hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
溶融池の振動および形状検出による溶接部溶込の適応制御

まず、溶融池の振動を安定して取得するため、取得信号中のノイズの低下、長周期的な溶融池の動きに起因するバックグラウンドの除去、サンプリングデータから振動数計算に用いるデータの切り出し法、データのFFTへの適用法など新しい多くの手法を提案し、これを組み込んだ溶融池の振動数検出システムを完成させた。さらに、これを現実の溶接実験に適用して、溶接中の溶融池の振動数と溶込状態に高い相関性があること、これをリアルタイムで検出して適正な値に制御することにより安定して薄鋼板の裏波溶接を実現できることを示した。視覚センサにより溶接中の溶融池の形状を測定し、またその固有振動数を測定して溶け込みを推定し、これを制御するシステムを構築した。また、溶接制御実験によりその有効性を示した。(1)溶接ロボットシステムの構築溶接中の溶融池の画像をCCDカメラで撮像し,これをコンピュータに取り込んで種々のデータ処理を施し,溶融池の形状寸法を測定した後に適正溶接条件(たとえば溶接電流)を算出してこれを出力し、溶接条件の適応制御を行う基礎的なシステムを構築した。これを、実現するために、まず基礎的な3軸溶接ロボットを製作し,ロボット本体を完成させた。(2)溶融池形状の認識システムの構築さらに、TIG溶接法による薄鋼板の自動溶接を想定して、CCDカメラによる溶融池の撮影を行い、その形状、寸法を計測するシステムを構築した。従来は、不明瞭な溶融池と母材との境界線の誤認識を防止して高精度な測定を実現するために、フィルタあるいは反射鏡などのハードウエアの適用やロバスト性向上のためのアルゴリズムの設定によりシステムの高度化を図った。さらに、これだけでは限界があるため、取得画像中に溶融池の形状認識のための複数の走査線を設定し、最小自乗法等を利用してそのプロファイルを推定する画像処理手法を適用し、その有効性を確認した。(3)溶融池振動の検出システムの高精度化まず、溶融池の振動を安定して取得するため、取得信号中のノイズの低下、長周期的な溶融池の動きに起因するバックグラウンドの除去、サンプリングデータから振動数計算に用いるデータの切り出し法、データのFFTへの適用法など新しい多くの手法を提案し、これを組み込んだ溶融池の振動数検出システムを完成させた。また、溶融池の加振法として、パルス状のガスを吹き付けるアシストガス加振法を提案し、その実用の可能性を示した。
未遂犯および危険犯における危険概念の基礎的研究

本研究では、未遂犯と具体的危険犯(法益侵害の危険を内容とする犯罪)を題材に、刑法における危険概念の研究を行った。日独の判例・学説の調査・検討を通じ、未遂犯と具体的危険犯との間の構造の差を浮き彫りにし、それぞれの議論の文脈で用いられる危険概念の異同を明らかにした。さらに、未遂犯論においては、従来、危険概念が、犯罪結果を発生させた可能性という意味と、結果発生の近接性という意味の2通りに用いられてきたことを解明し、それぞれの場面の危険判断の方法に関する提言を行った。このように危険概念を個別化する試みは、従来あまりなされてこなかったことから、本研究は今後の議論に有益な示唆を与えるものだといえる。本研究の主たる目的は、未遂犯論における危険概念と危険犯論における危険概念の相違を明らかにするというところにある。研究代表者は、平成27年度はドイツに研究滞在していたが、滞在中、未遂犯および危険犯に関する立法資料、判例および学術書を渉猟し、ドイツ現行刑法典における未遂規定の成り立ちや、学説における未遂犯論と危険犯論の分化の過程を詳細に跡付けることができた。その結果、研究計画で示した仮説の通り、ドイツでは未遂犯と危険犯とは別物として論じられていることを明確に証明できたと考えている。それに加え、故意を違法要素と理解する行為無価値論の立場でなくとも、責任要素としての犯意に着目して未遂犯の処罰根拠を説明する見解がドイツでは一時期有力に主張されていたことを明らかにすることにも成功した。これは、違法論における根本対立にかかわらず、未遂犯においては行為者の主観面を無視できないということを示すものであり、前記仮説を補強するものだといえる。研究代表者は、本研究開始以前に、前記仮説の理論的妥当性の論証を試みた論文を公刊している。平成27年度中の成果は、比較法的側面からこれらの論文による論証を補強するという意義を持つ。本研究成果は既に5万字強の原稿にまとめられているが、同原稿は平成28年中に公刊予定の単著『未遂犯と実行の着手』の一部に組み込まれることになっている。「研究実績の概要」で述べたとおり、未遂犯と危険犯の違いを明確にするという本研究の主たる目的の大部分は、平成27年度中の研究により達成しえたといえる。また、未遂犯論における下位論点ではあるが、予備と未遂の区別に関する「未遂の開始時期」の問題について、1871年に成立したドイツのライヒ刑法典以来の判例をくまなく調査し、日本の実行の着手に関する判例と比較検討をすることができた。このような副次的な成果を得られたことからも、本研究は当初の計画以上に進展しているといえる。本年度は、昨年度に進めた未遂犯に関する研究の精度を高め、1冊の単著の研究書にまとめた。同書は、『未遂犯と実行の着手』というタイトルで、2016年10月に、慶應義塾大学出版会から出版された。同書では、未遂犯と具体的危険犯を同視する現在の通説を批判し、未遂犯固有の性格を強調する立場から、未遂犯に関する各論点(未遂犯の処罰根拠、実行の着手時期、実行の着手時期の判断における行為者主観の役割、間接正犯の実行の着手時期)について、理論的一貫性のある独自の解決案を提示した。独自の未遂犯構想を本格的に展開した研究は、近年はあまりみられなかったことから、同書は今後の学界の発展に一定の寄与しうるものだと考えている。また、本年2月には、ドイツの刑事法専門雑誌であるGoltdammers' Archiv fuer Strafrechtに、「日本の未遂犯論の展開(Entwicklung der japanischen Versuchsdogmatik)」という論文を投稿した。同論文は、同誌2017年8月号の「日本刑法特集」の中の1本として掲載されることが決定している。同論文の主たる目的は日本の未遂犯論の現状を紹介することにあるが、私見のダイジェストも含まれており、研究成果の対外発信という意味でも、一定の成果が得られたと考えている。他方、具体的危険犯における危険概念の研究に関しては、その総説部分に関する研究成果を前掲書『未遂犯と実行の着手』第1章に反映させることができたが、具体的危険犯に分類される各犯罪類型ごとの各論的研究にまでは手が届かなかった。今後の課題とせざるを得ない。積み残しの課題はあるものの、研究期間全体を通じ、当初予定していた研究計画の大部分は完遂できたと考えている。本年度の第一目標は、前記の単著を確実に公刊することにある。昨年度は海外に在住していたため、日本国内で公刊された文献資料を十分に参照することができなかった。

本年度は本務校の業務に復帰したため、時間的に大きな制約があるが、慎重に邦語文献を調査・検討し、できるだけ早期の脱稿を目指す。前記作業を終えた後は、刑法典各則上の危険犯の各論的研究に進むことを計画している。この分野に関しては、近時、我が国において、放火罪を中心に、注目すべき研究が現れている。それらの先行研究に学びつつ、本研究では、ドイツの交通犯罪における危険概念を中心に調査・分析をしたいと考えている。ドイツでは、交通犯罪は、具体的危険の判断に関する判例が最も集積している分野であることから、具体的危険犯の危険判断の実際をみるのに最適だと考えるからである。刑法購入したパーソナル・コンピュータが想定よりも安価であったこと、電子メールによるスキャン・データの送付という方法により日本からドイツへの資料の郵送費が大幅に節約できたことが理由である。本研究を遂行する上で最も利用するのは図書資料であるため、図書購入費および図書資料のコピー代にあてる計画である。
外来性遺伝子発現系を用いた小腸上皮薬物担体輸送機構の解明

担体介在輸送機構を介した薬物吸収の存在を実証するために、種々薬物の小腸上皮細胞膜輸送の膜生理学的解析、及び輸送担体の遺伝子クローニングを行った。小ペプチド輸送に関与するオリゴペプチドトランスポーターPepT1、及び弱酸性化合物輸送に関与するモノカルボン酸トランスポーターMCT1遺伝子をそれぞれをラット小腸からクローニングした。遺伝子発現系であるアフリカツメガイル卵母細胞を用いたPepT1の機能解析、及びアンチセンスオリゴヌクレオチドを用いたhybrid depletion実験によって小腸上皮細胞において機能するドランスポーターのうち特異的にPepT1の機能発現を抑制した実験結果、オリゴペプチド及びペプチド類似体のβ-ラムタム抗生物質の消化管吸収においてPepT1が非常に重要な役割を果していることを実証してきた。一方、同様な遺伝子発現実験及び機能解析によって、乳酸や短鎖脂肪酸など従来単純拡散によって説明されてきた弱酸生化合物の中に、MCT1を介したプロトンとの共輸送による吸収の生じる化合物の存在することを実証できた。また、膜生理学的解析によってMCT1を介するようなプロトン共輸送のみならず、重炭酸イオンなどの無機アニオンとの逆輸送の生じていることも示され、MCT1以外にも弱酸生化合物の吸収に関与する担体輸送系が存在することが示唆された。これらの研究成果は消化管の生理学的特性の解明のみならず、消化管吸収促進を目標とした今後の創薬研究において、単純拡散ではなく輸送担体に対する親和性を重要視するような方向性を示唆するという点で有用な知見である。
磁化歳差運動の位相同期現象を利用した高コヒーレントスピン波発振源の開発

強磁性体の局所的な歳差運動の伝搬現象であるスピン波はその干渉効果を利用したロジック回路への応用等が提案されている。干渉効果を利用するためにはコヒーレンシーの高いスピン波生成技術が不可欠である。そのことを目的に、スピン波を励起する高周波電極として一般的に用いられているコプラナー線路ではなく、同一の幅の信号線とグランド線からなるスロット線路をスピン波伝搬長がmm台と非常に長い単結晶Bi-YIG薄膜上に形成し、その電極線幅及び電極線間隔と高周波応答の関係を評価した。その結果、電極線幅、間隔のそれぞれに対して、独立に決まる強磁性共鳴条件が存在することがわかった。さらに、それらの強磁性共鳴条件が一致する外部印加磁場と入力高周波電力周波数条件において、著しく大きな共鳴が誘起されることがわかった。この理由を検討するために、マイクロマグネティクスシミュレーションを実施したところ、その挙動の定性的な再現に成功した。特に注目するべき点として、高周波電極に誘起される局所的な磁化歳差運動によってそれぞれの高周波電極からスピン波が発生・伝搬が生じていることがわかった。このスピン波はそれぞれの高周波電極の局所歳差運動に影響を与え、スピン波の位相と局所歳差運動の位相がそろう条件においては共鳴的に局所磁化歳差運動を増幅させることがわかった。この結果は高コヒーレントスピン波を形成する上で重要な知見を与えると考えられる。当初計画通り、高周波線路をスロット線路とすることで高コヒーレントスピン波励起に重要な強磁性電極の特徴を把握することができた。また、その特異な励起挙動についても、マイクロマグネティクスシミュレーションによってスピン波と局所磁化ダイナミクスの相関を明らかにすることができたため。H30年度は面内方向に磁場印加した際の実験を主に行った。該当年度末から開始した試料薄膜の面直方向に磁場を印加した場合の評価を中心にR1年度は行い、高コヒーレントスピン波生成条件の検討を系統的に調べる。並行して、実際のスピン波測定を行い、励起条件との相関を評価する。
銅酸化物高温超伝導体の異常電荷応答

(Y, Ca)Ba_2Cu_3O_yなど様々な銅酸化物高温超伝導体について、ラマン散乱・光学反射・電気抵抗率などの測定を行い、電子状態を調べた。その結果、擬ギャップの消失と同時に、ラマン散乱スペクトルにおけるd波ギャップ応答特有の偏光依存性が消えること、またドープ量が増加するにつれ、不純物対破壊とは異なるメカニズムで不対電子が増加することが明らかになった。これらは、過剰ドープ領域の電子状態が本質的に不均一性を内包していることを強く示唆するものである。従来の超伝導体より1桁高い転移温度を示すという銅酸化物高温超伝導体の"特異な現象"は、あらゆる物性に反映されているが、本研究では、電荷応答の観点からこの電子状態の特異性の本質に迫る。より具体的には、(i)広いキャリアドープ領域にわたって、全周波数領域の常伝導状態電荷応答の統一的理解を図ること、(ii)超伝導ギャップエネルギー以下に見られる異常な残留伝導度の振る舞いを明らかにすること、(iii)過剰ドープ領域に注目し、ラマン散乱や角度分解光電子分光の測定から、超伝導ギャップの大きさや対称性がどのように変化してフェルミ液体状態に近づくのかを明らかにすること、を目標とする。更に、電荷分布の変調を示唆するようなフォノンソフト化の組成依存性も調べ、フォノン異常とフェルミ面との関係などを明らかにする。銅酸化物高温超伝導体の低エネルギー領域の特異な電荷応答を調べるという目的にそって、当初の計画通り、以下の研究を行った。(ii)テラヘルツ波反射型時間領域分光システムについては、測定精度向上のための改良を加え、信頼性の高い光学スペクトルを液体ヘリウム温度までの温度可変で測定できるようになった。La214のc軸偏光スペクトルを測定したところ、予想されたジョセフソンプラズマ以外に、面間結合定数が複数ある場合に現れるダブルジョセブソンに起因したピークが観測された。(iii)ラマン散乱スペクトルに関しては、Tl2201結晶を用いて、過剰ドープ領域の超伝導対破壊ピークを中心としたスペクトル測定を行った。その結果、この物質でも過剰ドープが進むにつれて対破壊ピークの偏光依存性が消失していく様子が観測され、この異常な応答が高温超伝導体共通の性質であることが明らかになった。(iv)Ca置換YBCOについて、磁場下での抵抗率及び磁化測定を行ったところ、上部臨界磁場の異方性比が、キャリアドープレベルp=0.19付近で約3という非常に小さい値(ほぼバンド計算値)になることが確認され、擬ギャップの消失と異方性の減少との関連性が示唆された。一方、擬ギャップが消失してもなお、面間伝導はインコヒーレントであることがわかり、面間伝導機構のインコヒーレント性の起源は強い電子相関にあることが確認された。La214のc軸偏光スペクトルを測定したところ、ジョセフソンプラズマの系統的な組成・温度依存性が確認できた。前年度見つけたダブルジョセフソンに起因すると思われるピークは特定の試料でのみ観測され、結晶育成時に生じた予定外の構造の乱れが原因と結論した。面内偏光測定については、更なる改良が必要であることがわかった。(iii)銅酸化物超伝導体との比較のために、典型的なBCS超伝導体である(Ba,K)BiO_3について、フォノンのソフト化の組成依存性を非弾性X線散乱実験で調べた。その結果、理論計算で予測されている電子・格子相互作用の組成依存性と、観測されるフォノンのソフト化は、直接の相関がなく、むしろ金属・絶縁体転移に原因があることがわかった。類似のフォノンソフト化が観測されている銅酸化物超伝導体においても、その解釈の再検討が必要であると思われる。(iv)Zn置換YBCOについて、面間抵抗率測定を行ったところ、擬ギャップの兆候と思われる低温での抵抗の増大が、Zn置換によって抑制されることを見出した。銅酸化物超伝導体の擬ギャップの起源について調べるため、YBa_2Cu_3O_y単結晶の最適ドープから僅かな不足ドープにかけて、複数の組成の試料について、電子ラマン散乱測定を行った。その結果、d波超伝導ギャップの最大値が観測できるB_<1g>偏光スペクトルで超伝導対破壊ピークが観測されたが、この構造は「超伝導ギャップのような温度依存性」と「擬ギャップのような組成依存性」の2面性を持つことがわかった。

このような奇妙な2面性を持つピーク構造は、キャリア濃度の減少と共に強度が減少し、y=6.8(Tc=70K)以下の組成では消失する、一方、擬ギャップ自身は室温以下のB_<1g>スペクトルでは観測されなかった。今回観測された奇妙なラマン応答は、角度分解光電子分光において観測された"(π, 0)方向の超伝導ギャップの値が擬ギャップの値に引きずられるような振る舞い"に似ている,一つの解釈としては、起源の異なる二つのギャップが、ある種のk空間上での近接効果を及ぼしあった結果と考えられるが、そのようなことが起きる背景にはどんな電子状態がありうるのか(例えば電子液晶状態)、理論的な検討が必要である。テラヘルツ時間領域分光システムについては、レーザーの更新や試料室周辺の改良を行い、試料表面でのテラヘルツ光のスポットサイズを2mm以下に絞れるようにした。これによって小さな単結晶でも測定可能となった。昨年度(La, Sr)2_CuO_4のc軸偏光スペクトルで見出したダブルジョセフソンプラズマのようなピーク構造の起源を探るため、ストライプ秩序がより安定化している(La, Eu, Sr)2_CuO_4のc軸偏光スペクトルを測定したが、同種のピークは観測されなかった、従って、問題のピーク構造は、ストライプ秩序によるものではなく、結晶中に何らかの理由でT-214構造が混じってしまったためではないかと推測される。銅酸化物超伝導体のキャリア過剰ドープ領域の電子状態について調べるため、Ca置換したYBa_2Cu_3O_y,単結晶の最適ドープから過剰ドープにかけて、複数の組成の無双晶試料について、面内偏光反射スペクトルを測定した。その結果、Ca置換による乱れのための超伝導対破壊効果に加え、キャリアが過剰にドープされたことによって大量の"不対電子"が生まれることがわかった。このことは、銅酸化物超伝導体の過剰ドープ領域が電子的不均一状態にあることを示唆しており、本物質が複数の秩序状態の競合の上にあることの一つの証左と考えられる。テラヘルツ時間領域分光システムについては、光学系や試料室周辺の改良を行い、2mm以下の小さな試料について精度よく分光測定できるようにした。ストライプ秩序状態によりc軸方向の超伝導結合がどのように変化するかを調べるため、典型的なストライプ物質である(La,Eu,Sr)_2CuO_4のc軸偏光スペクトルを測定した。その結果、これまで観測できなかった低周波数領域を含め、Eu濃度の増加とともにジョセフソンプラズマ周波数が低下していく様子が観測できた。その一方で、超伝導凝縮しない"不対電子"が増加していくことが確認された。さらに、6cm^<-1>以下の低エネルギー領域に鋭いDrude的な成分が見られること、プラズマエッジ近傍にも吸収構造があることが確認された。これらは、ストライプ秩序状態での複雑な電子構造を反映したものであり、その起源については、理論モデルを含め、今後更なる検討が必要である。
高配向性層状化合物リチウム二次電池電極材料の構造設計

リチウム二次電池は、軽量、高エネルギー密度、高電位等の優れた特長を有し、盛んに研究されている。高性能化、低コスト化、安全性等の課題でさらなる改良進歩を行うためには、正負極材料の開発が重要である。正負極材料においては、いずれもリチウムの挿入脱離における容量並びにサイクル特性の観点から、層状化合物が注目されている。負極材料には、層状グラファイト化合物が広く使用され、また正極材料として、層状V_2O_5ゲル、層状ブロンズ酸化物LiV_3O_8等が注目されている。しかしながら、これら層状化合物はいずれも配向性が非常に高いため十分なX線回折ピークを観測することができず、通常の方法では構造を精密に解析することが不可能となっている。そのため、最適の構造設計がなされているとは言い難い。本研究では、これらリチウム二次電池の正負極材料として大きなポテンシャルを持つ層状化合物の精密な構造解析を行い、リチウム挿入脱離における電気化学的特性との比較検討を通じて、最適の構造設計を行うことを目的とした。まず、負極材料としての層状グラファイト化合物について、電気化学的にリチウムを挿入脱離した試料を作成し、電気化学的特性の評価を行った。さらにX線回折測定を行い、配向方句のピークのみを使って1次元リートベルト解析を行い、積層構造を明らかにした。これらの結果を基に面内構造の推定を行い、リチウム挿入脱離における電気化学的特性を比較検討し、構造と電池特性に関する考察を行った。また、リチウム挿入時並びに脱離時の構造解析から、構造変化が可逆的に進行するのではなく、ヒステリシスが存在することを発見し、これが面内構造変化に起因することを、非配向方向の回折測定より明らかにするとともに、リチウムの挿入脱離における電気化学測定を行い、動的な挙動について考察を行った。本研究では、これらリチウム二次電池の正負極材料として大きなポテンシャルを持つ層状化合物の精密な構造解析を行い、リチウム挿入脱離における電気化学的特性との比較検討を通じて、最適の構造設計を行うことを目的とする。今年度においては、負極材料としての層状グラファイト化合物について、電気化学的にリチウムを挿入脱離した試料を作成し、電気化学的特性の評価を行った。試料作成並びに電池特性評価には、当研究室既設のグローブボックスと電池充放電装置を使用した。X線回折測定を行い、配向方句のピークのみを使って1次元リートベルト解析を行い、積層構造を明らかにした。高分解能平行ビーム光学系とキャピラリ一回転試料台を購入してX線回折装置に設置し、非配向方向の回折の測定を行った。積層構造並びに面内構造と、リチウム挿入脱離における電気化学的特性を比較検討し、構造と電池特性に関する考察を行った。

リチウム二次電池は、軽量、高エネルギー密度、高電位等の優れた特長を有し、盛んに研究されている。高性能化、低コスト化、安全性等の課題でさらなる改良進歩を行うためには、正負極材料の開発が重要である。正負極材料においては、いずれもリチウムの挿入脱離における容量並びにサイクル特性の観点から、層状化合物が注目されている。負極材料には、層状グラファイト化合物が広く使用され、また正極材料として、層状V_2O_5ゲル、層状ブロンズ酸化物LiV_3O_8等が注目されている。しかしながら、これら層状化合物はいずれも配向性が非常に高いため十分なX線回折ピークを観測することができず、通常の方法では構造を精密に解析することが不可能となっている。そのため、最適の構造設計がなされているとは言い難い。本研究では、これらリチウム二次電池の正負極材料といして大きなポテンシャルを持つ層状化合物の精密な構造解析を行い、リチウム挿入脱離における電気化学的特性との比較検討を通じて、最適の構造設計を行うことを目的とする。負極材料としての層状グラファイト化合物について、電気化学的にリチウムを挿入脱離した試料を作成し、電気化学的特性の評価を行った。X線回析測定を行い、配向方句のピークのみを使って1次元リートベルト解析を行い、積層構造を明らかにした。リチウム挿入時並びに脱離時の構造解析から、構造変化が可逆的に進行するのではなく、ヒステリシスが存在することを発見し、これが面内構造変化に起因することを、非配向方向の回析測定より明らかにした。購入した電気化学インピーダンス測定装置を用いて、リチウムの挿入脱離における電気化学測定を行い、動的な挙動について考察を行った。
先体反応誘起に必須な2つのシグナルによる精子内Ca^2+上昇の連携調節機構

ヒトデの先体反応について、精子内のCa^2+の上昇を促す2種類の機構(ARISとasterosapのシグナル伝達機構)が起こす単独作用の時とは全く異なる協調的なCa2+の上昇機構に焦点をあててこれを解明することにある。未だ同定できていないARIS受容体をARIS活性糖鎖であるFr.1に対するアフィニティークロマトグラフを用いて、精子膜画分よりFr.1特異的に結合性を持つ41kDの受容体候補タンパク質が見出した。さらに、その受容体候補タンパク質の精子膜ラフトへの局在を明らかにした。ヒトデの先体反応について、精子内のCa^<2+>の上昇を促す2種類の機構(ARISとasterosapのシグナル伝達機構)が起こす単独作用の時とは全く異なる協調的なCa^<2+>の上昇機構に焦点をあててこれを解明することにある。本年度においては、未だ同定できていないAKIS受容体をARIS活性糖鎖であるFr.1に対するアフィニティークロマトグラフを用いて、精子膜画分よりFr.1特異的に結合性を持つ41kDの受容体候補タンパク質が見出した。ARISとasterosapの協同的な刺激により、精子内cAMPの上昇とcAMP依存蛋白質リン酸化酵素(PKA)によるタンパク質のリン酸化がおこることが示されているので、PKAのターゲットとなるタンパク質を同定し、このシグナル経路を試みたが、同定にはいたらなかった。また、ARIS分子の構造を決定するために、ARIS蛋白質領域の構造を解析したところ、3種類の蛋白質分子(ARIS1,2,3)が存在することがわかった。エドマン分解に部分配列を決定し、それを元にしたRT-PCRにより、ARIS3の全塩基配列を決定した。さらに、Asterias amurensis,A.ferbesi,and Asterina pectiniferaの精子膜蛋白質を質量分析によりプロテオミクス解析を行い、種間の蛋白質を比較検討した。この反応において中心的な働きをするARIS活性糖鎖であるFr.1特異的に結合性を持つ41kDのARIS受容体候補蛋白質が精子膜ラフトへの局在することを見出し、そのアミノ酸配列の決定を試みている。ARIS分子の構造を決定するために、ARIS蛋白質領域の構造を解析したところ、3種類の蛋白質分子(ARIS1,2,3)が存在することがわかった。エドマン分解に部分配列を決定し、それを元にしたRT-PCRにより、ARIS1,2,3の全塩基配列を決定した。また、これらの類似タンパク質が、棘皮動物ナマコ、ウミシダ、さらに頭索動物ナメクジウオの卵にも存在することを示し、進化的に保存されていることを明らかにした。生殖シーズンに伴うヒトデ生殖巣発達過程のステージ分けを行い、それにおけるARIS1およびARIS3遺伝子の発現を調べた。これらの遺伝子は生殖細胞が未分化の基底膜付近の卵原細胞から発現していた。ARIS1およびARIS3の抗体を作成し、その蛋白質レベルでの発現も検討している。糖蛋白質複合体であるARIS分子の糖鎖部分はCDスペクトル、X線回折により、直鎖状の糖鎖が0.92nm0.92nm1.94nmの回折格子をとる2本ラセン構造の分子が4量体を形成していることがわかっている。原子間力顕微鏡により、直径約1.0nmの繊維状構造、直径約2.05.0nmの紐状構造が観察され、上記の結果とほぼ一致した。
Banach環上のある種のスペクトル保存写像とその摂動の安定性

今年度の研究においては,閉区間[0,1]上で定義された複素数値連続微分可能な関数全体C^1([0,1])に対して種々のノルムを考察し,それらに関する全射等距離写像の構造を解明した.また,複素関数論との関連性から自然に発生する複素微分に関するC^1空間の類似物を導入し,あるノルムに関する全射等距離写像を決定した.これらは本質的に荷重合成作用素として表現されることが示された.まずC^1([0,1])上の全射等距離写像の構造定理に関しては,これまでは複素線形性を仮定した上で全射等距離写像が特徴づけられ,その証明はノルムごとに異なる手法が用いられていた.本研究では複素線形性を仮定せず,単に全射等距離写像を考えその構造を解明するとともに,ある種のノルムの族に対して統一的手法による全射等距離写像の特徴づけを与えることに成功した.またC^1空間の複素微分バージョンとして,単位開円板上の正則関数で,その導関数が単位閉円板まで連続的に拡張可能であるものを考察した.C^1空間と同様に,この空間にも種々のノルムが定まるが,それらのうちの一つに対して全射等距離写像を,複素線形性を仮定せずに,完全に決定した.これらの研究は,複素線形とは限らない全射等距離写像の構造を解明した,という意味でより広いクラスの等距離写像が決定されたことになる.また複素関数論との関連で,これまでに考察されてこなかった新しい空間を導入し,さらにその上の等距離写像が決定されたことも重要である.実際,この問題は1985年にNovinger and Oberlinが示した結果の類似物であり,彼らの定理では除外された場合の簡単なケースと見ることができる.スペクトルの最遠点集合として定義されるperipheral spectrumを乗法的に保存する写像の構造を調べ,既存の研究結果を統一的に述べることが可能となった.おおまかに言うと,関数環の部分集合が積について閉じており,さらにpeaking functionを豊富に含めば,multiplicatively peripheral spectra preserving mapは本質的に荷重合成作用素であることを示した.このとき,さらにChoquet境界は同相になることも示し,その同相写像が合成作用素のシンボルとなることも証明した.この定理により,これまで盛んに研究がなされてきたmultiplicatively spectrum preserving mapの定理の大多数が,我々の結果の簡単な系となる.等距離写像の研究は古くからなされている.1932年にBanachは,実数値連続関数空間上の等距離写像は底空間上の同相写像を誘導するとともに,等距離写像は同相写像を用いた荷重合成作用素のシフトとして表現されることを示した.この結果は多くの方向に一般化されているが,主に「線形」の場合が研究対象とされている.これらの研究をより抽象的に一般化して取り扱うため,関数空間上の線形とは限らない全射等距離写像を考察し,その構造を調べた.その結果,等距離写像が荷重合成作用素として表現できない集合には必ず円周が含まれ,その円周上で任意の関数が1次関数として振る舞うことが示された.線形とは限らない等距離写像の構造を決定する際に,Mazur-Ulamの定理が本質的な役割を果たし,実線形な等距離写像の構造決定に帰着させることが可能となる.Mazur-Ulam型定理が一般化されたgyrovector space上でも成り立つことが示された.乗法的スペクトル保存写像のmulti-operator版については,単位的とは限らない関数環の部分集合が積に関して閉じておりさらにpeaking functionを豊富に含めば,それは本質的に荷重合成作用素として表現されることを示した.一方で研究課題であった非可換Banach環に対してはその構造が解明されていない.まずは有限階作用素を含むBanach環に対して,その上のmulti-operator版の乗法的スペクトル保存写像を解明しなければならない.関数空間上の全射等距離写像の構造を調べるため,まずは具体的対象であるBanach空間として閉区間[0,1]上の連続微分可能な複素関数全体のなす線形空間C^1([0,1])を考え,いくつかのノルムに関する等距離写像を調べた.この研究については,Cambern (1965), Rao and Roy (1971), Koshimizu (2009)が異なるノルムに対して,線形性を仮定した上で,等距離写像の構造を決定している.彼らの証明手法は,本質的に双対空間の単位球の端点を用いるものであるが,ノルムの違いから全体としては異なる方法によるものにみえる.本研究においては,これらの結果を「線形性を仮定せず」に,しかも異なるノルムを同時に扱う手法を見つけることにより,統一的な証明を与えることにより一般化することに成功した.また,半単純可換Banach環の構造を調べるため,Lau積と呼ばれる演算を考え,その演算構造を調べた.特に,Lau積がある種の準同型写像から誘導されるとき,そのLau積に関する可換Banach環の同型問題を準同型写像の言葉で特徴付けた.さらに等距離写像のベクトル値化に関連して,Lipschitz関数のなす可換Banach環とその上のHermitian operatorの構造が解明され,実数値関数とその積作用素によって記述される.類似の特徴付けは関数環に対しても成り立つことが示された.これらの結果を用いることにより,ある種のLipschitz関数のなすベクトル値関数空間上の全射複素線形等距離写像の構造が解明された.C^1([0,1])という具体的な空間上の全射等距離写像を調べることにより,一般の関数空間上等距離写像の構造を解明する上での手掛かりを得ることが出来た.

この具体例を考察することで,これまでは考えられてこなかった問題が自然に生まれている.たとえば関数のベクトル値化によるn階微分可能関数空間上の等距離写像の決定や,複素解析的関数のなす関数空間での類似の問題設定が挙げられる.多次元化の方向に関しては,類似の空間でベクトル値関数空間上の等距離写像が決定されているため,それらを詳しく調査することによりベクトル値C^1空間上の全射等距離写像を決定することが可能であると期待される.関数空間をベクトル値化することによる多次元化の他に,閉区間[0,1]を多次元化することも考えられる.この方面の研究については,リーマン多様体上のC^1空間とその上の等距離写像の構造定が知られている.これらを検討することにより,定義域並びに値域を同時に多次元化することが可能となる.また,異なるノルムを統一的に扱う手法の発見により,これまで別々に取り扱われてきた関数空間とそのノルムの関係を調べ,それらの上の等距離写像を決定する問題が重要となる.たとえばC^1([0,1])上に様々なノルムが定義されることが分かってきたが,それらのノルムに関する構造はまだよく知られていない.したがって,種々のノルムに関する等距離写像の構造もまだ誰にも手を付けられずにいる.これらの問題を丁寧に調べることにより,研究課題において想定していた以上の成果が得られるものと考える.一般の抽象的関数空間上の全射実線形等距離写像の構造を解明するためには,これまでの複素線形等距離写像の研究のように端点を調べるだけでは不十分であることが分かった。実際,等距離写像から自然に誘導される共役写像は,双対空間の間の等距離写像となるが,この共役写像が端点をどのように写すかが問題となる。この振る舞いを知るためには,円周と同相な集合がどのように写り合うかを解明する必要があり,そのための道具が現在は不足していることが研究進展の妨げとなっている。そこで具体的な空間において,等距離写像から誘導される共役写像が円周をどのように写すかを調べ,一般の関数空間上の等距離写像解明につなげる必要がある。そのための具体例として閉区間[0,1]上で定義された連続微分可能な複素数値関数のなすBanach空間C^1([0,1])上の等距離写像を,様々なノルムに関して考察した。結果的に,C^1([0,1])上の全射等距離写像は,複素線形等距離写像かその複素共役として表現されるものに限られることが示されたが,全射等距離写像が複素線形等距離写像と大きく変わらないことよりも,双対空間内の円周の写り方が調べられることが重要である。さらに複素線形等距離写像では現れることのなかった「非標準的」等距離写像の存在は,そのような例があるだけでなく,比較的多くの空間において自然に現れることを示した。したがって今後の研究は「非標準的」等距離写像の分類が重要である。その分類を行うためには,具体的な空間においてこれまで調べられていない全射等距離写像の構造を洗い直さなければならない。具体的な関数空間上の全射等距離写像の構造を調べるために,これまでにない手法を開発する必要があり,そのために多くの時間を割いてきた。
PPIX蓄積を示すAbcb10ノックアウトマウスを用いたがん悪性化モデルの作製

ヘム合成に関与すると予想されたABCB10の機能を明らかにするためにAbcb10コンディショナルノックアウトマウスの解析を行った。一方、ABCB10の機能低下と腫瘍との関連性が示唆されているが、Abcb10欠損マウスを用いた発癌実験は行われておらず、腫瘍が発生・悪性化する過程でAbcb10の役割は不明である。B16細胞(P53野生型)ではAbcb10ノックダウン細胞が腫瘍縮小を示すが、LLC細胞(P53変異型)ではAbcb10ノックダウン細胞が腫瘍の増大を示した。さらにAbcb10+/-マウスに化学発癌を誘導したところ、腫瘍の発生頻度は野生型に対し増加する傾向が見られたが、有意差はなかった。研究目的;本研究では、Abcb10ノックアウトマウスを用いて発癌-転移モデルマウスを作製し、PPIXの蓄積と腫瘍の悪性化にABCB10の機能不全がどのように関わるかを解明することを目的とする。研究計画・方法;(1)腫瘍細胞と宿主でそれぞれAbcb10の遺伝型を改変できる化学発癌-転移マウスを作製する。(2)(1)の実験から、形成された転移巣の有無、腫瘍細胞の生存率、またPPIXおよびROSの蓄積量がAbcb10の遺伝型に影響されているかどうかを調べる。(3)ヒトABCB10変異体を作製し、ABCB10の機能的変化に加えて、協調するMfn1やFECHの機能や局在にどのような変化を生じるか、それによってPPIXやROSの蓄積にどのような影響を与えるかを調べる。(4)(3)において作製したヒトABCB10変異体の腫瘍形成、転移能を調べる。(5)(1)、(4)で作製したモデルマウスを用いて各種ROS産生カスケードの阻害剤を用いて治療実験を試みる。平成26年度研究成果;平成22年本年度をもってAbcb10ノックアウトマウスの発癌実験に取り組んでいるが、当初からバッククロスを計画していたC57/BL6系統では化学発癌による転移を見ることができなかった。このことから、より化学発癌に感受性が高く、高頻度でリンパ節、肺、肝臓および脾臓への転移を呈するFVB/N系統へのバッククロスの後、Abcb10の機能不全-PPIXの蓄積に起因する転移能獲得を解析したいと考えている。研究目的:本研究では、Abcb10ノックアウトマウスを用いて発がんー転移モデルを作製し、PPIXの蓄積と腫瘍化にABCB10の機能不全がどのように関わるかを解明することを目的とする。研究計画:(1)腫瘍細胞と宿主でそれぞれAbcb10の遺伝型を改変できる化学発癌ー転移マウスを作製する。(3)ヒトABCB10変異体を作製し、ABCB10の機能的変化に加えて、協調するMfn1やFECHの機能や局在にどのような変化を生じるか、それによってPPIXROSの蓄積にどのような影響を与えるかを調べる。(4)(3)において作製したヒトABCB10変異体の腫瘍形成に、転移能を調べる。平成26年度研究成果:平成25本年度もってAbcb10ノックアウトマウスの発癌実験に取り組んでいるが、当初からバッククロスを計画していたC57/BL6系統では化学発癌による転移を見ることができなかった。このことから、より化学発癌に感受性が高く、高頻度にリンパ節、肺、肝臓および脾臓への転移を呈するFVB/N系統へのバッククロスののち、Abcb10の機能不全ーPPIXの蓄積に起因する転移能獲得を解析したいと考えている。平成27年度研究成果:平成25本年度をもってAbcb10ノックアウトマウスの発癌実験に取り組んでいる。当初からバッククロスを計画していたC57/BL6系統では、転移形成能の解析にC57/BL6系統で作製した発癌マウス(肝特異的Abcb10欠損マウス)はその寿命期間が短く転移を見ることはできなかった。そのためやや緩和な表現型を示すAbcb10ヘテロ欠損マウスを用いて発がん実験を試みた。肝臓に形成された2ミリ以下の腫瘍数を測定したところ、野生型では中央値5.8(SD±3.6)とヘテロ欠損型では中央値10.1(SD±3.2)とP<0.01、一方2ミリ以上の腫瘍数を測定したところ、野生型では中央値0.9(SD±1.4)とヘテロ欠損型では中央値2.8(SD±3.0)であって、化学発癌に対してはヘテロ欠損型マウスが高感受性である傾向を示したが顕著な差は認めなかった。一方、高頻度に肺へ転移を呈するFVB/N系統乳がんモデルマウス(MMTV/Neu)へのバッククロスののち、Abcb10の機能不全ーPPIXの蓄積に起因する転移能獲得を解析する予定であったが、これまでにバッククロスを終えた個体において、腫瘍の発生が産仔の育児後ということから、現時点では腫瘍の発生が見られていない。

腫瘍が得られれば、初代培養後に樹立したラインにおいてAbcb10の遺伝子を欠失した細胞と野生型細胞を再移植することで、Abcb10の機能不全ーPPIXの蓄積に起因する転移能獲得を解析する予定である。ヘム合成に関与すると予想されたABCB10の機能を明らかにするためにAbcb10コンディショナルノックアウトマウスの解析を行った。一方、ABCB10の機能低下と腫瘍との関連性が示唆されているが、Abcb10欠損マウスを用いた発癌実験は行われておらず、腫瘍が発生・悪性化する過程でAbcb10の役割は不明である。B16細胞(P53野生型)ではAbcb10ノックダウン細胞が腫瘍縮小を示すが、LLC細胞(P53変異型)ではAbcb10ノックダウン細胞が腫瘍の増大を示した。さらにAbcb10+/-マウスに化学発癌を誘導したところ、腫瘍の発生頻度は野生型に対し増加する傾向が見られたが、有意差はなかった。現在FVB/Nへのバッククロスは開始しており、遺伝的背景の均一化には8世代(16か月以上)の期間を要するが、現在7世代まで完了している。また転移形成能の解析にC57/BL6系統で作製した発癌マウス(肝特異的Abcb10欠損マウス)はその寿命期間が短く転移を見ることはできなかった。そのためやや緩和な表現型を示すAbcb10ヘテロ欠損マウスを用いて発がん実験を試みている。分子生物学C57/BL6系統を用いた肝がん細胞の樹立は困難であった。一方FVB系統はDMBAとTPAを用いて肝臓、肺、リンパ節への転移能を有する扁平上皮癌を発症することが明らかとなっている。このことからAbcb10の皮膚特異的に欠損するマウス(Abcb10f/-:K14-cre)をFBV/N系統で作製し、皮膚がんモデルマウスを作製する予定である。現在、FVB/Nへのバッククロスは開始しているが、遺伝的背景の均一化には8世代(16か月以上)の戻し交配を要する。発がんに関する研究業績発表を含めた出張費を削減した。C57BL6系統を用いた肝癌細胞の樹立は困難であった。一方FVB系統はDMBAとPMAを用いて肝臓、肺、リンパ節への転移能を有する扁平上皮癌を作出できることが明らかとなっている。このことからAbcb10を皮膚特異的に欠損するマウス(Abcb10f/-:K14-cre)をFVB系統で作製し、皮膚ガンモデルマウスを作製する予定である。1論文作成費用を公費により歳出した。2発癌に関する研究業績発表を含めた出張費を圧縮した。FVB系統でAbcb10を皮膚特異的に欠損するマウス(Abcb10f/-:K14-cre)の作製に使用する。
ネフローゼ症候群の高脂血症と内皮機能異常-LDL-アフェレーシスは有効か?-

ネフローゼ症候群に伴う高脂血症患者においても原発性高脂血症患者と同様の血管内皮機能異常が存在するか?もしそうであるなら、LDし-アフェレーシスによる脂質除去は内皮機能異常を改善させるか?LDL-アフェレーシスはネフローゼ症候群による腎傷害の進展を抑制するか?という3つの疑問に応えるべく以下の検討を行った。ネフローゼ症候群のため精査目的のため入院した三次性高脂血症を有する患者6名を対象に腎生検前且つネフローゼ症候群の治療前に単回のLDL-アフェレーシスを行い、その前日と翌日にチオ硫酸ナトリウム及びパラアミノ馬尿酸により腎クリアランス試験を、又直前直後に内皮機能の指標として反応性充血時の血流依存性血管拡張反応をた高解像度超音波診断装置を用いて評価し脂質プロフィールと併せて施行した。その結果、家族性高脂血症の際見られたような単回のLDL-アフェレーシスによる劇的な内皮機能の改善は認められず腎機能にも大きな変化は見られなかった。その理由として、(1)ネフローゼ症候群が非常にheterogenousな病態であるために全体の傾向が捉えられなかったこと。(2)内皮機能を著明に低下させることが知られているステロイドが既に全例で投与されていたこと。(3)前回は前腕抵抗血管床の内皮機能を検討したが今回は前腕導管血管機能を評価していることから、血管床による反応の違いの3つが考えられる。今後、症例を限定して同様の結果が得られるか否かについて検討したい。高脂血症患者の末梢循環障害はLDL-アフェレ-シスにより速やかに改善する。酸化LDLはex vivoで内皮依存性血管拡張反応(EDR)を阻害することから、酸化LDLのLDL-アフェレ-シスによる除去によって血管内皮機能が改善し得るかどうかをまず検討した。高脂血症患者のLDL-アフェレ-シス前後でstrain gauge plethysmographyを用い前腕血管内皮機能を評価し、血漿酸化LDL濃度、一酸化窒素代謝物(NOx)産生量との関係を調べた。LDL-アフェレ-シスはEDRを著明に改善させた。EDR改善度と血漿酸化LDL低下度、前腕NOx産生量(p<.01)とに有意な相関を認めた。この事実は血管構築が変化する以前に酸化LDLそのものが血管内皮からのNO産生を抑制することにより内皮機能障害をもたらす可能性を示唆する。ネフローゼ症候群においても高率に高脂血症が合併することが知られているが、この血中脂質の増加は血管内皮傷害をもたらすばかりでなく糸球体傷害を増悪させることが示唆されており、ネフローゼ症候群に伴う二次性高脂血症においても家族性高脂血症同様血管内皮機能異常をきたす可能性がある。そこで、今回高脂血症を伴ったネフローゼ症候群患者においてLDL-アフェレ-シス前後の血管内皮機能を、反応性充血時の血流増加によるEDRを高解像度超音波診断装置により非侵襲的に評価した。結果は薬理学的アゴニスト刺激の場合と異なり、血中脂質は低下したにも関わらず生理的血管拡張反応の改善は見られなかった。その理由として、酸化LDLによりもたらされる内皮機能異常のシグナル伝達の違い、或いはネフローゼに対するステロイド治療による強い内皮機能抑制又は修飾などが考えられた。
イオンビーム照射による異常３次元配向構造をもつウルツ鉱薄膜の創製

単層AlN薄膜共振子は携帯電話用周波数フィルタで実用化なされている.単層AlN薄膜を極性反転多層膜に置き換えた共振子では高次モードでの共振となり,将来の通信端末用周波数フィルタに必要となる高周波数動作や高耐電力化が可能となる.前年度の研究において,イオン照射による,下地に依存しない極性制御に成功している.そこで,イオン照射による極性制御法を用いて+極性AlN薄膜上にー極性膜を形成することで,2層の極性反転構造が形成できるか調査した.共振子の共振モードを観察すると基本モードが抑制され,二次モードで共振した.この結果からイオン照射による極性制御では下層の極性に依存せずに極性を反転させることが可能であり,極性反転構造が実現できることが分かった.[3次元構造(螺旋構造)をもつc軸平行AlN系多層膜の形成]螺旋構造としては,DNAや液晶が一般的に知られる.螺旋構造は円偏光二色性を有する.非線形光学特性を有するc軸平行AlN薄膜を用いて螺旋構造を形成することにより,螺旋構造による円偏光二色性と非線形光学特性のハイブリッド化が可能になるかもしれない.一方,前年度研究において,成膜中のイオンビーム照射よるc軸平行AlN薄膜の形成の際に照射面内方向を反転させることで,c軸平行AlN薄膜内の極性方向が反転することを見出した,そこで本年度研究では,イオンビーム照射面内方向を様々変化させることで,c軸平行螺旋構造AlN薄膜の形成を試みた.結晶成長方向を極点X線回折法により評価したところ,照射方向を連続的に変化させることでc軸平行AlN薄膜の面内結晶成長方向も連続的に変化し,c軸面内方向が連続的に回転したc軸平行螺旋構造が形成されていることが確認できた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。AlN薄膜は薄膜共振子の圧電薄膜として利用され,移動体通信用フィルたなど多くの産業応用がなされている.本研究で形成を試みたc軸平行もしくはc軸垂直AlN薄膜を用いた極性反転多層構造を持つ共振子では,電界をかけた際,各層の上部に対して下部は逆方向に歪むため,高次モードで共振する.そのため,将来の高周波帯への移行,ハイパワーにおける動作にも対応可能となる.従来,結晶方位,極性制御に用いられるエピタキシャル法では, 2層目以降の極性制御が不可であるため,極性反転多層膜の形成は困難である.これまで,成膜中のイオンビーム照射によるAIN薄膜の結晶方位制御, c軸平行AlN薄膜形成の達成している.イオンビーム照射のエネルギーや方向を制御することで,結晶方位のみならず, c軸平貨およびc軸垂直膜の極性方向も制御でき,極性反転多層膜が形成できるのではないかと考え,本研究を行った.c軸平行膜成膜中の高エネツギ一イオンビームの入射方禰により極性の向きも制御可能と考えた.イオンビームの入射方向を各層で180°変化させることによって4層のc軸平行極性反転AlN多層膜の形成を試みた.このAlN多層膜共振子では4次モード共振が見られた.イオンビームの入射方向を制御することでc軸平行極性反転AlN多層膜の形成可能であることがわかった.成膜中の低エネルギーイオンを(0001)面に垂直に入射することでc軸垂直膜の極性制御が可能ではないかと考えた.そこで,ターゲット上に酸化物粒を配置し, c軸垂直AlN系膜を作製した.酸化物がスパッタされることで負イオンが発生し,基板に向かって加速,照射される,このc軸垂直膜の極性を評価したところ,イオン照射により極性が通常のAl極性からN極性へと反転していることがわかった.単層AlN薄膜共振子は携帯電話用周波数フィルタで実用化なされている.単層AlN薄膜を極性反転多層膜に置き換えた共振子では高次モードでの共振となり,将来の通信端末用周波数フィルタに必要となる高周波数動作や高耐電力化が可能となる.前年度の研究において,イオン照射による,下地に依存しない極性制御に成功している.そこで,イオン照射による極性制御法を用いて+極性AlN薄膜上にー極性膜を形成することで,2層の極性反転構造が形成できるか調査した.共振子の共振モードを観察すると基本モードが抑制され,二次モードで共振した.この結果からイオン照射による極性制御では下層の極性に依存せずに極性を反転させることが可能であり,極性反転構造が実現できることが分かった.[3次元構造(螺旋構造)をもつc軸平行AlN系多層膜の形成]螺旋構造としては,DNAや液晶が一般的に知られる.螺旋構造は円偏光二色性を有する.非線形光学特性を有するc軸平行AlN薄膜を用いて螺旋構造を形成することにより,螺旋構造による円偏光二色性と非線形光学特性のハイブリッド化が可能になるかもしれない.

一方,前年度研究において,成膜中のイオンビーム照射よるc軸平行AlN薄膜の形成の際に照射面内方向を反転させることで,c軸平行AlN薄膜内の極性方向が反転することを見出した,そこで本年度研究では,イオンビーム照射面内方向を様々変化させることで,c軸平行螺旋構造AlN薄膜の形成を試みた.結晶成長方向を極点X線回折法により評価したところ,照射方向を連続的に変化させることでc軸平行AlN薄膜の面内結晶成長方向も連続的に変化し,c軸面内方向が連続的に回転したc軸平行螺旋構造が形成されていることが確認できた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。1年目の研究内容として計画していた「c軸平行極性反転多層膜の形成」と「c軸垂直AlN系薄膜の極性反転を実現する新たな成膜法の開発」にっいては達成している.さらに, 2年目に計画している「異常な3次元配向構造をもつc軸平行AlN多層膜の形成」についても,ある程度の成果が出始めている.2年目に計画している「異常な3次元配向構造をもつc軸平行AlN多層膜の形成」では螺旋構造を持っAlN薄膜を形成する.その際円偏光二色性が実現できる螺旋構造の巻数やピッチなどの調節を行う.一方, AlNの代わりに結晶化が容易なウルツ鉱ZnOに薄膜材料を変える可能性もある,「c軸垂直極性反転AlN系多層膜形成」では,新たに開発に成功したc軸垂直AlN系薄膜の極性制御法を用いてc軸垂直極性反転AlN系多層膜形成を試みる、また,イオン照射によりc軸垂直AlN系薄膜の極性が反転した原因について考察するための実験を行う予定である.