hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一次・二次軟骨におけるガレクチン3の機械的刺激負荷応答の相違について

由来細胞を用いて、機械的刺激負荷条件下におけるガレクチン3の発現の変化とその機械的刺激応答のメカニズムを解明することにより、一次・二次軟骨におけるガレクチン3の機械的刺激負荷応答の相違について解析することにより、二次軟骨特異的な軟骨分化制御機構の存在を探求することを目指す。ガレクチン3の下顎頭由来細胞における役割について、細胞増殖に与える影響について、前年度に加えて検討を行った。下顎頭原基由来細胞の単層培養にガレクチン3ヒトリコンビナントタンパクを添加し、24、48時間後に細胞増殖について検討を行った。ガレクチン3の添加による細胞増殖の変化は認められなかったのに対し、同時に行ったガレクチン3のsiRNAによるノックダウンにより、48時間後で細胞増殖が優位に減少した。これは、ガレクチン3の役割が、外因性および内因性で異なることを示唆する。下顎頭原基由来細胞へ機械的伸展刺激に関しては、平成30年度では伸展力負荷30、60分後における検討のみであったが、より短い時間における変化について経時的な変化を見るため、5、15分後を追加してさらに検討した。ガレクチン3タンパクの発現について、負荷5分後では伸展力負荷による優位な差は認められず、15分後にやや上昇傾向がみられ、30分でピークを迎え、60分後には発現が対照群と変わらないレベルにまで低下した。一方で、伸展刺激により上昇することが知られるERKシグナルは5分後から活性が認められた。ガレクチン3は機械的刺激に対し、比較的ゆっくり反応することが示された。機械的刺激負荷条件下において、ガレクチン3タンパク発現の上昇について、より詳細な経時変化を検討するため、前年度より短いタイムポイントを含めた機械的伸展刺激の負荷におけるガレクチン3発現の変化と様々なシグナル伝達経路の解析を行ったため、進捗状況はやや遅れている。siRNAによるガレクチン3のノックダウン条件下における伸展刺激負荷実験は実験データを収集はほぼ終了しており、近くデータ解析予定である。また、一次軟骨との比較実験については、2019年度中に行うこととなり、進捗状況はやや遅れているが、マウス胎仔四肢胚からの細胞採取は、下顎頭原基由来細胞の採取に比べて用意であり、大きくは遅れていないと判断する。機械的伸展刺激負荷によるガレクチン3発現上昇について、免疫蛍光細胞化学染色法により細胞局在の変化を観察する。あらかじめガレクチン3のsiRNAの導入を行い、ガレクチン3発現ノックダウン条件下における機械的伸展刺激負荷下でのFAKやAktシグナルの活性化の変化を調べる。平成30年度に収集した、ガレクチン3のsiRNAの導入後、ガレクチン3発現抑制下における機械的伸展刺激負荷を行ったサンプルの解析を行い、FAKやAktシグナルの活性化の変化を調べる。同時に、RGDペプチドによりインテグリン阻害条件下での機械的刺激負荷によるシグナルの活性化について検討を行う。siRNA導入によるガレクチン3ノックダウンをリコンビナントタンパク添加によりレスキューする実験については、ガレクチン3の役割が、外因性および内因性で異なることを示唆する結果が出たため中止し、インテグリン阻害下における機械的刺激負荷時のガレクチン3の発現、軟骨分化マーカー遺伝子発現や関連するシグナル伝達経路の活性化について、経時的変化を詳細に検討する予定である。いろいろな培養条件を検討
脳発生におけるsbno1の生化学的および機能的解析

本研究課題では、脳の形態形成および神経発生に関与する遺伝子Sbnolの分子メカニズムを解明することを目的としている。El4.5のマウス胎児脳初代培養系を用いて、マウス大脳皮質にエレクトロボレーション法にようってSbno1のRNAiを導入し遺伝子阻害を行った結果、神経分化が抑制された。さらにSbno1がNotchシグナルに関与するHes1,Hes5、Dll-1遺伝子の発現を制御することを明らかにした。すなわち、Sbnolを遺伝子阻害するとNotchのリガンドであるD11-1の発現がdownregulateされること、一方でNotchのエフェクターであるHes5およびHes1がupregulateされることが明らかになった。また、Notchのインヒビター(DAPT)を用いた実験あるいは、caNotchを用いた実験結果により、Sbno1がNotchシグナルの下流で機能することを明らかにしたが、これは、Sbno1とSu(H)が結合するとという結果と一致する。以上の所見から、Sbno1はネガティブレギュレーターとしてNotchシグナルを抑制することでニューロン分化を促進する因子であることが示唆された。神経幹細胞マーカーMusashiの発現を確認したところ、sbno1をKDした細胞で強い発現が確認されました。したがって、Sbno1ノックダウンした細胞は神経幹細胞の状態を保持していることも示唆された。本研究課題では,脳の形態形成および神経発生に関与する分子メカニズムを解明することを目的としている.そこで、私はマウス大脳皮質発生におけるSbnolの機能ついての研究成果を報告する。Sbnolの特異的抗体を用いた免疫染色の結果、大脳皮質において分化過程にあるニューロンでは、Sbnolは核に局在し、その一方で、成熟ニューロンでは細胞質に発現していることが示唆された。また、大脳皮質発生においてSbnolの発現が翻訳段階で制御されていることが示された。Sbnolに対するRNAiを用いた遺伝子阻害実験および過剰発現実験の結果より、Sbnolは脊椎動物の神経分化において必須であることが示された。さらに、Sbnolが核内でNotchシグナルを抑制することでニューロン分化を促進する因子であることが示唆された。また、Sbnolの生化学的機能についての知見を得るために、Sbnolの3つの高度に保存された領域をbaitとし,zebrafish cDNAライブラリーをpreyとしてSbnolと結合する因子をYeast two-hybrid(Y2H)スクリーニングで同定した。その結果、Y2Hによって、Su(H)を含むいくつかの遺伝子が単離され、Su(H)とSbnolが結合することが示された。さらに、Su(H)とsbnolとの具体的な相互作用部位を同定したところ、Su(H)のC末953-1034a.aが両者の結合に必須であること示された。またこの領域は進化的に保存されているものの機能としては不明であった。しかし、本研究結果より、この配列がsbnoとの結合に必須であることが示唆されたことから、Su(H)の新たな機能ドメインとしての役割が期待される。
シングレットフィッションから生成した三重項融合による遅延蛍光の普遍則と個性の解明

シングレットフィッション(SF)は主に有機固体で起こり、光励起した一重項励起状態が2つの三重項に分離する光化学過程である.この逆過程が三重項融合(TF)である.近年、時間分解蛍光測定の高感度化により、強度の低いパルス励起光を用いた遅延蛍光の長時間計測が可能となった.これまでに我々は、弱い強度のパルス励起光で得られた遅延蛍光は有機固体の種類に依存しない普遍的な時間減衰を示し、その機構として励起子拡散が本質である事を指摘した.三重項励起子の拡散の異方性を考慮した理論と、SFを示す有機結晶を用いた蛍光時間分解の高感度測定及び磁場測定との共同研究により励起子拡散の効果をより詳細に検討する.シングレットフィッション(SF)は主に有機固体で起こり、光励起した一重項励起状態が2つの三重項に分離する光化学過程である.この逆過程が三重項融合(TF)である.近年、時間分解蛍光測定の高感度化により、強度の低いパルス励起光を用いた遅延蛍光の長時間計測が可能となった.これまでに我々は、弱い強度のパルス励起光で得られた遅延蛍光は有機固体の種類に依存しない普遍的な時間減衰を示し、その機構として励起子拡散が本質である事を指摘した.三重項励起子の拡散の異方性を考慮した理論と、SFを示す有機結晶を用いた蛍光時間分解の高感度測定及び磁場測定との共同研究により励起子拡散の効果をより詳細に検討する.
先住民族の教育権保障に関する国際比較研究

本研究は、先住民族がその尊厳とアイデンティティを保ちながら差別・抑圧されずに生きられる多文化共生社会を築くための最も重要な条件の1つが教育権保障であるとする問題関心に立ちつつ、北米(アラスカ)、ロシア(シベリア・極東)、中南米(メキシコ・コスタリカ)、オセアニア(オーストラリア・ニュージランド)、中国(台湾)及びイギリスにおける先住民族教育の展開と実情を比較教育的研究手法に基づき、実証的・学術的に明らかした。平成25年度は、担当調査班別の各国・地域現地調査、海外共同研究者との共同報告、学会での研究発表及び定例研究会での検討会を実施し、以下の成果をあげた。1.先住民族の教育権保障に関する以下の各国・地域の現地調査を実施した。1ロシア連邦・クラスノヤルスク地方調査:2013年5月26日6月2日、岩﨑正吾、黒木貴人、2オーストラリア調査:2013年8月12日8月26日、前田耕司、3ニュージランド調査:2013年8月25日9月1日、大庭由子、4-1北米(アラスカ)調査:2014年2月6日2月11日、田中真奈美、4-2北米(アラスカ)調査:2014年3月20日3月27日、玉井康之、5メキシコ・コスタリカ調査:2014年2月5日2月24日、米村明夫、6台湾調査:2014年3月10日(月)3月17日(月)、山崎直也、7イギリス調査:2014年3月16日(日)2014年3月22日(土)、佐藤千津、8中国海南島原住民族の教育権保障調査:2014年2月2日2月7日、金塚基。2.サハ(ヤクーチア)共和国とオーストラリアから2人の先住民族研究者(サハ共和国民族学校研究所のセミョーノワ・スヴェトラーナ博士とオーストラリア・モナシュ大学ゼーン・マ・レーア教授)を招聘し、日本国際教育学会第24回大会の課題研究(9月28日)において共同研究報告を行った。3.日本国際教育学会の個別分科会において、アラスカ担当の研究分担者及び連携研究者3名が、先住民族教育政策について共同研究発表を行ったほか、共同研究者の2名がそれぞれ個別研究発表を行った。4.研究代表者の所属する早稲田大学教育・総合科学学術院の西早稲田キャンパスにおいて、全体研究会として、第1回研究会(2013年5月25日)、第2回研究会(2013年10月27日)、第3回研究会(2014年2月27日)の3回の全体研究会を開催したほか、各調査判別の打合会と個別研究会をそれぞれの大学において複数回開催した。当該年度は、担当調査班別の各国・地域現地調査、海外共同研究者との共同報告、学会での研究発表及び定例研究会での検討会を実施し、以下の成果をあげた。1サハ(ヤクーチア)共和国調査:2012年6月8日6月16日、岩﨑正吾、桑原清、2ニュージランド調査:2012年8月27日9月2日、大庭由子、3オーストラリア調査:2012年8月18日8月28日、前田耕司、4メキシコ・コスタリカ調査:2013年2月6日2月25日、米村明夫、コスタリカ調査:2013年2月23日3月4日、斉藤泰雄、5北米(アラスカ)調査:2012年2月22日3月4日、玉井康之、牛渡淳、田中真奈美、牛渡亮、6台湾調査:2013年3月5日3月11日、山崎直也、若園雄志郎、7イギリス調査:2013年月25日3月31日、佐藤千津、8モスクワ調査:2013年3月5日3月9日、岩崎正吾。2.オーストラリアから2人の先住民族研究者(シドニー大学のアンソニー・ウエルチ教授、西オーストラリア州教育省付属教育研究所のパトリシア・ケーニヒスバーグ上席研究員)を招聘し、先住民族問題について意見交換を行い、日本国際教育学会第23回大会の課題研究(9月29日)において、岩﨑研究代表、前田研究分担者とともに共同研究報告を行った。3.日本国際教育学会の個別分科会において、研究分担者の桑原と連携研究者の大庭の二人がそれぞれ研究発表を行った。4.研究代表者の所属する早稲田大学教育・総合科学学術院の西早稲田キャンパスにおいて、全体研究会として、第1回研究会(2012年5月19日)、第2回研究会(2012年10月27日)、第3回研究会(2013年3月23日)の3回の研究会を開催したほか、各調査判別の打合会と個別研究会をそれぞれの大学において複数回開催した。本研究は、先住民族がその尊厳とアイデンティティを保ちながら差別・抑圧されずに生きられる多文化共生社会を築くための最も重要な条件の1つが教育権保障であるとする問題関心に立ちつつ、各国・地域における先住民族教育政策の展開とその実情を明らかにすることを目的とするものである。

平成26年度(最終年度)は、調査対象地域のうち、以下の現地調査を実視した。1ロシア連邦・ハバロフスク地方調査:2014年10月28日11月2日、岩﨑正吾。2オーストラリア調査:2014年10月23日11月1日、前田耕司。3ニュージランド調査:2014年8月4日8月10日、大庭由子。4中国調査:2014年9月20日9月23日、金塚基。5北米(アラスカ)調査:2014年8月24日8月29日、田中真奈美、牛渡亮。6メキシコ調査:2014年3月11日3月23日、米村明夫。また、オーストラリアとロシアから専門家を招聘して、日本学習社会学会(2014年9月6日)で公開シンポジウム実施するとともに、日本国際教育学会(2014年9月14日)では、台湾から先住民族の研究者を招聘して課題研究を実施した。なお、最終年度の研究成果として、当該調査対象地域の先住民族の教育権保障に関する比較分析の指標として以下の6項目に関して各国別にまとめた。1各国・地域の先住民族教育政策の展開とその動向の比較分析。2国際援助機関・NGO(NPO)との連携やローカル・コミュニティ組織(活動主体)の教育権獲得活動の分析。3国家語・公用語と先住民族言語との関係及びマスメディアや公共空間における言語使用等の実態調査。4先住民族学校や民族クラスなど教育システムの解明。5先住民族の子ども・成人の生涯学習機会の調査。6家庭における言語・教育環境の調査。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育学26年度が最終年度であるため、記入しない。順調に推移している理由は、第一に初年度に続き、本年度(平成25年度)に予定した各国・地域の現地調査研究がほぼ計画通りに実施できたこと、第二にサハ共和国とオーストラリアからの招聘研究者との研究交流及び共同報告が首尾良く運び、大きな収穫があったこと、第三に本研究に参加している共同研究者の学会での研究発表が複数行われ、学会に参加している多くの研究者との論議を通して、研究の深化がはかられたことなどによる。本研究における比較分析の枠組は、以下の6項目である。(1)先住民族教育政策の展開とその動向調査、(2)国際援助機関との連携やローカル・コミュニティ組織の教育権獲得活動の調査、(3)国家語・公用語と先住民族言語との関係及びマスメディアや公共空間における言語使用等の実態調査、(4)先住民族学校や民族クラスなど教育システムの解明、(5)子ども・成人の生涯学習機会の調査、(6)家庭における言語・教育環境の調査である。このうち、本年度は、(2)(5)(6)の課題を中心とした調査を実施した。また、同時に昨年度の(1)(3)(4)の課題に関して、まだ詰め切れていない問題や残された課題の調査・分析を行った。その結果、6地域(シベリア極東地域、オセアニア地域、中南米地域、北米・アラスカ地域、中国・台湾地域、イギリス)の先住民族の教育権保障に関する状況の相違と特色及び現状と課題が見えてきたこと大きな成果であるといえる。また、外国から2人の専門家を招聘して、日本国際教育学会の課題研究で日本側研究者との共同報告を行った結果、各国の現状と摺り合わせがかなり進むと同時に、日本のアイヌ民族の教育権保障をめぐる課題も明らかになってきた。来年度は、以上の研究の進展を踏まえ、最終報告書と市販での研究所の刊行を目ざして、調査計画をしっかり立て、より成果が上がるように準備したいと考えている。本研究は、先住民族がその尊厳とアイデンティティを保ちながら差別・抑圧されずに生きられる多文化共生社会を築くための最も重要な条件の1つが教育権保障であるとする問題関心に立ちつつ、各国・地域における先住民族教育政策の展開とその実情を明らかにすることを目的としている。
新生代における沿岸システムの高精度復元と生痕相モデルの構築

本研究では,古第三紀第四紀に形成された沿岸域の堆積物(例えば,ひわだ峠層,芦屋層群陣ノ原層,都井岬オリストストローム,備北層群,三崎層群,久万層群,田辺層群,下総層群,など)において,シーケンス層序,堆積システム復元にくわえ,化石群や生痕化石群の観察をおこない,種々の新知見を得た.また,成果の一部は,9編の査読付き原著論文のほか,8件の国際学会講演(うち一件は基調講演として招待)を含む,30件超の学会講演として公表された.沿岸域は,岩石圏,水圏,気圏そして生物圏の全てが出会う場であり,地球表層環境においてもっとも多様かつ激しい変化が見られる場のひとつである.この沿岸域で形成された地層は,環境の多様性を反映して古環境復元の精度がきわめて高い.こうしたことから,本研究では,沿岸域で形成された地層群,ならびに,そこに含まれる体化石と生痕化石とを統合的に解析して,新生代における古環境と生物群集とからなる沿岸システムを従来に無い高い精度で復元し,沿岸システムの来し方と行く末を知る事を第1の目的とする.つづいて,その結果を応用し,古環境解析,ひいては,それに基づく地質探査に有効な新生代の沿岸域生痕相モデルを提示することを第2の目的とする.本研究では,古第三紀第四紀に形成された沿岸域の堆積物(例えば,ひわだ峠層,芦屋層群陣ノ原層,都井岬オリストストローム,備北層群,三崎層群,久万層群,田辺層群,下総層群,など)において,シーケンス層序,堆積システム復元にくわえ,化石群や生痕化石群の観察をおこない,種々の新知見を得た.また,成果の一部は,9編の査読付き原著論文のほか,8件の国際学会講演(うち一件は基調講演として招待)を含む,30件超の学会講演として公表された.古第三紀における沿岸システムの特徴を知るため、北九州市に分布する古第三系芦屋層群陣ノ原層の調査をおこなった。その結果、陣ノ原層は、一部に海底チャネルを埋積した土石流堆積物がみられるものの、大部分は陸棚-外浜システムで形成されたこと、そして、それらは周波の異なる相対的海水準変動に応答して形成されたコンポジット・シーケンスをなすことがわかった。さらに、この陣ノ原層にはThalassinoides suevicus、複数種のOphiomorpha類、Piscichnus waitemata、そしてRosselia socialis、といった生痕化石が産することがわかった。ただし、陣ノ原層に関する研究は、まだ十分なものではなく、来年度も継続していく必要がある。そのほかにも和歌山県白浜町の中新統白浜層の潮汐低地システムの生痕化石群を観察したほか、愛媛県西条市の現世潮汐低地堆積物中の生痕ファブリックの観察も行った。また、北海道十勝平野の更新統池田層群では、沿岸システム中のある堆積場に特徴的に産する未記載生痕化石についての詳しい情報を得ることが出来た。本研究に伴う最新の研究成果の一部は、4編の原著論文として公表したほか、8月にはカナダのUniversity of Calgaryで開催された9th International Ichnofabric Workshopで発表をおこない、9月にも日本地質学会第114年学術大会において発表するなど、6件の学会発表として公表された。なお、日本地質学会第114年学術大会での講演(演題:更新統下総層群に発達する海進期波食台-陸棚システムの古生態学)は優秀講演賞を授与された。この年度では,まず,広島県北部の山間盆地に分布する,中新世の弧内堆積盆を充填した浅海成層である備北層群の野外調査を行った.その結果,庄原市に分布する特徴的な角礫岩が,津波堆積物である可能性がきわめて高い事を見いだした.この角礫岩は,カキの仲間であるOstrea gravitestaの殻片を多数含むことから,従来,漠然と"カキ礁"で形成された物と言われてきた.しかし,その堆積相を観察したところ,こうした形成機構では説明できず,上述のように,津波イベントで形成したと考えるのが最も合理的である事がわかった.この角礫岩が堆積した中新世には,日本海の急速な拡大という新生代の北西太平洋域における一大地質学イベントがあった事が知られる.こうしたイベントに関連した地震が引き金となり,弧内堆積盆に津波堆積物を形成したのであろう.今後は,このイベントの前後で底生群集にどの様な変化が生じていたのかを探っていきたい.上記の調査の他,和歌山県の田辺層群において干潟堆積物を観察し,そこに産するHillichnus類生痕化石の産出層準と共産する生痕化石類について詳しい観察を行った.本年度は,1)四国山地西部に分布する始新統ひわだ峠層,2)宮崎県の都井岬オリストストローム(漸新統),3)高知県西部の中新統三崎層群養老層において主な調査を行った.その結果,以下の成果を得た.1)ひわだ峠層から礫質三角州(扇状地三角州?)システムの堆積物を認定し,一部の層準からPhycosiphon?と思われる生痕化石を見いだした.2)都井岬オリストストロームは,波浪卓越型の陸棚-外浜システムの堆積物であること,そして,そこにはDiplocraterion,Rosselia,Thalassinoides,Phycosiphonなどの生痕化石が産することがわかった.

3)養老層は時折波浪の影響をうける沖浜(外側陸棚)の堆積物であること,そして,全層準を通じて生物撹拌の程度がきわめて低く,生痕化石の頻度や多様度もきわめて低い特異な岩相を示すことが明らかになった.また,スランピングに代表される未固結変形も高い頻度で見られることもわかった.これらの特徴は,養老層堆積時に生じていた日本海形成イベントに伴う活発な地殻変動のもとに,きわめて急速な砕屑物の供給が起こっていたこと考えれば説明できる.その他,房総半島に分布する下総層群藪層において堆積相と生痕化石群集に関する観察を行った.この年度は,下部-中部中新統久万層群の一部を調査し,それが半地溝を埋積した堆積物であることを明らかにした.そして,この久万層群の基底部は,半地溝を形成した成長断層の活動時に発達した沖積扇状地システム堆積物であり,それを覆う主部は,その断層が活動を停止し,急傾斜部が削剥された後に発達した網状河川システム堆積物であることを明らかにした.加えて,下部-中部?中新統三崎層群の広域調査もおこない,そこに海底でのスランピングに伴う未固結変形堆積物や津波堆積物とおぼしきイベント堆積物が多数存在することを確認した.こうした特徴を有する地層群は,前期-中期中新世に生じた背弧拡大に伴う伸長テクトニクスの強い影響を受けて成立していた可能性が高い.これらについて,さらなる調査をおこなうことで,今後,背弧拡大期の島弧における表層環境や古生態系の高精度復元に発展する可能性がある.このほか,成果の一部は,2編の原著論文と1編の図書,そして,5回の学会講演として公表された.とくに,ブラジル連邦共和国で開かれた第1回ラテンアメリカ生痕学シンポジウム(SLIC2010)では,生痕学の先進地である欧米以外からは唯一の基調講演者として招待され,本研究課題の主題について講演する機会を得た.また,本課題の集大成の1つとして日本堆積学会大会でも講演の予定だったが東日本大震災の影響により大会が延期となり,残念ながら講演することが出来なかった.
慢性肝炎と肝線維化におけるオンコスタチンMの作用機序の解明

肝障害時におけるオンコスタチンM(OSM)の作用機序の解明を目指した。高脂肪食投与による肥満モデルでは、OSM受容体KOマウスは野生型マウスに比べて有意に体重の増加を示し、肝臓内の脂質量が増加するなど、早期の脂肪肝を引き起こした。OSMはPPARgの発現を抑制することで脂肪肝を抑制していることが示唆された。また、肝炎惹起因子を投与したKOマウスは野生型マウスより感受性が高く、急性肝炎で死亡したことから、OSMには免疫抑制作用があることが示唆された。オンコスタチンM(OSM)受容体KOマウスでは急性肝障害モデルである四塩化炭素を投与すると著しい肝再生不良および肝炎の持続と増悪化が認められ、これらの症状はOSMの投与により軽減される。このことから、OSMは急性肝炎においては抗炎症作用を有することが示され、肝炎治療への応用が期待された。本研究では肝炎時のOSMの抗炎症作用のメカニズムを明らかにするとともに、肝線維化においては肝星細胞を中心としたOSMの作用機構を明らかにすることを目的とした。非アルコール性脂肪肝炎(NASH)モデルとしてコリン欠乏食を野生型とOSMR KOマウスに投与した結果、KOマウスの肝臓では野生型マウスに比べて早期に著しい脂質蓄積が認められた。また、このマウスの肝臓から肝細胞と肝星細胞を調製してOil Red O染色をした結果、KOマウスでは肝細胞に脂質が蓄積するのに先立って肝星細胞への著しい脂質蓄積が認められたことからOSMが肝星細胞の脂質調節を担う可能性が強く示唆された。また、高脂肪食を投与した結果、KOマウスは野生型マウスに比べて有意に体重の増加を示し、早期の脂肪肝を引き起こした。また、この時の肝臓での遺伝子発現プロファイル、をqPCRで比較した結果、脂質を取り込むトランスポーター類に顕著な差異は認められなかったが、PPARγの発現は野生型マウスに比べ上昇していた。このことから、OSMシグナル欠損が肝細胞への直接的作用また肝星細胞からの間接的作用を介して肝臓でのPPARγ発現上昇を引き起こし、脂肪肝に至った可能性が示唆された。さらに、肝星細胞と非実質細胞におけるOSMの作用を調べるために、これらの細胞の調製法およびin vitro培養に適した培養条件を確立した。オンコズタチンM(OSM)受容体KOマウスでは急性肝障害モデルである四塩化炭素を投与すると著しい肝再生不良および肝炎の持続と増悪化が認められ、これらの症状はOSMの投与により軽減される。本研究では肝炎時のOSMの抗炎症作用のメカニズムを明らかにするとともに、脂肪肝モデルを利用して、OSMが肝炎、肝線維化に及ぼす影響を細胞レベルで明らかにする。高脂肪食投与による肥満モデルでは、KOマウスは野生型マウスに比べて有意に体重の増加を示し、肝臓内の脂質量が増加するなど、早期の脂肪肝を引き起こした。また、この時の肝臓での脂質代謝に関わる複数の遺伝子発現のプロファイルをqPCRで比較した結果、脂質を取り込むトランスポーター類に顕著な差異は認められなかったが、PPARγの発現は野生型マウスに比べてKOマウスで有意に上昇していた。このことから、OSMシグナル欠損が肝細胞への直接的作用または肝星細胞からの間接的作用を介して肝臓でのPPARγの発現上昇を引き起こし、脂肪肝に至った可能性が示唆された。また、野生型マウスを用いて、ハイドロダイナミック法によりOSMを肝臓内で発現させると、PPARYの発現が低下したことから、OSMシグナルはPPARYの発現を抑制することにより、脂肪肝を抑制している可能性が示唆された。一方、ハイドロダイナミック法によりOSMを肝臓で過剰発現させた場合に、急性肝障害が認められた。この際、急激な血糖値の低下を招き、OSMが肝臓での広範なエネルギー代謝にも寄与していることが示された。
マンガン酸化物ペロブスカイトの強磁性・金属化におよぼすランタンのビスマス置換効果

本研究では、ベロブスカイト構造をもつマンガン酸化物(Bi, A)MnO_3(A=Ca, Sr, Ba)固溶体を合成し、その構造および物性を詳細に調べることにより、金属化とともに強磁性を発現する(La, A)MnO_3系と比較対照することを目的としている。まずBi_<1-x>Ca_xMnO_3系は、0.8≦x≦1.0の組成範囲で強磁性を示すことを明らかにした。反強磁性体CaMnO_3のCaをBiで置換することにより、電気抵抗は減少するが、金属化には至らない。磁気モーメントはx=0.875で最大値1.1μ_Bを示すが、さらにBi置換量を増やすと減少し、x=0.8で強磁性は消失した。これは電荷秩序配列の傾向が強まって、二重交換相互作用による強磁性発現が抑制されたためと解釈される。なおこの系では、0.875≦xの領域で大きな負の磁気抵抗効果を観測した。次にペロブスカイト型BiMnO_3を高圧合成により作成し、飽和磁気モーメント3.6μ_Bキュリー温度105Kの強磁性体であることを確認した。この強磁性の原因を明らかにする目的で、BiをSrにより部分置換した固溶体試料を作成したが、Sr置換量の増大に伴い、強磁性が急速に消失することを観測した。またSr置換により電気抵抗は減少するが、金属化には至らない。これらの実験結果はBiMnO_3の強磁性の原因を(La, Sr) MnO_3系の場合と同様な二重交換相互作用によって説明することができないことを示している。現在単結晶を育成し、結晶構造の精密解析を行っており、その強磁性の起源が明らかになることを期待している。
超高感度広帯域デジタル電流計測システムの開発

電流計測システムの基本となるのは、電流入力のアナログ-デジタル変換器(ADC)である。本研究では、単一磁束量子(SFQ)回路をもとにしたADCの高度化(高信号雑音比(SNR)、高感度化)を図ったほか、それをシステムに応用する研究を進めてきた。平成16年度に提案した相補型ADCは、SFQ回路の特徴である高速性、磁束量子と言う物理基本単位による負帰還を利用していることから、半導体回路では実現し得ない高精度性を広帯域で得ることができる。平成16年度までに、相補型ADCの動作実証を済ませ、9ビットのSNRを得ることに成功した。目標SNRは14ビットであるが、これはADC内部バックエンド部に置かれている間引きフィルタに1次フィルタを用いたためで、数値解析によると、ここに2次の間引きフィルタを採用し、さらに高速動作させれば、目標達成は可能である。なお、すでに2次間引きフィルタは実証ずみである。平成17年度は、具体的システムを想定しその要求仕様に合わせたADCを開発、さらに実システムへの実装に重点を置いた。対象としたシステムは超伝導トンネル接合X線検出器(STJ)である。STJ自身は、高エネルギー分解能を有する検出器として知られており、現在は多チャンネル化が研究対象となっている。本研究でのADCはこのSTJの出力をデジタル化し、デジタル領域での多チャンネル化の基盤技術を目指した。ADCに関しては、要求される数十nAの電流感度・分解能を実現するために、入力部の磁気結合入力部を改善した。実システムにおいては、STJの動作に求められる10mT程度の直流磁場や、熱流入抑制のためのケーブル帯域の制限など、SFQ回路の動作に対する障害要因が多かった。これらに対し種々の改善を試み、これまでにSNRにおいて数値解析からの劣化を1ビット程度までに抑えることに成功し、実システムへの応用の第一歩を築いた。今年度は、超伝導単一磁束量子(SFQ)回路をもとにしたADCの高度化(高信号雑音比(SNR)、高感度化)とその実証実験を進めた。SFQ回路の特徴は、その高速性とともに量子化現象を利用していることにあり、ADCに応用した場合、広帯域かつ高精度なものが期待できる。しかしながら、高いSNRを得るために通常用いられる方法は、数十GHzという高速性から回路構成が難しく、結果的に高速性を生かした性能改善は難しい状況であった。そこで、通常は同時に行われる量子化と標本化というA/D変換の処理を分離し、量子化器のあとにサンプリングする時間をずらした標本化器を複数設置することで、等価的にサンプリング速度を向上、SNR、感度などの改善を図った。等価的な(オーバー)サンプリング周波数は100GHzを超え、数値解析ではアナログ入力帯域幅100MHzで12ビットの高性能性を確認した。さらに、感度向上を求めて、ADCの改善を進め、2つのADCが相補的に働く新しい変換方式を考案、現在はその解析と実証を進めている。実際にNbをベースとしたSFQ回路によってADCを試作したところ、原理どおり正しく動作していることが確認された。性能については実効的なSNRが現時点で9ビット程度と必ずしも十分な値に至っていない。これは、入力信号として使用した発信器の信号純度が低いために起こっていることがすでに分かっており、本質的な問題ではない。現在その改善に取り組んでいるところである。今後は、出力部の広帯域化を図ることで目標とする高感度広帯域デジタル電流計測システムを構築する予定である。

本研究では、単一磁束量子(SFQ)回路をもとにしたADCの高度化(高信号雑音比(SNR)、高感度化)を図ったほか、それをシステムに応用する研究を進めてきた。平成16年度に提案した相補型ADCは、SFQ回路の特徴である高速性、磁束量子と言う物理基本単位による負帰還を利用していることから、半導体回路では実現し得ない高精度性を広帯域で得ることができる。平成16年度までに、相補型ADCの動作実証を済ませ、9ビットのSNRを得ることに成功した。目標SNRは14ビットであるが、これはADC内部リアエンドに置かれる間引きフィルタに1次フィルタを用いたためで、数値解析によると、ここに2次の間引きフィルタを採用し、さらに高速動作させれば、目標達成は可能である。なお、すでに2次間引きフィルタは実証ずみである。平成17年度は、具体的システムを想定しその要求仕様に合わせたADCを開発、さらに実システムへの実装に重点を置いた。対象としたシステムは超伝導トンネル接合X線検出器(STJ)である。STJ自身は、高エネルギー分解能を有する検出器として知られており、現在は多チャンネル化が研究対象となっている。本研究でのADCはこのSTJの出力をデジタル化し、デジタル領域での多チャンネル化の基盤技術を目指した。ADCに関しては、要求される数十nAの電流感度・分解能を実現するために、入力部の磁気結合入力部を改善した。実システムにおいては、STJの動作に求められる10mT程度の直流磁場や、熱流入抑制のためのケーブル帯域の制限など、SFQ回路の動作に対する障害要因が多かった。これらに対し種々の改善を試み、これまでにSNRにおいて数値解析からの劣化を1ビット程度までに抑えることに成功し、実システムへの応用の第一歩を築いた。
セレンの液体・気体臨界点近傍における半導体ー金属転移と鎖構造の変化

セレンの液体・気体臨界点(臨界温度圧力;1590°C,380bar)近傍で起る半導体ー金属転移のメカニズムを明らかにするため,1500°C,815barまでの超臨界領域に至る広い温度圧力範囲でX線回折測定走を行った。このため我々は,独自の高圧容器およびサファイア製の試料容器を開発し,これらとエネルギ-分散型のX線回折測定法を組み合わせることにより,これまで測定が不可能であった超臨界領域でのセレン原子配列に関する知見を得ることに初めて成功した。流体セレンの干渉関数および二体分布関数を温度,圧力の関数として得,これを解析することにより,原子配列に関する主要なパラメ-タである最近接原子間距離および配位数の温度圧力変化を知ることができた。その結果,光学ギャップが閉じ金属化が相当に進んだ領域においても,依然として二配位構造が保たれていることが判明した。このことは,これまでの転移のメカニズムに対する考え方,すなわれ,半導体ー金属転移が二配位から三配位構造への構造変化によって起るという従来の考え方に修正を迫るものである。我々の得た実験結果を基本に据えることによって,セレンの臨界点近傍で起る半導体ー金属転移は,平面ジグザグ構造をもつ短い鎖状クラスタ-が出現することによって生じた可能性が高いことが示唆される。さらに,我々が開発したX線回折の手法は,臨界温度,圧力が非常に高いため測定が不可能とされここ約20年間未解決のままであった流体水銀の構造解析に適用することができ,密度を13.55から6.8g/cm^3まで体積にして約2倍に膨張させた流体水銀の構造を世界で初めて明らかにすることができた。代表的な液体半導体として知られる液体セレンの,液体・気体臨界点(1580°C,380気圧)近傍に出現する半導体ー金属転移のメカニズムを明らかにするため、新しく開発した高圧容器およびサファイア試料容器を用いて1700°C,1500気圧までの温度圧力範囲で,エネルギ-分散型X線回析測定を試みた。研究計画は,以下のように順調に進んでいる。1.サファイア試料容器の製作;1700°Cもの高温に耐え,セレンとの反応性が無く、しかも加工性に富む容器材料として単結晶サファイアを用いた。X線が透過する部分はできる限り薄くする必要があり,しかも臨界温度圧力下にある試料を安定に保持し得る堅固さが要求される。ダイアモンド工具を用い,X線透過部分の厚さが150ミクロンのX線回析測定用試料容器を製作することができた。2.高圧容器の製作;1700°C,1500気圧までの高温高圧下でX線回析測定が可能な高張力鋼製の内熱型高圧容器に設計し製作した。ヒ-タ-,断熱管等の内臓物を自作し,X線を透過させる高圧窓として金属ベリリウムを使用し,また圧力媒体としてベリウムガスを用いた。テストの結果、所定の高温高圧を達成できることが判明した。3.X線回析装置の調整;SSDX線回析ゴニオメ-タの据えつけ・調整を終え,高圧容器をゴニオ台上にセットし,タングステン管球から出る白色X線ビ-ムの透過テストを行った。計画通りのX線の透過を確認した。4.流体セレンのX線回析測定;1500°C,815気圧までの温度圧力範囲でX線回析測定に成功し、流体セレンの干渉関数を散乱ベクトルの大きさが、1.513A^<-1>の範囲で得ることができた。これをフ-リエ変換して得た動径分布関数の解析により,光学ギャップが閉じ金属化が進んだ領域でも依然として二配位構造が残っているという興味深い結果が得られた。

セレンの液体・気体臨界点(臨界温度圧力;1590°C,380bar)近傍で起る半導体ー金属転移のメカニズムを明らかにするため、1500°C,815barまでの超臨界領域に至る広い温度圧力範囲でX線回折測定を行った。このため我々は,独自の高圧容器およびサファイア製の試料容器を開発し、これらとエネルギ-分散型のX線回折測定法を組み合せることにより、これまで測定が不可能であった超臨界領域でのセレンの原子配列に関する知見を得ることに初めて成功した。流体セレンの干渉関数および二体分布関数を、温度圧力の関数として得、これを解析することにより、原子配列に関する主要なパラメ-タである最近接原子間距離および配位数の温度圧力変化を知ることができた。その結果、光学ギャップが閉じ金属化が相当に進んだ領域においても、二配位構造が依然として保たれていることが判明した。このことは,これまでの転移のメカニズムに対する考え方、すなわち、半導体ー金属転移が二配位から三配位構造への構造変化によって起るという従来の考え方に修正を迫るものである。我々の得た実験結果を基本に据えることによって、セレンの臨界点近傍で起る半導体ー金属転移は、平面ジグザグ構造をもつ短い鎖状クラスタ-が出現することによって生じた可能性が高いことが示唆される。さらに、我々が開発したX線回折の手法は,臨界温度圧力が非常に高いため測定が不可能とされここ約20年間未解決のままであった流体水銀の構造解析に適用することができ、密度を13.55から6.8g/cm^3まで、体積にして約2倍膨張させた流体水銀の構造を世界で初めて明らかにすることができた。
「親の恐怖記憶の子への遺伝メカニズム解明」による虐待連鎖の阻止

「児童虐待」は重大な社会問題となっている。この研究では、親の「恐怖記憶」が子供に遺伝し、子供の行動に影響を与えるかを検証する。本研究による成果は、「虐待を受けた親」と「児童虐待」との関連を動物行動実験により、「恐怖記憶の遺伝」という生物学的根拠とそのメカニズム解明により、虐待の連鎖を阻止することにある。申請者の予備実験では、音と電気刺激による恐怖条件付けした親マウスを交配させ、誕生した仔マウスに音を聞かせると恐怖反応(freezing)を示した。すなわち、親の「恐怖記憶」が仔に遺伝したことを示唆する結果を得た。さらに用いたマウスを使用し、「恐怖記憶の遺伝」を分子レベルで解析したい。
ケトン類のエナンチオ選択的水素化反応

ケトン類の高活性かつ高エナンチオ選択的水素化触媒の開拓は、学術的および技術的に最重要課題の一つである。本研究者は、光学活性ホスフィンに2,2′-ビス(ジ-3,5-キシリルホスフィノ)-1,1′-ビナフチル(XylBINAP)、ジアミンに1,1-ジ-4-アニシル-2-イソプロピルエチレンジアミン(DAIPEN)を配位子にもつルテニウム錯体触媒を用いることにより、あらゆる鎖状の芳香族ケトン類を高エナンチオ選択的に水素化することに成功した。最高100%の鏡像体過剰率を達成した。例えば、アルキルフェニルケトンの水素化では、アルキル鎖にメチル、エチル、イソプロピル、およびシクロプロピル基をもつ基質に適用できた。ベンゼン環上の2位、3位、あるいは4位にアルキル基、ハロゲン、トリフルオロメチル、メトキシ、ニトロあるいはアミノ基をもつアセトフェノン類も高選択的に水素化できた。従来高エナンチオ選択的還元が困難であった、2,2,2-トルフルオロアセトフェノン類の不斉水素化にも成功した。本水素化触媒は活性も極めて高く、基質/触媒比100,000、水素8気圧の条件でも反応が完結した。非対称ベンゾフェノン類の不斉水素化は、似通った性格をもつ二つの芳香環を識別する困難さに加えて、生成物のベンズヒドロール類が容易に加水素分解されるため、ほとんど報告例がなかった。しかし、本触媒を用いる不斉水素化により、オルト位に置換基をもつベンゾフェノン類を対応する光学活性ベンズヒドロール類に定量的に変換することができた。また、複素環を有するケトン類の不斉水素化にも成功した。有用生理活性物質合成に有用なフラン、チオフェン、ピロールあるいはピリジン環をもつ光学活性アルコール類を効率的に合成することができた。さらに、本触媒は鎖状のα,β-不飽和ケトン類の不斉水素化にも適用でき、高エナンチオ選択的に対応するアリルアルコールを得ることができた。オレフィン部分が還元された生成物は認められなかった。本研究者の開拓した光学活性ホスフィンに2,2'-ビス(ジフェニルホスフィノ)-1,1'-ビナフチル(BINAP)、ジアミンに1,1-ジ-4-アニシル-2-イソプロピルエチレンジアミン(DAIPEN)を配位子とするルテニウム錯対触媒は、ある種の芳香族および不飽和ケトン類の水素化で高いエナンチオ面識別能を示したが、鎖状のα,β-不飽和ケトン類あるいは強い電子吸引性基の置換した芳香族ケトン類等に対しては十分な選択性が得られなかった。申請者はこの原因をBINAPの不十分な立体制御に拠るものと推測し、より立体要請度の高い2,2'-ビス(ジ-3,5-キシリルホスフィノ)-1,1'-ビナフチル(XylBINAP)とDAIPENを配位子とするルテニウム錯体触媒を用いて検討したところ、あらゆる鎖状の芳香族ケトン類を高エナンチオ選択的に水素化することに成功した。

ベンゼン環上の2位、3位、あるいは4位にアルキル基、ハロゲン、トリフルオロメチル、あるいはメトキシ基をもつアセトフェノン類も高選択的に水素化できた。エナンチオ選択性は置換基の電子吸引性および供与性に影響されない。さらに本触媒は高い官能基安定性を示した。例えば、水素化金属反応剤とは反応してしまうニトロ基あるいはアミノ基を全く損なうことなく選択的にカルボニル基を水素化できた。従来高エナンチオ選択的還元が困難であった、2,2,2-トルフルオロアセトフェノン類の不斉水素化にも成功した。さらに、本ルテニウム触媒はベンザルアセトン等の鎖状のα,β-不飽和ケトン類の不斉水素化にも適用でき、種々の2、3および4置換オレフィンを含むエノン基質を高エナンチオ選択的に対応するアリルアルコールに変換できた。オレフィン部分が還元された生成物は認められなかった。本研究者は、前年度の検討において光学活性ホスフィンに2,2′-ビス(ジ-3,5-キシリルホスフィノ)-1,1′-ビナフチル(XylBINAP)、ジアミンに1,1-ジ-4-アニシル-2-イソプロピルエチレンジアミン(DAIPEN)を配位子にもつルテニウム錯体触媒が、あらゆる鎖状の芳香族ケトン類および種々の2、3および4置換オレフィンを含む鎖状のα,β-不飽和ケトン類の水素化において極めて高い反応性とエナンチオ選択性を示すことを見いだした。最高100%の鏡像体過剰率を達成した。現在もっとも高い活性とエナンチオ選択性を示すケトン類の均一系不斉水素化触媒である。この成果を基に、本年度は、これまでほとんど報告例のない非対称ベンゾフェノン類の不斉水素化の開拓を試み、所期の目的を達成した。すなわち、オルト位にメチル基、メトキシ基、フッ素、塩素あるいは臭素をもつベンゾフェノン類を水素化することにより、対応する光学活性ベンズヒドロール類が最高99%の鏡像体過剰率で定量的に得られた。従来の触媒では、生成物のベンズヒドロールが容易に加水素分解されて、ジアリールメタンを副生することが知られている。本触媒を用いることにより、高い官能基選択性とエナンチオ選択性を一挙に獲得することができた。本研究者は、複素環を含む光学活性第二級アルコール類を効率的に供給できれば有機合成上極めて有効であると考え、対応するケトン類の不斉水素化の検討を行った。その結果、フラン、チオフェン、チアゾール、ピロールあるいはピリジン環を分子内にもつケトン類を最高99.8%の極めて高い光学収率で水素化することに成功した。エナンチオ選択性および基質の一般性で他の触媒の追随を許さない。本研究で見いだした方法論を用いて、有用生理活性物質およびその合成中間体の効率的不斉合成を検討した。その結果、本水素化が抗ヒスタミン剤のネオベノジン、ビタミンE側鎖、セロトニン取込阻害剤のデュロキセチンの合成に有効であることを明かにした。
現代日本資本主義の蓄積機構の特徴に関する研究

日本経済は,1955-1973年には年率10%以上の高度成長を遂げたし,オイル・ショック後も先進諸国のなかでは,相対的に高い発展を続けてきた。このため,今世界中で日本資本主義が語られ,日本的経営が論じられている。とくに英語で書かれた文献の多くが日本経済について肯定的に論じているためか,日本経済は国際的には一面的に過大評価される傾向が多いようである。しかし,日本資本主義はマイクロエレクトロニクス(ME)情報技術が発展し,産業と企業の効率性が高い反面,それと表裏一体の関係で労働者の超過密労働は強化され「過労死」が社会問題化し,政府自体も「企業中心社会からの脱却」を1990年代の政策課題とせざるを得なくなってきているのが現実である。したがって「重層的で多面的な世界危機のなかで歴史の先端に図らずも押し出されたかのような」日本資本主義の全体像を,体系的批判的に明らかにすることが日本の研究者に課された差し迫った課題である,国際的責務でもある。かくて,日本資本主義の特質を明らかにするため,(1)技術革新化における労働関係,(2)企業系列と企業集団,(3)日本企業の財務構造と所有構造,(4)現代日本の制度と政策,(5)日本企業の国際関係,といった視点から分析して,上記課題に応えようとしたものである。今年度は戦後日本資本主義の蓄積機構の特徴をどのような枠組みで捉えるかについて、内外で出されている諸見解を視野におさめつつ検討した。具体的には、近年欧米で出されつつあるレギュラシオン理論、ソシオ・テクノロジ-理論、蓄積の社会的構造理論などによる現代資本主義分析を検討し、それらの成果を生かしつつ全体として日本資本主義の特徴を法人資本主義として展開することを解認した。日本資本主義の蓄積構造はなんといっても欧米の生産性ー賃金ー消費ー投資ー生産性という蓄積構造ーそれをいま賃金主導型蓄積構造といっておくならばーというより、生産性ー利潤ー投資ー生産性といういわゆる「投資が投資を呼ぶ」といわれた利潤主導型蓄積構造が60年代央以後に消費ブ-ムが訪れたとはいえ主たる特徴である。そして、こうした蓄積構造を支えた諸制度の中心に日本的労働編成がある。それは一言でいえば、強力な経営権の確立のもとでの協調的労使関係、いいかえれば会社本位の労使関係にもとづく日本的労働編成である。これが日本をして70年代危機を乗り切らせていった最も重要な要因である。しかし、そうした労働編成は実は日本的企業関係によって、つまり株式持ち合いによる企業集団、あるいは系列によって補完されたものである。そして、このことは従来のいわゆる日本的経営論が見落として点である。そして、この企業集団が、またそれと不可分に発展したメインバンク制が事実上、日本に固有な日銀による間接金融体制を促してもいった。国家は先きの蓄積構造をさらに強めるようなより開発的・企業国家的な国家である、こうした全体を我々は法人資本主義と名づける。そして、次年度は引き続きこうした法人資本主義が70年代以降どのように再編されていったかをさらに深めることが課題となる。とくに英語で書かれた文盟の多くが日本経済について肯定的に論じているためか,日本経済は国際的には一面的に過大評価される傾向が多いようである。

したがって「重層的で多面的な世界危機のなかで歴史の先端に図らずも押し出されたかのような」日本資本主義の全体像を,体系的排判的に明らかにすることが日本の研究者に課された差し迫った課題であり,国際的責務でもある。かくて,日本資本主義の特質を明らかにするため,(1)技術革新化における労ど関係,(2)企業系列と企業集団,(3)日本企業の財務構造と所有構造,(4)現代日本の制度と政策,(5)日本企業の国脇関係,といった視点から分析して,上記課題に応えようとしたものである。
意識的な視知覚において図地分化過程が果たす役割について-眼球運動応答を手がかりに

意識的な視知覚のメカニズムを解明するには、知覚交代現象を観察中の被験者がどの様な知覚状態にあるかを知る必要がある。本研究では、被験者の知覚状態を、反射的に生じる眼球運動を観察することで客観的に推定する実験技法の確立を目指した。研究期間中、反対方向に動く二つの運動視信号が同時に提示されたときに生じる、運動視方向知覚の変化と、それに随伴する眼球運動の変化について詳細に調べる4種類の実験を行った。本研究により、運動視と眼球運動応答の関わりについて解明が進み、眼球運動応答を利用した知覚状態の推定を達成した。本研究成果は国際学会や国際論文誌へ発表することができた。本研究は、視覚刺激の意識的な認知に、視覚情報処理の一端である図地分化過程が果たす役割を明らかにすることを目的として平成19年度より開始された。具体的には、図地反転図形と呼ばれる、図と地の解釈が変化する画像を利用して、脳内の図地解釈の切り替わりに伴い、同時提示された視標の視認性(一般に出現・消失を繰り返す)がどのように変化するか、実験心理学的手法を用いて詳細に調べることとした。ここで技術的に問題となるのが、図地解釈の反転と視標の消失タイミングを同時に計測する手法である。本研究では、振動的な眼球運動反応(視運動性眼振)が、図地解釈の切り替わりに同期して変化するという仮定に基づき、眼球運動パターンから図地解釈の反転タイミングを高い精度で検出する方法論の確立を研究の第一目標とした。そして、図地反転図形に埋め込まれた視標の消失タイミングを計測し、眼球運動から検出される図地反転タイミングと比較し、両者の時間相関の解析から背後にある脳内情報処理の様式を解明することを第二目標に設定した。研究の初年度にあたる本年は、実験環境の構築および、実験データの予備計測までを実施計画として設定し、おおむね計画通りの進捗をみた。すなわち、少数の被験者を用いて実施した実験では、動きを伴う図地反転図形を観察中に、眼球運動を計測すると、眼球運動の振動方向が図地解釈の切り替わりに伴って変化し、この変化を検出することで、図地解釈の反転タイミングを高い精度で予測することが可能であった。本研究の継続を通して図地分化過程と視覚刺激の視認性の相関関係が明らかになれば、意識のメカニズム解明に寄与するものと期待される。本研究期間中、反対方向に動く二つの運動視信号が同時に提示されたときに生じる、運動視方向知覚の変化と、それに随伴する眼球運動の変化について詳細に調べる4種類の実験を行った。第一の実験では、単服運動視と両眼運動視という二つの運動視処理メカニズムに注目し、両者の運動視信号が矛盾する全く新しい錯視刺激を開発した。そしで、刺激提示時間に依存して、知覚方向が変化するという現象を発見した。第二の実験では、スリット視という刺激提示法を拡張した、コントラスト反転スリット視という刺激提示法を独自に開発した。この刺激提示下では、さまざまな方向の運動視信号が混在するが、方向判断課題やそのときの眼球運動応答を計測することで、競合する運動視信号を一つに統合するメカニズムの一端が明らかになった。第三の実験では、反対方向に動く2種類の運動方向で定義されたチェッカーパターンを作成し、眼球運動の変化をモニタすることにより、被験者がどちらの図地パターンを図と判断しているか判定する実験手法の開発をおこなった。第四の実験では、「顔」と「家」など全く異なるカテゴリーの画像を二つ用意し、quadrature motionと呼ばれる画像処理方法を利用して、両者にそれぞれ反対方向に動かす運動視信号を付加する刺激提示手法を開発した。刺激観察中、「顔」の和覚と「家」の知覚が反転するが、眼球運動をモニタすることで、どちらの知覚が意識されているか判定できるという実験手法の開発を行った。本研究の最終目標は、運動視信号と図地分化過程を結びつけ、眼球運動応答を手掛かりに、図地分化過程の意識への関わりを解明することにあった。研究期間中、運動視と眼球運動応答の関わりの解明について重点が移ってしまったが、眼球運動応答を利用した、知覚状態の推定までは達成しており、その研究成果は国際学会や国際論文誌へ発表することができた。