hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高密度電子流衝突を利用した金属原子再配列・再結合による疲労損傷治癒

機械・構造物の高齢化・老朽化に伴う事故や災害等を防止すると共に長寿命化を図るために,疲労き裂治癒技術の開発を行った.その結果,高密度の電流印加によって,疲労き裂の閉口および接合を実現することに成功した.一時的ではあるものの,き裂進展速度が低減した.さらに,転位密度の減少により,疲労き裂発生までの寿命を延ばすことに成功した.本研究の成果により,高密度電子衝突の作用を利用し,金属原子の再配列・再結合を誘起することによって,疲労損傷を治癒できる可能性を見出した.機械・構造物の高齢化・老朽化に伴う事故や災害等を防止すると共に長寿命化を図るために,疲労き裂治癒技術の開発を行った.その結果,高密度の電流印加によって,疲労き裂の閉口および接合を実現することに成功した.一時的ではあるものの,き裂進展速度が低減した.さらに,転位密度の減少により,疲労き裂発生までの寿命を延ばすことに成功した.本研究の成果により,高密度電子衝突の作用を利用し,金属原子の再配列・再結合を誘起することによって,疲労損傷を治癒できる可能性を見出した.本研究は,高密度電子流衝突によりステンレス鋼の疲労損傷治癒を実現し,その効果を定量的に評価することを目的とした.具体的には,表面活性化プリコート処理と呼ばれる手法により,き裂面に生成された酸化皮膜を除去し再酸化防止及びき裂面接合促進のための金属薄膜をコーティングする処理を施し,高密度電流を印加することによって疲労損傷治癒を実現した.実験により,複数回の電流印加によって疲労き裂先端から根元まで疲労き裂全体を閉口させることに成功した.これは試験片に電流を印加することによってき裂先端部に高密度電流場が形成され,発生したジュール熱により熱圧縮応力が作用したことによると考えられる.き裂面間においては発熱によって形成された架橋構造や溶融物が観察された.高密度電流場はき裂先端に形成されるため,一度の電流印加でき裂先端部が閉口する.複数回電流を印加することにより,き裂の閉口とともに高密度電流場の集中箇所がき裂先端部から徐々に根元へと移動し,最終的にき裂全体が閉口した.閉口したき裂の内部観察を行ったところ,き裂の内部も閉口しており,き裂面同士接合していることも確認された.電流印加によって修復したき裂の効果を定量的に評価するために,応力拡大係数を一定に制御し,Paris則に基づいて電流印加前後のき裂進展速度を定量的に評価した.その結果,電流印加後の疲労き裂進展速度は電流印加前と比較して約30%低下することが示された.これは引張負荷時のき裂開口が抑制され,き裂進展抵抗が増大したためである.より適切な表面活性化プリコート処理と電流印可を施すことによって,さらに大幅に疲労き裂進展速度を低減させることが可能であることが示唆された.これまでの研究において,高密度の電流印加により疲労き裂の発生を遅延させることに成功した.また,この要因として疲労負荷により累積した転位密度の減少に起因していることを実験的に明らかにした.そこで,本研究では,高密度の電子流衝突により累積した転位が消滅するメカニズムを明らかにし,転位累積モデルを構築することによって,き裂発生までの残存寿命を定量的に評価することを目的とした.これまで観察された転位密度の減少は異なる観察位置における透過型電子顕微鏡(TEM)画像から判断されたものであった.そこで本実験において,TEM観察用に作製した試料に対し直接に電流印加処理を施し,電流印加処理前後の同一試料・同一点における転位を観察することで,電流印加が転位の消滅に及ぼす影響を評価した.その結果,加熱による温度上昇および熱圧縮応力の付与によって転位の消滅は観察されなかったこと及び,電流を逆向きに流すと転位が逆向きに移動したことから,電流印加による転位の消滅に関しては,電子が金属原子に衝突する際に発生する電子風力と呼ばれる力が支配的な要因であることが示された.また,転位が消滅したメカニズムについて,転位の消滅は材料内部のひずみエネルギーを減少させるため,転位構造を形成している刃状転位が対消滅した結果であると考えられる.一方,転位が増殖することで材料内部のひずみエネルギーが増加し,それが臨界点に達することで疲労き裂が発生すると言われている.そこで,転位論に基づき転位累積モデルを構築することによって,転位密度と疲労寿命の関係を定量的に評価した.その結果,実験結果と解析結果は良い一致を示し,転位密度の減少によって,疲労き裂の発生が遅延することを定量的に示した.本研究は,高密度電子流衝突によりステンレス鋼の疲労損傷治癒を実現し,その効果を定量的に評価することを目的とした.疲労破壊はその大半が疲労き裂の発生に費やされる.そのため,疲労き裂が発生する前の疲労損傷を治癒させることを本研究の対象とした.実験において電流印加の有無による疲労き裂発生までの疲労寿命をS-N曲線によって巨視的に評価した.その結果,疲労き裂が発生する前に高密度の電流を印加することによって,疲労き裂発生寿命を約30%増大させることに成功した.この原因を明らかとするために電流印加前後において,1デジタル画像相関法(DIC)により疲労負荷後の残留塑性ひずみを評価し,2マイクロビッカース試験機により材料の硬さを評価し,3透過型電子顕微鏡(TEM)により転位構造を観察した.その結果,電流印加によって残留塑性ひずみが減少すること,材料の表面硬さが回復することが示された.

さらに,TEMを用いた微視的な観察結果から電流印加によって転位密度が減少していることが分かった.疲労損傷蓄積の主な原因は,転位の移動と累積である.いずれの結果も疲労損傷によって累積した転位が消滅したことを裏付ける結果である.疲労負荷によって累積した転位が電流印加によって消滅することにより,疲労き裂発生までの寿命が延びることが明らかとなった.高密度電流場制御により疲労き裂を治癒し疲労き裂進展速度を低減させることに成功し,その効果を定量的評価した.以上のことから,当初の研究目的がおおむね順調に進展していると判断する.25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の目的であった,高密度電流場制御により疲労損傷を治癒し疲労寿命を改善させることに成功し,その要因を明らかにすることに成功した.以上のことから本研究がおおむね順調に進展していると判断する.これまでの成果において,高密度の電流印加により疲労き裂を治癒し,き裂進展速度を低減させることに成功した.さらに,き裂進展における低減効果を定量的に評価した.一方,疲労破壊はその大半が疲労き裂の発生に費やされる.そこで今後は疲労き裂発生過程の損傷を治癒し,その治癒メカニズムを明らかにする.さらに,転位論に基づく転位累積モデルを構築することによって,き裂発生までの残存寿命を定量的に評価する.25年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの成果において,高密度の電流印加により,疲労き裂の発生を遅延させることに成功した.さらに,この原因として疲労負荷により累積した転位が高密度の電流印加により減少したことに起因していることを実験的に明らかにした.今後は,高密度の電子流衝突により累積した転位が消滅するメカニズムを明らかにし,転位論に基づく転位累積モデルを構築することによって,き裂発生までの残存寿命を定量的に評価する.
BCR/ABL遺伝子を導入した細胞を用いた白血病の新しい治療法に関する研究

1)BCR/ABL融合遺伝子は慢性骨髄性白血病の主要な病因と考えられている。BCR/ABL融合遺伝子を、電気パルス法でマウスの増殖因子依存性細胞株に遺伝子導入すると、その細胞の増殖因子依存性はとれ、自律増殖を行うようになることを確認した。また、これらの自律増殖能を獲得した遺伝子導入細胞においては、G蛋白の活性化等細胞内情報伝達系の亢進を明らかにした。2)ヒトの増殖因子依存性白血病細胞株(HSM-911)に電気パルス法でp210BCR/ABL融合遺伝子を導入することにより、一部の細胞に形態学的に核の分葉傾向、naphthol ASD chloroacetate esteraseの陽性化、CD34の陰性化、CD10の陽性化、glycophrin Aの陽性化等分化成熟傾向が認められ、Fas抗体によるFACS解析でFAS陽性細胞の増加、DNA ladderの同定等apoptosisの所見が得られた。成熟傾向を有する白血病細胞よりなる慢性骨髄性白血病の病態を考えると興味深い結果と思われた。3)ヒトの増殖因子依存性白血病細胞株(HSM-911)に電気パルス法でBCR/v-ABL融合遺伝子を導入することにより、導入細胞は自律増殖を示すようになり、p210BCR/ABLとの差異が認められた。4)このようにBCR/ABL融合遺伝子を導入し、新たな形質を賦与した細胞株は白血病の遺伝子治療を含めた新しい治療法に関する基礎的検討に非常に有用であると考えられた。
過疎地域活性化表彰地域の実態分析による今後の過疎政策への提案

30年度は現地機関の便宜でレンタカーの経費を旅費に活用することによって、8か所の現地調査が可能となった。愛知県東栄町の「NPOてほへ」は活躍中の和太鼓集団志多らが母体で、指定管理も受けながら、田舎体験・イベントなどで、地域に大きく貢献していた。宮城県栗原市のくりはらツーリズムネットワークは受賞後一般社団法人となり、地域の多様な手仕事を学ぶ小さなイベントで地域に生きる技の存続に大きく貢献しているが、資金難で一部縮小の傾向も見られた。岩手県葛巻町は、葛巻市畜産開発公社が健在で、70人以上の雇用を維持し、イベントでも多くの人を集め、存在価値をますます高めていた。八戸市はマチニワという街中広場をつくり、そこを農村部の文化のプレゼンの活用の場としても機能させた。常呂カーリングクラブは、北見市との合併後、市が過疎債で新しいカーリングホールを常呂に建設、旧常呂町を挙げてのカーリングへの盛り上がりがより高まっていた。新潟県村上市の高根フロンティアクラブは、四季のイベントとそば食道の経営に加え、首都圏のイベントに出店するなど活発な活動が続いていたが、この背後に、明治の旧村以来の広大な共有地の財政基盤があることを確認した。徳島県神山町のNPOグリーンバレーは、活動の安定化の中で理事長が交代したが、国の地方創生政策の実現のために、NPOと町行政が新たに協働の組織をつくり、発展的状況が生まれていた。山口県周防大島町は、生徒の修学旅行の受け入れ、移住者のジャム販売での多くの雇用、道の駅のチャレンジショップなどでも評価できる状況が続いていた。なお、8月に自治体学会のフォーラムで過疎地域の価値に関する報告を行った。初年度からの調査を総合的に見ると、長期間いい形で活動が継続・発展している事例は、行政や何らかの経済活動との連携がしっかりしているケースが多いことが、浮かび上がってきた。過去に優良事例表彰を受けた過疎地域のうち、本年度はその後の展開について6地域の現地調査を実施した。島根県益田市萩原集落の萩の会は、受賞後5年が経過し、高齢化は進んでいるものの、地区の固い結束のもとでブルーベリー事業などが順調に展開していた。同じ益田市の真砂地区は公民館を中心にした食育の協働の中で、新たなコンセプトの地域運営組織をつくる展開が注目された。北海道標津町は、漁港等でのハサップ方式の衛生管理の徹底を守る一方で、民間の水産資源活用の動きから成長が感じられた。長崎県南島原市の(一社)ひまわり観光協会は、順調に育った農漁家の民泊事業に、昨年の熊本地震で多数のキャンセルが生じたが、行政と観光協会、民泊実施者との連携で危機を乗り切り、29年度には復活が予想されたことは喜ばしい。福島県二本松市のNPOゆうきの里東和ふるさとづくり協議会は、平成21年度の表彰であるが、管理する道の駅では、大震災の際に避難所あるいは食事の提供で大きく貢献した。放射能の被害を受けながらも桑園を改植するなど努力を重ね、合併後の支所機能の担い手としての道も探る動きがある。福島県三島町の(一社)IORI倶楽部は、桐と杉という地域の資源を活用する動きを、地元企業の協働で続けており、大震災の折には「杉板倉木造仮設住宅」を提案、多数供給して高い評価を受けた。リニューアルした古民家のIターンクリエーター同士が結婚するなど、新しい話題も生まれた。特に真砂地区・南島原市・三島町では、取り組みに若い世代の参加が見られており、表彰時からさらに進化しつつある状況が確認できた。次年度も次の世代の参入に注目しながら現地調査を続けたい。昨年夏に体調の悪い時期があり、現地調査を控えざるを得なかったため、経費を一部来年度に繰り越した。また調査対象団体の都合により、申請時の調査予定地を一部変更せざるを得なかったが、全体としてはそんなに遅れているわけではなく、次年度の現地調査は問題なく実行できると考えている。29年度は、過去に表彰を受けた10団体を訪問し、その後の展開についてヒアリング調査を実施した。当初の計画よりも訪問箇所を増やすことができたのは、現地団体の移動の便宜が多く得られ、レンタカーなどの移動経費を節約することができたからである。現地調査を行った10団体について述べると、山形県庄内(旧立川)町は初期投資の大きかった風力公園が維持されておらず、大分県豊後高田市商工会議所の昭和の街は、参加商店は維持されているものの、全体としては輝きが低下していたが、同県杵築市の(株)夢のぼり工房は、中山間地域の職の提供活動が女性たちによってしっかりと維持されていた。奈良県川上村の(公財)吉野川紀ノ川源流物語は、多くの自然学習イベントで水源地の村づくりに大きく貢献し、同県十津川村の十津川鼓動の会はメンバーの高齢化の中で活動の縮小を余儀なくされていた。青森県八戸市は合併した旧南郷村の文化活動に対して財政支援を続けて成果を上げ、北海道厚沢部町の素敵な過疎づくり(株)は、移住者の呼び込みに成果を上げているものの、人件費の捻出が課題になりつつある。鹿児島県姶良市のNPO法人Lab蒲生郷は、町の商業者を結集して多数の小イベントで盛り上がりを維持しており、同県日置市の高山地区公民館は集落ネットの模範的な動きを続けている。沖縄県宮古島市の(合)宮古島さるかの里は農家民泊の体制を女性中心に合同会社として明確化し、多数の修学旅行を受け入れている。以上の状況が把握できた。

30年度も、経費の効果的な使用によって、早い時期にできるだけ多くの現地調査を行う予定である。予定より多くの地域について現地調査を行うことができ、研究の整理の方向も見えてきた。経費に余りを生じて次年度に繰り越したが、これは移動経費が現地機関の便宜によって節約できたためである。次年度は最終年度になるため経費を工夫し、早めに多くの現地調査を行いたい。30年度は現地機関の便宜でレンタカーの経費を旅費に活用することによって、8か所の現地調査が可能となった。愛知県東栄町の「NPOてほへ」は活躍中の和太鼓集団志多らが母体で、指定管理も受けながら、田舎体験・イベントなどで、地域に大きく貢献していた。宮城県栗原市のくりはらツーリズムネットワークは受賞後一般社団法人となり、地域の多様な手仕事を学ぶ小さなイベントで地域に生きる技の存続に大きく貢献しているが、資金難で一部縮小の傾向も見られた。岩手県葛巻町は、葛巻市畜産開発公社が健在で、70人以上の雇用を維持し、イベントでも多くの人を集め、存在価値をますます高めていた。八戸市はマチニワという街中広場をつくり、そこを農村部の文化のプレゼンの活用の場としても機能させた。常呂カーリングクラブは、北見市との合併後、市が過疎債で新しいカーリングホールを常呂に建設、旧常呂町を挙げてのカーリングへの盛り上がりがより高まっていた。新潟県村上市の高根フロンティアクラブは、四季のイベントとそば食道の経営に加え、首都圏のイベントに出店するなど活発な活動が続いていたが、この背後に、明治の旧村以来の広大な共有地の財政基盤があることを確認した。徳島県神山町のNPOグリーンバレーは、活動の安定化の中で理事長が交代したが、国の地方創生政策の実現のために、NPOと町行政が新たに協働の組織をつくり、発展的状況が生まれていた。山口県周防大島町は、生徒の修学旅行の受け入れ、移住者のジャム販売での多くの雇用、道の駅のチャレンジショップなどでも評価できる状況が続いていた。なお、8月に自治体学会のフォーラムで過疎地域の価値に関する報告を行った。初年度からの調査を総合的に見ると、長期間いい形で活動が継続・発展している事例は、行政や何らかの経済活動との連携がしっかりしているケースが多いことが、浮かび上がってきた。次年度は繰り越し分も含めて、初年度よりも多くの現地調査を予定しているが、時間は十分取れる状況にあり、成果は十分に期待できる。中間の年度でもあり、具体的な現地調査に十分力を注ぎたい。次年度は最終年度になるため、できるだけ早めに現地調査を実施し、得られた実態を系統的に整理して報告を行いたい。その際、過疎地域においてどのような主体がどのような工夫をすれば、持続的に地域の活性化に寄与できるかを示し、国の過疎政策に対して提言としたい。昨年の夏に体調不良の時期があり、現地調査を控えざるを得なかったことと、移動に関して現地機関の便宜供与があり、レンタカーの利用回数が減ったこと、併せて、現地での調査補助の大学院生の謝金辞退等があり、繰り越しが生じた。現地調査においてレンタカーの使用を予定していたが、公共交通の利用と現地機関の送迎等の便宜によって移動経費が抑えられたためである。次年度に繰り越して、最終年度の調査地域を増やすことに充てる計画である。次年度は研究時間が十分に得られるので、現地調査の回数を増やすことで対応したい。
心筋イオンチャネルにおける自律神経相互作用の電気薬理学的研究

アセチルコリンの心筋収縮力減弱作用には、細胞内CAMPと関係しない「直接作用」と、予めβ受容体刺激によって増加されたCAMPを減少させることによる「間接作用」がある。既に我々は、「直接作用」とはムスカリン様受容体を刺激することによって、Go蛋白質を介して【K^T】チャネル電流を増加することであることを報告した。本研究では、ムスカリン様受容体刺激薬のカルバコールとβ受容体刺激薬のイソプロテレノールの相互作用を、ムスカリン様受容体を介することなく【K^T】電流を増加するニコランジルの作用と比較検討した。イヌ心房筋標本では、カルバコールとニコランジルは静止膜電位を過分極させ活動電位持続時間を短縮させた。そこにイソプロテレノールを加えると、更に静止膜電位は過分極し活動電位持続時間も短縮した。しかし活動電位プラトー相はカルバコール存在下では短縮したが、ニコランジル存在下では有意に延長した。モルモット単離心房筋および心室筋細胞のパッチクランプでは、ニコランジルは【Ca^(2+)】電流を直接抑制することはなく、単離心室筋細胞ではイソプロテレノールによって予め増強されていた【Ca^(2+)】電流をカルバコールが抑制した。以上の結果から、「間接作用」はβ受容体刺激によって増加したCAMPが【Ca^(2+)】電流を増加しているのを、カルバコールがそのCAMPの増加を抑制することによって【Ca^(2+)】電流を減少することによることが電気薬理学的に明らかになった。更に、カルバコール存在下にイソプロテレノールが【K^+】透過性を増加したことから、β受容体刺激によって活性化される時間非依存性【K^+】電流は組胞内CAMPに連関していない可能性が強く示唆された。今後、ニコランジル類以の作用機序が考えられているピナシジルも含めて、GTP結合蛋白質やイノシトール3隣酸との関連性に付いても、細胞内灌流法を用いて研究を進める計画である。
ヒト正常歯肉線維芽細胞のコラーゲン代謝の制御に関する研究

歯肉線維芽細胞の産生する、コラーゲンをはじめとする細胞外マトリックス(ECM)代謝の研究のため、はじめにヒト歯周組織細胞の調製を行った。2049歳のヒトの矯正治療時に抜去した正常歯牙および炎症症状のない水平埋伏智歯に付着している歯肉、歯根膜片及び骨を剥離し、Brunetteらの方法に従って培養した。培養410日後に組織片の周囲に出現した細胞のSubcultureを行い、4名4個の歯牙から8種の線維芽様細胞を得た。これらの中から、歯肉および歯根膜由来の線維芽様細胞(それぞれG16細胞とPL5細胞)と市販の樹立株である歯肉線維芽細胞(Gin-1)を以下の実験に供した。なお、G16はGin-1同様、アルカリ性ホスファターゼ(ALP)活性を殆ど示さなかったが、PL5は強いALP活性を示した。また、いずれもリポ多糖で刺激してもIL-1を産生しなかった。ECMの定量のために、ELISAを用いた定量系を確立した。タイプIコラーゲン、フィブロネクチン(FN)、ラミニンをウサギに免疫した結果、抗FN抗体、抗ラミニン抗体を得ることができた。抗コラーゲン抗体は得られなかったので市販抗体を用いた。ELISAによる定量範囲は、FN、ラミニンが201000ng/ml、コラーゲンが0.510μg/mlであった。3種の線維芽(様)細胞をビタミンC、デキサメサゾン、cAMP、組換えIL-1β、リポ多糖、マクロファージ培養上清、T細胞培養上清で処理し、培養液中に産生されたFNおよびプロコラーゲンを定量した結果、FN量はいずれの細胞でも対照(約4μg/ml)と大差なかったが、プロコラーゲン量(Gin-1の対照で約2μg/ml)は、リポ多糖処理で亢進し、T細胞上清処理で阻害された。今後、プロコラーゲン量の変動メカニズムをより詳細に検討する予定である。
非侵襲的手法を用いた重症心身障碍児における小腸内細菌増殖の病態解明

重症心身障害者症例33例(158才平均19.0才)に対してグルコース投与による水素呼気テストを行った。水素呼気ガステストのSBO判定基準の結果、33例中SBO陽性:3例、疑陽性:6例であった。全例で抗痙攣剤、1例で胃酸分泌抑制剤が投与されていた。食道インピーダンスでは全例で異常胃食道逆流症は認められなかった。13C呼気ガス分析による胃排出能分析では全例において胃排出遅延を認めた(132.9-241.3min)。今回の研究で重症心身障害児症例の約1割がSBOを呈している可能性が示唆されたが、臨床パラメータ、酸分泌抑制剤、胃食道逆流、胃排出遅延などとの明らかな統計学的な相関は認められなかった。本研究は3年間で重症心身障碍児45症例に対し、非侵襲的検査法である水素呼気テスト機器,呼気ガス分析装置を用いて小腸内細菌増殖(SBO)の罹患状況を明らかにする。これにより、重症心身障碍児の消化管運動異常、長期制酸剤内服、経腸剤投与、胃排出能異常などがどの程度の小腸内細菌増殖のリスクファクターとなり得るかを検証する予定とした。H25年度は重症心身障碍児16症例と小児外科領域の疾患で小腸内細菌増殖を生じる可能性のある胆道閉鎖症術後症例9症例に対し、まずグルコースを用いて水素呼気テストを行った。データの解析結果、重症心身障碍児症例中5例、胆道閉鎖症術後症例中2例でSBOと判定された。重症心身障碍児SBO症例は全例抗痙攣剤、2例で胃酸分泌抑制剤が投与されていた。食道インピーダンス検査では全例胃食道逆流は認めなかった。C13呼気ガス分析による胃排出能分析では4例で排出遅延を認めていた(132.9-241.33min)。以上の研究成果は国内の学会で発表を行った。本研究は3年間で重症心身障害児45例に対し、非侵襲的検査法である水素呼気テスト機器、呼気ガス分析装置を用いて小腸内細菌増殖(SBO)の罹患状況を明らかにする。これにより、重症心身障害児の消化管運動異常、長期制酸剤内服、経腸剤投与、胃排出能異常などがどの程度の小腸内細菌増殖のリスクファクターとなり得るかを検証する予定とした。H25年度までの症例に加え、H26年度までに重症心身障碍児18例と小児外科領域の疾患で小腸内細胞増殖を生じる可能性のある胆道閉鎖術後症例11例の計29例に対して、グルコースを用いて水素呼気テストを行った。データ解析の結果重症心身障碍児3例、胆道閉鎖術後症例2例の計5例でSBOと判定され、重症心身障碍児4例、胆道閉鎖術後症例1例の計5例が疑陽性と判定された。重症心身障碍児SBO症例は全例抗痙攣剤、1例で胃酸分泌抑制剤が投与されていた。食道インピーダンスでは全例で胃食道逆流を認めなかった。C13呼気ガス分析による胃排出能分析では施行した、重症心身障碍児症例4例で排出遅延を認めていた(132.9-241.3min)。これにより重症心身障碍児の消化管運動異常、長期制酸剤内服、経腸剤投与、胃排出能異常などがどの程度の小腸内細菌増殖のリスクファクターとなり得るかを検証する予定とした。H26年度までの症例に加え、H27年度までに重症心身障害児33例と小児外科領域の疾患でSBOを生じる可能性の高い胆道閉鎖症18の計51例に対してグルコースを用いた水素呼気テストを施行した。各症例の水素呼気濃度をSBO陽性:グルコース投与後45分以内に呼気中水素濃度10ppm以上上昇、SBO疑陽性:グルコース投与後45分以降に呼気中水素濃度10ppm以上昇の判定基準に基づいてSBOの有無を判定すると、重症心身障害児症例では陽性3例、疑陽性6例であった。一方胆道閉鎖症症例では陽性2例、疑陽性2例の結果であった。H25年度にグルコースを用いた水素呼気テストの検査手順は確立し、H26,27年度で対象症例を蓄積した。計51例に対し検査を問題なく施行出来た。重症心身障害児のみでは33例であったがほぼおおむね順調に検査症例の蓄積を行うことが出来た。本研究では3年間で重症心身障害児45例に対し、非侵襲的検査法である水素呼気テスト機器、呼気ガス分析装置を用いて小腸内細菌増殖(SBO)の罹患状態を明らかにすることを目的とし、さらに重症心身障害児の消化管運動異常、長期制酸剤内服、経腸剤投与、胃排出能異常などがどの程度のSBOのリスクファクターとなり得るかを検証する予定とした。

H25, 26年度までに上記検査を行った症例に加え、H27年度までに重症心身障害児症例33例(158才平均19.03才)と小児外科領域疾患においてSBOを生じる可能性のある胆道閉鎖症術後症例18例(116才平均7.72才)の計51症例に対して、グルコース投与による水素呼気テストを行った。同テストのSBO判定基準の結果、重症心身障害児においてはSBO陽性:3例、疑陽性:6例、一方、胆道閉鎖症術後症例においてはSBO陽性:2例、疑陽性:2例という結果であった。また、重症心身障害児SBO症例は全例抗痙攣剤、1例で胃酸分泌抑制剤が投与されていた。食道インピーダンスでは全例に異常胃食道逆流を認めなかった。13C呼気ガス分析による胃排出能分析は3例において胃排出遅延を認めた(132.9-241.3min)胆道閉鎖症術後症例については各検査を施行した18例のうち肝不全症例、胆管炎急性期症例を除外した14例に対象を絞り、SBO陽性症例(4例)とSBO陰性症例(10例)の比較検討を行うことでSBOと胆管炎を含めた臨床項目との関連性を詳細に検討を行った。SBO陰性症例群で胆管炎の既往が有意に高いが、胆管炎発症率に有意差を認めなかった。血液生化学データにおいて2群間に有意差を認めなかった。年齢層に分類するとSBO陽性症例は3/4例が13才群に属しており、そのうちの2例については3年間経時的に水素呼気テスト機器を施行すると年毎にデータが改善する傾向が認められた。以上の研究成果を国内の学会で発表を行った。重症心身障害者症例33例(158才平均19.0才)に対してグルコース投与による水素呼気テストを行った。水素呼気ガステストのSBO判定基準の結果、33例中SBO陽性:3例、疑陽性:6例であった。全例で抗痙攣剤、1例で胃酸分泌抑制剤が投与されていた。食道インピーダンスでは全例で異常胃食道逆流症は認められなかった。13C呼気ガス分析による胃排出能分析では全例において胃排出遅延を認めた(132.9-241.3min)。今回の研究で重症心身障害児症例の約1割がSBOを呈している可能性が示唆されたが、臨床パラメータ、酸分泌抑制剤、胃食道逆流、胃排出遅延などとの明らかな統計学的な相関は認められなかった。H25年度にグルコースを用いた水素呼気ガステストの検査手順は確立し、H26年度は症例の上乗せを行った。計29症例に対し、同検査は問題なく施行出来た。過去のSBOに関する報告ではラクツロース・Dキシロースを用いた場合よりグルコースを用いた場合の方がSBO診断の精度が高いとされているので、まずグルコースのデータを集積する方針とした。症例数が29例と昨年より確保できなかったが、ほぼ計画通りである。以上の様に本年度もおおむね研究計画は順調に推移している。H25年度にグルコースを用いた水素呼気テストの検査手技を確立し、H26, 27年度とほぼ順調に対象症例を蓄積することが出来た。重症心身障害児症例では水素呼気濃度のばらつきがあり、その予防のため口腔ケアなどを徹底したがH26年度同様H27年度もデータのばらつきが認められた。また異常低値症例を認め、呼気が適切に採取されていない可能性があり重症心身障害児に対する本検査法の限界が示唆された。一方、胆道閉鎖症症例ではSBO陽性判定症例は根治術後早期、あるいは肝機能悪化症例認められある一定の傾向が認められた。若干の検査症例を追加する予定である。3年間でほぼ本研究の予定検査症例を確保することが出来た。今後、胆道閉鎖症例を若干追加した後、解析データを整理し研究成果を原著論文として投稿する予定である。小児消化管生理学H25年度で検査手技はほぼ確立し、ほぼ順調に症例数は確保できている。H25年度で検査データの課題としていた開始直後のデータばらつきは口腔内細菌によるものの可能性が示唆されたため検査前のマウスケアなどを徹底したが、ばらつきの改善にはならなかった。
酵母mRNAキャッピング酵素の機能部位に関する研究

本年度は、酵母キャッピング酵素alphaサブユニットの構造と機能を、遺伝子工学の手法を用いて明らかにすることを目的として研究し、以下の結果を得た。1. alphaサブユニットは「酵素-GMP」反応中間体(E-pG)を経由する2段階でキャッピング反応を触媒するが、E-pGにおけるGMP結合部位Lys-70の役割を調べるため、Lys-70をsite-directed mutagenesis法を用いて、HisおよびIleに置換した変異体を作成した。これを大腸菌を用いて発現させ、E-pG形成活性を調べた結果、His,Ileいずれの置換体もE-pG形成はみられなかった。この結果は、70番アミノ酸がLysであることの重要性を示している。2. alphaサブユニットの構造遺伝子CEGlに、HindIIIリンカーを用いてアミノ酸挿入を行い、大腸菌を用いて変異alphaサブユニットを発現させ、E-pG形成活性を調べた。その結果、10種類の変異体のうち、GMP結合部位近傍に挿入を行ったHinP184、alphaサブユニットの中央ややN末よりに挿入を行ったXba502、Dra534、C末端近くに挿入を行ったXho1189の4種類については活性は検出されなかった。従って、E-pG形成活性には少なくともこれら3つの領域が必要であることが示唆された。3. CEGlは、酵母の生育にとって必須の遺伝子であり、CEGlを破壊した細胞株(cegl)は生育することが出来ない。そこで、リンカー挿入変異体をcegl株にプラスミドとして導入し発現させ、変異タンパク質の発現に依存した生育が観察されるかどうか見ることによって、変異タンパク質が酵母内で機能するかどうか検討した。その結果、in viteoにおいてE-pG形成が見られた変異体は、すべて生育したが、E-pG形成の見られなかった4種類については生育しなかった。このことは、E-pG形成とalphaサブユニットの機能との間に強い相関関係があることを示すものである。
発達障害の視点からみた少年非行の分析と予防についての研究

[目的]少年非行と発達障害の関係についての分析研究以前に、非行臨床の現場では少年非行と発達障害を結びつける視点が極めて少ないのが実状である。非行臨床の現場で発達障害と少年非行の結びつきについて、明らかにすることを目的に司法・鑑別臨床の当時者の認識を調査した。[方法]研究の趣旨を了解した上で協力の得られた元職の家庭裁判所調査官(以下、家裁調査官)、現職の少年鑑別所鑑別技官から聴き取り調査を行い、少年非行と発達障害の関係、環境要因特に学校の果たす役割について現場の認識を明らかにする。[結果]家裁調査官の背景は心理学であり、個人の特性と家庭環境に視点が向きがちで、環境要因=家庭環境という図式を想定しがちである。少年非行の要因として発達障害との関連を深く認識している調査官も一部(東京地裁の藤川洋子調査官)にはいるが、一般的な認識は低く現職の家裁調査官では守秘義務のしばりもあるため、ケース研究なども実施しづらいのが実情である。学校についての認識は管理職の姿勢がポイントであるが、多くの学校で問題を抱える子どもは切り捨てる方向で対応をされることが多く、教育環境は必ずしも支援的な環境になっていない。鑑別臨床の立場からみると、少年非行と発達障害は関係が深いと考えられる。注意欠陥/多動生障害(AD/HD)の子ども達の非行への関与が多い(先行研究あり)が、一部の予想できない非行の中に広汎性発達障害が関与する場合がある。少年鑑別所に処遇される事例はそれまでに発達障害という診断判断を受けていない。早期診断・早期介入を受けたケースは非行に繋がることはない。教育現場での問題はスクールカウンセリングで、受容・共感モデルは発達障害児には不向きである。子どもの発達プロファイリングと必要な支援を積極的に行うことが重要である。[考察]非行臨床の現場では、少年非行と発達障害に深い関係のあることが示された。学校環境の重要性については認知されていたが、問題点の指摘として、スクールカウンセリングを中心とする心理療法的アプローチが、発達障害の子ども達には不向きで、問題をこじらせている可能性も示された。[目的]少年非行の背景にある発達障害についての分析は十分でないのが実状である。学習障害(LD)や注意欠陥多動性障害(AD/HD)、高機能自閉症など軽度発達障害の子ども達が、発達特性に合わない環境刺激により、問題行動から少年非行に繋がる事例も少なくないと考え、少年非行臨床の一翼を担う児童相談所の心理判定員の少年非行と発達障害に関する意識調査をアンケートにより実施した。[方法]山口県内の4児童相談所12人の心理判定員を対象とした。17項目にわたる非行内容について、「家庭環境」「学校・教育環境」「性格・特性」「社会環境」「地域社会」「発達障害」の関与の度合いについて尋ねた。発達障害の関与が考えられる場合、想定される発達障害を精神遅滞、LD、発達性協調運動障害、言語障害(表出性、受容-表出混合性)、自閉性障害、アスペルガー障害、AD/HD、反抗挑戦性障害、行為障害の中から選択した。[結果]アンケート回収率は58%。

関連要因は家庭環境23%、本人の性格・特性20%に対し発達障害9%だった。関連する発達障害は精神遅滞28%、行為障害26%、反抗挑戦性障害21%に対し、アスペルガー障害7%、AD/HD9%だった。発達障害との関連が中等度(かなり関与する)以上と認識された非行項目は(1)障害・暴力行為(2)器物破損のみだった。[考察]調査の結果から心理判定員は破壊的な非行で発達障害との関連を意識していることが明らかになった。関連要因としては家庭環境が第一番目に上げられたが2番目は本人の性格・特性だった。今回の結果では関与する発達障害として精神遅滞が最も多く、軽度発達障害が関与するという認識は少なかった。軽度発達障害は障害と認識医されがたく、関連要因としては2番目の「性格・特性」の中に軽度発達障害が紛れ込んでいることも(経験的に)想定できる。[次年度の予定]今回の調査結果を基礎にして「本人の性格・特性」の内容を発達障害の視点から明らかにすべく、2年度は全国の児童相談所の心理判定員を対象に調査を行う予定である。[目的]少年非行と発達障害の関係についての分析研究以前に、非行臨床の現場では少年非行と発達障害を結びつける視点が極めて少ないのが実状である。非行臨床の現揚で発達障害と少年非行の結びつきについて、明らかにすることを目的に司法・鑑別臨床の当時者の認識を調査した。[方法]研究の趣旨を了解した上で協力の得られた元職の家庭裁判所調査官(以下、家裁調査官)、現職の少年鑑別所鑑別技官から聴き取り調査を行い、少年非行と発達障害の関係、環境要因特に学校の果たす役割について現場の認識を明らかにする。[結果]家裁調査官の背景は心理学であり、個人の特性と家庭環境に視点が向きがちで、環境要因=家庭環境という図式を想定しがちである。少年非行の要因として発達障害との関連を深く認識している調査官も一部(東京地裁の藤川洋子調査官)にはいるが、一般的な認識は低く現職の家裁調査官では守秘義務のしばりもあるため、ケース研究なども実施しづらいのが実情である。学校についての認識は管理職の姿勢がポイントであるが、多くの学校で問題を抱える子どもは切り捨てる方向で対応をされることが多く、教育環境は必ずしも支援的な環境になっていない。鑑別臨床の立場からみると、少年非行と発達障害は関係が深いと考えられる。注意欠陥/多動性障害(AD/HD)の子ども達の非行への関与が多い(先行研究あり)が、一部の予想できない非行の中に広汎性発達障害が関与する場合がある。少年鑑別所に処遇される事例はそれまでに発達障害という診断判断を受けていない。早期診断・早期介入を受けたケースは非行に繋がることはない。教育現場での問題はスクールカウンセリングで、受容・共感モデルは発達障害児には不向きである。子どもの発達プロファイリングと必要な支援を積極的に行うことが重要である。[考察]非行臨床の現揚では、少年非行と発達障害に深い関係のあることが示された。学校環境の重要性については認知されていたが、問題点の指摘として、スクールカウンセリングを中心とする心理療法的アプローチが、発達障害の子ども達には不向きで、問題をこじらせている可能性も示された。
ミュオニウムと中間子原子の化学反応

ミュオニウムが水素原子と化学的性質が同じで,質量が1/9と小さい同位体である点に着目し,その関与する反応のダイナミックスと生成物の同定を行うことを目的として研究を進めている. MuとNO_2との気相反応によって生成すると予想されるMuOをミュオンスピン共鳴法で検出し,その電子基底状態を調べることを目標とし,その第一段階として気相ミュオンスピン共鳴法を確立することを行なった.以下にその結果を固条書きで示す.1.気相ミュオンスピン共鳴用装置の設計・製作100φ×100mmのステンレス製容器中に40φ×60mmのRFコイルを設置した.到達真空度は3×10^<-3>Torr以下,コイルのQ値は3.5であった.2.Mu+Cl_2系のミュオンスピン共鳴上記1で製作した装置を用い,気相反応, Mu+Cl_2→MuCl+Clによって生成するMuClによると考えられる反磁性ミュオンのスピン共鳴が観測された.観測された非対称性パラメータからコイルに起因する寄与を除いた値Adは,塩素濃度が300ppmのときに3%であった.一方塩素濃度を50ppmに減少させると, Adの値は4%と増加する傾向が見られた.上記反応がMuを減少させる主要な要因であれば,塩素濃度の増加に伴なって, Adは減少するはずである.従って観測された逆の傾向は,塩素濃度が増加することによって, MuClを減少させる反応チャンネルが存在していることを示唆している. Ar^+などによって二次的に生じたCl^+_2などが関与している可能性が考えられる.可能性のある反応チャンネルを検討している.ミュオニウムが水素原子と化学的性質が同じで,質量が1/9と小さい同位体である点に着目し,その関与する反応のダイナミックスと生成物の同定を行うことを目的として研究を進めている. MuとNO_2との気相反応によって生成すると予想されるMuOをミュオンスピン共鳴法で検出し,その電子基底状態を調べることを目標とし,その第一段階として気相ミュオンスピン共鳴法を確立することを行なった.以下にその結果を固条書きで示す.1.気相ミュオンスピン共鳴用装置の設計・製作100φ×100mmのステンレス製容器中に40φ×60mmのRFコイルを設置した.到達真空度は3×10^<-3>Torr以下,コイルのQ値は3.5であった.2.Mu+Cl_2系のミュオンスピン共鳴上記1で製作した装置を用い,気相反応, Mu+Cl_2→MuCl+Clによって生成するMuClによると考えられる反磁性ミュオンのスピン共鳴が観測された.観測された非対称性パラメータからコイルに起因する寄与を除いた値Adは,塩素濃度が300ppmのときに3%であった.一方塩素濃度を50ppmに減少させると, Adの値は4%と増加する傾向が見られた.上記反応がMuを減少させる主要な要因であれば,塩素濃度の増加に伴なって, Adは減少するはずである.従って観測された逆の傾向は,塩素濃度が増加することによって, MuClを減少させる反応チャンネルが存在していることを示唆している. Ar^+などによって二次的に生じたCl^+_2などが関与している可能性が考えられる.可能性のある反応チャンネルを検討している.
超音波による薄板接着部の信頼性評価に関する研究

非破壊計測手法の一つに超音波探傷法があるが、本研究では薄板の接着部における接着状況を直観的に理解できるような超音波探傷試験及び試験結果の表示システムの構築を目的とした。薄板の超音波探傷試験では使用する超音波パルスの距離分解能のため通常のパルス反射法の利用が困難ないしは不可能である。そこで、反射板を用いたパルス反射法の利用により薄板同士の接着状況を把握し、その結果を映像化する方法を検討した。今年度は、昨年度に明らかにしたエコー高さの解析方法を適用して、使用探触子の種類(周波数、焦点距離、ビーム径)、及び探傷配置(探触子と試験体の間隔)がエコー高さ及び欠陥寸法推定に及ぼす影響について検討を進めた。また、探傷結果の画像表示法について検討した。得られた結果は以下のとおりである。1.欠陥の輪郭(形状)を表示するためには、欠陥寸法よりも細いビーム径の探触子を使用する必要がある。したがって、対象とする欠陥(形状まで精度よく測定すべき欠陥)の最小寸法に応じて使用探触子を選定する必要がある。2.探傷データをもとに、通常行われている単なるエコー高さの階級表示だけでなく、欠陥の形状・寸法の表示を意識した画像表示手法(エコーレベルの階級区分の決定手法)を明らかにした。なお、今後の研究課題として、実用化に向けたモックアップでの実証試験並びに破壊試験による接着強度、また、接着剤の経年変化(接着強度の変化)との関連付けなどが重要であると考えている。自動車や航空機等の外壁板の固定に接着法が適用されているが,その接着部の信頼性確保のための非破壊計測法が十分に確立されているとは言えない。非破壊計測手法の一つに超音波探傷試験があるが,薄板の場合,距離分解能の問題から通常のパルス反射法の適用が難しい。このため,本研究では反射板を用いたパルス反射法又は透過法を用いて薄板同上の接着部の接着状況を直観的に理解できるような探傷及び試験結果の表示システムの構築を目的している。本年度は,反射板を用いたパルス反射法を取り上げて,反射板からのエコー高さの解析方法を検討し,探触子のビーム特性(周波数,焦点距離,ビーム径)及び探傷配置(探触子-試験体間の距離)がエコー高さに及ぼす影響の解析を進めた。(1)反射板からのエコー高さの解析が可能となり,欠陥寸法と反射板エコー高さの低下率との関係が明らかになった。使用探触子のビーム径よりも小さな欠陥では,欠陥寸法の増加とともに反射板エコー高さが低下する。(2)欠陥寸法の評価方法が明らかになった。(1)ビーム径よりも小さな欠陥に対しては,完全接着部における反射板エコー高さからの低下率による等価欠陥径の推定(信号レベル法),(2)ビーム径よりも大きな欠陥に対しては,欠陥端部における反射板エコー高さを完全接着部に比べて-8-10dBと定めたデシベルドロップ法が適用可能であることが明らかになった。
CGIEモデルによる農産物自由化の国際収支・土地利用に与える影響評価分析

当該研究では、全体系が33本の式で解決される中規模の一般均衡(CGIE)モデルが定式化された。こそでは、基礎的なマクロ経済学の三面等価の恒等式が存在するのと同様に、異時点間の三面等価の恒等式が最終的に成り立った。つまり異時点間全体の付加価値が、同じく異時点間の消費、投資、政府支出、(輸出-輸入)の合計に等しくなる。特徴的なことは、自由化による輸入の恩恵分が(政府を介さない)ランプサムの所得移転分として明示的に三面等価の式に反映されたことである。Mercenier, et al. (1992)が示唆していたモデルは、消費Cと投資Iのみを内生変数とする体系にモデル全体を変換し得たが、当該研究ではCとIさらに人口のNを加えた3つの内政変数を集約し得る体系となった。代替の弾力性、関数関連のパラメータに現実的なデータを与え、計画年度の初期値の総ての価格体系を所与とし、均衡値として現実に存在していると考えられる初年度のストック価格を現在割引価値として再現できるような減耗率の候補を集束計算により探索し、さらにそのもとで、異時点間の効用の最大化及び、企業利潤の現在割引価値の最大化を実現するようなt=1,2,...∞をの組み合わせの経路(唯一ではないが)を探索するといった形成手法が解法として現実的であった。モデル構築自体に重点が置かれた当該研究は、自由化の恩恵あるいはその不利益分を消費者の所得に対してランプサムの形で加算されることができ、そのため厚生変化の分析が容易で、貿易政策変更の比較分析ツールとしてかなり有効な設定であった。また、財需給、土地利用の変化に関し経年データの擬似的実験を行うことを目的として、「ある目標年次までに貿易均衡が達成する場合を想定」して、将来訪れる完全自由化のシナリオが土地利用に与える影響の具体的な検証、評価に十分耐え得るモデルを構築することができたと確信している。
超並列処理システム用オペレーティングシステムの構築技術に関する研究

本年度は昨年度に引続き、超並列オペレーティングシステムの最下層であるPartition Manager(PTS---昨年度の名称はPOS)の詳細設計を行なった。PTSは、超並列計算機の利用者が自由なモデルにしたがってプログラムを開発・実行するために必要とされる必要最小限のメカニズムを提供し、その基本的な機能には、(1)初期化、(2)プログラムの起動、(3)共有資源の管理、(4)占有資源の割り当てなどがある。これらの機能を実現するため、我々はPOSをMeta Micro Kernel(MMK)とCluster Manager(CLM)に分割する設計を昨年度の研究において提案し、これらの基本概念設計を行なったが、今年度はさらにPTSの以下の部分に関する詳細概念設計を終了した。(1)パーティション管理(生成、消滅、管理)(2)ネットワーク管理(3)高機能メモリの機能のPTSにおける積極的な利用方法(4)入出力管理(5)メモリオブジェクトの管理(6)クラスタ内のアドレス管理(7)クラスタ内のPE管理(8)クラスタ間通信(9)スケジューラの管理(10)PTMインターフェース(11)MMKインターフェースこれらの設計の詳細については、第3回科学研究費補助金重点領域「超並列処理」シンポジウム予稿集の当該箇所を参照すること。
多文化主義政策はいかにして受容されるか：政策決定過程に注目した理論的・国際的研究

民族的・文化的マイノリティの文化・コミュニティを尊重しつつ全体社会への統合をはかる、穏健な多文化主義政策は、マイノリティのみならず社会全体にも有益なものとして、政策実務のレベルで支持を広げている。他方、近年のポピュリズムや排他主義の高揚は、しばしばマイノリティに対する敵意をかきたて、多文化主義政策の推進を妨げ、社会全体の利益を損なう危険がある。本研究は、この障害を克服する鍵を、熟議を通じた理解の成熟に求め、それを推進する条件を政策決定過程にそくして解明することをめざしている。2年目にあたる2018年度は、初年度の作業をふまえつつ、以下のような作業を行った。第一に、初年度に引き続いて、文献のリストの作成とその収集の作業をすすめた。第二に、初年度に設定した枠組みに従って、各国の政治状況・政策の検討を進めた。7月に昨年度末以来の作業の成果を持ち寄って全体研究会を開催し、集中的な議論を行った。この議論をとおして、多数派政治のレベルにおいて多文化主義と、これを代替する傾向のある多様性のシンボルの機能に共通性とともに重要な差異がみられること。都市の公共空間における芸術表現をつうじた包摂の試みが、多文化主義の目的から見て可能性とともにリスクをはらんでいること。審議会のような熟議のための自律的空間を保持することが困難になり、ポピュリズムへの矯正装置としての機能を低下させている事例がみられること。市場のもつ両義性を、これらの諸要因と結びつけて考察する必要があること、などの認識を得た。また各研究者が海外出張などの機会をとらえて海外研究者との交流を行った。2018年度に予定したのは、第一に本研究に必要な資料および研究文献の収集、第二に、ポピュリズム、排他主義、多文化主義の関係について昨年度に抽出した論点について、理論的、実証的研究をすすめることであり、おおむね予定通りの進捗がみられた。また全体研究会を開催して、集中的討論を行うことができた。2019年度は、最新の文献レビューは昨年度に引き続いて作業をすすめる。また、昨年度得られた知見をふまえて、とくに新自由主義の経済システムとの関係において、熟議を可能にする諸制度の維持の可能性、新自由主義と差異の尊重との関係、多様性のシンボルの機能などの論点を手掛かりにして、理論的手法および各国の事例分析の両面から、考察をおこなう。春から夏にかけては、各メンバーが分担して国内作業を行い、夏季から秋にかけては、休暇等を利用して、海外における調査および、海外研究者との交流を行う。年度の後期は、これらの成果をふまえて、全員による研究会を実施し、あわせて外部の研究者との交流をつうじて、研究の取りまとめの方向性を固める。2020年度は理論研究に重点をおいて取りまとめの作業を行う。初年にあたる2017年度は、本研究の基礎となる複数の作業を並行して進めた。第一に本研究に必要な資料及び研究文献のリストの作成とその収集の作業を進めた。第二に、ポピュリズムと多文化主義のテーマについて、理論的な検討を行うとともに、各国の事情についての情報収集をすすめた。これらは個人作業を中心としてすすめたが、11月に作業の成果を持ち寄って全体研究会を開催し、2日間の時間をとって集中的な議論を行った。そこでは、当初の分析視角の有効性を、諸国の事情にそくして大枠において確認した。またポピュリズムと民主的政治過程の関係につき、前者が後者に与える影響とともに、前者が体制化するすることによる変容を考慮すべきこと、ポピュリズムを「多数派政治」と形容することへの留保が必要なことなどの認識を得た。また、海外研究者との交流は、各研究者が海外出張などの機会をとらえて行った。2017年度に予定したのは、第一に本研究に必要な資料及び研究文献のリストの作成とその収集、第二に、ポピュリズム、排他主義、多文化主義の関係についての理論的な検討、第三に、海外研究者との交流の予備的作業であるが、そのいずれについてもほぼ予定通りの進捗がみられた。

第二に、初年度に設定した枠組みに従って、各国の政治状況・政策の検討を進めた。7月に昨年度末以来の作業の成果を持ち寄って全体研究会を開催し、集中的な議論を行った。この議論をとおして、多数派政治のレベルにおいて多文化主義と、これを代替する傾向のある多様性のシンボルの機能に共通性とともに重要な差異がみられること。都市の公共空間における芸術表現をつうじた包摂の試みが、多文化主義の目的から見て可能性とともにリスクをはらんでいること。審議会のような熟議のための自律的空間を保持することが困難になり、ポピュリズムへの矯正装置としての機能を低下させている事例がみられること。市場のもつ両義性を、これらの諸要因と結びつけて考察する必要があること、などの認識を得た。また各研究者が海外出張などの機会をとらえて海外研究者との交流を行った。2018年度に予定したのは、第一に本研究に必要な資料および研究文献の収集、第二に、ポピュリズム、排他主義、多文化主義の関係について昨年度に抽出した論点について、理論的、実証的研究をすすめることであり、おおむね予定通りの進捗がみられた。また全体研究会を開催して、集中的討論を行うことができた。2018年度は、文献リストの作成、最新の文献レビューは昨年度に引き続いて作業をすすめる。理論枠組の検討については、2017年度の成果のうえに、一定のめどをつけることをめざす。具体的には、2017年度の全体研究会でおこなった議論において抽出した論点について、メンバー各自がそれぞれの担当分野について分析をすすめ、夏季に全体研究会を開催し集中的な討論をおこなう。さらにその成果をふまえて、夏季から秋にかけて、海外における調査、海外研究者との本格的な交流を開始する。2018年度の後期は、これらの成果をふまえて、各メンバーが作業をすすめ、年度末にはこれらの成果を集約して、プロジェクト全体の中間的なまとめを行う。2019年度以降はこれらの作業を踏まえて、各国の政治状況の分析と、理論的検討を連動させて理論構築をめざす。2019年度は、最新の文献レビューは昨年度に引き続いて作業をすすめる。また、昨年度得られた知見をふまえて、とくに新自由主義の経済システムとの関係において、熟議を可能にする諸制度の維持の可能性、新自由主義と差異の尊重との関係、多様性のシンボルの機能などの論点を手掛かりにして、理論的手法および各国の事例分析の両面から、考察をおこなう。春から夏にかけては、各メンバーが分担して国内作業を行い、夏季から秋にかけては、休暇等を利用して、海外における調査および、海外研究者との交流を行う。年度の後期は、これらの成果をふまえて、全員による研究会を実施し、あわせて外部の研究者との交流をつうじて、研究の取りまとめの方向性を固める。2020年度は理論研究に重点をおいて取りまとめの作業を行う。