hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
十九世紀ヨーロッパに於ける中国文学の受容

本研究は唐詩がヨーロッパに受容された、その初期の様相について明らかにしようとしたものである。作業は、資料収集と資料分析とによって行われる。ここにそれぞれの中間報告を述べる。資料は実際に収集したものみを記す。<分析>資料分析の方法は、次の3点を試みた。(1)当時の文学者の文学史や解説書により、当時の中国古典詩理解の傾向を知る。(2)翻訳、翻案された作品の数と傾向によってその受容の仕方を客観的にはかる。(3)同一の詩の翻訳や翻案を一首ずつ分析して、継承関係や受容の傾向を知る。(1)については拙論「仏訳唐詩集<POESIES DE L'EPOQUE DES THANG>に見られる「詩経」観-ヨーロッパに於ける漢詩の受容-」(『中村璋八博士古希記念東洋学論集』汲古書院1996年1月)で、詩経について試みた。(2)については「ヨーロッパに於ける中唐詩受容の初期の様相-白居易を中心に-」として報告予定である。(3)については黒田真美子氏との共著「ヨーロッパに於ける李白詩受容の初期の様相-「玉階怨」と「月下独酌」-」(明海大学外国語学部論集1997年3月)で試みた。本論は、十九世紀のヨーロッパに於いて漢詩がどのように受容されたか、を調べるものである。十九世紀日本の近代化にヨーロッパ文学が果たした役割については比較文学の研究者によって既に多くの研究成果がみられるが、本論は逆に、東洋の文化が当時のヨーロッパにどのようなインパクトを与えたのか、について考察する。東洋や欧州の"近代化"についての意味を考える上でも興味深いものとなろう。(1)資料収集:ミュンヘン大学、東京大学、京都大学、駒沢大学その他で、十八、十九世紀の漢詩に関する文献を捜した。主な成果は、論文"POESEOS SINENSIS COMMENTATII"(1829 J. F. Davis英語)、"MEMOIRES DES CHINOIS"(1778 Le pere Amiot仏語)、リヒャルト・デ-メル等二十世紀初頭の漢詩訳を含むドイツ語詩集(ミュンヘン大学のヘドウィック氏の援助による。独語)。フランス国立図書館で十九世紀に中国からフランスに入っていた漢詩集を捜した。特に、"POESIES DE L'EPOQUE DES THANG"(Hervey-Saint-Denys)の序文に参考資料として挙がっていた、古唐詩合解、唐詩合選、李太白詩集、杜工部集を特定することが出来た。
HIV(HTLVーIII/LAV)感染とその阻止物質の研究

我々はこれまでにcellーfree HIV感染についてはMTー4細胞系、cell to cell感染についてはMOLTー4細胞を利用した混合培養系を確立しこれを利用して抗HIV薬の開発を目指している。今年度もこれらのシステムを利用して多数の天然または合成物質(核酸誘導体、抗生物質、サポニン、ビタミン、色素、多糖体など)の抗HIV活性をスクリーニングし、以下の有効な物質とそれに付随する現象を見いだした。1)HIVのtRNAプライマー結合部位とスプライスアクセプター部位に対するアンチセンス合成オリゴRNAが効果的にHIVの増殖を抑制した。オリゴマーのサイズとphosphorothioate構造が重要であった。2)PradimicinAの抗HIV効果はHIVgp120のマンノースとの結合を介していることが強く示唆された。また、Caイオンが必要であることが分かった。3)腫瘍壊死因子(TNF)がHIV感染細胞に働いてウイルス増殖を促進すると共にこれを選択的に殺すことを見いだした。このことより、AZTなどの抗HIV薬と併用するという新しいエイズ治療法の可能性が示唆された。4)一つのHIVストレインによる細胞融合を抑える薬剤(i.e.デキストラン硫酸、LEM)は他のストレインも有効なことを示した。またこれらの薬剤はHTLVーIによる細胞融合も抑制した。ATLの治療にも応用可能かも知れない。反省点としては、計画していたフレンドネコ白血病の発症システムを用いての上記有効物質のin vivo実験が出来なかったことがあげられる。
非定常高温気体における輻射流体連成計算システムの構築

輻射によるエネルギー輸送を伴う流体現象は,高強度レーザーで生成されるプラズマや,宇宙機の大気突入時における極超音速流れ場のような高温気体において重要な研究課題である.このような輻射流体現象の解析には,流体現象や輻射現象を同時に扱わねばならず,これらを結合した数値計算による研究が必要である.本研究では,輻射流体計算をなす要素計算を効率化することで,精度を保ちながら計算負荷を削減する計算システムを構築することを目的とした.昨年度の研究において,輻射の放出・吸収スペクトルを波長空間で離散化する際の波長点配置方法について調査を行ったが,本年度ではそれをさらに進めて,より少ない波長点数で精度を下げずに輻射流体計算を行う手法について検討を行った.具体的には,線スペクトルに対してそれぞれ決まった波長点数を配置し,スペクトルの裾野を捉えるための最低値をどこまでにするかをパラメータとすることで,輻射流体計算に適したパラメータを探した.地球大気に超軌道速度で突入する宇宙機周りの流れ場を想定した場合,通常詳細な計算には約百万点の波長点数が必要であると言われているが,本研究で提案した手法を用いると数千点の波長点数で輻射流体計算ができることがわかった.また,三次元輻射輸送計算の効率化についても検討し,光線追跡法で輸送計算を行う際の新しい光線配置方法を提案した.具体的には,従来用いられてきた等角度配置の代わりに,ガウスの求積法に基づく離散座標で配置する方法を提案した.これにより,高い精度で立体角積分を行うことができ,光線数カミ大幅に削減できることを確認した.さらに,具体的な輻射流体力学的事象についても研究を行い,高Z物質をドープしたプラスチックを高強度レーザー照射により加速すると,二段のアブレーション面が形成され,X線輻射によって形成されるアブレーション面で流体力学的不安定性が低減できることを確認した.輻射によるエネルギー輸送を伴う流体現象は,高強度レーザーによる慣性核融合プラズマや、宇宙機の大気突入時における極超音速流れ場のような強い衝撃波を伴う高温気体において重要な研究課題である.このような輻射流体現象の解析には,少なくとも圧縮性の流体現象,輻射の輸送現象,輻射の放射・吸収を同時に扱わねばならず,これらを結合した数値計算による研究が必要となってくる.本研究では,輻射流体現象が輻射と流体という連成系を動的に最適化することで,精度を保ちながら計算時間を短縮する,非定常問題を対象とした計算システムを構築することを目的としている.本年度は,連成系を構成するそれぞれのオブジェクトに対して,計算レベルを動的に操作できるように厳密な解法から近似解法を構築することが目的であった.特に,輻射の放射・吸収計算を近似的に扱う場合,スペクトルをどのように配置するかが問題となるが,連続スペクトルと線スペクトルを分けて扱い,それぞれに適した分割数で配置することで,ある程度の精度で放射・吸収スペクトルが再現できることが示された.また,従来の輻射流体計算手法の妥当性を調べる上でも,具体的な事象に対する計算を行っていった.慣性核融合で重要な課題である流体力学的不安定性の種となる初期擾乱刻印を,核融合ターゲットから放射される軟X線を用いて抑制するスキームについて研究を行った.その結果,低密度フォームと高Z物質を付加したターゲットでは,初期擾乱刻印が抑制されることを示した.さらに,輸送計算の並列化効率を上げる手法や,輻射輸送が降着円盤の形成に及ぼす影響についても研究を行った.輻射によるエネルギー輸送を伴う流体現象は,高強度レーザーで生成されるプラズマや,宇宙機の大気突入時における極超音速流れ場のような高温気体において重要な研究課題である.このような輻射流体現象の解析には,流体現象や輻射現象を同時に扱わねばならず,これらを結合した数値計算による研究が必要である.本研究では,輻射流体計算をなす要素計算を効率化することで,精度を保ちながら計算負荷を削減する計算システムを構築することを目的とした.昨年度の研究において,輻射の放出・吸収スペクトルを波長空間で離散化する際の波長点配置方法について調査を行ったが,本年度ではそれをさらに進めて,より少ない波長点数で精度を下げずに輻射流体計算を行う手法について検討を行った.具体的には,線スペクトルに対してそれぞれ決まった波長点数を配置し,スペクトルの裾野を捉えるための最低値をどこまでにするかをパラメータとすることで,輻射流体計算に適したパラメータを探した.地球大気に超軌道速度で突入する宇宙機周りの流れ場を想定した場合,通常詳細な計算には約百万点の波長点数が必要であると言われているが,本研究で提案した手法を用いると数千点の波長点数で輻射流体計算ができることがわかった.また,三次元輻射輸送計算の効率化についても検討し,光線追跡法で輸送計算を行う際の新しい光線配置方法を提案した.具体的には,従来用いられてきた等角度配置の代わりに,ガウスの求積法に基づく離散座標で配置する方法を提案した.これにより,高い精度で立体角積分を行うことができ,光線数カミ大幅に削減できることを確認した.さらに,具体的な輻射流体力学的事象についても研究を行い,高Z物質をドープしたプラスチックを高強度レーザー照射により加速すると,二段のアブレーション面が形成され,X線輻射によって形成されるアブレーション面で流体力学的不安定性が低減できることを確認した.
一般化されたバーンサイド環の構造とその応用の研究

抽象バーンサイド環の単数群の特徴付けに関して、ある条件の下で、抽象バーンサイド環のゴースト環の単数が抽象バーンサイド環の単数のバーンサイド準同形による像であるための必要十分条件を与える基準を、有限群Gのバーンサイド環B(G)の単数に対する吉田の基準の一般化として得た。その内容と、関連する結果を以下に記載する。抽象バーンサイド環は(本質的)有限圏に関して定義されるが、抽象バーンサイド環のゴースト環の単数xに対して、圏の各対象Iの自己同形群Aut(I)から-1で生成される巡回群へのある写像FIxが、Iの各自己同形と恒等射に対して定まる余等化子を用いて定義される。また、抽象バーンサイド環から圏の各対象Iに対するAut(I)のバーンサイド環B(Aut(I))への自然な加法的写像WIが存在する。本研究では、すべての加法的写像WIが環準同形である場合に、抽象バーンサイド環のゴースト環の単数xが抽象バーンサイド環の単数のバーンサイド準同形による像であるための必要十分条件がすべての写像FIxがAut(I)の線形指標となっていることであるという結果を得た。上記の結果の特別な場合が、バーンサイド環B(G)の単数に対する吉田の基準として知られているものである。本研究で得られた結果により、様々な抽象バーンサイド環に関して、単数群の研究が可能となった。また、バーンサイド環B(G)の一般化であるMバーンサイド環の中で、抽象バーンサイド環であり、さらに、すべての加法的写像WIが環準同形となり吉田の基準の一般化が成立している例が存在することが分かった。バーンサイド環の一般化における単数群の研究に関して、抽象バーンサイド環の枠組みでは、吉田の基準が一般化されたことで、研究が大きく進展したといえる。この場合の手法は、抽象バーンサイド環以外のMバーンサイド環の場合にも応用される可能性があり、この意味でも、意義のある研究成果が得られた。抽象バーンサイド環であるMバーンサイド環の中に、吉田の基準の一般化が得られている例が存在することから、Mバーンサイド環の典型的な例である、斜バーンサイド環の単数群の研究に関して、吉田の基準を一般化できる可能性は、非常に高くなった。この点においても、研究は順調に進展している。Mバーンサイド環の単数に関して、吉田の基準が一般化される条件を明らかにする。その上で、単項バーンサイド環および斜バーンサイド環の単数群の研究を進める。特に、有限べき零群が作用する有限モノイドに対して定義される斜バーンサイド環の単数群に関して、その構造を明らかにする。Hyperoctahedral群のバーンサイド環に含まれる、指標環と同型なpartialバーンサイド環および、指標環と同型な一般バーンサイド環の研究を行い、以下の成果を得た。Gaissinger-Kinchiによって発見された指標環のZ基底をなす置換指標の組について、対応する置換表現が同型の意味で積に関して閉じていることを証明した。それらの置換表現は、対称群のYoung部分群に関する置換表現の一般化であり、さらに、Hyperoctahedral群のparabolic部分群に関する置換表現を含んでいる。このことから、指標をそれらの置換表現のZ係数1次結合で表すという問題が自然に発生する。Hyperoctahedral群の指標環について、新たにZ基底をなす置換指標の組を与えた。それは、既約指標の構成から自然に得られるものであるが、これまでは知られていないと思われる。さらに、それらに対応する置換表現で定められる一般バーンサイド環と指標環が同型であることを示した。また、その一般バーンサイド環におけるLefschetz invariantを研究したところ、線形指標に対応するものがすべて得られた上、それらがすべて明示化されることがわかった。結果的に、線形指標を置換表現のZ係数1次結合で表すことに成功した。線形指標を置換表現のZ係数1次結合で表す問題は、Gaissinger-Kinchiが発見した指標環のZ基底をなす置換指標の組についても、結果が得られた。特に、Hyperoctahedral群を自然に含む対称群のsign指標の制限として得られる線形指標について、それが、置換表現のZ係数1次結合で表せることを示した。Hyperoctahedral群のバーンサイド環に含まれる、指標環と同型なpartialバーンサイド環の存在は、本研究の研究計画における1つの核心となる部分であり、1つの目標は達成されたと考えている。有限群Gのモノイド関手とは、Gの各部分群Hに対するモノイドM(H)からなる族で、適当な条件を満たす制限写像および共役写像を備えたもののことをいう。モノイド関手を用いてGの各部分群Hに対する有限H集合の圏からモノイドの圏への反変関手Tを構成した後に、Tの要素と呼ばれる有限H集合JとT(J)の元からなる組の同型類に関するグロタンディック環を定義し、M-バーンサイド環と名付けた。またGの各部分群Hに対するM-バーンサイド環からなる族によりG-関手を定義し、M-バーンサイド環関手と名付けた。この関手は、すでに知られているF-バーンサイド環関手のG-関手版といえる。さらに、M-バーンサイド環関手が制限写像、共役写像および誘導写像と共に乗法的誘導写像を備えるためのMに関する十分条件(T)を得た。特に、条件(T)では、M自身が乗法的誘導写像を備えていることが要請される。

斜バーンサイド環関手や単項バーンサイド環関手が条件(T)を満たすモノイド関手Mから構成されるM-バーンサイド環関手であることも示され、それらの関手の一般化である、乗法的誘導写像を備えた広い意味のバーンサイド環関手の構成に成功したことになる。M-バーンサイド環に対するゴースト環およびオブストラクション環も定義され、バーンサイドの基本定理がM-バーンサイド環の基本定理として一般化された。このことにより、斜バーンサイド環や単項バーンサイド環に関する単数群の構造等の環論的性質を統一的に研究できるようになった。M-バーンサイド環関手の乗法的誘導写像をゴースト環関手の乗法的誘導写像として記述することにも成功した。1.有限群Gのバーンサイド環について、べき等元公式やYoshidaの基準を用いた単数群の構造解明に進展があった。それまでの理論に比べて、具体的な群のバーンサイド環における単数群の構造を決定することに寄与するより強力な手法が得られている。また、B型コクセター群のバーンサイド環が、その群の指標環と同型な部分環を含むことを示し、その応用として、パラボリックバーンサイド環における単数群の構造を解明した。2.斜バーンサイド環関手や単項バーンサイド環関手の一般化である、乗法的誘導写像を備えたM-バーンサイド環関手の構成したことにより、斜バーンサイド環における単数群の研究を、先行している単項バーンサイド環における単数群の研究を通した、M-バーンサイド環における単数群の研究として進められることになった。抽象バーンサイド環の単数群の特徴付けに関して、ある条件の下で、抽象バーンサイド環のゴースト環の単数が抽象バーンサイド環の単数のバーンサイド準同形による像であるための必要十分条件を与える基準を、有限群Gのバーンサイド環B(G)の単数に対する吉田の基準の一般化として得た。その内容と、関連する結果を以下に記載する。抽象バーンサイド環は(本質的)有限圏に関して定義されるが、抽象バーンサイド環のゴースト環の単数xに対して、圏の各対象Iの自己同形群Aut(I)から-1で生成される巡回群へのある写像FIxが、Iの各自己同形と恒等射に対して定まる余等化子を用いて定義される。また、抽象バーンサイド環から圏の各対象Iに対するAut(I)のバーンサイド環B(Aut(I))への自然な加法的写像WIが存在する。本研究では、すべての加法的写像WIが環準同形である場合に、抽象バーンサイド環のゴースト環の単数xが抽象バーンサイド環の単数のバーンサイド準同形による像であるための必要十分条件がすべての写像FIxがAut(I)の線形指標となっていることであるという結果を得た。上記の結果の特別な場合が、バーンサイド環B(G)の単数に対する吉田の基準として知られているものである。本研究で得られた結果により、様々な抽象バーンサイド環に関して、単数群の研究が可能となった。また、バーンサイド環B(G)の一般化であるMバーンサイド環の中で、抽象バーンサイド環であり、さらに、すべての加法的写像WIが環準同形となり吉田の基準の一般化が成立している例が存在することが分かった。バーンサイド環の一般化における単数群の研究に関して、抽象バーンサイド環の枠組みでは、吉田の基準が一般化されたことで、研究が大きく進展したといえる。
産後うつ早期発見システム構築のためのバイオマーカーの有用性の検討

尿中8epiPGF2A、8-OHdG、cortisol、Catecholamine、母乳中SIgAが産後鬱の評価に妥当であるか検討した。睡眠状態が尿中cortisol値の交絡因子となる可能性があること、産後鬱の指標として尿中8epiPGF2A、8-OHdGの有用性が低いことが示唆された。一方でGHQの「希死念慮うつ傾向」項目と母乳中SIgAに強い相関が認められたことから双方の関連性が示唆された。生化学的指標を用いた産後鬱の評価の可能性は示唆されたものの今後交絡因子および検体採取・評価方法等についてもさらに検討を重ねる必要がある。本研究は産後うつ早期発見のためのバイオマーカーの有用性の検討を目的とする。尿中8epiPGF2A、8OHDGおよびコルチゾール、母乳中SIgAをバイオマーカーとして、心理尺度(Profile of Mood States、The General Health Questionnaire、Edinburgh Postnatal Depression Scale)との関連性を検討し、母親の産後うつの評価に妥当であるか明らかにする。平成24年度はストレス指標としてのバイオマーカーに関する先行研究を整理し、調査項目、調査方法、妥当性や産後の女性への適用可能性などを再検討した。続いてコントロールとして本調査の対象と同年代の非妊時女性を対象とした調査を行い、本研究で指標とする尿中バイオマーカーが生殖年齢女性の心理状態を把握するのに妥当であるか、さらにストレス指標としてバイオマーカーを活用するにあたり、生活習慣や睡眠・食事などの活動および背景因子等、バイアスとなるような影響要因についても併せて検討した。本調査実施前に産褥期の女性10名を対象としたパイロットテストを行ったのち、平成25年度に本調査を開始した。現時点でデータ分析・考察の段階である。本研究は、産後うつ早期発見のためのバイオマーカーの有用性の検討を目的とする。尿中8epiPGF2A、8-OHdGおよびコルチゾール、母乳中SIgAをバイオマーカーとして、心理尺度(EPDS、GHQ、POMS)との関連を検討し、母親の産後うつの評価に妥当であるか明らかにする。平成24年度には本調査で対象となる産後の女性と比較検討するために、コントロールとして本調査の対象(2030代)と同年代の非妊時の女性40名を対象とした調査を行った。非妊時の女性を対象とした調査では尿中8epiPGF2A、8-OHdGおよびコルチゾールなどのストレス指標と心理尺度(GHQ、POMS)の調査を行った。次にパイロットテストとして10名の産褥の女性を対象に本調査と同様の調査を行った。調査は予定通り終了しており、平成25年度に行う予定である本調査に入るにあたり分析を進めている段階である。酸化ストレス指標(尿中8epiPGF2A、8-OHdG)および内分泌系指標(尿中cortisol)、自律神経系指標(尿中Catecholamine)、免疫系指標(母乳中SIgA)が産後鬱の評価に妥当であるか検討した。コントロールとして出産年齢の非妊時女性を対象とした調査では、GHQおよびPOMSのT-A(不安-緊張)、D(抑鬱-落ち込み)、F(疲労)、C(混乱)による心理状態がadrenalineやdopamineの濃度を反映することが明らかとなった。しかしcortisol値は年齢や起床・睡眠時刻に鋭敏に影響されるとともに心理尺度との関連が見られなかったことから、年齢や睡眠状態が交絡因子となる可能性が考えられた。産後1カ月の女性を対象とした本調査では、尿中指標に加え母乳中SIgAを生化学的指標とし、さらに心理尺度としてEPDSを加え検討した。その結果非妊時女性と異なりGHQやPOMSのT-A(不安-緊張)、F(疲労)とadrenalineやdopamine、cortisolと関連があるものの強い相関は認められず、さらに心理尺度と酸化ストレス指標(尿中8epiPGF2A、8-OHdG)との関連が認められなかったことから、酸化ストレス指標は身体への襲侵が大きい周産期の女性の精神状態を把握するための指標としての有用性は低いことが考えられた。一方でGHQの「希死念慮うつ傾向」項目と母乳中SIgAに強い相関が認められた。生涯発達看護学平成24年度のプレテストの結果から調査内容の再検討に時間を要し、そのため平成25年度の本調査に入る時期が予定より遅れてしまったため、臨床検査と調査データの分析・考察を次年度に行うこととした。平成24年度に計画をしていた調査はすべて終了したが、現在結果の分析・考察の段階である。調査が年度の後半に及んでしまったため、調査終了の時期が3月となってしまったことによる。

平成25年度に本調査を行うにあたり早急に進めていく必要がある。平成25年度に行った本調査のデータについて臨床検査とデータ解析を進め、研究成果をまとめ得られた知見を成果発表していくとともに、今後の研究への課題を明確にする。平成24年度に行った調査の分析・考察が終了次第、本調査に入っていく予定である。本調査では産後1カ月の母親65名を対象とした検討を行う。尿中8epiPGF2A、8-OHdGおよびコルチゾールなどのストレス指標、母乳中SIgAをバイオマーカーとして、心理尺度(EPDS、GHQ、POMS)との関連を検討する。平成24年度、25年度に調査・データ解析を行い、学会発表・論文執筆する予定であったが、平成24年度に行ったプレテストの結果から調査内容の検討に時間を要し、平成25年度の本調査の開始が予定より遅れたため現在解析に至っていないデータがあり、次年度使用額が生じた。臨床検査とデータ解析および考察、成果発表を次年度に行うこととし、その経費にあてる。調査を行うための文房具等の物品、尿および母乳中ストレス指標を計測するための試料採取の物品、検査費用、心理尺度など
太陽熱エネルギーの資源化に関する研究

(i)太陽熱エネルギーの産業利用システムの性能の熱力学的限界を明らかにする目的でエクセルギー概念に基づく解析を展開した.そして,平板型集熱器を用いるシステムによる動力発生は太陽光発電を凌駕することは困難で熱利用に限定すべきであること,集熱の有効利用にとっては高効率のヒートポンプとの組合せは不可避であること,等を照明した.(ii)高性能ヒートポンプの開発について,非共沸混合冷媒R22+R114の凝縮と沸騰の伝熱特性を実験的に求め,ロレンツサイクルを実現させることは可能であること,伝熱促進を工夫しなければ飛躍的なサイクル効率向上は望めないことを明かにし,平均凝縮熱伝達係数については実験式を得た. (iii)吸収式ヒートポンプシステムの高効率化について,水及びアンモニア系冷媒を用いた吸収サイクルに対しては,オクタノール,デカノールの微量添加による水蒸気吸収促進効果並びにマランゴニ対流の発生機構を明かにすると共に,表面張力,界面張力等に代表される物性値の把握から最適な表面活性剤の選択指針が得られた.アンモニア/水, LiBr三成分系吸収サイクルに対してはn-ヘプチルアルコールの添加がアンモニア系冷媒の吸収促進に著しく貢献することを見出した.(iv)乾燥空気の製造貯蔵に関しては,塩化リチウム水溶液を吸収剤とした平板傾斜型開放式再生器について実験を行い, LiCl濃度35%まで再生可能なことがわかった.濃縮されたLiCl溶液を蓄えておく蓄乾槽については,温度成層過程と濃度成層過程の特性を求めた.(v)太陽熱利用蓄冷熱の産業及び建築物への利用に関連して,水分蒸発と大気放射による自然冷却効果を利用した放熱パネルを試作し,このパネルを凝縮器として用いたヒートポンプシステムの効率の向上について実験データを得た.(vi)農産物及び食品の調製,加工,乾燥,貯蔵等におけるヒートポンプ利用の可能性について概念設計を行い,その有効性を明かにした,また,周年利用の多目的汎用型ヒートポンプシステムを開発し,所期の機能・性能を有することを確認した.(i)太陽熱エネルギーの産業利用システムの性能の熱力学的限界を明らかにする目的でエクセルギー概念に基づく解析を展開した.そして,平板型集熱器を用いるシステムによる動力発生は太陽光発電を凌駕することは困難で熱利用に限定すべきであること,集熱の有効利用にとっては高効率のヒートポンプとの組合せは不可避であること,等を照明した.(ii)高性能ヒートポンプの開発について,非共沸混合冷媒R22+R114の凝縮と沸騰の伝熱特性を実験的に求め,ロレンツサイクルを実現させることは可能であること,伝熱促進を工夫しなければ飛躍的なサイクル効率向上は望めないことを明かにし,平均凝縮熱伝達係数については実験式を得た. (iii)吸収式ヒートポンプシステムの高効率化について,水及びアンモニア系冷媒を用いた吸収サイクルに対しては,オクタノール,デカノールの微量添加による水蒸気吸収促進効果並びにマランゴニ対流の発生機構を明かにすると共に,表面張力,界面張力等に代表される物性値の把握から最適な表面活性剤の選択指針が得られた.アンモニア/水, LiBr三成分系吸収サイクルに対してはn-ヘプチルアルコールの添加がアンモニア系冷媒の吸収促進に著しく貢献することを見出した.(iv)乾燥空気の製造貯蔵に関しては,塩化リチウム水溶液を吸収剤とした平板傾斜型開放式再生器について実験を行い, LiCl濃度35%まで再生可能なことがわかった.濃縮されたLiCl溶液を蓄えておく蓄乾槽については,温度成層過程と濃度成層過程の特性を求めた.(v)太陽熱利用蓄冷熱の産業及び建築物への利用に関連して,水分蒸発と大気放射による自然冷却効果を利用した放熱パネルを試作し,このパネルを凝縮器として用いたヒートポンプシステムの効率の向上について実験データを得た.(vi)農産物及び食品の調製,加工,乾燥,貯蔵等におけるヒートポンプ利用の可能性について概念設計を行い,その有効性を明かにした,また,周年利用の多目的汎用型ヒートポンプシステムを開発し,所期の機能・性能を有することを確認した.
一般ユーザーを対象にした電子商取引用マルチエージェントシステムの開発

従来検討されてきた電子商取引の実現方式は、ユーザー自身が各取り引きごとに決められた多くの手順に従って取り引きを行うものである。こうした方式では、ユーザーは取り引きごとに多くの手順を習得しなければならず、ユーザーに無駄な労力を使わせることになってしまう。本研究では、エキスパートの知識を持つエージェントがユーザーに代わってWWW上で商取引を行う電子商取引用マルチエージェントシステムを開発する。研究の特色は、「一般ユーザーを対象にしたシステム」、「統一されたシステム構成」及び「セキュリティーの充実」である。各エージェントの基本構成を統一することにより、システムの構築が容易になる。本研究では、具体的に、7種類の知的なエージェント「顧客」、「カタログ」、「サーチ」、「小売」、「製造」、「運搬」、「銀行」エージェントを開発した。更に、セキュリティーを充実するため新たな「認証」エージェントを追加した。各エージェントは、知識ベースと推論エンジン、コミュニケーションエンジンとドキュメンテーションエンジンから構成される。コミュニケーションエンジンは他のエージェントと情報交換するために必要であり、ドキュメンテーションエンジンはWWW上で利用できるドキュメントを提供する。商取引の知識は熟練者の個人的ノウハウに属するものも多いため、ノウハウを整理して体系化することは複雑であったが、本システムでは、各エージェントが熟練者が個々に保持していた知識をネットワーク上で構築・分散化することにより、ノウハウを効率よく利用できるようになった。研究開発には、利用者のプラットフォームに依存しないJava言語を使った。開発された機能総数は128個、プログラム行数は4万行を超えた。これらにより、ユーザーにとって利用しやすい、安全性が高い、安定した機能を提供するシステムが実現できた。・予定とおり研究を行い、実現予定の部分はすべて完了できた。研究の成果として学会誌(電子情報通信学会論文誌)論文3件国内学会(人工知能学会、電子情報通信学会)2件掲載された。・平成12年度では以下の作業を予定している。1.散オブジェクト(CORBA)による小売、運搬及び製造エージェントのシステム設計を行う。2.小売、運搬及び製造エージェントの知識ベースを完成させる。3.小売エージェントのデータベースを完成させる。4.小売、運搬、製造、銀行エージェントを完成させる。5.上記4種類のエージェントの動作シミュレーションを行う。6.システムの統合化と最終テストを行う。本研究では、具体的に、7種類の知的なエージェント「顧客」、「カタログ」、「サーチ」、「小売」、「製造」、「運搬」、「銀行」エ-ジェントを開発した。各エージェントは、知識べースと推論エンジン、コミュニケーションエンジンとドキュメンテーションエンジンから構成される。
膵ラ氏島ESTの近傍遺伝マーカーを用いた糖尿病との関連解析

日本人におけるNIDDMの特徴は、膵β細胞からのインスリン分泌不全を一義的な原因とする。一方欧米人のNIDDMはインスリン抵抗性を主徴としており、欧米人と日本人ではNIDDM遺伝背景が異なることを示唆している。我々は膵β細胞で発現している遺伝子の中にNIDDM原因遺伝子が存在すると予想し、ヒトゲノム計画の一端としてヒト膵ラ氏島の遺伝子分離を開始した。すでに膵ラ氏島で発現している遺伝子プール(EST,expressed sequence tag)、約10000個を分子資源として獲得できており、塩基配列も決定している。さらにRHマッピング法により、それらESTの染色体上の位置決定、すなわちSTS(sequence tag site)化を精力的に展開させている。染色体の位置が決定できると、その近傍に存在する多型遺伝マーカーを利用することにより、患者・対照関連解析が可能である。加えて最近SNPs(single nucleotide polymorphisms)が全ゲノムに配備されつつあり、急速にその密度を増している。欧米ではSNPsをゲノム全域で解析し、患者・対照関連解析により疾患遺伝子を同定する試みが主流となりつつある。本研究では、膵ラ氏島ESTから得られたNIDDM候補遺伝子のSNPs解析もしくは多型マーカー解析により、糖尿病原因遺伝子検索をおこなった。加えて、最近単一遺伝子異常による糖尿病(MODY;maturity-onset of diabetes of the young)の原因遺伝子が相次いで解明されている。これらの遺伝子がよりcommonな糖尿病(NIDDM)の原因ともなりうるかの検討もおこなった。候補遺伝子としてインスリン分泌顆粒の酸性化に重要な役割を果たしていると考えられるプロトンポンプサブユニットのひとつであるH^+-ATPase(ATP6F)、リン酸のトランスポートを担う膜蛋白であるNa-Phosphate Transporter(DNPI)を解析した。ATP6Fではまったく有意な関連を認めていない。一方NPT近傍多型マーカー(DllS1359)とNIDDMとの有意な関連があった。DNPIもしくは近接する遺伝子が糖尿病の原因遺伝子としてなんらかの関与があるものと示唆された。結論をつけるため、サンプル数を増やす、変異のスクリーニングをおこなうなど、より発展させた解析が進行中である。
事例稠密化による極限精度パターン認識

計算機の著しい性能向上によって,大量のデータを用いた認識が行われるようになった.しかし,パターンの分布については未だに明らかになっていない部分が多い.そこで本研究では,例として約80万個の手書き数字画像を登録した大規模データベースを用いて「パターンの真の分布解明」を目指した.そして,大規模文字認識や,パターンの近傍関係から作成した最小全域木の解析を通してパターン分布の解明に取り組んだ.また,クラスの隣接関係や,パターンの増加に伴うパターン空間の状況の変化を検証した.平成24年度中は,(1)80万サンプルからなる手書き数字画像データベース,(2)40万サンプルからなる印刷数字画像データベース,(3)7000種類のフォント画像データベースを利用し,それら画像パターンの分布に関する様々な定量的・定性的解析を行った.その際,極力元々の分布構造を崩すことのないように配慮した.実際には,パターンの近傍関係から作成した(i)最小全域木(MST),もしくは(ii)相対近傍グラフ(RNG)を用いてパターン分布をネットワーク表現しておき,その上でネットワーク解析手法を利用して,分布構造解析を行った.これらネットワークの1ノードは1画像に対応する.従って,(1)のデータセットについては80万ノードのネットワークとなる.こうした大規模なネットワークを直接観察するのは事実上不可能であるため,クラスタリングによる粗視化を行った.具体的には,同じクラスラベルを持つノードがネットワーク上で隣接していれば,それらを1つのハイパーノードとしてまとめる.解析の結果,様々な事実が判明した.例えば,(2)のデータセットについては,40万ものサンプルがありながら,クラスタ化の結果,10個のハイパーノード,すなわち各数字クラスそれぞれに1ハイパーノードしか存在しなかった.このことは活字画像が,パターン空間内で各クラスで局所集中分布していることを示している.(1)の手書きの場合は格段に多いハイパーノードが発生し,手書き変形により分布が分散することがわかる.これらは直観的にも想像できることであるが,実証できたことが意義深い.さらにネットワーク表現により任意のクラス間の位置関係も同時表現される点も確認された.さらに(3)により「フォントネットワーク」を構成し,多様に見えるフォント群がある一定の傾向を持ってパターン空間内に分布していることも実証した.計算機の著しい性能向上によって,大量のデータを用いた認識が行われるようになった.しかし,パターンの分布については未だに明らかになっていない部分が多い.そこで本研究では,例として約80万個の手書き数字画像を登録した大規模データベースを用いて「パターンの真の分布解明」を目指した.そして,大規模文字認識や,パターンの近傍関係から作成した最小全域木の解析を通してパターン分布の解明に取り組んだ.また,クラスの隣接関係や,パターンの増加に伴うパターン空間の状況の変化を検証した.平成23年度中には,80万サンプルからなる数字画像データベースを利用し,それら数字画像パターンの分布に関する様々な定量的・定性的解析を行った.その際,極力元々の分布構造を崩すことのないように(例えば低次元部分空間への投影等を行わないように)配慮した.具体的には,第一に,パターンの近傍関係から作成した最小全域木を用いてパターン分布の構造解析を行った.その結果,まず,パターンがクラスごとに広い領域(クラスタ)を形成していることがわかった.次に,クラスの隣接関係や,パターンの増加に伴うパターン空間の状況の変化を検証した.このために,最小全域木のノードの次数分布の変化を観察したり,異なるクラスと隣接するノードの個数をカウントするなどした.また,最小全域木を用いたことで,任意の2パターン間を繋ぐ経路が定まることを利用し,その経路上でのパターン系列,すなわちパターンが空間内で連続的に変化する様子を実データのみを用いて観察することに成功した.第二に,欠損文字補完を通してパターン分布の解明に取り組んだ.その結果,学習パターン数が増加するにつれて,欠損領域の最近傍パターンによる補完形状は元のパターン形状に近づくことがわかった.例えば,パターン全体の画素のうち90%がランダムに欠損した場合でも,約80%程度を補完できた.このことは,数字パターン分布が如何に偏っており,すなわち,情報理論的には文字パターン形状が如何に冗長かを実証することとなった.80万サンプルからなる数字画像データベースを利用し,それらサンプルの分布について,様々な角度からの解析を実施した.その結果,クラスは大規模なクラスタを構成しており,それらクラスタ間を結ぶようなサンプルは極めて少ないことや,大量のサンプルがあれば,画像の一部が欠落しても,それを補完しうることなどが実験的に示された.そして,それらの成果は,1件の国際会議招待講演,1件の国際会議論文(投稿中),および2件の国内研究会発表として公表済みである.以上の事実より,上記の達成度と評価した.ビッグデータ研究の勃興により,様々な分布解析方法が提案されている.これに応じて,当研究においても,様々な角度からの解析を進める.ただし,クラス概念の明確さや,パターンをビットマップとして直感的に観察できるという,文字独自の性質には最大限配慮する.平成23年度は最小全域木および最近傍パターンを用いた解析が主体であったが,平成24年度は,他の位相構造(最近傍グラフなど)を分布に導入する.これにより,解析に要する計算量は増加するが,近傍関係を忠実に表現できるため,より詳細な解析がなされるものと期待する.

さらにサポートベクトルを用いた分布境界の可視化,ならびにcondensationのようなデータ削除方法の影響についても,80万手書き数字データセットを用いて,定量的・定性的評価を行う.また,大量な活字データを対象とした実験についても着手し,傾向の違いを観察する.H23年度は比較的計算量の少なくてすむ最小全域木を用いて解析を行ったため,当研究室既存の計算機での実験が可能であった.H24年度はより計算負荷の高い解析を実施するため,研究備品費のほとんどを,より高性能な計算機の購入に充てる予定である.
地域住民を取り巻く保健・医療に関する情報が保健行動・受療行動に及ぼす影響

健康に関する情報は地域住民の保健行動に影響を及ぼす最も重要な要因の一つである。しかしこれまでの研究では、情報の「ストック」の側面としての知識やそこから形成される態度に焦点を当てていたため、保健行動の変容の直接的なきっかけとなりうる、行動変容の直前あるいは同時期に取得された情報、つまり情報の「フロー」の側面について十分に検討されていなかった。そこで本研究では、地域住民を取り巻く保健・医療に関する情報の「フロー」を把握し、情報と保健行動との因果関係を解明することを目的とした。調査対象は川崎市A区に在住する4069歳の者-1,800人とした。平成9年と平成10年の2回、郵送法により自記式調査票を配布・回収した。調査項目は予防的保健行動の実施の有無(塩分を控える、運動する、煙草を吸わない、など22種類)、健康に関する情報源への接触の有無(単行本、テレビ番組、家族、友人、など22種類)、属性などであった。平成9年に772人、平成10年に658人の回答が得られ、2回の調査ともに回答が得られた458人を分析対象とした。実施している予防的保健行動の数(平均値士標準偏差)は、平成9年で13.8±4.3平成10年で13.7±4.3、接触した健康に関する情報源の数は、平成9年で9.7±4.2、平成10年で8.1±3.9であった。平成9年、平成10年ともに、保健行動の数と情報源の数との正の相関がみられた。平成10年の保健行動の数を従属変数とした重回帰分析を行った結果、平成9年の保仙行動の数、平成10年の情報源の数の影響がみられたが、平成9年の情報源の数の影響はみられなかった。この結果は、より最近に接触した情報の方が保健行動に及ぼす影響が強いことを示しており、情報の「フロー」の側面が行動変容のきっかけとしての役割を果たしていることが示唆された。地域住民を取り巻く健康に関する情報は保健行動を促進する重要な要因である。マスコミから提供される情報量は増加しているが、地域住民が実際にどのように情報を収集しているのか明らかにされていない。本研究では地域住民を取り巻く健康に関する情報の実態を把握し、情報が保健行動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。調査対象は川崎市A区に在住する4069歳の者1,800人とした。平成9年11月に郵送法により自記式調査票を配布・回収した。調査項目は属性、主観的健康度、健康に関する知識、予防的保健行動の実施の有無(塩分を控える、運動する、など22種類)、健康に関する情報源への接触の有無(単行本、テレビ番組、家族、友人など22種類)、一般的な情報源(新聞、テレビなど)への接触頻度、ソーシャルネットワーク(家族、親族、友人の数)などであった。対象のうち772人の回答が得られ、回収率は43%であった。健康に関する情報源への接触との関連では、女性、仕事をしていない者、A区での居住期間が長い者、主観的健康度が低い者、一般的な情報源への接触頻度が高い者、親族、友人の数が多い者の方が接触した情報源が多かった。予防的保健行動の実施との関連では、女性、年齢の高い者、仕事をしていない者、居住期間が長い者、一般的な情報源への接触頻度が高い者、親族、友人の数が多い者の方が実施している保健行動の数が多かった。また健康に関する情報源への接触が多い者の方が予防的保健行動を実施している傾向がみられたが、属性などの他の変数を調整すると、情報と行動との関連はあまり強くないことが示された。本研究は横断的研究であるため情報と行動の因果関係については言及できない。来年度は、同じ対象者に同様の調査を実施し、情報と行動のそれぞれの変化を把握することによって因果関係を解明する必要がある。

平成9年、平成10年ともに、保健行動の数と情報源の数との正の相関がみられた。平成10年の保健行動の数を従属変数とした重回帰分析を行った結果、平成9年の保仙行動の数、平成10年の情報源の数の影響がみられたが、平成9年の情報源の数の影響はみられなかった。この結果は、より最近に接触した情報の方が保健行動に及ぼす影響が強いことを示しており、情報の「フロー」の側面が行動変容のきっかけとしての役割を果たしていることが示唆された。
簡易型GC/MSの試作

1.簡易型GC-前年度末に完成した試作1号機(約23cmの立方体形で、重量約6Kg)について性能テストを行った結果、【I】最大巻径の市販GCキャピラリーカラム(約21cm径)の使用可能、【II】オーブンの直線昇温は20°C/minまでは良好、【III】キャリヤーガスの圧力調整容易で安定、など概ね良好な結果が得られた。レローレ【I】300°Cまでの繰り返し使用により外板が除々に熱くなり5070°Cに達する、【II】50°C以下の初期温度にするための冷却所要時間が15分間以上、【III】インテリジェントプログラマーの設定操作が面倒、【IV】ワイドボアカラムの使用不可、などの欠点が見出された。これを改良した2号機の試作を行い、62年3月に完成した。2.簡易型MS-前年度に引続きイオントラップMSについて性能テストと改良を行った。質量スペクトルの測定感度は良好で1mg以下の試料で測定が可能であったが、【I】選択イオン検出法による測定感度が不十分で在来型より約半けた低い、【II】ダイナミックレンジが狭い、【III】CI法の適用が困難、【IV】ヘリウム中の水分、空気の影響大、【V】試料によっては分子イオンが出現しにくい、などの欠点があった。【I】,【II】を改善するためにイオン化時間を従来1msに固定していたのを試料導入量によって0.125msの範囲で変えられるようにし、【III】はイオン化の後プロトン化に要する反応時間を置き走査するようにし、水分の影響除去はm/z20から走査を行うことにした。これらの改良による実験は電子回路およびコンピュータソフトの変更を要するので、メーカーに依頼中であり、仮のソフトを用いて実験をしたところでは感度の向上以外は十分な結果が得られなかった。62年4月末に回路の変更とソフトができる予定である。以上の結果からGC,MSの改良後の性能テストを行って本研究をまとめたい。1.簡易型GC-MSと釣合う大きさ・重量で、かつ必要な性能を備えるよう通常型の市販品を用いて検討した結果、試作について次の指針を得た。【i】)キャピラリーカラム専用とする。【ii】)恒温槽は最大巻径(21cm)の市販カラムが使える大きさとする。【iii】)ファンを恒温槽内につけカラムと接触しないような大きさ・位置とする。【iv】)恒温槽の昇温は30°C/min迄の任意の速さでできるようにし、マイコン制御により再現性よく5段階までの直線昇温を行う。【v】)キャリヤーガス2次圧を再現性よく制御する。2)GCインジェクターについて市販品をテストし、大倉理化製のクールドオン方式のもの(100μl導入可能)を用いることにした。3)以上のデータに基づき基本設計を行い、外寸法約25cmの立方体で重量約10kgの簡易型GCの試作を行った(61年3月完成)。2.簡易型MS-イオントラップ式質量分析計(ITMS)(50×45×40cm,約50kg)について性能テストと評価を行い次の結果を得た。【i】)質量スペクトル測定に必要な試料の量は1ng又はそれ以下で、従来型MSより約1けた高感度であった。【ii】)選択イオン検出法による検出下限は約2050kgで従来型より約半けた感度が劣った。

【iii】)ヘリウムガス中の水分が感度.分解能にかなり影響を与えることがわかったので、脱水・脱酸素管をつける必要があった。【iv】)アルカンなど電子衝撃(EI)法に比して分子イオンが出現しにくい化合物があった。【v】)化学イオン化(CI)法についてヘリウムにメタンガスを混ぜて試みた結果、EIスペクトルが若干混じったスペクトルとなり、感度も十分ではなかった。【vi】)イオン源温度が変えられず220°Cに固定されているためCI法で付加イオンが生成しなかった。以上の結果から簡易型GC/MSについて実現の見通しを得た。来年度は試作GCの性能評価と改良を行い、MSは問題点の改善を図る。
インドシナ地域における高毒性およびジェネリック農薬の利用実態と潜在的リスクの評価

近年,インドシナ地域,特に開発の進んでいるタイ,ベトナムにおいて,経済発展が著しく,農業生産性を上げるため,農薬使用が増加してきている.本研究は,インドシナ地域において,高毒性農薬やジェネリック農薬の利用実態を把握し,問題となる農薬の環境における動態を明らかにし,それらのヒト,環境などに対するリスクを正当に評価することを目的とした.今回の研究結果でいずれの国においても残留性が問題となる高毒性農薬は特定されなかったが,聞き取り調査を通して農夫の農薬に対する知識の欠如が農薬のリスクを考える上で大きな問題であることが明らかとなった.近年,インドシナ地域,特に開発の進んでいるタイ,ベトナムにおいて,経済発展が著しく,農業生産性を上げるため,農薬使用が増加してきている.本研究は,インドシナ地域において,高毒性農薬やジェネリック農薬の利用実態を把握し,問題となる農薬の環境における動態を明らかにし,それらのヒト,環境などに対するリスクを正当に評価することを目的とした.今回の研究結果でいずれの国においても残留性が問題となる高毒性農薬は特定されなかったが,聞き取り調査を通して農夫の農薬に対する知識の欠如が農薬のリスクを考える上で大きな問題であることが明らかとなった.タイやベトナムなどインドシナ地域では、急速な経済発展のもと食や暮らしの安全が脅かされている。本究究の目的は、タイ、ベトナムのインドシナ地域において、高毒性農薬やジェネリック農薬の利用実態を把握し、不純物を含め、問題となる農薬の環境における動態(分解など)を明らかにし、その結果および安全性情報に基づいて、それらの潜在的リスク、すなわちヒト、環境、他の生業(養殖業など)に対するリスクを正当に評価することである。ベトナム中部フエ省において、海岸近くで主に米を栽培しているコミューンと山側で野菜を栽培しているコミューンの2つのコミューンを対象地域として選択した。対象地域において、農家の方に栽培作物、栽培スケジュール、使用農薬、農薬の使用頻度など、詳細な聞き取り調査を行った。調査の結果、頻繁に使用されているfenobucarb,cypermethrinなどの農薬を選定し、対象地域の土壌中の残留農薬分析を行った。その結果、少量の農薬が残留している土壌が見出されたものの、その濃度は小さかった。また、ベトナムにある農薬会社、販売店を訪問し、使用農薬に関する情報を得た。タイの農薬会販売会社、農業省、「食品と農産物に対する研究センター」(バンコック)を訪問し、タイにおける農薬についての情報を得た。タイでは、平成23年8月からタイで使用されるすべての農薬の再登録が行われ.これまでの登録制度とは異なり、ジェネリック農薬についても毒性データをすべてそろえなければならないとのことだった。この再登録制度により、マイナーなジェネリック農薬は登録できない可能性が高いため、ジェネリック農薬の分析を再登録後に延ばすこととした。また、ターチン川流域の農家を訪問し、使用農薬についての情報を得るとともに、水田および畑の土壌を採取し、残留農薬分析を行った。タイやベトナムなどインドシナ地域では、急速な経済発展のもと食や暮らしの安全が脅かされている。本研究の目的は、タイ、ベトナムのインドシナ地域において、高毒性農薬やジェネリック農薬の利用実態を把握し、不純物を含め、問題となる農薬の環境における動態(分解など)を明らかにし、その結果および安全性情報に基づいて、それらの潜在的リスク、すなわちヒト、環境、他の生業(養殖業など)に対するリスクを正当に評価することである。ベトナム中部フエ省における、海岸近くで主に米を栽培しているコミューンと山側で野菜を栽培しているコミューンの2箇所の農家の詳細な聞き取り調査を継続した。調査の結果、前年度と同じ農薬が頻繁に使用されていることがわかったため、対象地域の土壌中のこれらの農薬の残留分析を行った。また、採取した土壌の性質について検討したところ、土性および地形と農薬残留との間に関係のあることが明らかとなった。タイの農薬会販売会社、農業省、「食品と農産物に対する研究センター」を訪問し、再登録された農薬についての情報を得た。平成23年9-12月頃にタイ中部で発生した大洪水のため、バンコック北部にあるタイ・農業省の建物が大被害を受け、1ヶ月に渡って登録作業が中断したため、平成24年3月時点で再登録された農薬は非常に少なく、再登録前の1%程度にすぎないとのことだった。平成23年8月の再登録性度開始より2年間は、それまでに登録された農薬を使用できるが、それ以降は使用できないため、今後も再登録農薬についての情報を得ることとした。また、引き続き、ターチン川流域の農家を訪問し、使用農薬についての情報を得るとともに、水田および畑の土壌を採取し、残留農薬分析を行った。その結果、タイでは使用を許可されていない農薬が使用されている実態が見えてきた。これまでの結果について、タイ・カセサート大学で講演を行い、議論した。タイやベトナムなどインドシナ地域では、急速な経済発展のもと食や暮らしの安全が脅かされている.本研究の目的は,タイ,ベトナムのインドシナ地域において,高毒性農薬やジェネリック農薬の利用実態を把握し,問題となる農薬の環境における動態(分解など)を明らかにし,その結果および安全性情報に基づいてそれらのヒト,環境,他の生業(養殖業など)に対するリスクを正当に評価することである.本年度は,ベトナム中部フエ省における,海岸近くで主に米を栽培しているコミューンと山側で野菜を栽培しているコミューンの2箇所の農家の詳細な聞き取り調査を継続した.調査の結果,前年度まではあまり使用されていなかった農薬emamectin benzoateが,特に海岸近くの水田で使用されていることがわかった.

また,畑土の土性と残留農薬との関係を見るため,前年度とは異なる畑からも土壌を採取し,それらの土壌および前年度と同地域の土壌中の,これまでから使用されている農薬に加えemamectin benzoateの残留分析を行った。今回はほとんど残留農薬が検出されなかったが,総合してみると土性との関係はあると思われた.タイの農業省、「食品と農産物に対する研究センター」を訪問し、再登録された農薬の状況について情報を得た。平成23年8月の再登録制度開始後,平成24年10月で約1,700項目(全農薬の約半数)の農薬登録が終了したとのことだった.また,前年度に引き続き,ターチン川流域の水田および畑土中の残留農薬分析を行ったところ,前年度問題となった使用禁止農薬は検出されなかった.結論として,残留性が問題となる高毒性農薬は特定されなかったが,聞き取り調査を通して農夫の農薬に対する知識の欠如が農薬のリスクを考える上で大きな問題であることが明らかとなった.農夫の教育について,地域を含めた議論を行うことが課題である.平成22年度にタイにおいて暴動が起こり、研究計画を変更してベトナムの調査を先に進めたが、現在では、当初の目的通り、ベトナムおよびタイの調査地域における農薬の使用実態を把握することができているとともに、環境中の残留農薬についての情報も得られている。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在までにおおむね、研究が順調に進展しているため、研究実施計画通りに研究を推進する予定である。ただし、タイにおいて、予期していなかった平成23年8月の農薬再登録開始後、大洪水発生のため実際の再登録がかなり遅れており、今後の状況によっては、タイのジェネリック農薬に関する調査が困難となる可能性がある。その場合には、タイで使用を許可されていない農薬の使用実態について、詳しく調査することとする。