hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報処理能力の回復を視点とした精神機能のモニタリング指標の開発

調査の開始にあたり、周手術期看護の経験が5年以上ある看護師を対象に、臨床で実際にどのような情報からせん妄を判断しているのか、そのような情報を活かしてどのようにせん妄の管理を行っているのか、せん妄ケアを行っていくうえで困難に感じていること、どのようなときにケアの効果を実感できるか、せん妄モニタリングの取り組み、についてインタビュー調査を実施した。その結果、看護師は尺度を用いた定量的なデータよりも、患者の態度や疎通性、認識内容、家族の見立てなど、「患者の今」についての定性的なデータを活用して評価していた。また、せん妄を発症するとケアが届かなくなるという理由から、そのような定性的なデータを通して「せん妄の予兆」を察知し、「燃え上がらせない努力」を行っていた。一方でモニタリングについては「尺度を用いた定期的な評価」と答えることが多く、普段の実践とモニタリング方法との間に乖離が存在していることがわかった。この結果については日本看護科学学会で発表を行う予定である。行動レベルを基準とした術後患者の精神機能のモニタリング指標については、1施設での調査を継続しており、新たに2施設を追加してデータを収集する計画となっている。1施設でのパイロット調査において、行動レベルをアセスメントする際に「ケア中の行動レベル」ではなく、「ケアが終わったあとの行動レベル」に着目することが重要であることが明らかとなったため、修正版のアセスメント用紙を作成して本調査を実施する予定である。アセスメント用紙を用いた調査を実施するにあたり、看護実践を通したアセスメントに協力する看護師へのアセスメント方法の教育に時間がかかったため、調査の開始が遅れている。モニタリング指標の開発プロセス自体は予定通りに経過している。現在調査を継続中の施設から得られたデータを分析し、アセスメント用紙を改良することを通して、今後の協力施設でのスタッフ教育にかける時間を短縮し、調査期間の短縮を目指す。パイロット調査協力施設のスタッフ教育に時間がかかり、調査計画全体が遅延していること、調査協力施設が近隣にあり、旅費が発生しないために次年度使用額が生じた。今年度はパイロット調査を終えて本調査を実施する予定であり、計画通りに予算を執行することが可能である。
新原生代の気候激変と動物進化を関連付けるＤＯＸＡＭ仮説の検証

新原生代に起こった多細胞動物の進化と気候激変を関連づけるために,中国・ブラジル・スペインでエディアカラ系の堆積岩を調査し,岩石・化石試料を採集した。その結果,貴州省において未記載の海綿骨片化石を,ブラジル国バーイア州では骨片を持たない海綿動物と思われる化石を発見した。後者に共産する直径4mmほどの球形構造はおそらく海綿動物の卵であると考えられる。炭素同位体層序の結果は,これらの海綿動物化石がエディアカラ紀前期のものであることを示す。この時期の地球表層は酸素に乏しく,海水には大量の有機物が懸濁していた。海綿動物はこの海洋条件に適応するため,固着性の濾過栄養動物として進化したと考えられる。新原生代後期(7.35.4億年前)は地球環境の激変期であり,多細胞動物が進化した生物圏革新期でもある。極度の寒冷化が繰り返し起こっていたこの時代に動物が多様化したことは,地球生命史最大の謎の1つである。研究代表者らはこの謎に対する解答として,後氷期の層状化海洋での懸濁有機物の増加により多細胞動物が進化したとする「DOXAM仮説」を提案した。本研究の目的は,ブラジルおよび中国に分布する堆積岩の有機・無機炭素安定同位体比とバイオマーカーの分析結果から,独自の仮説を検証することにある。今年度はブラジル国バーイア州(9月)と中国湖南省(4月)・江蘇省(3月)で新原生代の地層を対象にした野外調査と試料採集を行なった。ブラジルでは,微生物もしくは海綿動物が作ったと思われる礁構造が露出するユッサラ周辺の2カ所の露頭を詳細に検討した。持ち帰った試料の薄片を作成したところ,1カ所で採集した試料から明らかな生物骨格化石を見いだした。これは世界最古有殻動物の1つであると考えられる。これらの地層は750Maのスターチアン氷期以降に堆積したものであり,動物進化がこの時代に進行していたことを示す証拠となりうる。また,中国で採集した試料の解析も進めている。湖南省のエディアカラ紀前期の地層(Dousshanto層)からは,有殻生物の化石を見いだした。また,酸素・炭素・ストロンチウムの同位体比の測定も進めており,層序対比や環境変動についての議論を進めている。なお,岩相層序と環境変動に関する成果の一部は国際誌に掲載された(Kunimitsu et al.,2011)。今年度は,貴州大学の王教授の協力のもと,中国貴州省とブラジル国バーイア州において地質調査と試料採集を行った。特に,昨年度の調査で海綿動物と思われる化石が産出した新原生界ドシャント層の深海相に焦点をしぼった。2つのセクションから合計150個の岩石試料を採集し,岩石から薄片を作成するとともに,共同研究者である長谷川と協力して有機・無機炭素およびストロンチウム安定同位体比の測定を行った。その結果,ドシャント層の海綿骨片化石が検出がガスキエス氷河期に関連したものであると認定された。また,昨年度ブラジルから採集した海綿様化石を含むスロンボライト試料についての研究も進めた。共同研究者である高島が作成した薄片からは,動物の卵のような構造が認定された。卵の中には発生の中間段階のものも含まれ,その形態は現在の海綿動物の胚といくつかの類似点を持つ。さらに,無機炭素およびストロンチウム安定同位体比の測定結果は,ブラジルのスロンボライト層準はマリノアン氷河後,ガスキエス氷期以前のものである可能性が示唆された。すなわち,ブラジルの試料の方が中国の試料よりも明らかに古い。より以前のキオゲニアン紀の海綿様化石の帰属に疑問が提示されている学術的状況を考慮すると,中国とブラジルでの研究結果は「海綿動物の出現はエディアカラ紀前期である」という可能性を再考する必要があるだろう。海綿動物はその進化の直後には骨片を持たず,ガスキエス氷期に関連した捕食動物の進化後に,防御器官として骨片を持ったと考察できる。なお,今年度はドシャント層の深海相からの産出化石に関する論文を1編公表するとともに,海綿動物の進化に関する学会発表を行った。今年度は,中国貴州省とブラジル国バーイア州において地質調査と試料採集を行った。中国では,貴州大学の王教授の協力のもと,新原生界ドシャント層の深海相に焦点をしぼり,2つのセクションから合計200個の岩石試料を採集した。採集した岩石から薄片を作成するとともに,炭素安定同位体比の測定を行った。

その結果,ドシャント層中部層準から海綿骨片と思われる化石が検出され,炭素同位体層序から,それがガスキエス氷河期以降のものであると評価された。ブラジルでは,ペテロブロス社のMatsuda主任の協力のもと,新原生界サルトリ層の微生物岩に焦点を絞り,2つの地点から合計150個の岩石試料を作成した。高島が薄片を詳細に観察したところ,1地点からは海綿動物の遺骸と思われる構造が見つかった。炭素同位体層序をもとにして考察すると,この層準はガスキエス氷河期以前のものであると考えられる。また,全球凍結直後に堆積したキャップカーボネートの露頭も見つかった。これはバーイア州中央部からの最初の発見である。中国での研究結果と合わせて考えると,海綿動物はその進化の直後には骨片を持たず,それを捕食する動物の進化後に,捕食に対する防御器官として骨片を持ったと考察できる。今年度までの観察・分析データをもとに,学会発表を行うとともに,中国湖南省で見つかった微化石に関する論文を執筆した。これはドシャント層の深海相からの初めての化石報告である。新原生代後期(7.35.4億年前)は全球凍結を含む数回の寒冷期とその間の温暖期に特長付けられる気候激変期であり,多細胞動物が進化した生物圏革新期でもある。極度の寒冷化が繰り返し起こっていたこの時代に動物が多様化したことは,地球生命史最大の謎の1つである。私たちはこの謎に対する解答として,後氷期の層状化海洋での懸濁有機物の増加により多細胞動物が進化したとする「DOXAM仮説」を提案した。今年度はこの仮説を検証するために,スペイン北西部においてマリノアン氷期(635 Ma)以降に堆積した炭酸塩ー珪質堆積物の地質調査を行った。採集したサンプルから薄片と粉末試料を作成し,顕微鏡観察と酸素・炭素同位体の測定を九州大学で,Sr同位体比を高知コアセンターで行った。その結果,堆積物の変成度がやや高いものの,中国やオーストラリで報告されてきた同位体変動に類似したパターンを得る事ができた。また,昨年度までに中国で採集した炭酸塩岩試料についての解析も進めた。湖南省北部のセクションでは約580Maのガスキエス氷期に堆積した炭酸塩岩中に,有機物もしくはメタン酸化に関連して生成した続成作用の成分(セメント)が確認された。この炭酸塩岩は全岩成分で炭素同位体比の負のアノマリーを示す層準に当たる。セメントの炭素同位体比は-32‰にも達しており,負のアノマリーはこの付加により十分説明できる。おそらく,有機物酸化はガスキエス氷期に関連した大陸からの硫酸フラックスによるものであると結論付けられる。この結果により,「DOXAM仮説」における炭素循環のモデルに堆積物中での硫酸還元を考慮することにした。そこで,アイディアを解説するために論文を執筆し,年度末に受理された。さらに,今後の研究を進めるために,中国科学院南京古生物学研究所の王偉教授と打合せを行った。26年度が最終年度であるため、記入しない。地質学26年度が最終年度であるため、記入しない。ブラジルおよび中国において,期待以上の有望な試料を採集できたため。昨年度の結果をうけて,貴州省で追加採集した試料中に期待通りの海綿骨片が認識され,その後に行った同位体化学層序により,その層準の世界的対比が確定した。また,ブラジルの試料についても研究が進展し,卵から幼生に至ると思われる構造の時系列的変化が確認された。尖閣問題により,9月に予定していた中国調査がキャンセルされたという不慮の事態が起こったが,規模を縮小したものの12月に調査が実施でき,最低限の試料は採集できた。
バイオイメージングを用いた移植中枢神経再生の統合的研究

この3年間に表記の研究課題に関して数多くの知見を得ることができた。すなわち、自己骨髄から分離した骨髄間質細胞(bone marrow stromal cells;BMSC)の生物学的特性を解明するとともに、MRI、光イメージングなどを多用することで、臨床応用を視野に入れた安全かつ効率的な細胞の培養法、中枢神経への投与法、治療効果判定のための画像診断法を確立するための基礎データを得ることができた。BMSCが有しているCXCR4受容体が、脳梗塞周囲で産生されるSDF-1を感知して、脳梗塞周囲に遊走することをノックアウトマウスを用いて証明した(Brain Res誌2007)。BMSCは神経細胞と共存することで神経細胞に分化する能力を有していること、BMSCはさまざまな神経栄養因子を産生することで神経細胞を保護することを、新たに開発した共培養システムを用いて証明した(J Neurosci Res誌2008)。仔ラット脊髄スライスに移植したBMSCが運動ニューロンからの軸索伸長を促進する作用を有していることを証明した(Neurorehabil Neural Repair誌2008)。高次脳機能障害を有するラットびまん性軸索損傷モデルを新たに開発し、BMSC移植が高次脳機能を改善させることを証明した(Neuropathology誌2008, 2009)。ラット脊髄損傷モデルに移植されたBMSCは下行性運動線維を保護することで下肢の運動機能を改善させることを証明した(Neurosurgery誌2009)。G-CSFがBMSCの脳保護効果を賦活することを証明した(Cytokine誌2009)。ラット脊髄損傷モデル、ラット大脳脳挫傷モデルにおいてフィブリンがBMSSC移植の際の有用なバイオマテリアルであることを証明した(J Neurosurg誌2009, Neuropathology誌2009)。新規ポリマーを用いることでマウス脳梗塞モデルへのBMSC移植がより効率的に実施できることを確認した(Neurosurgery誌in press)。長波長蛍光物質でBMSCを標識してラット脳梗塞モデルに移植することで頭皮上から移植細胞を可視化した(Stroke誌投稿中)。ラット脳挫傷モデルにBMSCを頚動脈から移植することで神経症状の改善を認めた(Neurosurgery誌投稿中)。高次脳機能障害を有するラットびまん性軸索損傷モデルを新たに開発し、骨髄間質細胞(BMSC)移植が高次脳機能を改善させることを証明した(Neuropathology誌2009)。骨髄間質細胞(BMSC)の移植はマウス脳梗塞モデルの神経機能を回復させるが、骨髄単核細胞分画(BMMNC)にはその効果がないことを証明した(Neuropathology誌2009)。ROCK抑制剤であるfasudilがラット脊髄損傷モデルに移植されたBMSCの治療効果に相乗的に作用することを証明した(Neuropathology誌2009)。ラット脊髄損傷モデル、ラット大脳脳挫傷モデルにおいてフィブリンがBMSSC移植の際の有用なバイオマテリアルであることを証明した(J Neurosurg誌2010,Neuropathology誌2009)。長波長蛍光物質でBMSCを標識してラット脳梗塞モデルに移植することで頭皮上から移植細胞を可視化した(Neurosurgery誌投稿中)。老齢ラットのBMSCをG-CSFとともに培養することでその増殖や移植による治療効果を増強することができることを証明した(Neurosurgery誌投稿中)。ヒトBMSCを動物蛋白を用いない方法で培養してラット脳梗塞モデルに移植し、その治療効果を証明した(Neurosurgery誌投稿中)。同様の効果を小動物用MRIにて生体内でも確認した(Stroke誌投稿準備中)。ラット脳梗塞モデルにBMSCを直接あるいは経静脈的に移植して前者の方が高い治療効果を発揮することを光イメージングの手法を用いて明らかとした(Neurosurgery誌投稿準備中)。ラット大脳脳挫傷モデルにおいてフィブリンがBMSC移植の際の有用なバイオマテリアルであることを証明した(J Neurosurg誌2010)。新規ポリマーを用いることでマウス脳梗塞モデルへのBMSC移植がより効率的に実施できることを確認した(Neurosurgery誌2010)。骨髄から得られる単核球分画にはBMSCのような脳梗塞に対する再生能力が乏しいことを発見した(Neuropathology誌2010)。慢性脳虚血モデルにおける認知機能の低下をBMSCの脳内移植によって抑制できることを世界で初めて発見した(Dement Geriatr Cogn Disord誌2010)。

長波長蛍光物質でBMSCを標識してラット脳梗塞モデルに移植することで頭皮上から移植細胞を可視化した(Neurosurgery誌2011)。ラット脳挫傷モデルにBMSCを頚動脈から移植することで神経症状の改善を認めた(Neurosurgery誌投稿中)。老齢ラットのBMSCをG-CSFとともに培養することでその増殖や移植による治療効果を増強することができることを証明した(Cytokine誌投稿中)。ヒトBMSCを動物蛋白を用いない方法で培養してラット脳梗塞モデルに移植し、その治療効果を証明した(Neurosurgery誌2011)。同様の効果を小動物用MRIにて生体内でも確認した(Cell Transplantation誌投稿中)。ラット脳梗塞モデルにBMSCを直接あるいは経静脈的に移植して前者の方が高い治療効果を発揮することを光イメージングの手法を用いて明らかとした(Exp Neruol誌投稿中)。
エキソソームの多様性を生み出す細胞内小胞輸送経路の解明

エキソソームは生体内のほぼすべての細胞から分泌される小胞で、様々な核酸や脂質、タンパク質を含んでおり、新たな細胞間コミュニケーションの手段として注目されている。また近年の研究からエキソソームが様々な生理機能や、がんなどの疾患との関わりがあることもわかってきている。最近になり、単一の細胞が性質の異なる多様なエキソソームを分泌することがわかってきた。しかし、そのエキソソームの多様性を生み出す細胞内分子機構や、その生理的意義はほとんどわかっていない。そこで本研究では、エキソソームの輸送・分泌過程の分子メカニズムを解明し、エキソソームの多様性を生み出す分子基盤とその生理的意義の理解を目指す。エキソソームは細胞外小胞の一種で、細胞中の多胞体が細胞膜と融合することで細胞外へと分泌される。近年、単一の細胞から多種のエキソソームが分泌されることが知られている。しかし現在までに、どのように多様なエキソソームが形成され、細胞外へと輸送、分泌されるのかほとんどわかっていない。本研究では、密着結合により物理的に隔てられた二種類の性質の異なる細胞膜(頂端膜と側底膜)を持つMDCK細胞を用いて、頂端膜と側底膜のそれぞれから分泌されるエキソソームが性質が異なるものなのか、その多様性はどのように生まれるのかを明らかにしようとしている。今年度はまず、頂端膜と側底膜から分泌されるエキソソームを生化学的に精製し、質量分析を用いたプロテオーム解析を行い、実際に頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームではタンパク質組成に違いがあることを確認した。さらに、電子顕微鏡及び、ナノ粒子トラッキングを用いた形態学的な解析から、頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームでは、その小胞サイズに違いがあることがわかった。以上の結果から、頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームは性質の異なる小胞であることが明らかとなった。単一細胞から頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームという異なるエキソソームを分泌するためには、性質の異なる多胞体が形成され、それぞれが頂端膜か側底膜へと選択的に輸送される必要がある。申請者は特に各細胞膜への選択的な輸送経路を明らかにしたいと考えている。そこで細胞内小胞輸送の制御因子である低分子量G蛋白質Rabに注目した。所属研究室で所有している各RabをKOしたMDCK細胞のライブラリーを用いて頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームの分泌に影響を示すRab KO細胞のスクリーニングを行い、いくつかの候補Rabを同定することに成功した。これらの候補について、現在その機能解析を行っている。当初の予定通り、平成30年度は頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームの(生化学的、形態的)性質の違いを明らかにした。さらにエキソソームの極性分泌に関与する低分子量Gタンパク質Rabのスクリーニングを行い、候補Rabを同定することにも成功している。以上から、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。現在、スクリーニングにより得られた候補Rabの機能解析を行っている。一般的にRabが細胞内輸送を制御するには、エフェクターと呼ばれる結合分子との相互作用が必須である。しかし申請者が同定した候補Rabのエフェクター分子に関しては、ほとんど報告が無い。そこでGSTプルダウン法、及び酵母2ハイブリット法を用いて候補Rabの特異的エフェクターを探索する。得られた候補結合分子に関してはノックアウト、もしくはノックダウンを行い候補Rabのノックアウトと同様の表現型が観察されるか検討し、候補Rabとの結合の必要性を明らかにする。また、単一細胞から頂端膜エキソソーム、側底膜エキソソームという異なるエキソソームが分泌されるには、異なるエキソソームを含んだ異種の多胞体が細胞内で形成される必要がある。そこで行き先の異なる多様な多胞体が細胞内でどのように形成されるのかを明らかにする。具体的には多胞体形成に必須とされているESCRTタンパク質群や、ESCRT非依存的に多胞体形成に関与する脂質の一種セラミドの合成酵素をノックダウンした際の、頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームの分泌への影響を検討する。最終的に、得られた結果をまとめ、学会発表、論文発表を行う。

本研究では、密着結合により物理的に隔てられた二種類の性質の異なる細胞膜(頂端膜と側底膜)を持つMDCK細胞を用いて、頂端膜と側底膜のそれぞれから分泌されるエキソソームが性質が異なるものなのか、その多様性はどのように生まれるのかを明らかにしようとしている。今年度はまず、頂端膜と側底膜から分泌されるエキソソームを生化学的に精製し、質量分析を用いたプロテオーム解析を行い、実際に頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームではタンパク質組成に違いがあることを確認した。さらに、電子顕微鏡及び、ナノ粒子トラッキングを用いた形態学的な解析から、頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームでは、その小胞サイズに違いがあることがわかった。以上の結果から、頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームは性質の異なる小胞であることが明らかとなった。単一細胞から頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームという異なるエキソソームを分泌するためには、性質の異なる多胞体が形成され、それぞれが頂端膜か側底膜へと選択的に輸送される必要がある。申請者は特に各細胞膜への選択的な輸送経路を明らかにしたいと考えている。そこで細胞内小胞輸送の制御因子である低分子量G蛋白質Rabに注目した。所属研究室で所有している各RabをKOしたMDCK細胞のライブラリーを用いて頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームの分泌に影響を示すRab KO細胞のスクリーニングを行い、いくつかの候補Rabを同定することに成功した。これらの候補について、現在その機能解析を行っている。当初の予定通り、平成30年度は頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームの(生化学的、形態的)性質の違いを明らかにした。さらにエキソソームの極性分泌に関与する低分子量Gタンパク質Rabのスクリーニングを行い、候補Rabを同定することにも成功している。以上から、本研究は概ね順調に進展していると考えられる。現在、スクリーニングにより得られた候補Rabの機能解析を行っている。一般的にRabが細胞内輸送を制御するには、エフェクターと呼ばれる結合分子との相互作用が必須である。しかし申請者が同定した候補Rabのエフェクター分子に関しては、ほとんど報告が無い。そこでGSTプルダウン法、及び酵母2ハイブリット法を用いて候補Rabの特異的エフェクターを探索する。得られた候補結合分子に関してはノックアウト、もしくはノックダウンを行い候補Rabのノックアウトと同様の表現型が観察されるか検討し、候補Rabとの結合の必要性を明らかにする。また、単一細胞から頂端膜エキソソーム、側底膜エキソソームという異なるエキソソームが分泌されるには、異なるエキソソームを含んだ異種の多胞体が細胞内で形成される必要がある。そこで行き先の異なる多様な多胞体が細胞内でどのように形成されるのかを明らかにする。具体的には多胞体形成に必須とされているESCRTタンパク質群や、ESCRT非依存的に多胞体形成に関与する脂質の一種セラミドの合成酵素をノックダウンした際の、頂端膜エキソソームと側底膜エキソソームの分泌への影響を検討する。最終的に、得られた結果をまとめ、学会発表、論文発表を行う。
環論とその応用の研究

当科学研究費に依って、代表者・研究分担者において、多くの成果を上げることができた、と思う。それら研究の成果は「研究発表」欄に記載した通り、発表予定を含めて、8篇の論文にまとめられ、また、1部の図書を産むことになった。且つ、今年度の研究は更に将来において進められ、将来研究論文の形に発表されたり、図書等として、成果が現わされることになろう、と期待できる。我々研究代表者及び分担者は、今年度の利研費に依る研究成果について略十分自らを評価できる、と信じる。しかし、我々の研究過程で遭遇した環構造というのは実に多種多様であることに、それは当初からの予想通りではあったが、改めてそのことに瞠目せざるを得なかった。それらの環構造というのは従来のいわば伝統的な可換環のそれの他に、微分多様体上の微分可能関数の成す環であったり、位相多様体からの連続関数の成すそれであったり、複素関数の成すそれであったり、代数的整数のそれであったり、未だ未定の数値解析的関係のそれであったりした。そうした豊かな多様さをどう完全に規則付けて、整理し、まとめ上げ、相互に関連付け、分類するか---それは尚、将来まで亘る数学の重要な課題である。我々は先に、"多様さ"と言った。では、それを示す為に、新しく発見した2つの具体的な環構造の例を述べて、研究実績の概要を締めくくりたい。その1つは:ピカール群が0の局所一意分解は実際、一意分解環ではないだろうか?--しかし、この問に対して、反例を構成できたのである。2つ目は:凝局所クルル環(A,M)ではΛ^^∞__<n=1>M^nはMとは異なるだろう、という気がするが?.........この問に対して、更に一意分解の凝局所クルル環(A,M)で、Λ^^∞__<n=1>M^n=Mであるようなものが構成できたのである。
アライアンスによる経営パラダイムの転換:交渉と資源内部化の連鎖的メカニズム

本研究の目的は、経営パラダイムの転換を図る既存企業が、転換に資源が欠けている状態からアライアンスという手段を利用する際の、アライアンス先との交渉と、アライアンスによる技術形成との連鎖的メカニズムを明らかにすることにある。事例として松下電器のコンピュータ事業を取り上げるが、調査内容は松下のノートパソコン「レッツノート」に関する技術形成に絞り込んだ。資源・能力アプローチに基づき、松下社内の固有技術の上に、性質的に異なるコンピュータ技術をどのように取り入れ、融合し、独自の技術を発展させたのかを分析した結果、以下のような知見を得た。第1に、「レッツノート」の直接的な技術の源流は、日本IBMのOEM生産提携と、社内開発した輸出用IBM互換パソコンであった。第2に、技術面の特徴として、松下グループ内部ではオープンアーキテクチャに適用した本体の開発技術が70年代から社内で形成され、80年代に日本IBMや海外パソコンメーカーとのOEM提携を経て、本体に関する開発技術も強化され、90年代社内周辺装置の集結によって製品の付加価値を高めた。第3に、組織面の特徴として、初期の本体に関する開発技術はコンピュータ事業部以外の組織で蓄積されたこと、提携から身に付けたパソコン技術以外に、従来陳腐化しつつあったラジオ技術やワープロの生産ノウハウも転用されたことなどが明らかになった。本年度の研究実施計画に対して、進捗状況と到達点を以下にまとめる。1.学習・組織能力の形成に関する既存の研究成果の整理本年度の第一の計画は、アライアンスの内部的学習メカニズムに関する先行研究のレビューと整理を行うことであった。資源・能力アプローチや能力構築理論によると、外部組織から資源を取り入れる場合、自社には「自前主義と外部依存のジレンマ」が存在する。アライアンスにおけるノウハウの移転が効率的であっても、相手に依存すると深い吸収能力は身につかない。つまり、アライアンスによって能力を形成する際、ある程度の自律性を保つことがジレンマの解消につながる。理論の整理により、資源の特殊性や交渉のパターン、組織間の権力構造などは、アライアンス個別企業の能力構築の成果に影響を与えることが明らかになった。2.組織間インタラクションによる資源内部化の状況把握聞き取り調査を通じて、アライアンスにおける組織間インタラクションの実態を捉えた。調査の対象は、松下電器と富士通との合弁会社PFU社や、PFU社の元技術部長、松下半導体社の元技術部長、JETRO等であった。調査によると、アライアンスから資源内部化を行う要因として、組織間の要因と、組織内部の要因に分けることができる。組織間の要因は組織間の信頼やトップのリーダーシップ、取引上の互恵性などが挙げられる。組織内部の要因については、吸収能力、既存資源との結合能力、モチベーションなどを考慮する必要がある。3.資源転用メカニズムに関する要因調査聞き取り調査から得られた結果に基づき、来年度に向けてアンケートの必要性を再検討し、質問票を作成する。質問票は、資源転用メカニズムに関する要因について、アライアンスにおける学習効果の有無、企業の特徴や吸収能力、組織間のパワー構造などを中心に設計される予定である。平成19年度の研究内容は、(1)企業の経営パラダイム転換への必要性認知と転換のタイミングの分析、(2)松下電器(以下、松下)を事例とする、資源や技術の内部化・転用メカニズムの分析などを予定していた。具体的な内容は、主として以下の3点である。第一に、上述した研究内容について、主に松下のパソコンの技術形成を中心にヒヤリング調査を行った。特に、資源や技術の内部化・転用メカニズムの分析について、調査によると、現在の松下のノートパソコン技術は日本IBMのOEM生産に携わった経験にまで遡ることができるが、アライアンスが解消されたあとの松下の技術自律化行動が現在の技術の確立を導いた。パソコン技術の確立に向けて、松下ではグループ会社との連携、技術者のモチベーションの維持、顧客に対応する研究開発体制などの組織的取組が見られる。その調査の成果は20年度にジャーナルに投稿し、また映像情報メディア学会年次大会(福岡工業大学:2008年8月27・29日)で発表する予定である。第二に、前年度から継続して、組織学習などに関する文献レビューを更に深めながら、アライアンスの学習メカニズムに関する事例の収集と分析を行った。アライアンスの交渉と学習メカニズムとを結びつけるために、資源ベース理論、ダイナミック・ケイパビリティ論などの理論をレビューした。

第三に、研究視野を広げるための関連研究を行った。(1)松下のアライアンス行動をまとめ、1つの企業の組織間関係戦略として総合的な視点から捉えてみた。松下の組織間関係マネジメントの特徴から、組織間関係による企業の戦略展開に関する研究を国立情報学研究所で発表した。発表を通じて、学習効果を測るための手法等について有益なフィードバックを得た。(2)産業クラスターにおける核機関のコーディネート能力や、企業再生に関する資源の再編成メカニズムなどの関連研究により、資源の内部化・転用メカニズムについての観察を深めた。以上の内容を踏まえ、最終年度においては、松下の事例をまとめながら、アライアンスを分析する理論的な枠組みについて精緻化していく。平成20年度の研究計画は、主として企業調査を継続的に行いつつ、理論的な枠組みを構築し、研究成果をまとめてジャーナルや学会で公表することであった。具体的な内容は、主として以下の3点である。第一に、松下電器(以下、松下)が家電事業からデジタル事業に移行するプロセスをパソコン技術の形成という側面から捉え、事例研究の成果をまとめた。松下のノートパソコン技術は日本IBM、海外メーカーのOEM生産からの学習、社内における提携学習効果の内部化、アライアンスが解消されたあとの松下の技術自律化行動たよって確立された。しかし、パソコンの開発に携わる組織を見ると、パソコン技術はコンピュータ事業部以外の組織で開発され、一貫した組織で蓄積されなかったため、パソコン技術の蓄積が不連続的であった。技術別でいうと、ワープロ、ラジオ、メモリ、モニターといった固有技術の転用が見られた。アライアンス後、このように社内の新旧技術の融合ができたのは、松下の組織能力によるものではないかという結論に至った。その成果は映像情報メディア学会年次大会(福岡工業大学: 2008年8月27-29日)、組織学会九州部会(九州大学: 2009年3月14日)で発表した。また、松下の組織能力を捉えるために、近年松下が新たなデジタル事業を起こす際、アライアンスや他企業への交渉によって構築したビジネスモデルについてテスト調査を行い、論文や学会で結果を公表した(Chen, 2008 ; Chen & Ueda, 2009)。第二に、アライアンスを分析する理論的な枠組みについて再考した。当初は資源ベース理論、ダイナミック・ケイパビリティ論などの理論をレビューしたが、資源の内部化における組織内部の調整(例えば、事業組織の変更や、製品設計の変更、他組織の資源の転用、グループ内外の連携など)、製品デザインの特徴や産業構造といった要素が資源の内部化に深く影響を与えることから、それらに関連する理論のレビューも行い、分析枠組みの再検討を行った。第三に、この研究で残された課題を明確化し、次の研究方向への提案を試みた。
聴覚の情報表現に基づく高度音声分析変換合成方式の研究

音声には、文字で表されるテキスト情報に加え、話し手の個人性、感情、体調などの非言語情報や、声色やイントネーションを通じて意図などの表現を行うパラ言語情報が含まれている。さらに、悲鳴や叫び、声を用いた芸術などでは、従来の技術では分析不可能な物理属性に遭遇する。本課題では、これらの分析、変換、合成のための基盤となる音声信号処理の強力な方法が発明され実装・応用されるとともに、物理属性と心理的属性の関係を研究するユニークで強力な手段である音声モーフィングが、数理的に整理されて見通しが良く高い汎用性を有する方法として定式化されるなどの大きな成果が得られた。また、新たな枠組みの萌芽が得られている。本研究計画では、(1)音源情報の精密な分析合成技術、(2)疎な表現からのスペクトル形状復元技術、(3)汎用情報基盤へのツール群の実装、という3つの目標の実現に向けて、(1)基盤となる理論の構築とアルゴリズムの開発、(2)汎用情報基盤に適したアルゴリズムと実装技術の開発、(3)評価用データベースの構築および評価用応用アプリケーションの開発、(4)客観評価実験および主観評価実験の遂行、を担当するグループにより、相互の密接な連携の下に研究を進めた。その結果、音声の分析において高速かつ精密な基本周波数抽出法を発明するとともに、新たな標本化理論に基づいて、ボトムアップの方法であるSTRAIGHTに、疎な表現でありトップダウンの方法である線形予測分析を新たな形で結びつける可能性を見いだした。また、重点項目であった音源情報に関しては、非周期成分の表現を改良することにより、品質を改善することに成功した。また、基盤技術としてのモーフィングをサポートする相対的声道長の新しい推定法を発明することにより、100倍以上の高速化と推定精度の向上を達成した。さらに、これらのアルゴリズムを応用することを促進することを狙い、実装の汎用化を進めた。また、プラットフォームとして、タブレットを導入し、試験的評価を開始した。評価用データベースの構築に関しては、物理特性が超低域まで厳密に規定されている音声収録系を構築し、従来の分析法では分析が困難な多様な発声による音声を収録し、整備を開始した。これらに加え、主観実験を効率的に遂行するとともに統一的な分析が可能となる一般化線形モデルとの整合性の良い、実験用のシステムを開発した。これらは次年度以降の本格的な実験を効率的に進める上での重要な基盤となる。また、本課題で得られた成果は、適宜、国際会議などの機会を利用して公開するとともに、社会への還元に努めた。その過程で、これまで未解決であった一段階の直接的処理により、任意の個数(人数あるいは表現)の音声の物理属性を個別に、時刻に応じて異なった重みで合成して、しかも客観的にも主観的にも破綻しない形で実現することのできる原理を明らかにした。さらに、この原理に基づいたシステムを実装することにより、実際に動作することを確認した。また、昨年度の発明である高速かつ精密な音声の基本周波数抽出法を、統計的な手法と統合することにより、汎用実用基盤への適合性の高い、頑健な方法として実装した。さらに、広い年齢層にわたる多人数の音声データベースの分析とMRIによる声道形状測定結果に基づく校正により、音声から発声者の声道長をラベル付けという高価な過程を経ること無く求める方法を実現した。これらの評価用アプリケーションとして、発声訓練システムを開発した。また、前年度に構築した、物理特性が超低域まで厳密に規定されている音声収録系を用いて、従来の分析法では分析が困難な多様な発声による音声の収録を進めた。本研究の目的は、世界最先端のレベルにある音声分析変換合成技術STRAIGHTとその周辺技術を、障害音声、歌唱音声、感情音声、悲鳴などの異常を知らせる音声など、現在の技術レベルでは十分な処理が困難な音声の処理にまで拡張し、音声を用いた人間と人間、人間と機械とのコミュニケーションに生じる様々な困難を克服するための技術基盤を確立するとともに、それらの成果をツール群として適切な形で社会に還元することにある。

最終年度にあたる本年度では、前年の最後に拡張された時変多属性任意事例数モーフィングツールの整備、基本周波数分析部分の統計モデルに基づく頑健性の大きな改善、実時間処理機能を利用したツール群の整備、タブレットデバイスへの実装により、当初計画を満足する成果を上げるとともに、計算効率を二倍以上でかつ客観的品質においても主観的品質においても、これまでのTANDEM-STRAIGHTを凌駕するCheap Trickという方法を発明するという、大きな進展があった。さらに、最初に挙げた通常の音声を大きく外れる音声に顕著に現れる周期性からの逸脱を、定量化することのできるまったく新しい表現と原理も発見された。この後者の原理は、最初は、周波数毎のエネルギーの時間重心を表す群遅延という表現において発見されたものであるが、その後、時刻ごとの周波数の平均である瞬時周波数にも、パワースペクトルも同様に成立する、基本的原理であることが明らかとなった。そのため、これらの新しい表現に基づく、処理機構の実装を目標として、新しい研究課題の提案に至った。これは、当初計画を大きく凌ぐ重要な成果である。26年度が最終年度であるため、記入しない。聴覚メディア処理26年度が最終年度であるため、記入しない。基礎アルゴリズムに当初想定していなかった大きな発見があった。このような発見は、予想および計画することが困難なものであるが、その結果、本研究が大きく進展することとなった。データベースの収録については、本格的収録に移行するための準備が、前述の発見もあり、十分に整備された状況にあることとなった。これらを総合し、当初の計画以上に進展していると判断する。基礎アルゴリズムとモーフィングに当初想定していなかった画期的な発明と発展が再び生じた。このような画期的な進展は、予想および計画することが困難なものであるが、その結果、本研究が大きく進展することとなった。大規模なデータベースとMRI計測による客観的な物理情報を用いることにより、それ自体有用性の高い評価用アプリケーションを実現することもできたことは、本課題の成果を当初の想定を超えたインパクトの大きなものとする可能性を更に強化するものであり、当初計画以上に進展しているとの評価につながった。今回の発見ならびに、現在形を成しつつあるもう2つの大きな発明を活用することで、当初計画を更に効果的にすることを狙う。今回の2つの本質的な発明と発展ならびに、さらに、現在形を成しつつある新たな2つの大きな発明を活用することで、当初計画を更に大きく成果を生み出すことを狙う。また、次年度は最終年度であることから、発展の状況に応じて、さらにそれらの成果を展開するための、次に続く企画についての検討を進める。次年度は、データベースの収録および評価実験、ならびに成果発表への使用が中心となる。また、成果のタブレット端末への実装のための準備を進める。基盤となる音声分析技術ならびにその基盤の上に構築されたモーフィングに画期的な進展があったため、そのアルゴリズムの確立と実装に重点を置いた。分析に用いるデータベースの構築に際し、それらの進展を考慮に入れた収録が必要と判断し、本格的なデータベースの収録と、それに基づく分析、主観評価実験を翌年度に行うこととした。
薬物代謝阻害に基づく薬物間相互作用の定量的予測-阻害様式を考慮した予測方法の確立をめざして-

CYP3A4により代謝されるミダゾラムの経口投与後の血中濃度は、臨床において、エリスロマイシン(EM)およびクラリスロマイシン(CAM)の併用では大きく上昇するのに対し、アジスロマイシン(AZM)の併用では、相互作用の程度は非常に小さいことが報告されている。マクロライド系抗生物質によるCYP3A4の阻害機構は、阻害剤の代謝物が酵素と共有結合し不可逆的な阻害を起こす、いわゆるmechanism-based inhibitionである。そこで本研究では、阻害様式を考慮したモデルによりin vitro試験からin vivo薬物間相互作用を定量的に予測する方法論について検討した。NADPH存在下ヒト肝ミクロソームを、種々の濃度のEM、CAMあるいはAZMと共に37°Cでプレインキュベーションした後、ミダゾラムを添加し、3分間インキュベーションを行った。生成したミダゾラムのα位および4位水酸化代謝物をHPLCにより定量し、酵素不活化に関する速度論パラメータを求めた。マクロライド系抗生物質濃度および酵素とのプレインキュベーション時間に依存して、ミダゾラムのα位および4位水酸化反応は同程度に阻害され、阻害の程度はEM、CAMに比べてAZMでは非常に小さかった。得られたパラメータと、マクロライド系抗生物質とミダゾラムの体内動態パラメータの報告値を生理学的薬物速度論モデルに代入し、in vivo相互作用のシミュレーションを行った結果、ミダゾラムのAUCはEM(500mgt.i.d.5days)の併用により約3.7倍、CAM(250mg b.i.d.5days)の併用では約2.3倍上昇するのに対し、AZM(500mgo.d.3days)の併用ではほとんど変化がないことが予測され、臨床の報告とほぼ一致した。以上の結果から、マクロライド系抗生物質において、この方法論の妥当性が示唆された。日本において生じた抗ウィルス薬sorivudineと5-fluorouracil(5-FU)系抗ガン剤の併用による致死的相互作用の発現機構には、5-FUの代謝律速酵素であるdihydropyrimidine dehydrogenase(DPD)とsorivudineから腸内細菌によって生成された(E)-5-(2-bromovinyl)uracil(BVU)の活性代謝物が共有結合体を形成し、DPDを不可逆的に阻害する、mechanism-based inhibitionが関与することが明らかにされている。本研究では、in vitro試験データからin vivo薬物間相互作用を予測するために、ヒト肝サイトゾルおよびヒトrecombinant DPD(rhDPD)を用いて、5-FU代謝に対するBVUの阻害試験を行った。いずれの酵素を用いても、NADPH存在下でBVUと酵素をpreincubationした時間とBVU濃度に依存した阻害の増強が認められた。k_<inact>とK'appに表される阻害のkinetic parameterは、それぞれ2.39±0.13min^<-1>、48.6±11.8μM(ヒト肝サイトゾル)、0.574±0.121min^<-1>、2.20±0.57μM(rhDPD)であった。これらの値と文献から得られたsorivudineと5-FUのヒトにおける体内動態パラメータを生理学的速度論モデルに代入した結果、sorivudine(50mg1日3回、5日間)の服用により肝臓中のDPDはほぼ完全に失活し、それに伴って5-FUの血中濃度は単独投与時の5倍以上に上昇することが予測された。薬物代謝阻害にmechanism-based inhibitionが関与する場合には、ヒトに薬物が投与されたとき多大な危険を伴うことが推測される。今後、医薬品を開発する段階でこういったin vitro試験を実施し、in vivoの相互作用を予測することを是非提唱したい。
味覚器に特異的に存在するGTP蛋白質共役型受容体遺伝子のクローニング

味細胞の受容体の実体は、現在まったく不明である。各種の味物質のうち、甘味物質を味細胞に与えるとcAMPが増大し、苦味物質を添加するとIP3が増大する。一般にcAMPやIP3が産生する系ではGTP結合蛋白質が介在し、これと共役する受容体(GCR)は膜を7回貫通している構造を有する。味覚器に存在するGCRが、味覚受容体である可能性がある。GCRには、種を越えて共通に保存されている構造が見られる。本研究においては、GCRに見られる共通構造に対応するヌクレオチドをプローブとして、ウシ味覚組織からGCRをクローニングすることを試みた。この結果、独立した10個以上のクローンが得られた。これのクローンはいずれも、嗅覚器に存在するGCRと高いアミノ酸配列の相同性がみられた。これらのクローンの局在性をノーザンブロット法により調べたところ、ウシの有郭乳頭や茸状乳頭(味蕾を含む組織)に発現がみられた。したがって、これらのクローンは、味覚受容体である可能性が高い。さらに、これらのクローンは、嗅覚器や腎臓にも発現がみられた。これらのクローンは、嗅覚器においては、におい物質の受容、腎臓においては種々の化学物質の排泄・再吸収過程における化学認識に関与している可能性がある。最近、精子にも嗅覚受容体ファミリーの存在が報告されている。本研究の結果と合わせ考えると、嗅覚受容体ファミリーは、かなり多くの組織に存在していることになる。これら受容体は、化学受容に他にも細胞の個性を担うような役割をしている可能性もある。
凍結路面のスリップ防止に散布されたビリ砂利の噴流を用いた高性能回収システムの開発

スリップ防止のため冬期間路面上に散布されたビリ砂利を回収する排気循環型ビリ砂利回収機開発のため、吹払い用噴流ノズルの最適な設置条件において粉塵飛散防止用カバーの天井高さや幅がビリ砂利の吹払い距離に与える影響を明らかにした。さらに、吹払い噴流によるビリ砂利の運動状態や試作した路面非接触型のビリ砂利吸引ノズルによって路面と吸引ノズルとの間隙を遮蔽するシールド噴流の効果を調べ、以下の結果を得た。1.乾燥したビリ砂利の吹払い領域は、路面から1.5mm上方における10m/s以上の噴流速度領域にほぼ一致することがわかった。したがって、路面上の噴流速度分布の測定からビリ砂利の吹払い領域の推定が可能であると考えられる。2.粉塵飛散防止用カバーを想定した天板の設置高さは、125200mmの範囲では吹払い距離への影響は小さいことがわかった。一方、吹払い噴流の中心から50175mmの範囲に主流と平行に片側側壁を設置した場合には、ビリ砂利の推定吹払い距離は側壁の無い場合より増加することがわかった。3.吹払い噴流によるビリ砂利の移動は、路面上の転動と跳躍によるものであることがわかった。したがって、ビリ砂利の吸引効率を上げるためには、跳躍運動するビリ砂利を吸引口に導くガイドの取付けが重要である。4.路面非接触型吸引ノズルと路面との間隙が4mm以下の場合、シールド噴流を用いることによってビリ砂利の非捕捉率を3%以下に抑制できることがわかった。北海道などの積雪寒冷地では、タイヤのスタッドレス化に伴う凍結路面の鏡面化対策として、交差点付近や勾配のある路面などに、粒径210mm程度の砂利いわゆる"ビリ砂利"が散布され、スリップによる車両事故や歩行者の転倒事故の減少に大きな成果を上げてきている。しかし、雪解け後には冬期間大量に散布されたビリ砂利を回収する必要があり、既存の大型路面清掃車による回収では、露出した回転ブラシや車外に放出されるブロワー排気などによる挨の巻き上げと大きな騒音が発生し、さらに、ビリ砂利をその他の塵芥と一緒に回収するためビリ砂利の再利用が困難となるなどの問題がある。このため本研究は、路面と平行または適当な角度で噴きつけた空気噴流によって、ビリ砂利や土・塵芥を寄せ集め吸引ノズルで吸い込む排気循環型ビリ砂利回収システムの開発を目的とする。平成14年度は、想定される実機寸法の2分の1の吹き払い用二次元ノズルを試作し、ビリ砂利の掃き寄せに必要な噴流速度ならびに噴き出し角度・噴き出し高さなど吹き払いノズルの最適な設置条件を明らかにした。1.乾燥したビリ砂利の吹払いに必要な空気噴流の最小流速は、ビリ砂利の粒径が大きくなるにつれて増加し、粒径が5.5mmの最小吹払い流速は約12m/s、10mmの場合は約15m/sであることが分わかった。2.アスファルト路面とコンクリート路面における最小吹払い流速の相違は殆ど見られなかった。3.ノズル設置高さy_0をノズル出口高さhの26倍の範囲で変化させ、路面から1mmの高さにおける噴流速度分布を比較した結果、y_0/h=2の場合に高速領域が最も下流まで形成されることが分かった。4.路面に対する噴流の吹き付け角度θを10°25°の範囲で変化させた結果、θ=15°において最も広い範囲に高速領域が形成されることが分かった。5.上記のノズル最適設置条件におけるビリ砂利の吹払い距離は、ノズル出口の噴流速度U_0にほぼ比例して増加し、U_0=50m/sの場合の吹払い距離は約100h(=0.5m)であることが分かった。北海道などの積雪寒冷地では、凍結路面上のスリップによる車両事故や歩行者の転倒事故を減少させるため、交差点付近や勾配のある路面などに粒径210mm程度の砂利いわゆる"ビリ砂利"が散布されている。冬期間

大量に散布されたビリ砂利を雪解け後に回収する必要があるが、既存の大型路面清掃車による回収では、回転ブラシや車外に放出されるブロワー排気などによる埃の巻き上げや大きな騒音が発生し、さらに、ビリ砂利をその他の塵芥と一緒に回収するためビリ砂利の再利用が困難となるなどの問題がある。このため本研究は、路面と平行または適当な角度で噴きつけた空気噴流によって、ビリ砂利や土・塵芥を寄せ集め吸引ノズルで吸い込む排気循環型ビリ砂利回収システムの開発を目的とする。平成15年度は、前年度明らかにした吹き払い用二次元ノズルの最適な設置条件に基づき、粉塵飛散防止用カバーの天井高さや幅がビリ砂利の吹払い距離に与える影響を明らかにした。さらに、二次元のビリ砂利吸引ノズル装置を試作し、吹き払い噴流によるビリ砂利の移動状態ならびに吸引ノズルを路面と非接触とするための遮蔽用噴流の効果を調べ、以下の結果を得た。1.乾燥したビリ砂利の吹払い領域は、路面から1.5mm上方における10m/s以上の噴流速度領域にほぼ一致することがわかった。したがって、路面上の噴流速度分布の測定からビリ砂利の吹払い領域を推定することが可能であると考えられる。2.粉塵飛散防止用カバーを想定し天板を設置した場合、天板設置高さが75120mmの範囲におけるビリ砂利の推定吹払い距離は天板がない場合とほぼ等しく、天板設置による吹払い距離への影響は小さいことがわかった。3.吹払い噴流の中心から50175mmの範囲で主流と平行に片側側壁を設置した場合、ビリ砂利の推定吹払い距離は側壁の無い場合より増加する。その増加量は150mmの位置に設置した場合約11%であった。これは側壁の設置により、噴流の水平方向の広がりが抑制されるためである。4.吹払い噴流によるビリ砂利の移動は、路面上の転動と跳躍(saltation)によるものであることがわかった。したがって、移動中のビリ砂利を効率よく吸引するためには、跳躍しているビリ砂利の捕集が重要である。
マルチメディア教材作成の簡易化と学士課程全学教育への高度利用

教員が独自性の高い内容を展開する高等教育において,各教員が受講学生に提供するために独自に整理した情報をマルチメディアに適した形式に整える作業は極めて煩雑で,多くの教員にとっては,有意義なことは理解しても自ら実行することを躊躇させる大きな障壁となっている。本研究では、音声や動画などの資料も取り扱うことができ,収容可能な情報量に比較して安価なメディアであるCD-ROMをとりあげ,授業でも利用可能で,予習・復習に有用な資料(音声,画像を含む)を簡単に,しかも同時に複数CD-ROM化し得る「マルチメディア教材オーサリングシステム」を構築した。CD-ROM化による教材制作の問題点を探るため、研究代表者並びに分担者が、それぞれの担当科目での利用を前提に作成を試み、有効であるとの結論に至った。英文のホームページを作成させ、結果をCD-ROM化したリポートとして提出させて、これを資料として「英語表現」の授業を展開する試みが行われた。留学生向けの「日本語」の授業用CD-ROM化教材は、文字や文章より、画像や音声を必要とする部分で作成した方が良いとの判断のもとで、静止画、動画、音声によって、留学生が遭遇しがちな異文化間のコミュニケーション上の典型的事例をとりあげることが試みられた。物理学や化学においては、特に実験経験の少ない学生にとって、CD-ROMにより微妙な実験操作説明やリポート作成に有用なデータが提供されることは、実験への興味と実験結果の解析など教育上有効であった。
震災復興期における都市農村交流を活用した産業とコミュニティの再生に関する計画論

本研究は、過去に発生した災害で被災した農村地域を対象に、震災に生じる被災地支援と都市農村交流の連続性を検証するものであり、長岡市山古志地域、石巻市小渕浜、南三陸町における被災地支援と都市農村交流の実態を調査し、両者の連続性を分析した。その結果、全ての対象地で被災地支援が都市農村交流に発展する取組みが存在すること、発展する諸要因のうち農村住民と都市住民のつながりを保ち、両者の要求を結びつけるプラットフォームの構築が有効であることが明らかになった。特に震災以前に都市農村交流が成熟していない地域の場合、プラットフォーム構築と様々な取組みの試行がその持続性を育む点を重視すべきことが明らかになった。本研究は、震災により被災した農山漁村において、震災後の都市住民による被災地支援が復旧・復興後の都市農村交流に発展する可能性を検討することを目的として、旧山古志村(2004年10月23日に発生した中越大震災により被災した新潟県長岡市内の山村集落)、小渕浜(2011年3月11日に発生した東日本大震災により被災した宮城県石巻市内の漁村集落)、南三陸町(東日本大震災により被災した宮城県内の漁村集落)を対象地に選定し、被災地支援と都市農村交流の実態を明らかにし、両者の連続性を検証する研究である。2013年度は、旧山古志村と石巻市・小渕浜にて、被災地支援や都市農村交流を実施している主体にヒアリング調査を実施した(旧山古志村で計4回、石巻市・小渕浜にて計5回)。その結果、少数事例ではあるが、具体的な都市農村交流の実態を明らかにすることができた。具体的には、旧山古志村では、震災後に生まれた交流が棚田オーナー(農作業体験)制への発展、年中行事への都市住民の継続的な参加がみられた。また、石巻市・小渕浜では、都市住民の不定期な訪問と漁業作業体験への参加や漁師との定常的な交流がみられた。両者の特徴をまとめると、都市住民側の積極的な提案や企画により、様々な都市農村交流が発生していることが明らかになり、都市住民側の被災地支援と都市農村交流の理論を把握できた。以上は2012年度の成果を踏まえて、2013年度に実施した詳細な調査により明らかになった研究成果である。今後は、農村(被災地)側の被災地支援と都市農村交流への意識を明らかにし、都市住民側の理論と比較・対照することが課題となった。2012年度は、旧山古志村と小渕浜で地域住民、支援組織、行政へのヒアリング調査を実施し、被災地支援と都市農村交流の実態を部分的に明らかにした。以下、各地で明らかになった実態を概説する。旧山古志村では、震災から8年が経過した現在、様々な形で都市農村交流が実践されている。このうち、震災発生から数年間にみられた被災地支援から継続しているものはわずかであることが明らかになった。具体的には、現在の都市農村交流は被災地支援を行った主体によって継続的に実施されているものは少なく、中越大地震の影響を少なからず受けているものの、復興後に新たに発生した都市農村交流の方が多いことが明らかになった。小渕浜では、震災から2年が経過した現在、被災地支援が継続する中で、都市農村交流の試み、あるいは今後都市農村交流に発展すると推測される現象が発生している。具体的には、震災約1年後の2012年3月より、小渕浜への訪問、地元漁師との交流、地元漁師の指導を受けての漁業体験、地元水産物の販売などが断続的に実施されている。これらの都市農村交流の萌芽的現象は、いずれも被災地支援の延長線上にあることも明らかになった。本研究は、震災により被災した農山漁村において、震災後の都市住民による被災地支援が復旧・復興後の都市農村交流に発展する可能性を検討することを目的として、旧山古志村、小渕浜、南三陸町の被災地支援と都市農村交流の実態を明らかにし、両者の連続性を検証する研究である。旧山古志村と小渕浜で地域住民、支援組織、行政へのヒアリング調査を実施し、被災地支援と都市農村交流の実態を明らかにしてきた。