hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代型インターネット上における高品質なサービスの提供に関する研究

本年度は、海外および国内での調査研究と国内での研究発表を行ない、関連研究の情報収集を行なった。なお、海外を対象とした調査研究はインターネットを利用した。国内における研究発表では、ITRCやWIDEプロジェクトの研究会に加えて、本研究者が幹事をしている情報処理学会高品質インターネット研究グループが協賛しているインターネットコンファレンス2000ならびに情報処理学会マルチメディア,分散,協調とモーバイル(DICOMO'2000)シンポジウムにて学術論文として発表した。また国内で開催された国際会議International Conference on Information Networkingにおいて本研究の成果を発表した。本年度は、昨年度に整備した次世代型のインターネットの実験環境の完成度を高めるとともに実験ネットワークの規模の拡充を行なった。また、昨年度と同様に研究開発用ギガビットネットワークに参加している他組織の研究者と共同して広域なインターネット上での評価実験を進めた。本研究で開発したものは全てソフトウェアであり、それを配布し他組織のパーソナルコンピュータにインストールすることによって本研究で開発したサービス品質保証技術を他組織でも利用することが可能であった。さらに、本研究で整備した次世代型のインターネットの実験環境の評価として、本学と北九州との間でのプラントの遠隔コラボレーションによる診断実験、福岡市ももち浜に所在する九州システム情報技術研究所などと共同で開発している九州の地域型超高速ネットワークと相互接続しその上での多人数によるネットワークマルチメディア会議、といった様々な応用の実証実験を行なった。このような具体的で実用的な実証を通じて、本研究で開発したインターネットのサービス品質技術が広域な次世代型のインターネット上で有効に機能することを検証することができた。本年度は、海外や日本国内で議論されているDifferentiated Serviceについて調査研究を行い、サービス品質保証アーキテクチャのための要件を検討した。海外の調査研究は、IETFでの成果をインターネットを利用して取り寄せ検討した。日本国内では、日本のインターネットの第一線であるWIDEプロジェクトならびにITRC(インターネット技術研究委員会)の研究会に参加し、日本国内でDifferentiated Serviceの研究を行っている研究者と議論を行なった。これらの検討と議論に基づいて、本年度から日本規模で利用可能となった研究開発用ギガビットネットワーク上にWIDEやITRCの研究者らのJBネットワークを設計し、開発を始めた。JBネットワークは、インターネットプロトコルIPv6、マルチキャストネットワークや、サービス品質保証アーキテクチャといった先進的な技術が盛り込まれた次世代型のインターネットである。また、JBネットワークは本年度の後半には稼動を始め、九州大学でも研究開発用ギガビットネットワークを利用することができるので、JBネットワークに本年度購入したルータ開発用パーソナルコンピュータを接続し次世代のインターネット上での実験環境の整備を行なった。JBネットワーク上では、本研究でサービス品質保証アーキテクチャのために検討した要件に基づいて、様々な実験を行なった。JBネットワークには、本研究者が参加しているITRCおよびWideプロジェクトの他組織も参加しているので、それらの組織と協力して広域なネットワーク上でのサービス品質保証機構に関する実験を行なうことができた。また、次世代型のネットワークでの応用として、マルチメディア情報を高度に処理する仮想現実アプリケーションの開発を行なった。この高度マルチメディア情報処理が用いられているアプリケーションは、来年度、サービス品質保証アーキテクチャに基づいた次世代型のネットワークの評価に用いる予定である。
可溶化された活性汚泥を用いたバイオ燃料電池の開発

下水/排水処理場では毎年,多量に余剰活性汚泥が発生し,その処理・処分には多くの費用に環境負荷が重なる.本研究では,この余剰活性汚泥をフェライト・モーションコントロールによる可溶化することで,余剰汚泥の減容化とともに,可溶化された汚泥は豊な有機物資源として燃料電池に再利用が可能かどうかを確認した.その結果,活性汚泥の可溶化に成功し,ゼロ・エミッション排水処理システムに成功した.また,可溶化された活性汚泥を用いた微生物燃料の作製に成功し,電力生成の確認できた.1.余剰活性汚泥の可溶化について我々は,フェライト粒子のモーションを外部磁場により制御し,ラボ・スケールで活性汚泥を可溶化し,細胞内のたんぱく質や炭水化物を液体中に放出させることにすでに成功している.そこで,上記の処理方法を用いて,前述の目標の達成のために大量・短時間処理を目指した.(1)短時間処理可溶化された汚泥をバイオマスとして使用するには,活性汚泥の短時間処理が求められる.大量に発生する余剰汚泥を短時間に処理するには,電磁石に印加する電圧の周波数を1Hz2.5Hzまで変化させることで,活性汚泥とフェライト粒子の衝突の回数が増え,短時間処理が可能になった.但し,電力の観点から1Hzの方が望ましいと思われる.(2)活性汚泥の大量処理活性汚泥の大量の可溶化のため,既存の処理システムの電磁石間に,金属板(フェライト系ステンレス(SUS430),20cm×10cm×2mm)の磁気回路の導入し,電磁石により作られる磁束密度分布の拡大化に成功した.その結果,処理容器の拡大や処理活性汚泥の増量につながった.2.余剰活性汚泥を用いたバイオ燃料電池の開発可溶化された余剰汚泥に対して一槽型微生物燃料電池を用いた.つまり,陽・陰の電極を挿入して微生物燃料電池を組み立てるだけで,可溶化された汚泥から電力変換する.可溶化された活性汚泥のCODは未処理の汚泥と較べて5倍増加していることから,未処理の汚泥と較べてcyclic voltametryを用いて電力の計測を行った.微生物燃料電池の場合,燃料となる可溶化された活性汚泥と電力生成に限度があるとわかった.本研究では,毎年多量に発生される余剰活性汚泥の有効的な利用のため,余剰活性汚泥を可溶化させ,活性汚泥内の栄養物質を利用した微生物燃料電池(Microbial fuel cell:以下MFC)を作製することで,余剰活性汚泥の消失を狙うとともに,電気エネルギー変換効率の高い燃料電池の開発が目的である.昨年度までは,ラボ・スケールで,既存のシステムより1.6倍の余剰活性汚泥を減容化することに成功した.また,周波数増加や前処理による,短時間処理も検討し,短時間処理には,電力の観点から前処理の方が効果的であるとわかった.そして,可溶化された余剰汚泥を微生物燃料電池に使用し,電力生成に成功した.燃料電池の場合は,電極の性質や大きさが重要であることが確認できた.また,air cathodeの場合は,空気層も重要であり,空気層の厚みによる電力生成が異なることが分かった.電力は無負荷状態だけではなく、負荷状態でも実験期間中も確認できている.現段階では,変換効率は高いものの,生成電力は非常に小さいことが課題となっており,セルの連結などにより,その課題は解決できるが,乾電池の様な単体での電力生成には今後はさらなる研究が必要となる.下水/排水処理場では毎年,多量に余剰活性汚泥が発生し,その処理・処分には多くの費用に環境負荷が重なる.本研究では,この余剰活性汚泥をフェライト・モーションコントロールによる可溶化することで,余剰汚泥の減容化とともに,可溶化された汚泥は豊な有機物資源として燃料電池に再利用が可能かどうかを確認した.その結果,活性汚泥の可溶化に成功し,ゼロ・エミッション排水処理システムに成功した.また,可溶化された活性汚泥を用いた微生物燃料の作製に成功し,電力生成の確認できた.本研究では,毎年多量に発生する余剰活性汚泥の有効的な利用のため,余剰活性汚泥を可溶化させ,活性汚泥内の栄養物質を利用したバイオ燃料電池(Microbial fuel cell:以下MFC)を作製することで,余剰活性汚泥の消失を狙うとともに,電気エネルギー変換効率の高い燃料電池の開発を目的とする.当該年度までは,ラボ・スケールで,既存のシステムより1.6倍の余剰活性汚泥を減容化することに成功した.また,周波数増加や前処理による,短時間処理も検討し,短時間処理には,電力の観点から前処理の方が効果的であるとわかった.そして,可溶化された余剰汚泥を用いて一層型のバイオ燃料電池に使用し,電力生成に成功した.但し,バイオ燃料電池の場合,可溶化された活性汚泥の投入量などが重要なパラメータとなると思われ,今後はさらなる研究が必要となる.電磁環境学1.余剰活性汚泥の可溶化について(1)下水/排水処理場で活性汚泥の可溶化現在までの成果を基に,連続処理の実用化を考えている.一週間で,3-4回余剰汚泥の可溶化を施し,可溶化された汚泥を用いてMFCによる発電に応用すると考えている.当初は実地試験を考えていたが,予算不足により装置を大型化できず,ラボ・スケールで実施したいと考えている。2.余剰活性汚泥を用いたバイオ燃料電池の開発

(1)電子伝達媒体(mediator)・電極の金属板大きな電流密度,小さい過電圧,高い安定性,クロスオーバーの回避などの観点から電子伝達媒体(mediator)の選定は重要と思われる.その上,活性汚泥は多種多様の微生物の集団であるため,そのメカニズムにはわかっていないものもあるが,mediatorなしでも電気の生成は可能だと知られている.Mediatorの有無に関しての電気エネルギー変換効率を比較し,例えば,単3ニッケルー水素電池に相当する電力(3.9 W・h)を基準と考え,上記の両状況について検討する.その際,陽/陰極の金属の特性を考慮し,白金,フェライト系やグラファイトの電極を用いて発電能力を調べる.計測には,電力測定とともに,活性汚泥のpH,濃度(MLSS)やCODを計測する.一部の備品(電気化学測定システム)の価格が値下げされたため活性汚泥の培養に関する薬品等の消耗品に充てる
ニューラルネットワークとオンライン非線形モデル予測を用いた船舶の最短時間操船制御

船舶をある状態からある状態まで最短時間で移動させる操船問題を船体の詳細な非線形運動モデルを用いて数値的に解くことにより,個人差のない操船法を得ることができる.しかし,実用上,事前にその時々の操船場面に対する最短時間制御解を得ておく必要があり,さらに,実海域の海象や求解に用いたモデル誤差をオンラインで補正する制御手法が必要である.本研究の目的は,幾つかの操船法に対する最短時間制御解を教師データとして予めニューラルネットワークに学習させ,実海域においてその状況に応じた最短時間制御解の近似解を短時間に生成するシステムと外乱や船舶の非線形特性を考慮した制御系を構成する実用的な手法の確立である.研究の結果以下の成果を得た.(1)種々の最短時間幅寄せ操船解を外乱の有無,モデル化誤差の有無等の条件下で幾つかの構造のニューラルネットワークに学習させ,その収束性,補間精度などを検討し,外乱を含めた条件すべてを考慮したニューラルネットワークの構成は実用上の問題が多いことを確認した.さらに,種々の最短時間着桟操船解を多入力2出力のニューラルネットワークに学習させ,その収束性,補間精度などを検討し,比較的広い範囲の初期位置やある程度の外乱に対してニューラルネットワークが解を補間できることを確認した.(2)(1)で行った最短時間幅寄せ制御解および着桟制御解の補間導出を行うニューラルネットワークに加え,外乱を実時間制御中に補償する非線形オンラインモデル予測制御系の設計法を提案し,船体運動シミュレータを対象として,数値シミュレーションを行い,その有効性を確認した.(3)構築した制御システムを用いて,幅寄せ実船実験を行い,従来の手法と比較して,定性的および定量的な評価ともに提案手法が優れていることを確認した.また,アプローチ操船の実船実験を行い,実際的な状況下で提案手法が,実用化手法としての特性を備えていることを確認した.船舶をある状態からある状態まで最短時間で移動させる操船問題を船体の詳細な非線形運動モデルを用いて数値的に解くことにより,個人差のない操船法を得ることができる.しかし,実用上,事前にその時々の操船場面に対する最短時間制御解を得ておく必要があり,さらに,実海域の海象や求解に用いたモデル誤差をオンラインで補正する制御手法が必要である.本研究の目的は,幾つかの操船法に対する最短時間制御解を教師データとして予めニューラルネットワークに学習させ,実海域においてその状況に応じた最短時間制御解の近似解を短時間に生成するシステムと外乱や船舶の非線形特性を考慮した制御系を構成する実用的な手法の確立である.研究の結果以下の成果を得た.(1)種々の最短時間幅寄せ操船解を外乱の有無,モデル化誤差の有無等の条件下で幾つかの構造のニューラルネットワークに学習させ,その収束性,補間精度などを検討し,外乱を含めた条件すべてを考慮したニューラルネットワークの構成は実用上の問題が多いことを確認した.さらに,種々の最短時間着桟操船解を多入力2出力のニューラルネットワークに学習させ,その収束性,補間精度などを検討し,比較的広い範囲の初期位置やある程度の外乱に対してニューラルネットワークが解を補間できることを確認した.(2)(1)で行った最短時間幅寄せ制御解および着桟制御解の補間導出を行うニューラルネットワークに加え,外乱を実時間制御中に補償する非線形オンラインモデル予測制御系の設計法を提案し,船体運動シミュレータを対象として,数値シミュレーションを行い,その有効性を確認した.(3)構築した制御システムを用いて,幅寄せ実船実験を行い,従来の手法と比較して,定性的および定量的な評価ともに提案手法が優れていることを確認した.また,アプローチ操船の実船実験を行い,実際的な状況下で提案手法が,実用化手法としての特性を備えていることを確認した.船舶をある状態からある状態まで最短時間で移動させる操船問題を船体の詳細な非線形運動モデルを用いて数値的に解くことにより,個人差のない操船法を得ることができる.しかし,実用上,事前にその時々の操船場面に対する最短時間制御解を得ておく必要があり,さらに,実海域の海象や求解に用いたモデル誤差をオンラインで補正する制御手法が必要である.本研究の目的は,幾つかの操船法に対する最短時間制御解を教師データとして予めニューラルネットワークに学習させ,実海域においてその状況に応じた最短時間制御解の近似解を短時間に生成するシステムと外乱や船舶の非線形特性を考慮した制御系を構成する実用的な手法の確立である.本年度の研究の結果,ニューラルネットワークを最短時間制御解の補間機構として用いる場合の問題点を系統的な数値計算とその評価によって明らかにするとともに,制御システム中で用いるオンライン非線形モデル予測制御系の新しい設計法を提案することができた.具体的には,(1)種々の最短時間最短時間幅寄せ操船解を外乱の有無,モデル化誤差の有無等の条件下で幾つかの構造のニューラルネットワークに学習させ,その収束性,補間精度などを検討し,外乱を含めた条件すべてを考慮したニューラルネットワークの構成は実用上の問題が多いことを確認した.(2)(1)で行った最短時間制御解の補間導出を行うニューラルネットワークに加え,外乱を実時間制御中に補償する非線形オンラインモデル予測制御系の設計法を提案し,船体の非線形運動モデルを備えた船体運動シミュレータを対象として,数値シミュレーションを行い,その有効性を確認した.(3)提案したニューラルネットワークと非線形

オンライン予測を用いた最短時間制御系の実用性を評価するために,種種の条件下での実船実験を行い,従来の手法と比較して,定性的および定量的な評価ともに提案手法が優れていることを確認した.船舶をある状態からある状態まで最短時間で移動させる操船問題を船体の詳細な非線形運動モデルを用いて数値的に解くことにより,個人差のない操船法を得ることができる.しかし,実用上,事前にその時々の操船場面に対する最短時間制御解を得ておく必要があり,さらに,実海域の海象や求解に用いたモデル誤差をオンラインで補正する制御手法が必要である.本研究の目的は,幾つかの操船法に対する最短時間制御解を教師データとして予めニューラルネットワークに学習させ,実海域においてその状況に応じた最短時間制御解の近似解を短時間に生成するシステムと外乱や船舶の非線形特性を考慮した制御系を構成する実用的な手法の確立である.本年度の研究の結果,ニューラルネットワークの最短時間着桟操船制御解補間機構としての可能性を系統的な数値計算とその評価によって明らかにするとともに,最短時間着桟操船制御システム中で用いるニューラルネットワークの構造やオンライン非線形モデル予測制御系の設計法を提案した.具体的には,(1)種々の最短時間最短時間着桟操船解を多入力2出力のニューラルネットワークに学習させ,その収束性,補間精度などを検討し,比較的広い範囲の初期位置やある程度の外乱に対してニューラルネットワークが解を補間できることを確認した.(2)(1)で行った最短時間着桟制御解の補間導出を行うニューラルネットワークに加え,外乱を実時間制御中に補償する非線形オンラインモデル予測制御系の設計法を提案し,船体の非線形運動モデルを備えた船体運動シミュレータを対象として,数値シミュレーションを行い,その有効性を確認した.(3)提案したニューラルネットワークと非線形オンライン予測を用いた最短時間着桟制御系の実用性を評価するために,種種の条件下でのアプローチ操船の実船実験を行い,実際的な状況下で提案手法が,実用化手法としての特性を備えていることを確認した.
格子熱伝導過程におけるフォノンの集団的振る舞いの解明

第一原理非調和格子力学計算を用いて多様な結晶系のフォノン間相互作用強度、フォノン緩和時間、格子熱伝導率を計算した。閃亜鉛鉱型、ウルツ鉱型、岩塩型構造の101種類の結晶に対して系統的に格子熱伝導計算を行った。多数の結晶のフォノン状態を調べることで、フォノン間の非常に繊細で複雑な相互作用によってフォノンの生存時間が決まっていることがわかったが、同時に格子熱伝導率の予測の難しさも示された。一方、計算から得られた熱伝導率の値と元素などからなる情報を元に機械学習を用いて低格子熱伝導率材料うまく予測することができた。これは化学結合の観点から格子熱伝導率を理解するための研究が今後必要であること示唆している。第一原理非調和格子力学計算を用いて閃亜鉛型構造とウルツ鉱型構造の66種の結晶に対しフォノン間相互作用強度、フォノン緩和時間、格子熱伝導率を計算した。格子熱伝導率計算の結果から、結晶構造ごとに格子体積と格子熱伝導率に強い相関があることを示した。フォノン緩和時間の逆数(フォノン線幅)をフォノンバンド構造上に可視化し、フォノン線幅分布の特徴を調べ、フォノン線幅がフォノンバンドに沿って滑らかに変化しないことがわかった。この理由を調べるために、波数ベクトルとエネルギーの軸に対してフォノン自己エネルギーの虚数部の強度分布を描いた。その結果、フォノン自己エネルギーの虚数部は波数ベクトルに対する依存性は弱いが、エネルギーに対してするどく変化することがわかった。このような振る舞いの主な原因は、3体のフォノン間のエネルギーと波数の和の2つの保存則によることを明らかにした。フォノン線幅の物理式の中では、フォノン間相互作用の保存則と相互作用強度がからみあっているが、相互作用強度を仮に定数とした場合に、格子熱伝導率を系統的に予測できなくなった。これは、フォノン間相互作用の詳細が、3体のフォノンの保存則と同様に複雑であることを示しており、従来からよく利用される簡素なモデルでは、格子熱伝導率を系統的に予測することが非常に難しい、ということを示している。以上の結果から、フォノン間相互作用が本質的に複雑な現象であり、新しい視点からフォノン間相互作用の物理モデルを考える必要があることがわかった。閃亜鉛鉱型、ウルツ鉱型、岩塩型構造の101種類の結晶に対して系統的に格子熱伝導計算を行い、これらの情報を元に機械学習を用いて低格子熱伝導率材料を予測することを試み、その結果、既知の結晶構造データベースから従来低熱伝導率として知られていなかった材料が抽出された。これにより、結晶の体積や構成元素などに対して格子熱伝導率が一定の傾向を示すことが確認できた。一方、多数の結晶のフォノン状態を調べることで、微視的にはフォノン間では非常に繊細で複雑な相互作用をしていることがわかった。このような多様なフォノン状態を観察するために、可視化ツールの開発を行った。近年コンピュータの汎用スクリプト言語で操作可能な作図ライブラリや三次元可視化ライブラリがオープンソースとして公開されており、これらを利用してブリルアンゾーン内の物理値の分布を描画するためのソフトウエアを開発した。このソフトウエアを用いることで、フォノン線幅が波数ベクトル空間で鋭く変化する様子などが観察できるようになった。微視的な物理値であるフォノン間相互作用と巨視的な物性値である格子熱伝導率のあいだの関連を見出すために、平均化したフォノン間相互作用強度を定義し、二次構造相転移前後におけるその値の変化を調べた。二次の構造相転移前後では結晶構造は大きく変化しないが、ブリルアンゾーン内のフォノンバンド構造が局所的に激しく変化する。このとき、平均化したフォノン間相互作用のフォノン振動数に対する分布全体が相転移前後で変化することがわかった。つまり、ブリルアンゾーン内の体積要素としは小さなフォノンバンド構造の変化が、フォノン間相互作用全体にに大きく寄与しうることを示している。多様な結晶に対して行った系統的な計算から抽出したデータを可視化することで、フォノン間相互作用の振る舞いの特徴を見つけた。初年度の結果から、フォノン間相互作用が簡単な形をしていないということが示されたが、これは従来のフォノン間相互作用の簡素なモデルは本質的に表現力に乏しいことを示している。一方、本研究において閃亜鉛型構造とウルツ鉱型構造の結晶に対して、フォノン間相互作用を特徴づける物性値を探す試みを行っており、比較的簡素なフォノン間相互作用のモデルを用いながら、平均線幅を再現するための研究が順調に進んでいる。

第一原理格子動力学計算フォノン散乱過程の別の切り口からの可視化および解析方法を探し、フォノン間相互作用モデルの構築にフィードバックする。特に閃亜鉛型構造とウルツ鉱型構造以外の多様な構造の結晶に対しても、第一原理非調和格子力学計算結果の解析を行うことでフォノン生存時間を多様な結晶系で系統的に予測可能なフォノン間相互作用のモデルを構築する。モデルを実用的にするために、格子熱伝導機構に関わる重要な因子を探し、そこからモデルに用いるパラメータの抽出を行う。京都大学の大型計算機システムを利用することができた。同じ使用額を計算機購入に使うのに対して、この大型計算機の計算能力ははるかに大きい。そのため第一原理計算を行うための計算機の購入の必要なくなった。フォノン間相互作用を分析・可視化するための計算機を購入する。成果発表のための出張費に用いる。
力-速度-パワー関係におよぼす両側性機能低下

両側性および一側性の肘屈曲運動によるパワー発揮特性を力-速度関係から検討した結果、力-速度、力-パワー関係においても両側性機能低下が認められると共に、最大筋力、最大速度、最大パワーにおいても有意な両側性機能低下が認められた。また、両側性・一側性によるレジスタンス・トレーニングでは、両側トレーニングにより両側運動が、一側トレーニングにより一側運動が増加し、特に筋力の特異的な増加が見られた。本研究では肘屈曲運動による両側性と一側性の力-速度関係から見たパワー発揮特性が及ぼす影響を筋電図活動の測定を加えて検討しようとした。被験者は健康な一般男子大学生14名(20.5±12歳)である。一側性、両側性の肘屈曲運動の力-速度-パワー関係のテストは、Wilkieと同機構の改変型エルゴメーターにより等尺性最大筋力(Fmax)の0・10・20・30・45・60%Fmaxを負荷として最大収縮を行わせ、肘関節角90°での速度を計測し、Hillの特性方程式により力-速度-パワー関係を求めた。筋電図の測定は左右の上腕二頭筋より表面筋電図を導入し、筋電図積分値(iEMG)を求めた。Fmaxは、一側性>両側性、Vmaxは一側性>両側性、Pmaxでは一側性>両側性となり、一側性が両側性に比べ有意に高く、すべての項目で両側性機能低下がみられた。Fmaxにおいて両側性機能低下が見られたことは、谷口(1993)の報告を支持するとともに、本研究では筋力だけでなく速度やパワーにも両側性機能低下が認められることが示唆された。この要因として、右半球が左手の筋に左半球が右手の筋に関与し、両側動作で力を発揮する場合に右と左の脳が互いに抑制をかけあい活動を低下させる半球間抑制機構によるものであると考えられる(Oda et aL:1994)。力-速度関係、力-パワー関係ともに全ての負荷条件下で一側性が両側性を上回る傾向を示し、Vmax、V20、Fmax、Pmaxにおいて一側性が両側性より有意に高かった。この結果は、fast運動単位の活動抑制によって低負荷において有意な差の両側性機能低下がみられたと考えられる(Vandevoot, et. al.:1984)。以上の結果から、筋力のみならず速度・パワーにおいて両側性機能低下が認められ、速度では特に軽い負荷において顕著な両側性機能低下がみられた。両側性・一側性の筋力トレーニングが力-速度-パワー関係におよぼす影響を検討するため、一般男子学生13名を被験者として、両側性トレーニング群(BL;n=6)と一側性トレーニング群(UL;n=7)の2群に分けて、BLにはツーハンズ・カール(TC)を、ULにはダンベル・カール(DC)をそれぞれ80%1RMの負荷で7-10回の反復を1日3セット、週3日の頻度で8週間おこなわせた。テストには、TC、DC(左右)の1RMを測定すると共に、Wilkieと同機構の改変型エルゴメーターを用いて力-速度-パワー関係を求め比較検討した。その結果、1RMについてはBL、ULともに、TC、DC(左右)の値が有意に増加し、TCはBLがULに比べ明らかに増加し、DCではULがBTを上回る傾向を示すトレーニングの特異性が見られた。一方、力-速度-パワー曲線は、BL、UL両群とも両側性および一側性の右、左、平均のいずれの負荷強度での収縮速度に有意差はみられなかった。Fmax、Vmax、Pmaxは、BLは両側性収縮による、左のFmaxと平均のPmaxに有意差がみられた。また、ULでは一側性収縮による、右のFmaxとPmaxに、平均にはFmaxに明らかな増加が認められたことからトレーニングの特異性を示唆した。しかし、VmaxにはBL、ULの両群とも変化はみられなかった。両側性指数(BI)についてはFmaxにおいて、BLでのトレーニングより両側性が促進され、ULでは両側性機能低下が増大したが、VmaxとPmaxにはほとんど変化はみられなかった。以上の結果から、両側性、一側性の筋力トレーニングは、Fmax、Pmaxには特異的なトレーニング効果をもたらすが、lateral specificityはFmaxにのみ認められ、Vmax、Pmaxには見られないということが示唆された。
ｍＲＮＡ送達機能構造材料を用いた骨・軟骨再生法の開発に関する基礎的検討

1.骨・軟骨再生誘導シグナルネットワークとシグナル因子送達法の最適化:シグナル因子を細胞内に導入し、RNAシーケンス法(RNA-seq)による網羅的な遺伝子発現解析を行い、その下流で発現上昇する遺伝子の検証を開始した。転写因子より下流の絞り込みにおいては、RNA-seqとクロマチン免疫沈降シーケンス法(ChIP-seq)を併用することで、当該転写因子のゲノム標的と直接標的遺伝子の同定に着手した。2.足場素材の三次元形状制御方法の最適化:基本設計、骨・軟骨欠損の形状に適合するために要求される造形精度および力学的強度、生分解性、統合インターフェースとなる高機能ハイドロゲルユニットと複合するための濡れ性・表面粗さについて、粉体材料の粒径、硬化液のpH・粘度、インクヘッドからの硬化液の吐出量を変化させて最適化を開始した。3.高機能ハイドロゲルユニットの開発と四次元足場システムの創製:最終的に使用される環境である生体内でハイドロゲルを使用するためには、1水中での膨潤制御、2水中での力学的強度保持、3網目サイズの制御、43と協調した分解性制御、5生体適合性が求められ、これらを満足する材料は存在しない。1水中での膨潤制御に関して、ゲル化臨界点直前のクリティカルクラスターをプレゲルとして用いて「クリティカルゲル」を作製し、浸透圧を低下させることに成功した。また、高分子ユニットの親・疎水性を調整してχパラメーターを制御することで、分解しても膨潤しない「θ(非膨潤状態)ゲル」の作製に着手した。37°C付近・水中での非膨潤あるいは膨潤圧の軟部組織圧(1 kPa程度)への低下を目指している。基盤研究(S)の採択に伴い、以降の研究成果は基盤研究(S)に移行する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
国際英語としての「日本英語」の語用論的特徴の分析

本研究では、日本人英語使用者コーパス(JUCE)を利用し、国際英語としての「日本英語」の語用論的特徴の同定を試みた。JUCEとは「日本語を母語とし、日本で小中高の教育課程を経て、仕事で英語を使用するもの」による英語の集積データである(藤原, 2014参照)。この探索的分析により次の潜在的な傾向が見出された;1)日本人英語使用者は英語母語話者よりも少ない種類の語彙を使用し、名詞の場合、定冠詞とともに同名詞を反復使用する;2)法助動詞の使用において、日本人英語使用者はshould、mustという意味合いの強いものを頻用する。上記の両傾向は情報の受け手と相互作用する特徴である故、語用論的である。本研究の主たる目的は,日本人英語使用者コーパス(JUCE)を利用し,国際英語としての「日本英語」の語用論的特徴を探ることである。JUCEとは,日本人英語使用者,即ち「日本語を母語とし,日本で小中高の教育課程を経て,仕事で英語を使用するもの」(藤原2006, 2014; Fujiwara 2007)により用いられた英語の集積データである。当コーパスの探索的分析を施行し,「日本英語」の語用論的特徴の同定を試みた。上記の探索的分析により見出された「日本英語」の主たる潜在的な語用論的特徴は次の通りである;1)日本人英語使用者は母語話者よりも相対的に少ない種類の語彙を使用し,名詞の場合,定冠詞とともに同じ名詞を反復使用する傾向が見受けられる;2)法助動詞の使用において,日本人英語使用者はshould,mustという比較的意味合いの強い法助動詞を頻用する傾向がある。また上記の使用傾向は,過去の日本人大学生等を対象とした「学習者」コーパス研究においても継続的に指摘されており,「日本文化」に根差す定型性,また社会的・伝統的義務認識の強さを示す特徴と考えられる。すなわち内円英語話者の英語とは異なり,かつ学習段階にある日本人学習者と習熟段階にある日本人英語使用者の英語に通低し,かつ日本語,および日本文化を背景とすることが高いと推定される要素,換言すれば日本語および日本文化を基盤とする「日本英語」の特徴を一定程度示していると言える。本研究は,現状の無理に英語母語話者の鋳型にはめこもうとする単一言語話者ベースの英語教育から,日本人英語使用者を目指す二言語併用者ベースの英語教育へのシフトの議論を喚起する意味で,大変意義深いものと考える。なお本研究プロジェクトの成果は,国内外の学会で発表された上,日本学術振興会の研究成果公開促進費を受け,書籍,『国際英語としての「日本英語」のコーパス研究』(東京:ひつじ書房)として公刊された。JUCEとは,日本人英語使用者,即ち「日本語を母語とし,日本で小中高の教育課程を経て,仕事で英語を使用するもの」(藤原2006, Fujiwara 2007b)により用いられた英語の集積データである。当コーパス分析を語用論的見地からすすめ,「日本英語」の特徴を探索中である。また研究計画として以下の段階を踏み,研究を進める予定であった。1)コーパスの校正,校閲,2)JUCEにおける語用論的分析(法助動詞・法副詞・接続表現等),3)国際英語としての「日本英語」の特徴に関する総括。現状の探索分析の結果報告として,法助動詞においては,日本人英語使用者はshould/mustという比較的意味合いの強い法助動詞を頻用する可能性が高いことが示されている。また当使用傾向は,過去の大学生等を対象とした「学習者」コーパス研究においても継続的に指摘されており,社会義務的認識の強さを表す可能性が示唆される(Hinkel, 1995)。すなわち1)内円英語話者の英語とは異なり,2)かつ学習段階にある日本人学習者と習熟段階にある日本人英語使用者の英語に通底し,3)かつ日本語,及び日本文化を背景とすることが高いと推定される要素,即ち日本語及び日本文化を基盤とする「日本英語」の特徴を一定程度示していると言える(本探索分析の結果は大阪大学大学院言語文化研究科,博士学位論文として提出されており,平成25年度末に発刊予定)。本研究を進め,日本人的な語用論的英語使用の特徴を一定程度把握した際は,現状の無理に英語母語話者の鋳型にはめる単一言語話者ベースの英語教育から,日本人英語使用者を目指す二言語併用者ベースの英語教育を構築することを可能にする意義がある。

平成24年度内に射程としていた分析対象項目の多くを網羅できていない。その主たる理由は,学内で進行する1文部科学省特別経費プロジェクトにおける別研究,及び庶務があることと,自身の2博士論文提出を同年度内に行ったためと考えられる。しかしながら,1の自身が担当する研究はコーパス技術に深く関連があることと,2は本研究課題である「日本英語」の語用論的特徴の解明を一部含めている。それゆえ,一時的に遅れていると考えられるが,総じて研究テーマに関するリソースは増大していると思われる。しかしながら,最終年度である平成25年度の前半は,博士論文の出版関連業務に一定程度,時間を割かれるため,今後の進捗状況にも不安は残る。しかしながら,研究成果を公開していくことにも同様に力を入れたい。今後の研究の推進方策として,積極的に情報発信を行うことにより,関連の国内外の専門家よりフィードバックを得て,研究を進めることを考えている。当報告書,執筆時(4月)において,既に1件の全国規模の学会におけるシンポジウム(日本「アジア英語」学会:6月)の依頼を受けた上,1件,コーパス言語学を代表する国際学会(Corpus Linguistics 2013:7月)における発表がアクセプトされている。また上述のように,本研究内容を一部含む,申請者の博士学位論文は平成25年度末に刊行を予定している。このように,研究成果を積極的に発信していくことにより,現在の研究内容を深めていく所存である。研究計画にもあるように,平成25年度は研究成果を発表する際に必要な旅費と,専門関係図書の拡充に使用させていただく予定である。
シロアリ兵隊カーストが分泌する化学的防衛物質の解析

額腺分泌液のFolch分配で得られた水溶性成分をSDS-PAGEで分析し、24KDaの位置に認められたタンパク質バンドを切り出し、ゲル内トリプシン消化を行った。トリプティックペプチドを回収し、MALDI-TOF/MSにより8種のペプチド断片を示す分子イオンピークが認められ、それらの値を基にペプチドマスフィンガープリントによりタンパク質の同定を試みたが、MASCOTデータベース上でのヒットするタンパク質は認められなかった。そこで、主要な3種のペプチド断片ピークm/z 830、1508、2028についてMS/MS測定を行い、m/z 830のペプチドの配列は、VYVFFRで、m/z 1508のペプチドは、TVSHRNYDFTL(I)RあるいはTVSTFDYNVGHL(I)Rで、m/z 2028は、L(I)ASKSAL(I)AFDTMYAVGKVRあるいはL(I)ASDNGL(I)AFDPANAL(I)GNDPRの配列であると推定された。このうち、m/z 1508のペプチド断片のN-末端側の3残基の配列TVSは、24KDaタンパク質のN-末端配列であると決定されているAPKCDVGKTVSのC-末端配列の3残基と同一であり、さらにそのスレオニンが、リジンと結合していることから、このm/z 1508のペプチドは、タンパク質のN-末端側の断片であることが示唆された。MS/MS測定で得られた配列を基にタンパク質のデータベース検索を行ったが、ヒットするタンパク質は認められず、この額腺分泌液中のタンパク質は新規成分であることが強く示唆された。そこで、m/z 1508のペプチド断片の一部HRNYDFTLをプライマーにして、兵隊カーストから抽出したmRNAの増幅を試み、目的の分子量の領域にスメアなバンドが検出された。現在、プライマーの配列を変えて、mRNAの増幅を試みている。シロアリの兵隊カーストの頭部を刺激して得られた分泌液をFolch分配で水溶性画分と脂溶性画分とに分離した。脂溶性画分は、分取用薄層クロマトグラフィーを用いて移動度の異なる成分に分画し、単離した各成分をMALDI-TOF/MSとGC-MSで分析した。その結果、全脂肪酸含量の20%は、遊離型で存在し、それらはリグノセリン酸(24:0)とヘキサコサン酸(26:0)であった。一方結合型の脂肪酸を含む成分は、アルカリに対して安定であり、TLCの移動度と分子量から遊離のセラミド分子であった。これらセラミド分子は、そのスフィンゴシン塩基と脂肪酸組成の違いによる3種の分子種が存在し、このうち主成分は、炭素数1822の2-ヒドロキシ飽和脂肪酸と炭素数18のジヒドロキシスフィンゲニンまたは、炭素数16および20のジヒドロキシスフィンガジエニンからなる分子種であった。さちに、特徴的な長鎖塩基として、炭素数14のトリヒドロキシスフィンゲニンが存在していることを見い出した。過ヨウ素酸酸化とオスミウム酸化を組み合わせて解析した結果、この長鎖塩基の構造は、三番目のヒドロキシル基がアルキル基の9位の位置に結合し、さらに6位の位置に二重結合が存在する、1,3,9-tri-hydoroxy-2-amino-6-tetradeceneという新規な構造であった。Folch分配で得られた水溶性画分は、さらにSDS-PACEで2025KDaの間に分子量の異なる3種のタンパク質成分の存在を見い出した。これらタンパク質のN-末端側の配列は、いずれも既知のタンパク質との相同性がない事から,兵隊カースト特異タンパク質と考え、解析を進めている。Coptotermes formosanusの兵隊カーストの頭部を刺激して得られた分泌液をFolch分配で水溶性画分と脂溶性画分とに分離した。Folch分配で得られた水溶性画分は、さらにSDS-PAGEで分析し、24KDaと10KDaの分子量を持つタンパク質の存在を見い出した。これらのタンパク質を電気泳動で単離し、このうち24KDaのタンパク質についてのN-末端配列の解析を行い、それがAPK(C)DVGKTVSと決定できた。このN-末端配列は、既知のタンパク質との相同性が、ほとんど見られないことから、新規なタンパク質であると考えられる。また、このタンパク質が、兵隊カースト特異的な成分であるかどうかを調べるため、Coptotermes formosanusの労働カーストならびに兵隊カースト虫体から同様の方法でタンパク成分の抽出を行い、電気泳動での解析を行った。その結果、労働カーストと兵隊カーストでのタンパク質組成には、大きな差異が認められ、額腺分泌液中に存在している二種のタンパク質は、いずれも兵隊カースト特有のタンパク質であった。さらに、これらの事は、成育地域の異なるコロニー間での顕著な差は認めらなかったことから、これらのタンパク質は兵隊カーストに特異的なタンパク質であると考えられ、現在、両タンパク質の全アミノ酸配列について解析中である。

そこで、主要な3種のペプチド断片ピークm/z 830、1508、2028についてMS/MS測定を行い、m/z 830のペプチドの配列は、VYVFFRで、m/z 1508のペプチドは、TVSHRNYDFTL(I)RあるいはTVSTFDYNVGHL(I)Rで、m/z 2028は、L(I)ASKSAL(I)AFDTMYAVGKVRあるいはL(I)ASDNGL(I)AFDPANAL(I)GNDPRの配列であると推定された。このうち、m/z 1508のペプチド断片のN-末端側の3残基の配列TVSは、24KDaタンパク質のN-末端配列であると決定されているAPKCDVGKTVSのC-末端配列の3残基と同一であり、さらにそのスレオニンが、リジンと結合していることから、このm/z 1508のペプチドは、タンパク質のN-末端側の断片であることが示唆された。MS/MS測定で得られた配列を基にタンパク質のデータベース検索を行ったが、ヒットするタンパク質は認められず、この額腺分泌液中のタンパク質は新規成分であることが強く示唆された。そこで、m/z 1508のペプチド断片の一部HRNYDFTLをプライマーにして、兵隊カーストから抽出したmRNAの増幅を試み、目的の分子量の領域にスメアなバンドが検出された。現在、プライマーの配列を変えて、mRNAの増幅を試みている。
ナノフィラーを含む熱硬化性樹脂の分子設計と次世代集積回路への応用

Si基板上に塗布・硬化後に発生する反りの測定から、粒径50nmのナノフィラーを含むエポキシ樹脂の熱膨張係数(CTE)は、粒径の大きな(200-2000nm)フィラーを含むエポキシ樹脂のそれと比較して大きな差はないことが判明した。CTE値はフィラー含有率に依存するが、フィラー含有率の増大により樹脂の粘度が著しく上昇する。また、ナノサイズのフィラーは樹脂の硬化を阻害するため、樹脂のガラス転移温度を低下させる。次世代集積回路として注目されている三次元積層型チップのアンダーフィル剤として使用するには、約4μmの間隙に粘性の樹脂を流し込む必要がある。そのためには、樹脂に混合するフィラーの粒径はナノサイズにすることが必要であるが、樹脂粘性の増大を抑制することが必要不可欠である。本研究では、積層型チップ間の狭ギャップに低粘性の樹脂を短時間で注入し且つ、反りの発生を最小限に抑えることができるように樹脂の分子設計を行った。ここで用いた樹脂の特徴を以下に示す。1.樹脂A:エポキシ樹脂、粘度:400cPs、表面張力:45mN/m2.樹脂B:シリコーン樹脂、粘度:1000cPs、表面張力:20mN/mシリコーン樹脂の塗布膜厚が30μmの時の反り量は低く約5μmであったが、アンダーフィル後の研磨、CMP工程ではその低弾性率(約50MPa)が信頼性に欠ける。一方、発生する反り量は、樹脂膜厚に強く依存し、エポキシ樹脂の膜厚が10μmの場合、反り量は+15μmであった。このエポキシ樹脂を用いて注入を行った結果、Peripheral bumpを形成した5mm角チップの充填に要する時間は約110秒であり、計算式から求めた理論注入時間150秒より短い。この理由は、注入前、チップ端に滴下する樹脂の容量に強く依存するためである。適量な樹脂を滴下することにより十分に実用的な時間内で注入できることが分かった。ナノフィラーとして選択したSiO_2をエポキシ樹脂に混合し、酸無水物系硬化剤、およびアミン触媒を添加して低熱膨張性の熱硬化性樹脂組成物を調製した。主な組成を以下に示す。1.エポキシ:30%、粒径500nmのSiO_2フィラー:70%2.エポキシ:50-60%、粒径50nm以下のSiO_2フィラー:40-50%3.シリコーン変性エポキシ60%、粒径100-3000nmのSiO_2フィラー:60%いずれの場合も樹脂に対して60-70%の硬化剤、1phrの触媒を使用した。これらをSiウェーハ上に塗布し、100-180°Cで1-2時間硬化し、発生した反りの量をSurface profilerを用いて測定した。塗布膜厚は10-50μmである。その結果、フィラーを含まないエポキシ樹脂と比較して、ナノフィラーを含むエポキシ樹脂から発生した反り量は少ないことが判明した。少ない方から順に、3の1μm以上の粒径を有するフィラーを含むシリコーン変性エポキシ樹脂、2の極めて粒径の小さいフィラーを含むエポキシ樹脂、1の比較的粒径の大きいフィラーを含むエポキシ樹脂であった。このことから、発生する反り量は樹脂の分子構造に強く影響し、粒径には大きく依存しないことが判明した。一方、次世代集積回路として期待されている三次元集積回路のウェーハ間の狭ギャップ(約4μm)に樹脂を充填して接合強度を高めるには、ナノフィラーを含む樹脂を注入する必要がある。したがって、使用する樹脂に混合するフィラーの粒径は100nm以下が望ましい。本研究で用いたフィラーの中で最も小さい粒径を示すのは、ゾル-ゲル法で作製した2のSiO_2である。今後、シリコーン変性エポキシ樹脂に粒径50nm以下のフィラーを混合して耐熱性の低反り樹脂の創製を推進するとともに、これを三次元集積回路のチップ間接合に応用し、高速動作が可能な省電力チップの試作に努める。

1.樹脂A:エポキシ樹脂、粘度:400cPs、表面張力:45mN/m2.樹脂B:シリコーン樹脂、粘度:1000cPs、表面張力:20mN/mシリコーン樹脂の塗布膜厚が30μmの時の反り量は低く約5μmであったが、アンダーフィル後の研磨、CMP工程ではその低弾性率(約50MPa)が信頼性に欠ける。一方、発生する反り量は、樹脂膜厚に強く依存し、エポキシ樹脂の膜厚が10μmの場合、反り量は+15μmであった。このエポキシ樹脂を用いて注入を行った結果、Peripheral bumpを形成した5mm角チップの充填に要する時間は約110秒であり、計算式から求めた理論注入時間150秒より短い。この理由は、注入前、チップ端に滴下する樹脂の容量に強く依存するためである。適量な樹脂を滴下することにより十分に実用的な時間内で注入できることが分かった。
ヒト正常胆嚢上皮と胆嚢癌におけるアクアポリンの役割解析

胆嚢癌の組織マイクロアレイにおいてAQP1発現が41%、AQP5発現が59%に認められた。特にAQP5発現は腫瘍進達度や漿膜浸潤との逆相関を認め、さらにゲムシタビンに感受性があり、AQP-5発現症例は予後良好であった。胆嚢癌細胞株NOZ-1においてAQP-5発現を認め、SiRNAによるAQP-5抑制にて細胞の増殖能、浸潤能、運動能が抑制された。NOZ-1のmiRNAのマイクロアレイ解析でゲムシタビン感受性に関係するmiRNAを数種類同定し、そのターゲットであるタンパク質を同定した。これらの成果によりAQP5が胆嚢癌の発癌進展、薬剤感受性に関与し、胆嚢癌の分子標的になり得ることが示唆された。当院で樹立した胆嚢癌細胞株および細胞バンクの胆嚢癌細胞株におけるAQP発現(AQP1-10)をRT-PCRにて検討し、発現差が認められたAQP1,4,5,8について当院で作成された組織アレイ(TMA1150)を用い胆嚢癌について網羅的にAQP1,4,5,8を解析した。免疫組織学的評価はintensityとdistributionで総合的に評価した。AQP5の発現に関しては、胆嚢癌24例中17例で評価可能であり14/17(82.5%)と高率に発現していた。胆嚢癌細胞株(TYGBK-1)および胆嚢癌切除標本13例でAQP5発現を認めた。現時点ではAQP5と臨床病理学的所見との関連は認められていないが、正常胆嚢粘膜ではAQP5発現は一部の化生性変化部分に認めるのみであることから胆嚢発癌への関与が示唆された。またAQP5は肝癌24/27例(88.9%)、胆管癌(24/32例:75%),乳頭部癌(7/8例:87.5%)、膵癌(14/23例:60.9%)と、いずれも高率に発現しており、肝・胆・膵癌系に普遍的に作用していることが示唆された。一方AQP1発現は4/18例(22.2%)、AQP4発現は6/19例(31.5%)、AQP8発現は0/16例(0%)であり、AQP5に比して低発現であり、胆嚢癌における関与は少ないものと考えられた。我々は、これまでにヒト胃癌細胞におけるAQP-5の発現亢進が胃癌の分化度および転移浸潤能に関与することを証明して来たことから(J Physiol Sci 2009)、現在AQP5発現胆嚢癌細胞株および新たに樹立した胆道癌細胞株(TYBDC-1)によるAQP5の機能解析に移行している。胆膵領域の上皮において発現が報告されているAQP1,AQP4,AQP8と、胃癌・大腸癌等で発現が報告されているAQP5に関して24例の組織アレイ(TMA1150)にて解析を行い、AQP1(22.2%)、AQP4(31.5%)、AQP5(82.4%)、AQP8(0%)の発現を認めた。2010年度においては、最近の症例(19972010年)51例に対し、新規に組織マイクロアレイを作成し、免疫染色にて網羅的にAQP1,4,5,8を解析した。発現の割合は、AQP1(41%)、AQP4(22%)、AQP5(59%)、AQP8(6%)であった。また、当科にて初代培養を行った胆嚢癌細胞株(TYGBK-1)を用い、AQP110の発現を解析し、RT-PCRにおいてもAQP5の発現が顕著であった。組織アレイの解析にて、AQP1,AQP5において、漿膜浸潤の有無とAQPの発現に関連を認めた。胆嚢癌におけるAQP発現は腫瘍進達度や漿膜浸潤との関係が示唆された。siRNAにて増殖および転移浸潤への関与を解析中である。一方、細胞バンク由来の胆嚢癌細胞株を含めた4株における薬剤感受性ではAQP5発現陽性の胆嚢癌細胞株(TYGBK-1)はゲムシタビン、5-FUに感受性を示しており、他の胆嚢癌細胞株(3株)との比較において、AQP5との関連を現在検証中である。今後チップマイクロアレイ解析にて、AQP発現と関連するmicroRNAを同定する。2011年度においては、2010年度に新規に作成した胆嚢癌の組織マイクロアレイで免疫染色にて網羅的にAQP1,4,5,8を解析した。

AQP1,AQP5において、漿膜浸潤の有無とAQPの発現に関連を認め、AQP5発現は腫瘍進達度との逆相関が認められ、AQP-5発現症例は予後良好であった。さらにAQP-5発現症例はゲムシタビン、5FUに感受性があり予後良好であった。またAQP-5発現症例は黄疸時の減黄率が良好であり、AQPが胆汁濃縮に関与している事が示唆された。これらの結果から、胆汁濃縮機構の破綻が胆嚢発癌に関与する事が示唆された。一方、当科にて樹立した胆嚢癌細胞株(TYGBK-1)および細胞バンクから入手したNOZ-1においてAQP-5発現を認め、NOZ-1ではAQP-5発現をmiRNAにて抑制すると増殖能、浸潤能、運動能が抑制されたが、TYGBK-1ではAQP-5発現抑制では増殖能などには差は認められなかった。またAQP-5発現細胞はAQP-5低発現細胞株に比し、ゲムシタビン、5-FUに感受性を有していた。ゲムシタビン感受性細胞株NOZ-1のmiRNAのマイクロアレイ解析でゲムシタビン感受性に関係するmiRNAを数種類同定し、そのターゲットであるタンパク質を同定した。これらの成果により胆嚢癌の分子標的治療の可能性が示唆された。現在、新たに同定した標的タンパク質と感受性の関係を細胞株により詳細に解析中である。