hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保型形式と整数論

保型関数に関連する数論において、そのフ-リエ係数を係数とするゼ-タ関数の研究はこの分野での最も重要な問題の一つである。とくにこのゼ-タ関数の零点はプリンストン大学志村五郎教授の重大な論文「On the holomarphy of certain Dirichlet series.Proc.London Math.Soc.(3)31(1975)」によってリ-マンゼ-タ関数の零点を含む場合があることが証明されている。したがってこの零点の研究は非常に興味深い対象となる。実際、志村教授の最近のPre-printの論文「L-functions and Eigenvalue Problems」では上述の零点とある種の微分作用素の固有値との間の関連が明らかされている。この状況の下で、当該研究目標として保型形式に付随するゼ-タ関数の零点をまず計算することにおいた。このために現在知らされている計算法の一つとして、京都大学吉田敬之教授による「On calculations of zeros of L-functions related with Ramanujan's discriminant function on the critical line,Jour Ramanujan Math,Soc.3(1)1988」に従って計算している。一方、この研究を通じて、問題の保型形式のフ-リエ係数の属する代数体の同型写像で対応する共役フ-リエ係数によって得られる二者のゼ-タ関数について、その各々の零点の間にはいかなる関連性が存在するのであろうかという極めて自然な問題を提起するにいたった。リ-マンゼ-タ関数の零点の分布が自然数の集合の中の素数の分布と関連するという古典的理論と対比するとき、この研究が全く新らしいかつ重要な問題の一つの出発点であることを確信している。
ルターと神秘主義

昨年度までの研究により、ルターと神秘主義の関わりの最も直接的な資料であり、その意味で本研究の焦点と言える、「ドイツ神秘主義」の代表者の一人ヨハネス・タウラーの説教集(アウクスブルク1508年刊、ツヴィッカウ旧市参事会図書館蔵)へのルターによる書き込み(1516年頃)をめぐる文献学的な問題の解明とそれに基いた新刊行が、研究の基礎として、また国際的な専門研究界への貢献として、とりわけ大きな意味を持つこと、そしてそのためにはより徹底した調査が必要なことが、明らかとなっていた。このことから、昨年度の研究費を10数万円繰り越し、それを加えた今年度研究費をほぼ全額当てて、4週間の資料調査を行なった。これが第一点となる。内容は、同説教集へのルター以外の手による書き込みの分析および製本に使用された紙の分析(ツヴィッカウ)、同説教集の所有者(ルターへの貸与者)ヨハネス・ラングの他の旧蔵書の製本に用いられた紙の分析(エルフルト)、ヴィッテンベルクの同僚カールシュタットが同時期に製本させた同説教集の製本と製本用紙の分析(ヴィッテンベルク)、同時期に同市の書籍商ドェーリングが無名氏に贈与した同説教集(ライプチヒ1498年刊)の製本と製本に用いられた紙の分析(ライプチヒ)、ライプチヒ、ヴィッテンベルクおよびエルフルトで同時期に書籍刊行に用いられた紙の分析(ツヴィッカウ、ドレスデン、ヴィッテンベルク、ハレ、ライプチヒ、イエナ、ゴータ、エルフルト、ヴォルフェンビュッテル、ミュンヘン、ベルリン)、ヴィッテンベルクを居城としたザクセン選帝侯の官房が同時期に使用した紙の分析(デッサウ、ワイマール)、ルターが同時期に行なったロマ書講義の草稿との字体比較(ドレスデン)等である。第2点、この書き込みのエディション準備として註解作業を進めた。第3点、タウラーおよび師エックハルトほかの神秘思想の研究を進めた。初年度に当たる平成28年度は、計画にしたがって、第一に、ルターと神秘主義というテーマ、また1522年頃までの初期思想発展の問題を中心にこれまでの研究文献を収集、参照し、また、ルターが直接読んだ神秘思想家ヨハネス・タウラー、およびその説教集(下記)に一部所収の(代表的ドイツ神秘思想家)マイスター・エックハルトのドイツ語説教にあたった。第二に、ドイツ(ザクセン州)ツヴィッカウ旧市参事会図書館所蔵のタウラー説教集(1508年アウグスブルク刊)へのルターの注記(一般に1516年頃と推定されている)について、まずは現行エディション(ワイマール版全集第9巻〔1893〕所収)およびそれを一部訂正したヨハネス・フィッカーの研究(1936)、さらに研究費受給者(筆者)が1980年代に行なった現地調査の際のメモをもとに、同書バイエルン州立図書館所蔵本デジタル版を参照して注記の文脈を推定することによって、新エディションの下準備を行なった。その上で、9月のツヴィッカウ現地調査では、各注記の位置やインク等の相違の確認、判読困難部分の解読など詳細な分析を行ない、現行エディションの部分的訂正や、これまで研究されてこなかった注記の時期的区分についてなど、多くの知見を得ることができた。しかしこの点については、さらなる調査・分析が必要である。また、同じくドイツ(バーデン・ヴュルテンベルク州)テュービンゲン大学での調査では、タウラーへの注記に見られる概念・表現等のルターにおける使用を包括的に捉えることを中心に、資料調査を行なった。第三に、第一回詩篇講義草稿(1513-15)およびその一部の新稿(1516)、ロマ書講義(1515-16)草稿とならんで、神秘主義との関連も指摘される1517年のいわゆる「95箇条の提題」とそれに関連する「悔い改め」を巡る諸文書についても分析を進めている。とくにツヴィッカウ旧市参事会図書館所蔵のタウラー説教集へのルターの注記にかんして、従来も確認されていた2種類のインクの区別(赤および黒褐色ないし黒)に加えて、製本の際のカットによって欠損が生じたと考えられる注記が少なくないこと、また、綴じ目に非常に近い位置に書き込まれているため製本後では記入が困難であったはずと考えられる注記もあり、しかもその両者とも、赤インクを用いた注記に限られることが確認できた。他方、黒褐色インクによる注記には、製本の際にカットされたページの端を前提するような記入(行換え)も見られる。このことは、赤インクによる注記と黒褐色インクによる注記の記入時期が、製本の前後に分かれる可能性を示している。これは、この書籍の所有者(ルターへの貸与者)であり、1511年夏にルターと共にエルフルト修道院からヴィッテンベルク修道院に移っていた友人ヨハネス・ラングが、1516年2月にエルフルトに戻されていること(ルターは終身ヴィッテンベルクに留まる)とからみ、ルターがこの書籍を手にした時期について、予想外の新たな手がかりとなりうる。これは、ルターと神秘主義のかかわりを一番具体的に示す資料である、タウラーへの注記についての文献学的新事実として、重要なものとなりうる中間結果であると言える。第一に、前年度の調査成果を中心に学会発表を行ない、資料調査を継続した。学会発表は、8月初めヴィッテンベルク開催の宗教改革500年記念国際ルター学会での小報告として行なったが、学会座長であったルター協会会長からプロジェクトへの全面的支援の申し出を受けるなど、好意的な反響があった。

また、この学会では1517年の「95箇条の論題」を主題とする分科会に参加し、ルターの思想形成との関連で発表を行なった。広くルターの思想史的意義については、10月末に台湾独文学会の年次大会で、また11月には獨協大学で講演を行なった。資料調査は、昨年度の調査の結果、1516年前後と考えられるタウラーへの書き込みの正確な時期ないし時期区分の問題に関して、ルターが用いたタウラー刊本の製本時期が一つの指標となる可能性が浮かび上がったため、その装幀と、製本時に用いられた紙の分析が中心となった。具体的には、装幀と用紙の分布を手がかりに、とりわけエルフルト、ヴィッテンベルクのどちら(の近辺)が製本地であった蓋然性が大きいかを探ることが課題である。ヴィッテンベルクの2図書館はじめ、ツヴィッカウ、ライプツィヒ、ハレ(2館)、イエナ、ミュンヘン(2館)、ベルリン(2館)の図書館・公文書館での調査によって、装幀に見られる型押しは類例がごく少数であること(現在3例)、用紙については、ライプツィヒの一出版社のルターの書き込みとほぼ同時期(1515年)の刊行物2点と、ヴィッテンベルクに近いツィエーザルで書かれたマインツ・マグデブルク大司教ほかの書簡(1516.10)に同種のものが用いられていることが確認できた。まだ調査が不十分とはいえ、製本地はヴィッテンベルクか、近くのライプツイヒであった蓋然性がより高いと思われる。第二には、『ドイツ神学』を含め、1515年から21年にかけてのルターの刊行物・討論・書簡・講義草稿等の分析を進めた。必ずしも当初の予定どおりではないが、「研究実績の概要」に記したように、研究プロジェクトの国際的認知と、文献学的資料調査の点で、新たな進展があった。昨年度までの研究により、ルターと神秘主義の関わりの最も直接的な資料であり、その意味で本研究の焦点と言える、「ドイツ神秘主義」の代表者の一人ヨハネス・タウラーの説教集(アウクスブルク1508年刊、ツヴィッカウ旧市参事会図書館蔵)へのルターによる書き込み(1516年頃)をめぐる文献学的な問題の解明とそれに基いた新刊行が、研究の基礎として、また国際的な専門研究界への貢献として、とりわけ大きな意味を持つこと、そしてそのためにはより徹底した調査が必要なことが、明らかとなっていた。このことから、昨年度の研究費を10数万円繰り越し、それを加えた今年度研究費をほぼ全額当てて、4週間の資料調査を行なった。これが第一点となる。内容は、同説教集へのルター以外の手による書き込みの分析および製本に使用された紙の分析(ツヴィッカウ)、同説教集の所有者(ルターへの貸与者)ヨハネス・ラングの他の旧蔵書の製本に用いられた紙の分析(エルフルト)、ヴィッテンベルクの同僚カールシュタットが同時期に製本させた同説教集の製本と製本用紙の分析(ヴィッテンベルク)、同時期に同市の書籍商ドェーリングが無名氏に贈与した同説教集(ライプチヒ1498年刊)の製本と製本に用いられた紙の分析(ライプチヒ)、ライプチヒ、ヴィッテンベルクおよびエルフルトで同時期に書籍刊行に用いられた紙の分析(ツヴィッカウ、ドレスデン、ヴィッテンベルク、ハレ、ライプチヒ、イエナ、ゴータ、エルフルト、ヴォルフェンビュッテル、ミュンヘン、ベルリン)、ヴィッテンベルクを居城としたザクセン選帝侯の官房が同時期に使用した紙の分析(デッサウ、ワイマール)、ルターが同時期に行なったロマ書講義の草稿との字体比較(ドレスデン)等である。第2点、この書き込みのエディション準備として註解作業を進めた。第3点、タウラーおよび師エックハルトほかの神秘思想の研究を進めた。
超音波化学反応の活性化機構の解明と反応性選択性の制御

超音波照射による活性化を、化学反応力の反応性と選択性を制御する手段の一つとして確立することを目的として、二、三の特徴的な反応において超音波活性化機構の解明を行った。結果を下記にまとめる。1.四酢酸鉛と種々の有機化合物の反応において、(1)高温時にラジカル性となりやすいスチレン類との反応では、超音波照射は反応全体を加速するだけでなく、低温でもラジカル反応を促進する;(2)高温でイオン性生成物が増加するトリアリールメタノールとの反応では、明確な結果と与えなかった;(3)温度の影響がほとんどない2-オクタノールとの反応でも、超音波照射の影響はほとんどなかった。これらの結果は、超音波照射の効果が本質的に熱的なものであることを示唆する。2.四酢酸鉛とトランス-β-メチルスチレンとの反応において、生成物の比から中間体メチルラジカルの選択性を求め、これの活性化パラメーターから超音波照射時のラジカル連鎖反応の反応温度を求めた。この温度は外界温度よりわずかに高いだけで、ラジカル発生反応とは異なり連鎖反応はバルク液層で起こっていることが確かめられた。3.活性二酸化マンガンの反応を触媒条件下で行うことにより、混合物の酸化反応を触媒反応独特の選択性を持って進行させることができた。4.塩類との固体反応によるアルミナ表面の塩基点の選択的被毒を超音波照射よって促進することにより、有機ハロゲン化物の反応を脂肪族求核置換反応から芳香族球電子反応へとソノケミカルスイッチングすることを試みたが、成功しなかった。5.光反応への超音波照射の影響を検討するため、超音波照射下テトラヒドロフラン中でベンゾフェノンの存在下に紫外光を照射したところ、同時照射のときのみテトラヒドロフラン・ペルオキシドが得られた。6.ソノケミストリー反応用超音波出力の標準化について検討した。1.酢酸中の四酢酸鉛とトランスー1ーフェニルー1ープロペンとの反応において、生成物は複雑な混合物となり、超音波照射によって反応の加速とラジカル過程の促進が見られるものの、反応温度、撹拌、酢酸カリウムの添加などによって大きな影響を受けるため、さらに検討が必要である。これに対して、アセトニトリル中のトリアリールメタノールやオクタノールの反応は、超音波照射の影響を受けにくく、加速もわずかであり、生成物分布はほとんど変化しない。これらの結果を予盾なく説明することは現在のところ因難であるが、不均一性やラジカル鎖長と関係している可能性があり、ソノケミストリーの本質探求の手がかりを与えてくれるものと期待される。2.不活性な99%二酸化マンガンが水中での超音波照射によって活性化されることはすでに報告したが、その際、一般の活性二酸化マンガンの反応が酸素ガス存在下で触媒的に進行することも見出した。さらに触媒条件下での酸化反応の反応性は吸着現象に強く影響されることが明らかとなったので、これを利用することにより、混合物の酸化反応を触媒反応独特の選択性をもって進行させることができた。このことはまた、活性二酸化マンガンの反応が固体表面での反応であることを裏付ける。3.有機ハロゲン化物とアルミナ担持シアン化カリウムの反応において、超音波照射が反応を芳香族求電子置換から脂肪族求核置換反応へとスイッチする。これがアルミナ表面上の酸点の被毒によるとすれば、逆に塩基点の被毒による逆方向へのスイッチの可能性に興味がもたれる。そのため、超音波照射下で種々の塩類をアミルナとともに有機ハロゲン化物と反応させたが、求電子性を有すると考えられる銀塩は逆に反応性を低下させ、期待されたスイッチは観察されなかった。

1.四酢酸鉛と各種有機化合物との反応に及ぼす超音波照射の効果について、その活性化の機構論的研究が続けられた。酢酸中での各種アルケン類との反応については、反応の加速とラジカル性生成物への選択性の増大(ソノケミカルスイッチング)が顕著であった。これに対し、アセトニトリル中でのトリアリールメタノールとの反応や、ベンゼン中ピリジン存在下での2-オクタノールとの反応では、反応性選択性に明確な変化は現われなかった。興味深いことに、これらの反応のうち最初のものだけが、撹拌下においても温度効果の大きな反応であって、高温でラジカル性生成物を与える。このことは、超音波照射の効果が、本質的に熱エネルギーに由来することを示唆するものである。2.酢酸中の四酢酸鉛とトランス-β-メチルスチレンとの反応においても明らかなソノケミカルスイッチングが観察されたが、このときメチルラジカルの生成物2種の生成比は、その活性化パラメーターの差に基づき反応温度によって変化する。これを利用し、超音波照射下の実測温度と生成物比から求められる反応環境温度とを求めたところ、前者が60°Cのとき後者は74°Cとなり、メチルラジカルは実測温度より高めの反応環境において反応していることがはじめて明らかにされた。3.光化学反応に及ぼす超音波照射の効果について検討した。テトラヒドロフラン中のベンゾフェノンに光照射を行うと、超音波を同時に照射したときのみ特異的な生成物が得られることを見い出した。これは光ソノケミストリーの可能性を示唆するものである。1.四酢酸鉛と各種有機化合物とのソノケミストリーについて引き続き研究を進めた。四酢酸鉛の熱分解によって得られるメチルラジカルとトランス-β-メチルスチレンとの反応における選択性の差を利用した熱力学的研究からは、このラジカル連鎖反応の反応環境が数千度といわれるキャビテーション中ではなく、むしろバルク液層の温度にほぼ等しいことが結論された。類似の結論は、他の研究者によるまったく独立した研究によっても確かめられており、ソノケミストリー反応についての基本的知見となった。しかし、四酢酸鉛のそのほかの反応においては、ここまで定量的な結果が得られなかった。2.水中でハロゲン化物イオン存在下に超音波を照射すると、不飽和化合物のシス-トランス異性化だけでなく水酸化が起こるという可能性について検討したが、合成反応として利用できる程度には起こらないことがわかった。3.テトラヒドロフラン中でベンゾフェノンの存在下に光照射しつつ超音波を照射すると、それぞれを単独に照射したときには得られない化合物が同時照射のときのみ得られた。検討の結果、この生成物はテトラヒドロフラン・ヒドロペルオキシドとその分解生成物であることがわかった。超音波照射下に熱的に不安定なヒドロペルオキシオドが生成物となることも意外であり、同時照射のときのみにこれが生成物となる機構についても現在は不明である。いずれにせよ、均一相での光と音とによる同時励起の可能性があり、ソノケミストリーの新しい展開が期待される。4.ソノケミストリー反応のための超音波出力の標準化について検討した。ヨウ化物の酸化反応によるヨウ素生成量は、装置の電気入力には比例しないが熱量測定法による出力には比例し、この反応をソノケミストリーの標準反応とできることがわかった。
女性におけるライフイベント時の身体活動に影響を及ぼす心理社会的要因の解明

本研究の目的は、行動変容理論である自己決定理論と社会的認知理論を用いて、20,30歳代女性におけるライフイベント時の身体活動に影響を及ぼす心理社会的要因を解明することである。今年度は、質的調査研究に関する最新の知見を得るために、The 6th International Conference on Qualitative Research in Sport and Exerciseに参加し、質的調査の妥当性の担保に関する情報を海外の研究者とのディスカッションから収集することができた。それらの情報をもとに、初年度でフォーカスグループインタビュー調査を用いて、結婚、妊娠、出産、育児のライフイベントを経験した20、30歳代女性を対象に、身体活動実施に必要なソーシャルサポート内容を詳細に検討した。初年度で実施した研究の結果は、15th International Congress of Behavioral Medicineにて発表し、学会参加者とのディスカッションを行った。初年度の調査で得た結婚、妊娠、出産、育児のライフイベントを経験した20、30歳代女性の身体活動実施に必要なソーシャルサポート内容を探索的に検討した結果をふまえ、尺度の質問項目作成を行った。その後、20,30歳代女性の身体活動実施に必要なソーシャルサポート尺度の信頼性と妥当性を検討することも視野に入れて量的調査を実施した。当初計画した研究課題の目的をおおむね達成することができた。第2年度に計画していた縦断調査のデータベースの改良を行い、データ収集を行っているところである。調査対象者は女子大学同窓会員を対象としている。現在縦断調査のデータ収集を行っているところであるが、必要なサンプルサイズを確保することができない場合、インターネット調査会社の協力を得て、解析に必要なサンプル数を確保する。そのさい、新たな調査対象者に対して縦断調査実施を行うことによって研究計画の遅延が予想されるため、他の有用な解析方法を構築し、研究の進展に努める。初年度である今年度は、20,30歳代女性の身体活動実施に必要なソーシャルサポートの解明と尺度作成を目的とした。フォーカスグループインタビュー調査を用いて、結婚、妊娠、出産、育児のライフイベントを経験した20、30歳代女性を対象に、身体活動実施に必要なソーシャルサポート内容を探索的に検討した。フォーカスグループインタビュー調査は新たな方向性を見出す、定量的に把握すべき事柄を明らかにするといった探索的な目的を持った調査において有用な質的研究法である。本研究の結果は、15th International Congress of Behavioral Medicineにて発表予定である。質的調査によってもたらされた質問項目を質問紙法による量的データ解析によって尺度化する手続きを現在進めている。また、第2年度に計画していた縦断調査のデータベース作成を初年度から開始することができた。本年度の研究結果をふまえて、平成30年度以降は縦断調査の調査内容を精選し、長期間の縦断調査で有益な知見が得られる調査項目を準備する。調査対象者は総合女子大学同窓会員を対象としているが、必要なサンプルサイズを確保することができない場合、インターネット調査会社の協力を得て、解析に必要なサンプル数を確保する。(理由)当初の予定よりデータ整理が効率的に行われたため、それに関する人件費が抑えられた。そのため、繰越金が生じた。(使用計画)初年度の繰越金を引き継いだ。調査サンプルの確保が難しくなった場合の調査費用として活用することを視野に入れている。
乳幼児ズボンのウェスト構成と圧迫による身体影響に関する研究

本研究の目的は、幼児用ズボンの最適なウエスト構成を明らかにすることであり、幼児を被験者として衣服圧および血流の測定を行った。更に、衣服購入、選択時の実態及び問題点を明らかにすることを目的として保護者にアンケート調査を行った。結果は以下の通りである。衣服圧は締め付け率を上げると高くなり、更に立位より座位の方が高くなると共に、血管容量は低くなることが確認された。織物ズボンでは座位時に非常に高い衣服圧となるものがあり、購入時にウエスト部が伸び柔らかいことと、ウエストゴムが交換できるかどうかを確認するよう、啓発することが必要であると考えられる。本研究は圧感覚の主観的評価が難しい子どもに対し、血流を測定することで圧迫に対する客観的評価を行うことが主な目的である。H24年度は、メイン実験である血流測定及びアンケート調査を、大阪教育大学倫理委員会の承認を得て実施した。実験用ズボンは、H23年度の結果を踏まえて締め付け率10%及び15%とした。被験者は事前に保護者の同意を得た4.8才から6.8才の幼児70名である。実験は、ズボン未着用時の測定を行った上で、実験用ズボン2点及び当日着用の普段着での測定を行った。実験用ズボンにおける衣服圧は締め付け率15%の平均で2.68kpaであり、締め付け率10%の2.43kpaに比べてやや高い傾向を示した。同時に血管容量は締め付け率10%が1.14であったのに対して、締め付け率15%で1.07と減少する傾向がみられ、ウエストを締め付けると衣服圧は上昇し、血管が押しつぶされて血管容量が減少する様子が確認された。立っている時(立位)と比べて、体操座り(座位)では衣服圧が高くなる傾向があり、個々の測定値では最大で2倍もの衣服圧となることがわかった。測定当日の普段着の布の種類は、伸縮性の少ない織物が最も多く、38%を占めた。普段着全体における立位での衣服圧の平均は2.09kpaであり、最小値が0.76kPa、最大値が4.70kPaとバラツキが大きかった。ズボンの種類別にみると伸縮性の無い織物では、座位時に6.0kpa以上の衣服圧となったズボンが数点あり伸縮性の無い織物ズボンで体操座りをすると、非常に高い数値となる傾向が確認された。アンケート調査では、ズボン購入の際布の伸び柔らかさを重視するやや重視するものが計92.0%もいるにかかわらず、実験当日の普段着に4割近くが伸び固い織物のズボンを着用していたことは問題であると思われ、アンケート結果と着用実態の更なる検討が必要と考えられる。本研究は、圧感覚の主観評価が難しい子どもに対し、衣服圧及び血流の測定により圧迫に対する客観的評価を行うことが主な目的である。H25年度は、当初の研究計画通り、ズボンのずり下がり性について実験を行った。その結果、ずり下がりに影響を及ぼす要因としては、動作の違い、ウエスト周長の変化率、生地の違い、ウエスト部の構成、ゴム紐、締め付け率が挙げられ、今回の実験では、ボディ、人体共に背伸び動作より飛び跳ね動作時にずり下がりが大きく、飛び跳ね動作時には布重量の影響が大きいこと、又、ベルト幅が広い方がずり下がりにくい傾向にあることが明らかになった。又、H24年度中に実施したアンケート調査の更なる検討を行った結果、8割以上の人が子どもの着用中のズボンがゆるい又はきついと感じた経験があった。その際に半数近くの人がゴムの交換口が無く、対応できなかった経験があるにも関わらず、ズボンの購入時にウエストゴムが交換できるかどうかを重視する人は10項目中最も少なく、意識の低さが伺われた。研究期間全体を通しては、着用実験用のズボンのウエスト構成決定のため、引張特性及びボディでの衣服圧を明らかにした上で、幼児70名を対象に着用実験を行い、ズボンウエストの衣服圧及び血流の現状を把握した。更に、ずり下がり実験により最適なウエスト構成を検討した。又、保護者へのアンケートを行い、衣服購入時の問題点を明らかにした。しかし、H23年度に想定外の新たな課題として明らかとなった、ゴムを引き延ばした後に起こる伸長力低下についての検討は、ゴムが太いほど低下が少ないことが確認されたが、糸ゴムの種類や織り編み構造、圧縮特性との関わりについては明らかに出来なかった。しかし、今回のメイン実験である着用実験結果には影響を及ぼさないことから、ゴム紐そのものの伸長力の解明は今後の研究において行う予定である。まず本年度は、種々の実験用ズボンを作製してウェスト部分の引張特性の測定及びボディによる衣服圧測定を行い、H24年度に実施する血流測定用の実験用ズボンウェスト部分の構成を決定した。

衣服圧測定の際は加圧校正装置を用いて曲率に対する接触圧センサーの誤差の修正を行った。結果は以下の通りである。実験用ズボンのベルト部分の構成については、ベルト幅3cmとし、ゴム紐の本数は、1、2、3本の3種類とした。これらそれぞれの本数の合計で、同様の引張特性となるよう、ゴム紐を選定した。これらのウェスト部分の伸張力[N]を測定した結果、1本ゴムに比べて2本、3本ゴムは縫い目の影響が出ることから、十分なギャザーのゆとりがない状態では高い伸長ひずみにおいて大きな力がかかることが確認された。又、今回それぞれ同様の引張特性となるよう、ゴム紐を選定したが、実際には理論値と大きくずれが生じた。この原因として、特に2本、3本ゴムズボン作成時にゴム紐を通す際、非常に通しにくく、一度ゴム紐が最大限まで引き伸ばされてしまった事の影響があったと考えられる。1本ゴムに使用する幅の広い織りゴムに比べて、2本、3本ゴムに使用する幅の狭いコールゴムは一度引き伸ばした際の形状変化が著しく、ゴム通しの影響が大きい事が明らかとなった。衣服圧については、曲率の修正を行った上で、それぞれのズボンごとの種々の締め付け率における伸長力と、衣服圧が直線関係にある事が確認されたが、幅の狭いゴム紐用のエアパックは誤差が大きく、人体での測定には不適であることがわかった。以上の結果から、H24年度に幼児に着用してもらうズボンは主に幅広織りゴムを使用した1本ゴムズボンとし、φ20mmのエアパックを用いて測定を行うことに決定した。H24年度研究実施計画におけるアンケート調査及び着用実態調査、人体による衣服圧及び血流の測定は完了しており、アンケート調査では単純集計を終えている。着用実態調査については普段着の種類を調査した上でそのウエスト長、被験者のウエスト長を測定し、普段着での締め付け率を明らかとした。実験は全体での締め付け率及び姿勢の変化における全体の平均値の把握は行っていることから、おおむねH24年度実験計画の目的は達成出来たと考えている。しかし、アンケート調査においてはクロス集計、分散分析などによる検討がまだ行えておらず、衣服圧及び血流測定実験では幼児それぞれの年齢や性別の影響、普段着ではズボンの布の種類による影響の検討が十分に行えていない。更に、H23年度に想定外の新たな課題として、ズボンのゴム紐を通す時点で特に細いコールゴムにおいて、ゴム紐が一度引き延ばされ、伸長力が低下する問題が明らかとなった。しかし、H24年度には当初の計画通りメイン実験を行う事を優先し、伸長力低下の少ない太い織りゴムで着用実験を行って、それぞれのゴム紐ごとの一度引き伸ばした後の伸長力低下挙動を含む、ゴム紐そのものの物性を把握する追加実験はH25年度に行うこととした。H23年度の研究計画における、H24年度用の実験ズボンのウェスト部分の構成の決定及び作成は完了しており、それぞれのズボンごとの種々の締め付け率における伸長力と、衣服圧が直線関係にある事も確認できたことから、おおむねH23年度実験計画の目的は達成出来たと考えている。しかし、伸長力の測定において、実験用ズボン作成時にゴム紐が一度引き伸ばされると、長さ等の形状が変化し、伸長力が低下する現象が、それぞれのゴム紐によって異なる傾向が認められたことから、それぞれのゴム紐ごとの一度引き伸ばした後の伸長力低下挙動を把握する事が課題として残った。
新規遺伝学的手法による肺炎球菌の血清型および薬剤耐性の分子疫学的解析

PCV7およびPCV13定期接種期間に分離された非侵襲性肺炎球菌2057株を研究対象とし、以前解析したPCV7任意接種期間のデータを加えて血清型とマクロライド耐性遺伝子の変化を調査した。加えて、非PCV13血清型薬剤株の薬剤感受性を測定した。結果、小児由来株ではPCV7含有血清型の減少に伴い、非PCV13血清型が有意に増加し、15A,15C,23Aの多くがerm(B)を保有していた。薬剤感受性試験では、42.0%が多剤耐性を示した。血清型15Aは全て多剤耐性、ペニシリン非感受性株(PRSP又はPISP)で、全PRSP-15AはST63に属し、北海道におけるこのクローンの出現が明らかとなった。本邦において、小児に対する7価肺炎球菌結合型ワクチン(PCV7)が2010年2月に任意接種として導入された後、2013年4月に定期接種化され、同年11月には13価肺炎球菌結合型ワクチン(PCV13)に切り替えられた。本研究ではPCV7/PCV13の定期接種期間(2013年4月-2014年11月)に、札幌臨床検査センターにおいて、北海道各地の医療機関から収集された外来患者由来の非侵襲性肺炎球菌臨床分離株2057株を研究対象とし、PCV7任意接種期間(2011年)のデータを比較解析に加え、PCV7任意接種/定期接種およびPCV13定期接種導入による、肺炎球菌莢膜血清型の変化を小児・成人別に評価した。本研究では、まず連続多重PCR法による肺炎球菌血清型の判別をさらに改良し、より簡便に多くの血清型同定を可能とする新規血清型鑑別法を考案した。2014年、日本において初めて、連続多重PCR法とmutagenic PCR-RFLP法を用いた血清型の判別で、PCV7任意接種期間における血清型の分布状況を調査し報告した(Kawaguchiya et al., Microb. Drug Resist. 2014, 20:456-465.)。本研究では、これらワクチンの定期接種化に伴い、高頻度に分布していると予想される血清型をより早い段階で判別できるように改良を加え、全2057菌株のうち2053株(99.8%)の血清型をさらに簡便に同定することができた。研究結果として、小児における血清型の分布状況には顕著な変化が見られた。PCV13導入後は、PCV7任意接種期間(2011年)のデータと比べてPCV7含有血清型が48.3%から3.3%に減少し、非PCV13血清型が75%を占めていた。成人由来株においても、緩やかなPCV7含有血清型の減少と、非PCV13血清型の増加が見られた。PCV7およびPCV13定期接種期間に北海道各地の医療機関の外来患者から分離収集された非侵襲性肺炎球菌2057株に、以前解析したPCV7任意接種期間の分離株1061株を加えた3118株を対象とし、莢膜血清型とマクロライド耐性遺伝子[erm(B)/mef(A/E)]の推移を小児・成人由来別に評価し報告を行った(kawaguchiya et al., New Microbe. and New Infect.2015)。小児由来株においては、PCV7含有血清型の有意な減少に伴い、PCV13非含有血清型が39.7%から75.1%へと増加し、成人由来株においても、PCV7含有血清型が34.9%から20.7%に減少した。PCV13に移行後は、19A,6C,15A,23Aが全体の52.5%を占めていた。成人においては一貫して血清型3が優勢であった。PCV13定期接種期間の全960株中、75.1%にerm(B)遺伝子が、31.6%にmef(A/E)遺伝子が検出され、19Aの76.9%が両方の遺伝子を有し、PCV13非含有血清型15A,15C,23Aの>99%がerm(B)遺伝子を保有していた。さらに、小児由来肺炎球菌非PCV13血清型231株(2014年7-11月)を研究対象とし、全株に対して18種の薬剤感受性試験を行った。同定された主要な血清型は6C,15A,23A,35Bで全体の55.9%を占め、全株の93.9%がerythromycinに、91.3%がtetracyclineに耐性を示し、42.0%が多剤耐性(ペニシリン非感受性+2種類以上の系統の異なる薬剤に対して耐性)であった。ペニシリン非感受性株(PRSPまたはPISP)は、血清型15A(100%),23A(96.9%),6C(41%),35B(33.3%)に多く、15Aの21.6%がPRSP、8-10種の薬剤に耐性を示し、それらはシークエンスタイプ(ST)63に属していた。また血清型35BはST558、23AはST338、6CはST242、ST5832等に属していた。

加えて、非PCV13血清型薬剤株の薬剤感受性を測定した。結果、小児由来株ではPCV7含有血清型の減少に伴い、非PCV13血清型が有意に増加し、15A,15C,23Aの多くがerm(B)を保有していた。薬剤感受性試験では、42.0%が多剤耐性を示した。血清型15Aは全て多剤耐性、ペニシリン非感受性株(PRSP又はPISP)で、全PRSP-15AはST63に属し、北海道におけるこのクローンの出現が明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学27年度が最終年度であるため、記入しない。
戦後改革と経済発展の比較研究-日本とイタリア-

本年度は最終年度にあたるため、これまで収集した資料文献や統計データ類の整理を行ない、研究成果を学会誌や『世界経済評論』その他の雑誌に発表するとともに、本重点領域研究「戦後日本形成の基礎研究」の経済班の研究会に出席し、発表した。また、平成6年11月26-27日、東京で開催された「戦後日本形成シンポジウム」で「戦後改革と経済発展の比較研究-日本とイタリア-」のタイトルで発表を行った。また、本研究成果は、大学の講義や演習でも活用した。過去3ヵ年にわたる科学研究費補助金(重点領域研究_<(2)>)の研究成果をまとめて、出版刊行する計画をたて、平成7年度文部省科学研究補助金研究成果公開促進費の公募申請を行っているところである。
慢性血栓塞栓性肺高血圧症の集学的な病態解明を目指した多施設共同研究

慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)は、右心不全を発症しうる予後不良の疾患であった。外科治療や近年我々の施設を中心に飛躍的に発展している経皮的肺動脈形成術(PTPA)により、治療内容は飛躍的に発展しているが、その発症機序に関しては未だ未解明である。CTEPHの発症には、遺伝的背景だけでなく、microRNAsの関与の報告や、サイトカインの影響など、多くの因子が複雑に寄与していると推測される。本研究では、我が国におけるCTEPH治療の拠点病院である杏林大学病院と慶應義塾大学病院との共同研究体制によって、形態学的アプローチ・手術後組織を用いた病理学的および分子生物学的アプローチ・サイトカインやmicroRNA測定等によるエピジェネティクス解析アプローチを、多角的に組み合わせた集学的アプローチを実施し、CTEPHの病態を解明し予後改善と治療法発展を目的とするものである。本研究では、肺高血圧症患者検体として約400検体を既に収集しており、国内最大の肺高血圧症バイオバンクを構築済みである。うち、CTEPHは約150検体存在しており、CTEPH患者検体を用いた解析によって、血中ビタミンD濃度やアディポネクチン濃度がCTEPH患者の臨床指標と相関すること等を解明した。現在は、CTEPH患者サンプルを用いたオミクス解析を進行中である。慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)は、右心不全を発症しうる予後不良の疾患であ。CTEPHの発症には、遺伝的背景だけでなく、microRNAsの関与の報告や、サイトカインの影響など、多くの因子がCTEPH発症に寄与していると推測されている。よって本研究では、我が国におけるCTEPH治療の拠点病院である杏林大学病院と慶應義塾大学病院との共同研究体制によって、カテーテルによる形態学的アプローチ・手術後組織を用いた病理学的および分子生物学的アプローチ・サイトカインやmicroRNA測定等によるエピジェネティクス解析アプローチを、多角的に組み合わせた集学的アプローチによってCTEPHの病態を解明し予後改善と治療法発展を実現させるものである。平成28年度はCTEPHに対するPTPAの治療効果に関する研究に関して、データベース作成を行った。基本的な治療効果の報告に関して2017年8月のヨーロッパ心臓病学会で発表予定である。順調に症例数を増やせているため、概ね順調に進展していると言える。現在は、CTEPHに対する肺動脈血栓内膜剥離術後の組織を用いた細胞培養等によりオミクス解析を進行中であり、さらなる病態解明に繋がるよう研究を進展させていく予定である。バイオバンクの構築、経皮的肺動脈形成術による治療効果の検討、など当初の目標は達成したものの、さらなる発展が期待できると総合的に判断し研究期間を延長して取組む。

次年度は、構築したデータベースに基づき、カテーテルによる形態学的アプローチ・手術後組織を用いた病理学的および分子生物学的アプローチ・サイトカインやmicroRNA測定等によるエピジェネティクス解析アプローチを、多角的に組み合わせた集学的アプローチによってCTEPHの病態解明を進めていく。肺動脈血栓内膜剥離術後の組織を用いた細胞培養等によりオミクス解析を進行中であり、さらなる病態解明に繋がるよう研究を進展させていく。また、CTEPH患者からの遺伝子を用いた網羅的解析によって新規発症原因遺伝子の検討にも取り組んでいく予定である。物品購入の費用が当初の予想よりも安く済んだため計画は当初の計画に沿って概ね順調に進展しているが、肺動脈血栓内膜剥離術による組織検体を用いる実験系の立ち上げに際して、施設内環境の都合等から次年度へ一部繰り越して使用する必要が生じた。今後は、次年度使用額を実験系立ち上げに適切に使用する予定である。研究発表のための旅費及び論文英文校正のための費用に充てる
脳卒中予防のための新たな指標である微小脳出血の検討

高齢者における脳卒中予防は重要である。頭部MRIで発見される無症候性微小脳出血(CMB)は脳卒中と関連している。高齢者のCMBと関連する因子を明らかにするために、CMBの描出とともに脳内小血管病変、脳萎縮、血管の硬さ、大腿筋肉量、重心動揺、骨密度などを測定した。CMBの数/部位と重心動揺、骨密度との間には直接の関連はみられなかったが脳内小血管病変、脳萎縮、血管の硬さの程度との間に関連が認められた。高齢者のQOL改善のための大きな要素は「寝たきり防止」である。高齢者において脳卒中は寝たきりの原因の第1位であり脳卒中予防は重要な課題である。頭部MRI検査で発見される無症候性脳梗塞(かくれ脳梗塞)の頻度は高齢化社会の到来とともに高くなるが、近年無症候性微小脳出血(かくれ脳出血、cerebral micro bleed=CMB)の描出も可能になった。CMBは脳出血のみならず脳梗塞の病態とも関連している可能性があり、高齢者の脳卒中の発症予防のためにCMBと関連するどのような因子に注意を払う必要があるかを明らかにすることは有意義である。平成21年度の研究ではCMBの描出とともに、同症例において大腿筋肉量の測定、骨密度量の測定、重心動揺検査を施行した。これらの収集した各指標を用い以下の観点から横断的な検討を行った。・微小脳出血と既知の脳卒中リスクファクターとの相関・微小脳出血と脳動脈瘤との相関・微小脳出血と相対的大腿筋肉量との相関・微小脳出血と認知機能の相関・微小脳出血とメタボリックシンドロームとの相関本研究によりCMBの有無・部位と脳血管障害あるいはそのほかの認知機能に関与する血管病変、CMBと脳卒中危険因子、メタボリックシンドローム、脳動脈瘤、転倒しやすさなどとの相関が明らかとなり以下のような医学的意義を証明した。(1) CMBが深部およびテント下に存在する場合、高血圧性臓器障害の進行があるとみなし、抗血小板療法は慎重にし、降圧療法をより厳格に行う必要があると診断する。(2) CMBの数および部位と転倒しやすさには明らかな関連はなかった上記により高齢化社会の到来と共に飛躍的に増加している医療経済の是正に貢献できる。頭部MRI検査では無症候性脳梗塞(かくれ脳梗塞)のみならず、近年では無症候性微小脳出血(かくれ脳出血、cerebral micro bleed=CMB)の描出も可能になった。平成21年度の研究では継続的にさらなるサンプル収集を行い、解析規模を拡大させた。そのうえで開眼片足立ち時間と脳萎縮・認知機能の関連について検討した。開眼片足立ち検査は体のバランスの指標であり臨床でも簡便に行える検査であり、一方脳萎縮に関してはTHA(Temporal horn of lateral)は側頭葉内側部萎縮の指標であることが報告されている(Hattori M, et al.2007)。今回の検討ではCMBと脳萎縮には相関がなかったが、無症候性脳血管障害と脳萎縮には相関があり、脳室周囲病変(PVH)とTHAとの関係を検討したところ、PVHがわずかでも存在する(PVHグレード1以上)と、THAは有意に拡大していた。THAの拡大でみた脳萎縮の程度と、開眼片足立ち時間の関連を片足立ち時間の四分位で検討したところ、開眼片足立ち40秒未満のグループでは有意にTHAが拡大していた。THAに影響を与える各種交絡因子を補正して検討したところ、年齢、身長、降圧薬の服用、PVH≧1などの交絡因子を補正した後でも重心動揺とともに開眼片足立ち40秒未満はTHAと有意な相関を示した。立位での動揺性の増加が、脳の器質的障害を示すTHAと有意に相関したことから、次に脳の機能的障害である認知機能の低下と片足立ち時間との相関について検討した。その結果、MCI(軽度認知機能低下)群では健常群に比して有意な片足立ち時間の低下をみとめ、さらに外来通院中のアルツハイマー病患者では著しい片足立ち時間の短縮を認めた。このことから高齢者の立位動揺性の低下は脳萎縮を介して認知機能と相関する可能性が考えられた。開眼片足立ち検査は簡便な脳萎縮や認知機能低下の評価指標になる可能性が示唆された。したがって開眼片足立ちは、筋・骨格系、神経系、感覚系(特に体性感覚)の、加齢による低下の総合的な評価指標である可能性が考えられた。

頭部MRI検査で発見される無症候性脳梗塞(かくれ脳梗塞)の頻度は高齢化社会の到来とともに高くなるが、近年無症候性微小脳出血(かくれ脳出血、cerebral micro bleed=CMB)の描出も可能になった。CMBは脳出血のみならず脳梗塞の病態とも関連している可能性があり、高齢者の脳卒中の発症予防のためにCMBと関連するどのような因子に注意を払う必要があるかを明らかにすることは有意義である。平成23年度の研究ではCMBの描出とともに、同症例において大腿筋肉量の測定、骨密度量の測定、重心動揺検査を施行した。これらの収集した各指標を用い以下の観点から横断的な検討を行った。・CMBと既知の脳卒中リスクファクターとの相関・CMBと脳動脈瘤との相関・CMBと相対的大腿筋肉量との相関平成23年度の研究により以下のような医学的意義を証明した。CMBと既知の脳卒中リスクファクターとの間には明らかな相関の認められるものがあったが、大腿筋肉量との間には明らかな関連はなかったしたがって高齢者の寝たきりに重要な要素である大腿筋肉量み低下(サルコペニア)のような脆弱化の要系にCMBは直接関連していなかったことが明らかになった。今回のデータはサルコペニアの要素が直接的にはCMBのような脳血管性の発症とは関連しないことが明らかになった。上記により高齢化社会の到来と共に飛躍的に増加している医療経済の是正に貢献できる。
日本近・現代と地域社会ー「移動」と「定住」ー

選定したフィールドについて、調査ならびに資料の検討を行った。前年度までにすでに地区(村落)の政治課題となっていた共有地の管理方法について、(1)共有地の代表名義人について改めて確認するか、あるいは(2)区民代表者名義に切り替えるか、にかんしては従来どおりの方法をとることになった。このように土地所有・管理の問題はとくに地域存続の基盤として重要な意味をもつ。この共有地については、その名義人が従来村落の支配層あるいは名望家層であるが、この階層の地位の実質が変質し、この階層の動向は地区への定住志向に対して重要な意味をもちはじめている。そこに土地所有の生産手段としてもつ意味の派生がみられる。なぜならば、この階層が今日小売業、サービス業、公務などに従事し、そうした動向は、地区が過疎化、高齢化による地域社会解体の顕著な事例として、地域社会再編の課題に直接関わることと、地域住民にとって地区が生活基盤としてありつづけるためには、より広域の地域(行政的範域)の中でどのとような地域社会再編の機能を担いうるかに地区の、ひいては離島である自治体の今後がかかっていることを示唆しているからである。それは従来、地区が工業都市(兵庫県尼崎市を中心に)における工場労働力の供給地としてあった結果、その労働者生活の不充足状態を調整ないし緩和する機能を地区(故郷という形での村落として)がもっていたそれの変質をもそこにみることができる。それは、そうした工場労働力の供給地としての地区のあり方によって地区の存続が循環しなくなっているからである。このような現在、都市と農村といういわば特定の点と点との連関性がいぜんのあり方を弱化させる一方で、地区という点がおかれた離島(これは他の農山村地域にも通ずる面をもつ地域という意味を含む)という文脈における地区の再生が追及されなければならない段階にきていることを示しているといえる。本年度は「移動と定住」という主題に即してフィールドの選定と分析枠組についての作業を行った.この主題は,従来の地域社会の二類型(都市・農村)にかかわる問題を生活主体の視点からその生活システムの構築にとって「地域社会」という要素がどのような意味をもつか,を実証することにある.そこで,この主題に適した事例となる地域社会として,地方,辺境などのタームで表される地域を選定した.そうした地域は今日過疎化の深化,人口高齢化の進行の中で地域社会の存続のあり方が模索されている地域であるという共通した状況にある.従来の生活拠点の基盤の脆弱さが根本的要因となって,移住や他出を必然化させてきた.そこでの地域は生活主体の生活システムの観点から地域をとらえることが重要である.それは文化様式など「地域的特性」をどのように把握しうるかにかかわってくる.すなわち,生活主体にとっての地域のもつ意味が追求されなければならない.そうした地域にとして,対象地域の選定を行ったが,とくに鹿児島県・甑島では,さらに人口高齢化が進行し,むらの物質的基盤である共有地をはじめ生産・生活基盤の変質が著しい.また,行政的な地域再編のもとで地域社会として存続するうえでその核となるむらの結合基盤がさらに弱化している.こうした甑島の現状は,在村者ならびに他出者にとってのむらのもつ意味のあり方を射程において地域社会の変容の実態がとらえられるといえる.それはむらの手段的かつ表出的な意味が生活者の生活システム構築過程において現実社会の階級・階層的,社会・文化的な位置づけから一定水準を示すところに表れていることをみた.わが国の近・現代の過程においていわゆる地方,辺境,辺地の形成ということの内実が地域社会の把握にさいしてさらなる分析,究明の必要がある.「移動と定住」という分析枠組の確立を,対象地域のデータ分析をもとにすすめたい.選定したフィールドについて、調査ならびに資料の検討を行った。
移植材料と生体組織間の分子シンクロナイゼーションの解析と制御技術の開発

骨や皮膚などの移植材料表面を分子設計することにより、生体組織との接触面における分子シンクロナイゼーションを誘起し、治療効果を高める人工材料を開発することを目的としている。これまでに、疑似生体液中におけるリン酸カルシウム系セラミック材料の表面の溶解性や結晶構造の変化が、骨芽細胞の成育と機能発現に対し影響を与えていることを見い出した。新生仔ラット頭蓋骨から分離した骨芽様細胞の成育と付着に対する生体適合性セラミックスの効果を調べた。水酸アパタイト(HAP)とβ-リン酸三カルシウム(TCP)の組成比を変化させCa/P比を1.50、1.55、1.60、1.64、1.67と段階的に調製した複合焼結体を担体として、骨芽様細胞とマウス繊維芽細胞(L-929細胞)を培養した。その結果、骨芽様細胞は100%HAP上で細胞密度がLUXやジルコニア担体上よりも大幅に増加した。そこで、TCP-HAP担体表面のCa/P比の経時的な変化を解析したところ、各担体表面のCa/P比は血清添加培地中で徐々に増加していることが分かった。また、この表面微細構造の変化を詳細に解析したところ、担体表面において新規なアパタイト結晶の生成は認められず、主に炭酸カルシウム等の析出によりカルシウム富化層が形成されていることが示唆された。これらの結果から、100%HAPの表面はカルシウム富化層を形成しやすく、一方、100%TCPの場合には、他の担体よりも溶解性が高いために表面微細構造の変化を促進し、その結果100%HAPと同様に細胞と担体の接触界面にCa富化層を形成し骨芽細胞の成育に効果的であることが分かった。上記の結果に基づき、多孔質水酸アパタイトを製造し、マクロファージと骨系株化細胞の培養を行い、リン酸カルシウム系セラミックスの表面立体構造や結晶構造が細胞の生理機能に与える影響を解析している。
聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法の開発

本研究の目的は,聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法を開発することである.私たちは、この2年間、根本の聴覚障害児のコミュニケーション研究,江森の数学的コミュニケーション研究,森本の聴覚障害児の数学の理解・学習過程の研究で得られてきた成果をもとに,この課題に取り組んできた.これまで、数学教育の分野では,聴覚障害児を対象として数学の学習指導法を検討することに着目した研究例は内外においても,ほとんど見あたらなかった.こうした現状に対して、私たちは、聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法の開発について,積極的に,理論的・実証的に検討をすすめてきた.特に,数学の学習過程に伴う問題点の克服を支援する楕導法の1つとして,特にテクノロジーを活用したステップ・バイ・ステップアプローチやビジュラリゼーションアプローチの有効性について実践的に検討することができた.その結果,実践の成果を得ることができたとともに,今後,検討すべき課題を明確化することができた.本研究で得られた成果と課題を,聾学校をはじめ聴覚障害児を対象とする数学の教育研究・実践に役立てられることが期待される.本研究の目的は,聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法を開発することである.私たちは、この2年間、根本の聴覚障害児のコミュニケーション研究,江森の数学的コミュニケーション研究,森本の聴覚障害児の数学の理解・学習過程の研究で得られてきた成果をもとに,この課題に取り組んできた.これまで、数学教育の分野では,聴覚障害児を対象として数学の学習指導法を検討することに着目した研究例は内外においても,ほとんど見あたらなかった.こうした現状に対して、私たちは、聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法の開発について,積極的に,理論的・実証的に検討をすすめてきた.特に,数学の学習過程に伴う問題点の克服を支援する楕導法の1つとして,特にテクノロジーを活用したステップ・バイ・ステップアプローチやビジュラリゼーションアプローチの有効性について実践的に検討することができた.その結果,実践の成果を得ることができたとともに,今後,検討すべき課題を明確化することができた.本研究で得られた成果と課題を,聾学校をはじめ聴覚障害児を対象とする数学の教育研究・実践に役立てられることが期待される.本研究の目的は,聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法を開発することである.この目的を達成するために,今年度(2年計画の1年目)は,以下の3つの下位課題について検討を行ってきた;(1)聴覚障害児のニーズと社会の要請に応じた数学的思考力の検討,(2)数学的思考力育成の観点からみた聴覚障害児の数学の学習過程に伴う問題点の解明,(3)聴覚障害児の数学の学習過程に伴う問題点の克服を支援する指導法の理論的検討.これらの下位課題に対して,私たちは以下のような課題解決を行った.(1)と(2)に関わって,聴覚障害児の数学の学習過程に伴う問題点として,数学的思考力の育成を図るために重要な要因となる,数学的概念の必要性や意味を知ることにあたる概念的な理解の獲得が,聴覚障害児にとって難しいことを指摘した.そして,この点に関して,コミュニケーションと概念形成の側面から検討を行ってきた.(3)に関わり,この問題点の克服を支援する指導法の1つとして,テクノロジを活用したステップ・バイ・ステップアプローチやビジュアリゼーションアプローチを検討してきた.初年度の成果を受けて,2年目の研究では,以下の下位課題に取り組む予定である;(4)数学の学習過程に伴う問題点の克服を支援する指導法の実践的検証.本研究の目的は,聴覚障害児の数学的思考力の育成を図るための指導法を開発することである.この目的を達成するために,今年度(2年計画の2年目)は,以下の下位課題について検討を行ってきた;(4)数学の学習過程に伴う問題点の克服を支援する指導法の実践的検証.この下位課題について,私たちは以下のような課題解決を行った.数学の学習過程に伴う問題点の克服を支援する指導法の1つとして,特にテクノロジーを活用したステップ・バイ・ステップアプローチやビジュラリゼーションアプローチの有効性について実践的に検討した.その結果,実践の成果を得ることができたとともに,今後,検討すべき課題を明確化することができた.本研究で得られた成果と課題を,聾学校をはじめ聴覚障害児を対象とする数学の教育研究・実践に役立てられることが期待される.