hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歌声の生理・音響的特徴の操作に基づく高度な歌声合成

(3)歌声の自然生を規定する音響特徴についてそれぞれ調査した.(1)に関して,歌唱時の物真似による音響特徴の変化を調査した結果,歌唱者毎に個性を規定する特徴が異なり,更にはその特徴を誇張する操作を施すことで個性を表現可能な事が明らかとなった.(2)については,3種の歌唱スタイル(オペラ,ポピュラー,演歌)を対象に分析を行い,スタイル毎にヴィブラート特性が異なる傾向を確認した.また,それらの特性を表現可能なヴィブラート制御方法を構築した.(3)では,音高遷移直後に観測されるオーバーシュートと呼ばれる特徴についての生理・音響的な分析を行い,この特徴が声帯制御の制約によって生じる物理現象であり,歌唱合成において合成音の自然性を生み出す役割を担っている可能性を確認した.以上の結果は,本研究課題の最終目標である高品質で多様な歌声を合成する為に有益なだけでなく,歌声の知覚・生成機構を理解に資するものである.高品質で多様な歌声を合成可能な歌声合成システムの構築に向け,大規模な歌声データベースの構築に加え,特殊な発声を伴う歌唱データの分析・合成と歌声間の音響的類似度を規定する音響特徴の調査を行った.本科研費申請書の「9.研究実施の概要」で示した通り,今年度の目標としてた各種音響特徴の歌声知覚に与える影響の調査については,十分な検討を行うまでには至らなかった.しかし,本目標を達成する為の基盤技術を構築することができたため,次年度の早い段階において達成できるものと考えられる.高品質で多様な歌声合成を実現するための基礎的検討を勧めた.「9.研究実績の概要」で報告した通り,今年度の目標としていた,様々な歌唱の音響分析,及び歌唱データベースの作成を遂行した.いずれも,ほぼ計画した通りの進捗であった.本研究の最終目標である自然で多様な歌声を合成可能な歌声合成システムの構築を進める.これまでの成果で明らかとなった歌声合成に必要な各種音響特徴と歌声知覚の関係を詳細に調査し,各特徴の最適な操作方法について検討する.更には,各特徴間の相互関係についても調査し,特徴間のインタラクティブな制御が可能な歌声合成インタフェースの構築も目指す.歌声合成システムの基盤については,既に先攻研究において構築されているため,この技術に改良を加えることで,作業の効率化を試みる.また,今年度までに進めてきた大規模歌声データベースの音響分析を進め,本課題の歌声合成システムの構築だけでなく,歌声知覚・生成機構の解明に資する新しい知見の発見も目指す.今年度に引き続き,多様な歌唱データの音響分析,及び歌唱データベースの構築を進める.音響分析に関しては,今年度の実験結果で得られた様々な特徴の知覚的な影響も検討する.具体的には,各特徴を操作した歌声合成を行い,操作による歌声の知覚的印象の変化を調査する.歌唱データベースに関しては,今年度収録したオペラ歌唱,ポピュラー歌唱に加えて,演歌や民謡などの邦楽歌唱の収録も行い,データベースにおける歌唱スタイルの充実化を進める.設備品として,歌声合成システム構築に必要な計算機を1台購入する.また,研究に必要な消耗品として,記録メディアを購入する.また,本課題に関する情報収集や成果発表の為の学会参加に係る旅費・参加費,更には論文執筆や投稿に係る費用として使用する.
光学的情報融合による感性計測の研究-表面外観評価の研究-

人は磨かれた物体の表面や塗装面,いろいろな色彩の印刷物を見て美しいと感じる。こうした評価は工業製品の生産ラインでの製品評価でも行われ,官能検査として知られている。こうした人間の感性による評価を客観的な情報どして抽出することは感性計測と呼ばれ、本研究はその一環として位置づけられる。表面の光学的特性を決める要素に,表面材料の光に対する物性,表面粗さ,そして色彩があげられる。本研究では人の感性に関連する光沢との関係を研究するため,表面粗さを光学的に計測する方式を研究し,表面からの光散乱と明視の度合いの関係を明確にすることを目指す。計測する方式として,レーザ光による回折を含む散乱を用いる方式と,パターンを投影してその明視度を表すコントラストを用いる方式を平行して研究した。これらの計測法による情報にはそれぞれ表面の光学特性の特徴に対応し,それらの情報を融合し,人の感性に対応する情報を抽出することを研究の目標としている。レーザ光の散乱を用いる方式では,散乱光の分布の特徴を表すパラメータを研究した結果,散乱光分布の積分値が表面粗さと相関があること,欠陥などの種類の識別に用いることができることがわかった。パターンを投影する方式では,表面粗さが小さい場合,パターンのコントラストと粗さの間の一定の実験式で表される相関関係を検出する,ビデオカメラを用いる場合の課題と解決法を考案した。これらの方式はそれぞれほほ確立段階にあり,表面粗さと光沢感との関連がほぼ明らかになってきたが,光沢と人間の美観に関連付ける研究をさらに進める必要がある。本研究課題に関してはまず従来からの課題である表面粗さの非接触計測のオンライン化を目指し,パターン投影法と,レーザ光の散乱における回折像を利用する方式とを平行して研究を進めた。パターン投影法とは,通常光源の照明によるパターンを対象物面の反射を経由して観測面に像を投影し、コントラストなどの画質を表わすパラメータを計測する。対象物面が結像系の光学的伝達関数に影響を与えるため、画質より表面粗さが計測できることになる。レーザの回折像方式は,レーザ光を照射された面の表面粗さにより回折が発生し,回折像の強度分布の包絡線形状が表面粗さの統計的パラメータに関連しているので、包絡線形状を計測できれば表面粗さが計測できる。表面粗さのオンライン計測には,投影像や回折像をビデオカメラで計測する必要がある。しかしながらビデオカメラはこうした目的にはそのダイナミックレンジに問題がある。本研究ではパターン投影法でビデオカメラを用いた場合,ビデオカメラのダイナミックレンジの制約からくる計算値からの偏差に対し,濃淡画像の輝度範囲補正方式を提案し,その有効性を確かめた。また白色,黒色,透明,赤色,黄色等のカラープラスチック板を用い,着色によるコントラストへの影響を調べる実験に着手した。表面粗さがほぼ等しいとき,コントラストはほぼ同じであり,人の光沢感とは必ずしも一致していないことがわかった。レーザ光回折法では,ビデオカメラによるパターン全体の位置の計測と,ホトダイオードによる固定点での光強度計測を組み合わせる方式を提案し,回折像の包絡線形状の中心位置とその周辺の2点の光強度から回折像の強度分布形状計算する方法を提案し,基礎実験を行った。現在は実際に計測する場合の問題点を抽出した段階である。本年度については,物体の表面の性状をオンラインで非接触計測する方法として,パターン投影法と,レーザ光の散乱における回折像の利用方式について,平行して研究を進めた。パターン投影法とは,通常光源の照明により,一定のパターンを対象物表面での反射を経由して,観測面上に投影し,この投影像のコントラストなどのパラメータを計測する方法である。レーザ光回折像方式は,表面からの散乱における回折像の分布形状が,表面の性状により決まる現象を利用する方法である。前年度までの研究により,パターン投影法では,中心線平均粗さRaが0.1μm以下の範囲で,観測されたコントラストとRaの関係が,一定の実験式で表されることを筆者らは見出していた。

計測のオンライン化のためビデオカメラを測定に用いた場合には、実験式で表される関係から比較的大きな偏差が現れることがわかり,濃淡画像に輝度補正画像処理を加えることを提案してきた。本年度の研究において,上記の実験式が、対象物表面を含めた結像系の光学的伝達関数により決まることを理論的に検証し,また上記の偏差がビデオカメラの暗電圧により生じていることを,実験的に調査し,濃淡画像処理の有効性を立証することができた。またレーザ回折像利用法では,前年度の研究にて,回折像の包絡線形状を数個の固定点での測定値から推定する方式を提案した。本年度の研究において,回折像分布の中心位置でのデータと,他の1点のデータにより分布曲線を推定できること,ならびに分布形状の積分値が,中心線平均粗さRaが0.06μm以下の範囲で,Raとよい相関性を持つことを見出した。また回折像の縦方向と横方向分布の積分値により,表面上欠陥の形状の分類ができることを示した。次年度は上記のようなRaの小さい領域での2つのオンライン計測法の特徴を整理するとともに,表面性状から光沢などの美観との関連性を求める予定である。本研究では,物体の表面の性状をオンラインで非接触計測する方法として,パターン投影法と,レーザ光の散乱における回折像の利用方式について,平行して研究を進め,相互の関連性をも明らかにする。パターン投影法とは,通常光源の照明により,一定のパターンを対象物表面での反射を経由して,観測面上に投影し,この投影像のコントラストなどのパラメータを計測する方法である。レーザ光回折像方式は,表面からの散乱における回折像の分布形状が,表面の性状により決まる現象を利用する方法である。前年度までの研究により,パターン投影法では,中心線平均粗さRaが0.1μm以下の範囲で,観測されたコントラストとRaの関係が,一定の実験式で表されることを筆者らは見出していた。またこの実験式が、対象物表面を含めた結像系の光学的伝達関数により決まることを理論的に検討した。計測のオンライン化のためビデオカメラを測定に用いた場合には、実験式で表される関係から比較的大きな偏差が現れることがわかり,濃淡画像に輝度補正画像処理を加えることを提案し,また上記の偏差がビデオカメラの暗電圧により生じていることを見出し,補正処理の有効性を明らかにした。またレーザ回折像利用法では,前年度の研究にて,回折像の包絡線形状を,回折像分布の中心位置でのデータと,他の1点のデータにより分布曲線を推定できること,ならびに分布形状の積分値が,中心線平均粗さが0.06μm以下の範囲で,Raとよい相関性を持つことを見出した。本年度の研究において,回折像の縦方向と横方向分布の積分値により,表面粗さの大きく異なる表面でも表面上の欠陥の形状の分類ができることを示した。上記のレーザ光の反射回折像の積分値と粗さの相関は,Raの小さい領域では,パターン投影法での実験式とほぼ同じであり,金属の場合と他の材質の場合の粗さとでは,光沢や色彩の関係での相違が,ある程度明らかとなった。2つの測定法の組合せの効果については今後の課題である。
組成が明確な二次元硫化物クラスターの幾何構造設計による機能創出

平成30年度にはデンドリマー鋳型への精密金属集積とそのクラスター化を行った。はじめに金属の精密集積についてはデンドリマーの部分構造を模したモデル化合物を用い、9族の金属元素であるイリジウムおよびロジウムを用いたシクロメタレート型錯体を高収率で合成することに成功した。単結晶X線構造解析にも成功し、目的の構造を持つ金属錯体であることが確認できた。上で開発したシクロメタル化反応をデンドリマーのイミン数と等量の金属原子をフェニルアゾメチンデンドリマーへと集積することに成功した。イミン数が11個17個であるデンドリマーを使い分けることでそれぞれ11核17核錯体を作り分けることができた。各錯体は水や空気に対して安定であり、通常の精製操作を経て単離することも可能である。これらの錯体をカーボン担体上に分散担持し原子分解能電子顕微鏡観察を行うことで、錯体内のイリジウム核数を顕微鏡像における輝点の数として直接決定することができた。さらに、イリジウムとロジウムを逐次的に反応させることで、両金属原子を含むヘテロ多核錯体が合成できることが分かった。合成したイリジウム錯体は3%水素/アルゴン雰囲気下で加熱焼成することによって0価の金属イリジウムに還元できた。この手法をカーボン担体上に分散させたイリジウム多核錯体に対して適用することで粒径0.7 nm程度の大きさのイリジウムクラスターが作製できた。また、ロジウム多核錯体についてもイリジウム多核錯体と同条件で還元できることが分かり、両金属を同時に還元できることが示唆された。平成30年度は主にデンドリマー鋳型への強固で精密な金属集積方法の確立およびそのクラスター化を目的としていた。上記研究実績に記したように、本年度はイリジウム、ロジウムといった2種類の金属元素をデンドリマー鋳型へ不可逆的に配位・集積させることに成功したほか、水素化での加熱処理による各金属のクラスター化も達成できた。加えて合成した多核錯体の異種金属錯体化手法やヘテロ元素の導入についても、逐次的錯形成の手法や配位子交換反応を利用できるなど基礎的な知見が集められており、平成31年度の研究を遂行する準備も整っている。以上の状況を踏まえ、本研究はおおむね順調に進行していると判断している。平成30年度までにデンドリマー鋳型へのイリジウムおよびロジウムの集積とクラスター化を達成できたことを踏まえ、本年度はサブナノプレートの作製と評価を目指す。本年度得られた金属多核錯体は、配位子交換反応により硫黄やスズといったヘテロ原子を配位子として導入できることが分かっている。この配位子交換後の錯体の焼成により硫化物やスズ化物サブナノプレート作製を行い、原子分解能電子顕微鏡観察やX線吸収微細構造解析、ラマン分光に代表されるスペクトル解析を併用してその幾何構造や電子状態の解明を目指す。加えて、電気化学触媒として水素発生反応の活性を各クラスターに対して評価し、ヘテロ原子導入の触媒活性への効果やその幾何構造、特にエッジ構造との関連性を調べる。どのようなエッジ構造が高活性化に繋がるかを明らかにすることで、エッジエンジニアリングによる高活性触媒の設計を可能にし、従来の貴金属触媒を代替する、あるいはその性能を超える触媒の作製を目指す。

加えて合成した多核錯体の異種金属錯体化手法やヘテロ元素の導入についても、逐次的錯形成の手法や配位子交換反応を利用できるなど基礎的な知見が集められており、平成31年度の研究を遂行する準備も整っている。以上の状況を踏まえ、本研究はおおむね順調に進行していると判断している。平成30年度までにデンドリマー鋳型へのイリジウムおよびロジウムの集積とクラスター化を達成できたことを踏まえ、本年度はサブナノプレートの作製と評価を目指す。本年度得られた金属多核錯体は、配位子交換反応により硫黄やスズといったヘテロ原子を配位子として導入できることが分かっている。この配位子交換後の錯体の焼成により硫化物やスズ化物サブナノプレート作製を行い、原子分解能電子顕微鏡観察やX線吸収微細構造解析、ラマン分光に代表されるスペクトル解析を併用してその幾何構造や電子状態の解明を目指す。加えて、電気化学触媒として水素発生反応の活性を各クラスターに対して評価し、ヘテロ原子導入の触媒活性への効果やその幾何構造、特にエッジ構造との関連性を調べる。どのようなエッジ構造が高活性化に繋がるかを明らかにすることで、エッジエンジニアリングによる高活性触媒の設計を可能にし、従来の貴金属触媒を代替する、あるいはその性能を超える触媒の作製を目指す。次年度使用額が生じた理由として、1つは平成30年度に行った金属種のデンドリマーへの集積方法開発において当初の想定よりも早期に集積条件が発見できたことがあげられる。その結果、探索に用いた高価な貴金属試薬の購入が予定よりも少なくなり、物品購入費が抑えられた。加えて、作製した金属クラスターの分析のため大学保有の共用機器である電子顕微鏡装置を利用する予定であったが、作製したクラスターの分析が可能な一方で副生する金属単原子などの不純物の分析ができないことが分かり、結果として施設使用料が抑えられたことで次年度使用額が生じてしまった。一方、平成30年度の検討の結果、クラスターの硫化物化以外に新たにスズ化物化への展開も期待できることが新たに見出されている。そのため、次年度使用額をスズ化物作製のための試薬など消耗品購入費およびその構造決定のための放射光を用いたXAFS測定(SPring-8, KEK, SAGA-LS)にかかわる宿泊費・交通費として使用する予定である。
労働市場自由化と経済成長 -動学的CGEアプローチ-

地域間人口移動、特に都市農村間の移動は、一国の経済成長を論ずる上で、農業と工業・サービス業の間の労働配分や生産性とも関係して、その分析が不可欠である。伝統的な二重経済発展論において議論されるように、生産性の低い農村から、高い都市への労働力の再配分により経済成長が達成される。特にこの観点に注目し、都市農村間人口移動が政策的に制限されてきた中国を研究対象地域として研究を進めた。分析アプローチとしては、家計、産業、政府、海外等の各部門における構造的な効果・影響を評価できるCGE(Computable General Equilibrium)アプローチを採用した。本年度では、昨年度までに構築された比較静学モデルを、労働力の増大や資本蓄積過程を考慮に入れた動学モデルへと高度化させ、長期均衡経路途中に必要な投資拡大や人口移動のスピード等の移行・発展過程にも着目しながら、改めて労働・資本市場自由化や貿易自由化のシミュレーション分析を行った。そこでは、静学モデルによる分析結果と比較し、生産要素を効率的に用いる製造業等の今後有望視される産業が一層成長する一方で、交通部門等の資本生産性が低い産業の生産が大幅に縮小することが実証された。また新古典派成長理論にもとづく成長回帰分析により、改革・開放以降の経済成長の要因が、農村部の発展から東部沿岸都市部の発展を中心とした要因にシフトしており、また定常状態へ向けた収束スピードが加速していることが実証された。その中で、改めて経済成長に対する労働力移動の重要性が高まっていることが確認された。さらにCGEアプローチへの貢献として、CGEモデル構築の基本データベースとして不可欠な産業連関表について、特に市町村等の小地域産業連関表の作成と応用に関する研究を行った。研究成果は、環太平洋産業連関分析学会(於熱海)において報告し、国内外の学術雑誌に発表した。また、一連の中国研究の成果を博士学位論文としてまとめた。しかし都市人口増大の懸念から、労働力の移動を政策的に規制する事は、一方で経済厚生の損失を生みだす。構築したCGEモデルを用いて、労働市場自由化のみならず、資本の最適配分、WTO加盟を受けた貿易自由化やそれに伴う港湾部門の生産効率性の上昇をも含めてシミュレーション分析を行った。特にCGEモデルの構築に関して、外生的に与えられていた賃金率が、政府効用関数を導入することにより内生的に決定されるようモデルの高度化を行った。分析を通じて、要素市場の自由化へ向けた制度的な改善なくしては、貿易自由化による確かな経済成長は得られないことを実証した。さらにCGEアプローチにおける貢献として、CGEモデル構築の基本データベースとして不可欠な産業連関表の、特に市町村等の小地域産業連関表の作成について研究を行った。研究成果は、Global Trade Analysis Project(於台北)、日本港湾経済学会(於札幌)、環太平洋産業連関分析学会(於福岡)、応用地域学会(於岡山)の国内外の学会・研究会において報告し、また国内外の学術雑誌に発表した。本研究2年目には、これまでの比較静学モデルから、資本蓄積過程等も含む動学モデルに改良することによりモデルの高度化を図り、より一層の政策評価の精度向上を目指すものである。
長期にわたる運動自主サークル活動が高齢者の身体的・社会心理的側面に及ぼす影響

本研究では、510年間、サークル活動に参画している高齢者の身体的・社会心理的側面に及ぼす影響を検討することとした。主観的健康効果について、転倒予防体操では“身体機能"、ミニデイでは“自尊"に効果を感じていた。また、スクエアステップでは“精神的充実"が多い傾向にあった。次にスクエアステップサークルについて、サークルの参加年数ごとで運動機能への効果に違いがあるのかどうかを横断的に比較した。体力測定の測定項目ごとでは有意な差は見られなかったが、総合評価である体力年齢について、参加年数1年未満群より、5年以上群の方が、有意な若返りが見られ、参加年数が長い方が、運動機能が高くなる可能性が示唆された。本研究では、510年間、運動自主サークル活動に参加している高齢者の身体的・社会心理的側面に及ぼす影響を検討するとともに、運動自主サークル活動の状況や参加者が感じている課題・問題点等を調査することによって、長期的な運動自主サークル活動の効果や社会的意義を明らかにする。また、同時に運動自主サークル活動を継続させる方法を検討しながら有用な支援資材(運動のテキスト等)の作成を目指す。平成27年度はN県I市で申請者らが行政と協働で立ち上げた運動(スクエアステップ)自主サークルの現在の活動状況および継続参加者の把握、2運動自主サークル活動に関するヒアリング(サークル活動の社会的意義の検討のため)、3運動自主サークル活動の継続に関するヒアリング(支援資材作成のため)を行った。36ヵ所のサークルで約300名の高齢者が510年活動している実態が把握できた。また活動のヒアリングにより、今後の調査の内容および支援教材の作成のための情報を得た。申請書の計画通りに概ね進んでいる。自主運動サークルの継続実態を把握できた。平成28年度はN県K町で申請者らが行政と協働で立ち上げた運動自主サークルの現在の活動状況および継続参加者の把握、運動自主サークルに関するアンケート調査を実施した。介護予防を意図した運動であるスクエアステップを主たる活動としているサークルでは精神的充実、転倒予防体操(ストレッチや自重での筋力運動)では身体機能、レクリエーション・食事会を含むミニデイと称するサークルでは交流・利他に主観的効果が大きく表れた。サークルの主たる活動内容の違いによって、参加する高齢者の主観的効果にも違いがあることが示唆された。今後、地域の実情やニーズに応じて、サークルの活動内容を工夫しながら、地域のコミュニティの活性化を図ることが重要であろう。申請書の計画通り概ね順調に進んでいる。運動自主サークルに参加している高齢者の現在の主観的効果等が確認できた。平成29年度は、スクエアステップエクササイズ(SSE)サークルに参加する地域在住高齢女性を対象に,サークルの参加年数ごとで運動機能および認知機能への効果に違いがあるのかどうかを横断的に比較した.本研究の対象者はN県I市に在住し,自立した生活を送る高齢女性で,平成29年度に地域でのSSEサークルに継続的に参加している者であった.参加年数に応じて,1年未満群(15名:80.0 ±3.0歳),12年群(18名:78.1 ±2.5歳),34年群(20名:79.4 ±3.0歳),5年以上群(57名:80.5 ±3.8歳)に分けた.運動機能の評価として,体力測定を実施した.測定項目として,1握力(kg),2開眼片足立ち(s),330秒椅子座り立ち(回/30s),48の字歩行(s),5豆運び(回/30s)の計5項目を選択した.また,体力年齢の算出には中垣内らが作成した体力年齢推定式を用いた.認知機能評価には,矢富らによって開発された集団認知検査ファイブ・コグ(以下,ファイブ・コグ)を用いた.結果,認知機能検査においては,サークルへの参加年数ごとでの差は見られなかった.一方,運動機能においては,体力測定の測定項目ごとでは有意な差は見られなかったが,総合評価である体力年齢について,参加年数1年未満群より,5年以上群の方が,有意な若返りが見られ,参加年数が長い方が,運動機能が高くなる可能性が示唆された.本研究では、510年間、サークル活動に参画している高齢者の身体的・社会心理的側面に及ぼす影響を検討することとした。平成28年度は、継続的に活動している約300名を対象に、身体機能(体力テスト)の評価および社会心理面のアンケート調査を実施する予定である。平成29年度は、継続している約300名を対象に身体機能の評価を実施する予定である。老年体力学
物体情報の高速非接触計測によるオブジェクトリーディングインターフェイスの研究

1.マテリアルデザインのための実体ディスプレイZoeMatropeの開発実物体と人間の視覚特性を利用して、色や光沢感といった質感を提示する立体ディスプレイを開発した。本システムは提示精度を最適化する手法を用いて選択した少数の実物体を回転させ、これに同期した高速ストロボ照明を制御することによって実物体と区別がつかない水準のリアリティを持った質感を提示することができる。本システムはCGにおける質感のプレビューだけでなく、質感に関する心理物理学の実験装置にも活用できるほか、拡張質感と名付けた現実には存在しない質感の提示が可能であるため、新たなメディア表現やアートにも活用することができる。2.高速ビジョンチップの共同開発撮像から画像処理までを高速にワンチップで行うビジョンチップをソニー株式会社と共同開発した。本チップはソニーの技術により、撮像を行うPD部と処理を行うPE部の面積を減らすことなく3次元的に積層して作成しているため、高い撮像性能と高い処理性能を両立することができる。ビジョンチップは画像の転送にかかるデバイスや時間、エネルギーを省くことができるため、高速、低遅延、軽量、小型、低電力のシステムを実現することができる。また、出力は画像から抽出した情報のみであるため、センサネットワークを構築し、ビッグデータの取得やIoTに活用することも期待できる。本研究課題は時空間的な遠隔地に提示することによって対象を再現することも目標のひとつであり、リアルな質感提示が重要な要素技術となる。本年度の研究実績であるZoeMatropeは、この要素技術を実現しており、本研究課題を大きく前進させたと言える。また、本研究課題はこれらの技術を用いた新たな情報空間をつくることも目的としており、ビジョンチップのようなセンサネットワークが構築可能なデバイスの開発も本研究課題の達成に貢献するものである。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では物体の持つ情報を取得・再提示することにより、物体を介した新たな情報環境を構築することを目標としている。今年度は物体の持つ視覚的な質感情報である反射特性の取得と、触覚的な質感情報のひとつである振動覚の取得について研究成果を発表した。また、物体が運動する場合に、それに追従して物体情報を再提示するシステムに向け、物体の運動を非接触かつ高速に取得するシステム、高速回転する物体に追従するシステムについて研究を進めてきた。反射特性の取得においては、物理ベースの反射特性の数式モデルが照明のある条件下において解析的に解けることを発見し、取得に長時間を要していた従来手法とは根本的に異なるアルゴリズムを用いて、取得・計算時間の大幅な短縮を達成した。これは物体の視覚的な質感を瞬時に取得し、リアルな物体の再現に利用することができる。振動覚の取得においては、物体の運動に高速に追従できる光学システムとレーザーにより対象の振動を取得できるシステムを組み合わせることにより、従来は接触型センサにより取得していた振動覚を非接触かつ運動に追従して取得することを達成した。これは物体との本来のインタラクションを妨げることなく、触覚的な質感を取得し、再提示することに利用できる。今後発表を予定している物体の運動を取得するシステム、回転物体に追従するシステムについては、物体情報の取得・再提示を正確かつ連続的に行うために必要であり、これを達成することにより、より多様な物体に対応した情報環境を構築することができる。1.多重化レーザーによる任意物体の3次元運動計測システムの開発レーザー距離計とレーザー速度計を多重化したセンサーを用いて、対象の形状やテクスチャ等の情報に依らず非接触かつ高速に対象の3次元運動を計測するシステムを開発した。本システムは対象の事前情報なしに、レーザーを照射するのみで任意の剛体の回転や並進を計測することができるため、様々な分野での活用が期待できる。その例として、本システムを用いたモーションキャプチャシステム、任意物体をユーザーインターフェイスとして使用するシステムを開発した。本研究課題においては、対象の形状や反射特性等をスキャンする際の情報の空間的な統合に活用することができる。2.ロールカメラを用いた回転ブラー相殺撮像システムの開発ダブプリズムと中空サーボモータを用いて、高速回転する対象の像を鮮明に捉えることが可能なシステムを開発した。本システムは像回転素子を用いて光学的に像を回転させることによって、相対的に対象の像を静止させることができるものであり、本技術により、回転する物体の撮像に限らず、回転する物体の計測、回転する物体への投映等、従来のビジョン、プロジェクション技術をそのまま回転物体に適用することが可能となる。本研究室で開発されたサッカードミラーと組み合わせることで、対象の剛体運動の自由度のうち3軸を相対的に静止させることができるため、本研究課題において、高速運動する対象へ映像を投影して情報を付加する際に、時空間的整合性を向上させることができる。本研究課題は一様な反射特性をもつ物体だけでなく、空間的に不均一な反射特性をもつ物体を扱うことを目標としている。このように空間的に変化する対象の形状や反射特性等の計測を物体走査によって実現する場合、センサや対象の運動等に応じた情報の空間的な統合が必要となる。しかし、従来のセンサでは、人間によって自由にマニピュレーションされるような未知の対象とセンサ間の相対的な運動を把握するのは困難な問題であった。本年度の研究実績である任意物体の3次元運動計測システムは多重化レーザーを用いて確定的に計測した運動速度を解析することによりこの問題を解決しており、本研究課題を大きく前進させたと言える。また、得られた情報を再提示することも本研究課題のひとつである。

本年度の研究実績であるロールカメラを用いた回転ブラー相殺撮像システムは高速運動する対象へ映像を投影して情報を再提示する際に、時空間的整合性を向上させることができ、本研究課題の達成に貢献するものである。1.マテリアルデザインのための実体ディスプレイZoeMatropeの開発実物体と人間の視覚特性を利用して、色や光沢感といった質感を提示する立体ディスプレイを開発した。本システムは提示精度を最適化する手法を用いて選択した少数の実物体を回転させ、これに同期した高速ストロボ照明を制御することによって実物体と区別がつかない水準のリアリティを持った質感を提示することができる。本システムはCGにおける質感のプレビューだけでなく、質感に関する心理物理学の実験装置にも活用できるほか、拡張質感と名付けた現実には存在しない質感の提示が可能であるため、新たなメディア表現やアートにも活用することができる。2.高速ビジョンチップの共同開発撮像から画像処理までを高速にワンチップで行うビジョンチップをソニー株式会社と共同開発した。本チップはソニーの技術により、撮像を行うPD部と処理を行うPE部の面積を減らすことなく3次元的に積層して作成しているため、高い撮像性能と高い処理性能を両立することができる。ビジョンチップは画像の転送にかかるデバイスや時間、エネルギーを省くことができるため、高速、低遅延、軽量、小型、低電力のシステムを実現することができる。また、出力は画像から抽出した情報のみであるため、センサネットワークを構築し、ビッグデータの取得やIoTに活用することも期待できる。本研究課題は時空間的な遠隔地に提示することによって対象を再現することも目標のひとつであり、リアルな質感提示が重要な要素技術となる。本年度の研究実績であるZoeMatropeは、この要素技術を実現しており、本研究課題を大きく前進させたと言える。また、本研究課題はこれらの技術を用いた新たな情報空間をつくることも目的としており、ビジョンチップのようなセンサネットワークが構築可能なデバイスの開発も本研究課題の達成に貢献するものである。当初予定していた反射特性の高速取得システムを完成させ、理論的に示していた代数解を用いた高速取得アルゴリズムが実際に機能し、有効に働くことを実証することができた。また、今後発表する物体の運動を非接触かつ高速に取得するシステム、高速回転する物体に追従するシステムについても、ある程度の成果を得ており、完成までの見通しが立っているため。採用初年度に物体がもつ視覚的情報のひとつである反射特性の計測に関する研究を行い、本年度はその処理や統合に関する研究を行った。来年度は計測した情報を統合して得られた反射特性を提示する技術の開発を行う。従来のディスプレイは解像度やダイナミックレンジが制限されているだけでなく、ユーザーの視点や光源環境の変化に応じた表示を行うことができないため、現実感のある反射特性の提示を行うことができなかった。
外国人研修・技能実習生の人権擁護のための日越国際共同アクション・プラン策定研究

ベトナム人技能実習生の権利擁護に取り組む日本国内の労働組合、弁護士ネットワーク、国際交流協会からの聞き取りを行い、権利擁護施策の最新情報を得た。また、韓国・台湾・オーストラリアにおける外国人労働者受け入れ施策を調査し、最新の動向を得た。ベトナム調査を実施し、帰国した実習生、その家族、支援者らからの聞き取り調査を行い報告書にまとめることができた。1ベトナム人研修・実習生の就労実態調査と人権侵害状況の重点的国内調査の実施この制度のもと、いま、全国で何が起こっているのか。過酷な人権侵害、搾取の実態が近年明らかになってきた。2005年、47都道府県で労働局が行った調査によると、研修・実習生を受け入れている866事業所に監督指導を行ったところ、80%の事業所で違法行為があることが判明した。また、法務省入国管理局が「不正行為」と認定し、研修・実習生の受入れを停止させたケースは全国でわずか360機関(2009年)にとどまっており、事態の急速な悪化に政府の実態把握が対応できていない実態が浮き彫りになっている。初年度にあたるH23年度は、国内に在留するベトナム人研修・実習生に対して、就労実態調査と人権侵害発生状況の集中調査を行うことから始めた。なかでも、ベトナム人就労者の多い、東海(愛知、岐阜)、九州(長崎、大分)での関係者からのヒアリング調査を実施した。2ベトナム現地調査。帰国研修・実習生への聞き取り、関係機関からのヒアリングベトナムに帰国した実習生とその家族(ハノイ市および紅河流域の北部農村地域、ハイズン省、バクニン省、ナムディン省。ホーチミン市およびクチ市、チャビン省など南部貧困対象地域)での聞き取り調査を実施。これら地域は、ベトナムから最も多くの研修・実習生を日本に派遣している地域でもあり、また、ベトナム政府が「貧困解消地域」に指定し、優先的に日本への派遣を行っている地域でもある。3海外先進事例調査の実施:韓国の「雇用許可制」、台湾・台北市国際交流公司の労働者支援施策等の先進事例の現地調査を実施した「日越国際共同アクション・プラン」作成に向け、国内に在留するベトナム人研修・実習生に対して、就労実態調査と人権侵害発生状況の集中調査を行った。なかでも、ベトナム人就労者の多い四国・徳島、東海近畿で、研修・実習生支援に当たる関係者からヒアリング調査を行った。また、全国労働組合総連合主催の外国人実習英問題シンポジウムでこれまでの研究成果を公表した。さらに、各地域の弁護士会、ビザ取得業務を担う各県行政書士会、各自治体の国際交流協会、労働組合の協力をあおぎ、共同で調査を進める。また、ベトナム語アンケート用紙の郵送など、調査範囲を広げ、とくに「研修生問題弁護士連絡会」との協力関係を築くことができた。ベトナムに帰国した実習生とその家族(ハノイ市および紅河流域の北部農村地域、ハイズン省、バクニン省、ナムディン省など。ホーチミン市およびクチ市、チャビン省など南部貧困対象地域)での聞き取り調査を継続した。海外先進事例調査:韓国「雇用許可制」、台湾・台北市国際交流公司の労働者支援施策等を継続した。韓国で2004年8月に導入された「雇用許可制」と台湾・台北市における外国人労働者保護施策を、先進事例として位置づけ、「日越国際共同アクション・プラン」を策定する上で、韓・台の先進施策を積極的に盛り込んでいく。そのために、研究計画2年目に、両国での現地調査を集中して行う。なお、韓国の「雇用許可制」調査は、佐野孝治が、台湾・台北市での調査は、村上雄一が担当した。○三重大学で開催された、国際開発学会東海支部会議において外国人技能実習生の権利擁護に関する報告を行った○鹿児島大学で開催された東南アジア学会において、外国人労働者の権利擁護施策についてコメントを行った○日本ベトナム友好協会常任幹事会に複数回出席し、在留ベトナム人技能実習生の現状と権利擁護施策について報告した○研究課題についての国際シンポジウムを福島大学において開催し、韓国・台湾の外国人労働者支援専門家から報告を受けた。全体で60名の参加があった。○研究メンバーは、ベトナムホーチミン市・ハノイ市において帰国した技能実習生及びその家族と懇談し権利擁護施策の基礎情報を得た26年度が最終年度であるため、記入しない。多国籍住民支援26年度が最終年度であるため、記入しない。1)国内調査に関しては、東海近畿、九州での調査を実施しおおむね成果を上げることができた2)ベトナム現地調査を行い、ハノイ市近郊、ホーチミン市近郊での帰国実習生とその家族からの聞き取り調査を予定通り実施することができた3)台湾、韓国の先進事例調査を予定通り実施することができた「日越国際共同アクション・プラン」作成に向け、国内に在留するベトナム人研修・実習生に対して、就労実態調査と人権侵害発生状況の集中調査を行った。

さらに、各地域の弁護士会、ビザ取得業務を担う各県行政書士会、各自治体の国際交流協会、労働組合の協力をあおぎ、共同で調査を進める。また、ベトナム語アンケート用紙の郵送など、調査範囲を広げ、とくに「研修生問題弁護士連絡会」との協力関係を築くことができた。ベトナムに帰国した実習生とその家族(ハノイ市および紅河流域の北部農村地域、ハイズン省、バクニン省、ナムディン省など。ホーチミン市およびクチ市、チャビン省など南部貧困対象地域)での聞き取り調査を継続した。海外先進事例調査:韓国「雇用許可制」、台湾・台北市国際交流公司の労働者支援施策等を継続した。韓国で2004年8月に導入された「雇用許可制」と台湾・台北市における外国人労働者保護施策を、先進事例として位置づけ、「日越国際共同アクション・プラン」を策定する上で、韓・台の先進施策を積極的に盛り込んでいく。そのために、研究計画2年目に、両国での現地調査を集中して行う。なお、韓国の「雇用許可制」調査は、佐野孝治が、台湾・台北市での調査は、村上雄一が担当した。1)国内調査さらに、東北、中国、四国地域での現地調査を実施する2)ベトナム現地調査を実施し、カウンターパートナーとなる専門家との研究協力を進める3)台湾、韓国の外国人労働者保護施策を継続調査を実施し、日本への応用可能性を検討するベトナムでの現地調査と帰国実習生からのアンケート調査の実施ベトナム国会議員、法律家、派遣機関との協力関係の構築日本国内で就労研修するベトナム人研修・実習生からのヒアリング実施韓国・台湾での外国人労働者支援NGO関係者との連携強化
地域活性化におけるエスニック資源の活用の可能性に関する応用地理学的研究

本研究は,海外および日本国内において,地域活性化におけるエスニック資源の活用の可能性について考察することを目的とし,5年計画で進めており,平成30年度は2年目であった。研究メンバーは,世界および日本各地で現地調査に取り組み,オリジナルなデータの蓄積に努めた。研究代表者の山下は,東京(池袋,新宿・大久保),横浜,埼玉県蕨・西川口などで,また南アフリカのヨハネスブルグ,アラブ首長国連邦ドバイなどでフィールドワークを行った。矢ケ崎は,ロサンゼルスのエスニック社会とエスニック資源の活用について、多民族社会を読み解くための10の指標に注目して現地調査を行った。加賀美は,ヨーロッパにおける地域活性化にとってのエスニック集団の活動の事例として,クロアチア北部とウィーンにおける現地調査を行い,それぞれイタリア系住民とロマに関する資料の収集を行った.根田は,イギリスのサウサンプトンで,インナーシティから都心に広がるエスニック主体の商店街と住宅地の調査を行い,都心に近い商店街では,エスニック関係の店舗は賑わっているが,住宅地の商店街は周辺に居住するエスニック系住民だけを顧客とすし,ごく小規模なものであることなどを把握した。石井は,バスク州サンセバスティアンおよびドゥランゴにおいてバスク文化を活用したツーリズムに関する現地調査を実施した。大石は,カナダの首都オタワにおいて,アイデンティティを表象するカナダ・デーのイベントを参与観察するとともに,国立図書館・公文書館にて関連資料を収集した。福本は,在日コリアンを対象に,大阪の集住地区のエスニック経済に焦点を当てた研究を進め,地域経済に占めるエスニック経済の役割とその変容について,ミクロデータの住所化をもとに,産業集積という経済地理的要因を加味した業績を公刊した。本研究の研究代表者および研究分担者は,これまでフィールドワークを中心に国内外で研究を進めてきたため,エスニックコミュニティや調査対象地域についての情報収集を積み重ねてきたため,研究はおおむね順調に進んでいる。これまでの2年間の研究成果を,研究メンバー間で相互に検討しながら,残り3年の研究期間内の具体的な研究計画を検討しながら進めていく予定である。特に,エスニック資源をいかに活用しているか,活用できるのかという観点を,今後,研究メンバー間で検討していくつもりである。本研究は,海外および日本国内において,地域活性化におけるエスニック資源の活用の可能性について考察することを目的としている。エスニック関連の統計データは非常に限られており,このためフィールドワークに重点を置いて,オリジナルデータの蓄積に努めている。本研究は5年計画で進めており,平成29年度はその最初の年度であった。各研究メンバーは,世界および日本各地でフィールドワークを進め,地域活性化においてエスニック資源の活用が非常に有効な手段であることを実証しつつある。研究代表者の山下清海は,東京,埼玉,神奈川,大阪,兵庫などにおいて,中国人,韓国人,ネパール人,クルド人などを対象に予備調査をおこなった。また,シンガポールの観光におけるエスニック資源の活用について調査を実施した。矢ケ崎典隆は,ロサンゼルスを中心におもなエスニックタウンを調査した。加賀美雅弘はフランスのアルザス地方において観光地化に伴うアルザス語の活用について実態調査を行った。根田克彦は,ロンドン周辺のエスニック系商業集積地の変化を調査した。石井久生は,スペインのゲルニカ周辺で,バスクのエスニック資源の観光への活用について調査を行った。大石太郎は,カナダのモントリオール周辺で,フランス語話者の集住地域の景観的特色などについて考察した。福本拓は,大阪におけるエスニック・ツーリズムの実態調査を行った。初年度の予備的調査により,次年度以降の調査対象,調査地域の絞り込みの方向性などが見えてきたと言える。本研究のメンバーは,いずれも国内外での豊富なフィールドワークの経験とともに,これまでに蓄積されてきた研究協力者とのネットワークを有しているため,5年の研究計画の初年度から,調査対象地域においてオリジナリティの高いデータの取集に取り組むことができた。

平成30年度は5年計画の2年度目であり,各研究メンバーはそれぞれの対象地域の予備的調査の段階から本調査を進めていく。また複数の調査対象地域の事例の比較考察にも努める。山下清海は,アジアおよび日本において,チャイナタウンやアジア系エスニック集団の集住地域の事例調査を深めていく。矢ケ﨑典隆は,ロサンゼルスをはじめアメリカの多様なエスニック集団のエスニック空間の構成,エスニック組織などの考察を進めていく。加賀美雅弘は,EUの周辺地域であるポーランド,ハンガリーなどのドイツ語系少数集団のエスニック資源の観光地化への活用について調査する。根田克彦は,イギリスにおいて都市行政によるエスニック資源を活用した商業集積地の活性化事例を検討する。石井久生は,スペインのゲルニカおよびそれに隣接するドゥランゴ市において,エスニック資源の活用実態を調査する予定である。大石太郎は,モントリオール大都市圏において,フランス語話者のエスニック資源の活用について考察する予定である。福本拓は,大阪を中心にエスニック・ツーリズムの実態をより明らかにすることに努める。各研究メンバーの研究成果を踏まえながら,地域活性化とエスニック資源の活用に関する説明モデルの構築について,研究メンバー間で検討していく予定である。これまでの2年間の研究成果を,研究メンバー間で相互に検討しながら,残り3年の研究期間内の具体的な研究計画を検討しながら進めていく予定である。特に,エスニック資源をいかに活用しているか,活用できるのかという観点を,今後,研究メンバー間で検討していくつもりである。
生体内二核及び多核銅中心の機構解明に関連する二核及び四核銅錯体の合成

1)オキシヘモシアニン及びチロシナーゼ機能モデルとしての二核銅錯体の合成:立体障害として6位にメチル基を導入した6-Mehexpy配位子(6-Mehexpy=1,2-bis[2-(bis(6-methyl-2-pyridyl)me-6-pyridyl]ethane)の二核銅(I)錯体と酸素分子との反応により室温で安定なμ-η^2:η^2-peroxodicopper(II)を得た。このO_2錯体は、極めて安定であり、酸素分子を解離するためには、約80°Cまで温度を上げなければならなかった。即ち、可逆的な酸素の吸着を行うことは困難であった。一方、オキシヘモシアニンは室温で容易に酸素を可逆的に吸着する。オキシヘモシアニンによる酸素分子の可逆的吸着機構を解明するために、6-Mehexpy配位子のエチレン架橋にエーテル酸素を導入した6-Me-O-hexpy配位子を合成した。6-Me-O-hexpy配位子を用いて、銅-銅間の距離を伸ばした二核銅錯体[Cu_2(OAc)_2(6-Me-O-hexpy)](ClO_4)_2(1)の合成に成功した。1は塩化メチレン中でH_2O_2と反応して、μ-η^2:η^2-peroxodicopperer(II)錯体錯体(2)を生成した。2は6-Me-O-hexpyの二核銅(I)錯体と酸素分子との反応からも生成した。2は-50°C以下でのみ安定であり-40°C付近では、酸素分子を脱着して、二核銅(I)錯体を再生した。酸素分子の可逆的吸着が数回繰り返された。これは、明らかに銅-銅間の距離が6-Me-O-hexpy配位子により伸ばされて、μ-η^2:η^2-peroxodicopper(II)錯体の熱的安定性が低下したためと考えられる。即ち、2はオキシヘモシアニンの酸素低親和性モデル化合物であり、オキシヘモシアニンが銅-銅間の距離を伸ばすことによって、酸素親和性を下げ、酸素分子を放出する機構を再現した最初のモデル化合物である。2)多核銅錯体触媒による効率的なフェノール類の酸素酸化反応の開発:フェノールやカテコールのO_2-酸化反応は、銅(II)イオンによって触媒され、活性種は四核銅錯体であると考えられてきた。しかし、これを実証した例はない。生体内では、活性中心に4つの銅イオンを持つマルチ銅タンパク質がフェノールなどを含む様々な基質のO_2-酸化反応を触媒している。我々は、これらの四核銅錯体の効果を実証し、酸化反応の加速効果の理由を解明するために、二核及び四核銅錯体を合成した。それらの錯体の構造を決定するとともに、これらが触媒するフェノール類のO_2-酸化反応を速度論的に検討した。その結果、カテコールのO_2-酸化反応が四核銅錯体によって加速されることが示された。1)二核銅スーパーオキソ錯体の生成:二核構造を安定化するヘキサピリジン配位子を用いてジ-μ-ヒドロキソ二核銅錯体[Cu_2(OH)_2(hexpy)]X_2(X=ClO_4,1a,CF_3SO_3,1b,hexpy=1,2-bis[2-(bis(2-pyridyl)methyl)-6-pyridyl]ethane)を合成した。結晶構造解析の結果から、1aの銅イオンは四角錐型の配位構造を持ち、2つ銅イオンのアピカル窒素原子は互いに同じ方向を向いたsyn型の空間配置をとることが示された。1a,bのCH_2Cl_2溶液を-30°Cに冷却してH_2O_2のMeCN溶液を加えると、溶液の色が直ちに青色から緑色に変化した。これをしばらく-30°Cに保ちながら撹拌すると、溶液の色は徐々に暗紫色へと変化した。この暗紫色の溶液の電子・ESR-ESIマス・共鳴ラマンスペクトルから、暗紫色の錯体2が二核銅スーパーオキソ錯体であることが証明された。これまでに、二核銅(I,II)錯体とO_2との反応から二核銅スーパーオキソ錯体が生成することは報告されている。しかし、酸化的に二核銅スーパーオキソ錯体が生成したのは今回が初めての例であり、二核銅錯体による二原子酸素の活性化という観点から、重要な発見であると考えられる。

オキシヘモシアニンによる酸素分子の可逆的吸着機構を解明するために、6-Mehexpy配位子のエチレン架橋にエーテル酸素を導入した6-Me-O-hexpy配位子を合成した。6-Me-O-hexpy配位子を用いて、銅-銅間の距離を伸ばした二核銅錯体[Cu_2(OAc)_2(6-Me-O-hexpy)](ClO_4)_2(1)の合成に成功した。1は塩化メチレン中でH_2O_2と反応して、μ-η^2:η^2-peroxodicopperer(II)錯体錯体(2)を生成した。2は6-Me-O-hexpyの二核銅(I)錯体と酸素分子との反応からも生成した。2は-50°C以下でのみ安定であり-40°C付近では、酸素分子を脱着して、二核銅(I)錯体を再生した。酸素分子の可逆的吸着が数回繰り返された。これは、明らかに銅-銅間の距離が6-Me-O-hexpy配位子により伸ばされて、μ-η^2:η^2-peroxodicopper(II)錯体の熱的安定性が低下したためと考えられる。即ち、2はオキシヘモシアニンの酸素低親和性モデル化合物であり、オキシヘモシアニンが銅-銅間の距離を伸ばすことによって、酸素親和性を下げ、酸素分子を放出する機構を再現した最初のモデル化合物である。2)多核銅錯体触媒による効率的なフェノール類の酸素酸化反応の開発:フェノールやカテコールのO_2-酸化反応は、銅(II)イオンによって触媒され、活性種は四核銅錯体であると考えられてきた。しかし、これを実証した例はない。生体内では、活性中心に4つの銅イオンを持つマルチ銅タンパク質がフェノールなどを含む様々な基質のO_2-酸化反応を触媒している。我々は、これらの四核銅錯体の効果を実証し、酸化反応の加速効果の理由を解明するために、二核及び四核銅錯体を合成した。それらの錯体の構造を決定するとともに、これらが触媒するフェノール類のO_2-酸化反応を速度論的に検討した。その結果、カテコールのO_2-酸化反応が四核銅錯体によって加速されることが示された。
太平洋熱帯域の季節的な大気海洋相互作用とエルニーニョ/南方振動の関係

本年度は、新しい視点(エルニーニョ・南方振動(ENSO)は、季節的な海盆スケールの大気海洋相互作用現象であるAnnual ENSOモードと経年的なENSOに伴う大気海洋結合モードであるInterannual ENSOモードの相互作用の結果)から大気海洋結合モデルの200年積分の結果を調べた。まず、200年間の計算結果から作成した月平均気候場を用いて、季節的な大気海洋相互作用現象の再現性を調べた。その結果、正のフェーズのAnnual ENSOのトリガーとなるペルー沖の古典的エルニーニョに加えて、東太平洋赤道域の海面水温偏差の西進、及び、北緯5度に沿った海面高度偏差の西方伝播は、よく再現されていることがわかった。しかし、観測データに見られるような東太平洋赤道域の海面水温偏差の赤道の北側への拡大や赤道上を西方伝播する東西風偏差と北緯5度付近を西方伝播する海面高度偏差の間の共鳴は、再現することができなかった。これらは、正(負)の海面水温偏差が赤道の北側へ拡大しようとする時期に、観測に見られない強い湧昇(沈降)ケルビン波が侵入してくるためであることがわかった。次に、季節的な大気海洋相互作用現象とENSOの関係を調べた結果、エルニーニョに伴ってAnnual ENSOの振幅が、最大で0.2°C変化していることがわかった。これは、統計的にも有意な振幅の変化ではあるが、その強度は観測値の約15%程度に過ぎない。特に、赤道域での振幅の変化が弱いのは、季節的な大気海洋相互作用現象に伴うアノマリーの北進が、結合モデル内ではうまく再現されず、赤道上で最も強いシグナルを持つInterannual ENSOモードとの相互作用が弱すぎるためである。したがって、Annual ENSOを結合モデル内でより良く再現することが、ENSOそのものを再現する上で非常に重要であることが明らかになったと言える。