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ナショナリズムと「文明的」自己像形成をめぐる現象の比較・歴史社会学的考察

本研究では、「ナショナリズムと『文明的』自己像形成をめぐる現象」というテーマについて、社会学的考察を行った。特に、これまでの研究をふまえ、近現代日本社会におけるナショナリズムやアイデンティティのあり方の歴史的・文化的特徴を、「文明化」を象徴する理想的な自己像形成にまつわる現象を研究することにより、比較社会学的視点を含みつつ明らかにすることが目的であった。E. W.サイードのオリエンタリズム概念にかんする理論的検討、「文明化」とナショナリズムにかんする具体的現象についての社会学的検討、その他、社会学理論や社会学的研究にかんする検討の3つが主たる研究成果である。本研究では、「ナショナリズムと『文明的』自己像形成をめぐる現象」というテーマについて、比較・歴史社会学的考察を行うことを目的に研究活動を行った。特に、近現代日本社会におけるナショナリズムやアイデンティティのあり方の歴史的・文化的特徴を、「文明化」を象徴する理想的な自己像形成にまつわる現象を研究することにより、比較社会学的視点を含みつつ明らかにすることを目的とした。第1年目である本年の主な研究内容は、資料収集・精読、および、論文(「Paradox of Subjectivization: Modern Japanese Intellectual Elite's Reaction to the Image of the West」『椙山女学園大学研究論集』第45号(社会科学篇))の執筆、辞書項目の執筆(『日本文化の百科事典』丸善出版、近刊)である。論文においては、新渡戸稲造の生涯や著作(特に「文明化」を象徴する理想的な自己イメージ形成にまつわる言説)を代表例としつつ、西洋化とナショナリズムという二つの使命を背負った近代日本の知識人が主体化する過程にどのようなパラドクスが存在したかを考察した。明治維新以来、高度経済成長頃まで、近代化と文明化を象徴する「西洋」という表象は、近代日本の知識人にとって、両義的なモデルであり続けた。論文では、それらの知識人が近代化というプロジェクトを遂行するために、いかにして「西洋」という表象を利用したか、またそこにはどんなからくりがあったかということを、分析した。特に、主体化に含まれるパラドクスに注目し、近代日本の知識人の主体化と「国民」の形成の関係を論じた諸議論を参考に、さらに考察を深めた。なお、本年は、産前産後の休暇及び育児休業の取得により、2013年10月より研究を中断している。特に、近現代日本社会におけるナショナリズムやアイデンティティのあり方の歴史的・文化的特徴を、『文明化』を象徴する理想的な自己像形成にまつわる現象を研究することにより、比較社会学的視点を含みつつ明らかにすることを目的とした。本年は、産前産後の休暇及び育児休業の取得により、2014年9月末まで研究を中断していたため、研究期間が半年間ほどしかとれなかったが、その中で、資料収集・分析・論文執筆(現在執筆継続中)などに取り組んだ。体調不良のため出張を行うことが難しかったため、大学の図書館の相互利用制度を利用するなどして、資料収集につとめた。第2年目である本年の主な研究内容は、「文明化」とナショナリズムの関係にかんする資料収集・精読、フィンランド教育にかんする言説分析、および、オリエンタリズムにかんする理論的検討である。資料収集・精読については、エリアス、サイード、アンダーソンなどの、文明化とナショナリズムにかんする理論について精読した。また、フィンランド教育にかんする言説分析については、現在、資料の収集・精読をおえ、論文案を研究会において発表した。発表時にいただいたコメントをもとに論文を修正・執筆中である。論文では、フィンランド教育にかんする言説を、ナショナリズム、近代化、文明化、教育観の変化などの観点から検討している。オリエンタリズムにかんする理論的検討については、近年のオリエンタリズムやナショナリズムに関する議論の検討をふまえ、2015年5月の研究会で報告する予定である。第2年目である本年の主な研究内容は、資料収集・精読、および、論文執筆・刊行(「オリエンタリズム」『映画は社会学する』(法律文化社)(印刷中)、「『近代主義の残像』としてのフィンランド教育ブーム」『岩波講座現代第8巻』(岩波書店)(刊行予定)、「塾」『日本文化事典』(丸善出版2016年刊行)、文化社会学・家族社会学をテーマとする本におけるコラム担当)、ワークショップにおける発表(「文化社会学から読む」「メディア文化論公開ワークショップ1加藤秀俊『メディアの展開』と京都大学の教育文化メディア研究」(2015年11月10日於京都大学教育学部))である。「オリエンタリズム」にかんする論文においては、特に、サイードのオリエンタリズム概念について先行研究を参照しつつ、理論的に検討し、自己像や他者象の構築の様相について分析を行った。「フィンランド教育」にかんする論文では、先進的・文明的とされるフィンランド教育モデルの日本社会における受容について、比較社会学的視点から考察した。ワークショップにおいては、近世日本の「文明化」の諸相について、文化社会学的視点からコメント・討論を行った。

第2年目である本年度は、理論的考察を深めるとともに、資料収集を行い、独立論文(「オリエンタリズム」『映画は社会学する』(法律文化社)(印刷中)、「『近代主義の残像』としてのフィンランド教育ブーム」『岩波講座現代第8巻』(岩波書店)(刊行予定))を執筆した。「オリエンタリズム」にかんする論文(「オリエンタリズム」『映画は社会学する』(法律文化社)(印刷中))では、サイードの「オリエンタリズム」概念について、X. Chenによるオリエンタリズム、オクシデンタリズムにかんする議論やナショナリズムにかんする議論も補足しつつ、理論的に検討し、理解を深めた。「フィンランド教育」にかんする論文(「『近代主義の残像』としてのフィンランド教育ブーム」『岩波講座現代第8巻』(岩波書店)(刊行予定))では、「文明的」・先進的モデルとされるフィンランド教育像の日本社会での受容について分析を行った。論文では、比較社会学的視点から、「文明的」モデルとしての北欧像が日本社会の自己像形成に与えた影響についても考察した。その他、辞書が刊行され(「塾」『日本文化事典』(丸善出版2016年刊行))、コラム(文化社会学・家族社会学にかんする本における)を執筆した。また、ワークショッのパネリスト(「メディア文化論公開ワークショップ1加藤秀俊『メディアの展開』と京都大学の教育文化メディア研究」(2015年11月10日於京都大学))をつとめ、教育・文化・メディアの観点から議論を深めた。本研究では、「ナショナリズムと『文明的』自己像形成をめぐる現象」というテーマについて、比較・歴史社会学的考察を行うことを目的とした。第3年目である本年は、論文等が発行(竹内里欧「オリエンタリズム」西村大志・松浦雄介編著『映画は社会学する』(法律文化社2016年7月)、竹内里欧「「近代主義の残像」としてのフィンランド教育ブーム」佐藤卓己他編『岩波講座現代第8巻』(岩波書店2016年7月)等)された。また、公開セミナーにおいて、発表(竹内里欧「ポスト近代社会に残る近代主義の「痕跡」ーフィンランド教育ブームにみる」(京都大学大学院文学研究科アジア親密圏/公共圏教育研究センターによる公開セミナー「2016年度第1回親密圏/公共圏セミナー」2016年6月29日)を行った。特に、日本社会におけるフィンランド教育ブームに関する検討では、フィンランド教育ブームが日本社会の自己像や他者像の在り方、自己や他者へのどのような願望を反映しているかについて考察した。その結果、欧米に対する幻想が崩れる中で、「学力」「能力」の転換と関係しつつ、「先進的」「文明的」でオルタナティブな理想像として、フィンランド教育モデルが必要とされてきた社会的背景について明らかになった。
S式指向のプログラミングシステムの構築に関する研究

本研究では,Lispの一方言であるUtiLispをベースとしている.本年度は,主として次のような研究を進め,成果を得ることができた.1. UtiLispの処理系を,インタプリタ本体にはほとんど手を入れず,様々な環境で作動可能し,さらに移植性の高いGUI(Graphical User Interface)を開発する研究を行った.具体的には,Unix環境とWindows環境の双方で作動するようなGUIを具備するUtiLispシステムを構築し,性能・移植性等について良好な結果を得ることができた.2. Lispのような記号処理言語あるいは関数型言語的な側面と手続き型言語的な側面を併せ持つ初心者入門用言語環境を設計・実現した.このシステムはJava仮想機械へのコンパイラであり,これにより,ネットワーク指向,機種非依存という特長を備えている.3.記号処理プログラム・関数プログラムを,より実行効率のよいものに静的に変換するための手法に関する研究を行った.具体的には,複数の独立したプログラム変換手法(融合(Fusion)と組化(Tupling))を順番に適用することにより,プログラムを効率のよいものへ系統的に変換可能であることを示し,一/二次元最大部分列和/積問題に適用してその有効性を確認した.本研究ではLispにおいて広く用いられているS式と呼ばれるデータ構造をすべての基本となるプログラミング環境の構築を目指している.その第一段階として,今年度は主として処理系の拡充,静的なプログラム変換の理論・実用両面における研究に取り組み,以下のような成果を得た.・本研究ではLispの一方言であるUtiLispをベースとすることとし,そのインタプリタ・コンパイラを,代表的なPC Unix上で作動可能とするための拡充を行った.・UtiLispをWindows95の上で動かすための問題点について検討した.現在は移植作業の進行中である.・S式をベースとする清書系の仕様を検討し,S式表現を含む文書ソースから清書系TeXのソースに変換するシステムを設計した.S式指向のシステムをより効果的なものにするための静的なプログラム変換に関する研究により,蓄積的な引数を持つ関数,相互再帰定義を持つ関数に対するプログラム変換の手法,定理を示した.本研究では,Lispの一方言であるUtiLispをベースとしている.本年度は,主として次のような研究を進め,成果を得ることができた.1. UtiLispの処理系を,インタプリタ本体にはほとんど手を入れず,様々な環境で作動可能し,さらに移植性の高いGUI(Graphical User Interface)を開発する研究を行った.具体的には,Unix環境とWindows環境の双方で作動するようなGUIを具備するUtiLispシステムを構築し,性能・移植性等について良好な結果を得ることができた.2. Lispのような記号処理言語あるいは関数型言語的な側面と手続き型言語的な側面を併せ持つ初心者入門用言語環境を設計・実現した.このシステムはJava仮想機械へのコンパイラであり,これにより,ネットワーク指向,機種非依存という特長を備えている.3.記号処理プログラム・関数プログラムを,より実行効率のよいものに静的に変換するための手法に関する研究を行った.具体的には,複数の独立したプログラム変換手法(融合(Fusion)と組化(Tupling))を順番に適用することにより,プログラムを効率のよいものへ系統的に変換可能であることを示し,一/二次元最大部分列和/積問題に適用してその有効性を確認した.
癌特異的キラーT細胞活性化における樹状細胞のクロスプレゼンテーション制御機構解明

樹状細胞による癌抗原タンパク質の取り込みとクロスプレゼンテーションを介した癌抗原特異的キラーT細胞の活性化能を試験管内実験およびマウス生体モデルを駆使して評価した。その結果、担癌環境下で産生される事が知られているIL-6存在下では、癌細胞の取り込みは上昇するが、抗原提示能が減弱する一方、TLRリガンドやIFN-γ刺激下では増強する事を見いだした。今後、樹状細胞を介した癌抗原特異的キラーT細胞の効率的生体内誘導法を開発することで、癌免疫治療への応用が期待できる。本年度において、まず始めに樹状細胞による癌細胞の取り込みと抗原蛋白質のクロスプレゼンテーションによる癌抗原特異的キラー(CD8+)T細胞の活性化を明確にできる評価系の開発を試みた。C57BL/6マウス骨髄よりGM-CSFを添加した培地を用いて骨髄由来樹状細胞(BMDC)を誘導した。OVAを発現する癌細胞(EG7)を凍結融解して得たネクローシス細胞をBMDCに添加し貪食させた。これらの貪食能についてCFSEラベルした細胞を用いて共焦点レーザー顕微鏡による観察した結果、実際にBMDCにEG7の取り込みが確認された。またEG7に発現しているOVA抗原蛋白量についてウエスタンブロッティング法により解析した所、BMDCに貪食されたEG7由来のOVA抗原のシグナルが経時的に減少し、その減少の割合はIL-6等のサイトカイン環境下の違いにより変化する事が示唆された。次に、BMDCのクロスプレゼンテーション能を評価する為に、OVAペプチドを特異的に認識するCD8+T細胞(OT-1)を共培養し、OT-1の反応性を解析し、樹状細胞に取り込ませるEG7細胞の最適条件を探索した。マウスにOVAとBMDCを投与し、生体内におけるクロスプレゼンテーション能についてOVA-テトラマー陽性CD8+T細胞の誘導効率を調べることにより評価した。TLR刺激やサイトカインをマウス生体内に加え、クロスプレゼンテーション能に及ぼす効果について解析した結果、ある種の刺激存在下で癌抗原特異的CD8+T細胞の誘導効率が変化した。今後、TLRあるいはサイトカイン信号伝達経路を遮断する阻害剤あるいは各種ノックアウトマウス等を用いて、クロスプレゼンテーション能が阻害されるかを評価することにより、下流のシグナル分子機序を解明する。最終的にはこれまでに得られた知見を用い、新規癌治療への応用を目指したいと考えている。本年度、マウス骨髄由来樹状細胞による癌細胞(EG-7)の取り込みとOVA抗原ペプチドを特異的に認識するOT-1マウス由来CD8+T細胞を用いたクロスプレゼンテーションによる癌抗原特異的キラーT細胞の活性化を評価した。これまでの試験管内培養系で得られた情報をもとに、癌抗原特異的CD8+T細胞の活性化に対して、OK432や他の菌体成分、CpG等のTLR刺激やIL-6等のサイトカイン刺激を細胞培養系に加え、樹状細胞のクロスプレゼンテーション能に及ぼす効果について詳細に解析した。その結果、IL-6刺激存在下では、癌細胞の取り込みが上昇するものの、抗原提示能が減弱する事が見いだされた。一方、TLRを介した刺激やIFN-γを含むタイプIサイトカイン条件下ではCD8+T細胞のサイトカイン産生が増強する系を見いだした。これらの条件下で下流のシグナル分子あるいはエフェクター分子の制御機序を解明したところ、転写活性化因子STAT1を介した神経ペプチドシグナル伝達経路が樹状細胞の機能制御に関与している事が分かった。次に、前年度で構築したマウス生体内評価モデルによるクロスプレゼンテーション解析を行った。その結果、樹状細胞にある種の菌体成分と仮想癌抗原蛋白(OVA)を取り込ませたあとで、マウスに複数回投与し、生体内における癌抗原特異的CD8+T細胞の誘導および活性化を、OVAテトラマー陽性CD8+T細胞のフローサイトメトリーによる解析した所、生体内でのクロスプレゼンテーションが有為に増強する事を見いだした。今後、メカニズムに関する詳細な知見を集め、より効果的な癌抗原特異的CD8+T細胞の生体内における誘導システムを確立することで、樹状細胞によるクロスプレゼンテーションを介した癌抗原特異的キラーT細胞の生体内誘導による癌の効率的退縮が期待できる。
動的キラリティーに関する基盤研究と医薬品化学への展開

軸不斉は立体配座の変化により生じるキラリティーである。これまで、このキラリティーが生物活性に及ぼす影響に関する研究例は少ない。本研究では、アルツハイマー病治療薬として期待されるγ-セクレターゼ阻害薬(LY-411575)の立体化学構造および化学反応性について検討し、ジベンゾアゼピノン骨格に関して生物活性の発現に寄与する立体化学(軸不斉構造)を明らかにした。この成果をもとに、さらに医薬品シードの創製へ向けて合成化学的な研究を展開している。軸不斉を有する生物活性物質の報告自体多くはない(注目されていない>が、さらに立体配座の変化により生じるキラリティー(動的キラリティー)が生物活性に及ぼす影響に関する研究は限られている。本研究では創薬シード創出のためにそれらについて考察している。本年度は特に、アルツハイマー病(AD)治療薬として期待されるγ-セクレターゼ阻害薬(LY-411575:Lilly社)((IC_<50>=73pM)の立体化学構造について検討した。LY-411575のジベンゾアゼピン骨格はビアリール部分およびベンゾアニリド部分に基づく2個のsp^2-sp^2軸不斉構造を持っために、複雑な立体配座異性体が理論的には存在する。その立体化学についての報告は無いが、ジベンゾァゼピン骨格は特定な形に固定され、その結果生じるキラルな化合物(この場合には他に不斉中心が存在するので、一つのジアステレオマー)が生物活性の発現に寄与していると想定した。今回、ジベンゾアゼピン骨格に置換基を導入し、立体障害を大きくした化合物を合成した。合成化合物ではsp^2-sp^2軸における回転障壁が高まり、これらの軸不斉異性体を比較的安定に得ることができた。これらを用いて、ジベンゾアゼピン骨格の立体化学、熱力学的安定性など基礎的な性質を明らかにした。また、立体異性体のγ-セクレターゼ阻害活性(東京大学大学院薬学系研究科・岩坪威教授と共同)を調べることにより、生物活性発現に必要な立体化学を明らかにした。以上の知見をもとに、医薬品シードの創製が期待される新たな基本母格について研究をさらに展開している。軸不斉を有する生物活性物質の報告自体多くはないが、さらに立体配座の変化により生じるキラリティー(動的キラリティー)が生物活性に及ぼす影響に関する研究は限られている。本研究ではそれらについて、創薬シード創出のために検討している。本年度は、H19年度に継続して、アルツハイマー病治療薬として期待されるγ-セクレターゼ阻害薬(LY-411575:Lilly社)の立体化学構造および化学反応性について検討した。その結果、ジベンゾアゼピン骨格の立体化学、熱力学的安定性など基礎的な性質を明らかにするとともに、生物活性の発現に寄与する立体化学(軸不斉構造)を明らかにした。この知見をもとにして、類縁した骨格を有する新たな化合物合成へ展開し、それらの化学的な性質を明らかにした。また、すでに公表されている中枢神経系抑制作用を有する1,4-ベンゾジアゼピン誘導体についても、キラルカラムを用いたHPLCによる分析により、生物活性の異なる軸不斉構造が存在することをはじめて明らかにした。さらに、1,5-ベンゾジアゼピン-2-オン骨格など、種々の生物活性化合物の基本母核となることが期待される骨格化合物について、合成、立体化学、物理化学的性質、化学反応性などの詳細な検討を行った。その結果、核磁気共鳴スペクトル解析やX線構造解析などの結果により、従来注目されていなかった軸不斉構造の存在を明確に示すことができた。以上の成果をもとに、医薬品シードの創製へ向けて合成化学的な研究をさらに展開している。
核酸塩基由来カルベン錯体の合成と応用

N-Heterocycli ccarbenes(NHC)は、隣接する窒素原子の影響を受けて安定に存在するカルベン化合物である。またNHCは遷移金属に配位して安定なカルベン錯体を形成する。最近、特徴のある性質を示す様々なカルベン錯体が合成され、カルベン錯体は新しいタイプの分子触媒として注目を集めている。そこでDNAの核酸塩基(アデニン・グアニン)がNHCに誘導可能なプリン骨格を持つ分子であることに着目し、これを基盤とした核酸塩基由来カルベン錯体の合成を試みることにした。まず、アデニンから出発してアデニン由来カルベン錯体の合成を試みたが、7位と9位の窒素を両方ともアルキル化することが困難であり、ジアルキル化生成物を得ることができなかった。一方、グアニンは11位アミノ基をアセチル基で保護した後に、臭化ベンジルを作用させると、7位と9位の窒素がベンジル化されたジアルキル化生成物に収率77%で変換できた。次に、この合成中間体に酸化銀を作用させて、Ag-カルベン錯体を得た。しかし、このAg-カルベン錯体は有機溶媒に対する溶解性が低く、精製して単離することができなかった。そこで研究計画を見直し、核酸塩基ではなくイミダゾールを持つヌクレオシドを基盤にしたカルベン錯体の合成を行うことにした。まず、デオキシリボースから4工程でイミダゾールを持つヌクレオシドを合成した。次いで、ヨウ化メチルでアルキル化した後に、酸化銀を作用させて、Ag-カルベン錯体を得た。このAg-カルベン錯体は、先の錯体と異なり有機溶媒に対する溶解性が高く、容易に精製して単離することができた。現在、Ag-カルベン錯体から金属交換により合成したRh-カルベン錯体を用い、単結晶化を検討中である。今後合成した遷移金属カルベン錯体を用いて各種触媒反応を行い、その特徴を明らかにする予定である。
フェムト秒時間分解2光子光電子分光による半導体表面における励起電子の動力学の研究

本研究では、フェムト秒時間分解2光子光電子分光(TR2PPE)装置に、温度・構造など、試料の物理的パラメータを制御・評価できる装置を組み合わせたシステムの構築を行い、これを用いて主としてSi(001)表面においてついて研究し、以下のような結果を得た。1)Si(001)(2x1)表面上における励起電子のダイナミクスについて研究し、バルク→表面の電子遷移には励起密度依存性があることが分かった。また、バルク伝導帯電子・表面非占有状態電子の減衰ともに、励起波長依存性が観測されること、また、その際に、励起後40ps以降ではバルク電子数と表面電子数がほぼ比例関係にあることを観測した。この事実から、a)バルク励起電子の減衰は、表面状態への遷移(表面再結合)およびバルク内部への拡散が支配している。b)表面状態電子の寿命は短く(<10ps)、この結果、表面励起電子数は、バルクからの遷移によって支配されている。ことが分かった。さらに、拡散方程式を用いたシミュレーションとの比較によって、Si(001)(2x1)表面における表面再結合速度を見積ることに成功した2)STM(走査トンネル顕微鏡)とTR2PPEを組み合わせ、表面の局所的な構造とダイナミクスの関連についての相関を調べることができるようになった。このシステムを用い、Si(001)(2x1)表面におけるC欠陥が表面ダイナミクスに与える影響に関して研究した。その結果は以下のようなものである;a)C欠陥数増加とSi(001)表面のフェルミレベルピニングなどの表面電子状態の変化が分かった。b)C欠陥増加によって、表面励起電子・バルク励起電子ともに見かけ上の減衰が速くなり、互いの比も変化した。これは、表面での電子消滅寿命τがC欠陥の数に対して線形に減少すると仮定することで定量的に説明された。ことが分かった。1)Si(001)(2x1)表面における表面励起状態の減衰に関する研究Si(001)(2x1)を光励起すると表面非占有状態に電子が励起される。この表面励起電子の減衰過程について研究を行った。まず減衰の時定数が励起波長に依存することを明らかにし、さらにバルク励起電子の減衰も同時に測定することで、a)表面励起電子の寿命は非常に(<10ピコ秒)短いこと、b)このため表面励起電子数はバルク伝導帯からの電子供給によって決まっていること、c)バルク伝導帯の減衰は、主として拡散によって決まっていること、を明らかにした。また、シミュレーションとの比較によって、Si(001)(2x1)表面における表面再結合速度を求めた。2)STMと2光子光電子分光との組み合わせ研究同一試料についてSTMと2光子光電子分光をin-situで観測できる装置の製作を行った。半導体表面における欠陥の量・種類を原子レベルで明らかにし、その表面において励起動力学の研究を行うことが可能になった。これにより、Si(001)(2x1)表面において2光子光電子分光で観測された欠陥電子状態が、C-defectに起因するものであることを明らかにした。3)光源システムの改良2光子光電子分光装置の光源として、これまではOscillatorを用いたシステムを用いていたが、さらに再生増幅装置を用いた波長可変のフェムト秒パルスレーザーを用いたシステムの構築を行い、予備的なデータの収集を行った。本年度はフェムト秒時間分解2光子光電子分光(TR2PPE)

装置に、温度・構造など、試料の物理的パラメータを制御・評価できる装置を組み合わせたシステムの構築を行い、これを用いて主としてSi(001)表面においてついて研究し、以下のような結果を得た。1)STM(走査トンネル顕微鏡)とTR2PPEを組み合わせ、表面の局所的な構造とダイナミクスの関連についての相関を調べることができるようになった。このシステムを用い、Si(001)(2x1)表面におけるC欠陥が表面ダイナミクスに与える影響に関して研究した。その結果は以下のようなものである;a)C欠陥数増加とSi(001)表面のフェルミレベルピニングなどの表面電子状態の変化が分かった。b)C欠陥増加によって、表面状態励起電子・バルク励起電子ともに見かけ上の減衰が速くなり、互いの比も変化した。これは、表面での電子消滅寿命τがC欠陥の数に対して線形に減少すると仮定することで定量的に説明された。2)試料を液体窒素温度まで冷却できる装置を作成し、温度可変実験が行えるようにした。この装置を用いて、Si(001)(2x1)表面における励起電子ダイナミクスの温度依存性、特にa)(2x1)とc(4x2)の表面構造相転移と励起電子ダイナミクスの関連、b)表面励起子と同定されている、低温でのみ観測される状態("X")のダイナミクスについて調べた。この結果、a)D_<down>電子のダイナミクスは温度に依存して強く変化すること、b)この変化とX状態の発現に直接の関係は見られないこと、などが分かった。これらの結果は、・表面状態間、バルク状態間遷移確率、・バルク→表面状態間遷移確率、・表面状態の消滅速度といった要因の温度依存性によって説明された。
子ども・子育て支援事業計画と次世代育成支援行動計画の利用者評価に関する開発的研究

本研究の目的は、子ども・子育て支援事業計画および次世代育成支援行動計画記載事業の利用者評価を自治体で定着させるための、1)利用者評価ツールおよび評価方法の改良を行い、2)定期的かつ計画的に利用者評価を実施できる体制の構築をし、さらに、3)評価の結果を上記計画の進捗状況の確認および評価に活用し、利用者評価をPDCAサイクルに組み込む仕組みを作ることである。地域子ども・子育て支援は、乳幼児期から学齢期に至る子育て家庭にとって不可欠なものであるが、最も身近な利用者の手によって実施される利用者評価が充分に行われ、市町村レベルでひろく定着しているとは言い難い。そこで、本研究では自治体が安定した利用者評価が行える評価体制の構築および、PDCAサイクルに利用者評価結果を活かす仕組みを作り、その普及を目指す。2018年度は利用者評価実施状況並びに実施体制等に関する実態調査の実施に向けての準備のために、1)A県内のすべての自治体の子ども・子育て支援事業計画の内容調査、2)利用者評価に関する文献研究、3)実態調査実施に向けた質問紙の作成を行った。1)では、進行管理体制の明記、PDCAサイクルに関する表記、評価指標、利用者への評価調査の実施有無等を明らかにした。利用者への評価調査を行っている自治体はまだ多くないものの、丁寧な調査を行っている例も見られた。しかしながら多くは自治体が計画策定時に量の見込みの把握のためや計画の中間見直しのためにニーズ調査を実施するにとどまっていた。2)では、国内の利用者評価に関する研究の実施数は本研究開始時から大きく増えていないことが明らかとなった。3)では、1)及び2)の結果等より質問紙案を作成した。2019年度は質問紙案を完成させて実態調査を行うことで現状を詳細に把握し、利用者評価をPDCAサイクルに組み込む仕組みづくりにつながるよう研究を進めていく。2018年度は実態調査を実施する予定であったが、質問紙案を作成するにとどまった。その理由は大きく2つある。一つは、2018年度は子ども・子育て支援事業計画の中間見直し(以下、中間見直し)に向けた量の見込み把握のためにニーズ調査(以下、ニーズ調査)等を地域住民に対して実施する自治体が多く、子ども・子育て支援事業計画担当の部課の業務が一段と煩雑な年度であるため、調査協力を得にくい可能性があると判断したこと、もう一つは、中間見直しに向けて、自治体によってはニーズ調査以外に利用者に対して何らかの評価調査を実施している可能性もあると考えられ、その実態も含めて把握すべきと判断したことである。以上から、2019年度に実態調査を行う方がより実態を明らかにしやすいと考えた。A県内の子ども・子育て支援事業計画については状況を調査するなど、事前準備を行っていることから、2019年度は速やかに実態調査を行う予定である。2019年度は、2018年度作成した質問紙案をもとに、速やかに利用者評価実施・評価ツール・評価体制に関する実態調査を実施する。実態調査データを分析し、その結果から評価実施体制の構築、利用者評価結果の活用体制の構築に向けた具体的な検討を行っていく。利用者評価ツールの改良についても、実態調査結果を活用し研究進捗の効率化を目指す。本研究の目的は、子ども・子育て支援事業計画および次世代育成支援行動計画記載事業の利用者評価を市町村レベルの自治体で定着させるための、1)利用者評価ツールおよび評価方法の改良を行い、2)定期的かつ計画的に利用者評価を実施できる体制を構築し、さらに3)評価の結果を上記計画の進捗状況の確認および評価に活用し、利用者評価をPDCAサイクルに組み込む仕組みを作ることである。本研究は、修正デザイン・アンド・ディベロップメントの手法に基づいて行われる。本年度は、1)利用者評価の実施実態とその内容、評価ツールの有無とその詳細、評価体制および評価結果の活用の現状等について全国市町村実態調査を行うための事前準備、2)これまで(平成2227年度)の利用者評価ツール試案の再検討の2つを行った。1)では、子ども・子育て支援事業計画と次世代育成支援行動計画を一体的に作成している市町村とそれぞれに作成している市町村とがあるため、そのいずれかによって実態調査の質問項目の構成が変わること、また市町村によって利用者評価についてはかなりの実施内容の差があることが予想されることから、質問項目を十分に練る必要がある。また、利用者評価結果の活用実態についても同様に、市町村によって大幅に実施状況が異なることが予測されることが明らかとなった。以上から実態調査質問紙の質問項目は慎重に作成すべきである。2)については、評価項目の文言、レイアウト、評価項目数等について再度検討を行った。平成28年度は、利用者評価実施・評価ツール・評価体制に関する実態調査(量的調査)の実施、評価実施体制の構築および利用者評価結果の活用体制の構築にかかる検討会を開催する予定であった。しかしながら、利用者評価実施・評価ツール・評価体制に関する実態調査(量的調査)については、質問項目検討を行っているものの実態調査実施には至っておらず、評価実施体制の構築および利用者評価結果の活用体制の構築にかかる検討会を開催する代わりに、利用者評価ツールの改良に向けた検討を行っている状況である。研究代表者が産前・産後休暇ならびに育児休業を取得していることが、進捗が遅れている大きな理由である。

本研究の目的は、子ども・子育て支援事業計画および次世代育成支援行動計画記載事業の利用者評価を自治体で定着させるための、1)利用者評価ツールおよび評価方法の改良を行い、2)定期的かつ計画的に利用者評価を実施できる体制の構築をし、さらに、3)評価の結果を上記計画の進捗状況の確認および評価に活用し、利用者評価をPDCAサイクルに組み込む仕組みを作ることである。地域子ども・子育て支援は、乳幼児期から学齢期に至る子育て家庭にとって不可欠なものであるが、最も身近な利用者の手によって実施される利用者評価が充分に行われ、市レベルでひろく定着しているとは言い難い。そこで、本研究では自治体が安定した利用者評価が行える評価体制の構築および、PDCAサイクルに利用者評価結果を活かす仕組みを作り、その普及を目指す。平成29(2017)年度は、研究代表者が育児休業期間中であったため、大きな研究の進捗は難しかったが、1)子ども・子育て支援事業計画および次世代育成支援行動計画に関する文献研究、2)行政における福祉計画の評価体制に関する情報収集、3)行政における利用者評価に関する情報収集、については継続的に行い、復職後に速やかに研究に戻れるよう配慮した。平成30(2018)年4月より研究活動に戻るため、収集した情報をもとに質問紙を作成し、実態調査を行うことで現状を詳細に把握し、利用者評価をPDCAサイクルに組み込む仕組みづくりにつながるよう研究を進めていく。平成29(2017)年度研究進捗が遅れている理由は、研究代表者が育児休業を取得していたためである。本研究では、利用者評価実施・評価ツール・評価体制に関する実態調査(量的調査)の実施をまず行うこと、また評価実施体制の構築ならびに利用者評価結果の活用体制にかかる検討会を開催する必要があった。しかしながら、先に述べたように研究代表者の育児休業取得のため進捗が遅れている。ただし、研究代表者が研究活動に戻った後、速やかに実態調査を行えるよう、分担研究者とともに情報収集に努めた。地域子ども・子育て支援は、乳幼児期から学齢期に至る子育て家庭にとって不可欠なものであるが、最も身近な利用者の手によって実施される利用者評価が充分に行われ、市町村レベルでひろく定着しているとは言い難い。2018年度は利用者評価実施状況並びに実施体制等に関する実態調査の実施に向けての準備のために、1)A県内のすべての自治体の子ども・子育て支援事業計画の内容調査、2)利用者評価に関する文献研究、3)実態調査実施に向けた質問紙の作成を行った。1)では、進行管理体制の明記、PDCAサイクルに関する表記、評価指標、利用者への評価調査の実施有無等を明らかにした。利用者への評価調査を行っている自治体はまだ多くないものの、丁寧な調査を行っている例も見られた。しかしながら多くは自治体が計画策定時に量の見込みの把握のためや計画の中間見直しのためにニーズ調査を実施するにとどまっていた。
オピン脱水素酵素による光学活性二級アミンジカルボン酸誘導体の高立体選択的合成

本年度の研究の概要としては、1)本酵素の基質特異性検討のための各種基質合成、2)本酵素の基質特異性の検討、3)前年度の研究で確立された最適条件下での各種オピン化合物の不斉合成、4)L-アミノ酸合成系を反応系内に組み込んだケト酸からのone-potでのオピン化合物のキラル合成を行った。その詳細について具体的に述べる。1)本酵素の基質特異性を詳細に検討するため、各種の合成基質を化学合成法を用いて合成した。この際、合成の為の各種合成試薬等の消耗品を購入するために、本補助金が大いに役立った。合成した化合物の構造の確認は既存の分析機器である核磁気共鳴スペクトル、赤外吸収スペクトルや質量分析装置等を用いて行った。2) 1)で合成した合成基質を始めとして、各種の天然・非天然型化合物を用いて詳細に本酵素の基質特異性を検討した。得られた結果をもとにして、基質特異性の面から見た本酵素の反応メカニズムについて若干の考察を行うことが出来、英国のシェフィールド大学と共同研究を行っている本酵素の結晶解析および反応機構の解明の足がかりが出来た。3)基質特異性の結果を参考にして、3)で確立した反応条件下で各種のオピン化合物の不斉合成を大スケールにて行い、本酵素反応の反応条件と基質特異性、および立体選択性の相関関係についてもあわせて検討を加えた。酵素により合成したオピン化合物の構造および光学純度の確認は1)で示した各種分析機器や高速液体クロマトグラフィー等を用いて決定した。4) L-アミノ酸脱水素酵素を反応系に共存させたオピン合成についても検討した。大スケールでの合成反応をにらんで、野生株もしくは遺伝子組換え菌よりL-フェニルアラニン脱水素酵素を大量に精製した。L-アミノ酸合成系を反応系内に組み込んだケト酸からのone-potでのオピン化合物のキラル合成について反応の諸条件を検討し、得られた最適条件下で反応を行い、得られた生成物の構造、光学純度、絶対立体配置を決定した。本年度の研究の概要として、1)本酵素の遺伝子組換え菌における生産条件の確立。2)本酵素の大量調整。3)補酵素NAD+の再生系の構築、および本再生系の共存下でのオピン化合物の合成条件の確立を行った。1)酵素反応による実際の合成には大量の酵素が必要となる。本酵素の生産には、野生株Arthrobacter sp.1C株ではN-(L-1-Carboxyethyl)-D-phenylalanineといった合成オピン化合物を誘導基質として必要とするが、遺伝子組換えの手法を用いることにより、合成が困難な誘導基質を必要としない本酵素の生産が可能となった。培地条件や培養温度、通気量やその他詳細な検討を行い、組換え菌を用いた本酵素の生産条件を確立した。この際、培地用の各種試薬等の消耗品を購入するために、本補助金が大いに役立った。2)1)で得られた最適培養条件のもとで組換え体を大量培養し、各種のクロマトグラフィー操作を用いて本酵素を電気泳動的に単一に精製した。この際、各種のクロマトグラフィー担体や試薬等の消耗品を購入するために、本補助金が大いに役立った。3)本還元縮合反応の際、基質と等モル分、補酵素であるNAD+が必要となる。NAD+は非常に高価であるため、本補酵素の再生系を構築することが必要となってくる。各種の酵素を用いる再生系について詳細に検討し、酵素の入手方法や再生効率等の観点から、最適の系として、蟻酸脱水素酵素酵素用いた再生系を選抜した。次に本再生系の共存下でのオピン化合物の合成条件について検討を加え、最適の反応条件を確立した。この際、各種の再生用酵素および試薬等の消耗品を購入するために、本補助金が大いに役立った。

4) L-アミノ酸脱水素酵素を反応系に共存させたオピン合成についても検討した。大スケールでの合成反応をにらんで、野生株もしくは遺伝子組換え菌よりL-フェニルアラニン脱水素酵素を大量に精製した。L-アミノ酸合成系を反応系内に組み込んだケト酸からのone-potでのオピン化合物のキラル合成について反応の諸条件を検討し、得られた最適条件下で反応を行い、得られた生成物の構造、光学純度、絶対立体配置を決定した。
長鎖および極長鎖脂肪酸の合成および分解機構解明による脂質代謝調節

本研究は長鎖、極長鎖脂肪酸の合成と分解および細胞内の脂質代謝制御を総合的に理解することを目的とした。長鎖および極長鎖脂肪酸の分解の律速段階はペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸のATP依存的輸送である。そこで、ペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸の輸送に関わるABCタンパク質であるALDP, PMP70のATPとの相互作用をラット肝臓ペルオキシソームを用いて検討した。その結果、ALDPはPMP70とヘテロ2量体を形成していること、ALDPとPMP70は両者ともTPと相互作用するとともにリン酸化されており、それらの作用メカニズムは異なることが示唆された。体内の脂質ホメオスタシスは、脂肪酸、コレステロール、脂溶性ビタミン、胆汁酸などそれぞれが個別に調節されているのではなく、転写因子、代謝・合成酵素、輸送体などが互いに調節しあう巧妙なネットワークによって統合的に保たれている。コレステロール、リン脂質のホメオスタシスへの関与が示唆されているABCA1遺伝子の機能を明らかにするため、ヒトABCA1遺伝子の全長cDNAを単離し培養細胞に導入することによって、ABCA1がコレステロールとリン脂質の細胞外への放出に関与していることを明らかにした。さらにその作用機構を解明するため、遺伝病低HDL血症で見つかっているアミノ酸置換変異をcDNAに導入し細胞内局在への影響を検討するとともに、N末端と207番目のアミノ酸のところにHAタグを挿入したABCA1融合タンパク質を発現させ、蛍光共焦点顕微鏡解析によってABCA1の新しい2次構造のモデルを提唱した。本研究は長鎖および極長鎖脂肪酸の合成および分解機構を明らかにし、細胞内の脂質代謝制御を総合的に理解することを目的として行った。まず長鎖および極長鎖脂肪酸の合成系の解明には、Mortierella属糸状菌を利用することを試みた。Mortierella属糸状菌は炭素数20以上の脂肪酸を菌体内に多量に蓄積する。そこでMortierella属糸状菌の長鎖、極長鎖脂肪酸合成酵素系を明らかにするため以下の検討を行った。1.酵母のC_<18>までの脂肪酸合成酵素をコードするfas1、fas 2遺伝子ならびに植物の縮合酵素KAS IIIと相同性を示す酵母遺伝子(kas III homologue)をプロープとしてM.alpinaのライブラリーをスクリーニングした。後者プローブで4つのポジテイブクローンを得、塩基配列を決定したが、タンパク質の発現には至らなかった。2.大腸菌、シソ、ホウレンソウの縮合酵素のアミノ酸相同配列をもとにプライマーを設計し、cDNAを鋳型にしてPCRを行ったが、ポジテイブクローンは得られなかった。つぎに分解系に関しては、その律速段階であるペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸の輸送機構を明らかにするため以下の検討を行った。まず、ラットの肝臓からペルオキシソームを単離し、長鎖、極長鎖脂肪酸のペルオキシソーム内ヘのATP依存性輸送をしていると予想されているALDP,PMP70が実際にATPと相互作用するを検討した。その結果、ALDPはPMP70とヘテロ2量体を形成していること、ALDPとPMP70は両者ともATPと相互作用するが、それらの作用メカニズムは異なることが示唆された。さらに、これらの検討をすすめることによって、細胞内の長鎖および極長鎖脂肪酸の代謝制御を総合的に解明することをめざしている。長鎖および極長鎖脂肪酸の分解の律速段階はペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸の輸送である。そこで、ペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸の輸送機構を明らかにするため以下の検討を行った。まず、ラットの肝臓からペルオキシソームを単離し、長鎖、極長鎖脂肪酸のペルオキシソーム内へのATP依存性輸送をしていると予想されているALDP,PMP70が実際にATPと相互作用するかを検討した。

その結果、ALDPはPMP70とヘテロ2量体を形成していること、ALDPとPMP70は両者ともATPと相互作用するが、それらの作用メカニズムは異なることが示唆された。コレステロール、リン脂質やスフィンゴ脂質の細胞内および体内のホメオスタシスへのABCA1遺伝子の関与が最近明らかになりつつある。そこで細胞内の脂質代謝制御を総合的に理解するためヒトABCA1遺伝子の全長cDNAを単離したところ、それまで報告されていたcDNAよりN末端が60アミノ酸長いことが明らかになった。。さらに、ヒトABCA1cDNAを培養細胞に導入しABCA1がコレステロールとリン脂質の細胞外への放出に関与していることを明らかにした。さらにその作用機構を解明するため、ABCA1と同様にABCタンパク質ファミリーに属し、体内のグルコースホメオスタシスに関与するSURとATPとの相互作用を比較した。また、N末端と207番目のアミノ酸のところにHAタグを挿入したABCA1融合タンパク質を発現させ、蛍光共焦点顕微鏡解析によってABCA1の新しい2次構造のモデルを提唱した。本研究は長鎖、極長鎖脂肪酸の合成と分解および細胞内の脂質代謝制御を総合的に理解することを目的とした。長鎖および極長鎖脂肪酸の分解の律速段階はペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸のATP依存的輸送である。そこで、ペルオキシソーム内への長鎖、極長鎖脂肪酸の輸送に関わるABCタンパク質であるALDP, PMP70のATPとの相互作用をラット肝臓のペルオキシソームを用いて検討した。その結果、ALDPはPMP70とヘテロ2量体を形成していること、ALDPとPMP70は両者ともATPと相互作用するとともにリン酸化されており、それらの作用メカニズムは異なることが示唆された。体内の脂質ホメオスタシスは、脂肪酸、コレステロール、脂溶性ビタミン、胆汁酸などそれぞれが個別に調節されているのではなく、転写因子、代謝・合成酵素、輸送体などが互いに調節しあう巧妙なネットワークによつて統合的に保たれている。コレステロール、リン脂質のホメオスタシスへの関与が示唆されているABCA1遺伝子の機能を明らかにするため、ヒトABCA1遺伝子の全長cDNAを単離し培養細胞に導入することによって、ABCA1がコレステロールとリン脂質の細胞外への放出に関与していることを明らかにした。さらにその作用機構を解明するため、遺伝病低HDL血症で見つかっているアミノ酸置換変異をcDNAに導入し細胞内局在への影響を検討するとともに、N末端と207番目のアミノ酸のところにHAタグを挿入したABCA1融合タンパク質を発現させ、蛍光共焦点顕微鏡解析によってABCA1の新しい2次構造のモデルを提唱した。
遠隔治療対応型手術ロボットシステムの通信遅れを考慮した制御と安全性評価

低侵襲手術を支援する遠隔治療対応型ロボットシステムにおいて,空気圧ゴム人工筋を駆動に用いた先端で2つの関節を有する鉗子マニピュレータを設計,製作し,鉗子先端での外力の推定精度を1. 0Nから0. 5Nに高めた.また,遠隔治療への適用のために,通信遅れを考慮した位置と力をフィードバックする制御方法を提案,システムに実装し,日米間の遠隔制御実験他によって安全性と有効性を評価した.低侵襲手術を支援する遠隔治療対応型ロボットシステムにおいて,空気圧ゴム人工筋を駆動に用いた先端で2つの関節を有する鉗子マニピュレータを設計,製作し,鉗子先端での外力の推定精度を1. 0Nから0. 5Nに高めた.また,遠隔治療への適用のために,通信遅れを考慮した位置と力をフィードバックする制御方法を提案,システムに実装し,日米間の遠隔制御実験他によって安全性と有効性を評価した.力覚を有する内視鏡手術ロボットシステムの遠隔治療への適用のために,通信遅れを考慮した位置と力をフィードバックする制御方法を提案し,安全性を日米間の遠隔実験によって定量的に評価することを目的とし,研究1年目に下記の成果を得た.1.スレーブ側鉗子先端の把持駆動のために,空気圧アクチュエータを先端部に組み込んだ鉗子マニピュレータ(IBIS IVと命名)を試作した.本システムは空気圧配管で動力を伝達することから,他の関節の干渉を受けない利点を有している.また,閉じた状態で約20N大きなトルクが発生できる.in vitroおよびin vivoの両実験で試作した鉗子の有効性を確認した.2.システムの安全性評価として,豚を用いたin vivo実験を2回実施し,本システムを用いて縫合作業が安全に行えることを確認した.実験データを取得し,力覚提示有無の差を定量的に評価した.また,日米を含む世界の9つの研究機関と協力して,異なるマスタ,スレーブ間での遠隔制御実験を実施し,ブロック移動実験によって,申請者らが開発したマスタ・スレーブ型手術ロボットシステムの有効性を示した.3.遠隔手術における通信遅れを補償した制御システムの開発として,申請者らが提案した位置と力をフィードバックするModified Wave Variable法を開発したロボットシステムに実装し,実際のネットワーク回線を用いて,約30Km離れた区間での遠隔制御実験を実施した.さらに,通信遅れの影響を考察するため,疑似的な遅れを挿入した実験を行い,模擬縫合作業を複数の被験者で実施した.その結果,提案する制御方法が位置と力の安定性に優れ,特に力の振動が抑制されることが定量的に示された。また,往復の通信遅れが200ms以上では,提案する方法が従来の方法より優れていることを明らにした.力覚を有する内視鏡手術ロボットシステムの遠隔治療への適用のために,通信遅れを考慮した位置と力をフィードバックする制御方法を提案し,安全性を日米間の遠隔実験によって定量的に評価することを目的とし,研究2年目に下記の成果を得た.1.スレーブ側鉗子の駆動部分の軽量化を実現するために,空気圧シリンダ部の材質を見直したものと,駆動部分を内径3mmの空気圧ゴム人工筋に変更した2つの鉗子を新たに設計製作し,これによって,鉗子先端での力覚の推定可能な最小力を1.0Nから0.5Nに向上させることに成功した.2.システムの安全性評価として,豚を用いたin vivo実験を2回実施した.本年度は内視鏡保持マニピュレータを新たに開発し,本システムが内視鏡手術の効率化に有効であることを医師へのヒアリングによって確認した.3.本システムにおいてマスタ側の適切なパラメータ設定を定量的に評価すべく,東京医科歯科大学と連携し,17名の医師を含む合計34名の被験者によって,対象物を移動させる実験を実施した.軌道,作業時間等を定量的に評価し,適切な粘性パラメータを見出した.4.マスタ・スレーブシステムの位置と力の情報を通信するバイラテラル制御において,通信遅れが生じても安定性を確保できる新しい制御方法を提案した.具体的には,研究者らが提案しているマスタ側に仮想的なスレーブを配置し,オブザーバによって安定性の指標となる受動性を満たすべく制御パラメータを調整する制御方法において,新しいパラメータ調整方法を提案し,1軸の実験によってその有効性を確認した.力覚を有する内視鏡手術支援ロボットシステムの遠隔治療への適用のために,通信遅れを考慮した位置と力をフィードバックする制御方法を提案し,安全性を遠隔実験によって定量的に評価することを目的とし,研究最終年度に下記の成果を得た.1.スレーブ側鉗子の関節部分の部品点数の削減,簡略化,接触力推定向上のための剛性の向上の実現を目指し,関節の主構造に切削加工型の高性能スプリングを採用し,その内部に超弾性合金の補強を施すことによって,構成部品を減らしかつ剛性の高い屈曲機構を提案し,本機構を用いて屈曲2自由度を持つ鉗子マニピュレータを試作した.成果を論文等で発表した.2.システムの安全性評価として,豚を用いたin vivo実験を実施した.実用性を高めるべく内視鏡保持マニピュレータを改良し,小型化を実現した.本システムが内視鏡手術の効率化に有効であることを複数の医師による動物実験で確認した.また国際ロボット展他で実演展示した.3.マスタ・スレーブシステムの位置と力の情報を通信するバイラテラル制御において,遠隔手術に適した新しい制御方法を提案した.

具体的には,研究者らが提案しているマスタ側に仮想的なスレーブを配置し,さらにスレーブ側の情報リアルタイムに推定し,仮想スレーブのモデルを更新するものである,1軸の実験によってその有効性を明らかにし,過度な力を抑える効果を確認し,安全性に寄与できることが分かった.4.遠隔制御実験として,位置と力のデータだけでなく,3D画像情報を送る実験を国内の大学間で実施した.将来の画像転送を含めた通信規格に向けて基礎データを得ることができた.