hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペプチドＤＤＳを用いた新規ホウ素製剤による悪性脳腫瘍治療研究

ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は、悪性腫瘍細胞に対してホウ素を取りこませ、中性子照射により、腫瘍殺傷効果を得る治療法である。本研究は「ホウ素製剤を悪性脳腫瘍細胞内部に、そして、腫瘍選択的にペプチドを用いて運搬し、中性子照射により腫瘍を効率よく殺傷する」ことを主目的とする。本研究の成果はペプチドベクターを用いた薬剤運搬のための革新的方法となる。本申請は「ペプチドを用いたドラッグデリバリーシステム(DDS)」に関する研究である。BNCTは、現在多施設共同研究による臨床研究段階であるが、その課題の中で、本申請は「ホウ素製剤を悪性脳腫瘍細胞内部に、そして、腫瘍選択的にペプチドを用いて運搬し、中性子照射により腫瘍を効率よく殺傷する」ことを主目的とする。ペプチドは、ホウ素製剤を容易に修飾することが可能で様々な機能を付加し、高機能化することができるため、本研究の成果はペプチドベクターを用いた薬剤運搬のための革新的方法となる。しかし以前より、BNCT臨床応用には3つの問題点が指摘されていた。1中性子源として原子炉を使わない安全な施設が必要。これについては、共同研究者の京大原子炉実験所粒子線腫瘍学研究センター長小野らが病院設置可能なサイクロトロン型加速器の中性子源の開発成功により、BNCTが日常医療で利用できる現実性が高くなってきた。2BNCT治療が、実験的な研究レベルであり、病院での一般臨床レベルに達していない点については、私は大阪医科大学脳神経外科の宮武らと共に、集積機序の異なるホウ素化合物(BSHとBPA)を用いて悪性脳腫瘍患者に対しBNCTを施行し、中央生存期間23.5ヶ月という素晴らしい成績を発表した(Kawabata S. etal, J Radiat Res, 2009)。その後、2009年より多施設共同研究の新規診断膠芽腫に対するBNCT臨床研究が開始され私もプロジェクトの一員として参加している。3治療に適切なホウ素製剤の開発に関しては、よりよい化合物開発が望まれ、それによる更なるBNCTの臨床成績の改善が期待される。本研究の中心課題となっている。3を解決するために、タンパク質導入法、細胞膜通過ペプチドを本研究に利用した。研究背景悪性脳腫瘍特に膠芽腫は、予後の改善が見られない悪性度の高い疾患の一つである。治療抵抗性の原因として、腫瘍と正常部の境界が無く、腫瘍が正常脳へ浸潤拡大することが原因として挙げられる。膠芽腫に対して手術療法・化学療法・放射線療法の複合的な治療が第一選択であり、加えてホウ素中性子捕捉療法(BNCT)により予後が延長するとの報告がある(Kawabata S. etal, J Radiat Res, 2009)。研究成果悪性脳腫瘍に導入可能なBSH結合型のホウ素ペプチドの作成に成功した。BSHはこれまでに細胞内への導入ができないため、臨床研究では使用されているが、その効果には疑問点が多かった。今回、キャリアペプチドを作製し、そこへBSHを複数個結合させ、さらに細胞膜通過ペプチドと結合させることにより複数のBSHを一度に細胞内へ導入する。今後キャリアペプチドの構造的な検討や複数個BSHとの複合体の水溶性や溶解度、または、毒性についての検討を行った。ホウ素化合物(BSH)をキャリアペプチドと架橋し、最適なキャリアペプチドのデザインを行った。より効率よく細胞内へとBSHを運ぶために、多数のBSHとペプチドを融合させたペプチドキャリアに細胞膜通過ペプチドを結合させた第二世代キャリアペプチド化BSH-peptideの開発ほぼ成功した。多数のBSHを一つのペプチドにて運ぶことにより効率よく細胞内へと導入可能である。BBBが破壊されている脳腫瘍部でのみBSH-peptideが漏出するため、腫瘍細胞内へと取り込まれる。現在臨床研究で用いられているホウ素化合物は、BPAとBSHの2種類がある。BPAはホウ素1個に対し、アミノ酸のフェニルアラニンを融合させたもので、BPAは、アミノ酸の代謝の多い悪性腫瘍細胞に能動的取り込まれ、蓄積する。しかしながら、悪性腫瘍であっても、休止期にあり、細胞分裂が止まっている腫瘍細胞には取り込まれないこと、BBBを通過するため、正常細胞にも取り込まれること、などが弱点として挙げられる。一方、BSHはホウ素12個からなる大きなホウ素化合物である。

BBBを通過しないため、BBBの破たんしている脳腫瘍部位に特異的に漏出する。しかし、BSHは細胞内への能動的取り込みがないため、細胞と細胞の間質に局在するのみである。ホウ素中性子捕捉反応は、細胞内での殺細胞効果であることを考えると、細胞外にしか存在しないBSHの効果は低いと考えられる。これらの問題によりいまだ治療にとって最適なホウ素製剤は完成していない。本プロジェクトにおいて、BSHをペプチド修飾する事によりBSHを細胞内へ導入することに成功した。さらに臨床応用へ向け、より合成が簡単な、また薬物動態評価を行うことができるシステムを構築した。癌BNCTは細胞レベルで腫瘍殺傷する治療法であるため、ホウ素が細胞内に存在するか、細胞外に存在するかで、その効果は著しく変わってくる。我々の研究室では、同じ量のホウ素濃度が、細胞膜上にある場合と核内にある時に、BNCTにより核に与えるダメージは60100倍程度異なるとの結果を報告した(Michiue H. et al. 2014,Biomaterials )。ホウ素化合物を細胞内及び腫瘍組織内へ導入するため、細胞膜通過ペプチド(Cell Penetrating Peptide: CPP)を用いた。CPPは、ポリアルギニンよりなるペプチドであり、CPPとBSHを結合したところ、BSHは速やかに細胞内へと導入された。さらに、1ホウ素製剤内に含まれるホウ素含有量を高めるために、2個、4個、8個のBSHをペプチドへ結合した。これにより、8個のBSHを連結させたCPP付加の新規のホウ素ペプチド8BSH-CPPが完成し特許を取得した(特願2011-230059)。この8BSH-CPPを脳腫瘍モデル尾静脈より投与し、脳腫瘍部でのホウ素製剤の観察を行ったところ、腫瘍部に一致して、ホウ素製剤が観察される一方、正常脳ではホウ素製剤は観察されなかった。さらに、この製剤をヒト脳腫瘍細胞に投与し、中性子照射を行ったところ、細胞内導入効果の無いBSHと比較して、1/1000の濃度で、細胞増辱抑制効果を認めた。本研究は、当初の計画以上に進展し、特許取得及び論文作成に成功し、下記の論文に研究申請者がFirst Authorとして掲載された。本研究は、さらに臨床応用を考えたホウ素ペプチドを構築・体内薬物動態のためのPETシステムの構築へ発展させるプロジェクトへ進行している。すでに、脳腫瘍モデルにおける新規ホウ素製剤の薬剤分布についての結果を得ている。U87MG delta EGFRのヒト悪性神経膠細胞に対してBSH-peptideを投与し、6時間毎に細胞を回収し、ICP-MS(誘導結合プラズマ-質量分析器)にてホウ素濃度を測定を行った。次に、ヌードマウス脳内に移植し、脳腫瘍モデルマウスを作製する。BSH-peptide尾静脈より投与後、免疫組織染色にて臓器内のホウ素化合物BSHを観察した。特に、正常脳と脳腫瘍部でのホウ素化合物の局在について検討を行った。投与したホウ素製剤は、腫瘍部のみに限局し、正常部ではほとんど観察されなかった。
コケイン症候群細胞における欠損因子の分離及びその機能解析

コケイン症候群(CS)細胞は紫外線に高感受性で,紫外線照射後のRNA合成能の回復が低下していることが知られている。このことを指標として現在2群(A,B)の相補性群及びB群XPとの併発例が報告されている。今回の研究で以下の新知見を得ることができた。1. CS細胞(A,B群)にT4エンドヌクレア-ゼVを注入することにより紫外線照射後のRNA合成能及びタン白合成能の部分的回復が認められた。このことはCS細胞においては一部のDNA領域でのピリミジン2量体の除去修復に不備があることを示している。2.実際リボソ-ムRNA遺伝子内においてピリミジン2量体の除去がほとんど見られないことをアルカリ変性ゲルを用いて示すことができた。3. A,B群CS細胞間及びCS細胞と正常細胞間での細胞融合の結果,前者では約16時間,後者では約8時間後からRNA合成能の回復が認められた。このことはCS欠損因子は単独では不安定であるが,両者が同時に存在すると安定化する可能性のあることを示唆している。4. RNA合成能の回復はATP,NADを核内に注入しても認められなかった。5.ポリADPリボ-ス合成酵素,DNAカイネ-スの核内注入も無効であった。6.正常細胞抽出液を注入することによりA,B群XS細胞でのRNA合成の部分的回復が認められた。7.これらのCS欠損因子は核タン白で,細胞当りに含まれる量は必要最少限しかなく,紫外線による活性の誘導は認められなかった。またB群欠損因子はA群欠損因子に比べ不安定であった。8.これらの因子の大きさを知る目的でHeLa細胞由来の抽出液のゲル濾過及びmRNAの庶糖密度勾配遠心を試みたが,活性の検出には至らなかった。9. B群XP欠損因子はゲル濾過で分子量約60万を示し,この分画のみがUDS並びにRNA合成能の回復を促進することから,本群では単一遺伝子の関与が示唆された。(1)CS細胞欠損因子の性質。A群、B群CS細胞を融合させ、紫外線照射後のRNA合成能回復の時間経過を調べた所、16時間後から回復することが判った。この結果を考慮して、正常細胞抽出液中に含まれるCS因子の検出には抽出液をCS細胞に注射して24時間後のRNA合成能の回復を^3Hーウリジンの細胞への取り込みで調べることとした。これらの活性は種々の細胞より検出されたが、細胞ごとに活性の強さが異なり、抽出液中のタン白分解酵素量の差を反映しているものと考えられた。抽出液中の活性量は紫外線前処理により変化しないこと、上記細胞融合での相補性試験でも予め紫外線処理したCS細胞を融合させてもRNA合成回復の時間経過が変化しないことから紫外線による誘導はないものと思われる。B群欠損因子はA群欠損因子に比べて矢活しやすい。いずれの因子も核内に存在するタン白である。また細胞1個当りに含まれる量を抽出液の希釈によるエンドポイント法で概算してみた所、ほぼ必要量しかないことが判った。このことはヘテロ個体の紫外線感受性が中間値を示すことを説明しているように考えられる。また正常細胞、A群XP細胞とCS細胞との融合では、融合後8時間目からRNA合成能の回復が認められることから、A群及びB群CS細胞中で合成されているB群及びA群

CS因子はこれらの細胞内では不安定であるが融合により両者が会合すると安定化する可能性が示唆された。(2)B群XP細胞欠損因子。B群XP患者は、XPとCSを併発するめずらしいケ-スで、1因子由来か2因子由来か興味深い。マウス腹水癌細胞の核抽出液中にはXPとしてのこの細胞の欠損を相補する因子が含まれる。この因子はタン白性で比較的安定性が高い。このものは陽イオン交換体に結合し、ゲル濾過による推定分子量は約600KDaであった。この因子がCSとしての欠損をも相補するかどうか現在検討中である。(1)コケイン(CS)細胞欠損因子について。紫外線を照射したCS細胞においてはRNA合成能の回復が障害されている。このことを指標としてCS細胞におけるタン白性欠損因子の活性を細胞レベルで測定することが可能である。このような活性は、正常ヒト細胞及びA群XP細胞の抽出液中に認められる。これらの因子の分子量を知る目的から、浮遊HeLa細胞より全細胞抽出液(WCE)もしくは核抽出液(NE)を調製し、セファクリルS300HRのゲル濾過を行った。各分画を濃縮した後、A群B群CS細胞に注射して紫外線照射し、24時間後のRNA合成能回復の有無を^3Hーウリジン取り込みのオ-トラジオブラフィ-で調べた。これらの分画よりAG群XP細胞欠損因子はすベて特定の分子量をもつ分画に検出されたがCS欠損因子活性は検出できなかった。(2)コケイン細胞欠損因子に対応するmRNA分画の試み。HeLa細胞よりグアニジンイソチアネ-ト法で全RNAを抽出し更にオリゴαTカラムを通してmRNAを調製した。メチル水銀存在下で庶糖密度勾配遠心を行いmRNAを分画した。これらの分画から、A,E,G群XP並びにHPRT活性を有する分画が得られたが、CS活性(A,B)を有する分画は検出できなかった。(3)B群XP細胞欠損因子について。B群XPはCSを併発する興味ある相補性群である。この群における欠損が単一遺伝子の欠損に基ずくものかどうかを見るためHeLa細胞抽出液をゲル濾過により分画した。XPの指標として不定期DNA合成(UDS)の回復を見ると分子量60万の分画に活性が認められた。またCSの指標として紫外線照射後のRNA合成能の回復を調べた所、上記分子量60万の分画のみにこの活性があることがわかった。これらの結果は、B群XPにおける欠損が単一遺伝子遺物の異常に基ずくものであることを強く示唆している。現在この因子に対する抗体を調製中である。
層状BNを用いた大面積可能な金属基板、ガラス基板上へのGaN系デバイス成長

研究代表者らは、2012年に六方晶窒化ホウ素(h-BN)が、サファイア基板上GaN系デバイス構造のバッファ層として機能するのみならず、機械的転写の剥離層としても機能することを発見した。本研究の目的は、上記発見におけるh-BNのバッファ層としての機能をさらに発展させ、デバイスの大面積化が可能な金属基板、ガラス基板上に単結晶h-BN超薄膜を成長し、さらにその単結晶h-BNバッファ層上にGaN系デバイス構造を成長することである。プラズマ支援分子線エピタキシー(MBE)により高熱耐性タイプの合成石英ガラス基板上にBN薄膜を基板温度1000°Cで成長した。X線反射率プロファイルから、約5回の反射率の振動が観測され、ガラス基板上に成長したBN薄膜表面が平坦であることがわかり、その反射率のフィッティングより得られたBN薄膜の膜厚は16nmであった。また、ガラス基板上に成長したBN薄膜の吸収スペクトルから、200nmの短波長に近づくにつれ吸光度が急激に増大する吸収スペクトルが観測され、この吸光度の増大は、h-BNのバンドギャップ5.95eVによる吸収だと考えられる。ガラス基板上のBN薄膜の原子間力顕微鏡観察により、その自乗平均面粗さは0.7nmであった。成長時間を制御することにより、膜厚3nmのBN薄膜も得ることができ、その吸収スペクトルもh-BNバンドギャップによる吸光度の増大を示した。以上の結果は、ガラス基板上にMBEにより、膜厚3nmから16nmのBN薄膜の成長に成功したことを示している。ガラス基板上にMBEを用いて、膜厚3nmから16nmのBN超薄膜の成長に成功した。吸収スペクトルから、h-BNバンドギャップによる200nm付近の吸光度の増大を観測し、原子間力顕微鏡による表面観察からRMSラフネスが1nm以下であることを確認できた。ただし、今後ラマン散乱により、h-BNのE2gピークを観測する必要があると考えている。ガラス基板上にMBEにより膜厚3nmから16nm程度のBN薄膜の成長に成功し、そのBN薄膜は原子間力顕微鏡による評価から原子レベルで平坦であり、また200nm付近に吸収を有する吸収スペクトルを示した。今後、ラマン散乱により、h-BNのE2gピークを観測するとともに、そのBN薄膜の高品質化を進める。ガラス基板上BN薄膜の高品質化後、ガラス基板上h-BN超薄膜上に、AlNバッファ層を用いて、GaN薄膜を成長し、そのGaN薄膜の結晶性をX線回折、原子間力顕微鏡より評価していく。
深層学習を用いた弱教師あり学習による画像に対する物体位置推定

2018年に発表されたPSAという弱教師あり領域分割手法がある。PSAはCRFを適用した領域分割結果における領域の類似度を学習し、この領域の類似度を使うことで領域分割の結果を改善するという新しい概念を取り入れた弱教師あり領域分割手法であり、大きな精度向上をもたらしている。本年度の研究においては更なる精度向上を目指すためにこの手法を活用することを考えPSAが学習時に用いているCRFの問題点に着眼した手法を考案した。この研究においては、CRF適用前とCRF適用後の領域分割結果を入力として,これらの二つの領域分割結果からできるだけ多くの正解領域を得るという新しいタスクを設定した。これを達成するために,提案手法においては自己教師学習による変化領域の推論を行っている。自己教師学習とは、人手によるアノテーションを必要としない教師情報を用いて学習を行う手法である。二つの推測結果の差分は簡単な処理で得ることが可能であり、教師情報を必要としないのでこの変化領域の推論は自己教師学習の一つであると考えることができる。提案手法では自己教師あり学習による変化領域の推論が学習サンプルの外れ値をよく発見できることを確認し,この推論結果を入力マスクのラベルの確信度として活用し、領域補正を行うことが可能であることを示した。また、本研究ではこの手法を用いて学習中の教師情報におけるノイズを推定し,正しいラベルに上書きをするという難しい課題についても取り組んだ。昨年度の手法においては画像レベルで誤りを多く含んでいる教師情報の推定を試みていたが、本手法では誤りの推定を領域レベルで行い、さらにこれを新しい教師情報に置き換えることができた。これにより、本手法はPascal VOC 2012データセットの弱教師あり領域分割手法において65.3%を達成した。これは現在の弱教師あり領域分割における最高精度である。深層学習における領域分割の教師情報のコスト削減のために、「深層学習を用いた弱教師あり学習による画像に対する物体位置推定」についての研究を昨年度に引き続き今年度も行った。昨年度においては、教師情報に含まれる誤りに着目し、誤りを多く含む画像を推定しこれを学習には使わないことで精度向上を目指した。しかしながら、元のよい精度の領域分割結果の数が十分でなく、ノイズ除去をした結果による学習は予想以上の精度向上には繋がらなかった。本年度の研究においては、自己教師学習による変化領域の推論を行い、変化領域の推論が学習サンプルの外れ値をよく発見できることを確認した。また、この推論結果を入力マスクのラベルの確信度として活用し、領域補正を行うことが可能であることを示した。本研究ではこの手法を用いて学習中の教師情報におけるノイズを推定し,正しいラベルに上書きをするという難しい課題についても取り組んでいる。昨年度の手法においては画像レベルで誤りを多く含んでいる教師情報の推定を試みていたのに対し、本手法では誤りの推定を領域レベルで行い、さらにこれを新しい教師情報に置き換えることができた。解決する問題の方向性を変更することで、精度を向上させることができた。前年度と比較して大きな精度の向上であり、おおむね順調に進呈しているといえる。本年度における提案手法においては自己教師学習による変化領域の推論を行い、Pascal VOC 2012データセットの弱教師あり領域分割手法において65.3%を達成した。この手法をさらに拡張するために、今後の研究として階層的なノイズ除去手法を考えている。変化領域の推定を用いた弱教師あり領域分割手法においては領域レベルで教師情報の誤り情報を推定し、これを正しいものに上書きするという課題に取り組み、よい結果を得ることができたが、誤りの全てを推定することはできていない。そこで、現在はこの手法を再帰的に適用することで、より精度の高い誤り領域の推定が可能となるのではないかと考えている。また、自己教師あり学習による変化領域の推論は学習サンプルのノイズを推定する手法として役に立ったがこの知見は弱教師あり領域分割にも適用可能な可能性がある。具体的には、クラス分類や物体検出など一般的な課題においても学習サンプルにノイズが含まれている場合、本手法によりこれを発見することができる可能性がある。深層学習における領域分割の教師情報のコスト削減のために、「深層学習を用いた弱教師あり学習による画像に対する物体位置推定」についての研究を行った。これまでは、弱教師情報を用いてクラス分類のための深層学習モデルを学習し、これのクラス分類に寄与した領域を可視化することで弱教師あり領域分割を行ってきた。しかし、近年は事前に仮の物体領域を推定し、これを用いて直接領域分割のための深層学習モデルを学習するアプローチが主流となっている。本研究においてはこのアプローチを踏襲しさらなる精度の向上を目指した。既存手法においては物体の顕著性を局所特徴などを用いて推定し、これを活用して大まかな物体の領域を事前に求めている。しかし、これらの方法で事前に推定した物体の領域は誤りを含んでおり、これが精度の低下に繋がっていることが予測される。そこで、本研究では誤りを多く含む教師情報を推定し、これを取り除くことで精度向上を目指した。誤りを含む領域分割結果を除去するために、推定結果の一貫性から領域分割結果がよいかどうかの推定を行った。一貫性を用いた領域分割結果の推定は有効であり、各領域分割結果について領域分割結果のよさの評価値を与えることで、ランク付けによるノイズ除去を行うことができた。また、弱教師あり領域分割の応用として、異なる素材の物体の質感の転送の精度向上を行った。

深層学習を用いた画像のスタイルの転送により、異なる素材の物体のスタイルを転送し画像を合成することで物体の質感を転送する試みがあった。しかし、画像のスタイルを変換する場合には質感を変換したい物体以外の領域も変化する場合があった。そこで、本研究では物体の領域を推定してからその領域部分のみを変換することで変換精度を向上させた。近年流行している手法を取り入れ、弱教師あり領域分割の精度改善を行った。また、独自の手法により学習画像のノイズを取り除くことができた。しかしながら、ノイズ除去を行った結果による教師情報を用いて行った学習は予想以上の精度向上には繋がらなかった。これはおそらく、ノイズ除去により学習画像の枚数が大きく減少してしまったからであると考えられる。ただし、大きな精度向上には繋がらなかったものの、推定結果の一貫性からノイズ除去が可能であることは確認できた。少量の精度のよい領域分割結果を活かす上で、半教師あり学習を参考にして研究を行った。特に、近年注目を集めている強化学習を半教師あり学習と組み合わせることで、より精度のよい半教師あり領域分割の学習が行えるのではないかと考え、これについて取り組んだ。結果としては、強化学習を使った半教師あり領域分割の学習は精度向上につながらなかった。原因を考えるためにクラス分類の半教師あり学習を試したが、これに関してもよい精度は得られず、強化学習を半教師あり学習に活用するのは難しいことが確認できた。また、クラス分類でよい精度を達成している半教師あり学習手法を領域分割の半教師あり学習に応用した。しかし、これに関しても精度の改善が見られなかった。以上の結果から半教師あり領域分割により、少量の領域分割結果を活用することは現状の知見からは難しいと判断できた。2018年に発表されたPSAという弱教師あり領域分割手法がある。PSAはCRFを適用した領域分割結果における領域の類似度を学習し、この領域の類似度を使うことで領域分割の結果を改善するという新しい概念を取り入れた弱教師あり領域分割手法であり、大きな精度向上をもたらしている。本年度の研究においては更なる精度向上を目指すためにこの手法を活用することを考えPSAが学習時に用いているCRFの問題点に着眼した手法を考案した。この研究においては、CRF適用前とCRF適用後の領域分割結果を入力として,これらの二つの領域分割結果からできるだけ多くの正解領域を得るという新しいタスクを設定した。これを達成するために,提案手法においては自己教師学習による変化領域の推論を行っている。自己教師学習とは、人手によるアノテーションを必要としない教師情報を用いて学習を行う手法である。二つの推測結果の差分は簡単な処理で得ることが可能であり、教師情報を必要としないのでこの変化領域の推論は自己教師学習の一つであると考えることができる。
過酸化水素に応答する新しい電位応答型多機能酵素センサー

過酸化水素は酵素反応における主要な生成物の1つであり、この過酸化水素量は従来、電流応答として測定されてきた。本研究では、今後のバイオセンサの小型化,多機能化,インテリジェント化,さらには大量生産による実用化の方向性を考え、FETを用いたデバイス化が可能な新しい電位応答型の酵素センサの開発を目的としている。今年度の研究では、まず(1)過酸化水素量に電位応答する電極系の原理の開発および電極の試作、次いで(2)この過酸化水素電極の各種酵素センサへの応用ならびにセンサ電極の微小化を試みた。1.電位応答型過酸化水素電極:一般に電位応答は溶液中の種々の化学種あるいは電極表面反応によって構成され、目的の化学種に対する応答を選択的に得ることが難しい。ここでは、電極表面を電解重合法によって、特にポリチラミン薄膜で覆い、種々の妨害電位の拾い込みを抑制した上で、過酸化水素に対する電位決定種としてフェロセンを電極表面に導入固定化した。この電極は、過酸化水素量の対数に対して直線的な電位応答を示した。2.上記過酸化水素電極に、特定の酵素を固定化することによって、酵素反応で過酸化水素を生成する酵素についての酵素センサを作製した。すなわち、グルコース,尿酸,コリン,サルコシンおよびアルコールなどについて酸化酵素を用いて、それぞれ選択性に優れた新しい電位応答型酵素センサが得られた。特にグルコースセンサを例として、その特性について詳細な検討を行った。電位応答のメカニズムについても合わせて検討を加えた。3.センサの微小化の試みの1つとして直径6μmのカーボンファイバーを用いた微小過酸化水素電極の試作に成功した。【10^(-5)】1M程度の広い過酸化水素濃度に応答し、20μl程度の酵素溶液を用いて、酵素活性の測定が可能であるとの結果を得た。
バイオ医薬品生産のための次世代型トランスジェニックニワトリプラットフォームの開発

低コストでバイオ医薬品を生産するために、トランスジェニック鳥類を生体バイオリアクターとして利用するための新しい技術を開発することを目的として研究をすすめている。申請者はこれまで独自に、鳥類胚培養法、ウイルスベクターを用いた高効率遺伝子導入、卵管特異的な遺伝子発現システムの開発を行い、抗体などの組換えタンパク質を卵や体組織に生産するニワトリ・ウズラの作出に成功した。本研究では、近年進展が著しいゲノム編集技術と申請者が開発してきたセル・エンジニアリング技術を融合し、胚操作による細胞ゲノムへの部位特異的な遺伝子導入技術を開発し、トランスジェニックニワトリによるバイオ医薬品生産のためのユニバーサルプラットフォームの作製を試みるとした。当年度は、(1) CRISPR/Cas9ベクターによるオボアルブミン遺伝子座への遺伝子ノックインの細胞での評価、(2)始原生殖細胞(PGC)の培養条件の検討、(3)エレクトロポレーションによるニワトリ初期胚への遺伝子導入条件の検討、に取り組んだ。前年度までに、ニワトリ卵白タンパク質であるオボアルブミンとリゾチームのゲノム遺伝子領域におけるイントロンあるいは3'UTRに目的遺伝子をノックインしてこれらのタンパク質と同時に生産させるためのガイドRNA(gRNA)の設計を行い、簡易アッセイにより改変効率が高いgRNAを選択した。候補gRNAとしてオボアルブミン遺伝子座をターゲットとしたノックインベクターを作製し、ニワトリDF-1細胞株および胚性繊維芽細胞でノックイン効率を評価した。さらに、それまで困難であったニワトリ初期胚へのエレクトロポレーションによる高効率な遺伝子導入法を開発した。1.CRISPR/Cas9ベクターによるオボアルブミン遺伝子座への遺伝子ノックインの細胞での評価前年度までに、ニワトリ卵白タンパク質であるオボアルブミンとリゾチームのゲノム遺伝子領域を外来遺伝子ノックインのターゲティングのためのガイドRNA(gRNA)の設計を行い、簡易な遺伝子ノックイン法として報告されているCRIS-PITCh法を用いるためのノックインベクターを作製した。さらに、高効率であることが報告されているCRIS-HITI法についても検討することとした。ニワトリDF-1細胞株および胚性繊維芽細胞でノックイン効率を評価したところ、CRIS-HITI法の方が有効であることがわかった。2.始原生殖細胞(PGC)の培養条件の検討近年では、トランスジェニックニワトリ作製にPGCを用いる方法が有効であるとしていくつかの報告がなされてきている。そのため、CRIS-HITI法によるオボアルブミン遺伝子座への遺伝子ノックインをPGCに対して行う検討も開始した。まずは、胚細胞からPGCの分離・樹立を試み、培養条件の検討を行った。あわせて、他研究機関よりPGCを入手し、遺伝子ノックインを行うための準備を進めている。3.エレクトロポレーションによるニワトリ初期胚への遺伝子導入条件の検討本研究ではCRISPR/Cas9システムによるニワトリ初期胚細胞へのダイレクトな遺伝子ノックイン技術を開発することを目的としている。エレクトロポレーション法を用いて最適な遺伝子導入条件についてレポーター遺伝子を有するプラスミドを使って検討したところ、電極をかえて胚への電気パルスの印加法を工夫することによって、胚の発生率をあまり低下させることなく非常に多くの細胞へ遺伝子導入が可能となった。遺伝子導入胚を胚培養で発生させたところ、生殖巣での導入遺伝子発現も観察された。1.始原生殖細胞(PGC)への遺伝子導入条件の検討CRIS-HITI法によるオボアルブミン遺伝子座への遺伝子ノックインをPGCに対して行う。まずは、エレクトロポレーションによる遺伝子導入条件のPGCに対して最適化する。遺伝子ノックイン効率の評価を行いたいと考えている。さらに、遺伝子改変PGCが樹立できれば、それを用いたキメラニワトリ作製を試みる。2.エレクトロポレーションによるニワトリ初期胚への遺伝子導入条件の検討エレクトロポレーションによる遺伝子導入条件をレポーター遺伝子を有するプラスミドを使って検討しているが、当初は初期胚での遺伝子導入操作は困難であり、コンスタントに胚細胞へ遺伝子導入することができなかった。初期胚細胞へ高効率に遺伝子導入するには印加時の電極の位置が非常に重要であることがわかった。前年度に、電極の形状を変えて胚への電気パルスの印加法を工夫することによって、胚の発生率をあまり低下させることなく非常に多くの細胞へ遺伝子導入が可能となった。本年度は、この新しい遺伝子導入法の有効性を評価するために、体組織や生殖巣での導入遺伝子の保持率およびレポーター遺伝子発現量を評価する。3.遺伝子導入ニワトリの作製細胞培養レベルでの評価により有効であることが確かめられたgRNAを用いたCRIS-HITIベクターにより、胚盤葉期のニワトリ胚への適用で最適化されたエレクトロポレーション条件によって遺伝子導入を行う。い遺伝子導入胚を胚培養によって人工孵化させる。遺伝子ノックイン効率を細胞レベルで評価する。輸卵管組織や卵白中での導入遺伝子発現についても観察する。

当年度は、(1) CRISPR/Cas9ベクター作製(gRNAの選択)およびCRIS-PITCh用ノックインベクター作製、(2) CRIS-PITCh法によるターゲットノックインの細胞レベルでの評価系の構築および評価、(3)ニワトリ胚への遺伝子導入条件の検討、に取り組んだ。ニワトリ卵白タンパク質であるオボアルブミンとリゾチームのゲノム遺伝子領域におけるイントロンあるいは3'UTRに目的遺伝子をノックインしてこれらのタンパク質と同時に生産させるためのガイドRNA(gRNA)の設計を行い、SSA(single-strand annealing)アッセイにより改変効率が高いgRNAを選択した。また、オボアルブミンやリゾチームと目的遺伝子が共発現するようにCRIS-PITCh用ノックインベクターを作製した。細胞培養でCRIS-PITChベクターの有効性を確認するための評価系を構築し、ニワトリ胚性繊維芽細胞への最適な遺伝子導入条件を決定した。さらに、エレクトロポレーションを用いたニワトリ胚への遺伝子導入条件を検討した。1.CRISPR/Cas9ベクター作製(gRNAの選択)およびCRIS-PITCh用ノックインベクター作製ニワトリ卵白タンパク質であるオボアルブミンとリゾチームのゲノム遺伝子領域におけるイントロンあるいは3'UTRに目的遺伝子をノックインしてこれらのタンパク質と同時に生産させるために、CRISPR/Cas9システムによる特異的な染色体部位のターゲティングのためのガイドRNA(gRNA)の設計を行った。CRISPR/Cas9システムをベースに、ゲノム編集技術を用いた遺伝子ノックインにおいて、非常に限られた短い相同領域(20bp)を用いた標的ゲノム領域への正確な遺伝子挿入技術として、CRIS-PITCh法を用いるために、オボアルブミンやリゾチームと目的遺伝子が共発現するようにCRIS-PITCh用ノックインベクターを作製した。2.CRIS-PITCh法によるターゲットノックインの細胞レベルでの評価系の構築および評価ニワトリ細胞ゲノム上のオボアルブミンや卵白リゾチーム遺伝子座への遺伝子ノックインのために作製したCRIS-PITChベクターの有効性を確認するための細胞培養での評価系を構築した。レポーター遺伝子を用いて、ニワトリ胚性繊維芽細胞への最適な遺伝子導入条件を決定した。3.ニワトリ胚への遺伝子導入条件の検討本研究ではCRIS-PITChベクターのニワトリ胚への導入にエレクトロポレーション法を用いている。胚内での遺伝子導入のターゲット細胞としては、将来生殖細胞に分化する始原生殖細胞(PGC)とする。CRIS-PITChベクターのニワトリ胚への導入に先立って、最適な遺伝子導入条件についてレポーター遺伝子を有するプラスミドを使って検討した。
微小重力場における化合物半導体単結晶育成時のマランゴニ対流現象機構の解明

本研究では、単結晶育成時における温度差と濃度差に起因するマランゴニ対流の相互干渉機構を厳密に解明し,それに基づいたマランゴニ対流の抑制・促進等の制御手法を確立し,単結晶の高品質化手法を確立することを目的として研究を行っている。本年度は、前年度に引き続き,半導体単結晶育成の一つである水平ブリッジマン法によりInSb結晶成長実験を行い,初期融液濃度を変化させることにより温度差および濃度差マランゴニ対流が同方向に作用する系(促進系)と,互いに逆方向に作用する系(抑制系)の融液自由界面上の界面流速を測定した。その結果,抑制系においては,自由界面流れの方向が、融液から結晶方向(温度差マランゴニ対流による)及び結晶から融液方向(濃度差マランゴニ対流による)が同時に存在し,流動の淀み点(2方向の流れが衝突する点)が存在する場合があることが明らかになった。これは,同時に行った数値シュミュレーションからも同様の結果が得られた。さらに抑制系に関しては,航空機を利用した微小重力場においても実験を実施した。その際,放物飛行中の到達重力レベルを変化させ,自然対流が融液自由界面流れに及ぼす影響を観察した。その結果,本実験系においては,自然対流は表面流速にはほとんど影響を及ぼさないことが明らかになった。以上の結果から,結晶成長時の融液側移動現象が,自然対流よりも,結晶成長時の偏析現象に伴う濃度差マランゴニ対流に強く影響を受けることが明らかになった。本研究では,単結晶育成時における温度差と濃度差に起因するマランゴニ対流の相互干渉機構を厳密に解明し,それに基づいたマランゴニ対流の抑制・促進等の制御手法を確立し,単結晶の高品質化手法を確立することを目的として研究を行っている。具体的には,半導体単結晶育成法の一種である水平ブリッヂマン法を模擬してInSb結晶成長実験を行い,初期融液成分濃度を変化させることにより融液自由界面上の濃度勾配を正・逆変化させ,温度差および濃度差マランゴニ対流が互いに同方向に作用する系(促進系)と,互いに逆方向に作用する系(抑制系)の融液自由界面上の速度分布を測定した。(1)結晶成長前(温度差マランゴニ対流のみ存在)と(2)結晶成長中(温度差および濃度差マランゴニ対流が共に存在)を比較した結果,促進系では(1),(2)ともにバルク融液側から結晶成長界面側に流れているが,結晶成長中の流れは,結晶成長前の流れよりも界面流速が加速されていることを確認した。また,抑制系では(1)ではバルク融液側から結晶成長界面側へ,(2)では結晶成長界面側からバルク融液側はと流れており,結晶成長中は結晶成長前とは逆方向に流れていることを確認した。また,実験を模擬した数値シミュレーションをHSMAC法を用いて実施した結果,実験結果と定性的な一致を示した。これらの結果から,結晶成長時の融液側移動現象の解明には,自然対流,温度差マランゴニ対流に加えて,結晶成長時の偏析に伴う濃度差マランゴニ対流も考慮に入れる必要があることが示された。本年度は,前年度に引き続き,半導体単結晶育成法の一つである水平ブリッヂマン法によりInSb結晶成長実験を行い,初期融液濃度を変化させることにより温度差および濃度差マランゴニ対流が同方向に作用する系(促進系)と,互いに逆方向に作用する系(抑制系)の融液自由界面上の界面流速を測定した。

その結果,抑制系においては,自由界面流れの方向が,融液から結晶方向(温度差マランゴニ対流による)及び結晶から融液方向(濃度差マランゴニ対流による)が同時に存在し,流動の淀み点(2方向の流れが衝突する点)が存在する場合が有ることが明らかになった。これは,同時に行った数値シミュレーションからも同様の結果が得られた。さらに抑制系に関しては,航空機を利用した微小重力場においても実験を実施した。その際,放物飛行中の到達重力レベルを変化させ,自然対流が融液自由界面流れに及ぼす影響を観察した。その結果,本実験系においては,自然対流は表面流速にはほとんど影響を及ぼさないことが明らかになった。以上の結果から,結晶成長時の融液側移動現象は,自然対流よりも,結晶成長時の偏析現象に伴う濃度差マランゴニ対流に強く影響を受けることが明らかになった。
インダス文明の社会構造の解明を目的とした基礎的研究

当該年度は、前年度の研究を継続すると共に、インダス文明の都市とその他の集落の実態および両者の有機的関係性に関する検討を主題として、交付申請書に記載した「研究の目的」、「研究実施計画」に従い、インドにおける現地調査と国内における研究を実施した。また国際会議における研究成果の公表を計画通りに行い、学術論文も刊行済みである。当該年度の研究成果の具体的内容と意義、重要性等は以下の通りである。当該年度も、インダス文明遺跡ラキー・ガリーの出土資料の整理および報告書作成作業、インダス式印章の製作実験とSEM観察を継続し、物質文化に関するマクロ・ミクロレベルでの検討を行った。この基礎研究を通して明らかとなったのは、当文明社会における都市とその他の集落をそれぞれに特徴づける物質文化にみられるマクロレベルでの明確な差異である。当文明社会の「統一性」を表徴する物質文化であるハラッパー文化とモノ(商品)の交換に関わる遺物(印章や分銅など)は、インダス文明関連遺跡およそ2600のうち2%にも満たない都市および都市と強い関係性を有する集落のみから出土することが明らかとなった。この研究成果は、文明期においても既存の伝統地域文化=「多様性」を保持するその他の集落と都市のそれぞれを特徴づけた生産様式および交換様式が大きく異なっていたことを示唆する。物質文化のミクロレベルでの検討や、都市とその他の集落の実態と有機的関係性の詳細、および物質文化にみられる「統一性」と「多様性」の相互の関係と歴史的意義の解明については、今後の研究で掘り下げる必要がある。しかしながら当該年度の研究成果は、インダス文明の社会構造の解明において、大きな意義・重要性を有する。研究成果の公表は、第47回国際南アジア学会(米・ウィスコンシン)において、口頭発表の形で行った。また印刷中であった学術論文も全てではないが刊行済みである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は、インダス文明社会の物質文化にみられる「統一性」と「多様性」に関するマクロ・ミクロレベルでの検討を主題として、交付申請書に記載した「研究の目的」、「研究実施計画」に従い、インドにおける現地調査と国内(所属機関)における研究活動を実施した。また国際会議における研究成果の公表を当初の計画通りに行い、学術論文も投稿済みである。インドにおける現地調査では、インダス文明遺跡ラキー・ガリーの発掘調査プロジェクトにて、出土資料の整理および報告書作成作業に従事し、物質文化に関するマクロレベルでの検討(都市とその他の集落から出土した遺物全体の比較検討)を行った。所属機関においては、物質文化に関するミクロレベルでの検討として、インダス式印章の製作実験とSEM観察を実施し、印章の製作技術に関するデータの蓄積と検討を行ない、製作技術の詳細、地域間にみられる異同および時期差を考究した。以上の基礎研究を通して、当文明社会の物質文化にみられる「統一性」と「多様性」のマクロ・ミクロレベルでの詳細と相互の関係の一側面が明らかになり、その歴史的意義を考究することが可能になりつつある。当該年度の研究成果は、インダス文明の社会構造の解明において、大きな意義・重要性を有する。研究成果の公表は、第46回国際南アジア学会(米・ウィスコンシン)、第6回国際南アジア考古学会(招聘講演、印・コルカタ)において、口頭発表の形で行った。学術論文としては、上記国際会議の論文集等に投稿・受理済みである。【研究実績の概要】に記した通り、本研究課題はおおむね順調に進展している。「当初の計画以上に進展している」としない理由は以下の通りである。1:本年度は、デカン大学院大学考古学科が担当する発掘調査許可の申請が遅延したため、ラキー・ガリーの発掘調査プロジェクトに関連する、発掘調査を実施できなかった。またラキー・ガリー出土資料の整理および報告書作成作業に、予想以上の時間を要したため、当初予定していたインド考古局、シュリークリシュナ博物館、ハリヤーナー州考古局、バローダ大学、ラージャスターン大学およびシャー・アブドゥル・ラティーフ大学に所蔵される関連資料の調査を実施できなかった。2:インダス式印章の製作実験とSEM観察は当初の計画以上に進展したが、当該年度はそれらの作業を集中的に行ったため、当初予定していた3D解析を実施できなかった。3:【研究実績の概要】に記したように、国際会議での口頭発表を当初の計画通りに行い、学術論文を上記国際会議の論文集等に投稿・受理済みであるが、編集・出版の都合上、まだ刊行には至っていない。加えて、それらの投稿を優先したため、当初予定していた国際的学術雑誌への学術論文の投稿を行えなかった。

当文明社会の「統一性」を表徴する物質文化であるハラッパー文化とモノ(商品)の交換に関わる遺物(印章や分銅など)は、インダス文明関連遺跡およそ2600のうち2%にも満たない都市および都市と強い関係性を有する集落のみから出土することが明らかとなった。この研究成果は、文明期においても既存の伝統地域文化=「多様性」を保持するその他の集落と都市のそれぞれを特徴づけた生産様式および交換様式が大きく異なっていたことを示唆する。物質文化のミクロレベルでの検討や、都市とその他の集落の実態と有機的関係性の詳細、および物質文化にみられる「統一性」と「多様性」の相互の関係と歴史的意義の解明については、今後の研究で掘り下げる必要がある。しかしながら当該年度の研究成果は、インダス文明の社会構造の解明において、大きな意義・重要性を有する。研究成果の公表は、第47回国際南アジア学会(米・ウィスコンシン)において、口頭発表の形で行った。また印刷中であった学術論文も全てではないが刊行済みである。本研究課題の今後の推進方策としては、【現在までの進捗状況】の【理由】に記した13の「当初の計画以上に進展している」としない理由を念頭に置きつつ、以下の研究を実施する。昨年度からの研究を継続しつつ、すでに得られた成果等に基づき、生産と交換の様式を総合的に検討し、都市とその他の集落の実態と有機的関係性を詳細に掘り下げ、物質文化にみられる「統一性」と「多様性」の相互の関係と歴史的意義を明らかにする。生業や技術的側面と関係する生産様式の検討に際しては、昨年度からの研究を継続するかたちで、中心と周縁における生産様式のあり方をマクロとミクロという異なるレベルの視点から比較検討する。一方、経済的側面と関係する交換様式の検討に際しては、中心と周縁の物質文化を比較検討する際に、モノや情報の交換に関わる遺物(印章や分銅など)を抽出し、その分布傾向などから中心と周縁のそれぞれを特徴づけた交換様式を検討する。この交換様式の検討については、その解釈において、考古資料と文献史料の併用により、都市とその他の集落の実態と両者の有機的関係性を捉える試みが盛んになされている、南アジア前近代史研究の成果も参照する。本研究の目的を達成するために、以上の研究を実施し、その成果を総括することで、インダス文明の社会構造の一側面を明らかにする。本年度の研究も、昨年度と同様に、現地調査と所属機関で行う研究に基づく。研究を総括する過程で、さらなるデータの獲得・検証が必要となった場合には、インドおよびパキスタンにおける補足調査を実施するものとする。本研究の成果発表は、国際的学術雑誌、また国内学術雑誌への論文投稿によって行う。加えて本年度に開催される第47回国際南アジア学会(米・ウィスコンシン開催)等において本研究成果の口頭発表も行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。【賞罰】2017年度(第6回)日本南アジア学会賞(2017年9月23日受賞)受賞作品:小茄子川歩『インダス文明の社会構造と都市の原理』同成社、2016年。
糖尿病における循環器疾患リスクマーカーとしての微小心筋障害に関する臨床疫学研究

本研究は、日本最大級のバイオバンクであるバイオバンクジャパン(以下BBJ)へ登録されている症例から2型糖尿病を抽出し、保存血清の提供を受け、対象患者の予後予測因子としての心筋バイオマーカーの有用性を明らかにする研究である。初年度はまずBBJ事務局と各種交渉および臨床情報・保存血清提供のための各種手続きを行い、その後これら資料の提供を受けた。続けて、対象症例(n=2387)の保存血清を利用し高感度トロポニンT(hs-cTnT)の測定を行い、臨床情報における死亡情報と突合し、その予後予測能について検討を行った。対象患者をhs-cTnT14 ng/Lで2群に分割し、予後との関連性をkaplan-Meier曲線にて検討したところ、全死亡、心血管死亡の両アウトカムについてhs-cTnT高値群において有意に高い死亡率を認めた(Log-rank検定にてともにp<0.001)。本年度の検討にて、2型糖尿病におけるhs-cTnT値は予後予測マーカーとして有用である可能性が示唆された。初年度は血清を用いたバイオマーカーの測定が完了するまでを当初の予定としていたが、検査協力会社の対応が良好であり分析が想定以上に早期に完了したため、これらを用いた分析を一部行うことができた点で、当初の計画以上に進展していると考えられる。2年度は、初年度に行った分析を更に深掘りし、各種層別解析などを注意深く行った上で学会発表を行う予定とする。これと並行し論文作成に取りかかり、英文医学雑誌への投稿へ向けて準備を進める。研究資金の大部分は血清試料の検体測定費用を想定していたものの、試料の一部が想定より少量のため検査不可能となったため、測定件数および測定費用が想定より減少し次年度使用額が生じることとなった。
血流定量画像解析による小径腎細胞癌の遺伝特性・臨床的予後・残腎機能予測の解明

近年増加傾向の小径腎細胞癌の戦略として癌の治療効果と腎機能温存の2点がその予後に極めて重要なことが判明した。凍結療法はこの2点において一定の成果を上げてきたが、臨床上の課題も存在し、再発予測因子や術後腎機能予測の手段が確立していない。腎細胞癌の発生にはVHL遺伝子変異が関与し、この変異により血管新生増殖因子が活性化することが判明している。腫瘍発生の遺伝子異常と腫瘍血流量は関連していると考えられ、血流量を半定量的に評価できるCT perfusionやMRI ASLの解析により遺伝子異常を推測することで、新たな予後予測因子を発見できる可能性がある。
平和運動の思想と組織に関する政治社会学的研究

現在,人類は現代世界社会の構造に由来する大危機(核による絶滅,環境破壊,大量貧困,人間崩壊)に直面している.従って現代の社会運動は言葉の真の意味で平和運動たること,換言すれば人類史上最大の危機に対応した新しい視点,運動課題,根拠を持つこと,が求められている.本調査はこの新しい視点,課題,根拠が実際の運動の中にどの程度どのようにでてきているのかを探ることから始まったが,その結果,社会の根源性という問題に突き当った.従来の社会運動は個別性/普遍性/階級性というレベルで問題がたてられていたが,我々はこれらの基底に根源的な層-人種・民族問題,両性・世代問題,環境・生態問題-が横たわっていることを発見したのである.新しい社会運動は根源性にまで降りたち,そこから普遍性に運動していかねばならない.また根源性と普遍性を真に媒介しうるのは「日常生活」であり「身体」である.これが我々その形成しえた理論枠組の骨子である.ところで広島・長崎は世界の最初の被爆地であることによって普遍的存在となった.沖縄は古くから日本の国内植民地であり,日本社会個有の根源的問題を最も多く背負わされた地である.しかも両被爆地はその沖縄の延長線上にある.第二次世界大戦で日本社会は沖縄を「いけにえ」にしたが,それでも足りず広島・長崎を犠牲として差し出すことによってのみ終戦を可能にしたからである.この意味で三地点は日本社会の矛盾・恥部・本質を最もよく照射している根源的な地域であり,かつまた普遍的な存在であるのである.我々が上記の理論枠組を形成しつつ,三地域の労働運動,反公害・エコロジー運動,女性,対抗文化,生協,マスコミ,スポーツ,宗教などの運動等々,「平和」とは直接関係ないかにみえる運動を調査分析した意義はすでに明らかであろう.この成果を出発点として,今後,理論的実証的研究のさらなる深化をめざして努力していくことにしたい.現在,人類は現代世界社会の構造に由来する大危機(核による絶滅,環境破壊,大量貧困,人間崩壊)に直面している.従って現代の社会運動は言葉の真の意味で平和運動たること,換言すれば人類史上最大の危機に対応した新しい視点,運動課題,根拠を持つこと,が求められている.本調査はこの新しい視点,課題,根拠が実際の運動の中にどの程度どのようにでてきているのかを探ることから始まったが,その結果,社会の根源性という問題に突き当った.従来の社会運動は個別性/普遍性/階級性というレベルで問題がたてられていたが,我々はこれらの基底に根源的な層-人種・民族問題,両性・世代問題,環境・生態問題-が横たわっていることを発見したのである.新しい社会運動は根源性にまで降りたち,そこから普遍性に運動していかねばならない.また根源性と普遍性を真に媒介しうるのは「日常生活」であり「身体」である.これが我々その形成しえた理論枠組の骨子である.ところで広島・長崎は世界の最初の被爆地であることによって普遍的存在となった.沖縄は古くから日本の国内植民地であり,日本社会個有の根源的問題を最も多く背負わされた地である.しかも両被爆地はその沖縄の延長線上にある.第二次世界大戦で日本社会は沖縄を「いけにえ」にしたが,それでも足りず広島・長崎を犠牲として差し出すことによってのみ終戦を可能にしたからである.この意味で三地点は日本社会の矛盾・恥部・本質を最もよく照射している根源的な地域であり,かつまた普遍的な存在であるのである.我々が上記の理論枠組を形成しつつ,三地域の労働運動,反公害・エコロジー運動,女性,対抗文化,生協,マスコミ,スポーツ,宗教などの運動等々,「平和」とは直接関係ないかにみえる運動を調査分析した意義はすでに明らかであろう.この成果を出発点として,今後,理論的実証的研究のさらなる深化をめざして努力していくことにしたい.現代、世界は4大危機(核、環境破壊、大量貧困、人間崩壊)に直面している。それらは現代世界の構造に由来しているが故に高度に普遍的であり相互に連関しつつ、世界そのものの「平和」をおびやかしている。従って状況は、すべての社会運動に「平和」運動たることを求めており、しかも問題の重層性、複雑性から従来にない新しい運動が要求されている。このような作業仮説のもとにわれわれは運動の実態を把握しそれを理論的に検討する作業をすすめた。まず昨年度実施した現地調査(広島、長崎、沖縄)の成果を理論的に検討することに充分時間をかけ、年度後半からは補充調査を実施することによって、三地点における運動の総体把握につとめた。この補充調査を含めた総合的な検討は来年度精密におこなう予定であるが、以下では、現在まで得た主な知見を記すことにしたい。沖縄は歴史的に日本国内の植民地的存在とされてきており現在もその性格をぬぐいさっていない。それ故にそこにおける運動は第3世界に通底する特質をいくつももつ。広島、長崎は、原爆をおとされることによって「世界内植民地」となり、沖縄と繋がると同時に普遍人類的意義を獲得した。戦後日本の社会運動は、いわゆる平和運動を含め、広島、長崎のこの普遍人類的意義を内化し外化しえなかったばかりでなく、それを沖縄問題の根源性などをつうじて日本社会に根づかせることもできなかったが、今まさにそのことが求められている。

この課題を達成することはすなわち世界の4大危機を視野に入れることでもあるが、同時にそれが、持続的に展開されるためには日常生活のレベル、身体のレベルにうらうちされねばならないであろう。こうした条件すべてを満足させる運動をわれわれは発見できていないし、実際にまだ存在していないであろう。が、エコロジー、女性、生活、連帯などをテーマとする諸運動のなかにその芽をみいだすことはできる。