hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気軸受と電磁ブレーキを用いた高角運動量・高トルク小型リアクションホイールの開発

また、小型化によって減じるトルクを補うため、電磁ブレーキを用いることにより、瞬発的な高トルクを可能とした。次に、RWの磁気軸受化について検討を行った。6自由度全てをアクティブ制御しようとすると、インバータ回路を含め全体を小型化することが難しい。そこで、軸受けの一部に永久磁石を用いたパッシブな永久磁石反発型を埋め込み、スラスト方向への一軸制御型磁気軸受を設計した。従来の磁気軸受では、制御力を出すアクチュエータを、モータの設計を磁気軸受と一体化して複雑化したり、あるいは回転体外部に電磁石を設置するなどし、小型化が難しかった。そこで、本研究では、高トルクを実現するために用いている電磁ブレーキを磁気軸受のアクチュエータとしても利用することで、小型かつ簡素な構造を提案した。ベアリング式の小型RWの構造で、既に電磁ブレーキを使う構造を提案しており、ほとんど構造を変えることなく実装できる。シミュレーションにより、永久磁石とコイルの最適な配置を検討し、提案する機構の実現性を検討した。これまでの検討では、基本的にすべての自由度を能動的に制御する方針でコイル・コアを設計していた。しかしながら、コアの磁気飽和を避け、また少ない電力で十分な安定性を得るには、一部に永久磁石を用いて受動的に制御することが有効であると考えられる。制御回路についても、コイルの数を8個としたことでインバータの数が増え、小さな回路に搭載するには規模が大きくなり、駆動回路設計が複雑化したが、一部自由度を受動的に安定化することで制御に必要なコイルの数も減らせると考えられ、この観点からも有利となる。従って、次のステップとしては、1.一部自由度に永久磁石を用いて受動的に制御し、電力を減らして発熱を減らしながら、さらに小型の磁気軸受を設計する。現在の構造に永久磁石を付加する形で、形状を保ちながら電流を減らすことで、電力密度を低減させること、コアの磁気飽和を避けることが実現できると考えられる。2.制御系を再設計し、100,000rpm程度の高速回転が可能であることを示し、RWとしての性能を評価する。これまでに設計している小型の制御回路と組み合わせ、従来のRWより小型・軽量で大きな角運動量を持つことを実験により確認する。2017年度分は計画通り実験装置の製作等に使用し、見積もりの誤差から少額の残額が発生した。残額は翌年度分と合わせ、新たな実験装置の設計と、その製造、消耗品の購入等に使用する予定である。
テネイシン由来のインテグリン活性化ペプチドによる細胞の悪性化とその分子機構

テネイシンCは悪性腫瘍組織に高発現するがその腫瘍との関連は明らかでない。本研究により、テネイシンCはその分子内のTNIIIA2機能部位のインテグリン活性化作用を介して細胞の細胞死に対する抵抗性や過剰な増殖能を獲得すると共に、発がんプロモーション作用を発現する可能性が示された。以上の知見は、テネイシンCを高発現する悪性腫瘍の新たな治療標的として、TNIIIA2機能部位が重要であることを示すものであるTNIIIA2はNIH3T3の脱着性細胞死アノイキスを強く阻害したが、この作用がβ1インテグリンの活性化に起因することを証明した。またこのアノイキス抑制には、主要な細胞生存シグナル分子であるAktの活性化とアポトーシス抑制性タンパク質Bcl-2の発現上昇が関与することが明らかになった。また、TNIIIA2は、PDGF受容体とその下流シグナル経路の持続的活性化により、細胞増殖を過度に刺激することが示された。この活性化は、TNIIIA2がPDGF受容体とβ1インテグリンの細胞膜raft/caveola内への集積と巨大複合体形成の誘導に起因していると推測された。一方、神経膠芽腫(GB)は高い増殖能と浸潤能に基づいて治癒率が極めて低い難治性悪性腫瘍で、テネイシンCのみならずPDGF受容体が高発現していることから、ヒトGB細胞に対するTNIIIA2の作用を解析した。その結果、TNIIIA2はGB細胞の細胞間接着を低下させて細胞分散を誘導すること、TNIIIA2はGB細胞のPDGF依存性の増殖、移動をインテグリン活性化に基づいて過度に増強することが明らかとなった。以上、腫瘍部位で高発現するテネイシンCは、TNIIIA2機能を介して細胞死に対する抵抗性や過剰増殖能など悪性形質獲得に寄与する可能性が明らかになった。実際TNIIIA2は、テネイシンCとPDGF受容体を高発現する神経膠芽腫細胞のPDGF依存性の増殖や移動を過度に促進し、更にTNIIIA2は単独で神経膠芽腫細胞の細胞間接着を分散する等、悪性転換に深く関与している可能性が示された。TNIIIA2機能部位は、神経膠芽腫を始めとする悪性腫瘍の悪性化を阻止する良い標的になるのではないかと期待される。抗TNIIIA2中和抗体を神経膠芽腫に対する抗腫瘍薬として利用可能かどうか、その可能性を検討している。以上の知見は、テネイシンCを高発現する悪性腫瘍の新たな治療標的として、TNIIIA2機能部位が重要であることを示すものである平成23年度は以下の検討を行った。1)細胞死抵抗性獲得機構:TNIIIA2はNIH3T3の脱着性細胞死アノイキスを強く阻害する。TNIIIA2のこの作用が、beta1インテグリンの活性化に起因することを証明した。2)過増殖能獲得機構:TNIIIA2がPDGF依存性細胞増殖を過度に促進する分子機構を解析した。TNIIIA2は、PDGF受容体/Ras/MAPキナーゼ(ERK1/2)経路を過度に活性化して増殖を刺激することが示された。これらの活性化は細胞膜上に置けるraft/caveolaに依存しており、TNIIIA2はPDGF受容体とβ1インテグリンを細胞膜raft/caveola内に集積させて活性化した巨大複合体形成を誘導し、これによって過剰な活性化シグナルを発生させることが明らかになった。3) Focus形成誘導機構:TNIIIA2はNIH3T3のfocus形成を誘導することから、細胞の悪性転換作用が疑われた。そこで、発がんプロモーター活性の有無をin vitro試験系により解析した。Balb3T3にv-Ha-rasを導入した細胞株Bhas 42を用いた試験により、テネイシンCに弱くTNIIIA2では明らかな発がんポロモーション活性が検出された。本結果は、悪性腫瘍部位で高発現するテネイシンCの発がんへの直接的関与を示した初めての結果である。以上、腫瘍部位で高発現するテネイシンCがTNIIIA2機能を介して細胞死に対する抵抗性や過剰増職能など悪性形質を付与する可能性が明らかになった。テネイシンCを分子標的とする抗悪性腫瘍薬開発の基礎的研究として、いかに示す4つの研究項目を計画した。1)細胞死抵抗性獲得機構,2)過増殖能獲得機構,3)Focus形成誘導機構,4)上皮-間葉転換作用。これらのうち、1)3)については、上記のように当初の研究計画を終了している。すなわち、テネイシンCはその分子内のTNIIIA2機能部位のインテグリン活性化作用を介して細胞の細胞死に対する抵抗性や過剰な増殖能を獲得すると共に、発がんプロモーション作用を発現する可能性が示された。以上の知見は、テネイシンCを高発現する悪性腫瘍の新たな治療標的として、TNIIIA2機能部位が重要であることを示すものである。当初の計画以上に伸展していると自負している。

残る課題として、「TNIIIA2の上皮ー間葉に及ぼす作用」を解析するが、この「上皮ー間葉転換」は、腫瘍細胞が浸潤/転移転移能を獲得する上で極めて重要な機能であり、これを解決することで我々の仮説が更に強固に証明されると考えている。その結果を得た上で、当初は予定していなかったが、テネイシンCを高発現する悪性腫瘍である乳がん、および治癒率が極めて低い脳腫瘍である神経膠芽腫に焦点を絞り、それらの増殖、浸潤、転移におけるTNIIIA2の役割についてin vitro研究を展開したいと考えている。従って、できれば2年で研究を完了し、「乳がんと神経膠芽腫の治療法の開発に向けた基礎的検討」という新たな課題として、再スタートをさせて頂ければと考えている。上記の研究計画を全うするため、高価な試薬類(カスタムペプチド、抗体類、培養用試薬類、培養用器具類)の購入に充填したい。
新しい粒子分解法とＸ線ＣＴによる界面岩石学の創出

世界各地の上部マントル・下部地殻捕獲岩をX線CT法で観察するとともに、高電圧パルス衝撃分解法で粒子を分解し結晶表面を観察した。ほとんどの捕獲岩は、高温高圧下で流体相に満たされていたと思われる空隙を含み、その体積分率は局所的に5%程度に達する。またその三次元形状は多面体扁平楕円体であった。これによる地震波の縦波と横波速度の相対的な低下率(Rsp値)は最大で10%程度と見積もられる。マントル捕獲岩の結晶粒界に孤立して存在した流体の形状から得られた二面角は産地により異なり、鉱物組成から見積もられる平衡温度圧力を考え合わせると、マントルで試料中に存在した流体の二酸化炭素濃度を表していると考えられる。一ノ目潟マール産の下部地殻角閃岩・最上部マントルレールゾライト、およびスペイン・Girona産のレールゾライトの代表的試料数個について以下15の作業を行った。1.岩石薄片の観察・EPMA分析: XGTによる鉱物モード組成の測定と偏光顕微鏡観察に基づく岩型分類・部分溶融の判別を行った後、EPMAによる鉱物組成分析を行い、複輝石温度計を用いて捕獲岩が由来した場所の温度圧力条件(温度11401210 °C)、圧力(0.91.2 GPa)を推定した。2.バルク捕獲岩試料の処理・X線CT撮影により、空隙の体積分率・形状(楕円体近似)・連結度を求めた。そこから、Takei(2002, JGR)の理論に基づき、地震波の縦波と横波速度の低下率の比dlnVp/dlnVsを求め、東北日本弧の下部地殻・最上部マントルの地震波トモグラフィー観測との比較を行った。その結果、背弧側においては、岩相がそれぞれ角閃石斑レイ岩・かんらん岩として矛盾はないが、脊梁部には一部部分溶融を想定しないと(間隙水の存在だけでは)説明できないデータが存在した。3.高電圧パルス衝撃波処理:通常は年代測定用の鉱物分離のために用いられるSelfrag装置(海洋研究開発機構)を鉱物粒子の表面観察に応用した。微小試料処理用のマイクロベッセルの改良を行った。4.粒子を分離した後、その表面微細形態を、SEM微分干渉顕微鏡を用いて多段階スケールで観察した。5.遊離結晶の表面観察・分析:分離した結晶をカバーガラス上にドータイトで固定し、デジタルマイクロスコープ・低真空走査電子顕微鏡・微分干渉顕微鏡を用いて観察を行った。H25年度の結果を踏まえ、対象とする岩石種と産地を広げるとともに、表面観察を高度化した。捕獲岩試料は、新たにEifel, Moses Rocks,San Carlos, Bullen-merri, Lanzarote Island,一の目潟などの産地のものを追加し、H25年度と同様に一連の作業を行った。X線CT撮影の結果と薄片観察から、部分溶融の有無を判別し、また結晶表面の観察から、風化面と、コヒーレントな粒界であった新鮮な面とを区別した。その結果、Bullen-merri, Lanzarote Island,一の目潟産の、部分溶融をほとんど経験していない捕獲岩の新鮮な粒界面から、孤立したレンズ状流体の痕跡であるdimple構造を結晶表面に発見した。さらに、それらが組織平衡形状をとっていると考えられることから、視差測定を利用した三次元形状測定用走査型電子顕微鏡を用いて、二面角を定量化した。二面角はいずれも60度より大きく、Lanzarote Islandで最も小さく、Bullen-merriで最も高い値となった。この二面角の値から、さらにマントルでの流体組成に制約を与えるために、捕獲岩の温度圧力条件の推定をPutirka (2008)の輝石温度圧力計を用いて行った。その結果、流体組成は、ほぼ純粋な水(Lanzarote,一の目潟)から、非常にCO2に富む組成(Bullen-merri)まで幅があり、これらがテクトニックと調和的であることがわかった。これはマントル中に存在していたと考えられる粒間流体組成に関する初めての直接的データである。H26年度までに、粒界にレンズ状に孤立して存在していた流体の形状(二面角)がマントル捕獲岩の産地によって異なり、さらに、鉱物学的な温度圧力の推定値と合わせることで、流体組成が推定できることが明らかになったことを受けて、最終年度であるH27年度は、この内容で学会発表を行うとともに、投稿論文の作成を開始した。また、鉱物表面の微細構造が、マントル捕獲岩よりも明瞭に保存されている下部地殻の角閃石ハンレイ岩・角閃岩についてのX線CT撮影と岩石記載を行い、学会発表を行った。また新たに、活火山(阿蘇中岳)から噴出した直後の結晶を入手したので、その表面観察も行った。これは雨などの地表水に全く触れていない貴重なサンプルであり、結晶表面の微細構造は、メルト中のそれを保持していると考えられる。研究期間を通じて、以下のことが明らかとなった。1最上部マントル・下部地殻由来の捕獲岩(それぞれ、主にカンラン岩、角閃石ハンレイ岩等)のほとんどには、鉱物粒間に最大数vol%の流体相が存在する。その形態は、大局的にはやや扁平なラグビーボール状であり、孤立している。2カンラン岩の粒間には、dimple状の流体形状が記録されており、そこから得られる二面角は産地により異なり、流体中の、主に二酸化炭素濃度を表している可能性がある。

3間隙流体から得られた流体組成と、輝石組成から得られた平衡温度・圧力に基づくと、多くのマントル捕獲岩は、ソリダス直下の条件からもたらされたことがわかった。これは、捕獲岩が、マグマ上昇途中の低温の母岩壁から捕獲されたのではなく、マグマ活動により予熱された領域、またはメルトを分離して固結した直後の領域から捕獲されたことを示唆する。4流体相を含むハンレイ岩を構成する角閃石の表面には、メガステップが観察され、流体相と共存しながら成長または溶融を繰り返していた可能性がある。世界各地の上部マントル・下部地殻捕獲岩をX線CT法で観察するとともに、高電圧パルス衝撃分解法で粒子を分解し結晶表面を観察した。ほとんどの捕獲岩は、高温高圧下で流体相に満たされていたと思われる空隙を含み、その体積分率は局所的に5%程度に達する。またその三次元形状は多面体扁平楕円体であった。これによる地震波の縦波と横波速度の相対的な低下率(Rsp値)は最大で10%程度と見積もられる。マントル捕獲岩の結晶粒界に孤立して存在した流体の形状から得られた二面角は産地により異なり、鉱物組成から見積もられる平衡温度圧力を考え合わせると、マントルで試料中に存在した流体の二酸化炭素濃度を表していると考えられる。捕獲岩鉱物粒界の中で、高温高圧状態での微細構造を識別するルーチンを確立した。マントル捕獲岩中では、下部地殻捕獲岩とは異なり成長丘など通常の流体ー鉱物界面で見られる微細構造は確認されなかった一方で、孤立したレンズ状流体の痕跡を発見した。さらにその二面角を三次元的に測定し、鉱物学的な温度圧力の推定値とあわせて、世界で初めて包有物でない粒間流体組成に制約を与えることができた。岩石学,火山学H26年度に、粒界にレンズ状に孤立して存在していた流体の形状(二面角)がマントル捕獲岩の産地によって異なり、さらに、鉱物学的な温度圧力の推定値と合わせることで、流体組成が推定できることが明らかになった。これは極めて重要な発見と考えられるので、H27年度は、まずこの内容での論文投稿を進める。鉱物表面の微細構造については、マントル捕獲岩よりも明瞭にステップなどが保存されている下部地殻の岩石についてのCT撮影と岩石記載を進める。また新たに、活火山(阿蘇中岳)から噴出した直後の結晶を入手したので、その表面観察も行う。これは雨などの地表水に全く触れていない貴重なサンプルであり、メルト中での結晶表面のナノメートルスケールでの微細構造を保持していると考えられるため、メルト中での鉱物(斜長石・輝石・磁鉄鉱)の結晶成長機構が明らかにできる可能性がある。多数の捕獲岩試料を入手し、40試料以上についてX線CT撮影を行うとともに、各6試料以上のかんらん岩・角閃石ハンレイ岩捕獲岩について、詳細な記載岩石学的な特徴と熱史を掴むことができた。また複数の捕獲岩の詳細な表面観察によって、高温高圧下において流体と共存していた証拠を掴むことができた。これらの結果の一部は鉱物科学会において発表を行った。購入を予定していた一部の消耗品について、他経費で購入することができたため、使用額が予定額を下回った。対象とする岩石種と産地を広げるとともに、表面観察を進める。コヒーレントな粒界は、落斜型微分干渉顕微鏡を用いて表面微細形態を観察し、溶液成長を示す特徴の有無から、薄膜水(厚さ数十nm)が存在していた可能性を検討する。また間隙流体に接していた面の微細形態から、流体(溶液)中の結晶成分の過飽和度・不飽和度を推定し、拡散境界層の厚さを求める。
中高齢者のための自覚的体力検査の作成

中・高年者の体力を簡便に,且つ安全に促える主観的情報に基づく体力検査票を作成するため,理論的妥当性を考慮して各体力領域から112項目の検査項目を選択した.まず,項目分析を行い,統計的妥当性(基準関連妥当性等),信頼性を検討した.次に,横断的及び縦断的資料に基づき運動実施が体力に及ぼす影響等を検討し,自覚的体力検査の妥当性を検討した.また,自覚体力と生活条件との関係についても検討し,自覚体力に関与する生活条件について考察を行った.以上の検討から新たに以下のような知見が得られた.1.(1)各項目における成就率,信頼性,内的一貫性及び基準関連妥当性の検討を通して、30項目から成る自覚的体力検査を作成した.(2)自覚的体力検査について,体力要素別の評価尺度を作成した.2.(1)男性では,運動実施頻度が高い者程主観的情報に基づく体力変化を的確に捉える.(2)女性では,運動実施頻度の高低に係わらず,多くの変量において主観的情報に基づく体力変化を的確に捉える.(3)運動実施頻度は,男性より女性の自覚体力に影響を及ぼす.3.(1)自覚及び実測体力の総合得点はいずれも各体力要素との関係が類似している.(2)3年間の継続的な運動実施により,自覚及び実測体力の低下は認められない.4.自覚及び実測体力と生活条件は程度の差こそあれ有意な関連を示し,運動習慣のあることが両体力の維持及び向上に正の影響を及ぼす.以上のことから,本研究で作成した自覚的体力検査は,妥当性,信頼性が比較的高く,簡便且つ安全に実施可能なことから実用性の点においても優れており,中・高齢者は実際に体力テストを行わなくても体力の評価が具体的に行うことができると考えられた.尚,本年度においては,体力テストが実施できる中・高年者のみならず,障害を有する施設入居者から在宅高齢者まで対象を広げ,これらの身体活動あるいは動作能力を評価し得る検査方法についても検討を加えた.中・高年者の体力を簡便に,且つ安全に促える主観的情報に基づく体力検査票を作成するため,理論的妥当性を考慮して各体力領域から112項目の検査項目を選択した.まず,項目分析を行い,統計的妥当性(基準関連妥当性等),信頼性を検討した.次に,横断的及び縦断的資料に基づき運動実施が体力に及ぼす影響等を検討し,自覚的体力検査の妥当性を検討した.また,自覚体力と生活条件との関係についても検討し,自覚体力に関与する生活条件について考察を行った.以上の検討から新たに以下のような知見が得られた.1.(1)各項目における成就率,信頼性,内的一貫性及び基準関連妥当性の検討を通して、30項目から成る自覚的体力検査を作成した.(2)自覚的体力検査について,体力要素別の評価尺度を作成した.2.(1)男性では,運動実施頻度が高い者程主観的情報に基づく体力変化を的確に捉える.(2)女性では,運動実施頻度の高低に係わらず,多くの変量において主観的情報に基づく体力変化を的確に捉える.(3)運動実施頻度は,男性より女性の自覚体力に影響を及ぼす.3.(1)自覚及び実測体力の総合得点はいずれも各体力要素との関係が類似している.(2)3年間の継続的な運動実施により,自覚及び実測体力の低下は認められない.4.自覚及び実測体力と生活条件は程度の差こそあれ有意な関連を示し,運動習慣のあることが両体力の維持及び向上に正の影響を及ぼす.以上のことから,本研究で作成した自覚的体力検査は,妥当性,信頼性が比較的高く,簡便且つ安全に実施可能なことから実用性の点においても優れており,中・高齢者は実際に体力テストを行わなくても体力の評価が具体的に行うことができると考えられた.尚,本年度においては,体力テストが実施できる中・高年者のみならず,障害を有する施設入居者から在宅高齢者まで対象を広げ,これらの身体活動あるいは動作能力を評価し得る検査方法についても検討を加えた.中高年者のための自覚的体力検査を作成するために、自覚的体力検査項目の選択、信頼性、客観性及び妥当性を検討した。1.理論的妥当性を踏まえ、中高齢者のための自覚的体力検査項目の選択。2.自覚的体力検査項目の信頼性及び妥当性(基準関連妥当性)の検討。3.自覚的体力と健康意識・生活行動との関連の検討。4.自覚的体力の因子構造及び因子妥当性を検討し、簡便な自覚的体力検査票の作成。5.自覚的体力検査票の年齢別・性別評価基準及び体力プロフィール表の作成。以上の検討を通して以下の結果を得た。1)理論的妥当性の検討を通して、各体力要素(筋力、瞬発力、敏捷性、柔軟性、平衡性、心肺機能)を代表する112項目からなる体力検査を作成した。2)内的一貫性及び信頼性の検討を通して、6つの体力要素を代表する53の体力検査項目を再選択した。3)53の体力検査項目と体力テストの基準関連妥当性を検討した結果、各体力要素において中程度の重相関係数を得た。4)簡便性を踏まえ、各体力要素を代表する体力検査30項目を選択し、総合体力得点との基準関連妥当性を検討した結果、0.841の妥当性係数を得た。5)1)-4)の検討を通して、最終的に選択した30項目からなる自覚的体力検査は、最大能力発揮に基づく体力テストと比較的高い関係が認められ、妥当性、信頼性及び実用性の高いテストであると考えた。

6)自覚的体力検査の体力要素別及び全体における評価尺度、すなわちパーセンタイル順位得点を用いて3段階評価尺度からなる体力評価基準を作成した。作成された自覚的体力検査は、中高年者の体力を評価するのに実用的且つ有効な検査であると考えられた。なお、これらの詳細な結果については、裏面に記した学会及び学会誌に発表した。中・高年者の体力を簡便に,且つ安全に捉える主観的情報に基づく体力検査票を作成するため,理論的妥当性を考慮して各体力領域から112項目の検査項目を選択した.まず,項目分析を行い,統計的妥当性(基準関連妥当性等),信頼性を検討した.次に,横断的及び縦断的資料に基づき運動実施が体力に及ぼす影響等を検討し,自覚的体力検査の妥当性を検討した.また,自覚体力と生活条件との関係についても検討し,自覚体力に関与する生活条件について考察を行った.以上の検討から新たに以下のような知見が得られた.1.(1)各項目における成就率,信頼性,内的一貫性及び基準関連妥当性の検討を通して,30項目から成る自覚的体力検査を作成した.(2)自覚的体力検査について,体力要素別の評価尺度を作成した.2.(1)男性では,運動実施頻度が高い者程主観的情報に基づく体力変化を的確に捉える.(2)女性では,運動実施頻度の高低に係わらず,多くの変量において主観的情報に基づく体力変化を的確に捉える.(3)運動実施頻度は,男性より女性の自覚体力に影響を及ぼす.3.(1)自覚及び実測体力の総合得点はいずれも各体力要素との関係が類似している.(2)3年間の継続的な運動実施により,自覚及び実測体力の低下は認められない.4.自覚及び実測体力と生活条件は程度の差こそあれ有意な関連を示し,運動習慣のあることが両体力の維持及び向上に正の影響を及ぼす.以上のことから,本研究で作成した自覚的体力検査は,妥当性,信頼性が比較的高く,簡便且つ安全に実施可能なことから実用性の点においても優れており,中・高年者は実際に体力テストを行わなくても体力の評価が具体的に行うことができると考えられた.尚,本年度においては,体力テストが実施できる中・高齢者のみならず,障害を有する施設入居者から在宅高齢者まで対象を広げ,これらの身体活動あるいは動作能力を評価し得る検査方法についても検討を加えた.
絶対音感に寄与する神経基盤の探索及び機能同定

楽音知覚については、楽音の音程の知覚的範疇化の特殊事例として絶対音感能力に関連した脳部位を明らかにするための実験を行い、さらに、MRI画像を用いた脳の形態計測による絶対音感保持者と非保持者の比較および経頭蓋的磁気刺激法(Transcranial magnetic stimulation:TMS)によって局所脳機能を一時的・可逆的に阻害してその行動上の影響をみる実験を行った。脳機能画像実験では、反復抑制効果と被験者群間で交互作用を調べた結果、同一和音の繰り返し提示では交互作用がなかったが、オクターブ関係にある和音の提示では右上側頭溝、左下頭頂葉に反復抑制効果の違いが見られた。さらに、形態計測実験からは絶対音感保持者で左側頭平面の容積が大きいことが分かった。これらの部位に対するTMS実験の結果、右上側頭溝に対する磁気刺激では、刺激後に調性判断課題におけるプライミング効果が消失した。左下頭頂葉に対する磁気刺激では、磁気刺激前後でプライミング効果には変化がなかったが、刺激後に音-音符マッチング課題の反応時間の遅延が見られた。また、左側頭平面に対する磁気刺激では、プライミング効果、反応時間ともに変化がなかった。このことは、右上側頭溝、左下頭頂葉が絶対音感知覚に関与することを示している。このように本研究では、ヒトの認知過程上の現象である知覚的範躊化に着目し、楽音認知過程において、知覚的範躊化に関連した局所脳活動が二次聴覚野ないしより高次の連合野に存在することを示した。また、形態計測実験およびTMSによって、その脳内地図についての詳細を明らかにすることができた。ヒトの音声言語認知において、物理的に異なる音声信号が同一音として知覚される現象を音声言語の知覚的範疇化と呼ぶ。例えば、/r/-/l/という音声コントラストは日本語話者には同一音として知覚される(Goto,1972)。末梢の聴覚系の特性から、この現象には中枢における何らかの認知過程の存在が不可欠だが、これに関する機能領域については解明されて来なかった。我々は、この神経基盤の特性、役割を明らかにするため、認知心理学的手法である反復プライミング法を機能的磁気共鳴画像(fMRI)に適用するという独自の実験手法を用いた。被験者15名についてfMRIにより単語の反復に伴う局所神経活動の賦活及び減衰を、音声・知覚の両水準について測定した。その結果、左上側頭回後方に、音声言語の知覚的範疇化に関して中心的な役割を果たすと考えられる領域を見出した。この研究により、日本人の外国語認知における特性に関する知見が得られた。絶対音感保持者の音楽認知過程については従来、前頭葉の寄与を中心にその解析が行われてきた(Zatorre, et. al.,1998)。しかし、絶対音感はその特質から、ボトムアップ的な認知過程を経ることが想定されており、前頭葉の関与しない、聴覚連合野における処理過程の存在が示唆されるが、これに関する報告はわずかである。我々は、前頭葉の影響を排した認知過程を観察するのに有効な方法である反復プライミングを用い、fMRIでその脳活動を測定した。絶対音感保持者群17名、非絶対音感保持者群16名に対し心理実験を施行し、fMRIにより局所神経活動の賦活及び減衰を測定したところ、絶対音感に寄与すると考えられる領域を見出した。この研究により得られた結果は音楽認知に関する基礎的知見を提供するばかりでなく、音楽教育においても多大な貢献を為し得ると考えられる。
ミトコンドリア核における染色体機能ドメインの解明

本研究では、ミトコンドリア核を構成する新規タンパク質の同定と機能解析を行い、それらのミトコンドリア核構造への関わりを明らかにすることを目的としている。昨年度までに、真正粘菌では困難であった標的遺伝子の発現抑制法の新規開発に成功した。今年度は、その新規開発した手法を基に、主に、初年度にDNA結合タンパク質として同定していたp56とp34の機能解析をさらに進めた。その結果、p56が、ミトコンドリア核の構築を担うヒストン様タンパク質であるGlomと同様に、構造形成およびミトコンドリアDNA(mtDNA)の維持、さらに単独でミトコンドリアRNA蓄積量の維持に重要に関わっていることがわかった。これまで、ヒトを始めとする動物や菌類における解析で、ミトコンドリア核を構築するヒストン様タンパク質として1種類のタンパク質しか見つかっていなかった。そのため今回、単独のタンパク質ではなく、複数のタンパク質(Glomとp56)が協調してミトコンドリア核構造の構築やmtDNAの機能発現制御に関与していることを明らかにしたことは、ミトコンドリア核のより複雑な構築様式を示唆するものである。さらに、p34がミトコンドリア核の一部の領域に局在し、リボヌクレース活性をもつことを示した。これは、ミトコンドリア核が均質な構造ではなく、ミトコンドリアRNAの成熟を担うような機能的な領域に区画化されている可能性を示唆している。本研究で得られたこれらの成果は、真核生物におけるミトコンドリア核の分子構築ないしmtDNAの機能発現制御の全貌を理解していくうえで極めて重要な知見であるといえる。本研究成果の一部は、既に査読有雑誌に発表済であり、残りも現在投稿中である。本研究の目的は、mtDNA機能制御因子のミトコンドリア核内における局在と機能を、時空間的に連関させることで、機能的なミトコンドリア核内区画(染色体機能ドメイン)を明らかにすることである。そのために、高純度の単離ミトコンドリア核を用い、ミトコンドリア核構成タンパク質のさらなる同定を進め、それらのミトコンドリア核内における時空間的な局在と機能解析を行っている。19年度は、高度に発達した大型ミトコンドリア核を高純度に単離することが可能な、原生生物の真正粘菌を用い、そのミトコンドリア核構成成分の中でとくに含有量の多い、3種類のDNA結合タンパク質の機能解析をin vitroassayやRNAi法などを用いて行った。また、機能が未知であるタンパク質の解析には逆遺伝学的解析が有効であるが、真正粘菌では近縁の細胞性粘菌とは異なり、その方法が確立されておらず非常に困難であった。そこで、これまで真正粘菌では困難であった逆遺伝学的手法を改良し、GFPを用いた細胞内構成成分の可視化や、発現抑制、過剰発現などの遺伝子操作の技術を可能にすることを目標として研究を実施し、その結果、リポフェクション法を改良することでハイグロマイシン耐性遺伝子(hph)をゲノム中に組み込んだ株の作製に成功した。今後、この成果を用いることで、既述のような遺伝子操作が可能となると期待され、機能未知の新規ミトコンドリア核構成タンパク質の同定を進めることにより飛躍的な研究の進展が見込まれる。本研究では,新規ミトコンドリア核構成タンパク質を同定し、それらの機能とミトコンドリア核内機能ドメインを明らかにすることを目的としている。機能が未知であるタンパク質の解析には、逆遺伝学的解析が有効であるが、真正粘菌では近縁の細胞性粘菌とは異なり、方法が確立されておらず非常に困難であった。今回、昨年度開発した遺伝子導入技術を実用化し、異なるライフステージの細胞に対しても新規に開発し、標的遺伝子の発現抑制に成功した。さらに、in vitroにおける実験系に加えて、新しく開発した遺伝子導入技術を利用してin vivoでの機能解析を進め、ミトコンドリア核構成タンパク質の一つであるp56が、mtDNAのパッケージングだけでなくmtDNAのメンテナンスにも関与する二機能性のタンパク質であることを示した。他のミトコンドリア核構成タンパク質についても遺伝子操作を利用した解析が進んでおり、今後さらなる飛躍的な研究の進展が見込まれる。

本研究で得られたこれらの成果は、真核生物におけるミトコンドリア核の分子構築ないしmtDNAの機能発現制御の全貌を理解していくうえで極めて重要な知見であるといえる。本研究成果の一部は、既に査読有雑誌に発表済であり、残りも現在投稿中である。
学生の認知的・情緒的成長を支える高等教育の国際比較研究

本研究は平成1618年度の基盤研究で得られた知見、「大学の環境と学生の成長」を国際比較の視点から、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこなう。そうした目的をメンバーで共有しながら、この3年間新入生調査(JFS2008、2009)を約28000人以上、上級生調査(JCSS2007、JCSS2009)を約10000人以上に実施し、研究分担者、協力者とともに、データを分析、研究するだけでなく、データを各参加大学に返却することを通じて、各大学の教育改善につなげていただくというIRの基礎を構築する試みもおこなった。本研究を通じての問題意識は、メンバーそれぞれが研究会での発表や学生調査のデータを共有しながら、共同研究を重ね、学会で発表することを通じてより鮮明になった。学生調査の分析・解析を通じて、カレッジ・インパクト研究の理論構築と学生の大学における成長過程の知見を得た。本研究の目的は、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこない、そうした調査を継続的に実施することで日本におけるIR(機関研究)の基盤を構築することにある。今年度は以前の科研で開発したJCSSの2007年版を開発し、2007年11月から12月にかけて16大学(14大学4年制大学、2短期大学)を対象に6500人に実施した。現在、2007年度版の結果を分析中である。前科研同様に教育評価(アセスメント)研究が進んでいるアメリカにおけるアセスメントの現状と課題を把握することで、本研究視角に国際比較的側面を加味するという計画を立てた。この計画をベースに本年度は研究会を4回実施し、各研究会において、昨年度実施した学生評価の進行状況、およびそれぞれの研究発表、海外調査報告をおこなった。そのうち4回目の研究会では海外から学生調査研究と初年次教育を実施しているジョージア大学のマレンドア博士を招聘して、アメリカの学生調査研究の動向について研究の示唆を得た。また、3月には本研究の理論の基盤となるカレッジ・インパクト研究の第一人者である元カリフォルニア大学ロサンゼルス校高等教育研究所長アレクサンダーアスティン氏によるシンポジウムを実施し(大学主催のシンポジウムを利用したため費用は大学の経費)、本研究の日本での理論構築と調査基盤の実質化にむけての新たな知見を得た。研究会の内容は以下の通りである。第一回研究会(学会発表の打ち合わせと内容報告)、第二回研究会(2008年度に実施する予定の新入生調査(JFS)の内容の検討)第三回研究会(引き続きJFSの検討)、第四回研究会(マレンドア氏を招いての研究会)。さて、実質的に海外調査では本年度はアメリカ調査を実施した。海外調査については2月にカリフォルニア大学ロサンゼルス校高等教育研究所(HERI)および機関研究部門(IR)への訪問調査を実施した。日本での本調査については、第一に2007年12月までに16大学の学生6500人を対象に日本版JCSS調査2007を実施した。なお、カリフォルニア大学ロサンゼルス校高等教育研究所(HERI)の許諾を得て、日本版新入生調査(JFS)2008を開発し、これについては、2008年度6月に実施予定である。5月にはアメリカ機関研究学会(カンサスシティ)で関連した調査内容について発表した。同年6月、9月には「JCSS2005年」の成果をそれぞれ「日本高等教育学会」において研究分担者とともに発表をおこなった。研究代表者による学会発表回数は国際学会を入れると2回、研究会や講演での研究代表者による発表の合計は2007年度5回になる。研究分担者も同様に発表を行っている。

本研究の目的は、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこない、そうした調査を継続的に実施することで日本におけるIR(機関研究)の基盤を構築することにある。今年度は新たに新入生調査(JFS2008)を開発し、2008年6月から7月にかけて163大学を対象に19661人に実施した。現在、2008年度版JFSの結果を分析中である。前科研同様に教育評価(アセスメント)研究が進んでいるアメリカにおけるアセスメントの現状と課題を把握することで、本研究視角に国際比較的側面を加味するという計画を立てた。この計画をベースに本年度は研究会を4回実施し、各研究会において、昨年度実施した学生評価の進行状況、およびそれぞれの研究発表、海外での発表についての報告もおこなった。5月にはアメリカ機関研究学会(シアトル)で関連した調査内容について発表したが、この発表においては海外の共同研究者(UCLA HERIジョン・プライヤー氏)との合同発表となった。同年5月「JCSS2005年・JCSS2007年」の成果を「日本高等教育学会」において課題研究として設定された中で発表を行った。また、10月には国内共同研究者とともに、JCSS2007,JFS2008を用いてIRをどう進めていくかという内容でシンポジウムを同志社大学で開催した。研究代表者による学会発表回数は国際学会を入れると2回、研究会や講演での研究代表者による発表の合計は2007年度5回になる。2008年11月には韓国のヨンセイ大学からの招待を受けて、本研究成果の講演をおこなった。最も大きな成果としては、科研の研究成果をもとに編著1冊、学会誌での1本の論文発表、査読付き論文2本を発表した。学会発表は課題研究が2回、国際学会での発表が1回、学会での基調講演を1回行った。なお、本成果をベースにして、同志社大学内に「高等教育・学生研究センター」を設置した。本研究は平成1618年度の基盤研究で得られた知見、「大学の環境と学生の成長」を国際比較の視点から(1)ユニバーサル化の進展している諸国であるアメリカ、オーストラリア、カナダ、日本の大学生を対象にCSSあるいはJCSS調査の英語版を実施することにより、各国大学生の共通項と差異を明確にし、次に(2)21世紀型学生の情緒的・認知的成長を促進するあるいは支える教育環境、すなわち各国の教育カリキュラムや教育方法の機能について検討する。この命題においては、過去の学生研究と国際調査の知見から「21世紀の高等教育においては、学生の情緒的・認知的成長を促進するために、従来とは異なるカリキュラム改革、および教授法が導入されているのではないか。もしそうであるとするならば、上記の国々においてどのような教育カリキュラムや教授法が実施されているのか。そしてそれらはどのように教育効果をもたらしているのか。」といった仮説と疑問が浮上してくる。本研究は上記の仮説および疑問を解明することが目的である。平成21年度は本研究の最終年度にあたり、JFS2008の分析に関連した研究会を3回実施した。そのうち1回は海外ヨンセイ大学からの共同研究者である、李教授を招聘し、韓国の学生についての内容での研究会となった。
環境リスクの認知と問題構築における環境正義・公正性の社会学的な国際比較研究

かつての産業公害被害等のような可視的な環境問題から、今日、原発事故後の放射能、放置された汚染や化学物質等に由来する健康リスクなど「環境リスク社会」的状況が問題化しつつある。それらは、産業公害期の問題と比べて潜在的、蓋然的であり、深刻な社会問題として直ちに認知されにくいので、環境運動等が世論喚起し、それらを社会問題として認知させる「問題構築」過程が重要になる。世論喚起においてカギとなるのは、環境リスク等を社会的公正に関わる是正すべき問題と認識させうる何らかの「環境正義フレーミング」の構築である。本研究においては、環境リスクが「環境正義」に転換される理論的、実践的な意義の比較研究をめざす。
２重鋼管ＣＦＴ柱を利用したセルフセンタリング合成構造骨組の設計規範の確立

先の東日本大震災では、現行の耐震設計で定める地震力を超える力が起こりうること、構造躯体が健全でも非構造部材の損傷により事業継続性が低下すること、が大きな問題となった。これらへの対応として、「設計で想定する地震力を超える力に対して、崩壊に至るまでの余力の確保」と、「地震後の早期復旧を可能にする損傷限定型構造の開発」で挙げられる。中低層建築物の崩壊までの余裕度を決定づける因子は、大変形で大きな鉛直力を負担する下層部柱の変形能力にある。また、地震後の復旧を迅速化する仕組みとして、建物の残留変形の減少をめざす「セルフセンタリング機構」がある。本研究では、下層部柱の変形能力向上による崩壊までの余裕度増加と、セルフセンタリング機構の実現を同時に図ることを目的とし、2重鋼管CFT柱を利用したセルフセンタリング合成構造骨組と、中低層建築物に多用される筋違いにセルフセンタリング機能を持たせた鉄骨造骨組の構築を目的とする。初年度においては、筋違いにセルフセンタリング機構を持たせるために、意図的に初期偏心を与えた偏心筋違い(BIE:Braces with Intentional Eccentricity)を新たに開発し、その妥当性を一連の構造実験から明らかにした。今年度はBIEの汎用化をめざして、BIEを特徴づける両端ピン支持を機械式ピンに頼るのではなく、ガセットプレート接合によって達成する仕組みを考案し、その妥当性を一連の構造実験から実証した。さらにこれら実験結果の蓄積とそれを模擬する数値解析の援用から、BIEの基本特性(初期剛性、降伏耐力、二次剛性、最大耐力)を簡便かつ適切に表現できる設計式群を導出した。28年度が最終年度であるため、記入しない。超高強度鋼を用いた2重鋼管CFTを開発し、それが有する塑性変形能力を定量化するための精密な数値解析を既往の実験結果を参照しつつ整備し、一連の解析結果から、内側鋼管がもつ塑性変形能力向上効果、超高強度鋼を用いることによる弾性限変形の増加に対する定量情報を獲得した。またこれらの知見をまとめて超高強度鋼を用いた2重鋼管CFT柱の復元力モデルを構築した。筋違いにセルフセンタリング機構を持たせるために、意図的に初期偏心を与えた偏心筋違い(BIE:Braces with Intentional Eccentricity)を新に開発し、その妥当性を一連の構造実験から明らかにした。2重鋼管CFT柱を利用したセルフセンタリング合成構造骨組の提案については、2重鋼管CFT柱に超高強度鋼を用いることによって高い弾性限界変形の確保が可能となり、セルフセンタリング実現のための基盤が整った。ほぼ予定通りの成果が得られたところで、次年度は2重鋼管の内側にPC鋼棒を挿入しそこにプレストレス力を作用させることによって、骨組全体としてのセルフセンタリングを確保するための仕組みの開発に取り組む予定である。筋違いにセルフセンタリング機能を持たせる鉄骨造骨組の提案については、通常の筋違いに初期偏心を加えるだけで、筋違いの初期剛性、降伏耐力、最大耐力が自在に調節でき、さらにセルフセンタリングの鍵となる降伏変形限界の増加が見込めることが明らかになった。所定のもくろみを超える効果が確認されるとともに、その復元力特性の定量化に向けて必要な実験情報も獲得できた。

初年度においては、筋違いにセルフセンタリング機構を持たせるために、意図的に初期偏心を与えた偏心筋違い(BIE:Braces with Intentional Eccentricity)を新たに開発し、その妥当性を一連の構造実験から明らかにした。今年度はBIEの汎用化をめざして、BIEを特徴づける両端ピン支持を機械式ピンに頼るのではなく、ガセットプレート接合によって達成する仕組みを考案し、その妥当性を一連の構造実験から実証した。さらにこれら実験結果の蓄積とそれを模擬する数値解析の援用から、BIEの基本特性(初期剛性、降伏耐力、二次剛性、最大耐力)を簡便かつ適切に表現できる設計式群を導出した。次年度は2重鋼管の内側にPC鋼棒を挿入しそこにプレストレス力を作用させることによって、骨組全体としてのセルフセンタリングを確保するための仕組みの開発に取り組む。またこの骨組にエネルギー消費性能を持たせるために、梁端部にダンパーを配することとし、ダンパーの強度とプレストレス力とセルフセンタリングの関係を明らかにしたうえで、提案骨組の耐震設計手順を整備する。筋違いのセルフセンタリング機能に関しては、偏心量、細長比と降伏耐力、最大耐力、最大体力時変形との関係を明示できる設計式を導出するとともに、当該筋違いを配した鉄骨造骨組に対する一連の地震応答解析から、セルフセンタリングの達成度合いを確認する。さらにこの骨組の特徴として挙げられる初期剛性の調節能力に着目し、初期剛性に応じて変化する柱への変動軸力を陽に算定する手法を開発する。さらに、この変動軸力を適切に制御することによって基礎構造の設計・施工が大幅に改善することを、基礎における引き抜き力という観点から検討し、提案骨組が有する特徴と利点を提示する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
超重力理論から創出される非等方インフレーションの研究

超重力理論ではゲージ場の運動エネルギー項がスカラー場との非自明な結合を持つことが知られている。我々は、このことに着目し、宇宙初期において非等方なインフレーションを引き起こすモデルを発見した。さらに、このモデルが宇宙背景放射の統計的な非等方性や温度揺らぎと偏光の相関等の存在を予言することを明らかにした。Planckのデータリリースが遅れたため、観測データとの比較によるモデルの検証には至らなかったが、素粒子の基礎理論を初期宇宙の観測から探求する新たな道を開いたものと自負している超重力理論ではゲージ場の運動エネルギー項がスカラー場との非自明な結合を持つことが知られている。Planckのデータリリースが遅れたため、観測データとの比較によるモデルの検証には至らなかったが、素粒子の基礎理論を初期宇宙の観測から探求する新たな道を開いたものと自負している宇宙背景輻射観測衛星WMAPによってインフレーション理論の枠組みの正しさは検証されたと言っても過言ではない。これにより宇宙論は精密観測の時代に入った。パーセントレベルの観測でどのような微細構造が現れ、そこにどのような基礎理論の痕跡が潜んでいるのかを明らかにすることが重要となっている。本研究は素粒子の標準理論に常に現れるベクトル場がインフレーションモデルにどのように寄与するのかを明らかにし、その予言を宇宙背景輻射観測衛星PLANCKによって検証することを目的とする。具体的には、ベクトル場による非等方インフレーションの基礎理論構築と宇宙背景輻射への予言、観測データとの比較検討を行うことを目的としている。本年度の研究計画は非等方インフレーション宇宙における宇宙論的摂動論を構築することであったが、目的は完全に達成することができた。これまでに様々な試みはあったが、我々の仕事は非等方宇宙の摂動論から具体的に結論を引き出すことに成功した世界で初めての例となった。さらに、指数関数的ポテンシャル関数の場合に非等方インフレーションの厳密解を求めることに成功した。これは従来の解析に盲点があったことを示すとともに、非等方インフレーションモデルの一般性を示したことになる。さらに、我々の構築した宇宙論的摂動理論を応用することで宇宙背景輻射のスペクトルの非対角成分を計算することで検証可能な予言を行うことに成功した。これは、もうすぐ公開されるであろうPLANCK衛星の観測データによって検証可能であると思われる。もし検証されれば宇宙論と素粒子論との関係に新たな窓を開くことになる。宇宙背景輻射観測衛星WNAPによってインフレーション理論の枠組みの正しさは検証されたと言っても過言ではない。本年度の研究計画のメインは、非等方インフレーション宇宙を様々な方向に拡張することにあったが、目的は完全に達成することができた。これまでに非アーベルゲージモデルへ拡張可能なことを示し、さらにベクトル場が複数ある場合への拡張に成功した。特に、非等方性を最小にするようにベクトル場が時間発展することを明らかにした。これは宇宙無毛予想の変更を迫る重要な成果である。また、宇宙背景輻射のスペクトルの非等方性、曲率揺らぎと重力波の相関が、CMBの相関関数にどのように現れるかを明らかにした。特に、温度揺らぎと偏光揺らぎの角度パワースペクトルの非対角成分の計算に成功した。宇宙背景輻射観測衛星WMAPによってインフレーション理論の枠組みの正しさは検証されたと言っても過言ではない。当初、本年度の研究計画のメインは、Planckの観測データとの比較による非等方インフレーションの検証であった。しかし、データリリースが遅れたために、理論的な研究を行い、Planckのデータリリースに備えることを目的とした。まず、現在までの研究を整理検討し、Physics Report誌に論文を投稿し、掲載が決定された。さらに、パリティーが破れるような結合の場合にも非等方インフレーションが起こることも明らかにした。また、非ガウス性の計算も行い、興味深い大きさの非ガウス性が存在することを明らかにした。

最近では、非等方インフレーションを弦理論に埋め込むために、非アーベルゲージ場へのモデルの拡張に成功した。現在、その詳細な研究を遂行中である。本研究計画では、非等方インフレーションの観測的検証を目指していたが、理論的な基礎に関してはほぼ研究は完成しており、すでに観測に対する予言も行っている。当初の計画はかなり欲張ったものであったが、それにも関らず、想定したよりも進展が早かった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究は、順調すぎるくらいに進展していて、残された課題は揺らぎの非ガウス性の評価とPLANCKのデータとの比較くらいである。残念ながら、PLANCKのデータリリースは遅れており、本研究期間内に比較検討するまでには至らないであろう。今後は、非ガウス性の研究と非等方インフレーションの弦理論への埋め込みの可能性を研究することになる。
「社会」の臨界としての「子ども」:近代日本における子ども概念の成立と揺らぎの考察

本研究は、「子ども」はそれ自体で価値があり、同時に「社会」の未来と関係しているから大切であるという、「子ども」をめぐる通念の歴史を、近現代日本において実証的、理論的に解明するものである。近現代日本の、大人と子どもの「子ども」に関するイメージが表れた言説資料の収集・モデル化と、「子ども」の価値や「子ども」と「社会」に関する社会学理論の理論的検討とを両輪としている。1社会化論の検討「子ども」と「社会」に関する社会学の理論である社会化論を検討し、社会学(教育社会学)も、「子ども」の価値と「子ども」が「社会」の要であるという前提を無批判に踏襲してきたこと、その前提の範囲内で、より子どものため、社会のための「社会化」を目指してきたということを明らかにした。2近現代日本における「子ども」観の成立・揺らぎ・現在の記述、理論化「子ども」の価値と「子ども」と「社会」のつながりを疑いながら自明のものとし続ける感覚の戦前期から近年にいたる歴史を、その機制とともに描き出す作業を行った。その成果の一部を、学会発表および雑誌論文として発表した。3教育改革をめぐる議論に関する資料の収集・検討教育批判、改革論、改革批判に関する資料を収集し、上述の教育論の前提が現在どう変化しつつあるかを探求した。産業構造の変化に伴う就業問題を背景に、キャリアの重視や教育の配分の側面へと注意が喚起され、「子ども」という観念を機軸に展開されてきた教育論に変化の兆しが見られるが、従来型の語り口も有効性を失っていない様子を分析した。本研究は、「子ども」やその反対項としての「大人」(主体・個人)、それによって成り立つ「社会」という近代日本の社会が持つ想像力のあり方を歴史的・理論的に解明するものである。具体的には、大人と子どもの「子ども」や「大人」「社会」に関するイメージが表れた言説資料(一次理論)を分析することを通して、20世紀初頭から現在までの日本社会の分析・理論化を試みる(二次理論)。(1)現代日本における「子ども」観とその効果の検討東京都世田谷区プレーパーク活動調査に関する論文を学会誌に発表した(元森2006)。そこでは、子どもの自由と子どもに対する大人の配慮(監視)の二項対立という従来の視点を宙吊りにするような、プレーパークの子どもと大人の関係性を具体的に記述した。(2)明治期から昭和初期の子ども・大人の「子ども」「社会」像が表れた資料の収集・分析「子ども」の自由と統制(子どもと大人、子どもと社会の関係)という問題系をよく表す領域として綴方教育を選定し、資料収集と分析を行った。これらから、「大人」からある程度自由な内面を持つが、結果的にはある想定の範囲内に落ち着くべき「子ども」という観念が現れていく過程や、そのような「子ども」が国家や社会や大人との関係においてどのように捉えられてきたかを分析した。(3)社会学分野での社会化論他の「子ども」に関する理論の検討日本を中心とした戦後社会学における「社会化論」とその「改良」をめぐる理論的言説を検討、理論的分析を行った。それらが子どもによって更新される一枚岩の「社会」という表象を、疑いつつ再生産しつづけてきたことを明らかにし、その社会学的意味を検討した。本研究は、「子ども」の教育とそれによって成り立つ「大人」「社会」の、近代日本における布置とその言説の産出機制を解明するものである。大人と子どもの「子ども」や「大人」「社会」に関するイメージが表れた言説資料(一次理論)を分析することを通して、戦前期から現在までの日本の教育の統一的記述を試みる(二次理論)。(1)戦時期戦後の「子ども」に関する言説や子どもが書いた作文などの収集・検討戦前期の戦時期の教育言説と子ども作文集の収集を行い、前年度に収集した綴方教育論と併せて分析を行った。ニクラス・ルーマンの「観察/観察の観察」および「システムの自己記述」という概念を応用し、綴方教育論(=子どものエクリチュールに関する論)が、子どもの観察に関する社会化エージェントの観察方法や、子どもの観察の社会性についての言説を統一的に分析し、教育の自律化を具体的に描くという作業へと結実させた。(2)戦後現代の子ども観を検討できる資料の収集・検討19602000年代の代表的な「子ども論」をベストセラーを中心に収集し、次年度に向けて、雑誌記事情報の整理を行った。消費社会論などから、教育領域と消費領域での子ども観の差異を検討する枠組みを検討中である。(3)社会学分野での社会化論等の「子ども」に関する理論や社会記述についての理論の検討社会化概念に関する欧米や日本の理論研究を検討し、雑誌論文として投稿中である。また、子どもと教育、社会の結びつきについての理論枠組みを構築し、上記(1)を含む、収集済みの言説資料の統一的な記述作業に着手した。1社会化論の検討

「子ども」と「社会」に関する社会学の理論である社会化論を検討し、社会学(教育社会学)も、「子ども」の価値と「子ども」が「社会」の要であるという前提を無批判に踏襲してきたこと、その前提の範囲内で、より子どものため、社会のための「社会化」を目指してきたということを明らかにした。2近現代日本における「子ども」観の成立・揺らぎ・現在の記述、理論化「子ども」の価値と「子ども」と「社会」のつながりを疑いながら自明のものとし続ける感覚の戦前期から近年にいたる歴史を、その機制とともに描き出す作業を行った。その成果の一部を、学会発表および雑誌論文として発表した。3教育改革をめぐる議論に関する資料の収集・検討教育批判、改革論、改革批判に関する資料を収集し、上述の教育論の前提が現在どう変化しつつあるかを探求した。産業構造の変化に伴う就業問題を背景に、キャリアの重視や教育の配分の側面へと注意が喚起され、「子ども」という観念を機軸に展開されてきた教育論に変化の兆しが見られるが、従来型の語り口も有効性を失っていない様子を分析した。