hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海馬部位特異的遺伝子改変動物を用いた認知機能におけるグルタミン酸神経系の機能解明

本研究では海馬苔状細胞特異的NMDA受容体欠損マウスを用いて組織学的、行動学的研究を行った。行動面では不安関連行動の増加や、刺激に対する認知や情動の反応異常を認め、組織学的には歯状回での神経新生の低下が有意であった。以上の結果から、海馬苔状細胞NMDA受容体欠損が歯状回顆粒細胞下層の神経新生を抑制することで情動の異常を呈すると考えられ、情動に関する精神症状の発症機序の一端が明らかになった。今年度は海馬苔状細胞NR1欠損マウスを用い、主に神経新生の変化を組織学的に検討した。このマウスでは海馬歯状回顆粒細胞下帯(subgranular zone)においてKi67やPCNAといった分裂期細胞のマーカー陽性細胞数の有意な減少を認め、またダブルコルチンやNeuroDといった神経前駆細胞マーカーの陽性細胞数の減少も認めた。以上から、海馬苔状細胞はNMDA受容体を介して神経新生の促進あるいは維持に関連することが明らかとなった。これについての作用機序を調べるため、さらに同マウスを用いてGABA合成酵素の一つであるGAD67で免疫染色したところ、対照と比較して海馬歯状回において染色濃度の有意な減少を認めた。またパルブアルブミン免疫染色では、歯状回顆粒細胞パルブアルブミン陽性細胞数の減少を認めた。近年、GABA介在ニューロンが特に初期の神経新生に大きく影響することが知られており、また海馬歯状回苔状細胞はGABA介在ニューロンに軸索を送り、その活動性の維持に関与している。これらの結果を総合すると、このマウスでは海馬歯状回苔状細胞のNMDA受容体の欠損により、歯状回のパルブアルブミン陽性細胞を含むGABA介在ニューロンの活動性が低下し、結果として顆粒細胞下帯の神経新生の減少に至った可能性が考えられる。近年、顆粒細胞下帯の神経新生異常と統合失調症の発症メカニズムとの関連が注目されており、今後は今回の結果を踏まえ、行動面での表現型との関連を中心に研究する予定である。H23年度は主に海馬苔状細胞特異的NMDA受容体欠損マウスについて研究を行った。組織学的研究としては、苔状細胞でのNMDA受容体欠損により歯状回の機能がどう変化するかを検討するため、青斑核からのノルアドレナリン繊維が主に苔状細胞に投射することを踏まえて、ドーパミンβ水酸化酵素、チロシン水酸化酵素の発現について検討したが、対照と有意な差は見られなかった。また歯状回の機能に関連して、歯状回穎粒細胞の軸索である苔状繊維の走行はNMDA受容体の欠損後も明らかな異常は認められなかった。またH22年度に明らかとなった同マウス海馬での神経新生の低下に関連して、GABA免疫染色の低下を認めたことから、やはり苔状細胞から歯状回の籠状細胞等の介在ニューロンへの入力が減弱することで、介在ニューロンが関与する神経新生の減少に至る可能性が考えられた。以上から、苔状細胞NmA受容体欠損による歯状回機能変化のメカニズムについてGABA神経系との密接な関連が示唆されたが、それ以外の変化についてはH23年度の研究では十分にあきらかにされなかった。行動学的研究では、H22年度にみられた電撃後のすくみ行動の減少に関連して不安等について検討した。高架十字迷路では明らかな不安行動の変化は得られなかったものの、オープンフィールド試験では立ち上がり行動の低下が見られ、今後はこの結果の解釈のため、さらなる行動実験が必要である。なお、組織学的検討からノックアウトが生じる時期は7-8週以降からと思われ、この時期と行動変化が始まる時期がおおむね一致している可能性が示唆されている。24年度は海馬苔状細胞特異的NMDA受容体欠損マウスについて、神経再生の低下と行動上の変化の関連について検討を重ねた上で、最終年度として研究のまとめを行った。入力刺激による微細な違いに対する反応の違いを検討するためのパターン分離試験では対照より障害される傾向にあったが、むしろ比較的弱い電撃刺激後のすくみ行動の有意な低下が目立った。このすくみ行動の低下については電撃を繰り返すことで次第にすくみ行動が増加することが分かった。他の痛みや感覚刺激に対する検討から、この表現型は痛み閾値の異常によるものではなく、刺激に対する認知や情動の反応異常であることが示唆された。またT迷路等を用いた認知機能の検討では異常を示さなかった。これらの結果と、以前に報告したオープンフィールド試験での立ち上がり行動の低下は不安との関連が示唆されていることや、海馬歯状回での神経新生の低下がげっ歯類で統合失調症様の表現型を呈することはYamasakiらの報告により広く知られていることと合わせて考えると、本マウスから得られた結果は海馬苔状細胞NMDA受容体欠損が歯状回顆粒細胞下層の神経新生を抑制することで情動に関するの精神症状の発症機序の一部を再現しうることを示したと考えられる。

いわゆるレスキュー実験としてBDNF発現増強を介して神経新生を増加させることで知られているRS67333を投与して行動上の変化等を検討したが、残念ながら有意に行動学的な変化を呈するには至らなかった。薬理学的に歯状回門部と言った非常に限定された部位のみでGABAを増加させることは非常に困難であり、これまでに得られた組織学的・行動学的変化のメカニズムを明らかにすることは今後の課題である。H22年度の結果を受け、特に組織学的研究では海馬歯状回での神経新生の変化を見いだし、その背景についてGABA神経系の関与が明らかになりつつあるなど、手掛かりをつかみつつある。行動実験でもいくつかの表現型を得ちれており、今後の結果と併せてそのメカニズムについても解明される可能性が高いと思われ、概ね順調に経過していると考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記のH23年度の結果を受け、H24年度は組織学的・行動学的研究のまとめを行い、並行して電気生理学的研究を行うことにより、同マウスとCA1・CA3領域NMDA受容体欠損マウスの結果と比較検討することで、海馬機能と精神疾患の関連について検討を進める。
多感覚統合における調整機能とその可塑性の役割－運動感覚との統合による知覚の変容－

多感覚情報処理における時間情報調整過程について,高次認知過程を含めた感覚モダリティ包括的な情報調整メカニズムを明らかにするため,視聴覚モダリティ間および運動ー聴覚間における実験的検討を行った。視聴覚モダリティ間に関する検討では,感覚間の主観的同時性知覚の課題依存性や感覚情報統合過程との乖離性に焦点を当て,感覚間時差への順応手続きにおける刺激情報への選択的注意による影響についての実験を行った。その結果,主観的同時性や感覚統合知覚課題の判断分布は,順応中の注意対象や順応前後の判断課題によって推移パターンが異なることが明らかになった。この結果は感覚間の主観的同時性の処理過程が感覚統合における時間情報処理過程とは異なるものであることを示唆すると同時に,主観的同時性知覚がトップダウン注意過程に大きく影響を受けること,また我々の知覚システムにおける環境適応機能が刺激に対する主観的な捉え方等に大きく依存した物であることを示唆するものであった。運動ー聴覚間に関する検討では,発声事態の時間情報調整過程における,順応中の選択的注意による影響についての実験的検討を二つ実施した。発話に対する話声の遅延フィードバック手続き中に,一つ目の検討では発声ーフィードバック間の同時性もしくはフィードバックの刺激特徴のどちらに注意を向けるかによって,二つ目の検討では時間順序性もしくは同時性へ注意を向けるかによって,順応前後の主観的同時性判断分布の推移パターンが異なるかを検討した。その結果,順応中の注意対象および順応前後の判断課題によって判断分布は異なるパターンで推移することが明らかになり,視聴覚間と同様に主観的同時性知覚およびその調整過程が判断課題や順応中のトップダウン注意過程に大きく依存することを示唆する知見を得ることができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,本研究課題の中心となる時間的再較正現象について,感覚情報および知覚認知処理過程の階層的モデルという観点から,その生起メカニズムを明らかにするための研究を実施した。時間的再較正は感覚刺激間の時差への順応により感覚間の主観的同時性が変化する現象であるが,これまでの研究では,複数刺激の呈示タイミングが時間的に近接しているほど多感覚統合による知覚現象が生起しやすいことから,時間的再較正は外的環境の変化に合わせて効率的な統合処理を実現するために起こると考えられてきた。この仮定に基づけば時間的再較正において変化する感覚間の主観的同時性が得られる刺激呈示タイミングと多感覚統合が最も生起する呈示タイミングは一致するはずであるが,これについての実証的検討による研究は今まで行われていなかった。そこで本年度の研究では,これまでの時間的再較正に関する研究で多く検討されてきた視聴覚モダリティについて,時間的再較正をもたらす感覚間の時差順応手続きを用い,視聴覚間の主観的同時性および感覚統合処理に特有の知覚生起率を測定することで,時間的再較正において変化する感覚間の主観的同時性が,感覚情報どうしの統合処理過程を反映しているものなのか,それともより高次認知的な主観的判断過程を反映しているものなのかについて,心理実験による検討を行った。本研究の結果,視聴覚統合と主観的判断にとっての刺激間時間情報の処理特性分布は異なるものであることが明らかになり,時間的再較正の多感覚統合処理への貢献という考察に対して疑問を投げかけ,時間的再較正の生起メカニズムについての新たな情報処理モデルを示唆する結果を得ることができた。本年度は,多感覚情報処理における時間情報調整過程について,視聴覚間および運動ー聴覚間における実験的検討を行い,感覚モダリティを包括した調整メカニズムを明らかにするための検討を行った。視聴覚モダリティ間に関する検討では,感覚情報および知覚認知処理過程の階層的モデルという観点から,感覚間の主観的同時性の知覚が反映する時間情報処理と多感覚統合を生み出す時間情報処理が乖離したものであるとする仮定のもと,刺激間時差への順応手続きを用いた実験的検討を行った。その結果,視聴覚統合と主観的判断にとっての刺激間時間情報の処理特性分布は異なることが明らかになり,多感覚統合と時間的再較正の生起メカニズムについての新たな処理モデルを示唆することができた。運動ー聴覚間に関しては,発声事態における実験的検討を2つ実施した。1つ目の検討では,時差情報の調整処理が発話生成および発話知覚の両過程において働くかについて実験を行った。発話に対する話声の遅延フィードバックの継続的経験によって発話生成および発話知覚の両過程における時間的指標に変化が見られるかについて検討した結果,比較的大きな遅延の継続的経験によって両過程に順応効果が認められ,加えて両過程ともにより大きな遅延では順応効果が減衰することが明らかになった。2つ目の検討では,これまでに視聴覚間について検討されてきた時間的再較正における注意の影響が,発声ー聴覚間においても見られるかについて実験を行った。発声ー聴覚間時差順応中の感覚間同期性への注意が順応前後における同期性判断分布をどう変化させるかについて検証した結果,同期性への注意は順応前後の同期性判断分布を通常の時間的再較正とは反対方向へ変化させることが明らかになり,先行する視聴覚研究との比較から時間的判断における時間順序判断と同期性判断の乖離性を示唆した。

視聴覚モダリティ間に関する検討では,感覚間の主観的同時性知覚の課題依存性や感覚情報統合過程との乖離性に焦点を当て,感覚間時差への順応手続きにおける刺激情報への選択的注意による影響についての実験を行った。その結果,主観的同時性や感覚統合知覚課題の判断分布は,順応中の注意対象や順応前後の判断課題によって推移パターンが異なることが明らかになった。この結果は感覚間の主観的同時性の処理過程が感覚統合における時間情報処理過程とは異なるものであることを示唆すると同時に,主観的同時性知覚がトップダウン注意過程に大きく影響を受けること,また我々の知覚システムにおける環境適応機能が刺激に対する主観的な捉え方等に大きく依存した物であることを示唆するものであった。運動ー聴覚間に関する検討では,発声事態の時間情報調整過程における,順応中の選択的注意による影響についての実験的検討を二つ実施した。発話に対する話声の遅延フィードバック手続き中に,一つ目の検討では発声ーフィードバック間の同時性もしくはフィードバックの刺激特徴のどちらに注意を向けるかによって,二つ目の検討では時間順序性もしくは同時性へ注意を向けるかによって,順応前後の主観的同時性判断分布の推移パターンが異なるかを検討した。その結果,順応中の注意対象および順応前後の判断課題によって判断分布は異なるパターンで推移することが明らかになり,視聴覚間と同様に主観的同時性知覚およびその調整過程が判断課題や順応中のトップダウン注意過程に大きく依存することを示唆する知見を得ることができた。本研究課題の目的は運動を含めた階層的かつ包括的な多感覚情報処理過程を明らかにすることである。本年度の研究では運動ー聴覚間に関してだけでなく視聴覚についても検討することができ,また両検討において一部共通の示唆を与えうる結果が得られた。また,両検討において多感覚間の時間情報のみならず刺激情報への注意過程や刺激の特徴情報の処理過程による時間情報調整過程への影響を検討することができた。これらのことから,本研究課題の目的達成に向けておおむね順調な研究遂行がなされていると考えられる。今後は各感覚モダリティに共通したメカニズムに加えて,特に運動とその他の感覚を比較することでモダリティ特異的な情報処理の関与について検討する必要がある。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題において目的とする,運動および視聴覚モダリティを包括した感覚情報処理の統合および調整機能のメカニズムの解明の為には,これらの感覚モダリティ間において共通して確認されている現象からその背後にある共通の情報処理過程を明らかにする必要がある。したがって来年度の研究課題としては,感覚運動間および視聴覚間における時間情報とモダリティ依存的・特異的な感覚情報の調整過程についての検討を進める。加えて,感覚モダリティを包括した時間情報調整および多感覚統合のモデルに関する検討を行う。一方で,年次計画の3年目の課題として挙げた神経メカニズムの解明に関しては,モデルに関する検討を優先すべき研究課題と考え,実施課題としての優先順位を下げる必要がある。
リンクト・オープン・データをものづくり分野で活用するための情報連携方式の開発

「リンクト・オープン・データ」として、構造化したデータを相互にマッシュアップすることで新しいサービスを生み出す研究を行った。まず、東大阪市のネジEDI向け製品コード体系「N研コード」をリンクトオープンデータとして公開した。その成果は、電子情報通信学会の論文誌で出版した。また、J-POP分野に関して、電子商取引サイト、DB-Pedia等を連携づけるアプリケーションを開発し、LODチャレンジにおいて奨励賞を受賞した。さらに、Twitterのデータから即時性のある重要キーワードを抽出するサービス等を実装し、情報処理学会において発表し奨励賞を得た。今後の展開として、成果をIoT分野へ活用する。「N研コード」と呼ばれるEDI向けのねじ製品のコード体系は,東大阪市に本拠を置くねじ企業間情報処理研究会による共通コード策定への取り組みに端を発する.同研究会では,大阪,京都,奈良にあるねじ商社約30社が集まり,共通のEDIシステムを構築することを目的に,研究会を設立し,1997年(平成9年)以来,ねじ統一名称および関連事項のコード付け,プロトコルの制定,通信手段の決定,EDI導入に伴う基幹システム構想の具体化などを手がけてきた.LODを活用したアプリケーション開発の可能性を検討する目的で,N研コード体系のLOD化と,そのLODを活用したマッシュアップアプリケーションを開発した.現在,ねじ分野の商品名のレベルで約3400種類.25万アイテムの業界統一コードを制定して利用できるようになっている.また,ねじLODの利活用のあり方を検討する目的で,ねじLODと機械図面のデータをマッシュアップしたアプリケーションを開発した.機械図面には,それを構成する部品の名称や,寸法情報が記入されていることが多い.そこでそれらのテキストを抽出し,ねじLODに対して検索を行う.これにより,機械を構成する部品の商品名や,寸法の合う部品の商品名を,簡単に調べることが可能になる.今後ねじLODを活用した,アプリケーションを検討していく.「N研コード」を基にした「ねじLOD」を公開するなどの成果の基で、ものづくり分野でのリンクト・オープン・データ(LOD)の利活用に関する研究を進めている。2015年3月には、LODを活用する一つの形態として、WikiペディアRDF版(DBPedia)の情報とYouTubeの動画像情報、Amazon.comなど商業サイトの提供する商品情報、などを同時にマッシュアップさせて一つのアプリケーションとして提供するAndroidアプリを開発した。このアプリケーションでは、高度な問い合わせに対するセマンティックを利用した回答を提供するSPARQLを採用した。このシステムの機能を提供する環境としては、研究課題として当初想定したパブリッククラウド(GAE:Google App. Engine)を利用した。すなわち、RESTfulなURIによってサービスの各種機能要素を提供するという目標が達成できている。2015年度(平成27年度)は、このシステムをひな形として、いくつかの対象分野の異なるアプリケーションを開発した。具体的には、地方自治体の運用する市バス情報のバス停に関する位置情報のLOD化とそれに関連する自治体の災害時支援のための公開情報のマッシュアップサイトの構築などを行った。すなわち、開発する要素技術としては、LODの利活用のためのWeb APIの設計、データのLOD化のための手法、LOD化されたデータの推論規則を導入したうえでのSPARQL言語による検索、など本研究提案で想定した先進的なWebサービスのための要素技術を十分利活用するための知見を得ることができた。一方、当初想定した「ものづくり分野」での応用事例の蓄積は、十分に行えていない。そこで、28年度はこの観点を主要な研究目標と定めて進めていく。研究提案の内容を振り返って検証すると、当初の計画以上に進展している部分がある一方で、遅れている側面がある。まず、進展させることができた点として、当初想定したLODの構築とその運用のための知見は、十分蓄積できたと考えている。3年間想定した進捗の段階を現時点でほぼ到達していると評価している。達成できていない要素技術の項目は、「ソフトウエアエージェント」の動作環境をLODとWeb APIの上で実装する点であり、これを28年度における開発項目の最重要課題としたい。要素技術としてここまで達成できれば、LODをマッシュアップさせる形態のソフトウエアアプリケーション開発に関して、一定の到達点を見ることができると考えている。一方、十分に発展させられていない部分は、「ものづくり分野」の具体的なニーズへの対応である。停滞している理由は、実際のものづくり現場のニーズを吸い上げる努力を怠っているといえる。この点が、現在の進捗状況における課題である。LOD(Linked Open Data)の重要性に鑑み、LODの設計・公開方法・運用方法について一連の研究を実施した。具体的には、初年度に「ねじLOD」を公開し、3年間にわたり継続して運用する中で、関連する課題に関して次に掲げる研究成果を得た。1オープンデータとして公開されている種々のデータに対してそれらを具体的なニーズに合わせて利活用するための幾つかの具体的な取り組みを行った。2IoT分野の広がりを意識して、その技術潮流のなかでオープンデータを活用するアーキテクチャの在り方に関する検討。前者では、まず、2014年度に「ねじLOD」の活用アプリケーションとしてCAD図面とマッシュアップするソフトウエアの開発を行った。この成果は電子情報通信学会の論文誌にまとめた。また、WiKiペディア等のオープンデータをもとに、独自のサービスを構築するための枠組みを検討し、具体的にJ-POP分野のサービス構築を行った。JavaScriptの標準的なライブラリを利用して電子商取引サイト、DB-Pedia、動画サイト等のマッシュアップにより利用者のニーズに対応するWebサービスを実装した。この成果は、「LODチャレンジ」において2015年3月の奨励賞を受賞した。

また、TwitterなどSNSの利用拡大を意識したオープンデータの活用に関しても取り組みをおこなった。研究期間中、大学院修士課程に在学した学生が、研究協力者として生成されるデータを実時間で収集しその内容を分析する手法について提案を行い、これを修士論文としてまとめ、情報処理学会の全国大会にて発表を行った。発表は、「学生奨励賞」を獲得した。急速に注目が高まるIoTとオープンデータに関しては、今後も研究の継続が必要と考え、研究を継続するとともに、科研費への応募も継続して行う。「リンクト・オープン・データ」として、構造化したデータを相互にマッシュアップすることで新しいサービスを生み出す研究を行った。まず、東大阪市のネジEDI向け製品コード体系「N研コード」をリンクトオープンデータとして公開した。その成果は、電子情報通信学会の論文誌で出版した。また、J-POP分野に関して、電子商取引サイト、DB-Pedia等を連携づけるアプリケーションを開発し、LODチャレンジにおいて奨励賞を受賞した。さらに、Twitterのデータから即時性のある重要キーワードを抽出するサービス等を実装し、情報処理学会において発表し奨励賞を得た。今後の展開として、成果をIoT分野へ活用する。科研費申請まえより進めていたネジLODが、国内のコンペティションである「リンクトオープンデータチャレンジ2013」で受賞をしたことを期に、大学の研究室内でLODを構築、活用する試みが活性化した。このことによって、2014年度においても同コンペティションにおいて受賞することができた。よって、LODを構築、利活用するためのノウハウが十分蓄積できたことが理由である。以上を踏まえ、特に28年度の研究課題は、その後の本研究テーマの発展も展望に入れつつ、次のように推進する方策を取りたい。まず、これまで確立した関連する各種要素技術に関して、アプリケーションを開発するための体系的なアプローチを確立して公開する。具体的には、ひな形となる定型の開発手順に従って、具体的なアプリケーションを複数開発することである。ここで、核となっている要素技術は、Web APIを連携させてサービスを構築する手法であり、近年では、こうした観点の研究分野をWoT(Web of Things)と呼ぶ研究者も増えている。そこで、WoT研究のコミュニティ(W3Cなど)の動向にも注意を払いつつ進める。その際、これまで十分対応できていない「ものづくり分野」でのニーズに対応するとともに、ソフトウエアエージェント研究で過去に培われている知見を応用することを考えたい。
女性教育者とそのTransnational Networkに関する比較文学的研究

研究二年目も各自がそれぞれの領域で研究を行った。研究代表者・小橋は、初年度に行った英国ウェールズでの現地調査を基に、二度の国際発表を行った。ヒュースの地元であるウェールズで行われた教育関係の年次大会に、安井が一度目の留学中に参加していたり、二度目の留学中にはケンブリッジを辞した後のヒュースが暮らしていたバリーで講演を行っていたという事実を、ウェールズの地方紙に掲載の記事から発見し、報告を行った。また、ヒュースが来日時に行った、女性への登山を奨励した講演から、日本における女性登山への影響について報告を行った。研究分担者である橋本は、インド人革命家とモームの関係についての調査に付随して、モームのオリエンタリズム小説が、日本で理想的な女子教育の寓話として翻訳されていたことなどを指摘し、小橋と同様タイ国日本研究国際シンポジウム2018での国際発表、他に一度の口頭発表、二本の論文執筆を行った。同じく研究分担者である堀内は、旧英領カリブ海植民地出身の女性政治家であり作家であったフィリス・オーフリーについて、同地域を対象とする文化人類学の知見も借りつつ、彼女が小説にこめた「正確な故郷への理解」が、なぜ同胞との距離を縮めることにつながらなかったのかを分析し論文にまとめた。これら個々人の研究の続行と並行して、最終年度に3人以外の研究者も招いて行うシンポジウムについて、それぞれが構想を立て相互に意見交換を図った。代表者である小橋は二度の国際発表を行うなど個人の研究としては充実し、分担者二人としても同様である。今年度は代表者の主な仕事の従事場所が異動し、前年度までと身分が変動したため、全員が集まる機会を得られなかったが、研究代表者として遠隔での3者の研究進捗状況の把握や、情報共有を可能なかぎり密にするよう心がけ、それを実行してきた。この二年間と同様個々人がそれぞれの領域で自身の研究を行いつつ、互いの進捗状況を確認していき、最終的に他の研究者も招いてのシンポジウムを行う。研究初年度は各自がそれぞれの領域で研究を行った。研究代表者・小橋は、研究に関連する二度の国内学会及びシンポジウムの参加、一度の国内調査、一度の海外調査を行った。英国ウェールズでは、カーディフにおいて彼女の二度目の渡英時の留学先であるカーディフ大学を訪ね、彼女のその時の指導教授についての調査を行った。National Library of Walesでの調査では、彼女がAberystwythで開催されたTeachers' Guild of Great Britain and Irelandの年次大会に参加した事実を発掘し、同地におけるケンブリッジ留学時代の安井てつの足跡を追うことが出来、その会場であったRoyal Pierの現状の確認も行った。また、E.P.Hughesの生家跡や晩年を過ごした住宅跡、そして彼女の埋葬場所を確認し、彼女がいかにウェールズという地とともにあったかを実感出来た。今回はロンドンには一日しか滞在しなかったため十分な時間は確保出来なかったが、National Archivesでは今後の調査に資するための事前調査を行った。さらに、課題に関係する三本の論文を執筆した。研究分担者である橋本は、Agnes Smedleyについて調査を行い、彼女と大川周明らアジア主義者には共通のインドの友人がおり、それゆえ彼女に注意するよう英国の諜報員シャストリが日本政府に通報していたことなどを明らかにした。同じく研究分担者である堀内は、英連邦ドミニカでの調査を行う予定であったが、天災によって調査地をロンドンに改め、同地での調査によって貴重な資料を得た。安井がケンブリッジ留学時代すでにウェールズを訪ねていたことが判明したことで(刊行もされている安井の書簡集である『若き日のあと』には、この時期の手紙は掲載されていない)、これまでほとんど個人間の友情という枠組みによってのみ語られてきたヒュースとの関係が、組織に組み込まれたものであること、そして、ヨーロッパに来おける日本人である安井、イングランドにおけるウェールズ人であるヒュースという同質性によった紐帯であることという自身の予想を裏書きするものとなった。また、日本人女性による登山においてヒュースが果たした功績という新たな研究の可能性も見出すことが出来、国内外で多くの事実の発掘を行った。他二名の研究分担者も、天災による予定の変更等あったものの、訪問先を変えることで別の事実の発掘に努めることが出来たため、全体としてはおおむね順調に発展していると判断するものである。

同じく研究分担者である堀内は、旧英領カリブ海植民地出身の女性政治家であり作家であったフィリス・オーフリーについて、同地域を対象とする文化人類学の知見も借りつつ、彼女が小説にこめた「正確な故郷への理解」が、なぜ同胞との距離を縮めることにつながらなかったのかを分析し論文にまとめた。これら個々人の研究の続行と並行して、最終年度に3人以外の研究者も招いて行うシンポジウムについて、それぞれが構想を立て相互に意見交換を図った。代表者である小橋は二度の国際発表を行うなど個人の研究としては充実し、分担者二人としても同様である。今年度は代表者の主な仕事の従事場所が異動し、前年度までと身分が変動したため、全員が集まる機会を得られなかったが、研究代表者として遠隔での3者の研究進捗状況の把握や、情報共有を可能なかぎり密にするよう心がけ、それを実行してきた。ヒュースの講演が本当に日本人女性の登山熱を刺激したのかどうか、1905年に初めて女学校の活動として登山を行った長野県で調査を行う予定であり、前年度の調査で得られた資料と併せて、二年目は何度かの研究発表を行う予定である。8月には12th IFRWH Conference(バンクーバー、カナダ)において、これまでの研究に基づき口頭発表を行う予定であり、その後女性学関係の雑誌に論文を投稿する。また、前年度National Archivesでの調査が不十分であったため、再びイギリスで調査を行う。個々人がそれぞれの領域で自身の研究を行っていき、次年度に予定している研究発表に備える。この二年間と同様個々人がそれぞれの領域で自身の研究を行いつつ、互いの進捗状況を確認していき、最終的に他の研究者も招いてのシンポジウムを行う。研究分担者である堀内の英連邦ドミニカでの調査が天災によって渡航不可能となったため、ロンドンに変更となり、渡航費用に大幅な差額が生じた。次年度は同様のことが起こらない限り、計画通り資料収集をドミニカでも行う予定である。研究分担者である堀内より年度内に配分額減額の申し出があり、その予算内で堀内はパソコンを購入することとなったが、予算額よりも少ない支出で収まったため差額が生じた。次年度には堀内の旅費等として使用する。
大動脈解離における組織破壊の増幅機構を解明する：ATP分泌から見た病態解明

大動脈解離は大動脈が破綻して死に至る重篤な疾患である。病態解明が進んでおらず、外科的治療以外に有効な内科的治療法はなく、また予防法もない。我々は、マクロファージ特異的にIL-6系シグナルを亢進したmSocs3-KOでは血行動態負荷により解離を発症することを発見した。解離前の大動脈ではマクロファージが炎症性へと形質変化しており、過剰な炎症応答に寄与していると考えられた。一方、平滑筋にも形質変化が見られた。一般に、組織損傷が起こると平滑筋は収縮型から合成型へと変化し、増殖と細胞外マトリックス合成を行って組織修復へ向かう。野生型では血行動態負荷により収縮型平滑筋が減少し、組織修復に必要な分泌型平滑筋が増加したが、mSocs3-KOでは一時的に分泌型が増加するものの解離前には減少しており、増殖能の変化も同様であった。本モデルではマクロファージの炎症性変化と平滑筋の不適切な形質転換により、炎症と組織修復のバランスが崩れ解離を発症すると考えられた。我々は解離前の遺伝子発現解析から、平滑筋が不適切な形質変化を遂げている原因の一つにInk4a/Arf, Rad51などcellcycle inhibitorの発現が増加していることをつきとめた。これらは細胞老化に関わる因子としても知られ、mSocs3-KOの過剰な炎症によるDNAダメージにより発現が惹起された可能性がある。平滑筋培養実験ではアンジオテンシンIIでArf発現が誘導され、コラーゲン架橋阻害薬であるBAPNとアンジオテンシンIIによる解離モデルにおいては、解離前の微小な中膜損傷に一致してArfが発現していた。これにより、cell cycle inhibitorは解離に共通したメカニズムであることが示唆される。
GABA_B受容体を介する神経伝達機構の生化学的研究

抑制性神経伝達物質GABAの受容体であるGABA_B受容体がGTP結合蛋白質(G蛋白質)と共役していることは電気生理学的実験結果や我々がすでに示した生化学的実験結果から明らかである。今回はGABA_B受容体がG蛋白質のうちのどの蛋白質と共役するのかについて検討した。G蛋白質G_1、G_0のうち、G_0とGi_1は脳から問題なく精製できるが、Gi_2とGi_3は多量に得るのは困難である。我々はすでに肺からGi_2が純度よく精製できることを報告したが、この精製Gi_2を用いて抗体を作成し、さらにGi_2測定のためのイムノアッセイ系を作成した。この方法で測定すると脾臓にGi_2が多く含まれていることが判明したため、次にウシ脾臓よりG蛋白質を精製した。精製蛋白質解析の結果、脾臓からはGi_2とGi_3が精製できることが分かった。しかしGi_3は量も少なく活性も低かったので再構成の実験に使用できなかった。一方ウシ脳からは新たにG_o^*と略称されるG_o様蛋白質が見つかっており、我々もこの蛋白質の精製に成功した。従ってG_o,G_o^*,Gi_1,Gi_2の4種類の精製G蛋白質とGABA_B受容体の再構成実験が可能となった。脳膜標品をNーエチルマレイミドで処理して内在性のG蛋白質を受容体と共役できなくし、精製G蛋白質とこの膜標品中のGABA_B受容体の再構成を行ない、GABA結合変化を測定して共役の程度を検討した。その結果G_o,G_o^*,Gi_1はほぼ同程度にGABA_B受容体と共役することを示したが、Gi_2はほとんどしなかった。βγサブユニットによる差も考えられたので肺Gi_2のαサブユニットと脳のβγサブユニットの混合物で再構成を行なったがやはり共役は見られなかった。この結果よりGABA_B受容体は神経系に特に高いG_oとGi_1と共役するが、どの細胞にも広く存在するGi_2とはしないと考えられる。これは神経伝達に関わるG蛋白質はG_o,Gi_1の可能性の高いことを示唆している。
戦時期における日本海軍の政治史的研究

本研究員の研究目的は、現在まで本格的な分析の行われてこなかった戦時期における日本海軍の政治史的動向を、特にその期間内の大部分で海相及び首相を務めた米内光政に着目することで解明し、戦時期の政治史研究の深化に実証的な貢献をなすことである。平成22年度においては、対米開戦の政治過程における海軍の役割と、ポツダム宣言受諾時の政治過程における海軍の役割について分析を行う予定であったため、防衛省防衛研究所図書館・国立国会図書館憲政資料室を中心に、戦前期陸海軍の関係文書を調査した結果、以下2点が明らかになった。(1)対米開戦の政治過程における海軍の役割について第3次近衛文麿内閣において対米戦に消極的であった海軍が、何故東条英機内閣において急速に開戦に傾斜するのかということを、海軍の内部史料を収集・分析した。その結果、この問題における海軍の態度決定要因が「管掌範囲認識」と「執行責任のジレンマ」という2点にあることを明らかにし、それらが東条英機内閣で開催された大本営政府連絡会議により解消することで、海軍が開戦に傾斜するということを明らかにした。それにより、当該時期の意思決定システムが、消極的な海軍の影響を受けて曖昧になっていく過程が抽出された。(2)ポツダム宣言受諾時の政治過程における海軍の役割についてポツダム宣言受諾時の政治過程において、海軍(米内光政)の果たした役割について分析した。その際、米内の行動の基礎となる海軍内部の情勢を詳細に把握するとともに、陸軍内部の状況も同様の調査を行い比較検討することで、米内の行動の背景や要因を考察した。その結果、ポツダム宣言受諾時の混乱は主管大臣を尊重する米内の政治スタンスと、部下統制を非常に重視しつつも楽観する、米内の特殊な職掌認識にあったということが明らかになった。それにより、宮中グループを中心に分析されてきたポツダム宣言受諾時の政治過程の混乱の理解が、海軍の視点から深められた。本研究員の研究目的は,現在まで本格的な分析の行われてこなかった戦時期における日本海軍の政治史的動向を、特にその期間内の大部分で海相及び首相を務めた米内光政に着目することで解明し、戦時期の政治史研究の深化に実証的な貢献をなすことである。平成21年度においては、東条英機内閣末期における海軍の倒閣運動と、米内光政内閣期の分析を行う予定であったため、防衛省防衛研究所図書館・国立国会図書館憲政資料室で戦前期陸海軍の関係文書を調査した結果、以下2点が明らかになった。(1)東条英機内閣末期における海軍の倒閣運動について先行研究において、海軍内諸政治勢力の動向は厳密に区別することなく論じられており、そのために海軍の動向が非常に多義的に解釈されていた。本研究員は、海軍内諸政治勢力の差異を明確にし、海軍内の岡田啓介・高木惣吉のグループが二次的に進めていたに過ぎなかった米内光政の現役復帰運動が、最終的に東条内閣の総辞職を引き起こしていたことを解明した。その結果、先行研究が注目してきた重臣の政治的役割が過大に評価されるべきでなく、政治過程分析においては執行権を持つ各省庁を分析する必要があるという提言をなし得た。(2)米内光政内閣期の政策とマスメディアについて現在まで、外交政策や当該期の新体制運動に注目が集まり、十分に分析されてこなかった米内光政内閣期の政策を、新聞史料を中心にして明らかにした。それによって、米内内閣が言論統制を強く行っていたことを明らかにするとともに、内閣が十分に統制を行っていなかった論理において世論が倒閣に傾き、陸軍の倒閣運動と結びつくことによって、米内内閣が総辞職を余儀なくされたことを解明した.この分析により、米内内閣の政策が初めて倒閣の要因として理解出来るようになった。

その結果、ポツダム宣言受諾時の混乱は主管大臣を尊重する米内の政治スタンスと、部下統制を非常に重視しつつも楽観する、米内の特殊な職掌認識にあったということが明らかになった。それにより、宮中グループを中心に分析されてきたポツダム宣言受諾時の政治過程の混乱の理解が、海軍の視点から深められた。
組織渦と浮流砂の相互作用に着目した非平衡流砂量の研究

浮流砂量の推定には,浮遊粒子が乱れに十分追随するものと仮定する拡散方程式に基づく決定論的手法と,個々の粒子の運動に着目した確率論的手法とがある.本研究では,確率論的手法を用いて浮流砂の輸送機構の解明が試みられた.浮遊粒子のLagrange的運動特性量に対しては実験的考察が加えられ,その運動経路に対してはBasset-Boussinesq-Ossenの式にせん断流れにおいて流体と浮遊粒子の間に相対速度のある場合に粒子に働く揚力の効果を取り入れた運動方程式を基礎式として,数値シミュレーションが行われた.また,浮流砂量の算定において重要なパラメータとなる浮流砂のPick-up rateは現在のところ殆ど不明のままであり,ここでは実験的に検討された.(1)浮遊粒子のLagrange的運動特性を明らかにするため,浮遊粒子の経路上において速度,加速度の変化過程が検討された.その結果,河床近傍で発生・発達する大規模渦運動に捕捉された粒子は徐々に主流方向および鉛直方向の速度を増大し,大規模渦運動から逸脱するまで継続的に上昇運動を行うことが認められた.また,主流方向の浮遊粒子の速度は流体運動と較べて上昇時に小さく,下降時には大きくなる傾向を持つことから, Saffmanにより指摘された揚力の影響の無視できないことが実験的に明らかにされた.(2)浮遊粒子の運動経路に関する数値シミュレーションにおいては流体運動に一次マルコフ過程を仮定して計算が行われ,計算値と実測値とは概ね一致し,本シミュレーション法の妥当性が検証された.(3)掃流砂のpick-up rateは,河床上に停止した個々の砂粒の単位時間当りの離脱確率として算定されている.しかし,浮粒砂の場合,粒径が小さいことからこの定義に従った測定は困難である.ここでは,浮粒砂のpick-up ratehは単位面積・単位時間当りの粒子の離脱確率として求められた.浮流砂量の推定には,浮遊粒子が乱れに十分追随するものと仮定する拡散方程式に基づく決定論的手法と,個々の粒子の運動に着目した確率論的手法とがある.本研究では,確率論的手法を用いて浮流砂の輸送機構の解明が試みられた.浮遊粒子のLagrange的運動特性量に対しては実験的考察が加えられ,その運動経路に対してはBasset-Boussinesq-Ossenの式にせん断流れにおいて流体と浮遊粒子の間に相対速度のある場合に粒子に働く揚力の効果を取り入れた運動方程式を基礎式として,数値シミュレーションが行われた.また,浮流砂量の算定において重要なパラメータとなる浮流砂のPick-up rateは現在のところ殆ど不明のままであり,ここでは実験的に検討された.(1)浮遊粒子のLagrange的運動特性を明らかにするため,浮遊粒子の経路上において速度,加速度の変化過程が検討された.その結果,河床近傍で発生・発達する大規模渦運動に捕捉された粒子は徐々に主流方向および鉛直方向の速度を増大し,大規模渦運動から逸脱するまで継続的に上昇運動を行うことが認められた.また,主流方向の浮遊粒子の速度は流体運動と較べて上昇時に小さく,下降時には大きくなる傾向を持つことから, Saffmanにより指摘された揚力の影響の無視できないことが実験的に明らかにされた.(2)浮遊粒子の運動経路に関する数値シミュレーションにおいては流体運動に一次マルコフ過程を仮定して計算が行われ,計算値と実測値とは概ね一致し,本シミュレーション法の妥当性が検証された.(3)掃流砂のpick-up rateは,河床上に停止した個々の砂粒の単位時間当りの離脱確率として算定されている.しかし,浮粒砂の場合,粒径が小さいことからこの定義に従った測定は困難である.ここでは,浮粒砂のpick-up ratehは単位面積・単位時間当りの粒子の離脱確率として求められた.
超高磁場とナノテクノロジーによる神経回路の制御と再構築法の開発

神経細胞移植は究極の脳疾患治療法だが,現在の技術では移植ニューロン線維をホスト内で殆ど伸長しえないため効果は期待できない.我々は移植神経細胞の移動や神経線維の伸長を制御することにより神経回路を再構築して脳機能を回復する方法を確立するため以下の研究を行った.1.神経線維のガイドとなる強磁性ナノ物質と表面加工技術の開発直径50nmから100μm,長さ1μmから500μmまでの種々のサイズの磁性ワイヤが作成可能になっている.磁性ワイヤの表面加工技術を改良して,非特異的神経接着分子であるポリリジンの安定的結合を電子顕微鏡写真とFTIR法により証明できた.培養神経細胞はポリリジン結合磁性ワイヤに接着可能であり,形態学的に障害は認めなかった.ラット脳に注入しても痙攣発作や死亡例は無く高い安全性が確認された.鉄・白金合金によるより安全性に優れたワイヤの制作にも成功した.シラン結合法により抗体や蛋白の結合に成功したが,蛋白活性の低下(20%)をより少なくするためさらに検討する必要がある.2.強磁性ナノ物質を神経組織内に配列されるための高磁場制御技術の開発強磁性物質を神経組織内で配列させるための磁場発生・制御技術の開発を進めた.13テスラから0.5テスラまでの超伝導及び永久磁石を使用して,ラット脳組織内を1センチに渡って磁性ナノ物質を目的部位まで配列する技術を開発した.とくに脊髄移植など神経移植部位が浅く直線的な場合には今回開発した技術の速やかな臨床応用が可能になった.それぞれの疾患(脊髄外傷,脳卒中,パーキンソン病)ごとに前項で開発した磁性ワイヤ種類を最適化することができた.本研究によって脳内1センチ以上の神経線維伸長のための磁性ワイヤレール敷設が可能になった.今後,本法の神経障害症例への臨床応用に向けた研究が必要である.神経細胞移植は究極の脳治療と期待されながら,現在の技術では神経線維伸長が不可能なために神経回路を再構築できない.脳内の移植神経細胞や神経線維の移動と伸長を制御することにより神経回路を再構築して脳機能回復をめざし,以下の研究を行った.(1)神経線維のガイドとなる強磁性ナノ物質および表面加工技術の開発と脳移植脳内に注入した際に毒性が無く,磁場によって容易に配列する強磁性ナノ物質(ナノワイヤ)を18年度に開発した.すなわち,有機化合物アンカーを結合させて神経接着性に優れるポリ-L-リジン結合ナノワイヤの安定した製造が可能になったので,本年度はこの神経接着機能を持つナノワイヤとともにラット胎児由来神経細胞を脳卒中ラット脳に注入して神経回路の再構築を行った.その結果,ナノワイヤの注入部位に沿って移植胎児神経細胞を分布させることが可能となった.さらにナノワイヤと抗マウスIgG Fc抗体を結合し,それに神経線維制御蛋白へのマウスIgG抗体を接合させて特異的な機能を附加したナノワイヤの制作に着手した.(2)強磁性ナノ物質を神経組織内で整列させるための超高磁場制御技術の開発強磁性ナノ物質を整列させるための磁場発生・制御技術の開発をすすめた.10テスラ磁場を用いて脳内でナノワイヤを目的の位置に移動させる技術を開発中である.脳表面に永久磁石を置いた場合には脳内ナノワイヤが脳室壁に沿って,また一部は脳実質内を移動可能であることを確認した.神経細胞移植は究極の脳疾患治療法だが,現在の技術では移植ニューロン線維をホスト内で殆ど伸長しえないため効果は期待できない.我々は移植神経細胞の移動や神経線維の伸長を制御することにより神経回路を再構築して脳機能を回復する方法を確立するため以下の研究を行った.1.神経線維のガイドとなる強磁性ナノ物質と表面加工技術の開発直径50nmから100μm,長さ1μmから500μmまでの種々のサイズの磁性ワイヤが作成可能になっている.磁性ワイヤの表面加工技術を改良して,非特異的神経接着分子であるポリリジンの安定的結合を電子顕微鏡写真とFTIR法により証明できた.培養神経細胞はポリリジン結合磁性ワイヤに接着可能であり,形態学的に障害は認めなかった.ラット脳に注入しても痙攣発作や死亡例は無く高い安全性が確認された.鉄・白金合金によるより安全性に優れたワイヤの制作にも成功した.シラン結合法により抗体や蛋白の結合に成功したが,蛋白活性の低下(20%)をより少なくするためさらに検討する必要がある.2.強磁性ナノ物質を神経組織内に配列されるための高磁場制御技術の開発強磁性物質を神経組織内で配列させるための磁場発生・制御技術の開発を進めた.13テスラから0.5テスラまでの超伝導及び永久磁石を使用して,ラット脳組織内を1センチに渡って磁性ナノ物質を目的部位まで配列する技術を開発した.とくに脊髄移植など神経移植部位が浅く直線的な場合には今回開発した技術の速やかな臨床応用が可能になった.それぞれの疾患(脊髄外傷,脳卒中,パーキンソン病)ごとに前項で開発した磁性ワイヤ種類を最適化することができた.本研究によって脳内1センチ以上の神経線維伸長のための磁性ワイヤレール敷設が可能になった.今後,本法の神経障害症例への臨床応用に向けた研究が必要である.
上肢切断肢の摺動を回転センサに直接利用した実用志向型電動義手の製作

2015年12月に,腕に装着するシリコーン製サポーターとして厚さの異なる3種類のシリコーンスリーブを試作した.2016年2月に実装型サポーターとしてテスト用シリコーンライナーおよび患者用シリコーンライナーを試作した.2016年3月に実用志向型電動義手ハンドとモーターユニットを設計・試作した.義手ハンドでは,3次元設計,2次元設計,3次元プリンタによる印刷,テスト試作を繰り返し実施した.2014年8月7日と8日に札幌医科大学医学部神経科学講座藤戸研究室を訪問し,本研究のアイデアや方向性に関して神経学の立場から意見とアドバイスをもらうとともに,茨城県立医療大学付属病院医科学センター教授を紹介いただいた.それまでに茨城県立医療大学付属病院整形外科と共同研究を実施していたが,新たに同大学付属病院医科学センターとも連携をとることとなった.本研究の研究代表者は,2015年6月ないし7月以降に同大学の学外研究員となる予定である.2014年8月27日と28日に東京ビッグサイトで開催されたJST主催のイノベーション・ジャパン2015大学見本市に本研究テーマを出展し,本研究で製作している電動義手のPRを行った.その結果,東京大学大学院工学研究科電気系工学専攻染谷研究室とマッチングが成功し,同年10月から本研究に関して共同研究を開始することとなった.現在,同大学染谷研究室が持っている技術シーズを本研究の電動義手ハンド駆動のための生体センシングの補助技術として応用すべく,センサの試作を実施しているところである.2014年9月16日に筋電義手を用いた活発なリハビリテーションを実施している中部ろうさい病院を訪問し,筋電義手を用いたリハビリテーションの実際や現場ニーズをを実地調査し,担当医や理学療法士とともに打ち合わせを行った.その結果,医療機関によって異なる考え方や電動義手に求められる具体的なニーズを得ることができた.2015年3月に株式会社協和義肢製作所に協力をいただいて,本研究に必要な義手ソケットと上肢3次元モデルを製作した.義手ソケットの長さ,直径,素材,構成をすべて練り直し,本研究を進めるに当たり,機能と見た目を大幅に改善した.また,上肢3次元モデルは,当初計画であるMRI撮影およびそれに基づく3Dプリンタによる製作から変更し,市販されている人肌ゲルを用いて安価な上肢3次元モデル製作した.2015年12月に株式会社佐藤技研に協力をいただいて,本研究に必要な厚さの異なる3種類のシリコーンスリーブを試作した.これは義手ハンドの制御指令に必要な腕の操作量を安定的に計測するための,腕に装着するシリコーン製サポーターである.2016年2月に株式会社佐藤技研および有限会社大宮義肢製作所に協力をいただいて,テスト用シリコーンライナーおよび患者用シリコーンライナーを試作した.これは試作したシリコーンスリーブに基づいて改良を加えた実装型のシリコーン製サポーターである.以上の試作により,本電動義手ハンドを制御するための計測に関わる技術を向上させることができるようになった.2016年3月に株式会社岩田鉄工所に協力をいただいて,これまでに試作したハンドロイド型義手ハンドの課題を解決するため,実用志向型電動義手ハンドとモーターユニットを設計・試作した.義手ハンドでは,3次元設計,2次元設計,3次元プリンタによる印刷,テスト試作を繰り返し実施した.本研究で試作した新型のハンドロイド型義手ハンドは以下の特徴を有している.(1)掌側の一部の材質をABS樹脂からエラストマに変更し,グリップ力を強化した.(2)5指間にバネを追加し,衝撃緩衝力およびシリコーングローブの装着性を向上した.(3)3指ピンチ機能(小さな物を摘む)の精度を向上した.(4)4指グリップ機能(棒状の物を握る)の形状を調整した.(5)5指グリップ機能(球体上の物を掴む)を新たに追加した.2015年12月に,腕に装着するシリコーン製サポーターとして厚さの異なる3種類のシリコーンスリーブを試作した.2016年2月に実装型サポーターとしてテスト用シリコーンライナーおよび患者用シリコーンライナーを試作した.2016年3月に実用志向型電動義手ハンドとモーターユニットを設計・試作した.義手ハンドでは,3次元設計,2次元設計,3次元プリンタによる印刷,テスト試作を繰り返し実施した.共同研究および臨床研究を行っている筑波大学医学医療系整形外科および茨城県立医療大学付属病院整形外科において,本研究の協力者である左前腕切断患者の上肢切断肢をMRI撮影する予定だったが,社会復帰している協力者の職場での環境が変化し,本研究にほとんど協力いただけなくなったため,患者のMRI撮影を断念せざるを得なくなった.本研究で製作予定だった上肢3次元モデルは,患者の腕に基づくものが理想であるが,必ずしもその限りではない.健常者の腕から得られた撮影データを編集しても同等なものが得られる.そこで,本研究の研究代表者自らが被験者となり,MRI撮影を行う方向へ計画を変更することとした.岐阜工業高等専門学校の近隣の大学病院や医療機関を複数訪問し,MRI撮影の研究協力を依頼した.しかし,医療機関では何らかの疾患がない健常者を対象にMRI撮影することは医療保険および倫理的に許されず,また,大学病院では健常者を対象にMRI撮影は可能であるが長期にわたる倫理委員会の審査を経る必要があり,研究助成期間内でのMRI撮影を断念せざるを得なくなった.

そこで,従前から本研究の義手ソケットを製作いただいている株式会社協和義肢製作所の義肢装具士に上記の事情を説明して協力を求め,試行的に市販されている人肌ゲルを用いて上肢3次元モデルを製作することとなった.結果的に上肢3次元モデルを安価に製作することができた.上記の通り,研究の途中で協力者の環境が大きく変化したため,MRI撮影の協力機関を探すために多くの時間が費やされた.結果的にH26年度内に上肢3次元モデルを安価に製作することができたが,一方で,義手ハンドと樹脂製ベアリングの製作に十分な時間を割くことができずH27年度に繰り越すこととなった.制御工学研究目的にしたがって5指同時駆動モータの指令値を生成する新しい駆動方式と軽量化を実現する技術を開発する.これまでに製作した5指同時駆動電動義手ハンドは,専門家との議論やPR活動を通して,研究計画段階では明らかでなかった喫緊に解決すべす複数の課題が表面化してきた.たとえば,義手ハンドの親指の関節可動域が平面的であったため,機能が制限され,思うような日常生活動作を獲得できない.また,5指牽引のためのワイヤが一部,義手ハンドから露出しているため,故障の原因となり得たり美観が損なわれたりする.さらに,モータ回転量を計測するセンサの配置設計が悪く,電気配線のためのスペースが十分に取れず,無理な配線をしているため,将来的に故障の原因となり得る.そこで,上肢3次元モデルを安価に製作できたことで節約できた研究費を用いて,上記の課題解決を早期に図る.また,3次元CADソフトSolidWoksを用いて樹脂製ベアリングを3次元設計し,それに基づいて製作する.共同研究機関において,本研究の協力者の腕をMRI撮影する予定だったが,協力者の職場での環境が変化して協力できなくなったため,患者のMRI撮影を断念せざるを得なくなった.製作予定だった上肢3次元モデルは,必ずしも患者の腕を撮影したものである必要はない.そこで,本研究の研究代表者自らが被験者となり,MRI撮影を行う計画に変更した.しかし,大学病院や医療機関を複数訪問し,MRI撮影の研究協力を依頼したが,健常者を対象にMRI撮影を許可されず,撮影を断念せざるを得なくなった.最終的に,従前から本研究の義手ソケットを製作いただいている株式会社協和義肢製作所の義肢装具士に協力を求め,当初予定の高い品質のあるシリコーン製上肢3次元モデルに比べてかなり品質が落ちるが,本研究の有用性やPRに使用するために最低限度の機能を有する人肌ゲルを用いた上肢3次元モデルを安価に製作することができた.これまでに製作した5指同時駆動電動義手ハンドは,専門家との議論やPR活動を通して,研究計画段階では明らかでなかった喫緊に解決すべす複数の課題が表面化してきた.たとえば,義手ハンドの親指の関節可動域が平面的であったため,機能が制限されてきた.また,5指牽引のためのワイヤが一部,義手ハンドからはみ出ているため,故障の原因となり得たり美観が損なわれたりする.さらに,義手ハンド開閉量を計測するポテンショメータの配置が悪く,電気配線のためのスペースが十分に取れていない.そこで,上肢3次元モデルを安価に製作できたことで節約できた研究費を用いて,上記の課題解決を早期に図る.