hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上皮増殖因子受容体シグナル伝達におけるジアシルグリセロールキナーゼδの機能解析

上皮増殖因子受容体のシグナル伝達において、脂質リン酸化酵素ジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)δがどのような役割を果たしているかを解明するために、本研究ではDGKδとアダプター蛋白質RACK1(receptor for activated C kinase1)の結合の解析を行った。その結果、RACK1はII型のDGKアイソザイムに選択的に結合し、I型とは結合しないこと、また複数のDGKアイソザイムとRACK1の結合が細胞外刺激によりダイナミックに調節されていることが明らかになった。ジアシルグリセロールキナーゼ(DGK)はジアシルグリセロールをリン酸化してホスファチジン酸を産生する酵素であり、現在まで10種類のアイソザイムの存在が報告されている。そして、これらはそのドメイン構造の特徴からIからV型に分類されている。II型アイソザイムであるDGKδは上皮増殖因子(EGF)受容体シグナルを正に制御していることから、この制御機構の解明を目的として、今年度はDGKδとRACK1 (receptor for activated C kinase 1)の結合の解析を行った。DGKδと結合するタンパク質として酵母two-hybridスクリーニングによりクローン化したRACK1は、7つのTrp-Asp 40(WD40)リピートからなる様々なシグナル蛋白質と結合することが報告されているアダプター蛋白質である。酵母two-hybridシステムによるアッセイではDGKδはRACK1の5から7番目のWD40リピートと結合することが判った。また、COS-7細胞にDGKδとRACK1を共発現して免疫沈降実験を行ったところ、両者は共沈してきた。さらにHEK293細胞の内在性のDGKδを免疫沈降したところ、内在性のRACK1が共沈してきた。他のDGKアイソザイムとRACK1の共沈を検討したところ、DGKδ同様II型アイソザイムに分類されるηとRACK1は共沈したが、I型アイソザイムであるα、γとRACK1は共沈しなかった。また、DGKδとRACK1に蛍光蛋白質を付加した融合蛋白質をCOS-7細胞に共発現したところ、両者はその一部がクラスリン被覆小胞と考えられる細胞内顆粒で共局在していた。DGKδとRACK1が細胞内で結合することから、RACK1もEGF受容体シグナルに関与する可能性が示された。II型アイソザイムであるDGKδは上皮増殖因子(EGF)受容体シグナルを正に制御していることから、この制御機構の解明を目的として、DGKδとRACK1(receptor for activated C kinase1)の結合の解析を行った。DGKδと結合する蛋白質として酵母two-hybrid法により我々がクローニングしたRACK1は、DGKδの酵素活性には影響を与えなかった。また、RACK1はDGKδと共にII型に分類されるη、κアイソザイムと共沈したが、I型に分類されるα、γアイソザイムとは共沈しなかった。このことから、II型DGKとRACK1が選択的に相互作用することが示された。COS-7細胞において、DGKδはRACK1の発現の有無でその局在に変化はなかった。しかし、RACK1はそれのみを発現した場合は細胞質や核に広く存在していたが、DGKδを共発現することにより、その一部がクラスリン被覆小胞に移行しDGKδと共局在した。このことからDGKδがRACK1の一部をクラスリン被覆小胞にリクルートしていると推測される。また、DGKδ1あるいはδ2とRACK1を発現させた後、ホルボールエステル処理した細胞でDGKδの免疫沈降を行うと、DGKδ1と共沈してくるRACK1の量は減少したが、DGKδ2では変化がなかった。その際、DGKδ1は細胞膜へと移行していたが、RACK1やDGKδ2の局在の変化は観察されなかった。
ポリペプチド超構造の分子設計

新しい機能性人工タンパク質の設計の第一歩として、分子機能発現の場を支える基本骨格構造の設計は極めて重要な事と考えられる。このような視点から、α-ヘリックス、β-ストランド、ポリプロリン-II構造等の二次構造から形成される超構造について分子力学計算によるコンホメーション解析を試み、以下に述べる成果を得た。1)2つのα-ヘリックスと2つのβ-ストランドが交互にパッキングした新しい範疇の超二次構造であるαβαβ型バンドル構造をはじめとして、種々のα/β型の超二次構造が安定構造として存在しうること、また、それらはいずれも、単一の硬い超構造ではなく、複数のエネルギー極小構造間を相互転移している柔らかい超構造であること、疎水性交互作用等の側鎖間の相互作用の有無とは独立に、天然のα/β型タンパク質にみられる右巻きのβ-α-β構造様式が安定構造となること、が明らかになった。2)平行と逆平行にβ-ストランドが並ぶ偏平なβ-ヘッリクス型の超二次構造が、既知のβ-シート構造よりも安定なβ-ストランドの新しい超二次構造として存在しうること、また、D-アミノ酸残基よりなるβ-ストランドを導入することにより、L-アミノ酸残基よりなるβ-ストランドのみからなる超二次構造とは全く異なる新しい超二次構造が形成されること、が明らかになった。3)ポリプロリンII構造部分を連結する部分のアミノ酸残基のコンホメーション空間における自由度の違いを反映した種々のポリプロリンII超二次構造が存在すること、さらに、超二次構造の安定性が、ポリプロリンII構造部分の残基数の変化により周期的に変化する傾向が見られること、が明らかになった。4)側鎖原子団の相互作用を考慮したアミノ酸配列設計を行うことにより、既に得ている個々の超二次構造の相対的安定性を制御しうること、また、シスチン間のS-S結合の導入とS-Sループ内のアミノ酸配列設計により、折れ曲がり部分の構造が一意的に制御しうること、が明らかになった。
腸内細菌叢の構造異常をターゲットとした肺高血圧症の病態機序解明

本研究は肺高血圧症の病態と腸内細菌叢異常の関連について探索し、あたらな治療及び予防法の探索を行う事を目的としている。平成30年度は肺高血圧症ラット、低酸素曝露ラット、および対照群となるコントロールラットから便を採取し、腸内細菌叢検討を行った。その結果、3群の間で細菌叢の組成及び多様性が異なる可能性が示唆されている。さらに、腸内細菌叢異常が肺高血圧症の進展に影響を与えるかについて検討するために、比較的大量の抗菌薬カクテルを肺高血圧症ラットに投与し腸内細菌叢を破壊することで肺高血圧症の病態に与える影響について検討した。その結果、抗菌薬投与を行った肺高血圧ラットでは投与を行わないラットと比較し、収縮期肺動脈圧が低値を示し、右室肥大も軽度である事が示された。現在、このデータのさらなる裏付けのため、肺組織や心筋組織の病理学的解析、細菌叢の多様性解析など総合的な解析を加えており、近く海外学会や英語論文として公表予定である。動物実験と平行して行っている臨床研究では、既に9名の肺高血圧症患者らの検体採取を行い、細菌叢解析を行っている。まだ解析結果が揃っておらず詳細な結果は得られていないが、2019年度も解析を継続していく予定となっている。動物実験では肺高血圧症ラットにおける腸内細菌叢は正常ラットと異なることが明らかとなっている。さらに腸内細菌叢の破壊により肺高血圧症の病態進展を抑制する明確なデータが得られている。これは世界初の発見であり、既存の肺高血圧症の治療戦略を塗り替える可能性を秘めている。臨床研究についても患者のエントリーが順調に進んでおり、動物実験の結果からも新しい発見が得られることが大きく期待される。動物実験では既に一定の成果が得られているため、現在までに得られたデータの解析を進め、その結果について年内に海外学会での発表を行う予定である。学会発表と平行して英語論文として公表する予定である。臨床研究についても患者のエントリーを継続するとともに腸内細菌叢解析を進め、上記動物実験データとの比較を加える予定である。本研究は肺高血圧症における腸内細菌叢の変容と病態に与える影響について解析する研究である。実験計画に基づき平成29年度は肺高血圧モデルラットおよび低酸素曝露ラットでの腸内細菌叢解析を行った。さらに低酸素曝露とVEGF阻害薬投与を行うことで肺高血圧モデルラットを作成し、これらの曝露前および曝露後8週に便の採取および肺動脈リモデリングの病理学的解析を行った。コントロール群との間には、肺動脈のリモデリングが肺高血圧症ラットでは強いという所見が得られた他、両者の群で腸内細菌叢比較では多様性解析などで差が認められた。低酸素曝露が腸内細菌叢へ与える影響についてはこれまで検討されていない。上記肺高血圧モデルラットでは低酸素およびVEGF阻害薬投与の二重の曝露因子が必要である。低酸素そのものが細菌叢の変容に影響を与える可能性を考え、低酸素曝露3週を行ったラットと行わないラットの間で腸内細菌叢の解析を行った。元来、小腸以降の腸管内は嫌気性環境であり、低酸素曝露での細菌叢変容は起こらないと予想していたが、細菌叢の組成および多様性解析で差が認められた。肺動脈リモデリングと細菌叢の変容を因果関係で結ぶ事については細菌叢解析に精通した研究者の意見が必要であると考えた。そのため、平成29年度途中より細菌叢解析に精通した医薬基盤・健康研究所ワクチンマテリアルプロジェクト國澤純先生との共同研究を行う事となり、上記データのさらなる詳細な解析を行っている。さらに平成30年度の肺高血圧症患者を対象とした臨床研究の開始に向けての準備を進め、年度初めより上記臨床研究を開始する体制が整った。平成29年度の実験計画で予定していた動物実験での細菌叢解析は予定通り行う事ができた。概要に示したとおり、低酸素曝露ラット、肺高血圧モデルラットでの肺動脈リモデリングの病理学的解析と細菌叢解析の結果を得ることができた。しかし、次世代シークエンサーで得られたデータは膨大であり、肺動脈リモデリングとの関連を紐付けするレベルには至らず、メタゲノム解析など細菌叢の機能解析や糞便中の有機酸分析については行う事ができなかった。細菌叢の変容の意義について深く理解する必要があり、概要に示した医薬基盤・健康研究所ワクチンマテリアルプロジェクト國澤純先生へ解析を依頼し、その意義について明らかにしていく必要がある。

まだ解析結果が揃っておらず詳細な結果は得られていないが、2019年度も解析を継続していく予定となっている。動物実験では肺高血圧症ラットにおける腸内細菌叢は正常ラットと異なることが明らかとなっている。さらに腸内細菌叢の破壊により肺高血圧症の病態進展を抑制する明確なデータが得られている。これは世界初の発見であり、既存の肺高血圧症の治療戦略を塗り替える可能性を秘めている。臨床研究についても患者のエントリーが順調に進んでおり、動物実験の結果からも新しい発見が得られることが大きく期待される。平成30年度は肺高血圧症患者より糞便の採取を行い、腸内細菌叢解析を行う臨床研究を開始する。その中で動物実験と対比しながら、細菌叢の変容の有無とその意義について明らかにしていきたい。そのためには、細菌叢解析の緻密なデータ分析が必要となる。平成29年度途中より共同研究者となった細菌叢解析に精通した医薬基盤・健康研究所ワクチンマテリアルプロジェクト國澤純先生に細菌叢データ解析を依頼し、連携して研究結果を出していく予定となっている。さらに動物実験データについては解析結果がまとまり次第、学会発表および論文報告などを行い、得られた知見について順次発信していく予定である。動物実験では既に一定の成果が得られているため、現在までに得られたデータの解析を進め、その結果について年内に海外学会での発表を行う予定である。学会発表と平行して英語論文として公表する予定である。臨床研究についても患者のエントリーを継続するとともに腸内細菌叢解析を進め、上記動物実験データとの比較を加える予定である。研究代表者の施設である千葉大学では臨床研究に相当する部分として、肺高血圧患者のエントリーおよび検体の収集を行う事となっている。しかしながら、例年より当院初診の肺高血圧症患者が少なかったこと、臨床研究への同意が得られない患者がいたことなどから研究代表者の施設における患者検体の収集が予定より遅れ、研究分担者への検体送付数が予想より少なくなった。そのため、予定された検体数の解析を行うことができなかったことが次年度使用額が生じた理由である。2019年度にはより多くの患者のエントリー及び検体収集に務め、前年度に行えなかった分の患者検体の解析を行い、予定された研究計画を完遂する予定となっている。
文化財建造物の高精度放射性炭素年代測定

文化財建造物の建築年代を、放射性炭素年代法という自然科学の方法で調べた。2012年度は民家7件、社寺4件、2013年度は民家5件、社寺4件、2014年度は民家11件、社寺6件(のべ数)の年代調査を実施した。重要文化財鑁阿寺本堂は、年代調査と古建築調査の結果、初期禅宗様本堂建築であることが判明し、2013年に国宝に指定されるなど、年代調査は建築の価値を高めた。喜多方市文化財シンポジウム「大発見!長床解明された建築年代」講演、国宝記念シンポジウム「鑁阿寺本堂を考える」講演など、地域振興に貢献した。吉川弘文館より、「築何年?炭素で調べる古建築の年代研究」(共編著)を発刊した。本研究は、歴史的建造物を対象にした放射性炭素年代測定の精度向上と有効性・信頼性の確立および普及を目的とし、文化財建造物の年代調査を行った。科学研究費補助金研究の実施にあたり、まず代表者、分担者、連繋研究者、協力者が研究集会を武蔵大学にて開催し、科研費研究全体および本年度の研究体制と実施プロジェクトの調整を行った。平成23年度には、1.勝興寺庫裏(富山県、担当中尾)、2.重要文化財新垣家住宅(沖縄県、担当中尾)、3.さいたま市指定文化財中山神社(埼玉県、担当渡辺)、4.岩手県指定文化財村上家住宅(岩手県、担当吉野)、5.重要文化財吉村家住宅(大阪府、担当中尾)、6.南谷家住宅(奈良県、担当中尾)、7.国宝高山寺石水院(京都府、担当中尾)、8.重要文化財熊野神社長床(福島県、担当中尾)、9.京都府指定有形文化財天心院客殿(京都府、担当中尾)の年代調査を実施した。1、2は文化財保存修理工事の解体調査に伴う年代調査、3は文化財指定申請準備中の建造物の年代調査で、文化財復原整備に活用された。4は震災復旧に伴う年代調査で、今後の修復整備に活用される。5、6は民家編年研究のための年代調査で、民家建築年代に迫る結果が得られた。7、8、9は保存材を用いた年代調査で、建築年代や改造年代が明らかとなった。測定結果は各所有者・管理者に年代調査報告を提出し、文化財復原整備、文化財指定申請、文化財活用に年代情報が利用された。また、i餘慶寺薬師堂(岡山県)、ii川井家住宅(京都府)、iii亀井家住宅(京都府)、iv重要文化財岡花家住宅(京都府)、v重要文化財彦部家住宅、vi重要文化財吉村家住宅の試料採取を行った。日本建築学会発表、日本建築学会論文投稿、大学紀要投稿を行った。1.調査研究:国指定史跡新宮城址および重要文化財滝沢本陣横山家住宅年代調査(平成25年4月17日平成25年4月18日)、重要文化財吉村家住宅聞き取り調査(平成25年5月3日平成25年5月4日)、重要文化財石清水八幡宮楼門年代調査(平成25年6月17日)、国指定史跡鉢形城見学調査(平成25年10月24日)、重要文化財土田家住宅年代調査(平成25年11月10日平成25年11月12日)、大河内薬師堂年代調査(平成25年11月17日)、楢下宿滝沢屋・庄内屋年代調査(平成25年12月26日平成25年12月27日)会澤家住宅年代調査(平成26年1月23日)、日向薬師宝城坊年代調査(平成26年2月25日平成26年2月26日)2.研究発表:2013radiocarbon & archaeology国際学会発表(Gent, Kingdom of Belgium、平成25年4月7日平成25年4月12日)、第88回歴博フォーラム築何年?炭素で調べる民家の年代研究最前線、講演(国立歴史民俗博物館講堂、国立歴史民俗博物館)、日本建築学会近畿支部研究発表会研究発表(大阪工業技術専門学校、平成25年6月15日平成25年6月16日)、日本文化財科学会研究発表(弘前大学、平成25年7月5日平成25年7月6日)、「喜多方市の歴史」再発見事業文化財シンポジウム大発見!長床解明された建築年代講演(喜多方プラザ文化センター、平成25年8月25日)、日本建築学会大会研究発表(北海道大学、平成25年8月29日平成25年8月30日)、国宝記念シンポジウム

鑁阿寺本堂を考える講演(足利市民会館、平成25年8月31日)、長野県宝池口寺薬師堂修理工事報告書刊行分担執筆(長野県大桑村池口寺、平成25年10月25日)、Radiocarbon and archeology, accept "14C-dating and historical buildings in Japan", Nakao Nanae, Sakamoto Minoru, Imamura Mineo、和光市古民家愛好会講演(新倉ふるさと民家園、平成26年3月26日)本研究は、歴史的建造物を対象にした放射性炭素年代測定の精度向上と有効性・信頼性の確立および普及を目的とし、文化財建造物の年代調査を行った。平成24年度には、1.重要文化財旧古井家住宅(兵庫県、担当中尾)、2.重要文化財茂木家住宅(群馬県、担当中尾)、3.和光市指定文化財旧富沢家住宅(埼玉県、担当中尾)、4.福山市鞆の浦澤村家倉庫(広島県、担当藤田)、5.重要文化財熊野神社長床追加調査(福島県、担当中尾)、6.重要文化財滝沢本陣横山家住宅追加調査(福島県、担当坂本)、7.重要文化財箱木家住宅追加調査(兵庫県、担当中尾)の年代調査(試料採取)を実施した。また、既に試料採取済みのi餘慶寺薬師堂(岡山県)、ii川井家住宅(京都府)、iii亀井家住宅(京都府)、iv湯浅家住宅、v重要文化財岡花家住宅(京都府)、vi重要文化財彦部家住宅、vii重要文化財吉村家住宅の年代測定を行った。測定結果は各所有者・管理者に年代調査報告を提出し、文化財復原整備、文化財指定申請、文化財活用に年代情報が利用された。日本建築学会発表、日本文化財科学会発表、日本建築学会論文投稿、大学紀要投稿を行った。1.調査研究重要文化財江向家住宅年代調査、重要文化財勝常寺文化財調査、福島県指定文化財新宮熊野神社本殿年代調査、重要文化財奥家住宅年代調査、厳島神社反橋出土木材年代調査、大河内薬師堂年代調査、竹原町家年代調査、重要文化財高麗家住宅建築調査、重要文化財山田家住宅年代調査を実施した。2.研究発表日本建築学会、日本文化財科学会にて学会発表。喜多方の歴史再発見事業文化財シンポジウム「長床を考える長床の性格と熊野神社の建築年代」招待講演(9月28日)、国立歴史民俗博物館研究集会研究発表(広島県立博物館ふくやま草戸千軒ミュージアム)、BS朝日放送百年名家築百年の家を訪ねる旅出演佐倉藩主の館「旧堀田邸」(9月28日)26年度が最終年度であるため、記入しない。日本建築史26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は5件の年代調査を予定していたが、9件の年代調査が実施できた。また、23年度中に新たに6件の測定試料の採取を行い、24年度の年代調査の準備も進んでいる。本研究に対して、文化財建造物所有者や修理技術者の方々が関心を寄せられ、重文石清水八幡宮、重文土田家住宅、大河内薬師堂、楢下宿、会澤家住宅、宝城坊の年代調査を実施した。研究成果では、重文鑁阿寺本堂が放射性炭素年代調査などの建築調査により、関東最古の禅宗様仏堂であることが判明し、国宝に昇格指定された。地元足利市で国宝記念シンポジウムが開催され、当研究課題である放射性炭素年代調査について講演を行った。また、平成24年度に行った重文新宮熊野神社長床の年代調査について、地元で文化財シンポジウムが開催され、当研究課題である放射性炭素年代調査について講演を行った。このように、文化財建造物を対象とする放射性炭素年代調査は実績をあげることができてきた。当初予定していた文化財建造物の年代調査が順当に進行している。また、建築史研究・民家研究に重要な文化財建造物の年代調査も順次実現しており、年代調査は順調に進行している。学会発表、論文投稿掲載、テレビ出演、記者発表、新聞掲載など、研究成果も学術論文から一般メディアまで幅広く行っている。一方、顕微鏡が一部破損するも部品の保管期間が終了しているので修理が不可能であり、想定外のため購入資金が予定になく、使用不能な事態となった。全体として、おおむね順調に進展している。年代調査をさらに進める。
翻訳速度リズムの変動が翻訳共役的フォールディングに与える影響

本研究は、タンパク質翻訳のリズムに変動を加えた際の翻訳速度の局所的な変化が、新生タンパク質の翻訳共役的なフォールディングにどのような影響を与えるかを明らかにすることを目指し、網羅解析を中心とした実験を行っている。平成29年度までに、ショットガンプロテオミクス解析によって翻訳因子EF-Pの遺伝子を欠損させた株および細胞内のtRNAの組成を変化させた株について、野生型と比べて細胞内での発現量が変化したタンパク質がいくつも存在することを確認してきた。平成30年度には、タンパク質の翻訳リズムの変化をより直接的に調べることができるリボソームプロファイリング法を用いた解析を行った。その結果、当初の予想に反して細胞内のtRNAの組成を変化させた株では翻訳リズムの変化が非常に乏しいことが判明した。しかしながら並行して行ったリボソームタンパク質の変異株についての解析で一部のタンパク質の翻訳リズムが大きく変動している様子を観察することができたため、この株についてショットガンプロテオミクス解析をやり直しつつ、並行してリボソームプロファイリングのデータの詳細な解析を行い、フォールディングが変化している可能性があるタンパク質の探索を試みた。残念ながら、現在までにわずかな種類のタンパク質しか候補に挙げることができず、またこれらについて、無細胞タンパク質合成系を用いた解析を行うための遺伝子の準備等を進めてきたが、実際に翻訳共役的なフォールディングについてきちんと評価するところまでには至っていない。しかし、リボソームプロファイリングのデータの精査を進めていくうちに、もっと多くのタンパク質で翻訳リズムの変化が起きている可能性が示唆されており、このまま解析等を進めていけば、実際に翻訳速度のリズムの変動に起因して翻訳共役的フォールディングが変化するタンパク質を見つけられる可能性は十分にあると考えている。本研究は、タンパク質翻訳のリズムに変動を加えた際に起こると予想される翻訳速度の局所的な変化が新生タンパク質のフォールディングにどのような影響を与えるかを明らかにすることを目的としている。現在、プロリン連続配列の翻訳を促進する因子であるEF-Pの欠損株および、大腸菌内でのコピー数が少ないtRNAをプラスミドで増幅させる系ともに準備が完了しており、ショットガンプロテオミクスを用いた定量解析(SWATH法)によって再現よく発現量が変化するもののリストを揃えることができている。当初想定していたよりも多くのタンパク質について発現量の変化がみられたことにより、その一部について予備的に細胞内での発現量や再構築型無細胞タンパク質合成系でのフォールディング評価などを行ってみたところ、見つかった変化の多くはフォールディング自身というよりは転写制御によるものである可能性が示唆された。そのため今後は転写を網羅的に調べる実験系(mRNAマイクロアレイやmRNA seqなど)を行うことを検討するとともに、現在すでに準備を進めているプロテアーゼ欠損株の作成を急ぎ、「フォールディングの変化」に真に起因するであろうと思われる変化を絞り込んでいく。そして実際に翻訳速度変化がタンパク質フォールディングに影響を与えている実例を積み重ねて、それらを詳細に解析していくことで、翻訳共役的フォールディングについて一般的な理解を得ることにつなげていきたい。研究実績の概要の項でも触れた通り、基本的となる株の作成およびSWATH法を用いた定量プロテオミクスの実験系はほぼ整ったと言える。SWATH法による定量性の高さも改めて確認することができ、現状では1.5倍程度以上の発現量変動を有意な差として検出することに成功している。またその結果から変動が確認できた一部のタンパク質については予備的な実験によってフォールディング変化の評価まで行ってみたが、現状では実際にフォールディングが変化しているらしき兆候を見つけるまでには至っていない。プロテアーゼ欠損を重ねた株についてはまだ一部完成していないものがあるが、作成の目処はついているので、完成次第、定量プロテオミクスによる発現量変化を確認していく予定である。また予備的な実験の結果、当初想定していたよりも多く、転写制御系由来の発現量変化が見られているらしいことが示唆されたため、上記のプロテアーゼ欠損株による実験を急ぐとともに、転写自身を網羅的に調べる実験系についても検討を行っている最中である。具体的にはmRNAマイクロアレイもしくは次世代シークエンサーを用いたmRNA seqについて検討を行っている。

しかし、リボソームプロファイリングのデータの精査を進めていくうちに、もっと多くのタンパク質で翻訳リズムの変化が起きている可能性が示唆されており、このまま解析等を進めていけば、実際に翻訳速度のリズムの変動に起因して翻訳共役的フォールディングが変化するタンパク質を見つけられる可能性は十分にあると考えている。進捗状況の項で触れた通り、準備としては着々と進んでいるが、「翻訳速度変化に起因するフォールディング変化」を見出すまでにはまだ至っていない。そのため、1)プロテアーゼ欠損株を用いた発現量変動の定量化、2)転写の網羅解析(mRNAマイクロアレイ、mRNA seqなど)、の2つを駆使して、翻訳速度変化に起因すると思われる発現量変化をしているものを網羅的に探索することを検討している。またそれと並行して、すでに発現量の変動が確認できているものについて、細胞内での強制発現系や無細胞タンパク質合成系などを利用した解析を引き続き行っていくつもりである。これらのアプローチによって真に見たい変化があるものを炙り出し、そのタンパク質をモデル系とした翻訳共役的なフォールディングの解析のための実験系を構築していきたい。最終的には最小の因子から成る再構築型無細胞タンパク質合成系を利用して、どのような条件(具体的には反応温度や特定の因子の濃度の変化、また分子混み合い効果の有無など)の下で翻訳共役的なフォールディングの影響が見えるかなどについて明らかにすることで、翻訳共役的フォールディングについて一般的な知見を得ることを目指したい。次年度使用額が生じた理由は、次年度の研究計画として、多くの予算を必要とする可能性の高いmRNAマイクロアレイやmRNA seqなどを行うことを検討しているため、その予算を捻出するために今年度使用分の消耗品費を節約して賄うためである。尚、今年度分の消耗品費用を減額したことによる大きな影響が出ないよう注意しながら節約に努めたため、研究自体の遂行に問題は生じていない。
顎関節の3次元画像構築による関節円板動態の分析研究

顎関節症,なかでも顎関節内障の病態把握は,最近の顎関節造影法や顎関節鏡視法,さらにCT,MRI等の画像診断法により解明されつつある。しかし,末だに画像の正確な評価,理解が十分になされていない。特に,関節円板の内外側転位については,未だ不明な点が多い。そこで,本研究では1.ヒト乾燥頭蓋骨に,疑似関節円板を装着した顎関節ファントムを用いてCT像およびX線断層象を作製した。2.作製された2次元画像を用いて3次元画像解析装置(コスモゾーン2SB;ニコン社製)により,3次元画像を再構築した。3.関節円板の位置を正常位置,前方転位,内外側転位および前内外側転位させて,2次元画像と3次元再構築画像とで比較分析し,3次元構築像の評価を行った。4.その結果,3次元画像はいずれの円板位置においても有用であり,特に内外側転位および前内外側転位の診断において有効であった。また,3次元画像の観察方向としては,上方からの画像が診断情報が多かった。5.これらの結果については,第12回日本画像医学会(東京,1993年)において報告した。6.さらに臨床症例(133名)の顎関節造影断層像より3次元画像を再構築し,顎関節円板の位置および形態について検討した。その結果,顎関節円板の位置は84%で前方転位していた。内外側転位はわずかに1例(5%)にみられただけであるが,前内外側転位は29%にみられた。また顎関節円板の形態は,75%の症例で変形がみられた。今後,顎関節円板の大きさ,顎関節円板と下顎頭との関係および骨変化の分析等にも,この方法を活用してゆく予定である。しかし,未だに画像の正確な評価,理解が十分になされていない。特に,関節円板の内外側転立については,未だ不明な点が多い。そこで,本研究では1.ドライスカイルに,疑似関節円板を装着した顎関節ファントムを用いてCT像およびX線断層像を作製した。2.作製された2次元画像を用いて3次元画像解析装置(コスモゾーン2SB;ニコン)により,3次元画像を構築した。3.関節円板の位置を正常位置,前方転位,内外側転位および前内外側転位させて,顎関節ファントムと3次元構築像とで比較分析し,3次元構築像の評価を行なった。また,3次元方向からの画像に比較においては、上方からの画像が診断情報が多かった。5.これらの結果については,第12回日本画像医学会(東京)において報告した。しかし,関節円板の形態,大きさについては,まだ評価が十分でない。この点に関しては,平成5年度も引続き検討する予定である。また,臨床症例の3次元構築像による分析評価も行なう予定である。

そこで,本研究では平成4年度に1.ヒト乾燥頭蓋骨に,疑似関節円板を装着した顎関節ファントムを用いてCT像およびX線断層像を作製し,作製された2次元画像を用いて3次元画像解析装置(コスモゾーン2SB;ニコン社製)により,3次元画像を再構築した。2.関節円板の位置を正常位置,前方転位,内外側転位および前内外側転位させて,2次元画像と3次元再構築画像とで比較分析し,3次元構築像の評価を行なった。3.その結果,3次元画像はいずれの円板位置においても有用であり,特に内外側転位および前内外側転位の診断において有効であった。また,3次元画像の観察方向としては,上方からの画像が診断情報が多かった。4.これらの結果については,第12回日本画像医学会(東京,1993年)において報告した。平成5年度は,臨床症例について検討した。1.臨床症例(133名)の顎関節造影断層像より3次元画像を再構築し,顎関節円板の位置および形態について検討した。2.その結果,顎関節円板の位置は84%で前方転位していた。内外側転位はわずかに1例(5%)にみられただけであるが,前内外側転位は29%にみられた。また顎関節円板の形態は,75%の症例で変形がみられた。今後,入力誤差の問題など,いくつかの問題点を検討し,この方法を活用して顎関節円板の大きさ,顎関節円板と下顎頭との関係および骨変化の分析等も,行う予定である。
変容するインド北東部の音楽祭と若者の文化的アイデンティティに関する音楽民族学研究

インド北東部ナガランド州における音楽祭は、州政府の音楽振興政策に起因し、音楽学習熱の高揚や音楽産業の萌芽を促し、文化的アイデンティティの収斂、コミュニティの結束・拡大においても媒介的な機能を担っている。音楽家の多くは、第一に西洋の教会音楽が彼らの音楽的基盤にあることに他インド地域との差異を見出だし、第二に伝統的歌唱法をポピュラー音楽と融合させることで、新たな形での少数民族文化の再生に繋げている現象も見られる。若者に向けたポピュラー音楽振興政策や付随する音楽祭は、インド国内においても先駆的な事象で、若者文化の活性化、音楽産業の萌芽、対外的な新たなイメージ戦略と繋がっていることが明らかとなった。昨年度は研究の初年度ということもあり、インド北東部における音楽文化の概観を捉えることに始終したが、今年度は、研究調査対象をナガランド州のナガ族の音楽文化に限定することによって、密度の濃い、より充実したフィールド調査を年度内に2回実施することができた。25年8月にはナガランド州のディマプールとコヒマの2都市を中心に、州政府のミュージック・タスクフォース(文化政策・音楽振興政策)の代表者や地元の音楽家・音楽学校経営者、教会音楽関係者など多数のインフォーマントにインタビューを行いながら、ナガランドの音楽文化の現況の調査を行った。ナガ族は、州民の9割以上がキリスト教徒であり、その一方、州政府が公認するだけでも16の部族に分かれているが、コヒマのような都市においても、各部族のバプティスト教会が部族コミュニティの中心として機能し、都市文化と部族文化が共生していることがわかった。また近年州政府は、紛争地域という従来のイメージを払拭すべく、豊かな部族文化を観光資源として活用し、また若者への音楽活動支援を通じて、地域振興政策に注力している。25年の12月には州政府主催のホーンビル・フェスティバルを取材し、若者達が集まるコヒマの音楽祭を通して、「部族として」そして「ナガとして」の文化的なアイデンティティが音楽やその活動にどのように表象されているかを調査した。そして、同地域での音楽祭がその形成に媒介的な機能を多分に含んでいるかが明らかとなった。24年度の前半(4月7月)は、インド北東部の民俗芸能一般やナガ族の民族運動の歴史などの文献資料収集を進め、同時にネットを通して北東部での近年のポピュラー音楽や音楽メディアの動向調査も行った。8月には、アッサム州とナガランド州で3週間のフィールドワークを実施した。最初の訪問地グワハティでは、グワハティ国際音楽祭の主催者と面会をした。次の訪問地であるナガランド州は、外国人の単独入域が近年ようやく許可された地域で、コヒマでの滞在時期がちょうどナガ族の独立記念日である8月14日(インド政府からは認可されていない)、そしてインド独立記念日の8月15日を含んでいたため、街中心部は多数のインド軍兵士による厳戒態勢であった。しかしながら、州政府の文化政策・文化活動担当者や過去の音楽祭参加者にもインタビュー調査をすることができ、音楽祭の運営や伝統文化の保護・伝承についてインフォーマントから直接貴重な情報を得た。今回の現地調査を通して、ナガランドの音楽文化そしてその変容に最も焦点化すべきという、本研究の方向性が顕著となった。その理由は、第一に首都のコヒマは第二次大戦中のインパール作戦の激戦地であり、その後もインドからの独立を訴えた民族紛争が耐えなかった地域である。そうした歴史的背景の中で、伝統文化や外から移入された文化がいかに伝承あるいは受容・変容してきたかを綿密に調査する必要性を感じたからである。また第二に、民族紛争が続き、独自の産業が皆無な中で、近年、州政府が伝統文化やインド本土とは異なる感性の若者音楽文化を、観光産業と結びつけた文化資本としてアピールしている点である。今後は、コヒマで開催されるホーンビル音楽祭やその政策的背景や若者のアイデンティティにより注目することで、日本と所縁のあるナガ族の音楽文化を追究していく。26年度は、インド・ナガランド州にて2回(8月及び2月)の現地調査を実施した。前年までの調査や培った人脈を活用して、新たに現地の民族音楽学者や音楽メディアクリエーター、ミュージシャン、政府関係の文化振興政策担当者、音楽教師などに直接インタビューを行うことが出来た。研究成果は、タイトル「ナガランド州コヒマの音楽祭:部族文化の再生と若者への音楽振興政策」として約37分の映像にまとめ、9月に開催された日本南アジア学会大会にて、映像発表として上映された。2014年は、インパール作戦から70周年であり、第2次大戦や独立紛争といったナガランドの歴史や概略を辿った上で、今日のナガ社会が抱えている教育機関や地元産業の不足、若者の流出といった問題を取り上げた。そして、近年の州政府による、観光産業や音楽産業の発展のための基盤整備に注目し、インフォーマントへのインタビューから、ナガランドの従来の紛争地域というイメージを払拭すべく、ナガの豊かな部族文化を観光資源として活用し、また若者への音楽活動支援を通じて地域振興政策に注力している取組みを紹介した。映像では、現在のナガの音楽文化を形成する、部族音楽、教会音楽、ポピュラー音楽を対象として、ナガの若者達が集う3つの音楽祭に焦点化し、2000年代の後半以降に増加を続ける音楽祭や音楽コンテストが、ナガの音楽文化に与えている影響について考察した。本年度は、インド北東部ナガランド州にて8月に3週間にわたって現地調査を実施した。首都コヒマでは、ポピュラー音楽振興政策の立役者である州政府の担当者や、少数民族芸能の観光資源化を推進している同じく元州副長官へのインタビューを行った。

長年、インドからの分離独立運動が続いた同州で、従来の「紛争地域」のイメージからの脱却を促し、音楽や芸能を通した文化政策や観光政策で新たな雇用や産業が生み出されている現状がそこから明らかとなった。特に、州政府によるポピュラー音楽振興政策は、若手ミュージシャンの海外公演支援や、国際ロックフェスティバルの主催事業等、単なる若者のガス抜きの場や一過性の事象ではなく、持続可能な音楽産業の萌芽を齎し、ナガランド州の音楽文化を変化させている状況を調査から緻密に描き出した。大国インドの中で、ナガランド州は、地理的にも、宗教的にも、民族的にもマイノリティである少数民族ナガが多数暮らす地域である。そうしたナガランド州の現在進行形の音楽文化の変容に着目した点が、本研究の特徴であり、フィールドワークに基づく緻密な記録を、論文や映像作品として公開できたことは特筆すべき点である。研究成果は、学会誌への掲載をはじめ、映像作品としての公開(学会での上映、現在webを通して一般に公開)、また学会でも口頭発表を複数回行った。インド北東部ナガランド州における音楽祭は、州政府の音楽振興政策に起因し、音楽学習熱の高揚や音楽産業の萌芽を促し、文化的アイデンティティの収斂、コミュニティの結束・拡大においても媒介的な機能を担っている。音楽家の多くは、第一に西洋の教会音楽が彼らの音楽的基盤にあることに他インド地域との差異を見出だし、第二に伝統的歌唱法をポピュラー音楽と融合させることで、新たな形での少数民族文化の再生に繋げている現象も見られる。若者に向けたポピュラー音楽振興政策や付随する音楽祭は、インド国内においても先駆的な事象で、若者文化の活性化、音楽産業の萌芽、対外的な新たなイメージ戦略と繋がっていることが明らかとなった。26年度は、2回の現地調査を実施したことから、数多くのインフォーマントへのインタビューが可能となり、計画以上の情報を得ることが出来た。民族音楽学27年度は、最後の現地調査を1回(8月)に行い、これまでに纏めた映像資料等をインフォーマントへフィードバックして新たな意見や情報を得たり、アクション・リサーチに力を入れたい。また最終年度でもあり、所属学会での口頭発表や論文投稿も精力的に行う予定である。昨年度に研究対象の絞り込みを計画し、本年度はそれに従って充実したフィールド調査の実施が可能となったため。これによって、来年26年度からの成果発表をスケジュール通りに行う予定である。当初の計画では、24年度12月に第2回現地調査として、12/112/7までナガランド州コヒマで開催されるホーンビル音楽祭を訪れる予定であったが、勤務校の入試日程との重複により、断念せざるを得なかった。25年度で補完出来るように準備を進めている。26年度は、これまでの調査結果をまとめ、少なくとも国内の二つの学会(南アジア学会および東洋音楽学会)で発表を行い、ナガランドの学会誌にも論文投稿を行う。平成25年度は、ナガランド州のコヒマとディマプールで、9月および12月に本格的な調査を行う。25年度に発注が間に合わなかった書籍代等が、未使用額として発生した。今年度の未使用額は、来年度の旅費に充当する。
希土類イオンによる糖脂質の膜構造と認識機能の調節

本研究では、希土類イオンと細胞との相互作用について検討することで、次のような結果が得られた。1)B16メラノーマ細胞の形態を種々の希土類イオン存在下で観察した。細胞形態はイオンの種類に応じて大きな変化を示した。La,Ce,Nd,Sm,およびGdでは細胞の面積が広がり、特にSmとGdでは細長い突起が多く見られた。Er,Tb,Lu,およびAlでは線維芽細胞のように2方向に細長く伸展していた。B16メタノーマ以外のHela細胞、神経細胞、肝癌細胞などでは顕著な形態変化が見られなかった。イオンを取り除くと細胞形態は元に戻ることから、分化ではなく、アクチンの重合系にイオンが影響しているものと予想される。2)1mM程度の希土類イオンは細胞増殖を顕著に抑制した。しかし細胞毒性はこの濃度では全く観察されず、イオンを除くと細胞は再び増殖を始めた。増殖抑制の程度はイオンの種類と細胞の種類に依存していた。細胞の増殖抑制は細胞周期の結果と良い対応が見られ、G1期で増殖が停止していることが示された。
植物工場における根茎利用生薬植物の養液栽培技術の開発

実用的植物工場の実現のためには高付加価値植物の栽培技術の確立が必要である。本研究では,高付加価値植物である薬用植物を植物工場で栽培するための課題のひとつである養液栽培技術の開発を目的とした。薬用植物は根を利用する種が多く,一般的な養液栽培では細い根が増える傾向にあり,漢方薬の材料として定められている形の根が得られない。そこで,薬用植物のオウレンおよびトウキを用い,養液供給量を自由に制御でき,根の周辺が過度に湿潤な状態にならず,呼吸を阻害しない養液供給装置によって栽培比較試験を行い,栽培に適した養液供給法について示唆を得ることができた。平成24年度は,オウレンについては三種類の養液供給方法で比較試験を行い,トウキについては栽培に適した養液条件,光強度,温度を明らかにした。オウレンの養液供給法の比較試験では,根への酸素供給量を増やすことを目的に,ドリップ方式,間欠給液方式,スプレー方式の三種類の方式で養液を供給し,栽培試験で比較した。実験にはオウレン培養苗を用い,2週間栽培した。実験の結果,総合的に最も良好な生育を示したのは間欠給液方式で4時間ごとに1時間給液した場合であった。地上部の生長には差はなく,苗の生存率はドリップ方式が高く,根の伸長は間欠給液方式が良かった。また,スプレー方式,間欠給液方式では根焼けの症状が見られた。根を空気に曝露する方式では塩類の集積による根焼けが発生するので,従来最適とされていた濃度よりも薄い養液を用いる必要があることが明らかとなった。また,養液の供給回数,時間についても検討が必要であることがわかり,次年度の研究遂行にあたっての課題が明確になった。トウキについては最適環境条件,最適養液条件を明らかにすることを目的と測定試験を行った。養液条件については,大塚B処方液を基準として,養液濃度・pHを変えて2ヶ月間栽培し,生長量を比較した。その結果,大塚B処方液では標準濃度,pH 6の条件で最も生育が良く,また,生育初期段階では養液濃度を低めのが適当であることが明らかとなった。純光合成速度は,光補償点が約40 μmol/m2/s PPFD,光飽和点が約1000 μmol/m2/s PPFDであり,光飽和点において気温2530°Cの範囲で光合成速度が極大になった。また,連続明期条件下でも純光合成速度は変化せず,一定であることが明らかとなった。これにより,トウキを植物工場で栽培する際に適した光条件,温度条件,養液条件を明らかにすることができた。平成25年度は,オウレンについて三種類の養液供給法での比較試験を継続するとともに,トウキについて平成24年度に明らかとなった養液条件に基づいて同様の栽培装置で栽培試験を行い,比較検討を加えた。オウレンについては平成24年度の試験の結果,ドリップ方式,間欠給液方式,スプレー方式の三種類のいずれの給液方法においても根焼けの症状が認められ,給液量および給液間隔の再検討が必要であることが明らかとなったため,各方式に付き,給液間隔,作動時間(給液時間)を変えて栽培試験を行った。試験の結果,いずれの給液方式,給液量においても明確な差は確認できず,オウレンの養液栽培法として今回供試した三種類の養液供給法のメリットは明確にならなかった。トウキについては栽培試験の結果,スプレー法においては枯死率が高く,トウキの栽培には適合しない可能性が示唆された。最も生育が良かったのはドリップ方式であり,ついで間欠給液方式の生育が良い結果となった。また,生育の良かったドリップ方式において植物地下部の携帯を比較したところ,養液栽培に典型的に見られる細根量が増えた個体と主根が伸長する個体が見られた。これはドリップノズルの位置により,根近傍の水分状体が変わったためと考えられ,トウキにおいては主根を伸長させることが重要であるため,ドリップノズルの設置位置を適切に設定することにより,生薬原材料として適切な形態のトウキを栽培できることが明らかとなった。平成23年度においては,供試植物であるトウキ・オウレンの養液栽培に適した植物支持材の選抜と最適養液供給量および最適栽培環境の解明,長期連続栽培を実施して生育促進法の開発を目的とした栽培試験を行った。オウレンについては,ロックウールを支持材とし,底面給液法でロックウールブロックの高さおよび底面の給液面積を調整することによって給液量の制御を行い,生長量を比較して適切な養液量を検証した。

その結果,ロックウールのような繊維質の支持材に底面給液を行うと,給液の緻密な制御が難しい他,地下部がロックウール内に密に嵌入するため支持材との分離が難しく,地下部を肥大させ,収穫する植物では繊維質の材は不適であることが明確となった。また,オウレンの場合,根茎の伸長には開花,出葉が必要であることが知られている。自然条件下では冬期の低温による休眠と休眠打破により,開花・出葉するので,植物工場において任意に開花・出葉を制御できれば促成栽培が可能である。このため,低温暴露試験を行ったが,今回供試したオウレンではいずれも開花・出葉が誘導されず,また休眠打破剤の投与も明瞭な効果が得られなかった。トウキについては,最適栽培条件が不明確であるため,まず最適養液濃度を明らかにするための栽培試験を実施した。供試養液として園試処方準拠の大塚B処方液を用い,養液濃度を標準,1/2, 1/4, 1/8倍の4種類設定し,水耕栽培方式でトウキを3ヶ月間栽培して生長量を比較した。その結果,初期生育は1/2, 1/4倍濃度が優れていたが,栽培3ヶ月目においては標準濃度の試験区の生育量が最も良くなった。以上に加え,平成24年度計画の準備のため,3種類の方式の異なる養液栽培装置の試作を行った。具体的には,ドリップ方式,間欠給液方式,ミスト給液装置で,いずれも根部を過度に湿潤状態にしないことを目的とした装置である。オウレンの養液供給法の比較については,短期間の比較試験の反復を行って結果を得たが,長期間の栽培試験,反復は行えなかった。計画より約2ヶ月遅れに相当する。各給液方法の有効性,課題などについては明確になったため,一応の成果は得られたので,平成25年度では課題解決のための研究計画を策定する。トウキについては,最適養液条件,環境条件を確定することができ,オウレンと同様の養液給液装置の作成も完了している。給液方法による生育比較については平成24年度に着手する予定であったが,行えなかったため,約2ヶ月遅れている。また,培土(支持材)の検討については,適切な材料が見つからなかったため,引き続き新規材料の選抜を行う。当初計画では,長期栽培試験を実施して生育促進手法の検証を行う予定であったが,東日本大震災の影響で各種試験を行う予定の植物工場が年度当初に十全な運転できず,研究開始が大幅に遅延した。このため,オウレンの生育促進に関する試験で十分な成果が出ず,また,適切な支持材の選定においても,ロックウール一種を試験できたのみであった。ただし,ロックウールによる栽培試験により,課題は明確化できたので,平成24年度以降の評価試験を効率良く進めることができると考えられる。同様の理由で,トウキの最適栽培条件については養液濃度に関する試験のみ成果が得られ,光強度,温度,日長,養液の最適pH等については平成24年度に試験することとなった。これらについては各評価試験を平行して実施することで遅延を回復できる。当初計画からすると,約4ヶ月程度遅れていると判断されるが,平成24年度計画の調整により,遅延を回復することは可能であると考える。オウレン,トウキとも,基本的な栽培条件の確定は終わり,栽培装置も完成しているので,平成25年度は栽培試験を反復し,根茎が伸長・肥大する給液条件を明確にする。具体的には,ドリップ方式,間欠給液方式,スプレー方式のそれぞれにつき,一日あたりの給液回数と,一回あたりの給液量を変えて栽培試験を行い,まずは主根の長さ(伸長)を基準に最も主根が伸長する給液方式と給液パターンを明確化する。また,平成24年度のオウレンにおける試験で,根を空気中に曝露する間欠給液方式とスプレー方式では根への塩類の集積による根焼けが発生した。
生活の質から見た高齢者のフォーマルケアとインフォーマルケアの組み合わせ地域モデル

研究目的1:高齢者のためのフォーマルケア(FC)の実状と問題点および今後の課題を、研究対象のC市全域レベルで明らかにする。成果:介護保険施行によってFCが大きく転換する時期にあって、C市におけるFCの新たな多くの課題とFCの対応の変化が明らかになった。また、高年住民のFCに対する将来不安や公的な在宅・施設サービスに対する利用選好がかなり高いことも明らかになった。研究目的2:FCの推進を前提として、高齢者のための新たな住民主体のインフォーマルケア(IC)形成の可能性を、市全域およびその中の各地域レベルで明らかにする。成果:現状では、住民やボランティアによるICはまだ萌芽状態にあるが、高年住民の意識やフォーカスグループ面接調査におけるIC関係者の意向から見て、住民主体のIC形成の潜在的可能性がさまざまな面で大きいことが明らかになった。またそれらの可能性は、各地域レベルで多様に異なることも明らかになった。研究目的3:「地域生活の質」の観点から高齢者のためのFCとICの適切な組み合わせ地域モデルを、地元のFC関係者およびIC関係者の参加を得て設計する。成果:「地域生活の質」については、先行研究が乏しい中で一定の概念整理をした上で「評価項目(C市版)」を試作してデルファイ法調査を行った結果、同市の高齢者ケアの現状と優先課題について、「地域生活の質」の観点から見た現実妥当性の高い評価が示された。FC/IC組み合わせ選好については、それが4種類のケアによって明確な差異があることが、高年住民の意識を通して明らかになった。また、デルファイ法調査結果を踏まえたフォーカスグループにおいて、優先課題ごとにFCおよびICによる対応を検討した結果、(1)主にFCで対応すべき課題、(2)主にICで対応すべき課題、(3)FCとICの双方が分担して対応すべき課題を、一定程度明らかにすることができた。15年度の最初に、高齢者ケアの地域モデル設計のための3要件(A.高齢者ケアに関する地域住民の意識・B.モデル設計の主要理念である地域生活の質、C.住民・ボランティアおよびサービス機関・事業者の意向)についての概念設計を行った。要件A「高齢者ケアに関する地域住民の意識」に関する統計調査を実施した。調査対象は、N県C市(人口約5.5万人・高齢化率約19%)の60-74歳の在宅高年者を2段無作為抽出した1059名。訪問面接法(一部留め置き)により有効回答810名(回収率76.5%)を得た。調査時期は2003年11-12月。最も中核的な変数である「FCとICの選好」は、「1.すべてIC」「2.大部分をIC」「3.IC中心でFCも」「4.ICとFC同程度」「5.FC中心でICも」「6.大部分をFC」「7.すべてFC」の7区分で質問した。調査の結果、1.3.をIC選好、5.7.をFC選好としてまとめると、IC対FCの割合は、(1)身体介護22.%対50.8%、(2)生活支援34.9%対41.6%、(3)心配事の相談43.1%対36.1%、(4)声かけや安否確認52.7%対27.7%で(いずれも残りの割合は4.)、(1)、(2)、(3)、(4)の順にIC選好が多くなりFC選好が少なくなるという仮説どおりの傾向があった。

要件B「地域生活の質」については、上記の住民意識調査で、医療体制、介護体制、地域での見守りや支え合いなど12項日について質問した(結果省略)。当初計画したデルファイ法による専門家意見調査は、費用の調達が困難なため中止した。要件C「住民・ボランティアおよびサービス機関・事業者の意向」については、ICのあり方についての住民・ボランティアの意見集約のためのフォーカスグループ面接を、C市の2つの町内会を単位に1回ずつ実施した。現在結果は分析中で、今後FCのあり方についても同様の方法で意見集約を行う。「高齢者ケアの地域モデル設計のための3要件」の順に研究実績を報告する。要件A「高齢者ケアに関する地域住民の意識」に関する統計調査結果:1.社会的ネットワークの面で近隣によるインフォーマルケア(IC)の基礎的条件があり、2.社会的サポートの面でも近隣によるIC(声かけ、相談が中心)の進展の可能性があること、さらに3.ボランティアなどの面でも地域でのICの担い手の主体形成の潜在力が大きいことが明らかになった。フォーマルケア(FC)に関しては、4.介護費用負担と入所施設利用に関する将来不安が高く、5.在宅サービス、施設サービスに対する期待が相当大きいことが明らかにされた。次に、住民主体のIC形成の可能性が大きいと同時にFCへの期待も大きいこの地域で、最終的な課題であるFCとICの組み合わせに対する選好がどうかを調べた結果、6.身体介護と生活支援については主にFCに期待し、心配事相談と声かけについては主にICに期待する傾向があることが明らかになった。要件C「住民・ボランティアおよびサービス機関・事業者の意向」に関する4回のフォーカスグループ面接調査の結果:ICに関しては、1.住民意識調査結果にも関わらす、現状では地域における具体的なIC活動はまだ不十分であるが、2.住民の関係作りの芽生え、多様なサロン作りの模索もあることが明らかになった。FCに関しては、3.入所施設サービスと在宅サービスの望ましい関係が、特養不足等のために歪みが生じている反面、重度者への施設の間欠的利用と在宅サービスとの組み合わせなどの展開、4.最低限の施設ケアの確保および重介護施設と在宅サービスの間の多様な形態の施設の整備の必要性が確認された。要件B「モデル設計の主要理念である地域生活の質」に関するデルファイ調査.15年度には実施を中止すると判断したが、その後の文献研究等による検討の結果やはり17年度の研究で実施することにした。1)分担研究者石川を中心に研究している高齢者ケアの地域モデル設計のための3要件のうち、要件A「高齢者ケアに関する地域住民の意識」に関しては、平成15年度に実施した高年住民意識調査の結果について、16年度に行なったフォーマルケア(FC)およびインフォーマルケア(IC)に関する意識・選好の基本集計分析を踏まえて、17年度は、これらの意識・選好の形成要因について、多変量解析を行った。2)研究代表者冷水を中心に研究している要件B「モデル設計の基本的観点である地域生活の質」に関しては、この課題に詳しい研究者4名に対する質的インタビューを経て、「高齢者ケアにおける地域生活の質」の概念設計を行い、それを構成する24の評価項目を設定した。その上で、各項目別に「現状での達成度」および「今後優先的に取り組む必要性」(=優先度)を、FC関係者およびIC関係者に評価してもらうデルファイ法調査(2回)を郵送法で実施した。調査対象者数および最終有効回答票は、FC関係者274名、102票、IC関係者271名、140票であった。回収率は44.4%であった。