hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時計タンパク質の固有周波数の分子科学的解明

生物物理学野生型や変異体について更なる実験・解析を続け、コアとなる分子の固有振動数と、その分子が組み込まれたシステムの振動数がどのような関係にあるのかを詳細に調べていく。また、網羅的に取得した固有振動数に関するデータをタンパク質の構造上にマッピングし、振動数を規定する部位を明らかにする。計画通りの性能を有した実験装置が完成し、現在、それを用いた予備的な実験が開始されているため。27年度が最終年度であるため、記入しない。実験装置が安定稼動しかつルーチン的に運用されるまで、ネットワークを介した遠隔制御システムについては開発・導入を保留していた。主にこのような理由から次年度使用額が生じた。次年度からは本装置を用いた実験を本格化させ、当初の目的であるタンパク質分子に秘められた固有振動数について実験的に検証を進める。その際、タンパク質の変異体試料を調製し、それらの挙動を野生型と比較することで固有振動数を規定する部位がタンパク質分子のどこに局在しているかを同定する予定である。安定稼動およびルーチン化が確認されたため、ネットワークを介した遠隔制御システムを導入する。これにより遠隔地からの実験操作・解析が可能となり、他機関との共同研究の可能性が広がるものと期待している。計画通りの性能を持った装置ができるという確信が得られるまで、開発は必要最低限のスケールで行った。とくに初期に導入する試料台の数を減らして安全策をとった。装置開発の見通しが立ったので、さっそく次年度使用額を利用して試料台の導入数を増し、実験をより効率化する計画である。
野外加温操作実験による農耕地土壌の有機物分解に及ぼす温暖化影響の検証

土壌有機物分解の温暖化に対するフィードバックとその制御メカニズムの解明は、農耕地土壌の炭素隔離の気候変動に対する将来予測を行う上で緊急な課題である。本研究は、土壌を温める野外操作実験による土壌有機物の分解に及ぼす温度上昇の効果を定量的評価し、その制御メカニズムの解明を目的とした。その結果、圃場スケールでの実験的加温(深さ5cmで+2°C)により、土壌有機物分解によるCO_2発生は冬春のコムギ作で213%促進され、夏秋のダイズ作では1018%低下した(新しい知見)。夏の高温乾燥条件下では土壌水分ストレスによるCO_2発生の低下が加温区でより大きかったためと考えられ、土壌有機物分解に及ぼす温暖化の影響予測には土壌水分との複合作用を考慮することが重要であることが示された。農業部門における地球温暖化緩和技術の一つとして、農耕地の管理方法の改善により土壌の炭素貯留量を増加させることが期待されている。本研究は、日本の代表的農耕地土壌(黒ボク土)を対象に、圃場スケールで土壌を温める野外操作実験による土壌有機物の分解に及ぼす温度上昇の効果を定量的に評価し、その制御メカニズムの解明を目的として行う。本年度は黒ボク土畑圃場(小麦と大豆の輪作)において、予備実験にてテスト済みの赤外線ランプで土壌の上部から暖める方式を採用した土壌加温実験システムを構築した。加温区および対照区をそれぞれ3つ(各区2m×2m)を設置し、加温区の土壌深2cmにおける温度(それぞれ5点の平均)を対照区の同一深度の地温よりプラス2±0.2°Cで電源をオン、オフすることにより高精度に加温制御ができた。自動開閉チャンバーを用いた測定システムを構築し、土壌有機物分解量を示すCO_2放出フラックス(根の呼吸が含まれないよう枠を設置)の連続測定を行い、6月までに加温前の土壌特性およびCO_2フラックスの地点間に有意差が無いことを確認した後7月末より加温を開始、加温による土壌有機物の分解の変化を検出するためのデータ蓄積を開始した。加温開始後、加温区のCO_2フラックス(mmol CO_2m^<-2>s^<-1>)は対照区に比べ低下し、加温期間の積算フラックスも対照区231±32gCm^<-2>に対し加温区は156±32gCm^<-2>で意に低かった(^<**>p<0.01)。すなわち夏の高温乾燥など圃場条件下で加温によって黒ボク土の有機物分解が低下する可能性があるという新しい知見が得られた。本年度は黒ボク土畑圃場(小麦と大豆の輪作)において加温実験を継続し、土壌有機物分解(トレンチチャンバー法)に由来するCO_2フラックスの連続測定を引き続き行った。+2°Cの加温が低温域(冬-初夏:小麦作)ではCO_2フラックスを促進(対照区に比べ約10%高く)、高温域(夏-秋:大豆作)ではCO_2フラックスを低下させる傾向がみられた(対照区に比べ約8.5-17%低く)。フラックスの見かけ温度依存性(Q_<10>)が対照区の2.92であるに対して加温区の値は2.60であり、圃場レベルの加温はフラックスの見かけ温度依存性を低下させたことが分かった。その理由として、35°Cから45°Cの高温域では土壌有機物分解の温度依存性が低くなること、および高温乾燥が土壌有機物分解をより強く抑制することが培養実験から推察された。また、土壌温度の影響を除いた正規化されたフラックスと土壌水分の関係は上凸型の関係であり、極端な乾燥または加湿はフラックスを抑制することが圃場レベルでも明らかになった。すなわち、圃場レベルの加温による土壌有機物分解への促進効果が低温域(冬-初夏)において顕著であるに対して、高温域(夏-秋)ではその促進効果が土壌水分ストレスによる分解抑制効果によって打ち消されたことが明らかになった。

土壌有機物分解に及ぼす加温効果の大きさは土壌水分に左右され、温暖化への土壌炭素動態の応答予測には土壌水分の影響を考慮すべきことが圃場レベルで検証された。土壌有機物分解の温暖化に対するフィードバックとその制御メカニズムの解明は、農耕地土壌の炭素隔離の気候変動に対する将来予測を行う上で緊急な課題である。本研究は、日本の代表的農耕地土壌(黒ボク土)を対象に、圃場スケールで土壌を温める野外操作実験による土壌有機物の分解に及ぼす温度上昇の効果を定量的に評価し、その制御メカニズムの解明を目的として3年間わたって行った。本年度は黒ボク土畑圃場(小麦と大豆の輪作)において加温実験を継続し、土壌有機物分解(トレンチチャンバー法)に由来するCO_2フラックスの連続測定を引き続き行った。その結果、土壌有機物分解(トレンチチャンバー法)に由来する二酸化炭素(CO_2)フラックスに対する実験的加温(深さ5cmで+2°C)は冬春のコムギ作で2-13%促進され、逆に夏のダイズ作(7月-10月)で10-18%低下する現象を2年間のデータで繰り返し確認できた(新しい知見)。これは、温度が低い冬から春にかけて地温プロファイル全体へ加温効果が大きく(深さ20cmでも+1から+1.5°C)、単位面積あたりの分解量が増えるためと考えられ、CO_2フラックスの温度への温度依存性が変化していないこともわかった。夏の高温乾燥(特に梅雨明け後)条件下CO_2フラックスが土壌水分ストレスによって著しく低下し、加温区でより高温乾燥であるため有機物分解がより強く抑制され、対照区のCO_2フラックスより低かったことが明らかになった。本研究の結果から、土壌有機物分解に及ぼす温暖化の影響予測には土壌水分との複合作用を考慮することが重要であると示唆した。
国際経済法における立憲化概念の研究―規律の統合性と分権性に関する分析視角として―

本研究は、今日の国際経済法が直面する統合性と分権性の緊張関係に着目し、これを「立憲化」という視点から理論的・実証的に分析した。特に、従来の研究が立憲化の尺度をもっぱら国際組織における規律の強化や司法化の進展に求めていたのに対し、本研究は、国際規律と国家規制権限のバランスが適切かどうか(権限配分の適切性)という観点から立憲化概念じたいを再構成し、その視角から、国際通商法および国際投資法における規律の統合性と分権性のバランスを改めて分析・評価した。本年度は、昨年度の研究成果を基礎としながら、立憲性概念の理論史的系譜、国際通商法の立憲化、国際投資法の立憲化という本研究の3つの柱につき、それぞれ分析・考察を深めた。まず立憲性概念の理論史的探求として、特に英国における「古代の国制」論に注目しながら、立憲性に含まれる理念が必ずしも近代立憲主義に還元されないことを明らかにした。つまり、立憲性の本質は、国家権力の抑制に限らず、より広く、恣意的な統治権に対する法の制約・枠づけに求められる。このように捉えることで、国際組織による専断的な決定などに対しても立憲主義による制約を論じることが可能となり、国際法秩序における権力集中の抑制原理として立憲化概念を理論的に定位できたと考える。次に、国際通商法における立憲化に関しては、本年度は特に発展途上国に関する通商規律が個別分散化している近年の現象に注目し、そこに見られる、先進国の政策的裁量とWTOによるコントロールとの相克を分析するなかから、立憲化概念の理論構築に寄与する知見を獲得できたと考える。国際投資法における立憲化については、近年の投資仲裁判断でしばしば用いられている比例性原則に着目した分析を行った。つまり、投資受入国の規制により得られる公益が、それにより外国投資家が被る損害に比して均衡を失していなければ、当該規制は投資協定違反を構成しない、との判断枠組みが次第に発達しつつある。この意味での比例性原則は、国内の憲法訴訟などでも見られる、利益・権利間の調整を行うための分析手法であり、これが投資仲裁において受入国の公益規制権限と投資家の財産権との調整原理として用いられている点に、立憲化概念の精緻化に資する重要な論理が含まれていると観察した。以上のように、本年度は昨年度の基礎研究をもとに、応用的な論点も含めて幅広く分析を行い、立憲化概念の体系的理論化に向けて着実な前進が得られた。今年度は、本研究の最終年度となるため、これまでの研究成果の整理を進め、理論面での考察と実証的分析とを融合させることで、国際経済法における立憲化概念の体系的な理解を提示することを目指した。まず理論面では、立憲主義の本質を「公権力行使への抑制」と捉えることで、それが国家権力のみならず、国際的な行政・司法機関の活動に対しても適用可能な概念であることを論証し、国際法学において立憲化概念を導入・議論することの意義を明らかにした。こうした脱国家的な立憲性概念に依拠することで、法制度化が進む国際関係において、国際法学が適切な権力抑制のために備えるべき視点を提示しえたと考える。国際通商法の実証的分析では、特に地域主義の問題に焦点をあて、多数国間レベルと地域レベルの関係を、権限行使の相互抑制という観点から意義づけ、これを立憲化論の構成要素として取り込むことを試みた。特に、WTOと自由貿易協定の相互関係に着目し、各種の具体的ルールが立憲化の観点からいかに解釈されるべきかを分析した。国際投資法の実証的分析では、投資保護協定における例外条項など、国家の規制権限の確保を図る仕組みの実例を検討し、その効果や解釈上の問題点を考察した。これにより、投資家保護と国家の公益規制との調整を立憲化の観点から把握する基盤を得ることができた。以上の通り、本年度の研究では、立憲性概念の理論的・思想史的な意義を整理するとともに、実証面では、国際経済法における規律の統合化と、その反作用としての分権性の契機の表出とを追跡し、かかる緊張関係から生じる権力抑制の契機を立憲化という概念により意味づけていく作業を行った。これに基づく研究成果も数点公表することができ、概ね本年度の研究目的を達成できたといえる。本研究は、今日の国際経済法が直面する統合性と分権性の緊張関係に着目し、これを「立憲化」という視点から理論的・実証的に分析しようとするものである。特に、従来の研究が「立憲化」の尺度をもっぱら規律強化や司法化の進展に求めていたのに対し、本研究は、統合性と分権性のバランスが適切かどうかという観点から立憲化概念じたいを再構成しようとする点に特色がある。まず、立憲化概念の多様な含意を把握するため、関連する政治思想や法制度の系譜を追跡し、特に近代立憲主義の史的位相を明らかにすることをめざす。

この点に関して、本年度は、中世における立憲性概念の研究などを通じて、立憲主義が近代主権国家構造を必然的に前提とするわけではないことを明らかにし、国際法秩序における立憲主義を議論するための理論的な基盤を得られた。次に、実証面から立憲化概念の意義を明らかにするため、国際経済法分野の諸制度を素材として、規律の統合性と分権性の要素がいかなる形で処理されているかを分析した。まず通商法に関して、本年度は、GATT/WTOにおいて実体規律と紛争処理の両面で統合化が進展してきた経緯を史的研究により跡付け、国際組織が権威を増大させて各国の主権的権能との間で緊張を生み出しつつある状況を明らかにした。また投資法に関しては、二国間投資条約の急増と仲裁判断の集積によって規律の客観化が進行したきた経緯を包括的に分析し、同時に、最近の投資条約が様々な方法で主観性の回復を試みている事例を分析することで、ここでも統合性と分権性の緊張関係が生じていることを明らかにした。これらの成果を通じて、国際経済法の規範構造が、統合性の増大と、それを契機とした分権性回復の試みとの間で動態的に変化しつつある状況を総体として把握することができ、立憲化概念による分析枠組みの構築に向けた準備が整ったといえる。本研究の3つの柱のうち、まず立憲化の理論史的側面については、近代立憲主義が発達する以前の憲法概念について本年度はまとまった考察を進めることができた。立憲性概念を広い歴史的視野から捉え直すことで国際法秩序における立憲化論に新たな視点を導入するという本研究の目的は、着実に実現されつつあると言える。また、国際通商法における立憲化を体系的に論じるうえで必須の論点であった発展途上国の位置づけに関しても、本年度は踏み込んだ調査・分析を進めることができ、立憲化論を構築するうえで重要となる理論的知見も得られたため、この点でもおおむね満足できる成果が得られたと言える。最後に、国際投資法における立憲化論については、投資仲裁が用いている比例性原則の意義を分析するために、憲法学や国際人権法学における同原則の位置づけを検討することとなったため、本研究の一つの目標である他分野の論理構造との比較という作業に着手した形となり、立憲化概念のより総合的な理解・整理に向けて研究を前進させることができたと言える。以上のように、本年度は、交付申請書に記載した研究の目的にほぼ沿った成果を得ることができたと考えられ、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。本研究は、立憲性概念の理論史的系譜、国際通商法の立憲化、国際投資法の立憲化という3つの柱にしたがって、国際経済法の立憲化に関する分析枠組みの構築をめざしている。このうち、立憲性概念の系譜については、初年度は特に欧州中世における立憲性概念の検討を進め、近代立憲主義との比較において立憲性の本質を導き出すための手がかりを得ることができた。また、国際通商法の立憲化については、まず規律の統合性の側面につき、初年度は特に紛争解決制度を通じた司法的法発展の経緯を入念に検討することができ、国際規範の自律性の程度を実証的に明らかにできた。一方、規律の分権性の面については、初年度は特に地域主義に焦点を当て、国際規律の統合性との間で緊張関係が高まっている状態を把握することができた。次に、国際投資法の立憲化については、統合性の側面につき、特に仲裁を通じて原則規定の意味内容が補充されていく過程を、投資条約の代表的な諸条項について整理することで、投資法秩序の一体性が高まっている状況を把握した。
再燃前立腺癌への挑戦～脂肪幹細胞ナノDDS技術を駆使した新規テーラーメイド療法～

(目的)体性間葉系幹細胞の一つである脂肪幹細胞(AdSC, Adipose-derived Stem Cell)は、主に再生医療の分野において成果を挙げている一方、近年の研究において制癌作用も併せ持つことが報告されている。本研究では、昨年に続き前立腺癌増殖におけるAdSCの影響を、種々の細胞実験と動物モデルで検討した。(結果)今までの結果を踏まえ、ナノDDS技術を生かし、各種薬剤の脂肪幹細胞への注入を試みている。今までの結果を踏まえ、ナノDDS技術を生かし、各種薬剤の脂肪幹細胞への注入を試み、テーラーメイド医療へと繋げる予定である。【目的】体性間葉系幹細胞の一つである脂肪幹細胞(AdSC, Adipose-derived Stem Cell)は、主に再生医療の分野において成果を挙げている一方、近年の研究において制癌作用も併せ持つことが報告されている。本研究では、前立腺癌増殖におけるAdSCの影響を、種々の細胞実験と動物モデルで検討する。引き続きmiRNAの発現について、解析中である。in vitroで有意な実験結果が得られている。当初の予定通り遂行することとする。当初の予定通り行う。予定通り今までの結果を踏まえ、ナノDDS技術を生かし、各種薬剤の脂肪幹細胞への注入を試み、テーラーメイド医療へと繋げる予定である。in vivo実験含め、さらに研究費を要すると考えられる。最終年度に論文投稿時、revisionに対する追加の実験に要する費用を考慮している。
サンスクリット写本研究の国際的ネットワークの新構築－『楞伽経』を基盤として

現在実施中の科研費(基課題)は「『楞伽経』第2章のサンスクリットテキスト校訂ならびに訳注、思想研究」であり、主要な大乗経典の一つであるにも関わらず本格的な再検討がなされてこなかった『楞伽経』について、新たに発見されたサンスクリット写本をもとに、第2章の厳密な校訂テキストの作成、訳注研究、思想研究を行うというものである。他方、本国際共同研究の研究目的と研究計画は、基課題のなかの『楞伽経』のサンスクリット写本からの原典校訂の部分に焦点を絞り、厳密なドイツ文献学の伝統を受け継いでいるドイツ・ハンブルク大学アジア・アフリカ研究所、および同大学内の付置機関であるネパール・ドイツ写本カタログ化プロジェクト(NGMCP)ならびにインド・チベット語彙集成プロジェクト(ITLR)との組織的・有機的な連携のもとで、サンスクリット写本研究の第一人者であるHarunaga Isaascon(ハルナガ・アイザクソン)教授との国際的な共同研究により、写本研究の最新の成果を取り入れつつ、飛躍的に発展させるというものである。今年度後半、すなわち2020年から渡航予定であるので当該基金による研究実績はまだないが、Isaacson教授やインド・チベット語彙集成プロジェクト(ITLR: http://www.itlr.net/test.php?md=view)のメンバーとは緊密に連絡を取り合っており、渡航後すぐに研究が開始できるよう準備をしている。2020年から渡航予定であるので当該基金による研究実績はまだないが、教授とは緊密に連絡を取り合っており、渡航後すぐに研究が開始できるよう準備をしているから。2020年の渡航後すぐに研究が開始できるよう、Isaacson教授と緊密に連絡を取りつつ、下準備を進めていきたい。内定年度:2017現在実施中の科研費(基課題)は「『楞伽経』第2章のサンスクリットテキスト校訂ならびに訳注、思想研究」であり、主要な大乗経典の一つであるにも関わらず本格的な再検討がなされてこなかった『楞伽経』について、新たに発見されたサンスクリット写本をもとに、第2章の厳密な校訂テキストの作成、訳注研究、思想研究を行うというものである。
生体電子プロトン輸送機能に着目した普遍金属元素を用いた水酸化触媒の開発

酸素発生反応(2H2O --> O2 + 4e- + 4H+)によって水から電子を獲得できれば、プロトン還元による水素製造や二酸化炭素固定を行うことが可能となる。しかし、既存の触媒活性理論の予測と反し、MnO2などの3d金属触媒はアモルファス型酸化イリジウム(IrOx)などの4d/5d貴金属触媒と比して大きく活性が劣る。そこで、4電子移動反応である酸素発生反応を駆動するには、複数の電荷を触媒活性サイトに貯蔵する必要があるという仮説のもと、3d金属と4d/5d貴金属触媒の活性相違の起源に迫るため、人工材料の中で最高活性を示すIrOxについて分光電気化学的検討を行った。その結果、IrOxでは電荷貯蔵が容易であり、d-band理論で議論される酸素ー酸素原子間の結合生成が律速となるため、理論通りの活性を示すのに対し、MnO2では(Mn2+ --> Mn3+)の電荷貯蔵過程が律速となるため、d-band理論から逸脱することを突き止めた。このような電荷貯蔵能の差異は金属イオンの電子配置に密接に関連しており、MnO2の場合、高スピンd4電子配置を有するMn3+が電荷不均化(Mn3+ --> Mn4+ + Mn2+)を起こすため、電荷貯蔵能が低下した。一方、低スピン電子配置を有するIrOxは、価数変化にeg軌道が関与することなく、電荷不均化が潜在的に抑制されるため、電荷貯蔵が有利に進行すると考えられる。これらの結果は、Irに限らず、低スピン電子配置を取る4d/5d貴金属元素は、高い電荷貯蔵能を有するため、多電子移動触媒活性が高いことを示唆している。これは結合の生成と切断だけに着目した従来の触媒理論から得ることができなかった知見であり、Ir代替触媒の開発を大きく発展させるものと期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。現在、水酸化反応(2H2O -> O2 + 4H+ + 4e-)は水の電気分解による水素発生や二酸化炭素還元を行うための電子源として大いに着目されている。人工材料の中では、アモルファス型の酸化イリジウム(IrOx)触媒が最も高い活性・安定性を併せ持つことが知られており、200 mV程度の過電圧でこの4電子反応を効率的に駆動することができる。一方、MnO2などの3d遷移金属触媒は特に中性pH下においては500から600 mV程度の過電圧が必要である。従ってIrOxを安価な3d金属材料で代替するためには異なる活性のメカニズム、とりわけpH依存性と金属の元素戦略の相関の理解が重要であると考えられる。本年度では、IrOxの水酸化触媒能がpHに依存せずに約1.45 V vs. RHE(可逆水素電極)で顕在化し、さらにin situ光導波路分光法を用いてその活性の起源が450 nmに吸収極大を持つIr5+に由来することを見出した。この中間体はpH 2,4,6,8,10,12の全てにおいて電位を1.2 Vより正に掃引すると出現し、また、水酸化反応のに電子中間体に類似したH2O2を添加すると、この中間体の出現は抑制された。以上より、この中間体は水酸化反応の律速段階であるO-O結合生成を担うものと考えられ、これらの成果は現在Physical Chemistry Chemical Physicsに投稿中である。また、上記の電気化学的・物理化学的手法に加え、天然の水酸化酵素:光科学系II、及びその逆反応を担う酵素:シトクロムCオキシダーゼの遺伝情報の調査にも取り組んでおり、既に国際学会等において生体エネルギーバランスに基づく天然酵素の元素戦略について発表をしている。これらの成果は近日中に学術雑誌に投稿予定である。本研究の目的はpHに関わらず水酸化触媒活性の高い貴金属触媒IrOxと、安価なMnO2などの3d遷移金属触媒の触媒能の違いをプロトン・pHという観点で理解することである。当初の予定ではIrOxの高い活性の起源が水をプロトン・アクセプターとして用いることができる点であることを検証する予定であったが、pH緩衝能の低い電解液中では水酸化反応中の電極近傍のpHが変化し、また水自身のプロトン乖離平衡等の影響により、直接これらのことを観測することは困難であった。一方、分光測定により直接IrOxの中間体を検出し、さらにその吸収極大が酸性・中性・塩基性全てにおいて約440-450 nmにあることが分かった。プロトン化・脱プロトン化による吸収極大の変化は通常30-50 nmのオーダーであるため、IrOxは幅広い液性において共通の触媒メカニズムを有すると考えられる。これは液性により律速段階が変化するMnO2と対照的であり、この点において貴金属触媒と3d金属触媒の相違があると考えられる。また、上記物理化学手法に基づく成果に加え、天然の水酸化酵素:光科学系IIの遺伝情報を解析することにより、生体内の水酸化酵素はその逆反応を担う酸素還元酵素と比して、活性と同程度、あるいはそれ以上に酵素の長期的安定性や修復の容易さを優先したことが分かった。これは年度頭では想定していなかった解析手法であるが、この手法により得られた生体酵素の元素戦略についての知見は、電子移動を専門とする物理化学者のみならず、遺伝情報を専門とする生物学研究者が多数集まる学会等でも良い反響が得られた。

これらの成果は近日中に学術雑誌に投稿予定であり、また、次年度以降も他の多電子移動酵素に容易に発展させることができると期待される。現在、酸素発生反応(2H2O -> O2 + 4H+ + 4e-)による水からの電子獲得は、水電解による水素製造や二酸化炭素の還元を支える技術として大いに着目されている。しかし、豊富な3d金属元素(鉄やマンガン等)由来の触媒の多くは塩基性で最も高い活性を示し、中性の水の電解に対する効率は、酸化イリジウムなどの貴金属触媒と比べて低い。本研究では、このpH依存性の違いはプロトンと電子の輸送機構の違いに由来する、という仮説のもと、3d金属と4d/5d貴金属触媒の相違を明らかにするため、既報において最も高い活性を誇る酸化イリジウム触媒の酸素発生メカニズムを電気化学的・分光化学的手法を用いて追跡した。その結果、酸化イリジウムでは酸素原子同士の結合を作るプロセスが律速となることが分かった。酸素原子同士の結合を作るためには、450 nm付近に吸収極大を持つイリジウム5価の中間体が重要となることがその場分光分析により明らかになった。この中間体は別のイリジウム5価に結合した酸素原子のスピン状態が反転することにより生成することが計算化学により示唆された。これらの結果は、酸化イリジウムでは中心金属の酸化数変化が律速とならないことを意味しているが、価数変化が律速とならない反応機構は酸化マンガンや酸化鉄触媒とは対照的である。この価数変化が律速とならないことは3d金属と4d/5d貴金属触媒の大きな相違点であり、そのことに由来して活性の差が生まれていると考えられる。本研究では、人工酸素発生触媒の中で最も高い活性を持つ酸化イリジウム触媒の反応機構を解明することで、より高効率な3d金属触媒を作るための戦略を提示することを目指している。今年度は、酸化イリジウムにおける律速段階が酸素・酸素結合生成であることを明らかにし、そのことを報告した論文が受理された。その続報として、金属中心の酸化数変化のpH依存性や速度定数をもとに、金属中心の価数変化は酸素・酸素結合生成過程に関与していないことを報じた論文が投稿中である。さらに、以上の酸化イリジウムに関する結果と、既存の酸化マンガン・酸化鉄の反応機構の比較を通して、3d金属と4d/5d貴金属の相違について考察を行った総説も査読中である。酸素発生反応(2H2O --> O2 + 4e- + 4H+)によって水から電子を獲得できれば、プロトン還元による水素製造や二酸化炭素固定を行うことが可能となる。しかし、既存の触媒活性理論の予測と反し、MnO2などの3d金属触媒はアモルファス型酸化イリジウム(IrOx)などの4d/5d貴金属触媒と比して大きく活性が劣る。そこで、4電子移動反応である酸素発生反応を駆動するには、複数の電荷を触媒活性サイトに貯蔵する必要があるという仮説のもと、3d金属と4d/5d貴金属触媒の活性相違の起源に迫るため、人工材料の中で最高活性を示すIrOxについて分光電気化学的検討を行った。その結果、IrOxでは電荷貯蔵が容易であり、d-band理論で議論される酸素ー酸素原子間の結合生成が律速となるため、理論通りの活性を示すのに対し、MnO2では(Mn2+ --> Mn3+)の電荷貯蔵過程が律速となるため、d-band理論から逸脱することを突き止めた。このような電荷貯蔵能の差異は金属イオンの電子配置に密接に関連しており、MnO2の場合、高スピンd4電子配置を有するMn3+が電荷不均化(Mn3+ --> Mn4+ + Mn2+)を起こすため、電荷貯蔵能が低下した。
微細藻類運動系における秩序形成のモデル化と応用

クラミドモナスが示す生物対流の開始過程に注目し,側面観察顕微鏡による観察結果を解析することにより,細胞ダイナミクスを記述する。蛍光ラベルした細胞を指標として細胞の挙動を調べる。VCAT5ソフトウェアを利用し,詳細なビデオ記録データをx-y-tの3次元画像として詳しく解析した。1.クラミドモナスの生物対流開始には細胞集積が先行する:ユーグレナや赤潮鞭毛藻の生物対流も観察したところ,表面に細胞が集積しないうちに対流が始まりうることがわかった。これら大型の細胞の場合には,細胞が泳いでいるだけで,細胞の密集の度合いが不均一化してしまう。しかし,これまで研究してきているクラミドモナスの場合には,まず細胞層ができ,それから吹き出しが形成されると考えられた。それを確認するために, 3次元化画像を詳しく解析した結果,細胞が泳いでくる進行方向から見た細胞密度のばらつきは少なく,最終的に形成される細胞層からの吹き出しとは相関していないことがわかった。2.光に向かってらせん状に泳ぐ細胞の速度と振幅の測定:VCAT5を使い,x-y-t空間における細胞の動きを調べた。細胞の直径が8マイクロメートルに対し,遊泳速度が約500マイクロメートル毎秒,らせん運動の振幅は約30マイクロメートルとなった。3.密集細胞層における細胞運動の統計:蛍光色素で標識した少数の細胞を混ぜた実験で,密集細胞層における個々の細胞の動態の統計をフーリエ解析により求めたところ,約26マイクロメートルの振幅で振動運動していることがわかった。これは遊泳時の振幅に近く,密集細胞層においてもかなりの自由度をもって運動する細胞が存在する。4.シアノバクテリアの渦巻き形成創発のモデル:並行して研究している運動性シアノバクテリアのフィラメントによる渦巻き形成に関して,ほぼ納得できるモデルを提出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究目的」本研究では,光合成を行う運動性細胞が,重力や光などの環境から与えられる場に応答して秩序構造(生物対流)を作り上げる仕組みを研究することを目的とする。本研究では,クラミドモナスが示す生物対流のうちでも,特に開始過程に注目する。側面観察顕微鏡による観察結果を解析することにより,実際の細胞のダイナミクスを記載するという方法論をとる。さらに,蛍光ラベルした細胞を指標として,詳しい細胞の挙動を調べる。細胞間相互作用も重要な役割をもつと推定しており,細胞間相互作用にかかわる遺伝子の改変を目指して,クラミドモナスの形質転換系を使えるものにしてゆくことも,本年度の目標とした。「本年度の成果」1.クラミドモナスの生物対流開始過程の解析(1)倒立対流系を用いた細胞集積と吹き出し形成の観察:Percoll中で下から光を当てることで細胞を下に集め,そこからの細胞の吹き出しを見る「倒立対流」の系を利用し,側面観察型顕微鏡を用いて,個々の細胞の動きを詳細に記録した。密集細胞層の表面は,最初は,均一に上昇したが,途中から,不均一になり,やがて吹き出しを形成した。細胞が集まる速度は,光強度には依存せず,細胞密度だけに比例した。しかし,吹き出し形成は,光が弱く細胞密度が高いときに起こりやすくなった。また,細胞層表層では,細胞の不安定な動きが見られた。細胞層内部では,遊泳はしないものの,光に依存した細胞の運動があると考えられた。(2)密集細胞層の内部での細胞運動の観察:蛍光試薬で標識した細胞を少量まぜて,密集した細胞層の中での個々の細胞の動きを記録した。まだ十分な観察はできていないが,非常に複雑な運動をしていることがわかってきた。2.変異株の構築にむけて:遺伝子導入装置を購入し,困難と言われてきたGFPが光る株を得ることができた。これからの研究に道がひらけた。

これは遊泳時の振幅に近く,密集細胞層においてもかなりの自由度をもって運動する細胞が存在する。4.シアノバクテリアの渦巻き形成創発のモデル:並行して研究している運動性シアノバクテリアのフィラメントによる渦巻き形成に関して,ほぼ納得できるモデルを提出した。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画では,多数の細胞が密集して運動するときに形成される生物対流の形成過程を,側面観察型顕微鏡により観察・記録し,その画像を元にして,密集細胞の吹き出しが生ずる過程を詳細に解析することを目的としていた。この点については,特に大きな問題なく,多くの実験の積み重ねにより,統計的に意味のあるデータを作ることができたと考えている。次年度に向けての準備として,運動の変異体などを取得するということがあったが,これに関しては,細胞の形質転換ができるようになり,これから順調に進むと考えている。クラミドモナスの形質転換ができるようになったので,蛍光ラベルした細胞を少量まぜることにより,密集細胞集団内での個々の細胞の動きを高感度でトレースできるようになった。このシステムを使って,細胞運動の詳細な解析を進める。また,運動特性の異なる株を使った実験も進める。これらにより,従来詳しく研究されて子なっかった密集細胞層内での細胞運動の動態を明らかにし,さらに,生物対流開始機構の理解を深めることができる。
ボツリヌス毒素の体内侵入に関わる小腸上皮細胞への結合機序の解明

食中毒の原因物質であるボツリヌス毒素は、汚染食品中で5種類のタンパク質成分(BoNT、NTNHA、HA-70、HA-33、HA-17)から構成される毒素複合体として存在する。経口摂取されたボツリヌス毒素複合体は、おもにHA-33の糖認識能により小腸上皮細胞表面の受容体糖鎖に結合し、体内へ侵入すると考えられているが、その結合機序は明らかにされていない。本年度は、小角X線散乱法(SAXS)を用い、3種類の単糖(N-アセチルノイラミン酸、ガラクトース、グルコース)非存在下および存在下におけるボツリヌスD型菌4947株由来HA-33/HA-17複合体の溶液構造を解析した。HA-33/HA-17複合体の結晶構造は、球状をした1分子のHA-17にダンベル状のHA-33が2分子結合し、V字型をしている。SAXS解析の結果、糖非存在下で、HA-33/HA-17複合体は"く"の字型をしており、HA-33/HA-17複合体の結晶構造を当てはめた結果、2分子のHA-33分子がHA-17を支点として折れ曲がっていると推測された。一方、糖存在下では、2分子のHA-33分子がHA-17を支点として左右に大きく開いた形、あるいはHA-33とHA-17が一直線状に伸びた形をしていると推測された。この様に、HA-33/HA-17複合体の溶液構造は糖の存在の有無によって明らかに異なった。このことから、ボツリヌス毒素複合体が小腸上皮細胞表面の糖鎖に結合する際に、HA-33/HA-17複合体の溶液構造が変化することが示唆された。さらに、NTNHAおよびHA-33を試料に用い、ラット小腸上皮細胞から抽出した膜タンパク質と混合後、免疫沈降を行い、受容体の可能性があるタンパク質のバンドをSDS-PAGE上で検出した。これらの研究実績は、ボツリヌス毒素の体内侵入に関わる小腸上皮細胞への結合機序の解明に寄与する。本年度、ボツリヌス毒素複合体の小腸上皮細胞への結合を促進する働きをもつHA-33/HA-17複合体の溶液構造が糖非存在下と糖存在下で異なることを明らかにした。このことにより、ボツリヌス毒素複合体が小腸上皮細胞表面の糖鎖に結合する際、HA-33/HA-17複合体の溶液構造が変化することが示唆された。このほか、免疫沈降法を種々の条件で行い、NTNHAおよびHA-33の受容体と考えられるタンパク質のバンドをSDS-PAGE上で検出した。これらの研究成果は、ボツリヌス毒素の体内侵入に関わる小腸上皮細胞への結合機序の解明に寄与する。小腸上皮細胞から受容体タンパク質の大量抽出を行い、N末端アミノ酸配列解析によってNTNHAおよびHA-33の受容体を特定する。また、糖鎖アレイ解析を行い、NTNHAおよびHA-33が認識する糖鎖構造を決定する。本研究は、ボツリヌス毒素複合体が体内に侵入する際にどのような受容体に結合するかを解明し、その糖鎖との結合様式を原子レベルで明らかにすることを目的としている。培養上清や汚染食品中において、ボツリヌス毒素は5種類のタンパク質成分(ボツリヌス神経毒素;BoNT、非毒非血球凝集素;NTNHA、3種の血球凝集素;HA-70,HA-33,HA-17)から構成される複合体として存在する。経口摂取されたボツリヌス毒素複合体は、主にHA-33の働きで小腸上皮細胞表面の糖鎖に結合するが、その糖認識特性および詳細な結合機序については未解明である。ボツリヌスCおよびD型毒素複合体に関してはHA-33を介してシアル酸に結合することが報告されていたが、本年度は、HA-33の一次構造に変異をもつC型Yoichi株毒素複合体がガラクトースに結合する特異性をもつことを新たに見出した。このことから、ボツリヌス毒素複合体の糖認識特性は、少なくともHA-33の構造に依存して変化することが示唆された。したがって、糖認識特性の異なるHA-33の立体構造を解明し、糖鎖との結合部位を原子レベルで解明することは、ボツリヌス毒素の小腸上皮細胞受容体への結合機序を明らかにする上で大変重要である。そこで、C型菌Yoichi株HA-33/HA-17複合体を精製し、蒸気拡散法を用いて結晶化に取り組み、初期条件を確立することに成功した。さらに、小角X線散乱法によりC型菌Yoichi株HA-33/HA-17複合体の溶液構造解析を行った。そのほか、本年度では、毒素複合体が認識する受容体特定に先立ち、種々の界面活性剤を用いた小腸上皮細胞の受容体タンパク質の可溶化実験を行い、本法に適する界面活性剤としてデオキシコール酸ナトリウム(SDC)を決定した。

本年度は、小角X線散乱法(SAXS)を用い、3種類の単糖(N-アセチルノイラミン酸、ガラクトース、グルコース)非存在下および存在下におけるボツリヌスD型菌4947株由来HA-33/HA-17複合体の溶液構造を解析した。HA-33/HA-17複合体の結晶構造は、球状をした1分子のHA-17にダンベル状のHA-33が2分子結合し、V字型をしている。SAXS解析の結果、糖非存在下で、HA-33/HA-17複合体は"く"の字型をしており、HA-33/HA-17複合体の結晶構造を当てはめた結果、2分子のHA-33分子がHA-17を支点として折れ曲がっていると推測された。一方、糖存在下では、2分子のHA-33分子がHA-17を支点として左右に大きく開いた形、あるいはHA-33とHA-17が一直線状に伸びた形をしていると推測された。この様に、HA-33/HA-17複合体の溶液構造は糖の存在の有無によって明らかに異なった。このことから、ボツリヌス毒素複合体が小腸上皮細胞表面の糖鎖に結合する際に、HA-33/HA-17複合体の溶液構造が変化することが示唆された。さらに、NTNHAおよびHA-33を試料に用い、ラット小腸上皮細胞から抽出した膜タンパク質と混合後、免疫沈降を行い、受容体の可能性があるタンパク質のバンドをSDS-PAGE上で検出した。これらの研究実績は、ボツリヌス毒素の体内侵入に関わる小腸上皮細胞への結合機序の解明に寄与する。本研究の目的であるボツリヌス毒素の体内侵入に関わる小腸上皮細胞への結合機序を解明するためには毒素の糖認識特性を明らかにすることが重要である。本年度、ボツリヌスC型毒素複合体の中にガラクトース認識特性をもつタイプの毒素複合体が存在することを明らかにし、糖認識部位を特定するための前段階として、HA-33/HA-17複合体の結晶作製に成功した。また、受容体解明のための細胞可溶化試験に適した界面活性剤を決定することができた。したがって、本研究は、おおむね順調に進展していると評価する。本年度、ボツリヌス毒素複合体の小腸上皮細胞への結合を促進する働きをもつHA-33/HA-17複合体の溶液構造が糖非存在下と糖存在下で異なることを明らかにした。このことにより、ボツリヌス毒素複合体が小腸上皮細胞表面の糖鎖に結合する際、HA-33/HA-17複合体の溶液構造が変化することが示唆された。このほか、免疫沈降法を種々の条件で行い、NTNHAおよびHA-33の受容体と考えられるタンパク質のバンドをSDS-PAGE上で検出した。これらの研究成果は、ボツリヌス毒素の体内侵入に関わる小腸上皮細胞への結合機序の解明に寄与する。免疫沈降法を利用した受容体解析に際しては、毒素を細胞に加えて受容体に結合させた後に、界面活性剤を用いて毒素-受容体の複合体を抽出することを試みるが、この場合、界面活性剤の添加により、毒素-受容体間の結合が破壊されて解離するおそれがある。そのため、細胞を可溶化した細胞溶解液を毒素複合体毒素抗体に添加し免疫沈降する方法や、クロスリンカー試薬を使用して、毒素-受容体を共有結合させてから可溶化し免疫沈降する方法についても検討する。また、ボツリヌス毒素複合体の認識する糖鎖解明へのアプローチとして、種々の糖・糖タンパク質存在下における血球凝集活性試験を行うことにより、毒素複合体が認識する糖鎖構造を解析することを試みる。結晶化に関しては、HA-33/HA-17複合体とその認識糖との共結晶を作製し、株式会社リガクとの共同研究でX線結晶構造解析を実施することを今後の推進方策とする。小腸上皮細胞から受容体タンパク質の大量抽出を行い、N末端アミノ酸配列解析によってNTNHAおよびHA-33の受容体を特定する。また、糖鎖アレイ解析を行い、NTNHAおよびHA-33が認識する糖鎖構造を決定する。
天然真珠に含まれるマンガン錯体とその配位構造の電子スピン共鳴法による研究

1)カルサイト型結晶(稜柱層)に存在するM_n(11)のESR(石津)カルサイト中のM_n(11)はオクタヘドラルの配位構造を存し、6個のCo^<2->_3が核軸位に配位した構造をもつといわれているが、実測のESRも比較的分離の良い微細構造を示した。本研究ではこのM(11)のESRの許容遷移及び禁制遷移のESR線強度の説明を行うために三次攝動論によるスピンハシルトニアンの計算を行ない、コンピューターシミュレーションによる解析を行った。この計算結果より推定された零磁分裂のパラメータは従来取り扱はれた様なスピンハシルトニアンの軸対称性と仮定した計算では説明できないことが明らかとなった。計算された零磁場分裂は真珠カールサイト層のM_n(11)の配位構造は軸対様よりも少し歪んだ配位をモフンとが明らかにされた。2)アラゴナイト型(真珠層)に存在するM_n(11)のESRアラゴナイト結晶ではM_n(11)は9個のCo^<2->_3と配位し、その構造は対構性の低い歪んだものと考えられる。実測のESRはスピン間相互作用まり、禁別遷移の強度か増大した著しく低対称のものであった。そのために通常のメーバンドのESRの解析は不能であった。この難点をさけるためにマイクロ波の周波数を通常のメーバンド(9GHz)よりQ-バンド(35GHz)にかへ、禁制遷移を抑制し、零磁場分裂の評価に成功した。Q-バンドのESRのコンピューターシュレーションの結果から推定されるM_n(11)同辺の結晶場の対称性は極めて低く、従来報告されている海産の生体鉱物では最も低対称であるという興味ある結論がえられ、この値をもとにして真珠結晶の品質を推定する手がかかりが得られた。本研究で得られたこれらの知見るは真珠無機層の結晶構造の特徴を明らかにする上で貴重なものであると思う。
ウランバートル市の都市居住者ゲルの熱環境改善及び大気環境負荷低減

外気温が冬はー40°Cを下回るモンゴルの首都ウランバートルは、現在、世界最悪の大気汚染に悩まされている。この主要因は、急激な人口増加で無計画にスプロールしたゲル地区に集積するゲルで使われている石炭ストーブの排ガスである。これに対し本課題はゲルの室内熱環境改善と大気汚染物質排出量削減を目標とする。具体的には、居住者の生活する条件でのゲルの室内熱環境実測、ゲルの高断熱高気密化のための手法開発、ゲル改良及び石炭ストーブを寒冷地向けヒートポンプへ転換した場合の室内熱環境、エネルギー/電力消費量及び大気環境へのインパクトの定量化を行い、社会実装へのロードマップを示す。
想起する帝国―ナチス・ドイツにおいて想起された「過去」の研究

我々は、ナチスによる集合的記憶の乱用の問題について調査を実施した。その結果、ナチスが過去の「アーリア人の遺産」に由来する要素を、建築、祝祭、演説などに織り込み、これによってドイツ人のアイデンティティを変化させ、彼らに人種主義的かつ優生学的な思想を植え付けようとしたことが明らかとなった。ナチスが実施した絶滅動物の復元も、「過去の想起」に関連するものであった。我々はまた、戦後の大衆文化における「集合的記憶におけるナチスのイメージ」も研究対象とした。そして、ナチスのイメージは現実というよりも我々の期待を反映したものにすぎず、世代交代や社会環境の変化に合わせて変質していくものであることを解明した。25年度は、研究代表者、研究分担者は当初の計画どおり、ヨーロッパで資料収集をおこなった。また研究成果も逐次発表している。溝井裕一(研究代表者)は、2013年(89月)にヨーロッパへ渡航し、ナチスの絶滅動物復元計画に関する資料や、絶滅動物そのものに関する資料を収集した。またそのさい、復元計画の舞台となったベルリン動物園、ミュンヘン動物園、ポーランドのビャウォヴィエジャなどを訪問した。さらに、研究成果の一部は、著書『動物園の文化史』(勉誠出版、2014年)で公表している。しかしながら、ナチスが重視した古代ゲルマン文化と絶滅動物の文化的かかわりなど、未調査の部分が多く残っており、2014年度も調査の続行が必須である。細川裕史(研究分担者)は、2013年(89月)にハノーバー大学図書館および市立図書館にて文献収集をおこなった。ただ、統計調査に使用しうる1次資料を手に入れることができなかったので、2014年の夏期に再調査を行う予定である。なお、これまでの研究成果は、「ナチズムの言語をめぐる言語意識ーV. Klempererの『第三帝国の言語』(1947に基づく一考察」(『研究論集』第18号、2014年、6584頁)において発表している。齊藤公輔(研究分担者)は、2014年(2月3月)にクヴェートリンブルク付属修道院および付属博物館で資料収集をおこない、写真や書籍など現時点で必要最低限と思われる資料は手に入れた。現在、収集した資料を「ナチスによる集合的記憶の変更」および「想起媒体の記号としての教会への関与」という視点から精読・整理している段階である。平成26度は、従来の予定どおり、ドイツおよび周辺国で収集した資料をもとに、第三帝国における「集合的記憶」のあり方に関する調査を進めた。A.研究代表者(溝井裕一)は、ベルリン動物園長ルッツ・ヘックのもとで「復元」された動物が、いずれも前キリスト教時代の「古代民族」の崇拝対象となっていたことや、「国民的叙事詩」といわれた『ニーベルンゲンの歌』に登場する点に注目した。そして、復元計画が政治的に歪められた「ゲルマン世界」の復興と密接にかかわっていたことを考察している。B.研究分担者(細川裕史)は、ナチスがキリスト教の言語を模倣することによって、自分たちの思想を自国民に神聖視させようとした問題について調査した。具体的には、ヒトラーの演説をもとにコーパスを作成し、これを統語構造や、キリスト教的語彙の観点から分析している。C.研究分担者(齊藤公輔)は、ザクセン朝のドイツ初代国王、ハインリヒ1世が埋葬されている聖セルヴァティウス司教座教会で調査をおこなった。そして、ナチス時代に親衛隊が、ロマネスク様式への改築、鷲のシンボルの設置、SS旗などによる装飾などを施すなどして、教会を「ゲルマン的世界像」を伝えるメディアへと改造してしまった経緯を明らかにした。なお上記の研究成果は、全国学会でのポスター発表をとおして、他の研究者たちに周知させるとともに、そこで浮かび上がった課題について、検討をおこなっている。そして、研究成果を公表するため、書籍の出版準備を進めている。本年度はもっぱら、研究代表者ならびに研究分担者が共同編集をつとめる『想起する帝国ーナチス・ドイツ「記憶」の文化史』(仮題、勉誠出版)の執筆・編集に集中した。研究代表者(溝井)は、ナチス・ドイツにおける絶滅動物の復元計画について研究を続行するとともに、ナチス時代の建築についても調査・フィールドワークをおこない、それらがギリシア・ローマ文化あるいは古代ゲルマン文化との連続性を当時のドイツ人に想起させ、さらに大衆扇動に結び付けられていった過程について考察した。研究分担者(細川)は、第三帝国における言語と集合的記憶の関係について研究を続行すると同時に、現代社会にも目を向け、ベストセラーとなった小説『帰ってきたヒトラー』とその映画版を分析し、これが今日の集合的記憶に根づいた「偉大な扇動家」という「ヒトラー神話」を再構築するものであることを指摘した。研究分担者(齊藤)は、映画『ヒトラー最期の12日間』で演出された「人間・ヒトラー」のイメージが巻き起こした論争に焦点をあて、集合的記憶におけるヒトラー像の変容についてアライダ・アスマンの「世代交代」論を取り入れつつ考察をおこなった。本書は、研究協力者である浜本隆志(関西大学名誉教授)のナチスとドイツ伝統文化(祝祭)に関する考察、森貴史(関西大学教授)の戦後ナチスのイメージに関する考察、北川千香子(慶應義塾大学専任講師)のワーグナー作品とナチスの関係についての考察も取り入れ、戦前・戦後のナチス・ドイツと集合的記憶のかかわりを広範にわたって分析しており、2016年の初夏ごろに出版される予定である。

その結果、ナチスが過去の「アーリア人の遺産」に由来する要素を、建築、祝祭、演説などに織り込み、これによってドイツ人のアイデンティティを変化させ、彼らに人種主義的かつ優生学的な思想を植え付けようとしたことが明らかとなった。ナチスが実施した絶滅動物の復元も、「過去の想起」に関連するものであった。我々はまた、戦後の大衆文化における「集合的記憶におけるナチスのイメージ」も研究対象とした。そして、ナチスのイメージは現実というよりも我々の期待を反映したものにすぎず、世代交代や社会環境の変化に合わせて変質していくものであることを解明した。交付申請書に記した計画にしたがい、各研究者は資料収集と研究を進めており、また全国学会での発表もこなしている。したがって、研究は順調に進展していると判断される。西洋文化史現時点では、上記の研究にくわえて、鉤十字をはじめとする、ナチス時代における他の表象も考察にくわえつつ、当時の「集合的記憶」に関する研究を多面的に展開するとともに、戦後、ナチスが欧米の「集合的記憶」において、どのように扱われていったのかも調査する予定である。そして、そうした研究成果をまとめて、学術書として出版したい。研究代表者、研究分担者ともに、初年度は海外渡航して資料収集に努めるという当初の目的からそれることなく、順調に作業を進めている。また、著書や論文において、研究成果を発表しているだけでなく、互いに進行状況を確認しあっている。研究全体を見ても、とくに遅延はなく順調であると判断される。研究分担者への割り当て分に関し、機器の購入にかかった費用が予算よりも低くすんだために、次年度使用額が生じた。今後は、2013年度において実施できなかった部分、たとえば、古代ゲルマン文化における絶滅動物の役割等に関する研究(研究代表者)、一次資料の収集(研究分担者)等をめざす。研究計画においては、全国学会でシンポジウムをおこなうとしていたが、小人数のグループゆえ、この形式の発表には向かないのではないかとの指摘があった。したがって、参加者を増やしてシンポジウムをおこなう方法以外に、パネル発表と小規模のシンポジウムをそれぞれ春、秋におこなうなど、グループの規模にあわせた形式をとることも検討中である。いずれにせよ、3名の研究を有機的に関連させながら、第三帝国における「集合的記憶」の役割を積極的に発表していく所存である。また、3名の研究成果を総合させた出版物をいずれ刊行するという当初の計画にも、変更はない。2015年度も、各研究者はドイツへ渡航し、資料収集にあたる。そのさい、全額が使用される予定である。研究分担者のひとりが、資料収集するにあたり、26年度はより長期にヨーロッパで滞在する予定であり、そのために25年度における支出を抑えた形となった。本研究グループは、平成26年度の海外における資料収集、物品購入、研究発表の準備、打ち合わせのために、次年度使用額をすべて使用する予定である。すなわち次年度使用額21,375円に加えて、研究代表者は400,000円、研究分担者はそれぞれ350,000円使用する。
染色体再編成におけるトランスポゾン動態のリアルタイム解明

トランスポゾンは、転移因子としての遺伝子撹乱に加え、ゲノムに散在する反復配列として、多様な染色体編成変化を生み出す能力をもつ。本研究では、染色体再編成が促される細胞におけるトランスポゾン動態をリアルタイムに解明し、染色体編成変化への積極的貢献の有無を直接的に解析した。その結果、染色体変化はゲノムの恒常性維持機構を偶然かいくぐった産物が定着したのではなく、トランスポゾンの持つ変容能力を積極的に活用した結果であることを結論づけた。分裂酵母実験株にはTf2というLTR型レトロトランスポゾンがゲノムに13コピー存在する。本研究では、Tf2がコードするインテグラーゼタンパク質にGFPを融合した人為改変トランスポゾン遺伝子を1コピー余剰にゲノムに組み込み、そのツールを用いてトランスポゾン分子動態の解析を行った。まずは染色体再編成の融合に伴うTf2転写産物の誘導をGFP融合人工Tf2で確認した。その結果、これまでの結果と同様に、染色体再編成に伴うTf2の23倍のmRNA量の上昇はGFP融合型人工Tf2でも検出された。従って、染色体再編成に伴うTf2のmRNA量上昇は、ゲノムに散在するTf2全体が平均的に23倍程度mRNA量上昇したためであり、特定のTf2が極端に大きく転写上昇した結果の可能性は極めて低いことが結論づけられた。次に、GFP融合Tf2インテグラーゼタンパク質の変動を蛍光顕微鏡を用いて観察した。線状染色体におけるセントロメア破壊を染色体再編成のきっかけとし、その後の細胞でのGFPシグナルを経時観察した結果、セントロメア破壊に伴ってGFPシグナルが核内に蓄積することが判明して。分裂酵母実験株におけるTf2インテグラーゼタンパク質は、生来が機能欠損変異型であり、転移反応を起こすことは不可能であるが、染色体再編成に伴って、その直前まで反応は進行している可能性が考えられる。トランスポゾンのRNA分子としての振るまいと合わせ、染色体再編成はトランスポゾン動態と呼応していることが確認された。