hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
解決志向アプローチの質問の認知・行動的要因への効果-面接の会話データの質的検討-

解決志向アプローチ(以下,SFA)の質問(特に,ミラクル・クエスチョン:以下,MQ)の効果について,1)セラピスト(以下,Th)を対象とした面接調査,2)面接逐語録の談話分析をもとに検討した。1)では,SFAのTh8名を対象に半構造化面接を実施し,MQなどの質問がクライアント(以下,CI)に及ぼす効果をThがどのように捉えているかを調べた。回答内容をKJ法によってまとめた結果,MQの効果は「未来への視点の転換」,「問題から目標への視点の転換」,「視点・考え方の偏りへの気付き」,「長所・リソースの認識」,「視点・考え方の肯定的変化」,「未来への希望の出現」,「目標の明確化」,「意欲・自信・気分の向上」などに分類された。そこでMQの効果には,視点の転換,視点・考え方の肯定化,目標の明確化,意欲・自信・気分の向上などがあると考えられる。2)では,SFAのマスターThの面接ビデオを分析した。まず面接の全発話を内容によって分類し,次に面接を内容上のまとまりによって区切り,談話構造を明らかにした。それをもとに,MQ前後のClの発話の内容と量の変化を調べた結果,MQ後に「問題」(Clが抱える問題やその影響など)に関する発話が減少し,「解決」(Clが自分の生活の中で変えたいこと,変えたいことに関連することなど)に関する発話が増加していた。特に,解決に関する発話のうち,「解決後の状態の想像」,「解決への意志の表明」,「ポジティブな予測」,「過去の体験と行動へのポジティブな評価」の発話が増加していた。そこで,MQの効果として,問題に焦点が当たった思考から解決に焦点が当たった思考への転換,過去や未来への見方の肯定化などがあると考えられる。MQなどSFAの質問の効果について,データをもとに探索的に検討した研究はこれまでになく,本研究はSFAの質問の効果を明らかにする上での貴重な資料となる。今年度は,文献展望と,SEAのセラピストを対象とした面接調査を行った。文献展望では,質問技法の効果について実証的な検討が行われていないことが明らかにされた。SFAの開発者らが指摘している,各質問技法の効果,影響をまとめたところ,以下のようになった。ミラクル・クエスチョンには「思考パターンの転換」「思考の柔軟化」「目標つくりの促進」「気分の改善」「希望の発生」が,例外を探す質問には「成功体験の自覚」「未来への希望」などが,スケーリング・クエスチョンには「見通しの獲得」「経験の具体化、明瞭化」「目標作りの促進」「長所の発見、強化」などが,コーピング・クエスチョンには「ネガティブな感情の緩和」「有効な対処能力への視点の転換」「対処していることへの自覚」「問題に取り組む希望と意欲」「感情と状況をコントロールしているという感覚」などの効果が指摘されていた。面接調査は臨床経験5年以上のSEAセラピストを対象に実施しており,文献展望で示された効果以外の効果が指摘されている。例えば,ミラクル・クエスチョンには「認知の歪みの修正」「見通しの獲得」など,例外を探す質問には「自己認識の改善」「自己効力感の向上」など,スケーリング・クエスチョンには「全か無か思考の修正」「状態が変化するという認識の発生」「スモールステップへの意識」,コーピング・クエスチョンには「目標作りの促進」が効果,影響として挙げられている。また,各セラピストが各質問技法の効果として挙げた要因は様々であり,また各質問技法を用いる意図や方法も様々であった。これから,各質問技法の効果は,質問の種類に固有なものでは必ずしもなく,質問技法を用いる意図や方法によってかなり異なる可能性が考えられた。

MQなどSFAの質問の効果について,データをもとに探索的に検討した研究はこれまでになく,本研究はSFAの質問の効果を明らかにする上での貴重な資料となる。
共同通信社のジャーナリズム史研究―ジャーナリストの思想を中心に

論文では、「1960年代という「偏向報道」攻撃の時代ー「マスコミ月評」における言論圧力」下を執筆した。この論文では、「偏向」攻撃に加勢する保守側の新聞・通信社・放送局の動きと主要人物の人脈に注目することで、保守側のネットワークがいかなる作用を果したのかを明らかにした。次に、1960年代後半の大学闘争に焦点をしぼり、東大闘争の専従記者であった『毎日新聞』の内藤国夫の報道活動を中心に分析した成果を「東大闘争の専従記者から見た「1968年」報道ー『毎日新聞』の内藤国夫を中心に」として発表した。いずれも共同通信社の資料や記者の記録を活用した。そして、これまでの研究成果をまとめる形で単著『戦後日本ジャーナリズムの思想』を刊行した。メディア史が盛んな状況がある一方で、ジャーナリズム史の研究は停滞していた。本書では、とりわけ講和条約以降の戦後日本ジャーナリズム史研究が未開拓な状況の中で、実証的な研究基盤を整え、新たな戦後日本ジャーナリズム史研究を試みた。具体的には、「不偏不党」の形成史と1960年代の報道空間を押さえることで、日本近現代のジャーナリズム史の特質を明らかにした。次に、時代状況への批判性を重視した戸坂潤から荒瀬豊のジャーナリズム論の到達点とその系譜を位置づけた。続いて、共同通信の原寿雄をはじめ「戦中派」以降のジャーナリスト群像に迫り、ジャーナリズムのキープレイーヤーである個々の記者の思想、女性記者の苦闘、編集現場の上司の役割を掘り下げた。さらに、総合雑誌『世界』、メディア知識人としての清水幾太郎、全国紙の8月15日付社説における加害責任の認識変容の検討を通じて、ジャーナリズムの言論と責任の相互作用を考察した。最後に、社会でジャーナリズムを支えていくジャーナリズム文化という視点を提起した。論文としては、「言論の自由と自主規制の相克ー「不偏不党」の形成をめぐって」を執筆した。現在でも朝日新聞綱領や放送法などで「不偏不党」が掲げられ、これがジャーナリズムを律する重要な規範であると自明視されやすい。しかし先行研究を援用する形で、この「不偏不党」の形成が、日本のジャーナリズム史において自主規制を深めるアキレス腱となっていることを論じたものである。東京にある通信社ライブラリーには2度調査に赴き、共同通信社の社史関連を中心に多くの資料を収集することができた。特に、『共同通信社50年史』の分冊(『共同通信社50年史余話』など)と、共同通信出身の関係者の情報を押さえることができた。さらに共同通信研究の重要なジャーナリストの一人である原寿雄氏のご子息である原真氏(共同通信社富山支局長)と面会を果たすこともできた。イギリスでは共同通信ロンドン支局長を含め6人の特派員に面会し、イギリスの報道機関との比較点等をヒアリングした。イギリスの新聞街であったフリートストリートを実地に見聞し、歴史展示にも触れることができた。共同通信記者社員リストを作成しながら、共同通信関連の文献(田英夫、斎藤正躬、新井直之、斎藤茂男、村岡博人ら)を読み進めて分析を行っている最中である。また国立歴史民俗博物館の共同研究で「「1968」をめぐる学生運動と新聞メディア」を報告した。この報告を通じて、同時代の中で共同通信記者と同じく学生運動を取材担当した『毎日新聞』の内藤国夫がキーパーソンであると見定め、彼の文献も収集した。共同通信の周辺のジャーナリズム史研究と、共同通信関連の文献と社史の読み込みに時間がかかり、論文の執筆が遅れているため。ただし資料収集は順調に進んでいる。論文では、「1960年代という「偏向報道」攻撃の時代ー「マスコミ月評」に見る言論圧力」上を執筆した。この論文では、革新側の新聞・通信社・放送局の動向を追った。1960年代前半には原子力潜水艦寄港問題を中心とするデモ報道の回避といった七社共同宣言の論理が貫かれており、ベトナム戦争の本格化で言論圧力はさらに強化されていく。そして1960年代において政財界の最大の攻撃対象は、共同通信とTBSであった。特に社会部への言論圧力は強く、1968年の倉石発言と成田プラカード事件でクライマックスを迎える。共同通信の原寿雄がペンネームで内部から編集現場の圧力を記録し続けた『デスク日記』も終焉する。大学闘争と70年安保を迎える前に、すでに権力側の報道への言論圧力が成功を収めていく過程を明らかにした。通信社ライブラリーでは引き続き、共同通信社を中心とする資料を収集した。韓国では東亜日報にある新聞博物館のPresseumやハンギョレ新聞社を見学し、共同通信ソウル支局を含む2人の特派員に面会した。韓国の主要紙の歴史ならびに戦後ジャーナリズム史研究の中での東アジアの同時代性における位置づけと視座を深めることができた。それから1968年の大学闘争の時代背景に連なる展示解説(国立歴史民俗博物館の企画展示「1968年」)を執筆した。その他、桑原武夫所蔵の書簡を調査・整理し、その資料紹介も執筆した。また国立歴史民俗博物館の共同研究で「大学担当記者から見た「1968年」大学闘争ー内藤国夫を中心に」を報告した。この成果を受けて、論文にまとめていく予定である。共同通信に関連する論文を執筆したことで、ようやく共同通信社のジャーナリズム史研究とその時代像の射程が定まってきた。共同通信と1960年代を主対象にしながら、次なる研究成果の分析を準備中である。

この論文では、「偏向」攻撃に加勢する保守側の新聞・通信社・放送局の動きと主要人物の人脈に注目することで、保守側のネットワークがいかなる作用を果したのかを明らかにした。次に、1960年代後半の大学闘争に焦点をしぼり、東大闘争の専従記者であった『毎日新聞』の内藤国夫の報道活動を中心に分析した成果を「東大闘争の専従記者から見た「1968年」報道ー『毎日新聞』の内藤国夫を中心に」として発表した。いずれも共同通信社の資料や記者の記録を活用した。そして、これまでの研究成果をまとめる形で単著『戦後日本ジャーナリズムの思想』を刊行した。メディア史が盛んな状況がある一方で、ジャーナリズム史の研究は停滞していた。本書では、とりわけ講和条約以降の戦後日本ジャーナリズム史研究が未開拓な状況の中で、実証的な研究基盤を整え、新たな戦後日本ジャーナリズム史研究を試みた。具体的には、「不偏不党」の形成史と1960年代の報道空間を押さえることで、日本近現代のジャーナリズム史の特質を明らかにした。次に、時代状況への批判性を重視した戸坂潤から荒瀬豊のジャーナリズム論の到達点とその系譜を位置づけた。続いて、共同通信の原寿雄をはじめ「戦中派」以降のジャーナリスト群像に迫り、ジャーナリズムのキープレイーヤーである個々の記者の思想、女性記者の苦闘、編集現場の上司の役割を掘り下げた。さらに、総合雑誌『世界』、メディア知識人としての清水幾太郎、全国紙の8月15日付社説における加害責任の認識変容の検討を通じて、ジャーナリズムの言論と責任の相互作用を考察した。最後に、社会でジャーナリズムを支えていくジャーナリズム文化という視点を提起した。共同通信社のジャーナリズム史の研究を進めるために、これまで読み進めた共同通信のジャーナリストと社史の文献の分析結果をまとめ、「共同通信のジャーナリスト史」に関する論文を執筆することが最大の研究方策である。共同通信の労働組合の資料も読み込んでいく。その過程で、作成途中の共同通信記者社員リストも完成させる。現在の研究を進めるために、まずは「1960年代という「偏向報道」攻撃の時代」上の続編にあたる論文を執筆する。具体的には、政財界の「偏向」攻撃に加勢する保守側の新聞・通信社・放送局の動き、とりわけ共同通信に対抗心を抱く時事通信社の長谷川才次をはじめ、主要人物の人脈に注目することで、保守側のネットワークがいかなる作用を果したのかを明らかにする。次に、大学担当記者から見た1968年の大学闘争について『毎日新聞』の内藤国夫を中心に研究を進め、論文を執筆する。そして、これまでの研究成果をまとめるために著書刊行の準備に取り組んでいく。クレジットカード払いのため実際の清算が次年度になってしまったため。クレジットカード払いで購入した物品費(書籍)に充てる。
CXCR4を標的とした口腔扁平上皮癌の新規抗腫瘍血管治療法の構築

本研究は、口腔癌におけるCXCR4-SDF1 axisの血管新生における役割を明らかにし、CXCR4阻害剤を用いた、新たな抗腫瘍血管治療の開発を行うことを目的とする。CXCR4-SDF1 axisによる血管新生の経路は、VEGF受容体シグナルによる血管新生の経路とは異なることが知られている。したがって、本研究により、抗VEGFR分子標的薬とは異なるアプローチの新たな抗腫瘍血管治療の開発に繋がる可能性がある。また将来的には、抗VEGFR分子標的治療薬と併用することで、より強力な抗腫瘍血管治療に繋げることが可能となる。
初等アセンブラプログラミングにおけるプログラムの自動評価に関する研究

プログラム自動評価手法を提案し,提案した手法に基づき,初等アセンブラプログラミング評価支援システムの全体を実現し,システム評価を行った.(1)プログラム自動評価手法の提案:プログラム評価処理は,動作の自動評価と実現方法の評価の2つのフェーズに分けて行う.実現方法の評価は,事例ベース推論によって行こととし,事例の表現方法,事例ベース推論処理法,プログラムの照合方法を考案した.(2)評価支援システムの実現:実現したシステムは,サーバ,学生用クライアント,教員用クライアントから構成される.動作の自動評価機能は学生用クライアントに,事例ベース推論による実現方法の評価機能はサーバに実装した.事例ベース推論で用いる事例ベースについて,第1バージョンでは事例中のプログラムリストを一般化表現として多くのバリエーションに対処するようにした.その後の検討で,第2バージョンでは事例中のプログラムは一般化表現とせずに,事例ベースを階層構造とした.また,教員の授業準備作業を支援するために,本システムで必要になる問題情報やテストデータを教員が作成,編集するための問題情報エディタと問題情報の簡易なデータベースも開発した.(3)システムの評価:実際の授業で使用することにより,システム評価を行った.1999年度から2000年度の間に,14回の授業で延べ19問の出題について本システムを使用した.その結果,事例が照合した際に,学生のプログラムが問題の題意を満たしているかどうかの判定精度は,2年間の使用全体では約99%であった.さらにシステムが高確信度で判定を行った場合の精度は教員と同等であることが確認された.一方,教員が評価しなければならないプログラムの数はシステム導入前と比較すると,10%から30%に減少した.これらの結果から,提案した手法が有効であることが確認された.プログラム自動評価手法を提案し,提案した手法に基づき,初等アセンブラプログラミング評価支援システムの全体を実現し,システム評価を行った.(1)プログラム自動評価手法の提案:プログラム評価処理は,動作の自動評価と実現方法の評価の2つのフェーズに分けて行う.実現方法の評価は,事例ベース推論によって行こととし,事例の表現方法,事例ベース推論処理法,プログラムの照合方法を考案した.(2)評価支援システムの実現:実現したシステムは,サーバ,学生用クライアント,教員用クライアントから構成される.動作の自動評価機能は学生用クライアントに,事例ベース推論による実現方法の評価機能はサーバに実装した.事例ベース推論で用いる事例ベースについて,第1バージョンでは事例中のプログラムリストを一般化表現として多くのバリエーションに対処するようにした.その後の検討で,第2バージョンでは事例中のプログラムは一般化表現とせずに,事例ベースを階層構造とした.また,教員の授業準備作業を支援するために,本システムで必要になる問題情報やテストデータを教員が作成,編集するための問題情報エディタと問題情報の簡易なデータベースも開発した.(3)システムの評価:実際の授業で使用することにより,システム評価を行った.1999年度から2000年度の間に,14回の授業で延べ19問の出題について本システムを使用した.その結果,事例が照合した際に,学生のプログラムが問題の題意を満たしているかどうかの判定精度は,2年間の使用全体では約99%であった.さらにシステムが高確信度で判定を行った場合の精度は教員と同等であることが確認された.一方,教員が評価しなければならないプログラムの数はシステム導入前と比較すると,10%から30%に減少した.これらの結果から,提案した手法が有効であることが確認された.プロトタイプシステムの評価結果を基に,プログラム評価タスクの再定義,自動評価手法の検討,システムの再設計と実装を行った.1.プログラム評価タスク:本研究が対象とする評価作業は,学生が作成したプログラムが提示した問題の題意を満たしているかどうかを判定する作業である.題意を満たす条件として,(1)プログラムの動作と(2)実現方法が題意を満たしていることとする.2.自動評価手法:(1)プログラムの動作は,実際にシミュレータでプログラムを実行することで,比較的簡単に行える.(2)プログラムの実現方法が題意を満たしているかどうかを評価する方法を検討した結果,事例ベース推論によるアプローチが有効であるという結論に至った.教員が評価したプログラムと評価結果を事例として格納しておき,提出されたプログラムを過去の事例と比較し,照合すると判断された場合には,その事例の評価結果を適用するという方法である.3.システムの再設計と実装:システムはサーバ,教員用クライアント,学生用クライアントから構成される.学生用クライアントは学生が提出したプログラムの動作の評価を行い,プログラムと動作評価結果をサーバに送付する.サーバは事例ベース推論によってプログラムの動作評価を行う.教員用クライアントは,評価結果の閲覧や,システムが自動評価できない場合に教員が評価する作業で用いる.以上のようなシステムを教員用クライアントの一部の機能を除いて実装した.提案した手法に基づき,初等アセンブラプログラミング評価支援システムの全体を実現し,システム評価を行った.(1)評価支援システムの実現:実現したシステムは,サーバ,学生用クライアント,教員用クライアントから構成される.学生用クライアントは学生が提出したプログラムの動作を自動評価し,サーバに送付する.サーバは事例ベース推論によってプログラムの実現方法を評価する.教員用クライアントは,提出状況と評価結果の閲覧機能,システムの評価結果を編集して最終評価を行うための支援機能,学生のプログラムを閲覧する機能を持つ.

事例ベース推論で用いる事例ベースについて,第1バージョンでは事例中のプログラムリストを一般化表現として多くのバリエーションに対処するようにした.その後の検討で,第2バージョンでは事例中のプログラムは一般化表現とせずに,事例ベースを階層構造とした.また,教員の授業準備作業を支援するために,本システムで必要になる問題情報やテストデータを教員が作成,編集するための問題情報エディタと問題情報の簡易なデータベースも開発した.(2)システムの評価:実際の授業で使用することにより,システム評価を行った.2000年度は8回の授業で合計12問の出題について本システムを使用した.その結果,事例が照合した際に,学生のプログラムが問題の題意を満たしているかどうかの判定精度は,約98%であった.さらにシステムが高確信度で判定を行った場合の精度は教員と同等であることが確認された.一方,教員が評価しなければならないプログラムの数はシステム導入前と比較すると,10%から30%に減少した.これらの結果から,提案した手法が有効であることが確認された.
ヘテロ複雑システムによるコミュニケーション理解のための神経機構の解明

領域の事後評価はAであり、その成果を冊子体の形で集約し、広く社会・国民に情報提供することには大きな意義がある。取りまとめ研究成果は以下のとおりである。1.成果報告書の冊子体での編集と製本を行った。計画班11、公募班44の全ての計画研究・公募研究の班員が、計画班各8ページ、公募班各4ページで執筆し、研究の狙いとその成果を文書と図でわかりやすくまとめた。これらを冊子として製本し、領域に参加する研究者と関係者に配布した。2.成果報告書のCDを作成し、冊子体に添付する形で配布した。3.本成果をWeb上のデータベースDynamic Brain Platformとして成果公開するための準備を完成させた。これまで当領域の成果報告の場として作成公開して来たホームページは、領域終了後に管理できなくなる。そこで、この領域ホームページをINCF日本ノードDynamic Bain Platform (DB-PF)に移管した。また、成果報告書の電子版をDB-PFにアップロードするための準備を行った。本公開は、広範な分野の人々から永続的な閲覧を可能にするもので、成果を社会・国民に発信する方法として有効であると期待できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。総括班は、計画研究間ならびに計画研究と公募研究の間の共同研究を企画実行し、新領域を推進した。国際研究集会であるDynamic Brain Forum、ICCN2011を組織し、ICCN2013を共同で組織すると共に、領域ホームページをDynamic Brain Platformにリンクし、ニュースレターを発行するなど研究成果を国の内外に発信した。高校生理科教室、サイエンスカフェを開催し、成果を社会に還元した。さらに、若手人材育成でも実績を上げた。領域の研究成果のまとめをNeural Networks誌とNeuroscience Research誌のそれぞれ特集号に発表した。総括班は各研究項目間の共同研究を推進し、研究全体を支援することを目的としている。今年度の実績は以下のとおりである。1.幹事会1回、総括班会議2回、全体会議1回を行い、研究の方向性を徹底的に検討した。特に、理論と実験の共同研究提案について各計画班から計画を提案してもらいそれを詳細に検討する作業を複数回行った。C班のロボット研究と言語研究について、その提案内容を専門家を交えて詳細に検討し、数理理論、力学系理論、身体性理論の立場から新たな提案を行い、研究計画の修正を行うなどした。また、総括班会議、全体会議では内部審査委員、文科省学術調査官に参加を依頼し、意見をいただく機会を設けた。3.ICCN2011の組織を新学術の幹事が中心となって立ち上げた。これは新学術の成果発表の場となるという位置づけである。候補地の決定、新学術のスロットを含むプログラムの大枠を決定した。4.領域のホームページを立ち上げた。すでに機能している。5.理化学研究所に事務局を置くDynamic Brain Platform内に領域のプラットホームを構築し、班員間のディスカッションや共同研究のためのデータ取得を行う非公開ページと領域ホームページとリンクする公開ページの両方を構築した。領域ホームページとDBPFプラットホームの新学術側の管理体制を強化するためポラリス社と提携し、この作業を行うこととした。6.領域のニュースレターを発刊した。7.新たな新学術領域研究である「包括脳」と連携することになった。2010年7月に開催される包括脳シンポジウムへの参加準備を行った。総括班は各研究項目間の共同研究を推進するとともに各研究項目に研究項目担当者をあて、各研究項目のグループ内の共同研究を推進した。円滑な推進のために、領域の総括として津田一郎、総括補佐として西浦廉政、領域事務局として水原啓明、平厚子(技術補佐員)、企画調整として大森隆司、乾敏郎を配置した。また、研究項目へB,Cの項目担当者としてそれぞれ金子邦彦、山口陽子、大森隆司を配し、領域間の共同研究、特に理論と実験の共同研究を推進した。その結果、具体的な共同研究として、Aの津田班とBの水原班;Aの津田班、西浦班とBの山口班;Aの金子班とBの山口班、Cの橋本班がスタートした。総括班は幹事会、総括班会議を主宰し、研究を確実に実行するための枠組みを常に再構築し共同研究を推進した。総括班は計画班、公募班からなる全体会議を組織し、班員の研究を補助し集約した。総括班会議において、Dynamic Brain Forumの準備を行った。領域のホームページを統括し、研究活動などを逐次公開し広報に努めている。さらに、理化学研究所に事務局を置くDynamic Brain Platform内に領域のプラットホームを構築し、班員間のディスカッションや共同研究のためのデータ取得を行う非公開ページと領域ホームページとリンクする公開ページの両方を構築した。現在、各班員の業績、動的脳に関する実験、理論の雛型モデルが共用となっている。さらに、平成22年7月に代表の津田が一般市民を対象としたサイエンスカフェを札幌市紀伊国屋書店にて「コミュニケーションする脳!?-脳をカオスで語る」と題して行った。100名を超える市民が参加し、活発な質疑応答があった。市民から寄せられた多くの質問に対して、一問一答として、津田が回答し、ネット配信した。高校生理科教室を理研で開催、領域で行っている実験への体験学習を行い大変好評であった。

高次霊長類に特徴的な認知機能であるコミュニケーションの脳内神経機構を複雑数理システム論によって解明し、「コミュニケーション神経情報学」という新領域を確立することが本研究の全体を通した目的である。そのために、A.数理システム論、B.ヘテロ脳内システム間相互作用、C.個体間相互作用の3研究項目をたて、それぞれに複数の研究項目を配置し、共同研究を行いやすくする。特に、理論と実験の共同研究を推進していく。このために本年度は次の計画を立て組織づくりを行った。コミュニケーションに伴う脳のダイナミクスを引き込み協調とカオス的遍歴により解釈していく枠組みを確立するために、理論班内の討論を企画し、複数のグループにおいて理論と実験の協働研究を推進した。さらに、アウトリーチ活動が広報並びに次世代若手研究者養成に有効であるという観点から今年度は玉川大学において高校生を対象に理科教室を行った。これらの研究活動の発表の場としてDynamic Brain Forum(DBF)を開催し、国際的なレベルでの討論を行った。・玉川大学にて高校生理科教室を開催した。・津田班と水原班の共同実験の準備を行った。・金子班と山口班、西浦班と山口班の共同研究を推進した。・橋本班と奥田班の共同研究を開始し、そのための研究支援を行った。・計画班と公募班の共同研究を推進するために全体会議を行った。・包括脳ネットワーク活動に参加し、小松新学術領域、柿木新学術領域と合同シンポジウムを開催した。・これらを円滑に進めるために幹事会、総括班会議を行った。最終年度であることを勘案し、本領域によって初めてなしえた研究を重点的に支援し、コミュニケーション神経情報学の確立に努めた。総括班として異なる計画班の間、計画班と公募班の共同研究をさらに推進し、成果を上げることに貢献した。特に、西浦班(A)と山口班(B)、橋本班(C)と奥田班(B)、津田班(A)とローレンス班(B班公募)、山口班(B) ,大森班(C)と船曳班(C班公募)の共同研究を推進し、大きな成果を上げることに貢献した。さらに、包括脳ネットワーク活動に参加し、他の脳研究領域との相互交流を推進した。総括班においては、特に、幹事会、総括班会議を緊密に行い、研究成果をコミュニケーション神経情報学としてまとめ上げた。これらの研究活動の発表の場としてDynamic Brain Forum(DBF)をスウェーデンで開催されたICCN2013の中の特別セッションとして主催し、国際的なレベルでの討論を行った。さらには、いままで成功してきたアウトリーチ活動として、今年度は玉川大学にて高校生理科教室を行い、好評を博した。これらの活動をweb上のダイナミックブレインプラットフォーム(DBPF)で公開した。また、アウトリーチ活動のしめくくりとして、日本科学未来館において公開シンポジウムを行い好評を博した。領域の事後評価はAであり、その成果を冊子体の形で集約し、広く社会・国民に情報提供することには大きな意義がある。取りまとめ研究成果は以下のとおりである。1.成果報告書の冊子体での編集と製本を行った。
局所モーメント法と最大エントロピー確率密度関数のノンパラメトリック推定法の研究

従来、度数のみのビン情報の概念を拡張し、局所モーメント情報に基づく推定法として局所モーメント法(Sagae and Scott,1997)を利用したノンパラメトリックな確率密度関数の推定法を本研究期間内でほぼ完成し、論文としてまとめた。この内容は得られたデータの情報の形によってデータに適合的に推定モデルの関数を特定化する可変的なモデル構成法で、得られたデータの局所モーメント情報の形や次数によって最大エントロピー原理に基づいてその関数系を決める方法である。従来はこのようにモデル自体がデータに適合的に変化できる柔軟性はなかった。つまり、推定する関数モデルは決めておき、データの情報を得て、推定した値が理論的にどの程度の精度やよさを持つか、一方で、実用的に推定された関数が十分にデータの変化を捉えているか、推定された結果が十分に滑らかで視覚的に満足できる推定量を実現しているかが検討されてきた。しかし、我々の研究で行われたことは従来固定されてきたモデルがデータの情報の形によって可変的に変化できるより柔軟な統計モデルとなっている。これを同定するために局所モーメント法を用いて、パラメータの推定が行われた。この提案された統計モデルの理論的なよさを解析することも成功した。局所モーメント情報の次数が上がるにつれて、推定精度のオーダーが改良できる点である。古典的なモーメント法ではこの単調性は理論的には導出されていない。局所情報に細分化することで明らかとなった性質であり、これは局所モーメント法の理論的なよさを示す好例と思われる。なお、本内容は本年のアメリカ連合統計学会(2003年8月)に2件の報告として共同研究者との連名で発表することになっている。1.今年度の研究成果(1)最大エントロピー原理に基づくノンパラメトリック確率密度関数の新しいモデルとして、局所最大エントロピー密度推定量を提案した。これは、局所モーメント情報が与えられたもとで、最大エントロピー型の密度関数を定ギし、漸近的な性質といくつかの数値例を示した。この方法の良い所は、事前に密度関数を特定せずに、与えられた標本情報からその関数を同定する方法である。高次の漸近的な効率を得るなかでBona Fide型関数の性質(∫f=1,f【greater than or equal】0)を満たすものは当分野の代表的なKerncel型密度関数では、不可能であったことである。著者らは、現在、この論文を作成中である。(2)ノンパラメトリックな統計モデルに関する最近の展開について、著者らは、統計学会の依頼により、その論文を作成し、出版予定である。2.今後の展開とその計画平成13年度は、Bin型ノンパラメトリック統計モデルの推定に研究の主眼を置いて、研究を行う予定である。Bin型情報は統計的にデータを集約化した場合の典型的は集計情報である。統計資料は多くの場合、このような処理がなされており、Bin型推定法の開発と応用範囲を共に研究のスコープの中で検討したい。今年度の成果本研究成果で平成13年度の出版されたものは3編あり、下記にその成果の概要を述べる。1.小暮、寒河江(2001)ではノンパラメトリック統計モデルの最近の研究動向のレビューを行い、統計学会誌でこの分野の研究方向、成果等について調べ、我々の視点から同分野の理論的な枠組みを構築する意図でまとめてみた。この中で本テーマに関係の深いビン型ノンパラメトリック推定法についても論じ、本研究の位置付けを明らかにした。2.山本、寒河江(2002)ではビン型推定法の研究動向をみると、ビン(度数)情報に基づいた推定では推定する関数だけを数学的に工夫することで推定精度を向上させる研究がなされてきた。

本研究では、新たに追加した情報:ここではパーセンタイル情報(局所的な位置情報)や標本の平均情報等を付加した場合に推定性能にどのような影響を与えるかを検討し、その理論的な評価を行った。3.山本、寒河江(2002)では、ノンパラメトリック統計モデルではあまり関心の払われていない計算効率の面からこのテーマについて検討を行った。計算量、計算効率と理論的性能、そして、大規模データへの摘要等を考えた場合に直面する計算コストに着目し、計算効率に優れ、理論的性能も優れている局所線形カーネル関数を用いた新しいカーネル関数(台形カーネル)を提案し、その理論的性能と、計算量からの効率性を理論と数値実験の両面から明らかにした。今後の展開とその計画最終年度となる平成14年度は、本研究成果を国際会議で発表し、多くの統計研究者への周知活動を行う。また、ビン型推定法でも確率的に変動する可変的なビン区間を持つ推定法と粗の理論的な性質や問題点を検討する。また、多くの統計資料で慣例的に行われている集約化の方法を本研究成果に基づいてその問題点と改善方法を提案する予定である。本研究は平成12年14年までの3年間の共同研究の成果である。本年は、研究論文5編のうち、最新の2編を完成し、シンポジウム「ノンパラメトリック統計モデルの推定と平滑化法」において発表し、その論文を簡単に述べておく。(1)「Density estimation with Percentiles(小暮,寒河江(2002))」では、等パーセンタイルに分けられたデータに基づくヒストグラム推定を考えた。従来、バイアス評価値が正規分布に従うデータであっても漸近的に発散する。つまり、バイアスが実際にはかなり増大する推定量である。そこで、ビンデータにカーネル関数を用いてバイアスの増大を押さえるビン型カーネル推定量の性質を調べた。
「聴く」ことに焦点をあてた神経難病患者のための看護継続教育プログラムの開発

本研究の目的は看護師が神経難病の話を「聴く」ことを成立させているものや、困難にさせているものを抽出し、「聴く」ことに焦点をあてた看護継続教育プログラムを開発することである。神経難病患者の看護経験のある看護師14名を対象に半構成的面接を行い、インタビュー内容を質的に分析しプログラムの要素を抽出した。その結果、【聴く技術の見直し】【会話を深めるための聴き方を広げる】【難病患者の理解を深めて聴く】の3つの要素が抽出された。これらの要素をもとに教育プログラムの試案を構築し、その有用性を確認するためのセッションを開催し教育方法の検討を行った。本研究の目的は看護師が神経難病患者の話を「聴く」ことを成立させるものや困難にしているものを抽出し、聴くことに焦点をあてた看護継続教育プログラムの試案を作成することである。我々は先行研究で神経難病患者の看護にあたる看護師は患者の心のケアを行う上で、患者の話を<聴く>ことの重要性を実感しながらも、「聴く」こと伴うさまざまな不安や葛藤があることを明らかにした。これらの結果をもとに、「聴く」ことに焦点をあてた研究の動向やアウトカム等などについて1998年2008年の過去10年間に遡り国内外の文献を概観した。文献検討を進める、わが国では「積極的傾聴スケール:active listening scale」を開発した三島(2004)らが、積極的傾聴を促す目的でコーチング技法を活用した教育プログラムを作成していることが明らかになった。三島らのプログラムでは、積極的傾聴の成功体験を学習者が意識化することでさらにより良い聴き方を学習者自身自らで見出せるようプログラムを工夫していた。これらの教育プログラムには「コーチング技法」が取り入られ、このコーチングスキルを身につけることは、「聴く」ことに焦点をあてた教育プログラムを推進していく上で必要とされるコミュニケーションスキルであると考えられた。そこで、コーチングの研修を研究者3名が受講し、基本的な技法について学んだ。その後、2009年2月から、看護師に神経難病患者の話を「聴く」ことに伴うエピソードや困難などについての半構成的面接調査を実施中である。インタビューは同年8月までの実施予定であるが、現時点のデータからも看護師は神経難病患者の気持ちに近づくためのチャンスを伺いながらも、そのタイミングがっかめず悩み、また、自分の話の聴き方を過小評価する言動が見られた。従って、「聴く」ことに焦点をあてたプログラムはコミュニケーション技法にとどまらず、「聴く」ことに対する看護師の恐怖心を取り除くなど看護師自身の内面に働きかける教育的視点が必要であると考えられた。本年度の目的は看護師が神経難病患者の話を「聴く」ことを困難としているものを抽出し明らかにすることである。神経難病患者の看護経験のある看護師14名に半構成的面接を行い、聴くことに伴う困難に関連した文脈を抽出しカテゴリ化した結果を質的に分析した。その結果、【聴くための準備】、【話の聴き方】、【会話の深め方】、【踏み込み方】などに困難を感じていた。さらに、聴いた話の【フィードバックの仕方が分からない】、【話を聴けているのか確信が持てない】ことなどが聴くことを困難にしていた。これらの困難は、看護師に【切なさ】【苛立ち】などの負の感情を引き起こしていた。こうした結果から、聴くための準備、バリエーションのある質問技法、フィードバックトレーニング、聴くことの意味づけ、聴くことに伴う負の感情を緩和するための方策などを盛り込んだプログラムの骨子が確認された。また、本年度は日本難病看護学会第14回学術集会で「神経難病療養者のこころのケアとして「聴く」ことを考える」のテーマで公開セミナーを開催し、<聴く>ことを考える「講義」と「体験学習」を参加者60名に実施した。体験学習では、研究者らがコーチング研修での体験談を踏まえ、話を聴く際に「自分の価値観を相手にあてはめない」「会話のずれをキャッチし、確かめる」など話を聴くときの姿勢などについて示し、実践ワークを行い体験を共有した。参加者からは「多忙な勤務では落ち着いて難病患者の話を聴けないため聴く力を養うための感情のコントロール方法や障害をもつ人の聴き方などについて取り上げてほしい」など多くの意見が聞かれた。聴く力を磨いていくためには日頃の自分の聴き方を知ることが大切であり、良い点、改善点の両者を知ることから始まることがセミナーの評価から確認され、これらの要素もプログラムへ反映していきたいと考えられた。本研究の目的は看護師が神経難病患者の話を「聴く」ことを成立させているものや困難にしているものを抽出し、「聴く」ことに焦点をあてた看護継続教育プログラムの試案を作成することである。

神経難病患者の看護経験がある看護師14名に半構成的面接を行い、聴くことで心がけていること、聴くことに伴う困難に関連した文脈を抽出しカテゴリ化し、質的に分析した。看護師は、【関係性の形成】、【こころのケア】、【看護計画立案の情報収集】などを目的に聴くことを心がけていた。その一方で、患者の話を聴くための気持ちの切り替え等を含めた【聴くための準備】や、患者の気持ちを傷つけてはいけないとの思いから聴いた話の返し方など【会話の深め方】に困難を感じていた。そして、こうした困難は、看護師に【切なさ】【苛立ち】などの負の感情を引き起こしていた。これらの結果をもとに、日頃の聴き方を振り返ることを目的とした聴く技術の見直し」、会話を深める聴き方を学ぶことを目的とした「聴き方のVariationを広げる」、神経難病患者の特性を踏まえて聴くことを目的とした「神経難病患者の理解を深めて聴く」の3つの教育プログラムの要素を抽出した。これらの要素から教育プログラムの試案を作成し、教育方法の有用性を確認するために体験学習を中心としたセッションを開催した。聴く体験学習は、「傾聴の重要性を再確認する」、日頃の「聴き方を振り返る」ことにつながっていた。また、神経難病患者の話を聴くことに伴う負の感情の対処は自己流の場合が多く、「聴く力」を養う上でも感情のコントロール方法について取り上げてほしい等の教育的ニーズがあることが確認された。したがって、本教育プログラムでは、聴き方を見直し、聴き方のVariationを広げる体験学習を充実させることに加えて、聴くことに伴う負の感情体験の対処に関する教育的介入方法を発展させていくことが、今後の課題になると考えられた。
AIDの機能解析及び発癌モデル作製への応用

AIDは、抗体のクラススイッチ(CSR)および体細胞突然変異(SHM)に必須の分子であり、AIDの制御あるいは機能異常が癌化を引き起こし得ることが明らかになっている。そこで、AIDがクラススイッチ組換えおよび体細胞突然変異に関わる詳細な分子機構とその制御機構の解明を目的とした。本年度は、以下の成果が得られた。1.AIDの作用機序を明らかにするために、AID補助因子の同定を目的とした。昨年度の解析結果に基づき、これまでに同定したAIDと共沈する約20個のタンパク質の中から5個に絞って解析を進めた。まず、マウスBリンパ腫細胞株CH12F3-2においてノックダウンを行い、これら5個の候補タンパク質がCSRに関わっているかどうかを検討した。候補タンパク質のうちのいくつかは、ノックダウンによりCSRの効率が著しく低下した。さらに、ヒトバーキットリンパ腫細胞株BL2においてノックダウンを行い、SHMへの関与を検討したところ、SHMの効率が低下するもの、上昇するものが見出された。以上の結果は、これらの分子がCSRやSHMの調節を行う、AIDの補助因子であることを示唆している。2.これまでに、AIDがc-myc/IgH染色体転座に必要であることがバーキットリンパ腫のモデルマウスを用いて示されていたが、c-myc/IgH転座自体はリンパ腫発症に必要ではあるが十分ではないことが知られている。本年度、Emu-cmycトランスジェニックマウスとAIDノックアウトマウスを交配することにより、AIDがc-myc/IgH転座を持った前リンパ腫細胞の腫瘍化に必要であることを明らかした。3.AIDの発現は主に活性化B細胞に限局しているが、ヒト肝細胞、胃上皮細胞においてもC型肝炎ウイルス(HCV)、ヘリコバクターピロリ感染によってAIDの発現が誘導されること、さらに、HCV陽性ヒト肝癌組織、ヘリコバクターピロリ陽性の胃がん組織において、実際にAIDが発現していることを見出した。1.AIDの作用機序を明らかにするために、AID結合タンパク質およびAID標的分子の同定を目的とした。B細胞株CH12F3-2にAIDを過剰発現させた系を用い、AID複合体を効率良く免疫沈降する条件を決定した。AIDとともに共沈する約20種類のタンパク質を質量分析法により同定し、各候補タンパク質について解析を進めた。また、Gene chipを用い、AIDと共沈するRNAの同定を試みた。2.AIDトランスジェニックマウスに発症するT細胞リンパ腫において、AIDの作用によって導入される突然変異の標的特異性を明らかにするために、このT細胞リンパ腫において高発現している遺伝子に関して変異の有無を検索した。その結果、AIDによって変異が導入される遺伝子は限定されており、B細胞において標的となる遺伝子と同様の特徴を有していること、さらに、変異のパターンは遺伝子によって異なることが明らかになった。このことから、高頻度に転写されていることの他に、AIDによる変異の特異性を決定する機構が存在することが示唆された。3.B細胞におけるAIDの過剰発現がクラススイッチおよび体細胞突然変異に及ぼす影響、さらに染色体転座や癌化におけるAIDの関与を検討するために、B細胞特異的AIDトランスジェニックマウスの作製を行った。血清抗体レベル、体細胞突然変異の頻度、in vitroにおけるクラススイッチの効率、B細胞腫瘍発症の有無などの解析を行った。1.AIDの作用機序を明らかにするために、AID結合タンパク質の同定を目的とした。B細胞株CH12F3-2にAIDを過剰発現させた系を用いて昨年度に同定した、AIDと共沈する約20種類のタンパク質について解析を進めた。まず、同定した候補タンパク質に対する抗体を用いた免疫沈降法によりAIDと候補タンパク質との結合を確認した。また、クラススイッチ人工基質を導入した線維芽細胞株を用い、クラススイッチにおける候補タンパク質のノックダウンの影響を検討した。ノックダウンにより、クラススイッチの効率が著しく低下する分子を見出した。2.B細胞におけるAIDの過剰発現がクラススイッチおよび体細胞突然変異に及ぼす影響、さらに染色体転座や癌化におけるAIDの関与を検討するために、B細胞特異的AIDトランスジェニックマウスの解析を行った。その結果、B細胞においてトランスジェニックAIDは内在性AIDよりも過剰に発現しているにも関わらず、クラススイッチ及び体細胞突然変異を誘導する活性が内在性AIDよりも有意に低いことが明らかになった。また、このトランスジェニックマウスではB細胞腫瘍の発症は認めなかった。このことから、B細胞にはAIDの活性を負に制御する仕組みが存在することが示唆された。

そこで、AIDがクラススイッチ組換えおよび体細胞突然変異に関わる詳細な分子機構とその制御機構の解明を目的とした。本年度は、以下の成果が得られた。1.AIDの作用機序を明らかにするために、AID補助因子の同定を目的とした。昨年度の解析結果に基づき、これまでに同定したAIDと共沈する約20個のタンパク質の中から5個に絞って解析を進めた。まず、マウスBリンパ腫細胞株CH12F3-2においてノックダウンを行い、これら5個の候補タンパク質がCSRに関わっているかどうかを検討した。候補タンパク質のうちのいくつかは、ノックダウンによりCSRの効率が著しく低下した。さらに、ヒトバーキットリンパ腫細胞株BL2においてノックダウンを行い、SHMへの関与を検討したところ、SHMの効率が低下するもの、上昇するものが見出された。以上の結果は、これらの分子がCSRやSHMの調節を行う、AIDの補助因子であることを示唆している。2.これまでに、AIDがc-myc/IgH染色体転座に必要であることがバーキットリンパ腫のモデルマウスを用いて示されていたが、c-myc/IgH転座自体はリンパ腫発症に必要ではあるが十分ではないことが知られている。本年度、Emu-cmycトランスジェニックマウスとAIDノックアウトマウスを交配することにより、AIDがc-myc/IgH転座を持った前リンパ腫細胞の腫瘍化に必要であることを明らかした。3.AIDの発現は主に活性化B細胞に限局しているが、ヒト肝細胞、胃上皮細胞においてもC型肝炎ウイルス(HCV)、ヘリコバクターピロリ感染によってAIDの発現が誘導されること、さらに、HCV陽性ヒト肝癌組織、ヘリコバクターピロリ陽性の胃がん組織において、実際にAIDが発現していることを見出した。
分裂病患者における過大侵襲時の生体反応―重症外傷患者治療への応用の可能性について

重度外傷を受傷した患者のうち、精神分裂病の診断を受け自損事故にて搬入された患者を被検群とし、精神疾患の既往のない重度外傷患者を対照群とする。これら対象患者の搬入時にカテコラミンではエピネフリン、ノルエピネフリンを液体クロマトグラフィーにて測定した。サイトカインとしてはTNFα、IL-6をELISA法にて測定した。平成11年度においては、分裂病患者の外傷後のカテコラミン、サイトカインの変動や合併症が、精神疾患のない外傷患者との間に差があるのか否かについて検討を行った。未だ症例数が少なく、変動の幅の大きいカテコラミン、サイトカインについて、統計的処理を行うには至らないが、数例の分裂症患者の値を、分裂症でない患者の値と比較すると、予備的な数値ではあるものの、値は以下のごとくであった。分裂病患者においては非分裂患者と比較して受傷後搬入時のノルエピネフリンは差がなかったが、エピネフリンは60-70%、サイトカインはTNFα、IL-6ともに、おおよそ半分であった。未だ症例数が少なく、結論的なことは述べられないが、上記の事実は分裂病患者において、侵襲後のカテコラミンの分泌や、サイトカインの放出量が少ないと言うことが事実である可能性を示唆している。そうであれば、その結果として、過剰な生体反応が起きにくく、これが、経過が比較的良好であることの背景となる可能性が考えられた。まだまだ、症例の経過の解析も必要となるが、今後さらに症例数を重ねて検討して行くことが必要である。しかしながら、最大の問題は症例数の絶対的な少なさである。
ステロイド受容体型転写因子hB1Fの肝発癌への関与

本研究では本年度、hB1Fタンパク質の発現レベルの検討を癌組織・非癌組織を用いて行い、肝癌細胞株で検出されている二種類のhB1FmRNAの構造解析を行った。昨年抗原として用いた部位より3'側に位置するペプチドを用いてhB1Fに対する抗体を作成し、癌組織・非癌組織間のhB1Fタンパク質の発現量を比較するためにウエスタンブロッティンを行ったところ、昨年同様hB1Fの明瞭なバンド及び明らかな量的差違は検出されなかった。依然として抗体の力価に問題がある可能性もあるものの、癌組織・非癌組織のいずれに於いてもhB1Fタンパク質の発現レベルは非常に低いものと推測される。肝癌細胞株HepG2に於いて長さの異なる二種類のmRNAが検出されるが、これらの構造を検討した。RACE(Rapid amplification of cDNA end)法を用いてmRNAの全長をクローニングし全塩基配列を決定後比較した。二種の長さのmRNAの違いは3'非翻訳領域の長さであり、翻訳されるcDNAには違いが無いと予想された。また、癌組織・非癌組織を用いたhB1F mRNAのノザンブロッティングでは、いずれかのmRNAが癌組織特異的に増加しているという顕著な傾向は認められなかったが、肝癌細胞株では短いmRNAが優位に発現していた。mRNAの3'非翻訳領域はmRNAの安定性に関与している場合があり、癌化とhB1F mRNAの安定性の変化との関連をさらに解析する必要があると思われる。本研究では本年度、B型肝炎ウイルス(HBV)のエンハンサー領域に結合する転写因子hB1Fの発現量が癌化の過程で変化するか否かをHBV感染を認める肝癌患者の癌組織・非癌組織を用いて検討を行った。癌組織・非癌組織におけるhB1Fのタンパク質レベルの発現量の検討を行った。そのために、hB1Fの5'側をPCR法により増幅し発現ベクターにサブクローニング後、リコンビナントhB1FのN末端部分を大腸菌内で発現させ、クロマトグラフィーによる精製を行い抗体作製のための抗原タンパクを得た。このリコンビナントhB1Fを抗原としてポリクローナル抗体を作製した。作製した抗体を用いてウエスタンブロッティングを行い、癌組織・非癌組織間のhB1Fタンパクの発現量を比較したところ、明瞭なhB1Fのバンド及び明らかな量的な差違は検出されなかった。この結果は今回作製した抗体の力価に問題がある可能性も考えられるため、抗原とする部位を変えて抗体を作製することが必要と考えられる。癌組織・非癌組織におけるhB1FのmRNAレベルの発現量の検討を行った。癌組織・非癌組織よりRNAを調整し、PCR法により増幅したhB1Fをプローブとしてノーザンブロッティング法を行った。検出が可能であった癌組織・非癌組織の中には、癌組織において非癌組織よりhB1FのmRNAレベルが増加しているものが存在した。今後、hB1Fのタンパク質レベルの検討を癌組織・非癌組織で行うとともに、肝癌細胞株(HepG2)で検出されている小さい分子量のhB1F mRNAの構造の解析を行う予定である。
痴呆患者のコミュニケーション評価法の検討

本研究の目的は、まず、平成11年度平成14年度の科研費研究で開発した「談話評定法試案」をより使いやすいものに改良し、信頼性と妥当性を検討することにあった。さらに、患者の持つコミュニケーション障害を検出するという視点に加え、臨床の現場で有用な評価ツールになりうるか、さらに、評価にとどまらず、リハビリ的介入を行う際の効果をみるためのツールとなるか、そのためにはどのような観点を加えるべきかを探ることであった。まず、「談話評定法試案」と同一の内容で、より評定がしやすく、信頼性が向上すると考えられる別の評定法を作成し、比較検討を行った。信頼性および評定者の意見、両方の点で大きな差は認めなかった。次に、妥当性の検討として、幅広い重症度のアルツハイマー病患者に対し、認知機能障害の指標として、談話の評価とMMSEを並行して実施し、その関連性を検討した結果、多くの項目で高い相関を認めた。また、認知症におけるコミュニケーション障害について文献レビューを行い、介入研究への足がかりとした。さらに、臨床現場で有用な評価ツールへと発展させることを目的に、わが国の言語聴覚士による認知症臨床の現状を明らかにした。検査が実施できないことや環境によって状態が変動することからくる評価の困難さ、介入の内容や効果についての疑問といった問題点が浮かび上がった。最後に、介入の試みとして「思い出スライドショウ」を試作、試用した。予備実験段階ではあるが、このツールを使うことによって記憶が喚起され、表出される部分があること、また、場面により会話の状態が異なることがわかった。本研究を進める中で、場面や相手などの環境が談話に大きく影響を及ぼす点が認知症の特徴でもあることがより明らかになった。今後は、聞き手や場面による相違を明らかにする評価法として、よりよいケアのための有用なツールとなるよう、さらに発展させたい。本研究の今年度の目的は、痴呆患者のコミュニケーション評価法として研究者らが考案した、12項目(各項目とも5段階評定による)からなる、「談話評定法試案」をより使いやすいものに改良し、かつ、この評価法の妥当性と信頼性を検討することであった。まず、重症度によるコミュニケーションの変化を反映する評価法としての妥当性を検討するため、今までの研究で不足していた、中等度から重度のアルツハイマー病(AD)患者の談話を収集した。協力施設において、約15名のAD患者が面接に応じてくださり、録音を行った。これらのデータは現在、音声認識装置などを用いて文書化を進めている最中である。また、これまでの研究で用いたデータを見直し、AD患者のコミュニケーションの実態をよりよく反映するように「談話評定法試案」(これを「試案A」とする)の改訂を進めた。さらに、「試案A」に含まれる評価の視点を細分化し、それぞれについて「あり」「多少あり」「なし」の3段階の評定による「試案B」を作成した。そして、3年以上の臨床経験を持ち、痴呆患者と接する立場にある言語聴覚士6名に、「試案A」および「試案B」の両方の評価法を用いて、8名のAD患者の談話データを評定してもらった。この評定結果の一致度の分析から、評定項目の改訂をさらに行う予定である。「試案A」と「試案B」の使いやすさについて、6名の評価者にアンケートを実施したところ、総合的に見れば、「試案A」(5段階評定)の方が使いやすいという結果で一致した。