hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
諸言語における二重母音と二重母音化の普遍性と類型論的一般性の研究

諸言語における多様な二重母音と二重母音化の普遍的特徴、類型論的な一般性について多くの言語事例に基づき特定した。まず、数多くの言語の二重母音と二重母音化のデータベースの作成および二重母音の生起と変化に関わる様々な通時的変化、過程の分類により、いくつかの普遍的特徴を抽出した。それらの特徴が、個別言語の二重母音を含む母音体系の変遷について分析をすることにより、妥当であることを検証した。さらに、現在進行中の二重母音の推移の調査分析を行った。ロンドン英語にみられる二重母音の発音が、世代差により一貫した違いがあることを実地調査により示して、その二重母音推移について通言語的一般性に照らして考察分析した。本研究課題は、諸言語における多様な二重母音と二重母音化にみられる普遍的特徴と類型論的一般性を共時的および通時的な研究分析によって明らかにすることを目的とする。その目的のために平成24年度は以下のことを行った。(1)二重母音を含む母音体系のデータベースの作成を平成23年度に引き続き行った。できるだけ多くの言語・方言をデータベースに組み込むように努めた。(2)二重母音に関わる共時的、通時的音声過程の網羅分類、とりわけ(i)長母音が二重母音化する過程、(ii)短母音が二重母音になる過程、(iii)二重母音が単母音化する過程、(iv)同一言語の異なる方言での二重母音の変異とこれに関わる過程等を文献資料により収集して、二重母音を生み出すメカニズムと二重母音の変化・推移の方向についての一般性を研究した。そして、二重母音化を引き起こす要因の研究を通して、なぜ単母音が二重母音化するのか、そしてなぜ特定の仕方で二重母音化が起こるのか、について要因分析を行った。(3)ケーススタディとしてノルウェー語とアイスランド語と同様に古西ノルド語を祖とするファロー語(Faroese)を取り上げて、その母音体系の変遷にみられる二重母音化と二重母音の展開について考察分析し、通言語的な観点からその分析の妥当性を検証した。その研究成果は論文としてまとめ発表した。さらに、音響音声学の方法により、二重母音の音声特性を分析するための予備調査を行った。とりわけ、連合王国ロンドン地域の現在の英語発音における二重母音について世代間で実際に進行している音推移を同定し、その音推移と通言語的な一般性との符号性を検証することが本研究のひとつの目的であるが、その音響音声分析のための一次資料となる音声データを収録するために、ロンドンに出向いて、フィールドワークを行った。本研究課題の目的は、諸言語における二重母音と二重母音化にみられる普遍的特徴、類型論的な一般性を明らかにすることである。この目的のために、平成25年度においては、以下のことを実施した。(1)諸言語における二重母音の研究により得られた普遍的特徴や通言語的一般性の知見を踏まえて、古英語におけるi-umlautの音変化が二重母音化を内包する過程として分析されるべきであるという新しい知見を示した。その成果を論文として発表した。(2)二重母音がさらに変化、展開する方向性に関する研究を行うために、現在進行している二重母音の推移、変化を分析研究した。具体的には、連合王国ロンドン地域で話される英語の二重母音を取り上げ、その変化、推移の世代差による違いについて過去二度のロンドンでの実地調査に基づいて分析研究を行った。その結果、50歳以上の話者グループと20歳未満の話者グループの間で顕著な違いがあることが判明した。50歳以上の話者の場合は、かつては標準英語であった容認発音(Received Pronunciation)とは異なる二重母音を使用していて、音声変化が起こっていることが分かった。これに対して、20歳以下の話者の場合は、二重母音の発音が容認発音に極めて近いものであることが典型的にみられた。このことは、50歳以上の話者にみられた音声変化が20歳以下の話者の文法から失われた規則消失と捉えることができる。あるいは、50歳以上の話者にみられた音声変化の方向を逆転するような音声変化が20歳以下の話者にはみられると考えることもできる。この世代間の違いについては、その研究成果の一部を音変化の有標、無標という普遍的な区別、そして音声変化の可逆性の一般化の観点から論文にまとめた。この論文は平成26年5月末に刊行される予定である。本研究課題の目的は、諸言語における多様な二重母音と二重母音化にみられる一般性と個別性を共時的、通時的な研究分析および音響音声学の分析など多角的な方法によって明らかにすることである。平成23年度においては、以下の問題に取り組み、研究成果を挙げた。(1)二重母音のデータベースの作成:諸言語の二重母音を含む母音体系のデータベースの作成に取り組んだ。

二重母音に関する普遍的特徴や類型論的一般性に関する研究においては、できるだけ多くの言語・方言をデータベースに組み込む必要があるので、今後も作成を継続していく。(2)二重母音に関わる共時的、通時的音声過程の網羅分類:二重母音を生み出す共時的、通時的音声過程を諸言語の文献調査により収集することにより、これらに共通する特徴を分析した。(3)二重母音化を引き起こす要因の研究:二重母音化を引き起こす要因として音声的な要因と個別言語の構造要因が挙げられ、諸言語からの事例に基づいてこの二種類の要因について分析した。音声的要因として母音の音色と聞こえ度、tenseとlaxの違いが通言語的に重要であること、そして構造要因としては、ある音変化が別の音変化を引き起こすという連鎖のなかで、二重母音化が起こることを数多くの事例により明らかにした。(4)二重母音の音響音声学的研究:二重母音の特徴および世代差による変化について音響音声学的に分析するための一次資料の音声データを英国ロンドンとフランスのパリで実地調査により収集した。また、系統の異なる諸言語の二重母音を音響音声学的に分析することは通言語的な一般性の研究にとっては重要であり、その分析は現在も進行中である。この目的のために、今後も他の言語について、実地調査をして第一次資料を収録する必要がある。研究成果は、平成23年度に論文として公表した。また、平成24年5月に公刊される論文においても公表する。本研究課題の目的は二重母音とこれを生み出す二重母音化を多角的に分析することにより、その普遍的な特徴と類型論的一般性について解明することにある。さらに、従来、二重母音は二つの母音の連続で、母音体系の周縁的あるいは派生的な存在とされてきたが、この説を反証するために諸言語における二重母音を通時的、共時的な観点から分析を行い、二重母音が派生的なものではなく、母音体系を構成する自律的で重要な存在であることを明確にしてきた。平成26年度は研究期間の最終年度にあたり、研究の総括として、以下の点を挙げることができる。1.二重母音と二重母音化に関するデータベースを作成することにより、二重母音の生起とその後の変化の方向性について音声的要因と構造的要因の二つの観点から普遍的特徴や類型論的一般性について考察した。2.諸言語の母音体系の通時的研究により、二重母音の生起とその変化が母音体系全体に対してどのような変化をもたらすかについて分析をすすめ、二重母音が母音体系の主要な部分を構成するという自説の妥当性を示した。3.現在進行中である二重母音の推移についてロンドン英語を取り上げて、その推移の仕方が通言語的研究により得られた普遍的特徴に沿ったものであることを示した。4.ロンドン英語において50代以上の世代と20歳未満の世代の間にみられる二重母音の発音の違いについて分析を行い、その世代間に見られる二重母音推移の違いについて、通言語的観点から考察し、仮説をたてた。その仮説の検証を実地調査により得た一次データにより行なった。平成26年度に連合王国ロンドンに赴き、3週間におよぶ実地調査を行い、一次データの拡充をはかることにより、仮説の妥当性を確認した。本研究により得た知見は過去4年の間に論文として発表してきたが、今後もその研究成果をウェブ公開、学会発表等の種々の方法により公表していきたいと考えている。
超企業ネットワークの戦略形成過程における信頼と文脈性に関する実証研究

企業間ネットワークにおける信頼形成過程に対する参照モデルを構築するための準備作業を展開してきた。このとき、M.ポラニーの主張するような「研究室の伝統」という意味での「暗黙知」,あるいはサッチマンに代表される「状況的認知」の視点から,複数のアクターが織りなすハイブリッド(異種混合体)のネットワークの協働行為(実践)に注目することにした。そして,そのような実践を通じた「新しい手続きの蓄積」すなわち「実践を通じた学習」に着目することで,企業間ネットワークにおける戦略策定過程に対する独自の参照モデルを構築するための理論基盤を整備してきた。近年の経営戦略研究におけるキーワードの一つである「実践」に注目することで,より実践的な参照モデルの構築が可能になると考えたからである。なお,本研究でいう「実践を通じた学習」とは,現場の意思決定ないし問題解決を通じて,ある新規手続きが「手続き的記憶」として組織記憶として残り,結果的に,新たな行動レパートリーが浸透する場合を指している。そして,予備的考察を通じて,組織間ネットワークにおけるコンテクストと信頼構造こそが,あるルーティンが組織記憶として蓄積され浸透するか否かの試金石に他ならない,という仮説を抽出するとともに、企業のみならず地域社会を取り巻く多様なアクターによるコンテクスト創造に関する事例を分析することができた。そこでは,行為主体のネットワークが織りなす「意図せざる結果」の中で,既存の事象や概念の意味転換(翻訳過程)を通じて,より求心力の強い信頼性が醸成される過程を明らかにした上で,ネットワークにおける意味創造(転換)メカニズムに,歴史性(経路依存性とコミットメント)や地域性(ドミナントロジック)が深く関わっている点について,事例を通じて明らかにした。そのさいに,社会的構成の議論や制度化,アクターネットワーク理論などの視点を手がかりに,予備的考察を行ってきた。その過程において,方法論的意義に注目した論考として,「解釈主義研究の射程」を発表した。そこでは,解釈主義的方法に立脚することにより,従来ともすれば看過される傾向が強かった情報ネットワークの社会的構成や組織慣性などを考察するための手がかりが得られる点を議論した。この枠組みを援用することにより,戦略形成過程におけるネットワーク参画主体の間の信頼醸成のメカニズムを記述するための参照枠組みを構築できると期待される。加えて,企業だけでなく行政を含めた産業支援ネットワークにおける行為主体間の信頼形成過程および戦略形成(ないし戦略転換)過程について,上述の「解釈主義」の視点に加えて,地域性(あるいは,ドメスティックな論理)を手がかりに,事例研究を行った(神戸市の「北野工房のまち」の事例)。企業間ネットワークにおける信頼形成の背後に見え隠れする組織間コンテクストを明らかにするため本年度は,予備的考察として,戦略概念と組織能力概念の文献レビューを中心に研究を進めてきた。その際,M.ポラニーの主張するような「研究室の伝統」という意味での「暗黙知」,あるいはサッチマンに代表される「状況的認知」の視点から,複数のアクターが織りなすハイブリッド(異種混合体)のネットワークの協働行為(実践)に注目することにした。

なお,本研究でいう「実践を通じた学習」とは,現場の意思決定ないし問題解決を通じて,ある新規手続きが「手続き的記憶」として組織記憶として残り,結果的に,新たな行動レパートリーが浸透する場合を指している。そして,予備的考察を通じて,組織間ネットワークにおけるコンテクストと信頼構造こそが,あるルーティンが組織記憶として蓄積され浸透するか否かの試金石に他ならない,という仮説を抽出することに成功した。加えて,「実践を通じた学習」という視点に立脚することで,ビジネスモデル創出などの事業革新は,いわゆる「辺境」が優位であるとは言えない点,むしろ,革新の契機は,伝統の中から「微妙な差異」が創発されるのではないか,という視点から学会報告を行った。情報ネットワークの活用を通じて醸成される「相互信頼性」、あるいは情報技術活用を通じて社会的に構成される噺たな業務遂行の前提与件ないし文脈性」に注目することで、戦略の創発過程に対する新たな分析視角の提唱を試みることが、本研究の目的であった。最終年度に相当する本年は、まず企業間だけでなく顧客を含めた取引先との購買履歴データなどの活用に注目し、プライバシーと個人情報の相違を峻別した上で、社会的絆にもとづく個人情報の交換の重要性について考察を加えた。このとき、社会的絆とは、取引という実践を通じたオーバーアチーブメントに依拠する社会的関係性であり、等価交換とは異なる論理に基づく考え方である。言い換えれば、取引行為を通じた「取引以外の価値」ないし「コンテキスト形成」による取引である。このような「コンテキスト形成」を中心とする継起的取引は、取引主体間の「相互信頼性」の醸成に深く関わっている。そこで、相互信頼性の醸成を含めた、包括的なコンテキスト形成能力を評価するための「IT経営モデル」の構築を試みた。そこでは、取引以外の価値を含む組織的活動を広く「実践」として認識し、実践を通じた(コンテキストとその活用)能力形成という視点から、理論的モデルを提唱することに成功した。さらに、近年とみに注目を浴びている「実践としての戦略」という分析視角から、情報システム戦略を検討するための予備的考察として、アンソフの戦略的決定の議論を「過程学派」の嚆矢と位置づけ、近年の「実践」学派に通じる系譜について考察を加えた。
光周性花芽誘導の日長計機構解明のためのウキクサの形質転換実験系の開発

光周性花芽誘導が詳細に調べられているウキクサLemnagibbaG3とLemna pausicostata6746を使い、形質転換法の開発を試みた。まず、パーティクルガン装置でマーカー遺伝子を導入し形質転換体をスクリーニングした。マーカー遺伝子としてはハイグロマイシンや蛋白合成阻害剤(ビアラフォス)の耐性遺伝子を利用した。遺伝子導入後、形質転換体が分離するまで培養を続け、ハイグロマイシンやビアラフォスで選択した。その結果いくつかの耐性コロニーを得た。これらのコロニーからDNAを抽出し遺伝子の導入をSouthern blotで確認したが、有意なシグナルは得られなかった。そこで、新たに、抗生物質濃度や、遺伝子導入の条件(加速圧、距離、ウキクサの設定など)の条件を検討し、効率の良い条件を検討した。その結果、使用した機械について効率のよい、導入条件を概ね設定することができた。またハイグロマイシンは効果が現れるのに時間がかかりすぎることが判ったがビアラフォスは即効性のある作用を示し、スクリーニングに適していることが確認できた。この結果に基づき、改めて得られたスクリーニングを行い、ビアラフォス耐性コロニーを数個得ることができた。現在このコロニーへの遺伝子導入を確認しているが、ビアラフォス耐性は比較的弱く、ビアラフォスの濃度をあげると耐性を失う。そこで今後はまずプロモーターの改良を試みる予定である。さらにアグロバクテリウムを利用した減圧法によっても遺伝子導入を試みる予定である。これらがうまく行けばマーカー遺伝子とcab遺伝子のプロモーターとルシフェラ-セ遺伝子の融合遺伝子を作製し、これをウキクサへ導入し、生物発光によるウキクサの概日性リズムの測定を試みる。
熱水条件下での続成作用の実験的研究

1.極浅海域の海洋地質研究の一貫として福岡湾北方、相の島沖の底質について分析を行い海底地形、底質分布、貝殼量と磁性鉱物量、貝殼遺骸を調べ、すでに報告している、福岡湾の湾口部との比較検討を行った。2.各種コバルト化合物がシリカゲルの結晶化に与える影響を調べると、大洋底に広く分布しているマンガンノジュールに含まれているコバルトがシリカゲルの結晶化を促進していることがわかった。しかし本体のマンガンはむしろ逆に結晶化を妨害していた。石灰岩とチャートの成因について解明するため、まだ炭酸カルシウムの水熱条件下における溶解度を測定し、その固形部のシリカゲルの結晶化を検討した結果、天然における石灰岩とチャートの共生関係が実験室的に説明された。さらに天然における非晶質シリカの代表である太平洋の海洋底の放散虫軟泥の水熱変化についても検討したが、放散虫軟泥そのものを水熱処理すれば数百時間で結晶化することがわかった。3.アラゴナイトを主成分とする貝殼を出発物質として塩化マグネシウム、塩化カルシウムなどの各種イオンを含む水溶液中で処理しドロマイトの生成過程を追跡する実験を行い、ドロマイトが生成する前段階としてほぼ一定のマグネシウムを固溶したHMC、LMCが生成するがこれらの安定性は出発物質である炭酸カルシウムの結晶系に依存しており、アラゴナイトの場合、比較的低い温度で急速にドロマイトが生成することがわかった。4.シリカゲルとの類似性からジルコニアゲルの結晶化についても研究を行い235°Cとかなり低い温度で急速に結晶化が起こり準安定相の正方晶ジルコニアが生成することがわかった。また堆積作用の解明のため、安定化ジルコニアの水熱ホットプレスを行い、その結果、処理温度を上昇させた場合2次粒子間の凝集度合を増し、また成型圧を上げることによって2次粒子の発達を促すことがわかった。1.チャート,ドロマイト,ジルコンを含む堆積岩の採集と分析を行なう。北部九州の福岡湾の相ノ島北西方約3km地点を中心とした付近海域より採集した海底堆積物(底質)の分析を行ない、海底地形,底質分布,貝殻量と磁性鉱物量,貝殻遺骸,等を調査した結果、福岡湾々口部と比較して、貝殻量をはじめ、あらゆるものが大きな値を示し、より良く分級されていることがわかった。2.シリカゲルを出発物質として水,海水,各種イオンを含む水溶液中で処理し、生成物の結晶化過程を追跡し、特に微量の有機酸イオンや金属イオンの分布状況との関連性について実験的に明らかにしていく。シリカゲルのα-クリストバライトへの結晶化速度に及ぼす影響は、同じ金属イオンでも、そのイオンを供給する化合物によって異なり、チャートなどが生成する際共生する鉱物種が与える影響について明らかにすることができた。3.アラゴナイトを主成分とする貝殻を出発物質として塩化マグネシウム,塩化カルシウムなどの各種イオンを含む水溶液中で処理し、ドロマイトの生成過程を追跡する実験を行った。ドロマイトが生成する前段階としてほぼ一定のマグネシウムを固溶した、低マグネシアンカルサイトと高マグネシアンカルサイトが生成するが、これらの安定性は出発物質である炭酸カルシウムの結晶系に依存しており、アラゴナイトの場合比較的低い温度で急速にドロマイトが生成することがわかった。今後フィールドにおいて採集した堆積岩中に含まれる、微量の金属イオンや有機物の分析を行ない、実験室でのデータとの対比により生因を推察していきたい。

1.高知県浦ノ内湾に流出する小河川の灰方川川底に露出している粗粒砂岩真岩から溶出するイオン種について検討し,乾燥した時期を降雨によッて増水した時期との比較も行なった.その結果, Na^+,K^+,Mg^<2+>,Ca^<2+>などの陽イオン濃度は,下流域では海水の濃度に匹敵しており,それぞれの流域におけるイオン種の濃度はほぼ一定で,海水以外の河川への影響はほとんど観測されなかった.雨後の濃度は,汽水域で増加するもの(Na^+)と減少するもの(Mg^<2+>,Ca^<2+>)がある.それぞれの濃度比のうち, Na/K比は変化が大きいが, Mg/Ca比は上流から下流まで安定して増加し,平均的な海水の比にほぼ等しくなった.2.シリカゲルから, αークリストバライトへの結晶化に及ぼす金属化合物の影響について,本年はCa化合物を添加し,温度,反応時間,添加量を変え,その結晶化を検討した.その結果, Co(OH)_2〉CoO〉Co〉CoCl_2・6H_2Oの順にクリストパライトの結晶化を抑制することがわかった.これはFe化合物の添加効果とよく似かよっていた.3.出発物質として主にアラゴナイトからなる貝殻を用いて,温度250350°C各種モル比のCaCl_2とMgCl_2混合水溶液中で水熱処理を行ない,ドロマイトの合成を試みた.その結果,ドロマイトが生成する最低の温度は250°Cで反応時間は70時間を要した.そのことからドロマイト生成に対する・見かけの活性化エネルギーが約24Kcal/molとなることがわかった.水溶液中のMg/Ca比が0.20.7の領域でのみドロマイトは生成し,比がそれ以上だと最終的にはマグネサイトのみが生成した.アラゴナイトを出発物質として用いた場合,ドロマイトが生成するまでに必ず中間体としてLMC(Low Magnesian Calute)やHMC(High Magnesian Calute)が生成した,ドロマイト生成における続成作用を考える上で興味深い.1.古生界、中生界によく観察されるチャートの成因研究のため、天然における非晶質シリカの代表である中部太平洋底の放散虫軟泥を水熱処理してその変化過程を解明した。350°CにおいてはオパールCTあるいはクリストバライトへの相転移は最停で200時間を必要とする。400°Cにおいては200時間以上でオパールCTへの相転移が見られた。2.非晶質シリカゲルを純水中250350°Cで加熱処理しその結晶化を検討した。その結果、CaCO_3が溶解してまずオパールAさらにαークリストバライトに変化しシリカゲルの結晶化を促進した。逆にシリカゲルの共存下ではCaCO_3もより多量に溶解した。このように両者は相互に結晶化を促進するという相乗効果があり、これは天然におけるチャートと石灰岩の共生関係を良く説明していた。3.今回ドロマイト化過程における結晶格子中のCa^<2+>とMg^<2+>の秩序ー無秩序化について(1)水溶液中の微量なMn^<2+>の取り込みによって生じるEPRスペクトリ変化(2)粉末X線回折に現われる秩序化ピークの変化(3)赤外スペクトル変化などにより解析を行った。その結果、格子中に入ったマンガンがそれぞれ特有なEPRスペクトルを示し、特にドロマイト中では、対称的なCaサイトと歪んだMgサイトそれぞれに入ったマンガンによる吸収が見られ、その吸収強度比が粉末X線回折の秩序化ピーク強度と相関性を持つことを見出した。この秩序化の大きさは、水溶液中に共存する微量の遷移金属やアルカリ土類金属イオンによって影響を受けそれらのイオンの大きさによって説明された。
P.  intermedia の溶血活性抑制における歯周炎進行への影響を解析

これまでに同定したPrevotella intermediaの溶血素遺伝子の本菌の溶血活性への関与および、その病原性への関与を明らかにするために、P. intermediaの溶血素遺伝子欠損株の作製を試みたが、欠損株は得られなかった。次に溶血素HlyAの酵素学的な性質を解析するとともに、本酵素の活性阻害剤の開発に向けて、本酵素の活性発現に必須のアミノ酸がT28, K30, R52, R59, R141, R184, R196, R250, T287, R303であることを同定した。本研究計画は、Prevotella intermediaの増殖に必要な溶血素遺伝子の溶血活性抑制における歯周炎進行への関与の検討を目的とするものである。そこで、P. intermediaの増殖に必要な鉄を獲得する溶血素であるhlyA, Iの阻害剤を作製し、その溶血阻害効果を解析するため、hlyA, IをGST融合発現ベクターpGEX6P-1にクローニングし、E. coli BL-21を形質転換した。その後、そのタンパク質が発現誘導がかかるかをSDS-PAGEにより確認を行い、発現に最適なIPTGの濃度(0.5 mM)を見つけた。これらにより目的の組み換えタンパク質の精製を行った。また、hlyA, Iの欠損株を作製し、溶血活性が抑制されることを目的としているが、P. intermediaの欠損作製方法が確立されていないため、まずはhlyA, Iの活性中心を探すこととした。溶血素が分泌型酵素でシグナルペプチドが外れると活性がおきるのではないかという推測のもと、P. intermedia ATCC25611株の染色体DNAを鋳型としてPCR増幅およびインバースPCR増幅を行い、シグナルペプチドを除いたhlyAをクローニングした。シグナルペプチドを除いたhlyAはpGEX6P-1にクローニング後、E. coli BL21で発現させ、P. intermediaの粗酵素と混合し、溶血活性を液体法によりhlyAとの比較検討を行ったが有意な差はみられなかった。これまでに同定したPrevotella intermediaの溶血素遺伝子の本菌の溶血活性への関与および、その病原性への関与を明らかにするために、P. intermediaの溶血素遺伝子欠損株の作製をエレクトロポレーション法により試みたが、欠損株は得られなかった。次に溶血素HlyAの酵素学的な性質を解析するとともに、本酵素の活性阻害剤の開発に向けて、本酵素の組み換えタンパク質を精製した。精製したタンパク質を用いて溶血活性をLiquid assayを用いて調べたが活性が得られなかった。そこで、当初の予定では、SELEX法で溶血素阻害剤となるアプタマーを選択し、阻害剤開発を目指していたが、活性のない組換えタンパク質は活性の発現に必須な立体構造を維持できていないと考えられ、アプタマーの選択ができないと判断し、溶血活性に必須の活性部位を検索し、活性部位の阻害薬を創薬のターゲットにすることとした。その後、部位特異的変異酵素を作製し、plate assayにて溶血活性を調べた結果、本酵素の活性発現に必須のアミノ酸がT28, K30, R52, R59, R141, R184, R196, R250, T287, R303であることを同定した。今後は、これらの活性部位を特異的に阻害できる阻害剤の開発につなげていく予定である。また、溶血素HlyAは、P. intermediaのみならず、Por. gingivalis, T. forsythiaといった多くの歯周病原性細菌がもつ酵素であり、加えてアミノ酸配列は高い相同性をもつことから、歯周病原細菌の生存に必須である溶血素の溶血活性を阻害することで増殖を抑制し、歯周病の進行を抑制することが可能になると考えられる。医歯薬学当初の計画どおり、hlyA, IをGST融合発現ベクターpGEX6P-1にクローニングし、E. coli BL-21を形質転換し、目的の組み換えタンパク質を精製することまでは達成できた。しかし、欠損株を作製する過程において当初の推測したような結果がなかなか得られず、再実験を何度も行い、並行して新たに溶血素の活性中心を見出すこととしたため、当初の計画よりはやや遅れた結果となった。P. intermediaの増殖に必要な鉄を獲得する溶血素であるhlyA, Iの阻害剤を作製し、その溶血阻害効果を解析することを目的とし、現在、hlyA, IをGST融合発現ベクターpGEX6P-1にクローニングし、E. coli BL-21を形質転換し、組み換えタンパク質の精製を行った。

今後は、その精製した組み換えタンパク質を用いて、これに特異的に結合する機能的核酸を得るSELEX法を応用し、非対称性PCRによって一本鎖DNAライブラリーを調整し、得られたライブラリーをターゲットとなる組み換え溶血素タンパク質であるHlyA,Iに結合させ、HlyA,I阻害剤となるDNAアプタマーを選択する。その後、羊、ヒト赤血球と混合して培養し、液体法により溶血阻害を評価し解析を行う予定である。更には、新たにポイントミューテーションを行うことにより活性中心を見出すこととした。溶血素欠損株を作製する過程において、当初に推測したような結果がなかなか得られず、欠損株の作製に至らなかった。そこで、まずは新たに溶血素の活性中心を模索し、溶血活性を確認するための備品が必要となったため。今後は、精製した組み換えタンパク質を用いて、これに特異的に結合する機能的核酸を得るSELEX法を応用し、非対称性PCRによって一本鎖DNAライブラリーを調整し、得られたライブラリーをターゲットとなる組み換え溶血素タンパク質であるHlyA,Iに結合させ、HlyA,I阻害剤となるDNAアプタマーを選択する。その後、羊、ヒト赤血球とを混合培養し、液体法により溶血阻害を評価、解析を行う予定である。更には、新たにポイントミューテーションを行うことにより活性中心を見出す予定である。そのため、PCRを行うためのプライマー、SELEX法関連試薬、血清、培地等を使用する予定である。
気中放電加工による表面改質に関する研究

気中加工の加工表面性状:気中加工は酸素ガスを供給した場合の加工表面性状について調査を行った.加工条件は,パルス幅100μs,放電電流20Aである.まず,溶融再凝固層(白層)の厚さについて調べた.その結果,液中加工の白層の厚さは15μmに達するが,酸素加工の場合は1μm以下しかないことが分かった.また,機械部品の強度に悪影響を与えるマイクロクラックの数密度が液中加工の場合,酸素加工の85倍以上であり,マイクロクラックの深さも液中加工では15μmに達するのに対して酸素加工では深さ1μm以下のマイクロクラックしか存在しないことが分かった.さらに,加工表面の残留応力について調べたところ,液中加工の加工表面には400MPa以上の引っ張り残留応力の存在が認められたが,酸素加工のそれは、170MPa程度と低い値である.次に,加工表面から深さ方向の硬度分布について比較を行った.その結果,液中加工の加工面は浸炭と急冷により焼きが入った状態であるのに対して,酸素加工の加工表面は母材硬度よりも軟化する傾向があることが分かった.これは,酸化反応による脱炭や熱の影響を受けたためだと考えられる.不活性ガスによる気中加工:Heガス,Arガスの供給による気中加工を試みた.その結果,放電は安定して生じるが,加工速度が極端に遅くHeガスに関しては全く加工が進行しなかった.この理由として放電1回当たりの加工量が極めて少なく,また,短絡放電が多発するため加工に有効な放電頻度が少ないことが考えられる.気中高速加工:酸素ガスによる気中加工で鋼工作物の加工を行った場合,酸素ガスと鋼工作物の酸化反応を積極的に利用できる加工条件があることが見出せた.具体的には放電電流とDuty factorが大きな加工条件である.現時点においては,この加工条件で評価できるだけのデータを得ていない.しかし,加工速度は従来の放電加工と比較できないほど速いことは確かである.本発見は気中加工の新たな可能性を示唆するものである.気中加工の加工表面性状気中加工を液中加工の加工表面性状について比較した.加工表面性状については,特に酸素を供給した気中加工について調査を行った.まず,融解再凝固層(白層)の厚さについて調べた.その結果,パルス幅100μs,放電電流20Aの加工条件で得られた白層の厚さは液中加工では15μmに達するが,酸素の場合は1μm以下の厚さしかない.また,機械部品の強度に悪影響を与えるマイクロクラックに関して液中加工は酸素加工に比べて85倍以上の数のクラックが存在することが明らかとなった.マイクロクラックの深さも液中の場合,15μmに達する深いクラックの存在が認められるのに対して酸素加工では1μm以下のクラックしか存在しないことが分かった.さらに,加工表面の残留応力について調べたところ,液中加工の加工表面には400MPa以上の引っ張り残留応力の存在を認められたが,酸素加工のそれは,170MPa程度と低い値である.以上のことから,酸素加工によってえられた加工表面は液中加工の加工表面より高品位であることが分かった.次に,加工表面から深さ方向の硬度分布について比較を行った.その結果,液中加工の加工面は浸炭と急冷により焼きが入った状態であるのに対して,酸素加工の加工表面は母材硬度よりも軟化する傾向があることが分かった.これは,酸化反応による脱炭や熱の影響を受けたためだと考えられる.加工表面の硬度が軟化することは仕上げ加工が容易に行えることになり,酸素加工の放電面は後工程のコスト低減にも効果があると考えられる.不活性ガスによる気中加工不活性ガスによる気中加工が実現すれば高純度な加工面が得られると考えられる.そこで,Heガス,Arガスの供給による気中加工を試みた.その結果,放電は安定して生じるが,加工速度が極端に遅いことが分かった.Heガスに関しては全く加工が進行しなかった.しかし,He,Arガスともに得られた加工表面は明らかに母材の表面とは異なっていることが観察された.しかし,不活性ガスを用いた気中加工で得られる加工面性状に関して調査は行っておらず,来年度の課題としたい.気中加工の加工表面性状:気中加工は酸素ガスを供給した場合の加工表面性状について調査を行った.加工条件は,パルス幅100μs,放電電流20Aである.まず,溶融再凝固層(白層)の厚さについて調べた.その結果,液中加工の白層の厚さは15μmに達するが,酸素加工の場合は1μm以下しかないことが分かった.また,機械部品の強度に悪影響を与えるマイクロクラックの数密度が液中加工の場合,酸素加工の85倍以上であり,マイクロクラックの深さも液中加工では15μmに達するのに対して酸素加工では深さ1μm以下のマイクロクラックしか存在しないことが分かった.さらに,加工表面の残留応力について調べたところ,液中加工の加工表面には400MPa以上の引っ張り残留応力の存在が認められたが,酸素加工のそれは、170MPa程度と低い値である.次に,加工表面から深さ方向の硬度分布について比較を行った.その結果,液中加工の加工面は浸炭と急冷により焼きが入った状態であるのに対して,酸素加工の加工表面は母材硬度よりも軟化する傾向があることが分かった.

これは,酸化反応による脱炭や熱の影響を受けたためだと考えられる.不活性ガスによる気中加工:Heガス,Arガスの供給による気中加工を試みた.その結果,放電は安定して生じるが,加工速度が極端に遅くHeガスに関しては全く加工が進行しなかった.この理由として放電1回当たりの加工量が極めて少なく,また,短絡放電が多発するため加工に有効な放電頻度が少ないことが考えられる.気中高速加工:酸素ガスによる気中加工で鋼工作物の加工を行った場合,酸素ガスと鋼工作物の酸化反応を積極的に利用できる加工条件があることが見出せた.具体的には放電電流とDuty factorが大きな加工条件である.現時点においては,この加工条件で評価できるだけのデータを得ていない.しかし,加工速度は従来の放電加工と比較できないほど速いことは確かである.本発見は気中加工の新たな可能性を示唆するものである.
ペルーの地域住民を対象にした胆嚢がん発生に関する環境・遺伝疫学研究

ペルー産赤唐辛子からアフラトキシンB1とオクラトキシンA(OTA)が検出された。汚染レベルは低かったが、OTAの平均濃度はチリ、ボリビア、ペルーの順に高く、胆嚢がん発生率と並行であったことから胆嚢がんとマイコトキシンの関係は否定できなかった。胆嚢がん患者のがん部組織からDNAを抽出し、TP53とK-ras遺伝子変異解析を行った。TP53変異率は39%(7/18)で、転移型4例(57%)、転換型2例(29%)、挿入型1例(14%)であった。外因性物質の関与を示唆するG/C→T/A転換及びK-ras遺伝子変異は認められなかった。ペルーにおける本症発生は内因がより強く関与していることが示唆された。本研究は、胆嚢がん多発国の南米ペルーおいて、本症発生に関わる環境および遺伝特性を環境、遺伝疫学的分析や癌及び癌抑制遺伝子変異解析によって明らかにし、その発生予防策を具体化することを目的としている。平成25年度には、チリで胆嚢がん発症の環境要因とされた赤唐辛子中のアフラトキシンとオクラトキシンの汚染状況を調査し、ペルーにおける胆嚢がん発症との関連を調べた。試料は、これまでペルーで最も高い胆嚢がん発症率を示した北部のTrujilloで6試料、首都のLimaで5試料、高地のCuscoで2試料の計13試料を各都市の中央市場で入手した。Trujilloでは乾燥した唐辛子は入手できずに、生鮮の唐辛子を購入した。LimaとCuscoでは乾燥唐辛子を購入した。購入した唐辛子は日本に持ち帰り、生鮮の唐辛子は凍結乾燥後に粉砕し、マイコトキシン検査協会でアフラトキシンB1、B2、G1、G2とオクラトキシンAの濃度を測定した。その結果、Trujilloで入手した生鮮品はアフラトキシン、オクラトキシンの濃度が何れも検出限界以下であった。しかし、Limaで購入した1試料からアフラトキシンB1が1.5 μg/KgとオクラトキシンAが32.3 μg/Kgの濃度で検出された。また、他の2試料からは、オクラトキシンAが0.6 μg/Kg、2.8 μg/Kgの濃度で検出された。一方、Cuscoで購入した2試料中からは、アフラトキシンB1が0.9 μg/KgとオクラトキシンAが11.5 μg/Kg、アフラトキシンB1が1.6 μg/KgとオクラトキシンAが47.1 μg/Kgが各々検出された。以上の結果から、ペルーにおける唐辛子中のアフラトキシンの濃度は低く、検出された試料数も多くなかったがオクラトキシンAはヨーロッパの基準値を上回った試料が2試料存在した。今後、オクラトキシンAと胆嚢がん発症との関連をさらに検討する必要があると考えられた。平成24年度の計画は、ペルーの連携研究者を訪問し、研究打合せ後、胆嚢がん患者と胆石症患者から生活習慣、食習慣等に関する質問書の回収と遺伝要因解明のための試料(血液および組織標本)を採取することであった。平成24年12月に連携研究者のDr. Piscoyaと研究打合せを行い、既に申請者らがこれまで国内外で実施してきた症例-対照研究の方法や成果、その他関連の研究成果について説明した。研究遂行についての同意が得られたので、新潟医療福祉大学と連携研究者の勤務先Peruana de Ciencias Aplicadas (UPC)大学において倫理委員会の承認を得た後、研究をスタートさせた。対象者は、胆石を有する胆嚢がん患者(症例)と胆石症患者(対照)とした。対照は性、年齢(±5歳)をマッチさせ、該当する患者に対してペルーの研究者が本研究の主旨を説明し、同意書が得られた患者を対象者とした。質問書については、症例ー対照研究に関するペルー版を作成した。その内容は、食事習慣、職業、既往歴、産科受診歴等を中心とする60項目にわたる質問事項から成り、日本およびチリで既に使用したものが基本となっている。これらの質問事項を中心にペルー特有の食生活およびライフスタイルを新たに加えたものを協議の上、作成した。質問書は、ペルーの医師が対象者へ問診する形式で聞き取り調査を行い、約100ペアの収集を目指すこととなった。質問書の回収、試料の採取及び保存は、現地の連携研究者に依頼することとした。研究打ち合わせ後に質問書及び試料の採取を開始した。平成26年度には、チリとボリビアで採取した赤唐辛子中のオクラトキシンA(OTA)の濃度を調べた。これは、昨年度の研究でペルー国内において採取した赤唐辛子中のOTAの濃度がアフラトキシンB1、B2、G1、G2の濃度より高く、さらにヨーロッパの基準値を上回った試料が2試料(2/13、15.4%)存在し、赤唐辛子のOTA汚染と胆嚢がん発症との関連が示唆されたことによる。試料は、チリ産赤唐辛子4種とボリビア産赤唐辛子4種を各々の国の中央市場で入手し、乾燥、粉砕後に検査に供した。OTAの測定はSugita-Konishi Yらの方法(Talanta, 69, 650-655, 2006)に準拠して行った。

その結果、チリ産唐辛子のOTA濃度は、検出限界以下(0.5μg/Kg以下)、163、199、1,059 μg/Kgであった。ボリビア産のそれは、0.8、1.9、196、628μg/Kgであった。得られた結果をOTAのためのEU基準値(15 μg/Kg)に当てはめると、チリ産は3種(3/4、75%)、ボリビア産は2種(2/4、50%)が基準値を超えていた。3か国の赤唐辛子中のOTAの平均濃度はチリ>ボリビア>ペルーの順であり、胆嚢がんの発症率とほぼ近似していた。本研究の知見は、胆嚢がん多発国、チリ、ボリビア、ペルーで摂取されている赤唐辛子中のOTA濃度は高く、アフラトキシン汚染より胆嚢がん発症と関係している可能性が示唆された。OTAは動物実験により腎臓に毒性が認められること、げっ歯類では発がん性が認められるとされていることから両者の関係については更に詳細な検討が必要と考えられた。平成27年度は、ペルーの首都、リマにある国立がん研究所で2001年5月から2015年1月までに胆嚢がんと診断された患者のパラフィン固定組織標本33例を日本に輸送してもらい、遺伝子変異解析を行った。その方法の概略は、次の通りである。各患者の組織から切片の作成、TMN分類による病理組織学的診断、切片からのDNA抽出、TP53遺伝子変異解析(exon 58をDirect sequence法)、K-ras遺伝子変異解析(codon 12、13、61をDirect sequence法)、データ解析。病理組織診断の結果、33例中の8例は胆嚢がんと診断されず、7例は癌の量が少量であったために解析が不能となり、18例の解析を行った。TP53変異は7例(7/18、38.9%)認められ、その内訳は、ミスセンス変異が5例(5/7、71.4%)、サイレント変異とフレームシフト変異が各々1例(1/7、14.3%)であった。さらに、transition変異はC→T型2例、G→A型2例の4例(4/7、57.1%)、transversion変異はG→C型2例(2/7、28.6%)であった。また、挿入型の1例(14.3%)では1塩基(T)挿入であった。しかし、K-ras遺伝子変異を示す試料は認められなかった。ペルー胆嚢がん患者のTP53遺伝子変異率は38.9%で、ハンガリー(33.3%)、日本(50.0%)、ボリビア(50.0%)及びチリ(55.0%)患者の変異率との間に有意差はなかった。また、transversion変異(G/C→T/A変異)は外因性の発がん物質により生じるとされていることからペルーにおける胆嚢がん発症に外因性要因も関与していることを示唆している。さらに、チリにおける胆嚢がん発症にアフラトキシンが関与している可能性が報告されたことから、ペルー産の生鮮赤唐辛子中のアフラトキシン類とオクラトキシンA濃度を調べた。Trujillo、Cusco、Limaで販売されている生鮮赤唐辛子中からはマイコトキシンは検出されなかった。収穫後の過程でマイコトキシン汚染が拡大していったと考えられた。ペルー産赤唐辛子からアフラトキシンB1とオクラトキシンA(OTA)が検出された。汚染レベルは低かったが、OTAの平均濃度はチリ、ボリビア、ペルーの順に高く、胆嚢がん発生率と並行であったことから胆嚢がんとマイコトキシンの関係は否定できなかった。胆嚢がん患者のがん部組織からDNAを抽出し、TP53とK-ras遺伝子変異解析を行った。TP53変異率は39%(7/18)で、転移型4例(57%)、転換型2例(29%)、挿入型1例(14%)であった。
太陽衛星画像の機械学習による太陽風起因の宇宙嵐予測モデル開発

本研究の目的は、高速太陽風による宇宙嵐をより精度良く予測するために、太陽衛星観測画像に機械学習手法を適応した新予測手法を開発することである。地球周辺で起こる太陽風の擾乱(宇宙嵐)は、主に太陽面爆発(フレア)と高速太陽風に起因する。太陽風による宇宙嵐が起こると、地磁気が乱れて放射線帯で高エネルギー電子数が上昇し、衛星障害にもつながるため、予め対策を行うための正確な予報が重要である。本研究は、太陽風の源である太陽コロナホールを画像認識手法により自動検出しつつ、地球に到達する高速太陽風との強い相関をもつ物理量を調べ、統計的機械学習を用いて予測する手法を開発する。申請者は、先行して太陽観測画像と機械学習手法を用いた太陽フレア予測モデルに取り組んでおり、同手法をコロナホール画像と高速太陽風・地磁気データに応用することで新予測手法の開発を試みる。初年度(2018年度)は、まずは解析環境を整備した後、SDO衛星による太陽観測画像データ(コロナ画像・磁場画像)をNASAアーカイブからダウンロードして取得保存した。次にコロナホールの画像識別手法を過去8年間(2010-2017年)のSDO衛星画像を用いて手動で解析し、評価を行った。数イベントで行った後、半自動化して長期間データについてコロナホールを検出した。さらに検出領域から面積や位置、光球磁場といった太陽面特徴量のデータベースを作成し、高速太陽風と相関の強い物理量(特徴量)を調べた。初年度は、まず太陽コロナ・太陽風観測データを研究室内で解析できる環境整備を行った。SDO衛星(NASA)のWebサイトから過去8年間(2010-2017年)の極端紫外線データ(193Å等4000×4000画像)、ACE・DSCOVR・STEREO衛星の太陽風データを保存・蓄積した。次に、太陽コロナ画像からコロナホール領域を自動検出する方法を検討した。まずは手動解析によって、コロナホールの大まかな特徴を把握した。具体的な方法としては、コロナホールと静穏領域の明暗のコントラストが一番大きな波長を選び(193Å)、暗度の閾値と輝度勾配の閾値を定めて検出した。数例イベントで検出した後、自動化して複数イベントに適用した。最後に、検出されたコロナホール領域の面積や位置(緯度・経度)、足元光球磁場の極性(正負、Toward極性/Away極性)といった太陽面特徴量のデータベース作成を開始した。次年度(2019年度)も継続してコロナホール自動検出手法の評価を行い、自動解析によってコロナホールの(太陽面)特徴量データベースを完成させる。次に、ACE, DSCOVR, STEREO衛星による太陽風衛星観測データや、京都大学地磁気世界資料解析センターや気象庁地磁気観測所が提供している地磁気データを収集し、高速太陽風の到来日時と速度、宇宙嵐の発生時をリスト化する。これらをもとに、太陽面情報と太陽風・宇宙嵐のラベル付けされた機械学習データベース(訓練用とテスト用)を作成する。これらから機械学習を使って宇宙嵐発生前の前兆現象(類似パターン)を探索し、太陽風と宇宙嵐を統計予測する。本研究では、サポートベクターマシン、最近傍法、ランダムフォレストという3種類の機械学習手法の適用を試みる(Nishizuka+2017 ApJで使用)。回帰及び分類予測を用いて太陽風速度と宇宙嵐を予測する。予測結果はスキルスコアを用いて評価し、人手による予測精度と比較する。太陽風・宇宙嵐予測モデルのプロトタイプができたら、実際にリアルタイム運用化に向けても検討する。また研究成果は論文執筆し、投稿する。

具体的な方法としては、コロナホールと静穏領域の明暗のコントラストが一番大きな波長を選び(193Å)、暗度の閾値と輝度勾配の閾値を定めて検出した。数例イベントで検出した後、自動化して複数イベントに適用した。最後に、検出されたコロナホール領域の面積や位置(緯度・経度)、足元光球磁場の極性(正負、Toward極性/Away極性)といった太陽面特徴量のデータベース作成を開始した。次年度(2019年度)も継続してコロナホール自動検出手法の評価を行い、自動解析によってコロナホールの(太陽面)特徴量データベースを完成させる。次に、ACE, DSCOVR, STEREO衛星による太陽風衛星観測データや、京都大学地磁気世界資料解析センターや気象庁地磁気観測所が提供している地磁気データを収集し、高速太陽風の到来日時と速度、宇宙嵐の発生時をリスト化する。これらをもとに、太陽面情報と太陽風・宇宙嵐のラベル付けされた機械学習データベース(訓練用とテスト用)を作成する。これらから機械学習を使って宇宙嵐発生前の前兆現象(類似パターン)を探索し、太陽風と宇宙嵐を統計予測する。本研究では、サポートベクターマシン、最近傍法、ランダムフォレストという3種類の機械学習手法の適用を試みる(Nishizuka+2017 ApJで使用)。回帰及び分類予測を用いて太陽風速度と宇宙嵐を予測する。予測結果はスキルスコアを用いて評価し、人手による予測精度と比較する。太陽風・宇宙嵐予測モデルのプロトタイプができたら、実際にリアルタイム運用化に向けても検討する。また研究成果は論文執筆し、投稿する。
畜産物の消費行動と小売市場構造の経済分析

本研究は、畜産物(食肉、鶏卵、牛乳、加工品)の消費行動と小売市場構造の分析を行ったものである。1.畜産物の消費行動の分析消費者の畜産物の消費行動について、量・質・購入店舗の選択行動からまず、『家計調査年報』の所得階層別データを用いて、1人当たり購入数量の所得弾力性と購入単価の所得弾力性を計測した。次に、『消費実態調査』の所得階層別データを用いて、所得が畜産物消費金額に与える影響を分析し、購入数量、購入単価、購入店舗の形態の選択の効果を計測した。その結果、畜産物消費は、量志向の低下、質志向の上昇の過程にあることが明らかになった。また、消費金額においては、数量効果と店舗効果が増加し、単価効果が減少していることが示された。2.畜産物の小売市場構造の分析まず、畜産物の卸売価格、小売価格のデータをもとに小売マージンの計測を行った。次に、『全国物価統計調査』をもとに、畜産物の小売価格の格差の要因(店舗形態・立地・地域性・商圏)について分析した。その結果、小売価格の弾力性は、鶏卵で大きく、食肉などで小さいことを明らかにした。また、小売価格の格差については、一般的動向として、地区別での大都市の高価格性、店舗形態別でのスーパー店の低価格性がみられた。立地・商圏別では、商圏の拡大が価格競争を生み、小売価格の低下を招くと予想されたが、有意な差はみられなかった。しかし、核店舗の存在は価格競争を引き起こしていると推察された。
音楽的音高の聴覚表象と音高符号化の相互作用に関する研究

音楽的音高と言語的符号化の相互作用を明らかにするために,音高とラベルが一致しない歌声を用いた認知的干渉実験を行った。音高識別は音高名の処理の影響を受けた。また絶対音感保有者では音高名の反復追唱が音高処理の影響を受けることがわかった。また音楽専攻学生に対して絶対音感テストを行った結果,日本の音楽学生の間に絶対音感を持つ者の割合が極めて高いことが示された。音高シラブル(全音階音の階名ド,レ,ミ,...)を用いて歌われた歌声を提示して,そのシラブルを追唱する実験を行うと,音高の言語的符号化に習熟している絶対音感を持つ聴き手では,音高シラブルと音高カテゴリーが一致しない場合,追唱開始が遅れるという現象がこれまでの研究で観察された.絶対音感を持たない比較群ではこのような干渉効果は見られなかったが,比較群の聴き手は音高識別が不正確であったため,この干渉効果が絶対音感保有者に特有のものと結論づけることはできなかった.そこでこの点を明らかにするために,音高識別とシラブル追唱課題を用いた新たな実験を行った.参加者が行う課題は,音高名シラブルの発音で,全音階の各音高が歌われたハイブリッド刺激に対して,発音されているシラブルを無視して音高を同定する課題と,音高を無視して発音されているシラブルを追唱する課題である.提示される刺激は,音高と音高シラブルが一致している条件と不一致の条件とがある.これらの課題のそれぞれで,実験参加者は音高名を口頭で言う命名反応と音高に対応する音楽鍵盤上のキー押しを押す反応を行った.130人の実験参加者を,絶対音感群(音高識別も正確),相対音感群(絶対音感はないが,音高識別は正確),非絶対音感・非相対音感群(絶対音感なし,音高識別不正確)に分けた.音高-シラブル一致条件にくらべて不一致条件で,音高識別のエラー率と反応時間の増大がすべての被験者群で見られた.一方追唱課題の反応時間の増大は,絶対音感群でもっとも顕著に見ら,相対音感群ではわずかだった.この結果から,音高命名の自動化が絶対音感保有者に顕著に見られる傾向であることが示唆される.これまでの聴覚的ストループ効果の実験で,音楽的音高カテゴリーと音高名の間に認知的相互作用が起こること,そしてその効果は音楽訓練を受けた被験者群で顕著に見られることが示唆された.そこでこの相互作用が感覚次元の相互作用と同等のものかどうかを確かめるために,感覚次元の分離性を調べる方法であるGarner干渉課題を用いた実験を行った.音高と音高名の2次元における2値(歌われた音階のレとミの音高×発音された階名レとミ)を組み合わせた4刺激を提示し,実験参加者は非関連次元は無視して,関連次元の値に関して刺激を,口頭反応またはキー押し反応することによって分類した.非関連次元の値が一定のbaseline条件にくらべて,その値が変動するfiltering条件では,反応時間が長くなる傾向が,特に音楽訓練群において顕著に見られた,この結果から,音楽訓練を受けた被験者,特に絶対音感を持つ被験者では,音高と音高名が統合次元として処理されていることが示唆された.この結果は,絶対音感を持つ人々では,知覚された音高とその言語的名称が相互に影響し合うというこれまでの実験結果と一致するものである.また絶対音感保有者が非保有者にくらべて特異な音楽的音高処理を示すことが示されたことから,絶対音感保有者が音楽経験者の間にどのくらいの割合でいるのかという問題が新たに浮かび上がってきた.そこで,音楽専攻の大学生,および音楽専攻科に在籍する高校生を対象にして,絶対音感と相対音感のテストを実施した.その結果,音楽専攻学生のおよそ1/3は正答率90%以上の正確な絶対音感を持つことが明らかになった.音楽的音高カテゴリーと音高名の間に認知的相互作用が,感覚次元の相互作用と同等のものかどうかを確かめるために,感覚次元の分離性を調べる方法であるGarner干渉課題を用いた実験を昨年度に引き続き行い,データを蓄積した.音高と音高名の2次元における2値(歌われた音階のレとミの音高×発音された階名レとミ)を組み合わせた4刺激を提示し,実験参加者は非関連次元は無視して,関連次元の値に関して刺激を,口頭反応またはキー押し反応することによって分類した.その結果,非関連次元の値が一定のbaseLine条件にくらべて,その値が変動するfiltering条件では,反応時間が長くなる傾向が,特に音楽訓練群において顕著に見られることがより明確になった.

この結果から,音楽訓練を受けた被験者,特に絶対音感を持つ被験者では,音高と音高名が統合次元として処理されていることが示唆された.また絶対音感保有者が非保有者にくらべて特異な音楽的音高処理を示すことが示されたことから,絶対音感保有者が音楽経験者の間にどのくらいの割合でいるのか,絶対音感と相対音感の間にどのような関係があるのかを明確にするために,日本の大学生1,300人と,ワルシャワのFryderyk Chopin University of Musicの学生250人からの絶対音感テストのデータを集計・分析した.その結果,絶対音感保有者の割合が,日本の音楽専攻学生では50%近くに達するのに対し,ポーランドの音楽学生では10%であることが示された.この違いは,主として発達初期の音楽訓練の違いによるものであると考えられる.この結果に基づき,ポーランドの共同研究者との共著論文を執筆し,Journal of the Acoustical Society of Americaに投稿した.