hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網羅的遺伝子発現解析法を用いた新規睡眠遺伝子の検索と同定

プロスタグランジン(PG)D_2およびアデノシンA2A受容体選択的作動薬誘発性睡眠時と断眠処置後の反跳性睡眠時における脳内遺伝子発現状態をcDNAアレイを用いて網羅的に比較した。前述した全ての睡眠条件において共通に発現変化を認めた遺伝子が睡眠調節機構に重要であるという観点から検索を行った。その結果、大脳皮質ではmtl、視床下部ではbok, bzrp, mtl、前脳基底部ではceacam10,.cic-2を新規睡眠関連遺伝子として見出した。複雑な睡眠調節が一連の遺伝子群により制御されているとの仮説に基づき、GeneChip(R)(Affymetrix)を用いて、睡眠調節に直接関与する新規遺伝子の検出を目的として実施した。本研究では複数のアプローチにより実験的に誘発した睡眠状態、即ち、1)断眠処置後のリバウンド睡眠(通常より深い睡眠状熊)と2)生理的睡眠質の代表である、プロスタグランジン(PG)D2やアデノシンを脳質内に投与した時に惹起される睡眠を比較し、共通に活性化される遺伝子群が睡眠調節機構に重要であるという観点から睡眠遺伝子候補の絞り込みを行った。PGD2やCGS21680(アデノシンA2a作動薬)を脳内投与すると睡眠量は2倍程度増加することが確認されたため、睡眠誘発効果が最大となる2時間目に動物をと殺し、脳サンプル(大脳皮質、視床下部、前脳基底部)を得た。Affymetrix U34Neuroarrayを用いて中枢神経系に特異的に発現している1322個の遺伝子エレメントの解析を行ったところ、PGD2では149個、CGS21680では193個について発現量に変化が認められた。同じ脳部位で比較すると、PGD2とCGS21680では発現変化した遺伝子パターンに高い類似性が認められたため、共通の睡眠経路を活性化していることが考えられた。しかしながち、PGD2、CGS21680、断眠処置後のリバウンド睡眠の3条件で共通に発現変化が認められた遺伝子は大脳皮質で1個、視床下部で3個、前脳基底部で2個見出されたが、いずれも神経免疫系シグナリングの活性化に関与するものであった。現在、得られた候補遺伝子についてRT-PCR, Northern hybridization,Real-time PCR(TaqMan(R))等により遺伝子発現変動結果の再現性を確認している段階である。睡眠・覚醒調節機構の分子基盤を明らかにするため、代表的な生理的睡眠物質である、プロスタグランジン(PG)D_2をラットに投与した時に発現変化する遺伝子を網羅的に解析した。この時、アデノシンA_<2A>受容体シグナルがPGD_2による睡眠促進作用において重要である点を考慮し、PGD_2およびアデノシンA_<2A>受容体選択的作動薬(CGS21680)投与時に共通して発現変化する遺伝子を選択した。GeneChip^<[○!R]>を用いて、脳神経系に発現を認める代表的な1300遺伝子について、大脳皮質、視床下部、前脳基底部における発現プロファイルを網羅的に解析したところ、PGD_2およびCGS21680誘発性睡眠時において発現変動を認めた遺伝子の数はそれぞれ数%程度であった。この中でPGD2およびbGS21680誘発性睡眠時に共通して発現変化した遺伝子を検索したところ、その割合は約30%であり、各脳部位における遺伝子数は、大脳皮質: 14、視床下部: 24、前脳基底部: 13であった。次に、これら遺伝子群を断眠処置後のリバウンド睡眠(通常より深い睡眠状態)と比較し、共通に活性化される遺伝子群が睡眠調節機構に重要であるという観点から睡眠遺伝子候補の絞り込みを行った。その結果、各睡眠条件において共通に発現変化を認めた遺伝子は、大脳皮質: mt1、視床下部: bok, bzrp, mt1、前脳基底部: ceacam10, cic-2saであった。現在、これら遺伝子の機能解析を進めている段階である。
超高圧変成岩から読み取るプレート収束帯深部での流体の挙動とダイヤモンドの生成

昨年度から進めていたカザフスタン共和国コクチェタフ変成帯産ダイヤモンドを含むザクロ石ー単斜輝石岩とダイヤモンドを含まないザクロ石ー単斜輝石岩の比較研究の成果を論文にまとめ、“Journal of Asian Earth Science"特集号"subduction zone"に投稿した。同地域のBuell ParkとGreen Nobsに産するカンラン石捕獲結晶から発見した単斜輝石と磁鉄鉱からなるラメラ組織が、カンラン石と連晶していた含水リングウッダイトの分解生成物であることを明らかにした。これまでに天然での含水リングウッダイトの証拠は一例のみ(Pearson et al., 2014, Nature)であり、本研究での発見は二例目である。本研究は北米大陸下の上部マントル深部に含水リングウッダイトとして多量の水が貯留されている可能性を示した点で意義が大きい。この成果は、Goldschmidt ConferenceとAmerican Geophysical Union 2016Fall Meetingで発表した。現在2017年度中の投稿を目指し、原稿準備中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。1、カザフスタン共和国コクチェタフ変成帯から採取したダイヤモンドを含むザクロ石ー単斜輝石岩とダイヤモンドを含まないザクロ石ー単斜輝石岩の比較研究を実施した。両岩石中のザクロ石と単斜輝石から1000 ppmを超えるOH基とH2O分子が検出された。ザクロと単斜輝石中のOH基の量から、生成条件は地下200km以深の超高圧条件かつ流体に富む条件と見積もられた。この成果は国際シンポジウム“地球惑星科学連合大会2015"で発表を行った。2、ザクロ石ー単斜輝石岩中の粗粒のダイヤモンドを、顕微赤外分光法を用いて分析を行った。その結果、流体包有物由来のH2O分子、炭酸塩鉱物包有物由来のCO32-、含水ケイ酸塩鉱物包有物由来のOH基が認められた。母晶のザクロ石と単斜輝石と客晶のダイヤモンドの両方からの「水」の発見は世界初である。これは、変成ダイヤモンドが母岩と同ステージにH2Oに富む流体環境下で生成したことを示している。この成果は国際シンポジウム“American Geophysical Union 2015Fall meeting"で発表した。3、本課題に関連して、2015年8・9月には、アメリカ合衆国西部のフィールドワークを行い、Basin & Range、Colorado高原、Rocky山脈に産するdiatremeとその捕獲岩・捕獲結晶を中心に地質調査・サンプリングを実施した。全行程で約5400マイルを移動し、調査・観察箇所は550か所に達した。特に、AZ州北部Garnet Ridge、UT州中央部Francis、WY州南西部Boar's task、では北米大陸下部のマントル深部起源火山岩により運ばれた捕獲岩・捕獲結晶を多数採取し、有益な調査を行うことができた。カザフスタン共和国コクチェタフ変成帯に産する二種類のザクロ石ー単斜輝石岩の研究では、当初の想定よりもはるかに多い1000 ppm以上のOH基とH2Oが同岩石中のザクロ石と単斜輝石から見つかった。これはプレート収束帯深部に極めて流体に富む環境が存在していたことを示唆しており、「沈み込みスラブ内超高圧交代変成作用」が地下200km以深で機能していた可能性が高い。現在、変成流体の起源について地下200 km以深まで水を運び込みうる含水相の推定を行っており、沈み込むスラブ内部の水の挙動がより精密化されつつある。「超高圧交代作用流体の化学組成の解明」を、ダイヤモンド中の包有物の研究から実施した。顕微赤外分光法を用いて、ダイヤモンド中からH2Oに富む流体包有物、炭酸塩包有物、含水ケイ酸塩包有物を発見した。還元環境を示すメタン等はダイヤモンド中から見つからなかった。ダイヤモンド中のこれらの包有物は、ダイヤモンド生成時の共存流体が比較的酸化的なH2Oを主成分とする流体であったことを示している。また、深部変成流体の起源を推定する上で大きな手掛かりとなる。また、他の地域での「沈み込みスラブ内超高圧交代変成作用」モデルの実証に関して、アメリカ合衆国アリゾナ州Garnet Ridgeから採取したマントル起源のザクロ石の捕獲結晶から、Na角閃石の離溶を含むザクロ石を初めて報告した。Na角閃石の離溶は母晶のザクロ石が超高圧下でNaと水に富んでいたことを示す証拠である。このザクロ石は、沈み込んだ海洋プレートの脱水流体を介したカンラン岩の交代作用の産物である可能性が高い。以上から、本研究課題では当初の想定以上の成果を得ることが出来ており、計画以上に順調に進捗しているといえる。

これまでに天然での含水リングウッダイトの証拠は一例のみ(Pearson et al., 2014, Nature)であり、本研究での発見は二例目である。本研究は北米大陸下の上部マントル深部に含水リングウッダイトとして多量の水が貯留されている可能性を示した点で意義が大きい。この成果は、Goldschmidt ConferenceとAmerican Geophysical Union 2016Fall Meetingで発表した。現在2017年度中の投稿を目指し、原稿準備中である。「沈み込みスラブ内超高圧交代変成作用」モデルの精密化の次の段階に進み、深部沈み込みスラブを構成していたすべての岩石中に含まれる「水」の測定を行い、マントル深部への「水」の運び屋と深部交代変成流体の起源の特定、岩石生成時の深度と流体環境、流体の浸透に伴う交代変成作用過程を明らかにする。このようなスラブ内部での流体の挙動に注目した包括的な研究例は今までになく、プレート収束帯深部の流体環境の解明を大きく進展させる可能性が高い。また、本モデルの精密化に付随して、深部沈み込みスラブによってマントル深部へと運び込まれた「水」の行方、というテーマが萌芽した。Marshall氏(University of Texas at Austin)との共同研究を開始し、アメリカ合衆国西部コロラド高原に産するdiatremeの捕獲岩・捕獲結晶からこのテーマへとアプローチする。カザフスタン共和国コクチェタフ変成帯に産する二種類のザクロ石ー単斜輝石岩の比較研究の成果を論文にまとめており、“Journal of Asian Earth Science"特集号"subduction zone"へ投稿予定である。また、同岩中のダイヤモンドの包有物の新たな成果は、地球惑星科学連合大会2016(5月、幕張)で発表し、本年度中の“European Journal of Mineralogy"への投稿を目標に論文作成を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
泡の安定性制御を可能とする刺激応答性ヘアリー粒子の創出

本研究では、外部刺激により親水性・疎水性を制御可能な刺激応答性ソフト表面を有する高分子微粒子を泡安定化剤として使用することで、高分子微粒子の気液界面への吸着、および界面からの脱離をコントロールし、オンデマンドでの安定性が制御可能な微粒子安定化泡システムの構築を行うことを目的としている。平成24年度は、下記2項目について検討を行った。1.刺激応答性ヘアリー高分子微粒子の界面活性能評価平成23年度に合成したpH応答性ヘアリー粒子群の中から、水中にて重力により沈降しない粒子を選択し、気液界面における微粒子吸着層の厚み、表面張力、表面圧を気液界面X線反射率測定装置、表面張力計、表面圧測定装置を利用することで測定し、粒子の界面活性能を評価した。その結果、粒子が疎水的表面を有する(ヘアーが水媒体中で沈澱している)pHにおいて、粒子は気液界面に吸着し、一方、粒子が親水的表面を有する(ヘアーが水媒体中に溶解している)pHにおいて、粒子は界面に吸着せず水媒体中に分散したままであることを明らかにした。2.刺激応答性ヘアリー高分子微粒子による泡の安定化および安定性制御酸性から塩基性の固定したpHにおける泡の安定性評価(pH依存性)、およびpH変化による泡の安定性変化(pH応答性)について評価を行った。その結果、粒子が疎水的表面を有する(ヘアーが水媒体中で沈澱している)pHにおいて、1ヶ月以上も保存安定な泡が形成された。一方、粒子が親水的表面を有する(ヘアーが水媒体中に溶解している)pHにおいては、起泡性が確認されない、または1日以内に消泡する安定性の低い泡が形成された。これは、項目1で明らかにした粒子の界面吸着条件の結果との相関性を示すものである。さらに、微粒子で安定化した泡のpHをin situで変化させることで、起泡・消泡を繰り返し行うことに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、下記2項目について検討を行った。1.刺激応答性ヘアリー高分子微粒子の精密合成および評価乳化重合、分散重合およびリビングラジカル重合技術を活かし、粒子表面にpHによって親疎水性が変化する分子量、分子量分布の制御された刺激応答性高分子ヘアーを有する高分子微粒子の精密合成を行った。刺激応答性高分子として、pHによって水への溶解性をコントロールできる高分子を取り上げた。生成粒子の粒子径、形状、組成について、動的光散乱法、レーザー回折粒度分布測定装置、走査型電子顕微鏡、元素分析装置、赤外分光分析装置、核磁気共鳴分光装置を用いて評価を行った。また、粒子表面に存在するヘアー層(ソフト表面)について、X線光電子分光測定、ゼータポテンシャル測定、水中原子間力顕微鏡測定を行った結果、粒子表面に刺激応答性ヘアーが存在し、そのヘアーが、phによって、水中で溶解、沈澱していることを確認した。2.刺激応答性ヘアリー高分子微粒子の界面活性能評価項目1.にて合成した刺激応答性ヘアリー粒子群の中から、水中にて重力により沈降しない粒子を選択し、粒子表面が高い親水性を示すpH、および適度な疎水性を示すpHにおいて気液表面張力を測定することにより、粒子の界面活性能を評価した。

一方、粒子が親水的表面を有する(ヘアーが水媒体中に溶解している)pHにおいては、起泡性が確認されない、または1日以内に消泡する安定性の低い泡が形成された。これは、項目1で明らかにした粒子の界面吸着条件の結果との相関性を示すものである。さらに、微粒子で安定化した泡のpHをin situで変化させることで、起泡・消泡を繰り返し行うことに成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の研究計画通り、研究代表者の有する乳化重合、分散重合、リビングラジカル重合技術を駆使することで、刺激応答性高分子ヘアーが表面に生えた、高分子微粒子の合成に成功した。さらに粒子の界面活性能についても、計画通り目標を達成することができた。泡の安定化剤として使用するヘアリーの気液界面吸着現象については、当該新学術領域内の研究者との連携を行っており、当初の計画と比べ、より詳細な評価が可能になると期待できる。平成24年度の交付申請書に示した研究計画通り、研究を推進する予定である。すでに平成23年度に、平成24年度の研究の足掛かりとなる結果も得ており、スムーズに研究をスタートできると考えられる。また、当該新学術領域研究のメンバーとの連携を通じて、「ソフト界面」の学理の体系化に努める。
地域統合のスピルオーバー効果とサイクル効果:アジアと拡大EUの成長と循環

東アジアでは中間財貿易や直接投資を通じた生産ネットワークの拡大が地域統合化を促進している。これは先進国で製造業の空洞化を伴い、途上国で工業化の軸となって地域の産業地図を塗り替えている。他方、膨張する資本フローによる金融循環に対し、東アジアは、為替安定を軸にし、生産ネットワークと照応した資本構成長期化と外部金融抑制によって金融リスクに対処する独特のマクロ金融体制を構築している。このように、東アジアの地域統合化は21世紀型発展モデルを提示しているとみなせる。研究分担者は連携研究者・研究協力者の協力を得て、初年度は、アジア太平洋の地域統合化に関して参加者の間で互いの研究課題のポイントとなる知見を共有し、今後の共同研究の方向を確立するとともに、拡大EUとの比較の視座について検討を加えた。年間の具体的活動状況を要約すると以下の通りである:スタートアップの成果を踏まえ、国内の定期的会合によって研究交流を実質化するとともに、関連機関への海外調査や関連問題研究者との意見交換により、研究の深化を図った。また、年度末にかけて、海外研究協力者と国際ワークショップを開催した。以上の作業のため、海外調査については、東アジア、拡大EUおよび米国を対象に訪問調査を行った。具体的訪問先としては、シンガポール:ナンヤン工科大学、米国:東西センター、アイルランド:トリニティカレッジ、英国:経済政策研究センターなど。また、国内では、定期的に研究会を開催するとともに、内外の関連研究者からのヒヤリングとワークショップを実施した。とりわけ、1月にルーベン(ベルギー)で実施した国際ワークショップJSPSEU-Japan Joint Workshop on Spillover and Cycle Effects of Regional Integration : East Asia and EU, Faculty of Economics and Business, Catholic University of Leuvenでは、日本側から11名、欧州側から8名の参加者があり、2日間にわたって8本の報告とそれに対する質疑応答が行われた。貿易・投資およびマクロ・金融市場における統合の効果に関し、東アジアと拡大EUに関する地域比較の視点から双方の研究の深化が図られた。2年度目の成果を踏まえて、研究内容の一層のステップアップと集約化を図った。まず、国内の定期的会合によって共同研究を実質化するとともに、関連機関への海外調査や関連問題研究者との意見交換により、研究の深化を図った。次に、年度後半に全体会議として、海外研究協力者等と国際ワークショップおよび国際シンポジウムを国内開催した。ここでのねらいは、最新の研究成果を公表し、本研究の関係者のみならず、より広範な聴衆各層にそれを知らしめ、かつそこからフィードバックを受けることにある。また、年度末にかけて、海外研究協力者と海外ワークショップおよびセミナーを開催した。以上の作業のため、東アジア、拡大EUおよび米国を対象に訪問調査を行った。具体的訪問先としては、中国:北京大学、タイ:タマサート大学、シンガポール:シンガポール国立大学、米国:東西センター、スペイン:カルロス3世大学、イタリア:ナポリ大学、フランス:OECD発展センター、英国:ロンドン大学等(英国訪問は東日本震災により年度を超して実施)。他方、国内では、早稲田大学、一橋大学、慶応義塾大学でそれぞれ研究会を開催した。各研究会では、それぞれ3本程度の研究報告が行われ、参加者間の討議を経て、各担当者の課題の深化と理解の共有を実現することができた。地域統合化は貿易投資を通じた「生産ネットワーク」の拡大によって生産性成長を促す「スピルオーバー効果」をもつと考えられるが、他方で、資本フローを通じた資産市場の拡大は景気循環を増幅する「サイクル効果」を併せ持つ。本研究では、拡大EUを比較軸に、アジア太平洋の地域統合化における両効果とその相互作用を検証し、それによる産業構造・金融資本市場の変容に対する新たな政策選択・開発戦略を構想する。今年度の成果のうち年度末の国際ワークショップの成果の一部を以下に要約して紹介する。まず、東アジア新興市場の国際資本市場とのマクロ金融リンケージと国内金融システムとの相互関係を考察した。その結果、外国資本流入の構成はアジア危機前後で大きく変容し、FDIとその域内投資が大きな役割を果たしていること、国内金融システムによる民間投資ファイナンスのアジア危機後の回復は実物経済と対照的に停滞していること、そのために却ってグローバル金融危機がアジア危機型の負の影響をもたらす可能性は小さいこと、などが明らかになった。次いで、グローバル金融危機と東日本大震災という2つの巨大ショックが日本の輸出に与えた影響を、機械産業の生産ネットワークの特徴に焦点を当てて分析した。そこでは、日本の機械輸出の減少と回復を利潤構造の関係、および輸出への参入・退出要因を分析し、両ショックは、共に東アジアとの生産ネットワークの安定性と頑健性を示す一方で、企業行動には異なるインパクトを与えたことが明らかになった。最後に、東アジア・欧米間における需要ショックの波及メカニズムを分析した。国際産業連関データベースを構築し、これを用いて米国の需要減少が中間財貿易を通じて国内生産にどのような影響を与えるのかを推計した。

同ショックが東アジアに与える負の影響は拡大しているが、日本は中間財を国内調達しているため、他の東アジアへの波及効果は小さいという非対称性が存在することが明らかになった。
欧米社会学の創造的受容に関する研究(人物誌からみた近代日本社会学史の試み)

本研究は19世紀末にアメリカに留学した日本人から見た、近代日本社会学史研究である。彼らは当時のアメリカ社会学をいかに受容したのか。19世紀末にアメリカに留学し社会学を学んだ日本人の多くはクリスチャンであった。イェールには浮田和民(1859-1946:在学1892-894)と片山潜(1859-1933:在学1892-1895)、ジョンズ・ホプキンスには元良勇次郎(1858-1912:在学1885-1888)と高木正義(1863-1932:在学1892-1895)、ハーバードには岸本能武太(1866-1928:在学1890-1894)、コロンビアには米田庄太郎(1873-945:在学1898-1900)が留学している。彼らは、制度化された専門分野としての社会学を学んでいない。当時は学会もなく、学会誌もなく、学部も存在しない。にもかかわらず、彼らは日本に帰国後、大学で社会学を講じ、社会学書を執筆する。一方、制度化した社会学を学んだ20世紀の留学生にクリスチャンが少ないことも想起しておきたい。上述した東部の大学はキリスト教を起源にもつ。アメリカ社会学のルーツには、キリスト教のモラリズムに支えられた社会改良主義があることはよく知られている。このキリスト教的要素を切り離し、社会学の世俗化をはかることで「科学としての社会学」を制度化を推進したのが、スモール、ギディングスらアメリカの社会学第一世代であった。その後の「アメリカン・サイエンスとしての社会学」の発展を私たちはよく知っているが、その前史にキリスト教的土台があることに私たちはあまりに無自覚である。むしろ、19世紀末の留学生はこれを通路としてアメリカ社会と社会学を理解したのではないか。これを仮説として、個人別・大学別に検討することで、19世紀末の社会学とその受容を明らかにすべく、研究成果の発表を準備中である。本研究は、人物誌から近代日本社会学史を構成することを試みている。対象時期は、1900年前後の社会学の生成・形成期である。この時期の日本の社会学(および社会問題・社会運動との関連)に関して、布川孫市(1928)は、(1)慈善事業救護問題等に従事した人々の系譜、(2)広義にいう社会改良、社会問題研究、社会学の方面に関心を寄せる人々の系譜、(3)労働運動の実際にかかわった人々の系譜の3つを挙げている。これらは、現在の制度化された社会学からみると、<学問と運動が未分化>という点で学問的に未成熟ととられ、学史として重く扱われていない。(1)と(3)に関しては、社会観察、参与観察といった社会調査史との関連が指摘されなければならないが、本研究では(2)に注目する。布川は(2)の「一団、之は京都同志社方面より幾多の人士を出し」、浮田和民、安部磯雄、岸本能武太、村井知至、山室軍平らはその一例としている。彼らは基督教徒であり「従って、社会学も、社会問題も自ら米国流である。」と述べている。岸本能武太はハーバード大学に(1890-94)、浮田和民はエール大学に(1892-94)留学しているが、いずれもキリスト教系東部名門私立大学である。19世紀の大学は、世俗化前の大学であることに注意しなければならない。その意味は2つある。第1に、専門個別科学を学ぶというより、広く学問を学ぶ姿勢を持つこと。第2に、そうした学問の土台にキリスト教(的文化)が不可分に在ること。学説史の観点からいえば、社会有機体説から国権論に続く社会学が講壇社会学へと引き継がれていく一方で、社会進化論から改良主義的社会主義に続く社会学という別の系譜がある。後者は、アメリカからの帰朝者によって担われた。彼らは、社会主義(運動)と社会学との範疇的区分を強く主張している。これは従来の学史研究で重く扱われていない重要な系譜と考える。

アメリカ社会学のルーツには、キリスト教のモラリズムに支えられた社会改良主義があることはよく知られている。このキリスト教的要素を切り離し、社会学の世俗化をはかることで「科学としての社会学」を制度化を推進したのが、スモール、ギディングスらアメリカの社会学第一世代であった。その後の「アメリカン・サイエンスとしての社会学」の発展を私たちはよく知っているが、その前史にキリスト教的土台があることに私たちはあまりに無自覚である。むしろ、19世紀末の留学生はこれを通路としてアメリカ社会と社会学を理解したのではないか。これを仮説として、個人別・大学別に検討することで、19世紀末の社会学とその受容を明らかにすべく、研究成果の発表を準備中である。
顕微螢光画像解析法とクローニング法の連関による蝸牛血管条のNHEの機能解析

動物から内耳の血管条を摘出して、血管条の辺縁細胞の頂膜と側底膜ジャイアントパッチを施し、広範囲にわたり生体膜の内外のイオンと電気的環境を自在に変化させ、HNEの反応を検討した。同時に蛍光指示薬を導入して細胞内pH濃度を顕微蛍光画像解析法によって測定した。特異的な阻害剤であるamiloride及びその誘導体を用い、濃度-阻害曲線を求めた。これらより、Na-H exchanger (NHE)によるHとNaイオンの輸送はin vitro系でNHE-1によることが直接証明された。2)内耳の血管条からのNHEの検出既存の4種類のNHEからdegenerate PCRプライマーを設計する。内耳の血管条からmRNAを抽出してcDNAを作製し、これに対してPCRを行う。予想された大きさのPCR産物をサブクローニングし、シークエンス検索から構造物を決定した。3)NHEのシークエンスの同定血管条より検出したNHEのPCR産物の塩基配列をしらべ、NHE-1であると判明した。このin-situ hybridization法によりNHE-1のmRNAの発現を内耳で同定した。主に、辺縁細胞、ラセン神経節、有毛細胞に多く存在した。
ラドン吸入法による生活習慣病の予防と治療に関する検証・探索とその機構解明

我々は岡山大学病院三朝医療センターで実施しているラドン療法に関する機構の解明や新規適応症の探索等に向けて,主にマウスを用いたラドン吸入試験を実施している。近年得られた成果から,ラドン吸入により抗酸化機能・抗炎症作用が亢進することが明らかになりつつある。本研究は,これまでの所見からラドン吸入による改善効果が高く期待できる糖尿病性の腎症と神経障害を対象に,ラドン吸入が及ぼす具体的な効果と,ラドン療法の糖尿病治療への応用の可能性について詳細に検討するものである。これにより,ラドン療法による生活習慣病(活性酸素病)の予防と治療に関する検証・探索とその機構解明に資する。尚,平成25年度途中に研究代表者は特別研究員を辞退したため,本実績は糖尿病性腎症のみを対象としたものとなった。本年度は,ラドン吸入が糖尿病性腎症に及ぼす効果について検討した。その結果,ラドン吸入によりマウス腎臓組織中の抗酸化酵素・物質量が増加し,糖尿病性腎症のスクリーニングとして用いられるクレアチニンクリアランスの上昇が抑制された。糖尿病においては血糖値を正常に保つことで合併症の発症を予防することができるとされているが,これまでに得られた結果からはラドン吸入にはインスリンの分泌を促すことにより血糖値上昇を抑制する効果はなかった。他方,糖尿病合併症の病態には高血糖値による酸化ストレスの関与が指摘されていることから,ラドン吸入による腎臓組織中の抗酸化酵素・物質量の増加がクレアチニンクリアランスの低下に寄与したと考えられた。現在,得られた成果を取りまとめ,原著論文等による研究発表を進めている。(抄録なし)我々は岡山大学病院三朝医療センターで実施しているラドン療法に関する機構の解明や新規適応症の探索等に向けて,主にマウスを用いたラドン吸入試験を実施している。(抄録なし)
ミクロ相分離した反応性ブロックコポリマー膜の微細加工による機能発現

4-(ジメチルイソプロポキシシリル)スチレン(I)とイソプレンのブロック共重合体について特にホリイソプレン鎖長の異なる数種の共重合体を合成し、そのフィルムを架橋によりミクロ相分離構造を維持しながらオゾン分解することにより多孔質膜を合成し、その分析結果を比較して元のブロック共重合体の1次構造と多孔質膜の構造の関係を検討した。架橋およびオゾン分解前後の薄膜の重量変化は架橋反応とオゾン分解がほぼ定量的に進行し、ポリイソプレン鎖が切断、除去されて空孔を形成していることを示唆している。またおぞん分解後も空孔壁に結合しているポリイソプレンは酸化されてアセチル基とホルミル基を持つ重合度が2643のポリマー鎖となっていると推定された。このことは1735cm^<-1>と1770cm^<-1>の1R吸収からも確認され、アミンとの反応で得られるシッフの塩基の元素分析から0.54mmol/gのカルボニル基が含まれていることが明らかになった。得られた多孔質膜の走査型電子顕微鏡観察(SEM)から微細孔の孔径が透過型電子顕微鏡観察(TEM)による元のブロック共重合体のポリイソプレンドメインの大きさとよく一致することを明らかにした。すなわち、ブロック共重合体I、II(ポリイソプレン鎖長m=550)について観察されたラメラ構造のドメインサイズは約30nm、得られた多孔質膜の孔径は2728nmで形状、大きさともに両者はよく一致している。III(m=340)ではドメインサイズ、多孔質膜の孔径ともに約20nmと小さくなり、一部シリンダー状の空孔が見られる。IV(m=210)では球状で不連続なミクロ相分離が観察された。このようにTEMとSEMの観察結果を比べると、オゾン処理によって生成した微細孔はブロック共重合体のミクロ相分離構造を正確に反映していると考えられる。また、表面直下から深さ方向に断面のSEM観察を続けて行くと、均一な多孔質が生成していることもわかった。さらに、空孔の連続性を評価するためにBET吸着による表面積測定を行い、5090m^2/gの大きい表面積をもつことがわかった。
ウシ子宮内膜における血管内皮増殖因子の生理的役割ならびにその制御機構の解明

本研究ではこれまでに、成長因子のひとつである血管内皮増殖因子(VEGF)が排卵周期調節に関わるプロスタグランジンF2α分泌を促進することを報告した。一方で、ウシでは排卵周期を通じた子宮の形態的変化についての詳細が明らかにされていないため、VEGFの成長因子としての作用を評価することができなかった。上記の理由から、本年度はウシ子宮内膜の構造的変化に関する基礎データを構築する目的で、排卵周期を通じたウシ子宮における細胞増殖の動態を解析した。食肉センター由来の子宮を卵巣の肉眼的所見により黄体初期、中期、後期および卵胞期に分類し、常法に従い組織をパラフィン包埋し組織切片を作成した。増殖中の細胞に特異的に発現するki-67タンパク質の局在を免疫組織化学により可視化することで、増殖中の細胞を検出した。染色像上に無作為に設定した1200点に存在する細胞に占める増殖中の細胞の割合を細胞種ごとに%に換算し、細胞種間ならびに排卵周期間で比較した。増殖中の細胞の割合を細胞種間で比較したところ、ほとんどの排卵周期において子宮内膜腔および腺上皮細胞で他の細胞種と比較して高かった。また、排卵周期間で比較したところ、子宮腔上皮ならびに腺上皮では黄体初期および卵胞期において黄体中期および後期と比較して高かった。間質細胞では卵胞期において黄体中期ならびに後期と比較して増殖中の細胞の割合が高かった。以上の結果より、ウシ子宮内膜を構成する細胞の増殖が排卵周期を通じて制御されていることが明らかとなった。【研究の目的】排卵後の卵巣に形成される黄体は、妊娠ホルモンを分泌する一時的な内分泌器官であり、ウシにおいて、妊娠が成立しなかった場合、発情が回帰するためには黄体が退行する必要がある。黄体退行因子であるプロスタグランジン(PG)F2αは子宮で産生されることから、申請者の所属する研究室では発情周期調節メカニズムの解明を目的として、子宮の機能調節機構に関する研究をおこなっている。血管内皮増殖因子(VEGF)は血管透過性の促進や血管内皮細胞の増殖を促進する血管新生因子として知られてきたが、最近、VEGFが卵管のPG産生にも関与するなど、血管新生以外にも様々な生理作用を有することが明らかとなってきた。本研究ではウシ子宮においてVEGFが生理的役割を担う可能性について検討している。【研究成果】以下に記す研究成果が生殖生理学の専門雑誌であるJournal of Reproduction and Developmentに掲載された。ウシ子宮内膜においてVEGFおよびそのレセプターが発情周期を通じて発現しており、また、VEGFはウシ子宮内膜間質細胞においてPGF2α産生を有意に促進した。一方で、間質細胞におけるPGE2産生ならびに子宮内膜上皮細胞におけるPGF2αおよびPGE2産生には影響をおよぼさなかった。以上より、VEGFがウシ子宮内膜における局所調節因子として発情周期調節に作用している可能性が示された。現在は、子宮内膜上皮および間質細胞の増殖に及ぼすVEGFの影響についての検討をおこなっている。
二酸化炭素の全球循環とその気候応答の解明

1)日本とオセアニア間および日本と北米間を航行する定期コンテナ船上、北極ニーオルスン基地、北極チャーチル基地、南極昭和基地、日本上空とシベリア上空での航空機による系統的な大気採取と試料分析を本格化させ、広域にわたる大気中のCO2・O2濃度およびdelta 13Cのデータを蓄積した。また、南極昭和基地および北極ニーオルスンでのCO2およびO2濃度連続観測を継続した。2)本研究で得られるCO2濃度、O2濃度、delta 13Cの観測データと、国内外研究機関によ観測データを直接比較することを可能にするために、世界気象機関が主導するCO2・O2標準ガス濃度スケール及びdelta 13Cスケールの国際比較実験に参加した。得られた結果から各研究機関の標準スケールの違いが明らかになった。3)CCSR/NIES/FRGCCの大気大循環モデルを基にして開発された3次元大気化学輸送モデル(ACTM)に、化石燃料消費によるCO2放出と、以前にoff-line全球大気輸送モデルによるインバージョン法から求めた64領域の地表面CO2フラックスを与えて大気中CO2濃度を計算し、公開されている地上および航空機観測の結果と比較することによってACTMの輸送場を検証し、必要な改良を行った。4)陸域における温室効果気体フラックスをシミュレートする陸上生態系モデル(VISIT)を高度化し、CO2の炭素同位体組成の分布も推定できるような改良を進めた。5)研究の進捗を確認し、問題点を検討して必要な改善を行うために、2019年3月26日に研究打ち合わせを行った。日本郵船(株)を訪問し、本研究の意義を説明するとともに、同社が運航管理している日本とオセアニア間および日本と北米間を航行する定期コンテナ船にて大気採取を継続してくれるよう依頼し快諾を得た。さらに日本航空(株)を訪問し、同社が運航する国内線に研究代表者の青木や分担者の森本が搭乗し、月1回の頻度で日本上空の大気採取を行うことを今後も継続したい旨依頼し、快諾を得た。さらに、国立極地研究所やカナダ環境省の研究所の研究者とも温室効果気体観測の継続について相談し、合意を得ている。このようにして得られた全球規模の大気試料のCO2濃度やO2濃度およびCO2の同位体比分析を順調に進めている。連携研究者であるパトラおよび伊藤は、独自に開発した3次元大気化学輸送モデルおよび陸上生態系モデルに対し、本実験に向けた改良を進めた。2019年3月26日に研究打ち合わせ会合を開催し、それぞれの研究が順調に進捗していることを確認した。日本とオセアニア間および日本と北米間を航行する定期コンテナ船上、北極ニーオルスン基地、北極チャーチル基地、南極昭和基地、日本上空とシベリア上空での航空機による系統的な大気採取と試料分析を継続し、広域にわたる大気中のCO2・O2濃度およびdelta 13Cのデータを蓄積する。全球3次元大気化学輸送モデル(ACTM)を用いた高解像度のインバージョンスキームの開発と、ACTMに組み込むためのdelta 13CとO2濃度の計算モジュールの開発を行う。また、全球陸上生態系モデル(VISIT)を高度化し、CO2のdelta 13Cの分布も推定できるように改良する。さらに、VISITによって与えられるCO2フラックスおよびdelta 13Cを、大気化学輸送モデルによる推定結果と比較する。その結果を踏まえて、VISITのパラメータ最適化やベースマップの妥当性の検討を行う。

このようにして得られた全球規模の大気試料のCO2濃度やO2濃度およびCO2の同位体比分析を順調に進めている。連携研究者であるパトラおよび伊藤は、独自に開発した3次元大気化学輸送モデルおよび陸上生態系モデルに対し、本実験に向けた改良を進めた。2019年3月26日に研究打ち合わせ会合を開催し、それぞれの研究が順調に進捗していることを確認した。日本とオセアニア間および日本と北米間を航行する定期コンテナ船上、北極ニーオルスン基地、北極チャーチル基地、南極昭和基地、日本上空とシベリア上空での航空機による系統的な大気採取と試料分析を継続し、広域にわたる大気中のCO2・O2濃度およびdelta 13Cのデータを蓄積する。全球3次元大気化学輸送モデル(ACTM)を用いた高解像度のインバージョンスキームの開発と、ACTMに組み込むためのdelta 13CとO2濃度の計算モジュールの開発を行う。また、全球陸上生態系モデル(VISIT)を高度化し、CO2のdelta 13Cの分布も推定できるように改良する。さらに、VISITによって与えられるCO2フラックスおよびdelta 13Cを、大気化学輸送モデルによる推定結果と比較する。その結果を踏まえて、VISITのパラメータ最適化やベースマップの妥当性の検討を行う。
中近世の神社にみる移動と再生に関する建築史学的研究

本研究は、神社本殿の細部装飾が発展してゆく時期にあたる中世後期から近世に焦点をあてて、これまでに刊行された文化財修理工事報告書や修理現場で公開された情報から新たに得られた建築の変遷の情報を包括的に分析し、(1)造営に関与した各地の工匠別にみる神社本殿の特性と本殿背後の境内整備および敷地内移築との関係、(2)春日大社旧社殿にみる神社本殿の特性と河川等に基づく立地および境内環境との関係、を考察することで、工匠の移動と神社本殿の移動(移築)の実態を捉え、その流通に支えられた神社の再生の手法を明らかにするものである。
微生物の新しい機能開発のための基盤研究

広範な微生物が示す多様な機能を総合的に解析することを通じて,生物そのものの統一的な認識に有意義な知見をもたらすとともに,それら成果を基盤として新しい視点に立った工業的な物質生産体系を確立するための研究を基礎的かつ体系的に推進することを目的とした重点領域研究・微生物の新しい機能開発のための基盤研究の総括を行った.すなわち,総務,企画,連絡,調整,研究成果評価等について,総括班会議,班長会議,班会議,公開シンポジウム,成果報告会を企画,開催し,本重点領域研究の研究推進のための活動を行った.総括班会議は昭和62年6月4日, 9月12日,昭和63年1月29日に行い,それぞれ,研究推進の方策について検討した.班長会議は昭和62年6月4日,班会議は昭和62年9月12日にそれぞれ行った.公開シンポジウムは農協ビル国債会議(東京)において開催し,各班から1名ずつの演者6名の講演があった.研究班員及びその関係者約70名,一般参加者約80名計約150名の参加者を得,充実した講演と熱心な討論が行われ,各分担研究者の研究の今後の遂行に貢献するとともに,本重点領域研究の内外への広報に寄与した(昭和62年9月11日)成果報告会は京大会館(京都)で計画及び公募研究分担者の参加により,各班から12名ずつの演者計10名の昭和62年の研究成果を中心とした研究発表が行われ,午前,午後ときわめて熱心な討論がくりひろげられた(昭和63年1月29日)また,全班員の成果は成果報告書として印刷した.広範な微生物が示す多様な機能を総合的に解析することを通じて,生物そのものの統一的な認識に有意義な知見をもたらすとともに,それら成果を基盤として新しい視点に立った工業的な物質生産体系を確立するための研究を基礎的かつ体系的に推進することを目的とした重点領域研究・微生物の新しい機能開発のための基盤研究の総括を行った.すなわち,総務,企画,連絡,調整,研究成果評価等について,総括班会議,班長会議,班会議,公開シンポジウム,成果報告会を企画,開催し,本重点領域研究の研究推進のための活動を行った.総括班会議は昭和62年6月4日, 9月12日,昭和63年1月29日に行い,それぞれ,研究推進の方策について検討した.班長会議は昭和62年6月4日,班会議は昭和62年9月12日にそれぞれ行った.公開シンポジウムは農協ビル国債会議(東京)において開催し,各班から1名ずつの演者6名の講演があった.研究班員及びその関係者約70名,一般参加者約80名計約150名の参加者を得,充実した講演と熱心な討論が行われ,各分担研究者の研究の今後の遂行に貢献するとともに,本重点領域研究の内外への広報に寄与した(昭和62年9月11日)成果報告会は京大会館(京都)で計画及び公募研究分担者の参加により,各班から12名ずつの演者計10名の昭和62年の研究成果を中心とした研究発表が行われ,午前,午後ときわめて熱心な討論がくりひろげられた(昭和63年1月29日)また,全班員の成果は成果報告書として印刷した.
元素分析機能を有する走査トンネル顕微鏡の試作

走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察領域の軽元素分析を可能とするシステムを試作する目的で、次のことを行った。(1)まず蛍光X線励起電子エネルギー分光法の可能性を定量的に検討し、STM探針が鋭く十分な電界放射電流が得られれば、蛍光X線発生のしきい電子エネルギーを用いて元素分析が可能であるとの結論を得た。(2)この測定を行うためには非常に鋭い探針が必要である。このような探針を再現性良く作成する方法として新たに電解研磨法=急速電流遮断法を開発した。作成したW探針は500Vの電圧印加に対しても損傷を起こさず、安定に使用できることを確認した。(3)このような探針を用いてグラファイト試料で予備実験を行ったところ、100eV程度の低エネルギーの電子線照射によって炭素イオンの脱離が起こることを見出した。この結果、この方法で高密度の電流を試料に照射すると物質によっては非破壊的分析を行うことは困難であるとの結論に至った。そこで、上記方法に替わる方法として(4)STMトンネル電流を用いてナノスケールの空間分解能で光吸収分光測定ができることをGaAs単結晶試料を用いて実証した。(5)電場変調分光に相当する別の方法を用いて半導体のバンド構造をやはりナノスケールの空間分解能で測定できる方法を開発し、バンドギャップから物質を同定できるばかりでなく、局所的なひずみ状態の測定まで可能であることを明らかにした。(6)STMの電圧-電流の非線形特性と金属探針先端における光電磁場増強効果を利用した差周波光発生による吸着分子分析STMシステムを提案した。走査トンネル顕微鏡(STM)の金属探針から電界放射電子を取り出し、これにより表面原子の内殻電子を励起し、その結果放出される蛍光X線を検出することによって、STM観察領域の軽元素分析を可能とするシステムを試作しようとしている。今年度は、蛍光X線検出の予備実験として、超急速電流遮断法により作成したW探針の高電圧、高電流に対する安定性の評価と、現有の超高真空STMにCsI電子増倍管を取り付け、グラファイト試料を用いた蛍光X線の検出テストを実施中である。電圧に関しては、炭素1s励起しきい値(283eV)を越える310Vまで、先端の損傷なしに使用できるW探針をルーティン的に作成できることを確認した。これとは別に、試料に断続光をあてたとき生じる試料の局所的熱膨張をSTM探針で検知できることを見出し、GaAs結晶を試料に近赤外光を用いて実験を行なった。その結果、表面下に存在する単独の非発光センタをナノメートルの分解能でイメージングできることが分かった。さらに、照射波長を掃引することにより励起スペクトルを測定したところ、当該センタに由来すると考えられるある波長で熱膨張が最大になることが明らかになった。このことは、光の波長域を内殻励起に必要なX線領域に広げれば、軽元素に限定されない極めて適用範囲の広い元素分析が可能であることを意味する。このため、本原理に基づき光源として放射光を用いた新しい元素分析STMシステムの検討を開始した。また本原理では一般的に、検出したい元素に固有ななんらかの光吸収を起こせばよいことから、光の波長範囲も広く設定可能である。今後赤外域も含め、利用可能な光源を用いた実験を並行して行なう予定である。走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察領域の軽元素分析を可能とするシステムを試作する目的で、昨年度は金属探針から電界放射電子を取り出し、これにより表面原子の内殻電子を励起する結果放出される蛍光X線を検出する方法を試みたが、照射に伴い著しいイオン脱離が起こることがグラファイトを試料とした実験で見出された。現象自体は非常に興味深いが、この方法で一般的に非破壊的分析を行うことは困難であるとの結論に至った。

ところが、試料に適当な波長の光を照射するとトンネル電流に変化が現れることを利用すると、一種の光吸収分光をナノスケールで行えることが明らかとなり、これを用いた状態分析が原理的に可能であることが分かった。今年度は低温成長したGaAsエピタキシャル結晶膜(LT-GaAs)を用いてさらに詳しい実験を行なった。その結果、膜中に大量に含まれるAsアンチサイト欠陥の孤立した1個につき光吸収スペクトルを測定したところ、バルクGaAsで良く知られたミッドギャップセンターEL2と全く同じ吸収スペクトルが得られることが分かった。さらに、90Kの低温で光照射を行うとギャップ準位を伴わない別の準安定構造に変態すること、また伝導帯にSTM探針からトンネル電流注入すると準安定構造から回復することが見出され、この光変態の励起波長依存性を測定したところ、やはりEL2の光構造変化の励起スペクトルとよく一致することが分かった。また、STM探針を用いて電場変調分光を行うことが可能であることが明らかになり、この方法で得られるバンドギャップなどの情報から、物質同定をナノスケールの分解能で行えることが分かった。いっぽう、光源として放射光(X線)、赤外光を用いた元素分析もしくは吸着分子分析STMシステムも検討考案したが、STMの電圧-電流の非線形特性を利用した差周波光発生による方法が最も実現可能が高いとの結論を得た。走査トンネル顕微鏡(STM)を用いて観察領域の元素分析を可能とするシステムを試作する目的で、一昨年度は蛍光X線分析測定を、昨年度は光吸収分光測定をナノスケールで行うことを試みた。後者のなかでも、STM探針を用いた電場変調分光法で得られる局所的バンドギャップなどの情報から、半導体物質の同定をナノスケールの空間分解能で行えることが分かった。これらの実験においては、波長可変照射光光源として通常のハロゲン白色光源をモノクロメータで分光した光を用いている。このような比較的低強度の光でも予想外に高い信号強度が得られることから、金属(Pt-Ir合金)探針先端でプラズマ共振により照射光電場強度が局所的に増大している可能性がある。今年度は、この探針による光電場増強効果と、STMの電圧-電流の非線形特性を利用して、探針先端で差周波赤外光を発生することにより、分子、格子振動による赤外吸収を同じSTM探針で検出する新しい分析法を実験的に試みた。まず、定量的な検討を行い、用いるべきレーザとして、まず十分な強度を有し、波長可変で、かつ準連続光が得られる(断続光はSTM探針に断続的な熱膨脹変動を引き起こし、安定なSTM実験を不可能にする)モードロックチタンサファイアレーザと、やはり十分な強度を有し、波長変調が可能(ロックイン検出によるS/N比の向上が期待できる)な連続光源である半導体レーザを組み合わせればよいとの結論を得た。チタンサファイアレーザ光と半導体レーザからの光を同軸上に合流して、超高真空チャンバー内にあるSTM試料に照射するための光学系の設計と製作を行った。十分な強度の差周波光が得られるか否か見通しをつけるため、探針-試料間の非線形な電圧-電流特性に起因する整流電流が、それぞれ個別の光照射によってどの程度生ずるかを測定した。光電場増強効果が小さいはずのW探針でも検知可能な信号が得られることから、最終的に光電場増強効果が大きいAg探針を用いれば十分な強度の差周波光が得られるとの見通しを得た。
ビットレベル並列性を利用したウェーブパイプライン化低電力小型演算器の設計

本研究の目的は、回路規模あたりの演算性能を最大にする演算器の開発である。近年、半導体プロセスの微細化に伴い、回路規模に比例する消費電力、すなわち静的な消費電力と動的な消費電力の割合は逆転しつつある。本研究ではこの点に着目し、回路規模あたりの演算性能という面から演算器の開発を行う。本研究で提案する演算器は、演算に含まれるビットレベル並列性に着目し、この並列性をウェーブパイプライン化した低ビットの演算器を用いて利用する。これにより演算器の回路規模、および回路の静的な消費電力を大きく削減しつつ、演算を高速に実行することが可能になる。平成19年度は、まずウェーブパイプライン化演算器および並列データの入力信号への変換機構の設計を行った。入力信号を生成する回路は、レジスタから入力された高ビット幅の値を一定ビットごとに分割し、分割したビット列を時間的に連続して演算器に投入する。演算器から出力された値は、高ビット幅のビット列に成型され、レジスタに出力される。これにより低ビットウェーブパイプライン化演算器により高ビットの演算が可能となる。次に、チップ試作により提案する演算器を実装した場合の性能および消費電力の評価を行った。設計にはVDEC(大規模集積システム設計教育研究センター)が提供する各種EDAツールを用い、VDECを通じてチップ試作を行った。回路シミュレータによる評価の結果、提案手法を実装した演算器は最大で12倍の高速動作を可能とし、電力遅延積の評価では最大28%の削減を実現した。平成18年度は、低ビット演算器による高ビット演算方式の検討を行った。乗算には、部分積の圧縮過程に多くのビットレベル並列性が存在する。通常の乗算器では、これをWallace-Treeと呼ばれる桁上げ保存加算器を用いて利用し、高速な乗算を実現している。しかし、Wallace-Treeの回路規模は演算のビット数が増加するにつれ指数的に増加するため、高ビットの高速乗算器を実現するためには大規模な回路が必要となる。提案する演算器では、Wallace-Treeをウェーブパイプライン化し、小規模化を行うことで回路規模の大幅な削減と高速な乗算を同時に実現することを図った。提案手法を用いることにより、32-bit乗算器において2642%の回路規模を削減することに成功した。
大動物を用いた人工血管評価と細径人工血管の開発

本研究においては大動物モデルを用いて以下の3点を目標とする。1) 6mmのPCLグラフトの長期開存性並びにPCLが吸収されていく過程の病理学的形態変化の解明、2)理想的な内皮化を促すグラフトの作成条件の最適化、3)その結果を踏まえた3mmのPCLグラフトの短期開存性に関する検討本研究においては大動物モデルを用いて以下の3点を目標とする。1) 6mmのPCLグラフトの長期開存性並びにPCLが吸収されていく過程の病理学的形態変化の解明、2)理想的な内皮化を促すグラフトの作成条件の最適化、3)その結果を踏まえた3mmのPCLグラフトの短期開存性に関する検討