hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アシル金属化合物を用いる有機合成反応の開発

その結果,分子内にアルキン部位を有するアシルケイ素化合物に,酢酸や酸無水物存在下触媒量のロジウム(I)カルボニル錯体を作用させることで,分子内アルキン部位がヒドロ-アシル化された環状化合物や,カルボ-アシル化された環状化合物が得られることを見出した。この反応では,アルキンロジウム(I)錯体とアシルシラン部位との間で金属交換が進行し,中間にアシルロジウム(I)錯体が生成しているものと考えられる。またアシルクロム化合物がパラジウム触媒を用いるケトン類合成の良いアシル化剤として作用することを見出した。すなわち,触媒量の低原子価パラジウム錯体存在下,ノルボルネンやアレンなどのアルケンに対し,芳香族ヨウ化物とアシルクロマート錯体を作用させると,アルケンの触媒的アリール-アシル化が進行する。この反応では,アシルクロマート錯体とパラジウム(II)錯体との間の金属交換が鍵となっている。この反応を分子内反応に応用することでアシル基を有する様々な環状化合物が得られることが明らかとなった。以上のようにアシルケイ素化合物やアシルクロム化合物と遷移金属触媒との間で金属交換が進行することを見出し,空気中安定に取り扱えるアシル金属化合物をアルキン類やアルケン類のアシル化剤として利用できることを示した。この手法により様々なカルボニル化合物を合成することができる。
K殻電子励起による多原子分子の反応制御

1.多原子分子のK殻電子を励起することにより位置選択的反応制御を行なうために、分子の形状による検討を行なった。すなわち、(a)メタン系の比較的小さな分子、(b)分子中に芳香環を有する分子および(c)直鎖状脂肪族分子について、分子中の原子のK殻電子を選択的に励起してその励起位置選択性を測定した。その結果、(a)に属する小さな分子では、分子内エネルギー移動が速くて位置選択性は観測しにくい。(b)においては芳香環が特有な分解を起こすため、分子の励起位置の記憶は失なわれる。(c)の分子では、分子サイズの効果が大きく、鎖が長いほど、また、オージェ崩壊に参与する電子の局在化が大きいほど分子の初期励起の記憶は、分解生成物に明確に現れるということが判明した。2. K殻電子励起による位置選択的反応を利用して、反応制御を行なうためには、K殻電子励起後に起こるオージェ過程を測定する必要がある。クロロフルオロメタン類についてオージェ電子分光測定を行なった。観測されたオージェ電子は分子中の塩素、フッ素および炭素原子の価電子分子軌道と良く対応していた。特にCF_3CNでは、分子内の炭素と窒素のK殻電子をイオン化したとき、オージェ崩壊過程はほぼ同じであった。フッ素原子のK殻イオン化ではまったく異なるオージェ崩壊をすることが判明した。すなわち、CF_3CN分子ではF(1s)励起のみが位置選択的反応を起こすものと予測される。3.多原子分子、特に脂肪族系分子のK殻電子を選択的に励起して非統計的な化学反応を起こし、その結果とオージェ崩壊過程とを統一的に解釈れば高エネルギー化学分野が展開できるものと思われる。すなわち、分子の特定な位置を選択的に切断する「分子メス」、「分子スイッチ」の可能性が展望される。1.オゾン分子のK殻領域(520-560eV)の光吸収スペクトルを測定した。オゾンに関するこのエネルギー領域の測定としては最初である。オゾンの末端酸素原子の1s電子によるπ^★準位への吸収は529.1eVにあり、中心酸素原子のそれは535.4eVであることを明らかにした。これらの吸収帯による光解離過程も測定した。2.水素化ジメチルアルミニウム(DMAHと略記)からアルミニウム膜を形成する場合、膜内に含まれる炭素含量を減らして良質のアルミニウム薄膜を作ることは大きな課題である。DMAHの価電子領域を励起して膜形成を行うと炭素含量が多いが、アルミニウムの内殻電子を励起して膜形成を行うと、炭素含量は価電子励起に比べて半分以下に押さえられることを明らかにした。すなわち、膜形成における励起位置選択の有用性を示すことが出来た。3.分子中に酸素と窒素原子を含む芳香族化合物および直鎖状の脂肪族化合物のO(1s)およびN(1s)を、それぞれ、選択的に励起してその分解過程を調べた。芳香族化合物ではベンゼン環が励起位置に無関係に分解するために初期の励起位置メモリーを失うが、脂肪族化合物では明確な位置選択性を観測することが出来た。このような大きな分子におけるK殻励起による反応制御の可能性を見出したのは初めての例であり、来年度は励起状態依存性を詳しく測定し、分子スイッチとしての機能の可能性を検討する。すなわち、(a)メタン系の比較的小さな分子、(b)分子中に芳香環を有する分子および(c)

直鎖状脂肪族分子について、分子中の原子のK殻電子を選択的に励起してその励起位置選択性を測定した。その結果、(a)に属する小さな分子では、分子内エネルギー移動が速くて位置選択性は観測しにくい。(b)においては芳香環が特有な分解を起こすため、分子の励起位置の記憶は失なわれる。(c)の分子では、分子サイズの効果が大きく、鎖が長いほど、また、オージェ崩壊に参与する電子の局在化が大きいほど分子の初期励起の記憶は、分解生成物に明確に現れるということが判明した。2. K殻電子励起による位置選択的反応を利用して、反応制御を行なうためには、K殻電子励起後に起こるオージェ過程を測定する必要がある。クロロフルオロメタン類についてオージェ電子分光測定を行なった。観測されたオージェ電子は分子中の塩素、フッ素および炭素原子の価電子分子軌道と良く対応していた。特にCF_3CNでは、分子内の炭素と窒素のK殻電子をイオン化したとき、オージェ崩壊過程はほぼ同じであった。フッ素原子のK殻イオン化ではまったく異なるオージェ崩壊をすることが判明した。すなわち、CF_3CN分子でぱF(1s)励起のみが位置選択的反応を起こすものと予測される。3.多原子分子、特に脂肪族系の分子のK殻電子を選択的に励起した非統計的な化学反応測定を行ない、その結果とオージェ崩壊過程とを統一的に測定することにより高エネルギー化学分野が拓かれものと思われ、分子の特定な位置を選択的に切断する「分子メス」、「分子スイッチ」の可能性へと展開できる。
回折格子を波面分割素子とするシアリング干渉計の研究

シアリング干渉計の波面分割素子として、わずかに周期の異なる二重周期回折格子を用いる方法、および単純な周期構造をもつ回折格子を4枚用いる方法の二つについて研究を行った。二重周期格子を用いた干渉計では、二つの周期により回折角が異なることを利用して物体像をシアする。同時に回折角の異なりに対応する一定周期の干渉縞が現れるので、これを利用してフーリエ変換法が適用でき、高い位相分解能の計測が可能になる。応用として、このシアリング干渉計を用いた透過型光CTの装置を試作し、位相物体の屈折率分布の計測を行った。また、光CTを行うための投影データの採取方法について検討し、従来の二光束干渉計を用いる場合とシアリング干渉計を用いた場合の誤差の比較を行い、シアリング干渉計の有利さを示した。次に、光源の波長広がりに影響されないシアリング干渉計として、同一周期をもつ4枚の回折格子を用いる方法を考えた。シアリング干渉計の感度はシア量と波長の逆数に比例するが、シア量を左右する回折角は波長に比例する。したがって、2枚の回折格子で像をシアする場合、干渉光の位相差は波長に依存しなくなる。この原理を利用して、2枚一組の格子を位相物体の前後に配置することで、波長広がりをもつ光源が利用できるシアリング干渉計を考案した。8mmピッチの回折格子を製作し、光源にハロゲンランプを用いた干渉計を試作した。得られた縞は、理論値の0.5に近いコントラストをもち、コヒーレンスによる余分な干渉のノイズを含まない。また、一つの格子を僅かに移動させることで位相シフト法を導入し、高精度な位相計測を行えるようにした。一方、上記の4枚の格子を用いたシアリング干渉計をX線の領域に適用し、4枚のシリコンブレ-ドをもつ安定なX線干渉計を試作した。本年度はまず格子を用いた干渉計を製作し、主としてその有用性を確かめることを行った。並行して、広いスペクトルを持つ光源を用いる場合のシアリング干渉計について光学系の考察を行った。以下にそれらの進展状況と成果を箇条書きで示す。1.レーザー光の干渉を利用してホログラフイ格子を製作した。後に行う干渉計の実験で、2π以下の位相差を求めるためフーリエ変換法を利用するので、それに適合するように2重周期の回折格子を用いた。この回折格子を用いて、干渉性のよりHe-Neレーザではなく、多モードの半導体レーザでもある空間範囲で干渉縞が得られることが実験的に確かめられた。2.この格子を用いたシアリング干渉計を製作した。光学部品を用いて、シアリング干渉計を4個製作し、45度の角度間隔で配置し、光CT(Computed Tomography)の光学系を作成した。干渉縞の取り込みにCCDカメラを用いている。3.CTのための画像処理のアルゴリズムを作成した。その処理にはパソコンを用いている。4.このシアリング干渉計を用いてろうそくの炎における屈折率分布を測定する実験を行い、その有効性を確かめた。とくに安定して動作することが確認された。5.格子を用いたシアリング干渉計について、スペクトルの広がりのある光源の場合の光学系の配置を考察した。その結果、2枚の回折格子の微小な間隔を置いて平行に配置するシアリング素子を2組用いるシアリング光学系が有効であろうとの結論に達した。これらの素子と物体、光源などの結像関係に注意を払って光学系を設計すれば、比較的広い波長範囲で干渉縞が得られることが分かった。

二重周期格子を用いた干渉計では、二つの周期により回折角が異なることを利用して物体像をシアする。同時に回折角の異なりに対応する一定周期の干渉縞が現れるので、これを利用してフーリエ変換法が適用でき、高い位相分解能の計測が可能になる。応用として、このシアリング干渉計を用いた透過型光CTの装置を試作し、位相物体の屈折率分布の計測を行った。また、光CTを行うための投影データの採取方法について検討し、従来の二光束干渉計を用いる場合とシアリング干渉計を用いた場合の誤差の比較を行い、シアリング干渉計の有利さを示した。次に、光源の波長広がりに影響されないシアリング干渉計として、同一周期をもつ4枚の回折格子を用いる方法を考えた。シアリング干渉系の感度はシア量と波長の逆数に比例するが、シア量を左右する回折角は波長に比例する。したがって、2枚の回折格子で像をシアする場合、干渉光の位相差は波長に依存しなくなる。この原理を利用して、2枚一組の格子を位相物体の前後に配置することで、波長広がりをもつ光源が利用できるシアリング干渉計を考案した。8mmピッチの回折格子を製作し、光源にハロゲンランプを用いた干渉計を試作した。得られた縞は、理論値の0.5に近いコントラストをもち、コヒーレンスによる余分な干渉のノイズを含まない。また、一つの格子を僅かに移動させることで位相シフト法を導入し、高精度な位相計測を行えるようにした。一方、上記の4枚の格子を用いたシアリング干渉系をX線の領域に適用し、4枚のシリコンブレ-ドをもつ安定なX線干渉計を試作した。
カロリー制限による老化と癌の制御におけるFMO3遺伝子の役割

本研究の目的は、Flavin containing monooxygenase 3 (FMO3)のカロリー制限条件下における機能を明らかにすることである。当該年度においては、カロリー制限動物の肝臓におけるFMO3-mRNA発現制御解析を行った。野生型カロリー制限マウスでは、予測どおり、自由摂食マウスと比較して、肝臓におけるFMO3-mRNA発現レベルの有意な増加が認められた。カロリー制限下におけるFMO3とFOXO1、FOXO3との関係を調べるために、FOXO1半欠失マウス、FOXO3半欠失マウス、およびFOXO1/3半欠失マウスにカロリー制限を行い、肝臓におけるFMO3-mRNAの発現を解析した。FOXO1半欠失マウスの肝臓では、カロリー制限によるFMO3発現の増加が消失した。また、FoxO1/3半欠失マウスにおいても、同様にカロリー制限によるFMO3発現の増加が消失した。一方で、FoxO3半欠失マウスでは、野生型カロリー制限群と同様なFMO3発現の増加が認められた。FOXOサブファミリーのうち、FOXO1が、カロリー制限におけるFMO3の増加に関与することが示唆された。NPY欠失マウスにおいても、カロリー制限を行い、肝臓におけるFMO3-mRNAの発現を解析した。NPY欠失マウスのカロリー制限群では、FOXO1半欠失マウスと同様に、野生型に見られるFMO3-mRNA発現の増加が消失していた。FOXO1は、肝臓における糖代謝と脂質代謝を調節する因子とされており、また、これまでの我々の研究から、カロリー制限の腫瘍抑制効果を担っている可能性がある。カロリー制限動物におけるNPYのエネルギー貯蔵効果、およびFOXO1のエネルギー代謝調節と腫瘍抑制効果において、FMO3が関わっている可能性が示唆された。カロリー制限動物におけるFMO3の役割を明らかにするために、FMO3欠失マウスを作製中である。CRISPR-Cas9システムを用いて、試みているが、有効なノックアウトマウスが作製できず、現在原因検索中である。CRISPR-Cas9システムを用いてFMO3欠失マウスを作製する。まずは、寿命集団、経時的屠殺集団を確立する。FMO3欠失マウスにおいて、カロリー制限の寿命延長効果に変化が起こるのかどうかについて明らかにする。その後、これらの動物に発癌剤を投与し、カロリー制限における腫瘍抑制効果について、FMO3が役割を有するのか検索する。
肥満による歯周病悪化機序の解明:酸化ストレスの観点から

肥満と歯周病との間に正の相関があることが知られている。本研究では、肥満に伴う酸化ストレスが歯周組織にダメージを与えているのではないかという仮説を検証した。遺伝性の肥満ラット14匹と対照ラット14匹をそれぞれ7匹ずつ2群に分け、片方の群には4週間絹糸を巻いて歯周病を惹起させた。その結果、肥満ラットの歯肉8-hydroxydeoxyguanosine (8-OHdG)(酸化によるDNAダメージの指標)濃度は、血清の酸化ストレス度の増加と共に対照ラットよりも有意に高かった。また、歯周病を惹起させた肥満ラットの歯肉8-OHdGと炎症性細胞浸潤の程度は、単に歯周病を惹起させたラットの値よるもそれぞれ大きくなった。さらに、チトクロームP450の遺伝子発現の低下も肥満によって認められた。これらの結果は、肥満による血清と歯肉の酸化ストレスの増加は、歯周組織における代謝機能を乱し、歯周病を増悪させる一因になっていることを示唆している。肥満は多くの慢性疾患の危険因子である。慢性疾患の一つである歯周炎も,肥満との関連性が指摘されているが,肥満による歯周炎悪化の機序には不明な点が多い。近年の研究から,肥満による慢性疾患の悪化に酸化ストレスが関与することが分かってきた。そこで本研究では,歯肉の酸化ストレスに対する肥満の影響を,ラット歯周炎モデルを用いて検討した。5週齢のZucker fatty(ZF)ラット(遺伝性肥満ラット)14匹とそのヘテロ接合体であるZucker Lean (ZL)ラット14匹をそれぞれ7匹ずつ2群に分けた。一方の群には,両側の下顎第一臼歯に絹糸を4週間巻いて実験的歯周炎を惹起させた。もう一方の群は,対照群として処置を行わなかった。実験期間終了後,下顎第一臼歯周囲の歯肉を採取し,抗酸化力の指標として還元型:酸化型グルタチオン比を,酸化ストレス度の指標としてミトコンドリアDNAに含まれる8-hydroxy-2'-deoxyguanosine (8-OHdG)の濃度を求めた。さらに,歯肉からmRNAを抽出し,酸化ストレスに関連した遺伝子群の発現の変化を, RT2 ProfilerPCRTMアレイを用いて評価した。また,血清に含まれる活性酸素代謝物(ROM)の濃度を,フリーラジカル電子測定器を用いて測定した。肥満は,血清ROMを高めると共に,歯肉の抗酸化力の低下と酸化ストレスの増加を促した。また,炎症を起こした歯肉では,肥満によりcytochrome P450遺伝子群の発現が抑制されていた。本研究の目的は、肥満と歯周炎との関連性を酸化ストレスの観点から検討することである。前年度において、申請者は、肥満による血液の酸化ストレスの増加が、歯肉の酸化ストレスも高め、その結果として歯周組織の炎症が増悪することを明らかにした。本年度では、歯周炎による血液の酸化ストレスの増加が、肥満に伴う肝臓および白色脂肪の損傷にどのような影響を与えるのかを検証した。5週齢のZucker fatty(ZF)ラット(遺伝性肥満ラット)12匹とそのヘテロ接合体であるZucker lean(ZL)ラット12匹をそれぞれ6匹ずつ2群に分けた。一方の群には、両側の下顎第一臼歯に絹糸を4週間巻いて実験的歯周炎を惹起させた。もう一方の群は、対照として処置を行わなかった。4週間の実験期間終了後、下顎第一臼歯周囲の歯周組織、肝臓および白色脂肪の組織標本を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色下で病理変化を評価した。また、肝臓と白色脂肪のmRNAを抽出し、炎症性サイトカイン(CRP、TNF-α、およびIL-6)の発現の大きさを、リアルタイムPCR法を用いて分析した。さらに、血液の酸化ストレスの指標として、血清に含まれるヘキサノイルリジン(HEL)濃度を、ELISA法を用いて測定した。歯周炎を惹起させたすべてのラットにおいて、歯周組織における炎症性細胞浸潤と歯槽骨吸収が観察された。歯周炎の有無で比較した場合、ZLとZFラットの双方ともに、歯周病による血清HEL濃度の上昇と肝臓と白色脂肪における炎症性細胞の増加が認められた。また、歯周病は肥満による肝臓のCRPとTNF-αのmRNAの発現をさらに高めた。同様に、肥満に伴う白色脂肪のCRPとIL-6のmRNAの発現も、歯周病によって大きくなった。

歯周炎は血液の酸化ストレスを増加させると共に、肥満による肝臓と白色脂肪の炎症性反応をさらに大きくしていた。これらの結果は、歯周炎が血液の酸化ストレスを介して肥満による全身性の損傷を助長させている可能性を示唆している。
視野狭窄の早期発見および精密検査のための検査機器の開発

本研究では「簡易型視野狭窄の検査ソフトウェア」と「精密視野狭窄の検査装置」を開発することを目的としている。前者では,中心窩での視力特性を利用し,日本語の5母音の文字視標と音読結果との一致度を判定することで,簡易型視野狭窄の検査を実現する。実験では,一般的な生活環境においては正確な識別を行えることを確認した.後者では,3D-VR HMD型視線計測器にて視標と注視点との一致度を判定することで検査の信頼性の向上と体の不自由な人も利用できる検査装置を実現する。実験では,呈示視標を0.5°以下の注視精度で注視させることができ,検査時の姿勢と視標の呈示時間に関係なく,正確に視野検査が行えることが分かった。視野狭窄を早期に発見するために,簡易検査と精密検査の2つのシステム開発を同時に進めている.前者は,携帯端末iPad上で検査用の文字指標(「あ」「お」の5つの文字)を表示した後,被験者が当該指標を音読させ,文字指標と音読結果との一致度を音素識別器で自動判定するものである.当該指標の表示位置は中心窩での視力特性と音読結果を考慮して,被験者の周辺視野を包含するように反復的に決定される.ここで,指標の出現から音読結果の判定までに要する時間を100ms以内ととした.一方,後者は,3D-VR HMD型視線計測機器を用いて,仮想空間上で検査用の指標(点光源)を表示した後,被験者が当該指標を注視しさせることで,指標の位置と眼球運動の特徴をもとに視野検査を精密に行うハードウェア・ソフトウェアを製作した.ハードウェアとして,110度の視野角をもつHMD(ヘッドマウントディスプレイ)に,240Hzで眼球撮影が可能なステレオ赤外線カメラを搭載させたものである.ソフトウェアにおいては,「眼球運動を高速(240 Hz)に測定する手法」や「睫毛などによる外乱の対策」,「PRL(網膜中心窩の感度が低下したために,その代わりとして視対象を捉えるようになった他の網膜領域;preferred retinal locus)患者にも利用可能な視線キャリブレーション手法」などを実装し,詳細に視野を検査するために重要な視線移動距離やその速度,マイクロサッカードも検知できるようにした.研究計画書にしたがって,本年度では「簡易型視野狭窄の検査ソフトウェアの試作」および「3D-VR HMD型の視野狭窄の精密検査装置の試作」を行なった.前者について,高速に音素識別に成功しているが,騒音に対する頑健性をさらに改善する必要がある.後者は予定通りの開発が進んでおり,実験で利用できる試作機が完成している.前年度で開発したヘッドマウントディスプレイ型視野狭窄検査機器を利用して,視野検査の実験を行い,視野検査の性能を検証した。検証実験では,被験者に対して着席・仰向け・横向きの姿勢で検査視標を呈示し,被験者の姿勢の違いによる検査結果への影響を分析するとともに,検査中の身体的負担の程度を確認した。さらに,800ms・1200ms・1600msの異なる間隔で視標を呈示し,検査結果の精度と検査に要する時間との関連を調べた。なお,検査時に不注意や集中力が欠けたことによる不適切な注視結果を回避するために,本実験を連続して3回繰り返した。被験者8名に対して,視野検査実験を行った結果,次のようなことが分かった。まず,全被験者に対する視線キャリブレーションを行った結果,全被験者の平均誤差を0.5度以下に確保し,上記の3つの姿勢による視線計測精度の違いがないことを確認できた。次に,有効視野内における36の視標に対する注視結果をもとに,全被験者が適切に各視標を注視したことを確認できた。最後に,本実験の結果から「姿勢」と「呈示時間」を要因として,それぞれの要因の効果または交互作用の効果が見られなかったことを確認でき,被験者が最も好む姿勢で視野検査を受けても,短時間で検査を終えることが可能であることが分かった。従来の視野検査では,約30分間の検査時間を要しているが,本研究で開発した機器を利用すれば,視線キャリブレーションの時間を含めても,5分以内で視野検査を終えることを期待できる。平成29年度では,計画通りに,研究協力者の指導のもとで,本研究で試作した「簡易型視野狭窄の検査ソフトウェア」と「3D-VR HMD型視野狭窄の精密検査装置」を利用した評価実験・検証を行う.最終的に,2年間の研究期間で得られた成果と考えられる課題を総括し,提案した新しい視野狭窄の検査方式を実用化するために必要な提言をまとめる.画像処理,ヒューマンインタフェース
免疫応答・慢性炎症におけるエピゲノム解析

核内受容体PPARデルタの標的遺伝子としてCD300aを同定した。PPARデルタの活性化に伴うCD300aの増加が腸炎さらにこれらを介したI型糖尿病発症に関与するかを解析した。Non obese diabetes(NOD)マウスは腸炎とともにI型糖尿病発症を起こすことからPPARデルタのアゴニスト投与群との比較解析の結果NODマウスにPPARデルタ活性化剤を投与した群での糖尿病発症の頻度は顕著に低下しCD300aの発現は優位に増加し組織学解析からは腸炎が顕著に抑制されていることが見いだした。よってPPARデルタの活性化はCD300を介し腸炎を抑制しI型糖尿病発症抑制に関与することを見いだした。PPARデルタの活性化に伴うCd300aの増加が腸炎さらにはこれを介したI型糖尿病発症に関与するかを解析した。Non obese diabetes (NOD)マウスは腸炎とともにI型糖尿病発症を起こすことから、PPARデルタのアゴニスト投与群との比較解析を行った。この結果、NODマウスにPPARデルタ活性化剤を投与した群での糖尿病発症の頻度は顕著に低下した。また、Cd300aの発現は優位に増加した。さらに組織学解析からは腸炎が顕著に抑制されていることが見いだされた。このことから、PPARδの活性化はCD300を介し、腸炎を抑制さらにはI型糖尿病発症抑制に関与することが見いだされた。慢性炎症性腸疾患は、食生活の欧米化に伴い急増しており、発症のメカニズム解明とよりよい治療法は急務である。また腸管内の免疫応答の異常が、I型糖尿病発症に大きく関与することがCoeliac病などの研究で明らかにされてきている。これまでに申請者は、免疫担当細胞であるマクロファージ系の細胞THP-1において、核内受容体PPAR&#61540;アゴニスト刺激下で免疫抑制受容体CD300aが誘導されること、およびCD300a欠損マウスが、慢性の腸炎を呈する端緒的な知見を得ており、本課題ではこのマウスの詳細なフェノタイプ解析、病因発症の解析、さらには腸管免疫異常とI型糖尿病発症との関連、PPAR&#61540;刺激によるCD300aを介した腸炎の治療効果について研究する。またNODマウスを用い、食餌性由来の抗原による腸炎改善がI型糖尿病の発症を抑制できるかを解析する。CD300a欠損マウスでは、リンパ菅炎とリンパ節炎を起こした。腹腔マクロファージのアレイ解析から、ノックアウトマウスではM1活性化マクロファージが高脂肪食の時に増えることが見いだされた。通常食では見られなかった。一方野生型マウスでは高脂肪食でM1マクロファージが増えることはなかった。一方M2マクロファージがむしろ増加し、Lyve-1の発現も増加していた。このことは、リンパ管が慢性炎症で破壊され、リモデリングがうまくいかないため、脂質の吸収障害が起こっていることが推察された。さらに、腹腔マクロファージを単離した実験では、LPS処理によってTLR-4を刺激する実験を行った。3hの処理後、LPSを含まない培地で培養し、時間経過をおった。ノックアウトマウス由来マクロファージでは、LPSをwash outしたにもかかわらず、IL6の分泌が遷延し、24時間後には2h後の約3倍にまで亢進した。一方、野生型マウス由来マクロファージでの分泌は初期の2h値に留まっていた。以上より、CD300aの欠損マウスでは、脂肪酸に対する過剰反応をしているか、あるいは、炎症の終結ができない状態にあることが示された。このことは、この分子がTLR下流のアダプター分子MyD88を介するシグナルの抑制を行っていることを意味する。TLRが自然免疫の鍵となる受容体で、中でもTLR4が脂肪酸や、microbiotaの分解物などをリガンドとして、MyD88を介した経路でIL6を始めとしたケミカルメディエーターを誘導する。このことより、CD300aは炎症の終息を担う、あるいは、抗原刺激(TLRのリガンド刺激)を抑制し炎症をおさえる分子であることが判明した。CD300aがIL6を抑えるのはSHP-1を介したメカニズムが報告された。CD300aが腸内細菌やその分解産物LPS(グラム陰性細菌の菌体成分でマクロファージなどの細胞に作用して炎症性サイトカイン・炎症性生理活性分子の産生を誘導)で、LPSに対する反応が顕著に増加している。このことは逆にCD300aを介したシグナルを強めて上げることによってMyD88を介した炎症・自然免疫の過剰反応を制御できる可能性がある。

Non obese diabetes (NOD)マウスは自己免疫性の糖尿病モデルマウスである。MyD88を欠損させることで糖尿病の発症が全く抑制されることが報告されている。そこで、CD300a発現を正に制御するPPARδの合成リガンドをNODマウスに投与することでI型糖尿病発症の解析を行う。もし抑制が認められたならば、CD300aからSHP-1へのシグナルMyD88経路が抑制されているかを解析する。具体的にはNODマウス(n=50)を2群に分け、PPARδアゴニストGW501516およびvehicleコントロールをNODマウスに毎日投与する(3 mg/kg)。摂餌量、体重、血糖を測定する。この間、血糖250 mg/dlを超えたマウスは糖尿病発症と判定する。25週間経過を観察後、塗擦し、組織学的解析を行う。特に腸炎の回復の程度を観察する。糖尿病発症群とそうでない群と小腸のCD300aやPPARδのmRNA量を解析する。組織解析では特にゴブレット細胞の消失や、絨毛の高さなどに注意する。小腸のトランスクリプトーム解析を行い、接着因子、炎症惹起サイトカイン、ケモカインの有無を見る。血中脂質などのプロファイルを解析する。NODマウスを購入し、PPARδ作動薬の投与実験の費用に充てる。糖尿病の発症の解析のため、血糖インスリン測定キットなど購入する。SHP-1リン酸化抗体などの購入により、MyD88経路が抑制されていることを解析する。マクロファージや小腸のトランスクリプトーム解析を行う。
ALSモデル動物の単一運動ニューロンにおけるグルタミン酸受容体分子変化の検討

昨年に引き続き、筋萎縮性側索硬化症(ALS)の運動ニューロンにおけるAMPA受容体の分子変化を、サブユニットであるGluR2 mRNAに着目して単一神経細胞レベルでの検索を行った。脳・脊髄組織、単一・脊髄運動ニューロン組織を用いて、(1)正常対照の脊髄運動ニューロンにおけるAMPA受容体各サブユニットGluR1GluR4のmRNA発現量、特にGluR2 mRNAの全サブユニットに占める割合の測定、(2)ALSにおける(1)の変化の有無の検討、を目的とした。[方法・材料]材料は凍結保存したヒト剖検脊髄を用いた。単一ニューロンの切り出しにはlazor microdissector(浜松ホトニクス杜)を用いた。LightCycler System(Rcche Diagnostics)を用いた定量的RT-PCRをAMPA受容体各サブユニットGluR1GluR4について確立した。[結果](1)GLuR2 mRNAの発現量が最も多く、全サブユニットmRNAコピー数のほぼ80%を占めていた。GluR2 mRNAの比率は中枢神経の部位にかかわらずほぼ同様の値であった。(2)ALSの運動ニューロンでも各GluR mRNAのコピー数は保たれており、GluR2 mRNAの比率はむしろ増加する傾向が見られた。[考察]ALSの運動ニューロンAMPA受容体mRNA発現量およびGluR2サブユニット比率とも低下しておらず、AMPA受容体のサブユニット構成はALSでは変化していないことが明らかになった。AMPA受容体を介する神経細胞死がALSの病因に関わっていることが示唆されているが、GhR2を含めたサブユニットの発現量の変化はその要因ではなく、むしろGluR2 mRNA編集の低下が大きくAMPA受容体の機能を変化させる要因であることが明らかになった。我々はALSの脊髄前角にグルタミン酸受容体サブタイプであるAMPA受容体にCa^<2+>透過性を亢進させる分子変化が生じていることを報告し、とくにGluR2 mRNA編集率の低下はALSに疾患特異的な変化であり、本疾患の神経細胞死に関わっている可能性が高いことを示した。本研究では、この変化のALSの病因との関わりをより明らかにするために、上記の分子変化の有無をALSおよびモデル動物の単一運動ニューロン組織について検討した。ラット脊髄クモ膜下腔に微小浸透圧ポンプを用いてカイニン酸を2ヶ月間投与したモデルを用い、rotarodにより運動機能低下のみられたラットを人工髄液を投与したラットを対照としてmRNA発現の変化を検討した。取り出した脊髄凍結切片よりレーザーダイセクター(浜松フォトグラフィクス社)を用いて単一細胞を切りだし、RT-PCR、PCR産物の制限酵素処理を行いGluR2 mRNAの編集(RNA editing)率を測定した。ALSモデルラットは、20-30%で2-5週以降に後肢の運動機能低下を示した。切り出した単一運動ニューロンでは、対照群では全てのRT-PCR産物が検出できたのに対し、カイニン酸投与群ではG3PDHは全ての細胞でRT-PCR産物が検出できたが、GluR2は約半数のみであった。検出されたGluR2 RNA編集率は全て100%であった。凍結保存ALS患者の脊髄についても同一の方法により検討した結果、正常対照ヒト脊髄運動ニューロンではGluR2 mRNA編集率がほぼ100%であるのに対し、2症例のALS運動ニューロンでは平均50%以下に低下していた。GluR2 mRNA編集率の変化は、脊髄運動ニューロンに生じていることを示し、ALSの運動ニューロン死へのAMPA受容体の分子変化の関与を支持する更なる知見を得た。カイニン酸の髄注によりALS類似の脊髄運動ニューロンの変性を引き起こし、GluR2 mRNAのdown-regulationが起こっている可能性を示した。AMPA受容体を介する神経細胞死がALSの病因に関わっていることが示唆されているが、GhR2を含めたサブユニットの発現量の変化はその要因ではなく、むしろGluR2 mRNA編集の低下が大きくAMPA
小規模校複式学級における理科の授業方法についての研究

小規模複式校に対応した理科教育用のプログラムを作成した。北海道内の小規模複式校と連携し、小規模複式校に対応した問題解決能力を育成するためのプログラムおよび教材教具を作成した。問題解決能力を育成するために開発した「問題発見カード」「問題解決カード」「理科まとめカード」を用いた「わたり・ずらし」の授業による実践検証の結果、児童の「課題を見つける力」「仮説を立てる力」「実験を考え、自ら準備し実験を行う力」「実験後、実験結果を考察する力」「まとめる力」が児童に養われてきていることがわかった。小規模複式校「弟子屈町立美留和小学校」と連携し、複式授業における理科授業をどのように進めて行くかを検討するマルチクラス理科研究会を立ち上げた。この研究会を主体として、小規模複式校における理科授業のあり方を検討した。この研究会で、アラスカ州VChinook Charter Schoolで行われているマルチクラスの授業の成果を、理科授業に応用することを行った。1単元であるが、問題解決能力を育成するための「問題発見カード」「課題解決カード」を開発し、4,5年生の複式クラスで実際に授業による検証を行った。問題を解決していく過程で「問題を見いだすこと」「仮説を立てること」「実験を考え実施すること」「考察すること」にいくつかの成果を見ることができた。また成果は他教科にも影響していることが見えてきた。今後、他学年、他の単元へも広げ検証をしていく段階へ入ってきた。アラスカ州VChinook Charter Schoolで行われているマルチクラスの授業を再度検討し「アラスカ州フェアバンクス市Chinook Montessori Charter Schoolにおけるマルチクラスの研究」として発表した。アラスカフェアバンクス州の小学校調査を行った。マルチクラスを実施している「Pearl Creek Elementary School」を訪問し、カリキュラムの調査を行った。また、問題解決能力を育成するために行われているサイエンスフェアの取り組みについて、次年度以降の予備的な調査を行った。1:小規模複式校に対応したプログラムを作り上げた小規模複式校「北海道・弟子屈町立美留和小学校」と連携し、昨年度に作り上げた小規模複式校に対応した問題解決能力を育成するためのプログラムを実施した。問題解決能力を育成するために開発した「問題発見カード」「課題解決カード」「理科まとめカード」等を用いることで、児童の「課題を見つける力」、「仮説を立てる力」、「実験を考え自ら準備し実験を行う力」、「実験後考察する力」が養われてきている。今後、さらに実践する単元の数、学年を拡大し検証を進めていく。2:問題解決能力を育成するサイエンスフェアの取り組みについて調査を行ったアメリカ・アラスカ州フェアバンクス・ノーススター郡教育委員会で行われているサイエンスフェア及びアィディタロッド郡教育委員会の情報収集を行った。小学校の取り組み、上位大会の教育委員会区における取り組みについて聞き取り及び実施状況の調査を行った。問題解決のプロセスを重視し、児童生徒の問題解決能力の育成をはかる取り組みである。このサイエンスフェアは、学校、教育委員会、大学、地域住民が連携した取り組みであり、小規模校の理科教育にも有効に働いていることが理解できた。さらに、評価方法が問題解決能力を育成する上で的確な評価法を用いていることも理解でした。今後、この取り組みについてまとめると共に、日本への応用及び実施について検討していく。また、小規模校での理科教育を支えるために行われているサイエンスキットの取り組みについて次年度以降本格調査を行うために、予備調査も行うことができた。1:小規模複式校に対応した理科教育用のプログラムが完成した。小規模複式校・北海道弟子屈町立美留和小学校と連携し、小規模複式校に対応した問題解決能力を育成するためのプログラムおよび教材教具を作成した。今後は、このカードおよびプログラムの普及と、カードおよびプログラムの検証を引き続き行う。2:問題解決能力を育成するサイエンスフェアの取り組みについて調査・報告した。アメリカ・アラスカ州フェアバンクス・ノーススター郡教育委員会で行われているサイエンスフェアの取り組みを調査検証し、日本への応用を検討した。問題解決のプロセスを重視し、児童生徒の問題解決能力を効果的に育成することのできる取り組みである。このサイエンスフェアは学校、教育委員会、大学、住民が連携した取り組みであり、小規模校の理科教育にも有効であることがわかった。この取り組みの概要をまとめ本で広く紹介することができた。今後は、サイエンスフェアを日本のへき地小規模校の多い自治体で取り組む素地づくりを行う研究に移行したい。論文1件、研究発表3件を行った。へき地複式校における理科授業について、各学年の1単元を同時に行い検証授業を行った。結果、児童の問題解決能力の育成に成果が出ている。

この結果は平成27年度に学会で報告する予定である。しかし、小規模校の児童による検証のため、多くのデータを入手することができず一般的な検証までは至っていない。生活科・総合学習モデル校による授業プログラムを他学年にあてはめて実施し、授業による検証を進める。又、同時に、小規模複式校の児童生徒の問題解決能力を育成するために、授業以外のサポート方法を検討する。例えばサイエンスフェアの取り組みの導入や、サイエンスキットの取り組みの導入である。そのために、アラスカの都市部から離れているアラスカクスコクイン川上流域ニコライ村(アィディタロッド教育委員会)をターゲットとし、都市部から離れた小規模校での理科教育について調査し、都市部近郊以外での小規模校の取り組みについての知見を得ることとする。論文1件、研究発表1件を行った。また、当初予定していた学習プログラムの開発が進み、1年前倒しで2学年(2単元)を同時に行う複式授業のプログラムを開発し授業を実施して検討することができた。当初予定していた小規模校理科教育に関する実態調査が教育委員会との打ち合わせの結果研究3年目実施となったため、郵送費及びデータ入力に必要な人件費が次年度へ繰り越すこととした。モデル校において、平成25年度に開発した授業プログラムを他の単元に当てはめて実施し、授業による検証を進める。2学年(2単元)の同時進行の授業を実施し、その成果を考察する。フェアバンクス州「Pearl Creek Elementary School」のマルチクラス授業を検討しさらに効果的な理科授業プログラムの検討を行うとともに、新たな知見であるサイエンスフェアの取り組みの成果を検証することを加えていきたい。25年度の成果であるプログラムを論文として発表するとともに、学会で成果を発表する。北海道における小規模校理科教育に関する実態調査の実施、及びアラスカ州ニコライ村調査、理科教育学会での発表に使用する。小規模複式校の理科教育支援のため、2つのホームページを立ち上げ、成果を還元している。
口腔癌の腫瘍血管形成時に誘導される遺伝子群の解析とその分子標的治療法の確立

本研究では、低酸素環境下でのHypoxia-inducible factor-1(HIF-1)の働きと腫瘍血管新生に関与する遺伝子群の解析を行った。口腔癌においてはp53異常を伴う腫瘍が約半数を占めており、特に血管形成の際誘導されるVEGF(vascular endothelial growth factor)の発現が誘導されやすい。研究結果の概要としては1)口腔癌細胞株を用いた実験系では、低酸素状態(1.0%の酸素下)で転写因子であるNF-kBがHIF-1を誘導する事が明らかにされた。2)低酸素領域にある腫瘍細胞に着目し、Laser Capture Microdissection (LCM)にて癌細胞を切り出し、Total RNAを抽出した。その結果COX-2やMMP-1の発現が見られた。3)低酸素領域にある癌細胞の特性を検索する為、放射線治療と抗癌剤同時併用療法後の切除組織における残存組織内での血管新生因子の発現検索を行った。対象は13例の口腔癌とし、研究結果により生検組織におけるHIF-1αの発現陽性は12/13例、VEGFの発現陽性(++/+)は9/13例であった。その発現の程度と化学放射線治療感受性との関連性は認められなかった。生検組織におけるVEGF陽性発現(++/+)症例は、すべてHIF-1α陽性(++/+)症例であった。また手術時の切除組織では、5例中2例に生存癌細胞が認められた。これらの生検組織では、HIF-1αかつVEGFともに強陽性(++)発現を認めた。1.マイクロダイゼクション法により,口腔癌症例における発育先進部の腫瘍細胞を採取しDNAを抽出した。この切除部すなわち腫瘍発育先進部が低酸素状態にあることを確認した上で,HIF-1alphaおよびその標的遺伝子であるVEGFのエピジェネティックな遺伝子異常が認められるか,DNAメチル化解析を行い現在検討中している。2.口腔癌症例においてHIF-1 alphaおよびその標的遺伝子であるVEGFの免疫染色を行った。口腔癌の術前治療に放射線治療と抗癌剤同時併用療法を行った症例においては,その外科的切除標本で低酸素領域に一致して残存腫瘍細胞が見られた。またHIF-1 alphaおよびVEGFの発現は核と細胞質に広く認められた。3.放射線治療とTS-1を服用した症例においては,臨床的にCRと判定した症例もあり放射線増感作用を有した薬剤が腫瘍細胞の殺傷作用に相乗効果を示すと考えられる。4.放射線治療と同時併用したTS-1が,腫瘍細胞の増殖抑制に加えて腫瘍血管の新生を阻害する可能性が示唆された。5.各種口腔癌細胞株を用いてsi-RNA p65を直接遺伝子導入し,p65の機能を阻害すると癌細胞の増殖抑制効果が上がるか現在検討中である。腫瘍内は腫瘍新生血管の構造異常や間質圧の上昇などによって低酸素環境下におかれているにもかかわらず、腫瘍細胞は生存増殖を続ける。むしろ低酸素環境は、腫瘍細胞の悪性化、血管新生、放射線抵抗性や抗癌剤抵抗性の誘導などを引き起こす。口腔扁平上皮癌においては、舌癌と骨を被覆している歯肉癌では浸潤形式も異なり腫瘍発育状態の変化を起こす。本研究では、低酸素環境下でのHIF-1の働きと血管新生に関与する遺伝子VEGFおよび血管内皮前駆細胞捕捉性抗体(CD34)を使用し、血管新生因子に関与するマーカーの発現検索を行った。1.低酸素環境下での口腔癌細胞の動態把握;放射線(RT)とTS-1は癌細胞にアポトーシスを誘導することが報告されている。口腔癌細胞株を使って低酸素下で転写因子NF-kBが、HIF-1αの発現を制御していることが示された。2.口腔癌への動注化学療法の術前化学放射線療法の効果予測;腫瘍微小血管の分布により、抗癌剤の腫瘍局所への配分も異なる。

口腔癌の生検時検体を用い低酸素領域にある癌細胞の分布を把握し、腫瘍局所への投与速度(150200mg/hr)を一定にシスプラチン投与を行った。手術時検体にて分化傾向を認めない腫瘍細胞ほど低酸素領域が広範囲に見られた。これらの集団を効果的にアポトーシスに誘導するレジメの構築が必要である。3.口腔癌患者でのHIF-1α、VEGFおよびCD34の免疫染色にての発現検索;同意の得られた口腔癌患者13例の生検時および手術検体を用いて上記マーカーの検索を行った。生検組織におけるVEGF陽性発現症例は、すべてHIF-1α陽性症例であった。また手術時の切除組織では、5例中2例に生存癌細胞が認められた。これらの生検組織ではHIF-1αかつVEGF陽性症例であった。CD34については相関がみられなかった。
超高速声帯撮影検査・発声機能検査による重症音声障害者の音声治療計画

平成23年7月より平成25年11月までの間に音声喉頭外来を受診した新患数は695人であった。喉頭ファイバー検査、喉頭ストロボ検査、発声機能検査を施行した。超高速声帯撮影検査施行症例数は204例、のべ検査数は443例であった。音声障害疾患患者をこれらの検査結果を基にしていくつかのタイプに分類した。さらに、発声時の声門形態や振動様式、空気力学的発声機能、嗄声の特徴などから、音声治療や手術治療の選択や併用方法について検討を加えた。治療法選択の基準を考案した。腫瘍他の疾患はこの範疇から除外した。患者の通院状況や嗄声改善への意欲が治療法選択に影響を及ぼした。前年度に続いて、データ収集を行った。空気力学的発声機能検査は新たに200回施行した。超高速声帯デジタル撮影検査は150回施行した。この中には同一被験者の治療前・治療後の検査も含んでいる。言語聴覚士による音声治療は100人以上の新患に施行した。使用していた超高速デジタル撮影検査装置の撮影速度は2,000フレーム/秒であった。女性や老年者では150Hz以上の周期で声帯振動が起こる。200Hzの声帯を2000フレーム/秒で観察すると、声帯振動1周期を10フレームで解析することになる。さらに詳細な観察を行うために8000フレーム/秒の高速カメラを導入することにした。現在保有するデータとの互換性を考慮し、同じカメラメーカーの機種を購入することにした。平成25年度予算の一部をこれに当てる予定である。各種の検査結果を基準に、音声治療、薬物療法、手術療法を選択し、その結果を検証中である。音声治療計画案を考案できるデータがそろいつつある。平成24年度は計画通りの研究を遂行できた。平成23年7月より平成25年11月までの間の音声喉頭外来新患数は695人であった。疾患では声帯ポリープと声帯溝症・声帯萎縮が最も多かった。全例に対して喉頭ファイバー検査、喉頭ストロボ検査、発声機能検査を施行した。発声機能検査は基本周波数、音圧、呼気流率、呼気圧を同時測定した。超高速声帯撮影検査施行症例数は204例であった。これらの検査検査結果を基にして5つのタイプに分類した。発声時の声門形態や振動様式、空気力学的発声機能、嗄声の特徴などから、音声治療や手術治療の選択や併用方法について検討を加えた。その結果、声門抵抗が軽度低く、かつ呼気努力が小さい症例には音声治療が第一選択と考えられた。声門抵抗が中等度低下している症例には、声帯内アテロコラーゲン注入術や組織再生を惹起する薬剤注入療法と、音声治療の併用が必要と考えられた。声門抵抗が極端に低く、発声持続時間が10秒以下の症例では、披裂軟骨内転術や甲状軟骨形成術などの声帯内方移動術(片側声帯麻痺の場合)、あるいは声帯内コラーゲンシート移植(重症溝症の場合)が適応と考えられた。これらの症例では音声治療は補助的に施行する。声帯ポリープや声帯嚢胞例のように片側に隆起性病変が存在する症例では、声門抵抗が高い症例や低い症例が混在していた。手術で病変を切除することで発声機能改善を得られたが、手術後の音声治療が嗄声改善に有効と考えられた。発声時に声門を強く閉じる疾患では声門抵抗が極めて高い。緊張した声帯を振動させるために大きな呼気努力を必要としていた。このような症例には音声治療が第一選択と考えられた。喉頭の緊張を低下させる音声治療を施行して良好な結果を得た。これらの結果より喉頭ファイバー検査、声帯振動検査、発声機能検査、音質検査から治療法選択の基準を考案した。平成23年度に音声障害患者に対して200件以上の気流阻止法による発声機能検査を施行した。その半数は重症患者であった。重症音声障害患者の半数に超高速CCDカメラを用いた高速デジタル撮影検査を施行した。気流阻止法検査を解析した結果、個々の症例により声門抵抗の程度に差があることが明らかになった。高速デジタル撮影検査結果から位相差を解析する手法を開発した。従来の解析手法であるキモグラフィー画像から左右、あるいは前後の振動ピークのズレを測定することで位相差を測定するソフトを解析した。各周期に対する位相差の時間比率で表すようにした。データの収集は順調以上に進んでいる。膨大なデータから解析に適した症例を選択する作業はやや遅れている。

声帯の超高速デジタル撮影検査装置をアップグレードする作業が新たに加わったが、次年度早々に終了する予定である。多くの音声障害症例に対して気流阻止法による発声機能検査を施行することができた。このデータ収集は現在も進行中であり、重症音声障害症例の正確な抽出は行っていない。高速デジタル撮影検査は経口腔法による硬性内視鏡を使用する。重症音声障害患者の中には咽頭反射が強く、この検査が施行できない症例も少なくない。全ての対象患者に対して本検査を施行することはできなかったが、数十例の重症症例で検査を行うことができた。国内はもちろん海外でもこれだけの症例に対して気流阻止法と高速デジタル撮影検査データを収集した施設はないと考えられる。この進行度で研究が進めば解析に十分な症例が蓄積可能である。位相差測定ソフトについては研究計画通りにほぼ完成した。症例の蓄積とは別に、早々に解析作業に入る。1,重症音声障害患者で治療前、治療中、治療後のデータが整っている症例を選択する。治療前に各種検査結果から推測した音声治療計画を整理する。2,治療効果を参考にし、音声治療計画が適切であったか否かを検証する。3,重症音声障害患者に対して、各種検査データを基準に、音声治療計画を図式化してまとめる。前年度に引き続いて症例の蓄積を続ける。それと並行して、検査を施行した中から、発声機能検査と高速デジタル撮影検査が解析可能であった症例を抽出する。発声機能検査では発声時呼気圧、声門抵抗を反映する気道抵抗値、さらに可能なら音圧を上昇させた際の呼気圧や気道抵抗値の変化などについて検討を開始する。高速デジタル撮影検査では、声門波形解析、声門振幅解析、さらに前年度に作成した位相差解析を開始する。平成25年度は超高速デジタル撮影検査装置の撮影速度を2,000フレーム/秒から8,000フレーム/秒へと高速化する。新たにCCDカメラヘッドやコントロールボックス、撮影用PCの購入が必要になる。この費用は大学研究費から支出するが、更新に伴い新撮影装置で現在まで収集したデータを再生・評価するためにハイスピドシステム記録分析装置を購入する必要がある。この装置を本研究費で購入する予定である。また、データ解析や音声治療計画立案に関わる人経費も本研究費で支払う予定である。解析すべき検査データが蓄積してきている。この解析を施行するためには人件費や謝金が生じる。解析に要する時間や日数により費用が決定されるが、予算を消費するまで研究を続行し、予算残高がなくなった場合は解析を次年度に持ち越す。解析用PCの新規購入やPC周辺機器の整備が必要になると予想している。機器の整備は研究を開始する時点で必要なものと、研究を進めていく中で随時必要になるものがある。本研究でも、前年度に整備する予定であったが研究の進行に伴い本年度に持ち越した機器もある。前年度から本年度に持ち越した研究費を含めた物品費で本年度中に整備を行う予定である。