hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
個別社会的乗数の推定と応用：企業のカルテル形成と環境規範形成の実証分析

Manski's reflection問題を回避することに苦心し、データ収集と操作により、理論上の回避が可能になった。そのデータを用いて、経済主体の意思決定が、個人属性だけでなく、周りの経済主体の意思決定や属性(社会的相互依存項)にどれだけ影響を受けるのか、Brock and Durlauf (2001)に従い離散選択理論を使用して実証分析を行っている。学会報告、海外雑誌に投稿することを考えている。今後は、基本的な離散選択モデルだけではなく、混合ロジット(Mixed Logit)分析を行い、経済環境の構造パラメータを推定する。さらに、その推定されたものを利用して、各経済主体に対して、反応を計測し、詳細に経済環境の観察を行う。経済主体毎の係数の推定を行うことから、社会に対する個別主体の反応の計測を行うことができる。仮に数人の経済主体に外生的な影響を与えた場合、その周りの経済主体は、自身の社会的乗数(社会に対する反応の程度)に応じて、周りから影響を受けることになる。このプロセスを、推定された係数を利用してsimulationを行いたいと考えている。次に、今年度のテーマである『企業活動の環境規範の形成過程』を分析するためのデータの準備を行う。論文投稿のため英文添削、投稿料、学会出席のために研究費を使用したいと考えてます。今後、simulationに必要になると考えられる数値計算ソフトAmplとそのsolverとしてKnitroを購入予定です。また、学会活動等の経費とRAを雇う経費に使用することを計画している。
マルチフェロイック混合原子価磁性鎖

(i)ホールドープに対応する分子ドープされた混合原子価一次元磁性鎖、(ii)温度誘起の中性ーイオン性転移を示す電子ドナー・アクセプター一次元鎖、(iii)スピンパイエルス転移様の分子転移を示す三次元格子、の3つの分子格子材料について、温度変化に対する構造転移とスピン配列の協奏現象について調べた。明確なマルチフェロイック現象を見出すことはできなかったが、新たな分子格子系で電荷、スピン、構造の相関した相転移を見出すことに成功した。また、スピンパイエルス転移に似たスピン二量化に伴う構造転移が観測される三次元骨格体を見出した。この化合物は、確かに、スピンの反強磁性カップリング時に誘電異常が観測される。今後、強磁場下での誘電応答の測定を行う予定である。当初予定していた候補化合物は、予想に反して誘電異常の応答が出なかった。これは、低温域でもホッピングによる電気伝導性が優勢であるか、もしくは、測定周波数よりも早い電子移動の為に、ドメイン内で双極子モーメントが止まらない為である。これらの結果は、ネガティブデータであったが、新しい候補化合物が2つ見出されたことにより、極めて面白い展開になりつつある。さらに、これらの化合物は、今までに全くない新しい系であるため、新たな物質系の提案に繋がる可能性がある。研究課題1:「中性ーイオン性転移型DA鎖における誘電応答」について電子ドナー(D)と電子アクセプター(A)からなるDA鎖で、温度および圧力依存により中性ーイオン性転移(NI転移)を起こす化合物の2例目を見出した。以前のNI転移DA鎖は、2段階で転移を起こす物質であったが(JACS 2011, 133, 5338; Chem. Eur. J. 2014, 20, 5121; Inorg. Chem. 2016, 55, 2473)、今回のこの物質は、1段階でNI転移を示した。また、NI転移前後で、常磁性(N)とフェリ磁性(I)が変換することから、転移時の電気双極子と磁気双極子のカップリングが期待された。誘電測定からは、NI転移点で僅かに構造転移に関する応答が得られたが、ペレット測定であったことから、シグナルはさほど大きくなかった。また、NI転移に伴う電子移動を介した一次元方向の電子輸送もあることも確認されたが、磁気抵抗などの測定に関しては、今後さらなる検討が必要である。今後NI転移に関する協奏現象の解明に期待が掛かる。研究課題2:「スピンパイエルス転移類似のスピン二量化を伴う、三次元骨格体」について水車型[Ru2]錯体とTTF-TCNQからなる三次元骨格体を得ることに成功した。この化合物は、常磁性の[Ru2]ユニットとTCNQラジカルが三次元骨格を形成するため、磁石になる可能性を持っていた。しかし、TCNQラジカルとTTFラジカルが空間的なπスタックを形成しており、温度を下げることによりTTF-TCNQでパイエルス転移型のスピン二量化を起こすため、急激な磁化減少を起こした。強磁場下での磁気転移などは残念ながら確認されなかった。しかし、この化合物は、非常に安定な多孔性の物質であり、ゲスト分子誘起磁気転移についても興味が持たれる。上記の化合物のように、D2A化合物でも、電子移動の低下と共に構造の対称性が破れるものがある可能性があり、それらについて調査する。II. H28年度以降の計画(二次元層状化合物、三次元ネットワーク化合物への展開)二次元層状化合物、及び三次元ネットワーク化合物を産むD2A型で且つ一電子移動D2Aは、D0/D+の混合原子価状態を含んでおり、且つ全てTC, TN > 50 Kの長距離秩序型の磁石である。多くの場合、結晶化の段階で2つのユニット内Dは非対称性であり電荷は局在しているが、いくつかの化合物では、少なくとも100 Kでの構造では非局在の様相を呈しており、上記の一次元系の提案と類似の系として捉えることができる。そのため、低温では構造のゆらぎが止まり、電荷の秩序化(双極子の秩序化)が起こると考えられる。このような状況は、少なくとも過渡的にも誘電応答を与えるか、もしくは対称性の破れから強誘電性を持つ可能性があり、そのため、強磁性と強誘電性のマルチフェロイックを発現する可能性がある。化学
3次元模型実験および数値解析に基づく超大断面トンネル支保・覆工の設計規範の確立

本研究では,近年ニーズの高まっている超大断面トンネル支保・覆工の設計規範の確立を目的とし,土被りおよびトンネル断面形状をパラメータとした模型実験によるトンネル覆工に作用する曲げモーメントおよび土圧の検討,3次元降下床実験によるトンネル交差部の力学的挙動の把握を実施している.トンネル覆工模型実験では,砂質地山でのトンネル掘削を想定し,土被りおよびトンネル断面形状をパラメータとする模型実験を重力場と遠心力場において実施した.その結果に基づいてトンネル覆工に作用する土圧および覆工に発生する曲げモーメント,さらにトンネル周辺に作用する土圧ならびに地表面の変位挙動に関して考察した.また,Terzaghiの土圧理論,土圧分布形状を仮定した簡易計算を用いて,トンネル覆工土圧に関する検討を行った.その結果,トンネル覆工に発生する曲げモーメントは,断面形状が偏平になるほど大きな値となる,同一の形状では,土被り比が増加しても,曲げモーメント分布と値に大幅な変化はみられない,重力場,遠心力場の各実験値は,概ね,側圧係数K_0が0.5から1.0のTerzaghiの理論値の曲線の間に存在する,等の結論を得た.3次元降下床実験は,種々の土被りにおいて,トンネル掘削部および周辺地盤の力学挙動,地表面の変形挙動の把握を目的とし実施した.また,種々の土被り,分岐角度において,トンネル交差部掘削時の力学挙動および地表面の変形挙動の把握を目的とした3次元降下床実験を行った.掘削過程をモデル化し,連続的に降下床を下降させる場合,下降降下床のトンネル進行方向に対し後方に位置する既に下降した降下床において,土圧が大きく増加する.連続的に降下床を下降させる場合,下降降下床後方の地盤はゆるんだ状態のため,降下床下降により粒子の再配列が活発になり,降下床下降による沈下は下降降下床中心より後方で顕著になる.いずれの土被りにおいても,分岐角度が小さいほど,分岐降下床の下降による本坑降下床に作用する土圧の増加量が大きい.いずれの土被りにおいても,分岐角度が小さいほど,トンネル交差部における沈下量は増大する.特に本坑降下床と分岐降下床の接する位置の上方において沈下が大きい.等の結論を得た.本研究では,近年ニーズの高まっている超大断面トンネル支保・覆工の設計規範の確立を目的とし,土被りおよびトンネル断面形状をパラメータとした模型実験によるトンネル覆工に作用する曲げモーメントおよび土圧の検討,3次元降下床実験によるトンネル交差部の力学的挙動の把握を実施している.トンネル覆工模型実験では,砂質地山でのトンネル掘削を想定し,土被りおよびトンネル断面形状をパラメータとする模型実験を重力場と遠心力場において実施した.その結果に基づいてトンネル覆工に作用する土圧および覆工に発生する曲げモーメント,さらにトンネル周辺に作用する土圧ならびに地表面の変位挙動に関して考察した.また,Terzaghiの土圧理論,土圧分布形状を仮定した簡易計算を用いて,トンネル覆工土圧に関する検討を行った.その結果,トンネル覆工に発生する曲げモーメントは,断面形状が偏平になるほど大きな値となる,同一の形状では,土被り比が増加しても,曲げモーメント分布と値に大幅な変化はみられない,重力場,遠心力場の各実験値は,概ね,側圧係数K_0が0.5から1.0のTerzaghiの理論値の曲線の間に存在する,等の結論を得た.3次元降下床実験は,種々の土被りにおいて,トンネル掘削部および周辺地盤の力学挙動,地表面の変形挙動の把握を目的とし実施した.また,種々の土被り,分岐角度において,トンネル交差部掘削時の力学挙動および地表面の変形挙動の把握を目的とした3次元降下床実験を行った.掘削過程をモデル化し,連続的に降下床を下降させる場合,下降降下床のトンネル進行方向に対し後方に位置する既に下降した降下床において,土圧が大きく増加する.連続的に降下床を下降させる場合,下降降下床後方の地盤はゆるんだ状態のため,降下床下降により粒子の再配列が活発になり,降下床下降による沈下は下降降下床中心より後方で顕著になる.いずれの土被りにおいても,分岐角度が小さいほど,分岐降下床の下降による本坑降下床に作用する土圧の増加量が大きい.いずれの土被りにおいても,分岐角度が小さいほど,トンネル交差部における沈下量は増大する.特に本坑降下床と分岐降下床の接する位置の上方において沈下が大きい.等の結論を得た.本研究では,近年ニーズの高まっている超大断面トンネル支保・覆工の設計規範の確立を目的とし,NATM工法で用いられる吹き付けコンクリートの支保構造の力学的モデルを用いた考察,士被りおよびトンネル断面形状をパラメータとした模型実験によるトンネル覆工に作用する曲げモーメントおよび土圧の検討,3次元降下床実験によるトンネル交差部の力学的挙動の把握を実施している.近年,都市部では用地確保の制約条件および環境への配慮等の観点から,大規模(大断面)トンネル,大深度トンネルおよび長大トンネルの建設が増加している.特に,道路トンネルでは,交通量の増大・渋滞の緩和といった観点から3車線以上に対応できる大断面トンネルが設計・施工されはじめてきている.

このよなトンネルでは,経済性を考慮して掘削土量の減少をはかるために偏平な.断面形状で設計が行われる.また,トンネルの長大化・大断面化にともない,分岐トンネル・換気トンネルの設計・施工が要求される.これらの問題に対し,重力場および遠心力場における降下床実験を実施し,大断面トンネル,偏平トンネルおよびトンネル交差部に発生する土圧の分布,地表面変位,トンネル形状模型に作用するモーメントおよび軸力を計測し,考察を実施した.また,剛棒ばねモデルを用いて,実験と同様の解析を行い,支保・覆工構造の安定性の評価を行い,最終的には実際のトンネル構造物への適用を目指す.本研究では,近年ニーズの高まっている超大断面トンネル支保・覆工の設計規範の確立を目的とし,NATM工法で用いられる吹き付けコンクリートの支保構造の力学的モデルを用いた考察,土被りおよびトンネル断面形状をパラメータとした模型実験によるトンネル覆工に作用する曲げモーメントおよび土圧の検討,3次元降下床実験によるトンネル交差部の力学的挙動の把握を実施している.1.トンネル覆工模型による降下床実験トンネル覆工模型を用いた降下床実験を行い,トンネル掘削による覆工への影響を覆工模型に作用する軸力・モーメントを計測することで検討を行った.降下床実験は,重力場および遠心力場で行う.覆工模型は,形状が半円状のものから偏平なものまで数種類用意し,トンネル形状が覆工に作用する軸力・モーメントにどのような影響を与えるのか検討を行った.2.トンネル覆工に作用する軸力・モーメントに関する数値解析的検討上述の模型実験について,剛棒ばねモデルを用いて検討を行う.剛棒ばねモデルは,研究者らが開発した簡便なトンネル覆工の軸力・モーメントを計測する方法である.その結果,モーメントの分布に関しては実験と定性的な傾向において一致を見た.ただし,実験値と解析値にはいくらかの違いが有り,実験結果の評価,解析入力値の検討,解析コードの改良を行っていく必要がある.3.3次元降下床実験3次元降下床実験装置を開発・改良し,トンネル掘削を模擬した降下床実験,トンネル交差部の掘削模型実験を行い,降下床に作用する土圧,周辺地盤に作用する土圧,地表面沈下量の計測を行っている.実験は,当初の予定分は終了しており,次年度は解析検討を行っていく予定である.1.遠心場および重力場におけるトンネル覆工模型を用いた降下床実験トンネル掘削を想定し,トンネル断面形状と土被りをパラメーターとした模型実験を重力場と遠心場で実施した.実験結果より,トンネルの力学挙動と断面形状の関係について検討を行った.2.3次元降下床実験による大断面トンネルの土圧分布の解明3次元降下床実験装置(平成10年度作成)を用い,大断面トンネルの3次元的な土圧分布の解明を行った.本坑降下床に相当する降下床を下降させることにより,トンネル掘削に伴うトンネルに作用する土圧および周辺土圧の分布特性を3次元的に捉えた.さらに,分岐トンネルを設け,交差部角度の違いが本坑トンネルおよび周辺地盤に与える影響について検討を行った.3.大断面トンネル土圧分市の数値解析による検討従来用いられているトンネル土圧理論を実験結果に適用することにより,土圧理論の妥当性および問題点の検討を行った.また,剛棒ばねモデルを適用することで,覆工軸力および曲げモーメントを計算し,覆工模型実験の結果と比較し,両者に定量的な一致を見た.3次元降下床模型実験に関しては,ひずみ軟化を考慮できる3次元弾塑性有限要素法を開発し,実験結果の解析を試みた.ただし,本手法では解析が実験結果を定量的に評価できるまでには至っていない.4.大断面トンネル設計規範の確立
イギリス・ロマン主義文学における環境意識の展開

本研究の成果は以下のような形をとった。(1)「女としての自然」(岩波講座「文学」第7巻『つくられた自然』2003年1月):ロマン派詩人には現代的な環境意識の源流を見いだせるが、彼らの自然観には人間中心的な側面も見られる。このようなとき、女性としての自然というテーマは有益な示唆を与える。人間/男性中心主義の措定する他者としての自然/女性は、「自然としての女」と「女としての自然」という絡み合った二つの具体的な姿を提示する。この「女としての自然」に言葉と主体性を与えることは、突出した男性としての自我を中心から追いやり、環境としての自然をそこに据えることになる。テクスト内の存在として自然に声を与えていると考えられる例をさまざまな文学作品に探ることが可能である。(2)「希求のための喪失-アイロニーとしてのエコポエティックス」(日本英文学会第75回大会シンポジウム第3部門「緑の思想の系譜-ロマン派の<自然>意識を問い直す」2003年5月):自然が失われ続けなければ成り立たないという、ロマン主義の自然崇拝のアイロニーは、環境を汚さずには存在し得ない我々の矛盾と相通ずる。鋭い環境意識を示したラスキンは、風景のロマン派的観照を感傷的誤謬と批判し、自我の肥大化に警鐘を鳴らした。明治日本のラスキン受容は風景の発見に貢献したが、彼の近代的自我批判の理解までは至らなかった。(3)「プシュケーの羽と詩人の翼」(仙台イギリス・ロマン派研究会編『ロマン派文学のすがたII』2004年2月):キーツのオード「プシュケーに寄せて」に描かれた理想の詩人像を、周囲の森の木々との共生を願うエコロジカルな思想の萌芽と捉えた。「想像の風景-ロマン主義の想像力論の系譜」(『地誌から叙情へ』明星大学出版会2004年3月):ロマン派詩人の想像力が、眼前の自然風景から遊離して心象風景へと展開していく様子を追い、エコクリティシズム(環境文学批評)はこの想像力論の理解においても有効であることを論じた。平成14年度は自然と環境を扱った文学・紀行・随筆・批評等関係図書を選定・購入して各自考察を加えつつ意見を交換した。また、両研究者とも、北九州市立大学、大阪大学、東京大学、琉球大学などで資料収集や、研究者との情報交換、意見交換などを行った。さらに、パーソナルコンピユータなどの各種機器を購入した。石幡は本研究の考察の一部を、岩波講座「文学」第7巻『つくられた自然』所収の「女としての自然」に以下のようにまとめた。現代的な環境意識の源流をロマン派詩人に見いだすことはなかば定説となっているが、それとはうらはらに、彼らの自然観自然を利用し支配するといった人間中心的な側面も見られる。このようなとき、我々に興味深い示唆を与えてくれるのが、女性の描く自然であり、その視線の先に像を結ぶ女性としての自然である。

この「女としての自然」に言葉と主体性を与えることは、突出した男性としての自我を中心から追いやり、環境としての自然をそこに据えることになる。テクスト内の存在として自然に声を与えていると考えられる例をさまざまな文学作品に探ることが可能である。大友は現段階で石幡との共同の考察によって、以下のような視点からワーズワスの自然との交流の中に環境意識の原初的側面を探る試みを続けた。ロマン派詩人にとっての自然と自意識の関係については、主体としての自我と他者としての自然という前提が存在する。詩人は自我の反映として自然に何かを語らせようとしたのであり、極端に言えば、自然の発する声を抹殺して、人間の声に置き換えたことになる。人間中心主義から環境中心主義への視点の移行を唱える環境批評は、このような従来、のワーズワス解釈への反論の一つとして有効性を持つのではないかという結論に至った。平成15年度は自然と環境を扱った文学・紀行・随筆・批評等関係図書を選定・購入して各自考察を加えつつ意見を交換した。石幡は6月にボストン大学で開催された米国文学・環境学会に出席し、各国の研究者と意見を交換し資料収集も行った。学会後はメイン州のケネベック川にあるエドワード・ダム跡地を訪ね、同ダムの撤去に至った住民運動の展開についても資料を収集した。また、京都大学、大阪大学、立教大学、新潟大学においても資料収集や、研究者との情報交換、意見交換などを行った。さらに、パーソナルコンピュータ用のソフトや周辺機器を購入した。石幡は本研究の考察の一部を、5月に開催された日本英文学会第75回大会シンポジウム第3部門「緑の思想の系譜-ロマン派の<自然>意識を問い直す」において「希求のための喪失-アイロニーとしてのエコポエティックス」と題して以下のような口頭発表した。自然が失われ続けなければ成り立たないという、ロマン主義の自然崇拝のアイロニーは、環境を汚さずには存在し得ない我々の矛盾と相通ずる。鋭い環境意識を示したラスキンは、風景のロマン派的観照を感傷的誤謬と批判し、自我の肥大化に警鐘を鳴らした。明治日本のラスキン受容は風景の発見に貢献したが、彼の近代的自我批判の理解までは至らなかった。また、キーツのオード「プシュケーに寄せて」に描かれた理想の詩人像を、周囲の森の木々との共生を願うエコロジカルな思想の萌芽と捉えた解釈を『ロマン派文学のすがたII』(仙台イギリス・ロマン派研究会編)所収の「プシュケーの羽と詩人の翼」に発表した。さらに、『地誌から叙情へ』(明星大学出版会)所収の「想像の風景-ロマン主義の想像力論の系譜」において、ロマン派詩人の想像力が、眼前の自然風景から遊離して心象風景へと展開していく様子を追った。そして、エゴクリティシズム(環境文学批評)はこの想像力論の理解においても有効であることを論じた。
被災地の復興に寄与するユニバーサルツーリズムの開発と実践

全国の先進事例調査ならびに福島県いわき市において多様な主体で構成される検討会を設置し、モデルツアーを3回実施した。その結果、ユニバーサルツーリズムを推進していくには、社会的意義の再確認、戦略的機会の確保、多様な当事者ニーズの発掘、そしてまちづくり活動としての展開の4つの要素が必要であることが明らかになった。また、さまざまな当事者ニーズに応えるプロセスは、多様な主体を有機的に連携させる力を有し、社会的ネットワークを構築することが明らかになった。今後の課題は、健常者ニーズで構築されたコンテンツを、当事者基準による新たな楽しみ方、学び方を発信することと、その共有方法の開発である。1.被災地ツーリズムの現状と課題:福島県観光交流課ならびに調査対象である福島県いわき市において実施されている被災地ツーリズム2事例についてヒアリング調査を行った。行政、民間(旅行会社)、NPO等主体ごとに被災地においてツーリズムに取り組む目的が異なり、復興、まちづくりとの連携ならびに市民参加に課題があることが明らかとなった。また、関連ツーリズムとして、戦災(沖縄、アウシュビッツ)、公害(水俣、西淀川)をテーマとした資料館、ガイドツアーの事例調査を行った結果、災害の痕跡と体験者の語りの双方に継承の課題がある中、数十年経過した今も悲哀の語り難さがあり、非体験者に体験を分有することの難しさの要因となっていた。一方、修学旅行や社会学習への受け入れ事業が、地域内の被災者と非被災者のもやい直しとなり、新たな社会関係資本の構築にも寄与しており、被災地ツーリズムを検討する上で有益な視点が得られた。2-1.ユニバーサルツーリズムに関する事例調査:2000年代から全国各地に設立されたユニバーサル(バリアフリー)ツーリズムセンター5箇所を対象に資料収集、インタビュー調査を行った。また、最も早い段階から取り組まれている神戸ユニバーサルツーリズムセンターを対象に、取り組み過程における社会的ネットワークの広がりについて調査を行っている。観光、福祉、まちづくりと分野を超えたネットワークが広がりが確認されている。2-2.モデル地区での実施組織の立ち上げ:福島県いわき市のあるNPO法人いわき自立生活センターを事務局に「被災地に寄与するユニバーサルツーリズム検討会」の設立準備中である。27年度内に検討組織を立ち上げ予定であったが、28年4月下旬に第1回検討会を開催する予定である。また、いわき市内におけるツーリズムの現状と課題把握が不十分な面があり、補足調査も必要である。このため、やや遅れているといえる。一方、関連事例調査の結果、戦災、公害をテーマとした体験学習、ツーリズムは、被災地ツーリズムより先行して取り組まれており、相違点はあるものの共通点も多く、さらに関連研究をレビューする必要があると考えている。本研究は、五感を通じた災害の伝承と、それを支える社会的ネットワークの2視点から、被災地の復興に寄与するユニバーサルツーリズムを開発、実践し、その効果を検証することを目的とした。まず、被災地ツーリズムの現状と課題を明らかにするため、自然災害(主に震災)、人的災害(戦災、公害)に関するスタディツアーおよび博物館等の調査を行い課題を整理した。またユニバーサルツーリズムの先進地である神戸、沖縄等の取り組みを調査し、ユニバーサル・ツーリズムが定着していくための4つの要因(社会的意義、戦略的機会、利用者ニーズ、地域課題)を明らかにした。これらと並行して、福島県いわき市をモデル地区に地元のNPO,観光事業者、医療機関、ボランティアなどで構成される検討会を設立し、6回にわたる討議を経て多様な主体の間組織的なプラットフォームを構築した。被災地を災害の時点のみで考えるのではなく、過去、現在、未来という時間軸を取り入れ、手学問やバリアフリー観点から、ユニバーサルツアーを3回企画、実施し、多様な主体の協働によるツーリズムの効果検証を行った。その結果、ユニバーサルツーリズムは、不特定多数を対象としたユニバーサルデザインの対応と、個々のニーズに対応した合理的な配慮、そしてマイノリティの視点から新たな付加価値を創ることの3つのアプローチが必要であることが明らかとなった。特に手学問を援用して、「さわる」アプローチを取り入れることで、地域の資源や文化の本質の再発見につながることが明らかになった。一方、視覚障害者と車いす使用者といった異なる障害による合理的な配慮の相違点など、ユニバーサルツーリズムの定義の再検討の必要性が課題として残った。4月下旬に「被災地の復興に寄与するユニバーサル・ツーリズム検討会」を立ち上げ、6月、9月,11月、2月の5回開催する予定である。11月には検討会で検討したモデルツアーを実施し、手学問理論を援用した五感を通じた伝承褒章について開発する。実施にあたっては、障害当事者、障害者支援組織、まちづくりNPO、観光関連組織(旅館、旅行会社)、行政など様々な主体と連携し推進していく。第5回検討会(2月頃実施予定)は、実施結果に基づき、取り組みの成果の意義について、広く市民に周知していく場を設け、いわき市にユニバーサル・ツーリズムの普及啓発を図ることを予定している。

初年度の成果であるユニバーサルツーリズムセンターの社会ネットワークに関する調査結果については、日本福祉のまちづくり学会、土木計画学研究発表会、観光学研究発表会等で発表することを予定している。本研究における実践活動が、いわき市の復興とユニバーサルツーリズムの普及促進につながるよう、取り組んでいく予定である。都市および地方計画検討会の立ち上げが遅れたため、講師の謝金、交通費が減額となった。28年度に検討会を実施するため、その謝金、旅費として使用する。
セメント系多孔体内の電磁気場と物質・エネルギー生成移動場の構造化

本年度に得られた成果は下記のとおりである。(1)申請者らが開発してきた,物質・エネルギーの生成移動場に関する材料構造解析システムDuCOMに電磁気場の連成を新たに追加したとともに,大規模構造計算のための並列演算が可能な区分構造化を行った。これによって,電気的に乖離したイオン泳動を分子拡散とともに扱うことが可能となった。さらに鋼材の腐食モデルと連動させることによって,ミクロ・マクロ腐食の両者を統一的に解析する構造化を行った。(2)カルシウムイオンの平衡と溶脱に関するモデル化をDuCOMに組み込むとともに,地盤環境への溶出も扱えるように,不飽和な空隙構造を扱えるように細孔構造モデルの拡張を行った。本研究では,中期耐久性に関わる固相Ca(OH)2を対象としたが,CSH硬化体のの溶出も同様に扱うことができる構造化とした。(3)拡張されたDuCOMを用いて,廃棄物の地層処分のための超長期にわたる遮蔽性能評価に関連する水蒸気および凝縮水の移動とセメント硬化体の再形成をシュミレーションした。促進実験結果との比較を行ったところ,従来の短期透水係数による簡単な評価では考慮できない再水和と組織構造の再構成が適切に評価できることを示した。(4)塩化物イオン,水分,二酸化炭素の三者連成移動解析を実施し,炭酸化に伴う固定塩分の開放,炭酸化に伴う組織の再緻密化の両者を,乾湿繰り返しを受ける環境条件のもとで考慮した非線形解析を実施して,現場計測データとの比較検討を行った。その結果,コンクリート構造中でフリーデル氏塩が自由塩化物として放出され,多方向に拡散移動する現象を解明することができた。
日本国内における成長期のアジアゾウの栄養管理, 消化機能および発育評価について

本研究は,アジアゾウの性成熟前の成長期における消化機能を明らかにすることで,栄養管理を適正に行い,将来繁殖可能な個体を育成することを目的として実施した。まず,アジアゾウの消化機能を測定するための消化試験系の確立を試みた。アジアゾウは,単独飼育よりも群飼育が望ましいが,群飼育では個体毎の糞量と摂餌量の把握が困難であるため消化率の測定が難しい。そこで,家畜で用いられる指示物質法(アルカン法)の適用可能性を検証した。排糞量を推定するための外部マーカーとしてはC32アルカンを,消化率を推定するための内部マーカーとしてはC31アルカンを用いた。条件検討には,摂餌量と排糞量が正確に測定できる単独飼育中のメス(推定43歳)を用い, 2回の試験を実施した。この結果,外部マーカー(C32)は回収率が安定せず,マーカーとしての有用性を確立するには至らなかった。一方,内部マーカー(C31)は,回収率が安定しており,消化率を推定する上で有効であることが示唆された。これらの結果から,排糞量が明確ではない場合でも,摂餌量が測定できれば, C31アルカンを使用した消化率の推定が可能であることが示唆された。上記の理由から,群飼中である成長期の4個体については,消化率の推定ができなかった。代替案として,糞中の揮発性脂肪酸(VFA)を測定することで,消化能力の推定を行った。VFAは消化管内において飼料を消化する際に微生物が産生する物質であり, VFA濃度から消化管内の微生物活性および消化能力を推定できると考えられる。測定の結果,成長期の4個体では,飼育中の成獣メス個体および過去の海外での報告例と比較して糞中VFA濃度が低い値となった。これは,成獣と比較して現在飼育中の成長期個体は消化能力が低い可能性を示唆している。本研究を通じて,成長期個体の消化能力が成獣個体と異なる可能性が示唆されたため,今後の研究を通じてより正確な消化機能の解明を試みたい。
全身オートラジオグラフィーを用いた手術侵襲に伴う非機能的細胞外液量の解析

平成6年度では,ラット開胸侵襲モデルを用いて14C-Inulinを投与した後の血中濃度の推移から,手術侵襲による末梢コンパートメントの増加を認め,非機能的細胞外液量の変動が全身オートラジオグラムにより画像的にも確認された。平成7年度においても昨年度とほぼ同様に14C-Inulinを投与,薬物動態の解析,オートラジオグラムにより,開腹侵襲,膵炎,下肢緊縛疎血再潅流の各モデルによる検討を行った。また,炎症性サイトカインとしてIL-8を指標とした検討を行った。さらに,侵襲による生体反応の制御を目的としたメチルプレドニゾロン(MP)投与により非機能的細胞外液貯留に変化を来すか検討した。1.開胸侵襲モデルでの検討開胸侵襲により手術側肺のみならず対側肺に非機能的細胞外液が貯留することは昨年度も確認されたが,MPの投与によりその貯留を有意に抑制することはできなかった。2.下肢虚血再潅流モデルでの検討腎動脈下で体幹を緊縛して下肢虚血として,3から6時間後に再潅流14C-Inulinを投与して,血中動態,臓器分布の解析とオートラジオグラムを行った。(1)虚血後の再潅流により,虚血とした下肢筋肉,皮膚のみならず,肺,肝,膵,全身皮膚に著明な非機能的細胞外液の貯留を確認した。(2)再潅流1時間前にMPを投与することで全ての臓器での非機能的細胞外液貯留が大幅に減少した。(3)血中IL-8は虚血-再潅流により上昇するが,MPの投与により抑制されなかった。3.膵炎モデルによる検討セルレイン投与による急性膵炎モデルを作製した。このモデルでは他の臓器での非機能的細胞外液の増加が明らかでなかった。1,ラット開胸侵襲モデルによる非機能的細胞外液量の検討(1)病理組織学的検討FITC標識アルブミンを用い,ラットの開胸侵襲で肺組織内へのアルブミン漏出が確認された。しかし,当初目標としたこの方法での定量化は困難であった。(2)薬物速度論的解析正常ラットに14C-Inulinを静注し,血中濃度の推移を検討した。標識Inulinの濃度はTwo compartment modelの適用が可能で,非線形最小二乗プログラムにより薬物動態的パラメーターを算出した。手術侵襲により,末梢コンパートメントの分布容積が大きくなり,非機能的細胞外液量の増大が示唆された。また標識InulinのAUCが減少,全身クリアランスが増加,標識InulinのThird spaceへの移行が示唆された。(3)全身オートラジオグラフィー法による検討14C-Inulinによるオートラジオグラムをコントロール,人工呼吸管理のみ,人工呼吸下開胸侵襲群で行った。血中の標識Inulinを潅流にて取り除く手法で,バックグラウンドを低減した。コントロール群では肺への取り込みは少なく,人工呼吸のみでも肺への取り込み増加は認められない。開胸侵襲では,特に開胸側で肺への取り込みが明らかに上昇した。開胸によるThird spaceの形成が視覚的に確認された。(4)体内分布試験血液潅流後各臓器を摘出,放射活性を測定した。左右の肺の取り込み状態を肝臓への取り込みに対する比で検討すると,侵襲の程度が大きくなるほど開胸侵襲側の取り込みが上昇することが確認された。

2,以上の結果から様々な侵襲モデルについてThird space形成の解析が可能と考えられたので,現在,他の侵襲について適切なモデル作製のための実験をおこなっている。平成6年度では,ラット開胸侵襲モデルを用いて14C-Inulinを投与した後の血中濃度の推移から,手術侵襲による末梢コンパートメントの増加を認め,非機能的細胞外液量の変動が全身オートラジオグラムにより画像的にも確認された。平成7年度においても昨年度とほぼ同様に14C-Inulinを投与,薬物動態の解析,オートラジオグラムにより,開腹侵襲,膵炎,下肢緊縛疎血再潅流の各モデルによる検討を行った。また,炎症性サイトカインとしてIL-8を指標とした検討を行った。さらに,侵襲による生体反応の制御を目的としたメチルプレドニゾロン(MP)投与により非機能的細胞外液貯留に変化を来すか検討した。1.開胸侵襲モデルでの検討開胸侵襲により手術側肺のみならず対側肺に非機能的細胞外液が貯留することは昨年度も確認されたが,MPの投与によりその貯留を有意に抑制することはできなかった。2.下肢虚血再潅流モデルでの検討腎動脈下で体幹を緊縛して下肢虚血として,3から6時間後に再潅流,14C-Inulinを投与して,血中動態,臓器分布の解析とオートラジオグラムを行った。(1)虚血後の再潅流により,虚血とした下肢筋肉,皮膚のみならず,肺,肝,膵,全身皮膚に著明な非機能的細胞外液の貯留を確認した。(2)再潅流1時間前にMPに投与することで全ての臓器での非機能的細胞外液貯留が大幅に減少した。(3)血中IL-8は虚血-再潅流により上昇するが,MPの投与により抑制されなかった。3.膵炎モデルによる検討セルレイン投与による急性膵炎モデルを作製した。このモデルでは他の臓器での非機能的細胞外液の増加が明らかでなかった。
サル一次視覚野におけるアセチルコリンの機能的役割の解明

高齢化社会が加速する近年、認知症患者の急増は大きな社会問題となっている。レビー小体型認知症の特徴として物体・空間認識障害、幻覚などの視覚認知障害があり、アセチルコリン(ACh)分解酵素の阻害薬である塩酸ドネペジルの投与により、これらの症状が劇的に改善することが報告されているが、AChが視覚皮質での視覚情報処理に果たす役割は未解明のままである。先行研究にて、AChが麻酔下のサル(Soma et al., 2012)、およびラット(Soma et al., 2013a)の一次視覚野(V1)において反応ゲインを調節していることを見出しが、覚醒動物においてAChによる反応ゲイン調節がどのような視知覚を引き起こすのかは分かっていない。本研究では、まず、V1におけるAChの影響範囲をより実際に近い状態に近づけるため、浸潤投与法によるAChの影響を検討した。AChを浸潤投与法によりV1の広域に作用させた場合も、イオン泳動法による局所投与の場合と同じように(Soma et al., 2012 ; 2013a)、反応ゲイン調節が観察され、さらに、浸潤投与法では機能分化したV1の6層構造において異なる修飾効果も観察され、高次視覚野へ信号を出力する2/3層では無駄な神経活動を抑え、視覚刺激の位相情報だけを出力していることを確認した(Soma et al., 2013b)。この結果は、AChがV1に作用することにより視覚刺激の検出能を高めることを示唆している。そこで、ラットに視覚刺激検出課題を実施するためのシステムを構築し、この仮説を検証した。塩酸ドネペジルの腹腔内投与によりラットの脳内ACh濃度を上昇させたところ、コントラスト感度は検出課題の難易度に依存して改善されることを見出した(Soma et al., 2013c)。今後、正常な動物のコントラスト感度の変化とAChの神経活動の修飾効果との因果関係を調べることで、認知症患者における視覚障害改善の手掛かりを得られると考えている。麻酔下ラットのV1におけるAChの修飾効果を詳細に検討し、AChがV1に作用することにより視覚刺激の検出能を高めることを示唆する結果を得た。さらに、この点を検証するため、覚醒ラット検討したところ、脳内ACh濃度を上昇することで、コントラスト感度は検出課題の難易度に依存して改善されることを見出した。これら一連の研究成果は、V1におけるAChの機能を明らかにした点において井上科学振興財団に高く評価された。麻酔下動物におけるAChの修飾効果、ならびに、覚醒動物におけるAChのコントラスト検出能改善効果を確認できている。今後は、覚醒動物において電気生理学的手法と行動解析を同時に実施することで、AChが実際に、麻酔下動物の研究か推定された神経メカニズムでコントラスト検出能を改善しているのか明らかにする。その後、推定された行動と神経メカニズムの相関関係の成否を明らかにするために、神経薬理学的手法や光遺伝学的手法を用いて因果関係を検討する。このような研究成果は学術的に重要であるだけではなく、認知症患者における視覚障害改善の手掛かりを得られると考えられ、臨床研究に応用できる重要な情報をもたらすと期待でいる。最近の認知症研究などから、ヒトの視覚認知機能が正常に働くためには、視覚皮質内のアセチルコリン(ACh)が必要不可欠であることが分かってきた。しかし、AChがどのように視覚情報処理に関与するのかはよく分かっていない。そこで申請者は、ヒトに近い視覚系を有するサルを用い、微小イオン泳動法によりAChを視覚皮質ニューロンに直接局所投与してその効果を検討したところ、多くのニューロンにおいて視覚応答を増大すること、また、その修飾作用は、ACh受容体サブタイプの中のムスカリン性受容体が重要な役割を果たしていることを見出した(Soma et al., 2012. Journal of Neurophysiology)。しかし、覚醒動物においてAChによる反応ゲイン調節がどのような視知覚を引き起こすのかは未解明のままである。従って、覚醒動物に視覚刺激検出課題を実施し、コントロール条件下とACh投与条件下で、視覚刺激検出能が改善されるかどうか、また、その時の神経活動を記録することを最終目標として研究を行っている。本年度は、麻酔下のラットにおいてもサルと同様に、AChが反応ゲイン調節を行っていることを確認した(Soma et al., 2013.Scientific Reports)。また、これまで実施してきた微小イオン泳動法による局所投与ではAChが影響を及ぼす範囲が限定されると考え、V1におけるAChの影響範囲をより実際に近い状態に近づけるため、浸潤投与法によるAChの影響を検討した。AChを浸潤投与法によりV1の広域に作用させた場合も反応ゲイン調節が観察された。さらに、興味深いことに、機能分化したV1の6層構造において異なる修飾効果も観察され、高次視覚野へ出力する2/3層では余分な発火数を抑え、視覚刺激の位相情報だけを出力していることを確認した。

先行研究にて、AChが麻酔下のサル(Soma et al., 2012)、およびラット(Soma et al., 2013a)の一次視覚野(V1)において反応ゲインを調節していることを見出しが、覚醒動物においてAChによる反応ゲイン調節がどのような視知覚を引き起こすのかは分かっていない。本研究では、まず、V1におけるAChの影響範囲をより実際に近い状態に近づけるため、浸潤投与法によるAChの影響を検討した。AChを浸潤投与法によりV1の広域に作用させた場合も、イオン泳動法による局所投与の場合と同じように(Soma et al., 2012 ; 2013a)、反応ゲイン調節が観察され、さらに、浸潤投与法では機能分化したV1の6層構造において異なる修飾効果も観察され、高次視覚野へ信号を出力する2/3層では無駄な神経活動を抑え、視覚刺激の位相情報だけを出力していることを確認した(Soma et al., 2013b)。この結果は、AChがV1に作用することにより視覚刺激の検出能を高めることを示唆している。そこで、ラットに視覚刺激検出課題を実施するためのシステムを構築し、この仮説を検証した。塩酸ドネペジルの腹腔内投与によりラットの脳内ACh濃度を上昇させたところ、コントラスト感度は検出課題の難易度に依存して改善されることを見出した(Soma et al., 2013c)。今後、正常な動物のコントラスト感度の変化とAChの神経活動の修飾効果との因果関係を調べることで、認知症患者における視覚障害改善の手掛かりを得られると考えている。麻酔下ラットにおいてもサルと同様のAChの修飾効果を確認できており、覚醒ラットにおいて視覚刺激検出課題を実施する新たな実験システムも構築済みである。今後は、覚醒ラットにおいて、AChの修飾効果を調べ、その結果をサル実験にフィードバックさせることで、最終目標であるサル一次視覚野におけるAChの機能的役割を解明する予定である。麻酔下ラットのV1におけるAChの修飾効果を詳細に検討し、AChがV1に作用することにより視覚刺激の検出能を高めることを示唆する結果を得た。さらに、この点を検証するため、覚醒ラット検討したところ、脳内ACh濃度を上昇することで、コントラスト感度は検出課題の難易度に依存して改善されることを見出した。これら一連の研究成果は、V1におけるAChの機能を明らかにした点において井上科学振興財団に高く評価された。現在、麻酔下動物におけるACh効果の評価法、および、覚醒動物における視覚刺激検出能の評価システムは構築できている(第90回日本生理学大会、佐川喜一賞受賞)。今後は、両者を同時に実施するために、さらに改良を加えた視覚刺激検出能を評価する実験システムを考案し、動物が視知覚を生じている状態でのAChの修飾効果を調べていく予定である。具体的には、覚醒状態で、不動化することのできる脳固定装置を用いて、ラットに視覚刺激検出課題を実施する。課題遂行中のラットの一次視覚野から神経活動を記録しつつ、AChを投与することで、検出能と神経活動の関係を調べる。麻酔下動物におけるAChの修飾効果、ならびに、覚醒動物におけるAChのコントラスト検出能改善効果を確認できている。
多自由度相関系における巨大負熱膨張現象の理論研究と物質探索

通常の物質と異なり,温度降下により体積が膨張する「負熱膨張物質」は、体積変化が致命的となる光学・精密機器の発展に伴い,近年重要度が増している。しかし、その物理的起源には謎が多く、系統的かつ戦略的な物質開拓が行われていない状況である。本研究では、固体中の磁性と格子、軌道自由度の結合に由来する巨大な熱体積効果を示す物質を理論的に設計し、実験と連携して新物質の開拓と熱体積機能の劇的な向上を目指す。
視床下部の発育・成熟における細胞成長因子および原癌遺伝子の果たす役割について

出生前後から思春期に渡る身体発育成長に過程における視床下部および下垂体の役割を調べた。まず視床下部ホルモンの個体発生をラットで調べたところニュ-ロペプチドY(NPY)が最も早期に出現、ついでソマトスタチン(SRIF)とPOMCが検出され、後期に成長ホルモン放出因子(GRF),LHRH,ドパミンが現れた。NPYニュ-ロンはSRIFニュ-ロンやLHRHニュ-ロンとシナプスを形成し、さらに個体発生の初期に多量に発現したのち漸次減少することなどからNPYは視床下部の発育に基本的な役割を果たす可能性が高い。また塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)のmRNAは脳幹や海馬のほかに視床下部に存在することを明らかにした。NPYニュ-ロンとbFGFの関連について検討中である。bFGFおよび酸性線維芽細胞成長因子(aFGF)は下垂体腫瘍細胞GH_3株においてプロラクチン(PRL)mRNA,合成量を特異的に増加させること、またラット下垂体前葉細胞の初代培養系でインスリン様成長因子(IGF)ーIおよびIIがTSH,LHおよびFSHの基礎分泌量を有意に増加させることを明らかにし、下垂体における細胞成長因子の役割が多彩であることを示した。一方、生後の身体発育,成長には成長ホルモン(GH)が一義的であるが、GH遺伝子の下垂体における発現には視床下部から放出されるGRFおよびSRIFの存在が必須である。GRFが不可欠であることにはさほどの意外性はなかったが、SRIFの存在がGH遺伝子の発現に促進性に働くという成績は予想に反するものであり生体の調節機構の不思議さと巧妙さを示す例となろう。外界から加わる各種刺激によって個体の発育は影響を受け、たとえば、慢性的な拘束ストレスはラットの成長を著明に遅延させる。拘束ストレス下では血中IGFーI値は著明に低下し、また下垂体GHmRNAも明らかに低値を示した。視床下部におけるGRF,SRIFの変化やFGHを含む細胞成長因子の動態や意義について現在研究を続けている。出生前後から思春期に渡る幼少時の種々の異常環境が視床下部の正常な発育・成熟に影響を与えるか否かを視床下部ホルモン、神経ペプチド、各種細胞成長因子等の合成、分泌動態、調節機構における変化を指標に研究している。まず、正常な発育過程における視床下部ペプチドの個体発生を調べたところ、neuropeptide Y(NPY)が妊娠14.5日目に弓状核に出現した。1日遅れてSomatostatin(SRIF)とproopiomelanocortin(POMC)が検出され、ついで成長ホルモン放出因子(GHRH)、ドパミン、LHRH、エンケファリンなどが出現した。AllenらはNPYは脳の発育に基本的な役割を果たすと報告しており、興味深い。出生後、視床下部弓状核におけるGHRHのmessenger(m)RNA量は増加するが思春期に入ってから急速に増大した。特に雄においては雌よりもその変化が顕著であったのでテストステロンがGHRHmRNAの産生に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。SRIFmRNA量も成熟ラットでは雄の方が雌よりも大であった。下垂体GHmRNA量は思春期に入って急増し視床下部GHRHmRNA増量の時期とよく一致していた。また雄のGHmRNA量は雌のそれより明らかに大であった。

一方、幼若期のラット(体重約90g)に連日9時間の拘束ストレスをかけたところ、対照群ラットと比べて明らかな発育障害をきたし、そのラットでは下垂体GHmRNAの著明な減少、血中Insulin-like Growth Factor(IGF)-I値の低下が観察された。これら拘束ストレスラットの視床下部におけるGHRHmRNA量およびGHRH放出は著明に低下し、また視床下部SRIF放出は亢進していた。このように幼若期に強いストレスさらにその過程で各種細胞成長因子はどのような役割を果たすのかを今後検討していく予定である。一方、IGF-IおよびIGF-IIが正常下垂体前葉においてGH合成・分泌を抑制するのみならずほかの下垂体前葉ホルモンの分泌調節にも役割を果たすことも明らかにしつつある。塩基性線維芽細胞成長因子(bFGF)は血管内皮細胞を含む中胚葉由来細胞,上皮細胞および神経細胞の増殖刺激作用を示し原癌遺伝子intー2産物(FGFー3)などと共にファミリ-を構成する細胞成長因子である。bFGFのImmunoradiometric assay(IRMA)による測定系を確立し視床下部を含め脳の各部位および諸臓器のbFGF含量を測定したがその含量は少なく私共の系ではすべて測定感度以下であった(未発表)。一方bFGFのcDNAを用いたnorthern blotで調べたところbFGFmRNAは脳幹,海馬以外に視床下部に存在することが明らかとなった(未発表)。視床下部に存在する細胞のうちどの細胞がbFGFを産生しているのか現在in situ hybridizationを用いて研究中である。bFGFの下垂体細胞に対する作用を調べる目的でGH_3細胞株を用いてin vitro培養系で検討した。bFGFおよび酸性線維芽細胞成長因子(aFGF)はPRLの含量,合成量,mRNA量を持異的に増加させたがGH含量、合成量、mRNA量には明らかな影響を及ぼさず、また細胞増殖能(チミジン取り込み,DNA量)にも変化をもたらさなかったことよりbFGFおよびaFGFはPRL合成を特異的に促進すると思われる。PRL産生腫瘍のPRL分泌能には明らかな個体差がみられるが内因性FGFとの関連の有無については不明であり現在研究中である。また、身体発育にはGHが重要な働きをするがGHmRNA発現を調節する上で視床下部因子の働きは重要である。GH放出因子(GRF)のみならずソマトスタチン(SRIF)がGHmRNA量を有効に増加させる上で大切な働きをしていることが明らかとなった。さらにGHによって合成・分泌が促進されるインシュリン様成長因子(IGF)ーIおよびIIは下垂体でTSHのみならずLH,FSHの基礎分泌を促進させることが明らかとなった。これらの成績は、思春期の身体発育におけるGH系とゴナドトロピン系の密接な関係を考える上で興味深い。
再凍結された冷凍すり身の有効利用および再凍結によるゲル形成能劣化抑制に関する研究

冷凍すり身は予期せぬ温度上昇によって再凍結されることがある。そこで、本研究は再凍結された冷凍すり身のゲル形成能劣化のメカニズムの解明と再凍結された冷凍すり身の有効利用について検討した。再凍結によって、すり身中の筋原繊維タンパク質の変性が確認され、それがゲル形成能劣化に寄与していることが示唆された。特に再凍結された冷凍すり身は坐りゲルの形成能が劣化した。その一方で、坐りを伴わない直加熱ゲルでは大きなゲルの物性の低下は確認されなかった。また、卵白の添加は再凍結された冷凍すり身のゲル形成に有効であった。平成27年度当初は再凍結が冷凍すり身のゲル形成に及ぼす影響について、陸上2級すり身(低級品)およびSA級(高級品)の2つの等級において本研究を進めていく予定であった。しかし、本研究に興味を示した大手水産会社からSA級冷凍すり身2ブランド、A級(中級品)冷凍すり身2ブランド、計4ブランドの冷凍すり身が提供されたことから、より研究に厚みが増すことになった(陸上2級を含めて計5ブランド)。冷凍すり身の提供に伴い、平成27年度は3つの等級(陸上2級、SA級、A級)それぞれ1ブランドについて、物性測定、ゲル中のタンパク質間の結合種の推定および再凍結された冷凍すり身のCa-ATPase活性の測定を行った。大手水産会社の協力により、実施する研究に厚みが増した一方で、検討すべき試料が増えたため、研究の進捗速度の遅れが懸念されている。平成28年度は残りの2ブランドについて物性測定、ゲル中のタンパク質間の結合種の推定および再凍結された冷凍すり身のCa-ATPase活性の測定を引き続き実行する。それに伴い進捗速度を上げるため、研究に協力してもらう学生の人数を増やすことを予定している。また、再凍結された冷凍すり身に対する物性改良剤の効果については平成28年度に実施する予定であったが、平成27年度に卵白と澱粉の添加に関する検討を一部行うことができた。以上の研究成果について、物性改良材に関する研究内容は平成27年5月31日に開催された「第60回低温生物工学会セミナー及び年会」で発表を行った。また、再凍結された冷凍すり身のゲル形成能劣化試験に関する研究成果の一部は「平成27年度宮城県水産練り研究会第一回研修会(招待講演)」で発表し、検討した冷凍すり身のブランド数の追加およびCa-ATPase測定の結果に関する内容は平成28年6月に開催される「第61回低温生物工学会セミナー及び年会」で発表をする予定である。大手水産会社の協力により、検討することのできる等級およびブランド数が増えたことで研究内容の厚みが増したことは歓迎すべき点である。4ブランドの冷凍すり身が提供されたことによって、陸上2級すり身を含めて計5ブランドの検討となった。これによって当初の予定より単純計算で2.5倍の時間を本検討に要することになり、平成27年度に予定していた残り2ブランドについての実験は平成28年度に行うことになった。これは「研究の進捗」という面においてはややマイナス評価と考える。しかしながら、平成27年度に5ブランド中3ブランドの冷凍すり身について物性測定、ゲル中のタンパク質の結合種の推定およびCa-ATPase活性の測定から再凍結された冷凍すり身のゲル形成能劣化試験の検討を行えたこと(当初は2つの等級、2ブランドであった)、また、平成28年度に予定していた再凍結された冷凍すり身に対する物性改良剤の効果の一部について検討できた。当初予期していない産業界からの反響があり、当初の研究計画から良い意味で若干の変更が生じたものの、本研究課題は全体的に概ね順調に進展していると評価できる。平成28年度は平成27年度に企業から提供されたすり身4ブランドの残り2ブランドについて、再凍結に伴う物性変化、Ca-ATPase活性の変化を確認した。さらにこれらのすり身と陸上2級のすり身から調製したゲルをSDS-PAGEに供し、タンパク質分布を確認した。これらの結果から、再凍結によってCa-ATPase活性が低下し、坐りゲル(塩摺りした肉糊を低温下で放置し、形成させたゲル)のSDS-PAGEの結果から、ミオシン重鎖の多量化の速度が再凍結により遅くなることが確認された。これらの結果から再凍結によって、すり身中のミオシン頭部が変性し、それによりミオシン重鎖の多量化を抑制された(すなわち、坐りゲル形成能が劣化した)と考えられる。また、再凍結された冷凍すり身の弾力補強材として、澱粉は加熱ゲルに対して、固さを改善する効果が確認されたが、しなやかさの改善は見られなかった。一方で、卵白は再凍結によって劣化した坐りゲル形成能を改善し、加熱ゲルそのものの物性も改善した。さらに、平成28年度はマルトトリオースを冷凍すり身の凍結保護材、さらには再凍結によるゲル形成能の劣化を抑制することを目的として、研究を進めた。その結果、マルトトリオースを添加した冷凍すり身では、坐りゲルの形成能が劣化した。この結果は冷凍すり身開発当時の研究成果と類似している(すり身に糖を添加すると坐りにくくなる)。坐りという現象はタンパク質変性の一種であるため、マルトトリオースの添加がタンパク質の変性を抑制していると考えられ、マルトトリオースが冷凍すり身の凍結保護材、さらには再凍結によるゲル形成能劣化に有効である可能性が考えられた。マルトトリオースの基礎研究(溶解度と結晶化に関する研究)では、マルトトリオースは非常に水に溶解しやすく、また結晶化にしくいことが確認された。