hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希土類錯体の化学反応のポテンシャル面の非経験的分子軌道計算

近年、希土類錯体を用いた有機化学反応や有機金属反応が実験的に調べられ、新しい化学反応が開発されている。従来から広範に使用されてきたd遷移金属錯体と希土類錯体の反応性との違いが興味あるところである。この研究では、希土類錯体とそれ以外の遷移金属錯体の化学反応性の違いを比較することによって、希土類錯体の特性を明かにすることを目的とした。今年度は、サマリウム錯体によるオレフィン重合のモデル反応のポテンシャル面の様子をab initio MO法を用いて計算し、対応する4族d金属カチオン錯体(Kaminsky型触媒)の場合と比較検討するとともに、4f遷移金属の計算方法に関するテストを行った。H_2SiCp_2SmCH_3がモデルとしたサマリウム錯体触媒である。この反応では、まず、エチレンが配位し、そして4中心遷移状態を経てエチレン挿入反応が起きる。電子相関を考慮したMP2レベルでは、20kcal/molの結合エネルギーでエチレンがSm錯体に配位する。このエチレン錯体中間体からの活性化エネルギーは9kcal/molで、10kcal/molの発熱と計算された。全体として、30kcal/molの発熱である。挿入反応が容易に進むことがわかる。相対論敵効果を取り込むために有効内殻ポテンシャルを用いたが、4f軌道を計算であらわに考慮する場合と、有効内殻ポテンシャルで近似してしまう場合を比較すると、反応エネルギープロフィールには大きな違いはない。このことは、4f軌道が内殻として振る舞っていることを示唆する。H_2SiCp_2SmCH_3のSm-C結合を表す局在化軌道を求めたところ、Smの小さな電気陰性度を反映して、炭素に片寄ったイオン性の強い結合であるとともに、Smの4f軌道の寄与は無視できることが明らかになった。
近代科学技術の思想的意義とその日本への導入

3年に及ぶ研究期間に、研究代表者の拠点である東京大学大学院総合文化研究科における研究体制の基礎的設備、文献を充実させることができ、また、海外の研究拠点、とりわけフランスの国立科学研究センター(CNRS)、パリ第7大学との交流を通じて、日本における西欧科学技術史の研究状況を把握するルートを開拓し、さらに日本科学技術史の研究を国際的視点から見直す機会をもつことができた。平成8年度には、西洋近代科学の建設にとって重要なデカルトに関連して、佐々木力は、パリで6月初旬開催されたデカルト生誕400年記念会議「デカルトと中世」に参加して、講演し理解を深めた。平成9年度にはベルギーのリエージュで7月下旬に開催された第20回国際科学史会議に研究分担者を派遣し、科学技術史の国際的研究状況をとらえることができた。佐々木はシンポジウム組織者となって中心的に活躍した。平成9年度から10年度にかけては、フランスのCNRSとパリ第7大学が、エジプトと日本の近代化における科学の役割についての比較研究シンポジウムを企画し、日本からは報告者として、吉田、古川、佐々木が赴いて、フランス側の研究者と交流を深めた。また、佐々木は渡仏の機会に、パリ第7大学、リヨン第3大学で講義した。国内においては、平成8年度には近代科学技術の思想史的意味について問う研究集会を2度、平成9年度には科学の哲学的意味を問い直す研究集会を1度、平成10年度には、17世紀の西欧科学革命についての研究を発表する集会を1度、組織することができた。本研究プログラムを継承し、近い将来、日本における西欧科学技術史研究の深化、日本の江戸時代・明治以降の科学技術史研究の国際化へ向けて、新たな段階を画するような本格的な国際的交流プロジェクトが組織される必要がある。平成8年度は研究プログラム遂行のための学問思想内容上の準備と、研究代表者の拠点である東京大学における研究体制の基礎的設備を充実させることを主たる目標とし、それを実現した。まず、西洋近代科学の建設にとって重要なデカルトに関連して、佐々木力とラシェドは、パリで6月初旬開催されたデカルト生誕400年記念会議「デカルトと中世」に参加し、理解を深めた。ラシェドはこの会議の組織責任者であった。7月27日、28日には第1回の研究会合を神奈川県湯河原でもち、研究題目につき基本的な研究現状を報告し、確認しあった。佐々木が「研究プログラム」を提案したあと、「科学論の現段階」と題して、日本における科学史・科学論研究の到達点と主要な課題を述べ、また鎌谷親善が「産業技術史のメモ」と題して、わが国近代の技術史をいかに研究するかの方法の概要を述べた。2月1日、2日には第2回会合を静岡県西伊豆でもち、村田純一が「技術と社会/文化」と題して、技術と社会の関係をどう理解すべきか議論を展開した。また、橋本毅彦は「技術とナチ・イデオロギー」と題して、技術が政治的に歪められる場合の事例研究について話した。2回の会合を通じて、若手研究者を啓発することができた。なお、佐々木は国内旅費を用いて、四国での学会講演を行うことができ、そしてラシェドは外国旅費を用いて、ヨーロッパでの年末の学術会合に出席することができた。平成9年度は昨年度の研究実績を受け継ぎ、研究を深化させるとともに、実績を国際舞台に問うことに重点を置いた。さらに東京大学の科学史・科学哲学研究室の研究資料の整備にも相当な資金を割いた。まず、11月29日30日の研究集会において信原幸弘は「心理現象と法則性」で、心的現象が物理的現象の決定論的法則性に従わない独自性をもつことを説き、岡本拓司は「特殊相対性理論の形成史について」で、アインシュタインの電磁気学への精通を指摘し、これまでの相対性理論成立史を批判した。

研究成果の発表の一環として、夏にベルギーで開催された第20回国際科学史会議に古川安を覇権した。佐々木力は同会議においてシンポジウム組織責任者を務めたが、滞在期間が2週間を超えるため、自費参加を余儀なくされた。そして当研究グループとフランスのCNRS(国立科学研究センター)との研究者交流プログラムの一環として、3月初旬に吉田忠、3月下旬に古川安を、パリにそれぞれ12週間、覇権し、西洋近代科学技術の日本への導入過程をエジプトと比較するセミナーで研究発表させ、さらにパリ第7大学で講演させることが決まっている。このことは今後の国際学術交流にとってきわめて大きな意義をもつものなので、旅費・滞在費を出した。なお、消耗品費にかなりの金額を費やしたが、これは書籍で複写扱いのもの(『国家総動員史』)を購入したためである。また謝金は、研究資料の整備、研究者の海外派遣のための事務手続きに用いた。3年に及ぶ研究期間に、研究代表者の拠点である東京大学大学院総合文化研究科における研究体制の基礎的設備、文献を充実させることができ、また、海外の研究拠点、とりわけフランスの国立科学研究センター(CNRS)、パリ第7大学との交流を通じて、日本における西欧科学技術史の研究状況を把握するルートを開拓し、さらに日本科学技術史の研究を国際的視点から見直す機会をもつことができた。平成8年度には、西洋近代科学の建設にとって重要なデカルトに関連して、佐々木力は、パリで6月初旬開催されたデカルト生誕400年記念会議「デカルトと中世」に参加して、講演し理解を深めた。平成9年度にはベルギーのリエージュで7月下旬に開催された第20回国際科学史会議に研究分担者を派遣し、科学技術史の国際的研究状況をとらえることができた。佐々木はシンポジウム組織者となって中心的に活躍した。平成9年度から10年度にかけては、フランスのCNRSとパリ第7大学が、エジプトと日本の近代化における科学の役割についての比較研究シンポジウムを企画し、日本からは報告者として、吉田、古川、佐々木が赴いて、フランス側の研究者と交流を深めた。また、佐々木は渡仏の機会に、パリ第7大学、リヨン第3大学で講義した。国内においては、平成8年度には近代科学技術の思想史的意味について問う研究集会を2度、平成9年度には科学の哲学的意味を問い直す研究集会を1度、平成10年度には、17世紀の西欧科学革命についての研究を発表する集会を1度、組織することができた。本研究プログラムを継承し、近い将来、日本における西欧科学技術史研究の深化、日本の江戸時代・明治以降の科学技術史研究の国際化へ向けて、新たな段階を画するような本格的な国際的交流プロジェクトが組織される必要がある。
コミュニケーションにおける引き込み現象の研究

乳幼児期における引き込み現象の分析とモデル化への応用を目指して、比較対象として成人の対面コミュニケーションにおける音声・うなずき・まばたきの引き込み現象の分析とモデル化を行った。その結果、対話時のまばたき反応は音声のON区間では抑制され、OFF区間に生起することが相対的に多いことが示され、音声時系列とまばたき反応とは有意な相関があること、またうなずいている時にはまばたきすることが多いことなど、当初計画した音声とうなずき・表情反応との引き込み現象だけでなく、まばたき反応との引き込み現象の相互関連性が判明した。さらに、従来の音声-うなずき反応モデルに基づいて、音声-まばたき反応モデルを提案し、その有効性を示した。また拝聴する場合のように、意識的に話し手に同期させてうなずいた場合には、うなずき反応の個人差が小さく、聞き手が話の区切りを予測してうなずいていることが顕著なことが明らかになり、この予測反応の引き込みが円滑なコミュニケーションに重要な役割を果たすことが示唆された。現在、これら一連の分析をリアルタイムでマルチメディア情報処理するシステムを開発中である。また母親と乳児との表情とくに唇の動きの引き込み現象の分析への応用を目指して、人間の感覚に合致したHSV(色相、彩度、明度)方式による色彩情報に基づいて、顔画像の色彩を色相、彩度の分布状態により定量化し、唇を高精度に抽出する手法を開発した。
CREBに由来する新規メッセージを標的とした白血病治療薬の開発

申請者はcAMP応答エレメント結合蛋白(CREB)に対するアンチセンスオリゴヌクレトチドが正常造血細胞に影響を与えずに白血病細胞を特異的に殺傷することを見出して白血病治療薬としての可能性を提唱した。さらにアンチセンスCREBの標的は通常のCREB messageではなく、CREB遺伝子に由来する新規なmessageであること、そのmessageはCREB遺伝子のexon 2とintron4中のAlu elementとがスプライシングを介さない機序により結合していることを明らかにした。本研究においては、この新規融合型messageの塩基配列を決定するとともに、その生成機構を明らかにすること計画した。平成16年度では新規融合型messageの3'末端の塩基配列を明らかにするために、poly A付加シグナル部位をprimer walking法により決定した。そしてpoly A付加シグナル部位がexon 4の3'末端にあるaataaaであることを確認した。即ち、新規融合型messageとしてexon 1からintron4中のaataaaまでの塩基配列を決定することができた。平成17年度では新規融合型messageの生成機序にせまるために、CREB遺伝子のexon 1からexon 8までの領域におけるクロマチンの高次構造の解析を行った。具体的にはピストンH3の9番目のリジン残基のアセチル化およびメチル化の状況をクロマチン免疫沈降法(ChIP assay)により調べた。結果は、アセチル化に関してはexon 1では高アセチル化を認め、exon 2からexon 8までは低アセチル化を認めた。またメチル化に関してはexon 1では低メチル化を、exon 2からexon 6までは高メチル化を示した。但しintron 4中のmessage融合部を含む狭い領域ではメチル化が特異的に低下していた。さらにヒストンアセチル化酵素HDACsの阻害剤であるtricostatin Aを白血病細胞に添加したところ、融合messageの発現が特異的に消失することが分かった。このことから融合型messageの産生においてピストンのアセチル化およびメチル化に伴うクロマチンの高次構造の変化が深く関係していることが示唆された。申請者はcAMP応答エレメント結合蛋白(CREB)に対するアンチセンスオリゴヌクレトチドが正常造血細胞に影響を与えずに白血病細胞を特異的に殺傷することを見出し(Saeki et al.Leukemia 2001)、白血病治療薬としての有効性につき特許を取得した(特開平11-103860)。さらにアンチセンスCREBの標的は従来報告されていたCREB messageではなくCREB遺伝子に由来する新規なmessageであること、そのmessageはCREB遺伝子のexon 2とintron 4中のAlu elementとがスプライシングを介さない機序により結合していることを明らかにした。しかしこのようなintronとexonの結合したmessageの生成はこれまでの分子生物学の知識では説明できない。そこで当該研究ではこの新規融合型messageの塩基配列を決定するとともにその生成機構を明らかにすること計画した。平成16年度ではまず塩基配列の決定を試みた。最初にメッセージ末端の塩基配列の決定のために広く行われている方法である3'RACE、5'RACEを行った。これはメッセージの既知の配列に対して作製されたPCR primerと、全てのメッセンジャーRNAの末端に共通に存在する配列を基に作製されたprimerとを用いてPCRを行い、得られたPCR産物の塩基配列からメッセージの塩基配列を決定するものである。PCR反応における条件検討を様々に行ったものの、このメッセージの微量さゆえに特異的PCR産物を検出することはできなかった。そこで別法としてprimer walkingを行った。

即ち、nested PCRにより目的のメッセージを検出する際に、1st round PCRのreverse primerだけを順次3'方向へずらしていき当該メッセージが検出されなくなる場所を探すことで3'末端を決定するものである。この方法を用いて融合部から約3000bpに渡ってprimer walkingを行った結果、少なくともpoly A付加シグナル部位はexon 4の3'末端にあるaataaaであることが確認された。以上より、exon 2にある開始コドンからintron 4にあるpoly A signalまでの3228bpを決定することができた。申請者はcAMP応答エレメント結合蛋白(CREB)に対するアンチセンスオリゴヌクレトチドが正常造血細胞に影響を与えずに白血病細胞を特異的に殺傷することを見出し(Saeki et al. Leukemia 2001)、白血病治療薬としての有効性につき特許を出願した(特開平11-103860)。さらにアンチセンスCREBの標的はcanonical CREB messageではなく、CREB遺伝子に由来する新規なmessageであること、そのmessageはCREB遺伝子のexon 2とintron 4中のAlu elementとがスプライシングを介さない機序により結合していることを明らかにした。しかしこのようなintronとexonの結合したmessageの生成はこれまでの分子生物学の知識では説明できない。そこで当該研究ではこの新規融合型messageの塩基配列を決定するとともに、その生成機構を明らかにすること計画した。平成16年度では新規融合型messageの3'末端の塩基配列を明らかにするために、poly A付加シグナル部位をprimer walking法により決定した。そしてpoly A付加シグナル部位がexon 4の3'末端にあるaataaaであることを確認した。即ち、新規融合型messageとしてexon 1からintron4中のaataaaまでの塩基配列を決定することができた。平成17年度では新規融合型messageの生成機序にせまるために、CREB遺伝子のexon 1からexon 8までの領域におけるクロマチンの高次構造の解析を行った。具体的にはヒストンH3の9番目のリジン残基のアセチル化およびメチル化の状況をクロマチン免疫沈降法(ChIP assay)により調べた。結果は、アセチル化に関してはexon 1では高アセチル化を認め、exon 2からexon 8までは低アセチル化を認めた。
物理的因子が骨芽細胞の石灰化能と破骨細胞の骨吸収能に及ぼす影響

1.骨芽細胞ならびに破骨細胞の分離・培養骨芽細胞はヒト正常皮質骨より初代培養法にて採取した。破骨細胞は、1,25(OH)_2D_3を添加してマウス由来骨髄細胞を培養し、形成させた。2.力学的刺激ならびに電気的刺激の負荷力学的刺激として、12時間ごとに5001500rpmの遠心力を3日間負荷した。また、電気的刺激として、07gaussのパルス電磁場刺激を3日間負荷した。3.物理的因子が骨芽細胞・破骨細胞に及ぼす影響の評価骨芽細胞のALPase活性、BGP産生能を測定した。さらに石灰化の指標としてVon Kossa染色を行い、画像解析装置を用いて石灰化量を定量化した。破骨細胞はTRACP染色を行いその形成数を測定した。さらに破骨細胞をdentine slice上で培養してその吸収窩を染色し、画像解析装置を用いて吸収面積を定量化した。結果ならびに考察遠心力負荷により、骨芽細胞のALPase活性、BGP産生能は負荷量依存的に上昇したが、石灰化能には明らかな変化は認められなかった。また、破骨細胞形成能と吸収能にも変化は認められなかった。パルス電磁場刺激を行うと、骨芽細胞のALPase活性は刺激強度依存的の上昇したが、BGP産生能は抑制された。骨芽細胞の石灰化能ならびに破骨細胞の形成能と吸収能は、わずかに上昇する傾向が認められた。以上の結果より、物理的因子は、骨芽細胞の分化を促進することが示唆された。また、骨芽細胞の石灰化能と破骨細胞の骨吸収能に対する作用が、遠心力負荷とパルス電磁場刺激で異っていたことから、物理的因子に対する骨の反応経路はその種類によって異る可能性が示唆された。今後、両刺激に対する反応経路の違いについてさらに詳細な検討を加えて行く予定である。
意味レベルのインタラクションに基づく発話とジェスチャの協調理解に関する研究

初等数学の世界を対象とした対話支援型問題解決システムの教師の教示動作(発話文と指示や例示等のジェスチャ)を意味解釈するアルゴリズムの開発と評価を目的として,以下の項目に従い研究を行った。1.対話における文脈情報の表現と利用先行発話文と発話意図,発話の状況,領域知識,話し手の注意状態からなる文脈情報を定義し,これに基づく発話文生成と応答文解析のアルゴリズムを開発した。小学校1年算数のドリルテキストの問題解決部と併せてC++言語でシステムを実装し,文脈処理が良好に動作することを確認した。2.ジェスチャおよび音声発話の解析教示のためのジェスチャはペンを用いてテキスト上で実行される。そこで単眼視によりペン先の位置の3次元座標が検出可能な入力環境を構築し,ペン先(指示点)系列の空間的・時間的変化パターンからその特徴を抽出するアルゴリズムを開発した。一方,音声発話は市販の音声認識ソフトウェアにより文節毎の候補群が抽出されるため,正しい発話文を推定するトップダウン型解析アルゴリズムを開発した。3.発話とジェスチャの協調理解音声発話とジェスチャの統合的意味表現として,問題解決過程の要素的処理手続きに対応したアクションフレームとアクションの対象物に対応した事物フレームからなるマルチモーダル意味表現を定義し,発話とジェスチャの解析結果から意味表現の生成と検証を行うアルゴリズムを開発した。初期フレームは文脈情報を用いてトップダウン的に生成し,複数の解析結果を統合して必要なスロットを埋めていく。4.マルチモーダル対話におけるジェスチャ生成音声合成装置による発話とCGによるジェスチャを並行して生成するために,有意味なジェスチャパターン記述したジェスチャフレームと実際のペンの動きに対応したジェスチャ要素を定義し,マルチモーダル意味表現からジェスチャフレームとこれらに同期した発話要素を生成するアルゴリズムを開発した。初等数学の世界を対象として現在開発中の対話支援型問題解決/知識獲得システムの教師の教示動作(発話文およびこれと同期した指示や例示などのジェスチャ)を意味解釈するアルゴリズムの開発と実験的評価を行うことにより,発話とジェスチャを併用した人間指向型ヒューマンインタフェースの有効性と実現可能性を明らかにすることを目的として,今年度は以下の研究課題に取り組んだ。1.発話文およびジェスチャの統一的意味記述形式の検討発話文とジェスチャによって伝達される意味内容を記述するために図形操作表現フレームと事物フレームを定義した。前者は事象概念を格構造で表現したものであり,後者は事象に関わる事物概念を表している。2.ジェスチャにおける3次元位置座標の検出と特徴抽出アルゴリズムの開発ジェスチャ認識は教師のペン先の位置の空間的・時間的変化パターンに着目して行う。まず,問題解決すべきドリルテキストに対して45゚の角度で鏡を立て,カラーCCDカメラをテキストの真上に設置し,ペン先の3次元座標が検出できるような環境を構築した。次に,ペン先の座標系列から特徴を抽出し,指示物の同定や,「囲む」,「線を引く」などの基本アクションを認識するプログラムを開発した。3.音声発話とジェスチャの協調認識方式の検討音声認識装置により得られた発話文の認識候補系列とジェスチャ認識により得られた結果を統合して,最終的な結果である図形操作表現フレームと事物フレームを生成するプログラムを開発した。4.コンピュータグラフィックス(CG)によるジェスチャ生成プログラムの開発システムが教師と対話したり問題解決するときに必要となる「指示」,「囲む」,「結ぶ」,「数字を書く」,「塗る」などのジェスチャをCGアニメーションにより生成するプログラムを開発した。初等数学の世界を対象として現在開発中の対話支援

型問題解決/知識獲得システムの教師の教示動作(発話文およびこれと同期した指示や例示などのジェスチャ)を意味解釈するアルゴリズムの開発と実験的評価を行うことにより,発話とジェスチャを併用した人間指向型ヒューマンインタフェースの有効性と実現可能性を明らかにすることを目的として,前年度に引き続き,今年度は以下の研究課題に取り組んだ。1.ジェスチャ認識の実時間処理パソコンに動画像追跡ボードを付加し,ジェスチャの実時間認識を試みた。ジェスチャは教師がペンを用いてドリルテキスト上で行う指示や例示動作である。認識は解決すべきテキストに対して45°の角度で鏡を立て,カラーCCDカメラをテキストの真上に設置し,ペン先の3次元座標が検出できるような環境で行う。ジェスチャによって変化するペン先の位置をカラー相関演算によって実時間で追跡する。得られた3次元座標系列の空間的・時間的変化パターンから,指示物の同定や,「囲む」,「線を引く」などの基本アクションをインクリメンタルに認識するプログラムを開発した。2.連続音声認識方式による音声発話文の認識前年度までのシステムによる発話文の認識は文節単位で行われており,教師は応答文を文節単位に区切って発話する必要があった。対話におけるこの不自然性を解消するために,連続音声認識ソフトウェアを導入して,本システムへの組込を試みた。予備実験により十分に使用可能であるとの見通しを得た。3.マルチモーダル対話における情報統合方式の検討問題解決・発話命題と様相の生成,CGによるジェスチャ生成,ジェスチャ認識,音声認識の各モジュールはLANで接続された複数台のコンピュータ上で動作している。データ量や実時間性などの情報の性質ならびに通信方式(ファイル渡し,ソケット通信など)の特徴に基づいて情報統合方式を検討した。初等数学の世界を対象として開発中の対話支援型問題解決システムの教師の教示動作(発話文と指示や例示等のジェスチャ)を意味解釈するアルゴリズムの開発と実験的評価を行い,発話とジェスチャを併用したインタフェースの有効性と実現可能性を明らかにすることを目的として,今年度は以下の研究課題に取り組んだ。1.問題解決部と対話制御部の統合Prologで実装されていた問題解決部とC言語で実装されていた対話制御部(発話およびジェスチャの協調理解部ならびに協調生成部)を統合するために,問題解決部をC++言語で全面的に書き改めた。さらに,文字ベースの対話制御部をC++言語で新たに開発し,問題解決部と結合することで,小学校1年算数のドリルテキストの問題16個を対話を交えて解決できることを確認した。以上より,前年度までに開発した発話とジェスチャの協調理解サブシステムを問題解決部に統合する見通しが得られた。2.システムの知識ベースの再構築対話支援型問題解決システムをオブジェクト指向型言語C++で書き改める際に,問題解決のためのコマンド群,単語辞書,格フレーム,図形構造表現,意味素性の階層構造等の記述形式とアクセス方式の見直しを行い,これらの情報が各サブシステムから参照でき,修正や追加が容易に行えるように改良した。
ランドサットデータと国土数値情報を用いた緑地景観の保全に関する研究

本研究は都市における緑地の分布や連結性およびその変化をランドサットTMデータから把握し、3次元地形データに緑地分布のデータを重ね合わせ景観的観点より緑地の保全指針を見出すことが目的である。本年度は以下の3段階のステップによって研究をおこなった。(1)3次元地形モデルを用いた景観特性指標の開発昨年度までは「可視・不可視」「視線入射角」「距離」の指標により景観特性を計量していたが、本年度は、さらに多様な指標を提案し、これらの指標を計量する景観特性計量システムの開発をおこなった。本システムでは景観の空間的特性と視覚的特性を計量することが可能であり、32の指標によって景観特性を表現した。結果については日本建築学会計画系論文報告集(523号、1999年)に報告済みである。(2)ランドサットTMデータを用いた緑地分布・連結特性の把握都市における緑地の分布や連結性の特徴についてランドサットTMデータを用いて定量的に分析した。分析の対象は大分市の6つのエリアであり、各エリアにおける緑地の経年変化(1987-1998年)をNVI指標、連結度指標により明らかにした。なお、これらの研究成果は日本建築学会大会学術講演梗概集(F分冊,1999年)に発表済みである。(3)GISを用いた緑地保全の検討緑地分布データと3次元地形モデルデータを重ね合わせて3次元緑地分布モデルを構築し、景観特性計量システムにより、緑地の視覚的割合、視距離、視覚的連結度、可視頻度、等の特性を明らかにした。さらに対象地域をメッシュに区切り、これらの指標特性をメッシュデータに置き換えてメッシュ単位で緑地の重要度を判定した。また、土地利用、地形勾配、都心へのアクセス性等のデータから開発される可能性の高いエリアを抽出し、最終的に7つの緑地保全エリアとその保全指針を明らかにした。1987年と1997年の熊本市におけるランドサットTMデータから土地被覆メッシュデータを作成し、本データを3次元地形データに重ね合わせ、3次元土地被覆モデルを作成した。次に現地調査をおこない、良好な眺望景観を有する13視点場を選定し、各視点場からの景観特性とその可視エリアの土地被覆状況及び緑地の消失状況との関係を定量的に分析した。景観の特徴を記述する指標は、可視・不可視(可視エリアの抽出)、視線入射角(地表面の見えやすさ)、距離(視対象までの距離)、仰角(山の立体感)、山容の輪郭(山並みの明確さ)であり、各指標の分析結果はメッシュデータとして定量的に表現される。筆者は各指標の算出結果を総合的に判断して景観保全地域を選定した。本研究の中間結果として以下のことが挙げらる。(1)13視点場からの可視エリアおける土地被覆状況を経年的にみると、都市中心市街地と中心部の南部の地域における緑地の消失が著しい。(2)各指標の分析結果より、以下のAEの景観保全エリアが抽出できた。A:金峰山南部(中心市街地に近い山であり、距離、視線入射角、仰角の値が大きく、山肌の緑地を保全すべき最も重要な景観保全エリアである。)、B:飯田山・船野山周辺、E:甲佐岳周辺(複数の視点場から山容の輪郭が見られる。スカイラインを破壊するような造成等を防止すべきエリアである。)、C:宇土半島、D:雁回山(都市中心部より遠方であるが視線入射角が大きい。山肌の緑地を保全すべきエリアである。)なお、これらの詳細な研究成果はThe Proceedings of International Symposium on City Planning 1998、日本建築学会・情報システム技術利用シンポジウム論文集、日本建築学会大会学術講演梗概集にて発表済みである。
温熱によるアポトーシスの誘導に対する分子生物学的検討

我々は1992年より骨軟部腫瘍に対する術前治療として放射線照射と温熱療法と化学療法を同時に併用するRadio-Hyperthermo-Chemotherapy:RHCを行い、非常に良好な治療結果を得ているが、中でもとりわけ悪性線維性組織球腫(Malignant Fibrous Histiocytoma:MFH)における成績が良好なため、これについてretrospectiveに検証した。これまでにRHCが行われたMFH21例に対して、生存率、無病率、腫瘍壊死率を検討してみると、温熱治療が十分に施行できたものにおいては非常に満足すべき結果が得られているが、不十分なものではその結果は良好ではないことが判明した。そこで、MFHのモデルとしてラットのMFH細胞株:MFH2NRを用いて、それぞれの治療法単独での効果をinvitroで検証した。その結果、42°C、43°Cでの温熱処理によって時間依存性にアポトーシスが誘導されたが、シスプラチンおよびアドリアマイシンの誘導体であるピラルビシンをそれぞれ投与してもアポトーシスは誘導されず、かなり高濃度を投与した場合にのみネクローシスによる細胞死が引き起こされた。また、4Gyの放射線照射によっても細胞死は引き起こされなかった。ところが温熱処理と薬剤の併用、温熱処理と放射線の併用では温熱処理単独よりもアポトーシス誘導率は高く、さらにこれら3者を併用した場合にアポトーシス誘導効率は最も高くなることが判明した。臨床例に立ち戻って考えてみても、放射線照射と抗腫瘍剤投与は各症例においてほぼ均一な条件で行うことができるが、温熱治療は各症例によって条件が異なり十分な加温が得られないこともある。これらの実験および臨床の結果より、MFHにおいてはRHCの治療効果の鍵を握るのは温熱治療であり、放射線照射および化学療法はその効果を増強させる働きがあるものと推測され、今後これらの関係についてさらに詳細な検証がなされるべきであると思われた。平成8年度に引き続き、温熱刺激によって高率にアポトーシスが誘導される悪性線維性組織球腫(Malignant Fibrous Histiocytoma)の細胞株:MFH-2NRについてさらなる研究を行った。前回までの研究で、このMFH-2NRに43°C-1hの温熱刺激を施すと、刺激終了時にはアポトーシス促進因子であるbaxタンパクがすでに増加していることが判明していた。一方、baxの増加に深い関わりを持つであろうと目されたp53タンパクの発現量には特に変化は認められなかった。そこで今回の研究では、1時間の温熱刺激中にこれらのタンパクがどのような動向を示すかをウエスタンブロット法によって観察した。その結果、baxタンパクは温熱刺激30分時より増加したが、p53タンパクには経時的な変化は認められなかった。またこの両者の温熱刺激中におけるmRNAの発現量をノーザンブロット法によって観察した結果、baxでは刺激30分時をピークとした一過性の増加が認められたがp53では特に変化は見られなかった。そこでこのp53のDNA sequencingを行ったところ、エキソン5のコドン242においてGGG→GAGというpoint mutasionが発見された。これは正常p53に対して242番目のアミノ酸がグリシンからグルタミン酸に置き換わるミスセンス変異が存在することを示しており、この部位が特異的DNA結合領域であることを考慮すればこの変異p53は転写活性化能を持たないことが考えられる。従って、この系においては温熱刺激によってp53の関与なしにbaxが増加し、アポトーシスが誘導されている可能性が考えられる。今後はこのp53の変異の意義についてさらに検証を加えていくとともに、温熱刺激によってbaxを増加させる作用のある未知のタンパクの存在の有無について探究していく必要があると考える。

これらの実験および臨床の結果より、MFHにおいてはRHCの治療効果の鍵を握るのは温熱治療であり、放射線照射および化学療法はその効果を増強させる働きがあるものと推測され、今後これらの関係についてさらに詳細な検証がなされるべきであると思われた。
組織培養法による養殖海藻ワカメの有用形質保存とその種苗化に関する基礎的研究

ワカメの有用形質保存法としての組織培養に適したワカメ組織の部位と培地組成および種苗化に適した培地組成と培養条件についてそれぞれ検討した。培養用好適組織としては,櫛葉部形成部位から藻体の先端にかけて最大葉幅部位までの区間の中肋だった。それ以外の部位の中肋も組織培養には用いることが可能であるが,カルス形成能が櫛葉形成部位に比べて劣ること,無菌化処理がしにくいこと等から不適だった。基本培地としては,PESIが簡便で効果があった。カルス形成用植物ホルモンとして11種(オ-キシン系7種,サイトカイニン系3種,その他1種)を用いた。これらの内,カルス形成頻度が高かく有効と認められたのはオ-キシン系3種(3ーIndoleacetic acid,3ーIndolebutyric acid,2,4ーDichlorophenoxyacetic acid),サイトカイニン系2種(6ーBenzylaminopurin,Kinetin)だった。これらの内,より低濃度で安定した効果を示したのは2,4ーDichlorophenoxyacetic acidだった。カルスからワカメ種苗形成に必要な芽胞体の形成が認められたのは,オ-キシン系のpーChlorophenoxyーacetic acidとサイトカイニン系の6ーBenzylaminopurineだったが,その有効濃度は前者では1μg/l以下だったのに後者では100μg/l以上の濃度のときだった。オ-キシン系とサイトカイニン系とでカルス形成と芽胞体形成に対して有効濃度が相違するが,その理由については今回の研究から明らかにすることはできなかった。培養条件としては,温度は180°C25°C,光条件としては1,500lux8,000luxの間であればカルス形成,芽胞体の形成に問題はなかった。これらの結果から,オ-キシン系の3ーIndoleacetic acid,pーChlorophenoxyaceticacidとサイトカイニン系の6ーBenzylaminopurineを組み合わせればワカメの組織から種苗を生産することが可能であると考えられる。また,2,4ーDichlorophenoxyacetic acidの有効性については今後の検討が必要である。ワカメの有用形質保存法としての組織培用に適したワカメのAgeと部位,培地組合についてそれぞれ検討した。ワカメ藻体のAgeとしては芽株形成前の時期のものであれば,いづれのAgeでも培養上問題はなかった。部位としては藻体の中肋,芽株形成部,櫛葉部を組織の摘出,無菌化の容易さという点から選んだ。カルス形成能としては櫛葉部,芽株形成部,中肋の順となり、作業の簡便性・組織培養上の効果発現という両面の特性を備えた部位は,櫛葉部に近い中肋が最も適していることがわかった。すなわち,ワカメ藻体の生長帯に近い部位ほど,組織培養に適しているものと考えられる結果が得られた。培地組成としては,PES培地を基本培地に用い,これに植物ホルモンとしてオ-キシン系(3ーIndoleacetic Acid,2・4ーDichlorophenoxyacetic Acid,αーNaphthaleneacetic Acid),サイトカイニン系(Kinetin,Zeatin)について,カルス形成へのホルモンの種類と濃度の影響を観察した。

カルス形成は用いたオ-キシン系3種の植物ホルモンでみられたが,サイトカイニン系ではカイネチンでのみみられた。濃度は3ーInduleacetic Acid,αーNaphthaleneaceticAcidでは,0.110μg/lの濃度で,2・4ーDichlorophenoxyacetic Acidでは10μg/lの高濃度でカルスの形成が良好だった。一方,カイネチンでは10^<ー1>μg/lの低濃度域でカルス形成が良好だった。これらの結果から,ワカメの組織培養の場合,用いる植物ホルモンの種類によって,好適濃度に相達のあることが考えられる。次に,培地を液体培地と寒天培地とについて効果の相違について検討した。液体培地を用いた場合,カルス形成に要する時間は,寒天培地を用いた際のそれよりも一般的に長く,長い場合は34ケ月を要した。しかし,これに加水分解デンプンを添加すると,カルス形成は3ケ月以内にみられることがわかった。加水分解デンプンの添加は有効だった。昨年度の実験より,ワカメのカルス形成に対して植物ホルモン5種(オ-キシン系3種,サイトカイニン系2種)がそれぞれ効果を示す結果が得られ,また有効濃度も0.11,000μg/lの範囲にあることが合った。本年度は,この5種類の植物ホルモンの他に6種類(オ-キシン系4種,サイトカイニン系1種,その他の植物ホルモン種植質1種)についてもカルス形成に有効であるかどうかについて実験を行った。カルス形成に有効だったホルモンは,昨年用いた5種と今年用いた6種だった。とくに,カルス形成頻度が高かったのは,オ-キシン系では3ーIndoleacetyとacid,3ーIndolebutyriとacid,2,4ーDicnlenopxhencexyacetic acidの3種,サイトカイニン系では6ーBeuzylaminopunine,Kinetinの2種だった。昨年と比べて異なるのは,αーNaphthaleneacetic acidに比べて3ーIndolebutynとacidで形成頻度が高かったこと,Zeatinに比べて6ーBeuzーylaminopurineでも形成頻度が高かったことである。有効濃度についてみると,1μs/l以下の低濃度でカルス形成頻度が高い種類(2,4ーDicnleiroーphenoxyacebor acidなど)と高い濃度(100μs/l以上)でカルス形成がより良く行われる種類(Kinetinなど),そして濃度に関係なく低濃度でも高濃度でもカルス形成が行われる種類(6ーBeuzylaminopunrineなど)の三つが認められた。一方,カルスからワカメ維苗の茎となる芽胞体形成に有効だと考えられるホルモンは,オ-キシン系のpーChlorophenoxyacetre acidとサイトカイニン系の6ーBenzylaminopurineの2種だった。これらの結果から,今年度の結果を含め,用いた11種類の植物ホルモンはワカメのカルス形成に有効であり,特にpーChlorophenoxyaceとacidと6ーBeuzylaminopunineは芽胞体形成に有効であることが明らかとなった。これら2種のホルモンを有効に組み合わせることにより,スルス形成を通して,ワカメの種苗生産への応用の可能性が示唆される。
日本文学における琴学史の基礎的研究

楽器や楽技としての七絃琴の古代での受容は極めて限定的であったが、日本文学作品においてはそれが遣唐使のイメージに強く結び付いたということがわかった。また、近世における七絃琴の受容の地方での広がりについて、米子市を事例に確認することができた。本年度は、まず8月5日に浄智寺(鎌倉市)において、近世に開催された琴会の復元を目的とした小規模の演奏会を催した。参加者は6名であった。続いて9月16日にはフェリス女学院大学において、物語研究会ミニシンポジウム「唐物と楽器-七弦琴を軸にして、その実演を聴く-」を開催した。文学からのアプローチ、また歴史学からのアプローチ、さらに琴演奏を行うことによって、多角的な視点からの議論となった。2月には、『日本琴學』と題する解説書付の音楽CDを作成した。収録曲は、「碣石調幽蘭第五」「流水」「陽春」「白雪」「風入松」「昭引君」「漁樵問答」「歸去來辭」の8曲である。いずれも日本文学(古代から近世)を考察する上で最も重要なものを厳選している。また、解説を重視し、全曲目にわたって詳細な考察が記されている。依拠した楽譜も学術的復元という観点から最も信頼できるものを選び、また楽器自体も絹絃を使用するなど前近代の音色に近づくように配慮しつつ、録音を行った。完成後は、各方面の識者に郵送配布し、好評を得た。中国の民族音楽としての琴ではなく、あくまで日本文化を射程とした製作物であり、その点の先進性は高く評価されるべきである。3月には『山陰中央新報』(2007.3.17付)に「七絃琴の響き-幻の絃楽器の魅力」として文章を掲載した。特に山陰歴史館所蔵の二張りの琴(江戸時代製作)を紹介しつつ、広範囲にわたりつつも、地域性を重視した解説を加えた。一方、中世前期までの日本文学における「琴」の用例の悉皆調査も同時に行っており、現在までほぼ半数の調査が終了している。5月12日に山陰歴史館にて、『源氏物語』と七絃琴についての講演を行う。7月6日に米子市役所にて、浦上玉堂制作の七絃琴が山陰歴史館に所蔵されている旨の記者会見を行う。翌日、各メディアにて報道される。7月28日に和洋女子大学にて、研究協力者の方々との研究会を行い、そこで山陰歴史館所蔵の七絃琴二張についての研究発表を行う。8月21日、物語研究会大会にて同じく山陰歴史館所蔵の七絃琴二張についての研究発表を行う。9月16日、鳥取地域史研究会にて、江戸後期米子に在住し、山陰歴史館所蔵七絃琴のうち一張を制作した田代元春に関する研究発表を行う。同月、『新修米子市史だより』に、田代元春についての論文を掲載する。11月17日から18日、伏見无家氏を米子に迎え、山陰歴史館所蔵の浦上玉堂制作七絃琴の調査を実施し、田代元春制作七絃琴の修復を行う。後に伏見氏によって、調査報告書が作成される。2月9日、島根大学法文学部山陰研究センター主催の研究会にて、山陰歴史館所蔵の七絃琴二張についての講演を行う。3月、鎌倉初期までに成立したテクストについての琴用例の悉皆調査をまとめた『日本文学における琴学史の基礎的研究《資料編》』を制作する。3月8日、明治大学にてシンポジウム「源氏物語と七絃琴」を開催する。同月、『物語研究』に8月大会の発表要旨を掲載する。本年度は、研究協力者の力を借りての古代日本の琴用例の調査を主な事業とし、また近世米子地方における七絃琴に関わる文化状況についての調査研究も行った。最終年度である本年度は研究成果を積極的に提供することを意図し、論文集の発行とシンポジウムの開催を軸とした研究活動を行った。4月、山陰歴史館所蔵の田代元春制作七絃琴が常設展示となった。この七絃琴は本科学研究費補助金の研究活動によって調査されたものである。8月7日、聖徳大学にて研究協力者を交えての研究会を行った。1月17日、米子市立図書館で開催された伯耆文化研究会にて「山陰歴史館の七絃琴」と題した研究発表を行った。2月1日、原豊二編『日本文学における琴学史の基礎的研究《論考編》』を作成する。これは、研究代表者と研究協力者の論考5編を収載したものであり、本科学研究費補助金の研究成果の一部である。2月7日、専修大学神田校舎で開催された第二回東アジア世界史研究センター研究会にて「遣唐留学生像の受容と変遷特に琴を意識しつつ」と題した研究発表を行った。2月28日、同志社大学今出川校舎で開催された「源氏物語と七絃琴」京都シンポジウムを、正道寺康子氏とともに共催した。

また、ここで「遣唐使と七絃琴-歴史と文学の間から-」と題した研究発表を行った。このような研究活動を通して、古代における七絃琴の受容の歴史的なあり様と文学テクスト上の展開を克明に追うことができた。遣唐使によってどのように楽器や楽技を将来して来たのかを特に意識し、具体的には「七絃琴の古代での受容は極めて限定的であったが、それがイメージとして遣唐使に強く結び付いた」という結論を得た。また、近世における七絃琴の受容についても、資料発掘を通してよりよく見えてくる事例を、主に米子市などで確認した。
ヒト歯根膜線維芽細胞の骨芽細胞的特徴について

歯周組織において,ヒト歯根膜線維芽細胞(HPLF)およびヒト歯槽骨骨芽細胞(HABC)のin vitroの細胞培養系の確立は,歯周疾患病因の解析さらに咬合力の変化および矯正力等による歯周組織の改造現象の解析に有効な手段を与えるものと考えられる.そこで,矯正治療時抜去によって得たヒト第1小臼歯から歯根膜を剥離し,一方,歯槽骨はコラゲナーゼで処理し, explantのoutgronthによってprimary cellとしてHPLFおよびHABCから継代培養を行い,実験に用いた.またATCCよりヒト歯肉由来線維芽細胞(Gin-1)も比較検討のため用いた.p-nitrophenylphosphateを基質としてALPase活性はHPLF, HABCおよびGin-1で各々5.10±0.18, 6.00±0.30および0.26±0.11unitsとなり,熱処理と阻害剤の効果からHPLFのALPaseはHABCのALPaseと類似の性質を示した.また, Ca^<2+>1-egulatcry hcrmoneである1.25(OH)_2D_3を5×10^<-9>M濃度で添加すると, ALPase活性は上昇され, 57日目で最大の効果を示した.D_3のdose responseを検索すると,コントロールに対して1×10^<-9>Mで3.18倍, 5×10^<-9>Mで6.30倍および1×10^<-8>Mで8.11倍となりさらに,各D_3濃度でのKm値は0.38mMと一定であり, 1.25(OH)_2D_3処理HPLFをトリプシン消化し, 0.1%NP-4.0と0.2mMMgCl_2を含む10mMTiis llcl pH7.4で抽出し, 5.15%SDS PAGEで分離し, β-Naphthyl acid phosphate/Fast blue BB saltでALPaseの活性染色を行った.明らかに,電気泳動上で2つのALPaseのタイプが確認された.すなわち細胞膜内構築タンパクとしての110KD ALPaseと細胞表層分布でしかもD_3依存性の120130KD ALPaseが得られた.従って,ヒト歯根膜線維芽細胞はヒト歯肉線維芽細胞と明らかに異なり, osteoblasticな応答をする細胞と考えられた.歯周組織において,ヒト歯根膜線維芽細胞(HPLF)およびヒト歯槽骨骨芽細胞(HABC)のin vitroの細胞培養系の確立は,歯周疾患病因の解析さらに咬合力の変化および矯正力等による歯周組織の改造現象の解析に有効な手段を与えるものと考えられる.そこで,矯正治療時抜去によって得たヒト第1小臼歯から歯根膜を剥離し,一方,歯槽骨はコラゲナーゼで処理し, explantのoutgronthによってprimary cellとしてHPLFおよびHABCから継代培養を行い,実験に用いた.またATCCよりヒト歯肉由来線維芽細胞(Gin-1)も比較検討のため用いた.p-nitrophenylphosphateを基質としてALPase活性はHPLF, HABCおよびGin-1で各々5.10±0.18, 6.00±0.30および0.26±0.11unitsとなり,熱処理と阻害剤の効果からHPLFのALPaseはHABCのALPaseと類似の性質を示した.また, Ca^<2+>1-egulatcry hcrmoneである1.25(OH)_2D_3を5×10^<-9>M濃度で添加すると, ALPase活性は上昇され, 57日目で最大の効果を示した.D_3のdose responseを検索すると,コントロールに対して1×10^<-9>Mで3.18倍, 5×10^<-9>Mで6.30倍および1×10^<-8>Mで8.11倍となりさらに,各D_3濃度でのKm値は0.38mMと一定であり, 1.25(OH)_2D_3処理HPLFをトリプシン消化し, 0.1%NP-4.0と0.2mMMgCl_2を含む10mMTiis llcl pH7.4で抽出し, 5.15%SDS PAGEで分離し, β-Naphthyl acid phosphate/Fast blue BB saltでALPaseの活性染色を行った.明らかに,電気泳動上で2つのALPaseのタイプが確認された.すなわち細胞膜内構築タンパクとしての110KD ALPaseと細胞表層分布でしかもD_3依存性の120130KD ALPaseが得られた.従って,ヒト歯根膜線維芽細胞はヒト歯肉線維芽細胞と明らかに異なり, osteoblasticな応答をする細胞と考えられた.ヒト歯根膜線維芽細胞(HPLF)さらにヒト歯槽骨骨芽細胞(HABC)のin Vitroの細胞培養系は、歯周疾患病因の解析さらに咬合力の変化および矯正力等による歯周組織の改造現象の解析に有効な手段と考えられる。そこで、歯根膜の線維芽細胞は皮膚の線維芽細胞とは異なり、どの様な骨芽細胞的な特徴をもつかを明らかにすることを目的としている。ヒト歯根膜から線維芽細胞をoutgrowthにより培養系に移し、継代する。すなわち骨芽細胞のmarker enzymeであるアルカリフォスファターゼを指標として、継代できるヒト歯根膜線維芽細胞培養の確立を試みた。これらの細胞が骨芽細胞と同様に、石灰化調節ホルモンに対して応答するかどうかを検索した。矯正治療時抜去によって得たヒト

第1小臼歯から歯根膜を剥離し、一方、歯槽骨をcollaqenaseで処理しexplantのoutgrowthによってPrimary cellとして、HPLFおよびHABCを培養し、比較検討のためGin-1を用いた。さらに継代後1×【10^5】細胞に対してALPaseの性質について検討した。すなわち、8mM P-nitrophenylphosphateを基質としてkm値およびVmaxの測定、さらに熱安定性および阻害剤によるALPaseの活性変化を測定した。さらに、1.25【(OH)_2】【D_3】の効果について、ALPaseの活性測定を行った。HPLF,HABCおよびGin-1のALPase活性は各々5.10±0.18,6.00±0.30および0.26±0.11unitsとなり、さらに熱処理および阻害剤の効果からHPLFはHABCと類似の性質を示した。また5×【10^9】M1.25【(OH)_2】【D_3】添加によるALPase活性上昇は57日目の培養で最大となり、HPLFにおいて約7.5倍およびHABCにおいて約4.0倍であった。従ってヒト歯根膜線維芽細胞は明らかにヒト歯肉線維芽細胞と異なりosteo-blasticな応答をする細胞と考えられた。
非フェルミ液体系近藤物質の動的スピン帯磁率と圧力効果

本研究科の目的は、非フェルミ液体系物質CeCu_<6-x>Au_xおよびCe_xLa_<1-x>Cu_<2.2>Si_2の核磁気共鳴を行うことにより,これらの系のf電子の動的スピン帯磁率の性質を明らかにすることにある。本研究の目指すのは、動的スピン帯磁率のq依存性を調べることによって,非フェルミ液体的挙動の起源が,q依存性のないシングルサイトの効果にあるのか,q依存性のあるインターサイトの効果にあるのか明確にすることにある。(1)量子臨界点に位置するCeCu_<5.9>Au_<0.1>の核四重極共鳴(NQR)を行い、核磁気緩和率T_1を60mKの極低温まで測定した。T_1の温度依存性は,反強磁性スピン揺らぎを考慮したSCR理論で定性的に説明できることから,この系の非フェルミ液体的性質は,スピン揺らぎというインターサイトの効果に依っている可能性が高いことがわかった。現在,単結晶CeCu_<6-x>Au_x(x=0.0,0.1)のCu-NMR/NQRを行い,Cu核のサイト同定および超微細相互作用係数の決定を急いでおり,より定量的に理論との比較を行う予定である。また,1GPaまでの高圧NQR測定の結果から,圧力による近藤温度T_Kの顕著な上昇と低温でのT_1の値の減少が観測された。今後,圧力下での非フェルミ液体フェルミ液体状態へのクロスオーバー領域におけるf電子スピンダイナミクスの特徴を重点的に明らかにしていきたい。(2) Ce_xLa_<1-x>Cu_<2.2>Si_2(x=0.07,0.10)の多結晶,単結晶試料を合成し,Cu核のNQRおよびNMRを行った。T_1の大きさ及び温度依存性の結果から,T_1は反強磁性スピン揺らぎにより増強されており,希薄近藤系におけるシングルチャネルの近藤効果では全く説明できないことがわかった。零磁場Cu-NQRによりCeCu_<5.9>Au_<0.1>多結晶粉末の核磁気緩和時間T_1を極低温域まで測定し、(T_1T)^<-1>が60mKまで増大し続けることを明らかにし、反強磁性スピン揺らぎを考慮したSCR理論で定性的に合うことを示した。即ち、CeCu_<5.9>Au_<0.1>の非フェルミ液体的異常は、高温での局在f電子状態から極低温でのフェルミ液体状態へのクロスオーバーとして理解できることになる。(以上、Physica B)さらに、直径6mmの大型単結晶試料(CeCu_6、CeCu_<5.9>Au_<0.1>)を用いてCu-NMRを行うことにより、ナイトシフト及び超微細相互作用係数を決定し定量的な解析を進めている。また、l.5GPaまでのCeCu_6の高圧NQR実験により、圧力により1/T_1、が3050Kというかなりの高温から抑えられることが明らかになった。これは、f電子と伝導電子の混成の増大を通じて、f電子状態そのものが大きく変化した可能性がある。今後、CeCu_<5.9>Au_<0.1>のT_1の圧力依存性を測定し、非フェルミ液体からフェルミ液体状態へのクロスオーバーについて詳細に調べる必要がある。希釈Ce合金Ce_xLa_<1-x>Cu_<2.2>Si_2いおいては、弱磁場におけるCu核のナイトシフト、T_1の測定から、f電子スピン間の反強磁性相関が低温で発達することが明らかになった。この反強磁性のスピン揺らぎは磁場により顕著に抑えられ、5Tの磁場ではフェルミ液体的な温度依存性が回復する。このような磁場効果は、比熱及び帯磁率実験でも同様に観測され、この系の非フェルミ液体的挙動もCeCu_<6-x>Au_x系のようにインターサイトのスピン揺らぎに起因するものであることを示した。(以上、Physica B)本研究科の目的は、非フェルミ液体系物質CeCu_<6-x>Au_xおよびCe_xLa_<1-x>Cu_<2.2>Si_2の核磁気共鳴を行うことにより,これらの系のf電子の動的スピン帯磁率の性質を明らかにすることにある。現在,単結晶CeCu

_<6-x>Au_x(x=0.0,0.1)のCu-NMR/NQRを行い,Cu核のサイト同定および超微細相互作用係数の決定を急いでおり,より定量的に理論との比較を行う予定である。また,1GPaまでの高圧NQR測定の結果から,圧力による近藤温度T_Kの顕著な上昇と低温でのT_1の値の減少が観測された。今後,圧力下での非フェルミ液体フェルミ液体状態へのクロスオーバー領域におけるf電子スピンダイナミクスの特徴を重点的に明らかにしていきたい。(2) Ce_xLa_<1-x>Cu_<2.2>Si_2(x=0.07,0.10)の多結晶,単結晶試料を合成し,Cu核のNQRおよびNMRを行った。T_1の大きさ及び温度依存性の結果から,T_1は反強磁性スピン揺らぎにより増強されており,希薄近藤系におけるシングルチャネルの近藤効果では全く説明できないことがわかった。