hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キラリティーの実用的比色分析法を提供し得る金ナノ粒子キラルセンサーの開発

その結果本研究では、キラル化合物の添加により、そのキラリティーに依存して異なる色調変化を示す金ナノ粒子の合成に成功した。また、本研究を通して、金ナノ粒子の化学構造とキラル認識能の関係性など、さらなるキラルセンサーの開発にとって非常に有用な知見が得られた。当該年度、光学活性カルボン酸やアミノ酸に対してキラリティーに依存した色調変化を示す金ナノ粒子の合成に成功した。今後の目標としては、1適用可能なキラル化合物の範囲を広げること、2各エナンチオマー組成(光学純度)の定量的な分析が可能であるか検討すること、などが挙げられる。具体的には、表面修飾に利用するキラル化合物を網羅的に検討し、適用可能な光学活性化合物の範囲を拡張する。なお、キラル化合物を分析するためには、酸・塩基相互作用や各種ホスト・ゲスト相互作用等の分子認識能を有した表面修飾分子の設計が大変重要である。様々な分子設計を施した表面修飾分子を用い、多種多様な金ナノ粒子の合成、評価を行う。得られた結果を金ナノ粒子の分子設計にフィードバックし、様々なキラル化合物の定性および定性分析に適用可能なセンサーを創製する。次年度は、引き続き多種多様な分子設計を持った金ナノ粒子センサーを創製し、適用可能なキラル物質の範囲を広げる。特に、色調差および感度に焦点を置き、得られた結果をもとに再度分子設計し、金ナノ粒子センサーの最適化を図る。また、これまでの定性的なキラルセンシングに加えて、光学純度を定量的にセンシングできる金ナノ粒子センサーを開発する。具体的には、異なる光学純度(%ee)をもつキラル化合物を調製し、金ナノ粒子の色調変化を紫外可視吸収スペクトル測定により詳細に評価する。金ナノ粒子の構造最適化等を通して、金ナノ粒子キラルセンサーの色調から、キラル物質のキラリティーとその光学純度を決定できることを実験的に証明する。機能性材料年度当初、金ナノ粒子の凝集等により、目標としたキラルレセプターで表面修飾された金ナノ粒子の合成が非常に困難であった。そこで、表面修飾分子の再設計等を行い、試行錯誤を試みた。最終的には、目的とする金ナノ粒子の合成に至ったが、当該年度の多くの時間を費やすこととなった。従って、当初計上していた化学試薬や溶媒、実験器具等の消耗品を購入するに至らず、当該年度の支出額は予定していた当初のそれより少なくなった。今年度は、今年度予算と共に前年度使用しなかった予算も併せて使用し、研究を加速したが、前年度未使用予算の全てを使用するに至らなかったため。最終的には目的とする金ナノ粒子の合成に成功したため、次年度は色調変化の評価、再設計等に力を注ぐ予定である。年度をまたいでしまったが、予定通り次の段階に進むことができるため、当初計上していた化学試薬や溶媒、実験器具等の消耗品を購入する必要が生じる。次年度では、今年度使用しなかった予算を使用し、それらの消耗品等を購入する予定である。また、次年度に計上した予算も使用し、研究を加速させる。研究は概ね想定通り進んでいるが、一部内容については次年度も継続的な検討が必要であり、当初計上していた化学試薬や溶媒、実験器具等の消耗品を次年度も購入する必要性が生じる。次年度は、今年度までに使用しなかった予算を使用し、それらの消耗品等を購入する予定である。
植物代謝工学の新展開、クラミドモナスの葉緑体工学

植物が動物と異なる特徴は独自の環状DNAを持つ葉緑体の光合成能にあると言っても過言ではない。植物の代謝工学を総合的に進めるには葉緑体DNAを操作する系の開発が不可欠である。本研究の目的は葉緑体の機能改変の系の確立にあり、クラミドモナス葉緑体DNAを対象に、葉緑体へ導入した有用遺伝子を安定に転写・翻訳させるため、高発現プロモーターおよび高効率翻訳系を開発することを目的とした。1)葉緑体における外来遺伝子発現系の構築葉緑体内で転写速度の異なる遺伝子を4種類(rbcL、psbA、psbD,atpA)選び、そのプロモーター領域並びに非翻訳領域とuidA遺伝子(レポーター遺伝子)より構成される融合遺伝子を葉緑体に導入した。得られた形質転換体(RG,PG,PDG,AG)のGUS活性を測定した結果、AGが最も高いGUS活性であり、蓄積しているGUSタンパク質は全可溶性タンパク質の約1.4%となった。しかし、内在遺伝子の代わりに外来のuidA遺伝子を連結した場合に、それらの遺伝子発現様式が内在遺伝子発現のポテンシャルを反映せず、構造遺伝子領域が必要であることが明かとなった。2)高効率翻訳系の開発遺伝子発現の翻訳過程、特に開始コドン近傍配列に注目した。その結果、atpA発現系においては開始コドン上流2塩基が、"UU"であることが重要であった。一方、psbD発現系を対象として開始コドン上流2塩基をすべての組み合わせ(16種類)で持つキメラ遺伝子を作製し、翻訳効率を調べたが、2塩基の及ぼす影響はなかった。このことから、非翻訳領域の種類によって、開始コドン近傍配列の重要度が異なることが明かとなった。また、ポリシストロニックmRNAからの翻訳系の構築を試み、部分的ではあるが成功した。本研究は、クラミドモナスをモデルとした葉緑体工学であるが、ここで得られた基礎的知見は、高等植物の葉緑体工学の基礎となるものであり、今後、農作物・街路樹等の実用植物への応用が期待される。緑藻クラミドモナスの葉緑体は、パーティクルガン法による遺伝子導入が可能である。本研究の目的は葉緑体の機能の改変の系の確立にあり、クラミドモナス葉緑体DNAを対象に、今年度は使用可能なプロモーターの検索と特性を明らかにすることを目的とした。1プロモーター-GUS融合遺伝子の構築と各融合遺伝子の発現様式葉緑体内で転写速度の異なる遺伝子を3種類(rbcL、psbA、atpA)選び、そのプロモーター領域並びに非翻訳領域とGUS遺伝子(レポーター遺伝子)より構成される融合遺伝子を葉緑体に導入した。得られた形質転換体(RG、PG、AG)のGUS活性を測定した結果、PGにはGUS活性は検出されなかったが、RGとAGにはGUS活性が検出され、比活性はRGよりAGが約8倍高い値であった。このGUS活性の違いは、抗GUS抗体を用いた蓄積GUSタンパク質の解析でも同様であった。また、各形質転換体のGUSmRNA量を解析した結果、PGにはmRNAの発現が見られなかったが、RGとAGにおいてGUSmRNAの蓄積が見られ、その発現量はRGよりAGの方が約13倍多いことが確認された。

2考察および今後の予定今回用いたプロモーターの中では、rbcLプロモーターからの転写速度が最も速いと報告されているが、GUSとの融合遺伝子では、atpAプロモーターが最も高い発現を示した。この結果は、外来遺伝子を発現させる際のプロモーター活性は、必ずしもin vivoでの転写速度と比例しないことを示している。また、各融合遺伝子間のmRNA蓄積量の比とGUS活性値の比が一致していないことも興味深い。現在、rbcL、およびatpAに関して、遺伝子の翻訳可能領域内でGUSと融合させる翻訳融合型遺伝子を構築しており、外来遺伝子発現系における転写後調節機構の解析も進めている。植物が動物と異なる特徴は独自の環状DNAを持つ葉緑体の光合成能にあると言っても過言ではない。植物の代謝工学を総合的に進めるには葉緑体DNAを操作する系の開発が不可欠である。緑藻クラミドモナスの葉緑体は、パーティクルガン法による遺伝子導入が可能である。本研究の目的は葉緑体の機能の改変の系の確立にあり、クラミドモナス葉緑体DNAを対象に、今年度は、転写物からの効率的な翻訳ということを念頭に置き、葉緑体における翻訳過程の特性を明らかにすることを目的とした。1転写後制御と翻訳過程を切り離して解析できる系の構築と各融合遺伝子の翻訳効率葉緑体での遺伝子発現制御は主に転写、転写後、翻訳過程で行われている。5'-非翻訳領域(5'-UTR)が翻訳に重要な役割を担っていることは言うまでもないが、この5'-UTRに変異等を導入し、翻訳過程へ及ぼす影響を解析する場合、転写物の安定性等にも影響する恐れがある。そこで、転写後制御と翻訳過程を切り離して解析できる系の構築を行った。葉緑体内で転写速度が高く、また最もタンパク質が蓄積しているRuBisCO大サブユニットをコードしているrbcL遺伝子発現系の下流に、各種のrbcL5'-UTRとuidA遺伝子を挿入した融合遺伝子を構築した。作製した形質転換体を用いて解析したところ、完全長の5'-UTRを挿入した場合と比べ、5'-UTRを一部欠失および塩基置換を導入したものでは、顕著にGUS活性が低下した。このことから、葉緑体内での翻訳には5゚-UTR全体の構造が必要であると結論した。また、これら形質転換体の蓄積GUSmRNA量に大きな差異はなかった。2開始コドン近傍の配列が及ぼす翻訳効率への影響昨年度報告した形質転換体AG(atpA-uidA融合遺伝子を保持)は、最も高いGUS活性を示したが、構築の関係上AUG直前の配列が"UU"から"CC"へ置換されている。今回この塩基を"UU"へ戻した形質転換体AGSを作製した。AGSのGUS活性を調べたところ、AGの約6倍となり、開始コドン近傍の配列の重要性が示唆された。植物の代謝工学を総合的にすすめるには葉緑体DNAを操作する系の開発が不可欠である。本研究の目的は葉緑体の機能改変の系の確立にあり、クラミドモナス葉緑体DNAを対象に、今年度は、葉緑体へ導入した有用遺伝子を安定に転写・翻訳させるため、高発現プロモーターおよび高効率翻訳系の開発を目的とした。1)高発現プロモーターの開発葉緑体
新北上川下流部及び追波湾における懸濁物質の挙動と水産資源への影響について

1.塩水流動シミュレーション河川感潮域などを対象として水塊の運動や物質輸送を計算する場合には、自由水面の形状変化を考慮して計算モデルを構築しなければならない。そこで本研究では、移動境界問題に対する新しいアプローチとして、通常の境界条件に相当する計算条件を計算領域の内部で与える計算原理を考案し、この計算条件を「内部境界条件」と名付けた。そして、「内部境界条件」を用いることにより、水塊の形状変化が生じても計算領域や格子点配置を変更しないですむ数値計算手法を構成した。本研究では、同手法の基礎的検討として、まず一様斜面の遡上波に対して適用し、理論解と比較することでその妥当性を示した。次に自由水面を持つ鉛直二次元非粘性流に対して定式化を行い、既往の計算スキームとの比較によりその妥当性を検討した。最後に、鉛直二次元のモデルを拡張して、実際の河川における塩水遡上現象の再現を試み、良好な結果を得た。2.追波湾における観測および衛星画像解析による表層塩分濃度の推定新北上川が流入する追波湾において、出水時の河川流出水の挙動を現地観測と衛星画像解析により面的に推定した。現地観測では、新たに開発された浮体型曳航器により湾内表層の塩分・水温・濁度を連続的に計測した。その結果、観測日毎の濁度と塩分の間に直線関係が見出された。この事実は追波湾内の水質が「濁った淡水」と「清澄な海水」の単純混合により形成されていることを示唆している。つぎに、濁度との相関が高いと言われるランドサット7号バンド2データについて、基準点の輝度値を相互比較して各シーンの基準化を行った。続いて現地観測で得られた表層濁度との比較から、基準化した輝度値と濁度との間に一価の関係があることが分かった。この関係と、現地観測で得られた塩分・濁度関係を組み合わせることにより、追波湾全域の低塩分水塊の平面分布を推定できた。1.新北上川における観測および数値シミュレーション新北上川における塩水楔の挙動を調べるために現地観測を行った。現地観測では、河口から北上大堰までの約18kmの区間において、津筋にそって1kmおきに塩分・濁度の鉛直プロファイルを測定した。このような調査を年に数回行ったところ、大堰放流量によって塩水楔の塩分濃度や遡上距離が大きく異なること、塩分躍層付近で濁度が小さくなる傾向にある事が分かった。さらに、同区間内の数地点において底質を採取し分析したところ、河道の下流側ではシルト質が堆積しやすい傾向にあること、水中の懸濁物質の沈降速度は塩分濃度の関数となることが分かった。次に、鉛直2次元k-εモデルを用いて塩水流動のシミュレーションを行い、観測された塩分分布と比較した。その結果、流量や外海潮位の違いによる塩分分布の違いを良く再現できることが分かった。2.追波湾における観測新北上川が流入する追波湾において,出水時の河川流出水の挙動を現地観測と衛星画像解析により面的に推定した。現地観測では、漁船の船底に濁度計と塩分水温計を取り付け、湾内表層の塩分・水温・濁度を連続的に計測した。その結果,塩分と濁度の間に高い相関のあること、出水ピークの1週間後でも湾内の塩分がかなり低い状態であることが分かった。次に、観測日前後のランドサット画像から、現地観測で得られた塩分・濁度の相関関係を利用し、湾内における表層塩分の面的分布を推定した。その結果、低塩分水は概ね湾中央部を直線的に流れるが、海水と混合し希釈されながら、湾内の島の影響で湾奥及び南の入江に滞留する様子が捉えられた。

続いて現地観測で得られた表層濁度との比較から、基準化した輝度値と濁度との間に一価の関係があることが分かった。この関係と、現地観測で得られた塩分・濁度関係を組み合わせることにより、追波湾全域の低塩分水塊の平面分布を推定できた。
高感度センサー用極低温電子回路の試作研究

赤外線天文衛星、X線天文衛星など高感度の天文観測衛星では、そのセンサー部分の雑音を抑え感度やエネルギー分解能を飛躍的に向上させるために、センサー全体の極低温冷却(絶対温度2度、摂氏-271度)が常用されるようになってきた。このため、極低温部にプリアンプ、信号マルチプレクサ、さらにはA/D変換回路を設置することが、大型の天文観測衛星の性能を十分に引き出すために必要不可欠な要件となってきている。一般の電子回路は動作温度が摂氏-50度程度までに制限されており、例外的に摂氏-200度(絶対温度70度)程度で動作するものがあるものの、絶対温度2度という極低温環境で動作する電子回路は皆無に等しい。そこでMOSFETを用いて、赤外線やX線センサー用プリアンプ、マルチプレクサ、及びA/D変換器を開発するのが本研究の主目的であった。本研究によって新しい構造を用いて極低温(2K)で良好な動作を行うトランジスタ(P型MOSFET)の試作に成功した。これは通常のシリコン基板を用いたものとしては世界で初めての成果である。さらにこのトランジスタを用いて極低温動作可能なオペアンプ回路を設計試作し、評価を行った。その結果、世界初の極低温動作オペアンプが達成できた。さらにこのオペアンプを用いて60チャンネルの遠赤外線高感度センサー用プリアンプ回路を製作し、実用レベルの宇宙観測用高感度センサーに用いられている。遠赤外線で明るい銀河の見かけの明るさと個数の関係を調べることにより、銀河の光度進化の歴史、つまり銀河スケールでの星生成率が宇宙初期から現在までどのように変わってきたかを研究する。しかしながら、遠赤外線観測は地上から不可能で、そのデータは天文衛星などによってしかもたらされない。この研究をすすめるために、A)爆発的星生成銀河である赤外線銀河のスペクトルモデル、光度関数モデル、進化モデル(光度、個数密度)、宇宙論モデルを組み合わせ、赤外線銀河カウントのシミュレーションをおこなった。B)これをヨーロッパ赤外線天文衛星ISOを用いた日本人研究グループの特筆すべき成果である遠赤外サーベイ結果との比較、宇宙背景赤外線放射との比較を行い、宇宙初期においては赤外線銀河の個数がかなり多かったことを明らかにした。C)さらにこれらの研究をさらに進めるために、2003年に打ち上げられるわが国初めての赤外線天文衛星IRISによって生み出されるデータから、以下に有益な情報を引き出し、どのような追求観測を行ったら良いかについて検討した。D)また、赤外線銀河の放射は星間塵の熱放射であるので、星間塵の組成や生成過程についての検討も行った。このように、一年間という短い期間ではあったが、十分に所期の研究目的を達することができたといえる。ところがこのようなセンサー自信の性能を十分に生かすためにはプリアンプ部をできるだけセンサーに近い場所に取り付ける必要があり、このためほぼ必然的に極低温環境にプリアンプを置くことを意味する。さらに、センサーの高集積化によって多数の信号が極低温部で発生する。以上のような理由により、極低温部にプリアンプやマルチプレクサを設置することが、大型の天文観測衛星の性能を十分に引き出すために必要不可欠な要件となってきている。しかしながら、一般の電子回路は動作温度が摂氏-50度程度までに制限されており、例外的に摂氏-200度(絶対温度70度)程度で動作するものがあるものの、絶対温度2度という極低温環境で動作する電子回路は皆無に等しい。そこでMOSFETを用いて、赤外線やX線センサー用プリアンプ、マルチプレクサ、及びA/D変換器を開発するのが本研究の主目的である。第2年度にあたる本年度においては、極低温(2K)において動作可能なオペアンプの設計製造を行った。

前年度および今年度前半に行われた試作トランジスタの試験結果より、N型MOSFETがこの温度では好ましい動作を示さないことが確実になったので、P型MOSFETのみを用いてループゲイン1000倍以上のオペアンプ回路が設計できた。なお設計に際しては独自のトランジスタモデルを用いたシミュレーション方式を開発し、設計の妥当性を製造前に詳細に検討した。いわゆる「オペアンプ」をこの温度領域で実現しようとするのは世界的にも類を見ない試みである。来年度には製造した素子の評価を行い、成果を取りまとめる予定である。赤外線天文衛星、X線天文衛星など高感度の天文観測衛星では、そのセンサー部分の雑音を抑え感度やエネルギー分解能を飛躍的に向上させるために、七ンサー全体の極低温冷却(絶対温度2度、摂氏-271度)が常用されるようになってきた。センサー自身の性能を十分に生かすためには極低温環境にプリアンプを置く必要があり、さらに、センサーの高集積化によって多数の信号が極低温部で発生する。以上のような理由により、極低温部にプリアンプやマルチプレクサを設置することが、大型の天文観測衛星の性能を十分に引き出すために必要不可欠な要件となってきている。一般の電子回路は動作温度が摂氏-50度程度までに制限されており、例外的に摂氏-200度(絶対温度70度)程度で動作するものがあるものの、絶対温度2度という極低温環境で動作する電子回路は皆無に等しい。そこでMOSFETを用いて、赤外線やX線センサー用プリアンプ、マルチプレクサ、及びA/D変換器を開発するのが本研究の主目的である。前年度までに極低温(2K)で良好な動作を行うトランジスタ(P型MOSFET)の試作に成功した。これは通常のシリコン基板を用いたものとしては世界で初めての成果である。さらにこのトランジスタを用いて極低温動作可能なオペアンプ回路を設計・試作した。この回路の評価を行った結果、絶対温度2Kという極低温で動作するオペアンプの製造に世界ではじめて成功したことが確認された。さらに、マルチフレクサ、積分コンデンサー、リセット回路などを持つ、遠赤外センサー用の60チャンネルプリアンプ回路の動作も確認した。これらの研究成果の一部はすでに発表し、現在最終的に取りまとめているところである。
作物共生細菌情報を利用して獲得したBradyrhizobium属細菌の性状解析

テンサイから分離した約100株のBradyrhizobium属細菌(テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌ライブラリー)の16S rRNA遺伝子配列のほぼ全長を決定した。mothurソフトを用いてoperational taxonomic unit (OTU)解析を行った結果、これらは、14種類のOTUに分かれた。OTUの代表株の16S rRNA遺伝子配列を、blast解析した結果、Bradyrhizobium属以外のBradyrhizobiaceae科の株が多く含まれていた。Miseqを用いて解析された代表株のゲノム配列から、完全長の16S rRNA遺伝子配列を取出し、blast解析した結果、新種候補となる(データベースに対して98.7 %以下の相同性を持つ)Bradyrhizobium属細菌はなかった。一方で、average nucleotide identity(ANI)法を用いて解析した結果、新種候補となるBradyrhizobiaceae科の株が複数存在することが示された。テンサイから分離したBradyrhizobium属細菌のゲノムデータベースに対して、既知の窒素固定遺伝子(nifH遺伝子)、ニトロアルカン代謝関連遺伝子(P3N遺伝子)、リン酸溶解関連遺伝子(gdh遺伝子)をそれぞれqueryとして、blast検索を行ったが、これらの遺伝子は検出されなかった。一方、一部のBradyrhizobium属細菌株で、メタノール利用遺伝子(MDH遺伝子)が検出された。以前の研究で、我々は、「作物生育促進に関連する可能性があるMDH遺伝子が、テンサイ共生細菌メタゲノム中で検出され、その多くがBradyrhizobium属細菌に多く割り当てられた」ことを報告している。先行研究の結果から、Bradyrhizobium属細菌の新種候補株が得られると予想していたが、16S rRNA遺伝子の全長解析結果から、テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌ライブラリーには、新種候補となるBradyrhizobium属細菌は存在しなかった。一方で、このライブラリーには、Bradyrhizobium属細菌以外のBradyrhizobiaceae科の新種候補となる株が複数存在することが、ゲノム解析結果から示された。ゲノム解析結果を元に、テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌が持つ作物生育促進機能を推定し、接種資材として有望かを確かめた。来年度の接種実験による作物生育促進細菌の選抜に必要なテンサイ種子も本年度入手しており、今後も滞りなく実験を遂行できる。今後は、テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌ライブラリーの中から作物生育促進細菌を選抜する。テンサイから分離した約100株のBradyrhizobium属細菌(テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌ライブラリー)から、作物生育促進細菌を選抜する。この時、ゲノム解析の結果、作物生育促進機能遺伝子を有していないと判断された菌株も調査対象とする。コンプリートゲノムではないため、また、アノテーションミスにより、機能性遺伝子を見落とす可能性があるからである。加えて、対応する遺伝子が見つからないのに生育促進の表現型を示す場合、新規な有用遺伝子を同定できる可能性がある。ゲノム解析対象株以外から、生育促進効果を示す株が出てきた場合は、それらの株のゲノム解析を検討する。本手法で選抜されたテンサイ生育促進細菌は、効率的な作物生産に貢献できる可能性が高い。ゲノム解析結果を元に、テンサイ由来Bradyrhizobium属

細菌が持つ作物生育促進機能を推定し、接種資材として有望かを確かめた。来年度の接種実験による作物生育促進細菌の選抜に必要なテンサイ種子も本年度入手しており、今後も滞りなく実験を遂行できる。今後は、テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌ライブラリーの中から作物生育促進細菌を選抜する。テンサイから分離した約100株のBradyrhizobium属細菌(テンサイ由来Bradyrhizobium属細菌ライブラリー)から、作物生育促進細菌を選抜する。この時、ゲノム解析の結果、作物生育促進機能遺伝子を有していないと判断された菌株も調査対象とする。コンプリートゲノムではないため、また、アノテーションミスにより、機能性遺伝子を見落とす可能性があるからである。加えて、対応する遺伝子が見つからないのに生育促進の表現型を示す場合、新規な有用遺伝子を同定できる可能性がある。ゲノム解析対象株以外から、生育促進効果を示す株が出てきた場合は、それらの株のゲノム解析を検討する。本手法で選抜されたテンサイ生育促進細菌は、効率的な作物生産に貢献できる可能性が高い。ゲノム解析に使用する高額なソフトを計上していたが、現時点では、公共の解析サービスを使用して代用した。来年度に行う接種実験や、接種実験後に行う追加のゲノム解析費用が高額となる可能性があるため、上記の分を、次年度使用額とした。
抱合型オキソ不飽和胆汁酸の分析法の開発と動態解析

本研究ではオキソ不飽和胆汁酸(7α-hydoroxy-3-oxo-4-choleonoic及び7α,12α-dihydoroxy-3-oxo-4-cholenoic acids)の体内動態を明確にするため、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)及び酵素免疫測定法による高精度分析法の開発を行い、その有用性に関する基礎検討を行なった。1.抱合型オキソ不飽和胆汁酸及の合成オキソ不飽和胆汁酸及びその7-脱水産物のグリシン及びタウリン抱合体をシアノリン酸ジエチルを縮合剤として用いる緩和な方法で効率よく合成した。2.HPLCによる抱合型オキソ不飽和胆汁酸の一斉分析法の開発と応用UV245nm及び280nmの二波長同時検出法を組み合わせたHPLCによる簡便かつ高精度な一斉分析法を確立した。本分析法を健常児及び3-oxo-△^4-steroid-5β-reductase欠損症の疑いのある患児の尿中胆汁酸の分析に応用し、オキソ不飽和胆汁酸に関する基礎的データの集積を行なった。3.オキソ不飽和胆汁酸の酵素免疫測定法の開発オキソ不飽和胆汁酸の牛血清アルブミン結合物を調製し、家兎に免疫して抗血清を作成した。西洋ワサビペルオキシターゼ結合物を標識抗原とする2抗体固相法による酵素免疫測定法を開発し、尿試料中の本胆汁酸の分析に応用した。
PKC分子種依存的なMrp2,Bsepの膜動輸送の分子論的解析と生体への影響

肝臓の毛細胆管側膜に発現している胆汁排泄輸送体(Mrp2, Bsep)の機能低下がリン酸化酵素PKCの分子種依存的に胆管側膜から細胞質へ局在が変化することを見出した。また、胆汁輸送体と細胞骨格のアンカー蛋白質であるEzrin-Radixin-Moesin (ERM)familyのうち肝臓で高発現のRadixinのリン酸化状態の変動がMrp2の局在に影響することを明らかとし、ERMの発現プロファイルの違いがPKC分子種依存的な胆汁排泄輸送体の局在制御機構に関わっていることが示唆された。これまでに申請者は、肝臓の胆管側膜及び、小腸の管腔側膜に発現しているMulti drug resistance associated protein 2(Mrp2)がProtein kinase C(PKC)の分子種依存的な活性化により細胞質に内在化する現象を見出している。しかし、これら内在化を引き起こすPKCのリン酸化標的については、明らかとなっていない。これまでに申請者が得ている結果からPKCのリン酸化標的分子はMrp2自身及び、その周辺にあるF-actin等ではないことが推察されている。その一方でMrp2とF-actinとのアンカーとして働き、Mrp2の膜における安定発現に重要であるEzrin-Radixin-Moesin(ERM)familyの蛋白質は肝臓と小腸とで異なる局在性を示すことが知られていることから、申請者はこのERM蛋白質の臓器間におけるERMの発現プロファイルの相違が、PKC分子種依存的なMrp2の局在変化に対する臓器間の差の原因であると考え検討を行った。その結果、小腸において発現しているEzrinの567番目のスレオニン残基のリン酸化状態がPKCの活性化により変化していることが明らかとなった。更に、免疫沈降法による検討により、Mrp2とEzrinの結合能がこのリン酸化状態の変化により低下することを見出し、ERM familyの蛋白質がPKCの分子種に依存したMrp2の内在化現象の要因であることが見出された。本研究を更に遂行していくことにより、PKC分子種の活性化を指標とした候補医薬品の肝毒性や薬物動態の変動に対する新規のスクリーニング系の構築につながることが期待され、今後に発展性のある研究成果が得られた。これまでに申請者は、Mrp2の胆管側膜における局在が、細胞内GSHの濃度の変動に応じた可逆的な機構により制御されていること明らかとしてきた。さらに肝臓と小腸に発現しているMrp2の局在制御機構にPKCの分子種に依存したシグナル伝達が存在していることを見出した。申請者が得ている実験結果からMrp2とF-actinとのアンカーとして働き、Mrp2の膜における安定発現に重要であるEzrin-Radixin-Moesin(ERM)familyの蛋白質は肝臓と小腸とで異なる局在性を示すことから、申請者はこのERM蛋白質の臓器間におけるERMの発現プロファイルの相違が、PKC分子種依存的なMrp2の局在変化に対する臓器間の差の原因であると考え、本研究を遂行した。その結果、cPKCの活性化により小腸に発現しているEzrinのリン酸化状態の変化することを見出し、Mrp2の局在制御に重要な因子であることを明らかとした。更に、本年度に行った研究より、肝臓においてもRadixinのリン酸化状態の変化がMrp2の局在変化に関与すること、またこのリン酸化状態の変化が酸化ストレスに応じて起こる事を明らかとし、ERM familyの蛋白質がPKCの分子種に依存したMrp2の内在化現象の要因であることが見出された。更に、この内在化によるMrp2の機能変動にともなった基質の蓄積が観察された。本研究を更なる遂行していくことにより、PKC分子種の活性化を指標とした候補医薬品の肝毒性や薬物動態の変動に対する新規スクリーニング系の構築に繋がることが期待され、今後に発展性のある研究成果が得られた。
実験国家カナダにおける新たな社会的統合原理・政策展開に関する学際的研究

1.三カ年計画の本研究の研究目的は次のとおりであった。(1)カナダ福祉国家の発展がどのように社会的統合、国民国家形成に寄与し、どの点において国民国家を超える社会的連帯・包摂の可能性を示しているのかについて、具体的な社会政策に即して、構造的特質と変容(連邦・州政府関係、政党政治、財政)に焦点を当て検討する。(2)カナダが独自のナショナル・アイデンティティを求める過程で、どのような国家像を対外的に打ち出すようになってきたのか、その特質を歴史学・国際関係論から検討する。(3)上記二点との関連で、カナダ文学における国民形成運動と変容を分析し、(4)少数民族の社会的包摂という観点から、移民受け入れと支援政策を検討する。以上の目的は、下記の研究会と海外調査をつうじて、別表の業績一覧にかかげるとおり達成された。2.プロジェクト初年度は、各分野間の相互理解と共通認識形成を第一の目標に掲げ、頻繁な研究会を実施し、諸分野にわたってカナダ研究者たちを招き、相互理解を深めた。そのほか欧州大学機構のPhilip Schmitter教授を招き、社会的統合原理について討議した。また、藤本・細川が現地調査を実施した。3.第二年度では、研究会で各分野の研究者たちから専門知識の提供を受けるとともに、新川・藤本・鄭・柳原が海外調査を実施した。4.最終年度では、京都大学で国際シンポジウムを開催したほか、本プロジェクトの成果出版に向けての合宿をおこなった。シンポジウムは二日間にわたって開催され、一日目は福祉国家研究の観点から、二日目はカナダ研究の観点から、報告・討議が行われた。海外からは、Harold Wilensky、Keith Banting、Francis Castles、Kent Roach、Roy Miki、Smaro Kamboureliの諸教授が参加した。5.本プロジェクトの成果はミネルヴァ書房から出版予定である。1、本年度(プロジェクト初年度)の研究実施計画では、各分野間の相互理解と共通認識形成を第一の目標に掲げ、頻繁な研究会を予定していた。この目標は、計5回の研究会開催(うち1回は合宿研究会)によって達成された。これらの研究会においては、研究分担者の研究関心と目的について議論した後、各分野から新進気鋭のカナダ研究者たち(柳原克行氏「西部カナダの地域主義とその背景」、藤井慎太郎氏「ケベックとフラーンデレンにおける文化の『国民化』:舞台芸術を例に」、岩崎利彦氏「カナダの医療保障制度について:二層医療制度と処方薬剤価格における最近の動向を中心に」)、あるいは学界で主導的立場にある研究者たち(岩崎美紀子氏「財政連邦主義と憲法連邦主義」、小畑精和氏「ケベック文学とキッチュ」)を招き、報告と討議を通じて各分野の最新の研究課題について相互理解を深めた。2、このほか、政治体制論の泰斗である欧州大学機構のフィリップ・シュミッター教授の招待講演を実現し、ネオ・コーポラティズム論の今日的意義について討論を行なった。関西・東京の政治学研究者あわせて25名程度が参加し、白熱した討論が展開された。その内容は、カナダの社会的統合原理を考える上で示唆に富むものであった。3、研究実施計画では、研究会以外にカナダでの現地調査を予定していたが、この目標も達成された。研究分担者の藤本・細川が渡加し、関連の調査・資料収集をおこなった。4、具体的な研究成果は別表に列挙してあるとおりである。年金改革の国際比較(新川)、地方税財政改革(池上)、イラク戦争への対応外交の国際比較(櫻田)、について編著ないし単著を刊行したのを中心に、福祉国家・外交政策・社会史・財政学など各分野にわたって多くの業績を出した。

5、このほか、実務家への研究成果還元という点では、研究分担者の池上が地方財務協会や財務省財務総合政策研究所の研究会において報告・情報交換などを行った。1、本年度(プロジェクト第二年度)の研究実施計画では、研究会を隔月程度で開催し、本研究参加者以外の研究者たちから専門知識の提供を受けるとともに、いくつかの海外調査(資料収集あるいは実態調査)を行うことを予定していた。これらの計画は、以下にみるように成功裡に実施された。2、研究会については、計5回開催された(うち1回は合宿研究会)。報告者と報告内容は以下のとおりである。石山文彦氏「キムリッカの多文化主義理論とその後の展開」(7月・於立教大)、Michael Donnelly氏「自由貿易協定は国家横断的政治共同体をもたらすか?」(11月・於京都大)、安達清昭氏「論争史:世界経済の中のカナダの位置-ハロルド・イニスからゴードン・ラクサーまで」(11月・於愛知県産業貿易館)、高井由香理氏「加米国境の越境者たち-移民史からみた多文化主義以前のカナダ・アメリカ・ボーダーランド」(同上)、大岡栄美氏「トロントの中国系移民コミュニティ-ポスト1967年移民第二世代の文化志向とアイデンティティを中心に」(12月・於立教大)、加藤普章氏「カナダ多文化主義の分析視点」(1月・於文科省共済組合箱根合宿所)、藤本陽子「カナダ文学におけるポストコロニアリティ論の展開」(同上)、矢頭典枝氏「カナダの公用語政策-理論と現実」(同上)。3、海外調査については、本研究代表者および分担者のうち新川・藤本・鄭・柳原がそれぞれ海外に渡航し(藤本はイギリスの諸都市、そのほかの三名はカナダの諸都市)、各役割分担に応じて資料収集あるいは実態調査につとめた。4、以上の研究会・海外調査の成果として公刊された業績は、別表にかかげてあるとおりである。1、本年度(プロジェクト最終年度)の研究実施計画では、京都大学で国際シンポジウムを開催するほか、カナダ学会での成果発表、櫻田の海外調査、そして本プロジェクトの成果出版に向けての合宿を予定していた。このうち、櫻田の海外調査は諸事情のため中止されたが、そのほかの計画は成功裡に実施された。2、京都大学の国際シンポジウムは、「多文化社会における社会統合とナショナル・アイデンティティ」と題して、7月7日、8日の二日間にわたって開催された(京都大学大学院法学研究科COEと共催)。一日目は福祉国家研究の観点から、二日目はカナダ研究の観点から、報告・討議が行われた。本科研メンバー以外の報告者・コメンテーターは、Harold Wilensky(UCバークレー校)、Keith Banting(クィーンズ大学)、Francis Castles(オーストラリア国立大学)、Kent Roach(トロント大学)、Roy Miki(サイモンフレーザー大学)、Smaro Kamboureli(グエルフ大学)、鎮目正人(同志社女子大学)、埋橋孝文(同志社大学)、中西寛(京都大学)の各氏であった。4、本プロジェクトの成果出版については、ミネルヴァ書房から2007年度中に公刊予定である。そのほかの論文・刊行物は、別表に掲げてあるとおりである。
脳卒中サバイバーとして生きていくための慢性期を見越した急性期からの効果的情報提供

脳卒中超急性期を脱した患者は,次に,脳のダメージに伴う機能障害に対して新しい体の動かし方を覚え,これからの生活や人生の再構築を主体的に考えなければならない.文字通り脳卒中サバイバーとして生きていくことを余儀なくされる.この脳卒中サバイバーへの支援方法について探求することが今回の研究テーマである.このうち,平成21年度の研究目的は,海外とくに脳卒中情報提供を看護実践している識者との情報交換と連携を目的に,国際脳神経看護連盟WFNN看護学会に参加した(2009.5/22-29.参加者田村綾子,市原多香子於カナダ,トロント).また,脳卒中サバイバーへの情報提供のための参考図書の購入した.日本における脳卒中サバイバーに対する情報提供の実態を関連学会・研究会に参加し確認すことを目的に,日本脳神経看護研究学会(9/18-20参加者南川貴子,於北海道)に参加し,成果を発表した.徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会での承認を得て,脳卒中サバイバーとして知識欲の高い対象者の存在の実態と脳卒中発作で入院後,脳卒中サバイバーで継続的に観察できる事例について,面接調査と情報提供を繰りかえした.データ収集方法は,半構成的質問紙法を用い,インタビューを行った.その結果,脳卒中に発症しSCUに緊急入院後,病態安定し自宅もしくは他施設に転医する患者を対象にして,得られた事例数は5事例と,少ないものの脳卒中サバイバーとして知識欲の高い対象者の存在の再確認をすることができた.突然に発症した脳卒中患者の急性期の心理的変化を明らかにすることができた.脳卒中超急性期を脱した患者は,次に,脳のダメージに伴う機能障害に対して新しい体の動かし方を覚え,これからの生活や人生の再構築を主体的に考えなければならない.文字通り脳卒中サバイバー(Stroke survivors)として生きていくことを余儀なくされる.この脳卒中サバイバーヘの支援方法について探求することが今回の研究テーマである.このうち,平成20年度の研究目的は,脳神経系疾患に特有の情報提供を整えるためのハード面の整備と,急性期から慢性期を見越した「安心と信頼」と「時間的要素」に足る情報提供の検証のための縦断的事例検討であった.脳卒中サバイバーへの情報提供のための参考図書の購入した.日本における脳卒中サバイバーに対する情報提供の実態を関連学会・研究会に参加し確認した。国際リハビリテーション研究会(5/17田村綾子,於東京)に参加した.国際リハビリテーション研究会主催研修会(8/22-24市原多香子・田村綾子,於東京)に参加したる日本脳神経看護研究学会(9/11-12参加者田村綾子・市原多香子・南川貴子・桑村由美,於広島)に参加した.徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会での承認を得て,脳卒中サバイバーとして知識欲の高い対象者の存在の実態と脳卒中発作で入院後,脳卒中サバイバーで継続的に観察できる事例について,面接調査と情報提供を繰りかえした.得られた事例数は,少ないものの脳卒中サバイバーとして知識欲の高い対象者の存在の確認を得ることができた.脳卒中超急性期を脱した患者は,次に,脳のダメージに伴う機能障害に対して新しい体の動かし方を覚え,これからの生活や人生の再構築を主体的に考えなければならない.文字通り脳卒中サバイバーとして生きていくことを余儀なくされる.この脳卒中サバイバーへの支援方法について探求することが今回の研究テーマである.このうち,平成21年度の研究目的は,海外とくに脳卒中情報提供を看護実践している識者との情報交換と連携を目的に,国際脳神経看護連盟WFNN看護学会に参加した(2009.5/22-29.参加者田村綾子,市原多香子於カナダ,トロント).また,脳卒中サバイバーへの情報提供のための参考図書の購入した.日本における脳卒中サバイバーに対する情報提供の実態を関連学会・研究会に参加し確認すことを目的に,日本脳神経看護研究学会(9/18-20参加者南川貴子,於北海道)に参加し,成果を発表した.徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会での承認を得て,脳卒中サバイバーとして知識欲の高い対象者の存在の実態と脳卒中発作で入院後,脳卒中サバイバーで継続的に観察できる事例について,面接調査と情報提供を繰りかえした.データ収集方法は,半構成的質問紙法を用い,インタビューを行った.その結果,脳卒中に発症しSCUに緊急入院後,病態安定し自宅もしくは他施設に転医する患者を対象にして,得られた事例数は5事例と,少ないものの脳卒中サバイバーとして知識欲の高い対象者の存在の再確認をすることができた.突然に発症した脳卒中患者の急性期の心理的変化を明らかにすることができた.
乱れによる水素予混合火炎の消炎に関する研究

将来の燃料として注目されている水素を用い、可燃範囲にある水素予混合気の一様な流れの中に置かれた多孔質円筒バーナから同じ当量比の水素予混合気を吹き出し着火させると、円筒の前方淀み領域に二重の対向流予混合火炎が形成される。本研究ではこの対向流予混合火炎を用い、当量比φの変化にともなう水素火炎の消炎機構を解明し、また混合気を乱流にした場合、乱れが火炎伸長率におよぼす影響を調べることを目的とした。その結果、水素火炎を火炎伸長によって消炎されるためには相当の流量の水素混合気を供給しなければならないことが判明し、低流量で消炎させるために水素混合気に窒素を混合し消炎しやすくして実験を行った。本研究では、水素燃料の希釈率を85%とし、まず層流の消炎特性を調べた、その結果各当量比における火炎伸長率の限界値は、当量比がほぼ1で消炎火炎伸長率が最も大きくなり、希薄側、および過濃側では減少する。この振る舞いは燃焼速度とよく似ているが、機構はかなり異なっていると考えられる。すなわち過濃側では不足成分の酸素のルイスが1より大きいために、二重火炎は離れた状態で、火炎伸長のみで完全に消炎してしまう。一方希薄側では、不足成分の水素のルイス数が0.33とかなり小さいために、二重火炎は極めて近い距離で、消炎を起こす。これは不完全燃焼あるいは冷却によって消炎するものと思われる。計画では乱流燃焼まで実施する予定であったが、水素および窒素の配管系の整備、流量コントロールシステムの完成に時間が費やされ、乱流燃焼の研究まで進めることができなかったが、危険な水素を燃料とした消炎の実験の手続きが確立し、今後乱流火炎の問題にも着手したい。本研究は水素予混合火炎の基本特性を把握するとともに乱れによる水素予混含火炎の消炎機構および輸送過程の促進機構を明らかにすることを目的としている。平成9年度は、基礎となる層流火炎の消炎機構を調べた。屋外に水素ボンベ6本を集合し、圧力調整器により所定の圧力で水素ガスを供給する水素ガス供給装置を設置・調整し、またマスフローコントロラ-により水素ガスの流量を制御する供給系の設置・調整を行った。この結果水素ガスは流量が±1%の精度で供給できるようになった。この新たに設置した水素ガス供給装置によって水素ガスを現有の対向流バ-ナに供給し、多孔質円筒の前方淀み領域に形成される水素空気予混合火炎の消炎限界を測定した。この際に水素空気予混合火炎では燃焼速度が高すぎるために、消炎時のレイノルズ数が大きくなり、層流では消炎しないために、窒素による希釈装置を設計・製作し、燃焼速度を一般的な炭化水素と同程度にした。その結果、プロパンガスでは消炎限界のピークが燃料過濃側に現れたが、水素燃料では燃料希釈側に消炎限界のピークが観察されることがわかった。これはルイス数の違いによるものと考えられ、ルイス数が1より大きい過濃水素空気混合気および希薄プロパン空気混合気では火炎伸長のみによって消炎が生じるが、希薄水素空気混合気および過濃プロパン空気混合気では、ルイス数が1より小さく、火炎伸長のみでは消炎せず、滞留時間が短く不完全燃焼が起きる場合に消炎が生じることがわかった。一方、レーザ流速計による流速測定は燃料として、安全のためプロパンを用い、散乱粒子混入装置を作成し、計測システムを完成した。

本研究ではこの対向流予混合火炎を用い、当量比φの変化にともなう水素火炎の消炎機構を解明し、また混合気を乱流にした場合、乱れが火炎伸長率におよぼす影響を調べることを目的とした。その結果、水素火炎を火炎伸長によって消炎されるためには相当の流量の水素混合気を供給しなければならないことが判明し、低流量で消炎させるために水素混合気に窒素を混合し消炎しやすくして実験を行った。本研究では、水素燃料の希釈率を80%とし、まず層流の消炎特性を調べた、その結果各当量比における火炎伸長率の限界値は、当量比がほぼ1で消炎火炎伸長率が最も大きくなり、希薄側、および過濃側では減少する。この振る舞いは燃焼速度とよく似ているが、機構はかなり異なっていると考えられる。すなわち過濃側では不足成分の酸素のルイスが1より大きいために、二重火炎は離れた状態で、火炎伸長のみで完全に消炎してしまう。一方希薄側では、不足成分の水素のルイス数が0.33とかなり小さいために、二重火炎は極めて近い距離で、消炎を起こす。これは不完全燃焼あるいは冷却によって消炎するものと思われる。計画では乱流燃焼まで実施する予定であったが、水素および窒素の配管系の整備、流量コントロールシステムの完成に時間が費やされ、乱流燃焼の研究まで進めることができなかったが、危険な水素を燃料とした消炎の実験の手続きが確立し、今後乱流火炎の問題にも着手したい。
温水セントラルヒーティングの腐食防止に関する研究

家庭用温水セントラルヒーティングの施工実態をヒヤリング調査した。配管技術などについてはボイラーメーカーの技術教育などで得ており、腐食については意識してはいなかった。特に配管後の洗浄については銅管に変わって以来しなくなったようで、ハンダ付けフラックスの残さが腐食を引き起こしていると指摘する技術者もいた。また現場で水質と配管内の流速を測定したが、腐食現象の複雑さと配管工事業者の技能レベルのばらつきが明らかになった。同じ業者が施工した隣り合ったマンションの一方のみに腐食事故がいくつか発生している事実があった。また配管内流速が2m/s以上あるにも関わらず全然腐食が問題になっていないと答える業者もいた。腐食事故の発生した現場についてはクレームがらみの問題があり、調査の協力を得られなかった。多くの業者は凍結防錆剤を循環水に注入していたが、ある大手業者はボイラーメーカーと共同で室温制御のボイラー凍結防止法を考案し、密閉式膨張タンクに変更したシステムに変更して防錆剤を使わないように努めていた。結局、密閉配管は腐食事故が少なく、配管工事業者にできることは正しい設計施工を行うことに尽きる。そこで工事業者を含めた研究会を組織し、正しい配管施工技術指針を作成した。要点は水中の溶存酸素を減らすように努めることである。水張り時に空気抜きを確実に行い、その後は漏水を抑えて補給水と共に溶存酸素が供給されないようにする。この研究会がきっかけになり、あるボイラーメーカーは効率のよい空気抜き弁を開発し、環境に優しい防錆剤として植物活性剤の利用を試験している。温水セントラルヒーティングの施工業者を対象に施工方法と腐食事故に関するアンケートを行った。その結果、密閉式配管が7割以上と増えているにもかかわらず、ボイラーと放熱器の腐食がもっとも多く、10回以上漏水を経験している業者が3割以上いることが判った。腐食に強い銅管が使用されるようになった結果、鋼板製のボイラーとパネルヒータに腐食が集中している実態が伺われる。腐食の最大要因である溶存酸素に係わる循環水注入後のエア抜き状況は、クレームがこない限り行わないという業者が5割、年1回というのが2割であった。防錆剤入りの不凍液を使用は6割と高く、13年毎に濃度管理を行っているのは9割であった。半密閉型配管の続きで防錆剤に頼った防食対策が行われている。施工時の金属屑やフラックス残渣は腐食の原因となる。しかし竣工時の洗浄は7割しか実施しておらず、それも水道水を一度注入して取り替えているだけである。温水でポンプを動かしながら数回実施する必要がある。事故の現場調査を行ったところ、補給水が自動になっていて漏水の発見が遅れ、溶存酸素が増加し腐食被害を大きくしている例が多かった。密閉式配管では補給水と縁を切り、圧力計などで漏水を早期に発見するシステムを開発し普及させる必要があることが判った。また、密閉型のキャンドポンプの利用は少なく、過大揚程・過大流速の傾向が見られた。ポンプ運転時に配管系が「負圧」なりエアの吸い込みを起こさないように膨張タンク・循環ポンプの位置関係や膨張タンクの必要最小圧力の設定などについて認識が薄く、今後十分教育する必要がある。また配管内流速が2m/s

以上あるにも関わらず全然腐食が問題になっていないと答える業者もいた。腐食事故の発生した現場についてはクレームがらみの問題があり、調査の協力を得られなかった。多くの業者は凍結防錆剤を循環水に注入していたが、ある大手業者はボイラーメーカーと共同で室温制御のボイラー凍結防止法を考案し、密閉式膨張タンクに変更したシステムに変更して防錆剤を使わないように努めていた。結局、密閉配管は腐食事故が少なく、配管工事業者にできることは正しい設計施工を行うことに尽きる。そこで工事業者を含めた研究会を組織し、正しい配管施工技術指針を作成した。要点は水中の溶存酸素を減らすように努めることである。水張り時に空気抜きを確実に行い、その後は漏水を抑えて補給水と共に溶存酸素が供給されないようにする。この研究会がきっかけになり、あるボイラーメーカーは効率のよい空気抜き弁を開発し、環境に優しい防錆剤として植物活性剤の利用を試験している。
C型肝炎ウイルス複製に関与する宿主因子の同定とウイルス複製機構の解析

HCVは感染細胞内でウイルス蛋白と宿主因子からなる複製複合体を形成し効率良くウイルス複製を行っていると考えられている。本研究はプロテオミックス技術により、HCV複製複合体(RC)を構成する宿主因子を同定し、その機能を解析することを目的とした。サブゲノムレプリコン(genotype 1b)を有するHuh7細胞からHCVRCを含む界面活性剤不溶性膜分画を抽出し、Huh7細胞と比較したところ、の結果、約1500個の蛋白が検出され、62個がレプリコン細胞で2倍以上蛋白量が増加しており、それらはHeat shock protein、Chaperone、Enzyme、Receptor signaling complex、Ubiquitin proteasome system proteinなどに分類された。HCV複製複合体を構成する宿主因子として、細胞内のATP輸送、ATP/ADP濃度調節に働くcreatine kinase B(CKB)を同定した。遺伝子型1b及び2a由来のHCVレプリコン細胞において、CKB遺伝子のノックダウン、dominant negative CKBの強制発現あるいはCKB阻害剤cyclocreatine処理によりHCV RNA複製の有意な抑制が観察されCKBがHCV RNA複製調節に関与することが明らかとなった。さらに、セミインタクト細胞を用いたHCV replicaseアッセイ系において、CKB添加によりHCV複製が亢進されることを見出した。サブゲノムレプリコン(genotype 1b)を有するHuh7細胞からHCVRCを含む界面活性剤不溶性膜分画を抽出し、Huh7細胞と比較した(プロテオーム解析1)。また、HCV RNA複製効率は宿主細胞の増殖性と相関することが知られているので、フルゲノムレプリコンを含むHuh-7細胞から膜分画を対数増殖期と非増殖期から回収し、比較した(プロテオーム解析2)。HCV複製の分子機構を解明し関与する宿主因子を同定、解析することは新規治療法開発につながることが期待できる。我々はプロテオミックス技術を利用してHCV RCを構成すると考えられる複数の宿主因子を同定した。中でも分子シャペロンCCT5はNS5B蛋白と結合することによりウイルスRNA複製を調節する可能性が考えられた。