hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多分化細胞における遺伝子発現の不均一性と分化能力との関連

c-mybは血液細胞の増殖だけでなく分化にも影響する転写因子である。そこで、本研究では、その発現をモニターし分化への影響を詳細に検討する為に遺伝子改変マウスの樹立を試みた。最初の方法論ではc-mybモニターES細胞は完成しなかった。しかし、技術的改良により、目的のES細胞は樹立でき、現在このES細胞を用いた遺伝子改変マウスの作成を始めている。この結果は、世界初のc-mybモニターマウス誕生へと繋がり、このマウスを用いての血液細胞分化研究へ貢献出来ると考える。c-mybは成体型造血の発生に必須であり、その遺伝子破壊マウスは成体型造血の不全による貧血で胎生15日前後に致死となる。このc-Mybが血液幹細胞の多様性に関与する可能性を考えている。そこで、その詳細な機能解析を行うためにES細胞のin vitro分化系とテトラサイクリン(Tet)による遺伝子発現系を組み合わせて研究を推進した。骨髄球およびB細胞の検討は既に行っていたが、今回はT細胞の検討を詳細に行った。血管内皮細胞からのB細胞分化はc-mybの強制発現により回復せず、この間、IL7Rα鎖陽性の細胞は観察されていない。しかし、T細胞分化において(CD44^+CD25^+)DN2の細胞集団まで分化が進行し、停止していた。このc-mybの意義を見いだすことを行ったが、ES細胞のin vitro分化系における検討は様々な制約から解析が困難であった。そこで現在、マウスにおける検討に移行して検討中である。さらに、c-myb発現を全血球においてモニターするノックインマウスの作成を行ったが、標的遺伝視座へ蛍光タンパク質遺伝子をノックインしても、蛍光は観察できなかった。そこで、現在この理由を検討中である。しかし、原因は蛍光タンパク質の問題であると考えており、方法論を一新し、別の遺伝子のノックインによるマウスの作成を始めている。また、c-myb発現の意味を広く解析する為に成体骨髄中におけるc-mybの発現を様々な細胞集団に分画して検討を行っている。マウス個体内でのc-mybの転写を正確にモニターする目的で、c-myb遺伝子の3'-UTR上にires-ZsGreenDRの挿入されたc-mybレポーターES細胞を作成を試みた。同様な方法論によるレポータ-マウスは、すでにPU.1やIL10などがある。ZsGreenDRは、タンパク質分解配列を有する新規緑色蛍光タンパク質である。ires-ZsGreenDRは、目的の遺伝子領域に正確にノックイン出来たが、RT-PCRやNorthern Blottingの解析により、その遺伝子からは転写が行われていないことが明らかとなった。そこで、c-myb遺伝子のSTOPコドンを除き、アラニンのリンカーによりEGFPとの融合タンパク質を発現するES細胞を試みた。このc-Myb-EGFPは核内に強く存在する。現在までに内因性のc-Mybを染色できる抗体が無いことからも、この分子の発現をモニターすることで、c-Mybのタンパク質としての機能も解析できる。現在このES細胞によるEGFPの発現を検討している。先の研究課題に引き続き、c-myb-Tet/KOからのT細胞分化を検討した。この実験には、DOP1(notchリガンドdeltal発現OP9ストローマ細胞)を用いた。このDOP1により、野性型ES由来内皮細胞から、Single Positive T細胞へ分化した。そこで、この系を用いてc-myb発現のT細胞への影響を検討した。c-myb発現によりDN2までの成熟は観察されたが、DN3ステージ(CD44^-CD25^+)への進行が妨げられた。そこで、様々な前駆細胞の単離を試みたが、ES細胞のin vitro分化では得られる細胞数も少なく、技術的に不可能であった。
官能基化と骨格構築を同時実現する遷移金属触媒反応の開発

有用分子を出来る限り短工程で合成するには、分子の機能を司るカタチ(骨格)の組み上げと、選択的な官能基導入の同時実現が必須である。従来の合成手法では、それぞれ別個に行う場合が多いため合成効率が必ずしも高くない。申請者は、適切な触媒系の設計・構築を目的として、上記を同時実現する新規物質合成法の確立に成功した。集積2重結合を有するアレンの位置・立体・面選択的な官能基化を考案して、様々な有用分子の合成に成功している。特にニッケル触媒による位置及び立体選択的シアノ化反応を基盤とした新手法では、アルカロイド(カイニン酸、ケブラカミン)の形式合成に成功し、コバルト触媒によるラジカル環化反応ではシアノ化・セレニル化反応に加えて、芳香環CH官能基化を伴う環化反応の開発にも成功した。アレンー銅触媒では、スルホニル化を基盤とする位置及び立体選択的合成反応を見いだし、ねじれたジエン構造の創生にもつながった。また、単純アレンの2重結合を明確に区別する基本技術の創出にも成功している。従来法に見られるアレン官能基化では、1置換型や電子吸引基など限定された基質に置いてのみ、実現可能であった。筆者が考案した手法では、単純基質から複雑官能基化された双環性分子を迅速かつ簡便に合成できる。本手法では、高い位置・立体選択性を発現し、分子間・分子内反応ともに適用可能であることを実証した。計算化学を利用した反応機構解析によって、各種選択性の発現機構も明らかにした。より高度な複雑分子構築に応用展開する予定である。ニッケル、コバルト・銅触媒系をそれぞれ考案し、それぞれの反応系に適切な反応基質の組み合わせを明らかにした。ニッケル触媒:シアノ化を基盤とするアルカロイド合成、アレンの軸不斉転写に成功した。アレンとNi(0)種との高い化学親和性を見出し、単純アレンが位置・立体選択的に化学変換される基本原理を明らかにした。新規[2+2+2], [4+2], [2+2]環化付加反応を独自に見出し、複雑分子合成における新手法の確率に成功している。コバルト触媒:置換様式の異なる多様なアルケンが、コバルト触媒によって明確に区別され、単一反応経路で複雑環化成績体に変換される新規合成手法を確立し、天然物の基本骨格合成にも成功している。また不活性な芳香族CH結合の切断を経由する新しいヒドロアリール化反応の確立にも成功した。銅触媒:安価な銅は実用的化学変換において重要な触媒種である。申請者は、アレンのスルホニル化に着眼し、位置及び立体選択性が高度に制御されることを見出した。いずれの触媒系も前例がなく、1工程で分子の骨格構築と官能基を同時實現するユニークな手法である。過去2年間の研究展開は、触媒に焦点を当ててアニオン及びラジカル中間体の創生と応用である。今後は、触媒だけでなく反応系全体を商店に当てた「カチオンの化学」を展開する。無尽蔵に得られる光エネルギーを化学反応の駆動力に用いれば、省エネルギー・単工程の理想的反応系の構築となる。現在、光触媒を利用するアレンの選択的化学変換に取り組んでおり、ある種の触媒においてが円滑に反応が進行することをすでに見出している。今後は、計算化学を駆使した機構解析から適切な触媒及び基質設計を行い、実用的な新規分子変換の構築を目指す。第3のシアノ反応剤である「シアノラジカル」に焦点を絞って、反応開発を行った。コバルト触媒を用いると、アルケンの置換様式を厳密に認識して、位置選択的な環化及びシアノ基導入が可能であることを見出した。この反応では複雑骨格構築への展開も視野に入れて天然物合成にも展開している。多環式ジテルペノイドであるタイワニアキノール類の全合成に挑戦し、基本骨格の構築まで達成した。上記の反応は、通常のある件しか適用範囲が報告されていないが、筆者らはエナミンの2重結合にも位置選択的なシアノ化を行えることを見出した。類縁のセレン反応剤を用いればSePh基も位置選択的に導入可能である。複素環合成における重要ブロックになる合成素子ノ簡便合成に成功した。一方、ニッケル触媒ではアレンの非等価な2重結合の厳密区別による複雑骨格の一挙構築を展開した。アレンの置換様式が重要な鍵であり、精緻にデザインされたアレンイン基質を用いることで複雑官能基化された炭素環化合物を1工程で収率よく得られることを見出した。今後はアルカロイド合成への展開を視野に入れて、生成物の有用性を検証する。また、H-Ni化学種がアレンの2重結合に付加する際の位置選択性を、計算化学を用いて明らかに出来た。求核性の高いニッケルヒドリドと求電子性の高いアレンsp炭素との相互作用の影響が大きく、付加の後に生じる有機ニッケル中間体にも熱力学的安定性に優位な差が見られた。本結果は、アレンのヒドロメタル化における選択性を合理的に理解する上で重要な知見となった。当初の目的である多彩な環構造を官能基化しながら分子を構築する新手法を開発しつつある。既存の環化反応から脱却し、アレン2重結合の厳密区別による単純分子からの1工程での組み上げを実現しつつあり、[2+2+2],[4+2],[2+2]環化を新たに模索しているところである。ニッケル触媒によるアレン2重結合の区別における位置選択性や面選択性を計算化学から明らかにしたいと考えている。

また、コバルト触媒反応を詳細に検討する過程で、ベンゼン環に位置選択的に炭素鎖を導入できる新反応(ヒドロアリール化)を見出した。通常、芳香環の観桜にカニは予め活性化基(ハロゲンやケイ素官能基など)の事前導入が必須である。本系では水素置換芳香環でも炭素鎖導入が穏和な条件で進行することがアドバンテージとなる。複数の芳香環を有する基質であっても最も電子密度なの低い芳香環だけが反応に関与するなど、ユニークな特性も合わせ持つ。今後は、この新反応の詳細(機構や選択性の根源)を明らかにしていく。有用分子を出来る限り短工程で合成するには、分子の機能を司るカタチ(骨格)の組み上げと、選択的な官能基導入の同時実現が必須である。従来の合成手法では、それぞれ別個に行う場合が多いため合成効率が必ずしも高くない。申請者は、適切な触媒系の設計・構築を目的として、上記を同時実現する新規物質合成法の確立に成功した。集積2重結合を有するアレンの位置・立体・面選択的な官能基化を考案して、様々な有用分子の合成に成功している。特にニッケル触媒による位置及び立体選択的シアノ化反応を基盤とした新手法では、アルカロイド(カイニン酸、ケブラカミン)の形式合成に成功し、コバルト触媒によるラジカル環化反応ではシアノ化・セレニル化反応に加えて、芳香環CH官能基化を伴う環化反応の開発にも成功した。アレンー銅触媒では、スルホニル化を基盤とする位置及び立体選択的合成反応を見いだし、ねじれたジエン構造の創生にもつながった。また、単純アレンの2重結合を明確に区別する基本技術の創出にも成功している。従来法に見られるアレン官能基化では、1置換型や電子吸引基など限定された基質に置いてのみ、実現可能であった。筆者が考案した手法では、単純基質から複雑官能基化された双環性分子を迅速かつ簡便に合成できる。本手法では、高い位置・立体選択性を発現し、分子間・分子内反応ともに適用可能であることを実証した。計算化学を利用した反応機構解析によって、各種選択性の発現機構も明らかにした。より高度な複雑分子構築に応用展開する予定である。ニッケル、コバルト・銅触媒系をそれぞれ考案し、それぞれの反応系に適切な反応基質の組み合わせを明らかにした。ニッケル触媒:シアノ化を基盤とするアルカロイド合成、アレンの軸不斉転写に成功した。アレンとNi(0)種との高い化学親和性を見出し、単純アレンが位置・立体選択的に化学変換される基本原理を明らかにした。新規[2+2+2], [4+2], [2+2]環化付加反応を独自に見出し、複雑分子合成における新手法の確率に成功している。コバルト触媒:置換様式の異なる多様なアルケンが、コバルト触媒によって明確に区別され、単一反応経路で複雑環化成績体に変換される新規合成手法を確立し、天然物の基本骨格合成にも成功している。また不活性な芳香族CH結合の切断を経由する新しいヒドロアリール化反応の確立にも成功した。銅触媒:安価な銅は実用的化学変換において重要な触媒種である。申請者は、アレンのスルホニル化に着眼し、位置及び立体選択性が高度に制御されることを見出した。いずれの触媒系も前例がなく、1工程で分子の骨格構築と官能基を同時實現するユニークな手法である。本研究課題は、1工程で行う「骨格構築と官能基化」をどこまで共存できるかを突き詰めることにある。
低用量EPAおよびDHA投与によるDMBA誘発ラット乳癌におよぼす影響

これまでにEPAとDHAの乳癌発生に及ぼす影響について検討してきた。一方、EPAとDHAは脂肪酸代謝産物アラキドン酸の分解調律酵素シクロオキシゲナーゼ(以下COX)の阻害剤として知られている。さらに最近、乳癌、胃癌、大腸癌組織におけるCOXの発現が報告されている。そこで、我々は今回、乳癌細胞におけるCOX発現の意義、特に浸潤能との関連について細胞レベルで検討した。癌細胞が毛細血管やリンパ管内外へ浸潤するときには、基底膜や結合組織の構成蛋白質を局部的に分解する蛋白分解酵素(メタロプロテアーゼ(MMPs))の作用が必要である。癌細胞が分泌するこのようなMMPsは現在までに10数種類同定されており、このうちMMP-2、MMP-9はゼラチン、IV型コラーゲンを分解する酵素活性を持つものとして知られており、乳癌との関連が報告されている。しかしながら、MMPとCOXの関係を直接検討した報告はみられていない。ヒト乳癌細胞株Hs578Tを用いて、MMP-9の発現と、COXとの関連について検討した。本来Hs578TはCOX活性を示さないが、1μMのTPAを加えて24時間培養したところ、薄層クロマトグラフィーにてCOX活性の誘導が観察された。COXにはCOX-1とCOX-2の2つのアイソザイムが知られているが、Western blot analysisでは、COX-2が強発現していた。同時に行った、gelatin zymographyでは、TPAの添加前はMMP-2活性を認めるのみであったが、添加後にはMMP-2に加えMMP-9のバンドの出現が認められた。次に、TPA存在下にCOXの阻害剤であるインドメタシン(以下IM)を加え、同様の測定を行ったところ、MMP-9発現はIM濃度依存性に低下した。以上より、MMP-9発現にはCOX-2活性の有無が重要な役割を果たしているものと考えられた。N-3系の多価不飽和脂肪酸による乳癌の発生および増殖の抑制には、n-3/n-6比が重要視され、その比が1:2ないし1:1で抑制作用があると報告されている(Abou-El-Ela SH,etal : Cancer Res 49:1434-1440,1986; KarmaliRA : Prev Med 16:493-502,1987)。しかし、本邦では食生活が欧米化し、多量のn-6系の多価不飽和脂肪酸を摂取しており、それに見合うn-3多価不飽和脂肪酸(魚油に含まれるEPAあるいはDHA)を摂取することは困難になりつつある。そこで、EPAあるいはDHAを乳癌の予防薬と考え、少量のEPAあるいはDHAを間欠的に投与することにより、DMBA誘発ラット乳癌の発生および増殖を抑制できないか検討した。その結果、少量のEPAあるいはDHAを間欠的に投与することにより、乳癌の増殖は抑制されないものの、発生が抑制されることが判明した(Minami & Noguchi : Oncology 53:398-405,1996)。一方、それらの作用機序を検討するため、ラットの血清および腫瘍組織の脂肪酸組成を分析した。その結果、腫瘍組織よりも血清中のアラキドン酸値が乳癌発生抑制と相関することが明かとなった(Noguchi et al : Br J Cancer 75:348-353,1997)。

現在、それらの作用機序を各種の癌遺伝子や増殖因子の関係で検討している。癌細胞が毛細血管やリンパ管内外へ浸潤するとき、基底膜や結合組織の構成蛋白質を局部的に分解する蛋白分解酵素MMPsの作用が必要である。癌細胞が分泌するこのようなMMPsは現在までに10数種類同定されており、このうちMMP-2、MMP-9はゼラチン、IV型コラーゲンを分解する酵素活性を持つものとして知られており、乳癌との関連もいくつか報告されている。また最近、乳癌、胃癌、大腸癌に、脂肪酸代謝産物アラキドン酸の分解調律酵素シクロオキシゲナーゼ(以下COX)の発現の報告も見られるようになった。しかしながら、癌においてMMPとCOXの関係を直接検討した報告はみられていないヒト乳癌細胞株Hs578Tを用いて、MMP-9の発現と、COXとの関連について検討した。本来Hs578TはCOX活性をほとんど示さないが、1μMのTPAを加えて24時間培養したところ、薄層クロマトグラフィーにて添加前の約50倍の比活性の上昇が観察された。COXにはCOX-1とCOX-2の2つのアイソザイムが知られているため、Western blot analysisにて調べたところ、COX-2が強発現していた。同時に行った、gelatin zymographyでは、TPAの添加前はMMP-2活性を認めるのみであったが、添加後にはMMP-2に加えMMP-9のバンドの出現が認められた。MMP-9の定量は、TPA添加前のMMP-2を1としたRelative Intensityにて評価した。TPA添加前は、MMP-9は0.05、添加後は約25倍の増加を呈していた。次に、1μMTPA下にてCOXの阻害剤であるインドメタシン(以下IM)を加え、同様の測定を行った。MMP-9発現は、IM50μMで半減、100μMでは26%とIM濃度依存性に低下した。以上より、MMP-9発現にはCOX-2活性の有無が重要な役割を果たしているものと思われた。
3次元原子クラスターを有する金属間化合物のクラスター形状と特異な熱電特性の相関

実用熱電変換材料として有望視されているBa-Ga-Ge系type-Iおよびtype-IIIクラスレート化合物の詳細な結晶構造解析,および熱電変換特性の測定を行い,内包金属原子の熱振動挙動と格子熱伝導率低減に関する考察を行った.結晶構造解析には,SPring-8の放射光を線源とした粉末X線回折法を用い,電気抵抗率測定には四探針定常法を,熱伝導率測定には定常法とレーザーフラッシュ法を用いた.リートベルト解析を行うことにより,type-Iクラスレート化合物ではBa原子を内包している14面体ケージ構造がGa添加量の増加とともに一様に膨張するのに対して,type-IIIクラスレート化合物では,Ga添加に伴って変形12面体ケージ構造がx軸方向に伸び,異方的に変形することがわかった.スプリットサイトモデルを内包Ba原子サイトに適用することにより,type-Iクラスレート化合物では6dサイトから24jサイトに,y-z平面上で4つに分裂する一方で,type-IIIクラスレート化合物では12dサイトから24eサイトにx軸方向に2つに分裂することが明らかになった.この内包Ba原子サイトの分裂幅は,いずれの構造タイプにおいてもGa添加量の増加とともに増加し,それを内包している多面体ケージ構造の形状や大きさの変化に対応している.スプリットサイトモデルにより得られた内包原子サイトの分裂幅と格子熱伝導率の間に負の相関があることを見出し,内包原子サイトの分裂幅がその結晶ポテンシャルの非調和性に対応するパラメーターであることを明らかにした.スプリットサイトモデルを適用した結晶構造解析を行うことにより,その分裂幅から格子熱伝導率の低減を予測できることを提示した.実用熱電材料として有望視されているBa-Ge系クラスレート化合物の詳細な結晶構造解析,およびGa添加による結晶構造と熱電特性の変化の相関について研究を行った.結晶構造解析には,高分解能透過型電子顕微鏡法と,SPring-8のX線放射光を線源とした粉末X線回折法を用いた.2元系Type-Iクラスレート化合物であるBa_8Ge_<43>は,Geの6cサイトの半分が空孔により占有されており,一般的な組成比である8:46がずれている.このGe空孔が規則配列することにより,Ba_8Ge_<43>は一般的なType-Iクラスレート構造の二倍のユニットセルを持つ超格子構造を有し,空間群Ia3^^-dに属することがわかった.一般的なType-Iクラスレート構造の6cサイトに対応するサイトは24cサイトと24dサイトであり,24cサイトが空孔に,24dサイトがGeにより占有される.電気伝導は半導体的挙動を示す.室温での熱伝導率はラトリング効果により約2(W/mK)と非常に小さいが,電気抵抗率が1(mΩ・m)と大きいため,熱電特性無次元性能指数は約0.06と小さい.Gaを添加したBa_8Ga_XGe_<46-X>に関して構造解析を行った結果,X=3まで超格子構造を有し,Ga原子は空孔サイト(24cサイト)を優先的に占有するが,Geサイト(24dサイト)のGe原子が欠損するため,全体の空孔量はBa_8Ge_<43>と等しいことがわかった.さらにGaを添加すると(X=4.5以上),超格子構造から一般的なType-Iクラスレート構造に変化した.X=16において電気抵抗率は約0.01(mΩ・m)まで低下し,また700°Cでのゼーベック係数も約-200(μV/K)と非常に大きな値を示した.無次元性能指数は700°Cにおいて約0.5であり,Gaを添加することにより飛躍的に熱電特性を向上させることができた.実用熱電材料として有望視されているBa-Ge系type-Iおよびtype-IIIクラスレート化合物の詳細な結晶構造解析,および第III族元素添加による熱電特性の変化について研究を行った.また内包金属原子の原子変位パラメーターと格子熱伝導率低減に関する考察を行った.結晶構造解析には,SPring-8の放射光を線源とした粉末X線回折法を用い,電気抵抗とゼーベック係数測定には四探針定常法を,熱伝導率測定には定常法とレーザーフラッシュ法を用いた.電荷補償性が保たれたtype-Iクラスレート化合物Ba_8Ga_<16-x> In_xGe_<30>の熱電特性をIn添加量の関数として調べた.X=6まではtype-Iクラスレート単相が得られた.X=6の試料について熱電特性を測定した結果,Ba_8Ga_<16>Ge_<30>と比較してゼーベック係数は低下するものの,電気抵抗率は約3分の1に低減されたため,パワーファクターは700°Cにおいて約1.5倍に向上した.熱伝導率も約3割低減したために,無次元性能指数ZTは700°Cにおいて,1.03の大きな値を示した.

III族元素のAl,GaおよびInを添加したtype-IIIクラスレート化合物[Ba_<24>(Al,Ga,In)_xGe_<100-x>]の作製を試みた.AlおよびGaで置換した場合の固溶限はAlの場合X=7.5,Gaの場合X=9であった.それぞれの試料について熱電特性を測定したところ,いずれも添加量の増加とともに,無次元性能指数ZTは増加したが,Ba_<24>Al_<7.5>Ge_<92.5>ではZT=0.45,Ba_<24>Ga_9Ge_<91>ではZT=0.60であった.一方,Inを添加した場合,固溶限はX=16であり,電荷補償の成り立つ試料を作製することができた.Ba_<24>In_<16>Ge_<94>の無次元性能指数ZTは700°Cにおいて0.8であり,Ba-Ge系type-IIIクラスレート化合物中で最も大きな値を示した.実用熱電変換材料として有望視されているBa-Ga-Ge系type-Iおよびtype-IIIクラスレート化合物の詳細な結晶構造解析,および熱電変換特性の測定を行い,内包金属原子の熱振動挙動と格子熱伝導率低減に関する考察を行った.結晶構造解析には,SPring-8の放射光を線源とした粉末X線回折法を用い,電気抵抗率測定には四探針定常法を,熱伝導率測定には定常法とレーザーフラッシュ法を用いた.リートベルト解析を行うことにより,type-Iクラスレート化合物ではBa原子を内包している14面体ケージ構造がGa添加量の増加とともに一様に膨張するのに対して,type-IIIクラスレート化合物では,Ga添加に伴って変形12面体ケージ構造がx軸方向に伸び,異方的に変形することがわかった.スプリットサイトモデルを内包Ba原子サイトに適用することにより,type-Iクラスレート化合物では6dサイトから24jサイトに,y-z平面上で4つに分裂する一方で,type-IIIクラスレート化合物では12dサイトから24eサイトにx軸方向に2つに分裂することが明らかになった.この内包Ba原子サイトの分裂幅は,いずれの構造タイプにおいてもGa添加量の増加とともに増加し,それを内包している多面体ケージ構造の形状や大きさの変化に対応している.スプリットサイトモデルにより得られた内包原子サイトの分裂幅と格子熱伝導率の間に負の相関があることを見出し,内包原子サイトの分裂幅がその結晶ポテンシャルの非調和性に対応するパラメーターであることを明らかにした.スプリットサイトモデルを適用した結晶構造解析を行うことにより,その分裂幅から格子熱伝導率の低減を予測できることを提示した.
セサムフラワと大豆の複合化による味噌様発酵食品の開発と健康増進機能に関する研究

セサムフラワ(ゴマ脱脂粕)と大豆を複合化し,セサムフラワ味噌およびセサムフラワ麹味噌の開発をめざした。セサムフラワ味噌およびセサムフラワ麹味噌は,官能的にも従来の米麹味噌と比べ遜色なかった。さらに,熟成中に,両者は米麹味噌に比べ,総ポリフェノール量が増加するとともに抗酸化性も向上していた。今回の研究により,未利用資源であるセサムフラワを利用した味噌様発酵食品の有用性が明らかとなった。本研究では,未利用資源であるセサムフラワと大豆の複合化による抗酸化機能の相乗効果やアミノ酸の捕捉効果によるアミノ酸価の向上を期待して,日常的に利用できる味噌様発酵食品の開発をめざすとともに,抗酸化性と中心とした健康増進機能の発現について検討することを目的とした。セサムフラワと大豆を用いた味噌様発酵食品の調製は,通常の米麹を用いる方法(対照味噌)と,米麹の20%をセサムフラワを用いる方法(セサムフラワ味噌),米麹の20%をAsp.nigerを用いて調製したセサムフラワ麹を用いる方法(セサムフラワ麹味噌)で仕込みを行った。一般分析の結果,水分はセサムフラワ味噌および対照味噌で同程度であり,窒素成分は,セサムフラワ麹味噌>対照味噌>セサムフラワ味噌の順であった。セサムフラワ麹味噌は,他の味噌に比べ,pHが低く,酸度I IIは高い値を示し,コハク酸は他の1/2であったが,フマル酸においては対照味噌の8倍であった。味噌様発酵食品の抗酸化能の評価の指標として,ポリフェノール量,DPPHラジカル捕捉活性,SOD様活性を測定したところ,セサムフラワ麹味噌においては,いずれも有意に高い値を示した。また,ポリフェノール量とラジカル捕捉活性の間には高い相関が認められた。以上の結果より,セサムフラワ味噌およびセサムフラワ麹味噌は,熟成後に,抗酸化効果が高くなることが示され,味噌製造時にセサムフラワを活用することで未利用資源の有効利用につながるとともに,健康増進効果が期待される。本研究では、通常用いられる米麹にAsp.nigerを加えて調製したセサムフラワ麹を用いて調製した味噌様発酵食品(セサムフラワ麹味噌)および米麹にセサムフラワを混入して調製した味噌様発酵食品(セサムフラワ味噌)の発酵熟成過程で生成する抗酸化性物質を同定するとともに,リグナン類およびイソフラボン類の定量を行い,3ケ月間の発酵熟成中の成分の変化について調べることを目的とした。対照として米麹味噌を調製した。セサムフラワ麹味噌およびセサムフラワ味噌において,セサミン,セサモリン,セサミノールなどのリグナン類をLC-MS分析により同定した。セサミンおよびセサモリンの存在量とDPPHラジカル捕捉活性の挙動は必ずしも一致していなかった。また,イソフラボン類を同定,定量した結果,いずれの味噌もイソフラボン配糖体であるダイジン,ゲニスチン,グリシチンは,発酵熟成により減少しており,セサムフラワ麹味噌では,ほとんど残存しなかった。一方,ダイゼイン,ゲニステイン,グリシテインなどのアグリコンの存在量は,いずれの味噌も,発酵熟成後に増加しており,中でも,セサムフラワ麹味噌では著しく増加していた。発酵熟成の間に生成する成分の違いが,DPPHラジカル捕捉活性に影響を及ぼすと推定されるが,その寄与度については,今後さらに検討が必要である。また,セサムフラワ麹味噌は,黒麹菌を使用しているため,やや明るさはなかったが,味については,対照の米麹味噌よりも濃く,うまみがあり,新たな機能性発酵食品としての可能性が示された。本研究では,従来の研究成果より高い抗酸化能を有することが明らかとなっているセサムフラワ麹を用いて調製した味噌様発酵食品における抗酸化性発現のメカニズムを明らかにするために,発酵熟成過程でのリグナン類の挙動を調べるとともに,味噌様発酵食品の加熱調理時の抗酸化機能を中心とする健康増進機能の変化について検討を行った。3か月の熟成後のゴマリグナン類の存在量をHPLCにより定量した。セサミン,セサモリン,セサミノール量の存在量をセサムフラワ麹味噌の方がセサムフラワ味噌よりも多く,セサムフラワ麹味噌におけるゴマリグナン類の総量は,セサムフラワ味噌の約2倍であり,これらのゴマリグナン類の存在が抗酸化性に寄与していることが示された。さらに,味噌汁を想定した10%懸濁液を調製し,DPPHラジカル捕捉活性の測定および総ポリフェノール量の定量を行った。加熱5分でDPPHラジカル捕捉活性は非加熱に比べて,対照味噌,セサムフラワ味噌,セサムフラワ麹味噌のいずれの味噌汁でも上昇した。対照味噌およびセサムフラワ味噌においては,加熱10分で非加熱よりもDPPHラジカル捕捉活性は低下した。

一方,セサムフラワ麹味噌では,加熱10分で非加熱と同程度であり加熱による影響を受けにくいことが示された。セサムフラワ麹味噌の対照味噌に対するDPPHラジカル捕捉活性は,非加熱の際に,1.4倍であったが,加熱15分後では,1.8倍であった。総ポリフェノール量は,いずれの味噌様発酵食品においても,加熱時間の延長に伴い,増加の傾向がみられた。以上より,味噌様発酵食品におけるゴマリグナン類の挙動を確認でき,抗酸化性発現のメカニズムの一部を推定できた。さらに,味噌様発酵食品の加熱調理時の抗酸化機能を評価することで,利用法を提案する上での有用な知見が得られた。
過疎・少子高齢社会下の介護領域における公私役割分担システムに関する研究

研究最終年の本年度は、主に韓国における介護保障政策の動向に関する調査、考察と、これまでの調査等に基づいて研究報告、論文の執筆と掲載に取り組んだ。韓国は、日本やドイツの先例を基に、保険制度に基づく介護保障制度、老人長期療養保険制度を導入した。また、日本とは異なり、家族介護者が療養保護士の資格を取り在宅における介護を行う制度も存在し、ケアにおける公私役割分担は日本とやや異なる展開を見せている。近年、文政権の下で、日本とは異なり次第に介護の非営利化政策への転換が行われている。また、筆者が行ったヒアリングによると、日本の地域包括ケアシステムにならったコミュニティケアの導入が現在韓国でも議論されており、その内容について整理を行った。また、これまでの研究に基づき、主に以下の論文の投稿と掲載が実現した。第1は、井口克郎「介護労働者におけるディーセント・ワークの実現をめぐる現状と課題」(『国民医療』No.339、公益財団法人日本医療総合研究所、2018年、4765ページ)である。「自助」「互助」といった私的セクターが疲弊する中で、介護保障を実現するためには、専門職の労働者による介護保険サービスの供給量をいかに増やすかが本来追求されなければならない課題であるが、現在の日本においては、介保険サービスを担う介護労働者の人材不足も深刻である。その現状について分析し、改善のための課題を提起した。第2は、井口克郎・森山治「社会保障抑制政策下における在宅介護者支援制度の形成に対する視座ーフィンランドの親族介護支援制度の動向を参考にー」(『医療福祉政策研究』No.2、日本医療福祉政策学会編、2019年、6586ページ)である。日本の介護人材政策のあり方への示唆を得るために、フィンランドにおける介護の公私役割分担の在り方を考察した。本研究は、介護領域における公私役割分担システムの国際的比較を行い、要介護者とその家族の健康権を実現できる介護保障制度の具体像を追求することを目的としている。近年日本では、介護保険制度の運営に当たり、社会保障費抑制の政策的意図の中で、本人の自助努力および家族内での支え合いや、近隣での助け合いもしくは介護へのボランティアの積極的活用など「自助・互助・共助・公助」論を基調とした施策が進められている。地域包括ケアシステムもその一例と評価できるが、他方で、家族内では介護殺人や心中事件があとを絶たず、疲弊している状況が窺える。要介護者及び家族の健康や生活を実現できる介護保障制度に向けて、諸外国の制度なども考察しながら具体像を提起する必要がある。1年目は、北欧フィンランドにおける介護保障システムに関する現地調査と、介護保障制度に関する制度・政策研究を進めた。特に、前者については、フィンランドにおける介護保障制度の運営状況と、同国の特徴としてあげられる親族による家族介護制度に関する行政や当事者へのヒアリング調査を行うことができた。フィンランドにおける親族介護制度は、制度上親族が介護を行う際も、その健康状態について相当の配慮があり、日本における家族介護(しばしば家族介護者が疲弊し健康状態を維持できない)とはその点が大きく異なる。日本においても、家族による介護や地域の介護力が重視され「仕事と介護の両立」を支援・推進する政策が進められているが、国際人権規約等に規定される「健康権」の視点からも、日本とフィンランドの政策及び制度には質的に大きな差があることが浮き彫りになった。調査を計画していた国であるフィンランドの現地状況を考慮した結果、フィンランドの現地調査は当初2年目に予定していたが、現地調査の一部を1年目に実施することができた。他方で、家族内では介護殺人や心中事件があとを絶たず、疲弊している状況が窺える。今年度は、1年目に続き、北欧フィンランドにおける介護保障システムとして特徴的な、親族介護制度や、フィンランドの社会保障政策動向に関する分析を行った。フィンランドにおける介護制度の中でもとくに親族介護制度は、自治体が在宅介護者に要介護者の介護サービス提供を委託するユニークな制度として整理できるが、その制度の備えている積極的側面と、他方で直面している様々な課題について把握することができた。並行して、日本における介護人材に関する近年の政策動向や現状について分析し、依然として介護労働者においては労働条件の改善(ディーセント・ワークの実現)や人材不足の解消には遠い状況であり、また在宅介護者を取り巻く状況も引き続き抜本的な改善には至っていないことが明らかとなった。日本と本研究の比較国であるフィンランド双方の状況を踏まえ、引き続き改善策を検討することが必要である。今年度はフィンランドの社会保障動向に関する追加調査を行った。また、これまでの調査内容の一部を日本医療福祉政策学会において発表するなど、研究内容の原稿化およびその準備等も進めることができた。

韓国は、日本やドイツの先例を基に、保険制度に基づく介護保障制度、老人長期療養保険制度を導入した。また、日本とは異なり、家族介護者が療養保護士の資格を取り在宅における介護を行う制度も存在し、ケアにおける公私役割分担は日本とやや異なる展開を見せている。近年、文政権の下で、日本とは異なり次第に介護の非営利化政策への転換が行われている。また、筆者が行ったヒアリングによると、日本の地域包括ケアシステムにならったコミュニティケアの導入が現在韓国でも議論されており、その内容について整理を行った。また、これまでの研究に基づき、主に以下の論文の投稿と掲載が実現した。第1は、井口克郎「介護労働者におけるディーセント・ワークの実現をめぐる現状と課題」(『国民医療』No.339、公益財団法人日本医療総合研究所、2018年、4765ページ)である。「自助」「互助」といった私的セクターが疲弊する中で、介護保障を実現するためには、専門職の労働者による介護保険サービスの供給量をいかに増やすかが本来追求されなければならない課題であるが、現在の日本においては、介保険サービスを担う介護労働者の人材不足も深刻である。その現状について分析し、改善のための課題を提起した。第2は、井口克郎・森山治「社会保障抑制政策下における在宅介護者支援制度の形成に対する視座ーフィンランドの親族介護支援制度の動向を参考にー」(『医療福祉政策研究』No.2、日本医療福祉政策学会編、2019年、6586ページ)である。日本の介護人材政策のあり方への示唆を得るために、フィンランドにおける介護の公私役割分担の在り方を考察した。2年目も1年目に行った海外調査の資料等を分析しながら、必要に応じて追加の調査を行う方針である。同時に日本国内や東アジアの韓国等における介護保障制度の動向を分析しながら研究を進めていく。研究成果の詳細な検討がまとまり次第、研究報告や論文として順次公表していく。これまでに行った調査資料等を分析しながら、必要に応じて追加の調査を行う方針である。今年度行った学会報告等も踏まえ、学会誌への投稿を行うなど、研究成果の総括を行う予定である。1年目はおおむね予算額通りに実行したが、若干の端数金額が生じた。海外調査等を当初の計画より期間の前半に前倒しした結果、資料整理・収集等の業務が最終年度に持ち越されている。最終年度、適切に執行する。文献等の購入および調査旅費等として効果的に使用する。
東欧の村の楽師たちと20世紀音楽の前衛:ロマ(ジプシー)とクレズマーを中心に

本研究は、東欧やロシアの農村において、結婚式や葬式などの機会に器楽奏者として雇われ、舞曲などを提供してきたロマ(ジプシー)やクレズマー(東欧ユダヤ人社会の大衆音楽家)による音楽について、それを20世紀音楽史の総体の中に位置付け、その意義と影響を探ろうとするものである。平成15年度のハンガリー、16年度のポーランドにつづいて、平成17年度においては、ルーマニア(特にモルドヴァ地方)に焦点をあて、この地域の出身で世界的な演奏家、作曲家となったジョルジェ・エネスクの作品とロマのヴァイオリンの関連についての論文をまとめた。また、本研究の研究課題である「楽師」を含むヨーロッパ民俗文化の世界について、農村の「粉屋(つまり水車小屋の主人)」を扱ったいくつかのフォークロアと、シューベルトの歌曲の関連についての研究もまとめた。そして、最終年度の作業として、これまでの研究の報告書をまとめた。この報告書は、中心的調査対象であった、ロマ(ジプシー)、クレズマーだけではなく、さらにロシアのスコモローヒ、あるいはルーマニアの「ラウタール」と呼ばれた楽師達の音楽について言及し、さらにそれを20世紀音楽の幾つかの作品(ショスタコーヴィチ、リゲティ、エネスク、バルトークなどの作品)との関連において論じるというもので、全100頁程度の研究となる。報告書として提出した後、単行本として出版する予定である。また今回の研究を通じて知り合った国内、国外の研究者たちと共に共同研究を組織し、来年度以降ロマの音楽についてのフィールドワークを中心とした調査を実施することを予定しているが、これは本研究の直接の発展型である。本研究は、東欧やロシアの農村において、結婚式や葬式などの機会に器楽奏者として雇われ、舞曲などを提供してきたロマ(ジプシー)やクレズマー(東欧ユダヤ人社会の大衆音楽家)による音楽について、それを20世紀音楽史の総体の中に位置づけ、その影響と意味を探ろうとするものである。初年度にあたる平成15年度には、まず上記ロマやクレズマーによる音楽の実態を把握するため、東欧における民俗音楽に関する先行研究の整理と把握につとめた。また、それが大衆音楽に与えた影響を探るために、主にアメリカにおける大衆音楽の歴史についての文献の整理も行った。さらに東欧・ロシアにおける20世紀の作曲家について情報を収集し、本研究課題の視角から具体的な作品の検討を進めた。また本年度の研究のうち、とりわけ重要だったのは、2月にバーゼルとロンドンでおこなった調査である。この調査は、上記のような民俗音楽が20世紀の前衛音楽に与えた影響の具体相を探るために計画したもので、バーゼルでは20世紀音楽の一次資料の最大の集積所であるパウル・ザッハー財団において、バルトークやクルタークの自筆楽譜を検討し、その作曲過程研究の端緒をつかんだ。またロンドンでは、東欧の音楽に関する専門家であるレイチェル・ベックレス・ウィルソン博士(ロンドン大学ロイヤル・ホロウェイ校)に面会し、研究についてレビューを受け、今後の方針について議論した。平成16年度においては、まずポーランドの作曲家シマノフスキとハンガリーの作曲家バルトークとの隠された関係について研究を進め、これをワルシャワにおいて英語で口頭発表した。また同時に、クラクフ(ポーランド)のユダヤ人街で、クレズマーたちによる音楽実践について調査を行い、資料の収集・整理を行った。さらに、トランシルヴァニア(ルーマニア)出身のユダヤ系作曲家、Gy.リゲティの作品について詳細な検討を行い、その根底に本研究が対象とする民俗音楽との関連があること、あるいは民衆文化的、祝祭的感覚があることを確認した。これについては主に彼の唯一のオペラ作品である「ル・グラン・マカーブル」について、ベルリンでの上演も検証した。

そして、ブルガリアの大衆音楽について、現地からの情報をもとに論文を執筆し(ステラ・ジブコバとの共著)、学術誌に寄稿した(掲載決定済み、印刷中)。またハルビン、上海、神戸などに移住したロシア系移民の音楽家についても、資料を収集中である。これについてはまだ準備段階だが、来年度にいくつかの現地調査を行いたいと考えている。これらの研究によって、これまでとはかなり異なる地域、文化に属する素材を対象として取り込むことができ、本研究課題が目指す東欧的な拡がりの中で音楽現象を捉えることができるようになりつつある。本研究は、東欧やロシアの農村において、結婚式や葬式などの機会に器楽奏者として雇われ、舞曲などを提供してきたロマ(ジプシー)やクレズマー(東欧ユダヤ人社会の大衆音楽家)による音楽について、それを20世紀音楽史の総体の中に位置付け、その意義と影響を探ろうとするものである。平成15年度のハンガリー、16年度のポーランドにつづいて、平成17年度においては、ルーマニア(特にモルドヴァ地方)に焦点をあて、この地域の出身で世界的な演奏家、作曲家となったジョルジェ・エネスクの作品とロマのヴァイオリンの関連についての論文をまとめた。また、本研究の研究課題である「楽師」を含むヨーロッパ民俗文化の世界について、農村の「粉屋(つまり水車小屋の主人)」を扱ったいくつかのフォークロアと、シューベルトの歌曲の関連についての研究もまとめた。そして、最終年度の作業として、これまでの研究の報告書をまとめた。この報告書は、中心的調査対象であった、ロマ(ジプシー)、クレズマーだけではなく、さらにロシアのスコモローヒ、あるいはルーマニアの「ラウタール」と呼ばれた楽師達の音楽について言及し、さらにそれを20世紀音楽の幾つかの作品(ショスタコーヴィチ、リゲティ、エネスク、バルトークなどの作品)との関連において論じるというもので、全100頁程度の研究となる。報告書として提出した後、単行本として出版する予定である。また今回の研究を通じて知り合った国内、国外の研究者たちと共に共同研究を組織し、来年度以降ロマの音楽についてのフィールドワークを中心とした調査を実施することを予定しているが、これは本研究の直接の発展型である。
日韓乳幼児における母子相互作用の比較文化的研究

本年度は3年間にわたる本研究の終了年でもあるとともに、今後に予定されている比較研究のプロジェクトを発足させる準備の年でもあるという二重の課題を同時に果さなければならなかった。便宜上、この二つの課題を分けて記述する。本研究の具体的領域は大別して二つ、第1は実験的観察であり、第2は質問紙による調査である。それぞれはさらに二つに分れる。本研究の本体は、表題にあるような母子相互作用の実験的観察にあり、韓国児童育成会の好意により同会の本部に仮設観察室を設置しての実験観察を継続してきた。観察資料の収集はほぼ終っていたが、本年度はその補足と観察資料のVTRテープをみながらそれを適切な行動力テゴリーにコーディングするという最もやっかいな仕事が残されていた。幸い、韓国側研究者の協力により動員された韓国大学院生も、荘厳の過去一年半にわたる指導の成果としてかなりの程度この作業を遂行できるようになっていた。そこで、今年度は主に韓国側でコーディング作業を行ってもらい、そのVTRテープの一部をサンプリングして日本に送ってもらい、荘厳がその可否をチェックして必要注意事項をフィードバックするという方法によってこれを行った。この作業は順調に進行して終了し、その後大阪学院大学においてコーディング資料の集計と分析を行い、さらにそのまとめを完了した。実験的観察の第2は、根ヶ山の相当する家庭場面における具体的育児様式の観察である。この観察は昨年度から行われていたが、神戸地震により根ヶ山の研究室が大きな被害を受け折角収集したVTR資料の一部が使用不可能になるなどの支障をきたした。そのため本年度はそれを補う補足観察がなされ、昨年度までの資料とあわせての分析と検討が加えられ、これも無事終了している。第3の大きな分野は、柏木・古沢が主として担当する親子関係と育児様式についての調査と、藤永・内藤の担当する親子関係や夫婦関係などさまざまな人間関係における愛着の強さと序列を定めようとする調査との二つに分れる。柏木・古沢による質問紙は日本と韓国との母親に対してそれぞれ施行されたが、きわめて大部のものであり、また自由記述部分を含んでいたため、韓国語による回答はその翻訳とコーディングに多大の労力を要し、今年度ようやく困難な作業を終了し集計と分析が行われた。藤永・内藤による質問紙は回答様式は単純であり、また東西の人間関係のあり方の違いを比較したいという意図からなされたので、対象は日本・韓国のみならず、中国・アメリカ・イギリスの幼稚園児をもつ両親(イギリスのみは実施困難で資料がない)と男女大学生の計18グループについて実施ずみであり集計を行われていた。本年度は、その資料の分析と検討が主な仕事となった。以上の成果は、四月に刊行予定の別紙報告書(本文400字で約250枚、附録として観察マニュアル、質問紙、集計データなどを含む)に、公表される。すでに、その校正は終っている。次に、来年度以降の予定プロジェクトについての準備作業はおよそ三つの探索が行われた。日韓比較は、半ば必然的に東アジアにおける儒教的文化の源として日本・韓国にそれぞれ多大の影響を及ぼした中国との比較研究へと志向していく。本年度はその意味で中国と比較研究の可能性を探るための二つの試みを行った。一つは、藤永がその教え子であった中国人留学生の協力をえて、上海華東師範大学劉金花教授よりかねて協力の意志表示をえていたのでその確認と実験設備の状況をみるために8月に上海を訪問した。その結果、共同研究の可能性は充分であることを確認した。中国関係としては、もう一つの可能性として台湾との共同研究の可能性を探索するため、内藤が8月に台湾を訪問し心理学会の何人かと面談したが共同研究への熱意は余り高くないという感触に終った。もう一つは、荘厳がアジアにおける農耕文化の一つの中心であるインドネシアを8月に訪問し、親子関係についての共同研究の可能性を探ってみたが、実験的観察や質問調査による共同研究の可能性は乏しいこと、文化人類で多用されるフィールドサ-ヴェイ的な共同調査なら協力の用意があることを確認するに止まった。

この観察は昨年度から行われていたが、神戸地震により根ヶ山の研究室が大きな被害を受け折角収集したVTR資料の一部が使用不可能になるなどの支障をきたした。そのため本年度はそれを補う補足観察がなされ、昨年度までの資料とあわせての分析と検討が加えられ、これも無事終了している。第3の大きな分野は、柏木・古沢が主として担当する親子関係と育児様式についての調査と、藤永・内藤の担当する親子関係や夫婦関係などさまざまな人間関係における愛着の強さと序列を定めようとする調査との二つに分れる。柏木・古沢による質問紙は日本と韓国との母親に対してそれぞれ施行されたが、きわめて大部のものであり、また自由記述部分を含んでいたため、韓国語による回答はその翻訳とコーディングに多大の労力を要し、今年度ようやく困難な作業を終了し集計と分析が行われた。藤永・内藤による質問紙は回答様式は単純であり、また東西の人間関係のあり方の違いを比較したいという意図からなされたので、対象は日本・韓国のみならず、中国・アメリカ・イギリスの幼稚園児をもつ両親(イギリスのみは実施困難で資料がない)と男女大学生の計18グループについて実施ずみであり集計を行われていた。本年度は、その資料の分析と検討が主な仕事となった。以上の成果は、四月に刊行予定の別紙報告書(本文400字で約250枚、附録として観察マニュアル、質問紙、集計データなどを含む)に、公表される。すでに、その校正は終っている。次に、来年度以降の予定プロジェクトについての準備作業はおよそ三つの探索が行われた。日韓比較は、半ば必然的に東アジアにおける儒教的文化の源として日本・韓国にそれぞれ多大の影響を及ぼした中国との比較研究へと志向していく。本年度はその意味で中国と比較研究の可能性を探るための二つの試みを行った。一つは、藤永がその教え子であった中国人留学生の協力をえて、上海華東師範大学劉金花教授よりかねて協力の意志表示をえていたのでその確認と実験設備の状況をみるために8月に上海を訪問した。その結果、共同研究の可能性は充分であることを確認した。中国関係としては、もう一つの可能性として台湾との共同研究の可能性を探索するため、内藤が8月に台湾を訪問し心理学会の何人かと面談したが共同研究への熱意は余り高くないという感触に終った。もう一つは、荘厳がアジアにおける農耕文化の一つの中心であるインドネシアを8月に訪問し、親子関係についての共同研究の可能性を探ってみたが、実験的観察や質問調査による共同研究の可能性は乏しいこと、文化人類で多用されるフィールドサ-ヴェイ的な共同調査なら協力の用意があることを確認するに止まった。研究は大きく3つの領域において行われた。主体は、母子相互作用の実験的観察とその日韓比較にあり、第2はその裏付けとなる質問紙調査資料の日韓比較である。また、第3にそれらの背景をなす日韓の家族制度・家族関係・家族意識などについての既存資料の収集と分析である。第1の5歳児と母親との相互作用の観察は長期縦断研究の実施を目標としたが、韓国心理学では行動観察という技法は不慣れであるために実施法の調整に手間どり、最終的には「社団法人韓国児童育英会」の建物の一室を観察室に利用することにし、併設の幼稚園と近隣幼稚園の協力をえて5歳児母子の観察を行うことが可能になった。
ソーシャルネットワークアプローチによる日本語教材開発

ソーシャルネットワーキイングアプローチ(以下SNA)と日本語教育および教材開発研究をした。當作靖彦の『SNAと日本語教育』の講演会と研究会を開催した。SNAを用いた日本語学や異文化理解についての事例、ディジタルメデイア教育から多様の教材を研究した。SNAに基づく実践報告を多数の国際的な学会で発表、出版をした。29年には鈴木孝夫氏講演会「日本語は世界の人々をつなげる」を開催した。また「SNAと日本語教育報告論集」を出版。SNAの根幹をなす『外国語学習のめやす』の英訳を完成した。さらに、SNA研究会、WebsiteによるSNAの日本語教育の普及を目指す。4月6月にかけ、ソーシャルネットワークアプローチに関連する文献や、21世紀のビジネスやグローバル社会で求められるコンピテンシー(問題解決能力、協働力、異文化適応力、高度な思考、自律的に学習を進める力、などの行動特性)についての文献の整理をした。異文化教育学会、日本語教育学会、CASTEL-J学会に参加し、日・米・日本語教師を中心に、各教師が実践しているSNAを導入した教授法や、教育を進める上での課題について事例調査を進めた。教育事例だけでなく、近似のコミュニケーション事例についても調べていった。また、研究後期での分析作業に必要となるソーシャルネットワーク上のコミュニケーションの分析手法(質的研究・ネットワーク分析など)の文献整理を行った。5月の日本語教育学会で、SNAについての第一人者であり本研究の研究協力者でもある當作靖彦教授(カリフォルニア大学サンディエゴ校)にエキスパートインタビューを行った。近年のSNAの動向や事例についてヒアリングし、同アプローチについての理解を深めた。上記の調査活動をもとに、下半期の9月2016年1月に、嘉悦大学でSNA型授業,基礎ゼミ留学生クラスを観察、調査を行った。清水は『異文化間コミュニケーション』の授業で、日米の大学生をFacebook上で交流させることで、米大学生が日本語を学びつつ異文化理解を深めることができる演習を実践した。同授業にて、この研究で調査してきたSNA教材事例のいくつかを実践し、経験知を育んだ。又その実践報告を9月に異文化コミュニケーション学会と、コロラド日本語教師協会で発表した。2016年3月31日にはシアトルで開催されたAATJ(全米日本語教師協会)で白鳥と『ソーシャルネットワーキングアプローチ(SNA):グローバル社会とつながるための言語教育」というタイトルで発表した。SNA標榜者二人にエキスパートインタビューを予定していたが、一人について連絡がつかず、インタビューを28年度に行うことにした。4月から6月にかけて、SNAについての情報・教授法・実践の共有を図るため『ソーシャルネットワーキングアプローチと日本語教育:當作靖彦氏のセミナーと研究発表会』の開催準備をした。當作教授を基調講演者とし、その他、日本を始め米国、欧州、オーストラリアなどで日本語教育に携わる教師・研究者を発表者、参加者として募集した。6月12日に岡本能里子氏の日本言語政策学会第18回研究大会第5分科会で清水は『多言語多文化背景の学生によるサイバースペース・プロジェクト』について発表。當作靖彦氏は『人、モノ、社会がつながる言語教育』岡本能里子は『多言語多文化共生社会構築に向けての「リテラシー」再考』を発表。6月25日に開催された研究会では16の口頭発表があり、参加者は100名以上だった。国内外におけるSNAを用いた語学教育や異文化理解についての事例、実践報告・研究発表、その他の先端的なデジタルメディアを用いた教育的試みなど多様な発表があった。8月にはICJLE世界大会で『ソーシャルネットワーキングアプローチの理論と実践:[つながる]日本語教育』について岸本俊子氏と発表。さらに、9月から12月にかけてワークショップの発表参加者・協力者に論集投稿を募集、長期的な情報交換を行うためのネットワークを拡大しながら、本研究の継続的発展を目指すため『ソーシャルネットワーキングアプローチと日本語教育:當作靖彦氏講演と研究発表会報告論集』の出版に向けて、投稿報告書の査読、編集作業を行った。2017年3月にはAATJでSNAとその評価法に関して研究の成果をパネルで発表した。清水・白鳥の発表は『販売実務のビジネス・スキルと日本語力の学生による評価と教師による評価の考察』だった。3月に清水はCJLEAで『SNAの視点からみた留学生の「つながる」21世紀型教育と日本語育成プロセス』を発表した。『ソーシャルネットワーキングアプローチと日本語教育:當作靖彦氏講演と研究発表会報告論集』の出版が遅れているためとインターネット上のコミュニティの形成が遅れている。平成29年4月から英語圏の英語を母国語とする日本語教育者及び外国語教育関係者のために『外国語学習のめやす2012ー高等学校の中国語と韓国語教育からの提言』當作安彦・中野佳子著、国際文化フォーラム出版の英文翻訳をJesus Solisと始めた。この著書はソーシャルネットワーキングアプローチ(SNA)の根幹を成している。12月翻訳は完成した。現在出版に向けて装丁を準備中である。学習支援を目的とした教師による学習評価と学生の自己評価(白鳥分析)及び漢字・語彙力と日本語会話力の評価(清水)を行った。評価の特徴は1評価の重点は学習の過程