hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多入力多出力系における遅延フィードバック設計論とその応用

研究代表者、研究分担者らは、カオス制御法として提唱された遅延フィードバック制御が倒立振子系など力学系の安定化に応用できることに着目し、その理論整備を行ってきた。遅延フィードバック制御では出力差分をフィードバックする形をとることから閉ループ系の安定性を確保するためには派生する微分差分システムの安定解析が必要である。このような観点から、安定化差分フィードバックを安定化微分フィードバックから演繹する可能性について検討したところ、このことは1入力系については常に正しいが、多入力系については条件が必要であり、遅延フィードバックでは安定化できない場合があることがわかった。問題は多入力をもつ系で安定化差分フィードバックを設計することであるが、研究課題のもとで昨年度は、出力の微分を観測できるという設定の下で動的安定化コントローラが与えられたものどして、微分を差分で近似して得られる近似差分フィードバックコントローラが閉ループ系の安定性を継承する条件を導き、この結果をオブザーバベーストコントローラに適用して、オブザーバゲインと状態フィードバックのゲインを含む簡潔な形で安定性継承条件を得ることができた。一般に得られた条件はフィードバックゲインとシステムゲインの積に対する固有値条件の形で与えられるため、閉ループ系の周波数特性との関係が明らかでなかった。本年度は相補感度関数を用いてこの点を検討し、相補感度関数がある拡張された有界実補題を満足すれば、差分の時定数に関わらず差分フィードバックで安定化できるという結果を得た。今後は有界実補題に基づく線形行列不等式条件を導き、さらにオブザーバゲインと状態フィードバックのゲインの適当な組み合わせを見つけるアルゴリズムの検討を計画している。問題は多入力をもつ系で安定化差分フィードバックを設計することであるが、研究課題のもとで本年度は、出力の微分を観測できるという設定の下で動的安定化コントローラが与えられたものとして、微分を差分で近似して得られる近似差分フィードバックコントローラが閉ループ系の安定性を継承する条件を導いた。また、この条件をオブザーバベーストコントローラに適用したところ、安定性が継承される条件はオブザーバゲインと状態フィードバックのゲインを含む簡潔な形で表されることが示された。また、安定性の継承を差分フィードバック近似と遅れを伴なう微分フィードバック近似で比較検討したところ、一般に差分フィードバック近似の方が安定性を確保する上で有利であることが判明した。この結果は遅延フィードバックにとって好ましい結果であり、次年度には安定性を継承できるオブザーバゲインと状態フィードバックのゲインの組み合わせを見つけるアルゴリズムの検討を計画している。

問題は多入力をもつ系で安定化差分フィードバックを設計することであるが、研究課題のもとで昨年度は、出力の微分を観測できるという設定の下で動的安定化コントローラが与えられたものとして、微分を差分で近似して得られる近似差分フィードバックコントローラが閉ループ系の安定性を継承する条件を導き、この結果をオブザーバベーストコントローラに適用して、オブザーバゲインと状態フィードバックのゲインを含む簡潔な形で安定性継承条件を得ることができた。一般に得られた条件はフィードバックゲインとシステムゲインの積に対する固有値条件の形で与えられるため、閉ループ系の周波数特性との関係が明らかでなかった。本年度は相補感度関数を用いてこの点を検討し、相補感度関数がある拡張された有界実補題を満足すれば、差分の時定数に関わらず差分フィードバックで安定化できるという結果を得た。今後は有界実補題に基づく線形行列不等式条件を導き、さらにオブザーバゲインと状態フィードバックのゲインの適当な組み合わせを見つけるアルゴリズムの検討を計画している。
鉄の還元・酸化による水素輸送

(1/3)Fe3O4+(4/3)H2=Fe+(4/3)H2Oこの反応は水素製造の熱化学法の一種であり,豊富な資源量および経済性の観点から有望である。輸送媒体としても鉄3モルに対し,4モルの水素が発生するので,鉱石の鉄品位55%,酸化率90%としても,重量比2.4%の水素輸送が可能となる。この値は既存の実用水素吸蔵合金(MH)の1-3%と遜色なく,製造コストが1万円/kgを越すMHに比べ鉄鉱石は4円/kgで現時点ではかなり有利である。一方,我が国では鉄鉱石は全量を輸入していて,鉄品位が低く結合水を有する劣質鉱石の割合が年々増大している。結合水は塊成化プロセスにおいて300-500°Cの温度範囲で分解し温度低下をもたらすため,プロセス内の的確な温度制御の困難性と燃料費増大が問題となっている。結合水はゲーサイト(Goethite:Fe2O3・H2O),ギブサイト(Gibsite:Al203・H2O),カオリナイト(Kaolinite:A1203・2SiO2・H20)等の形態で含有されていて,乾燥後は極細孔を伴う多孔質体となることが知られている。そこで本研究では結合水を含有する鉄鉱石の還元・酸化反応特性を基礎的に検討することを目的とした。これまでのところ、熱重量分析により結合水含有率が大きく異なる3種類の鉱石を使用して還元酸化特性を明らかとした。その結果、結合水含有率が大きいほど還元速度、すなわち水素貯蔵速度が大きく、予想通り水素輸送貯蔵媒体として適していることが還元実験は明らかにした。特にゲーサイトを多く含む鉱石ほど有望である。
消化機能の維持増進のための運動処方確立に関する基礎的研究

消化機能の維持・増進を目的とした運動処方の確立のために,膵外分泌と運動習慣について検討した.(1)平成1011年度には運動量と膵外分泌機能の関係を明らかにするために自発走トレーニングについて検討し,(2)平成1213年度は運動習慣による膵外分泌機能亢進の機構を明らかにするために消化管ホルモンであるCCKの阻害剤であるCR1505の影響を検討した.(1)(2)とも,F344雌ラット5週齢を用いた.自発走トレーニングは回転車輪式装置を用いた結果,一日平均走行距離は5.2kmであった.強制走トレーニングは(1)(2)とも35m/分,60分走を週に5回実施した.CR1505は10mg/kg体重を週に5日投与した.各実験内で各群の摂餌量を一致させ,介入は8週間実施した.膵重量,膵蛋白含量,消化酵素活性,膵腺房細胞の電顕写真の解析((2)のみ),DM含量((2)のみ)を解析した.実験(1)自発走トレーニングは強制走トレーニングに比較して,運動強度は低く,総運動時間や走行距離が多いことが特徴であり,強制走トレーニングよりも膵外分泌機能が向上する傾向があった.膵重量・膵蛋白含量・膵消化酵素活性は,総走行距離の延長に伴って増大する傾向が観察された.従って,膵外分泌機能の向上には運動強度よりも総運動量の増加が有効であることが示唆された.消化機能の維持・亢進には低-中等度運動を総運動量が多くなるように習慣化することが望ましいと思われる.実験(2)トレーニングによる膵重量の増加は,DM含量の結果から腺房細胞の増殖ではなく肥大によることが判明した.この現象はCR1505投与によって消失し,運動習慣による膵肥大にはCCKがmediatorとなっていた.また,膵蛋白の増加は酵素の増加によることも電顕写真により判明し,これはCR1505投与ラットでも認められ,運動習慣による膵外分泌亢進へのCCK以外の関与の可能性も示唆された.消化機能の維持・増進を目的とした運動処方の確立のために,膵外分泌と運動習慣について検討した.(1)平成1011年度には運動量と膵外分泌機能の関係を明らかにするために自発走トレーニングについて検討し,(2)平成1213年度は運動習慣による膵外分泌機能亢進の機構を明らかにするために消化管ホルモンであるCCKの阻害剤であるCR1505の影響を検討した.(1)(2)とも,F344雌ラット5週齢を用いた.自発走トレーニングは回転車輪式装置を用いた結果,一日平均走行距離は5.2kmであった.強制走トレーニングは(1)(2)とも35m/分,60分走を週に5回実施した.CR1505は10mg/kg体重を週に5日投与した.各実験内で各群の摂餌量を一致させ,介入は8週間実施した.膵重量,膵蛋白含量,消化酵素活性,膵腺房細胞の電顕写真の解析((2)のみ),DM含量((2)のみ)を解析した.実験(1)自発走トレーニングは強制走トレーニングに比較して,運動強度は低く,総運動時間や走行距離が多いことが特徴であり,強制走トレーニングよりも膵外分泌機能が向上する傾向があった.膵重量・膵蛋白含量・膵消化酵素活性は,総走行距離の延長に伴って増大する傾向が観察された.従って,膵外分泌機能の向上には運動強度よりも総運動量の増加が有効であることが示唆された.消化機能の維持・亢進には低-中等度運動を総運動量が多くなるように習慣化することが望ましいと思われる.実験(2)トレーニングによる膵重量の増加は,DM含量の結果から腺房細胞の増殖ではなく肥大によることが判明した.この現象はCR1505投与によって消失し,運動習慣による膵肥大にはCCKがmediatorとなっていた.また,膵蛋白の増加は酵素の増加によることも電顕写真により判明し,これはCR1505投与ラットでも認められ,運動習慣による膵外分泌亢進へのCCK以外の関与の可能性も示唆された.【目的】消化機能の維持・増進を目的とした運動処方の確立のために,運動量と膵酵素活性の関係について検討した.【方法】被験動物にはFischer344雌性ラット4週齢を用い,安静群と自発運動群に分け,安静群は個別飼育ケージ,自発運動群は回転式自発運動量測定装置にて個別飼育した.両群の摂餌量は調整して一致させた.自発運動には回転輪に体重の30%負荷がかかるように設定し,5週齢以降に8週間のトレーニングを実施した後に1晩絶食状態で麻酔下で開腹して全膵組織を摘出した.膵組織は湿重量,蛋白濃度,膵酵素活性を測定した.【結果】摂餌量,体重とも有意に自発運動群で低い結果となった.自発運動群の一日平均走行距離は3392=2495mであった.体重当たりの膵湿重量は自発運動群で有意に高値を示した.また,自発運動群の各個体におけるそれは,それぞれの自発運動の総走行距離との間に高い正の相関関係(r=0.9632)が得られた.蛋白含量,膵酵素活性には,両群間に差違は認められず,走行距離との関連も認められなかった.【考察】

これまでに,持久的運動習慣によって膵は肥大すること,膵の蛋白含量,酵素の貯蔵量の増加,酵素分泌の増大などが報告されている.今回,蛋白含量や膵酵素活性に両群間に差違が認められなかったのは,摂餌量の違いによるものではないかと想像できる.また,走行距離に個体差が大きかったことも影響しているかもしれない.一方,膵の体重当たりの湿重量に関して,摂餌量に違いがあるにもかかわらず,これまでの報告と一致して自発運動群で高値を示した.また,各個体の総走行距離との間に高い相関関係が得られたことは,膵の肥大には,食の影響よりも,運動習慣の影響がより大きい可能性を示唆していると考えられる.同時に,運動量の差が膵外分泌機能すなわち消化機能に影響する可能性も示唆された.運動量の変化と膵外分泌機能についてさらなる検討が必要である.【目的】消化機能の維持・増進を目的とした運動処方の確立のために,昨年度に引き続き運動量(走行距離)と膵酵素活性の関係,さらに今年度は運動強度についても検討を加えた.【方法】実験動物にはF344雌ラット5週齢を用い,個別ケージ中で1週間の予備飼育の後,対照(C)群とトレーニング群に分けた.自発走トレーニング(VT)群は,回転輪付き(負荷:体重の30%)個別ケージで飼育し,毎日,走行距離を確認した.強制走トレーニング(TT)群は,トレッドミル(分速35m,60分)走を週に5日実施した.摂餌量は3群とも同量になるように調整した.8週間後,一晩絶食状態で麻酔下で開腹し全膵組織を摘出し,湿重量,蛋白含量,膵消化酵素活性を測定した.【結果】体重はC群に比較してTV,TT群で有意に低かった.VT群の一日平均走行距離は5198±1001m,TT群のトレーニング日の走行距離は2100mであった.膵の湿重量,蛋白含量,消化酵素(アミラーゼ・リパーゼ)活性はVT,TT群で有意に高値を示した.また,各個体のこれらの値と走行距離(C群:0m,TT群:2100m,VT群:各個体の走行距離)との間に有意な相関関係(r=0.498-0.754)が得られた.【考査】昨年度の結果では,膵湿重量を除いて自発走トレーニングによる効果は認められなかったが,今回は,強制走と同等あるいはそれ以上の膵外分泌機能向上が確認できた.昨年より総走行距離が延長したことが関係していると考えられる.また,自発走の運動強度は今回の強制走(35m/min)の強度に比較して低く,膵外分泌機能の向上には運動強度よりもむしろ総運動量の増加が有効であることが推察できた.総括して,消化機能の維持・亢進には低-中等度運動を総運動量が多くなるように習慣化して実施することが望ましいと思われる.来年度以降は運動習慣による膵外分泌機能亢進の機構を探る実験を実施する予定である.【目的】消化機能の維持・増進を目的とした運動処方の確立のために,膵外分泌と運動習慣について検討した.今年度は,運動習慣による膵外分泌亢進の機構を追求するために,消化管ホルモンであるCCKの阻害剤であるCR1505投与の影響を検討した.【方法】F344雌ラットをコントロール(C)群,CR1505投与したCR群,CR1505投与を投与し,さらに持久的トレーニングを実施したCR-T群,持久的トレーニングのみを実施したT群に群分けした.持久的トレーニングは35m/分のトレッドミル走を週5日,8週間負荷し,CR1505は10mg/kg体重を週に5日,8週間,皮下投与し,4群の膵外分泌機能を比較検討した.【結果】T群,CR-T群では,C群,CR群に比較して有意な体重増加抑制,下腿骨格筋肥大を認め,トレーニング効果が得られた.CR群ではC群に比較して膵外分泌機能に変化は認められなかった.
新たなプロテアーゼDINEによる神経細胞変性の防御メカニズムの解析

神経細胞の変性脱落は、損傷などの何らかの障害に対して防御システムが上手く作動しなかった時に生じる。この防御システムの誤作動は、グルタミン酸毒性の抑制機構、ラジカルの消去系を始めとした酸化ストレスに対する修復機構などが遺伝的に欠損していたり、何らかの後天的・環境的要因により生じる。運動神経が損傷を受けた後、生存・再生する過程で発現する遺伝子群をスクリーニングした結果、我々は多くの興味深い遺伝子を得た。中でもDamage Induced Neuronal Endopeptidase(DINE)と名付けた分子は新たなメタロプロテアーゼであり、中枢神経系のさまざまな障害に応答し、損傷を受けた神経細胞で発現が誘導される。また、培養細胞に発現させると、Speroxide dismutase(Mn-SOD,Cu/Zn-SOD)やGlutathion-peroxidase(GPx)の発現を促進させ、スパーオキサイドによる細胞死の防御に働くことが明らかになった。本年度は、特にDINEの転写制御機構について研究を行った。DINE遺伝子の5'上流領域の解析を進めた結果、5'上流約3kbのなかには、神経細胞特異的発現にかかる領域が存在した。また、この領域を用いてLacZを発現するトランスジェニック動物を作成したところ、神経傷害に応答してLacZの発現が認められた。このことから、この領域には神経傷害特異的発現にかかるプロモーター領域も含まれることが明らかとなった。神経傷害特異的なプロモーターは過去にGAP43プロモーターを用いた研究があるが、この場合は約14kbというきわめて長いプロモーター領域を必要とした。今回得られたDINEのプロモーターは、比較的コンパクトであり、今後傷害神経細胞特異的に特定の遺伝子導入を行い神経細胞死を防御するうえで、神経特異性と傷害応答性を兼ね備えた良いツールとなりうると考えられる。
運動意欲の発達と環境～一卵性双生児を対象として～

本研究は運動意欲の発達に及ぼす環境要因の影響について調査した。調査対象者は遺伝的に100%等しい一卵性双生児は20組、多胎児4組であった。その多くはトップアスリートである。双生児の卵性診断は自己報告式の調査票を用いた。その診断精度は95%以上である。調査の結果、運動意欲における一卵性双生児の類似性が高いことから遺伝の影響が認められた。また、運動意欲の発達には、彼らの有する性格特性、子ども時代の有能感、ライバルや指導者などが影響した。本研究は、運動意欲の発達に影響を及ぼす環境要因を明らかにすることが目的である。その際、一卵性双生児差異法を用いることが本研究の特徴である。一卵性双生児は遺伝的に100%等しいと仮定されるため、一卵性双生児ペア間の差異は環境要因によって生じたものと限定できる。そこで、一卵性双生児ペア間における運動意欲の差異と彼らの環境要因の差異とを関連づける作業を通して、運動意欲の発達に影響を及ぼす環境要因を明らかにする。平成25年度は、9組の一卵性双生児を対象として、質問紙調査及び面接調査を実施した。質問紙調査では、運度意欲に関する調査の他、きょうだいの差異経験の調査及びパーソナリティ特性に関する調査などを実施した。面接調査では、スポーツ歴の他、養育態度、きょうだい関係、仲間関係、特殊な出来事などについて質問した。調査対象となった一卵性双生児には、日本代表レベルのトップアスリートが4組含まれている。また、国民体育大会優勝経験を有する多胎児(4つ子)大学生についても調査することができ、本研究の調査は順調に進展している。現在、分析中であるが、運動意欲の発達には、親の養育行動、努力や成功の経験などが関連している他、彼らの気質やパーソナリティ特性も関連しているのではないかと考えられる。ただ、調査対象者の性や種目特性などを考慮して、運動意欲の発達への環境要因の影響を分析することも必要だと考えられる。さらに、調査対象者を増やし、運動意欲の発達に影響する環境要因を探索し、より信頼性ある結果を得たいと考えている。その際、遺伝的に等しく、かつ同じ家庭に育つ一卵性双生児を対象としてアプローチすることが、本研究の特徴である。今年度は、日本代表経験を有するトップアスリートを含み、8組の一卵性双生児を対象として調査を実施した。また、同じ家庭に育つ影響を検討するために、3つ子及び4つ子を各1組を対象として追加調査を実施した。調査の内容は、運動意欲等に関する質問紙調査とスポーツ経験及び家庭環境などに関する面接調査である。双生児の卵性診断は、信頼性の高い質問票を利用した。調査の結果については、調査対象者の競技種目や性の影響を認めながらも、運動意欲の発達には教師やコーチなどの重要な他者の影響が大きいことが示唆される。この場合、父親や母親がその重要な他者になることもあるかもしれない。今後さらに検討する必要がある。本研究は、運動意欲の形成に及ぼす環境要因の影響を明らかにするが目的である。そのために、同じ家庭に育つ、遺伝的に100%等しい一卵性双生児を対象として、運動意欲の差と環境要因の差を関連づける作業から、運動意欲への環境要因の影響について検討した。今年度は、一卵性双生児3組(陸上長距離トップランナー、サッカープロ選手、甲子園出場球児)に対して調査を実施した。一卵性双生児の卵性診断は自己報告式の調査票を用いた。また、家庭環境の影響という観点から、同じ家庭に育つ3つ子きょうだいにも調査を実施した。調査内容は、性格検査(YG性格検査と運動意欲に関する質問紙)及び面接調査(生育歴、スポーツ歴、特殊な出来事など、特にペア間で異なる環境要因と言われる非共有感環境要因を特定する内容)である。一卵性双生児ペアの差異に着目した分析の結果、運動意欲と性格特性の関連については、活動意欲の高い者ほど抑うつ傾向が低いこと、競争傾向の高い運動意欲の者ほど不安傾向が高いことが示唆された。また、競技レベルの差異でみると、競技レベルの高い者は活動性傾向が高く、劣等感や神経質傾向が低いという結果が認められた。今回の調査対象となった一卵性双生児ペアの性格特性等がかなり類似しているので、別の検査バッテリーを用いる必要性があると考えられた。また、3つ子きょうだいについては、同じ家庭に育ちながらも、性格やスポーツ歴等において明らかな違いが認められた。このことから、同じ家庭に育ちながらも、どのような異なる経験をしているかを探求していく重要性を再確認した。今年度は一卵性双生児8組、3つ子1組、4つ子1組を対象として調査を実施した。

昨年度の分を加えると、一卵性双生児17組、3つ子1組、4つ子2組に調査を実施した。調査対象者である一卵性双生児には、日本代表経験のあるトップアスリートを含んでいる。子ども学今後、一卵性双生児の対象者数組に調査を実施すること、そして3年間の研究のまとめとして、学会等で研究成果を発表することを予定している。日本代表レベルのアスリートも含んだ一卵性双生児9組に対し調査を実施することができたため。本研究では、調査対象者が一卵性双生児であり、容易に調査対象者を確保できないため。調査対象者が一卵性双生児と限定されるため、多くの情報を得て、対象者を確保する。調査対象者である一卵性双生児への調査依頼を早急に行いたい。現時点で1組の調査実施を予定している。もう1組の一卵性双生児の調査対象者への調査を実施できなかったため。上記の調査対象者への調査は4月に終了し、昨年度と同様に、今年度も研究を遂行する。
特異な量子基底状態をとるカゴメ格子反強磁性体の新物質開拓

量子スピン液体に代表される特異な量子磁気相の実現を目指し、カゴメ格子系を中心とする幾何学的フラストレート磁性体の新物質開拓を行った。その結果、新しいスピン1/2カゴメ格子反強磁性体エドワードサイトをはじめとして、スピン5/2カゴメ三角格子反強磁性体NaBa2Mn3F11やスピン3/2ブリージングパイロクロア格子反強磁性体LiGaCr4O8とLiInCr4O8などのフラストレート磁性体を開拓した。これらの磁性体に対して各種物性測定を行い、四量体一重項状態の形成によるスピンギャップ的な振る舞い、三重臨界点の近傍に位置する磁気転移、非整合な螺旋秩序に誘起される強誘電性といった特異な物性を見出した。本課題の目的は、カゴメ格子反強磁性体の新物質開拓を行うことにより、特異な量子基底状態の実現を目指すことにある。H25年度において、(a) S = 1/2カゴメ格子反強磁性体エドワードサイト、(b) S = 5/2カゴメ三角格子反強磁性体NaBa2Mn3F11、(c) S = 3/2ブリージングパイロクロア格子反強磁性体LiACr4O8 (A = Ga, In)という3種類の新しいフラストレート磁性体の磁気的性質を報告した。エドワードサイトCd2Cu3(SO4)2(OH)6 4H2OはCu2+イオンからなる非常に二次元性の高いカゴメ格子をもち、スピン1/2カゴメ格子反強磁性体のモデル物質となり得る。純良試料を用いた物性測定により、低温で幾何学的フラストレーションの影響が磁気的性質に現れていること、おそらくDM相互作用により4.3 Kで傾角反強磁性秩序することを明らかにした。NaBa2Mn3F11ではスピン5/2をもつMn2+イオンがカゴメ三角格子というカゴメ格子と三角格子の両方の特徴を有する新しいフラストレート格子を組む。本物質の純良試料を用いた物性測定により、低温で特異なcuboc型の反強磁性秩序が実現している可能性を指摘した。LiGaCr4O8とLiInCr4O8は共にAサイト秩序のスピネル酸化物である。中性子回折データを用いた構造解析によりスピン3/2をもつCr3+イオンがボンド交替したパイロクロア格子であるブリージングパイロクロア格子を組むことを明らかにした。前者は一次転移と二次転移を隔てる三重臨界点に極めて近傍に位置する磁気転移する点で、後者は四量体一重項状態の形成によるスピンギャップ的な振る舞いを示す点で興味深い。本課題の目的は、カゴメ格子反強磁性体を中心とする幾何学的フラストレート磁性体の新物質開拓により、特異な量子基底状態の実現を目指すことにある。H26年度において、(a)歪んだスピン1/2カゴメ格子反強磁性体KCu3As2O7(OH)3の磁気基底状態と、(b)ブリージングパイロクロア格子反強磁性体LiGa1-xInxCr4O8の磁気相図を明らかにした。KCu3As2O7(OH)3は、S = 1/2局在スピンをもつCu2+イオンが、二等辺三角形からなる歪んだカゴメ格子を組んだ磁性体である。これまでに、Neel温度7.3 Kで反強磁性秩序することが研究代表者らにより明らかにされた。この磁気秩序はNeel温度より低温で大きなスピンエントロピーが解放される点で通常の磁性秩序と異なり興味深いが、磁気構造は不明であった。研究代表者らは、重水素置換したKCu3As2O7(OD)3粉末試料に対して中性子回折測定を行うことにより、本物質の磁気構造が、並進ベクトルk = (0.77, 0, 0.11)で表されるインコメンシュレイトな螺旋秩序であることを明らかにした。また、この螺旋秩序の形成に起因して強誘電性を示すことが明らかにされた。LiGaCr4O8とLiInCr4O8は、スピン3/2をもつCr3+イオンがブリージングパイロクロア格子を組んだ反強磁性体であり、ともに低温で構造・磁気転移を示す。H26年度に、LiGaCr4O8の磁気転移が一次転移と二次転移を隔てる三重臨界点の極めて近傍に位置すること、LiInCr4O8において構造相転移と磁気秩序が異なる温度で逐次的に起こることをNMR・中性子散乱測定により明らかにした。また、系統的に化学組成を変化させた固溶体試料を合成し、磁化・比熱測定を行うことでLiGa1-xInxCr4O8固溶系の磁気相図を明らかにした。磁気相図の最大の特徴は、x = 0.9付近において2 Kまで磁気秩序とスピングラスのいずれも現れない点であり、それらの通常の磁気相の代わりにどのような基底状態に向かうのか興味深い。本課題の目的は、カゴメ格子反強磁性体を中心とする幾何学的フラストレート磁性体の新物質開拓を行うことにより、特異な量子基底状態の実現を目指すことにある。H27年度において、(a) S = 3/2ブリージングパイロクロア格子反強磁性体LiInCr4O8の構造・磁気転移を中性子散乱実験により調べた。(b)歪んだS = 1/2カゴメ格子をもつボルボーサイトにおいて広大な1/3磁化プラトーを発見した。(c)カゴメ三角格子をもつ新超伝導体ScIrPを発見した。

LiInCr4O8は、スピン3/2をもつCr3+イオンが大小の正四面体の交互配列からなるブリージングパイロクロア格子を組んだ反強磁性体であり、低温で構造・磁気転移を起こす。中性子散乱実験により、温度を下げるとこれらの転移が構造転移・磁気秩序の順に逐次的に起こることを見出した。磁気秩序相では、一つの正四面体について2 up 2 downのスピン配列をもつ複雑な磁気構造が実現していることが示唆された。ボルボーサイトCu3V2O7(OH)2 2H2Oは歪んだスピン1/2カゴメ格子をもつ磁性体である。単結晶試料を用いたパルス強磁場磁化測定により、本物質が30 T以上の磁場領域で40 T以上の磁場範囲にわたって広大な1/3磁化プラトーを形成することを明らかにした。ScIrPはScがカゴメ三角格子を組む物質であり、空間反転対称性をもたない六方晶の結晶構造をとる。多結晶試料を用いた各種の物性測定により、Tc = 3.4 Kの新超伝導体であることを見出した。比熱測定により従来型のs波BCS超伝導であることが示されたが、パウリリミットを越えないものの比較的高い上部臨界磁場をもつ。空間反転対称性をもたない結晶構造で働くIr 5d電子の強いスピン軌道相互作用が重要な役割を演じている可能性がある。量子スピン液体に代表される特異な量子磁気相の実現を目指し、カゴメ格子系を中心とする幾何学的フラストレート磁性体の新物質開拓を行った。その結果、新しいスピン1/2カゴメ格子反強磁性体エドワードサイトをはじめとして、スピン5/2カゴメ三角格子反強磁性体NaBa2Mn3F11やスピン3/2ブリージングパイロクロア格子反強磁性体LiGaCr4O8とLiInCr4O8などのフラストレート磁性体を開拓した。これらの磁性体に対して各種物性測定を行い、四量体一重項状態の形成によるスピンギャップ的な振る舞い、三重臨界点の近傍に位置する磁気転移、非整合な螺旋秩序に誘起される強誘電性といった特異な物性を見出した。本課題では特異な量子基底状態の実現を目指し、主にカゴメ格子反強磁性体に注目して物質開拓・物性測定を行う計画を立てた。H26年度の成果において、研究代表者が発見した歪んだスピン1/2カゴメ格子反強磁性体KCu3As2O7(OH)3が、スピン1/2カゴメ格子反強磁性体では初めてとなるマルチフェロイックの舞台であることを明らかにした。また、Aサイト秩序したCrスピネル酸化物において、Cr3+イオンからなるスピン格子が、大小の正四面体が交互配置したブリージングパイロクロア格子というこれまで注目されていない新しい幾何学的フラストレート格子をとることをH25年度に見出した。H26年度にはこの系の研究を進め、三重臨界点近傍の磁気秩序や、磁気・軌道・電荷秩序のいずれも伴わない構造転移といった、他の数多くのスピネル酸化物と異なる特徴を有していることを明らかにした。これら以外にも、カゴメ三角格子をもつS = 5/2反強磁性体NaBa2Mn3F11などの磁気的性質の解明に向けた研究が進捗している。従って、特異な量子基底状態の実現を目指す本研究計画は、順調に進展しているといえる。固体物理学最終年度であるH27年度には、これまでの研究により見出した新しい幾何学的フラストレート磁性体の磁気的性質の解明を目指して純良試料を用いた精密物性測定を行う。具体的には、カゴメ格子反強磁性体やブリージングパイロクロア格子反強磁性体の強磁場磁化測定、ブリージングパイロクロア格子反強磁性体の誘電測定、中性子散乱測定、NMRやmuSRなどの磁気共鳴測定、カゴメ三角格子反強磁性体の中性子散乱測定を行う予定である。
BMP骨組織再生におけるテリパラチド併用効果の検討

Bonemorophogetici protein(BMP)とPTH1-34を併用投与することはBMP大量投与による炎症反応や過剰新生骨などの副作用を必要なBMP量を低減することで抑制し、また誘導新生骨の骨質を著明に改善させた。BMP必要量の低減にはBMP過剰投与により発現が亢進するsclerostionのPTHによる作用作用抑制、骨質の改善にはPTH1-34による骨代謝回転の亢進、Wntシグナルの活性化による間葉系幹細胞の骨芽細胞分化促進(脂肪分化抑制)が貢献したと考えられる。また、BMPとPTH1-34の長期投与は過剰新生骨をモデリングし誘導新生骨の形態を改善する効果も確認された。Bone morphogenetic protein(BMP)はその強力な骨誘導能により欧米では脊椎固定術に臨床使用されている。しかしながら、ヒトでの骨誘導に高用量のBMPを必要とし、それに伴う炎症反応や異所性骨化に関連した合併症が報告されており、低用量のBMPで効率的に骨誘導を行うための担体の改良は併用薬の研究が進められている。採択者らは、骨粗鬆症治療薬として近年本邦でも薬事承認され、またBMPシグナルともクロストークが報告されているテリパラチド(PTH1-34)に着目し、BMP誘導新生骨に対するテリパラチド(PTH)1-34間欠皮下投与の検討を行った。BMP(低用量・高用量の2群)にPTH1-34間欠投与を併用することで、BMP低用量群においてはPTH1-34は骨癒合率を有意に改善し、高用量BMP使用群ではμCTで評価した新生骨の骨微細構造を有意に改善することが示された。力学試験、組織評価にても、PTH投与による骨癒合率の改善・骨質の改善・骨強度の改善を認め、この内容を国際誌に報告した(Morimoto T, Kaito T, et. al. J Bone Joint Surg Am, in press).Bone morphogenetic protein(BMP)はその強力な骨誘導能により欧米では脊椎固定術に臨床使用されている。しかしながら、ヒトでの骨誘導には高用量のBMPを必要とし、それに伴う炎症反応や異所性骨化に関連した合併症が報告されており、低用量のBMPで高率的に骨誘導を行うための担体の改良や併用薬剤の研究がすすめられている。採択者らは、骨粗鬆症治療薬として近年本邦で薬事承認され、またBMPsignalともクロストークが報告されるテリパラチド(PTH1-34)に着目し、BMP誘導新生骨に対するテリパラチド(PTH1-34)間欠投与の効果を検討した。BMP低用量・高用量の2群に対し、PTHの間欠投与することで、BMP低用量群ではPTH1-34は骨癒合率を有意に改善し、高用量BMP群ではμCTの骨微細構造解析により骨質を著明に改善することを報告した(Morimoto T, Kaito T, et al. J Bone Joint Surg Am, 2014)。前記の研究では6週の評価であったが、PTH1-34の投与によりBMP誘導新生骨のリモデリング傾向を認めたため、12週のPTH1ー34長期投与がBMP誘導新生骨に与える影響を検討した。結果、PTH1-34は2週目にはPTH1-34非併用群と同様の新生骨を誘導するが、その後新生骨のリモデリングを加速させ術後12週では骨質を改善させながら骨量を減少させた。これは、BMP誘導新生骨の空間的制御がPTH1-34により可能となることを示唆する。これらの内容を国内、国際学会にて発表し、国際誌論文投稿準備中である。骨形成因子(bone morphogenetic protein)はその強力な骨形成能により欧米において臨床応用されている。しかしながらヒトにおいては高用量のBMPが骨形成に必要であるため炎症反応や異所性骨化などの副作用が広く臨床使用されている妨げとなっている。Teriparatide(PTH1-34)は骨形成作用を有する骨粗鬆症治療薬として承認をされているが、近年BMPのシグナル伝達との相互作用が報告された。我々はBMPとPTH1-34の間欠投与を併用することで低用量のBMPでの効率的な骨誘導、誘導新生骨の骨質改善、誘導新生骨のモデリングが可能となると過程し、ラット脊椎固定モデルを用いて、PTH1-34 6週投与(短期群)、12週投与(長期群)の検討をおこなった。6週投与の検討では、BMPとPTH1-34の併用は骨誘導に必要なBMP量を低減し、誘導新生骨の骨質を著明に改善させることを報告した(JBJS AM 2014)。PTH1-34の長期投与では新生骨のモデリングに着目し、長期投与により過剰誘導新生骨はモデリングされ必要な骨形態に変化する(内骨膜方向への骨形成及び外骨膜の骨吸収)が生じることを見いだした(投稿中)。PTH1ー34併用によるこれらの効果はBMP投与により誘導されるWntのnegative regulatorであるsclerostinの抑制とPTHシグナルによるメカニカルストレスに反応した骨のモデリング・リモデリングであると考察している。今後、モデルを四肢長管骨にも応用し力学ストレスとの関連をvivoおよびmolecular levelで解明していく方針である。

Bone morophogetici protein(BMP)とPTH1-34を併用投与することはBMP大量投与による炎症反応や過剰新生骨などの副作用を必要なBMP量を低減することで抑制し、また誘導新生骨の骨質を著明に改善させた。BMP必要量の低減にはBMP過剰投与により発現が亢進するsclerostionのPTHによる作用作用抑制、骨質の改善にはPTH1-34による骨代謝回転の亢進、Wntシグナルの活性化による間葉系幹細胞の骨芽細胞分化促進(脂肪分化抑制)が貢献したと考えられる。また、BMPとPTH1-34の長期投与は過剰新生骨をモデリングし誘導新生骨の形態を改善する効果も確認された。当初の計画のうち、PTH1-34の骨癒合・骨質に関する検討は総括し国際誌に掲載された。PTH1-34長期投与がBMP誘導新生骨に与える影響に関する検討は順調に進行し、国内・国際学会にて発表している。本検討に関しては骨形態計測の検討を追加し来年度に総括する予定である。整形外科学BMP誘導脊椎固定に対するPTH1-34長期投与がリモデリングに与える機序を骨形態計測により明らかとする。本研究は2部構成で予定されている。すなわち、BMPとPTH1-34併用による骨癒合率の改善および骨質の評価、そしてPTH1-34長期投与による新生骨のremodelingに対する影響の検討である。前者は解析が終了し、国際誌にアクセプトされている。現在、後者の研究につき継続実施中である。PTH長期投与の研究は現在進行中であり、経費を多く要する骨形態計測研究は次年度に実施予定である。BMPにPTH1-34を長期(3ヵ月)併用することによる、脊椎固定モデルを用いた新生骨のremodelingに対する影響の検討を行う。in vivo microCTによる骨微細構造評価およびk骨組織量(tissue volume)の経時的評価を実施、また組織ではカルセイン2重ラベルによる骨形態計測を行い、BMP誘導骨にPTH1-34を長期することにより生じている皮質骨の組織学的変化を解析する予定である。PTH長期投与による骨形態計測評価(約100万円)に使用する予定である。予備実験に使用する費用が予定より抑制されたが、概ね予定通りの予算執行であった。研究の広範部分である、BMP+PTH投与の新生骨リモデリングに関する解析を予定通り行う。繰り越し金は、リモデリング解析における骨形態計測に使用する計画である。
急性大動脈解離の病態におけるPCSK9の役割

昨年度の研究において、ヒト急性大動脈解離の血管組織の特に中膜でPCSK9が過剰発現していることを確認し、同様の検討をマウス大動脈解離モデルを用いて行い、中膜内の平滑筋細胞由来であることを解明した。さらに、PCSK9分泌は、特に合成型平滑筋細胞由来であることを解明し、その結果を論文投稿し、掲載された。今年度は、今まで実現できていない大動脈瘤における薬物治療にも目を向け、PCSK9をはじめとする循環器系薬剤を中心にその可能性について考察し、論文投稿し、掲載された。今までの大動脈解離モデルは、ベースとなる脂質異常症マウスがヒトにおけるtype IIIと考えられ、かなり稀な病型であった。しかしながら今年度は、type IIa(最も多い一般的な脂質異常症のタイプ)となるマウスに対して昨年度と同様の実験的操作を行い、大動脈解離を誘発させることができた。今後はこのモデルを用いて、よりヒトに近いモデルでの検討を重ねてゆく方針である。現時点で研究はおおむね順調に進展している。今後は、PCSK9が大動脈解離発症、および進展に影響を及ぼすことを検討すると同時に、従来の脂質異常症治療薬投与が大動脈解離発症に及ぼす影響についても研究する方針である。非投与群と大動脈解離発症の頻度、発症した場合の血管障害の程度の比較検討に加えて、組織学的検討を行う方針である。本年度の研究において、計画通りに実験を進め、ヒト急性大動脈解離の血管組織において特に中膜でPCSK9が過剰に発現していることを確認でき、同様の検討をマウス大動脈解離モデルを用いて行い、中膜内の平滑筋細胞由来であることが判明した。さら平滑筋細胞の二つのフェノタイプ(収縮型と合成型)のうち、合成型平滑筋細胞由来であることが判明し、これらの結果を論文投稿し、掲載された。昨年度は、急性大動脈解離(AAD)の手術時に得られた検体を使用し、PCSK9を特異的に蛍光免疫組織化学染色を行ったところ、正常大動脈と比して有意にPCSK9が発現していることを確認した。さらに大動脈解離マウスモデルにおいて同様に検討を行ったところ、PCSK9発現がコントロールと比して有意に増加していることが確認できた。今後は、PCSK9がAAD発症、および進展に影響を及ぼすことを検討するために、大動脈解離マウスにPCSK9阻害薬を投与し、非投与群とAAD発症の頻度、発症した場合の絵程度に加え、組織学的検討を行う予定である。PCSK9阻害薬が脂質異常症のみならずAAD発症も抑制する可能性を検討する。平成29年度計画では、研究はほぼ予定通りに進めることができ、効率的に使用できたと考える。今年度に出た端数の金額に関しては、来年度に試薬などの消耗品で使用したい。解析、染色試薬等の購入と、実験用マウスの購入が必要になります。また、組織採取に必要な器具の購入。学会参加に必要な旅費、英文報告による校正が必要になります。
障害者スポーツ文化のライフヒストリー的研究―パラリンピック東京大会のレガシー

本研究は、1964年のパラリンピック東京大会を契機に成立した日本における障害者スポーツ体制について、障害者スポーツの当事者たちが一体どのような社会的・制度的・経済的な状況のなかで活動していたのかを考察するものである。特に、本研究では、新聞等のメディア言説のみならず、当事者へのインタビュー調査から、彼/彼女らの活動を聞き取ることで、1964年のパラリンピックでの人々の実践から当時のパラリンピック/障害者スポーツを検討することが目的である。平成30年度は、1964年に行われたパラリンピック東京大会を、上記目的のなかで、当時の社会的・制度的状況を明らかにするために、特に戦前期の我が国の障害者のスポーツ活動の状況を明らかにした。このことは、1964年のパラリンピックが位置づく社会的背景を理解することにつながる。この点については前年度から引き続いての研究でもある。そのため、前年度に引き続き、戦前期の障害者のスポーツ状況を明らかにする資料、特に新聞や公文書などの言説資料を収集し、検討を行った。その結果、1964年において、戦前の特に傷痍軍人を対象としたスポーツ活動については「忘却」が見られたし、1964年のパラリンピックに傷痍軍人が出場していたことについても、その後の資料においてはほとんど顧みられず、障害者スポーツ、パラリンピックの社会的受容において、戦前と戦後では断絶が見られた。また、1964年当時の障害者スポーツあるいはパラリンピックの置かれた状況についても引き続き調査を実施している。これらの点から1964年前後における障害者スポーツの置かれた位置について立体的な把握を進めることができた。平成30年度は,前年度に引き続きインタビュー調査のトランスクリプト化を行い、データの分析を行うとともに,得られたデータとマクロレベルの理解を対応させて議論の洗練を目指すことが当初計画であった。これらに関してはこれまで得られたデータの取りまとめを進めることができた。ただし、マクロ社会レベルでの文脈理解が進んだため、もう一度データを分析し直す必要が生じている。そのため、データの体系的把握を行い,これまでの研究成果で得られていた我が国の障害者スポーツ体制の理解と今回のデータを対応させ,我が国の障害者スポーツの歴史を総括的に再検討するという課題については若干の遅れが見られるが、全体としては本研究課題は概ね順調に進捗していると考えている。計画最終年度となる31年度は、引き続き、インタビュー調査・分析、言説資料の収集・分析を進めていくとともに、成果の公表を行う。そのために、これまでのデータを再分析し、障害者スポーツ史における当事者の具体的活動とその意味のライフヒストリー,パラリンピックのレガシー,障害当事者の社会運動との距離という3つの目的に関わる内容の記述を通して、我が国における障害者スポーツ史を再構成する。すでに4月に国際スポーツ社会学会(ISSA)にて、1964年のパラリンピックのメディア報道の特徴について成果を公表したが、海外の研究者からも非常に関心を持たれたことから、国際誌への投稿も含め積極的に成果を公表していく。本研究は、1964年のパラリンピック東京大会を契機に成立した日本における障害者スポーツ体制について、障害者スポーツの当事者たちが、一体どのような社会的・制度的・経済的な状況のなかで活動していたのかを考察するものである。特に本研究では、新聞等のメディア言説のみならず、インタビューから、当事者のライフヒストリーを聞き取ることで、1964年のパラリンピックを考察することが特徴である。この中、平成28年度は、調査対象者のリストアップを行うとともに、データの分析法について検討することが課題であった。調査対象者のリストアップについては、協力者とともにこれを行い、調査対象の選定と調査依頼を行った。ただし、実際の調査実施にまでは至ることはできなかった。データの分析法については、調査の進展状況との関連もあり、インタビューデータの分析より、文書資料の分析を優先した。文書資料は、公開されているデータベースをもとに、新聞各紙や週刊誌および関連資料を収集し、テキストデータ化を行った。また、テキストマイニングの手法やM-GTA等の手法や、エスノメソドロジーにおける概念分析の手法を組み合わせながら、よりテキストに内在的な分析手法を検討した。これについては、平成29年3月の日本スポーツ社会学会にて発表を行い、テキストデータの具体的な読み込みから、1964年の「東京パラリンピック」の社会的位相を明らかにするとともに、より良い分析手法の開発について提案することができた。平成28年度の当初の研究課題は(1)インタビュー調査における対象者の選定とインタビューの実施、および(2)分析手法の検討であった。(1)については、協力者とともに、対象者の選定は行ったが、対象者との日程調整の問題もありインタビュー実施にまでは至ることができなかった。ただし、29年度すぐに、インタビューの実施が計画されており、大幅な研究の遅れが生じているわけではない。(2)については、研究会や学会発表を行ったことによって、データの分析法の検討については順調に進展している。また、ここで得られた知見は(1)のインタビューデータの分析にも使用可能である。以上の点から、若干の遅れが生じていることは事実だが、研究計画全体としては順調に進展していると考えることができる。本研究は、1964年のパラリンピック東京大会を契機に成立した日本における障害者スポーツ体制について、障害者スポーツの当事者たちが一体dのような社会的・制度的・経済的な状況のなかで活動していたのかを考察するものである。

特に、本研究では、新聞等のメディア言説のみならず、当事者へのインタビュー調査から、彼/彼女らの活動を聞き取ることで、1964年のパラリンピックでの人々の実践から当時のパラリンピック/障害者スポーツを検討することが目的である。この中で平成29年度は、リストアップされた調査対象者へのインタビューおよびテキスト化が課題となっていた。1964年の語学奉仕団に関わった人々4名、日赤の事務局として関わったかた2名、選手として出場した方1名へのインタビューを行った。この概要作業については、現在出版中の書籍において成果を発表する予定である。またこのインタビューとテキスト化に並行して、新たに発見された1938年に旧日本陸軍および大日本体育協会が傷痍軍人を対象におこなった運動会の資料をもとに、我が国における障害者スポーツの歴史的経緯と戦後との連続性についても検討をおこなった。この成果は、平成30年3月の日本スポーツ社会学会にて発表を行い、戦前・戦後における「障害者スポーツ」めぐる社会的状況について検討することができた。平成30年度は、対象者との都合があわず行えなかったインタビュー調査と言説資料の収集と、戦前における日本政府による障害者のスポーツ活動についての歴史的資料の調査を継続しつつ、成果の公表に重点を置く予定である。平成29年度の課題であった、リストアップされた調査対象者へのインタビューがおおむね順調に進捗することができた。しかし、より多くの人々からのインタビューによってデータを補完する必要がある。ただし、成果の公表については、予定よりもすすめることができなかった点は、今後の課題である。一方、調査・研究の過程で新たに、戦前に陸軍が障害者(傷兵)にリハビリとしてのスポーツを進めていたことが判明し、それが1964年のパラリンピックに影響を与えていることも判明したため、研究課題として採用して上記課題に並行して調査・研究を進めている。この点は、1964年のパラリンピックの理解をすすめる重要な部分である。このように、本研究課題はおおむね順調に進捗していると考えることができる。本研究は、1964年のパラリンピック東京大会を契機に成立した日本における障害者スポーツ体制について、障害者スポーツの当事者たちが一体どのような社会的・制度的・経済的な状況のなかで活動していたのかを考察するものである。平成30年度は、1964年に行われたパラリンピック東京大会を、上記目的のなかで、当時の社会的・制度的状況を明らかにするために、特に戦前期の我が国の障害者のスポーツ活動の状況を明らかにした。このことは、1964年のパラリンピックが位置づく社会的背景を理解することにつながる。この点については前年度から引き続いての研究でもある。そのため、前年度に引き続き、戦前期の障害者のスポーツ状況を明らかにする資料、特に新聞や公文書などの言説資料を収集し、検討を行った。
「20世紀におけるわが国会計学研究の軌跡」の研究

平成13年度科学研究費補助金交付申請書に記載した「研究目的・研究実施計画」にのっとり、ドイツ語圏諸国およびアメリカにおける会計学が20世紀のわが国会計学研究に与えた影響について研究を展開した。研究会は通算5回開催された。研究分担者が発表したテーマおよびその内容は、別紙「平成13年度科学研究費補助金実績報告書」および「平成14年度科学研究費補助金実績報告書」ならびにそれらを総括した「平成13年度平成14年度科学研究費補助金基盤研究(C)(1)研究成果報告書」に記載のとおりである。研究分担者による報告のうち、倉田、中田、郡司(ドイツ会計学)、および大野、桑原、高須(アメリカ会計学)の研究は、「特集:『20世紀におけるわが国会計学研究の軌跡』の研究」として、神戸学院経済学論集第33巻第4号(平成14年3月)に、同じく藤井の研究は神戸学院経済学論集第34巻第1・2号(平成14年9月)に、また、原田、須田、浦崎の研究は「特集:『20世紀におけるわが国会計学研究の軌跡』の研究〔2〕」として、神戸学院経済学論集第34巻第4号(平成15年6月)に収録された。研究代表者である戸田は、平成13年10月、現在ドイツ会計学界の泰斗であるG.ザイヒト教授(ウィーン経済大学)の研究室に赴き、主題に関する研究の交流をはかった。なお、ドイツ会計学についての関連研究として、同教授著「Bilanztheorien」(1982)の戸田による翻訳が完成しており、平成15年度中に中央経済社によって出版される予定である。また、当初予定していた井尻雄士教授(カーネギーメロン大学)の来日が遅れたため、研究分担者である大野が訪米し、本研究会で報告された7篇の研究論文についての総括コメントをテープで聴取した。このテープは文書化され、同じく神戸学院大学経済論集(平成15年9月)に公表される予定である。ちなみに同教授は、平成15年5月30日におこなわれた神戸学院大学での研究会には参加された。平成13年科学研究費補助金交付申請書に記載した「研究目的・研究実施計画」に則り、ドイツ語圏諸国およびアメリカにおける会計学が20世紀のわが国会計学に与えた影響について研究を展開した。本年度は、三回にわたって研究会をもち、共同研究者はそれぞれ分担して次のように研究発表をおこなった。1、第1回研究会平成13年10月27・28日会場近畿大学発表者倉田三郎教授(尾道大学)「ルフチとケーファーの資金計算論について」藤井秀樹教授(京都大学)「取得原価会計の現代的展開-新しい暖簾の会計の検討-」桑原正行教授(香川大学)「20世紀初頭におけるアメリカ会計学の研究」2、第2回研究会平成13年12月8・9日会場メルパルク広島発表者高須教夫教授(神戸商科大学)「FASB概念フレームワーク・プロジェクトの今日的到達点-包括利益と稼得利益-」中田清教授(広島修道大学)「F.シュミットおよびK.ハックスの経営実体維持論について」3、第3回研究会平成14年3月3日会場神戸学院大学発表者須田一幸教授(神戸大学)「アメリカ会計学の新動向-環境会計の実証研究-」郡司健教授(大阪学院大学)「ザイヒトの未来

指向的会計理論の展開と可能性」(特別講演)黒田全紀教授(流通科学大学)「EUの会計戦略について」(特別講演)これらのうち、倉田、中田、郡司(ドイツ会計学)、および桑原、高須(アメリカ会計学)の研究は、「科研研究特集号」として、神戸学院経済学論集第33巻第4号(発刊予定平成14年3月)に収録されている。一方、現在のドイツ会計学界の泰斗であるG.ザイヒト教授(ウィーン経済大学)の招聘が同教授の急病で不可能となったため、急速、研究代表者戸田が派遣され、研究の交流をはかった。なお、同教授から、「ドイツ会計学史総論」(仮題)(Bilanztheorien、1982)が共同研究者一同に献本された。同書は代表者戸田によって翻訳され、平成14年度中に中央経済社に出版の運びになっている。平成13年科学研究費補助金交付申請書記載の「研究目的・研究実施計画」に則り、平成13年度に引き続き、ドイツ語圏諸国およびアメリカにおける会計学に関する研究をおこなった。本年度の研究会(2回)の内容は、次のとおりである。第1回研究会平成14年7月13・14日会場朱洛荘(京都)発表者大野俊雄教授(神戸学院大学)「キャッシュ・フロー会計の概念フレームワーク」原田満範教授(岡山商科大学)「アメリカ会計学の転開-真実性アプローチから有用性アプローチヘ-」浦崎直浩教授(近畿大学)「公正価値会計の展開」井原理代教授(香川大学)「リーガーの計算構造観試考」第2回研究会平成15年3月15・16日会場ホテル・アナガ(兵庫)発表者大野俊雄教授(神戸学院大学)「井尻雄士教授によるアメリカ会計学研究の総括コメント」戸田博之教授(神戸学院大学)「カメラール簿記と近代会計」-18世紀カメラール古文書の披露を兼ねて-五十嵐邦正教授(日本大学)「ドイツ・貸借対照表静的論の展開」(特別講演)これらのうち、原田、浦崎はアメリカ会計学について、井原はドイツ会計学についてそれぞれ研究報告をおこない、その成果は「特集:20世紀におけるわが国会計学研究の軌跡〔2〕」として、神戸学院経済学論集第34巻第4号(発刊予定平成15年3月)に収録されている。また、当初予定していた井尻雄士教授(カーネギーメロン大)の来日に代えて、大野俊雄教授(神戸学院大)が訪米し、本研究会で報告された7篇の研究論文についての総括コメントをテープで聴取した。なお、このテープは文書化され、同じく神戸学院大学経済論集に公表される予定である。ちなみに、ドイツ会計学の関連研究として、G.ザイヒト教授(ウィーン経済大)の「Bilanztheorien」(1982)の戸田博之教授による翻訳が完成し、平成15年度中に中央経済社によって出版の運びになっている。