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古代幼学書の発展的研究

(3)富田幸次郎「北魏時代の石室」(英文)(4)K.N.ナップ『無私の孝子』(英文)(4)新領域の開拓幼学の会は太公家教の研究を一応完了、1月から北魏司馬金竜墓出土屏風の解読に入った。当該屏風は列女伝図、孝子伝図を描き、詳細な榜題を伴う点、古代幼学の実態を示す資料として貴重なものながら、研究が非常に遅れている。事前準備として、山西省に赴き、大同市博物館、山西省博物院に分蔵される該屏風の調査を実施(10月末)。平成20年度の交付申請時に設定したテーマは、次の通りである。1.孝子伝図資料の集成公刊(1)「孝子伝図集成」の公刊(2)内蒙古和林格爾後漢壁画墓の研究a和林格爾後漢壁画墓の全壁画の蒐集公刊、b同墓中の孝子伝図の蒐集公刊2.「太公家教注解」の公刊3.国外における古代幼学研究の動向調査4.新領域の開拓以下、その進捗状況及び、成果を報告する。1(1):図版並びに、日本語原稿が完成し、目下英訳と中国語訳が進行している。1(2)については、幼学の会と内蒙古自治区文物考古研究所の成果を取り纏め、aとbを総カラー図版とする成果報告書『和林格爾後漢壁画孝子伝図輯録』の印刷が、中国・北京において進められている。公刊が諸般の事情により若干遅延しているが、年度内公刊が実現する見込みである。2:平成20年度佛教大学出版助成を受けて、『太公家教注解』(汲古書院、平成21年3月)が刊行された。3:『海外の幼学研究』5として、趙超氏「太原金勝村唐墓屏風式壁画と唐代孝子図」が年度内に公刊される。4:太公家教の輪読終了を受け、新たに昨年一月から、北魏時代の孝子伝図、列女伝図を代表する、司馬金竜屏風の解読が開始された。文献学と図像学とを総合する学際学的な解読が一巡を迎えたところである。
非水溶媒系におけるポリエステル類の加アルカリ分解機構に関する基礎的研究

本研究では、廃棄ポリエチレンテレフタレート(PET)及びポリカーボネート(PC)などのモノマー再生法の開発を目的として、PETとPCを無水のエチレングリコール(EG)、アルコール及びこれらの溶媒とエーテル(例えばジオキサン、テトラヒドロフラン)、炭水化物(例えばトルエン、キシレン)との混合溶媒中で分解し、分解に及ぼすこれらの溶媒の効果について検討した。アルカリを用いてPETの非水溶媒中での分解速度は水溶媒中より大幅に増大した。PETは無水EG中150180°Cで短時間内にテレフタル酸ナトリウムとEGに解重合できた。EG中に少量のジオキサンなどのエーテルを添加するとその処理温度を下げることができる。特にアルコールとジオキサンの混合溶媒中では4070°Cの低い温度で同様な解重合を高効率で行えることも見出した。分解生成物と残留物の重量変化、末端基の滴定分析及びそれらの^1H NMRと蛍光X線分析の解析結果より、PETの分解はペレットの表面で進行することが分かった。無水溶媒中でのアルカリの塩基活性増大と溶媒によるPETペレット表面の膨潤が分解速度を大幅に促進した原因と考えられる。分解速度は一次反応であり容易に制御できる。分解によって生成したテレフタル酸塩は溶媒中で沈殿析出するため、ろ過により容易に分離できた。テレフタル酸塩を少量の水に溶解し、硫酸などで中和すると高純度のテレフタル酸(TPA)が得られた。一方、ろ液は分解の溶媒として循環再使用でき、また蒸留すればEGが定量的に得られる。同様な方法でPCの分解も検討した。PCを触媒量のアルカリ存在下でアルコールとジオキサンあるいはトルエンとの混合溶媒中で分解したところ、4060°Cの低い温度で迅速に解重合し、そのモノマーのビスフェノールAと炭酸ジメチルを容易に高効率で回収できることが分かった。本研究より得られた成果を技術的に実験し、廃棄PET及びPCの工業的あるいは社会的リサイクル法としての実用化を検討している。
恐怖体験によって引き起こされる恐怖刺激鋭敏化の進行の神経基盤の解明

1995年の阪神・淡路大震災から、心的外傷後ストレス障害(PTSD)と呼ばれる慢性的ストレス関連精神疾患が知られるようになり、PTSD発症は社会的問題となっている。本研究は、PTSD発症要因を明らかにするため、PTSDモデル動物の脳形態変化と行動変化を繰り返し観察した。小動物用核磁気共鳴画像法(MRI)を用いて、同一個体のトラウマストレス前後の脳形態変化を比較し、トラウマストレスによって引き起こされる異常を観察した。今後、強いストレス曝露後のストレス脆弱性を生じさせる脳内メカニズムと個体差のメカニズムを明らかにするとともに、PTSDの新規バイオマーカーおよび、効果的な治療法の発展を目指す。1995年の阪神・淡路大震災から、心的外傷後ストレス障害(PTSD)と呼ばれる慢性ストレス関連精神疾患が知られるようになり、2011年の東日本大震災においてもPTSD発症は社会的問題となっている。本研究は、PTSD発症要因を明らかにするため、PTSDモデル動物の脳機能・形態変化と行動変化を経時的に観察するものである。小動物用核磁気共鳴画像法(MRI)を用いて、非侵襲的に同一個体の脳形態変化を経時的に測定することで、強いストレッサーによって引き起こされたの脳の可塑的変化がいつの時点において生じているのかを検討する。ラットを用いたVoxel-based morphometry解析MRIを行った。ヒトMRIと同様にネズミの全脳体積を網羅に測定が可能な方法である。これにより、ラットへのストレス負荷前後の脳体積変化を網羅的に検討するための条件設定を調整した。不安様行動およびうつ様行動を観察するため、オープンフィールド装置を用いた。画像解析ソフトウェアを用いた行動自動解析の妥当性を検討し、行動の自動測定が可能であることを確認した。具体的には、総移動距離、中心滞在時間、中心滞在割合、および立ち上がり回数を測定した。引き続き、これら形態学的MRIおよび動物行動解析手法をもちいて、ストレス負荷動物の経時的脳内変化および情動変化を検討する予定である。ストレス関連精神疾患の病態解明の足掛かりとなる意義のある実験となった。小動物MRIを用いた形態変化の検討は概ね計画通りに進んでいる。しかし最良の実験結果を得られるよう、ラットの大きさと実験デザインに最適な実験装置を設計する必要が生じ、特注の実験装置を購入した。装置設計と作成に時間を要し、行動実験の進行にやや遅れが生じている。1995年の阪神・淡路大震災による未曽有の被害から心的外傷後ストレス障害(PTSD)と呼ばれるストレス関連慢性精神疾患が知られるようになり、その後の大震災においてもPTSD発症は社会的問題となっている。本研究は、PTSD発症要因を明らかにするため、PTSDモデル動物の脳形態変化と行動変化をを経時的に観察するものである。小動物用核磁気共鳴画像法(MRI)を用いて、非侵襲的に同一個体の脳形態変化を経時的に測定することで、強いストレッサーによって引き起こされた脳の可塑的変化がいつの時点において生じているのかを検討する。ラットを用いたVoxel-based morphometry解析法を行う組織MRI撮像を行った。他人MRIと同様にネズミの全脳体積を網羅的に測定が可能な方法である。これによりラットへのストレス負荷前後の脳体積変化を全脳を対象とした検討を行った。恐怖条件づけを用いたストレス感受性のテストを行うため、行動自動解析システムを構築した。これらのシステムを用いて、激しいストレスによるストレス脆弱性を検討することが可能である。引き続き、これら形態学的MRIおよび行動解析手法を用いることで、強いストレスを受けた動物の経時的な脳変化及び恐怖反応行動変化を検討する。今後も実験群の被験体数を確保することで、信頼性のある研究結果を得られるように研究を進める。最良の実験結果を得るために、実験室の環境に合わせた実験装置を設計する必要が生じ、特注の実験装置を用意する必要があった。本研究は、PTSD発症メカニズムを明らかにするため、PTSDモデル動物の脳形態変化と行動変化を経時的に観察検討する。PTSD動物モデルとして、強いストレッサーを与えられたラットを長期間経時観察するパラダイムを用いた。そして、小動物用核磁気共鳴画像法(MRI)を用いることで、同一個体の脳形態変化を非侵襲的に経時的に測定することで、強いストレッサーによって引き起こされた脳の形態変化が、どの脳部位において顕著に生じているのかを検討することが可能である。全脳を対象とした脳形態変化を検討するために、ラットを用いたvoxel-based morphometry解析法を行うこととした。ヒトの脳画像解析に用いられる手法であり、ラットにおいても同様の解析方法を適用することができる強みがある。長期経時観察PTSDラットモデルパラダイムを行う前に、ベースラインとなる構造MRIを撮像した。その後、PTSD様行動を引き起こすストレッサーを与え、経時的行動観察を行った。経時的行動観察に、オープンフィールド行動および文脈恐怖条件づけを用いた。本研究の結果、ストレッサーから遅延したうつ様行動の発現および、恐怖反応の増強がみられたことから、PTSD動物パラダイムとMRIを組み合わせた適切なモデルの作成を行えたといえる。

強いストレッサーを受けたラットは、記憶と関連する脳部位の灰白質容量の減少を示したことから、PTSD様症状を示すメカニズムは、記憶過程の障害と関連することが示唆された。1995年の阪神・淡路大震災から、心的外傷後ストレス障害(PTSD)と呼ばれる慢性的ストレス関連精神疾患が知られるようになり、PTSD発症は社会的問題となっている。本研究は、PTSD発症要因を明らかにするため、PTSDモデル動物の脳形態変化と行動変化を繰り返し観察した。小動物用核磁気共鳴画像法(MRI)を用いて、同一個体のトラウマストレス前後の脳形態変化を比較し、トラウマストレスによって引き起こされる異常を観察した。今後、強いストレス曝露後のストレス脆弱性を生じさせる脳内メカニズムと個体差のメカニズムを明らかにするとともに、PTSDの新規バイオマーカーおよび、効果的な治療法の発展を目指す。当初の計画通り、脳全体を対象としたストレス前後の経時的な変化を明らかにするとともに、複数の脳領域間の連合が恐怖反応増強に及ぼす影響を明らかにする。電撃装置の搬入の遅れがあるため、電撃を用いた実験群の被験体数確保を年度初めに重点的に行う。脳局所薬物投与を行う予定ではあったが、実験期間内に効率よく実験を遂行するため、腹腔内薬物投与を行うことで行動薬理学的解析を行うこととする。当初の計画通り、脳全体を対象としてストレス前後の脳形態変化を経時的に明らかにするとともに、影響を受けやすい脳領域の細かな変化を明らかにする。装置設計に時間を必要としたため、電撃を用いた実験群数の確保を重点的に行う。実験期間内に効率よく実験を遂行するため、薬理的操作は末梢からのみ行うこととする。行動神経科学ネズミの大きさに合わせた適当な寸法の電撃装置を用いて実験を遂行するために業者に特注した電撃装置を購入する必要が生じたため、実験の遅れが生じ、予定していた使用額よりを下回った。実験装置を実験環境に合わせて作成するために時間を要したことから、実験の進捗が遅れた。当該年度に行う予定だった実験を次年度に行う関係で、実験動物や使用期限のある消耗品といった事前に購入できない物品費を次年度に使用することとなった。遅れが生じた実験を次年度に繰り下げて行うために実験計画にのっとり、実験動物の購入、飼育、実験消耗品の購入および、研究成果報告のための学術会議参加と国際ジャーナル投稿に使用を予定している。次年度は、実験に必要な物品を購入する。また、実験結果をまとめて成果を発表するために論文校閲費と投稿料に用いる。
チベット仏教ゲルク派における論証学の研究

チベット仏教ゲルク派における論証学とその思想史的・文化的背景を明らかにすることを目的として、ジャムヤンシェーパ・ガワンツォンドゥ作『量評釈考究』『般若波羅蜜多・第一章考究』に依拠し、以下の点を明らかにするべく考察を行なった。[1]ジャムヤンシェーパが考える論証の機能、対論者の役割、その思想史的背景。[2]ジャムヤンシェーパが自身の議論の中で用いるレトリック、その根底にある思想。[3]ジャムヤンシェーパの著作中に挿入される一連の美文詩が持つ意義、また、彼特有の難解な文体の起源。[1]第一については『量評釈考究』冒頭27フォリオの英訳研究(UMA Institute for Tibetan Studiesのプロジェクトの一環)、『量評釈考究』『第一章考究』などに見られる「ふさわしい対論者」という概念についての考察(英語論文の出版に向けて準備中)、タンサクパ作『明句論疏』の写本の冒頭26フォリオの校訂・出版(チベット文字による組版、吉水千鶴子教授[筑波大学]との共著)に従事した。[2]第二については『第一章考究』に現れる弥勒をめぐる言明(「弥勒は仏陀ではなく、菩薩でもないが、論書作者としての弥勒は仏陀である」)の解釈、その背景にある独特の弥勒信仰(「弥勒の本地は仏陀であるが、菩薩という仮の姿を取って衆生救済を行なっている」)、その弥勒信仰の意義について検討し、その成果を第5回北京国際チベット学会(北京、蔵学研究中心)にて発表した。[3]第三については『第一章考究』に挿入される美文詩とその文体に着目し、ムゲ・サムテン作『第一章考究美文詩の註釈』『光明の蔵』を参照し、ジャムヤンシェーパの詩論の特色、彼の詩の文体とインドのガウダ様式との近似性について明らかにした。その成果を第3回国際若手チベット学者会議(神戸市外国語大学)、平成24年度広島哲学会(広島大学)で発表した。本研究の目的はチベット仏教ゲルク派に伝わる論証学について文献学的な見地から考察し、その特色を明らかにすると共に、現在に至るまで実践されるゲルク派僧院の問答教育の理論的背景を探ることである。本年度は初期ゲルク派において重要な役割を果たしたケードゥプジェ(1385-1438)の『量七部荘厳』、ダライ・ラマ一世として名高いゲンドゥンドゥプ(1391-1474)の『正理荘厳』、そして、この両書を手本にしてジャムヤンシェーパ(1648-1721)によって著作された『証相の類型』を主たる資料として用い研究を進めた。本年度に行なった主な研究の成果は二点にまとめられる。第一はゲルク派の学者達が考える、討論の場での対論者の役割について明らかにしたことである。彼らは対論者を「すぐれた対論者」と「擬似的な対論者」の二つに分類する。この場合の「すぐれた対論者」とは論争相手を論破することのできる者ではなく、論争相手すなわち立論者が提示した論証に基づいて、正しい推理知を得ることに成功する者である。この問題についての考察を通じて、ゲルク派の学者達は競争のための議論ではなく、教育のための議論を重視したことが明らかとなった。この研究成果を第12回国際チベット学会にて発表した。第二の研究成果はゲルク派の推理論の基礎をなす肯定的遍充の概念について検討し、上述のような議論の教育的効果が得られるための諸条件を明らかにしたことである。ゲルク派によれば肯定的遍充とは、所立法が証因によって遍充されるという関係のことではなく、そのように遍充されるということが確定された証因そのものである。彼らはこのような遍充解釈を立てることを通じて、自身の論理学・論証学が新たに推理知を獲得する手段、もしくは、他者にそれを獲得せしめる手段についての学であることを強調しようとしている。これらの点について第58回日本チベット学会にて発表した。本研究の目的はチベット仏教ゲルク派に伝わる論証学について考察し、その特色を明らかにすると共に、現在に至るまで実践されるゲルク派僧院の問答教育の理論的背景を探ることである。今年度は、昨年度に引き続いてケードゥプジェ(1385-1438)の『量七部荘厳』とジャムヤンシェーパ(1648-1721)の『証相の類型』といった文献に現れる推理論の研究を進めると共に、ツォンカパ(1357-1419)の『善説金蔓』、ギェルツァプジェ(1364-1432)の『釈論真髄荘厳』、ジャムヤンシェーパの『宝灯』などの般若思想文献を取り上げ、問答教育の題材となる論題の思想的背景を探るという研究も並行して行なった。今年度の研究成果として第一のものは、ケードゥプジェの推理論における遍充の概念について検討し、その特質を解明したことである。彼は元々インド論理学に由来するrjes khyabという術語を独自の仕方で解釈する。通常「肯定的遍充」あるいはforward pervasionなどと理解されるこの語は、彼によると「同類にのみ随伴することが確定された所遍(証因)」を意味し、所立法が証因によって遍充されるという関係を指すものではない。代わりに彼は、所立法が証因によって遍充されるという関係のことをdngos khyabと命名する。

dngos khyabは推論の結論を導くための必要条件であるが、不共不定因を適用した擬似的推論や帰謬法においても成立し得る。推理知の獲得に真に寄与するのはrjes khyabなのである。以上の事柄について詳細は『日本西蔵学会々報』に掲載された論文の中で論じている。今年度の第二の研究成果は、ゲルク派の般若思想文献に現れる、弥勒とその成仏をめぐる問題について考察し、その思想的背景を明らかにしたことである。僧院の問答教育の題材として有名な「現観荘厳論を著した弥勒は仏陀であるか」という問題の起源は、ハリバドラ作『小註』の冒頭の記述にある。ゲルク派以前のインド、チベットの諸註釈を視野に入れながら、弥勒は仏陀であるというジャムヤンシェーパの見解が形成された背景や、その見解と大乗仏教の仏陀観との関わりについて明らかにし、その成果を『哲学・思想論集』に発表した。チベット仏教ゲルク派における論証学とその思想史的・文化的背景を明らかにすることを目的として、ジャムヤンシェーパ・ガワンツォンドゥ作『量評釈考究』『般若波羅蜜多・第一章考究』に依拠し、以下の点を明らかにするべく考察を行なった。[1]ジャムヤンシェーパが考える論証の機能、対論者の役割、その思想史的背景。[2]ジャムヤンシェーパが自身の議論の中で用いるレトリック、その根底にある思想。[3]ジャムヤンシェーパの著作中に挿入される一連の美文詩が持つ意義、また、彼特有の難解な文体の起源。[1]第一については『量評釈考究』冒頭27フォリオの英訳研究(UMA Institute for Tibetan Studiesのプロジェクトの一環)、『量評釈考究』『第一章考究』などに見られる「ふさわしい対論者」という概念についての考察(英語論文の出版に向けて準備中)、タンサクパ作『明句論疏』の写本の冒頭26フォリオの校訂・出版(チベット文字による組版、吉水千鶴子教授[筑波大学]との共著)に従事した。[2]第二については『第一章考究』に現れる弥勒をめぐる言明(「弥勒は仏陀ではなく、菩薩でもないが、論書作者としての弥勒は仏陀である」)の解釈、その背景にある独特の弥勒信仰(「弥勒の本地は仏陀であるが、菩薩という仮の姿を取って衆生救済を行なっている」)、その弥勒信仰の意義について検討し、その成果を第5回北京国際チベット学会(北京、蔵学研究中心)にて発表した。[3]第三については『第一章考究』に挿入される美文詩とその文体に着目し、ムゲ・サムテン作『第一章考究美文詩の註釈』『光明の蔵』を参照し、ジャムヤンシェーパの詩論の特色、彼の詩の文体とインドのガウダ様式との近似性について明らかにした。その成果を第3回国際若手チベット学者会議(神戸市外国語大学)、平成24年度広島哲学会(広島大学)で発表した。前年度と今年度はゲルク派の論証学において特に重要な「立論者」「対論者」「遍充」「確定知」などの概念について考察し、それぞれの持つ意義と思想的背景を解明することに成功したと思われる。既にその成果を国際会議や国内の学術会議で発表し、国内外の研究者とも積極的に情報交換を行なうことに努めている。前年度の国際会議において、ゲルク派の論証学に登場する「すぐれた対論者」という重要概念を取り上げ、その意義と思想史的背景について考察した。この研究成果を今年度内に論文にまとめ、発表する予定である。今年度は、ツォンカバや彼の後継者達が考える「中観帰謬派の論証学」についても研究を進める予定である。さらに、今年度は、吉水千鶴子氏(筑波大学教授)との共同研究として掲げている、タンサクパ作『明句論註』の校訂テクスト(第一章前半)の出版も予定している。
混合溶媒の極性と水素結合能変化に因子特異的に応答する多成分発光系の開発

トルエン(T)-トリエチルアミン(TEA)のTHF溶液の発光スペクトルはTの蛍光(バンドA,279nm)、TEAの蛍光(バンドB,336nm)と分子間エキシプレックスからの発光(バンドC,373nm)からなる。T-TEAのTHF溶液にアセトニトリル(AN)と種々のアルコール(MeOH,EtOH,PrOH,BuOH)を加えたときのバンドAとバンドB,Cの強度変化を観測すると,プロトン性溶媒であるアルコールの添加量の増加につれて、バンドAの強度は増大し、バンドBとCの強度は減少することがわかる。非プロトン性溶媒であるANの添加ではバンドB,Cの強度の減少は観測されたが、バンドAの強度の変化はみられなかった。ANの効果は溶媒の極性効果でのみあり,アルコールの効果は極性効果と水素結合効果の両者の効果の重ねあわせである。AN添加の場合バンドAの強度に変化がないことから、アルコールを添加したとき,バンドAは水素結合効果のみを受け、バンドBとCは極性効果と水素結合効果の両方を受けることがわかる。バンドAの強度変化から水素結合効果を見積もることができ、バンドB、Cの変化から極性効果と水素結合効果の重ねあわせが見積れるので、両者を組み合わせることにより極性効果を抽出することができる。このようにして得られた結果によると,THF-アルコール混合溶媒中で水素結合効果/極性効果の比がアルコール量の増加につれて大きくなり、アルコール量が十分多いときに一定値に近づく傾向を示すことを見出した。このほかに,4-phenyl-1-N,N-dimethylaminobutane (PDAB)でも同様の結果を得た。以上のようにT-TEA系やPDABの多成分スペクトルのミクロ環境変化に因子特異的に応答する各成分の変化を解析することにより,プロトン性溶媒の水素結合効果と極性効果を分離・評価することができた。反応やスペクトルなどが媒体の影響を受けることはよく知られている.アルコールなどプロトン性溶媒を用いた場合,溶媒効果として一般的な極性効果に加えて水素結合効果が働くが,両者の分離は重要な課題である。本研究では多成分発光スペクトルを示すいくつかの分子内および分子間の電子供与体-受容体系を取り上げ、スペクトルの溶媒依存を解析することによりプロトン性溶媒の水素結合効果と極性効果を分離する方法を提案している。4-phenyl-1-N,N-dimethylaminobutane(PDAB)とトルエン(T)-トリエチルアミン(TEA)系のTHF中の発光スペクトルに及ぼすプロトン性および極性非プロトン性溶媒の添加効果を定常光照射の条件下で研究した。PDABとT-TEA系のTHF中の発光スペクトルはベンゼン環の蛍光(バンドA)、アミンの蛍光(バンドB)およびエキシプレックス発光(バンドC)の三成分からなることが知られている。バンドBとCの強度は溶媒極性が大きくなるにつれて、またアミンとプロトン性溶媒との間の水素結合により減少するが、バンドAの強度は水素結合によって逆に増大することが観測された。アセトニトリルは極性の効果のみをもち、トリクロロ酢酸は水素結合効果(プロトン付加の効果)のみをもつのに対してアルコール類は両方の効果を示すことがわかった。アセトニトリルとトリクロロ酢酸をそれぞれ極性効果と水素結合効果の標準として、アルコール中のスペクトル変化を水素結合効果と極性効果に分離した。以上のように多成分発光系のスペクトル変化を解析し、微視的環境変化に因子特異的に応答する変化を抽出することにより、プロトン性溶媒の水素結合効果と極性効果を分離することに成功した。

トルエン(T)-トリエチルアミン(TEA)のTHF溶液の発光スペクトルはTの蛍光(バンドA,279nm)、TEAの蛍光(バンドB,336nm)と分子間エキシプレックスからの発光(バンドC,373nm)からなる。T-TEAのTHF溶液にアセトニトリル(AN)と種々のアルコール(MeOH,EtOH,PrOH,BuOH)を加えたときのバンドAとバンドB,Cの強度変化を観測すると,プロトン性溶媒であるアルコールの添加量の増加につれて、バンドAの強度は増大し、バンドBとCの強度は減少することがわかる。非プロトン性溶媒であるANの添加ではバンドB,Cの強度の減少は観測されたが、バンドAの強度の変化はみられなかった。ANの効果は溶媒の極性効果でのみあり,アルコールの効果は極性効果と水素結合効果の両者の効果の重ねあわせである。AN添加の場合バンドAの強度に変化がないことから、アルコールを添加したとき,バンドAは水素結合効果のみを受け、バンドBとCは極性効果と水素結合効果の両方を受けることがわかる。バンドAの強度変化から水素結合効果を見積もることができ、バンドB、Cの変化から極性効果と水素結合効果の重ねあわせが見積れるので、両者を組み合わせることにより極性効果を抽出することができる。このようにして得られた結果によると,THF-アルコール混合溶媒中で水素結合効果/極性効果の比がアルコール量の増加につれて大きくなり、アルコール量が十分多いときに一定値に近づく傾向を示すことを見出した。このほかに,4-phenyl-1-N,N-dimethylaminobutane(PDAB)でも同様の結果を得た。以上のようにT-TEA系やPDABの多成分スペクトルのミクロ環境変化に因子特異的に応答する各成分の変化を解析することにより,プロトン性溶媒の水素結合効果と極性効果を分離・評価することができた。
食品の物理的な”味”が近赤外吸収スペクトルに及ぼすアクションの解明

食品の物理的な“味"(テクスチャー)は、食品のおいしさにとって重要な要素の1つであり、食品の品質評価に欠かせない指標でもある。本研究では、食品の物理的な“味"が近赤外吸収スペクトルに及ぼすアクションおよび物理的な“味"と近赤外吸収スペクトルとの関連性をケモメトリックスの手法で検討した。その結果、近赤外スペクトルは物理的な“味"との間には高い相関係数を示し、硬さ等の物性測定値およびその官能評価値に密接に関連していることが分かった。このことから、近赤外スペクトルが食品の物理的“味"を迅速計測するのに利用適性が高いと考えられる。近赤外スペクトルは含有成分に左右されるだけではなく、食品の組織構造にも影響されているので、食品の物理的な“味"の分析での利用可能性が秘められている。本年度では、引き続いてりんごをはじめ、麺類や、飯粒およびフライポテト等の食品の形態に応じた近赤外スペクトル測定用のプローブを改良し、安定的なスペクトルを測定できるシステムの構築を行った。同時にりんごを試料として用い、低温と常温の貯蔵試験を行いながら、りんごの物性変化とスペクトルの変化を検討した。いずれの品種のりんごにおいて、貯蔵に伴うりんごのスペクトル変化が確認され、さらにりんごの物性値と成分値の変化との関連性を検討した結果、りんごの硬さ、弾力とサクサク感に関わる物性測定値が近赤外スペクトルとは密接な関係を示し、両者の間には比較的高い相関が得られ、近赤外分光法によるりんごの物理的な“味"の分析の可能性を示した。りんごの物理的な“味"の予測モデルのローデングプロットを検討した結果、糖や酸等の味成分の主な吸収バンドと違ったC-H官能基による吸収が確認され、りんご構造に関わるペクチンの吸収可能性を示した。また乾麺の近赤外スペクトルと茹で麺の物性測定値および官能評価値との間には高い相関があり、両者の密接な関係が示された。製造方法と原料の違いに生じた乾麺の内部構造による茹で麺の物理的な“味"の予測可能性を示した。近赤外分光法は、迅速的かつ非破壊的手法としてこれまでは成分の吸収に基づいた食品の化学的“味"の分析に利用されたが、近赤外スペクトルは成分に左右されるだけではなく、食品の組織構造にも影響されているので、食品の物理的な“味"の分析での利用が期待されている。本年度の研究では、りんごや、乾麺およびフライポテト等の食品の形態に応じた近赤外スペクトル測定用のプローブの試作およびスペクトルの測定システムを考案したとともに、これらの食品の物性値(テクスチャーに関わるもの)と近赤外スペクトルとの関連性を検討した。十種類のりんご試料に対し、その官能評価試験による食味評価値およびテンシプレッサーによる物性測定値とその近赤外スペクトル(700-1100nm)の関連性をケモメトリックスの手法で検討した結果、近赤外スペクトルはいずれの物性値に密接に関係していることが認められた。また理化学機器測定よりも近赤外スペクトルによるりんごの物理的“味"の予測値のほうが官能評価値により近かったことが示された。さらに数十種類の乾麺試料に対しも、りんご試験と同様にその茹で麺の官能評価を行ったとともに、テンシプレッサーによる物性測定を行い、乾麺の近赤外スペクトルとの関連性を探ってみた。その結果、弾力、粘りや硬さなどの主要官能評価テクスチャー項目および機器による物性測定値は、乾麺の近赤外スペクトルに関わり、強い影響を与えていることが分かった。近赤外スペクトルによる乾麺の品質評価の可能性が示された。現在、食品の物性変化がその近赤外スペクトルに及ぼすアクションを検討するため、貯蔵に伴うりんごの物性変化およびその近赤外スペクトルへの影響を検討している。昨年度より、りんごの種類を増えて、りんごの物理的な“味"の物性測定値(硬さと脆さ)とスペクトルの変動を確認したと同時にその両者の関連性も確認された。しかし、この物理的な“味"を生む組織構造の変化の確認については、予定されたサーモフィッシャー社製顕微赤外イメージングシステムNicolet Continuum XLによる微細構造の観察がうまく画像を取れなかったので、直感的に確認することができなかったが、今後ほかの方法を探って行く。また、平成24と25年度に続き、今年度も、十種類のりんご試料に対し、食味評価値および物性測定値と短波長領域の近赤外スペクトルとの密接な関連性を再確認した上で予測モデルの構築ができた。さらに3年間のデータを用いて解析を行ったところ同様な結果を得た。乾麺を用いた実験では、乾麺の近赤外スペクトルとゆで麺の物性測定値との間に高い相関が認められた。また、貯蔵稲庭うどん試料を用いても貯蔵に伴う物性測定値の変動が乾麺のスペクトルに及ぼす影響を検討した結果、両者の間に高い相関が認められた。さらに乾麺製造段階における加水率及びボーメ度等の加工方法による製造された異なる乾麺試料を用いた実験でも、乾麺の近赤外スペクトルとゆで麺の物性測定値との間に相関が認められた。2015年度では、昨年装置の故障で中断されたリンゴ貯蔵実験を引き続いて実施した上で、貯蔵に伴うりんごの物理測定値(硬さと脆さ)およびりんごの近赤外スペクトルの変化を調べた。

また、りんごの物性測定値と近赤外スペクトルの変化との関連性を検討した結果、りんごの硬さ、弾力とサクサク感に関わる物性測定値が近赤外スペクトルとは密接な関係を示し、両者の間には比較的高い相関が得られ、近赤外分光法による貯蔵りんごの物理的な“味"の分析の可能性を示した。りんごの物理的な“味"の予測モデルの回帰係数を検討したところ、糖や酸等の味成分の主な吸収バンドと違って、750nm、914nmおよび1000nmの波長付近に正のピークがあり、C-HとO-Hの官能基による吸収が確認され、りんご果肉構造に関わるペクチンの吸収によるものである可能性を示した。さらに、数十種類のりんご試料に対し、テンシプレッサーによる物性測定値を含む理化学分析と近赤外スペクトル測定を行い、りんごの官能評価試験による食味評価値との関連性をケモメトリックスの手法で検討したところ、近赤外スペクトルと理化学分析値のいずれも食味評価値と密接に関係していることが認められた。また、理化学分析値によるものにより、近赤外スペクトルによるりんごのおいしさの予測値のほうが精度高いことが分かった。これは理化学分析値より近赤外スペクトルにはおいしさにとってより多い情報を含まれていると考えられる。食品の物理的な“味"(テクスチャー)は、食品のおいしさにとって重要な要素の1つであり、食品の品質評価に欠かせない指標でもある。本研究では、食品の物理的な“味"が近赤外吸収スペクトルに及ぼすアクションおよび物理的な“味"と近赤外吸収スペクトルとの関連性をケモメトリックスの手法で検討した。その結果、近赤外スペクトルは物理的な“味"との間には高い相関係数を示し、硬さ等の物性測定値およびその官能評価値に密接に関連していることが分かった。このことから、近赤外スペクトルが食品の物理的“味"を迅速計測するのに利用適性が高いと考えられる。平成26年度に計画された主要実験および分析は計画通りに実施された。前年度より、りんごや乾麺などの試料を増えて実験を順調に行った。その結果として、りんご試料に対し、食味評価値および物性測定値とその近赤外スペクトルとの密接な関連性を再確認した上で予測モデルの構築ができた。また貯蔵乾麺を用いて実験では、貯蔵に伴う物性測定値の変動も乾麺スペクトルとの間に相関があることも確認された。さらに乾麺製造段階における加水率及びボーメ度等の加工方法による異なる乾麺試料を用いても、乾麺の近赤外スペクトルとゆで麺の物性測定値との間に相関が認められた。このように貯蔵りんごの再実験は途中で装置の故障で中断した以外は、予定された実験をすべで実施した。途中で装置の故障で中断した実験は平成27年度に引き続いて実施する。総合領域平成27年度では、まず、装置の故障で中断されたリンゴ実験を引き続いて実施し、物性測定および化学分析を同時に行い、試料の近赤外スペクトルとの関係を明らかにすると同時に、化学成分の変化がもたらす食品の物性予測値への影響を検討する。さらに近赤外スペクトルに対して効果的な前処理を施しながら、テクスチャープロファイルと近赤外吸収スペクトルの関係をPLS2回帰分析法で分析を行うとともに、今までに実施された実験データおよび研究結果をまとめ、国内外の学術大会での研究発表および国内外の科学雑誌に投稿を行う。12013年度の計画通り本研究を実施した。前年度に考案した近赤外スペクトル測定用のプローブの改良を行い、より安定的な近赤外スペクトルの測定システムを構築した。
蛍光X線スペクトル用いた黒曜石産地分析のための新規解析法の開発

本研究は、蛍光X線スペクトルを対象として多変量解析の主成分分析を用いることで黒曜石の産地分析を行うための新規解析法を確立することが目的である。目的を達成するために、蛍光X線分析による原産地黒曜石データの測定誤差等の検討、原産地黒曜石の定量分析結果からみた新規解析法の整合性の検証を行い、最終的に遺跡出土黒曜石製石器の産地分析に活用していく。
言語記述と言語教育の相互活性化のための日本語・中国語・韓国語対照研究

本研究は言語記述と言語教育の相互活性化を目的とした対照研究である。日・中・韓語について、三言語の対照記述の精緻化、体系化に加え、言語記述と言語教育の相互活性化のための方法論を追求するため、下記の研究を進めた。1文法、語彙を中心に三言語各語の記述及び、日・中・韓語の対照記述の充実を図った。2言語の記述的研究と理論的研究の連携により、三言語の個別の対照記述を体系的に捉え直し、そこに見られる一般性と個別性を探った。3上記1,2の研究を言語教育の現場と連携して進めることにより、言語記述と言語教育の恒常的な相互活性化を可能にする方法論を模索した。これらの具体的研究成果は本研究成果報告書『言語記述と言語教育の相互活性化のための日本語・中国語・韓国語対照研究』の他、国内外の学会等でめ論文、口頭発表等で公開した。また海外の研究機関、研究者と共同して国内外で下記の国際シンポジウムの他、講演会、ゼミナールを開催し研究交流を行うことで、研究上のネットワークを構築し、今後の研究上の円滑な連携の基礎を固めた。・韓国日語日文学会国際シンポジウム「韓日語対照研究の理論と方法」(H17.6.17於全州大学(韓国)・国際シンポジウム「対話する言語学-日本語と諸外国語の対照的分析による発見と創出-」(H19.2.17・18於筑波大学筑波大学対照言語研究プロジェクトチーム他と共催)さらに中国、韓国の研究協力者と連携し、日本、中国、韓国における対照研究に関する先行研究調査を行い、『日・中・韓対照言語研究データベース』を作成し、これをCD配布の形で公開した。本研究は次の研究グループを組織し、研究を進める。(1)日本語と中国語の対照研究グループ(2)日本語と韓国語の対照研究グループ(3)中国語と韓国語の対照研究グループこのうち、本年度(平成17年3月31日)は、「三言語の対照記述の精緻化、体系化」のための研究を中心に行い、特に三言語各語の記述及び、日・中、日・韓の個別的対照記述に重点を置いて、研究を進めた。文法では、格、主題、とりたてと条件表現に関わる問題、話者指示と視点階層に関わる問題等を扱った。語彙では、漢語複合語の語構成、統語機能、日・中・韓の語彙交流について、研究を深めた。また下記の研究会等を上記3グループ共同で開催することで、各言語の専門家の知見を十分に取り入れると同時に、お互いの研究状況を把握し、連携して研究を進めた。・公開シンポジウム:「日本語・日本文化学類開設20周年記念シンポジウム「発信」-日本語・日本文化教育の望-」(H17.2.1213※筑波大学第2学群日本語・日本文化学類と共催)・公開研究会:「日・韓、日・中対照研究に関する諸問題:「日韓対訳コーパスの作成及び活用について(李漢燮氏)」、「日中同形語研究の問題点(陳力衛氏)」」(H16.9.30)、他2回開催・ゼミナール:「日本語のエビデンシャリティ:日本語におけるエビデンシャリティ(定延利之氏)」(H17.1.29)同時に、誤用分析の資産となる各言語の誤用データベースの構築を開始した。また、日本、中国、韓国における先行研究の調査を行い、文献資料集作成を進め、特に韓国における先行研究については、ほぼ調査を終えた。中国、韓国の共同研究者は、現地での日本語教育、中国語教育、韓国語教育における誤用データの収集、母語話者としての情報提供等を行った。加えて中国、韓国における先行研究の調査、収集に協力し、日本の研究分担者と連絡討議し、日中、日韓の対照記述に共同して取り組んだ。

(1)日本語と中国語の対照研究グループ(2)日本語と韓国語の対照研究グループ(3)中国語と韓国語の対照研究グループ本年度(平成18年3月31日)は平成16年度に引き続き、「三言語の対照記述の精緻化、体系化」のための研究を行い、加えてこれら研究成果の日本語教育への応用についての研究を進めた。また、改めて現行の日本語教育の問題点、特に日本語教育のスタンダード化に関わる問題に対する言語研究からの貢献の可能性にっいても、研究を行った。また上記3グループが連携して、韓国日語日文学会と共同して下記の国際シンポジウムを開催し、各言語の専門家の知見を取り入れると同時に、連携して研究を進め、今後の連携の基礎を固めた。・韓国日語日文学会国際シンポジウム「韓日語対照研究の理論と方法」(H17.6.17於全州大学)さらに下記ゼミナールにおいて、日本語教育のスタンダード化における問題と、これに対する言語対照研究からの貢献の可能性について、ハンガリー、ドイツ等、ヨーロッパの研究者と意見交換を行い、研究を進めた。・ヨーロッパにおける日本語教育の現状と展望(ユディット・ヒダシ氏)(H18.1.13於筑波大学)また、昨年度に引き続き、誤用分析の資産となる各言語の誤用データベースの構築を進めると同時に、日本、中国、韓国における先行研究の調査を行い、文献資料集作成を進めた。中国、韓国の共同研究者は、今年度も、現地での日本語教育、中国語教育、韓国語教育における誤用データの収集、中国、韓国における先行研究の調査、収集に協力し、日本の研究分担者と連絡討議し、日中、日韓の対照記述に共同して取り組んだ。本研究は次の研究グループを組織し、研究を進める。(1)日本語と中国語の対照研究グループ(2)日本語と韓国語の対照研究グループ(3)中国語と韓国語の対照研究グループ本年度(平成19年3月31日)は平成17年度に引き続き、「三言語の対照記述の精緻化、体系化」のための研究、及びこれまでの研究成果の日本語教育への応用についての研究を進めた。これと並行して、上記3グループ連携の上、筑波大学対照言語研究プロジェクトチーム他と共催の形で、国際シンポジウム「対話する言語学-日本語と諸外国語の対照的分析による発見と創出-」(平成19年2月17日・18日於筑波大学)を開催し、フランス、ドイツ、スロベニア、中国、韓国等から招聘した講師に加え、国内外の参加者を含めた各言語の専門家と意見交換し、研究上の連携を深めた。さらに下記学会、研究集会等における研究発表を通して、国内外の研究者と意見交換を行った。・『第七回日本チュニジア文化科学技術シンポジウム』(平成18年12月4日6日於スース大学他(チュニジア))また、昨年度に引き続き、日本、中国、韓国における先行研究の調査を行い、文献資料集作成を進めた。また、上記、国際シンポジウム「対話する言語学-日本語と諸外国語の対照的分析による発見と創出-」にも参加し、活発な意見交換を行った。本研究は1)日本語と中国語の対照研究グループ2)日本語と韓国語の対照研究グループ3)中国語と韓国語の対照研究グループの3グループを組織し、研究を進めてきた。
リジルオキシダーゼ様酵素２の阻害による頭頸部扁平上皮がんリンパ節転移抑制の検討

LOXL2ノックダウンSASL1m細胞を樹立し、高転移性口腔扁平上皮がん-リンパ節転移系モデルを用いて転移率の測定を行った。LOXL2ノックダウンSASL1m細胞ではコントロールと比べて有意にリンパ節転移が抑制されていた。LOXL2が転移に促進的に寄与している可能性が示唆されるため、頭頸部扁平上皮癌症例の臨床検体の収集と解析を開始した。頭頸部扁平上皮癌症例の血液中よりエクソソームを精製し、LOXL2の存在を免疫ブロット法により確認した。まだ症例数は少ないが、健常者と比較して頭頸部扁平上皮癌症例では血液中にLOXL2がより多く存在している傾向が確認できた。LOXL2ノックダウンSASL1m細胞を樹立し、高転移性口腔扁平上皮がんーリンパ節転移系モデルを用いて転移率の測定を行った。陰性対照として、標的遺伝子を持たない配列のshRNAを発現するレンチウイルスベクターを導入したものを作成した。そこでLOXL2がいかにして転移に寄与しているかを解析するため、当グループの先行研究でSASL1m細胞において同じく発現亢進を確認しているTGFβについての検討を行った。LOXL2ノックダウンSASL1m細胞の培養上清中ではコントロールと比較して遷延型のTGFβは同程度だが、活性型のTGFβ量が増加していることが確認された。このことからLOXL2は細胞外基質にTGFβを沈着させることでTGFβの活性化を通じて、転移機構の動員に寄与している可能性が示唆された。以上よりLOXL2が転移に促進的に寄与している可能性が示唆されるため、当院倫理委員会の承認を受けて頭頸部扁平上皮癌症例の臨床検体を収集を開始しており、検体の解析にとりかかっている。また浸潤に関わる因子としてナトリウムイオン/プロトン交換輸送体1(NHE1)についても検討を行っている。そこでLOXL2がいかにして転移に寄与しているかを解析するため、当研究グループの先行研究でSASL1m細胞において同じく発現亢進を確認しているTGFβについての検討を行った。以上よりLOXL2が転移に促進的に寄与している可能性が示唆されるため、当院倫理委員会の承認を受けて頭頸部扁平上皮癌症例の臨床検体の収集と解析を開始した。頭頸部扁平上皮癌においてはその浸潤・転移形質獲得の機序に関する報告がいまだ少なく、その分子機構の解明が効果的な治療のため急務となっている。リンパ節転移におけるLOXL2の寄与に関する報告は他に存在しておらず、LOXL2が新規転移抑制治療の標的となる可能性があると考えている。当初の計画にあるエクソソームやLOXL2阻害剤の投与により転移が亢進あるいは抑制するかの検討は行えていないが、LOXL2がどういう機序で転移に寄与しているかを検討するためTGFβの解析を追加して行い良好な結果が得られている。また臨床検体の収集に関しては予定通り倫理委員会の承認を得たうえで、臨床試験として数例の検体を収集できている。医歯薬学今後も臨床検体収集とその解析を期間を通じて行い、データ数の向上に努める。そして得られるデータに関して、健常者、ステージごとの分類による腫瘍患者における血漿エクソソーム中のLOXL2レベルを比較する。さらに、腫瘍患者内では、転移の有無、治療歴(外科治療、化学療法、放射線療法等)による分類との相関についても検討する。さらには検体採取後の予後について、追跡調査を行ってLOXL2レベルと予後の相関について検討する。可能であれば、同一個体の治療・病期進行過程における経時的なLOXL2レベルの変化についても検討することで、LOXL2レベルと病期進行・転移の相関について詳細な解析を行う。

以上の解析より、ヒト血漿中エクソソームのLOXL2レベルが転移の予測や予後の診断において有用と言えるか否か考察する。診断薬としての可能性について、がん転移診断薬の製造を目指している企業がすでに一社興味を示しており、有望な結果が得られれば、開発協力の可能性について模索する。同様に、LOXL2阻害薬の治療薬としての可能性についても考察する。D-penicillamineはすでにヒトに使える化合物だが、特異性において劣る。本剤をリード化合物とした創薬展開の可能性について、企業との協力関係を模索する。使用する物品が想定よりも少なくて済んだため。次年度の消耗品費に追加する予定である。
関節炎に対する低出力レーザーの効果について

本研究では、低出力レーザー照射の生物学的効果についてラットを用いたin vivo実験系を応用して実証することを目的とし、Type2 collagenのブースター免疫による膝関節リュウマチの病態モデルを作成して半導体レーザー照射と自由電子レーザー(FEL)照射を行い、低出力レーザー照射による炎症抑制効果について検討を行った。実験動物はLewis系ラットを用い、初回感作としてウシII型コラーゲンを含むFreund's Adjuvant Incompleteのエマルジョンを背部に皮内投与し、初回感作の7日後に同エマルジョンを尾根部より皮内投与して関節炎を発症させた。低出力レーザー照射装置はGa-Al-As半導体レーザー照射装置(松下電器産業)を、FELは日本大学量子科学研究所電子線利用研究施設に設置されているものを用いた。レーザーの出力は2.2Wで総照射エネルギー密度は5J/cm^2であり、照射時間は500秒とした。動物は1群5匹として3群にわけ、第1群は無処置群、第2群はコラーゲン感作を行い数日おきにレーザー未照射で動物を固定するだけとしたレーザー未照射群、第3群はコラーゲン感作を行い数日おきにレーザー照射したレーザー照射群とした。実験期間中は、動物の一般状態を毎日観察し、週1回体重測定および関節部分の腫脹をノギスで測定し、頚静脈より血液を採取した。その結果、いずれの低出力レーザー照射によっても、実験的に引き起こされたラット後肢の腫脹を抑制することが認められた。また、炎症性サイトカインであるIL-1βおよびIL-6の血清中の濃度を測定したところ、レーザー未照射群に比較して照射群で有意に低下していた。これらの結果より、低出力レーザー照射によって腫脹抑制効果が得られたものと示唆され、低出力レーザー照射は副作用のない非侵襲的な抗炎症効果を期待しうる治療法であることが示唆された。本研究では、低出力レーザー照射の生物学的効果についてラットを用いたin vivo実験系を応用して実証することを目的とし、II型コラーゲンのブースター免疫による膝関節リュウマチの病態モデルを構築して低出力レーザー照射を行い、照射による炎症抑制効果について検討を行った。実験動物はLewis系ラットを用い、初回感作としてウシII型コラーゲンを含むFreund'sAdjuvant Incompleteのエマルジョンを背部に皮内投与し、初回感作の7日後に同エマルジョンを尾根部より皮内投与して関節炎を発症させた。低出力レーザー照射装置はGa-Al-As半導体レーザー照射装置(松下電器産業)を用いた。その結果、無処置群に比較してコラーゲン感作を行った2群では足跡部に腫脹が発現した。腫脹は漸次増加し、感作後21日目の腫脹率は感作前の足容積の約140%を示した。その後レーザー照射を行ったところ、照射開始から14日目では、レーザー未照射群の腫脹率が92%、レーザー照射群の腫脹率が55%と、レーザー照射群で有意に腫脹が減少していた。

また、炎症性サイトカインであるIL-1βおよびIL-6の血清中の濃度を測定したところ、レーザー未照射群に比較して照射群で低下していた。これらの結果より、低出力レーザー照射によって抗炎症効果が得られたものと示唆された。低出力レーザー照射の生物学的効果についてラットを用いたin vivo実験系を応用して実証することを目的とし、II型コラーゲンのブースター免疫による膝関節リュウマチの病態モデルを構築して低出力レーザー照射を行い、照射による炎症抑制効果について検討を行った。実験動物はLewis系ラットを用い、ウシII型コラーゲンを皮内投与し関節炎を発症させた。低出力レーザーとしてGa-Al-As半導体レーザー照射装置を用い、総照射エネルギー密度は5J/cm^<2で>、照射時間は500秒とした。動物は3群にわけ、第1群は無処置群、第2群はコラーゲン感作を行い数日おきにレーザー未照射で動物を固定するだけとしたレーザー未照射群、第3群はコラーゲン感作を行い数日おきにレーザー照射したレーザー照射群とした。その結果、無処置群に比較してコラーゲン感作を行った2群では足跡部に腫脹が発現した。腫脹は漸次増加し、肉眼所見として明らかに腫脹が大きくなってからレーザー照射を行ったところ、レーザー照射群で有意に腫脹が減少し、腫脹抑制率は照射後12日目で51.5%を示していた。波長を可変できる自由電子レーザーを用い、同様の実験をおこなったところ、波長1750nmにおいて、照射7日目のレーザー照射群の腫脹抑制率は24.2%であった。また、照射12日目の腫脹抑制率は、28.9%であった。また、炎症性サイトカインであるIL-1βおよびIL-6の血清中の濃度を測定したところ、レーザー未照射群に比較して照射群で有意に低下していた。これらの結果より、低出力レーザー照射によって抗炎症効果が得られたものと示唆され、その効果は波長の違いにより異なる可能性も示唆された。
在宅失語症者の言語的活動の拡大に有効な環境要因の検討

回復期リハビリテーション病棟で3ヵ月以上言語聴覚療法を受けた後に在宅復帰した失語症者において、退院後の実用的コミュニケーション能力に関わる言語的活動の拡大に影響する要因を検討した。退院時と退院後に実施した評価を分析した結果、言語的活動の拡大には、言語機能以外に、コミュニケーション自己効力感に基づく家族の言語的関わり、失語症者自身の代償的手段の使用、言語的行動性などの要因が影響することが示唆された。退院後のコミュニケーション力への支援として言語的環境を整えることが有効となることが示された。失語症者は退院後の生活において対人関係や自律性などコミュニケーションの関わる言語的活動が制限される傾向が指摘されていることから、本研究では、失語症者の背景要因・言語要因・環境要因と言語的活動性との関連を分析することにより、失語症者が生活の中で言語的活動を維持拡大するために有効な社会的支援のあり方を検討することを目的とした。平成26年度は、研究協力施設の回復期リハビリテーション病棟に入院し3ヵ月以上のリハビリテーションを受けた後に在宅復帰した失語症者を対象とし、退院後6ヵ月を経過した時点で、言語機能、コミュニケーション力、知的機能の他、家族構成、社会的資源の利用状況などを調査した。また、対象者のキーパーソンとなる家族に対し、コミュニケーション自己効力感評価、家族の介護負担感評価、失語症者の日常生活場面におけるコミュニケーション状況の聴取から言語的活動性を調査した。その結果、家族のコミュニケーション自己効力感は利用する社会資源や家族構成と関連し、また、コミュニケーション自己効力感は、言語機能の重症度、コミュニケーション力とともに、失語症者の言語的活動性に影響することが示された。平成27年度は、対象者を増やし、背景や環境などの各要因の詳細な相互関連を検討し、失語症者のもつ要因と言語的活動性との構造的関連を考察し、またその経過を追うことにより、退院後の経時的変化がもたらす要因の影響を検討する予定である。失語症者は、退院後の生活において対人関係などコミュニケーションの関わる言語的活動が制限される傾向にあることが指摘されている。そこで、失語症者の背景要因と言語的活動との関連を検討することにより、失語症者が生活の中で言語的活動を維持拡大するために有効な要因を分析し、必要な社会的支援の手がかりを見いだすことを目的とした。対象は、研究協力施設の回復期リハビリテーション病棟で3ヵ月以上失語症リハビリテーションを受けた後、在宅復帰し6ヵ月以上経過した失語症者とした。退院後評価として、言語機能、コミュニケーション能力、知的機能の評価を実施し、年齢、家族構成、社会的資源の利用状況を聴取した。また、キーパーソンとなる家族に、コミュニケーション自己効力感尺度、コミュニケーション行動の家族質問紙を実施した。結果1共分散構造分析を用いて検証し、適合水準を満たすモデルにおいて、言語機能と自己効力感が、言語的活動に影響し、言語的活動は、コミュニケーション能力に影響するという関連が示された。言語機能は言語的活動を通してコミュニケーション能力として高まるという関連は従来の研究に一致する。一方、言語的活動に、自己効力感の影響が認められたことは、家族の自己効力感が「配慮ある言語的関わり」として失語症者の言語的活動を促進する可能性を示唆したと言える。2家族の自己効力感とコミュニケーション能力の分析より、自己効力感は、コミュニケーション能力の中等度レベルとの関連が強いことが示された。平成27年度は、データの集積により、言語的活動への影響を構造的にとらえることができた。来年度は、経過を継続的に調査し、言語的活動と諸因子の関係性についての経時的変化をとらえる予定である。昨年度より、協力施設において、失語症者の割合が減り、その結果在宅復帰の失語症者数が減少したため、対象居住地域の範囲拡大により対象者数を維持し調査を進めている。また、前年度に実施した対象者の経時的調査は順調に進んでいる。先行研究により、失語症者は、退院後の生活でコミュニケーションの関わる言語的活動が制限される傾向にあること、また言語的活動の制限はコミュニケーション能力の低下につながることが指摘されている。そこで、本研究では、失語症者の背景要因と言語的活動との関連を検討することにより、失語症者の言語的活動の維持拡大に有効な要因を分析し、必要な社会的支援を明らかにすることを目的とした。対象は、研究協力施設の回復期リハビリテーション病棟で3ヵ月以上失語症リハビリテーションを受けた後に在宅復帰した失語症者とし、評価の実施は、退院後約6ヵ月と退院後約12ヵ月とした。評価内容は、言語機能、コミュニケーション能力、知的機能とし、年齢、家族構成、社会的資源の利用状況を聴取した。また、キーパーソンとなる家族に、コミュニケーション自己効力感評価尺度、コミュニケーション行動の家族質問紙を実施した。退院後6ヵ月の評価を共分散構造分析により検討した結果、言語機能と家族のコミュニケーション自己効力感が言語的活動に影響し、言語的活動がコミュニケーション能力に影響するという構造が得られた。また、退院後の経時的検討として、退院時、退院後6ヵ月、退院後12ヵ月で比較すると、言語的活動は、退院時には言語機能や知的機能の影響を受けるが、経過とともに言語的行動や家族のコミュニケーション自己効力感といった言語的環境要因の影響をより強く受けることが示された。言語機能や知的機能は発症時の重症度によってほぼ決定する要因であるが、生活のあり方により可能性を拡げる言語的環境要因に影響を認めたことは意義深い。