hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体細胞での精巣特異的遺伝子転写の抑制破綻と癌化

近年、ヒトの癌細胞で複数の精巣特異的遺伝子が発現していることが報告され、癌精巣抗原(C/Tantigen)としてグループ化されている。癌細胞での精巣特異的遺伝子の発現は、本来「オフ」である生殖細胞の遺伝子発現プログラムが体細胞で「オン」となるために癌化が促進されているのではないかと考えられる。そこで、この研究では、癌精巣抗原のひとつであるセリンプロテアーゼTESP5の癌細胞における精巣特異的遺伝子の転写制御機構を明らかにするために研究を行った。TESP5遺伝子のプロモーター領域にあるシス因子を同定するため、転写開始点から上流約1.5kbpの領域を用いて、その下流にルシフェラーゼ遣伝子を連結した各種コンストラクトを作製しルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、-470bpから-450bpの間に転写を正に制御する領域が見出され、特に"CCAGG"という配列が重要であることを明らかにした。一方で、-505bpから-490bpの間に転写を抑制する領域が見出された。このことから、今まで報告されてきたメチル化によるTESP5の転写制御だけでなく、配列依存的な制御機構が存在することを明らかにした。また、これらの領域に結合するタンパク質の有無をゲルシフトアッセイによって調べたところ、上記のふたつの領域が存在するときだけ特異的に結合するタンパク質を確認した。これらの結果から、得られた転写制御領域によって他の因子がリクルートされることが考えられた。体細胞での精巣特異的遺伝子転写の抑制破綻と癌化の解明を最終目的として、精巣特異的遺伝子の転写抑制に関与するシス因子(TRSE)の同定と精巣特異的遺伝子の転写抑制に関与するトランス因子(TRSF)の同定に関する研究を行い、次のような成果を得た。まず、CT(癌・精巣)抗原として知られているsp32とAdam2遺伝子に関して、各種培養細胞での発現を調べ、ES、P19、およびNIH3T3細胞で発現していないことを確認した。次に、sp32遺伝子は転写開始点から約5.5キロ、Adam2遺伝子では約3キロ塩基対上流の5'制御領域をさまざまな長さで分断し、下流にルシフェラーゼ遺伝子を連結したレポーターコンストラクトをNIH3T3細胞に導入した。ルシフェラーゼレポーターアッセイによってそれぞれの発現量を調べてみると、Adam2ではいずれのコンストラクトで転写活性に有意な差が見いだせなかったが、sp32では転写開始点から-4051-2109塩基の領域を含む領域中に抑制エレメントが含まれていることが判明した。さらに検討を加え、約160塩基対の領域まで絞り込むことができた。この領域を用いて、ゲルシフト分析を行い、そのDNA領域に結合するトランス因子の存在も確認することができた。おそらく、このタンパク質因子がリプレッサーとして機能し、精巣以外の細胞でsp32の転写抑制に関与していることが示唆された。現在、TRSEとTRSFの同定と機能解析を行っている。
人工弁を必要としない拍動流入工心臓の開発

溶血や血栓形成の少ない血液ポンプを開発すべく,回転動揺運動をする円盤より三日月状の血液チャンバーを一方向に一定速度で潰していき,拍動琉を発生させ,次の特徴を有する血液ポンプを考察した。(1)人工弁を使わず,かつ血液を低速で旋回させるため,溶血量を少なくできる。(2)血液を受動的に脱血するため,生体組織に損傷を与える危険性を低下できる。(3)血液の注入と拍出を同時に行うため,比較的高い拍動数でも血液を拍出できる。本研究ではこの新しく考案した血液ポンプを試作して,模擬循環回路を用いてポンプ特性,効率,溶血特性等の性能を測定し,実用の可能性を検討した。その結果,以下に示す結論が得られた。(1)本血液ポンプは,人工弁を使用せずに高い後負荷に対しても血液を拍出し,動脈内で観察される波形に似た拍出流量波形および後負荷波形を有する拍動流を発生できる。(2)本血液ポンプの前負荷特性,後負荷特性は従来拍動流型の人工心臓と同等の性能である。(3)本血液ポンプの1回拍出量は5090bpmの間で一定であり,従来の拍動流型の人工心臓の限界値より高い拍動数でも血液を拍出できることが予想される。(4)本血液ポンプによって引き起こされる溶血液は,ローラポンプや遠心ポンプによる溶血量と同程度である。これらの効果から,本血液ポンプの拍出機構は補助人工心臓用の拍動流型血液ポンプとして十分利用可能であることがわかった。また,今後更に血液チャンバ内に生じる逆流を抑えて溶血量を低減すると共に,一回拍出量を多くすることが必要であり,ポリウレタンで作製した血液チャンバの耐久性,抗血栓性について十分に検討する必要があることがわかった。
慢性関節リウマチの骨・軟骨破壊機構の解明と治療法に関する研究 Osteoclastgenesis Inhibitory factor(OCIF)活性からみた検討

ラットCIAに投与するOCIFはrecombinant human OCIFを用いた。また、OCIFの生体内投与後の分布と局在を検討するため、その一部について、Biotin-On TM phosohoamiditeを用いてビオチンラベルした。本実験に使用するのと同一な体重、週齢のメスのラットに、5mgのビオチンラベルしたOCIFを筋肉内注入法により投与し、6ならびに24時間後に手足のPIP、MP関節を採取した。これらの組織をmicrowave法を用いて直ちに固定・脱灰の後、切片を作製、fluorescein-aviden conjugatesを用いて染色し、OCIFの分布・局在について検討した。ラットCIAへのOCIFの投与は上野を中心に行った。ラットCIAを作成、OCIFは、感作後0日目より1日2回15日連続で,1回2.5mgあるいは5mgを筋肉注入法により投与する。対照には、同量の溶媒を筋肉注入法により投与する群れおよび無処置群を設定する。週1回関節炎の程度をスコアリングするとともに、軟X線撮影による骨・関節破壊の進行度の評価を行った。また、血清を採取し、OCIF濃度、血清Ca値の測定ならびに抗II型コラーゲン抗体価の変動についてELISA法を用いて測定した。感作後5週、OCIFの投与終了後3週時に手足のPIP, MP関節あるいは膝関節を採取し、組織学的検索のための固定処置を行なった。対照群のラットでは、感作後7日目にIgM型、次いで10日目にはIgG型の抗ウシならびに抗ラットII型コラーゲン抗体価が上昇した。感作後2週には関節炎が発症し、その後経時的にpaw volumeの増加が観察された。これに対して、OCIF投与群では関節炎の発症はわずかに抑制された。II型コラーゲン抗体産生においては、IgG型の抗ウシII型コラーゲン抗体価には明らかな変化は認めないものの、抗ラットII型コラーゲン抗体価は対照群に比べわずがに低値を示した。本研究では、RAの病態モデルの一つであるラットのコラーゲン関節炎(CIA)にOCIFを投与し、OCIFによるRAの軟骨および軟骨下の骨髄間の生じる病態の抑制を試み、RAの関節破壊に対する治療への可能性を検討した。また、OCIFの生体内投与後の分布と局在を検討するため、その一部について、Biot in-On TM phosphoamiditeを用いてビオチンラベルした。本実験に使用するのと同一な体重、週齢のメスのラットに、5mgのビオチンラベルしたOCIFを筋肉内注入法により投与し、6ならびに24時間後に手足のPIP,MP関節を採取した。これらの組織をmicriwave法を用いて直ちに固定・脱灰の後、切片を作製、fluorescein-avidin conjugatesを用いて染色し、OCIFの分布・局在について検討した。ラットCIAを作製、OCIFは、感作後0日目より1日2回15日連続で、1回2.5mgあるいは5mgを筋肉内注入法により投与する。対照には、同量の溶媒を筋肉内注入法により投与する群および無処置群を設定する。

感作後5週、OCIFの投与終了後3週時に手足のPIP,MP関節あるいは膝関節を採取し、組織学的検索のための固定処置を行った。対照群のラットでは、感作後7日目にIgM型、次いで10日目にはIgG型の抗ウシならびに抗ラットII型コラーゲン抗体価が上昇した。感作後2週には関節炎が発症し、その後経時的にpaw volumeの増加が観察された。これに対して、OCIF投与群では関節炎の発症はわずかに抑制された。II型コラーゲン抗体産生においては、IgG型の抗ウシII型コラーゲン抗体価には明らかな変化は認めないものの、抗ラットII型コラーゲン抗体価は対照群に比べわずpかに低値を示した。ラットCIAに投与するOCIFはrecombinant human OCIFを用いた。また、OCIFの生体内投与後の分布と局在を検討するため、その一部について、Biotin-On TM phosohoamiditeを用いてビオチンラベルした。本実験に使用するのと同一な体重、週齢のメスのラットに、5mgのビオチンラベルしたOCIFを筋肉内注入法により投与し、6ならびに24時間後に手足のPIP、MP関節を採取した。これらの組織をmicrowave法を用いて直ちに固定・脱灰の後、切片を作製、fluorescein-avidin conjugatesを用いて染色し、OCIFの分布・局在について検討した。ラットCIAへのOCIFの投与は上野を中心に行なった。ラットCIAを作製、OCIFは、感作後0日目より1日2回15日連続で、1回2.5mgあるいは5mgを筋肉注入法により投与する。対照には、同量の溶媒を筋肉内注入法により投与する群および無処置群を設定する。週1回関節炎の程度をスコアリングするとともに、軟X線撮影による骨・関節破壊の進行度の評価を行った。また、血清を採取し、OCIF濃度、血清Ca値の測定ならびに抗II型コラーゲン抗体価の変動についてELISA法を用いて測定した。感作後5週、OCIFの投与終了後3週時に手足のPIP,MP関節あるいは膝関節を採取し、組織学的検索のための固定処置を行なった。II型コラーゲン抗体産生においては、IgG型の抗ウシII型コラーゲン抗体価には明らかな変化は認めないものの、抗ラットII型コラーゲン抗体価は対照群に比べわずかに低値を示した。
サイエンス型産業における多様性のマネジメント：知識と組織の相互作用

イノベーションの加速に向けグローバルな規模で研究開発競争が生じている現在、組織の境界を跨いだ知の共創ともいうべきコラボレーションの積極的活用が重要になっている。だが、同時に情報通信インフラの整備により、知識伝搬も高速化しており、研究開発能力における比較優位を得るには、知識発展の方向性を踏まえた研究アジェンダ作り、連携戦略が求められるようになってきている。本研究では、知識発展のメカニズムをそれを担う科学コミュニティの構造、対象となる知識の構造の両側面から解析を行い、その相互の関係性について検討を行った。その結果、知識発展のプロセスと、科学コミュニティの構造との間の関係について知見が得られた。研究を開始するにあたり、注目すべき研究テーマ(ライフイノベーション領域、先端マテリアルサイエンス領域、ロボティクス領域など)を特定するため、各種研究開発を先導する研究者をに対してヒアリングを行った。また、上記ヒアリングと並行し、文献書誌情報分析による注目すべき科学技術領域の選定を行った。総合的な分析の結果、ライフイノベーション領域、先端マテリアルサイエンス領域、ロボティクス領域という3領域の各々について複数の細領域が、より詳細な分析を行うべき領域の候補に残った。また、RU11に参加する研究機関ごとの多様性、世界トップレベル研究拠点プログラム(WPI)での研究プロジェクト単位の多様性等について試行的な分析を行った。昨年度に継続し、注目すべき研究テーマ(ライフイノベーション領域、先端マテリアルサイエンス領域、ロボティクス領域など)の研究発展への理解を深めるため、各種研究開発を先導する研究者に対してヒアリングを行った。ヒアリングの結果はテキスト化が行われ、タグ付与をするなど、グラウンデッドテオリーを用いた分析に供す予定である。さらに、欧米の科学技術予測実務家と意見交換を行い、各国で実施計画されている予測手法(必ずしも知識産業に限定されない)について情報収集を行った。一方、個別科学分野の発展を定量的に把握するための計量書誌分析手法に関しては、イノベーション研究の分野で行われている名寄せの取り組みについて調査を行い、特許発明人と論文著者の間のマッチングを行うための手法について理解を深めた。研究テーマの選定にあたり、文部科学省科学技術・学術政策研究所が行う「第10回科学技術予測調査」(研究代表者も調査に参画している)の成果を参考にしたため、単独で行うよりも、より広範な領域を対象として有望領域の調査を行うことが可能となったため、より多くの成果を得ることが可能となった。その反面、研究データの整理の着手は遅れているものの、最新の統計的手法の導入による省力化が見込まれるため支障はない。本年度は注目すべき研究テーマとしてIoT、Biocatalystを選び、各々の領域で刊行された論文および特許の抽出と整理を行った。分野融合の状況を時系列で知るために、対象となった文献に対し、引用関係に基づくニューマン法によるクラスタリングを行った。対象とした研究分野の内部にある研究小領域の時系列での変化(生成、融合、分離)を調査した結果、クラスター(研究小領域)の平均出版年数と、クラスターの中心に位置する論文の出版年数が若いクラスターにおいてその後の成長率が高いことが判明した。得られた結果の一部は、総合科学技術イノベーション会議(CSTI)での基本政策に関する議論でも活用された。また、上記のような計量書誌分析とは全く異なる手法として、科学技術予測(フォーサイト)手法の適用可能性について検討を行った。科学技術予測においては、ワークショップ等での専門家による定性的評価や、デルファイ法のような定量的評価、さらには計量書誌学的分析が混合して活用される。検討の結果、フォーサイト手法をベンチマークとして計量書誌学的分析を行うことで、分野融合が科学の発展に果たす機能をより明確に分析可能であることが示唆された。また、近年、各国政府の政府予測活動やインテリジェンス機関によって開発されているフォーサイト手法について詳細な調査を行った。さらに、得られた知見は文部科学省科学技術・学術政策研究所における予測活動(報告書作成、各種ワークショップの運営)で活用され、研究成果アウトリーチを行っている。年度途中で所属研究機関を移ることとなり、異動前には異動に伴う前所属の業務の取りまとめが発生した。また、異動後には新所属における業務の立ち上げ、および研究環境の整備が必要となり、当初予想していなかった用務が多く発生した。以上の理由により、本課題で分析に充てる予定であった研究時間が大幅に他の用途に充てられてしまい、研究の進捗が遅れる結果となった。本研究では、知識産業におけるいくつかの産業分野・技術分野を対象として科学知識の生成プロセスの把握を行った上で、大学・公的機関・企業という知の創造を担うアクターがどのように科学知識の生成プロセスに関与しているかを把握した。得られた結果を総合して、社会課題解決を目標として知のフロンティアを拡張していくために必要な研究開発マネジメント手法と研究開発制度設計に対して含意を得た。科学知識の生成プロセスの把握においては、ヒアリング・文献調査を行った後、論文・特許データ基にした情報工学的手法により、分野の生成・融合プロセスのモデリングを行った。また、大学・公的機関・企業がそのプロセスに関与するメカニズムの把握については、組織内部における共同関係、組織をまたいだ共同関係をコラボレーションネットワークの構築と、その数理的分析によって考察した。科学知識生成のプロセスにおける研究者の研究ポートフォリオの変化に関して、研究者の研究ポートフォリオと科学インパクトとの間の関係を評価した。その結果、研究生産性(論文数によって評価される)の影響を調整した場合、研究ポートフォリオの多様性が高い研究者のほうが、そうでない研究者よりも科学インパクト(被引用数の総和)が有意に大きいことが判明した。また、最終年度の成果として、研究組織が研究者の研究ポートフォリオに与える影響について考察を行った。

研究者の研究ポートフォリオにおける多様性の相違を、研究分野や所属組織を考慮した混合モデルによって評価することで評価が可能であることが判明し、今後より詳細な分析を進める予定である。さらに、上述の情報は統計的分析に用いられる以外に、ネットワーク可視化手法を用いてブラウズ可能なシステムに格納しており、分析者が自由に閲覧し探索可能な状態になっている。イノベーションの加速に向けグローバルな規模で研究開発競争が生じている現在、組織の境界を跨いだ知の共創ともいうべきコラボレーションの積極的活用が重要になっている。だが、同時に情報通信インフラの整備により、知識伝搬も高速化しており、研究開発能力における比較優位を得るには、知識発展の方向性を踏まえた研究アジェンダ作り、連携戦略が求められるようになってきている。本研究では、知識発展のメカニズムをそれを担う科学コミュニティの構造、対象となる知識の構造の両側面から解析を行い、その相互の関係性について検討を行った。その結果、知識発展のプロセスと、科学コミュニティの構造との間の関係について知見が得られた。研究テーマの選定にあたり、文部科学省科学技術・学術政策研究所が行う「第10回科学技術予測調査」(研究代表者も調査に参画している)の成果を参考にしたため、単独で行うよりも、より広範な領域を対象として有望領域の調査を行うことが可能となったため、より多くの成果を得ることが可能となった。その反面、研究データの整理の着手は遅れているものの、最新の統計的手法を導入することで、より迅速に処理が行える公算である。今後、昨年度から継続し、ライフイノベーション領域、先端マテリアルサイエンス領域、ロボティクス領域の中で有望であると考えられる複数の細領域を対象として、各種研究データの収集を行っていく。最も困難性の高い作業として想定された、論文データと特許データの突合作業について、最新の統計的手法(深層学習等)を活用したアルゴリズムを考察する。さらに、論文データと特許データの突合により得られたデータを基に、科学発展と組織間連携の関係についての理解を深めていく。今後はH28年度までに収集したデータの整理分析を行う。また、これと平行して、フォーサイト方法論を活用した科学技術分野の分析手法について検討を継続し、これら2つの結果を総合することで、分野融合が科学技術の発展に与える影響について研究の取りまとめを行う。技術経営今後はライフイノベーション領域、先端マテリアルサイエンス領域、ロボティクス領域の中で有望であると考えられる複数の細領域を対象として、各種研究データの収集を行っていく。
ショウジョウバエの減数分裂を制御する母性因子複合体の解析

Mamoタンパク質はショウジョウバエの生殖細胞の分化に必要な母性因子として同定された。しかし、Mamoの作用機構は明らかになっていない。本研究により、Mamoが特定の標的遺伝子座に直接結合し、クロマチン構造を変化させることで、標的遺伝子の発現を制御する可能性が明らかになった。本研究により、生殖細胞を作り出すために始原生殖細胞中のクロマチン構造を制御することが必要であることが明らかになった。Mamoタンパク質による減数分裂制御機構を分子レベルで解析することが本研究の目的である。平成21年度はMamoの相互作用因子の候補として、BIP2/TAF155に注目し、in vivoで両者が結合するかどうかを、免疫沈降実験を中心に進めた。その結果、残念ながらMamoとBIP2/TAF155が複合体を形成することを示す有意な結果は得られなかった。このことからMamoが別の因子と共同して作用する可能性が示唆される。そこで、Mamoと複合体を形成する因子の探索を試みた。Mamo-FLAG強制発現胚のホモジネートに対して抗FLAG抗体により免疫沈降し、SDS-PAGEによりその成分を解析したところ、Mamo-FLAGを含まないコントロール胚中には検出されない、特異的なMamo-FLAG結合タンパク質が複数検出された。今後、これらの因子を同定することで、Mamo複合体の分子的実体が明らかにできる。またMamoタンパク質はC_2H_2型Znフィンガードメインをもつことから、DNAに結合して作用する可能性がある。Mamo-FLAGを唾液腺細胞中で強制発現し、Mamo-FLAGが多糸染色体に結合するか解析したところ、いくつかの特定の染色体領域に結合することが判明した。MamoがDNAに直接結合する性質をもつか調べるために、C_2H_2型Znフィンガードメインを用いてSELEX実験を行なったところ、特定の塩基配列をもつDNAとMamoのC_2H_2型Znフィンガードメインが結合する可能性が示された。今後、この配列情報をもとにMamoの直接標的遺伝子を探索することが可能になった。Mamoと共同して作用するタンパク質因子の同定、およびその機能解析、さらにMamoの標的遺伝子の同定、機能解析により、Mamoによる制御ネットワークの解明が可能になると考えられる。Mamo相互作用因子の解析から、Mamoの作用機序を明らかにすることが本研究の目的である。平成22年度はMamoZnフィンガードメイン(MZD)に結合するDNA配列(研究1)、およびBTB/POZドメイン(MPD)に結合するタンパク質(研究2)について解析を進めた。<研究1>Selex法により得られた配列にMZDが直接結合することをゲルシフトアッセイにより確認できた。さらにMZD結合配列をもとにもとにゲノム塩基配列の検索を行なったところ、いくつかの遺伝子(bru-3, RunxA, RunxB, Ets98B)の近傍にMamo結合サイトが発見された。これらの結合サイトとMZDが特異的に結合することをゲルシフトアッセイにより確認した。これらの遺伝子の中にMamoの標的遺伝子が含まれると予想している。先行実験からbru-3遺伝子の発現とMamoの関係が明らかになりつつある。bru-3遺伝子は野生型の神経細胞に強い発現が検出され、始原生殖細胞中ではbru-3の発現は検出されない。これに対して、Mamoを欠いた始原生殖細胞中でectopicなbru-3の発現が検出された。生殖細胞中でbru-3の発現がMamoにより抑制されている可能性が示唆される。今後、他の遺伝子についても調べ、Mamoによる発現制御の解析を進める。<研究2>大腸菌でリコンビナントMPDドメインを作出する発現系を確立した。MPDアフィニティカラムを作成し、野生型の胚抽出物からBTB/POZドメインに結合するタンパク質の同定を試みた。その結果、ピルビン酸キナーゼ、チューブリン、EF1A1がこのドメインに結合するタンパク質として同定された。これらのタンパク質は生殖細胞の形成分化に必要なVasaタンパク質と結合することが知られている。このため、BTB/POZドメインを介してMamoがVasaタンパク質と間接的に複合体を形成する可能性がある。今後、MPDとVasaタンパク質の相互作用も視野にいれ、相互作用因子の解析を進める。Mamoは生殖細胞の分化制御に関与する母性因子である。Mamoの作用機構の解析を目的としてH23年度は、研究1.Mamoの標的遺伝子の解析を主に進めた。これまでに、ゲルシフト解析からbru-3がMamoの標的遺伝子として同定されている。そこで、bru-3遺伝子の発現に対するMamoの影響を解析した。bru-3は体細胞性遺伝子で、胚発生過程の神経細胞中で強く発現する。これに対して、Mamoは生殖細胞中に母性供給されるが、体細胞中にはほとんど含まれない。Mamoのbru-3発現に対する影響を調べるために、Mamoを初期胚全体で強制発現する実験系をGal4/UASシステムを用いて開発した。卵形成過程で遺伝子を強制発現できるmat-tub-Gal4をドライバーとし、UAS-Mamo遺伝子を発現誘導し、Mamo強制発現胚を作り、この胚におけるbru-3遺伝子の発現を解析した。

その結果、Mamo強制発現胚で神経細胞中のbru-3の発現が顕著に低下することが判明した。Mamoがbru-3遺伝子発現の抑制に十分な機能をもつことが判明した。さらに、Mamo強制発現胚を使って、Mamoの遺伝子発現に対する影響を解析したところ、興味深い結果が得られた。Mamo強制発現胚中で生殖細胞特異的遺伝子(Vas)の発現を解析したところ、生殖細胞以外の体細胞中で異所的にvas遺伝子の発現が誘導されることが分かった。また、ゲルシフト解析を行った結果、vas遺伝子座にもMamoと直接結合する配列が見つかった。このことは、Mamoがvas遺伝子の活性化に直接関与する可能性を示唆する。以上の結果から、Mamoが体細胞性の遺伝子(bru-3)発現を抑制する、さらに生殖細胞特異的遺伝子(vas)の発現を活性化する二つの作用をもつことが初めて明らかになった。
肺胞上皮細胞増殖因子による肺病変修復促進に関する分子生物学的検索

1.肺胞上皮細胞増殖因子による肺障害抑制の機序解明-これまでの研究成果から、(1)ケラチノサイト増殖因子(KGF)の経気道的投与により肺胞II型上皮細胞が特異的に増殖させ、肺表面活性物質・アポ蛋白質遺伝子発現を明に増加させること、(2)KGFを前投与することでブレオマイシン肺線維症や塩酸肺障害を軽減できること、などが明らかになった。この機序を解明する目的で、急性肺障害ラット肺について、脂質代謝に関与する転写因子C/EBPα、β、δや肝細胞増殖因子HGFおよびTransforming growthfactor (TGF)βなどの遺伝子発現を検索した。C/EBPδがある種の肺胞II型上皮細胞にのみ発現しており、肺胞II型上皮細胞にsubtypeが存在することが示唆された。C/EBPαとC/EBPδの発現が相補的であり、ブレオマイシン肺線維症ではC/EBPδが、エンドトキシン肺障害ではC/EBPαが強く発現しており、肺胞上皮細胞の増殖と線維化とに深く関連することが示唆された。2.転写因子C/EBPによる肺サーファクタント・アポ蛋白質遺伝子の調節-C/EBPα欠損マウス肺とC/EBPβ欠損マウス肺における肺表面活性物質・アポ蛋白質の遺伝子発現動態を検索した。C/EBPα欠損マウスは、生後すぐ呼吸不全を呈して死亡する。この肺では、SP-A, SP-BとSP-Cの遺伝子の過剰発現がみられ、C/EBPαが肺サーファクタント・アポ蛋白質発現を抑制的に調節していることが示唆された。肺胞II型上皮細胞に特異的なSP-C遺伝子上で、C/EBPの結合部位を検索すると10個の結合部位が推定され、現在これらの部位の機能的な役割について研究を進めている。3.KGFの組織修復機能の解明-この研究の一つとして、一過性の脳虚血障害に予防効果があるか検索した。KGF mRNAは、脳組織の皮質、海馬や扁桃核に強く発現していた。KGFを持続的に脳脊髄液中に投与することにより、一過性脳虚血障害による海馬CA1領域の遅発性神経細胞死を抑制することが明らかになった。このことは、KGFが神経細胞のアポトーシスを抑制することを示唆する。今後この機序をさらに解明したいと考えている。4。先天性横隔膜ヘルニア(CDH)の肺低形成に対する細胞増殖因子の肺形成促進薬剤誘発CDHにvitamin A, Retinoic acidやKGFを投与し、CDHの発生頻度、肺形成促進などについて検索し、KGFの強い肺形成促進効果を証明した。現在その機序解明を進めている。4。1.肺胞上皮細胞増殖因子による肺障害抑制の機序解明-

これまでの研究成果から、ケラチノサイト増殖因子(KGF)の経気道的投与により肺胞II型上皮細胞が特異的に増殖させ、肺表面活性物質・アポ蛋白質遺伝子発現を著明に増加させることが明らかになり、KGFを前投与することで、ブレオマイシン肺線維症や塩酸肺障害を軽減できることが明らかになった。この機序を解明する目的で、ブレオマイシン肺線維症と肺胞II型上皮細胞の増殖が著明なエンドトキシン肺障害のラット肺について、転写因子C/EBPα、β、δや肝細胞増殖因子HGFおよびTransforming growthfactor(TGF)などの遺伝子発現を検索した。興味深いことに、C/EBPαとC/EBPδの発現が相補的であり、ブレオマイシン肺線維症ではC/EBPδが、エンドトキシン肺障害ではC/EBPαが強く発現しており、肺胞上皮細胞の増殖と線維化とに深く関連することが示唆された。さらに、細胞増殖因子HGFと肺線維化に関連するTGFの発現がブレオマイシン肺の線維化の強いところに同じようにみられた。このことは、線維化が細胞増殖と線維化のバランスにより決定される可能性が示唆された。2。C/EBPα欠損マウスとC/EBPβ欠損マウスにおける肺表面活性物質・アポ蛋白質の遺伝子発現-C/EBPa欠損マウスは、生後すぐ呼吸不全を呈して死亡する。この肺では、SP-AとSP-Cの遺伝子の過剰発現がみられ、C/EBPaがSP-C発現を抑制的に調節していることが示唆された。SP-C遺伝子上で、C/EBPの結合部位を検索すると10個の結合部位が推定され、今後この部位の機能的な役割について研究を進める予定である。3。KGFの組織修復機能の解明-この研究の一つとして、一過性の脳虚血障害に予防効果があるか検索した。KGF mRNAは、脳組織の皮質、海馬や扁桃核に強く発現していた。KGFを持続的に脳脊髄液中に投与することにより、一過性脳虚血障害による海馬CAl領域の遅発性神経細胞死を抑制することが明らかになった。このことは、KGFが神経細胞のアポトーシスを抑制することを示唆する。今後この機序をさらに解明したいと考えている。4。その他-heat shock proteinなど分子シャペロンについても研究を進めており、肺の細胞や間質に特異的に発現する分子シャペロンも明らかになり、今後の研究進展が期待される。1.肺胞上皮細胞増殖因子による肺障害抑制の機序解明-これまでの研究成果から、(1)ケラチノサイト増殖因子(KGF)の経気道的投与により肺胞II型上皮細胞が特異的に増殖させ、肺表面活性物質・アポ蛋白質遺伝子発現を著明に増加させること、(2)KGFを前投与することでプレオマイシン肺線維症や塩酸肺障害を軽減できること、などが明らかになった。この機序を解明する目的で、急性肺障害ラット肺について、脂質代謝に関与する転写因子C/EBPα、β、δや肝細胞増殖因子HGFおよびTransforming growthfactor(TGF)βなどの遺伝子発現を検索した。C/EBPδがある種の肺胞II型上皮細胞にのみ発現しており、肺胞II型上皮細胞にsubtypeが存在することが示唆された。C/EBPαとC/EBPδの発現が相補的であり、ブレオマイシン肺線維症ではC/EBPδが、エンドトキシン肺障害ではC/EBPαが強く発現しており、肺胞上皮細胞の増殖と線維化とに深く関連することが示唆された。
相関赤外光音響法による表面および表面下の状態分析

本研究の最終年度にあたり,主として成果とりまとめ及び学術誌への発表を行った.i)本研究の内容は,特定研究「超音波」(和田八三久代表,昭和60ー62年度)で行った研究とも一部は重複しており,これに対する最終報告書の中で固体表面における化学変化の光音響法による研究の成果を報告した.ii)モデル試料における表面および表面下の状態分析の研究成果をAnal.Sci.誌に発表した. (Vol.2 p.113(1986)およびVol.3 p.3(1987)).iii)赤外線励起のみならず, X線励起によっても表面および表面下の状態分析が可能なことが判明し,これに対する基礎的な研究を行い,その結果の一部をAnal.Sci.誌(Vol.3 p.275(1987)およびVol.4 p.59(1988))に発表した.iv)赤外線励起のみでなく,逆にマイクロホンの代わりに赤外線検出器で検出する手法を考案し,目下,その予備的研究を遂行中である.I)測定装置系の改良本研究を遂行するため,既存の光音響分光装置系に改良を加えた.光源部については,新しいキセノン光源(300W)を導入し,変調部については,機械式の回転チョッパーを電気式のAO変調器に換元,信号処理部については,専用のシグナルプロセッサーを導入して処理演算の高速化をはかった.II)上記の改良装置系のチェックも兼ねて,多層フィルム法によるグルコースの光音響定量分析行った.光音響信号はグルコース濃度02g/lの範囲で直線性を示し,簡易迅速な定量分析のできることが判明した.そして本法を人間の血液中のグルコース濃度の測定に応用した.III)光熱偏向分光法表面現象の観測に有力な光熱偏光分光法をとり入れ,これを接触分析法と結合することを試みた. Fe(II)イオンの高感度定量分析が可能となった.IV)深さ方向(表面下)分析実験カラーフィルムを試料に用いて,相関光音響イメージング法により,層状構造試料の断層イメージング実験を行った.三層のパターン変化を,数μm厚の深さ分解能で測定できた.V)バイアセチルの時間分解光音響スペクトル相関光音響分光法における遅れ時間τdを変えて第2種相関光音響スペクトロルを測定することができた.これは,時間分解光音響スペクトルに相当するもので,このような測定例は世界でも初めてのものである.VI)本研究の今後の発展を期し, X線励起による光音響スペクトル測定の実現を目指し,いくつかの予備的実験を開始した.有望な結果が得られつつある.本研究の最終年度にあたり,主として成果とりまとめ及び学術誌への発表を行った.i)本研究の内容は,特定研究「超音波」(和田八三久代表,昭和60ー62年度)で行った研究とも一部は重複しており,これに対する最終報告書の中で固体表面における化学変化の光音響法による研究の成果を報告した.ii)モデル試料における表面および表面下の状態分析の研究成果をAnal.Sci.誌に発表した. (Vol.2 p.113(1986)およびVol.3 p.3(1987)).iii)赤外線励起のみならず, X線励起によっても表面および表面下の状態分析が可能なことが判明し,これに対する基礎的な研究を行い,その結果の一部をAnal.Sci.誌(Vol.3 p.275(1987)およびVol.4 p.59(1988))に発表した.iv)赤外線励起のみでなく,逆にマイクロホンの代わりに赤外線検出器で検出する手法を考案し,目下,その予備的研究を遂行中である.【i】深さ方向(表面下)分析実験カラーフィルムを試料に用いてイメージング実験を行った。即ち、カラーリバーサルフィルムは、表面,黄,赤,青,ベースの層状構造をなしているので、黄,赤,青の三色をそれぞれ別のパターン(三角形,5点,円形)となるように発色させ、これの深さ別のイメージングを行った。遅れ時間【τ_D】を順次大きく設定して実験を行うことにより、これら三層のパターンの変化を明瞭に区別することができた。これらの成果をAnalytical Sciences誌に発表した。【ii】光熱偏向分光法の実験表面現象を観測する有力な方法として最近"光熱偏向分光法"が注目されるようになった。これは、光音響分光法における検出をマイクロホンでなくレーザービームの偏向特性を利用するものである。この方法を本研究に取入れるべく、予備的な実験として、溶液中のFe【II】イオンの定量実験を試み、良好な結果を得ることができた。即ち、通常の分光光度法によるよりも約1桁の感度上昇をみることができた。よってこの結果をAnalytical Scilnces誌に発表した。【iii】バイアセチルガスの時間分解光音響スペクトル測定Kayaらは、バイアセチルガスにおけるエネルギー移動の過程を位相法により研究したが、相関法によれば一層直接的にそれらの過程を観測できる。遅れ時間τdを種々の値に設定して第2種相関PASスペクトルを測定したが、これは時間分解光音響スペクトルというべきもので、このような測定例は世界初である。
抗利尿ホルモン投与による血管条の形態変化に伴う聴力障害に関する 研究

本研究において、1)AVPの過剰投与によりABR閾値は上昇した、2)24時間の脱水負荷を前処置として行うと同量のAVPの投与でABR閾値が上昇するまでの時間が短縮した、3)ただし同量のAVPの投与では蝸牛に形態学的な内リンパ水腫は認められなかった、4)光顕レベルではコルチ器の明らかな形態変化は認められなかった、5)しかし電顕レベルでは、同量のAVP投与で血管条中間細胞に細胞内浮腫と考えられる液胞を認めた、6)24時間の脱水負荷を前処置として行い、同量のAVPを投与すると中間細胞の液胞は増大した、7)この液胞形成はAVP-V2Rを介した反応であると考えられた、8)同量のAVP投与で蝸牛外側壁・血管条の組織酸素分圧は低下したことなどの結果が得られた。これらのことからAVPによるABR閾値の上昇は中間細胞の細胞内浮腫と考えられる液胞により血管条の細胞酸素分圧が低下し、その結果血管条機能が低下したことに伴い生じた可能性が示唆された。また脱水でAVPによる生理的・形態的変化が増大してしまう可能性が考えられた。本年度はArg-Vasopressinの投与に伴う聴覚の機能低下モデルにおける蝸牛血管条、外側壁病変を解析する目的で、1)形態学的変化、2)生理学的変化について検討した。1)形態学的変化Wistar系ラットに0.02 units/gのArg-Vasopressinを腹腔内に投与し、1時間後の蝸牛血管条の形態を電顕的に観察した結果、中間細胞の細胞内浮腫を認めた。これまでの我々の研究で、Arg-Vasopressinの投与後の聴覚の機能低下は、この現象で説明できる可能性がある。中間細胞の細胞内浮腫の結果、組織全体の循環障害が生じ、酸素分圧が低下がおこり、Na-KATPaseの機能低下を介して、各種のイオン代謝に障害が生じたために、血管条機能が低下し、これが聴覚の低下を招いたものと考察した。2)生理学的変化Wistar系ラットに0.02 units/gのArg-Vasopressinを腹腔内に投与後蝸牛血管条の組織内酸素分圧を生物組織内酸素分圧連続測定装置、酸素電極POE-023517KNを用いて測定を行っているが、現在、徐々に安定した結果が得られてきた。これまでの結果では光Arg-Vasopressinを腹腔内に投与後に、約5-10mmHgの組織酸素分圧の低下が認められている。今後dataを積み重ね、蝸牛血管条の組織内酸素分圧が低下していることが証明できれば内リンパ水腫関連疾患のみならず、現在原因不明とされる突発性難聴の聴力低下のメカニズムを明らかにできる可能性があり、今後の研究結果が期待される。本年度もArg-Vasopressinの投与に伴う聴覚の機能低下モデルにおける蝸牛血管条、外側壁病変を解析する目的で、1)形態学的変化、2)生理学的変化について検討を継続した。1)形態学的変化Wistar系ラットに0.02units/gのArg-Vasopressinを腹腔内に投与し、1時間後の蝸牛血管条の形態を電顕的に観察した結果、中間細胞の細胞内浮腫を認めた。加えて本年度はArg-VasopressinのV2R拮抗薬OPC-31260の前投与は投与、同量のArg-Vasopressin投与の効果を抑制した。このことは本拮抗薬は今後メニエール病の治療薬としての可能性が示唆された。2)生理学的変化Wistar系ラットに0.02units/gのArg-

Vasopressinを腹腔内に投与後蝸牛血管条の組織内酸素分圧を生物組織内酸素分圧連続測定装置、酸素電極POE-023517KNを用いて測定を行っているが、徐々に安定した結果が得られてきた。これまでの結果では、Arg-Vasopressinを腹腔内に投与後に、約5-10mmHgの組織酸素分圧の低下が認められている。本年度は動脈血の酸素分圧を同時に測定しながら血管条組織酸素分圧の変化を測定している。今後dataを積み重ね、蝸牛血管条の組織内酸素分圧が低下していることが証明できれば内リンパ水腫関連疾患のみならず、現在原因不明とされる突発性難聴の聴力低下のメカニズムを明らかにできる可能性があり、今後の研究結果が期待される。本年度もArg-Vasopressin(AVP)の投与に伴う聴覚の機能低下モデルにおける蝸牛血管条、外側壁病変を解析する目的で、1)形態学的変化、2)生理学的変化について検討を継続した。1)形態学的変化Wistar系ラットに0.02 units/gのAVPを腹腔内に投与し、1時間後の蝸牛血管条の形態を電顕的に観察した結果、中間細胞の細胞内浮腫を認めた。これまでの我々の研究で、AVPの投与後の聴覚の機能低下は、この現象で説明できる可能性がある。中間細胞の細胞内浮腫の結果、組織全体の循環障害が生じ、酸素分圧が低下がおこり、Na-KATPaseの機能低下を介して、各種のイオン代謝に障害が生じたために、血管条機能が低下し、これが聴覚の低下を招いたものと考察した。加えて本年度はArg-VasopressinのV1aR拮抗薬OPC-21268の前投与は投与、同量のArg-Vasopressin投与の効果を抑制した。このことは本拮抗薬は今後メニエール病の治療薬としての可能性が示唆された。2)生理学的変化Wistar系ラットに0.02 units/gのAVPを腹腔内に投与後蝸牛血管条の組織内酸素分圧を生物組織内酸素分圧連続測定装置、酸素電極POE-023517KNを用いて測定を行っているが、徐々に安定した結果が得られてきた。これまでの結果では、AVPを腹腔内に投与後に、約5ー10mmHgの組織酸素分圧の低下が認められている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
好中球細胞外トラップ形成におけるリン脂質酸化制御の分子機構とその意義の解明

好中球におけるリン脂質酸化制御に関わる分子を同定することができれば、これまで明らかにされていなかった好中球細胞外トラップ(NET)が関与する疾患の発症機序の解明に大きな前進をもたらすと考えられる。さらに、本研究を発端として、酸化リン脂質の作用を標的としたNET形成阻害剤を開発することができれば、現行の薬物治療とは異なる新たな治療戦略につながる可能性がある。
がん細胞選択的発現ベクターによる、ケモカイン遺伝子治療法の基礎的検討

従来の研究成果から、単球走化因子(MCP-1)遺伝子導入したがん細胞株の腫瘍形成能・転移能が低下することが明らかになっている。本年度は、MCP-1による遺伝子治療法の基礎的検討のために、(1)腫瘍免疫成立過程でのMCP-1の役割(2)自殺遺伝子併用によるMCP-1遺伝子治療法によるがん退縮効果の機序を検討した。その結果、(1)IL-4遺伝子導入colon 26細胞の腫瘍拒絶過程において、IL-4遺伝子導入株を接種したマウスの所属リンパ節では、MCP-1の発現が誘導される結果、抗原提示能を有するMCP-1レセプターを保有する樹状細胞が所属リンパ節へと動員され、腫瘍が効果的に拒絶されることを示唆する結果を得られた。(2)CAGプロモーター下流にチミディン・キナーゼ(tk)遺伝子とMCP-1遺伝子とを、IRES配列をはさんだ形で並列して連結させたアデノウイルスベクターを作成した。tkを単独で発現させるアデノウイルスベクターに比べて、今回作成したベクターによるtkの発現量は同程度であった。しかし、MCP-1産生量は、MCP-1遺伝子単独発現ベクターに比較して、今回作成したベクターは約1/10程度であった。しかし、ヒト肝がん細胞株を接種したヌードマウスの腫瘍内に、このベクターを接種して、ガンシクロビールを全身投与すると、腫瘍壊死因子の産生を伴い、マクロファージ依存性に、腫瘍が完全に退縮することが認められた。したがって、MCP-1を用いた遺伝子治療法の場合には、発現されるMCP-1量が低くても、標的細胞の動員・活性化を引き起こすことができる可能性があると考えられた。さらに、細胞膜に発現するMCP-1キメラ蛋白を発現するアデノウイルスベクターを開発し、このベクターの投与によって、細胞膜に生物活性を保有するMCP-1が発現していることを確認した。
超伝導発現機構の解明(成果取りまとめ)

本重点領域研究取りまとめに到った研究経過は以下の通りである。1986年1月うのBednorzーMu^^ ̈llerの高温超伝導の発見にともない、我が国の研究者の協力研究の中心機関として、本組織を形成し、1987年3月、重点領域研究を組織、同7月に1988年度よりの発足が認められ、87年度中に準備を終えた。88年度より3年にわたり、活発に研究を行い、相当の成果をあげた。これらの結果は毎年発行した英文報告書に記載されている。その間発表した論文は、約2500に達した。これらは91年春発行した実績報告書にのせてある。同時に実績報告書には、この間の組織の構成メンバ-、研究のあらまし、開催した研究会などの資料も記した。これらの研究の最終報告書として、JJAPに依頼し、Series7「Mechanisms of Superconductivity」を編集し、1992年2月発行した。研究機関番号11301「超伝導発現機構の解明」は、事業は完全に終了した。同書はJJAP刊行会より購入できる。なお本班全員の研究成果は、1991年夏金沢で行われた超伝導国際神議M^2SーHTSCIIIのプロシ-ディングス(Physica C,185ー189)に数多く報告されている。
世代間の所得移転形態と租税政策の効果に関する研究

世代間の所得移転の際、どのような移転形態であるかによって、租税政策や所得分布への経済効果も異なる。流動性制約及び資本市場の不完全性の制約が存在する場合には、所得分布が低所得層グループと高所得層グループとに分かれる所得階層の分化現象が起こりうる。所得階層の分化現象を防止するための1つの(財政)政策手段として、高所得層から税金を集めて教育投資費用を引き下げることにより、低所得層の教育投資における流動性制約を緩和させる政策を考えられる。その政策は、教育費用の引き下げによる「直接的な所得増加効果」と「資本市場の不完全性を緩和させることによる所得増加効果」という二重の効果がある。平成25年度の研究計画は、計画:人的資本投資と物的移転の特徴の究明し、モデルを構築ことであった。人的資本投資と物的移転の特徴を究明するにあたっては、「人的投資のポジティブとネガティブな効果」と、「世代間所得分布の平等化問題」について取り組んだ。「人的投資のポジティブとネガティブな効果」を分析する際は、人的資本投資の収益率と利子率の関係も重要である。長期的な均衡水準では、物的移転の収益率は利子率に等しいといえよう。人的投資による世代間移転の場合、人的投資が行われる時点では課税されない。それは、税制上物的移転と人的投資による移転を非対称的に取り扱うことを意味する。人的投資が課税上有利な立場にあることは、人的投資による移転が物的移転より有利で、それが人的資本投資の促進につながる。平成25年度の研究では、物的・人的資本に係わるモデル構築を試みた。「世代間所得分布の平等化問題」の問題に関連し、親世代からの子世代への遺産などを通じた物的移転は、子世代の所得を直接増加させる効果があることを指摘し、モデル構築に取り掛かった。人的資本投資は子世代の稼得能力(earning capacity)能力の増加を通じ、間接的に所得増加をもたらす。また、遺産などの物的移転の場合には、相続税などの物的移転課税が課されるが、教育費などの支出には課税されない。すなわち、人的投資の生産性が利子率と同じであっても、人的投資が課税上有利な立場にあることに関するシミュレーションの手法を考えた。世代間の所得移転において、物的投資による移転だけではなく人的投資による移転も存在する場合の所得移転経路と財政政策の効果について調べた。特に、人的投資の割合、課税及び移転支出の(定常状態での)所得水準への効果について注目し、分析を行った。その際、人的投資の稼得能力への効果が高く評価される場合に限って、人的投資の増加は所得水準を増加させる効果があるということを、シミュレーション分析を用いて示した。所得移転の形態が異なるため、物的移転には物的移転課税が、人的投資による移転には稼得能力(労働)所得課税が課される。研究では、定常状態での所得水準が(正)である限り、所得移転経路の安定性は保証されることをも示した。これらを示した研究は、人的資本投資と物的移転の特徴を究明した、平成25年の研究実績との延長線上にある。世代間移転における人的投資の場合、それが行われる時点では課税されない。それは、税制上においても、物的移転と人的投資による移転を区別し取り扱う必要があることを意味する。平成26年度の研究では、課税は所得水準を減少させる効果があり、所得移転経路の安定性及び所得水準に影響を及ぼすことを明らかにしたことにその意義があろう。研究課題は、「世代間の所得移転形態と租税政策の効果に関する研究」である。世代間の所得移転の際、どのような移転形態であるかによって、租税政策も異なる対応が求められる。親世代から子世代への所得移転には、物的移転だけでなく人的資本投資がある。相続などの物的移転は、その移転額へ直接に資産(相続)税が課されるのに対し、人的資本投資による移転は、将来、稼得能力の増加に対する労働所得税が課される。物的移転とは異なり、人的資本投資は稼得能力の増大を通して間接に子世代の所得を増加させるからである。本研究では、物的移転と人的資本投資の両タイプの特徴を考慮した租税政策を究明しようとした。親世代から子世代への所得移転に、物的移転と人的資本投資が存在する場合、どのような形にし、移転形態を行うかによって、子世代への所得移転の効果が異なる。それは、国による税財政政策において、世代間の所得移転の形態を勘案した上で、対応する必要があることを意味する。人的資本投資による移転は、稼得能力(earning capacity)の増加をもたらす効果がある。それに対し、物的移転は直接に古代の所得を増加させる効果がある。

つまり、物的移転には、直接に遺産(または相続)税が課されることになるが、人的資本投資は稼得能力の増大を通して間接に子世代の所得を増加させることになる。そのため、物的移転と人的資本投資とを区別し租税政策を行うことが求められる。これらの両タイプ、すなわち物的移転と人的資本投資の特徴を勘案した上で、税財政政策を工夫する必要があることを強調し研究を行った。今までの研究では、物的移転と人的資本投資が存在する場合の世代間所得経路を求めた。その際、ある臨界点を超える値までに人的投資を行わないと、(定常状態での)所得水準を増加させないことが示された。その分析を行うに当たっては、簡単なシミュレーション分析が用いられた。以上のように、世代間の所得移転において、物的移転や人的投資を通じた効果に注目し、分析を行ったことからすると、研究の達成度はおおむね順調に進展していると考えられる。経済学今後は、世代間の所得移転、つまり親世代から子世代への移転形態として、物的移転と人的投資が存在する場合の所得分布がどうなるかに関するモデルを構築し、所得分布が収束するのか発散(または、二極化)するがを分析するつもりである。その成果を第回国際財政学会(IIPF)にて、Korea and the World Economy IXConference (Beijing開催予定)(第9回韓国と世界経済コンファレンス)での発表で発表したいと考えている。世代間の所得移転の際、どのような移転形態であるかによって、租税政策も異なる対応が求められる。親世代から子世代への所得移転には、物的移転だけでなく人的資本投資がある。相続などの物的移転は、その移転額へ直接に資産(相続)税が課されるのに対し、人的資本投資による移転は、将来、稼得能力(earning capacity)の増加に対する労働所得税が課される。物的移転とは異なり、人的資本投資は稼得能力の増大を通して間接に子世代の所得を増加させるからである。そのため、`租税政策は、物的移転と人的資本投資を区別し行わなければならない'。物的移転と人的資本投資の両タイプの特徴を考慮した租税政策を究明することが本研究の目的であった。現在までの研究では、先行研究を踏まえ、家計の世代を通じた所得経路を求めた。その際、低所得層の人的資本投資の収益率が、高所得層のそれより高いことにより、所得分布の平等化がもたらされるかどうかの効果について議論しようとした。このように、物的移転や人的投資を通じた世代間の所得や富の移転に注目し、それをモデルとし構築したことからすると、おおむねその達成度が順調に進展していると考えられる。研究推進の2年目である2014年度には、より本格的な研究への取り組みや海外発表を心掛けた。そのための物品費や旅費が翌年度に多く必要であると考えたからである。そのように使用した方が、より効果的な研究費の支出になると判断した。