hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リボソームCODEの破綻とリボソーム病発症の分子機構

リボソームの異常に起因する疾患「リボソーム病」は、リボソームによる選択的なmRNAの翻訳調節機構が破綻した結果であると考え、これを検証するためにゼブラフィッシュで疾患モデルを作製し、系統的な解析を実施した。その結果、リボソームタンパク質RPS19に変異があるダイアモンド・ブラックファン貧血のモデルでは、造血に関与する遺伝子や糖鎖の合成に関わる遺伝子の翻訳効率が低下した。また、rRNAの修飾を阻害したモデルでは、RNA修飾が初期発生に必須であり、多くの遺伝子の翻訳が変動した。本研究により、リボソームの選択的な翻訳調節機構がリボソーム病の発症に大きく関わることが明らかになった。選択的なmRNAの翻訳を制御するリボソームCODEを解読し、その破綻が引き起こすリボソーム病の発症機構を明らかにするために、本年度は、ゼブラフィッシュを用いてダイヤモンド・ブラックファン貧血(DBA)モデルの解析および発がんモデルの作製・解析を行った。1. DBAモデルおよび野生型のゼブラフィッシュ胚からショ糖密度勾配遠心法によりポリソーム画分を調製し、ここから抽出したmRNAをDNAチップおよび次世代シーケンサーを用いて比較した。その結果、リボソームタンパク質RPS19の欠損により翻訳が変動したと考えられる遺伝子300個を同定した。これらの遺伝子のパスウェイ解析を行った結果、DBA発症に重要と思われる遺伝子を2つ絞り込んだ。現在、この遺伝子の過剰発現およびノックダウンを行い、疾患発症との関連を検討している。なお、次世代シーケンサーによる解析は、連携研究者の鈴木穣(東京大学)が担当した。2. RP遺伝子の異常に起因した腫瘍形成の分子機構を明らかにするために、Tol2のシステムを用いて、肝臓、神経、体節に特異的なプロモーターを有するmiRNA遺伝子(RPS8aを標的とする)をゼブラフィッシュのゲノムに組み込んだ。これらのゼブラフィッシュを長期に飼育・観察を行った結果、神経特異的なプロモーターを持つゼブラフィッシュで腫瘍の形成を確認した(発がんモデル)。この個体から組織切片を作製し、現在、組織化学的な手法で、特異性およびRPS8aの発現レベルなどの解析を行っている。mRNAの選択的翻訳を制御する「リボソームCODE」の存在を明らかにし、その破綻が引き起こすリボソーム病の発症機構を明らかにするために以下の解析を行った。1. DBAモデルにおいて翻訳効率が変動した遺伝子の解析:ゼブラフィッシュDBAモデルのポリソームmRNA解析およびトランスクリプトーム解析により翻訳効率が大きく変動した遺伝子のうち、造血に関与する遺伝子およびエクソーム解析で変異が同定された遺伝子の計8種類に着目して疾患発症との関連について解析した。mRNAの注入による遺伝子の過剰発現、アンチセンスオリゴを用いたノックダウン実験を行った結果、現時点で2つの遺伝子がDBA発症に関与している可能性が明らかとなった。2. RNA修飾の解析:rRNAの修飾が欠損したゼブラフィッシュモデルおよび修飾酵素(ディスケリン)を欠損した先天性角化不全症(DC)モデルを作製し、ポリソームのmRNA解析およびDNAチップを用いたトランスクリプトーム解析を行った。その結果、翻訳効率が大きく変動している遺伝子を複数同定した。3.ゲノム編集技術を用いたDBAモデルの作製:CRISPR/Casシステムを用いてRPS19遺伝子に変異を持つゼブラフィッシュの作製を試みた。CRISPR/Casを導入したゼブラフィッシュ胚は異常な表現型を示し、約90%は致死となった。RPS19の変異をPCRで解析した結果、多くの胚で部分欠失が認められた。現在、F1世代を解析するためにマイルドな表現型を示した胚の飼育を継続中である。4.新たなDBA遺伝子の同定:エクソーム解析で新たに変異が同定された2つのRP遺伝子(RPS27, RPL27)の機能解析をゼブラフィッシュで行った。ノックダウン胚ではDBA患者と同様に赤血球の減少が認められた。また、正常なmRNAの注入による造血の回復も確認されたことから、これらの遺伝子を新たなDBA遺伝子として報告した。mRNAの選択的翻訳を制御する「リボソームCODE」の存在を明らかにし、その破綻が引き起こすリボソーム病の発症機構を明らかにするために、本年度は以下の解析を実施し新たな知見を得た。1. DBAモデルにおいて翻訳効率が低下した遺伝子の解析:DBAモデル(RPS19のノックダウン胚)において翻訳効率が大きく低下した上位2遺伝子について、造血との関連を解析した。そのうち1つの遺伝子については、mRNAをDBAモデルに注入すると造血の回復が確認されたことから、RPS19の下流で赤血球産生に働いており、DBA発症の鍵になる遺伝子であることが示唆された。2.患者エクソームデータの解析:DBAモデルで翻訳効率が低下した上位20遺伝子の患者エクソームデータの解析を行い、6種類の遺伝子で変異を同定した。また、3個の遺伝子は造血に関与していることも明らかになった。3. RNA修飾と翻訳活性の解析:28S rRNAの398番目のアデノシンのメチル化を低下させたゼブラフィッシュ胚を用いて、ポリソームmRNAの解析およびトランスクリプトーム解析を行った。その結果、翻訳効率が上昇している遺伝子418個、低下している遺伝子638個を同定した。また、翻訳効率が低下した遺伝子のジーンオントロジー解析を行い、脳、脊索、神経板、眼などの形成に関与する遺伝子の翻訳レベルの発現が大きく影響を受けていることを明らかにした。

4.新規DBA候補遺伝子の機能解析:患者エクソーム解析で新たに変異が同定されたRPS15A遺伝子の機能解析をゼブラフィッシュで行った。ノックダウン胚ではDBA患者と同様に赤血球の減少が認められ、正常なmRNAの注入による造血の回復も見られたことから、本遺伝子が新規のDBA遺伝子であることが明らかになった。DBAモデルの解析は順調に進んでおり、翻訳効率が大きく低下した遺伝子も同定した。また、ポリソームmRNAの解析によりRNA修飾とリボソーム活性の関係も明らかになりつつある。さらに、新規のDBA遺伝子も同定するなど、研究は全体として「おおむね順調に進展している」と考えられる。mRNAの選択的翻訳を制御すると考えられる「リボソームCODE」の存在を検証し、リボソーム病発症との関連を明らかにするために、以下の解析を実施し新たな知見を得た。1. DBAモデルにおいて翻訳効率が低下した遺伝子の解析:DBAモデル(RPS19のノックダウン胚)において翻訳効率が低下した遺伝子のGO解析を行った結果、造血に関連する遺伝子および糖鎖の生合成に関連する遺伝子が同定された。飜訳効率が最も低下した遺伝子はGATA1であり、赤血球産生に重要な転写因子であった。GATA1の飜訳がDBA発症に関与する可能性がすでに報告されており、これを支持する結果となった。また、2番目に飜訳効率が低下した遺伝子は、GPIアンカーの生合成経路で働く因子をコードしており、DBAにおいて糖鎖合成が何らかの関わりを持つ可能性が示された。2. DBA患者のエクソームデータの解析:網羅的なエクソーム解析にもかかわらず、約40%の患者でいまだ原因遺伝子が同定されていない。そこで、アミノ酸の変化を伴わないシノニマス変異もDBA発症に関与する可能性があると考え、発症とリンクするシノニマス変異の探索を行った。その結果、複数の患者で発症原因となる可能性のあるシノニマス変異を同定した。3.ゲノム編集技術を用いたDBAモデルの作製:CRISPR/Casシステムを用いてRPS19遺伝子に変異を持つゼブラフィッシュの作製を試みた。高濃度のcrRNAを導入したゼブラフィッシュ胚はほぼすべて異常な表現型を示し、標的部位周辺に314ヌクレオチドの欠失が認められた。F1世代を作出するために、低濃度のcrRNAを導入して、正常に近い表現型を示した胚の飼育を継続している。リボソームの異常に起因する疾患「リボソーム病」は、リボソームによる選択的なmRNAの翻訳調節機構が破綻した結果であると考え、これを検証するためにゼブラフィッシュで疾患モデルを作製し、系統的な解析を実施した。その結果、リボソームタンパク質RPS19に変異があるダイアモンド・ブラックファン貧血のモデルでは、造血に関与する遺伝子や糖鎖の合成に関わる遺伝子の翻訳効率が低下した。また、rRNAの修飾を阻害したモデルでは、RNA修飾が初期発生に必須であり、多くの遺伝子の翻訳が変動した。本研究により、リボソームの選択的な翻訳調節機構がリボソーム病の発症に大きく関わることが明らかになった。疾患モデルを用いたmRNAの翻訳効率の解析は順調に進展しており、新たな候補遺伝子も含めて8個の遺伝子の解析が進んでいる。
薬物の送達を目的とした多相乳剤の開発

本研究では水溶性薬物のキャリアーとして多相乳剤を選択し,その調製法,製剤学的評価そしてDDSへの応用について検討した.多相乳剤の油相は,リピオドールと植物油または脂肪酸エステルとの混合油を用いて,水との比重差をなくした.親油性界面活性剤はHCO-40や50を,親水性界面活性剤はプルロニックF-88を用いた.内封する水溶性薬物としてバンコマイシン,シタラビン,ドキソルビシンおよびACNUを用いた.また調製法としては,攪拌乳化法と膜乳化法を用いた.攪拌法,膜乳化法のいずれを用いても,4゚Cの保存条件下では相分離を起こさない安定な多相乳剤が調製可能であった.また多相乳剤の粒子径は両調製法である程度,制御可能であったが,特に膜乳化法を用いた場合,比較的均一な粒子径を持つ多相乳剤の調製が可能であった.しかしながら乳化に長時間を必要とするため,現時点では大量の多相乳剤調製には不適と判断した.薬物の封入率や放出性は各薬物により異なったが,製剤の処方(組成比や界面活性剤)や調製条件によりある程度制御可能であった.バンコマイシンを封入する粒子径3μmの多相乳剤を静脈内に投与した場合、薬物濃度の持続化が認められた。シタラビンを封入する多相乳剤は、3μmのものでリンパ節転移腫瘍に対して,30μmもので癌性腹膜炎に対して治療効果が認められた。ドキソルビシンを封入する粒子径30μmの多相乳剤を原発性肝癌に対して肝動脈内に,転移性肝癌に対して門脈内に投与した場合,いずれも生存期間を延長し,有用性が認められた.また,ACNUを封入する粒子径10μmの多相乳剤を髄腔内播種性転移に対して脳脊髄液腔内に投与した場合,生存期間が有意に延長した.本研究の結果,多相乳剤は水溶性薬物のキャリアーとしてまた徐放化製剤として有用であり,その粒子径を制御することにより,種々に疾患に対するDDSて応用可能であると考えられた.油相としてリピオドールと植物油または脂肪酸エステルの混合油を、薬物として抗生物質のバンコマイシン、抗癌薬のシタラビン、ドキソルビシン、高分子薬物のウシ血清アルブミン(BSA)を用いてw/o/w多相乳剤を調製した。界面活性剤として親油性界面活性剤HCO-40と親水性界面活性剤HCO-60やPluronicF-88を用いた。W/o/w多相乳剤の調製法として、撹拌乳化法(従来の2段階乳化法)と膜乳化法を用いた。いずれのw/o/w多相乳剤も4°Cの条件下で相分離せず粒子径等に変化を示さなかった。W/o/w多相乳剤の粒子径は、撹拌乳化法では調製時の撹拌速度により、膜乳化法では膜乳化機に装着した膜の細孔径によりそれぞれコントロール可能であった。また、調製されたw/o/w多相乳剤の粒度分布は、膜乳化法のほうがシャープであった。W/o/w多相乳剤中への薬物の封入率は、薬物の分子量が大きいほど高値を示した。特に低分子薬物を封入する場合、膜乳化法のほうが撹拌乳化法よりも高い封入率を示した。In vitroにおけるw/o/w多相乳剤からの薬物放出は、低分子薬物ほど速やかであり、撹拌法より膜乳化法のほうが薬物放出を抑制していた。撹拌乳化法で調製した3種類のバンコマイシン封入w/o/w多相乳剤(平均粒子径が3、10および40μm)を、ラットの静脈内に投与し、バンコマイシンの体内動態を検討したところ、いずれもバンコマイシン生理食塩液投与群と比較してk_<elβ>の延長が観察された。特に3μmのw/o/w多相乳剤は投与後45分以降、バンコマイシン生理食塩液投与群よりも高い血中濃度を示した。バンコマイシンおよびドキソルビシンを封入したw/o/w多相乳剤をラット大腿筋肉内に投与した後24時間後では薬物の生理食塩溶液群よりも高いリンパ節内濃度を示したが、逆に血中濃度は低かった。本研究では水溶性薬物のキャリアーとして多相乳剤を選択し,その調製法,製剤学的評価そしてDDSへの応用について検討した.多相乳剤の油相は,リピオドールと植物油または脂肪酸エステルとの混合油を用いて,水との比重差をなくした.親油性界面活性剤はHCO-40や50を,親水性界面活性剤はプルロニックF-88を用いた.内封する水溶性薬物としてバンコマイシン,シタラビン,ドキソルビシンおよびACNUを用いた.

また調製法としては,攪拌乳化法と膜乳化法を用いた.攪拌法,膜乳化法のいずれを用いても,4゚Cの保存条件下では相分離を起こさない安定な多相乳剤が調製可能であった.また多相乳剤の粒子径は両調製法である程度,制御可能であったが,特に膜乳化法を用いた場合,比較的均一な粒子径を持つ多相乳剤の調製が可能であった.しかしながら乳化に長時間を必要とするため,現時点では大量の多相乳剤調製には不適と判断した.薬物の封入率や放出性は各薬物により異なったが,製剤の処方(組成比や界面活性剤)や調製条件によりある程度制御可能であった.バンコマイシンを封入する粒子径3μmの多相乳剤を静脈内に投与した場合、薬物濃度の持続化が認められた。シタラビンを封入する多相乳剤は、3μmのものでリンパ節転移腫瘍に対して,30μmもので癌性腹膜炎に対して治療効果が認められた。ドキソルビシンを封入する粒子径30μmの多相乳剤を原発性肝癌に対して肝動脈内に,転移性肝癌に対して門脈内に投与した場合,いずれも生存期間を延長し,有用性が認められた.また,ACNUを封入する粒子径10μmの多相乳剤を髄腔内播種性転移に対して脳脊髄液腔内に投与した場合,生存期間が有意に延長した.本研究の結果,多相乳剤は水溶性薬物のキャリアーとしてまた徐放化製剤として有用であり,その粒子径を制御することにより,種々に疾患に対するDDSて応用可能であると考えられた.水溶性薬物としてバンコマイシン,シタラビン,ドキソルビシンおよびACNUを内封する多相乳剤を攪拌乳化法および膜乳化法で調製し,DDSへの応用を検討した.多相乳剤の油相としてリピオドールと植物油またはミリスチン酸イソプロピルの混合油を,界面活性剤として親水性界面活性剤PluronicF-88および親油性界面活性剤HCO-40およびHCO-50を用いた.多相乳剤の粒子径や薬物放出挙動は,界面活性剤の種類や濃度,また各相の組成比等を変更することである程度制御可能だった.また,調製には攪拌乳化法を用いたほうが簡便であった.バンコマイシンを封入し薬物徐放化を示す,平均粒子3μmの多相乳剤を調製し,ラット静脈内に投与したところ薬物血中濃度の持続化が可能であり,薬物溶液投与群と比較して特に,K_<elβ>およびK_<21>の減少,さらにAUCやMRTの増大が観察された.シタラビンを封入し薬物徐放化を示す,平均粒子径3および30μmの多相乳剤を調製し,マウス癌性腹膜炎モデルおよびリンパ節転移腫瘍に対して,それぞれ腹腔内投与した結果,いずれにおいても未治療群やシタラビン溶液投与群と比較して,体重減少を伴うことなくマウスの生存期間を有意に延長した.ドキソルビシンを封入し薬物徐放化を示す,平均粒子径30μmの多相乳剤を調製し,ラット原発性肝癌モデルに対して肝動脈内投与を行った結果,未治療群およびドキソルビシン溶液投与群に比較して腫瘍の増殖を有意に抑制し,生存期間を有意に延長した.また,同様に転移性肝癌モデルに対して門脈内投与を行った結果,肝臓への転移結節の増加を抑制し生存期間を有意に延長した.ACNUを封入し薬物徐放化を示す平均粒子径約11μmの多相乳剤を調製し,ラット髄膜播種性転移モデルに対して脳脊髄液腔内に直接投与した結果,未治療群やACNU投与群と比較して,ラットの生存期間を有意に延長した.以上のように,多相乳剤は水溶性薬物の徐放化製剤として有用であり,その粒子径を制御することによりDDSへの応用が期待できると考えられた.
カオス理論に基づいた乱数生成回路の設計と情報通信への応用

本年度、以下のような成果が得られた。1.アナログカオス回路等で生成された非周期2値乱数系列と線形/非線形フィードバックシフトレジスタおよびMod-2加算を組み合わせた非周期乱数系列の後処理法を提案し、非周期乱数の統計的の改善に有効であることを明らかにした。2.線形フィードバックシフトレジスタに簡素な回路を付加することにより、CDMA通信で有効な負相関系列が生成可能であることを明らかにした。3.非線形フィードバックシフトレジスタのフィードバック部と各レジスタとの結線を切り替える「フィードバック接続切替NFSR」を提案し、その諸特性を評価した。その結果、フィードバック部の回路を変えることなく、接続の切り替えだけでも、多くの最大周期系列が生成可能であることを明らかにした。4.非線形フィードバックシフトレジスタに基づいたブロック暗号システムを提案し、その基本性能および既存の解読法に対する耐性の評価を行った。その結果、既存の解読法が適用できないこと、および従来のブロック暗号と比較して、回路規模を抑えることが可能であることを明らかにした。5.同期CDMA技術を利用した測位システム用のスペクトル拡散符号について検討を行った。その結果カオス理論とWalsh関数に基づいて設計された直交2値系列が有効であることを明らかにした。今年度、以下のような成果が得られた。(1)mod-p加算したp値系列の統計的性質を理論的に評価し、mod-2加算した2値系列に対する結果が一般のp値系列に対しても成立することを明らかにした。(2)離散化したベルヌイ写像とテント写像の間の等価関係について理論的に導出し、元の連続写像と類似した位相共役関係が成立することを明らかにした。(3)回路規模の縮小を目的として、フィードバック接続を制限した非線形フィードバックシフトレジスタを提案し、その特性を評価した。その結果、フィードバック接続を制限しても、ある程度の個数の最大周期系列が生成可能であることを明らかにした。(4)テント型のフィードバックシフトレジスタに基づいた非周期2値乱数発生器を提案し、その統計的性質を調査した。その結果、フィードバックシフトレジスタの段数と同じ次数の高次均等分布性は成立するものの、自己相関関数については、ある遅れ時間毎にピークをもつことを明らかにした。(5)非線形フィードバックシフトレジスタから生成される系列のリアプノフ指数を理論的に導出し、数値計算結果と一致することを確認した。また、レジスタの段数を無限大にした漸近的特性が、元の連続カオス写像に対する結果と一致しないことを明らかにした。(6)非同期DS/CDMA通信において有用な負の自己相関をもつ系列を生成する非線形フィードバックシフトレジスタを提案し、その回路化を検討した。(7)Walsh関数に基づいた直交カオス2値系列の自己相関関数を理論的に導出し、それらが全てi.i.d.(独立同分布)であることを明らかにした。1.区分線形写像に基づいた、指数関数的に減衰する自己相関特性をもつカオスp値系列の設計法を与えた。さらに3値系列の場合の数値実験結果を示し、その妥当性を示した。2.LSIテスト用のテストパターンとしてカオス乱数系列を利用し、テストパターンの統計的性質と故障検出率の関連性について調べ、テスト対象回路によって、無相関系列、正相関系列、負相関系列の故障検出率が変わることを明らかにした。3.非線形フィードバックシフトレジスタとWalsh関数を利用した直交系列の生成法を提案し、さらに、それらの相関特性が従来のWalsh符号と比較して良質であることを明らかにし、同期CDMA用のスペクトル拡散符号として有用である見通しを得た。4.0と1の出現確率が偏った非周期2値系列から平衡2値系列を生成する簡単な方法を提案し、さらにこれとM系列をmod-2加算することにより、その統計的性質(相関特性や高次均等分布性など)を改善できることを明らかにした。5.テント写像型の非線形フィードバックシフトレジスタに基づいた非周期乱数生成法を提案し、さらにこれを複数組み合わせることで、その統計的性質(相関特性や高次均等分布性)を改善できることを明らかにした。6.非線形フィードバックシフトレジスタのハードウェア規模を縮小する方法を提案し、それより生成される系列の性能評価を行い、さらに提案回路をハードウェア記述言語で設計し、シミュレーションにより回路規模や符号生成速度を従来のGold符号と比較し、その優位性を明らかにした本年度、以下のような成果が得られた。

5.同期CDMA技術を利用した測位システム用のスペクトル拡散符号について検討を行った。その結果カオス理論とWalsh関数に基づいて設計された直交2値系列が有効であることを明らかにした。
植物性IgE抗体産生誘導タンパク質の検索と分子構造の解析

植物性食品素材中にはlgE抗体の産生を誘導するタンパク質が広く存在する。本研究はそのlgE抗体結合性タンパク質をアレルギー患者の血清を用いてスクリーニングし、その特性を解明することを目的として行われたものであり、以下に示す研究成果をえた。1,植物性食品素材のタンパク質を抽出し、イムノブロット法によりlgE結合性タンパク質を特定した。その多くはタンパク質中のアスパラギン結合型糖鎖を認識するantiHRP抗体の添加で結合が阻害された。2,大豆主要アレルゲンのcDNAを利用してリコンビナントGly m Bd 30Kを大腸菌で調製した。このものは糖鎖を有せず、患者血清によるイムノブロットは極端に減退した。この事実より、患者血清中における糖鎖認識lgE抗体の存在を立証した。3,種々の植物性食品素材について糖鎖が認識されるタンパク質をスクリーニングした。ジャガイモ、ニンジン、カボチャ、小麦、タマネギ等ほとんど全ての素材においてその存在が確認された。4,患者血清の認識する主要タンパク質の代表としてジャガイモを材料にそのタンパク質を単離し、パタチンと同定した。これもantiHRPでその結合が阻害される高マンノース型の糖鎖含有タンパク質であることを明らかにした。5,植物性食品中の交差反応性を有する主要な共通抗原のエピトープは、タンパク質ペプチド鎖に由来せず、アスパラギン結合型糖鎖がエピトープとして機能していることが証明された。食物アレルギーと診断された患者の血清をプローブとし、日本人の日常良く利用する植物性食品素材を日本食品標準成分表より選択し、SDS-PAGE-イムノブロットを行った。患者血清中の1)IgE抗体が認識する各食品のタンパク質成分を整理し、食品素材間のパターンの相同性、分子量的近似性を検討し、数多くのタンパク質成分を特定した。分子量的には3万程度のタンパク質が最も多く特定された。2)糖鎖を認識するIgE抗体の存在を示唆する実験結果を得た。抗体の認識する糖鎖の組成はN-アセチルガラクトースアミン、マンノース、フコース、キシロース等からなり、この糖鎖構造は植物性食品タンパク質に普遍的に見られるアスパラギン結合型糖鎖であった。この類似糖鎖を有する種々の単離タンパク質を用いて交差性を検討したところ糖鎖中に、フコースあるいはキシロース、又は両者を有する糖鎖を認識することが示された。この事実は植物性食品素材間のアレルゲン交差性を理解する上で興味ある問題を提供するものである。植物性食品素材をアレルゲンとする食物アレルギー患者が増加の傾向にある。要因の一つに、植物界に相同性の高い交差反応性のあるタンパク質が広く存在する可能性が指摘されている。1 {目的}本研究は食物アレルギー患者の血清を用いて、そのIgE抗体が結合するタンパク質成分を広くスクリーニングし、アレルゲンの特性を解明する事を目的としている。2 {方法}日常の代表的植物性食品素材として、ジャガイモ、ニンジン、ナス、カボチャ、エンドウ、大豆、小麦などから構成タンパク質を抽出し、SDS-PAGEとイムノブロットによりIgE結合タンパク質を特定した。個々のタンパク質成分を同定すると同時に、交差反応性についてアスパラギン結合高マンノース型糖鎖を中心に抗西洋ワサビペルオキシダーゼ抗体(antiHRP)を利用して検討した。3 {結果}多くの植物性食品素材においてIgE結合性タンパク質成分が観察された。それらの多くはanltiHRP前処理によって患者IgE抗体との反応性を失った。即ち、高マンノース型糖鎖を共通エピトープとするアレルゲンタンパク質が分布する可能性を強く示唆した。この事実は、1カ所糖鎖を有するGlymBd30K(GM30K)と大腸菌発現無糖鎖リコンビナントGM30Kの患者血清による交差反応性の差からも裏付けされた。また、ジャガイモよりIgE抗体に強く認識される成分として主要タンパク質成分の一つであるパタチンを同定したが、この成分も糖鎖をエピトープとすることを立証した。
ラット廃用性関節拘縮・筋萎縮モデルにおける疼痛関連物質発現に関する研究

若年ラット(8週齢)を用いたラット廃用性関節拘縮・筋萎縮モデルに対し各種理学療法手技を加え、痛覚閾値と神経・筋・関節組織における痛覚関連物質の発現パターンとの相関を検討したが、有意な相関を示した痛覚関連物質を見い出せなかった。そこで、神経伸長因子やその阻害因子について検索したところ、Semaphorin 3Aとの関連が示唆される結果が得られ、その確証を得るべく実験を開始したところである。若年ラット(8週齢)を用いたラット廃用性関節拘縮・筋萎縮モデルに対し各種理学療法手技を加え、痛覚閾値と神経・筋・関節組織におけるSemaphorin 3A発現との関連を検討する。さらに老年ラット(52週齢)にて、同様の廃用性関節拘縮・筋萎縮モデルを作成し、若年ラットでの研究結果と比較し、廃用性関節拘縮・筋萎縮でのSemaphorin 3A発現に対する加齢の影響を検討する。2)ラットおよびマウスにおける下肢関節・筋に発現する痛覚関連因子、すなわち、カルシトニン遺伝子関連ペプチド(calcitonin gene-related peptide, CGRP)、サブスタンスP(Sub-P)、グルタミン酸受容体、グルタミン酸トランスポーター、血管作動性腸ペプチド(vasoactive intestinal peptide, VIP)、一酸化窒素合成酵素(NOS)、ソマトスタチン、ニューロペプチドY、インターロイキン1β(IL-1β)、腫瘍壊死因子α(TNFα)、インターフェロンγ(IFNγ)、Macrophage inflammatory p rotein-1α(MIP-1α)、Nerve growthfactor(NGF)などをRT-PCR法および免疫組織学的に検討した。これらのうち、CGRP、Sub-P、NGFの発現をラットおよびマウスの下肢関節・筋・血管周囲神経に認めた。さらに、痛覚関連因子として新たにSemaphorinファミリーに注目し、その中でもSemaphorin 3Aの発現も認めた。3)ラットおよびマウスでの関節拘縮・筋萎縮・関節症モデルにおいてvon Freytestによる痛覚過敏の評価法を確立した。本モデルでは、損傷1週間より、痛覚過敏が誘発され、さらに3週間以降も、痛覚過敏が増強した。4)上記モデルにおける痛覚過敏の経過と、痛覚関連因子の発現レベルとの関係を明らかにした。当初の実施計画どおり、ラットおよびマウスにおける関節拘縮・筋萎縮・関節症モデルにおいて、経過とともに痛覚過敏が誘発されるモデルを確立した。本モデルにおいて痛覚過敏レベルと痛覚関連因子であるCGRP、Sub-P、NGFの発現レベルとの関係を明らかにした。さらに新しい痛覚関連因子としてSemaphorin 3Aを見出した。ラットおよびマウスにおける関節拘縮・筋萎縮・関節症モデルにおいて、痛覚過敏との関連が示唆される痛覚関連因子としてCGRP、Sub-P、NGF、Semaphorin 3Aを見出した。今後は、同モデルにおいてストレッチや温熱療法をなどの理学療法手技が、痛覚過敏の軽減や上記痛覚関連因子の発現に及ぼす影響を検討する。動物モデル作成およびその解析にあたり、当初予想よりも不成功例が少なく、実験動物にかかる費用および解析に要する試薬代などが当初見込みよりも少なかったため、未使用額が生じた。ただし、次年度に解析に要する実験動物数を増やす必要があるため、その分を次年度に使用する見込みである。動物モデル作成およびその解析にあたり、当初予想よりも不成功例が少なかったことと、一部、有意な結果が得られず、予備実験にとどまったため、実験動物にかかる費用および解析に要する試薬代などが当初見込みよりも少なかったため、未使用額が生じた。次年度使用額及び平成31年度助成金については、本実験にかかる実験動物数や試薬代などを増やす必要があるため、その分を次年度に使用する見込みである。
耳下腺アミラ-ゼ分泌機構(Protein Kinaseの係わり、adenylate cyclase調節因子)

1)Protein kinase Cと耳下腺アミラ-ゼ分泌との係わり:a)ラット唾液腺(耳下腺、顎下腺)のprotein kinase CおよびCa^<2+>/calmodulin-dependent protein kinase II(kinase II)活性を合成基質を用いて測定した。両酵素の活性は心臓や肝臓の値に近いものであった。b)kinase C活性物質diacylglycerol,phosphatidylserineをラット耳下腺スライスに加えるとamylase分泌が促進され、その系にkinase Cの活性抑制剤H-7を加えることにより分泌の抑制を認めた。これによって、kinase Cがamylase分泌に関与していることが明らかになった。c)更に、耳下腺及び顎下腺に於けるkinase Cの基質について検討し、SDSーPAGEでMr.80KDaのタンパク質がkinase Cの基質であることを明らかにした。2)ラット唾液腺α_1ーアドレナリン受容体タンパク質の同定:合成リガンド4ーamino-6,7-dimethoxy-2-[4ー[5ー(4ーazido-3-[^<125>I]iodo-phenyl)pentanoy]-1-piperazynyl]quinazolineと耳下腺及び顎下腺粗膜漂品との結合実験の結果、顎下腺のリガンドに対するB_<max>=36.4fmol/mg protein;Kd=783pMであった。光照射によるcross-linking後、SDS-PAGEによってMr.42KDa、31KDa、38.5KDaに特異的結合に由来すると考えられるバンドを認めた。3)ラットβ_1ーアドレナリン受容体遺伝子の構造:ラット心臓から得られたcDNAおよび遺伝子DNAからヒトβ_1ーアドレナリン遺伝子の構造から得られるoligonucleotideをプロ-ブとして目的とするβ_1遺伝子をクロ-ニングしその塩基配列およびコ-ドされるアミノ酸配列を明らかにした。cDNAおよびgenomic DNAの塩基配列の比較からβ_1ーアドレナリン遺伝子はイントロンレスであることが判明した。さらにヒトの遺伝子と比較すると42塩基短い(ラット、1392;ヒト、1434)ものであったが、両者のアミノ酸配列は90%の相同性を示した。(2)耳下腺アミラーゼ分泌に対するproteim kinase Cの役割:a)proteim kinase Cの活性促進剤であるphorbol ester(PMA)やphosphatidylserine-dioleineはラット耳下腺からのアミラーゼ分泌を促進した. b)Ca^<2+>-phospholipid-dependentproteim kinaseの活性を増強するdioleineやacetyl-oleyl-glycerolは各々単独ではアミラーゼの分泌に影響をおよぼさなかった.c)proteim kinase Cの阻害剤(H-7)をPMAやphospatidylserine-dioleineと共に加えると両者の場合ともアミラーゼ分泌を抑制された.これらの結果は,ラット耳下腺から分泌されたアミラーゼはPMA等によって活性化された. proteim kinase Cを介して分泌促進されたものであり, proteim kinase C抑制剤であるH-7により阻害された事を示す.即ちアミラーゼの分泌にproteim kinase Cが関与していることが明らかとなった.

引き続きproteim kinase Cによるアミラーゼ分泌機構を解明する為に, proteim kinase Cによって特異的に燐酸化を受ける蛋白質が耳下腺細胞内に存在するか否かを検討中である.現在迄の所,そのような単発質を確認するに至っていない.唾液分泌にCa^<2+>-phospholipid-dependent protein kinase(protein kinase C)が関与していることを昨年度明らかにした。本年度はその機構の解明を試みた。即ち、(1)protein kinase Cによってリン酸化を受ける基質蛋白質がラット唾液腺に存在することを確認した。本蛋白質は、SDS-PAGE法により耳下腺・顎下腺の両唾液腺共にMr.80Kに認められた。又ラット脳から得られた基質蛋白質と同一分子量を有することから、抗体法によって確認していないが同一蛋白であると推定された。これらの結果は、本実験系に細胞外からのprotein kinase C(脳から抽出精製)の添加により得られた。即ち、唾液腺内の本酵素レベルは、高比活性の^<32>pを使用したにも拘らず、^<32>p化蛋白質の確認に至らない程度のものであった。この事は合成基質を用いて得られたkinase活性レベルの値からも推定された。(2)α_1アドレナリン受容体蛋白質同定の試み......phospholipidやdiacylglycerolは云わゆるsecond messengerとしてprotein kinase Cの活性化に寄与している。この事はprotein kinase Cの活性化にはphospholipid代謝を制御しているα_1-アドレナリン受容体の関与が考えられる。α_1-アドレナリン受容体蛋白質の構造については未だ不明でありその同定を行った。即ち、放射活性リガンド4-amino-6、7-dimethoxy-2-〔4-〔5-(4-azido-3〔^<125>I〕iodophenyl)-pentanyol〕-1-piperazinyl〕quinazolineを合成し、光cross-linkingにより受容体蛋白質の同定を行った。SDS-PAGEの結果、87K及び42Kに放射活性バンドを認めそのいずれかがラット唾液腺のα_1-アドレナリン受容体蛋白質と推定された。尚、Lefkowitz等は、ハムスターのα_1-受容体蛋白質についてC-DNAの構造から解析しアミノ酸515残基からなるpalypeptideであり、Mr.56Kと報告した。(Proc、Natl、Acad、Sci、USA 85、7159-7163(1988)。糖鎮を含むことからラットのそれについては、87Kが妥当と考えられた。
間伐材を利用した高耐久性舗装材の開発

最近、歩道や公園に木レンガや木床の舗装を見かけるようになったが、施工事例が増すにつれ耐久性の問題が顕著になっている。接合不良や干割れによる部材の剥離・脱落・干割れ部への土砂侵入と降雨時の吸水による部材の異常膨張、部材の腐朽、降雨滞水時の浮上・流失などである。ここではコンクリート平板と同様の据置き型施工法の木レンガ舗装について、前記の問題点解決のための開発研究を行った。方法【樹種】樹齢24年生のカラマツ。元口直径1214cmのもの50本。【試験片】丸太から6cm及び7.5cmの正角材を切り出し、(1)6cm正角材:各種の断面形状にして長さ30cmに切断、(2)7.5cm正角材:(a)木口立て用;繊維方向の厚さを1、2、3、4cmに切断。(b)木端立て用;厚さ3.3cmに縦びき後、長さ30cmに切断。そして切り込みを入れて乾燥。(c)コンクリート複合体用;厚さ1cmに縦びきして乾燥。【注入薬剤】(1)CCA、(2)クレオソート油、(3)DDAC(標準、寸法安定化剤添加レベル1、レベル2の計3種)、(4)銅系新薬(標準、寸法安定化剤添加レベル2の計2種)。【注入方法】商業的に行われている標準的条件で加圧注入。【試作ユニット】(a)連結式ボックスタイプの亜鉛びき鋼板枠(300×300×30mm);底に12mmの木片セメント板を敷き、木材を置いて裏から釘打ち接合。(b)6cm正角材の6本組;同一寸法のモルタルブロックを抱き合わせして重量を与えボルト・ナット接合。(c)コンクリート複合体;木口から3cm、木端から1.5cmの木裏面に釘を打ち込み、30cm角の箱の底に裏返して並べ、モルタルを流し込み養生硬化。【測定項目】注入量、浸潤長、寸法安定性、水洗後の寸法安定性、Wet-Freeze-Dry繰り返し後の接着・接合性能。結果【注入性】木口立てタイプ;カラマツの難注入性を考慮して繊維方向の厚さ14cmで加圧注入した。薄くなるにつれ注入性が増し1cmでは約600kg/m^3に達する。板材タイプ;切り込みを入れると注入性が増すが、3.5cm間隔で入れても400kg/m^3程度に留まっている。【寸法安定性】寸法安定化剤を添加すると収縮率が1/2以下になる。ただし、水洗すると次第に効果が無くなるので、製品は防水処理をする必要がある。【木片セメント板との接着性】常態ではクレオソート処理材を除き良効な接着性を示すが、W-F-D耐候操作を繰り返すと、寸法安定化剤を添加しない材料は収縮応力によって界面剥離する。【釘接合性能】繊維方向に打ち込んだ釘の引抜き抵抗は大きくないが、木材の伸縮に柔軟に対応できるため、耐候操作をしても接合部に干割れが生じない限り剥離を生じない。

薄くなるにつれ注入性が増し1cmでは約600kg/m^3に達する。板材タイプ;切り込みを入れると注入性が増すが、3.5cm間隔で入れても400kg/m^3程度に留まっている。【寸法安定性】寸法安定化剤を添加すると収縮率が1/2以下になる。ただし、水洗すると次第に効果が無くなるので、製品は防水処理をする必要がある。【木片セメント板との接着性】常態ではクレオソート処理材を除き良効な接着性を示すが、W-F-D耐候操作を繰り返すと、寸法安定化剤を添加しない材料は収縮応力によって界面剥離する。【釘接合性能】繊維方向に打ち込んだ釘の引抜き抵抗は大きくないが、木材の伸縮に柔軟に対応できるため、耐候操作をしても接合部に干割れが生じない限り剥離を生じない。
室町期荘園制形成史の研究

本研究では、室町期に「在京領主に比重のかかった所領体制」をみいだす近年の室町期荘園制論を具体的に展開するため、そうした体制の形成過程を検討することを目的としていた。具体的には、(1)在京する勢力がどのようにして、どの程度の所領を維持、ないしは形成したか、(2)どういった勢力がどのような過程で在京化の道を選んだか、の二点を実証的に明らかにし、そのうえで、室町期の荘園制の特質を踏まえ、日本列島諸地域の状況を構造的にみる視野から、中世後期の政治・経済・社会像を示すことを目的としていた。前年度は、(1)に対応する部分の研究を大きく進めたが、本年度は、(2)について、南北朝期における在京武士たちの推移を検討し、在京武士集団と「国人」に分層するかたちで室町期の支配体制の構図が形成されたことなどを明らかにすることができた。(「室町領主社会の形成と武家勢力」という題目で、2010年5月14日に大阪歴史学会中世史部会で、2010年6月29日に大阪歴史学会大会で報告し、そののち同会会誌『ヒストリア』223号に収載された)。中世史部会で、2010年1月29日に「奉公衆の形成」、2010年3月19日に「南北朝期の在京勢力と国人」という二度の報告をおこなった)。また、こうした支配体制のもつ地域偏差についても、検討をおこない、2010年11月3日には「室町政権下の地域区分-《室町日本の地域性》序説-」という題目で報告をおこなった。以上により、今後室町期の支配体制、荘園制を考えるための手がかりとなる重要な成果を挙げることができたと考えている。本年は、まず(1)に対応したものとして、南北朝期における寺社本所領(公家・寺社の所領)の推移を検討しながら、それが残存しうる地域的条件も考慮する研究をおこない、室町期荘園制における寺社本所領の位置を考察することができた。(2009年9月29日に日本史研究会中世史部会で「南北朝内乱と寺社本所領」という題目で報告するとともに、同年末に京都大学大学院文学研究科に提出,した博士論文「室町期支配体制形成史の研究」にも同名の論文を組み込んでいる)。また、(2)について、南北朝期における在京武士たちの推移を検討し、在京武士集団と「国人」に分層するかたちで室町期の支配体制の構図が形成されたことなどを明らかにすることができた。(大阪歴史学会中世史部会で、2010年1月29日に「奉公衆の形成」、2010年3月19日に「南北朝期の在京勢力と国人」という二度の報告をおこなった)。ともに、いまだ活字論文とするには至っていないが、今後室町期の支配体制、荘園制を考えるための手がかりとなる重要な成果を挙げることができたと考えている。
泌尿器科的悪性腫瘍の浸潤,転移において細胞外基質の果たす役割について

IV型コラーゲン7SはRIA2抗体法を、ラミニン濃度はEIA法を用いて測定した。血清IV型コラーゲン7S濃度はいずれの癌患者においても高値を示さず、転移の有無による有意差は認められなかった。この結果は、先の報告で述べたとおりであり、更に症例数を増やしても同じ結果となった。本来基底膜を構成する主成分であるIV型コラーゲン7Sが、癌の浸潤及び転移の過程で基底膜の破壊によって血中に分泌されることは容易に予測されたがこの結果からはその可能性は低いと思われた。癌の転移、特に血行性転移に関しては、細胞表面に存在する別の接着分子の関与の有無を調べる必要があると思われた。血清ラミニン濃度は腎細胞癌、膀胱癌、前立腺癌ともに高値を示す症例が認められた。先の報告では特に膀胱癌でその血清濃度の特異性があり、転移の指標となる可能性が示唆されたが、今回の検討では明らかな有意差は認められなかった。腎細胞癌では血清濃度は転移巣を有する群で高値を示したものの、こちらも先の報告で示したほど明らかに全例が高値を示してはいなかった。前立腺癌はほとんど傾向がつかめなかった。各々の癌組織の免疫組織学的染色では、IV型コラーゲン染色を行った。腎細胞癌では尿細管基底膜及び血管基底膜に沿って染色傾向が強く、膀胱癌では基底膜のみに強く染色された。前立腺癌においては他の2種類の癌に比べると、染色態度は少なく、わずかに血管周囲に染色されるのみであった。組織内濃度に関しては、これらの細胞外基質そのものが正常細胞内でも常に産生されており、腫瘍組織内にもそれが反映され純粋な濃度として表現することが困難であるため測定できなかった。今後癌の浸潤、転移のメカニズムに関しては更に別の接着分子に着目してその局在や性質を検討することがより有用と考えられた。
遺伝子系図学理論を用いた集団の遺伝的分化の研究

本研究では、遺伝子系図学理論を用いて、以下の3点について解析を行なう計画であった。1.遺伝子系図学の手法を用いて、集団間の遺伝的分化パターンを、理論的に、およびコンピュータシミュレーションを用いて調べる。2.集団間の遺伝的分化パターンを、無限サイトモデルを前提とする遺伝子系図学理論から得られる結果と、従来の無限対立遺伝子モデルに基づく理論から得られる結果とを比較する。3.これらの結果をもとに、塩基配列レベルのDNA多型データを中心とする、実際の遺伝的多型データを分析する。1.この解析は、主として田嶋が担当した。互いに淘汰上中立である対立遺伝子のみを有する遺伝子座を仮定し、そのような複数の遺伝子座における遺伝子系図のふるまいを理論的に解析した。その結果の一部を、Japanese Joumal of Geneticsに掲載予定である。2.この解析は、主として斎藤が担当した。集団間の系統関係をあらかじめ与え、そこから単一の遺伝子座について遺伝子系図を生成するプログラムの開発を行なった。しかし、こうして得られた遺伝子系図に従って進化する、あらかじめ設定した長さの塩基配列を生成し、一定の突然変異率およびその出現確率分布を仮定して、それらの上に塩基置換タイプの突然変異を生じさせるようなプログラムは、現在まだ開発中であり、完成していない。今後、プログラムを完成して、得られる仮想的な遺伝子系統樹から、各集団における遺伝子頻度の仮想データを生成し、無限対立遺伝子モデルにもとづいた集団間の系統関係の解析を行なう計画である。3.この解析は、主として斎藤が担当した。HTLVIウイルスの塩基配列データを分析した結果をVirologyに発表したほか、タンパク多型を中心とする遺伝子頻度データとその分析結果をAnthropological Scienceに発表した。
酵素反応の動的機構の理論的解明

タンパク質は天然状態においても構造が大きく揺らぎ、またその構造揺らぎが機能発現に重要であることが実験的に明らかになりつつある。一方で、どのようにこの構造ダイナミクスが酵素反応などに寄与するかについては理解されていない。本研究では、分子シミュレーションを用いて酵素反応の反応機構を動的および静的側面から理解することを目指している。本年度は、プロリン異性化酵素Pin1を例としてとりあげ、異性化反応の自由エネルギー面と反応ダイナミクスを調べた。特に、レプリカ交換アンブレラサンプリング法を用いて自由エネルギー面と、それに沿って基質内、基質ー酵素間、酵素内の水素結合などがどのように変化していくかの解析を行った。また、遷移パスサンプリング法を用いて遷移ダイナミクスのサンプリングを行い、遷移がどのような時間で進行するかや、遷移過程に水素結合がどう変化していくかを調べた。その結果、最小自由エネルギー経路からは反応座標とカップルした酵素の構造変化が起こることが示唆されたが、遷移ダイナミクスからは、酵素の運動は反応座標に比べて遅いため、異性化反応と同時には起こらないことが示された。さらに構造変化の過程の解析を進めたところ、酵素反応の遷移状態の安定化に必要な基質周りの酵素の構造変化は、平衡状態においてはほとんど見られず、ごく稀に構造励起状態として現れ、そのような励起状態からすばやく異性化反応が進行することが見出された。プロリン異性化酵素Pin1について、静的・動的側面からの反応機構の解析が進み、その結果を論文として発表することができた。また、より詳細な遷移過程の解析も進んでおり、特に反応の進み方の多様性と、その背景にある分子機構の理解ができつつあり、論文にまとめるめどがたっている。Pin1における異性化反応の遷移過程は、committor probability distributionやtransition path timeなどの指標を調べると、単一の遷移状態というより、異なった経路が存在しているように見える。実際に、そのような視点から反応過程の解析を進めていくことで、酵素がどのように反応を触媒しているかの知見が得られてきており、その結果をより詳細に詰めて、論文にまとめていく。さらに、このような反応経路の存在割合が、Pin1のWWドメインへの基質の結合によってどのように変わるかを調べていく。また、Pin1で得られた異性化反応の触媒機構に関する知見は、Pin1以外の異性化酵素においても共通しているか、もしくはどのように酵素ごとに機構が異なるかを明らかにすることが、より一般的な酵素反応の反応機構の理解に不可欠である。現在、他のいくつかの酵素について、計算を始めており、これらの解析から、まず異性化酵素の理解を深め、次に他の酵素反応へと展開していくことを目指す。計算機の購入を予定していたが、より性能のよいものが近々発売されそうだとのことにより、そちらを購入する方がよいと判断したため。
教師自身の自殺予防のための心理教育プログラムの開発的研究

教師の自殺の背景に,促進要因としてのバーンアウト(teacher burnout)と,抑止要因としてのソーシャルサポート(social support)及びレジリエンス(resilience)があることをふまえ,援助希求性とレジリエンスの向上,及びバーンアウト傾向と自殺親和性の低減を図る心理教育的プログラムを開発することが本研究の目的である。平成28年度に小・中・高等学校教員(77名)を対象に,校内研修においてプログラムを実施した結果,心理的危機理解と援助希求的態度が促進され,自殺親和的態度が低減される効果が確認された。教師の自殺の促進要因と抑止要因に関する文献研究を進めたうえで、教師の自殺親和性とバーンアウト、レジリエンス、ソーシャルサポートの関係について、A県内の小学校1校、中学校2校、高校2校の教師153名(性別:男性96名、女性57名、校種:小学校12名、中学校64名、高校71名)を対象に質問紙調査を行った。年齢構成は、20代37名、30代39名、40代29名、50代47名であった。質問紙の構成として、フェイスシートには、性別、校種、教職経験年数、勤務校の全クラス数、担任の有無、現在の校務分掌、1日の平均的残業時間、同居家族の記載を求めた。また、1レジリエンスの測定には、小塩・中谷・金子・長峰(2002)が作成した21項目からなる精神的回復力(レジリエンス)尺度を用いた。2バーンアウトの測定には、田尾・久保(1996)が翻訳・修正し,その信頼性・妥当性を確認しているMBIを用いた。3ソーシャルサポートの測定には、藤崎・越(2008)が作成した34項目からなるソーシャルサポート尺度を用いた。また、4自殺親和性については、大塚(1998)の作成した4項目からなる自殺親和状態尺度を用いた。共分散構造分析を行った結果、バーンアウトと自殺親和性との間に強い相関が見られ、バーンアウトに対して、レジリエンスは抑止要因として強い影響を持つことが明らかになった。ソーシャルサポートは、実質的な援助サポートよりも情緒的な承認サポートにおいてバーンアウトの抑止要因として働くことが示唆された。教師の自殺予防における、教職特性と自殺親和性との関連性を明確にすること、及び、レジリエンスを高めるためのプログラム開発の重要性が確認された。教師の自殺をめぐる問題は時間軸を伴うプロセスの現象である点を考慮し、教師のライフヒストリー研究の手法に依拠しながら、教職の危機と自殺へ至るプロセスについての解明を図るために、離職経験(新人・中堅・ベテラン)をもつ元教師を対象に半構造化面接を実施した。ライフヒストリー調査法は、調査対象となる個人に、これまで歩んできた人生の全体あるいはその一部を語ってもらい、その語りやその語りに関連する資料を多角的に解釈することを通して、個人の経験を再構成するとともに、その個人をとりまく社会を捉えようとする質的調査法である。26年度中に自殺念慮を抱いた教師(離職時期50代1名と20代1名)への半構造化面接を実施し、離職意思や抑うつ、自殺念慮に陥る心理的・社会的要因について明らかにし、ケースの個別性とあわせて、プロセスの共通性を析出することを試みた。その結果、離職がある意味で自殺の回避として機能していることが明らかになった。今後、離職経験のある元教師(離職時期:新人・中堅・ベテラン各3人)への半構造化面接を実施し、プロセスの共通性について検討していく予定である。なお、大学院で学ぶ現職教師(約90名)を対象とする、教職生活における危機の諸相に関する自由記述による質問紙調査を実施し、記述述内容について分析し、教師の自殺念慮と離職意思、個人の性格特性(レジリエンス等)、教職特性、学校の組織的状況(ソーシャルサポート等)、社会的威信への認識、バーンアウト等の関連について検討するための質問紙の作成を進めている。27年度前半に質問紙調査を実施し、離職経験のある元教師への半構造化面接から得られた結果との接合をめざす予定である。以上の調査結果の分析から、27年度中に自殺予防のための心理教育的プログラムを開発し、試行する予定である。平成25年度に教師の自殺念慮とバーンアウト、レジリエンス、ソーシャルサポートとの関連についての予備調査(中学校教師135人対象)を実施した結果、バーンアウトと自殺念慮との相関、及びレジリエンスとソーシャルサポートが抑止要因となることが確認された。平成28年度に、小・中学校教師を対象とした本調査を実施する予定である。また、バーンアウトや自殺をめぐる問題は時間軸を伴うプロセスの現象である点を考慮し、教師の危機と自殺のプロセスの解明を図るために、ライフヒストリー研究の手法に依拠し、平成26年度には、心理的危機を背景に離職した経験をもつ2人の元教師(離職時期は20代と50代)に半構造化面接を実施した。平成27年度には、教職の危機に陥った経験をもつ3人の教師(新人、中堅、ベテラン)に半構造化面接を行いケースの個別性と併せて、プロセスの共通性を析出することを試みた。その結果、自殺念慮の抑止要因として、職場の教師集団が自助グループ的な機能を果たすか否かの重要性が示唆された。その点から、自殺予防を学校外の専門家に委ねるだけでなく、職場における相互サポートシステムの確立を可能にするようなプログラム開発が目指された。