hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老人施設における装い行動を中心としたアクティビティケアの効果に関する調査研究

老人ホームで介護に当たる施設側の人への2回のアンケート調査を通して,入居者の生きがい観や情動の活性化,衣生活の在り方などについてどのように考え,また実状はどうなのかを考察した。老人ホームは介護の程度により,(1)特別養護,(2)養護,(3)軽費に分類される。第1回目の調査では200施設に,第2回目の調査では300施設に郵送法によるアンケート調査を実施した。なお,いずれの調査でも3種類の老人ホームの調査数はほぼ同数になるように実施し,回収率は7080%であった。調査内容は,(1)生きがい観を与えるための催し,(2)趣味活動,(3)施設の環境づくりへの配慮,(4)施設内での衣生活,(5)入居者用衣服の必要性能,(6)おしゃれ意識,(7)化粧行動,(8)ファッションショーなどである。生きがい観を与える催しは施設の種類に関係なく,季節に合った行事,誕生会,子供との交流会,趣味活動,外に出かけるなどが多く行われていた。環境づくりへの配慮では入居者のプライバシーの保護,衛生面,花・草木を置くなどの配慮が多かった。衣生活では衣服着用の規則のある施設は全体的に少なく,日常着と寝衣の区別,着替え行動,入居者用衣服の必要性能は,特別養護・養護・軽費の間に差がみられた。おしゃれ行動については施設の種類に関係なくおしゃれの必要性,おしゃれによる精神的面への効果を認めていた。美容師による入居者への化粧行動の実施により,明るくなった,おしゃれに関心を持つようになったと,化粧行動の効果を認めていた。なお,ファッションショーについても情動の効果を認めているが,実施率はまだ低い。これらの結果から,おしゃれに関心を持つことは,若々しくなる,明るくなる,精神的な衰えを防ぐなどの効果があり,情動の活性化の面から有用であるといえる。老人ホームの入居者に生きがい感を与えたり,情動を活性化するためにどのように取り組んでいるか,特に一部の施設で実施している化粧行動,ファッションショーに関して,その意識と実態につき施設側の方へのアンケート調査をもとに考察した。アンケート調査は,(1)特別養護67施設,(2)養護66施設,(3)軽費67施設の合計200施設に対して,1999年11月初旬に郵送調査法によるアンケート調査を実施した。調査票の回収率は,特別養護56.7%,養護77.2%,軽費79.1%である。なお,前回(1999年12月)の調査で,情動の活性化のために化粧行動,ファッションショーを実施している施設はできるだけ加えるように配慮した。調査内容は,(1)生きがい感を与えるための催し物,(2)趣味活動,(3)化粧行動,(4)ファッションショー,(5)おしゃれ意識などである。「美容師を呼んで入居者に化粧をする」の実施率は全体の平均で33.1%であり,老人ホームの種類では特別養護が最も実施率が高かった。また「ファッションショーを行う」は7.0%の実施率であった。老人ホーム入居者のおしゃれ意識は,軽費>養護>特別養護の順であったが,特別養護でも「おしゃれに関心のある人もいる」の回答は65.8%を占めた。おしゃれへのアドバイスの必要性とその効果は,養護・特別養護>軽費であった。おしゃれに関心を持つことは若々しくなる,明るくなる,精神的な衰えを防ぐと,その効果を認めている。

化粧行動を取り入れた理由は,上位から生活に変化を持たせるため,おしゃれに関心を持たせるためであり,明るくなった,おしゃれに関心を持つようになったと,化粧行動の効果を認めている。なお,ファッションショーについても情動の活性化の効果を認めているが,実施率はまだ低い。老人ホームの入居者の生きがい観や情動の活性化,衣生活のあり方,おしゃれ行動などについて施設側の方へのアンケート調査を実施し,前年の調査結果も加味しながら,老人ホームの衣生活と情動の活性化について考察した。アンケート調査は,(1)特別養護100施設,(2)養護100施設,(3)軽費100施設の合計300施設に対して,2000年10月中旬に郵送調査法によるアンケート調査を実施した。調査票の回収率は特別養護68%,養護83%,軽費86%である。調査内容は,(1)生きがい観を与えるための催し,(2)施設の環境づくりへの配慮,(3)施設内での衣生活(衣服着用の規則,日常着と寝衣の区別,着替え,衣服の入手と廃棄など),(4)入居者用衣服の必要性能,(5)おしゃれ意識と行動(おしゃれへの関心,関心の男女差・年齢差,おしゃれに対するアドバイスの内容・効果,おしゃれをさせる時・頻度・必要性)などである。生きがい観を与える催しは施設の種類に関係なく,季節に合った行事,誕生会,子供との交流会,趣味活動,外に出かけるなどの催しが多く行われていた。環境づくりへの配慮では,入居者のプライバシーの保護,衛生面,花・草木を置くなどの配慮が多かった。衣生活では,衣服着用の規則のある施設は全体的に少なく,最も多い特別養護でも22%であった。日常着と寝衣の区別,着替え行動,入居者用衣服の必要性能は,特別養護・養護・軽費の間に差がみられた。おしゃれ行動については,施設の種類に関係なくおしゃれの必要性,おしゃれによる精神的面への効果を認めていた。また,おしゃれへの関心は男性よりも女性のほうが高いが,おしゃれの関心と年齢とは関係がないとの回答が多かった。
チミジンホスホリラーゼの生理機能と腫瘍増殖への関与の機構

1、チミジンホスホリラーゼ(TP)の生理機能を調べるために、TP遺伝子のノックアウトマウスを作成し、病態を解析しようとしているが、現在ジャームラインキメラマウスを作成した段階である。今後、ジャームラインキメラマウスを交配してノックアウトマウスを作成し、病態を調べることによりTPの生理機能を解析する予定である。3、TPの腫瘍増殖、浸潤、転移への関与を調べた。TPcDNAをトランスフェクトしTPを高発現したKB/TP細胞は、TPを発現していないKB/CV細胞に比べ、浸潤能、走化性が亢進していた。両細胞をヌードマウスに移植したとき、KB/TP細胞の血管新生、増殖能、転移能は、KB/CV細胞に比べ高く、アポトーシス細胞比率は低かった。TPの阻害剤であるTPIは、TPによるこれらの働きを抑制することにより腫瘍の増殖、転移を抑制していることが示唆された。1.チミジンホスホリラーゼ(TP)は、血管新生因子PD-ECGFと同一でありPD-ECGF/TPは正常組織に比し、多くの固形腫瘍において高レベルに発現している。また、PD-ECGF/TPの発現している大腸、腎癌症例では発現していない症例に比べ、予後が悪い。これらの症例でPD-ECGF/TPの発現は微小血管の密度に無関係に予後因子であり、TPが血管新生以外の腫瘍の進展に関係した働きを有していることを示唆している。TP非発現KB細胞にPD-ECGF/TPcDNAをトランスフェクトしたTP発現細胞(KB/TP)は低酸素下で誘導されるアポトーシスに対し耐性であった。TPによるthymidineの代謝産物であるthymineと2-deoxy-D-riboseは、KB細胞を低酸素下でのアポトーシスに耐性した。この耐性賦与効果は、2-deoxy-L-riboseで阻害された。2.ヒト類表皮癌にTPのcDNAをトランスフェクトした細胞株(KB/TP)を用い、TP阻害剤(TPI)の効果を検討した。背部皮下法で血管新生活性を調べるとKB/TP細胞はKB/CV細胞に比べて血管新生が有意に高かった。TPIによりKB/TPの血管新生はKB/CVのレベルにまで抑制された。KB/TPはベクターのみをトランスフェクトしたKB/CVと比較してin vivoでの増殖速度は速くなるが、50mg/kg/day以上のTPIの連日腹腔内投与により、KB/TPにおいて増殖速度の低下が認められた。しかしながらKB/CVでは有意な効果は観察されなかった。免疫組織染色で微小血管数をみると、無治療のKB/TP(51.6±4.1/mm^2)は、KB/CV(29.8±1.8/mm^2)とは有意差(P<0.001)があるが、KB/TPの治療群(45.0±1.9/mm^2)との有意差はなかった。TUNEL法でapoptotic indexをみると、無治療のKB/TP(1.07±0.08%)と、KB/CV(1.54±0.12%)との間に有意差(P<0.01)がみられ、さらにKB/TPのTPI治療群(1.36±0.05%)との間にも有意差(p=0.01)があった。以上の結果より酵素活性を特異的に阻害するTPIはTPのアポトーシス耐性賦与機能を阻害することが示唆された。
群集形成を左右する要因のランダム性と非ランダム性

タイドプール魚類をはじめとする潮間帯生物の群集形成を観測するため、潮間帯環境を再現したメソコズム実験水槽を構築した。単独個体から3種系までを実験的に操作し、各階層における個体間相互作用と底質環境の影響を明らかにした。いずれの階層においても直接的な排他的行動は稀であったが、種の組合せによって成長量に正負の影響が見られた。また、群集動態調査をもとに魚類群集の種数などにみられる緯度勾配と群集構造の変化を明らかにした。平成21年度は、実験装置の作成と野外調査を主におこなった。実験装置は、いくつかの問題点を改良して完成に至り、4月から本格稼働の予定である。野外調査は、群集動態の定期観察をスタートさせ、操作実験のための定点を設置することができた。それぞれの詳細を次に記す。実験装置としてメソコズム水槽を作成した。これは、群集形成における個体間相互作用と環境の影響を検討するために適した装置である。1.5m×1.5m×0.6mの水槽を8ユニット作成し、室内に配置した。各ユニット内にはタイドプールを模した容器を10個設け、水中ポンプを用いて潮汐環境を再現した。ハゼ類とイソギンポ類を用いた試験運用の結果、一部の供試魚が隙間に入り込むことがあったため、砂袋やビニールテープを使って隙間を塞ぐ改良を加えた。また、鳥の糞害、照度の確保に対応するため、照明付きの屋根を設置した。野外調査は、沖縄島の大度、備瀬、石垣島の浦崎、山原、真栄里の5地点で実施した。それぞれの調査地で40個のタイドプールを選択し、内部の全魚類をタモ網で採集し、群集サンプルとして解析、保存した。次に、沖縄島の備瀬海岸で操作実験用のタイドプール90個を定め、操作前の予備調査を開始した。2ヶ月ごとの大潮干潮時に目視観察をおこない、各タイドプール内に出現する魚種、個体数、推定体長を記録した。同時に、ロガーを用いて水温と照度を5分おきに記録し、ひき始めと満ち始めにはDO、pH、塩分を測定した。昨年度までの事前調査と今年度の野外調査を統合した結果、実験に用いる予定のハゼ科3種の個体数に年変動が見られた。このため、実験に必要な安定した個体数を確保するため、1、2種をハゼ科以外の優占魚種(クサギンポ、タマギンポ、ホホグロギンポなど)と入れ替えることを検討中である。平成22年度は、メソコズム実験と群集動態調査を実施した。予定していた野外操作実験は、実験予定地の環境撹乱のため、実行できなかった。また、実験解析手法を含む群集形成・共存機構に関する論文を発表した。実験および調査の詳細を以下に記す。1、メソコズム実験琉球列島のタイドプールに優占するスジクモハゼ、クサギンポ、ナンヨウミドリハゼの3種を対象とし、6月から10月に実験をおこなった。均一環境下において単独個体、単一種、二種混合、三種混合での空間利用パターンを調べた(それぞれ、3、3、3、1の組合せ数を実施)。各組合せについて8回から12回の反復データを観測し、一回につき10日間昼夜連続で観察した。その結果、各種の行動および空間利用パターンが異なることを明らかにし、単一環境下における種内/種間相互作用の影響を検出した。一方的な強い排他行動もみられ、スジクモハゼの成長が良かったのに対し、そのほかの2種(特にクサギンポ)は成長も悪く、途中で死亡に至る場合もあった。また、単一種の時に比べると複数種の時に同種で集合する傾向が3種に共通してみられた。2、群集動態調査7-8月に沖縄本島(備瀬、瀬底)、石垣島(御神崎、大浜)、宮崎県日南海岸(富土)および熊本県天草西海岸(富岡)で、群集調査を実施した。各地で40から90個のタイドプールを選定し、プール内の魚類を採集または目視観察し、出現種、個体数、サイズを記録した。群集構造の地域差に対する海流の影響に着目した解析を進めており、論文にまとめている段階である。次年度以降も九州から琉球列島における群集調査を継続し、操作実験およびメソコズム実験については対象を温帯種に移して実施する予定である。平成23年度は、メソコズム実験と群集動態調査を実施した。実験結果をもとに帰無モデル解析を行い、空間利用を巡る個体間相互作用について国際学会で発表した。また、生息地への選択性と種間相互作用に関する論文を投稿した(改訂中)。一方、野外操作実験は、実験予定地で対象種3種のうち2種が激減したため、実行できなかった。1、メソコズム実験九州西海岸のタイドプールに優占するクモハゼ、アゴハゼ、ドロメの3種を対象とし、6月から9月に実験をおこなった。

均一環境下において単独個体、単一種、二種混合、三種混合での空間利用パターンを調べた(それぞれ、3、3、3、1の組合せ数を実施)。一回の観察期間は8日間とし、昼夜連続で観察した。複数個体区の組合せは各1回試行、単独個体区は12回から15回反復して観測した。その結果、アゴハゼとドロメの単一種区において、単独個体時の行動をもとにしたランダムなパターンと異なる顕著な集合を示すことがわかった。さらに、複数種区では利用するタイドプールの数を増やし、多種との重複を減らす傾向があることがわかった。これらの結果は、単一環境下における空間利用の際に、種内/種間相互作用の影響があることを示している。また、直接的な強い排他行動は見られなかったが、種の組合せによって成長に正負の影響が見られた。2、群集動態調査沖縄本島(7月:古宇利島、砂辺)および熊本県天草西海岸(通年:富岡)で、群集調査を実施した。各地で30から90個のタイドプールを選定し、プール内の魚類を採集または目視観察し、出現種、個体数、サイズを記録した。群集構造の地域差に関する解析を進めている。メソコズム実験と群集動態調査を実施した成果として、環境選択性と個体間相互作用に関する論文を国際誌に発表したほか、英国生態学会で、実験と帰無モデルの併用による個体間相互作用とニッチ構造の解析に関する発表をおこなった。また、群集動態調査をもとに、タイドプール魚類群集の種多様性と緯度勾配に関する論文をまとめた(投稿準備中)。実験および調査の詳細を以下に記す。1、メソコズム実験九州西海岸のタイドプールに優占するハゼ科3種を対象とし、6月から10月に実験をおこなった。均一環境下および複数環境下(底質変化)において単独個体、単一種、二種混合、三種混合での空間利用パターンを調べた(一回8日間、昼夜連続観察、複数個体各1回・単独個体12-15回の反復試行)。その結果、単一環境下のアゴハゼとドロメ各同種群において、単独時の行動をもとにしたランダムなパターンと異なる顕著な集合を示すことがわかった。さらに、複数種群では利用するタイドプールの数を増やし、他種との空間重複を減らす傾向があることがわかった。複数環境下では、3種とも個体ベースで砂利のある環境を好み、複数個体下では相手次第で相互に影響を受け、空きスペースがあるにも関わらず、砂利のない環境を利用するといった影響が出ることがわかった。これらの結果は、空間利用の際に、種内/種間相互作用の影響があることを示している。2、群集動態調査沖縄本島(6月:楚洲、慶佐次、備瀬)および熊本県天草西海岸(通年:富岡)で、群集調査を実施した。昨年度までの結果と合わせて、多様性の緯度勾配が底質環境によって異なることなどを明らかにした(投稿準備中)。異動に伴い、対象種と調査地を変更したため、研究進行に若干の影響があったが、メソコズム実験も軌道に乗り、結果を順調に得ることができている。加えて、一部成果の公表(論文、学会発表)も順調に進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる次年度は、異質環境下でのメソコズム実験を中心に実施する。今年度と併せて全ての実験結果が出そろうので、解析とまとめを精力的に進めて行きたい。
多眼カメラとCT法による非定常火炎の局所燃焼速度の瞬間三次元分布計測手法の確立

本研究の目的は,乱流予混合火炎などの三次元非定常火炎の瞬間三次元分布に対する,研究代表者が提案している新計測法「ノンスキャニング三次元CT(コンピュータ断層再構成)法」を,多時刻計測法に発展させることである.はじめに, 40眼カメラを用いた2時刻の三次元輝度分布の計測法を完成させ,予混合ガスに混入したトレーサー粒子軌跡のステレオ撮影との同時計測により,局所燃焼速度の計測法を完成させた.さらなる時系列計測に向けて, 158眼カメラの製作を行い, 4時刻の多方向同時撮影法を完成させた.本研究の目的は,乱流予混合火炎などの三次元非定常火炎の瞬間三次元分布に対する,研究代表者が提案している新計測法「ノンスキャニング三次元CT(コンピュータ断層再構成)法」を,多時刻計測法に発展させることである.はじめに, 40眼カメラを用いた2時刻の三次元輝度分布の計測法を完成させ,予混合ガスに混入したトレーサー粒子軌跡のステレオ撮影との同時計測により,局所燃焼速度の計測法を完成させた.さらなる時系列計測に向けて, 158眼カメラの製作を行い, 4時刻の多方向同時撮影法を完成させた.乱流火炎などの三次元非定常火炎の火炎全体に渡る局所燃焼速度の瞬間三次元分布の時系列計測を,高度なIT技術を導入した全く新しい手法「ノンスキャニング三次元CT(コンピュータ断層再構成)法」により実現することを目指しており,初年度にはまず一時刻の局所燃焼速度分布を得る計測手法を確立することを目的としている。平成19年度は申請通り,円筒パイプバーナー上のプロパン/空気の過濃予混合乱流火炎を対象火炎とし,現有の火炎追跡機能を有する40眼カメラを使用して研究を行った。研究実施計画中の研究項目13について,得られた結果を以下に列挙する。1.2時刻追尾CT計測:火炎追跡機能を有する40眼カメラにより,乱流火炎の連続した2時刻の三次元輝度分布の獲得に成功した。火炎追跡機能により鮮明な火炎形状が得られ,火炎面位置の自動検出を可能とする鮮明な火炎形状が,火炎追跡機能により得られることが確認された。予混合気流速を仮定することにより乱流火炎の瞬間局所燃焼速度の獲得に成功した。2.三次元火炎面位置解析コード:三次元輝度分布から火炎面シート位置を適切に抽出するため,はじめに,再構成精度の高いFORTRAN解析コードを作製し,再構成ノイズを低下させた。これにより,作製した火炎面位置検出コードにより位置検出が可能となった。経費で購入した8コアCPUのワークステーションにより,高速な再構成処理が可能となり,研究効率が飛躍的に向上した。3.トレーサー粒子混入CT計測:混入した粒子の燃焼による自発光像の40眼カメラおよび高速度カメラでの同時撮影に成功し,乱流火炎の瞬間火炎形状と未燃予混合気の速度分布の同時計測の予備実験として一定の成果を収めた。乱流火炎などの三次元非定常火炎は,自動車・航空機エンジンや工場の高温炉用バーナーをはじめ,多くの燃焼機器で利用されており,省エネルギーの観点から当該火炎に関する情報が望まれているが,三次元非定常現象の計測はこれまで困難であった.本研究では,この火炎について,火炎全体に渡る局所燃焼速度の瞬間三次元分布の時系列計測を,高度なIT技術を導入した全く新しい手法「ノンスキャニング三次元CT(コンピュータ断層再構成)法」により実現することを目指している.本年度は,下記の2項目の特筆される結果を得た.これらの新計測手法に関する成果は,これまで数値計算に遅れをとっていた,乱流火炎の詳細かつ全火炎的な火炎面構造の解明に関する実験的研究を,飛躍的に進展させることに直結するものである.(1) 40眼カメラによる火炎輝度の近接2時刻の多方向同時撮影と,トレーサー粒子軌跡のステレオ撮影との同時計測により,火炎移動挙動と予混合気流ベクトルとについて三次元情報を同時獲得することに成功した.両者を総合することにより乱流予混合火炎の局所燃焼速度を算出し,従来に無かった新しい計測手法を確立した.(2)上記の計測手法は,1時刻の局所燃焼速度の瞬間三次元分布の獲得を目指した計測手法に関するものであるが,本年度は,さらにそれらの時系列計測に発展させる試みとして,新規に「158眼カメラ」の製作・調整を行った.この特殊カメラを用いて,4時刻の40(39)方向からの同時撮影に成功し,最新の時系列三次元計測(四次元計測)のためのデータ獲得手法の確立に成功した.
東京国立博物館所蔵上代裂の染料に関する調査・研究

本研究は、法隆寺の染織品である法隆寺裂に使用されている染料および媒染剤の実態を明らかにすることを目的としている。特に法隆寺裂は、赤・紺・紫色の発色が極めて良好である。また、黄色系の色も、やや赤味を有するもの、茶色味を帯びたもの、緑色味がかったものと、微妙に色合いが異なっており、かなり幅のあることが認められる。こうした色がどのような染料を用いて染められたか、その基となる植物の同定、媒染剤の種類などを特定し、法隆寺裂における染料および媒染剤の実態を明らかにする。さらに、法隆寺幡のうち命過幡と推定される幡は、多くが黄地平絹で仕立てられており、また、人々が奉納した幡は、さまざまな色の平絹が用いられていることが確認されている。こうした染め色と用途との関係が、当時の染織品などとどのように関わってくるのか、また、奈良時代に記された寺院の資財帳や平安時代の『延喜式』などにみられる文献資料の記述との関わりを、総合的に検討することで、上代裂の研究を多角的に発展させる。平成14・15年度で作製した標準染物試料(1種類の染め材に対してそれぞれ4種類の媒染剤を使用した)の各色について、可視光スペクトルと三次元蛍光スペクトルの測定、およびデータの整理を行なった。16年度はこれらデータの補正作業を行い、基となる標準試料データを作成した。最終年度にあたる17年度は、標準試料を基に、法隆寺裂の測定を行い、測定結果を整理し、法隆寺裂の染め色と用途などの関係をまとめて報告書(本編と資料編)とした。なお、提出用の1部には、標準試料のサンプルを貼り込んだ資料編を添付した。(1)分析機器の仕様決定と導入天然染料の非破壊分析を前提条件として、蛍光分光計と紫外可視近赤外分光計を文化財分析用の仕様に改良したものを導入した。両機器ともに分析チャンバー内での微小資料測定と、光ファイバーユニットを接続しての大型資料測定を可能とした。(2)天然染料を用いた染色技法の調査国内には現在も天然染料を使用して染色を行う伝統的技法が多数残っている。平成14年度はその中でも、滋賀県の天然藍染技法と、沖縄県久米島の天然植物染料を用いた染色技法について現地調査を行い、染材原料植物の採取、絹糸の紡糸から、生地の織り、染色等の工程を詳細に調査し、記録した。さらに、両調査地において染色された織物や糸を多数提供していただき、貴重な資料を入手することができた。また、奈良文化財研究所にて開催された古代染色技法についての研究発表会に参加し、特に染料分析に関する最新情報を得ることができた。(3)古代文献資料に基づいた標準資料の作成滋賀県の天然藍染技法で染色を続けている工房に協力を依頼し、古代文献資料に記載された染材に基づいて標準となる色見本を作成した。これにより、染料や媒染剤に合成された材料を一切用いない、上代裂の染料分析の参照試料となる標準資料を得ることができた。(4)標準資料分析データの蓄積上代裂実資料の測定を開始する前に標準資料を分析し、実資料の染料同定に利用することを目的に、導入された分析機器や顕微鏡等により、標準資料のデータの蓄積を継続して行った。本研究は、法隆寺の染織品である法隆寺裂における染料および媒染剤の実態を明らかにすることを目的としている。また、黄色系の色もやや赤味を有するもの、茶色味を帯びたもの、緑色味がかったものと、微妙に色合いが異なっており、かなり幅のあることが認められる。

こうした色がどのような染料を用いて染められたか、その基となる植物の同定、媒染剤の種類などを特定し、法隆寺裂における染料および媒染剤の実態を明らかにする。さらに、法隆寺幡のうち、命過幡と推定される幡は、多くが黄地平絹で仕立てられており、また、人々が奉納した幡は、さまざまな色の平絹などが用いられていることが確認されている。こうした染め色と用途との関係が、当時の染織品などとどのように関わってくるのか、また、奈良時代に記された資財帳や平安時代の『延喜式』などにみられる文献資料の記述との関わりを、総合的に検討することで、上代裂の研究を多角的に発展させる。最終的には染料分析のための標準試料の添付とあわせて、法隆寺裂の染料と媒染剤の分析結果をまとめ、報告書とする予定である。一昨年度より『延喜式』などにみられる色や染料の素材、媒染剤などを検討して標準資料を作製してきているが、色によっては不十分なものもあったため、昨年度も引き続き標準試料の作製を行った。また、文献資料などを参考に染めた標準資料については、使用した媒染剤(数種類の灰汁)とともに、使った水の成分を調べるため、含まれる元素の定性分析を行い、さらに、定量分析も行った。本研究は、法隆寺の染織品である法隆寺裂における染料および媒染剤の実態を明らかにすることを目的としている。特に法隆寺裂は、赤・紺・紫色の発色が極めて良好である。また、黄色系の色も、やや赤味を有するもの、茶色味を帯びたもの、緑色味がかったものと、微妙に色合いが異なっており、かなり幅のあることが認められる。さらに、法隆寺幡のうち命過幡と推定される幡は、多くが黄地平絹で仕立てられており、また、人々が奉納した幡は、さまざまな色の平絹が用いられていることが確認されている。平成16年度は、平成14・15年度で作製した標準染物試料(1種類の染め材に対してそれぞれ4種類の媒染剤を使用した)の各色について、可視光スペクトルと三次元蛍光スペクトルの測定、およびデータの整理を行なった。現在も補正作業などを継続中。今後、これらを基データとして、法隆寺裂の測定を行い、染料や媒染剤を特定してゆく予定である。また、日本古来の伝統技法との比較検討をするために、米沢市の紅花染工房2箇所と盛岡市の紫根染工房、さらに。有松・鳴海において絞り染め作業などの見学と調査を行なった。本研究は、法隆寺の染織品である法隆寺裂に使用されている染料および媒染剤の実態を明らかにすることを目的としている。
炎症性サイトカイン遺伝子の発現を抑制する新規転写抑制因子による炎症病態の治療戦略

本申請では、炎症性サイトカイン発現をマスタースイッチ的に抑制する新規DNA結合蛋白を同定し、そのin vitroでの発現・活性化機構、さらに、炎症病態形成における同蛋白の活性化動態解析を一つの目的としている。LPSによって誘導されるIL-1β遺伝子発現を負に調節する領域をCAT、ルシフェラーゼアッセイにて転写開始部の上流-2833から-2782の間の52bpの領域に存在することを確認した。さらに、同部の塩基配列を用いたP32ラベルしたオリゴをプローベとしたEMSAを施行し、LPSにより同部への結合が誘導される転写因子の存在を明らかにした。さらに、この新規転写抑制因子をSouth western法でのクローニングのためにLPS刺激単球よりtRNAを調整し、cDNAライブラリーを作成した後にλgt11ファージに組み込んだ。蛋白発現させメンブレンにblottingした後、上記にて限定した結合配列を有する標識2本鎖オリゴにて結合蛋白を発現しているファージを確認する。遺伝子配列を確定し、アミノ酸配列を解析した後、他の蛋白との相同性について解析中である。この方法での遺伝子クローニングが困難である場合を想定し、LPS刺激単球より大量に細胞内蛋白を調整し、結合配列の合成ヌクレオチドを結合したセファロースによるDNAアフィニティークロマトグラフィーを作成し、蛋白精製を施行した。今後、さらにアミノ酸分析から遺伝子同定を試みる。あるいは精製した蛋白をウサギに免疫してポリクローナル抗体を得たのち、この抗体の特異性をEMSAにて確認。COS7細胞に先に作成したcDNAライブラリーの発現ベクターを導入し、抗体にてCellular ELISAによるスクリーニングを繰り返し目的のクローンを得る。本申請では,炎症性サイトカイン発現をマスタースイッチ的に抑制する新規DNA結合蛋白を同定し,そのinvitroでの発現、活性化機構,さらに,炎症病態形成における同蛋白の活性化動態解析を一つの目的としている。LPSによって誘導されるIL-1β遺伝子発現を負に調節する領域をCAT,ルシフェラーゼアッセイにて転写開始部の上流-2833から-2782の間の52bpの領域に存在することを確認した。さらに,同部の塩基配列を用いたP32ラベルしたオリゴをプローベとしたEMSAを施行し,LPSにより同部への結合が誘導される転写因子の存在を明らかにした。

さらに,この新規転写抑制因子をSouth western法でのクローニングのためにLPS刺激単球よりtRNAを調整し,cDNAライブラリーを作成した後にλgt11ファージに組み込んだ。蛋白発現させメンブレンにblottingした後,上記にて限定した結合配列を有する標識2本鎖オリゴにて結合蛋白を発現しているファージを確認する。遺伝子配列を確定し,アミノ酸配列を解析した後,他の蛋白との相同性について解析中である。この方法での遺伝子クローニングが困難である場合を想定し,LPS刺激単球より大量に細胞内蛋白を調整し,結合配列の合成ヌクレオチドを結合したセファロースによるDNAアフィニティークロマトグラフィーを作成し,蛋白精製を施行した。今後,さらにアミノ酸分析から遺伝子同定を試みる。あるいは精製した蛋白をウサギに免疫してポリクローナル抗体を得たのち,この抗体の特異性をEMSAにて確認。COS7細胞に先に作成したcDNAライブラリーの発現ベクターを導入し,抗体にてCellular ELISAによるスクリーニングを繰り返し目的のクローンを得る。
顎関節症滑液中における骨代謝因子ならびにアポトーシス関連因子の動態

【目的】変形性顎関節症(OA)における病態解明の一環として、顎関節症患者滑液を用いて、RANKLおよびOPGを測定し、RANKL/OPGratioを求めた。またアポトーシス関連因子についても着目し,滑液中のFasおよびNOを測定した.さらに、採取したOA患者滑液が、実際に破骨細胞分化誘導能・骨吸収活性を有するか否かを検討するために、ヒト末梢血単核細胞を用いたin vitroにて検討した。【方法】滑液は上顎関節腔洗浄療法時に採取し、RANKLおよびOPGはELISA法にて測定した。ヒト末梢血単核細胞からの破骨細胞分化はM-CSF存在下で常法に基づき行い、TRAP染色およびPit formation assayを行った。【結果】RANKLに有意差は認めなかったが、OPGは健常者に比べて顎関節症患者において統計的有意に減少し、RANKL/OPG ratioは逆に統計的有意に増加した。滑液中のFas濃度においてDDw/oR群は健常者と比較して統計的有意に増加した。一方滑液中のNO濃度において、OA群およびDDw/oR群は、健常者と比較して統計的有意に増加した。またOA群は、DDwR群と比較して統計的有意に増加した。OAとRANKL/OPG ratioが同様な人工サンプルおよびOA患者滑液添加により、ヒト末梢血単核細胞からの破骨細胞の強い誘導能ならびに骨吸収活性を示した。α-RANKL抗体あるいはOPGの添加は、OA滑液誘導破骨細胞分化を強力に抑制した。【結論】本研究は、顎関節症患者滑液中のOPG産生の減少を明示し、OA患者滑液が実際に破骨細胞分化誘導能および活性化能を有することをinvitroで証明した。この結果は、OAの骨破壊にOPG低下に基づくRANKL/OPGratioの上昇が関わることを強く示唆する。結果の一部は、歯科基礎医学会(広島)、アジア口腔外科学会(幕張)、IADR(Boltimore)、国際顎関節学会(名古屋)にて発表を行い、論文はJDentRes,2006,Jul;80(14):6964-72にて掲載された。顎関節症患者の滑液中のOsteoprotegerinの発現変動【目的】近年、慢性関節リウマチの滑膜細胞や滑液中細胞中に骨代謝因子である破骨細胞分化因子(RANKL)および破骨細胞形成抑制因子(OPG)に関する報告が散見されている。今回我々は、変形性顎関節症(OA)における病態解明の一環として、顎関節滑液を用いて、RANKL、OPGおよびRANKL/OPG ratioを測定し、さらにヒト末梢血単球細胞(PBMC)を用いRANKL/OPG ratioから人工サンプルを作り、実際に破骨細胞誘導能があるかどうかin vitroにて証明した。【対象】本学付属病院顎関節外来を受診した患者のうち、MRIによりOA、非復位性円板転位(DDw/oR)、復位性円板転位(DDwR)と診断された患者で、上顎関節腔洗浄療法を行い、滑液を採取し得た。【方法】滑液は上顎関節腔洗浄療法(2mlの生理食塩水で5回パンピングにより得られた希釈関節液)により採取し、RANKLおよびOPGはELISA法にて測定し、総タンパク量にて補正した。ヒト

末梢血単球細胞からの破骨細胞分化はM-CSF存在下で常法に基づき行った。3核以上のTRAP陽性細胞はosteoclast like cellsとしてカウントした。【結果】3群間でRANKLに有意差は認めなかったが、OPGはOA、DDw/oRともにDDwRと比較して統計的有意に減少し、RANKL/OPG ratioは逆に統計的有意に増加した。OAとRANKL/OPG ratioが同様な人工サンプルは、ヒトPBMCからの破骨細胞の強い誘導能を示した。【考察】本研究は、顎関節症において強いOPG産生の減少を明示し、OPG変動は軟骨組織の変性や顎関節骨の病態形成おいて重要な役割があることを示唆した。【目的】変形性顎関節症(OA)における病態解明の一環として、顎関節症患者滑液を用いて、RANKLおよびOPGを測定し、RANKL/OPG ratioを求めた。またアポトーシス関連因子についても着目し,滑液中のFasおよびNOを測定した.さらに、採取したOA患者滑液が、実際に破骨細胞分化誘導能・骨吸収活性を有するか否かを検討するために、ヒト末梢血単核細胞を用いたin vitroにて検討した。【方法】滑液は上顎関節腔洗浄療法時に採取し、RANKLおよびOPGはELISA法にて測定した。ヒト末梢血単核細胞からの破骨細胞分化はM-CSF存在下で常法に基づき行い、TRAP染色およびPit formation assayを行った。【結果】RANKLに有意差は認めなかったが、OPGは健常者に比べて顎関節症患者において統計的有意に減少し、RANKL/OPG ratioは逆に統計的有意に増加した。滑液中のFas濃度においてDDw/oR群は健常者と比較して統計的有意に増加した。一方滑液中のNO濃度において、OA群およびDDw/oR群は、健常者と比較して統計的有意に増加した。またOA群は、DDwR群と比較して統計的有意に増加した。OAとRANKL/OPG ratioが同様な人工サンプルおよびOA患者滑液添加により、ヒト末梢血単核細胞からの破骨細胞の強い誘導能ならびに骨吸収活性を示した。α-RANKL抗体あるいはOPGの添加は、OA滑液誘導破骨細胞分化を強力に抑制した。【結論】本研究は、顎関節症患者滑液中のOPG産生の減少を明示し、OA患者滑液が実際に破骨細胞分化誘導能および活性化能を有することをin vitroで証明した。この結果は、OAの骨破壊にOPG低下に基づくRANKL/OPG ratioの上昇が関わることを強く示唆する。結果の一部は、歯科基礎医学会(広島)、アジア口腔外科学会(幕張)、IADR(Boltimore)にて発表を行い、論文は現在投稿中である。またアポトーシス関連因子についても着目し,滑液中のFasおよびNOを測定した,さらに、採取したOA患者滑液が、実際に破骨細胞分化誘導能・骨吸収活性を有するか否かを検討するために、ヒト末梢血単核細胞を用いた加碗mにて検討した。ヒト
放散虫サイズとチャートの岩相・化学組成の変化は古生代末環境変動の復元に有効か

古生代末の大量絶滅に至るグローバルな海洋環境変動を解明するために,パンサラッサ遠洋域に堆積した最上部ペルム系層状チャートに含まれる放散虫サイズと,チャートの化学組成や岩相との関係を検討した.放散虫アルバイレラのサイズの変動と直接同期するような,チャートの化学組成の変動は現時点では見いだせなかった.しかし,化石群集帯ネオアルバイレラ・オプティマ帯,および化石帯を代表するアルバイレラ・トリアンギュラリスの生存期間は,海洋の酸化還元状態と呼応関係にあることが明らかになった.古生代末の大量絶滅に至るグローバルな海洋環境変動を解明するために,パンサラッサ遠洋域に堆積した最上部ペルム系層状チャートに含まれる放散虫サイズと,チャートの化学組成や岩相との関係を検討する目的で研究を進めている.当該年度は,美濃帯舟伏地域において追加の試料採取を行うとともに,メインの郡上八幡セクションで採取されたチャートの化学組成の分析を行ったことが成果である.当初計画にはなかったが,舟伏地域層状チャートにおいての追加の野外調査で,郡上八幡の層状チャートと同様の岩相変化を確認することができた.追加試料の採取も行うことができたので,比較検討のための材料を揃える事ができた.チャートの分析に関しては,郡上八幡GAセクションの単層ごとの50試料の主成分分析値を得ることができた.放散虫サイズの計測データは初年度に概要を出すことができている。Albaillella triangularisの殻サイズに2回の増加ー減少の変動サイクルを識別することができた。また,ペルム紀最末期にむけて,殻サイズが減少する傾向を確認できた.これらの変動は研究計画の上である程度予想されていたものであるが,ほぼ期待したデータを得ることができている.データの精度を高めるためには,さらに多くの追加データを収集する必要があるが,これはまだデータ数が不足である.岩相や化学分析値と放散虫サイズの計測結果との詳細な比較は,まだ実施できていない.古生代末の大量絶滅に至るグローバルな海洋環境変動を解明するために,パンサラッサ遠洋域に堆積した最上部ペルム系層状チャートセクションに含まれる放散虫サイズと,チャートの化学組成や岩相との関係を検討する目的で研究を進めている.放散虫サイズの変動として,各種の平均殻サイズが,層状チャート10数層,数十万年の周期で増減することは既に明らかになっている.当該年度は,チャート試料について蛍光X線分析装置(XRF)および誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)を用いて,全岩化学分析を行った.その結果,海洋の酸化還元状態の指標となると考えられているV,Ni,Cu,Mo,Uの含有量はいずれも類似した挙動を示すことが明らかとなった.これらの元素含有量は,セクション最下位で元素含有量が高い傾向が認められ,還元的な環境であったことを示唆している.セクション中位層準では,元素によってはいくつかの変動ピークを示すものの,全体としてより酸化的な環境に移行していったと考えられる.最上部のP/T境界・黒色頁岩直下のチャートでは,これらの元素がいずれも高い値を示し,堆積した環境が還元的となったことを示している.一方,Th/U比のパターンは,上記の元素含有量のパターンのミラーイメージを示し,やはり最下位と最上位で最も還元的な環境,それ以外では基本的には酸化的な環境であったことが示唆される.これらの元素の変動と,放散虫殻サイズの変動の呼応についての検討はまだ終えられていない.今後これらの対応関係を明らかにしていく予定である.当初予想していなかった知見として,化学分析値の示す酸化還元環境の変動が,放散虫化石群集帯区分と極めてよく一致することが判明した.放散虫の構成種の大きな入れ替わりが,海洋環境変動のうち酸化還元環境に支配されている可能性が高いといえる.古生代末の大量絶滅に至るグローバルな海洋環境変動を解明するために,パンサラッサ遠洋域に堆積した最上部ペルム系層状チャートに含まれる放散虫サイズと,チャートの化学組成や岩相との関係を検討した.放散虫アルバイレラのサイズの変動と直接同期するような,チャートの化学組成の変動は現時点では見いだせなかった.しかし,化石群集帯ネオアルバイレラ・オプティマ帯,および化石帯を代表するアルバイレラ・トリアンギュラリスの生存期間は,海洋の酸化還元状態と呼応関係にあることが明らかになった.古生代末の大量絶滅に至るグローバルな海洋環境変動を解明するために,パンサラッサ遠洋域に堆積した最上部ペルム系層状チャートに含まれる放散虫サイズと,チャートの化学組成や岩相との関係の研究を開始した.本研究は,放散虫サイズの変動が,生物生産性を支配する栄養塩類の溶存量,陸源フラックスの相対的変動,あるいは海洋の酸化還元状態などとどのようにリンクしているのかを明らかにすることが目的である.これらの関係が実証できれば,放散虫サイズ変動の測定は栄養塩類供給量を規制すると考えられる気候変動復元の有力なツールとなる.本年度は,岐阜県関市板取地区での野外調査と試料採取を行い,2つの新たなセクション(GAおよびGUセクション)の試料を整えた.採取したチャート試料は,フッ酸処理法により化石抽出作業を開始するとともに,化学組成分析を開始した.放散虫化石の検討からは,いずれもペルム紀最末期の化石群集が得られることが確認された.同地区のGCセクションで単層ごとに採取された層状チャートの既存試料について,放散虫サイズの検討を行った.

新たに購入した生物顕微鏡を使用してアルバイレラ・トリアンギュラリスの写真撮影し,計測システムで殻上部高の計測を行った.一層準あたりの計測個体数はまだ少ないものの,セクションを通じて,殻上部高の平均値が変動していることが確認された.今回の検討で,アルバイレラ・トリアンギュラリスの種の生存区間中に,少なくとも2周期の殻サイズの変動が確認され,ペルム紀最末期に向かっては殻サイズが減少傾向にあることが明確になった.放散虫化石の形態変化の詳細が示された点で意義がある.本結果は予察的なものであるが,国際学会での発表を行い,各国の研究者と議論をすることができた.チャートの化学分析には,当初の予想より時間がかかっており,現在,主成分の分析が済んだ状況である.また,放散虫サイズデータも、さらに数を増やすことが望まれるが試料によっては含有が少ないために時間がかかっている.チャートの分析と放散虫のサイズのデータはそれぞれ得られたが,これを総合して議論や考察することがまだできていない.当初計画よりも,全般にやや遅れている.生物顕微鏡は早くに納入されたが,顕微鏡付き計測システムが使えるようになった時期が2月初旬と遅くなった.このため,十分な個体数による形態計測が行えていない.また,薄片による岩相観察,化学分析の結果との比較がまだである.一方で,新たなセクションの試料採取を行って,研究を開始できたことは,当初計画よりも比較対象が増えた点で進展である.化学分析のうち,チャートの微量成分に関しては,本年度の早い段階でデータが得られる予定である.今年度は研究計画の最終年度であるため,放散虫サイズとチャートの化学分析値や岩相のデータを早急に比較検討し,研究成果をまとめる予定である.学会および論文での発表を行う.古生代末のグローバルな海洋環境変動解明の手がかりをえるため,化石のデータと化学組成分析から得られた岩石の主成分・微量元素のデータをグラフ化し,変動の周期やパターンを解析する.薄片観察の結果と合わせ,放散虫の変動と呼応する因子を探る予定である.このため,次の研究を平行して行い,その結果を総合する.1.アルバイレラのサイズ計測:殻成長を反映する形質として,殻上部高さの計測を行う.計測値に統計的な意味を持たせるには1層準あたり保存良好な個体が30個体以上必要であるため,1枚のスライドに含まれるアルバイレラの個体数に応じて,酸処理とスライド作成を繰り返す.2.全群集の構成種数とアルバイレラ頻度の計数:全放散虫群集中の構成種数は,生物顕微鏡下でスミヤスライド23枚中に検出される種数とする.アルバイレラの産出頻度は,スライド単位面積中に含まれる個体数として計数する.3.化学組成分析:層状チャート珪質部の全岩化学組成分析を行う.蛍光X線分析装置(XRF)による主成分元素含有量の測定,および誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)による微量元素含有量の測定をそれぞれ行う.4.岩石薄片とエッチング面の観察:層状チャートの層理面に垂直な岩石薄片を,全ての試料について作成する.
衛生植物検疫措置が農産物貿易に及ぼす影響の国際比較分析

本研究の目的は、衛生植物検疫措置の実態および制度を、日本・豪州・ニュージーランド(NZ)をとりあげ、国際比較すると共に、衛生植物検疫措置が農産物貿易に及ぼす影響を解明することにある。農産物輸出国である豪州・NZにおける農林水産省関連の農業経済研究機関および農業経済学界では、衛生植物検疫措置が及ぼす影響のリスク評価や経済評価に関して、多くの研究蓄積がある。一方、世界一の農産物純輸入国である日本の農産物貿易において、衛生植物検疫措置が及ぼす影響のリスク評価や経済評価は、より一層重要であるにもかかわらず、わが国農業経済学会では、この種の研究が皆無に等しい状況である。本年度は、引き続き文献サーベイを行うと共に、豪州にて現地調査を実施し、関連資料を収集して、これらの資料解析を試み、可能な限り日本国内で農業生産を確保する体制に資する望ましい衛生植物検疫措置のあり方を考察した。解析の結果、(1)豪州は、検疫病虫害(危険性がある病虫害)のみを検疫対象とし病虫害危険度評価を実施している点、(2)NZは、病虫害危険度評価を実施した植物だけに輸入許可を与えている点などが明らかとなり、(3)豪州・NZでは農産物輸入量が日本に比べれば少ない点や輸入業者から検査料金を徴収できるシステムがある点などの相違を十分に考慮した上で、日本は両国の検疫制度を参考とすべき点などが示唆された。また、豪州・NZによる厳格な検疫措置の結果、長年にわたり自由貿易協定を締結している両国間さえも、輸入が事実上制限されている農産物(NZ産リンゴの豪州向け輸出など)が存在するという注目すべき点も明らかとなった。1.研究目的:本研究の目的は、作物病虫害や家畜疾病などの衛生植物検疫措置の実態および制度を、日本・豪州・ニュージーランド(NZ)をとりあげ、国際比較すると共に、衛生植物検疫措置が農産物貿易に及ぼす影響を経済理論的に解明することにある。一方、世界一の農産物純輸入国である日本の農産物貿易において、衛生植物検疫措置が及ぼす影響のリスク評価や経済評価は、より一層重要であるにもかかわらず、わが国農業経済学界では、この種の研究が皆無に等しい状況である。2.本年度の実施成果:文献サーベイおよび日本を対象とした調査分析を試みた。具体的には、(1)日本における「作物の病虫害」や「家畜疾病」面での衛生植物検疫措置の制度を文献サーベイ等によって整理すると共に、(2)衛生植物検疫措置が及ぼす影響のリスク評価や経済評価に関連する経済理論を、文献サーベイ等によって整理した。分析の結果、衛生植物検疫措置の国際基準に関し、日本としては、世界最大の農産物純輸入国である事情を反映させるとともに、その一方で国際基準と日本の制度との調和をはかっていくことが重要な課題である点が示された。3.今後の課題:国際基準との調和に積極的に取り組んできた豪州、NZも分析することによって、分析結果の一般化を試みることが今後の課題である。本研究の目的は、作物病虫害や家畜疾病などの衛生植物検疫措置の実態および制度を、日本・豪州・ニュージーランド(NZ)をとりあげ、国際比較すると共に、衛生植物検疫措置が農産物貿易に及ぼす影響を経済理論的に解明することにある。本年度は、前年度に引き続き文献サーベイを行い、特に豪州・NZを対象とした文献整理を試みた。具体的には、(1)豪州・NZにおける「作物の病虫害」や「家畜疾病」面での衛生植物検疫措置の制度を文献サーベイ等によって整理すると共に、(2)前年に引き続き、衛生植物検疫措置が及ぼす影響のリスク評価や経済評価に関連する経済理論を、文献サーベイ等によって整理した。文献整理等の結果、豪州・NZでは農産物輸入量が日本に比べれば少ない点や輸入者から検査料金を徴収できるシステムがある点などの相違を十分に考慮した上で、日本は両国の検疫制度を参考とすべき点などが示唆された。来年度は、豪州・NZの現地調査などを実施し、最終年度のとりまとめを行いたい。

解析の結果、(1)豪州は、検疫病虫害(危険性がある病虫害)のみを検疫対象とし病虫害危険度評価を実施している点、(2)NZは、病虫害危険度評価を実施した植物だけに輸入許可を与えている点などが明らかとなり、(3)豪州・NZでは農産物輸入量が日本に比べれば少ない点や輸入業者から検査料金を徴収できるシステムがある点などの相違を十分に考慮した上で、日本は両国の検疫制度を参考とすべき点などが示唆された。また、豪州・NZによる厳格な検疫措置の結果、長年にわたり自由貿易協定を締結している両国間さえも、輸入が事実上制限されている農産物(NZ産リンゴの豪州向け輸出など)が存在するという注目すべき点も明らかとなった。
リアルタイム積分筋電計の開発とメタボリック症候群への展開

24時間型リアルタイム積分筋電計(20台)作成【連携協力者】高知市布師田企業化支援センター内((有))恵比寿電気池龍美、野中徹今回作成したリアルタイム積分筋電計の最大の特徴は、(1)高齢者でも容易に操作できる点と、(2)「ボルター心電計」の如く、24時間管理型にしたことである。(1)操作性の簡略化(高齢者でも容易に操作できる)ボタンを横に5つ配し、左から順に操作する。1.一番左のボタンでON 2.次のボタンで最大筋力の電気量を計測3.次のボタンを押すとリアルタイムに積分値が画面に表示される4.残りの2つの右側のボタンは、訓練目標値の設定ボタンである。リアルタイムの積分筋電の値を3090%の(目標訓練値に)設定できる様にし、その値に到達すると、「ピーピーピー」音がなるようにした。これにより個々の訓練者の実情(年齢や体力など)に合わせた訓練目標が設定可能になった。(2)「ボルター心電計」の如く、24時間管理型評価した積分値を、SDメモリーカード(32.0mm×24.0mm)に5秒ごとに、,エクセル様式で、24時間記録できるように設定した(実際は24時間以上、メモリーが一杯になる限り記録可能)。下肢の筋肉のうち表面筋電図で評価可能な大腿四頭筋・中殿筋・ハムストリングス(大腿二頭筋)・下腿三頭筋(内側腓腹筋)を評価筋とした。1日のADLにおける各筋の積分筋活動評価では、中殿筋の積分筋電量が、他の筋と比べると小さく、通常のADLの生活活動では、「慢性的な廃用状態」にあることが示唆され、本筋の筋力訓練の意義があると思われた。1.リアルタイム積分筋電計(1台)の試作機器の能力は、10チャンネル評価でき(同時に10個の筋の評価ができ)、無線で通信可能な機器で、24時間積分値を集積できる機器である。本機器の開発により、運動訓練を行わせている際の筋放電量が、各筋の最大筋放電量の何%出ているか(%MVC値)が、リアルタイムに評価可能となった。【連携協力者】高知市布師田企業化支援センター内((有))恵比寿電気池龍美、野中徹2.機器の精度調査本機器を用いて評価した積分値(%WC)と従来型の「あと」で計算して行う積分筋電計と出た値の違いを評価した。相関計係数r=0.61 p<0.01であった。相関係数が低い原因は、表面電極の電気抵抗が高いと、ハムが入る事であり、表面電極の電気抵抗を必ず1kΩ未満に落とすことが正確な積分値の導出に必要とわかった。しかしこの点は、次年度から展開する一般化へのアプローチ(次年度フィールド調査)に関して、問題解消が必須の課題と思われた。3.体幹・下肢筋の筋力と積分値が相関する筋の同定調査評価対象:5人の左右の体幹(腹直筋,腹斜筋,背筋Th6,L1,L5),左右の下肢筋(内側広筋,大腿直筋,外側広筋,大腿二頭筋,中殿筋)と積分筋電量の相関関係の調査を行った。結果、体幹筋のうち、腹直筋,腹斜筋では筋力と筋放電の相関は見られなかった。背筋Th6,L1,L5では、L1に貼付した部位が、r=0.58 p<0.05と弱い相関が見られた。下肢筋では大腿直筋は、rニ0.78 p<0.01がもっとも良く相関した。しかしこの筋放電の様式は開放性運動連鎖での筋収縮に限られ、閉鎖性運動連鎖では相関が見られなかった。次年度から展開する運動指標の参考となった。

1日のADLにおける各筋の積分筋活動評価では、中殿筋の積分筋電量が、他の筋と比べると小さく、通常のADLの生活活動では、「慢性的な廃用状態」にあることが示唆され、本筋の筋力訓練の意義があると思われた。