hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童の身体活動量、16～20年後の変化（都市部・農村部の同一小学校における調査）

当初の研究計画では、今年度に都市部小学校4年生、5年生の調査も完了することになっていたが、調査対象校の都合上、今年度は不可能であった。今後、当該小学校と話し合いながら、徐々に調査を進めていく予定である。本研究は、都市部同一小学校における調査により、児童の身体活動量、生活活動時間、体格の20年後の変化を検討することを目的に、100mの標高差がある地形的変化に富んだ住宅地を含む広い地域を学区とする都市部A小学校6年生87名を対象に、1週間、身体活動量、生活活動時間記録の調査を実施、協力者78名について分析した。対象者は肥満傾向児が全国値に比べて低率で、歩数は同学年児童より多いが、休日は平日の約50%有意に減少した。中強度以上の活動時間は推奨値(60分)に達しておらず、高強度の活動時間は同学年児童とほぼ同じ値であったが、休日の中強度以上および高強度活動時間は平日の34割に減少した。休日の活動量減少はテレビ視聴や座位の行動時間の長さが影響し、活動量は徒歩通学時間、運動時間と有意な関係があった。一方、平坦な地形に住宅地が立ち並ぶ都市部中心地を学区とするB小学校3年生113名を対象に、1週間、身体活動量、生活活動時間、体格、食事、体力の調査を実施し、協力者95名について分析した。対象者は肥満傾向児が全国値に比べて低率で、歩数は同学年児童より多く、男子は女子より活動量が有意に多く、活動量が休日に減少する傾向は女子に顕著であった。中強度以上の活動時間は女子が推奨値に達しておらず、高強度の活動時間は男女ともに同学年児童より少ない傾向を示した。活動量は外遊びの時間、運動の習い事の時間と有意な関係があった。体力値は全国値に比べ、低値を示す項目が多かった。食事は穀類エネルギー比が低率で、Fe摂取量が少なく、休日にCa、いも、野菜、乳類の摂取量が減少し、菓子類の摂取量が増加する傾向を示した。体力向上には、日常生活にややきついと感じ、息がはずむような活動時間(中強度以上の活動時間)を増やし、食事はFeとCa摂取量(休日)の増加および間食におにぎり・果物・乳製品を摂取することが必要である。今年度は都市部A小学校6年生78名を対象に、平成30年1月24日から30日の1週間、身体活動量、生活活動時間、体格(以上は20年前と同一調査方法)の調査と、都市部B小学校3年生95名を対象に、平成29年5月30日から6月5日の1週間、身体活動量、生活活動時間、体格、食事、体力の調査を実施した。結果については、各小学校で保護者向けの報告会で報告し、紙面による個別の結果用紙を返却し、調査を完了した。昨年度におけるA小学校6年生の調査については、活動量計測定には71名の協力を得たが、生活活動時間と食事の記録用紙の協力者が51名に減少し、この要因には生活活動時間と食事の記録が対象者に負担であったことが考えられ、今年度は、負担を軽減するため、食事調査を中止し、身体活動量と生活活動時間の調査とし、78名のデータを収集することができた。今後は、昨年度と今年度に収集したデータを、最近の都市部小学校6年生のデータとし、20年前との比較について結果をまとめ、学会発表や学術雑誌への投稿に向けて進めていく予定である。農村部小学校については、小学校や教育委員会との調整がうまく進行できなかったため、未だ実施できていない。また、今年度に実施予定であったA小学校4,5年生の調査は対象校の意向により不可能であった。また、昨年度実施の身体組成(筋肉量・体脂肪量・骨量)の測定も不可能であった。最終年度となる次年度には農村部小学校およびA小学校5年生を対象に実施できるよう、当該小学校と相談しながら進めていきたい。児童をとりまく生活環境は時代とともに変化しており、地域によっても異なる。
近世和文叢書の総合的調査と研究-古典文学を集める人々と集められる古典文学-

本年度は本研究の最終年度に当たり、以下の3項目を中心に総括を行った。1.『扶桑拾葉集』を中心とする近世和文叢書の研究前年度までの伝本調査をもとに『扶桑拾葉集』を中心とする和文叢書の伝播・享受を中心とした研究の総括を行った。特に、『八洲文藻』に収められている『為忠集』について、和文叢書研究の視点から、その成立と性質を考察した。『八洲文藻』が編纂のもととした資料のひとつに『和文纂』があるが、『和文纂』は『扶桑拾葉集』の編纂資料でもあり、『扶桑拾葉集』の編纂事業が始まった寛文年間には厩に成立していたことが知られている。『和文纂』自体は現存しないが、江戸中期の書写と思われる『彰考館蔵和歌并和文目録』に、簡単な解説を付した総目録が残っている。そこに記される「為忠家集ノ内トアリ志ザス事アリテ西山法輪寺ニ詣デト書出シタリ題ハナシ崇徳帝ノ保延二年卒トアリ藤原為業之父也」という内容は、『八洲文藻』に収める『為忠集』の抄出部分を指していると思われ、また『為忠集』の前後に置かれた作品の配列も『和文纂』のそれと同じであることから、『八洲文藻』所収の『為忠集』は『和文纂』からの抄出と考えて問題ないと判断した。従って、これまで、江戸中期までしか遡れなかった『為忠集』伝本の存在は、『和文纂』が成立していた寛文年間までは遡って確認できることとなり、同時に、『為忠集』の成立は室町から江戸初期までを想定すべきこと等を論文にまとめ、成果として提出した。2.新見正路の伝記研究『賜蘆拾葉』の編者である新見正路について、前年度までに行っていた伝記研究の総括を行った。正路の文芸的な〈場〉に着目し、その〈場〉と著作および蔵書との関連性を考察した。3.伝本調査前年度に引き続き『扶桑拾葉集』および和文叢書関連資料の調査を実施した。調査機関は以下の通りである。神宮文庫・出雲大社・奈良県立図書情報館・関西大学図書館・佐賀県立図書館。本年度は以下の4項目について研究を実施した。1.和文叢書所収作品細目データベースの作成本年度は、国書総目録第八巻叢書目録に記載される、詞林意林集・賜蘆拾葉(2種)・雕虫居写本・朝風意林・樗園叢書・池底叢書・桜園叢書・鶯宿雑記・玉麓・歌書集・先代御便覧・今古残葉集について、所収作品名等の初期入力を実施した。入力に際して諸本調査を行った『今古残葉集』については、これまで知られていなかった北野天満宮蔵本の存在を確認できた。該書は、既に知られている『今古残葉集』とは所収作品がやや異なっており、成立過程を解明するに際して特に注意を有する一本である。2.『異本扶桑拾葉集』のフルテキストデータベース化本年度は、『異本扶桑拾葉集』(宮内庁書陵部蔵本、350-72)のデータ初期入力を行った。更に、情報処理を用いた扶桑拾葉集の本文研究に向け、本データベースには如何なるタグ使用や情報付加が必要かなど、データベース化の具体的な検討に着手した。3.編者の伝記研究『賜蘆拾葉』の編者である新見正路の伝記を考察するに先立ち、本年度は彼の著作・関連図書の収集を行った。同時代の植村正路と混同されることもあるため、今後は植村正路を視野に入れた情報収集を行う必要がある。4.伝本調査本年度は、『扶桑拾葉集』を中心として和文叢書関連資料の調査を実施した。そのうち、三嶋大社所蔵『扶桑拾葉集』(板本35冊)には、奉納された際の證文及び奉納書など、貴重な史料が付随しており、『大日本史編纂記録』に記される献本先が実証できる重要な諸本であることが判明した。また、これまでの諸本調査から、現存する扶桑拾葉集の諸本の多くは、編者光圀の没後、息綱條によって献本されたものではないかと推定される。扶桑拾葉集論を展開していく上で、今後は綱條の文化事業・ネットワークを解明することも不可欠であると思われる。1.和文叢書所収作品細目データベースの作成前年度に引き続き、国書総目録第八巻の叢書目録から近世の和文叢書の情報について基礎入力を行った。2.『異本扶桑拾葉集』のフルテキストデータベース化前年度に基礎入力を終えた『異本扶桑拾葉集』(宮内庁書陵部蔵本、350-72)について、校正を行った。更に、『扶桑拾葉集』の本文研究に向け前年度検討したデータベース構築マニュアルを基に、データベースの構築に着手した。3.編者の伝記研究前年度に引き続き『賜藍拾葉』の編者である新見正路の伝記を考察するため資料収集を行った。その中から特に今年度は、正路の文化的な<場>の解明に向け、和歌活動という側面から正路の輪郭を捉えるべく、家集『君主和歌集』(国文学研究資料館所蔵ナ2-414)の翻刻・検討に着手した。

該書はこれまで研究されたことのない歌集であるが、正路の和歌活動のみならず、当時の歌壇や文芸活動の一端を示す貴重な資料であるため、来年度には翻刻(付解題)の公表を予定している。それに向けた伝本調査等を実施した。4.伝本調査前年度に引き続き『扶桑拾葉集』及び和文叢書関連資料の調査を実施した。調査機関は以下の通りである。九州大学附属図書館、久留米市立図書館、大阪市立中之島図書館、岡山大学図書館、東北大学附属図書館、宮城県立図書館、石巻市立図書館、東京大学史料編纂所、北海道教育大学、伊達開発記念館、成田山仏教図書館、秋月郷土館、松浦史料博物館、祐徳稲荷神社祐徳博物館、松本市立図書館、長野県立図書館、広島県立文書館、宇部市立図書館、島根大学附属図書館、竹田市立図書館。これらの機関において、書誌調査、埋木調査、本文の検討、所蔵者並びに旧蔵者の情報収集、写真撮影等を行った。本年度は本研究の最終年度に当たり、以下の3項目を中心に総括を行った。1.『扶桑拾葉集』を中心とする近世和文叢書の研究前年度までの伝本調査をもとに『扶桑拾葉集』を中心とする和文叢書の伝播・享受を中心とした研究の総括を行った。特に、『八洲文藻』に収められている『為忠集』について、和文叢書研究の視点から、その成立と性質を考察した。『八洲文藻』が編纂のもととした資料のひとつに『和文纂』があるが、『和文纂』は『扶桑拾葉集』の編纂資料でもあり、『扶桑拾葉集』の編纂事業が始まった寛文年間には厩に成立していたことが知られている。『和文纂』自体は現存しないが、江戸中期の書写と思われる『彰考館蔵和歌并和文目録』に、簡単な解説を付した総目録が残っている。そこに記される「為忠家集ノ内トアリ志ザス事アリテ西山法輪寺ニ詣デト書出シタリ題ハナシ崇徳帝ノ保延二年卒トアリ藤原為業之父也」という内容は、『八洲文藻』に収める『為忠集』の抄出部分を指していると思われ、また『為忠集』の前後に置かれた作品の配列も『和文纂』のそれと同じであることから、『八洲文藻』所収の『為忠集』は『和文纂』からの抄出と考えて問題ないと判断した。従って、これまで、江戸中期までしか遡れなかった『為忠集』伝本の存在は、『和文纂』が成立していた寛文年間までは遡って確認できることとなり、同時に、『為忠集』の成立は室町から江戸初期までを想定すべきこと等を論文にまとめ、成果として提出した。2.新見正路の伝記研究『賜蘆拾葉』の編者である新見正路について、前年度までに行っていた伝記研究の総括を行った。正路の文芸的な〈場〉に着目し、その〈場〉と著作および蔵書との関連性を考察した。3.伝本調査前年度に引き続き『扶桑拾葉集』および和文叢書関連資料の調査を実施した。神宮文庫・出雲大社・奈良県立図書情報館・関西大学図書館・佐賀県立図書館。
骨髄単核細胞移植による新生血管に対する交感神経支配

バージャー病で、Fontaine分類IV度の患者で、安静時疼痛、および虚血性潰瘍・壊死を持ち、外科的血行再建術の適応なく、抗血小板薬、血管拡張薬、交感神経ブロックなどの治療でも著しくQOLが阻害され、将来肢指切断が予想される難治性患者に対し、骨髄細胞移植で発生する合併症、効能、不利益、利益を説明し、患者自らの意志にて細胞移植医療を希望した患者を対象に骨髄細胞移植を行った。術前にサーモグラフィー測定、血管造影、ABI測定を行った。細胞移植は、下肢および上肢(前腕)に行った。星状神経節ブロックによる皮膚音の変化を細胞移植前後で測定した。細胞移植後一ヶ月以上経過した時点で移植部位の皮膚温は、星状神経節ブロックにより上昇した。このことは、移植部位の交感神経支配が出現している可能性を示唆している。しかし、移植前より存在する血管がブロックによって拡張し血流が増加したため、新生血管が血流により続発的に拡張した可能性もあるので、新生血管に新たな交感神経支配が出現したとは即断できない。骨髄単核細胞移植後は疼痛が強い。本療法の対象患者は、ASOやバージャー病のため、壊疽があり、術前から疼痛が強く、消炎鎮痛剤では十分鎮痛が得られていない患者が多かった。こうした痛みに対し、術前から、ブプレノルフィンや塩酸モルヒネを投与すると鎮痛が得られた。移植直後の痛みに対しても、モルヒネやフェンタニルの使用により鎮痛をえることができた。細胞移植後の急性期を過ぎると、オピオイドの使用量は術前に比し減少した。抗血小板薬を服用している患者が多いため、硬膜外カテーテルを留置できる患者は少なかった。手術室クリーンルームにて硬膜外カテーテルを留置した。この硬膜外カテーテルは、骨髄細胞を下肢筋肉に移植(注射)する際の疼痛管理のための麻酔および術後疼痛管理に使用した。術後の疼痛管理は、持続硬膜外カテーテルより0.25%ブピバカインの持続投与を行い、鎮痛を得た。これまでの報告によると、骨髄移植後23日間、足指の骨髄細胞注射部位の疼痛が強いため、適切な鎮痛対策が必要である。今回下肢の移植後疼痛に対しては、硬膜外からの局所麻酔薬の投与が有効であった。来年度には、新生血管が発生していると考えられるので、硬膜外ブロックによる交感神経抑制による血流変化を検討できると思われる。また、上肢に対しても、前腕に骨髄細胞移植を行った。術前に星状神経節ブロックによる皮膚温の変化を記録した。今後、移植後の上肢の新生血管に対する交感神経支配を星状神経節ブロックによる反応を記録することにより検討できる。新生血管に対する交感神経支配が存在するとしたら、移植後の神経ブロックが治療の一選択となりうる。
金属表面に塗布されたアルカリ金属層の表面分析の測定

メートル級大型負イオン源内にて使用するセシウムの添加量を最適化し、セシウムを有効利用するとともに、一様で高強度の負イオンビーム安定生成に向けて、JT-60負イオン源内のプラズマ中のセシウムを計測した。セシウムと負イオンビームはセシウム添加口付近直下のプラズマ電極から徐々に増加しており、セシウムがプラズマによって輸送されることを明らかにした。また、負イオン源の内壁に吸着したセシウムは壁温度が約70°Cから再放出されることが分かった。本研究は、メートル級大型負イオン源内にて使用するセシウムの添加量を最適化し、セシウムを有効利用するとともに、負イオンビームの一様性を向上させるために、イオン源でのソースプラズマ中のセシウムの振る舞いを実験的に明らかにすることである。本年度では、まず負イオン源内のセシウムの挙動を定性的に明らかにするためにセシウムの発光強度を分光法にて計測した。また、プラズマ電極(モリブデン製)表面のセシウムの定量評価のためのXPS用のコレクタープローブを設計し、電極上に設置した。本試験で使用したJT-60負イオン源では、セシウムはイオン源上部中央からイオン源内壁に向かって添加されている。ここで負イオンはセシウムが塗布されたプラズマ電極上で生成される。そこで、ソースプラズマ中のセシウムの発光強度を、プラズマの中心を計測する視線およびプラズマ電極表面上を計測する視線に分けた。セシウム添加初期のイオン源内のセシウムの発光強度は、ソースプラズマを表す水素原子の発光強度の高い領域から増加した。セシウムを数グラム(4 g)添加後、セシウムの発光強度分布は定常となった。このときのセシウムの発光強度分布は水素原子の発光強度分布と類似していた。またプラズマ電極表面上でのセシウムの発光強度が増加した領域から、負イオン電流値が増加し始めた。このことより、セシウムはイオン源内をソースプラズマによって輸送され、プラズマ電極に到達することが分かった。メートル級の大型負イオン源で、セシウムがどのように輸送されるかを定性的に初めて明らかにした。この結果は、セシウムの輸送にはソースプラズマが不可欠だけでなく、一様に負イオンを生成するには、セシウムの輸送を担うソースプラズマを一様に生成する必要があることを示唆している。さらに、プラズマ電極上のセシウムの定量評価のためのコレクタープローブを数か所設置した。現在試験を継続中である。本研究は、メートル級大型負イオン源内にて使用するセシウムの添加量を最適化し、セシウムを有効利用するとともに、一様で高強度の負イオンビーム安定生成に向けて、イオン源内のプラズマ中のセシウムの振る舞いを実験的に明らかにすることである。セシウムを利用する負イオン源では、多量に添加されたセシウムのほとんどは十分に水冷されたイオン源壁に吸着する。これまでに、負イオン源内のセシウムの空間分布はプラズマ分布に酷似しており、セシウムはプラズマによってプラズマ電極まで輸送され負イオン生成に寄与することを定性的に明らかにしてきた。最終年度は、イオン源壁に吸着したセシウムと負イオンビームとの相関を調べた。そこで、負イオンビームの強度が飽和するセシウム量(>5 g)をイオン源内に添加した後、負イオンビームを長時間のプラズマ放電によって生成した。その結果、負イオンビーム強度は30秒を超えてから漸減した。この時のイオン源壁の温度と負イオンビーム強度を比較すると、温度が約70度からビーム強度が低下することが分かった。同時に、壁温度が70度以上になると、空間中のセシウム密度が増加することを見出した。これは、壁面の温度上昇に伴って吸着したセシウムが放出されたことを示している。これにより、プラズマ電極へのセシウムの供給量の差が生じ、プラズマ電極上での負イオン生成に影響を与えたと考えられる。この現象は、イオン源の壁面のセシウムの吸着量にも依存する。これらの現象は今まで明確にされていない新たな知見である。プラズマ電極だけでなく、イオン源の壁面のセシウムの挙動解明の重要性を示すことができたとともに、今後の負イオンビームの安定生成に向けて極めて重要な知見が得られた。2015年原子力学会北関東支部「若手研究者発表会」にて優秀発表賞を受賞プラズマ加熱本研究は、メートル級大型負イオン源内にて使用するのセシウム添加量を最適化するために、イオン源でのソースプラズマ中のセシウムの振る舞いを実験的に明らかにすることである。本年度の成果により、セシウムの挙動を定性的に明らかにすることができた。これにより、セシウムがプラズマ電極上でどのような分布で堆積しているかを予測することができる見通しを得た。

プラズマ電極上のセシウム定量評価のためのコレクタープローブもプラズマ電極に取り付けられたので、電極上のセシウム量を評価する準備もできた。また、漏えい量評価のために、プラズマ電極の下流側に新たにセシウムの発光強度を計測するための光ファイバを設置した。これにより、イオン源からのセシウムの漏えい量の評価も期待できる。コレクタープローブで採取したセシウム膜をXPSにて定量評価も行う。プラズマ電極上の各所に設置されたコレクタープローブも同様に測定することで電極上のセシウム滞留量を算出する。他方、セシウムはイオン源内壁面に多く堆積することがこれまでの試験でわかっている。そこで、この内壁へのセシウム堆積分布を測定する。手法としては、イオン源を外側から局所的に追加熱を行い、その場所の壁温度を一時的に上昇させる。セシウムの融点は28.4度と低く、壁温度が上がることで堆積していたセシウムが蒸気となる。このときのセシウムの発光強度を分光法にて計測する。セシウムの発光強度は堆積量にほぼ比例しているため、これをイオン源内各所で行うことで、イオン源内のセシウムの発光強度分布、すなわちセシウムの堆積分布を取得することができる。ここで得られたセシウムの堆積分布に、別途得られるソースプラズマの空間分布およびプラズマ放電中の壁温度等を加味することでイオン源内のセシウムの挙動をより詳細に理解するとともに、イオン源内でのセシウム滞留原因を明らかにすることが可能となる。さらに、この知見にプラズマ電極上の滞留量、およびプラズマ電極下流に設置した分光法によるセシウム発光強度から、セシウムのイオン源内でのマスバランスを評価することで、これまで多量に添加していたセシウム量を抑制するだけでなく、本来負イオン生成に関与しないプラズマ電極上以外の場所に堆積したセシウムの有効利用方法も模索可能である。今回得られた知見に基づいて、メートル級のイオン源から一様性の高い負イオンビームを安定に生成することを目指す。当次年度使用額が生じた理由は2点である。ひとつは本年度ではイオン源内のセシウム挙動把握に必要な分光計測のための物品を購入したことにより、当初予定よりも購入費を抑えたため、もうひとつは海外での発表を控えたためである。次年度では、今年度得られた結果を踏まえて、イオン源内壁のセシウム堆積分布を測定するための設備費として使用する。具体的には、イオン源を局所的に追加熱するためのヒータおよび熱電対一式である。イオン源は真空容器内に設置しており、アクセスにくいと同時にメートル級の大きさである。そのため、広範囲を一度に設置する必要があり多くのヒータおよび熱電対を必要とする。なお、研究成果を機構外へ向けて公表する経費にも使用する予定である。
高性能植物油脂-バイオファイバー複合材料の創製

植物油脂エポキシ化物をバイオファイバーと複合化することでオール植物資源からなる高性能コンポジット材料を開発した。ミクロフィブリル化セルロース存在下にエポキシ化大豆油を硬化させて作製した複合材料は優れた機械的特性と熱的性質を示した。また、エポキシ化亜麻仁油ポリマーとケナフ不織布の複合化技術を開発した。電界紡糸ポリ乳酸ファイバーとの複合化により透明に優れたフィルム材料を創製した。木質パルプの機械的な解繊によって直径がナノからマイクロメートルオーダーにまで微細化されたミクロフィブリル化セルロース(MFC)の存在下にエポキシ化大豆油(ESO)の硬化を行うことにより、植物油脂-セルロースファイバー複合材料を開発した。十分に乾燥させたMFCのシート成形物に触媒量のカチオン熱潜在性開始剤を含むESOを含浸・熱硬化させることにより複合材料を得た。ESO-MFC複合材料ならびに、ESO単独硬化物、MFCシートの動的粘弾性を測定した。ESO単独硬化物では-30°C付近からガラス転移による貯蔵弾性率の大きな減少が確認され、MFCシート単独では測定温度範囲で貯蔵弾性率の大きな変化は見られず、熱的に安定な材料であることがわかった。このMFCシートにESOを含浸・硬化させることで得られるESO-MFC複合材料は多孔質なMFCシートに比べ高い貯蔵弾性率を示し、さらにMFCの補強効果によりESO硬化物のゴム領域における貯蔵弾性率の減少が大きく低減した。また、MFC導入率の高い複合材料ほど補強効果が大きく、高い貯蔵弾性率を維持した。一軸伸張試験では、ESO-MFC複合材料はESO単独硬化物やMFCシートより高い破断応力を示した。MFCの導入率の増加と相関して破断応力が向上し、MFC導入率52wt%の複合材料において最大の58MPaにまで向上した。これはESO単独硬化物の破断応力2MPaの29倍となる。また、一軸伸張試験後の試料の破断面のSEM観察により、複合材料の破断面でファイバーが分散していることを確認した。このことから複合材料中にMFCが良好に分散していることが示唆された。ケナフ繊維不織布にエポキシ化大豆油(ESO)を含浸・硬化させることで、ESO-ケナフ繊維複合材料を合成した。SEM観察により、複合材料中にケナフ繊維が良好に分散していることが確認した。用いたケナフ繊維の配向に偏りがあるため、複合材料の物性評価が垂直2方向に沿って切り出した試料で行った。ESO単独硬化物とケナフ繊維導入率44wt%の複合材料の動的粘弾性測定では、高強度のケナフ繊維を導入した複合材料はI、IIいずれの方向に沿ってもESO硬化物のゴム領域において高い貯蔵弾性率を維持したが、特にケナフ繊維の配向度の高い方向IIにおいて最も高い貯蔵弾性率を示した。これは繊維の配向度の高い方向ほど補強効果が大きいためと考えられる。一軸伸張試験では、ケナフ繊維導入率44wt%の複合材料では繊維の補強効果によって最大応力が27MPaとESO単独硬化物のおよそ14倍にまで向上した。しかし、ESO-ケナフ繊維複合材料では、応力が最大点を示した後に緩やかに減少し、その後に破断点が検出された。これは、高荷重時にESO硬化物が崩壊し始め、ケナフ繊維との剥離が生じたためと推察され、一軸伸張試験後の試験片の破断面で多数のケナフ繊維の毛羽立ちが確認されたことから、この推察が支持された。そのため、ESO-ケナフ繊維複合材料ではESO硬化物に比べ機械的強度が大きく向上するものの、ESO硬化物の強度が低いために、ケナフ繊維が補強材としての効果を最大限に発揮する前に抜けてしまうということがわかった。
ステークホルダー企業理論の検証

企業買収・合併の際に経営者・従業員・債権者などのステークホルダーが各自の利害を主張しあう現実と整合的な企業理論として,企業はステークホルダー間の不完備契約の束であるという着想に基づく企業理論を検討した。予め想定しておらず不完備であったことが顕在化した例として2000年代に行われた株式公開買付け及びその際導入された防衛手段をとりあげて,経営権移動のあり方に関する効率性とステークホルダーとの関係を分析した。平成18年度に行われた敵対的買収では,経営方針(事業内容)や経営権の移転について,既存経営者,従業員,銀行,地域関係者,主たる株主など企業の利害関係者(ステークホルダー)と買収者(経営候補者)とが,一般株主へ向けて意見を公表しあうケースが見られた。今年度は,当初計画通り新聞記事検索を活用して資本面および組織面で変更のあった企業データを収集するとともに,こうしたケースに関するデータも併せて収集する作業を進めた。また,M&A(企業合併・買収)における株式持ち合いに関する理論的整理を行い,企業経営権に伴う非金銭的な経営者効用の存在と企業買収の社会的厚生の関連、株式持ち合いに伴う価格効果などについて,谷川(2007)として取りまとめた。この内容は以下の通りである。株式持ち合いおよび株式持ち合いを強化する第三者割当増資は,「価格」面では買収を防衛する効果はない。ただし、株式持ち合いに実質的な経済効果があり、敵対的買収を強行すれば持ち合いが解消されその経済効果がなくなって株価下落が起こると予想される場合は、キャピタルゲインを主眼におく敵対的買収者を思いとどまらせる効果がある。また、経営権に高い効用を持つ経営者が経営権を維持するため(事業価値に効用分を上乗せして)高い株価防衛ラインを設定すると、事業キャッシュ・フローにもとづいた値付けでは及ばないので、経営権争奪・防衛戦の勝者が事業価値を高めるものとは限らない。特に、譲渡制限付き株式を所有する既存経営者がこれを売却することで経営権委譲を行う場合、最も高い価格をつける買収者が現れるのを待って売却しようとする行動は--それは経営者にとっては経済合理的な行動ではあるが、「売り手独占」と似た非効率性をもち過剰防衛となる可能性が考えられる。今年度は、(1)企業を取り巻く各ステークホルダーの強さが経営者交代に与える影響、(2)新会社法の下で発行可能となった種類株式がもつ企業価値への効果を分析した。まず(1)については2000年1月から2006年3月の間に公開企業買付け(TOB)が行なわれた企業を新聞記事検索によりリストアップし、その条件などのデータをEDIETなどを用いて収集した。先行研究でTOBの成否に影響を与えることが指摘されている要因(TOBを行う前に買収先企業の株式をどの程度保有しているか、買収側企業と被買収側企業の産業が同一かなど)の他、買収側の企業と買収先企業との関係が同一の資木系列にあるのか、買収先企業の労働分配率などの変数と、TOBプレミアムとの関係を分析し、現在結果をとりまとめている途上にある。また、TOBプレミアムの構成要素(一部分)であるコントロールプレミアムについて、以下の計測方法を提唱している。まず、株価変動時系列モデルにLevy過程をあてはめて1%の確率でしか生じないような株価変化の臨界点を求め、次に、TOBのアナウンスがあったときの買収先企業の株価変化(値上がり)のうち、この臨界点を超える部分をコントロールプレミアムの推定値とする方法である。次に(2)については、種類株の発行ルールでは発行を決議する時点(株主総会)では、投資家はその証券(契約)内容を完全には把握できないという曖昧性が存在するため、投資家が曖昧性回避傾向を持つとすれば種類株発行を行う企業の証券価格が下がることが理論的に予測される。新会社法施行後はじめて種類株式を発行した伊藤園についてこのことを確かめたところ、種類株については理論の予測が支持されたが、普通株式の価値下落は、サブプライム問題などによって引き起こされた市場全体の下落と識別する必要があり、生現在この作業を継続して行っている。今年度は,企業のステークホルダーのうちの資金提供者について,将来キャッシュフローに関するあいまい性が増加する形でリスクが高まった場合,企業価値にどういう影響が見られるかを分析した。前年度に,無議決権優先株の株価と普通株の株価を比較することによりコントロールプレミアムの計測を行ったが,どちらも株式市場全体から強い影響を受け,株価は下落していた。二つの種類株式の株価の違いは議決権の差であると結論づけるためには,市場全体の株価水準変化から影響を受ける度合いが二つの種類株式間で同じことを確認する必要があった。今年度は,種類株式の内容そのものが明確でないこと以外に起因するあいまい性が見られた場合に株価にどういう影響が見られるか,モデル分析を行って次の結果を得た。株価は株主に帰属する将来キャッシュフローの割引現在価値であるという標準的な株価モデルのもとで将来キャッシュフローに関するリスクが高まった場合,種類株式間で将来キャッシュフローの受取りに関して優先・劣後関係があると,リスク増大の効果は種類株式ごとに異なる。

2006年から2008年にかけての変化は,リスクの高まりが及ぼした影響差のため価格差が変化した蓋然性が高いことがうかがえる。また,2007年度後半は,サブプライムローンやCDSなどの証券化商品(債券)市場で一斉に資金を引き上げる現象(一種の取りつけ騒ぎ)が見られ,このことが金融システムの不安定性を拡大した。金融システムに機能不全の兆候がみられたため,一般企業は、将来資金を調達する際に定量的な把握が困難な影響を受けることを考慮したと思われる。上記のモデル研究で取り扱った一般企業の将来キャッシュフローに関するリスクの高まりは,ここ数年間に限定するならば,あいまい性の高まりによってもたらされ,その影響も無視できない可能性が指摘できる。
生物物理学的予後予測モデルに基づく循環型放射線治療計画法の開発

本研究は、我々の知る限り、献体を画像再構成法の開発に用いた初めての研究であり、実際の患者での無用な被ばくを増やすことなく、新技術の開発に成功した。本研究で開発された手法は、現在、ミネソタ大学を中心とした国際臨床治験で実際に使用されている。全骨髄照射は、従来の照射方法(全身照射)に比べて正常組織への不要な線量を減らすことができるため、治療成績の向上が期待されているが、治療時間が長い(1患者1日1.5-2時間)ため、日本でも数施設でしか実施されていない。本研究成果を用いることで、治療時間の短縮が予想されることから、全骨髄照射が広く国民に普及されることが期待される。本年度に開発したMVCT画像を昨年度までに開発した治療計画方法と組み合わせることで、高精度な全骨髄照射を行うことが可能となる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、臨床情報と放射線治療計画情報に基づくデータベース構築を行い、データベースに含まれる特徴量から、放射線治療後の生存期間を予測する手法を開発した。本研究では、35名の高悪性度脳腫瘍患者を対象として研究を進めた。すべての患者は、biopsyもしくは摘出手術の後に、30-80Gyの放射線治療を受けている。35症例の全症例データは、学習用データ(30症例)と検証用データ(5症例)にランダムに振り分けられた。放射線治療後の生存期間は、204種類の入力候補特徴量の中からステップワイズ法を用いて決定される特徴量を用いて、線形重回帰分析と人工ニューラルネットワーク(artificial neural network : ANN)を用いて予測された。204種類の候補特徴量には、8種類の臨床情報に基づく特徴量(腫瘍位置、切除範囲、放射線治療の期間など)と196種類の放射線治療に基づく特徴量(最大線量、最低線量、D95、V60など)が含まれる。特徴量選択には閾値P値(P<0.2)に基づく変数増加法を用いた。提案手法は、予測された生存期間と実際の生存期間の間の決定係数を用いて評価された。線形重回帰分析における決定係数は、学習用データにおいて0.460、検証用データにおいて0.375となった。一方、ANNを用いた予測の決定係数は、学習用データにおいて0.806、検証用データにおいて0.811となった。本研究では、放射線治療後の生存期間を予測する手法を開発した。結果として、ANNを用いることで、高精度に放射線治療後の予後を予測できる可能性を示した。提案手法を用いることで、過去患者の治療結果のデータを用いたエビデンスに基づく放射線治療計画を行う事ができ、放射線治療の治療成績を大幅に改善できる可能性がある。これまでの研究成果は、3報の英語論文と1報の著書にて報告した。本研究の目的は、過去の放射線治療データベースの情報を積極的に利用する高精度放射線治療計画支援システムを開発することである。本年度は、ミネソタ大学と協力することで全骨髄照射症例におけるマルチモダリティ画像データベースの作成と画像データベースの情報を積極的に活用する赤色骨髄照射法の提案を行った。全骨髄照射症例5例と7献体において、全身のDECT(deal-energy CT)を撮影し、Basis Material Composition法に基づき、赤色骨髄と黄色骨髄領域を抽出する手法を開発した。領域抽出の際に必要なパラメータは、献体の腰椎を病理標本にしたHistologyデータを教師データとして学習させた。献体のHistologyデータと、DECTに基づく黄色骨髄領域を比較したところ、両者の相関係数は0.861となった。さらに、DECTで同定された赤色骨髄領域のみに強度変調放射線治療に基づき線量を集中させる「赤色骨髄照射法」を提案した。結果として、Planning target volumeに対するhomogeneity indexの値は赤色骨髄照射において有意に改善し、リスク臓器(肺、耳下腺、腎臓、腹膜領域)に対しては、有意に線量を低減することが可能であった(P < 0.01)。提案手法に基づいた赤色骨髄照射を行うことで、リスク臓器の線量を保ったまま、赤色骨髄の線量増加を行うことができ、白血病患者の治療成績向上に寄与できる可能性がある。本年度、ミネソタ大学と協力することで白血病患者における全骨髄照射症例のマルチモダリティ画像データベースの作成と画像データベースの情報を積極的に活用する次世代型放射線治療計画法の提案を行った。

全骨髄照射法は、未だ日本では実施されていない最先端の治療法であるが、提案手法に基づいた次世代型治療法である赤色骨髄照射を行うことで、リスク臓器の線量を保ったまま、赤色骨髄の線量増加を行うことができ、白血病患者の治療成績向上に寄与できる可能性がある。本研究を通じて日本での臨床試験開始が期待される。また、ミネソタ大学を通じて、欧州3カ国の施設とも共同研究をスタートしており、国際協力研究として世界をリードできる可能性がある。これまでの研究成果は、現在4報の英語論文として執筆中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。ミネソタ大学が中心となって行っている全骨髄照射臨床治験グループInternational consortium of totalmarrow irradiation (ICTMI)と協力することで、4カ国の施設(アメリカ、フランス、イタリア、ポーランド)において全骨髄照射症例の画像データを収集する。治療計画用のCTと治療直前の(MVCT: mega-voltage CT)画像を収集し、各施設における位置ずれ量の統計解析と治療計画情報の施設間差を評価する。さらに、次年度に計画されているICTMI workshop(Paris, France 2015年5月)において成果発表を予定しており、協力施設数の更なる増加を目指し、国際協力研究として解析を行う。今後は、今年度開発したデータベースを国際化し、実際に国際臨床治験グループ(ICTMI)での使用を目指し、改良を進める。今年度の研究成果は、現在、4報の英語論文として執筆中である。当初の計画では、次年度行う予定であった予後予測手法の開発に、既に取り組んでいる。これまでの研究成果は、3報の英語論文と1報の著書にて報告した。今後は、より大きなデータベースを用いて、頑強性の評価を行う。また、様々なモダリティの画像を高精度にレジストレーションする手法を開発し、それらの画像から得られる新たな特徴量の追加を行う予定である。
雪面特性とスキー滑走に関する研究

スキー滑走のメカニズム解明を目的に、本研究では雪面の摩擦および押込み変形特性について雪氷防災研究センター新庄雪氷環境実験所及び電気通信大学菅平宇宙電波観測所等の施設を利用して実験的に調べた。摩擦係数を測定し、雪温や滑走速度の影響について明らかにし、滑走体がポリエチレンの場合には、高温低速及び低温高速領域で摩擦係数が大きくなること、高速領域では摩擦係数があまり変化しないこと等がわかった。円すい圧子や平板圧子を使って雪面硬度を測定し、雪面密度、雪温、雪粒子径との関係を明らかにすることで、スキーのエッジング・プロファイル及び圧密領域の大きさを予測することが可能になった。各実験は、昨年度と同様に雪氷防災研究センター(新庄)の低温実験室および電気通信大学菅平宇宙電波観測所の野外において実施した。雪面摩擦については、スキー板から切り出して作成した滑走体により、昨年度までに滑走速度が約3.5m/s程度の高速領域まで動摩擦係数があまり変化しないという結果が得られ、摩擦熱による融解水の存在や関与に疑問が生じた。そこで、本年度はこれまでの実験に加え、静摩擦係数測定を行った。その結果、雪面の粒子径が小さくほど、待機時間(接触時間)が長いほど静摩擦係数が大きくなり、他の固体物質の凝着摩擦と同様の傾向を示すことを確認した。このとき、表面張力の異なる材料でも滑走体を作成し、同様の実験を試みた。さらに、透明アクリル板と雪面との真実接触部の観察も試みた。雪面硬度については、内部に表面と平行な層状模様をつけた雪面に対して押込み実験を行い、円すい圧子押込みによる積雪内部の変形について詳細にしらべた。本研究の範囲では、圧痕下に形成される圧密領域内でのみ変形が生じることを再確認した。また、雪温、密度、粒子径の影響について実験的に明らかにし、簡単な雪面変形モデルを構築した。また、実際のスキー滑降によるエッジング・プロファイルの測定を引き続き行った。雪面の摩擦係数評価を行うために、回転雪皿法および自然滑走法による測定装置を改良し、約3.5m/sまでの高速領域の測定を行えるようにした。改良した装置を使って、雪氷防災研究センター新庄支所の低温実験室において人工雪に対して摩擦係数の測定を行った。さらに、電気通信大学菅平宇宙電波観測所において自然雪に対して同様の測定を行った。これにより、雪温、滑走速度と摩擦係数の関係を高速領域までしらべることができた。これにより、本研究の範囲では、1m/s以上の高速領域において、動摩擦係数はほとんど変化しないことがわかった。雪面の機械的特性について把握するために、押込み硬度測定を改良した。摩擦係数評価に使用した雪面に対して硬度評価を行い、雪質、雪温、密度との関係についてしらべた。本研究の範囲では、硬度は主に密度によって決まり、落下速度や錘の質量の影響をほとんど受けなかった。雪粒子径が非常に小さい場合には、硬度が高くなることもわかった。また、圧痕下に形成される圧密領域の形状や大きさについて詳細にしらべたところ、圧密領域はほぼ回転放物面形状をしており、その大きさは圧痕の大きさにより、ほぼ決まることがわかった。アニリン法により、雪粒子密度分布の様子を観察したところ、押込み変形は圧密領域内でのみ生じることがわかった。わたみ・ねじり測定装置および小型圧力センサーをとりつけたスキー板を使って、スキー場にてスキーヤーによる滑走実験を行った。また、滑走後のターン軌跡における最大振幅位置における大まかなエッジング・プロファイルの測定を行った。次年度に解析を行うためのデータ収集を行うことができた。円すい圧子による押込み硬度実験の結果から構築した雪面変形モデルを検証するため、直方体圧子を使って様々な押込み試験を行った。実験の結果、押込み硬度および圧痕の下に形成される圧密領域の大きさも雪面変形モデルでほぼ説明できることがわかった。雪温の影響は円すい圧子の場合にはほとんど無いのに対して、直方体圧子の場合にはあった。これは後者の場合、圧子押込みによりせん断面が形成されることが影響しているものと推察している。スキーのエッジング・プロファイルにもせん断面が形成されることから、雪温の影響をモデルに取り込む必要がある。その深さは雪面密度が大きく影響すること、雪粒子径が約0.2mmよりも大きい通常の雪面では粒子径の影響は小さいことなどもわかった。摩擦実験については、表面エネルギーの異なる様々な滑走材料について実験を行い、摩擦係数との関係について調べ、雪温や滑走速度の影響についてある程度は把握できた。ただ、本研究では滑走面の表面粗さを等しく加工できなかったため、今後さらに実験を継続し粗さの影響を分離しなければならないという課題も残った。スキー滑走実験については、滑走時のスキー板のたわみと雪面圧力の分布についてしらべることができた。

ただ、予算等の関係でスキー場を貸し切りにできず一般のスキーヤーが混在する状況での実験になり、エッジング・プロファイルを詳細に測定することはできなかった。また、CAEによるシミュレートは今後の課題になった。なお、各実験は、H24年度およびH26年度と同様に雪氷防災研究センター(新庄)の低温実験室、電気通信大学菅平宇宙電波観測所の野外等において実施した。本研究により、スキー滑走におけるエッジング・プロファイルだけでなく、その雪面下に形成される圧密領域の大きさも大まかに予測できるようになった。また、スキー滑走面の摩擦係数の大きさについても知見が得られた。スポーツ工学摩擦特性評価については、昨年度と同様に雪質、温度、密度の異なる雪面に対して動摩擦実験を行い、多くのデータを取得できた。また、静摩擦実験も予定通り行うことができた。ただし、データにはばらつきが多くさらに多くのデータ蓄積が必要であることもわかった。真実接触部の観察については、条件が整えば観察可能であることはわかったが、安定した接触条件を作りだすことがまだできておらず、接触面積の測定も行えていないという問題が残った。雪面硬度特性については、円すい圧子による測定は計画通りに終えることができ、簡単な雪面変形モデルを構築することができた。エッジング・プロファイルの測定については、予算の都合上、本年度はスキー場を貸切にすることができず、一般スキーヤーの間隙をぬっての測定にとどまった。以上のように問題点もあるが、計画していた一通りのデータを収集できたことから、現在までの達成度はおおむね順調と考えている。摩擦特性評価を行うための装置の改良や硬度測定装置の改良をおおむね予定通りに行うことができた。改良した装置を使って、雪質、温度、密度のことなる雪面に対する各種評価を予定通りに行い、多くのデータを収集できた。ただ、自然滑走法においては、初速度を与える装置の取り付け方法による問題などから、滑走体が安定して滑らないことがあるため、さらに改良を加える必要があることもわかった。スキーヤーによる滑走実験については、測定装置の改良を予定通りに行うことができた。スキー場を貸切にし、一般スキーヤーが実験領域に入らないようにするには限界があったため、エッジング・プロファイルの測定はターン軌跡全体ではなく、部分的に行うことにした。以上のように問題点も見つかったが、計画していたほとんどのデータ収集を行うことができたことから、現在までの達成度はおおむね順調と考えている。摩擦実験については、データ数を増やすため、これまで通りの実験を行う。真実接触面の観察を行う際、安定した接触圧を与えられるように治具を作成し、接触面積の測定を行う。滑走体の材質の影響についても調べ、表面張力などの影響について考察を行う。これらから、雪面摩擦発生メカニズムについて整理する。硬度実験については、円すい以外の形状の圧子を使った押込み実験を行い、構築したモデルの妥当性について検証し、必要に応じてモデル修正を行う。また、スキー場などの実際現場における測定を行い、スキー滑走のエッジング・プロファイルの予測などを試みる。問題点の見つかった装置の改良を行う。
ヒト骨格の非計測形質の遺伝性に関する総合的研究

この共同研究によって下記の成果が達成された。1.縄文人における外耳道骨腫の出現には極めて顕著な地方差があることが確認され、この形質の発現が多因子遺伝のしきいモデルによく適合し、環境要因としては冷水刺激が強く関与していることが明らかとなった。2.縄文時代から現代に至る日本人頭蓋の時代変化を分析して、非計測形質の方が計測形質よりも一般には遺伝性がはるかに強いことを実証した。3.頭蓋の非計測形質を用いて確率論によって、個体の集団帰属性を推定する方法、および個体間の血縁関係の有無を推測するスペンスの方法を複数埋葬古墳などの実際例に応用して、これらの方法が考古学などに関連した実用面でも十分に有効であることを確かめた。4.長岡藩牧野家の代々の遺骨などの資料で、頭蓋や体肢骨の非計測形質の出現について家系分析を行い、個々の形質の間で遺伝性を比較するデータを得た。5.日本人の双生児資料で、歯冠の非計測形質の左右非対称性について、大きさ、パターン、遺伝性などを分析した結果、遺伝性に関しては否定的な成績が得られた。6.口蓋の非計測形質である横口蓋ヒダについて、血縁者間で形状の類似性を分析したところ、この形質も十分に遺伝的であることが判った。7.隔離小集団の骨格資料で、非計測形質の出現率を調べて、一般集団との比較によって個々の形質の遺伝性の強さを類推した。8.多因子遺伝のモデルを適用して、シミレーションによって非計測形質の遺伝率と混血集団での期待出現率を求める方法を示した。9.ニホンザルの骨格資料から、分割舌下神経管の個体変異に関する諸特性を分析するとともに、頭蓋非計測形質の地域変異のパターンを明らかにした。10.公開シンポジウムを3回開催し、今後は、形質人類学や考古学方面への多角的な応用をめざした方法論の問題を中心にして、ヒト骨格の非計測形質の共同研究をさらに展開していくことで合意に達した。昭和62年度内に各研究分担者が行った研究成果の概要は以下の通りである.1.前頭縫合の出現率について,縄文時代から現代に至る日本人の問での時代変化,さらには東アジアから北米にかけての諸集団での地域変異を調べ,分布特徴に基づいてその遺伝性を検討した(百々). 2.オホーツク文化系人について, 34項目の頭骨形態小変異の出現の有無を調べ,彼らの形態的特徴を明らかにした(石田). 3.東日本の古墳人と縄文人との間で,非計測的形質の出現率と計測値の差異を明らかにして,形質間の遺伝性の違いなどによって生じる方法上の問題を検討した(山口). 4.日本人双生児266組の全顎石膏模型から,歯冠の非計測的形質の遺伝率を推定した(溝口). 5.長岡藩牧野家人骨の家系資料から,頭蓋と四肢骨の非計測形質について,世代変異と世代間の類似性を分析し,これらの形質の遺伝性を分析した(加藤・竹内). 6.多因子遺伝形質の出現率について,集団遺伝学の理論的な分析を行うことによって,モデルの有効性を検討した(青木). 7.長野県辰野町などで採取した約400人分の全顎石膏模型に基づいて,歯および口腔の諸形質について,親子・同胞間における形態の類似性を解析した(酒井). 8.約200頭分のニホンザル頭蓋について,分割舌下神経管を形態学的に,発生学的に,さらには地域変異の文脈で分析を加えて,その遺伝性を考察した(毛利). 9.南太平洋のヒト諸集団および縄文時代人について,外耳道骨腫の分布を調査して,その成因を遺伝学の見地から孝証した(片山). 10.ヤクザルと本州ニホンザルの間で,頭蓋の非計測形質の分布を比較検討して,個々の形質について遺伝性を考察した(黒田). 11.頭蓋と歯の形態小変異の出現パターンから,集団埋葬墓の被埋葬者間の血縁関係を推定する方式を発展させた(土肥・田中).62年10月と63年2月に京都で,全員参加の研究会を開催し,これらの成果を相互討論することによって,研究の深化をはかった.この共同研究によって下記の成果が達成された。6.口蓋の非計測

形質である横口蓋ヒダについて、血縁者間で形状の類似性を分析したところ、この形質も十分に遺伝的であることが判った。7.隔離小集団の骨格資料で、非計測形質の出現率を調べて、一般集団との比較によって個々の形質の遺伝性の強さを類推した。8.多因子遺伝のモデルを適用して、シミレーションによって非計測形質の遺伝率と混血集団での期待出現率を求める方法を示した。9.ニホンザルの骨格資料から、分割舌下神経管の個体変異に関する諸特性を分析するとともに、頭蓋非計測形質の地域変異のパターンを明らかにした。10.公開シンポジウムを3回開催し、今後は、形質人類学や考古学方面への多角的な応用をめざした方法論の問題を中心にして、ヒト骨格の非計測形質の共同研究をさらに展開していくことで合意に達した。昭和63年度の各研究分担者が実施した研究の概要は以下の通りである。1.頭蓋の非計測小変異20計質について、縄文時代から現代に至る日本人の間で出現率を調べ、各形質の時代変化を比較して、その理由を検討した。その結果、検査した大多数の形質で遺伝性が極めて高いことを示唆するデータが得られた(百々)。2.現代日本人の双生児資料から、14種類の歯冠の非計測形質について、左右非対称性の遺伝的・環境的変異の程度などを分析した。この結果、これら形質の非対称性は大部分環境要因によって引き起こされていることが判明した(溝口)。3.石巻市五松山洞窟遺跡出土の古墳時代人骨を具体例として、頭蓋の非計測的形質を用いて個体レベルでの集団帰属性を推定する統計的方法を模索した(山口)。4.東京の周光山済海寺で収骨された長岡藩牧野家の関係者の遺骨について、頭蓋と体肢骨の非計測形質の家系分析を継続した(加藤、竹内)。5.多因子遺伝のモデルを適用して、骨格の非計測形質の出現率についてのシミュレーション分析を行って、遺伝率と混血集団で期待出現率を求める方式を示した(青木)。6.血縁者から採取した全顎石膏模型を用いて、口蓋にある非計測形質である横口蓋ヒダの親子・同胞間の類似性について分析して、これらのヒダの形状が血縁者間で類似性が高いことを示した(酒井)。7.ニホンザルの骨格資料から分割舌下神経管の形態に関する観察データを集めて、この形質の出現に及ぼす年齢や性の影響、さらには側差について分析した(毛利)。9.縄文時代人骨での外耳道骨髄のスクリーニング調査を続行して、約600体分の頭蓋についての検査をこれら発掘人骨を保管する各地の研究機関で実施した(片山)。10.ニホンザル骨格の頭蓋非計測小変異を大規模に調査して、地域変異の実態を明らかにした(黒田)。11.骨格の形態小変異形質を血縁関係の推定に用いる方法の有効性と考古学での実用性について検討した(土肥、田中)。
肝細胞認識機能と医薬包接を併わせ持つスーパーアシアロ糖タンパク質モデルの開発

ドラッグデリバリーやDNA医薬の理想的課題は“必要な場所"に“必要な時"に“必要な量"だけ送達できるインテリジェントなシステムを設計・開発することである。インテリジェンスの基本はまず正確で精度の高い“認織"とりわけ“パターン(トポロジー)認織"にある。そこで本研究では細胞表面を識別する材料をどのように設計すべきかについて,肝臓社会の各種細胞を対象とした特異的認識材料の設計と評価にフォーカスを当てた。私達は特に細胞の認識に関わる糖脂質や糖蛋白に注目してバイオミメティックスを追求しようと研究を続け肝細胞の特異的な認織を模倣する材料の設計に成功した。それは、ラクトース(ガラクトース-β-1,4-グルコース)をぶら下げた主鎖に親水性の糖側鎖がぶら下がった構造をしている。こういう高分子は水中でミセルを形成する能力を有する高分子界面活性剤といえる。したがって、多くの科学的な医薬(通常、疎水性が高い分子構造を有している)は高分子ミセルの疎水性ドメイン中に包接させることが可能であった。既に臨床応用されている医薬についても同じ現象が確認された。以上の実験結果によりPVLAは医薬包接能を有するアシアロ糖タンパク質モデルとなっており、しかも合成高分子ミセルとして様々な実用上の利点を併せ持ついわばスーパー糖タンパク質モデルであることが判明した。本研究ではポリリジン(PLL)と細胞特異的認識性を示す様々な多糖鎖をコンジュゲートし、DNAキャリアーとしての評価を行った。分岐構造を有する多糖アラピノガラクタン(AG)とポリリジン(PLL)から、その多糖還元末端の反応を利用し、比較的明確な一次構造を有するコンジュゲートを調整した。そのコンジュゲートはDNAキャリアーとして細胞特異性を向上させる今年を示した。ヒアルロン酸オリゴマーをグラフトしたポリリジン誘導体が静脈注射によりかなり選択的に、類洞内皮細胞に到達することを確認した。送達されたリポーター遺伝子(lac Z)の類洞内皮領域の発現も確認された。以上の研究を通して、バイオミメティックな糖質高分子の設計により肝臓組織内の思い通りの細胞に分子ミサイルを打込める日も近いと確信している。アシアロ糖蛋白質のモデルとして我々が設計・開発してきたP.V.L.Aはその両親媒性の分子構造ゆえに水中にて安定な高分子ミセルを形成する.その水相へ露出した糖鎖(β-ガラクトース)の肝細胞認識機能を有効に発揮できれば各種遺伝子,アンチセンスDNA,リボザイム等々を肝臓,特に肝実質細胞に選択的に到達させ,遺伝子治療や細胞治療を施すことが可能となるものと推測した.実際に蛍光プローブや放射性ヨウ素で標識したPVLAをラット尾静脈により注入してみると,1時間以内に肝臓組織に6070%もの量が到達し,しかも肝実質細胞に12倍以上の選択性(対非実質細胞)で取り込まれていくことが明らかになった.このようにPVLA高分子ミセルは通常迎撃されやすい網内系組織(RES)をかいくぐり(RES回避),高い効率で標的となる肝細胞にたどり着くことが確認された.ハイブリッド人工肝臓用コーディング材料の場合と同じように,PVLAはたいへんよいアシロア糖蛋白質モデルになっていることがわかる.しかも,分子ミサイルキャリアーとしてはたいへん都合のよいことには,多くの医薬や蛍光プローブのように疎水性が高い化合物が共有結合させることなしPVLA水溶液にただ混合攪拌するだけでPVLAミセルの疎水性コアドメイン内に包装されることも判明した.PVLAのようなバイオミメティックなポリマーリガンド設計の利点は,合成化学的に新たな機能を付加することが容易となることである.インテグリンファミリーに認識されるRGDS(アルギニン・グリシン・アスパラギン酸・セリン)ペプチドを導入したスチレン誘導体と,PVLAのモノマーVLA(ラクトース導入スチレン誘導体)を共重合し,得られたポリマーをコートしたディッシュを用いて肝細胞の接着アッセイと接着阻害アッセイを行ったところ,この共重合体が両方の肝細胞膜レセプターに同時に認識されて細胞接着を誘導しているという興味深い結果が得られた.ドラッグデリバリーやDNA医薬の理想的課題は“必要な場所"に“必要な時"に“必要な量"だけ送達できるインテリジェントなシステムを設計・開発することである。