hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算科学的手法を用いたインフルエンザウイルス中和抗体の抗原認識能の改変

本研究では、計算機上で抗体の親和性・特異性を制御する手法の確立を目指している。具体的には、インフルエンザウイルスの表面糖蛋白質ヘマグルチニン(HA)と中和モノクローナル抗体S139/1との複合体構造をモデルに用いて、分子動力学(MD)シミュレーションから得られる結合自由エネルギーを指標に、HAに対する抗体の結合能を改変し、エスケープ変異株やより多くのHA亜型のウイルスを中和する抗体の設計を試みている。これまで、A/Victoria/3/75 (H3N2)(Vic株)をS139/1存在下で培養すると、HA上158番目にアミノ酸置換を持つエスケープ変異株が分離されることを明らかにした。すなわち、S139/1はこのエスケープ変異株のHA(HA_vic158)と強く結合しない。そこでHA_vic158に対して、S139/1が再結合できるように結合能の改変を試みた。はじめにHA-S139/1複合体構造を基に、エスケープ変異による構造への影響を調べた。その結果、変異後の158番目の残基はS139/1のL鎖CDR3と物理的に衝突していた。この衝突を避けるため、公共データベースに登録されている抗体の構造からL鎖CDR3をすべて抽出した後、S139/1のL鎖CDR3領域に移植し、改変S139/1の分子モデルを計算機上で網羅的に構築した。これらの改変S139/1とHA_vic158との親和性を分子力学法により計算した結果、S139/1と野生型HAの親和性と同等の値を示す改変S139/1が複数存在した。これらのほとんどはS139/1のL鎖CDR3よりも短いアミノ酸配列であった。また最も高い親和性スコアを有した改変S139/1とHA_vic158との複合体に対して、MDシミュレーションを行い、結合自由エネルギーを解析した。この改変S139/1はHA_vic158に対して弱い結合しか示さなかった。当初は、HA_vic158とS139/1との結合構造を初期構造に分子シミュレーションを行い、親和性増強が期待されるS139/1側の残基位置およびアミノ酸を同定する戦略で研究を進めていた。しかしながら、実際研究を進めると、この戦略では所望する抗体の設計は難しいことが分かってきた。一方、上述したようにエスケープ変異による構造への影響を再度調べてみると、HA上の158番目の残基はアミノ酸置換によってS139/1のL鎖CDR3と物理的に大きく衝突することが分かった。そこで、L鎖CDR3をまるごと入れ替える方向に戦略を軌道修正した。さらに軌道修正した方法によって現在、分子モデリング、分子動力学シミュレーションと研究を進めていたが、想定以上にシミュレーションの時間がかかること、また思ったような結果が得られなかったことから、進捗状況としてはやや遅れている。上述したようにシミュレーションの初期構造の構築ついて手法の見直を行った。また期待通りの結果が得られていないことから、再度プロトコルのブラッシュアップが必要である。したがって、本年度以降に行う予定の(1)結合自由エネルギー計算を指標にした抗体の中和能の予測、(2)中組換え抗体の作出とin vitroでの評価、に関して当初の予定より若干遅れる可能性はあるが、申請書に従い研究を推進していく。本研究では、インフルエンザウイルスの表面糖蛋白質ヘマグルチニン(HA)と異なる複数のHA亜型のウイルスに対して中和活性を示すモノクローナル抗体S139/1との複合体構造をモデルとして、計算機上で抗体の親和性・特異性を制御する手法の確立を目指している。具体的には、分子シミュレーションから得られる結合自由エネルギーを指標に、HAに対する抗体の認識能を改変し、エスケープ変異株やより多くのHA亜型のウイルスを中和する抗体の設計を試みている。このような立体構造を基盤に既存抗体の親和性・特異性を改変する技術は、様々な人獣共通感染症の診断・治療研究へ幅広く応用されることが想定される。これまで、A/Victoria/3/75 (H3N2)(Vic株)をS139/1存在下で培養すると、HA上158番目と193番目の残基位置にアミノ酸置換を持つエスケープ変異株が分離されることを実験により明らかにした。平成29年度は、Vic株の158番目にアミノ酸置換が起きたエスケープ変異体のHA(HA_vic158)に対して、S139/1が再結合できるようにS139/1の改変を試みた。はじめに、HAとS139/1の複合体構造に、計算機上でアミノ酸置換を導入し、HA_vic158とS139/1との結合構造を観察した。その結果、エスケープ変異した158番目のアミノ酸残基はS139/1のL鎖CDR3と物理的に衝突することが分かった。そこで、S139/1のL鎖CDR3のみを、構造が決定されている抗体のL鎖CDR3に入れ替えた分子モデルを計算機上で網羅的に構築した。これらの改変S139/1とHA_vic158との親和性を計算した結果、S139/1と野生型vic株HAの親和性と同等の指標を示す、改変S139/1が複数存在していた。現在、分子シミュレーションを行い、より詳細な結合自由エネルギーを計算している。

当初は、計算機上でHAにアミノ酸置換を導入したHA_vic158とS139/1との結合構造を初期構造として分子シミュレーションを行い、親和性増強が期待されるようなS139/1側のアミノ酸残基を同定するストラテジーで研究を進めていた。しかしながら、実際にシミュレーションを行い研究を進めてみると、このストラテジーでは親和性増強が期待されるアミノ酸の同定は難しいこと、すなわち所望する抗体の設計は難しいことが分かった。一方、上述したように初期構造を見直してみると、エスケープ変異した158番目のアミノ酸残基はS139/1のL鎖CDR3と物理的に大きく衝突することが分かった。そこで、L鎖CDR3をまるごと入れ替える方向にストラテジーを修正した。さらに、分子シミュレーションに想定以上の時間がかかってしまっており、進捗状況としてはやや遅れている。本研究では、計算機上で抗体の親和性・特異性を制御する手法の確立を目指している。具体的には、インフルエンザウイルスの表面糖蛋白質ヘマグルチニン(HA)と中和モノクローナル抗体S139/1との複合体構造をモデルに用いて、分子動力学(MD)シミュレーションから得られる結合自由エネルギーを指標に、HAに対する抗体の結合能を改変し、エスケープ変異株やより多くのHA亜型のウイルスを中和する抗体の設計を試みている。これまで、A/Victoria/3/75 (H3N2)(Vic株)をS139/1存在下で培養すると、HA上158番目にアミノ酸置換を持つエスケープ変異株が分離されることを明らかにした。すなわち、S139/1はこのエスケープ変異株のHA(HA_vic158)と強く結合しない。そこでHA_vic158に対して、S139/1が再結合できるように結合能の改変を試みた。はじめにHA-S139/1複合体構造を基に、エスケープ変異による構造への影響を調べた。その結果、変異後の158番目の残基はS139/1のL鎖CDR3と物理的に衝突していた。この衝突を避けるため、公共データベースに登録されている抗体の構造からL鎖CDR3をすべて抽出した後、S139/1のL鎖CDR3領域に移植し、改変S139/1の分子モデルを計算機上で網羅的に構築した。これらの改変S139/1とHA_vic158との親和性を分子力学法により計算した結果、S139/1と野生型HAの親和性と同等の値を示す改変S139/1が複数存在した。これらのほとんどはS139/1のL鎖CDR3よりも短いアミノ酸配列であった。また最も高い親和性スコアを有した改変S139/1とHA_vic158との複合体に対して、MDシミュレーションを行い、結合自由エネルギーを解析した。この改変S139/1はHA_vic158に対して弱い結合しか示さなかった。当初は、HA_vic158とS139/1との結合構造を初期構造に分子シミュレーションを行い、親和性増強が期待されるS139/1側の残基位置およびアミノ酸を同定する戦略で研究を進めていた。しかしながら、実際研究を進めると、この戦略では所望する抗体の設計は難しいことが分かってきた。一方、上述したようにエスケープ変異による構造への影響を再度調べてみると、HA上の158番目の残基はアミノ酸置換によってS139/1のL鎖CDR3と物理的に大きく衝突することが分かった。そこで、L鎖CDR3をまるごと入れ替える方向に戦略を軌道修正した。さらに軌道修正した方法によって現在、分子モデリング、分子動力学シミュレーションと研究を進めていたが、想定以上にシミュレーションの時間がかかること、また思ったような結果が得られなかったことから、進捗状況としてはやや遅れている。
患者iPS細胞を用いたドラベ症候群の病態解明・細胞移植治療を目指した研究

本研究は、未だ治療法のない小児難治てんかんの一つ、ドラべ症候群について、患者から作成したiPS細胞や疾患ラットを利用し、病態解明と細胞移植治療(脳へ正常神経細胞を移植し治す)の実現を目的としている。今回、将来的に移植に必要なGABA作働性神経細胞(神経の興奮を抑える細胞)をiPS細胞から効率的に作成する方法の確立、患者iPS細胞を治療に用いるため原因となる遺伝子異常を正常に治したiPS細胞の作成、今後移植実験を開始するため、マンガン造影MRIという方法を用い、疾患ラット脳のてんかん病態を解剖学的に評価した。今後さらにMRIによる検討を進め、新たな側面からの病態解明と早期の移植実験開始を目指す。本研究は患者iPS細胞を利用し、ドラベ症候群の病態解明と細胞治療の実現化を目指すものである。昨年度はまず、ドラベ症候群の病態に重要、かつ、その前駆細胞がてんかん細胞治療に重要である大脳皮質のγアミノ酪酸作動性神経細胞(以下、GABA細胞)を、iPS細胞から効率的かつ高純度に分化させる方法を検討した。以前の方法ではiPS細胞から約1か月間の胚葉体形成を経た後にニューロスフェアを形成、さらに成熟神経細胞へする方法であったが、この方法ではニューロスフェアの完成までに2-3か月を要し、GABA細胞が多いとはいえその純度や成熟度に問題があった。今回、種々の報告から確立されているSMADシグナルを阻害するDual SMAD inhibition法をベースに条件検討を行い、胚様体形成をスキップし、迅速で効率的に前脳特性をもつニューロスフェアを作成する方法を試みた。当初は細胞の生存率が悪く、グリア細胞への分化が多いなど質の点で種々の問題があったが、その後の検討により比較的高率にGABA前駆細胞への誘導が可能となってきた。しかし、結果の安定性や機能的成熟度という点では課題が残り、さらなる検討が必要な状況である。また、今後はグルタミン酸作動性興奮性神経細胞への分化方法についても検討していく必要がある。さらに、正確な対照実験を行うため、今回患者細胞の遺伝子変異をTALEN技術により修正したiPS細胞ラインの樹立を共同研究により行った。現在は正常細胞に疾患遺伝子変を導入したiPS細胞ラインを樹立中である。本研究は患者iPS細胞、げっ歯類疾患モデルを利用し、ドラベ症候群の病態解明と細胞治療の実現化を目指すものである。このため、神経細胞分化誘導に関して時間と労力を要する以前の方法ではなく、より簡便かつ効率的で、in vitro解析には機能的に成熟度の高い神経細胞を、細胞治療には質と純度の高いγアミノ酪酸(GABA)作動性神経の前駆細胞を誘導する方法をそれぞれ確立する必要があり、本研究で検討中の方法(Dual SMAD抑制法がベース)をもとに、播種する細胞密度、添加するシグナル分子、シグナル阻害分子の濃度、培養期間、培地量などを調整した。現在、高効率な神経細胞への誘導が可能となり、免疫染色にてPax6やFoxG1(終脳神経細胞マーカー)、βIIItubulinやMAP2(神経細胞マーカー)、PAN Nav(電位依存性ナトリウムチャネル)、Nav1.1(ドラベ症候群責任遺伝子SCN1Aの産物)、PSD95やSynaptophysin(シナプスマーカー)の発現を確認した。一方でNkx2.1(GABA前駆細胞マーカー)、GABAやGAD67(GABA作動性神経細胞マーカー)、Tbr1やVGlut1(グルタミン酸作動性神経細胞マーカー)の明確な発現は確認できず、さらに、神経細胞の長期成熟培養では、開始から1か月程経過した段階で生存率が顕著に低下した。また、培養1-2か月経過した神経細胞で電気生理実験を行ったところ、活動電位は誘発できたが、その発生頻度は少なかった。従って、神経の機能分化、長期培養における生存率、成熟度という点で大きな課題が残ったが、さらなる改良によって、現在はこれらの問題点を解決しつつある。これとは別に、ゲノム修飾技術を用いた患者iPS細胞の遺伝子変異修正株、正常iPS細胞への遺伝子変異導入株の樹立を進めてきたが、これらは完了した。質の高い神経細胞の分化誘導方法に関する課題が残っており、研究が遅れている主要因である。ただし、この部分は信頼性の高い病態・治療研究を進める上で不可欠な部分であり、着実に進めていく必要がある。本研究は患者iPS細胞、疾患モデルラットを利用し、ドラベ症候群の病態解明と細胞治療の実現化を目指すものである。移植に用いるために質の高いγアミノ酪酸(GABA)作動性神経の前駆細胞をiPS細胞から誘導する方法について、昨年に引き続き検討した。現在、Dual SMAD抑制法からSonic hedgehogなどのシグナル分子を添加し誘導する方法に、さらに微調整を追加することにより比較的安定してGABA作働性神経細胞は得られるようになったが、実際に移植に用いるためには、さらに高密度にGABA前駆細胞を得なくてはならず、そのために種々のレポーターウイルスを作成し、現在は最終調整を行なっている。レポーターウイルスは、GABA前駆細胞を同定するため、内側基底核原基の転写因子enhancer下に蛍光タンパクを発現するものであるが、それ以外にin vitroでの神経細胞機能解析目的のため、成熟細胞を蛍光標識するウイルスも複数作成し解析を進めている。一方、当施設保有の高解像度小動物MRIを用いて、ドラべ症候群モデルラットのてんかん発生に関わる脳領域・神経回路を、三次元レベルで同定するための研究を開始した。

これは新たな視点での病態解明が期待されるのみならず、細胞移植部位の検討、移植後の神経興奮性評価、さらには他の治療においても効果判定の一つとして有用性が期待されるためである。2から5週齢ラットをターゲットに撮像条件や解析方法の検討を行ない、ほぼ実験デザインを決定することができた。また、すでにコントロールと比較し、疾患ラット脳における興奮性の亢進を同定している。高品質な研究を行うため、新たな研究計画として小動物MRIを用いた解析を開始したことが要因である。また、神経細胞の分化誘導方法の改良、目的細胞同定・収集のためのレポーターウイルスの準備など、複数の追加実験を行ったことも原因であるが、これらは概ね順調に進んでいる。本研究は患者iPS細胞、疾患モデルラットを利用し、ドラベ症候群の病態解明と細胞移植治療の実現化を目指すものである。平成29年度は主に1iPS細胞からγアミノ酪酸(GABA)作動性神経前駆細胞への分化方法検討(将来的に移植リソースとして用いる)、2胎仔ラット脳内側基底核原基(MGE)細胞の採取とin vitroでの増殖方法の検討(最初に細胞移植実験へ用いる)、3小動物高解像度磁気共鳴画像(MRI)を用いた疾患モデルラット脳興奮領域の探索、を行なった。1はiPS細胞から二重SMADシグナル抑制法、Sonic hedgehog(SHH)シグナル分子による腹側化誘導を併用し、分化神経細胞レベルで約80%の効率でGABA陽性細胞が確認できるようになった。高密度にGABA前駆細胞を得るため、GABA細胞レポーターレンチウイルスの利用を試みたが、感染効率や蛍光強度の問題から実用化は困難であった。2ではE12.5胎仔を用い、MGE細胞を採取後、in vitroで浮遊培養しNeurosphereとして増殖した。MGE特性維持のため培養液中のSHH濃度を検討したが、MGEマーカーであるNkx2.1の遺伝子発現に一定の傾向は認められず、分化神経細胞レベルでGABA陽性細胞は約80%確認された。3は発作発生領域を解剖学的に同定し、病態解析ならびに移植部位の決定、治療効果判定へと応用するため昨年度から開始した研究である。マンガンイオンが高活動の神経細胞に取り込まれ、T1短縮効果を示す原理を利用した。野生型とヘテロ(Scn1aノックアウト)とで比較したところ有意な差はなかったが、前発作閾値の熱負荷を行ったところ、ヘテロ脳の海馬や大脳皮質などでT1短縮効果が大きい傾向が認められた。ただし、撮像アーチファクト、マンガン取り込みや熱負荷の個体間のバラつきなど、今後課題の解決が必要である。本研究は、未だ治療法のない小児難治てんかんの一つ、ドラべ症候群について、患者から作成したiPS細胞や疾患ラットを利用し、病態解明と細胞移植治療(脳へ正常神経細胞を移植し治す)の実現を目的としている。今回、将来的に移植に必要なGABA作働性神経細胞(神経の興奮を抑える細胞)をiPS細胞から効率的に作成する方法の確立、患者iPS細胞を治療に用いるため原因となる遺伝子異常を正常に治したiPS細胞の作成、今後移植実験を開始するため、マンガン造影MRIという方法を用い、疾患ラット脳のてんかん病態を解剖学的に評価した。今後さらにMRIによる検討を進め、新たな側面からの病態解明と早期の移植実験開始を目指す。
国語科教師が学びのコミュニティにおいて行政教員研修経験を編み直す学習過程の研究

高校国語科教師が、行政教員研修経験をどう意味づけ、同僚教師たちと研究的にどう関わり、授業改善を進めているかという教師学習プロセスを解明した。複数の初任教師と中堅教師を対象に調査した結果、どの教師も共通して、ことばの学び手として理想の学習者像・現実の学習者・行政研修等で示される教育政策的な要求、これらの共通項を探りつつ授業改善に努めていた。なお、授業改善にとって同僚教師の助言は重要であるが、あくまで自分らしい実践の指針となる助言を、教師たちは主体的に取捨選択し意味づけていた。研究成果は、査読あり学会誌掲載論文(2編)および大学発行の紀要(3編)<合計5編・2014年6月現在>として発表した。本研究の目的は、高等学校国語科教師が、普段の国語科授業のための実践知を磨きあげるに至る教師としての学習過程を解明することにあるが、行政機関が行う教員研修受講経験が個々の教師の主体的学習に及ぼす影響関係に焦点化した調査・分析を行う点が特筆できる。なぜなら、先行研究では、教師の学習過程に関する事例研究、および、行政教員研修の制度・内容等の研究はそれぞれ行われてきたが、両者の相互影響関係については十分とは言えない研究状況だからである。本年度は、前年度に引き続き、高等学校国語科を担当する初任教師および中堅教師それぞれを対象とする事例調査を重ねて行ったが、研究実績の中心としては、初任教師の学習過程および中堅教師の学習過程それぞれについて、その典型性を研究成果として発表したことにある(全国規模学会での口頭発表2件・論文執筆4件)。たとえば、教員採用後2年目の複数の初任教師を対象とした調査結果からは、国語科授業実践知のうち、短期間かつ網羅的な内容で計画された初任者研修での獲得が促されやすい領域の授業実践知と、教師自身の人生全般の経験を基盤にしなければ獲得し難い領域の授業実践知とを区分けすることができた。また、10年経験者研修を受講し終えた複数の教師を対象とした調査結果から、中堅段階の教師たちは、行政研修で提示されたものを主体的に取捨選択するとともに、選択したものであっても直接的に授業実践に反映させることはなく、中長期的な見通しのもとで行政教員研修経験を意味づけていることが解明された。つまり、中堅教師たちは共通して、普段の授業で抱える課題を特定する、その課題解消に資する内容を研修から取捨選択および修正する、そして、授業の再構築を図るとともに次なる段階の課題を発見し、その解消に努めるという学習スタイルを身に付けており、そうした学習を補完するものとして行政教員研修を意味づけているのである。本研究の目的は、高校国語科教師が、初任者研修や10年経験者研修など、過去に経験したの行政教員研修をどう意味づけ、同僚教師とどのように研究的に関わり、授業改善を進めているかという教師学習プロセスを解明することにある。研究の方法として、国語科授業観察とインタビュー調査を実施し、その後、インタビュー・データを文字化しカテゴリー分析を行った。本年度の活動の中心は、1:前年度と同じ研究協力者を対象に事例調査を継続したこと、2:前年度、学会で口頭発表した研究成果を研究論文としてまとめ、査読あり学会誌に発表したことである。同じ研究協力者を対象に継続して事例調査した結果明らかになったことの概要は、初任者研修受講後数年の若手教師であっても、国語科教材文への関わり方やことばへのこだわり方について、自分だからこそ実現できる範囲の内容を見極めつつ授業実践に励んでいるということである。そして、自分らしい授業実践を遂行する上において、同僚教師からの助言は重要な意味を持つが、あくまで自分らしい実践の方向を見失わず、自分らしさをより発揮した実践に向けての指針となるような助言を、若手教師たち自身が取捨選択し、主体的に意味づけながら取り込んでることがわかった。また、前年度調査の成果を研究論文として学会誌へ発表するにあたって、教員研修制度・国語科教師教育に関わる先行研究を渉猟し本研究の独自性を示すとともに、データ分析を再度行い考察結果がより精密なものとなるように努めた。一連の調査研究を通じて、授業改善に励む若手教師および中堅教師の共通点として、ことばの学び手についての個々の教師が抱く理想像、現実の学習者の学習状況、学習指導要領等の教育政策的な要求、これら3者の共通項を探究しながら、日々の授業を構想・実践しているということが解明できた。本研究の目的は、高校国語科教師が、初任者研修あるいは10年経験者研修に関わる経験をどう意味づけながら国語科授業実践の質を高めていくのかという教師の学習(変容)過程モデルを描き出すことにある。そこで本年度は、1:上記研修を担当した教育センター指導主事を対象とした、研修のねらいと内容とに関わる聞き取り調査、および、2:当該研修を受講した国語科教師の授業観察と、普段の授業と研修との関連性についての半構造化インタビュー、これら2点に関わる調査活動を行った。

調査により得られたデータは、すべて文字化し、意味内容ごとに切片化しながら解釈を進めた。そのうち、本年度は特に、初任者研修経験に関わる事例を中心に成果をまとめた。教師たちは、初任者研修経験と普段の授業とを結びつけながら、まず、教科書教材の状況や現実の学習者といった「実践をめぐる状況」を見極めることにより、その状況にふさわしい授業スタイルや発問・板書といった「実践行為」を選択するに至ったと語る。さらに、自らの「実践行為」の妥当性を省察し次なる段階の授業改善に資する授業実践知を編み出そうという志向性を持って日々の授業実践に取り組んでいた。こうした事例分析結果は、行政研修に対する批判、たとえば、研修が画一的である、教師の個人特性への配慮が乏しいといった批判を乗りこえ、行政研修の意義の再考を促すものと考える。つまり、行政研修を、そのもの単体でとらえるのではなく、教師たちの日常の授業実践と結びつけながら教師たち自身のことばで研修経験を語り直していくことにより、授業改善につながる授業実践知を生み出すことができるのである。なお、これらの成果の一部は、第122回全国大学国語教育学会筑波大会で発表予定である。当該年度の研究計画は、高等学校国語科を担当する初任教師および中堅教師それぞれについて、行政教員研修と普段の国語科授業実践との関係性を教師の学習過程モデルとして暫定的に妥当性ある形で提示することにあった。研究調査については、前年度調査で不十分であった内容を補充する追跡調査が実施できたことにより、内容的に厚みのあるデータを基に、分析・考察を進めることができた。また、前年度および今年度の調査結果を分析・考察し、初任教師についての教師の学習過程および中堅教師についての教師の学習過程それぞれについて、典型性を浮き彫りにし、成果を学会発表および論文執筆につなげることができた。当該年度の研究計画は、初任者研修および10年経験者研修のうち、高校国語科授業実践に関わる研修の内容的特質を明らかにするとともに、当該研修を受講された現職教師を対象とした授業観察とインタビュー調査とを実施し研修と授業実践との関連性を考察することであった。本研究課題は事例研究であるため、多数の事例を集めることはできなかったが、複数の府県にわたっての事例調査を実施することができた。また、調査を行った個々の事例については内容的に厚みのあるデータを収集することができた。さらに、大学進学のための教育課程編成校に勤務する教師の事例や多様な進路実現のための教育課程編成校に勤務する教師の事例というように、多様な高校に勤務する教師の事例を収集することができた。高等学校国語科教師の学習過程を解明する本研究の最終的なねらいは、教師自身の学習を個人学習という枠内にとどめることなく、他の教師のとの関わりの中で拓かれる学習のあり方を解明することにある。したがって、次年度も、引き続き、同一教師たちを対象とした調査(授業観察およびインタビュー調査)を行うが、当該教師のことのみに焦点を絞った調査ではなく、本年度以前に行った調査結果を持ち寄り、他の教師の事例を互いに読み合い、自分自身の実践を他の教師の実践と対照させて意味づける機会を多く設けるように努める。次年度は、とりあえず、本年度収集した10年経験者研修に関わる事例分析を早急に進める。
道徳感情の理解の発達：幼児期から青年期にかけての発達の規定因と道徳的行動への影響

本研究では、幼児、児童、青年における道徳感情帰属を検討した。(1)幼児にHappy Victimizer反応がみられたが、被害者情報の強調などの場面操作により減少した。(2)入り混じった感情理解はHV反応の調整要因となる可能性が示唆された。(3)仲間関係のジレンマ場面では青年期になってもHV反応が見られた。(4)類似の欧米の研究と異なり、日本の青年はHappy Moralist反応が少なく、比較文化研究の必要性が示唆された。(5)道徳感情帰属と行動の関連性について弱い証拠が得られた。幼児でも、道徳的意思決定に道徳感情を利用することが示唆された。またそれは感情の種類によって発達の様相が異なった。本年度は3つの研究を行った。研究1は、幼児と小学2年生を対象としたインタビュー調査である。Happy Victimizerが生じる理由を探るために、道徳逸脱場面および道徳とは無関係のルール逸脱場面における感情帰属を検討した。その結果、ルール逸脱場面においてポジティブ感情を帰属した子どもは道徳逸脱場面でポジティブ感情を帰属する(HV反応)が、ルール逸脱場面でネガティブ感情を帰属した子どもは必ずしも道徳逸脱場面でネガティブ感情を帰属しなかった。このように、HV反応は、ルール逸脱とネガティブ感情の関係の理解以外の要素も含まれることが示唆された。そこで研究2では、幼児と小学2年生に対し、道徳逸脱の通常場面、ルール強調場面、被害者強調場面を提示した。その結果、ルール強調場面と被害者強調場面においてHV反応が減少した。HVが生じる原因は複合的な理由によるものと考えられるが、その一部を明らかにした。研究3は、小4、小6、中2、高1、大学生を対象に、慣習的逸脱場面と道徳的逸脱場面を提示し、自分ならどうするか(道徳判断)、その時の感情(感情帰属)、そのような感情になる理由(理由づけ)を求めた。同時に、QOLまたは生活満足度を調査した。道徳判断と感情帰属の組み合わせで、HV,UHV,HM,UHMの4パターンに分類したところ、先行研究と異なり、青年、大人であってもHM(Happy Moralist)は少なかった。詳細な分析は終了していないが、少ないながらもHMの者は生活満足度が高いことが示唆された。本年度は5つの研究を行った。研究1は小学生を対象とした質問紙調査である。道徳的・向社会的場面で行為を行う・行なわない場合に生じる感情の推測を求めた。道徳的場面の中の仲間はずれ場面に学年差がみられた。また、行う・行なわないの条件にもわずかながら学年差が見られた。同時に、自己報告形式の規範行動も測定した。感情帰属と行動の関係を引き続き分析する予定である。研究2、3では、幼児と小学生を対象に、happy victimizer現象と子どもの入り混じった感情の理解の関連を個別面接により調べた。その結果、両者の関係が示唆されることに加え、入り混じった感情の理解が、文脈要因に対する柔軟性と関係していることが示唆された。つまり、入り混じった感情の理解が一律に道徳感情帰属に影響するのではなく、その理解がもととなり、場面によってはhappy victimizerの反応の低まることが示唆された。続く研究4、5では、道徳感情の機能の理解を探った。幼児と小学生を対象に個別面接を行い、特定の感情を抱くことが次の行動に影響するのか否かについて、罪悪感、プライド、嬉しい、悲しいの4種類の感情を材料に検討した。幼児は、道徳逸脱場面で逸脱者が罪悪感を抱くことを言語的に説明することは難しいが、認知的負荷を軽減した場面などでは洗練された回答をした。幼児であっても、他者の罪悪感とプライドの感情の情報を利用し、自身の社会的行動を選択した。小学生になると、同様の感情が逸脱行動の抑制または促進をもたらすことの理解を示した。5つの研究を行い、幼児から小学生にかけてデータを収集できた。当初予定していた研究を実施できたので、おおむね順調に進展している。道徳的ルールを認知的に理解するのみならず、情動的に得心することが真のルール理解であると考えられる。先行研究から、道徳感情は道徳的逸脱行為後、または逸脱の予期、という2つの異なる方法で行動および意思決定に関連することが示唆されている。今年度は、道徳感情と道徳的行動/意思決定の理解を検討した。・昨年度実施した研究に追加実験を行った。幼児と小学生を対象とし、行動/意思決定をするときに、道徳感情を情報として用いるかどうかを実験的に検討した。幼児であっても社会的行動の決定に、他者の罪悪感を情報として利用していた。ただし、小学生、幼児とも、罪悪感よりもプライドは情報として利用されることが少なく、また、罪悪感よりもプライドの理解が難しいことが示唆された。・予備調査として、幼児と小学生を対象に、道徳的逸脱行動をした登場人物の表情および言語的な謝罪を操作して提示し、感情の推測および社会的意思決定を求めた。・予備調査として、幼児と小学生を対象に、挑発に反応して引き起こされる反応的攻撃と挑発をともなわない道具的攻撃において生じる道徳感情の理解について検討した。先行研究と異なり、反応的攻撃であってもHappy Victimizer反応は生じないこと、仮設的場面の問題解決方略との関連もみられなかった。道徳感情と道徳的意思決定/行動の関連の理解の研究は、データがそろったので、国際紙に投稿中(1件)、および準備中(1件)となっている。幼児と児童のデータ収集および分析を優先させた。幼児と小学生のデータ収集は順調にすすんでいる。

青年期のデータについては次年度に繰り越されている。本研究の目的は、幼児、児童、青年における道徳感情の理解の発達を、道徳的逸脱行動または向社会的行動によって引き起こされる感情の推測(=道徳感情帰属)を求めることから検討するものである。これまで、幼児期のHappy VIctimizer (HV)反応(道徳逸脱者へのポジティブな感情帰属)から青年期のHappy Moralist(HM)反応(道徳的に正しいことをした行為者へのポジティブな感情帰属)へと発達すると考えられていた。本研究では、これらの知見が日本の子どもにもあてはまるのか、その発達的変化と関係する要因は何か、感情帰属と行動の関係はどのようなものかの3点について検討した。その結果、(1)日本の幼児も海外の先行研究と同じくHV反応がみられたが、被害者情報の強調などの場面操作によりHV反応が減少した。(2)入り混じった感情理解とHV反応に関係が見られたが、入り混じった感情理解は調整要因となる可能性が示唆された。(3)仲間関係のジレンマ場面では青年期になってもHV反応が見られた。(4)類似の欧米の研究と異なり、日本の青年はHM反応が少なく、比較文化研究の必要性が示唆された。(5)道徳感情帰属と道徳的行動の関連性について弱い証拠が得られた。幼児でも、道徳感情と道徳的な行動の関係についての直感的な理解が示唆されたが、小学生に比べ不十分であった。またそれは道徳感情の種類によって発達の様相が異なっていた。本研究では、幼児、児童、青年における道徳感情帰属を検討した。(1)幼児にHappy Victimizer反応がみられたが、被害者情報の強調などの場面操作により減少した。(2)入り混じった感情理解はHV反応の調整要因となる可能性が示唆された。(4)類似の欧米の研究と異なり、日本の青年はHappy Moralist反応が少なく、比較文化研究の必要性が示唆された。(5)道徳感情帰属と行動の関連性について弱い証拠が得られた。幼児でも、道徳的意思決定に道徳感情を利用することが示唆された。またそれは感情の種類によって発達の様相が異なった。幼児から大学生まで650人以上のデータを収集し、3つの研究を行った。当初予定していた研究を実施できたので、おおむね順調に進呈している。感情推測の発達モデルを構築するために、引き続き幼児と児童を中心に実験を行う。3年目、4年目は青年期のデータの収集と、行動との関連を含め、関連要因も探っていく。感情推測の発達モデルを構築するために必要なデータ収集を引き続き行う。レビュー論文の準備も開始する予定である。発達心理学今回の結果からあらたな課題がみえたので、感情理解の発達モデルを構築するためには、申請時に予定していなかった実験も来年度以降実施する必要が生じている。個別インタビュー調査実施にあたり、実施の日程の関係で、実験参加者への謝金に余剰金が生じたためである。
メラトニン・オレキシン神経伝達を視点にしたせん妄予防，治療，病態評価の総合研究

目的:せん妄は、転倒骨折のリスクを高め、身体疾患の重症度を上げ、その後の認知症発症、フレイルを促進し、生命予後に関わることが明らかにされている。このため、ますます早期発見や予防に重きがおかれつつある。われわれ(DELIRIA-J)は、せん妄予防のランダム化比較試験でメラトニン受容体作動薬やオレキシン受容体拮抗薬の効果を実証した。しかし、実臨床での大規模な検証はなされていない。本研究の目的は、メラトニン受容体作動薬およびオレキシン受容体拮抗薬は、せん妄リスクのある患者の不眠あるいは前夜にせん妄を呈した患者の当夜の不眠に対して投与する場合、せん妄予防効果があるかを検証することである。方法:精神科常勤医のいる9つの総合病院で、2017年10月から1年間にわたって、せん妄リスクのある患者あるいは前夜にせん妄を呈した患者の当夜の不眠にラメルテオンおよびスボレキサントを投与する患者を対象に、DSM-5に定義されたせん妄の出現を主要評価項目として1週間観察した。なお、本研究は各病院の倫理委員会の承認を得て実施した。結果:前夜せん妄出現した患者は422例であった。このうち両剤の投与がなかった89例のうち59例(66.3%)にせん妄が出現したのに対し、いずれかが投与された333例では133例(39.9%)のせん妄出現にとどまった(RR 1.66, P< 0.0001)。一方、せん妄リスクがあり前夜せん妄出現しなかった患者は526例であった。このうち両剤を投与しなかった125例のうち30例(24.0%)にせん妄が出現し、いずれかが投与された401のうち63例(15.7%)にせん妄が出現した(RR1.53, P=0.043)。結論:前夜せん妄出現した患者の当夜の不眠対策としてメラトニン受容体作動薬およびオレキシン受容体拮抗薬がせん妄予防的に作用していることが実臨床において示唆された。初年度から2年目にかけて行った観察研究で予定通りのデータ収集ができ、論文化して投稿中である。さらに、3年目の今年度に行う観察研究も倫理委員会で承認され、間もなく開始できる。脳波周波数を指標にしたせん妄出現予測に関する観察研究を実施し、せん妄出現の予測をバイオマーカーとして可視化し、精度を高める。その予測に基づき、これまでの研究で明らかにしたメラトニン受容体作動薬やオレキシン受容体拮抗薬によるせん妄予防の適応基準を明確化する。本研究は、適応薬剤がなく高齢化に伴い増加が見込まれるせん妄について、発症予測、予防、治療の3方面から展開して統合を図る総合的な研究である。予防研究では、メラトニン受容体作動薬およびオレキシン受容体拮抗薬による予防効果の大規模検証を9つの大学病院および一般病院の多施設共同前向き観察研究デザインで開始した。対象は平成29年10月1日から30年9月30日の間にコンサルテーション・リエゾン診療を依頼される65歳以上の入院患者のうち、せん妄リスク(65歳以上、認知機能低下、せん妄既往、股関節骨折、重症化する身体状況のいずれか)を有し、不眠対策を要する内服可能かつ抗精神病薬服用中でない患者で、主要評価項目はせん妄出現率とした。予定する研究対象者数は1000人以上を目標としているが、開始から半年経過した平成30年3月末日時点で556人の登録を達成しており、順調な進捗状況である。発症予測研究は、十分な陽性尤度比をもつせん妄予測指標確立のために、炎症関連マーカーおよび臨床評価尺度との組み合わせに関する多施設共同前向き研究を計画していたが、平成29年度に学会発表を通じて交流をもったアイオワ大学が簡易脳波を生理学的マーカーとして利用する研究を先行して良い結果を出し始めていることがわかり、偽陽性が多いデモグラフィ上のせん妄リスク因子からの評価や陽性尤度比は高くない炎症関連マーカーより優れている可能性があるため、実施計画を修正して開始予定である。これらの成果を統合し、メラトニンおよびオレキシン神経伝達を視点に先駆けてきたせん妄予防の薬物療法的介入においてさらに世界をリードするとともに、治療、発症および予後予測も同視点から捉える新たな病態解釈と臨床展開を試みる。予防研究は順調に進捗しているが、発症予測研究は米国の研究チームの情報から計画修正したため、開始がやや遅れている。

なお、本研究は各病院の倫理委員会の承認を得て実施した。結果:前夜せん妄出現した患者は422例であった。このうち両剤の投与がなかった89例のうち59例(66.3%)にせん妄が出現したのに対し、いずれかが投与された333例では133例(39.9%)のせん妄出現にとどまった(RR 1.66, P< 0.0001)。一方、せん妄リスクがあり前夜せん妄出現しなかった患者は526例であった。このうち両剤を投与しなかった125例のうち30例(24.0%)にせん妄が出現し、いずれかが投与された401のうち63例(15.7%)にせん妄が出現した(RR1.53, P=0.043)。結論:前夜せん妄出現した患者の当夜の不眠対策としてメラトニン受容体作動薬およびオレキシン受容体拮抗薬がせん妄予防的に作用していることが実臨床において示唆された。初年度から2年目にかけて行った観察研究で予定通りのデータ収集ができ、論文化して投稿中である。さらに、3年目の今年度に行う観察研究も倫理委員会で承認され、間もなく開始できる。予防研究は目標の1000例以上のデータ集積を見込める進捗状況であるため、変更なく継続する。発症予測研究は、簡易脳波を生理学的マーカーとして利用するよう計画修正しており、そのデバイスを入手して実施予定である。これらの成果を統合して発症予測して予防する臨床展開を行い、メラトニンおよびオレキシン神経伝達の視点から新たな病態解釈を試みる。脳波周波数を指標にしたせん妄出現予測に関する観察研究を実施し、せん妄出現の予測をバイオマーカーとして可視化し、精度を高める。その予測に基づき、これまでの研究で明らかにしたメラトニン受容体作動薬やオレキシン受容体拮抗薬によるせん妄予防の適応基準を明確化する。当初計画で購入を予定していたアクティウォッチは計画の修正により平成29年度に購入しなかった。その費用は計画変更により平成30年度に購入予定の簡易脳波計とその解析ソフトに充てる。研究分担者の一部の使用が遅れているためである。次年度は簡易脳波計を使った研究を開始するため、その電極などの消耗品に使用を計画している。
逐次近似再構成を用いた超高精細CTの画質向上と被ばく低減

今までのCTに比べてはるかに高い空間分解能(解像度)を有する超高精細CTに逐次近似再構成法を併用することで、非常に微細な構造や病変を高画質で描出できるので、さまざまなCT検査で大幅な診断能の向上とX線被ばくの低減が期待されている。本研究では、脳、頭頚部、体幹部、骨関節などの領域で超高精細CTと逐次近似再構成法の併用がもたらす画質の改善と被ばくの低減を検討し、その臨床的有用性を解明する。平成30年度は頭部CT血管造影では脳動脈穿通枝、側頭骨CTでは中耳・内耳の微細構造、胸部CTでは仮想気管支鏡、腹部CTでは微細動脈分枝や胆管・膵管などを主な対象として、超高精細CTと逐次近似再構成法を併用することでこれらの描出能が従来に比べて有意に改善することが確認できた。これらの成果を国内外の学会・研究会で積極的に発表し、招待講演や総説執筆も行っている。仮想気管支鏡の成果については実際の気管支鏡検査のナビゲーションとして、検査の効率化や診断能の向上につながるため有用と考え、すでに原著論文を投稿中である。側頭骨CTの成果についても中耳・内耳疾患の診断、さらにはこれらの疾患の治療効果・合併症の評価などに有用と考え、論文作成を進めている。その他の成果もまもなく論文化していく予定である。特に、頭部CT血管造影の成果は、脳外科手術における重篤な合併症を回避するためにも有用と考えている。また、側頭骨CTや体幹部CTでは合理的な被ばく低減もすでに検討を進めており、平成31年度に学会・研究会で発表予定である。本研究の予定項目として、超高精細CTと逐次近似再構成法を併用し、1脳CT血管造影で脳動脈穿通枝の描出能を向上するための検査法の最適化を検討すること、2体幹部CT血管造影での末梢血管の描出能の改善とその臨床的有用性を検討すること、3頭頚部、胸部、骨関節CTでの被ばく低減を考慮した画質の改善とその臨床的有用性を検討すること、を挙げている。このうち、1における検査法の最適化のためのファントム実験にあたり、現在はファントムの立案段階であり、MRIにも対応可能なファントムを考慮している。2において、冠動脈CTは冠動脈ステント留置術後症例のステント内再狭窄の診断に有用と考えられるが、当施設ではそのような検査の依頼が多くないことが判明した。また、3において、骨関節CTによる微細骨折の評価は救急外来の超高精細CTでない装置で検査されることが多い。平成30年度に得られた成果につき、さらに論文化を進めていく。脳CT血管造影で脳動脈穿通枝の描出能を向上するための検査法の最適化のために、ファントム実験の準備を進めていく必要があるが、MRIにも対応可能なファントムを考慮しているので、MRI研究チームとのディスカッションも積極的に行う。こうして、ファントム実験に可及的早く移行できるように努める。主に体幹部CTにおけるさらなる画質向上や被ばく低減の目的に人工知能による深層学習を応用した画像再構成法が新たに導入されたので、これも超高精細CTと併用し、その有用性を検討していく。本再構成法は逐次近似再構成と比較して計算時間が短いという特長もあり、両者を比較しつつ最適化を図っていく。

このうち、1における検査法の最適化のためのファントム実験にあたり、現在はファントムの立案段階であり、MRIにも対応可能なファントムを考慮している。2において、冠動脈CTは冠動脈ステント留置術後症例のステント内再狭窄の診断に有用と考えられるが、当施設ではそのような検査の依頼が多くないことが判明した。また、3において、骨関節CTによる微細骨折の評価は救急外来の超高精細CTでない装置で検査されることが多い。平成30年度に得られた成果につき、さらに論文化を進めていく。脳CT血管造影で脳動脈穿通枝の描出能を向上するための検査法の最適化のために、ファントム実験の準備を進めていく必要があるが、MRIにも対応可能なファントムを考慮しているので、MRI研究チームとのディスカッションも積極的に行う。こうして、ファントム実験に可及的早く移行できるように努める。主に体幹部CTにおけるさらなる画質向上や被ばく低減の目的に人工知能による深層学習を応用した画像再構成法が新たに導入されたので、これも超高精細CTと併用し、その有用性を検討していく。本再構成法は逐次近似再構成と比較して計算時間が短いという特長もあり、両者を比較しつつ最適化を図っていく。初年度予定していたファントム作成が延期になったため、それにかかる費用を次年度に繰り越した。当該未使用額はファントム作成にかかる物品費、作成・実験協力の謝礼金に充てる。
エラスチンの細胞形質転換誘導によるDNA/プロタミン複合体への骨再生促進効果

3種類のサケ由来水不溶性エラスチン,水溶性エラスチン,エラスチンペプチドをDNA/プロタミン複合体に配合させた3種類のエラスチン含有DNA/プロタミン複合体ペーストを作成した。そして、これらペーストをラット頭蓋骨に埋入し、新生骨再生実験を行ったところエラスチンペプチドが有効であることが判明した。また、Real-time PCR解析よりエラスチンペプチドが筋線維芽細胞のマーカーであるαーSMAとエラスチン分解酵素であるMMP-2の遺伝子発現を促進させることも判明した。したがって、ラスチンペプチドは骨再生用素材として有効であることが判明した。研究の目的はエラスチンの特殊な機能、すなわち線維芽細胞を筋線維芽細胞にやがて骨芽細胞に変える細胞形質転換機能を利用して骨再生促進型骨補填材を開発することである。そこで、3種類のサケ由来水不溶性エラスチン,水溶性エラスチン,エラスチンペプチドを細胞形質転換誘導材として使用した。そして、これらエラスチンを骨欠損部で徐放させるにはエラスチンに適したキュアリヤー材が必要不可欠となる。DNA/プロタミン複合体(DP)は水と練和するとペーストになる特性があり、ペーストであるので他の材料を容易に配合できる優位性がある。また、どのような形態の骨欠損でも容易に補填できる。以上の理由により3種類のエラスチンを含むDPペーストを調製して、これらを骨再生促進型骨補填材の基材とした。まず、エラスチン濃度が1%50%に成るようにDPペーストに各種エラスチンを配合した。そして、これら骨再生促進型骨補填材より作製したディスク(8mmφ×0.8mm)をラット頭蓋骨欠損部位(直径8mm)に3ヶ月間埋入し、病理組織像およびμ-CT分析より骨形成能を比較した。その結果、最も骨再生能が優れていたのはエラスチンペプチド(濃度2050%)含有DPペーストであった。これら結果を参考にして、口蓋歯肉からアウトグロス法にて採取した細胞を用い、エラスチンペプチド含有骨化誘導培地にて一定期間(2日から10日)培養した。そして、Real-time PCRにて遺伝子発現「α-SMA、Osteoprotegeri、core-binding factor α1、osterix、Matrixmetalloproteinase 2 , Collagen Type 1 A2、Alkaline phosphatase、Oseocalcin」を分析した。その結果、α-SMAおよびosterix以外の遺伝子は有意に高く発現していた。3種類のサケ由来水不溶性エラスチン,水溶性エラスチン,エラスチンペプチドをDNA/プロタミン複合体ペーストに配合させた3種類のエラスチン含有複合体のラット頭蓋骨に埋入し、新生骨再生実験を行ったところエラスチンペプチドが有効であることが判明した。しかし、顕著な効果を得るには複合体に大量(2050%程度)添加する必要があることが判明した。これはエラスチンペプチドの体内での拡散速度が速く、埋入部位から早期に流出しためと考えられる。したがって、ラスチンペプチドを埋入部位にある程度固定すれば骨再生用素材として有効であることが判明した。生体材料3種類のサケ由来水不溶性エラスチン,水溶性エラスチン,エラスチンペプチドをDNA/プロタミン複合体ペーストに配合でき、配合比により粘性は異なっていたが骨欠損部位に問題なく補填できた。従って、本研究の基本実験となるラット頭蓋骨埋入実験が問題なく実行でき、病理組織標本やμ-CT分析より骨形成能の比較もできた。さらに、頭蓋骨埋入実験や口蓋粘膜より採取した細胞を用いた遺伝子発現実験からもエラスチン、特にエラスチンペプチドが骨形成を促進させる機能を有していることを示唆する結果も得られた。また、学会発表も2題できたのでおおむね研究は順調に進展していると自己評価した。3種類のエラスチンの中で最も骨形成に有効なのはエラスチンペプチドであった。したがって、エラスチンペプチド含有DNA/プロタミン複合体ペーストを骨再生促進型骨補填材の基材として今後の研究を行う。すなわち、まずエラスチンペプチドの有効濃度をさらに詳細に選定し、その濃度のエラスチンペプチドを含むDNA/プロタミン複合体ペーストを作製する。そして、このペーストにサイトカイン(TGF-β, FGF-2)を添加し、添加サイトカインの効果をラット頭蓋骨埋入実験より骨形成能を評価する。特にエラスチンとTGF-βとの相互作用は大きいのでその効果を精査する。また、繊維芽細胞をエラスチンペプチドとサイトカインが共存する培地にて培養し、Real-time PCRより遺伝子発現「α-SMA、Osteoprotegeri、core-binding factor α1、osterix、Matrixmetalloproteinase 2 , Collagen Type 1 A2、Alkaline phosphatase、Oseocalcin」を分析する。
CFOのパーソナリティと企業の投資・財務戦略－国際的アンケート調査から－

本研究では2012年12月から2017年3月まで、毎四半期において、世界各国の財務担当取締役(Chief Executive Officers : CFO)に対して、それぞれの時点で自国の経済情勢、自社の財務状況をどう評価しているかについて、アンケート調査を行った。これにより、世界のCFOの考え方の変化が、企業の投資戦略・財務戦略に及ぼす影響、ならびにCFOの考え方と各国の経済情勢との関係を明らかにした。本研究プロジェクトは、世界のCFO(最高財務責任者・財務担当役員)に対すアンケート調査「Global Business Outlook Survey」の日本チームとして位置づけられる。このアンケート調査は、米国、アジア、欧州、ラテンアメリカ、アフリカのCFOを対象に、これまで、連続71四半期(毎年3月・6月・9月・12月)にわたって実施され、CFOに対する調査としては世界最長のサーベイ期間となっている。この調査では、世界のCFOの自国経済に対する見通しや自社の業績に対する見通しを調査している。調査結果は、世界のCFOが経済のどの要因に注目し、何を懸念しているのか、どのように経済状況を見ているかを知る上で重要な情報を提供している。平成25年度においても、4回のアンケート調査を実施し、今後の経済見通しについて、世界のCFOがどのように考えているかを集約したレポートを、アンケート調査実施後、タイムリーに下記のウェブ・サイトで公表するとともに、関連論文を学会、学術雑誌で発表した。http://www.me.titech.ac.jp/inouelab/cfo/index.htm本研究プロジェクトは、世界のCFO(財務担当最高責任者、財務担当役員)に対する定期的なアンケート調査「Global Business Outlook Survey」の日本チームとして位置づけられる。このアンケート調査は、アメリカ、アジア、欧州、ラテンアメリカ、アフリカのCFOを対象に、これまで連続76四半期(毎年3月・6月・9月・12月)にわたって実施され、CFOに対する調査としては世界最長のサーベイ期間となっている。この調査では、世界のCFOの自国経済に対する楽観度、自社に対する楽観度等を調査している。調査結果は、世界のCFOが経済のどの要因に注目し、何を懸念しているか、どのように経済状況を見ているかを知る上で重要な情報を提供している。平成26年度においても、4回のアンケート調査を実施し、今後の経済見通しについて、世界のCFOがどのように考えているかを集約したレポートを、アンケート調査実施後タイムリーに下記のウェブサイトに公表するとともに、関連論文を学会、学術雑誌で発表した。また、本研究の研究協力者であり、Global Business Outlook Surveyの責任者であるジョン・グラハム教授(デューク大学、アメリカ)を招聘し、KPMG FAS Group Forum「進化する企業経営グローバル戦略と経営イノベーション」(2014年5月22日、ザ・リッツ・カールトン東京)において、本研究プロジェクトの成果を発表するシンポジウムを開催した。本研究プロジェクトは、世界のCFO(最高財務責任者・財務担当役員)に対するアンケート調査「Global Business Outlook Survey」の日本チームとして位置づけられる。Global Business Outlook Surveyとは、本研究プロジェクトの研究協力者であるJohn Graham教授(デューク大学、アメリカ)が中心となり世界的に継続して実施しているアンケート調査である。アンケート調査の主たる目的は、世界のCFO(最高財務責任者・財務担当役員)の心理状況と世界経済の動向との関係を解明することである。このアンケート調査はこれまでに連続して80四半期(毎年3月・6月・9月・12月)にわたって実施され、CFOに対する調査としては世界最長である。平成27年度においても、4回のアンケート調査により、世界のCFOの心理状況と世界経済の動向との関係を調査し、その調査結果をタイムリーに下記のwebsiteにおいて開示している。そして、本研究プロジェクトのメンバーが独自に、本研究プロジェクトの成果を英文著書として公刊するとともに、国内外の学会で発表している。平成27年度は4回のアンケート調査を行い、世界的には80四半期(日本のデータは、本研究プロジェクトを開始して以来、14四半期)のデータが蓄積されている。研究代表者である山本、研究分担者である井上、山崎、奈良は、本研究プロジェクトの成果を国内外の学会で発表している。研究分担者である加藤は、本研究プロジェクトの成果を英文著書2編として発表している。米国のCFOは、金利の引き上げが投資を抑制するという考え方に、否定的な見解を有していることが判明した。これは、伝統的な経済学の常識を覆す見解であり、今後、世界的視野をもって現実の経済政策を立案するにあたり、伝統的な経済学的思考のみでは不十分で、行動経済学的な思考が必要であることを示唆している。このことは、次の調査結果にも現れている。すなわち、日本のCFOは、消費税増税は日本経済に悪い影響を及ぼすと考えているが、自社のビジネスに対しては、それほどネガティブな影響を及ぼすとは考えていない。増税は、基本的には全ての企業にネガティブな影響を与えるはずだが、CFOは企業への影響について、限定的と予測している。このことは、伝統的な経済学では説明できない現象であり、行動経済学的思考の必要性を顕著に表している。現金保有高についての調査では、アフリカを除いて総資産に対する現金保有割合において、国によるばらつきはほとんどない。そして日本企業は先進国企業の中でも現金の取り崩しに消極的であることが判明した。