hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
維持期リハビリテーションを促進する車いす使用高齢者の姿勢アセスメント指針の検討

維持期リハビリテーションを促進する車いす使用高齢者の姿勢アセスメント指針を検討するため、長期ケア施設の介護職および看護職を対象としたインタビュー調査、および健常者を対象とした姿勢と自律神経活動の計測を行った。インタビュー調査では、施設高齢者の座位姿勢の援助や座位時間の管理について、姿勢の崩れや疲労の判断の実態を明らかにした。また、姿勢と自律神経活動の計測では、骨盤後傾角度の客観的姿勢計測とともに自律神経活動を計測し、骨盤後傾角度の違いによる交感神経活動、副交感神経活動、さらに自律神経機能全般の活動指標の影響を明らかにした。車いす使用高齢者の座位姿勢を数値化し生理的影響を分析し、姿勢アセスメントの指針をより具体的にするための研究計画のうち、24年度に計画していた施設における車いす使用高齢者の座位姿勢の特徴を明らかにするための実態調査が進められず、25年度は施設への研究協力依頼、使用する計測機器の検討をするまでとなった。全体としては、具体的な計画立案に時間がかかり、非常に多忙な業務のため、施設との調整も滞ってしまい、計画とおり調査を行うことができなかった。自律神経の計測には、昨年Biologの代わりにBACS- Advanceを検討したが、姿勢の影響の少ない耳朶での計測ができるものを購入することができた。姿勢計測機器の検討では、姿勢解析ソフトrysisが静止の写真から座位姿勢角度を解析するものであり、動きのある状態の計測には向かないことから、24年度にはビデオ撮影から動きを解析するソフト(ダートフィッシュ)も検討したが、高額であること、精密さの保証がどれだけあるのか確認できないなどから、その他の可能性を検討した。姿勢解析ソフトrysisの開発者から、キネクトを使用して動きを計測するソフトを使用させていただけることとなった。現在、これらを使用して研究計画を整えているところである。車いす使用高齢者の座位姿勢を数値化し生理的影響を分析し、姿勢アセスメントの指針をより具体的にするための研究計画のうち、24年度は、施設における車いす使用高齢者の座位姿勢の特徴を明らかにするための実態調査を計画し、施設への研究協力依頼、使用する計測機器の検討などを行ってきた。施設への依頼では了承を得て研究計画書の詳細打ち合わせを行うことになっていたが、計測機器の検討、具体的な計画立案に時間がかかったこと、業務多忙のため、施設へ出向く日程を十分に確保することができなかったことから、計画とおり調査を行うことができなかった。まず、計測機器として使用を予定していた姿勢解析ソフトrysisは、静止の写真から座位姿勢角度を解析するものであり、前額面と矢状面、それぞれ数枚の写真を撮影する間、施設高齢者が動かずにいることが難しい場合がある。そのため、他に計測方法がないか検討する必要があった。ビデオ撮影から動きを解析するソフト(ダートフィッシュ)の説明を聞くことができたが、正確に指示点をポイントすることが難しいことから、全体の動きを表す目的には使用できるが、細かい角度を示して解析することには向いていないと判断した。今後、さらに姿勢を表す計測方法を検討していく必要がある。次に、自律神経活動および筋疲労などの計測機器について、自律神経活動はこれまで胸部に電極を貼り付け、心電図をBiologに記録させR-R間隔からメムカルクにより交感神経活動及び副交感神経活動を解析したが、高齢者の胸部に電極を張る付けることが難しい場合があること、同様に自律神経活動を計測するのであれば、より簡易な指尖脈派による計測ができることから、BACS- Advanceを今後検討する。BACS- Advanceは自立し計活動だけでなく、疲労の解析ができる。機器の使用方法や機能について25年度に情報収集する。高齢者施設における車いす使用高齢者の座位姿勢の特徴を計測により明らかにし、その結果をもとに、健常者を対象に座位姿勢の違いにおける生理的影響を調査したうえで、施設高齢者の生活行動における座位姿勢と生理的影響について研究を予定していた。当初、座位姿勢の計測に使用する器機について、静止状態で計測する座位姿勢計測ソフトrysisを使用する予定であったが、身体計測点のうち、外部からキャプチャーできないポイントを三角定規で示しながら撮影しなければならず、またそのうち、上後腸骨棘は座っている状態では背もたれがあるためにポイントすることができないことから計測が困難になる可能性が出てきた。この条件では、背張り調整のある車椅子を使用している対象者に限られ、また、背張り調整部分の開け具合によっては本来の姿勢からの変化することが考えられることから、計測方法の検討が必要となった。モーションセンサーKinectを接続して各身体部位をポイントし身体の動きを計測する方法を検討した。しかし、この方法ではキャプチャーされるポイントが不正確であり、ISO16840-1(座位姿勢の表現方法を規定した国際標準規格)に則った正確な角度の指示が困難であることがわかった。また、高齢者を対象にした計測について、同意を得る方法、倫理的配慮に課題があるため、研究がすすめられず、対象者を施設でケアを提供する介護職および看護職として、施設での座位姿勢の保持や変換についてインタビューをまず行うよう研究計画を変更した。26年度中に倫理申請の結果を得ることができず、調査は27年度に行うこととなった。車いす使用高齢者の姿勢アセスメント指標検討のため、施設のケア提供者を対象に姿勢アセスメントの実態を調査した。

また、施設高齢者の姿勢の崩れを想定した姿勢の違いによる身体的ストレスの基礎的データを得るために、健常者を対象に姿勢の違いによる自律神経とリアプノフ指数を解析した。施設のケア提供者を対象とした調査では、介護老人福祉施設に勤務する看護職4名および介護職7名を対象に、自身で姿勢調節することができない高齢者に対して、座る姿勢や座る時間をどのように援助しているのか、30分から1時間程度の半構成的インタビューを行った。本研究は所属機関の倫理審査の承認を得て行った。高齢者の姿勢を「明らかにずれ落ちそうになっている」「倒れている」と判断した場合には座り直しを行っていた。看護師は麻痺があり痛みが感じられない高齢者の「循環不全や皮膚トラブルに注意して・・」上下肢の位置を含めた姿勢を観察していた。座って眠っている場合は「疲れていると判断」しベッドに戻る、あるいはそのまま座ってと判断する場合は「その前後の活動を考慮して」体力を見計らっていた。高齢者の姿勢だけでなく、言葉で表現できない高齢者では特に表情やサインを読み取っていた。施設高齢者の姿勢の崩れを想定した調査では、姿勢による身体的ストレスを定量的に知るため、想定した姿勢に違いによる自律神経とリアプノフ指数を脈波の計測により明らかにした。本研究は所属機関の倫理審査委員会の承認を得た。健常成人21名を対象に、車椅子上で5度ずつ骨盤後傾角度を変化(0度から30度の7角度)させ、その姿勢で5分間静止し、Vital Meterを使用し耳朶脈波を計測した。HF、LF、SDNNなどにおいて、およそ15度骨盤後傾角度を中心に差異がいくつか認められた。対象者の調査を終えた感想には、30度の姿勢で座りずらさや足を曲げている苦しさを述べられていた。維持期リハビリテーションを促進する車いす使用高齢者の姿勢アセスメント指針を検討するため、長期ケア施設の介護職および看護職を対象としたインタビュー調査、および健常者を対象とした姿勢と自律神経活動の計測を行った。インタビュー調査では、施設高齢者の座位姿勢の援助や座位時間の管理について、姿勢の崩れや疲労の判断の実態を明らかにした。また、姿勢と自律神経活動の計測では、骨盤後傾角度の客観的姿勢計測とともに自律神経活動を計測し、骨盤後傾角度の違いによる交感神経活動、副交感神経活動、さらに自律神経機能全般の活動指標の影響を明らかにした。施設高齢者を対象として研究計画から、対象をケア提供者にした研究計画に変更し、研究計画の倫理審査申請をしていたが、倫理審査の結果を26年度中に得ることができず、27年度にインタビュー調査を行うこととなった。老年看護学座位姿勢の角度の違いにおける自律神経活動に関する研究は、高齢者を対象にした日常生活行動における座位姿勢と生理的影響についての研究は行わず、健常者のみを対象とした座位姿勢と生理的影響についての研究が期間内で可能であれば内容を整理して行う。ケア提供者を対象に、施設高齢者の姿勢のケアの実際を明らかにしていく。27年度に入り研究倫理審査の結果が得られた。今後、施設の介護職および看護職を対象にインタビューを行う。24年度に計画していた施設における車いす使用
顎口腔領域の運動ニューロンへのサブスタンスP終末の入力様式

舌下神経核には、呼吸リズムに同期して活動するニューロン(呼吸性オトガイ舌筋ニューロン)と嚥下時に活動するニューロン(嚥下性オトガイ舌筋ニューロン)が存在する。我々は呼吸性オトガイ舌筋ニューロンの局在領域をマッピングするとともに、その領域のサブスタンスP陽性軸索終末は生後7日がピークになっていることを報告した。本研究では舌下神経核に対するサブスタンスPによる神経調節機構について超微細構造の検討を行った。申請者らは呼吸性オトガイ舌筋ニューロンの局在領域を詳細にmappingするとともに、その領域のサブスタンスP陽性軸索終末の分布量は生後7日がピークになっていることを報告した。現在、申請者らはこれらの研究成果をもとに、咀嚼運動に関わる三叉神経運動核およびその周囲におけるサブスタンスP濃度にも研究を発展させている。今回、呼吸性オトガイ舌筋ニューロンおよび嚥下性オトガイ舌筋ニューロン局在領域におけるサブスタンスP陽性終末の超微細構造について検討した。実験にはWistar系ラットを用いた。灌流固定後、脳幹および上部脊髄を摘出しマイクロスライサーにて横断連続切片を作製した。0.3%過酸化水素水による内因性ペルオキシダーゼの除去と、10%Sheep serumによる前処理の後、Rabbit anti-substance Ppolyclonal antibodyを1次抗体とする一連の免疫組織化学染色を行った。光学顕微鏡下で舌下神経核の呼吸性オトガイ舌筋ニューロン局在領域と嚥下性オトガイ舌骨筋ニューロン局在領域をそれぞれ切り出し、オスミウムにて後固定した。エポン樹脂包埋後、ウルトラミクロトームで超薄切片を作製し、電子顕微鏡下でサブスタンスP陽性軸索終末の超微細構造を観察し、呼吸性オトガイ舌筋ニューロンあるいは嚥下性オトガイ舌骨筋ニューロンとの化学的シナプスの有無を検討した。その結果、それぞれのオトガイ舌筋ニューロンとサブスタンスP陽性軸索終末とのシナプス接合が認められた。前年度には、呼吸性オトガイ舌筋ニューロンおよび嚥下性オトガイ舌筋ニューロン局在領域におけるサブスタンスP陽性終末の超微細構造について検討した結果、それぞれのオトガイ舌筋ニューロンとサブスタンスP陽性軸索終末とのシナプス接合が認められた。今年度は、三叉神経運動核およびその周囲におけるサブスタンスP陽性軸索終末の超微細構造について検討した。腹腔内投与による浸麻酔下で、灌流固定後、脳幹および上部脊髄を摘出しマイクロスライサーにて横断連続切片を作製した。Rabbit anti-substance Ppolyclonal antibodyを1次抗体とする一連の免疫組織化学染色を行った。エポン樹脂包埋後、ウルトラミクロトームで超薄切片を作製し、電子顕微鏡下で観察した。その結果、三叉神経運動核の背外側亜核(閉口筋領域)と腹内側亜核(開口筋領域)および三叉神経運動核周囲(咀嚼リズムジェネレーター局在域)のそれぞれで、サブスタンスP陽性軸索終末と運動ニューロンとの接合が認められた。
アセチルコリンによる視覚情報処理修飾機構の解明

本研究では、脳の覚醒効果の一つは、大脳皮質前脳基底部からのコリン作動性ニューロンの活動が大脳皮質初期視覚野のGABAニューロンを介して興奮性ニューロンの活動を修飾することであるということを見出した。また、三次元空間におけるGABAニューロンの視覚応答評価系を構築し、興奮性ニューロンの特徴選択性反応におけるGABAニューロンの作用を明らかにした。大脳皮質神経回路網の動作制御機構を理解する上で、覚醒脳からの神経活動を細胞レベルで計測し解析することは重要である。そこで今回は、げっ歯類における大脳皮質初期視覚野の興奮性ニューロンとGABAニューロンの視覚応答反応を麻酔時と覚醒時で計測し解析を行った。その結果、GABAニューロンの視覚応答性が、麻酔時よりも増大し、視覚刺激に応答する信頼度も増強した。それに対し、興奮性ニューロンは、麻酔時と覚醒時で視覚応答性に変化はなかったものの、視覚刺激に対して視覚応答している時間の長さが短縮された。次にこれらの反応特性の違いに前脳基底部(the Basal Forebrain: BF)からのコリン作動性ニューロンの活動が関わっているのかどうかを検討するため、BFを電気刺激またはチャネルロドプシン刺激を行うことによって、麻酔下で興奮性ニューロンとGABAニューロンの視覚応答に対するBF刺激の効果を解析した。またさらにBF刺激の効果がどのレセプターを介しているのかを調べるため、急性スライスによる薬理学的実験を行った。その結果、脳の覚醒効果は、BFのコリン作動性ニューロンの活動が、大脳皮質初期視覚野1層ではニコチンレセプターを介して、また、2/3層ではニコチン/ムスカリンレセプターを介して、直接的にGABAニューロンの活動に作用することによって、興奮性ニューロンの視覚応答特性を修飾するという、抑制回路が介在する新しい脳神経回路網動作制御機構の一端が明らかとなった。大脳皮質神経回路の動作制御機構を理解することは、脳の機能発現の原理を明らかにするために非常に重要であり、そのためには覚醒動物の脳神経回路網レベルの脳の機能解析をすることが必要である。特に神経回路網内の抑制性ニューロンと興奮性ニューロン、グリア細胞を区別し、覚醒脳でのそれぞれのニューロン活動から、脳神経回路動作機序を理解することは覚醒脳の機能発現やその原理を理解するために非常に重要である。その中でも、今まで大脳皮質神経回路網内における抑制性ニューロンの活動と機能について、抑制性ニューロンは単独で活動し、興奮性ニューロンに抑制をかけるのか、それとも抑制ニューロンがいくつか共同で活動し、興奮性ニューロンへ作用しあうのかは謎であった。今回は、覚醒脳の大脳皮質視覚野における抑制性ニューロンの視覚応答に対する活動を脳の構造と機能の面から解析することを目標に、麻酔下のマウス大脳皮質一次視覚野で、まずは抑制性ニューロンの視覚応答評価系を構築した。その結果、大脳皮質神経回路網内では、距離が近くに存在するいくつかの抑制性ニューロンが、固まって活動することが分かった。そしてさらに、この抑制性ニューロンが固まって活動しているところでは、興奮性ニューロンの特徴選択的な活動が強化していることが明らかとなった。今後は、この解析系を覚醒下のマウスの大脳皮質抑制ニューロンの活動評価系に適応し、覚醒下における抑制性ニューロンの活動を解析する。大脳皮質神経回路の動作制御機構を理解することは、脳の機能発現の原理を明らかにするために重要である。今まで、脳活動の計測は主に麻酔下の動物で行われてきた。そこで本研究では、マウスにおける大脳皮質初期視覚野の興奮性ニューロンとGABAニューロンの視覚応答について麻酔時と覚醒時の違いについて解析を行ってきた。また、マウス大脳皮質初期視覚野内の三次元空間におけるGABAニューロンの視覚応答評価系を構築してきた。脳の覚醒効果は、大脳皮質全脳基底部からのコリン作動性ニューロンの活動が、大脳皮質一次視覚野の1層ではアセチルコリンレセプターのうち、ニコチンレセプターを介して、また、大脳皮質一次視覚野の2/3層ではアセチルコリンレセプターであるニコチンレセプターとムスカリンレセプターを介して直接的にGABAニューロンに作用し、大脳皮質初期視覚野内のGABAニューロンの活動が修飾されることを見出してきた。これにより、大脳皮質初期視覚野内の視覚応答の担い手である興奮性ニューロンの視覚応答性のうち、特に時間分解能が向上することが明らかとなった。また、神経回路網は三次元の構造を持っている。そこで、脳の構造と脳の機能発現に着目し、マウス大脳皮質初期視覚野内の三次元空間におけるGABAニューロンの視覚応答評価系を構築した。この評価系によって、麻酔下のマウス大脳皮質初期視覚野内において、GABAニューロンは距離が近くに存在する細胞同士がお互いに固まって活動し、マウス大脳皮質初期視覚野内の興奮性ニューロンの活動を修飾することが明らかになった。そこで、今回は三次元空間におけるGABAニューロンの視覚応答評価系を覚醒下のマウスの大脳皮質GABAニューロンの視覚応答の評価系に適用しようと試みた。

大脳皮質神経回路網内のいくつか距離の近くに存在する抑制性ニューロンが、固まって活動し、さらに、この抑制性ニューロンが固まって活動しているところでは、興奮性ニューロンの特徴選択的な活動が強化しているという知見が得られたため、論文発表を行った。神経生理学今後は、この抑制性ニューロン活動の解析系を覚醒下のマウスの大脳皮質抑制ニューロンの活動評価系に適応し、覚醒下における抑制性ニューロンの活動を解析する。今回、覚醒動物と麻酔動物の脳から脳活動を計測し、その結果、コリン作動性ニューロンが大脳皮質神経回路網の抑制性ニューロンに作用し、脳の覚醒制御を行っているという新しい知見が得られたため、現在論文投稿中である。今回は覚醒脳の制御におけるコリン作動性ニューロンの神経回路と抑制性神経回路の関係を調べた。今後は他のニューロモジュレーターであるアドレナリン神経回路などの覚醒脳におけるニューロモジュレーター回路の機能を明らかにする。
味覚の制御機構に関する研究連携体制の構築と推進

昧覚機能は、年齢、性別、生活・職業形態、疾病など種々の環境要因によって変動する。特に、過食と肥満、拒食と痩〓、美食と生活習慣病、食スタイルと生老病死では、味覚機能の変動が原因と結果の双方で生起する。これら諸現象には食の健康科学の視点から関心が高まっていることから、味覚の基本的なメカニズムの解明を通じて味覚機能の全体を理解することが要望される。本企画調査を通じて味覚機能と健康の関連性を科学的に解明する研究の拠点的組織を構築することにより、生命科学としての味覚研究の推進をさらに図る。そのために味覚・食・健康に携わる計12名の第一線の研究者を研究班として組織した。まず、7月26日午後1時から4時、名古屋アソシアターミナルホテル、小会議場にて第1回全体会議を行った。特定研究領域発足に向けて研究方針を立てると共に研究組織の改編を行った。第2回全体会議は9月24日午前10時から12時まで、岡山衛生会館第5会議室で発足に向けての最終打ち合わせを行った。その後、インターネットによる綿密な打ち合わせを頻繁に行い、11月に平成16年度発足特定領域「食の健全性と味覚機能」を申請した。そして、2004年3月1日(月)13時半から6時過ぎまで、京都大学宇治キャンパス農学研究科講義室にて「食の健全性と味覚機能」に関して研究報告会兼シンポジウムを開催した。本研究班に加え、米国ジョンズホプキンス大学医学部より恒成隆博士を招聘して、感覚研究がこれから向かうであろう領域に関して情報を収集した。
ホスファターゼ阻害剤の研究試薬としての実用化

我々は、まず始めにオカダ酸、カリクリンA、ミクロシスチンLRならびにト-トマイシンといったホスファターゼ阻害剤のホスファターゼ阻害作用を詳細に比較検討することで、それらを研究試薬として使用する場合の基礎を築いた。その結果、これらのホスファターゼ阻害剤は全て1型または2A型のセリン/スレオニン-ホスファターゼしか抑制せず、2B型および2C型ホスファターゼやセリン/スレオニン-ホスファターゼ以外のホスファターゼには無効であることを明らかにした。さらに、オカダ酸とミクロシスチンLRは、低濃度では2A型のホスファターゼだけを選択的に阻害し、高濃度で1型と2A型の両者のホスファターゼを阻害するのに対して、カリクリンAとト-トマイシンは1型および2A型に対する選択性はなく、どちらも同じ濃度域で抑制することを明らかにした。次に、ホスファターゼ阻害剤を研究試薬として用いることにより、種々の生理作用に対するホスファターゼの役割について検討した。平滑筋の収縮に関与するホスファターゼを同定するために、各種平滑筋から抽出したホスファターゼに対する、オカダ酸とカリクリンAの阻害作用を比較した。その結果、オカダ酸とカリクリンAの50%抑制濃度は、1型ホスファターゼに対する抑制作用に類似しており、平滑筋の収縮を制御しているホスファターゼは、阻害剤の感受性からは1型ホスファターゼに類似した性格を持つことを明らかにした。種々のイオンチャネルはチャネル蛋白のリン酸化によって制御される可能性が知られているが、我々は、平滑筋の電位依存性L型Caチャネルが、カリクリンAにより活性化されることを明らかにし、平滑筋における電位依存性Caチャネルの開閉が、チャネル蛋白のリン酸化によって制御される可能性を示唆した。我々は、培養平滑筋A10細胞や、線維芽3T3細胞において、カリクリンAが投与後数分以内に細胞の円形化、多数のブレブの出現、基質との接着の解離、細胞の断裂、細胞死などを引き起こすことを見いだした。これらの変化は蛋白リン酸化酵素阻害剤により抑制されたが、Caに対する依存性はなかった。これらの成績は、蛋白質のリン酸化と脱リン酸化が細胞骨格の維持にとって重要な因子であることを示唆する。現在では、オカダ酸、カリクリンA、ト-トマイシンの3種類は、我々の努力もあり、国内で既に発売されている。また、ミクロシスチンLRも外国の企業から発売され入手可能となり、ホスファターゼ側からの様々な生体反応の解析が行われるようになった。平成3年度は、既知のホスファタ-ゼ阻害剤であるオカダ酸(OA)、カリクリンA(CL-A)、ト-トマイシン(TM)およびミクロシシチンLR(Mic-LR)について各種ホスファタ-ゼ活性に対する作用を比較検討するとともに、平滑筋に対する作用を検討した。CL-AおよびTMは1型ならびに2A型ホスファタ-ゼに対してあまり選択性が認められなかったが、OAは1型ホスファタ-

ゼに比べて2A型ホスファタ-ゼに対して約20倍強い抑制作用を示した。また、Mic-LRは、OAに比べてその選択性は弱いものの、2A型ホスファタ-ゼに対して約3倍強い抑制効果を示した。さらに、いずれのホスファタ-ゼ阻害薬もミオシンB中に含まれる内因性ホスファタ-ゼ活性を抑制した。これらのことから、既知のホスファタ-ゼは1型および2A型ホスファタ-ゼに対して選択性のないタイプ(CL-AとTM)と2A型ホスファタ-ゼに対してより選択性の高いタイプ(OAとMic-LR)に分けられた。また、いずれのタイプも2B型および2C型ホスファタ-ゼに対してはほとんど作用しないことも明らかにされた。次に平滑筋に対するこれらのホスファタ-ゼ阻害剤の作用について検討した。いずれのホスファタ-ゼ阻害剤もCa^<2+>に依存しない収縮を生じることが明らかにされた。また、OAは2A型ホスファタ-ゼを選択的に抑制する低濃度域で平滑筋弛緩作用を示し、1型および2A型ホスファタ-ゼを共に抑制する高濃度域で平滑筋を収縮させることが明らかにされた。このことからホスファタ-ゼ阻害剤による平滑筋収縮作用は1型ホスファタ-ゼの抑制に起因し、平滑筋弛緩作用は2A型ホスファタ-ゼの抑制によると考えられた。また、ミオシンBにおいて、Ca^<2+>除去下でもホスファタ-ゼ阻害剤の適用によりミオシン軽鎖のリン酸化が増加することから、ホスファタ-ゼ阻害剤によるCa^<2+>に依存しない平滑筋収縮は、Ca^<2+>非依存性のミオシン軽鎖キナ-ゼが活性化されることによりミオシン軽鎖のリン酸化が生じることに起因するものと考えられた。また、新たなホスファタ-ゼ阻害剤の探索として、海綿由来の毒としてミカロライド-A、ビステオネライド-B、ステレッタマイド-Aおよびハリクラミン-Aなどのホスファタ-ゼ阻害作用の有無を平滑筋収縮を指標として検討したが、ホスファタ-ゼ阻害作用をもつ海綿毒は見出されなかった。しかし、今後もさらにたの候補物質について検索を行う予定である。平成4年度は、新たなホスファターゼ阻害剤の検索を行いとともに、既にホスファターゼ阻害作用を明らかにした海綿由来のカリクリンAを研究試薬として用いて、3T3線維芽細胞(以下3T3細胞)における形態変化に蛋白質のリン酸化-脱リン酸化がいかに関与しているかについて検討した。カリクリンA(0.1μM)を3T3細胞に処置することにより、可溶性ならびに不溶性の蛋白質がリン酸化され、このリン酸化は外液のCa^<2+>を除去しても生じた。このサンプルをニワトリ筋胃由来のミオシン抗体を用いて免疫沈降反応させて得られた沈殿物には数種の細胞骨格系の蛋白質が含まれていた。そのなかで、カリクリンAはミオシンの20-kDの軽鎖、ビメンチンならびに未確定の440-kDの蛋白質をリン酸化していることが明らかとなった。ビメンチンのリン酸化はカリクリンAを処置した3T3細胞から抽出した中間系フィラメント構成蛋白質のなかにおいても有意に認められた。つぎに3T3細胞がカリクリンAによってどの様な形態学的変化を生じるかいなかについて検討した。3T3細胞はカリクリンAの処置により数分で細胞の接着に重要な役割を果たしている突起が消失して、ボール状に形態変化をきたした。
組織・戦略・会計の視点から見た訪問看護ステーションの経営基盤強化に関する研究

本研究では、研究結果として以下のような訪問看護ステーションの経営モデルを提案する。すなわち、事業地域が重なる複数の訪問看護ステーションが共同出資によって経営母体となる法人を設置し、その下で各訪問看護ステーションを経営するという、「訪問看護ステーションのグループ化」モデルである。規模の小さい訪問看護ステーションが共同出資することで初期費用としての出資金を低減できる。そしてグループ化することで、協調戦略を促進して過度な競争を排して経営基盤の弱体化を回避すると同時に、経営資源の共有化の促進や消耗品の共同発注などによって費用の低減化が図れるため、経営基盤の強化に大いに役立つものと考えられる。平成27年度は、次年度以降の研究の基礎固めとして、様々な文献の収集及びそれを用いた文献研究を行った。訪問看護ステーションは、他の医療機関とは異なり、非営利組織であるにもかかわらず、株式会社のような営利追求を目的とした法人による設置が可能になっている。そのため、設置法人との間において、病院など他の医療機関とは異なるガバナンス構造であると考えられる。また、会計処理上においても、企業会計原則とは異なる病院会計準則に則りつつ、上で述べたような営利法人によって設置されている例も多数存在するため、病院と同等にとらえることには無理がある。そこで、本年度はいくつかの訪問看護ステーションを経営している医療法人の理事長および訪問看護ステーションの所長にインタビューを行うと同時に、その医療法人の財務諸表と、訪問看護ステーションの財務諸表を閲覧し、分析した。さらに、医療法人の理事長に医療法人の理事会のガバナンス構造についてインタビューした。そのインタビューの結果、及び、非営利法人のガバナンスに関する既存研究を踏まえ、研究成果を日本医療・病院管理学会第53回学術総会にて発表した。また、訪問看護ステーションは小規模な人間集団であることが多いため、そのような小規模な集団の職務特性を明らかにするため、「場のマネジメント」に関する文献研究を行い、その成果を『埼玉学園大学紀要』に発表した。さらに、分担研究者の李は医療法人会計の特殊性とその問題点について、日本医療・病院管理学会第53回学術総会にて発表した。今年度の研究成果を踏まえ、今後は予定通りに研究を進めていきたいと考えている。すなわち、今年度は昨年度の成果を踏まえて訪問看護ステーションの経営基盤強化のモデルを構築し、その妥当性を検証するために、全国の訪問看護ステーションを対象にアンケート調査を実施する。その際に、分担研究者の王が運営しているWebサイトを利用することで、当初計画よりも大規模な調査を実施し、より精確な調査をすることを目指す。平成28年度は、平成27年度の研究に引き続き、訪問看護ステーションの組織や戦略、会計に関する文献研究を行うのと同時に、当初の目的であったインタビューおよびアンケート調査を行った。インタビュー調査は、前年同様数人の訪問看護ステーションの所長に行い、数々の知見を得た。また、得られた知見を基に、アンケート調査を行った。当初アンケート調査は調査用紙をFAXで送信・回収する予定であった。しかし、分担研究者である王麗華が中心になって運営しているWebを用いてアンケート調査を行うと、ほとんど費用がかからない上、集計まで非常に短時間で効率的に行えることが判明した。そのため、本年度は試験的な運用を行い、運用上のノウハウの獲得や調査項目のさらなる吟味などを経て、平成29年度に改めて内容を充実させたうえでWeb上でアンケート調査を行うことにした。本研究は、計画段階ではアンケート調査はFAXを用いて行う予定であった。それは、郵便で行うよりも素早くかつ大量に回答を得られると考えていたからであった。事実、前回科研費を用いてアンケート調査を行った際には、この方法によって1,000件以上の回答を得ることができた。しかし、Web上でアンケート調査を行えば、さらに効率的に大量に回答を得ることが可能であり、しかも集計まで人手を介さずに自動的に行うことが可能であることが判明した。そこで本年度は試験的なアンケート調査を行い、Web上でこちらが意図したような調査が行えるかどうか、また、回答者に迷惑がかかることがないかどうかなど、実地に細かく調査した。その結果、集計までこちらが意図したように行えることが判明した。さらに、追加して行った文献研究や、学会発表でのコメント、試験的に行ったアンケート調査の結果などから、訪問看護ステーションの経営基盤強化に関する現場管理の問題なども明らかになったことなどから、今年度の研究はおおむね順調に進んでいると判断した。本研究は、訪問看護ステーションの経営基盤を強化するためにはどのような組織、戦略、会計が重要であるかを明らかにすることを目的としている。そして本研究では以下のような訪問看護ステーションの経営基盤強化のモデルを提案する。すなわち、事業地域が重なる複数の訪問看護ステーションが共同出資によって運営母体となる法人を設置し、その下で各訪問看護ステーションを経営する。すなわち、「訪問看護ステーションのグループ化」というモデルである。現代の訪問看護ステーションの経営基盤の脆弱性の大きな原因は、その経営規模が小さいこと、すなわち、資本規模の小さいことにある。これは、訪問看護ステーションが法人格を持たなければならないということにも起因しており、特に、営利法人を経営母体とした場合、利益の帰属の問題もあるため資本規模が小さいということは経営上重大な問題となる。そこで、事業地域が重なる規模の小さい訪問看護ステーション同士で出資し合って共同で法人を設立し、その法人の下で訪問看護事業を行う。こうすることで、単独で事業を行うよりは多くの資金を集めることができるようになるので、各訪問看護ステーションが単独で事業を展開するよりも資金的に余裕が生まれるようになり、経営基盤の強化が可能になる。

特に、経営資源の共有化や消耗品の共同発注などが可能になることから、費用の削減において効果が期待できる。経営資源の共有化という点については、たとえば、すべての訪問看護ステーションで理学療法士を雇用しなくても、その法人全体で雇用しておけば、理学療法士が関わるサービスが提供できる上、理学療法士を多数雇うことによる費用の増加を回避できる。本研究では、研究結果として以下のような訪問看護ステーションの経営モデルを提案する。すなわち、事業地域が重なる複数の訪問看護ステーションが共同出資によって経営母体となる法人を設置し、その下で各訪問看護ステーションを経営するという、「訪問看護ステーションのグループ化」モデルである。規模の小さい訪問看護ステーションが共同出資することで初期費用としての出資金を低減できる。そしてグループ化することで、協調戦略を促進して過度な競争を排して経営基盤の弱体化を回避すると同時に、経営資源の共有化の促進や消耗品の共同発注などによって費用の低減化が図れるため、経営基盤の強化に大いに役立つものと考えられる。今後の研究として、本年度前半はこれまでの成果を踏まえた訪問看護ステーションの経営基盤強化モデルの構築、後半はアンケート調査を行い、その結果を踏まえてモデルの妥当性を検証することに全力を注ぐ。さらに、来年度は今年度の成果を踏まえ、モデルをより精緻に組み上げることに注力する。今後は、Web上で大規模なアンケート調査を行い、これまでの研究の総まとめを行う。すなわち、組織・戦略・会計の観点から訪問看護ステーションの経営基盤を強化するにはどうすれば良いか、具体的なモデルを構築し、それを学会発表などを通じて広く社会に還元していきたい。医療経営論・経営組織論・経営戦略論医療法人理事長とのインタビューについては、謝礼は必要ないと言われ、支払わななかった。また、外部に漏えいすると支障のある内容が含まれていたため、テープ起こしも自分たちで行った。さらに、当初インタビューを予定していた訪問看護ステーションの所長などの都合がつかず、インタビューを実施することができなかった。そのため、謝礼ならびにテープ起こし代等が発生しなかった。本年度の研究実績の欄でも述べたように、当初本研究ではアンケート調査をFAXを用いて行う予定であった。しかし、分担研究者である王麗華が運営しているWebサイトでアンケート調査を行えば、より大規模に、しかも、集計などの手間が大幅に省けるうえ、費用が非常に少額で済むことが判明した。そして実際に試験的にアンケートを行ってみたところ、ほぼ期待通りの調査ができることが判明したため、FAXによる調査からWebサイトでの調査に切り替えることにした。次年度使用額が発生したのは、FAXによる調査で計上していた費用を使用する必要がなくなったことによるものである。
ナノ構造を有する金属/誘電体積層膜を用いた増強場の誘電体層への局在化に関する研究

薄膜シートに太陽光・面発光レーザー等の垂直入射光を効率よく閉じ込め利用する技術の開発を行った.本研究では,金属誘電体薄膜にナノ構造を付与し,表面プラズモンによる局所増強電場を,近接する誘電体層に効率的に局在化させる手法について検討した.構造の特徴は積層膜垂直方向への非対称な膜組成と二次元周期構造である.まず効率的に周期構造の光学特性を計算するFourier Modal Methodの実装に取り組み,収束の難しかった金属二次元周期構造の収束性向上を実現した.同計算手法を用い金属ナノホール構造表面に異方性材料を装荷した際に特異な透過現象が発現することを見出した.薄膜シートに太陽光・面発光レーザー等の垂直入射光を効率よく閉じ込め利用する技術の開発を行った.本研究では,金属誘電体薄膜にナノ構造を付与し,表面プラズモンによる局所増強電場を,近接する誘電体層に効率的に局在化させる手法について検討した.構造の特徴は積層膜垂直方向への非対称な膜組成と二次元周期構造である.まず効率的に周期構造の光学特性を計算するFourier Modal Methodの実装に取り組み,収束の難しかった金属二次元周期構造の収束性向上を実現した.同計算手法を用い金属ナノホール構造表面に異方性材料を装荷した際に特異な透過現象が発現することを見出した.薄膜シートにナノ構造を付与し,効率的に垂直入射波を薄膜中に局在する手法について検討を行っている.現在まで,ナノ構造を用いた局在メカニズムを効率的に解析するために,構造中の電磁場を複数のモードの足し合わせで表現可能な,Modal Methodを用いて電磁波の挙動を解析する計算コードの実装と検証を行ってきた.実装を行った計算手法はFourier Modal Method(FMM)と呼ばれる方法である.FMMを用いて金属ナノ構造の計算を行うためには,計算中で周期構造の誘電率分布を表現するToeplitz行列において,いくつか工夫が必要である.これは例えば,1次元周期構造の計算のおいてはTM偏光時に,逆行列処理を施すことで,計算の収束性が向上する処理にあたる.2次元周期構造に関しても,同様の処理を施す必要があるが,実装の為には,2つの異なる軸の情報を含んだToeplitz行列に対し,片軸のみに逆行列処理を施す必要がある.現在まで報告されている研究において,この手法に関する記述はあるものの,実際の実装方法については述べられていなかった.今回,本研究において新規に片軸のみに逆行列処理を施す実装方法を見出し,既報告文献の計算結果と比較することで,実装方法の妥当性を確認することができた.更にこの計算手法を用い,薄膜シート状のナノ構造の解析を行った.現在まで,金属ホールアレイ構造上に液晶分子が存在する際に,液晶材料の配向を制御することで,金属上の液晶中に電磁場を局在するとともに,0次の透過光を増強する方法を見出した.あらゆる面に敷設可能な薄膜シートに,太陽光・面発光レーザー等の垂直入射光を効率よく閉じ込め利用する技術を開発することはエネルギー利用の観点から重要である.本研究では,金属誘電体薄膜シートにナノ構造を付与し,金属表面に局在する表面プラズモンの増強電場を,近接する誘電体層に効率的に局在化させる手法について検討してきた.構造の特徴は積層膜垂直方向への非対称な膜組成と二次元周期構造である.初年度においては,効率よく構造計算を行うFourier Modal Methodの実装に取り組み,収束の難しかった金属二次元周期構造の収束性向上を実現している.さらに同法を用いて金属ナノホール構造表面に液晶材料を装荷した際に特異な透過現象が発現することを見出していた.最終年度においては,まず金属表面に異方性液晶を適用した際に,その光学特性に支配的に寄与する誘電率成分が金属膜垂直方向成分であることを解析的に示した.次に異方性材料を金属ナノホールに適用した際に,液晶の異方性に依存した特徴的な狭帯域透過スペクトルが得られることを見出した.この際,異方性液晶層中における電場増強度は,表面プラズモンが関与した電場増強度の理論値と良い一致をみた.本研究においては金属誘電体二次元周期ナノホール構造を用いて,異方性材料を適用することで,表面プラズモンに特有な透過スペクトルが得られ,異方性材料層中に増強場を局在化できることを明らかにした.ナノフォトニクス現在まで研究の進捗はおおむね順調である.個別のモードに分解し,構造の電磁場応答を記述する計算手法の実装が完了したことにより,物理的解釈と組み合わせた計算が実行できている.当初予定していた第1段階である計算手法の確立が一段落したことから,今後は金属に近接する誘電体中に電磁場を効果的に局在させ,有効に利用する段階へとシフトする.現在までの検討により,金属周辺の電磁場の増強には,金属を含めた構造の吸収量と金属の複素誘電率が重要であることがわかっており,金属周辺での増強度の上限が何に起因するかが明らかになってきている.大きく残る課題としては,増強電磁場を有効に活用する為に,最終的にどの程度が熱による失活に消えるかの見積もりを行うことである.研究目標を達成する為に,今後推進する方策は大きく次の2つである.まず一つ目は,今回実装を行った計算手法を用い,垂直入射電磁波を効率的にナノ構造中に閉じ込める構造の探索を引き続き行うことであり,もう一つは増強された電磁場を有効に活用する為に,増強電磁場の半導体構造への影響に関するメカニズム解明を行うことである.後者に関しては,現在広く文献による調査を行っており,引き続き海外の有力な研究者への訪問とディスカッションを計画している.
欧米における単位累積加算制度の仕組と展開及び将来展望に関する比較的、総合的研究

本研究は、欧米主要国における単位累積加算制度について、単位制度発祥のアメリカとその普及過程にあるヨーロッパ諸国における同種の制度の仕組み動向を、背景となる単位制度及び在籍制度を含めて基礎的かつ実践的に比較研究することを目的とした。2年間の研究を通じて、ヨーロッパ大陸においてはヨーロッパ単位移籍制度(ECTS)、ライン川上流地域におけるフランス・ドイツ・スイスの3国の大学における国境を越えた単位互換制度、ドイツにおける1999年の高等教育大綱法改正とボローニャ宣言など、各国の多様な高等教育制度を保持しながら、学生の流動性を高める手段が講じられる過渡期にあることを明らかにした。またイギリスのカレッジにおけるDiploma等の資格の付与と学位の授与の仕組みを含む学位の名称および高等教育資格枠組みに関する調査を行って学位の授与及び資格の付与に関する具体的な理念を明らかにした。さらに,アメリカにおいては全国規模のシステムとしてACE/CREDITを調査し,大学外の学習のクレジット化の実態を明らかにした。また,特にカリフォルニア・マスタープランを調査し、機関間に科目ごとの単位互換協定の結果互換可能となっている科目のデータベースであるアシスト(ASSIST)の開発が各機関の義務とされていて、インターネットを通じたデータベース検索が可能なシステムが提供されていること、また単位互換可能科目の多くが入門レベルの科目であることも明らかにした。これらの調査から、単位互換ないし単位累積加算の制度を運用するには、アクレディテーションやチャーターなど、大学の大学としての存立を支える第一義的な資格付けがあることのみに立脚するのではなく,より詳細な枠組みを定めて、学習の内容の等価性を担保し、学位の質を保証する仕組みが必要であることが結論づけられた。本研究は、欧米主要国における単位累積加算制度の仕組と動向について、背景となる単位制度及び在籍制度を含めて基礎的かつ実践的に比較研究することを目的としている。これまで単位制度発祥の地として研究の蓄積もあるアメリカに加えて、制度の普及過程にあるヨーロッパ諸国に焦点を当てている点に本研究の特色がある。単位累積加算制度についてわが国では、「複数の高等教育機関で随時修得した単位を累積して加算し、一定の要件を満たした場合、大学卒業の資格を認定し、学士の学位を授与する制度」として大学審議会平成10年度答申で定義されている。この制度を諸外国の制度と比較するために一般化して捉えると、(1)その国の高等教育制度が授業科目ごとに認定する単位制度を取り、なおかつ(学士)学位の授与に当たって、(2)複数の機関での修得単位を認め、(3)修得単位には大学外での学習による認定を含み、(4)履修期間としては断絶を含む長期の単位修得を認め、(5)当該機関での単位取得を求めず、かつ(6)教育機関ではなく、審査機関が行う、という6つの要素を合わせ持つ制度ということができる。こうした枠組みを用いて本年度は2年計画の1年目として、主にヨーロッパ(大陸)諸国の状況につて調査を実施した。調査結果をみるとイギリスを除く他のヨーロッパ諸国では、単位制度そのものが一般的なものとなっていない。しかし、EU圏を中心に学生の留学・移動の促進を目的とするエラスムス計画のもとで、ヨーロッパ単位移籍制度(European Credit Transfer System, ECTS)が作られ、普及が図られている。この制度自体はまだ発展段階だが、それに対応するべく単位制度を取るようになった大学や、スペインのようにECTS導入を機に大学における単位制度の確立を図ろうとする諸国が出てきている。本研究は、欧米主要国における単位累積加算制度について、単位制度発祥のアメリカとその普及過程にあるヨーロッパ諸国における同種の制度の仕組み動向を、背景となる単位制度及び在籍制度を含めて基礎的かつ実践的に比較研究することを目的としている。本年度は2ヶ年計画の2年目として,昨年度に引き続きヨーロッパ大陸におけるヨーロッパ単位互換制度(ECTS)の展開状況を個別の事例を対象に調査した。

またもう一方の調査対象地域であるアメリカに関しては,カリフォルニア・マスタープランに基づくコミュニティ・カレッジ,カリフォルニア州立大学(CSU),カリフォルニア大学(UC)のシステム相互間の単位互換制度に関して,学習者に対する単位互換情報の提供の実態も併せて調査を行った。その結果,ヨーロッパにおいては各国の多様な高等教育制度を保持しながら、学生の流動性を高める手段としてECTSの導入が進んでいることが明らかになった。またカリフォルニア・マスタープランにおいては、1997年に州内コミュニティ・カレッジとUCシステムとの間で交わされた学生の編入促進の覚え書きにしたがい,機関間に科目ごとの単位互換協定の結果互換可能となっている科目のデータベースであるアシスト(Articulation System Stimulating Interinstitutional Student Transfer:ASSIST)の開発が各機関の義務とされていて,インターネットを通じたデータベース検索が可能なシステムが提供されていること,また単位互換可能科目の多くが入門レベルの科目であることも明らかになった。
海岸低地の地形環境特性と津波に対する脆弱性の研究

本研究は津波による地形変化や堆積物の堆積状態の場所的特性を明確化することを目的とし,東北地方太平洋岸,スマトラ島北部およびタイ王国アンダマン海沿岸の海岸平野を対象として検討した.その結果,顕著な海岸地形の変化がみられたほか,地盤高が高い平野では,引き波が低地の低所に向けて集中して顕著な侵食作用が発生し,出入りの激しい海岸線が形成されたほか,地形の違いが津波の遡上を容易にする条件となって顕著な地形変化を引き起こした.また, 10年間を経過した津波堆積物の厚さにはあまり顕著な変化が無かったものの,地表の流水が集中する部分では砂質堆積物二次堆積が顕著であったことが明らかになった.海岸低地における自然災害は海岸低地の形成を反映した地形環境条件と密接に関わっており,海岸低地における津波の遡上や津波による被災状況,海岸線の変化などは海岸低地毎の多様性や低地内における地域差などと深く関連している.このような海岸低地の地形環境と津波の流動や地形変化を詳細に把握・検討することにより,低地の地形環境と津波の挙動や被害との関係を明らかにすることができ,海岸低地の津波に対する場所的脆弱性を解明することが可能である.このような観点から,2011年東北地方太平洋沖地震に伴う仙台平野および石巻平野における津波の挙動と地形環境について被災直後の空中写真判読にもとづいて検討を進め,沖積低地上における遡上波と引き波(戻り流れ)を区別する形で把握するとともに,海岸地形の変化を把握した.また,2004年インド洋大津波による海岸地形の変化をスマトラ島北西部の海岸平野について高解像度衛星画像およびALOS全世界デジタル3D地形データにもとづいて検討し,一部で著しい地形変化が起こったことを確認した.海岸低地における自然災害は海岸低地の形成を反映した地形環境条件と密接に関わっている。なかでも津波の遡上や津波による被災状況、海岸線の変化などは海岸低地毎の多様性や低地内における地域差と深く関連している。また、それらはそれぞれの低地の地形や地盤高、土地利用などの土地条件と関係しており、これらの特徴を詳細に把握・検討することにより、海岸低地の津波に対する場所的脆弱性を明らかにすることが可能である。本研究では、このような観点から、海岸低地における地形環境の整理と共に津波の挙動と低地の地形環境との関わりについての検討を進めており、被災直後の高解像度衛星画像及び被災直後に撮影された空中写真によって海岸線の地形変化を把握し、ALOS全世界デジタル3D地形データについてもGISに取り込んで地形との関係を比較検討するとともに、現地調査を行った。その結果、東北地方太平洋沖地震による津波被害を受けた仙台平野南部やインド洋大津波を受けたインドネシア共和国のスマトラ島北西部海岸及び北端部のバンダアチェやなどでは、低地に流下する河川の河口部において顕著な楔形の侵食が見られたほか、一部地域では地盤沈下による水域の拡大も見られた。また、スマトラ島沖地震津波によってほぼ全域に津波堆積物が堆積したタイ王国ナムケム低地では津波堆積物の厚さはあまり減少しておらず、10年間の環境変化のもとで津波堆積物自体の侵食はあまり進行しなかったということが現地調査にもとづいて推定された。平成27度においては東北地方太平洋沖地震による津波の挙動と地形変化に関して陸前高田平野の被災前および被災直後の空中写真判読にもとづいて地形環境との関係を検討した。また、2004年のインド洋大津波によって被災したタイ王国アンダマン海沿岸のナムケム平野において、10年間の地形環境変化を現地調査およびALOS全世界デジタル3D地形データにもとづいて検討した。現地調査の結果、10年前との正確な地点の比較は困難であったが、人工的な手が加わっていない所では津波堆積物の厚さの変化はあまり大きくないことが推定された。また、その要因としては熱帯域の旺盛な植生の回復によって、土壌の流亡が抑制されたことによると判断された。本研究では海岸低地の地形や地盤高などの土地条件と陸上における津波の流れとの関係を把握・検討し,津波に対する海岸低地の脆弱性にかかわる場所的特性の普遍性を明確化することを目的とし,東北地方太平洋岸の海岸低地およびインドネシア,タイの海岸平野を対象地域として研究を進めた.その結果,津波の襲来した地域においてはとくに著しい海岸線の変化が起こった場所が存在することが明らかになり,そのような変化は海岸低地の地形と遡上する津波の流動との関係が大きく効いていることを明らかにした.とくに,仙台平野南部や陸前高田平野においては津波の襲来に伴って著しい海岸線の侵食が発生したが,前者においては海岸線からの距離が短いにもかかわらず海岸平野の地盤高が高いため,引き波(戻り流れ)が低地の低所に向けて集中し,小河川の河口付近などにおいて顕著な侵食作用が発生し,出入りの激しい海岸線を形成した.同様の事例は,タイ王国のナムケム・カオラック平野やインドネシアのスマトラ島北西部の海岸低地でも見られ,三角州的およびその前面の干潟的な性格を持つスマトラ島北端部のアチェ海岸平野西部や仙台平野中部から北部にかけての低平な地域における海岸線の変化とは顕著な違いを見せている.また,陸前高田平野では海岸部に存在する砂州の背後にラグーン起源の低地や水域が存在していて,砂州の低所やそれらのラグーン起源の地形が津波の遡上を容易にする条件となって顕著な地形変化が引き起こされた.また,津波や海岸侵食のポテンシャルを途上国で検討することを目的として,タイ中央平原の海岸地域における海岸侵食と堆積物や地盤高との関係についても検討し,軟弱な堆積物よりなる地域では地盤高のとくに低い部分で侵食が顕著に進行することを明らかにした.

このことはバンダアチェ平野の臨海部における津波の襲来による陸域の消失と共通する現象であると考えられる.津波に対する海岸低地の脆弱性にかかわる場所的特性の普遍性の明確化という点では,顕著な地形変化の起こりやすい場所が旧地形と密接に関わること,また,海面に対する地盤高の違いが陸域に遡上した津波の戻り流れ(引き波)の流動に影響を与え,三角州や干潟のような低平な部分では面的な地形変化が起こる傾向を持つのに対し,やや地盤高の高い海岸平野では地形の起伏を反映して戻り流れが低地の低所に向けて集中するように流れ,その部分での顕著な侵食を引き起こしていることを明らかにすることができた.この点は従来津波の遡上に目が向けられがちであった陸上の津波の挙動に対して,戻り流れ(引き波)の集中するような場所における危険性を指摘する上で意義があると考える.ただ,具体的な地域についての脆弱性に関わる津波の挙動に関しては,定性的な議論はできるものの定量的なデータに基づく指摘は十分できず,この点に関しては研究手法の限界があり課題であると考えている.本研究は海岸低地の地形や地盤高などの土地条件と陸上における津波の流れとの関係を把握・検討し,津波による地形変化や堆積物の堆積状態の場所的特性を明確化することを目的とし,東北地方太平洋岸の海岸低地において津波の流動と地形変化について検討すると共に,2004年スマトラ島沖地震に伴って約7mの津波に襲われたタイ王国アンダマン海沿岸のNamKhem海岸平野を対象地域として2005年の調査結果との比較を行い,約10年間の地域環境や津波堆積物の変化について検討した.その結果,仙台平野南部や陸前高田平野においては津波の襲来に伴って著しい海岸線の侵食が発生したが,前者においては海岸線からの距離が短いにもかかわらず海岸平野の地盤高が高いため,引き波(戻り流れ)が低地の低所に向けて集中し,小河川の河口付近などにおいて顕著な侵食作用が発生し,出入りの激しい海岸線を形成した.同様の事例は,タイ王国のナムケム・カオラック平野やインドネシアのスマトラ島北西部の海岸低地でも見られ,三角州的およびその前面の干潟的な性格を持つスマトラ島北端部のアチェ海岸平野西部や仙台平野中部から北部にかけての低平な地域における海岸線の変化とは顕著な違いを見せている.また,陸前高田平野などでは砂州の背後にラグーン起源の低地や水域が存在していて,砂州の低所やそれらのラグーン起源の地形が津波の遡上を容易にする条件となって顕著な地形変化が引き起こされた.タイにおける津波堆積物のほぼ同一地点における調査結果では,多くの場所で,10年間の津波堆積物の厚さにはあまり顕著な変化が無かったものの,地表の流水が集中する凹地の部分では堆積物の二次的な移動により層厚が著しく増していた.一方,津波堆積物の堆積構造・層相変化に関しては,2005年当時はそれらが明瞭に認められたが,2017年時点では堆積層の層相が不明瞭な状態に変化していた.本研究は津波による地形変化や堆積物の堆積状態の場所的特性を明確化することを目的とし,東北地方太平洋岸,スマトラ島北部およびタイ王国アンダマン海沿岸の海岸平野を対象として検討した.