hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
都市人工空間における健康影響サーベイランスシステム

都市の巨大化、広域化、高密度化に伴い、人間の活動の場として人工空間の比重が大きくなってきた。都市住民が一日の大部分を過ごす屋内空間は、都市が大気とは異なった空気をもっており、個人の被曝と直接係わる性格を持っている。従って、そこでは特に良質で信頼性の高い生活環境を維持する必要がある。こため、健康に影響を与える可能性のある汚染物質やその環境の健全性を評価する指標となる物質に着目し、主として空気と音に関連する対象に的を絞って多角的に検討してきた。特に、浮遊粒子状物質に着目し、(1)電子戦マイクロアナライザーを用いて個別の粒子の元素組成を測定してクラスター解析を行ってそれらの起源を解明する方法、(2)新しく開発した高性能高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いる空気環境の健全性指標物質(超微量金属成分:バナジウム、ニッケル)の評価法、(3)HPLC及びパーソナルモニタを含む化学的精密計測評価法を用いる発ガン物質・変異原物質(多環芳香族炭化水素およびそのニトロ誘導体)群および(4)ガス状有害物質(ホルマリン等)群のモニタリング法、(5)微粒子状物質の免疫学・生物学的評価法、等の可能性を検討し多くの成分に関し実用化の見通しをつけた。それらを駆使して総合的に都市人工空間のデータ集積を行った。フィールドとしては、地下鉄構内、地下街、地下駐車場、一般屋内を対象として評法の性能を評価した。最終的に、健康影響サーベイランスシステムとしての機能・能力を評価した。また、これらのデータの集積の進行とと共に、(6)発生源から個人被曝に至るプロセスのシミュレーションを行った。また、音環境に関しては、聴覚のほかに視覚を通しての影響が大きいことをに着目し、(7)非侵襲、非拘束の状態で脳の活性への影響を計測評価する手法を開発した、これらの成果に基づいて、都市人工空間の健康影響評価システムのあり方と今後の研究方向について提言を行った。
純系養殖品種作出のための簡易な卵割阻止法の開発　－微小管の再生メカニズムの解明－

ホンモロコ受精卵に高温処理を複数回施すことにより効果的に卵割阻止を誘導する条件を明らかにするとともに、この操作による倍数化の細胞学的メカニズムを検討した。その結果、水温20°Cで培養した通常発生受精卵の卵割を40.5°C1分間の高温処理によって阻止するには、受精後25分の第一卵割前期に1回目の処理を施し、その終了15分後に再び同高温処理を施すことで高頻度に倍数化が成功(孵化仔魚の46%)することが分かった。この処理条件では、既報のような第二卵割阻止でなく、2回目処理完了直後の第一細胞周期時点で単極紡錘体を形成し、染色体は分離せずに1極に集まることで第一卵割が阻止されることが明らかになった。卵割阻止技術向上を目的に、高温処理(HST)を用いて、通常発生のホンモロコ受精卵の卵割阻止を試み、処理前後の卵内における分裂装置の動態と、発生した胚の倍数性とを調べた。培養温度は20.0°C、高温処理は41°C1分間とした。HSTのタイミング(媒精後25、30、35、40、45分)によって、発生率、孵化率は媒精後35分を頂点(69.8%, 52.7%)として緩やかに変化した。媒精後35分の分裂段階は前中期前半で、このときまでにHSTを施した場合は星状体が萎縮していた。生存した個体の倍数性は極めて多様であったが、孵化段階で29.6%の正常形態を示す四倍体が得られた。この結果より、紡錘体再生阻止のための2回目のHST開始候補時期は受精後30分に一度目のHSTを終了したのち510分後に行うのが適正ではないかと考えられた。マダイも同温度での発生速度は本種とほとんど同じであることがわかったので、同様のタイミングでの倍数化操作の有効性を実証したい。一方、ニジマスでは、優良ホモクローン系統量産のため、積算水温35,40,45,50,55,60°C・hの6つの時期にそれぞれ高温処理(HST:30°C,5分間)を施した。高温二回処理を施した雌性発生卵の核分裂状況を検討したところ、35ー45°C・hでの一回HSTにより星糸の発達は抑制され分裂段階は前期に戻った。前中期後半(55°C・h)以降にHSTを施した場合では,星糸は萎縮せず星状体も消失しなかった。また,この時期ではHSTによって核の状態は不変であった。高温二回処理では二回目のHSTの直後,すべての卵は再び前期に戻った。一回処理で0.1%であった浮上率は、30分後および60分後に二回目HSTを施した場合に比較的高い値を示し、特に一回目の終了60分後に二回目HSTを施した場合に8.3%に向上した。これらのことから、高温二回処理の有効性が示された。【目的】昨年度の高温1回処理効果の検討に引き続き、高温2回処理による第一卵割阻止の適正処理タイミングを検討した。【方法】卵および精子を受精させ、20°Cの水を満たした水槽に撒き、底面においたすりガラス5枚に付着させた。うち1枚を対照とし、残り4枚を高温処理1回目(HST1)にさらした。そのうち1枚は静置し、残り3枚は時期をずらして2回目の高温処理(HST2)にさらした。処理後は20°Cの水槽に戻し、供試卵数および1日後の生存数を計数したのち孵化期まで培養した。HST1の時期は受精後25分、30分、35分のいずれかとし、HST2の時期はHST1の5分後(HST2-05)、10分後(HST2-10)、15分後(HST2-15)とした。HSTは41°Cの温水への1分間浸漬とした。孵化期に仔魚の生存数と形態および孵化数を調べ、これらすべての個体の倍数性を判定した。各親魚間の卵質の違いは、対照区の発生率を基準として補正した。【結果】計7回の実験での対照区の発生率は68.3±17%(MV±SD)、各実験区では、HST1の時期の違いによる生存率に顕著な差は見られなかった。孵化まで生存した個体の奇形率は25分区のHST-05が16.2%、HST2-10が16.8%、HST2-15が19%、30分区では100、57.1、80%、35分区では21.4、58.1、31.5%であった。孵化個体の倍数性は、4倍体は25分区のHST2-10(6.5%)、HST2-15(50.0%)、35分区のHST2-05(3.6%)、HST2-10(4.7%)、HST2-15(1.9%)で確認され、その他では0%であった、これらのことから、媒精後25分に1回目の高温処理を施した後、15分後に2回目の処理を行うと高い倍数化率が得られることがわかった。温水性コイ科魚類の高温2回処理による卵割阻止はホンモロコを材料に一定条件のめどが付いた。

キンギョは疾病発生のため卵質が確保できず、実験対象から外した。2回目の高温処理の適正タイミングをさらに精査するとともに、雌性発生誘導による完全ホモ個体の量産に着手したい。【目的】2回の高温処理によるホンモロコ受精卵の卵割阻止率向上を目的に、条件のさらなる検討を行った。1回目の高温処理のタイミングとして、昨年度の受精後25分、30分、35分に、受精後15分と20分の場合を加え最適時期を検討するとともに、処理前後の卵の細胞学的状態を調べた。【方法】卵はHCGによる催熟で得、乾導法により媒精して、20°Cの飼育水で接水し受精、同温度で培養した。高温刺激は41°Cの温水に1分間浸漬とした。1回目処理(F-HST)は受精後15分(F15)、F20、F25、F30、F35のいずれか、2回目処理(S-HST)は、F-HST終了後5、10、15分のいずれかにそれぞれ行った。各実験区の1日後の生存率、孵化率を比較するとともに、孵化個体は純エタノールで固定しPloidy Analyzerで倍数性を判定した。また、各高温処理完了直後と5、10、15、20、25分後の卵をブアン液で固定し、各卵を10 μm厚切片としてHE染色し、組織学的に観察した。【結果】今年度F15とF20を加えたが、それらを比較に加えても、受精後25分に1回目の処理を行い、1回目処理完了から15分後に2回目の処理を行った試験区(F25S15)で最も高い倍数化率が示された(46.1%)。この試験区では、核および分裂装置の動態について大きく分けて3つのパターンが観察された。そのうちの1つに、2回目処理完了直後、第一細胞周期時点で微小管は萎縮し、極が1つとなるパターンが観察された。このパターンでは、その後も単極のままで染色体は分離できずに1つの極に集まった。その後それぞれがカリオメアを形成し、後に大きな核を形成した。このような卵では第一卵割が阻止されたと考えられた。このことによって、従来の1回の処理では低頻度であった卵割阻止が、高温処理を2回繰り返すことで比較的高い頻度で成功するに至ったものと思われた。ホンモロコ受精卵に高温処理を複数回施すことにより効果的に卵割阻止を誘導する条件を明らかにするとともに、この操作による倍数化の細胞学的メカニズムを検討した。その結果、水温20°Cで培養した通常発生受精卵の卵割を40.5°C1分間の高温処理によって阻止するには、受精後25分の第一卵割前期に1回目の処理を施し、その終了15分後に再び同高温処理を施すことで高頻度に倍数化が成功(孵化仔魚の46%)することが分かった。この処理条件では、既報のような第二卵割阻止でなく、2回目処理完了直後の第一細胞周期時点で単極紡錘体を形成し、染色体は分離せずに1極に集まることで第一卵割が阻止されることが明らかになった。温水性コイ科魚類の卵割阻止はホンモロコを材料に一定条件のめどが付いた。今後、キンギョも対象に加え、同様のことを確認するとともに、2回目の高温処理の適正タイミングや強度について検証を続ける。倍数化の対象として通常発生卵に加え、雌性発生卵も対象とすることで、複数回の高温処理による微小管再生阻止での倍数化効果をより明らかとしたい。今年度得られた結果から、高温2回処理の1回目適正タイミングは昨年の推定時間より早いと考えられたが、さらに早いタイミングではどうなるかも含めて検討を継続する。雌性発生の発生速度は通常発生に比較してやや遅くなる傾向が報告されており、その点も含めて今後検討したい。魚類の育種学、細胞工学卵割阻止の適正タイミングは前中期の前半であることは複数種を用いた実験から明らかであり、そのタイミングで処理をすると星状体は高い確率で萎縮した。温水性魚類ではその510分後には処理前の状態とほぼ同程度まで星状体の再生が起こることから、分裂装置再生を停止させるための2度目の阻止処理を施す適正時間や強度を検討する。特に、一回処理による倍数化効率に比較して、どれぐらいの向上が見られるかを検証したい。
センシングツールを用いた幼児教育環境および保育環境のリスクの特定と評価方法の開発

平成30年4月19日平成31年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業を取得し,本研究を一時中断していたため,研究を遂行しておらず,実績はない.平成31年4月1日より,平成30年度に実施予定としていた計画に基づいて研究を再開する.平成30年4月19日平成31年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業を取得していたため.最終年度に実施する予定であった研究計画を遂行する予定であるが,最終年度となるため学会誌への投稿を中心に展開する予定である.詳細については以下の通りである.・測定,分析,役割分担は平成28年・29年度から変更はなく同様の測定方法を用いて実施.対象園については新規園を検討する.・3年間の成果を学会発表および論文投稿にて広く公表し,保育・幼児教育環境におけるリスクマネジメントの新しい方法として保育・幼児教育現場で応用してもらえるよう尽力する.本研究は、幼児が幼稚園の園舎、園庭、固定遊具で遊びを展開する中で“どのように行動し集団形成と変容が繰り返され、その行動変容と集団形成の変化が傷害の発生に関連しているか"“変容する集団に特徴はあるのか"という視点で幼児の行動変容や集団形成の変化を可視化・定量化し、教育施設環境のリスクの特定・分析・評価をする方法を開発することを目的としている。方法は、対面コミュニケーションや人の位置、動きなどの活動を定量的に計測して可視化・定量化できる、ヒューマンビッグデータ/クラウドサービス(旧商品名:ビジネス顕微鏡;日立ハイテクノロジーズ)に着目し、名札型センサとビーコンを使用して個人ならびに集団での行動軌跡からリスクとハザードを特定する。今年度は、春期・夏期・秋期の3期に、協力園に在園する同じ園児を対象に名札型センサを装着して計測を行い、集積データを可視化・定量化し、季節の要因や体力運動能力の特徴を含めた解析の後、公表予定であった。しかしながら、データ集積方法等のシステム開発に伴い、企業からのレンタル入手が遅延する事態が生じ、幼稚園と調整済みであった測定日程を大幅に変更せざるを得ず、秋期(9月中旬と10月下旬・11月初旬)に実施する状況となった。測定実績は、次の通りである。私立幼稚園1園(3歳児2クラス、5歳児2クラス、教員5名)と公立幼稚園1園(4歳児2クラス、教員2名)を対象とし、コミュニケーション、集団形成、身体リズム(Hz)に関する情報,ならびに固定遊具や園舎に設置した60ヶ所での園児・教員の位置、行動軌跡情報などのビッグデータを集積することができた。このデータの解析は、随時進めており、平成27年度に実施した予備測定データの分析結果を含めて、学会発表4演題ならびに東海体育学会誌「スポーツ・健康科学研究」(査読有)、中部大学現代教育学部紀要(査読有)に受理された。以下の測定状況であったため、進捗状況は遅延しているとした。1)機器レンタル先の企業における測定機器およびデータ集積方法等のシステム開発に伴い、レンタル入手が遅延したため、打ち合わせ済みであった測定予定の日程で実施できなかった、2)その結果、季節性の検討が実現できなかった、3)レンタル入手の遅延により、当初予定していた他3園と調整ができなかった。本研究は、幼児が幼稚園の園舎、園庭、固定遊具で遊びを展開している際の幼児の行動変容や集団形成の変化を可視化・定量化し、教育施設環境のリスクの特定・分析・評価をする新たな方法を開発することを目的として実施している。平成29年度の測定は、昨年と同様の測定方法で、昨年度測定を実施した私立幼稚園1園を対象に継続調査を実施した。春期(4月、5月)、夏期(7月)、秋期(11月)の3期に渡って、3歳児、4歳児、5歳児のそれぞれ2クラスと担任教員を対象とした。コミュニケーション、集団形成、身体リズムに関する情報ならびに、固定遊具や園舎に設置した約60か所に対する園児・教員の位置、行動軌跡情報などのビッグデータを集積することができ、解析は随時進めている。平成28年度に実施した測定データの分析結果について学会にて4演題発表した。外遊び中のコミュニケーション状況と体力・運動能力との関連について、幼稚園で実施している体力・運動能力測定7項目の結果を0.5歳区分でTスコア化し、上位から6名(上位群)と下位から6名(下位群)に分けて比較した(対象:年中児)。その結果、対面人数および身体リズムに有意な差なく、体力・運動能力の違いによるコミュニケーションの特徴はなかった。また、固定遊具・施設の使用(接触)回数に有意差はなく、使用した固定遊具・施設に異なる傾向があったことから、体力・運動能力の違いによって遊びの嗜好が異なる可能性が伺えた。固定遊具のリスク管理の検討については、年少児の結果から、滑り台は小集団で使用する傾向が高く、踊り場で密集することがないため、活発に動きながら活用している様子が把握できた。また複合型遊具の吊り橋部においても同様の傾向が見られ、両遊具とも使用者が少ない時の方が幼児の動きが活発なだけに、大集団で使用しているときよりも落下、転落等のリスクが潜んでいることを伺うことができた。データ分析が遅れており論文投稿が遅れていることから進捗状況を遅延とした。平成30年4月19日平成31年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業を取得し,本研究を一時中断していたため,研究を遂行しておらず,実績はない.平成31年4月1日より,平成30年度に実施予定としていた計画に基づいて研究を再開する.

平成30年4月19日平成31年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業を取得していたため.平成29年度研究計画は、機器のレンタルが4月中旬より開始できるために、春期(4月5月)・夏期(7月)・秋期(10月11月)の3期に研究協力を得ている園に対して測定を実施していく。測定方法は、昨年度と同様の方法で実施し、縦断的分析が可能となる園に対しては,昨年度測定を実施した園児を主対象とし、3歳児から5歳児まで測定を実施する。研究成果については、学会での発表及び論文投稿により公表する。前年度までと同様の測定方法で測定を実施し、縦断的分析が可能となる園に対しては3歳児から5歳児まで測定を実施する。外遊び中の幼児の行動軌跡、対人関係や集団構成の変化・変容、遊具使用状況などと体力・運動能力や性差などの関連について検討し、教育施設環境のリスクとハザードを検証していく。研究成果について研究実施年度内に可能な限り、学会発表および論文投稿により公表する。最終年度に実施する予定であった研究計画を遂行する予定であるが,最終年度となるため学会誌への投稿を中心に展開する予定である.詳細については以下の通りである.・測定,分析,役割分担は平成28年・29年度から変更はなく同様の測定方法を用いて実施.対象園については新規園を検討する.・3年間の成果を学会発表および論文投稿にて広く公表し,保育・幼児教育環境におけるリスクマネジメントの新しい方法として保育・幼児教育現場で応用してもらえるよう尽力する.本研究に測定する機器およびシステムは、レンタル契約を企業と締結することによって利用できる。春期(4月)から測定を実施する場合には、前年度2月3月に契約を締結する必要があるために前倒し申請をしたが,レンタル代の支払いが学内の支払い手続きにより次年度になったために次年度使用になった。研究発表と論文作成が遅れたため、それに関わる旅費と投稿料など経費が次年度への繰り越しとなった。平成29年度に予定していた研究発表に関する旅費と投稿論文の印刷費として繰り越すこととする。平成30年4月19日平成31年3月31日まで産前産後の休暇および育児休業を取得し,本研究を一時中断したため,次年度使用額が生じた.最終年度に実施する予定であった研究計画の遂行と学会誌への投稿に使用する.平成29年度レンタル契約は3月に締結し、4月中旬より利用が可能となったため,4月末から測定を開始している。レンタル費以外には、調査研究旅費、学会発表旅費、論文掲載費に有効に活用することを計画している。
NF-κBを制御する直鎖状ユビキチン鎖生成調節薬の開発

NF-κBは種々の悪性腫瘍に関与する転写因子である。LUBACユビキチンリガーゼによって選択的に生成される直鎖状ユビキチン鎖はNF-κB活性化に選択性が高く、抗がん剤の優れたターゲットである。そこで、研究者らが樹立したPetit-SHARPIN、Petit-LUBAC、抗直鎖状ユビキチン鎖抗体を用いたスクリーニング系で2種のLUBAC阻害剤を得た。しかしながら、細胞レベルではNF-κB活性化の抑制が認められなかった。また、先行研究で同定した化合物Yは細胞レベルで直鎖状ユビキチン鎖生成を抑制し、予備的検討では個体レベルでもLUBACの活性を抑制することが示唆された。NF-κBは慢性関節リウマチ、B細胞リンパ腫等の悪性腫瘍を肇とした種々の疾患に関与する転写因子である。申請者らが発見したLUBACユビキチンリガーゼによって選択的に生成される新規ユビキチン修飾である直鎖状ユビキチン鎖はNF-κB活性化に選択性の高い翻訳後修飾系なので、その阻害剤は上記疾患の優れた治療ターゲットである。本年度は申請者らが樹立したPetit-SHARPIN、Petit-LUBAC、抗直鎖状ユビキチン鎖抗体を用いたELISAのスクリーニング系を用いて、化合物ライブラリーをスクリーニングし、数種の候補化合物を見出した。現在その活性の確認を進めている。NF-κBは慢性関節リウマチ、B細胞リンパ腫等の悪性腫瘍をはじめとした種々の疾患に関与する転写因子である。本年度は申請者らが樹立したPetit-SHARPIN、Petit-LUBAC、抗直鎖状ユビキチン鎖抗体を用いたELISAのスクリーニング系を用いたスクリーニングによって得られた数種の候補の完全長のLUBACに対する阻害活性を検討したところ、2種で阻害が認められた。しかし、残念なことに細胞レベルではNF-kappaB活性化の抑制が認められなかったので、細胞膜透過性の誘導体の作製を進めている。酵素群の品質に難がありスクリーニングがやや遅延したが、想定の範囲内であり、残りの研究期間で十分に研究の遂行は可能である。病態医化学同定した化合物のLUBAC阻害、NF-kappaB活性化阻害活性の確認を進める予定である。スクリーニングに用いる酵素群の品質に難があったため、スクリーニングの着手が遅延した。そのため、経費を次年度に持ち越した。同定した候補化合物のLUBAC阻害活性の確認、NF-κB阻害活性の検討に用いる。
日本語史基礎資料としての世阿弥真蹟文書の総合語彙索引の作成

日本語の史的研究上、中世の世阿弥文書は貴重である。その真蹟が多量に残っている点や、独自な表記法等が見られるからである。世阿弥の真蹟文書を中心に他者が写した真蹟外文書を、原本調査を行い本文を精確に翻刻し、それに基づいて語彙総索引を作成して研究誌に公刊した。世阿弥真蹟文書は、能楽論書『風姿花伝』巻第六(観世文庫蔵)、能本『柏崎』『盛久』『江口』『雲林院』『多度津左衛門』(以上宝山寺蔵)、『難波梅』『松浦之能』『布留』『阿古屋松』(以上観世文庫蔵)、『書状』(宝山寺蔵)の各作品である。世阿弥真蹟外は、能楽論書『三道』(吉田文庫蔵)、能本『弱法師』『知章』(宝山寺蔵)、古謠集『金島書』である。研究題目の「日本語史基礎資料としての世阿弥真蹟文書の総合語彙索引の作成」は学界が未だ持っていない資料の提示で、日本語史研究の基礎資料と必備のものである。科研費申請前の既作製のものは以下であり、未作成のものを完成させ公刊し、その後に世阿弥自筆文書を総合した語彙索引を作成することが目標である。平成25年度年は以下の研究を公刊し、また継続作業を行った。I、自筆能本の未作成の語彙総索引稿を底本の複製本を基に作製し公刊した。(1)「世阿弥『金島書』語彙総索引稿」金子彰・冨田千晴編(新潟県ことばの会『ことばとくらし』第25号、1463頁、2013年10月)(2)「世阿弥自筆能本『多度津左衛門』(宝山寺蔵・応永三十一年)語彙総索引稿」金子彰・後藤貴子・金子紀子・渡邊舞篇(『東京女子大学日本文学』110号、137169頁、2014年3月)。上記語彙総索引の構成は「語彙総索引凡例、翻字本文凡例、本文篇、本文語彙総索引篇、注記語彙総索引篇」である。続けて、以下の自筆能本の原稿を底本の複製本を基に作製、整備して平成26年度中に公刊できるよう準備した。(3)世阿弥自筆『阿古屋松』(観世文庫蔵・応永三十四年)(4)世阿弥自筆『布留』(観世文庫蔵・応永三十五年)。II、能本で、世阿弥自筆本の上に後世人の書き入れのある以下の文書の原稿を底本の複製本を基に作製、整備して公刊できるよう準備した。(5)弱法師(宝山寺蔵・正長二年)(6)知章(宝山寺蔵・応永三十四年)。III、自筆能楽論書の未作成の翻字本文、作成に着手した。(7)『花伝第七別紙口伝』(観世文庫蔵・応永十年代写か)、(8)『花習内抜書』(観世文庫蔵・応永二十五年)。I、研究題目「日本語史基礎資料としての世阿弥真蹟文書の総合語彙索引の作成」に従って、前年度に続いて次の語彙総索引を作成した。研究誌に作成語彙総索引を投稿掲載した。金子彰・冨田千晴・石黒のぞみ編「世阿弥自筆能本『布留』語彙総索引稿」(新潟県ことばの会『ことばとくらし』第26号、2014年10月、2450頁)、金子彰・東京女子大学大学院有志編「世阿弥自筆能本『阿古屋松』語彙総索引稿」(東京女子大学『日本文学』第111号、2015年3月、191221頁)。II、世阿弥真蹟文書の実地調査は次のように行った。奈良県生駒山宝山寺の世阿弥真蹟展観(8月)。新潟県阿賀野市立「吉田東伍記念博物館」・新潟市「吉田文庫」の世阿弥関係文献調査(5月・8月・8月)。III、既公刊分の世阿弥語彙総索引の修訂作業を行った。底本とする複製本の本文を点検して精確な語彙総索引に仕上げるものである。特に世阿弥の朱点、声点等の独特な表記の確認を行い正確な記述に努めた。IV、今年度までに自筆能本8本、自筆書状2本の語彙総索引作成は一応完了した。自筆能楽論書は『花伝第六花修云』は完成したが『花伝第七別紙口伝』『花伝内抜書』の2書が未完成である。この原稿作成に着手している。これが次年度に完成すれば世阿弥自筆文書語彙総索引は全て完成することになる。各文献の修訂作業を行いつつ、未完成文献の完成を目指している。1、平成27年度に作成し、研究誌に投稿した世阿弥能本は『弱法師』『知章』2本である。原稿の作成段階で、所蔵先の奈良県生駒の宝山寺の世阿弥真蹟展観(8月)に参加し、原本の本文を確認して正確を期した。又、原稿の作成途中で研究誌に未投稿のものは、『三道』(新潟県吉田文庫蔵)と『花伝第七別紙口伝』『花修内抜書』(共に観世文庫所蔵)である。

吉田文庫は所蔵者の許可の元に原本調査、写真撮影を行って本文を確認している。観世文庫は原本の閲覧調査が叶わず、観世家のアーカイブ等での画像の確認を行っている。更に、平成27年度までに、世阿弥真蹟文書の翻字本文、語彙総索引を作成し研究誌に投稿済のものを再点検し修訂を行って来ているものは次である。(1)自筆能楽論書ー『風姿花伝』巻第六(観世文庫蔵)。(2)自筆能本ー『柏崎』『盛久』『江口』『雲林院』『多度津左衛門』(以上宝山寺蔵)。『難波梅』『松浦之能』『布留』『阿古屋松』(以上観世文庫蔵)。(3)自筆書状ー『金春禅竹宛』(宝山寺蔵)。(4)小謡集ー『金島書』(吉田文庫蔵)。それぞれ宝山寺、吉田文庫等で再度の原本の閲覧調査を継続して実施中である。2、平成28年度に作成し研究誌に投稿するものは、自筆能楽論書『花伝第七別紙口伝』『花修内抜書』(以上観世文庫蔵)、『三道』の3点である。翻字本文、語彙総索引の第一次稿の修訂作業を行い完成稿作成を目指している。又、既刊の各文献ごとの総索引を合綴し、『世阿弥真蹟文書総合語彙索引』のデーターベース作成に取り掛かっている。各文献への略号付け、語彙索引の配列等を検討中である。本研究は平成27年度末で完成し、修了の予定であった。語彙総索引作成、実地文献調査の実施、原稿作成が停滞し、平成28年度完成を目指してに延長が認められたものである。平成28年度は未完成の3文献と、既作成のすべての語彙総索引の合綴を遂行し、予定通りに研究を実施するものである。I、平成28年度までに、世阿弥真蹟文書と世阿弥真蹟外文書を、直接原本の閲覧調査を行うか、原本調査が叶わない場合はカラー版等の複製本によって翻字本文を作成した。世阿弥文書の日本語史上貴重な点は、世阿弥独自の朱書、小字書き、声点、多くの修訂本文の存在することである。それらを丁寧に把握して翻字本文を作成した。そしてそれに基づいた語彙総索引の作成も、世阿弥独自の表記を割愛することなくすべてを収めるようにした。原稿は修訂版を何度も作成し精確を期して以下のような15本をそれぞれ研究誌に投稿し公刊して来た。II、世阿弥自筆真蹟文書ー能楽論書『風姿花伝』巻第六(観世文庫蔵)。自筆能本『柏崎』『盛久』『江口』『雲林院』『多度津左衛門』(以上宝山寺蔵)。自筆書状(宝山寺蔵)。III、世阿弥真蹟外文書ー能本『弱法師』『知章』(以上宝山寺蔵)。能楽論書『三道』(吉田文庫蔵)。小謡集『金島書』(吉田文庫蔵)。IV、次の世阿弥真蹟文書2本『花伝第七別紙口伝』『花修内抜書』(以上観世文庫蔵)は翻字本文、語彙総索引の作成を行ったが、研究誌への投稿は未完である。。これは所蔵者の観世文庫での閲覧調査を行っておらず、観世文庫のアーカイブ等を検索して真蹟本の本文の把握に努めたが精確を期すことが出来ないことにも依っている。V、世阿弥真蹟文書と世阿弥真蹟外文書の計17本の翻字本文と、各語彙総索引とを合綴した『世阿弥文書綜合語彙索引』のデーターベース作成も『花伝第七別紙口伝』『花修内抜書』2本の未完成で公刊に至っていない。日本語の史的研究上、中世の世阿弥文書は貴重である。その真蹟が多量に残っている点や、独自な表記法等が見られるからである。世阿弥の真蹟文書を中心に他者が写した真蹟外文書を、原本調査を行い本文を精確に翻刻し、それに基づいて語彙総索引を作成して研究誌に公刊した。世阿弥真蹟文書は、能楽論書『風姿花伝』巻第六(観世文庫蔵)、能本『柏崎』『盛久』『江口』『雲林院』『多度津左衛門』(以上宝山寺蔵)、『難波梅』『松浦之能』『布留』『阿古屋松』(以上観世文庫蔵)、『書状』(宝山寺蔵)の各作品である。世阿弥真蹟外は、能楽論書『三道』(吉田文庫蔵)、能本『弱法師』『知章』(宝山寺蔵)、古謠集『金島書』である。
造影X線CTによる組織内視鏡的診断システムの開発

本課題の目的は,ヨード造影剤を用いた造影CTでの組織造影効果のコンパートメント解析による組織性状の定量的診断法の開発である.研究期間内に以下の4研究を行った.1.コンパートメント解析プログラム作成のための基礎検討心臓CT画像をもとに,心筋造影効果と組織構築の関連を検討した.結果,心筋の造影効果は血管床・間質・細胞の相対容積と造影剤の要素間移動速度に対応し,コンパートメント解析での各指標の算出により定量的組織性状評価のできることが明らかになった.2.腫瘍病変に対するプログラム適応の可能性の検討胸部CT画像をもとに,縦隔腫瘍の造影効果と組織性状の関連を検討した.結果,腫瘍の定量造影効果は奇形腫<胸腺腫<ホジキン病<甲状腺腫であった.これは各腫瘍の推定組織構築と一致し,造影CTにより腫瘍病変の定量的組織性状評価が可能なことが示された.3.コンパートメント解析プログラム作成と心筋組織構築指標算出ここで,M:心筋増加CT値,F:大血管内腔増加CT値,a:組織血管床容積率,b:間質容積率,k1:血管床→間質の造影剤移行係数,k2;間質→血管床の造影剤移行係数.上記プログラムを作成し,調整のうえ心筋の造影CTデータに応用して全指標を算出した.結果,正常心筋の平均値はa;8%,b;36%,k1;0.077,梗塞ではa;3%,b;58%,k1;0.112で,病理や解剖学の報告によく合致し,プログラムの妥当性が確認できた.4.心筋組織構築指標とM/L値の対比検討心筋の造影CTデータについて,上記の算出指標と組織構築の簡易推定指標であるM/L値;心筋Mと心大血管内腔Lの増加CT値比,を対比検討した.結果,対応する指標間にはいずれの組合せも良好な有意の正相関があり(R;0.71-0.92),M/L値の変換による簡便な組織構築指標の推定の可能性が示された.本課題の目的は,ヨード造影剤を用いた造影CTでの組織造影効果のコンパートメント解析による組織性状の定量的診断法の開発である.研究期間内に以下の4研究を行った.1.コンパートメント解析プログラム作成のための基礎検討心臓CT画像をもとに,心筋造影効果と組織構築の関連を検討した.結果,心筋の造影効果は血管床・間質・細胞の相対容積と造影剤の要素間移動速度に対応し,コンパートメント解析での各指標の算出により定量的組織性状評価のできることが明らかになった.2.腫瘍病変に対するプログラム適応の可能性の検討胸部CT画像をもとに,縦隔腫瘍の造影効果と組織性状の関連を検討した.結果,腫瘍の定量造影効果は奇形腫<胸腺腫<ホジキン病<甲状腺腫であった.これは各腫瘍の推定組織構築と一致し,造影CTにより腫瘍病変の定量的組織性状評価が可能なことが示された.3.コンパートメント解析プログラム作成と心筋組織構築指標算出ここで,M:心筋増加CT値,F:大血管内腔増加CT値,a:組織血管床容積率,b:間質容積率,k1:血管床→間質の造影剤移行係数,k2;間質→血管床の造影剤移行係数.上記プログラムを作成し,調整のうえ心筋の造影CTデータに応用して全指標を算出した.結果,正常心筋の平均値はa;8%,b;36%,k1;0.077,梗塞ではa;3%,b;58%,k1;0.112で,病理や解剖学の報告によく合致し,プログラムの妥当性が確認できた.4.心筋組織構築指標とM/L値の対比検討心筋の造影CTデータについて,上記の算出指標と組織構築の簡易推定指標であるM/L値;心筋Mと心大血管内腔Lの増加CT値比,を対比検討した.結果,対応する指標間にはいずれの組合せも良好な有意の正相関があり(R;0.71-0.92),M/L値の変換による簡便な組織構築指標の推定の可能性が示された.本研究の目的は,ヨード造影剤を用いたX線CTでの組織造影効果のコンパートメント解析による病理・組織性状の定量的診断法の開発と,臨床レベルでの汎用システムとしての確立である.初年度はまず,解析プログラム作成,既存臨床データを用いたプログラム最適化と妥当性の検討,新規臨床データ収集のためめ基礎検討,を行った.1.コンパートメント解析プログラム作成下記の微分方程式をたて,臨床データから近似解を求めるプログラムを作成した.ここで,M:心筋増加CT値,F:大血管内腔増加CT値,a:組織血管床容積率,b:間質容積率,k1:血管床→間質の造影剤移行速度,k2:間質→血管床の造影剤移行速度.2.既存臨床データを用いたプログラム最適化と妥当性の検討超高速CTによる心筋造影効果計測データを使用し,フィッティングや入力波形(大血管内腔CT値)の時間移動などの最適化を行ったのち,上記プログラムを用いて,心筋血管床容積,間質容積を算出した.結果,正常心筋では血管床容積;約10%,間質容積:約40%,梗塞心筋ではそれぞれ5%以下,約80%となり,動物実験などでの報告データと極めてよく一致した.従って本システムの妥当性が確認できたと考える.

3.新規臨床データ収集のための基礎検討大阪大学病院での臨床データ収集に備えて,各CT装置での造影剤濃度とCT値増加の関連の確認,最適造影剤注入速度やボーラスの長さ,体格に応じた使用量の検討を行った.以上の初期成果は1999年度の北米放射線学会等で発表し,論文投稿したい.また次年度以降は臨床応用の拡大と,高次コンパートメント解析システムの開発を図る予定である.本研究の目的は,造影CTでの組織造影効果のコンパートメント解析による,病理・組織性状の定量的診断法の開発である.本年度には,初年度に作成した解析プログラムの精製・確立と,既存臨床データを用いた腫瘍病変に対するプログラム適応の可能性の検討を行った.1.コンパートメント解析プログラムの精製・確立ここで,M:心筋増加CT値,F:大血管内腔増加CT値,a:組織血管床容積率,b:間質容積率,k1:血管床→間質の造影剤移行速度,k2:間質→血管床の造影剤移行速度.各種心疾患の17症例を対象とした超高速CTによる心筋造影効果計測データを使用し,上記プログラムを用いて,心筋血管床容積(上記a),血管床→間質の造影剤移行速度(k1),間質容積(b),間質→血管床の造影剤移行速度(k2)を算出した.その結果,正常心筋の平均値はa;8%,k1;0.077,b;36%,梗塞心筋ではa;3%,k1;0.112,b;65%となった.正常心筋の血管床サイズは報告データとよく一致した.梗塞心筋の血管床は正常に比べて小さく(p<0.05),間質は広い(p<0.001)ことが確認でき,これも推定病理像と一致した.また梗塞心筋のk1は正常より大きく,毛細血管壁の未熟性を表すと考えられた.2.既存臨床データを用いた腫瘍病変に対するプログラム適応の可能性の検討大阪大学病院での胸部CT画像をもとに,縦隔腫瘍の造影効果と組織性状の関連を検討した.結果,腫瘍の定量造影効果は奇形腫<胸腺腫<ホジキン病<甲状腺腫となり,推定組織構築と一致した.また造影効果に基づいて各種腫瘍が相互に鑑別でき,胸腺腫とホジキン病の分離も可能であった.以上の成果は北米放射線学会等で発表する.また来年度は縦隔腫瘍の組織標本と計測値の対比による腫瘍病変での本プログラムの精度確認,臨床応用の拡大と,高次解析システムの開発などを計画している.本研究の目的は,造影CTでの組織造影効果のコンパートメント解析による病理・組織性状の定量的診断法の開発である.最終年度には造影超高速CTによる正常と梗塞心筋のデータを使用し,下記の解析プログラムで算出した組織構築指標の値と,組織構築の簡易推定指標であるM/L値;心筋(M)と心大血管内腔(L)の増加CT値比,を対比検討した.1.コンパートメント解析プログラムと心筋組織構築指標ここで,M:心筋増加CT値,F:大血管内腔増加CT値,a:組織血管床容積率,b:間質容積率,k1:血管床→間質の造影剤移行係数,k2:間質→血管床の造影剤移行係数.上記プログラムを調整のうえ全指標を算出した結果,正常心筋の平均値はa;8%,b;36%,a+b;45%,k1(=k2);0.077,梗塞ではa;3%,b;58%,a+b;64%,k1;0.112,k2;0.070となり,病理学や解剖学の報告によく合致した.M/L値は関心領域内の造影剤分布スペースの広さを反映する.造影早期と後期(造影後4分)のM/Lの平均値は,正常心筋で各々31%,51%,梗塞で24%,81%であり,梗塞心筋は正常に比べ早期M/Lは有意に低値(p<0.05),後期は高値(p<0.01)であった.(1)aと早期M/L,(2)bと後期M/L-早期M/L,(3)a+bと後期M/L,の対応について,全例での相関係数と両指標の比は,(1)R=0.71,比;0.21,(2)R=0.92,比;1.74,(3)R=0.91,比;0.87,であった.
行動の個体差の発現機序に関する行動遺伝学的・生理生化学的・生態学的研究

行動の個体差の原因と形成過程を知るために、我々の研究室で選択交配により作り上げた情動反応性に関する近交系ラット2系統(Tsukuba情動系ラット)および活動性に関する近交系マウス2系統等を用いて、様々な行動遺伝学的、生理生化学的研究を行った。また、Tsukuba情動系ラットを野外フィールドにおいて自然繁殖させ、生態学的研究を行った。1.Tsukuba情動系ラット(THE系とTLE系)のP_1、P_2、F_1、F_2、B_1、B_2を用いてランウェイ・テストの諸測度について古典的遺伝分析を行い、それぞれの遺伝構築を検討したところ、例えば、選択指標である通過区画数には、♀では優勢効果のない中間遺伝が、♂では高情動側への指向優勢が見いだされた。また、各測度間の遺伝相関、諸測度の遺伝率、遺伝子座の推定値を求めたところ、遺伝子座の最小推定値は♀で24、♂で23であった。2.Tsukuba情動系ラットの脳内生化学物質を定量したところ、例えば視床下部のAD濃度がTLEの方がTHEより高いなど、両系の脳内モノアミンおよび代謝産物濃度に様々の生化学的差異が見いだされた。3.Tsukuba情動系ラットのシェルター付きオープンフィールド・両端部屋付き直線走路・I迷路における諸行動、ホーディング行動、穴掘り行動、攻撃行動等が研究され、両系の行動上の差異が比較・検討された。4.Tsukuba情動系ラットの味覚嫌悪学習が、その習得、把持、消去、外部刺激の効果に関して研究された。消去において系統差が見られた。5.ランウェイ、オープンフィールド、I迷路におけるラットとマウスの諸行動を主成分分折して、主因子を抽出した。6.野外フィールドでのTsukuba情動系ラットの性行動、社会行動、日周リズム等が研究され、個体数の推移も分析された。また、野外フィールド育ちによる行動変容についても研究された。1.Tsukuba情動系ラットとそのF1,F2,B1,B2を用いてランウェイテストの諸測度について古典的遺伝分析を行ったところ選択指標である移動活動量で雄雌ともにTHEにドミナンスが見いだされた。2.Tsukuba情動系ラットを用いた環境と遺伝の交互作用に関する分析では、味覚嫌悪学習において実験場面の外的環境刺激操作が両糸の学習に明確な差異を引き起こさないことが確認された。また、従来情動と関連が深いとされてきたホーディング行動については、環境場面への慣れが重要な要因となっており、慣れが十分でない場面ではTHE<TLE、一方慣れが十分な場面ではTHE>TLEと順位が逆転した。3.Tsukuba情動系ラットの脳内生化学物質の定量を行ったところAD濃度については視床下部を始めとして脳内の各部位でTLE系の方が高濃度であった。セロトニンおよびセロトニン代謝産物についてもTLE系が高かった。DA濃度については有意な差異は皮質前部のみに認められたが、その他の各部位でもTLE系高値の傾向が見られた。行動を指標として選択された2系でこのような生化学的差異が見いだされたことは行動におよぼす脳内生化学物質の役割を知る上で重要な知見がえられたと考える。4.Tsukuba情動系ラットを野外人エフィールドにおいて放飼状態で行動観察した実験からは、ラットはその自発活動リズムに関して従来知られてきた単純な夜行性リズムではなく日照時間,気温,天候などにより随時変化する活動リズムを持っていることが示された。

5.ガラス製のラットの地下行動観察装置を作製し、Tsukuba情動系ラットの穴掘り行動を観察した。ラットは10日後には装置低部を一周する地下道を完成させた。またこの実験からこの地下行動観察装置の大きさと仕様が地面下の観察に適切であることが確認された。1.Tsukuba情動系ラットのランウェイテスト諸測度についての古典的遺伝分析をさらに進めた.結果は雌雄でそれぞれ合致する遺伝モデルが異なり,選択指標である移動活動量において雌では優性効果のない中間遺伝を,一方雄では低活動方向への指向優性を示す遺伝構成を持つことが分かった.また遺伝構成は日間で変化していることが判明した.2.成体行動を規定する遺伝と生育環境のの効果を調べるため,養母交換法を用いて攻撃行動におよぼす母親環境の影響を検討した.被験体はTsukuba情動系の2系ラット,養母交換にはcrossーinの2種のfosteringを,攻撃は侵入者テストで測定した.高情動系の母親は低情動系より養育行動に熱心で,高情動系に育てらると体重も増加することが確認された.攻撃には有意な系統差が見れたが,系統におよぼす母親環境の影響は一義的ではなかった.発達段階をおって母親効果を屐調べるとcross条件では60日齢で攻撃を低下させ, 90日齢では増大させる効果を持っていた.養育環境の行動への影響は発表段階をおってダイナミックに変化することが示唆された.3.齧歯類の穴掘り行動の実験的分析のために新しい土材と地下室観察装置が考案された.穴掘り行動はラット3系統,マウス8系統について,さらに環境変数として照明条件の影響が検討された.ラットではフィールドでの観察と同じく高情動系の穴掘り優位が示された.照明条件については地下室部を明るくした条件でも穴掘り行動が阻害されることはなかった.4.投入以来既に2年以上にわたって野外人工フィールドで放飼されているTsukuba情動系ラットには実験室では知られていなかった行動系が観察された.発情雌を多数の雄がその発情期間中ずっと追い回し,再三交尾しかけるという行動である.この行動系が出現したのは低情動系のみであり,生殖行動に見られる系統特異性と2系の個体数の年間変動との関連が示唆された.1.Tukuba情動系ラット(THEとTLE)とそのF_1,F_2,B_1,B_2を用いたランウエイ・テストの諸測度についての古典的遺伝子分析をさらに進めた結果、情動生の指標である脱糞数には♀では脱糞が少ない(TLE)側への優勢が見られ、♂では中間遺伝の特徴が得られた。出発潜時は移動活動量と類似の遺伝構築を持っていたが、のぞき時間とのぞき潜時では遺伝構築が異なっていた。2.ランウエイ・テストの諸測度間に遺伝相関があるか否かについて、分離世代における相関が誤差相関と異なるかどうかに基づいて検討した。移動活動量・出発潜時・E区画潜時・脱糞数の4測度間、および移動活動量とのぞき潜時の間において遺伝相関の存在が示唆された。3.ランウエイ・テストの諸測度の遺伝率・遺伝決定係数・それを支配する遺伝子座数について求めたところ、遺伝決定係数は♀では.2.4、♂では.5前後の値が得られ、遺伝子座数の最小推定値は♀で24、♂23となった。4.シェルター付きオープンフィールドにおける行動分析が、ラットとマウスを用いて行われた。ラットではシェルターは安心感を与えるものであったが、マウスではシェルターは不安を起こすものであった。5.ランウエイ・オープンフィールド
戦後中国の対日政策形成

私は中華人民共和国の建国後の時期の、日中外交関係の正常化のプロセスについて研究を進めた。日中関係の正常化が、国際環境の激変、すなわち「中ソ対決」と「米中和解」によって実現されるようになったことは疑いない。日本は1952年以来、、台湾との間で外交関係を保ってきた。国交正常化にあたり、日本は、台湾のポジションについては、中華人民共和国の分割できない一部であるという、中華人民共和国の見解を理解し尊重することを約束した。1972年9月29日、北京で開かれた記者会見で、日本の当時の大平外相は、日中正常化の結果として、日華平和条約は存在の意味を失い、終了したと述べた。こうして、日本と台湾は断交した。しかし、日本と台湾との間の外交関係断絶の過程はこれまでところ、あまり明らかにされていない。私は、中国国民党中央委員会党史委員会所蔵の資料を使い、このトピックを研究してみた。私はいくつかの重要文書を見つけた。その一つが当時の首相田中角栄が総統の蒋介石にあてた親書である。この手紙は自由民主党の有力者の一人、椎名悦三郎が台湾に携行した。椎名は蒋介石には会えず、厳・副総統に手渡した。私はこの親書の内容を紹介するとともに、台湾で、この親書がどのようにとり扱われたのかを明らかにしたペーパーをまとめた。こうした研究を積み重ねて、太平洋戦争の敗北以来、現在にいたるまでの、戦後日中関係史についての研究をまとめていきたい、と考えている。戦後日中関係に関する文献及び、中国側の、戦後日中関係の打開にかかわった方へのヒヤリングを通じ、以下の点について研究を進めた。(1)誰が対日政策の最終的策定者であったのか。(2)対日政策の政策決定過程はどうなっていたのか。(3)中国の対日政策の目標は何であったのか。日本との国交樹立であったのか。それとも別のものであったのか。(4)対日政策と国際共産主義運動の関係はどうなっていたのか。戦後初期に関しては、日本の対中政策がアメリカの強い影響下にあったのと同様、中国共産党、中華人民共和国の対日政策もソ連、とりわけスターリンの強い影響下にあったことが確認された。中華人民共和国が日本に対し、積極的に国交正常化を呼びかけるようになるのは、1953年のスターリンの死後、ソ連のポスト・スターリンの指導者が西側に対し、雪解け外交、平和共存外交を進めるようになってからである。中国の対日政策の最終的策定者に関しては、他の内外政策同様、毛沢東であることを再確認することができた。さらに、1998年12月、訪中し、同月28日、北京での中国中日関係史学会と北京市中日関係史学会共催の学術報告会で、「日本の対中政策-台湾問題をめぐって」と題して報告した。その際、中国側の日中関係史の専門家との意見交換を通じて、戦後日中関係史に関する様々な点での新たな知見を得ることができた。今年度の研究を通じて得られた知見は来年度の研究に生かしていきたい。戦後日中関係に関する文献のリサーチを通じ、戦後日中関係史の研究を進めた。研究の焦点は昨年同様、以下の通りであった。こうした文献を通じた研究に加え、今年度は資料蒐集も兼ね、以下の通り北京、台湾で開かれたシンポジウムに参加した。1999年10月、訪中し、北京日本学研究センター主催のシンポジウム「世紀末の方向選択-19世紀後半以降の東アジアの歴史再認識」において、「不平等条約の存在と日中連帯のあり方」と題して報告した。

同年11月にも訪中し、北京大学国際関係学院主催の、日米中3国の関係について考察するシンポジウムで、「3角関係を如何にして定義するか」と題して報告した。2000年1月には台北を訪れ、中央研究院近代史研究所主催の「20世紀の世界と中国」というテーマの国際シンポジウムで、「アジア主義者の地域協力論-樽井藤吉の著作を手掛かりとした考察」と題して報告した。こうしたシンポジウムに出席した際、各国の東アジアに関心を持つ専門家との意見交換をすることができ、戦後日中関係史に関する新たな知見を得ることができた。昨年度及び今年度の研究を通じて得ることができた知見は来年度、研究をまとめる際の参考にしていきたい。戦後日中関係に関する文献のリサーチを通じ、戦後日中関係史の研究を進めた。特に、台湾の中国国民党中央委員会党史委員会所蔵の文書を収集し、日本と台湾の関係の研究を進め、1972年9月の日台断交のプロセスについてはかなり解明することができた。すなわち、当時の自民党副総裁椎名悦三郎が、日本政府の中華人民共和国との国交回復の方針を伝えるために訪台した際の活動についてはこれまで十分に検討されてこなかったが、携帯した田中角栄首相の親書の内容、そしてその台湾での扱われ方等、新たな知見を得ることができた。。こうした文献を通じた研究に加え、今年度も資料収集を兼ね、以下の通り、西安、北京で開かれたシンポジウムに出席した。2000年8月上旬の、陜西省西安市での西北大学西安事変研究センター主催の西安事変実証研究国際シンポジウムでは「当時の日本の新聞報道から見た西安事変」と題して報告した。ただ、1937年12月12日の事変勃発の翌日以降の日本の新聞雑誌の報道ぶりについては先行研究があり、1936年夏より事変勃発時までの間、日本の新聞がどのように中国情勢を報じていたのかを中心に検討を加えた。2000年8月下旬の北京での中華日本学会主催の、21世紀の日中関係に関するシンウムでは「日中関係と人的交流」と題して報告した。こうしたシンポジウムに出席した際中国の、日中関係史に関心を持つ研究者と意見交換することができ、様々な新知見を得ることができた。
動的な経路選択行動モデルの開発とリアルタイム情報提供効果の分析

リアルタイム交通情報提供のような,ITS施策の実施効果を検証するためには,時々刻々と変化する交通流をいかに詳細に把握し,いかに精緻にモデル化できるかが,分析の有効性を左右する鍵となる.本年度は,昨年度に構築した動的交通シミュレータと動的OD交通量推定方法を組み合わせることで,プローブカーデータからの動的OD交通量の推定可能性について,より現実的なフレームで検証した.特に,車両間のばらつきを有するプローブカーデータからでも,現実の道路ネットワークを対象として動的OD交通量が推定できることを示した.これにより,リアルタイムに収集されるプローブカーデータから,当該日時の交通状況をシミュレートすることが可能となり,また,より現実に即した情報提供効果の分析を可能とした.ただし,絶え間なく収集されるプローブカーデータから常にOD交通量を推定することは,計算コストが膨大となり実用的ではない.そこで,適切なタイミングでOD交通量の修正を行うため,収集されるプローブカーデータから交通状況が変化した時点を検出する手法を検討した.次いで,ドライバーへのより現実的な情報提供効果を計測するため,過去に名古屋都市圏で収集し,昨年度開発したマップマッチングシステムによりデータベース化した.この際,前述の交通状況変化タイミングの検出アルゴリズムや信号交差点での旅行時間特性,時系列の交通状況変化を考慮し,より精度の高い蓄積データベースの構築手法の検討を行った.さらに,その上で,蓄積データベースから算出された予測旅行時間の,ドライバーへの提供実験を行った.ここでは,より現実的な効果計測を行うため,通勤行動を行う実際のドライバーに対して情報提供を行った結果,習慣化された通勤行動でさえも情報提供により経路変更行動が生じることや,自発的に情報の参照を行うドライバーほど経路変更意図が高い可能性を示した.リアルタイム交通情報提供のような,ITS施策の実施効果を検証するためには,時々刻々と変化する交通流をいかに詳細に把握し,いかに精緻にモデル化できるかが,分析の有効性を左右する鍵となる.また,道路ネットワーク上の交通施策とその影響を把握するためには,道路ネットワークの有するパフォーマンスを詳細に再現する必要がある.そこで,道路ネットワークと交通量との需給関係を明示的に扱った分析を可能とするため,動的交通シミュレータの開発を行った.開発に際しては,広域的なITS施策の導入効果の分析を行うことを想定し,大規模な道路ネットワークに対しても適用可能なものとした.さらに,より詳細な交通情報を収集可能なプローブカーデータに着目し,プローブカーデータからリアルタイムに交通情報を生成するための,リアルタイムマップマッチングアルゴリズムを開発した.これにより,極めて効率的に広範なエリアから交通を生成ることが可能となった.これら開発した技術を用い,プローブカーデータから,日々変化する動的なODデータの推定手法を開発した.特に,プローブカーデータは交通量に関する情報を提供しないことや,車両間のばらつきを有することに着目し,プローブカーのリンク通過速度情報から,ベイズの定理を用いて動的OD表を推定するものである.これにより,特定の日時に対応した交通状況を再現することが可能となった.さらに,プローブカーデータを用い,その走行状態やトリップ上の走行経過を説明変数とした,トリップ中の意思決定発生過程を考慮した動的経路選択モデルを構築した.分析結果より,現実のドライバーは,従来の動的シミュレーションで仮定されるような,起点のみ,もしくは通過交差点ごとに経路選択行動を繰り返すのではなく,トリップ中に経験した走行停止回数や走行速度に応じて経路選択が発生するメカニズムを明らかとした.リアルタイム交通情報提供のような,ITS施策の実施効果を検証するためには,時々刻々と変化する交通流をいかに詳細に把握し,いかに精緻にモデル化できるかが,分析の有効性を左右する鍵となる.本年度は,昨年度に構築した動的交通シミュレータと動的OD交通量推定方法を組み合わせることで,プローブカーデータからの動的OD交通量の推定可能性について,より現実的なフレームで検証した.特に,車両間のばらつきを有するプローブカーデータからでも,現実の道路ネットワークを対象として動的OD交通量が推定できることを示した.これにより,リアルタイムに収集されるプローブカーデータから,当該日時の交通状況をシミュレートすることが可能となり,また,より現実に即した情報提供効果の分析を可能とした.ただし,絶え間なく収集されるプローブカーデータから常にOD交通量を推定することは,計算コストが膨大となり実用的ではない.そこで,適切なタイミングでOD交通量の修正を行うため,収集されるプローブカーデータから交通状況が変化した時点を検出する手法を検討した.次いで,ドライバーへのより現実的な情報提供効果を計測するため,過去に名古屋都市圏で収集し,昨年度開発したマップマッチングシステムによりデータベース化した.この際,前述の交通状況変化タイミングの検出アルゴリズムや信号交差点での旅行時間特性,時系列の交通状況変化を考慮し,より精度の高い蓄積データベースの構築手法の検討を行った.さらに,その上で,蓄積データベースから算出された予測旅行時間の,ドライバーへの提供実験を行った.ここでは,より現実的な効果計測を行うため,通勤行動を行う実際のドライバーに対して情報提供を行った結果,習慣化された通勤行動でさえも情報提供により経路変更行動が生じることや,自発的に情報の参照を行うドライバーほど経路変更意図が高い可能性を示した.