hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジルコンの多種同位体分析による地殻形成プロセスの解明

酸素同位体分析データによるフィルタリングによって厳選した試料・部位を対象として、Hf同位体分析、ならびに表面電離型質量分析計を用いたジルコンのNd同位体分析を実施する。・Nd同位体分析の分析精度・確度についてさらなる検討を行うことを目的として、詳細なU-Pbジルコン年代が既報であるカナダ・Acasta片麻岩や南西グリーンランドItsaq片麻岩複合岩体に応用する。
ミルクを用いた乳幼児のための感染症予防素材の創出

我が国では生後2か月より様々なワクチン接種が開始される。しかし、乳児の免疫機能は未熟なため、免疫を高める食品素材の開発も必要とされている。我々は、牛乳乳清に含まれるラクトフォリン(LP)が、乳幼児下痢症の主因であるロタウイルスの増殖を抑制することを見い出した。LPの活性は「抗体に匹敵する驚異的な阻害力」と「LPは宿主細胞に作用して細胞内でのウイルス複製を抑制するメカニズム」に特徴づけられ、宿主細胞の恒常性強化による受動免疫の可能性を指摘する。本研究の目的は「ウイルスが誘導する宿主細胞の恒常性破綻のきっかけ(感染初期)に対してLPがどのように抑制するのか」を明らかにすることである。1年目は、LPが示す活性に対する理解を深めるため、LPの示す抗ウイルス活性に寄与する分子基盤の解明に取り組んだ。LPは、1つのN型糖鎖構造と2本のO型糖鎖構造、C末端にはαヘリックスを持つ。加熱処理および酵素処理に耐性を示したことから、活性には糖鎖構造の関与が考えられている。これまでにゲルろ過クロマトグラフィー(Sephadex G-25)によるN結合型糖鎖の分離を試みたが(若手B 26850078)、質量分析を用いた検証から分離の精度が低いことが明らかとなった。本研究では、糖鎖を分画するのではなく、酵素を用いた完全切断に切り替えて検証を進めている。LPをN-glycosidase Fを用いてN結合型糖鎖を酵素的に切断したところ、活性は保持することを確認した(再現性の確認)。続いて、Sialidaseを用いて末端のシアル酸を酵素的に切断したところ、活性が保持されることがわかった。次年度では、O型結合型糖鎖の完全切断を試みる。並行して、ウイルス接種から1時間以内の細胞内イベントに対してLPがどのような働きをするかの検証を開始する。HPLC分取装置の故障によりサンプル調製が遅れ、全体のスケジュールに影響が生じた。今年度のLPの活性部位の同定に加え、当初の計画通り、次年度からLPが示すロタウイルス感染初期の阻害メカニズムの追求を開始する。次年度より1名を増員し、合計2名の修士学生の協力を仰ぎながら遂行する。
骨硬化が変形性顎関節症を引き起こす可能性

目的:変形性顎関節症を有する骨の形態学的特徴を検証するために、老化促進マウス(SAM)のうち変形性顎関節症を自然発症するSAMP8、老年性骨粗鬆症モデルであるSAMP6とそのコントロールであるSAMR1の下顎骨および大腿骨の骨形態計測をいった。これらを解析することにより疾患特異的な骨組織形態の変化が顎骨で起こる可能性を検討することを目的とした。方法:2、4および6ヶ月齢の雄、合計54匹の老化促進マウスを用い各系統、各月齢それぞれ6匹の大腿骨、下顎骨を採取しホルマリン固定した脱灰標本についてパラフィン切片を作成しトルイジンブルー染色で骨芽細胞を、TRAP染色で破骨細胞を、それ以外の項目をピクロシリウスレッド染色を施しデジタルマイクロスコープにて形態計測学的解析を行った。皮質骨については皮質骨幅比(CTI)を、海綿骨の計測については骨量、骨梁幅、骨梁数、骨梁間距離、骨芽細胞密度および破骨細胞密度を計測項目とした。大腿骨では遠位骨幹端を、下顎骨では下顎枝および歯槽骨を計測部位とした。結果:SAMR1と比較して、SAMP8は4ヶ月齢の大腿骨を除いてCTIが高値を示した。また、破骨細胞密度はすべての月齢において下顎骨で減少していたが大腿骨では変化がなかった。SAMP6ではすべての月齢の下顎骨および大腿骨において骨量、骨梁幅が低値を示した。さらに4および6ヶ月齢での大腿骨では骨梁の断片化と骨芽細胞密度の減少が認められた。考察:変形性顎関節症、または老年性骨粗鬆症を発症するSAMP8、ならびにSAMP6の下顎骨と大腿骨は対照的な骨組織形態の変化をおこす傾向があり、また下顎骨と大腿骨も互いに異なった骨組織学的変化を起こす可能性が考えられた。線維結合コラーゲン(FACITs)は,コラーゲン線維配列の調整や架橋形成などを司るコラーゲンであり,そのなかでもIX, XII, XIV型コラーゲンは軟骨に存在することが確認されている.これらFACITsは,軟骨の主要な細胞外基質タンパクであるII型コラーゲンとアグリカンをつなぐ分子であるとされていることから,軟骨の物性に関わる分子である可能性が考えられている.そこで本年度は,比較的機能がわかっているIX型コラーゲンに着目し,変形性顎関節症モデルマウス(SAMP8)とそのコントロールマウス(SAMR1)を用いて、変形性顎関節症発症後では,FACITsは軟骨内でどのように局在するのか,免疫組織学的に検討を行なった.膝関節では,IX型コラーゲンは,II型コラーゲンと同様に,軟骨の細胞外基質に分布していた.これは,FACITsがII型コラーゲンの周囲を覆うように存在するというこれまでの報告を考えると,妥当な所見と思われるが,意外なことに顎関節では,IX型コラーゲンは,II型コラーゲンとまったく異なっており,軟骨細胞の周囲のみに観察された.このことから,膝関節と顎関節とでは,IX型コラーゲンの機能が異なっている可能性が推測できる.また,変形性顎関節症を発症し,軟骨表層の亀裂周囲の不規則に並んだ軟骨細胞の周囲に強い局在が観察された.このことから,軟骨の破壊もしくは修復とに,IX型コラーゲンが関係している可能性が示唆された.今後,これらのタンパクを、どの細胞が産生しているのか,またリモデリングに関して,MMP, TIMPとの関連はどうか,若年ではどうなのか,検討していく予定である.【概要】線維結合コラーゲン(FACITs)は,コラーゲン線維配列の調整や架橋形成などを司るコラーゲンでありそのなかでもIX, XII, XIV型コラーゲンは軟骨に存在することが確認されている.本研究では,変形性顎関節症を自然発症するモデルマウスである老化促進モデルマウス(SAM)を用いて,変形した顎関節軟骨内でのIX, XII, XIV型コラーゲンタンパクの局在について検討した.【材料と方法】実験には,変形性顎関節症モデルマウスとして,30週齢SAMP8,およびコントロールマウスとしてSAMR1を用いた.顎関節頭を固定,脱灰し,パラフィン包埋したのち,切片を作製.免疫組織学的検討を行なった.顎関節頭を前方と後方に分けて,それぞれのコラーゲンタンパクの分布を比較検討した.【結果と考察】SAMR1において,すべてのコラーゲンタンパクは,顎関節後方の成熟層上部に分布する軟骨細胞周囲に分布していた.また,IX型コラーゲンは増殖層の細胞外基質にも存在していた.一方,SAMP8においては,コラーゲンタンパクは前方の細胞周囲に主に分布していた.また,XII型コラーゲンは,増殖層,成熟層上部ともに分布していたが,IX型コラーゲンは成熟層上部の細胞周囲に分布し,XIV型コラーゲは増殖層の細胞周囲に分布していた.これらのことから,IX, XII, XIV型コラーゲンは軟骨の肥大に対してそれぞれ異なった機能を有している可能性が推測された.これらFACITsの分布の違いが,軟骨の恒常性維持とどのようなかかわりを持つものか,今後リモデリングに関して,MMP, TIMPとの開運はどうか,若年ではどうなのか,検討していく予定である.

目的:変形性顎関節症を有する骨の形態学的特徴を検証するために、老化促進マウス(SAM)のうち変形性顎関節症を自然発症するSAMP8、老年性骨粗鬆症モデルであるSAMP6とそのコントロールであるSAMR1の下顎骨および大腿骨の骨形態計測をいった。これらを解析することにより疾患特異的な骨組織形態の変化が顎骨で起こる可能性を検討することを目的とした。方法:2、4および6ヶ月齢の雄、合計54匹の老化促進マウスを用い各系統、各月齢それぞれ6匹の大腿骨、下顎骨を採取しホルマリン固定した脱灰標本についてパラフィン切片を作成しトルイジンブルー染色で骨芽細胞を、TRAP染色で破骨細胞を、それ以外の項目をピクロシリウスレッド染色を施しデジタルマイクロスコープにて形態計測学的解析を行った。皮質骨については皮質骨幅比(CTI)を、海綿骨の計測については骨量、骨梁幅、骨梁数、骨梁間距離、骨芽細胞密度および破骨細胞密度を計測項目とした。大腿骨では遠位骨幹端を、下顎骨では下顎枝および歯槽骨を計測部位とした。結果:SAMR1と比較して、SAMP8は4ヶ月齢の大腿骨を除いてCTIが高値を示した。また、破骨細胞密度はすべての月齢において下顎骨で減少していたが大腿骨では変化がなかった。SAMP6ではすべての月齢の下顎骨および大腿骨において骨量、骨梁幅が低値を示した。さらに4および6ヶ月齢での大腿骨では骨梁の断片化と骨芽細胞密度の減少が認められた。考察:変形性顎関節症、または老年性骨粗鬆症を発症するSAMP8、ならびにSAMP6の下顎骨と大腿骨は対照的な骨組織形態の変化をおこす傾向があり、また下顎骨と大腿骨も互いに異なった骨組織学的変化を起こす可能性が考えられた。
パラジウム触媒を高度に活性化する新規配位子の機能開明とクロスカップリングへの応用

新規ルテノセニルホスフィン配位子(R-Phos)のジシクロヘキシル類縁体(CyR-Phos)とPd(dba)_2から触媒前駆体を調製する際に芳香族臭化物を添加すると、触媒前駆体の安定性ばかりでなく触媒活性も顕著に向上することを見いだした。立体的または電子的に不活性化された芳香族塩化物およびアミノクロロピリジン類とアリールボロン酸との鈴木-宮浦反応に本触媒を用いると、わずか0. 025-0. 1mol%の触媒量で反応が完結した。また、R-Phosのホスフィンゼレニド誘導体のJP-Se定数の測定とX-線構造解析を行い、その触媒活性化機能が主に立体的かさ高さに由来することを明らかにした。Pd触媒を用いるクロスカップリング反応の研究において,近年,触媒の活性と寿命を両立する機能性配位子の開発に多くの注目が集まっている。我々も最近,新規機能性配位子として2つのかさ高いターシャリーブチル基と下部のCp環にパラジウムに分子内π配位が可能な配座を持つビフェニレンを持つルテノセニル基が置換したホスフィン配位子(R-Phos)を設計,開発し,さらにR-PhosとPd(dba)_2から調製したPd触媒が,鈴木-宮浦反応において,安価な反面,反応性の低い塩化物の中でも特に電子的あるいは立体的に不活性化された塩化物を用いる反応においても,低触媒量,短時間で反応を完結する優れた触媒であることを報告している。本研究では,R-Phosの高いパラジウム触媒活性化機能の解明とより優れた配位子の開発を目的に,R-Phosのジシクロヘキシル誘導体CyR-Phosの触媒活性化機能と基質一般性を調べた。その途上,R-Phosと異なりCyR-PhoとPd(dba)_2を錯化させて得られる0価の触媒前駆体が長期で保存出来ないことが明らかとなったが,芳香族臭化物を添加し2価錯体とすることで安定に保存出来ることを明らかにした。さらに,興味深いことにこの2価パラジウム触媒前駆体は,CyR-PhosとPd(dba)_2のみから調製される0価よりも高い触媒回転数を示す長寿命触媒の前駆体であることが明らかになった。例えば,立体的に不活性化され通常の触媒では実現が困難な2,6-ジメチルクロロベンゼンとオルトトリルホウ素酸とのカップリングが,現在報告されている最も高い値を上回る触媒回転数および触媒回転速度で完結する。さらに,CyR-Phosによって活性化されたパラジム触媒は電子的に不活性化された芳香族塩化物に対する活性がR-Phosよりも高いことも明らかになり,医薬品合成の中間体としても重要である反面,反応性が低く通常の触媒では反応基質としての利用が困難なアミノクロロピリジンからも高収率でビアリール生成物を得ることが出来た。我々も最近,新規機能性配位子として2つのかさ高いターシャリーブチル基と下部のCp環にパラジウムに分子内π配位が可能な配座を持つビフェニレンを持つルテノセニル基が置換したボスフィン配位子(R-Phos)を設計,開発し,さらにR-PhosとPd(dba)_2から調製したPd触媒が,鈴木-官浦反応において,安価な反面,反応性の低い塩化物の中でも特に電子的あるいは立体的に不活性化された塩化物を用いる反応においても,低触媒量,短時間で反応を完結する優れた触媒であることを報告している。本研究では,R-Pbosの高いパラジウム触媒活性化機能の解明とより優れた配位子の開発を目的に,R-Phosのジシクロヘキシル誘導体CyR-Phosの触媒活性化機能と基質一般性を調べ,昨年度までに立体的に不活性化され通常の触媒では実現が困難な2,6-ジメチルクロロベンゼンとオルトトリルホウ素酸とのカップリングが,現在報告されている最も高い値を上回る触媒回転数および触媒回転速度で完結することを明らかにしている。この知見を踏まえ,今年度はオルト2置換クロロベンゼンの基質一般性を精査したところ,極めてかさ高い2,6-ジイソプロピルクロロベンゼンからも種々のオルト3置換ビアリールが高収率で得られ,立体的に込み入った芳香族ハロゲン化物に対する本触媒の極めて高い活性が明らかになった。また,本触媒はアルコキシ基やアミノ基など強い電子供与基によって電子的に不活性化されたハロゲン化物に対しても従来に無い高い活性を示した。

CyR-Phosの高いパラジウム触媒活性化機能を明らかにする目的で,対応するホスフィンゼレニドのリン-ゼレン結合定数を測定しCyR-Phosの塩基性を見積もったところ735HzとPh_3Pとほぼ同じ大きさであり際立って高くはないことが明らかになった。一般に配位子は配位性原子の塩基性が高い程パラジウム触媒活性化機能が高いと考えられていることから,CyR-Phosのパラジウム触媒に対する極めて高い触媒活性化機能は,少なくともホスフィンの塩基性によって誘起されているのではなく,立体的特徴によって誘起されていることが明らかとなった。次年度では,触媒活性を誘起する立体的特徴の特定を目指す。最近,我々が開発した2つのかさ高いt-Bu基と下部のCp環にπ配位性ビフェニレンが置換したルテノセニル基を持つホスフィン配位子(R-Phos)は,鈴木-宮浦反応に用いるPd触媒の活性と安定性を高度に誘起する優れた機能性配位子である。本研究では,これまでR-Phosのt-Bu基をCy基に置換したCyR-Phosを開発し,R-Phosよりもさらに高い活性と安定性を誘起することを見いだしている。本年度は,Pd/CyR-Phos触媒系が非常にかさ高く反応性の低い2,6-ジイソプロピルクロロベンゼンとオルト置換アリールボロン酸との反応において,対応するビアリールの他に脱ハロゲン化物である1,3-ジイソプロベンゼンとボロン酸由来のホモカップリング生成物が生成することを見いだした。これは,触媒サイクルの最初のステップで生成するアリールパラジウム中間体が非常にかさ高いためにトランスメタル化反応を起こせず,代わりにボロン酸とアリール基を交換してより立体の小さいアリールパラジウム中間体と2,6-ジイソプロピルボロン酸を生成したためであると考えられる。生成した新たなアリールパラジウム中間体はボロン酸とトランスメタル化反応を起こしてホモカップリング生成物を与え,2,6-ジイソプロピルボロン酸は加水分解して1,3-ジイソプロベンゼンに変換されたと考えられる。このようなアリールパラジウム中間体とアリールボロン酸とのアリール基交換反応はこれまで報告が無く,また,この特異な交換反応は極めて立体的に込み入ったアリールパラジウム中間体を生成可能なPd/CyR-Phos触媒系の高い活性を反映している点も興味深い。塩化物をさらにかさ高い2,4,6-トリtert-ブチルクロロベンゼンにすると反応は停止してしまうが,塩化物をより反応性の高い臭化物に代えると反応は容易に進行し,この場合はアリール交換反応由来の生成物ではなくオルト位のtert-ブチル基のメチル基がアリール化された生成物を与えた。これは,本来不活性な脂肪族のC(sp^3-H)結合が活性化されたことを示しており非常に興味深い。
新規マイオカインによる運動における糖代謝改善メカニズムの解明

わが国の死因の上位を占める心血管疾患(心筋梗塞・脳梗塞など)の主要な原因は、運動不足による肥満を基盤とした耐糖能障害・脂質代謝異常・高血圧が一個人に重積するメタボリックシンドロームと考えられる。これまでに、運動模倣シグナルを活性化することが、先制医療の実現を目指したメタボリックシンドローム・糖尿病の新規予防法・治療法になることを示してきた。これら一連の研究過程において、運動によるエネルギー代謝調節メカニズムとして、骨格筋から分泌される新規マイオカインEXPM1(Exercise-induced protein derived from muscle 1)を同定することに成功した。本研究では、以下の3つの研究項目に沿って、研究を実施した。(1)運動によるEXPM1発現調節メカニズムの解明:in vitroおよびin vivoの系において、運動によるEXPM1の発現制御メカニズムの一部を明らかにした(未発表)。(2)骨格筋特異的EXPM1欠損マウスを用いた運動による糖代謝改善メカニズムの解明:新たに作製した骨格筋特異的EXPM1欠損マウスを用い、糖負荷試験、インスリン感受性試験、グルコースクランプ試験等を実施し、糖・脂質・エネルギー代謝における骨格筋のEXPM1の役割について検討した。さらに、肥満・2型糖尿病モデルマウス等を用い、EXPM1の投与実験を行った。(3)EXPM1による白色脂肪組織の褐色化促進メカニズムの解明:in vitroの系において、EXPMRsをノックダウンしたEXPM1の作用を検討した。さらに、EXPMRs欠損マウスの作製に着手した。申請時、予定していた研究項目(1)運動によるEXPM1発現調節メカニズムの解明、(2)骨格筋特異的EXPM1欠損マウスを用いた運動による糖代謝改善メカニズムの解明、(3)EXPM1による白色脂肪組織の褐色化促進メカニズムの解明、全ての研究項目について、それぞれ平成30年度に予定していた研究計画について、当初の計画通り進展している。平成30年度については、当初予定していた研究計画について、ほぼ達成した上、さらに一部の研究計画については、当初の計画以上に進展している。そのため、本研究課題の推進において、研究計画等に大幅な変更の必要性は低く、当初の計画通り、研究を推進する予定である。さらに、本研究の進展・加速を目指すべく、実験の精度の向上と効率化、スピードアップを図り、目的を早期に達成したいと考えている。
リン酸代謝の分子制御による耐病性植物の開発研究

動物細胞において2,5-oligoadenylate synthetase(2,5-AS)はATPから2,5-oligoadenylic acid [pppA(2p5A)n]を形成する。2,5-AS遺伝子を導入した形質転換体植物(タバコ)では2,5-oligoadenylic acidの生成は認められなかった。この場合2.5-AS遺伝子発現そのものにも問題があった。しかしこの形質転換体ではキュウリモザイクウイルスやタバコモザイクウイルスによるウイルス病そして菌類病である立枯病(Rhizoctonia solani)やうどんこ病(Erysiphe cichoracearum)に対し抵抗性を示した。菌類病に対する抵抗性はリン酸(カリウム塩)で処理することにより増高した。リン酸処理により細胞壁が無処理のものに比べ肥厚した。これは以上の病原菌に対し侵入抑制に働くことを示唆している。2,5-ASによる形質転換体ではこのような形態変化のほかにリボヌクレアーゼ(R Nase)活性がコントロールより高く、リン酸処理によりさらに増大することが認められた。R Naseの増高もウイルスおよび菌類に対する抵抗性の高揚に関係したと考えられる。インターフェロンにより動物細胞で生成するcyclic AMP非依存性タンパク質リン酸化酵素の遺伝子を導入した形質転換体では本遺伝子の発現は抑制されたが、この形質転換体ではATP含量の増加がみられ、非形質転換体に比べ立枯病、うどんこ病に対して抵抗性が示された。以上のように植物の病害抵抗性にリン酸代謝が密接に関係していることがわかり、リン酸代謝をターゲットした抵抗性植物作出の可能性が示唆されたがその機構の詳細についてはさらなる研究が必要である。一方、以上の形質転換タバコはタバコ野火病菌(細菌、Pseudomonas syringae pv.tabaci)による病斑形成を抑制することは認められなかった。この病斑は細菌の生産する毒素(tabtoxin)によるものであり、細菌の増殖量に対する影響は定かではなかった。細菌病についてはほかの細菌を用いることを含め、今後再検討したい。染色体中の遺伝子DNAやウイルスゲノムDNAあるいはRNAに組み込まれた情報はタンパク質として翻訳され機能する。タンパク質の機能化、すなわち活性化にはリン酸化が重要な働きをしている。すなわち生体における生理変化の基本にあるタンパク質代謝はリン酸化により調節されている。植物の病害抵抗性においても抵抗性遺伝子がタンパク質リン酸化酵素やタンパク質間相互作用に関わるいわゆる情報伝達関連のタンパク質であることが分かってきている。以上のような背景から本研究ではタンパク質のリン酸化を含むリン酸化代謝の制御による病害抵抗性植物の開発を試みる。本年度は動物分野で実体と機能が解明されているインターフェロンにより誘導される2, 5-oligoadenylate synthetase (2, 5-AS)遺伝子およびcyclic AMP非依存タンパクリン酸化酵素(PKR)遺伝子による形質転換植物(タバコ)で抗ウイルス性について検討し、弱いものの抵抗性が発現することを認めた。2, 5-AS形質転換では、2, 5-AS活性は認められず動物での場合のような不活RNaseの活性化による抗ウイルス機構は存在しないと考えられた。この2, 5-AS形質転換体では2, 5-ASmRNAが多量発現しており、ウイルスRNAとのco-suppressionがウイルス増殖抑制に関連すると考えられる。最近、他の研究グループによって2, 5-ASとRNaseLを同時発現させた形質転換植物の強抵抗性発現が確認された。またPKR形質転換体ではPKR遺伝子が植物

核DNAに組み込まれているにも拘らず、PKRmRNAは検出されず、転写されていないと考えられた。この原因については現在検討中である。一方、植物本来のタンパク質リン酸化酵素について注目し、Banno et al (1993)により植物から分離された細胞膜結合型のcAMP依存PKR3種(NPK1, 5, 15)のうちの1種NPK15による形質転換体におけるウイルス抵抗性について検討した。現在その結果について解析中である。ヒトの細胞においてインターフェロンによって誘導される二重鎖RNA依存タンパク質リン酸化酵素(double-stranded RNA dependent protein kinase:PKR)のcDNAをアグロバクテリウムを介してタバコに導入し、PKR遺伝子を組み込んだ個体を得た。この個体はタバコモザイクウイルス(TMV)やキュウリモザイクウイルス(CMV)に対し低レベルではあるが抵抗性を示した。しかし、このPKR遺伝子導入個体においてPKRmPNAの発現は認められなかった。すなわちgene silencingが認められた。抵抗性の発現については、PKR遺伝子を組込んだことによる間接的な影響によるものと考えられるが、現在その機構については検討中である。一方、ヒト2,5-oligoadenylate synthetase(2,5-AS)遺伝子導入型質転換タバコにおいてTMVやCMVに対し抵抗性が示されたが、この形質転換タバコ苗はRhizoctonia solaniの侵害に対しても抵抗性を示し、苗立枯病の発生は減少した。この場合、2,5-AS遺伝子は地上部同様、根においても十分量発現しており、R.solani菌に対する侵害抵抗性の機構が注目される。これまでのところ、2,5-AS形質転換タバコのタバコ野火病(病原細菌:Pseudomonas syringae pv.tabaci)に対して抵抗性は認めらなれかった。今後さらにほかの菌類病、および細菌病に対する抵抗性についての検定を進めたい。また、植物の細胞膜結合タンパク質リン酸化酵素による形質転換体の作出と病害抵抗性について目下検討中である。動物細胞において2,5-oligoadenylate synthetase(2,5-AS)はATPから2,5-oligoadenylic acid〔pppA(2p5A)n〕を形成する。2,5-AS遺伝子を導入した形質転換体植物(タバコ)では2,5-oligoadenylic acidの生成は認められなかった。この場合2,5-AS遺伝子発現そのものにも問題があった。しかしこの形質転換体ではキュウリモザイクウイルスやタバコモザイクウイルスによるウイルス病そして菌類病である立枯病(Rhizoctoniasolani)
東北における徂徠学の展開-庄内藩にみる出版政策と徂徠学の思想的位置について

この2年間、山形県鶴岡市の鶴岡市立郷土資料館、致道博物館、東北公益文科大学等を2週間にわたり訪れ、文献収集に当たった。庄内徂徠学派は太宰春台と接触を持った享保寛保延享時代、春台の『論語古訓外伝』『孔子家語増注』『聖学問答』等の出版に資金援助を行ったが、そうした関係から文化2年(1805)、藩校致道館を設立した折りにも、徂徠の遺訓を受け『徂徠先生遺訓周易解』『毛詩正文』『孝経正文』『尚書正文』『大学中庸正文』『喪礼略』等の出版を行った。これらの文献は、現在鶴岡市立郷土資料館に保管され閲覧に供されているが、中でも祭主白井矢太夫が刊行した『周易解』とそのメモ書きである『周易断叢』は、庄内藩学や矢太夫の『周易』観が展開されているため、この二書を基に致道館の出版政策を探った。出版政策とは、何らかの意図の基に社会及び文化面に何らかの影響を及ぼそうとする意志的行為のことであるが、庄内藩はその意志的行為を藩校の士人教育の場において展開した。また経書出版も、基盤とする儒学思想を徹底するため-解釈と読みの統一-の教科書を出版することであるが、『徂徠先生遺訓周易解』の序には、その刊行意図を(1)易諸説の論定(2)易研鑽による藩校の活性化(3)統治論としての易学解釈等と列記し、特に(3)には徂徠学を庄内藩独自に解釈し、現実的経世論に組み替え、具現化していった様子が窺える。特に『周易断叢』序(明治29年版)には「東月先生(注:矢太夫)、(略)、佐邦君、施教化、邦内悉治(略)蓋有所得於易也」と記され、『周易解』を現実的課題に対する施策へと読み替え、施策を実行していったことが裏付けられている。こうしたことから致道館における出版政策とは、徂徠の学説を基本に中国古典を再解釈し、庄内藩に合致した経世論に読み替えていく、「読み替え作業」のことであることが分かる。この藩版と思想(徂徠学)との関係は、同じ徂徠学派であっても、東都の理念優先の徂徠学者と現実的課題に挑む実践重視の地方藩儒とは、根本的に異なっていることが分かった。本年度は庄内藩が徂徠の思想的影響をどの様に受け、それを致道館版経書の出版にどのように反映させていったのかを検証した。

庄内藩は徂徠の遺志を継ぎ『周易解』『毛詩正文』『孝経正文』『尚書正文』『大学中庸正文』『葬礼略』等を出版したが、また春台の『論語古訓外伝』『孔子家語増注』『聖学問答』等の出版の際にも資金協力を行った。更に、庄内藩儒達は徂徠や春台等の経書を出版したり資金協力するだけではなく、庄内藩儒自身による『周易解』『周易断叢』『尚書国字解』等の解釈書も刊行している。その結果、こうした出版政策は藩学に徂徠学を据えつつ、中国古典を再解釈し、朱子学の理念的な経世論を実践的現実的経世論へと読み替え展開しようとする意図の基に行われたものであることが判明した。こうした出版動向は東都における儒者の出版政策とは根本的に異なるものである。本年は山形県鶴岡市の鶴岡市立郷土資料館、致道博物館、東北公益文科大学等を2週間にわたり訪れ、文献収集に当たった。庄内徂徠学派は太宰春台と接触を持った享保寛保延享時代、春台の『論語古訓外伝』『孔子家語増注』『聖学問答』等の出版に資金援助を行ったが、そうした関係から文化2年(1805)、藩校致道館を設立した折りにも、徂徠の遺訓を受け『徂徠先生遺訓周易解』『毛詩正文』『孝経正文』『尚書正文』『大学中庸正文』『喪礼略』等の出版を行った。これらの文献は、現在鶴岡市立郷土資料館に保管され閲覧に供されているが、中でも祭主白井矢太夫が刊行した『周易解』とそのメモ書きである『周易断叢』は、庄内藩学や矢太夫の『周易』観が展開されているため、本年はこの二書を基に致道館の出版政策を探ることにした。出版政策とは、何らかの意図の基に社会及び文化面に何らかの影響を及ぼそうとする意志的行為のことであるが、庄内藩はその意志的行為を藩校の士人教育の場において展開した。また経書出版も、基盤とする儒学思想を徹底するため-解釈と読みの統一-の教科書を出版することであるが、『徂徠先生遺訓周易解』の序には、その刊行意図を(1)易諸説の論定(2)易研鑽による藩校の活性化(3)統治論としての易学解釈等と列記し、特に(3)には徂徠学を庄内藩独自に解釈し、現実的経世論に組み替え、具現化していった様子が窺える。特に『周易断叢』序(明治29年版)には「東月先生(注:矢太夫)、(略)、佐邦君、施教化、邦内悉治(略)蓋有所得於易也」と記され、『周易解』を現実的課題に対する施策へと読み替え、施策を実行していったことが裏付けられている。こうしたことから致道館における出版政策とは、徂徠の学説を基本に中国古典を再解釈し、庄内藩に合致した経世論に読み替えていく、「読み替え作業」のことであることが分かる。この藩版と思想(徂徠学)との関係は、同じ徂徠学派であっても、東都の理念優先の徂徠学者と現実的課題に挑む実践重視の地方藩儒とは、根本的に異なっている。
知識型スマートグリッドのための知識クラスタ型エージェントフレームワークの研究開発

本研究はスマートグリッドにおいて,電力系統,電気自動車,需要家やその中の情報家電,ネットワークロボットなど,規模も性質も異なる構成要素が,利用者の要求や状況に合わせて協調連携する運用管理を実現する、知識クラスタ型エージェントフレームワークの研究開発を推進してきた。本年度(最終年度)は、前年度に設計・開発を行った本フレームワークを用いて、(i)実験システムの設計・開発、および(ii)本フレームワークの評価実験を実施した。(i)本フレームワークを用いた実験システムの設計・開発先ず、フレームワークの性能評価や、エージェント間連携方式の評価項目の整理を行った。また、評価実験のために実証実験環境の設計・開発を行った。具体的には、スマートグリッドに組み込まれるスマートホームにおいて、情報家電やネットワークロボットを用いて利用者を能動的に支援するシステム、また、スマートグリッドにおける電力需給管理システムなどを試作し、実験環境として整備した。(ii)本フレームワークの評価実験(i)において開発した実験システムを用いて、各種システムにおける本フレームワーク導入の効果を評価した。具体的には、本フレームワークによって開発が包括的に支援されるエージェントを用い、上述したスマートホームとスマートグリッドにおいて、多様な構成要素が横断的に連携してサービスを提供する実験を行った。実験から、本フレームワーク導入の効果によって、多種多様な構成要素の連携が可能となったこと、またシステムが利用要求の変化に即して柔軟に対応する能力を備えことを確認した。この成果は国内の研究会、国際会議などで複数発表しており、特に国際会議ACCN2017 (Advances in Computing, Control and Networking)ではBest Paper Awardを受賞するなど、高い評価を受けた。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、知識を活用して高度な運用管理を行う知識型スマートグリッドを実現する、知識クラスタ型エージェントフレームワークの開発である。平成27年度は、知識クラスタ型エージェントフレームワークを開発するため、(1)先行研究、世界標準の調査、(2)当該エージェントフレームワークの設計・試作を行った。具体的な研究内容は以下のとおりである。(1)関連技術の調査及び分析として、スマートグリッド、スマートシティ、Internet of Things等の研究領域において、知識処理技術や複数の領域知識を活用したシステムの相互運用に関する先行研究および世界標準を調査し、知識クラスタ型エージェントフレームワーク実現に向けた技術的課題の整理を行った。(2)知識クラスタ型エージェントフレームワークの開発のため、(1)の調査および分析結果に基づき、当該フレームワークの機能要件を整理し、知識管理エージェント、クラスタ知識ベース、クラスタ間交渉エージェントに必要な機能モジュールを開発した。初年度(平成27年度)の研究実施計画は、先行研究や世界標準を調査し、関連技術の調査・分析を行うこと。また、提案フレームワークの設計および開発を行うことであった。計画通り先行研究および世界標準の調査・分析を行う事ができた点、また提案フレームワークの機能モジュールを開発し、成果の一部について国内・国外の学会発表を通して成果を発表することができた点、次年度に実施する予定である評価実験の環境を準備し始めている点から、現時点での達成度を評価し、おおむね順調に進展していると判断する。次年度(平成28年度)は、平成27年度の成果に基づき、知識クラスタ型エージェントフレームワークを用いた実験システムの設計・開発およびフレームワークの評価実験行う。具体的には、以下の(3)、(4)を推進する。(3)前年度に開発した機能モジュールを用いて、各エージェントの開発および連携方式の評価に必要な実験環境の構築を行う。また、情報家電やネットワークロボットを用いた実証実験のためのシステム構築を行う。構築する実験システムは、民家における生活支援システム、スマートグリッドにおける電力需給管理システムなどを想定し、それらの連携を試みる。(4)開発した実験システムを用いて、各エージェントの性能や統合的な連携方式に関して定性的・定量的な評価を行い、今後の課題を整理する。
平等法理の補完としての労働契約の内容規制

初年度は、日本及びドイツにおける平等法理に関する基礎的な議論を把握するために、主に文献調査を行った。日本においては、2018年に働き方改革により、所謂「同一労働同一賃金」法が成立した。これによって、パートタイム労働者と有期労働者の均等・均衡処遇を定めるものとして、パートタイム・有期労働法が定められ、また労働者派遣法も改正された。パートタイム・有期労働法8条については、改正前の法律であるパート労働法8条及び労契法20条と実質的に大きく異なるものではないものの、文言が若干具体化されるなど、変更されている部分もある。また、パートタイム・有期労働法9条は、これまでパートタイム労働者のみに存在した差別禁止を有期労働にも拡大するものとして、実務的に非常に大きなインパクトがあるものと考えられる。また、2018年の12月には、改正法に関するガイドラインも公表されたが、これは既に改正前から議論されていた「同一労働同一賃金ガイドライン案」とほとんど同内容のものであり、これによって改正法の規範が具体化したとは言いがたい状況にある。このような「同一労働同一賃金」法は、フランスやドイツといったヨーロッパに大きな影響を受けているものと考えられる。ドイツにおいても、パートタイム・有期労働契約法が存在しており、パートタイム労働者及び有期労働者の不利益な取扱いを禁止している。これは、日本におけるパートタイム労働者、有期労働者の差別禁止規定(パートタイム・有期労働法9条)のように(職務内容、人材活用の仕組みの同一性要件を充たす場合の)正当化の余地がないルールではなく、実質的な理由があれば区別も許されるというものである。そして、この実質的な理由に当たるかどうかの判断は、労働者一般に妥当する、平等取扱い原則と同様の審査基準を用いて判断される(=パート・有期に特別な内容のものではない)ことが分かった。初年度は、日本及びドイツにおける平等法理に関して、現在行われている議論を把握するため、主に文献による調査をすることを予定していた。ちょうど、日本においては働き方改革による法改正及びガイドラインの公表がなされるなど、議論が大きく動いているところであったため、今年度は、日本における、いわゆる「同一労働同一賃金」法に関する検討を中心に行った。また、ドイツに関しても、近年の労働法上の平等取扱い原則及び一般平等取扱法に関する裁判例を中心に、近年の状況を把握することができ、おおむね順調に進展していると言うことができる。2年目からは、ドイツにおける労働契約に対する内容規制について、とりわけ2002年の法改正前後での変化を中心に、文献調査により議論を把握する予定である。内容規制に関する資料は、裁判例・学説ともにかなりの量があると予想されるため、これには1年以上かかると予想している。これと並行して、平等法理との関係や、共通する考え方について、ドイツにおける労働市場の構造も視野に入れつつ、検討したいと考えている。

これと並行して、平等法理との関係や、共通する考え方について、ドイツにおける労働市場の構造も視野に入れつつ、検討したいと考えている。2018年度にオーストリアにおいて調査を行ったが、当初の予定とは異なり、大学運営費により渡航費等を支出することができたこと、及び購入予定であった書籍の発売日が遅れたことから、その部分の予算について残額が生じている。この部分は、次年度の文献購入費及びドイツでの現地調査のために使用する予定である。
新規プロスタグランディンI_2誘導体クリンプロストの虚血脳保護作用

新規プロスタグランディンI_2誘導体クリンプロスト(別名TEI-9090)は、脳循環改善作用を介して虚血脳を保護することが報告されているが、最近になって末梢投与されたクリンプロストのうち約0.1%が脳内移行したのち、エステラーゼで加水分解されfree acid formのTEI-7165に変わることがわかってきた。我々は、一昨年度と昨年度の本研究で、このTEI-7165が、中大脳動脈皮質枝を永久閉塞された脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(脳梗塞ラット)の場所学習能力障害を改善し、大脳皮質梗塞巣を有意に縮小せしめることを見出した。また昨年度は、TEI-7165が、100nM程度の濃度で神経細胞の低酸素傷害を軽減し、PC12細胞のアポトーシスを抑止することを見出した。今年度は、TEI-7165の虚血脳保護作用の分子機構を調べるとともに、TEI-7165を脳虚血後2日以上経過した後に脳室内注入しても、スナネズミの学習行動障害を軽減し遅発性神経細胞死を抑止するかどうかを検討した。一次培養神経細胞にニトロプルシッドナトリウム(SNP)を負荷すると、NOの産生を介して神経細胞が傷害され、アポトーシスに陥ることが知られている。本研究では、各濃度のTEI-7165を培養神経細胞に添加することにより、NOの神経毒性を軽減できるかどうかをまず検討した。その結果、10^<-3>10^<-1>fg/mlの濃度のTEI-7165がNOによる神経細胞のアポトーシス誘導を阻止することが判明した。さらに、ウエスタンブロットならびにRT-PCRにより同濃度のTEI-7165がBaxの発現を抑制することがわかった。さらにTEI-7165を、スナネズミに3分間の前脳虚血を負荷後2日以上経過してから脳室内に注入しても、同動物の学習行動障害や海馬CA1領域の傷害が抑止されることも見出された。以上のことより、TEI-7165は細胞死促進遺伝子産物Baxの発現抑制を介して、in vitro及びin vivoの系で神経細胞を保護することが判明した。新規プロスタグランディンI_2誘導体クリンプロスト(別名TEI-9090)は、脳循環改善作用を介して虚血脳を保護することが報告されているが、最近になって末梢投与されたクリンプロストのうち約1%が脳内移行したのちエステラーゼで加水分解されfree acid formのTEI-7165に変わることがわかってきた。我々は、このTEI-7165が直接虚血神経細胞を保護する可能性があることをスナネズミ一過性前脳虚血モデルを用いて見出した。今年度はまずTEI-7165の虚血海馬保護作用をペプチド性神経保護因子(上皮増殖因子,エリスロポエチン,インターロイキン3)の効果と比較検討した。その結果、TEI-7165は上記のペプチド性神経保護因子に劣らず効果的にスナネズミ海馬CA1領域の遅発性神経細胞死を抑止することが判明した。

さらに、スナネズミの一過性前脳虚血モデルよりも重篤でかつヒトの病態に近い脳卒中易発症高血圧自然発症ラットの中大脳動脈皮質枝永久閉塞モデルにおいても、TEI-7165の虚血後脳室内持続注入は同動物の場所学習能力障害を改善し、大脳皮質梗塞巣を有意に縮小せしめ、さらには視床の二次変性をも抑止した。なお、この効果はエリスロポエチンやプロサポシン関連ペプチドの効果と比較しても遜色のないものであった。現在、TEI-7165の脳梗塞抑止作用につき論文作成を急ぐと共に、追加実験として作用機構解析を実施中である。新規プロスタグランディンI_2誘導体クリンプロスト(別名TEI-9090)は、脳循環改善作用を介して虚血脳を保護することが報告されているが、最近になって末梢投与されたクリンプロストのうち約1%が脳内移行したのち、エステラーゼで加水分解されfree acid formのTEI-7165に変わることがわかってきた。我々は、昨年度の本研究で、このTEI-7165が、中大脳動脈皮質枝を永久閉塞された脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(脳梗塞ラット)の場所学習能力障害を改善し、大脳皮質梗塞巣を有意に縮小せしめることを見出した。今年度は、このTEI-7165の作用機構につき、主として一次培養神経細胞とPC12細胞を用いて検討した。一次培養神経細胞を低酸素環境下で培養すると、同細胞が障害を受けた結果、乳酸脱水素酵素(lactate dehydrogenase,LDH)が培地中に漏出するが、TEI-7165は100nM程度の濃度でLDHの漏出を有意に抑止した。また、PC12細胞は、培養メディウムから血清を除去すると、速やかにアポトーシスに陥ることが知られているが、同細胞のアポトーシスが100nM程度のTEI-7165により軽減されることが、培地中に添加された酸化還元色素(アラマーブルー)の吸光度を測定することにより判明した。以上のことより、TEI-7165はin vitroの系でも神経細胞保護作用を示すことがわかった。新規プロスタグランディンI_2誘導体クリンプロスト(別名TEI-9090)は、脳循環改善作用を介して虚血脳を保護することが報告されているが、最近になって末梢投与されたクリンプロストのうち約0.1%が脳内移行したのち、エステラーゼで加水分解されfree acid formのTEI-7165に変わることがわかってきた。今年度は、TEI-7165の虚血脳保護作用の分子機構を調べるとともに、TEI-7165を脳虚血後2日以上経過した後に脳室内注入しても、スナネズミの学習行動障害を軽減し遅発性神経細胞死を抑止するかどうかを検討した。一次培養神経細胞にニトロプルシッドナトリウム(SNP)を負荷すると、NOの産生を介して神経細胞が傷害され、アポトーシスに陥ることが知られている。本研究では、各濃度のTEI-7165を培養神経細胞に添加することにより、NOの神経毒性を軽減できるかどうかをまず検討した。その結果、10^<-3>10^<-1>fg/mlの濃度のTEI-7165がNOによる神経細胞のアポトーシス誘導を阻止することが判明した。さらに、ウエスタンブロットならびにRT-PCRにより同濃度のTEI-7165がBaxの発現を抑制することがわかった。さらにTEI-7165を、スナネズミに3分間の前脳虚血を負荷後2日以上経過してから脳室内に注入しても、同動物の学習行動障害や海馬CA1領域の傷害が抑止されることも見出された。以上のことより、TEI-7165は細胞死促進遺伝子産物Baxの発現抑制を介して、in vitro及びin vivoの系で神経細胞を保護することが判明した。
サルコペニアの治療戦略開発にむけた新規筋衛星細胞発現遺伝子R3hdmlの機能解析

本研究計画の目的は我々が同定した、筋衛星細胞発現遺伝子R3hdmlの機能解析を通して、骨格筋の分化・再生メカニズムの理解を深め、サルコペニアの新たな介入方法開発の為の研究基盤を確立することにある。計画している具体的な研究項目は以下の事項である。1R3hdml KOの骨格筋における表現型解析を通じて骨格筋分化機構の理解を深める。2骨格筋の再生メカニズムとR3hdmlとの関連を解析する目的で、R3hdml KOマウスに加齢、筋障害、肥満を惹起した際の表現型を野生型と比較する。さらにそれぞれのモデルから筋衛星細胞を単離し、増殖・分化能を野生型と比較検討する。3治療応用へと繋げるために、R3hdmlを筋肉に過剰発現したさいに、筋障害や肥満における骨格筋に対する効果を解析する、等である。本研究はマウスを用いたin vivoの検討と単離細胞を用いたin vitroの研究に大きく分けることができる。【1.生理学的な条件下におけるR3hdmlの発現、骨格筋の発達、機能の解析-in vivo-】これまでの検討では生後20週のR3hdml KOマウスの骨格筋重量は野生型に比し有意に軽いことを明らかにしている。本年は生直後、生後14週、1か月、半年、1年、2年における骨格筋重量、筋組織(大腿四頭筋、腓腹筋)の変化をH&E染色で検討し、野生型に比してR3hdml KOマウスでは骨格筋の分化が遅延していること明らかにした。【2.筋障害・再生モデルにおけるR3hdmlの発現、骨格筋の発達、機能の解析-in vivo-】野生型とR3hdml KOマウスを用いて、10mMのCTX (0.9% NaCl溶液100μl)を腓腹筋に注射を行い、経時的な組織学変化、遺伝子変化を検討した所、R3hdml KOマウスでは骨格筋の再生が遅延していることを明らかにした。本年度は計画通りにR3hdml KOの骨格筋における表現型を明らかにすることができた。

本年は生直後、生後14週、1か月、半年、1年、2年における骨格筋重量、筋組織(大腿四頭筋、腓腹筋)の変化をH&E染色で検討し、野生型に比してR3hdml KOマウスでは骨格筋の分化が遅延していること明らかにした。【2.筋障害・再生モデルにおけるR3hdmlの発現、骨格筋の発達、機能の解析-in vivo-】野生型とR3hdml KOマウスを用いて、10mMのCTX (0.9% NaCl溶液100μl)を腓腹筋に注射を行い、経時的な組織学変化、遺伝子変化を検討した所、R3hdml KOマウスでは骨格筋の再生が遅延していることを明らかにした。本年度は計画通りにR3hdml KOの骨格筋における過剰発現の表現型を明らかにすることができた。本研究計画の目的は我々が同定した、筋衛星細胞発現遺伝子R3hdmlの機能解析を通して、骨格筋の分化・再生メカニズムの理解を深め、サルコペニアの新たな介入方法開発の為の研究基盤を確立することにある。計画している具体的な研究項目は以下の事項である。1R3hdml KOの骨格筋における表現型解析を通じて骨格筋分化機構の理解を深める。2骨格筋の再生メカニズムとR3hdmlとの関連を解析する目的で、R3hdml KOマウスに加齢、筋障害、肥満を惹起した際の表現型を野生型と比較する。さらにそれぞれのモデルから筋衛星細胞を単離し、増殖・分化能を野生型と比較検討する。3治療応用へと繋げるために、R3hdmlを筋肉に過剰発現したさいに、筋障害や肥満における骨格筋に対する効果を解析する、等である。本研究はマウスを用いたin vivoの検討と単離細胞を用いたin vitroの研究に大きく分けることができる。【1.生理学的な条件下におけるR3hdmlの発現、骨格筋の発達、機能の解析-in vivo-】これまでの検討では生後20週のR3hdml KOマウスの骨格筋重量は野生型に比し有意に軽いことを明らかにしている。計画書に則り、平成29年度以降はin vitroの実験を下記の実験を皮切りに進める。定常状態からの細胞の回収:野生型ならびにR3hmdl KOマウス骨格筋から筋衛星細胞をCD31- (内皮細胞マーカー), CD45- (汎血球マーカー), SM/C-2.6+ (衛星細胞マーカー)を指標に、筋衛星細胞をフローサイトメトリーを用いて回収して、その増殖能・分化能を検討する。この検討によりR3hdmlの有無が筋衛星細胞の分化にどのように影響するのかが明らかになる。また間葉系前駆細胞(CD31-, CD45-, SM/C-2.6-)と筋衛星細胞との相互作用がそれぞれの細胞の分化に影響しあうことが報告されており(Nat Cell Biol. 2009)、野生型筋衛星細胞+野生型間葉系前駆細胞、野生型筋衛星細胞+R3hdmlKO間葉系前駆細胞、R3hdmlKO筋衛星細胞+野生型間葉系前駆細胞, R3hdmlKO筋衛星細胞+ R3hdmlKO間葉系前駆細胞との4つの組み合わせでのそれぞれの細胞分化に対する影響を検討する。
慢性低酸素暴露下の上気道粘膜における知覚系および自律神経支配の三次元的解析

1.免疫組織化学的検討鼻粘膜および喉頭粘膜における知覚系神経ペプチド(substance P(SP),calcitonin generelated peptide(CGRP))陽性線維の分布を、3種類の慢性低酸素(hypocapnic hypoxia,isocapnic hypoxia,hypercapnic hypoxia)環境下で比較検討した。すべての低酸素環境下でSP陽性線維とCGRP陽性線維は正常環境下に比べて増加したが、特にhypercapnic hypoxiaにおいて増加率が顕著であった。このことから、上気道粘膜の知覚系神経線維は動脈血中の酸素濃度だけでなく、炭酸ガス濃度にも影響を受けることが示唆された。また形態学的に検討すると、上皮内の神経線維の変化が上皮下や腺血管周囲の線維の変化に比して著明であった。粘膜固有層の自律神経線維には、低酸素暴露による変化を認めなかった。以上から上気道粘膜の低酸素環境に対する順応は、知覚系神経線維の変化が優位であり、この実験系が粘膜防御機構の解明に役立つものと思われた。今後は末梢における神経線維の変化が、神経節内に由来するのか、末梢における分枝に由来するのかを検討していく予定である。2.三次元構築による検討粘膜固有層の血管と神経線維との関係が、共焦点レーザー顕微鏡下で観察することにより明確に把握できた。目下、喉頭粘膜上皮内に存在する味蕾と知覚系神経ペプチド陽性線維の三次元的関係を検討している。
介護・福祉労働者の雇用・労働条件の実態とその総合的・学際的研究

3年間の共同研究においては、本研究グループが以前にまとめた『福祉の労働Q&A』(有斐閣1997.8)での課題が、介護保険制度導入の中で、いかように変容してきたかの観点から調査研究を開始し、2001年5月(札幌)で開催された日本社会保障法学会でのシンポジウムでの共同報告(「変容する高齢者福祉-介護保険1年の軌跡-」)及び学会誌(2002年5月発行)への執筆過程での理論的検討、さらに福島県及び宮城県内での福祉労働関係調査を行った。また、秋田県鷹巣町での共同のヒアリング調査及び、特に介護保険制度導入に伴う変化をふまえて、それを『福祉労働の法Q&A』として介護・福祉労働者の就業実態と労働法の視点から分析し発刊した。さらに実態と理論分析を進めて、『福祉の現場実践と発言』(研究グループの伊藤の古稀を記念、また研究グループの3名が発起人代表)として、多数の福祉の現場で活躍している実践家の執筆も得て発行した(46名。信山社、2004年11月)。福祉の現場での実態の変化を、利用者の視点、及び介護・福祉労働者の視点で捉えて理論化を追究する本研究グループの基本的スタンスは、上の2つの著書で示しているが、憲法25条の生存権理念と、27条28条の労働基本権尊重の理念を、いかに調整し両立させるかの理論的関心で貫かれている。介護・福祉においては、その利用者の保護は、その担い手(介護・福祉労働者)の雇用・労働条件の改善なくしては、継続的なものとしては実現し得ないことを改めて明らかにすることができた。介護・福祉の利用者と介護・福祉労働者の共同作業による、「人権尊重の」介護の実現は、それを阻む政治・経済構造の分析なくしては困難と思われるが、その分析に向かう貴重な一歩を進めることができたと考えており、今後の継続的研究への足がかりを得ることができた。本研究テーマに関しては、研究代表者および研究分担者を中心に、伊藤博義編『福祉の労働Q&A』(1997.8)(有斐閣)を出版する過程で、全般的な準備をしてきているが、介護保険が導入されてから、それがいかに変容を遂げているかという観点から調査研究を行ってきた。その1つは、2001年5月開催の日本社会保障法学会第39回大会シンポジウム「変容する高齢者福祉介護保険一年の軌跡」の報告を共同で担当し、執筆(2002年5月発行学会誌)する過程で、本テーマについての理論的問題について検討した。さらに福祉労働者調査については、(1)宮城県内の社会福祉施設で働いている労働者を対象に、労働環境や労働条件についてのアンケート調査、(2)福島県内社会福祉施設の職員・施設長に対する福祉労働関係アンケート調査を行っている。この調査については現在、その結果について集計中で、分析は今後の課題となっているが、介護保険の導入後、福祉労働の分野でも大きな変化が生じてきていることが観える。その他、個別論文著書の刊行の中で、福祉労働の法理論的分析を行っている。本研究テーマに関して、実態調査とその分析、並びに具体的ケースの法律問題に係わる検討を行った。実態調査と分析については、福島県内における社会福祉施設(16施設)の職員(542人)及び施設長(15人)に対する「社会福祉施設における福祉労働実態調査」(アンケート調査)の分析、宮城県内の介護