hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
性ステロイドホルモンの血液レオロジーへの関与に関する研究

血液レオロジーは動脈硬化発生における血行力学的因子の一端を担っており、その中でも赤血球変形能(Erythrocyte Defomavility:ED)は血液レオロジーを左右する最も重要な因子である。我々は閉経女性では未閉経女性に比較し、赤血球変形能が低下することを証明し、またエストロゲン補充療法によりEDが改善することを臨床的に観察した。その機序としてEDは赤血球内カルシウムイオン(Ca^<2+>)による膜骨格蛋白の架橋形成の促進や膜脂質組成の変化によって低下することが報告されており、第一にエストロゲンと赤血球内カルシウムイオンの関連性を検討する目的で培養系を用いて閉経女性の赤血球に各種薬剤(Ca^<2+>カルシウム拮抗薬、17β-エストラジオール)を添加、共存培養し、EDを測定した。その結果、EDはCa^<2+>添加群ではCa^<2+>非添加群に比較して有意に低下していたが、Ca^<2+>とカルシウム拮抗薬および17β-エストラジオールの同時添加ではいずれもCa^<2+>非添加群と差がなかった。このことからエストロゲンは赤血球内へのCa^<2+>の流入を抑制し、EDを改善させていることが示された。第二に赤血球変形能はその膜リン脂質組成と関連性のあることが示唆されているが、われわれは薄層クロマトグラフィーを用いて、膜リン脂質組成のうちphosphatideyl ethnolamine/phosphatidylcholine比の変化を観察した。また、閉経女性の脂質動態にはアポリポ蛋白E遺伝子多型の関与していることを報告したが、閉経後の赤血球変形能の低下にもアポE遺伝子多型性が関与していることを見い出している。現在までのところへ閉経後低下したEDがエストロゲン補充療法で改善することを確認したが、この理由のひとつとしてエストロゲンは赤血球内へのCa^<2+>の流入を抑制し、カルシウム拮抗薬類似の作用を示すことが想定された。また、臨床的にもエストロゲン補充療法前後の眼底血流を比較すると治療後血流が改善することが確認されており、エストロゲンによるEDの改善作用が微少循環改善に寄与している可能性が示唆された。ただ、これがどの程度の割合で関与しているかは不明で、今後赤血球の膜脂質組成の変化を含め、これ以外の関係因子の検討をすすめていく予定である。血液レオロジーは動脈硬化発生における血行力学的因子の一端を担っており、その中でも赤血球変形能(Erythrocyte Deformability:ED)は血液レオロジーを左右する最も重要な因子である。また、第二の赤血球の膜脂質組成を薄層クロマトグラフィーを用いて分析し、エストロゲン投与による脂質の変化を脂質代謝で重要なアポ蛋白Eの遺伝子多型の関与を含め検討中である。現在までのところ閉経後低下したEDがエストロゲン補充療法で改善することを確認したが、この理由のひとつとしてエストロゲンは赤血球内へのCa^<2+>の流入を抑制し、カルシウム拮抗薬類似の作用を示すことが想定された。また、臨床的にもエストロゲン補充療法前後の眼底血流を比較すると治療後血流が改善することが確認されており、エストロゲンによるEDの改善作用が微小循環改善に寄与している可能性が示唆された。その結果、EDはCa^

<2+>添加群ではCa^<2+>非添加群に比較して有意に低下していたが、Ca^<2+>とカルシウム拮抗薬および17β-エストラジオールの同時添加ではいずれもCa^<2+>非添加群と差がなかった。このことからエストロゲンは赤血球内へのCa^<2+>の流入を抑制し、EDを改善させていることが示された。第二に赤血球変形能はその膜リン脂質組成と関連性のあることが示唆されているが、われわれは薄層クロマトグラフィーを用いて、膜リン脂質組成のうちphosphatideyl ethnolamine/phosphatidylcholine比の変化を観察した。また、閉経女性の脂質動態にはアポリポ蛋白E遺伝子多型の関与していることを報告したが、閉経後の赤血球変形能の低下にもアポE遺伝子多型性が関与していることを見い出している。現在までのところへ閉経後低下したEDがエストロゲン補充療法で改善することを確認したが、この理由のひとつとしてエストロゲンは赤血球内へのCa^<2+>の流入を抑制し、カルシウム拮抗薬類似の作用を示すことが想定された。また、臨床的にもエストロゲン補充療法前後の眼底血流を比較すると治療後血流が改善することが確認されており、エストロゲンによるEDの改善作用が微少循環改善に寄与している可能性が示唆された。ただ、これがどの程度の割合で関与しているかは不明で、今後赤血球の膜脂質組成の変化を含め、これ以外の関係因子の検討をすすめていく予定である。
イスラーム復興のネットワーキング:トルコを事例とする実証的研究

本研究は、イスラーム復興運動が、個人やグループを介するネットワークを形成し、政治領域以上に経済活動や市民社会において連動的、相乗的に活発化し、日常生活に根を下ろした市民社会を成熟させる方向に発展しているとの仮説を実証的に明らかにすることを目指す。本年度は、各25日間ほどの現地調査を8月末から9月半ばと、12月末から1月半ばにかけて行った。現地調査では、アンカラとイスタンブルで活動する21のイスラーム復興系の市民社会組織(教育支援や社会福祉、人権・女性権利擁護を行う財団や協会、国際援助財団等のNGOなど)を訪問し、組織の代表者や中心的活動家に対するインタビュー調査や一次資料収集を行った。インタビュー調査では、インタビュー対象者のライフストーリーを聴取しながら、それがいかに市民社会組織の活動と交叉しているのか、また、各組織の設立経緯や活動の変遷を、組織関係者レベル、トルコの政治社会レベル、国際政治のレベルにおける出来事や状況の変化と関連づけたデータを引き出すよう努めた。21組織はそれぞれ、資本や人員の規模、設立年、活動領域が異なるが、それ故に逆に、それらを設立年別、分野別、組織運営形態別などの複数の視点から分析することで、一種のパイロット調査的な見取り図をとることができた。その結果、多くの組織が、伝統的な社会的結合のあり方を基礎として活動を始め、発展してきていること、女性組織は特にインフォーマルな結合と活動形態を出発点としながら、社会経験や経済力、人脈による支援を得てフォーマルな組織活動へと発展していることなどが分かった。つまり、イスラーム復興はイスラームの教義と伝統に内在する市民的社会関与への動機付けと方法を提供することで市民社会への敷居を低め、活動を容易・促進する側面があるとの結論が得られた。本研究は、1990年代にトルコで台頭した政治的なイスラーム復興運動について、それが政治という領域に限定して捉えられるよりも、(1)個人やグループを介するネットワークを形成し、政治領域を超えて連動的、相乗的に活発化し、(2)社会活動や経済活動とも結びつくことによって日常生活の一部として機能しているとの仮説を実証的に検証することを目指す。第一年目の本年は、まず、1990年代のイスラーム復興勢力を規定した内政および国際関係上の背景的条件を分析した(研究発表欄を参照のこと)。その結果、復興勢力が、冷戦後の地政学的変化、国際的・国内的な政治社会の自由化・民主化圧力、経済や情報のグローバル化などの当時の時代状況に対して、その時代的条件を的確に捉え、それを参照枠組みとして活動や言説構築を行おうとする柔軟性と戦略性を兼ね備えた勢力として台頭したことが明らかになった。第二に、この時期にイスラーム政党の中堅的活動家として政党の動員活動を支え、他方で、個人的なネットワークの構築および発展に努めてきた40代の男性三人のライフヒストリーと、人脈の実体および政治生活および日常生活におけるその機能について、聞き取り調査を行った。特に、第一点の研究結果を基礎として、彼らが1980年代後半以降の新しい時代的条件をいかに捉え、それとの関係で復興運動にいかなる動機付けで関わり、人脈形成や活動を志向してきたのかについてインタビューを行った。また。2004年3月28日実施の統一地方選挙に際して、この三人がイスラーム政党の活動家として、あるいは個人的な動機により接触した人物や組織の情報とその目的についても聞き取り調査を行った本年の調査は、パイロットプランに位置づけられ、二年目以降、この調査結果を分析した上で、引き続きこの三人に対する再インタビューや、スノーボーリング式サンプリングによって得られた新しい対象者に対する調査を行う予定である。本年度は、「社会資本」や「ネットワーク」という本研究におけるキー概念について先行研究のレビューを行うと同時に、12月から1月にかけて現地調査を行った。現地調査では、スノーボーリング式サンプリングにより得られたサンプル21人について、各自の経歴や社会活動への参加の契機や動機、自身の人生における機能(結婚、就職、昇進など)に関するインタビューを実施した。今回は特に、現代の復興勢力の台頭と密接に関係していると言われ、復興勢力にネットワークの結節点の一つを提供しているワクフ(財団)活動に焦点を当てた。その結果、ワクフには共同運営者が特定の宗教教団と関係(特定の宗教的権威への紐帯)を有しているか、より水平的な信頼/利害共有関係に基づいているのかにより、資金収集や事業の規模や成功の度合いに違いが見られるとの暫定的結果が得られた。また、ワクフを通じたサービスの提供者と受給者の関係(恒常的維持・発展/一時的・散逸構造的)、人生の便宜供与ネットワークとしての意識の有無、運営者の職業的背景がかなりワクフの発展や成功/不成功と関連していることが分かった。さらに、本研究の趣旨からは少しそれるが、現代のワクフには単なる慈善事業ではなく、かなり企業的運営形態をとるものもあることが分かった。このように、ワクフといってもその実態は様々であり、サンプルを増やして現代のワクフの類型を描き題す必要も明らかとなった。ワクフ活動がイスラーム社会特有の「社会資本」として機能していることは明らかであるが、個々人がもつ複数のネットワークにおけるワクフの位置づけがいかなるものであるのか、そして、その位置づけが現代のイスラーム復興の特質にいかに関係しているのかという点については、これまでの調査で見通しを立てるには到らなかった。

本年度は、各25日間ほどの現地調査を8月末から9月半ばと、12月末から1月半ばにかけて行った。現地調査では、アンカラとイスタンブルで活動する21のイスラーム復興系の市民社会組織(教育支援や社会福祉、人権・女性権利擁護を行う財団や協会、国際援助財団等のNGOなど)を訪問し、組織の代表者や中心的活動家に対するインタビュー調査や一次資料収集を行った。インタビュー調査では、インタビュー対象者のライフストーリーを聴取しながら、それがいかに市民社会組織の活動と交叉しているのか、また、各組織の設立経緯や活動の変遷を、組織関係者レベル、トルコの政治社会レベル、国際政治のレベルにおける出来事や状況の変化と関連づけたデータを引き出すよう努めた。21組織はそれぞれ、資本や人員の規模、設立年、活動領域が異なるが、それ故に逆に、それらを設立年別、分野別、組織運営形態別などの複数の視点から分析することで、一種のパイロット調査的な見取り図をとることができた。その結果、多くの組織が、伝統的な社会的結合のあり方を基礎として活動を始め、発展してきていること、女性組織は特にインフォーマルな結合と活動形態を出発点としながら、社会経験や経済力、人脈による支援を得てフォーマルな組織活動へと発展していることなどが分かった。つまり、イスラーム復興はイスラームの教義と伝統に内在する市民的社会関与への動機付けと方法を提供することで市民社会への敷居を低め、活動を容易・促進する側面があるとの結論が得られた。
末梢肺上皮幹細胞の基礎的研究

deltaNp63(+)/TTF-1(+)の表現型を示す細胞をヒト末梢肺組織より分離培養しHuman Lung (HuL)細胞と命名した。2次元培養系におけるHuL細胞は未熟な細気管支基底細胞様の細胞である。本研究では3次元培養系やマウス肺への移植実験を通じてHuL細胞が末梢肺上皮幹細胞であることを証明することを目指し、将来的に呼吸器領域に細胞治療を導入するための基礎データとすることを目的とした。初年度はMatrigelを使用した3次元培養系を確立した。細気管支への分化を促す培養条件においては嚢胞壁は多層性の壁構造を呈しapical面には多数の線毛が観察され、SP-Aの発現はみられなかった。一方肺胞上皮への分化を促す条件の場合、嚢胞壁は菲薄化しほぼ単層性となった。嚢胞壁を構成する一部の細胞には細胞質にSP-Aが確認されSP-Aはapical面全体を覆っていた。それぞれの条件におけるmRNAの発現解析でも矛盾しない結果が得られ、HuL細胞の細気管支粘膜上皮及び肺胞上皮にも分化する多分化能を確認した。またHuL細胞が培養系により“誘導"されたものではなく、生理的に肺内に存在する細胞が“選択"され増殖してきたものであることを明確に証明するため、ヒト肺組織における免疫蛍光二重染色を行った。それによりdeltaNp63(+)/TTF-1(+)の表現型を示す細胞がヒト肺組織内にも存在することを確認できた。最終年度はBleomycin肺傷害マウスを使用しHuL細胞の生着・分化実験を行った。経気道的に投与したHuL細胞は脱落した肺胞上皮を置換するように生着し繊毛細胞や粘液細胞への分化を認め、また一部の細胞はSP-Aを発現しており、2型肺胞上皮への分化を示す細胞も一部ながら存在した。HuL細胞は末梢肺組織の上皮細胞を再生しうる上皮幹細胞であり、将来的に再生治療に使用しうる細胞と期待される。マウスでは2型肺胞上皮には発現しないp63とkeratin 5 (Krt5)を発現する肺上皮幹細胞の存在(distal airway stem cell, DASC)が報告されている.ヒトに同様の細胞が存在するか否かは不明であるが,我々の研究室で培養しているヒト末梢肺組織由来のHuman Lung (HuL)細胞はp63(+)/KRT5(+)/TTF-1(+)の表現型を示しており,HuL細胞が末梢肺上皮幹細胞であると推定している.本研究では3次元培養系やマウス肺への移植実験を通じてHuL細胞が線毛上皮や肺胞上皮へ分化しうること(=末梢肺上皮幹細胞であること)を証明し,将来的に呼吸器領域に細胞治療を導入することを目指している.平成29年度の研究実施計画である,“HuL細胞の多分化能を有することを明確に示す"ことは順調に推移している.現在までにMatrigelを使用した3次元培養系を導入し,サイトカインや小分子化合物を添加することによってHuL細胞を肺胞上皮や基底細胞以外の細気管支上皮に分化させる培養系の確立に成功している.またHuL細胞(の特徴的な表現型)が培養系により“誘導"されたものではなく,生理的に肺内に存在する細胞が“選択"され,増殖してきたものであることも人肺組織切片を用いて免疫蛍光二重染色を実施し確認できている.これらの結果はHuL細胞がヒトにおけるDASCであることを支持している.末梢肺組織には2型肺胞上皮,Club cellsやbronchioalveolar stem cellなど複数の上皮幹細胞・前駆細胞が報告されてきたが,その研究成果は基本的にマウスから得られたものであり,ヒトの肺組織や肺由来上皮細胞を詳細に解析した報告は我々の知る限り殆ど無い.肺の難病において細胞治療の実施を目指すには、HuL細胞のようなヒトにおける末梢肺上皮幹細胞の解析が必須である.平成29年度の研究実施計画である,“当研究室で培養しているHuL細胞の多分化能を有することを明確に示す"ことは順調に推移している.現在までにMatrigelを使用した3次元培養系を導入し,サイトカインや小分子化合物を添加することによってHuL細胞を肺胞上皮や基底細胞以外の細気管支上皮に分化させる培養系の確立に成功している.またHuL細胞(の特徴的な表現型)が培養系により“誘導"されたものではなく,生理的に肺内に存在する細胞が“選択"され,増殖してきたものであることも人肺組織切片を用いて免疫蛍光二重染色を実施し確認できている.当初計画より順調に推移したため,助成金前倒し支払い申請を行い,平成30年度に予定していたマウスモデルを使用した実験予定を繰り上げて既に開始している.deltaNp63(+)/TTF-1(+)の表現型を示す細胞をヒト末梢肺組織より分離培養しHuman Lung (HuL)細胞と命名した。細気管支への分化を促す培養条件においては嚢胞壁は多層性の壁構造を呈し

apical面には多数の線毛が観察され、SP-Aの発現はみられなかった。一方肺胞上皮への分化を促す条件の場合、嚢胞壁は菲薄化しほぼ単層性となった。嚢胞壁を構成する一部の細胞には細胞質にSP-Aが確認されSP-Aはapical面全体を覆っていた。それぞれの条件におけるmRNAの発現解析でも矛盾しない結果が得られ、HuL細胞の細気管支粘膜上皮及び肺胞上皮にも分化する多分化能を確認した。またHuL細胞が培養系により“誘導"されたものではなく、生理的に肺内に存在する細胞が“選択"され増殖してきたものであることを明確に証明するため、ヒト肺組織における免疫蛍光二重染色を行った。それによりdeltaNp63(+)/TTF-1(+)の表現型を示す細胞がヒト肺組織内にも存在することを確認できた。最終年度はBleomycin肺傷害マウスを使用しHuL細胞の生着・分化実験を行った。経気道的に投与したHuL細胞は脱落した肺胞上皮を置換するように生着し繊毛細胞や粘液細胞への分化を認め、また一部の細胞はSP-Aを発現しており、2型肺胞上皮への分化を示す細胞も一部ながら存在した。HuL細胞は末梢肺組織の上皮細胞を再生しうる上皮幹細胞であり、将来的に再生治療に使用しうる細胞と期待される。平成29年度に引き続いて,HuL細胞がマウス肺に生着しその場の環境nicheに応じて分化することを証明することを目指す.具体的には超免疫不全マウスを使用し,細気管支から肺胞領域の上皮をbleomycinで傷害し,剥離させ,後にHuL細胞を経気道的(あるいは経尾静脈的)に移植する.HuL細胞の少なくとも一部がマウスの細気管支から肺胞領域(niche)に生着し,後に同部で適切な上皮に分化すると想定される.マウス肺内のHuL細胞の存在は,ヒト特異的な抗ミトコンドリア抗体等を使用した免疫染色で容易に同定可能である.肺胞上皮に分化したかは蛋白発現を免疫組織化学的に評価する.研究が予想以上に順調に進展したため,120万円と若干のゆとりをもって前倒し請求をさせていただいたが年度内に全ては使用せず40万円弱の残金がある.この残額と平成30年度請求分40万円は今年度中に研究遂行上必要な試薬の購入,論文掲載料などに使用させて頂く予定である.
低酸素誘導性の器質変化が細胞機能に及ぼす影響

本研究課題では、低酸素環境が歯周組織における結合組織の器質的変化に及ぼす影響について細胞外基質に着目し、検討を行った。まず、歯肉線維芽細胞を1%酸素濃度(以下、低酸素)条件下にて培養した際のI型コラーゲンmRNA発現およびコラーゲンの成熟に関与する酵素群のmRNA発現について検討を行った。その結果、I型コラーゲンmRNAは著明な変化を示さなかった一方で、コラーゲンの形成・安定化に必須の役割を担うP4HA1およびPLOD2という両酵素のmRNA発現が低酸素下にて有意に上昇することが明らかとなった。次に、48時間低酸素下にて培養した際の培養上清中のI型コラーゲン産生量を解析したところ、低酸素条件下での培養は通常酸素濃度下での培養に比べ、I型コラーゲン産生を促進することが明らかとなった。一方で、歯肉線維芽細胞を低酸素条件にて3時間培養した際のHIF-1 alpha集積がウェスタンブロット法にて確認された。そこで、低酸素条件下にて発現が上昇するP4HA1およびPLOD2 mRNAにおけるHIF-1alphaの関与について検討を加えた。まずHIF-1 alphaの安定化試薬であるdeferoxamine存在下にて歯肉線維芽細胞を培養し、両遺伝子の発現を解析したところ、低酸素下での培養と同様に、有意な発現上昇を認めた。次に、HIF-1 alpha阻害薬であるchetominを用いて阻害実験を行った。その結果、低酸素あるいはdeferoxamineによって誘導されるP4HA1およびPLOD2 mRNAの発現上昇はchetomin存在下にて有意に抑制された。以上の結果から、歯肉線維芽細胞は低酸素下にてHIF-1 alphaを介してP4HA1およびPLOD2の発現を上昇させることによりコラーゲン産生を促進的に制御している可能性が示唆された。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
金融サービス企業の海外進出における先行者優位：日本企業への知見の提供を目指して

研究を進めるステップとして、(1)国際経営分野の先行研究をレビューする、(2)ケースを作成のための二次データの収集を行う、(3)各社に対するインタビュー調査を行い、一次データの収集を行う、(4)企業ごとにケースの作成、内容分析を行う、(5)上記で得られたデータに基づいたマルチケーススタディを行う、(6)結果を解釈し、進出国要因、および企業の経営努力に関するミクロ要因を追加し、各種要因の影響メカニズムを解明する、などを設定している。そのため、平成25年度は、国際経営分野の先行研究をレビューすることで進出国要因を抽出し、研究対象企業のアジア地域における進出に関する二次データの収集を行った。また、(4)の各社のシングルケースの作成の基礎資料として、3社の成長プロセスに関する全体的な調査を行った。進出国要因の抽出において、これまでのレビュー対象となる文献の範囲を広げ、産業組織論、経営戦略の分野の研究も一部取り入れ、「文化的距離」、「政策の不安定性」と「政策の類似性」の3つの要因を抽出した。これらに、(3)、(4)、(5)の各ステップの分析の結果を加わることで、より全面的な進出国要因の形成につながると考えられる。研究対象となる3社のアジア地域における進出に関する二次データの収集は、各社のホームページ、アニュアル・リポート、Form-10K、そして、英文の新聞や雑誌の記事を検索できるデータベース(ABI/INFORM Complete)を情報収集の対象とした。また、3社の成長プロセスに関する全体的な調査において、経営史的な視点から、各社の設立から現在までの成長において行われた事業・サービス・製品の創出、地理的拡大、買収、提携、事業売却などの経営的活動を詳しく調べ、それぞれの会社の各成長段階の特徴、その成果、及びそれがマクロ的経営環境との関連性等を、ある程度明らかにした。
国際的な高等教育質保証システム構築のあり方に関する研究〜欧州高等教育圏を事例に〜

前年度にひきつづいて、高等教育質保証システムに対する欧州各国の対応状況の把握と比較、欧州全体での動向の把握を中心に研究を進めた。各国のボローニャ・プロセスへの対応状況をまとめた"Stocktaking"と呼ばれる報告書の2007年度版により、理解しやすい形で各国の対応状況が確認できたが、各国が提出するNational Reportをもとにして付与される進行度の5段階評価の正当性など、得た情報についての精査が必要となった。これについては、当該年度内での研究上の結論が得られなかったため、交付内定を受けた平成2022年度科研費若手研究(B)での継続課題に含めたい。あわせて、現地ヒアリング調査として、E4 groupを構成する団体のうちのEUAとENQAの事務局、およびボローニャ・プロセスの事務局に赴き、スタッフの方々から、ボローニャ・プロセスの歴史、行動原理、欧州における高等教育の質保証のあり方に関する見解、E4 Groupとしてのみずからの位置づけに関する考え方などをうかがった(平成19年11月)行動原理として「補完性の原理」や「Open Method Coordination(OMC)」が、意識されているわけではないが生きていることが、ほぼ確認できた。なお、平成20年3月に発足した欧州質保証機関登録制度(EQAR)の動向が、今後もっとも注目すべき関心事になる。ボローニャ・プロセス目標年である2010年より先をどのように展開していくか、これがまたアジアにどのように影響するか、上述の新たな科研費研究を通じて検討していきたい。高等教育の質保証分野における欧州関連をテーマとした先行研究など、そして国際関係分野における欧州高等教育関連をテーマとした先行研究などを、未入手のものを中心に把握する作業を行った。また、欧州高等教育の概括的な現況を整理するために、基礎的および周辺的な資料・情報の追加収集・整理を行った。以下の諸点について現状までの整理が現在も進行中である。・EUの高等教育政策、および関連政策との関わり・EU全体の高等教育基本統計・ボローニャ・プロセスにおける、質保証も含めた「10の柱」に関する進行状況・ボローニャ・プロセスへの新規加入の状況・"E4Group"を含めた主な関連諸アクターの近年の動向・諸活動公的機関や団体の諸活動や成果の多くが、Webで情報開示されており入手が比較的容易であった。一方で、多様な欧州諸国の国情に対する理解を深めるため、各国の文化を知ることができる資料も適宜入手しつつ、主要なアクターである"E4Group"からは、webやメールやりとりなどにより、リアルタイムに情報を入手することにつとめた。
神仏分離による社寺景観の変容に関する研究

1.京都市東山区の長楽寺・安養寺を中心に近世期と近代の景観を比較し以下の点を明らかにした。(1)東山山麓に立地し、京都市街を一望におさめる景観を十分意識した建築が立てられていた。(2)すぐれた景観のため、古くから和歌・漢詩・連歌などに詠まれることがおおく、文人墨客の集うところであったこれが近世から近代にいたる、この地域の性格を方向づけることになった。(3)近世において、宗教施設としてではなく貸座敷・旅館などの遊興施設として機能した面があった。(4)明治期の神仏分離・廃仏毀釈・上知などにより、存続が危ぶまれたが、安養寺の一部は遊興施設としての性格を前面にだして、日本で最初の外人向け洋風ホテルに変貌した。(5)上知された境内は、京都初の近代的公園、円山公園に変貌をとげた。円山公園の発足に関しては、近世期の長楽寺・安養寺の遊興施設的側面がもたらしたこの地域の性格が大きく関与している。2.京都府城陽市内の神社の景観を調査し、以下の点を明らかにした。(1)城陽市内には常楽寺(荒見神社)・若王寺(久世神社)・薬師院(天満宮社)・神福寺(賀茂神社)などの宮寺があったが、明治の神仏分離・廃仏毀釈によって廃絶した。(2)荒見神社は近世期においては、常楽寺境内にまつられる天神社(天満宮)であり、明治になって常楽寺を廃し、仏教建築を撤去して、神社建築中心に境内を再構成し、社名も荒見神社と改称した。(2)すぐれた景観のため、古くから和歌・漢詩・連歌などに詠まれることがおおく、文人墨客の集うところであった。これが近世から近代にいたる、この地域の性格を方向づけることになった。(6)円山公園の発足に関しては、近世期の長楽寺・安養寺の遊興施設的側面がもたらしたこの地域の性格が大きく関与している。(2)したがって、現在見られる上記の神社の景観は近世期の状況をそのまま継承するものではない。(3)荒見神社は近世期においては、常楽寺境内にまつられる天神社(天満宮)であり、明治になって常楽寺を廃し、仏教建築を撤去して、神社建築中心に境内を再構成し、社名も荒見神社と改称した。平成11年度の研究において、明治期の神仏分離・廃仏毀釈が大きく都市景観に影響を及ぼした例として、京都の円山公園一帯の社寺をとりあげ、近世と近代においてその景観を比較した。本年度は、京都においてやはり神仏分離・廃仏毀釈が大きな影饗を及ぼした新京極一帯の社寺をとりあげ、以下の諸点を明らかにした。

(1)寺町は近世初頭に秀吉の都市計画により形成されたが、江戸中期にはすでに芝居小屋・見世物小屋・寄席興業の場となっており、単純単一の宗教空間ではなく、都市の遊興空間となっていた。これは近代における新京極の性格をすでに規定するものであった。(2)新街路、新京極通は寺町通の東に南北に開通したが、これは寺町を形成する社寺群のうち西面する比較的大きな境内をもつ社寺の敷地を上知し、表門(西門)と本堂あるいは本殿の間に新街路を開削したもので、社寺の景観は一変した。(3)上記(2)においてもっとも景観の変貌が大きかった社寺として、本能寺・錦天神・誓願寺・四条道場金蓮寺をあげることができる。(4)開発の手法は、寺町界隈の比較的大規模の社寺の上知により、新街路を開通し、遊興施設を集中誘致し、つづいて一般商業施設を誘引するという手法で、京都府の行政主導型であり、円山公園・祇園の整備と共通し、上知によって生じた都市内部の空閑地の再利用であった。(5)その後、社寺も土地の切り売り、借地経営をするようになり、境内は一段と狭隘化した。これは遊興施設の存在という面は共通するものの、景観上は近世と大きく異なるものである。
人類学からみたベトナム社会の基礎的研究-社会構造と社会変動の理論的検討

本研究の目的は、ベトナム村について、東アジア諸社会、ことに中国南部および漢文明周辺諸地域としての韓国との比較を中心としながら、その特色を明らかにすることにある。人類学的な現地調査の蓄積が、きわめて少ない現状において、国内で利用できる文献を十分活用し、また歴史学をはじめとする他分野との学際的協力のもとに、新しい視点から社会構造および文化に関する概念や理論創造のための基盤整備を行うことが急務である。ドイモイ政策の定着と国際情勢の緩和に伴い急速な変貌を遂げようとしているベトナムは、社会の動態的に把握するモデルとしても絶好の対象である。研究会における学際的な報告と討論は、このような観点をふまえ、相互に啓発裨益するところが多かった。具体的な成果としては、1.ベトナム社会、文化についての、これまでの研究の概観と展望の整理、2.東アジアの中でも特異性を示すベトナム村落について、従来の研究の整理と共に、年齢原理の重要性および周辺社会のそれとの比較の有効性が示されたこと、3.相続制度についても、最近の歴史的資料を援用することにより、近代までの女性の法的地位が現状から想像される以上にた高かったこと、4.研究対象として従来ほとんど省みられなかった伝統医療についても、ベトナム独自の南薬が中国系の北薬や西洋医学と共存し、その集積性が注目され、5.民間信仰において、従来の儒道仏の習合といった静態的捉え方に対し、個々の事例に即して動的側面を柔軟に把握することの重要性が議論された。6.少数民族に関しては、現状について依拠しうる資料が少なく、もっぱら文献研究に依らざるをえなかったが、民族間関係やエスニシティに関し興味有る議論が交わされた。全体を通して、比較の視点が重んじられ、中国、タイなどの周辺諸地域あるいは韓国日本のように離れていても著しい類似性が見い出されることを参加者全体が認識したことは、これからの研究に大きな刺激をあたえるであろう。以下の三回(4日)にわたる研究会を開き、それぞれの報告にもとづく討論の中で活発な意見の交換を行った。初年度であったので、基礎的知識を共有することにかなりの時間をさいたが、その中にあっても歴史学などの隣接領域および、中国、韓国、東南アジアなど直接間接にベトナムと関わりの深い地域との比較は、従来のベトナム研究に無い新鮮な着想を得る上で得るところが多かった。すなわち、豊富な文献資料だけでなく、現地調査もかなり行われている歴史学の現状の紹介にふれたこと、また、これらを人類学的思考、あるいは他地域との比較という観点からどのようなことが言えるかについての討論は、これからの研究に大きな刺激を与えると思われる。第二年度の平成7年度は、これらを踏まえ、1.基礎資料の整理と位置づけ、2.中国、東南アジアとの比較、3.共通のモデル化を行う予定である。本研究の目的は、ベトナム村について、東アジア諸社会、ことに中国南部および漢文明周辺諸地域として韓国との比較を中心としながら、その特色を明らかにすることにある。

具体的な成果としては、1.ベトナム社会、文化についての、これまでの研究の概観と展望の整理、2.東アジアの中でも特異性を示すベトナム村落について、従来の研究の整理と共に、年齢原理の重要性および周辺社会のそれとの比較の有効性が示されたこと、3.相続制度についても、最近の歴史的資料を援用することにより、近代までの女性の法的地位が現状から想像される以上にた高かったこと、4.研究対象として従来ほとんど省みられなかった伝統医療についても、ベトナム独自の南薬が中国系の北薬や西洋医学と共存し、その集積性が注目され、5.民間信仰において、従来の儒道仏の習合といった静態的捉え方に対し、個々の事例に即して動的側面を柔軟に把握することの重要性が議論された。6.少数民族に関しては、現状について依拠しうる資料が少なく、もっぱら文献研究に依らざるをえなかったが、民族間関係やエスニシティに関し興味有る議論が交わされた。全体を通して、比較の視点が重んじられ、中国、タイなどの周辺諸地域あるいは韓国日本のように離れていても著しい類似性が見い出されることを参加者全体が確認したことは、これからの研究に大きな刺激をあたえるであろう。
高度集積化複合色素を機能素子とする新規光機能性材料の技術開発

1.光エネルギーによって駆動するシステムの構築を目的としてRu複核錯体へ光捕集機能が期待出来るポルフィリン分子の導入を検討した。また、光機能性ポルフィリン分子の新たな応用として、高速で運行するロケット等の機体表面の局所的な酸素分圧を測定する新規感圧塗料の技術開発を行った。2.(1)ポルフィリン-複核ルテニウム錯体のデザイン合成と光化学特性の解明ならびに(2)テトラフェニルポルフィナト白金(II)錯体(PtTPP)を側鎖に有する酸素透過性ポリマーの合成と感圧塗料への応用を行った。3.(1)1-naphtylaceticacid, 2-naphtylacetic acid及びZnTPP-p-COOHと2-naphtylaceticacidもしくはbenzoicacidを一つずつ有するRu複核錯体を合成し、それらの光化学的性質を明らかにした。その結果porphyrin部位およびnaphtyl部位から、ルテニウムへの電子またはエネルギー移動の可能性が示された。(2)PtTPPに重合性官能基を導入した新規燐光色素モノマーを合成し、isobutyl methacrylate、2,2,2-trifluoroethyl methacrylateと共重合し、PtTPPを側鎖に有する酸素透過性ポリマーを調製した。このポリマーをトルエンに溶かしエアブラシを用いてアルミニウム基板上に薄膜を作成した。ポリマーの発光挙動の解析したところ、一つのStern-Volmer定数で消光現象を記述できた。このことは、PtTPPをポリマー主鎖に連結することにより、従来の懸案であった色素周りのミクロ環境の不均一性が大きく低減され、有効な感圧塗料であることが立証された。1.本研究では光合成システムを人工的に実現することを目的として、光誘起電子移動(PET)により生じるであろうRuII-RuIII型の混合原子価状態の長寿命化と、その還元能を利用した光エネルギー駆動触媒を目指して、ポルフィリン集積型複核錯体の設計・合成を行った。また、光機能性ポルフィリン分子の新たな応用として航空宇宙のための新規感圧塗料の技術開発を行った。2.(1)ポルフィリン-複核ルテニウム錯体のデザイン合成と光化学特性の解明ならびに(2)航空宇宙のための感温・感圧塗料への応用を目指した複合色素の合成と特性評価を行った。3.(1)ヘムエリトリン類似骨格を有するポルフィリン-複核ルテニウム錯体は光励起されたポルフィリンからルテニウム核への高速光有機電子移動が起こっている可能性をを光化学的測定(フェムト秒オーダー等)により詳細に検証した。その結果光合成の初期段階のような高速光誘起電子移動系ともみなしうる、光に応答して電子をポルフィリン分子からルテニウム複核に供与するシステムの構築を実現した。(2)長鎖アルキル基を有するポルフィリン誘導体の電気化学的挙動とその感圧特性.長鎖アルキル基を有するポルフィリンを合成し、ITO電極上にSAMを作成し、SAMの構造及び被覆率を調べた。さらにSAMの圧力感受性について検討した。その結果単分子膜のような超薄膜においても圧力応答性を確認できることが立証され、膜厚分布の無い塗装膜として単分子膜が有効であることを立証した。
自律知能ロボットのための分散アルゴリズム

平成8年度における研究では、分散安定結婚問題の応用を示し、それを解く分散アルゴリズムを提案した。平成9年度における研究では、安定マッチングにおける、パートナー交換のための自律メカニズムを提案した。<自律移動ロボットと充電施設との安定マッチング>自律移動ロボットは、一定時間ごとに充電施設に移動し、充電を行わなければならない。各ロボットは、できるだけ近くにある施設で充電を行いたい。また、施設は、FCFS(First Come First Serve)でサービスを行う。もし、各ロボットが、勝手に近くの充電施設を目指して移動を始めると、幾つかのロボットは、他のロボットに先を越され、再び別の施設を目指すことになる。最悪の場合には、最後にの最後に空の充電施設にたどり着く場合もあるだろう。あらかじめメッセージ通信によって充電すべき充電施設を決定しておくことにより、そのようなことを防げる。さらに、そのマッチングが距離について安定であれば、決定した施設とは別のより近い施設に移動しようとしても、無駄足を踏むだけである。従って、分散安定結婚問題を応用すれば、ルール違反が起りにくいマッチングを行うことができる。<パートナー交換のためのメカニズム>安定結婚問題では、ひとつの入力例(プリファレンス・リスト)に対して通常複数の安定マッチングが存在する。最多のケースでプリファレンス・リストのサイズの指数乗個以上存在することが示されている。これは、分散安定結婚問題においても成立つ。本研究では、現在のパートナーに不満を持つ参加者が現在のマッチングを解消し、より上位のパートナーを得るための分散アルゴリズムを提案した。この分散アルゴリズムの自律的実行を離婚プロセスと呼んでいる。離婚プロセスとして、個人の意思、すなわち個人の「満足度」を高めるために起動されるものと、グループの協調、すなわちグループ全体の「満足度」に基づいて起動されるものを提案し、シミュレーションを行なった。平成8年度における研究では、分散安定結婚問題の応用として以下に示す「自律移動ロボットと充電施設との安定マッチング」を示し、それを解く分散アルゴリズムを提案した。また、その正当性を示した。〈自律移動ロボットと充電施設との安定マッチング〉自律移動ロボットは,一定時間ごとに充電施設に移動し,充電を行わなければならない。充電施設はロボットと同数だけ存在し,充電にはかなりの時間を要すると仮定する。このとき,各ロボットは,できるだけ近くにある施設で充電を行いたい。また,施設は,FCFS(First Come First Serve)でサービスを行うものとする。もし,各ロボットが,勝手に近くの充電施設を目指して移動を始めると,おそらく幾つかののロボットは,他のロボットに先を越され,再び別の施設を目指すことになる。最悪の場合には,最後の最後に空の充電施設にたどり着く場合もあるだろう。もしあらかじめメッセージ通信によって充電すべき充電施設を決定しておけば,そのようなことは起こらない。さらに,そのマッチングが距離について安定であれば,ルール違反を犯そうとしても,すなわち決定した施設とは別のより近い施設に移動しようとしても,無駄足を踏むだけである。従って,分散安定結婚問題を応用すれば,ルール違反が起りにくいマッチングを行うことができる。「自律移動ロボットと充電施設との安定マッチング」においては,安定なマッチングは唯一つだけ存在する。提案する分散アルゴリズムは,Gale & Shapleyの原問題に対する基本アルゴリズムに基づくもので、最悪の場合、O(n^∧)のメッセージ通信量で唯一つの安定マッチングを求めることができる。平成8年度における研究では、分散安定結婚問題の応用として「自律移動ロボットと充電施設との安定マッチング」を示し、それを解く分散アルゴリズムを提案した。平成9年度における研究では、一旦得られた安定マッチングから別の安定マッチングに遷移する、すなわち、パートナー交換のための自律メカニズムを提案する。安定結婚問題では、ひとつの入力例(プリファレンス・リスト)に対して通常複数の安定マッチングが存在する。

最多のケースでプリファレンス・リストのサイズの指数乗個以上存在することが示されている。これは、分散安定結婚問題においても成立つ。本研究では、現在のパートナーに不満を持つ参加者が現在のマッチングを解消し、より上位のパートナーを得るための分散アルゴリズムを提案している。この分散アルゴリズムの自律的実行を離婚プロセスと呼んでいる。離婚プロセスとして、個人の意思、すなわち個人の「満足度」を高めるために起動されるものと、グループの協調、すなわちグループ全体の「満足度」に基づいて起動されるものを提案する。パートナーに対する「満足度」と、より上位のパートナーを得ようとする「積極度」を数理的にモデル化し、コンピュータ・シミュレーションによってマッチングゲームを行ない、最終的にどのような安定マッチングが得られるかを調べる。実験結果より、次のことが観測される。(1)個人意思に基づく離婚プロセスの場合には、より離婚に積極的な参加者が最終的により良いパートナーを得る傾向がある。(2)全員が積極的に離婚プロセス起動した場合には、参加者全体の満足度の平均を最大にする安定マッチングが得られる傾向がある。(3)グループ協調では、男性グループと女性グループに分かれて協調を行なうようにしたが、両方のグループが同程度の積極度を持ち合わせている場合には、両グループの満足度がほぼ等しくなるような安定マッチングが得られる傾向がある。
クロストーク制御による光・CO2環境への光合成適応機構の基盤研究

地球上のあらゆる生命は、陸上の植物や水中の藻類が行う光合成によって作られる炭水化物、および酸素によって支えられている。光合成には光と二酸化炭素が必要であり、特に水中ではこれらの質や量が頻繁に変動するので藻類は適応して生き延びる必用があるが、どのようにしてそれを行っているかはよくわかっていない。本研究では、"ステート遷移"と呼ばれる光環境適応システムが、藻類の体内への二酸化炭素の吸収に重要であることを示す結果を得た。<目的>絶えず変動する自然環境下で効率良く光合成を行うため、陸生植物をはじめとする光合成生物は光合成に必須である光やCO2の環境変動に適応するシステムを備えている。微細藻類の棲息する水圏では陸上よりもこれらが激しく変動するため、光とCO2環境に適応するために、それぞれ"ステート遷移"と"CO2濃縮機構"が重要である。この二つの環壌適応機構には相関があることが示唆されていたが、詳細な解析は行われてこなかった。近年、申請者はステート遷移欠損変異株が、通常の空気存在下(0.04% CO2を含む。以下LowCO2条件)では野生株よりも生育が遅れるが、5% CO2を含む空気存在下(以下High CO2条件)では生育の遅れが補償されることを見出した。本研究では、ステート遷移とCO2濃縮機構のクロストークについて解析を進める。<実施内容>1)ステート遷移欠損株stt7株の生育速度の解析CC1618株(野生型)とstt7株の生育速度を、間欠光、および連続光照射下で液体培養により解析した。その結果、CC1618株の生育はCO2条件に影響されないが、stt7株についてはプレート培養では生育速度に差が見られなかった連続光照射下でも、液体培養ではLow CO2条件でHigh CO2条件よりも生育が顕著に遅かった。この解析結果を確かめるために、stt7株のF1世代であるstt7 AIS-株を取り寄せて同様の解析を行ったところ、親株であるstt7株と同様に、High CO2条件に比べてLow CO2条件では生育が遅かった。2)stt7株、stt7AIS-株におけるCO2濃縮機構関連遺伝子の発現stt7株とF1世代であるstt7AIS-株について、CO2濃縮機構において重要な役割を果たしているLCI1、LCIBについてタンパク質の蓄積をウェスタン解析により調べた。その結果、いずれのタンパク質も野生株と同様に蓄積していた。これらの結果は、ステート遷移がCO2濃縮機構の発現ではなく、発現後の駆動に関与していることを示唆している。微細藻類の棲息する水圏では陸上よりもこれらが激しく変動するため、光とCO2環境に適応するための“ステート遷移"と“CO2濃縮機構(以下CCM)"の相関が重要であることが示唆されていたが、詳細な解析は行われてこなかった。近年、申請者はステート遷移欠損変異株(stt7)が、通常の空気存在下(0.04% CO2を含む。以下Low CO2条件)では野生株よりも生育が遅れるが、5% CO2を含む空気存在下(以下High CO2条件)では生育の遅れが補償されることを見出した。本研究では、ステート遷移とCCMのクロストークについて解析を進める。<実施内容>CCMの発現へのステート遷移の寄与を調べるために、CCMの重要因子であるCCM1、LCI1、LCIBタンパク質のstt7株における蓄積を、ウェスタン解析により調べた。stt7株の生育がLow CO2条件でのみ野生株よりも遅いことから、これらの結果はステート遷移がCCMの発現ではなく、発現後の活性制御に関与していることを示唆している。2)新たなステート遷移変異株の単離ステート遷移によるCCMの制御について解析を進めるために、新たなステート遷移変異株の単離を試みた。変異源(ニトロソグアニジン)で処理したクラミドモナスおよそ3,000株を選抜し、ステート遷移欠損株を3株単離した。STT7タンパク質の蓄積を解析したところ、いずれの株も正常に蓄積しており、上記のstt7株とは異なる新奇変異株であることが示された。また、stt7と同様にLow CO2条件では野生株よりも生育が遅いことも確認された。予想外にも、液体培養ではstt7の生育が間欠光照射条件下だけでなく、連続光照射下でも空気存在下で遅れることが明らかになり、この表現型の確認のためにF1世代を取り寄せて同様の解析を行った。この確認に時間を要したため、別種のステート遷移欠損変異株であるPsaL-RNAiの解析については、現在まだ着手したばかりである。24年度が最終年度であるため、記入しない。

PsaL-RNAiの生育について、液体培養により生育速度を解析し、プレート培養で観察されたのと同様に間欠光照射条件下で通常の空気を通気した場合に生育に遅れが明確に見られる条件を決定する。また、stt7株と同様に連続光照射下でも生育速度を調べ、CO2濃縮機構に関連したタンパク質の発現を解析する。各株のCO2濃縮活性の解析(Open gas system、および光合成活性測定)を進める予定であったが、stt7(親株)とPsaL-RNAiは細胞壁が非常に薄く物理的衝撃に弱いため、強い通気を必要とするCO2濃縮活性の解析が技術的に非常に困難であることが判明した。一方でstt7のF1世代であるstt7AIS-株は細胞壁を十分に保持しているので、本研究期間中はこの株についてのみCO2濃縮活性の解析を行う。24年度が最終年度であるため、記入しない。
パラジウムカチオン錯体触媒によるヘテロDiels-Alder型新規還化付加反応

カルボニル化合物をジエノフィルとするヘテロDiels-Alder反応はジヒドロピラン骨格を形成する重要な反応であるが,従来温和な条件で反応を進行させるためには電子供与基もしくは電子吸引性基でジエンもしくはジエノフィルのどちらかが活性化されている必要があった。平成8年度の研究では,カチオン性の2価パラジウム錯体を触媒として用いることにより,活性化されていない単純なジエンとアルデヒドのヘテロDiels-Alder反応が隠和な条件で効率よく進行することを明らかにした。すなわち,イソプレン,2,3-ジメチルブタジエンなどの内部(2あるいは3位)にメチル基を有するジエンと芳香族あるいは脂肪族アルデヒドとの反応は、クロロホルム中,2mol%のパラジウム錯体([Pd(dppp)(PhCN)_2](BF_4)_2等)存在下,50°C,20時間程度で効率よく進行し,対応する付加体を良い収率で与えた。本反応において,パラジウム錯体はルイス酸としてアルデヒドを活性化しているものと現段階では推定している。平成9年度の研究では,パラジウムの配粒子として光学活性なBINAPを用て,不斉ヘテロDiels-Alder反応への展開を試みた。その結果,α-位にカルボニルを有するフェニルグリオキサールと2,3-ジメチルブタジエンの反応において,触媒として[Pd(S-BINAP)(PhCN)_2](BF_4)_2を用いることにより,95%ee以上の高い光学純度で付加体が得られることを見い出した。他のジエンとして,1,3-シクロヘキサジエン,1,2-ジメチレンシクロペンタンを用いても95%ee以上の高い光学純度で付加体が得られることを明らかにした。本反応においてはふたつのカルボニルを有する親ジエン体がパラジウムにキレート配位し,配座が固定されることにより高い不斉選択性が発現したものと考えられる。従来カルボニル化合物とジエン類とのヘテロDiels-Alder反応は,活性化された基質を用いる必要があり,単純なジエンとアルデヒドとの環化付加反応は困難とされていたが,カチオン性のパラジウム錯体を触媒として用いることにより,この反応が温和な条件で効率よく進行することを見い出した.イソプレン,2, 3-ジメチルブタジエンなどの内部(2あるいは3位)にメチル基を有するジエンと芳香族あるいは脂肪族アルデヒドとの反応は,クロロホルム中,2mol%のパラジウム錯体([Pd (dppp) (PhCN)_2] (BF_4)_2等)存在下,50°C,20時間程度で効率よく進行し,対応する付加体を良い収率で与えた.反応は位置選択的であり,いずれの場合も単一の生成物のみが得られた.一方,trans-2-メチル-1, 3-ペンタジエンなどのトランス体のジエンを用いても,生成物はシス,トランス体の混合物となり,反応は立体選択的には進行しなかった.本反応において,パラジウム錯体はルイス酸としてアルデヒドを活性化しているものと現段階では推定している.

この場合,反応が協奏的に進行する場合と,イオン性の中間体を経て段階的に進行する場合とが考えられるが,本反応においてはジエンの構造と反応性および生成物の立体化学との関係から後者の経路で反応が進行しているものと推測している.本反応を用いることにより,アルキル基のみで置換された5, 6-ジヒドロ-2H-ピラン類の一段階の合成経路が確立されることになると期待される.昨年度の研究において,カチオン性のパラジウム錯体を触媒として用いることにより,活性化されていない単純なジエンとアルデヒドとのヘテロDiels-Alder反応が効率よく進行し,5,6-ジヒドロ-2H-ピラン類が生成することを見い出している.本年度の研究においては,キラルなジホスフィン配位子で修飾したカチオン性パラジウム錯体を用いて不斉ヘテロDiels-Alder反応に関して検討を行った.種々のキラルなジホスフィン配位子を有するカチオン性錯体([PdL^*(MeCN)_2](BF_4)_2,L=DIOP,CHIRAPHOS,BINAP,BPPFA)の存在下,ベンズアルデヒドと2,3-ジメチルブタジエンの環化反応は,進行するものの生成物はいずれもラセミ体であり,不斉誘導は見られなかった.一方,α-位にカルボニルを有するフェニルグリオキサールと2,3-ジメチルブタジエンの反応において,触媒として([Pd(S-BINAP)(PhCN)_2](BF_4)_2を用いることにより,95%ee以上の高い光学純度で付加体が得られることを見い出した.他のジエンとして,1,3-シクロヘキサジエン,1,2-ジメチレンシクロペンタンを用いても95%ee以上の高い光学純度で付加体が得られた.他のカルボニル化合物として,グリオキシル酸エステル類を用いた場合は副反応としてエン反応も起こるが,Diels-Alder生成物の光学純度はやはり95%ee以上と高かった.本反応においてはふたつのカルボニルを有する親ジエン体がパラジウムにキレート配位し,配座が固定されることにより高い不斉選択性が発現したものと考えられる.
湿地生樹木の湛水耐性機構－二次通気組織の発達と樹体内酸素の動態

熱帯アジア地域の湿地に分布する高木性樹種のMelaleuca cajuputiの実生を実験対象として,全身が水中に没しても生存し伸長成長を維持できる耐性機構を調べた。水中でも周囲に溶存する二酸化炭素を基質とした光合成を続けることができること,また体内に連続的に発達した通気組織を介して,光合成によって産生された酸素が根系に移動できることが明らかになり,日中は根系での好気的な内呼吸が続けられていることを示唆する結果が得られた。本研究課題は,湿地に生育する樹種を対象に,根系が低酸素にさらされても生育できる耐性機構を解明しようとするものである。特に物理的な耐性機構として,樹皮(周皮)の部分に形成される二次通気組織に着目し,その形成過程や誘導要因を明らかにすると共に,幹から根系に欠けての酸素濃度分布を微小酸素電極を使って実測し,通気組織の形成に伴う樹体内の酸素動態の変化を明らかにすることを目的としている。平成22年度には,熱帯アジアの湿地に生育するMelaleucaを材料とした実験をおこない,全身を水没させた条件(沈水条件)において,伸長成長を続けられることを確認した。さらに伸長成長が溶存二酸化炭素濃度を高めると促進されることを見出した。また,解剖学的解析をおこない,茎(幹)だけでなく葉や葉柄にも細胞間隙の広い組織が形成されており,光合成器官と根系などの非同化器官との間に連続した通気組織があることを明らかにした。昨年度までに全身を水没させた条件(沈水条件)において伸長成長を続けられることを確認した湿地生樹種のMelaleucaを材料とした実験を平成23年度も続け,水中での樹体内の酸素濃度を微小酸素電極を用いて実測することに成功した。茎内部の酸素濃度は光を照射すると上昇し消灯すると低下するという光に照射に対応した変動を示した。照射時の値は大気の酸素分圧を上回ることもあった。陸生の木本植物であるMelaleucaが,水中でも光合成をおこない十分な酸素を産生することができ,少なくとも光照射時には水中であっても酸素不足に陥っていないことが明らかになった。実験に適した供試植物体の育成が予想よりも難しく進捗が遅れたこともあったが,沈水条件下での植物体内の酸素動態の実測に成功し,陸生植物の沈水耐性機構の一端を明らかにすることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。全身を水中に沈めた条件下での樹体内のダイナミックな酸素動態を明らかにすることができたので,今後とも,湿地生樹種の湛水耐性のうち特に沈水条件に対する耐性を重点的に明らかにしていく。特に,通気組織の発達との関連や,光以外の環境要因を変化させた場合の酸素動態を実測し,湿地生樹種が沈水環境下で生存できる仕組みを解明する。