hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日常生活で使える視線インタフェース

本研究では,1台のカメラを用いて簡単な手順で視線方向を検出する方法を開発した.次に,この視線検出法に基づき,コンピュータのマウスカーソルを視線の動きで操作し,まばたき又は一定時間視線を静止させる(一点をじっと見続ける)ことによりクリック入力を行う視線マウスを開発した.視線マウスの操作性を評価するための実験を行ったところ,1回のポインティング(位置決め)とクリック入力に要する平均時間は,1.2sec(まばたき),0.9sec(視線静止)であった.これらの結果は,通常の手によるマウス操作の平均時間(0.8sec)と比較しうる良好な結果であった.本研究の目的は,1台のカメラで眼を撮影することにより眼球運動およびまぶたの動きを検出し,これらの視線情報を組み合わせることで直観的な操作性を備える視線インタフェースを開発することである.平成24年度は,眼球特徴点として,近赤外光による角膜反射像,瞳孔中心および虹彩輪郭を用いた視線計測技術の開発に取り組んだ.最初に角膜反射像を用いた視線計測法について,頭部装着型の視線計測装置を試作しヒトを対象とした精度評価実験を行ったところ,水平方向±20deg,垂直方向±10degの範囲における水平・垂直方向の平均誤差はそれぞれ0.52deg,1.17deg(4名の被験者の平均値)であった.次に,瞳孔と虹彩輪郭を用いて眼球形状に関するユーザパラメータおよび環境パラメータ不要な視線計測技術を開発した.7名の被験者に対して精度評価実験を行ったところ,水平方向±28deg,垂直方向±15degの範囲における水平・垂直方向の平均誤差はそれぞれ0.78deg,0.74deg(7名の被験者の平均値)であった.次に,瞳孔と虹彩輪郭を用いた視線計測法に基づき,コンピュータのマウスカーソルを眼の動きで操作し,まばたき又は短時間の注視によりクリック動作を行う視線マウスを開発した.ディスプレイ上のランダムな位置に現れるターゲットに対して視線マウスにより位置決めとクリック動作を行ったところ,位置決めとクリック動作に要するターゲット1つあたりの平均時間は,1.2sec(まばたき),0.9sec(短時間注視)であり,通常の手によるマウス操作の平均時間(0.8sec)と比較しうる良好な結果であった.今後,この視線マウスをベースに,電子書籍リーダーやインターネットブラウザ等のアプリケーションを快適に操作するための入力方法の検討・開発に取り組む予定である.本研究では,「日常生活の中で使える視線インタフェース」を実現するため,カメラを用いて眼球運動および瞬き検出する方法およびこれらの視線情報を組み合わせることで直観的な操作性を備える視線入力システムの開発に取り組んだ.以下にその概要を述べる.1台のカメラで煩雑なキャリブレーション不要な視線推定を実現するため,眼球回転に伴う見かけ上の虹彩径の変化と瞳孔中心位置から視線方向を推定する方法を開発した.この方法により,視線推定の際に眼球形状に関するユーザパラメータや眼球ーディスプレイ間距離のような環境パラメータの設定が不要となる.推定した眼球回転中心位置に基づき視線方向(瞳孔中心と眼球回転中心を結ぶ直線)を計算し,視覚対象となるディスプレイ平面と視線の交点として注視点を推定したところ,水平および垂直方向の平均誤差はそれぞれ1.2deg,1.0degであった.次に,コンピュータのマウスカーソルを眼の動きで操作し,瞬き又は短時間の注視によりクリック動作を行う視線マウスを開発した.ディスプレイ上のランダムな位置に現れるターゲットに対して視線マウスにより位置決めとクリック動作を行ったところ,位置決めとクリック動作に要するターゲット1つあたりの平均時間は,1.2sec(瞬き),0.9sec(短時間注視)であり,通常の手によるマウス操作の平均時間(0.8sec)と比較しうる良好な結果が得られた.日常生活空間での利用を想定したメガネ型視線追跡デバイスのファーストステップとして,超小型カメラを用いたヘッドマウント型の視線計測装置を試作した.2台の超小型カメラを用いて取得した左右両眼の画像から両眼の視線方向を計算したところ,視線の上下左右の動きだけでなく注視点の前後(奥行き)方向の動きも検出できることを確認した.今後は,これらの3次元的な視線の動きを利用した視線入力方法も検討していきたい.本研究では,1台のカメラを用いて簡単な手順で視線方向を検出する方法を開発した.次に,この視線検出法に基づき,コンピュータのマウスカーソルを視線の動きで操作し,まばたき又は一定時間視線を静止させる(一点をじっと見続ける)ことによりクリック入力を行う視線マウスを開発した.視線マウスの操作性を評価するための実験を行ったところ,1回のポインティング(位置決め)とクリック入力に要する平均時間は,1.2sec(まばたき),0.9sec(視線静止)であった.これらの結果は,通常の手によるマウス操作の平均時間(0.8sec)と比較しうる良好な結果であった.本研究の目的は,眼球表面上の特徴点を用いた視線計測法を視線追跡メガネおよび固定カメラを用いた視線計測システムに実装し,眼の左右上下の動き,視線まわりの回転運動および瞬きから直観的な操作性を備える視線インタフェースを実現することである.

平成23年度は,固定カメラを用いた視線計測システムを構築し,基本的なデータを収集するため眼球模型(ガラス球)を対象とした視線計測実験を行った.視線推定に用いる特徴点の数と精度の関係を調べるため,ガラス球に特徴点として5点の印をつけた.特徴点は実際の眼球表面上の毛細血管や虹彩の縁を想定し,角膜の大きさを考慮してその外側に位置するようガラス球の左外側に3点,右外側に2点の印をつけた.そして,3次元眼球運動を再現するために,2軸ゴニオステージと水平回転ステージを用いて各回転軸とガラス球の中心が一致するように光学系を構築した.計測範囲については,水平角度±30deg,垂直角度±15degの範囲で5deg刻みにガラス球を回転させ,各撮影画像中の特徴点位置から視線角度を推定した.また,回旋角度については水平,垂直角度0degの状態で±10degの範囲で5deg刻みにガラス球を回転させ,回旋角度を推定した.3点の特徴点から回転角を推定した結果,水平角度平均誤差は0.34deg,垂直角度平均誤差は0.29deg,回旋角度推定では平均誤差が0.08degと良好な結果が得られた.また,特徴点数が増加(3→5点)しても推定精度の向上は見られず,角膜の左右両方の領域から3点の特徴点が得られればよいことがわかった.ヒトを対象とした視線計測実験を行う場合,実際の眼球形状には個人差があるため,模型眼と比較して推定精度の低下が予想される.今後は,ヒトを対象とした実験を行い,今回の実験結果を評価基準として眼球形状の個人差を補正する方法を検討していく予定である.平成24年度までの研究計画における実施項目と達成状況は次のとおりである.1眼球表面上の特徴点を用いた視線計測法の位置精度について・・・達成:眼球表面上の特徴点として,近赤外光による角膜反射像,瞳孔中心および虹彩輪郭を用いた視線計測技術を開発し,その有効性を確認した.2眼球表面上における特徴点の設定および選択方法について・・・達成:まぶたによる特徴点の隠蔽問題を回避するため,抽出した虹彩輪郭の一部に楕円を当てはめ,その楕円の中心および楕円と楕円の水平軸との交点を特徴点として利用した.3頭部運動に対する頑健性の評価について・・・一部達成:ユーザの顔の特徴点として眼球画像より目頭の位置を抽出したが,目頭位置は,カメラに対する顔の動きだけでなく,上下方向に眼球運動が生じる際にも運動することがわかった.対策として,顔の動きに連動する別の特徴点を検討中である.4視線追跡メガネの試作と利便性の評価・・・達成:頭部装着型の視線計測装置を試作し,開発した視線計測法の精度評価実験に利用した.5視線マウスの開発と操作性の評価について(平成25年度の計画を前倒しで実施)・・・達成:コンピュータのマウスカーソルを眼の動きで操作し,まばたき又は短時間の注視によりクリック動作を行う視線マウスを開発し,カーソルの位置決めとクリック動作に要する時間から操作性を評価した.平成23年度の研究計画における実施項目と達成状況は次のとおり.(1)眼球表面上の特徴点を用いた視線計測法の位置精度について,(1)-1 1台のカメラを用いて画像を取得するための実験システムの構築・・・達成,(1)-2撮影画像から特徴点を抽出するための画像処理アルゴリズム・・・一部達成,(1)-2-aガラス球上の特徴点抽出・・・達成,(1)-2-b実際の眼球上の特徴点抽出・・・未達,項目(1)-2-bについては毛細血管の分岐点や虹彩の縁から安定した特徴点抽出を可能にする画像処理法を確立するために,異なる視線方向の眼球画像から抽出した特徴点を対応付ける方法について検討中.(1)-3特徴点を用いた視線・回旋角推定・・・達成
子育て期女性の職業と家事の負担による健康影響の評価

横断研究:対象者は5,737名を収集し、baselineの問診と健診資料の収集を2013.5に終了。このbaseline dataのクリーニング作業(重複、欠損値、非論理値の確認、資料統合など)を2013.12に終え、'baseline data-base'を確定(n=5006)。横断研究のデータ処理を実施中。追跡研究:上記対象者のうち満3年を経過した2088名に郵送追跡問診調査を実施し、976名から回答を得た(2014.4月末現在)。また、収集から1年以上経過した者の追跡健診成績を2013.12月分まで収集。これらの資料・データは順次データファイル化している。ほぼ計画通り進捗している。横断調査:1研究計画に従い、H25.3に対象者の収集を終了した。今回の研究経費の期間以前(H.20.10H.23.3)に収集した対象者3280名と合わせて、累計5547名(確認できた重複者を除く)とした。2これらの対象者で当日の面接問診調査に加え、医療機関での健診成績を収集し、順次、データ入力、電子ファイル化している。追跡調査: 1対象者のうちH25.3までに収集から満三年を迎えた1297名(H20.10H22.3に収集した対象者のうち郵送調査への同意がある者)に横断調査時とほぼ同様な問診票で郵送による追跡問診調査を実施し、H.25.3.31までに前年度からの累計で607名から回答を得た(郵便不着122名、未回答568名)。2収集から満一年以上を経過した対象者の追跡健診成績はH.25.3.19分まで収集した。ただし、経過時間ごとの追跡率などは未確定である。学会発表:対象者収集途中の問診資料(横断調査)を用いて、「女性の就労と喫煙習慣:途中基礎資料」を日本公衆衛生学会(2012.10.24、山口)で、「女性の就労と自覚的な健康・疲労感:結果更新」を日本衛生学会(2013.3.26、金沢)で発表した。就労者は喫煙習慣が多かったが、就労+喫煙者の喫煙量は就労時間と関連しなかった。就労者は自覚的健康感は低く、疲労感は強かった。就労者は就労時間が長いほど自覚的健康感が低く、疲労感が強い傾向であった。ほぼ計画通り進捗した。横断調査: H25.3に対象者の収集を終了し、最終的に本研究経費の期間以前(H20.10H23.3)に収集した対象者3280名と合わせて、5547名(重複者を除く)とした。この対象者で当日の面接問診調査と医療機関での健診成績の収集、入力、確認が終了し、その電子ファイル化を確立した。追跡調査:上記対象者のうちH26.3までに収集から満三年を迎えた2088名(H20.10H23.3に収集し、郵送調査への同意がある者)に横断調査時とほぼ同じ内容の問診票で郵送追跡問診調査を実施し、H26.3.31までに964名から回答を得た(郵便不着194名、未回答930名)。また、収集から満一年以上を経過した対象者の追跡健診成績はH25.12末までの資料を収集した。収集途中のため、追跡資料は未確立である。学会発表:上記の横断調査資料を用い、「女性の就労と生活習慣」を日本産業衛生学会(2013.5.16、松山)で、「女性の就労とbody mass index (BMI)」を日本公衆衛生学会(2013.10.24、津)で発表した。就労者は無職者に比し、喫煙や飲酒習慣、短時間睡眠が多く、運動習慣は少なかった。就労者の労働時間は飲酒量と弱い正相関、睡眠時間とは弱い負相関を示したが、喫煙量や運動時間とは相関がなかった。就労の有無でBMIに差はなかった。一方、正規就労者では労働時間が長いほど、BMIが大きく、肥満者割合も高い傾向があった。下記のように、ほぼ計画通り進捗している。横断調査:研究計画に従い、H.23.4H24.3の研究期間に1198名の対象者を新たに追加収集し、既収集者3280名(H.20.10H.23.3に収集)と合わせて、計4478名(全体では一部重複あり)とした。これらの対象者では当日の面接問診調査に加え、医療機関での健診成績をH.24.2.29分まで収集した。これらの資料を順次データ入力し、電子ファイル化している。

追跡調査:既収集者のうちH24.3までに収集から満三年を迎えた370名に横断調査時とほぼ同様な問診票を用いて郵送による追跡問診調査を実施し、H.24.3.31までに151名から回答を得た(郵便不着43名、未回答176名)。収集から満一年以上を経過した対象者の追跡健診成績はH.24.2.29分まで収集した。ただし、経過時間ごとの追跡率などは未確定である。学会発表:対象者収集途中の問診資料(横断調査)を用いて、「女性の就労と運動習慣:途中基礎資料」を日本公衆衛生学会(2011.10.20、秋田)で、「女性の就労と飲酒習慣:途中基礎資料」を日本衛生学会(2012.3.25、京都)で発表した。就労の有無は運動習慣と無関係、就労者では飲酒者割合・飲酒量とも非就労者に比し多かった。その他:面接・問診時に用いる説明書と問診票、郵送による追跡問診の依頼書と問診票、さらに、これまでの経過や中間報告・学会発表に加え、今後の結果や報告なども所属教室のHome Page (http://www.med.nagoya-cu.ac.jp/kouei.dir/moku%20sinkou.html)に順次公開している。特に問題なく進捗している。とくに問題ありません。これまでのところ、ほぼ計画どおりに進捗している。1対象者の収集はH24年度で終了した。したがって、横断研究および追跡研究の基礎データを確立するため、データの確認、クリーニングを実施する。その後、まず横断研究としてのデータ処理を開始する。2追跡研究での郵送問診調査と追跡健診成績の収集も順調である。H25年度以降もこれまでと同様に継続する。これまでのところほぼ研究計画どおりに進捗している。対象者の収集はH24年度内に終了できる状況である。したがって、H25年度以降に横断研究としてのデータ処理を実施する。追跡研究での郵送問診調査と追跡健診成績の収集も順調であり、H24年度以降も同様に継続する。H24年度はほぼ当初計画予算(170万円)の額を使用した。H25年度はH23-24年度からの繰越額を加えても約90万円であり、研究計画に従う使用によって年度後半には終了する。今年度は研究計画の初年度であり、対象者収集のための研究補助者との契約、謝金支払いが10月からとなった。このため、謝金充当額の未使用分が「次年度使用額」となった。しかし、仮に4月から謝金を支出していた場合は、H23年度の研究費は不足であった。H24年度は「次年度使用額」を加え、ほぼ当初の研究費使用計画にしたがって使用する予定である。
疾患知識ベースの効率的な整備手法と利用促進に関する研究

高品質な医療用情報技術の研究開発には、疾患の取りうる所見や検査結果などを収載した疾患知識ベースが求められる。そこで本研究は、重要性の高い疾患について手動編纂したデータと、自動生成した希少疾患データを組み合わせることで、実用的な精度を有する疾患知識ベースを効率的に整備する手法を検討した。また、こうして構築した疾患知識ベースを品質管理するために、利用者からのフィードバック機構を備えた診断支援システムを研究開発した。これらの研究の結果、網羅性の高い疾患知識ベースと実用的な水準の診断支援システムの整備に加え、各種の医学文献における疾患知識の効率的な抽出に関する知見が得られた。各種の医学情報の効率的な社会還元へと向けて、さまざまな疾患情報を機械可読な形で提供する手法の整備が求められている。しかしながら、そのような疾患の知識ベースの構築には、医師等による人的な監査が必要であることから多額の費用が掛かり、技術進歩を阻む要因となっていた。そこで、本研究では、自動生成した疾患知識ベースを有用性の高い診断支援システムと合わせて公開することにより、疾患知識ベースの利用促進を図ると共に、ユーザーによるシステムの利用履歴を用いて疾患知識ベースを低コストに高精度化する手法について探索的な検討を試みている。平成24年度では、自然言語処理を用いた疾患知識ベースの自動生成タスクに取り組み、疾患毎の症状や臨床検査結果等のいくつかの情報について、自動的な整理を行うことが出来た。また、実用性の高い診断支援システムの開発に取り組み、ユーザーによるシステムの利用履歴を用いてデータ監査を行う手法についての検討を行った。現在は、40名ほどのテストユーザーを対象に、システムとしての品質向上に取り組んでいる。今年度においては、出来るだけ早くより規模を拡大したテストを開始し、疾患知識ベースの精度改善に向けた検討を行う。こうした試みにより高精度な疾患知識ベースを低コストに編纂することが可能となれば、今後、疾患知識ベースや治療ガイドライン等のさまざまな情報を機械可読な形で広く公開する道が開けることになる。これにより、未だ低い水準に留まる各種の医療用情報システムのインテリジェント化等、品質向上を図っていくことが可能となる。また、本研究を通じて得られる多数の医師ユーザーと、ユーザーの利用履歴を用いた情報収集手法の知見は、医療用自然言語処理技術等、今後、様々な医療用情報技術を発展させるうえでの基盤となることが期待される。高品質な医療用情報技術の研究開発には、疾患の取りうる所見や検査結果などを機械可読な形で収載した疾患知識ベースが求められる。しかしながら、疾患知識ベースの構築には医師の関与が不可欠であり、既知の疾患に関する膨大な情報を整理する必要があることから、コストが大きい。そこで本研究では、重要性の高い疾患については手動編纂することで実用面での精度を担保しつつ、希少疾患についてのデータを自動生成し、両者を組み合わせることで疾患知識ベースを効率的に整備する手法を検討した。さらに、こうして構築した疾患知識ベースを低コストに品質管理するために、利用者からのフィードバック機構を備えた診断支援システムを研究開発し、その利用履歴を用いた効率的な精度管理手法の検討を行った。その結果、疾患知識ベースと実用的な水準の診断支援システムの整備に加え、各種の医学文献における疾患知識の効率的な抽出に関する知見が得られた。今後、構築した研究基盤を活用し、診断支援システムのさらなる品質向上を目指すと共に、利用統計を用いた疾患知識ベースの精度改善に向けた検討を進める。研究計画においては、平成24年度に、自然言語処理を用いた疾患知識ベースの自動生成と診断支援システムの開発に取り組み、研究体制を確立することを目標とした。しかしながら、疾患知識ベースの自動生成において、ボスドクならびに研究補助者の確保に困難が生じ、遅れが生じることとなった。また、診断支援システムの開発にも、多少の遅れが生じている。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度においては、平成24年度の積み残し課題を出来るだけ早期に解決し、診断支援システムの公開に漕ぎ着ける。そのうえで、100名以上のテストユーザーを対象としたテストを開始し、ユーザーによるシステム利用情報を用いた疾患知識ベースの精度改善の検討を行う。また、利用者の人数を拡大していくうえ1必要な施策を講じ、利用者からのフィードバックを元に診断支援システムそのものの改善を進める。疾患知識ベースに求められる各種データを準備するための医療従事者の確保、並びに、ボスドクの確保に問題が生じたため、研究予算の次年度繰越が生じている。今後、研究協力者の確保を急ぎ、平成24年度課題の早期消化を目指す。
疎水性をもつ土によるキャピラリー・バリア型の自然斜面被覆層としての適用性評価

今年度は,市販のシラン系コンクリート防湿材によるシラン処理方法について検討を行った。このシラン系防湿材を用いると,シラン系試薬を用いた処理の場合に行う炉乾燥処理が必要ではないめ,現場の土を処理する際,より簡単な工程で処理が可能となる。実験結果によると,防湿材を用いても豊浦砂では疎水性が発揮されることが確認された。しかし,まさ土のような粒度分布が良い試料の場合,接触角から見ると疎水性は発揮されるが,豊浦砂に比べて浸透性が良い結果となった。このため,まさ土の場合,遮水層としては,粒度の調整等が必要となる可能性があることが予想された。次に,シラン処理を行った,まさ土(2mmフルイ通過分)と豊浦砂について,一定密度で飽和度の異なる供試体を用いて一面せん断試験を行った。得られた結果,シラン処理により疎水性が発揮された場合,土の種類にかかわらず強度はやや低下することが確認された。ただし,その低下の程度は,土の種類によって異なることが確認された。このため,自然斜面の表面に疎水性の土を遮水層として用いる場合は,適用する斜面の角度が低くなることが予想された。また,高い遮水性をもつ疎水性地盤層の実用化の検討のために,キャピラリーバリア(CB)盛土の室内模型実験により斜面の安定化工法としての適用性を評価した。このため,CB盛土の礫層に珪砂1号を,砂層に豊浦砂の親水材と疎水材の混合物を疎水性地盤層として設置し,降雨強度20,50,100mm/hrの降雨に対して浸透状況の観察によりその遮水機能を調べた。特に,親水材と疎水材の混合率によるCB盛土の遮水機能を表す限界長について検討した。得られた結果として特に注目されるのは,疎水材の混合割合によっては,フィンガーリング現象が生じて限界長が短くなるケースが見られたことである。この結果は,遮水層の設計において注目すべき点であると考えられる。今年度の研究実施計画のうち,疎水性材料の連続加圧型の保水性試験装置については,一部の試料に対する試験が終了した。なお,今年度,新たに追加して基本的特性を調べた,シラン系コンクリート防湿材処理による疎水性材料については,次年度,連続加圧方式の試験装置により保水特性を調べることとする。模型土槽試験についても,今年度は予定通り実施した。実験結果から,フィンガーリング現象が生じて限界長が短くなるケースが見られたことは,新たな知見である。この結果については,次年度,継続して検討を加えるものとする。今年度の研究の進捗は,おおむね順調と考えられる。今年度,基本特性を調べたシラン系コンクリート防湿材処理による疎水性材料については,小型土層による降雨試験を実施し,どの程度の降雨まで遮水性を保つか検討を加えることが,実用化のために必要であると考えられる。また,次年度の実施予定の降雨浸透解析および安定解析については,今年度,見出されたフィンガーリング現象の影響を踏まえて,その解析方法について検討する予定である。今年度は,まず適切なシラン処理方法の選定を行った.数種類の試薬を用い,豊浦砂を用いて,処理後に試料が疎水性を有するかどうかを確認した.その結果,試薬の価格ならび疎水性発揮の確実性を考慮して,試薬と処理方法を選定した.次に,その処理方法を用いて,試料として豊浦砂, DLクレー,まさ土を用いてシラン処理を行い,疎水性処理を行った場合の基礎的な疎水特性(接触角,水滴侵入時間)について検討を行った.すべての試料において,わずかな試薬濃度により処理を行うことで,接触角の増加ならびに水滴侵入時間の増加が確認された.また,測定された接触角と水滴侵入時間の間には,線形な関係があることが分かった.さらに,シラン処理土を自然斜面の被覆層として用いる場合には,自然暴露した状態で,処理層の疎水性が保持されることが必要である。このため,シラン処理をした豊浦砂を屋外にて約1か月の間暴露し,その間,1週間ごとに基礎的な疎水特性(接触角,水滴侵入時間)について測定を行った.その結果,接触角,水滴侵入時間ともに,ほぼ保持されていることが確認された.なお,この時得られた,接触角と水滴侵入時間の関係は,自然暴露しない試料について得られた関係とほぼ対応しており,自然暴露が,疎水特性に影響しないことが確認された.また,次年度の模型土槽実験の準備のため,模型土槽ならびに降雨装置を試作して,その性能を確認した.この時,シラン処理した豊浦砂を用いたキャピラリーバリヤ層を用いて実験を行った.降雨の侵入はかなり抑えられることが確認されたが,土槽境界での浸透水の排出が,現状の装置では不十分であるため,今後改良することが必要であることが確認された.また,連続加圧型の保水性試験装置については,製作は完了しており,現在,基本的な性能確認を行っている.平成29年度の研究実施計画のうち,疎水性材料の基本的物性の把握および連続加圧型の保水性試験装置については終了した.疎水性材料と親水性材料の強度特性の比較については,模型土槽の試作を優先させたため,実施されていないが,おおむね順調と考えられる.今年度は,市販のシラン系コンクリート防湿材によるシラン処理方法について検討を行った。

このシラン系防湿材を用いると,シラン系試薬を用いた処理の場合に行う炉乾燥処理が必要ではないめ,現場の土を処理する際,より簡単な工程で処理が可能となる。実験結果によると,防湿材を用いても豊浦砂では疎水性が発揮されることが確認された。しかし,まさ土のような粒度分布が良い試料の場合,接触角から見ると疎水性は発揮されるが,豊浦砂に比べて浸透性が良い結果となった。このため,まさ土の場合,遮水層としては,粒度の調整等が必要となる可能性があることが予想された。次に,シラン処理を行った,まさ土(2mmフルイ通過分)と豊浦砂について,一定密度で飽和度の異なる供試体を用いて一面せん断試験を行った。得られた結果,シラン処理により疎水性が発揮された場合,土の種類にかかわらず強度はやや低下することが確認された。ただし,その低下の程度は,土の種類によって異なることが確認された。このため,自然斜面の表面に疎水性の土を遮水層として用いる場合は,適用する斜面の角度が低くなることが予想された。また,高い遮水性をもつ疎水性地盤層の実用化の検討のために,キャピラリーバリア(CB)盛土の室内模型実験により斜面の安定化工法としての適用性を評価した。このため,CB盛土の礫層に珪砂1号を,砂層に豊浦砂の親水材と疎水材の混合物を疎水性地盤層として設置し,降雨強度20,50,100mm/hrの降雨に対して浸透状況の観察によりその遮水機能を調べた。特に,親水材と疎水材の混合率によるCB盛土の遮水機能を表す限界長について検討した。得られた結果として特に注目されるのは,疎水材の混合割合によっては,フィンガーリング現象が生じて限界長が短くなるケースが見られたことである。この結果は,遮水層の設計において注目すべき点であると考えられる。今年度の研究実施計画のうち,疎水性材料の連続加圧型の保水性試験装置については,一部の試料に対する試験が終了した。なお,今年度,新たに追加して基本的特性を調べた,シラン系コンクリート防湿材処理による疎水性材料については,次年度,連続加圧方式の試験装置により保水特性を調べることとする。模型土槽試験についても,今年度は予定通り実施した。実験結果から,フィンガーリング現象が生じて限界長が短くなるケースが見られたことは,新たな知見である。この結果については,次年度,継続して検討を加えるものとする。今年度の研究の進捗は,おおむね順調と考えられる。前年度行っていない,親水材と疎水材の不飽和土強度試験を緊急に実施する.合わせて,今年度実施予定である,疎水材層を設置した室内模型実験を実施して,その機能性を評価する。また,前年度作製した保水性試験装置を用いて,保水特性を評価する.今年度,基本特性を調べたシラン系コンクリート防湿材処理による疎水性材料については,小型土層による降雨試験を実施し,どの程度の降雨まで遮水性を保つか検討を加えることが,実用化のために必要であると考えられる。また,次年度の実施予定の降雨浸透解析および安定解析については,今年度,見出されたフィンガーリング現象の影響を踏まえて,その解析方法について検討する予定である。次年度使用額が軽微であったため.残額が少なすぎたため,適切な物品購入が出来なかった.
原発性胆汁性肝硬変における標的分子の同定と胆管障害機序の解明-レーザーマイクロダイセクション・サブトラクションPCRの応用-

原発性胆汁性肝硬変(以下PBC)は臓器特異的な自己免疫性疾患と推察されているが、胆管細胞における標的抗原が不明である。本研究では、最近開発されたレーザーマイクロダイセクションにより、顕微鏡下に特定の細胞を同定しその細胞のみを集め、さらにmicroarrayを用いて正常な胆管細胞における遺伝子発現と比較することにより、病因遺伝子を探すことを試みた。基礎的検討から、レーザーマイクロダイセクションにより胆管上皮細胞を選択的に採取し、メッセージ発現の検討が可能であった。さらに少量のmRNAをT7 RNAポリメラーゼを用いることで線形増幅し、DNA microarrayによる検討が可能であった。正常、C型慢性肝炎およびPBC症例の生検肝組織より胆管細胞を収集し、各疾患における胆管上皮細胞での遺伝子発現を比較検討した。PBCより採取した胆管上皮細胞において正常胆管細胞に比べ特定の遺伝子群の発現に差異があることが認められた。これらの遺伝子の一部はC型慢性肝炎の胆管細胞においても発現が増強されており、炎症に伴い増幅されているものと考えられた。また胆汁うっ滞と関連する遺伝子も増幅されていた。現在、PBCの病因と関わる遺伝子を解析中である。本研究では、最近開発されたレーザーマイクロダイセクションにより、顕微鏡下に特定の細胞を同定しその細胞のみを集め、さらにサブトラクションPolymerase cha in reaction(PCR)やmicroarrayなどの分子生物学的手法を用いて正常な胆管細胞における遺伝子発現と比較することにより、病因遺伝子を探すことを試みる。本年度は、1)生検肝組織あるいは手術で得られた正常およびPBCの胆管上皮細胞を純粋に採取すること、2)その細胞群からmRNAを回収し、正常およびPBC胆管上皮細胞に発現されている遺伝子を増幅する、ことを試みた。その結果、1)正常肝および先天性胆道閉鎖症の肝組織から、凍結切片を作成し、ヘマトキシリンエオジンで染色後、レーザーマイクロダイセクションを行った。この方法により、胆管細胞のみを採取することが可能であった。2)採取した胆管細胞からmRNAを抽出し、cDNAに変換後、胆管細胞に特異的に発現されているサイトケラチン19に対するプライマーを用いてPCRにより増幅した。その結果、PCR産物が得られ、少数の胆管細胞からのmRNAの抽出、解析が可能であることが示された。現在、cDNA libraryの作成、DNA microarrayによる解析を進めている。昨年度の検討よりレーザーマイクロダイセクションにより目的とする胆管上皮細胞を選択的に採取することが可能であること、採取した胆管細胞からメッセージの発現を検討することが可能であることが明らかとなった。今年度は正常および原発性胆汁性肝硬変(PBC)の症例より胆管細胞を収集し、total RNAを抽出後、T7RNAポリメラーゼを用いて増幅し、DNAマイクロアレイを用いて胆管細胞で発現されている遺伝子の解析を検討した。この方法によりDNAマイクロアレイで検討できるまでに遺伝子を増幅することが可能であった。正常肝より採取した胆管上皮細胞とPBCより採取した胆管上皮細胞において特定の遺伝子群の発現に差異があることが認められた。今後症例数を増やし、遺伝子の差異を定量的に解析し、PBCの病因と関係する遺伝子を探索する予定である。この方法の基礎実験として、10^3個と10^5個の肝細胞の遺伝子発現を比較すると、その相関は0.975と非常に高く、10^3個の細胞からのメッセージの解析が評価に値するものと考えられた。さらに増幅前後の遺伝子発現の検討では、その相関は0.739と良好であった。正常、C型慢性肝炎及び原発性胆汁性肝硬変(PBC)の症例より胆管細胞10^3個を収集し、total RNAを抽出後、T7 RNAポリメラーゼを用いて増幅し、DNAマイクロアレイを用いて胆管細胞で発現されている遺伝子の解析を検討した。PBCのBDEでは正常肝のBDEに比し、多数の遺伝子が発現亢進していたが、この中の大多数のものはC型慢性肝炎のBDEにおいても発現が亢進しており、炎症に伴い発現亢進していると考えられた。

しかし、一部の遺伝子はPBCのBDEのみにおいて発現が亢進しており、PBCの発症原因あるいは胆汁うっ滞に関わる遺伝子の可能性が示唆された。現在、PBCにおいて発現亢進している遺伝子について解析中である。
日本における伝統工芸の近代化とその教育システムの実証的研究

1973年に創置された工部大学校では,Henry Dyerを長とするイギリス人教師たちによって,当時の世界でもトップレベルのengineering collegeが設けられ,日本の工業化をリードする人材が育成された。ところが,明治維新後の日本にはもう一人忘れてはならない人物がいて,日本産業の近代化に対するヘルパーとして活躍した。1868年に来日したドイツ人Gottfried von Wagnerであって,Gottingen大学を卒業後,政治的理由からスイス,フランスで教職に従事し,職を求めて日本にやってきた。佐賀藩で石炭窯を使用した陶器の製造を指導したことが機縁となって明治政府に雇われ,各種の事業に関係した。特に1873年のウィーン万国博で日本人職人の技術指導で力量を発揮し,以後日本の伝統工芸の近代化に貢献した。本研究では,ワグネルを中心にして次の3点の課題を解明した。(1)ワグネルとその影響を受けた人々の日本伝統工芸近代化に関する思想と実践。(2)日本の工芸教育の特質,特に中沢岩太による高等レベルの教育を納富介次郎による中等レベルの教育について。(3)戦前期日本における工芸教育のシステムの構造と第2次大戦後の再編状況。30年の研究成果は,本科学研究費の出版助成によって近刊予定の『日本工業教育発達史の研究』(風間書房刊)に取り込まれているし,将来的には『日本工芸教育史の研究』として集大成するため鋭意努力している。本研究は,日本の伝統工芸の中に西洋の科学技術が導入されることによって,その近代化(変質化)が進められる際の教育システムの展開過程と解明する。3か年計画で,主として,(1)ワグネルの思想と実践,(2)納富介次郎と中沢岩太の思想と実践,(3)戦前期工芸教育の全体像,(4)戦後の改編状況,(5)農業教育および商業教育との関連,という5本の柱について考察し,最後に単行の研究書としてまとめる予定である。平成14年度は(1)(6)について巨視的な立場から資料調査をなして資料目録を作成し工芸教育の全体像を把握するため,東京に5回出張して,国立公文書館に保管されるぼう大な量の学校文書(薄書)と併せて国立国会図書館その他の文献資料を調査することを主目的とし,加えて(1)(2)の資料を調査するため地方出張をなす予定であった。しかし,平成15年度に予定していた(3)の戦前期工芸教育の全体像の把握を,本年度の東京出張によって同時併行した方が効率的であることが分かったので,本年度は8回にわたって東京に出張し,主として国立公文書館の学校文書を精査し,必要箇所を複写した。福岡に1回出張したことを除き,地方資料の現地調査は次年度に先送りした。東京でコンピューター検索に協力して貰った甲南女子大学大学院研究生に対する謝金が加わった。目下収集した資料を整理し,論文作成中である。本研究は,日本の伝統工芸の中に西洋の科学技術が導入されることによって,その近代化(西洋化)が進められる際の教育システムの展開過程を解明する。3か年計画で,主として,(1)ワグネルの思想と実践,(2)納富介次郎と中沢岩太の思想と実践,(3)戦前期工芸教育の全体像,(4)戦後の改編状況,(5)農業教育および商業教育との関連,という5本の柱について考察し,(6)最後に単行書としてまとめる予定である。平成14年度は,(1)(5)の資料を総合的に調査するため,主として国立公文書館に保管されるぼう大な量の学校簿書を調査した。平成15年度もまた前年度の継続で学校簿書の調査をなすとともに,国立国会図書館を中心にして,関係人物の著作物や工芸学校の沿革誌・記念誌などを調査して関係部分の複写をした。さらに,職業学校や実科高等女学校や実業補習学校なども研究の対象として,千葉県,長野県,鳥取県の県立図書館でも調査をした。上記(5)の農業教育(特に園芸,養蚕)との関連も併せて考察した。

次年度は,さらに関係資料収集の幅を広げるとともに,収集した資料の分析と,(6)の単行書の執筆活動に着手したい。本研究は,ダイアーの工部大学校に端を発する工学教育とは別系譜の,ワグネル(G.von Wagener)に端を発する日本の工芸教育に注目し,日本の伝統工芸の近代化とその教育システムについて研究し,これら2つの系譜の相違と関連を明らかにして,工芸を含む日本の工業教育の全体構造を解明することを目的としている。本研究においては,第一次資料の収集に力を注いだが,特に,国立公文書館に所蔵される文部省移管簿書の調査に,予定以上の時間がかかった。当初の予定では,工芸系の科目を含み込む工業学校(徒弟学校を含む)や高等工業(芸)学校などを中心にしていたが,その後の研究の進捗に伴って,職業学校,各種学校,実科高等女学校などにも幅を広げる必要を感じて,その方面の簿書にも目を通し,関係部分の複写作業を進めた。またワグネルについても,国立公文書館に各種の報告書などが所蔵されていたので,その人脈も含めて関係資料を複写した。従って,複写費に予定以上の経費がかかったため,当初予定していた工芸教育関係機関の情報収集については,インターネットなどを利用して関係機関や地方図書館から図書を借用したり,関係資料の複写依頼などをした。3年間にわたり収集した資料を整理しつつ研究成果をまとめつつある。
肢体不自由を有する生徒に対して音声入力等による書字の効率化を目指した授業実践

【研究目的】音声認識の技術は、音声検索、議事録の書き起こし、カーナビゲーション、映像の字幕、語学の発音矯正学習など、様々な場面で使われている。これらの技術を、上肢障害を有する肢体不自由の生徒に対して導入することができれば、通常の生徒と比較して、授業時の書字・作図、キーボードでの文字入力は時間的にも身体的にも負担を要するが、これらを軽減できると考えられる。また一個人が音声認識を導入できることはもとより、特別支援学校そして通常学校や大学において、別室による定期試験や入学選考、一斉授業における音声認識の活用を目指し、本研究に取り組んだ。【研究方法】タッチパネルによる文字入力および音声認識ソフトウェア(Ami Voice SP2)を使用した音声入力が正常に行うことができる筋ジストロフィーの障害を有する高等部3年生を研究対象に選んだ。研究は、「オリエンテーション」、「導入を前提とした検討」、「導入」、「フォローアップ」の段階を設けて取り組んだ。特に「導入」では、音声認識をさせやすくする発声のコツ、自分の音声の認識率を向上させる音響学習、発声しづらい言葉を他の発声に置き換えて本来の単語を表示させる単語登録機能などの作業をおこなった。【研究成果】論述試験や小論文試験を想定し113文字(句読点含む)の文章を、書字、タブレット入力、音声入力の3種類で時間測定を行い、それぞれ5分32秒、4分25秒、3分48秒となり、対象生徒に関して音声入力の有効性をデータとして示した。また一斉授業を見据えた場合にあげられる問題点に対して、集音マイクおよびマイクボリュームの設定、マイクのオンオフなどの切り替えにより、発言者以外の音声を拾いにくくできるなどの対応案を整理した。
読書行為を視座とした明治期における小説の流通と変容についての研究

本年度は、まず昨年に引き続き、尾崎紅葉を中心とする硯友社における出版メディアとの関わりを調査・研究した。同時代の雑誌(「帝国文学」「新声」「国民之友」「太陽」「文庫」「青年文学」「少年園」「文芸倶楽部」他)に掲載された硯友社関係記事、硯友社同人ならびに紅葉門下の作家達による回想、書肆関係者による回想を幅広く調査し、紅葉が明治二十年代後半から三十年代にかけて、出版メディアとどのような関係を結び、また硯友社関係作家で成り立つ執筆者集団に対してどのようなマネージメントを行ったかを分析した。これまで見過ごされてきた、明治の出版界における執筆者集団としての硯友社の機能を明確にすることができた。この成果は、論文「<文士>の経済事情一執筆行為の聖と俗」(「日本文学」平成11・11)としてまとめた。さらに、同時期の女性作家をめぐる時代状況の分析にも着手した。表象としての肖像写真の分析を通して、同時代に女性作家のイメージが一つの商品として成立し、読者や出版メディアのなかを流通し始めたこと、それが女性作家のアイデンティティの問題にどのように関与するのか、をまず考察し、その成果の一部を論文「流通する(閨秀作家)」(「国文学」平成11・10)として発表した。さらに、ここから発展して、ことにスキャンダラスな視線にさらされた女性作家田沢稲舟について、その文体の獲得、言葉におけるジェンダー規制に関心を広げ、現在博士論文の一部として執筆中である。今後は、同時代の文体におけるジェンダーの問題へと研究を広げたいと考えている。明治期における小説の流通と受容についての研究の一端として、まず尾崎紅葉を中心とする硯友社の出版活動について調査を行った。とくに地方における活動に注目し、巖谷小波の京都在住中の活動については日記を詳細に検討した。また、尾崎紅葉については大阪駸々堂との関わりについて資料を収集した。その結果、明治二十年代大阪文壇において駸々堂が果たした役割、また紅葉と大阪文壇の関わりについてもかなり明らかにすることができた。引き続き来年度、現地での新聞の調査などを行い、論文としてまとめたいと思う。また、メディア・ミックスの事例として『金色夜叉』を対象に調査をすすめたが、その過程で『金色夜叉』の英訳本(正確には意訳)を入手することができた。小説が読者の間でどのような形で受容されていくのか、ということを具体的に考える上で興味深い資料である。現在読解の途中であるが、両者の比較分析を行って、読者の期待の地平と受容の形態について考察する予定である。女性作家が一つの商品としてメディア・読者の間をどのように流通するのか、という問題点については、樋口一葉を対象として論文「〈対話〉の発生装置--場所としての一葉身体--」を「文学」(1999冬号、岩波書店)に発表した。文学者仲間たちの間を女性作家としての一葉がどのように流通したのか、また一葉自身は自らの身体が喚起する意味に自覚的で、それを逆手にとることで他者の語りを引き出していることを論じ、読む/読まれるという関係性が女性作家の身体そのものをめぐって発生するその一端を示した。
線溶作用を有する微粒子製剤による肺線維症治療システムの開発

肺線維症は、高度の線維化により蜂巣肺を形成する難治性疾患であり、吸入型DDSによる優れた治療薬の開発が望まれている。本研究では、抗線維化薬を線維化肺に送達可能なDDSについて検討した。肺線維症では肺胞上皮細胞のタイトジャンクションの破壊が起こるため、高分子量の薬物を肺投与しても、肺胞中に滞留せずに血中へ漏出しやすいうえ、線維化部位には薬物が到達できないという問題点が示唆された。この問題を解決できる肺投与型DDSとして、約100 nmの微粒子製剤が最適な肺内動態となることを見いだした。そこで、bFGFの短鎖リガンド修飾リポソーム(粒子径100 nm)により、抗線維化薬の送達効率の向上を達成した。平成25年度は、平成24年度に評価した肺線維症治療薬の候補化合物を肺内に投与することを目的とし、肺線維症モデル動物における肺投与型製剤の肺内動態の評価を行った。以下にその概略を示す。【方法】ラット及びマウスにブレオマイシンを肺投与し、肺線維症モデル動物を作成した。肺線維症ラットに、6-CF、FD-4、FD-10及びFD-70を肺投与した。血漿及び気管支肺胞洗浄液中薬物濃度から、薬物の肺内滞留性を評価した。また、肺線維症マウスに、粒子径125, 400及び850 nmのインドシアニングリーン封入リポソームを肺投与した。投与後の肺内動態をin vivo imaging装置を用いて評価した。【結果および考察】肺線維症ラットにおいて、各分子量の薬物肺投与後の血中濃度は、正常ラットよりも高い値で推移した。このときの気管支肺胞洗浄液中の残存量は、いずれの薬物も正常動物より低い値を示した。一方、肺線維症マウスにおいて、リポソームは正常マウスよりも肺内に残存し、粒子径125 nmで最も高い滞留性を示した。これらの結果は、肺線維症発症時に薬物を肺投与しても速やかに血中へ漏出するが、微粒子製剤を用いることで、肺内滞留性を確保できることを示唆している。交付申請書に記載した本年度の研究計画では、「肺線維症治療薬の候補化合物の肺組織分布特性及び薬理効果の評価」としており、これまで報告の無かった肺線維症治療における薬物の薬物動態と薬理効果の関連性について明らかにすることを目的に据えた。本年度は、肺線維症唯一の治療薬であるピルフェニドンと、治療候補化合物である血清胸腺因子(FTS)の薬物動態と薬理効果の解明及び比較検討を行った。ピルフェニドンをラットに経口投与し、肺線維症の病巣である肺組織への移行特性について検討した。ピルフェニドンは投与後速やかに血液中に吸収されるが、肝臓による代謝も極めて速いことが示された。また、血液中から肺組織への移行性は低く、肺へ移行した薬物は速やかに消失した。これらの結果から、ピルフェニドンは経口投与では病巣部位への移行性に乏しいこと、また、全身性副作用の発生率が極めて高いことから、吸入製剤などによる標的指向性と滞留性に優れた製剤を開発する必要性が示された。FTSは生体由来のノナペプチドであり、これまでに定量法が確立されていなかった。本年度は、FTSのLC-MS/MSによる定量法を見出し、動態特性については検討中である。FTSの薬理効果について、in vitroにてピルフェニドンと比較検討した。結果、FTSには、ピルフェニドン同様に肺線維芽細胞によるコラーゲン生成の抑制作用、肺胞上皮細胞の上皮間葉移行を阻害する効果が認められた。一方、線維化に関与するサイトカインの産生抑制効果は認められなかった。以上の結果より、FTSを肺線維症の治療に応用するためには、肺線維芽細胞や肺胞上皮細胞への移行性を確認すると共に、標的指向性を有したドラッグデリバリーシステムの構築を目指す必要がある。以上の研究成果は、平成25年3月に行われた日本薬学会第133年会で発表済みであり、現在学術論文を作成中である。近年、種々の呼吸器系疾患に対して、局所作用を期待した肺投与型ドラッグデリバリーシステムを構築する試みが盛んに行われているが、肺線維症における肺内動態についての研究は皆無である。本研究では肺線維症発症時における、薬物および製剤の肺組織分布特性の変化を解明し、その変化に対応可能となる新たなドラッグデリバリーシステムを構築することを目的に、種々の検討を行い、以下の結果を得た。(1)肺線維症治療薬の候補化合物の薬理効果の評価:抗線維化

薬の候補化合物のスクリーニング法の確立を目的とし、ヒト肺線維芽細胞であるWI-38およびヒト肺胞上皮細胞であるA549を用いたin vitro実験系による肺線維症モデルを確立した。胸腺因子ホルモン(FTS)について検討したところ、これらの細胞に対する抗線維化作用を有していることが明らかとなった。(2)肺胞構造の変化が薬物の肺組織分布特性に与える影響:ブレオマイシン誘発肺線維症マウスおよびラットを作成し、種々の分子量のモデル化合物や種々の粒子径の微粒子製剤を肺投与した場合の肺内動態を検討した。結果、肺線維症モデル動物においては、分子量250000の高分子であっても、肺中から血中へ吸収されてしまうことが示された。一方、微粒子製剤の場合は、粒子径約100 nmのものが最も肺内滞留性に優れていた。これらの動態特性は、肺線維症の進行に伴う肺胞上皮細胞の傷害が要因であることが示された。(3)肺線維症の治療を指向したドラッグデリバリーシステムの構築:肺線維症の発症に深く関与する肺線維芽細胞への薬物送達を目的とし、微粒子製剤の構築を行った。線維芽細胞増殖因子(bFGF)のレセプター認識ペプチドを修飾したリポソーム製剤を調製することによって、標的指向化を達成した。抗線維化薬であるピルフェニドンを封入することで、抗線維化作用の増強が可能となった。生物薬剤学平成25年度においては、当初の目的としていた肺線維症発症時の肺内動態評価を中心に行った。概ね、当初の計画通りに評価は進んでおり、平成26年3月に行われた日本薬学会第134年会でその成果を一部発表した。現在は、すでに学術論文としてその成果を投稿する準備に入っている。この結果を基に、平成26年度に行う肺投与型製剤の構築を進めていく予定である。本年度の計画では、肺線維症治療における薬物動態と薬理効果の両方について検討する予定であった。研究実績の概要に示す通り、そのどちらも順調に推移しており、得られた結果の内容は、すでに学術論文として発表可能なレベルに到達したと考えている。一方、ほかにも肺線維症治療候補化合物が存在しており、同種の検討を続けてもよいと考えている。平成26年度の本研究の計画では、肺線維症治療薬を封入した肺投与型製剤を構築し、その実際の治療効果の判定を行うことが主目的であった。現時点で、肺線維症の治療に最適な肺内動態特性を有する肺投与型製剤の構築はある程度完了しており、その成果は平成26年7月に行われる日本DDS学会で発表予定である。今後は、その製剤に肺線維症治療薬を封入し、肺線維症モデル動物における治療効果の判定を中心に行っていく予定である。申請時の予定通り、本年度は肺線維症の病態モデルを作成し、その際の薬物動態特性や肺組織における分布機構について検討を進める。既に病態モデルの作成法は確立できており、薬物の分布機構の検討に必要なin vitro細胞モデルも使用できる状態となっている。これらのモデルを用いて、昨年度薬理効果を見出したFTSについて検討を行う。さらに、動態特性や分布機構を解明するに留まらず、その知見に基づいたドラッグデリバリーシステムの構築に着手したいと考えている。平成25年度末に、研究成果を学術論文に投稿予定であったが、共同研究者とのやりとりなどに時間を費やしてしまい、間に合わなかった。この次年度使用額は、その学術論文の英文校正、投稿料、掲載料、別刷印刷料である。上記のように、この次年度使用額は昨年度の研究成果発表のための論文投稿に用いる予定である。
GISを用いた保健・医療・福祉施設の地域的整備パターンの類型化と整備理念の検証

近年高齢者サービスの供給主体となった市町村において、これまで別々に体系づけられてきた保健、医療、福祉を連携して一元的、効果的な地域サービスを提供する拠点としての施設整備が急速に進められている。本研究は、従来、整備されることの少なかった小規模自治体における高齢者関連施設の整備特性について、前年度は、施設間距離を指標とする地域的な整備類型として地理情報システムGISの援用により統計的に明らかにした。引きつづいて今年度は、その中から関連する施設群を1か所に近接・併設させる集約的整備の型が近年の地域的整備手法の特徴的な型であることに注目してその施設間連携について事例的に明らかにしようとしたものである。以下に得られた結果を要約する。3分野施設の集約型に注目して整備過程等を詳細に調べ、集約化要因について定性的に検討している。各事例とも、保健・医療・福祉を連携して住民の健康と福祉の向上を図ろうとする明確な計画目標をもって集約化によりその実現を図ろうとしていること、既存の病院の移転新築や病院隣地の確保あるいは新設など病院整備が集約化実現の焦点になっていること、などの知見を見出している。集約型において人、もの、情報による比較的活発な連携が認められるものの、それが施設内サービスに限定された連携に止まり広く地域への包括的サービスの提供に結びついた連携にまで到達していない問題を施設職員の意識調査から明らかにした上で、集約化が連携の仕組み構築を促す効果的な契機になり得る可能性について述べている。近年、急速に施設整備が進められている保健(保健センター)・医療(病院)・福祉(特別養護老人ホームまたは老人保健施設)の市町村を単位とする地域的整備パターンをGISによる施設間距離を基準に類型化した。即ち、施設間距離500m以内を集約的整備と定義し、保健・医療・福祉の3分野集約型、保健-医療、医療-福祉、福祉-保健の2分野集約型、分散型、未整備型等に類型化し、当該市町村の人口規模、面積規模などとの関係で、集約的整備の出現特性を分析した。その結果、集約的整備は、人口1万人未満自治体の農山村地域で、しかも地域的面積が150km^2以上の広域地域で出現率が高く、保健・医療・福祉施設を近年、新たに整備した小規模・広地域の自治体における典型的な整備パターンとなっていることを見い出した。併行して、集約的整備をとる北海道標津町、静内町、広尾町、山形県西川町、宮城県南郷町の5事例を訪問ヒアリング調査し、集約的整備の特質について考察している。これまで別々の体系で秩序づけられてきた保健・医療・福祉が密接な連携を図って、高齢者に一貫した包括的なサービスを提供していくのに、集約的整備は極めて効果のある整備手法であることがいずれの自治体においても、確認されている。なお、研究をはじめる問題意識であった、広大な面積に人々が離散して居住する地域に、ただでさえ数少ない施設を1カ所に集約して整備することの課題(デメリット)については、今のところ明らかになっていない。1.3分野施設の集約型に注目して整備過程等を詳細に調べ、集約化要因について定性的に検討している。

2.集約型において人、もの、情報による比較的活発な連携が認められるものの、それが施設内サービスに限定された連携に止まり広く地域への包括的サービスの提供に結びついた連携にまで到達していない問題を施設職員の意識調査から明らかにした上で、集約化が連携の仕組み構築を促す効果的な契機になり得る可能性について述べている。