hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
資産形成取引における情報開示の研究-「規制緩和」下の金融取引を中心に

本年度は、3カ年の研究計画の最終年度にあたるため、(1)資産形成取引における情報開示をめぐるドイツの議論状況、さらに(2)わが国における金融取引をめぐる法状況をふまえながら、研究の最終とりまとめ作業を行った。その作業の中間段階ではあったが、本年度は、これまでの研究で得られた成果を具体的な形で公表することに務めた。とりわけ、その成果を資産形成取引の分野で実践する可能性を提示するため、2007年11月9日に開催された第58回先物取引被害全国研究会広島大会において「商品先物取引における情報提供義務の位置づけと情報提供義務違反の効果」と題する講演を行った。本講演では、商品先物取引にとどまらず、近時、新たな投資商品として注目を集めるとともに投資被害が多発している外国為替証拠金取引における紛争解決へ向けた新たな理論枠組みを提示したうえで、商品先物取引と外国為替証拠金取引という2つの異なる取引の相違点をふまえながら、両者に共通する新たなルールを導き出すことを試みた(その内容は、先物取引被害全国研究会編「先物取引被害研究」第30号〔2008年3月〕5-24頁に掲載されている)。本研究は、わが国における資産形成取引の契約締結毅階での情報開示をめぐる諸問題につき、取引類型に応じた具体的な解決方法にとどまらず、取引類型を横断する形での新たな理論的枠組みを提示することを目的としているが、まさに上述した講演は、その実現可能性を具体的な形で例証しようとしたものである。なお、研究の最終とりまとめ作業は、現在、最終段階を迎えている。研究の最終成果については、できるだけ早い段階で著書ないし論文の形で公表する予定である。本年度は、3カ年の継続研究の初年度であることから、わが国における具体的な問題状況の実証的把握と検討に主眼をおいて研究を実施した。まず、最大の研究実績としては、『消費者保護と私法理論--商品先物取引とフランチャイズ契約を素材として--』(研究代表者単著、信山社、2006年刊)の刊行があげられる。これは、本研究の開始以前に行ってきた研究成果をもとにしながら2004年から2005年にかけて改正がなされた資産形成取引をめぐる立法状況もふまえつつ、裁判例の実証的分析などを通して、非対等当事者間での契約締結段階における情報提供義務(説明義務)の新たな理論的枠組みを明らかにしたものである。なお、この著書の原型をなす内容については、2004年に実施された日本私法学会第68回大会において個別報告の形で発表したが、その概要については、「契約関係における情報提供義務--『契約上の債務』として再構築」として私法67号(2005年刊)に掲載されている。次に、本年度は、本研究の中心的課題である新しい金融商品などの資産形成取引に関する情報開示をめぐる新たな理論構築のための第一段階の作業として、金融コングロマリット化の動きの中で急速に発展してきた銀行等金融機関の窓口における商品販売(いわゆる「銀行窓販」)について、契約締結時における金融機関側の不正確・不適切な情報提供をめぐる責任法理を明らかにすることを試みた。この研究成果については、「金融機関による商品販売の勧誘と説明義務」として、法政研究(静岡大学)10巻3=4号(2006年刊)に掲載されている。以上の通り、本年度については、当初予定したとおりの研究成果を得られたものと考えている。本年度は、3カ年の継続研究の2年目にあたることもあり、まずは、昨年度実施したわが国における具体的な問題状況の把握と検討の結果についてまとめることにした。とりわけ重点を置いたのは、施行後5年以上を経て、資産形成取引をめぐる紛争解決において重要な役割を演じている消費者契約法にかかわる研究成果の公表である。この点に関する第一の研究成果が、「消費者契約法の改正課題-契約取消権および情報提供義務を中心にして-」(法律時報79巻1号〔2007年刊〕である。本論稿は、消費者契約法4条に定める契約取消権の適用範囲について法律上は限定的な形で基底されているものの、学説や裁判例では消費者被害の実態に応じて柔軟な適用がなされていることを指摘したうえで、より使い勝手がよいとされる特定商取引法上の敬意役取消権に平仄を合わせる形で同条の改正を提案するという、きわめて実践的な内容をもつものである。そして、同論稿で示した問題意識をもとに、消費者契約法4条に関する裁判例の総合的・実証的研究を行ったのが、同法に関する第二の研究成果にあたる「消費者契約法4条における契約取消権の意義-その現状と課題-」(法政研究〔静岡大学〕11巻14合併合〔2007年刊〕)である。これら2つの研究成果の公表を通じて、消費者契約法が資産形成取引における情報開示に果たす役割について、相当程度明らかにできたのではないかと考えている。上記消費者契約法に関する研究のほか、本年は、証券取引法を改正する形で新たに制定された金融商品取引法など、わが国の資産形成取り引きをとりまく状況の把握に引き続き努めるとともに、ドイツにおける情報開示をめぐる法状況の研究を続けてきた。これらの成果については最終年度となる来年度に公表する予定である。以上の通り、本年度については、当初予定したとおりの研究成果をほぼ得られたものと思料する次第である。本年度は、3カ年の研究計画の最終年度にあたるため、(1)資産形成取引における情報開示をめぐるドイツの議論状況、さらに

(2)わが国における金融取引をめぐる法状況をふまえながら、研究の最終とりまとめ作業を行った。その作業の中間段階ではあったが、本年度は、これまでの研究で得られた成果を具体的な形で公表することに務めた。とりわけ、その成果を資産形成取引の分野で実践する可能性を提示するため、2007年11月9日に開催された第58回先物取引被害全国研究会広島大会において「商品先物取引における情報提供義務の位置づけと情報提供義務違反の効果」と題する講演を行った。本講演では、商品先物取引にとどまらず、近時、新たな投資商品として注目を集めるとともに投資被害が多発している外国為替証拠金取引における紛争解決へ向けた新たな理論枠組みを提示したうえで、商品先物取引と外国為替証拠金取引という2つの異なる取引の相違点をふまえながら、両者に共通する新たなルールを導き出すことを試みた(その内容は、先物取引被害全国研究会編「先物取引被害研究」第30号〔2008年3月〕5-24頁に掲載されている)。本研究は、わが国における資産形成取引の契約締結毅階での情報開示をめぐる諸問題につき、取引類型に応じた具体的な解決方法にとどまらず、取引類型を横断する形での新たな理論的枠組みを提示することを目的としているが、まさに上述した講演は、その実現可能性を具体的な形で例証しようとしたものである。なお、研究の最終とりまとめ作業は、現在、最終段階を迎えている。研究の最終成果については、できるだけ早い段階で著書ないし論文の形で公表する予定である。
異常原子価を示すハロゲン化金属塩を電子受容体とする電荷移動錯体結晶の電子構造

(BEDTーTTF)_4Ni(CN)_4の単結晶を電解法にて合成し、その結晶構造を解析し、更に電気伝導度とESRスペクトルの温度変化を測定した。結晶構造はBEDTーTTF分子が〔101〕軸方向に4枚周期で重ね合った配置をしており、分子の長軸はほぼac面に垂直である。この結晶のa軸方向の電気伝導度は室温で約20Scm^<-1>で、室温から230Kまでは金属的な挙動を示し、その後相転移を経て、160K以下では半導体的な振舞いをする。ESRはBEDTーTTFカチオンラジカルによるシグナルの他に、Ni(III)イオンによると思われるシグナルが観測された。共にg値はac面に垂直方向で最大となり、その大きさはg=2.013と、g=2.056であった。ESR吸収強度の積分値より各シグナルに対する化学種の帯磁率の温度変化を求め、又室温での帯磁率の絶対強度を静的帯磁率の測定から決定した。その結果、BEDTーTTFラジカルは室温付近で金属的で160K以下では2量体による絶縁体構造をとることがわかった。Tightbinding近似によるTransfer積分を一次元系におけるPauli常磁性項から見積るとt=0.016であった。Ni(III)イオンによるシグナルはキューリー則に従い、この式を用いてNi(III)イオン濃度を求めると全Niイオン中、約1%が3価になっていることがわかった。このNi(III)イオンは、一般には室温で不安定であるが、このBEDTーTTF錯体結晶中では非常に安定である。これはBEDTーTTF分子が不安定イオンを安定化させる何か要因を持つためと考えられ、先に(BEDTーTTF)_2CuCl_2錯体においても同様なことを我々は経験している。更に、この(BEDTーTTF)_4Ni(CN)_4錯体のESCAスペクトルを測定し、NiイオンのほとんどがNi(II)であることを確認した。この結晶は、超伝導を示した(BEDTーTTF)_2Cu(CN)_2と類似の結晶構造をしており、物性的にも興味がもたれる化合物であった。
肺胞蛋白症におけるGM-CSF吸入治療の効果予測因子の解析

己免疫性肺胞蛋白症(aPAP)は、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)に対する自己抗体により生ずる.有望な新規治療であるGM-CSF吸入治療の効果予測因子を探すため,本治療を受けたaPAP患者から得た気管支肺胞洗浄液を解析した.治療反応群では,GM-CSF抗体濃度が肺胞腔のクリアランスの改善により低下し,治療前後でIL17とCA125が有意に増加することが分かった.また治療後の予後調査より,治療前%肺活量がGM-CSF吸入治療後の再治療の必要性を予測する因子となる可能性が考えられた.己免疫性肺胞蛋白症(aPAP)は、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)に対する自己抗体により生ずる.有望な新規治療であるGM-CSF吸入治療の効果予測因子を探すため,本治療を受けたaPAP患者から得た気管支肺胞洗浄液を解析した.治療反応群では,GM-CSF抗体濃度が肺胞腔のクリアランスの改善により低下し,治療前後でIL17とCA125が有意に増加することが分かった.また治療後の予後調査より,治療前%肺活量がGM-CSF吸入治療後の再治療の必要性を予測する因子となる可能性が考えられた.自己免疫性肺胞蛋白症(aPAP)は、GM-CSFに対する自己抗体により生ずる.本症に対して,GM-CSF吸入多施設共同臨床試験が行われ,重篤な副作用なく62%の奏効率が得られたが,不応例もみられた.本研究ではGM-CSF吸入治療の効果を予測できる因子の発見を目的として,本年度は自己抗体の推移を中心に解析を行った.本邦でのGM-CSF吸入治療研究では治療前後で血清中の抗体濃度に有意差は無かったが,気管支肺胞洗浄液(BALF)では2005年のパイロットスタデイでBALF中のGM-CSF抗体濃度の減少が観察された.そこでGM-CSF吸入治療によるaPAP患者のBALF中のGM-CSF抗体濃度の減少が,抗体産生の減少によるのか,肺内のGM-CSF抗体の除去の回復によるのかを調べるため,GM-CSF吸入治療研究(吸入総量10.5-21mg,吸入期間12-24週)に参加した19例のaPAP患者から得たBALFをretrospectiveに検討した.BALFは,GM-CSF吸入治療の直前と直後に,各患者の同一気管支から採取し,高反応群(ΔAaDO2≧13mmHg,n=10)と低反応群(ΔAaDO2<13ihmHg,n=9)に分けて比較した.BALF中の総蛋白量,SP-A,総IgGは高反応群では有意に低下したが(p<0.05),低反応群では変わらず,高反応群で肺胞マクロファージによるサーファクタント物質の除去が改善したことが示唆された.BALF中のGM-CSF抗体濃度とGM-CSFに対する中和能も,高反応群で有意に減少したが(p<0.05),全IgGに対するGM-CSF抗体の比率は変化がなかった,aPAP患者のGM-CSF吸入治療後のBALF中のGM-CSF抗体濃度の低下は,抗体産生の低下によるのでなく,肺胞腔のクリアランスの改善によることが示唆された抗GM-CSF自己抗体によりおきる自己免疫性肺胞蛋白症(aPAP)に対して,GM-CSF吸入多施設共同臨床試験が行われ,重篤な副作用なく62%の患者で奏効したが不応例もみられた。本研究ではGM-CSF吸入治療の効果を予測できる因子の発見を目的として,本年度はGM-CSF吸入が本症患者の気管支肺胞洗浄液(BALF)中のバイオマーカーに与える影響を調べるため,94種類のバイオマーカーについてマイクロアナライトシステムでGM-CSF吸入治療研究(吸入総量10.5-21mg,吸入期間12-24週)に参加した10例のPAP患者のBALFを調べた.10例中5例がGM-CSF吸入治療によく反応した高反応群(ΔAaDO2≧13mmHg),5例が低反応群(ΔAaDO2<13mmHg)であった.62種類のマーカーが測定可能な範囲で,17種類が吸入治療により増加したが有意差はなく,他の45種類では吸入治療による変化はなかった.9種類のマーカーで吸入治療前の値がAaDO2の改善と相関を認めた.このうち相関計数の高かったIL-17(0.756)とCA125(0.731)についてaPAP肺における局在と産生を確かめるため,aPAP患者肺組織の免疫染色を行い,肺胞マクロファージと肺胞内のリンパ球様単核球でのIL17の発現と,繊毛上皮でのCA125の発現を確認した.さらに高反応群10例,低反応群9例のBALFのELISAでは,治療前IL17は高反応群では低反応群に比べ高い傾向があり,治療後に高反応群で有意に増加した.CA125も同様の結果であった.気管支喘息でも肺胞マクロファージがIL-17を産生することが報告されており,IL-17はマクロファージ機能に関わる可能性がある.

またCA125が繊毛上皮に発現することから,繊毛上皮が下気道のサーファクタントクリアランスに関与する可能性が考えられた.自己免疫性肺胞蛋白症(aPAP)に対するGM-CSF吸入多施設共同臨床試験では重篤な副作用なく62%の奏効率が得られたが,奏効例・非奏効例ともに再治療が必要になる例がある.本年度の研究でGM-CSF吸入治療後の予後と臨床所見の関連について解析した.GM-CSF吸入治療(第1週第12週250μg/日吸入8日+休薬6日6コース,第13週第24週125μg/日吸入4日+休薬10日,6コース,総吸入量15mg)を受けた35例(男性20例,女性15例,年齢中央値55)の肺胞蛋白症患者(抗GM-CSF抗体価中央値19.8μg/mL, 24例でAaDO2が10mmHg以上改善)のGM-CSF吸入治療後,30カ月間中の再治療の有無と再治療までの期間を調査し,臨床所見との関連を解析した.35例中,12例が追加治療(全肺洗浄6例,GM-CSF吸入5例,NAC吸入1例)を受け,追加治療までの期間の中央値は50.5週で,再治療群(AT群)と再治療を要しなかった群(FR群)では年齢,性別,抗GM-CSF抗体価に有意差がなかった.治療前の%肺活量(VC),末梢血中の血小板数,好塩基球数で,AT群とFR群との間に有意差がみられた.また治療終了直後の指標では,在宅酸素の有無,%DLco,血清LDHで有意差がみられた.治療前%VCは.年齢,性,PaO2と相関せず,奏効例ー非奏効例間で有意差ないが,FR群では, AT群より有意に高く(85.9±2.7 vs 71.6±3.8, p=0.0045),基準値80.5%で,感度92%・特異度74%で再治療を予測した.無治療期間分析では高値群(%VC≧80.5)と低値群(%VC<80.5)の間で有意差(p=0.0002)がみられた.自己免疫性肺胞蛋白症で,治療前%VCは,GM-CSF吸入治療後の再治療の必要性を予測する因子となる可能性が考えられた.本研究では肺胞蛋白症に対するGM-CSF吸入治療の効果を予測できる因子の発見を目的として,昨年度および本年度にかけて,血清および気管支肺胞洗浄液における,抗GM-CSF抗体および各種バイオマーカーの推移および治療効果との関係の解析を行い所期の結果をえている。24年度が最終年度であるため、記入しない。進行中のGM-CSF吸入治療患者データの解析を継続する.臨床所見,血清マーカー,気管支肺胞洗浄液,BAL細胞の各因子について治療中の経過および治療効果・治療後経過との比較に加えて,治療終了後の予後調査を行い,その結果も含めて解析する.また有望な候補因子について肺胞マクロファージや気管支上皮細胞の培養系でのin vitroでの解析を検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
^<31>P-および｀HMRSを用いた精神分裂病の病態に関する研究

対象は,抗精神病薬による治療にもかかわらず著明な幻聴・妄想・思考障害が認められる16名(男8名,女8名)のDSM-III-Rの診断基準に適合する精神分裂病者および性と年齢をマッチさせた16名の正常対照者である。患者群は,PDEが両側の内側側頭葉において上昇し,beta-ATPは左側において低下していた。なお,PDEあるいはbeta-ATPと抗精神病薬および抗パーキンソン薬の一日投与量の間に有意な相関は認められなかった。対象は,左前頭葉および左内側側頭葉それぞれについて,精神分裂病の患者15名(男4名,女11名)ずつ,および年齢と性をマッチさせた正常対照者15名ずつである。患者群では,左内側側頭葉におけるNAA/choline(Cho),NAA/creatine(Cr)比は減少し,また,Cho/Cr比は増加する傾向がみられた。前頭葉においては両群間で有意差は認められなかった。これらの比と精神症状の評価点の間には有意な相関は認められなかった。なお,これらの比と抗精神病薬および抗パーキンソン薬の一日投与量の間には有意な相関は認められなかった。精神分裂病者の左内側側頭葉においてphosphorus MRSとproton MRSによって検出された異常は,灰白質と白質の構成比率の変化(灰白質の減少),軸索・樹状突起・シナプスの減少や機能障害,細胞膜の構成成分や機能の異常などを反映していることが考えられる。また,精神分裂病者の左内側側頭葉においては,ATPのエネルギー代謝に障害があることが示唆された。
キチンナノファイバーの自己凝集メカニズムの解明と新規材料創製

水中に分散したキチンナノファイバーを冷却または加熱することで、ナノファイバー同士の自己凝集を進行させ、ブロック状の多孔質材料を作製した。またキチンナノファイバー分散液を乾燥させることで薄いシートも作製した。従来必須とされてきた架橋剤や添加材を用いずに、キチンだけでブロックや薄いシートを作製することができ、それらの性状をコントロールするための冷却および加熱条件などを明らかにした。1.キチンナノファイバー凝集におよぼす物理条件の効果の解明水中に分散したキチンナノファイバーの冷却過程での自己凝集を利用したブロック状材料の調製のため、温度、速度、時間などの冷却条件の効果を調べた。冷却の際の温度や時間によって、キチンナノファイバーの凝集により得られる固形物の硬度が変わることを確認した。冷却速度を調整し、得られるキチンブロックの硬度、空隙率、表面積、また再び水に浸した際の形状安定性を明らかにした。これにより、架橋剤を含まないキチンだけでできたブロック状の固体を作製した。また加熱によるキチンナノファイバー自己凝集を利用した材料の調製も行った。加熱時の昇温速度や時間などを制御することで、得られるキチンブロックの性状に与える効果を明らかにした。2.キチンナノファイバーの自己凝集メカニズムの解明高空間分解能X線散乱による水中に分散しているキチンナノファイバーの直接観察を行った。キチンナノファイバーの自己凝集には水中での状態が大きく影響しており、メカニズムの解明のため、乾燥や溶媒置換をせずに水に分散したナノファイバーを直接観察できる高空間分解能X線散乱測定が有効である。現在、測定データを解析しており、来年度以降、ファイバー径方向、ファイバー長方向、溶媒効果に関する情報から、水に分散したナノファイバーの微細構造を明らかにする。またキチン自体の物性の情報として、分子量とアセチル化度の測定も行い、これらのパラメーターが凝集力に与える影響も明らかにした。当初の計画は順調に達成できている。今年度予定していた1.キチンナノファイバー凝集におよぼす物理条件の効果の解明は、冷却および加熱の条件を変えた検討を終えている。また今年度と来年度で行う予定の2.キチンナノファイバーの自己凝集メカニズムの解明についても、高空間分解能X線散乱や、キチンの分子量とアセチル化度の測定は予定通り行えており、これらのデータを現在解析中である。・キチンナノファイバーの自己凝集メカニズムの解明本研究目的であるキチンナノファイバーの自己凝集を利用した材料開発と、その凝集メカニズムの解明のため、分子量、アセチル化度などの物性の測定を行った。キチンナノファイバーのアセチル化度が、水中での分散状態に大きく影響し、自己凝集する際の温度や時間を決定することを明らかにした。特に、アセチル化度を把握した上で、ナノファイバー分散液に少量かつ適量の酸を添加し、アミノ基に正電荷を持たせることで、分散液の透明性や粘度などの性状が制御できることを見出した。またキチンナノファイバー中のアミノ基が正電荷を持つほど、水中でナノファイバーが緻密かつ均一な三次元ネットワーク構造を形成していた。逆に正電荷の割合が低い場合は、不均一な太さのナノファイバーが分散している状態であることを明らかにした。・キチンナノファイバーを用いた薄膜キチンシートの作製キチンナノファイバーが水中に分散した液を乾燥させ、薄膜キチンシートを作製し、得られたシートの透明度、再び水に浸した際に再分散しない形状安定性を評価した。キチンナノファイバー表面の正電荷量の違いにより、ナノファイバーから作製したシートの透明度などの性状の違いが生じることを明らかにした。また、キチンナノファイバーの表面電荷やファイバー径を制御することにより、再び水に浸した際に再分散しないシートや、逆に水にすぐに溶けるシートを作製することができた。以上より、従来必須とされてきた架橋剤や添加材を用いずに、キチンだけで水に不溶な薄いシートを作製することができ、その性状をコントロールするための基礎的知見を得ることができた。今後は、今年度測定した高空間分解能X線散乱のデータや、キチンの分子量とアセチル化度の結果から、引き続き「キチンナノファイバーの自己凝集メカニズムの解明」を行う。また来年度から、当初の予定通り「キチンナノファイバーを用いた薄膜キチンシートの作製」にも取り掛かる。シートの透明度などの性状の違いが生じる原因を明らかにするため、原料であるキチンナノファイバーの物性(分子量、ファイバー径、結晶性、アセチル化度)を評価する。化学工学
食品添加物オイゲノ-ルの毒性と代謝に関する研究

本研究を通して次のような事項を明らかにすることができた。1.食品添加物の一つであるオイゲノ-ルは,マウスに単独投与したきは,きわめて弱い急性毒性しか示さない。しかし,あらかじめグルタチオンの生成合阻害剤であるブチオニンスルフォキシイミン(BSO)を投与して組織のグルタチオンレベルを低下させたマウスに,オイゲノ-ルを経口投与すると激しい肝障害が発生する。2.この肝障害は種々の薬物代謝酵素阻害剤の投与によって抑制される。したがって,肝障害の発現にはオイゲノ-ルの代謝的活性化反応が関与しているものと考えられる。3.オイゲノ-ルの肝毒発現に関与している活性代謝物の化学構造を明らかにする目的で,オイゲノ-ルおよびそれと化学構造の類似した4種類の化合物(メチルオイゲノ-ル,ジヒドロオイゲノ-ル,サフロ-ル,シャビベトル)をBSOと組み合せてマウスに投与し,肝毒性の強さを比較した。その結果肝毒性の発現に必要な構造上の条件は,ベンゼン環上の1,4位にフリ-の水酸基とアリ-ル基が配置されていることであると判明した。4.以上の結果から,オイゲノ-ルが酸化的に代謝反応によってキノンメチド型の活性代謝物を生成し,これが肝組織と共有結合を行うことによって肝毒性の発現にいたるとする代謝経路を推定することができた。本年度の研究によって次のような事項を明らかにすることができた。1.食品添加物の一つであるオイゲノ-ルは,マウスに単独で投与したときは,きわめて弱い急性毒性しか示さない。しかし,あらかじめグルタチオンの生合成阻害剤であるブチオニンスルフォキシイミン(BSO)を投与して組織のグルタチオンレベルを低下させたマウスに,オイゲノ-ルを経口投与すると激しい肝障害が発生する。2.オイゲノ-ルによる肝障害は,肝のうっ血,小葉中心性壊死,血清GPT値の上昇,および肝中ヘモグロビンの上昇などによって特徴づけられる。3.オイゲノ-ルによる肝障害は,マウスを薬物代謝酵素阻害剤である二硫化炭素,メトキサレン,ピペロニルブトキサイドなどで前処理するとその発現が抑制される。また,薬物代謝酵素誘導剤であるフェノバルビタ-ルで前処理すると増強される。これらの結果は,オイゲノ-ルによる肝障害の発現には代謝的活性化反応が関与していることを示唆するものである。4.来年度の研究では,オイゲノ-ルの肝毒性発現に関与している活性代謝物の化学構造を明らかにする目的で,オイゲノ-ル類緑化合物の構造と毒性との関連性を明らかにする計画である。1.昨年度の研究では(1)食品添加物の一つであるオイゲノ-ルを,あらかじめグルタチオンの生合成阻害剤であるブチオニンスルフォキシイミン(BSO)を投与して組織のグルタチオンレベルを低下させたマウスに,オイゲノ-ルを経口投与すると激しい肝障害が発生すること(2)この肝障害の発現にはオイゲノ-ルの代謝的活性化反応が関与していることを明らかにした。2.今年度の研究では,オイゲノ-ルの肝毒性発現に関与している活性代謝物の化学構造を明らかにする目的で,オイゲノ-ルおよびそれと化学構造の類似した4種類の化合物(メチルオイゲノ-ル,ジヒドロオイゲノ-ル,サフロ-ル,シャビベト-ル)について,グルタチオンレベルを低下させたマウスにおける肝毒性の強さを比較した。その結果(1)肝毒性の発現に必要な構造上の条件は,ベンゼン環上の1,4位にフリ-の水酸基とアリ-ル基が配置されていることであると判明した。(2)以上の結果から,オイゲノ-ルが酸化的な代謝反応によってキノンメチド型の活性代謝物を生成し,これが肝組織と共有結合を行うことによって肝毒性の発現にいたるとする代謝経路を推定した。
神経回路形成における新規RhoファミリーG蛋白質の役割

神経回路は特異的な細胞極性を示す神経細胞が、その神経突起を介した接着により形成される複雑なネットワークシステムである。この神経突起形成に低分子量G蛋白質Rhoファミリーが深く関与しており、細胞骨格の再構築により、Rhoは突起の退縮を、RacとCdc42は突起の伸長を引き起こすことが知られている。しかし、Rhoファミリーにはほかに様々な種類のG蛋白質が存在するがそれらの機能はほとんど不明である。我々は中枢神経系に特異的に発現しているがその神経機能が全く不明なRndサブファミリーの神経細胞の突起形成における役割を検討した。Rndは3種類(Rnd1、Rnd2、Rnd3)存在するが、まず、Rnd2の神経機能を明らかにするため、Rnd2に結合する分子を酵母のtwo-hybrid法を用いてラット脳のcDNAライブラリーをスクリーニングした結果、活性型Rnd2に特異的に結合する新規のエフェクター分子をクローニングし、Rapostlinと命名した。RapostlinはCdc42のエフェクターであるCIP4と構造が類似しており、N末端側にマイクロチューブルと結合するFCH領域を、C末端側にアクチン骨格を制御する分子であるN-WASPと相互作用するSH3領域を持ち、Rnd2が結合する領域は中央にあり、それはCIP4には存在しなかった。Rapostlinの発現臓器特異性をノザン解析で調べると、脳が主要な発現部位であった。そこで、PC12細胞と海馬神経初代培養細胞にRapostlinと活性型Rnd2を発現させると、Rnd2がRapostlinに結合することによりマイクロチューブルとアクチン骨格の再構築を起こし、神経突起の分枝化を引き起こした。神経細胞は、最初、未分化の神経突起を伸長し、軸索と樹状突起に分化し、その後、特に樹状突起は複雑に分枝化する。以上の結果から、Rapostlinはマイクロチューブルとアクチンフィラメントの2つの細胞骨格系を制御し、神経突起の分枝化に関与する分子であることが示唆される。
ソーシャルメディア上での自己呈示とブランド選好の関係

当該年度は主にレビューとアンケート調査設計、ならびにアンケート調査の実施を行った。レビューでは自己表現ならびに自己呈示概念の再検討とブランドと自己表現・自己呈示に関する研究のレビューを行った。レビューの結果、第一に先行研究の多くで消費者は自己表現欲求を持つこと,そしてブランドの自己表現手段としての有効性は変わらないという前提が置かれている一方、Chernev et al.(2011)のようにその限界も指摘されていることがわかった。第二に、「ブランドにおける自己表現」といった場合に,多くの場合「ブランドを通じた自己呈示」を指すことが分かった。第三に自己呈示と類似する語のうち、自己開示のためにブランドが使用される可能性があり、今後の研究計画の中で検討すべきであることがわかった。第四に、自己呈示の手段としてのSNS(インターネット)に関する先行研究からここまでを見ると,ソーシャルメディアにおける自己表現はどのようなメディアを使うかによって影響を受けること,またソーシャルメディア上での自己表現がブランドへの評価と購買に影響を与える可能性が示唆された。レビュー結果をもとに、仮説の導出ならびにアンケート調査の設計・実施を行った。本研究の仮説は、「SNS上での自己呈示を行うことにより、ブランドの自己呈示機能への評価が低下する」というものである。この仮説を検証するために、消費者を1SNSへの投稿を想定した文章ならびに写真のアップロードを行い、その後ブランドの評価を行うグループ2自己紹介に関する文章を作成し、その後ブランドの評価を行うグループ3ブランドの評価のみ行うグループに分け、アンケートを通じてブランドと自己との類似性、ブランドと自己との類似性、支出可能金額に違いがあるかを検証することとし、2019年3月にアンケート調査を実施した。研究計画では当該年度に先行研究レビューとアンケート調査ならびにアンケート調査結果の分析までを予定していた。したがって、調査においてSNS上での自己呈示をどのように行うかの検討、具体的には実際のSNS上での投稿後にアンケート調査を行えないかの検討をした。しかし、実施計画をたてる中で、SNS上での投稿とアンケートデータの紐づけにコストがかかること、また調査協力者が見つかりにくいことがわかった。よって、今年度はアンケート内で「SNS上に投稿することを想定した文章と写真をアップロード」してもらうことととし、ある程度のサンプル数を収集・分析した上で、結果を見て来年度どのような調査を行うのがよいか検討することが望ましいと判断した。アンケートの実施計画の見直しと再検討のため、実施時期が当初の予定より遅れ進捗もそれに伴い2か月ほど遅れている。なお、データは2019年3月に回収を終えており、2019年5月時点で分析を行っている。今後は2018年度のアンケート調査結果の分析を進め、その上で成果を論文としてまとめる。また第2回目のアンケート調査の計画ならびに実施を行う。29年度はブランドの機能に関する先行研究の整理、ならびに消費者インタビューを行い、探索的に研究課題を検討した。インタビューでは、(1)ソーシャルメディア(以下SNS)と(2)消費行動全般についての質問をした。(1)についてはSNSの使い方やSNS上にどのような内容をアップするかならびに消費行動をアップするかとそれぞれの動機を調査した。(2)については普段の消費行動、購買意思決定時にブランドを重視するのか、するのであればブランドのどのような機能を重視するのかを調査した。実施に当たっては性別・年齢・職業に偏りの出ないように選んだ5名の被験者にデプスインタビューを行い、具体的項目としてSNSの利用動機、購買意思決定時のブランドの役割、ブランドの自己表現機能の重視の度合、SNS上での消費行動の可視化の有無、ライフスタイル等について質問をした。実施方式については当初グループインタビューを予定していたが、研究課題を検討した結探索的調査の段階では1対1のデプスインタビューが適していると考え、変更をした。インタビューの結果、以下のことが明らかになった。第一に、ソーシャルメディアの利用動機によって、消費行動をアップするか否かがわかれること、第二に、年代・性別によってSNS上での消費行動の表現(記録)の仕方が異なる可能性があること、第三に、年代・性別によってブランドの自己表現機能への評価が異なる可能性があること、第四に、複数のSNSを利用したり、同一のSNS上で複数のアカウントを持つことによって、自己呈示に利用するアカウントとそうでないアカウントが使い分けられている可能性があること、第五に、SNS上では他者の消費行動が可視化されているため購買意思決定時の情報取得のツールとして利用されやすいことが示唆された。2017年度は先行研究の整理と消費者インタビューを当初から予定しており、計画通りに進捗していると考える。

第四に、自己呈示の手段としてのSNS(インターネット)に関する先行研究からここまでを見ると,ソーシャルメディアにおける自己表現はどのようなメディアを使うかによって影響を受けること,またソーシャルメディア上での自己表現がブランドへの評価と購買に影響を与える可能性が示唆された。レビュー結果をもとに、仮説の導出ならびにアンケート調査の設計・実施を行った。本研究の仮説は、「SNS上での自己呈示を行うことにより、ブランドの自己呈示機能への評価が低下する」というものである。この仮説を検証するために、消費者を1SNSへの投稿を想定した文章ならびに写真のアップロードを行い、その後ブランドの評価を行うグループ2自己紹介に関する文章を作成し、その後ブランドの評価を行うグループ3ブランドの評価のみ行うグループに分け、アンケートを通じてブランドと自己との類似性、ブランドと自己との類似性、支出可能金額に違いがあるかを検証することとし、2019年3月にアンケート調査を実施した。研究計画では当該年度に先行研究レビューとアンケート調査ならびにアンケート調査結果の分析までを予定していた。したがって、調査においてSNS上での自己呈示をどのように行うかの検討、具体的には実際のSNS上での投稿後にアンケート調査を行えないかの検討をした。しかし、実施計画をたてる中で、SNS上での投稿とアンケートデータの紐づけにコストがかかること、また調査協力者が見つかりにくいことがわかった。よって、今年度はアンケート内で「SNS上に投稿することを想定した文章と写真をアップロード」してもらうことととし、ある程度のサンプル数を収集・分析した上で、結果を見て来年度どのような調査を行うのがよいか検討することが望ましいと判断した。アンケートの実施計画の見直しと再検討のため、実施時期が当初の予定より遅れ進捗もそれに伴い2か月ほど遅れている。なお、データは2019年3月に回収を終えており、2019年5月時点で分析を行っている。(1)理論的検討、第2回インタビュー調査と理論枠組み・分析枠組みの作成29年度に行った理論的検討、第1回目のインタビューの結果を踏まえ、再検討を行う。特に心理学における自己呈示概念の整理を行う。加えて本研究課題の遂行にあたってはSNSの利用動向も考慮する必要があるため、この点についても検討する。さらに、自己呈示と消費について現在の消費者がどのようにとらえているのか先行研究で取り上げられていたアメリカの事例との違いについてのアイディアを発見するためのインタビューを行う。加えて第1回インタビューでの2つの課題を踏まえたうえでの調査を行う。第一に、ブランドの自己表現機能への評価について、カテゴリーをアパレルに絞って質問を行ったがアパレルに興味がなく質問に答えにくいとした被験者もいたため、カテゴリーを再検討しインタビューを実施する。第二に、第2回ではインタビュー被験者のリクルーティングの際に消費行動をSNSにアップするかどうかについて尋ねたうえで消費行動をSNSにアップする動機について詳細に検討をしたい。
外来情報と内在概念が相互作用する神経回路モデルに関する研究

本研究では人間の脳の持つ多様な情報処理能力を手本とした新しい記憶システムの構築を目指し、逐次追加学習の可能なパターン学習記憶、認識モデルを構築した。本モデルは入力パターンの局所的な構造を認識するニューロンブロックを階層的に構築し、ボトムアップ処理によってこれら情報を統合、最終的な認識結果を得る。新たなパターンの記憶は外部からの記憶指令に基づいて各ブロックにおいて行われる。このため、記憶しているパターンとは一部だけ異なるような入力パターンを記憶する場合には入力パターンの異なる部位に対応したブロックのみを学習する事で、情報を圧縮して記憶することが可能である。また入力パターンとして複数の外来情報を扱う場合にも、記憶しているパターンと異なる外来情報の部分のみを学習する事で記憶を完了する。このパターン認識モデルの追加学習性能を計算機上のシミュレーションによって検証した。まず、認識モデルに対してアルファベット26文字を模した、分散表現記号パターンを順次認識・学習させ、追加学習が可能である事、また新規パターンを記憶する際にブロック構造を有効に利用して既存のパターンとの差の情報のみを追加学習している事を確認した。また、「へん」と「つくり」から構成される漢字200字を模した分散表現記号パターンを用いた追加学習実験を行ない、これら文字を追加学習可能である事を確認するとともに、「へん」「つくり」に相当する2種類の情報の組合せに対して既存情報との差の情報のみを学習する事で効率の良い学習が可能である事が確認された。以上の結果については電子情報通信学会ニューロコンピューティング研究会(平成11年3月)において発表を行った。本研究では人間の脳の持つ多様な情報処理能力を手本とした新しい記憶システムの構築を目指し、大脳皮質のコラム構造に示唆を得た、逐次追加学習の可能なパターン学習記憶、認識モデルを構築した。従来のニューラルネットワークにおいては、提示パターンを記憶する学習ステージと提示パターンを記憶パターンのいずれかとマッチングする認識ステージをそれぞれわけて行う必要があった。本モデルは認識と記憶をそれぞれ状況に応じて逐次的に行う事が可能なため、特別な学習ステージを必要とせず、また少数のターンしか記憶していない状態から動作を開始した場合でも順次記憶パターンを追加する事が可能である。本モデルは大脳皮質のコラム構造に示唆を得た階層ブロック構造を持つ。このため、記憶しているパターンとは一部だけ異なるような入力パターンを記憶する場合には入力パターンの異なる部位に対応したブロックのみを学習する事で、情報を圧縮して記憶する事が可能である。例えば「赤い」+「りんご」というパターンを記憶している状態で「赤い」+「いちご」を記憶する場合には「赤い」に関する部分は追加記憶を行わず「いちご」に関するパターンの記憶と「赤い」と「いちご」の連結情報のみを記憶する事で新たなパターンを記憶する事が出来る。また認識ステージと並行した逐次記憶を実現するために、「新たなパターンの記憶」と「既に記憶しているパターン間の相互発火の抑制」を行う新たな学習則を提案した。本モデルを用いた計算機上でのシミュレーションを行い、その結果について電子情報通信学会ニューロコンピューティング研究会(平成10年3月)において発表を行う本研究では人間の脳の持つ多様な情報処理能力を手本とした新しい記憶システムの構築を目指し、逐次追加学習の可能なパターン学習記憶、認識モデルを構築した。

また入力パターンとして複数の外来情報を扱う場合にも、記憶しているパターンと異なる外来情報の部分のみを学習する事で記憶を完了する。本年度はこのパターン認識モデルの追加学習性能を計算機上のシミュレーションにはって検証した。まず、認識モデルに対してアルファベット26文字を模した、分散表現記号パターンを順次認識・学習させ、追加学習が可能である事、また新規パターンを記憶する際にブロック構造を有効に利用して既存のパターンとの差の情報のみを追加学習している事を確認した。また、「へん」と「つくり」から構成される漢字200字を模した分散表現記号パターンを用いた追加学習実験を行ない、これら文字を追加学習可能である事を確認するとともに、「へん」「つくり」に相当する2種類の情報の組合せに対して既存情報との差の情報のみを学習する事で効率の良い学習が可能である事が確認された。以上の結果については電子情報通信学会ニューロコンピューティング研究会(平成11年3月)において発表を行う。
FILIPによる神経上皮からの細胞移動の制御メカニズムについて

我々は、大脳皮質の形成時に脳室帯(神経上皮)に発現し、脳室帯からの大脳皮質表面へ向けての放射状の細胞移動の開始を調節する新規分子S-FILIP、及びそのスプライシングバリアントであるL-FILIPをラットにて同定した。L-FILIPはS-FILIPに加えN端側に247アミノ酸が加わった分子である。FILIPは、アクチンフィラメント結合分子であるフィラミンA(フィラミン1)にS-、L-FILIPに共通のC端側で結合した。現在までにFILIPによりフィラミンA(フィラミン1)の分解が促進され、その結果細胞内の繊維状アクチンが低形成となり、lamellipodiaの形成低下、そして脳室帯からの細胞移動の開始が負に調節されることを明らかとした。そして、フィラミンAのFILIP結合部位を同定し、その部位はフィラミンAがカルシウム依存性の蛋白分解酵素カルパインにて切断される部位のごく近傍であり、FILIPによりフィラミンAが分解される過程でカルパインが関わることも明らかとした。特にカルパインの関与については、その阻害剤であるカルペプチン及び細胞内カルシウムをキレートすることにより、FILIPによるフィラミンの分解が阻害され、いわゆるプロテアソームの阻害剤によっても、この分解は影響を受けず、さらには、エンドゾーム系のマーカー分子であるEEA1やLAMP-1とフィラミン、FILIPは共存しないことを併せて確認した。以上に加えて、L-FILIP結合分子候補を数種同定し検討を行った。更に、FILIPのノックアウト動物の作製を進めた。
DCD児に対する視覚的バイオフィードバックをもちいた漸進的筋弛緩訓練法の構築

発達性協調運動症(DCD)は不器用さを主徴とする児童の一群だが、主症状だけでなく、二次障害の予防が重要とされている。その予防法として身体に働きかけるリラクセーション技法を含むストレスマネジメント教育が有効である。しかしDCD児は感覚-運動処理に問題があるため、その習得は困難である。そこで筋肉の活動を可視化したバイオフィードバック(視覚的BF)を利用した指導が技法の習得を容易にすると考えた。本研究はストレスマネジメント教育を効果的に行うために(1)視覚的BFシステムを構築すること、(2)視覚的BFを教育・指導に利用し、その効果を自律神経機能で評価することである。
日欧連携による教育としての武道に関する国際研究

本研究においては、研究代表者である酒井が主宰いているBudo Worldプロジェクトを中心に研究活動を展開してきた。日本発祥の武道は、現在世界中に広まっている。近年の傾向として、海外における興味は競技としての面白さもさることながら、日本武道に潜む特有の文化性に向けられている場合が多い。つまり、武道を通して日本文化を知ろうとする意識が強くある。こういった傾向は特に欧州に強い。我われの研究チームは、こういった世界、特に欧州からの強い要望により、実技の普及とともに併せて武道文化の発信に努めてきた。それが本Budo Worldプロジェクトである。(https://budo-world.taiiku.tsukuba.ac.jp/)本プロジェクトでは、こういった欧州との交流を進める中で近年特に寄せられる“なぜ武道が教育として位置づけられるのか"という疑問にアプローチしてきた。具体的には、第一に、「身体を通して心を変えるー武道における修行ー」心身関係論のロジックについて文献学的アプローチにより明らかにした。第二に、「欧州における教育としての武道」の現状を、ハンガリーの武道フェデレーション関係者に分析・考察を依頼し報告を受けた。第三に、武道教育現場における教育効果について調査研究を行った。本年度までの実績をベースに、特に「気」による心身統合、現代剣道に多大な影響を与えた直心影流の「型」の理論、武道による人間形成論、女性武道教育史、武道教育組織史、大学生および高校生武道部員に対する教育効果についての調査研究について更に分析・考察を進め、東欧において国際フォーラムを開催する準備をすすめている日本発祥の武道は世界中で盛んに行われているが、外国人の興味は競技としての面白さもさることながらその文化性に向けられている。この傾向は特に欧州に強い。近年、日本人にとっては自明のことであるが外国人にとっては“不思議"と思われていることに、“なぜ武道が教育として位置づけられるのか"という問題がある。本研究はこの問題に対し、日欧の研究者が叡智を結集し国際討論を重ねつつ文献学的手法および調査研究により明らかにしようとするものである。文献学的には、心身論的アプローチ(Step1)、近世武芸流派における「型」へのアプローチ(Step2)、求められる「二つの心(精神)」の歴史的変遷の解明(Step3)について、ハンガリー、ルーマニアなどの東欧、さらにドイツ、フィンランドの研究者や武道実践者とのディスカッション(Step4)を重ね理論構築を進めてきた。調査研究としては、武道の現代社会における教育効果の実現の有無、つまり本当に武道を通して立派な心を育てられるのかという問題を、文献学を越えて検証する(Step5)作業を進めてきた。発信方法としてバイリンガル・ウェブサイト「Budo World」を再構築し、これを介して日本語と英語で研究成果の発信を行うが、「武道の学術情報」「学術論文」「随筆・エッセイ」「映像・写真」「図書紹介」「史料」「フォーラム」「ネットワーク」のコンテンツを整えたサイトを完成させた。更に発信対象としてこれまでのネットワークを拡大させ、日本・ハンガリー・ルーマニア・フィンランド・ドイツ・アメリカ・ニュージーランド・中国・韓国を含む国際的Budo World Networkを構築した。こういったネットワークは従来の武道学にはなかったものであり、学術的に意義があるものと考えられる。心身論的アプローチ(Step1)については、特に「気」に注目し、近世武芸伝書にみられる「気」に関する記述を網羅的に抽出しデータベース化する作業が完了した。近世武芸流派における「型」へのアプローチ(Step2)については、特に現代竹刀剣道につながる重要な流派として直心影流に注目し「法定」の型についてフィールドワークを援用しながら文献学的に考察をすすめた。求められる「二つの心(精神)」の歴史的変遷の解明(Step3)については、近代以降の変遷についてデータベース化を進めており、既に1200件以上のデータを蓄積した。欧州研究者および武道実践者とのディスカッションによる理論構築(Step4)については、ハンガリー国立体育大学およびエトベシュ・ローランド大学の研究者、ハンガリーやルーマニアの実技実践者との討論を重ねてきた。特に2016年は、ブカレスト(ルーマニア)において、「Outline of Budo History: From Fighting Techniques to Means of Education」と題する講演を行い、これをもとに活発なディスカッションを行った。調査研究(Step5)としては、大学生武道実践者を対象とした調査を行った。心身論的アプローチ(Step1)については、データベース化した近世武芸伝書にみられる「気」に関する記述を分類・考察する。

近世武芸流派における「型」へのアプローチ(Step2)については、直心影流の「法定」の型に関する研究を完成させる。更に空手の型と教育的側面について研究を進める。求められる「二つの心(精神)」の歴史的変遷の解明(Step3)については、近代以降についてデータベース化を更に進め、1敵と対峙した時の心(芸道的・求道的精神性)2立派な人間であるための心(倫理・道徳的精神性)のいずれに属するのかという視点から分類し、その歴史的変遷につて近世と比較しながら考察を行う。欧州研究者および武道実践者とのディスカッションによる理論構築(Step4)については、引き続きハンガリーやルーマニアの実技実践者との討論を重ねる。調査研究(Step5)としては、更に調査対象を広げて実施する。バイリンガル・ウェブサイト「Budo World」のコンテンツを充実させると同時に、Budo World Networkを更に拡大させて、研究成果を継続的に発信する。2017年は、特にルーマニアにおける学術機関および大使館との関係構築に努め、ネットワークの幅を広げる。本年度までの実績をベースに、特に「気」による心身統合、現代剣道に多大な影響を与えた直心影流の「型」の理論、武道による人間形成論、女性武道教育史、武道教育組織史、大学生および高校生武道部員に対する教育効果についての調査研究について更に分析・考察を進め、東欧において国際フォーラムを開催する準備をすすめている
筋の作用機序からみた「運動としての歩行」

大股速足のエクササイズウオ-キングと、上体引き上げ等を意識したニューエクササイズウオ-キングについて筋電図記録し、階段歩行やジョギング等と比較した。また、筋力・バランスの衰えた高齢者にとって効果的な歩行運動を筋の作用機序の面から検討した。1.エクササイズウオ-キングは、前進力の得られる踵押し上げ時、日常歩行では参画しない膝関節伸展筋(内側広筋・大腿直筋)、股関節伸展筋(大殿筋)に集中した放電が認められ、階段上り歩行と極めて類似した筋活動が認められた。また、二関節筋の放電様相から、大腿後部に比し、大腿前部により大きな負荷にかかる歩行様式であることが明らかとなった。2.上体引き上げ(背すじを伸ばす)等を意識したニューエクササイズウオ-キングは、姿勢が矯正され、歩行速度を上げなくてもジョギングと同様、前進力の得られる踵押し上げ時、エクササイズウオ-キングでは働かなかったハムストリングス等の多くの下肢筋が参画し、かなりの負荷運動になることがわかった。3.中腰体前傾姿勢の高齢者歩行は、成人歩行に比し特に立脚期の間、下肢筋(腓腹筋、内側広筋、大腿二頭筋、大殿筋)に過剰な持続放電がみられた。この筋放電は椅子からの起立動作の放電様相と類似していることから、かなり筋負担のかかる歩行であることが推測された。しかし、上体を直立させた支持歩行では、抗重力筋である下肢筋の負担が軽減され、成人型歩行に近似する傾向が認められた。このことから、筋力・バランスの衰えた高齢者にとっては、杖・手押し車等を用いた上体直立歩行が望ましいと考えられた。大股速足歩行であるエクササイズウオ-キングを、成人について主に下肢筋から筋電図を記録し、日常の各種歩行・ジョギング等と比較しながら筋の作用機序の面から検討した。また、脚筋力の弱い乳幼児・高齢者について、「運動としての歩行」の観点から筋電図的に検討を加えた。1、日常生活でのスローウオ-キングでも、長時間行うことによって、離床時、踵押し上げに関与する下肢筋が強化されることが明らかとなった。2、大股速足歩行であるエクササイズウオ-キングにおいて、前進力の得られる踵押し上げ時に、日常歩行ではみられない膝伸展筋(二関節筋である大腿直筋等)が積極的に動き、階段歩行の放電様相と類似した。このことから、エクササイズウオ-キングは、階段歩行と同様、かなりの負荷運動であることがわかった。しかし、踵押し上げ時、ジョギングで働く股関節伸展筋(二関節筋のハムストリングス)は、いくら歩行速度を上げても参画しなかった。3、脚筋力の弱い乳幼児歩行・高齢者歩行はジョギングと同様、接床期においてハムストリングス等の多くの下肢筋が参画し、筋活動の面からそれぞれの日常歩行自体が、かなりの負荷運動になっていることが明らかとなった。接床期におけるハムストリングスの持続放電は、体前傾に起因していた。4、クラシックバレエ等で用いられている基本的な移動運動であるダンス歩行では、上体が直立しているにも関わらず、踵押し上げ時に、ハムストリングスが参画した。そこで、ダンス歩行の特徴(上体の引き上げ・足先幾分外向きで一直線上に踵をおく・股間節の過伸展を伴った後方への強い蹴り等)を日常歩行に取り入れた。その結果、姿勢は矯正され、歩行速度を上げなくてもジョギングと同様に股関節伸展筋のハムストリングス等の下肢筋が参画し、筋活動の面からかなりの負荷運動になることがわかった。

1.エクササイズウオ-キングは、前進力の得られる踵押し上げ時、日常歩行では参画しない膝関節伸展筋(内側広筋・大腿直筋)、股関節伸展筋(大殿筋)に集中した放電が認められ、階段上り歩行と極めて類似した筋活動が認められた。また、二関節筋の放電様相から、大腿後部に比し、大腿前部により大きな負荷のかかる歩行様式であることが明らかとなった。2.上体引き上げ(背すじを伸ばす)等を意識したニューエクササイズウオ-キングは、姿勢が矯正され、歩行速度を上げなくてもジョギングと同様、前進力の得られる踵押し上げ時、エクササイズウオ-キングでは働かなかったハムストリングス等の多くの下肢筋が参画し、かなりの負荷運動になることがわかった。3.中腰体前傾姿勢の高齢者歩行は、成人歩行に比し特に立脚期の間、下肢筋(腓腹筋、内側広筋、大腿二頭筋、大殿筋)に過剰な持続放電がみられた。この筋放電は椅子からの起立動作の放電様相と類似していることから、かなり筋負担のかかる歩行であることが推測された。しかし、上体を直立させた支持歩行では、抗重力筋である下肢筋の負担が軽減され、成人型歩行に近似する傾向が認められた。このことから、筋力・バランスの衰えた高齢者によっては、杖・手押し車等を用いた上体直立歩行が望ましいと考えられた。
グラフ構造を用いた競合解消数理モデリング及びその食品表示に係る応用

本研究では,適切な食品表示案の提示が可能になるように,有向二部グラフを用いた競合解消数理モデルの計算の困難性を解明する.しかしながら,基礎となる反転グラフのモデル自体,その計算の困難性については未解明の事項が多く,早急な完全解決が望みがたい.ここでは,帰着の構成に基づくアルゴリズム設計という基本方針に従って,保存される近似性能に留意しつつ,設定クラス毎の計算の困難性を明らかにする計画である.本研究では,適切な食品表示案の提示が可能になるように,有向二部グラフを用いた競合解消数理モデルの計算の困難性を解明する.しかしながら,基礎となる反転グラフのモデル自体,その計算の困難性については未解明の事項が多く,早急な完全解決が望みがたい.ここでは,帰着の構成に基づくアルゴリズム設計という基本方針に従って,保存される近似性能に留意しつつ,設定クラス毎の計算の困難性を明らかにする計画である.