hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オーキシン排出トランスポーターPINの偏在化制御機構解明へ向けた多角的アプローチ

植物細胞の極性形成機構を明らかにするために,細胞において偏在化するPINタンパク質の細胞膜における局在様式を解析した.その結果,PINタンパク質は細胞膜上でドット状のクラスター構造を作るとともに,その構造は移動・拡散しない安定な構造であることが明らかになった.さらにはその構造は細胞壁および分子機能未知タンパク質MAB4により形成されることを明らかにした.また,PINの局在制御機構の更なる理解にむけ,葉脈パターンが異常になるvan変異体の解析を行った結果,PINの極性局在には生体膜の脂質成分の適切な合成が必須であることが明らかになった.本年度は,植物細胞の極性形成機構を明らかにするために,オーキシン排出担体PINタンパク質の細胞膜における局在化機構および葉脈パターンが異常になるvan突然変異体の解析を行った.まず,これまでにPIN2は,細胞膜上で未知のドメイン構造(以下,PIN2クラスター)を形成することを見出しており,これに着目した細胞生物学的解析を行った.PIN2クラスターの動態を調べるために,経時観察を行ったところ,PIN2クラスターは,細胞膜上で,4時間渡って拡散移動せず,静的な構造体を形成することが明らかになった.また様々な阻害剤のPIN2クラスターへの影響を解析したところ,細胞骨格阻害剤添加に対して,PIN2クラスターは非感受性であったのに対して,細胞壁分解酵素,特にペクチン分解酵素添加次には,顕著にクラスター構造が減少することが明らかになった.また,ペクチンの分解酵素PMEI過剰発現体でも同様の現象が観察された.以上の結果より,PIN2クラスターの構造および動態は,細胞壁成分のペクチンの影響下にあることが明らかになった.一方,様々な突然変異体下でPIN2クラスターの局在様式を解析したところ,mab4変異体下で著しくクラスター構造が減少することも明らかになった.以上の解析によりPIN2クラスターはペクチンおよび機能未知遺伝子MAB4の制御下にあることが明らかになった.一方,新規極性制御因子の同定を目的としてvan 6突然変異体の解析を行った.全ゲノムシーケンスによる解析とマップベースクローニングを並行して行い,van6変異体の原因遺伝子の候補を11個に絞ることに成功した.これらの遺伝子の細胞極性形成への関与はこれまでに報告されておらず,VAN6は新規極性制御因子をコードすることが明らかになった.現在原因遺伝子のさらなる絞り込みを行っている.本年度は,植物細胞の極性形成機構を明らかにするために,1) MAB4ドメインとPIN2ドメインとの相関に関する細胞生物学的解析,2) PIN2ドメイン形成複合体の単離および同定,3)新規極性制御因子の機能解析を行った.1)の解析で,PIN2ドメインに関する細胞生物学的解析を行ったところ,mab4変異体下ではPIN2ドメインが消失するとともに,PIN2の細胞膜における拡散性が向上するという予想外の実験結果が得られた.そのため,2), 3)については若干計画を変更し,その代わりにmab4変異体におけるPINタンパク質の多量体形成について,集中的に生化学的に解析を行った.しかしながら,PINタンパク質の多量体形成は,野生型・mab4変異体で変わらないことが明らかになった.この実験結果は,PINはのクラスター構造は,PINオリゴマーが,幾重にも積み重なった,超複合体であることを意味している.2),の解析については,PIN2-GFP発現体から免疫沈降する系を確立した.そして,予備的実験ながら,免疫沈降後の質量分析をかけ,いくつかの候補タンパク質を得ることができた.今後は実験結果の再現性を確認するとともに,実際にPIN2と相互作用するかを確認する予定である.また,3)については,ゲノムシーケンス解析が終了したものについては,マッピングを行った後,候補遺伝子の更なる絞り込みを行った.1)の実験により,予想外の実験結果が出たために,2),3)の実験については,若干の遅れが生じているものの,実験において時間のかかるステップは既に終了していることから,全体としては実験計画は順調に進んでいると考えられる.これまでに,植物細胞において偏在して局在(以下,極性局在)するオーキシン排出トランスポーターPINに注目し,植物細胞の極性形成機構の解析を行っている.昨年度までに,PINタンパク質は細胞膜中において,局所的にクラスター様の構造を形成することを見出している.また,オーキシンの極性輸送は葉脈パターン形成に重要な役割を果たすことが知られていることから,細胞極性の形成の機構解明に向け,葉脈パターンが異常となるvan変異体の機能解析を行っている.本年度は細胞極性の形成機構の解明に向け,1)PIN2クラスターの形成複合体の単離・同定,2)新規細胞極性制御因子の単離を行った.1)については,昨年度の解析により複数の遺伝子の候補が得られていたが,それらの突然変異体では,オーキシンの極性輸送と関連する表現型は見られなかった.遺伝子間の冗長性により表現型が観察されない可能性があることから,現在,これらの遺伝子について多重変異体の作成を行っている.2)では,葉脈が異常となるvan変異体の原因遺伝子の同定に向け,次世代シーケンス解析を行った.van2, van5, van6において解析を行ったところ,van2, van6に関しては新規極性制御因子をコードする可能性が示唆された.現在,こられの遺伝子の突然変異体との表現型の類似性を解析している.van5に関しては,脂質の生合成遺伝子に変異が生じていることが明らかになり,現在,その遺伝子との相補性テストを行っている.

植物細胞の極性形成機構を明らかにするために,細胞において偏在化するPINタンパク質の細胞膜における局在様式を解析した.その結果,PINタンパク質は細胞膜上でドット状のクラスター構造を作るとともに,その構造は移動・拡散しない安定な構造であることが明らかになった.さらにはその構造は細胞壁および分子機能未知タンパク質MAB4により形成されることを明らかにした.また,PINの局在制御機構の更なる理解にむけ,葉脈パターンが異常になるvan変異体の解析を行った結果,PINの極性局在には生体膜の脂質成分の適切な合成が必須であることが明らかになった.本年度の研究計画として,1) MAB4ドメインとPIN2ドメインとの相関に関する細胞生物学的解析,2) PIN2ドメイン形成複合体の単離および同定,3)新規極性制御因子の機能解析を行った.1)の解析で,予想外の実験結果が得られたため,2), 3)については計画については,多少の実験の遂行に遅れがみられたが,これらの実験に関する十分な予備実験および一部の実験は既に準備済みであり,プレリミナリーなデータながら,既におおよその実験結果を取得済みであるため.生物学本年度において,解析が終了しなかった,2) PIN2ドメイン形成複合体の単離および同定,3)新規極性制御因子の機能解析については,次年度に行うこととした.既に十分な予備実験済みであり,直ちにこれらの解析に着手したい.また,既に予備データを得ているものについては,再現性の確認を行いたい.平成25年度実施予定の研究計画として,(1) PIN2ドメインの詳細な細胞生物学的解析.(2) PMEI過剰発現体におけるPINタンパク質の細胞生物学的解析(3)新規極性形成制御因子の同定の3点を掲げた.研究実績の概要に記述されているようにこれらに関する計画の大部分は,予定どおり行われている.また,平成25年度の実験計画に記載されていながらも,研究実績として記載されていない,native PAGEやFCS法によるPIN2のオリゴマー形成に関する研究は,現在解析中であり,予備的ながら,PIN2タンパク質はオリゴマー形成をすることを見出している.以上のことから,現在までの研究達成度はおおむね順調に進展していると考えられる.平成26年度に,次世代シーケンス解析を行い,van変異体の原因遺伝子の同定を行う予定であったが,PIN2ドメインに関する細胞生物学的解析の結果,mab4変異体下ではPIN2ドメインが消失するとともに,PIN2の細胞膜における拡散性が向上するという予想外の実験結果が得られたため計画を変更して,mab4変異体におけるPINタンパク質の多量体形成を生化学的に解析することとしたため,未使用額が生じた.
中山間地域における公営住宅家賃滞納者への支援に関する研究

中山間地域の広がっている地方社会において、セーフティネットとしての市町村営住宅が、住宅部局と福祉関係機関(福祉事務所、社会福祉協議会)との連携によって、その役割を果たしているか否かを検討するため、山口県内の市町の住宅部局と福祉事務所、さらに社会福祉協議会を対象として質問紙調査を実施した。このとき、福祉事務所や社会福祉協議会を対象とした質問紙調査において、住宅部局や家賃滞納者からの相談が、平成28、29年度ともに多くはないという調査結果になっていた。家賃の滞納がないということであれば問題はないが、山口県内の市町の住宅部局への質問紙調査において、ある一定数の家賃滞納者が出現していることを見ると、住宅部局と社会福祉関係機関との連携が十二分に行われているのか疑問の残る結果になっていた。もし、社会福祉関係機関による家賃滞納者への支援活動が活発に行われていたら、さらにヒアリング調査などの詳細な調査によって、どのような支援活動が効果的で適切かといった方向へ調査研究を展開することができたと考えられる。しかし、今回はそうした方向へ調査研究を展開することはできなかった。そこで、有効な支援活動を模索するために、質問紙調査の対象地域を他県に広げた。全国すべての市町村を対象にすることが理想ではあるが、まずは中四国地方の市町村で、平成30年夏の豪雨災害による被害の比較的少ない鳥取県、島根県、高知県の市町村を調査対象に加えることとした。この3県の調査においても山口県と同様に、市町村の住宅部局と福祉関係機関との連携が十二分に行われているのか疑問の残る結果になっていた。これらの調査結果を踏まえ、公営住宅家賃滞納者の生活再建を支援する住宅部局と福祉関係機関との連携のあり方、及び都市での居住福祉政策とバランスの取れた中山間地域での居住福祉政策のあり方について、今後も研究を継続していく。山口県、鳥取県、島根県、高知県内市町村の住宅部局と社会福祉関係機関(福祉事務所、社会福祉協議会)への質問紙調査は順調であった。ただ、住宅部局と社会福祉関係機関との連携が十二分に行われていない地域が多かったために、公営住宅家賃滞納者の生活再建へ向けた支援活動、全世代型で包括的な支援活動のあるべきあり方についての調査研究を展開することができていない。平成30年度の質問紙調査を見ると、住宅部局と福祉関係機関との連携が十二分に行われていない可能性がある。現在の連携状況を明らかにするために、都道府県の住宅部局と福祉部局、さらに都道府県の社会福祉協議会に質問紙調査を実施する。質問項目であるが、現在までの制度改正を見ると、公助としての生活保護に至る前の生活困窮者に対する支援の制度が整備されている。そこで、そうした制度がどの程度有効に活用されているかを調査するため、平成30年度の質問とともに、「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律」に基づく住宅確保要配慮者居住支援法人や住宅確保要配慮者支援協議会に関する質問、「生活困窮者自立支援法」に基づく支援会議についての質問を加えている。住宅部局と社会福祉関係機関との連携による全世代型で包括的な支援を目指すときに、こうした制度の有効性を確認したいと考えている。ところで、自由が尊重されている現代社会において、日本の住宅政策は持ち家中心主義として実施されてきている。失業して住む家を失った場合等のセーフティネットについて、人々の生存権についての配慮はされているものの、人々の居住権を直接保証する仕組みはない。公営住宅の家賃滞納者の生活再建については、自助だけではなく、公助や共助さらに互助によるべきものと考えられる。また、公営住宅と民間の賃貸住宅との役割分担について、そのバランスが大切であると思われる。さらにこのバランスは、都市と中山間地域とでは異なってくると想定され、質問紙調査やヒアリング調査によって適切なバランスを見出していきたいと考えている。さらに、公営住宅の家賃滞納は税金の滞納とは異なり、民事裁判となる。判例の調査検討を通して、居住権を直接保証する制度策定の可能性や、都市と中山間地域とのバランスのとれた居住福祉政策を検討していく。

この3県の調査においても山口県と同様に、市町村の住宅部局と福祉関係機関との連携が十二分に行われているのか疑問の残る結果になっていた。これらの調査結果を踏まえ、公営住宅家賃滞納者の生活再建を支援する住宅部局と福祉関係機関との連携のあり方、及び都市での居住福祉政策とバランスの取れた中山間地域での居住福祉政策のあり方について、今後も研究を継続していく。山口県、鳥取県、島根県、高知県内市町村の住宅部局と社会福祉関係機関(福祉事務所、社会福祉協議会)への質問紙調査は順調であった。ただ、住宅部局と社会福祉関係機関との連携が十二分に行われていない地域が多かったために、公営住宅家賃滞納者の生活再建へ向けた支援活動、全世代型で包括的な支援活動のあるべきあり方についての調査研究を展開することができていない。平成30年度の質問紙調査を見ると、住宅部局と福祉関係機関との連携が十二分に行われていない可能性がある。現在の連携状況を明らかにするために、都道府県の住宅部局と福祉部局、さらに都道府県の社会福祉協議会に質問紙調査を実施する。質問項目であるが、現在までの制度改正を見ると、公助としての生活保護に至る前の生活困窮者に対する支援の制度が整備されている。そこで、そうした制度がどの程度有効に活用されているかを調査するため、平成30年度の質問とともに、「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律」に基づく住宅確保要配慮者居住支援法人や住宅確保要配慮者支援協議会に関する質問、「生活困窮者自立支援法」に基づく支援会議についての質問を加えている。住宅部局と社会福祉関係機関との連携による全世代型で包括的な支援を目指すときに、こうした制度の有効性を確認したいと考えている。ところで、自由が尊重されている現代社会において、日本の住宅政策は持ち家中心主義として実施されてきている。失業して住む家を失った場合等のセーフティネットについて、人々の生存権についての配慮はされているものの、人々の居住権を直接保証する仕組みはない。公営住宅の家賃滞納者の生活再建については、自助だけではなく、公助や共助さらに互助によるべきものと考えられる。また、公営住宅と民間の賃貸住宅との役割分担について、そのバランスが大切であると思われる。さらにこのバランスは、都市と中山間地域とでは異なってくると想定され、質問紙調査やヒアリング調査によって適切なバランスを見出していきたいと考えている。さらに、公営住宅の家賃滞納は税金の滞納とは異なり、民事裁判となる。判例の調査検討を通して、居住権を直接保証する制度策定の可能性や、都市と中山間地域とのバランスのとれた居住福祉政策を検討していく。社会福祉関係機関(福祉事務所、社会福祉協議会)による家賃滞納者への支援活動が活発に行われているという質問紙調査結果であれば、さらにヒアリング調査などの詳細な調査によって、どのような支援活動が効果的で適切かといった方向へ調査研究を展開することができたと考えられるが、それができなかったため。令和元年度は都道府県の住宅部局と福祉部局、さらに都道府県の社会福祉協議会に質問紙調査を実施する。そして、活発な連携が行なわれている都道府県に対してヒアリング調査を実施する。
菌類の生産する免疫抑制物質の探索と作用機序

菌類の生産する免疫抑制物質の探索を冬虫夏草菌類について行い、活性物質数種を単離しその作用機作を検討すると共に合成を計画した。1)ISP-I並びにその類縁体の単離:ISP-Iは免疫抑制活性物質としてI.sinclairiiから、初めて単離された。いわゆる冬虫夏草菌Cordyceps sinensisの培養液について免疫抑制活性を指標として成分を検索したところISP-Iを単離同定することができた。ISP-IはMycelia sterilia菌によりI.sinclairii菌よりも効率よく生産される。その培養液から既知のISP-II、-IIIb、-Vの他に、新規活性物質として、ISP-IIIa、-Vを得た。また新たにそれらのdihidro体に相当する物質もえられた。2)ISP-I並びに誘導体の免疫抑制活性:ISP-I及び14-deoxo-ISP-Iの動物を用いた移植実験では毒性が強く、使用にさいし安全域の狭いことが判明した。また新規天然物についてマウス同種リンパ球混合培養反応(MLR)、細胞毒性、皮膚移植について試験した。その結果はISP-Iのそれらと大きな差異は認められなかった。3)ISP-Iの免疫抑制機作:ISP-Iはin vitroにおいて同種抗原刺激による同種細胞障害T細胞(alloCTL)の誘導をサイクロスポリン(CsA)よりも強力に抑制した。そこでin vivoにおけるISP-IのalloCTL誘導抑制について検討した。その結果ISP-IはCsAと異なりインターロイキン(IL)-2依存性のT細胞の増殖を特異的に抑制することが強く示唆された。4)ISP-Iの合成:ISP-Iの合成の設計方針としてFragmentACに三分割した。AはD-セリン部、Bはグリコール部、Cはケトアルキル部よりなる。A部はD-バリンからSchollkopfらのcyclo(D-Val-2-amino-malonyl)bis-lactam dimethyl etherを合成した。B部はスズエノレートを活用する不斉アルドール反応により、またC部は1、8-octanediolから合成した。AとB部の結合は不斉アルキル化、A-B部とC部の結合はWittig反応により結合させISP-Iの合成を完成させることができる。申請者は冬虫夏草菌の一種Isaria sinclairiiより強免疫抑制活性物質ISPーIを単離し、構造決定すると共に、13種の誘導体につき構造活性相関さらには種々の免疫学的諸性質を検討した。今回申請書に従い以下のことを検討した。1)中国において古く冬虫夏草菌と言われていたCordyceps sinensis菌につき、免疫抑制活性を指標として成分探索を行い、ISPーIを単離同定した。その他の成分については現在検索中である。2)さらに強力でかつ毒性の弱い新規活性物質を得る目的で、ISPーIを大量に含有するMycelia sterilia菌につき成分検索し、既に得た3種の物質(ISPーII,ーIIIb,ーV)の他に、新たに2物質(ISPーIIIa,ーIV)を単離した。

各種スペクトルデ-タより、これらは(E)ー2ーaminoー3ーhydroxyー2ーhydroxymethy1ー14ーoxoeicosー6ーenoic acid(4ーdeoxyーISPーI)の平面構造をもつ3位の立体異性体であると推定した。3)ISPーIおよび14ーdeoxoーISPーIを、動物を用いた移植実験に応用したところ、これらは毒性が強く使用に際し安全域が狭いことが判明した。そこで新たにISPーIの諸種誘導体を調製し、これらと既に合成した誘導体ならびに上記の天然物につきマウス同種リンパ球混合培養反応(MLR)細胞毒性、皮膚移植などを行い、それらの活性の強さ、安全域の広さ等を再検討した。MLR反応では上記の天然物ISPーIIVはISPーIとほゞ同等であったが、細胞毒性、皮膚移植では、これらと合成した諸誘導体ともISPーIを越える活性と安全域をもつものは得られていない。今後さらに検討する必要があろう。申請者は平成3年度において冬虫夏草の一種Isaria sinclairiiより強い免疫抑制活性を示すISP-Iを単離し、構造を決定すると共に、その誘導体について免疫抑制作用を検討した。以下本年度の成果について述ベる。ISP-Iの合成の設計方針としてFragmentACに三分割した。AはD-セリン部、Bはグリコール部、Cはケトアルキル部よりなる。A部はD-バリンからSchollkopfらのcyclo(D-Val-2-amino-malonyl)bis-lactam dimethyl etherを合成した。B部はスズエノレートを活用する不斉アルドール反応により、またC部は1、8-octanediolから合成した。AとB部の結合は不斉アルキル化、A-B部とC部の結合はWittig反応により結合させISP-Iの合成を完成させる予定である。ISP-Iはin vitroにおいて同種抗原刺激による同種細胞障害T細胞(allo CTL)の誘導をサイクロスポリン(CsA)よりも強力に抑制した。そこでin vivoにおけるISP-IのallCTL誘導抑制について検討した。その結果ISP-IはCsAと異なりインターロイキン(IL)-2依存性のT細胞の増殖を特異的に抑制することが強く示唆された。
ヨーロッパのアメリカ人による文化概念の諸相

前年度までに収集した資料の整理を行いながら、前年度までの研究に基づく成果の一部を論文としてまとめるとともに、研究集会を通じて意見交換や情報交換を進めた。所属機関の図書館、図書館間相互貸借システム、海外の大学図書館とのやり取りを通じて、効果的に資料収集を実施することができた。2019年度に海外で予定している資料調査に向けた対象資料リストの作成も進めた。前年度までの研究に基づく発表論文のうち一本は、日本アメリカ文学会の全国誌に掲載された。多様な文化背景を持つ個人が共存するグローバル化社会におけるコミュニケーションの問題に通じる主題を扱った論文である。またもう一本は所属大学の紀要に掲載された。2017年度に日本アメリカ演劇学会第7回大会のシンポジウムで発表した内容に基づいた論文である。同じ作家による小説の改訂や戯曲への改作に着目し、時代の変遷の中で、アメリカ人表象が変容していく様子を特に取り上げて論じた。また、ヘンリー・ジェイムズ研究に焦点をあてた研究集会において、2017年度日本アメリカ文学会第56回大会において司会を務めたワークショップの内容を踏まえて、アフェクト理論に関わる話題提供を行った。米国の研究者を迎えた国際研究集会を企画し、関係の学会や研究集会と共催した。研究集会では司会を務めた。米国の研究者からは人新世(Anthropocene)の知見を踏まえた文学作品や映像作品の分析が展開され、活発な意見交換が行われた。前年度までの研究成果の取りまとめを進めながら、資料収集や作品研究を進めた。次年度に行うことにした海外での資料収集に向けた準備も進めている。本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。前年度までの成果に基づいて国内外の研究集会における研究発表を複数予定している。成果をまとめた論文の執筆を進め、学会誌に投稿する準備を行う。また、不足している資料を収集するための海外渡航を実施する。デジタル資料の形でのみ入手できた文献についても、海外の所蔵図書館で現物を確かめる予定である。本研究は、在欧歴を持つアメリカ作家の執筆物にあらわれる文化概念を体系的に捉えることを目指すものである。2016年度は、国内外における資料収集に重点をおいて研究を進めた。国外では、大英図書館での初版の調査とともに、イタリアにおいて、イタリアにおけるアメリカ作家の芸術活動に関する調査や資料収集を行った。研究成果として、共著『ヘンリー・ジェイムズ、“いま" 没後百年記念論集ー』において、幽霊表象を語りと文化的アイデンティティの概念に基づいて分析する論文を発表した。また、2014年7月にスコットランドのアバディーン大学で行われた第6回ヘンリー・ジェイムズ国際学会での研究発表を、幽霊と分身の概念を発展させてまとめた論文、“The Materiality of Ghosts in _The Bench of Desolation_: An Exploration of the Pocket Metaphor"が、査読を経て2017年3月に海外の研究誌に掲載された。なお、10月にはヘンリー・ジェイムズの初期の渡欧経験に関わる作品、_Watch and Ward_の第一章の翻訳を発表している。口頭発表としては、4月に大英図書館ヘンリー・ジェイムズ国際学会において、ジェイムズ作品に対するシェイクスピアやナサニエル・ホーソーンの影響の可能性を議論する研究を、6月には米国ブランダイス大学において、ジェイムズの初期・中期の在欧アメリカ人登場人物を扱う研究を発表した。さらに10月には、日本英文学会九州支部第69回大会において、書簡を共通項とするシンポジウムを企画・開催した。講師としては、ジェイムズの書簡における在欧経験の記録や、ホーソーン、ハーマン・メルヴィル、マーク・トウェイン等に言及しながら、アメリカ作家の執筆物におけるヨーロッパ表象に焦点をあてる現行の研究を公開した。2016年度は、国内外での資料収集を着実に進めるととともに、論文、翻訳、口頭発表の形で研究報告を行った。国外ではイギリスとイタリアでの調査を遂行し、次年度以降の研究の推進に大きく貢献する成果を得た。2017年度には、日本アメリカ文学会全国大会のワークショップを含め、国内外の学会において複数の口頭発表を計画している。本研究は順調に進展していると判断できる。2016年度に収集した資料の整理を行うとともに、資料収集を継続し、研究集会の機会を通じて意見交換・情報交換を進めた。19世紀から20世紀にかけて渡欧したアメリカ人作家や芸術家に関わる交友関係や影響関係についてより考察を深めることが可能になった。2018年度以降の資料収集、作品分析、考察に生かす予定である。前年度までの研究に基づく成果の一部は研究集会において発表した。延世大学校(韓国)で行われたヘンリー・ジェイムズ国際学会では、日本における現行のジェイムズ研究の成果を報告するセッションにおいて、新旧大陸を行き来するアメリカ人登場人物や作家自身の文化的アイデンティティのあり方とその現代性を考察する発表を行った。本学会は、欧州や米国からの発表者を交えて、韓国、中国、日本における現行のジェイムズ研究に関わる成果報告と意見交換が活発に行われる機会になった。日本アメリカ演劇学会第7回大会では、ヘンリー・ジェイムズとウィリアム・フォークナーの劇作に焦点をあてる2部構成のシンポジウムのうちジェイムズに関わるシンポジウムに参加し、「喜劇のアメリカ人ー_The American_の小説と劇作をめぐる葛藤」と題して、ヨーロッパの周縁的存在として表象されるアメリカ人に焦点をあてる発表を行った。また日本アメリカ文学会第56回全国大会において、海外の研究者を招致して開催されたワークショップの司会を担当した。

ワークショップでは本研究に関連する作品を含めて多数の作品が扱われたが、神経科学の知見を踏まえた文理横断的な作品分析が展開され、有意義な意見交換の機会になった。2016年度の取り組みの成果を生かして、国内外の複数の研究集会において口頭発表を行った。2018年度に実施予定の資料収集に向けた準備も進めている。本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。前年度までに収集した資料の整理を行いながら、前年度までの研究に基づく成果の一部を論文としてまとめるとともに、研究集会を通じて意見交換や情報交換を進めた。所属機関の図書館、図書館間相互貸借システム、海外の大学図書館とのやり取りを通じて、効果的に資料収集を実施することができた。2019年度に海外で予定している資料調査に向けた対象資料リストの作成も進めた。前年度までの研究に基づく発表論文のうち一本は、日本アメリカ文学会の全国誌に掲載された。多様な文化背景を持つ個人が共存するグローバル化社会におけるコミュニケーションの問題に通じる主題を扱った論文である。またもう一本は所属大学の紀要に掲載された。2017年度に日本アメリカ演劇学会第7回大会のシンポジウムで発表した内容に基づいた論文である。同じ作家による小説の改訂や戯曲への改作に着目し、時代の変遷の中で、アメリカ人表象が変容していく様子を特に取り上げて論じた。また、ヘンリー・ジェイムズ研究に焦点をあてた研究集会において、2017年度日本アメリカ文学会第56回大会において司会を務めたワークショップの内容を踏まえて、アフェクト理論に関わる話題提供を行った。米国の研究者を迎えた国際研究集会を企画し、関係の学会や研究集会と共催した。研究集会では司会を務めた。米国の研究者からは人新世(Anthropocene)の知見を踏まえた文学作品や映像作品の分析が展開され、活発な意見交換が行われた。前年度までの研究成果の取りまとめを進めながら、資料収集や作品研究を進めた。次年度に行うことにした海外での資料収集に向けた準備も進めている。引き続き文献を収集しながら、2016年度に収集した資料や調査結果に基づいて考察を進める。イギリスで収集した資料については、資料を踏まえて、文化的アイデンティティの概念やポストコロニアル理論を援用して作品分析を進める。また、イタリアで収集した資料や調査の結果を踏まえ、2016年度の口頭発表の内容を深めて論文にまとめていくとともに、アメリカの作家が関わったイタリアにおける芸術活動の実態について調査を発展させていく予定である。2017年度までの成果を踏まえて論文の執筆を進めるとともに、海外において資料収集を実施する。同時に、対象作品について文化的アイデンティティの概念やポストコロニアル理論を援用した分析を進める。前年度までの成果に基づいて国内外の研究集会における研究発表を複数予定している。
定性的画質計測に基づく図面理解

1.テンプレートマッチングにより注意制御を行い、図面中のシンボル候補を選択することで、各シンボル候補に対して個別の認識処理を実行できるプログラム制御機構を考案した。これは従来の黒板法の拡張であり、その制御モジュール部において、単に認知・実行サイクルを繰り返すためのIF・THENルールを記述しているのではなく、認知・計画・実行という3段階の処理を行うようになっている。この中の計画過程で、実際の認識においてどのような戦略をとるかを決定する。これにより、様々な戦略知識を組み込み、それを認識処理過程で動的に切り替えたり、組み合わせたりすることが可能となった。2.前述の認識処理の枠組みの中でどのような情報が戦略の動的生成に有効であるかについて検討を行った。1)意味解析などによりトップダウン的に与えられる制約条件。2)シンボル候補の競合状態。3)注意制御によるシンボル候補の生成状態。などが利用できる。2,3が実際の画像の質に影響される情報であり、一般には画質が悪いほど競合集合が大きくなり、生成されたシンボル候補の確信度が低下する傾向があった。3.シンボルのモデル記述において、様々な認識戦略の実行に対応可能な表現法の検討を行い、パターン表現に基づく記述と理論表現に基づく記述を組み合わせた表現法を採用した。4.画質の異なる数種類の図面に対して認識実験を行い、良好な認識結果を得た。などが利用できる。
2次元PTVによる3次元速度情報の抽出法の確立とその複雑乱流への適用

昨年度カラースリットPTVにおいて蛍光染料水溶液を注入したところ,蛍光染料水溶液とカラースリット光が競合し,両者共に不明瞭となることが解った.本年度は,カラースリットPTVと蛍光染料の同時併用に関して以下の3点について検討した.(1)断面撮影において2台のデジタルビデオカメラを使用し,その1台には蛍光染料水溶液の緑色をより強調するフィルターを装着することにより,より明瞭な組織構造のパターンと速度情報の抽出の可能性を検討する.(2)(1)の結果を踏まえて,カラースリット光膜の数を増やして組織構造のパターンと空間的な速度情報の同時抽出を試みる.(3)本手法を段落ち乱流に適用する.(1)の課題については,蛍光染料染料水溶液の濃度をかなり小さくした場合において,2色のスリット光膜でパターンと粒子流跡の両者をほぼ捉えることができた.水平断面においてその水表面付近にこの手法を適用した結果,組織構造の周辺では下降流,その中心で上昇流が形成されているという傾向が見られた.しかし,染料の濃度が小さいため組織構造のパターンの同定が目視では困難であり,これには画像処理等を含めたデータ解析の改良が今後重要である.(2)では,スリット光の配色数を3つ以上にすると組織構造のパターンおよび粒子流跡とも不明瞭となった.これらを解決するには,組織構造の立体パターンを可視化するために,トレーサーにわずかな熱あるいは密度差をもつ流体を用い,それを3次元的に捉えるセンサーの併用が考えられる.(3)については段落ち乱流に本手法を適用した結果,段落ち部下流の乱れの増大に,鉛直方向の顕著な組織運動が重要な役割を果たしていることが解った.本研究の目的は2次元PTVに工夫を加えて流れの3次元速度情報を抽出する手法を確立し,それを用いて複雑乱流の特徴を明らかにしようとするものである.本年度においては以下の検討課題を設定した1. 2色2重のカラースリット光膜を用いたPTV(以下,カラースリットPTVと呼ぶ)を開水路乱流に適用し,それらから得られる瞬時速度情報(乱れ強度,渦度等)とレーザー流速計によって計測された統計量との比較を行う.2.カラーPTV実験において,新たにトレーサーとして蛍光染料水溶液を加え,組織構造の縦断面形象と速度情報の同時抽出を試みる.3.カラースリットの色数を増加させ,それらによって空間場の速度情報得られるかどうかを検討する.まず検討課題1については,開水路乱流縦断面にカラースリットPTVを適用した結果横断方向乱れ強度Wrmsの分布は,レーザー流速計の結果(筆者およびNakagawa,Nezu,J.FM.80)と良好な一致を示した.また,流れ方向の渦度(ωx)分布が求められた.その分布には流れ方向にその高い値が連続して水表面方向に傾斜しながら分布する傾向が認められ,本手法で縦渦構造の縦断面を捉えていると考えられた.そのrms値は,これまで実験結果(Honkan,etal,J.FM350)および乱流の数値計算においてもっとも進んだDNS(Direct NumericalSimulation)の結果(Spalart,J.FM187)ともその分布傾向が一致している.また,本手法を開水路乱流の水表面付近の水平断面に適用した結果,鉛直方向の速度成分vが得られた.その比較的高い正・負値の領域が集団で分布し,そこは相対的に低速領域となる傾向を示した.これは水表面におけるボイル現象の内部構造を示唆しているように考えられその内部構造との相互関係の検討も今後の重要な課題と考えられる.Vrms値はLDVの計測値とほぼ対応していることも確認された.検討課題2.については結論として十分な結果が得られていない.そこにおける問題点は,蛍光染料水溶液の緑色とカラースリット光を受けた粒子の色の分離が十分なされていないことである.本手法の蛍究染料水溶液は組織構造の断面形象を可視化する役目をもってあり,これと粒子から得られる速度によりその構造的特徴と速度情報の対応関係が考察可能となる.この色分離を可能にするために,カラースリットの色の組み合わせを数十種類変えて実験を行い,画像ソフトを用いて分離を試みた.しかし,分離に伴う粒子画像の減少が引き起こされるため,精度の低下が発生することが明らかとなった.これを解決するには,撮影時に2台のカメラを使用し,一方に緑色を強調するフィルター,他方にはそれを減ずるフィルターを付ける手段等が考えられる.このような改良を試行錯誤で検討していく必要がある.検討課題3.については課題2.の解決とともに次年度の急務の課題として遂行する予定である.昨年度カラースリットPTVにおいて蛍光染料水溶液を注入したところ,蛍光染料水溶液とカラースリット光が競合し,両者共に不明瞭となることが解った.本年度は,カラースリットPTVと蛍光染料の同時併用に関して以下の3点について検討した.(1)断面撮影において2台のデジタルビデオカメラを使用し,その1台には蛍光染料水溶液の緑色をより強調するフィルターを装着することにより,より明瞭な組織構造のパターンと速度情報の抽出の可能性を検討する.(2)(1)の結果を踏まえて,カラースリット光膜の数を増やして組織構造のパターンと空間的な速度情報の同時抽出を試みる.(3)本手法を段落ち乱流に適用する.(1)の課題については,蛍光染料染料水溶液の濃度をかなり小さくした場合において,2色のスリット光膜でパターンと粒子流跡の両者をほぼ捉えることができた.水平断面においてその水表面付近にこの手法を適用した結果,組織構造の周辺では下降流,その中心で上昇流が形成されているという傾向が見られた.

しかし,染料の濃度が小さいため組織構造のパターンの同定が目視では困難であり,これには画像処理等を含めたデータ解析の改良が今後重要である.(2)では,スリット光の配色数を3つ以上にすると組織構造のパターンおよび粒子流跡とも不明瞭となった.これらを解決するには,組織構造の立体パターンを可視化するために,トレーサーにわずかな熱あるいは密度差をもつ流体を用い,それを3次元的に捉えるセンサーの併用が考えられる.(3)については段落ち乱流に本手法を適用した結果,段落ち部下流の乱れの増大に,鉛直方向の顕著な組織運動が重要な役割を果たしていることが解った.
バキュロウイルス全遺伝子の組織的機能解析とミニゲノム発現ベクターの開発

本研究では、バキュロウイルスの全遺伝子の機能を組織的に解析することを目的とする。まず、酵母のYAC(YeastArtificial Chromosome)ベクターにカイコ核多角体病ウイルス(BmNPV)の全ゲノムを導入したシャトルベクターを作成し、ウイルスゲノムが酵母中で維持されていることや本来の宿主である昆虫細胞で増殖できることを確かめた。また、これまでに分子生物学的に解析されていないコドリンガ顆粒病ウイルス(CpGV)の遺伝子解析を行った。クローン化した3.2kbのDNA断片に大腸菌のトランスポゾンを挿入し、塩基配列を決定したところ、この断片上に存在する二つのORFはキチナーゼとカテブシンの遺伝子であると考えられた。そこで、BmMPVのカテプシン遺伝子欠損株にCpGVのカテプシン遺伝子を導入するレスキュー実験を行い、CpGVカテプシンが宿主の体を分解することでウイルスの伝播に重要な役割を果たしていることを明らかにした。10年度は、機能解析の一環としてウイルスの遺伝子産物と相互作用する宿主の遺伝子産物の同定を試みた。酵母の2-ハイブリッド法を用いて、ウイルスの感染後最も初期に発現されるIE-2蛋白質と相互作用している蛋白質のスクリーニングを行った。その結果、宿主のジンクフィンガー蛋白質(ZFP)とIE-2が、またIE-2同士が相互作用していることがわかった。ZFPは新規の蛋白質で、機能はまだわかっていないが、8つのジンクフィンガードメイン(C2H2type)をもつ蛋白質で、細胞で強制的に発現させると細胞に悪影響を及ぼすことを示唆する結果が得られている。また、IE-2のホモダイマー形成には、C末端の80アミノ酸が必要であることも明らかにした。ウイルスの増殖においてのこれらの相互作用が担う役割について、機能解析を急いでいる。また、BmMPVのゲノム上に5コピー存在するbro(baculovirうs repeated ORFs)遺伝子の解析を行ったところ、この5つは感染初期に発現される遺伝子で、5つが相補的に機能を果たしていることを示唆する結果が得られた。現在、これらの結果をまとめた論文を準備中である。本研究では、バキュロウィルスの全遺伝子の機能を組織的に解析することを目的とする。今年度は計画に従い、まず酵母のYAC(YeastArtificialChromosome)ベクターにカイコ核多角体病ウィルス(BmNPV)の全ゲノムを導入して、酵母中で全ウィルスゲノムを維持できるシャトルベクターの作成を試みた。そのために、まず短いウィルスDNA断片をYACベクターに入れたトランスファーベクターを作成し、このベクターとウィルスゲノムDNAを酵母に同時に導入した。得られたポジティブクローンからDNAを抽出し、PCRおよびサザンなどにより、ウィルスゲノムがYACを持ち、酵母中で維持されていることを確認した。次に、このようにして作成したウィルスゲノムが本来の宿主である昆虫細胞で増殖できることを確かめた。現在、酵母中でユビキチン遺伝子を破壊した組み換えウィルスを作成し、機能解析を行っている。また、これまでに分子生物学的に解析されていないコドリンガ顆粒病ウィルス(CpGV)の遺伝子解析を行った。クローン化した3.2kbのDNA断片に大腸菌のトランスポゾンを挿入し、塩基配列を決定したところ、この断片上には3つのORFが存在していることがわかった。相同性の検索から、二つのORFはキチナーゼとカテプシンの遺伝子であると考えられた。この二つの遺伝子産物は宿主の体を分解することでウィルスの伝播に重要な役割を果たしていると考えられている。そこで、CpGVのカテプシンの機能を調べるために、BmNPVのカテプシン遺伝子欠損株にCpGVのカテプシン遺伝子を導入するレスキュー実験を行った。その結果、欠損株を感染させた幼虫は死後、体が分解されなかったが、GVのカテプシンを導入した欠損株を感染した幼虫は分解され、CpGVカテプシンは活性を持つことが明らかになった。現在、これらの結果をまとめた論文を投稿中である。

また、IE-2のホモダイマー形成には、C末端の80アミノ酸が必要であることも明らかにした。ウイルスの増殖においてのこれらの相互作用が担う役割について、機能解析を急いでいる。また、BmMPVのゲノム上に5コピー存在するbro(baculovirうs repeated ORFs)遺伝子の解析を行ったところ、この5つは感染初期に発現される遺伝子で、5つが相補的に機能を果たしていることを示唆する結果が得られた。現在、これらの結果をまとめた論文を準備中である。
長繊維を形状に沿って配向した機能部品の光造形

光造形法はいわゆる,Rapid Prototypingの手法の一つであり,その素材は紫外線硬化樹脂である.造形物をそのまま実用に供する部品とする,いわゆるAdditive Manufacturingの手法とするためには部品の機械的な強度を向上させなければならない.本研究では部品の一端から他端までを炭素繊維で部品形状に沿って強化する製作方法を開発することを目的とした.本方法ではXYθステージ上に液体樹脂を塗布した基板を置き,この基板に紫外線レーザビームを照射する.ステージを移動することによって設定した経路に沿ってビーム描画を行う.θステージを最も下に設置してレーザビームの光軸とθステージの回転軸を一致させる.θステージの上にXYステージを設置する.このようにすればXYステージが移動してもレーザビームの光軸はθステージの回転軸と常に一致している.炭素繊維の配向方向を変えるときにはθステージを回転させ,レーザビームを描画するときにはXYステージを移動させる.造形するために樹脂を硬化させるための適切な照射条件は使用する紫外線硬化樹脂によって異なる.本研究では1つの種類の紫外線硬化樹脂について検討した.しかし,この検討過程は他の紫外線硬化樹脂を使用する場合にも適用できる.得られた検討条件をもとにしていくつかの部品を造形した.次に炭素繊維で強化した部品の強度の改善効果について検討した.造形した部品と同程度の寸法の引張試験片を製作し,この引張試験片のための引張試験機も製作した.炭素繊維を体積含有率でわずか23%入れるだけで,引張強度を2倍以上,改善することができた.平成28年度は研究実施計画にしたがって,形状に沿って配向した長繊維で強化した部品を光造形法によって製作する方法を開発することを目的とした.使用する長繊維として,炭素繊維を選定した.炭素繊維は,引張強度3GPa以上であり,かつ,曲げることが可能な材料である.θステージの上にX-Yステージを置き,θステージの回転中心に光源の紫外線レーザビーム(He-Cdレーザビーム)が照射されるように設置した.X-Yステージの下にθステージを設置しているので,X-Yステージを移動させても,レーザビームは常にθステージの回転中心に照射されている.この実験装置を製作した.製作した実験装置のX-Yステージ上に基板を置く.基板上には液体の紫外線硬化樹脂を塗布し,樹脂中に炭素繊維を置いて張力を作用させて真っ直ぐにする.X-Yステージの移動によってレーザビームを描画し,θステージの回転によって炭素繊維の配向方向を変更した.この方法で造形するときには,あらかじめ樹脂のみの部分を硬化した後に炭素繊維を含む樹脂の部分を造形するほうが良いことがわかった.さらに,基板と炭素繊維を同一平面上に置くと,造形中に炭素繊維と基板との摩擦のために炭素繊維を設定した角度に配向することができなかった.このため,基板と炭素繊維の適切な位置を実験によって検証した.炭素繊維に作用させる張力についても大きすぎると炭素繊維によって造形物を壊してしまい,小さすぎると炭素繊維を配向することができなかった.このため,炭素繊維に作用させる張力の適切な値を実証した.以上の実験結果をもとに屈曲部を数個,有する平面的な構造物中で炭素繊維を形状に沿って配向することができた.平成28年度の研究実施計画では,造形装置を製作して,造形物の一端から他端まで炭素繊維を配向させるために適した条件を実証することを目的としていた.この段階までは研究を遂行することができた.平成29年度は本研究の方法でどの程度まで炭素繊維の含有率を増加させることができるかを検討することを目的とした.含有率の影響を詳細に検討するために炭素繊維を1本ずつ配向した.炭素繊維1本の直径は7μmである.その方法を以下に述べる.液体の紫外線硬化樹脂を塗布した基板をXYθステージ上に置く.基板上に塗布した樹脂の中を通るように炭素繊維を置いた後に炭素繊維に張力を作用させる.炭素繊維の配向方向はθステージの回転によって変更し,XYステージの移動によってレーザビーム描画を行った.照射するレーザビームの強度,描画速度,樹脂の塗布厚さ,作用させる張力の大きさについて実験により適切な値を得た.その結果,一度に多くの炭素繊維を配向するよりも12本ずつにわけて配向するほうが造形しやすいことを示した.炭素繊維の含有率を増加させたいときには2本の炭素繊維を配向することを繰り返せばよい.炭素繊維の配向方向を変更するときには炭素繊維を曲げることになる.炭素繊維の曲がり部分の曲率半径が小さいほど炭素繊維に作用する曲げ応力の値は大きくなる.このため炭素繊維の引張強度の値によって曲率半径の最小値が決定される.この値を算出して実験値と一致することを示した.これらの造形条件をもとにして凹凸を有する形状や八角形の形状などに炭素繊維を配向させて造形することができた.次に造形物の強度を測定するために引張試験機を製作した.本研究の造形物の寸法は数mm程度である.既存の引張試験機用の引張試験片では造形物よりもはるかに寸法が大きくなってしまい,本研究の効果を実証することが難しくなる.このため,数mm程度の試験片のための引張試験機を製作した.引張試験機は製作したばかりであり,現時点では製作した引張試験機で所定の試験を行うことができるようにするために,試験片のつかみ部分などの改良を行っている.

平成29年度は含有率の影響を検討するために,炭素繊維の束を一度に配向する方法と1本ずつ配向する方法のいずれが良いか検討した.実験の結果,一度に配向する本数は2本までであり,含有率を増加させたいときには配向を繰り返すほうが良いことを示した.炭素繊維を曲げるときの最小曲率半径についても計算値と実験値が一致することを確認した.これらの検討をもとにして炭素繊維を1本もしくは2本,配向して造形するための条件を実証した.検討した条件をもとにしていくつかの製品例を示した.本研究の効果を実証するためには造形物の寸法程度の大きさの試験片を用いて引張試験を行うと良い.このための引張試験機を製作することができた.光造形法はいわゆる,Rapid Prototypingの手法の一つであり,その素材は紫外線硬化樹脂である.造形物をそのまま実用に供する部品とする,いわゆるAdditive Manufacturingの手法とするためには部品の機械的な強度を向上させなければならない.本研究では部品の一端から他端までを炭素繊維で部品形状に沿って強化する製作方法を開発することを目的とした.本方法ではXYθステージ上に液体樹脂を塗布した基板を置き,この基板に紫外線レーザビームを照射する.ステージを移動することによって設定した経路に沿ってビーム描画を行う.θステージを最も下に設置してレーザビームの光軸とθステージの回転軸を一致させる.θステージの上にXYステージを設置する.このようにすればXYステージが移動してもレーザビームの光軸はθステージの回転軸と常に一致している.炭素繊維の配向方向を変えるときにはθステージを回転させ,レーザビームを描画するときにはXYステージを移動させる.造形するために樹脂を硬化させるための適切な照射条件は使用する紫外線硬化樹脂によって異なる.本研究では1つの種類の紫外線硬化樹脂について検討した.しかし,この検討過程は他の紫外線硬化樹脂を使用する場合にも適用できる.得られた検討条件をもとにしていくつかの部品を造形した.次に炭素繊維で強化した部品の強度の改善効果について検討した.造形した部品と同程度の寸法の引張試験片を製作し,この引張試験片のための引張試験機も製作した.炭素繊維を体積含有率でわずか23%入れるだけで,引張強度を2倍以上,改善することができた.平成29年度以降は,本研究の方法で,造形物中の炭素繊維の含有率をどの程度まで増加させることができるかを検討する.造形物中の炭素繊維の含有率が高いほど,造形物の強度を向上させることが期待できる.しかし,炭素繊維の含有率が増加すると,造形中に紫外線が樹脂内部まで達することができなくて樹脂を硬化させることができない恐れが生じる.含有率を増加させる方法として,炭素繊維の太い束を一度に含有させて造形する方法と細い炭素繊維を何回かに分けて造形する方法が考えられる.いずれの方法のほうが適しているのか検討したい.さらに,得られた造形物の強度も引張試験によって評価する予定である.平成29年度に製作した引張試験機を使用して引張試験を行い,本方法による造形物の引張強度の改善効果を実証する予定である.造形物中の炭素繊維の含有率(炭素繊維の本数)と配向の方向が引張強度に及ぼす影響について主に実証する.これらを実証した後に,直線配向した部分と曲率を持って配向した部分の引張強度の違いを検討したいと考えている.平成29年度までの造形条件の検討結果と平成30年度の引張強度の改善結果をあわせて,本研究をまとめる予定である.
大気・降水中水銀の形態別多点観測:東アジア地域における水銀長距離輸送の可能性

大気中のガス状原子水銀,粒子状水銀および降水中全水銀,溶存態水銀を,富山県内の複数地点で採取した試料に対して定量した。降水中の溶存態水銀の割合と,大気中浮遊粉塵から純水あるいは塩酸を用いて抽出された水銀の割合とがほぼ一致することを見いだした。また大気中粒子状水銀は,採取期間ごとに異なる粒径別分布を有することを見いだした。これらより,大気中粒子状水銀について詳細に検討することにより,水銀の環境動態に関する情報が得られると考えられた。降水中水銀および大気中ガス状原子水銀の多点観測を開始するとともに,大気中粒子状水銀について種々の情報を収集することに主眼をおき研究を進めた。【多点観測】降水を網羅的に採取することを目的とし,市販の感降雨雪器,リニアアクチュエーター,ディップタイマー,リレーを用いて自動降雨採取装置を自作した。これを富山大学(富山県富山市),富山県立大学(富山県射水市)の2点(定点)に設置し,降水を採取して,これに含まれる全水銀を定量してデータを蓄積した。また,申請者らが開発した粒子カットフィルターを接続した水銀捕集管を用いる方法により,富山市と射水市とで大気中ガス状原子水銀を計測し,そのデータを蓄積した。大気中ガス状原子水銀においては,採取時期によりそれほど大きな濃度変動は認められなかったが,富山市と射水市とでは水銀濃度に若干の差異が認められることが明らかとなった。降水においては,比較的大きな水銀濃度変動が認められたが,これには総雨量なども関与していると考えられることから,現在湿性沈着量に変換して評価しているところである。また,富山県内を中心に降水採取地点5点程度を選定した。現在,これら地点において降水を採取し,全水銀濃度を測定するための試料採取方法,保存方法,輸送(回収)方法について検討を進めている。【粒子状水銀】富山大学と富山県立大学とで,ローボリュームエアーサンプラーを用いて大気中エアロゾルを分級捕集し,粒子径ごとの水銀を定量したところ,採取時期により分布が大きく異なることが明らかとなった。各粒子径における水溶性主要成分の分布と比較したところ,ある採取時期の水銀分布はNa, C1との,またある時期ではNH4, SO4などとの相関が認められた。この点については,今後さらにデータを蓄積し,解析を進めていく予定である。降水中水銀および大気中ガス状原子水銀の観測を継続するとともに,大気中粒子状水銀に関する検討も行った。【降水中水銀】富山県富山市および射水市にて降雨を採取し,これに含まれる全水銀を定量してデータを蓄積した。直線距離にして約7km程度しか離れていない2点での全水銀濃度は一致せず,またいずれの地点においても降雨イベントごとに全水銀濃度が変動することがあらためて確認された。【大気中ガス状原子水銀】富山県小矢部市,高岡市,射水市,富山市,魚津市ならびに黒部市の6地点において,月1回,24時間×4日間の多点観測を実施したところ,観測地点によりガス状原子水銀濃度が異なること,4日間の濃度変動挙動は各地点で異なる場合が多いこと,などが明らかとなった。なお,変動挙動と風向・風速との間に明確な相関は認められなかった。【粒子状水銀】富山市と射水市において,ローボリュームエアーサンプラーを用いて310日間大気中エアロゾルを分級捕集し,粒子径ごとの全水銀を定量したところ,採取期間ならびに採取地点によりその分布が大きく異なることが明らかとなった。各粒子径における水溶性主要成分量との相関について検討したところ,ある採取期間の水銀の分布はNa, SO4, NO3などとの相関が認められる場合があったものの,それ以外では明確な相関を見出すことができなかった。【アウトリーチ活動】一般市民に公開することを目的として,本研究成果の一部をアースデイとやま2008(2008年6月15日,富山市)にてポスター発表した(加賀谷,富山大学での定点観測からわかってきた富山市の大気・降水に含まれる水銀の現状.ポスター人気投票にて第一位を獲得)。降水中水銀および大気中ガス状原子水銀の観測を継続するとともに,大気中粒子状水銀に関する検討を行った。【降水中水銀】富山県富山市にて降雨を採取し,これに含まれる全水銀を定量してデータを蓄積した。降雨イベントごとに全水銀濃度が変動することがあらためて確認された。また,富山市で採取した降水をメンブレンフイルターでろ過し,降水中の溶存態水銀と粒子態水銀とを定量したところ,富山市で採取した降水に含まれる水銀のうち約60%が粒子として存在していることが明らかとなった。【大気中ガス状原子水銀】富山県射水市ならびに富山市において,24時間×4日間の多点観測を数回実施したところ,観測地点によりガス状原子水銀濃度が異なること,4日間の濃度変動挙動は各地点で異なる場合が多いこと,などがあらためて確認された。【粒子状水銀】

富山市において,ローボリュームエアーサンプラーを用いて310日間大気中エアロゾルを分級捕集し,粒子径ごとの全水銀を定量したところ,採取期間ならびに採取地点によりその分布が大きく異なることがあらためて明らかとなった。また、ハイボリュームエアーサンプラーを用いて大気中エアロゾルを捕集し,超純水,塩酸,塩化臭素水を用いて水銀を抽出したところ,超純水と塩酸とではほぼ同じ水銀量を示したが,塩化臭素水では大きく増加する傾向を有していた。塩化臭素水で抽出された水銀量を1とすると,超純水、塩酸で抽出された水銀量は0.4であり,これは降水中全水銀に対する溶存態水銀の比ときわめて近かった。このことから降水に含まれる水銀は大気中粒子状水銀が大きな供給源となっている可能性があると考えられた。