hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
認知症の原因疾患および重症度による摂食・咀嚼・嚥下障害の特徴とケアスキルの開発

アルツハイマー病(AD)、血管性認知症(VaD)、レビー小体型認知症(DLB)、前頭側頭葉変性症(FTLD)の重症度を踏まえた摂食・咀嚼・嚥下障害の特徴を明らかにし、それらに対応するケアスキルを開発した。ADでは中期以降、FTLDでは初期から、食べ物を口へ取り込むまでの先行期の多様な摂食困難が生じ、環境調整を主とするケアスキルが有効であった。DLBでは、初期段階から摂食量に変動が生じるために体内環境の調整を含むケアが、またDLBとVaDでは、準備期から咽頭期の障害に対する予防ケアが不可欠であることが判明した。なお、最期まで食べる喜びを支えるケアに対する家族の満足度は9598%であった。平成25年度の研究目的は、認知症の原因疾患および重症度別の摂食・咀嚼・嚥下障害の特徴と有効なケアスキルを開発するために、平成24年度に引き続き、以下の研究課題14を明らかにすることである。課題1では、アルツハイマー病(AD)、レビー小体型認知症(DLB)、前頭側頭葉変性症(FTLD)である対象者の神経心理学的検査、神経画像、食行動に関するデータベースを構築した。また、アルツハイマー病と意味性認知症の対象者の味覚異常と食行動の関連について検討した。課題2では、認知症末期の高齢者に誤嚥性肺炎を起こすことなく最期まで口から食べることを支援している施設で、認知症高齢者7人とスタッフ6人を対象に縦断調査を行った。結果、認知症末期のプロセスとして4つの段階とケアスキルが見出され、認知症末期ゆえに覚醒状態の見極めなど生活リズムや合併症の予防に配慮した上で、苦痛なく摂取できる食事支援と食事を差し控える判断の重要性も示唆された。課題3では、認知症高齢者に対して「眠りSCAN(NN-1100)」を用いて睡眠・覚醒リズムの特徴と食事との関連を調査した。さらに、測定結果をもとに覚醒のタイミングを見極めて食事支援した結果、認知症末期にある高齢者の食事にも効果が示された。課題4では、AD高齢者の低栄養リスク因子の把握を目的に、AD高齢者171名を対象として栄養指標MNAを目的変数とした多重ロジスティック回帰分析を行った。その結果、低栄養の有意なリスクとしてBarthel Index(OR:0.94 95%CI:0.90-0.99)、咬合支持の有無(OR:8.47 95%CI:1.20-59.90)、MWST(嚥下機能)(OR:0.08 95%CI:0.01-0.67)が確認され、AD高齢者の栄養マネジメントには、ADL、口腔機能、摂食嚥下機能等のリスク因子の把握が重要であることが示唆された。本研究の目的は、認知症の原因疾患および重症度別の摂食・咀嚼・嚥下障害の特徴と有効なケアスキルを開発することである。平成24年度は、本テーマに関する未解明な4つの課題を2年計画で明らかにするための1年目である。課題1では、レビー小体型認知症(DLB)と前頭側頭型認知症(FTD)の摂食・咀嚼・嚥下障害の特徴を国内外文献と事例分析を通して抽出した。さらに認知症疾患医療センターの設置された精神科病院専門外来の連続例の中からアルツハイマー病250人を抽出し、食行動異常を主たる介護者に対する調査票により収集し、重症度別(CDR 0.5ごく軽度;CDR 1軽度;CDR 2中等度;CDR 3重度)に解析するとともに、血管性認知症と前頭側頭葉変性症のデータも集積中である。課題2では、最期まで誤嚥性肺炎を起こすことなく口から食べることを支援しているグループホームで、認知症末期の高齢者とケアスタッフを対象に、死亡前1週間の摂食・咀嚼・嚥下障害の特徴と提供されたケアを調査した。その結果、身体兆候や嚥下機能に応じた食形態や好みの献立の工夫、姿勢調整、スプーンテクニックなどの食事支援の工夫によって、嚥下反射が消失するまでは口から食べることが可能であることが示された。また、認知症末期の高齢者6人を対象に、1カ月間にわたり食事調査した結果、食事摂取カロリーの平均値±SDは684.6±158.6kcal/日であった。課題3では、眠りSCANでFTD高齢者の睡眠・覚醒リズムの特徴を示したほか、認知症末期における高齢者の睡眠・覚醒リズムの特徴と摂食・咀嚼・嚥下障害との関係について事例を蓄積中である。課題4では、認知症初期から口腔内状態が良好でないことが示されたことから、早期に介入する必要性が示唆された。認知症高齢者の嚥下機能の評価法では、咳テストの有効性が示された。山田班:レビー小体型認知症(DLB)高齢者11名の遡及調査で、食事摂取量の変動係数を軸に分類した結果、変動あり群5名(16.7-28.8%)、改善する変動群3名(9.0-22.3%)、変動なし群3名(0.0-7.4%)で、変動の理由は妄想、認知機能の変動、環境の変化であった。摂食嚥下障害は先行期・準備期81.8%、口腔期54.5%、咽頭期36.4%認めた。

最期まで経口摂取した認知症高齢者の家族76人の調査では、家族の食事満足度は98.0±5.5%と非常に高く、看取り満足度との相関を認めた(ρ=0.733、P<.001)。池田和博班:軽度認知症高齢者の口腔内状態は歯肉発赤100%、舌苔77.8%、頬の膨らまし不可33.3%を認めた。口腔セルフケアでは「歯を小刻みに磨いていない」88.9%等と課題が多いものの、ブラッシング支援によりPCRは90.0%から75.0%に改善した(p=.028)。池田学班:アルツハイマー病(AD)の重症度別の食行動を検討した(英文誌の再査読中)。AD 220名の食行動異常をCDR別に検討し、健常高齢者と比較した。初期から食欲が変化し、食習慣の変化と食嗜好の変化は中期で高頻度にみられ、嚥下障害は進行期に目立った。ADの重症度別の味覚異常を検討した(英文誌の再査読中)。千葉班:全国病院約8,400件に郵送法による質問紙調査を行った結果、AD725名、DLB51名、前頭葉側頭葉型認知症(FTD)32名、血管性認知症(VD)129名で、現在誤嚥性肺炎を有する者、唾液や食事でむせる者、有熱者(37°C以上)の割合を見ると、DLBは有熱者が多い傾向にあった。平野班:2年の縦断調査データフォーマットを構築した。全員に嚥下造影検査等の実施は倫理上困難なため、簡易嚥下機能評価として「改訂水飲みテスト」「咳テスト」等で調査を実施し、ADを中心とした解析を行った。1.認知症における疾患別の食行動障害に関して、専門外来を受診したアルツハイマー病(AD)高齢者32名と健常高齢者22名に、4基本味(甘・辛・酸・苦味)の検出および認知閾値を検査した。その結果、AD高齢者に有意な味覚異常が認められた。また、甘味を好む傾向と体重減少が高頻度で同時に認められた。2.嚥下障害のスクリーニングとしての咳テストに関しては、認知症の原因疾患に関わらず一定の有用性が示されたものの、重症度や喫煙歴を加味した検討の必要性が示された。3.終末期認知症高齢者へのチームアプローチに関するPre-Post Design研究に関して、介護老人保健施設に入所の終末期認知症高齢者とその家族10組と医師・看護職・介護職・理学療法士・作業療法士・支援相談員・管理栄養士の計40名を対象に、1年間にわたる食べる喜びを支えるチームアプローチを実施し、データ収集を終えた。4.認知症高齢者のサルコペニアに関する国内外の文献レビューによって、その有病率は地域在住高齢者男性が13-25%、女性が12-24%に対して、認知症高齢者男性は67%、女性は49%と非常に高いこと、サルコペニアの改善・予防には運動と栄養の同時介入が効果的であるとの知見を得たことから、通所系サービスのサルコペニア予防の有効性を検討中である。摂食・咀嚼・嚥下障害のある認知症高齢者のサルコペニアの特徴に関する研究では、身体機能障害の予測因子としてのSMI(skeletal muscle mass index)に注目し、軽度から重度AD患者を対象に、SMI低下の既知の関連因子も含めて口腔機能、嚥下機能を包括して検討した。その結果、SMIは認知症重症度に伴い低下する傾向が示された。さらに多変量解析の結果、SMI低下の関連因子には認知症重症度(CDR)、バーサルインデックス、BMI、下腿周囲径、嚥下機能に有意な関係を認めた。平成27年度は、平成28年度までの継続研究も含む4つの課題を明らかにすると共に、研究を進める過程で必要になった新たな研究も追加して実施した。課題1「嚥下障害スクリーニングとしての咳テストの検証と認知症の原因疾患と重症度別にみた嚥下障害の特徴」は、平成28年度までの継続研究であり、平成27年度は対象数が少ない傾向にはあったが、おおむね順調に進展しているといえる。課題
単層カーボンナノチューブシートフレキシブル透明導電膜の創製

本研究では、金属性単層カーボンナノチューブ(SWCNT)フォレストを用いてカーボンナノチューブシートフレキシブル透明導電膜の創製を目的とした。具体的には、使用するCVD法の触媒やキャリアガス、合成温度、ガス流量等の最適化を行い、純度の高い高密度の金属性SWCNTフォレストを作製した。また、CNT間の空間空隙の設計・制御の手法を確立することにより、金属性SWCNTからなる単層カーボンナノチューブシートの創製を実現した。さらに、双層直交構造のカーボンナノチューブシートを最適化することにより、現在のITO膜に取って代わる安価かつ大量生産可能なフレキシブル透明導電膜を世界に先駆けて開発した。(I)金属性単層カーボンナノチューブの大面積成長導電性の高いシートを作るために金属性SWCNTの作製を行い、触媒となる粒子の径の制御や用いる炭素源を最適化することにより、SWCNTのカイラリティと電子構造の制御を実現した。また、カーボンナノチューブシートの作製においてSWCNTの高さは約300μm必要であるため、その長さを有したSWCNTの大面積成長に必要な加熱時間、温度、触媒の種類や粒径等パラメータの最適化を行った。CNT作製において一般的な触媒としてFeが用いられるが、キャリアガスのエタノールの熱分解に伴い発生するH2Oによる触媒の酸化を防ぐために、酸化しにくいCoを触媒として検討した。また、高温時の基盤表面上の触媒の拡散による触媒微粒子の粗大化を防ぐために、SiO2基盤表面にAl2O3薄膜を予め蒸着した。さらにCNTの純度や、成長速度、高さと各パラメータとの相関を明らかにした。垂直配向性や密度の評価を行い、カーボンナノチューブシート作製に向けた垂直配向度と密度を兼ね備えたCNTフォレストの作製を実現した。(II)単層カーボンナノチューブシートの作製上記で作製した金属性SWCNTフォレストにおいて、フォレスト端のCNTを引っ張ることにより、引張り力に誘引されたファンデルワールス力により隣接するCNTが結合し、CNTシートの作製に成功した。また、ファンデルワールス力によるCNTのシート化の機序を明らかにするための評価モデルを構築した。さらに、CNTの直径、長さに応じてCNT間の空間空隙を制御する手法を確立した。空間空隙の制御を実現するため、触媒金属を塗布した後の加熱が重要であり、原子間力顕微鏡を用いて、加熱後の粒子の形状や密度を把握することにより、それに関係するパラメータの最適化を行った。当初予定されていた研究計画を順調に実施した上、1500μmの高さを有するSWCNTの大面積成長法を新たに見出した。本研究は、CVD法による触媒やキャリアガス、合成温度、ガス流量等のパラメータの最適化を行い、高い純度の金属性SWCNTフォレストを作製する。そして、CNT間の空間空隙の設計・制御の手法を確立することにより、金属性SWCNTからなる単層カーボンナノチューブシートを創製する。さらに、双層直交構造のカーボンナノチューブシートを最適化することにより、ITO膜を代替する安価かつ大量生産可能なフレキシブル透明導電膜を開発する。本年度は以下の成果を得た。(I)金属性単層カーボンナノチューブの大面積成長昨年度の成果を踏まえ、カーボンナノチューブシート作製に向けたCNTフォレストの垂直配向度の向上、高密度化、長さの制御、大面積の成長を実現した。(II)単層カーボンナノチューブシートの作製昨年度の成果を踏まえ、CNTフォレストにより作製されたカーボンナノチューブシートの高密度化、大面積化を行った。(III)カーボンナノチューブシート透明導電膜の作製高純度なCNTフォレストを用いて作製された単層カーボンナノチューブシートの双層直交構造を実現し、抵抗率、高透過率のカーボンナノチューブシートフレキシブル透明導電膜の作製に成功した。また、導電率の向上を図り、抵抗率・透過率ともにITO膜の値と同程度の透明導電膜の開発を行った。さらに、カーボンナノチューブシートのメリットとして、CNTフォレストから長いシートの作製が可能であるため、透明導電膜の大面積化・低コスト化の検討も行った。(III)カーボンナノチューブシート透明導電膜の作製高純度なCNTフォレストを用いて作製された単層カーボンナノチューブシートの双層直交構造を最適化し、抵抗率:50 Ω/cm2以下、透過率:88 %以上のカーボンナノチューブシートフレキシブル透明導電膜の作製方法を確立する。従来の透明導電膜においては、抵抗率あるいは透過率いずれかに特化したものは作製されているが、バランスよく両者の目標値を満たしているものはない。そのため、作製した単層カーボンナノチューブを組み合わせることで、導電率の向上を図り、抵抗率および透過率ともにITO膜の代替を可能となる透明導電膜の実現を目指す。

さらに、カーボンナノチューブシートのメリットとして、CNTフォレストから数十数百mの長さのシートが作製可能であるということがあげられる。そこで、透明導電膜の大量生産・低コスト化を実現し、事業化につながるプロセスの確立を行う。材料力学購入を予定していた消耗品が当初の予定より安価で購入する事ができたため、残額が生じた。次年度の消耗品を購入する際に併せて使用する予定である。
高速に熱応答するグラフト型イソプロピルアクリルアミド系ゲルの分子設計

PIPAAmから構成される三次元網目のなかに、自由な運動性を有するPIPAAmグラフト鎖を導入した、新規な構築構造を有するPIPAAmハイドロゲルを合成した。このハイドロゲルは通常の三次元網目構造のみからなるハイドロゲルと比較して、温度変化に応答してきわめて速い体積変化を引き起こすを見いだした。この新たに設計したグラフト型ゲルを用いて薬物放出の制御を検討した。相転移に基づくこの大きい体積変化に伴う内部の水の放出挙動を調べると、通常のゲルでは収縮初期に放出速度が一時的に上昇し、その後放出速度は小さくなりやがて完全に停止してしまうのに対し、グラフトゲルはパルス的にゲル内のほとんどの水を放出した。通常のゲルにおいては、前述のように表面にゲルをスキン層を形成するために、ゲル内部の水の透過を抑制される。これは網目の自由度がもっとも大きいゲル表面の高分子鎖から収縮が起こるために表面で脱水和装層が形成されるためである。一方、グラフトゲルにおいては網目中に導入したPIPAAmグラフト鎖は表面のみならず内部にも存在する。この自由な運動性を有するPIPAAm鎖は、温度変化させたときにゲルの表面のみならず内部でも凝集が起こる。凝集した疎水性PIPAAm鎖は、疎水性相互作用により網目間に高い凝集カを働かせ、結果としてゲルは急激に水を放出させたものと考えられた。前述のように、相転移温度以上に加温したとき、PIPAAm三次元網目のみからなるハイドロゲル表面には、水の透過も妨げるスキン構造が形成される。このスキン構造に水の透過経路を確保すれば、ゲルの収縮時のも内部からの水の流出が可能となると考え、PEGの導入を試みた。このゲルを用いて温度変化させたときのゲルの収縮挙動を検討した結果、このゲルは先に述べたPIPAAmグラフトゲルに匹敵するような素早い体積変化を生起した。この速度はPEGの導入率に依存することも明らかにした。PEGの導入率が低いと、ゲルの収縮過程で、ゲルは白濁することが観察され、スキン層形成は完全には抑制されず、従ってゲルの収縮も遅いものとなった。PEGの導入率を増加させると、素早い体積変化を示した。ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)は32°Cより低温で水に溶解し、一方、この温度以上では脱水和してポリマー鎖が凝集・沈殿する温度応答性高分子である。本研究では高速に温度に応答する高分子ゲルを分子の構築構造を制御して合成し、その温度応答挙動を解析した。アミノエタンチオールを連鎖移動剤としたIPAAmのテロメリ化反応により片末端にアミノ基を有するPIPAAmを合成した。このとき、連鎖移動剤とIPAAmとのモル比を調節することで生成するPIPAAmの分子量を制御し、分子量が2900、4000、9000のPIPAAmを調製した。末端アミノ基とアクリロキシスクシンイミドとを反応させ、末端に重合可能なビニル基を導入したPIPAAmマクロモノマーを合成した。IPAAm、PIPAAmマクロモノマーとを架橋剤の存在下水中でラジカル共重合しPIPAAmグラフトゲルを調製した。分子量の異なるグラフト鎖を有するゲルの温度に応答した収縮挙動をその膨潤度変化、ならびに、示差走査熱量分析(DSC)から解析した。

10°Cで膨潤したゲルを40°Cにしたとき、グラフト鎖の分子量が増大するにつれゲルの素早い収縮が観察された。このとき、グラフト鎖の分子量が2900、あるいは4000のゲルでは通常のゲルに見られたような表面スキン層が観察された。これらのゲルでは温度変化に応答して運動性の高いグラフト鎖が脱水、凝集して疎水性凝集核を形成するが、分子量が小さいためにゲル全体を一気に収縮させうる疎水性凝集力が発現せず、スキン層と内部圧の増加にともなう脱水過程とのバランスによりゆっくりとした収縮が見られた。DSCの解析からグラフト型ゲルの収縮は主に自由水の放出により生起していることが明らかとなった。さらに、ビデオを用いた連続膨潤・収縮変化の解析から1分間隔での温度昇降に追随したゲルの膨潤・収縮振動を起こすことが確認され、人工筋肉モデルとしても有用であることが示唆された。次年度以降は、グラフト型ゲルの高速温度応答性に与えるグラフト側鎖の親水性・疎水性のバランスに着目して検討を加えるとともに、内包した薬物の放出に与えるゲルの分子構築構造の効果を詳細に検討していく。ポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PIPAAm)は32°Cより低温で水に溶解し、一方、この温度以上では脱水和してポリマー鎖が凝集・沈殿する温度応答性高分子である。本研究では高速に温度変化に応答する高分子ゲルを分子の構築構造を制御して合成し、その温度応答挙動を解析するとともに薬物放出デバイスとしての応用を検討している。今年度は親水性のポリエチレングリコール(PEG)をグラフト側鎖として有するグラフト型ゲルを合成し、温度変化に応答したゲルの膨潤・収縮挙動を解析した。PEGの末端水酸基とアクリル酸クロリドとを反応させ、PEGマクロモノマーを調製した。これとIPAAmとを架橋剤の存在下水中でラジカル共重合し、種々PEG含量の異なるPEGグラフト型PIPAAmゲルを調整した。このゲルの温度に応答した収縮挙動をその膨潤変化、ならびに、示左走査熱量分析(DSC)から解析した。PEGグラフト型ゲルは親水性の側鎖を有するにも関わらず、ゲルの相転移温度はPIPAAmゲルのそれとほとんど変化しなかった。さらに10°Cで膨潤したゲルを50°Cにしたとき、ゲルの素早い収縮が観察され、PEG含量が11wt%でもっとも早い収縮が観察された。収縮時に形成される非透過性のスキン層内部にPEGグラフト鎖が親水性のチャンネルを形成し、このチャンネルを介して内部の水分子を一気に放出するものと考えられた。このPEGグラフト型ゲルの収縮挙動を親水性のアクリル酸を共重合したPIPAAmゲルと比較して検討し、PIPAAm主鎖の連鎖長を維持してゲルの温度変化に応答した凝集力を保持した構造の特徴を議論した。PIPAAmから構成される三次元網目のなかに、自由な運動性を有するPIPAAmグラフト鎖を導入した、新規な構築構造を有するPIPAAmハイドロゲルを合成した。このハイドロゲルは通常の三次元網目構造のみからなるハイドロゲルと比較して、温度変化に応答してきわめて速い体積変化を引き起こすを見いだした。この新たに設計したグラフト型ゲルを用いて薬物放出の制御を検討した。
絵の認識と表出に関する比較認知発達的研究

チンパンジーにおける絵画的表象の認識と表出の能力、およびその発達的変化を調べるため、大別して以下の2つの研究をおこなった。1)チンパンジーによるなぐりがきの発達過程に関する研究具象画を描き始める前の3歳以下のヒト幼児で一般的に見られる「なぐりがき」とよばれる自由描画を、チンパンジー乳幼児3個体を対象として継続的に記録・分析をおこなっている。その結果、ヒト幼児では描画行動が初出する1歳半以降、持続的に多くの反応が見られるのに対して、チンパンジー幼児では、出現の時期はほぼ同じでも、その後に反応がほとんど消失してしまうことが見出された。描画行動は食物や社会的賞賛などの強化事象が必ず随伴するものではない。むしろ、その維持に外部からの弾化事象を必要とせず、行動自体が強化力をもつことが特徴としてあげられるが、2歳から4歳までの時期のチンパンジーでは、そのような傾向が見られないことがわかった。しかし、4歳半を過ぎると、描画行動は再び盛んに見られるようになった。今後の発達過程についても継続的に調査を続けたい。これらの研究成果については、H16年度の日本発達心理学会大会において発表予定である。2)カテゴリー学習における写真・絵・シンボルの効果チンパンジー幼児3個体と成体4個体を対象として、「食物」と「乗り物」という2つのカテゴリーへの分類課題を訓練した。分類反応をおこなう際に、選択肢として、2つのカテゴリーを代表する写真、または絵、またはシンボルを用い、学習成績を比較した。その結果、選択肢が写真か絵のときの方が成績がよいか、または3種類の間で成績に差が見られないかのどちらかであった。大人と幼児の間で年齢による成績の差は見られなかった。カテゴリー学習における言語ラベルの効果を調べるための実験であったが、シンボル使用による促進的な効果は見られなかった。一方で、絵と写真でともに成績がよかったチンパンジーがいたことから、絵が写真と同様に認識されていることが示唆された。チンパンジーにおける絵画的表象の認識と表出の能力、およびその発達的変化を調べるための研究をおこなった。認識能力については、写真を用いて特定のカテゴリーの選択を訓練し、その反応がさまざまな抽象度(写実的な絵から単純な線画まで)の絵画的刺激にまで般化するかどうかを調べた。その結果、3個体中1個体のみ、どのような絵に対しても正しい選択反応を示す個体がいた。一方で残る2個体はどのような絵に対しても、反応は般化しなかった。このことから、ヒトが用いる絵画的表象は、ヒトともっとも近縁なチンパンジーにおいても同様に認識されるものではないことが示された。一方、1個体だけ認識が可能であった個体は、シンボル(図形文字)の認識を訓練された個体であり、絵を認識する能力と言語能力との関連が示唆された。この成果は、現在投稿準備中である。絵の表出については、タッチパネル付きのノート型コンピュータを用いて、チンパンジーの自発的な「お絵かき」を記録するシステムを開発した。このシステムを用いて、大人と乳児、各3個体のチンパンジーを対象に、自発的な描画行動を記録、分析した。その結果、いわゆる「なぐりがき」はチンパンジーでも1歳1か月の頃から自発し、そのパターンは大人と大きく変わらないことがわかった。一方で、鉛筆などの道具を使う描画行動は、はるかに遅れて1歳9か月以降に初出した。この出現時期は物体を介して物体を操作する定位的操作と呼ばれる行動が急激に増加する時期に一致しており、ヒトで見られる画具を使った紙への「お絵かき」は、視覚-運動系を協調させる能力だけでなく、定位的操作の能力も合わさって初めて可能となることが示唆された。この成果は、Animal Cognition誌で公表された。タッチパネルを用いた自発的な描画については、現在も定期的に記録を蓄積しており、その発達的な変化を分析する予定である。チンパンジー乳児については、絵画的表象の認識能力を検討するために現在見本あわせ課題を訓練中である。H16年度では成体と乳児に共通な見本あわせ課題を用いた実験をおこなう予定である。

分類反応をおこなう際に、選択肢として、2つのカテゴリーを代表する写真、または絵、またはシンボルを用い、学習成績を比較した。その結果、選択肢が写真か絵のときの方が成績がよいか、または3種類の間で成績に差が見られないかのどちらかであった。大人と幼児の間で年齢による成績の差は見られなかった。カテゴリー学習における言語ラベルの効果を調べるための実験であったが、シンボル使用による促進的な効果は見られなかった。一方で、絵と写真でともに成績がよかったチンパンジーがいたことから、絵が写真と同様に認識されていることが示唆された。
自由自在なリメッシングに基づく三次元任意形状き裂の非線形進展解析

本研究では,リメッシングを必要とする大変形弾塑性解析に対して有効な手法であるMDP-FEMを提案した.リメッシングの際,応力など各種物理量を新しく生成した有限要素法メッシュに移し替えるマッピングが必要となる.新手法は,それらをMDP(Mesh-independent Data Point)とよぶ点群で保持することで,有限要素法メッシュ間でのマッピングを不要にし,自由自在なリメッシングを可能にした.平成25年度の目標は,離散化・弱形式の積分機能と変形履歴(応力・塑性ひずみとひずみ履歴パラメータ)記憶機能が分化した非線形有限要素法解析手法を構築し、さらに例題解析によって検証することであった.そこで,平成25年度は以下の研究開発を行ってきた.(1)"離散化・弱形式積分"機能と"変形履歴記憶"機能の分化:本研究で開発する計算手法では,変形履歴記憶機能は,本研究でラグランジュポイントと呼ぶ,材料中に埋め込まれ,変形とともに移動する,有限要素に独立な点群が担う.ラグランジュポイントは三次元空間内に規則的,あるいはランダムに配置された点であり,変形履歴記憶機能だけを受け持つ.そのため,それらの配置は有限要素法メッシュと独立に設定でき,また,リメッシングを行ってもラグランジュポイントの配置に影響は無い.弱形式の積分を行うためには,ラグランジュポイントと有限要素の間で変形履歴を表す諸量のマッピングを行う必要があるが,有限要素などは使用しない局所最小自乗法や移動最少自乗法を用いる.ラグランジュポイントでの変形履歴諸量のアップデートはラグランジュポイントにおけるひずみ増分に基づき行う.平成25年度は,上記の手法に基づく計算プログラムの構築を行った.(2)例題解析:引張を受け,くびれ変形をする丸棒試験片の解析を本研究で提案するラグランジュポイントによる変形履歴の記憶とリメッシンング付き解析手法と通常の有限要素法解析の比較を行った.また円孔を有する平板の三次元有限変形解析を実施した.(3)平成25年度の総括:自由自在なリメッシングが可能な解析手法の構築に必要な基盤要素技術の構築を行った.また,例題解析を試みた結果,現在の手法では期待した精度が得られなかった.次年度の課題である.平成25年度の目標は,離散化・弱形式の積分機能と変形履歴(応力・塑性ひずみとひずみ履歴パラメータ)記憶機能が分化した非線形有限要素法解析手法を構築すること.さらに,構築した解析プログラムを用いて拡散くびれ問題の例題検証を行うことであった.平成26年度は,三次元J積分やT*積分などの非線形き裂パラメータの計算に関する検討と,生成系き裂進展解析の試行を行うことが目標であった.(1)平成25年度の目標に対しては,拡散くびれ問題で期待した解析精度が得られなかったため,平成26年度も引続き拡散くびれ問題の解析を行った.その結果,拡散くびれ問題解析を精度良く実施することができた.(2)三次元J積分については,初年度から進めた検討を前倒しで進め,三次元の大変形弾塑性問題に対しても精度の良い実装法を見出すことができた.(3)生成系き裂進展解析の試行は達成できなかった.次年度の課題である.平成25年度及び26年度の目標は,離散化・弱形式の積分機能と変形履歴(応力・塑性ひずみとひずみ履歴パラメータ)記憶機能が分化した非線形有限要素法解析手法を構築すること.さらに,構築した解析プログラムを用いて拡散くびれ問題の例題検証を行うことであった.平成26年度は,三次元J積分やT*積分などの非線形き裂パラメータの計算に関する検討と,生成系き裂進展解析の試行を行うことが目標であった.平成25年度の目標に対しては,拡散くびれ問題で期待した解析精度が得られなかったため,平成26年度も引続き拡散くびれ問題の解析を行い,拡散くびれ問題解析を精度良く実施することができた.しかし,その後解析プログラムに誤りが発見され,平成27年度に解析例題を増やしながら再度解析を実施した.その結果、目標としていた生成系き裂進展解析を行うことはできなかったが,静止き裂問題の解析と提案手法を用いたJ積分計算精度の検討を行った.その結果,前年度までに終了していた通常の有限要素法を用いた三次元J積分に比較し,提案手法を用いた場合のJ積分計算結果の精度にやや難のあることがわかった.本研究の最も重要な成果は,離散化・弱形式の積分と変形履歴(応力・塑性ひずみとひずみ履歴パラメータ)記憶が機能分化した非線形有限要素法解析手法を構築し,MDP-FEM (Mesh-independent Data Point-FEM)と名付けたことである.大変形非線形解析における自由自在なリメッシュを可能にする新しい解析手法である.拡散くびれ問題への適用では,通常の有限要素法に比較してよりくびれ現象を適切に表現できたと考えられる.さらに,プログラム実装では,テンソル計算オペレーションライブラリAutoMTの試用をし,プログラムの高速化を図った.今後は研究成果をまとめた論文の投稿を行い,生成系き裂進展解析を進めていく予定である.本研究では,リメッシングを必要とする大変形弾塑性解析に対して有効な手法であるMDP-FEMを提案した.リメッシングの際,応力など各種物理量を新しく生成した有限要素法メッシュに移し替えるマッピングが必要となる.新手法は,それらをMDP(Mesh-independent Data Point)とよぶ点群で保持することで,有限要素法メッシュ間でのマッピングを不要にし,自由自在なリメッシングを可能にした.

(1)プログラム実装に成功し、拡散くびれ問題解析を精度良く実施することができたこと.これにより,提案手法の有効性を概ね確認できた.(2)三次元の大変形弾塑性問題に対して,精度良く非線形破壊力学パラメータ・J積分を計算することが可能になった.生成系き裂進展解析については平成27年度に達成できる見通しである.計算力学(1)生成系き裂進展解析の試行:無限板中のき裂進展を仮定した生成系三次元き裂進展解析に適用し,定常的なき裂進展が再現できるかを確認する.再現できない場合は、ベースとなる平成25年度開発のプログラムに問題があると考え,ラグランジュポイントから弱形式を表現するための有限要素法メッシュへのマッピング手法やニュートンラフソンアルゴリズム等の非線形解析アリゴリズムに関する検討を行っていく.(2)き裂進展解析の実施:三次元J積分値またはT*積分値一定のもとで適用系き裂進展解析を試行する.解析例題は貫通き裂問題と表面き裂問題想定している.これにより,計算手法細部のさらなる改良を行う.(3)構築した解析技術のさらなる発展:大変形材料非線形解析における,自由自在なリメッシングが可能な解析手法はき裂進展解析だけでなく,塑性加工問題などにも応用可能である.三年間の研究成果を総括し、新しい研究の方向性を見出す。離散化・弱形式の積分機能と変形履歴(応力・塑性ひずみとひずみ履歴パラメータ)記憶機能が分化した非線形有限要素法解析手法を構築については,手法の検討とプログラム開発に成功.例題解析で期待した精度が得られなかったことは,プログラムのバグによることが判明した.現在,修正プログラムで検証中なので,概ね順調と言える.購入を予定していた解析モデル生成用コンピュータは,現有のもので代替できた.また,数値解析用ワークステーションも予定より安価に購入することができたため,次年度使用額が発生した.(1)進展き裂に対する三次元J積分やT*積分の物理的解釈に関する検討を行い,さらに進展き裂問題に対する実装を行う.実装は,三次元J積分計算でよく用いられる領域積分法を使用する.き裂進展にともなう除荷の発生で静止き裂問題に対しては通常無視することの多い項に対する積分を精度よく実行できることと,自由自在なリメッシングに対応するため,有限要素法メッシュに独立な積分領域を設定可能にすることが研究開発上のポイントである.(2)生成系き裂進展解析の試行:平成25年度に開発の自由自在にリメッシング可能な非線形解析プログラムを,無限板中のき裂進展を仮定した生成系三次元き裂進展解析に適用し,定常的なき裂進展が再現できるかを確認する。再現できない場合は、ベースとなる平成25年度開発のプログラムに問題があると考え,ラグランジュポイントから弱形式を表現するための有限要素法メッシュへのマッピング手法やニュートンラフソンアルゴリズム等の非線形解析アリゴリズムに関する検討を行っていく.(3)き裂進展解析の実施:平成26年度はき裂の進展形状を仮定した生成系のき裂進展解析を実施予定であるが,27年度は三次元J積分値またはT*積分値一定のもとで適用系き裂進展解析を実施する.解析例題は貫通き裂問題と表面き裂問題想定している.これにより,計算手法細部のさらなる改良を行う.
ストレス潰瘍発生とラジカルの関係(プリン代謝からの検討)

実験I:実験にはWistar系雄性ラットを使用した。実験群は、水侵拘束負荷を加えていない非水侵拘束群、それぞれを水侵拘束1時間群、3時間群、5時間群、8時間群とした。各群を時間ごとに胃粘膜の出血・潰瘍形成の状態を内眼的に観察後、胃体部および胃幽門部に分けて、粘膜層と筋層に分離し採取した。組織内Hx,X、尿酸定量分析をHPLC-ECD法で行った。胃粘膜血流は電解式組織血流計を用いた水素イオンクリアランス法で測定した。実験II:Allopurinolを5mg/bodyを腹腔内投与。投与30分後より水侵拘束負荷を開始し、実験Iに準じて胃粘膜の出血・潰瘍形成の状態の肉眼的観察、胃体部・幽門部粘膜内・筋層内のHx、X、尿酸を定量分析を行った。結果:ストレス負荷後の胃組織分画中のHx・X・尿酸の変動の結果は、潰瘍の発生に先だって胃組織全体にプリン代謝に異常をきたしていることが分かった。ストレス負荷によっておこる胃組織の血流低下時に、Hx・X・尿酸の上昇を認めたことよりXO活性化が明らかに起こっていることが証明され、さらに、Hx・X・尿酸の生成量とその組織障害との程度との相関関係が比較的高いことから、Hx・X・尿酸の生成量とラジカル(O_2)の発生量と相関があると予測され、ストレス潰瘍発生にラジカルが関与することが明かとなった。XO抑制剤のAllpurinolを投与すると、胃体部、幽門部ともに組織内Hxは投与前値より有意に高値になりストレス負荷後も高値を維持したが、X・尿酸は著明に低値となりストレス負荷後依然として低値を示した。Allpurinol投与群と非投与群のストレス潰瘍発生程度を比較すると投与群で潰瘍が抑制されている傾向が確認された。この結果からAllpurinolを投与によってXO活性化が著名に抑制されてストレス荷により発生するラジカル量が強く抑制されるため、潰瘍発生が押さえられたと考えられる。ラジカルとストレス潰瘍との関係をより明確にするために、胃粘膜プリン代謝を注目し、ストレス潰瘍発生とい粘膜組織内の尿酸値.xanthine oxidasc値の変化、さらにxo抑制剤のアロプリノ-ル、ラジカル阻止剤を投与し、ストレス潰瘍発生への影響と組織内尿酸値.xo値、の違いを検討する研究である。平成2年度研究計画の実験Aについては順調にいったが、実験Bについては、ラットに予定量のアロプリノ-ル投与を行うと血尿を認めたり、元気がなく無なったり、腹水が貯溜したりし、ラットが非常に不安定な状態となり水浸拘束ストレスに耐えることができないラットが多く出現し、予定どうりの実験が進められない状態である。そこで投与方法、投与量について現在検討中である。しかし、アロプリノ-ルを予定どうり投与しても、副作用が見られ無かったラットでは、ストレス潰瘍の発生はある程度抑制されている結果を得ている。又、xanthine oxdase活性を尿酸だけで判断するには、説得力に欠けるので、プリン代謝のsalvae系の変動と尿酸の変動を結びつけることにより証明しようと考え、急性膵炎モデルで組織内cーAMPと組織内尿酸値との関係についても検討している。

Pancreas,Vo14,No2,179ー184,1989,New Yorkの文献によると、allopurinolを経静脈的に投与した場合、膵分泌はallopurinolの量依存的に増加する。このallopurinolがおこす分泌効果はsecretinのそれと似ている、とされている。我々のallopurinol投与方法も経静脈的投与で、投与後のラットの一般状態の変化は、文献の膵分泌増加と関係がある可能性が考えられる。この点についても十分検討し、研究をすすめていく。また、胃組織内アミノ酸分画の検討が検討項目に入っているが、結果の分析が非常に困難なことと費用の点から考えても、どうしても必要な項目とはいえず、場合によっては検討項目より削除してはと考えている。本研究は、ストレス潰瘍発生には胃粘膜微小循環障害が大きな因子の1つといわれている。そこで、粘膜微小循環障害が起こると、粘膜組織内が酸素欠乏状態となり、組織内Xanthlne dehydrogenase(XD)がXanhtine Oxidase(XO)に過激に反応し、この時の反応生成物としてラジカルが異常に生成され、このラジカルにより粘膜の組織障害が起こり、ストレス潰瘍が発生するとの仮設をたてた。ラジカルの発生量をプリン代謝のHypoxanthine・Xanthine・尿酸(Uric acid)の組織内量を測定することにより、知ることができないかと考えこの実験を始めた。平成3年度は、組織内のHX,Hの測定が出来ないかと、分析技術の開発に勤めた。その結果、組織をポッタ型ホモジナイザ-にて粉砕後、除蛋白抽出液を作成し、尿酸は高速液体クロマトグラフィ-電気化学検出法により、HX・Xは高速液体クロマトグラフィ-紫外線検出法にて測定出来るようになった。そこで、Wistarラットを使用し高木と岡部の水侵拘束法に準じてストレス負荷を行い、負荷後1,3,5,8時間の胃体部・幽門部での胃粘膜内、筋層内のHX,X、尿酸の組織内量を測定した。その結果、1、3時間とHX,H、尿酸とも低下傾向を認め、3時間ではHXが著明に低下した。ストレス負荷後5時間が経過するとHX,X,尿酸とも上昇傾向を認めるようになる。ストレス負荷後8時間後になると、尿酸の上昇はさらに著明となる。しかし、胃体部粘膜では、HX,Xの上昇は5時間後とそれ程変わらず、幽門粘膜でもXの上昇は変わらないが、HXは逆に低下する傾向がみられる結果とXと同様に変わらない傾向の2つの反する結果が出ており、HX,X,尿酸値の変動よりラジカルを証明することに苦労しているのが現状であるが、分析法の改善と症例を増すことに努力し、我々の立てた仮説が正しいことを証明すべく努力しているのが現状である。実験I:実験にはWistar系雄性ラットを使用した。実験群は、水侵拘束負荷を加えていない非水侵拘束群、それぞれを水侵拘束1時間群、3時間群、5時間群、8時間群とした。各群を時間ごとに胃粘膜の出血・潰瘍形成の状態を肉眼的に観察後、胃体部および胃幽門部に分けて、粘膜層と筋層に分離し採取した。組織内Hx.X、尿酸定量分析をHPLC-ECD法で行った。胃粘膜血流は電解式組織血流計を用いた水素イオンクリアランス法で測定した。実験II:Allopurinolを5mg/bodyを腹腔内投与。投与30分後より水侵拘束負荷を開始し、実験Iに準じて胃粘膜の出血・潰瘍形成の状態の肉眼的観察、胃体部・幽門部粘膜内・筋層内のHx.X、尿酸を定量分析を行った。結果:ストレス負荷後の胃組織分画中のHx・X・尿酸の変動の結果は、潰瘍の発生に先だって胃組織全体にプリン代謝に異常をきたしていることが分かった。
類似性の観察・検証に基づく知識更新手法の研究

知識ベースが内包する類似性とユーザによる類似性判定に不一致がある場合に、必要な概念の分節化を行うことにより、知識ベースを更新する一方式を与えた。概念の分節化とはここでは、辞書中の概念語に制約条件をつけてできる新たな概念語を意味している。これは辞書で供給される語彙では不十分な場合に、より特化した概念を作ることと同じである。したがって、いかなる点で不十分であるかというその理由により、特化の方法は異なってくる。本研究で採用した類似性検出アルゴリズムであるGDAに従えば、類似性が認められるのは、概念語がある知識(ルール)を共有する場合であるが、そのルールが有効な部分は概念における核の部分の場合もあれば、例外的な部分の場合など様々である。したがって、Aの主要な部分で成り立つルールをBがその例外的な部分で共有することを根拠にAとBは類似していると主張するには無理がある。つまり、A、B間の類似性は論理的には正しいが、ユーザの日常感覚に照らせば自然なものではないことを意味している。本研究では、このような場合に、ユーザの意味世界において例外的な部分を分節化により切り出し、AとBの核の部分では非類似であり、Bの例外部分とAが類似関係になるように知識ベースを更新する。こうした一連の処理を行うために、概念グラフ(意味ネットワークを形式化したもの)で反例条件および非冗長性条件を満たすものを探索する方式を採用した。効率的な探索のために、概念グラフの包摂関係を前向き推論で求める際に、目的によるトップダウン制御を行うSOL導出を用いることで、探索の効率化を図っている。大規模な実験はこれからだが、知識数が40の場合で、20msecの計算時間で2つ程度の解を導出する。本研究は、類似性の動的側面を捉えるべく提案したゴールに依存した抽象化を、知識べ一スの更新問題に適用し、類似性認識を観測データとした新たな知識の学習・更新手法を開発することが主たる目的である。特にここではユーザが類似しているとは思わない概念が類似していると判定された場合に、概念の分節化によりユーザの直感との矛盾を解消する処理方式を提案・設計し実験を行った。●部分概念導入の必然性と理由づけ:分節化の手法はユーザがなぜクレームをつけたかという理由に依存する。そこで本研究では下記に示す状況を仮定している。『概念AとBが類似しているのは、AとBがある知識(W:CのもとにPが成り立つ)を共有するからである。CはBにおいては主要な知識であり、一方Aにおいては例外的な場合であり、したがって、論理的にはAとBの類似関係は間違いではないが、ユーザの日常的な感覚に従えば、妥当なものではなかった』。こうした場合に、Aの例外部分を特定し、AをAの例外部分で置き換える。これによって、BとAの例外が新たに類似関係になる。また、この操作は内包のみに依存し、外延を変えない(外延的等価性)を有する。●処理の概要:まず複合的な概念を扱うために、主概念に制約を付与した概念グラフを拡張ソートとする-階の順序ソート論理を考える。基本的には、Aと「AでCを満たすもの」の中間に現われる概念グラフGで、反例条件および非冗長性条件を満たすものを探索する方式である。

概念の分節化とはここでは、辞書中の概念語に制約条件をつけてできる新たな概念語を意味している。これは辞書で供給される語彙では不十分な場合に、より特化した概念を作ることと同じである。したがって、いかなる点で不十分であるかというその理由により、特化の方法は異なってくる。本研究で採用した類似性検出アルゴリズムであるGDAに従えば、類似性が認められるのは、概念語がある知識(ルール)を共有する場合であるが、そのルールが有効な部分は概念における核の部分の場合もあれば、例外的な部分の場合など様々である。したがって、Aの主要な部分で成り立つルールをBがその例外的な部分で共有することを根拠にAとBは類似していると主張するには無理がある。つまり、A、B間の類似性は論理的には正しいが、ユーザの日常感覚に照らせば自然なものではないことを意味している。本研究では、このような場合に、ユーザの意味世界において例外的な部分を分節化により切り出し、AとBの核の部分では非類似であり、Bの例外部分とAが類似関係になるように知識ベースを更新する。こうした一連の処理を行うために、概念グラフ(意味ネットワークを形式化したもの)で反例条件および非冗長性条件を満たすものを探索する方式を採用した。効率的な探索のために、概念グラフの包摂関係を前向き推論で求める際に、目的によるトップダウン制御を行うSOL導出を用いることで、探索の効率化を図っている。大規模な実験はこれからだが、知識数が40の場合で、20 msecの計算時間で2つ程度の解を導出する。
西安相家巷出土秦封泥よりみた戦国秦・統一秦の中央官制及び郡県制に関する研究

平成30年度は、STEP2本格研究期間2にあたり、申請時の計画に沿って、年度最初に1度完成させた西安相家巷出土秦封泥からみた秦の郡制に関する原稿の修正に取組んだ。研究代表者の執筆原稿については、識者より問題設定の明確化や郡名の考証にとどまらず郡官の説明が必要であること、封泥以外の簡牘資料の更新や研究成果の示し方への注意等、さまざまなご意見をいただいた。そのため、半年の時間をかけて執筆原稿の見直しに取り組んだ。結果的に問題の所在や論文の位置づけが以前より明確になり、平成27年度平成30年度の4年間の集大成となる成果をまとめることに成功した。平成27年度からの訪問調査(杭州・北京・西安/国内では観峰館、大谷大学博物館、東京国立博物館等)、文献調査(文献購入借受・複写を含む)を基礎に研究代表者が進めてきた秦封泥に関する研究は一つの区切りを迎えた。なお、本年度は南京訪問を予定していたが、関係者からの情報により、南京芸蘭斉美術館の開館状況などに疑問がもたれたため、本年度の出張は見送った。最終年度となる本年度は次年度以降につなげる研究協議もおこなった。本年度日本国内における封泥研究の第一人者にご教示いただく機会も得られ、研究の幅を広げることとができた。最終年度、別の面で重要な収穫であったのは、所属大学で受け入れた若手研究者より任紅雨編『中国封泥大系』(上・下冊)をご紹介いただき、そちらを購入できたことである。最終年度もまもなく終了という時期での入手のため、最終成果に反映するのは難しい状況であったが、これまでの骨格を提供してきた周暁陸・路東之編『秦封泥集』(三秦出版社、2000年)や傅嘉儀編『秦封泥彙攷』(上海書店出版社、2007年)等の情報を新しい資料を含めて更新することができるものと期待している。本研究は1995年西安市相家巷において発見された秦封泥を含む総数6千を超える秦封泥資料をもとに、戦国末秦から統一秦の中央官制・郡県制等に関する実証的・帰納的な研究を行なうものである。本年度はSTEP1-1集中準備期間1として、秦封泥のデータベース作成の基盤整備を行った。平成27年度、新たに一私人の従来未見とみられる相家巷秦封泥印譜を閲覧する機会を得たので、そちらの確認・研究に力を入れた。具体的には当該私人印譜の印面を『秦封泥集』『秦封泥彙攷』、筆者作成の「秦印・封泥より見た中央官制」(H20-23若手研究(B)研究成果報告書)と照合したのであるが、初歩的な作業から従来未見と判断した。関連して2016年1月に中国北京市を訪問し、中国社会科学院歴史研究所先秦史研究室の所員と面会、秦封泥の最新情報に関する意見交換を行った。また同研究所図書館において日本では閲覧の難しい『新出封泥彙編』(綫裝1函4冊)を入手した。そのほか、北京にある秦封泥の一大所蔵館である古陶文明博物館の常設展示の撮影資料を活用し、印文による分類を一部行った。東京国立博物館は折しも2015年10月27日から特別展『始皇帝と大兵馬俑展』を開催した。同展にも相家巷秦封泥が4件展示されたため、3度足を運び具に観察した。また国民の関心の高まりに応え、学習院大学文学部の鶴間和幸教授を講師に講演会「人間・始皇帝ー始皇帝と大兵馬俑展ー」を東京学芸大学において開催し(2015年12月14日)、50名に達する参加者を得た。その他、日本の秦封泥所蔵館の拠点である日本習字教育財団観峰館(滋賀県東近江市)を訪問し、特別閲覧申請により非常設展示の館蔵資料を閲覧し、153展の館蔵資料を紹介された学芸員に収蔵の経緯等についてご教示いただいた。文献では秦封泥や秦文字に関する書籍を購入し、中国語論文をダウンロードする等、研究動向を把握した。本年度の進捗状況はおおむね順調という段階である。平成27年度は相家巷秦封泥を中心に秦封泥データベースの作成を継続する考えにあったが、一私人の印譜を閲覧する機会があったため、急きょそちらのデータ入力を進めながら以前の成果を再確認、修正する作業に切り替えた。その結果、拙著『戦国文字と記録媒体に関する基礎的研究』(科研費若手研究(B)研究成果報告書:平成2023年度、東京学芸大学、2012年)に収録の「秦印・封泥より見た中央官制」表を再点検することとなり、「宮司空印」「寺従丞印」のように中央官とみられるが、その統属等はっきりとしない職官が存在することに改めて気が付いた。ただし、当初計画をしていた「秦印・封泥より見た中央官制」表のデザインに基づいた財政機構・軍事・物流・農業・手工業関連の印面整理作業は実施できず、次年度に残すこととなった。訪問調査は予定通り、東京国立博物館、観峰館を訪れ、こちらは当初の予想以上の成果をおさめることができた。具体的には、2015年10月から東京国立博物館において開催の特別展

『始皇帝と大兵馬俑展』と鶴間教授による『人間・始皇帝』(岩波新書、2015年)の刊行をふまえ、関連の講演会と巡検を開催することができたこと、観峰館では特別閲覧申請により、非常設の館蔵資料を閲覧し、実物資料との対面や学芸員との対話から様々な着想を得られた。北京出張では、予定通り社会科学院の元同僚と意見交換を行い、最新情報に接した。学会発表では、第六届「漢字与漢字教育」国際研討会(浙江外國語學院)において「戦国文字的標準化、地方化」と題する発表を中国語で行い、さらに最終日の総括討論も担当する等、研究成果の発信と学術の国際交流に役立てた。あわせて杭州の西冷印社を訪問し、常設の封泥・印に関する情報を収集した。これは元々最終年度に予定していたことであったが、学会発表にあわせ前倒しした。本研究は1995年西安市相家巷において発見された秦封泥を含む総数6千を超える秦封泥資料をもとに、戦国末秦から統一秦の中央官制・郡県制等に関する実証的・帰納的な研究を行うものである。本年度はSTEP1-2集中準備期間2にあたり、秦封泥データベースの整備に力を入れた。前年の三公九卿以外の「職官」に関するもの(財政機構以下の諸官)の整理をふまえ、「地理」に関する資料(郡県制等)のデータ入力・整理作業を進めた。現地訪問関連では、当初封泥出土地の西安市の訪問を予定していたが、別に学会発表・情報収集のため北京と台湾高雄の訪問が計画された関係から、西安訪問は翌年以降に延期とした。2016年11月北京訪問時は、中国人民大学歴史学院講座において「日本学者先秦秦漢出土資料研究的現状」と題する発表を行い、近年の日本における先秦・秦漢時期の出土資料研究の研究動向を再点検する機会となった。北京訪問の際は、中国社会科学院歴史研究所も訪れ、旧知の先秦史研究者と懇談し、『中国史研究動態』『中国史研究』等から中国側の先秦史の最新動向を確認した。2017年1月の台湾高雄では第七届漢字與漢字教育国際研討会(高雄師範大学)に参加し、当会で発表の秦封泥研究の若手研究者、朱晨講師と議論した。後日同氏の安徽大学博士学位論文(『秦封泥文字研究』花木蘭文化出版社、2016年として出版)を入手し、漢字史としての封泥研究の動向に接することになった。国内の所蔵状況の確認としては、別の機会に大谷大学を訪問し、今後の調査に向けた準備とした。本年度中も秦史研究に重要な出版が相次ぎ、王輝主編『秦文字編』(全4冊、中華書局、2015年)や陳偉主編『秦簡牘合集釈文注釈修訂本』(全4卷6冊、武漢大学出版社、2016年)、陳松長主編『嶽麓書院藏秦簡(肆)』(上海辞書出版社、2015年)等の図書も積極的に収集し、秦封泥の研究に役立てた。本年度は「おおむね順調に進展している」という区分に判断した。慌ただしい大学での業務の中にあるが、ようやく少し落ち着きながら資料整理の時間をとれるようになってきている。郡県制のうち郡の封泥を整理しながら、感じたことは予想以上に、戦前以来引き継がれてきたものが多いことである。そうした封泥は孫慰祖主編『両漢官印彙考』(上海書画出版社、1993年)のように、従来は前漢初期と編年されてきたが、実際は戦国末秦・統一秦とみられ、今後更なる検討が求められる。また前年購入の王偉『秦璽印封泥職官地理研究』(中国社会科学出版社、2014年)は近年最重要の秦封泥研究であるが、その分類方法にもいくつか疑問を抱いた。王は郡の記載のある塩官・鉄官系、田系(公田関連)、織官系を中央所管とする。確かに前漢武帝期の塩鉄専売等を想起すれば、中央の影響の強さは予想されるところであるが、「分類」という作業において、中央所管・地方所管といった考えを出してくると、基準の一貫性を保ちえない。