hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
性同一性障害に対する性別適合手術ならびにその臨床的研究

使用する管理データ200項目を定義した。データの詳細分析とデータベース設計は現在進行中である。個々の症例の情報機密性の保持に関しては研究計画の脆弱部が問題点として明らかとなり、当初は院内接続システムとするよう計画を変更した。1)「診断と治療のガイドライン(初版ガイドライン)」に従って手術を行った症例の治療効果を評価する。[対象]平成10年10月より平成14年6月までに手術療法を受けた性同一性障害者数は10名(FTM9、MTF1、計21手術)。[結果]戸籍上の性別変更が可能な特別法が施行され、当該患者の一部が申請中である。術後評価方法の基準を検討中である。2)「ガイドライン第2版」に基づいて診断と治療を継続し、症例数を重ねる。[症例数]平成16年4月より平成17年3月20日現在までに、ジェンダークリニック委員会において第2段階の治療(ホルモン療法と乳房切除術)への移行が検討されたFTMの症例数は累計111例、うち54例に対して両側乳房切除術を行った。性別適合手術は累計31名が検討され12名(FTM11,MTF1)に手術を行なった。3)ガイドライン第2版に基づいた治療を有効かつ迅速に行うことができるように、業務フローを再構築し統一書式の整備を行なった。第2段階への移行の症例検討は、2名以上の精神科医医師の意見書をもとにジェンダークリニック委員会での承認により可能とした。4)電子ネットワークを用いた医療チームのメンバー間の情報共有強化のため、昨年度購入したサーバーに、構築したフローに沿ったデータベース開発を行ない、プロトタイプ(version1)を作成したが、プログラマーの作業遅延により予定段階まで進まなかった。大幅な修正箇所が明らかとなり、来年度に実行予定とした。1)初版ガイドラインに従って手術を行った症例の継続長期評価「性別適合手術」は10名(FTM9名、MTF1名)であった。目的とする性別に類似した形態を得るために受けた手術回数は1回が4名、2回2名、3回3名、5回1名。手術瘢痕の修正を希望するものが存在する。術後にはホルモン投与量が減少した。「精神的変化」希望とする性別での心理的適合度がました。術後精神的満足度がました。「社会適応度」全例で希望する性別で職業に従事し生活が安定し、平成16年「性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律」が施行され、8名(FTM8名、MTF0名)が性別変更、2名が結婚した。「その他」1名が合併する悪性腫瘍により死亡。2)第2版ガイドラインにもとづいた診断と治療の継続。17年度(4月1日から12月31日まで)に性同一性障害の診断と治療のガイドライン(改訂2版)のもとに第2段階の治療(ホルモン療法と乳房切除術)への移行が検討されたFTMの症例数はのべ123例で、両側乳房切除術を42例に対して行った。性別適合手術は累計34名が検討され23名(FTM16,MTF8)に実施した。3)医療チームのメンバー間の情報共有強化と、個々の症例の情報機密性の保持が可能なシステムの構築。電子ネットワークを用いた医療チームのメンバー間の情報共有強化のため、用いる診療記録、意見書、申請書類の統一書式の整備を行ない、平成16年度に購入したサーバー上に、構築したフローに沿ったシステム機能を定義し管理データ200項目を定義した。共有可能なネットワーク型診療データベースのプラットフォームを作成した。
内部導体装置での電子バーンシュタイン波によるオーバーデンスプラズマ研究

マイクロ波のカットオフ密度以上であるオーバーデンスプラズマの加熱方法として電子バーンシュタイン波が注目されている。本研究では、内部導体装置にトーラス外側からX波の電磁波を入射し、プラズマ中の波の伝搬を直接測定することにより、短波長、位相速度と群速度が逆伝搬、群速度が電子の熱速度程度である、等の電子バーンシュタイン波の特徴を実験的に観測でき、これによりX波からのモード変換で励起された電子バーンシュタイン波の同定に成功した。【診断用マイクロ波入射によるプラズマ中の電子バーンシュタイン波の同定】Mini-RT装置は、プラズマ密度10161017m-3,電子温度1020eV程度のプラズマが生成可能であり、急速掃引可能な駆動機構を有する各種プローブやアンテナ等をプラズマ中に挿入して、密度・温度等のプラズマの基本パラメータやプラズマ中の波動の直接計測ができる。この利点を利用し、プラズマ中の波動を直接測定するシステムを構築し、電子サイクロトロン波から電子バーンシュタイン波へのモード変換を直接同定する実験を行った。2.45GHz、2kWのマイクロ波で生成されたプラズマプラズマに、数Wレベルの「診断用マイクロ波を入射」し、プラズマ中に挿入した小型アンテナで、これを直接受信し、プラズマ中の伝播特性を調べるシステムを構築した。プラズマ中に挿入する受信アンテナは、Ex、Ey、Ezの電場の3成分を同時測定出来る様に多チャンネル化し、高速に挿引できる駆動システムに装着し、プラズマ中での電場構造の空間分布の精密な測定を行った。その結果、低密度領域では波長が10cm以上の長波長の電磁波モードが検出されると共に、マイクロ波のカットオフ密度を超えるオーバーデンスプラズマ領域では、波長が1cm程度の短波長モードが検出された。これは入射したX-modeの電磁波がアッパーハイブリッド共鳴層付近で短波長の電子バーンシュタイン波にモード変換した結果であると推察される。また極短パルスの診断用マイクロ波入射の予備的な実験では、電子バーンシュタイン波の特徴の一つである後進波や電子の熱速度程度の群速度などが観測されている。高ベータプラズマの閉じ込めを目的としたMini-RT装置では、高温超伝導コイルを磁気浮上させることでできる惑星型の磁場でプラズマを閉じ込めている。このプラズマ実験において通常の電子サイクロトロン加熱による遮断密度を大きく越えたオーバーデンスプラズマの生成が確認されており、これは電磁波が遮断密度を持たない電子バーンシュタイン波(EBW)にモード変換し、サイクロトロン高調波共鳴によって加熱が行われていると考えられる。Mini-RT装置での今までの研究では、EBWの特徴である短波長の静電モードの波を観測した。今回はアンテナで励起された電磁波モードの伝搬・変換特性を評価すべく磁気ループアンテナによる電磁波モードの観測を行った。モノポールアンテナの受信信号が電場成分の変化を、ループアンテナで磁場成分の変化を計測することを目指している。磁場の3成分を同時測定すべくループアンテナをループ面が直角3方向に向くように設置し、アンテナを前後に動かして計測を行った。モノポールアンテナによる静電波モードの測定では、UHRより高密度側に短波長の静電モードが観測されており、これはモード変換したEBWであると言える。一方、ループアンテナの測定結果は、プラズマがほとんど無いトーラス外側部では、長波長の波となっている。これはアンテナが励起した電磁波(またはうすいプラズマ中のX波)である。これがUHR領域に近づくと短波長のモードが観測された。ただしUHRの位置より弱磁場側に位置している。UHR近傍では、L-Cutoffで反射されたX波と、UHR近傍でモード変換したEBW波が混在する。分散関係によると、UHRより弱磁場側にモード変換する前のX波が染み出している。従って、今回観測したループアンテナの電磁波モードは、このX波であると推察できる。また入射した電磁波モードのECWが遮断密度領域で減衰するのもループアンテナ・の電磁波モード計測で同定できている。今回は、電子バーンシュタイン波の大きな特徴であるbackward波を同定すべく実験を行った。backward波は、位相速度と群速度が逆方向に伝搬するという特徴を有している。このため入射する電磁波を数nsecのパルスとし、プラズマ中での伝搬を直接計測することとした。プラズマ中で数mm離れた場所での波の同時計測を行うべく、3チャンネルの静電モード測定アンテナをプラズマ中に挿入し実験を行った。その結果、アンテナ間で数nsecの遅れでパルス伝搬する事が実験的に観測された。

このことより、波の伝搬速度が電子の熱速度レベルであり、電子バーンシュタイン波の群速度が電子の熱速度程度であることと一致する。しかも位相速度と逆方向への伝搬しているbackward波である事も確認された。ここ3年間の研究により、電磁波モードでプラズマ中に入射したECWが遮断密度領域で、(1)電子ラーマ半径レベルの短波長静電モードが励起されている事、(2)電磁波モード自身は減衰している事、(3)群速度測定によりbackward波であり、その伝搬速度が電子の熱速度レベルであること、などが実験的に観測出来た。これにより電磁波モードであるECWが遮断密度領域で電子バーンシュタイン波にモード変換している事が同定できたと言える。
骨肉腫に対する抗血管新生療法確立のための基礎的研究

本研究の目的は骨肉腫原発巣の切除後に抗血管新生療法を行うことによって、肺転移の増殖が抑制されることを証明することである。3)Ad5.CMV-mEndo尾静脈注入2週後にヌードマウスを深麻酔後に屠殺し、肺転移の状況をAd5.CMV-LacZ静注コントロール群と肺転移の状況と比較した。抗血管新生療法施行2週後の肺転移の数は1×10^7あるいは1×10^8個のウイルス感染群でコントロール群と比較して有意に減少した(LacZ v.s. 7 PFU;p=0.002,La Z v.s. 8 PFU;P=0.003)。この肺転移の抑制は、血管新生誘導能の低下を伴っていた(LacZv.s. 7 PFU; p=0.0005,LacZ v.s. 8 PFU; p=0.0003)。肺転移巣の大きさも1×10^7and1×10^8個投与群でコントロール群と比較し有意に小さく,抗血管新生療法により転移巣の腫瘍径の増大も抑制された。10^6個のLM細胞をヌードマウスの皮下に移植。移植2週後にAd5.CMV-mEndo(1X10^6,1X10^7,1X10^8 particles)を尾静脈に注入し以下の検討を行った。コントロールとしてAd5.CMV-LacZ(1X10^8 particles)を静注した。新たに得られた知見は以下の通りである。平成18年度までに、Ad5.CMV-mEndo静注後に血清endostatin濃度が上昇し、生体内の血管新生誘導能が抑制されることを証明した。平成19年度は、抗血管新生療法の骨肉腫肺転移に対する増殖抑制効果を検討した。明らかになった知見は以下の通りである。Ad5.CMV-mEndo尾静脈注入2週後にヌードマウスを深麻酔後に屠殺し、肺転移の状況をAd5.CMV-LacZ静注コントロール群と肺転移の状況と比較した。抗血管新生療法施行2週後の肺転移の数は1×10^7あるいは1×10^8個のウイルス感染群でコントロール群と比較して有意に減少した(LacZ v.s.7 PFU;p=0.002,La Z v.s.8 PFU;p=0.003)。この肺転移の抑制は、血管新生誘導能の低下を伴っていた(LacZ v.s.7 PFU;p=0.0005,LacZ v.s.8 PFU;p=0.0003)。肺転移巣の大きさも1×10^7and 1×10^8個投与群でコントロール群と比較し有意に小さく、抗血管新生療法により転移巣の腫瘍径の増大も抑制された。
急冷凝固材料製造のための凝固過程の超高速化に関する研究

一般の過冷融液における凝固過程は、過冷融液の形成→凝固核生成→結晶成長(→界面不安定)→組織構造生成といった素過程時系列により構成される。本研究では、この時系列の本質的変容により従来の凝固過程に比べて様々な特長をもたらし得る超急速凝固過程の開発を目的とした。超急速凝固効果を予測し材料設計に寄与するために、急速凝固における素過程時系列に関して、極めて予測が困難である核生成条件、核生成から組織構造形成に至るモデリング、および分子動力学の適用を取り上げた。核生成過冷度については、融液体積や冷却速度の影響が実験的に把握された。急速凝固サンプル分析による核生成点分布の測定法が開発され、核生成点は融液初期過熱度が大きな場合はランダムに分布し、過熱度が小さい場合は従来の認識と異なり規則配置となることが示された。この結果に基づきデンドライトなど組織形成に至る過程のモデル構築が凝固速度をパラメータとして行われた。さらに、冷却面表面性状の調整により、冷却速度や核生成過冷度の均一化が図れることを示した。分子動力学法の適用に関しては、実験では追跡不可能な超急速凝固過程における熱応力・転移などの発生を追跡できる段階に至った。凝固速度を高速化する課題に対しては、融液急冷凝固システムの代表例である固体伝導冷却システムを取り上げ、超高速冷却を阻害している過冷融液・冷却固体間における接触熱抵抗の発生は接触界線の安定性と密度に関連していることが示された。即ち、移動冷却面上に形成される接触界線は、低速でも高速でも不安定であり、中程度の速度でのみ安定である。安定領域の上限界は動的非濡れ条件により定まり、下限界は冷却面材料の熱伝導率が低いほど低下し、接触界線を安定化させ接触熱抵抗の軽減を図るには凝固先端を接触界線より下部に位置させることが有効であることが示された。本研究では、凝固過程を超高速化するための超急冷方法論および急速凝固過程に関する凝固現象論の立場から急冷凝固に関する研究を行った。超急冷方法論については、まず、代表的液体沸騰冷却法である回転水中紡糸法において初期冷却速度を強く拘束している気相シートに対して、電場を印加することにより気相シートが強制崩壊され冷却速度が数倍程度向上することを示した。また、代表的固体伝導冷却法である双ロール法などにおける冷却速度を拘束している接触熱抵抗の発生機構について可視化により検討し、メニスカスの崩壊に伴う局所凝固部の伝播とそれに伴う凝固遅れ部の形成が接触熱抵抗発生の一機構である可能性を示した。さらに、双ロール法など急冷連続鋳造システムの実態調査によりその問題点や実用化上の解決策を把握するとともに、凝固界面の処理を含む移動境界問題の数値計算法としてタイムスペース法が優れており、その凝固問題への適用上の特性や問題点を明らかにした。次に、急速凝固現象論については、まず、チオシアン酸カリウムを融液とし、系の冷却速度を精密に制御した凝固実験により過冷解除条件と凝固組織との関係を検討した。その結果、冷却速度が遅いほど到達過冷却度が増大し、過冷解除直後の凝固層厚さも厚く、針状あるいは樹枝状結晶が得られ、逆に冷却速度が高い場合には、到達過冷度は小さいが微細な結晶構造が得られることを示した。また、金属融液の急冷凝固実験により核生成現象の計測・評価手法の確立を試み、得られた急速凝固資料表面における核発生点の空間分布に規則性があることを見いだした。

さらに、デンドライト成長条件を考慮した急速凝固過程の解析モデルの構築を試み、表面近傍では高い成長速度で凝固が進行することを示した。微少容量融液の急速凝固挙動について、チオシアン酸カリウムを試料として過冷却を伴う凝固挙動の実験的検討を行った。その結果、冷却面上に置かれた液滴では、凝固層上部の液相部に表面張力に起因する内部対流が発生すること、また試料内部に温度勾配を有する場合には温度勾配の小さい部位における過冷度が増加するが、周囲より均一に冷却された微小液滴では冷却速度が大きいほど、また、液滴体積が小さいほど過冷度が増加することが明らかとなった(福迫)。また、核生成の前後で溶融試料表面に生ずる凹凸変化をレーザー散乱光により測定する装置を設計・試作し低融点金属による性能確認を行うとともに、昨年度に開発したデンドライト成長条件を考慮した1次元解析をステンレス鋼の急速凝固過程に適用し、表面近傍に形成される準安定相長さを予測することができた。さらに、この解析を3次元に拡張し、核生成点近傍の局所的な凝固条件を検討した(鈴木)。一方、ロール急冷法における接触熱抵抗の発生過程について、接触界線近傍における凝固シェル形成過程に注目して実験的に調べ、冷却面速度の増大とともに接触界線が不安定→安定→不安定となること、安定領域は冷却面過冷度の増大とともに狭くなること、低速側不安定は凝固シェル形成に伴う接触界線振動現象と、また高速側不安定は動的接触角が完全非濡れ条件に至ることと関係があることなどを示した(西尾)。さらに、連続鋳造システムについて、固相塑性変形、マランゴニ効果、ロール厚さ等を含む数値計算結果と既存実験値との比較により数値計算手法の妥当性を確認し、双ロールあるいは双ベルト式急速凝固システムにおける操作因子の影響を把握するとともに、スーパーパラレルコンピューティングの試みを行った(斎藤)。本研究では、融液を急冷することにより大きな過冷却状態を動的に形成し、その後の凝固核生成→固相成長→界面形態形成→組織形成といった凝固素過程時系列の進行を制御する急冷凝固過程を超高速化することを目的として研究を行った。まず、LJポテンシャルを有する分子モデルを用いて超急冷凝固過程の分子動力学シミュレーションを行い、発生する熱応力は液相の圧力に依存するが液相構造には依存しないこと、格子欠陥は固液境界層で発生すること、転位の運動が熱応力の急減をもたらすことなどを明らかにした。一方、凝固素過程時系列の発現の端緒となる融液過冷却解除すなわち凝固核生成の制御については融液滴による実験を行い、核生成開始過冷度が液滴体積が小さいほどまた冷却速度が高いほど大きくなること、こうした効果は融液滴が固体と接していない場合に顕著となることなどを明確にするとともに、冷却固体面上に滴下した金属融液滴の凝固過程では冷却面表面性状が凝固核生成や冷却過程を均一化することなどを指摘した。さらに、双ロール法など現実の急冷凝固システムにおける冷却速度を拘束している融液(あるいは初期凝固シェル)と冷却固体面間の接触熱抵抗の発生原因について検討し、固体面温度を一定に保った状態で固体面速度を増大させると融液-固体面-雰囲気間の接触界線は不安定→安定→不安定といった挙動をとり、不安定から安定への遷移条件すなわち安定化条件は凝固シェルの形成と密接な関係にあり、安定から不安定への遷移条件すなわち不安定化条件は融液の流体力学的非濡れ条件と関係があること、安定化条件は固体面材料の熱伝導性が悪いほど低速度側に移行することなどを実験的に示すとともに、接触界線の安定化させ接触熱抵抗の発生を回避するには接触界線近傍に過冷融液領域を出現させることが有効であるという指導原理を提案した。
乳癌遠隔転移における間様系幹細胞（ＭＳＣ）の役割の解明とその臨床的意義の検討

本研究では乳癌の治療抵抗性や遠隔転移に関わるMSCを特定しその役割を解明した上で乳癌の新たな治療戦略を創造する。乳癌におけるDesmoplasiaからのMSC分離作業の習得に当たり、研究室に豊富に存在する膵癌のサンプルを用い、MSCのマーカーとされている多数の表面マーカーの発現解析を行った。CD10は10%前後の発現であり、MSCを同定するための重要な抗原の候補であり、CD105は95-100%の発現だが、陰性細胞陽性細胞で分取行うと、数日後発現状況が均一化した。CD271陽性の間質細胞は膵癌に対して癌細胞との共培養下で一旦上昇後に低下しており、免疫染色で発現が多い症例ほど予後良好であった。乳癌の再発・転移に対する治療は今だ困難であり、死亡率を低減させるには至っていない。最近、間葉系幹細胞が癌細胞を支持するニッチと成り得ることが報告された。本研究では乳癌の治療抵抗性や遠隔転移に関わる間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem cells; MSC)を特定しその役割を解明した上で乳癌の新たな治療戦略を創造することを目的とする。MSCの特徴は分化能と自己複製能である。癌細胞のニッチ形成に寄与しているのであれば、癌組織に遊走してきたMSCが自己複製を繰り返し残存している可能性がある。本年度は昨年度に引き続き切除症例からのMSCの樹立手技の確立を目指した。ここでは、当研究室で多数所有する膵癌切除組織を用いた。膵癌は乳癌と同じDesmoplasiaを特徴とし豊富な間質を有しており、MSCの樹立には非常に適した疾患と思われる。当研究室でヒト膵癌組織から樹立した間質細胞を50株以上を用い、MSCのマーカーとされているCD10、CD29、CD44、CD73、CD90、CD105、CD106、CD117、CD146、CD166、CD271、Stro-1、VEGFR-1などの多数の表面マーカーの発現解析を行った。また機能解析も進め、昨年度はCD10陽性の間質細胞が癌細胞を活性化させることを確認していたが、本年度はCD271およびCD146陽性の間質細胞が癌細胞に対しCD10と全く逆の抵抗性の因子である可能性を見出した。また間質細胞においてαSMAおよびCD90がともに陰性の症例の膵癌の予後が良好であることを発見した。間質細胞における各因子の発現の意義が見いだせてきたことにより、間質細胞のPhenotypingをさらに進めえたと考えている。さらに解析をすすめ、表面マーカーを組み合わせた上でのMS、ないし癌細胞に影響をより強く及ぼす特定の間質細胞の純化を目指していく。近年、間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem cells; MSC)が癌細胞を支持するニッチの形成において中心的役割を担っている可能性が報告された。本研究では乳癌の治療抵抗性や遠隔転移に関わるMSCを特定し、その役割を解明した上で乳癌の新たな治療戦略を創造することを目的とする。MSCの特徴とされるのは分化能と自己複製能であり、癌組織に遊走してきたMSCが自己複製を繰り返し残存している可能性がある。昨年度までの2年間は切除症例からのMSCの樹立手技の確立を目指し、当研究室で膵組織から樹立した線維芽細胞を用い、MSCのマーカーとされているCD10、CD29、CD44、CD73、CD90、CD105、CD106、CD117、CD146、CD166、CD271、Stro-1、VEGFR-1などの多数の表面マーカーの発現解析を行い、CD10及びCD271に関してそれぞれ報告した。本年度はさらにマーカー検索を進めCD146においては線維芽細胞のCD146をknockdownした後癌細胞と共培養すると癌細胞の遊走能・浸潤能が増強されていた。またその際、線維芽細胞における腫瘍促進因子CCL5・COX2などのmRNA発現が増強されていることも確認できCD146陽性の線維芽細胞が癌細胞に対し抵抗性の因子である可能性を見出した。またCD51においても同様に癌間質相互作用における意義の検討を進めた。また癌間質においてCD90とαSMAの共発現と予後との関連性を検証した。CD73に関しては、免疫染色では間質細胞に発現を認めないものの、RT-PCRおよびフローサイトメトリーでは間質細胞に強く発現を認めた。線維芽細胞内の癌間質相互作用に関わる小細胞集団分画の検索において、一定の成果を上げられたものと考えている。乳癌の再発・転移に対する治療はいまだ困難であり、死亡率の低減化には至っていない。

最近、間葉系幹細胞が癌細胞を支持するニッチと成り得ることが報告された。本研究では乳癌の治療抵抗性や遠隔転移に関わる間葉系幹細胞(Mesenchymal Stem cells; MSC)を特定し、その役割を解明した上で乳癌の新たな治療戦略を創造することを目的とする。MSCの特徴は分化能と自己複製能である。癌細胞のニッチ形成に寄与しているのであれば、癌組織に遊走してきたMSCが自己複製を繰り返し残存している可能性がある。本年度はまず切除症例からのMSCの樹立手技の確立を目指した。ここでは、当研究室で多数所有する膵癌切除組織を用いた。膵癌は乳癌と同じDesmoplasiaを特徴とし豊富な間質を有しており、MSCの樹立には非常に適した疾患と思われる。当研究室でヒト膵癌組織から樹立した膵星細胞およそ50株以上を用い、MSCのマーカーとされているCD10、CD29、CD44、CD90、CD105、CD117、CD271、Stro-1などの多数の表面マーカーの発現解析を行った。各発現状況を確認し、現在CD10、CD105、CD271、Stro-1での分取を目指している、この中でCD10が悪性度に寄与する因子であることを確認した。それは大腸癌においても同様であった。CD105は分取後早期に発現状況が均一化した。CD271は発現状況が極めて微量であり、分取標的としては難しいと考えられる。各発現状況は明らかとなってきたが、いまだ分取すべき明確な標的抗原を確立できてはいない。さらに解析をすすめ、表面マーカーを組み合わせた上でのMSCの分取を目指していく。切除組織由来間質細胞のPhenotypingおよび癌間質相互作用における癌細胞と間質細胞相互の変化に関して解析を進めているが、当年度の目標としていた癌細胞と純化した間葉系幹細胞の共培養/共移植からの再純化と相互作用関連分子同定には至っていない。現在MSCの切除組織からの樹立を目指している。切除組織由来間質細胞における各表面抗原の発現状況把握は、癌間質相互作用の解明に大きく寄与しているが、いまだ明確な標的抗原を同定できておらずMSCの分取技術の確立に至っていない。さらに間質細胞のPhenotypingを進め、表面マーカーを組み合わせた上でのMSCないし癌細胞に影響をより強く及ぼす特定の間質細胞の純化を目指す。その上で癌細胞との共培養教移植からの再純化を試みる。MSCの樹立後、乳癌細胞株との共培養を行うことで寄与する因子や条件などの同定を進める。次年度は当初から続けている表面抗原解析と並行し、手術切除組織からの細胞分画の純化、そして乳癌細胞株との共培養を行うことで寄与する因子や条件などの同定を進める。次年度は当初から続けている表面抗原解析を続ける。その上で、そのモノクローナル抗体を購入あるいは精製し、手術切除組織からその細胞分画の純化へと作業を進める。また純化後、乳癌細胞株との共培養を行うことで寄与する因子や条件などの同定を進める。
乳腺上皮細胞が放出する白血球遊走因子のウシ乳房炎早期診断・治療法開発への応用戦略

シクロフィリンA(CyPA)は、乳房炎を発症した乳腺上皮細胞、乳汁および浸潤部位で強く発現し、潜在性および急性乳房炎の乳汁中で高感度に検出され、乳房炎早期診断マーカーとなり得る可能性が示唆された。牛末梢血から顆粒球を比重遠心分離法で調整し、トランズウエルを用いて細胞遊走活性を解析した。精製した組換型牛シクロフィリンAは細胞遊走活性を有し、至適濃度が存在することが判明した。シクロフィリンAの細胞遊走活性は抗体より中和されることを確認した。よって、牛シクロフィリンAは細胞遊走能を有することが判明し、乳房炎における炎症の発動に重要な役割を果たすことが明らかとなった。申請者は、世界で初めて白血球遊走因子シクロフィンAが炎症性腺胞の乳腺上皮細胞で強く発現し、さらに体細胞が浸潤した腺胞内乳汁へ分泌されることを発見した。よって、本研究では、シクロフィリンAの乳房炎発症組織における発現様式および乳房炎乳汁中における検出方法を確立し、その分泌と病態との関連性を明らかにすることを目的とする。今年度は、組換型牛シクロフィリンAを作成し、その細胞遊走活性を検討した。pPAL7ベクターに牛シクロフィリンA配列を組み込み、大腸菌で発現させ、アフィニティカラム、ゲル濾過カラムにより組換型牛シクロフィリンAを精製した。牛末梢血から顆粒球を比重分離法で分離し、トランズウェルを用いて細胞遊走活性を解析した。精製した組換型牛シクロフィリンAは細胞遊走性を有し、至適濃度が存在することが判明した。抗牛シクロフィリンAポリクローナル抗体を作製し、中和試験を行い、シクロフィリンAの遊走活性は抗体により中和された。牛シクロフィリンAは細胞遊走活性を有することが判明し、乳房炎における炎症の発動に重要な役割を果たすが明らかとなった。既に確立しているシクロフィリンAのウエスタンブロット解析およびELISA法は、測定機材および測定に必要な時間などを考えると、全く実用性に乏しい。よって、酪農現場での応用を図るには、簡便な乳汁中シクロフィリンAの検出方法を確立する必要がある。作成した組換型牛シクロフィリンAに対するウサギ・ポリクローナル抗体および作成に成功したマウス・モノクローナル抗体を用いて、現在イムノクロマトキットの開発を試みている。本研究は、乳房炎発症組織におけるシクロフィリンA(CyPA)の発現様式および乳房炎乳汁中におけるCyPAの検出方法を確立し、その分泌と病態との関連性を明らかにすることにより、ウシ乳房炎早期診断・治療法開発への応用戦略を図ることを目的とする。今年度は、乳腺上皮細胞におけるCyPAの発現機構解析を行った。組織解析には、分娩後約300日で2産目ホルスタイン種牛の乳頭孔にStaphylococcal Endtoxins-C(SEC)を接種、あるいは分娩後約60日で初産ホルスタイン種牛の乳頭孔にStaphylococcas aureus (S.A.)を接種した実験的乳房炎組織を使用した。CyPA発現は、免疫組織化学染色法を用いて解析した。SEC接種乳房炎組織では、正常および乳房炎の乳腺上皮細胞が共にCyPAを発現していた。特に、乳房炎を発症した乳腺組織では、乳腺上皮細胞、乳汁および浸潤部位で強くCyPAが発現し、異常な形態と重度な細胞浸潤が認められる乳腺上皮ではCyPA発現がさらに強まった。S.A.接種乳房炎組織においても、正常な乳腺上皮細胞でCyPA発現が確認され、炎症が認められる乳腺上皮および細胞浸潤が見られる乳汁中でCyPAが強く確認された。一方、乳腺胞が退化した部位や炎症の進行に伴う間質肥大によって乳腺胞が委縮した乳腺上皮では、CyPA発現が弱いことを確認した。本研究により、CyPAは乳腺上皮細胞で発現し、泌乳期では腺胞内乳汁中へ微量分泌されることが判明した。また、乳房炎発症により、乳腺上皮細胞からの乳汁中へ大量にCyPAが分泌され、顆粒球の動員などの炎症を誘起する可能性が示された。以上より、泌乳期における乳汁中CyPAは、潜在性および急性乳房炎の乳汁中で高感度に検出され、乳房炎早期診断マーカーとなり得る可能性が示唆された。今年度成果により、CyPAは乳腺上皮細胞で発現し、腺胞内乳汁中へ分泌され、乳房炎発症によって乳腺上皮細胞からの乳汁中へ大量にCyPAが分泌されることを証明することが出来た。CyPAは細胞遊走活性を有することより、顆粒球の動員などの炎症を誘起する可能性が示した。また、乳汁中CyPAは、潜在性および急性乳房

炎の乳汁中で高感度に検出され、乳房炎早期診断マーカーとなり得る可能性を示すことが出来たことは、非常に大きな成果であった。加えて、今回の研究成果により、乳牛の乳房炎発症時と乳汁中CyPA分泌量の相関を求め、簡便な検査法法の開発を推進する意義および重要性が明確となった。次年度は、以下の研究を行う。1)乳汁中シクロフィリンAの検出と乳房炎病態との関連性の解析乳房炎発症と乳汁中シクロフィリンAの関連性を明らかにする目的で、正常乳および乳房炎罹患牛の生乳を用いて、乳腺上皮細胞から乳房炎乳中に分泌されたシクロフィリンAを検出し、分泌される時期およびその濃度を明らかにすることにより、シクロフィリンA分泌と乳房炎罹患との関連性を解析する。検出方法は、既に確立している培養上清中シクロフィリンAのウエスタンブロット解析およびELISA法を用いるが、乳汁蛋白への応用が不明であるために、まず乳房炎乳汁蛋白を精製して乳汁中シクロフィリンAの濃度を決定する。生乳は東北大学附属フィールドセンター川渡牧場あるいは酪農家の協力を得て収集し、乳汁中シクロフィリンA濃度の測定と乳房炎病態との関連性を解析する。2)乳汁中シクロフィリンAの簡易測定法の確立酪農現場での応用を図るには、簡便な乳汁中シクロフィリンAの検出方法を確立する必要がある。簡便測定法としては、一次元免疫拡散法あるいはラテックスビーズ凝集法の応用を試みる。具体的には、一次元免疫拡散法は、抗シクロフィリンA抗体を含入したアガロースゲルに空けた穴に生乳を一定量入れことにより、生乳成分は一次元的にゲル中を拡散する。その際、ゲル中に含まれる抗体とシクロフィリンAは結合して拡散が阻害され、視覚的に確認に出来る結合物のリングを形成する。また、生乳中のシクロフィリンA濃度とリング半径が比例することより、シクロフィリンA濃度を決定する。ラテックスビーズ凝集法は、抗シクロフィリンA抗体を結合したラテックスビーズと生乳と混合し、生乳中のシクロフィリンAと抗体が反応することにより、凝集体が生じ、その凝集度からシクロフィリンA濃度を決定する。本研究課題を遂行するために必要な設備および機器類は既に整っているので、本研究でも継続して使用可能である。よって、研究は組織細胞化学、細胞生物学と遺伝子解析が中心的な手法となるために、本研究費は組織染色試薬、牛胎児血清、ディスポ器具および培養関連試薬と遺伝子関連試薬などの消耗品購入費が主体となるが、予算内での実行が可能である。
軌道角運動量を持つ光とスピン分解光電子分光法を用いた新測定手法の模索・開発

本研究は、光渦を利用したスピン角度分解光電子分光測定の模索を行うことが目的である。スピン角度分解光電子分光測定は、固体中の電子の運動量、エネルギー、スピンを完全決定できる有力な測定手法である。本研究の主目的として、特に、軌道角運動量をもった光渦による励起過程は高次の遷移(多極子遷移)を引き起こす事が可能か否かが挙げられる。もし、このような高次の遷移過程が優位になれば、光渦の軌道角運動量および光の偏光性の両方を利用することで軌道選択遷移過程を自由に選び、実験が可能となる。究極的には、その電子構造がどのような軌道が支配的かというのを完全決定で切る可能性を秘めている。このような目的を達成するためには、まずは光渦の発生およびそれを効率よく利用するシステムの構築が必須であった。そこで、既成品の6eVレーザーを用いて、光渦を発生させるための光学レンズをとりつける作業を行った。さらに、光渦の効果を向上させるため、レーザー光のスポットサイズを集光限界まで近づける必要があることが分かった。そのため、集光レンズの設計を行い、導入した。さらに、その集光された光のスポットサイズを見積もるために数10μm程度のドメインをもつ試料について角度分解光電子分光法を用いて場所依存性の測定を行い。少なくとも10μm以下のスポットサイズである事を確認した。さらに、光電子エネルギー分析器のレンズ電圧が低エネルギーでは適正値になっていなかったため、独自にレンズの調整をおこなう事で適切なレンズ電圧を求めた。その状態で光渦による特殊励起が存在するかを確かめたかった、最終年度にレーザーが破損し、最終的な結果は未だ得られていない。本研究は、新たな光源として注目されている軌道角運動量をもつ光(0AM光)を光電子分光の分野に取り入れ、その励起過程等が理論上示唆されている多重極子遷移が関与しているのかを実験的に明らかにすることを目的としている。当初、初年度ではOAM光を作成する最適な方法を検討し、それらを考慮した位相子を導入、さらに、その位相子で作成したOAM光の評価であった。しかしながら、当初の予定では想定していなかった長期ドイツ渡航などのため、作業開始が遅延した。また、軌道角運動量の最適な方法を調査するため、北海道大学にてOAM光を6eVでどのように発生するのが最適かを専門家を交えて議論した。その結果を踏まえOAM光を発生させる位相子を選定・購入し、我々の装置に導入した。さらに、OAM光で多重極子遷移を生じさせるためには、回折限界程度まで光を集光させる必要があることが新たに分かったため、6eVの光を数μmサイズに集光できる集光レンズの設計及びその導入を行った。その結果、10μm以下の集光された光を作成する事に成功した。一方で、光のμサイズ化に伴い、光電子分光用の電子分析器のレンズ調整が必要となったため、現在、研究協力者の学生とともにその調整を行っている最中である。今後の予定として、次年度の夏までに電子分析器のレンズ調整を終了し、OAM光の作成を試みる予定である。本年度ではOAM光を作成する最適な方法および導入までを行う予定であったが、軌道角運動量の最適な方法を、専門家と討論した。その結果を踏まえ、現在、OAM光を発生させる位相子を購入した。しかし、OAM光の光の研究を進めてく上で、当初予定していなかった研究ステップが予想以上に生じたため、当初の予定よりも遅れている。例えば、OAM光で多重極子遷移を生じさせるためには、回折限界程度まで光を集光させる必要があることが新たに分かり、6eVの光を数μmサイズに集光できる集光レンズを導入した。その結果、光電子分光用の電子分析器のレンズ調整が新たに必要となった。現在、その調整を行っている。また、科研費申請後にフンボルト助成金を獲得したため、日本に滞在する期間が予定よりも短く研究に費やせる時間が短くなったのも研究に遅れが生じた理由の一つである。

さらに、光電子エネルギー分析器のレンズ電圧が低エネルギーでは適正値になっていなかったため、独自にレンズの調整をおこう事で適切なレンズ電圧を求めた。既製品でありながら6eVレーザー光源が不安定であり、幾度となく故障したため、光渦の発生やそれを利用して研究については開始できていないのが現状である。このレーザー光源の不安定性は業者にも原因が分からず頓挫している状況である。本研究は、光渦を利用したスピン角度分解光電子分光測定の模索を行うことが目的である。スピン角度分解光電子分光測定は、固体中の電子の運動量、エネルギー、スピンを完全決定できる有力な測定手法である。本研究の主目的として、特に、軌道角運動量をもった光渦による励起過程は高次の遷移(多極子遷移)を引き起こす事が可能か否かが挙げられる。もし、このような高次の遷移過程が優位になれば、光渦の軌道角運動量および光の偏光性の両方を利用することで軌道選択遷移過程を自由に選び、実験が可能となる。究極的には、その電子構造がどのような軌道が支配的かというのを完全決定で切る可能性を秘めている。このような目的を達成するためには、まずは光渦の発生およびそれを効率よく利用するシステムの構築が必須であった。そこで、既成品の6eVレーザーを用いて、光渦を発生させるための光学レンズをとりつける作業を行った。さらに、光渦の効果を向上させるため、レーザー光のスポットサイズを集光限界まで近づける必要があることが分かった。そのため、集光レンズの設計を行い、導入した。さらに、その集光された光のスポットサイズを見積もるために数10μm程度のドメインをもつ試料について角度分解光電子分光法を用いて場所依存性の測定を行い。少なくとも10μm以下のスポットサイズである事を確認した。さらに、光電子エネルギー分析器のレンズ電圧が低エネルギーでは適正値になっていなかったため、独自にレンズの調整をおこなう事で適切なレンズ電圧を求めた。その状態で光渦による特殊励起が存在するかを確かめたかった、最終年度にレーザーが破損し、最終的な結果は未だ得られていない。OAM光を導入する前に電子分析器のレンズ調整を早い段階で終了し、OAM光の導入を急ぐとともに、その間に測定手法の異なる別の装置でOAM光を導入した実験も行い、そのOAM光を発生させる位相子が適切に動作している事を確認する。さらに、レンズ調整の合間にOAM光による多重極子遷移を観測する為の実験準備を行う予定である。現在使用している、レーザー光源を用いる事をあきらめ、新規に購入したレーザーを用いて、研究を行う予定である。それにより光渦発生および多極子遷移過程の可能性についての実験を開始する。当初購入予定したものとことなる製品で対応した為、使用額が多少余った。また、当初の予定よりも進捗状況が遅れているためでもある。本年度は、調査研究費に加え、研究協力者の学生の作業をすこし当初の予定より増やす予定であり、昨年の余剰分を費やす予定である。
心筋細胞肥大の核内情報伝達機構を標的とした創薬による新規心不全療法の確立

心不全の進展・悪化において、心筋細胞は病的肥大を呈し、胎児遺伝子プログラムの再誘導を伴う。転写コアクチベーターであるp300は内因性ヒストンアセチル転移酵素(HAT)であり、心筋細胞肥大における遺伝子発現制御に重要な役割を果たしている。p300HAT活性阻害作用を有する天然物、クルクミンが心不全の進展・悪化を阻止することを示した。今回、他の主要なクルクミン類縁体、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミンも、クルクミンとほぼ同程度にp300 HAT活性及び心筋細胞肥大を抑制することを示した。3つの化合物の構造上の違いは、p300HAT活性と心肥大抑制効果には無関係であると考えられた。我々は心不全発症における心筋細胞核内情報伝達経路を検討し、ヒストンアセチル化酵素活性を有するp300が転写因子GATA4をアセチル化することで病的な心筋細胞肥大や心不全の悪化・進展に重要な役割を果たしていることを見出した。またp300特異的HAT活性阻害作用を持つ天然物クルクミンが、高血圧性心疾患ならびに心筋梗塞後心不全において心機能低下を抑制することを見出した。さらにプロテオミクス解析によりGATA4結合因子としてReceptor for activated protein kinase C1 (RACK1)を同定した。本年度はRACK1の心筋細胞肥大における役割について詳細に検討し、RACK1がp300によるGATA4のアセチル化を制御することにより、心筋細胞肥大を抑制することを明らかにした。さらにその制御機構にはRACK1のチロシンリン酸化が関与することが示唆された。HEK293T細胞を用いて免疫沈降(IP)-ウェスタンブロット(WB)法を行ったところ、RACK1はp300とGATA4の結合を抑制することでp300によるGATA4のアセチル化を抑制することを見出した。さらにラット初代培養心筋細胞にレンチウイルスを用いてRACK1を過剰発現し、IP-WB法及びChIP法を行ったところRACK1はフェニレフリン(PE)によるGATA4のアセチル化及びDNA結合能を抑制した。培養心筋細胞にRACK1を導入し、ANF,ET-1の転写活性を測定したところ、RACK1はPEによるANF,ET-1の転写活性の亢進を抑制した。さらに培養心筋細胞にレンチウイルスを用いてRACK1を過剰発現し、β-MHC抗体で免疫染色を行い細胞面積測定をしたところ、RACK1はPEによる心筋細胞面積の増加を抑制した。培養心筋細胞に対してPE刺激を行い、IP-WB法により、RACK1の翻訳後修飾ならびにGATA4との結合変化を検討したところ、PE刺激はRACK1のチロシン残基のリン酸化を亢進させ、RACK1とGATA4の結合を減少させた。さらに培養心筋細胞においてチロシンキナーゼ阻害剤であるダサチニブを用いてIP-WB法により検討を行ったところ、ダサチニブはPE刺激により亢進するRACK1のリン酸化を抑制することを見出した。また高血圧性心不全ラットモデルであるダートラットを用いた検討により、心不全期においてRACK1のチロシン残基でのリン酸化が亢進し、GATA4との結合が減少することを見出した。心不全は非常に予後が悪い疾患であり、その前段階である心肥大を抑制することが慢性心不全の予防・治療に効果的である。我々は心不全発症における心筋細胞核内情報伝達経路を検討し、ヒストンアセチル化酵素活性を有するp300が転写因子GATA4をアセチル化si,病的な心筋細胞肥大や心不全の悪化・進展に重要な役割を果たしていることを見出した。さらにプロテオミクス解析によりGATA4結合因子としてReceptor for activated protein kinase C1 (RACK1)やProtein arginine methyltransferase 5 (PRMT5)を同定した。平成27年度はRACK1の心筋細胞肥大における役割について詳細に検討し、RACK1のチロシンリン酸化がp300によるGATA4のアセチル化を制御することにより、心筋細胞肥大を抑制することを明らかにした。平成28年度はPRMT5の心筋細胞肥大における役割について検討し、PRMT5はp300をメチル化することでp300のアセチル化活性を上昇させ、圧負荷による心肥大を促進する可能性があることを見出した。平成27年度はRACK1のチロシンリン酸化がp300によるGATA4のアセチル化を制御することにより、心筋細胞肥大を抑制することを明らかにした。平成28年度はPRMT5の心筋細胞肥大における役割について検討した。、PRMT5とGATA4及びp300の結合をGST pull downで検討したところ、PRMT5はGATA4及びp300と直接結合することが確認された。さらにPRMT5によるGATA4及びp300のメチル化をin vitro methyltransferase assayにより検討した。HEK293T細胞に野生型のPRMT5または酵素活性部位を欠損させたΔPRMT5とp300を過剰発現させて、ウエスタンブロット(WB)法でp300のメチル化を検証したところ、PRMT5はGATA4をメチル化しなかったが、p300をメチル化することが判明した。一方、ΔPRMT5共発現ではp300のメチル化が減少した。

心臓におけるPRMT5の役割を明らかにするため、心臓特異的PRMT5過剰発現(TG)マウスに大動脈縮窄術(TAC)を行い、心体重比及び心エコーにより心肥大の評価を行った。また心臓組織から抽出したヒストンを用いてWB法によりヒストンのアセチル化レベルを評価した。TGマウスでは野生型マウスに比べ、TACによる心肥大の進展と心短縮率及び左室駆出率の有意な低下が確認された。また、TACによりヒストンH3K9のアセチル化も増加した。申請者はこの20年間、心不全の根本的治療法開発のため心筋細胞肥大における核内情報伝達機構の解明を精力的に行ってきた。そして、ヒストンアセチル化酵素(HAT)活性を持つ転写調節因子p300がGATA4因子をアセチル化し(Mol Cell Biol 2003)、心筋梗塞後のリモデリング増悪させることを明らかにした(Circulation 2006)。さらに、天然物ウコンの主成分でp300のHAT活性を特異的に抑制するクルクミンが、心筋GATA4のアセチル化を抑制することにより心不全の増悪を抑制することを、高血圧心疾患及び梗塞後心不全の2つの動物モデルで確認した(J Clin Invest 2008)。こうして心筋細胞核の過剰なアセチル化が病的心筋細胞肥大から心不全発症に重要であることが国際的に認識されてきた(Circ J 2010)。心筋核内においてp300/GATA4は巨大なコンプレックスを形成していると推測されるが、このコンプレックスは心不全シグナルによって、時間的、空間的に変化し、さまざまなクロマチン修飾因子がリクルートされることにより転写の活性・不活化を制御していると考えられる。これまで静岡県立大学森本達也教授と協力し、成体不全心におけるp300複合体を解析し、病態プロテオミクスによるp300結合タンパク質の機能解析を行い、新規p300結合分子として、アルギニンメチル化酵素PRMT5とその活性制御因子であるMEP50を同定した。本申請研究で、PRMT5/MEP50複合体を介する心肥大転写反応における分子機構解析と分子標的治療への応用研究を進めた。また、クルクミンをリード化合物とした創薬を目指し、クルクミン誘導体・類縁化合物の心不全治療薬としての効果を検証、新規化合物であるY030がクルクミンの約10分の一の低濃度にて心筋細胞肥大を抑制することを見出した。心不全の進展・悪化において、心筋細胞は病的肥大を呈し、胎児遺伝子プログラムの再誘導を伴う。転写コアクチベーターであるp300は内因性ヒストンアセチル転移酵素(HAT)であり、心筋細胞肥大における遺伝子発現制御に重要な役割を果たしている。p300HAT活性阻害作用を有する天然物、クルクミンが心不全の進展・悪化を阻止することを示した。今回、他の主要なクルクミン類縁体、デメトキシクルクミン、ビスデメトキシクルクミンも、クルクミンとほぼ同程度にp300 HAT活性及び心筋細胞肥大を抑制することを示した。3つの化合物の構造上の違いは、p300HAT活性と心肥大抑制効果には無関係であると考えられた。我々は心不全発症における心筋細胞核内情報伝達経路を検討し、ヒストンアセチル化酵素活性を有するp300が転写因子
超高齢社会における紛争経験と司法政策

本研究は、高齢化が進行する日本社会における人々の紛争経験やそれへの対応行動の実態を定量的方法および定性的方法を統合して総合的・実証的に解明するとともに、超高齢社会化に適切に対応しうる司法制度の構築に関して、司法政策上の実践的提言を行うことを目的とする。研究期間の3年目となる2018年度は、前年度に実施した2つの大規模サーベイ調査(紛争経験調査および訴訟利用調査)のデータクリーニング作業を実施した。今後の本格的な分析作業に先立ち正確かつ信頼できるデータセットを確定することがまず重要であることから、この作業には十分な時間と人的資源を投入した。また、紛争経験調査および訴訟利用調査の回答者のうちの応諾者を対象者とする面接調査について、具体的な対象者を抽出し、2019年2月から調査を開始した。紛争経験調査および訴訟利用調査のデータクリーニング作業を2018年度末までに完了し、本格的なデータ分析のための準備は整った。2019年度は、紛争経験調査および訴訟利用調査のデータ分析を加速する。また、2018年度に開始した面接調査も順調に進捗しており、2019年度前半には全てのケースの調査を完了する予定である。全体として、本研究は概ね順調に進展している。研究の4年目である2019年度は、以下の研究を行う。まず、2018年度に行ったデータクリーニング作業の完了を受けて、紛争経験調査および訴訟利用調査のデータ分析を加速する。紛争経験調査班および訴訟利用調査班で調査結果を共有するとともに、メンバー各自がそれぞれのテーマを設定し、分析を深める。暫定的な分析結果は、2019年5月開催予定の日本法社会学会2019年度学術大会(2019年5月11日、於千葉大学)におけるミニシンポジウム(「超高齢社会の紛争経験と司法政策プロジェクト:調査の実施経過および結果の概要」)において報告するほか、2019年6月開催予定の米国法社会学会(Law and Society Association)、同12月開催予定のアジア法社会学会(Asian Law and Society Association)等でも、メンバーが各自のテーマで報告を行う計画である。これと平行して、面接調査も、2019年度前半には全てのケースの調査を完了する。面接調査のトランスクリプトの分析を行い、サーベイ調査(紛争経験調査・訴訟利用調査)と面接調査の知見の統合と、それらの知見に立脚した、紛争経験や紛争対応行動、訴訟利用行動に関する新たな理論の構築および実践的提言を目指す。上記の活動のため、2019年度中に、紛争経験調査班、訴訟利用調査班、面接調査班が、それぞれにデータ分析のための会合を重ねるとともに、それぞれの班の分析結果を持ち寄り、知見の統合および理論の構築を図るための全体研究会を、総括班の主催で複数回開催する。本研究は、高齢化が進行する日本社会における人々の紛争経験やそれへの対応行動の実態を定量的方法および定性的方法を統合して総合的・実証的に解明するとともに、今後不可避的に生じる高齢化率のさらなる上昇によってもたらされる社会の諸変化に適切に対応しうる司法制度の構築に関して、司法政策上の実践的提言を行うことを目的とする。上記の研究目的を遂行するため、5年間の研究期間の1年目となる2016年度は、研究組織、事務局体制、メーリングリストやウェッブサイトの開設等5年間の研究を支える研究基盤の整備を進めるとともに、次の研究を行った。すなわち、1)本研究にとって重要な先行研究の整理、国内外においてこれまでに実施されてきた人々の紛争経験や紛争対応行動を対象とした各種のサーベイ調査の調査票の再検討、2)高齢者の紛争経験や紛争対応行動についての調査を進める上で参考となる知見を得ることを目的とする、高齢者福祉や高齢者法律問題の専門家を招聘しての意見交換、3)紛争経験調査班では、次年度に実施予定の大規模サーベイ調査(紛争経験調査)に向けての内容的・方法論的検討、効果的な調査方法の検証等を目的とする予備調査の実施(2017年2月3月)、4)訴訟利用調査班では、次年度に実施予定の大規模サーベイ調査(訴訟利用調査)に向けての内容的・方法論的検討、調査の前段階をなす裁判所記録調査の一部前倒し実施(2017年3月)、等である。面接調査班のメンバーもこれらに適宜参加・協力した。全体会の開催は合計3回、班の会合は合計9回(紛争経験調査班が4回、訴訟利用調査班が5回)に及ぶ。以上の計画的かつ密度の高い研究活動を通じて、次年度に予定されている2つの大規模サーベイ調査の実施に向けた準備は着実に進展した。本研究は、当初の計画に従い、順調に進展している。現在のところ、計画の順調な遂行の障害となる問題は存在しない。上記の研究目的を遂行するため、研究期間の2年目となる2017年度は、2017年5月に開催された日本法社会学会学術大会においてシンポジウムを実施し、本研究が企図する調査・研究の基本方針・内容・方法等について、関連分野研究者から広く意見や助言を得る機会を設けた上で、本研究の中心をなす紛争経験調査および訴訟利用調査の2つの大規模サーベイ調査を実施した。

1)紛争経験調査として、2017年11月同12月に、全国に居住する満20歳以上の個人12,000人を対象に、過去5年間におけるトラブルや納得できないことの経験の有無・種別およびそれへの対応行動、解決の状況等を尋ねる質問紙調査を実施した(郵送法)。2)訴訟利用調査として、以下の3種類の調査を実施した。1訴訟記録調査:全国の地方裁判所において、2014年に終了した民事訴訟約1,500件の事件記録を閲覧し、手続の経過や裁判の結果などについて調査を実施。2訴訟利用調査:上記1で調査した事件の当事者および代理人(当事者・代理人ともに約2,900人)を対象に、2017年12月2018年2月に、訴訟に至る過程や裁判中の経験、訴訟の結果や評価、超高齢社会に特有の問題等を尋ねる質問紙調査を実施(郵送法)。3一般人調査:上記2の民事訴訟経験者の回答傾向との比較を目的に、2018年3月に、満20歳以上の個人約3,000人を対象に、民事訴訟や超高齢社会の法制度・法政策について尋ねるインターネット調査を実施。以上の一連の調査を通じて、本研究の目的の遂行に向けて貴重なデータが獲得された。2017年度に、本研究の中心をなす紛争経験調査および訴訟利用調査の2つの大規模サーベイ調査を成功裡に実施し、本研究の目的に遂行に向けて貴重なデータを獲得した。2018年度には、それらのデータの集計・分析を進め、その結果を内外の学会、専門誌等に発表の予定である。合わせて、2018年度には、紛争経験調査および訴訟利用調査に際して追加的な個別面接調査に応じることに同意した者のうちから3040名程度を抽出して、面接調査を実施する。本研究は、当初の研究計画に従い順調に進捗している。本研究は、高齢化が進行する日本社会における人々の紛争経験やそれへの対応行動の実態を定量的方法および定性的方法を統合して総合的・実証的に解明するとともに、超高齢社会化に適切に対応しうる司法制度の構築に関して、司法政策上の実践的提言を行うことを目的とする。研究期間の3年目となる2018年度は、前年度に実施した2つの大規模サーベイ調査(紛争経験調査および訴訟利用調査)のデータクリーニング作業を実施した。今後の本格的な分析作業に先立ち正確かつ信頼できるデータセットを確定することがまず重要であることから、この作業には十分な時間と人的資源を投入した。また、紛争経験調査および訴訟利用調査の回答者のうちの応諾者を対象者とする面接調査について、具体的な対象者を抽出し、2019年2月から調査を開始した。紛争経験調査および訴訟利用調査のデータクリーニング作業を2018年度末までに完了し、本格的なデータ分析のための準備は整った。2019年度は、紛争経験調査および訴訟利用調査のデータ分析を加速する。また、2018年度に開始した面接調査も順調に進捗しており、2019年度前半には全てのケースの調査を完了する予定である。全体として、本研究は概ね順調に進展している。研究期間の2年目となる2017年度は、本研究の中心をなす2つの大規模サーベイ調査(紛争経験調査および訴訟利用調査)を実施する。具体的には以下の活動を行う計画である。すなわち、1)紛争経験調査班は、前年度末に実施した予備調査の結果に詳細な検討を加え、紛争経験調査(本調査)の効果的な実施に向けた内容的・方法論的示唆を確認する。