hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
伝達物質放出機構におけるGTP結合蛋白質と細胞骨格系蛋白質の役割

本研究の目的は、神経伝達物質放出のモデル系として培養クロム親和細胞を用いて、伝達物質の開口放出機構におけるGTP結合蛋白質(G蛋白質)と細胞骨格系蛋白質の役割を明らかにすることである。これまでの研究成果に基づき、G蛋白質の一つ、GoによるCa^<2+>依存性放出の抑制的調節、ならびにミオシン軽鎖キナーゼのCa^<2+>依存性機構への関与を開口放出のツ-ステップ・モデルの上でそれぞれ明確にすることを具体的目標として、ジギトニン処理によって高浸透化したクロム親和細胞(leaky細胞)を用いてカテコールアミン放出測定実験ならびに神経化学的実験を行い、以下の成果を得た。1.複数の異なるG蛋白質を直接活性化することが知られているマストパランは、Leaky細胞からのCa^<2+>依存性カテコールアミン放出を阻害し、その阻害はGoの活性化を介したATP依存性プライミング過程への選択的抑制によることを明らかにした。また、Cキナーゼ活性化剤とGAP43抗体の影響を解析した結果、ATP依存性プライミング過程を抑制的に調節するこのGoの活性は、GAP43によって調節され、CキナーゼはこのGAP43のリン酸化を介して分泌顆粒の供給を高めている可能性が示唆された。2.ミオシン軽鎖キナーゼの特異阻害剤(Wortmannin)および活性阻害ペプチド(SM-1)を作用させた細胞を用いてCa^<2+>依存性カテコールアミン放出の受ける影響を解析した結果、ミオシン軽鎖キナーゼがATP依存性プライミング過程の必須因子であることを明かにした。次いで、Wortmanninの作用を組織化学的に解析した結果、Wortmannin処理によって、膜直下のアクチンネットワークの消失が認められた。この結果から、ミオシン-アクチン相互作用の障害によりアクチン層の形成が阻害されること、及び、膜直下のアクチン繊維が顆粒のプライミングに重要な役割を持つことが示唆された。本年度は申請者のこれまでの研究結果に基づき、G蛋白質の一つ、GoによるCa^<2+>依存性の抑制的調節、ならびにミオシン軽鎖キナーゼのCa^<2+>依存性機構への関与を、開口放出のツーステップ・モデルの上でそれぞれ明確にするための検討を行った。ジギトニン処理によって高浸透化したクロム親和細胞(leaky細胞)を用いて、カテコールアミン放出測定実験、神経化学的実験を行い、以下の結果を得た。1.Leaky細胞からのカテコールアミン放出には、Ca^<2+>によって促進されるATP依存性プライミング過程とCa^<2+>依存性ATP非依存性開口過程のツーステップが実験的に識別される。ミオシン軽鎖キナーゼの特異阻害剤(Wortmannin)および活性阻害ペプチド(SM-1)を作用させた細胞を用いて、各ステップの受ける影響を測定した結果、ミオシン軽鎖キナーゼがATP依存性プライミング過程の必須因子であることが明かとなった。この結果は、プライミング機構の解明に重要な知見を提供するものである。2.複数の異なるG蛋白質を直接活性化することが知られているマストパランは、細胞内Ca^<2+>上昇を伴わずに開口放出を引き起こす一方、Leaky細胞からのCa^<2+>依存性カテコールアミン放出にたいしては阻害作用が知られている。Leaky細胞からの、Ca^<2+

>によって促進されるATP依存性放出と、Ca^<2+>依存性ATP非依存性開口放出に対する影響を測定解析した結果、マストパランによる抑制はATP依存性プライミング過程への選択的抑制によるものであった。この作用機序は、Goの活性化を介していると考えられることから、Goはミオシン軽鎖キナーゼと共にATP依存性プライミング過程を調節することが示唆された。今後は、ミオシン軽鎖キナーゼの活性調節とGoの関係を解析することが必要である。本研究の目的は、神経伝達物質放出のモデル系として培養クロム親和細胞を用いて、伝達物質の開口放出機構におけるGTP結合蛋白質(G蛋白質)と細胞骨格系蛋白質の役割を明らかにすることである。本年度は昨年度の研究結果に基づいてさらに、G蛋白質の一つ、GoによるCa^<2+>依存性の抑制的調節、ならびにミオシン軽鎖キナーゼのCa^<2+>依存性機構への関与を、開口放出のツ-ステップ・モデルの上でそれぞれ明確にするための検討を行い、以下の結果を得た。1.昨年度の研究で、複数の異なるG蛋白質を直接活性化することが知られているマストパランは、Leaky細胞からのCa^<2+>依存性カテコールアミン放出を阻害することを明かとし、その阻害作用はATP依存性プライミング過程への選択的抑制によることを示唆した。本年度の研究では、放出の初期相は阻害されない一方、それ以後の相に対する阻害作用がGo抗体によって除去されることを明らかにした。また、Cキナーゼ活性化剤とGAP43抗体の影響を解析した結果、ATP依存性プライミング過程を抑制的に調節することGoの活性は、GAP43によって調節され、CキナーゼはこのGAP43のリン酸化を介して分泌顆粒の供給を高めている可能性が示唆された。2.ミオシン軽鎖キナーゼの特異阻害剤(Wortmannin)および活性阻害ペプチド(SM-1)を作用させた細胞を用いて、Leaky細胞からのCa^<2+>依存性カテコールアミン放出の受ける影響を測定した結果、ミオシン軽鎖キナーゼがATP依存性プライミング過程の必須因子であることを昨年明かとした。細胞膜直下のアクチンネットワークに対するWortmanninの作用を組織化学的に解析した結果、Wortmannin処理によって、膜直下のアクチンネットワークの消失が認められた。この結果から、ミオシン-アクチン相互作用の障害によるアクチン層の形成が阻害されること、及び、膜直下のアクチン繊維が顆粒のプライミングに重要な役割を持つことが示唆された。これらの結果はプライミング機構の解明に重要な知見を提供するものである。
LAT1を標的分子とした胸腺癌における新たな治療戦略の開発

ヒト切除検体を用いた胸腺悪性腫瘍におけるLAT1発現の臨床的意義につき検討した結果、WHO分類のtype AからB3までの胸腺腫にはLAT1の発現は認めず、胸腺癌にのみLAT1の発現を認めることを明らかにした。このことから、LAT1の発現を知ることは、胸腺腫と胸腺癌を鑑別する病理検査において有用なマーカーになりうることを証明した。また、胸腺癌における発現パターンには膜型、細胞質型の2種類があり、膜型でその予後が悪いことが有意差をもって証明された。このことから、LAT1の発現パターンは予後を知るバイオマーカーになりうることが明らかとなった。これらの研究成果を、IFのある欧文雑誌に本年度にアクセプトされ掲載された。また、胸腺癌培養細胞を用いた実験により、特定のアミノ酸トランスポーター(LAT1)を介したアミノ酸供給が腫瘍細胞の増殖に重要な役割を果たしていることを明らかにしている。本年度はさらに代謝阻害物質の枠を広げ、FluvastatinなどのHMG CoA reductase阻害薬の検討を行ったが、LAT1の阻害よりもFluvastatinなどのHMG CoA reductase阻害薬を用いるほうが、より胸腺癌細胞の増殖抑制効果があることを、細胞数、死細胞数カウントにより明らかにした。細胞増殖のどのサイクルに影響するかに関しては、腫瘍細胞を70%エタノール固定し、RNase A処理しpropidium iodineを用い、FACSにてcell-cycleを解析した。ヒト切除検体を用いた胸腺悪性腫瘍におけるLAT1発現の臨床的意義につき検討した結果は予想以上の進展を見せ、病理診断の有用なマーカーになりうること、発現パターンが予後を知る指標になることを証明でき、学術論文として公表した。また、胸腺癌培養細胞の実験では、当初の計画とは異なり、アミノ酸代謝の阻害よりも脂質代謝の阻害が、細胞増殖阻害により有効である可能性が示されてきている。ヒト検体を用いた研究においては、これまでの検討で有用性が示されたので、そのvalidationが必要である。本疾患は希少癌であることから、他施設から多くの検体を集める多施設共同研究を現在企画しており、よりnの多い検討により、本研究のvalidationを行う予定である。また、胸腺癌培養細胞の実験では、当初の計画とは異なり、アミノ酸代謝の阻害よりも脂質代謝の阻害が、細胞増殖阻害により有効である可能性が示されてきていることから、本年度は、脂質代謝阻害による細胞増殖抑制の検討を行う予定である。ヒト切除検体を用いた胸腺悪性腫瘍におけるLAT1の発現とその臨床的意義につき、胸腺腫、胸腺癌に分け検討を行い、胸腺癌にはLAT1が発現し、胸腺腫にはtypeB3においても発現しないことを明らかにした。また、胸腺癌における発現パターンに2種類あり、膜発現型において細胞質発現型よりも生命予後が悪いことを発見した。この結果は2017年秋の国際学会において発表した。また、胸腺癌培養株Ty-82においてLAT1の阻害薬による蛋白合成阻害に比べ、スタチンによる脂質代謝阻害がより細胞増殖を抑制すること、また、LAT1とスタチンの間に相乗作用が認められないことを発見した。ヒト検体を用いた研究は予定通り進展した。in vitroの実験は研究を進めることにより新たな発見があり、今後それを詰めていく予定である。ヒト検体を用いた研究は、現在論文投稿中であり、さらに症例を増やした多施設でのvalidation studyを組む予定である。in vitroおよびマウスを用いたin vivo実験は、アミノ酸取り込み阻害実験と同じ実験系を用い、脂質代謝阻害の効果を検証していく。

ヒト検体を用いた研究においては、これまでの検討で有用性が示されたので、そのvalidationが必要である。本疾患は希少癌であることから、他施設から多くの検体を集める多施設共同研究を現在企画しており、よりnの多い検討により、本研究のvalidationを行う予定である。また、胸腺癌培養細胞の実験では、当初の計画とは異なり、アミノ酸代謝の阻害よりも脂質代謝の阻害が、細胞増殖阻害により有効である可能性が示されてきていることから、本年度は、脂質代謝阻害による細胞増殖抑制の検討を行う予定である。本年度は、ヒト検体を用いた実験とin vitroの実験を行ったため、in vivo実験動物の購入がなかったことにより支出が予定より少なかった。培養細胞を用いた実験では予想外の結果が出たことから、次年度は脂質代謝を中心とした研究に持ち越した助成金を使用する予定である。また、ヒト検体では、validation studyにこれまで以上に費用がかかる予定である。
国際刑事裁判手続の国内実施措置-国内実施立法の機能に関する研究

本年度は、研究の最終年度として、国際刑事裁判所(ICC)に関する各国の実施立法について、その「実施機能」の検討を行った。具体的には、(1)ICC発給の逮捕状・召喚状などを執行する国内手続・国内機関の役割、(2)ICCへの被告人等の移送に関する国内裁判所の役割、(3)被告人または有罪の判決を受けた者の資産差し押さえ等に関する民事執行措置、(4)ICCの刑罰執行に対する国内刑事法規の適用可能性、の各論点に関して実施立法の内容を分析した。その結果、既存の渉外的な刑事法規とは独立した形で実施立法を定めた国においては、国内法規がICC規程と連動することに成功し、その実施機能が高いのに対し、既存の国内法規に組み込んだ形の実施立法では、必ずしもICC規程が予定している機能が果たされていないことが明らかとなった。とりわけ、国内裁判所がICCからの逮捕状・召喚状・被告人移送の命令などに対して、独自の審査・判断権限を持つか否かの点が、各国の実施立法において大きな相違があることが判明した。独自の権限を留保している国においては、ICCと各国裁判所との関係は、ICTY・ICTRと国内裁判所のような垂直的な構造を必ずしもとっておらず、伝統的な国家間関係における司法共助における水平的構造に若干の修正を加えた、いわば準垂直的(垂直と水平の中間的)構造にとどまっている。このため、ICC制度における国際刑事司法の実効的な実現は、国家機関、とりわけ司法機関の判断如何にかかわる側面が大きく、この点で脆弱性をかかえていることを解明した。また、資産差し押さえなどの民事手続との整合性についても、各国の法制には大きな隔たりがあり、国内裁判所の別個の判断が要求される傾向が強く見られた。被害者補償の整備がICCの特徴であると言われる一方で、その実施について国内法制が十分に対応できていない実情が明らかとなった。本年度は、(1)国際刑事裁判所(ICC)に対応した犯罪人引渡・捜査共助に関する各国の国内実施立法の内容、(2)混合刑事裁判所における国内法の機能、の二点に関して研究を行った。(1)に関しては、イギリス、オランダ、ドイツなど新たにICC協力法を制定して対応している国と、カナダのように既存の犯罪人引渡法、刑事共助法を改正して対応している国がある。しかし、いずれにおいても、具体的なICCからの容疑者引渡請求や証拠等の提出請求に対しては、個々の国家の伝統的な国内手続を準用する傾向が見られる。このため、ICCからの協力要請に対し、これを拒絶する規定を持つ場合がある(たとえば、カナダ法では双罰性の原則などが維持されている)。また、検察官による関係国家領域内での直接的な捜査行動(lCC規程99条4項)など、国家間の司法共助では見られない手続に関しては、これを担保する国内法規を持たない国が多い。こうした点を踏まえて、来年度は日本における国内法の対応に関して検討を行う予定である。(2)に関しては、シエラレオネ特別裁判所、コソボ・パネル、東ティモール・パネル、カンボジア特別裁判部の検討を行った。とりわけ、シエラレオネとカンボジアにおいては国内法が裁判実施に重要な役割を果たしているが、前者が裁判所を設置した国連・シエラレオネ間の協定の技術的な国内実施立法としての性格を持つのに対して、後者においてはカンボジア国内法が裁判部設置の直接的根拠となっており、その運営に関しても国内法が主導的な役割を果たすことを解明した。混合刑事裁判においては、協定と国内法との関係が、その「国際的」ないし「国内的」性格のバリエーションを判断する上での重要な基準となることが明らかになった。来年度は、こうした角度から、種々の混合刑事裁判の類型化を試みる予定である。

具体的には、(1)ICC発給の逮捕状・召喚状などを執行する国内手続・国内機関の役割、(2)ICCへの被告人等の移送に関する国内裁判所の役割、(3)被告人または有罪の判決を受けた者の資産差し押さえ等に関する民事執行措置、(4)ICCの刑罰執行に対する国内刑事法規の適用可能性、の各論点に関して実施立法の内容を分析した。その結果、既存の渉外的な刑事法規とは独立した形で実施立法を定めた国においては、国内法規がICC規程と連動することに成功し、その実施機能が高いのに対し、既存の国内法規に組み込んだ形の実施立法では、必ずしもICC規程が予定している機能が果たされていないことが明らかとなった。とりわけ、国内裁判所がICCからの逮捕状・召喚状・被告人移送の命令などに対して、独自の審査・判断権限を持つか否かの点が、各国の実施立法において大きな相違があることが判明した。独自の権限を留保している国においては、ICCと各国裁判所との関係は、ICTY・ICTRと国内裁判所のような垂直的な構造を必ずしもとっておらず、伝統的な国家間関係における司法共助における水平的構造に若干の修正を加えた、いわば準垂直的(垂直と水平の中間的)構造にとどまっている。このため、ICC制度における国際刑事司法の実効的な実現は、国家機関、とりわけ司法機関の判断如何にかかわる側面が大きく、この点で脆弱性をかかえていることを解明した。また、資産差し押さえなどの民事手続との整合性についても、各国の法制には大きな隔たりがあり、国内裁判所の別個の判断が要求される傾向が強く見られた。被害者補償の整備がICCの特徴であると言われる一方で、その実施について国内法制が十分に対応できていない実情が明らかとなった。
蛍光分子と表面プラズモンとの強結合

蛍光分子から表面プラズモンヘのエネルギー移動の効率を向上する方法について研究を行った。用いた構造は1次元のプラズモニック結晶である。プラズモニック結晶は金属表面に周期的な凹凸を設けた構造であり、周期格子の持つ格子ベクトルの働きにより、伝搬光と表面プラズモンとの間にエネルギーの授受が生じる。加えて、金属が薄膜でかつ、その両界面にプラズモニック結晶構造が存在する場合、それぞれの界面での格子ベクトルの働きにより、金属薄膜の両界面の表面プラズモンの間にも結合が生じ、エネルギーの授受が起きる。本研究では、このプラズモニック結晶を陰極に採用した有機EL素子を作製し、さらにその陰極上にアクセプターとしての蛍光分子を堆積した。本素子では、電子正孔対注入によって、発光層の分子が励起される。さらに、この発光分子がドナーとをして働き、そのエネルギーは表面プラズモンを介して、陰極上のアクセプター分子に移動する。最終的にアクセプターからの発光が自由空間に取り出される。陰極にプラズモニック結晶構造を導入したときのアクセプターからの発光強度は、導入しなかった場合と比較して、一桁以上増強した。この結果から、プラズモニック結晶の導入が分子-表面プラズモン間のエネルギー移動の速度を著しく向上することが分かった。さらに、2次元プラズモニック結晶の光学的特性を解析するために、厳密結合波理論を用いた2次元周期構造の光学特性の解析ソフトウェアを開発した。
アミノ酸イオンクラスターにおけるキラル分子認識の研究

特定の分子を認識して結合する分子認識は超分子や生体分子が機能を発揮する上で極めて重要な役割を果たしており、その分子レベルでのメカニズムの理解は化学、生化学、ナノテクノロジーなど広い領域に対する基礎を与える。特に生体分子の場合、右手系と左手系が重ねあわせられない光学異性(キラリティー)は分子認識に強い影響を及ぼしている。このようなキラリティーに由来する分子認識機構を明らかにするため、キラル分子の分子クラスターに対して赤外分光法など分光学的な手段を適用して構造を決定し、分子認識メカニズムを分子論的に解明した。特に本研究ではエレクトロスプレーレーザー赤外分光装置を用いて電荷を帯びたキラル分子クラスターを生成し、その構造を中性状態と比較してキラル分子認識に対する電荷効果および溶媒効果を明らかにした。具体的には中性状態の分光データーがすでに測定されているアミノインダノン分子をエレクトロスプレー冷却イオントラップレーザー分光装置に導入してホモキラル・ヘテロキラルダイマーの赤外解離スペクトルを測定し、キラル分子認識に対するプロトン付加効果を明らかにし、中性ダイマーを解析したパリ第11大学A. Zehnacker-Retien教授と共著論文を出版した。さらにグルタミン酸分子とアルカリ金属のダイマーの構造を赤外分光により解析し、ベルリン工科大・O. Dopfer教授のグループと共著論文を出版した。Bouchet博士の仏国Lille大准教授採用に伴い期間を短縮したが、任期中に成果を合計3報の論文として国際学術誌に発表しており、十分な成果をあげたと考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。このようなキラリティーに由来する分子認識機構を明らかにするため、キラル分子の分子クラスターに対して赤外分光法など分光学的な手段を適用して構造を決定し、分子認識メカニズムを分子論的に解明する。特に本研究ではエレクトロスプレーレーザー赤外分光装置を用いて電荷を帯びたキラル分子クラスターを生成し、その構造を中性状態と比較してキラル分子認識に対する電荷効果および溶媒効果を明らかにする。受け入れ研究者の研究室で独自に開発したエレクトロスプレー冷却イオントラップレーザー分光装置を用い、プロトン付加したグルタミン酸及びそのダイマーの赤外スペクトルを赤外解離分光法により測定した。この結果、ホモキラルダイマーよりも、ヘテロキラルダイマーの生成効率が高いことを明らかにした。ダイマーの精密構造はMDシミュレーションと量子化学計算により現在解析中である。さらにグルタミン酸受容体の分子認識部位に対応する部分ペプチドを合成して測定の準備を完了した。また、溶媒付着を可能にする前置イオントラップの設計を受け入れ研究者らとともに製作した。これらの結果を9月に招待されている国際学会VOA5(ベルギー)および福岡で開催される"International Symposium, RecentProgress in Molecular Spectroscopy and Dynamics"で発表した。昨年6月27日に着任して以来、昨年度9ヶ月の間に精力的に研究を推進した。着任後すぐにエレクトロスプレーと極低温冷却イオントラップを装備したレーザー分光装置の使用を開始し、早々にプロトン付加したグルタミン酸とグルタミン酸ダイマーの赤外スペクトルの測定に成功した。この結果をフランス・自由電子赤外レーザーで測定した常温イオンの結果と比較するとともに光学異性体の同種・異種によるダイマーの生成効率をスペクトルから見積もり、異種の組み合わせの方が効率よく生成することから光学異性の効果を明らかにした。この結果は9月に光学異性に関する国際会議の招待講演で発表し、反響を呼んだ。さらにこの結果を英国王立協会のPhys. Chem. Chem. Phys.誌に投稿し、すでにアクセプトとなっている(DOI:10.1039/C6CP08553A)。さらにグルタミン酸の神経伝達物質としての機能にも着眼し、グルタミン酸受容体の分子認識部位(ポケット)であるSTKEFを合成し、このペプチド単体の構造とグルタミン酸との錯体形成による構造変化よりグルタミン酸に関する分子認識機構を検討する計画が進んでいる。また、プロトン付加体との比較のため、グルタミン酸ダイマーカチオンの赤外分光を前任地であるベルリン工科大学との国際共同研究として推進し、また、構造変化を制限したアミノインダノン分子でのダイマー形成に対するキラリティーの効果をパリ第11大学・A. Zehnacker教授と打ち合わせ、国際共同研究を進めようとしている。9ヶ月の間の成果としては格段の進展であり、当初想定していなかった国際共同研究2件の推進含めて当初計画以上の進展である。

具体的には中性状態の分光データーがすでに測定されているアミノインダノン分子をエレクトロスプレー冷却イオントラップレーザー分光装置に導入してホモキラル・ヘテロキラルダイマーの赤外解離スペクトルを測定し、キラル分子認識に対するプロトン付加効果を明らかにし、中性ダイマーを解析したパリ第11大学A. Zehnacker-Retien教授と共著論文を出版した。さらにグルタミン酸分子とアルカリ金属のダイマーの構造を赤外分光により解析し、ベルリン工科大・O. Dopfer教授のグループと共著論文を出版した。Bouchet博士の仏国Lille大准教授採用に伴い期間を短縮したが、任期中に成果を合計3報の論文として国際学術誌に発表しており、十分な成果をあげたと考えられる。28年度に合成したグルタミン酸受容体のポケットに対応するペプチドの赤外スペクトルをエレクトロスプレー冷却イオントラップレーザー分光装置による赤外解離分光法で測定する。さらにこのペプチドとグルタミン酸などのクラスターを形成させて赤外スペクトルを測定し、キラルな分子認識機構を分子間構造から考察する。また、中性状態の分光データーがすでに測定されているアミノインダノン分子をエレクトロスプレー冷却イオントラップレーザー分光装置に導入してホモキラル・ヘテロキラルダイマーの赤外解離スペクトルを測定し、キラル分子認識に対するプロトン付加効果明らかにする。以上の分子系に対し、28年度に開発した前置トラップを用いて水分子を付着させて赤外スペクトルを測定し、そのスペクトル変化から水分子の溶媒和構造とキラル分子認識に対する影響を明らかにする。また、量子化学計算を測定したキラルクラスターに対して適用し、測定した赤外スペクトルと理論赤外スペクトルの対応関係から分子構造を決定する。これにより精密に分子認識に対するキラリティーの寄与を明らかにする。中性状態のアミノインダノンダイマーはパリ第11大学A. Zehnacker-Rentien教授が精密な解析を進めており、同教授との国際共同研究を行う計画である。また、プロトン付加体との比較にはグルタミン酸カチオンダイマーに関する研究も重要であるが、これはBouchet特別研究員の前任地であるベルリン工科大・O. Dopfer教授のグループが精力的に進めており、この国際共同研究も進める計画である。これらの結果は2018年2月に行われるGordon Research Conference on Molecular and Ionic Clusters (イタリア)で発表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
電気的な表面電荷による固体表面の濡れ特性の制御

本研究では,使用する物質固有の性質に依存せずに濡れ特性を自由に設計することを目的として,電気的に発生させた表面電荷によって固体表面の濡れ特性を制御するという従来とはまったく異なった新しい制御法を提唱する。本年度の研究では,固体表面の水に対する滑れ特性の表面電荷依存性の実験結果を解析することで,表面電荷によってどの程度,濡れ特性が制御できるかを明らかにした。例えば,固体表面に原子1個あたり1電子分の表面電荷を与えたとすると,濡れ特性の指標である接触角が30度ほど低下する。さらに,表面電荷による濡れ特性の変化の特徴として,つぎの2点を明らかにした。1)固体に接する水の量が少ないほど表面電荷を与えたときの接触角の変化が大きくなる。よって,大きさの異なる水滴に対して,濡れ特性を均一に制御することは困難である。2)固体に水が接する際,条件によっては,固体から水に水素イオンが放出されることがある。生活環境中での濡れの制御では,水道水や雨水といった緩衝作用が乏しい液体を対象にする必要があるが,これらの液体に水素イオンが加えられると,酸性化する。従来のフッ素加工に代表される化学的修飾による濡れ特性の制御では,固体の物性に強く依存する代わりに液体の性質はあまり重要ではなかった。一方,本研究で提唱する表面電荷による制御法は,固体の物性に依存しない代わりに,接する液体の量に依存したり,液体が磁性化したりする。今後,洗浄の効率化や窓ガラスの結露の予防へ応用するには,使用環境を考慮する必要がある。電気的に発生させた表面電荷による固体表面の濡れ特性の制御という従来とはまったく異なった新しい制御法を提唱する。荷電状態の違いによる濡れ特性の変化の測定は,固体表面を固定したままでの測定が可能で,電位差を作るために必要な固体および液体をまわりから絶縁することも容易にできる液適法によって行う。本年度は,まず,研究に必要な高精度な測定と動的な濡れ挙動の解析に必要な実時間測定とを可能にするため,コンピューター制御による画像処理式液滴法接触角計を構築した。つぎに,液滴法の配置における接触角の測定条件の決定を行った。その結果,液滴と固体表面との界面へ気体が吸着すると,固液界面張力が重力によって大きくなることが判明した。そして,粗面で気相の吸着が起きる条件では,この固液界面張力の重力依存性を通して,これまで重力に依存しないとされてきた液滴の示す見かけの接触角が重力によって大きくなることが分かった。液滴法の一般的な条件下における接触角の重力依存性を計算したところ,実験で十分に観測できるほど大きな依存性があった。これまで,接触角を測定する際,液体の蒸発や固体表面の不均一性など解析を難しくする原因を取り除くため,ある程度大きい液滴を使うことが好ましいとされていた。しかし,気相の吸着が起きる条件では,あまり大きくすると,重力を考慮する必要が出てくることがわかった。次年度以降は,今年度の研究結果をもとに,濡れ特性の表面電荷依存性を調べ,その機構を考察する。そして,表面電荷によってどの程度,濡れ特性が制御できるかを明らかにする。さらにその成果を洗浄の効率化や窓ガラスの結露の予防へ応用することを目標とする。
T細胞によるアロMHC抗原認識のペプチド依存性に関する研究

本研究では、アロMHC抗原反応性T細胞の抗原認識におけるMHC分子結合ペプチド依存性の度合を明らかにするために、数十個のアロMHC抗原反応性キラーT細胞クローンを用い、キラー活性のペプチド依存性の割合を明らかにすることを目的とした。正常C3H_°SW(H-2^b)マウスの脾細胞を限界希釈法でC3H(H-2^k)マウス由来脾刺激細胞と培養して60個の抗H-2_kアロ抗原特異的キラーT細胞(CTL)クローンを樹立した。各CTLクローンのC3Hマウス由来の5種類の標的細胞(ConA blast,LPS Blast,PEC,当研究所樹立C3Hマウス由来放射線誘発白血病細胞LE750,8313)に対するキラー活性は一様でなく、60個中26個は5種類の標的細胞に対してキラー活性を示したが、残りの半数以上は、何れかの標的細胞に対して極めて低いキラー活性を示した。この各標的細胞へのキラー活性の有無の不均一性が、標的細胞が産生するペプチドの不均一性によるものであることを明らかにするために、LE750白血病細胞に対してキラー活性を示すが8313白血病細胞に対してキラー活性を示さないCTLクローンを用い、キラー活性のペプチド依存性について検討を行なった。LE750白血病細胞より酸(TFA)抽出、Sepadex25カラムによりペプチド分画を得、次に低温(26°C)処理行なった8313標的細胞に添加することにより、これらCTLクローンによる8313標的細胞に対するキラー活性の回復が観察された。現在、関与するペプチドの多様性についてHPLCを用いた解析を行なっている。以上の結果より、アロMHC反応性T細胞の少なくとも半数以上はペプチド依存性の抗原認識を行なっており、我々がこれまでにその存在を主張しているアロMHC拘束性T細胞に属するアロMHC反応性T細胞が多数存在することを示した。
癌はなぜ早い時期からリンパ組織へ転移するのか。

癌では初期からリンパ節転移が観られステージ分類や治療方針に影響しているが、リンパ組織に侵入する機序は詳しく分かっていない。本研究の目的は、癌細胞がリンパ向性転移する際に作用する分子を探索・同定することにより癌細胞のリンパ管起始部に侵入する機序を解明することである。リンパ向性転移因子が明らかになれば、癌転移を制御することにより癌治療に貢献できる。我々は独自に開発してきた細胞解析法を用いて癌の動態を解析してきた。最近、炎症に関わるS100タンパク質が癌細胞の遊走を活性化する姿を捉えることに成功した。これは何らかの“リンパ向性転移因子"が存在することを示しており、これを明らかにしたいと考えている。
フッ素含有環境において高耐食性を有する歯科用チタン合金の開発

現在チタンおよびその合金は、優れた耐食性と生体親和性のために、囗腔内インプラントをはじめ義歯床用、修復用として歯科臨床に広く応用されている。しかしながら、最近は齲触予防の目的で利用されるフッ素によってチタンの耐食性の低下することが問題となっている。チタンの耐食性は表面に形成される不動態被膜(TiO2)に依存しているが、我々は、酸性環境下でフッ素が存在するとフッ化水素(HF)の生成によって、不動態被膜が破壊されてチタンの腐食が生じることを明らかにした。また、歯肉縁下やインプラント埋入部などの生体内は酸素濃度が低いため、不動態被膜の安定性が減少することが予想され、そのような低酸素環境でフッ素が相乗的に作用すると、チタンの耐食性はさらに低下すると考えられる。本研究では、現在歯科臨床で利用されている市販の純Ti、Ti-6Al-4v合金、Ti-6Al-7Nb合金、および著者らが試作したTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金の腐食挙動におよぼす溶存酸素濃度およびフッ素濃度の影響を検討した。その結果、歯科臨床で使用されている純TiおよびTi-6Al-4V、Ti-6Al-7Nb合金は、溶存酸素濃度が低い環境においては、市販の歯磨剤に含まれる程度のフッ素濃度(1000ppm以下)で腐食する可能性が高いことが明かとなった。それに対しTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金は、フッ素を2000ppm以上含有する低溶存酸素環境においても高い耐食性を維持することがわかった。以上の結果から、溶存酸素濃度の低い環境にフッ素が相乗的に作用すると純Tiおよび従来のTi合金は腐食する可能性が高いことが示唆されたが、試作のTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金は同様の環境でも腐食せず、優れた耐食性を有していることが明かとなった。本試作合金は、新しい歯科用チタン合金としてその応用が十分期待できる。現在チタンおよびその合金は、優れた耐食性と生体親和性のために、口腔内インプラントをはじめ義歯床用など歯科臨床に広く応用されている。また、最近は齲触予防の目的で多くの歯磨剤や洗口剤にフッ素が添加されており、フッ素によるチタンの耐食性の低下が問題となっている。チタンの耐食性は表面に形成される不動態被膜(TiO2)に依存しているが、酸性環境下でフッ素が存在すると不動態被膜が破壊されてチタンの腐食が生じる。さらに、歯肉縁下やインプラント埋入部などの生体内は酸素濃度が低いため、不動態被膜の破壊が生じると被膜の再生が遅れることが予想される。そのような低酸素環境でフッ素が相乗的に作用すると、チタンは容易に腐食するおそれがある。本研究では、現在歯科臨床で利用されている市販の純Ti、Ti-6Al-4V合金、Ti-6Al-7Nb合金および著者らが試作したTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金の腐食挙動におよぼす溶存酸素濃度およびフッ素濃度の影響を検討した。現在、歯科臨床で使用されている純TiおよびTi-6Al-4V、Ti-6Al-7Nb合金は、浸せき後に自然電位の値が-1Vを下回り、腐食状態となった。すなわち、溶存酸素濃度が低いと市販の歯磨剤に含まれる程度のフッ素濃度でチタンは腐食することが明かとなった。それに対しTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金の自然電位は、浸せき後上昇して高い値を維持し、耐食性を維持することがわかった。

以上の結果から、溶存酸素濃度の低い環境にフッ素が相乗的に作用すると純Tiおよび従来のTi合金は腐食する可能性が高いことが示唆された。また試作のTi-0.2Pd.Ti-0.5Pt合金は同様の環境でも腐食せず、優れた耐食性を有していることがわかった。現在チタンおよびその合金は、優れた耐食性と生体親和性のために、口腔内インプラントをはじめ義歯床用、修復用として歯科臨床に広く応用されている。。しかしながら、最近は齲触予防の目的で利用されるフッ素によってチタンの耐食性の低下することが問題となっている。チタンの耐食性は表面に形成される不動態被膜(TiO_2)に依存しているが、我々は、酸性環境下でフッ素が存在するとフッ化水素(HF)の生成によって、不動態被膜が破壊されてチタンの腐食が生じることを明らかにした。また、歯肉縁下やインプラント埋入部などの生体内は酸素濃度が低いため、不動態被膜の安定性が減少することが予想され、そのような低酸素環境でフッ素が相乗的に作用すると、チタンの耐食性はさらに低下すると考えられる。本研究では、現在歯科臨床で利用されている市販の純Ti、Ti-6Al-4V合金、Ti-6Al-7Nb合金、および著者らが試作したTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金の腐食挙動におよぼす溶存酸素濃度およびフッ素濃度の影響を検討した。その結果、歯科臨床で使用されている純TiおよびTi-6Al-4V、Ti-6Al-7Nb合金は、溶存酸素濃度が低い環境においては、市販の歯磨剤に含まれる程度のフッ素濃度(1000ppm以下)で腐食する可能性が高いことが明かとなった。それに対しTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金は、フッ素を2000ppm以上含有する低溶存酸素環境においても高い耐食性を維持することがわかった。以上の結果から、溶存酸素濃度の低い環境にフッ素が相乗的に作用すると純Tiおよび従来のTi合金は腐食する可能性が高いことが示唆されたが、試作のTi-0.2Pd、Ti-0.5Pt合金は同様の環境でも腐食せず、優れた耐食性を有していることが明かとなった。本試作合金は、新しい歯科用チタン合金としてその応用が十分期待できる。
南島キリスト教伝道圏の形成と福音的信仰の浸潤についての交流史的研究

まず、これまでの研究の成果として、2018年5月、『南島キリスト教史入門ー奄美・沖縄・宮古・八重山の近代と福音主義信仰の交流と越境ー』を新教出版社から出版した。これは、主として近代以降、沖縄戦までの南島地域のキリスト教伝道の展開と、その信仰の特徴としての福音主義信仰が深く浸潤していった実態を解明したものである。また、2018年度は、上記拙著に引き続き、沖縄戦以降、米軍占領下におけるキリスト教の伝道とその役割について研究書を出版するための準備期間であった。そのため、2018年9月と12月の2回、沖縄島で文献調査と聞き取りを行った。9月の調査では、「沖縄キリスト教平和総合研究所連続講座VII」の第2回講座(於沖縄キリスト教学院・シャローム会館)で「沖縄・宮古・八重山における軍事占領と教会ー1940年代後半における地域教会とキリスト教ー」と題して講演を行った。それから、この講演の前に同研究所の関係者と今後の研究についての協議を行った。そのなかで、2019年度に沖縄キリスト教平和総合研究所の客員研究員への就任を打診され、了承した。これにより、2019年度以降、いっそうの研究の進展が見込まれる。また、沖縄県公文書館の職員や自治体史に関わっている研究者で構成された「史料学研究会」(於沖縄県立芸術大学附属図書・芸術資料館多目的室)に出席して、琉球・沖縄史を対象とする民族学や歴史学の研究者と交流し、情報交換を行った。コノの他、報告者は、本科研のほか、「戦後日本の宗教者平和運動のトランスナショナル・ヒストリー研究」(基盤研究(B)、研究代表者・大谷栄一佛教大学教授、20162018年、課題番号[16H03357])にも研究分担者として参加している。この科研の調査・研究の成果から、本科研での米軍占領下の平和運動への南島内外の平和運動とのネットワークについての見識を深めることができた。2018年度は、学会発表は行わなかったが、現地開催の一般向けの講演会で発表をする機会を与えられた。その場に当該研究に関わる関係者等が多数おられたため、それらの方々を対象に報告者の研究を広く周知することができた。また、それらの方々から情報や知識などが提供された。そのことにより、これまでの研究に広がりや深みを加えることができた。同様のことが、拙著『南島キリスト教史入門ー奄美・沖縄・宮古・八重山の近代と福音主義信仰の交流と越境ー』(新教出版社)の公刊についても言える。本書については、『図書新聞』や『西日本新聞』、『信濃毎日新聞』等非キリスト教系一般紙に書評が掲載された。このことにより、キリスト教に関心がある層だけではなく、沖縄研究(歴史学・社会学・民族学・人類学・宗教学等々)に関心がある層にもある程度報告者の研究が周知されたので、今後も情報提供などが得られやすくなった。また、沖縄では沖縄県立図書館がリニューアルし、史料へのアクセスがより充実している。また、沖縄キリスト教平和総合研究所とその設置団体である沖縄キリスト教学院大学では、研究所、および、同大学図書館の関係者と良好な協力関係を築くことができ、当該研究の「ゲート・キーパー」の役割を担って頂いている。そのことにより、史料調査や聞き取り調査に対する斡旋や有益なアドバイスを頂き、これまでの研究の確認などがスムーズにできるようになった。このように、研究の基盤がより確固としたものとなっている。この他、他地域のキリスト教史研究者や、他分野(他宗教)の研究者との交流を通じて、より広い視野で研究を展開することができている。2019年度は、本研究の中間年に当たるため、以下の課題を設定して、研究を進めたいと考えている。まず、これまで懸案となっている南島地域のキリスト教会・団体等の悉皆調査を行い、南島キリスト教伝道の全体像を把握したいと考えている。調査の内容は、1教会の正式名称、2所属教派(含単立教会)、3設立の年月日とその経緯、設立時の伝道者・宣教師・信徒等、4現在の信徒数(現住陪餐、非陪餐会員、求道者等)と年間授洗者数、5現在の伝道者の氏名・人数・経歴(出身神学校・主任担任経験等)、6その他(教会の特徴、地域連携等)の点である。また、当該年度中にこれまでの研究成果をふまえて、戦後米軍占領下(沖縄戦終盤1970年代前半)の南島キリスト教史について、沖縄・宮古・八重山の各群島を中心に専門書を出版したいと考えている。報告者はこれまでに、当該研究について充分な蓄積がある。それを踏まえて、当該年度では、南島の現地で、これまでの史料調査・聞き取り調査の整理と確認を行い、それらをまとめる作業を行う。以上のことを通して、これからの1年間は、これまでの研究の中間的総括をし、後半に向けて、新しい課題の設定を行いたいと思う。本年度は、下記の2回、沖縄島で調査を行った。2017年8月29日から9月5日、2018年2月6日から13日。これは、2018年5月に刊行予定の拙著『南島キリスト教史入門ー奄美・沖縄・宮古・八重山の近代と福音主義信仰の交流と越境ー』(新教出版社)出版のための調査であった。上記の調査の過程で、南島では日本本土から南島を通って当時植民地であった台湾へ貫流する伝道者の流れが確認できた。

また、同様に朝鮮半島での生活体験や伝道経験のある伝道者が、南島では教会の形成と福音主義信仰の浸潤に重要な役割を果たしたことが明らかになった。そして、南島一帯に広がっていった信仰の形態は、日本本土のそれとは全く違ったものであるという確信を得た。そのような違いが生じた背景には、南島が日本本土のように近代化の恩恵を受けた地域ではなく、むしろ、帝国日本の内国植民地として支配され、抑圧された地域であったことが要因であると確信するに至った。このような視点に立つと、帝国日本にとって南島は、植民地であった台湾や朝鮮半島、日本の勢力圏であった旧満州や南洋地域と同様の歴史経験をしている。そのような体験が、キリスト教と出会うことで、そこに個人や「民族」の救済を切に願う福音信仰が広がり、浸潤していった。その意味で、南島のキリスト教信仰は、台湾や朝鮮半島等々の信仰と同質性を持っていることがわかった。そのような信仰のあり方を「民衆キリスト教」とするならば、南島を中間点として、本土から台湾にかけて「民衆キリスト教の弧」が形成されていたといえる。そして、旧植民地などと同様に帝国日本による抑圧状況下にあって、そのような専横と圧迫に耐え、救済を求めて忍耐強く生きていく知恵を、キリスト教信仰を通じて受け入れるあり方を「周縁的伝道知」とするならば、そのような「知」のあり方こそが、南島キリスト教史の特性であるということを発見した。2017年度は、これまでの成果をまとめて、新しい課題を見出すために多くの機会と時間を費やしたために、本来予定されていた研究計画については、若干の遅れを生じている。しかし、上記のような作業は、これからの研究の進展にとって不可欠のものであったと考えている。まず、これまでの研究の成果として、2018年5月、『南島キリスト教史入門ー奄美・沖縄・宮古・八重山の近代と福音主義信仰の交流と越境ー』を新教出版社から出版した。これは、主として近代以降、沖縄戦までの南島地域のキリスト教伝道の展開と、その信仰の特徴としての福音主義信仰が深く浸潤していった実態を解明したものである。また、2018年度は、上記拙著に引き続き、沖縄戦以降、米軍占領下におけるキリスト教の伝道とその役割について研究書を出版するための準備期間であった。そのため、2018年9月と12月の2回、沖縄島で文献調査と聞き取りを行った。9月の調査では、「沖縄キリスト教平和総合研究所連続講座VII」の第2回講座(於沖縄キリスト教学院・シャローム会館)で「沖縄・宮古・八重山における軍事占領と教会ー1940年代後半における地域教会とキリスト教ー」と題して講演を行った。それから、この講演の前に同研究所の関係者と今後の研究についての協議を行った。そのなかで、2019年度に沖縄キリスト教平和総合研究所の客員研究員への就任を打診され、了承した。これにより、2019年度以降、いっそうの研究の進展が見込まれる。また、沖縄県公文書館の職員や自治体史に関わっている研究者で構成された「史料学研究会」(於沖縄県立芸術大学附属図書・芸術資料館多目的室)に出席して、琉球・沖縄史を対象とする民族学や歴史学の研究者と交流し、情報交換を行った。コノの他、報告者は、本科研のほか、「戦後日本の宗教者平和運動のトランスナショナル・ヒストリー研究」(基盤研究(B)、研究代表者・大谷栄一佛教大学教授、20162018年、課題番号[16H03357])にも研究分担者として参加している。
日本在来馬の起源を探る:ロドコッカス・エクイ染色体と病原性プラスミドのRFLP

本研究の目的は、8種の在来馬並びに軽種馬からロドコッカス・エクイ強毒株を分離し、その病原性プラスミドと染色体のRFLP遺伝型の情報から近接結合法によって分離株の系統樹を描き、わが国の強毒株の進化と伝播経路を明らかにし、日本在来馬の起源に関する諸説と比較検討することにある。平成13年度は、北海道日高地方、青森県及び鹿児島県から分離された強毒株を用いて、パルスフィールドゲル電気泳動法により染色体DNAのRFLP像とその系統樹解析から、プラスミド型と分離地域の遺伝的関連性を比較検討した。90kb-I型病原性プラスミドを保有する北海道由来62株、青森県由来31株及び鹿児島県由来52株はそれぞれ11種類、9種類及び12種類のPFGE型に型別された。87kb-II型病原性プラスミドを保有する北海道由来65株、青森県由来54株はそれぞれ22種類及び24種類のPFGE型に分類された。感染子馬9頭の病変部由来株は、3頭を除き複数のPFGE型強毒株の感染を受けていた。次に90kb-Iプラスミド保有株の31種類のPFGE型を系統樹解析したところ、16種類と9種類からなる2つの大きなクラスターと遺伝的に遠い位置に存在する2種類と4種類からなる2つの小さなクラスターに分類された。87kb-IIプラスミド保有株の46種類のPFGE型は37種類、7種類、2種類からなる大、中、小3つのクラスターに分類された。それぞれのクラスター内には、北海道や青森県、鹿児島県の分離株のPFGE型が万遍なく分布していた。日本国内強毒株のPFGE型はプラスミド型ごとの分布に多様性と地域性とを持ち、牧場など小さな集団においては固有のPFGE型を有していることが示唆された。本研究の目的は、北海道和種、木曽馬、野間馬、御崎馬、対州馬、宮古馬、トカラ馬、与那国馬から糞便及び飼育環境土壌を採取し、ロドコッカス・エクイ強毒株を分離し、その病原性プラスミドと染色体のRFLP遺伝型の情報から近接結合法によって分離株の系統樹を描き、わが国の強毒株の進化と伝播経路を明らかにし、日本在来馬の起源に関する諸説と比較検討することにある。平成12年度は、九州地方で飼育されている農用馬、軽種馬と在来馬である御崎馬からの菌分離とその比較、更に木曽馬の分離株のプラスミド析を中心に行った。木曽馬の飼育環境および糞便から分離された強毒株に新たに病原性プラスミド(90kb type II)が見つかった。更に、熊本の農用馬の感染子馬病変部由来強毒株に病原性プラスミド(90kb type IIIとIV)が見つかった。そこで、九州の軽種馬生産牧場で生産された子馬の糞便由来強毒株の病原性プラスミド分布を検討したところ、13頭の子馬糞便から本菌886菌株を分離し、218株(24.6%)が強毒株であった。218株の病原性プラスミドは160株(73.4%)が90kb type I、56株(25.7%)が90kb type III、2株(0.9%)が90kb type IVであった。これまで、北海道の軽種馬及び北海道和種から分離される強毒株はその殆どが87kb type IIの病原性プラスミドを保有しており、これは九州では分離されなかった。九州と北海道の在来馬では病原性プラスミド型が異なり、国内での分布の地域特異性の一端が明らかとなった。

日本国内強毒株のPFGE型はプラスミド型ごとの分布に多様性と地域性とを持ち、牧場など小さな集団においては固有のPFGE型を有していることが示唆された。
信用市場の不完全性と異質な経済主体に関するマクロ経済学

本年度は、昨年度構築した基本モデルをさらに拡張した。とりわけ、マクロ経済学でいまだ未解決問題である金融市場の発達と一国内の不平等の関係を分析するために、基本モデルを拡張し、アメリカ経済についてカリブレーションを行った。アメリカ経済において、借入制約が緩めば緩むほど、世界の金融市場より資金がアメリカ国内に流れ込み、その資金が能力の高い人だけに利用され、国内の不平等が一層拡大するという結果が得られた。この結果は現実のGini係数をよくとらえており、開放経済において金融市場がだんだん発達していくと一国内の不平等が拡大していくという重要な事象を説明する理論モデルを構築できたといえる。また、昨年度理論モデルから得られた結果を、世界129ヵ国から得たパネルデータを用いて、実証分析を行った。その分析によれば、国内の金融市場が完全なものに近づくか、あるいはまったく発達していない状態では経済は変動せずに安定し、金融市場の発達度が中途半端であると、経済は不安定になるという結果が得られた。この結果は昨年度構築した理論モデルと整合的なものである。さらに本年度は基本モデルを二ヵ国モデルに拡張することに成功し、現在その結果をまとめた論文を執筆中である。そのモデルによると、閉鎖経済では、animal spiritsは現れず、経済は安定し通常の新古典派的成長モデルと同じような成長経路をたどる。しかし、一旦二国の金融市場が統合されると、animal spiritsが現れ、金融市場の不完全性とも相まって、経済が大きく変動するようになる。これは通常の新古典派的二ヵ国モデルでは得ることのできない結果であり、金融市場の不完全性のもとで、人々の心理状態が引き起こす経済変動をうまく描写したモデルであるといえる。一国の金融市場の発達は経済成長や景気循環を理解するのに大変重要であるということが、多くの研究者によって強調されてきた。金融市場の発達が経済成長にプラスの効果を及ぼすということは、実証的にも理論的にもこれまで明らかにされてきた。しかしながら、金融市場の発達と景気循環の関係は、幾つかの研究が存在するものの、現在のところ明らかになっていない。本研究の目的は、一国の金融市場の発達と景気循環との関係を、動学的一般均衡モデルを用いて明らかにし、得られた命題を、パネルデータを用いて実証することにあった。二年計画の前半にあたる本年度は、理論モデルを構築し、以下のような、結果を得た。すなわち、一国において、金融市場が発達しておらず、経済主体が厳しい借り入れ制約に直面しているとすると、内生的な景気変動は起こらず、経済は安定化する。そして、徐々に金融市場が発展し、借り手と貸し手の情報の非対称性が解消され始めると、経済は内生的な景気変動を示すようになり、経済は不安定化する。しかし、金融市場がさらに発展し、資本市場が完全な状態に近づくと、経済は内生的景気変動を示さないようになり、再び安定する。今年度得られた結果は、テスト可能であり、次年度は実証分析へと進んでゆく。また、本年度構築した理論モデルは、一国の不平等と金融市場の発達の関係を分析するのにも拡張可能であるということが判明した。世界経済のグローバル化のもとでの一国の不平等と金融市場の発達の関係は、現在のところ未解決な問題である。拡張された理論モデルの結果として、経済が世界の金融市場に対して閉鎖的である場合、金融市場の発達によって一国内の不平等は緩和されるが、開放的である場合、悪化するということが得られた。アメリカのデータを用いてカリブレーションした結果、理論モデルはアメリカの不平等をよく捉えていることが分かった。