hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動的なゲノムシステムとしてのがん病態における分子ネットワーク異常の解明

本研究では、がんの悪性度を規定する生物学的特徴(特に転移並びに治療抵抗性に着目)の背景にあるゲノム・エピゲノムの変化を時系列の視点から包括的かつ統合的に捉え、がんの病態を動的なゲノムシステム異常として理解するためのデータ基盤を提供し、その解析から新たな治療標的の同定を行う事を目的とする。3症例トリオ(進行乳がん原発腫瘍、リンパ節転移腫瘍、非腫瘍部)から顕微鏡下に腫瘍細胞を単離し、DNA抽出後、全エクソンを濃縮し、高速シークエンサーによる解読を行った。原発腫瘍3検体においてアミノ酸置換を生じる遺伝子塩基置換(non synonymous変異)またはスプライシング部位における塩基置換を56遺伝子に、リンパ節転移腫瘍3検体においては107遺伝子に予測した。3検体のうち1検体を除いてリンパ節転移腫瘍の方が原発腫瘍よりも2倍近い数の遺伝子変異が予測された。各変位について連携研究者と協力しながら、Polyphen2等のアルゴリズムによって機能的な分類を行い、有望な候補遺伝子の抽出を試みた。得られた候補遺伝子について、別検体コホートで検討した結果、複数の症例で変異を来す新規がん抑制遺伝子候補を同定した。EZH2はポリコーム複合体を形成し、ヒストン3の27番目のリジン残基(H3K27)をトリメチル化してエピジェネテックな転写抑制を行う。乳がん細胞株HCC1143の細胞抽出液からEZH2抗体とH3K27トリメチル化抗体による免疫沈降を行い、濃縮された結合DNA断片を解読した。ゲノム配列上へマッピングされたDNA断片からEZH2とH3K27トリメチル化の結合ピークをFDR (False Discovery Rate)値0.05未満の条件でそれぞれ検出し、両者に共通する1414個の近傍遺伝子を同定した。その中には細胞増殖や転移、分化制御に関連するような分子群が含まれていた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、がんの悪性度に関連するゲノム変化を時系列の視点から包括的に解析することを目的としている。今年度は以下の2つの研究を遂行した。1.進行乳がんの原発巣並びにリンパ節転移病変における全エクソン解読3症例トリオ(進行乳がん原発腫瘍、リンパ節転移腫瘍、非腫瘍部)から顕微鏡下に腫瘍細胞を単離し、DNA抽出後、全エクソンを濃縮し、高速シークエンサーによる解読を行った。原発腫瘍3検体においてアミノ酸置換を生じる遺伝子塩基置換(nonsynonymous変異)またはスプライシング部位における塩基置換を56遺伝子に、リンパ節転移腫瘍3検体においては107遺伝子に予測した。2.ChIPシークエンス解析を用いた乳がん細胞株におけるポリコーム複合体標的探索EZH2はポリコーム複合体を形成し、ヒストン3の27番目のリジン残基(H3K27)をトリメチル化してエピジェネテックな転写抑制を行う。ゲノム配列上へマッピングされたDNA断片からEZH2とH3K27トリメチル化の結合ピークをFDR(False Discovery Rate)値0.05未満の条件でそれぞれ検出し、両者に共通する1414個の近傍遺伝子を同定した。当初計画をほぼ予定通り進めている。

乳がんにおけるゲノム・エピゲノムデータを先行して集計する目的で、平成24年度に行う予定であった乳がん細胞株のChIPシークエンス解析を前倒しで行った。平成23年度計画にあった膵がん検体の解析についても、すでに着手している。24年度が最終年度であるため、記入しない。1.乳がんのリンパ節転移に関わる遺伝子変異の特異性や共通性をより明確に分類する目的で、追加症例トリオのエクソンシークエンス解析を実施する。更に膵がん検体の解析を進める。また、同定した遺伝子変異について、多数検体を用いて候補遺伝子変異の出現頻度を測定する。2.ChIPシークエンスに加えて発現解析や上記変異解析データを統合して、乳がんの進行に関連する新たな分子パスウエイ解析を進める。
超高中性子束研究炉に関する調査及び設計研究

究極的な高性能・高中性子束密度をもつ研究炉を設計するため,米国における諸種の開発研究を調査すると共に,米国研究者と共同で設計研究を行い,問題点を摘出し,その解決を図り,炉設計の基本方針を確立することを目的とする.当面核燃料の開発・試験研究に関する調査,検討のほかは主として,理論的計算による研究を行い,共同討論によって最適化を図り,基本構造を決定する.人類がまだ到達したことのない10^<16>n/cm^2・secという超高中性子束密度の設計研究を,米国オークリッジ国立研究所と共同で行った.高い中性子束密度を得るためには,高い出力密度の炉心とすることが必要であり,この場合は1lあたり,平均約12MW程度という極端に高い出力密度としなければならない.このため,炉心の冷却が大きな問題となる.すなわち,冷却水の流れの下流において,極端に温度が高くなるため,沸騰を生じて,冷却能力が下がり燃料が破損するおそれがあるためである.これを避けるために,炉心を上下に2分割し,間隔をあけて,配置すると,原子炉としては, 2分割したそれぞれが結合した形で作動して連鎖反応をするようになり,各炉心は,高さを低くすることができるので,冷却水流路が短くなり,冷却水の下流における温度上昇はそれに応じ暖和される.基本的には板状,高濃度ウラン燃料を使用した円筒型炉心とするが,上述のように単一円筒,上下2分割型円筒の何れを選ぶかは単に冷却の問題のみならず諸種の性能,構造・操作を含む工学的問題や製造価格にも重大な関係があり,これらを総合的に判断しなければならない.この選択については,これまでの作業により,上下2分割方式とすることが決定した.また,燃料構造としては,円筒型で一体で製作するインボリュート型が強度の点等で優れているのでこれを採用することになった.今後は, (1)上下2分割炉心における中性子束分布等の研究炉としての特性, (2)冷却水を下向き流にするか上向き流にするのかの選択, (3)燃料の耐久性,アルミ被覆表面の酸化とそれによる熱伝達の低下の問題, (4)炉心容器燃料の交換等の工学的諸問題, (5)実験設備に関連する具体的構造設計等が重要な課題となる.究極的な高性能・高中性子束密度をもつ研究炉を設計するため,米国における諸種の開発研究を調査すると共に,米国研究者と共同で設計研究を行い,問題点を摘出し,その解決を図り,炉設計の基本方針を確立することを目的とする.当面核燃料の開発・試験研究に関する調査,検討のほかは主として,理論的計算による研究を行い,共同討論によって最適化を図り,基本構造を決定する.人類がまだ到達したことのない10^<16>n/cm^2・secという超高中性子束密度の設計研究を,米国オークリッジ国立研究所と共同で行った.高い中性子束密度を得るためには,高い出力密度の炉心とすることが必要であり,この場合は1lあたり,平均約12MW程度という極端に高い出力密度としなければならない.このため,炉心の冷却が大きな問題となる.すなわち,冷却水の流れの下流において,極端に温度が高くなるため,沸騰を生じて,冷却能力が下がり燃料が破損するおそれがあるためである.これを避けるために,炉心を上下に2分割し,間隔をあけて,配置すると,原子炉としては, 2分割したそれぞれが結合した形で作動して連鎖反応をするようになり,各炉心は,高さを低くすることができるので,冷却水流路が短くなり,冷却水の下流における温度上昇はそれに応じ暖和される.基本的には板状,高濃度ウラン燃料を使用した円筒型炉心とするが,上述のように単一円筒,上下2分割型円筒の何れを選ぶかは単に冷却の問題のみならず諸種の性能,構造・操作を含む工学的問題や製造価格にも重大な関係があり,これらを総合的に判断しなければならない.この選択については,これまでの作業により,上下2分割方式とすることが決定した.また,燃料構造としては,円筒型で一体で製作するインボリュート型が強度の点等で優れているのでこれを採用することになった.今後は, (1)上下2分割炉心における中性子束分布等の研究炉としての特性, (2)冷却水を下向き流にするか上向き流にするのかの選択, (3)燃料の耐久性,アルミ被覆表面の酸化とそれによる熱伝達の低下の問題, (4)炉心容器燃料の交換等の工学的諸問題, (5)実験設備に関連する具体的構造設計等が重要な課題となる.
災害社会における都市政策と市民まちづくりに関する社会学的研究

1阪神・淡路大震災の復興まちづくりに関する全体的な総括とモデルとなるような複数の事例研究を進めた。神戸市内のまちづくり団体,ボランティア・NPO団体,商店街などを対象とした詳細な調査を行った。特に,震災復興から日常的なまちづくりへとあらたな展開を見せている現状に注目している。主に,(1)震災後に新興している新たなNPOの活動が地域社会にどのように効果や影響をもたらしているのか,という点と,(2)震災後に急増した。「まちづくり協議会」の多くが解散している現状のもとで,地域の事情に応じた多様な組織形態のまちづくりの展開や,市民的まちづくりへと継続できている事例などに注目した。神戸市灘区六甲道駅北地区の事例については,市民まちづくりの事例として論文と,著書(欧文)で発表した。2地域コミュニティを基盤とした「安全・安心まちづくり」の実践的研究を行い,地域の安全を住民主体で向上させ,まちづくりに地域防災や地域防犯の活動を盛り込んでいくための方法を模索した。一つは,市民による防災活動を目的とする「災害ボランティアぐんま」での活動に委員として関わり,日常的な災害ボランティアのネットワークづくり,あるいは研修プログラムの作成,実施,「NPO法人にいがた災害ボランティアネットワーク」を講師として迎えてのボランティアリーダー養成に関する研修会などを実施した。二点目は,地域において住民らと地域安全マップづくりを行い,地域安全というテーマに対する地域での取り組みについて検討した。同一地域において,数年にわたって継続して行っていることで,まちづくりの効果や継続性についても把握できた。主に、以下の2点を中心に行った。1文献・資料の収集整理:(1)阪神・淡路大震災が発生してから約10年にわたって収集してきた資料(報告書、チラシ、会議の記録、写真、録画ビデオなど)の整理を行った。これまで独自の調査によって蓄積されてきた資料に関して、震災後10年という時点で目を通して特に重要と思われるもの、まちづくりや地域コミュニティ研究にとって有用と思われるもの、に注目しながら整理を行っている。(2)まちづくりや地域コミュニティ、地域防災、都市政策などに関連する先行研究のリストを作成している。特に、現時点では阪神・淡路大震災に関連する文献を中心にリストを作成し、現物にあたりながら精査している最中である。このリストに従って、今後は理論研究をすすめていく予定である。今後も、随時リストは更新しながら最新の研究をカバーしていく。2復興まちづくりの関係者への聞き取り調査:震災復興まちづくりにかかわってきた人々に聞き取り調査を行った。継続してまちづくりが行われている地域を対象として、まちづくり協議会の役員、あるいは自治会の役員として活動している住民に現時点でのまちづくりの進行状況について聞き取り調査を行った。震災から10年を経過して、まちづくりは「復興」という側面よりも今後の持続的な日常生活におけるまちづくりに重点が移動している。そこで、今後の地域コミュニティづくりに向けての新しい動向を調査した。また、この10年間を住民自らはどうとらえているのかを把握するために、震災当初からまちづくりに関わってきた役員へのヒアリングや、住民による会議への参加、行政職員へのヒアリングなどを行った。震災前の地域コミュニティのあり方を見直して積極的に活動している側面が見られる一方で、震災後の再開発事業によって地域構成が大きく変わり、地域活動を行う上で新しい課題が発生していることなどが明らかになっている。今後も引き続き地域調査を継続しつつ、まちづくりの専門家からも助言を得ながら総括を行っていく予定である。主に、以下の2点を中心に研究を行った。1復興まちづくりの調査震災復興まちづくりを行っている地域を対象として、聞き取り調査や関連資料の収集を行った。再開発事業が完成した神戸市灘区の「六甲道駅南地区」や区画整理事業が完成間近である神戸市灘区の「六甲道駅北地区」は、最も詳細に調査している地域である。その2地区では、事業後の地域コミュニティの再編成の状況、事業によってつくられた集会所や公園の活用状況などに特に注目した。地域コミュニティの多様性を明らかにするために、年齢や性別、職業、地域での役職などが異なる立場の住民を対象に聞き取り調査を行った。また、同じく神戸市灘区にある2地区を新たに調査の対象とした。一つは、活気ある商店街が特徴である「灘中央まちづくり協議会」であり、もう一つは地域住民の資源を積極的に活用して教育に生かしている成徳小学校である。調査地を増やしたことによって、同じ区内でもそれぞれ異なる特色を持つまちづくりのあり方を比較することが可能になるとともに、都市政策的な視点から神戸市灘区の全体的なまちづくり状況、および地域の資源や活力についてより把握しやすくなっている。2災害ボランティアに関する研究阪神・淡路大震災やそれに続く災害での教訓を今後の地域防災に生かしていくために、それぞれの地域で何ができるのかについて研究を始めている。地域防災のために重要なことは、地域コミュニティが力を持って地域での問題解決の能力を高めること、それからボランティアのネットワークを形成して防災に備えることなどがある。前者はこれまでの地域コミュニティ研究を基礎として展開していく予定である。後者については、災害ボランティアに関する文献や情報を収集し、専門家の意見を聞きながら、実際に群馬県内で形成されている災害ボランティアのネットワークの活動に関わりながら実践的な手立てや仕掛けについて研究している。1地域社会学の立場からの地域防災、災害に強いまちづくり、地域安全に関する先行研究を収集し、理論的な検討を行った。2阪神・淡路大震災の復興まちづくりに関する全体的な総括とモデルとなるような複数の事例研究を進めた。

震災からのまちづくりの状況の全貌を把握するための資料収集・整理・分析を行うとともに、複数の事例の調査を継続して行った。特に、神戸市灘区六甲道駅北地区の事例については、市民まちづくりの事例として学会で報告し、神戸市灘区六甲道駅南地区の事例については、震災復興から日常的なまちづくりへとあらたな展開を見せている現状について、論文としてまとめた。「まちづくり協議会」の数の時系列的な変化や、まちづくりを担う地域団体の再編成、まちづくりの内容の多様化、など新しい変化が見られ始めていることが確認された。今後は、神戸におけるまちづくりの全容を把握しつつ、特徴的なまちづくりの事例を詳細に調査し、現状と今後の方向性について検討する。3地域防災および地域安全に関する実践的研究として、実際に「災害ボランティアぐんま」での活動に関わり、日常的な災害ボランティアのネットワークづくり、あるいは研修プログラムの作成・実施などを行った。また、地域において住民らと地域安全マップづくりを行い、地域安全というテーマに対する地域での取り組みについて検討した。こうした実践的な取り組みの経験を通して、地域防災力あるいは地域安全力を高めるために何が必要であるのかについて明らかにしていくことを目的としている。1阪神・淡路大震災の復興まちづくりに関する全体的な総括とモデルとなるような複数の事例研究を進めた。神戸市内のまちづくり団体,ボランティア・NPO団体,商店街などを対象とした詳細な調査を行った。特に,震災復興から日常的なまちづくりへとあらたな展開を見せている現状に注目している。主に,(1)震災後に新興している新たなNPOの活動が地域社会にどのように効果や影響をもたらしているのか,という点と,(2)震災後に急増した。「まちづくり協議会」の多くが解散している現状のもとで,地域の事情に応じた多様な組織形態のまちづくりの展開や,市民的まちづくりへと継続できている事例などに注目した。神戸市灘区六甲道駅北地区の事例については,市民まちづくりの事例として論文と,著書(欧文)で発表した。2地域コミュニティを基盤とした「安全・安心まちづくり」の実践的研究を行い,地域の安全を住民主体で向上させ,まちづくりに地域防災や地域防犯の活動を盛り込んでいくための方法を模索した。一つは,市民による防災活動を目的とする「災害ボランティアぐんま」での活動に委員として関わり,日常的な災害ボランティアのネットワークづくり,あるいは研修プログラムの作成,実施,「NPO法人にいがた災害ボランティアネットワーク」を講師として迎えてのボランティアリーダー養成に関する研修会などを実施した。二点目は,地域において住民らと地域安全マップづくりを行い,地域安全というテーマに対する地域での取り組みについて検討した。同一地域において,数年にわたって継続して行っていることで,まちづくりの効果や継続性についても把握できた。
ガウジ介在岩の変形と電磁気学的応答およびユニバーサルラインを用いた自然電位観測

これまでの研究から、粘土が変形するとき、電気的に分極すること(SIP, Shear Induced Polarization)が明らかになっている。この物理現象が野外の変形場でも生じているかどうかを検証するため、愛媛県大洲市の地すべり地で自然電位の観測を実施した。地すべりのすべり方向に、カーボン電極を5m間隔で13本設置して電位の観測を行った。また、降雨、温度および土壌水分の計測も同時計測を行った。現在まで、約4ヶ月間の観測であるが、10mm/h以上の降雨が3回あり、いずれも降雨に引き続いて、地すべりに伴うと見られる地電位の変化が認められた。粘土粒子は粒径が非常に小さく比表面積が大きいため、わずかの量でも全体としての表面積が他の地質材料に比較して大きいという特徴を示す。地下深いところには、電解質を溶存する地下水が比較的豊富に存在すると考えられていることから、深いところにある粘土はその粒子表面と界面の電解質溶液との間で、物理化学的相互作用が広く働くことになる。これまでの研究から、粒子表面付近には間隙水中の陽イオンが濃集したり、水分子の水素ボンドが配向されるらしいことが分かってきており、時間の経過によってイオンの傾動や水分子の配向状態は安定化すると考えられる。したがって、安定的な粘土が変形を強いられるとそれらの系の電荷のバランスが崩れ、電気的乱れが生じ分極すると考えられる。これをSIP (Shear-induced Polarization, or Potential)と呼んでいる。このような粘土粒子と電解質の電気化学的相互作用は、粘土以外の一般の地質体では、無視できる程度に小さいと見られるが、上述したように細粒な粘土では粒子界面の面積は膨大となる。一方、地質体が応力下に置かれると弱面に沿って応力腐食が発生し、やがて破壊に至る。破壊サイクルの繰り返しや熱水との反応によって、細粒化が進行し、いわゆるガウジ帯が形成されるだろう。このようなガウジ帯は変動帯の深部(地殻上・中層部)には普遍的に存在しており、外力はこの強度の低いガウジ帯にひずみを集中させることになる。したがって、負荷のかかっているガウジ帯をめがけて、SIPの観測をすることは非常に大きな意味がある。現在愛媛県大洲市において、進行中の地すべりに伴う自然電位の観測を始めようとしている。ガウジの変形に伴って生成される電気的分極事象(SIP)を野外において検証するのに必要な観測システムの構築は、この研究を遂行する上で重要な要素となっている。本年度は、この観測システムの充実に向けて、自動化に重点を置いたシステム開発を行った。これは。観測地が愛媛県大洲市豊茂町の山中で遠隔であるため現地に赴くのは簡単でなく、遠隔テレメータシステムの導入が不可欠となっている。現状では、このテレメータシステムを購入することは価格的に無理であるため、自作する必要があった。自作するメリットとして、観測の種類とその量に適したシステムが自由に構築できることが挙げられる。地盤の破壊すべりに伴う電位変化を的確に捉えるためには、一般にそのすべりのきっかけとなる降雨の状況を把握することが重要となる。したがって、データの収集には、自然電位のほか、降雨計と土壌水分計の設置がとりあえず不可欠となる。これらのデータをパソコンに取り込んで、クラウド上に保管し、これを研究室でダウンロードできるようなシステムを開発した。これによって安価なテレメータシステムが構築できた。地すべり地の野外観測において、信頼性の高いデータの取得を心がけようとするとき、ノイズが少ない連続した観測値が得られるような観測態勢が必要となる。そのためには、観測フィルドの設定、電極の種類およびその配置の吟味、ケーブルの敷設法、計測システムなどいろんな処理・過程での準備作業が必要となってくる。観測の成否を決めるのは観測トラブルを如何になくすかであるが、これまでの経験では突発的な事故によって、計測不能となることはよくある。信号ケーブルは落雷を受けやすく、落雷を受けた場合コンピュータを含めて観測システムが損壊する。そのため入力回路に過電圧に対する遮断回路を負荷する必要がある。またモグラなどのげっ歯類からケーブル断線を防止するための対策を施さねばならなくなった。断層粘土(ガウジ)の特性として、通常の地質材料とは異なる性質がいくつかある。それは力学的、物理学的、化学的なものであるが、それらの特異な性質は非常に細粒な粒状物質を含み粒径分布が広範であることに由来する。これらの性質の中で、特に重要なことはせん断を受けたときに電気的に分極する(SIP, Shear-induced Polarization)という事実である。この事実を体系的に記述した例は国内外を問わず未だない。粘土供試体表面の電荷分布が一見大変複雑な様相を示すからで、複雑性はSIPの発生メカニズムに起因していると見られる。粘土粒子間において電気化学作用が働くが、電荷の分布は鉱物結晶表面の電荷の状態、間隙水の電解質の種類と濃度および粒子間距離でほぼ決定される。間隙水中のイオン濃度は粒子間の相対距離に依存し、且つイオンの拡散は瞬時ではないため、電荷分布の状態は時間と共に変化することになる。したがって、整形による供試体表面の擾乱は局所的ひずみ分布を反映するため、空間的時間的に複雑な様相を示すと考えられる。この仮説は整形後のガウジ試料に現れる電荷分布の観測から類推できる。一方、屋外における自然電位観測においても同様に、電極設置直後は激しい電位変化がみられ、ある程度の時間が経過すると一定値に落ち着く。

この事実は電極の埋設時に周縁部の土が局部的に激しく擾乱を受け、SIP効果によって擾乱に応じた電位変化が観測されたものと見られる。これらの特異な電位変化を詳細に検討した。今回の研究では、愛媛県大洲市内の豊茂地内の地すべり地において、自然電位の観測と電気探査を主体とした地盤調査を実施した。自然電位観測では測線長120mにおいて、12本の電極の埋設とケーブルの敷設を行い、信号増幅ならびにフィルタリング後、それぞれの電位記録を収録し、テレメータシステムによるデータ転送が可能となるようにした。これまでの研究から、粘土が変形するとき、電気的に分極すること(SIP, Shear Induced Polarization)が明らかになっている。この物理現象が野外の変形場でも生じているかどうかを検証するため、愛媛県大洲市の地すべり地で自然電位の観測を実施した。地すべりのすべり方向に、カーボン電極を5m間隔で13本設置して電位の観測を行った。また、降雨、温度および土壌水分の計測も同時計測を行った。現在まで、約4ヶ月間の観測であるが、10mm/h以上の降雨が3回あり、いずれも降雨に引き続いて、地すべりに伴うと見られる地電位の変化が認められた。この研究の課題は多岐に及んでいるが、SIPの観測が主体となる。室内・野外いずれの観測においても、精度の高い計測を必要としており、その観測システムの製作に多くの時間が割かれる。地表付近は様々なノイズ源があり、その中の微弱な信号を取り出すための技術が必要となる。そのためには電極にも工夫が要る。これまでの実験結果から、金属電極はそれ自体が電池を形成し、それによるノイズが非常に大きいため、できるだけ非金属の電極を選ぶ必要がある。また、水の流れもノイズ源となるため、できるだけ深く電極を埋設する必要がある。ノイズから逃れるために遮断率の高いローパスフィルター回路を付加すること、できるだけ電極数を増やすことなどが考えられる。またこれまでの経験から、落雷防護策が必須で、山間地は特に落雷が激しく、落雷を受けると電極ケーブルをはじめ、電子回路、コンピュータに至るシステムの各部分にダメージを受けることになるので、至る所に安全装置が必要となる。現在このような観測システムを構築している段階である。地すべり地を擁する山間地はデブリが多く混入されており、電極を埋設するのに大きな困難を伴う。ここではエンジンつきの簡易ボーリングマシンを使用して掘削を行った。自然電位観測地は自宅から遠距離にあるため、データの回収に困難を伴う。そのためインターネット経由のデータ収集が不可欠と思われ、現在そのシステムも開発中である。このような事情から、進捗は遅れ気味となっている。室内試験では、粘土のせん断分極のメカニズムに関する実験を実施する。分極のメカニズムについては、これまでの実験から粘土粒子表面とそれに接する水分子との物理化学的結合が密接に関係していることが大筋解明できているが、さらに分極の強度を決定する因子の寄与を定量化ができないか検討したい。
乳癌におけるダイオキシン受容体を介した増殖および浸潤・転移抑制メカニズムの解明

乳がんの死亡原因のほとんどが転移であるが、転移を抑制する治療薬はまだない。本研究では、芳香族炭化水素受容体(AhR)を介した新規乳がん抑制メカニズムを解明することを目的として研究を行った。AhRにリガンド(YL-109)が結合すると、活性化されたAhRによりがん抑制因子であるCHIPの発現が増加することが明らかとなった。この発現誘導されたCHIPによって、乳がんの増殖や浸潤を抑制することが示唆された。また、YL-109による抗乳がん作用は、マウスモデルにおいても確認できた。今回の結果は、乳がんに対する新たな治療戦略を提示するものであり、新規治療薬の開発に貢献することが期待される。本研究では、乳がんにおける芳香族炭化水素受容体(AhR)を介した増殖および浸潤・転移抑制メカニズムの解明を目標とし、当該年度は1AhRが抗乳がん作用を発揮し得る乳がんタイプの同定、2AhRの抗乳がん作用を制御する因子の探索・同定を試みた。まず、エストロゲン受容体(ER)の発現している乳がん細胞株MCF-7と発現していない細胞株MDA-MB-231におけるAhRの発現を検討したところ、両細胞株ともにAhRの発現が確認された。次に、AhRアゴニストとしてすでに報告されている2-(4-aminophenyl)-benzothiazole体の類似体である2-(4-hydroxy-3-methoxyphenyl)-benzothiazole (YL-109)を用いて、乳がん細胞に対するAhRの作用を検討した。YL-109は、乳がん細胞の細胞増殖ならびに浸潤を抑制し、この抑制はAhRアンタゴニスト共存下やsiRNAを用いたAhR発現ノックダウンにより抑制された。以上の結果から、乳がん細胞におけるER発現の有無に関わらず、AhRを介した抗乳がん作用は認められることが示唆された。研究代表者の所属する研究室では、乳がんの増殖および浸潤・転移を抑制するタンパク質としてCHIPを見出したことから、YL-109の抗乳がん作用にCHIPが寄与しているのではないかと考えた。YL-109は乳がん細胞においてCHIPの発現量を増加し、この増加はAhR発現ノックダウンにより抑制された。この結果から、YL-109の抗乳がん作用はAhRシグナルにより発現誘導されたCHIPを介している可能性が示唆された。本研究では、乳がんにおける芳香族炭化水素受容体(AhR)を介した増殖および浸潤・転移抑制メカニズムの解明を目標とし、当該年度は1乳がん細胞におけるAhRによるCHIPの転写制御機構、2in vivoにおけるAhRを介した抗乳がん作用について検討を行った。昨年度、AhRリガンドであるYL-109が乳がん細胞においてCHIPの発現量を増加し、この増加はAhRノックダウンにより抑制されることを見出した。そこでまず、YL-109によるCHIPの増加が転写レベルによる制御かについて、転写活性化能、転写量、転写調節領域へのAhRのリクルートの面から検討を行った。YL-109は乳がん細胞において、CHIP遺伝子の転写活性を上げ、転写量の増加を引き起こした。また、CHIP遺伝子上流にはAhRが結合するとされているコア配列が存在することを見出し、YL-109刺激によってその領域にAhRがリクルートされることを示した。これらの結果から、乳がん細胞においてAhRが転写レベルでCHIPの発現を調節していることが示唆された。さらに、CHIPノックダウンにより、YL-109の抗乳がん作用が認められなくなったことから、YL-109の抗乳がん作用メカニズムはAhRを介したCHIP増加によることが示唆された。これまでに示したin vitroにおけるAhRの抗乳がん作用が、in vivoにおいても見られるかについて検討を行った。マウス皮下に移植した乳がん細胞による腫瘍増殖に対してYL-109は抑制効果を示した。また、マウス尾静脈内に乳がん細胞を注入することによる肺転移に対してもYL-109は抑制効果を示した。これらの結果から、YL-109はin vivoにおいても抗乳がん作用を発揮することが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。乳がんのタイプを分類する上で一つの指標となるエストロゲン受容体の発現の有無に関わらず、AhRが抗乳がん作用を発揮することを見出した。また、網羅的な解析により得られた因子ではないものの、乳がん細胞においてAhRによる抗増殖・抗浸潤作用を制御する因子としてCHIPが寄与している可能性を示すことができた。分子生物学YL-109は乳がん細胞においてCHIPの発現量を増加し、この増加はAhR発現ノックダウンにより抑制されたことから、YL-109の抗乳がん作用はAhRシグナルにより発現誘導されたCHIPを介している可能性が示唆された。

今後は、CHIPの発現制御機構へのAhRの関与について追加検討を行うとともに、YL-109の抗乳がん作用がCHIPを介しているかについて検証することにより、乳がん細胞においてAhRによる抗増殖・抗浸潤作用を制御する因子がCHIPであるかを検討する。さらに、マウスに乳がん細胞の皮下移植や尾静脈内注入を行い、in vivoでの乳がん増殖および転移に対してYL-109が有効であるか検討する。これらの解析を行うことにより、AhRを介した抗乳がん作用のメカニズムを明らかにするとともに、新たな乳がん治療薬の開発へと繋げることができると考える。26年度が最終年度であるため、記入しない。
口腔顎顔面画像指標による生活習慣病関連骨質劣化型骨折スクリーニング法の開発

平成30年度は、パノラマエックス線写真上の下顎骨皮質骨形態指標3型(高度骨粗鬆化)を有する糖尿病患者は大腿骨骨折のリスクが高いという仮説を検証した。本大学病院を受診しパノラマエックス線写真を撮影した患者のうち、カルテにて既往歴が十分把握できた40歳以上の女性患者650名(平均62.5歳)について検証を行った。調査項目は、大腿骨骨折既往、糖尿病歴、年齢、現在歯数、高血圧歴、高脂血症歴、リウマチ歴、現在喫煙歴、服用薬剤数および骨粗鬆症治療薬歴として、パノラマエックス線写真上の皮質骨形態指標3分類は1名の歯科放射線専門医が評価した。具体的には、皮質骨形態1,2型をreferenceにして、3型で糖尿病なし、および3型で糖尿病ありの群が大腿骨骨折を有するリスクを評価した。評価は、寄与因子を補正して変数増加法による多変量解析にて大腿骨骨折を有するodds ratioを算出した。またROC解析により大腿骨骨折を予測する能力を、上記3分類および糖尿病の有無のみについて評価した。結果、Reference群に比して、大腿骨骨折を有する修正オッズ比は、3型で糖尿病なし群で1.48(95%信頼区間、0.26-8.63)、3型で糖尿病あり群で18.9(2.17-164.8)であった。ROC解析において糖尿病既往単独で大腿骨骨折を予測するAUROC(ROC曲線下面積)は0.601、皮質骨形態分類と糖尿病既往を組み合わせた場合のAUROCは0.734であった。以上より、3型で糖尿病ありの患者は大腿骨骨折リスクが極めて高い可能性が示唆された。糖尿病患者の1型コラーゲンの架橋構造は終末糖化産物により虚弱となっているため、骨質劣化により骨折リスクは高くなると報告されているが、今回の結果では、マクロな皮質骨構造の虚弱化に骨質劣化が加わった場合、大腿骨骨折リスクは多大になることが示された、平成30年度の目標は、マクロな皮質骨虚弱化(骨粗鬆化)に骨質劣化が加わった場合、骨折リスクはどうなるかを検証することが目的であったため、概ね順調に進展していると判断した。ただ今回は糖尿病という終末糖化産物が1型コラーゲンに蓄積する病態を対象に行ったが、腎機能低下の対象者も踏まえた検証も必要と思われた。平成30年度の対象は650例であったが、これを平成31年度以降は4000名のレベルまで上げて検証を行う。これには本年度行えなかった腎臓機能低下による骨質劣化を有する対象者も加えて行う。この研究のためにすでに松本歯科大学倫理委員会へ答申を行った。一方で共同研究者のグループでは、歯周病指標が血管内皮機能障害を起こして骨に影響を与えるメカニズムの検証を現在行っているところであり、この研究結果が出た際には、パノラマエックス線写真にこの指標を加える予定である。

これには本年度行えなかった腎臓機能低下による骨質劣化を有する対象者も加えて行う。この研究のためにすでに松本歯科大学倫理委員会へ答申を行った。一方で共同研究者のグループでは、歯周病指標が血管内皮機能障害を起こして骨に影響を与えるメカニズムの検証を現在行っているところであり、この研究結果が出た際には、パノラマエックス線写真にこの指標を加える予定である。研究分担者の浅野と杉野は情報収集のために配分額を使用する予定であったが、情報収集のための学会へ行けなかったために、次年度に繰り越すこととなった。また研究責任者の田口は、パイロット研究は終了したが、それを確認するための検証研究の倫理委員会承認が遅くなったため(倫理委員会は2019年3月承認)、研究に要する機材を購入できなかった。平成31年度は田口、浅野および杉野共に計画通りの使用を行う。パイロット研究結果は研究責任者の田口が平成31年度の3つの学会(東京、神戸、福岡)で発表する予定である。浅野は画像処理の学会にて情報収集および一部発表のために旅費として用いる。また杉野は学会で情報収集を行うと同時に、研究成果の一部を学会にて発表する。研究分担者の東は研究の一部をすでに論文投稿(現在査読修正中)しているため、その投稿代として使用する。
粗・微細間隙構造からみた土の圧密機構の研究

1.圧密と透水性の関係:平成6年度に製作した圧密透水試験装置に以下の改良を加えた。(1)載荷装置を自動制御可能なものに改造。(2)精密な定位水頭装置と浸透測定装置を開発。これを用いて,2種の粘土について二次圧密過程および応力緩和過程中の透水係数を精密に測定した。その結果,間隙比の低下に対する透水係数の低下割合は,二次圧密中の方が一次圧密中より高いという結果が得られた。これは,透水に有効な団粒間間隙の狭さく部が二次圧密過程で圧縮するのに対し,一次圧密過程では主に肥大部が圧縮するためと考察した。応力緩和中の透水係数の変化はなかった。間隙径分布の測定:2種の土について,391,254kPaの範囲で一次圧密終了時,二次圧密途中,二次圧密終了時の供試体を液体窒素凍結し乾燥させて試料を作成した。これらの試料の全間隙,封入間隙,自由間隙の間隙径分布を水銀圧入法(2回侵入法)により測定した。結果を新たに開発した手法より間隙量変化分布図に整理した。その結果,火山灰質粘性土では一次圧密中の圧縮は主に封入間隙の圧縮によること,二次圧密中の圧縮は主に自由間隙の圧縮によることが示され,それぞれ団粒間間隙,団粒内間隙の圧縮にほぼ対応すると考察した。一方,流紋岩風化土では圧縮性の自由間隙が存在しなかった。以上をまとめて,圧密の諸過程で生ずる粗間隙および微細間隙の圧縮の実体,機構について,実験結果を総合して考察した。今後は供試土の種類を増やしてさらに実験結果を集積すると共に,実体に即した圧密モデルを構築する計画である。本年度は実施計画に沿って以下を実施した。1.試料土の採土:岩手大学農学部附属滝沢農場の心土(火山灰質粘性土)、花巻市沖積水田心土(粘土)。2.実験装置の準備:背圧を加えることができる密閉型圧密装置を製作した。圧密装置に歪ゲージ式の変位計、ロードセル、間隙水圧計を取り付けた。これら測定された信号はA/D変換され、パソコンに取り込み、新たに開発したデータロガープログラムによって自動記録される。また、この圧密装置を用いて、透水係数の測定も可能である。3.実験の実施と解析:上記の装置によりまず供試土の一次および二次圧密特性を把握し、以下の実験を行った。(1)圧密と透水性の関係:圧密荷重と透水係数の関係。(2)圧密供試体の間隙径分布:圧密荷重0.812.8kgf/cm^2の各段階において、一次圧密終了、二次圧密途中、二次圧密終了時の試料を凍結乾燥し、水銀圧入法により微細から粗大にいたる広範囲で間隙径と間隙体積の関係を求めた。また、水銀圧入法は2回侵入法を用い、全間隙、自由間隙、封入間隙を分離した。その結果、圧密荷重の増加に伴って間隙が圧縮し微細化、消滅する実態が明確に示された。一部の荷重段階では封入間隙が自由間隙に転化することも明らかになった。時間との関係では、一次圧密では相対的に粗大な封入間隙が圧縮され、二次圧密ではより微細な自由間隙が圧縮されることが明きらかとなった。4.次年度への課題:圧密装置にさらに改良を加え、自動制御化する。

また、透水試験の自動化、高精度化をはかり、より理想的な条件で実験を実施する。全体のとりまとめを行う。圧密と透水性の関係:平成6年度に製作した圧密透水試験装置に以下の改良を加えた。(1)載荷装置を自動制御可能なものに改造。(2)精密な定位水頭差装置と浸透量測定装置を開発。これを用いて,2種の粘土について二次圧密過程および応力緩和過程中の透水係数を精密に測定した。その結果,間隙比の低下に対する透水係数の低下割合は,二次圧密中の方が一次圧密中より高いという結果が得られた。これは,透水に有効な団粒間間隙の狭さく部が二次圧密過程で圧縮するのに対し,一次圧密過程では主に肥大部が圧縮するためと考察した。応力緩和中の透水係数の変化はなかった。2.間隙径分布の測定:2種の土について,391,254kPaの範囲で一次圧密終了時,二次圧密途中,二次圧密終了時の供試体を液体窒素凍結し乾燥させて試料を作成した。これらの試料の全間隙,封入間隙,自由間隙の間隙径分布を水銀圧入法(2回侵入法)により測定した。結果を新たに開発した手法により間隙量変化分布図に整理した。その結果,火山灰質粘性土では一次圧密中の圧縮は主に封入間隙の圧縮によると,二次圧密中の圧縮は主に自由間隙の圧縮によることが示され,それぞれ団粒間間隙,団粒内間隙の圧縮にほぼ対応すると考察した。一方,流紋岩風化土では圧縮性の自由間隙が存在しなかった。3.以上をまとめて,圧密の諸過程で生ずる粗間隙および微細間隙の圧縮の実体,機構について,実験結果を総合して考察した。
藍染発酵液の染色強度と微生物叢相関の解明

藍染の発酵はスクモという蓼藍を堆肥化させたものを発酵原料として用いている。スクモは後段のインジゴを還元させる発酵過程の種菌としての機能をもつものと考えられるが、スクモと発酵液の微生物叢の関係を示す明確な情報は今のところ得られていない。また、種微生物叢の構成と発酵の微生物叢の初期の変化は、その後の発酵の進展に非常に重要である。そこで、藍発酵液におけるインジゴ還元細菌の起源を明らかにし、藍の発酵液においてインジゴの還元の開始に付随して起こる微生物叢の最初の変化の詳細を理解するために、我々は微生物叢の初期の変化を分析した。既に報告されているインジゴの還元細菌属Alkalibacterium、AmphibacillusとPolygonibacillus/Bacillusはそれぞれ、5日目に24%、7日目に15%、そして4.5ヵ月に48%までそれぞれ最大に増加した。それぞれスクモ(日本藍を堆肥にした発酵原料)において、これらの分類群の相対的な量は0.05%、0.13%と0.02%であり、藍発酵液中のインジゴ還元細菌はスクモ由来であることが示された。発酵初期段階に2つの顕著な微生物叢移行の変化が観察された。発酵の最初の変化は、発酵開始の後、スクモの段階から2日目までで観察された。このタイミングは当段階で起こる急激な環境の変化に起因しているかもしれない。それは固体(スクモ)から液体(発酵液)とアルカリ性で高温の灰汁(pH 10.5以上、温度60°C)の導入に起因するpHと温度の急激な変化である。2回目の目立った変化は7日目までの5日目から起こり、インジゴの還元の開始を伴った。この色素還元の変化は、偏性嫌気性菌Anaerobrancaや酸素耐性嫌気性細菌Amphibacillusの増加そして、バシラス科の顕著な減少が続く5日目までの好気性細菌による酸素の消費に因る可能性が考えられる。藍染めの発酵液を長期間還元状態に維持するためには、仕込みの時の微生物叢が非常に重要であると考えられる。発酵液が長期還元状態を維持し得る微生物叢を形成する藍染めの仕込みの方法を検討した結果、可能な方法を見いだした。重要なポイントは、不要な微生物を前処理によって殺滅し、その後の環境調整によって、藍の還元に有効性の高い微生物叢の形成を促すことである。藍の発酵液の平均的な還元維持期間は約6ヶ月であるが、今回勘案した方法は10ヶ月以上維持することが明らかになった。原料と還元状態にある発酵液に微生物叢はかなり異なるものであることから、発酵の仕込みから、還元が起こる過程において、急激な微生物叢の変化が起こることが予想される。この過程についての微生物叢の変化を次世代シークエンサーによる解析を行った。その結果、仕込みから比較的短期間で、アルカリと嫌気環境に適応力の強い絶対嫌気性細菌が増加することが明らかになった。また、インジゴ還元菌と知られているAlkalibacteriumは仕込んだ次の日から検出されたことから、もともとスクモに付着していたインジゴ還元菌が増加することによって色素の還元状態が生み出されることが示唆された。藍発酵液中の微生物叢の解析は培養非依存的に行うことが出来るが、含まれる微生物がインジゴ還元能を有するかどうかは、分離培養しその性質を個別に検討することが必須である。これまで、好気条件下で生育が悪かった微生物の分離に成功していなかったが、今回微生物分離の方法を検討することによって種々の新規インジゴ還元微生物の分離に成功している。今回の研究の目的は、長期間色素の還元が維持し得る微生物叢の形成原理を検討することである。そのために、色素還元に対して持続性の高い微生物叢を発酵の仕込みの段階から形成する方法を見いだすことと仕込みから色素還元に至る微生物叢の変化を詳細に捉えることが重要である。これまでの検討で、長期間色素が還元状態を維持する仕込みの方法が見いだせていることと、仕込みから色素還元が起こる過程の微生物叢の変化を次世代シークエンス解析によって詳細な微生物叢が明らかになっている。また、これまで分離されていなかった嫌気性微生物の分離にも成功している。藍染めの発酵液は自然発酵によって微生物叢が形成され、色素の還元は存在する微生物によって維持されている。外部からの微生物のコンタミのチャンスが多く存在するにもかかわらず、色素の還元状態が約6か月以上も維持されている。この還元維持機構をより良く理解することによって、染色強度の点でより望ましい微生物叢形成や維持管理が困難な状況を改善で来るものと考えられる。また類似した非滅菌系における調整や維持管理にも応用出来るものと考えられる。今回は自前で調整した長期間維持した発酵液と短期間しか維持できなかった発酵液の微生物叢の解析を行うことによって、微生物の変遷の違いおよび微生物叢悪化の要因を明らかにすることを目的とした検討を行った。長期間維持した発酵液の安定期にはAnaerobrancaceaeが優勢をし占め、引き続きBacillaceaeが優勢を占めるフェーズが出現したが、その様なフェーズは短期間しか維持できなかった発酵液には認められなかった。これと類似した安定期における微生物叢の変遷は以前、北海道伊達市の工房から入手した長期間還元状態を維持した試料にも認められたことから、長期間還元状態を維持可能な一つのパターンと考えられた。また微生物叢の変化の速度は両発酵液において最初の一週間はそれ以降と比較して非常に速い変化を示した。また微生物の多様性の変化は、発酵の初期に低く次第に上昇していくことが理解できた。

また悪化した微生物叢には共通して存在する微生物群が存在し、微生物槽の悪化には微生物叢の多様性の増大に加えある特定の微生物群の増加が原因であることが示唆された。今後微生物叢の多様性および微生物叢の悪化の原因となる微生物の増加を抑制する方法を勘案することで、より発酵液の長期間維持の方法を見つけることにつながることが示唆された。今回の複数バッチの発酵液の解析により、発酵液安定期のデーターを蓄積するとともに、短期間で色素の還元が維持できなくなった系との比較が出来たことにより、発酵液の安定期の理解が深まったと考えている。また、これまでの藍染め発酵液の長期間のスパンにおける動態の変化の解析の試みにおいて、安定期のデーターは取得出来ていたが、初期変化の詳細のデーターはほとんど得られていなかったが、初期の詳細なデーターが得られたことにより、今後発酵の開始が遅くなる原因の解析に資することが出来ると考えられる。また、染まらなくなる直前のサンプルの入手が困難なことからこれまで、データーはほとんどなかったが、今回の検討によりある程度原因が特定できた。以上にの結果を踏まえ、発酵液の状況判断の指針が発酵初期、安定期、終末期別に改善処方を考えることが出来る様になってきたと考えられる。藍染の発酵はスクモという蓼藍を堆肥化させたものを発酵原料として用いている。スクモは後段のインジゴを還元させる発酵過程の種菌としての機能をもつものと考えられるが、スクモと発酵液の微生物叢の関係を示す明確な情報は今のところ得られていない。また、種微生物叢の構成と発酵の微生物叢の初期の変化は、その後の発酵の進展に非常に重要である。そこで、藍発酵液におけるインジゴ還元細菌の起源を明らかにし、藍の発酵液においてインジゴの還元の開始に付随して起こる微生物叢の最初の変化の詳細を理解するために、我々は微生物叢の初期の変化を分析した。既に報告されているインジゴの還元細菌属Alkalibacterium、AmphibacillusとPolygonibacillus/Bacillusはそれぞれ、5日目に24%、7日目に15%、そして4.5ヵ月に48%までそれぞれ最大に増加した。それぞれスクモ(日本藍を堆肥にした発酵原料)において、これらの分類群の相対的な量は0.05%、0.13%と0.02%であり、藍発酵液中のインジゴ還元細菌はスクモ由来であることが示された。発酵初期段階に2つの顕著な微生物叢移行の変化が観察された。発酵の最初の変化は、発酵開始の後、スクモの段階から2日目までで観察された。このタイミングは当段階で起こる急激な環境の変化に起因しているかもしれない。それは固体(スクモ)から液体(発酵液)とアルカリ性で高温の灰汁(pH 10.5以上、温度60°C)の導入に起因するpHと温度の急激な変化である。2回目の目立った変化は7日目までの5日目から起こり、インジゴの還元の開始を伴った。この色素還元の変化は、偏性嫌気性菌Anaerobrancaや酸素耐性嫌気性細菌Amphibacillusの増加そして、バシラス科の顕著な減少が続く5日目までの好気性細菌による酸素の消費に因る可能性が考えられる。これまでは、発酵初期の比較的微生物叢の変化が激しい状況における微生物叢の変化を分析した。
脳の情報伝達機構の遺伝子レベルにおける異常と脳機能障害

最初に我々は今回の研究課題のうち「ドーパミン受容体D4多型性」の研究を進めるべく、研究方法の開発に着手した。他のG蛋白質共役型受容体との配列類似性のために特異的なドーパミン受容体D4多型性分析法の開発に手間取っている時期に日本を含め世界中の研究結果がすでに報告され始めた。そこで我々は対象遺伝子をドーパミントランスポーターに定めた。最近ヒト-ドパミントランスポーターのcDNAがクローニングされ、3'-非翻訳領域に40ヌクレオチドの繰り返し配列が存在することが明らかにされた。今回我々はこの繰り返し配列の検討を行なった結果、繰り返し回数は日本人集団で多型を示すことを証明し、日本人での多型パターンを検討した。この結果、健常日本人における繰り返し回数は7回から11回の分布を示すことを明らかにした。さらに、DAニューロンの変性疾患であるParkinson病、DAニューロン系の異常が考えられる精神分裂病の患者集団のDAT多型を正常対照集団と比較検討し、また家族性Parkinson病での解析を行った。これら疾患との有意な相関および家族性Parkinson病での特異な型の検出は得られなっかたが、日本人の中で沖縄住民に繰り返し配列の少ない傾向を見い出した。一方、蛋白カルボキシメチル化酸素に関しては、我々が最近クローニングしたラットのcDNAを用い、ヒト赤芽球培養細胞からcDNAを単離・構造決定した。ヒトの本遺伝子の多型や精神神経疾患に特異的な多型性に関しては現在分析中である。
ケインズ的失業を伴う多数国多数財貿易モデルの研究

本研究課題の目的は、完全雇用を前提とすることなく、また、労働市場の不完全性を仮定することなく、一般的な多数国多数財貿易モデルを構築することである。2018年度の研究では、中間財貿易を捨象するというレベルでの基本的な骨格がほぼ得られた。すなわち、各国の生産技術と労働賦存量、各国各財の有効需要量が与えられれば、国際分業のパターン、各国賃金率、各財の価格、各国の雇用量が決定される。ただし、それらは一義的であるとは限らず、複数均衡となる可能性がある、ということである。ところで、本研究課題の重要キーワードの一つは連結財(2国以上の国で共通に生産され貿易される財)である。複数の連結財によってすべての国が連結されているときの国際分業パターンを連結型と呼び、一ヶ所以上で連結が途切れているパターン(その極端なケースが連結財の存在しない完全特化型)をリンボー型と呼ぶが、連結型では、完全雇用を前提とするケースと同様に、需要変化に際して価格変化なき数量調整が行われること、また、国内需要の増加が国内雇用を増加させること、その国内需要増加が自国で生産しない財に対するそれであっても国内雇用を増加させること、そして、自国生産財に対する外国の需要増加は自国の雇用を増やさないこと、などが明らかとなった。この過程でもう一つの興味深い帰結が得られた。完全雇用を前提とする場合と不完全雇用を前提とする場合とでは、各国における需要の増減が要素交易条件および商品交易条件に与える影響が対照的なものとなるのである。分かり易く、2国2財の完全特化型分業ケースでいうと、完全雇用想定の下では、相手国生産財に対する自国の需要増加は自国の要素および商品交易条件を悪化させる(通常の貿易モデルの常識)が、不完全雇用想定の下では、まったく逆となる。上述の知見は、従来の貿易理論が導くものとは異なるものであり、重要な意義を持つ。初年度(2018年度)は、研究課題に関連する研究会や学会に参加し、関連する研究動向を掌握しながら、研究を進めてきた。その結果、研究会で報告できる水準にまで自己の見解をまとめることができた。2年目(2019年度)の4月には国際価値論研究会(立教大学池袋キャンパス)において「グレアム型貿易モデルの諸論点」という論題で報告する予定であり、また、5月には制度的経済動学セミナー(京都大学吉田キャンパス)において「ケインズ的失業を伴うリカーディアン貿易モデル」という論題で報告する予定である。さらに、これらの報告の基盤となる英文論文の草稿をまとめており、現在推敲段階にある。「現在までの進捗状況」で述べた、2本の研究報告に関して得られるであろう有益なコメントを参照しつつ、自己の見解をさらに彫琢し、英文論文としてまとめ上げることを目指す。また、現在推敲中の論文草稿をできるだけ早期に国際ジャーナルに投稿し、研究成果を海外に発信する予定である。本研究の着想はF. D.グレアムの国際価値論から得ているが、グレアム以前あるいは同時代に「連結財」に言及した研究者たちが多数いたにもかかわらず、それの核心的意義が理解されなかったのはなぜなのか、を整理したいと考えている。また、これまでのモデルでは貿易の均衡を前提としているが、これを緩めたときにどうのような帰結が得られるのか、これを確かめる。

2年目(2019年度)の4月には国際価値論研究会(立教大学池袋キャンパス)において「グレアム型貿易モデルの諸論点」という論題で報告する予定であり、また、5月には制度的経済動学セミナー(京都大学吉田キャンパス)において「ケインズ的失業を伴うリカーディアン貿易モデル」という論題で報告する予定である。さらに、これらの報告の基盤となる英文論文の草稿をまとめており、現在推敲段階にある。「現在までの進捗状況」で述べた、2本の研究報告に関して得られるであろう有益なコメントを参照しつつ、自己の見解をさらに彫琢し、英文論文としてまとめ上げることを目指す。また、現在推敲中の論文草稿をできるだけ早期に国際ジャーナルに投稿し、研究成果を海外に発信する予定である。本研究の着想はF. D.グレアムの国際価値論から得ているが、グレアム以前あるいは同時代に「連結財」に言及した研究者たちが多数いたにもかかわらず、それの核心的意義が理解されなかったのはなぜなのか、を整理したいと考えている。また、これまでのモデルでは貿易の均衡を前提としているが、これを緩めたときにどうのような帰結が得られるのか、これを確かめる。次年度使用額は当該年度所要額の1割以下であり、次年度には、この持ち越し分を含めて予定通りの使用がなされる見込みである。