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ビザンツ帝国と古典継承・創造活動-マケドニア朝期の古典再生とその歴史的意義-

1011世紀のビザンツ帝国で作成された文書について研究した。当該期は、多くのギリシア語文献が再生・創造された同帝国の文化的再生期である.本研究では、歴史記述や国家生活に関わる古典的公文書(勅法・財政文書)を中心素材として、個別の古典史料の作成事情、テキスト分析を行うなかで、同時期の文化活動の実態を考察した。(a)作品の成立・内容についての総覧国家生活に関わる古典文書について、作者・著者像制作年代、制作動機、写本状況についての要録を作成した。(b)日本語訳の作成いわゆる「マケドニア朝新法」(『バシリカ法典』(9世紀末レオン6世期に完成)以後に発布された皇帝勅令群)や皇帝発布の特権賦与状など、注目すべき作品について、写本伝承を顧慮しながら、日本語訳を推進した。(c)ラテン語史料との連関ビザンツの古典作品は、自らの国家形象および「皇帝」を「世界」oikoumeneの中心と認識していた。ビザンツ帝国=皇帝は、「世界」に対して責任を負う存在と観念されていた、と読める。本研究は当初、中世ギリシア語古典のみを対象として想定していた。しかし、以上の事情から、それからのみでは当時の「古典世界」の全体像を十全に把握できないことが判明した、「中世キリスト教世界」に固有の世界像を定位する必要に想到し、平成11年度後半よりは。西欧ラテン語史料をも顧慮しながら作業を行ってきた.代表的ラテン語作品について、ビザンツ古典の影響(テキストの内容・様式等)。を中心に比較考察した。オットー朝の関連するディプロマの翻訳・分析のほか、オットー1世のもとでのクレモナ司教で、968年に外交使節としてコンスタンティノープルに滞在したリウトプランドの「使節記』を邦訳を完成し、現在刊行準備中である。1011世紀のビザンツ諸皇帝が推進した古典再生活動のサーヴェイ、および個別事例の分析(写本状況、成立の背景、内容分析等)を開始・推進した。「マケドニア・ルネサンス」ともいわれる当該期のビザンツ帝国では、古典古代文化の連続の上に、その積極的継承・模倣の中から多数の古典作品が生み出された。マケドニア朝(867-1057年)の諸皇帝による文化振興によって、歴史、有職故実、また帝国統治のための実務分野において、幾多の注目すべき古典作品(『バシリカ法典』『帝国統治の書』等)が作成・編纂されたのである。本研究は、これら広義の文化活動の実態を総覧しつつ、個別作品の生み出された状況と文書内容を系統的に明らかにすることで、ビザンツ古典生成基盤の考察に努めている。以上の古典継承・創造活動は、とりわけレオン6世(在位886-912年)、コンスタンティノス7世(在位913-959年)、またバシレイオス2世在位976-1025年)期に顕著に見られる。本年度は、これら諸帝のもとでの法制、社会制度に関する古典、また歴史作品に即して、個別作品の分析作業に着手した。考察の中心は、バシリカ法典成立後に発布された新法、また各種皇帝文書である。それら古典文書と法典との関係、文書相互間の連関、各文書テキストを伝える写本間の異同、教会法および歴史・年代記記述との連動性、等の観点から系統的分析を行なった。代表的な古典文書については日本語訳を準備した。古代法制、教会法制との関連の中で、検討素材の歴史的個性と、各素材を通じて見られる一般的傾向の分析・解読を進めた。当該期は、多くのギリシア語文献が再生・創造された同帝国の文化的再生期である。本研究では、とりわけ歴史記述や国家生活に関わる古典的公文書(勅法・財政文書)に即し、個別の古典史料の作成事情、テキスト分析を通じて、この時期の文化活動の実態を考察した。本研究計画は、平成1114年度にわたり遂行される予定である。平成12年度末段階における成果概況はおよそ以下の通り。(a)作品の成立・内容についての総覧国家生活に関わる古典文書について、作者・著者像、制作年代、制作動機、写本状況についての要録を作成中である。(b)日本語訳の作成いわゆる「マケドニア朝新法」(『バシリカ法典』(9世紀末レオン6世期に完成)以後に発布された皇帝勅令群)や皇帝発布の特権賦与状など、注目すべき作品について、写本伝承を顧慮しながら、日本語訳の準備を推進した。しかし、以上の事情から、それからのみでは当時の「古典世界」の全体像を十全に把握できないことが判明した。「中世キリスト教世界」に固有の世界像を定位する必要に想到し、平成11年度後半よりは、西欧ラテン語史料をも顧慮しながら作業を行った。代表的ラテン語作品について、ビザンツ古典の影響(テキストの内容・様式等)を中心に比較考察を開始した。

本研究では、歴史記述や国家生活に関わる古典的公文書(勅法・財政文書)を中心素材として、個別の古典史料の作成事情、テキスト分析を行うなかで、同時期の文化活動の実態を考察した。本研究計画は、平成1314年度にわたり遂行されるが、平成13年度末段階における成果概況はおよそ以下の通りである。(a)作品の成立・内容についての総覧国家生活に関わる古典文書について、作者・著者像、制作年代、制作動機、写本状況についての要録を作成している。(b)日本語訳の作成いわゆる「マケドニア朝新法」(『バシリカ法典』(9世紀末レオン6世期に完成)以後に発布された皇帝勅令群)や皇帝発布の特権賦与状など、注目すべき作品について、写本伝承を顧慮しながら、日本語訳の準備を推進している。(c)ラテン語史料との連関ビザンツの古典作品は、自らの国家形象および「皇帝」を「世界」oikoumeneの中心と認識していた。ビザンツ帝国=皇帝は、「世界」に対して責任を負う存在と観念されていた、と読める。本研究は当初、中世ギリシア語古典のみを対象として想定していた。しかし、以上の事情から、それからのみでは当時の「古典世界」の全体像を十全に把握できないことが判明した。「中世キリスト教世界」に固有の世界像を定位する必要に想到し、平成13年度後半よりは、西欧ラテン語史料をも顧慮しながら作業を行っている。代表的ラテン語作品について、ビザンツ古典の影響(テキストの内容・様式等)を中心に比較考察している。1011世紀のビザンツ帝国で作成された文書について研究した。当該期は、多くのギリシア語文献が再生・創造された同帝国の文化的再生期である.本研究では、歴史記述や国家生活に関わる古典的公文書(勅法・財政文書)を中心素材として、個別の古典史料の作成事情、テキスト分析を行うなかで、同時期の文化活動の実態を考察した。(a)作品の成立・内容についての総覧国家生活に関わる古典文書について、作者・著者像制作年代、制作動機、写本状況についての要録を作成した。(b)日本語訳の作成いわゆる「マケドニア朝新法」(『バシリカ法典』(9世紀末レオン6世期に完成)以後に発布された皇帝勅令群)や皇帝発布の特権賦与状など、注目すべき作品について、写本伝承を顧慮しながら、日本語訳を推進した。しかし、以上の事情から、それからのみでは当時の「古典世界」の全体像を十全に把握できないことが判明した、「中世キリスト教世界」に固有の世界像を定位する必要に想到し、平成11年度後半よりは。西欧ラテン語史料をも顧慮しながら作業を行ってきた.代表的ラテン語作品について、ビザンツ古典の影響(テキストの内容・様式等)。を中心に比較考察した。オットー朝の関連するディプロマの翻訳・分析のほか、オットー1世のもとでのクレモナ司教で、968年に外交使節としてコンスタンティノープルに滞在したリウトプランドの「使節記』を邦訳を完成し、現在刊行準備中である。
Ｔ細胞に発現するオピオイド受容体の機能とその意義に関する研究

麻薬の副作用の一つに免疫抑制があるが、その機序に免疫担当細胞に発現するオピオイド受容体が関連している可能性がある。われわれは以前、ヒトTリンパ球およびTリンパ球系培養細胞であるJurkatにおいて、κオピオイド受容体のアミノ末端が切れた変異体(KOR4と名付けた)の存在を示した。現在、その遺伝子をクローン化して別の細胞に発現させ、KOR4の性質を検討している。また、Tリンパ球およびJurkatにモルヒネを前投与すると、T細胞受容体を活性化する刺激に対して惹起される細胞内応答が変化することを明らかにした。この実験結果は、麻薬がTリンパ球の性質を、さらには免疫応答を変化させる可能性を示唆する。ヒト末梢血から単離したCD3+T細胞およびヒトT細胞系培養細胞Jurkatを100μM塩酸モルヒネで24時間刺激した後、抗CD3抗体あるいはPMAおよびイオノマイシンによってTCRを活性化すると、モルヒネ前刺激がない場合に比較してERKのリン酸化が増強し、逆にIκBαのリン酸化は減弱することを示した。さらにモルヒネの前刺激により、TCR活性化によるinterleukin-2の遺伝子発現が減少することが明らかになった。また、これらの変化は、オピオイド受容体アンタゴニストであるナロキソンで拮抗できなかった。CD3+T細胞およびJurkatにはκオピオイド受容体(KOR)遺伝子が存在することをPCRによって明らかにしたが、KOR1の選択的アゴニストであるU50,488はモルヒネと同様の効果をもたらさなかった。以上の結果は、T細胞において、モルヒネの前刺激はERK経路の活性化およびNF-κB経路の抑制を引き起こすが、この効果はオピオイド受容体を介さないことを示唆する。今回得られた知見は、モルヒネの慢性投与がT細胞の機能変化を引き起こすメカニズムを説明する一つの証拠を提供する。滋賀医大との共同実験により、オピオイドによる血管弛緩反応についても解析を開始している。モルヒネによる血管弛緩反応はこれまでに報告があるが、短時間作用オピオイドであるレミフェンタニルによる血管弛緩反応のメカニズムは未だ解明されていない。今後の検討課題である。ヒト末梢血から単離したCD3+T細胞およびヒトT細胞系培養細胞Jurkatを塩酸モルヒネで24時間刺激した後、抗CD3抗体あるいはPMAおよびionomycinによってTCRを活性化すると、モルヒネ前刺激がない場合に比較してERKのリン酸化が増強し、逆にIκBαのリン酸化は減弱することを示した。これらの変化は、オピオイド受容体拮抗薬のナロキソンで抑制できなかった。CD3+T細胞およびJurkatにはκオピオイド受容体(KOR)遺伝子が存在することをPCRによって明らかにしたが、KOR1の選択的アゴニストU50,488はモルヒネと同様の効果を示さなかった。以上の結果は、T細胞においてモルヒネの前刺激はERK経路の活性化およびNF-κB経路の抑制を引き起こすが、オピオイド受容体を介さないことを示唆する。これらの知見は、モルヒネの慢性投与がT細胞の機能変化を引き起こすメカニズムを説明する一つの証拠を提供する。オピオイドによる血管平滑筋の反応について解析した。ラット大動脈および腸間膜動脈標本を生理的栄養液中に懸垂し等尺性張力変化を記録した。モルヒネおよびレミフェンタニルといったμオピオイドによって、血管平滑筋が収縮反応を示すことを明らかにした。モルヒネによる免疫抑制のメカニズムの一部はT細胞機能の変化によるものと考えられている。一方、T細胞受容体(TCR)が刺激されると、extracellular signal-regulatedkinase(ERK)経路およびnuclear factor-κB(NF-κB)経路が活性化され、T細胞の増殖や機能に影響を及ぼすことが知られている。

CD3+T細胞およびJurkatにはκオピオイド受容体(KOR)遺伝子が存在することをPCRによって明らかにしたが、KOR1の選択的アゴニストであるU50,488はモルヒネと同様の効果をもたらさなかった。以上の結果は、T細胞において、モルヒネの前刺激はERK経路の活性化およびNF-κB経路の抑制を引き起こすが、この効果はオピオイド受容体を介さないことを示唆する。今回得られた知見は、モルヒネの慢性投与がT細胞の機能変化を引き起こすメカニズムを説明する一つの証拠を提供する。以上の結果をまとめた論文を現在投稿中である。交付申請書で記述した、KORのアミノ末端が切断されたスプライス変異体KOR4の解析の進捗が遅れているため、並行して行ったT細胞受容体細胞応答に対するモルヒネの効果についての研究について報告した。KORのアミノ末端が切断されたスプライス変異体KOR4の遺伝子をプラスミドに組み込み、培養細胞には発現させようと試みたが、不成功に終わっている。本来、7回膜貫通型のGタンパク共役受容体が6回膜貫通型になった変異体であり、発現することが難しい可能性がある。申請書では1年目にKOR変異体KOR4の機能解析を行う予定であったが、KOR4の安定発現細胞株の作製がうまくいかず、計画どおりに研究が進捗しなかった。今回のT細胞系培養細胞のモルヒネによる細胞応答はオピオイド受容体を介さないものであった。以前我々は、オピオイド受容体を介するモルヒネに対するT細胞の細胞応答(p53活性化、DNA損傷)を報告している。T細胞にオピオイド受容体があることは明らかであるが、未だにその全容は解明されていない。残る作業仮説のヘルパーT細胞2型(Th2)にμオピオイド受容体が発現する可能性について検討する予定である。滋賀医大との共同実験により、レミフェンタニルによる血管弛緩反応機構の解析を行う予定である。我々はアミノ末端の細胞外領域から第1細胞膜貫通領域までを欠くKORのスプライス変異体遺伝子をJurkatからクローニングしているが、Jurkatにおけるそのタンパクの存在を(カルボキシ末端に対する抗体を使用して)ウェスタンブロット解析で検出できるかを検討する必要がある。また、これまで成功していないが、KOR4遺伝子を培養細胞に安定発現させた細胞株を早急に作製し、その機能解析を進めたいと考えている。さらに、ヘルパーT細胞Th2にμオピオイド受容体(MOR1)が発現している可能性についても、予定通り検討を開始したいと考えている。前年度と同様、試薬、抗体、細胞培養のための培地および血清、プラスチック器具等の消耗物品に大部分の出費をする予定である。Th2細胞においてMOR1が存在するかどうかを検討するプロジェクトでは、健常ヒト血液提供者に対し謝金が発生する。また、血液からTh2細胞を抽出するキットにも出費をする予定である。
肺特異的遺伝子改変マウスを用いた肺上皮・肺癌幹細胞研究:スフェア形成法による解析

肺上皮スフェア形成は、優れた肺上皮幹細胞のバイオアッセイ系であり、sca1陽性細胞は肺上皮幹細胞を豊富に含む。しかしながら、スフェア形成は、sca1陰性の胎仔肺を用いても観察され、sca1陽性細胞の有無はスフェア形成に影響が無かった。また、ヒト肺腺癌の原因遺伝子である変異EGFRマウス発現マウスでは、sca1陽性細胞数は野生型と変わらなかったが、スフェア形成能は軽度高かった。病理学的には、癌関連分子は様々な機能があることがわかった。1、マウス成体および胎仔肺(胎齢12日)からの肺上皮スフェア形成の研究:(1)成体および胎仔肺で、CD45(-)CD31(-)sca-1(+)肺上皮細胞は、胎仔期には殆ど見られず、生後出現する。一方、スフェア形成能には、差が無く、scal陽性細胞から見ると胎仔期と成体では、肺上皮の幹細胞システムが異なることが示唆された。(2)スフェア形成能は、増殖因子により影響され、EGF, FGF2により形成が亢進され、一方、形態形成因子であるFGF10では差が見られなかった。(4)スフェアをMatrigelを用いた三次元培養する事により、FGF1添加で分枝形成を誘導することができた。(2) EGFR変異誘導下で、スフェア形成は軽度増加する傾向を示した。また、胎仔肺の器官培養下で、doxycycline長期曝露実験を行ったが、in vitroで腫瘍の形成は見られなかった。(1)マウス成体および胎仔肺(胎齢18日)からの肺上皮スフェア形成の研究:a.CD45(-)CD31(-)sca-1(+)肺上皮細胞は、胎仔期18日まで殆ど見られず、生後出現する事がわかった。成体および胎仔由来のスフェアでも、Clara細胞,線毛上皮細胞、2型肺胞上皮細胞は見られ、スフェア内sca-1陽性細胞は、継代するとともに、由来に関係なく、同数になった。b.Stat3阻害剤、Notch阻害剤などにより、スフェア形成は阻害された。また、stat3阻害により、Heslの発現が低下し、細胞増殖能が低下した。一方、線毛上皮は増加傾向を示すものの、Clara細胞の分化が阻害された。IL-6添加により、stat3のリン酸化は亢進し、Heslの発現の増加とともにClara細胞は増加した。Notch阻害剤の効果は検討中。a.Doxycycline(3g/L)添加飲水あるいはエサで、投与4週間でEGFR変異を誘導し、肺腫瘍の形成や肺胞上皮の増生所見を認めた。b.In vitroでmutant EGFRマウス由来肺からスフェアを形成し、doxycyclineを投与すると、スフェア数は軽度増加する傾向を示した。Scal陽性細胞の増生は見られなかった。a.Doxycycline(3g/L)4週飲水投与で、Heslヘテロ欠損マウスでは、軽度のHeslの低下を見たが、スフェア形成には野生型と差が見られなかった。ホモ欠損マウス肺で今後観察予定。23年度は以下のような成果を上げることが出来た。a.Doxycyclineを2、4週投与後、肺胞では、上皮の増殖やマクロファージの集積を認め、腫瘍形成も見られた。増殖活性は、2週間でBrdUの取り込みが亢進するものの、4週間投与では標識率は50%低下した。また、2週間投与ではstat3,AKTなどのリン酸化の亢進が見られた。c.Doxycycline投与後、細気管支肺胞境界部のsca1陽性頻度は、対照と著変が見られなかった。d.肺組織より一次スフェアを形成させ、単離した細胞をDoxycycline下で培養したが、一次スフェアの形成が一定量作成できず、対照マウス肺と比較が十分出来ず、有意差は見られなかった。a.Doxycycline2、4週投与後、肺を採取し、組織学的検索を行ったが、Hes1の発現が低下するものの、HE染色上著変は見られ無かった。BrdUを2週間標識した後に、2,6,18ヶ月後の肺におけるBrdU陽性細胞を検索したが、陽性細胞は細気管支肺胞境界部や神経内分泌細胞の集団周囲には見られ無かった。4.nucleostemin, Notch1のヒト肺癌、口腔癌における発現と腫瘍スフェア形成能:癌幹細胞関連分子(nucleosteminとNotch1)のヒト癌における発現とsiRNAの影響について検討したが、いずれも増殖や浸潤性に関連することが解った。
マルチオミクス解析によるバイオフィルム内休止細菌の代謝制御機構の解明

バイオフィルム関連感染症難治化の要因の一つとして休止細菌の存在が挙げられる。本研究では緑膿菌バイオフィルム中の休止細菌代謝制御機構の理解を目的とし、バイオフィルム中の休止細菌の分取およびプロテオミクス解析を実施した。緑膿菌コロニーバイオフィルムから、GFP蛍光希釈法による休止細菌の局在観察および抗菌薬感受性試験を実施した。さらに、GFP蛍光をもとにフローサイトメトリーで休止細菌および分裂細菌を分取し、LC-MS/MSによるタンパク質の網羅的同定を実施したところ、休止細菌では鉄の獲得に寄与するBacterioferritinや酸化還元恒常性維持に関与するThioredoxinが高発現していることが明らかとなった。またRNA-タンパク質相互作用を包括的に理解するために、緑膿菌のRNA結合タンパク質Hfqを対象としたCrosslinking Immunoprecipitation followed by high-throughput sequencing (CLIP-seq)を実施した。本手法ではUVクロスリンク処理でin vivoのHfq-RNA間を共有結合させ、免疫沈降法によりHfq-RNA複合体のみを回収している。さらにRNAトリミング処理を施すことで、1塩基レベルでのHfq結合サイトの同定が可能である。緑膿菌Hfqに対するCLIP-seqにより、トランスクリプトーム上に約1,000箇所のHfq結合サイトを発見した。結合サイトに共通する配列を解析した結果、5'非翻訳領域上にAAN配列を、3'非翻訳領域上にGCステムループならびにU連続配列を検出した。HfqがAAN配列に結合する可能性はin vitroの系によっても示唆されていたことから、本研究によりHfqの結合配列は確定的となった。緑膿菌コロニーバイオフィルム中の休止細菌と増殖細菌に対するプロテオーム解析により、増殖細菌と比較して休止細菌で2倍以上発現しているタンパク質が約130個検出された。さらに休止細菌でのみ発現するタンパク質が約30個検出された。中でも、鉄の獲得に寄与するBacterioferritinや酸化還元恒常性維持に関与するThioredoxinが高発現していることが明らかとなった。一方で、バイオフィルムからのRNA回収率が低く、当初の予定にある休止細菌と増殖細菌間のRNA-seqの実施に至っていない。今後、効率的なRNA回収のために、RNA抽出方法の検討が必要である。フローサイトメトリーによるバイオフィルム中の休止細菌と増殖細菌の回収量を増やすことで、RNAの回収率を改善する。一方で、RNA回収方法に関してAGPC(acid guanidinium thiocyanate-phenol-chloroform extraction)法の利用などを検討する。回収率の改善後、抽出したRNAからcDNAライブラリを作製し、RNA-seqを実施する。最終的に、プロテオームデータとRNA-seqデータを統合するために、BioCycパスウェイツールのRegulatory Overviewを用いて、バイオフィルム中の休止細菌形成の原因遺伝子発現を調節するマスターレギュレーターを特定する。CLIP-seqの結果から約100個程度の未同定sRNAsがHfqに結合することが判明している。特にバイオフィルム環境でHfqと強く結合しているsRNAsに着目し、Rapid Amplification of cDNA Ends反応によってその正確な長さを決定し、ゲルシフトアッセイによって実際にHfqと結合していることを確かめる。またsRNAsのターゲットを予測するためにsRNA欠損株と野生株間のRNA-seq解析を実施する。in vivoでその制御を評価するために、ターゲットとなるRNAの開始コドン下流にsuper-folder GFPを組み込んだ翻訳融合株を構築し、GFP蛍光をもとに新規Hfq結合sRNAの制御機構を確認する。バイオフィルムが引き起こす感染症慢性化の要因の一つとして休止細菌の存在が挙げられる。休止細菌は耐性遺伝子を有する耐性菌とは異なり、自らの代謝活性の一部を制御することで抗生物質から生存可能であり、その根絶の有効な打開策は示されていない。本研究では緑膿菌バイオフィルム中の休止細菌代謝制御機構の理解を目的とし、バイオフィルム中の休止細菌の分取およびトランスオミクス解析のためのタンパク質抽出を行った。蛍光希釈法によってバイオフィルム中の休止細菌の局在観察および抗生物質感受性試験を実施したところ、バイオフィルム底部に休止細菌が局在し、抗生物質に対して寛容性を示すことが明らかとなった。バイオフィルム切片からレーザーマイクロダイセクション法(LCM)により休止細菌集団および分裂細菌集団を切り出し、細胞溶解後、抽出されたタンパク質の濃度をLowry法により測定したところ、いずれの集団からもLC-MS/MS解析に十分なタンパク質を回収できた。またバイオフィルム全体のRNA-タンパク質インタラクションを包括的に理解するために、RNAシャペロンHfqを対象としたCLIP-seqを実施した。CLIP-seqとは紫外線でHfqとターゲットとなるRNA複合体をクロスリンクさせた後、FLAGタグを介した共免疫沈降法により複合体を回収し、NGSにより網羅的にRNAシーケンスする手法である。プランクトニック環境およびバイオフィルム環境それぞれでCLIP-seqおよびNormalizationのためのWhole Transcriptomeを実施した。バイオインフォマティクス解析の結果、既知のHfq結合RNAにおいてクロスリンクサンプルでのみ特異的にピークを確認することができた。以上の結果から、シーケンス結果の信頼性およびクオリティは非常に高いと考えられる。計画通りドリップフローリアクターで形成されたバイオフィルム中の休止細菌、分裂細菌から十分量のタンパク質を回収できた。また、留学先のドイツ、ヴュルツブルク大学で、LC-MS/MS解析およびNGS解析手技、さらには細菌集団からタンパク質とRNAを同時に抽出する手法を学んできた。

今年度内にLC-MS/MS解析まで実施することはできなかったものの、留学先での経験を活かし、すぐにでもNGS、LC-MS/MSを実施することができる段階までたどり着いている。さらに緑膿菌バイオフィルムおよび浮遊細菌でのRNAーRNA、RNAータンパク質インタラクション解析も実施し、バイオフィルム中の休止細菌と分裂細菌のトランスオミクス解析に利用可能な多くのアノテーションデータを獲得するに至った。バイオフィルム関連感染症難治化の要因の一つとして休止細菌の存在が挙げられる。本研究では緑膿菌バイオフィルム中の休止細菌代謝制御機構の理解を目的とし、バイオフィルム中の休止細菌の分取およびプロテオミクス解析を実施した。緑膿菌コロニーバイオフィルムから、GFP蛍光希釈法による休止細菌の局在観察および抗菌薬感受性試験を実施した。さらに、GFP蛍光をもとにフローサイトメトリーで休止細菌および分裂細菌を分取し、LC-MS/MSによるタンパク質の網羅的同定を実施したところ、休止細菌では鉄の獲得に寄与するBacterioferritinや酸化還元恒常性維持に関与するThioredoxinが高発現していることが明らかとなった。またRNA-タンパク質相互作用を包括的に理解するために、緑膿菌のRNA結合タンパク質Hfqを対象としたCrosslinking Immunoprecipitation followed by high-throughput sequencing (CLIP-seq)を実施した。本手法ではUVクロスリンク処理でin vivoのHfq-RNA間を共有結合させ、免疫沈降法によりHfq-RNA複合体のみを回収している。さらにRNAトリミング処理を施すことで、1塩基レベルでのHfq結合サイトの同定が可能である。緑膿菌Hfqに対するCLIP-seqにより、トランスクリプトーム上に約1,000箇所のHfq結合サイトを発見した。結合サイトに共通する配列を解析した結果、5'非翻訳領域上にAAN配列を、3'非翻訳領域上にGCステムループならびにU連続配列を検出した。HfqがAAN配列に結合する可能性はin vitroの系によっても示唆されていたことから、本研究によりHfqの結合配列は確定的となった。緑膿菌コロニーバイオフィルム中の休止細菌と増殖細菌に対するプロテオーム解析により、増殖細菌と比較して休止細菌で2倍以上発現しているタンパク質が約130個検出された。さらに休止細菌でのみ発現するタンパク質が約30個検出された。中でも、鉄の獲得に寄与するBacterioferritinや酸化還元恒常性維持に関与するThioredoxinが高発現していることが明らかとなった。
モノクローナル抗体の遺伝子導入による遺伝子治療法

HIV-1の逆転写酵素(RT)に対するモノクローナル抗体7C4の組み換えFabを大腸菌で発現させ、これを用いてin vitroでRTの活性を阻害するのに成功した。始めに、7C4ハイブリドーマからFabのcDNAをPCR法で合成し、ファージミドベクターpComb3にクローン化して大腸菌で発現させたところ、H鎖とL鎖の組み換えタンパクは発現したが、これらはFabを形成せず、RTと結合しなかった。次に、これを解決するためにcDNAの全塩基配列を決定し、ベクターの配列を改変したクローンを多数作製したところ、このうちp3H7C4-NがFabを発現し、これがRTと特異的に結合した。この結合で、組み換えFabはハイブリドーマが産生するIgGと競合した。最後に、大腸菌からFabを精製し、これをRTに加えると、逆転写活性が90%以上阻害された(分子生物学会で発表予定、投稿予定)。研究計画では、今回クローン化したcDNAを、真核生物用の発現ベクターにサブクローニングしてヒト培養細胞内で発現させる予定だったが、現在サブクローニングの途中である。RTはHIV-1の複製に必須で、7C4はアジドチミジン(AZT)耐性株を含むHIV-1のRTの活性を特異的に、強力に阻害する。このことから、組み換えFabをヒト培養細胞内で発現させれば、HIV-1の複製が抑制されると期待できる。この実験を行うために、平成8年度奨励研究(A)“HIV-1の逆転写酵素を阻害する抗体の細胞内発現とウイルス複製の阻害"を申請中である。Galloらは、7月に本研究と同じ目的の研究を発表した(Nature Medicine,1,667-673,1995)。彼らは、RTの活性を阻害できない抗体を用い、AZT耐性株を用いた実験を行なっていない。これらの点で、本研究の今後の展開が、より明確で優れた結果をもたらすと期待できる。
次世代燃料の大量消費に伴う大気圏変質への影響評価

次世代燃料の大量消費による大気圏への影響については、水素による成層圏オゾンの破壊と対流圏における低NOxに由来するOHラジカルの減少がもたらす温室効果気体の長寿命化と大気質の悪化が予測される。本研究において、これらの可能性を科学的に精査するため、これらに関わる個々の大気化学プロセスを精密に把握する必要があるとともに、今後の代替エネルギーへの移行のシナリオ、エネルギー供給のインフラの整備に対する見通し、大気中への燃料のリークの実態、などエネルギー分野の研究者との密接な関連を通して、検討することが重要であり、企画調査を実行した。これらのことを踏まえて大気化学のプロセス研究の現状、反応機構、代替エネルギーの見通しなどについて調査を行うために分子化学、大気化学およびエネルギー工学に従事する大学・国立研究機関の研究者で研究体制を組織し(1)代替燃料の大気化学的役割、(2)代替エネルギーのシナリオ、(3)大気圏へのリスク影響評価を行った。具体的には研究分担者との密接な連絡を通して、平成17年8月12日に研究分担者および産業総合技術研究所の専門家を招いて東京工業大学においてワークショップを開催した。その結果、これらの問題は今後顕在化するかもしれない大変重要な問題であるという共通認識を持つにいたった。そこで早急に特定領域申請に向けて大気化学、分子化学およびエネルーギー工学の研究者で研究組織を立ち上げ申請を行った。
細胞周期特異的阻害因子CDTの核内作用

CdtBは酵母で発現させると、致死的に作用し、S/G2期で細胞周期を止めて細胞死を起こした。DNA修復系遺伝子の欠損変異株を用いてCdtBの致死活性について検討した。その結果、相同組換えに関わるrad51,mre11,rad50,wrs2欠損変異株でCdtBに対して高感受性になった。またapoptosisに関連する遺伝子欠損変異株を用いて検討した。その結果、yca1,aif1欠損変異はCdtB活性に影響を与えなかったことから、酵母におけるCdtBによる致死作用はonapoptoticであると考えられた。1)CDTBの染色体DNAへの作用の解析Schizosaccharomycespombeを用いてCDTBを細胞内で発現させる系を用いて、FACS解析を行った。その結果、CDTBを発現させた場合、細胞周期が不完全にG2期で阻害されることが明らかになった。この結果はすべてのS. pombeの中で多数の分裂回数の中で部分的に、分裂が阻害されていることを意味し、結果の解釈が困難である。私どもは酵母におけるFACS解析に慣れていないため、さらに検討を重ねて、この現象の解釈を検討する必要がある。2)我々はCDTがMOLT-4やJurkatといったT細胞白血病細胞にアポトーシスを誘導することを明らかにしたが、カスペースの阻害剤z-VAD-fmkを用いて、アポトーシスを阻害しても、細胞死を完全には阻害できないことを見いだした。さらにz-VAD-fmk処理MOLT-4細胞ではCDT処理によって細胞内反応性酸素レベルが上がる事を見いだした。この現象はアポトーシスの誘導と正反対の事象である。さらにMOLT-4にBc12の過剰発現を誘導すると、この細胞にCDTを作用させた場合、z-VAD-fmkの存在下でアポトーシスの誘導が完全に抑制された。以上のことから、CDTはMOLT-4やJurkatに早期のアポトーシスを誘導するとともに、後期には非アポトーシス性の細胞死を誘導する事を見いだした。今後、この現象を放射線照射MOLT-4あるいはJurkatとRNAレベルで各種遺伝子の発現を比較する予定にしている。本年度はSaccharomyces cerevisiaeをモデル微生物として用いた昨年の研究をさらに継続するとともに、CDTの核内作用をin vivoモデルで再現する検討を行った。ラットを用いて、上顎臼歯部口蓋側歯肉溝に精製CDTを100ng/μlx2x6回、滴下して投与し、1日後、2日後、3日後の組織を採取し、ヘマトキシリン・エオジン染色ならびにproliferating cell nuclear antigen (PCNA)免疫染色を行った。コントロールとして生理食塩水を滴下した。コントロール群では、歯肉溝上皮に形態的変化は認められなかったのに対し、CDT処理群では3日後に明瞭な上皮の剥脱、細胞の膨化、変性が認められた。また血管拡張とともに好中球の浸潤が認められた。CDTはCDTBが毒素活性を担い、そのDNase活性に必須のアミノ酸残基が明らかにされている。CDTBの274番目のHisをAlaに置換した変異CDTを作製し、野生型CDTと比較した。その結果、野生型で確認された細胞の剥脱、膨化、変性は変異CDT投与群では認められなかったが、血管拡張や好中球の浸潤像は認められた。従って、CDTの歯肉溝上皮細胞への作用はCDT特異的と考えられた。次にPCNA染色を見るとCDT投与により、歯肉溝上皮細胞、歯肉上皮細胞の一部で明らかなPCNAの染色低下が認められた。このことからCDT投与により歯肉溝周辺の上皮細胞の増殖が抑制されたことが明らかになり、CDTはin vivoにおいても細胞周期を停止させる活性を有することが明らかとなった。
母性看護学における看護実践能力を高めるための教育方法の開発

目的は、母性看護の看護過程の授業で用いている紙上患者事例についての映像型教材を作成し、その教材による自己学習を加えた教育方法の有効性を検討することである。3本の映像型教材を作成し、また、対照群を設定した介入調査を2回実施した。その結果、映像型教材を加える方法は、看護場面のイメージ化を促進することや看護実践への自信を高めることにある程度の効果があることを明らかにした。一方、看護実践能力に対する学生の自己評価は、教材による学習では変化を示さず、実習後に有意に高くなった。看護実践能力を高めるには、講義、演習、実習をつなげる教育方法の工夫がさらに必要であることが今後の課題として示された。本研究は、母性看護学における看護実践能力を高める教育方法を開発するため、産褥・新生児期の紙上患者事例をもとに看護実践映像型教材を作成したうえで、看護過程の演習に映像型教材を加えた学習の有効性を評価することを目的としている。平成25年度は、1.映像型教材の作成(1本)、2.質問紙作成と調査の実施、3.研究成果の発表を行った。1.映像型教材の作成:本研究における教材の特色をふまえて、「新生児のアセスメントとケア」の教材を作成した。2.質問紙作成と調査の実施:映像型教材を加えた学習の有効性を評価することを目的として質問紙を作成し、調査を行った。倫理的配慮等を説明して研究参加の同意を得た3年次生33名を、従来通りの学習群(対照群)と、授業終了後に映像型教材での学習を加える群(介入群)に無作為に割り付け、介入群には前年度に作成した「生殖器・全身の復古のアセスメントとケア」の教材を1週間、自己学習で視聴してもらった。自己学習前後および母性看護学実習終了後に無記名質問紙調査を行った。本研究は、対照群を設定した介入研究デザインである点に意義がある。有効回答は、自己学習後32名(有効回収率97.0%)、実習終了後28名(有効回収率84.8%)であった。介入群は、教材を平均3.4回視聴しており、約8割の学生が「看護の場面をイメージ化する」ことに役立ったと評価した。自己学習前後の調査では、介入群は、「褥婦へのケア方法の理解」「褥婦・新生児の看護実践に対する自信」が対照群に比べ有意に高くなることを明らかにした。また、母性看護実践能力に対する自己評価(著者ら作成の25項目)や実習への自信について、自己学習前後の有意差はみられなかったが、実習終了後では介入群、対照群ともに有意に高くなることを明らかにした。3.研究成果の発表:平成24年度の教材開発の過程について第28回日本助産学会において発表した。平成24年度は、1.看護実践能力に関する文献レビュー、2.映像型教材の設計および教材作成(1本)を行った。1.看護実践能力に関する文献レビュー:「看護実践能力」と「看護基礎能力」のキーワードを用いて、医学中央雑誌データベースから2010年2013年の原著論文を抽出した。得られた25件の論文を精読したうえで、看護実践能力の測定・評価に関連する報告を含んでいる6文献から、本研究における看護実践能力の評価項目の一部としうる内容を検討した。2.映像型教材の設計および教材作成:看護過程の授業で使用している「産褥・新生児期にある母子とその家族」の紙上患者事例について情報を再度整理し、4場面を抽出し、シナリオを作成した。そのうち、「生殖器・全身の復古のアセスメントとケア」のDVD教材を作成した。本研究で作成する映像型教材を特徴づける点について研究分担者と検討し、以下の構成、シナリオでの教材とするよう工夫を重ねながら作成した点に意義がある。1)看護過程を一連の流れとして理解できるようにするため、看護技術の手順ではなく、紙上患者事例をもとにした看護実践を行う場面を用いた、2)母性看護のイメージ化を促進し、実習へのスムーズな導入を図るため、指導者とのコミュニケーション方法も含めての実習場面に沿ったシナリオ展開とした、3)学生の学習意欲を喚起するとともに、教授したい看護の視点を具現化するため、新卒の卒業生に学生役を演じてもらいリアリティを増した、4)専門知識やアセスメントと看護実践を結びつけるため、合間にQ&Aや学習の要点を挿入する構成とした。平成26年度の実績は以下のとおりである。1.紙上患者事例をもとに、母乳育児の確立に向けた看護について学生が実習を行うシナリオでの映像型教材を作成した。

2.看護過程の演習に映像型教材を加えた学習の有効性について学年差の有無を検討するため、質問紙調査を実施した。研究参加の同意を得た3年次生18名を、看護過程の授業終了後に映像型教材での学習を加える介入群と対照群に無作為に割り付け、介入群には前年度と同じ教材を1週間、自己学習で視聴してもらった。自己学習前後および母性看護学実習終了後に調査を行った。有効回答は、自己学習後、実習終了後とも14名(有効回収率77.8%)であった。教材での学習について、介入群の半数以上が`とても役立った'と答えたのは、「知識を習得する」「母性看護技術を習得する」「看護の場面をイメージ化する」「看護過程を一連の流れとして理解する」「主体的な学習への動機づけとなる」であり、前年度とほぼ同様であった。しかし、映像教材視聴の有無による母性看護実践への理解や自信に有意差はみられなかった。また、母性看護実践能力に対する自己評価は、前年度同様、自己学習前後の有意差はみられず、実習の前後で有意な変化を示した。3.1)映像型教材開発の過程、2)周産期看護過程に映像型教材を用いる学習の効果、について研究成果を発表した。研究期間全体を通じて、3本の映像型教材を作成し、対照群を設定した介入調査を2回実施した。看護過程の学習に映像型教材を加える方法は、看護場面のイメージ化や看護実践に対する学生の意識を強化する方法として一定の効果があると示唆できた成果は重要である。しかし、看護実践能力を高めるには、教材を授業で用いる際に学生の気づきや思考を促したり、知識や技術を学習するきっかけとするなど、講義・演習・実習をつなげる工夫をさらに要することが明らかとなり今後の課題である。医歯薬学平成25年度は、映像型教材の追加作成、看護実践能力に対する自己評価や教材の効果を測定する質問紙作成、母性看護学を履修する3年次生を対象として映像型教材を加えた学習の有効性を評価するための質問紙調査の実施を計画していた。平成24年度に完成した映像型教材を視聴してもらい、自己学習前後および母性看護学実習後の3時点での調査を実施したこと、新たに「新生児のアセスメントとケア」の1場面について教材を作成したことから、ほぼ計画どおりの進行といえる。計画通りに進めることができた理由としては、教材作成が2本目であるため、撮影の準備や出演者らとの調整、あるいは編集のプロセスが比較的順調に行えたことがある。また、縦断的に実施した質問紙調査において、研究協力者への説明、質問紙の配布・回収などを分担研究者と協力しながら円滑に行えたことが挙げられる。今後も研究スケジュールの管理を十分行い、研究目的の達成に向けて努力していく。平成24年度には、「産褥・新生児期にある母子とその家族」の紙上患者事例の中から抽出した場面の看護すべてについて映像型教材を作成することを当初の計画としていたが、現在「生殖器・全身の復古のアセスメントとケア」1場面の作成のみにとどまっていることから、達成度としてはやや遅れている。計画よりも遅れている理由としては、研究者らにとって教材作成を自ら行った経験が乏しく、「研究実績の概要」の項で述べた工夫点を組み込んだシナリオをおこし完成させるまでにかなりの時間を要したことが最も大きい。
音環境におけるヒトの話声が患者に及ぼす心理的・身体的影響

音の印象に影響を及ぼす個人特性であるヒトの音に対する感受性に着目し、その感受性が生活の場の音環境に影響を受けるのかどうかを調べた。その結果、生来音に対して敏感な人はその人が生活する音環境において不快さやうるささを感じていることが明らかになった。また、同じ生活環境で長期間生活をしていると音に対する感受性は軽減するが、生活の中での音環境に対する不快感やうるささは増加してくることも分かった。本研究の目的は、健康であった時に生活していた環境とは物理的にも社会的にも異なる環境で療養しなければならない患者に、よりよい療養環境を提供するための看護ケアは何かを追及することである。患者は療養環境の中でも「音」を非常に問題視していた。ある音をどのように感じるかは、性格に影響を受けることが知られている。たとえば、同じ音環境で生活していても、音に敏感な人は鈍感な人よりも音環境に不満を持ち、内向的な人は外交的な人に比べて音に敏感であるという。また、音に敏感な患者にとって、入院生活中に聞こえてくる音は療養生活の支障となるという報告もある。そこで、平成18年度は個人特性の中の音に対する感受性に着目し、ヒトの音に対する感受性が生活の場の音環境に影響を受けるのかどうかを大学生を対象に調査した。その結果、音の感受性は居住地の音環境や、その変化に影響を受けないことがわかった。この理由としては、現在のわが国では都市と郊外の生活の音環境の差が減少してきていること、学生が課外活動やアルバイトなど自宅外で過ごす時間が多くなっていることなどが考えられた。また、今回の調査では音の感受性を評価するためにThe Noise-Sensitivity Scale(TNSS)(Weinstein, 1978)の日本語版を用いた。そして、日本語版TNSSを音の感受性の指標として使用できることが証明された。しかし、ヒトの音に対する感受性と居住地の音環境との関係については傾向がつかめたが、音環境と個人の性格、置かれている状況との相互関係についてはまだ未解決の部分が多い。このため、本年度は予備調査とし、この結果を鑑みて来年度からの本調査へ拡張する予定である。研究の目的は、健康な時に生活していた環境とは物理的にも社会的にも異なる環境で療養しなければならない患者に、よりよい療養環境を提供するための看護ケアが何かを追究することである。昨年度はわが国における音の印象に影響を及ぼす個人特性を明らかにするために、ヒトの音に対する感受性に着目し、ヒトの音に対する感受性が生活の場の音環境に影響を受けるのかどうかの調査を、健康な大学生を対象に実施した。しかし、対象者の生活環境や生活スタイルが様々だったために「音の感受性」と「音環境」の関連を明確にすることができなかった。そのため、平成19年度は同じ生活環境で長期間生活している学生寮の女子学生を対象にしてアンケート調査を行った。また、本年度は、臨床(主に病室)で発生している話声の音響工学的な要素(声の周波数や音色など)や患者が興味をひく会話の内容を解明することを目的としたデータ収集が本格的に実施できるように準備を行った。この研究は患者が療養生活をしている場での音の実測調査であり、個々のプライバシーに立ち入る可能性があるため、対象者に心身共に不利益を生じさせないように留意する必要がある。そのため、平成19年度は、本研究に協力してくれる施設の確保に努めるとともに、臨床で確実にデータが収集できるように臨床とほぼ同等の環境を設定しプレテストを行った。次年度は研究協力施設におけるデータ収集を本格的に実施し、分析、検討を行う予定である。研究の目的は健康な時に生活していた環境とは物理的にも社会的にも異なる環境で療養しなければならない患者に、よりよい療養環境を提供するための看護ケアが何かを追求することである。平成20年度ではヒトの音に対する感受性が生活の場の音環境に影響を受けるかどうかの調査について最終的な分析検討を行った。同じ生活環境で長期間生活している学生寮の女子学生を調査対象とした。調査は1回目入寮当初と2回目入寮46ヶ月後の計2回行った。その結果、生活の場の音環境の種類によって「うるささ」の感じ方が違うことがわかった。特に、談話室(ラウンジ)からの笑い声や話声、TV音が生活の場の音環境の人はうるささを強く感じていた。そして、音に対して敏感な人はその人が生活する音環境において不快さやうるささを感じていることがわかった。また、同じ生活環境で長期間生活をしていると音に対する感受性(敏感さ)はやや軽減するが、生活の中での音環境に対する不快感やうるささは増加してくることが明らかとなった。これらのことから、患者が療養生活を送るとき、住み慣れた場所以外(病院等)での生活時間が長期化すれば不快感やうるささが増加し、音環境による苦痛が出現してくる可能性が示唆された。また、本年度は臨床で発生している話声に関する研究が研究協力施設での本格的な実施となるように調整を行った。
師範学校統廃合問題に関する実証的研究

本研究は、地域社会における教員養成を行う機関の位置づけを考究することを目的としている。これらの位置づけは、地域社会の議会などでの議論の内容に現れており、特に、教員養成機関の設置形態が道府県立であった戦前の師範学校における統廃合問題を分析する事によって浮き彫りになると考える。この基本方針の下、師範学校令以降1道府県に2つ以上の師範学校を設置した11道府県を対象に分析を行った。本年度は最終年度であり、未調査地域である鹿児島県を中心に師範学校統廃合に関する資料調査および議会議事録の収集分析を行った。鹿児島県における師範学校統廃合に関する特徴を、その他の道府県と比較すると、鹿児島以外の道府県は、二つの師範学校がそれぞれ廃止合併反対運動を組織し、もう一方の師範学校よりも自分の地域・校舎が教員養成に適していると主張し運動を行った。これらの行為が師範学校および卒業生の学閥問題に発展し、そのこと自体も統廃合を断行する理由となっていった。鹿児島県に注目すると、その他の地域と違い第一師範学校は師範学校統廃合問題の議論には登場しないし関わることもなかったのである。故に師範学校廃止反対運動は第二師範学校関係者のみが運動しており全国的に特殊な特徴を持っていた。その背景には、第一師範・第二師範の入学者選抜においても、合同入試を行い両校に振り分ける分配方式を採用しており両校はそれぞれ対抗することなく都会用の教員養成、農村用の教師養成と補完し合って存立していたことがこの特徴を持たせたと考える。また、師範学校廃止反対運動に注目すると同窓会・所在地である市来町・在学生が中心となって運動を起こし、師範学校教諭の姿が見当たらない。これは師範学校教諭達が鹿児島県にどのような教師を輩出したいかという教員養成の主体的な思想がなく廃止を阻止する原動力になり得なかったと考える。近年、教員養成大学・学部の規模の縮小・再編・改組が進められており、戦後教育改革の二大原則のひとつである「大学における教員養成」の存在意義が問われている。これらの意識は教員養成大学・学部の定員の縮小や、教員養成以外の組織への改組など具体的な施策として現れるが、これらの現象は地域社会における教員養成機関への考え方の国策への反映として捉えることができる。本研究は、地域社会の教員養成機関への考え方を明らかにするため、戦前の師範学校における再編・統廃合問題に焦点を当て取り扱う。再編・統廃合の過程で、どのような組織・集団が関わり、そこで検討された制度・思想を歴史的に考察するため、戦前に1道府県に2つ以上の師範学校を設置した11道府県を対象とした。本年度は、これら11道府県に設置された師範学校の文献調査を行い7道府県の基礎資料を収集した。また、11道府県のうち東京・愛知・新潟に関する資料調査を行った。東京都の資料調査では、東京府における師範学校統廃合問題に関して、統廃合問題は存在せず増設の機運が高まっている特徴を有していた。次年度、府議会の議事録を調査し、増設問題の概要と増設までのプロセスを整理する予定である。愛知県における資料調査では、愛知県第一師範学校と愛知県第二師範学校の2校が男子師範学校として存在していたが、昭和36年および昭和5年あたりから2度にわたる第二師範学校の廃校問題が浮上しており存廃論争が起こっている。また、新潟県に関しても新潟師範学校と高田師範学校が設置されていたが、昭和5年あたりから県議会の議事をはじめとして、どちらかを廃校にするという存廃論争が起こっている。本年度は、これら資料調査によって、存廃論争に関する史実の整理を行った。次年度は、これらの事実を裏付けるべく県議会の議事録や、存廃論争に関わった人々の動向を県の公報および新聞等を収集し分析を加える予定である。当該13師範学校を前身にもつ教員養成系大学・学部の年史の収集と分析を行い整理する予定であったが、愛知・東京・兵庫・福岡・熊本・北海道・大阪の年史を収集することができたが、残りの4地域の基礎的関係資料の収集が完了しておらず、当初の目標よりも若干遅れが出ている。しかし、次年度の予定を繰り上げて、該当地域である愛知・東京の2地域を訪問し分析を始めたものがあり、2年間で当初計画どおりの進捗状況に修正する予定である。本研究は、教員養成機関に対する地域社会の考え方を考究することを目的としているが、それらが如実に表れている、戦前の師範学校における再編・統廃合問題を取り扱い、それらに対して分析を行う。各道府県に設置された師範学校の再編・統廃合に、どのような組織・集団が関わり、どのような制度が検討されたのかを歴史的に考察するため、戦前に1道府県に2つ以上の師範学校を設置した11道府県を対象としている。本年度は、前年度に完了できなかった3つの道県に設置された師範学校の文献調査を行い10道府県の基礎資料を完了した。また、11道府県のうち愛知県第一・第二師範、熊本県第一・第二師範、大阪府天王寺師範学校・池田師範学校に関する資料調査を行い、資料的補完を行った。まず、愛知県における資料調査を行った。愛知県では尾張地方と三河地方に分かれて教師による学閥的な問題が発生し、これらを解消すべく統廃合問題として発展している。これらの結果が戦後の教員人事システムに与えた影響をしめす資料を収集し、その連続性を分析した。次に、熊本県師範学校においては熊本県第一師範学校・第二師範学校が1つに合併されるに従って起こった師範学校存置運動に関する陳情書等を収集することができた。

さらに、大阪府天王寺師範学校・池田師範学校に関しては、昭和5年あたりから両師範学校を統廃合する意見書が大阪府議会に現れ議論された。議会での師範学校統合案と統合反対案の議論を分析した。本年度は、これら資料調査によって、存廃論争に関する史実の整理を行うことができた。次年度は、県議会の議事録による事実の裏付けを中心に行い、存廃論層に関わった人々の動向に関しても引き続き調査・分析する予定である。当該13師範学校を前身にもつ教員養成系大学・学部の年史の収集と分析を継続した。新潟・北海道・広島の年史の収集が大幅に進展した。また、第一次資料に関しては前年度に引き続き追加資料の収集を行い愛知県および熊本県、大阪府に関する資料を入手し分析を行った。熊本県・新潟県における新聞メディアを使用した師範学校統廃合反対運動の概要の補完がほぼ完了したところであるが、その他の地域に関しては予定より若干の遅れが出ているため次年度の調査・分析を早急に進める予定である。本研究は、教員養成大学・学部に対する地域社会の考え方を考究することを目的としている。これらの考え方を抽出するには、教員養成大学・学部の前身であった戦前の師範学校における再編・統廃合問題を取り上げ分析することによってなせると考える。各都道府県に設置された師範学校の再編・統廃合に、どのような組織・集団が関わり、どのような制度が検討されたのかを歴史的に考察するため、師範教育令制定とともに戦前の1道府県に2つ以上の師範学校を設置した11道府県を対象に分析を行う。本年度は、前年度に完了できなかった北海道の資料調査および議会議事録の収集分析を行った。さらに、前年度、大阪府議会での師範学校統合案と統合反対案の議論を府議会議事録で分析したものを裏付ける、池田師範学校の統合反対運動の記録を発見し、反対運動の組織・行動などを分析した。まず、北海道における師範学校統廃合問題は、明治中期は函館県、札幌県、根室県の三県制の三県一局体制を解消し、師範学校の統廃合が行われた。しかし、明治期の教員不足を解消するべく大正3年に函館師範学校を開校し2校体制となった。その後の展開は、他の府県が財政の関係で師範学校を統廃合する傾向であったが、北海道は教員不足のため、大正12年には旭川師範学校を開設し、釧路にも師範学校を設置しようという議案が上がり、むしろ師範学校を拡充する特徴があった。また、女子師範学校の整備が遅れているので、女子師範学校の設立に関する議題が起こり、存廃計画は存在しない特徴を有した。大阪府における師範学校統廃合問題に関しては、池田師範学校改築移転阻止運動の実態を究明した。池田町ゆかりの小西治兵衛を中心に池田町民が一丸となって運動を発展させていったこと、そして小西の人脈(運動家と政治家との関係)が中央政府を動かすことに繋がったことを明らかにした。当該13師範学校を前進にもつ教員養成大学・学部の年史の収集を継続した。大阪・北海道・愛知・熊本に関する資料収集が進展した。統廃合反対運動に関する資料の発見に努めたが、大阪における改築移転運動の資料の発見が研究を大幅に進めることとなったが、その他の地域における同様の資料がまだ見つかっていないことにより若干の遅れが生じている。引き続き調査を進め、資料の有無により分析の方法等を検討していく予定である。