hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
筋萎縮からの回復を促進するポリフェノールとタンパク質との相乗効果解明

平成30年度は、タンパク質量を変化させた食事条件における機能性食品成分の評価方法の構築を実施した。マウスの餌の重量単位当たりのエネルギーを変化させずに3大栄養素の組成を変化させて、骨格筋萎縮からの回復試験を実施した。具体的には、タンパク質の組成を半減させ、エネルギーを一致させるために炭水化物で置き換えた餌を用いて実験を実施した。摂餌量をそろえるために、マウスの餌を固形化し、日々重量を量ることで、Pair-Fed法で飼育を実施した。この餌は、マウスの後肢にギプスを固定することで廃用性筋萎縮を予め発症したマウスに与えた。ギプス固定の解除により、骨格筋への張力が回復し、骨格筋の合成が開始される。なお、試験期間中の飲水は自由摂取とした。この試験では、後肢の骨格筋の質重量の測定をもって、筋肉量の指標とした。結果としては骨格筋の回復期間にタンパク質の量を規定の半分量に減じた餌を与えた場合場合であっても、標準的なのタンパク質量で飼育したマウスでの骨格筋量の回復の程度と違いななく、タンパク質量を減じた影響がないことを明らかにした。仮説では、タンパク質量を減じた場合には、骨格筋の回復が遅延することを想定していたが、それとは異なる結果となった。研究の目的としては、タンパク質栄養と機能性成分の掛け合わせを評価することが目的であるため、タンパク質栄養によって影響をうける評価系の条件設定をさらに進める予定である。変更する条件としては、飼育期間と餌の組成の両者である。本課題は、平成30年度で終了予定であったが、研究場所の移転の影響で遅延が発生した。特に、動物実験の施設を移動させたことが影響している。平成30年度において、当該実験施設の設備がほぼ完了し、動物実験を順調に進めるための準備が整った。このことから、研究の第一ステージである動物実験を実行するに至った。しかしながら、概要で述べたように、仮説していた研究データとならなかったことから、実験条件を再検討する必要が発生した。骨格筋萎縮からの回復にはタンパク質栄養の寄与が大きいとされる。しかしながら、平成30年度の動物実験では、タンパク質栄養の影響を反映する動物実験の結果が得られなかった。これについては、タンパク質栄養の条件を変更した後の摂取期間の問題、生体での代償作用が起こった可能性などが示唆された。今後は、タンパク質栄養が骨格筋に与える量的あるいは質的影響について、情報収集とその精査を行い、研究目的を遂行できるように再び準備し、動物実験を実施したいと考えている。また情報収集においては、これまでの予備データを含めて、他研究者との議論の機会を設けて、有益なアドバイスを得られるように努めたい。プレニルナリンゲニンの骨格筋合成促進を証明した実験では、プレニルナリンゲニン未配合の群とプレニルナリンゲニン群の摂餌量、体重には変化が無かった。これはプレニルナリンゲニン摂取が骨格筋内タンパク質の代謝回転を変化させ、タンパク質やアミノ酸の利用効率を変化させた結果だと提案するものである。そこで、本年はタンパク質合成に関連したシグナル経路の変化と、タンパク質供給量の違いがプレニルナリンゲニンの効果に影響するか否か検討した。実験にはC57BL/6マウスを用いて、後肢関節を固定する筋萎縮モデルマウスを利用した。固定を解除した後に、骨格筋回復期へ移行させた。本試験では、プレニルナリンゲニンの給餌開始を固定解除後とする。これによって「合成(回復)の促進効果」を評価することができる。動物実験は摂餌量を同量にし、pair-fed法を採用した。骨格筋の合成経路については、ウエスタンブロット法でPI3K/Aktリン酸化経路の活性化を検出した。その結果、Aktのリン酸化上昇とP70S6K1のリン酸化の増加傾向が認められた。このプレニルナリンゲニンの効果はエストロゲン受容体を介した機能発現であることを確認するため、マウス骨格筋由来C2C12細胞を用いた研究を実施した。その結果、エストロゲン受容体の阻害剤を用いた場合に、プレニルナリンゲニンによるPI3KとAktのリン酸化が減弱したため、プレニルナリンゲニンのエストロゲン様作用が骨格筋合成のメカニズムの一つであることが分かった。蛋白質の供給量が少ない場合の回復促進効果についても検討を行ったが、本年度のデータでは影響の有無を判断するに至らなかった。本データについては、評価系の再検討が必要であると考えられた。今年度の課題であるマウス骨格筋内でプレニルナリンゲニンがタンパク質合成を活性化したメカニズムの解明については、研究データの蓄積、解析ならびに論文発表へとつなげることができ、順調に進めることができた。一方で、タンパク質供給量を変化させた場合のプレニルナリンゲニンの効果については、実験の実施は完了した。実験結果では、タンパク質の供給量に伴う変化が認められなかったことから、データのさらなる解析を進めずに実験条件の再設定の試行錯誤を実施した。なお、本件については部局移動により研究の開始が遅れたことと、協力大学院生の予定が変更になったことにより、当初の計画より遅れが生じている。実験準備に必要な人員や、道具の確保を年度内に終えられたことから、平成29年度に向けた準備を整えることはできた。アミノ酸トランスポーターの発現解析については、手技・手法の習得は完了しており、今後のサンプリングとデータ解析によって順調に進むものと推察される。本件については、文献情報の収集なども完了している。

ラジオアイソトープを用いたアミノ酸取り込み実験についても、実施した。本件は、手技や手法・解析方法について習得が完了している。アミノ酸取り込みを活性化させることが分かっているポジティブコントロール実験を実施したが、期待した結果を得ることができなかった。これは、実験条件の設定に不備があると考えられたことから、文献調査と実験条件の設定を並行して行うことが必要であると考えられた。全体としては、おおむね順調に進んでいると判断できる。平成30年度は、タンパク質量を変化させた食事条件における機能性食品成分の評価方法の構築を実施した。マウスの餌の重量単位当たりのエネルギーを変化させずに3大栄養素の組成を変化させて、骨格筋萎縮からの回復試験を実施した。具体的には、タンパク質の組成を半減させ、エネルギーを一致させるために炭水化物で置き換えた餌を用いて実験を実施した。摂餌量をそろえるために、マウスの餌を固形化し、日々重量を量ることで、Pair-Fed法で飼育を実施した。この餌は、マウスの後肢にギプスを固定することで廃用性筋萎縮を予め発症したマウスに与えた。ギプス固定の解除により、骨格筋への張力が回復し、骨格筋の合成が開始される。なお、試験期間中の飲水は自由摂取とした。この試験では、後肢の骨格筋の質重量の測定をもって、筋肉量の指標とした。結果としては骨格筋の回復期間にタンパク質の量を規定の半分量に減じた餌を与えた場合場合であっても、標準的なのタンパク質量で飼育したマウスでの骨格筋量の回復の程度と違いななく、タンパク質量を減じた影響がないことを明らかにした。仮説では、タンパク質量を減じた場合には、骨格筋の回復が遅延することを想定していたが、それとは異なる結果となった。研究の目的としては、タンパク質栄養と機能性成分の掛け合わせを評価することが目的であるため、タンパク質栄養によって影響をうける評価系の条件設定をさらに進める予定である。変更する条件としては、飼育期間と餌の組成の両者である。本課題は、平成30年度で終了予定であったが、研究場所の移転の影響で遅延が発生した。特に、動物実験の施設を移動させたことが影響している。平成30年度において、当該実験施設の設備がほぼ完了し、動物実験を順調に進めるための準備が整った。このことから、研究の第一ステージである動物実験を実行するに至った。しかしながら、概要で述べたように、仮説していた研究データとならなかったことから、実験条件を再検討する必要が発生した。本年度に行った研究は平成29年度の計画に計上したものが一部含まれていた。それらの検討課題については、順調に遂行できたが、平成28年度の計画実施に含んだ下記課題については十分な実施が出来ていない状況である。この点を鑑み、平成29年度の推進方策を下記のように考えている。本年度に実施したプレニルナリンゲニンとタンパク質量との関連性の解明については、実験条件を詳細に検討することが求められる。具体的には、タイムコース実験を行うことで生理学的な変化を追うことが必要である。
シュタイナー学校の「治療オイリュトミー」に関する日独比較調査

本研究におけるドイツおよび日本での調査を通じて、これまで日本では著作・論文等でほとんど言及されてこなかった「オイリュトミー療法(治療オイリュトミー)」について、実践・養成の二つの側面について詳細なデータを得ることができた。また、教師(療法士)のまなざしと「不可視のもの」との関係について、(1)「不可視のもの」についての語りが教師に「問い直し」の契機を与えること、(2)その問い直しによって、子どもの「現れ」がより繊細に観察できること、(3)その問い直しにはグループ作業での客観化が有用であること等、現在のわが国の教員養成における子どもの見方の養成を考える上で、重要な知見が得られた。1.理論的検討【H25.9月H26.3月】本研究は、「シュタイナー教育」の思想と実践に関する日独国際比較を通じて、教師における、人間の「超越」的な部分(目に見えない部分)への志向がもつ道徳教育的意義を明らかにするため、シュタイナー教育に特有の実践である「治療オイリュトミー(オイリュトミー療法)」に着目している。理論的検討としては、以下のことを行った。(1)「治療オイリュトミー(オイリュトミー療法)」についての基本的な知識を、シュタイナーの講演録をもとに整理した。(2)日本の道徳教育に関する議論のなかで、「超越(性)」がどのように論じられてきたかを整理した。(3)上記(1)、(2)をもとに、論文を執筆した。(4)下記インタビュー調査・参与観察の成果、および収集した資料を理論的に検討した。2.インタビュー調査・参与観察【H25.12月/H26.2月】(1)藤野シュタイナー学園にて、オイリュトミー療法士である樋原裕子先生、オイリュトミストである秦理絵子先生と打ち合わせを行った。(2)藤野シュタイナー学園にて、樋原先生にインタビュー調査を行った。また、授業に入らせていただき参与観察を行った。(3)ドイツのベルリン・メルキッシェスフィアテル・シュタイナー学校にて、オイリュトミー療法士であるホリング先生にインタビュー調査を行った。同じくドイツのボン・アラヌス大学にて、オイリュトミー療法士を養成しているヴァイスキルヒャー先生とその指導生にインタビュー調査を行った。現地でしか入手できない資料を、人智学図書館にて収集した。平成25年度・26年度を通じて、以下の通り研究を遂行した。1、ドイツおよびスイスでの調査:当初の研究実施計画では計3回の渡航を予定していたが、「経験者への調査」を断念したため(後述)、2回の渡航となった。しかし、研究実施計画に記載していたベルリンのシュタイナー学校およびドイツの養成機関での調査に加え、スイスの養成機関でも調査が可能となり、養成段階についてのより詳細な調査が可能となった。2、日本での調査:当初の研究実施計画では、藤野シュタイナー学園においてのみ、計5回の調査を予定していたが、新たに横浜シュタイナー学園での調査が可能となった。このため、藤野にて計4回、横浜にて1回の調査に変更した。また、藤野では、オイリュトミー療法(治療オイリュトミー)の診断に関わる医師に対してもインタビュー調査を行うことができた。調査の対象について、オイリュトミー療法士の方々の意見から、経験者である子どもとその保護者にインタビュー調査を行うことは困難であるとの判断に至り、学校現場でオイリュトミー療法を行う療法士、および療法士の養成に携わる療法士の方のみにインタビュー調査を行った。うち3名の療法士の方の実践(学校×2、養成機関×1)において参与観察を行った。これらの調査を通じて、これまで日本では著作・論文等でほとんど言及されなかったオイリュトミー療法について、実践・養成の二側面について詳細なデータが得られた。また、研究の目的に記載した、道徳教育と「超越」的なものの関係だけでなく、教師のまなざしと「超越」的なものの関係について、1、「超越」的なものが教師に「問い直し」の契機を与えること、2、その問い直しによって、子どもの「現れ」がよりよく観察できること、3、その問い直しにはグループでの客観化が有用であること等、日本の教員養成における子どもの見方の養成を考える上で重要な知見が得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育哲学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究目的について、本研究では、1治療オイリュトミスト(オイリュトミー療法士)が、人間の「超越」的な部分を実践の場でどのようにイメージしているのか、2そうした「超越」的な部分への志向が、養成課程でいかに形成されているのか、3その授業を受けた児童・生徒がどのように変化するのか/しないのか、を明らかにすることとしていた。

このうち1、2については、順調にインタビュー調査・参与観察を進めることができており、また次年度の約束も取り付けているため、「おおむね順調に進展している」を選択した。ただし3については、日独ともに、実際に授業を受けている児童・生徒にインタビュー調査を行うことは(時間的に・申請者との関係性という点で)難しいと判断されたため、今回の調査では断念することとした。上述の通り、3の課題については、今回の調査では断念することとした。また、研究課題名に使用した「治療オイリュトミー」という呼び名は、近年、「オイリュトミー療法」に移行してきているということが分かったため、今後は、研究課題名以外では「治療オイリュトミー(オイリュトミー療法)」もしくは単に「オイリュトミー療法」と表記する。これ以外の点については、当初の予定通り、1.理論的研究(4月12月)、2.藤野シュタイナー学園でのインタビュー調査・参与観察(6月3月)、3.学会発表(8月)、4.ドイツのシュタイナー学校およびスイスのオイリュトミー療法士養成機関でのインタビュー調査・参与観察(9月)、5.報告書の作成(1月3月)、6.著作(共著)での成果公表(3月)、7.学内紀要に論文投稿(3月)、を行う。
ソーシャルウェアにおける知識流通のための感性情報の獲得と利用

本研究では,ユーザとシステムの対話から感性情報および感性モデルを獲得することを目的としている.感性情報を獲得し,ユーザがどのような人間であるかを表現するユーザモデルの構築に利用することで,主観的側面から情報を利用することが可能になり,情報の活用範囲が拡大する.今年度は昨年度に引き続き,E-commerce (EC)サイトにおける商品探索時のユーザの嗜好の変化を対象として研究を行った.また,米国IBM T.J.Watson Research Centerにおいて,ユーザの専門性と変遷を把握する手法,および特定のトピックにおけるユーザ間の影響の伝搬について検討を行った.本研究では,対話型遺伝的アルゴリズム(iGA)の改良により,嗜好のモデルが複数の傾向を持ち,時間経過で変化する場合にも,選好商品の時系列クラスタリングにより適切にモデル化する手法を提案し,エージェントによりその有効性を既に示している.今年度は,さらに被験者実験を行い,被験者に生じた嗜好のモデルの変化のうち約54%を検出するとともに,各クラスタの形状から,ユーザの選好傾向の変化も可視化して把握できるようになった.米国滞在中は,SmallBlueと呼ばれる社内SNSをもとに,DBLPなど研究者情報を持つ外部サイトから一般の研究者や専門家の情報を収集し,それらを繋ぐサービスを一般公開した.また,その発表論文や共著関係などから,研究者のネットワークと専門分野を抽出して,その変遷を追う方法について検討した.さらに社内のEメールのやり取りとその内容から,Granger's causalityを用いて,特定のトピックにおいて影響度の高いユーザのランキングを導出する手法について検討した.これらの方法は,ユーザの嗜好モデルの変化の把握,ユーザの嗜好モデルが変化するよう影響を伝搬させた要因の抽出に有用と考えられる.本研究では,ユーザとソーシャルウェアの対話に基づき,感性情報および感性モデルを獲得することを目的としている.感性情報とは,何らかの対象に対して人間が抱く感情,心象,嗜好等の情動を指す.感性情報を獲得し,ユーザのモデルの構築に利用することで,主観的側面から情報を利用することが可能になり,情報の活用範囲が拡大する.今年度はこの枠組みのうち,感性モデルの構築について,E-commerce (EC)サイトにおける商品探索時のユーザの嗜好を対象として検討した.ここでは,対話型遺伝的アルゴリズムに基づいて,動的な嗜好のモデルの変化を獲得することで,システムや対象に依存しない感性モデルの構築を行った.本研究では,これまで,ユーザが嗜好のモデルを持つと仮定し,対話型遺伝的アルゴリズム(iGA)と選好商品のクラスタリングによって,ECサイトにおける嗜好のモデルの獲得を図ってきた.しかし,人間の嗜好は様々な要因によって変化するため,今年度は,そのクラスタリング結果の時系列変化を嗜好の変化としてオンライン検出する手法を提案し,異なる嗜好の変化を設定したエージェントを用いてシミュレーションを行い,その有効性を示した.また,被験者実験によって実際に人間に嗜好の変化が生じること,提案手法によって変化を実時間で検出できる可能性があることが分かった.これらの成果から,特定された複数の嗜好の傾向を示すクラスタの形状やその変化に基づいて,ユーザが重視している商品の特徴量などを把握し,他システムにも活用可能な嗜好のモデルの構築に役立てることができると考えられる.また,提案手法により,嗜好の変化を検出することで,その変化の要因を分析し,販売を促進したい商品にユーザを誘導することなどが期待される.本研究では,ユーザとシステムの対話から感性情報および感性モデルを獲得することを目的としている.感性情報を獲得し,ユーザがどのような人間であるかを表現するユーザモデルの構築に利用することで,主観的側面から情報を利用することが可能になり,情報の活用範囲が拡大する.今年度は昨年度に引き続き,E-commerce (EC)サイトにおける商品探索時のユーザの嗜好の変化を対象として研究を行った.また,米国IBM T.J.Watson Research Centerにおいて,ユーザの専門性と変遷を把握する手法,および特定のトピックにおけるユーザ間の影響の伝搬について検討を行った.本研究では,対話型遺伝的アルゴリズム(iGA)の改良により,嗜好のモデルが複数の傾向を持ち,時間経過で変化する場合にも,選好商品の時系列クラスタリングにより適切にモデル化する手法を提案し,エージェントによりその有効性を既に示している.今年度は,さらに被験者実験を行い,被験者に生じた嗜好のモデルの変化のうち約54%を検出するとともに,各クラスタの形状から,ユーザの選好傾向の変化も可視化して把握できるようになった.米国滞在中は,SmallBlueと呼ばれる社内SNSをもとに,DBLPなど研究者情報を持つ外部サイトから一般の研究者や専門家の情報を収集し,それらを繋ぐサービスを一般公開した.また,その発表論文や共著関係などから,研究者のネットワークと専門分野を抽出して,その変遷を追う方法について検討した.さらに社内のEメールのやり取りとその内容から,Granger's causalityを用いて,特定のトピックにおいて影響度の高いユーザのランキングを導出する手法について検討した.これらの方法は,ユーザの嗜好モデルの変化の把握,ユーザの嗜好モデルが変化するよう影響を伝搬させた要因の抽出に有用と考えられる.
婦人科悪性腫瘍に特異的な抗腫瘍免疫をつ+C264かさどる2次リンパ装置

まず、[1]人工的リンパ装置の構築材料に関する基礎的検討として、免疫細胞を集積させるためにCCL19タンパクを徐放させるシステムを医用工学的に検討した。どのゼラチンが徐放剤として適当であるかを医用工学的に検討した。scaffoldとしてのコラーゲンは、間質細胞等を含み、且つ免疫細胞が集積できるように100-150mm大の空間を有し、強度の強いコラーゲンを作成した。CCL19タンパクとの結合が良いゼラチンは疎水化ゼラチンであった。CCL19タンパクと結合能の強い疎水化ゼラチンと臨床応用に近いPI5、PI9ゼラチンを用いてマウス投与後の徐放速度を検討し、徐放速度が2-3週間のゼラチンを同定した。コラーゲンにゼラチンを含有させるためにPI5ゼラチンを粒子化した。また人工的リンパ装置に必要と考えられる自己の骨髄間質細胞や樹状細胞をin vitroで培養し、増殖・分化させることができた。樹状細胞はCD11c発現により分化したことを確認した。骨髄間質細胞は不死化させることに成功した。次に、[2]人工的リンパ装置を効率的に構成しうる成分の最適な組み合わせに関する動物実験は、コラーゲンに、PI5ゼラチン粒子に結合させたCCL19タンパク、自己の骨髄間質細胞や樹状細胞、抗原を含有させて、マウスの皮下に移植し免疫細胞が集積するか検討した。少数の免疫細胞のみが集積したが、リンパ装置様ではなかった。コラーゲンが虚脱したので、更に強化するためにポリL乳酸含コラーゲンを作成した。またCCL19タンパクの発現を強めるために抗原性の無い胚性細胞にCCL19を遺伝子導入し、同様に皮下投与による検討を行ったが、免疫細胞は多く集積しなかった。集積した少数の細胞は、腫瘍免疫に重要と考えられるCD8細胞ではなかった。[3]人工的リンパ装置が実際に抗腫瘍免疫を効果的に活性化しうるかの検証や[4]臨床に即した利用法の検討は検討さしていない。
標準添加法による燃焼排出物の実時間多成分レーザー濃度計測法の開発

標準添加法による定量化を利用して,燃焼排気物質のレーザー迅速計測法を開発した.1.一酸化窒素(NO)のLIF計測法の開発:(1)濃度計測では,A^2Σ^+←X^2II(0,0)遷移に属するP_<11>(23.5),P_<21>+Q_<11>(14,5),Q_<22>+R_<12>(20.5)の226.03nmにある励起線を用いて,A^2Σ^+←X^2II(0,2)遷移の蛍光(246248nm)強度を計測した.温度は二線蛍光法によって,ボルツマン分布から決定した.励起線はP_<11>(36.5)(225.18nm)とR_<22>(20.5)(225.59nm)で,濃度計測と同じ蛍光強度を計測した.バーナー火炎に適用して,添加NOモル分率と蛍光強度の線形関係が成り立ち,標準添加法による濃度決定が可能なことを示した.メタン-空気予混合火炎,メタン拡散火炎,プロパン拡散火炎に適用して,濃度・温度計測が可能な事を示した.在来のサンプリングプローブと化学発光式濃度計測器を組み合わせた方法では,計測器までの導管内での化学反応が影響するため,高温場での計測に信頼性がなかったが,この新しいLIF法によって定量評価が可能になった.(2)ジェットエンジンへの適用を目指して,ガスタービン排気ガスの計測を行い,濃度計測が可能なことを実証した.排気ガス温度が低温のため,温度計測法を変え,A^2Σ^+←X^2II(0,0)遷移の0_<12>(1.5)(226.89nm)と0_<12>(19.5)(226.90nm)を励起線とした.計測温度約400°Cを得たが,誤差が大きく,他の適切な励起線を選択する必要があることが分かった.2.レーザー誘起ブレークダウン分光法(LIBS)による微量元素濃度計測法の開発:(1)石炭燃焼灰中の微量元素質量分率測定:Si, Mg, Ti, Fe, Ca, Al, Mn, Cr, V, Na, Kの元素同定ができた.MnとCrについて質量分率を測定した.Mnの測定では,JIS M 8815による測定結果が464ppmであり,LIBS計測では強度と濃度に線形関係が成立して,453±17ppmを得た.Crの計測では,線形関係は成り立たず,飽和曲線フィッティングで145ppmを得た.(2)土壌中微量金属元素濃度計測:カドミウム(Cd)と鉛(Pb)について計測した.粒径180425μmの土壌粉体をプラズマ化し,各元素の発光波長強度を計測した.Cd質量分率130ppmの土壌を基本試料として,基本試料に100,200,500,1000ppmを添加して,508.58nmの波長で計測して,129±2ppmの結果を得た.検出限界は約70ppmである.30ppmのPb基本試料について,同様に405.78nmの波長を計測し,28.7ppmを得た.検出限界は約3ppmである.環境基準値150ppm以下の値であり,迅速モニターとして利用できる可能性が実証された.標準添加法による定量化を利用して,燃焼排気物質のレーザー迅速計測法を開発した.1.一酸化窒素(NO)のLIF計測法の開発:(1)濃度計測では,A^2Σ^+←X^2II(0,0)遷移に属するP_<11>(23.5),P_<21>+Q_<11>(14,5),Q_<22>+R_<12>(20.5)の226.03nmにある励起線を用いて,A^2Σ^+←X^2II(0,2)遷移の蛍光(246248nm)強度を計測した.温度は二線蛍光法によって,ボルツマン分布から決定した.励起線はP_<11>(36.5)(225.18nm)とR_<22>(20.5)(225.59nm)で,濃度計測と同じ蛍光強度を計測した.バーナー火炎に適用して,添加NOモル分率と蛍光強度の線形関係が成り立ち,標準添加法による濃度決定が可能なことを示した.メタン-空気予混合火炎,メタン拡散火炎,プロパン拡散火炎に適用して,濃度・温度計測が可能な事を示した.在来のサンプリングプローブと化学発光式濃度計測器を組み合わせた方法では,計測器までの導管内での化学反応が影響するため,高温場での計測に信頼性がなかったが,この新しいLIF法によって定量評価が可能になった.(2)ジェットエンジンへの適用を目指して,ガスタービン排気ガスの計測を行い,濃度計測が可能なことを実証した.排気ガス温度が低温のため,温度計測法を変え,A^2Σ^+←X^2II(0,0)遷移の0_<12>(1.5)(226.89nm)と0_<12>(19.5)(226.90nm)を励起線とした.計測温度約400°Cを得たが,誤差が大きく,他の適切な励起線を選択する必要があることが分かった.2.レーザー誘起ブレークダウン分光法(LIBS)による微量元素濃度計測法の開発:

(1)石炭燃焼灰中の微量元素質量分率測定:Si, Mg, Ti, Fe, Ca, Al, Mn, Cr, V, Na, Kの元素同定ができた.MnとCrについて質量分率を測定した.Mnの測定では,JIS M 8815による測定結果が464ppmであり,LIBS計測では強度と濃度に線形関係が成立して,453±17ppmを得た.Crの計測では,線形関係は成り立たず,飽和曲線フィッティングで145ppmを得た.(2)土壌中微量金属元素濃度計測:カドミウム(Cd)と鉛(Pb)について計測した.粒径180425μmの土壌粉体をプラズマ化し,各元素の発光波長強度を計測した.Cd質量分率130ppmの土壌を基本試料として,基本試料に100,200,500,1000ppmを添加して,508.58nmの波長で計測して,129±2ppmの結果を得た.検出限界は約70ppmである.30ppmのPb基本試料について,同様に405.78nmの波長を計測し,28.7ppmを得た.検出限界は約3ppmである.環境基準値150ppm以下の値であり,迅速モニターとして利用できる可能性が実証された.1.一酸化窒素(NO)のLIF計測:メタン-空気予混合気の層流火炎と乱流火炎の計測を行った.レーザー光をシート状にして,ICCDカメラで蛍光強度分布を計測した.モル分率の決定には標準添加法を用いた.添加モル分率と蛍光強度の増加分が比例関係にあることを確認している.100ppmのNOを予混合気と周囲空気流に添加して,100ppmのNOを添加しない場合と比較して,火炎中のモル分率分布を決定する.当量比0.8,1,1.2の場合について計測し,当量比1の場合には,層流火炎と乱流火炎の場合共に最大値約70ppmを得た.温度計測には2線蛍光法を用いた.断熱予混合火炎よりは約100K低くなったが,輻射による損失の影響と考えられる.メタン拡散火炎の実験も行った.予混合火炎の時に用いた干渉フィルターでは,すすのミー散乱光の影響を完全に除去できないため,替わりにイメージ分光器を導入して,すすからのノイズを除去した.その結果,拡散火炎についてもモル分率と温度の分布を得た.拡散火炎の最大モル分率は約120ppmであった.更に,ジェットエンジン排気ガス計測用の灯油(ヶロシン)燃焼装置を試作して,燃焼の基礎特性を把握した.2.LIBSの計測:150μmのAl粉末や150300μmの土壌粒子にCu,Znの微量元素を混入して,標準添加法によって,質量分率を決定した.新規購入のNd : YAGレーザーを用いて,300400nmの領域で,計測波長・レーザーパワー・計測タイミング等の最適条件を決定して,検出限界ppmオーダーを達成した.微粒子を混入する方法と化合物溶液を混合する方法の2つの標準添加法を比較検討した.その結果,微粒子の場合は入手できる粒径が限定されるので,化合物溶液の方が汎用性の高い方法であると分かった.又,新規購入のエシェル分光計を用いて計測し,高い分解能で200300nmの範囲のスペクトルが一挙に取得できる事が確認できた.1.一酸化窒素(NO)のLIF計測:より実用的な火炎として,ジェット燃料(ケロシン)火炎の計測を行った.通常の噴霧燃焼では安定した火炎が得られないため,スポットヒーターで100°Cに予熱した空気にケロシンを噴霧して,予混合噴霧状態を作り,火炎周囲には空気周囲流を流した.標準添加法によって,火炎の一酸化窒素モル分率を決定した.濃度決定のために添加した一酸化窒素モル分率は約230ppmであり,二線蛍光法による温度測定では,約320ppmを添加した.予熱空気を用いたため,火炎最高温度は約2400Kまでに上昇し,その結果,一酸化窒素モル分率も最大約550ppmとなった.
中等教育における部活動の実態と機能に関する実証的研究

現行学習指導要領におけるクラブ活動の廃止、学校と地域の連携、教育の市場化といった教育改革のなかで、中学校や高校では、部活動を縮小・廃止したり、地域と連携/委譲を図ったりする動きがみられる。このことが、教師による生徒指導や進路指導、生徒の学校への関わり方や進路選択のありようといった学校のその他の教育活動場面や、生徒のスポーツ・文化活動への参入機会にどのような変化をもたらすかを明らかにすることが本研究の目的である。そのために、東京都、静岡県、新潟県を中心に、中学生、高校生を対象とする質問紙調査、並びに部活動改革に取り組む中学校における観察・インタビュー調査を行ってきた。これらの調査によって得られた主な知見は以下のとおりである。部活動に対する生徒のかまえには活動本意の志向性と人間関係本意の志向性がある。活動本意志向の生徒にとって部活動改革は望ましいが、人間関係本意志向の生徒にとっては、学校で行われる部活動でしか享受され得ない人間関係形成の場を失うことになる。学業だけではないさまざまな場面が学校には準備されていることは、学業に興味のない子どもたちにも学校に対する前向きなかまえをもたせるように働いており、部活動に積極的に関わることが学業成績や将来展望にプラスの影響を及ぼしている。部活動が、ジェンダー・サブカルチャー形成の場として機能している。スポーツ・文化活動への参入機会には、出身家庭の文化的経済的状況や地域性によって差があるが、その格差は、学校で部活動が組織されていることによって縮減されている。部活動の地域との連携や移行という取り組みは、第一に、指導者の外部化によって活動が競技志向に傾くと同時に、顧問教師の関与が下がるため、生徒指導の機会が縮小する。第二に、かえって地域社会や保護者の学校への期待が明確化し、その役割や責任が強調されるという矛盾した結果を生み出している。平成13年度は、新教育課程実施前の中学校と高校における、生徒の部活動への関わり方と考え方、学校生活の様子、進路選択、友人関係などの特徴を把握するために、生徒対象のアンケート調査を実施した。ただし、移行措置に伴い、平成13年度より新教育課程に切り替わってしまうため、中学生調査は、平成12年度末に前倒しして実施した。調査対象地域は7都県(東京都、新潟県、静岡県、岐阜県、島根県、高知県、鹿児島県)で、35校の2年生4206名が調査対象である。高校生調査は、本報告書作成時点で調査実施中である。調査対象地域は3都県(東京都、新潟県、静岡県)で、大都市圏、中都市圏、小都市を含む郡部という地域設定を行い、各地域で、公立普通科、公立専門学科、私立普通科など多様なタイプの高校約30校を調査対象校として選定して、2年生5000人規模の調査である。中学生調査から得られた主な知見は次のとおりである。第一に、部活動をはじめ、生徒の学校の諸場面に対するコミットメントの違いから4つの基礎類型を案出して、それらと生徒の分化の関係について考察したところ、学業成績とは独立して、コミットする場面が多いほど自己評価が高くなることや、それが進路希望に対する補償効果をもつことが明らかになった。第二に、生徒の部活動における友人関係の構築の違いについて、部活動に対する意識から分析し、部活動への適応不適応にも質的な差があることから、同じ部活動仲間志向の生徒でも、さまざまな友人関係の結び方があることが明らかになった。第三に、中学校以前・以後の連続的視点から、出身家庭の条件の違いによって生徒の部活動やスポーツ・文化的活動が違っているが、部活動が学校教育で組織化されているため、その格差を縮減する方向にあるということが明らかになった。

第四に、生徒の部活動への関わり方が都市規模によって異なっていることが明らかになった。平成14年度は、第一に、新教育課程実施前の高校における、生徒の部活動への関わり方と考え方、学校生活の様子、進路選択、友人関係などの特徴を把握するために、13年度末に実施した生徒対象のアンケート調査の分析・考察を行った。第二に、新教育課程が実施された中学校に関して、(1)クラブ活動の廃止に伴う部活動のあり方や学校生活の変化の様子、(2)主に運動部活動を中心に進められている学校間連携や合同部活動、社会教育・社会体育との連携や移行を目指す学社融合や地域連携などの取り組みの実態を検討するために、東京都区部と静岡市の中学校2校において、定期的な聞き取り調査と学校観察を行った。また上記の取り組みに関して先進的な実践を行っている地域や学校での聞き取り調査と学校観察もあわせて行った。高校生対象のアンケート調査から得られた知見は次のとおりである。第一に、学校の諸場面へのコミットメントと学校適応の関係を検討し、コミットメントのパターンによって学校適応の度合いが違っていること、パターンは学業成績とは独立して学校適応に影響を与えていること、各パターンの分布割合は学校タイプによって違っていることが明らかになった。第二に、出身家庭の状況とスポーツ・文化的活動との関連を検討し、高校の部活動以外の場でスポーツ・文化的活動に関わるのは恵まれた出身家庭の者が多いこと、現在所属する部の活動についてもスポーツ・文化的活動一般についても恵まれない出身家庭の者ほど学校の部活動に依存する傾向があること、スポーツについてはなかでも中学校の部活動の比重が大きいことを明らかにした。第三に、部活動に参加しないことのもたらす影響について検討し、退部した生徒は、アルバイトに従事する程度で、外をぶらつく時間が増え、必ずしも部活動に対置できる活動を見いだせていない一方、高校へ通う目的意識もトーンダウンし、部活動継続者に比べ、「卒業が目的」という消極的な目的の支持が増えていることが明らかになった。平成15年度は、第一に、新教育課程下において、部活動のあり方、教師による生徒指導や進路指導、生徒の学校への関わり方や進路選択のありようにどのような変化が生じつつあるのかを把握するための観察調査・インタビュー調査を行った。部活動の地域との連携や移行の先進的な事例に関してデータの蒐集を行ったほか、昨年度までに引き続き、東京都、静岡県、新潟県の各12校で継続的な調査を進めた。以上の調査から得られた知見は次のとおりである。部活動は、クラブ活動の廃止によって教育課程上の制度的な裏づけを失ったことや少子化などの影響もあって、指導者の人員確保が難しくなっている。そのような中で、外部指導者の導入や部活動の地域との連携や移行の取り組みが積極的になされている。その状況について、第一に、外部指導者は、従来の部活動で築かれてきた教師-生徒関係とは生徒との関係のもちかたが異なるため、従来の教師-生徒関係やそれらを通して行われてきた生徒指導などの教育活動をどうするか、学校における教育活動全体の見直しが必要であることが示唆された。第二に、従来部活動の顧問としての教師が担っていた役割のうち、どの部分は地域に委ねることができ、どの部分は委ねることができないのかを検討する必要性があることが示唆された。
哺乳類の卵巣の自然発症的な雄性化の分子基盤

申請者らは、マウス胎齢13日(E13)のXX卵巣を父性環境下に移植した場合、E12.5 XY,XX支持細胞での各々約1/4の精巣,卵巣特異的遺伝子の発現が逆転し、卵巣においてSOX9陽性のセルトリ様細胞が出現し、部分的な性転換が起こることが判明している。この性転換の分子基盤の解明のための最終年度においては、その性転換の鍵となる転写因子群を移植卵巣の各ステージでの網羅的なreal time PCRによる発現解析を行った。その結果, i)10日目までに一過性に上昇し、15日目には減少するタイプI、ii)移植15日目から発現が上昇するタイプII、iv)18日目以降で発現が上昇するタイプIII、v)移植5日から20日を通して徐々に発現上昇するタイプIVに分類分けを行い、この全ての転写因子に関しては、網羅的なqPCRによる解析を終了した。また、最終年度には、この雄性化したセルトリ様細胞の機能評価のため、AMH-TRECKマウスを樹立し、個体にDTを投与によりセルトリ細胞のみを特異的に除去できる実験系を作出した。さらに、このAMH-TRECKマウスにDT処理後4日目の精巣に、別個体の健康なセルトリ細胞を移植することにより、1)移植セルトリ細胞は精細管に定着し,宿主の精細胞を支持すること、2)移植後一ヶ月半までには、移植セルトリ細胞は伸長型精子細胞を含む精子形成をサポートし、精子形成の部分的な回復が認められることを見出した。これにより、セルトリ細胞を高効率に移植、置換することが可能となり、今後,性分化異常症のセルトリ様細胞の機能的な評価法を確立した。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者らは、マウス胎齢13日(E13)のXX卵巣を父性環境下に移植した場合,X精巣化誘導において、E12.5 XY,XX支持細胞での各々約1/3の精巣,卵巣特異的遺伝子が、移植後14-18日目までに雌雄逆転することを見出した。XX精巣化(父性環境下=> AMH/精巣形成=> DMRT1 => SOX9)の過程で、移植初期ではSRY依存的なSOX9誘導能(性的未分化性)の再獲得に伴い、DAX1などの転写因子を含む398個の卵巣化(E12.5 XX顆粒膜細胞特異的な)遺伝子の発現が減少し、引き続き、SOX9発現が誘導される移植18日までにE12.5XYセルトリ細胞と共通した619個の精巣遺伝子が発現上昇することを既に明らかにしている。そこで、本年度は、XY精巣化とXX精巣化の共通して上昇した転写因子をコードする遺伝子群について、網羅的なreal time PCRによる発現解析を行った。その結果, i)10日目までに一過性に上昇し、15日目には減少するタイプI、ii)移植15日目から発現が上昇するタイプII、iv)18日目以降で発現が上昇するタイプIIIに分けられことが判明した。なお、iv)移植5日から20日を通して徐々に発現上昇するタイプIVに属する転写因子群も同定した。タイプIは、AMHの一過性の発現と精巣索様の構造の形成時期と一致し、タイプIIは、DMRT1の発現開始時期,タイプIIIは、SOX9発現の開始時期と一致する事から、これらのステージの雄性化プロセスに各転写因子がXX精巣化、XY精巣化に共通して機能している可能性が推測された。
レーザー場による光学応答の制御:固体系への拡張

本研究の目的は、レーザー場による光学応答の制御の研究を気体原子系から高密度の固体系に拡張し、研究の新しいフェーズへの端緒を切り開くことを目指すものである。対象とする物質は量子固体として知られる固体水素である。本計画は実験面で大きく二つに分けることができる。一つは固体水素単結晶の作製であり、他方は非線形光学実験である。前者については、加圧液相成長法を開発し良質の固体水素単結晶を製作する見通しを得た。本方法で得た固体水素の単結晶は4Kでもクラック無しに維持できる良質のものである。この結果は、「4Kで光学的に良質な固体水素単結晶は液相成長では生成不可能である」という常識を覆すものである。また、ここで得た結晶の光学的均一性は現在までベストの方法とされてきた気相成長法によるものを上回るものである。本法を更に発展させサブミクロンの薄膜からバルク単結晶まで種々の形態の良質の固体水素を準備できるよう研究を進展させつつある。後者の非線形光学実験は誘導ラマン散乱の実験に集中した。その結果は極めて驚くべきものである。反ストークス光の発生過程についての位相整合条件は、非線形光学の誕生以来信じられてきたように「物質系の屈折率分散によって決定される」ものではなく、レーザー場と物質系が全体系としての固有状態を自己組織的に発展させることにより任意性をもって成り立ち得ることが実験的に示された。現在さらに、この現象を定量的に明らかにするため、バルク単結晶を用いたcw半導体レーザーによるストークス光の注入同期、薄膜サンプルと励起光・ストークス光として独立のレーザーを用いる実験を進展させつつある。今回示した結果は固体水素が本質的に持つ非線形光学媒質・レーザー媒質としての極めて優れたポテンシャルを証明するものであり、関連分野の世界で大きな注目を集めておりすでに4種の国際会議から招待講演の依頼を受けている。
強度と延性を両立する材料設計のための学理構築

構造物を構成する構造材料には強度と延性と靱性が高次元でバランスすることが要求されるが、強度と延性・靱性は一般的にトレードオフの関係にある。本研究の目的は、このトレードオフ関係を打ち破る指針を与える普遍的な学理を構築し、その指針に基づき実際に材料を創製し、学理を実証することにある。その第一ステップとして、本年度も初年度から引き続き電子・原子論的解析による変形素過程の活性化条件の定量的解析を実施した。具体的には、初年度の研究で特に興味深い挙動を示したMg金属中の{10-12}双晶核生成およびその成長過程を対象として、その熱活性化頻度の応力、温度、活性化場所依存性を、分子動力学法、および加速分子動力学法を用いて定量的に解析し、それらのデーターベース化を実施した。Mgの双晶変形は、同材料がHCP結晶構造を有していること、同材料の自由な変形を確保するために不可欠な変形モードであること、そしてその活動開始応力が室温できわめて低いことから、底面のすべり変形とともに非常に頻繁に観察される変形素過程である。しかしながらなぜ活動開始応力がほとんどゼロであるのか、また双晶核生成や成長過程での具体的な原子の動きがどうなっているのかについては全く明らかになっていなかった。本研究で実施した解析の結果、双晶過程における原子シャッフリングと呼ばれる原子の局所変位が、この双晶変形を支配していることを明らかにした。またこの過程の発生頻度はきわめて高い温度依存性を示し、ごく低温ではその活動開始応力はきわめて高いが、室温程度ではそれが低下しほとんどゼロになることがわかった。これは、原子シャッフリングというきわめて局所的な原子配置の変化が変形を支配していることによるもので、それが理由で高い温度敏感性を有することを明らかにした。各種素過程のデーターベース化を順調に進めるだけでなく、これまで知られていないMgの双晶変形の根源的メカニズムを明らかにすることができた。これまでに蓄積した塑性変形の素過程の温度、応力依存性のデーターベースを活用して、強度と延性を両立する理論構築へと展開する。また、これまでの解析の中で非常に興味深い挙動を示す塑性変形の素過程があるため、それらについてはさらに深く掘り下げて検討する。また変形が十分に理解されていない、アモルファス材料の変形素過程の解析もこれから取り組む予定である。その第一ステップとして、初年度である本年度は電子・原子論的解析による変形素過程の活性化条件の定量的解析を実施した。具体的には、本研究課題で対象とする各種材料(多結晶体、金属ガラス、ナノ材料)のうち、特に多結晶体、ナノ材料を対象として、これらの材料の変形中に生じる各種塑性変形の素過程について、その熱活性化頻度の応力、温度、活性化場所依存性を、分子動力学法、および加速分子動力学法を用いて定量的に解析し、それらのデーターベース化を実施した。対象とした塑性変形の過程は、Cu金属多結晶の粒界からの転位の核生成、Mg金属の双晶核生成、Fe金属中のらせん転位のキンク形成であり、いずれもこれら代表的な金属のナノ多結晶体、ナノ材料の変形を支配する重要塑性変形素過程である。

解析の結果、これまで知られていないこれらの核生成およびキンク形成現象の原子スケールでの詳細を明らかにすることができた。これらの事象の発生頻度の外部応力依存性や温度依存性を解析することによって、これらの素過程の活性化体積を評価し、実験との比較を行った結果、実験と良い一致を示すことを確認した。また、実験では直接確認することが難しいこれらの素過程の発生頻度(活性化自由エネルギー)が非常に強い温度依存性を示すことを明らかにした。当初の予定通り順調に変形素過程の活性化条件の応力、温度依存性解析に成功し、これらのデーターを蓄積できており、おおむね順調と考える。これまでに蓄積した塑性変形の素過程の温度、応力依存性のデーターベースを活用して、強度と延性を両立する理論構築へと展開する。また、これまでの解析の中で非常に興味深い挙動を示す塑性変形の素過程があるため、それらについてはさらに深く掘り下げて検討する。また変形が十分に理解されていない、アモルファス材料の変形素過程の解析もこれから取り組む予定である。来年度も引き続き電子・原子論的解析による変形素過程の活性化条件の定量的解析を実施する。具体的には、申請者が本年度実施した各種塑性変形の素過程について、その熱活性化頻度の応力、温度、活性化場所依存性を定量的に解析し、これをデーターベース化する。来年度はその中でも特に今年度の解析において浮き彫りになった課題である、変形双晶の活性化条件とその発生過程について詳細に検討する。データーベースを構築後、強度と延性の両立に向けた理論展開およびその実証プロセスに移る。
ソフトウェアエージェントに基づく電子商取引メカニズムの設計と実装

本研究では,ゲーム理論をツールとして用いることによって,財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムを理論的に設計し,具体的に実機上にシステムとして実装することを目的として, Web上のエージェントに基づくシステム構築技術,オークションヘルプシステム,および,オークション勝者の並列高速近似アルゴリズムを実現した.本システムではソフトウェアエージェントによって,ユーザのオークションでのWWW上でのインタラクションを効果的に支援することが可能になった.本研究では,ゲーム理論をツールとして用いることによって,財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムを理論的に設計し,具体的に実機上にシステムとして実装することを目的として, Web上のエージェントに基づくシステム構築技術,オークションヘルプシステム,および,オークション勝者の並列高速近似アルゴリズムを実現した.本システムではソフトウェアエージェントによって,ユーザのオークションでのWWW上でのインタラクションを効果的に支援することが可能になった.ゲーム理論をツールとして用いることによって,財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムを理論的に設計し,具体的に実機上にシステムとして実装するために、本年度は、研究計画に従い、(A)ソフトウェアエージェントを用いたインタラクティブな電子商取引システムの実装と、(B)ゲーム理論に基づく財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムの理論設計に関して、研究を進めた。これらの成果について、論文誌5件、国際会議9件を発表した。(A)に関しては、(A1)モバイルエージェントシステムMiLogを用いたソフトウェアエージェント開発環境の構築、(A2)Webブラウザ上でのインタラクティブなエージェント制御環境の実装、(A3)非線形効用を仮定した場合のエージェント間の交渉モデル、の3点の成果が得られた。これらの成果では、次世代の電子商取引システムに必要なソフトウェア基盤を実現し、今後の研究に必要なソフトウェア資産を蓄積した。(B)に関しては、(B1)財の質に注目したオークションプロトコル,及び,不正入札者発見アルゴリズムに基づく不正入札に頑健なオークションプロトコルの理論設計、(B2)権利配分型プロトコルの評価、(B3)スタッグハントゲームにおける利得ドメインに対する被験者の振る舞いの変化の分析、の3点の成果が得られた。これらの成果により、財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムの理論構築への道筋が開かれた。ゲーム理論をツールとして用いることによって,財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムを理論的に設計し,具体的に実機上にシステムとして実装するために、本年度は、研究計画に従い、実証実験のための実験システムを構築した。これらの成果について、論文誌4件、国際会議2件を発表した。第一に、既存のインターネットコマースの問題点を明らかにし、その問題点の特性に従い新しい解決手法を提案した。具体的には次の2点である。a)インターネットオークションにおける不正入札を入札値の不自然さで判断し、不正を行わないとみなした状況と行ったとみなした状況で効用を比較し、明らかに差分がある入札者を発見し市場から追放することで健全なオークションの実現を試みた。b)電子商取引における不正を発見する手法として、入札者マージ法と除外法を開発し、それを二段階オークションメカニズムとして実現した。これらの研究成果により、不正に頑健な電子マーケットプレースが実現可能になる。第二に、電子商取引システムを効果的に実現するためのWeb上で動作するエージェント技術の改善を進めた。具体的には次の3点である。c)Web上で動作するエージェントが実用的なアプリケーションの構築に利用可能であることを示した。d)気軽なネットショッピングが普及する反面,ユーザの売買経験の少なさから意思決定がしばしば失敗するが、それを解決するために人間の直感的な考えに基づいた定性シミュレーションを導入した経済学習支援と電子商取引の意思決定支援の訓練の機構を実現した。e)Webを用いた電子商取引のさらなる発展のために、電子商取引におけるSemanticWebの可能性を調査した。ゲーム理論をツールとして用いることによって,財の質に注目した効率的な電子商取引メカニズムを理論的に設計し,具体的に実機上にシステムとして実装するために,本年度は,研究計画に従い,実証実験のための実験システムを改善し,応用研究も進めた。これらの成果について,国際会議5件を発表し,図書1冊を出版した。第一に,電子商取引システムを効果的に実現するためのWeb上で動作するエージェント技術の改善を進め,実用的な応用アプリケーションを試作した。電子商取引参加者の分析のために多様なフォーマットのXML文章を自動的に解析し,共通のスキーマを得るための手法を開発した。第二に,多様な条件における電子商取引を効率よくシミュレートするための,モバイルエージェントに基づく電子商取引シミュレータを試作した。複雑な設定無しにシミュレーションを並列で実行するためのモバイルエージェント技術の適用に関して知見を蓄積した。第三に,組合せオークションにおける効率的で実用的な勝者決定アルゴリズムを実現するために,近似アルゴリズムに基づく開発し性能を評価した。4種類の近似手法を評価し,提案手法の高速性を示した。H20年度は、オークションシミュレーションにおけるヘルプシステムに関連して、大きく分けて3つの成果が得られた。1つめの成果は、インターネット上で効果的なヘルプシステムを実装するために必要なWeb上におけるエージェント技術に関する成果である。ここでは、ヘルプシステムに応用可能な技術として、Webページの意味を考慮した構造解析、および、Webページ上の位置を保存可能な付箋システムを新たに実現した。本成果に関して、論文誌1本、および、国際会議4本を発表している。2つめの成果は、複数財オークションや共同購入において、参加者が不正を企んでも利益を増加できないメカニズムと、実際の複数財オークションにおける一般参加者へのガイダンス手法についての成果である。。前者は、入札パターンを分析することで、不正者の不正の成功率をシミュレーションにより明らかにした。

そのデータを今後のメカニズム設計に利用可能である。後者は、既存のオンラインオークションのヘルプシステムの初心者にとっての欠点である利用し難いFAQ方式を、ユーザ行動に則した時系列表現による疑問解消を試みた。本成果に関して、論文誌2本と国際会議2件を発表した。3つめの成果は、電子商取引のメカニズムの1つとして組み合わせオークションに着目し、昨年度までに開発を進めてきたオークション勝者の並列高速近似アルゴリズムの性能解析を進めるとともに、同アルゴリズムのエージェントプラットフォームへの組み込み方法に関する成果である。本件に関して、論文誌1本を発表した。以上のように、エージェントに基づく電子商取引のメカニズムの設計と実装に関して、高い成果を挙げた。
スギナ半数体世代の継代培養と器官形成に関する研究

半数体細胞のin vitroにおける継代培養はその植物の遺伝の解析、純系(ホモ接合体)の作出など基礎及び応用の研究に重要である。本研究はスギナ(Equisetum arvense L)の半数体である前葉体をを5年の長期間(1982-1987)にわたり、無菌的に継代培養を続けることに成功した。この半数世代の培養株はムラシゲ・スクーグ培地に3%ショ糖を加えた培地、1000ルックスの蛍光灯、25゚Cの条件で、現在まで高い増殖能を良く保持している。しかし、暗所では同様の条件下でも細胞の増殖率は甚しく低下する。苗条形成:継代培養株は低濃度のサイトカイニン培地上で培養すると、苗条の分化が誘導される。サイトカイニンとして、ゼアチン、カイネチン、4-PU、6-ベンチルアデニン(BA)を試験した。その中では6-BAが最も効果が高かった。しかしIAA.NAA.ABA.2,4-D.【GA_3】などの植物ホルモンはすべて阻害的にはたらいた。サイトカイニンの処理後、経時的に光学顕微鏡、走査型電子顕微鏡で分化の状態を観察した。4日目には葉状体の表面の細胞が内容充実して、分裂をはじめるのが観察され、10-12日にはシダ植物に特有な1個の倒4角錐形の頂端細胞が現れ、アポガミーによる器官分化であることが確認された。また、高等植物では器官形成にカルシウムイオンの効果が高いとされているが、スギナのこの実験系では効果は認められなかった。造精器形成:造精器の分化は3%ショ糖、光条件下の継代培養中に各世代とも継続的に観察された。造卵器形成:造卵器の分化には継代培養のショ糖の濃度を3%より0.5%に下げ、さらに6-BAを加えて分化を誘導することができた。この分化誘導は浸透圧の変化によるものではなくて、ショ糖に特異的な作用であることを確かめた。組織は消化酵素(2%トリセラーゼ)処理によってブロトブラストを分離し、さらに培養して細胞壁の再生、細胞分裂、前葉体の再生などの観察をおこなった。