hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モサプリドを利用した腸管再生・新生法

直腸癌切除手術を想定した直腸切離吻合モデルを作成し、セロトニン4受容体(5-HT_4 R)刺激薬であるクエン酸モサプリドの投与による腸壁内神経再生・新生作用を検討した。投与2週間後で手術により切断された腸壁内神経は再生して再びつながり、創傷治癒過程でできた吻合部の肉芽組織中に腸壁内神経細胞が新生していた。5-HT_4 R阻害薬がこの効果を拮抗したことから、5-HT_4 Rを介する作用であることがわかった。セロトニン4受容体の刺激薬である、モサプライドの作用の検討を野生型のラットで行った。モサプライドの投与は、局所投与と臨床応用を考えて飲水投与を行った。直腸の切離吻合モデル野生型ラットを作製し、1週目、2週目と腸壁内神経の再生・新生過程を免疫組織学的に観察した。その結果、腸壁内神経の再生は、局所投与と飲水投与で同じように神経の再生を抗NF抗体による免疫染色で確認した。この、再生した神経は、主としてNO作動性神経で、一部コリン作動性神経を含むという結果であった。さらに、吻合部の肉芽組織はモルモットと異なり広範囲に厚く形成された。この吻合部の組織切片を作製して、免疫染色を行った。抗PCNA抗体(細胞増殖マーカー)、抗DLX2抗体(神経幹細胞のマーカー)、抗SR4抗体(セロトニン4受容体)および抗NF抗体で陽性に染色された細胞の数を求めた。飲水投与の方が、局所投与に比べて神経新生の効果が強い傾向を示したが、どちらの投与方法でも、神経幹細胞から神経新生を起こす結果が得られた。さらに、モルモットと異なり、神経増殖マーカーであるBrdUを2週間飲ましたラットで、どちらの投与方法でも吻合部から3mm口側、肛門側の部位にも新生神経を認めた。ラットは、細胞増殖能が強いと思われる。一方、再生神経の生理機能の回復を確認するために、直腸伸展により誘発される内肛用括約筋弛緩反射は、ラットでは、外来神経の影響が強く、なおかつ実験時に使用するウレタン麻酔により抑制されてしまうので、確認することができなかった。ここまでの成果は、現在投稿準備中で、第53回日本平滑筋学会総会で発表する予定である。従って、次年度はGFPラットを使うよりは他の方法で、神経幹細胞(神経前駆細胞)がどこからくるのかを解明する予定である。本年度は、5-HT_4受容体刺激薬、クエン酸モサプリドの腸管神経再生・新生作用を調べるために、腸管切離吻合モデルでクエン酸モサプリドの局所投与や飲水による全身性投与による壁内神経系再生・新生促進作用とそのメカニズムの解明を生理機能解析や免疫組織化学的評価法を用いて行った。クエン酸モサプリドの神経再生・新生作用を消化器外科の臨床現場、高齢者や糖尿病・脊損患者に適応して、排便障害や排尿障害を改善できるようにするためには、その前に臨床治験研究が必須であるが、その前に動物実験として飲水による全身性投与の効果を検討することが必要である。飲水中のクエン酸モサプリドの濃度は100μMで50μl/day(人の一日投与量の3倍にあたる)の割合で飲ませた。腸管切離吻合モデルラットでは神経の再生・新生を免疫染色で調べるために、術後1-2-4週間後に摘出してホールマウント標本をつくり固定後、NF抗体、nNOS(NO神経マーカー)抗体、ChAT(コリン作動性神経)抗体などで免疫組織化学反応を行わせ、共焦点顕微鏡下で確認した。さらに、吻合部の肉芽組織の切片を作成し、NF(神経マーカー)抗体、PCNA(細胞増殖マーカー)抗体、DLX2(神経幹細胞マーカー)抗体と5-HT4受容体抗体を染色し、局所投与と同様に飲水による全身性投与でも効果があることを見いだした。神経幹細胞がどこから由来するかを検討するために、スポンゼルを皮下に植え込み移動してきた細胞の免疫染色(PCNA,DLX2,c-RET,SR4)とRT-PCRを行い、神経堤由来の神経幹細胞が吻合部に動員されてくる可能性を示唆した。モルモットでは飲水による全身性投与の効果を調べるために生理機能測定を実施中である。直腸の切離吻合モデルラットにおいてセロトニン4受容体の刺激薬であるモサプリドの局所投与と飲水投与後、1週目、2週目における腸壁内神経の再生・新生過程を免疫組織学的に観察した結果、吻合部を越えての腸壁内神経の再生が、同じように起こることを見いだした。再生した神経は、主としてNO作動性神経で、一部コリン作動性神経を含む結果であった。さらに、吻合部の肉芽組織切片を作製して、免疫染色を行った。

抗PCNA抗体(細胞増殖マーカー)、抗DLX2抗体(神経幹細胞のマーカー)、抗SR4抗体(セロトニン4受容体)および抗NF抗体で陽性に染色された細胞の数を求めたところ、モサプリドにより、それらの陽性細胞数は有意に増加しており、神経幹細胞の動員と神経細胞への分化が認められた。ついで、神経幹細胞がどこから由来するかを検討するために、モサプリドを吸収したスポンゼルを皮下に植え込み、移動してきた細胞の免疫染色とRT-PCRを行い、神経堤由来の神経幹細胞が吻合部に動員されてくる可能性を検討した結果、皮下に植え込んだスポンゼルに向かって神経幹細胞が動員されてくるのが促進されていることが示された。新生した神経細胞のソースを明らかにするため、間葉系幹細胞とHSVZ由来の神経幹細胞の培養を行いモサプリドの効果を調べた。神経幹細胞の神経軸索の伸長は促進したが、間葉系幹細胞には効果はなかった。従って、間葉系幹細胞よりは神経幹細胞の方が、新生神経細胞のソースの可能性が高いと考えられる。この神経幹細胞からRNAを抽出してマイクロアレイ解析を行った。その結果、モサプリドを作用させると、Htr4 (セロトニン4受容体)とGfrα1(GDNF受容体)のRNAは、軽度に増加していたが、EdnrbとRet(は全く変化なかった。以上の研究成果を研究分担者の高木が第90回日本生理学会大会入澤賞シンポジウムで発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は今検討中のモルモットにおけるクエン酸モサプリドの飲水による全身性投与の効果を調べるために生理機能測定を実施する。再生・新生壁内神経の機能を調べるのはこの方法が最適である。ホールマウント標本や吻合部切片の免疫染色はこれまで通り行う。直腸切離吻合モデル以外の病態モデルとして、ヒルシュスプルング病類縁疾患モデルマウスを使用する。これらの結果を基に作用メカニズムについても考察する予定である。
共生社会における土地所有権と生活利益との調整に関する研究

建築基準法上の私道は公的規制を強く受けている点で公道に近い性格を有するが,このことは沿道居住者に私法上の通行権が認められることを意味するものではなく,私道の通行は単に公的規制を受けたことの反射的利益にすぎない,と伝統的に考えられてきた。一方,規制違反の行為が生じた場合には,沿道居住者は特定行政庁を相手に是正措置命令や禁止・制限措置命令の発動を請求し得るが,かかる請求がなされたところで,特定行政庁は常にこれに応ずることが義務づけられるものではなく,この発動は特定行政庁の自由裁量行為であって,沿道居住者はかかる命令の発動を促すことができるにすぎない,とも一般に解釈されてきた。本研究は,以上の解釈状況及び実務的取扱いについて具に検証することを,まず最初に行った。次に,ドイツにおける相隣保護を対象に,そこでの学説と裁判実務の状況を探った。具体的には,ドイツでは連邦インミッシオン法が制定されているため,同法との関連で道路利用に関する裁判例と学説を検証し,とりわけ義務づけ訴訟と損害賠償訴訟を介して示された裁判実務の背後には,もはや反射的利益論を放棄した姿勢が窺えること,また行政法学説が連邦建設法(及び道路法)に定められた私的所有権に対する規制について,単なる公法的な性格のみならず私法的性格にも着目して共生的な理論構成を試みていること,などの特色を看取することができた。わが国には未だドイツにおけるようなインミッシオン法が存在せず,私的所有権の制限を解釈論の枠内で対処せざるを得ないため,そこでは共生的な考えを直ちに展開することは難しい立法状況にある。そこで,結論として,本研究は,安全ないし衛生という生活環境の保全という観点から,私道敷権利者の所有権は制限されることを積極的に容認すべく,沿道居住者には自助努力として妨害排除請求権の行使が許されてよい旨の解釈論を明らかにした。建築基準法上の私道には,一般公衆の自由な通行が許容され得る場合があるものの,だからと言って,このことは,私道敷について権利を有する所有者等と私道利用者間で,私法上の通行権が設定されたことを意味するものではなく,私道の通行は単に公的規制を受けたことの反射的利益にすぎない,と伝統的に解釈されてきた。同法44条違反の行為などの通行妨害が生じた場合に,私道利用者は,私道敷権利者を相手に,直截的にその妨害の排除を請求できようか,もしも可能とされる余地があるならば,それは如何なる法的根拠により許されるのであろうかが問題になり,これを巡って多くの裁判例が既に現れている。このような裁判例の特徴としては,いわゆる5号道路と2項道路に関するものが圧倒的に多く散見される。もとより5号道路にあっては,いわゆるミニ開発などにおいて,敷地予定地につき接道要件を充足させる必要から,事前にこの道路として位置指定処分の申請がなされることが多い。ところが,この指定処分に際し,現地に,境界線その他の適当な方法で道路位置を表示することが,指定処分の効力要件となるわけではなく,5号道路として指定を受けながら,現実には道路を築造しないで放置したり,私道上に不適格建築物を設置する私道敷権利者が少なくないことが,5号道路における紛争の原因となっているようである。また,2項道路にあっては,既存不適格建築物に対する同法44条1項の適用は除外されているから,2項道路の位置指定処分がなされたとしても,この建築物の所有者は直ちに除去義務を負うことにはならず,将来,既存不適格建築物について増改築等がなされる場合に,所有者は,2項道路として指定処分された部分における既存建築物を除去しなければならない。だから,同法42条2項は事後的に4メートル道路を確保しようとするものであるが,2項道路として指定処分されたとしても,実際には道路位置について何ら表示がされていないのが通常である。2項道路として指定される場所は,道路としての機能が十分でない場合が多く,2項道路に沿接する建築物の所有者が,後の増改築等の工事の際に,この除去義務に応じない傾向は強いようであり,長期間に亘り道路としての実体を備えない場合が出現する。裁判例を題材にした以上の考察から,私道所有者の社会的責任をどう法的に構成するかに係っている,との知見を得るに至った。

具体的には,ドイツでは連邦インミッシオン法が制定されているため,同法との関連で道路利用に関する裁判例と学説を検証し,とりわけ義務づけ訴訟と損害賠償訴訟を介して示された裁判実務の背後には,もはや反射的利益論を放棄した姿勢が窺えること,また行政法学説が連邦建設法(及び道路法)に定められた私的所有権に対する規制について,単なる公法的な性格のみならず私法的性格にも着目して共生的な理論構成を試みていること,などの特色を看取することができた。わが国には未だドイツにおけるようなインミッシオン法が存在せず,私的所有権の制限を解釈論の枠内で対処せざるを得ないため,そこでは共生的な考えを直ちに展開することは難しい立法状況にある。そこで,結論として,本研究は,安全ないし衛生という生活環境の保全という観点から,私道敷権利者の所有権は制限されることを積極的に容認すべく,沿道居住者には自助努力として妨害排除請求権の行使が許されてよい旨の解釈論を明らかにした。建築基準法上の私道は公的規制を強く受けている点で公道に近い性格を有するが,このことは沿道居住者に私法上の通行権が認められることを意味するものではなく,私道の通行は単に公的規制を受けたことの反射的利益にすぎない,と伝統的に考えられてきた。一方,規制違反の行為が生じた場合には,沿道居住者は特定行政庁を相手に是正措置命令や禁止・制限措置命令の発動を請求し得るが,かかる請求がなされたところで,特定行政庁は常にこれに応ずることが義務づけられるものではなく,この発動は特定行政庁の自由裁量行為であって,沿道居住者はかかる命令の発動を促すことができるにすぎない,とも一般に解釈されてきた。本研究は,以上の解釈状況及び実務的取扱いについて具に検証することを,まず最初に行った。次に,ドイツにおける相隣保護を対象に,そこでの学説と裁判実務の状況を探った。
エストロゲン受容体遺伝子多型に基づく大豆製品摂取の認知機能に及ぼす影響の解明

本研究は食事を介した認知機能の低下予防を目的とし、15年以上実施されてきた地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学調査から、大豆製品・イソフラボン摂取と認知機能との関連について検証するものである。食事量は3日間の食事記録調査から算出し、認知機能は認知機能障害スクリーニング検査(MMSE)を用いて評価した。本年度は、予定していた縦断的解析のうち、豆類や大豆製品、イソフラボンの摂取量の経年変化について検討を行い、地域在住中高年者の豆類摂取の推移を性別に評価した。4079歳までの対象者を4歳毎に区切って12年間の摂取量の経年変化を評価したところ、豆類について男性ではどの年齢群においても変化がなかったのに対し、女性では4052歳までの各年齢群では増加した一方で72歳以降の年齢群になると減少する特徴がみられた。また、エストロゲン受容体遺伝子型(ESR1およびESR2)の違いによる豆類、大豆製品、イソフラボンの摂取と認知機能の低下(MMSE27点以下へ低下)との関連について検討するために、第2次から第7次調査まで参加している対象者において、一般化推定方程式を用いて解析を行った。その結果、男性では遺伝子型の違いによって豆類、総大豆製品、総イソフラボンの摂取と認知機能低下との関連に違いは見られなかったものの、女性ではESR2の遺伝子型の違いにより効果が異なる結果が得られ、ESR2に変異を有する女性において豆類、総大豆製品の摂取量が1標準偏差分増加する場合の認知機能低下に対するオッズ比はそれぞれ0.65(p<0.05)、0.57(p<0.05)であることがわかった。産休・育休からの復帰による研究再開後の研究実施計画では、平成30年度は、遺伝子多型別の豆類・大豆製品摂取と認知機能との関係について、横断的・縦断的に検討することを計画しており、その検討を行うことができた。その結果、男性では遺伝子型の違いによって豆類と認知機能低下(MMSE27点以下へ低下)との関連性に違いがないが、女性ではエストロゲン受容体のうちESR2に変異がある場合に豆類、総大豆製品の摂取量が増加すると認知機能低下リスクが有意に減少するという結果を得た。以上の理由により、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。平成31年度は、平成30年度で検討した豆類、大豆製品、イソフラボンの摂取量の経年変化の特徴と供に、遺伝子型の違いによる豆類、大豆製品、イソフラボンの摂取と認知機能低下や知能との関連についてより詳細な検討を行い、解析結果についてとりまとめる。これらの解析結果を踏まえた上で、どのような人がどのような大豆製品をどの程度摂取することによって、その後の認知機能を維持する、あるいは認知機能低下を予防することに有効なのかを疫学的に検討する予定である。本年度は横断的解析を中心に次の1,2の項目について検討した。さらに縦断的解析も開始し、現在3の解析を進めている。1、MMSE得点の違いによる大豆製品等の摂取量の比較:男性では「MMSE27点以下」群に比べて「MMSE28点以上」群で、味噌摂取が有意に多く(p<0.001)、納豆、各イソフラボンの摂取量が有意に低かった(p<0.05)。女性において「MMSE28点以上」群で味噌摂取は有意に多く(p<0.05)、有意ではないが総イソフラボンの平均摂取量が低かった。2、大豆製品等の摂取と認知機能の関連(横断的解析):ロジスティック回帰分析(調整要因:年齢・教育歴)から、各大豆製品・イソフラボン摂取量3分位における「MMSE27点以下」に対するオッズ比を算出したところ、男性で納豆摂取が最も少ないT1群に対しT3群のオッズ比は0.63(p<0.05)、総大豆製品摂取量が最も少ないT1群に対しT2群のオッズ比は0.63(p<0.05)であった。3、総豆類摂取と認知機能の関連(縦断的解析):第2次から第7次調査まで参加している対象者において、一般化推定方程式を用いて行った解析(調整要因:ベースライン時の年齢、MMSE得点、追跡期間)から、豆類摂取量が1標準偏差分増加する場合の認知機能低下(MMSE23点以下へ低下)に対するオッズ比は0.47であった(p<0.01)。今後、交絡因子等を考慮した詳細な検討が必要だが、豆類の摂取は認知機能の低下予防に関与する可能性があることを見出した。平成27年度は、中高年者の豆類・大豆製品摂取、ならびに大豆イソフラボン摂取と認知機能との関係について、横断的に検討することを計画していた。平成27年度に実施した横断的解析から、男女ともに認知機能低群(MMSE27点以下)と高群(MMSE28点以上)とで、大豆製品や大豆イソフラボンの摂取量に違いがみられるかを解析し、豆類や大豆製品摂取、大豆イソフラボン摂取量と認知機能との関連について検討した。さらに、縦断的解析においても豆類摂取が認知機能低下に対する影響について検討を行い、その結果を次年度の学会で発表する予定にしている。

これらの成果に加えて、豆類の中でも特に、大豆製品や大豆イソフラボン摂取に着目して、認知機能低下に与える影響について更なる詳細な検討を進めており、原著論文にまとめる予定である。このほかにNILS-LSA参加者のデータを用い、豆類、大豆製品、大豆イソフラボンなどの摂取量が10年間でどのように推移しているかについて、全体、男女別などで検討を進めている。当該年度において得られた成果は、本研究の目的を達成する上で重要な知見になると考えられる。また今後の研究遂行に必要な予備知見を得ることができたことで、次年度においても研究が順調に進展するものと考えられる。以上の理由により、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。本研究は食事を介した認知機能の低下予防を目的とし、15年以上実施されてきた地域在住中高年者を対象とした長期縦断疫学調査から、大豆製品・イソフラボン摂取と認知機能との関連について検証するものである。食事量は3日間の食事記録調査から算出し、認知機能は認知機能障害スクリーニング検査(MMSE)を用いて評価した。本年度は縦断的解析を中心に次の1,2の項目について検討した。1、大豆製品・イソフラボン摂取と認知機能との関連(縦断的解析):第2次から第7次調査まで参加している対象者において、一般化推定方程式を用いた解析を行ったところ、男性では豆類、総大豆製品、総イソフラボンの摂取と認知機能の低下(MMSE23点以下へ低下)に有意な関連は見られなかったものの、女性においては豆類、総大豆製品、総イソフラボンの摂取量が1標準偏差分増加する場合の認知機能低下に対するオッズ比はそれぞれ0.48(p<0.01)、0.51(p<0.01)、0.55(p<0.05)であった。2、大豆製品等に関する摂取量の経年変化(縦断的解析):線形混合モデルにより、豆類や各大豆製品摂取量が15年間の追跡期間中にどのように変化するかを推定したところ、男女ともに豆類、総大豆製品摂取量については、年齢や時間経過による大きな変動は見られなかった。しかし、しょうゆ、味噌といった調味料類に関しては、男女とも摂取量が年々減少していた(p<0.05)。豆類、大豆製品およびイソフラボン摂取は特に女性の認知機能低下予防に関わっている可能性があることを明らかにした。また、今後、交絡因子等を考慮したさらなる詳細な検討が必要だが、豆類や大豆製品の総摂取量は年齢や経過年数によって大きく変化しないものの、大豆製品の種類によっては、その摂取量が年々減少している可能性があることを見出した。平成28年度は、中高年者の豆類・大豆製品摂取、ならびに大豆イソフラボン摂取と認知機能との関係について、縦断的に検討することを計画していた。平成28年度に実施した縦断的解析から、男性では豆類、総大豆製品、総イソフラボンの摂取と認知機能の低下(MMSE23点以下へ低下)に有意な関連は見られなかったものの、女性においては豆類、総大豆製品、総イソフラボンの摂取量が増加すると認知機能低下リスクが有意に減少することを明らかにした。この結果は平成28年度に開催された国際アルツハイマー学会議(AAIC)にて報告した。また、これらの成果について原著論文にまとめ、現在投稿中である。このほかに、豆類、大豆製品、大豆イソフラボンなどの摂取量が15年間でどのように推移しているかについて平成27年度からさらに検討を進め、豆類や大豆製品の総摂取量は年齢や経過年数によって大きく変化しないものの、大豆製品の種類によっては、その摂取量が年々減少している可能性があることを見出した。
最新の全球大気再解析データを活用した対流圏循環の形成と変動に関する総合的研究

気象庁作成による最新の全球大気再解析デーとアンサンブル予報データの解析,最新の数値モデリングとを有機的に結合し,(1)中緯度海洋前線帯における大気海洋相互作用が移動性高低気圧活動の維持とジェット気流の形成,その卓越変動に不可欠という新しい大気大循環論の創出,(2)夏季小笠原高気圧の変動をもたらす2つの循環変動パターンの力学を力学モードの観点からの解明,(3)南半球の亜熱帯高気圧の形成機構の解明,(4)停滞性ロスビー波束を介した対流圏・成層圏結合変動の予測可能性の評価等,数々の重要な成果を挙げた.熱帯を含めた全球の対流圏循環の形成と変動,その予測可能性に関する本質的な理解を深めることを目的に,研究チームを組んで総合的研究を行う.本研究の最大の特徴は,既存の再解析データに比べ降水や下層雲の表現が大幅に改善された最新の全球再解析データ(JRA-25 :気象庁・電力中央研究所,平成18年3月完成)の特長を最大限に活かした解析的研究を遂行し,数値モデル実験と有機的に連関させることにある.気象庁作成による最新の全球大気再解析デーとアンサンブル予報データの解析,最新の数値モデリングとを有機的に結合し,(1)中緯度海洋前線帯における大気海洋相互作用が移動性高低気圧活動の維持とジェット気流の形成,その卓越変動に不可欠という新しい大気大循環論の創出,(2)夏季小笠原高気圧の変動をもたらす2つの循環変動パターンの力学を力学モードの観点からの解明,(3)南半球の亜熱帯高気圧の形成機構の解明,(4)停滞性ロスビー波束を介した対流圏・成層圏結合変動の予測可能性の評価等,数々の重要な成果を挙げた.1.JRA25などの再解析データに基づき,日本の夏季天候に大きな影響を与える循環変動の1つであるPJパターンの立体構造を明らかにし,西にアジアモンスーン,東に亜熱帯高気圧という夏季特有の基本場で維持され易い,積雲対流活動の変動を伴う力学モードであるという斬新な作業仮説を得た.更に,繰越経費をもって,4つの大気再解析データセットを用いた比較解析から作業仮説の検証行ない論文発表した.2.気象庁1ケ月アンサンブル予報システムの初期摂動作成法を熱帯循環に適合するよう改良し,東西波数1の傾圧成分が卓越するdry Kelvin波と良く似た構造で,正の成長率を持つ初期摂動の作成に成功した.また,熱帯で卓越する季節内振動(MJO)に伴う降雨の諸特性,大気の成層構造と積雲対流活動との関係の解析を進め,赤道上の西風バーストの長期間統計から積雲対流とエルニーニョとの相互作用を明らかにした.一方,他の再解析と比して,JRA-25はインド洋上を北進する降水帯の季節内振動をよく表すこと,及び直下の海面水温偏差との有意な相関とが確認された.また,JRA-25の解析から冬季ハドレー循環の強化傾向などを見出した.3.北半球冬季に近年生じた4例の成層圏突然昇温の予測可能性について,それらの生起パターンから検討を行い,東西波数2や3のプラネタリー波が関わる場合は予測が難しいことを示した.また,2006年1月に起きた大規模突然昇温について,増幅したプラネタリー波の対流圏の波源を北大西洋域に特定した上,昇温の予測可能性を気象庁のアンサンブル予報データに基づき吟味した.4.中緯度大気循環変動における海氷域変動の果たす役割についてオホーツク海の影響を中心に調査を進めた.オホーツク域の海氷面積の経年変動が,カラ・バレンツ域のそれと同位相,べーリング域やラブラドル域の変動とは逆位相であり,ラグを持って,大気のNAOとも相関を有することを発見した.・気象庁長期再解析(JRA-25)データに基づき,寒候期にユーラシア全域の天候に影響する循環変動(スカンジナビアパターン)の力学特性,維持機構,気候学的影響について包括的調査を初めて実施した。また,小笠原高気圧の勢力を左右し,極東の夏季天候に影響する太平洋二日本(PJ)パターンの力学特性の表現が再解析データセットに依存することを見出した。・気象庁のアンサンブル予報実験結果を解析し,北太平洋で卓越するPNA(太平洋北米)パターンの予測可能性が西アジア域の対流圏上層における発散場の再現性に依存することを見出した。また,北大西洋で卓越するNAO(北大西洋振動)が北太平洋PNAパターンの遠隔影響としてどれほど効果的に励起されるかで,北編宮中高緯度対流圏循環の卓越変動モードの構造が変化することも見出した。・最近5年間に起きた北半球冬季の成層圏突然昇温全事例について,それらの予測可能期間を統計的に調べ,値はばらつくものの,平均して約10日先から予報できることを確認した。・大気再解析データに基づき,真冬に現れる北極振動的な地上気圧偏差の前兆として晩秋にシベリア上空に現れる対流圏大規模波動を見出し,それが平年の惑星規模波動の構造を変調させることで,成層圏の極渦強度に影響することが分った。・下層雲が卓越する梅雨期の黒潮続流域で,水温前線の南北で卓越する雲レジームが異なることを現場観測より示したが,これらの直接観測データを同化しない大気客観解析データでは,これら雲レジームの表現に問題があることを示した。・高解像度の大気大循環モデルを用いて成長モード育成法の数値実験を行うとともに,局所アンサンブルカルマンフィルタ法を利用した実験的大気再解析を実施した。・JRA-25

長期再解析を用いて,熱帯低気圧の最大潜在強度や台風の温低化過程,日本付近の降水強度や分布について,気候値と経年変化を調査した。・気象庁長期再解析(JRA-25)デニタ仁基づき,小笠原高気圧の勢力に影響する「シルクロード・パターン」が,アジアジェット上の定常ロスビー波という既知の特性に加え,ジェットから位置エネルギーを効率的に変換して循環偏差を維持し,かつ運動エネルギーの損失が最少となるよう地理的位相が決まる力学モードとしての特性を有することを見出した.・秋季の北極海の海氷変動が日本を含むユーラシア各地に異常寒波をもたらす可能性をJRA-25と数値実験で確認した.・JRA-25データの解析から,2007年3月の成層圏突然昇温現象の直後に,上方伝播していた惑星波が成層圏で反射され,対流圏へ下方伝播したことを見出した.・最近の北半球冬季成層圏循環の予測可能性を調べ,平均して約10日先から予測可能であるが,それは520日の間で大きく変動することを示した.・JRA-25データに基づき,真冬の北極振動の地上気圧偏差の前兆として晩秋にシベリア上空に現れる対流圏波動を特定し,それが惑星規模波動の構造を変調させることで成層圏極渦強度に影響することを見出した.・中緯度海洋フロント域における大気から海洋の影響を,理想化数値実験並びに現場観測と船舶観測資料から示し,大気再解析データセットの有用性を検証した.・大気大循環モデルによる成長モード育成法案験と再解析実験を比較し,大気循環の解析値に含まれる誤差の分布の特徴を示した.・TRMM衛星から推定した潜熱解放量データとJRA-25データとを用い,熱帯の大規模下降流域では高6海面水温で毛深い積雲対流が抑制され浅い加熱が卓越することを見出した・JRA-25長期再解析に基づき,全球降水量の変動が熱帯低気圧活動に大きく影響され,また北西太平洋では長期的なトレンドはないが,北大西洋では増加,北東太平洋で減少の傾向が見出された.・気象庁長期再解析(JRA-25)データに基づき,小笠原高気圧の勢力に影響する「シルクロード・パターン」が,アジアジェット上の定常ロスビー波という既知の特性に加え,ジェットから位置エネルギーを効率的に変換して循環偏差を維持し,かつ運動エネルギーの損失が最少となるよう地理的位相が決まる力学モードとしての特性を有することを見出した.・秋季の北極海の海氷変動が日本を含むユーラシア各地に異常寒波をもたらす可能性をJRA-25と数値実験で確認した.・JRA-25/JCDAS再解析データ及び気象庁1ヶ月アンサンブル予報データを用いた解析により,北半球冬季で顕著な惑星波の下方伝播の強さの成層圏の波動反射面の形成に依存すること,2009年1月の成層圏大規模突然昇温の予測可能期間が5日程であり,その予測にはアラスカ近辺のブロッキング現象と引き続くシベリア上空の西風蛇行が重要なことを示した.・JRA-25と船舶観測資料の解析から,黒潮・黒潮続流からの膨大な熱供給を反映して寒候期に海面気圧が極小となる傾向を見出した.・理想化数値実験やJRA-25の解析から,中緯度海洋前線帯における海洋からの熱供給の強い南北差が,大気か沿うん傾圧性を維持し,ストームトラックや偏西風ジェット,およびそれらの卓越変動に果たす本質的役割を明示した.
リポソームとNKT細胞免疫系を用いたアレルギー性鼻炎の新規治療法

舌下免疫療法に関し、より速やかかつ強力なアレルギー症状の改善を促すアジュバント開発を目的とした。本研究では即時性があり高い免疫調節機能を持つNKT細胞に着目した。NKT細胞活性を促すliposome-α-Galactosylceramide(lipo-αGalcel)を用いて検討を行った。OVAアレルギー性鼻炎モデルマウスを作成し、OVA+ lipo-αGalcelを舌下することにより鼻症状の有意な改善とTh2サイトカインの有意な減少を認めた。抗原に加えてlipo-αGalcelをアジュバンドとして舌下投与することでより速やかかつ強力な効果を誘導できる可能性が示唆された。liposomeを利用したDrug Delivaryの解析に関しては、まずlipo-αGalcerを標識するためローダミンが含有されたlipo-αGalcer作成した。ローダミン含有lipo-αGalcer舌下1時間後に頸部リンパ節へのlipo-αGalcer取り込みが確認され、さらに舌下3時間でNKT細胞のpoputationの増殖を認めた。アレルギー性鼻炎感作発症モデルマウスの検討では、発症群lipo-OVA投与でくしゃみおよび鼻掻き症状の有意な改善を認め、血液所見も同様に血中IgE産生は有意に抑えられる一方でIgG2a、IgAは有意に増加が認められた。ただし、PBSを点鼻した未発症placebo群と比較するとIgEは依然高い値を示していた。頸部リンパ節中のサイトカインは、IL-4の抑制、IFN-γの増強を示しており、血液データおよび頸部リンパ節のいずれもTh1/Th2バランスのTh1シフトを示す結果となった。またq-PCRにて発症群lipo-OVA投与にてTh17のマスターレギュレーションであるレチノイン酸受容体様オーファン受容体(ROR)γtの抑制傾向を認めた。アレルギー炎症抑制効果に対するNKT細胞免疫系の機能解析ではCD1d-/-マウスと比較してWTマウスは鼻症状の抑制を認めた。lipo-αGalcerの舌下投与に伴うNKT細胞の頸部リンパ節の増強により症状が抑制されることが証明された。liposomeを利用したDrug Delivaryの解析に関して、lipo-αGalcerを標識するためローダミンが含有されたlipo-αGalcer作成することができ、舌下投与後に頸部リンパ節へ取り込まれることが確認でき、さらに機能解析まで進めることが出来ている。Liposomeを利用したDrug Delivaryの解析に関しては、まずlipo-αGalcerを認識するためローダミンが含有されたlipo-αGalcerを作成した。ローダミン含有lipo-αGalcer舌下1時間後に頸部リンパ節へのlipo-αGalcer取り込みが確認され、さらに舌下3時間でNKT細胞のpopulationの増殖を認めた。感作群に対してlipo-αGalcer+OVAを7日間連続で舌下投与したのちに、抗原点鼻を7日間連続で行って症状を誘発すると、くしゃみ症状の有意な抑制を認め、血液所見では血中IgE産生は有意に抑えられる一方IgG2a、IgAは有意に増加が認められた。症状を誘発した発症群に対してlipo-αGalcer+OVAを7日間連続で舌下投与すると、くしゃみおよび鼻掻き症状の有意な改善を認め、また血液所見も同様に血中IgE産生は有意に抑えられる一方IgG2a、IgAは有意に増加が認められた。また頸部リンパ節中のサイトカインは、IL4の抑制、IFN-γの増強を示しており、血液データおよび頸部リンパ節のいずれもTh1/Th2バランスのTh1シフトを示す結果となった。また頸部リンパ節におけてNKT細胞の抗原受容体であるVα-14の発現が上昇していることをqRT-PCRで確認した。Liposomeを利用したDrug delivaryについて、lipo-αGalcerを標識するためローダミンが含有されたlipo-αGalcerを作成することができた。また、マウス舌下投与後に頸部リンパ節へ取り込まれることが確認でき、OVA感作モデル、発症モデルにおいて、症状の抑制、免疫グロブリンの変化など機能解析を進めることができている。C57/BL/6マウスにOVA 100μg + alum 2mgを3週間腹腔投与し感作した後、OVA 1mg点鼻チャレンジを連続7日間行いアレルギー性鼻炎モデルマウスを作成した。その後、OVA単独舌下群、aGC-liposomes単独舌下群、OVA+ aGC-liposomes舌下群、PBS単独舌下群の4群に分け、1週間舌下投与後、再びOVAの再点鼻challengeを行った。再点鼻1,3,5,7日目にくしゃみ、鼻かきの症状評価を行い、7日間の再点鼻終了後に採血及び頸部リンパ節の摘出を行った。また同様の検討を、NKT細胞合成が阻害されるCD1dノックアウトマウスを用いて行なった。ノックアウトマウスを用いた検討では、CD1d-/-マウスはOVA+aGC-liposomes舌下投与により症状の改善は認められず、WTマウスと比較し血清OVA特異的IgE、IgG1の上昇及びIgG2aの低下を認めた。さらにqPCRではVa-14がCD1d-/-マウスにおいて有意な低下を示した。

NKT細胞活性を促すliposome-α-Galactosylceramide(lipo-αGalcel)を用いて検討を行った。OVAアレルギー性鼻炎モデルマウスを作成し、OVA+ lipo-αGalcelを舌下することにより鼻症状の有意な改善とTh2サイトカインの有意な減少を認めた。抗原に加えてlipo-αGalcelをアジュバンドとして舌下投与することでより速やかかつ強力な効果を誘導できる可能性が示唆された。アレルギー性鼻炎感作発症モデルマウスにおいて、q-PCRで発症群lipo-OVA投与にてTh17のマスターレギュレーションであるレチノイン酸受容体様オーファン受容体(ROR)γtの抑制傾向を認めており、今後検証を行っていく。また、リンパ節中のサイトカイン評価およびq-PCR評価、血清イムノグロブリンの検討も行っていく。Lipo-αGalcerが実際に粘膜を通過し、口腔底の樹状細胞に取り込まれることを確認する。アレルギー学概ね、計画通りの実支出であったが、数万円の端数の繰越金が生じた。当初の計画より物品費を抑えることができたため、23万円程度の次年度使用額が生じた。繰越金は雑費に使用する。繰越金は次年度の物品費などに補充する。
電子伝導素子に代わるスピン波束伝播型局在スピン素子の理論的研究

スピン波束伝播の持続を妨げるスピン緩和について理論的研究を行った.特に,スピン緩和の起源であるスピン-原子振動相互作用VSAの表式の導出およびVSAによる遷移確率(スピン緩和時間の逆数)の計算を行った.ここでスピン波束とは,連なった磁気モーメントの一部が傾いた励起状態である.また,スピン緩和は励起状態から基底状態への遷移を表し, VSAによる遷移確率が小さいほど波束は存在しやすい.本研究は,従来の電子伝導素子の問題点※を克服するため,動作原理が異なる「スピン波束伝播型局在スピン素子」を提案し,その物性予測を行うことである.ここでスピン波束とは,磁性体内の連なった磁気モーメントの一部が傾いた励起状態であり,伝播の際,電子の移動は伴わない.本研究の実施計画として次の項目を考える.(1)スピン波束伝播の持続に大きな影響を与え得るスピン緩和について調べる.(2)スピン緩和の一因であるスピン-原子振動相互作用V_<SA>を導出し,実際の材料に対して|V_<SA>|を評価する.(3)V_<SA>によるスピン緩和時間を導出する.(4)実験グループと連携を取りながら理論計算の結果を実際の材料開発に繋げる.※問題点は,高い消費エネルギー,電流密度増大による素子破壊などである.スピン波束伝播の持続を妨げるスピン緩和について理論的研究を行った.特に,スピン緩和の起源であるスピン-原子振動相互作用VSAの表式の導出およびVSAによる遷移確率(スピン緩和時間の逆数)の計算を行った.ここでスピン波束とは,連なった磁気モーメントの一部が傾いた励起状態である.また,スピン緩和は励起状態から基底状態への遷移を表し, VSAによる遷移確率が小さいほど波束は存在しやすい.量子スピン系のスピン波束伝播に関して、今年度は伝播の持続に影響を与え得るスピン緩和について調べた。ここでスピン波束とは、連なった磁気モーメントの一部が傾いた励起状態であり、伝播の際、電子の移動は伴わない。また、スピン緩和は励起状態から基底状態への緩和を表し、緩和率が小さいほど波束は存在しやすい。量子スピン系のスピン緩和の理論は現在までに多く報告されてきた。しかし、熱浴の部分を特定していない模型も多く、今回の現象に適した模型はほとんど報告されてこなかった。そこで今回はまず単一量子スピン系に注目し、スピン系のエネルギーがスピン軌道相互作用を通して原子振動(単一スピンの振動)へ流れる模型を提案した。具体的には、原子核の微小変位を考慮に入れたスピン軌道相互作用に対し、摂動計算によりスピン-原子振動相互作用の式を導出した。式の適用例として、スピン注入・局在量子スピン反転におけるスピン緩和を取り扱った。模型は電極/スピン量子ドット/電極接合系である。ドットには1軸性の異方性エネルギー-|D|S_z^2(双安定ポテンシャル, Szはスピンのz成分, Dは定数)を持つ局在スピンS(S=1, 3/2, 2, 5/2)が存在する。このドットにスピンSを注入する際、sとSの間には交換相互作用Js・Sが働くとする。ここで、Sの初期状態を基底状態(S_z=-S)とするとき、スピン緩和無しではSは励起されやすく反転しやすいが、スピン緩和有りではSは基底状態をとりがちで反転しにくくなる。この模型にフェルミの黄金則とマスター方程式を適用してS_zの時間依存性を求めた。その結果,スピンが半整数(S=3/2, 5/2)の場合は基底状態からの反転が起こり易く、スピンが整数(S=1, 2)の場合は反転が起こり難いことが分かった。この相違はスピン-原子振動相互作用によるスピン緩和率Wの相違に起因する。つまり、整数スピンの方が半整数スピンよりWが大きくSは基底状態に戻される傾向にある。今年度は,昨年度に引き続き,スピン波束伝播の持続に大きな影響を与え得るスピン緩和に注目し,その起源について理論的研究を行った.ここでスピン波束とは,連なった磁気モーメントの一部が傾いた励起状態であり,伝播の際,電子の移動は伴わない.また,スピン緩和は励起状態から基底状態への遷移を表し,遷移確率が小さいほど波束は存在しやすい.得られた主な結果は次の通りである.1スピン緩和の一因と考えられる相互作用"スピン-原子振動相互作用V_<SP>"および"スピンフリップハミルトニアンV_<SF>"の表式を導出した.ここでは簡単のため,結晶場中の単一原子スピン系を考えた.結晶場分裂エネルギーを無摂動項,スピン軌道相互作用H_<SO>および原子振動による結晶場エネルギーの変化ΔV_Cを摂動項として,一次・二次の摂動エネルギー(V_<SA>とV_<SF>に相当)を求めた.なお,H_<SO>とΔV_Cには原子核の微小振動変位と電子のそれの差を考慮に入れた.2 1で得たV_<SP>とV_<SF>の大きさを,従来のスピン-フォノン相互作用V_<SP>の大きさと比較した.ここでは,スピン軌道相互作用の結合係数の大きさが10meV以上の場合(Feは約12meV)を考えた.原子振動数fが1THz以下では,|V_<SA>の係数|>|V_<SP>の係数|になった.

さらに0.01THz<f<100THzのうちのほとんどの領域で|V_<SF>の係数|>|V_<SP>の係数|であった.また,fに関係なく常に|V_<SF>の係数|>|V_<SA>の係数|が確認された.3 1軸性の異方性エネルギー-|D|S^2_Z(双安定ポテンシャル,S_ZはスピンのZ成分,Dは定数)を持つS=2の単一スピン系に対して,V_<SA>とV_<Sf>による遷移確率Wの原子振動エネルギーhω依存性を調べた.この系はエネルギー準位の間隔が3|D|と|D|であり,hω=2|D|のときのWがhω=3|D|のときのそれの約1/100以下になった.今年度は,スピン波束伝播の持続に大きな影響を与え得るスピン緩和に関して,その起源である"スピン-原子振動相互作用V_<SA>"(昨年度一般表式を導出)の大きさを実際の材料に対して評価した.ここでスピン波束とは,連なった磁気モーメントの一部が傾いた励起状態である.また,スピン緩和は励起状態から基底状態への遷移を表し,V_<SA>による遷移確率が小さいほど波束は存在しやすい.1.原子核と電子の振動変位の差ΔrまずV_<SA>の存在に不可欠な原子核と電子の振動変位の差(Δr=-ηΔr_n)の表式を,結晶場中の振動原子に対して求めた.ここで,Δr_nは原子核の振動変位,ηは原子核と電子の振動変位の差の程度を表す無次元量であり,V_<SA>はηに比例する.得られた表式を用いることで,CuN基板上のFeイオンのηをη=0.05と評価した.(ii)|V_<SA>|と|V_<SP>|は,振動子の質量が小さいほど大きくなる.これは振動子の質量の減少と共に振動変位が増大することに起因する.ここで,V_<SA>の振動子は磁性イオン,V_<SP>の振動子はユニットセル内の全イオン(磁性イオンと周囲イオンから成る)であり,V_<SA>の方が振動子の質量が小さい.以上のようなf依存性と振動子の質量の関係を主な理由として,低f領域ではV_<SA>>V_<SP>が得られた.スピン波束伝播の持続に大きな影響を与え得るスピン緩和に関連した研究を行った.特に緩和の起源であるスピン軌道相互作用に注目し,その相互作用がもたらす「1.配位子に囲まれた磁性イオンのスピン-電気双極子相互作用」と「2.強磁性体の異方性磁気抵抗効果」について調べた.1.配位子に囲まれた磁性イオンの系に対して,スピンSと電気双極子モーメントPの間の相互作用の表式を導出した.支配的な項はGDS_z^2P(t)である.Dは異方性定数,Gは無次元の係数,S_zはスピンのz成分,P(t)は時間に依存する電気双極子モーメント(方向は磁性イオンの振動方向)である.この相互作用はスピン軌道相互作用と磁性イオン振動から生じる.ここで磁性イオン振動はイオン内に電子分極を引き起こす[参考:S.Kokado et al.,J.Phys.Soc.Jpn.79(2010)114721].つまり,配位子(負電荷)による電場中で磁性イオンが振動する際,磁性イオンの原子核(正電荷)と電子(負電荷)の間で分極が生じる.なお,この分極は電気双極子モーメントとして記述され得る.2.バルク強磁性体の異方性磁気抵抗効果(AMR効果)[1]の理論的研究を行った.一部の強磁性体にのみ適用可能な従来理論を拡張することで,様々な強磁性体[2]の磁気抵抗比[3]の実験結果(特に符号)を説明できる,理論模型を提案した.さらに,磁気抵抗比の符号と支配的なs→d散乱過程[4]の間の関係を明らかにした.
CD34陽性細胞移植によるラット脳内血管・神経新生、抗うつ効果の検討

うつ病の新しい治療戦略として、脳血流の回復が有望との報告がある。本研究計画では、この治療法研究に資する動物モデルの確立を目的として、ヒトCD34陽性幹細胞を経頸動脈的にラット脳内へ移植する試みに取り組み、移植後にラット脳内毛細血管への造血幹細胞の生着を確認することに成功した。しかし、移植後1週間以内のラットの生存率が60%を越えなかったため、本研究計画の継続を断念した。うつ病では、その脳内で血流量の低下が起きている。また、脳内血流量はうつ病の症状の改善とともに回復する。本研究では、ヒトCD34陽性・造血幹細胞による脳内毛細血管網の新生を促すことが、うつ病の治療に有効であるかどうかを、ラットを用いて実験的に検証を進めた。本年度は、ヒトCD34陽性・造血幹細胞の末梢投与による脳内毛細血管網の新生を促す手法の開発に主眼をおいた。まず、マンニトールを投与して血液・脳関門を開放し、Evans Blueによりこれを確認した。次に、CD34陽性・造血幹細胞を尾静脈より注入し、シクロスポリンの連日投与を行って細胞の生着を促した。そして、脳内血管に生着するか否かを、抗ヒト核抗体を用いた免疫組織学的染色法により検証した。しかし、作成した切片にはほとんどシグナルを認めず、幹細胞の生着を確認することができなかった。そこで、肺・肝臓の切片についても免疫組織学的に確認したが、シグナルを認めなかった。投与する細胞量やマンニトールの濃度・速度を変更するなど条件を変更したが、結果は陰性であった。そのため、投与経路を頚動脈に変更して幹細胞注入を行ったところ、脳内毛細血管への生着を確認することができた。今後、さらに移植細胞の生着率が最も高い条件を決定する。そして、移植法の確立後、基礎行動量、不安関連行動、強制水泳テストによる抗うつ効果の検討を行う。続いて、移植細胞の脳内生着率と抗うつ効果の相関、CD34陽性細胞移植による血管新生、神経新生と抗うつ効果の相関を検証し、CD34陽性細胞移植によって生じる抗うつ効果が血管新生、神経新生を介して発現することを確認する。この研究により、治療抵抗性うつ病に対する新しい治療戦略としての幹細胞移植法への道が開かれる。まず、マンニトールを投与して血液-脳関門を開放し、Evans Blueによりこれを確認した。その後、さらに移植細胞の生着率が最も高い条件を決定し、移植法の確立後、基礎行動量、不安関連行動、強制水泳テストによる抗うつ効果の検討を行う予定であった。しかし、移植後1週間以内に死に至る例が多く認められた。十分な免疫抑制薬の投与は行っていたため、GvHDなどによる死亡率の増加は考えにくかった。さらに、様々な実験手法の変更を行ったものの原因は特定できず、1週間以上の生存率は60%を越えなかったため、研究の継続を断念するに至った。.
心理社会的ストレス度ストレス耐性低下度と機能的潜在性低下に関する生理人類学的研究

生活習慣病を予防するには、生活習慣の改善を図る必要があるが、それには個々人の心理社会的ストレス度を把握し、ストレス度が高い場合はこれを下げる努力をする必要がある。しかし、心理社会的ストレス度を測る定量的検査法は未だに確立していない。このような情況を鑑み、我々は心理社会的ストレス度を簡便に測定しうる調査票の開発に着手した。心理社会的ストレス度が高じた際に出現する身体症状、心理変容、行動変容を調査項目とし、これらの有症状を合算することでストレス度を測る40項目からなる調査票(The Inventory to Measure Psychosocial Strees,IMPS)を作成した。同一のレベルの心理社会的ストレスが加わるとき、ストレス度の上がるヒトとストレス度の上がらないヒトがいる。ストレスがヒトに及ぼす効果に違いのあることから、ストレス耐性なるものを措定し、ストレス耐性を測る20項目からなる調査票(The Inventory to Measure Stress Tolerance Capacity,IMST)をIMPSと合わせて作成した。本研究ではストレス度を測る尺度としてのIMPSの妥当性を検討した。まず、IMPSスコアと尿中カテコラミン値、尿中メタネフリン値、尿中コルチゾール値、尿中17-OHCS値、尿中テストステロン値、尿中プレグナンジオール値などとの間に関係性を認めなかった。さらに健常者集団を対象に、IMPSスコアとドック健診結果をリンクし、IMPSと健診結果との関係性を検討した。その結果IMPSスコアと体脂肪率、HbAlc値、眼圧などとの間に関係性を見いだした。すなわちIMPSスコアが上がるにつれて体脂肪率、HbAlc値、眼圧が上がる傾向を認めた。これはIMPSスコアが健常者のストレス度を反映する可能性を示唆する。さらにIMPSとIMSTを同時に測定することから、個々人のストレス情況を多角的に把握することが可能となり、ストレス・マネジメントの方向性が導出された。今後はIMPSを用いて健常者集団のストレス度を測り、この集団にIMSTより導出されたストレス・マネジメント教育などの介入を行い、介入効果を調査する予定である。最終的には、IMPSを用いてストレス度を測り、個々人のストレス情況を踏まえたオーダー・メイドのストレス・マネジメント・プログラムを確立することを目指している。心理社会的ストレス度とストレス耐性低下度を評価する調査票を開発し、日本人大学生を対象にその妥当性と信頼性を検討した。その結果、我々の開発した調査票は一定の妥当性と信頼を有しており、ストレス度とストレス耐性低下度の評価に有効であることを確認した。これに連なる研究として、運動とストレスの関係性を検討した。運動はストレス度を低下させること、運動習慣はライフスタイルと関係性があること、運動習慣を身につけさせるにはこれらの要因を考慮しなければならないことなどを明らかにした。喫煙とストレス度の関係性、喫煙習慣とライフスタイルの関係性を検討し、喫煙習慣は高ストレス度と関係すること、喫煙とストレスの関係性に性差があることを見いだした。ストレス構造の性差を検討し、ストレス構造、ストレス耐性の構造は男子と女子で差異があることを見いだした。また、ストレス度に及ぼすストレス耐性の影響を検討し、ストレス耐性はストレス度に影響を及ぼすこと、その影響には性差があることを明らかにした。

ストレス度に影響を及ぼすストレス耐性の因子を抽出することから、ストレス・マネジメントの方向性が明らかとなった。現在、中規模病院で行われている人間ドックと連携し、我々の開発した調査票を用いて一定の職種集団のストレス度とストレス耐性低下度を調査している。この研究では、調査対象者約2000入のBMIや血圧、血液検査データなどとストレス度・ストレス耐性低下度をリンクさせ、ストレスと検診データの関係性を明らかにすることを目指している。また、中規模病院の糖尿病外来と連携し、糖尿病患者のストレス度とストレス耐性低下度を調査し、糖尿病患者のストレスと血糖コントロールの関係性を検討している。これらの研究データは平成17年度中に入力・解析し、発表する予定である。近年、肥満が大きな問題となっている。日本人大学生を対象に、主観的身長・体重比とストレス度、ストレス耐性低下度との関係を検討した。その結果、"身長に対して体重は大体釣り合っている"と思っている者は、そうでない者よりストレス度が低く、ライフスタイルが良好であることが判明した。ヒトの主観的身長・体重比はストレス度に依存して変化する可能性のあることが示唆された。日本人女子大学生の月経前症候群、月経不順、月経痛とストレスの関係性を検討した。その結果、女子大学生のストレス度が高くなると、月経前症候群、月経不順の学生が増える傾向を見いだした。これは、ストレスと月経前症候群、月経不順の間に一定の関係性があることを示唆している。日本人大学生を対象に、ストレスと運動の関係性を調査した。その結果、"週に2回汗をかく程度の運動をしている"学生は、そうでない学生より、ストレス度が低いことを見いだした。重回帰分析により、学生のストレス度に影響するライフスタイルの因子を、男女別に見いだした。中規模病院で行われている人間ドックと連携し、我々の開発した調査票を用いて公立学校教職員のストレス度とストレス耐性低下度を調査した。調査参加者約1200人のBMIや血圧、血液検査データなどとストレス度とストレス耐性低下度をリンクさせ、ストレスと検診データの関係性を明らかにすることを試みた。その結果、男性ではストレス度が高くなると、体脂肪率が増加し、HbAlc値が上昇する傾向を認めた。女性ではストレス度が高くなると中性脂肪が増える傾向を認めた。男性ではストレス耐性低下度が高くなると体脂肪率が増え、女性では体重、BMI、体脂肪率が高くなる傾向を見いだした。これらの結果は、ストレスとストレス耐性が肥満・糖尿病の発症に関係する因子である可能性を示唆する。公立学校教職員約13万6千人のうち、2004年11月2005年3月に入院ドック健診を受けた1941人を対象に、IMPSとIMSTを用いてストレス度(IMPSスコア)とストレス耐性低下度(IMSTスコア)を評価し、それらと身長、体重、BMIなどの身体計測値、血液検査データなどとの関係性を調べた。