hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂肪組織由来幹細胞の抗炎症作用による創傷治癒促進に関する基礎的研究

前年度までにin vitroにおけるASCの純化・培養法を確立し、皮膚創傷モデルマウスにおけるASCの抗炎症作用の検証と創傷治癒メカニズムの探求した。これらの検討した方法を用いてGFP標識C57BL/6JマウスからASCを採取し、ASC懸濁液(1.0x1068 cells/mL)を皮膚欠損に対して塗布し、フィルムドレッシングを貼付する。ASC塗布後4, 7, 10, 14日後、創閉鎖時、創閉鎖後1週間、1か月でのASCの生着状態および創傷治癒過程におけるASCの作用を二光子顕微鏡によって、ASCをGFPで、コラーゲン線維を第2次高調波発生で観察し、ASCの分布とSHGシグナルの分布の関連の検討を行っている。その後、マウスを犠牲死させたのち、創部の形態、創幅の計測、新生上皮長の計測(上皮化)をおこない、ASCの局在、炎症性細胞および線維芽細胞の浸潤を組織学的、免疫組織学的に評価。また、組織よりmRNAおよび蛋白質を採取し、炎症反応の指標であるIL1b, IL2, IL6, IL8, TNFa, MMP2, MMP8, MMP9、また肉芽形成・収縮の指標であるCOL1a1, TGFb, SMA(ACTA2)、さらに上皮化の指標であるLAMA5, FN1, COL4a2をリアルタイムRT-PCR、western blottingによって生化学的に評価をおこなうshRNAにより発現抑制されたASCを用いて比較検討することで、ASCが創傷治癒に関与することを実証するとともに、創傷治癒の各過程におけるASCが分泌する治癒促進に効果的な因子の同定し、ASCによる治癒作用機序検証している。本研究ではASCの抗炎症作用機序および創傷治癒過程における治癒機転促進の機序を明らかにすることを目的とし、ASCのハイドロゲルを用いたデリバリーシステムを検討した。さらに、皮膚欠損モデルを用いて、従来の創傷被覆材や薬剤とASC含有皮膚創傷モデルマウスにおけるASCのデリバリーの違いによる創傷治癒効果の比較検証、次に皮膚創傷モデルマウスにおけるASCのデリバリーの違いによる創傷治癒効果の比較検証した。ASCの創傷治癒過程における作用機序を基に、ASCの至適投与数、投与のタイミングを確立した。実際の臨床の場において、特に口腔内に広範に症状を呈す難治性口とが困難であるため、ASCを創部に一定時間保持でき、創傷治癒に促進的に働く因子を徐放させることで効率的に口内炎に対して、ASCを創部に一定時間保持でき、創傷治癒に促進的に働く因子を徐放させることで効率的に治癒させる必要がある。そこで、これまでいくつかの報告がなされ、実績のあるヒアルロン酸1.0x1068mL、アテロコラーゲン、PuraMatrixといったデリバリー剤に注目し、これらにASCを混和させることによって、創部への作用・効果を比較検証するとともに、最適なデリバリー剤を決定した。1.0x1068同定した因子を各デリバリー剤と混和したのち、創部に塗布する。その後、創部の形態、創幅の計測、上皮化をおこない、ASCの局在、炎症性細胞および線維芽細胞の浸潤を組織学的、免疫組織学的に評価した。また、組織よりmRNAおよび蛋白質を採取し、炎症反応の指標であるIL1b, IL6, TNF a, MMP2また肉芽形成・収縮の指標であるCOL1a1, TGFb, SMA(ACTA2)をリアルタイムRT-PCR、western blottingによって生化学的に評価を行った。皮膚創傷モデルマウスにおけるASCのデリバリーの違いによる創傷治癒効果の比較検証する。
多面体パラジウムナノ粒子の水素吸蔵特性に関する研究

Pdナノ粒子の水素吸蔵/放出特性の結晶性・粒径依存性を検討するため、主に6種類の単結晶正六面体Pdナノ粒子(6.9、10、12、15、21、39 nm)の水素吸蔵特性と結晶構造変化について検討した。Pdナノ粒子では、一旦吸蔵された水素原子はPdナノ粒子中で粒径が小さいほど極めて安定に存在することが分かった。放出過程に注目すると、立方体Pdナノ粒子の水素化物相の約80%は水素を放出せずPd相に変換されないことが明らかとなった。一方、新たに合成したPdナノディスクが可視・近赤外領域に局在表面プラズモン共鳴吸収をもつことを明らかにし、プラズモン励起が鈴木カップリング反応を増強することが分かった。金属ナノ粒子は、水素吸蔵量、水素の吸蔵/放出温度の低減、生成水素化物の安定性等の観点から、次世代水素吸蔵材料として有望である。本研究では、単結晶正六面体、単結晶正八面体、多重双晶正二十面体、多結晶球状Pdナノ粒子の水素吸蔵特性を検討し、ナノ粒子の結晶性・露出結晶面・形状・粒径が水素吸蔵特性に及ぼす影響を明らかにする。また、in-situ中性子回折測定により、各Pdナノ粒子中における水素ー水素相関を導出し、吸蔵機構を解明する。本年度は、Pd黒、1種類の多結晶球状Pdナノ粒子(3.9 nm)、6種類の単結晶正六面体Pdナノ粒子(6.9、10、12、15、21、39 nm)の水素吸蔵特性と結晶構造変化について検討した。単結晶正六面体Pdナノ粒子は、ポリビニルピロリドン(PVP)を保護剤とし、Pd(II)イオンのポリオール還元により合成した。水素圧力組成等温線測定の結果、Pdナノ粒子の水素吸蔵量はPd黒と同等であるが、一旦吸蔵された水素原子はPdナノ粒子中で粒径が小さいほど極めて安定に存在することが分かった。水素化物生成のエントロピー変化およびエンタルビー変化からも、10 nm以下のナノ粒子では特異な水素吸蔵・放出特性を示すことが分かった。すなわち、強束縛水素が存在する臨界サイズは、約10 nmであると結論づけられる。ヒステリシスギャップは、粒径の減少とともに広がる傾向にあることも明らかとなった。次年度は、水素吸蔵位置の特定や形状依存性について詳細に検討するとともに、各Pdナノ粒子中における水素ー水素相関を導出し、吸蔵機構を解明する。申請者は、単結晶正六面体Pdナノ粒子および多重双晶正二十面体Pdナノ粒子の水素吸蔵特性研究において、極めて特異な構造特異水素吸蔵特性を発見している。本年度は、Pd黒、3種類の単結晶正六面体Pdナノ粒子(6.9、12、21 nm)の水素吸蔵特性の比較検討を行うとともに、in-situ粉末X線回折パターンのRietveld解析によるPd相およびPd水素化物相の格子定数・存在率を求めた。興味深いことに、小さいナノ粒子においては、水素化物相が時間とともに徐々に出現するのに対し、サイズの増加に伴い一定時間後に水素化物相への転移が突然起こることが分かった。また、大きなナノ粒子ほど相転移が開始するまでの時間が短く、急激な変化を示すことが初めて明らかとなった。次に、放出過程をみると、立方体Pdナノ粒子の水素化物相の約80%は水素を放出せずPd相に変換されないことが明らかとなった。球状Pdナノ粒子比較すると、立方体Pdナノ粒子における水素化物生成および水素脱離は極端に遅い反応であることを意味している。一方、厚さ20 nm、一辺3260 nmの六角柱状Pdナノ粒子を新たに合成することで、局在表面プラズモン共鳴波長を紫外から可視・近赤外領域にシフトさせることに成功した。このPdナノ粒子をプラズモン励起しながら鈴木カップリング反応の触媒に使用したところ、プラズモン励起のない場合に比べ3倍程度反応が増強されることが分かった。{

100}面のみに囲まれた単結晶正六面体Pdナノ粒子の特異的な水素吸蔵・放出特性を明らかにし、強束縛水素が存在する臨界サイズを約10 nmと結論づけられた。次年度は、単結晶正六面体Pdナノ粒子での結果を、結晶性と表面結晶面の異なる多重双晶Pdナノ粒子、単結晶性八面体Pdナノ粒子、Pdナノプレートと比較することにより、水素吸蔵・放出特性の結晶性・結晶面依存性を明らかにできると期待できる。無機合成化学次年度は、単結晶正六面体Pdナノ粒子との比較のため、結晶性と表面結晶面の異なる多重双晶Pdナノ粒子ならびに単結晶性八面体Pdナノ粒子のみならず、新たに合成に成功したPdナノプレートの水素吸蔵・放出特性の結晶性・結晶面依存性を明らかにする。さらに、in-situ中性子回折測定により、各Pdナノ粒子中における水素ー水素相関を導出し、水素吸蔵機構の詳細を解明する。
共感の感情制御の異常に関わる神経機構の解明

閾値下うつは抑うつ症状を有するがうつ病の診断基準を満たさない状態で、うつ病のハイリスク状態である。我々は、閾値下うつのメタ認知機能へ行動活性化がもたらす効果について神経科学的観点から検討した。検討1では、メタ認知機能を評価する尺度の得点が高いほど、背内側前頭前野の活動が増加していたことから、背内側前頭前野の活動とメタ認知機能との関連が裏付けられた。検討2では、行動活性化によってポジティブなメタ認知課題中の背内側前頭前野の活動の増加と、抑うつ症状の軽減との関連が示唆された。行動指標としてボタン押し反応時間の延長を認めたが、メタ認知機能が高まった場合にはボタン押し反応時間が延長することが報告されており、メタ認知機能の行動指標の改善と抑うつ症状の軽減との関連が示めされた。これらの知見から、行動活性化によりメタ認知機能とそれに関わる背内側前頭前野の活動が向上し、抑うつ症状が軽減したと考えられた。採用者の採用期間中に行ってきた研究は、1不明瞭だった閾値下うつの病態を神経科学的に解明し、2行動変容を目的とした行動活性化が、閾値下うつの他者視点を用いたメタ認知とそれに関わる脳活動を向上、抑うつ症状を低減させ、3背内側前頭前野の中でも閾値下うつの発症・治療機序に関連したメタ認知に関わる領域が同定されたことと簡単にまとめられる、。これらの知見は閾値下うつならびに行動活性化の作用機序を解明していく中で極めて重要である。29年度が最終年度であるため、記入しない。[目的]閾値下うつ症状はうつ病発症の高い危険因子とされ,その軽減はうつ病への進展を予防するために重要である.行動活性化の閾値下うつ症状に対する有効性は本邦においても示されているが,その脳内作用機序は十分に明らかではない.そこで本研究では,行動活性化の第三者視点による自己認知(メタ認知)に関わる神経基盤への効果について検討した.[方法]うつ症状はBDI-IIを用いて測定した.入学時にBDI-IIの得点が10点以上の大学生を対象に,構造化面接診断面接とBDI-IIを用いたスクリーニングを実施した.その際に再度測定したBDI-II点数が10点以上で,かつ過去1年の大うつ病エピソードを除外した61名を介入群(n = 30)と統制群(n = 31)へ無作為割り付けし,行動活性化による介入を行った.介入プログラムの前後で第三者視点による情動語の自己参照課題遂行中の脳活動をfMRIで測定し,介入効果を検討した.[結果]介入群は統制群に比べて介入前後でBDI-IIの得点が有意に改善した.Positive語についてのメタ認知課題において,介入群は統制群に比べて介入前後で背内側前頭前野の活動が有意に上昇し,反応時間も有意に延長した.さらに介入群における介入前後の背内側前頭前野の活動の変化量とBDI-IIの変化率に有意な正の相関(r = .45),BDI-IIの変化率と反応時間の変化率の有意な正の相関が認められた(r = .51).[結論]本研究において介入群ではメタ認知課題中の背内側前頭前野の活動ならびに反応時間が有意に増加し,介入前後の変化が大きい参加者ほど抑うつ症状が軽減した.背内側前頭前野の活動の増加ならびに反応時間の延長は,メタ認知機能の改善と関連していることから,行動活性化の一つの作用機序として,メタ認知機能とその神経基盤の改善を介した抑うつ症状の軽減の可能性が想定された.私は自己制御を行う上で非常に重要となってくるメタ認知の神経基盤について研究を行っている.昨年度は自己制御に困難を示した閾値下うつの大学生に対して認知行動療法の一つである行動活性化が,メタ認知とそれに関わる神経基盤にもたらす効果について検討を行い,現在,海外雑誌へ投稿中である.この度の検討によってもたらされた知見は精神医学・神経科学・臨床心理学分野において,大変意義深いものである.さらに,私は当研究室で進行中である他のプロジェクトにも精力的に参加し,従事する中で,主体となってすでにMRIを用いた実験を200回ほど,EEGを用いた実験を100回ほど,MRSを用いた実験を30回ほど行い,論文執筆だけではなく,解析技術や実験手技についても研鑽を積んでいる.うつの発症機序の一つとして他者視点を用いたメタ認知とそれに関わる背内側前頭前野の異常が示唆される.うつになると自己に対するモニタリングが困難となるため,他者視点を用いたポジティブなメタ認知が低下し,抑うつ症状が悪化する.しかしながら,神経科学的観点からみたうつの他者視点を用いたメタ認知の異常については,未だ十分な検討がなされていない.また,うつの他者視点を用いたポジティブなメタ認知を改善させる介入法として,行動活性化が示唆的である.行動活性化によって行動と気分をモニタリングし評価することで,自己認知が変化することも報告されている.以上のことから,行動活性化によってメタ認知が向上し,抑うつが低減している可能性が考えられるが,この点を検討している先行研究は少ない.よって,本研究では神経科学的観点からみた行動活性化が閾値下うつの他者視点を用いたメタ認知とそれに関わる神経基盤へもたらす効果について検討した.介入群は統制群と比べて介入前後で抑うつ症状が有意に改善した.また他者視点を用いたポジティブなメタ的自己評価課題において,介入群は統制群と比べて背内側前頭前野脳活動が有意に増加し,介入前後で自己評価を行うまでの反応時間が有意に延びた.

さらに介入前後でポジティブなメタ的自己評価課題の背内側前頭前野の脳活動が増加した者,ならびに自己評価を行うまでの反応時間が延びた者ほど抑うつ症状が改善した.これまでの検討から,背内側前頭前野はメタ認知に関わること,自己に対するメタ的自己評価を行う場合,判断するまでの反応時間が延長することが明らかにされており,これらの知見を合わせると,行動活性化の作用機序の一つとして,他者視点を用いたポジティブなメタ認知とその神経基盤を介した抑うつ症状の軽減が示唆された.本研究は行動変容を目的とした行動活性化が,個人のメタ認知機能を改善することを実証した初めての研究であり,国際的にみても評価が高いPsychological Medicine (inpact factor, 5.5)に掲載された.また,同研究は日本うつ病学会第11回学会奨励賞医学分野を受賞し,メディカルレビュー社Depression Journalからの取材も受けている.さらに,一本目の研究における限界点を補完することを目的とした二本目の研究についても,すでに国際誌の査読を受けている.これらのことから,当初の計画以上に進展していると結論する.閾値下うつは抑うつ症状を有するがうつ病の診断基準を満たさない状態で、うつ病のハイリスク状態である。我々は、閾値下うつのメタ認知機能へ行動活性化がもたらす効果について神経科学的観点から検討した。検討1では、メタ認知機能を評価する尺度の得点が高いほど、背内側前頭前野の活動が増加していたことから、背内側前頭前野の活動とメタ認知機能との関連が裏付けられた。検討2では、行動活性化によってポジティブなメタ認知課題中の背内側前頭前野の活動の増加と、抑うつ症状の軽減との関連が示唆された。行動指標としてボタン押し反応時間の延長を認めたが、メタ認知機能が高まった場合にはボタン押し反応時間が延長することが報告されており、メタ認知機能の行動指標の改善と抑うつ症状の軽減との関連が示めされた。これらの知見から、行動活性化によりメタ認知機能とそれに関わる背内側前頭前野の活動が向上し、抑うつ症状が軽減したと考えられた。採用者の採用期間中に行ってきた研究は、1不明瞭だった閾値下うつの病態を神経科学的に解明し、2行動変容を目的とした行動活性化が、閾値下うつの他者視点を用いたメタ認知とそれに関わる脳活動を向上、抑うつ症状を低減させ、3背内側前頭前野の中でも閾値下うつの発症・治療機序に関連したメタ認知に関わる領域が同定されたことと簡単にまとめられる、。これらの知見は閾値下うつならびに行動活性化の作用機序を解明していく中で極めて重要である。2年目は,大学の前期授業開始時に合わせて,大規模スクリーニングを実施する.具体的には,研究2「実行機能が共感にもたらす影響について大学生を対象とした検討」に関して,IRIを配布する.また,実験への参加協力を同時に呼びかける.調査協力者は300名を予定.スクリーニングに並行して,実行機能と共感の関連に関する倫理申請を行い,許可が下り次第,協力意思のある方に連絡を取り,実験を開始する.2年目の後半は,2年目の前期に収集したデータの論文執筆を行うと共に,必要に応じて前半に行った研究のデータ不足を補う行動実験を行う.また,3年目から取り組む予定である,研究3におけるf-MRIを用いた実験課題の計測が可能になる実験環境を構築する.さらに研究3における実験課題の予備実験も行う.3年目も2年目と同様に,大学の前期授業開始時に合わせて大規模スクリーニングを実施する.
代数的サイクルの研究とアーベルの定理の高次元化

モチフィックコホモロジーとは、代数体の整数環のイデアル類群や単数群、代数多様体のChow群などを一般化したもで、数論的多様体の$L-$関数とも密接に関連する重要な研究対象である。これにたいする重要な未解決問題として数論的多様体のモチフィックコホモロジーの有限性予想がる。これは、代数体のイデアル類群が有限であること、あるいは代数体の整数環の単数群が有限生成であるという古典的な基本定理の高次元版である。この予想については、これまで上述の1次元の場合を除いて殆ど肯定的な結果はなかった。この問題に対する一般的なアプローチを発見した。基本的なアイデアは上述の予想を加藤予想と関係付けることである。加藤予想とは、上述の問題とはまったく別のコンテクストにおいて加藤和也氏により1986年に提出された予想である。加藤氏は、有限体上の射影的で滑らかな多様体$X$、あるいは整数環上のregular proper flatなスキーム$X$にたいし、ある数論幾何的な不変量$KH_q(X)$を定義して、これが$q=0$以外では消えていることを予想した。$X$が有限体上の曲線、あるいは代数体の整数環のスペクトラムの場合の加藤予想は、有限体上の一変数関数体あるいは代数体$K$のブラウアー群に関する古典的類体論の基本事実($K$上の中心的単純環にたいするHasse原理を含む)に同値である。加藤予想に迫る基本的アイデアは、加藤予想を「数論的スキームのエタールホモロジーにたいし、Bloch-Ogusの理論により構成されるあるスペクトラル系列の$E^2$項にたいする消滅定理」と再解釈することである。このアイデアを発展させ、加藤予想を「適当なスキームの圏上で定義される一般的なホモロジー理論に付随するBloch-Ogusスペクトラル系列の$E^2$項の適当な条件のもとでの消滅定理」という一般的枠組みにおいて考察することにより以下の定理を得た。定理自然数$r$を固定する。滑らかな多様体に埋め込まれた次元$r$以下の部分多様体の特異点の解消を認めれば、$q\leq r+2$にたいし、$KH_q(X)=0$である。さらに上の意味での特異点の解消を$r=2$で示すことに成功した。これにより、$q\leq 4$にたいする$KH_q(X)=0$が無条件で示され、さらにモチフィックコホモロジーの新しい有限性定理をもたらす。当該研究は(I)高次元類体論および(II)代数的サイクルの研究のふたつの大きな流れからなる。(I)高次元類体論は高木-Artinにより確立された古典的類体論の高次元化とその応用を目指している。この理論の目指すところは数論的多様体のアーベル

被覆代数的K理論を用いて統制することで、幾何学的類体論とも言える。整数環上有限型スキームにたいする高次元類体論は当該研究以前に加藤和也氏との一連の共同研究により完全な形で完成することに成功した。高次元類体論はその後もp進Hodge理論などの数論幾何学の様々な理論を取り入れつつ展開し、世界的なレベルで研究が続けられている。当該研究の高次元類体論における成果として、整数論においてよく知られた基本的定理である。Albert-Brauer-Hasse-Noetherの定理の高次元化に関する結果がある。(II)主要な目標は"代数的サイクルを周期積分により統制する"という問題に取り組むことである。この問題の起源は19世紀の一変数複素関数論の金字塔ともいえるAbelの定理である。当該研究の目指すところはAbelの定理の高次元化である。これは"高次元多様体X上の余次元γの代数的サイクルたちのなす群を有理同値で割った群、Chow群CH^γ(X)の構造をHodge理論的に解明する"問題であると言える。この問題への第一歩として、Griffithsは1960年代後半Abel-Jacobi写像を周期積分を用いて定義し、CH^γ(X)を複素トーフスにより統制しようと試みた。しかし1968年MumfordがCH^γ(X)はγ【greater than or equal】2の場合に一般には複素トーラスといった既知の幾何学的構造により統制不可能なほど巨大な構造をもっており、とくにAbel-Jacobi写像の核は自明でないことを示した。これによりAbelの定理の高次元化の問題が非常に深遠な難問であることが認識された。このような状況にたいし当該研究はBloch-Beilinsonによる混合モチーフの哲学的指導原理に従い、GriffithsのAbel-Jacobi写像を一般化する高次Abel-Jacobi写像の理論を構成し、GriffithsのAbel-Jacobi写像では捉えきれない様々な代数的サイクルをこれを使って捉えることに成功した。この結果により高次Abel-Jacobi写像がAbelの定理の高次元化の問題にたいする重要なステップであることが示された。当該研究はさらに発展しつつあり、Blochの高次Chow群、Beilinson予想、対数的トレリ問題、などの様様な問題への応用を得ることにも成功している当該研究は次の3つの部門からなる。(I)高次元類体論、(II)数論的代数様体上の代数的サイクルのp進Hodge理論を用いた研究、(III)複素多様体上の代数的サイクルのHodge理論を用いた研究。(I)高次元類体諭は高木-Artinにより確立された古典的類体論の高次元化とその応用を目指している。この理論の目指すところは数論的多様体のアーベル被覆を代数的K理論を用いて統制することで、幾何学的類体論とも言える。この部門の成果として、Albert-Brauer-Hasse-Noetherの定理の高次元化に関する加藤予想の部分的解決、およびその応用として局所体上の多様体の類体論の完成が為された。(II)代数体上の代数多様体のL関数の整数点での位数や特殊値に関するBeilinson予想やChow群の有限生成性予想がこの部門における基本的な問題である。
有機ケイ素化合物および典型有機金属化合物の機能と物性

特定研究「有機金属」第一班は、有機ケイ素化合物および典型有機金属化合物の機能と物性について研究する計画研究班である。第一年度の成果の概要について述べる。櫻井英樹(東北大・理)は極度にねじれたオレフィンであるテトラシリルエチレンを数種合成しその物性を明らかにした。特にt-ブチルジメチルシリル基を有する化合物は二重結合のねじれが50°Cに達し、サーモクロミズムやアンフォテリズムなど興味深い物性を示した。安藤亘(筑波大)は立体的に込み合ったケトンおよびチオケトンを用い、シリレンやゲルミレンの捕捉に成功した。また、シラチオカルボニル、シラカルボニルイリドの存在についての知見を得た。伊藤健児(豊橋技科大)は典型有機金属化合物の電子移動による活性化、特にβ位に4族有機金属基を有する環状オキシムの酸化開裂とニトリルオキシド中間体の分子内環化付加、β-スタニルヒドラジンおよびβ-メタリルカルボン酸の酸化等による有用な有機合成反応を開発した。伊藤嘉彦(京大・工)は高配位有機ケイ素化合物の合成化学的利用として、分子内ヒドロシリル化を経る立体選択的ポリオールを合成し、またN置換ビス(シリル)イミンの新規合成法を見出した。柊元宏(東工大)は有機ケイ素化合物および有機金属化合物を原料とする半導体の気相成長の研究を行った。光MOCVDによるGaAsの選択的物性制御、ZnSe,Zns、またCuCa【S_2】のMOCVD成長につき検討した。永井洋一郎(群大)は高歪環状ポリシランを合成したが、特にパーシリルポリシランの物性について新しい知見を得た。持田邦夫(学習院大)はゲルマニウム原子を気相で生成させポリハロアルカン類や各種有機化合物との交互凝縮反応を研究した。ここで得られた結果は初年度として一応の成果をあげ得たものと言える。なお、本年度7月と1月に公募研究による研究者を含め班会議を行い研究進捗状況、今後の計画等について討議した。
単一遺伝子病の分子・細胞生物学的研究

本研究班は分子生物学の発展を利用して、ヒトの遺伝子解析を推進し変異遺伝子による遺伝子病の解明を目指す。先ず遺伝子解析法の飛躍的な改善を行った。positional cloning法によって未知の遺伝子病原因遺伝子を単離同定するためには多型性DNA標識(中村)、その中のAlu繰り返し配列(今村)、連鎖解析法(辻)、蛍光in situ hybrid法、spot blot hybrid法と染色体ソ-ティング法(清水)、microdissection(新川)等による染色体地図の作成が不可欠である。また、発現クロ-ニング(岡山)、細胞生物学的解析(高井、森)も重要である。これら実験法を中心とする公開シンポジウムを開催した。特に中村班員はRFLPマ-カ-740個を単離したが、これは世界の同マ-カ-総数1/5におよび、高密度の染色体地図から遂に大腸癌の原因遺伝子等を解明して学会に大きな衝撃を与えた。我国で研究の進んでいる、ないし頻度の高い以下の諸疾患の遺伝子が解明、研究された。非ケト-シス型高グリシン血症のP蛋白質の変異と出生前診断(多田)、シトルリン血症のアルギノコハク酸合成酵素(佐伯)アルギニン血症のアルギナ-ゼ(森)、ミトコンドリア脳筋症MELASの変異とDNA診断(香川)、副腎白質ジストロフィ-(辻)、神経線維腫症1型のNF1遺伝子(東江)やその関連G蛋白質遺伝子とそれらの機能(高井)Prader-Willi症候群とWaardenburg症候群(新川)アロマタ-ゼ欠損症のスプライシング異常(原田)がしらべられた。筋肉疾患では、筋緊張性ジストロフィ-症の第19染色体長腕(三木)、肥大型心筋症のβミオシン重鎖遺伝子(木村)などがある。また血液疾患では溶血性貧血のR型ピルビン酸キナ-ゼ変異(三輪)、ファンコニ-貧血症関連の細胞周期制御遺伝子(岡山)、アデノシンデアミナ-ゼ欠損(伊藤)、サラセミアと血友病AのAlu遺伝子(今村)が解析された。さらに今後の発展のため遺伝子治療の班会議も開催された。
量子環の非有界表現と付随するq-変形作用素の研究

本研究において,量子群の理論に関連したq-変形調和振動子のヒルベルト空間上への非有界作用素表現の解析および量子環のwell-behavedな非有界表現の存在に関した基礎研究を行った.特に,q-変形調和振動子に関して次のような進展が得られた.1961年にV.Bargmannにより1次元量子調和振動子を規定する生成作用素が,Segal-Bargmann空間上の独立変数を掛ける積作用素にユニタリ同値になることが示された.この結果は生成作用素が標準の正規作用素に拡大されることを意味する.近年,数理物理学の分野で多様なq-変形調和振動子の研究が成されている.その中の1つに関係式xx^*-qx^*x=1(ただし、qは1でない正数)で記述されるものがある.本研究では,Bargmannによる結果を動機として,この振動子を規定するx^*がヒルベルト空間上の作用素としてより広い空間で既知の作用素に拡大されるかを調べた.そのために,ヒルベルト空間上の稠密な定義域を持つ作用素に対して「q-正定値」なる概念を導入した.上記のq-変形調和振動子を規定する稠密な定義域を持つq-生成作用素x^*は,この条件(正確に,q^<-1>-正定値条件)を満たす.本研究において,「稠密な定義域を持ち,その定義域を不変にする作用素がq-正定値条件を満たすならば,q-formally正規作用素に拡大される」を示すことが出来た.この結果でq=1となる場合を有界作用素に適用させると,有界作用素の範疇で広く知られているBram-Halmosの定理が得られる.さらに,上記において述べたq-変形調和振動子を規定するq-生成作用素は,定義域に関する自然な条件の下,q-正規作用素と性質が極めて近いq-formally正規作用素に拡大されることがこの結果より導かれた.本研究において,量子群の理論に関連したq-変形調和振動子のヒルベルト空間上への非有界作用素表現の解析および量子環のwell-behavedな非有界表現の存在に関した基礎研究を行った.特に,q-変形調和振動子に関して次のような進展が得られた.1961年にV.Bargmannにより1次元量子調和振動子を規定する生成作用素が,Segal-Bargmann空間上の独立変数を掛ける積作用素にユニタリ同値になることが示された.この結果は生成作用素が標準の正規作用素に拡大されることを意味する.近年,数理物理学の分野で多様なq-変形調和振動子の研究が成されている.その中の1つに関係式xx^*-qx^*x=1(ただし、qは1でない正数)で記述されるものがある.本研究では,Bargmannによる結果を動機として,この振動子を規定するx^*がヒルベルト空間上の作用素としてより広い空間で既知の作用素に拡大されるかを調べた.そのために,ヒルベルト空間上の稠密な定義域を持つ作用素に対して「q-正定値」なる概念を導入した.上記のq-変形調和振動子を規定する稠密な定義域を持つq-生成作用素x^*は,この条件(正確に,q^<-1>-正定値条件)を満たす.本研究において,「稠密な定義域を持ち,その定義域を不変にする作用素がq-正定値条件を満たすならば,q-formally正規作用素に拡大される」を示すことが出来た.この結果でq=1となる場合を有界作用素に適用させると,有界作用素の範疇で広く知られているBram-Halmosの定理が得られる.さらに,上記において述べたq-変形調和振動子を規定するq-生成作用素は,定義域に関する自然な条件の下,q-正規作用素と性質が極めて近いq-formally正規作用素に拡大されることがこの結果より導かれた.本研究の目的は、量子群および量子環に密接な関係のあるq-変形調和振動子を規定するq-変形生成作用素のq-正規作用素への拡張およびその表現を系統的に解析することである。本年度は研究実施計画に基づき、「q-正定値」なる概念を導入した。この概念への勲機は、q=1の場合における通常の生成作用素(非有界)が、所謂有界作用素の範疇におけるBram-Halmosの非有界作用素に対応する「一般化された正定値条件」を満たすことに由来する。この場合、この作用素はBargmann空間上の独立変数を掛ける積作用素に拡大されることにより、正規作用素拡大を持つことは知られている。一般には、非有界作用素に対するBram-Halmosの一般化された主定値条件を満たす作用素は、formally正規作用素という広いクラスへ拡大されることが知られている。一方、q-変形作用素に関する研究は、q-正規作用素および関連する作用素については様々な観点からその性質は解明されている。しかし、今回の研究(「q-正定値」からの拡張問題に関連して)で重要な役割を演ずる可能性のあるq-formally正規作用素については、ほとんど研究されていなかった。この作用素について詳しく解析し、以下の結果が得られた:1.自明でないq-formally正規作用素は、必ず非有界である。2.q-formally正規作用素のスペクトラムは、必ず0を含む。3.q-formally正規作用素がq-quasi正規作用素ならばq-正規作用素になる。4.q-formally正規作用素は、その定義域がその共役作用素の核ならば、その閉包はq-正規作用素である。

5.稠密な値域を持っq-formally正規作用素は、逆作用素を持ち、かつその作用素もq-formally正規である。本研究の目的は、量子群および量子環に密接な関係のあるq-変形調和振動子を規定するq-変形生成作用素のq-正規作用素への拡張およびそれを含む非有界表現を系統的に解析することである。非有界作用素に対する一般化されたBram-Halmosの正定値条件を満たす作用素はformally正規作用素という広いクラスへ拡大されることが知られている。これに対応して「q-正定値」なる概念を導入した。「不変な定義域を持つ作用素が、(定義域に関するある種の条件を満たす)q-formally正規作用素に拡張(より広い空間を含めて)されるならば、その作用素はq-正定値の条件を満たす」ことが容易にわかる。さらに、xx^*-qx^*x=1(ただし、qは1でない正数)で記述されるq-変形調和振動子のq-変形生成作用素x^*(この作用素がxおよびx^*の定義域を不変にする条件の下)が、所謂"q-numbers"の議論によって、q^<-L>正定値条件を満たしている事が示せる。このことを踏まえて、「q-正定値」の条件を満たす作用素とそのq-変形作用素拡大について考察し以下の結果を得た:『不変な定義域を持つ作用素がq-正定値条件を満たすならば、q-formally正規作用素に拡張(より広い空間を含めて)され、その作用素は上記に述べた定義域に関するある種の条件を満たす(即ち、上記命題の逆が示されたことになる)。』さらに、通常の正定値条件との関連について次の結果を得た:qを1より大の正数とする。このとき、不変な定義域を持つ作用素が1-正定値(すなわち、通常の非有界作用素に対する正定値)条件を満たせば、その作用素は自動的にq-正定値条件を満たす。本研究の目的は、量子群および量子環に密接な関係のあるq-変形調和振動子について、それを規定するq-変形生成作用素のq-正規拡大に関する研究、および*-環からq-正規作用素を含む非有界表現についての基礎を構築することである。このことに関して本年度は以下のような進展があった。1.1961年にG.Bargmannによって、R上の2乗可積分空間上の無限回微分可能な急減少関数全体で定義された1次元量子調和振動子に現れる生成作用素が、独立変数を掛ける積作用素にユニタリ同値になることが示された。このことは生成作用素がより広いヒルベルト空間上へ正規拡大されることを意味している。これに関連して、非有界作用素に対する「q-正定値」なる概念の下に、稠密な定義域を持ち、閉化可能な作用素Tについて、その定義域がTおよびT^*で不変で、その定義域上T^*T-qTT^*=1(ただし、qは1でない正数)を満たすq-変形生成作用素Tはq^<-1>-formally正規作用素に拡大されることが昨年度報告の研究実績から得られる。これに関連して、今年度は「q>1のとき、上記の関係式を満たすq-変形生成作用素は標準の(q=1)formally正規作用素に拡大されること」が得られた。この結果は、標準の生成作用素(q=1の場合)が正規作用素拡大をもつことに対する変数q>1への一般化として捉えられることを意味している。2.形式的な関係xx^*=qx^*xに支配された要素xによって生成される代数の非有界表現を考察する際の基礎となるq-正規作用素について、極分解の観点から考察を行い次の事が判明した:即ち、「Tをq-正規とし、簡単のために1対1を仮定する。
炎症性腸疾患における腸管内分泌L細胞の役割の解明と新規治療法の開発

GFP(green fluorescent protein)がpro-Glucagon領域にノックインされたGLP-2を含むproglucagon derived peptides (PGDPs)損欠マウスを使用した。PGDPs-/-マウスとPGDPs+/+マウスにDSS(dextran sodium sulfate)腸炎を発生させたところ、体重減少、臨床活動度において両者に有意な差は認められなかった。このことから、GLP-2というインクレチンは、作用増強により腸炎の回復を早める効果はあるが、回復に必須のものではない可能性が考えられた。「グルカゴン遺伝子欠損(以下GcgKO)マウスの腸管の形態及び機能を野生型マウスと比較検討をする」GcgKOマウスは、プログルカゴン遺伝子にGFPを挿入し、プログルカゴン由来ペプチドをすべて欠損したマウスである。グルカゴンのみならず、GLP-1やGLP-2等のL細胞由来のホルモンをすべて欠失している。そのため、腸管におけるGLP-1及びGLP-2の役割を解明するのに有用なマウスモデルと考える。まずGcgKOマウスの腸管の形態学的な解析を行った。GcgKOマウスと、野生型マウスの小腸および大腸組織を区分化し、n=5ずつ病理学的に評価した。腸管上皮細胞の増殖は、低下しているとの予測に反して、小腸の絨毛長及び陰窩の深さにおいては両者に有意な差は見られなかった。「GcgKOマウスにDSSによる腸炎モデルを作成し、野生型マウスと比較検討を行う」GcgKOマウスに腸管保護作用のあるGLP-2が発現していないことを両者の小腸(回腸末端)組織中のmRNAのRT-PCRを行い、確認した。そして、DSSによる腸炎モデルを作成し、野生型マウスと比較検討を行った。現時点のnでは、GcgKOマウスの回復が野生型よりも遷延している傾向がみられるが有意差はみられていない。具体的には、9日目において体重(BW)はKOマウスが、-15.4±4,4%、DAIスコアは3.8±1.8、一方野生型マウスはBW:-14.9±3.8%、DAI:4.1±3.1%で、χ二乗検定においてnot significantとの結果であった。内因性のGLP-2の役割を検討するために、GLP-2が欠損する状況での腸炎の回復過程を検討した。グルカゴン遺伝子にGfp遺伝子が挿入され、GLP1及び、GLP2が発現していないことを確認できたマウス(Gcggfp/gfp (KO)マウス)を使用した。1.通常の段階で、GLP-2欠損マウスの絨毛について、十二指腸、上部、中部、下部小腸でWTマウスと比較検討した(n=5 each)。絨毛の高さは、KOマウスは十二指腸、上部、中部、下部小腸ともに低い傾向がみられたが、有意ではなく、クリプト、陰窩の深さについては、差は認められなかった。2.DSS腸炎の改善程度を、Gcggfp/gfp (KO)マウスとGcggfp/gfp (WT)マウスで比較検討した。DSS4日間投与した際の体重変化は、Day12-18までKOマウスの回復が遅延している傾向がみられたが有意差は無かった。DAIインデックス(便の性状、血便の程度、体重変化を総合した臨牀スコア)ではも、KOマウスの回復が遅延している傾向がみられたが有意差は無かった。十二指腸と回腸末端の病理学的スコアでは、Day21において、KOマウスでは21日目も炎症が残存している傾向がみられた。直腸の病理学的スコアでは、同様にDay21において、KOマウスには炎症が残存していた。以上より、GLP-2が欠損している状況において、腸炎の回復過程が完全に阻害されることはないが、治癒が遅延する傾向がみられた。このことから、GLP-2というインクレチンは、腸炎の回復に必須のものではない可能性が考えられた。腸管のL細胞から分泌されるGLP-2は、腸管粘膜の上皮細胞のターンオーバーを促進し粘膜創傷治癒や粘膜障壁機能を高め、アポトーシスによる細胞死を阻害するため、腸炎からの治癒を促進すると考えられる。DPP-4阻害剤はGLP-1だけでなくGLP-2の分解も抑制するため、内因性GLP-2の作用を増強する効果を持つ。そのため、DPP-4阻害剤やGLP-2アナログ製剤には腸炎に対する治療効果が期待される。内因性のGLP-2の役割を検討するために、GLP-2が欠損する状況での腸炎の回復過程をした。GFP(green fluorescent protein)がpro-Glucagon領域にノックインされたGLP-2欠損マウスを使用した。Gcggfp/gfpマウスに正常なGLP-1、GLP-2が発現しないことを確認し、10-12週齢のオスのGcggfp/gfpマウスとGcg+/+マウスに、3.0%のDSS(dextran sodium sulfate)を6日間投与し、体重減少、臨床活動度を計測した。投与開始後9日目(DSS投与終了後3日目)において、2群間に体重減少及びDAIスコアには有意な差は見られなかった(Gcggfp/gfp group, BW -15.9±4.4%, DAI 3.8±1.8; Gcg+/+ group, BW -14.9±3.8%, DAI 4.1±3.3; NS)。

10-24日目においては、Gcggfp/gfp群の体重はGcg+/+群より1.0-5.1%程低値であったが、有意ではなかった。GLP-2が欠損している状況において、腸炎の治癒が遅延する傾向がみられる程度であることから、GLP-2というインクレチンは、作用増強により腸炎の回復を早める効果はあるが、回復に必須のものではないことの知見を得た。研究代表者の主たる所属が変更となり、招聘教員として研究を続けているが、以前よりも研究に費やすことのできる時間が減少した。マウスの炎症の程度を一定化するのにまだ苦労しており、再実験となることが多い。腸管のL細胞から分泌されるGLP-2は、腸管粘膜の上皮細胞のターンオーバーを促進し粘膜創傷治癒や粘膜障壁機能を高め、アポトーシスによる細胞死を阻害するため、腸炎からの治癒を促進すると考えられている。GLP-2が欠損する状況での腸炎の回復過程を検討した。GFP(green fluorescent protein)がpro-Glucagon領域にノックインされたGLP-2を含むproglucagon derived peptides (PGDPs)欠損マウスを使用した。PGDPs-/-マウスに正常なGLP-1、GLP-2が発現しないことを確認し、10-12週齢のオスのPGDPs-/-マウスとPGDPs+/+マウスに、3.0%のDSS(dextran sodium sulfate)を6日間投与し、体重減少、臨床活動度を計測した。投与開始後9日目(DSS投与終了後3日目)において、2群間に体重減少及びDAIスコアには有意な差は見られなかった(PGDPs-/- group, BW -15.9±4.4%, DAI 3.8±1.8; PGDPs+/+group, BW -14.9±3.8%, DAI 4.1±3.3; NS)。10-24日目においては、PGDPs-/-群の体重はGcg+/+群より1.0-5.1%程低値であったが、有意ではなかった。さらに、投与開始後7日目と、21日目におけるマウスの腸管を組織学的に検討したところ、腸管絨毛の高さと、腺窩の深さにおいて、PGDPs-/-マウスとPGDPs+/+マウスの間に差は見られなかった。以上のことより、GLP-2が欠損している状況において、腸炎の回復過程が完全に阻害されることはなく、治癒が遅延する傾向がみられる程度との結論に至った。GLP-2というインクレチンは、作用増強により腸炎の回復を早める効果はあるが、回復に必須のものではない。GFP(green fluorescent protein)がpro-Glucagon領域にノックインされたGLP-2を含むproglucagon derived peptides (PGDPs)損欠マウスを使用した。PGDPs-/-マウスとPGDPs+/+マウスにDSS(dextran sodium sulfate)腸炎を発生させたところ、体重減少、臨床活動度において両者に有意な差は認められなかった。このことから、GLP-2というインクレチンは、作用増強により腸炎の回復を早める効果はあるが、回復に必須のものではない可能性が考えられた。DSS腸炎の作成が難しく時間を要した。Gcggfp/gfp (KO)マウスとGcggfp/gfp (WT)マウスで同じ条件で観察する必要がある。腸炎が強すぎて、マウスが生存できなかったり、また、炎症が弱くて十分な腸炎ができないなど、実験に適したDSS腸炎の作成に時間を要した。
低所得未受療国保健診未受診者の家庭訪問での実態把握とKDBシステムによる訪問評価

特定健診5年間未受診、未受療、低所得の国保加入者へ保健師により3か月毎4回の健康づくり支援の家庭訪問を行い、健康と生活の実態把握と家庭訪問後の健診受診、受療状況を評価した。家庭訪問時の状況としては、経済的ゆとりのない者、治療中断や高血圧、体調不良の者が多かった。家庭訪問後の評価としては、非訪問群に比べ訪問群は、特定健診受診者の割合、生活習慣病関連疾患の医療費受給者の割合が有意に高く、アウトリーチ活動である家庭訪問により必要な健診や医療につながることが示された。本研究の目的は1国保加入者における低所得で未受療、特定健診未受診といったヘルスケアシステムにつながらない社会的弱者へのアウトリーチ活動である家庭訪問による身体心理社会的健康状態および生活状況、健康行動の実態を把握する、2家庭訪問にて実施した特定健診受診勧奨や医療受療勧奨、生活習慣の見直しの支援などの健康づくり支援について、アウトカムを特定健診受診、医療機関受診、生活習慣病の発症の有無等として国保データベースシステム(以下、KDBシステム)により評価を行う、3低所得で未受療、特定健診未受診者への支援方略を検討することである。A市、B市の4074歳の国保加入者のうち、平成2226年度の5年間に1度も市の特定健診を受診しておらず、平成26年度に医療費の未受給者で、政令にもとづく保険料の軽減を受けている者約1,000人を対象として家庭訪問での健康と生活についてのお伺い文書を郵送し、了承を得られた100人に家庭訪問を行った。家庭訪問にあたり、予備調査をもとに家庭訪問で用いる半構成質問紙の作成と健康づくり支援の内容を検討し確定した。家庭訪問を実施する保健師を対象に予備研究をもとに対象者の特性や家庭訪問の理念・内容等についての研修会を開催した。3か月毎に計4回1年間の家庭訪問での継続支援を実施する予定にしており、平成27年度は100人に対してそれぞれ2回の家庭訪問を行った。1回目、2回目の家庭訪問実施後はそれぞれA市、B市ごとにカンファレンスを行い、課題や支援の方向性について検討し必要な支援につなげている。平成28年度はさらに2回の家庭訪問を継続して行うとともに、対象者の実態の分析と家庭訪問のアウトカムの評価を行う。家庭訪問の対象者は、研究実施計画の約1,000人の研究対象者のうち、予備研究より約1割に家庭訪問の同意を得られると想定している、としているとおり、約1,000人の研究対象者のうち、100人に家庭訪問の了承を得られており予定通りとなっている。研究の進捗状況としては、研究実施計画と照らして、1家庭訪問内容の検討は4&#8722;7月の予定が4-8月に、2家庭訪問実施者への研修は8月が9月初旬に、3家庭訪問の実施は9-2月が10-3月に、4集計・分析は3月が4月にとほぼ予定通りとなっており順調に進展している。A市、B市の40-74歳の国保加入者のうち、平成2226年度の5年間に1度も市の特定健診を受診しておらず、平成26年度に医療費の未受給者で、政令にもとづく保険料の軽減を受けている者全数約1,000人を対象として家庭訪問での健康と生活についてのお伺い文書を郵送し、了承を得られた100人に家庭訪問を行った。家庭訪問は3か月毎に計4回実施しており、100人の対象に、平成27年度の2回の家庭訪問に続き、平成28年度も2回の家庭訪問を行った。毎回の家庭訪問後は、A市、B市の国保主管課および健康づくり主管課、家庭訪問実施者、研究者でカンファレンスを行い、課題や支援の方向性について検討し必要な支援につなげている。また、対象者1,000人の27年度のレセプト、特定健診受診状況、介護保険状況のデータをA市、B市から収集し、家庭訪問時のデータと合わせて分析している。家庭訪問の対象者は、研究実施計画書の約1,000人の研究対象者のうち、予備研究より約1割に家庭訪問の同意を得られると想定しており、100人に家庭訪問の了承を得て、4回の家庭訪問を概ね実施しており予定通りとなっている。研究の進捗状況としては、27年度に引き続いての3回目の家庭訪問が6-9月、4回目の家庭訪問が10-2月に実施できており、順調に進んでいる。また、A市、B市とは、平成27年度に本研究に関する協定を結んでおり、対象者1,000人の27年度のレセプト、特定健診受診状況、介護保険状況のデータを収集し家庭訪問時のデータとあわせて分析できている。

国保加入者における低所得で未受療、特定健診未受診者への家庭訪問による半構成質問紙を用いた面接調査により身体心理社会的健康状態および生活状況、未受診未受療の背景、健康行動の実態を把握し、家庭訪問では、特定健診受診勧奨や医療受療勧奨、生活習慣の見直しの支援などの健康づくり支援を実施した。平成29年度は、家庭訪問の評価と支援方略の検討を行った。方法:KDBシステムの活用およびその他国保データからのデータ収集として、訪問群、非訪問群の特定健診受診状況、受療状況、要介護認定状況、転帰を把握し、2群での分析を行い、家庭訪問の有無による健診受診および受療状況、生活習慣病とその重症化・合併症の発生、要介護状態発生をアウトカムとして家庭訪問の評価を行った。結果:訪問群84人、非訪問群1,387人の比較を行った。家庭訪問期間における特定健診受診者の割合は、訪問群40.5%、非訪問群の6.6%で訪問群の受診率が有意に高かった。また、医療費受給者の割合は、訪問群60.7%、非訪問群の40.2%で訪問群の受診率が有意に高かった。医療費受給者のうち、生活習慣病関連疾患の医療費受給者の割合は、訪問群26.2%、非訪問群の8.9%で訪問群の受診率が有意に高かった。要介護認定の割合は、訪問群4.8%、非訪問群の0.9%であった。考察:5年もの間未受診であった対象者であるが、家庭訪問による支援により特定健診受診につながり、必要な受療、要介護認定を受けることに至った。それにより、対象者のQOLの維持・向上、重症化による医療費の抑制につながるものとなった。結果の還元:研究を実施したA市、B市の国保・介護保険・保健センター主管課の合同の報告会で還元することにより、今後の部門を越えた施策反映に活かされることとなった。特定健診5年間未受診、未受療、低所得の国保加入者へ保健師により3か月毎4回の健康づくり支援の家庭訪問を行い、健康と生活の実態把握と家庭訪問後の健診受診、受療状況を評価した。家庭訪問時の状況としては、経済的ゆとりのない者、治療中断や高血圧、体調不良の者が多かった。家庭訪問後の評価としては、非訪問群に比べ訪問群は、特定健診受診者の割合、生活習慣病関連疾患の医療費受給者の割合が有意に高く、アウトリーチ活動である家庭訪問により必要な健診や医療につながることが示された。平成28年度は、家庭訪問での支援の評価と継続家庭訪問と健康づくり支援を予定している。健診や医療の受診者へは継続受診や治療中断予防、生活習慣の見直し支援を行う。実施後はカンファレンスを行う。また、訪問群と非訪問群の健診受診、医療費受給状況、傷病名、要介護認定状況を把握し、特定健診受診・医療機関受療の有無別に各調査項目の比較を行い、家庭訪問後の健診受診、医療期間受診につながったかどうかの評価を行う。平成29年度は、27年度に加え、28年度のレセプト、特定健診受診状況、介護保険状況のデータを収集して1-4回の家庭訪問時のデータを合わせて分析し、対象者の実態の分析と家庭訪問のアウトカム評価を行う。そこから低所得の未受診、未受療の者への支援について検討する。地域看護学家庭訪問の実施者に支払う経費が予定より少なかったこと、資料整理等にかかる物品購入を次年度にしたこと、研究の打合せ旅費などを計上しなかったことにより次年度使用額が生じることとなった。家庭訪問の実施者に支払う経費が予定より少なかったこと、開催地が近隣である学会に発表したため学会発表に伴う旅費が予定より少なかったこと、学会発表の計画変更を行い、次年度に研究成果を発表することとなったため次年度使用額が生じることとなった。28年度に実施する家庭訪問にかかる費用および研究の整理に必要な物品とデータ整理の人件費、研究の発表および研究の示唆を得るための旅費に使用することを予定している。
ｐｉＲＮＡ生合成におけるＰａｐｉリン酸化修飾の生物学的意義の解明

piRNAとは、生殖組織で特異的に発現する小分子RNAであり、PIWIタンパク質と複合体を形成し、トランスポゾンを抑制することで、生殖組織のゲノムの品質管理を行なっている。ミトコンドリア局在型タンパク質Papiは、piRNA成熟化反応の足場として機能している。これまでの解析から、piRNA成熟化にはPapiの複数のリン酸化修飾によってもたらされるRNA結合能の獲得が必要であることが示唆された。しかし、Papiのリン酸化修飾の制御機構や、RNA結合能をもたらすメカニズムは未だ不明であるため、さらなる解析により、piRNA成熟化におけるPapiのリン酸化の生理学的意義を解明する。