンズ理論に関する研究を完成させることに集中する。現在進めている、束縛状態のスペクトルを求める計算をまず終わらせ、境界上のオペレータの2点関数の計算も行いたい。また、2次元QCD、WZW模型、量子ホール効果との関連も調べる予定である。この課題が片付き次第、研究実績の概要の項目で触れた進行中の他の課題についての研究を順次行う予定である。交付申請書に記載したとおり、Dブレインを用いて実現したゲージ理論の摂動計算を弦理論を用いて行う研究を行う。また、その計算とホログラフィック双対を用いた計算とを比較して、ホログラフィック双対に関する新たな知見を得ることができないか調べる。日常的に使用するノートパソコンやその他の周辺機器を購入したい。また、研究会等に参加のための旅費、他機関の研究者との研究打ち合わせのための旅費サポート等に科研費を使用する予定である。
凸解析手法に基づく大規模システムの最適化アルゴリズムに関する研究

本研究においては,凸解析に基づくシステム最適化手法の理論基盤を確立するとともに,現在身近に利用可能となりつつある並列計算機を用いることを念頭におき,問題の構造を有効に利用した高度の並列化が可能な新しいアルゴリズムの開発を行い,以下の成果を得た.1.凸計画問題に対する交互方向乗数法を提案するとともに,それを輸送問題や多品種流問題などさまざまな問題に適用し,並列計算機上での数値実験により,その有効性を確かめた.さらに,交互方向乗数法をより一般的な変分不等式問題に拡張し,提案した方法が交通流均衡問題に有効に適用できることを示した.2.凸計画問題に対する近接点法を適用するいわゆる主双対近接点法を考案し,その新しい実行方法を提案した.さらに,変分不等式問題に対する主双対近接点法を提案し,さらにそれがある種の分離可能構造をもつ問題に対しては効率的な並列アルゴリズムとなることを示した.3.一般の凸計画問題に対して,信頼領域法の考え方を導入することにより,降下法の性質をもつ近接点法の並列アルゴリズムを提案した4.2次計画問題とその拡張である線形相補性問題に対する並列アルゴリズムを提案し,それらのアルゴリズムの理論的な収束性を明らかにするとともに,計算機実験によりそれらの実際面での有効性を確認した.5.変分不等式および非線形相補性問題に対する最適化アプローチに関するいくつかの基礎的な結果を得た.得られた結果はそれらの問題に対する効率的なアルゴリズムを構築する際に,重要な役割を果たすことが期待される.本研究においては,凸解析に基づくシステム最適化手法の理論基盤を確立するとともに,現在身近に利用可能となりつつある並列計算機を用いることを念頭におき,問題の構造を有効に利用した高度の並列化が可能な新しいアルゴリズムの開発を行い,以下の成果を得た.1.凸計画問題に対する交互方向乗数法を提案するとともに,それを輸送問題や多品種流問題などさまざまな問題に適用し,並列計算機上での数値実験により,その有効性を確かめた.さらに,交互方向乗数法をより一般的な変分不等式問題に拡張し,提案した方法が交通流均衡問題に有効に適用できることを示した.2.凸計画問題に対する近接点法を適用するいわゆる主双対近接点法を考案し,その新しい実行方法を提案した.さらに,変分不等式問題に対する主双対近接点法を提案し,さらにそれがある種の分離可能構造をもつ問題に対しては効率的な並列アルゴリズムとなることを示した.3.一般の凸計画問題に対して,信頼領域法の考え方を導入することにより,降下法の性質をもつ近接点法の並列アルゴリズムを提案した4.2次計画問題とその拡張である線形相補性問題に対する並列アルゴリズムを提案し,それらのアルゴリズムの理論的な収束性を明らかにするとともに,計算機実験によりそれらの実際面での有効性を確認した.5.変分不等式および非線形相補性問題に対する最適化アプローチに関するいくつかの基礎的な結果を得た.得られた結果はそれらの問題に対する効率的なアルゴリズムを構築する際に,重要な役割を果たすことが期待される.本研究では,基礎的な観点から,凸解析に基づくシステム最適化手法の理論基盤を確立すると共に,並列計算機を用いることを念頭におき,問題の構造を有効に利用した高度の並列化が可能な新しいアルゴリズムを開発することを目的として研究を行なっている。本年度は、以下に述べるように,交付申請書に記載した研究実施計画に沿って,本研究の理論的な基礎固めを行うとともに,いくつかの具体的な手法の研究・開発を行なった。1.本研究者らがこれまで行ってきた研究を含めた従来の凸解析に基づく方法に共通する理論的基盤を整理することによって,今後の研究の発展の足掛かりをつかむことにより,凸解析的方法の新しい枠組を構築した.2.本研究では特に,作用素分割法の範疇に含まれる手法に基づいて並列アルゴリズムを構築した.特に,そのように一般的な設定のもとで構築された方法が,具体的にどのような問題にどのような形で適用可能かを調べた.3.輸送問題,最小費用流問題,多品種流問題などの具体的なネットワーク・モデルを取り上げ,作用素分割法をはじめとする凸解析に基づく方法を開発し,計算実験を通してその有効性を調べた.その他の具体的な問題として,相補性問題や変分不等式問題などの均衡モデルに対して,凸解析に基づく方法および最適化に基づく手法の開発を行なった.本研究においては,凸解析に基づくシステム最適化手法の理論基盤を確率するとともに,現在身近に利用可能となりつつある並列計算機を用いることを念頭におき,問題の構造を有効に利用した高度の並列化が可能な新しいアルゴリズムの開発を行い,以下の成果を得た.1.凸計画問題に対する交互方向乗数法を提案するとともに,それを輸送問題や多品種流問題などさまざまな問題に適用し,並列計算機上での数値実験により,その有効性を確かめた.さらに,交互方向乗数法をより一般的な変分不等式問題に拡張し,提案した方法が交通流均衡問題に有効に適用できることを示した.2.凸計画問題に対する近接点法を適用するいわゆる主双対接近点法を考案し,その新しい実行方法を提案した.さらに,変分不等式問題に対する主双体近接点法を提案し,さらにそれがある種の分離可能構造をもつ問題に対しては効率的な並列アルゴリズムとなることを示した。

3.一般の凸計画問題に対して,信頼領域法の考え方を導入することにより,降下法の性質をもつ近接点法の並列アルゴリズムを提案した4.2次計画問題とその拡張である線形相補性問題に対する並列アルゴリズムを提案し,それらのアルゴリズムの理論的な収束性を明らかにするとともに,計算機実験によりそれらの実際面での有効性を確認した.5.変分不等式および非線形相補性問題に対する最適化アプローチに関するいくつかの基礎的な結果を得た.得られた結果はそれらの問題に対する効率的なアルゴリズムを構築する際に,重要な役割を果たすことが期待される.
絨毛外トロホブラスト浸潤能へのアクチン・ミオシン発現の関与とその局所・内分泌調節

アクチンは脊椎動物組織に6種類のアイソフォームが発現し、アイソフォームには3種類のαアクチン(心筋、骨格筋、平滑筋)、1種類のβアクチン(非筋)、2種類のγアクチン(非筋、平滑筋)が含まれ、筋組織や非筋組織の分化の指標となる。胎盤組織ではβ非筋アクチンがα平滑筋アクチンより多く存在する。一方、ミオシンには筋組織や非筋組織中に複数種のミオシン重鎖アイソフォームが存在する。大動脈平滑筋細胞には34種類のMHCアイソフォームがあり、SM1とSM2という平滑筋タイプMHCアイソフォームと、MIIA(NM)という非筋タイプMHCアイソフォームが存在する。正常末期胎盤に比して妊娠高血圧症候群胎盤では、細胞接着関連分子のfibronectinとその受容体のintegrinα5β1発現は弱く、TIMP-1発現は強い。妊娠高血圧症候群胎盤EVTにおけるアクチンならびにミオシン各種アイソフォーム発現を正常胎盤のそれと比較し、細胞接着関連分子とアクチンならびにミオシンの機能相関として、TIMP-1に焦点を当て検討した。また着床不全の内分泌因子であるプロゲステロンと甲状腺ホルモンのEVTでのアクチンならびにミオシン発現への影響を検討した。さらに、妊娠各期胎盤EVTにおけるアクチンならびにミオシン各種アイソフォームの局在を妊娠極初期(妊娠4-5週)、妊娠初期(妊娠6-12週)、妊娠末期(妊娠37-41週)において、アクチンならびにミオシン各種アイソフォームの局在を特異的モノクロナール抗体を用いて検討した。ミオシンには筋組織や非筋組織中に複数種のミオシン重鎖アイソフォームが存在する。大動脈平滑筋細胞には34種類のMHCアイソフォームがあり、SM1とSM2という平滑筋タイプMHCアイソフォームと、MIIA(NM)という非筋タイプMHCアイソフォームがある。胎児や新生児の大動脈平滑筋細胞にはMIIB2という非筋タイプMHCアイソフォームが発現する。MIIB2は、胎児や新生児の組織に大量に発現するため、脳・胎児タイプ(BF)MHC、脳・胚タイプMHC、または胚平滑筋タイプMHCアイソフォームと呼ぶ。胎盤組織ではSM2、MIIA、MIIB2を含み、発育段階でアイソフォーム発現に違いがある。一方、アクチンは脊椎動物組織に6種類のアイソフォームが発現し、アイソフォームには3種類のαアクチン(心筋、骨格筋、平滑筋)、1種類のβアクチン(非筋)、2種類のγアクチン(非筋、平滑筋)が含まれ、筋組織や非筋組織の分化の指標となる。妊娠高血圧症候群胎盤では、正常末期胎盤に比して、脱落膜深層EVTにおいてアポトーシスが有意に増強し、Bcl-2発現が極めて弱い。また、細胞接着関連分子のfibronectinとその受容体のintegrinα5β1発現は弱く、TIMP-1の発現は強い。そこで、妊娠高血圧症候群胎盤EVTにおけるアクチンならびにミオシン各種アイソフォーム発現を正常胎盤のそれと比較し、細胞接着関連分子とアクチンならびにミオシンの機能相関として、TIMP-1に焦点を当て検討した。また、着床不全、習慣流産の内分泌因子であるプロゲステロンと甲状腺ホルモンのEVTでのアクチンならびにミオシン発現への影響を検討した。さらに、妊娠各期胎盤EVTにおけるアクチンならびにミオシン各種アイソフォームの局在を検討するため、妊娠極初期(妊娠4-5週)、妊娠初期(妊娠6-12週)ならびに妊娠末期(妊娠37-41週)において、EVTにおけるアクチンならびにミオシン各種アイソフォームの局在を特異的モノクロナール抗体を用いて、免疫組織化学的に観察した。
海底でのエネルギー確保のための熱水発電の研究開発

深海の熱水地帯の生態系と環境を広域にわたり長時間観測するには、自律型水中ロボット(AUV)と海底観測ステーションを用いた熱水地帯の長時間・広域自動観測が有効である。観測に必要なエネルギの安定供給のため、熱水環境における熱水と海水の温度差を利用したコンパクトで伝熱性能の高い発電システムのプロトタイプを開発、沖縄トラフの人工熱水地帯において実海域試験を実施した。ROVの潜航中に海底に設置した装置から最大60W,平均45Wの発電が確認され、1時間半で24V17Ahのバッテリーの一部を充電できた。並行して進めているAUVのドッキングステーションへの組み込みを想定したロバストな実用機の開発が期待される。平成24年度に開発した熱水発電装置システムをベースに、よりコンパクトで伝熱性能の高い構造の発電システムの開発を進めた。ロバストで信頼性の高い発電システム開発のために、さまざま形状の熱電モジュール(TEM)とその組合せによる発電効率についてシミュレーションにより検討を行い、プレート状の形状をした発電部にプレート状の発電モジュール(TEM)を複数枚(開発機では4枚)組み込む事で、熱水口から流れ込む熱エネルギーを直接取り込むことが出来る効果的な発電装置のプロトタイプを開発した。それを、深海の熱水地帯でROVなどにより実際の発電を行うため、大深度仕様の耐圧容器に組み込み、熱水口用の連結部を取り付けた。また、ROVやロボットの充電用海底ステーションからの計測を想定して、発電した電気エネルギーを計測し記録するための計測部と充電するためのバッテリー部を開発した。開発した熱水発電システムは、発電部と計測部はケーブルにより繋がった状態にて発電計測を実施することができる。2013年11月、沖縄トラフの人工熱水地帯において実施された海洋研究開発機構の研究船航海(NT13-23)において、ROV「ハイパードルフィン」に熱水発電システムを搭載して潜航、人工熱水噴出孔に接続部を連結し、ROV側に搭載した計測部/バッテリーにより、発電および計測を実施した。計測結果から、最大100°の発熱、そして4枚のTEMモジュールにより1.7Wの発電が計測された。深海の熱水地帯でTEMを用いたシステムにより発電を計測したのは初めてである。AUVのドッキングのための海底設置型ステーションの開発も並行して行っており、今後は、実用化に向けた取り組み、特に装置のロバスト性を高めて、ケーブルシステムやステーション等の固定型海底プラットフォームに組み込んで、AUVの充電に使うなど新たな展開が期待される。平成24年度は、1)高圧・海中環境下での熱水発電装置の研究開発、2)AUVのドッキングによる電力供給のためのドッキング技術と非接触充電技術の研究開発を並行して進めた。高圧・海中環境下での熱水発電装置の研究開発については、熱水活動をエネルギ源とする発電システムのプロトタイプを開発した。システムは、熱エネルギを電力エネルギに変換する熱電素子を熱交換器に取り付け、熱水と海水の温度差から電力作り出すことができる。鹿児島湾の海底熱水地帯における実海域試験では、電力密度に換算すると1平方メートルあたり89Wの電力が得られることが確認された。結果を受けて、システム改良に向けて、発電システムと電力制御システムの開発を進めた。発電システムは、現場で取得したデータに基づき、流体伝熱を考慮した数値計算を行い、熱発電システムの設計と発電性能、および熱電素子の使用量の関係について検討し、非定常RANS法を用いたシミュレーションを行い、また、熱交換器の周りに海流により起こる混合対流についてはLES法により、ウェークの予測及び流体と固体間の熱の連成の数値計算を行った。鹿児島湾での実験から測定された値と数値解析結果の比較により、鹿児島システムの精度が極めて高いことが示された。電力制御システムは、海底から噴出する熱エネルギは時間による変動があるため、熱電発電システムから最大電力を取り出すため、常に最適な電圧と電流に自動追従制する電子システムを開発し、水槽実験により熱電素子の定格出力の最大70%程度まで変換効率が向上した。AUVのドッキングシステムについては、ステーションにLEDライトを設置し、AUVのビジョンシステムにより相対位置を算出し、その結果に基づきステーションに接近してドッキングを行う航法アルゴリズムを開発、AUV「Tri-TON」に実装し水槽試験および実海域試験でその機能を検証した。熱水発電装置のプロトタイプを開発し、実際に熱水地帯で試験を実施した。今後は、コンパクトかつ伝熱性能の高い構造の熱電発電システムを開発し、鹿児島湾や沖縄トラフなどの熱水地帯で実証試験を行う予定である。AUVのドッキングシステムについては、水槽試験だけでなく実海域での試験も実施し、その機能を検証、開発したドッキングシステムの有効性を示した。研究最終年度となる平成25年度には、初年度の研究成果を基に、熱水発電装置試作機を組み込んだ観測ステーションプロトタイプを製作する。

そして、水槽試験により、ドッキングアルゴリズムを実装したAUV「Tri-TON」を用いて、非接触充電システムの機能検証をで行う。そして、、鹿児島湾や沖縄トラフなどの熱水地帯において、開発システムの総合実証試験を行い、システムを検証することで技術的課題を明らかにして、工学的にフィードバックする。また、取得した画像データや各種計測データから、今後熱水地帯の総合的観測に必要な計測情報の検討を行う。これらの成果を基に開発した観測システムの提案を行う。以下のために使用する1.熱電発電システムおよび観測ステーションプロトタイプの開発費用2.試験のための消耗品類3.実海域試験のための旅費
チンパンジーの動作模倣の分析的研究

前年度には実験の重心が動作模倣からチンパンジーの身体像へと移動した。身体像の実験ではレイザーディスクとタッチパネルのシステムを用いて、かれらの顔面、頭部の知覚を検討した。課題は遅延見本合わせで、見本刺激は実験者が頭、額、眼、頬、鼻、口、顎の1ケ所を指さしている映像である。2秒の遅延の後にテスト刺激として実験者の顔面、頭部が提示され、指さされた部位への反応が正解であった。テスト刺激の位置を変えるだけで成績が低下し、かれらの身体像の明瞭さについては疑問を示す結果となった。今年度はテスト刺激を実験者以外のヒト、チンパンジーに変えた。成績はそれぞれ74%、44%に低下したが、反応を細かく分析すると、比較的よい転移があったと云ってよい。とくにチンパンジーでは耳の位置が高くなるが、反応はそれに従って上方へ移動していた。ただしより下方に移動する口、顎では成績が著しく低下した。この結果はチンパンジーの身体像の明瞭さに正、負両方の評価を下すことにつながる。次に見本刺激を実験者の映像から実物へと変化した。第1セッションの結果はチャスレベル以下であった。誤反応への修正法を導入することにより徐々に成績は改善し、19セッションで学習が成立した。この結果は、チンパンジーが上記の映像見本刺激の課題を、身体像のみに基づいて解決しているのではないことを示唆する。最後に見本刺激とテスト刺激の位置を回転させた。条件1では見本刺激は正立、テスト刺激は45度単位で回転した。条件2では見本刺激が回転し、テスト刺激は正立であった。条件3では見本、テスト両刺激が回転した。その結果条件1、2では±45度を超えると成績が低下した。この結果はかれらの反応が身体像に基づかず、個別的な見本ーテスト部位関係によることを示唆し、身体像が明瞭でないことを示唆した。
パーキンソン病における末梢先行性の神経障害メカニズムと神経グリア連関に関する研究

ミトコンドリアComplex I阻害剤である農薬ロテノンを慢性皮下投与したパーキンソン病モデルマウスでは,黒質線条体だけでなく,嗅球,結腸においても神経障害を惹起するが,胸髄では惹起されないこと,グリア細胞の反応性が時間および部位により異なることを明らかにした.これにより,神経変性は必ずしも末梢から上行するわけではなく,その部位特異性にはグリア細胞の反応性の違いが関与している可能性が示唆された.ロテノン誘発ドパミン神経障害にはロテノン暴露による中脳アストロサイトでのNFAT活性化,炎症性サイトカインの分泌,抗酸化分子メタロチオネイン発現低下などアストロサイト機能不全が関与する可能性を見出した.本年度は,中脳・線条体のロテノン神経障害の差異に相関したアストロサイト発現因子の同定を行った.SD系ラット胎仔(15日齢)からの中脳神経細胞にロテノン(1-5 nM)を48時間暴露した中脳あるいは線条体アストロサイトからの培養液を添加したところ,ロテノン曝露線条体アストロサイトからの培養液添加ではチロシン水酸化酵素(TH)陽性細胞数に変化はみられなかったが,ロテノン曝露中脳アストロサイトの培養液添加ではTH陽性ドパミン(DA)神経細胞数が有意に減少した.そこで,中脳あるいは線条体アストロサイト単独培養系を用いてロテノン(5 nM)を24時間添加し,cDNAマイクロアレイを行った.ロテノン処置により発現誘導される遺伝子を検索した結果,中脳アストロサイトにおいてのみ発現誘導されるものにNFATc3遺伝子があった.そこで,中脳あるいは線条体アストロサイトにロテノン(1-5 nM)を添加し,24時間後に核蛋白を抽出し,NFATc3の核移行をWestern blotにより検討した.その結果,中脳アストロサイトにおいてのみ,ロテノン(5 nM)暴露で,NFATc3の核内発現量が有意に増加していた.さらに,中脳あるいは線条体アストロサイトを無血清培地にて培養し,ロテノン(5 nM)で48時間処置した後,上清を回収し,サイトカインアレイを行った.その結果,ロテノン処置により中脳アストロサイトの培養上清中においてFas ligand, L-selectin,インターフェロンγ,インターロイキン(IL)-10, IL-13などのNFAT関連分子の誘導がみられ,これらロテノン処置によるサイトカインの分泌は線条体アストロサイトではみられなかった.以上の結果より,ロテノン誘発DA神経障害には中脳アストロサイトでのNFAT活性化,炎症性サイトカインの分泌が関与する可能性が示唆された.本年度は,ロテノン誘発ドパミン神経障害への中脳アストロサイトにおけるNFAT関連分子の関与について検討した.中脳アストロサイトあるいは線条体アストロサイトにロテノン(1-5 nM)を6,15,24時間処置し,アストロサイトにおけるのNFATc3発現を免疫染色で検討した.線条体アストロサイトではロテノン処置によるNFATc3発現に変化はみられなかったが,中脳アストロサイトではロテノン処置15-24時間後で有意なNFATc3発現細胞の増加がみられた.また,中脳あるいは線条体アストロサイトをロテノンで48時間処置し,NFATc3により制御されるサイトカイン(IL-2, Fas ligand)の細胞外分泌量をELISAで測定したが,IL-2, Fas ligandはともに細胞外への分泌量が低く,ロテノンによる影響はみられなかった.われわれはこれまでに強力な抗酸化作用を示す金属結合タンパクであるメタロチオネインがロテノンによるドパミン神経障害に対して保護的にはたらくことを見出している.そこで,中脳あるいは線条体アストロサイトをロテノンで48時間処置し,細胞外に分泌されたメタロチオネイン量をELISAで測定した.その結果,線条体アストロサイトではロテノン処置により全く変化がなかったのに対して,中脳アストロサイトではロテノン処置で細胞外メタロチオネイン量が有意ではないが減少する傾向がみられた.この結果より,中脳アストロサイトではロテノン処置によりアストロサイトの機能不全が起こっている可能性が示唆された.ロテノンはミトコンドリアのcomplex I阻害作用を有することから,中脳あるいは線条体アストロサイトをロテノンで24-48時間処置し,ミトコンドリアでのATP生成量を測定した.その結果,中脳および線条体アストロサイトともにロテノン処置によるATP生成量の減少はみられなかったことから,アストロサイトでのロテノン処置によるミトコンドリア障害は起こっていないと考えられた.本年度は,ロテノン誘発ドパミン神経障害へのアストロサイトにおけるオートファジー(マイトファジー)関連蛋白の発現変化について検討した.p62はオートファジーにおいてユビキチン化蛋白の分解を担うだけでなく,生体防御機構として最も重要とされる抗酸化機構への関与も報告されている.リン酸化p62はKeap1との結合性が高いためKeap1-Nrf2複合体からNrf2を遊離させ,Nrf2を活性化させることで抗酸化分子を誘導する.そこで,中脳アストロサイトあるいは線条体アストロサイトにロテノン(5 nM)を6,24時間処置し,アストロサイトにおけるリン酸化p62の発現変化をWestern blot法により検討した.線条体アストロサイトおよび中脳アストロサイトともに,ロテノン処置の6時間後,24時間後のリン酸化p62発現に変化はみられなかった.また,ミトコンドリアのマーカーであるTom20発現についても同様に検討したが,有意な変化はみとめられなかった.Parkinはユビキチンリガーゼ活性を有し,異常ミトコンドリアの除去(マイトファジー)において重要な働きを担う分子である.

ロテノン(5 nM)を24時間処置した線条体あるいは中脳アストロサイトにおけるParkinの発現変化を検討した結果,線条体アストロサイトではロテノン処置によるParkin蛋白の有意な増加がみられたが,中脳アストロサイトでは変化はみられなかった.雄性Lewis系ラット(7週齢)にロテノン(3 mg/kg/day)を浸透圧ミニポンプを用いて4週間慢性皮下投与し,線条体および黒質のアストロサイト形態変化について抗GFAP抗体を用いて免疫染色により検討した.線条体ではGFAP陽性アストロサイトの活性化および集簇がみられたが,黒質では活性化アストロサイトが確認できたものの,明らかな変化はみられなかった.ミトコンドリアComplex I阻害剤である農薬ロテノンを慢性皮下投与したパーキンソン病モデルマウスでは,黒質線条体だけでなく,嗅球,結腸においても神経障害を惹起するが,胸髄では惹起されないこと,グリア細胞の反応性が時間および部位により異なることを明らかにした.これにより,神経変性は必ずしも末梢から上行するわけではなく,その部位特異性にはグリア細胞の反応性の違いが関与している可能性が示唆された.ロテノン誘発ドパミン神経障害にはロテノン暴露による中脳アストロサイトでのNFAT活性化,炎症性サイトカインの分泌,抗酸化分子メタロチオネイン発現低下などアストロサイト機能不全が関与する可能性を見出した.本年度は,ロテノン誘発ドパミン神経障害をもたらすアストロサイト発現因子としてわれわれが見出したNFATc3のアストロサイトにおける発現変化についてロテノン処置後経時的に検討した.その結果,線条体アストロサイトではロテノン処置によるNFATc3発現に変化はみられなかったが,中脳アストロサイトではロテノン処置により有意なNFATc3発現誘導がみられた.また,アストロサイトのロテノン処置で,細胞外に分泌されたメタロチオネイン量が線条体アストロサイトでは全く変化がなかったのに対して,中脳アストロサイトでは有意ではないが減少する傾向がみられ,中脳アストロサイトのロテノン処置による機能不全の可能性が示唆された.これにより,ロテノン誘発ドパミン神経障害を規定しうる因子として中脳アストロサイトにおけるNFAT関連分子さらには抗酸化分子メタロチオネインを見出した.また,これらの知見は脳部位特異性があることから,次年度の腸管・嗅球における神経障害への関与が期待できる.神経分子病態学,神経病態薬理学SDラット胎仔の腸管,新生仔の嗅球から初代培養神経・アストロサイト(様細胞)共培養系をそれぞれ作製し,ロテノンを24-48時間添加し,腸管神経叢および嗅覚二次ニューロン(僧帽細胞および房飾細胞)の神経障害を免疫染色により経時的に評価する.また,腸管あるいは嗅球アストロサイト(様細胞)におけるロテノン処置によるNFATc3の核移行性およびNFAT関連分子の発現変化について検討し,NFATc3発現の部位特異性について検討する.さらに抗酸化分子メタロチオネインのロテノン毒性への関与についても検討する.本年度は,ロテノン誘発ドパミン神経障害をもたらすアストロサイト発現因子の同定を行った.
オンラインキレート濃縮ーHPLC法による微量多元素同時定量法の自動化の研究

試料中のppbレベルの重金属を、ヘキサメチレンジチオカルバミン酸(HMDC)キレートとしたのち、ODSを充填したミニカラムに濃縮したのち、流路を切り替えて分析カラムで分離定量できる自動HPLC分析計を組み立てて、実用化を図った。今年度は、自動化のための装置、すなわちシステムコントローラー、オートインジェクター及び高圧六法バルブを従来のHPLC装置に取り付けて自動化をはかった。溶離液から溶存酸素を除去するために、窒素脱気を行ったが、カラム内での金属キレートの分解を完全には抑制できなかった。そこで従来通り溶離液にキレート剤を添加したが、装置を組み立てた当初は、ブランク値が以上に高かった。そこで、高濃度のキレート剤を含む溶離液を多量に流してみたところ、そのブランク値は徐々に小さくなった。また、濃縮カラムの温度と流路切り替え方向を検討した結果、濃縮時と溶出時の流れの方向を同じにし、かつ濃縮カラムを氷冷することによって、相当程度にブランク値を小さくできた。次に、オートインジェクターによるキレート化のための前処理プログラムと試料の注入、流路切り替えなどのタイムプログラムの検討を行った。種々検討の結果、検量線作成は標準液を1本の試料びんにセットするだけで、希釈、試薬類の添加、混合などの前処理をすべて自動化できた。ただ、キレート剤の入った試料びんだけは試料の数だけ用意する必要があった。キレート剤溶液にオートインジェクターのステンレス製ニードルが入る度に溶液中にFeキレートが生成し、これがクロマトグラム上でCoキレートとオーバーラップするからである。本装置を用いて、検量線の作成と試料の分析を24時間行ったが、トラブルもなく、充分実用に耐えることがわかった。自動化のための各装置の結合に先だって、分離条件の基礎的研究を行った。キレ-ト剤、ヘキサメチレンジチオカルバミン酸塩(HMDC)は、溶液中では溶存酸素による酸化反応を受け、その反応速度は温度が高いほど大きい。かといってHPLCのカラム温度を下げるとカラム効率が下がり、分離度や検出感度(ピ-クのシャ-プさ)の点では不利になる。そこで、Cd、Ni、Pb、Cu、Hg、Co及びBiのHMDC及びピロリジンジチオカルバミン酸キレ-トについて、C_<18>カラムを用いて1050°Cのカラム温度で、メタノ-ルー水ークロロホルムー0.01MHMDCを溶離液として、そのHPLC挙動を調べた。その結果、検量線の直線範囲(定量下限)、検出感度及び繰り返し再現精度の点では、10°C、30°Cよりも50°Cの結果の方が優れていた。ただ、低温の方がキレ-トの安定化のために必要な、溶離液中の各キレ-ト剤濃度は少なくてよいことが分かった。溶離液中のキレ-ト剤濃度が高いと、HPLCシステム中の金属との反応で生じたキレ-トがブランク値を高くする事が予想される。カラム温度は高くして検出感度を高く保ちながら、ブランク値を小さくできれば、定量下限はさらに下がるはずである。そこで、溶範液中の溶存酸素をほぼ完全に除去することによって、キレ-トのカラム内分解を防ぐ方法を検討した。30分間、減圧超音波法を行っても、水中の溶存酸素は約3mg/Ωと飽和状態の濃度の3分の1にしかできないが、窒素バブル法(約1.6Ω/min)では約10分間でほぼ完全に溶液酸素を除去できた。さらに、窒素を封入したビ-チボ-ルを溶離液びんに取り付ければ、空気中からの酸素の溶解を24時間以上完全に防げることがわかった。以上の結果は、溶離液中に配位子を添加しない新しい溶離液系の可能性を示唆しており、チタンフィルタ-のカラム使用とあいまって、定量下限の大幅な改善が期待できる。
頭頚部癌における5-FU感受性因子の新しい定量法の開発とその有用性に関する検討

フッ化ピリミジン系抗癌剤である5-FUは頭頸部癌において、術前あるは術後の補助療法として、また進行癌で手術不能な症例に対しては第一選択の治療法としてシスプラチンと併用される。また、5-FUの経口剤は術後の再発防止のため長期に投与される。5-FU不活化酵素であるDihydroPyrimidine Dehydrogenase(DPD)、主要な代謝酵素であるOrotate Phosphoribosyl Transferase(OPRT)、5-FUの標的酵素であるThymidylate Synthase(TS)はいずれも5-FUの抗腫瘍効果を予測する指標として期待されており、これら酵素の発現量を考慮したオーダーメイド治療の可能性も考えられる。平成18年度は5-FU感受性因子であるDPD、TS、OPRTの発現量をDPD、TS、OPRTのcDNA配列をデータベースから入手し、RT-PCRおよびリアルタイムPCR用のプライマー、プローブを設計し、これを用いて頭頸部癌症例の手術や生検により得られた検体のDPD、TS、OPRTのmRNA発現レベルを測定した。また、同一検体のDPD、TS、OPRTの酵素活性をラジオアッセイ法により測定した。下咽頭癌3例、耳下腺癌2例、計6標本でDPD、TS、OPRTのmRNA発現レベルと蛋白酵素活性レベルの相関を検討したが、いずれの分子でも有意な相関関係を認めなかった。標本数が少ないこと、蛋白分子のターンオーバーの違いなどの問題などが考えられ、追加検討が必要と考えられた。また、頭頸部癌症例の手術や生検により得られた検体サンプルを蓄積中であり、ラジオアッセイ法によるDPD、TS、OPRTの蛋白レベルの発現量を測定した。18年度には同一検体のDPD、TS、OPRTのmRNA発現レベルをリアルタイムPCRにより測定し、両者の相関を検討する予定である。
加速器BNCTに用いる熱外中性子線用高精度電離箱検出器の開発

ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は頭頚部などの難治性がんに対して有効な放射線治療法とされる。近年開発が進められている加速器を用いたBNCTでは、すでに測定された深部量百分率の経時的変化を検証することが重要である。加速器BNCTにおける放射線照射場のガンマ線、熱中性子線、熱外中性子線、高速中性子線の放射線混合場で各放射線由来の組織吸収線量を分離して測定し、放射線混合場の線質を評価することを可能とするリアルタイム線量モニタシステムが必要とされている。本研究では、熱外中性子線の線量を高精度に測定する熱外中性子線用電離箱検出器を開発し、リアルタイム中性子線モニタシステムを構築した。ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は悪性脳腫瘍や頭頚部がんなどの難治性がんに対して有効な放射線治療法とされる。近年、原子炉を必要とせずkeVオーダーの低エネルギーで、かつ単位面積当たりの中性子数(flux)も多い加速器を用いた中性子場の開発が進められている。この加速器を用いたBNCTでは、すでに測定された深部量百分率の経時的変化を検証することが重要である。本研究では、リアルタイム線量モニタシステムを構築するために、熱外中性子線の線量を高精度に評価するための熱外中性子線用電離箱検出器を開発する。これまでに熱外中性子線測定用電離箱の壁材にはホウ素を混入した検出器が用いられてきたが,新たに見出した加工性が高いホウ素入り素材により電離箱検出器を試作した。本年度は、開発した電離箱の基本特性を評価するために、放射線医学総合研究所低線量棟のタンデム型ダイナミトロン(HVEE):NASBEEを用いて測定実験を行った。ポリエチレンファントム内に電離箱を挿入して深さ別に測定実験を実施した。重陽子加速エネルギー4 MeV(Beターゲット)の場合に、金箔を用いた測定結果では中性子束は深度に依存し、熱中性子線束の最大値は深度2cmで7.3×10E+5(cm -2 sー1)、熱外中性子線束の最大値は深度3cmで1.2×10E+4(cm -2 sー1)であり、熱外中性子線用電離箱の感度は、熱中性子線に対して3.48×10-5(pC・cm 2)、熱外中性子に対して1.88×10-3(pC・cm 2)が得られた。開発した熱外中性子線用電離箱の評価実験を実施して良好な結果が得られた。ホウ素中性子捕捉療法は悪性脳腫瘍や頭頚部がんなどの難治性がんに対して有効な治療法とされる。近年、原子炉を必要とせずkeVオーダーの低エネルギーで、且つ単位面積当たりの中性子数(flux)も多い加速器を用いた中性子場の開発が進められている。放射線治療における投与線量の見積もりは,あらかじめ測定された深部量百分率により計算されるが,この加速器を用いたBNCTでは、深部量百分率の経時的変化を検証することが重要である。加速器BNCTにおける照射場はガンマ線、熱中性子線、熱外中性子線、高速中性子線の放射線混合場であり,各放射線由来の組織吸収線量を分離して測定し、放射線混合場の線質を評価することを可能する線量モニタシステムが必要とされている。本研究では、特に困難が予測されている熱外中性子線測定用として高精度電離箱検出器を開発し、線量モニタシステムを構築する。これまでに、電離箱の壁材にホウ素を混入した検出器の試作により加工性が高いホウ素入り素材を見出し、電離箱検出器を試作して良好な測定結果を得た。本年度は放射線医学総合研究所低線量棟に設置されているタンデム型ダイナミトロン(HVEE):NSABEEを用いて測定実験を実施した。ポリエチレンファントム内に電離箱を挿入して深さ別に測定し、また同一の位置で金箔法により中性子線束を測定した。また、空気中でビームプロファイル測定を実施した結果、ビーム射出口から850 mmの位置で線量計の間隔が20 mmであれば線量計配置による測定値の不確かさの増加は2%以下であることが明らかになった。開発した熱外中性子線用電離箱の評価実験を実施し、概ね良好な結果が得られた。近年、原子炉を必要とせずkeVオーダーの低エネルギーで、かつ単位面積当たりの中性子数も多い加速器を用いた中性子場の開発が進められている。本研究では、リアルタイム線量モニタシステムを構築するために、熱外中性子線の線量を高精度に測定する熱外中性子線用電離箱検出器を開発する。これまでに熱外中性子線測定用電離箱の壁材にはホウ素を混入した検出器が用いられてきたが,新たに見出した加工性が高い

ホウ素入り素材により電離箱検出器を試作した。放射線医学総合研究所低線量棟のタンデム型ダイナミトロン(HVEE):NASBEEを用いて測定実験を行った。リアルタイム線量モニタシステムを検討するために,熱外中性子線用電離箱,グラファイト壁電離箱,ボロン入り電離箱、組織等価型電離箱をポリエチレンファントム内に同時に配置して深さ別に繰り返し測定した。同一条件による測定の再現性は5%以内で良好であることが判った.また,金箔法による中性子線束の測定結果から,応答感度は,熱中性子線に対して2.23×10-7±17% pC・cm2,熱外中性子線に対して2.00×10-5±6% pC・cm2の値が得られた.開発した熱外中性子線用電離箱は熱外中性子線に対して十分な感度を有し,金放射化法を併用することにより熱中性子線と熱外中性子線の分離測定が可能であることが明らかになった.ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は頭頚部などの難治性がんに対して有効な放射線治療法とされる。近年開発が進められている加速器を用いたBNCTでは、すでに測定された深部量百分率の経時的変化を検証することが重要である。加速器BNCTにおける放射線照射場のガンマ線、熱中性子線、熱外中性子線、高速中性子線の放射線混合場で各放射線由来の組織吸収線量を分離して測定し、放射線混合場の線質を評価することを可能とするリアルタイム線量モニタシステムが必要とされている。本研究では、熱外中性子線の線量を高精度に測定する熱外中性子線用電離箱検出器を開発し、リアルタイム中性子線モニタシステムを構築した。開発する熱外中性子線用電離箱の感度を評価するために、加速イオンを陽子と重陽子の場合に、加速エネルギーを変えて測定実験を行う。併せてモンテカルロ計算やその他の検出器を用いた測定実験を実施して測定精度の評価を行う。他の線質(ガンマ線、熱中性子線、高速中性子線)との同時測定によるモニタリングシステムの構築を目指す。放射線計測学値引き等による差額が生じた。値引き等による差額が生じた。翌年度の消耗品経費として使用する。
わが国企業の利益管理情報と原価管理情報の関連についての実証的研究

本研究は、平成3年度から平成4年度の2年間にわたり、利益管理情報と原価管理情報の関連につき、面接調査と郵送調査を中心にし、これまでの研究成果をも参照にしながら、共同研究を行った。その結果、次のような成果をうることが出来た。(1)わが国企業の長(中)期経営計画、短期利益計画及び予算管理の関連性を明らかにすることが出来た。(2)環境変化による予算管理及び原価計算(標準原価計算、直接原価計算など)の機能の変化と有用性を解明することが出来た。(3)予算管理と標準原価計算の情報的繋がりを、利用される操業度の関連を手がかりに、理論的・実証的に明らかにすることができた。(4)わが国製造企業における製品の多様化、生産の自動化の状況を統計的に明かにした。(5)わが国企業の原価計算システムの現状とわが国固有の原価管理情報の有用性を示唆することができた。(6)原価管理活動及びその組織の変化とそれの予算管理への有用性を解明できた。(7)企業のグローバル活動の進行とそれの経営管理や予算管理への影響を知ることができた。(8)組織のグローバル化に伴って、本社組織、特に経理組織の変化、及び海外子会社の業績管理、振替価格などの新しい問題が生じた結果、それの利益管理と原価管理への影響を明かにすることができた。本年度は、わが国を代表する企業約30社(組立産業を中心に、種々の業種に渡って)を選び、利益管理制度(予算制度、原価管理制度)に関するインタビュ-調査を実施した。また、他方多国籍展開をしている日本企業に対する郵送調査も実施し、回答の整理・集計を現在鋭意行っており、今後その分析を行う。これまでの研究からだけでも、以下のような知見を得ることが出来た。1)日本を代表する企業は、原価管理の中心を計画段階で管理(すなわち原価企画を中心にした)に、重点を移していると同時に、全社的あるいは総合的原価管理として、利益管理、経営戦略などとの関連を考慮する方向に移行していること。2)その場合、利益管理や原価管理も産業によりかなりそのやり方に相違があり、業種の相違を考慮した中範囲の一般化(いわゆる社会学者のマ-トンのいう「中範囲の理論」の構築)をする必要性が分かった。そのことにより、学問的にもより現実妥当性の高い理論が構築できるし、また実務的にはより有用性の高いインプリケイションが得られること。3)また、日本企業のグロ-バル展開が盛んになされてきているが、現地の日系企業で原価管理をもふくめて、グロ-バル・ネットワ-クの中で考慮する必要性が生じてきていること。4)同時に、外国企業(特にアメリカ、欧州、アジア諸国)への利益管理(原価管理)の国際移転を考慮する際、これまでの国内での展開に加えて、経済、社会、歴史、文化などクロス・カルチャ-的なアプロ-チの必要性が生じていること。昨年度の「利益管理情報と原価管理情報の実証研究」のための面接調査をもとにして、今年度は当該主題に関して統計的、包括的な実態と動向を把握するため郵送調査と面接調査を実施した。具体的にはつぎのような研究を行い、それをもとに以下のような成果をとりまとめた。(1)本年度は、昨年度の面接調査で得られた知見とこれまでの先学の調査研究を基に、「利益管理情報と原価管理情報の関連」を包括的・統計的に実証するため、会社の一般的概要、中長期経営計画、予算管理、業績評価、原価計算、原価管理、及び原価企画などを含む調査票を作成した。(2)出来上がった統計的調査のための調査票の妥当性を吟味するため、プレ・サンプリングした代表的日本企業数社へ面接調査を実施し、それを基に調査票を修正した。(3)日本を代表する製造企業(東京証券取引所(一部、二部を含む)上場の全製造企業約1,000社)への調査票による郵送調査を、平成4年7月に最初の調査票を発送に、統計的分析に必須の回収率を高めるため、その後10月と11月に2回の督促を含めて12月まで実施した。(4)回収し約400社の調査票をコーディング・データ入力し、それをコンピュータにより集計を行なった。

(5)集計結果の分析を基に、わが国企業における利益管理情報と原価管理情報の一体的、相対的関連についての統計的実態を明らかにした。(6)他方、今年も日本企業へのケース・リサーチを実施すると共に、関連する内外の文献・資料の研究を行った。(7)郵送調査の結果のデータ整理・分析と共に、平成3年度及び4年度の面接調査及び郵送調査の成果をも参考にしながら、利益管理情報と原価管理情報の情報的な繁がりを解明し、論文を作成した。
知識集約型組織におけるマネジメント・コントロールの検討

本研究の目的は,製造業を中心として構築されてきた日本企業のマネジメント・コントロール・システムを,知識集約型組織の特徴を踏まえて再考し,日本企業が知識集約型組織においてもグローバルに強みを発揮できるような新たな仕組みを提言することにあった。具体的には知識集約型組織を国の政策として力を入れてきたフィンランドでの企業調査結果を中心として,分析考察を行った。結論として,知識集約型組織においては,階層に頼らないコミュニケーションおよび信頼の構築を要素に入れたマネジメント・コントロールの枠組みの構築が必要となることを提言した。本研究の目的は,製造業を中心として構築されてきた日本企業のマネジメント・コントロール・システムを,知識集約型組織の特徴を踏まえて再考し,日本企業が知識集約型組織においてもグローバルに強みを発揮できるような新たな仕組みを提言することにある。知識集約型組織とはデザインや研究開発他,専門的で高い知的活動が重要な役割を果たす組織を指す。これを踏まえ1年目には,知識集約型組織あるいはビジネスをキーワードとした既存のマネジメント・コントロール研究をマネジメント・コントロール・パッケージの視点をベースに研究フレームワークを構築し,加えてインタビュー先の交渉を開始することを計画していた。実際に1)先行研究から知見を得ること,2)知識集型組織を国の政策として力を入れてきたフィンランド企業の日本法人に対するパイロットインタビュー,3)データの再整理を進めた。先行研究は継続中ではあるが,結果として,知識集約型組織という観点でのマネジメント・コントロール研究はほとんどないが,研究開発型組織,あるいはプロジェクト,チームといった組織形態におけるマネジメント・コントロールについての知見はそれほど多くはないものの得られた。また,インタビューからは,マネジメント・コントロール・システムだけでなく,そこから生み出される情報を活用する受け手の認識や状況についての示唆が得られた。今年度は先行研究を継続しながらフレームワークを精査させるとともに,パイロットインタビューからの示唆を踏まえ,インタビュー調査および定量的調査を実施する。知識集約型組織を国の政策として力を入れてきたフィンランド企業と日本企業との比較を含め,日本の知識集約型組織でのマネジメント・コントロールの概念を提言することを研究のねらいとしている。この研究目的を踏まえた2015年度研究実績は主として2つある。ひとつは,国を挙げてイノベーションを高める政策に取り組んでいるフィンランドにおける調査結果をフォローしまとめたことである。フィンランド企業は知識集約型組織の特徴を強く持っていることを踏まえ,在フィンランド日本企業ならびにフィンランド企業についてそれぞれ論文を執筆した。論文をまとめるにあたり,フィンランドの研究者ならびにフィンランドに滞在している研究者を訪問し意見交換を行った。また,知識集約型組織,創造性について国際的にどのような関心があるかということについてフォローするために,学会を訪問し,論文作成への参考とした。第2には,知識集約型組織の典型例として,編集業務に着目し,複数の出版社における実態調査を行った。各社の責任者へのインタビューを行い,企画から成果物への業務の流れとマネジメント・コントロールの関係について把握した。また知識集約型組織が多いと予測される中小企業に対する質問紙調査を実施した。研究目的におけるフィンランド企業と日本の企業との比較という点においては業績として成果を挙げており,順調に進んでいる。一方で,日本における知識集約型組織として,研究開始前には製造メーカー内の研究開発組織を考えていたが,むしろ中小企業や製造業から離れた知識集約型組織について研究すべきではないかという方針として,当初予定していた企業とは異なった調査先を探索し調査を進めている。これを踏まえ1年目には,先行研究のほか,知識集約型組織を国の政策として力を入れてきたフィンランド企業の日本法人に対するパイロットインタビューなどを行った。2年目には,フィンランド企業に対する調査結果をフォローし,論文としてまとめた。調査は,在フィンランド日本企業およびフィンランド企業に対するインタビュー調査で,2013から2014年に行われたものである。調査結果の整理,分析を行うとともに,その後の状況変化についての確認のために,フィンランドの研究者に対するヒヤリングを行った。加えて,知識集約型組織として出版社の編集業務に着目し,複数の出版社における実態についてインタビュー調査により把握した。また,知識集約型組織が多いと予測された中小企業に対する質問紙調査を試みた。3年目には,これまでに行った調査を業績として論文にまとめたほか,編集業務の事例をケースとしてまとめている。結果として,知識集約型組織においては,階層を前提としたマネジメント・コントロールではなく,階層を意識しないマネジメントが必要になることがわかる。そこには,主体の自律的な行動に加え,その行動に対するマネジメントからの信頼の高さが条件となる。2014年は,先行研究とパイロット調査に限定して活用を行った。

これについては計画通りであるが,研究費を2015年に繰り越すことを実施した。理由は,第1に2015年にフィンランド研究者との情報交換の機会をもつ予定にしているため,急速な円安への動きもあり,費用が当初の予定以上にかかること,第2に定量的調査実施も行うことが調査上より好ましいことを踏まえ,2014年から2015年に研究費を繰り越すこととした。2016年度は本プロジェクトの最終年度である。フィンランドでの調査結果をより深耕することで今後の日本企業のマネジメント・コントロールについての方向性を見出したい。加えて,知識集約型組織の事例を作成し,これについて検討議論を進めながら製造業以外でのマネジメント・コントロールについて検討するとともに,そこでの知見の検証を試みたい。マネジメント・コントロール2015年度はフレームワークに基づいた調査を計画している。本研究が知識集約型組織であり,企業内でいえば,戦略的に重要であり,社外への情報提供への制約がある部門が多い。したがって,企業との交渉を丁寧に行い,情報公開にあたっての約束を取り決めながら,情報を得ていくことにする。年度の初めにフレームワークの確認と調査企業依頼を横田・高田で協力して行うとともに,これまでの結果を共有しながら調査方法についても再検討を行う。またなるべく多くの機会を作り,研究者間での議論を行う。また,今年度は企業へのインタビュー調査を本格的に実施を行う予定である。インタビュー調査は同業種内での調査が好ましいが,協力を得られた知識集約型企業への調査から探索的にフレームワークを精査していくことにする。また知識集約的産業の振興に先進的なフィンランドにおける企業についての情報を研究者あるいは企業から得たい。加えて,2014年からの研究で得られた知見を踏まえ,定量的な調査を実施したい。2015年度から次年度に繰り越しがなされた理由は,交通費や質問紙調査等について節約に努めたこと,宿泊施設の予約困難など,諸般の事情により宿泊がままならなかったことなどにより,本来長期の調査を行うはずのところが短期となっていたことによる。本研究では,当初,定性的な調査を念頭に計画を立てていた。知識集約型組織の先進的かつ国家的なサポートを行っている国としてフィンランドに着目し,本年フィンランドの研究者との情報交換を計画しているが,急激な円安や,お互いの行き来について経費が予定以上にかかること,また都合がうまく合わない可能性などがあり,本年に経費分を留保した。