hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模ネットワークシステムの完全分散最適化理論の体系化と社会システムへの応用

本研究では,完全分散最適化という概念を提唱し,それを実現するためのアルゴリズムを設計した.提案アルゴリズムの核となるのは,各ユーザーがユーザー同士の通信を用いて大域情報の推定精度を高めるものである.これによって,中央管理センターに頼ることなく大規模システムを制御することが可能となった.さらに,最適化問題の解が得られるための通信ネットワークの構造の必要十分条件を導出した.最後に,提案アルゴリズムを電力システムとセンサネットワークに適用し,その実用性を示した.本年度は,研究の核となる理論構築を行った.まず,ネットワーク上のマルチエージェントシステムに対する拘束条件付き最適化問題に対して,申請者が新たに提案する完全分散最適化法を確立した.提案法はラグランジュ乗数のような大域情報を直接利用せず,代わりに各頂点において必要な制御信号を推定する方法に基づいている.この推定値をエージェント間のネットワーク通信によって更新するアルゴリズムが提案法の核である.提案する完全分散最適化法によって計算負荷を分散することが可能になり,中央管理センターに頼ることなく大規模システムを制御することが可能となる.次に,最適化問題の解が正しく得られるためのネットワーク構造の必要十分条件を導出した.これはネットワークを構築する際に最低限必要な構造を表しているため,余分なネットワーク接続を省くことが可能になる.今後,エネルギー不足に伴い,スマートグリッドにおいて,デマンドレスポンス(消費者に価格などの情報を提示し消費量を制御すること)が導入されることが予想されている.デマンドレスポンスを実施するためには消費者の情報を必要とするが,その数は膨大である.本研究成果を利用することで,消費者の数が膨大な電力システムにおいてもデマンドレスポンスを導入することが可能となる.さらに,必要となる最低限のネットワーク構造の条件が明らかになっているため,ネットワーク構築のコストを抑えることができる.以上のように,本研究の結果はスマートグリッドの基礎技術となり,エネルギー不足問題を解決できることが期待できる.予定していた理論構築が完了したこと,研究成果が査読付き学術論文1件および国際会議論文3件が採択されたことが理由である.特に,IEEEConf. onDecision and Controlという制御工学の分野で最も権威のある国際会議に採択されており,研究成果が分野で認められていることが裏付けられている.本年度は,昨年度開発した完全分散制御法を電力システムの制御に応用する方法論を構築した.ここで想定する電力システムは,エージェント(家庭またはアグリゲータといういくつかの家庭を束ねる機構)による交渉によって電力価格を決め,電力使用量を変化させる,交渉型リアルタイムプライシングが実装されているものである.構築した方法論は,電力システムが安定的に同時同量(電力需要量と供給量を一致させること)を達成するための交渉の手順,つまりプロトコルである.提案法は,通信ネットワークでつながっている相手とのみ交渉が可能であるという分散型プロトコルに基づいていることが特徴である.次に,提案プロトコルによって同時同量が達成されるための通信ネットワークの構造的な条件を明らかにした.その結果,強連結性という,どのような二つのエージェントも一方からもう一方へ辿ることのできる構造が必要であることがわかった.これは必要最低限な構造を表すため,通信ネットワークにおける余分な通信経路をカットすることを可能にする.最後に,マルチエージェントシミュレータ「artisoc」によるシミュレーションを行った.この際,交渉型リアルタイムプライシングが実装されている電力システムにおいて,発電機一台が故障するというシナリオを想定した.実際に,提案する分散型プロトコルが効果的に働き,電力不足を解決することをシミュレーション上で確認した.今後,エネルギー不足に伴い,消費者の情報を利用することで,効率的に電力システムを運用することが期待されている.提案プロトコルは,大量に存在する消費者の情報を集約することなく実行できるため,安価な情報インフラによってリアルタイムプライシングを実現することを可能とする.以上より,本研究の結果はスマートグリッドの基礎技術となり,将来のエネルギー不足問題を解決できることが期待される.予定していた電力システムの制御への方法論を構築し,シミュレーションが完了した.さらに,その成果が査読付き学術論文IEEE Transactions on Industrial ElectronicsおよびIEEE Transactions on Control of Network Systemsという電気工学および制御工学の分野における権威ある雑誌に採択されており,研究成果が分野で認められていることが裏付けられた.本年度の実績は,これまでの研究によって得られた完全分散制御法の技術を広域センサネットワークに適用することで,提案法の有効性を示したことである.具体的には,ロボットに搭載した移動式のセンサ群を対象にし,フィールドへの適切な散開の仕方と決められたフォーメーション形状の維持方法について検討した.まず,フィールドへの散開の仕方として,フィールド上の重要度に応じて散開するセンサの密度を決めることにした.その際,一部の重要な部分に多くのセンサが集まることがないように,センサ群の位置の分散を所望の値にする方法を提案した.この分散の値を求めるにはセンサ群全体の情報を必要とするが,これを分散的に求めるために提案した完全分散制御法を利用した.さらに,シミュレーションによって,100台以上のセンサが一箇所に集まることなく適切に複数の重要点を覆えることを確認した.本成果は,国際誌IMA Journal of Mathematical Control and Informationにおいて発表した.次に,センサ群が決められたフォーメーション形状を維持するための方法について検討した.ここでは,個々のセンサが直接得る近隣センサの距離情報のみを利用する分散制御手法を提案した.

さらに,オムニタイヤによって移動するロボット6台を製作し,提案法を用いて適切にフォーメーションを形成できることを,実験によって確認した.本成果は,国際誌International Journal of Control, Automation and Systemsにおいて発表した.今後の課題としては,適切に散開したセンサ群を用いてフィールド全体の観測値の分布を推定する方法の検討や,それによる土壌の温度分布の多点測定などの実験検証がある.本研究では,完全分散最適化という概念を提唱し,それを実現するためのアルゴリズムを設計した.提案アルゴリズムの核となるのは,各ユーザーがユーザー同士の通信を用いて大域情報の推定精度を高めるものである.これによって,中央管理センターに頼ることなく大規模システムを制御することが可能となった.さらに,最適化問題の解が得られるための通信ネットワークの構造の必要十分条件を導出した.最後に,提案アルゴリズムを電力システムとセンサネットワークに適用し,その実用性を示した.来年度は,提案法を電力システムに応用することで,提案する完全分散最適化の有効性を示す.まず,本年度得られた結果をもとに,電力システムを安定化するために必要な管理目標を,分散的に解決できる最適化問題のクラスに入るように定式化する.これより提案法によって分散的な変数更新則を導出する.次に,マルチエージェントシミュレータ「artisoc」によって電力システムの制御のシミュレーションを行い,提案法の有効性を示す.特に,エージェントを増やしたシミュレーションを実施することで,提案法がシステムの大規模化によって受ける影響を確認し,その実用性を検証する.来年度は,提案法を広域センサネットワークに適用し,環境測定実験を実施することで,提案する完全分散最適化の有効性を示す.特に,大量のセンサにおいて得られたサンプルから区画全体の観測値の分布を推定する方法について検討する.まず,平成27年度に得られた結果をもとに,分散的に解決できる最適化問題のクラスの中から観測値分布の最も正確な近似関数を見つけることで,最適な分散推定アルゴリズムを導出する.次に,提案アルゴリズムによる環境観測実験を実施する.観測対象として,土壌の温度分布の多点測定を行う予定である.以上によって,従来法より温度の推定精度が向上することを確認し,提案法の優位性を示す.制御工学予定していた学会に参加することができなかった.本年度は当初の予定していた発表ができなかったため.成果発表の機会を増やす予定である.国際会議での発表および論文投稿費として使用し,外部へのアピールを強化する予定である.
モリブデンブルーブロンズなどからのソフト化学による機能性材料の創製

本研究では、同一結晶構造内に異質な構成要素を原子・分子レベルで組み合わせることを可能にするソフト化学的な手法を用い、遷移金属層状化合物をホストするインターカレーション化合物を合成しインターカレーション挙動の検討と機能性材料の合成を試みた。ブルーモリブデンブロンズおよび銅モリブデンブロンズは、類似した層状構造にも関わらず両者では有機塩基のインターカレーションに対する挙動は大きく異なることを見出した。前者はインターカレーションに先立つ水素化と水和が必要であったが、後者はイオン交換でもない酸・塩基反応でもない機構によりインターカレーションが行われた。また、両者とも低次元性の伝導を示す代表的な化合物であるが、インターカレーションにより伝導度が大きく減少した。VOPO_42H_2Oにはアニリンが重合しながらインターカレーションし、層間で導電性高分子が合成できた。リン酸アルミニウムおよびリン酸ジルコニウムの有機誘導体を種々な方法で合成し、多孔性の無機-有機複合体を得た。合成時にアニリンを共インターカレーションすることにより、より大きな比表面積が得られることがわかった。HTaWO_6nH_2Oに酸素欠陥を導入することによりH_<1-y>TaWO_<6-y/2>nH_2Oを合成し、層の持つ電荷密度を広い範囲で制御できた。これにより、同じ基本構造で電荷密度を変化させたときの有機塩基のインターカレーション挙動を系統的に検討することが可能になった。その他の層状化合物を中心とした遷移金属酸化物のディインターカレーションおよびイオン交換特性、およびハイドロタルサイト様化合物の陰イオン交換特性につき検討を加えた。本研究により、無機-有機複合体の合成に対する水素化と共インターカレーションの有効性が明らかとなった。本研究においては、同一結晶構造内に物理的・化学的に異質な構成要素を原子・分子レベルで積み木を重ねるように組み合わせることを可能にするソフト化学的な手法を用い、多彩な電気・磁気的性質を持つ遷移金属層状化合物をホストとするインターカレーション化合物を合成し、ホストとゲストが異なる機能を分担するような機能性材料の合成を試みる。本年度は、ブルーモリブデンブロンズ、K_<0.28>MoO_3(BMB)、を真空封入した石英管中で加熱して合成し、これをそのままあるいはスピルオーバー法により水素化して各種の有機塩基と反応させた。スピルオーバー法は塩化白金酸を用いてブロンズ表面に白金を分散させ、これを水素気流にさらすことにより水素化を行うものである。水素化によりMoの原子価は大きく減少したが、その値を正確に決定することはできなっかった。水素化したBMBは、空気中に取り出すことにより発熱を伴い層間に水分子を取り込んだ。n-アルキルアミンとの反応の結果、BMB自身および水素化したBMBは変化しなかったが、空気中に取り出すことによって初めてn-アルキルアミンをインターカレートできることがわかった(ゲスト/ホスト比は0.510.75)。しかし、pKaの小さなピリジンはインターカレートしなっかった。n-アルキルアミンのインターカレートにより層間距離は大きく増加し、その増加の割合より層間で2層になったアルキル鎖が層に対して約50°傾いて配列していると考えられる。電気伝導度測定の結果、インターカレーション化合物の電気抵抗は10^4程度も増加し、二次元的な電気伝導と考えられているモリブデンブロンズにも層間の結合が寄与していることを示している。

前年度に行ったブルーモリブデンブロンズ、K_<0.28>MoO_3(BMB)、に引き続いて、本年度は銅モリブデンブロンズ、Cu_xMoO_3(CMB)、についての研究を行った。CMBは金属銅と三酸化モリブデンを石英管中に真空封入し、加熱して合成し、これをそのままあるいはスピルオーバー法により水素化して各種の有機塩基と反応させた。BMBと同様、水素化によりMoの原子価は大きく減少した。水素化したCMBは、BMBの場合と比較すると短時間で元のCMBに戻ることがわかった。BMBの場合は水素化した後水和させることにより初めてn-アルキルアミンなどの有機塩基をインターカレートしたが、CMBは水素化の有無に関わらず有機塩基と反応してインターカレーション化合物を生成した。また、BMBにはpKaが小さくてインターカレートできなかったピリジンも、インターカレートした。これは、層間の銅イオンがアミン基と錯イオンを形成しやすいことによるものと考えられる。n-アルキルアミンのインターカレートにより層間距離は大きく増加し、その増加の割合より層間で2層になったアルキル鎖が層に対して約50°傾いて配列していると考えられる。このことより、層間でアルキルアミン分子はBMBの場合と同様の配列をしていると考えられる。ピリンジンインターカレーション化合物の電気伝導度は、現在測定中である。本研究においては、同一結晶構造内に物理的・化学的に異質な構成要素を原子・分子レベルで積み木を重ねるように組み合わせることを可能にするソフト化学的な手法を用い、多彩な電気・磁気的性質を持つ遷移金属層状化合物をホストとするインターカレーション化合物を合成し、ホストとゲストが異なる機能を分担するような機能性材料の合成を試みる。前年度までにブルーモリブデンブロンズ、K_<0.28>MoO_3(BMB)、および銅モリブデンブロンズ、Cu_xMoO_3(CMB)、につき研究を行い、類似した層状構造にも関わらず両者ではアルキルアミンのインターカレーションに対する挙動は大きく異なることを見出した。しかし層間における有機分子の配列状態を制御することが困難であったため、広い範囲で電荷密度が制御でき、したがって層間における有機分子の配列状態を制御することができる層状化合物の探査と電荷密度制御の効果の確認を本年度行った。HTaWO_6nH_2Oは、高い電荷密度を持った層状化合物であるが、Cs^+イオンとのイオン交換により得られるH_<1-x>Cs_xTaWO_6nH_2Oを熱処理することにより酸素欠陥を導入し、さらにH^+でイオン交換することによりH_<1-y>TaWO_<6-y/2>nH_2Oへとすることにより層間のH^+を減少することができた。酸素欠陥を導入するという全く新しい方法により、層間のH^+の占める面積は11から48Å^2へと増加し、同じ基本的構造を持ちながら層間の陽イオン量が変化できる幾つかの化合物の中では最も広い範囲で変化できることがわかった。層の持つ電荷密度の減少により、インターカレーションされる有機塩基の量、それらの層間での配列、および固体酸としての強さが大きく変化した。
水-二酸化炭素によるバイオマス新規糖化法の開発

本研究では木質系バイオマスの化学原料化を目指して、水と二酸化炭素のみで木質系バイオマスの糖化反応を行い、種々の化学原料となるグルコース、キシロースを効率的に生成することを目的とする。木質系バイオマスの加水分解に関して、パーコレーター型反応装置を用いて二酸化炭素の添加効果について検討した結果、二酸化炭素共存下では反応残渣の減少および液状生成物の増加が観測された。得られた液状生成物の硫酸による加水分解の結果、二酸化炭素存在下では水のみに比べ、グルコース、キシロース収率の増加が認められた。以上のことから、超臨界二酸化炭素は木質系バイオマスの加水分解能を有することが実証された。「水熱反応で得られたオリゴ糖成分の二酸化炭素添加による分解挙動」(1-1)オリゴ糖成分の調製:既存パーコレーター型反応装置を用いて基準調製条件で反応を行った結果、オリゴ糖成分(水熱反応生成物)と反応残渣との合計収率が83wt%となり、17wt%のロス分が観測された。これに関して詳細な分析を行った結果、ロスは水熱反応過程で生成した低分子成分(フルフラール等)が凍結乾燥時に除去されたのが原因であった。そこで、水熱反応過程で過分解(低分子成分の生成)を抑制するために、昇温速度を20°C/minから5°C/minに変更し、反応過程でのロス分をほぼゼロにすることに成功した。次に、水熱反応生成物(オリゴ糖成分)を効率的に製造するために、1/4 inchベースのパーコレーター型反応装置を製作し、上記の条件で反応試料の調製を行った(水熱反応物収率は55wt%)。この反応物のHPLC分析結果、検出される成分の94%がオリゴ糖であった。さらに、この水熱反応生成物を4%硫酸により加水分解(121°C, 60min)を行った結果、単糖収率は57wt%で主成分はキシロースであった。(1-2)水熱反応生成物(オリゴ糖成分)の二酸化炭素添加による分解挙動:(1-1)で得られた水熱反応生成物を反応物として、二酸化炭素添加によるオリゴ糖成分分解挙動について検討した。反応条件は40°C/min, 200°C, 6minで行った。その結果、単糖収率は、それぞれ51wt%(酢酸/窒素系)、15wt%(水/二酸化炭素、窒素系)、10wt%(水/窒素系)であった。二酸化炭素添加系では無添加(水/窒素系)に比べ加水分解は進行しているが、酢酸に比べる低い値を示した。このことは、超臨界二酸化炭素はオリゴ糖の加水分解に効果はあるが、本実験条件では反応が充分に進行していないことを示唆している。「既存パーコレーター型反応装置の二酸化炭素導入による仕様変更」水熱反応条件の最適化:パーコレーター型反応装置による水熱反応実験において、反応初期(昇温過程)でもリグニン由来の分解生成物が抽出されることが判明した。この結果は木質系バイオマス中のセルロース、ヘミセルロース由来成分を効率的に抽出するためには、水熱反応での抽出率の向上が必須であることを示唆している。そこで過度の分解を抑制し、かつ高い抽出率が得られる条件探索を行った。酢酸共存下反応温度260°C、60minでバイオマスのほぼ全量の可溶化に成功した。また、ここで得られた抽出物の4%硫酸による加水分解を行った結果、66%の収率で単糖を得ることができた。この値は従来法である硫酸(72%, 4%)による加水分解(69%)とほぼ同等であり、この結果より酢酸共存下での水熱反応では過度の分解(単糖の分解)はほとんど起こっていないことが明らかになった。オリゴ糖成分の超臨界二酸化炭素による分解挙動:昨年度の引き続き、水熱反応実験で得られたオリゴ糖成分を反応物として回分式反応装置による超臨界二酸化炭素共存下での実験を行った。二酸化炭素を用いた実験では、超臨界状態での二酸化炭素の高い拡散性のため、正確な反応評価は困難であることが判明した。二酸化炭素導入による仕様変更:既存1/4 inchパーコレーター型反応装置に二酸化炭素導入のための送液ポンプおよび生成物回収部に全自動圧力調整弁、気液分離捕集器をそれぞれ組み込み、二酸化炭素を連続的に供給および生成物の効率的回収可能な連続装置を作製した。水-二酸化炭素同時導入では、反応場(水熱反応部)での超臨界二酸化炭素の急激な密度変化を考慮し、初期流速(mL/min)を設定した。また、サンプルを入れず、各比率での水-二酸化炭素系の反応器内温度を測定し、実際の反応における基本運転条件を設定した。水熱反応条件の設定に関しては、酢酸共存下、260°C, 60minでバイオマスのほとんどの可溶化に成功し、得られた液状生成物から硫酸法に匹敵する単糖収率を得ることができた。また、回分式反応装置によるオリゴ糖成分の加水分解では、反応場での超臨界二酸化炭素の高い拡散性のためマスバランスがとれず、反応評価が困難であることが判明した。これを克服するためには、連続反応装置による反応実験が不可欠である。既存パーコレーター型反応装置の二酸化炭素導入による仕様変更では、二酸化炭素導入のための送液ポンプの設置、および反応生成物を効率的に回収するための全自動圧力調整と高性能気液分離捕集器をそれぞれ組み込み、二酸化炭素の安定的な供給を実現した。

実際の反応条件では、反応場(水熱反応部)での超臨界二酸化炭素の急激な密度変化を考慮し、初期流速(mL/min)を設定した。また、サンプルを入れず、各比率での水-二酸化炭素系の反応器内温度を測定し、実際の反応における基本運転条件を設定した。改良後パーコレーター型反応装置による糖化反応実験昨年度改良しCO2導入が可能となった反応装置を用いて、CO2添加効果を明らかにするために水熱反応実験について検討した。反応前に水および水/CO2系の反応器内部温度測定を行った。通常の反応器の代わりに内部温度測定用管を用い、各設定温度での反応器内部温度(反応温度)と予熱器出口温度との関係を明らかにし、得られた関係式を用いて実際の反応における反応温度を推算した。また、水/CO2系では反応条件(250°C, 9.8MPa)における超臨界状態CO2の密度変化を考慮して、各流量を設定し、反応器内部温度が250°Cになるように設定温度を調整した。水とCO2の比率は10(12mL/min) : 0(0mL/min), 7(8mL/min) : 3(0.5mL/min), 5(6mL/min) : 5(0.8mL/min)の3条件で反応を行った(カッコ内は室温での流速)。しかしながら、これらの条件ではCO2の添加効果(反応残渣の減少)は観測されなかった。そこで、生成したオリゴ糖は超臨界CO2にほとんど溶解しないことを考慮して、抽出速度を一定に保つために水供給速度を一定に保ち(6mL/min)、CO2供給速度を増加(6mL/min)することとした。上記条件で反応実験を行った結果、CO2の添加効果(反応残渣の減少)が確認された。水のみ259°Cでの反応では残渣収率が39wt%に対し、水/CO2、254°Cでの残渣収率は20wt%であった。得られた液状生成物の4%硫酸水溶液による加水分解の結果、水のみの単糖収率は39wt%に対し、水/CO2系では45wt%であった。以上のことから、CO2の添加によりバイオマスの分解反応に効果的に作用(反応残渣の低減、セルロース、ヘミセルロースの分解促進)することが、実証された。本研究では木質系バイオマスの化学原料化を目指して、水と二酸化炭素のみで木質系バイオマスの糖化反応を行い、種々の化学原料となるグルコース、キシロースを効率的に生成することを目的とする。木質系バイオマスの加水分解に関して、パーコレーター型反応装置を用いて二酸化炭素の添加効果について検討した結果、二酸化炭素共存下では反応残渣の減少および液状生成物の増加が観測された。得られた液状生成物の硫酸による加水分解の結果、二酸化炭素存在下では水のみに比べ、グルコース、キシロース収率の増加が認められた。以上のことから、超臨界二酸化炭素は木質系バイオマスの加水分解能を有することが実証された。「水熱反応で得られたオリゴ糖成分の二酸化炭素添加による分解挙動」(1-1)オリゴ糖成分の調製:既存パーコレーター型反応装置による水熱反応条件の設定を行い、昇温速度を制御することにより、反応過程で起こる過分解反応(低分子成分の生成)を抑制することに成功した。また、水熱反応生成物(オリゴ糖成分)の効率的製造のため、スケールアップした反応装置を製作し、従来よりも約7倍(1.7g)の反応物を処理することが可能となった。得られた水熱反応生成物(オリゴ糖成分)の性状を明らかにするとともに、硫酸による加水分解反応により単糖生成可能成分量を明らかにした。
環の変形とS^1-作用

複体XにS^1が作用しているときその不動点集合Fのコホモロジー環の変形としてXのコホモロジー環が得られる.dim_QH^*(X)≦5の場合不動点集合Fのコホモロジー環として現われる環の分類を行った。またオイラー標数が正のellipticな有理ホモトピー型の分類を試み,そのコホモロジー環の次元が7以下の場合は完了した。8,9次元の場合は無限にありそのパラメータ付の研究を現在も行っている.複体XにS^1が作用しているときその不動点集合Fのコホモロジー環の変形としてXのコホモロジー環が得られる.dim_QH^*(X)≦5の場合不動点集合Fのコホモロジー環として現われる環の分類を行った。8,9次元の場合は無限にありそのパラメータ付の研究を現在も行っている.複体XをfiberとしてS'の分類空間BS'を底空間とするrational fibrationのD.G.A.modelのdifferentialは、Xの極小モデルのdifferentialのdeformationで与えられる。逆にどのようなdeformationがrational fibrationのモデルとして実現可能であるかという問題が考えられるがXがformal spaceの場合これに対する解答をほぼ与え、いろいろな例を考察した。さらにXがelliptic spaceでevenly generatedなコホモロジー環を持つ場合に実現可能なdifferentialの全体(i.e.モデュライ空間)をくわしく調べた。またdifferentialがXのS'-作用より構成されるボレルファイブレーションのモデルのそれになるための条件を調べた。複体XをfiberとしてS'の分類空間BS'を底空間とするrational fibrationのD.G.A.modelのdifferentialは、Xの極小モデルのdifferentialのdeformationで与えられる。逆にどのようなdeformationがrational fibrationのモデルとして実現可能であるかという問題が考えられるがXがformal spaceの場合これに対する解答をほぼ与え,いろいろな例を考察した。さらにXがelliptic spaceでevenly generatedなコホモロジー環を持つ場合に実現可能なdifferentialの全体(1、e、モデュライ空間)をくわしく調べた。
ヒトゲノム構造解析ツールとしての高密度genomic DNAマイクロアレイの開発

現在の豊富なゲノム情報と資源のもとで、ヒト疾患のゲノム一次構造のhigh-throughputな検出ツールとして重要となる、高精度・高感度のゲノムDNAマイクロアレイの開発研究ならびに、これを用いたヒト疾患のゲノム一次構造解析を推進し、以下の結果を得た。1.実用レベルのゲノムDNAマイクロアレイの作製これまでに収集、単離したBAC・PACなどのゲノムDNAから、アダプターPCR法を利用してスポット用のDNA断片を作製した。さらに、これまでの小規模のテストアレイでの経験を基盤に、これらをスライドグラス上にインクジェット方式のスポッターによりアレイ化した実用レベルの高密度ゲノムDNAマイクロアレイの作製を目的に合わせて進めている。これまで、(1)癌関連遺伝子を主とする800種類のクローンからなるアレイと(2)1p36のコンティグを含む特定の染色体領域の詳細な解析を行う高密度アレイの作製を行い、さらに他の用途のアレイの準備も進めている。2.実用レベルのゲノムDNAマイクロアレイを用いた解析技術と評価作製した実用レベルのゲノムDNAマイクロアレイを用いたゲノムDNAコピー数解析を、これまでの基礎技術開発で確立したプロトコールに準じて進め、アレイの精度・分解能・定量性・再現性などの評価を行った。例えば、癌関連遺伝子アレイでは、これまでの研究で用いてきた癌細胞株を用いてそのコピー数異常の検出を行い、従来のCGH解析や試作レベルのDNAマイクロアレイでは検出できなかったホモ欠失や増幅を検出でき、高い分解能を確認すると共に、1コピーの変化の検出が可能であることも確認している。さらに、実際の臨床検体を用いた検討を開始している。
住民参加型農村調査法によるガンジス川流域砒素汚染に関する開発援助方法論の研究

本研究は主な飲料水源である地下水が広範に汚染されているガンジス川流域で、バングラデシュとネパールの農村村落を対象にして、砒素被害軽減対策として建設された代替水源の運用・維持管理に関する文化的、社会的要因を参加型農村調査法(以下「PRA」)により明らかにすることを目的とした。この研究で取り扱った項目は、砒素汚染地住民の砒素に関する知識、砒素の危険性に関する認識、代替水源の建設・維持管理への住民参加に関する文化的慣習、共同管理にかかわるソーシャル・キャピタルと呼ばれる社会的特性である。研究の結果、汚染地の住民は十分な砒素の関する知識を持っており、その危険性も認識していた。また、生活上の諸問題の中で、砒素問題の相対的位置づけも高いことが分かった。したがって、所によっては、砒素対策活動への住民参加が不活発であるのは、住民の認識上の問題ではなく、砒素対策を行う外部者の存在を前提とした、住民の戦略的判断である可能性を示唆している。このことは、外部からの介入が比較的少ないネパールの研究対象村落では、住民の自発的行動による一定の砒素対策が行われたことからも窺うことができた。自律的活動の不活性の別な要因として、援助計画と現地の文化的慣習の齟齬があげられる。バングラデシュの農村部では水汲みの主体は女性であり、女性の行動はパルダ規範によって規制されている。分析例では、より多くの利用を促進するため、「便利な」公共の場所に水源施設が設置されたが、公共の場所は不特定多数の男性が常に行き来するため、農村の女性にとっては便利な場所ではなく、計画段階からの玄中住民の参加の重要性が改めて確認された。本研究は飲料水砒素汚染問題に対する対策としての代替水源の建設・運用に関する文化的、社会的要因をバングラデシュおよびネパールの農村において参加型農村調査法を通して明らかにし、砒素軽減対策が文化的多様性に配慮した多元的計画となることに資するとことを目的として、初年度の研究を行った。本研究計画では、バングラデシュおよびネパールにおいて、比較分析を行う予定であるが、本年度は、バングラデシュで一回、ネパールで二回の村落調査を行った。これらの調査では、その村落における世帯分布、豊かさ等の世帯的属性、飲料水源とその砒素濃度、砒素被害、水源等の自然資源、および社会的資源の分布などの基本情報を収集した。また、それらの基本情報に基づき、水に対する意識、女性の行動とその文化的・社会的制約、共有・共用の意識と実態、共同意思決定の過程、血縁、地縁に基づく社会集団の構成、範囲、集落の形成過程について、調査を行った。そして、上記の調査で得られた「土着」の意識、知識、能力を基盤とする代替水源対策をそれぞれの住民主導で立案し、現地で活動するアジア砒素ネットワークの協力を求め安全な水を供給する水源を建設し、その利用状況について経過観察を行っている。重点は参加型調査法(PRA)を使い、住民の砒素問題に対する意識、集落構造が住民、特に女性の行動に及ぼす影響などについて調査であった。その結果、バングラデシュでは砒素問題に関する知識が住民にいきわたっているものの、ネパールでは限定的なことが分かった。また、集落の構造は二つの対象国で大きく異なっており、その違いが女性の行動に反映していることも明らかになった。本研究は飲料水砒素汚染問題の対策としての代替水源の建設・管理がより効果的かつ持続的なものとするため、文化的、社会的要因をバングラデシュおよびネパールの農村において参加型農村調査法を通して明らかにすることを目的として、第二年度の研究を行った。本研究計画は、バングラデシュおよびネパールの砒素汚染集落の比較分析のため、村落調査を行なっている。

本年度は、バングラデシュで二回の村落調査を行った。ネパールでも調査を行なう予定であったが、国王政府とマオイスト・ゲリラの武力対立のため、社会情勢が著しく不安定であったため、本年度の調査は中止した。バングラデシュにおける調査では、砒素の危険性、そのための対策についての住民の認識を探るため、一般的な環境認識を含む砒素汚染リスク認識、砒素汚染のある村に建設された代替水源の利用状況、水利用の主体である農村女性の行動と、集落構造の関係、共同利用による代替水源管理のための土着の相互扶助などを調査項目として調査を行なった。また、代替水源による砒素対策の効果を探るため、住民の健康状態についてのサーベイも行なった。代替水源がまだ設置されていない地域の健康状態と比較することにより、安全な水の供給による砒素中毒防止効果を測定する予定である。このような調査・分析の結果、砒素によるリスクは認識されているが、生活上の諸問題の中で、砒素問題の認識は緊急、深刻なものではなく、それ以外に対処するべき問題が山積しているという認識であることが明らかになった。そのため、その対策への自律的な動きは鈍いことがわかった。また、集落内の空間はジェンダーによってかなり明確に色分けされており、女性にとって水汲みに便利な代替水源の立地を考慮する必要があることも明らかになった。本研究は飲料水砒素汚染問題に対する対策としての代替水源の建設・運用に関する文化的、社会的要因をバングラデシュおよびネパールの農村において参加型農村調査法を通して明らかにし、砒素軽減対策が文化的多様性に配慮した多元的計画となることに資するとことを目的としている。本年度は9月にバングラデシュで4週間の調査を行なった。調査の主な目的は、これまで砒素対策のために開発援助により建設された共同利用型の代替水源の利用実態調査と稼動状況に関る社会的を要因を抽出することであった。これまでの分析では、水源施設を維持する集団としての動機の形成が最も困難な要因となっていることが分かった。ソーシャル・キャピタルと呼ばれる集合行為を促進する働きのある要素の存在は代替水源の維持に役立っているが、その中でも問題をよく理解し、知識を持ったリーダーの存在が最も重要であることがわかった。ネパールでは12月に3週間の調査を、ルンビニ県ナワルパラシ郡バトカウリ村およびガンシャンプール村で行った。バトカウリ村では、前回の調査以降建設された代替水源の利用状況の観察、聞き取りを行い、代替水源の共同利用、維持管理を評価した。それによると、この村の代替水源は継続的に利用されているものの、カーストなどの社会的障壁が共同利用型水源の運用に影響を及ぼしていた。カースト集団に属さない世帯については、あからさまではないものの、排除が起こっている。ガンシャンプール村は基礎的な村落調査を行ない、代替水源1基を建設した。バングラデシュ、ネパールともに共同利用の代替水源が継続的に維持されていくためには、その要素はそれぞれの地域で異なるものの、社会的要因が影響している。そのため、文化的に異質な制度を持ち込むよりは、現地に存在する制度を援用して、水源施設の維持を図ることが必要であるといえる。前年度までの研究で代替水源の持続的活用にかかわる社会的要因としてソーシャル・キャピタルが重要な役割を果たしていることが明らかになった。
衝撃波現象の解明に関する企画・調査研究

平成2年度発足、重点領域研究「衝撃波現象の解明」の研究実施を目指して24人の研究組織を以下のようにグル-プ分けし、各研究テ-マの企画・調査研究を行った。すなわち、総括班(4人)、(1)衝撃波の構造(3人)、(2)衝撃波の伝播・回折・反射(4人)、(3人)衝撃波のフォ-カス(3人)、(4)生体と衝撃波(3人)、(5)高温化学反応を伴う衝撃波(4人)、(6)凝縮媒体中の衝撃波(4人)並びに(7)衝撃波発生法および計測法(3人)である。各研究班は担当分野に関して、(1)国内・外の研究の動向を見定め、(2)現状の問題点の指摘とその解決策を模索しながら、(3)今後の発展性と研究の方向づけを明らかにした。これらの調査資料に基づき、各研究班の計画調書が作成された。2度開催された総括班会議(【○!1】9月8日:仙台、【○!2】10月9日:東京)を通して、重点領域研究の進め方および研究成果の実施方法などが検討され、その結果、(1)本重点研究は第4、5、6計画研究班を3本の柱とし、予算的にもこれらにウェイトを置くこと、(2)研究内容としては平成24年の研究期間内でつながりのあるものとし、境界領域については総括班会議で調整を計ること、(3)研究成果は学術雑誌へ投稿すると共に、社会への貢献を目的とする応用研究の成果も積極的に公表すること、(4)衝撃工学シンポジウムをはじめとし、各種ワ-クショップおよびその他のシンポジウムを企画して、そのプロシ-デングスを刊行すること、(5)衝撃波に関する国際会議を重点領域研究活動の重要な一環として支援すること、などが確認された。一方、全体会議で研究組織の調整が計られ、報告会では活発な質疑応答がなされた。その成果は添付の資料にまとめられた。なお、研究活動の一環として「衝撃波の回折」に関する国際ワ-クショップが開催され(11月:仙台)、また平成2年12月には「衝撃波シンポジウム」が計画されるなど、本重点研究が本格的に始動するための客観情勢は整った。
超高真空走査電顕による半導体上の金属エピタクシー過程の原子線観察と局所解析

平成4年度には「結晶試料の表面状態検出用の小型真空槽」を作製し、これを超高真空走査電子顕微鏡(UHV-SEM)と連結した。これにより試料表面の構造は反射高速電子回折(RHEED)により、表面の元素分析は全反射角X線分光(TRAXS)により前もって詳しく調べ、その試料をUHV-SEM本体に移送し、そのまま真空を破ることなく、SEM観察ができる装置として完成させた。次に、Si(111)上にAu、Ag、Bi、Ga、Inなどを蒸着し、これらのエピタクシー過程における表面構造や表面組成を詳しく調べ、同時にそれらの試料表面をSEMにより観察した。Si(111)-7×7表面上にBiを1ML(原子層)吸着させた表面には、3種類の明るさのコントラストB(β-√<3>×√<3>)、M(α-√<3>×√<3>)、D(7×7)が観察された。コントラストBやMは下地表面のステップや7×7構造の逆位相境界に沿って現れることも明瞭に観察された。特に、Si(111)-√<3>×√<3>-Ga上に、3原子層のInを蒸着した場合に形成される(In_2Ga)In構造は興味深いSEM像を示した。この構造は1つのテラス内では全面的に広がった非常に平胆な構造であることが明らかにされた。さらに、Inを多く蒸着すると、1つのテラス内には殆どステップを作ること無くInが1原子層づつ増加し、(In_2Ga)In_n(n=1,2,3...)と表現される様な興味深い構造になることを観察した。以上の様にUHV-SEMにより多くの興味ある有益な成果が得られた。本年度は「結晶試料の表面状態検出用の小型真空槽」を作製し、これを超高真空走査電子顕微鏡(UHV-SEM)と連結した。次に、Si(111)上にBi、In、Sb、Au、Agなどを蒸着し、これらのエピタクシー過程における表面構造や表面組成を詳しく調べ、同時にそれらの試料表面をSEMにより観察した。Si(111)-7×7表面上にBiを1ML(原子層)吸着させ、その後530°C600°Cに加熱すると√<3>×√<3>-Bi構造のRHEEDパターンが現れた。この構造の2つの超格子反射点(1/3、1/3)、(2/3、2/3)の強度は、加熱を続けると時間経過と共に各々異なった強度変化をすることが発見された。この解析によりα-√<3>×√<3>とβ-√<3>×√<3>の2種類の√<3>×√<3>構造が存在することが実証された。またこれらの構造を示す表面の元素分析をTRAXS法により行った結果、α-√<3>×√<3>およびβ-√<3>×√<3>構造の表面におけるBiの吸着量は各々1/3、2/3原子層であることが明かとなった。この試料をSEM内に移送してSEM観察を行った。その結果3種類の明るさのコントラストB(β-√<3>×√<3>)、M(α-√<3>×√<3>)、D(7×7)として観察された。

またこの様なSEM像のコントラストはエネルギーバンド構造の情報を含むことも示され、UHV-SEMは表面研究の新しい有力な手法であることが本研究により明かとなった。本年度は、昨年度に作製した「結晶試料の表面状態検出用の小型真空槽」の中で、反射高速電子回折(RHEED)により前もって表面の構造を調べ、その試料をUHV-SEM(超高真空走査電子顕微鏡)本体に移送し、そのまま真空を破ることなく、SEM観察を行った。また、SEM内で、全反射角X線分光(TRAXS)によるナノ領域の元素分析も行った。研究を行った試料はIn/Si(111)-7×7、In/Si(111)-4×1-In、In/Si(111)-√<3>×√<3>-Ga、Ga/Si(111)-7×7、Ga/Si(111)-√<3>×√<3>-Ag、Ag/Si(111)-√<3>×√<3>-Ga、などである。以下に主な結果について説明するが、MLは1原子層のことである。In(2ML)/Si(111)-7×7の場合には、Inが1原子層吸着した部分と2原子層吸着した部分及び平坦状の微粒子が明瞭に観察された。更に、ステップや7×7構造の境界が細い黒線として初めて観察された。この様なステップやドメインの微細構造の詳しい観察は世界的にみても初めてのことである。Si(111)-√<3>×√<3>-Ga上にInを蒸着すると、Inは2原子層まではGaの上に成長するが、3原子層以上のInはGaの下に潜り込み、2原子層のInと1原子層のGaはセット(In_2Ga)になり、In薄膜の上に浮き上がる構造{この構造を(In_2Ga)In_n構造と記す}をSEMで詳しく観察した。この構造は、以前に成長中の元素分析(TRAXS法による)により我々が発見したものであるが、SEMによりその構造が証明されたと同時に、2次元的な微細構造を観察した。特に、3原子層のInを蒸着した場合に形成される(In_2Ga)In構造は1つのテラス内では全面的に広がった非常に平坦な構造であることが明らかにされた。さらに、Inを多く蒸着すると、(In_2Ga)In_n(n=1,2,3...)構造になることを観察した。以上の様にUHV-SEMにより多くの興味ある有益な成果が得られた。
呼吸音・胸腔音の記録と解析に関する臨床的研究

体表から聴診器で呼吸音と胸腔鏡下手術のさいにマイクロフォンを胸腔内へ入れて記録した胸腔音を解析した。呼吸音はマイクロフォン内臓の聴診器を用い、気道狭窄疾患3例、種々の呼吸器外科領域疾患の10症例に対し聴診しMDに記録した。また胸腔音については自然気胸症例の中で胸腔ドレーンからの空気もれが手術直前までみられた21症例を対象として手術中に滅菌したマイクロフォンを胸腔へ挿入し音の記録を行なった。また肺癌に対する左肺上葉切除後の肺瘻からの空気漏れがあった1症例に対しても同様の操作で検討を行なった、この22例の胸腔音はHi-8またはDVテープに画像とともに保存した。波動としての音の解析にはフーリエ解析、フーリエ解析に時間軸を加えた三次元表示それに連続ウェーブレット変換の表示を用いた。体表からの聴診では腫瘍による気管狭窄症例では660Hz近傍にピークをもつ周波数成分がみられたが、これは呼吸のサイクルの中で長期間観察された。この所見は対照健常人の気管呼吸音では観察されないものであり、狭窄部を通過する空気の渦流を反映したものと思われた。また反回神経麻痺症例では呼吸に伴って声帯が受動的に振動することが推定されたが、これは今回の研究ではじめて明らかになったものである。種々の自然気胸症例でブラからの空気もれ音を検討したが、次のことが明らかになった。1)プラの穴がすでに閉塞していて換気音だけの場合:低音の成分がほとんど全てを占めた。2)ブラの穴が小さく空気もれがわずかな場合:低い音の成分が多かったが高い成分が少し混じっていた。3)ブラの穴が大きく空気もれが大量の場合:低い音の成分が多かったが高い成分の占める割合が増加した。また、空気もれの孔を探索する手法として胸腔内のマイクロフォンの利用が有用であったことも今回の検討で明らかにされた点である。自然気胸に対する胸腔鏡手術のさいにマイクロフォンを胸腔内へ入れて、ブラからの空気もれ音を手術の画像とともに記録した。この記録の一連の操作は以前から日常的に行なっているウォーターテストと同じ操作を水を入れずに行なうものである。音声と画像を同時にHi-8またはDVテープに記録した。最初の検討は空気がもれているブラの画像とフーリエ解析による周波数成分のグラフの推移をリアルタイムで比較した。この方法で空気もれに伴ってブラの壁が振動するとともに音声に含まれる周波数に細かい変化が生じることがわかった。しかし、この検討ではグラフの変化が速すぎてその特徴をとらえることができなかった。そこで、フーリエ解析のグラフに加算処理をして、その特徴を検討した。この結果、ブラの孔が自然閉鎖し空気もれが止まっている症例では、音量が少なく低い周波数の音が占める割合が多いことがわかった。この音は空気もれの音ではなく換気音をあらわしているものと考えた。一方、ブラの孔が明らかな症例では音量が大きく、高い周波数(それでも1000Hz以下)の比率が増加した。さらにフーリエ解析による周波数解析のグラフを時間軸を加えてあらわし三次元表示とした。その結果、換気音・空気もれ音の中の周波数成分の時間的変化をみることができた。しかし、個々の症例の病態の特徴をみることは困難であった。そこで、得られたデータに連続ウェーブレット変換を加えた。その結果、(1)ブラがすでに閉塞していて換気音だけの場合には低音から高音領域にわたる成分が散在していた。

(2)ブラの穴が小さく空気もれがわずかな場合には低い音の成分が多かったが、高い成分が少し混じっていた。(3)ブラの穴が大きく空気もれが大量の場合には大半が低い成分であり高い成分は少ないという特徴が得られた。
未服薬の成人期の注意欠如・多動性障害患者に対する認知行動療法

本課題では、ADHD治療薬を未服薬の成人期のADHD者に対して個人形式の認知行動療法を実施した。補償方略の習得を中心とした認知行動療法を実施することで、未服薬のADHD患者の生活の困難さを軽減できる可能性が示唆された。また調査研究からは、補償方略の習得が生活の困難さを軽減できること、ADHD症状や併存症状に対して薬物療法を併用することで治療効果が高まる可能性があること、さらに感情調節困難に対しても焦点を当てた心理療法を実施することで生活改善に繋がる可能性があることが示唆された。本研究の目的は成人期の注意欠陥多動性障害(ADHD)患者を対象として,成人期のADHDの認知行動モデルに基づいた基礎研究と認知行動療法の効果研究を行うことであった。本年度は成人期のADHDに対する介入研究を実施するための研究協力者の募集,および介入研究の実施,そして研究協力者のスクリーニング時に調査研究を行った。研究協力者の募集は,成人期の発達障害の当事者が主宰する患者会,あるいは子どもが発達の問題を抱えるために児童精神科を受診する母親を対象に行った。応募者の中から,1ADHDに対する心理療法を希望する者,2児童期および成人となった現在にADHD症状がDSM-IVの基準を満たす(Conners' Adult ADHD Diagnostic Interview For DSM-IV:CAADIDを用いた),3他の発達障害を併存している場合,ADHDが主要な発達障害である,420歳から60歳まで,5統合失調症,認知症,およびパーソナリティ障害の診断を受けていない(訓練を受けた大学院生が半構造化面接であるThe Structured Clinical Interview for DSM-IV Axis I Disorders:SCID-Iを用いて判断した),6心理療法を行うため,知能指数が80以上(WAIS-IIIによる言語理解を採用した),7研究開始時に成人期のADHDに対する薬物療法と心理療法を行っていない,という条件を満たす者を対象とした。その後,これらの包括基準を満たした者の中で,日程が調整できた者3名に対して1回60分の個人形式の介入を6回1セットで実施した。さらに研究協力者の募集の際に,成人期のADHD患者で問題となりやすい育児に関する質問紙研究も併せて実施した。2年目となる本年度は,昨年度に引き続き,成人期のADHDに対する介入研究を実施するための研究協力者の募集,および介入研究の実施を行った。さらに介入研究のスクリーニング時に調査研究を平行して実施した。当該分野は研究や臨床に関する知見の普及も急務である。そこで,申請者は成人期の発達障害に関する心理療法に関して,学会におけるシンポジウム,専門家や一般向けの講演,学術論文の執筆を行った。また成人期の発達障害で問題となることもある司法領域での研究も実施している。さらに成人期の発達障害の予防的観点から,高校生や大学生といったやや若年層の発達障害に関する調査研究も実施している。介入研究に関しては,スクリーニングで成人期でADHD症状が陽性となる者の中で,本研究課題のオリジナリティのひとつであるADHD治療薬を未服薬の者を多く見出すことが容易ではないという困難さに直面している。さらに未服薬のADHD陽性の者の中で,研究施設である本学心理臨床発達支援センターに定期的に来所することが日程的に難しい者も多くいる。しかしこのような状況下ではあるが,徐々に研究協力者を確保しているのが現状である。このように研究協力者の募集とスクリーニングを行いながら,成人期の発達障害についての調査研究および介入研究を実施した。最終年度となる本年度は、引き続き、成人期のADHDに対して認知行動療法を実施する介入研究を実施した。また成人期のADHDに対する認知行動療法については、海外では介入研究増えてきてはいるが、理論的根拠をさらに積み上げる必要がある。そのため、スクリーニング時に成人期のADHDに関する質問紙調査を実施し、治療メカニズムの精緻化を図った。成人期のADHDに対する認知行動療法の介入研究では、スクリーニングを通過した研究協力者に対して全6回、1回60分の個人式の認知行動療法を実施した。なお、これらの研究協力者はADHDへの治療薬を未服薬であることを確認している。その結果、日常生活上の工夫である補償方略を習得することによって、ADHD症状、気分状態、生活支障度が待機統制群と比較して改善した。またその効果は、研究終了3カ月後にも維持された。また質問紙調査では、成人ではADHD症状が高いほど日常生活の困難度が高くなることに加えて、感情調節困難(感情の自覚、感情の受容、ネガティブな感情が生起した際に衝動的な行動を抑えて目標志向的に行動する、状況に応じて感情調整方略を用いる)も日常生活の困難度を高くすることを示した。つまり、これまで示されてきた補償方略の獲得だけでなく、感情調節困難の改善も含めた治療構成要素として取り扱うことで、より日常生活を過ごしやすくできる可能性がある。ADHDなどの神経発達症は、成人となっても完治するわけではない。したがって、今後も日常生活の改善を目標とした介入研究や治療メカニズムを洗練させることを継続する必要がある。そのため、介入研究の継続、あるいは個人式の心理療法よりも費用対効果に優れた集団療法の介入研究などの発展が望まれる。

また調査研究からは、補償方略の習得が生活の困難さを軽減できること、ADHD症状や併存症状に対して薬物療法を併用することで治療効果が高まる可能性があること、さらに感情調節困難に対しても焦点を当てた心理療法を実施することで生活改善に繋がる可能性があることが示唆された。本研究課題の包括基準と除外基準に合致した研究協力者の募集に困難さを抱えているために研究推進がやや遅れている。その理由としては,スクリーニングで陽性となった者の中で,ADHD治療薬の普及に伴いADHD治療薬を未服薬の者が減少していること,研究実施施設である本学心理臨床発達支援センターに来所することが地理的に容易ではないことが挙げられる。このような状況下ではあるが,徐々に研究協力者を確保しているのが現状である。研究協力者の募集とスクリーニングを行いながら,成人期の発達障害についての調査研究および介入研究を実施中である点は評価できる。発達障がいへの認知行動療法本年度は本研究課題の最終年度として,介入研究の研究協力者を大幅に増やし,量的な検討を実施する。また,昨年度までと同様に,研究協力者の募集と同時に調査研究も継続する。最終年度であるため,研究成果を専門家や社会に広く発信するために,学会発表,論文執筆,講演会などを積極的に実施する。また研究成果をリーフレットとしてとりまとめることを予定している。現在,研究協力者の募集とともに,リーフレット作成に関して印刷会社との協議を開始している。リーフレットは患者会や病院など,専門家や医療従事者だけでなく,一般社会にも配布する予定である。本年度は成人期のADHDに対する介入研究を実施するための研究協力者の募集,および介入研究の実施,そして研究協力者のスクリーニング時に調査研究を行った。当初の計画では1年目に研究協力者の募集とスクリーニングを実施し,2年目に介入研究を行う予定であった。しかし研究の実施にあたり,応募者は大半が自らADHDを疑いながら未診断の者であったためにスクリーニングによって陽性の疑いが強まると,早期に心理療法や薬物療法による支援を求める者がほとんどであった。そのため,初年度からスクリーニングと介入研究を同時に実施せざるを得ない状況となった。さらに研究期間にADHDに対する治療薬が成人にも適用することが可能となったため,スクリーニングで陽性で介入研究を実施する予定となっていた者の中で薬物療法を開始した者も多数みられた。ADHD治療薬を未服薬の者に対する心理療法の効果を検討することが本研究のオリジナリティであるため,予定よりも少数の研究協力者となっている。しかし研究協力者の募集,スクリーニング,介入研究の実施という研究の手続きを経験したために研究のノウハウを蓄積することができた。2年目にはこのノウハウを活用して,研究協力者の増加を目指すことを目標としている。ADHDをもつ母親の子どももADHDをもつことは頻繁に認められる。スクリーニングを実施すると同時に,ADHDをもつ母親に対して育児に関する質問紙研究を実施できたことは,今後の成人期のADHDに関する貴重な基礎資料となる。2年目も同様に調査研究も推進していく予定である。