hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感動詞・応答詞を含む発話の音調パターンと機能について

また、あ系感動詞の後に「そうなんですか」といった後続語が多く見られるなど、単に直前の発話を受け入れるだけではなく、未知の知見に気づくような発話が多かった。研究代表者が行う会話データのチェック、音声データへのラベリングのための準備作業に時間がかかったため。研究代表者が全6組・合計約300分の会話データを昨年度納品された文字化データと突き合わせ、記入漏れ等をチェックすることに時間がかかった。また、研究代表者が一部の会話データを用い、音声データの切り取り、音響分析の一連の作業を予行的に実施した上で、他の会話データについて、音声データとして切り取る場所を指定し、作業手順等をマニュアル化した。この作業についても研究代表者が単独で実施する作業であり、時間を費やした。結果的に、研究代表者が補助者にラベリングの作業を依頼する時期が遅れ、当初の予定であった「音調パターンと発話意図に関する仮説」「合成音声の作成・聴取実験」の段階には至っていない。会話に現れる感動詞とそれに後続する発話の音調パターンと意味・機能との関係を明らかにするべく、昨年度まで採集した会話データを用い、感動詞が含まれる発話の音調パターンを明らかにすることにした。今年度は2組分、合計100分程度の電話会話(雑談および課題会話)から、「(あ系・うん系・え系)感動詞+1文節」(例:「ああ、そうだね」)で構成される発話、および、うん系感動詞が2回以上反復される発話(例:「うん、うん、うん」)を抜き出し、冒頭の感動詞区間のF0(基本周波数)中央値を基準に、後続(後続区間のF0最大値)が高いか低いかという傾向を分析した。その結果、「感動詞+1文節」で構成される発話では、後続の1文節がおおむね、冒頭の感動詞区間の基準の高さよりも高いものが3分の2以上を占めたが、感動詞の種類(あ系・うん系・え系)によって、分布にやや異なる傾向が見られた。具体的には、あ系感動詞の場合は、うん系感動詞の場合と比べて後続がやや低めになりやすいこと、そして、え系感動詞については、基準より高いものから低いものまで広範囲に存在していることが観察された。一方で、うん系感動詞の反復については、冒頭の感動詞の基準の高さ以下のものが多数、しかも、後続の高さは基準のプラス・マイナス1半音以内に集中しており、「感動詞+1文節」の場合とは異なる傾向が見られた。感動詞自体の下降の大きさや感動詞と後続の間にある無音区間等も少なからず影響はあると考えられるが、それぞれの感動詞が果たす意味・機能の下で、異なる音調パターンの傾向が見られたと言える。会話のデータの分析(特に初対面のペア)が進んでおらず、最終段階である聴取実験により、音調パターンと特定の意味・機能との結びつきを検討する段階へ進めないため。会話に現れる感動詞とそれに後続する発話の音調パターンと意味・機能との関係を明らかにするべく、平成27年度に採集した会話データを用い、感動詞が含まれる発話の音調パターンを明らかにすることにした。分析対象とした会話に初対面の会話(2組)を加え、親しい関係の会話についても、さらに対象を広げた(4組)。1組の会話につきおよそ50分、合計で300分程度の電話会話(雑談および課題会話)を利用した。その中から「(あ系・うん系・え系)感動詞+1文節」(例:「ああ、そうだね」)で構成される発話、および、感動詞が2回以上反復される発話(例:「うん、うん、うん」)を抜き出し、冒頭の感動詞区間の中央の基本周波数(F0)値を基準に、後続(後続区間のF0最大値)が高いか低いかという傾向を分析した。分析にあたり、全体的な特徴の抽出に加え、以下の要素が後続の高さに影響を与えるかについて検討を行った。(1)感動詞の持続時間、(2)感動詞自体のF0変動、(3)後続までの無音区間、(4)後続語のアクセント核の有無
ワイル超伝導体における自発磁化の可視化

本年度は、時間反転対称性の破れたワイル物質(ワイル超伝導、ワイル磁性体)の研究を行うために、従来の走査型SQUID顕微鏡の改良に取り組んだ。具体的には、(1)SQUID顕微鏡の走査範囲の拡大、(2)従来のSQUID顕微鏡の運用を希釈冷凍機温度まで拡張、(3)横磁場銅マグネットの作製を行った。(1)に関しては、ベンディングピエゾ素子を使った走査システムを自作することで、走査範囲を5x5倍ほど広げることが可能になった。これによって、より短時間に測定することが可能になるとともに、大きな試料の精密な走査も可能になる。(2)を実現するためには、SQUID素子用にノイズの影響に強い同軸線10本とピエゾシステムのために低抵抗線6本を通す必要がある。これらの測定線は、通常のマンガリン線などと比べて熱を運びやすいため、緻密な配線が必要となる。現在、配線中であり、近日中に完了する予定である。(3)については設計済みで、近々発注する予定である。上記の研究以外にも、κ-H3(Cat-EDT-TTF)2がどのようなメカニズムで量子スピン液体状態を実現しているのかを解明するために、元素置換系であるκ-H3(Cat-EDT-d4-TTF)2とκ-H3(Cat-EDSe-TTF)2、κ-H3(Cat-EDT-ST)2の磁気トルク測定を行った。これらの磁気トルク測定は2年前に行なっていたが、カンチレバーなどのバックグランドの影響が大きく、試料の磁気信号を評価できていなかった。今回はバックグランドの影響を取り除くことで、精密に試料の磁気トルク信号を抽出しすることに成功した。この内容は、物理学会で発表している。上記(研究実績の概要)で報告した通り、時間反転対称性の破れたワイル物質の研究を行うために、従来の走査型SQUID顕微鏡の改良に取り組んでいる。主に3つのパーツを作成しており、着実に準備が進んでいる。来年度中には、改良したSQUID顕微鏡をワイル超伝導体の研究に適用し、研究を完了させる予定である。現在のところ、少し研究進捗状況が遅れていると考えている。今後は、ワイル超伝導体の局所直測定を行い、時間反転対称性の破れに関連した「自発磁化」の直接観測に取り組む。
作物における光合成産物の転流・蓄積機構

本研究では作物のソ-ス器官とシンク器官について,光合成産物の転流と蓄積に関係する組織・細胞の構造を透過型と走査型の電子顕微鏡を使って観察し,さらに糖分析も行ない,転流と蓄積の機構を検討した。得られた研究成果は次の通りである。1.水稲葉身の老化に伴なう転流機能の衰退機構を検討するため,葉緑体と師部の電顕観察を行ない,後生師部の退化が転流機能の衰退に関係していることを明らかにした。2.イネ科植物38種の葉緑体について,周辺網状体の発達程度を比較しこの構造体が物質輸送よりも水分生理に関係しているものと推定した。3.マメ科作物の葉の小脈に存在する師部転送細胞を電顕観察し,その種間分布を明らかにするとともに,細胞壁内部突起の発達に及ぼす温度処理と遮光処理の影響を調べ,さらに細胞壁内部突起の形成過程を明らかにした。これらの結果に基づき師部積荷機構を検討した。4.コムギ稈に含まれるオリゴフルクタンの登熟に伴う変動を測定し,稈が余剰光合成産物の貯蔵所となっていることを明らかにした。5.水稲下位節間のプラスチドを走査電顕により観察し,組織・細胞におけるデンプン粒の存在状態を明らかにした。6.動物細胞の電顕観察法として開発されたOーDーO法(OsmiumーDMSOーOsmium method)をコムギ胚乳細胞とエンドウ子葉細胞の観察に適用できることを実証した。7.ジャガイモ塊茎の肥大に伴うプラスチドの構造変化を電顕観察し,デンプン粒の形成過程ならびにプラスチドの増殖過程を明らかにした.8.ジャガイモ塊茎における維管束の走向を観察し,光合成産物の輸送経路を推定した。1.イネの節間における光合成産物の長距離と短距離の転流機構を検討するため、大維管束を透過型電顕により観察した。その結果、節間伸長停止直後には、すでに篩部の大部分を占める大型の篩管・伴細胞複合体に構造破壊がみられたことから、木部側の小型複合体が主として長距離転流機能を果しているものと推定した。さらに、篩部とその周辺部における原形質連絡の分布状態およびメストム鞘細胞壁におけるスベリン層の存在などから、光合成産物は一旦、篩部の自由空間に放出され、その後、シンプラスト経路で基本柔組織に短距離移動するものと推定した。2.イネの胚乳における光合成産物の転流と蓄積の機構を検討するため、開花後経時的に子房を固定し、透過型と走査型の電顕による観察を行った。その結果、糊粉層と亜糊粉層の細胞壁はセルロース微繊維の密度が低くて自由空間に富み、亜糊粉層ではミトコンドリアが細胞壁に沿って配列することなどから、この細胞層が自由空間から積極的に溶質を吸収しているものと推定した。また、デンプン貯蔵細胞のプラスチドは、増殖をくり返したのち包膜を拡張させて大型化し、その内部にデンプン粒を蓄積してアミロプラストに発達することを明らかにした。3.ジャガイモ塊茎における光合成産物の蓄積過程を検討するため、肥大開始後経時的に柔組織を固定して走査型と透過型の電顕による観察を行った。その結果、プラスチドの増殖様式には、くびれによる増殖と突起形成による増殖とがあり、この増殖様式はデンプン粒の蓄積程度によって異なり、突起形成による増殖は収穫期まで続くことを明らかにした。4.本年度は従来から行われているグルタールアルデヒドとオスミック酸による固定法を用いて電顕観察したが、新らたに購入した急速凍結固定装置などの備品類を使った凍結置換法による電顕観察の技術的検討を開始した。

1.イネ節間の基本柔細胞におけるデンプンの蓄積過程を明らかにするため、透過型電顕(TEM)による観察を行った。その結果、デンプン粒の発達に伴って、プラスチドの内膜系は消失するとともに、包膜の“しわ"が顕著となり、その表面積が著しく拡大されること、およびデンプン粒とストロマとの間に電子透明な領域がつくられることなどを明らかにした。また、イネ節間については、急速凍結法などを用いて走査型電顕(SEM)による観察も行ない、プラスチドの増殖様式とともに、プラスチドの形態および組織・細胞における存在状態などを明らかにした。2.イネ穎果については、弱勢穎果は強勢穎果に比べ、開花時に子房の乾物重が小さく、受精後の乾物重増加が遅いこと、背部維管束の構成細胞数が少なく、受精後に機能する篩管数が少ないこと、さらに胚乳細胞の分裂および肥大が遅いことなどを明らかにした。3.マメ類(ソラマメ、エンドウ、インゲン、ダイズ、ラッカセイなど)子葉をSEM観察し、デンプン蓄積過程とアミロプラストの形態および存在状態を明らかにした。4.ジャガイモ塊茎の連続切片を作り、維管束の走向とデンプン粒の分布を観察した結果、皮層に外篩部、維管束環に複並立維管束、房状に仕切られた周辺髄部に内篩部が、それぞれ網目状に分布し、外篩部と内篩部はそれぞれ維管束環としばしば連絡していることがわかった。塊茎の肥大にともない、各維管束の数は増加し、デンプンは篩部の周囲から順に蓄積され、維管束の分布しない中心髄と射出髄ではデンプンが少なかった。上記各維管束の構成細胞の微細構造をTEM観察し、柔細胞への同化産物の転流経路が主にシンプラストによることを推定した。1、水稲葉身の老化過程における葉緑体と篩部の微細構造変化を透過型電顕により観察し,後生篩部の退化が光合成産物転流の機能的衰退に密接に関係していることを推定した。2、イネ科植物38種の葉緑体を透過型電顕により観察し,葉緑体の周辺部網状構造(Peripheral Reticulum)の発達程度を比較し,強光,高温,乾燥などの熱帯環境に適応性を示すヒゲシバ亜科においてこの構造がよく発達していることを明らかにした。3、マメ科作物13種の葉身小脈を透過型電顕により観察し,冬作物は夏作物に比べて篩部転送細胞の細胞壁内部突起がよく発達していることを明らかにした。4、走査型電子顕微鏡で細胞内構造を観察する方法として開発されたOーDーO法(OsmiumーDMSOーOsmium method)を使って,コムギとエンドウの種子を観察し,この観察法が貯蔵物質の蓄積過程を観察するために有効であることを認めた。5、コムギ稈におけるオリゴフルクタンの含量と組成の登熟にともなう変動を測定し,この物質が光合成産物の一時的貯蔵形態であることを明らかにした。また,オリゴフルクタンの含量と組成は,ソ-ス(葉身)やシンク(穂)の切除によっても変動することを明らかにした。6、ジャガイモ塊茎を滑走式ミクロト-ムによって連続切片とし,塊茎内における維管束走向とデンプン含量を観察し,両者の間に密接な関係の存在することを明らかにした。7、登熟中のエンドウ種子を走査型電顕により観察し,子葉柔細胞のageを液胞の消長によって3つの時期にわけることができた。すなわち,初期は組織形成,中期はデンプン蓄積,後期はタンパク蓄積によってそれぞれ特徴づけられる。1.前年度の研究によって,マメ科作物の冬作物と夏作物では師部転送細胞の細胞壁内部突起の発達程度に差がみられたことから,冬作物を屋外(最低気温-5°C)と温室内(最低気温18°C)で生育させ,細胞壁内部突起の発達に及ぼす温度の影響を調べた。その結果,低温は高温よりも突起の発達を促進させることが明らかになった。
アルコール性突然死の発症機構の解明～致死性不整脈の法医学的診断法の確立に向けて

大量のアルコール摂取は突然死を惹起する。しかし、その発症機構は不明である。また、これまで突然死に関する法医診断のために様々な手法が試みられているが、突然死の確実な法医診断方法はない。そのため、アルコール性突然死つまりアルコール誘発性致死性不整脈の法医診断のために、アルコール性突然死の発症機構の解明は、困難ではあるが非常に重要で早急に成し遂げなければならない研究課題である。そこで、我々はマウスモデルを用いてアルコール性突然死を惹起する機構を解明し、その機構のキータンパク質を証明することで、アルコール性突然死の診断法の確立を試みている。本研究では、アルコール投与モデルマウスを用いて、心機能の解析を行うとともに、心機能に影響を及ぼす中心的役割を担う分子について解析を行っている。本年度は、7週齢のC57BL/6Nマウスを用いて、水の代わりに10%あるいは15%アルコール水を6週間ないし12週間投与し、心エコーを用いてアルコール投与動物モデルにおける心機能の解析を行った。その結果、アルコール摂取により心機能に影響を与えることが確認された。現在、その結果について、さらに詳細な分析・検討を行っている。また、同時に心臓を摘出し、摘出した組織を用いて、アルコール摂取時に心機能に影響を与える分子に着目し、影響を与える中心的役割を担うと考えられるキータンパク候補タンパク質について、ウェスタンブロット法を用いて量的な解析を行い。その候補分子の絞り込みを行った。今後は、絞りこんだ候補分子について、免疫染色及び蛍光免疫染色を用いて分析を行い、質的に、すなわち存在部位等について詳細に解析を行い、アルコールの心機能への影響について詳細な解析を行う予定である。アルコールが心機能にどのような影響を及ぼすのかについて検討をするための結果を得ることができている。また、心機能への影響の中心的役割を担う分子の候補を絞り込むことができた。したがって、初年度の研究成果としては、次年度以降に繋がる結果を得ることができている。今後、これまでに検討した結果やさらなる詳細な解析を行い、アルコール性突然死の発症機構を解明することを目指している。本年度から継続して、アルコール摂取による心機能への影響を生じる中心的役割を担う分子の検討を行い、その分子がどのように心機能へ影響を及ぼすのかを解析する。それらの結果に基づいて、アルコール摂取時の分子生物学的な影響を解明し、アルコール性突然死の発症機構の解明、ひいてはアルコール性突然死の診断法の確立を予定している。
看護系大学・短期大学における教授活動支援システムの開発

看護系大学・短期大学教員の自己評価活動を支援するための測定用具3種類の作成およびこれらを統合した教授活動支援システムの開発を目的とした。また、開発したシステムを、平成8年度から10年度の科学研究費補助金を受け完成した「看護系大学・短期大学における自己点検・評価システム」のサブシステムとして位置づけた。具体的には次の目標を達成した。1.看護学教員の教授活動を解明した先行研究の成果を使用し、看護学の教授者が求められる独自の能力を評価する「看護学実習教授活動自己評価尺度」を開発した。2.看護職の専門職性を解明した先行研究の成果を使用し、教員の看護実践者としての能力を評価する「看護問題対応行動自己評価尺度」を開発した。3.学生が知覚する看護学教員のロールモデル行動を解明する質的帰納的研究を実施し、この成果を使用し看護実践者、教授者として教員に求められる態度を評価する「看護学教員ロールモデル行動自己評価尺度」を開発した。4.オートポイエーシス理論にTheory Derivationを適用し、システムの成立要件と定義およびシステムを構成する教員の活動などに関する規定を明確にし、本システムモデルを開発した。5.1から4までの成果を平成8年度から10年度の研究成果と統合し、教員が自己評価する教授活動に応じて開発した5種類の「講義・演習・実習における教授活動支援システムモデル」を提示した。研究報告書には、この全容を5章に渡り論述した。また、これらの成果は、「看護学教育評価論:増補版」として出版予定である。平成11年度は、看護系大学・短期大学自己点検評価のサブシステム開発に向け、次に示す3種類の研究活動を行った。(1)教員が看護実践能力を自己評価するための測定用具「看護実践における問題対応行動自己評価尺度」の作成看護職の専門職性を解明した先行研究に基づき測定用具の理論枠組みを構築するとともに、質問項目の作成および尺度構成を行った。また、臨床経験豊富な看護系大学助教授1名、総合病院の教育婦長2名、看護婦1名の計4名から成る専門家会議を開催し、測定用具の内容的妥当性を確認した。(2)教員が教授能力を自己評価するための測定用具「実習目標達成に向けた教授活動自己評価尺度」の作成看護教員の教授行動を解明した先行研究に基づき測定用具の理論枠組みを構築するとともに、質問項目の作成および尺度構成を行った。また、看護系大学教員1名、短期大学教員2名、看護専門学校教員2名の計5名から成る専門家会議を開催し、測定用具の内容的妥当性を確認した。(3)実態調査「学生の知覚する教員のロールモデル行動に関する研究」の実施全国看護系大学3校・短期大学5校・看護専門学校5校の計13校の学生1417名を対象に教員のロールモデル行動に関する自由記述式質問による調査を実施した。郵送法により回収した705名(回収率49.8%)の回答を内容分析し、教員のロールモデル行動を網羅するカテゴリを帰納的に作成した。また、次年度はこの成果をもとに、教員に求められる態度の獲得状況を自己評価する測定用具を作成する。1.教員が看護実践能力を自己評価するための測定用具:平成11年度に作成した測定用具「看護実践における問題対応行動自己評価尺度」を用い、次の手続きにより予備調査を実施した。(1)便宜的に抽出した一般病院に研究協力を依頼し、承諾を得た施設に勤務する看護婦・士を対象に、質問紙を郵送・回収した。(2)統計解析ソフトSPSSを用いて回答内容を分析し、測定用具の信頼性・妥当性を検討した。2.教員が教授能力を自己評価するための測定用具:平成11年度に作成した測定用具「実習目標達成に向けた教授活動自己評価尺度」を用い、次の手続きにより予備調査を実施した。(1)便宜的に抽出した看護系大学、看護系短期大学、看護専門学校に研究協力を依頼し、承諾を得た施設に所属する看護学教員を対象に質問紙を郵送・回収した。

3.教員に求められる態度の獲得状況を自己評価するための測定用具:次の手続きにより測定用具を完成した。(1)教員のロールモデル行動を網羅するカテゴリを質的帰納的に解明した平成11年度の研究成果に基づき、測定用具「看護学教員のロールモデル行動自己評価尺度」の理論的枠組みを構築し、質問項目の作成および尺度構成を行った。(2)看護系大学教員、短期大学教員、看護専門学校教員、尺度開発研究経験を持つ看護教育学研究者から成る専門家会議を開催し、測定用具の内容的妥当性を確認した。(3)作成した測定用具を用い予備調査を実施し、質問紙を修正した。(4)測定用具の完成に向け、本調査を実施した。本調査においては、無作為に抽出した看護系大学、看護系短期大学、看護専門学校に研究協力を依頼し、教育管理責任者から承諾を得られた施設に所属する看護学教員を対象に質問紙を郵送・回収した。回答内容の分析には、統計解析ソフトSPSSを用い、測定用具の信頼性、妥当性を検討し、4下位尺度56項目からなる測定用具「看護学教員のロールモデル行動自己評価尺度」を完成した。1.教員が看護実践能力を自己評価するための測定用具:平成12年度に実施した予備調査の結果に基づき質問紙を修正し、測定用具「看護実践における問題対応行動自己評価尺度」の完成に向け、次の手続きにより本調査を実施した。(1)無作為に抽出した一般病院に研究協力を依頼し、看護管理責任者から承諾の得られた施設に勤務する看護婦・士を対象に質問紙を郵送・回収した。(2)回答内容の分析には、統計解析ソフトSPSSを用い、測定用具の信頼性・妥当性を検討し、5下位尺度25項目から成る測定用具「看護実践における看護問題対応行動自己評価尺度」を完成した。2.教員が教授能力を自己評価するための測定用具:平成12年度に実施した予備調査の結果に基づき質問紙を修正し、測定用具「実習目標達成に向けた教授活動自己評価尺度」の完成に向け、次の手続きにより本調査を実施した。(1)無作為に抽出した看護系大学、看護系短期大学、看護専門学校に研究協力を依頼し、教育管理責任者から承諾の得られた施設に所属する看護学教員を対象に質問紙を郵送・回収した。(2)回答内容の分析には、統計解析ソフトSPSSを用い、測定用具の信頼性・妥当性を検討し、9下位尺度36項目から成る測定用具「実習目標達成に向けた教授活動自己評価尺度」を完成した。3.教員に求められる態度の獲得状況を自己評価するための測定用具:平成12年度に実施した本調査により、測定用具「看護学教員のロールモデル行動自己評価尺度」の信頼性・妥当性を検討した結果に基づき、質問項目をさらに洗練させ、5下位尺度35項目から成る測定用具を完成した。平成14年度は、1.教授活動支援システムの理論的枠組みの構築、2.平成13年度に開発した3種類の測定用具「看護学実習教授活動自己評価尺度」、「看護学教員ロールモデル行動自己評価尺度」、「看護問題対応行動自己評価尺度」の活用方法、判定基準の明確化と成文化、3.講義・演習・実習における教授活動支援システムモデルの開発と成文化を行った。
埋込容量の増大が可能な多層型音楽電子透かしの音質改善手法

我々が提案している多層型音楽電子透かし手法は、透かし情報の埋め込み処理を多層化することにより埋め込み容量の増大が実現可能である。しかしながら、多層化に応じて埋め込み処理による音質劣化が知覚されやすくなるという課題があった。そこで本研究では、“整合窓関数の最適化"および“誤り訂正符号を利用した音質改善手法"を多層型音楽電子透かし手法へ導入することで埋め込み処理に起因する音質劣化の軽減を可能とし、埋め込み容量と音質との両立を実現した。平成24年度からの研究代表者の所属研究機関変更にともない、音質評価に関する実験環境の継続的な使用が困難となっていたため、平成23年度に予定していた“音質劣化の測定"に関する研究の一部については保留していた。平成24年度は、新たな所属研究機関において音質評価実験を実施可能な環境の構築を行い、保留していたこれらの音質劣化の測定を実施した。得られた測定データを分析・検討した結果、透かし情報の埋め込み処理を施すことにより区域の境界点において音楽信号が不連続となる現象が生じ、音質劣化に影響を与えていることが確認できた。続いて、当初の研究実施計画において平成24年度に予定していた“整合窓関数の最適化"および“音質改善の測定"に関する研究を実施した。整合窓関数の最適化に関する研究については、隣接する区域の相対的な大小関係を考慮することで整合窓関数を改良し、音楽信号の不連続を解消することにより音質の改善を図った。さらに、本手法の効果を評価するために音質改善の測定を実施し、整合窓関数の最適化を導入することで埋め込み処理後の楽曲の音質が向上することを確認した。我々が提案している多層型音楽電子透かし手法は、透かし情報の埋め込み処理を多層化(多重化)することにより埋め込み容量の増大が実現可能である。しかしながら、多重化に応じて埋め込み処理による音質劣化が知覚されやすくなるという課題もある。本年度に実施した整合窓関数の最適化により、埋め込み処理に起因する音質劣化が軽減可能であることが確認でき、埋め込み容量と音質との両立が可能となることから、本研究により得られた成果の意義は大きい。なお、上述の研究成果については、国際会議プロシーディング6件および国内学会発表3件を通じて広く一般に公開した。平成25年度は、研究実施計画において予定していた“誤り訂正符号を利用した音質改善手法"および“音質改善の測定"に関する研究を実施した。電子透かしの抽出がすべて正しく行うことができずに一部に抽出誤りが生じたとしても、誤り訂正符号を用いることにより、これらの抽出誤りを訂正することができる。誤り訂正符号を利用した音質改善手法に関する研究では、この性質を積極的に利用し、電子透かしの埋め込みを行うことにより元の音楽信号の音質が著しく劣化する恐れのある部分を事前に推定し、当該箇所には意図的に透かし情報の埋め込みを行わない事で音質の劣化を回避する手法の開発を行ない、誤り訂正符号の訂正能力を利用した音質改善を図った。さらに、本手法の効果を評価するために音質改善の測定を実施し、誤り訂正符号を利用した音質改善手法を導入することで埋め込み処理後の楽曲の音質が向上することを確認した(5段階音質評価で従来法2.9点から本手法4.7点へ音質向上)。なお、平成25年度は上述の研究成果について、学術論文1件、国際会議プロシーディング4件および国内学会発表5件を通じて広く一般に公開した。平成23・24年度に実施した“多層型音楽電子透かし手法の実装および音質劣化の測定"、“整合窓関数の最適化および音質改善の測定"による研究成果、および、平成25年度に実施した上述の研究成果により、埋め込み処理に起因する音質劣化が軽減可能であることが確認でき、埋め込み容量と音質との両立が可能となることから、本研究により得られた成果の意義は大きい。平成23年度は"多層型音楽電子透かし手法の実装"および"音質劣化の測定"に関する研究を実施した。多層型音楽電子透かし手法の実装に関する研究ついては、当初の研究計画通りに当該手法をコンピュータ上に実装し、目標値である「3分間の音楽データに対して22000バイト(従来技術の約10倍)の埋め込み容量」を達成可能であることを確認した。本手法はmp3圧縮などの種々の信号処理に対する耐性を有しており、実社会で流通しているmp3をはじめとする各種データフォーマットにおいても相当量の透かし情報を埋め込み可能である。デジタル音楽コンテンツに埋め込まれた透かし情報の容量増大により、従来法では容量的に制限されていた種々の応用例への活用が可能となることから、本研究により得られた成果の意義は大きい。

一方、音質劣化の測定に関する研究については、平成24年度からの研究代表者の所属研究機関変更にともない、音質評価に関する実験環境の継続的な確保が困難となってしまった。音質評価実験の正当性を確保するためには"平成23年度に実施を予定していた音質評価実験(音質劣化の測定)"と"平成24,25年度に実施予定の音質評価実験(音質改善手法を適用後の音質改善の測定)"の実験環境を同一に揃える必要がある。そこで、平成23年度については少数楽曲・少数聴取者による音質評価実験を実施して音質劣化の基本的傾向を得る段階に止め、多数楽曲・多数聴取者による詳細な音質評価実験の実施については新しい所属研究機関内で実験環境を整備した上で平成24年の研究実施計画へ繰り越すこととした。なお、上述の研究成果については、国際会議プロシーディング4件および国内学会発表7件を通じて広く一般に公開した。平成24年度の研究目的は、新たな整合窓関数を導入することで音質改善を図ることである。隣接する区域の相対的な大小関係を考慮した整合窓関数を新たに提案し、区域境界点における音楽信号の不連続を解消する手法の実装を平成24年度に実施済みである。また、音質評価実験を実施し、本手法による音質改善が認められることを確認済みであることから、現在までの達成度についてはおおむね順調に進展していると判断した。ただし、音質改善の程度としては、当初に設定したかなり高い目標値(5段階評価であるABC/HR比較法で、平均値で1段階以上の評価上昇)にまでは至っていないため、今後も改良を続ける予定である。平成23年度の研究目的は、多層型音楽電子透かし手法を種々の楽曲データに適用して容量の増加を図ることである。実施すべき具体的な研究項目は「3分間の音楽データに対して22000バイト(従来技術の約10倍)の埋め込み容量を実現すること」と「楽曲の音質評価を行い、生じる音質劣化の傾向および要因を分析すること」の2項目である。前者の項目については平成23年度に実施済みであり、当初の計画通りに進展している。一方、平成24年度から研究代表者の所属研究機関が変更となるために、音質評価に関する実験環境の継続的な確保が困難であるという理由により、後者の項目については音質評価実験の実施を部分的に一時保留しているので当初の計画に対して若干の遅れが生じている。なお、保留分の音質評価実験については平成24年度の研究実施計画へ繰り越し、平成24年度中に実施する。当初の研究実施計画に従って、平成25年度は誤り訂正符号の訂正能力を意図的に利用する手法を適用して音質改善を図り、その音質改善の効果を音質評価実験により検証する。並行して、平成23年度平成25年度の研究成果を取りまとめ、国内外における学会発表および学術論文を通じて成果の発表を適宜行う。平成24年度は、新たな整合窓関数を導入することで音質改善を図る。平成25年度は、誤り訂正符号の訂正能力を意図的に利用する手法を適用して音質改善を図る。いずれの年度においても音質改善の効果を音質評価実験により検証する。なお、平成24年度からの研究代表者の所属研究機関変更にともない、音質評価に関する実験環境の継続的な確保が困難となった。
ニューロンの協調的な運動が創発する脳形成のダイナミクスの解明

本研究では,脳発生の段階で見られるニューロンの協調的な移動を成立させる力学的条件と脳形成のダイナミクスの関係を解明し,細胞と組織間の階層を繋ぐ力学的概念を構築する.この目的に向け,実験データに基づく計算力学モデルを構築し,数値シミュレーションからニューロンの移動に起因した脳の成長に関わる組織スケールの力学因子を抽出する.そのため,外部の力場と細胞内生化学反応に着目して細胞移動を数理モデル化し,最終的に細胞膜の力学と生化学反応を連成した大規模な力学解析を行う.本年度は,昨年度に引き続き,細胞移動に関する数理モデル化及び計算力学モデルの構築と検証を行った.構築したモデルは,ナノスケールのアクチン重合反応をボトムアップ的に膜の伸展力として組み込んだ新たな細胞膜モデルであり,これにより,生化学反応としてのアクチン重合と細胞膜の変形を連成した数値シミュレーションが可能になった.単一細胞のみならず,多体干渉問題にまで拡張することに成功したが,組織スケールの脳の発生に言及するためには、より大規模な数値解析が必要であり、克服すべき技術的課題が依然残っている.今後は,新たな数理モデルの検討に加え、計算手法についても検討していく予定である.また、計算によって得られた細胞体の移動については、引き続き京都大学ウイルス・再生医科学研究所の安達泰治教授との研究グループと共に進めていく。当初の計画目標として,ニューロンの移動現象の数理モデル化と計算力学モデルの構築を掲げていたが,組織スケールへの展開を目指すには計算の大規模化が必須であり,そのために新たな数理モデルを検討する必要性があることがわかった.現時点で細胞の多体干渉問題にまで拡張することに成功しているが,ニューロンの移動と組織スケールでの脳実質の成長を関連付けるためには,より広域を対象とした解析が必要であり、それに適した数理モデルを検討する必要があると考えている.新たな数理モデルの構築と計算力学モデルの開発を開始したことによって,当初予定していたモデル構築までは到達していないと判断した.細胞膜の伸展は,Tozluogluら(2013, Nat. Cell Biol.)が構築したモデルを参考に,各時刻で力学的平衡状態が満たされるように膜の変形を解析する.膜面の応力分布は細胞移動にかかる時間スケールにおいて緩和されるべきであり,この問題の定式化は、Tallinenら(2016, Nat. Phys.)が提案している塑性モデルを基に行う.既に,ナノスケールのアクチン重合反応をボトムアップ的に膜の伸展力として組み込んだ細胞膜モデルの構築に成功しているため,このモデルに、上述の手順で新たに細胞膜の力学モデルを実装する。構築したモデルを用いて、単一のニューロンの挙動について解析した後、細胞多体干渉問題へと拡張し,集団としての細胞移動と組織としての成長に関わるパラメータ(例えば,塑性変形に関わる時定数)の抽出を試みる.また,個々のニューロンの運動を阻害した場合についてシミュレーションし,組織成長のパラメータへの影響を調べる.本研究では,脳発生の段階で見られるニューロンの協調的な移動を成立させる力学的条件と脳形成のダイナミクスの関係を解明し,細胞と組織間の階層を繋ぐ力学的概念を構築する.この目的に向け,実験データに基づいた計算力学モデルを構築し,数値シミュレーションからニューロンの移動に起因した脳の成長に関わる組織スケールの力学因子を抽出する.そこで,外部の力場と細胞内生化学反応に着目して細胞移動を数理モデル化し,最終的に細胞膜の力学と生化学反応を連成した大規模な力学解析を行う.本年度は,実験力学に基づき,細胞内タンパク質であるアクチンの重合と膜の伸展を数理モデル化し,細胞膜と基質間の相互作用によって細胞膜が伸展する様子をシミュレーションすることに成功した.構築したモデルは,ナノスケールのアクチン重合反応をボトムアップ的に膜の伸展力として組み込んだ新たな細胞モデルと言え,これにより,生化学反応としてのアクチン重合と細胞膜の変形を連成した数値シミュレーションが可能になった.構築したモデルによって,膜の非圧縮性の低下により,膜の伸展性と配向性が増加することを明らかにした.これは,実験結果と定性的に一致しており,今後より詳細な解析をすすめることで,構築したモデルの検証を行っていく.当初の計画通り,数理モデル化に必要なニューロンの移動に関する実験結果については,京都大学の見学見根子教授のグループとの打ち合わせで共有してきた.さらに,学術報告会の場で,慶応大学の中嶋一範教授からニューロン移動に伴う接着タンパク質のダイナミクスに関する知見を共有することができた.構築したニューロンの数理モデルは,これらの実験結果を反映させており,これを用いたシミュレーションによって細胞膜の伸展を再現することに成功している.研究開始初年度において,本研究の基礎となる生化学反応としての接着タンパクのダイナミクスと細胞膜の変形を連成したモデル構築を達成できたことは大きな成果であると考えている.本研究では,脳発生の段階で見られるニューロンの協調的な移動を成立させる力学的条件と脳形成のダイナミクスの関係を解明し,細胞と組織間の階層を繋ぐ力学的概念を構築する.この目的に向け,実験データに基づく計算力学モデルを構築し,数値シミュレーションからニューロンの移動に起因した脳の成長に関わる組織スケールの力学因子を抽出する.そのため,外部の力場と細胞内生化学反応に着目して細胞移動を数理モデル化し,最終的に細胞膜の力学と生化学反応を連成した大規模な力学解析を行う.本年度は,昨年度に引き続き,細胞移動に関する数理モデル化及び計算力学モデルの構築と検証を行った.構築したモデルは,ナノスケールのアクチン重合反応をボトムアップ的に膜の伸展力として組み込んだ新たな細胞膜モデルであり,これにより,生化学反応としてのアクチン重合と細胞膜の変形を連成した数値シミュレーションが可能になった.

単一細胞のみならず,多体干渉問題にまで拡張することに成功したが,組織スケールの脳の発生に言及するためには、より大規模な数値解析が必要であり、克服すべき技術的課題が依然残っている.今後は,新たな数理モデルの検討に加え、計算手法についても検討していく予定である.また、計算によって得られた細胞体の移動については、引き続き京都大学ウイルス・再生医科学研究所の安達泰治教授との研究グループと共に進めていく。当初の計画目標として,ニューロンの移動現象の数理モデル化と計算力学モデルの構築を掲げていたが,組織スケールへの展開を目指すには計算の大規模化が必須であり,そのために新たな数理モデルを検討する必要性があることがわかった.現時点で細胞の多体干渉問題にまで拡張することに成功しているが,ニューロンの移動と組織スケールでの脳実質の成長を関連付けるためには,より広域を対象とした解析が必要であり、それに適した数理モデルを検討する必要があると考えている.新たな数理モデルの構築と計算力学モデルの開発を開始したことによって,当初予定していたモデル構築までは到達していないと判断した.構築したモデルを用いたシミュレーション結果から,膜の非圧縮性の低下が膜の伸展性と配向性が増加することが分かった.今後,これらの結果と実験結果との定量的な比較を行っていく.基質上のニューロンの挙動に関する実験結果は,Korea Brain Research Instituteの小曽戸陽一教授との打ち合わせにより共有する.データの不足がある場合は申請者自らが実験を行うことも予定している.単一細胞レベルで実験結果とシミュレーション結果の整合性が得られた後,ニューロンの集団としての移動を解析していく.この結果から,組織としての成長に関わるパラメータ(例えば,塑性変形の時間スケールを表す係数)の抽出を試みる.細胞膜の伸展は,Tozluogluら(2013, Nat. Cell Biol.)が構築したモデルを参考に,各時刻で力学的平衡状態が満たされるように膜の変形を解析する.膜面の応力分布は細胞移動にかかる時間スケールにおいて緩和されるべきであり,この問題の定式化は、Tallinenら(2016, Nat. Phys.)が提案している塑性モデルを基に行う.既に,ナノスケールのアクチン重合反応をボトムアップ的に膜の伸展力として組み込んだ細胞膜モデルの構築に成功しているため,このモデルに、上述の手順で新たに細胞膜の力学モデルを実装する。構築したモデルを用いて、単一のニューロンの挙動について解析した後、細胞多体干渉問題へと拡張し,集団としての細胞移動と組織としての成長に関わるパラメータ(例えば,塑性変形に関わる時定数)の抽出を試みる.また,個々のニューロンの運動を阻害した場合についてシミュレーションし,組織成長のパラメータへの影響を調べる.
探究活動および道徳への適応を目指した研究倫理・生命倫理に関する教材開発

本研究では課題研究の推進に伴い必要となってきている研究倫理・生命倫理に関する教材開発を目的としている。本年は研究の2年次にあたり,下記の4点を実施した。1高等学校教員向けの研究倫理・生命倫理の実施状況調査:高等学校教員に研究倫理・生命倫理の実施状況調査を実施した。その結果,高等学校の課題研究において研究倫理・生命倫理に関する指導は実施しているものの,根拠となる資料などの提示はないという現状が明らかとなった。2研究倫理・生命倫理の教材開発:小学校においても自由研究として研究活動を実施している。また,JST「ジュニアドクター育成塾」などの事業も実施されており,小学校向けの教材開発も必要であると考えた。そこで,「臓器移植」「動物園の役割」「測定方法の妥当性」という3点で小学生向けの教材開発を行った。さらに開発した教材を鳴門教育大学ジュニアドクター育成塾にて実施した。その結果,研究倫理・生命倫理の涵養に効果的な教材開発ができたことがわかった。また,中等向けには医学領域やPCR法を用いた親子鑑定などのテーマで開発を行った。3学校飼育動物の効果的な教育活用の提案:カイウサギおよびテンジクネズミ(モルモット)の飼育体験を効果的な実施を行うために,カイウサギの繁殖および人工飼育について検討を行った。これらの活動実施には生命倫理的な配慮が必要であり,安易な実施は控えるべきである。しかし,学生向けの現状調査において,予期せぬ繁殖が多く,その結果についても無関心であることが明らかとなった。効果的な教育活用の方法のための基礎資料の収集ができた。4基盤練ったワークの拡大:愛媛県内の科学系社会教育施設とのコンソーシアムに松山市考古館とおさかな館に参加をお願いし,ネットワークの拡大を行った。研究倫理・生命倫理の教材開発を小学校向けまで拡大することができた。小学校向け教材開発については開発から実践まで実施できた。中等向けには,医学領域やPCR法を用いた親子鑑定などの新しい科学技術に即したテーマの教材開発も実施した。また,昨年度実施できなかった現状調査委について実施でき,高等学校での課題研究における研究倫理・生命倫理教育の必要性を確認することができた。また,基盤ネットワークの構築についても拡大することができ,新しい教材の開発にもつながる新しい知見を得ることができた。すでに初等向けと中等向けの教材開発をできている。これらの教材開発および実践については早急に論文化し,公開できる環境を整える。公開できる状況が整えば,順次web上での公開を実施する。さらに一般向けにも実施できる教材を開発していくことも検討していく。初年度に繰り上げ実施した海外調査については,次年度追加の実施を試みたいと考えている。本研究では中高生の課題研究の推進に伴い必要になってきている研究倫理・生命倫理に関する教材開発を目的としている。本年は研究の初年度にあたり,主に以下の4点について研究を行った。1研究倫理・生命倫理に関する教材開発に向けた資料収集:国内の研究倫理および生命倫理に関する教材および研究論文等の資料収集を行った。現在,研究者向けに実施されている研究倫理教育の教材および中高生向けの課題研究向けの文献を中心に調査した。生命倫理教育については動物園のフィールドとして開発された教材の収集も行った。また,オーストラリアとの国際交流の実践を視察し,国際交流を活用した生命倫理教育についての知見を得ることができた。2動物園を活用した教材開発:特に生命倫理を取り扱う教材として「未来の動物園をつくろう」を開発した。本教材は次期学習指導要領で教科化される道徳での適用を目指した開発した。具体的内容は教育,運営,飼育,地域市民の4つの立場で未来の動物園について対話を通してシュミレーションしていくアクティビティである。3動物飼育動物の活用に関する基礎的研究:学校飼育動物であるカイウサギおよびテンジクネズミ(モルモット)の飼育について,飼育環境や行動観察などを行い,動物飼育を通した研究倫理・生命倫理教育に関する教材づくりについての基礎資料の収集を行った。今年度は特にそれぞれの生殖行動や出産などを確認することができた。4基盤ネットワークの構築:愛媛県内における科学系社会教育施設の各教育担当者および教育機関,研究機関の教員が相互に連携できる教育コンソーシアムの構築を目指し,年2回,情報交換できる場を設定し,実施した。本年度は,研究初年度ということもあり,研究倫理・生命倫理教育の先行研究に関する情報収集や資料分析をまず行った。国内での先進的な事例を収集し,分析できたことから,次年度以降の学校現場で実施可能な授業プログラムの開発のための基礎資料とすることができた。現状調査については,今年度実施することができなかったため,次年度早期に課題研究実施の高等学校教員を対象に実施予定である。研究のメインとなるプログラム開発について,上記の先行研究の資料の分析結果を基に,現在,生命倫理教育に係るアクティビティの開発と同時に,どの単元において実施可能か,開発可能かについて検討していくために,再度,日本の授業内容の現状を洗い出す必要があることがわかった。特に海外交流を通して実施する生命倫理教育の実施について多くの知見を得ることができた。また,基盤ネットワークづくりについては,当初,計画していた施設以外からの協力も得られ,幅広い領域からの担当者を含めた総合的なネットワークを構築できる見込みである。今後,継続的に行うための計画を立案する必要がある。

その結果,高等学校の課題研究において研究倫理・生命倫理に関する指導は実施しているものの,根拠となる資料などの提示はないという現状が明らかとなった。2研究倫理・生命倫理の教材開発:小学校においても自由研究として研究活動を実施している。また,JST「ジュニアドクター育成塾」などの事業も実施されており,小学校向けの教材開発も必要であると考えた。そこで,「臓器移植」「動物園の役割」「測定方法の妥当性」という3点で小学生向けの教材開発を行った。さらに開発した教材を鳴門教育大学ジュニアドクター育成塾にて実施した。その結果,研究倫理・生命倫理の涵養に効果的な教材開発ができたことがわかった。また,中等向けには医学領域やPCR法を用いた親子鑑定などのテーマで開発を行った。3学校飼育動物の効果的な教育活用の提案:カイウサギおよびテンジクネズミ(モルモット)の飼育体験を効果的な実施を行うために,カイウサギの繁殖および人工飼育について検討を行った。これらの活動実施には生命倫理的な配慮が必要であり,安易な実施は控えるべきである。しかし,学生向けの現状調査において,予期せぬ繁殖が多く,その結果についても無関心であることが明らかとなった。効果的な教育活用の方法のための基礎資料の収集ができた。4基盤練ったワークの拡大:愛媛県内の科学系社会教育施設とのコンソーシアムに松山市考古館とおさかな館に参加をお願いし,ネットワークの拡大を行った。研究倫理・生命倫理の教材開発を小学校向けまで拡大することができた。小学校向け教材開発については開発から実践まで実施できた。中等向けには,医学領域やPCR法を用いた親子鑑定などの新しい科学技術に即したテーマの教材開発も実施した。また,昨年度実施できなかった現状調査委について実施でき,高等学校での課題研究における研究倫理・生命倫理教育の必要性を確認することができた。また,基盤ネットワークの構築についても拡大することができ,新しい教材の開発にもつながる新しい知見を得ることができた。現在までに収集できている資料やプログラム以外にも,先進的な取り組みを行っているものについて情報収集や資料分析を行うと同時に,具体的に,国内の学校現場で活用できるプログラムの開発に着手する。さらに開発したプログラムを実践し,多くの教員に実施可能な教材として改良を行う予定である。また,開発した教材については教員に対してHP上での公開及び周知でどれだけ活用可能かを調査し,それらの方法論について検討していく。昨年度実施できなかった研究倫理・環境倫理教育の実態調査については早急に実施する予定である。
学習指導要領改訂に伴う指導方法等の変化と生徒の数学に対する動機づけ的特性との関係

本研究の目的は,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による中学校数学の指導方法等の変化と,生徒の数学に対する動機づけの変化との関係を検討することであった。そのために,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による指導方法等の変化を記述するとともに,生徒の数学に対する道具的動機の経時的変化をとらえるための調査を,2つのコーホート(平成21,22年度入学の生徒)を対象に実施し,両者ともに第2学年から第3学年にかけての「数学に対する道具的動機づけ」の変化と,「数学的活動の指導に当たっての配慮事項」にあるような内容の取り組み状況の変化との関係を,マルチレベルモデリングによって検討した。その結果,道具的動機づけが第2学年時において高い生徒ほど第3学年次においても高いという傾向が見られた。しかし,第2学年時と比べて第3学年時の方が「配慮事項」にあるような内容の取り組み状況が多かった学校ほど,第2学年時において高い生徒ほど第3学年次においても高いという傾向が弱められ,第3学年時の道具的動機づけが全体的に高かったことが示された。本研究の目的は,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による中学校数学の指導方法等の変化と,生徒の数学に対する動機づけ的特性の変化を記述することで,新学習指導要領の全面実施にむけて,生徒の数学に対する動機づけ的特性が向上するかを明らかにすることである。そのために,研究期間(4年間)において,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による教育課程,指導方法等の変化を記述するとともに,生徒の数学に対する動機づけ的特性の経時的変化をとらえるための調査を行う。平成21年度においては,(1)調査協力校選定と協力依頼,(2)生徒質問紙調査,(3)教師質問紙調査,の3点を実施した。特に,4年間にわたって継続的に調査に協力していただける学校の選定を行い,関係機関との調整を行い,承諾を得ることで,縦断的研究に対する協力体制を構築した。また,調査結果の集計表および回答一覧表を調査協力校に直接説明をしながらフィードバックを行い,各校で授業改善のための資料として用いられる予定である。本研究は,3年間にわたって調査対象生徒の動機づけ的特性を個人レベルで経時的変化を追跡できるよう調査を行うものであり,結果は平成23年度に実施する調査の終了後に明らかになる予定であり,学習指導要領改訂の前後や移行措置期間中における生徒の経時的変化を検討した研究がない現状にあって,次期指導要領改訂の際の移行措置の在り方等を検討する上での資料が得られることが期待される。本研究の目的は,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による中学校教学の指導方法等の変化と,生徒の数学に対する動機づけ的特性の変化を記述することで,新学習指導要領の全面実施にむけて,生徒の数学に対する動機づけ的特性が向上するかを明らかにすることである。そのために,研究期間(4年間)において,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による教育課程,指導方法等の変化を記述するとともに,生徒の数学に対する動機づけ的特性の経時的変化をとらえるための調査を実施している。平成22年度においては,平成21年度の調査結果の集計表および回答一覧表を調査協力校に直接説明をしながらフィードバックを行い,各校で授業改善のための資料として用いられるようにした。また,生徒質問紙調査と教師質問紙調査を実施するとともに,4年間の継続的研究が遂行できるよう,関係機関との調整を行った。さらに,混合モデルやマルチレベルモデルをはじめとした,本研究で得られたデータに対して適用することを計画している統計的手法に関する文献研究を行った。

そのために,研究期間(4年間)において,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による教育課程,指導方法等の変化を記述するとともに,生徒の数学に対する動機づけ的特性の経時的変化をとらえるための調査を実施している。平成23年度においては,平成22年度の調査結果の集計表および回答一覧表を調査協力校に直接説明をしながらフィードバックを行い,各校で授業改善のための資料として用いられるようにした。また,途中集計結果を用いながら生徒質問紙調査の改善を行った。さらに,混合モデルやマルチレベルモデルをはじめとした,本研究で得られたデータに対して適用することを計画している統計的手法に関する文献研究を行った。本研究は,3年間にわたって調査対象生徒の動機づけ的特性を個人レベルで経時的変化を追跡できるよう調査を行うものであり,平成23年度に実施した調査の完了をもって,本研究の目的に沿った分析が可能となることから,平成24年度においては調査結果の分析ととりまとめを行う。この結果は,学習指導要領改訂の前後や移行措置期間中における生徒の経時的変化を検討した研究がない現状にあって,次期指導要領改訂の際の移行措置の在り方等を検討する上での資料となることが期待される。本研究の目的は,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による中学校数学の指導方法等の変化と,生徒の数学に対する動機づけ的特性の変化との関係を検討することであった。そのために,研究期間(4年間)において,学習指導要領の改訂に伴う移行措置および全面実施による指導方法等の変化を記述するとともに,生徒の数学に対する動機づけ的特性の経時的変化をとらえるための調査を実施した。その結果,以下のようなことが明らかとなった。(1)指導方法等の変化実生活に即した問題を解決させる学習活動,学習方法の説明,レポートなどにまとめる活動といった,学習指導要領における「数学的活動の指導に当たっての配慮事項」にあるような内容の授業に関する15項目に対して,学期に1回以上実施したかを検討したところ,調査対象校(6校)全体の傾向としては,移行措置期間中の平成21年度においては多く取り組まれていたものの,これ以降,完全実施の平成24年度かけて実施された項目が少なくなる傾向が見られた。(2)数学に対する動機づけ的特性の経時的変化この研究のために実施した調査は,2つのコーホート(平成21,22年度入学の生徒それぞれ3年間)を対象に実施した。この期間のうち,両者ともに第2学年から第3学年にかけての「数学に対する道具的動機づけ」の変化と,「数学的活動の指導に当たっての配慮事項」にあるような内容の取り組み状況の変化との関係を,マルチレベルモデリングによって検討した。その結果,道具的動機づけが第2学年時において高い生徒ほど第3学年次においても高いという傾向が見られた。しかし,第2学年時と比べて第3学年時の方が「配慮事項」にあるような内容の取り組み状況が多かった学校ほど,第2学年時において高い生徒ほど第3学年次においても高いという傾向が弱められ,第3学年時の道具的動機づけが全体的に高かったことが示された。中学生の学校在籍期間中(3年間)年1回の調査を行うことで,中学校在籍期間中の数学に対する動機づけ等の経時的変化を追跡することが本研究の目的であり,昨年度に至るまでの3年間,順調に調査を実施してきているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。