hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
振動荷重下における湿式ペーパ摩擦材表面の真実接触挙動

昨年度製作した,振動的圧縮荷重を受けるペーパ摩擦材の真実接触面積と試料厚さの変化を測定するシステムにおいて,画像とその他の測定信号の記録タイミングのずれを加振周波数ごとに補正を行い,さらに振幅・位相を算出する信号処理の条件の見直しなどを行った結果,より再現性の高い測定が可能になった.この実験システムを用いて,ペーパ摩擦材試料に130Hzの正弦波状に変化する圧縮荷重を与えたときの真実接触面積と厚さの変化の応答(振幅比・位相遅れ)を,潤滑油に浸さない場合(乾)と浸した場合(湿)のそれぞれについて測定し,湿の場合の乾の場合に対する相対変化が実験パラメータにどのように影響を受けるかを調べた.接触面が一辺5mmの正方形である試料において接触面内の測定位置をパラメータにした実験では,接触面端部にくらべて接触面中央では,真実接触面積の応答振幅比の相対値は大きく減少し,位相遅れの相対値は減少した.接触面の一辺の長さを37mmと変化させた実験では,接触面が大きくなるにしたがって,接触面中央における真実接触面積の応答振幅比の相対値は減少した.次に,透過性のない剛平面に挟まれて圧縮振動を受ける平滑な多孔質弾性ブロックの変形-流動解析を行ったところ,接触面中央では液体に流動阻害にともなう圧縮によって大きな圧力が発生し,接触面が大きいほどその傾向が顕著であるという結果が得られた.これは実験結果と符合するものであり,このことにより多孔質弾性体表面の固体接触圧力と液体圧力のバランスによって真実接触挙動が変化するメカニズムを示すことができた.潤滑油中のペーパ摩擦材が振動的圧縮荷重を受けるときの真実接触面積と試料厚さの変化を高い時間分解能で同期させて測定するシステムを構築した.真実接触面積は,試料をガラス面に押し付けてできる真実接触点を全反射と偏光の現象を利用して可視化し,画像処理によって求める.その際,撮影映像にエイリアシング(周期的現象をビデオ撮影するときに起こるみかけの低い周波数の映像)が現れるように加振周波数を適当に選択することで,1サイクルの1/30程度の分解能での観察を可能にした.この実験システムを用いて,接触面が一辺5mmの正方形であるぺーパ摩擦材試料に130Hzの正弦波状の変動面圧をかけたときの真実接触面積と試料の厚さ変化を,潤滑油に浸さない場合(乾)と浸した場合(湿)それぞれについて測定し,湿の場合の乾の場合に対する相対比較から材料内部に含んだ潤滑油の影響を調べた.その結果,厚さ変化には10Hz以上で相対的な位相の遅れが生じ,周波数に連れて増加することが確認された.しかしながら,真実接触面積変化には30Hzで相対的な位相の遅れがわずかに現れた以外は,実験範囲内で有為な差は認められなかった.次に,この実験をモデル化し,粘性液体に浸された平滑な多孔質弾性体のブロックが剛平面間に挟まれて振動的圧縮荷重を受けるときの変形-流動解析を行った.厚さ変化の解析結果は実験における乾湿間の相対的な遅れを説明することができた.接触面における圧力解析では,液圧変動振幅は周波数とともに増加し,これが厚さ変化と連動していたことから,接触面での液体の滲出・滲入現象の存在が推察された.このことは固体接触圧変動の位相遅れにつながるが,一方で周波数増加時の液圧変動の位相が全圧力変動に近づく挙動が固体接触の位相遅れを打ち消す方向に働くことがわかり,真実接触面積変化がわずかである実験結果と符合する形となった.昨年度製作した,振動的圧縮荷重を受けるペーパ摩擦材の真実接触面積と試料厚さの変化を測定するシステムにおいて,画像とその他の測定信号の記録タイミングのずれを加振周波数ごとに補正を行い,さらに振幅・位相を算出する信号処理の条件の見直しなどを行った結果,より再現性の高い測定が可能になった.この実験システムを用いて,ペーパ摩擦材試料に130Hzの正弦波状に変化する圧縮荷重を与えたときの真実接触面積と厚さの変化の応答(振幅比・位相遅れ)を,潤滑油に浸さない場合(乾)と浸した場合(湿)のそれぞれについて測定し,湿の場合の乾の場合に対する相対変化が実験パラメータにどのように影響を受けるかを調べた.接触面が一辺5mmの正方形である試料において接触面内の測定位置をパラメータにした実験では,接触面端部にくらべて接触面中央では,真実接触面積の応答振幅比の相対値は大きく減少し,位相遅れの相対値は減少した.接触面の一辺の長さを37mmと変化させた実験では,接触面が大きくなるにしたがって,接触面中央における真実接触面積の応答振幅比の相対値は減少した.次に,透過性のない剛平面に挟まれて圧縮振動を受ける平滑な多孔質弾性ブロックの変形-流動解析を行ったところ,接触面中央では液体に流動阻害にともなう圧縮によって大きな圧力が発生し,接触面が大きいほどその傾向が顕著であるという結果が得られた.これは実験結果と符合するものであり,このことにより多孔質弾性体表面の固体接触圧力と液体圧力のバランスによって真実接触挙動が変化するメカニズムを示すことができた.
うつ病におけるＰ２Ｘ７受容体及び亜鉛を介したシグナリングの協調的連関の変動

今年度は、うつ病モデルマウスの作製プロトコールの確立およびin vivoでのP2X7受容体の動態を把握するために作製したプローブのin vitroでの阻害活性も評価を行った。うつ病モデルマウスは、慢性的社会敗北ストレスの負荷により、体重減少、社会性低下(社会性試験による評価)うつ様行動(強制水泳試験による評価)、無快楽症所見(ショ糖二瓶選択肢試験による評価)とともに、脳海馬での炎症所見(リアルタイムPCRを用いた炎症性サイトカインなどの発現増大による評価)を再現性良く示すプロトコールが確立できた。また、マイルドな慢性的社会敗北ストレス負荷による過食・肥満を示すうつ病マウスモデルも作製できた。さらに、これらマウスでの腸内細菌叢の変化についても、16Sメタゲノム解析による評価法を確立した。また、PETによるin vivoでのP2X7受容体の発現プロファイルをイメージング解析するためのプローブ候補を作製し、そのin vitroでの阻害活性を解析した結果、今後のin vivoでの使用に耐えうる化合物であることが確認できた。当該年度では、アストロサイト初代培養系を用いたin vitro実験、並びにうつ病モデルマウスの作成プロトコールを確立するためのin vivo実験を行い、以下の成績を得た。In vitro実験において、アストロサイトに対する非細胞傷害的な過酸化水素処置が、(1)細胞による亜鉛取り込み活性の増大を惹起し、それは高親和性及び低親和性取り込み機構のうち後者の実体であるZIP1の発現増大によること、(2)細胞の活性化に起因したその貪食活性の低下を引き起こし、それは細胞内遊離型亜鉛の増大を引き金としたP2X7受容体スプライスバリアント発現レベルの変動に伴ったP2X7受容体の細胞膜から細胞質への発現局在の変化によるその機能的発現の低下によることを明らかにした。一方、in vivo実験では、既報に基づき、慢性軽度ストレス、拘束ストレス、水浸ストレス及び社会敗北ストレスを負荷したマウスにおけるうつ様行動の誘発を、強制水泳試験、open field試験、尾懸垂試験、social interaction試験及びスクロース溶液嗜好性試験により評価し、各ストレスの負荷条件及び行動学的評価法の条件を確立した。In vitro実験はほぼ予定通りの進捗状態であり、さらに確証を高めるための新たな実験系をこれまでにほぼ確立し、次年度にそれを実施する予定である。また、in vivo実験に関しては、うつ病モデルマウスの確立にいくつかの問題点も残っているものの、次年度の実験遂行に大きな影響を与えるものではない。これらのことから、おおむね順調に進展しているものと判断する。本年度も引き続き、初代培養アストロサイトを用いてのin vitro実験、並びにうつ病モデルマウスの作製プロトコール及び評価系を確立するためのin vivo実験を行った。In vitro実験では、アストロサイトの異物貪食活性が酸化ストレス負荷により低下するが、これは(1)酸化ストレス負荷による細胞内遊離型亜鉛レベルの増大、(2)P2X7受容体のスプライスバリアント群の発現割合の変動、そして(3)P2X7受容体の細胞膜からサイトゾルへの局在変化に伴ったチャネル/ポア活性の低下に起因するものであることを明らかにした。これらの成績は、うつ病におけるアストロサイトの機能変動が、少なくとも一部、酸化ストレス負荷によってアストロサイトにおけるP2X7受容体-亜鉛シグナリングの変動に起因することを示すものである。うつ病モデルマウスは、chronic mild stress及びsocial defeat stressをマウスに負荷することにより作製し、social interaction試験、強制水泳試験、尾懸垂試験、スクロース嗜好性試験、脳海馬領域での炎症性サイトカインの発現などにより、ストレス感受性及びうつ様行動を評価する実験系をほぼ確立できた。さらにこれまでの検討により、うつ様行動を誘発するためのモデル間、並びに使用するマウス系統間で、ストレス感受性やうつ様行動誘発に差異のある傾向を見出しており、今後、その再現性を含め引き続き実験を行う予定である。In vitro実験に関しては、計画した目標に到達した。In vivo実験に関しては、うつ病モデルマウスの作製においていくつかの問題が生じたが、ほぼクリアできており、次年度にその再現性を確認するレベルに達している。In vitro実験では、アストロサイトにおけるP2X7受容体の三量体形成が、酸化ストレスによるそのスプライスバリアントの発現変動により影響されることをタンパク質レベルで確認するとともに、その機能的発現変動が可逆的であるか否かを検証する。またZIP1に関しても同様に変化の可逆性を確認する。さらに、反復的な酸化ストレス負荷が与えるアストロサイトの機能性、並びにP2X7受容体及びZIP1の発現への影響についても検討する。In vivo実験では、うつ病モデルマウスにおける味覚感受性の変化を行動学的並びに組織・分子生物学的に検討する。

in vivoにおけるうつ病モデルマウスのモデル間及びマウス系統間でのその所見の差異に関する検討を進めるとともに、成獣マウスからのアストロサイト初代培養系を確立し、うつ様行動を示すマウスのアストロサイトの機能変動などについて精査する。参加及び発表を予定していた国際学会(International Society for Zinc Biology 2016、イスタンブール)が治安の問題で開催中止となったため、ほぼその旅費分が繰り越しとなった。次年度に同国際学会が開催される予定であるが、キプロスでの開催のため参加発表は見送り、国内での学会・研究会への参加や、物品費、学術論文投稿料などに使用する予定である。
統語論におけるコピー理論へのトップダウン式接近法に関する研究

文の統語構造を構築する上で正しいとされてきたボトムアップ式接近法に対する有望な代案として、トップダウン式の構造構築の接近法を提案し、チョムスキーのミニマリストの枠組みをもとに研究を行った。A移動の再構築現象を調査した後、2011年の研究は、Chomsky (1981)で提案された束縛理論の(A)と(C)の条件の適用時期について議論し、Lebeaux (2009)で述べられている考え方、すなわち、束縛条件(A)が文の派生においていつ満たされてもよい条件であるのに対し、条件(C)は派生のあらゆる時点で満たされていなければならない条件であるという主張を支持するべきであると結論付けた。この仮定にもとづいて、Terada (2012)は、Aバー移動の再構築現象を取り上げ、Leddon (2006)によって観察された、英語の母語話者と英語を母語として獲得している幼児の再構築特性の違いを、トップダウン式の再構築接近法の観点から説明した。日本人の英語学習者にも、幼児と類似の特性が見られることから、彼らが再構築操作適用後に得られる構造をより構築しやすくするための方略を用いている可能性があることを指摘することで説明を試みた。これは疑問文に関する研究であったが、Terada (2013)では、関係節の内部にも見られる再構築現象に、トップダウン式接近法を適用した。この研究から、トップダウン式の接近法では、再構築現象に見られる英語母語話者と日本人英語学習者との違いを簡潔に説明できることを主張した。[内容]人間の言語現象の一つである移動現象には、A移動(受身など)と非A移動(疑問詞移動)があり、これらのうちのA移動について取り上げた。移動の起こる前の位置で解釈されるような現象を再構築現象と呼んでいる。平成21年度はこのA移動の再構築現象を中心に研究を進めた。A移動の再構築現象に関わる主な先行文献(論理形式における繰り下げ説、コピー理論説、連鎖束縛説、PF移動説、A移動の再構築否定説)をまとめ、それらの問題点を指摘した。代案として、トップダウン式の再構築理論やさらにその理論の発展形である併合に基づく構造構築理論を提案した。[意義]A移動の再構築現象には諸説あり、それらをまとめておく必要があるが、今までの研究の中でそれらを包括的にまとめたものはなかった。また、各説ごとの主な問題点だけでなく、どの説にも共通した問題点をも指摘した。論理形式におる繰り下げ説や材コピー理論説は現在の主力の説であると考えられるが、これら両方に共通した問題点があることも今までの先行研究の中では指摘されていなかった。また、コピー理論説の最新の研究であるDavid Lebeaux(2009)の分析を詳細に検討し、その問題点を指摘した研究もこれまで行われていなかった。初年度である平成21年度はこのようなA移動の再構築理論のこれまでの研究を一から見直し、残りの3年間の研究の基礎として重要な研究であると考えている。「内容」人間の言語現象の一つである移動現象には、A移動(受身など)と非A移動(疑問詞移動)があり、移動の起こる前の位置で解釈されるような現象を再構築現象と呼んでいる。A移動を22年度も引き続き取り上げ、非A移動についても研究を進めた。A移動を中心にして、非A移動を含む、束縛条件(A)と(C)に関わる再構築現象をより詳細に検討した。トップダウン式の再構築理論やさらにその理論の発展形である併合に基づく構造構築理論を提案してきた自身の研究をもとにして、これまでの束縛条件についての捉え方を考え直し、新たな方向を模索した。また、言語獲得について研究データの範囲を広けるための試みを始めた。「意義」

A移動の束縛条件(A)と(C)の再構築現象についてのトップダウン式の構造構築から考察された試みは今までの先行研究の中ではされていなかった。条件(B)については今後の課題として取り上げることができなかったが、束縛条件の中で頻繁に取り上げられる条件(A)と(C)については、トップダウン式の接近法が有効であることも分かり、問題点も発見できた。また、再構築現象についての第二言語獲得からの研究もこれまで国内ではほとんど行われていなかったが、このような研究に着手し、論文をまとめるための準備を進めた。2年めとなる平成22年度は再構築理論の研究をさらに進めたので、残りの2年間の研究についての方向性がより明確になった。[内容]人間の言語現象の一つである移動現象には、A移動(受身など)と非A移動(疑問詞移動)があり、移動の起こる前の位置で解釈されるような現象を再構築現象と呼んでいる。22年度までに行ったA移動の研究から、23年度では非A移動についても研究を進めた。主に、束縛条件(C)に関わる非A移動を中心とする再構築現象をより詳細に検討した。英語を第2言語として獲得している現職の英語教員および、英語を専攻する現役大学生に、アンケート調査を行い、自身の研究を第一及び第二言語獲得の事実とも整合性が取れるような形で発展させた。これをもとにして、これまでの再構築に課せられるとされてきた優位性条件を廃止する方法を考え、これまでの自信の再構築と構造構築のトップダウン式接近法をさらに精緻化させた。[意義]束縛条件の再構築現象について日本人の英語教師および大学生がどれほど母語話者と類似しているか、あるいは、異なっているかについて、これまで十分な研究がなされてい塗かった。そのようなデータを得ることには学問的な意義があり、日本人英語学習者がどのような知識をもっているかについての今後の研究の基礎になると思われる。そのようなデータをもとにして、トップダウン式の構造構築から考察された試みは今までの先行研究の中ではなされていなかった。トップダウン式の接近法が有効であることも分かり、問題点も発見できた。3年めとなる平成23年度は再構築理論の研究をさらに進めたので、残り1年間の研究についての方向性がより明確になった。文の統語構造を構築する上で正しいとされてきたボトムアップ式接近法に対する有望な代案として、トップダウン式の構造構築の接近法を提案し、チョムスキーのミニマリストの枠組みをもとに研究を行った。A移動の再構築現象を調査した後、2011年の研究は、Chomsky (1981)で提案された束縛理論の(A)と(C)の条件の適用時期について議論し、Lebeaux (2009)で述べられている考え方、すなわち、束縛条件(A)が文の派生においていつ満たされてもよい条件であるのに対し、条件(C)は派生のあらゆる時点で満たされていなければらない条件であるという主張を支持するべきであると結論付けた。この仮定にもとづいて、Terada (2012)は、Aバー移動の再構築現象を取り上げ、Leddon (2006)によって観察された、英語の母語話者と英語を母語として獲得している幼児の再構築特性の違いを、トップダウン式の再構築接近法の観点から説明した。日本人の英語学習者にも、幼児と類似の特性が見られることから、彼らが再構築操作適用後に得られる構造をより構築しやすくするための方略を用いている可能性があることを指摘することで説明を試みた。
フレッシュコンクリートの充填性予測

本研究は,締固め作業を不要とする自己充填コンクリートの合理的な配合設計法を確立することを目指し,フレッシュコンクリートの充填性予測法を構築することを目的とした.本研究では,任意の材料および配合を持つフレッシュコンクリートを型枠内に打ち込んだ場合の充填性を一般的に予測する手法を開発することを主眼とした.フレッシュコンクリートの流動挙動がコンクリート中に含まれる固体粒子どうしの接触,摩擦等による変形抵抗と固体粒子に動きを拘束されない自由水の量と性質によって支配されるという概念に基づき,使用する各材料が,スランプフローに代表される変形性と鉄筋間の間隙等を通過する際に生じる固体粒子による閉塞のしにくさとの両者に及ぼす影響を定量的に評価した.粉体,細骨材,粗骨材等の固体粒子の特性は,その接触,摩擦等による噛み合わせの効果とコンクリート中で拘束する水量により評価し,高性能減水剤等の混和剤は,粉体や細骨材中の微粉粒子の特性を変化させるものとして評価した.これら各材料の特性が,フレッシュコンクリートの変形性と間隙通過性に及ぼす影響を総合的に評価し,充填性の一般化予測を行おうとするものである.(1)変形性予測;ペーストおよびモルタルを用いたフロー試験から得られた材料特性値を用いて,コンクリートの変形性を代表すると考えられるスランプフロー試験から得られる相対フロー面積比を予測するモデルを構築した.(2)間隙通過性予測;ペーストおよびモルタルを用いたロ-ト試験から得られる材料特性値を用いて,コンクリートが鉄筋等の障害物間を通過する際の閉塞しにくさを代表すると考えられるVロ-ト試験から得られる相対ロ-ト速度比を予測するモデルを構築した.(3)充填性の一般化予測;(1)および(2)で構築されたモデルに基づき,任意の材料および配合に対して充填性を予測するモデルを構築した.さらに,その検証を行い,モデルの修正および改良を繰り返す必要がある.本研究は,締固め作業を不要とする自己充填コンクリートの合理的な配合設計法を確立することを目指し,フレッシュコンクリートの充填性予測法を構築することを目的とした.本研究では,任意の材料および配合を持つフレッシュコンクリートを型枠内に打ち込んだ場合の充填性を一般的に予測する手法を開発することを主眼とした.フレッシュコンクリートの流動挙動がコンクリート中に含まれる固体粒子どうしの接触,摩擦等による変形抵抗と固体粒子に動きを拘束されない自由水の量と性質によって支配されるという概念に基づき,使用する各材料が,スランプフローに代表される変形性と鉄筋間の間隙等を通過する際に生じる固体粒子による閉塞のしにくさとの両者に及ぼす影響を定量的に評価した.粉体,細骨材,粗骨材等の固体粒子の特性は,その接触,摩擦等による噛み合わせの効果とコンクリート中で拘束する水量により評価し,高性能減水剤等の混和剤は,粉体や細骨材中の微粉粒子の特性を変化させるものとして評価した.これら各材料の特性が,フレッシュコンクリートの変形性と間隙通過性に及ぼす影響を総合的に評価し,充填性の一般化予測を行おうとするものである.(1)変形性予測;ペーストおよびモルタルを用いたフロー試験から得られた材料特性値を用いて,コンクリートの変形性を代表すると考えられるスランプフロー試験から得られる相対フロー面積比を予測するモデルを構築した.(2)間隙通過性予測;ペーストおよびモルタルを用いたロ-ト試験から得られる材料特性値を用いて,コンクリートが鉄筋等の障害物間を通過する際の閉塞しにくさを代表すると考えられるVロ-ト試験から得られる相対ロ-ト速度比を予測するモデルを構築した.(3)充填性の一般化予測;(1)および(2)で構築されたモデルに基づき,任意の材料および配合に対して充填性を予測するモデルを構築した.さらに,その検証を行い,モデルの修正および改良を繰り返す必要がある.
プロゲステロン非活性化酵素依存的な優勢卵胞選抜とブタ，ウシの新規ＩＶＧ法の開発

本研究では、ブタにおいて卵胞発育時に発現するプロゲステロン(P4)非活性化酵素AKR1C1に注目し、この発現とエストロゲン(E2)合成遺伝子、P4合成遺伝子の発現とE2、P4値を測定し優勢卵胞選抜機構解明とこれに基づくブタ卵の新規培養法の開発を目的とした。この結果、優勢卵胞と退行卵胞ではAKR1C1やE2、P4合成遺伝子の発現が異なる結果、卵胞液中のE2、P4量も異なっていた。さらに、優勢卵胞のE2、P4を基に、退行卵胞由来のCOCも効率的に培養可能なIVG-IVM法を考案した。ブタやウシでは黄体存在化に卵胞発育し、一部の優勢卵胞が選抜される。黄体は着床成立や妊娠維持のために必須のプロゲステロン(P4)を産生するが、一方、卵がP4に曝されることは卵成熟に不の影響を及ぼすことから、優勢卵胞はP4による不の影響をキャンセルする能力が備わっていると考えられる。本研究では、P4非活性化酵素(AKR1C1)が優勢卵胞選抜の鍵因子であると仮定して、その役割と応用を目的に研究を行った。優勢卵胞では卵胞膜細胞と基底膜間に血管新生が生じることから、血管新生の有無で3mm>、4-7mm、8mm<の卵胞を選別し、顆粒膜細胞、卵胞液、卵丘細胞卵複合体(COC)を採取した。顆粒膜細胞はAKr1c1とP4合成遺伝子(Cyp11a1)の発現測定に供し、卵胞液はエストロゲン(E2)とP4値測定に供した。その結果、Akr1c1発現は、血管新生+の3mm>、4-7mmで高値を示し、8mm>で低値を示した。一方、3mm>の血管新生-では全ての卵胞サイズで低値を示した。Cyp11a1発現は8mm<で血管新生+が血管新生-に比べ高値を示し、P4も8mm<で高値となった。血管新生+のE2値は4-7mmで高値を示し、8mm<で低値を示したが、血管新生-では3mm>、4-7mmで低値を示し、8mm<で高値を示した。以上から血管新生+で卵胞発育期に高E2値低P4値、排卵期に低E2値高P4値であることが明らかになった。このことから、卵胞発育時のE2P4環境を模倣した新規IVG法の開発を試みた。4-7mm以下のブタ卵胞からCOCを採取し、血管新生+の4-7mmのE2P4環境で体外発育培養(IVG)を行い、その後排卵期のE2P4環境で体外成熟培養(IVM)を行ったところ、MII率、受精後の胚盤胞期胚率は約40%と高値を示したが、血管新生-のCOCのMII率、胚盤胞期胚率も飛躍的に向上した(胚盤胞期胚率約40%)。卵巣一個当たりの血管新生+と血管新生-の割合は1:1であったことから、本新規IVG法を適応することは、胚盤胞期胚数を2倍に向上させる結果となり、畜産分野へ大きく貢献するものであると考えられた。ブタやウシでは黄体存在下に卵胞発育し、一部の優勢卵胞が選抜される。黄体は着床成立や妊娠維持のために必須のプロゲステロン(P4)を産生するが、一方、黄体存在下で卵胞発育する卵がP4に曝されることは卵成熟に負の影響を及ぼすことから、黄体存在下で卵胞発育する優勢卵胞はP4による負の影響をキャンセルする能力が備わっていると考えられる。本研究では、新たに見出したP4非活性化酵素(AKR1C1)が優勢卵胞選抜の鍵因子であると仮定して、その役割と応用を目的に研究を行った。優勢卵胞では卵胞膜細胞と基底膜間に血管新生が生じることから、血管新生の有無で3mm>、4-7mm、8mm<の卵胞を選別し、顆粒膜細胞、卵丘細胞卵複合体(COC)と卵胞液を採取した。顆粒膜細胞はAkr1c1とP4合成遺伝子(Cyp11a1)発現測定に供し、卵胞液はエストロゲン(E2)とP4値測定に供した。その結果、3mm>の血管新生+で低いAkr1c1の発現は、4-7mmで高値を示し、8mm<で低値を示した。Cyp11a1発現は8mm<で血管新生+が血管新生-に比べ高値を示し、それに伴いP4濃度も8mm<で高値となった。

血管新生+のE2値は4-7mmで高値を示し、8mm<で低値を示したが、血管新生-では3mm>、4-7mmで低値を示し、8mm<で上昇した。以上から、血管新生+で卵胞発育期に高E2低P4値、排卵期に低E2値高P4値となり、この環境成立にAKR1C1が重要であると考えられた。さらに、血管新生+と血管新生-環境で培養したCOCの卵成熟率は前者で高値を示したことから、AKR1C1による卵胞環境の正常化は卵成熟にも重要であった。現在、AKR1C1以外の優勢卵胞選抜制御因子の探索を次年度において直ちに行うため、サンプリングを進めているところである。H24年度の研究実績により、AKR1C1の発現が卵胞選抜と極めて高い相関があることを突き止め、現在この環境下において卵胞選抜を誘導する、さらなる制御因子の探索を次年度に直ちに進められるようにサンプリングを進めているところである。さらに、E2分泌が高い卵胞発育期にAKR1C1の発現が高値を示したことから、AKR1C1の発現制御がE2依存的であると考えられた。このことから、現在、顆粒膜細胞の初代培養系を用いて、AKR1C1の発現制御機序についても研究を進めている。また、AKR1C1の特異的阻害剤を用いて、AKR1C1の生理的役割についての研究も進行中である。このことから、本研究課題は、概ね研究は当初計画通りに進展していると思われる。本研究課題は、H24年度の研究実績を受けて、次年度は主に4つのプロジェクトで研究を展開する予定である。すなわち、1AKR1C1の発現制御系に関する研究、2AKR1C1の生理的役割に関する研究、3AKR1C1をマーカーとした卵胞選抜のさらなる制御因子の探索、4卵胞選抜制御因子群をマーカーとした新規卵培養法の開発、である。1と2により、これまで卵胞発育時に全く注目されていなかったAKR1C1の発現とその卵胞発育に果たす役割に関する成果を得ることが可能となり、学術的に高い成果を得ることができると考えられる。さらに、3により、これまで血管新生という卵巣から卵胞を切り出すことにより初めて分かる優勢卵胞をより早い段階で選別可能な多数の分子マーカーを発見することができると考えられる。これらの分子マーカーは、動物を屠殺することなく卵巣内のサンプルを入手することのできるOPUや希少動物の優勢卵胞の選別に利用できる可能性があると考えられる。さらに、4により、ウシやブタなどの産業動物において、これまで退行する可能性のあった小卵胞を、優勢卵胞の分子マーカーを発現上昇させることで、高確率に卵胞発育する新規培養の開発が期待される。H25年度は、上記研究を獣医畜産分野に貢献すべく研究を進めていく予定である。次年度は、直ちにAKR1C1の発現をマーカーとした顆粒層細胞においてDNAマイクロアレイを実施し、さらなる優勢卵胞選抜制御因子を探索する予定である。このためのDNAマイクロアレイ受託解析費用として、H24年度の予算から繰越した残高を含めた約80万円を計上する。さらに、AKR1C1の発現制御機構とその生理的役割に関する研究を行うために、試薬、培地、培養器具、分子生物学的試薬などを含めた消耗品代として約70万円を計上する。また本研究により得られた成果を学術集会および論文発表するために、その旅費と学術論文投稿料として約30万円を計上する。
B環配糖化デルフィニジンとフラボノールとの相互作用によるトルコギキョウの花色改変

キク花弁の青色化は、2つの糖を結合させたデルフィニジン型アントシアニン(B環配糖化デルフィニジン)を遺伝子導入により合成し、キク内在のコピグメント(補助色素)であるフラボンと共存させる事で、達成することができた。このB環配糖化アントシアニンと共存させることで青を発色させるコピグメントについては、フラボン以外に、「フラボノール」でも青を発色させられる可能性が、試験管内の実験において示唆された。そこで、フラボノールを花弁に蓄積するトルコギキョウに、B環配糖化アントシアニン合成に必要となるチョウマメのA3'5'GT遺伝子等の遺伝子を導入し、生体内での実証を試みる。
難治性膵癌の根絶を目指した革新的抗癌剤の開発

活性酸素の構成要素の一つである過酸化水素は膜透過性が高く、活性酸素の中では比較的安定しているとされており、正常細胞より癌細胞で多く発現していることがわかっている。そのため、過酸化水素に応答して活性型となる改変型ゲムシタビンは、より癌細胞に特異的に作用する可能性がある。今回我々は、大阪大学薬学部との共同研究で、過酸化水素応答性の改変型ゲムシタビンを用いて、副作用の軽減を目的とした新たな膵癌治療法の開発をめざし、以下の研究を行った。まず、膵管上皮正常細胞株と膵癌細胞株で細胞内に含まれる過酸化水素の量を比較したところ、膵癌細胞株のほうが過酸化水素を多く含んでいた。次に、膵癌細胞株で、改変型ゲムシタビンが細胞増殖抑制やアポトーシスを示すことを確認した。また、細胞内過酸化水素量を上昇させる目的でグルコース拮抗阻害剤2-デオキシグルコース(以下2ーDG)を用いた。2ーDG単独で膵癌細胞株に暴露し、過酸化水素濃度を上昇させつつ、細胞増殖抑制効果を認めない最大濃度を決定した。決定した2ーDGの濃度において改変型ゲムシタビンに対する2ーDGの相乗効果を証明するために、改変型ゲムシタビン単独と2ーDGを加えた改変型ゲムシタビンとを比較したところ2ーDGを加えたもののほうが、細胞増殖抑制効果およびアポトーシスが増強することを確認した。ヌードマウスの実験では膵癌細胞株PSN1を用いて皮下腫瘍モデルを作成し、通常型および改変型ゲムシタビンをそれぞれマウスに投与して抗腫瘍効果や副作用について評価した。腫瘍体積や体重減少は通常型と改変型で差はなかった。一方で、骨髄抑制については改変型で骨髄抑制が軽減されていた。マウスの腫瘍、肝臓、腎臓、骨髄を採取し、質量分析を用いてゲムシタビンの蓄積を評価したところ、腫瘍では両群間に差はなかったが、骨髄では改変型のほうが、検出されたゲムシタビンは少なかった。膵癌細胞株で、改変型ゲムシタビンが細胞増殖抑制やアポトーシスを示すことを確認した。まず、2ーDG単独で膵癌細胞株に暴露し、過酸化水素濃度を上昇させつつ、細胞増殖抑制効果を認めない最大濃度を決定した。次に、決定した2ーDGの濃度において改変型ゲムシタビンに対する2ーDGの相乗効果を証明するために、改変型ゲムシタビン単独と2ーDGを加えた改変型ゲムシタビンとを比較したところ2ーDGを加えたもののほうが、細胞増殖抑制効果およびアポトーシスが増強することを確認した。腫瘍体積や体重減少については通常型と改変型で差を認めなかった。マウスの腫瘍、肝臓、腎臓、骨髄を採取し、質量分析を用いてゲムシタビンの蓄積を評価したところ、腫瘍では両群間に差はなかったが、肝臓や腎臓、骨髄といった正常組織では改変型のほうが、検出されたゲムシタビンは少なかった。膵癌細胞株PSN1において通常型および改変型ゲムシタビンの抗腫瘍効果および副作用の評価については一定の結果を得ることができた。次に本薬剤の生体内挙動の確認を行ったところ、腫瘍では両群間に差はなかったが、肝臓や腎臓、骨髄といった正常組織では改変型のほうが、検出されたゲムシタビンは少なかった。

決定した2ーDGの濃度において改変型ゲムシタビンに対する2ーDGの相乗効果を証明するために、改変型ゲムシタビン単独と2ーDGを加えた改変型ゲムシタビンとを比較したところ2ーDGを加えたもののほうが、細胞増殖抑制効果およびアポトーシスが増強することを確認した。ヌードマウスの実験では膵癌細胞株PSN1を用いて皮下腫瘍モデルを作成し、通常型および改変型ゲムシタビンをそれぞれマウスに投与して抗腫瘍効果や副作用について評価した。腫瘍体積や体重減少は通常型と改変型で差はなかった。一方で、骨髄抑制については改変型で骨髄抑制が軽減されていた。マウスの腫瘍、肝臓、腎臓、骨髄を採取し、質量分析を用いてゲムシタビンの蓄積を評価したところ、腫瘍では両群間に差はなかったが、骨髄では改変型のほうが、検出されたゲムシタビンは少なかった。腫瘍と正常細胞の過酸化水素の定量を目標としていたが、過酸化水素は非常に分解されやすいため、定量は難しいと思われる。かわりに過酸化水素などの酸化物質に対抗するカタラーゼなどの還元型酵素の活性を腫瘍と正常細胞で比較することを目標としている。来年度に必要な物品が多数発生しているため
タバコ煙・体臭が快適性に及ぼす影響を考慮した必要換気量に関する基礎的研究

本研究で得られた知見を報告書では6章構成でまとめた。1章では本研究の背景にある室内空気質に関する諸問題を記述し、人間の嗅覚を用いた室内空気質評価の必要性を述べた。2章は「体臭により汚染された室内空気と必要換気量に関する実験研究」と題し、換気量と被験者の不快者率との関係について考察した。のべ54名の日本人男女大学生を在室させ、彼らから放たれる生体発散物質によって汚染された実験室の空気を様々な換気量のもとで、のべ107名の日本人大学生に嗅がせ、その感覚を申告させた。この実験結果から、不快者率とCO_2濃度との関係を求めた。その結果、米国暖房冷凍空調工学会の換気基準が定めた許容空気質基準である不快者率20%はCO_2濃度995ppmに相当することがわかった。3章は、「訓練パネルを用いた知覚空気汚染度分布の評価に関する試験研究」と題し、室内空気質をFangerの提案した知覚空気汚染度の単位decipolで申告するように訓練されたパネルを用いて、室内の空気汚染度の分布を評価する方法を提案した。この訓練パネルはタバコ煙によって汚染された測定対象室内の3点の空気を吸引チューブを取して嗅ぎ、その空気の知覚空気汚染度をdecipol値で申告した。一方、トレーサーガス(SF_6))を対象室内で発生させ、各測定点のトレーサーガス濃度から局所空気齢を算出した。4段階の換気回数について、上記の実験を行った結果、換気回数の少ない実験タイプを除いて、測定点での空気齢と知覚空気汚染度との相関は高くなった。4章は「冷房空間における知覚空気汚染物質の除去効率に関する実験研究」と題し、異なる換気方式を設定できる実験室において、トレーサーガスを用いた室内換気性状評価と、訓練パネルを用いた知覚空気汚染度分布の評価を行った。3種類の換気方式下で、空気汚染源としてタバコ煙及び体臭を用い、完全混合の換気状態を設定したセッションI、撹拌ファンを止めて完全混合を設定しないセッションIIの両セッションにおいて、トレーサーガス測定で得られた空気齢分布及びパネルを用いて得られた知覚空気汚染度分布を算出した。4章の実験においては、空気齢の分布と知覚空気汚染度の分布に違いがみられた。これは臭気の分布状態及び拡散性と供給空気のそれとに差があることを示唆していると思われる。5章は「暖房空間における知覚空気汚染物質の除去効率に関する実験研究」と題し、4章と同様の実験を暖房空間において行った。空気汚染源としてタバコ煙を用い、室内4点の測定点の局所空気齢及び知覚空気質指標を求めた。トレーサーガスを用いた局所空気齢及び室平均空気齢測定の結果、側壁下部吹き出し・側壁上部吸い込みを設定した換気方式が最も高い換気効果を示した。また、この換気方式は、訓練パネルの申告から算出した知覚空気質指標の結果からも、最も高い換気効果を示していた。

トレーサーガスを用いた局所空気齢及び室平均空気齢測定の結果、側壁下部吹き出し・側壁上部吸い込みを設定した換気方式が最も高い換気効果を示した。また、この換気方式は、訓練パネルの申告から算出した知覚空気質指標の結果からも、最も高い換気効果を示していた。室内空気環境試験室に高密度でオキュパント(在室者)を在室させることによって、体臭が主な空気汚染源と考えられる空間を設定し、その空間の空気質を100名を越えるパネル(判定者)に申告させ、パネルの感覚申告の結果と物理・化学量(CO、CO_2濃度、粉塵濃度、換気量)との相関を求めた。その結果、CO_2濃度が体臭による不快度を予測するための良い指標となることがわかった。また、パネルの不快者率と在室者一人当たりの換気量との関係を求め、一人当り7.11/sの換気量が、米国冷凍空調学会の定める許容基準である不快者率20%に相当することがわかった。ここで求めた不快者率と換気量の関係から、人間の体臭を基にした基覚空気汚染源強度の単位(オルフ)と、知覚空気汚染度の単位(デシポル)について考察し、日本人についての適用を試みた。デンマ-ク工科大学のFanger教授らがデンマ-ク人の在室者・判定者を用いて求めた、知覚空気汚染度(デシポル)と不快者率との関数と、今回の日本人の在室者・判定者を用いた実験結果から得られたデシポルと不快者率との関係には非常に接近した関係がみられた。また、当該年度に購入したガスサンプラ-機器により、SF_6をトレ-サ-ガスとして用い、人間が在室している空間の正確な換気量及び換気効率の測定が可能になったので、オキュパントが在室している空気環境実験室の空気汚染分布をSF_6濃度、パネルによる感覚申告の両面から測定し、換気効率を考察した。今後、省エネルギ-の観点から、換気効率と室内空気質のバランスを解析してゆく予定である。室内の換気効率と知覚空気汚染度分布を評価するため、パネル(空気質判定者)の申告する各測定点の知覚空気汚染度(decipol値)と、トレ-サ-ガス(SF_6)を用いて測定した各測定点の空気齢(Age of air)との比較を行った。その際用いたパネルは、アセトンの参照ガスを用いて室内空気質をdecipol値で申告できれうよう訓練したパネル(Trained panel)であった。この訓練パネルに、タバコ煙によって汚染された室内の各測定点の空気汚染度を申告させる実験を行い、以下の結果を得た。1)日本人大学生の空気汚染に関する申告結果より、アセトンガス濃度と知覚空気汚染度の単位としてFangerが提案したdecipolとの関係を求めた。2)訓練パネルと参照ガスを用いることによって、知覚空気汚染度を表すことが可能であることを示し、換気回数の異なる4種の実験から訓練パネルを用いて室内の知覚空気汚染度の分布を示した。3)トレ-サ-ガス(SF_6)を用いて空気齢(Ageーofーair)を求め、各測定点の空気齢の違いから換気効果を評価した。その結果、換気回数が多いときにはリタンファン前の測定点の空気齢が小さく、サプライファンからリタンファンへのバイパス流が生じていると思われる。換気回数が少ないとき局所空気齢は、各測定点での相違がほとんどなかった。4)訓練パネルの申告結果から半減時間(HalfーLifeーtime)を用いて知覚空気汚染度の減衰の度合いを4種の換気条件について比較した。
再生産関係を重視した資源管理に関する理論的研究

SPR管理とは再生産情報を重視した資源管理の概要を説明し,具体例を挙げ将来を展望した。SPR(Spawning biomass Per Recruitment)の概念はYPR(Yield Per R.)の概念を拡張し展開したもので,加入資源の有効利用を目標とするとともに,加入量あたり産卵親魚量(産卵数)の確保を考慮し乱獲を回避する考え方である。SPRの概念が具体的に資源管理の理念として登場するのは1990年代に入ってからである。下記のSPR式(記号の説明は省略)は産卵量が親魚体重に比例すると仮定しており,加入年齢時のFisherの繁殖価に対応する。漁獲のない場合のSPRを100とし,親魚として確保したい割合を%SPRといい,漁獲係数F_<%SPR>などとして具体化される。結果多くの水産資源の再生産情報を実際に分析した結果,情報の少ない場合の保守的な管理基準として,30%40%SPRが妥当であることが判明した。三重県和具のイセエビ資源を計算した結果,現在の漁業は14%SPRであった。30%SPRおよび40%SPRの達成のためには現在の漁獲努力量の38%および24%水準にまで削減する必要がある。YPR型は漁獲金額の最大化を目標とした生産重視の人間側に立った管理であり,SPR型は生物側にも立った資源保護を重視した管理方策といえる。他の事例研究においても具体的に解析した。展望SPR管理は再生産情報の質と量により色々な態様をとり,様々な知見を導入することができる。広義の再生産情報を重視することで個々の資源研究のもつ意義,多くの他分野との接点や相互の研究の連係や位置付けも明確になる。SPR管理とは産卵親魚量(繁殖価)に基づく管理目標を定め,RPS(SPRの逆数)の将来を予測し,SPRによる管理方策を決定することに整理できる。RPSの予測は若齢魚の迅速な資源評価や加入前の卵稚魚調査に置換することも可能である。
脊髄損傷患者の歩容改善のためのリハビリテーション手技構築

脊髄損傷(以下脊損)症例の歩行再建として、種々の歩行回復アプローチが行われているが、下肢の感覚機能を代償するアプローチが未だ不十分である。今回、脊損症例の歩容を改善させる目的で、歩行中に生じる足底の体重移動を、正常な感覚が残存している場所にリアルタイムにフィードバックできる機器を開発し、脊損症例に適応したところ、足底の体重移動を示す足底中心の長さが延長し、歩容の安定性が実証され、本開発機器の有用性が示唆された。平成24年度に開発した足圧中心の推移を健常部位にリアルタイムにフィードバックをさせる装置を開発した。平成25年度その機器を用いて症例検討を行った.症例は2例で足底感覚消失例と健常男性の体験用義足装着時の歩行において,本装置装着前後の歩行をGait-scanとFoot-scanで計測した.その結果,2症例ともに歩幅,歩行速度の向上がみられ,Foot-ScanによるCOPの軌跡も装置装着下では再現性が良好であった.これは,健常部位に転送される電気刺激を通じてCOPの推移をフィードバックできたことで歩行安定性や歩行能力の向上につながったとことが示唆された.脊髄損傷患者の歩行再建手段として、損傷部位以下の運動機能の代償では機能的電気刺激法や下肢道具装着下に吊り下げ式トレッドミル歩行訓練法、また歩行ロボットなどが手段として行われている。本研究では、前述した方法では代償できない足底からの感覚情報、特に歩行時の踵接地足尖離地までの両足底圧推移を感覚健常部位に投影させ、失った感覚求心路情報の代償として利用するリハビリテーション手技を構築するのが目的である。また、足底からの感覚入力をリアルタイムで健常部位に投影できることが本研究の特徴である。本機器は、実際の足底圧をセンサーで受信し、それを電気信号として他の部位に投影できる装置となっている。感覚脱失部位に入力される刺激をどのような刺激で健常部位に投影させるかが当初の課題であった。温熱刺激や音刺激なども候補に挙がっていたが、患者さんへの安全性を最重視したうえで、足底で感じる刺激の軌跡を再現でき、なおかつ機器作成をするにあたって可能な方法を試行錯誤した結果、電気刺激による健常部位への投影を選択した。また、正常歩行では足底の接地順序が踵から足底の外側から母趾の方向へ爪先に向かって推移していくため、その軌跡を描くよう足型パッドに足底圧センサーを取り付けた。これによって、リアルタイムに足底圧の推移の軌跡として健常部位で感じることができる。どのように歩行をすれば、正常歩行に近い足底圧の軌跡を描けるかを学習することで、歩容改善につながることが予想され、対象は脊髄損傷患者に限らず足底の感覚障害のある症例に対しても応用できると考える。今後は、足底圧センサーと健常部位での刺激電極の配置間隔と数を検討しつつ、健常部位のどの部分に電気刺激を送るかが課題である。平成24年度に足底の感覚が消失している症例に対して感覚の残っている他の場所に機器を介して転送させ、足の裏で感じる体重の移動を他の場所にフィードバックできる機器を作成した。平成25年度には末梢神経損傷によって足底感覚の消失している症例と体験用義足を装着した健常者に対して、本機器を使用した歩容の変化を足圧分布測定システムによる足圧中心の軌跡の変化と、圧力分布測定システムの歩幅、歩隔で検討を行った。その結果、本機器を使用することで足圧中心の軌跡の長さの延長と歩幅の拡大、歩隔の狭小化を認めた。平成26年度には本機器の開発目的であった脊髄損傷症例に対してその機器を装着して歩行した結果、歩容の改善が得られるかどうかの検証を行った。結果、被験者と装具や歩行補助具の不適応や機器の故障などが重なり、データ収集が2回と不十分ではあるが、足圧中心の軌跡の長さは機器使用時に延長しており、現時点では予測していた効果が得られている。歩幅、歩隔については一見した効果は得られていない。歩行における足底感覚情報は重要であり、特に足圧中心(COP)の移動は前方への推進力につながるため,足底感覚障害を有する者はCOPの移動を感じられず歩容に影響を及ぼす.そこで我々はH24年度にCOPの移動を他部位でリアルタイムにフィードバックをさせる機器(基盤,足圧受信機,電極で構成)を開発した.H25年度には一側の足底感覚障害を有する症例での有効性が示唆された.今回,脊髄損傷症例に開発機器を使用し歩容が変化するか,またどの部分にフィードバックすることが効果的かを検証した.対象は50歳代男性,L4脊髄損傷症例で足底感覚は重度鈍麻,装具装着下で平行棒内歩行が可能であった.方法は機器装着及び非装着(1)による歩行をニッタ社製gaitscanで歩幅,歩隔,歩調を,ニッタ社製foot scanでピーク荷重値及びCOPの移動距離を計測した.電極は2僧帽筋上部線維3上腕外側4上腕後面に貼付した.測定は3回実施し練習も含め14をランダムで行った.1を基準値として,24に電極を貼付した際の歩行の変化を変化率として求めた.結果は歩幅はいずれもほぼ変化がなく,歩隔は拡大傾向,歩調は低下した.ピーク荷重値は4でわずかに増大し,COPの移動距離は全て延長した.本機器の目的はCOPの移動を感覚の残存する部分にフィードバックさせることであり, COPの移動距離の延長は期待通りの結果であった.一方で歩幅や歩隔に変化は認めず,歩行安定性への関与は認めなかった.

また、フィードバック部位の差は明らかではなかった.脊髄損傷(以下脊損)症例の歩行再建として、種々の歩行回復アプローチが行われているが、下肢の感覚機能を代償するアプローチが未だ不十分である。今回、脊損症例の歩容を改善させる目的で、歩行中に生じる足底の体重移動を、正常な感覚が残存している場所にリアルタイムにフィードバックできる機器を開発し、脊損症例に適応したところ、足底の体重移動を示す足底中心の長さが延長し、歩容の安定性が実証され、本開発機器の有用性が示唆された。4月より被験者3名の実験を予定していたが、用意していた歩行補助具・装具の不適合などで障害レベルの不一致が生じた。その後、新たな症例の確保に至ったが、プレ実験時には機器本体の破損が生じ、修理が必要となった。被験者の安全性を確保するために、修理、調整に日数を要したため、データを取ることが2回しかできず、開発機器の効果検証は不十分であり、年度内の完了が困難となった。理学療法現在協力していただいている被験者のデータ収集を重ね(予定では全6回程度)、開発機器の効果検証を行う。開発した機器の有効性については,症例検討を行い,その有効性を検討した.また,その機器の紹介と有効性について学会報告を実施した.ただし,本機器の有効性を検討したい脊髄損傷症例においての検討については現時点では実施できていない.平成24年9月頃より実際の機器作成を開始し、刺激電極の数や刺激強度、感度および刺激センサーの種類などを数回にわたってエンジニアとともに検討した。その結果、12月に機器の試作品第一弾が完成し、実際にシュミレーションを行うなどして微調整を繰り返し行った。今後の検討事項としては、刺激の感度と刺激電極の数、電極の種類、配置間隔であり、この点については、実際の症例で検証しつつ調整を行う可能性が高く、調整幅の猶予を残して作成した。被験者のために用意していた歩行補助具、装具の不適合などで障害レベルの不一致が生じた。その後、新たな症例の確保に至ったが機器本体の破損により修理が必要となり、データ収集が遅れる結果となった。本研究の有効性を示したい脊髄損傷症例における検討が必要であり,そのための症例収集を行ったうえで,有効性を検討する必要がある.所属施設の倫理委員会の承認を受けたうえで、実際の脊髄損傷症例に本開発機器を使用して、投影部位の決定とともに刺激の感度と刺激電極の数、電極の種類、配置間隔を検討していく。そのためには、脊髄損傷患者に歩行をさせる環境を整える必要がある。歩行補助具としては所属施設に既存の吊り下げ型歩行器を使用するが、長下肢装具については新たに作成する必要があり、作成費用として現時点では600,000円程度を予定している。本体予備機1台、センサー1セット、電極10セット、実験補助に必要な人件費、学会参加・発表での旅費を検討。H25年度に脊髄損傷患者を対象としたデータを収集する予定であり、その人件費・謝金などに費用が必要であったが、機器の有用性を示す症例検討を他の疾患患者で行うことにとどまり、脊髄損傷患者を対象としたデータの収集が困難であったため、次年度に持ち越す結果となっている。H26年度に脊髄損傷患者でのデータ収集を行うため、それに必要な人件費、謝金などに使用する予定である。症例に使用する長下肢装具が必要であり、作成費用として現時点では600,000円程度を予定している。
成人期のアスペルガー障害の表情模倣に関わる神経基盤の解明とその可塑性の検討

<研究内容>本研究は、アスペルガー障害を持つ成人を対象に、自己理解、対人認知、感情の自己制御を促す集団療法を週1回3ヶ月実施し、その前後でfMRIを実施し、アスペルガー障害の神経基盤と集団療法による神経基盤の可塑性を明らかにすることを目的として実施された。対象者60名のアスペルガー障害の診断には、DSM-IVおよび自閉症診断面接改訂版(ADI-R)、自閉症観察スケジュール(ADOS)を用いた。対象者を介入群と統制群とにランダムに割り付け、介入群は、4、5名のアスペルガー障害患者で1グループを形成し、心理社会的介入プログラムに参加し、統制群は、通常の精神療法のみを受けた。両群に対して、不安や抑うつ気分、生活の満足度、ストレス対処行動、自己の感情認知、心の理論課題、全般的生活機能評価、3テスラMR装置(GE Signa 3T MRI)を用いてfMRI検査を計2回実施した。その結果、介入前後で、ストレス対処行動、自己の感情認知、心の理論課題、全般的生活機能評価に変化が見られた(黒田ら, 2012)。MRIデータでは、アスペルガー障害の神経基盤として、人の表情のような非言語的情報はあまり処理されず、言葉のような言語情報の処理が優勢となる特徴があることが明らかになった(Watanabe et al. 2012a,b)。<意義>国内外ともに、国際的な診断基準を用いて成人のアスペルガー障害を診断した上で、集団療法を実施しその効果を検証する研究は行われていない。したがって、本研究により成人のアスペルガー障害に対する集団療法によって社会機能が高まることが明らかになったことは意義が大きい。さらに、脳画像データから明らかになった対人関係場面での情報処理特性が介入により変化するかについての解析が今後重要となる。24年度が最終年度であるため、記入しない。<目的>本研究は、以下のことを目的として実施された。(1)知的障害の合併がなく未服薬のアスペルガー障害の成人を対象として、顔認知課題遂行中のfMRIを実施し、顔認知に関わる神経基盤を明らかにすること。(2)自己理解、対人認知、感情の自己制御を促す集団療法を週1回3ヶ月実施し、その前後でfMRIを実施し、(1)の神経基盤に変化が生じるか明らかにすること。(3)集団療法を受けないアスペルガー障害の統制群との比較を行うことにより、(2)で見られた神経基盤の変化が集団療法によるものかどうかを検証すること。<対象者>書面にて同意を得た8名の成人ASD患者を対象に、データ収集を行なった。ASDの診断には、DSM-IVおよび自閉症診断面接改訂版(ADI-R)と自閉症診断観察スケジュール(ADOS)を用いた。知能の評価には、ウエクスラー知能検査III版を用いた。8名のうち4名の介入群患者は、心理社会的介入プログラムに参加し、残りの4名の統制群は、特定の介入プログラムは実施しなかった。<介入前後の検査>どちらの群も3テスラMR装置(GE Signa 3T MRI)を用いてfMRI検査を2回実施した。さらに、症状を評価するために、介入前後の計2回、抑うつ症状(CES-D)、不安症状(LSASS)、生活の満足度(WHOQOL26)、ストレス対処法(CISS),自己の感情認知、他者の感情認知(こころの理論課題)、全般的生活機能評価(GAF)を定量的に評価した。<現在までの結果>人数がまだ少ないため、統計解析を行なうために、来年度も継続してデータ収集を行う必要がある。

予定通り介入プログラムを安定して実施できており、データ収集数はまだ少ないながらも着実にできている。介入プログラムを実施することにしていた曜日の変更などはあったが、問題なく実施できている。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、リクルートを行ない、安定してデータ収集を行なっていく。