hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カスパーゼ阻害剤による網膜色素変性症モデルにおける視細胞アポトーシスの制御

総網膜厚はIII群の網膜辺緑と後極部で各の86μmと131μmであったが、I群では各の71μmと77μmであるのに対し、II群では38μmと75μmであった。また、視細胞厚に限ると、III群では各の45μmと64μmであったが、I群では各の31μmと9μmであるのに対し、II群ではともに2μmであった。また、網膜障害率はII群が98.5%であったのに対し、I群では54.4%にとどまった。網膜変性はCaspase-3阻害剤により抑制をみたが、特に網膜辺緑部での病変の抑制は後極部に比して顕著であった。MNU網膜変性症は後極部より始まり辺緑部に及ぶことから、Caspase-3阻害剤の作用は網膜変性の遅延とも考えられる。今回、網膜変性の抑制は完全ではなかったことより、視細胞アポトーシスにはCaspase-3を介する経路以外の関与も考えられた。1.rd遺伝子を保有し、網膜変性を自然に惹起するC3Hマウスならびに対照としてrd遺伝子を保有しないICRマウスにカスパーゼ3阻害剤であるAc-DEVD-CHOを2mg、8日齢より隔日に腹腔内投与し、13日齢、17日齢の網膜をカスパーゼ3阻害剤非投与群(生食群)と比較した。13日齢ではC3Hマウスの生食群における全網膜厚ならびに外網膜厚(外顆粒層厚+杆体・錐体層厚)は各の140.3μmと37.5μmであったのに対しAc-DEVD-CHO群は160.4μmと49.5μmを呈し、有意(p<0.01)に網膜変性の抑制をみた。一方、ICRマウスの生食群はこの日齢182.1μmと90.9μmであったのに対し、Ac-DEVD-CHO群は183.8μmと90.9μmであった(有意差なし)ことより、Ac-DEVD-CHO処置は正常網膜の発育には影響を示さなかった。TUNEL陽性数はC3Hマウスの生食群では10^4μm^2あたり23.52細胞であったが、Ac-DEVD-CHO処置群では18.73細胞と有意(p<0.05)に減少していた。一方、ICRマウスでは、生食群、Ac-DEVD-CHO群は各の0.59細胞、0.80細胞と有意差はなかった。なお、PCNA陽性数はC3H、ICRマウスともにAc-DEVD-CHO処置により有意な変動はみなかった。よって、カスパーゼ3阻害剤はrd遺伝子による網膜変性を13日齢においては抑制する。しかしながら、17日齢においてはC3Hマウスの網膜変性の抑制には効力を発揮しなかった。Ac-DEVD-CHOのrd遺伝子による網膜変性抑制作用はアポトーシスの抑制を介して作用することが判明したが、その効果は一過性で永続的ではなかった。
韓国・在日コリアンの親族ネットワークと先祖祭祀

1。在日コリアンの日本への移住過程、さらには、日本社会の生活史についての聞き取り調査を行った。その結果、戦前に移住者の場合においては、10代後半に移住し、様々な職種を遍歴しながらも、必ずしも安住を志向したものではなかった。しかし、戦後の朝鮮社会の混乱などにより、日本社会へ定住も求めるようになっていった。一方、戦後の移住者は朝鮮社会の混乱を逃れ、定住を求める者、出稼ぎ的移住など多様な形態があることが解明できた。2。日本社会に長期にわたる定住が予測されるようになり、日本社会での在日コリアンのネットワークの形成、さらには郷里とのネットワークが課題として登場してくる。それが、ひとつには親族会の創設、またひとつには同郷里の出身であることを媒介にした郷友会の組織化が1960年代から活発になっていく。それらの組織は生活相互扶助の機能を持つとともに、それらの組織が日本での先祖祭祀を支える基盤になり、さらには郷里での先祖祭祀を橋渡しする機能を持つようになることが明らかになった。3。一方、2世、3世が日本社会に永住していくようになり、先祖祭祀の維持が課題になり、郷里での墓地の新設、日本社会での墓地を求める動きとなっていく。今年度の調査ではそうした動向に焦点を定めて実態調査と、郷里である済州島の先祖祭祀の実態について、済州大学の研究者と情報交換を行った。1。2。3。1。在日コリアンの日本への移住歴史、さらには、日本社会での生活史についての聞き取り調査を行った。その結果、戦前の移住者のばあいにおいては、10歳代後半に移住し、様々な職種を遍歴しながらも、必ずしも日本社会での定住を志向するものではなかった。しかし、戦後の朝鮮社会の混乱などにより、日本社会への定住を求めるようになっていった。一方、戦後の移住者は朝鮮社会の混乱を逃れ、定住を求める者、出稼ぎ的移住など多様な形態があることが判明した。2。日本社会に長期にわたる定住が予測されるようになり、日本社会での在日コリアンのネットワークの形成、さらには郷里とのネットワークの維持が課題として登場してくる。それは、ひとつには親族会の創設、またひとつには同郷里の出身であることを媒介にした郷友会などの組織化が1960年代から活発になっていく。それらの組織は生活相互扶助の機能を持つとともに、日本会での朝鮮式伝統的先祖祭祀を支える基盤ともなり、さらには郷里での先祖祭祀を橋渡しする機能を持つようになっていることが明らかになった。3。一方、2世、3世が日本社会に定住していくようになり、先祖祭祀、死者祭祀の維持が大きな課題となっていく。それは郷里での墓地の維持、祭祀、また日本での墓地を求める動きなど、様々な対応に迫られている。今年度の調査では上記の1と2についての調査、さらに郷里である済州島での先祖祭祀の実態について済州大学の研究者との情報交換を行った。1.在日コリアン家族における先祖祭祀、死者祭祀の実修の実態について在日親族会、郷友会会員家族への聞き取り調査、参与観察、墓地調査を中心に実施した。2. 1970年代に入り、母国への帰国が自由になり、それに伴い墓参、さらには、父母、祖父母などの墓の整備、親族共同墓を設けることが多くなってくる。それはひとつには政府の方針によって耕地を造成するためであり、またひとつは、社会移動の増大により、墓参が困難になってきて、一カ所にまとめ、祭祀を容易にするためでもあった。その資金は在日に多く依存している。その事例を「在日本コリアン社会と先祖祭祀」(玄石権圭植博士停年紀念論文集『宗教と現代社会』、玄石権圭植博士停年紀念論文集刊行委員会発行1998年4月所収)にまとめた。3.在日コリアンが今日先祖祭祀に関して直面している課題は、郷里の墓の祭祀をどのように維持していけるか、日本で亡くなった父母の祭祀をどのようにするか、自らの死後をどのようにするかというということである。

それは死後子孫によって祭祀されることによって、安定した世界を確保しうるという世界観を保持しているがために生じている問題であり、祭祀そのものが民族性を表象するものであると認識されているからである。さらに2世、3世の日本への帰化の増大、日本人との結婚の増加、同化志向の強まりなどとがからみ、その問題は複雑化している。
転写因子のin vivo結合配列クローン化による標的遺伝子同定法の開発

我々はこれまでにマウスホメオボックス遺伝子を用いて、転写因子のin vivo結合配列をマウス胎児クロマチンより精製クローン化し、その近傍に存在する標的遺伝子を同定することによって、ホメオボックス遺伝子の発生過程における機能を分子レベルで明らかにしてきた。この方法で最も時間と手間のかかるステップは、クローン化したin vivo結合配列の近傍に存在する標的遺伝子の同定であるが、ヒトや線虫のゲノム計画によってゲノムの全塩基配列が決定されれば、転写因子のin vivo結合配列をクローン化すると同時に標的遺伝子が同定されることになり、研究の速度を何十倍にも速めることが出来る。本研究はこのような研究法を確立することを目指し、マウスで用いた方法が、ヒトや線虫にも応用可能であるかを検討した。ヒトEC細胞NT2/D1はヒト胎児の性質の少なくとも一部は持っており、ホメオボックス(Hox)など発生に関わる遺伝子の発現が報告されている。このEC細胞をレチノイン酸処理し、HoxB1遺伝子の発現を誘導した後、HoxB1のin vivo結合配列の濃縮を行った。濃縮したDNAをベクターに組み込み、ライブラリーを作製した。このライブラリー中にHoxB1の自己遺伝子の発現にかかわると考えられる配列が濃縮されているかどうかを、ハイブリダイゼーションによって調べたが、自己遺伝子の発現調節にかかわる配列の濃縮は検出されなかった。よりゲノムサイズの小さい線虫を用いた標的遺伝子単離法の検討のため、線虫Hox遺伝子lin39、mab5、eg15の遺伝子産物を大腸菌発現ベクターを用いて作製し、これを抗原とした抗体の調製を行った。これらの抗体は特異的にその抗原を認識することを確認した。
多剤排出システムを基盤にした多剤耐性菌感染症克服のための戦略の創生

本研究の目的は日和見感染菌として緑膿菌およびセラチア菌を材料に日和見感染菌の本態を明らかにし、その情報をもとに日和見感染症の新規治療法の創生を行うことにある。緑膿菌やセラチア菌は免疫不全の易感染宿主で種々の感染症を引き起こすグラム陰性の日和見感染菌であり、点滴液やカテーテルなどの医療器具の汚染による血液感染が問題視されている。両菌の血液感染をテーマにその自然免疫系の回避を細菌側から解析し、次の結果を得た。1.ゲノム情報を基に、PCR増幅した全遺伝子を貼り付けたマイクロアレイを作成し、臨床分離株と環境分離株のゲノム構造を比較したところ、臨床分離株特有の遺伝子を同定した。2.マウスおよびカイコのでの緑膿菌およびセラチア菌に対するレスポンスを明らかにし、鉄獲得系の遺伝子群が血液環境での生育に必須であることを明らかにした。3.House-keeping genesの配列を基に、血液分離株および環境分離株の系統を調べ、特異的なクラスターが存在することを見出した。このクラスターとヒト血清に対して耐性を示す菌株の分布が一致することを明らかにした。4.系統解析によるクラスターのうち、臨床分離株が分布するクラスターに多剤耐性菌が存在することを見出した。以上の結果から、ヒトに対して病原性を発揮する菌株はある系統のクローンから派生していることを明らかにした。これらの結果をもとに、病原性を発揮する菌株の同定と特定法を構築することによって、日和見感染菌による感染症の防止策の考案が可能になるものと考えられる。院内感染の起因菌であり、抗菌薬多剤耐性化が問題となっているグラム陰性菌の緑膿菌(Pseudomonas aeruginosa)の感染症を克服することを目的として下記の研究を行った。本菌の抗菌薬多剤耐性化の一因は染色体上にコードされたマルチコンポーネント型RND排出システムによる抗菌薬や消毒薬の細胞外への能動的排出にある。本排出システムの研究はすでにクローン化された数種のRND排出システムをターゲットに行われてきたが、ゲノム配列の決定は本菌の染色体上には少なくとも12種類のRND排出システムがコードされていることを明らかにした。そこで、これらの12種類の排出システムの機能について研究し、下記の結果を得た。1)12種類の排出システムのノックアウト株を作成し、さらにRND排出システム遺伝子群をクローン化することにより、高発現システムを構築した。2)12種類の排出システムのノックアウトにより、抗菌薬耐性度の減少が観察された。3)12種類の排出システムのノックアウトは、クォーラムセンシングに関与するオートインデューサー化合物の細胞外輸送の減少および緑膿菌の病原因子(運動性、プロテアーゼ、エラスターゼ)の減少をもたらした。さらに、in vitro内因感染症モデルであるMDCK細胞モノレイヤ透過実験での透過性の減少も引き起こした。以上の結果から、12種類のRND排出システムは、抗菌薬耐性のみならず、本菌の細胞間情報伝達機構であるクォーラムセンシングに関与し、さらにその結果、本菌の病原性発現に影響することが明らかとなった。これらの知見から12種類のRND排出システムの阻害や発現の制御によって本菌感染症の克服が可能であることが示唆された。
理想点・理想ベクトルモデルに基づくランキングデータの解析

多群の線形判別は,ランキングを生成する過程と見なすことが出来る.これは数学的には,数理心理学において選好データに対して用いられている理想点モデル(展開モデル)とも同値である.本研究ではまず,昨年度末から本年度前半に,このモデルから生成される個々のランキングについて,その特徴付けを与えた.具体的には,あるランキングがこのモデルで生成されるか否かを,群の中心たちの差として得られるベクトルたちが集中しているか分散しているかという形で,特徴付けた.実際にはより詳しく,生成されたランキングが有界領域に対応するのか非有界領域に対応するのかについても,特徴付けを与えている.その他,中庸な群が存在する場合のランキングの性質についても,いくつかの結果を導いた.以上の部分は,竹村彰通教授(東京大学)との共同研究である.次に,本年度12月末以降,超平面配置の分野の第一人者である数学者の寺尾宏明教授(東京都立大学)の協力により,本研究は飛躍的な進歩を見た.具体的には,一つのモデルから生成されるランキングたちの集合のパターンがどのくらい多様にあるか,という難しい問題があるが,これについて,いくつかの重要な成果が得られた.特に1次元の場合においては超平面配置の理論における冪指数(exponents)の概念を用いることにより,具体的にパターンの個数が求められた.また各パターンがどれだけの確率で生成されるか,という確率的な要素を含んだ問題についても,現在研究が進行中である.ユークリッド空間や球面での判別分析から生成されるランキングについては,超平面配置の理論を用いることにより,以前すでにいくつかの結果を得ていた.それらについてさらに詳しく考察を推し進めることが,本研究の目的であった.具体的には,生成されるランキングの個数については完全な解答を,生成されないランキングの特徴付けについては部分的な解答をすでに得ていた.そこでこの後者の問題に完全な解答を与えることが,本研究の最大の目標であった.2001年12月に本研究課題の交付(追加採択)決定通知を受け,研究を開始した.そして2002年3月初め,この問題を解決することが出来た.さらにその過程で,実は以前導いていた結果が,数学的にもっと自然な方法で示すことが出来ることにも気付いた.それらの内容を論文にまとめ,投稿,発表を行うのが,今年度残りと来年度の課題である.(未発表の現時点で,ここで得た結果や証明のアイデアを述べることは差し控えたい.)またここで考察している問題が,理想点・理想ベクトルモデルと呼ばれるものと数学的に同値であることは,以前から分かっていた.しかし最近,これらのモデルが,社会的選択理論において独裁的でない社会的選択関数の存在を保証するために置かれる選好の制約とも密接に関連していることに気付いた.その方面への応用可能性についても,来年度検討したい.多群の線形判別は,ランキングを生成する過程と見なすことが出来る.これは数学的には,数理心理学において選好データに対して用いられている理想点モデル(展開モデル)とも同値である.本研究ではまず,昨年度末から本年度前半に,このモデルから生成される個々のランキングについて,その特徴付けを与えた.具体的には,あるランキングがこのモデルで生成されるか否かを,群の中心たちの差として得られるベクトルたちが集中しているか分散しているかという形で,特徴付けた.実際にはより詳しく,生成されたランキングが有界領域に対応するのか非有界領域に対応するのかについても,特徴付けを与えている.その他,中庸な群が存在する場合のランキングの性質についても,いくつかの結果を導いた.以上の部分は,竹村彰通教授(東京大学)との共同研究である.次に,本年度12月末以降,超平面配置の分野の第一人者である数学者の寺尾宏明教授(東京都立大学)の協力により,本研究は飛躍的な進歩を見た.具体的には,一つのモデルから生成されるランキングたちの集合のパターンがどのくらい多様にあるか,という難しい問題があるが,これについて,いくつかの重要な成果が得られた.特に1次元の場合においては超平面配置の理論における冪指数(exponents)の概念を用いることにより,具体的にパターンの個数が求められた.また各パターンがどれだけの確率で生成されるか,という確率的な要素を含んだ問題についても,現在研究が進行中である.
慢性心房細動アブレーションの新機軸提案に向けた臨床・インシリコ融合研究

超高齢社会を迎えたわが国において,脳梗塞や心不全の主な原因である心房細動の治療は社会的急務である.しかし,非発作性(慢性)心房細動には,発作性心房細動に対する肺静脈隔離術のように,コンセンサスを得た有効な術式は無い.非発作性心房細動の治療標的を見定めるには,複雑な興奮動態のリアルタイム映像化が有用と考えられるが,これまで臨床で満足に使える心房細動映像化システムは国内外に存在しなかった.本研究は,研究代表者が20年以上に携わってきたin silico医学研究で培った高度な科学技術計算に基づき,世界初のオンライン・リアルタイム臨床不整脈映像化システム(ExTRa Mapping)を発明し,実臨床に応用したものである.カテーテルアブレーションの現場で心房細動を瞬時に映像化し,非発作性心房細動の持続機序の解明と新たな治療戦略の提案を目指した.研究代表者らは本研究により,心房内における機能的な興奮旋回すなわちローター(スパイラルリエントリー)に基づく心房細動ドライバー(駆動機序)が,患者毎に大きく異なっていることを発見した.また,ExTRa Mappingによる映像化で明らかになったローターの位置が,従来から心内電位指標に基づき治療標的とされてきた位置と相関しないことも分かった.さらに,ExTRa Mappingガイド下にローターを標的とする非発作性心房細動アブレーションを行うことにより,従来約30%とされた洞調律維持率が約80%にまで大幅に改善された.非発作性心房細動アブレーションにおいて治療標的を見定める際に,心房細動の興奮動態を映像化することの有用性が示唆された.これらの研究成果は,国内外の関連学会および講演会において数多く報告し,論文誌上にも発表した.ExTRaMappingについては,2019年より全国に向けてリリース開始となり,適正使用に向けた講習会も開催した.高齢化社会を迎えたわが国において,脳梗塞や心不全に繋がる心房細動の治療は社会的急務である.ただし,発作性心房細動には有効なアブレーションの術式(肺静脈隔離術)が慢性心房細動には有効でない.慢性心房細動の治療標的を見定めるには,複雑な興奮動態のリアルタイム可視化が求められるが,臨床で満足に使える不整脈可視化装置は国内外に存在しなかった.本研究は,過去装置の限界を克服すべく,申請者らが最近独自に開発した世界唯一の不整脈オンライン・リアルタイム位相マッピング装置(ExTRa Mapping)を用いることで,実臨床における慢性心房細動を映像化し,in silicoで理論的側面からも検討を重ね,その持続メカニズムの解明と,新たなアブレーション戦略の提案を目指すものである.研究代表者らは,20年以上にわたりin silico不整脈研究に携わってきたが,ExTRa Mappingはそこで培った高度な科学技術計算を応用したものであり,改良は続けながらも,すでにプロトタイプは出来上がった.本研究はその延長線上にあり,慢性心房細動患者の興奮動態を瞬時に映像化することに世界で初めて成功した.その結果,患者毎に心房内における心房細動のドライバー(駆動機序)が異なり,ローター(スパイラルリエントリー)に基づく複雑な興奮動態も大きく異なっていることを発見した.また,従来から慢性心房細動のドライバーを反映するとして治療標的にされた間接的な心内電位指標が,実際のドライバーとは相関の低いことも示した.これは慢性心房細動アブレーションの治療標的を見定める上で,興奮動態を直接観察することの重要性を強く示唆するものである.これらの研究成果は,国内外の関連学会で一般講演のみならず招待講演としても数多く報告し,1200名の大観衆を前にExTRa Mappingを用いた慢性心房細動アブレーションライブも披露した.研究代表者の芦原らが開発してきた不整脈オンライン・リアルタイム位相マッピング装置(ExTRa Mapping)は,直径2.5 cmの渦巻き型20極カテーテルで記録した心房内電位情報に基づき,41の双極シグナルを算出し,足りない電気生理学的情報と時空間情報をin silico(コンピュータシミュレーション)とAI(人工知能)で補完してリアルタイムの不整脈映像を得るシステムである.初年度となる平成28年度は,研究分担者らの協力のもと,本装置にいくつかの改良を加えるなかで,心房細動の興奮波動態を自動判別するシステムも組み入れ,解析結果に客観性を持たせた.また,マッピング精度についてもin silicoを用いて検証を重ね,心内電位の検出効率の向上,時空間情報の補完精度の向上,可視化処理のさらなる高速化,操作にかかるユーザビリティ改善等に努めた.開発に必要な計算ソフトウェア(in silico用コードを含む)は,研究代表者の芦原が,研究分担者である原口らの協力を得て滋賀医科大学に組み上げたクラスタ型高性能ワークステーション(本科研費で維持費をに賄った)でC言語を用いて開発した.そして,本学附属病院の慢性心房細動アブレーション患者にExTRaMappingを適用し,心房細動中の興奮動態の動画を集積した.その臨床データに基づいて興奮動態を分析し,慢性心房細動の持続メカニズムとしては,定在ローター(中心位置が移動しない興奮旋回)が存在せず,心房内をミアンダリング(さまよい運動)する複数のローターで構成される非受動的興奮領域がドライバーとしての役割を担っていることを突き止めた.

これらの研究成果は,平成28年度だけでも国内外の関連学会で一般講演のみならず数多くの招待講演で発表し,1200名の大観衆を前にExTRa Mappingを用いた慢性心房細動アブレーションライブでも披露した.超高齢社会を迎えたわが国において,脳梗塞や心不全に繋がる心房細動の治療は社会的急務である.しかし,発作性心房細動における肺静脈隔離術のように,非発作性(慢性)心房細動にはコンセンサスを得られた有効な術式がない.非発作性心房細動の治療標的を見定めるには,複雑な興奮動態のリアルタイム映像化が求められるが,これまで臨床で満足に使える心房細動映像化システムは国内外に存在しなかった.本研究は,申請者らが最近独自に開発した世界唯一のオンライン・リアルタイム不整脈映像化システム(ExTRa Mapping)を用いることで,実臨床における非発作性心房細動を映像化し,in silicoで理論的側面からも検討を重ね,持続メカニズムの解明と,新たなアブレーション戦略の提案を目指すものである.研究代表者らは,20年以上にわたりin silico医学研究に携わってきたが,ExTRa Mappingはそこで培った高度な科学技術計算を応用したものであり,実臨床で心房細動の興奮動態を瞬時に映像化することに世界で初めて成功した.その結果,患者毎にローター(スパイラルリエントリー)に基づく心房細動ドライバー(駆動機序)がかなり異なっていることを発見した.従来から心房細動ドライバーを反映する治療標的とされた心内電位指標が,ローター位置と相関の低いことも示した.また,ローターを標的にした非発作性心房細動アブレーションにより,従来約30%とされた洞調律維持率がExTRa Mapping導入後は79%にまで大幅に改善された.非発作性心房細動アブレーションの治療標的を見定める上で,興奮動態を映像化することの重要性が強く示唆された.これらの研究成果は,国内外の関連学会で一般講演のみならず招待講演として数多く報告し,論文誌上にも発表した.また,ExTRaMappingにかかる第1回の専門研究会も開催した.研究代表者の芦原らが開発したオンライン・リアルタイム不整脈映像化システム(ExTRa Mapping)は,心房内に挿入した直径2.5 cmの渦巻き型20極カテーテルで記録した41双極シグナルに基づき,足りない心臓電気生理学的情報と時空間情報をin silicoと特化型人工知能(AI)で補完して,心房細動をリアルタイムに映像化するシステムである.平成28年度(初年度)は,研究分担者らの協力のもと興奮動態の自動判別アルゴリズムを組み入れ,さらにシグナル検出効率,マッピング精度,ユーザビリティ等の向上に努めた.ソフトウェアは,本学に組み上げたクラスタ型高性能ワークステーション(本科研費で維持)においてC言語で開発した.当院の非発作性心房細動アブレーション患者にExTRa Mappingを適用して臨床データを集積し,心房細動ドライバーが定在ローター(中心位置が移動しない興奮旋回)ではなく,さまよい運動をする複数のローターで構成された非受動的興奮領域であることを突き止めた.平成29年度(本年度)も当初の予定通り,ExTRa Mappingの改良を継続し,検出すべき心内電位の波高が小さすぎたり,除去すべきノイズが混入したりする場合にも対応できるように,映像化アルゴリズムの見直しを行った.また,前年度に引き続き,ExTRa Mappingによる臨床データを集積し,心房細動ドライバーにかかる患者間の違いや,治療標的となる心内電位指標に関する過去研究との違いについても検討した.
脂肪組織の加齢に伴う慢性炎症におけるFABP5の役割の解明

申請者はこれまでに、上皮細胞型脂肪酸結合タンパク質(FABP5)が細胞の代謝制御を介し炎症や癌などの疾患の発症・進展に関与することを見出している。また、近年、脂質恒常性の破綻は細胞老化を加速させ、慢性炎症をはじめとする様々な疾患の発症要因となることが知られている。しかしながら、その分子基盤に関しては未だ確立されていないのが現状である。本研究課題は、生体の脂質恒常性に着目し、培養細胞・加齢育成マウス・老化細胞イメージングマウス等を用いて、加齢に伴って発症する慢性炎症におけるFABP5の役割を明らかにし、FABP5を標的とした慢性炎症の治療応用へと展開するための分子基盤の確立を目指す。
著しい非線形領域における土の繰返しせん断特性試験法の開発

286の地盤に,11の地震波を作用させ地震応答解析を行うと,等価線形解析,全応力非線形解析,有効応力解析の順で変位を除く地震動指標が大きくなった。地震応答解析でよく用いらる双曲線モデルとR-Oモデルの適用性を,482の繰返しせん断試験結果を用いて評価したところ,後者の方が大ひずみ域では適合性が悪いことが分かった。基準ひずみとせん断強度のみをパラメータとするシンプルで適用性の広いモデルを提案した。実地盤の初期応力状態と地震時の応力の載荷状態を再現するための試験方法を考案し,K0応力状態で地震動を受けた際の挙動を調べたところ,条件によって大きな差があり,既往の試験法と結果が異なることも指摘した。本研究は,大きな地震を受けたときには地盤は大きなひずみを発生することになると考えられるが,その際の応力ーひずみ関係を設定することにある。このために,実地盤の状況を反映できるような実験方法を考案,実験するとともに,その際にもちいることお大きく,二つの流れで研究を行った。一つは昨年に引き続いての研究で,実地盤の初期応力状態(K0応力状態)を再現した状態で,実地盤の地震時の境界条件,すなわち側方の変形が生じない条件下で,繰返しせん断試験を行った。その結果,この条件で行われた繰返しせん断試験は従来の方法,すなわち,初期を等方応力状態とし,繰返し軸力を与えることで近似的に繰返しせん断特性を求める方法に比べると,剛性が小さめになるという結果が得られた。これが,初期せん断による影響なのか,他の要因なのかは今年の研究課題となる。もう一つは,大地震時の地震応答解析の精度を検証することにより,地震応答解析における応力ーひずみ関係などの必要性を論じることである。このため,約300の地盤の柱状図を集め,地震応答解析を行った。地震応答解析は当然地震動の性質により異なると考えられるので,11の直下型地震と海溝型の地震の地震記録を用いて解析を行った。そして代表的な地震動指標により精度を比較したところ,精度は地震動指標に取り方により大きく異なることがわかった。また,実務で良く用いられる等価線形解析は最大加速度を平均50%程度大きく評価するが,最大速度,計測震度,SI値などはそれほど変わらないこと,最大変位は過小評価することなどがわかった。一方,全応力地震応答解析と有効応力に基づく液状化解析を比較したところ,全応力地震応答解析は,最大加速度,最大速度,計測震度,SI値,最大変位などのほとんどの指標を大きく過小評価することがわかった。大地震時の地盤の著しい非線形挙動を解析で把握するための研究を行った。まず,従来の地震応答解析の精度評価が曖昧であったことから地震動指標を整理し,レーダーチャートを用いて精度を評価する方法を提案した。そして,過去の研究で用いられた286サイトの地盤に,内陸型,海溝型あわせて11の地震波を作用させ,等価線形解析と非線形解析を行いその結果を比較した。最大値に関しては変位を除き,等価線形解析の方が大きな値となる一方,被害に対応する指標では両者はそれほど多くなく,等価線形解析が設計や被害解析では安全側の評価であるという意味で,適用性があると結論づけられた。一方,同じ地盤で有効応力解析と全応力解析を比較したところ,全応力解析が変位を除くほとんどの指標で非常に大きな値となり,安全側ではあるが過大評価になっている可能性も指摘された。次に,従来の地震応答解析でよく用いられている双曲線モデルとRamberg-Osgoodモデルの適用性を,関東圏95サイトで採取された482の繰返しせん断試験結果を用いて評価したところ,従来,パラメータの数が多く,減衰特性の実験値に近いと考えられてきたRamberg-Osgoodモデルの方が大ひずみ域では適合性が悪いことが分かった。これを踏まえ,基準ひずみとせん断強度のみをパラメータとするシンプルで適用性の広いモデルを提案した。最後に,実地盤の初期応力状態と地震時の応力の載荷状態を再現するための試験方法を考案し,K0応力状態で地震動を受けた際の挙動を調べた。試験法として定体積法,定圧法と名付けた二つの方法を試したところ,挙動にかなりの差が発生した。また,従来の等方応力状態では同じとされていたフレッシュテストとステージテストを比較したところ,両者で差が現れた。この問題がK0の影響のみに依存するのかについては今後の検討課題となった。本研究では,大地震時の地盤の力学挙動を再現する試験法を開発し,その挙動を求めることにある。そのために,これまで研究ではほとんど用いられてこなかった,単純せん断試験を用いた試験を改良することにした。

当初想定したのは,側方の伸びひずみが生じない新しい単純試験装置として,ドーナツ状のテフロンシートを積み重ねた試験装置を検討したが,この方法では側圧は試料作成時に自動的に決まってしまうので,適当でないことがわかった。同じ理由で,ワイヤーメンブレンを用いた試験も適当でない。そのため,通常のゴムスリーブを用いた試験を行うことにし,非常の手間のかかる方法であるが,軸方向の変位を拘束し,側方変位が発生しないように手動で側圧を制御することにした。試験条件は,4通りとした。すなわち,等方圧密(K0=1)と異方圧密(K0=0.5)の2種類の初期応力状態で,単調載荷と繰返し載荷を行うものである。また,試料は相対密度50%,70%の豊浦砂と木節粘土の3種類で,合計12の試験を実施した。この実験で最も興味のあるのは試料のK0応力状態が過剰間隙水圧の発生に伴いどのように変化するかということであったが,いずれの試験でもK0の値は単調載荷時には破壊ひずみまで(23%)は増加し,その後減少するが,最終的には1に近づくことがわかった。一方,繰返し載荷時には,K0の変化は側圧の変化と相似の形状で変化しており,その平均値は次第に大きくなっていくことがわかった。このことは,有効上載圧が次第に低下することを意味している。研究は概ね予定通り進行している。ただ,K0圧密した試料の試験は少し遅れている。これは,これまでにない試験ということで,色々な問題が起きているからである。K0圧密後,せん断応力を加えるための装置は試料の側方変位を物理的に固定する方法と加力制御によりひずみを押さえる方法がある。前者は,地震後の加力方法としては好ましいが,一方では特定のK0しか実現できないという問題がある。後者は,任意のK0状態を実現できるが,側面全体の変位を試料全体にわたって拘束することができない。本研究では実地盤で想定される範囲のK0状態を想定しており,K0を変化させる必要があるので,後者の試験法を用いている。すると側方の変位は側方として平均としてひずみが発生しないという,ややゆるめの条件に置き換えざるを得ない。このため,中空ねじり試験器を用いたケースでは最終的に試料の中間部がふくれるという変形を示した。一方,単純せん断装置を用いた方法では等体積の制御は人力で行っているので,時間が非常に多くかかることになった。また,両者で変形特性の性質も若干異なる。その理由を求めることが課題として残っている。予定に従い,着々と研究を進めている。現在のところ,予定の試験は終了した。試験方法こそ,当初予定の方法がうまくいかなかったが,できなかったところを,手動でひずみを制御するという手間のかかる方法を用いることによって,結果的には当初予定の成果を得ることができた。得られた結果は,これまで数値解析で示されていた結果とは若干異なっており,今後より詳細な検討が必要となる。次年度は最終年度であり,これまでの研究のまとめを行う。解析法の精度に関しては,比較するべき地震動指標の数を増やし,解析法の適用性の一般的な傾向を見つけるようにする。次に,大ひずみ時の応力ーひずみ関係は,従来になかった新しい領域であり,既往の試験法だけでは不十分である。しかし,工学の実務を考えたとき,すぐに新しい試験法が一般化するとは考えにくい。
世界初の火星飛行探査実現に向けた基盤研究と高高度飛行試験

本研究では,火星大気中を飛行しながら探査を行う火星飛行機の実現を目標とし,その探査機実現の鍵を握る基盤技術の研究開発(空力,推進,制御,構造,電源,熱など)を行った.その結果,個別の技術に関しては,高性能な翼型や超軽量の機体構造の開発など一定の目処が立った.今後は,火星飛行環境を地球上で模擬可能な高度35km程度の高高度において,火星飛行機の飛行実証試験を行うことで,個別の技術を統合したシステムである火星飛行機の実現可能性を示すこととする.本研究では,火星大気中を飛行しながら探査を行う火星飛行機の実現を目標とし,その探査機実現の鍵を握る基盤技術の研究開発(空力,推進,制御,構造,電源,熱など)を行った.その結果,個別の技術に関しては,高性能な翼型や超軽量の機体構造の開発など一定の目処が立った.今後は,火星飛行環境を地球上で模擬可能な高度35km程度の高高度において,火星飛行機の飛行実証試験を行うことで,個別の技術を統合したシステムである火星飛行機の実現可能性を示すこととする.本年度は,「火星飛行機実現の鍵を握る基盤技術の研究開発」に関して,(A)火星で飛ぶために必要な基礎研究,(B)観測可能な飛行機であるための,自在かつ安定な航行性,通信制御,安全性に関わる研究に大別し,進めた.以下にそれぞれの研究課題に対する成果を述べる.(A)火星で飛ぶために必要な基礎研究については,まず主翼の更なる性能向上を目指し,多目的設計探査アルゴリズムにより翼型の最適設計を行い,その結果,当初の要求を遙かに超える翼型の解を得ることが出来た.今年度にはこれら翼型の模型を製作し,次年度に風洞試験を行い,検証を行う準備が出来た.また火星飛行機の全機形状での風洞試験も実施し,全機形態の空力特性,特に舵面の舵効きについて詳細に調べた.その結果,火星での飛行状態を模擬した低レイノルズ数においては,一般的な航空機の設計だけでは対応が難しく,低レイノルズ数における空力データの詳細な設計データベースと現象の更なる理解が必要であることが分かった.これらは現在,盛んに進められている無人航空機の分野にも適用されると思われる.また超軽量機体についても,複数方式の試作が完了しており,次年度に詳細な評価試験を行う.加えて,火星環境に適した太陽電池の試作も行い,評価の準備が整った.(B)自在かつ安定な航行性,通信制御,安全性に関わる研究については,画像情報を用いた位置推定アルゴリズムの開発と,姿勢検出システムのゾンデを用いた高高度試験によるセンサか感度の評価を実施した.併せて,火星飛行機の運動モデルを作成し,突風応答の解析を行った.その結果,火星を飛行した際の飛行制限領域の定義が出来た.本年度は、火星大気中を飛行しながら探査を行う火星飛行機の2020年代前半の実現を目指して,火星飛行機実現の鍵を握る基盤技術の研究開発(空力,推進,制御,構造,電源,熱など),と高高度飛行試験機に関する準備を行った。基盤技術に関しては、火星飛行機の概念システムを成立させるための空力性能向上を目指して、多目的最適探査を利用した最適翼形状の探索を行った。またその中で候補となる複数の翼型に対して、風洞試験を行い、当初の目的を達成できる性能を有する翼型であることを確認することができた。またプロペラ後流が主翼に及ぼす影響を調べ、剥離泡が後流の影響を強く受け、性能に直結することを明らかとした。また火星飛行機の熱システム設計を行い、その成立性を検証した。特にプロペラを駆動するモータについて、冷却システムを適切に構築することにより、その性能を維持出来ることが明らかとなった。また航法・誘導システムでは、画像認識による誘導の基礎実験を開始した。また高高度飛行試験については、プロトタイプの試験機を作製し、JAXA大型低速風洞を利用した空力・制御確認試験を実施した。その中で通風中におけるトリム角の確認、Air Data Sensorの性能確認などを行い、高高度飛行試験に対する機体の準備ができた。これに加えて、飛行制御系の構築と組込を開始し、その検証試験を行った。また飛行に対する安全性を確保するための、航路のシミュレーション、飛行全体のシーケンスについての検討を行った。本年度は、火星大気中を飛行しながら探査を行う火星飛行機の2020年代前半の実現を目指して,火星飛行機実現の鍵を握る基盤技術の研究開発(空力,推進,制御,構造,電源,熱など)の実施と、高高度飛行試験にかかる準備を行った。基盤技術に関しては、昨年度に行った低レイノルズ数でにおける高性能翼の風洞試験の実施と、更なる向上に関する翼型の探索を実施した。加えて、プロペラ後流が主翼に及ぼす影響に関して、アスペクト比を変えた翼型に対しての性能調査を行った。その結果、プロペラの主翼に対する位置を変化することで、主翼に対する影響が大きく変化し、特に翼端に設置した場合には翼端渦とプロペラ後流との干渉により、性能向上の可能性も示唆された。また火星用の太陽電池の検討、推進用モータの軽量化、機体構造の軽量化に対しても一定の目処が得られた。姿勢制御用センサに関しては、試作機を製作し、その性能検証とゾンデを用いた実証試験を実施し、その性能が確認された。以上を纏めると、火星飛行機を実現させるための個別の基盤技術に関しては、一定の目処が立ったといえる。高高度飛行試験に関しては、個々の技術を組み合わせて得られる空力性能と飛行制御能力が、大気球を用いた試験において飛行安全を完全には担保できないという理由から延期された。

本件に関しては、空力性能の改善(具体的には舵面の可動範囲確保)、飛行制御則の改良などを行い、実施を行うものとする。これらはすでに目処が立っており、実施は可能であるといえる。ただし、複合領域システムとして考えた際の空力性能に関しては、低レイノルズ数と行った特殊な環境下での剥離泡の挙動が関係しており、今後、研究を発展させる必要があり、新規の課題として提案したい。これまでに得られた成果に関しては、積極的に学術論文、国内・国外論文として外部に発信していくこととする。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、火星飛行機実現の鍵を握る基盤研究と高高度飛行試験に対する準備を実施した。前者に対しては、火星飛行機を成立するための各サブシステムの性能が当初の目的を大凡達成していること、前年度には実施できていない、熱システムを含めた検討が出来ていることから順調に進んでいるといえる。また昨年度までの成果を利用した学術論文の発表、国内・国際会議での発表件数が急激に増加し、その成果を正しく公表できているといえる。後者に対しては、高高度試験機のプロトタイプを作成し、風洞試験を実施することにより、実際の高高度実証試験に向けた準備状況は、順調に進んでいるといえる。これらを総合的に判断し、研究は概ね順調に進んでいる。航空宇宙流体工学および熱流体工学今後は、順調に進んでいる基盤研究の課題に対しては、更なる発展の研究を実施すること、また学術論文、国内・国際学会への発表を行い、成果の発信を積極的に行うこととする。また個別の研究に加えて、飛行機システムと捕らえた際の複合領域に関する研究(空力・構造、主翼・胴体の空力干渉、プロペラ位置、搭載機器など)も行い、今後の研究への目出しを行う。また高高度飛行試験を実施し、火星飛行機の実現可能性を示す。そのためには、現状の空力性能と飛行安全上求められている飛行ルートを完全に満足させられるかが鍵となるため、早期にその点を確認し、飛行試験に臨むこととする。本研究では,研究項目を大きく二つに大別して実施し,それぞれについて研究分担者の協力により,順調に進んでいる.特に空力については,火星飛行機実現に向けた性能向上に向けて大きく前進しており,その過程で得られた学術的成果も多い.これらは,来年度に風洞試験による評価を行うことで目的の大幅な達成が見込まれる.また学術的評価としての論文に関しても今年度は学会発表が主であったが,来年度には複数の論文公開が見込まれる.超軽量構造については,今年度に複数候補からある程度絞ることが出来なかったが,試作は完了し,早期に評価できる準備は整っている.ただし,推進系に関しては基礎的な特性評価はある程度,進むことが出来たが,実装を意識した構造,熱設計に遅れが出ている.この点は次年度に加速する部分となる.航法技術に関しては,姿勢検出システム,位置推定アルゴリズムなどの研究は順調に進んでおり,次年度には研究成果の更なる高精度化を目指した実証試験を行うところまで進んでいる.展開技術に関しては,展開挙動を含むシミュレーションがある程度完成し進んでいるが,その構造を含む展開方式自身の検討が遅れており,加速する必要がある.また火星飛行機全体の熱システムの第一次解析モデルが完成し,要素試験の温度結果を盛り込むことで,次年度以降に高精度化を諮る予定である.
コミュニケーションにおける関連性理論の妥当性についての実証的研究

この研究の目的は、グライスの会話の含意、レビンソンの一般化された会話の含意の体系化、発話行為論、リーチの丁寧さの原則における意味の取扱いを関連性理論の視点より再検討し、関連性理論の枠粗みに基づき、録音されたテレビのインタビューと日常会話における発話の意味解釈を考察することにある。語用論の伝統的な意味研究の試みが発話解釈を認知的に妥当な形で説明できなかったのは、発話の意味の分類に重きが置かれ、いわばトップダウン的な視点から意味の問題に取り組んできたからである。これに対して、関連性理論が捉える発話の意味解釈の視点はボトムアップ的であると言える。関連性理論は、発話解釈に関わる意味のさまざまな段階をすべて考察の対象とし、発話により記号化された意味が表意、推意へと、語用論的推論によるオンライン作業を通して復元され、拡充される過程を丁寧に記述する。その記述は、発話の明示的意味(表意)と暗示的意味(推意)の区別、仮説の構築と文脈想定の呼び出しによる意味解釈の仕組みに基づくものである。こうした枠組みにより、テレビのインタビュー番組と日常会話における発話の意味の拡充について分析することが可能になる。両者は会話参与者が共有する知識の質と量、あるいは会話の目的の点で、表意の復元と推意の拡充において違いがあるであろう。表意の復元に関して、テレビのインタビュー番組における会話は日常会話に比べて、聞き手が共有する知識が多く、しかも確実なために、意味充足においても文の意味に主要に関わる要素まで容易に補充することができる、一方、推意の拡充に関しても、聞き手が語用論的推論により発話の推意を導き出す過程は同じであるものの、両者には会話の目的に基づいた違いが見られる。テレビのインタビュー番組の司会者は、インタビューにあたり視聴者に対してゲストの発言の真意を引き出すことを心掛けるであろう。日常会話における推意の拡充は、むしろ発話の意味の確認や解釈の確認を目的として行われる。1.関連性理論において、発話は最適な関連性をもつという前提に基づいて解釈を行なう聞き手の能力とは、人間の生得的認知能力の一つであると考える。映画とテレビのインタビュー番組という2つの会話データを用いて、聞き手(読み手)の発話解釈に関する以下の考察を行った。(1)映画の視覚的、言語的情報がその原作の解釈にどのように寄与するかを関連性理論により考察した。本研究では、映画の映像を見ることでその原作を読む速度が向上することを、一定時間に読める語数を調査することで測定した。テキストの解釈はテキストに関する背景的知識とテキスト間の相互的な処理により行われる。映画から得た背景的情報が英文解釈の際に強化されるにせよ、放棄されるせよ、読み手の認知環境は変化する。最も関連性のあるテキストの解釈とは、映画から得た背景的情報をそのまま想定として利用し、最も少ない処理労力で短時間に得られる解釈である。英文解釈の速度向上はそうした関連性の高いテキストの解釈を行うことに起因している。(2)テレビのインタビュー番組の会話から収集した映像と音声データを用いて、聞き手が話し手の発話解釈を行う際のプロセスについて考察した。話し手の発話の方向性があらかじめ聞き手(インタビュワー)に了解されているとはいえ、意味の不確定さ、意味の拡充が行われている(詳細は5月に発表予定)。2.音声と映像を記録することで会話のデータの収集を行った。

3.今後の研究来年度以降は、会話データの分析を行い、インタビュー番組の会話データの考察を考慮しながら、発話解釈の実態を研究し、さらに発話解釈に関するこれまでの研究をまとめる予定である。発話解釈および会話の含意の算出のプロセスという観点から、先行研究と関連性理論を分析し、後者により当該の問題を認知的に妥当な形で説明することを研究目的とした。まず、グライスの協調の原則ではなぜ4つの公理の非遵守と協調の原則の遵守という異なる認識が発話解釈に必要であるのか、またどのように会話の含意が一つに決まるのかが説明されていない。レビンソンも同様の問題をもっており、かつ一般化された会話の含意に3つの異なる推論の仕方(Q推論、M推論、I推論)を提示することで、発話の含意だと直観的に認識するものを超えてはるかに多くの言語現象を含意と分類してしまっている。一方、(特に明示的行為遂行発言に関して)社会規約や社会慣習を発話解釈の動機とするオースチンやサールの伝統的な発話行為論では、特定のコンテクストにおけるさまざまな発話の力が発話の明示的意味にあたるのか非明示的意味にあたるのかが明確ではない。さらに、聞き手の推論過程を発話行為論に組み入れたバックとハーニッシュのスキーマでも、グライスの問題点は解決されていない。最後に、丁寧さという社会文化的な要因を発話解釈に持ち出すLeechの主張では丁寧さが関係のないコンテクストでも含意が生じることを説明できない。実際に日本語の会話データを分析すると会話の含意を用いたコミュニケーションは限られており、発話の意味分析の第一段階であるさまざまなタイプの表意の復元過程が顕著に見られる。また、種々に分類されている会話の含意の算出の方向性も発話の意味の特定化という共通の特徴をもっており、それは関連性志向の認識に裏付けられていると考えられる。(詳細は拙書『発話と意味解釈』(2004年3月発行)を参照していただきたい。)Griceがコミュニケーションを理性的に分析可能なものであり、かつそれが推論を伴う言語行動であると主張して以来、さまざまな側面からコミュニケーションにおける意味の問題について考察が行われてきた。しかし、Grice自身の関心は、発話の意味解釈の仕組みよりも、協調の原則と会話の公理を発話の意味に当てはめた含意の算出、さらには含意の分類にあったと言える。その証拠に、どのような方法で発話の含意が一つに解釈、決定されるのかという最も関心のある問題に適切な答えを用意していない。Levinsonは、一般化された会話の含意という特化した意味の側面について、含意とそれを導く推論をそれぞれQ/I/M含意、Q/I/M推論に分類した。しかし、Griceと同様に、直観的に認識するものを超えて、はるかに多くの言語現象を会話の含意に分類している。一方、社会規約を発話解釈の動機とするAustinやSearleの伝統的な発話行為論において、詳細に行われているのは発話行為の分類である。さらに、Bach and Harnishの発話行為スキーマは、伝統的な発話行為論に聞き手の推論過程を組み入れた形での発語内行為の分類と記述が考察の目的である。これらの多くの試みが発話解釈を認知的に妥当な形で説明できなかったのは、発話の意味の分類に重きが置かれ、いわばトップダウン的な視点から意味の問題に取り組んでいるからである。これに対して、関連性理論が捉える発話の意味解釈の視点はボトムアップ的であると言える。
摘出標本を用いた痒みの発生機序および伝達機構の解明

痒みは痛みと比較して不明な点が多い。痒みは痛み同様、内因性活性物質により引き起こされ、サブスタンスPなどタキキニンを含む一次求心性C線維によって伝えられると考えられている。今年度は中枢および末梢における痒みのメカニズムを明らかにするため、新生ラットの後肢の皮膚に伏在神経を繋げた神経-皮膚標本、さらに脊髄まで繋げた摘出脊髄-皮膚標本を用い電気生理学的手法を駆使して痒みの発生機序並びに伝達機構を明らかにすることを試みた。多くの実験は摘出脊髄-皮膚標本を用いて行った。なお、起痒物質としてヒスタミン、サブスタンスP、ブラジキニン、ニューロキニンAなどを用いた。生後16日令のラットから摘出脊髄-皮膚標本を作製し、脊髄と皮膚を別々の灌流槽に固定し、O_295%、CO_25%を十分飽和させた人工脳脊髄液で灌流した。運動ニューロンに発生する電位変化は腰髄節前根(L3)から吸引電極を介して細胞外記録した。ヒスタミン、サブスタンスP、ブラジキニン、ニューロキニンAなどを皮膚の灌流系に3分間適用したところ、ヒスタミンおよびブラジキニンの適用で活動電位を伴う脱分極性の反射電位が記録された。一方、サブスタンスPおよびニューロキニンAでは前根電位に何の変化も認められなかった。しかし、これらペプチドの前処理によりヒスタミンおよびブラジキニンの反応が増強された結果からサブスタンスPおよびニューロキニンAが一次求心性線維終末部に対し脱分極作用を有することが示唆された。ヒスタミン、ブラジキニンにより誘発された反射電位はモルヒネの脊髄側適用により完全に消失した。以上の結果はこれら薬物により誘発された反応は痒みでなく痛みの反射電位であることが明らかとなった。臨床的にはヒスタミンにより引き起こされる痒みあるいは痛みは投与部位の違いによることが知られている。今後は痒みの反射電位のみ記録できるよう検討する。
ランダム３次元多様体の統計学

写像類群上でランダムウォークを考えることにより、3次元多様体をランダムに生成することができる。ランダムに生成された3次元多様体の様々な不変量の統計と、写像類群の様々な空間への作用から得られる不変量の統計との比較を行う。特に写像類群のタイヒミュラー空間への作用との関係が深い伸縮因子と、ランダムに得られた3次元多様体の体積の比較を行う。伸縮因子の他にも、タイヒミュラー空間上のWeil-Petersson距離とランダム写像類の関係性などの研究も行う。
インターフェロンγ及びβの間質性肺炎・肺線維症の細胞内抑制機序に関する研究

目的:特発性肺線維症(IPF)は予後不良のびまん性肺疾患であり、病態や予後を改善する治療法の開発が切望されている.そのため病態の解明が急務である。欧米で展開された本症へのインターフェロン(IFN)β治療は予後改善が認められず、またIFNγ療法は全体として改善が認められないものの、%VC>60の軽症例では肺機能の悪化が阻止された.こうした背景に基づき、IFNの作用メカニズムを検討した.対象と方法:7週齢、C57BL/6雄マウスを用い、生食投与群、BLM単独投与群、BLMとIFN経鼻投与群ならびに皮下注投与群を設定し、BLM肺線維化の評価モデルを用いて、BLM投与後28日の肺組織の病理学的ならびに分子生物学的検討を行った.BLM投与後、0時間から168時間まで経時的に気管支肺胞洗浄を行い、総細胞数と細胞分画を算定した.また、線維芽細胞株(MLg2908)を用いて、IFNによる増殖抑制作用を検討した.結果と考察:1)in vivo実験ではIFN-β併用群では4週目の線維化病巣が軽減した.また、BLMにより線維化巣のTGF-β発現が増強したが、IFN-β投与により軽減した.また、BLMにより増強したTGF-βとThrombospondinはIFN-βにより減少した.2)in vitro研究ではIFN-γは単独で(10-1000μg/ml)MLg2908の増殖を抑制しないが、により促進された増殖を抑制した.高濃度(4000μg/ml)ではさらに抑制する傾向がみられた。IFN-βは単独で(10-1000μg/ml)MLg2908の増殖を抑制するが、TGF-βにより促進された増殖は抑制しなかった.以上の効果を論文化した。臨床現場でも有用性が期待される.目的:特発性肺線維症(IPF)は予後不良のびまん性肺疾患であり、病態や予後を改善する治療法の開発が切望されている.そのため病態の解明が急務である。臨床現場でも有用性が期待される.目的:特発性間質性肺炎ならびに肺線維症は予後不良のびまん性肺疾患であり、病態や予後を改善する治療法の開発が切望されている。そのため病態の解明が急務である。欧米で開始された本症へのインターフェロン(IFN)治療が疾患の改善につながるか結論は出ておらず、病態への作用機序も不明な点が多い。まず肺線維症の改善が認められるかどうか?さらにそのメカニズムはどうか?臨床応用を念頭におき、投与経路の違いによる効果の比較検討を行い、一方、作用点の解明を目的として、In vitro試験を介して関与分子の解明を図る。対象と方法:7週齢、C57BL/6雄マウスを用い、生食投与群、BLM単独投与群、BLMとIFN経鼻投与群ならびに皮下注投与群を設定し、BLM肺線維化の評価モデルを用いて、BLM投与後28日の肺組織の病理組織学的比較検討を行った。BLM投与後、0時間から168時間まで経時的に気管支肺胞洗浄を行い、総細胞数と細胞分画を算定した。また、線維芽細胞抹(MLg2908)を用いて、IFNによる増殖抑制作用を検討した。目的:特発性肺線維症(IPF)は予後不良のびまん性肺疾患であり、病態や予後を改善する治療法の開発が切望されている。欧米で展開された本症へのインターフェロン(IFN)β治療は予後改善が認められず、またIFNγ療法は全体として改善が認められないものの、%VC>