hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
産業場面における程度副詞を用いたコミュニケーションの人的特性の体系化とその応用

本研究では,これまではあまり研究対象とされなかった領域である,微妙な加減を要する作業や,作業員同士の阿吽の呼吸が必要な作業等のような,実際に過誤やトラブルは発生しているものの,その発生要因が,心理学的および工学的に解明されていない作業に着目し,その人的特性を把握し,それに基づいた作業指針の構築を行った.微妙な加減と作業者同士の阿吽の呼吸との双方が必要とされる作業とは,具体的には,微妙な加減を要する作業を作業者自身が行っている際に,協働作業者が例えば「もっと強く」等といった程度副詞を用いて指示を出し,作業者はその指示に従って作業状態(すなわち加減)を変えることで,作業目標に近付けていこうとするような作業のことである.したがって本研究では,程度副詞を用いた協働作業の人的特性,すなわち微妙な加減を要する作業における人的特性を把握した上で,そのような人的特性に程度副詞がどのように影響するかを明らかにし,さらにその影響に個人差が存在すればその個人差についても検討し,程度副詞の捉え方に関わる人的特性を明らかにした.微妙な加減と作業者同士の阿吽の呼吸との双方が必要とされる作業(微妙な加減を要する作業を作業者自身が行っている際に協働作業者が例えば「もっと強く」等といった程度副詞を用いて指示を出し,作業者はその指示に従って作業状態や加減を変えることで,作業目標に近付けていこうとするような作業のこと)を程度副詞を用いた協働作業と呼び,本研究の対象としている.本研究は,程度副詞を用いた協働作業の人的特性,すなわち微妙な加減を要する作業における人的特性を把握した上で,そのような人的特性に程度副詞がどのように影響するかを明らかにすることを目標としている.このような目標の下,例えば「力の加減を要する作業」など1種類だけの作業を採り上げるのではなく,産業プラントにおいて,(運転,保全を含め)日常的に行われる作業に存在する作業(例えば,距離の見積もり=距離の加減を要する作業)の中から複数採り上げることにより,特定の(加減を判断する)感覚のみの人的特性か,あるいは全ての(加減を判断する)感覚に共通する特性なのかについても明らかにする.また,実場面でも適用することができる特性であるかどうかに関する考察も行う.以上のように,いくつかの実験を通じて得られる考察や知見を基にこの種の作業の人的な特性を体系的にまとめ,作業を円滑に遂行させるための指針を導くことを最終的な目的とする.本研究では,これまではあまり研究対象とされなかった領域である,微妙な加減を要する作業や,作業員同士の阿吽の呼吸が必要な作業等のような,実際に過誤やトラブルは発生しているものの,その発生要因が,心理学的および工学的に解明されていない作業に着目し,その人的特性を把握し,それに基づいた作業指針の構築を行った.微妙な加減と作業者同士の阿吽の呼吸との双方が必要とされる作業とは,具体的には,微妙な加減を要する作業を作業者自身が行っている際に,協働作業者が例えば「もっと強く」等といった程度副詞を用いて指示を出し,作業者はその指示に従って作業状態(すなわち加減)を変えることで,作業目標に近付けていこうとするような作業のことである.したがって本研究では,程度副詞を用いた協働作業の人的特性,すなわち微妙な加減を要する作業における人的特性を把握した上で,そのような人的特性に程度副詞がどのように影響するかを明らかにし,さらにその影響に個人差が存在すればその個人差についても検討し,程度副詞の捉え方に関わる人的特性を明らかにした.本研究は,微妙な加減と作業者同士の阿吽の呼吸との双方が必要とされる作業におけるトラブルを防止するためのアプローチとして,程度副詞を用いた協働作業の人的特性,および程度副詞が作業者に与える影響の度合いの把握と,それらに基づいた作業設計を目的としている.そのうち,平成19年度は文献レビュー,ならびに作業の分類・整理を中心に研究を行った.文献レビューでは,産業分野におけるトラブルや人的過誤防止関連の文献にとどまらず,協働・協調作業やコミュニケーションに関する文献,あるいは心理物理学的観点からの「ものの感じ方」に関する文献の調査を行い,本研究と既往研究との関係を明確にした.また,過去2年間の新聞記事から,協働・協調作業におけるトラブル事例,とくに程度副詞を用いた指示を伴うような事例を抽出することにより,どのような分野・場面において,どのような状況のときにトラブルが発生しているかを把握した.事例調査から得られたトラブル発生場面についてタスク解析などによってその特徴を抽出し,多変量解析を用いて,例えば,微妙な加減の調整や作業者間のコミュニケーションなど,トラブル発生場面の特徴(すなわち発生要因)を整理してまとめた.それとともに,例えば,力加減,距離感覚,時間感覚などのように,何についての加減や感覚に関わる事例が多かったかについても整理してまとめた.その結果,ここで例として述べたような,力加減,距離感覚,時間感覚に関わる事例が多く,微妙な加減の調整や作業者間のコミュニケーションに起因するトラブル事例が多かった.この結果を踏まえ,平成20年度に行う予定の基礎実験のモデル作業を検討することとした.程度副詞を用いた協働作業の人的特性を抽出するための基礎的実験を行った.

複数のテーマにおいて実験を行ったが,具体的には,面積の程度(呈示量の多さの目測を要する作業),揺れの程度(揺れの量の大きさの目測が必要な作業),情報量の程度について,程度副詞を用いた実験を行った.産業場面において程度副詞を用いる状況といえば, 3人以上の複数人作業の場面も想定できるが,今回は基礎的な知見の把握を目的としているため被験者を2名1組として実験を行った.1つめのステップとして,心理物理学的測定であるマグニチュード産出および推定法によって,物理量と心理量(感覚量)との間の関係を定量的に捉えた.2つめのステップとして,程度副詞を用い,それぞれの程度副詞を用いると,先述した.物理量と心理量との関係から,どのくらいの隔たりをもって被験者はその「程度」を認識するのかを明らかにした,本年度は,研究成果を論文形式にまとめることができたのは3編(1編は原著論文にて投稿中のため成果には記載されていません)で,うち2編は学会発表講演集掲載の抄録である.そのうち1編は揺れに関する程度副詞の考察で,ゆらゆら,グラグラなど,それらオノマトペを人間がどのように認識しているかを揺れの周期や振幅など波の特性と関連づけることにより明らかにした上で,それらオノマトペに,例えば「もっと」や「もう少し」など程度副詞を添えることによって,人間がそのオノマトペをどのように判断するか,見方を変えると,オノマトペの種類によって.程度副詞のもつ意味(程度量)が異なることを明らかにした,とくに今回は,揺れに関連するオノマトペを用いた際の程度副詞の持つ意味を明らかにした.程度副詞を用いた協働作業の人的特性を抽出するための基礎的実験を行った.複数のテーマにおいて実験を行ったが,具体的には,距離の程度(長さ・距離の目測を要する作業),揺れの程度(揺れの量の大きさの目測が必要な作業)について,程度副詞を用いた実験を行った.とくに距離の程度については,これまでは,実験室における実験のレベルすなわち10cm100cmくらいの長さに関わる実験が主だったが,本年度は10mを上限にした実験を行い,実距離と心理的距離の相違と,程度副詞の関わりについて検討することができた.実験方法は,昨年度までと同様に,理物理学的測定であるマグニチュード産出および推定法によって物理量と心理量(感覚量)との間の関係を定量的に捉え,その上で,それぞれの程度副詞を用いると,物理量と心理量との関係からどのくらいの隔たりをもって被験者はその「程度」を認識するのかを明らかにする,というアプローチで行った.さらに,実験で得られた知見および本年度まで得られた成果に基づく考察をもとに研究者自身が導いた人的モデルを産業分野に応用すべくいくつかの企業とディスカッションを行い,実用化への課題を明らかにするとともに,有用性についても検討した.H21年度は,研究成果を論文形式にまとめることができたのは2編で,うち1編は論文,1編は学会等発表講演集掲載の抄録である.論文として発表されたのは,昨年度の成果報告に記載した面積および情報に関わる程度に関するもので,情報を呈示する際のかたまりと色遣いの2点に絞って検討を行い,すっきり感・ごたごた感について定量的な結果を導くことができた.そして,情報呈示の在り方を考える応用的な側面ばかりでなく,面積知覚の内的な過程を探るといった基礎的な面においても,今後の可能性を探ることができた.本研究は,程度副詞を用いた協働作業の人的特性,すなわち微妙な加減を要する作業における人的特性を把握した上で,そのような人的特性に程度副詞がどのように影響するかを明らかにし,さらにその影響に個人差が存在すればその個人差についても検討し,程度副詞の捉え方に関わる人的特性を明らかにすることを目的とした.
培養歯根膜細胞移植による結合組織性新付着獲得の可能性に関する研究

結合組織性付着形成能を有する歯根膜由来細胞の移植を歯周欠損部に試み、同部に結合組織性新付着が形成されるかどうかを明らかにするため,まず移植に用いる歯根膜由来細胞を大量に得るための培養法の検討と得られた細胞の形質の解析を行い,続いて,組織欠損の形態や細胞移植の方法を確立し,近交系ラットを実験モデルとした移植実験を行った.その結果,以下の知見が得られた.1.通常の平板培養法により,ラットに対する移植実験に十分な量の細胞を供給できるが,コラーゲンビーズとスピナーフラスコによる浮遊培養法を用いることによって,歯根膜細胞の形質を保ったままより効率的な細胞回収が可能であることがわかった.2.アテロコラーゲン膜・細胞複合体を用いた移植法が最も取り扱いが容易で,大量の細胞の移植が可能であった.3.歯根膜由来細胞移植群では骨再生と結合組織性新付着の両者が明らかに促進されていた.4.骨髄由来骨形成性細胞移植群でも,予想に反して骨再生と結合組織性新付着形成の促進がみられた.5.歯肉線維芽細胞移植群では骨再生,結合組織性新付着とも対照に較べむしろ抑制されていた.以上の結果から,歯根膜由来細胞ならびに未分化間葉系細胞の移植による新しい歯周組織再生療法開発の可能性が示された.結合組織性付着形成能を有する歯根膜由来細胞の移植を歯周欠損部に試み、同部に結合組織性新付着が形成されるかどうかを明らかにするため,まず移植に用いる歯根膜由来細胞を大量に得るための培養法の検討と得られた細胞の形質の解析を行い,続いて,組織欠損の形態や細胞移植の方法を確立し,近交系ラットを実験モデルとした移植実験を行った.その結果,以下の知見が得られた.1.通常の平板培養法により,ラットに対する移植実験に十分な量の細胞を供給できるが,コラーゲンビーズとスピナーフラスコによる浮遊培養法を用いることによって,歯根膜細胞の形質を保ったままより効率的な細胞回収が可能であることがわかった.2.アテロコラーゲン膜・細胞複合体を用いた移植法が最も取り扱いが容易で,大量の細胞の移植が可能であった.3.歯根膜由来細胞移植群では骨再生と結合組織性新付着の両者が明らかに促進されていた.4.骨髄由来骨形成性細胞移植群でも,予想に反して骨再生と結合組織性新付着形成の促進がみられた.5.歯肉線維芽細胞移植群では骨再生,結合組織性新付着とも対照に較べむしろ抑制されていた.以上の結果から,歯根膜由来細胞ならびに未分化間葉系細胞の移植による新しい歯周組織再生療法開発の可能性が示された.培養歯根膜細胞を歯周組織欠損部に移植することによって、結合組織付着形成能を有する歯根膜由来細胞の露出根面への増殖を試み、同部に結合組織性新付着が形成されるかどうかを明らかにするための準備として,本年度は移植に用いる歯根膜由来細胞ならびに対照として用いる歯肉由来線維芽細胞や骨髄由来骨形成性培養細胞を大量に得るための培養法を主として検討した.その結果,これまで,ラットのような小動物における歯周組織欠損部に対する移植実験では,我々が確立している培養用プレートあるいはフラスコを用いた通常の平板培養法でも,十分な量の細胞を供給できることが明らかとなったが,コラーゲンミクロフェア-とスピナ-フラスコを用いた浮遊培養法ではより多くの細胞を得ることができ,また,同培養法で得られた細胞にも,形態学的特徴やアルカリフォスファターゼ活性などの機能発現が,平板培養法で培養された細胞と同程度に備わることが確認されたことから,将来大型動物を用いた実験系あるいはヒトの歯周欠損への培養細胞の応用を考える場合には,より多くの細胞が得られる浮遊培養法がまさると考えられた.次年度のラットを用いた動物実験系での検討には,平板培養ならびに浮遊培養の両方を応用したい.なお,本年度は平成9年度に計画する移植実験のための動物実験系を確立するとともに、培養細胞を移植した際に見られる治癒様式に関して予備的な観察を行う予定であったが,培養法の検討ならびに培養細胞の形態及び機能的な特徴付けに時間がかかり,未だ十分な検討が行えていない.次年度早々に実験系を確立し,平成9年度に予定している研究計画を完遂したい.新しい歯周組織再生療法の開発のための基礎研究として,結合組織性付着形成能を有する歯根膜由来細胞の露出根面への増殖を試み、同部に結合組織性新付着が形成されるかどうかを明らかにするため,本年度は動物間での細胞移植が可能な近交系ラット(Lewis rat)を実験モデルとして,上顎第一臼歯近心根近心面に3壁性の欠損を形成し,すでに平成8年度に確立した方法により培養した,歯根膜由来細胞ならびに対照としての歯肉由来線維芽細胞,骨髄由来骨形成性細胞を移植した.細胞移植に当たっては,細胞をクロットとして移植する方法,コラーゲンゲルに埋入して移植する方法など種々の移植法を検討した結果,いずれの移植法も移植細胞の取り扱いが簡単で組織欠損部に十分な細胞が留まり増殖するための移植法としては不十分で,移植法の確立は困難であったが,最終的に,コラーゲン膜に,1x106 cells/ml濃度の細胞を播種し,1週間付着増殖させた後,移植する方法が最も優れた方法として選択された.なお,コラーゲン膜にはテロペプチド部分を除去し抗原性のほとんど無いアテロコラーゲン膜を用い,培養1日前には,培養液中の血清の影響を可及的に排除するため,培養液を血清無しの培養液に交換した.

各種細胞移植後,1および2ヵ月後に組織標本を作成し観察した結果,歯肉由来線維芽細胞移植群では骨再生はほとんどみられず,結合組織性新付着形成も明らかではなかったが,骨髄由来骨形成性細胞移植群では骨再生が,歯根膜由来細胞移植群では骨再生と結合組織新付着の両者が認められた.以上の結果から,歯根膜由来細胞移植による新しい歯周組織再生療法の可能性が示され,今後の大型動物を用いた検討や前臨床的な基礎的裏付けが得られた.
大腸菌ミニFDNA複製制御機構:イテロンによるDNA複製阻害とその解除機構の解析

1)ミニFプラスミドのDNA複製調節機構大腸菌を宿主として複製するFプラスミドは染色体あたり12個のコピー数で厳密に調節されている。ミニFのDNA複製開始にはFプラスミドの複製開始領域(ori2),複製開始因子(RepE)と宿主染色体のDNA複製開始に必須な宿主蛋白質群が必要である。それらに加えて、分子シャペロン(DnaK,DnaJ,GrpE)を必要とすること、これらは複製開始因子として不活性な二量体RepE(repE遺伝子のリプレッサー機能を持つ)を活性な単量体に変換する役割を担っていることを我々は明らかにした。また活性RepEの細胞内量とincCイテロンはDNA複製開始調節において重要である。incC領域は約300塩基対からなり、複製開始蛋白質が結合する19塩基対(イテロン)からなるイテロンが5個並んでいる。これらは複製開始領域(ori2)にあるイテロンとほぼ同じ構造である。incC領域はori2に対してシス位置にあるときはFプラスミドのコピー数調節の機能、トランスにあるときは不和合性を示す。これらのDNA複製抑制機構を明らかにした。incCイテロンがミニFのDNA複製開始を抑制すること、ori2,incCイテロンにRepEが各々結合し、結合RepEを介してcross-link構造が作られること、この構造が新たな複製開始複合体の形成を阻害することにより新たなDNA複製開始が抑制される可能性が考えられた。さらにCross-link構造形成にはRepEの二量体形成ドメインが係わっていることやRepE-イテロンの正常な結合様式が必要であることを明らかにした。in vitroのDNA複製系でincCイテロンの阻害効果を調べた。その結果は他の実験データとも合わせ考えると正の制御因子の存在を示唆した。このようなDNA複製の調節機構はFプラスミドに限らず、Fプラスミド類似のプラスミド、バクテリアやある種のDNAウイルスにもみられ、共通の機構で理解出来ると考えている。DNA複製開始蛋白質としては初めての結晶構造解析に成功した。
胎児脳障害に対するアデノシンの防御機構に関する研究

研究代表者は1990年以来、胎児におけるアデノシンの生体防御機構に関し、羊胎児慢性実験モデルを用いた研究を行ってきた。そしてストレスに対応して、ATP分解産物であるアデンシンの組織での産生が増加し、組織における酸素消費量を減らすことで子宮内の限られた酸素供給に適応していることを明らかにしてきた(J Appl Physiol 1991,1993.Am J Obstet Gynecol 1994)。今回の文部省科学研究費(課題番号:08671937)による研究では、これまでの基礎データを基盤にヒト胎児において臍帯血での解析を試みた。その結果、通常ATP分解経路において可逆的と考えられるアデノシンからヒポキサンチンへの転換が、胎児仮死などのストレスの加重により非可逆的な経路に変化し(Am J Obstet Gynecol 1996)、最終的に組織ATP蓄積の枯渇を惹起し組織障害につながると考えられた(J Clin Endocrinol Metab 1997)。さらに羊胎児慢性実験モデルを用い臍帯血流遮断により胎児仮死の病態を作成し、胎児脳温の上昇(脳鬱熱現象)が脳組織障害の第一段階であり、これに反応してプリン代謝が変化し、主に脳血流量を調節することで脳温の恒常性を保持していることが明らかになった(Pflug Arch Eur J Phy 1998)。平成8年度は、妊娠33週37週の子宮内胎児発育遅延(以下IUGR:推定体重<10パーセンタイル:94年改定出生時体重基準曲線:厚生省研究班)症例を対象とし、臍帯穿刺を施行した。いずれの症例も医学的適応を満たし、充分なインフォームド・コンセントを得た上で臍帯穿刺を施行した。臍帯穿刺は超音波ガイド下に23G20cmのPTC針を使用し、ADO代謝を抑制するstop-solution(20μM dipyridamole,120μMerythro-9(2-hydroxy1-3-nony1)adenine,5mM EDTA,2μg/ml indomethacin)をPTC針のneedle tipまで満たし、血液ガスおよび過酸化脂質、プリン代謝産物(アデノシン、ヒポキサンチン)濃度を測定した。本年度は8症例に対し、上記測定を行い検討中である。これは研究計画の当初の予定通りである。また胎児胎盤循環中のアデノシン濃度に関して、英語論文として発表し採用された。本年度はATP分解産物のアデノシン、ヒポキサンチン、尿酸をも含めたプリン代謝産物の胎児血中濃度を、慢性低酸素症の生体モデルである子宮内胎児発育遅延胎児において臍帯穿刺による胎児採血を施行し、以下の結果を得た。1、胎児仮死におけるアデノシンの意義(1)、胎内において胎児低酸素症およびアシドーシスなどの病態が生じるとその産生が即時に増加する。(2)、胎児脳に作用して胎児脳血流、胎児呼吸様運動などの胎児行動を制御する。(3)、子宮胎盤循環の調節に関与する。以上の結果よりアデノシンは胎児の脳組織を含めた全身的な組織保護作用を保持する可能性が示唆された。2、胎児仮死におけるヒポキサンチンの意義(1)、胎内における胎児アシドーシスなどの病態が生じるとその産生が増加する。(2)、胎児脳内のフリーラジカル産生などに関与し、直接的に脳組織障害に関与している可能性がある。以上の結果から、胎児胎盤循環におけるプリン代謝の解析は、胎児脳障害の発生を予知し、さらに胎内予防の可能性を示唆するものである。そしてストレスに対応して、ATP分解産物であるアデノシンの組織での産生が増加し、組織における酸素消費量を減らすことで子宮内の限られた酸素供給に適応していることを明らかにしてきた(J Appl Physiol 1991,1993.Am J Obstet Gynecol 1994 )。

本研究(課題番号:08671937)では、これまでの基礎データを基盤にヒト胎児において臍帯血での解析を試みた。その結果、通常ATP分解経路において可逆的と考えられるアデノシンからヒポキサンチンへの転換が、胎児仮死などのストレスの加重により非可逆的な経路に変化し(Am J Obstet Gynecol 1996 )、最終的に組織ATP蓄積の枯渇を惹起し組織障害につながると考えられた(J Clin Endocrinol Metab 1997)。さらに羊胎児慢性実験モデルを用い臍帯血流遮断により胎児仮死の病態を作成し、胎児脳温の上昇(脳鬱熱現象)が脳組織障害の第一段階であり、これに反応してプリン代謝が変化し、主に脳血流量を調節することで脳温の恒常性を保持していることが明らかになった(Pflug Arch Eur J Phy 1998)。
摩擦攪拌作用を用いたアルミ合金と鉄鋼材料の接合特性の評価とその接合機構の解明

摩擦攪拌作用によるアルミニウム合金と鉄鋼材料の接合について,その接合特性や接合機構を明らかにするために基礎実験を行った。以下に得られた結論を示す。1)ツール回転数と接合速度の最適化により,接合欠陥を伴わない接合体の作製が可能となった。2)接合体の6063側には撹拌部および熱影響部での硬度低下があり、撹拌部と熱影響部境界付近に最軟化部が形成され、引張試験ではその位置で破断が起きた。3)6063/S45C界面には,数百nmの反応層が存在した。反応層は主として2相からなり,6063側はFe_2Al_5相からなり,S45C側はFeAl及びFe_3Al相からなることが明らかとなった。4)引張試験において6063材破断したことより,確認された反応層は継ぎ手強度低下をもたらさないことが明らかとなった。5)接合部材における内部巨視欠陥の発生状況は、入熱条件により変化する。入熱量過剰であれば界面近傍に欠陥が発生し、入熱量が不足であれば、ピン底部に欠陥が発生し、入熱量が適度であれば欠陥がほぼ発生しない。しかし、接合部材の予熱により欠陥形態が変化することから、入熱条件として接合線あたりの入熱量だけでなく接合に対する全入熱量が欠陥形態に影響していることが明らかとなった。6)接合体の引張強度,曲げ強度は入熱量増加に伴い低下することが明らかとなった。7)接合界面の鉄材は,微細に破砕されアルミニウムの塑性流動により攪拌部に分散すること,入熱条件によりその分散領域が変化することが明らかとなった。また,鉄材の分散からアルミニウムの塑性流動状態を推測できることを明らかにした。アルミ合金と鉄鋼材料の摩擦撹拌作用による異種金属間の接合について、その接合特性や接合機構を明らかにするために基礎実験を行った。実験には、縦型マシニングセンターを用い、接合ツールとしては、超硬合金を使用した。接合部材として、6063アルミ合金とS45C機械構造用炭素鋼を用いた。ツール回転数、接合速度、挿入量などを高精度に制御し、その接合に関する基礎的検討を行い、以下の結論を得た。1)ツール形状を変えることにより、最大接合速度1000mm/minを達成できることが明らかとなった。得られた接合継手の破断強度は160MPaを示し約70%の継手効率が得られた。2)接合部材における内部巨視欠陥の発生状況は、ロッド回転数と接合速度の組合せにより決定されることが分かった。両者の適正な組合せ条件において巨視欠陥を含まない接合体作製が可能である。3)接合後6063側には撹拌部および熱影響部が存在し、これら領域での硬度低下が認められた。撹拌部と熱影響部境界付近に最軟化部が形成され、引張試験ではその位置で破断が起きることが確認された。4)接合体を形成できた接合界面には、薄い中間層の形成が認められたが、SEMでは金属間化合物とは確認できなかった。しかし、TEM観察を行った結果、6063/S45Cの間には幅350nmの反応層が存在していることが明らかとなった。また、この反応層は、金属間化合物層とアモルファス層が混在した複雑な構造をなしていることが明らかとなった。

接合部材として、6063アルミ合金とS45C機械構造用炭素鋼を用いた。ツール回転数、接合速度、挿入量などを高精度に制御し、その接合について入熱量の観点から調査を行った。接合時における温度測定を行うと共に、接合体の断面観察、機械的強度試験、X線撮像を行い、明らかとなったことを以下に示す。1)入熱量過剰であれば界面近傍に欠陥が発生し、入熱量が不足であれば、ピン底部に欠陥が発生し、入熱量が適度であれば欠陥がほぼ発生しないことが明らかとなった。2)接合線あたりの入熱量の等しい等回転ピッチ接合条件において、接合界面内部の温度はほぼ一定であるが、接合欠陥形態は変化した。このとき、試料表面温度は変化していることから、接合に対する全入熱量が欠陥形態に影響しているものと考えられる。3)接合体の引張、曲げ強度は入熱量増加に伴い低下すること、接合体への熱処理により機械的特性の変化が明らかとなった。接合プロセスの最適化には、適切な入熱条件および熱処理条件の選定が必要である。4)X線透過像観察により接合界面のFe材がAl材の塑性流動により攪拌部に分散すること、入熱条件により分散領域が変化することが観察された。また、X線CT像観察によりFe材の分散からAl材の塑性流動状態を推測できることを明らかにした。
運動情報の抽出による新たな歩容解析

研究代表者が参画していたCRESTプロジェクト「歩容意図行動モデルに基づいた人物行動解析と心を写す情報環境の構築」(研究代表者:八木康史)の一環で開始した,複数の高齢者施設でのデュアルタスク(足踏みと計算問題を同時に行うタスク)体験データ収集によって得られたデータセットを用いて,認知機能計測手法の提案および体験に対する慣れに関する分析を行った.認知機能計測手法は,Kinectで得られた足踏み中の三次元姿勢データから各関節の運動をスペクトル解析したもの,および,計算の回答の時間間隔や正答率などを列挙した特徴ベクトルをSVMで識別するものであり,認知機能の低下が疑われる目安となるMMSEスコア25未満の高齢者を従来より高い精度で識別できることを確認した.また,同一の高齢者が多数回体験したデータがあることから,体験回数に応じた識別性能の変化を調査し,体験に対する慣れの存在や,安定した識別を行うための目安となる体験回数を実験的に調査した.一方,上述のCRESTプロジェクトで実施した日本科学未来館での1年間の展示によって得られた小中学生のデュアルタスクデータについても分析し,デュアルタスクの遂行の様子から年齢の推定が可能であることを示した.眼球計測を行わない注視方向推定についても引き続き研究を行った.前年度まで眼球と頭部の協調運動をモデル化するために用いていた注視行動データセットが,その人数やシーンバリエーションの面で不十分であったことから,視線追跡型VRゴーグルを用いてさまざまな仮想シーン下での眼球・頭部運動を効率的に収集できるシステムを構築した.また,そのシステムを用いて実験参加者16名,シーン数3の新たなデータセットを構築し,それを用いたモデル化による注視推定精度を評価した.コンピュータビジョン分野における歩容解析技術の多くは個人認証を目的としていたため,認証性能評価によって歩容特徴や解析技術の良し悪しが議論されてきた面がある.そのため,歩容特徴量の中に混在している身体形状情報と運動情報を区別する必要性が無かった.一方で,シルエットベースの手法が高い認証性能を示すことが知られ,歩容特徴の有用性が着目されるようになると,それを個人認証という目的だけでなく,エンターテイメント・医療・福祉等,他のアプリケーションへ利用しようという発想が生まれるが,それらの応用においては,例えば異なる人物間での歩行運動の共通性・相違性に着目したい等,身体形状情報と運動情報を区別して利用したい場合が多く存在する.このようなニーズを踏まえ,本研究課題では,歩容の観測から,その身体形状情報と運動情報を分離するための技術開発を目的としている.平成27年度は,本研究を進める上で重要となる歩容データ収集に注力した.研究代表者が参画するCREST「歩容意図行動モデルに基づいた人物行動解析と心を写す情報環境の構築」(研究代表:八木康史)と連携し,平成27年7月から約1年間の予定で,東京都の日本科学未来館で歩容データ収集のための常設デモ展示を実施し,昨年度末までに約7万人の歩容データを収集した.展示終了時(平成28年6月)には約10万人分のデータとなる予定であり,これは圧倒的に世界一の規模の歩容データベースとなる.また,技術開発・評価の面では,平成26年度に国際論文誌で発表したレンジセンサによる手法を,現実的な利用シーンを想定したデータについて性能評価を行い,国際論文誌に採択された.また,本研究に関連するこれまでの成果について,国際ワークショップでの基調講演を1件,国際会議での招待講演を2件,国内研究会での招待講演1件行ったことも,特筆すべき成果である.本研究課題は,研究代表者がCREST「歩容意図行動モデルに基づいた人物行動解析と心を写す情報環境の構築」(研究代表:八木康史)に参画し,現在の歩容特徴抽出手法の限界(身体形状情報と運動情報を分離できない点)を認識したことから着想したものであり,このCRESTプロジェクトの最終年度である平成27年度に本研究課題がスタートした.しかし,本研究課題採択後に,日本科学未来館の要請を受けCRESTプロジェクトとして1年間の常設デモ展示を行うことが決まり,そこで約10万人の歩容データベースが得られることとなった.これは,圧倒的に世界一の規模のデータベースであり,このような大規模データベースが得られたことは,当初計画を大幅に上回る重要な成果である.技術開発・評価の面では,平成26年度に国際論文誌IPSJ Transactions on Computer Vision and Applicationsで発表したレンジセンサを用いた,運動情報の分離が可能な歩容認証手法について,それをより現実的な利用シーンに適用した際の性能評価行った.この成果は,平成27年度に同論文誌に掲載された.また,研究代表者は上述のCRESTプロジェクト等で,本研究課題に関連する歩容認証・解析技術について研究しており,それらの成果について基調講演・招待講演の依頼を受けた.具体的には,クアラルンプール(マレーシア)で行われた国際ワークショップにおいて基調講演,北九州(日本)とバンコク(タイ)で行われた国際会議で招待講演,さらに国内研究会でも招待講演を行い,これらの講演の中で最近の成果として本研究課題の成果についても情報発信した.

コンピュータビジョン分野における歩容解析技術の多くは個人認証を目的としていたため,認証性能評価によって歩容特徴や解析技術の良し悪しが議論されてきたため,歩容特徴量の中に混在している身体形状情報と運動情報を区別する必要性が無かった.一方で,防犯・医療・福祉等,他のアプリケーションでは,身体形状情報と運動情報を区別して利用したい場面が多く存在することから,本研究課題では身体形状情報と運動情報を分離し解析する技術の開発を目的とする.平成28年度は,研究代表者が参画していたCRESTプロジェクト「歩容意図行動モデルに基づいた人物行動解析と心を写す情報環境の構築」の一環で平成27年度7月から平成28年度6月まで日本科学未来館で実施したメディアラボ展示で得られた8万人規模のデュアルタスク(運動タスクと認知タスクを同時に行うこと)データ,および,同プロジェクトで収集した約200名の高齢者デュアルタスクデータを用いて,歩行運動に関する特徴量と認知タスクの回答に関する特徴量を用いることでMini-Mental State Examination (MMSE)スコアが26点未満(一般に早期認知障害の疑いありとされる)の群をEqual Error Rate=0.25で検出可能な手法を提案した.また,歩行中の頭部運動のみから注視方向を推定する技術についても研究を行った.これには,人間視覚研究分野で知られる頭部と眼球の協調運動の存在に着目し,その両者の関係を機械学習するアプローチを用いている.目領域が不明瞭な比較的低解像度の歩行者映像からでも注視方向推定が可能な方法である.一方,高解像度な人物映像が得られる場合には身体形状は非常に有益なことから,既存の歩容特徴よりも詳細な記述をすることで歩容認証精度を向上される手法についても研究を行った.研究代表者が参画していたCRESTプロジェクト「歩容意図行動モデルに基づいた人物行動解析と心を写す情報環境の構築」で実施した日本科学未来館メディアラボ展示では,最終的に8万人を超える被験者データを収集できた.年齢・性別のご入力や撮影の失敗などの不良データを目視により取り除く作業も完了しており,このデータ自体だけでも学術的な価値が高い.デュアルタスク観測による認知機能推定の研究については,この日本科学未来館で収集した約200名の高齢者データおよび大阪府下の高齢者施設で収集した約200名の高齢者データを用いた.実際に認知機能が低下した実際の高齢者に対して統制のとれた実験を行ったデータであることから,結果の信頼性は高いと考えられる.これに関連する成果については,2本の論文にまとめており,翌年度初頭に投稿される予定である.頭部観測による注視推定の研究については,国内で研究会およびシンポジウムで発表した後,それを改善したものが国際ワークショップに採択され,口頭発表を行った.身体形状をより詳細に記述する歩容認証手法については,国際論文誌IEEE Transactions on Cyberneticsに採択された.コンピュータビジョン分野における歩容解析技術の多くは個人認証を目的としていたため,認証性能評価によって歩容特徴や解析技術の良し悪しが議論されてきており,歩容特徴量の中に混在している身体形状情報と運動情報を区別した解析・議論は十分に調査・議論されてこなかった.一方で,防犯・医療・福祉等のアプリケーションでは,身体形状情報と運動情報を区別して利用したい場面が多く存在する.このことから,本研究課題では,身体形状情報と運動情報を分離し解析する技術の開発を目的としている.
口腔領域におけるニフェジピンの副作用(歯肉肥厚)

フェニトイン、サイクロスポリンA、およびカルシウム拮抗薬が歯肉肥厚を起すことが知られている。特にフェニトインについては多くの研究がなされ、報告も多い。しかしながら、これらの薬物が強弱の差はあれカルシウム拮抗作用を持つにもかかわらず、カルシウム拮抗作用と歯肉肥厚との関係は明らかにされていない。一般に、細胞増殖のサイクルにカルシウムがセカンドメッセンジャーとして深く関与しているにもかかわらず、カルシウム拮抗作用を有する特定の薬物が歯肉肥厚を惹起することは興味深い。カルシウム拮抗薬は高血圧症、狭心症、また一部不整脈用薬として繁用されており、過度の歯肉肥厚により投薬を中断せざるをえない状態にまでなることも往々にして見られる。このように心血管系の疾患をはじめ多くの疾患に使用され、その使用頻度も増加の一途をたどっている現在、歯肉肥厚を防止する手段は早急に解決されねばならない課題であると考えられる。そこで本研究では、カルシウム拮抗薬の中で、特に歯肉肥厚発症頻度の高いニフェジピンに注目し、ニフェジピンを投与することによって歯肉肥厚を起した患者(NIFr)及び歯肉肥厚を起さなかった患者(NIFn)由来の歯肉線維芽細胞を得、以下を明らかにすることを試みた。1)カルシウム拮抗薬存在下における細胞増殖能、DNA合成能、コラーゲン合成能の比較2)各種刺激物質による細胞内カルシウム応答の比較3)ニフェジピン及びフェニトインにより歯肉肥厚を起した患者由来線維芽細胞の特性の比較。これらの検討結果より、1)NIFr由来線維芽細胞でニフェジピン存在下において細胞増殖能、DNA合成能、コラーゲン合成能が高いこと;2)NIFr由来線維芽細胞はNIFn由来線維芽細胞に比較し、細胞内カルシウム応答においてヒスタミン、ボンベシンではより大きく変化し、ブラジキニン、トロンビン、プロスタグランディン(E_2、F_<2α>)、PDGFではより小さく変化した。したがって、歯肉肥厚には起炎物質の中でヒスタミンがより強く関与することが示唆された;3)フェニトインを投与することによって歯肉肥厚を起した患者由来線維芽細胞のほうがNIFr由来のそれに比較し、各種起炎物質による細胞内カルシウムの変化が大きく、歯肉肥厚発生頻度との間に関係が推測された;4)歯肉由来線維芽細胞に対して最も大きな変化を与えるブラジキニンについて検討したところ、細胞内カルシウム変化は温度依存性であり、またブラジキニンB_2レセプター拮抗薬によって抑制された。ニフェジピン、ジルチアゼム、ニカルジピン、およびベラパミルなどのカルシウム拮抗剤により、副作用として歯肉肥厚が認められたという報告が臨床的に多く報告されつつあるが、その作用機作については明らかにされていない。本研究では、歯肉肥厚の発現頻度の最も高いニフェジピンによって歯肉肥厚を起こした患者、及び肥厚を起こさなかった患者歯肉よりExplantにより得られた培養線維芽細胞(以下それぞれNIFr、NIFnと略)の58代継代細胞を用い実験を行い、以下の結果を得た。1.得られた線維芽細胞(NIFr、6試料;NIFn、5試料)は、増殖においてすべてフェニトイン感受性であった。また、カルシウム拮抗剤の存在下において、NIFrはNIFnより高い増殖能を示した。2.カルシウム拮抗剤の存在下における、線維芽細胞のDNAの合成能を^3H-チミジンの取り込みを指標にして検討した。ニフェジピンを作用させた場合には31.8%、ジルチアゼム31.4%、ベラパミル28.4%、ニカルジピン26.7%、フェニトイン43.7%、とそれぞれのカルシウム拮抗剤の存在下において、NIFrの方がNIFnより高いDNA合成能が認められた。^3H-プロリンの取り込みを指標としたコラーゲン合成能においても同様な傾向が認められた。3.線維芽細胞中にFura2/AMを常法により取り込ませ、外液中にカルシウムが存在する場合と存在しない場合において、ニフェジピンを作用させた後細胞内カルシウムの動態をCAF-100(日本分光)を用いて検討した。外液中にカルシウムが存在する場合には変化が見られなかったが、存在しない場合にはspontaneousなカルシウムの取り込みにおいてNIFrでニフェジピンの用量が高くなると低下したが、NIFnでは細胞によってはニフェジピンの用量が高くなると増加する傾向が認められるものが見られた。以上が今年度中に明らかになった実験結果であるが、次年度は線維芽細胞(NIFrおよびNIFn)に対するEGF、PDGF、FGF、IL-1の作用に対するカルシウム拮抗剤の影響を検討するとともに、ブラジキニン、トロンビン、血小板活性化因子などの線維芽細胞に対する作用も併せて検討する予定である。

カルシウム拮抗薬は高血圧症、狭心症、また一部不整脈用薬として繁用されており、過度の歯肉肥厚により投薬を中断せざるをえない状態にまでなることも往々にして見られる。このように心血管系の疾患をはじめ多くの疾患に使用され、その使用頻度も増加の一途をたどっている現在、歯肉肥厚を防止する手段は早急に解決されねばならない課題であると考えられる。そこで本研究では、カルシウム拮抗薬の中で、特に歯肉肥厚発症頻度の高いニフェジピンに注目し、ニフェジピンを投与することによって歯肉肥厚を起した患者(NIFr)及び歯肉肥厚を起さなかった患者(NIFn)由来の歯肉線維芽細胞を得、以下を明らかにすることを試みた。1)カルシウム拮抗薬存在下における細胞増殖能、DNA合成能、コラーゲン合成能の比較2)各種刺激物質による細胞内カルシウム応答の比較3)ニフェジピン及びフェニトインにより歯肉肥厚を起した患者由来線維芽細胞の特性の比較。これらの検討結果より、1)NIFr由来線維芽細胞でニフェジピン存在下において細胞増殖能、DNA合成能、コラーゲン合成能が高いこと;2)NIFr由来線維芽細胞はNIFn由来線維芽細胞に比較し、細胞内カルシウム応答においてヒスタミン、ボンベシンではより大きく変化し、ブラジキニン、トロンビン、プロスタグランディン(E_2、F_<2α>)、PDGFではより小さく変化した。したがって、歯肉肥厚には起炎物質の中でヒスタミンがより強く関与することが示唆された;3)フェニトインを投与することによって歯肉肥厚を起した患者由来線維芽細胞のほうがNIFr由来のそれに比較し、各種起炎物質による細胞内カルシウムの変化が大きく、歯肉肥厚発生頻度との間に関係が推測された;4)歯肉由来線維芽細胞に対して最も大きな変化を与えるブラジキニンについて検討したところ、細胞内カルシウム変化は温度依存性であり、またブラジキニンB_2レセプター拮抗薬によって抑制された。フェニトイン、サイクロスポリンA、およびカルシウム拮抗薬が歯肉肥厚を起すことが知られている。しかしながら、これらの薬物が強弱の差はあれカルシウム拮抗作用を持つにもかかわらず、カルシウム拮抗作用と歯肉肥厚との関係は明らかにされていない。カルシウム拮抗薬は高血圧症、狭心症、また一部不整脈用薬として使用頻度は増加の一途をたどっておりながら、過度の歯肉肥厚により投薬を中断せざるをえない状態にまでなることも往々にして見られる。したがって、歯肉肥厚を防止する手段は早急に解決されねばならない課題であると考えられる。そこで本研究では、カルシウム拮抗薬の中で、特に歯肉肥厚発症頻度の高いニフェジピンに注目し、ニフェジピンを投与することによって歯肉肥厚を起した患者(NIFr)及び歯肉肥厚を起さなかった患者(NIFr)由来の歯肉線維芽細胞を得、その58第継代細胞を用いて実験を行い以下の結果を得た。1)NIFr由来線維芽細胞はNIFr由来線維芽細胞に比較し、細胞内カルシウム応答においてヒスタミン、ボンベシンではより大きく変化(増加)し、ブラジキニン、トロンビン、プロスタグランディン(E_2、F_<2alpha>)、PDGFではより小さく変化した。したがって歯肉肥厚には起炎物質の中でヒスタミンがより強く関与することが示唆された。2)フェニトインを投与することによって歯肉肥厚を起した患者由来線維芽細胞の方が、NIFr
地中海地域における沿岸部と内陸部の地域的連接に関する総合的研究

都市は、農村部との関係において、結節点ならびに中心点としての機能をもつことはよく知られている。本研究の目的は、「地中海世界」という文脈の中で、都市と農村部との関係にみられるかかる普遍的パターンを地理学的歴史学的に分析を試みるものであった。主要な具体的研究テーマは、財・人・サービス・情報の移動、社会資本・所得の空間配分、中央・地方行政形態にみられる「地中海世界」的諸相の解明である。研究は、以下の三段階の手続きを踏むことによってなされた。第1に「地中海世界」を構成する個々の地域・国家、具体的には、エジプト、シリアをはじめとする中東諸国、ギリシア、イタリア、スペインなどのヨーロッパ諸国において、上記のテーマ関する諸特徴を指摘する。第2に、これらの諸成果を「地中海世界」の枠組のなかで、とりわけこの世界の北半分であるヨーロッパ世界と、南半分である中東、イスラム世界との対比のなかで比較検討する。第3に、第1、第2を踏まえて、「地中海世界」と他の世界との比較を試み、当該テーマに関する「地中海世界」の一般性と特殊性を導く。以上のような研究手続きをふまえ、財の移動、財を通じての社会(地域)統合に関して、渡辺は、ビザンツ社会の統合モデルを「再分配」機構に求めその本質を考察し、斎藤は穀物補給政策に焦点をあて、16世紀都市国家ヴェネツィアと後背地農村地域との関係を分析した。また中沢はオランダの地中海交易、立石はスペインの自由貿易を分析することにより財の移動を通じての地域間連接の実態を明らかにした。人の移動・統合に関しては、加藤が、19世紀のエジプトの近代化過程において遊牧民社会を国民軍との関係で特徴づけ、中村が、巡礼という宗教的行為を通じてロシア社会とビザンツ社会との関係を歴史的コンテクストの中で考察した。情報についての分析が不十分であったものの全体として研究課題について成果をあげたといえる。イタリア,スペイン,レバノン,エジプト,シリア,ギリシャに関して,過去および現在において都市が地域形成においてはたす役割が研究会において報告された.とくに沿岸都市が重層的な地域秩序形成において,沿岸部に結節構造を与えるのみでなく,高次の財貨,サービスの提供を通じて,内陸部とそのヒンターランドに編成していく過程が報造された.沿岸都市は必ずしもその港湾機能によってではなく,行政中心,具体的な農業地帯の市場中心,近代工業の立地点として内陸部との関連をふかめており,交通・輸送および情報伝達手段の発達によりこの傾向はますます強くなってきている.都市ネットワークという観点からすれば,国による事情の相異が大きい.これは南ヨーロッパ諸国のように,国民統合の歴史が長い国と西アジアのようにその歴史が数十年にすぎないという事情の相違のみでなく,地域主義の伝統,地方における政治過程のあり方などにもよっていることがいくつかの報告から明らかになった.歴史学的観点からの研究としては,巡礼者の行動,遠隔地交易が,それぞれ沿岸部と内陸部との交渉においてはたした役割がイタリア,スペイン,ギリシャ,パレスチナなどの事例から報告された.とくに巡礼者の行動を近代における観光客の行動とともに統一的に理解する視点が必要なことが明らかになったが,このためには,さらに理論的研究と実証的研究をつみかさねなければならない.昭和62年度においては計10回の研究会を東京で開催し,約250点の資料を購入した.以上の諸点について,さらに討論をふかめ,購入した資料を検討することが次年度の課題になる.地中海世界は、歴史的に地中海交易を通じて内陸部と結びつくことにより独自の世界を形成してきた。

本研究は、交易による財のみならず人・情報の地中海沿岸部と内陸部とのネットワークが、いかに形成されたのかを相異なる各研究者の専門のフィールド研究に基づいて明らかにすることを目的としている。ネットワークの形成は、各国民国家形成の歴史的事情が異なることによって多様性を示すが、地中海世界に共通する沿岸部と内陸部の地域的連接の機構を共同討論を通じて抽出することも目的としている。本年度は、研究例会において各々の研究分担役割に記した課題について報告し、討論を通じて共通課題の深化をはかった。例会における主要な報告は以下の通りである。「ヒザンツ社会の社会・経済・政治システム」(渡辺金一)、「イタリアにおける観光業の発達史と地域形成」(竹内啓一)、「ロシア紀行文学からみたビザンツ社会との連接-巡礼紀行から-」(中村喜和)、「ノヴゴロドとビザンツ交易」(松木栄三)、「ヴェネチアの穀物補給政策-16世紀-」(斎藤寛海)、「近世初頭のアントヴェルペンと地中海交易」(中沢勝三)、「スペインの工業化政策-マドリッドの工場団地形-」(長岡顕)、「バルセロナ大都市圏周辺部分布の都市形成-バルセロネタ-」(栗原尚子)、「イスラム社会における空間形成:地図・統計資料集作成にむけて」(加藤博)、「ダマスカスにおける住みわけと都市構造」(内藤正典)。以上のような報告、および昨年度の研究成果をふまえて、報告書を作成した。当該研究グループの研究報告書としては12号となる。関連する内外の研究者・研究機関に配布し、批判をあおぎ、今後の研究の参考としたい。
放射線抵抗性腫瘍におけるNF-κB活性化の意義とその臨床応用に向けての研究

放射線抵抗性腫瘍におけるNF-κB発現の影響について検討した。早期喉頭癌における免疫染色を用いた検討では、再発群における発現率の有意な上昇を認め、また局所制御率では発現陽性群が有意に悪かったという結果を得た。また、再発腫瘍においては発現率の上昇に加え発現の増強も認めた。故にNF-κB発現は放射線抵抗性に関する有効なマーカーとなり得ると考えられた。今回の検討では早期喉頭癌に加え、子宮頸癌、前立腺癌、悪性膠芽腫等、多岐にわたる腫瘍において検体を集積しつつあり、今後結果の解析を行っていく予定としている。癌の根治的治療における放射線治療の役割は近年飛躍的に高まっている。それに伴う技術的な進歩も目覚ましく、安全に高線量を照射することが可能となりつつある。加えて化学療法を中心とした併用療法により、これまで治癒し得なかった進行癌に対する治療成績も向上している。しかし、それに対して早期喉頭癌のように従来から放射線治療で根治が図られてきた腫瘍の治療成績はプラトーに達しており、10%前後は放射線抵抗性であると考ええられている。同様なことは前立腺癌や子宮頚癌などの線放射治療が積極的に行われる癌に対しても言える。この現状を打開し更なる治療成績の向上を図るには単に線量の増加を図るだけでなく、腫瘍の生物学的な側面からの検討が非常に重要である。そのような背景から我々は炎症や発癌に広く関与するとされるNuclear factor-κB(NF-κB)に着目し、既に早期喉頭癌において研究を行ってきた。今回はそれをさらに発展させる形で幅広い癌腫においてNF-κB活性化と放射線抵抗性の関係を調査する。同時に臨床応用に本向けた第一段階として細胞(In vivo)、動物レベル(In vitro)での実験を行うというのが本研究の内容である。初年度は、A.複数の癌腫におけるNF-κBの放射線抵抗性予測因子としての有効性の検討、B.再発腫瘍におけるNF-κBの活性化増強についての検討、の2項目が予定されていた。我々は計画書の予定に、当院で積極的に治療が行われている頭頸部癌領域で放射線単独で治療されることも多い下咽頭癌を追加した。これらについて、免疫染色の結果が出次第、解析を行なってゆく。2年間の間で、この研究計画に出来るだけ基づいて順次研究を施行したが結果、実績等が出るにはもう少し期間を要する。しかし、それに対して早期喉頭癌のように従来から放射線治療で根治が図られてきた腫瘍の治療成績はプラトーに達しており、10%前後は放射線抵抗性であると考えられている。平成23年度は臨床データの整理、検体の収集から、免疫染色を行なってゆくというのが当初の予定であったが、データの収集に時間がかかったこと、また病理部との連携も当初困難であったため、若干の遅れが生じたと考えられる。研究計画書においては平成24年度はCとして、放射線治療におけるNF-κB阻害剤の臨床応用の可能性についての検討(In vivo / In vitro)が予定されている。この実験ではまず我々の研究室で独自に樹立したヒト大腸がん細胞放射線抵抗性株(HCT 116 IRR C2)、及び放射線抵抗性前立腺癌細胞であるDU-145, PC-3を用いてNF-κB活性化を客観的に評価する(Western blot, ELISA)。続いて活性化が確認されたものをNF-κB阻害剤の存在下に培養し、活性の変化を評価する。

また動物実験ではこれらの腫瘍細胞をヌードマウスの皮下に移植し、阻害剤をそれぞれについて最も適した方法で投与する。そして投与群・非投与群に分け時間経過とともに腫瘍のサイズ等を肉眼的に観察、最終的には摘出して免疫染色を用いてNF-κB活性の評価を行う。さらにこれらに放射線照射も行い、阻害剤投与群での放射線照射の有効性の有無も検討する。これらについて順次行なっていく。平成24年度も消耗品、旅費、謝金、その他について計画書に従い無理のない形で研究費を使用してゆく。動物実験に関する費用が初年度と比べ増える可能性がある。