hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊髄再生は運動および感覚機能を正常に回復できるか？脊髄機能モニタリングによる解析

現在、脊髄損傷モデルラットの作成し、そのモニタリングの研究に着手している。今年度の研究目標のひとつである脊髄損傷モデルの作成法を確立することができた。さらに、脊髄の機能的再生に影響する因子の研究にも着手し、多くの結果が得られている。したがって、概ね順調に研究は進展していると判断した。今年度は、正常および脊髄損傷モデルラットを用いて誘発電位の導出を試みた。まず、頭部を固定した後、麻酔されたラットの頭部のBregmaを確認した後、それに平行に刺激電極を設置するよりも垂直に設置した方が、運動誘発電位の振幅が大きくなることが判明した。また刺激は5連トレインパルスが振幅が大きいという結果が得られた。後ろ脚刺激による感覚誘発電位を測定したところ、波形は得られたが、運動誘発電位と同様に、循環動態に強く影響され循環停止とほぼ同時に波形は消失した。信頼性の高い測定結果を得るためには、循環管理と人工呼吸器による呼吸管理とが必要であることが判明した。また、体温低下も波形の振幅低下に影響し体温管理も合わせて重要であった。今年度の研究結果から、一次および二次損傷における神経細胞の崩壊を軽減させることができれば、運動機能の回復率を向上させる可能性がさらに強まった。研究の中心となるフリーラジカルスカベンジャーの作用機序は不明な部分もあるが、急性期の脊髄損傷の回復に関して詳細なデータを集積していく予定である。さらに、神経損傷後疼痛に関して感覚誘発電位およびin vivoパッチクランプ法をもちいて感覚神経の回復を解析する予定である。脊髄損傷モデルの作成が終了次第、損傷の程度すなわち脊髄の荷重と各波形の関係を解明しなければならない。硬膜温存した場合と硬膜除去後の違い、損傷部位の違い等を分析する。次に、脊髄損傷モデルで受傷後の一次損傷を可能な限り最小限に留める工夫が可能であるか検討する。軸索伸展阻害因子を用いて続発的な組織崩壊を軽減させて、この時点における脊髄機能モニタリングによって、神経機能を解析する。研究を遂行する上で課題となる点として、循環動態の安定が必要不可欠である。その対応策として、血圧測定を施行しながら輸液および必要に応じて循環作動薬の投与も考慮する。ラットおよび試料等の購入費、電気生理学的実験および解析の諸経費が研究を行うために今後も必要である。さらに、研究成果を社会に発信するために国内外の学会および学術雑誌で発表していく予定である。その為に研究費を使用する予定である。引き続き次年度も脊髄損傷モデルラットによる研究を継続する予定であり、研究費を使用する予定である。脊髄機能モニタリングに続いて、脊髄再生の行動学的実験、さらに電気生理学的解析による神経因性疼痛の解析が計画されている。
古代ゲノム解析による東アジアーシベリア境界領域における人類集団の変遷の解明

東アジアとシベリアの境界領域の東端にあたる北海道北部とサハリンでは、日本列島に由来する縄文系の文化が栄えた時期、東シベリアに起源をもつとされるオホーツク文化が栄えた時期、そしてそれらの文化が混交した時期があることが考古学的研究により示唆されている。本研究では、古人骨のゲノム解析によって当該領域における人類集団の変遷を解明することを目的とする。特に、シベリアに起源をもつと考えられるオホーツク文化人が在来の縄文系集団と混血していった過程をゲノムデータから明らかにするとともに、これまで一括りにされてきた「オホーツク文化人」が単一の起源をもつ集団なのかについて検証する。
分子集合体ナノコイルの創成と物性評価

ナノワイヤは、分子エレクトロニクス実現のための基本的なパーツとしてその開発に大きな関心が寄せられ、デバイス応用に向けての研究が国内外で活発に行われている。また、伝導性の観点から、分子性導体は半導体から金属・超伝導に至る多彩な伝導物性を示すことが知られており、このような特異な物性を生かしつつ、エレクトロニクス等への応用を可能にするために、分子性導体のナノワイヤ・ナノコイルなどへの材料化、更にはデバイス化が強く望まれている。申請者がこれまでに行ってきた、分子設計・有機合成を基盤とした配向性を有する導電性ナノワイヤの研究は一定の成果をあげている。本研究では様々な導電性分子の両端の相互作用を制御することで1次元構造を形成する分子を新規合成し、自己組織能を利用することで直線状や螺旋状のナノワイヤ構造の作製を目指すこととした。分子性導体にかさ高いキラル分子と水素結合部位を導入することで、非対称な側鎖を付与した分子を合成した。TTF分子をコア部分に導入し、分子の両端に異なる相互作用を有する部位を導入することで螺旋構造を作製した。更に、アクセプターと組み合わせることで導電性を有するコイル構造を作製した。バルク状態でのナノコイル構造の電気物性を明らかにした。次に導電性AFMを用いてナノコイル1本の電気物性を評価することに挑戦したが、測定条件を明確に定めることができなかったことから、この点については次年度も継続して検討する。ナノコイルの磁気特性は、バルク状態でMicro-SQUIDシステムを用いて測定した。以上をまとめると、分子性ナノコイルの基礎物性を明らかにしたが、バルク状態での評価にとどまったため、ナノスケールでの評価に次年度は取り掛かる。本研究では、集合状態で高導電性を発現する分子性導体を用い、導電性ナノコイルの開発を行うという内容である。更に、得られた1次元組織体の磁気・電気物性を解明し新規機能性材料の開拓を目指すものである。申請者がこれまでに研究してきた高導電性分子の設計および基板界面制御法を発展させ、動的自己活性化分子性電磁ナノコイルの創成に挑戦した。昨年度までに1新規有機導電性分子の合成と分子性電磁ナノコイルの構築分子性ナノコイルを形成する有機導体の合成は完了している。また、この分子を用いてコイル形状に組織化することにも成功していることから、順調に研究は進展している。2分子性電磁ナノコイルの電気・磁気物性評価ナノコイルの物性評価についてはバルク状態については完了している。ナノスケールでの評価は、測定方法の確立から取り組む必要があるため途中段階であるが、測定の見通しはたっていることから特に進捗状況には問題はないと考える。今後は、分子性電磁ナノコイルのナノスケールでの電気・磁気物性評価に取り組む。ナノデバイスを作成するには、ナノオーダーでの分子集合化に適した環境を整えることが必須となる。導電性AFMを用いた電気物性評価は、マイカ基板上に作成したナノコイル1本の電気伝導度を測定するが、構造体が壊れないように接触の際の圧力を厳密に検討する。その際、電気物性が測定できるようにチップと組織体の接触はきちんと取れるように注意する。ナノコイルの磁気特性は、Micro-SQUIDシステムを用いて測定した結果を十分に解析する。併せて、電磁波照射によるコイル由来の誘導電流によるジュール熱を測定し、電磁コイルとしての応答を精査する。更に、作製したナノコイルについて螺旋回転数やピッチを変え、それらに伴う機能性の変化を確認する。近年、ナノテクノロジー・材料分野は、最重要な研究推進分野と位置づけられている。特異な機能を発現する原子・分子操作および構造の階層化は、ナノテクノロジーにおけるボトムアップアプローチとして有用であることから、分子エレクトロニクスデバイスの開発を可能にする。本提案では、集合状態で導電性を有する分子性電磁ナノコイルの開発を目指す。申請者がこれまでの研究で得た「高導電性分子の設計・合成法」、「1次元ナノ組織体作製法」及び「ナノ物性評価法」を発展させることで動的自己活性化分子性電磁ナノコイルの創成に挑戦する。申請者の「分子設計・有機合成を基盤とした配向性を有する導電性ナノワイヤの研究」は一定の成果をあげており電荷移動錯体からなる分子集合体を再現性良く作製することに成功している。これまでの研究で得られたナノワイヤは基板構造が配向性の発現に大きく影響するため、マイカ基板を用いることが必須であり、更にその電気伝導度は半導体程度であることなどの問題点を有していた。そこで、本研究では様々な導電性分子の両端の相互作用を制御することで1次元構造を形成する分子を新規合成し、自己組織能を利用することで直線状や螺旋状のナノワイヤ構造の作製を目指すこととした。このように課題を明確にしていることから、研究はおおむね順調に進展している。

申請者がこれまでに行ってきた、分子設計・有機合成を基盤とした配向性を有する導電性ナノワイヤの研究は一定の成果をあげている。本研究では様々な導電性分子の両端の相互作用を制御することで1次元構造を形成する分子を新規合成し、自己組織能を利用することで直線状や螺旋状のナノワイヤ構造の作製を目指すこととした。分子性導体にかさ高いキラル分子と水素結合部位を導入することで、非対称な側鎖を付与した分子を合成した。TTF分子をコア部分に導入し、分子の両端に異なる相互作用を有する部位を導入することで螺旋構造を作製した。更に、アクセプターと組み合わせることで導電性を有するコイル構造を作製した。バルク状態でのナノコイル構造の電気物性を明らかにした。次に導電性AFMを用いてナノコイル1本の電気物性を評価することに挑戦したが、測定条件を明確に定めることができなかったことから、この点については次年度も継続して検討する。ナノコイルの磁気特性は、バルク状態でMicro-SQUIDシステムを用いて測定した。以上をまとめると、分子性ナノコイルの基礎物性を明らかにしたが、バルク状態での評価にとどまったため、ナノスケールでの評価に次年度は取り掛かる。本研究では、集合状態で高導電性を発現する分子性導体を用い、導電性ナノコイルの開発を行うという内容である。更に、得られた1次元組織体の磁気・電気物性を解明し新規機能性材料の開拓を目指すものである。申請者がこれまでに研究してきた高導電性分子の設計および基板界面制御法を発展させ、動的自己活性化分子性電磁ナノコイルの創成に挑戦した。昨年度までに1新規有機導電性分子の合成と分子性電磁ナノコイルの構築分子性ナノコイルを形成する有機導体の合成は完了している。また、この分子を用いてコイル形状に組織化することにも成功していることから、順調に研究は進展している。2分子性電磁ナノコイルの電気・磁気物性評価ナノコイルの物性評価についてはバルク状態については完了している。ナノスケールでの評価は、測定方法の確立から取り組む必要があるため途中段階であるが、測定の見通しはたっていることから特に進捗状況には問題はないと考える。ナノデバイスを作成するには、ナノオーダーでの分子集合化に適した環境を整えることが必須となる。そのため、ナノスケールでの物性評価を重点的に進める。導電性AFMを用いた電気物性評価やマイクロスクイドなどを用いた磁気物性評価を予定している。今後は、分子性電磁ナノコイルのナノスケールでの電気・磁気物性評価に取り組む。導電性AFMを用いた電気物性評価は、マイカ基板上に作成したナノコイル1本の電気伝導度を測定するが、構造体が壊れないように接触の際の圧力を厳密に検討する。その際、電気物性が測定できるようにチップと組織体の接触はきちんと取れるように注意する。ナノコイルの磁気特性は、Micro-SQUIDシステムを用いて測定した結果を十分に解析する。併せて、電磁波照射によるコイル由来の誘導電流によるジュール熱を測定し、電磁コイルとしての応答を精査する。
創造性育成のための理科教材の開発

研究目的:本研究では、創造性に関わる研究の一つとして、創造性育成と大きくかかわる推論であるパースのアブダクションを明確にしようと試みた。そして、アブダクションに関わる理科教材の開発と指導についての分析を行うことで、論理的な思考の育成方法の開発を試みた。研究方法:創造性の育成については様々な見解があり、多くのアプローチがなされている。本研究では、創造性は推論あるいは論理的思考と強く結び付いていることを踏まえ、論理的思考の育成、特にアブダクションの解明とその活用に重点を置いた。具体的には、アブダクションの概念を明確にした上で、創造性を育成するための理科教材の開発について検討した。また、様々な授業、研修、地域における科学教室において使用した「振り子時計」、「映像を利用した天体」、「メッキの実験」などについて分析し、検討した。成果:アブダクションの基礎は、演繹にあり、探究の過程の中で他の推論とかかわり合いながら深められることが明確になった。そのため、論理的思考を高めるためには、それぞれの場面でどのような推論がなされるかを分析することが重要であると考えられる。実際に、「水撃ポンプ」や「フロッピーディスクケースを利用した燃料電池」などに関して分析を試みた結果、アブダクションの関与が明確になった。さらに、教材を使用した種々の実践を検討し、どのような思考の流れがなされるかの分析を行った結果、思考の流れを制御することで探究の過程をより効果的に行わせることが明らかになり、論理的思考や創造性を育成する視点を明確にすることができた。
二座ホスフィンを配位子とする白金族金属クラスタ-の電解合成と反応

2座配位ホスフィン(diphos=Ph_2P(CH_2)nPPh_2)を配位子とする白金およびパラジウムのイソシアニド錯体[M(RNC)_2(diphos)]^<2+>を電気量や電位を規制することにより、電極環元をおこない,種々の錯体を合成した.1電子環元に相当する電流を通じると2核錯体[M_2(RNC)_2(diphos)_2]^<2+>が生成する.n=1(dppm)ではdiphrsoが2個の金属に配位した錯体が,またn=2,3,4では1個の金属にキレ-ト配位した構造の錯体がえられた、1.5電子環元では3核錯体[M_3(RNC)_4(diphos)_2]^<2+> cn=1.24),[pt_3(RNC)_2(diphos)_2]^<2+> (n=3)がえられた,n=1ではAーfrome錯体が,n=2,3,4では直線型構造の錯体がえられた,特にn=3の構造はまん中の白金が配位子をもたない“裸の金属"であることがX線結晶構造解析から明らかになった.このような裸の金属をもつ錯体は初めての例であり,不均一系触媒反応において,分子が触媒サイトに吸着している周辺にあるunadsorbed siteの電子状態のモデルとして有用な錯体であると考えられる2核および3核錯体の立体構造および電子状態についての知見をえるためにモデル錯体を想定して,分子軌道計算をおこなった.二核錯体において,その立体構造は2個のMP_2C面が互に直交しているが,計算の結果,この構造の安定性が確認された.また,裸の白金錯体において,まん中のPtと外側の2個のPtの間に電荷の局在化が示された.ESCAの測定により,この事実が証明された.えられた2核錯体に対してd^<10>ML_2(M=Ni,Pd,Pt)との反応では金属一金属結合へのML_2 fragmentの挿入がおこり,3核錯体がえられた.また,RNCとの反応では同称に挿入反応がおこることを見出した.2座配位ホスフィン(diphos=Ph_2P(CH_2)nPPh_2)を配位子とする白金およびパラジウムのイソシアニド錯体[M(RNC)_2(diphos)]^<2+>を電気量や電位を規制することにより、電極環元をおこない,種々の錯体を合成した.1電子環元に相当する電流を通じると2核錯体[M_2(RNC)_2(diphos)_2]^<2+>が生成する.n=1(dppm)ではdiphrsoが2個の金属に配位した錯体が,またn=2,3,4では1個の金属にキレ-ト配位した構造の錯体がえられた、1.5電子環元では3核錯体[M_3(RNC)_4(diphos)_2]^<2+> cn=1.24),[pt_3(RNC)_2(diphos)_2]^<2+> (n=3)がえられた,n=1ではAーfrome錯体が,n=2,3,4では直線型構造の錯体がえられた,特にn=3の構造はまん中の白金が配位子をもたない“裸の金属"であることがX線結晶構造解析から明らかになった.このような裸の金属をもつ錯体は初めての例であり,不均一系触媒反応において,分子が触媒サイトに吸着している周辺にあるunadsorbed siteの電子状態のモデルとして有用な錯体であると考えられる2核および3核錯体の立体構造および電子状態についての知見をえるためにモデル錯体を想定して,分子軌道計算をおこなった.二核錯体において,その立体構造は2個のMP_2C面が互に直交しているが,計算の結果,この構造の安定性が確認された.また,裸の白金錯体において,まん中のPtと外側の2個のPtの間に電荷の局在化が示された.ESCAの測定により,この事実が証明された.えられた2核錯体に対してd^<10>ML_2(M=Ni,Pd,Pt)との反応では金属一金属結合へのML_2 fragmentの挿入がおこり,3核錯体がえられた.また,RNCとの反応では同称に挿入反応がおこることを見出した.2座配位ホスフィンを配位子とする白金錯体〔Pt(Diphos)(RNC)^2〕〔PF^6〕^2(Diphos=Ph^2P(CH^2)nPPh^2)、=1、2、3)の水銀電極による電解還元をおこなった。一電子還元に相当する電気量を通じると、金属一金属結合を有する〔Pt^2(Oiphos)^2(RNC)^2〕〔PF^6〕^2が比較的高収率で得られた。π=1錯体ではDiphosが2個の白金に架橋した構造をもち、π=2および3では1つの白金にDiphosがキレ-トした構造をもつことがわかった。さらに、これらの2価錯体を1.5電子還元に相当する電子量を通じるとn=1および2の錯体では〔Pt^3(Diphos)^2(RNC)^4〕〔PF^6〕^2の組成をもつ錯体が生成した。n=1では白金3個からなるAーframe構造をもつ錯体で、この錯体は相当する

2核錯体にPt^3(RNC)^6を反応させても得られる。n=2では白金が直線状にならびに両端の白金がDiphosでキレ-トされた構造をもつことがわかった。また、これらの2核および3核錯体において、1つの白金を含む3個の平面は互に直交した構造をもつことがXー線結晶解析により明らかになった。n=3では、n=1あるいは2つの場合とは異なり、RNCが2個少ない組成をもつ〔Pt^3(Diphos)^2(RNC)^2〕〔PF^6〕^2が得られた。この錯体はXー線結晶解析の結果、n=2の錯体と同称、白金が直線状に並び、両端の白金にDiphosがキレ-トした構造をもつが、中央の白金は配位子をもたない“裸"の白金となっていることがわかった。このような“裸"の金属を分子中にもつ錯体は初めての例である。また、通常2価白金3核錯体においてはそのValence electronは42ないし44であるが、この錯体は40電子で、欠電子錯体である。この錯体は固体触媒における活性点周辺存在する金属サイトの電子状態を推則する上でのモデルとなる重要な錯体であると考えられる。2校および3核錯体の立体構造および電子構造に関する知見を得るために,それぞれのモデル錯体のEHMO計算をおこなった.モデル錯体として〔Pt_2(HNC)_2(PH_3)_4〕^<2F>の立体構造の安定性を評価した.シスおよびトランス型の(Q=90゚)をもつものが最も安定構造となる。錯体〔Pt_2(RNC)_2(Ph_2(CH_2)nPPh_2)n〕^<2+>(n=2,3,4)の立体構造は計算結果と一致した.一方dppn(n=1)錯体は不安定構造(平面構造,Q=0)をもつ、これは隣接する2個のP配位子の立体反発をCH_2基で結ぶことにより緩和し,さらに平面構造と直交構造との不質的な安定化エネルギ-の差(約4eV)を補償していると考えられる。裸の白金を有する錯体のモデルとして〔Pt_3(HNC)_2(PH_3)_4〕^<2+>を選び、その電子構造を検討した。HOMOはまん中のPhの空のS軌道と〔CHNC)尸PH_3)_2pt...Pt(PH_3)_2(HNC)〕の完撤dz^2軌道との相互作用により安定化されているが、白金の軌抵d軌道との反発により、不安定化されHOMOーLUMOのGopが0.3eVと小さくなる.またまん中の白金と外側の白金の電器分布はー0.58と0.68となり,まんなの白金への電荷の局在化がおこっている.この電荷の局在化は裸の白金錯体〔Pt_3(XylNC)_2(dppp)_2〕^<2+>のESCAから実験的に証明された.えられた二核錯体へのML_2(M=Ni,Pd,Pt),RNC等の反応性について検討した.いずれも金属ー金閣結合への上記のfragmentあるいは分子の挿入がおこり,Aーframe,lineor三核錯体が得られることがわかった.
社会移動と根こぎ感に関する文献学的研究

本研究の目的は、日本経済の高度成長期における国内外の文献を系統的、体系的に分析し、「人間存在の本質」ないし「高移動社会の病理」の根源を解明する系口を発見することにあった。特に、地方村落出身者の工業都市への移動の特性とそれに対する人間の適応の問題に焦点をしぼり、何らかの形で「根こぎ感」を主題にしているもの、あるいはそれに言及しているものについて、演劇史的かつ社会学的視点から考察を試みた。経済の発展が演劇の発展と時期を同じくしていることは興味深い。これは単なる偶然ではない。そこには、演劇の盛況そのものを経済的豊かさだけに満足し得なかった人々が支え、彼らの抱く「根こぎ感」を劇作家をはじめとする演劇人が積極的に表明した跡がみられるのである。もちろん、観劇は観客に積極的な参加を迫り、積極的で強烈な疑似体験を与え、時に連帯意識を植え付けるものがあり、これこそ演劇の表現形態のもつ必要的効果なのである。そして、この点の検証は、劇団と観客動員数、観客層などを社会学的に調査することによって、ある程度可能となろう。しかしながら、これは対象が広範すぎることに加えて、信頼できる資料の収集がきわめて困難である。したがって、本研究では一方で演劇製作者側における「根こぎ」に対する意識を戯曲作品に跡づけ、他方で受容者側における意識を一般大衆の「根こぎ感」を扱った社会学的文献に、その敷衍されたものとして見出すことにした。文献にみられる「根こぎ」の問題は、大きく「アイデンティティの喪失」と「アイデンティティ回復の願望」とに分けることができるが、本研究ではつぎのカテゴリ-ごとに検討を加えた。1.土着共同体への回帰願望、2.都市共同体における擬制村の論理、3.土着共同体への回帰願望、4.異文化への同化の努力。
痩身-低脚筋力者の骨密度と筋力トレーニングの効果

本研究では、痩身女子学生を対象に短期間(9週間)のマシンを使った筋力トレーニングが骨量に及ぼす効果と脱(筋力)トレーニングが骨量に及ぼす影響について調べた。その成果は、以下の通りである。1)痩身女子学生の割合と体力女子学生(1年次生)602名について体格と体力を調べた結果、痩身者(BMI18.5未満)の割合は、16.4%であった。一方、肥満者(BMI25以上)の割合は6.3%であった。BMI17.5未満の痩身者の体力(握力、背筋力、脚伸展パワー、上体おこし)は、普通体型の者の体力より有意に劣っていた。2)痩身女子学生の体重に対する意識痩身女子学生(1年次生)602名について、体重に関するアンケート調査を実施した。その結果、痩身者(BMI18.5未満)であっても実体重よりさらに1.3kg程度痩せたいと思っていた。このように、女子学生の場合は、痩身者であっても痩せ願望を抱いていることが示された。3)痩身女子学生の骨量に及ぼす短期筋力トレーニングと脱トレーニングの影響痩身で且つ骨量の低い女子学生12名(平均値:年齢18.7歳、身長158.1cm、体重43.9kg、BMI17.5、体脂肪率17.9%)について、9週間の短期筋力トレーニング(マシン・トレーニング)とその後6ヶ月間の脱(筋力)トレーニングを実施し、骨量および脚伸展パワーに及ぼす影響を調べた。その結果、被験者12名の9週間のマシン・トレーニング後の骨量相対値(88.8%)は、トレーニング前の骨量相対値(83.8%)に比して有意に増加した。そして、6ヶ月間の脱トレーニング後の骨量相対値(83.3%)は、マシン・トレーニング後の骨量に比して有意な減少を示した。脚伸展パワーについても、骨量の変化と平行して変化した。しかしながら、骨量の変化と筋力の変化の関係には有意な相関関係は示されなかった。骨量の変化と有意な相関を示したのは、各被験者のマシン・トレーニングの日数であった。*骨量相対値:17歳の平均的骨量に対する割合本研究では、痩身女子学生を対象に短期間(9週間)のマシンを使った筋力トレーニングが骨量に及ぼす効果と脱(筋力)トレーニングが骨量に及ぼす影響について調べた。*骨量相対値:17歳の平均的骨量に対する割合痩身で筋力的に弱い女子学生12名(平均年齢18.6歳、平均身長158.2cm、平均体重43.6kg、平均BMI17.4)を対象に、筋力トレーニングが骨量に及ぼす効果を調べた。骨量は、超音波骨量測定装置BenusIII(タニタ社製)を用いて踵骨の骨量を測定した。筋力トレーニングは、トレーニングマシンを用いて、スーパーレッグプレス、レッグエクステンション、レッグカールの3種目の脚筋のトレーニングを実施した。各種目の負荷値は、15RMを目安に設定し、セット数は2セットとした。トレーニング頻度は週2回、トレーニング期間は9週間であった。本実験では、超音波骨量測定装置BenusIIIで測定した骨量面積率を、骨量が最も高くなる17歳18歳の女子の骨量面積率を基準とした百分率で骨量を評価した。その結果、トレーニング前の被験者12名の平均骨量は、79.7%と低い値であった。このうち2名の被験者については、69.3%と68.2%の骨量であった。

17歳18歳の骨量の70%以下になると骨粗鬆症の危険性が大であると言われていることから、上記2名の被験者の骨量は極めて低いと言える。そのため本実験の筋力トレーニング期間中には、各被験者に対して毎回カルシウム摂取に関しても指導した。9週間の筋力トレーニングによって各被験者の脚伸展パワーは、すべて明らかに増加した。そして、12名の平均骨量は、88.2%(p<0.0001)まで増加した。トレーニング前の約79.8%の骨量と比較すると、短期間の筋力トレーニングでおよそ10%近い骨量の増加が示された。昨年度(平成17年度)の実験(痩身女子学生における筋力トレーニングが骨量に及ぼす効果)に引き続き、同一被験者11名(平均年齢18.6歳、平均身長158.2cm、平均体重43.6kg、平均BMI17.4)を対象に脱トレーニングが骨量および脚伸展パワーに及ぼす影響を調べることを目的とした。昨年度は、短期間(9週間)の筋力トレーニング(マシントレーニング)後に被験者12名の骨量および脚伸展パワーが有意に増加する結果が得られた。その後、マシントレーニングを中止し、6ヶ月間の脱トレーニング期間後に再度被験者11名(1名の被験者については測定できなかった)について骨量と脚伸展パワーおよび身体組成を測定した。この6ヶ月間の脱トレーニング期間中、11名の被験者は日常の歩行程度の運動だけで定期的な運動は実施しなかった。その結果、被験者11名の平均体重、平均BMI、平均体脂肪率は、ほぼ一定に保たれていたが、平均骨量は有意に減少(p<0.01)し、マシントレーニング前の値に戻った。脚伸展パワーも骨量と同様に有意な減少(p<0.01)を示したが、マシントレーニング前よりは高い値を保っていた。平成17年度から18年度にわたり実施した"痩身女子学生の骨量および脚筋力に対する筋力トレーニング効果や脱トレーニングの影響'については、以下の学会大会において発表(発表予定)した。・第61回日本体力医学会大会(2006年9月24日26日、神戸国際会議場)・第84回日本生理学会大会(2007年3月20日22日、大阪国際交流センター)発表予定
ヘルレン川流域を中心とした匈奴国家中枢地の研究

2018年度は、匈奴国家生産拠点と推定されるホスティン・ボラク遺跡群の全容解明を目的に、継続中のKBS3遺跡の窯址の調査、周辺のKBS2・3・4遺跡の物理探査による確認調査を実施した。KBS3遺跡では、窯址煙道部分の精査を行い、3つの煙道を持つ窯であることが判明した。これまでの結果と総合し、漢代の窯址との比較検討を進め、前漢中期以降の特徴を持つこと、また長安周辺の中心地ではなく内蒙古など隣接する地域の窯と共通点が多いことを明らかにした。焼成温度などの分析データも得られ、操業実態の解明に重要な資料が得られた。また以上の内容を年代測定結果と併せて年代的検討を進めている。さらにGPR(地下レーダー)による探査を発掘地周辺で実施し、若干の異常地点を確認した。ここでは昨年度の磁気探査においては顕著な異常地点を確認できなかったが、GPRではやや強い反応が確認され、GPR調査の有効性を確認でき、遺構発見の可能性が高まった。ただし、探査密度等の条件や解析の改善など、さらに検討を続行する必要があり、その検討も進めた。KBS2遺跡では発掘遺構の周辺において、GPRによる探査を実施し、段丘縁の既発掘遺構から約30mの段丘平坦部で2ヶ所の異常地点を確認した。KBS4遺跡では、住居址周辺においてGPR探査を実施し、3か所に異常地点を確認した。以上の反応地点では、次年度に試掘を実施し、その内容を確認することとした。出土遺物の整理作業を冬季に実施し、さらに、出土セン・瓦の製作技術・文様等の検討を進めた。その結果、製作技術においては同時期の中国と比較してやや古い技術が使用されていること、周辺のテレルジ土城へ供給されていることを確認した。また今年度より、モンゴル国立大学所蔵資料に加え、モンゴル科学アカデミー歴史考古学研究所所蔵匈奴人骨の調査を開始し、各人骨の精査により年齢、病理等の情報を得た。前研究から継続してきたKBS3遺跡の遺構の精査により、この地域の匈奴の窯業生産の実態が、窯の形態や焼成温度などから明らかにされた。また、その内容を同時期の中国との窯業資料と比較することから、技術導入の系譜の考察が進んだ。さらに、出土したセン・瓦の考古学的検討が進み、やはり中国との関係性、さらに周辺土城との関連性の考察も進めることができた。この点については、中国・韓国らの研究者との意見交換も進めることができたため、武帝期以後の東アジア全体を見通す研究についても展望が得られた。以上より、窯業生産研究については順調に進展していると判断できる。本研究で今年度から本格的に導入した物理探査では、踏査・肉眼観察では確認できなかった地点で反応が確認され、生産工房と関連施設の遺構の可能性が高い地点を複数確認できた。そのため、広大な地点における遺跡群の分布状況をこれまで以上に効率的に解明するための展望が開けた。現在、地表に瓦片が分布する、東西3km、南北1km程度の地点の計画的な調査実施を検討しており、探査により遺跡確認が効果的に進むと考えている。さらに、今年度は人骨調査事例を大幅に増大化させることができ、さらに多数の調査可能資料も確認できたため、今後食性、病理、遺伝等の多くの情報が継続的に取得できることが確実になった。これまで、所蔵期間の事情により調査の進行が遅れていたが、その問題はほぼ解消できたと考えている。分析試料については、年代測定、窯の焼成に関わる資料については順調に資料を蓄積しているが、植物遺体関連についてはまだ有効な資料が得られていない。今年度、集落・住居遺構の確認もできたので、引き続き試料採取を図っていく予定である。研究成果について、学会発表に加え、モンゴル科学アカデミーから成果をまとめた書籍の刊行を行うことができた。窯址を確認したKBS3遺跡での発掘調査は概ね終了したため、最終的な遺構精査に加え、隣接する集落地の可能性があるKBS4遺跡、および土坑・建物址を検出したKBS2遺跡において、GPR探査結果を参照し、磁気探査と試掘調査による遺構の内容・範囲確認を行い、その結果を基に、発掘対象遺構を決定する。さらに、これまでの踏査経過を参考に、段丘の北円部などこれまで重点的に調査していない地域についても物理探査・踏査と試掘を行い、匈奴時代の遺跡の分布状況とそれぞれの性格を明らかにする。一方、周辺土城出土資料との窯址群の資料の比較検討をさらに進め、土器・瓦・セン等の供給状況を明らかにする。また生産に関連する工房・集落についても遺構検出を進め、生活関連遺物についても検討を進める。年代測定、窯の焼成、生活残滓については引き続き試料採取と分析・同定を進め、考古資料と併せて、生産実態解明の検討材料とする。比較研究のための周辺地域(モンゴル中西部・中国北部・南シベリア等)の遺跡踏査・資料調査も実施し、分析を進める。また、周辺土城の一部では、ホスティンボラク遺跡群で確認されていない瓦・センも存在するため、別の生産地が存在する可能性があり、各土城の周辺においても踏査を実施し、生産遺跡の有無を明らかにする。また、それに伴い物理探査・試掘作業も周辺地域に拡げていく。土器・瓦・センの型式学的検討や中国出土資料との比較を進め、年代・製作の特徴を明らかにする。

成果公開については、学会発表・論文等の形で順次公開を図り、中間期、最終年度については、内外の関連研究者による国際会議・セッションを開催し、研究のとりまとめを行う。2018年度は、匈奴国家生産拠点と推定されるホスティン・ボラク遺跡群の全容解明を目的に、継続中のKBS3遺跡の窯址の調査、周辺のKBS2・3・4遺跡の物理探査による確認調査を実施した。KBS3遺跡では、窯址煙道部分の精査を行い、3つの煙道を持つ窯であることが判明した。これまでの結果と総合し、漢代の窯址との比較検討を進め、前漢中期以降の特徴を持つこと、また長安周辺の中心地ではなく内蒙古など隣接する地域の窯と共通点が多いことを明らかにした。焼成温度などの分析データも得られ、操業実態の解明に重要な資料が得られた。また以上の内容を年代測定結果と併せて年代的検討を進めている。さらにGPR(地下レーダー)による探査を発掘地周辺で実施し、若干の異常地点を確認した。ここでは昨年度の磁気探査においては顕著な異常地点を確認できなかったが、GPRではやや強い反応が確認され、GPR調査の有効性を確認でき、遺構発見の可能性が高まった。ただし、探査密度等の条件や解析の改善など、さらに検討を続行する必要があり、その検討も進めた。KBS2遺跡では発掘遺構の周辺において、GPRによる探査を実施し、段丘縁の既発掘遺構から約30mの段丘平坦部で2ヶ所の異常地点を確認した。KBS4遺跡では、住居址周辺においてGPR探査を実施し、3か所に異常地点を確認した。以上の反応地点では、次年度に試掘を実施し、その内容を確認することとした。出土遺物の整理作業を冬季に実施し、さらに、出土セン・瓦の製作技術・文様等の検討を進めた。その結果、製作技術においては同時期の中国と比較してやや古い技術が使用されていること、周辺のテレルジ土城へ供給されていることを確認した。また今年度より、モンゴル国立大学所蔵資料に加え、モンゴル科学アカデミー歴史考古学研究所所蔵匈奴人骨の調査を開始し、各人骨の精査により年齢、病理等の情報を得た。前研究から継続してきたKBS3遺跡の遺構の精査により、この地域の匈奴の窯業生産の実態が、窯の形態や焼成温度などから明らかにされた。また、その内容を同時期の中国との窯業資料と比較することから、技術導入の系譜の考察が進んだ。さらに、出土したセン・瓦の考古学的検討が進み、やはり中国との関係性、さらに周辺土城との関連性の考察も進めることができた。この点については、中国・韓国らの研究者との意見交換も進めることができたため、武帝期以後の東アジア全体を見通す研究についても展望が得られた。以上より、窯業生産研究については順調に進展していると判断できる。本研究で今年度から本格的に導入した物理探査では、踏査・肉眼観察では確認できなかった地点で反応が確認され、生産工房と関連施設の遺構の可能性が高い地点を複数確認できた。そのため、広大な地点における遺跡群の分布状況をこれまで以上に効率的に解明するための展望が開けた。現在、地表に瓦片が分布する、東西3km、南北1km程度の地点の計画的な調査実施を検討しており、探査により遺跡確認が効果的に進むと考えている。さらに、今年度は人骨調査事例を大幅に増大化させることができ、さらに多数の調査可能資料も確認できたため、今後食性、病理、遺伝等の多くの情報が継続的に取得できることが確実になった。これまで、所蔵期間の事情により調査の進行が遅れていたが、その問題はほぼ解消できたと考えている。
放射線認知障害：Advanced MR による発症機構解明と動物モデルによる検証

小児がん長期生存者の約50%に放射線認知障害が生じる。放射線認知障害のリスク診断、認知障害を回避した放射線治療法の開発(発症予防)、認知障害の遺伝子治療の開発をめざすには、その発症機構の解明が急務である。一方長期生存者からの病理組織採取は難しい。現在Advanced MRIにより、脳微細構造変化に相当するパタメーターや行動の際の脳活動が非侵襲的に評価できるようになっている。本研究は、小児がん長期生存者を対象に、Advanced MRIを用いて放射線認知障害の発症機構を解明し、照射後認知障害マウスから得られた病理組織で検証する。研究の学術的背景:医療レベルの進歩に伴い小児がん患者の長期予後は著明に改善しているが、頭蓋内照射後の小児がん生存者の約50%に遅発性認知機能障害が生じ、がんが征圧されたにもかかわらず、教育・職業上の障害に直面している。MRIにより非侵襲的に脳微細構造変化や、脳活動の評価が可能である。1.微小血管損傷を検出できる磁化率強調画像や2.神経突起の密度や散乱の程度が評価できる神経突起画像、3.神経細胞の密度と相関するパラメーターを測定できるMRスペクトロスコピー(MRS)、4.脳局所血流動態の評価ができる非造影脳灌流画像があり、5. functional MRI(fMRI)では実際の行動に対応する脳の活動が描出できる。研究A小児がん長期生存者においてAdvanced MRにより微細構造変化、脳活動変化を検出した。今後、認知機能障害の有無や程度との関連性を検討し、放射線認知障害の発症機構を解明する。そして研究B.放射線認知障害マウスから得た病理組織と対比、検証する。研究A.臨床研究:小児がん長期生存例を対象に頭蓋内胚細胞性腫瘍の長期生存例約60人を対象にデータの収集を行った(患者登録分担者金森政之、代表者麦倉俊司)。頭蓋内胚細胞性腫瘍を対象にした理由は、日本などの東アジアで多く、当施設は、日本でも有数の症例数を扱い、現在計130人が外来フォロー中である。患者登録は、現在長い間主治医として外来フォローを担当している脳外科金森,リハビリ科飯塚がともに分担者であり、順調になされた。年1回の外来受診にあわせ登録、研究開始となった。認知機能検査:成人知能検査(WAIS-III)、記憶検査(WMS-R)中心に定量評価をおこなった。(分担者行動神経医飯塚統、森悦郎)。検査担当は指導医のもと心理士の雇用を行いおこなった。また質問紙により患者のQOLの評価も同時におこなった。患者登録、患者並びに家族との連絡、データ整理を目的とした研究支援者1名を7月より雇用した。研究B.照射マウス実験:(分担者神宮啓一、金森政之)本年は次年度以降の実際の実験に向けた研究計画を立案した。放射線全脳照射マウスモデルの作製:人間の810歳に相当する56週齢のオスのマウスB6C3F1 (CLEA Japan、Inc.)を用いる。10Gyの頭蓋内照射を受ける照射群:18-20匹、照射を受けない対照群:8-10匹を設ける。本施設のガンマ線発生装置(医学系研究科共通実験室)を使用し、マウス全脳を照射する予定となった。実験プロトコールに関する助言は、バイエルリサーチコラボレーションプログラムによる協力者:バイエル動物実験施設Dr Hubertus Pietsch Bayer PharmaAG, Germanyと米国シカゴで開催された北米放射線学会期間中に議論を重ねた。研究A.臨床研究:小児がん長期生存例を対象に脳腫瘍以外の小児がん患者の多数例に対象を広げる予定である。また頭蓋内への放射線治療は,頭蓋内胚細胞腫瘍以外の小児がん(白血病、悪性リンパ腫,肉腫など)においてもしばしば行われているからである。約150人が登録される予定。明らかとなる晩期認知機能障害の病態は,今後の小児がんの治療、フォローアップ方針に大きく影響を与えうる.本年度は、多数例の患者登録が予定され、その予定管理、患者との連絡、増加するデータの整理のために研究支援者の雇用を継続する予定である。心理士の雇用も継続する。fMRIを用いた人とのコミュケーションにおける海馬機能(記憶)評価を行う。長期生存患者で、コミュニケーションに関する記憶をfMRIで評価し、海馬の機能評価を行うという独創的なものである(情報源記憶課題、伝達先記憶課題)。長期生存者は、人とのコミュニケーションがうまくとることができないと報告されている。我々はfMRIを用いて、人とコミュニケーションをうまくとるのに必要な、情報源や伝達先の記憶に海馬が重要な働きをしていることを示した。この研究結果を踏まえ、全脳照射をうけた患者では、海馬の機能障害を生じ、コミュニケーションがうまく取れなくなっているのではないかとの仮説を検証する。課題の作成には、Araya Brain Imaging Advanced MR画像解析専門の技術協力を得る予定である。研究B.マウス実験による照射脳実験マウスの脳認知機能テストは3回行う(照射直前、照射後3カ月、6カ月の安楽死直前)。マウス用タッチスクリーン認識学習装置にておこなう。マウス認知機能テスト:1.対連合学習(目的:海馬、コリン系)、2.ロケーション弁別学習(海馬)他計4課題。検査の選択は、照射後認知機能障害モデル報告例で用いられているものを中心に選択。

放射線認知障害のリスク診断、認知障害を回避した放射線治療法の開発(発症予防)、認知障害の遺伝子治療の開発をめざすには、その発症機構の解明が急務である。一方長期生存者からの病理組織採取は難しい。現在Advanced MRIにより、脳微細構造変化に相当するパタメーターや行動の際の脳活動が非侵襲的に評価できるようになっている。本研究は、小児がん長期生存者を対象に、Advanced MRIを用いて放射線認知障害の発症機構を解明し、照射後認知障害マウスから得られた病理組織で検証する。研究の学術的背景:医療レベルの進歩に伴い小児がん患者の長期予後は著明に改善しているが、頭蓋内照射後の小児がん生存者の約50%に遅発性認知機能障害が生じ、がんが征圧されたにもかかわらず、教育・職業上の障害に直面している。MRIにより非侵襲的に脳微細構造変化や、脳活動の評価が可能である。1.微小血管損傷を検出できる磁化率強調画像や2.神経突起の密度や散乱の程度が評価できる神経突起画像、3.神経細胞の密度と相関するパラメーターを測定できるMRスペクトロスコピー(MRS)、4.脳局所血流動態の評価ができる非造影脳灌流画像があり、5. functional MRI(fMRI)では実際の行動に対応する脳の活動が描出できる。研究A小児がん長期生存者においてAdvanced MRにより微細構造変化、脳活動変化を検出した。今後、認知機能障害の有無や程度との関連性を検討し、放射線認知障害の発症機構を解明する。そして研究B.放射線認知障害マウスから得た病理組織と対比、検証する。研究A.臨床研究:小児がん長期生存例を対象に頭蓋内胚細胞性腫瘍の長期生存例約60人を対象にデータの収集を行った(患者登録分担者金森政之、代表者麦倉俊司)。頭蓋内胚細胞性腫瘍を対象にした理由は、日本などの東アジアで多く、当施設は、日本でも有数の症例数を扱い、現在計130人が外来フォロー中である。患者登録は、現在長い間主治医として外来フォローを担当している脳外科金森,リハビリ科飯塚がともに分担者であり、順調になされた。年1回の外来受診にあわせ登録、研究開始となった。認知機能検査:成人知能検査(WAIS-III)、記憶検査(WMS-R)中心に定量評価をおこなった。(分担者行動神経医飯塚統、森悦郎)。検査担当は指導医のもと心理士の雇用を行いおこなった。また質問紙により患者のQOLの評価も同時におこなった。患者登録、患者並びに家族との連絡、データ整理を目的とした研究支援者1名を7月より雇用した。研究B.照射マウス実験:(分担者神宮啓一、金森政之)本年は次年度以降の実際の実験に向けた研究計画を立案した。放射線全脳照射マウスモデルの作製:人間の810歳に相当する56週齢のオスのマウスB6C3F1 (CLEA Japan、Inc.)を用いる。10Gyの頭蓋内照射を受ける照射群:18-20匹、照射を受けない対照群:8-10匹を設ける。本施設のガンマ線発生装置(医学系研究科共通実験室)を使用し、マウス全脳を照射する予定となった。
染色体およびクロマチン動態制御におけるSUMO翻訳後修飾機構の解明

SUMOは細胞周期・染色体組換え・分配・クロマチン動態・遺伝子発現・核輸送などに関わる種々のタンパク質を翻訳後修飾することで発生・増殖・老化などに関与する。こうした多彩なSUMO修飾システムを理解するためには、シグナル伝達網におけるSUMO化基質の位置付けを明確にすることが重要である。我々は、多彩なSUMO修飾システムの全容を理解する事を最終目標として、分裂酵母をモデル生物にプロテオミクス的手法によりSUMO化基質タンパク質の同定を行なっている。その過程で、クロマチン構造制御複合体に関与する重要な因子群がSUMO化修飾を受けることを見いだした。それらの主なものは、ヒストン脱アセチル化酵素:Clr6、クロマチンリモデリングRSC複合体構成因子、FACT(Spt16-Pob3)複合体、及びヒストンメチル化転移酵素Set1複合体であった。今回、そのうちの一つであるクロマチンリモデリングRSC複合体のSUMO化修飾について解析を進めた。真核生物の染色体DNAは、核内で高度に折り畳まれたクロマチン構造をとっているため、遺伝子発現にはクロマチンリモデリング因子やヒストン修飾などによるクロマチンリモデリングが重要である。RSCクロマチンリモデリング複合体は、ATPの加水分解を伴って染色体構造の再編を行なう生育に必須なクロマチンリモデリング因子である。我々は、分裂酵母のRSCクロマチンリモデリング複合体に含まれると予想されるRsc1及びRsc8が、in vivo及びin vitroにおいて実際にSUMO化修飾を受ける事を明らかにした。また、分裂酵母RSC複合体の精製により、実際にRsc1とRsc8が複合体形成をしている事がわかり、さらに分裂酵母RSC複合体のその他の構成因子に関する情報も得られた。SUMOは細胞周期・染色体組換え・分配・クロマチン動態・遺伝子発現・核輸送などに関わる種々のタンパク質を翻訳後修飾することで発生・増殖・老化などに深く関与する。こうした多彩なSUMO修飾システムの全容を理解するためには、SUMO化と脱SUMO化の巧妙なバランス制御の仕組みや、シグナル伝達網におけるSUMO化基質の位置付けを明確にすることが重要である。我々はこれまでに、分裂酵母をモデル生物に用いた遺伝学的解析により、SUMOが染色体分配やテロメアの長さ制御を始めとする多様な核機能に重要な役割を果たしている事を明らかにしてきた。しかし、その分子機構の解明には、それらの核機能に直接関与するSUMO化標的タンパク質を特定することが急務である。そこで我々は、プロテオミクス技術によりSUMO化基質タンパク質を特定し、SUMO化による細胞機能制御機構を明らかにする試みを行っている。分裂酵母細胞よりTAPタグ法によりSUMO化タンパク質を精製し、ショットガン的手法による多次元質量分析(MudPIT法)の結果、DNAトポイソメラーゼI, IIに加えて、ヘテロクロマチン構造形成・維持に深く関与するヒストン脱アセチル化酵素Clr6、クロマチンリモデリング複合体因子Rsc1、及びヒストンメチル化酵素Set1がSUMO化を受ける可能性を見出した。興味深いことに、これらはいずれもクロマチン動態に深く関与する因子であり、クロマチン動態制御因子複合体全体のSUMO化状態が重要なのかもしれない。現在、これらのクロマチン動態制御因子のSUMO化とクロマチン動態変化の関係を詳細に解析している。
英文理解における５つの状況的次元の更新プロセス：視線計測を用いたアプローチ

本研究は読解中の視線を計測することにより,まとまった英文理解の確立に必要となる「理解の更新プロセス」を,理解の5つの状況的次元(同一性・意図性・因果性・時間性・空間性)の観点から解明することを目的とした。本年度は,前年度に実施した自己ペース読みを用いた研究を発展させ,5つの状況的次元を対象とした2つの視線計測研究を行った。1つ目の研究では,同一性・意図性・因果性の3つの次元のいずれかにおいて,前半部分と後半部分とが矛盾する物語文を材料として用いた。協力者は物語文をコンピューター上で読解し,矛盾が生じる文に対する視線の動きが記録された。統制条件における視線計測データと統計的に比較した結果,協力者は3つの次元の矛盾を全て初読時に検知していたことがわかった。さらに,同一性と意図性については,協力者は前半と矛盾する文に読み戻りを行い,矛盾を方略的に再解釈しようと試みていたことが示唆された。以上の結果から,同一性,意図性,因果性の3次元は,英語学習者の読解中に全て即時的に更新されるが,更新の過程に違いが生じていることが明らかになった。2つ目の研究では,同一性・時間性・空間性の3つの次元を対象として,読解中の注視箇所の推移(eye movement matrix)を質的に検討した。具体的には,協力者が目標文から先行情報に読み戻りを行った回数について,矛盾を含む・含まないテキストの間で比較した。協力者が目標文から先行情報に読み戻った回数の結果として,同一性・時間性のテキストでは矛盾による影響が見られたが,空間性のテキストでは見られなかった。これらの結果から,英語学習者は同一性・時間性のつながりを読解中に理解している一方,空間性のつながりを理解することには困難を抱えていることが示唆された。本研究については,協力者の数を増やすなどして今後も継続して実施を行う予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,英文読解において一貫したテキスト理解の確立に必要となる「理解の更新プロセス」を,テキスト理解の5つの状況的次元(同一性・時間性・空間性・因果性・意図性)の観点から読解中の視線計測によって検証することを目的とした。研究期間の1年目にあたる平成28年度では,5つの次元のうち同一性(登場人物の情報)の理解に焦点を当てた研究を行った。これまでの研究から,日本人英語学習者にとって,テキスト中で離れた情報に対する理解の一貫性(「大局的一貫性」)を読解中に維持することは難しいことが分かっている。そこで,本研究では,特定の読解プロセスを促す教示を与えることで,英語学習者の読解中における大局的一貫性の維持が促進されるか否かを検討した。実験においては,物語の内容を正確に理解する目的で読解を行う「理解条件」と,物語の中で描写される出来事や登場人物の行動を出来る限り鮮明にイメージしながら読解する「イメージ条件」を設定した。そして,登場人物に関わる情報に対する注視時間や読み戻りなどのデータを視線計測により収集した。得られた視線計測データを条件間で統計的に比較した結果,学習者はイメージ条件においてのみ,テキスト理解の大局的一貫性の維持に成功していたことが明らかになった。このことから,物語文の内容をイメージしながら読むよう読解前に学習者に教示することによって,より豊かなテキスト理解(状況モデル)の構築が促され,大局的一貫性の維持を効果的にサポートできる可能性が示唆された。交付申請時の通り,本研究の理論的基盤となるイベント索引化モデル,及び第二言語による読解を扱った先行研究を精査し,実験計画の検討と改善を行うことができた。また,理解の5つの次元のうち物語文の理解に重要とされる同一性(登場人物の情報)に関する視線計測研究を実施し,その結果を学会にて発表,及び論文にて投稿し,採択にまで至った。上記の理由から,概ね順調に進展していると判断できる。本研究は読解中の視線計測により,英文読解において一貫したテキスト理解の確立に必要となる「理解の更新プロセス」を,テキスト理解の5つの状況的次元(同一性・意図性・因果性・時間性・空間性)の観点から検証することを目的とした。研究期間の2年目にあたる平成29年度では,次年度に実施予定である視線計測実験に先立ち,5つの次元の理解を1文ごとの自己ペース読み課題によって検討する実験を2つ行った。これまでの研究では5つの次元のうち1つの次元の理解を個別の実験により検討していたが,本研究では単独の実験において複数の次元の理解を並列的に検証した。実験では,5つの状況的次元のそれぞれに対応する実験テキストを作成し,各テキストが5つの次元のいずれかについて,文章の後半に前半の内容と矛盾する情報を含むようにした。協力者はこれらの実験テキストを1文ごとにコンピューター画面上で読解した。そして,先行情報と矛盾する情報に対する協力者の読解時間を測定した。矛盾を含まない統制条件における読解時間との比較を統計的に行った結果,5つの次元のうち,意図性,因果性,時間性に関する理解の更新は比較的行いやすく,特に意図性における更新プロセスは安定していた。一方,空間性についての理解の更新は,英文読解熟達度の低い学習者にとって困難であった。さらに,同一性の理解の更新は,英文読解熟達度に関わらず困難であった。

これらの結果から,英語学習者の読解における理解の更新プロセスは,5つの状況的次元(同一性・時間性・空間性・因果性・意図性)によってその困難度が異なる可能性が示唆された。前年度の推進方策等の通り,テキスト理解の5つの状況的次元における理解を並列的に検討する予備的な実験を行い,次元間における理解の更新プロセスの違いを解明した。そしてその結果を,学会にて発表,及び論文にて投稿し,採択にまで至った。また,これらの成果に基づいて次年度以降の視線計測実験について実験材料や実験デザインの検討と改善を行うことができた。上記の理由から,概ね順調に進展していると判断できる。本研究は読解中の視線を計測することにより,まとまった英文理解の確立に必要となる「理解の更新プロセス」を,理解の5つの状況的次元(同一性・意図性・因果性・時間性・空間性)の観点から解明することを目的とした。本年度は,前年度に実施した自己ペース読みを用いた研究を発展させ,5つの状況的次元を対象とした2つの視線計測研究を行った。1つ目の研究では,同一性・意図性・因果性の3つの次元のいずれかにおいて,前半部分と後半部分とが矛盾する物語文を材料として用いた。協力者は物語文をコンピューター上で読解し,矛盾が生じる文に対する視線の動きが記録された。統制条件における視線計測データと統計的に比較した結果,協力者は3つの次元の矛盾を全て初読時に検知していたことがわかった。さらに,同一性と意図性については,協力者は前半と矛盾する文に読み戻りを行い,矛盾を方略的に再解釈しようと試みていたことが示唆された。以上の結果から,同一性,意図性,因果性の3次元は,英語学習者の読解中に全て即時的に更新されるが,更新の過程に違いが生じていることが明らかになった。2つ目の研究では,同一性・時間性・空間性の3つの次元を対象として,読解中の注視箇所の推移(eye movement matrix)を質的に検討した。具体的には,協力者が目標文から先行情報に読み戻りを行った回数について,矛盾を含む・含まないテキストの間で比較した。協力者が目標文から先行情報に読み戻った回数の結果として,同一性・時間性のテキストでは矛盾による影響が見られたが,空間性のテキストでは見られなかった。これらの結果から,英語学習者は同一性・時間性のつながりを読解中に理解している一方,空間性のつながりを理解することには困難を抱えていることが示唆された。本研究については,協力者の数を増やすなどして今後も継続して実施を行う予定である。本年度は同一性(登場人物の情報)の理解に関する研究を行ったため,今後は同一性以外の次元(因果・時間・空間など)の理解に関して検証を行っていく。具体的には,視線計測による実験の実施に向けて,1文ごとの自己ペース読みによる読解時間測定の実験を行い,実験材料や結果の解釈について予備的な検討を行う予定である。このような予備的な検討に基づき,同一性以外の次元の理解を検証する視線計測実験の準備と実施を目指す。これらの研究により,英語学習者にとって一貫性の維持が難しい次元を特定し,読解指導において留意すべきテキストの性質について示唆を与える。本年度では5つの次元の理解を検討する予備的な研究を行ったため,今後はそれらの結果に基づいて視線計測実験のための材料選定や実験デザインの再検討を行い,5つの次元の理解を検証する視線計測実験を実施する予定である。