hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
相同組替えがヒト遺伝子に与える有害な影響

相同組替えは遺伝的多様性を生み出す重要な機構であるが、同時にエラーを起こし突然変異を生じさせやすい。本研究により、高い組替え率をもつヒトゲノム上の領域では有害な突然変異が起きやすく、そのためそのような領域が原因となって遺伝子的疾患を起こしやすいことが明らかとなった。特に、このような疾患と原因となる突然変異は極めて希な遺伝的変異であることも分かった。ヒトゲノムにおける遺伝的多型のパターンから相同組替えが点突然変異を生み出していると考えられているが、本仮説を支持する証拠は未だ不十分であった。そこで有害突然変異のゲノム上の分布を調べることで、相同組替えと点突然変異の関係を調査し相同組替えがヒト遺伝子に有害な影響を及ぼしているか調査を行った。その結果、有害突然変異は進化過程において比較的最近生じており、ヒト集団内において稀な突然変異であることが分かった。また、相同性組替えが頻繁に起きているゲノム領域(組替えホットスポット)に存在する遺伝子のエキソンには、多くの有害突然変異が含まれていることが明らかとなった。一方、比較的古い時期に生じてヒト集団内に維持されている突然変異である一塩基多型(SNPs)にはそのような傾向は見られなかった。このことは組替えホットスポット上にある遺伝子では、相同組替えが原因で点突然変異率が上昇し、結果として疾患と関連した突然変異が蓄積しやすいことを示唆している。上記結果を踏まえてヒト遺伝子の組替え率を調査したところ、疾患関連遺伝子は他の遺伝子と比べて高い組替え率を持つ事が明らかとなった。以上の結果から相同組替えが頻繁に起きているヒトゲノムの機能的な領域は有害突然変異率が高く、結果として疾患との関連が高まっていると考えられる。相同組替えホットスポットは進化過程においてその位置が変化しやすいことが示されており、ヒトの系統において組替えホットスポット上にのった遺伝子は、新たに疾患となりやすい遺伝子となったと推察される。本研究成果から、相同組替え率から疾患関連遺伝子の推定が期待できる。これまでに2000以上の疾患に関連する遺伝子が報告されているが、これら疾患関連遺伝子がヒトゲノム上の特定領域に局在しているといった報告はない。ヒトゲノム中には相同組替え率の高い組替えスポットが存在し、また、相同性組替えが突然変異を誘発することが分かっている。そこで本研究では、組替えホットスポットに存在する遺伝子上に疾患の原因となる有害突然変異が多く含まれるかを調査し、相同組替えがゲノムに与える有害な影響の立証を目的とした。疾患突然遺伝子を含むヒト遺伝子を、組替えホットスポット中に存在しているかどうかにより2つに分類し、それぞれの疾患突然変異頻度を求めた(有害突然変異数/1kb)。また、突然変異率は塩基配列のGC含有量の影響を強く受けることが知られているため、GC含有量によって6のグループに細分化した。その結果、どのGC含有量のグループでも組替えホットスポット中に存在する遺伝子は疾患突然変異を多く含むことが明らかとなった。このことは相同組替えが疾患の原因となる有害突然変異を生み出していることを示唆している。組替えホットスポット上に存在する遺伝子は疾患関連遺伝子である傾向が強いかを調査するため、OMIMデータベースより疾患関連遺伝子を取得し、その他の遺伝子と組替えホットスポット上に存在する頻度を比較した。その結果、ヒト疾患関連遺伝子は、他の遺伝子と比較して有意に組替えホットスポット上に存在していることが分かった。このことは、相同組替えが原因となり、遺伝子が疾患関連遺伝子となる確率を上昇させていることを示唆している。
インドにおけるソフトウェア産業集積のメカニズムとその形成要因

インドにおけるソフトウェア産業集積の構造や集積のメカニズムの実態を明らかにするにあたり、インド国において入手した「Indian IT Software and Services Directory」ならびに現地機関のNASSCOMおよびESCにおいて得られた資料を中心に分析を行った。とくに「Indian IT Software and Services Directory」は各産業集積地域における企業集積の構造とその形成過程について把握するための基礎となる資料であり、各企業の従業員規模や資本関係、企業進出の過程などのデータが充実している。資料分析の結果、北川(2004)において論じたように、インド国内においては主として6カ所のソフトウェア産業集積地域が形成されることが明らかとなった。また、こうしたインド国内の各ソフトウェア産業集積地間には近年、その集積の過程において成長速度に相違がみられるようになり、各産業集積地間のソフトウェア産業の集積格差が以前よりも広がっていることも判明した。さらに、こうした成長速度の差異の要因を明らかにするために、個別企業において聞き取り調査を行った結果、そうした成長速度の差異の要因は各集積地における労働市場の規模と人的資源の育成方法に加え、各地域のローカルな環境に求められることが明らかとなった。その一方で、こうした成長の差異は、新たに勃興しつつあるサービス、すなわちBPO/ITESと称されるアウトソーシングサービスの成長にも大きく左右されていることも判明した。こうしたインドにおけるソフトウェア産業をめぐる環境変化、すなわち、成長の中心がこれまでのソフトウェア産業からBPOへと移行しつつある現状に注目する必要があり、今後、そうした動向をふまえてインドにおけるソフトウェア産業、IT産業の成長とそれにともなう地域変化について明らかにする必要がある。インドにおけるソフトウェア産業の集積の構造や集積のメカニズムの実態を明らかにするにあたり,平成15年度においては,各産業集積地における企業構造とそのネットワークの実態解明を中心に行うこととした。そのための資料としては,インド現地機関のNASSCOMによる「Indian Software Directory」が最も重要である。この「Indian Software Directory」は各企業の従業員規模や資本関係などのデータが充実しており,分析の際に極めて重要な資料となる。また,NASSCOMはインドソフトウェア産業に関する多くの報告書を毎年,発表しており,考察を行う際に実態解明の手がかりになるものと考えられた。こうした資料の入手と現地機関での聞き取り調査のために平成16年1月にインド国へ赴いた。これらの資料分析を現在進めているところであるが,これまでの分析によれば,インド国内の各ソフトウェア産業集積地間の成長速度に相違が見られ,格差がひろがっていることが判明しつつある。この成長速度の差異の要因はソフトウェア産業従事者の集積と育成の差異に求められると考えており,彼らのライフヒストリーに注目してソフトウェア産業従事者へのインタビューも行ってきた。特に,インド国内での聞き取り調査による資料収集は効率が悪く,予想以上の成果は得られていないが,引き続き,来年度において聞き取り調査を主として研究を進めたいと考える。
骨肉腫の肺転移抑制についての実験的研究

1)血管新生抑制は、現在のところ自然転移を実験的にではありますが最も確実に抑制することが明かとなっておりますが、現在使用しているTNP470の至極投与量と投与方法を確立する必要があります。TNPは、20mg/k8/Weekを、持続投与することによって、形成される肺転移巣は著明に減少します。間欠投与では、60mg/kgのTNPを3回/週投与することによってほぼ完全に肺転移が抑制されました。ただし、副作用として体重減少もみられ、実用的な投与量としてはこの半分程度が適当と考えられました。実際に、10mg/kg/weekのTNPを持続投与した場合、体重減少も少なく、有意に肺転移巣数を減少させることが可能ですがその効果弱く、抗癌剤との併用を試みました。しかし、同時投与では効果は減弱されると考え、投与終了直後および3日目にCDDP2.5mg/kgを尾静脈より投与したところ、3日目投与において有意に形成される肺転移巣数の減少が観察されました。この現象は、血管新生の抑制を解除された時期には腫瘍の血流が増加したため考えられ、Vascular Synchronizationと推察しました。しかし、TNP投与中断後、経時的にVEGF活性を調べますと急激な上昇はみられず、現在のところこの現象を裏付けるデータは得られませんでした。フローサイトメロリ-による、細胞周期の測定では、TNPによってアポトーシスが増加している。これに関連して、テロメレース活性を観察しておりますが、TNPは腫瘍細胞のテロメレース活性も低下させるようです。2)EHDPは、骨肉腫細胞に対してその増殖や転移能には影響を与えませんが、組織学的には骨形成が抑制されており未分化な像を呈し、生物学的な態度が変化しているものと考えられ、抗癌剤に対する感受性の変化についての検索を行いました。その結果、CDDP,ADMについては、感受性の変化が見られました。3)UbenimexはアミノペプチダーゼNの阻害剤を高転移系腫瘍(S-SLM)に対して投与し、in vivoにおける抗転移能の有無について検討した結果、有意差をもって肺転移を減少することが判明しました。4)遺伝子レベルの検索では、高転移系と母腫瘍の間に置ける遺伝子の変化について研究を進めてきました。その結果、C-SLM(高転移系)とC-OS(低転移系)の間に、癌抑制遺伝子の一つであるP53に変化のあることが判明しました。また、S-SLM(高転移系)、S-OS(低転移系)の間にいくつかの異なった遺伝子が判明しました。平成6年度の実験では1)血管新生抑制は、現在のところ自然転移を実験的にではありますが最も確実に抑制することが明かとなっておりますが、現在使用しているTNP-470の至適投与量と投与方法を確立する必要があります。

in vivoの実験に於てTNP470は、持続注入用ポンプ内にエチルアルコールとともに充填して十分に安定で、間欠投与に比して投与量も少量で効果が認められます。具体的には、20mg/kg/Weekを、持続投与することによって、形成される肺転移巣は著明に減少します。間欠投与では、60mg/kgのTNPを3回/週投与することによってほぼ完全に肺転移が抑制されました。ただし、TNPの副作用としての体重減少もみられ実用的な投与量としては、この半分程度が適当と考えられました。2)EHDPは、骨肉腫細胞に対してその増殖や転移能には影響を与えませんが、組織学的には骨形成が著明に抑制されており未分化な像を呈しております。したがって、生物学的な態度が変化しているものと考えられました。今年度は、抗癌剤(CDDP)に対する感受性の変化についての検索を行いました。その結果、CDDPについては感受性の変化が見られましたが、さらに他の抗癌剤に対する感受性の変化について検索しております。3)UbenimexはアミノペプチダーゼNの阻害剤で、元来免疫系への働きかけによってその効果発揮する薬剤であると考えられています。しかし、最近in vitroの実験でType IV collagenaseの活性化を阻害することによって、腫瘍細胞の浸潤を阻止するという新しい機序が発表され、私達もこの薬剤を高転移系腫瘍(S-SLM)に対して投与し、in vivoにおける抗転移能の有無について検討した結果、有意差をもって肺転移を減少することが判明しました。1)血管新生抑制剤(TNP-470)は、現在のところ自然転移を実験的にではありますが最も確実に抑制することが明かとなっておりますが、持続投与では20mg/kg/weekを、間欠投与では60mg/kgを3回/週投与することによってほぼ完全に肺転移が抑制されました。実際に、10mg/kg/weekのTNPを持続投与した場合、体重減少も少なく、有意に肺転移巣数を減少させることが可能ですがその効果弱く、臨床応用には適さないと思われました。そこで抗癌剤との併用を試みました。TNP470の作用機序より同時投与では効果は減弱されると考え、TNP470(10mg/kg/week x2weeks)投与終了直後および3日目にCDDP2.5mg/kgを尾静脈より投与したところ、3日目投与において有意に形成される肺転移巣数の減少が観察されました。この現象は、血管新生の抑制を解除された時期には腫瘍の血流が増加し薬剤の到達が増加したため考えられ、将来的に本物質が臨床応用可能となった際に、Vascular Synchronizationによる化学療法の補助療法となり得るものと期待されます。さらに、TNPによる腫瘍細胞の細胞回転に対する影響を観察し、アポートシスとの関連についても検索中です。今年度は、抗癌剤(ADM)に対する感受性の変化についての検索を行い、併用群において形成される転移巣数には有意差はみられないものの、湿性肺重量に差が見られ薬剤に対する感受性の変化が確認されました。
水平加速度外乱に対する高齢者の立位姿勢保持能力に関する研究

1.本研究は、高齢者および青年を対象に、開眼および閉眼状態における前後方向への瞬間的な水平加速度外乱を与えた時の足圧中心動揺と下肢筋の筋電図を分析・検討することによって、高齢者の加速度外乱に対する身体応答の特徴を明かにすることを目的とした。2.身長と体重がほぼ同様な、60歳以上の高齢者7名と青年7名を対象にして、フォースプレートを支持台ごと水平移動できる移動台を用い、開眼および閉眼状態の被験者に瞬間的な前後方向の加速度外乱を与えた(台移動距離:10mm、移動時間:70.msec)。その際、フォースプレートから得られた足圧中心動揺波形から応答時間と動揺距離を計測し、足関節の伸筋および屈筋の筋電図から筋の筋放電潜時を測定した。4.開眼時と閉眼時の比較を行い、視覚情報の有無による影響について検討したところ、高齢者の復元時間において、閉眼時が開眼時に比べ有意に大きな値を示したが、青年では開眼時と閉眼時の間に差異は認められなかった。また、動揺距離において、高齢者では閉眼時が開眼時より大きな値を示したが、青年では開眼時と閉眼時の間に差異は認められなかった。これらのことは、高齢者は青年に比べ、加速度外乱時の立位バランス応答に及ぼす視覚の影響が大きいことを示唆するものである。さらに、開眼時と閉眼時の足関節の伸筋と屈筋の筋放電潜時について両者を比較すると、両者とも閉眼時に潜時の遅延が認められ、特に高齢者において、潜時の遅延が大きくなる傾向を示した。
精密加工計測用の超小型自走機械とその組織化制御

本研究ではあらゆる自由曲面を精密に移動可能でしかも小型化された工具、プローブを搭載し加工・測定機能を有する超小型精密自走機構を設計・試作し、複数のこれらを遠隔分散制御することでより高度な精密生産システムの構築を試みた。本年度は挟所において実際に精密作業を実行させるためにこれら複合の小型自走機械を最も効果的に作業させる計測系と動作指令系について設計および実験を行う。まず第1段階として精密作業に関する指令情報を3階層レベルに整理、それぞれをコンピュータネットワークで結合することで自走機械群を精密作業課題に応じて組織化することを試みた。(1)最上位は統轄レベルとして精密作業の全体計画をマンマシンインターフエ-ス介してオペレータと決定する。この時作業課題の概略が設定される。15EA03:(2)次に組織化レベルとして、前述の作業課題に必要な機能が抽出・選択されるとともに実際の工程が計画・評価される。(3)機器制御レベルにおいては小型自走機械のアクチュエータ・マニピュレータ、センター機器、動力エネルギーなどが実時間で制御・処理される。この時上位レベルからは要求される精密作業を遂行するために必要な動作指令が伝達されるとともに機器レベルで得られた精密情報は逆に上位のレベルにデータベースとして蓄積される。このように自走機械群を階層的に組織化し運用する方法について機器間の通信ネットワークシステムの構築と実験を行った。その結果3台の超小型機械を遠隔制御し、測定作業を精密に実行可能なシステムの試作に成功し、実際の測定課題実験では対象物を自走機械が包囲・接触し、測定が可能であることを明らかにした。
消化器疾患におけるTrefoil Factors(TFF)の分子生理機能の解析

1)培養細胞とその障害治癒過程観察モデルの作成およびTFF発現の検討すでに我々によって確立された胃粘膜及び結腸の単層培養細胞および欠損治癒過程追跡モデルを用いて、TFFの治癒過程への効果を検討した。またEGF, TGFα,β,HGF, COX-2などの増殖因子などのTFF発現に対する影響を検討した。2)mRNA発現の定量的解析TFFのmRNA発現に関しては、pS2 geneのcDNAをRT-PCRを用いて作成した。それをプローブとしてNorthern blottingにより検討し、TFFのmRNA発現をPRISM7700を用いて定量し、各種サイトカインのTFF産生に対する効果を検討した。胃粘膜の分化機能を有した胃癌細胞株MKN45,JR-Stなどを用いて、NSAIDのCOX-2発現、PG産生を検討し、それに与えるTFFの効果、さらにTFF産生との関連をmRNAレベルで解析した。その結果、NSAIDの胃粘膜に及ぼす効果に関して、COX-2を経由する以外に、TFFを経由するルートを見出した。これによって、NSAIDの胃粘膜細胞に対するいわゆる適応細胞保護作用のメカニズムが明らかになった。TFFにはTFF1,TFF2,TFF3などのsubtypeの存在が報告されているが、各消化管には未知のTFFが存在している可能性が高い。これらをhomology検索によっで同定、DNA配列を決定し、各疾患との関連性を検討している途上である。4)DNAアレイ、GFP蛋白の遺伝子導入を用いた研究消化管各種疾患のTFF発現をDNAアレイにより検討し筒有り、その臨床的意義が明確になる可能性がある。NFkBにGFP蛋白遺伝子を導入しTFFの転写過程を解析している。Trefoil factor(TFF)は消化管をはじめとする粘液分泌上皮に高レベルに発現しており,粘膜層の恒常性維持,損傷修復過程などにおいて重要な役割を果たしていると考えられている.本研究は,TFFの発現調節機構,およびTFFの詳細な作用機構について解析することを目的としている.今年度の研究からは以下のような所見が得られた.(1)免疫組織学的検討,および定量的RT-PCRなどによる検討から,胃粘膜上皮細胞,大腸粘膜上皮細胞のみでなく,ヒト食道上皮由来細胞にもTFF1の発現が認められ,食道粘膜防御機構にもTFFが関連している可能性が示唆された.(2)ラット胃粘膜上皮細胞の初代培養系でTFF各タイプ(TFF1,TFF2,TFF3)のmRNA発現量を定量的に比較検討し,TFF1とTFF2が高レベルに発現しているのに対し,TFF3の発現レベルが低いことを明らかにした.(3)胃粘膜上皮由来細胞(MKN45など)におけるTFFの発現調節機構について検討し,核内受容体であるペルオキシソーム増殖剤応答性レセプター(Peroxisome proliferator-activated receptor)のサブタイプの1つであるPPARγの活性化によってTFF1とTFF2の発現レベルが上昇することを明らかにした.PPARγは各種細胞で細胞増殖,分化,細胞死の調節に関与していることが報告されており,また,胃粘膜上皮細胞にもPPARγの発現はかなりのレベルでみられるので,PPARγによるTFFの発現調節は生理的にも重要である可能性が考えられる.1)培養細胞とその障害治癒過程観察モデルの作成およびTFF発現の検討すでに我々によって確立された胃粘膜及び結腸の単層培養細胞および欠損治癒過程追跡モデルを用いて、TFFの治癒過程への効果を検討した.またEGF,TGF α,βHGF,COX-2などの増殖因子などのTFF発現に対する影響を検討した.2)mRNA発現の定量的解析TFFのmRNA発現に関しては,pS2 geneのcDNAをRT-PCRを用いて作成した.

それをプローブとしてNorthern blottingにより検討し、TFF mRNA発現をPRISM7700を用いて定量し、各種サイトカインのTFF産生に対する効果を検討した.胃粘膜の分化機能を有した胃癌細胞株MKN45、JR-Stなどを用いて、NSAIDのCOX-2発現、PG産生を検討し、それに与えるTFFの効果、さらにTFF産生との関連をmRNAレベルで解析した。その結果、NSAIDの胃粘膜に及ぼす効果に関して、COX-2を経由する以外に、TFFを経由するルートを見出した.これによって、NSAIDの胃粘膜細胞に対するいわゆる適応細胞保護作用のメカニズムが明らかになった.TFFにはTFF1,TFF2,TFF3などのsubtypeの存在が報告されているが、各消化管には未知のTFFが存在している可能性が高い.これらをhomology検索によって同定、DNA配列を決定し、各疾患との関連性を検討している途上である.4)DNAアレイ、GFP蛋白の遺伝子導入を用いた研究消化管各種疾患のTFF発現をDNAアレイにより検討し筒有り、その臨床的意義が明確になる可能性がある.NFkBにGFP蛋白遺伝子を導入しTFFの転写過程を解析している.
視・聴覚障害学生の精神医学的諸問題

筑波技術短期大学は、視覚障害者および聴覚障害者の高等教育機関としてわが国で初めて設立された国立の3年制大学である。われわれは、1989年度の全入学生を皮切りに、毎年春、大学生健康調査(UNIVERSITY PERSONALITY INVENTORY、通称UPI)を実施し、その結果をもとにして視・聴覚障害学生のメンタルヘルスの諸特徴を系統的に研究してきた。本研究では、まず1993年度と1994年度を合わせた筑波技術短期大学入学生のUPI得点を,正常対照群である同年度筑波大学入学生と比較検討した。その結果,視覚障害学生群のUPI得点の平均値は,正常対照群に比べて有意差はないが,これに対して,聴覚障害学生群の方は,正常対照群に比べて有意に低かった。一方、視覚障害学生群における視力段階とUPI得点の相関をみると、全盲群、弱視群、視力0.3以上の群の順でUPI得点が漸次低かった。このうち、視力0.3以上の群のUPI得点のみが正常対照群よりも有意に低かった。また、肯定率が50%以上の設問項目数について検討してみると、視覚障害学生群では、正常対照群と同様に不安・抑うつに該当する複数個の項目で該当した。これらの項目数を視力段階別にみると、視力障害の程度が高度になるほど項目数は多くなる傾向があった。聴覚障害学生群ではLIE SCALEに該当する1項目のみであった。このように、集団としてこれら3つの群をとらえると、メンタルヘルス上では、視覚障害学生群と正常対照群はより近い関係にあるが、聴覚障害学生群のみはやや異質であるという3つの群の位置関係がうかがわれた。われわれは、1989年度から全入学生を対象に、毎年春、大学生健康調査(UNIVERSITY PERSONALITY INVENTORY、通称UPI)を、各学生の同意を得た上で実施し、その結果をもとにして視・聴覚障害学生のメンタルヘルスの諸特徴を系統的に研究している。本研究では、まず1993年度と1994年度を合わせた筑波技術短期大学入学生のUPI得点を,正常対照群と比較検討した。その結果,視覚障害学生群のUPI得点の平均値は,これまで単年度毎に比較したのと同様に、正常対照群に比べて有意差はないが,これに対して,聴覚障害学生群の方は,正常対照群に比べて有意に低いという結果が得られた。視覚障害学生群における視力段階とUPI得点の相関をみると、全盲群、弱視群、視力0.3以上の群の順でUPI得点が漸次低くなった。これらを正常対照群と比較すると、視力0.3以上の群のUPI得点のみが正常対照群よりも有意に低かった。一方、肯定率が50%以上の設問項目数は、視覚障害学生群では正常対照群と同様に複数項目あったが、聴覚障害学生群ではLIE SCALEの1項目のみであった。視覚障害学生群でこれらの項目数を視力段階別にみると、視力障害の程度が高度になるほど項目数は多くなる傾向があった。また、視・聴覚障害からくる不安・厭世感といった悩みについては、両学生群ともほぼ4人に1人が肯定したが、両群の間に有意差はなかった。これを、視力段階からみてみると、肯定した例は弱視群、視力0.3以上の群で、すべて非全盲例であった。このように、集団としてのメンタルヘルス上では、視覚障害学生群と正常対照群はより近い関係にあるが、聴覚障害学生群のみはやや異質であるという3つの群の位置関係がうかがわれた。

1993,1994,1995年度入学の視覚障害学生と聴覚障害学生を視・聴覚障害学生群として一括してみると,1993,1994年度はUPI得点が正常対照群よりも低く,1995年度は正常対照群との間に有意差は認められなかった。しかし視覚障害学生群と聴覚障害学生群とを別々にみると,1993年度から1995年度までの3年間のいずれの年度においても聴覚障害学生群のUPI得点は,視覚障害学生群や正常対照群に比べ低い傾向が見られた。このことから,視覚障害学生群と聴覚障害学生群とを,視・聴覚障害学生群として一括して扱うのは,精神的健康度の検討の上からは不適当であり,視覚障害学生,聴覚障害学生を別々に検討してゆくことが大切と思われた。調査年度による有意差は視覚障害学生群で一部認められたが,聴覚障害学生は各年度ともきわめて値が似通っており,有意差は認められなかった。各群内での男女別,年齢別のUPI得点の検討ではいずれの群においても有意差はなく,聴覚障害学生群のUPI得点が低いという傾向は男女共に,また18才,19才の群に共通してみられた。視覚障害学生群と正常対照群では,チェック率が50%以上の設問項目の種類は3年間でともに11項目であり,内5つは同じ項目であった。視覚障害学生群については,「36.なんとなく不安である」という設問項目が3年間共通して見られた。このことから,視覚障害学生群と聴覚障害学生群とを,視・聴覚障害学生群として一括して扱うのは,精神的健康度の検討の上からは不適当であり視覚障害学生、聴覚障害学生を別々に検討してゆくことが大切と思われた。
SuperLHC計画実現のための超伝導4極マグネツトの開発

Super LHC計画では衝突点領域に12-17 Tの高磁場超伝導マグネット(2極、4極)が必要となる。このような高磁場加速器マグネットの実現には、それに適した線材開発が最も需要である。本研究では高磁場用化合物超伝導線材の中でも機械的歪みに強い(従ってコイル製作が容易となる)Nb_3Al線材に焦点を絞り、加速器用線材で重要となる高電流密度化と安定化の2項目の性能向上を図り、Super LHC用マグネットに適したNb_3Al超伝導線材の開発を行った。ここで扱ったNb_3Al線材は、超高磁場NMRマグネット(20T以上)用として物質・材料研究機構で開発が進められている新プロセスによる線材をベースとするものである。本研究では、高電流密度化の目標であった電流密度2000A/mm^2@10Tを超える2156A/mm^2を達成することが出来た。また、この高電流密度化の研究の中から、12-17 T領域における最適条件(各種熱処理条件や減面加工率)は20T以上の領域における最適化条件とは多少異なることや、12-17 T領域で高電流密度を得るには、より細かな熱処理条件のコントロールが重要であることが判明し、更なる高電流密度化を目指すに有益な知見が得られた。安定化技術の開発においては、従来見捨てられていた銅めっき法に第3元素(Ni)の中間層を持ち込むことにより、強固な付着強度を有する銅安定化材をNb-Al線材表面に形成する方法を開発した。この方法によれば、付着強度のみでなく、従来の超伝導線材の安定化銅では得られたことがないような高い残留抵抗比(300-600)も得ることが出来ることが分かり、銅安定化材も含めた線材全体の平均電流密度向上に非常に役立つものであることが判明した。
分泌細胞における新しいカルシウムストアとＣａ２＋放出の誘導機構

(1)CRISPR-Cas9によるOrai-2ノックアウト-マスト細胞による解析:Orai-2が細胞内Caイオン動態およびエクソサイトーシスによる分泌にどの程度寄与しているかをより正確に評価するために、CRISPR-Cas9によってOrai-2をノックアウトしたマスト細胞株(RBL-2H3細胞)の構築を試みた。構築したノックアウトのためのプラスミドを、RBL-2H3細胞に導入し、共発現するGFPの蛍光を指標に、クローニングを行ったが、Orai-2のノックアウト株は得られなかった。現在、さらに3種類の配列を組み込んだノックアウトのためのプラスミドを構築し、現在、クローニングを行っている。(2)Orai-2の活性化機構の解明:ERにはOraiを活性化するCa2+センサー蛋白質であるSTIMが2つ(STIM-1とSTIM-2)が存在する。そこで、蛍光蛋白質CFPとYFPをORAI-2とSTIM-1(または-2)と結合させた蛋白質の発現系を用いて、蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)イメージングによってORAI-2とSTIMの相互作用を単一細胞で明らかにするために、発現プラスミドの構築とRBL-2H3細胞への導入まで確認した。遅れている理由は、主に下記の2点である。(1)CRISPR-Cas9によるOrai-2ノックアウト細胞の構築が遅れているため。Orai-2のノックアウトプラスミドを導入した細胞におけるOrai-2の発現を、ウエスタンブロットにより確認したところ、Orai-2の発現がみられた。ノックアウトのために選択したOrai-2の配列が有効でなかったものと思われる。(2)分泌顆粒内に導入したCaセンサーが機能しないため。分泌顆粒内のCa2+濃度動態を測定するために、蛍光蛋白質ベースのCaセンサー(GCaMP、RCaMP)に、分泌顆粒に局在させるためのシグナル配列であるHuman Growth Hormone(hGH)のsignal Sequence(ss)部分を結合させたキメラ遺伝子(hGH-ss-G(R)CaMP)を作製し、RBL-2H3細胞の分泌顆粒に特異的に発現させるところまでは成功した。しかしながら、刺激後における分泌顆粒内のCa2+濃度に変化を検出できなかった。理由としては、分泌顆粒内のpHが低く、蛍光タンパク質の蛍光強度が減弱していることが考えられる。(1)CRISPR-Cas9によるOrai-2ノックアウト細胞の構築ノックアウトのために選択したOrai-2の配列が有効でなかったものと思われるので、さらに追加で複数の配列に基づく、ノックアウトプラスミドを構築し、細胞に導入する。(2)分泌顆粒内のCa2+濃度動態測定のためのCaセンサー発現細胞の構築2018年度に用いた蛍光タンパク質ベースのCaセンサー(GCaMP、RCaMP)は、分泌顆粒に局在発現させることはできたが、Ca2+濃度をモニターすることができなかった。そこで、pH感受性の低い、蛍光共鳴エネルギー移動を利用した蛍光タンパク質ベースのCaセンサー(D1)に、分泌顆粒に局在させるためのシグナル配列であるHuman Growth Hormone(hGH)のsignal Sequence(ss)部分を結合させたキメラ遺伝子(hGH-ss-D1を構築し、RBL-2H3細胞の分泌顆粒に特異的に発現させる。そして、分泌顆粒内と細胞質内のCa濃度変化、および分泌顆粒内とERのCa濃度変化の同時測定を行い、分泌顆粒が新規のカルシウムイオンストアとして機能することを検証する。

しかしながら、刺激後における分泌顆粒内のCa2+濃度に変化を検出できなかった。理由としては、分泌顆粒内のpHが低く、蛍光タンパク質の蛍光強度が減弱していることが考えられる。(1)CRISPR-Cas9によるOrai-2ノックアウト細胞の構築ノックアウトのために選択したOrai-2の配列が有効でなかったものと思われるので、さらに追加で複数の配列に基づく、ノックアウトプラスミドを構築し、細胞に導入する。(2)分泌顆粒内のCa2+濃度動態測定のためのCaセンサー発現細胞の構築2018年度に用いた蛍光タンパク質ベースのCaセンサー(GCaMP、RCaMP)は、分泌顆粒に局在発現させることはできたが、Ca2+濃度をモニターすることができなかった。そこで、pH感受性の低い、蛍光共鳴エネルギー移動を利用した蛍光タンパク質ベースのCaセンサー(D1)に、分泌顆粒に局在させるためのシグナル配列であるHuman Growth Hormone(hGH)のsignal Sequence(ss)部分を結合させたキメラ遺伝子(hGH-ss-D1を構築し、RBL-2H3細胞の分泌顆粒に特異的に発現させる。そして、分泌顆粒内と細胞質内のCa濃度変化、および分泌顆粒内とERのCa濃度変化の同時測定を行い、分泌顆粒が新規のカルシウムイオンストアとして機能することを検証する。
ピコプランクトンの単離と培養による揮発性有機ヨウ素化合物の新規生成源の探索

初めに、ピコプランクトンを含む海洋微生物の単離法の最適化を行った。微生物分離装置を用いて、従来の顕微鏡下での単離法では単離が困難な海洋微生物を海水試料や粗培養試料から単離する手法を確立した。次に、野外調査で採集した水試料を対象に、揮発性有機化合物の生成種の探索を行い、海洋微生物がクロロメタン、ブロモメタン及びヨードメタンを生成することを見出した。さらに、温帯域の海洋植物プランクトン、特に緑藻の近縁種に、ジヨードメタンを多量に生成する種を見いだし、温帯域の海洋に含まれるジヨードメタンの生成起源を初めて明らかにした。ヨードメタンやジヨードメタンなどの揮発性有機ヨウ素化合物は、大気中ヨウ素の主な供給源であり、下部成層圏のオゾン分解や対流圏オゾンの濃度決定に関与し、さらに陸上に必須元素ヨウ素を運ぶ重要な化合物である。しかし、既知の生成起源では海洋から大気への揮発性有機ヨウ素化合物のフラックスのほとんどが説明できず、海洋での生成機構もよくわかっていない。本研究の目的は、これまでに外洋において生物量が多いにもかかわらず研究例が乏しいピコプランクトン(0.22μm)に着目し、ピコプランクトンの単離および培養を通じて揮発性有機ヨウ素化合物の新規の生成起源を明らかにすることである。平成23年度に実施した研究の成果は、次の2点である。1:ピコプランクトンの単離法の最適化。自動細胞解析分離装置を用いて、通常の顕微鏡下でのピペット単離法では単離培養が困難なピコサイズのプランクトンを海水試料や粗培養試料から単離するための測定パラメータの最適化を行った。2:ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物の生成生物種の探索。自動細胞解析分離装置による単離法の最適化と並行して行ったフィールド調査から、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物濃度が高い沿岸試料を見いだし、5μm以下の微生物群集によってジヨードメタン等が生成される事を見いだした。温帯域や熱帯域に生息する微生物による揮発性有機ヨウ素化合物生成の報告はほとんどなく、今後ジヨードメタンを生成する5Fm以下の微生物が単離・同定されると、本研究が世界に先駆けて大気中ヨウ素の主な供給源に関するデータを提供すると期待される。また、今回実験に用いる自動細胞解析分離装置によるピコプランクトンの細胞分離と培養手法は、抗生物質などの生理活性物質を生成するピコプランクトンの探索にも応用することが可能であり、未開拓な生物群の生物資源としての活用に必要な基礎データを提供することも期待される。本研究の目的は、植物プランクトンの単離および培養を通じて、外洋の大部分を占める温帯・亜熱帯域における揮発性有機ヨウ素化合物の新規の生成起源を明らかにすることである。平成23-24年度に行った実験からは、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物を生成する海洋植物プランクトン種を、新規に複数種見いだすことに成功した。しかし、培養実験から、生物量当たりのジヨードメタンの生成量を見積もると、実際の外洋での生物量と濃度から考慮して、外洋でのジヨードメタンの1%以下しか説明が出来なかった。そのため、平成25年度も、これまで見つかったプランクトン種によるジヨードメタン生成に関する研究を進めるのと並行して、ジヨードメタンを生成する種の探索を行った。その結果、これまで見出された種と異なり、多量のジヨードメタンを生成する種が見出された。このプランクトンは、クロロフィルbを持つ緑藻に近い種であり、実際の外洋での生物量とジヨードメタンの濃度から考慮して、外洋でのジヨードメタン濃度の30%程度を説明できることがわかった。この結果は、温帯域の外洋でのジヨードメタンの初めての生成源である。現在、培養条件によるジヨードメタン生成への影響を調べており、本年度中に本研究成果を欧文国際誌に発表する予定である。

本研究の目的は、植物プランクトンの単離および培養を通じて、外洋の大部分を占める温帯・亜熱帯域における揮発性有機ヨウ素化合物の新規の生成起源を明らかにすることである。平成24年度に行った実験の結果、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物を生成する海洋植物プランクトン種を、新規に見いだすことに成功した。種々の海洋植物プランクトンを単離培養し、培養液を経時的に採取して、培養液中のハロカーボンの濃度、クロロフィルa濃度を測定した。その結果、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物を生成する海洋植物プランクトン種を複数見いだした。これまでに、温帯域や亜熱帯域の外洋に生息する海洋微生物(プランクトンやバクテリア)による揮発性有機ヨウ素化合物の生成に関する報告はない。本年度の実験成果から、揮発性有機ヨウ素化合物を生成する温帯・亜熱帯域の海洋植物プランクトンが同定されたことは、世界に先駆けて大気中ヨウ素の主な供給源に関する新規な知見であると考える。平成25年度中に、さらに詳しい培養条件による揮発性有機ヨウ素化合物の生成への影響を調べた後、本成果を欧文国際誌に発表する予定である。平成23年度の研究実施計画は、1:ピコプランクトンの単離法の最適化および、2:ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物の生成生物種の探索の2点である。平成23年度の実験結果から、1:装置の実験条件の最適化と、2:生成生物種の探索実験ともに成果が出ていて、初期の目的を達成しているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、外洋の大部分を占める温帯・亜熱帯域の海洋におけるジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物の新規生成源を明らかにすることである。現時点で知る限り、ジヨードメタンを生成する植物プランクトンやバクテリアは、極域の生物以外、ほとんど報告されていない。平成24年度の実験結果から、温帯・亜熱帯域に生息する、海洋植物プランクトン種によりジヨードメタンが生成されることを見いだし、本研究の目的を達成しているため。平成23年度にフローサイトメーターが日本大学文理学部化学科に設置され、フローサイトメーターによるピコプランクトンの分析・分取条件の最適化を行った。またフィールド調査から、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物の濃度が高い沿岸試料を見いだし、5μm以下のピコプランクトンを含む微生物群集によってジヨードメタン等が生成される事を見いだした。平成24年度以降は、この5μm以下の生物群集をフローサイトメーターにより分離して、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物を生成する生物の探索・同定を行い、また微生物生態系におけるハロカーボン生成への培養条件の影響についても調べていく予定である。平成24年度に、温帯域から亜熱帯域の広範な外洋域に生息する複数の海洋植物プランクトンを培養した結果、ジヨードメタンを含む揮発性有機ヨウ素化合物の生成を確認した。平成25年度は、この海洋植物プランクトン種を、種々の条件で培養し、培養条件による揮発性有機ヨウ素化合物の生成への影響を調べ、今年度中に研究成果を国際誌に投稿する予定である。
遅波とヘリコン波の共存する高密度プラズマ生成過程の解明

本研究は,高密度ヘリコン波プラズマ生成における遅波の役割を明らかにし,その物理的機構を解明することを目的とした.実験は,直線磁場型実験装置(HPX)を用いて外部磁場B_0≦1.4kGの範囲で行なった.各種ガスを数mTorr封入した真空容器の二端にガラス管を設置し,その外側にm=0モードのヘリコン波の励起に適したダブルループアンテナを巻き付け,整合器を介して高周波(f=13.56MHz,P〓rf<5kW)を印加することによってプラズマを生成した.H_2,D_2,He,Ne,N_2,Arガスを用いてプラズマ密度n_PのB_0依存性を調べたところ,n_Pが最大となるB_0(B_0-MAX)はHe^+,Ne^+に加えて分子性ガスの場合,従来考えられていたH_2^+,D_2^+,N_2^+ではなく,それぞれH+,D+,N+イオンの質量数の0.5乗に比例して大きくなることが分かった.またその値は高密度近似を用いた低域混成波の共鳴条件を満たす磁場(BLH田D)よりもわずかに大きな値となり,このB_0-MAXと^BLH-HDの違いから共鳴条件を満たすn_Pを求めると,最大密度の約10分の1の値となった.これらの実験結果とイオンも含めた分散関係の数値計算の結果から,(1)誘導電場によって生成された低密度プラズマ(n_P<10^<11>cm^<-3>)に低域混成波に近い分散関係をもつ遅波が励起され,この遅波の波動エネルギーの吸収によってプラズマ密度がヘリコン波の励起が可能となる大きさにまで上昇する,(2)ヘリコン波の大きな波動電場によって密度はさらに増加しn_P>10^<13>cm^<-3>の高密度プラズマが生成されるとともに,遅波の励起は周辺部の密度の低い領域に制限される,というモデルを示した。本研究は、へリコン波放電に特有な密度ジャンプ現象において遅波が重要な役割を果たしていると考え、遅波との競合過程による高密度ヘリコン波プラズマ生成の物理的機構を解明することを目的とした。実験は、直線型実験装置:HPXを用いて行なった。Arガスを3.5mTorr封入した真空容器の一端にm=0モードのへリコン波の励起に適したダブルループアンテナを設置し、整合器を介して高周波(f=721MHz,P_<rf><3kW)を印加することによって、外部磁場B_o【less than or equal】1.4kGの範囲でプラズマを生成した。f=7,10,14,17.9,21MHzの各周波数において密度ジャンプの起こる高周波電力(P_<th>)のB_o依存性を調べたところ、f=14,17.9,21MHzではP_<th>はB_oとともに減少したが、f=7と10MHzにおいては、P_<th>はそれぞれB_o1と1.3kGにおいて極小値をとった。このB_oの値は低域混成波の共鳴条件を満たす磁場(B_<RES>)に近い値となっており、B_oB_<RES>を満たすB_oにおいてP_<th>が最小となっていることがわかった。f=14,17.9,21MHzではB_<RES>>1・4kGとなるためP_<th>の極小値が観測されなかったと考えられる。このように、密度ジャンプは共鳴条件に密接に関係しており、低密度誘導電場生成プラズマ(n_p<10^<12>cm^<-3>)から高密度へリコン波生成プラズマ(n_p>10^<13>cm^<-3>)への大きな密度ギャップを埋めるものとして、低域混成波に近い分散関係をもつ遅波によって生成された中間密度プラズマが存在し、この遅波の励起が密度ジャンプの要因であるというモデルを示した。本研究は,高密度ヘリコン波プラズマ生成における遅波の役割を明らかにし,その物理的機構を解明することを目的とした.実験は,直線磁場型実験装置(HPX)を用いて外部磁場B_0≦1.4kGの範囲で行なった.各種ガスを数mTorr封入した真空容器の二端にガラス管を設置し,その外側にm=0モードのヘリコン波の励起に適したダブルループアンテナを巻き付け,整合器を介して高周波(f=13.56MHz,P〓rf<5kW)を印加することによってプラズマを生成した.H_2,D_2,He,Ne,N_2,Arガスを用いてプラズマ密度n_PのB_0依存性を調べたところ,n_Pが最大となるB_0(B_0-MAX)はHe^+,Ne^+に加えて分子性ガスの場合,従来考えられていたH_2^+,D_2^+,N_2^+ではなく,それぞれH+,D+,N+イオンの質量数の0.5乗に比例して大きくなることが分かった.またその値は高密度近似を用いた低域混成波の共鳴条件を満たす磁場(BLH田D)よりもわずかに大きな値となり,このB_0-MAXと^BLH-HDの違いから共鳴条件を満たすn_Pを求めると,最大密度の約10分の1の値となった.これらの実験結果とイオンも含めた分散関係の数値計算の結果から,(1)誘導電場によって生成された低密度プラズマ(n_P<10^<11>cm^<-3>)に

低域混成波に近い分散関係をもつ遅波が励起され,この遅波の波動エネルギーの吸収によってプラズマ密度がヘリコン波の励起が可能となる大きさにまで上昇する,(2)ヘリコン波の大きな波動電場によって密度はさらに増加しn_P>10^<13>cm^<-3>の高密度プラズマが生成されるとともに,遅波の励起は周辺部の密度の低い領域に制限される,というモデルを示した。
古代東アジアにおける冠位制度の考古学的研究

1.日本古代の冠については、1995年に成果を公表(「日本古代の冠」『奈良国立文化財研究所40周年記念論文集』)。このなかで、6世紀には二山式帯冠が大和朝廷による地方支配の標章になったことを示した。本科研をうけた1996・1997年には、日本各地の冠の集成をほぼ完了し、前掲の論説を補強することができた。2.朝鮮古代の冠については、1995年に一部の成果を公表(「朝鮮古代の冠-新羅-『西谷真治先生古稀記念論文集』)。本科研によって、伽耶冠の成果を公表(1997年)。百済冠は投稿中、高句麗冠は準備中である。百済・伽耶・新羅の冠は、北方あるいは西方からの影響をうけて5世紀中頃前後から出現し、6世紀に入ると伽耶の一部を除いて、文・武2系統の官人の組織化と対応して制度として整えられはじめたことを推論した。3.中国では、秦・漢代には冠位制がほぼ出来上がり、これが中原では保持される。他方、北辺部では遊牧民族の冠があり、これが朝鮮、日本とつながる。成果は準備中。成果は準備中。(1)日本出土冠の調査研究(イ)調査報告書等から資料収集(九州・四国・中国地方まで完了)。福岡・香川・愛媛で計6例の新資料を発見し、他の4例を含めて実測調査。(ロ)香川・観音寺市鑵子塚出土資料の分析調査を実施(蛍光X線)。(ハ)京都・椿井大塚出土の“鉄製冠"は冠か宵か確定できなかったが、類似した4例の垣輪の検討によって45世紀に“日本最古の冠"の位置づけが可能となりつつある。(2)韓国出土冠の調査研究(イ)伽耶・百済出土冠の検討によって、大和朝廷による地方支配の標章となったと考える二山式帯冠の素型が、五世紀第4四半期に伽耶西辺域(咸安が晋州と推定)で成立した蓋然性が高いと判明した。既報告の新羅冠の成果とあわせて、伽耶では5世紀前半に各小国で特色ある冠が出現するが、5世紀後半6世紀前半には東辺域は新羅冠、西辺域は百済系の冠の強い影響を受けたことを明らかにした(1996年春に出版予定)。1.冠の考古資料の集成については、前年度から継続していた日本・朝鮮はほぼ完了。中国東北部・蒙古・西域の資料も多く収集した。また、香川・観音寺市の鑵子塚出土冠の材質分析などを終了した。2.文献史料から日本・中国・韓国の冠位制度を整理し、一覧表にまとめた。3.朝鮮半島では、新たに伽耶の冠位制度を明らかにした(1997年3月、論文発表済)。百済の冠位制度については、投稿中であるが、高句麗や中国の冠位制度については、準備中。4.日本の古冠は、5・6世紀に百済・伽耶からの強い影響を受けて成立したことをすでに1995年に論述している。そして、『日本書記』の記述から、推古11年(603)の冠位12階は、なお古制を残し、大化3年(647)の13階の制定に至って唐風に改まったことを推論した。ただし、7世紀の服飾資料はきわめて少なく、考古学的実証はまだできていない。百済・新羅(旧伽耶の領域を含む)においては、7世紀前半には唐風の帯金具(丸鞆・巡方)が用いられた可能性が高く、日本においてもこの種の帯金具を再吟味することによって唐風化の時期をより明らかにできると予測している。
自閉性障害児・者のための感情理解プログラム・パッケージの開発

本研究では,自閉性障害児・者を対象とした感情理解プログラム・パッケージの開発を目的として,そのベースとなる表情学習プログラムの実用化,音調や身振りによる感情表現や感情喚起状況の理解課題などの作成を目指してきた。それらの課題の中で,感情喚起状況の理解課題については,近年,発達障害児・者に対する社会的スキル学習の重要性が増してきていることから,課題内容を変更して,高校生や青年を想定し,教室場面等での望ましい言動と望ましくない言動をペアにして演劇部の学生に演じてもらい,動画による場面集を作成して,2事例に試行した。その結果,1)グループ活動での会話場面でも,相手の表情や視線などの様子を意識しようとする意欲が見られた。2)最初は雑談の内容が全く分からない様子であったが,何度も聞くことで,その概要の記述ができた。3)学習から日を経ない場合には,スキルを実際に使っている姿が見られた,等の対象者の変化が報告された。繰り返し視聴できるので,場面の状況や適切な行動のポイントなどを説明しやすい,人とのかかわり方だけではなく,表情を読む,視線や語調の違いに気づく,気持ちを知る,雑談の内容を理解する課題としても使用できるなどの利点があり,教材としての有用性が示唆された。しかしながら,日常場面への明らかな効果が見られたとは言えず,最適な学習内容・方法の検討や般化を促す支援方法の工夫などが,今後の課題として提起された。一方,音調の理解課題については,素材は収集したものの,作成の途上にある。また,表情学習プログラムについては,技術移転した企業との共同研究で,試作版を作成している段階である。その開発過程で,新たな特許申請の準備も進めており,今後,表情,音声,社会的スキルなどの学習課題を組み込んだ,発達障害児・者のための感情・社会的スキル学習プログラムの実用化を目指していく計画である。これまでの研究成果をもとに昨年5月に出願した特許に関する広島産業振興機構コーディネータの助言もあり、既存の刺激提示用ソフトに表情動画等を組み込んで、表情学習プログラムの改良版を試作するという今年度当初の計画から、企業への技術移転を図り、本研究で用いるプログラムのベースとなる、より汎用性、発展性の高い表情学習プログラムを作製していく方向に研究計画を変更した。現在は、この技術移転の交渉中である。一方、今年度は、特許出願のために、これまで差し控えていた研究成果に関する論文の執筆を2件行った。その1つは、自閉性障害児・者を対象に表情理解学習を行い、表情に表われた感情の強さを動画と揃えた静止画よりも、動画の方が表情の判断が容易であることや、表情理解の学習によって他人が示す感情に対する理解が増す可能性を示唆した研究である。年度内の雑誌掲載はならなかったが、採択は決定しており、現在印刷中である。もう1つは、家庭との連携を積極的に行い、表情理解の学習の日常場面への効果を明確化することを試みた事例研究である。学習を行った結果、母親と担任による日常場面の評定では、感情や表情の理解・表出の両側面で評定値の上昇が多く見られた。また、母親は、学習での正答率が上がった頃から、対象児は周囲の人の表情や感情を意識し始めたようだと述べ、対象児の言動の変化を報告していた。これらの結果から、表情理解の学習の日常場面への効果が明らかにされた。本年度は、上記技術移転のための準備や学位論文の作成に時間をとられ、音声、身振りなど、表情以外の学習内容に関する論文等の資料は一部収集した状況である。

学位論文作成も終了したので、来年度以降は、本研究のベースとなる表情学習プログラムの作製並びに表情以外の学習課題に関する準備などを鋭意進めていく予定である。本年度は、将来感情理解プログラム・パッケージに発展させていくための学習内容の1つとして、種々の感情を表現した音声刺激の作製を行うことに重点を置き、本研究のベースとなる学習プログラムに、それを組み込むことを目的として研究を進めていく予定であった。しかし、来年度より開始される特別支援教育制度に対応した、大学における新教育課程編成の主担当者になったため、急務である本作業に昨夏より大幅に時間をとられ、研究に十分な時間をさくことが事実上困難であった。しかしながら、本年3月には、広島産業振興機構(広島TLO)の仲介で、ソフトウェア開発企業への技術移転を行うことができ、実用化を目指した表情理解学習ソフトの開発が来年度より本格的に開始される予定である。この開発を通じて、音声、身振り、感情を喚起する状況の理解課題など、表情以外の学習内容も将来的に付加していけるような、より汎用性、発展性の高い表情学習プログラムを作成していけたらと考えている。また、表情理解学習プログラムの改良に関するアイディアも本年度考案することができ、今後さらに具体化して、将来の新たな特許申請などにつなげていけたらと計画している。さらに、今年度は、表情以外の学習課題に関する準備として、先ず音声課題の素材を収集するために、大学演劇部の学生4名に依頼して、表情と口調で、喜び、悲しみ、怒り、嫌悪、驚きの感情を各23段階程度の強さで表出してもらい、それをビデオに録画した。使用した言葉は、入手した文献資料より決定した、「おはようございます」、「こんにちは」、「さようなら」、「さあ、いきましょう」、「今日はいい天気ですね」の5つである。上記のような事情によって、予定より遅れているが、これらを編集し、大学生による感情カテゴリーの一致率や感情強度の評定を行い、学習プログラムに用いる音声を選択していく作業を今後行っていく予定である。本年度は、将来感情理解プログラム・パッケージに組み込むために、前年度に収録した演劇部学生による、音声での感情表現のビデオを編集し、感情カテゴリーの一致率や感情強度の評定を行って、課題として使用する項目を決定し、音声の学習素材を完成させる予定であった。また、身振りによる感情表現に関しても、同様の作業を進めるつもりであった。しかしながら、学生の研究指導等に予想以上の時間を取られたこともあり、これらの学習素材の作成作業は、現在も進行中である。後述の学習プログラムが実用段階に達するまでには、その作業を終え、プログラムに組み込んでいきたいと考えている。一方、感情喚起状況の理解課題については、近年、発達障害児・者に対して、対人場面での基本的なルールなどを教えていく、社会的スキル学習の重要性が増してきていることから、課題内容を変更して、高校生や青年を想定し、教室場面等での望ましい言動と望ましくない言動をペアにして、演劇部の学生に演じてもらい、ビデオに収録した。これらのシナリオは、実際に発達障害児・者の相談・支援業務に携わっている知人が、その経験に基づいて作成したものであり、実用性は十分に高いものであると考えられる。現在、発達障害者支援センター等の2施設で、発達障害児・者を対象に、このビデオを使った学習を行っており、その結果などを参考にして、学習プログラムに組み込む際の、適切な設問形式などを検討し、実際にプログラムに組み込んでいく予定である。