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太古代における海水硫酸の4種硫黄同位体比の解明

太古代の地質試料中には硫黄の質量非依存性同位体分別(S-MIF)が記録されている。S-MIFの生成過程を含む太古代の硫黄循環を解明することは、大気・海洋系の酸化史を理解する上で重要である。海水硫酸は、大気・海洋系の硫黄循環において、様々なプロセスに関わる要の物質である。太古代の海水硫酸の硫黄同位体比を復元することは特に重要である。炭酸塩置換態硫酸(CAS)は、太古代の海水硫酸の重要な記録媒体である。しかしCASの四種硫黄同位体分析法は未確立である。本課題はCASの新たな回収方法を考案し、その有用性を確かめた。さらにこの手法に従って地質試料を分析し、太古代の海水硫酸の四種硫黄同位体比を復元した。太古代の地質試料には、硫黄(S)の質量非依存性同位体分別(MIF)が記録されている。MIFの生成メカニズムをふくむ太古代のS循環を明らかにすることは、大気・海洋系の酸化史を理解する上で、きわめて重要である。海水硫酸は、大気・海洋系のS循環において、硫酸還元や硫黄酸化などの様々なプロセスにかかわる要の物質である。太古代のS循環を理解する上で、海水硫酸の4種S同位体比を解明することは、とくに重要である。しかしCASの4種S同位体分析法はまだ確立されていない。本課題において研究代表者は、この分析法の確立を試みる。そしてこの分析法を地質試料に適用して、太古代における、海水硫酸の4種S同位体比の経年変化の解明を試みる。CASを岩石から回収する際の困難の1つは、岩石中にふくまれる黄鉄鉱のコンタミネーションである。研究代表者は、この黄鉄鉱のコンタミネーションを最小限にとどめてCASを回収する方法を新たに考案した。平成26年度は、この新しいCAS回収法の有用性を、現世の海洋に生息するホタテの貝殻を用いた基礎実験によって検証した。ホタテ貝殻の粉末に人為的に黄鉄鉱を混合させた粉末を作成した。新たに考案した方法にしたがって、この混合粉末中からCASを回収し、本来のCASのS同位体比が再現されるか否かについて調べた。この結果、人為的に混合させた黄鉄鉱にかかわらず、ホタテ貝殻中のCASのS同位体比が再現されることが確認された。新たに考案したCAS回収法の有用性が確認された。太古代の地質試料には、硫黄の質量非依存性同位体分別が記録されている。硫黄の質量非依存性同位体分別の生成過程を含む太古代の硫黄循環の解明は、大気・海洋系の酸化史を理解する上で、極めて重要である。海水硫酸は、大気・海洋系の硫黄循環において、硫酸還元や硫黄酸化などの様々なプロセスに関わる要の物質である。太古代の硫黄循環を明らかにする上で、海水硫酸の四種硫黄同位体比を解明することは特に重要である。硫酸塩鉱物が乏しい太古代の地質試料において、炭酸塩置換態硫酸は海水硫酸の重要な記録媒体である。しかし炭酸塩置換態硫酸の四種硫黄同位体分析法は確立されていない。本課題において研究代表者は、この分析法の確立を試みた。そしてこの分析法を地質試料に適用して、太古代における海水硫酸の四種硫黄同位体比の復元を試みた。炭酸塩置換態硫酸を岩石中から回収する際の困難の一つは、同一試料中に含まれる黄鉄鉱の混入である。研究代表者は、黄鉄鉱の混入を最小限に留めて炭酸塩置換態硫酸を回収する新たな方法を考案した。平成26年度は、この新しい炭酸塩置換態硫酸の回収法の有用性を、現世の海洋に生息するホタテの貝殻を用いた基礎実験によって検証した。この結果、新たに考案した炭酸塩置換態硫酸回収法の有用性を確認した。平成27年度はこの回収法を地質試料に適用した。新しい方法に従って太古代後期の炭酸塩岩中から炭酸塩置換態硫酸を回収し、四種硫黄同位体比を測定した。太古代後期における海水硫酸の四種硫黄同位体比を復元した。当初の目標通り、平成26年度において、新たに考案したCAS回収方法の有用性を確認することができた。この方法によって、黄鉄鉱の混入を最小限にとどめて岩石試料中からCASを回収することが可能となった。地質学平成27年度では、平成26年度にその有用性が確かめられたCAS回収方法を、太古代の岩石試料に適用する。とくに、太古代後期の岩石試料についてCASの4種S同位体分析を行う。

これにより、太古代後期における海水硫酸のS同位体比の経年変化の復元を試みる。研究代表者の平成26年度における雇用条件の都合上、当初予定していた海外の学術調査を実施することができなかった。このための費用が次年度使用額として生じた。研究代表者の雇用条件の変更にともない、平成27年度に、海外における学術調査を実施する予定である。
ASRと鋼材腐食による複合劣化が生じたはり部材の耐荷特性と付着強度モデルの構築

ASR単独の劣化、鋼材腐食単独の劣化、ASRと鋼材腐食による複合劣化が生じたはり供試体を作成し、それらの載荷試験を行い、ASRと鋼材腐食による複合劣化が生じたはり供試体における曲げ耐荷特性を把握した。さらに、はり部材と同様の断面形状を模擬した付着強度試験供試体を用いた付着強度試験の結果から、鉄筋とコンクリートの付着特性について把握するともに、付着劣化を生じたはり部材に対する有限要素解析の整合性を示した。1.研究目的(1) ASRと鋼材腐食による複合劣化を生じたRCはり部材による載荷試験を実施するとともに、ASR、鋼材腐食の単独の劣化モデルとの比較を行う。とれらの結果から、ASRによる材料劣化や鋼材腐食によるコンクリートと鉄筋の付着強度の低下が、部材の耐荷特性に及ぼす影響について検討する。(2) ASRや鋼材腐食によるコンクリートと鉄筋の付着強度の要素試験を行い、様々な劣化レベルに応じた付着特性を明確にし、その特性を表現する付着強度モデルを構築する。2.研究実績の概要上記の目的を達成するために、はり供試体と付着強度試験供試体を作成し、計測を実施した。(1)はり供試体の作成ASRと鋼材腐食を生じたはり供試体として、反応性骨材を用いたRCはり部材を作成し、ASRを早期に発生させるための促進養生(温度約40°C、相対湿度約95%)を行った。さらに、打設時に塩化ナトリウムを添加することに加えて、鋼材腐食を促進させるために養生時に塩水散布等を行った。また、比較検証用としてASR・鋼材腐食単独の劣化を生じたはり供試体を作成する。すべての供試体は計算上、曲げ破壊先行型とした。ASRの膨張量を計測するためにコンタクトチップを添付した。(2)付着強度試験供試体の作成はり供試体と同様の劣化要因(3種類)の付着強度試験供試体を作成した。さらに、それぞれの劣化要因に対して、供試体の形状として、JSCE-G503準拠供試体とカンチレバー型引抜き供試体を作成した。(3)計測はり供試体、付着強度試験供試体において、ASRひび割れ、腐食ひび割れの進展状況の把握を行うとともに、ASRによる供試体の膨張挙動の計測を実施した。これらの結果から、ASRにょる材料劣化や鋼材腐食によるコンクリートと鉄筋の付着強度の低下が、部材の耐荷特性に及ぼず影響にろいで検討する。2.研究実績め概要上記45目的を達成するために、はり供試体と付着強度試験供試体を作成し、計測を実施した。また、平成20年度に作成した供試体のひび割れスケッチ等の定期的な観測を実施した。また、此較検証用としてASR・鋼材腐食単独の劣化を生じたはり供試体を作成した。さらに、それぞれの劣化要因に対して、供試体の形状どして、JSCE-G503準拠供試体とカンチレバー型引抜き供試体を作成した。(3)計測平成20年度と今年度に作成したはり供試体、付着強度試験供試体において、ASRひび割れ、腐食ひび割れの進展状況の把握を行うとともに、ASRによる供試体の膨張挙動の計測を実施した。1.はり供試体の載荷試験の実施載荷試験前にASRや鋼材腐食によるひび割れ等の観察を行った。また、ASRと鋼材腐食による複合劣化を生じたRC、PRCはり部材による載荷試験を実施するとともに、ASR、鋼材腐食の単独の劣化モデルとの比較を行った。さらに、載荷試験後に、コンクリートをはつり内部の腐食鉄筋を取出し、錆を除去した後にノギスにて鉄筋の断面積を計測するとともに、質量減少率を計測した。その結果から、ASRによる材料劣化や鋼材腐食によるコンクリートと鉄筋の付着強度の低下および鉄筋の質量減少率が、部材の耐荷特性に及ぼす影響についての評価を行った。2.付着強度試験の実施JSCE-G503

準拠供試体および、はり部材と同様の断面形状を模擬した付着強度試験供試体を用いた試験を実施し、ASR単独、鋼材腐食単独、ASRや鋼材腐食による複合劣化を生じた部材の付着応力-すべり関係について整理、分析を行った。3.非線形有限要素解析の実施上記のはり供試体をモデルとし、汎用有限要素解析プログラムにおいて2次元非線形解析を行った。コンクリートと鉄筋の付着応力-すべり関係を表現するモデルとして、島モデル、梁断面模擬引抜き供試体の実験結果から提案する簡便なモデル、島モデルにコンクリート構造物のリハビリテーション研究委員会が提案する付着強度比を乗じたモデルの3種類を設定し、非線形有限要素解析を行った。その結果、ASRや鋼材腐食による付着劣化を生じたはり部材に対する有限要素解析の整合性を示した。
離婚後の面会交流援助と共同監護－ドイツ法の運用を手がかりに－

研究第2年目の今年度は、面会交流援助、さらには共同監護と面会交流の連関に重点を置きつつ、次のように研究を進めた。まず、6月の段階で「ドイツにおける離婚後の共同監護と面会交流援助」と題し、比較法学会において報告を行った。本学会には、民法・ドイツ法以外の研究者も多く所属するが、そのような研究者から、広い視野に立ってこその指摘を、今年度の研究の早い時期に受けることができたのは有意義であった。一方で、民法・ドイツ法の研究者からも鋭い意見を受け、下記の論文を書き進めるにあたり、参考とした。論文としては、まず、第1部として、公益社団法人とNPOの2団体に対する昨年度のヒアリング調査を通して明らかとなった、日本の面会交流援助体制の現状および課題を公表した(『国際公共政策研究』17巻1号)。援助提供の契機にはじまり、援助の類型とその内容、利用者やケースの特徴について述べた。執筆過程では、昨年度得た情報を補足するため、各団体に追加の調査を行った。とりわけNPOでは、実際の面会交流を補助スタッフとして援助する機会を得、実際に目で見ることで、昨年度の調査時よりも活動状況を深く理解することができた。最後の小括部分では、2つの団体の活動に反映されている、それぞれの理念・特徴を整理した。以上の研究結果は、9月に関西家事事件研究会においても報告を行った。ここでは、研究者のほか、家事事件を扱う裁判官から、その後さらに研究を深めていくための示唆を受けることができた。そして、続いて第2部として、ドイツを比較法研究の素材として考察した結果を公表した(『国際公共政策研究』17巻2号)。「付添い交流のためのドイツ基準」の形成過程と発展の軌跡を追った後に、当該基準の内容と運用を詳述した。ここには、昨年度末に行ったドイツでのヒアリング調査(少年局、児童保護連盟)の結果も適宜織り込んだ。結びの部分では、ドイツの状況も参考にしながら、日本の面会交流援助の発展的課題を検討した。わが国では未成年子のいる離婚件数が増加傾向にあり、離婚後の子の福祉の質をいかに高めていくかという問題が、今後ますます重要性を増してくることが予想できる。本研究は、このような問題に対し、離婚後の子の監護法制という角度から切り込みを入れるものである。研究第1年目である本年度は、1998年に別居・離婚後の共同監護法制が施行されたドイツで13年にわたり蓄積された裁判例から共同監護の付与基準を整理し、共同監護はいかなる場合に子の福祉に適うのかの検討を行った。これに関する研究成果は、『国際公共政策研究』16巻1号および16巻2号に、2回に分けて掲載した。また、中身を伴う共同監護への第1歩として面会交流の円滑化が望まれることから、上記論文発表と並行して日本の面会交流援助体制の現状と問題点を把握するための研究を行った。具体的には、公益社団法人・家庭問題情報センター大阪ファミリー相談室、NPO法人・Vi-Projectに対し、聞き取り調査を行った。面会交流の現場での実際のサポートの詳細や浮上する問題、その解決方法について法律や臨床心理の専門家からお話を伺うことができ、比較法研究の素地を固めることができた。国内聞き取り調査後は、あらかじめ入手していたドイツ語文献・資料を読み込み、ドイツにおける共同監護・面会交流の社会的支援の導入経緯と法体制を研究した。そのうえで、年度末にはドイツにおいて約2週間の現地調査を行った。新たな文献収集に加え、少年局(行政機関)、児童保護連盟(民間団体)において聞き取り調査を行った。特に、ハイデルベルクでは、少年局と児童保護連盟の職員の方に同時にインタビューを行うができ、少年局と児童保護連盟の間の協力体制を知ることができた。また、児童保護連盟では、その後、面会交流援助の一類型である「付添い交流」の援助場面に立ち会う機会を得、文献調査のみでは不明であった点を明らかにすることができた。この現地調査で得た知見を、これまでの文献調査と結びつけて論文として公表することが、今後の課題である。

ここでは、研究者のほか、家事事件を扱う裁判官から、その後さらに研究を深めていくための示唆を受けることができた。そして、続いて第2部として、ドイツを比較法研究の素材として考察した結果を公表した(『国際公共政策研究』17巻2号)。「付添い交流のためのドイツ基準」の形成過程と発展の軌跡を追った後に、当該基準の内容と運用を詳述した。ここには、昨年度末に行ったドイツでのヒアリング調査(少年局、児童保護連盟)の結果も適宜織り込んだ。結びの部分では、ドイツの状況も参考にしながら、日本の面会交流援助の発展的課題を検討した。比較対象であるドイツの裁判例から共同監護の認容基準を考察し、それを論文として公表すること、および国内での聞き取り調査は、予定通り行うことができた。その後、ドイツでの現地調査に向けて、文献による下調べを開始した。この文献による準備作業や、インタビュー機関との日程調整に時間を要したため、現地調査は交付申請書に記載していた時期には実現できなかったが、23年度中に終え、一定の成果を得ることができた。平成24年度は、比較対象のドイツの状況について、文献調査により得た理論的側面と現地調査により得た実務的側面を整理し、結びつけて、1本の論文として公表することが大きな目標である。また、6月の比較法学会・個別報告(於:京都大学)、7月の関西家事事件研究会・個別報告(於:大阪家庭裁判所)で本研究テーマに関して報告を行うことが決定している。そこで、上記論文をできる限り早期にまとめて報告準備に努め、報告の場において助言を得、今年度の後半は、その助言をもとに研究をさらに進展させていきたいと考えている。
Th17免疫細胞を主軸とした歯周炎進行機序に関する研究

歯周炎は歯周病原細菌の感染に伴い炎症破壊が進行する。近年、Th17細胞が報告され、このTh17細胞はIL-23により分化増殖し破骨細胞の活性化を促進することが報告された。そこで、本研究では歯周炎患者末梢血より単核球を採取し、歯周病原細菌にて刺激しIL-23産生量を測定し検討した。しかしながら、そのIL-23産生量と歯周炎の破壊度には関係がみられなかったことから、固体の持つIL-23産生能力は、歯周疾患の進行には直接関与していない可能性が示唆された。歯周炎局所におけるTh17細胞の役割を解析する目的で、歯周病原細菌刺激による単球及び単核球からのIL-23産生を測定し、以下の知見を得た。歯周炎患者の末梢血より単球を分離し、A.aotinomycetemcomitance(A.a.)LPS, P.gingivalis(P.g.)LPS, E coli LPS、CpG ODNにて刺激したところ、A.a. LPS, P.g. LPS, E coli. LPSにおいて濃度時間依存的にIL-23産生を認めた。この中で、A.a.LPS刺激により、もっとも高いIL-23産生が認められた。次に歯周炎患者の末梢血より単核球分画を分離し、A.a.の超音波破砕抗原にて刺激したところ、濃度時間依存的にIL-23産生が認められた。さらに、健常者の末梢血より分離採取した単核球に対してA.a.超音波破砕抗原にて刺激を行ったところ、濃度時間依存的にIL-23産生が認められたが、その産生量は歯周炎患者よりも統計的に有意ではないが、少ない値を示した。これらのことから、歯周炎患者の局所において、単核球は歯周病原細菌に対して反応し、IL-23を産生し、局所でのTh17細胞の制御に関わっている可能性が示唆された。また、その刺激因子として、A.a.が大きく関与しており、Th17細胞が破骨細胞の活性化に関与していることから、A.a.細菌による組織破壊への病因の一つとなる可能性が示唆された。歯周炎患者の末梢血より単球を分離し、A.actinomycetemcomitance(A.a.)LPS, P.gingivalis(P.g.)LPS, E coli LPS、CpG ODNにて刺激したところ、A.a.LPS, P.g.LPS, E coli.LPSにおいて濃度時間依存的にIL-23産生を認めた。
歴史遺跡情報を基礎とした長期安定性複合土材料の研究

本研究は、「耐環境性に優れた、土を主体とし、石灰や石膏及び植物片を混入した複合材料(以下、複合土材料と略記する)」を、世界遺産などの歴史的遺跡に用いられた材料や工法の研究を通じて開発することである。本研究ではユネスコ世界遺産認定及び認定申請中の実際の遺跡(イラン、バム及びチョガザンビール、タジキスタン、アジナテパなど)を対象として(1)試料を採取し、(2)耐久性実験を行って、修復材料を選定した上で修復方法を提案し、(3)実際に修復を行って、とくに乾燥環境下での耐久性を調べた。その結果、複合土材料の性質、実際の環境下での劣化・崩壊プロセスを明らかにする事ができ、耐環境材料の選定や工法の発展に向けた基礎的な考えが明らかとなった。とくに、写真測量を用いた崩壊モニタリングや、塩類析出による劣化と対策を明らかにした。さらに、乾燥地の複合土材料遺跡の耐環境性に優れた合理的な修復・保存工法がある程度確立できた。本年度の研究では、まず現地調査をシルクロード仏教遺跡であるタジキスタン、アジナテパ遺跡及び、イラン、チョガザンビール遺跡で行った。アジナテパ遺跡の調査はユネスコと協力した。アジナテパ遺跡の調査研究では、実際の歴史的な日干しレンガ材料の試料採取を行なうと共に、塩分析出による劣化状況を調べた。また、写真測量の技術を用いて遺跡の残存状況を3次元映像として記録する技術の適用を試み、良い成果を得た。この映像化のため、新たにトータル・ステーションを購入した。イラン、チョガザンビール遺跡では、劣化状況の評価を行い、また日干しレンガ試料の採取を行なった。さらに、ユネスコ及び従来から地圏科学研究センターが学術交流協定を結んでいるイラン文化観光省遺跡・遺物修復センター(RCCCR)などと共催で遺跡修復技術者に対するセミナーを行なった。これら2つの遺跡及び、以前から研究を進めているイラン、バム遺跡から採取した日干しレンガ試料の透水性評価を試みたが、試料を飽和させる過程で激しくスレーキング崩壊を起こし、精度の良い測定は困難であった。この結果を踏まえて次年度は、透気試験を行なって評価する予定である。日干しレンガ材料の劣化を促進する塩分析出では、蒸発量が大きな影響を与えており、蒸発を軽減する事で長期安定性が増加する事が明らかとなった。従来、地圏科学研究センターで開発し現場計測に用いていた蒸発計は、計測された温度や空気湿度から蒸発量を計算するためのパソコンが必要であり、現場使用が難しかった。そのため、新たに、携帯型蒸発計の開発を行ない、室内実験でその計測精度を検証した。次年度以降の現場計測を行う準備が出来た。平成19年度は,主にタジキスタンの古代シルクロードに沿って建設されたアジナテパ仏教僧院遺跡を対象として,具体的な同遺跡の修復を通して研究した。遺跡の修復に当たっては,同遺跡が世界的文化財である事から,ユネスコ及びタジキスタン文化省などと協カした。本年度の主な研究内容は,(1)遺跡材料及び修復材料の化学・鉱物学的分析と修復材料の決定,(2)写真測量による遺跡劣化プロセスの研究(3)遺跡の土構造壁面からの蒸発測定と,塩分劣化現象の解明、(4)耐震性を考慮した遺跡修復方法の提案と修復の実行、(5)僧院遺跡に残る大きなストゥーパの壁土による被覆実験,であった。蒸発計測には,平成18年度に本研究の中で開発した携帯型高精度蒸発散計測装置を用いた。またストゥーパの被覆実験では、棕櫚縄、木綿縄及び日干しレンガを用いて4種類の異なった方法で補強し、雨季の間の耐久性を調べた。研究の結果,(1)写真測量により,遺跡の劣化プロセスが定量的に評価できる,(2)壁の崩壊形態と,蒸発量分布には良い相関があり,蒸発量の大きい所では崩壊が大きい。これは,蒸発に伴う塩類析出によるものと考えられる。(3)本遺跡の劣化がかなり急速に進む事から,耐震性も考えて,残存壁をある程度厚い日干しレンガ層と壁土層で被覆する修復法を提案し,試験施工した。(4)ストゥーパの被覆はいづれの方法も良い結果を得た。しかし,2008年初頭に降雪があり,雪に覆われると,局所的に壁土の劣化が進行する事が分かった。降雪に対する遺跡の安定生確保が今後の問題となる。

本年度の研究により,まだ研究の途中であるが,土構造物の長期安定性評価技術や,その評価に基づく修復工法の選定などが明らかとなってきた。平成20年度も、平成19年度に引き続き、主にタジキスタン、アジナテパ仏教僧院寺院を対象にして修復作業を行いながら研究を進めた。主な研究内容は下記である。(1)前年度に行った大ストゥーパの被覆現場実験結果に基づき耐久性に優れた被覆工法を選定する。(2)今までの研究結果を総合して、実際の修復を行なう。(3)土構造物の劣化に影響が大きい塩類風化を止める工法を試験的に用いて、効果を調べる。(4)遺跡修復後の景観設計を行う。とくに、ウォークスルー・アニメーションを作成する。20年度に得られた主な研究成果は以下である。(1)大ストゥーパの被覆実験から、壁土被覆でも、かなり良い効果を示す。しかしながら、壁土のみの被覆では、椋櫚縄や木綿縄で補強しても、植生の成長により容易に破壊される。そのため、日干しレンガで被覆した上に壁土で覆うことが必要である。(2)大ストゥーパ、残存壁とも、日干しレンガと壁土被覆による修復を行う事ができた。修復後、周辺に排水溝を設置した。(3)土構造物に与える塩類風化の影響を軽減するため、壁下方、油をしみこませた紙を敷く工法を試験的に用いた結果、風化を大幅に軽減できた。これは、油紙が地下からの毛管水の上昇を止めることによるものである。(4)写真測量によって得られた、遺跡修復前後の3次元データを用いて景観設計を行い、ウォークスルー・アニメーションを作成し、将来的な遺跡管理計画を提案した。
将来の感情予期及び現在の感情と自動的-制御的行動との相互作用モデル構成の研究

人は意識的に気をつけて行動する場合と、意識しないで自動的に行動を行う場合がある。これを2つのモードとすれば、そのときの感情状態によって、いずれのモードをとるかの選択に影響が現れる。さらに、本研究では、現在の感情に加え、将来感じられると予期される感情予期の影響を取り上げ、現在の感情と未来の感情の双方がモード選択に影響することを示した。これらを社会的に重要な3つの場面-感情制御、偏見、学習の自己制御-において検討し、特に自己制御では将来の感情予期の影響が大きいことを見出した。平成21年度には、現在の感情が課題遂行時にいかに情報として用いられているかを調べるために、ポジティブ気分時、ネガティブ気分時における課題遂行の持続時間に及ぼす影響を実験的に検討した。その際に課題を継続・終了するルールとしての「ストップ・ルール」を与え、ルールと気分の相互作用を検討した。課題を楽しみ、飽きが来ないまで継続し続けるenjoy条件、十分なし終わったと感じたときに終了するenough条件、気分の変化を感じたときに終了する気分変化条件の3群を用意し、パソコンで行うゲーム課題の持続時間を測定し比較した。その結果、気分状態によって最も顕著な違いが見られたのは、気分変化条件であり、ポジティブ気分の方がネガティブ気分時よりも早く課題を終了し、enough条件と同様のルールが適用され、よいと思う気分でより早く課題完了となることがわかった。この結果は、10月に大阪大学で開催された日本社会心理学会・日本グループ・ダイナミックス学会合同大会において発表された。また、感情のさまざまな効果について、アメリカで開催されたSPSP大会で新たな知見を学び、実験結果と理論的考察をまとめた成果として、現在印刷中である『展望現代の社会心理学』(誠信書房)において、感情と社会的認知の章を執筆した。また、これまでの感情の研究成果のひとつとして、『感情と思考の科学辞典』(朝倉書店)を刊行し、日本における感情研究の分野に貢献を果たした。年度末には、次年度の研究計画であるステレオタイプ的行動場面における将来の感情の影響を検討するための新しい実験プログラミングを検討して委託発注し、完成させ、次年度の実験準備を行った。新しい研究方法の開発として価値あるツールを作成した。本年度は、ステレオタイプ・偏見が間接測定できるようなプログラミングを構成したことを受けて、実験を実施した。パソコンゲームの形態をとって、実験参加者には、ゲーム時のBGMで、ポジティブ音楽かネガティブ音楽を流すことで気分誘導をした上で、8シーンを順次提示し、そのうち6シーンでは、アラブ系外国人に見える人物がいて、着席行動においてどのような外国人を回避するかを測定することで偏見的行動を測定した。その際、外国人は、日本に対してポジティブないしネガティブなイメージを発言(思考)しており、その影響を調べた。音楽の効果と発言の交互作用効果が見出されポジティブ気分において、より明確に発言の違いの効果が見られた。すなわち、ポジティブ気分時には、ネガティブな発言に対して回避的行動をとり、ポジティブな発言では相対的に回避行動が少なかった。ネガティブ気分時では、両者の違いは少ないものであった。偏見的行動の抑制は一種の自己制御と言えるが、学会発表では、感情的な自己制御のあり方について検討した研究を発表した。また、これまでの感情研究の1つのまとめを、現代の認知心理学第6巻社会と感情のなかの章として執筆を行い、6月に刊行された。ステレオタイプの実験の成果は、2011年度の日本社会心理学会第52回大会で発表される予定である。今年度は、感情予測が自己制御に見られる自動的/制御的モードへ及ぼす影響について検討した。予期されるネガティブな出来事に対する対処方法として意識的・自覚的側面を大きく活用するような自分の抱く目標の再確認作業への従事(よりシステマティックな対処)と、自動的注意の制御にあたる回避方略(よりオートマティックな対処)に基づく目標妨害物からの注意の回避や目標達成プロセスにおける気分転換方略などの使い方を2週間にわたる方略使用と感情測定の毎日のモバイル調査と、事前の感情予測評定およぼ事後の結果に基づく感情測定を体系的に比較した。その結果、レポート課題の成功群においても失敗群においても予測時の感情が実際に経験した感情よりも課題に予期されておりインパクトバイアスが明確になった。また、ポジティブな感情を予期しているほど、よりヒューリスティック的自己制御方略を使用する傾向が見られ、ネガティブな感情を予期しているほど、目標の意識的再確認などシステマティックな方略を用いる傾向が実証的に示された。実際にそのときに感じている満足感や喜び、悲しみや落胆に比べ、予期感情の方が目標達成の自己制御方略への影響は強く、未来に向けて行う目標指向的行動においては将来の予期感情の役割が大きいことが示唆された。また、23年度には、偏見・ステレオタイプについての感情の効果について、日本社会心理学会第52回大会(名古屋大学)において発表を行った。

また、感情を理論的に進化的パースペクティブから捉える論考を今回の研究から得られた学習成果を反映させることで、有斐閣から「進化と感情から解き明かす社会心理学」を刊行し、そのなかで、「適応としての感情」の章を執筆した。
低GWP冷媒R-1234yfの細管内沸騰熱伝達と冷凍機油の影響

管内径2,4mmの水平加熱管内の低GWP冷媒HFO-1234yfの沸騰熱伝達、圧力損失に対する潤滑油の影響を実験的に調べた。低クオリティ域(x<0.4)では、オイル濃度の増加に伴いフォーミングが増加し、局所熱伝達率は増加した。しかし、高クオリティ域(x>0.4)では、オイル濃度の増加で局所熱伝達率は単調に減少した。加熱サイトグラス管内の流動は、質量流束、熱流束、オイル濃度、クオリティを変化させてビデオ撮影し、フォーミング現象、流動様相の変化を示した。又、オイル混入による圧力損失はオイル濃度の増加と共に増加し、オイルがない場合の圧力損失に比較し1.74.8倍大きくなることを示した。平成22年度は、管内径2mmで冷媒R-1234yfの300kg/m^2s、12kW/m^2、蒸発温度15°Cの条件で実験を行った。局所沸騰熱伝達率はクオリティの増加に伴い増加し、クオリティが0.80.9でドライアウトした。低クオリティ域(x<0.3)で熱伝達率3kW/m^2Kであり、高クオリティ(0.80.9)では5kW/^2Kであった。本研究の装置改良前のR-1234yfの測定データとの比較では、高クオリティ域の局所沸騰熱伝達率が低くなっている、この点について再現性の問題も含め検討を加える。斎藤らの沸騰熱伝達率の予測式と測定値の比較では、全クオリティ領域で予測値は高めであるが2025%の範囲内で測定値を予測できた。予測の一致は比較的低クオリティ域でよくなく、高クオリティ域でよかった。同実験条件において冷媒R-134aと比較すると、局所熱伝達率では低クオリティ域(x<0.3)ではほぼ同値であるが、クオリティの増加と共にR-134aの熱伝達率よりやや低下する傾向がある。圧力損失において、R-1234yfとR-134aの比較をすると同程度の圧力損失であった。潤滑油PAG(VG46)と冷媒R-1234yfの温度-圧力-溶解度曲線の測定を温度40,60°C、圧力0.20.8MPa、冷媒の溶解度が517%の範囲で行った。冷媒の溶解度は温度、圧力の増加と共に増加し、圧力とは比例の関係であった。冷媒と潤滑油の相分離の実験は、冷媒、潤滑油をそれぞれ18.3g耐圧ガラス容器に入れ、温度を-0.4°C42.1°Cまでの範囲を目視観察により行った。観察した範囲では相分離は観察されなかった。平成23年度は、管内径2mmで冷媒R-1234yfの沸騰熱伝達の質量流速、熱流速、潤滑油の影響を実験により調べた。実験条件は蒸発温度15°C、質量流速150、300kg/m^2s、熱流速12、24kW/m^2、潤滑油はPAG(VG46)でオイル濃度04.5%wtである。実験結果より以下のことが分かった。1)純冷媒の熱伝達率に関して、低クオリティ域(x<0.5)において、150kg/m^2sの条件下で12kW/m^2から24kW/m^2の変化で熱伝達率は2.8から3.8kW/m^2Kに、300kg/m^2sの条件下、同様の熱流速の増加で熱伝達率は3.7から4.3kW/m^2Kになり熱流速の増加で熱伝達率の増加があった。また、高クオリティ域(x>0.3)において、12kW/m2sの条件下で150から300kg/m^2sの変化で熱伝達率は3.3から5.2kW/m^2Kに、24kW/m^2sの条件下、同様の質量流速の増加で3.8から5.4kW/m^2Kになり質量流速の増加で熱伝達率の増加があり、低クオリティ域では核沸騰伝熱、高クオリティ域では強制対流沸騰伝熱が支配的であった。2)潤滑油混入による流動観察について、0.44wt%以上になると液スラグ中に小気泡(約0.2mm径)の増加が見られるようになり潤滑油濃度の増加と共に気泡量は増加する。液スラグ中の気泡分布は比較的均一で大きな偏りは見られなかった。

3)熱伝達率に対する潤滑油の影響について、低クオリティ域(x<0.40.55)では0.4wt%以下で熱伝達率は減少し、0.4wt%以上では潤滑油濃度と共に熱伝達率の増加が見られ、最大で純冷媒の約2倍の熱伝達率増加があった。高クオリティ域では濃度に対して単調減少である。4)圧力損失に対する潤滑油の影響について、潤滑油濃度の増加に対して圧力損失は0wt%の場合の単調増加で1.74.8倍であった。平成24年度は、内径4mmのSUS管内に相溶性の潤滑油(PAG(VG46))と純冷媒(HFO-1234yf)の混合した冷媒の水平管内沸騰熱伝達の実験を行い、流動、沸騰様相を加熱のできる自作サイトグラス(ガラス管の外壁にITO被膜を施し通電加熱できる)を通して観察し、熱流束(q)、質量流束(G)、オイル濃度(C0=100Goil/(Gv+Goil))、クオリティ(x=Gv/G)の影響を調べた、ただしGv,Goilは冷媒の質量流束、オイルの質量流束。蒸発温度15°C、熱流束6ー24kW/m2、質量流束100ー300kg/m2s、オイル濃度(C0)0-4.5wt%の範囲で実験を行い以下の成果が得られた。1)C0=1.39wt%,x=0.24で、q>=12kW/m2において、加熱面(底面)からの激しい沸騰、連続的な蒸気泡が観察された。C0、qの小さい場合には観察されない現象である。2)Gが大きくなると液スラグ中に滞在する蒸気泡の数の増加がある、気液界面状の泡は反対に少なくなる。Gが大きくなると気液界面に働くせん断力が大きくなり泡を破裂させると考えられる。3)C0>=0.7になると、加熱面で生じた蒸気泡は気液界面に達した後、崩壊せずに泡を維持するようになり、C0増加と共にその量も増加する。一般に、C0の増加により冷媒ーオイルの混合物の粘性、表面張力が増加することで説明される。4)オイル混入により気液界面状上に存在した泡の大きさ、量は、xの増加により泡の大きさは小さくなり、量も少なくなる。気液界面に働くせん断力の増加と考えられる。流動様式の観察を非加熱サイトグラスから、加熱サイトグラスに変更しその製作に難航しているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の研究計画に大きな変化はない。本年度結果により、低クオリティ域において潤滑油濃度の増加で熱伝達率の増加が見られた。その原因をさぐるために加熱サイトグラスを用意し、加熱条件下における流動様式の変化を調べ、熱伝達率増加の要因を探りたい。実験の容易な4mm管で行う予定である。
センサ付きパソコンマウスによるストレスマネージメントシステム

IT技術の普及によリビジネス活動にコンピュータ操作は不可欠になっている。仕事で扱う情報量が増え、ネットワークにより情報の回転が速くなったことで、ビジネス効率は改善するが、同時にビジネスマンに強いストレスがかかる。良いストレスは業務能率を向上するが、悪いストレスは会社にとって好ましくない事件につながる。社員が精神的に正常とは言えない状況に落ち込み、情報漏洩や仕事の能率が極度に低下するなどである。これら社員のストレスについては通常上司が把握して、必要に応じて精神科医の問診を受けるように手配することで対応する。しかし、会社において上司が社員のストレス状態を正確に把握することは極めて困難である。本研究ではパソコンマウスに生体センサを組込み、社員のストレス管理に利用することを提案し、その基礎となる実験を行った。市販のマウスを購入し、温度湿度センサ、血流センサを組込んだ。センサは右手の親指の位置に配置し、マウス操作時のセンサ情報をパソコンにUSBインタフェースで転送した。試作したセンサマウスを使ってストレスを与える実験を複数回計100名以上に実施、臨床精神科医の分野で利用されているストレス判定手法と比較することで、センサマウスが社員のストレス管理に利用できる可能性を検証した。主な研究成果は以下のとおりである。センサマウスで社員のストレスを測定できる可能性がある。またネットワークを使って、会社全体で社員のストレスマネージメントに利用し、ストレスにより発生するトラブルを精神科医の協力を得ながら予防できる可能性がある。ただし、センサマウスから収集するセンサ情報は仕事を継続しながら収集することを前提としており、センシング情報にばらつきが発生する。またストレスに対する人の反応は個性により大きな違いがある。これら職場環境や個性に対応するため、センサ情報からストレス判定するソフトウエアに状態遷移の考え方を適用し、個性に合わせたストレス判定を可能とした。本研究では、デスクワークで日常操作するパソコンのマウスに、温湿度センサ、脈流センサを実装し、人のストレス状態変化をセンサデータから読み取り、その情報を組織(会社など)が管理し、精神科医など専門家の診断を受ける必要があるストレスレベルを識別するシステムを構築することを目的としている。1 USBケーブル接続の市販のマウスを購入し、複数種類のセンサマウスを試作した。温湿度センサ、脈流センサをマウスのどの位置に何個装着するのが好ましいか実験した。マウスを右利きで操作する場合には親指の先端(爪の反対側)周辺として、利用者に意識してセンサにタッチしてもらうことが良いという結論になった。2市販マウスにセンサを装着すると、温湿度センサはディジタル、脈流はアナログ情報でセンシングが行われる。これらをディジタル信号形式に統一して、USBケーブルを利用してパソコンに報告する仕組みを試作した。具体的には、マウスとパソコン間にボックスを用意し、ボックス内でH8CPUによりディジタル信号に変換し、USBケーブルを介してパソコンに接続した。3センサマウスから取得した手の温湿度および脈流情報をパソコンで処理するプログラムを学生が試作した。試作プログラムは、センサから報告されたデータをそのままEXCELで処理できるファイル形式で記録する他、ストレス状態を判定するアルゴリズムも複数作成して評価を試みた。4試作したセンサマウスによりストレス状態を判定できる可能性があるかどうかを見るため、研究室の学生10名程度を被験者としてデータを取得した。また町田産業祭に青山学院大学の名前で参加しアンケートを実施した。5.センサマウスを利用することで、個人のストレス状態をどの程度判定できるかについて検討した。現時点では、判定できる可能性はあるが、データには個人差が顕著に現れ、処理アルゴリズムの一層の改善が必要である。
日本人英語教員のトランスリンガルアイデンティティの確立過程と教育的意義について

本研究では、日本人英語教員のトランスリンガルアイデンティティの確立過程およびその教育的活用、さらにはその阻害要因を明らかにすることを目的としている。複数言語をトランスリンガルに使用できる日本人英語教員を対象とし質的調査分析を行う。多言語多文化社会における言語教員のトランスリンガルアイデンティティの教育的有用性と英語教育改革に関わる社会的価値観の中に見られる言語イデオロギーとの関係性を調査する。その上で、日本人英語教員の課題と教育的意義を再確認し、英語教育改革や英語教員養成の改善策の素地の提供に貢献する。
電荷移動型自己組織化単分子膜を用いた有機電子デバイスのナノ界面化学修飾

本研究は,π電子系有機半導体分子群を用いた三種類の有機電子デバイス(三種の神器)である,有機TFT(有機薄膜トランジスタ),有機EL(有機エレクトロルミネッセンス),有機PV(有機薄膜太陽電池)に共通するナノ界面空間の接合の問題を電荷移動型自己組織化単分子膜(SAMs: Self-assembled Monolayers)を用いての界面化学修飾により,解決しようと試み,研究期間内に以下の四項目について研究成果を得た。1)電荷移動型分子の設計と合成。2)それら分子を用いた自己組織化単分子膜の構造解析と形成条件の確立。3)ナノ界面空間構造の理論的考察。4)三種類の有機電子デバイスの試作。本研究では、π電子系有機半導体分子群を用いた三種類の電子デバイス(三種の神器)である、有機TFT(有機薄膜トランジスタ)、有機EL(有機エレクトロルミネッセンス)、有機PV(有機薄膜太陽電池)等のデバイス作製に共通するナノ界面空間の接合の問題を電荷移動型自己組織化単分子膜(SAMs: Self-assembled Monolayers)を用いての界面化学修飾により、解決しようとするものである。平成26年度は、電荷移動型SAMsの分子設計、精密有機合成、構造解析の三つを実施した。分子設計については、十分な電子移動能を有するかについて、非経験的分子軌道計算により、ドナー型SAMs分子については、そのHOMO(Highest Occupied Molecular Orbital)軌道のエネルギーレベルを算出し、三つのドナー型SAMs分子を設計した。設計した標的分子は、申請者独自の合成経路に従い、有機合成の手法により高効率での精密合成に成功した。合成に至ったSAMs分子については、融点、赤外吸収スペクトル、紫外可視吸収スペクトル、核磁気共鳴、質量分析、元素分析、およびX線構造解析装置により、その構造を確定した。現在、シリコン酸化膜基板に電荷移動型SAMsを溶液法により作製し、接触角、斜入射X線構造解析、X線光電子分光等の手法を用い、その膜構造を解析している。さらに、膜の形成段階についても前記手法により観測し、最適な膜形成条件を検討している。有機TFT,有機EL,有機PVデバイスのいずれの伝導チャンネルも異種物質が接合したナノ界面空間近傍の問題であることに着目し,積極的に電子移動をする分子,すなわち電荷移動型自己組織化単分子を化学合成し,ナノ界面空間に電荷移動型自己組織化単分子膜(SAMs)を形成することにより,伝導チャンネルのキャリアー密度を飛躍的に向上させようと検討を継続している。前年度に高効率で合成経路を確立したドナー型電荷移動型自己組織化単分子については,融点,赤外吸収スペクトル,紫外可視吸収スペクトル,核磁気共鳴,質量分析,および元素分析により構造を確定した後,膜形成に必要な量確保のために大量合成を実施した。十分な量の合成に至った標的分子である電荷移動型自己組織化単分子をシリコン酸化膜基板に溶液法により電荷移動型自己組織化単分子膜(SAMs)を作製し,その膜構造を,接触角,斜入射X線構造解析,X線光電子分光等の手法を用い決定した。また,SAMsの形成段階についても前記手法により観測し,最適な膜形成条件を確立した。膜形成段階における課題は,1電荷移動型自己組織化単分子を溶解する溶媒の選定,濃度,2そこへ基板を浸漬する温度,時間,3その後の基板の処理条件等,多くの要因が存在するため,条件検討を重ね,最適なSAMsの精密構造制御を達成した。また,理論的に得られる電子移動能と電気化学的手法により実験的に得られる値との相関を検証し,当初の設計通りの機能を有することを確認した。研究が当初の計画通り進まない場合があるとすれば,分子設計に基づく自己組織化単分子が自己組織化単分子膜(SAMs)を形成しないことが考えられるが,特に問題は生じていない。したがって,本研究は,当初計画通りに進捗していると言える。平成28年度に新規に合成した電荷移動型SAMs用分子群を用いた三種類の有機電子デバイスの作製を行った。有機薄膜トランジスタ(TFT),有機エレクトロルミネッセンス(EL)については,すでに申請者らが確立している手法により作製し,有機半導体の界面空間制御が実現できることが明らかとなった。また,今回初めて取り組んだ有機薄膜太陽電池(PV)の試作にについては,ガラス基板上にITO透明電極(正極)を形成したものを用い,その表面を合成した電荷移動型SAMsで修飾した。蒸着型と塗布型の二種のデバイスは,蒸着型については,バルクヘテロ接合(p-i-n接合)とし,電荷移動型SAMsで修飾したITO透明電極表面に正極輸送層としてPEDOT-PSS(ポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン;ポリスチレンスルホン酸)を塗布し,続いての光電変換層は,三層のバルクヘテロ接合とし,CuPc(銅フタロシアニン)/CuPc:C60/C60(フラーレン)の三層を順次蒸着した。続いて,励起子拡散を防止するための有機緩衝層(Buffer層)として,BCP(バトクプロイン)を蒸着し,最後にSAMs処理後,Al電極(負極)を蒸着配置した。

一方,塗布型は,電荷移動型SAMsで修飾したITO透明電極表面に正極輸送層としてPEDOT-PSS(ポリ(3,4-エチレンジオキシチオフェン;ポリスチレンスルホン酸)を塗布形成し,その上に可溶性フラーレンであるPCBM(フェニルC61酪酸メチルエステル)とP3HT(ポリ-3-ヘキシルチオフェン)をブレンドした塗布溶液により光電変換層を形成し,最後にSAMs処理後,Al電極(負極)を蒸着配置した。いずれの有機PVも試作品としては十分な太陽電池性能を発現するに至った。本研究は,π電子系有機半導体分子群を用いた三種類の有機電子デバイス(三種の神器)である,有機TFT(有機薄膜トランジスタ),有機EL(有機エレクトロルミネッセンス),有機PV(有機薄膜太陽電池)に共通するナノ界面空間の接合の問題を電荷移動型自己組織化単分子膜(SAMs: Self-assembled Monolayers)を用いての界面化学修飾により,解決しようと試み,研究期間内に以下の四項目について研究成果を得た。1)電荷移動型分子の設計と合成。2)それら分子を用いた自己組織化単分子膜の構造解析と形成条件の確立。3)ナノ界面空間構造の理論的考察。4)三種類の有機電子デバイスの試作。研究が当初の計画通り進まない場合があるとすれば、分子設計に基づくSAMs分子が自己組織化による単分子層を形成しないことが考えられたが、特に問題なく単分子層を形成した。したがって、本研究は、当初計画通りに進捗していると言える。今後も,当初計画に基づき本研究を進捗させる。平成28年度は,電荷移動型自己組織化単分子膜(SAMs)を用いた有機電子デバイスの試作へと研究を進める。化学今後も、当初計画に基づき本研究を進捗させる。平成27年度は、電荷移動型SAMsの精密構造制御およびナノ界面空間の接合問題の理論的考察へと展開する。
増殖因子などの内在性調節因子により胃粘膜防御機はどのように制御されているか

複雑な存在様式を示す胃粘膜防御機能の調節機構の解明を目指して、胃粘液代謝の指標となり得るムチン生合成活性の変化に焦点を絞りラット胃粘膜器官培養系を用いて各種内在性調節因子(増殖因子、酸分泌刺激物質)の作用を胃の部位別に比較検討し以下のような結果を得た。1.増殖因子に関しては、粘膜修復因子として胃粘膜上皮への作用が明らかにされつつあるEGF, HGFが胃体部組織において10ng/mlの濃度でムチンコア蛋白合成活性(^<14>C-threonineの取り込み)の40^45%増加と糖鎖結合過程(^3H-glucosamineの取り込み)の50^80%増加を確認した。一方、bFGFではこのような反応は認められなかった。前庭部においては各種増殖因子の明らかな作用はなかった。2.これに対して、消化管ホルモンであるガストリンはEGF, HGFと同様胃体部に限局したムチン生合成活性亢進現象を示すが、その作用はムチンコア蛋白合成過程にはなく、糖鎖結合過程及び硫酸化の過程で引き起こされていることを示す結果が得られた。さらに酸分泌刺激物質であるカルバコールもムチン生合成活性亢進作用を有するが、胃体部のみでなく前庭部にも合成亢進が認められる点で他の諸因子と大きく異っていた。3. Nitric oxide (一酸化窒素)の関与について、まず、arginineの誘導体であるN^G-nitro-L-arginine (L-NNA)存在下で検討したところ、10-^4MのL-NNA単独では胃体部・前庭部共にムチンへの^3H-glucosamineの取り込みは対照と同程度の値を示し有意差を認めなかった。次に、ガストリンの作用を詳細に検討するため、L-NNAを併用添加したところ、上記のガストリンの胃体部における作用が完全に抑制されることが明らかとなった。4.以上の結果より、増殖因子および酸分泌刺激物質は胃粘膜ムチン生合成の観点からみた場合それぞれ異なった調節因子として作用しており、その制御過程の一部に一酸化窒素(NO)代謝系が関与している可能性が示された。
ボ-マン・バ-ク型インヒビタ-の構造と機能の研究

本研究は,生物界に広く分布する蛋白質分解酵素の機能を抑止するボ-マン・バ-ク型インヒビタ-蛋白質の構造と機能を研究し,その生物学的役割を解明しようというものである.本インヒビタ-は豆類に多く含まれ,アミノ酸残基数6080で,遺伝学的に保存された位置に7個のジスルフィド結合をもっている.分子はそれぞれ活性部位を持つ二つの構造のよく似たドメインからできているが,それぞれはジスルフィド結合によりつくられた3個の縮合した環状構造からできている.現在までに,われわれは小豆のABーIインヒビタ-(アミノ酸残基82個)とトリプシンの複合体の2.3A^^・分解能の解析と,ピ-ナッツのAーIIインヒビタ-(アミノ酸残基70個)単体の低分解能の解析を終了している.本課題ではAーIIインヒビタ-の2.3A^^・分解能の構造精密化を行い,ABーIの構造との比較検討を行い,一方,ピ-ナッツのBーIインヒビタ-(AーIIより,N末端の7個だけ短い)の低分解能解析を行い,有意義な結果を得た.以下に結果を纏める.1.AーIIの二つの活性部位は一つはアミノ酸残基9個の環(環I)にあり,他方は11個の環(環II)にあるがその立体構造は同じで,非常によく似ている.2.トリプシンと結合している小豆のABーIインヒビタ-の活性部位を含む環の構造はAーIIの環Iのそれと全く同じである.即ち活性部位の構造がフリ-でも,酵素と結合していても、その部位の構造が全く同じである.結合部位が安定な硬い構造を持っていて,容易には変化しないことを示している.なお複合体の中の結合部位の見かけの熱振動はフリ-のそれより小さく,複合体の結合がより安定であることを示している.3.BーIはAーIIよりもアミノ酸が7個少ないが,両者の構造には有意な差は見られない.本研究は,生物界に広く分布する蛋白質分解酵素の機能を抑止するボ-マン・バ-ク型インヒビタ-蛋白質の構造と機能を研究し,その生物学的役割を解明しようというものである.本インヒビタ-は豆類に多く含まれ,アミノ酸残基数6080で,遺伝学的に保存された位置に7個のジスルフィド結合をもっている.分子はそれぞれ活性部位を持つ二つの構造のよく似たドメインからできているが,それぞれはジスルフィド結合によりつくられた3個の縮合した環状構造からできている.現在までに,われわれは小豆のABーIインヒビタ-(アミノ酸残基82個)とトリプシンの複合体の2.3A^^・分解能の解析と,ピ-ナッツのAーIIインヒビタ-(アミノ酸残基70個)単体の低分解能の解析を終了している.本課題ではAーIIインヒビタ-の2.3A^^・分解能の構造精密化を行い,ABーIの構造との比較検討を行い,一方,ピ-ナッツのBーIインヒビタ-(AーIIより,N末端の7個だけ短い)の低分解能解析を行い,有意義な結果を得た.以下に結果を纏める.1.AーIIの二つの活性部位は一つはアミノ酸残基9個の環(環I)にあり,他方は11個の環(環II)にあるがその立体構造は同じで,非常によく似ている.2.トリプシンと結合している小豆のABーIインヒビタ-の活性部位を含む環の構造はAーIIの環Iのそれと全く同じである.即ち活性部位の構造がフリ-でも,酵素と結合していても、その部位の構造が全く同じである.結合部位が安定な硬い構造を持っていて,容易には変化しないことを示している.なお複合体の中の結合部位の見かけの熱振動はフリ-のそれより小さく,複合体の結合がより安定であることを示している.3.BーIはAーIIよりもアミノ酸が7個少ないが,両者の構造には有意な差は見られない.