hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
内分泌かく乱物質投与によるマウス精巣の乳酸脱水素酵素アイソザイム形成過程の解明

乳酸脱水素酵素(LDH)-xアイソザイムが組織特異的に機能する過程を解明するために、7週齢のBALB/c CrSlcマウスにn-butyl-p-hydroxybenzoate(BHB)を100mg/kg、25mg/kgおよび10mg/kgずつ6週間腹腔内投与する実験を試みた。対照はBHBの代わりにdimethyl sulfoxideを投与した。マウスは麻酔開腹後、直ちにDiethylpyrocarbonate処理したリン酸緩衝液(PBS)で還流し精巣を摘出、臓器重量当たりの精子数をカウントした。また、臓器はPBSで洗浄し-80°Cで保存した。LDH-xアイソザイム分画はベロナール緩衝液を用いて電気泳動後、LDH活性染色を行った。LDH-xを形成する遺伝子LDH-CのmRNA発現量は、抽出したmRNAからcDNAを合成後、β-Actin遺伝子を内部標準遺伝子とする半定量的PCR法で解析した。核抽出物を抗各転写因子(NF I)抗体を用いたウェスタンブロット法により解析した。その結果、BHBの精子形成抑制に従い、LDH-xアイソザイム分画比は減少傾向であった。また、BHB投与によるLDH-CのmRNA発現量に優位な差は認められなかった。さらに、LDH-xアイソザイムの形成に関与する転写翻訳因子を特定するために、抗NF I抗体を用いたウェスタンブロット法により解析した結果、BHB投与量が増加するに従い、NF Iがやや増加する傾向がみられた。これらのことから、BHBは核内NF I量を増加させる作用をもち、さらにNF-I増加によりLDH-C遺伝子発現が抑制された結果、LDH-Cアイソザイム量が減少したと推測する。今回、LDH-Cアイソザイム発現因子の一部が明らかになったことは、LDH-xアイソザイム研究として有意義である。
意味分類にもとづく古典語彙の研究

本研究の目的は,古典文学作品に用いられた用語を意味分類し,意味分野ごとに各作品の用語を比較することである。実際には,古典語の標準的な統計表として広く用いられている『古典対照語い表』の各語にシソーラス『分類語彙表』の分類番号をつけ,これによって同類の語をまとめた。作品は,万葉集・竹取物語・伊勢物語・古今和歌集・土佐日記・後撰和歌集・蜻蛉日記・枕草子・源氏物語・紫式部日記・更級日記・大鏡・方丈記・徒然草の14である。以下に,いくつかの例をあげる。(単位はパーミル)12040:男女/最大(伊勢)26.70/最小(竹取)0.1112490:個有人名/最大(大鏡)19.42/最小(古今)0.2712590:個有地名/最大(万葉)26.20/最小(源氏)2.1115155:波・潮/最大(土佐) 5.92/最小(大鏡)0.0515240:地形・山野/最大(万葉)15.07/最小(紫) 0.6415520:植物名/最大(万葉)14.63/最小(大鏡)1.0815530:枝・葉・花など/最大(古今)18.57/最小(大鏡)0.92この表によって,自然現象関係の語の多い作品と少ない作品,といった観点からの分析が可能になり,古典の文体研究が進むものと思われる。今後,成果として,分類番号を付けた形の『古典対照語い表』を電子化データとして,学界に公表する予定である。(1)西端幸雄氏作成の資料をもとに、宮島が『古典対照語い表』の各見出し語につけた分類番号を、代表者・分担者・協力者が作品ごとに分担して修正した。安部清哉『枕草子』中野洋『竹取物語』石井久雄『徒然草』『方丈記』中野方子『古今和歌集』『紫式部日記』岡田美也子『新古今和歌集』(作業中)藤井俊博『宇治拾遺物語』(作業中)佐々木泰子『源氏物語』藤田洋治『後撰和歌集』『更級日記』鈴木泰『大鏡』『土佐日記』桝井里美『万葉集』長戸千恵子『蜻蛉日記』宮島達夫『伊勢物語』(2)その結果をもちより、2度にわたって合宿研究会を開いた。そして、もとは1語に1分類番号だったのをあらため、多義語・複合語などには複数の番号をつける、という方針に変更した。また、仮の番号によって、古典用語の意味分類がどのような研究結果をもたらしうるかを討議した。(3)作品ごとの担当を解除し、仮につけた分類番号順に担当をかえて検討した。担当は、以下の通りである。名詞:佐々木泰子・長戸千恵子・中野洋・中野方子・藤田洋治・桝井里美動詞:石井久雄・鈴木泰・宮島達夫形容詞・副詞:安部清哉(4)新たに『宇治拾遺物語』『新古今和歌集』の語彙統計をとることにし、現在進行中である。作品は,万葉集・竹取物語・伊勢物語・

古今和歌集・土左日記・後撰和歌集・蜻蛉日記・枕草子・源氏物語・紫式部日記・更級日記・大鏡・方丈記・徒然草の14である。以下に,いくつかの例をあげる。(単位はパーミル)12040:男女/最大(伊勢)26.70/最小(竹取)0.1112490:個有人名/最大(大鏡)19.42/最小(古今)0.2712590:個有地名/最大(万葉)26.20/最小(源氏)2.1115155:波・潮/最大(土左)5.92/最小(大鏡)0.0515240:地形・山野/最大(万葉)15.07/最小(紫) 0.6415520:植物名/最大(万葉)14.63/最小(大鏡)1.0815530:枝・葉・花など/最大(古今)18.57/最小(大鏡)0.92この表によって,自然現象関係の語のの多い作品と少ない作品,といった観点からの分析が可能になり,古典の文体研究が進むものと思われる。今後,成果として,分類番号を付けた形の『古典対照語い表』を電子化データとして,学界に公表する予定である。
雪の高速衝突実験による高速雪崩ダイナミックスと氷ユゴニオ関係の解明

2年度に渡って大型の低温実験室に設置されたガス銃を用いて、雪と氷の高速衝突実験が行われた。ガス銃の最高速度は約600m/s、実験は温度-18°Cに保たれた低温実験室で行われた。標的試料には板状の多結晶氷と雪を用いた。多結晶氷の場合にはクラックの伝播の状況を観察するために、試料をアクリル製の容器に入れ中を氷とほぼ同じ屈折率の液体で満たした。これで試料表面の散乱が押さえられ、内部の観察が可能となった。試料の衝突の様子は超高速で撮影可能なイメージコンバータカメラで撮影された。撮影速度は20万駒/秒、50万駒/秒である。光源にはクセノンフラッシュランプを用い、光学系にはシュリーレン法とシャドウグラフ法を用いた。氷の衝撃破壊の観測により、クラックの伝播の様子と速度に関していくつかの新しい知見が得られた。板状氷に氷プロジェクタイルを衝突させる実験では、氷中のクラックは球面状に伝播し、例えば衝突速度が139m/sのときのクラックの進行速度は最高で約3000m/sにも達した。衝突速度を139528m/sの範囲で変えた実験から、クラックの進行速度が21004000m/sの幅を持っていることが分かった。雪の高速衝突実験に関しては、初め衝突圧測定のセンサーの選定、設置法等について困難な点があったが、衝突の様子の撮影に成功し幾つかの新しい結果が得られた。厚さ3,5,10,20,30mmの板状の雪試料(空隙率15、30%)に先端が曲率半径0.8cmの丸いプロジェクタイルを衝突させた場合、衝突波も球状に進行した。この時推定された物質速度および初期密度から衝撃時に発生した圧力と密度を見積もられた。その結果、粒子速度が距離のべき乗で減衰すること、同じ衝突速度で粒子速度は氷より雪の方が速くと、減衰率は大きいこと等が明らかになった。大型の低温実験室に設置されたガス銃を用いて、雪と氷の高速衝突実験が行われた。ガス銃は最高速度約600m/sまで可能であるが、今年度は、速度100500m/s、温度-18°Cで行った。試料の衝突の様子は超高速で撮影可能なイメージコンバーターカメラで撮影された。板状氷に氷プロジェクタイルを衝突される実験では、氷中のクラックは球面状に伝播し、例えば衝突速度が139m/sのときのクラックの進行速度は最高で約3000m/sにも達した。衝突速度を139528m/sの範囲で変えた実験から、クラックの進行速度が21004000km/sの幅を持っていることが分かった。雪の高速衝突実験に関しては、初め衝撃圧測定のセンサーの選定、設置法等について困難な点があったが、衝突の様子の撮影には成功し新しい結果が得られた。

厚さ5mmの板状の雪試料に先端が丸いプロジェクタイルを衝突させた場合衝撃波も球状に進行した。測定された衝撃波速度、物質速度および初期密度から衝撃時に発生した圧力と密度を見積もったところ、密度は氷の理論値を越え、例えば粒子間の局所的圧縮や相変化等の現在未解決の物理過程が進行していることが示唆された。次年度は、この点に注意して研究を進める必要がある。昨年度に引き続き大型の低温実験室に設置されたガス銃を用いて、雪と氷の高速衝突実験が行われた。ガス銃の最高速度は約600m/s、実験は温度-18°Cで行った。標的試料には板状の多結晶氷と雪を用いた。多結晶氷の場合にはクラックの伝播の状況を観察するために、試料をアクリル製の容器に入れ中を氷とほぼ同じ屈折率の液体で満たした。これで試料表面の散乱が押さえられ、内部の観察が可能となった。試料の衝突の様子は超高速で撮影可能なイメージコンバータ-カメラで撮影された。撮影速度は20万駒/秒、50万駒/秒である。光源にはクセノンフラッシュランプを用い、光学系にはシュリーレン法とシャドウグラフ法を用いた。氷の衝撃破壊の観測により、クラックの伝播の様子と速度に関していくつかの新しい知見が得られた。板状氷に氷プロジェクタイルを衝突させる実験では、氷中のクラックは球面状に伝播し、衝突速度が139m/sのときのクラックの進行速度は最高で約3000m/sにも達した。衝突速度を139528m/sの範囲で変えた実験から、クラックの進行速度が21004000m/sの幅を持っていることが分かった。雪の高速衝突実験に関しては、衝突の様子の高速度撮影に成功し新しい結果が得られた。厚さ3,5,10,20,30mmの板状の雪試料(空隙率」15、30%)に先端が丸いプロジェクタイル(曲0.8cm,長さ1.8cm)を衝突させた場合衝撃波も球状に進行した。測定された物質速度および初期密度等から衝撃時に発生した圧力と密度を見積もられた。その結果、粒子速度が距離のべき乗で減衰すること、同じ衝突速度で粒子速度は氷より雪の方が速くと、減衰率は大きいこと等が明らかになった。
ゾルゲル法を用いた六方晶バリウムフェライト薄膜の応用に関する研究

ここではゾルゲル法を用いた六方晶フェライト薄膜の応用に関して、極薄薄膜で高密度磁気記録媒体への応用の基礎研究や数ミクロン以上の極厚薄膜で電波吸収体への応用に関する研究を行なった。自己組織化下地層を用いた高密度垂直磁気記録用パターン媒体の研究に関しては表面平滑性等の諸問題があることが明らかになったが、解決策は見出してない。一方電波吸収体に関しては、フェライトの低温合成や当初予定していなかったカーボンナノチューブとの複合体形成を可能とし、また電波反射係数の極めて少ない複合体を形成することが可能となった。高周波吸収体、いわゆるギガ帯域のEMI雑音吸収に関して基本的に重要な因子は、自然共鳴周波数(ここでは吸収すべき周波数)を決定する六方晶フェライトの異方性磁界Hkである。今年度は種々の添加元素を用いた異方性磁界を制御する事が可能であることを明らかにした。またそれに応じて、使用可能な帯域幅も広帯域化が可能であることを明らかにした。加えて、六方晶フェライトでは無いが、スピネル系のフェライトに関して200°C前後での低温形成も可能になっている。今年度は、六方晶フェライト薄膜の、その記録媒体への応用のための、スパッタ法による自己組織化金下地層の検討を行なった。その結果、金薄膜は基板温度によってナノ粒子のサイズや分布を制御可能である事が明らかになった。ゾルゲル法での極薄薄膜コーティングに関する研究は、その均一性等に問題点が見出され現在も検討中である。一方、ゾルゲル法による厚膜や微粒子に関しては、元素置換による低保磁力化ならびに高周波吸収特性の改善が明らかになっている。例えばSn,Tiなどの非磁性イオン置換フェライトでは磁化のダウンスピンのみが置換され、アップスピンの磁化が増加するため、飽和磁化が理論値に近くなる事を明らかにした。このような非磁性元素の置換サイトはメスバウワー測定によって明らかになった。加えて、元素置換による異方性磁界の制御が可能であり、電波吸収帯域の制御が可能である事が明らかになった。さらに広帯域電磁ノイズ抑制体の開発を目的として、誘電体と路保有性フェライトの複合体化を検討し、均一に分散した複合体を形成する事が出来た。誘電体の含有率にギガヘルツ体での反射損失が依存し、15重量%で最も反射損失が大きい事が明らかになった。これ以上の含有率では、その複合体の構造が不均一になることがSEMで観察され、また実際に反射損失も低下する事が明らかになった。以上のように、高周波応用の六方晶フェライトの重要な基本因子である、自然共鳴周波数(ここでは吸収すべき周波数)を制御可能となった。誘電体との複合化も分散性に優れ、構造の制御可能な手法が確立された。
デコヒーレンス効果を利用した脳模倣型量子計算アルゴリズムに関する研究

当該研究では、量子計算アルゴリズムの中でも汎用性の高い脳模倣型量子計算アルゴリズムにおける、量子系のエネルギー縮退の存在による解発見確率低下を踏まえて、エネルギー散逸を積極的に取り入れた新しいアルゴリズムの開発及びそのハードウェア検証を目的とした。初年度研究計画にて行った、仮想的な小規模量子計算機におけるデコヒーレンスの効果を取り入れた新しい脳模倣型量子計算アルゴリズムの計算機シミュレーションによる検証結果と、次年度研究計画にて行った,様々な問題を適応的に解くことが可能となるように提案した学習機能を有する新しい脳模倣型量子計算アルゴリズムの計算機シミュレーションによる検討結果を踏まえて、当該研究にて提案した量子計算アルゴリズムの総合的評価を,実際のハードウェアを考慮した量子ビットの配置を念頭に置きつつ初年度設備費にて購入した高速汎用計算機の利用による計算機シミュレーションを通して評価・検討を行った。その際、脳構造を工学的に応用したニューラルネットワーク研究分野におけるニューラルネットワークの自己連想記憶とその学習を評価・検討の対象とし,デコヒーレンス効果の再検証を行った。なお,学習はニューラルネットワーク研究分野で有名古屋市なヘッブ則を参考にしてハミルトニアンをヘッブ則に類似した手法で学習により取得するアルゴリズムとして実現した。その結果,デコヒーレンスのエネルギーの大きさに比例して最終的な解に含まれる誤差の割合が増加することを確認した。これより,デコヒーレンスのエネルギーを適度に調節することによって対象問題を解くことが可能であることを確認できた。また,そのハードウェア実現可能性をエミュレータの実現可能性の評価・検討によって確認した。以上の結果をまとめて国際学会に投稿し採択され,発表を行った。当該研究では、量子計算アルゴリズムの中でも汎用性の高い脳模倣型量子計算アルゴリズムにおける、量子系のエネルギー縮退の存在による解発見確率低下を踏まえて、エネルギー散逸を積極的に取り入れた新しいアルゴリズムの開発およびそのハードウェア検証を目的とし、平成17年度科学研究費補助金交付期間内に計算機シミュレーションでの新しい脳模倣型量子計算アルゴリズム開発とその有効性の検証を行い、様々な量子計算機実現手法を想定してハードウェアに即したシュミレーションを行うことでその実用性の検証を行った。まず、小規模仮想量子計算機を想定し、デコヒーレンスの効果のひとつであるエネルギー散逸を伴わない横緩和と称される効果を取り入れた新しい脳模倣型量子計算アルゴリズムの検証を汎用計算機による計算機シュミレーションを利用して行った。対象問題として組合せ最適化問題のひとつであるNクイーン問題(但しここでは小規模としてN=4、即ち16量子ビット)を選択し、計算機シュミレーションを通して横緩和効果の割合と解発見確率を評価した。その結果、適当な割合の横緩和効果により解発見確率が向上した。しかし計算終了状態エネルギーは対象問題に関する基底状態(最適解状態)エネルギーにより倍以上高く、横緩和効果のみでは最適解が得られないことが判明した。次にデコヒーレンスの効果のひとつであるエネルギー散逸を伴う縦緩和と称される効果を取り入れた量子計算アルゴリズムの検証を補助金で購入した汎用計算機による計算機シミュレーションを利用して行った。更に全体的なデコヒーレンス効果の割合と解の得られる確率の評価・検討を行った。その結果、エネルギー比にてわずか0.5%程度のデコヒーレンス効果により、計算終了状態エネルギーがエネルギーの縮退の有無に関わらず基底状態近辺に到達し、解発見確率が大幅に向上した。以上の結果を論文としてまとめて投稿し採択・掲載された。当該研究では、量子計算アルゴリムズの中でも汎用性の高い脳模倣型量子計算アルゴリズムにおける、量子系のエネルギー縮退の存在による解発見確率低下を踏まえて、エネルギー散逸を積極的に取り入れた新しいアルゴリズムの開発及びそのハードウェア検証を目的とし、初年度研究計画にて行った、仮想的な小規模量子計算機におけるデコヒーレンスの効果を取り入れた新しい脳模倣型量子計算アルゴリズムの計算機シュミレーションによる検証結果を踏まえて、様々な問題を適応的に解くことが可能となるように、学習機能を付加した新しい脳模倣型量子計算アルゴリズムを提案し、実際のハードウェアを考慮した量子ビットの配置を念頭に置きつつ初年度設備費にて購入した高速汎用計算機の利用による計算機シミュレーションを通して評価・検討を行った。その際、脳構造を工学的に応用したニューラルネットワーク研究分野におけるニューラルネットワーク研究分野でのヘッブ則を参考にしてハミルトニアンをヘッブ則に類似した手法で学習により取得するアルゴリズムとして実現した。その学習機能を付加した新しいアルゴリズムによって得られたハミルトニアンと、これまでに提案したアルゴリズムにより算出されるハミルトニアンを比較検討した結果、両者ほぼ同一のハミルトニアンであることが判明し且つそれぞれのアルゴリズム適用後の量子ビット状態が意味する自己連想された記憶パターンも非常に高い類似性を有していることが確認できた。この結果より新しく提案した学習機能を有するアルゴリズムの実現可能性を確認し、また自己連想記憶において、これまでに提案したアルゴリズムにて利用していたハミルトニアンが最適である可能性も確認できた。以上の結果とハードウェア実現可能性を含め論文としてまとめて投稿し採択・掲載された。

その際、脳構造を工学的に応用したニューラルネットワーク研究分野におけるニューラルネットワークの自己連想記憶とその学習を評価・検討の対象とし,デコヒーレンス効果の再検証を行った。なお,学習はニューラルネットワーク研究分野で有名古屋市なヘッブ則を参考にしてハミルトニアンをヘッブ則に類似した手法で学習により取得するアルゴリズムとして実現した。その結果,デコヒーレンスのエネルギーの大きさに比例して最終的な解に含まれる誤差の割合が増加することを確認した。これより,デコヒーレンスのエネルギーを適度に調節することによって対象問題を解くことが可能であることを確認できた。また,そのハードウェア実現可能性をエミュレータの実現可能性の評価・検討によって確認した。以上の結果をまとめて国際学会に投稿し採択され,発表を行った。
嘔吐型セレウス菌の病原性プラスミドに関する研究

セレウス菌Bacillus cereusは食中毒の原因菌となる病原細菌である。セレウス菌による食中毒は臨床的に嘔吐型と下痢型に分類される。我々は嘔吐型食中毒事例より分離されたセレウス菌の全ゲノム解析から嘔吐毒素であるセレウリドの合成系が染色体ではなくプラスミド上にコードされていることを見いだした。今回の研究ではこのような嘔吐型セレウス菌のプラスミドの解析を行うと共に、嘔吐型セレウス菌の遺伝学的背景を探求した。嘔吐型セレウス菌は例外なく巨大プラスミドを保持しており、また、それらのプラスミド上にセレウリド合成系が存在していた。一方、非嘔吐型セレウス菌においてもセレウリド合成系はないものの、類似した構造をもつ巨大プラスミドを持つものもあった。そこで、視点を変えて嘔吐型セレウス菌がセレウスグループ細菌のなかでどのような集団なのか調べる目的で、染色体上にコードされる7個の遺伝子の塩基配列をもとに解析するmultilocus sequence typingを行った。検討した25株の嘔吐型セレウス菌は4つのsequence type (ST)に分類された(ST26,165,144,164)。このうちST26とST165はすでに報告のあったものであるが、今回我々が見いだしたST164はいままでに報告の無いものであった。さらにこのクラスターは炭疽菌にもっとも近いものであった。セレウス菌と炭疽菌は遺伝学的に近縁菌と考えられていたが、セレウス菌でも嘔吐型に限れば非常にクローナルな集団であり、この集団はごく最近の出現であることが推測される。セレウス菌NC7401株の前ゲノム解析からセレウス菌の嘔吐毒素セレウリドの合成に関与する遺伝子はプラスミド上に存在することがわかっている。さらに、NC7401株以外のセレウリド産生性セレウス菌の解析から、他の株においてもセレウリド産生系がプラスミドに存在し、それらの構造解析から、互いに類似した構造を持っていることがわかってきた。一方、非嘔吐型セレウス菌のプラスミドは嘔吐型のプラスミドに類似したものと、そうでないものがある。非嘔吐型セレウス菌のプラスミドで嘔吐型と類似の構造を持つプラスミドは複製や分配機構も同じであると考え、まず非嘔吐型セレウス菌のプラスミドを解析した。セレウリド非産生株40株中、サザンプロットやPCR scanningにより嘔吐型セレウス菌のプラスミドと類似の構造を持つと思われるものは13株であった。PCR scanningの結果から、嘔吐型プラスミドとの類似部分は45kb、25kb、50kbの3個所であった。これらのうち45kbの領域にはDNA polymerase IIIやRNA-directed DNA polymeraseが存在し、また、GC skewもこの領域において反転が見られることから、この領域を5kbずつ増輻出来るようなプライマーを作成し、PCRにより増幅し、大腸菌では複製出来るものの、枯草菌では複製出来ないプラスミドにクローニングし、枯草菌にtransformationした。このうちWhole-BC primer No.36-38の領域を含む断片をtransformした場合、コロニーが観察されたところから、現在複製に必要な領域の決定に向けて、さらに詳細に検討中である。

昨年までにわれわれは嘔吐型セレウス菌と非嘔吐型セレウス菌のプラスミドを解析し、嘔吐型同様、非嘔吐型セレウス菌にも巨大プラスミドを持つものが存在し、その構造解析から嘔吐型セレウス菌のプラスミドと非嘔吐型セレウス菌のプラスミドの類似部分が45kb、25kb、50kbの3箇所であることが判明した。本年は嘔吐型セレウス菌と非嘔吐型セレウス菌のセレウスグループ細菌における遺伝的背景を探る目的で、近年細菌の分子疫学に汎用されるmultilocus sequence typingという手法を用いて染色体の解析を行った。検討した25株の嘔吐型セレウス菌は4つのsequence type (ST)に分類された(ST26,165,144,164)。このうちST26とST165はすでに報告のあったものであるが、今回我々が見いだしたST164はいままでに報告の無いものであった。さらにこのクラスターは炭疽菌にもっとも近いものであった。セレウス菌と炭疽菌は遺伝学的に近縁菌と考えられていたが、セレウス菌でも嘔吐型に限れば非常にクローナルな集団であり、この集団はごく最近の出現であることが推測される。
ビタミンA欠乏-粘膜星細胞機能障害を介した大腸炎発症と憎悪:モデル実験による証明

発展途上国においては栄養不足に伴うVitamin A (Vit A)欠乏-下痢-大腸炎による小児死亡例が多く、その発症機序を解明するべく、Vit A (-),(+)マウス2群を作成してDSS大腸炎を誘導し、比較した。その結果、Vit A(-)マウスではVit A(+)マウスと比較して強い大腸炎を示した。cDNAmicroarray解析では、複数の遺伝子がDSS大腸炎増悪と関連性がある可能性を認めた。従って、低栄養の小児に発症する慢性下痢にはVit A補充療法が有効であると示唆される。発展途上国における栄養不足に伴うビタミンA (VA)欠乏ー慢性下痢ー大腸炎による小児死亡例が圧倒的に多いことが疫学的に指摘されているが、その発症機序は明らかにされていない。我々は大腸粘膜陰窩の上皮下筋線維芽細胞が肝臓のVA貯蔵性の伊東細胞と相同の細胞であることを明らかにしてきた。そこでVA欠乏による上皮下筋線維芽細胞の機能不全が慢性下痢・大腸炎を惹起していると想定して、以下の実験を行った。VA欠乏食或いはVA補充食で持続飼育して、VA(-), VA(+)マウス2群を作成した。このマウスに1% Dextran Sulfate Sodium (DSS)溶液の経口飲用によって、潰瘍性大腸炎のモデルであるDSS大腸炎を誘導して、2群間における大腸炎発症の違いを検索した。その結果、VA(-)群では、VA(+)群に比較して大腸炎が有意に増悪していた。また、VA脂肪滴を持った大腸粘膜上皮下筋線維芽細胞がVA(-)群で有意に減少していた。大腸粘膜陰窩あたりの上皮下筋線維芽細胞の数がVA(-)群で有意に減少していた。さらにAzoxymethaneの前投与後に1%DSS経口飲用によって、VA(-)群では多数の大腸異形成病変・癌の発生をみたが、VA(+)群では異形成病変の発生をわずかにみとめるのみであった。cDNAmicroarray解析では両群の比較において、発現に差のある遺伝子を認め、其のうち複数の遺伝子はDSS大腸炎増悪と関連性がある可能性をみとめた。以上より、ビタミンA欠乏ではDSS大腸炎が増悪し、その理由として大腸粘膜陰窩の上皮下筋線維芽細胞の機能障害が示唆される。従って、発展途上国での小児に発症する慢性下痢にはビタミンA補充療法が有効である可能性があげられる。マウスをVitamin A欠乏食或いはVitamin A補充食で持続飼育してVitamin A (-), Vitamin A(+)マウス2群を作成した。この2群のマウスに1% Dextran sulfatesodium (DSS)溶液の経口投与によって、ヒト潰瘍性大腸炎(UC)のモデルであるDSS colitisを誘導して、2群間における急性大腸炎発症の違いを検索した。その結果、Vitamin A (-)群では、Vitamin A (+)群に比較して大腸炎の程度(血便の出現、大腸の長さの短縮、組織学的に評価したcolitis score)が有意に増悪していた。また、同時に検索した肝臓星細胞、大腸粘膜上皮下筋線維芽細胞中のVitamin A脂肪滴を電子顕微鏡下で数えて、Vitamin A (-)群でその脂肪滴の数が有意に減少していることを確認した。また、大腸粘膜陰窩あたりの上皮下筋線維芽細胞(smooth muscle actin陽性)の数がVitamin A (-)群で有意に減少していることも確認した。さらに粘膜固有層におけるCD11c陽性樹状細胞の数がVitamin A (-)群で有意に増加していることをみとめた。cDNAmicroarray解析では両群の比較において、発現に差のある遺伝子をみとめ、其のうち複数の遺伝子はDSS colitis増悪と関連性がある可能性をみとめた。以上より、Vitamin A (-)マウスでは、Vitamin A欠乏のために樹状細胞の機能障害があり、その代償として、CD11c陽性樹状細胞が大腸粘膜で増加していると推定される。また、大腸粘膜陰窩の上皮下筋線維芽細胞も数の減少とともに機能障害が生じたと推定される。これらによって、大腸炎の増悪が生じたものと考えられる。Vitamin A欠乏・補充マウスの作成して、急性潰瘍性大腸炎(UC)モデルとしてのDSS colitisの誘導を行い、前者ではcolitisの発症が後者に比較して有意に増悪していることを認めた。さらにマウス大腸粘膜を使用して、cDNA microarrayによる網羅的な遺伝子発現を検索し、2群間における遺伝子発現の差を得た。Vitamin A欠乏・補充マウスの2群において、慢性UCモデルとしてのDSS colitisの長期観察、DSSの間歇的投与による慢性colitisの誘導を行い、Vitamin A欠乏による慢性colitisの増悪を確認する。

さらにH23年度の検索で得られたVitamin A欠乏に特異的な遺伝子、タンパク発現異常が慢性UCモデルで更に顕在化していることを確認する。これらの結果から、発展途上国における小児のVitamin A欠乏性の下痢・大腸炎ー死亡の危険性をVitamin A投与によって未然に防ぐという方策の科学的根拠とする。1. Vitamin A欠乏状態において慢性大腸炎が増悪することを観察するため、多数のマウスを使用した長期in vivo実験を行う。そのためのマウス飼育関連費用2. in vivo実験の解析のための病理組織関連検索などの費用3.出現する大腸炎の発症機序およびその増悪因子を解析するためのin vitro実験費用
水産増養殖における倍数体育種の基礎と応用

本年度においてはまずゲノム操作を安定して行なうことのできる温度処理の方法を確認し,サケ・マスでは媒精接水後15分後から15分間(水温10°C)、28°Cの温水へ浸漬することが最も有効であると結論された。次いで,倍数化を簡便かつ確実に確認する方法を検討し,フロ-サイトメトリ-によるDNA量測定基準を明らかにした。また,抗小体数を計測する具体的方法を編み出し,ル-チン作業化するマニュアルを作成した。これらの方法を用い,すでに作出しておいた同質・異質培数体を現認しながらそれらの特性を解析した。すなわち,ニジマス,ブラウントラウト,ヤマメ,カワマス,イワナ,アメマスの卵を同種もしくは他種の精子で媒精し,かつ2倍体と3倍体とを作成,それぞれの発生率,ふ化率、仔稚生存性,成長率を比較した。その結果,発生率はほとんどの3倍体と異質2倍体で同質2倍体より低かった。特に,ニジマスを父親とした異質2・3倍体,およびヤマメ×グラウントラウト2倍体はほとんどふ化しなかった。一方,ニジマス×ブラウントラウトとヤマメ×カワマスの3倍体は2倍体に比較して高い生存性を示した。成長については,同質・異質の2・3倍体はいずれもほゞ同様であった。また,体形を測ったところ,ニジマス×グラウントラウト(ニジブラ)、ヤマメ×ブラウントラウト(ヤマブラ)など,父親にブラウントラウトを用いたものでは体高や体幅の対体長比が高く,肥満しのように,サケ・マスでは3倍体化によって交雑種が得られ,それらには雑種強勢現象が認められた。さらに,3倍体化によって妊性が低下し,経情品種としては一層優れたものとなることが判明した。この場合,雄には妊性を残すものがあらわれるため、全雌化処理を施すことを前提にする必要があるものの、放流対象としても有望である。倍数体とは、染色体数に増減がみられる個体のことで、同種あるいは異種間の交配によって生じる。魚類ではその人為誘導が可能で、それら人為倍数体のなかには従来の交配種にない形質を利点として保有することが期待される。そこで本研究では、サケ・マス類を交配して基準とされる同種2倍体の他に同種(質)3倍体・異種(質)2倍体、異種(質)3倍体を作成し、種苗としての特性ならびに養殖魚としての特性について検討することを目的としている。平成元年度においては、卵にヤマメを、精子にヤマメ、ニジマス、イワナ、カワマスなどを選び、それらを媒精して倍数体を作出する条件を明らかにし、かつ得られた卵の性状ならびに稚魚の育成状況について検討した。作出条件としては、いずれの組合せであっても、接水15分後から15分間、28°Cの温水へ浸すことが最も効率的であることが判明した。得られた倍数体の受精率は、ブラウントラウト精子で媒精した雑種2倍体(以下ヤマブラ)とその3倍体で最も高い値であった。しかし、発眼率ならびに艀化率は2倍体雑種、同種・異種3倍体とも同種2倍体に比較していずれも劣った。一方、艀化後30日までの生残率をみると、雑種は同種組合せ個体よりも死亡率が高かったが、3倍体雑種は2倍体雑種よりも低い傾向にあった。

成長率に関しては、ヤマメ3倍体は2倍体よりも成長が速やかで、しかも雑種とした場合にはやや顕著であった。このように、同種の交配に比較すると異種間の交配で得られた雑種は、受精は成立するものの卵期において発生が不順となることが少なくないことが判明した。しかし、艀化後に生残った個体は成長が速やかで、養殖適性が認められる。なお、通常の2倍体雑種としては生存性がない組合せであっても、3倍体とすることによってそれを獲得でき、それらには従来の品種にない特性が認められるものがある。今後、それらを含めさらに多くの組合せを作り、新たな品種作出のための基礎的検討を行う予定である。
中国の道徳教科書体系及び子どもの意識における自己肯定感、生命尊重、平和責任の研究

中華人民共和国の道徳教科書を計18種類体系的に収集した研究で,『品等と生活』『品徳と社会』を中心に,自己肯定感,生命尊重,平和責任の視点から分析した。中国教科書においては,歴史認識と地理認識が政治と共に道徳教育に統合されており,教科書編集意図の子どもによる受け入れが中国共産党の正当性の受け入れになるように設計されている。自己肯定感育成においては,他者からの視点の優位,中国人としての誇りと祖国への奉仕,集団への貢献を通しての評価,成長の記録をつけるポートフォリオ評価などが書き込まれている。愛国心について指導者の意向が直ちに授業に反映され,子どもの意識に反映している様子を連想法により析出した。1.新しい研究室の研究体制(コンピュータ関連、文献など)を整え、2.中華人民共和国で使われている義務教育課程の道徳教科書「品徳と生活」「品徳と社会」の10種類を収集した。3..3つの研究項目の1つである平和責任に関して、ほぼ分析を終え、4.研究項目の一つである自己肯定感に関して、2015年3月末に瀋陽の2つの小学校において日本から持ち込んで道徳授業をおこなった。1.海外に出て研究するための体制を整え(ノート型コンピュータ、文献など)を整備し、2.中華人民共和国で新しく発行された道徳教科書(新しい課程標準に基づく教科書、特に「品徳と生活」)ならびに価値項目を並べた形式の古い教科書を収集し、3.自己肯定感に関する研究成果を中華人民共和国に持ち込んで、上海を訪問しての道徳教育検討会(2015年6月)、日本から上海に道徳授業を持ち込んでの授業実施と検討会(2015年12月)、さらに煙台ならびに洛陽を訪問しての道徳授業(2016年5月)の3つの道徳授業実践をおこない、4.自己肯定感の研究を土台に「子どもを支える道徳授業の必要」を教育哲学研究に発表し(教育哲学研究第112号、pp.130-150&294-295、2015年11月)、ブラジルはサントスでおこなわれたAssociation for Moral Educationの大会(2015年11月)でMoral Education for Self-affirmativeConsciousness in East Asia -Clinical comparison of consciousness of children-を発表し、中華人民共和国の道徳教科書にみる戦争と平和に関して2つの論文「中華人民共和国の道徳教科書にみる戦争と平和ー教科書を通じた統合」(長崎総合科学大学紀要第55巻2号、pp.42-96、2016年1月)ならびに「中華人民共和国の道徳教科書における戦争と平和」(道徳教育方法研究第21号、pp.1-10&i、2016年3月)を公表した。1.2015年度に3本のレフェリーつき論文を公表し、1つの国内での学会発表をおこない、1つの国際学会で発表をおこなった。2.自己肯定感に関わる道徳授業を、中華人民共和国の上海、煙台、洛陽に持ち込み、6回の授業をおこない、双方で授業について検討・討論をおこなった。平成28年度に,1.蒲池文恵と共同で,中華人民共和国の道徳教科書における自己肯定感,の発表をおこない,2.論考として,上薗恒太郎,蒲池文恵,中華人民共和国の道徳教科書にみる自己肯定感の育て方と愛国心への集約,長崎総合科学大学紀要56巻2号,2017年2月,pp.94-148,を公表した。これは55頁にわたる論考である。また3.上薗恒太郎,聞く資料による道徳授業ー子どもの自己肯定感を育むためにー,の学会発表を2016年11月に九州教育学会で行った。これを基にする論考は現在査読の過程にある。その他4.上薗恒太郎,研究者×実践者が提言!「考え、議論する」道徳授業づくり,自己肯定感を育む道徳授業,道徳教育4月号,明治図書,2017年3月,pp.86-87を書き,5.上薗恒太郎,「考え、議論する」道徳授業をめざそう!手づくり連想マップの活用,道徳通信はばたこう明日へ,第2号,教育出版,2017年2月,pp.12-13によって,教科化する道徳授業と研究成果のつながりを図った。道徳授業実践は,久留米市など日本国内での研究授業はもとより,海外に日本のすぐれた授業を輸出するとの考えによって自己肯定感を育む授業を,6.2016年12月に上海で資料「ミサゴのいる山」による小学校ならびに中学校での国際道徳交流授業を実施し,また華東師範大学において学術講演「道徳授業による自己肯定感の育成と連想法」をおこない,この様子は華東師範大学のホームページに掲載された。さらに2017年3月には7.台中の2つの小学校で同じ事項肯定感を育む道徳授業を実施するなど,研究成果を道徳授業実践と繋ぐ活動を行った。全体として,7本の論文を成果として公表し(査読中のものを除く),中国道徳教科書の調査研究に止まらず,道徳授業実践へと繋ぐ活動を行った。異なる思考による中華人民共和国教科書との比較は,総じて実り豊かであった。

愛国心について指導者の意向が直ちに授業に反映され,子どもの意識に反映している様子を連想法により析出した。1.予定した8種類以上に10種類の中華人民共和国の道徳教科書を収集した。2.自己肯定感を育む道徳授業のあり方に関して2つの学会誌を掲載し、カリフォルニア州パサデナ、またオックスフォードの学会において発表をおこなった。3.自己肯定感に関する道徳授業を日本から中華人民共和国は瀋陽に持ち込み、2つの小学校で授業を実現した。1.引き続き中華人民共和国における新しい道徳教科書の動向に注視して収集に努め、2.中華人民共和国との道徳授業交流を進めて研究成果を日本だけでなく国際的に還元し、3.研究成果を論文などとして発表する努力を重ねる。道徳教育,教育哲学1.中華人民共和国の道徳教科書における戦争と平和に関する分析をほぼ終えており、これに関する論考を準備する。2.中華人民共和国との道徳授業交流を進めるとともに、日本での自己肯定感を育む道徳授業について研究と授業展開を進める。
高頻度にターゲットインテグレーションを起すニワトリ細胞株の相同組換え機構の解析

細胞のゲノムは、内因的および外因的な要因によって損傷が起る。内因的損傷としては、DNA複製時のエラー、DNA断裂、酸素ラジカルによる塩基の損傷などが起る。外因的損傷を与える原因としては、電離放射線照射、紫外線、環境変異原、抗がん剤などがある。以上のような損傷を修復する複数の経路を生物は、進化の過程で獲得した。この修復経路に異常が起ると、ゲノムの一次構造が不安定になり、発癌が促進される。我々は、高頻度に標的組み換えを起こすニワトリBリンパ細胞株DT40で様々な遺伝子の変異クローンを作成することによってDNA修復機構、特に相同DNA組み換え機構を解析した。(1)相同DNA組み換えは、酵母と同様に電離放射線照射によって生じたゲノムDNAの2本鎖切断を修復する(Cell 89:185,1997)。このタイプの修復は、S期後期からG2期にかけてのみ起こる。すなわち、相同DNA組み換え機構は、放射線照射によって切断された染色分体をもう一方の染色分体と組み換えを起こすことによって切断を修復するのであろう(EMBOJ.17:5497,1998)。(2)標的組み換えは、Rad51、Rad51B、Rad54のいずれかがないと検出できないレベルにまで低下した。Rad52は、酵母の相同DNA組み換え機構のなかでは最も重要な分子である。ところが、Rad52欠損株では、放射線感受性は正常レベルであり、標的組み換えも数分の1に低下した程度であった(MCB.18:6430,1998)。(3)Rad51欠損によって染色体段裂が自然発生し細胞死が観察された。この知見は、動物細胞では、DNA複製中に少数のゲノムDNAの2本鎖切断が起こりその致死的損傷を相同DNA組み換えが修復することを示唆している(EMBOJ.17:598,1998)。
光線制御型エネルギー投影手法による質感プロジェクション基盤技術の構築

本研究の目的は,質感プロジェクタの実現に向けた光線制御型エネルギー投影手法の試験的実装を行うことである.コンピュータグラフィックスの中では,テクスチャマッピングによって質感を容易に書き換えることができる.このような方法を実世界で実現することができれば,物理世界と情報世界の融合を実現する有力な手法になる.そこで本研究では書き換え可能な実物体質感制御の実現を目指した.本提案の基本概念は,物体の表面に化学反応の生じる物質を塗布し,そこにエネルギーを投影して化学変化を生じさせることで,表面の繰り返し書き換えを実現するものである.本研究では、基本構造を提案し、その原理を確認した。まず対象を発色制御層・色彩層・対象物・レジストレーション層の多層構造にすることを提案した.人の目に近い方から,発色制御層・色彩層・対象物・レジストレーション層と並べる.発色制御層には黒色の双安定性クロミックインクを塗布し,可視光の発色または吸光の調整を行う.外部刺激を位置選択的に行い,発色制御層を可視光の吸光から透過へと切り替える.その下層には色彩層を配置し,CMYなどの多色パターンをあらかじめ印刷しておき,色彩の提示を行う.この併置混色手法で表現できる色彩に関して,CMY系列およびRGB配列を,配置し,測色計によって計測を行うことで,本手法で表現できる色彩の限界を確認した.その結果,原色に関してはD級許容色差以上の色差が生じることが分かった.また、可視光プロジェクタに凸レンズを取り付け、同手法をフォトクロミック素材に対しても適応可能であることを確認した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,質感プロジェクタの実現に向けた光線制御型エネルギー投影手法の試験的実装を行うことである.コンピュータグラフィックスの中では,テクスチャマッピングによって質感を容易に書き換えることができる.このような方法を実世界で実現することができれば,物理世界と情報世界の融合を実現する有力な手法になる.そこで本研究では書き換え可能な実物体質感制御の実現を目指す.本提案の基本概念は,物体の表面に化学反応の生じる物質を塗布し,そこにエネルギーを投影して化学変化を生じさせることで,表面を繰り返し書き換えることを実現するものである.本年度は多発色化のための構造設計を中心に研究を行った.多発色型情報提示に必要な要件として,「1.複数の色が表現できること」,「2.三次元形状や大面積に展開できる手法であること」,「3.エネルギー投影位置合わせのためのマーカーを組み込めること」の三点を挙げ,その構造を検討した.それらを踏まえ,人の目に近い方から,発色制御層・色彩層・対象物・レジストレーション層からなる多層構造を提案した.発色制御層には黒色の双安定性クロミックインクを塗布し,可視光の発色または吸光の調整を行う.レーザーによって熱を加え,発色制御層を可視光の吸光から透過へと切り替える.その下層には色彩層を配置し,CMYなどの多色ドットパターンをあらかじめ印刷しておき,色彩の提示を行う.この時,色彩層の印刷対象として赤外線透過素材を用いる.さらに最下層にレジストレーション層を印刷し,赤外線カメラを用いてレジストレーションパターンを認識できるようにした.本年度はこの提案手法の設計とその原理確認を行った.本研究では,双安定性クロミックインクとレーザー機器による光線制御型エネルギー投影手法を用いた質感プロジェクタの概念実証を行った.概念実証の達成に必要な要素として,「1.実験装置の設計と実装」,「2.階調表現の実現」,「3.マルチカラー化に向けた塗布方法の設計」,「4.触感プロジェクションのための基礎的な検討」を検討している.本年度は,特に「1.実験装置の設計と実装」及び「3.マルチカラー化」に関して取り組んだ.多色化のためのインク塗布方法を複数検討した上で,インクとして透明化する黒色双安定性サーモクロミックインクを選択し,それをマルチカラードットパタンの上面に一様に塗布した.これによって,発色の有無を制御をすることによる多色化を提案した.多色化の原理の検証用試料として,上下にカラーパターンとレジストレーション用パターンを印刷したものを製作した.双安定性サーモクロミックインクであるフリクションインクとCMYインクジェットインクが赤外線を透過し,かつ黒色インクが赤外線を吸収すれば,人の目には不可視のマーカーを認識する.そこで,この特性を確認すべく,多層印刷による多発色型情報提示の原理検証を行った.赤外線カメラとしてはDC-NCR300Uに,光吸収赤外透過フィルム(FujiFilm IR-88)を取り付けたものを使用した.また背面の光源には850nmのIR LEDを使用した.実験の結果,提案構造が機能することがわかった.また選択的発色の可否を検証した.エネルギー源としては波長401nmの紫外線レーザーを用いた.レーザーの強度の調整によって,黒色フリクションインクが復色可能かつ色が透明化することがわかった.これによって発色型情報の多色化の原理を確認することが出来た.本研究の目的は,質感プロジェクタの実現に向けた光線制御型エネルギー投影手法の試験的実装を行うことである.コンピュータグラフィックスの中では,テクスチャマッピングによって質感を容易に書き換えることができる.このような方法を実世界で実現することができれば,物理世界と情報世界の融合を実現する有力な手法になる.

そこで本研究では書き換え可能な実物体質感制御の実現を目指した.本提案の基本概念は,物体の表面に化学反応の生じる物質を塗布し,そこにエネルギーを投影して化学変化を生じさせることで,表面の繰り返し書き換えを実現するものである.本研究では、基本構造を提案し、その原理を確認した。まず対象を発色制御層・色彩層・対象物・レジストレーション層の多層構造にすることを提案した.人の目に近い方から,発色制御層・色彩層・対象物・レジストレーション層と並べる.発色制御層には黒色の双安定性クロミックインクを塗布し,可視光の発色または吸光の調整を行う.外部刺激を位置選択的に行い,発色制御層を可視光の吸光から透過へと切り替える.その下層には色彩層を配置し,CMYなどの多色パターンをあらかじめ印刷しておき,色彩の提示を行う.この併置混色手法で表現できる色彩に関して,CMY系列およびRGB配列を,配置し,測色計によって計測を行うことで,本手法で表現できる色彩の限界を確認した.その結果,原色に関してはD級許容色差以上の色差が生じることが分かった.また、可視光プロジェクタに凸レンズを取り付け、同手法をフォトクロミック素材に対しても適応可能であることを確認した。初年度の多発色型情報提示の設計に基づき,マルチカラーの色彩表現の限界を確認する.印刷による並置加法混色における色彩表現を評価した上で,双安定性サーモクロミックインクの有無による色彩表現と比較し,本手法の限界を示す.また同時に,初年度に実施を見送った網点設計を実施する.網点とは印刷時のドット模様のことである.印刷メディアの多くはこの網点によって濃淡の階調を表現しており,本研究の質感プロジェクタでも同じように網点によって階調表現の実現を目指す.多発色投影原理を合わせて,最小単位として表現できるサイズを検討するとともに,その配置のデザインを行う.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
コンピテンシーの育成を指向するドイツ科学教育の目的・目標に関する研究

各教科教育領域の目的・目標として、これれからの国際社会において必要不可欠な「コンピテンシー」の育成を重要視する動きは、今や世界的潮流をなしている。そのような中、本研究は、ドイツ科学教育におけるコンピテンシーによる目的・目標設定の諸相を構造的に明らかにすることを目的としている。この目的を達成するために、本年度は次の二点を中心として研究を展開し、成果を得た。第一に、昨年度に引き続いて、KMKによる教育スタンダードの策定を受け、各州がいかなる科学カリキュラム改革を推し進めているかに関して、初等・中等教育段階を中心にその実態と特徴を明らかにした。(「コンピテシシー指向の初等科学カリキュラムードイツニーダーザクセン州における教科『事実教授』のカリキュラムを例としてー」、平成24年度第3回日本科学教育学会研究会、及び、「ドイツ諸州における科学教育課程改革の展開ーニーダーザクセン州ギムナジウム上級段階を例にしてー」、日本科学教育学会第37回年会)。第二に、昨年度明らかにしたコンピテンシーモデルの基本構造や開発動向を踏まえ、とりわけコンピテンシー段階モデルについて、フンボルト大学の教育制度における質的発展のための研究所(IQB)が開発したモデルを取り上げ、その特質を明らかにした(「ドイツ科学教育におけるコンピテンシー段階モデルの構築ーIQBの取り組みに着目してー」、日本理科教育学会第63回全国大会)。コンピテンシー段階モデルは、コンピテンシーの育成プロセスを描出する上でも重要視されており、コンピテンシー指向の科学カリキュラム編成に向け、その理論的基盤を提供するものとして期待される。(抄録なし)各教科教育領域の目的・目標として、これからの国際社会において必要不可欠な「コンピテンシー」の育成を重要視する動きは、今や国際的様相を呈している。この目的を達成するために、本年度は次の三点を中心として研究を展開し、成果を得た。第一に、PISAショック後に展開されたドイツにおける教育改革の内、とりわけKMKによって策定がなされた科学系教育スタンダードを分析し、育成が目指されているコンピテンシーの内容を明らかにした(「ドイツにおけるPISAショック後の教育政策と科学カリキュラム改革」、日本科学教育学会第36回年会)。第二に、KMK教育スタンダードの策定を受け、各州がいかなる科学カリキュラムの改革を展開しているかについて、いくつかの州を事例にその実態を明らかにした(「ドイツにおけるPISAショック後の教育政策と科学カリキュラム改革」、日本科学教育学会第36回年会、及び、「ドイツバイエルン州レールプランにおける化学教育の目的・目標の分析-KMK化学教育スタンダードとの関連を中心として-」、平成23年度第5回日本科学教育学会研究会)。第三に、各州におけるコンピテンシー指向の科学カリキュラムを構築する際、その理論的基盤を提供するコンピテンシーモデルについて、その類型や構造、さらには基本要素といった側面とともに、その開発動向について明らかにした(「ドイツ科学教育におけるコンピテンシーのモデル化、日本理科教育学会第62回全国大会」。これら本年度の研究成果は、次年度を含めた研究全体の目的達成に向けた基盤となるものである。本年度実施予定であった、KMK科学系教育スタンダードにおいて規定されたコンピテンシーの内容的側面の解明、並びに各州の科学カリキュラムにおける目的・目標をめぐる実態の解明(一部)が達成されているため。各州の科学カリキュラムにおける目的・目標をめぐる実態の解明について、対象とする州の範囲をさらに拡大して分析を行う。加えて、コンピテンシー指向の科学教育の目的・目標を導出する基盤となり得るコンピテンシーモデル構築に関して、多面的な分析を加える。そして、それまでに得られた諸知見を統合し、コンピテンシーによる科学教育の目的・目標設定の諸相を構造的に明らかにしていく。(抄録なし)
『三字経』に関する教育史的研究

2006年度は、妻の出産と育児をサポートするため、「出産・育児に係わる採用の中断及び延長」と「研究再開準備支援」の制度を活用(2ヶ月間の「採用中断」、6ヶ月間の「研究再開準備支援)させて頂いたが、研究は概ね順調に進行した。可能な限り早期に学位論文を完成させるため、これまでに発表した論攷を再考し、加筆・修正の作業を細かく行った。また、これまで、重要課題でありながら資料解読の難しさから分析が遅れていた、ベトナムにおける『三字経』の刊行とその背景を探ることが出来た。資料解読のために必要であった、ベトナム語から日本語への翻訳は、「特別研究員奨励費」の一部を使い、専門の業者に依頼することが出来た。これにより、なかなか進捗しなかった、ベトナム版『三字経』である『TAM TU KINH』について詳細に考察することが出来た。ベトナム版『TAM TU KINH』については、二松学舎大学21世紀COEプログラム・三島中洲研究会において口頭発表を行った。その上で、発表時の質疑応答で得たヒントをもとに修正を行い、論文化(2007年5月刊行の『三島中洲研究』に掲載決定)した。2007年4月5日現在における当面の目標は、特別研究員採用終了(2007年8月31日)までに、『三字経』と『弟子規』の成立に関する研究について口頭発表を行い、論文化することである。この課題が完了すれば、学位論文の完成に必要な構成が整うことになる。採用初年度(平成17年度)における主な研究実績は、以下の3点である。1.昨年度に引き続き、19世紀の中国で活動した欧米人が著した『三字経』注釈書について研究した。昨年度までに入手済みの欧米人による『三字経』注釈書((1)Elijah Coleman Bridgman版『三字経』、(2)Herbert Allen Giles版『三字経』)に加え、今年度は新たに、(3)Robert Morrison版『三字経』、(4)Ernest John Eitel版『三字経』を発掘し、その「序文」「まえがき」「解説部分」を分析した。その成果は、『東洋文化』(財団法人・無窮会編)第94号に掲載された。2.2005年8月に台湾(台北市・嘉義県)に行き、第二次世界大戦終了直後(1945-1946年)の台湾で刊行された『三字経』類型本2点((1)廖大漢『光復新編臺灣三字經』、(2)林當權『新台灣三字経』)を発掘した。その内容を分析した結果、「光復」直後の混乱期においては、台湾籍の知識人たちが民族意識を高揚させ、「祖国」の一員として国家の再建に取り組もうとしていた事実を理解することが出来た。その成果は、教育史学会において口頭発表の後、『比較文化研究』(日本比較文化学会編)No.71に掲載された。3.ベトナム版『三字経』注釈書、『TAM TU KINH三字経』について分析した。これについては、採用2年度目(平成18年度)以降も引き続き研究を継続し、学会発表の後、論文化したい。採用2年度目(平成18年度)終了までに、これまでの『三字経』研究の成果をまとめた著書を刊行したいと考えている。