hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
被服材料としてのテンセルのミクロ及び分子レベルにおける研究

Drambeiの研究は、2つに大別される。1)一つは研究に慣れるため、まず第一に、キトサンとポリビニルアルコールのブレンド溶液を凝固法によってゲルを作成し、それを乾燥してフイルムにし、その力学特性と構造をポリビニルアルコールのゲル及び乾燥フイルムとの比較検討により、検討した。とくにポリビニルアルコールの分子鎖の配向については、3つの結晶面の逆格子ベクトルの配向分布関数を基に、Roe-Krigbaumの方向を用いて、結晶3主軸の配向分布関数を求めた。この方法で難解なのは、通常の1軸延伸試料の配向分布と異なり、これは、(110)面がフイルム面に平行に配向する挙動を追求するため、X線を膜面に平行に入射する必要があり、このため、フイルムを数十枚重ねて、これにX線を照射する方法を採用しなければならず、試作したサンプルホルダーを用いて、測定を行った。その結果、結晶3主軸のうち、結晶繊維軸は膜面に平行に配向することが、定量的に求まったが、特に凝固浴の硫酸ナトリウムの濃度が高いほど、高い配向度を示した。またキトサンが混入されると、PVAの配向度が低くなった。しかしキトサンの混入により、ポリビニルアルコールの分子鎖の配向は緩慢になった。また非晶鎖セグメントの配向についても考察を加えた。この成果はMacromolecular Symposia 242,(Issue 1,October) 146-156 (2006)に掲載されている。2)テンセルの力学的性質とその構造を研究するために、1)の研究の知識を応用して、テンセルの微結晶の配向分布関数を求める研究をおこなった。テンセルを一軸方向に配向させ、こてにX線を垂直に入射して、セルロースI結晶の結晶面の配向分布関数を求め、回折強度の重なりについては強度分布の分離を行って求めた。P.Drambeiはルーマニアから10月に本研究室で、特別研究員として、平成16年度の研究を開始した。まず、繊維状素材の開発のため、既設の湿式紡糸器の改良に取り組んだ。今のところ紡糸中に糸切れが起したり、浴の化学組成の最適条件が見いだせていない。現在ポリビニルアルコールとキトサンのブレンドの湿式紡糸は成功していないが、その基礎研究は成果が上がり始めている。すなわちガラス板にポリビニルアルコールとキトサンのブレンド溶液を一様に塗布し、これを硫酸ナトリウムを溶解した水溶液中で凝固すると、フイルムができ乾燥時に緊張させると、ポリビニルアルコールの結晶(110)面が膜面に平行に配向し、かつキトサンのリング(環)も膜面に平行に配向することが確認された。また緊張度合いが大きい場合、その効果が著しく、またキトサンが膜面に優先的に現れることも判明した。現在この方法と水キャストフイルムではどちらが力学的性質が強くなるか、比較検討する予定である。1)今まで研究してきた、キトサンとポリビニルアルコールゲルフイルムの物性を研究論文としてまとめてみた、近日投稿予定。2)DRAMBEI P.は、昨年の10月からは研究が2年目に入るので、新たなテーマとして、テンセルについての研究をも分子レベルで開始した。テンセルの被服素材としての研究は、外国人研究員がルーマニアの研究所で長年行い学位を取得しているので、新しい研究方法として、X線によるテンセルを形成するセルロースの分子配向、結晶化度を測定し、結晶相と非晶相との貼りあわせ状態を考慮して、繊維の力学特性との関わりを明らかにするとともに、さらに化学修飾をおこなって、被服素材としての高性能化と高機能化を行う。この際、既設の試料ホルダーはフイルムの測定用にしか使用することができないので、繊維中の微結晶の配向分布を求めるためのホルダーの試作を行う。これにより微結晶の配向分布関数を求めているが、この実験は極めて難解であり、現在も実験中である。7月までには実験は終了予定である。このデータが得られれば、これをもとに結晶相と非晶相の貼りあわせモデルを考えて、テンセルの力学特性についてのモデル計算を行うための計算機プログラムを作成する。9月半ばまでには、解析が完成し、高分子討論会での発表が可能である。

しかしキトサンの混入により、ポリビニルアルコールの分子鎖の配向は緩慢になった。また非晶鎖セグメントの配向についても考察を加えた。この成果はMacromolecular Symposia 242,(Issue 1,October) 146-156 (2006)に掲載されている。2)テンセルの力学的性質とその構造を研究するために、1)の研究の知識を応用して、テンセルの微結晶の配向分布関数を求める研究をおこなった。テンセルを一軸方向に配向させ、こてにX線を垂直に入射して、セルロースI結晶の結晶面の配向分布関数を求め、回折強度の重なりについては強度分布の分離を行って求めた。
高レベル放射性廃棄物の合成鉱物化と安定性の研究

高レベル放射性廃棄物は、原子力発電の使用済み核燃料の再処理過程で必然的に発生するもので、その処理処分は、緊急な課題になっている。この問題に関しては従来の研究は工学的な視点を主として遂行されてきたので廃棄物の変化に関する時間的な視点からの検討が不足している感がある。本研究課題では、放射性廃棄物に生じることが予想される微細構造ないし組織を構成する局所の物質を、天然の放射性鉱物の産状の知識を背景に、観察・分析する方法を確立することを目指した。これにより各種元素の移動、濃集、散逸などの傾向を把握するための研究の一部として、原子力利用の際に不可避と考えられていた望ましくない放射への安全対策の指針として役立つことが期待される。本研究課題において遂行した具体的研究内容は(1)微小領域X線回折装置:本研究で受けた補助金の使途は、微小領域X線回折装置の設計および製作である。従来の装置は微小部分にX線を照射し且つその部分を中心に揺動させることにより、疑似的な粉末回折図形を得るものであったが、50μm程度の領域になると回折に寄与する有効体積が減少しまたS/N比の問題もあり効果的ではない。これを単結晶からの回折として取扱うべく装置の改良、ソフトの開発を行なうことにより、10μm程度の領域の単結晶相から結晶学的な情報を得ることが出来るようになった。(2)天然の放射性鉱物の産状の知識を得る為、ブラジルのカ-ボナタイト・アルカリ複合岩体で採集した鉱物試料について鉱物組織、風化作用などの観察と元素の濃集に関する分析を、X線回折、走査電顕、光量子放射化法などを応用して行なった。(3)国際ストリパ計画への貢献:放射性廃棄物の地層処分に関心の深い10ケ国程度の国が集まって共同研究を行なってきたが、本研究では「結晶質岩体の割れ目の充填」について関与してきた。本研究課題における、今年度の主な研究計画は天然の放射性鉱物に関しての局所の化学分析、及び局所のX線回折情報を得るための、装置の開発ならびに、改良を試みることであった。微小領域からの回折X線を測定するための装置(日本電子製JDX-MAP1)を基にして、試料台の、特に試料周りを中心として、使いやすく、精度の良い回折線データを測定できるよう、開発、改良を加えた(JDX-MAP3)。以下にこの装置の主要な特徴を記す。1.湾曲型一次元比例検出器により、回折線を広角度にわたり同時に検出可能。2.データ測定、処理の操作は全てグラフィックディスプレイとの会話形式で行なう。3.ゴニオメータはco,x,φの3軸を持ち、各軸の回りを振動、もしくは回転でき、単結晶試料からの回折X線も測定できる。4.レーザビームにより、試料のX線照射領域を直接に観察できる。5.反射型顕微鏡により、照射領域を偏光で観察できる。また顕微鏡用簿片をそのまま取りつけることのできるゴニオメータ・ヘッドを開発した。この装置を使い、以下のような試料について試験的な測定を行ない良好な結果を得た。1.セメントのアルカリ骨材反応に伴う劣化の様子を調べるためにその簿片の組織を観察しながら微小領域からの回折X線を測定した。2.Zγ【O_2】-【Y_2】【O_3】固溶体の種々の組成物に対して粉末、単結晶の両者について測定を行ない、組成に対する回折X線のパターンと強度の差異を検出した。3.cdAu合金の単結晶について測定を行なった。

単結晶の測定に関しては、十分満足のいく結果とはいい難く、今後さらに改良が必要かと思われる。来年度は、上記の装置により天然放射性鉱物試料の結晶構造から得られる原子の移動についての機構を把握する。本研究課題における,今年度の主な研究計画は, (1)微小領域X線回折計のハード及びソフトの両面からの性能のバーゾョン・アップ,(2)ブラジル,ポソス・デ・カルダスにおいて採集した,稀元素,放射性鉱物標本に基ずく,局所の化学分析,微小部からの回折X線の測定,及び解析,それら鉱物の記載らであった.項目(1)に関する成果に関して,以下に示す.1.レーザー・ビームの照射による試料上のX線入射位置の観察は,ビームのスリット出口における干渉により,ビームが収束しないので,現時点での利用は取止めた.現在,フレネル・ゾーン・プレートを利用するシステムを考慮している.2.回折線の分解能の向上させる目的で,湾曲型固体検出器の前面に脱着可能なスリット板を取り付けた.3.ω, χ, φ軸の駆動の円滑化,及び,バックラッシュの低減の為ギアの調節を行なった.4.駆動プログラム・システムに,大幅な改良を加え,スピード,操作性の向上を図った.特に,裏測定を可能にし,微小領域回折計で測定中に,粉末回折計の測定や,データ処理を行なえるようにした.5.測定結果のデータ・ファイルを他の応用プログラムで読めるような変換プログラムを開発した.その結果,既存のプロファイルフィッティングやリードベルト解析のソフトの利用が可能になった.項目(2)に関しては,岩石カーボナタイトらに関して, EPMAによる局所の化学分析,微小領域X線回折による測定が行なわれ,現在記載の準備が為されている.来年度は,単結晶用のソフトプログラムを完成させると共に,放射性鉱物のX線的研究を幅広く行なう予定である.本年度当初の研究実施計画にそって、1.ブラジル、サン・パウロ周辺のカーボナタイト、アルカリ複合岩地帯より採取された放射性、稀土類元素を含んだ鉱物を中心に各種天然鉱物について鉱物学的な研究を行なった。(1)光学顕微鏡、走査電子顕微鏡による、カーボナタイト、アルカリ岩の鉱物組織の観察を行なった。(2)カーボナタイト中の磁鉄鉱、ペロブスカイト、アナターゼらについて、電子顕微鏡、EPMAによる研究を行ない、鉱物の成因、変成について議論した。(3)ICP発光分析、EPMA分析により、カーボナタイト風化土壌中の稀土類元素の濃集、分布の研究を行なった。(4)カーボナタイト、アルカリ岩の風化土壌のボーリング試料のX線粉末回折、SEM、EPMAによる観察から鉱物種の垂直分布、稀土類元素の鉱物への選択性らを議論した。(5)磁硫鉄鉱中のイルメナイト析出物を、偏光顕微鏡で観察し、微小領域X線回折装置により、微細針状のイルメナイトと磁鉄鉱の方位関係を明らかにした。(6)カーボナタイト中の黒雲母、金雲母について、偏光顕微鏡、EPMA、単結晶X線回折による実験を行ない、累帯構造、逆多色性、結晶構造、ポリタイプらの研究を行なった。2.放射性廃棄物の合成鉱物化による封じ込めについては、10月に東京で開かれた、この研究に関する国際学会に出席し、スウェーデンで今年も3月に開催されるストリーパ計画に積極的に参加する。来年度は、模擬廃棄物固化体の合成、評価を行ない、天然鉱物との比較することにより、各種元素の濃集、散逸の傾向を把握する。本年度当初の研究実施計画にそって、次の様な成果を得た。(1)ブラジル、ミナス・ジェライス州周辺の多くの放射性、稀土類元素を含むカ-ボナタイト、アルカリ複合岩
胎盤循環における陰性荷電リン脂質に対する自己抗体と抗アネキシンV抗体の相互作用

2リン脂質のソースとして、PS/phosphatidylcholine [PC], CL/PC, phosphatidylinositol [PI]/PC, sphingomyelin [SM]/PC, PE/PC, PCそれぞれのリポソームを作成し、BiaCore systemにてHPAチップ上でのA5の結合・解離のパターンを検討した。PC liposomeにはA5の結合は認められず、陰性荷電リン脂質が含まれているリポソームの混入がある場合にのみA5が用量依存性に結合した。一方中性荷電についてもA5はわずかながら結合した。3上記の患者から得られた抗A5抗体IgGは全て、A5がPSに結合している場合に認識しなかったが、フリーなA5には結合した。一方、マウスのモノクローナル抗A5抗体IgGは、A5がPSに結合している場合にもフリーな場合にもA5に結合した。すなわち患者の抗A5抗体はA5のリン脂質結合部位の近傍を認識する可能性が示唆された。4抗A5抗体強陽性患者2名が妊娠継続に成功し分娩を終えた。これらの患者および正常妊婦の妊娠経過中の血漿中のA5濃度を測定した。抗リン脂質抗体(抗PS抗体、抗CL抗体、抗PE抗体)強陽性血漿・血清と抗アネキシンV抗体強陽性血漿・血清(IgG、IgA、IgM)を所有している。これを用いELISA法にて、反復流産患者および反復体外受精不成功患者の血漿をスクリーニングした。IVF-ET反復不成功患者と反復流産患者は共に、抗PE抗体IgGと抗核抗体がコントロールに比べ有意に高かった。さらに、IVF-ET反復不成功患者は、抗PS抗体IgGおよび抗CL抗体IgGがコントロールに比べ有意に多く認められた。IVF-ET反復不成功患者は、2回以上の反復流産患者と比べ抗PS抗体IgG(P=0.02)および抗CL抗体IgG(P=0.02)が有意に高く、3回以上の反復流産患者と比べ抗PS抗体IgG(P=0.03)が有意に高かった。2回以上の反復流産患者と3回以上の反復流産患者には有意差は認められなかった。我々の抗アネキシンV抗体ELISA法はアネキシンVに用量依存性、抗体依存性に反応した。さらに、抗アネキシンV抗体の特異性は、吸収試験とドットプロットで確認した。カットオフ値を非妊婦コントロールの99パーセンタイルに設定すると、抗アネキシンV抗体IgGは反復流産患者の5.5%および体外受精反復不成功患者の8.3%に認められ、この頻度は非妊婦コントロールの1.1%および妊婦コントロールの0%に比べ有意に高かった。一方抗アネキシンV抗体IgAは、反復流産患者の2.1%、体外受精反復不成功患者の0%、非妊婦コントロールの0.6%および妊婦コントロールの0%に認められ、これらの群間に有意差は認められなかった。アネキシンVを胎盤から精製し、また大腸菌を用いリコンビナントアネキシンVの作製を行った。アネキシンV濃度測定のサンドイッチELISA法を確立した。
色素薄膜EL素子における電気・光変換効率の向上とレーザ作用の探索

蛍光色素蒸着膜からなる発光層を2種の有機半導体薄膜でサンドイッチしたダブルヘテロ接合型EL素子の発光特性を,光マイクロキャビテイの立場から,明らかにした。すなわち,発光層からの蛍光の寿命を発光層・金属反射鏡間隔の関数として測定し,自由空間に置かれた色素分子の蛍光寿命より短くなる間隔領域と長くなる領域とが存在し,蛍光分子からの自然放射の増強及び抑制の両効果が発現していることを明らかにした。このような蛍光寿命の距離に伴う脈動現象は,キャビティ内の集約電磁場の働きによることを理論的に証明した。また,発光層・金属反射鏡間隔が著しく小さい場合は,励起分子から金属反射鏡へのエネルギー移動に起因する非放射過程が優先してしまうことを明らかにし,発光素子を設計する上での重要な指針を示した。ダブルヘテロ型EL素子からの外部放射光の強度分布パターンを発光層・金属反射鏡間隔の関数として,シミュレーションによって示すことができた。実験的確認は,ファブリー・ペロー型キャビティを試作し,電流励起に伴うEL放射パターンを計測することにより行った。その結果外部放射パターンの尖鋭化及び指向性の向上が実現していることを明らかにした。EL発光材料の探索については,分子骨格を共通とし置換基を系統的に変えた一連の蛍光色素分子を合成した。その蒸着膜のイオン化電位及び電子親和力は置換基の変化によって制御できることを明らかにし,光マイクロキャビティを合理的に設計するための条件を一層充実させることができた。3種の積層構造の色素薄膜EL素子を作り、発光層内に発生する一重項励起子の閉じ込め条件を明らかにした。すなわち、効果的閉じ込めには発光層を2種の有機半導体層でサンドイッチして金属性電極と隔離すること、有機半導体層の励起子エネルギ-のそれぞれは発光層の励起子エネルギ-よりも高いことが必要条件であることを明らかにした。次いで、上記ダブルヘテロ型素子を用いて、発光層の厚さの極限への挑戦を試みた。ラングミュア法で作製したシアニン色素2分子膜を発光層にした場合でも効果的な励起子の閉じ込めが実験的に確認され、発光層の厚さ方向には蛍光分子が2個でも十分な励起子閉じ込めが可能であることを明らかにした。ダブルヘテロ型発光素子について、電子注入極である金属電極と発光層の間の距離をパラメ-タとしてEL強度を測定した。その結果、EL強度は強く距離に依存し、特定の距離において極大になることを明らかにした。この最適距離は、実効的に発光波長の1/4であることも明らかにした。このような電流駆動による発光と類似の実験を光励起モ-ドによっても実施し、この場合の蛍光強度も同じ間隔で極大になることを明らかにした。以上の現象は発光層からの光の干渉効果で説明できることを明らかにした。光励起モ-ドを用いる上記蛍光実験を拡張し、蛍光寿命を発光層と金属電極の間隔の関数として測定し、さらに金属電極を持たない場合にまで拡張した。その結果、発光層内の励起子から金属電極へのエネルギ-移動過程の存有、及び制限された光の放射場中に置かれた励起子に関する量子効果が発現していることを確認した。蛍光色素蒸着膜からなる発光層を2種の有機半導体薄膜でサンドイッチしたダブルヘテロ接合型EL素子の発光特性を、光マイクロキャビテイの立場から、明らかにした。すなわち、発光層からの蛍光の寿命を発光層・金属反射鏡間隔の関数として測定し、自由空間に置かれた色素分子の蛍光寿命より短くなる間隔領域と長くなる領域とが存在し、蛍光分子からの自然放射の増強及び抑制の両効果が発現していることを明らかにした。このような蛍光寿命の距離に伴う脈動現象は、キャビティ内の集約電磁場の働きによることを理論的に証明した。また、発光層・金属反射鏡間隔が著しく小さい場合は、励起分子から金属反射鏡へのエネルギー移動に起因する非放射過程が優先してしまうことを明らかにし、発光素子を設計する上での重要な指針を示した。ダブルヘテロ型EL素子からの外部放射光の強度分布パターンを発光層・金属反射鏡間隔の関数として、シミュレーションによって示すことができた。

実験的確認は、ファブリー・ペロー型キャビティを試作し、電流励起に伴うEL放射パターンを計測することにより行った。その結果外部放射パターンの尖鋭化及び指向性の向上が実現していることを明らかにした。EL発光材料の探索については、分子骨格を共通とし置換基と系統的に変えた一連の蛍先色素分子を合成した。その蒸着膜のイオン化電位及び電子親和力は置換基の変化によって制御できることを明らかにし、光マイクロキャビティを合理的に設計するための条件を一層充実させることができた。
神経細胞およびアストロサイト機能調節による治療抵抗性うつ病の病態解明と治療薬開発

本研究の目的は既存の抗うつ薬が無効である「治療抵抗性うつ病」に対する有効な治療薬の開発と病態機序の解明である。申請者が開発した「治療抵抗性うつ病モデル」を用いて検討した結果、セロトニン1A受容体作用薬および電気けいれん療法は治療抵抗性うつ病に対して有効な治療法であることを明らかにした。特に、電気けいれん療法の抗うつ効果の作用機序として、海馬における神経新生の亢進が関与し、その亢進には、CREB-BDNF経路の活性化によるものであることを明らかにした。治療抵抗性うつ病の病態解明およびその治療薬の開発研究を推進するため、本年度は以下の成果をあげた。ACTH反復投与ラットを用いたセロトニン1A受容体機能関連薬および電気けいれんの神経新生に対する細胞内情報伝達系に対する影響治療抵抗性うつ病の動物モデルであるACTH反復投与モデルにおいて既存抗うつ薬の抗うつ効果が消失することはすでに明らかにしている。その作用機序として、海馬歯状回における神経新生の抑制作用が関与していることも明らかにしている。一方、現在、うつ病の病態および抗うつ効果には脳内に豊富に存在する脳由来神経栄養因子(Brain Derived Neurotropic Factor: BDNF)の関与が注目されている。そこで、本モデルを用いてセロトニン1A受容体作用薬である8-OH-DPATおよび電気けいれんの海馬BDNF量に対する影響について検討を行った。8-OH-DPATは影響しなかったが、電気けいれんにより、有意な増加が認められた。その増加にはcAMP response binding protein (CREB)-BDNF経路の活性化が関与していることを明らかにした。さらに、電気けいれんは海馬歯状回における神経新生を有意に増加させることも明らかにした。以上の結果より、治療抵抗性うつ病の病に対する電気けいれん療法の抗うつ効果の作用機序として、海馬における神経新生の亢進が関与し、その亢進にはには、CREB-BDNF経路の活性化によるものであることを明らかにした。(1)「ACTH反復投与ラットを用いたセロトニン1A受容体機能関連薬および電気けいれんの神経新生に対する影響」治療抵抗性うつ病の動物モデルであるACTH反復投与モデルにおいて既存抗うつ薬の抗うつ効果が消失することはすでに明らかにしている。そこで、本モデルを用いてセロトニン1A受容体作用薬である8-OH-DPAT, tandospironeの効果および電気けいれんの効果について検討を行った。その結果、セロトニン1A受容体完全作動薬である8-OH-DPATおよび電気けいれんは抗うつ効果を示した。一方、ACTH反復投与モデルにおいて、海馬歯状回における神経新生は抑制されることを明らかにしている。そこで、ACTH反復投与ラットで抗うつ効果を示した8-OH-DPATおよび電気けいれんについて、同様に海馬歯状回における神経新生に与える影響について検討を行った。その結果、8-OH-DPATおよび電気けいれんはACTH反復投与により神経新生抑制作用に拮抗した。(2)「ACTH反復投与ラットを用いたセロトニン1A受容体機能関連薬および電気けいれんのアストロサイト発現に対する影響」前述のACTH反復投与おいて神経新生が抑制された、海馬歯状回のアストロサイトの動態を明らかにするために、アストロサイトマーカーであるGFAPの発現量を検討した。その結果、GFAPの有意な発現量の低下を認めることが出来なかった。以上の結果より、治療抵抗性うつ病の病態には海馬における神経新生の抑制が関与し、その改善にはセロトニン1A受容体機能が関与している可能性が示唆された。申請者が開発した「治療抵抗性うつ病モデル(ACTH反復投与モデル)」を用いて抗うつ効果に重要であるセロトニン神経系のセロトニン1A受容体機能と電気けいれん療法における神経新生促進およびアストロサイト保護作用機序の解明を通じて治療抵抗性うつ病の病態像を明らかにした。(1)ACTH反復投与ラットを用いたセロトニン1A受容体機能関連薬および電気けいれんの神経新生に対する影響ACTH反復投与モデルを用いてセロトニン1A受容体作用薬である8-OH-DPATおよび電気けいれんの効果について検討を行った。その結果、8-OH-DPATおよび電気けいれんは抗うつ効果を示した。そこで、ACTH反復投与ラットで抗うつ効果を示した8-OH-DPATおよび電気けいれんについて検討した結果、8-OH-DPATおよび電気けいれんはACTH反復投与により神経新生抑制作用に拮抗した。

さらに、うつ病の病態および抗うつ効果には脳内に豊富に存在する脳由来神経栄養因子(Brain Derived Neurotropic Factor: BDNF)の関与が注目されている。そこで、本モデルを用いて8-OH-DPATおよび電気けいれんの海馬BDNF量に対する影響について検討を行った。8-OH-DPATは影響しなかったが、電気けいれんにより、有意な増加が認められた。その増加にはcAMP response binding protein (CREB)-BDNF経路の活性化が関与していることを明らかにした。さらに、電気けいれんは海馬歯状回における神経新生を有意に増加させることも明らかにした。以上の結果より、治療抵抗性うつ病の病態には海馬における神経新生の抑制が関与し、その改善にはセロトニン1A受容体機能およびCREB-BDNF経路の活性化が関与していることを明らかにした。精神神経薬理学当初の予定通り、ACTH反復投与モデルにおける電気けいれんの抗うつ効果および神経新生の作用機序を明らかにした。本年度は「ACTH反復投与ラットを用いたセロトニン1A受容体機能関連薬および電気けいれんの神経新生に対する影響」をテーマとして取り組んできた。その結果、治療抵抗性うつ病におけるこれまでの治療法である電気けいれん療法の有効性の機序を明らかに出来た。さらに、新たな次世代の抗うつ薬としてセロトニン1A受容体作用薬の有効性および作用機序を明らかにすることができた。本研究の第1年目は上記の達成より、順調に進展していると判断した。今後は、セロトニン1A受容体および電気けいれんの抗うつ効果の詳細な作用機序に関して明らかにしていく。今後は、セロトニン1A受容体および電気けいれんの抗うつ効果のさらなる詳細な作用機序に関して明らかにしていく。予定より安価に購入できたため次年度に計画的に使用する今年度の予算に関して、一部予定金額より安価に物品を購入でき、2,259円の残金が生じた。次年度はこの残金も含め、申請書通り、消耗品を中心に計画的に使用していく。研究が順調に達成できていることから、当初の予定とは前倒しで国際学会(Neuroscience2013)への発表を行う予定である。
マラッセの遺残上皮の増殖機序と役割に関する研究

1/2のラウンドバーにて、生後5週齢のSDラット第一臼歯の咬合面を穿孔露髄させ、その後開放のまま放置することで実験的根尖性歯周炎を惹起させた。無処置の対照群、露髄後1、3,6週経過群のラットをPLP固定液にて環流固定後、試料を摘出しEDTA溶液にて脱灰後通法に従い凍結切片を作成した。一次抗体として抗TrkA抗体、抗PGP9.5抗体、抗la抗原および抗IL・1β抗体を用い、ABC法による免疫染色を行った後に光学顕微鏡にて観察を行った。その結果、以下のことが明らかになった。1)根尖歯周組織においてはIa抗原陽性細胞、IL-β陽性細胞、iNOS陽性細胞ならびにPGP9.5陽性神経線維の増加が観察されたのに対し、分岐部や歯冠側歯根膜では炎症性細胞の増加や神経線維の分岐・伸長は観察されず、マラッセの遺残上皮の増殖も認められなかった。髄床底に偶発的な穿孔が生じ炎症性細胞の浸潤がみられた試料では、マラッセの遺残上皮の増殖が認められたことより、マラッセの遺残上皮の増殖には炎症性の因子が強く関与していることが明らかになった。2)マラッセの遺残上皮と骨芽細胞はTrkA陽性を示し、TrkA陽性のマラッセの遺残上皮とTrkA陽性の骨芽細胞の局在はほぼ一致していた。また、両者のTrkA活性は時間・空間的に正の相関を示しながら低下していた。このことから、マラッセの遺残上皮は骨芽細胞活性あるいは骨のリモデリングと密接な関連があることが示唆された。しかし、歯根完成後の炎症所見のみられない環境下では、マラッセの遺残上皮と神経線維との問に組織学的な関連性は認められなかった。無処置の対照群、露髄後3,6週経過群のラットをPLP固定液にて環流固定後、試料を摘出しEDTA溶液にて脱灰後通法に従い凍結切片を作成した。H・E染色ならびに一次抗体としてnervegrowthfactorのレセプターであるTrkAに対する抗体、神経線維を観察するためにPGP9.5、マクロファージ系の細胞を同定するためにED1を用いた免疫染色を行った。無処置の対照群では、マラッセの遺残上皮は根尖部歯根膜組織中には観察されなかったが、分岐部歯根膜中ではセメント質近傍に小塊状を呈して散在性に認められ、TrkAに陽性を示していた。ED1陽性で樹枝状を呈する細胞が歯根膜中に散見されたが、小円形細胞の浸潤は観察されなかった。PGP9.5陽性の神経線維は歯槽骨から歯髄内および歯根膜中に伸長していたが、顕著な分岐はみられなかった。露髄群では、分岐部髄管ならびに根尖孔を中心として著明な好中球の浸潤がみられ、周囲歯根膜中にはED1陽性で類円形を呈するマクロファージの浸潤が観察されると同時に歯槽骨の一部ではED1に陽性を示す多核の破骨細胞も観察された。加えて、処置後6週経過例では歯槽骨近傍に形質細胞やリンパ球の浸潤も認められた。また、PGP9.5陽性の神経線維は炎症部位を囲繞するように走行しており、発芽により神経線維の密度は明らかに上昇していた。

これらの炎症性細胞浸潤や神経線維の発芽は、3週経過例に比べて6週経過例で、また分岐部歯根膜に比べて根尖部歯根膜において顕著であった。一方、対照群に比べて分岐部歯根膜中のマラッセの遺残上皮は個々の細胞が膨化すると共に大きな集塊を形成していたが、これらの細胞はTrkAに対して陰性を示した。これらのことから、マラッセの遺残上皮の増殖に炎症反応は関与しているが、神経線維との直接的な関連はないことが示唆された。1/2のラウンドバーにて、生後5週齢のSDラット第一臼歯の咬合面を穿孔露髄させ、その後開放のまま放置することで実験的根尖性歯周炎を惹起させた。無処置の対照群、露髄後3,6週経過群のラットをPLP固定液にて環流固定後、試料を摘出しEDTA溶液にて脱灰後通法に従い凍結切片を作成した。一次抗体として抗TrkA抗体、抗PGP9.5抗体、抗ED1抗体、抗Ia抗原および抗IL-1β抗体を用いた免疫染色を行った。無処置の対照群では、マラッセの遺残上皮は根尖部歯根膜組織中には観察されなかったが、分岐部歯根膜中では主としてセメント質近傍に類円形の小塊状を呈して散在性に認められ、TrkAに陽性を示していた。ED1陽性細胞やIa抗原陽性細胞が根尖および分岐部歯根膜中に散見されたが、小円形細胞の浸潤は観察されなかった。PGP9.5陽性の神経線維は歯槽骨から歯髄内および歯根膜中に伸長していたが、顕著な分岐はみられなかった。露髄群における根尖歯根膜中では、根尖孔を中心として著明な好中球の浸潤がみられ、周囲歯根膜中にはED1陽性細胞やIa抗原陽性細胞の増加ならびにIL-1β陽性細胞の浸潤が観察された。また、PGP9.5陽性の神経線維は炎症部位を囲繞するように走行しており、発芽により神経線維の密度は明らかに上昇していた。一方、露髄群における分岐部歯根膜では、偶発的髄床底穿孔試料以外では明らかな炎症所見は認められず、神経線維の発芽もみられなかった。遺残上皮は長楕円形を呈する小塊も認められたが、髄床底穿孔試料以外では明らかな増殖は観察されなかった。TrkA陽性の遺残上皮とTrkA陽性の骨芽細胞の局在はほぼ一致していた。これらのことから、マラッセの遺残上皮と神経線維との直接的な関連はないこと、および遺残上皮と骨芽細胞の間にTrkAを介した密接な関連があることが示唆された。
連鎖反応によって進行する重縮合の開発

これまでの高分子合成において、重縮合は逐次的に反応が進行するため生成高分子の分子量規制は困難とされてきた。我々は重縮合が付加重合や開環重合と同様に連鎖的に進行すれば、アニオンまたはカチオンリビング重合のような不安定な生長種を経由しないで容易な重合操作で分子量規制された高分子が得られると考えた。このような連鎖反応で進行する重縮合の成否の鍵は、求核部位と求電子部位を持つモノマーが開始剤と反応した際にもう一方の反応部位をいかに未反応モノマーより活性化するかにある。我々はモノマーの求核部位が反応すると電子求引基が生成し、もう一方の求電子部位が活性化されることを基本戦略として連鎖重縮合可能なモノマーを設計および合成し、連鎖重縮合の概念を一般化することを目的とした。芳香族ポリエステル合成を1つの目標として次の2つの連鎖重縮合を検討した。4-トリメチルシロキシ安息香酸塩化物誘導体のフッ化物イオン触媒による重合を検討した。その結果、モデル反応ではモノマー間の反応より選択的に生長末端塩化物と反応することを明らかにした。しかし重縮合ではポリマーの溶解性が低いため重合中にポリマーが析出し、連鎖性を評価できなかった。現在、溶解性を向上させた長鎖アルキル基を導入した誘導体を合成中である。次に4-ブロモ-3-オクチルフェノールをモノマーとしてPd触媒を用いた一酸化炭素挿入重合を検討した。モデル反応から生長末端モデルに選択的にエステル結合が生成することを明らにした。また副反応としてエステル交換反応が起こることも見いだした。エステル交換反応を抑制するため、モノマーを開始剤およびPd触媒中にゆっくりと滴下して重合を検討した。その結果、重合後期はエステル交換反応が抑制できず、分子量の低いポリエステルが生成したが、重合初期には開始剤から連鎖重合が進行していることを明らかにした。我々はモノマーの求核部位が反応すると電子吸引基が生成し、もう一方の求電子部位が活性化されることを基本戦略として連鎖重縮合可能なモノマーを設計および合成し、連鎖重縮合の概念を一般化することを目的とした。連鎖重縮合によるポリエステルの合成では、ポリマーの溶解性が高く、かつ連鎖重縮合可能なモノマーとして種々の置換基を導入した4-トリメチルシロキシ安息香酸塩化物誘導体の重合を検討した。その結果、メトキシ基のような電子供与基置換体では連鎖重合性が低下し、塩素置換体では反応性は向上するがポリマーの溶解性は低下した。現在、長鎖アルキル基を導入した誘導体を合成中である。連鎖重縮合によるポリケトンの合成では、トリメチルシリル安息香酸塩化物をモノマーとして検討した。その結果、トリメチルシリル基のオルト位にニトロ基を導入するとポリケトンが生成することを見いだした。しかし、ポリマーの収率は低く、有効な触媒または酸塩化物に代わる活性アシル基を探索中である。重合連鎖性についてはまだ検討していない。

これまでの高分子合成において、重縮合は逐次的に反応が進行するため生成高分子の分子量規制は困難とされてきた。我々は重縮合が付加重合や開環重合と同様に連鎖重合で進行すれば、分子量規制された高分子が得られると考えた。このような連鎖重合で進行する重縮合の成否の鍵は、求核部位と求電子部位を持つモノマーが開始剤と反応した際にもう一方の反応部位をいかに未反応モノマーより活性化するかにある。我々はモノマーの求核部位が反応すると電子求引基が生成し、もう一方の求電子部位が活性化されることを基本戦略として連鎖重縮合可能なモノマーを設計および合成し、連鎖重縮合の概念を一般化することを目的とした。連鎖重縮合によるポリエステルの合成では、4-ブロモ-3-オクチルフェノールをモノマーとしてPd触媒を用いた一酸化炭素挿入重合を検討した。モデル反応から生長末端モデルに選択的にエステル結合が生成することを明らかにした。また副反応としてエステル交換反応が起こることも見いだした。エステル交換反応を抑制するため、モノマーを開始剤およびPd触媒中にゆっくりと滴下して重合を検討した。その結果、重合後期はエステル交換反応が抑制できず、分子量の低いポリエステルが生成したが、重合初期には開始剤から連鎖重合が進行していることを明らかにした。連鎖重縮合によるポリアミドの合成では、4-ブロモ-N-メチルアニリンのPd触媒を用いた一酸化炭素挿入重合と4-(N-メチル-N-シリルアミノ)-安息香酸フェニルのフッ化物イオンを用いた重縮合を検討した。前者のモデル反応では生長末端モデルに選択的にアミド結合が生成することを明らかにした。しかし、モノマーの反応性が低いため重合では分子量の低いポリアミドが生成した。後者モノマーの一般的な重縮合では分子量の高いポリアミドが生成した。また開始剤を添加した重合では開始剤から連鎖重合が進行したポリアミドが生成することを見いだした。
神経細胞の極性形成を担う分子群の網羅的解析

神経極性は神経細胞の基本的な形態的・機能的特性である。しかし、神経細胞の極性がいかにして形成されるのか、その分子機構はよく理解されていない。本研究は我々が開発した高解像度2次元電気泳動法を基盤としたプロテオーム解析法を用いて、神経細胞の極性形成を担う分子群を網羅的に同定・解析することを目指している。これまでの研究で、我々は高解像度2次元電気泳動法を用いて培養海馬神経細胞の軸索に濃縮する200個のタンパク質群と神経極性形成に伴って発現上昇する277個のタンパク質群を検出している。本研究ではこれらのうち、82個の神経軸索に濃縮するタンパク質群を質量分析装置を用いて同定した。その内訳は多い順にタンパク質合成・分解関連分子、細胞骨格・細胞接着関連分子、シグナル関連分子、代謝関連分子、タンパク質・膜輸送関連分子、脂質結合タンパク質、機能未知、その他であった。また、92個の神経極性形成に伴って発現上昇するタンパク質群の同定にも成功した。その内訳は、タンパク質・膜輸送関連分子、タンパク質合成・分解関連分子、シグナル関連分子、細胞骨格・細胞接着関連タンパク質、代謝関連タンパク質、その他・機能未知であり、様々な機能を持つタンパク質群が神経極性の形成・維持に関与する可能性が示唆された。同定されたタンパク質群の中には興味深いひとつの新規分子が含まれていた。この分子は軸索に濃縮するのみならず神経細胞の極性形成とともに発現量が上昇した。Mycタグを付加した遺伝子を発現させて細胞内局在を調べたところ、神経軸索の先端部の成長円錐に強く濃縮していた。またこの分子の過剰発現により過剰軸索の形成を誘導することがわかった。以上の結果から新規分子は神経極性形成において軸索形成に重要な役割を果たす可能性が示唆された。
新規免疫抑制剤ディスコデルモライドの立体選択的合成研究

本研究は、最近単離構造決定された非常に強い免疫抑制活性を有する新しいタイプの免疫抑制剤と考えられているディスコデルモライドの全合成を行うことを目的とする。その基本的な合成戦略は、当研究室で開発したトリメチルアルミニウムによるγ、δ-エポキシアクリレートへの立体選択的アルキル化反応によりポリプロピオネート構造を立体選択的に構築することである。今回は、5連続不斉中心を含むディスコデルモライドのC14C24位までのセグメントの合成を行いこれを効率的に合成した。以下にその合成法を示す。出発原料にmethyl(S)-3-hydroxy-2-methylpropionateを用い、まず水酸基をベンジルエーテル化し、続いてエステルを還元しアルコールを得た。次にSwern酸化し、Emmons-Horner反応を行いシス-αβ-不飽和エステルを得た。エステルをDIBAL-Hに還元し、得られたアリルアルコールをmCPBA酸化しエポキシアルコールを得た。この水酸基を再びSwern酸化、Emmons-Horner反応しethyl(E)-(4R,5S,6S)-7-benzyloxy-4,5-epoxy-6-methyl-2-heptenoateを得た。これを10当量のトリメチルアルミニウムと6当量の水で処理すると100%の位置および立体選択性でメチル化反応が進行した。これをベンズアルデヒドとt-ブトキシカリウムで分子内アセタール化し15位の酸素官能基を立体選択的に導入した。これを80%酢酸水溶液で加熱処理することにより脱アセタール化とラクトン化が一挙に進行した。このラクトンをLDAとヨウ化メチル化でメチル化し、必要な5連続不斉中心を全て構築した。現在同様の手法を用いてC8C13セグメントの合成を行っている。
高温ストレスによるキクの開花遅延と花色変化の生理的解明

ピンク色花系スプレーギクは,高温期の作期で秋ギク型品種の到花日数が増加した.花序径は高温期に減少し,舌状花数は増加傾向を示した.`チャトー'を除くピンク色花系品種では涼温期の作期でL*値,b*値が小さく,a*値,c*値が著しく大きく,高温期では逆の傾向を示した.ピンク色花系品種ではCy3-6''-MMGおよびCy3-3''と6''-DMGが主要アントシアニンであり,これら2つの主要花色素の増減によってピンク色花の花色が決定されることが示された.アプリコット色花系品種では高温時に黄色味が増し,低温時に赤味が増した.これは,高温下で花弁中の主要アントシアニン量が減少するが,カロテノイド量はあまり影響を受けないためであった.一方,覆輪花品種では温度により赤色部位の濃淡または覆輪割合の変動が見られた.これらの原因も2つの主要アントシアニン量の増減によるものであった.高温条件下では夏秋ギク型品種においても秋ギク型品種と同様,小花分化の開始は遅れたが,分化完了時期には温度による差はなかった.短日処理開始15日目までの高温は,開花の早晩にほとんど影響を及ぼさなかった.また,破蕾する花序の大きさは品種固有であり,その大きさに達するまでの時間が20°C下に比べて30°C下で長くなった.以上のことから,発蕾以降の高温がキクの花序の発達を抑制し,破蕾に到達する時期が延長することにより,結果として開花遅延が生じた.到花日数は積算温度が高い処理区ほど増加し,筒状花数の増減は積算温度の高低ではなく,短日処理開始15-30日目の温度によって大きく変化した.さらに,小花数に及ぼす温度の影響について検討し,短日処理開始後10-20日に30°C下に置かれると小花数が増加した.以上のことから,高温下での小花数の増加は,小花分化期という特定の期間に高温に遭遇することで生じ,開花遅延とは独立した現象であった.ピンク色花系スプレーギクは,高温期の作期で秋ギク型品種の到花日数が増加した.花序径は高温期に減少し,舌状花数は増加傾向を示した.`チャトー'を除くピンク色花系品種では涼温期の作期でL*値,b*値が小さく,a*値,c*値が著しく大きく,高温期では逆の傾向を示した.ピンク色花系品種ではCy3-6''-MMGおよびCy3-3''と6''-DMGが主要アントシアニンであり,これら2つの主要花色素の増減によってピンク色花の花色が決定されることが示された.アプリコット色花系品種では高温時に黄色味が増し,低温時に赤味が増した.これは,高温下で花弁中の主要アントシアニン量が減少するが,カロテノイド量はあまり影響を受けないためであった.一方,覆輪花品種では温度により赤色部位の濃淡または覆輪割合の変動が見られた.これらの原因も2つの主要アントシアニン量の増減によるものであった.高温条件下では夏秋ギク型品種においても秋ギク型品種と同様,小花分化の開始は遅れたが,分化完了時期には温度による差はなかった.短日処理開始15日目までの高温は,開花の早晩にほとんど影響を及ぼさなかった.また,破蕾する花序の大きさは品種固有であり,その大きさに達するまでの時間が20°C下に比べて30°C下で長くなった.以上のことから,発蕾以降の高温がキクの花序の発達を抑制し,破蕾に到達する時期が延長することにより,結果として開花遅延が生じた.到花日数は積算温度が高い処理区ほど増加し,筒状花数の増減は積算温度の高低ではなく,短日処理開始15-30日目の温度によって大きく変化した.さらに,小花数に及ぼす温度の影響について検討し,短日処理開始後10-20日に30°C下に置かれると小花数が増加した.以上のことから,高温下での小花数の増加は,小花分化期という特定の期間に高温に遭遇することで生じ,開花遅延とは独立した現象であった.ピンク色花系スプレーギクにおける花色と栽培時期との関係を明らかにするために,夏秋ギク型の`セイモナコ',`セイスフレ'および`セイスノー'ならびに秋ギク型の`セイマリア',`セイアルプス',`チャトー',`セイメイト',`セイピノ'および`セイリーゼ'の合計10品種のスプレーギクを用い,異なる作期に開花した花序の様相と花色を評価した.高温期の6/30作期で秋ギク型品種の到花日数が増加した.花序径は夏秋ギク,秋ギクを問わず,6/30作期で減少し,舌状花数は増加傾向を示した.花色と作期との関係について,白色花系品種と黄色花系品種では色差計による測定値において作期間で差異が生じたものの,肉眼による観察では作期間で花色の変化はほとんど無かった.一方,`チャトー'を除くピンク色花系品種では9/24作期でL^*値,b^*値が小さく,a^*値,c^*値が著しく大きくなった.また,高温期の6/30作期では9/24作期の値と逆の傾向を示し,肉眼による観察においても作期間で大きく花色が変化した.`チャトー

'では他のピンク色花系品種と同様な傾向を示したが,作期間における各値の差異は小さかった.ピンク色花系品種では赤色花キクの主要花色素であるCy 3-6''-MMGおよびCy 3-3'',6''-DMGが主要アントシアニンとしてHPLCにより検出された.また,作期間でアントシアニンの構成に変化は無く,これら2つの主要花色素の増減によってピンク色花の花色を決定することが示された.夏秋ギク型品種と秋ギク型品種の花芽分化・発達をSEMにより観察・比較した.高温条件下では開花遅延が見られないとされる夏秋ギク型品種においても秋ギク型品種と同様,小花分化の完了が遅れたが,分化完了時期に温度による差異はなかった.このことから,開花の遅延は花芽分化期より後の花芽発達期における高温の影響であると考えられた.また,高温下で小花数,特に筒状花の増加が認められた.次に,高温下における筒状花の増加と秋ギク型品種の開花遅延の関係についての検討を行った.到花日数は積算温度が高い処理区ほど増加し,.筒状花数の増減は積算温度の高低ではなく,短日処理開始15-30日目の温度によって大きく変化した.さらに,小花数に及ぼす花芽分化期の温度の影響について検討し,短日処理開始後10-20日に30°C下に置かれると小花数が増加した.以上のことから,高温下での小花数の増加は,小花分化期という特定の期間に高温に遭遇することで生じる開花遅延とは独立した現象であると考えられた.アプリコット色花系品種および赤色を含む覆輪花品種における花色が作期および温度により変動する様相を明らかにするため,花色とアントシアニンおよびカロテノイドの量的変化について検討した.アプリコット色花系品種では高温時に黄色味が増し,低温時に赤味が増した.これは,高温下で花弁中の主要アントシアニン量が減少するが,カロテノイド量はあまり影響を受けないためであった.一方,覆輪花品種では温度により赤色部位の濃淡または覆輪割合の変動が見られた.これらの原因も2つの主要アントシアニン量の増減によるものであった.以上のことから温度によって主要アントシアニン量が変化することがピンク色花の花色および覆輪の発現の主要な要因であることが明らかになった.制御温度(20°Cおよび30°C)下でいくつかのピンク花色系品種の花色発現を比較検討した.いずれの品種も主要花色素は,シアニジン3-モノマロニルグルコシド(Cy3-6"-MMG)とシアニジン3-ジマロニルグルコシド(Cy3-3",6"-MMG)の2つのアントシアニンであった.温度が高いといずれの品種でも両アントシアニンが減少し,色測色差計によるa^*値およびC^*値が低下した.ヒトの見た目では,チャトーのように両温度間で顕著な差が認められない品種もあり,色素量がある閾値を超えて減少するとヒトの目に退色したとうつるものと考えられた.またピンク花色系品種の花色発現は栽培中の平均温度が重要であり,昼夜どちらかの温度を下げても平均温度が同じであれば,差は認められなかった.花芽の発達と開花反応に及ぼす温度の影響を明らかにした.短日処理開始15日目までの高温は,開花の早晩にほとんど影響を及ぼさなかった.また,破蕾する花序の大きさは品種固有のものであり,その大きさに達するまでの時間が20°C下に比べて30°C下で長くなった.以上のことから,発蕾以降の高温がキクの花序の発達を抑制し,破蕾に到達する時期が延長することにより,結果として開花遅延が生じるものであることを明らかにした.また1日の暗期中の高温の時間帯が花芽分化・発達に及ぼす影響について検討した.暗期後半に高温に遭遇すると,夏秋ギク型,秋ギク型ともに発蕾・破蕾および到花日数が増加したことから,暗期の後半が高温に敏感に感応する時間帯であることを明らかにした.
インドネシアに於ける諸民族・部族間の文化摩擦と統合に関する史的研究

本研究はインドネシア統一の社会的文化的基盤形成の問題を検討することを目的とした.その重要な要素であるイスラムについては,布教のあり方,習慣法との関係,近代化との関連などが検討され,布教におけるスーフィズムの役割の大きさ,各地域の慣習との混淆の強さが確認され,これらがムハマディアなどの改革派団体の活動にもかかわらずなお現在のインドネシアイスラムの根底に存在することが明らかにされた.同様の土着的要素の残存は,トラジャのキリスト教布教についても指摘された.近代化は慣習の希薄化を促し,一面ではイスラムのナショナルな信仰への昇華をもたらしているが,同時に信仰自体の後退にもつながっている.また,近代化により生じた複数部族の都市に於ける共住の状況の分析から,彼らはなお出身地の社会的文化的伝統から自由ではありえず,真の意味での近代的都市社会が未成立であることが明らかになった.中でも華人は特異な地位を占め,今なお時として都市暴動の攻撃対象とされている.現インドネシアの枠組を創出したのは近代ナショナリズムであるが,その成立以前の農民の状況がジャワを例に分析された.その結果,農民の社会生活の場である村落が植民地支配による変質の結果,精神的統合の場としての機能を喪失していたこと,農民の伝統的反植民地闘争は民族主義国体によって代位されていったが,民族主義は必ずしも充分に農民ノデオロギーに基礎を置いておらず,この意味では農民大衆にはやや異質なものであったことなどが明らかになった.結局,イスラムもナショナリズムも国民国家の内実の形成という点では課題を後に残したといえる. 80年代以降,パンチャシラがしきりに強調され,地域文化を上から組織化して国民文化の一環として位置付ける作業が政府の手で推進されている状況が指摘されたが,このことはインドネシア国民国家形成過程がなお進行中であることを物語っている.本研究はインドネシア統一の社会的文化的基盤形成の問題を検討することを目的とした.その重要な要素であるイスラムについては,布教のあり方,習慣法との関係,近代化との関連などが検討され,布教におけるスーフィズムの役割の大きさ,各地域の慣習との混淆の強さが確認され,これらがムハマディアなどの改革派団体の活動にもかかわらずなお現在のインドネシアイスラムの根底に存在することが明らかにされた.同様の土着的要素の残存は,トラジャのキリスト教布教についても指摘された.近代化は慣習の希薄化を促し,一面ではイスラムのナショナルな信仰への昇華をもたらしているが,同時に信仰自体の後退にもつながっている.また,近代化により生じた複数部族の都市に於ける共住の状況の分析から,彼らはなお出身地の社会的文化的伝統から自由ではありえず,真の意味での近代的都市社会が未成立であることが明らかになった.中でも華人は特異な地位を占め,今なお時として都市暴動の攻撃対象とされている.現インドネシアの枠組を創出したのは近代ナショナリズムであるが,その成立以前の農民の状況がジャワを例に分析された.その結果,農民の社会生活の場である村落が植民地支配による変質の結果,精神的統合の場としての機能を喪失していたこと,農民の伝統的反植民地闘争は民族主義国体によって代位されていったが,民族主義は必ずしも充分に農民ノデオロギーに基礎を置いておらず,この意味では農民大衆にはやや異質なものであったことなどが明らかになった.結局,イスラムもナショナリズムも国民国家の内実の形成という点では課題を後に残したといえる. 80年代以降,パンチャシラがしきりに強調され,地域文化を上から組織化して国民文化の一環として位置付ける作業が政府の手で推進されている状況が指摘されたが,このことはインドネシア国民国家形成過程がなお進行中であることを物語っている.本年度は、基本的な文献、資料の収集・整理に努めるとともに、民衆レベルにおけるナショナルアイデンティティー形成の問題を検討してきた。先ず指摘すべきは、この問題が現在進行形である、即ち、インドネシアでは諸エスニックグループ間の矛盾がなお克服されるべき課題であるという点である。この点で、全人口の90%強を占めるイスラムがこれの解決の力になりうるか否かという問題は、独立時にインドネシアがイスラム国家樹立の方向を否定したという状況にもかかわらず、なお検討の余地がある。しかし、イスラムが強いとされる南スラヴェシの事例を検討すると、ここでは民衆レベルでのイスラム受容は慣習法を通して行なわれたことにより、イスラム改革派の活動にもかかわらずそのインターエスニカルな性格は完全ではない。むしろ、例えばウジュンパンダン市の如く、都市化、近代化の進行により人々が慣習法的伝統から脱却しつつあるところで、イスラムは本来のインターエスニカルな性質を回復するのだが、ここでは同時に脱イスラムの過程も進行している。以上のように、イスラムが統合原理となるとは当面考えにくい。さて、近代化・都市化がエスニック間の矛盾を解決する方向を向いていることは確かだろうが、現在のところ、都市でもエスニックグループの集住、特定職業への集中という現象は根強く、また華人に対する反発も強い。これは一面では近代化の不徹底ということだが、もう一面では、分割統治というオランダ植民地支配下の低開発状況に対して、民族運動の政治スローガンとしては統一を掲げつつも、民衆レベルの社会経済活動ではむしろエスニカルな結合が抵抗の基礎に置かれたのではないかと推測させる。以上をふまえ、今後、イスラム改革派が民衆レベルのイスラム受容で果した役割の歴史的再検討、都市と農村の交流史、都市内住民組織のあり方、民衆的社会経済活動の歴史的発掘などが、検討課題となるであろう。