hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
局所麻酔薬の作用機構に関する研究

本研究は,生体内の坐骨神経に直接局所麻酔薬を触れさせたとき,局所麻酔薬の太い線維AαとAαβ線維への効果に違いがあるかどうかを比較検討した。ウレタン麻酔下のラットの坐骨神経に刺激電極を装着し,中枢側の結節部位の坐骨神経を露出して薬液投与のためのプールを装着した。第2腰椎から第5腰椎までの棘突起を切除して脊髄および神経根を露出し,第4腰神経につながる背側後根および腹側前根から中等度の太さの有髄線維を選び出し,銀線電極上に装着し,そこより脊髄側は切断した。末梢を電気刺激(510V,0.2msec,5Hz)しながら,複合活動電位を記録した。坐骨神経上のプールに0.0625%,0.125%,0.25%レボブピバカインまたはロピバカインを0.1ml, pHを6.50±0.05に調整して20分間投与し,神経を溶液に浸漬した。その後,薬液を生理食塩液で洗い,複合活動電位の回復を確認した。レボブピバカインとロピバカインは,濃度依存性に複合活動電位を抑制した。0.0625%レボブピバカインによる20分後のAαβの抑制は9±9(SD)%であったが,Aαの抑制は36±13%で,両群間に有意差があった。それ以外の濃度ではAαとAαβの抑制の程度は同じであった。ロピバカインの3種の濃度でも,AαとAαβの抑制の程度に差はなかった。低濃度(0.0625%)レボブピバカインを末梢神経に作用させると,感覚Aαβ線維より運動Aα線維のほうが強くブロックされることが明らかになった。これは,固有受容感覚または触圧覚より運動のほうが強くブロックされることを示している。ただし,ロピバカインでは起こらないし,レボブピバカインでも高濃度になるとこのような乖離は起こらないことが明らかになった。局所麻酔薬は神経線維膜に存在するナトリウムチャネルに作用して活動電位の伝播を阻害し,効果を発揮する。ナトリウムチャネル阻害効果は,細い線維から効果が現れると考えられてきた。すなわちB, C, Aδ,Aγ,Aβ,Aα線維の順に麻痺すると考えられてきたが,リドカインではAδ,Aβ,C線維の順に効果が現れるとの意見がある。また,長時間作用性局所麻酔薬であるレボブピバカインの低用量では,Aδ,C線維などの感覚神経の阻害が顕著で,Aα線維などの運動神経の阻害は軽微であることが,硬膜外ブロックの動物実験でわかっている。この研究の目的は,分離神経ブロックを明確にして,局所麻酔薬の無痛分娩に対する適切な使用法を開発しようとするものである。ラットにペントバルビタール麻酔を施し,気管切開をして人工呼吸を施した。頸静脈,大腿動脈にカテーテルを留置し,坐骨神経を露出して刺激電極を装着し,さらに坐骨神経周囲に薬物を投与できるようにした。骨盤を脳定位手術装置に固定して椎弓切除術を行い,脊髄を露出した。顕微鏡下に前根と後根からできるだけ細い線維を1本ずつ取り出し,電極に装着した。刺激装置を用いて坐骨神経を刺激して,線維束シングルユニット信号を取り出した。pH7.0に調整した0.025,0.05,0.1,0.25%リドカイン溶液を坐骨神経周囲に投与し,各種線維のリドカインに対するED50を求めた。

平成16年度は,実験モデルの完成を目的とした。ほぼ完成し,対照とするリドカインのデータが得られているが,神経線維の中でもっとも細いC線維のシングルユニット信号の取り出しが難しく,改良を重ねながら実験を進めている。間もなく本格的なデータの収集ができる予定である。局所麻酔薬は神経線維膜に存在するナトリウムチャネルに作用して活動電位の伝播を阻害して効果を現す。このとき,細い線維から順に効果を現すと考えられてきたが,必ずしもそうではないらしい。そこで長時間作用性局所麻酔薬レボブピバカインとロピバカインを用いて,比較的太い運動Aαと感覚Aαβ線維を用いて効果を比較した。SD系雄ラット(体重300450g)を用い,ウレタン麻酔下に右脚後側で坐骨神経を露出して刺激電極を装着し,第2から第6腰椎までの椎弓切除を行って脊髄と腰部神経根を露出した。前根および後根から太い神経線維を分離し,複合活動電位(CAP)を記録した。坐骨結節部で坐骨神経を1cm露出して,0.0625%,0.125%,または0.25%のレボブピバカインまたはロピバカインを20分間投与した。投与前後でCAP曲線下面積を算出し,前根のAα線維と後根のAαβ線維で比較した。0.0625%レボブピバカイン投与20分後に,CAP曲線下面積はAα線維で35±14(SD)%,Aαβ線維で7±10%減少し,両神経間で有意差があった。0.125%と0.25%レボブピバカインでは,減少率は両神経間で差はなかった。0.0625%ロピバカインでは,CAP曲線下面積はAα線維で68±26%,Aαβ線維で53±8%減少し,両神経間で差はなかったが,Aαβ線維の減少率はレボブピバカインより有意に大きかった。0.125%と0.25%ロピバカインでも,減少率は両神経間で差はなかった。低濃度レボブピバカインでは,運動Aα線維のほうが感覚Aαβ線維より強くブロックされることが明らかになった。固有受容より運動のほうが強くブロックされると考えられた。低濃度ロピバカインでは分離神経ブロックは認められなかった。分離神経ブロックのデータは,無痛分娩法の確立になくてはならないものである。この結果は平成18年の日本麻酔科学会第53回学術集会で発表する。以上の結果に,さらに細い感覚線維AδとC線維の結果を付加する必要があり,追加実験中である。
水環境管理により誘導される出穂遅延能力を利用したイネ冷害回避技術の開発

ケニアを含む東アフリカの高原地帯の稲作では、気温の年次変動が激しく、深刻な冷温となる年には耐冷性系統でさえも冷害により収量が激減する。本研究では、特に低温に弱い出穂期に焦点を当て、水管理技術により出穂時期を遅らせることで冷害を回避する栽培技術および材料の開発を目指す。その際、水管理により生じる乾燥ストレスに耐性を示す変異体の原因遺伝子を合わせて利用することで、水管理条件下での収量維持も試みる。そのため、ケニアの複数の異なる水環境栽培下で出穂遅延に最適な水環境条件および系統を探索し、水環境と出穂遅延・収量維持能力の関連性およびその作用機作を解明する。
環境ストレスの情報伝達系に関わるMAPキナーゼカスケードの同定

我々は昨年度までに、シロイヌナズナ培養細胞(T87)を用いた解析により、低温により一過的にMBP(myelinbasic protein)をリン酸化する活性が上昇することを明らかにしてきた。また、シロイヌナズナ植物体を用いた解析により、低温、乾燥(湿度変化)、傷害ストレス処理により一過的にMBPをリン酸化する活性が上昇することを明かにし,低温、乾燥(湿度変化)、傷害ストレスの情報伝達系にMAPキナーゼが関与する可能性があることを明らかにしてきた。そこで、シロイヌナズナの植物体に低温乾燥(湿度変化),傷害ストレス処理を行い,プロテインキナーゼ活性の変動を検出し,検出されたプロテインキナーゼ活性がMAPキナーゼによるものであることを、我々がすでに単離したMAPキナーゼATMPKl-9に対する特異的抗体を用いて検討した。シロイヌナズナの植物体に低温,乾燥(湿度変化),傷害ストレス処理を行ったときに検出されるMBPリン酸化活性は、抗リン酸化チロシン抗体及び抗ATMPK4抗体により免疫沈降された。我々が作製した抗ATMPK4抗体は他のシロイヌナズナMAP kinase(ATMPKl.ATMPK3.ATMPK8)を認識せず、ATMPK4のみを強く認識しうる特異性の高い抗体であることも合わせて確認した。また、ATMPK4の活性化因子の候補としてMEK及びATMKK2(MAPキナーゼキナーゼ)を、MEK及びATMKK2の活性化因子の候補としてATMEKKl(MAPキナーゼキナーゼキナーゼ)を、酵母two-hybrid system及び酵母の突然変異体の機能相補試験により同定した。以上の結果は、これらのキナーゼがMAPキナーゼカスケードを構成している可能性があること、このキナーゼカスケードが高等植物シロイヌナズナの低温,乾燥(湿度変化),傷害ストレスの情報伝達系に関与していることを強く示唆しているものと考えられる。我々は、シロイヌナズナ培養細胞(T87)を用いた解析により、低温により一過的にMBP(myelin basic protein)をリン酸化する活性が上昇することを明らかにした。、また、シロイヌナズナ植物体を用いた解析により、低温、乾燥(湿度変化)、傷害ストレス処理により一過的にMBPをリン酸化する活性が上昇することを明かにし,低温、乾燥(湿度変化)、傷害ストレスの情報伝達系にMAPキナーゼが関与する可能性があることを明らかにした。一方、シロイヌナズナゲノムには9種類以上のMAPキナーゼ遺伝子が存在することも明らかにしている。その中でATMPK3の発現量の変動は顕著であり、低温、高塩濃度、接触刺激処理5分以内という極めて早い応答をすることを明かにし,ATMPK3がコードするMAPキナーゼが低温を含めたさまざまな環境ストレスの情報伝達系に関わる可能性を示してきた。そこで、シロイヌナズナの植物体に低温,乾燥(湿度変化),傷害ストレス処理を行い,プロテインキナーゼ活性の変動を検出し,検出されたプロテインキナーゼ活性がMAPキナーゼによるものであることを、我々がすでに単離したMAPキナーゼATMPK1-9に対する特異的抗体を用いて検討した。シロイヌナズナの植物体に低温,乾燥(湿度変化),傷害ストレス処理を行ったときに検出されるMBPリン酸化活性は、抗リン酸化チロシン抗体及び抗ATMPK3抗体により免疫沈降された。我々が作製した抗ATMPK3抗体は他のシロイヌナズナMAP kinase(ATMPK1,ATMPK4,ATMPK8)を認識せず、ATMPK3のみを強く認識しうる特異性の高い抗体であることも合わせて確認した。以上の結果は、高等植物シロイヌナズナのMAP kinase、ATMPK3が低温,乾燥(湿度変化),傷害ストレスの情報伝達系に関与していることを強く示唆しているものと考えられる。

以上の結果は、これらのキナーゼがMAPキナーゼカスケードを構成している可能性があること、このキナーゼカスケードが高等植物シロイヌナズナの低温,乾燥(湿度変化),傷害ストレスの情報伝達系に関与していることを強く示唆しているものと考えられる。
3次元VLSIレイアウト設計アルゴリズムに関する研究

3次元VLSI設計に関して種々の理論的観点から調査・検討を行ない,問題点を明らかにした.更に並列配線アルゴリズムの理論的基礎を与え,そのプロトタイプを設計し,理論的に解析した.1.均等辺彩色問題で,従来より知られているO(km^2)時間のアルゴリズムを更に発展させ,より効率の良いO(m^2/k+mn)時間のアルゴリズムを与えた.ここでnはGの点数,mは辺数である.2.f-辺彩色が通常の辺彩色アルゴリズムを用いて求めることができることを示し,次いで,多重グラフのf-辺彩色問題が単純グラフの通常の辺彩色問題に容易に多項式時間で帰着できることを示した.3.直並列グラフを一般化した部分k木に対してf-辺彩色問題を線形時間で解く逐次アルゴリズムを与えた.また,O(n/logn)個のプロセッサを用いてO(logn)時間でf-辺彩色問題を解く最適な並列アルゴリズムも与えた.ここでnは入力の大きさである.本アルゴリズムはこれまで知られていなかったものであり重要な成果である.4.2次元平面上にいくつかの障害物および二層配線領域があるときに,指定された2組の端子対を結ぶ2本の道で長さの和が最小なアルゴリズムをO(nlogn)時間,O(n)の記憶量で求めた,ただし,障害物および二層配線領域は軸平行な長方形であるとする.5.平面領域A内でそれぞれの端子対を結ぶ直交線分からなるk本の道で,互いに交差せず,長さの総和が最小なアルゴリズムをO(nlogn)時間で求めた.ここではn=r+kである.ただし,長方形の内部にr個の長方形障害物がある平面領域Aにおいて,k個の端子対が外側の長方形の周および内部の一つの長方形障害物の周にのみあるとする.3次元VLSI設計に関して種々の理論的観点から調査・検討を行ない,問題点を明らかにした.更に並列配線アルゴリズムの理論的基礎を与え,そのプロトタイプを設計し,理論的に解析した.1.均等辺彩色問題で,従来より知られているO(km^2)時間のアルゴリズムを更に発展させ,より効率の良いO(m^2/k+mn)時間のアルゴリズムを与えた.ここでnはGの点数,mは辺数である.2.f-辺彩色が通常の辺彩色アルゴリズムを用いて求めることができることを示し,次いで,多重グラフのf-辺彩色問題が単純グラフの通常の辺彩色問題に容易に多項式時間で帰着できることを示した.3.直並列グラフを一般化した部分k木に対してf-辺彩色問題を線形時間で解く逐次アルゴリズムを与えた.また,O(n/logn)個のプロセッサを用いてO(logn)時間でf-辺彩色問題を解く最適な並列アルゴリズムも与えた.ここでnは入力の大きさである.本アルゴリズムはこれまで知られていなかったものであり重要な成果である.4.2次元平面上にいくつかの障害物および二層配線領域があるときに,指定された2組の端子対を結ぶ2本の道で長さの和が最小なアルゴリズムをO(nlogn)時間,O(n)の記憶量で求めた,ただし,障害物および二層配線領域は軸平行な長方形であるとする.5.平面領域A内でそれぞれの端子対を結ぶ直交線分からなるk本の道で,互いに交差せず,長さの総和が最小なアルゴリズムをO(nlogn)時間で求めた.ここではn=r+kである.ただし,長方形の内部にr個の長方形障害物がある平面領域Aにおいて,k個の端子対が外側の長方形の周および内部の一つの長方形障害物の周にのみあるとする.
ヒ素化合物の吸収および排泄に関する腸内細菌の役割

腸内細菌によるヒ素の代謝を化学形態別分析によって明らかにし、ヒ素化合物の吸収および排泄に関する腸内細菌の役割について明らかにすることを目的とした。抗生物質処理したラットと無処理ラット(対照群)に、ジメチルアルシン酸を経口投与すると、対照群と比較して、抗生物質投与群の肝臓へのヒ素の蓄積は有意に低下し、抗生物質投与群において、含硫ヒ素化合物の生成が有意に低下していることが分かった。また、ラットにアルセノコリンを経口投与すると、糞中に未同定ヒ素化合物が検出された。以上のことから、ヒ素の吸収、代謝、排泄に腸内細菌が関与している可能性が示唆された。中国、インド、バングラディッシュなどにおいて、高濃度のヒ素が地下水に混入し、それを生活用水として利用している住民に深刻な被害を与えているが、その毒性発現機構は未だに明らかにされていない。腸内細菌叢は、宿主の老化、アレルギー、免疫、感染や発癌に密接に関連していると言われていることから、哺乳類におけるヒ素化合物の代謝を考える際に、腸内細菌による代謝も考慮に入れる必要がある。本研究では、腸内細菌によるヒ素の代謝を化学形態別分析によって明らかにし、ヒ素化合物の吸収および排泄に関する腸内細菌の役割について明らかにすることを目的としている。平成24年度は、平成23年度の動物実験の再実験、腸内細菌によるヒ素の代謝等の実験を行い、その成果を日本薬学会年会において発表する予定であったが、平成23年8月より、課題応募時には予定していなかった海外留学(留学先:イギリス、アバディーン大学)を行うこととなり、留学前の事前調整では実施可能であった動物実験全般が大学側の都合により実施出来なくなったため、計画を変更し、留学中はヒ素化合物とヒ素代謝物の一斉分析法の開発を実施した。腸内細菌によるヒ素の代謝を考察する上で、食物に含まれる有機ヒ素化合物の代謝を明らかにすることも重要であるため、有機ヒ素化合物の代謝に関する研究を行った。魚介類に多く含まれるアルセノベタインは、体内代謝を受けることなくそのまま排泄されることが知られているが、アルセノベタインを経口投与したラットの尿中ヒ素の化学形態別分析を行った結果、ヒ素化合物の酸素が硫黄に置き換わった含硫ヒ素化合物が検出された。このことから、アルセノベタインの一部は、腸内細菌によって代謝される可能性が示唆された。腸内細菌によるヒ素の代謝を考察する上で、食物に含まれる有機ヒ素化合物の代謝を明らかにすることは重要である。そこで、海産物由来の有機ヒ素化合物をラットに経口投与し、ヒ素の体内動態を調べた。アルセノコリンは、体内で酸化されてアルセノベタインとして主に尿中排泄されることが知られているが、糞抽出物のヒ素の化学形態別分析を行ったところ、主要なヒ素化合物はアルセノベタインではなく、未知ヒ素化合物であることが分かった。また、糞中の未知ヒ素化合物とアルセノベタインの排泄率には個体差がみられた。このことから、アルセノコリンの一部も腸内細菌によって代謝される可能性が示唆された。アルセノコリン投与時のヒ素の糞中排泄濃度が低い為、この未知ヒ素化合物の同定は出来ていないが、糞抽出物を熱および過酸化水素処理した後も、未知ヒ素化合物は分解さず、比較的安定な化合物であることが推定された。

精製食で成育したラットに抗生物質を処理し、腸内細菌を低下させたラットと無処理ラットに対してジメチルアルシン酸を50mg/kg b.w.の用量で経口投与し、ヒ素の分布と化学形態別分析を行った。試料中の総ヒ素濃度は、試料を硝酸と過酸化水素で湿式灰化した後、ICP-MSで測定した。ヒ素の化学形態別分析は、陽イオン交換カラムを装着したHPLC-ICP-MS法およびLC-MSにて行った。全血、血漿、肝臓でのヒ素蓄積は抗生物質群が対照群より低い傾向にあり、肝臓では有意差がみられた。尿および糞中へのヒ素の排泄は、3日目の糞中排泄が抗生物質群が有意に高かった事を除いて、ほぼ同様だった。尿および糞抽出液のヒ素化学形態別分析の結果から、抗生物質群において、含硫ヒ素化合物の生成が有意に低下していることが分かった。研究概要実績にも記載したように、平成24年度は、平成23年度の動物実験の再実験、腸内細菌によるヒ素の代謝等の実験を行い、その成果を日本薬学会年会において発表する予定であったが、平成23年8月より、課題応募時には予定していなかった海外留学(留学先:イギリス、アバディーン大学)を行うこととなり、留学前の事前調整では実施可能であった動物実験全般が大学側の都合により実施出来なくなったため、計画を変更し、留学中はヒ素化合物とヒ素代謝物の一斉分析法の開発を実施した。このため、期間を1年間延長し、腸内細菌によるヒ素の代謝等の実験と成果発表を次年度に行うこととした。計画当初は、動物実験で5匹ずつのラットを用いる予定だったが、麻酔中での死亡などにより、再実験が必要となった。年度の途中から、海外派遣制度を利用し海外留学していたため、再実験することが出来ず、進行状況は「(3)やや遅れている」状態である。1.抗生物質処理ラットにおけるヒ素の体内動態を明らかにする23年度の動物実験の問題を解決し、再実験を行う。2.腸内細菌による各種ヒ素化合物の代謝の差異各種ヒ素化合物と腸内容物との反応性と反応生成物を比較する。また、腸内細菌によるヒ素化合物の代謝に関するGSHやシステインの影響も調べる。腸内細菌のターゲットヒ素化合物を検索することによって得られた結果から、ヒ素の代謝機構を推定する。2.腸内細菌による各種ヒ素化合物の代謝の差異ヒ素ーグルタチオン(As-GSH)抱合体と無機ヒ素化合物、あるいはメチルヒ素化合物と腸内容物との反応性と反応生成物を比較する。昨年度の未使用額は実験に必要な消耗品(実験動物、ガラス・プラスチック器具、カラム等)と成果発表の経費に充てる。ヒ素の化学形態別分析にはLC-MSが不可欠である。24年度は装置のオーバーホールの時期となる為、研究費の大半をこのオーバーホール費用として使用する計画である。
戦後における市場コーディネーションに関する研究―業界団体への内外調査を踏まえて

本研究は、業種ごとに市場のコーディネートが多様な形態で行われてきたことを資料に基づき実証するとともに、国際比較を踏まえて日本における市場のコーディネーションに関する特質を解明するものである。第一に、日本国内にある2100の業界団体に対して保存資料に関するアンケート調査を行い、その集計結果および資料リストを冊子にまとめ、研究者に郵送したほか学会において無償配布した。第二に、海外における業界団体等の資料保存体制に関して現地調査を行い、日本における資料保存体制との比較考量を行った。第三に、調査過程で収集した資料に基づいて多様な市場コーディネーションの実態について研究し成果を発表した。本研究は、業界団体等の経済関係公益法人に対する資料保存状況調査と資料発掘により、業界団体が戦後日本において果たしてきた機能を解明し、条件が異なる業種ごとに市場のコーディネートが多様な形態で行われてきたことを一次資料に基づき実証するとともに、国際比較を踏まえて日本における市場のコーディネーションに関する多様性の中に潜在する共通的特質を解明しようとするものである。平成23年度は、第一に、各省庁の特定民法法人リストから経済関係省庁所管(主として本省所管)の公益法人約2100団体に対して保存資料に関するアンケート調査を郵送で行った。アンケートの集計および分析、報告書の作成は当初の予定通り平成24年度に行い、秋の学会で報告する予定である。アンケート項目を23年12月に選定し、送付先リストの作成を謝金を利用して行った。回収は24年2月末締め切りとして既に終わっており、回収数は500団体を超えている。第二に、第一回の海外調査を西洋経済史専攻の小野塚、松田両名が行った。対象国は、イギリスおよびフランスであり、両国における業界団体等の準公共団体における一時資料保存体制および保存に対する意識に関して調査を行った。第三に、個別調査を行った。寺村は、陶磁器産業関係諸団体保存資料に関して、名古屋において調査した。日向は、三菱経済研究所の資料保存体制に関してヒヤリングを含む調査を行った。第四に、研究会のホームページを立ち上げ、収集情報の公開に向けた体制を構築した。この他、研究会の進め方に関する打ち合わせを行った。また、重要な歴史的資料について収集を行った。以上のように、「研究目的」に沿って、交付申請書に記載した「研究実施計画」で掲げた研究活動をほぼ予定通り遂行することができた。本研究の目的は、業界団体等の経済関係公益法人に対する資料保存状況調査と資料発掘により、業界団体が戦後日本において果たしてきた機能を解明し、条件が異なる業種毎に市場のコーディネートが多様な形態で行われてきたことを一次資料に基づき実証すると共に、国際比較を踏まえて日本における市場のコーディネーションに関する多様性の中に潜在する共通的特質を解明しようとするものである。平成25年度においては、前年度に作成した『業界団体等公益法人保存資料調査アンケート報告書』を政治経済学・経済史学会秋期全国大会(下関市立大学開催)にて配布したほか、関連諸団体に追加配布した。また、平成25年度においては平成23年度に引き続いて第2回目の海外調査を小野塚知二および松田紀子が行ってそれぞれ著書、論文等に成果をまとめた。国内においては、寺村が引き続き陶磁器業界関係の資料発掘調査に従事した。陶磁器業界団体は名古屋を中心として美濃、瀬戸地方に主要団体が存在し、陶磁器業界の衰退にともなって歴史資料の保存体制の構築が急務となっている。西野は家電業会資料により論文をまとめた。河村(日向)は、引き続き三菱史料館保存資料を渉猟分析し三菱合資会社に関して学会報告を行ったほか三菱史料館の事例を通じて企業グループのアーカイブに関する考察を論文としてまとめた(投稿中)。このほか、関連文献の追加収集、次年度に予定している業界団体追加アンケート調査のための名簿整理、研究会ホームページの整備をおこなった。平成24年度(平成25年3月31日)の研究実績第一に、アンケート結果の集計と分析を行った。25年3月ににアンケートの集計結果とその分析および各業界団体から公開可能としている資料についてその一覧を報告書として冊子に纏めた。その場合、数値での集計結果のみではなく各団体の保存資料などの情報も具体的に掲載し、研究の進展に資するものとした。第二に、夏休みを利用して合宿形式による研究成果報告会を開催し、メンバー全員が報告を行った。第三に、上記の調査報告書を研究者約150名への送付した。なお、25年度には、この報告書を政治経済学・経済史学会において配布し、パネルディスカッションを行う予定である。第四に、以上の作業を進展させ、研究を深化させるために、研究報告会および打ち合わせ会を数回、静岡大学内において開催した。このほか、文献の追加収集、ホームページの充実、収集資料の整理とデータベース化を行った。

本研究の目的は、業界団体等の経済関係公益法人に対する資料保存状況調査と資料発掘により、業界団体が戦後日本において果たしてきた機能を解明し、条件が異なる業種ごとに市場のコーディネートが多様な形態で行われてきたことを一次資料に基づき実証するとともに、国際比較を踏まえて日本における市場のコーディネーションに関する多様性の中に潜在する共通的特質を解明しようとするものである。平成26年度は、補助期間の最終年度に当たるため、追加調査および研究成果のとりまとめと公表に重点を置いて取り組んだ。追加調査としては、松田紀子が海外の資料保存体制調査として昨年度のフランス調査に加えて本年度はカナダにおいて調査を行った。国内では、寺村が引き続き陶磁器産業関係資料の調査・整理に携わったほか、各自、研究課題に沿った調査を行った。研究成果としては、山崎史郎が戦時期の産業および政策資料をとりまとめた。寺村は、戦後の陶磁器輸出において輸出組合等が果たした役割について北米だけではなくアジア向け輸出を含めて包括的に把握するための論考を準備中である。日向祥子は、三菱資料館保存資料を事例として企業グループのアーカイブの資料保存体制の現状に関して詳細な論考をまとめた。なお、日向氏の論考においては、近年、情報が生み出された時から電子データとして存在するようになり、オンタイムで押さえていかないとどんどん消去、上書きされてしまい、さらに、変更の過程も不明となってしまうため、公文書をはじめとして私たちは「歴史をなかったものとして失ってしまう」脅威の中に絶えず身を置いている状況にあり、歴史的資料の保存に当たってはより深刻な問題が生起している、との重要な指摘がなされている。紙媒体資料の保存体制のみ整えても十分とはいえず、今後の歴史的資料保存体制の構築に向けて新たなかつ深刻な課題が提起されているといえよう。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本経済史26年度が最終年度であるため、記入しない。アンケートに関しては既に23年度中に集計作業に入っており、その点では、当初の計画以上に進展しているといえるが、業界団体に直接出向いて行う個別調査は、実施期間が年度末の短い期間であったため若干不十分であった。ホームページの立ち上げも済んでおり、海外調査も予定通り実施することができた。総合的には、おおむね順調に進展していると判断される。本研究は、業界団体に関する保存資料の調査及び研究を柱としており、共同での企業に対するアンケート調査以外は、各自の研究対象に対して個別に調査を行うものである。本年度は、研究分担者それぞれが対象団体等に精力的に調査を行い、その成果を、学会報告、著書、論文等にまとめている。その点では順調に成果が上がっているといえる。ただし、本年度予定していた、業界団体アンケートの追加調査が、準備はしたものの実施は次年度に送らざるを得なくなったこと、学会でのパネル報告の予定が報告書の配布にとどまったことなどやや不十分な点もあったが、おおむね順調に研究成果があがっていると言える。
尿路上皮再構築層状培養モデルにおける膀胱粘膜の疾病、病態についての研究

1.平成7年度は、三次元構造を再構成することができたブタ膀胱上皮の代わりに、標本として提出されたヒト膀胱を用いて、三次元培養を試みた。結果は、ヒト膀胱上皮もコラーゲン・ゲル上で、層状構造を示した。しかし、利用した膀胱が少量であったため、移行上皮細胞と線維芽細胞の採取数が充分でなかった。特に、線維芽細胞の採取数が少なく、コラーゲン・ゲルの中に包埋する細胞数が少なかった。完全な膀胱粘膜の三次元的再構築はできなかったのは、移行上皮細胞と線維芽細胞の相互作用が、細胞数少量のために充分でなかった可能性があった。また、採取されたヒト膀胱は、高年齢のため、細胞そのものの活動性が低かった可能性があった。2.材料として、確立された膀胱上皮癌細胞を利用して、コラーゲン三次元培養を行った。結果は利用した癌細胞の特徴は浸潤性癌であったが、培養系ではいわゆる膀胱粘膜下組織にみたてたコラーゲン・ゲルの中には浸潤しなかった。層状構造は、数層にもなり増殖能が非常に強いことは示された。コラーゲン・ゲルの中に包埋した線維芽細胞がブタで、利用した癌細胞がヒト由来であったことも、浸潤しなかった理由に挙げられた。3.培養系で三次元構造を再現したブタ膀胱粘膜に、針で損傷を与え、その修復機転を観察した。まず、位相差顕微鏡で培養した移行上皮細胞が重層化したことを確認した後に、針で刺入したり、引っかき傷を与えた。その後、培養をさらに続けて、通常の病理組織学的標本を作製し、観察した。結果は損傷は、粘膜下組織を再現したコラーゲン・ゲルまで、充分に達しており、その上に移行上皮細胞が修復するように覆って増殖していた。さらに、損傷を与えた周辺部に、いわゆるBrun巣、cystitis cystica様の変化が認められた。以上、得られた結果は、現在までの二次元的な細胞培養手技では、証明され得ず、新たな知見であった。
肺がんの起源の違いに基づいたがん幹細胞を標的とした新たな治療標的の探索

系譜追跡法により幹細胞およびその子孫である分化細胞の追跡を行った。放射線による肺障害モデルにおいて、Bmi1陽性細胞からI型肺胞上皮およびII型肺胞上皮の両方が再生されることがわかった。Bmi1はSPC陽性のII型肺胞上皮細胞の一部に発現していることを確認した。Bmi1陽性細胞に変異型Krasを発現させたところ、1つの幹細胞からのclonalな腫瘍化を確認した。一方でII型肺胞上皮細胞胞特異的に変異型Krasを発現させたところ腫瘍化する前に死亡し、肺サーファクタントの過剰分泌による窒息が死因と考えられる。II型肺胞上皮細胞の内Bmi1を発現する細胞から肺がんが発生する可能性が示唆される。成体幹細胞に発現しているマーカー(今回Bmi1, c-kit, lgr5, lgr6について検討した)の各種プロモーター下にCre-ERT2を発現する遺伝子改変マウスとCreのDNA recombinase活性により蛍光蛋白質を発現するレポーターマウス(Rosa26-rainbowなど)を掛け合わせ、Tamoxifenを腹腔内投与することでCre-ERT2を活性化させ幹細胞をin vivoにて標識し、幹細胞およびその子孫である分化細胞の追跡を行った。Bmi1, c-kitについては放射線による肺障害モデルにおいて、I型肺胞上皮およびII型肺胞上皮の両方が再生されることがわかり、これらは肺胞領域の幹前駆細胞であることがわかった。さらにBmi1-CreERT2/Loxp-STOP-Loxp(LSL) KrasG12Dを作製することにより幹細胞マーカーを発現する細胞にtamoxifen(TM)誘導によりKras変異を発現させた。また同時に上記のマルチカラーモザイクマウス(Rainbowマウス)を同時に用いて腫瘍が1つの幹細胞からclonalに増殖していることを確認した。病理学的な観察により、Kras変異単独でがん化はこのようなclonalな増殖に引き続きTM投与後16週以降で起こり始めるが、同時にがん抑制遺伝子であるp53やRbを欠失させることで、clonalな増殖の増強とともにより早期に(TM投与後8週以降)がん化が起こることがわかった。Rbの欠失は、肺腺癌から小細胞癌への形質転換の際に認められることが報告されているものの今回の短期間(TM投与後12週以降全例死亡する)ではそのような変化は観察されなかった。肺胞領域の幹細胞の同定に成功し、そこからの発がん過程の継時的な変化を観察する系の作製に成功している。成体幹細胞に発現しているマーカーの各種プロモーター下にCre-ERT2を発現する遺伝子改変マウスとCreのDNA recombinase活性により蛍光蛋白質を発現するレポーターマウス(Rosa26-rainbowなど)を掛け合わせ、Tamoxifen(TM)を腹腔内投与することでCre-ERT2を活性化させ幹細胞をin vivoにて標識し、幹細胞およびその子孫である分化細胞の追跡を行った。Bmi1については放射線による肺障害モデルにおいて、I型肺胞上皮およびII型肺胞上皮の両方が再生されることがわかり、これらは肺胞領域の幹前駆細胞であることがわかった。またI型肺胞上皮細胞のマーカーであるHopxを用いて同様な検討を行ったところI型肺胞上皮からもII型肺胞上皮の再生が認められることが分かった。このように肺胞領域においてI型肺胞上皮細胞とII型肺胞上皮細胞の間に可塑性が認められた。一方で分化したII型肺胞上皮細胞(alveolar type 2(AT2) cell)由来:SPC-CreERT2/LSL KrasG12DによりAT2細胞特異的にTM誘導によりKras変異を発現させたところ、AT2細胞のclonalityな増殖は認めたが、腫瘍化することなく現在のところ全例TM投与後8w以内で死亡しており、おそらく肺サーファクタントの過剰分泌による窒息が死因と考えられる。このことはII型肺胞上皮細胞の内Bmi1を発現する細胞から肺がんが発生する可能性を示唆する。

II型肺胞上皮細胞の内Bmi1を発現する細胞から肺がんが発生する可能性が示唆される。肺胞領域の幹細胞の同定に成功し、そこからの肺がんの発症の誘導に成功しており当初の計画に沿った進行状況である。今後は比較対象となる分化細胞からの腫瘍形成過程との比較と、腫瘍化のメカニズムについての検討を行う予定である。医歯薬学活性化型Kras(KrasG12D)以外にも癌植生遺伝子(RB、p53など)の不活化やそれらを組み合わせることで幹細胞からの腫瘍の形成過程を分化細胞からの腫瘍の形成過程と比較する。マウスの飼育室の感染事故が発生したためin vivoの実験が若干先延ばしになったため。前年度施行予定だったマウスの実験を今年度に行う。
アンリ・ファンタン＝ラトゥール研究ー芸術交流の視点から

本研究は、19世紀後半にフランスのパリで活躍した画家アンリ・ファンタン=ラトゥール(1836-1904)を「芸術交流の視点」から再検討することを目的とする。英語圏やドイツ語圏の芸術家と交流し、文学者や音楽家とも接点を持っていたファンタンの芸術を、国際的な交友関係や芸術ジャンルの融合という視点から新たに捉え直したい。具体的には「芸術家像と交友関係」「静物画とイギリス」「音楽と美術」の三つのテーマを通して、ファンタンの芸術の重要な特質を解明する。
子どもの学習環境を維持するための学校避難所運営と地域連携のあり方に関する研究

大規模災害発生時、住民の多くは地域の学校に避難する。学校避難所運営は、本来自治体の担当部局が責任を有し、地域住民が主体的に運営することが求められるが、緊急時は学校教職員がその役割を担うことが多い。しかしながら災害時における教職員の第一義的役割は、児童生徒の安全確保や教育活動の早期正常化であるため、避難所運営の円滑な役割移行が課題となる。それらの課題を解決するために、1避難所となる学校と地域住民、行政との連携のあり方を明らかにすること、2学校避難所での教員の負担軽減を目指した地域連携マニュアルを作成すること、3地域連携マニュアルを用いた教員対象の教育プログラムを開発することに取り組む。
コレラ菌感染防御抗原の同定と分離精製

我々は、コレラ菌の定着因子解明のため、本研究において以下の3因子について検討した。2)フコース感受性赤血球凝集素(FSHA)1)OmpUに関しては、これらがコレラ菌の定着因子であろうという報告があったが、我々の追試実験では、これが否定された。2)FSHAは、世界的にも定着因子の一つであると認められているものであるが、FSHA本体の精製がなされておらず、いまだ推論の域でしかない。我々も、FSHAの精製を試みたが、かなり困難を極めた。そこで、遺伝子レベルでの解析に着手した。この場合も、FSHAの安定性に問題があるため結論にまで至っておらず、現在、実験を続行している。3)in vivoでのみ発現されるP7R外膜蛋白は、コレラ患者血清に反応する蛋白であるため、その防御抗原としての機能が期待されたが、in vitroの付着実験では、付着阻止能は、認められなかった。これを証明するには、in vivoの系による付着阻止実験をする必要があり、現在幼若ウサギを用いたDuttaテストを検討している。コレラ菌の感染防御抗原すなわち付着因子抗原の確定は、まだ混沌としている。我々はこの抗原としてコレラ菌LPSと外膜に存在する蛋白(OMP)に着目し、研究を行っている。OMPの主要成分の一つであるOmpUは病原性遺伝子群にコントロールされているポーリン蛋白であり、感染防御抗原の候補に上がっているが、完全な形での証明はなされていない。今回我々はOmpUの感染防御抗原としての機能について、MASK法を用いて検討した。クラシック型コレラ菌86B3株からnativeな状態で精製したOmpUの物理化学的性状は、既報のものと完全に一致し、純品であることを確認した。精製OmpUは、ウサギbrush border membrane及びホルマリン固定ウサギ小腸に付着した。しかし、コレラ菌はOmpUで前処理した腸にも、処理していない腸にも同程度に付着した。抗OmpU抗体はWestern blottingでOmpUのみに特異的に反応するが、菌体を凝集しなかった。このことは、OmpUは菌体表面に露出していないことを示している。この特異抗体から調整したFab画分で菌体を処理しても、菌の付着は阻止されなかった。これらの結果はin vitroにおいてOmpUは小腸に付着するが、コレラ菌の感染防御抗原とは成り得ないことを示している。我々は、コレラ菌の感染防御抗原として、fucose sensitive hemagglutinin(FSHA)に着目し、これまでクラシック型コレラ菌86B3株の外膜から、物理・化学的手法を用いて、FSHAの精製を試みてきたが、うまくいっていない。今回、遺伝子技術を用いて、FSHAの精製を試みた。Tn5+pCHR81を持つE.coliMC1061と86B3をfilter matingさせ、pCHR81を86B3に取り込ませた。その後、Tn5をchromosome上にtranspositionさせ、37°Cで生えてきた株からFSHAのない株をスクリーニングした。1000株以上拾った中から、FSHAを欠損した21株を選びだした。その変異株の内、Mu-5のウサギ腸管に対する付着能は、野生株と比べ著しく低下していた。Mu-5株のFSHAの発現を培地・培養条件を変えて調べたが、調べたどの条件下でも発現していなかった。しかし、コレラ菌の他の病原性関連因子として知られるコレラ毒素、TCP線毛、MSHA線毛、外膜蛋白OmpUは、発現していた。この結果は、86B3株において、これら病原性関連因子は、付着に関与していないことを示している。次に、Mu-5から外膜を調整し、野性株の外膜蛋白と比較して、FSHA蛋白の同定を試みたが、蛋白数が多く、Mu-5特有に欠損している蛋白を同定できなかった。そこで野生株全菌に対する抗血清をMu-5外膜蛋白で吸収した。この処理により、野生株の外膜のみにある蛋白抗原に対する抗体が、残るはずである。この吸収血清で、野性株とMu-5株の外膜蛋白のWestern blottingを行ったところ、72kDaと50kDaあたりの位置に野性株特有に反応する蛋白が同定できた。

Mu-5株は、鞭毛形態はもつが、運動性がなく、溶血活性は、野性株に比べ高いことなど、まだ検討すべき点は残っているが、Mu-5株吸収血清に反応した野性株の外膜蛋白がFSHAの可能性があり、現在、この蛋白の分離・精製を進めている。コレラ菌の接着因子と防御抗原を解明するため、本年度は、in vivoで発現している外膜蛋白に焦点をあて、検討した。El Tor型コレラ菌82P7株を、ウサギ腸管に接種し、in vivoのコレラ菌を得た。X-pressで菌体を破壊後、内膜をN-Lauroyl sarcosineで除き、超遠心処理で外膜(OM)を調整した。ハートインフュージョンブロスおよびLBブロスで培養した82P7株の外膜も同様にして調整した。両OMをSDS-電気泳動にかけ、外膜蛋白(Omp)の違いを検討した。分子量約17kDaの蛋白は、in vivoのOMにあって、in vitroにないOmpの中で最も大きな違いが出た。この蛋白(P7Rと命名)は、抗コレラ菌線毛(MSHA,TCP)抗体、抗OmpU抗体、抗コレラ毒素抗体に反応しなかった。また、コレラ患者血清に強く反応し、コントロールの健康人血清には反応しなかった。電気泳動後P7Rバンドを切り取り、アミノ酸配列を調べた結果は、AEILKSDAGTVDFYEQLRであった。アミノ酸相同検索を行ったところ、V.cholerae O1 OmpTと94%の相同性があった。ゲルバンドを切り取り、これをウサギに接種して抗P7R抗体を得た。抗P7R抗体をOmpU,OmpT,OmpAと反応させたところ、OmpTに反応した。この抗体の殺菌活性を測定したが、82P7株に対し64倍、Classicalの86B3株に対し8倍の活性を示し、殺菌抗体能は弱いことが確認された。さらにMASK法により菌の腸管付着阻止能を調べたが、著しい阻止能力は示さなかった。以上の結果から、P7Rは、その機能については不明のままだが、コレラ患者血清がこの蛋白を認識していることからコレラ菌の病原性になんらかの関与をしていると思われた。
脳卒中後遺症シミュレーターと寝たきり高齢者疑似体験システムの開発による教育の試み

現在日本では、「寝たきり高齢者」の介護負担による医療職や患者家族の「介護退職」が激増している。介護者一人ひとりの負担を軽減するためには、より多くの人材が寝たきり患者の4割を占める脳卒中後遺症患者に対する適切な介護技術を習得する必要がある。しかし、そのトレーニングは、家族はおろか医療者にさえ事前学習なしに実際の現場におけるon the job trainingで行われており、介護現場の事故が世間で話題になっている。そこで今回、寝たきり拘縮状態の患者のおむつ交換時や椅子移乗時のトラブル(例:各関節部への負荷で生じる骨折)を防ぐために、既存の介護シミュレーターを一部改造し、股関節・膝関節・足関節の拘縮状態を再現し、過剰な介護動作で骨折を訓練者に知らせる仕組み(角度および圧制御センサーの組み込み)を備えた「右股関節拘縮シミュレーターの開発」を開発し、医学生を対象にoff the job trainingの有用性を検証した。大学内の倫理委員会に研究承認を得た後、H30年1月より、医学部5年生17名を対象に、本シミュレーターを用いたシナリオ学習(介護動作で大腿骨頸部骨折が発生してしまった医療者から報告を受けた医師として、その医療者および家族にどのように対応・説明するか)を行い、その教育効果を混合研究法により検証した。具体的には、学習者の高齢者介護の経験をベースラインの確認、シナリオ学習前後のアンケート調査、および学習中の学生のビデオ記録による行動観察を行った。その後、修正グラウンデッド・セオリーを用いて質的に解析後、KJ法により概念化した。結果、「事故への責任回避行動が減り、現場対応への真摯な態度が増えた」、「事故に対する当事者意識が強化された」、「具体的な再発予防への意識と行動が増えた」、「医療者や家族の心情への配慮」などの要素が教育効果として検出された。本研究は、日本で急増している脳卒中後遺症による「寝たきり高齢者」に対する適切な介護技術を習得するためのoff the job training用のシミュレーター開発:1脳卒中後遺症患者のモデル・シミュレーターの開発を行い、またこれを用いた教育効果の検証を目指す。平成28年度は「片麻痺・関節拘縮シミュレーター・モデルの開発」に主に取り組んだ。具体的には、平成28年4月10月に、既成品の介護シミュレーターに外固定(シーネなど)を施し簡易的な関節拘縮状態の仮想モデルを作成した。これらの知見を元にして、平成28年10月より、A社と共同で新規の「骨折などの介護事故を防ぐために関節への過負荷を検出する装置」を組み込んだシミュレーター開発を始めた。第一段階として、寝たきり拘縮状態の患者のおむつ交換時や椅子移乗時のトラブル(例:各関節部への負荷で生じる骨折)を防ぐために、既存の介護シミュレーターを一部改造し、股関節・膝関節・足関節の拘縮状態を再現し、過剰な介護動作で骨折を訓練者に知らせる仕組みを備えた「右股関節・膝関節・足関節部の拘縮シミュレーターの開発」に着手した。平成28年11月に関節機構などの基本的設計方針が決定し、平成28年12月には3D部品データの作成に取り掛かった。平成29年3月より角度および圧制御センサーの設計と試作機作成(3D試作)を開始した。H29年11月にシミュレーターを納入した。大学内の倫理委員会に研究承認を得た後、29年1月より介護動作教育研究を開始し3月にデータ収集が終了している。平成28年4月時点では、1脳卒中後遺症患者のモデル・シミュレーターの開発と教育検証(平成28年度)、2寝たきり高齢者の疑似体験システムの開発と教育検証(平成29年度)を予定していた。

1)1シミュレーターの開発は、当初より企業と提携開発予定であったが、外固定のみによる簡易シミュレーターを想定していた。しかし、平成28年9月の時点で、外固定のみによる簡易シミュレーターは安定した教育手法の提供には困難さがあり、また教育研究を企画する上の再現性の担保の課題が表出された。そのため、滑車や固定機構の新規開発による内固定式のシミュレーターの開発を目指し、A社と特注・開発することになった。2)平成28年4月時点では、上半身と下半身の拘縮状態による半身麻痺拘縮モデルの開発を目指していたが、平成28年10月より具体的に開始した内固定式のシミュレーター開発の作業工数および研究予算の制限もあり、上下肢を同時に進めるのは困難であった。そのため、社会的価値がより高い下半身モデル(オムツ交換などの介助動作により発生する大腿骨頸部骨折を予防するためのシミュレーター)を優先した。結果、企画当初よりも非常に高精度かつ高い教育効果が期待されるシミュレーターを、H29年11月に納入した。大学内倫理委員会に研究承認を得た後、H30年1月より研究開始した。H30年3月までに研究データを収集終了した。3)上記1)2)の理由により、「やや遅れている」状況である。平成30年4月時点では、1の研究データの解析および論文作成を進めている。本研究は、日本で急増している脳卒中後遺症による「寝たきり高齢者」に対する適切な介護技術を習得するためのoff the job training用のシミュレータ開発:1脳卒中後遺症患者のモデル・シミュレーターの開発(平成28年度)、2寝たきり高齢者の疑似体験システムの開発(平成29年度)を行い、またこれを用いた教育効果の検証を目指す。平成28年度は「片麻痺・関節拘縮シミュレーター・モデルの開発」に主に取り組んだ。具体的には、平成28年4月10月に、既成品の介護シミュレータに外固定(シーネなど)を施し簡易的な関節拘縮状態の仮想モデルを作成した。これらの知見を元にして、平成28年10月より、A社と共同で新規の「骨折などの介護事故を防ぐために関節への過負荷を検出する装置」を組み込んだシミュレータ開発を企画し始めた。第一段階として、寝たきり拘縮状態の患者のおむつ交換時のトラブル(例:各関節部への負荷で生じる骨折)を防ぐために、既存の介護シミュレータを一部改造し、股関節・膝関節・足関節の拘縮状態を再現し、過剰な介護動作で骨折を訓練者に知らせる仕組みを備えた「右股関節・膝関節・足関節部の拘縮シミュレータの開発」に着手した。平成28年11月に関節機構などの基本的設計方針が決定した。平成28年12月には3D部品データの作成に取り掛かった。平成29年3月より角度および圧制御センサーの設計と試作機作成(3D試作)を開始した。今後の予定としては、平成29年度4月より金属部品の外作と内作を開始し、6月より試作機の組み立てを行う。実際の使用感を確認した上で、8月の製品完成を予定している。9月より開発シミュレータを活用した介護動作教育研究を開始し、平成29年度中の論文化を目指す。平成28年4月時点では、1脳卒中後遺症患者のモデル・シミュレーターの開発と教育検証(平成28年度)、2寝たきり高齢者の疑似体験システムの開発と教育検証(平成29年度)を予定していた。以下、3点の研究計画の軽微な変更のもと研究開発を行った。
ラット肝移植において肝動脈再潅流と門脈再潅流の順番が移植片に与える影響

生体肝移植において肝動脈の再建は要の一つであり、いかに肝動脈を再建するのかは重要な課題である。今回の検討により以下のことが明らかになった。生体部分肝移植における細く短い肝動脈の再建にマイクロサージェリーを用いることは有用であった。生体部分肝移植においてグラフトの肝動脈枝が複数存在する場合で最も太い肝動脈枝を再建した後に、吻合していないグラフトの肝動脈枝からの拍動性の噴出があり、カラードプラで再建していない領域の肝内肝動脈の血流が認められれば再建する肝動脈枝は一本で問題無いと考えられた。これまでの83例の生体肝移植で肝動脈閉塞は1例も経験しなかった。一方、ラットを用いた検討では、門脈を再建し再潅流後に肝動脈を再建再潅流したものは、肝動脈を再建しないものに比較して移植後の体重増加が良好で、血清ビリルビン値は有意に低く、血清ASTも低い傾向が得られ、肝動脈再建の重要性が示された。しかし、門脈および肝動脈の両者を再建後に、門脈を先に再潅流した後に肝動脈を再潅流したものと、肝動脈を先に再潅流した後に門脈の再潅流したものの検討では、両者共に再潅流までの時間が長くなるために、生存個体が少なくなり、十分な結論を出すに至らなかった。したがって、ラットにおいて門脈の再潅流と動脈の再潅流の順番を果たす役割は明らかでなく、グラフトへの影響はむしろ再潅流までの時間が大きいものと考えられた。これらの検討にはラットよりも長い時間の無肝期に耐える動物を用いることが必要である。肝移植における肝阻血再灌流障害を軽減する目的で検討を行ってきた.これまでの臨床での検討では生体部分肝移植においてグラフトの肝動脈の全てを再建する必要のないことが明かとなった.すなわち68例の生体部分肝移植症例のうち16例においては一部のグラフト肝動脈のみを行ったが,1例も肝動脈血栓症は無く,このことは手術時間短縮に寄与しひいては手術成績の向上に役立っているものと考えられた.ラット肝移植においては門脈うっ血時間の長期化がその生存率に大きく関わってくるために,現在のところ肝動脈吻合を終了した時点での再灌流を死亡率が極めて高く,このことの改善のための手技を検討中である.生体肝移植において肝動脈の再建は要の一つであり、いかに肝動脈を再建するかは重要な課題である。しかし、門脈および肝動脈の両者を再建後に、門脈を先に再潅流した後に肝動脈を再潅流したものと、肝動脈を先に再潅流した後に門脈を再潅流したものの検討では、両者共に再潅流までの時間が長くなるために、生存個体が少なくなり、十分な結論を出すに至らなかった。

したがって、ラットにおいて門脈の再潅流と動脈の再潅流の順番を果たす役割は明らかでなく、グラフトへの影響はむしろ再潅流までの時間が大きいものと考えられた。これらの検討にはラットよりも長い時間の無肝期に耐える動物を用いることが必要である。
正方晶ジルコニア固体電解質を用いた高温燃料電池に関する研究

高温固体電解質型燃料電池の電解質としてはもっぱら立方晶型安定化ジルコニアが用いられてきたが、立方晶型は機械的強度に問題があり大面積の薄膜の作成が困難という欠陥がある。近年固体電解質燃料電池として従来のチューブラー型とは異なる平板型がその構造が簡単である点に注目され内外で関心がもたれている。本研究では平板型燃料電池をめざし、その電解質の開発を目的としとくに機械的強度の優れた正方晶型安定化ジルコニアの導電性について検討した。すでに申請者によってZrO_2-M_2O_3(M=Y,Yb Sc)系正方晶ジルコニアが1000°Cで6×10^<-2>10^<+1> S/cmと正方晶に匹敵する高い導電率を示すことをみいだしたが、本研究ではその安定性とくに1000°Cにおける導電率の変動および室温と1000°Cの間で熱サイクルを行ったさいの導電率の変化については検討した。1000°Cにおいては3モル%Y_2O_3-Zr-O_2および3モル%SC_2O_3-ZrO_2系は約2000時間後においても導電率の顕著な低下は認められなかったが、3モル%Yb_2O_3-Zr-O_2系では経時的な導電率の低下が認められた。なお、いずれの系においても1000°Cで2000時間以上保っても単斜晶Zro_2は認められなかったが。室温から1000°Cの熱サイクルにおいてはサイクル数の増加に従い導電率の低下が認められた。この低下は高抵抗相である単斜晶が粒界に析出したためと考えられた。さらにより機械的強度が優れている3モル%Y_2O_3-ZrO_2系にAl_2O_2を添加したものについての導電性についても検討した結果、AL_2O_3を20重量%添加しても導電率の顕著な低下は認められなく有望な電解質であると考えられた。さらに電解質としての正方晶型安定化ジルコニアと電極としてのLaMnO_3との反応性についても検討した結果、La/Mn比が1.0では1000°Cでも反応が認められたが、1.0以下では反応しないことがわかった。