hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体外式肺補助下肺内液体充填法と持続血液濾過透析を併用した急性肺傷害の治療

徐々に体外循環血流量を減少していったが、半数のイヌがECLAを離脱して通常の人工呼吸のみでガス交換を維持できるようになった。剖検所見では、全身の浮腫はあまり強くなく、肺は下側1/3は鬱血、無気肺、出血がみられたが、上側2/3は比較的含気もありよく膨らんでいた。このように、ECLA下肺内液体充填法は、肺傷害に対して治療効果をあげる可能性が示唆された。今後は持続血液濾過透析を併用してさらに治療効果の検討を行う予定である。オレイン酸による急性肺傷害モデルを用いて、体外式肺補助(Extracorporeal lung assist:ECLA)下の肺内液体充填法の効果および肺内液体充填に持続血液濾過透析(CHDF)を併用した場合の効果を検討した。雑種成犬を麻酔後、気管内挿管し人工換気を行った。オレイン酸0.15ml/kgを右房内に投与して急性肺傷害を作製した。右総頚静脈より脱血し、人工肺でガス交換後に右総頚動脈へ送血するV-AバイパスECLAを開始し、37oCに加温した乳酸加リンゲル液を気管内に注入して肺を完全に充填した。充填後4時間で排液して通常の人工呼吸を開始し、生体肺機能の回復をみてECLAを離脱した。さらに、陽圧人工換気から自発呼吸への移行をはかった。CHDF群ではECLA開始直後より血流量50ml/分、濾液量500ml/時間、透析液量400ml/時間、補液量100ml/時間の条件でCHDFを開始し、積極的な体液管理を行った。4時間の肺内液体充填後、一時的に肺酸素化能が改善してすべてのイヌがおよそ4時間でECLAを離脱し通常の人工呼吸に移行できた。しかし、ECLA離脱後に肺酸素化能は急激に悪化し、自発呼吸へは移行できなかった。CHDFを併用すると、非併用群と比較して充填液排除後に肺酸素化能がさらに改善したが、ECLA離脱後には急激に肺水腫をきたし人工換気からの離脱はできなかった。また、CHDF併用群では代謝性アシドーシスが軽減され、尿量も維持される傾向にあった。このように、ECLA下肺内液体充填とCHDFの併用は、急性肺傷害に対して治療効果をあげる可能性が示唆されたものの、ECLA離脱後の肺血流増加により肺毛細血管から大量の浸出液をきたしたため、自発呼吸への移行はできなかった。充填液排除後にもっと長期間ECLAによる管理を行うことにより治療効果が向上すると考えられる。
投影型イメージング質量分析による迅速で高解像度な生体内分子イメージング

イメージング質量分析による迅速で高解像度な生体内分子イメージング装置の開発を行った。投影型イメージング質量分析の実用化にはイオンの入射位置と到達時間の両者を同時かつ高頻度に測定可能なイオン検出器の開発が必要となるため、半導体ピクセル検出器を用いた新規イオン検出器の開発を行った。平成25年度は年に2回、以降は年に1回の試作を行った。平成29年度には、これまでの試作チップの評価結果を反映させて、192 x 192ピクセルで13.75 x 15.3 mm2の最終試作チップ、同チップを動作させるための回路基板、および制御プログラムを作製し、目標としていた時間分解能1 nsでの動作を実現した。本研究課題ではイメージング質量分析(imaging mass spectrometry; IMS)による迅速で高解像度な生体分子イメージング装置の開発を行っている。過去の研究で通常の走査型IMSよりも短時間での測定が可能で高解像度な投影型IMS装置の開発を行い、世界最高の空間分解能1μmを達成した。しかし、投影型IMSの実用化にはイオンの位置と到達時間の両者を同時かつ高頻度に測定可能なイオン検出器の開発が必要となるため、silicon-on-insulator(SOI)半導体ピクセル検出器を用いた新規イオン検出器の開発を進めている。本研究課題で開発する生体内分子イメージング技術の実現により、バイオ・医療分野では病理研究や迅速な病理診断に加え、放射性物質の体内動態の測定などへの応用が、医薬品業界では新薬開発の高効率化が期待できる。工業分野でも新たなアプローチでの有機電子デバイス開発などが可能になると予想される。投影型IMSに必要となるSOI半導体ピクセル検出器について、現時点での目標仕様は、時間分解能1 ns、時間測定のダイナミックレンジ14 bit、ピクセルサイズ25×25 μm2、ピクセル数512×512個、チップサイズ15×15 mm2である。平成25年度にはA01班、A02班の協力の下に検出器の詳細な仕様検討を行い、3×3 mm2の小型試作チップ、そして同チップを動作させるための回路基板、およびプログラムを作製した。また、これらの評価に用いるためのIMS用レーザーイオン化イオン源、および真空容器の設計・製作を行った。本研究課題ではイメージング質量分析(imaging mass spectrometry; IMS)による迅速で高解像度な生体内分子イメージング装置の開発を行っている。過去の研究で通常の走査型IMSよりも短時間での測定が可能で高解像度な投影型IMS装置の開発を行い、世界最高の空間分解能1 μmを達成した。しかし、投影型IMSの実用化にはイオンの入射位置と到達時間の両者を同時かつ高頻度に測定可能なイオン検出器の開発が必要となるため、silicon-on-inslulator(SOI)半導体ピクセル検出器を用いた新規イオン検出器の開発を進めている。投影型IMSに必要となるSOI半導体ピクセル検出器について、現時点での目標仕様は、時間分解能1 ns、時間測定のダイナミックレンジ14 bit、ピクセルサイズ40×40 μm2、ピクセル数512×512個、チップサイズ20×20 mm2である。平成26年度までにA01班、A02班の協力の下、検出器の詳細な仕様検討を行い、ピクセル数64×64個、チップサイズ6×6 mm2の試作チップ、そして同チップを動作させるための回路基板、およびプログラムを作製した。また、これらの評価に用いるためのIMS用レーザーイオン化イオン源、真空容器、およびイオン光学系用の高圧電源の設計・製作を行った。投影型IMSに必要となるSOI半導体ピクセル検出器について、現時点での目標仕様は、時間分解能1 ns、時間測定のダイナミックレンジ12 bit、ピクセルサイズ40×40 μm2、ピクセル数256×256個、チップサイズ10×10 mm2である。平成27年度までにA01班、A02班の協力の下、検出器の詳細な仕様検討を行い、ピクセルサイズ40×40 μm2、ピクセル数64×64個、チップサイズ6×6 mm2の試作チップ、そして同チップを動作させるための回路基板、およびプログラムを作製した。

平成27年度までにA01班、A02班の協力の下、検出器の詳細な仕様検討を行い、ピクセルサイズ40×40 μm2、ピクセル数64×64個、チップサイズ6×6 mm2の試作チップ、そして同チップを動作させるための回路基板、およびプログラムを作製した。当初の計画ではSOI半導体ピクセル検出器の試作は各年度に1回のみ行う予定であったが、試作の機会を最大限に活かすため、平成25、26年度は年に2回の試作を行った。これまでに製作が完了している試作チップは時間分解能1 nsを得るための回路(time memory cell)が組み込まれており、設計どおりに動作することが確認できていることから、目標としている時間分解能1 nsを実現できる見通しが得られた。IMS用レーザーイオン化イオン源、真空容器、およびイオン光学系用の高圧電源の設計・製作が完了しており、イメージング実験を行う準備が整っている。平成27年度には2,500千円の追加配分も受け、これによりマイクロチャンネルプレートとSOIピクセル検出器を一体化させ、検出感度を高めることができたことに加え、試料へ均一にレーザーを照射する光学系も構築できた。以上より、SOI半導体ピクセル検出器、およびIMS装置のどちらの開発も当初の計画以上に進展していると考えられる。本研究課題ではイメージング質量分析(imaging mass spectrometry; IMS)による迅速で高解像度な生体内分子イメージング装置の開発を行っている。過去の研究で通常の走査型IMSよりも短時間での測定が可能で高解像度な投影型IMS装置の開発を行い、世界最高の空間分解能1 μmを達成した。しかし、投影型IMSの実用化にはイオンの入射位置と到達時間の両者を同時かつ高頻度に測定可能なイオン検出器の開発が必要となるため、silicon-on-inslulator(SOI)半導体ピクセル検出器を用いた新規イオン検出器の開発を進めている。本研究課題で開発する生体内分子イメージング技術の実現により、バイオ・医療分野では病理研究や迅速な病理診断に加え、放射性物質の体内動態の測定などへの応用が、医薬品業界では新薬開発の高効率化が期待できる。工業分野でも新たなアプローチでの有機電子デバイス開発などが可能になると予想される。投影型IMSに必要となるSOIピクセル検出器について、A01班、A02班の協力の下に検出器の詳細な仕様検討を行い、平成25、26年度は年に2回、以降は年に1回の試作を行った。平成28年度には64×64ピクセルで6×6 mm2の試作チップ、同チップを動作させるための回路基板、および制御プログラムを作製し、目標としていた時間分解能1 nsでの動作を実現した。また、これらの評価に用いるためのIMS用イオン源、真空容器、およびイオン光学系用の高圧電源の設計・製作を行った。平成27年度に新たな課題として見つかった検出感度の不足について改良、および評価を行い、単一イオンでも検出できる十分な感度が得られていることを確認した。最終年度である平成29年度に製作する15.3×13.75 mm2の大型試作チップについて、これまでの評価結果を反映させて仕様を決定した。
感情障害発症機序の分子生物学的解明-21番染色体長腕との関連

精神障害のなかで、感情障害(気分障害)は精神分裂病と並んで頻度の高い疾患群であるが、遺伝的要因が大きいとされる。感情障害に関連する遺伝子変異の解明により、病因に基づいた新たな治療法の開発が可能となる。最近、感情障害と21番染色体長腕(21q22.3)に存在するPFKLやD21S171などのマーカーとの連鎖が報告され、この領域に疾患関連遺伝子があると予想される。今回私は、感情障害と21q22.3座位の関連を明らかにすべく、PFKL座位からわずか数100kb以内に存在する4つの遺伝子、hDW(hurman drosophila white、トリプトファン輸送にかかわると予想される蛋白質)、TMEM1(transmembrane protein 1、Na^+チャンネル類似の膜貫通型たんぱく質)、PWP2(Periodic Tryptophan(W)Proteln 2、Gたんぱく質βサブユニット類似たんぱく質)、GT335(神経系で発現している未知の遺伝子)を候補遺伝子と考え、これらの遺伝子中の多型を確認し、感情障害(うつ病性障害、双極性障害)を中心に分裂感情障害、パニック障害、強迫性障害患者群を精神的健常対照群と比較してその関連を検討した。それぞれ文書によるインフォームドコンセントを得た後に採血し、白血球から遺伝子DNAを抽出し、遺伝子特異的PCRを行って、多型について制限酵素で切断(PCR-RFLP)、もしくは、SSCP(single sequence conformation polymorphism)を行い解析した。精神障害の病型分類は、DSM-IVに基づき行った。その結果、感情障害とhDWとの間には症例が少ないながらも関連が予想されたが、その他の3つの遺伝子では関連は確認することはできなかった。今後、症例数を増やしてさらに検討する予定である。気分障害は、有病率も高く病因の解明とさらに有効な治療法の開発が待たれている疾患で、精神疾患のなかでも遺伝的要因が最も大きいとされる。この疾患関連遺伝子変異や多型を解明することによって、精神神経疾患の病因に迫れるのみならず、新たな治療法の開発に結びつく可能性が高い。最近、双極性気分障害と21番染色体長腕との連鎖が異なった研究室から相次いで報告され、いずれも21番染色体長腕(21q22.3)に存在するPFKLやD21S171マーカーと気分障害との連鎖が有意であることを示している。今回私は、感情障害と21q22.3の関連を明らかにすべく、PFKL座位からわずか数100kb以内に存在しているTMEM1(transmembrane protein 1、Na^+チャンネル類似の膜貫通型たんぱく質)、PWP2(Periodic Tryptophan(W)Protein 2、Gたんぱく質βサブユニット類似たんぱく質)、GT335(神経系で発現している未知の遺伝子)の3つの遺伝子を候補遺伝子と考え、これらの遺伝子の多型を確認し、患者群及び正常群での関連を検討した。文書によるインフォームドコンセントを得た、気分障害を主とした疾患患者群(分裂感情障害、うつ病性障害、双極性障害、強迫性障害、パニック障害)、年齢及び性の一致した正常群を用い、それぞれの白血球から遺伝子DNAを抽出し、遺伝子特異的PCRを行って、多型について制限酵素で切断もしくは、SSCP(single sequence conformation polymorphism)を行い解析した。その結果、これら3つの遺伝子の多型と疾患との関連を確認することはできなかった。今後、症例数を増やして関連を確認すること、および、21q22.3周辺領域のその他の遺伝子について検討することを予定している。
ヒトパピローマウイルスによる発がんに関する細胞側遺伝子の研究

我々はヒトパピローマウイルス(HPV)やラウス肉腫ウイルスなどによるtransformationが初代培養細胞との融合実験により抑制されることを明らかにしている。本研究は初代培養細胞中に存在する抑制因子の単離とその機能解析を通してがんウイルスによるがん化機構を明らかにすることを目的としている。HPVなどウイルス性がん遺伝子によるtransformationに関与する細胞側遺伝子の検索と機能解析を行い、以下の諸点を明らかにした。1 HeLa細胞の腫瘍原性を抑制する遺伝子候補として分離したASY(AF337)遺伝子はHeLa細胞に非常に効率よくapoptosisを誘導する。一方非腫瘍原性細胞での誘導能はHeLa細胞に比べて低い。2 src遺伝子などの発現によって遺伝子発現がdownregulateされるdrs遺伝子のヒト組織での発現は組織特異性を示し、大腸ではmRNAの強い発現が認められる。しかし大腸由来のがん細胞株で強い発現抑制が認められた。また、drs遺伝子は大腸由来のLoVo細胞の増殖を抑制した。3子宮頚がん由来細胞でmRNA発現が著しく低く、細胞増殖抑制能をもつsyndecan-1について、増殖抑制のメカニズムと子宮頚がん由来細胞におけるmRNA発現低下の機構について解析し、子宮頚がん由来細胞の増殖抑制にはsyndecan-1の細胞内領域は必要なく、syndecan-1の3'UTRが子宮頚がん由来細胞における発現減少に関わっていることを明らかにした。4初代培養細胞(ラット)で特異的に発現している遺伝子の分離を試み、55種類の遺伝子を分離した。このうち18種類は既知遺伝子であった。分離した既知遺伝子中がん化との関係が調べられていないPSGI-3(lumican)およびPSGII-2(OSF-2)はv-K-rasなどによるtransformationを抑制した。
イネの草型を規定する形態形成機構に関する研究

1トウモロコシの茎の発育に伴なう細胞内の表層微小管の動態を調べた結果、表層微小管配向は節間細胞の分化と伸張とに密接に連動していることが分かった。このことより、表層微小管の動態は、イネ科作物の節間における細胞拡大の制御に重要な役割をもっているらしいことが伺われた。2イネの生長点におけるホメオボックス遺伝子の発現を調べた結果、それらの発現が茎頂での組織分化(葉、節および節間の分化)と密接に関連しており、ショウジョウバエ胚のパターン形成遺伝子として発見されたこのクラスの遺伝子が、イネ科作物の生長点における各種組織・器官のパターン形成にも重要な役割を果たしているものと考えられた。3イネの幼穂におけるLEAFY遺伝子のホモログの発現を調べた結果、その発現は穂における枝の原基の分化に限られていた。LEAFYが花芽の分化のトリガーになっているのに対し、イネホモログは花序の分子形成に関与しているものと考えられた。4イネの幼穂発育における品種間差を発育形態学的に調べた結果、花序の分子の発達のよい品種は、各枝の生長点のサイズが相対的に大きい傾向が見られた。従って、分枝の形成は、主軸の生長点の活性に規定される側面が強いものと考えられる。5発育を追った根系の発達過程を調べた結果、根の量は地上部を構成するファイトマーの数と大きさに密接に関連することが分かった。このように、地下部発育の解析には地上部のアーキテクチャーの解析が不可欠であることが明らかとなった。1.穂の分枝パターンの形態形成機構穂の分枝パターンの生態形成機構を解析するための基礎として,次のような研究を行った.トウモロコシやシロイヌナズナの成長点において有限成長のオン/オフを最上流で制御していると予想されているホメオボックス遺伝子群(KN1遺伝子フッァミリ-)に着目し,イネのホモローグ(OSHI遺伝子)の栄養相シュートにおける発現をin situハイブリダイゼーション法によって調べた.その結果,OSHI遺伝子の発現は頂端分裂組織とその残存分裂組織にのみ認められ,本遺伝子ファミリーがイネにおいても成長点の無限成長の維持に関わっているらしいことを確認できた.つづいて,OSHIの幼穂における発現を穂の分枝の成立過程と対応づけて検討したところ,予想どおり,1次枝梗分化期における穂軸成長点の退化はOSHIの発現のダウンレギュレーションを伴っていることが見いだされ,本遺伝子の幼穂におけるオン/オフが1次枝梗の分化数の制御を通じて穂の分枝パターンの形成に深く関わっている可能性が伺われた.2.栄養成長期における成長点サイズの決定機構栄養成長期における種々の品種の成長点サイズの推移を観察した結果,穂重型程度の違いに対応した大きな品種間差が確認できた.引続き,こうした差異をもたらす各種パラメータ(成長点における細胞増加率,プラストクロン長など)の寄与の程度を解析していくとともに,生長点の始原細胞数の大小と上記のOSHI遺伝子の発現程度の関係について検討を加える予定である.1.側芽の形成過程を,成長点の分化・維持を司ると考えられるOSH1遺伝子の発現をマーカーに用いて検討した.形態上では側芽の分化は母茎の成長点から4プラストクロン離れたところで見られるが,その分化予定域では母茎の成長点から送り出された時点から一貫してOSH1の発現が見られた.このことは,側芽の成長点は新たに分化するものではなく,母茎の成長点の細胞がそのまま残存してできるものであることを示している.このことは,高等植物の分枝は下等シダ植物の2叉分枝の一方にあたる.という従来の見解を支持する.2.1穂穎花数の品種間差が幼穂発育のいかなる過程で生じてくるのかを発育形態学的に調べた.まず,1穂穎

花数の多い品種アケノホシの幼穂分化期前後の成長点サイズを品種日本晴と比較したところ,幼穂分化直前までの成長点サイズは両品種の間で差がなかったが,それ以降の成長点サイズの増大程度はアケノホシが有意に高かった.供試品種を増やして幼穂分化直前の成長点サイズと1穂穎花数との関係を検討したところ,日本型品種の間では両者の間に直線的な関係が認められたが,アケノホシのようにインド型イネを親に持つ品種は両者の関係が穎花数の側にずれていた.このように,1穂穎花数は基本的には幼穂分化の始まる時期における成長点のサイズに規定されるが,両者の両的関係は日本型イネとインド型イネとでは異なるものと考えられた.1これまでの研究により、Knotted1クラスのホメオボックス遺伝子がイネの生長点における器官・組織形成に重要な役割を果たしていることがわかったため、今年度は、このクラスの遺伝子の解析の最も進んでいるカリフォルニア大学バークレー校フリーリング研究室に滞在し、トウモロコシの遺伝子をプローブにしてイネにおけるそれらの相同遺伝子をいくつか単離した。また、トウモロコシのホメオボックス蛋白質に対する抗体を用いてイネの免疫組織化学を試みた結果、イネの生長点近傍は、異なる種類のホメオボックス蛋白質の局在によって特徴づけられる複数のドメインに分かれていることが明らかになった。このドメインのそれぞれは、従来より形態学的に認識されていた異なる組織系の始原細胞群と一致し、ホメオボックス遺伝子の発現が、生長点におけるパターン形成に深く関わっているものと考えられた。2インド型イネは日本型イネに比べて穂における分枝が発達している。この違いが穂の発育を追ってどのようにして生じてくるのかを観察したところ、インド型のイネはそれぞれの枝が高次の枝を形成する際の生長点のサイズが日本型イネよりも大きいことがわかった。また、この違いは、穂の中における維管束の走向にも影響を及ぽしていた。このように、生長点のサイズにおけるわずかな違いが、穂の最終的な形態に大きく影響することがあきらかとなった。
チャープレーザー光の非線形伝搬特性と同位体分離性能の評価

原子法レーザーウラン濃縮では、^<235>Uに共鳴するレーザー光をウラン蒸気中に入射し、^<235>Uのみを選択的に励起電離し、生成したイオンを電磁界で回収する。レーザー光は^<235>Uに吸収されるとともに、圧倒的に密度の大きい^<238>Uと近共鳴相互作用し、その波形や周波数が変化する。昨年度開発した多準位原子の励起電離とレーザー光の伝搬を同等に取り扱える計算コードを用いて、周波数チャープパルスの伝搬特性を解析し、実験結果と対比しながら伝搬時の非線形効果が同位体分離性能に及ぼす影響を評価した。1)近共鳴相互作用の下では、チャープパルスの伝搬特性は周波数掃引方向に大きく依存する。レーザーウラン濃縮の場合のようにレーザー周波数が^<238>Uの吸収線より高周波側にあるとき、周波数を正方向に掃引すると、伝搬速度の低下とパルス幅の圧縮が顕著に現れる。したがって負掃引パルスを用いることが望ましい。2)負掃引パルスに対し、伝搬速度の低下やパルスの圧縮率を、入射レーザー光強度、周波数掃引幅、掃引速度、原子蒸気密度の関数として計算し、これらが同位体分離性能に及ぼす効果を定量的に評価し、最適な入射レーザー光に対する目安を得た。3)サマリウム蒸気中でチャープパルスを伝搬させ、伝搬特性を測定した。実験結果はシミュレーション解析による結果とよく一致し、数値解析がウラン濃縮プラントの設計や動作条件の決定に有用な役目を果たすことを示した。原子法レーザーウラン濃縮では、U-235に共鳴するレーザー光をウラン蒸気中に入射し、U-235のみを選択的に励起電離し、生成したイオンを電磁界で回収する。レーザー光はU-235に吸収されるとともに、圧倒的に密度の大きいU-238と近共鳴相互作用し、その波形や周波数が変化する。本年度はU.235による共鳴相互作用およびU-238との近共鳴相互作用をともに考慮し、多準位原子の励起電離とレーザー光の伝搬とを同時に取り扱える計算コードを開発し、数値計算による解析と実験結果を対比させて、レーザー光の伝搬特性が濃縮性能に与える効果を評価しうるデータを収集した。1)近共鳴効果がレーザーパルスの伝搬に与える効果には、群速度の低下による伝搬遅れ、レーザー光強度の増大とともに屈折率が変化することによるレーザーパルスの変形および、自己位相変調効果に伴う周波数の変動がある。レーザーウラン濃縮においては第1の伝搬遅れが最も重要で、選択励起用レーザーと電離用レーザーの同期が伝搬距離とともにずれるため、電離効率の低下を引きおこすことが明かになった。2)周波数をパルス幅内で時間的に掃引するチャープレーザーパルスの伝搬特性は掃引方向に依存して大きく変化することが明らかとなった。ウラン濃縮の場合のように、U-235の共鳴線がU-238の共鳴線より高周波側にあるとき、正掃引パルスには近共鳴の影響が大きくあらわれ、伝搬速度の低下とパルス幅の圧縮が著しい。3)金属蒸気中でのレーザーパルスの近共鳴伝搬実験を行い、周波数固定と正掃引のレーザーパルスについて伝搬時間遅れや波形変形が数値解析による効果とよく一致することを確めた。

レーザーウラン濃縮の場合のようにレーザー周波数が^<238>Uの吸収線より高周波側にあるとき、周波数を正方向に掃引すると、伝搬速度の低下とパルス幅の圧縮が顕著に現れる。したがって負掃引パルスを用いることが望ましい。2)負掃引パルスに対し、伝搬速度の低下やパルスの圧縮率を、入射レーザー光強度、周波数掃引幅、掃引速度、原子蒸気密度の関数として計算し、これらが同位体分離性能に及ぼす効果を定量的に評価し、最適な入射レーザー光に対する目安を得た。3)サマリウム蒸気中でチャープパルスを伝搬させ、伝搬特性を測定した。実験結果はシミュレーション解析による結果とよく一致し、数値解析がウラン濃縮プラントの設計や動作条件の決定に有用な役目を果たすことを示した。
集束イオンビーム化学気相成長法による三次元ナノ構造作製の高精度化に関する研究

本研究は,ナノ・マイクロデバイスの作製ツールであるFIB-CVDによる立体ナノ構造形成の高自由度化・高精度化を目的とし,オーバーハング構造の形成によってイオン励起表面反応プロセスへの理解を深化させたうえ,実時間照射量制御技術を開発し,長尺オーバーハングナノワイヤや立体ナノ長尺構造の形成を達成した.これによって, FIB-CVDの実時間照射量制御技術は高自由度・高精度のナノ・マイクロデバイス作製への有用性を実証した.具体的には,(1)イオン励起表面反応プロセスへの理解の深化立体構造形成の基本であるオーバーハング構造の形成を対象とし,理論的にはシミュレーションを行ったうえ,実験的には,オーバーハング構造形成途中におけるFIB照射位置とナノワイヤ先端部との幾何的関係を定量的に評価することによって,斜め上方・側方水平・斜め下方といったオーバーハング構造の成長過程を明らかにした.これらはイオン励起表面反応プロセスの物理過程への理解に有用な知識を貢献した.(2)アナログスキャン実時間照射量制御技術による長尺オーバーハングナノワイヤの形成本研究は実時間照射量制御技術を開発し,アナログスキャンによる長尺オーバーハングナノワイヤの形成を可能とした.これによって,これまで実現できなかった空中配線構造を有するナノ・マイクロデバイスの作製が可能となった.(3)ドットスキャン実時間照射量制御技術による立体ナノ長尺構造の形成様々な三次元ナノ・マイクロデバイスの作製に対応するように,本研究は実時間照射量制御技術をドットスキャン方式である従来の3D-CAM描画システムに組み込み,長尺微細構造の形成を可能とした.これによって,これまで実現できなかった長尺微細構造を有するナノ・マイクロデバイスの作製が可能となった(抄録なし)本研究は,ナノ・マイクロデバイスの作製ツールであるFIB-CVDによる立体ナノ構造形成の高自由度化・高精度化を目的とし,オーバーハング構造の形成によってイオン励起表面反応プロセスへの理解を深化させたうえ,実時間照射量制御技術を開発し,長尺オーバーハングナノワイヤや立体ナノ長尺構造の形成を達成した.これによって, FIB-CVDの実時間照射量制御技術は高自由度・高精度のナノ・マイクロデバイス作製への有用性を実証した.具体的には,(1)イオン励起表面反応プロセスへの理解の深化立体構造形成の基本であるオーバーハング構造の形成を対象とし,理論的にはシミュレーションを行ったうえ,実験的には,オーバーハング構造形成途中におけるFIB照射位置とナノワイヤ先端部との幾何的関係を定量的に評価することによって,斜め上方・側方水平・斜め下方といったオーバーハング構造の成長過程を明らかにした.これらはイオン励起表面反応プロセスの物理過程への理解に有用な知識を貢献した.(2)アナログスキャン実時間照射量制御技術による長尺オーバーハングナノワイヤの形成本研究は実時間照射量制御技術を開発し,アナログスキャンによる長尺オーバーハングナノワイヤの形成を可能とした.これによって,これまで実現できなかった空中配線構造を有するナノ・マイクロデバイスの作製が可能となった.(3)ドットスキャン実時間照射量制御技術による立体ナノ長尺構造の形成様々な三次元ナノ・マイクロデバイスの作製に対応するように,本研究は実時間照射量制御技術をドットスキャン方式である従来の3D-CAM描画システムに組み込み,長尺微細構造の形成を可能とした.これによって,これまで実現できなかった長尺微細構造を有するナノ・マイクロデバイスの作製が可能となった(抄録なし)
リュードベリ分子を経由するラジカル生成メカニズム

(1)631eVの光励起におけるSiCl_4分子の分解過程SiCl_4分子を6-31eVのエネルギーで光分解すると、A^1B_1および^3B_1電子状態のSiCl_2ラジカルの生成が観測された。光分解におけるtriplet-SiCl_2ラジカルの生成を確認したのは本測定が初めてである。SiCl_2(^3B_1)の生成は第2イオン化ポテンシャルに収斂するリュードベリ状態とSiCI_2(A^1B_1)ラジカルは第3イオン化ポテシャルに収斂するリュードベリ状態と相関があるという状態選択性を見出した。(2)超励起状態C_2H_2,C_2HDおよびC_2D_2の分解過程超励起アセチレン分子から電子励起C_2およびCHラジカルが生じる。その生成機構を重水素同位体効果を利用して研究した。超励起アセチレンにおいては、三員環錯合体を経由した分子内水素原子移動によるビニリデンラジカルへの異性化が起こり、このプロセスが電子励起ラジカルの生成に重要であることを明らかにした。(3)BrCN分子のBr(3d)領域の光化学異核3原子分子で、質量分離が容易であるBrCN分子の光吸収断面積を5-450eVの領域について測定した。この内、特に価電子と内殻が共存するBrCNのBr(3d)領域である70-80eVにおけるリュードベリ分子過程を高分解の光吸収スペクトル測定と光イオン-光イオン同時計測法を用いてあきらかにした。
戦時下日本の科学論・技術論の展開に関する実証的研究-新資料の発掘と検討を通して-

本研究で発掘を試みた資料のうち、『学芸』の最終号については発見することができなかった。未入手(未発見)であった「唯研ニュース」の7号、9号、16号と『ダイヂェスト』の89号、90号、91号、92号の発見を試みたが、そのうち1号だけを発見することができた。それは『ダイヂェスト』90号(1938年5・6月合併号)である。福岡で発行されていた月刊誌『科学評論』の発見を試みたが、創刊号(1936年10月5日)、第2巻第1号(1937年1月)、第2巻第5号(1937年5月)の三冊を発見することができた。月刊誌『生活科学』の発見も試みたが、以下の6冊、1942年1月号、1942年6月号、1942年10月号、1943年3月号、1943年4月号、1944年1月号を入手することができた。本研究をすすめるなかで、戸坂潤の『全集』未収録文献17編を新たに発見することもできたが、それ以前に発見していたものとあわせて、筆者が発見したものは23編に達した。また、戦時下の科学啓蒙書についても、「生活科学新書」や「国民科学新書」以外にも多数存在したことが明らかになり、それらのほとんどを収集することができた。収集したのは、「科学の泉」や「少国民のために」など10シリーズについて、約120冊である。これまでに収集した資料について、主にまだ「総目次」が公刊されていない雑誌について、その「総目次」を作成した。『科学ペン』『科学文化』に関してはすべての総目次を、「唯研ニュース」『ダイヂェスト』『科学評論』に関しては発見・収集できたものについて、「総目次」を作成した。さらに、もう一つの月刊誌『科学文化』について、および今野武雄の戦時中の歯車研究の特徴について、「生活科学新書」の特徴について、明らかにすることができた。戦時下の科学論・技術論をめぐる議論を網羅し、多様な展開を追跡・整理し、それらの全体像を示すことは、また入口の段階にどどまった。しかし、そのたの重要な基盤を確立することが、本研究によってなされたといえる。戦時下の科学論・技術論に関する新資料の発掘を集中的に試み、それらも含めた当時の諸議論を網羅することが本研究の目的であるが、優先的に発見を試みていた資料である「唯研ニュース」『ダイヂェスト』『科学評論』について、4点の新資料を発見することができた。『ダイヂェスト』90号、および『科学評論』創刊号、第2巻1号、第2巻5号である。なお『科学評論』に関しては、45-46、52-61号について目次を確認することもできた。その他、「生活科学新書」や「国民科学新書」など4つのシリーズの科学啓蒙書群を確認、収集し、それらについては総目次を作成中である。「生活科学新書」についてはその全体像と特徴について科学史学会の年会にて報告し、その後、論文としてまとめ発表した。

また、戸坂潤の『全集』未収録文献16編を新たに発見することもできたが、それ以前に発見していた6編とあわせてそれらの紹介を『科学史研究』に投稿中である。これら『全集』未収録文献もふまえて戸坂の科学論・技術論の到達点について検討した結果を、『科学史研究』投稿論文としてまとめる作業もすすめている。さらに『科学朝日』『生活科学』『科学文化』『セルパン』など、科学論・技術論に関する論説が掲載されている諸雑誌について、関連する文献の調査・収集、および総目次の作成をすすめている。なお、この時期の科学論・技術論に関連する問題として「工場公害」があったことを確認し、『工場監督年報』や雑誌『産業福利』など、関連する文献資料の収集・検討もすすめることができた。戦時下の科学論・技術論に関する新資料の発掘を集中的に試み、それらも含めた当時の諸議論を網羅することが本研究の目的であるが、優先的に発見を試みていた資料である「唯研ニュース」『ダイヂェスト』『科学評論』について、今年度は新たに発見できたものはなかった。国内の大学図書館等の個人文庫6ヶ所を調査し、また当時の関係者1名にインタビュー調査を行なったが、上記のものについて新しい資料の手がかりは得られなかった。ただし、これらの調査によって、戦時下の科学啓蒙書について貴重な手がかりが得られ、「生活科学新書」や「国民科学新書」以外にも多数存在したことが明らかになり、それらのほとんどを収集することができた。収集したのは、「科学の泉」や「少国民のために」など10シリーズについて、約120冊である。昨年度の成果の一部をまとめた「戸坂潤の『全集』未収録文献22編の発見」が『科学史研究』に掲載されたが、その後新たに1編の未収録文献を発見することができた。また、これまでに収集した資料について、主にまだ「総目次」が公刊されていない雑誌について、その「総目次」の作成作業を進め、半分程度を完成させることができた。これらの資料の一部を用いて、日本理科教育学会四国支部大会において「『実験』の意味と理科教育における役割について」を報告した。また、日本科学史学会において「戦時下日本の『生活科学』」を報告することになっている。戦時下の科学論・技術論に関する新資料の発掘を集中的に試み、それらも含めた当時の諸議論を網羅することが本研究の目的であるが、優先的に発見を試みていた資料である「唯研ニュース」『ダイヂェスト』『科学評論』について、今年度も新たに発見できたものはなかった。国内の大学図書館等の個人文庫3ケ所を調査したが、上記のものについて新しい資料の手がかりは得られなかった。ただし、昨年度に引き続いて、戦時下の科学啓蒙書に関して、国内の図書館等に所蔵されていない希少な文献を、古書店等と通じて発見、収集することができた。これらの資料の一部を用いて、日本理科教育学会四国支部大会において「戦時下日本の科学啓蒙書と戦後の理科教科書」を報告した。また、昨年度に引き続き、これまでに収集した資料について、主にまだ「総目次」が公刊されていない雑誌について、その「総目次」の作成作業を進め、『科学ペン』『科学文化』に関してはすべてを、「唯研ニュース」『ダイヂェスト』『科学評論』に関しては発見・収集できたものについて、「総目次」を作成した。さらに、研究協力者2名と11月に研究会を開催し、もう一つの月刊誌『科学文化』について、および今野武雄の戦時中の歯車研究の特徴などに関して、研究の中間的発表と意見交換を行なった。これら研究会の成果と、作成した雑誌「総目次」を収録して、ここまでの研究成果をまとめて「研究成果報告書」(全201頁)を印刷、発行した。本研究が目ざしていた、戦時下の科学論・技術論をめぐる議論を網羅し、多様な展開を追跡・整理し、それらの全体像を示すことは、また入口の段階にとどまった。しかし、そのための重要な基盤を確立することが、本研究によってなされといえる。
芸術学と芸術療法の共有基盤形成に向けた学際的研究

2018年に成果報告の論文集を発行した。そこで各執筆者によって語られた通り、芸術学と芸術療法の共有基盤を形成するためには、第3の視点、例えば「社会改革的な福祉」の視点が必要であることが分かった。甲南大学人間科学研究所内に、アートセラピストの連携や情報交換を行う場として「甲南アーツ&セラピー研究会(KAaTsg)」を創設した。また、地域住民を対象とするアートワークショップを行う「甲南アトリエ」を開設した。これは、芸術療法士と芸術家と芸術学研究者が協同で企画運営するものである。関西のアートセラピストの連携や情報交換を行う場として、甲南アーツ&セラピー研究会(KAaTsg)を創設。実践家を招聘して話を聞き、アーツセラピーの勉強会を重ねている。(現在、その成果をWeb上で公開していくための準備を進めている。)KAaTsgの活動として次の研究会とワークショップを開催した。(1)「今後の方針についての検討相談会」(7月。非公開:研究員のみ。これ以後、月1回のペースで検討相談会を開催した。)、(2)「椋田三佳氏先生、LAでの個展報告会」(7月。非公開。甲南大学で芸術療法を行う「アートグループ」の講師、椋田三佳氏の談話を聞いた)、(3)「アートセラピストへのインタビューの方法をめぐって」(11月。公開。講師は豊かな調査実績をもつ安齊順子氏)、(4)「アメリカのアートセラピストCarol Cox先生来日報告」(公開。著名アートセラピスト来日時に市来百合子氏がインタビューし、その内容を報告)、(5)「アートセラピーの全国実態調査」の途中経過」(公開。科研課題番号24653153(研究代表:兼子一)との共催で石原みどり氏による報告)、(6)「堀口久美氏のアートワークショップと質疑応答」(公開。講師は学校心理士)、(7)「少年刑務所における音楽療法」(12月。非公開。講師は松本佳久子氏)、(8)「学生相談における表現療法の実践的活用」(3月。非公開。高石恭子氏を講師とする事例提示を含む研究会)。公開シンポジウム「障がい者の創作と現代美術の交差点ー第55回ヴェネチア・ビエンナーレ「百科全書的宮殿」を足がかりに」(11月30日)の開催(企画:服部正)を開催した。国外調査:ヴェネチア・ビエンナーレ視察(服部正)、美術史学会CAAへの参加と芸術療法作品を展示するシカゴのNationalveteran museumの視察(石谷治寛)を行った。・公開研究会を以下の通り計5回開催した。「第2回、絵とことば研究会ー『セラピスト』はどうことばにしたのか」(12月7日、於甲南大学。「絵とことば研究会」との共催)、「光島貴之講演会芸術家にとって創作はセラピーかーぼくは創作活動で生活の危機を乗りきってきた」(12月15日、主催、於甲南大学)、「第4回甲南アーツ&セラピー研究会・医療現場におけるアートセラピーの実践」(1月29日、主催、甲南大学)、「第5回甲南アーツ&セラピー研究会・人が悲しむときとそれが和らぐときー私の求めている心理臨床」(2月24日、主催、於甲南大学)、「地域のアーティストの地域精神保健サービスへの参画の可能性についてーフランスのリールがイタリアのトリエステから学んだもの(ガタリとバザーリア)」(3月23日、主催、於甲南大学)。それぞれ多数の参加者、協力者を得て、芸術理論と、臨床心理学に根差した芸術療法の知見との創造的対話が進行中である。また、美術制度論とともに福祉現場の状況をも含む知見・人脈ともに広がり、見学調査に基づく歴史研究も進んでいる。・地域貢献実践プログラムとしての「甲南アトリエ」を創設し、第1回として「親子孫子で楽しむアート和紙を使った体験型アートワークショップ」(3月12日、主催、於甲南大学)を開催した。・その他、当研究の延長として開催された画廊でのシンポジウム「福祉国家のアートと教育ーデンマークのビフロスト美術学校の事例から」(3月24日、協力、於ギャラリー島田)も研究会の成果を公表するひとつの機会となった。・また、東福寺敷地内の森田療法入院施設「三聖病院」の閉鎖・取り壊しに伴い、そこでの医療実践の資料収集と調査研究を現在進めており、芸術家の協力によって、展覧会とシンポジウムとの形式での公表の計画を進めている。この日本の芸術療法の特殊性の検討も本研究の課題であり、現在進行中である。・公開研究会を以下の通り計3回開催した。「第6回、甲南アーツ&セラピー研究会:カナダの教育・医療の分野でのアートセラピーの実際」(7月11日、於甲南大学)、「第7回、甲南アーツ&セラピー研究会:これからのダンスと健康について語ろう」(3月30日、於甲南大学)、公開研究会「トラウマと死せる言語の美しさ:キーツとフロイトにおける〈想起〉と〈記憶〉の競合(2月13日、、於甲南大学)。それぞれ多数の参加者、協力者を得て、芸術理論と、臨床心理学に根差した芸術療法の知見との創造的対話が深まった。・地域貢献実践プログラムとしての「甲南アトリエ」は、第2回「親子孫子で楽しむアート和紙を使った紙版画に挑戦」(7月18日、於甲南大学)と第3回「親子孫子で楽しむアート和紙のランプシェードであかりをともそう」(1月30日、於甲南大学)を開催した。

・また、東福寺敷地内の森田療法入院施設「三聖病院」の閉鎖・取り壊しに伴い、そこでの医療実践の資料収集と調査研究を継続しており、芸術家の協力によって、平成28年度秋に展覧会とシンポジウムとの形式での公表を予定している。この日本の芸術療法の特殊性の検討も本研究の課題であり、現在進行中である。・平成27年度末に刊行された甲南大学人間科学研究所紀要『心の危機と臨床の知vol.17』には、研究代表者と研究分担者3名全員と連携研究者1名がそれぞれ論文を投稿し、これまでの研究の深化を公表した。また、各研究者が所属する学会での発表や、各種雑誌論文の投稿によって、本共同研究の成果が公表された。上述のとおり、公開研究会計3回、実践プログラム計2回と、着実に研究会等を重ね、その都度、科研メンバー間のみならず、広く外部の関係者からの参加も得ることができ、本研究の目的である芸術理論と、臨床心理学に根差した芸術療法の知見との創造的対話が深まっており、関係者間の人脈も広がっている。また、実践プログラム「甲南アトリエ」によって研究成果を地域に還元しているが、毎回収容定員を超える参加応募者があり、この活動は地域でも好評である。歴史研究に関しては、平成27年度は文献研究を中心に進めることにし、年度内に予定していた国内施設の見学とインタビュー調査は、その一定の知識基盤の確立後に行うことにしたため、次年度に延期することになったが、本研究メンバー間での情報と問題意識の共有によって、知識基盤の形成はほぼ整ったと言える。また、東福寺三聖病院の森田療法に関する調査研究と資料収集も着実に進んでおり、研究成果の公表方法として展覧会形式を導入するという次年度に向けての画期的な計画も立った。・平成28年度に開催した公開研究会(計2回)は以下の通り。1、「アメリカにおけるアートセラピー」。これは、アメリカからアートセラピー研究者であるメルセデス・テルマート(Mercedes Ballbe ter Maat)氏を招いて講演会と講習会として開催した(6月11日、於甲南大学)。2、「リールはいかにして、アートを精神医療に導入したか」。これは、フランスのリールからアート活動に取り組む2名の精神科医、マッシモ・マーリ(Massimo Marsili)氏とジャン=リュック・ローラン(Jean-Luc Roelandt)氏を招いて講演会として開催した(11月11日、於甲南大学)。それぞれ多数の参加者、協力者を得て、芸術理論と、臨床心理学に根差した芸術療法、あるいは精神科医療現場と芸術活動との深い関りについての知見を広げることができ、異なる専門領域の研究者間での学際的かつ創造的対話が実現した。・地域貢献実践プログラムとしての「甲南アトリエ」は、第4回「親子孫子で楽しむアート和紙で造形してみよう」(10月9日、於甲南大学)と、第5回「親子孫子で楽しむアート和紙や布を染めてみよう」(2017年3月12日、於甲南大学)を開催した。・研究代表者が10月に、ロンドンのImperial War Museumの収蔵庫を調査し、アートセラピー創始者でもある第一次世界大戦従軍画家、Adrian Hillに関する膨大な資料を発見し、当該施設学芸員とともに資料の分析調査に着手することになった。・平成28年度末に刊行された甲南大学人間科学研究所紀要『心の危機と臨床の知vol.18』には、研究代表者と研究分担者1名と研究会講演者2名が寄稿した。
非成長時代における持続的都市再生のための都市再開発投資環境の整備に関する研究

本研究では都市再開発投資行動がミクロ経済学の投資理論に基づくものとして、長期利潤最大化の法則に基づいて「消費者行動」、「企業の短期投資行動」、「企業の長期投資行動」を定式化することに成功し、理論モデル決定係数の推定値から統計的に有意な結果が得られた。また、投資決定要因影響度の分析では、建設コストにおける影響度合を検証した結果、税率のほうが地価の変動より感度は高く、影響力が大きいことがわかった。本研究では、都市開発又は再開発の投資行動がミクロ経済学の投資理論に基づくものとして、その開発投資行動を定式化し、都市計画規制、市場、税制等の諸要因が開発投資決定に与える影響をトータル的に捉えることを試みる。また、これまでの開発に関する実績データを解析し、各要因の影響度を定量的に把握した上で、持続的な都市更新及び土地利用を誘導していくために、いかなる要因をどの方向、かつどの程度で調整すれば良いかの具体的な示唆を与えることを目的とする。本年度は、九州地方都市を対象に時系列の開発実績データを収集した。開発の実績データは、主に都市計画基礎調査と建築確認申請に加え、地価、建築工事費、税率、国勢調査、事業所統計、不動産価額等は公式統計データを収集した。また、対象都市の数値地図をベースマップとして、すべてのデータをGIS(地理情報システム)に移植し、互いにリンクさせることによって、一体的なデータベースを作成した。さらに都市開発及び再開発の投資行動は、基本的にミクロ経済学の投資理論に基づくものである。つまり、競争市場では建物の賃貸及び分譲の価格が市場の需給関係で決定されると同時に、企業或いは個人は、地価、税率、工事費等のコスト、又は用途地域の制限等を勘案し、市場で決められている価格で「商品」を提供しながら、長期的累積利潤が最大となるように開発投資を行う。開発投資を行うか否かは、将来にわたる累積利潤によって判断されるという考え方の基で、開発投資行動の定式化を試み、基本モデルを構築した。本年度は、昨年度に構築したデータベース及び開発投資行動の定式化モデルを適用し、パラメータの推計、各投資決定要因の感度分析を行い、その影響度を明らかにしたともに、今後の都市再開発投資を促進するための方策について考察した。主な成果として以下の3点をあげられる。1)都市再開発投資行動は、長期利潤最大化の法則に基づいて「消費者行動」、「企業の短期投資行動」、「企業の長期投資行動」を定式化することに成功した。2)九州各都市のパネルデータを用いて、モデルのパラメータの推定を行った。モデル決定係数の値が高く、統計的に有意な結果が得られた。3)投資決定要因影響度の分析では、建設コストにおける地価、容積率、各種税率の影響度合を検証した結果、地価と税率においては、税率のほうが地価の変動より感度は高く影響力が大きいことがわかった。また、建設コストに与える容積率の影響は、その上昇時と低下時において異なる傾向があることがわかった。
イオン交換法による被覆型複合粒子の合成

(1)硝酸亜鉛水溶液からのチオアセトアミド(TAA)を用いる均一沈殿法による単分散ZnS粒子の合成を行った。反応温度6080°C,[Zn^<2+>]_0=0.010.10mol dm^<-3>,[TAA]_0=0.20.8mol dm^<-3>で初濃度積[TAA]_0・[Zn^<2+>]_0が中間的で反応時間が短いときに粒径0.20.8μmの球状単分散ZnS粒子が得られた。(2)均一沈殿法により合成した単分散粒子は凝集合体した粉体に比べて焼結性が高く、粒子径が小さくなるほど焼結性も良くなった。粒子径0.1μmのとき1000°C,2時間の焼結で、98%の相対密度を持つ焼結体が得られた。(3)イオン交換反応法により硝酸銀あるいは硝酸銅溶液中にZnS粒子を懸濁させて、Ag_2S被覆ZnS粒子あるいはCuS被覆ZnS粒子を合成した。被覆の形態は溶媒の種類、反応温度、原料濃度に依存した。(1)溶媒にエタノールを使用し、ZnSを高濃度に懸濁させ、AgNO_3濃度を低くして[Ag^+]/[ZnS]<1(モル比)、0°Cで反応させたときに、Ag_2SがZnSを均一に被覆した粒子が得られた。(2)溶媒がメタノールで、反応温度が50°C、[Cu^<2+>]=0.01mol dm^<-3>でCuSによるZnS粒子の均一被覆が可能であった。(4)硝酸亜鉛-チオアセトアミド均一沈殿反応系に硝酸銀を添加し、生成粒子の形態に及ぼすAg^+イオンの効果について次の知見を得た。(1)反応温度70°C、[Zn^<2+>]=0.04moldm^<-3>,[TAA]=0.4moldm^<-3>の条件で[Ag^+]=04×10^<-4>mol dm^<-3>のときに粒径分布の狭い球状粒子のみが得られたが、[Ag^+]=4×10^<-3>mol dm^<-3>では粒子の形態が不連続的に変化し大きい粒子と小さい粒子とからなる凝集粒子となった。(2)Ag_2S-ZnS系複合粒子の生成過程では、初期にAg_2S粒子が析出し、その表面にZnS粒子が析出してより大きな粒子へと成長していくことがわかった。
初発孤立性肝細胞癌に対する体幹部定位放射線治療の有効性を検証する多施設共同試験

定位放射線治療を含む先進的放射線治療を標準治療として確立するためには、多施設共同臨床試験による科学的な評価が必須である。初発孤立性肝細胞癌に対する定位放射線治療は手術、RFAに比肩しうる高い有効性が強く示唆されているものの多施設共同臨床試験による評価がなく標準治療にはなっていない。本研究は定位放射線治療が標準治療となりうるか多施設共同臨床試験により初めて検証することを目的とする。本研究により定位放射線治療の有効性が検証されれば、侵襲の高い治療が困難である多数の高齢がん患者に多大な恩恵となる。本研究のPrimary endpointは3年生存割合、症例登録期間3年、追跡期間は登録終了後3年、総研究期間6年のデザインであった。2018年度も参加施設を集めた会議を開催し、登録症例のモニタリング、増悪と局所制御に関する中央判定、放射線治療品質保証として登録症例の治療計画の確認、等を行った。また、欧米の臨床試験グループ会議および国際学会に参加し、肝癌に対する定位放射線治療および放射線治療の品質保証に関する最新の情報収集を行った。本研究では、症例登録速度が十分ではなかったために施設内で一層の周知および学会発表により定位放射線治療の認知度向上に努めるとともに、さらに参加施設の追加、登録期間の延長を行ったもののその後も症例登録ペースが遅かったため、2018年で登録を終了した。2019年の米国放射線腫瘍学会で本研究の短期成績を報告し、その後経過観察期間を延ばし長期成績を報告することとした。定位放射線治療を含む先進的放射線治療の確立には臨床試験による科学的な評価が必須である。初発孤立性肝細胞癌の定位放射線治療は手術、RFAに比肩しうる高い有効性が強く示唆されるが臨床試験による評価がなく標準治療にはなっていない。本試験では放射線治療の品質保証により質を担保し、肝細胞癌に対する定位放射線治療技術の向上および標準化を図り、今後の臨床研究基盤の確立も図る。本研究では、参加施設のIRB承認およびUMIN臨床試験登録を経て症例登録を開始した「初発孤立性肝細胞癌に対する定位放射線治療の多施設共同臨床試験」を実施する。Primary endpointを3年全生存割合、予定登録数60例を登録期間3年、観察期間3年、総研究期間6年とし、年2回の参加施設を集めた会議、登録症例のモニタリング、効果の中央判定、放射線治療品質保証等を実施する。平成30年度には症例登録を完了するとともに、治療経過および追跡情報を収集する。平成28年度は症例登録および治療後の経過観察を継続した。これまでに24例が登録されている。また、年2回の参加施設を集めた会議を開催し、登録症例のモニタリング、増悪と局所制御に関する中央判定、放射線治療品質保証として登録症例の治療計画の確認、等を行った。現在まで、予定登録数60例のうち24例が登録されているが、H28年度のみでは9例であり、登録ペースが予想を下回っている。参加施設を1施設追加したが、参加8施設中登録があったのは3施設にとどまり、施設内で十分に認知されていない施設も少なくない。今後引き続き施設内で一層の周知および学会発表により認知度の向上に努めるとともに、参加施設の追加も考慮することにより登録ペースの向上、登録完遂を図る。本研究では、参加施設のIRB承認、UMIN臨床試験登録を経てすでに症例登録を開始している多施設共同臨床試験を実施する。Primary endpointは3年生存割合、症例登録期間3年、追跡期間は登録終了後3年、総研究期間6年のデザインであり、研究期間内に症例登録を完了するとともに、治療経過および追跡情報を収集する。平成29年度は症例登録および治療後の経過観察を継続した。これまでに31例が登録されている。参加施設は1施設を追加した。また年2回の参加施設を集めた会議を開催し、登録症例のモニタリング、増悪と局所制御に関する中央判定、放射線治療品質保証として登録症例の治療計画の確認、等を行った。現在まで、予定登録数60例のうち31例が登録されているが、登録ペースが予想を下回っている。参加施設を1施設追加したがさらなる施設内の周知、および学会発表による定位放射線治療の認知度向上に努めるとともに、さらに参加施設の追加を考慮することにより登録ペースの向上、登録推進を図る。