hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳の聴覚情報処理機構におけるアストログリアの役割

瞬目条件反射学習は、ヒトからマウスに至る種において成立する運動学習のパラダイムである。学習の成立および獲得された記憶の発現には小脳皮質から小脳深部核(中位核)に至る経路が重要であり、特に小脳中位核はこの学習に関与する神経回路網の中で決定的部位であることが明らかにされている。我々は、ウサギを用いた学習系において、小脳中位核へのRNA合成阻害剤の注入によって条件学習の成立が干渉されることを観察し、学習および長期的記憶の成立が転写レベルで制御されている可能性を見いだした。さらに条件学習の成立に伴ない、小脳深部核において発現が誘導されるRNAを見いだし、これがcdc2およびMAPキナーゼ群に近縁な新規のリン酸化酵素であることを同定した。ウサギで同定された本遺伝子について、マウスタイプの遺伝子を分離し、そのcDNAおよびゲノミックDNAの構造を決定した。マウスのcDNAにはalternative splicingにより形成されるC末端部において差異を示す3種類のアイソフォームが存在していた。Genomic DNAは約40kbにわたって15個のエキソンから成立していた。また、2つの異なるプロモーターによって複数の転写開始点から転写が行なわれていることを明らかとした。In situ hybridizationおよびタンパク質のN末端特異的な合成ペプチド抗体を用いた免疫組織化学によって、この遺伝子は小脳深部核、大脳新皮質、視床核および海馬などの神経細胞において強い発現を認めた。Radiation hybrid法を用いた染色体マッピングによって、マウス遺伝子は第5染色体上のD5Mit369の近傍にマップされ、、また、ヒト遺伝子は第4染色体上のSHGC4-784の近傍(4q21.21)にマップされ、この遺伝子が両種間におけるsyntenic locusにマップされることを明らかとした。大脳聴覚野のスライス標本を作製し、長期増強(long-term potentiation;LTP)の誘導における、一酸化窒素(nitric oxide;NO)の役割について解析を行なった。皮質第IV層のテタヌス刺激によって、皮質第II-III層および第V層においてフィールドLTPを誘発した。テタヌス刺激後の第II-III層および第V層のLTPの大きさは、刺激前のそれぞれ、171%および138%であった。第II-III層のLTPは、NO合成酵素(NOS)の阻害剤の適用によって影響を受けなかったが、第V層のLTPは有意に抑制され、この抑制はNO供与体あるいはcGMPアナログの適用によって拮抗的に阻害された。抗神経型NOS抗体を用いた大脳聴覚野における免疫染色によって、小型の非錐体性のニューロンが染まり、これらの細胞は皮質深部に数多く存在していた。NO検出電極を用いて、皮質第IV層を刺激することによって放出されるNOの濃度を測定した結果、第V層で放出されるNOの濃度は、第II-III層のそれの約7倍多かった。第V層におけるNOの放出は、non-NMDAあるいはNMDAレセプターの拮抗剤によって部分的に阻害されたが、両者の同時適用によってほぼ完全に阻害された。これら一連の結果から、ラットの大脳聴覚野の皮質第V層において生ずるLTPにはNO依存性があることおよび、皮質深部においてより多くのNOが放出されることが明らかとなった。
C_1微生物の代謝特性の解明とセリン合成への応用に関する研究

本申請者らは将来の発酵原料として有望なメタノ-ルを炭素源・エネルギ-源に用いてセリン経路を有するHyphomicrobium属組菌を培養し,その菌体を用いるLーセリンの酵素的合成法について検討してきた.C_1微生物の特異な代謝系の1つとして知られるセリン経路は従来本代謝系酵素類の活性が高くて安定なC_1微生物が見いだされなかったために詳細な酵素化学的研究がほとんど行われてこなかった.本研究では,すでに本申請者が見出しているHyphomicrobium methylovorum細菌を用いて各種セリン経路関連酵素類の体系的な酵素化学的性質の究明と調節機構について検討するとともにそれらの知見を利用いてセリンの高効率合成を達成せしめることを目的とした。H.mcthylovorumにおけるセリン経路の鍵酵素セリンヒドロキシメチルトランスフェラ-ゼ(SHMT),セリンーグリオキシル酸アミノトランスフェラ-ゼ(SGAT)およびヒドロキシピルビン酸レダクタ-ゼ(HPR)を精製し,タンパク質化学的,酵素化学的性質を完明した。特に,SGATについては従来知られていた活性測定法とは異なる,迅速的かつ再現性の高い活性法測定法を確立することができた.ついでSGATおよびHPRを用いることによって,Lーセリンの酵素的定量法をも確立した.ついでグリセリン酸キナ-ゼ(GK)およびホスホエノ-ルピルビン酸カルボキシラ-ゼ(PEPC)をも均一に精製し請性質の究明を行った.以上の5つの酵素については微生物起源として初めてあるいは生体内酵素として初めて均一になったものであり,今後の酵素化学的,タンパク質化学的研究の発展の足掛りが得られた。さらにHyphomicrobium属細菌でfacultativeなメチロトロ一つの中から再度セリン合成能の高い菌株をスクリ-ニングした結果,Hyphomicrobium sp NCIB10099株がH mcthylovovumよりも優れたセリン合成能を有することを見いだし,セリン合成反応条件を最適化した。本申請者は、将来の発酵工業の培養原料として有望なメタノ-ルを炭素源に用いてセリン経路を有するHyphomicrobium属細菌を培養し、その菌体を用いるL-セリンの酵素的合成法について検討してきた。C_1微生物の特異な代謝系の1つとして知られるセリン経路は、従来本代謝系酵素類の活性が高くて安定なC_1微生物が見出されなかったために詳細な酵素化学的研究がほとんど行われていなかったのが現状である。本研究では本申請者が見出しているセリン経路のすべての酵素活性がきわめて高いと考えられるHyphomicrobium属細菌を用いて各種セリン経路酵素類の詳細な酵素化学的性質の究明と調節機構についての検討を行うとともにそれらの知見を総合的に利用してセリンの高効率合成を達成するための基礎的条件を確立することを目的とする。本年度は各種セリン経路酵素類のうちでセリン代謝に重要な役割を果しているセリン-グリオキシル酸アミノトランスフェラ-ゼ(SGAT)の精製と諸性質の検討を行った。H.methylovorumGM2株をメタノ-ル培地グリコ-ル酸またはグリオキシル酸を添加して培養したとき、メタノ-ルの培地よりも約3倍SGATの比活性の増加が認められた。メタノ-ル培地にグリコ-ル酸を添加して培養した本菌の菌体より無細胞抽出液を調製し、硫安分画後、各種クロマトグラフィ-によりSGATを均一に精製した。分子量は150,000、サブユニット分子量は40,000、またピリドキサル含量はホロ酵素1分子当り4個と算出された。等電点をを中性付近に持ち、その値は6.9であった。

至適phは8.0、至適温度は40°Cであった。L-セリンとグリオキシル酸に対して基質特異性がきわめて高く、他のアミノ酸やピルビン酸、2-ケトグルタル酸などは基質ならず、広い特異性を示す動植物起源のSGATとは著しく異なっていた。なお、本酵素反応はセリンとグリオキシル酸からヒドロキシピルビン酸とグリシンの合成反応に傾いており、逆反応は認められなかった。本申請者らは将来の発酵原料として有望なメタノ-ルを炭素源・エネルギ-源に用いてセリン経路を有するHyphomicrobium属細菌を培養し、その菌体を用いるLーセリンの酵素的合成法について検討してきた。C_1微生物の特異な代謝系の1つとして知られるセリン経路は従来本代謝系酵素類の活性が高くて安定なC_1微生物が見いだされなかったために詳細な酵素化学的研究がほとんど行われていなかった。本研究では、すでに本申請者が見出しているHyphomicrobium methylovorum細菌を用いて各種セリン経路関連酵素類の体系的な酵素化学的性質の究明と調節機構について検討するとともにそれらの知見を利用してセリンの高収率合成を達成せしめることを目的とした。セリン経路酵素類のうちでセリン代謝に重要な役割を果たしているセリンーグリオキシル酸アミノトランスフェラ-ゼ(SGAT)の精製と諸性質の検討を行った。H.methylovorum GM_2株のSGATの分子量は150,000,サブユニット分子量は40,000,補酵素のピリドキサルリン酸含量はホロ酵素1分子当たり4個であった。Lーセリンとグリオキシル酸に対して基質特異性がきわめて高く,動植物起源のSGATとは対照的であった。つゞいてヒドロキシピルビン酸レダクタ-ゼ(HPR),グリセリン酸キナ-ゼ(GK),およびホスホエノ-ルピルビン酸カルボキシラ-ゼ(PEPC)についても精製して諸性質の検討を行った。いずれの酵素も酵素化学的性質については従来の微生物,植物起源の酵素と異なる点が多く,安定性についても高い点が特徴的であり,これらの特性がLーセリン合成に有利であることを明確にした。さらにこれらの知見を利用して,SGATとHPRを用いるLーセリンの酵素的定量法を確立した。また,H.methylovorum以外のHyphomicrobium属細菌でfacultativeなメチロトロ-フの中の1株が,H.methylovorum以上に高いLーセリン合成能を有することを明らかにした。
SERCA2a遺伝子変異を有する心筋症モデルマウスに対する加齢・圧負荷の影響

研究代表者は先行研究において、1例の家族性肥大型心筋症患者に、心筋筋小胞体カルシウムATPase(SERCA2a)遺伝子の異常を見出した。このValine540Aianine変異SERCA2a(V540A-SERCA2a)が肥大型心筋症の原因であることを明らかにするためには、実験的にV540A-SERCA2aによる心筋筋小胞体でのカルシウム調節異常によって、実際の生体内で心機龍障害や心筋症を生じることを示すことが最も直截な証明法であると考え、V540A-SERCA2a変異遺伝子を心筋特異的に発現させたトランスジェニック(TG)マウスを作成した。8-12週の若いV540A-SERCA2a TGマウスの心機能を調べたころ、正常マウスに比べ、20%ほど心筋収縮性が低下することを見出した。しかし心筋症様の形態的な変化は顕著ではなかった。一方、遺伝子異常を有する患者では、加齢やストレスなどの二次的因子が加わることによって、疾病が顕在化すること(セカンドヒットセオリー)が知られている。そこで本研究課題では、「加齢と圧負荷によるストレスが、V540A-SERCA2a TGマウスの心機飽をさらに悪化させ、心筋症様の形態変化を引き起こす」との仮説に基づき、実験を行った。その結果、V540A-SERCA2a TGマウスでは、加齢によって有意に心筋肥大が生じることが判明した。それに伴い、心機能の低下も認められた。さらに筋小胞体内に存在し、SERCA2aの機能制御蛋白のひとつであるsarcakmeninを欠損したマウスでも加齢による影響を観察した。その結果、sarcalmenin欠損マウスでも、加齢によって、著しく心機能が低下することが戦明した。以上の結果は、SERCA2aの蛋白変異や機能修飾が生じると、加齢ストレスへの適応が困難になってしまうことを示唆するものと考えられた。このValine540Alanine変異SERCA2a(V540A-SERCA2a)が肥大型心筋症の原因であることを明らかにするためには、実験的にV540A-SERCA2aによる心筋筋小胞体でのカルシウム調節異常によって、実際の生体内で心機能障害や心筋症を生じることを示すことが最も直截な証明法であると考え、V540A-SERCA2a変異遺伝子を心筋特異的に発現させたトランスジェニック(TG)マウスを作成した。8-12週の若いV540A-SERCA2a TGマウスの心機能を調べたところ、正常マウスに比べ、20%ほど心筋収縮性が低下することを見出した。そこで「加齢と圧負荷によるストレスが、V540A-SERCA2a TGマウスの心機能をさらに悪化させ、心筋症様の形態変化を引き起こす」との仮説に基づき、実験を行った。

平成18年度において、野生型マウス(オス9匹、メス9匹)、V540A-SERCA2a TGマウス(オス6匹、メス7匹)の加齢による影響を調べることが出来た。オスのV540A-SERCA2a TGマウスは有意に心重量の増加が認められた。圧負荷テストはマウス繁殖が不良で、若いマウスが予想以上に得られなかったため、平成19年度の実験を再計画した。研究代表者は先行研究において、1例の家族性肥大型心筋症患者に、心筋筋小胞体カルシウムATPase(SERCA2a)遺伝子の異常を見出した。このValine540Alanine変異SERCA2a(V540A-SERCA2a)が肥大型心筋症の原因であることを明らかにするためには、実験的にV540A-SERCA2aによる心筋筋小胞体でのカルシウム調節異常によって、実際の生体内で心機能障害や心筋症を生じることを示すことが最も直截な証明法であると考え、V540A-SERCA2a変異遺伝子を心筋特異的に発現させたトランスジェニック(TG)マウスを作成した。8-12週の若いV540A-SERCA2a TGマウスの心機能を調べたところ、正常マウスに比べ、20%ほど心筋収縮性が低下することを見出した。しかし心筋症様の形態的な変化は顕著ではなかった。一方、遺伝子異常を有する患者では、加齢やストレスなどの二次的因子が加わることによって、疾病が顕在化すること(セカンドヒットセオリー)が知られている。そこで本研究課題では、「加齢と圧負荷によるストレスが、V540A-SERCA2a TGマウスの心機能をさらに悪化させ、心筋症様の形態変化を引き起こす」との仮説に基づき、実験を行った。その結果、V540A-SERCA2a TGマウスでは、加齢によって有意に心筋肥大が生じることが判明した。それに伴い、心機能の低下も認められた。さらに筋小胞体内に存在し、SERCA2aの機能制御蛋白のひとつであるsarcalmeninを欠損したマウスでも加齢による影響を観察した。その結果、sarcalmenin欠損マウスでも、加齢によって、著しく心機能が低下することが判明した。以上の結果は、SERCA2aの蛋白変異や機能修飾が生じると、加齢ストレスへの適応が困難になってしまうことを示唆するものと考えられた。
イオンビームによる固体内結合電子の格子位置解析の研究

結晶格子内における固体結合電子の空間位置分布の測定は、物質の構造解析における重要課題の一つである。本研究ではイオンビームのシャド-イング効果によって、入射イオンと結合電子との相互作用が選択的に起きることを利用する解析方法を新たに提案し、SiおよびGe結晶について実験を行った。本研究の遂行に際し、いくつかの測定系の改善・修正を行った。多くの実験では、高速軽イオンを用いるが、試料から放出されるγ線が2次電子収量の精密測定(ランダム方位に対する比で精度3桁以上)の妨げとなっていた。我々は、電子スペクトロメータの改良と加速器ビームトランスポート条件の最適化によってこの問題を解決した。特に、スペクトロメータの改良によって電子受容立体角を従来型の約3倍に上げる一方、γ線バックグラウンドを従来の測定に比べて相対値で1/10に低減することができた。さらに、試料交換のための副真空槽を取り付けて、加速器マシンタイム内に超高真空を保ったままでの試料交換が可能になり、このことが豊富なデータ量と測定における信頼度の向上につながった。現在、Si,Ge結晶の主要な結晶軸・面方向について、6および8MeV/uのH^+,He^<2+>に対する2次電子収量比(精度3桁)の測定を終了し、解析を始めた段階である。すでに、シャド-イングを受けない電子数(1原子当たりの)Nを実験結果から求め、Nの結晶方位(チャネル)依存性と結合電子分布との定性的な対応を見い出した。さらにGeでは結合電子のみならず外殻(3d)電子分布がシャド-イング条件での2次電子収量に反映されることがわかった。Siの場合、Nの値が方位によっては4を越えることから、チャネル内で非均一なイオンフラックスが結晶チャネルの中間付近に分布する結合電子と強く相互作用していることが明らかになった。イオンフラックスを考慮した解析を行うために、我々は現在、マルチストリングモデルによるコンピュータシミュレーションを進めている。筑波大タンデム加速器による6MeV/uのH^+,He^<2+>を用いてSiおよびGeの〈100〉,〈110〉,〈111〉軸方向のシャドーイング効果の測定、すなわちランダム入射条件に対するイオン励起2次電子収量比の計測を行った(現在も継続中)。さらに日本原子力研究所高崎研究所のタンデム及びシングルエンド加速器により36MeV H^+を用いた測定を行った。本研究では上述の2次電子収量比を3桁まで決定する必要があるため、可動ビームスリットを用いてビームを段階的に絞ってビーム平行度を上げ、収量比の平行度依存性を求めてビーム開き角O(ビーム電流O)への外挿によって正確な収量比を求めた。この外挿方法により収量比の再現性が飛躍的に高まった。しかし、この方法を用いても加速器内のビームトランスポートが不完全であると外挿が必ずしもうまくできないことが見いだされた。これを改善するためビームコースに4組のステアリング電磁石の取付けを行い、より完全なビームトランスポートが可能になった。シャドーイング条件で精密測定した2次電子収量比を各軸方向で比較したときSiとGeでは有意な差があることが見いだされた。解析の結果、この差は結晶格子の中間付近の電子分布の違いを反映していることがわかった。さらにシャドーイングを受けない電子数(結合電子の分布に対応する)が方位によって異なることを示す解析結果が得られた。

これらのこと、および限られた加速器マシンタイムの制約から今後の実験ではまず良質結晶のSi,Geに試料を絞り、2次電子収量比を主要な結晶軸方向〈100〉,〈110〉,〈111〉および結晶面方向(100),(100)で測定・解析し、比較を行うことが重要であるとの見通しを得た。イオンビームシャド-イング効果による固体内結合電子の格子位置分布解析には、高速軽イオンを用いるが、試料から放出されるγ線が2次電子収量の精密測定(ランダム方位に対する比で精度3桁以上)の妨げとなっていた。我々は、電子スペクトロメータの改良と加速器ビームトランスポート条件の最適化によってこの問題を解決した。特に、スペクトロメータの改良によって電子受容立体角を従来型の約3倍に上げる一方、γ線バックグラウンドを従来の測定に比べて相対値で1/(10)に低減することができた点は特記したい。さらに、前年度に取り付けた試料交換のための副真空槽により、加速器マシンタイム内に超高真空を保ったままでの試料交換が可能になり、このことが豊富なデータ量と測定における信頼度の向上につながった。現在、Si,Ge結晶の結晶軸方向<100>,<110>,<111>および結晶面方向(100),(110)について、6および8MeV/uのH^+,He^<2+>に対する2次電子収量比(精度3桁)の測定を終了し、解析を始めた段階である。まず、シャド-イングを受けない電子数(1原子当たりの)Nを実験結果から求め、Nの結晶方位(チャネル)依存性と結合電子分布との定性的な対応を見い出した。さらにGeでは結合電子のみならず外殻(3d)電子分布がシャド-イング条件での2次電子収量に反映されることがわかった。Siの場合に方位によってNの値が4を越えることから、チャネル内で非均一なイオンフラックスが結晶チャネルの中間付近に分布する結合電子と強く相互作用していることは明らかである。イオンフラックスを考慮した解析を行うために、我々は現在、マルチストリングモデルによるコンピュータシミュレーションを進めている。
10MHz放電ランプ点灯用高周波インバ-タ

本研究は、近年発展の著しい数10Wクラスの高輝度放電ランプ(高圧水銀ランプ、メタルハライドランプ、高圧ナトリウムランプ)点灯用の10MHzで動作する格段に小形軽量化とた高周波インバ-タの開発を行うことを目的としてもので、LC共振T形フィルタにより回路効率の向上とノイズの抑制を図り、スイッチの駆動法や回路の空間配置について検討を行った。その研究実績をもとめれば以下の通りである。1.10MHz動作のためのインバ-タ回路として、パラレルプッシュプル型とフルブリッジ型の高周波インバ-タ方式について検討し、鉄心を使用しないフルブリツジ型インバ-タを対象に選んだ。2.損失低減、ノイズ抑制に効果のあるT形フィルタ-の回路解析を行い、最適値を求めた。また、スイッチ素子であるパワ-MOSFETの効率的なゲ-ト駆動法をシミュレ-ション結果から求めた。3.半導体素子、磁気回路素子或はコンデンサなどの部品を損失低減の観点から選定し、リ-ド線の長さや接続点などの空間配置を工夫して回路の製作を行った。4.HIDランプの点灯実験を行い、13MHzの周波数範囲で音響的共鳴現象もなく安定に動作することを確認した。回路効率は2MHz点灯時で78.5%、3MHz点灯時で69.0%であった。HIDランプのランプ効率は、商用周波点灯時に比べ、水銀ランプで116%、メタルハライドランプで320%の向上が見られた。5.素子、回路、ノイズ、コストなどについて考察し、MHz帯におけるHIDランプ点灯回路の実用化は可能であろうと結論した。さらに、本インバ-タ回路では目標の10MHzには至らなかったが、効率を無視すれば5MHz程度まで動作することが確認でき、今後の研究に参考となる貴重な知見を得ることができた。
句構造の非対称性・線形化と構造的依存関係に関する理論的・実証的研究

Right Node Raising (RNR)構文には2種類のRNR構文が存在し,削除に基づく分析と多重支配に基づく分析の両方を仮定しなければならないことが示された。右方転移(Right Dislocation : RD)文には2種類のRD文が存在し、左方移動の適用により生成されるとする移動分析と削除に基づき導かれるとする「省略文」+「繰り返し文」に基づく分析の双方の分析が必要であることが示された。これは,異なる線形化のメカニズムが存在することを示唆している。本研究の目的:右枝節点繰上げ構文(RNR)等の右方移動構文の理論的・実証的研究に基づき,句構造の非対称性・線形化と構造的依存関係のメカニズムを解明する。本研究の具体的な内容及び研究成果:RNR構文には全域的RNR構文と対称的RNR構文が存在し,2種類の構造・派生過程・線形化のプロセスを有する構文であることを示した。(1)RNR要素の生起位置及びRNR構文轍の派生過程:(i)RNR構文のin-situ分析:RNR要素は,一番右側の被接続要素内の元々の位置にある。(ii)RNR構文のex-situ分析:RNR要素は,すべての被接続要素に多重に支配されている。(2)仮説(i)-(ii)を組み込んだ分析の妥当性:RNR構文が,(a)島の条件に従わない,(b)動詞句削除の先行詞としてRNR要素が含まれる,(c)前置詞句からの抜き出しが(一見したところ)許される,(d)適正束縛条件が課されない,(e)束縛条件(C)が課されるというRNR構文の諸特性は,RNR要素が移動されることなく元々の位置に生起していることを示唆し,仮説(i)の妥当性を示している。また,(f)RNR要素として対称的述語が生起する,(g)RNR要素として分離先行詞が生起するというRNR構文の諸特性は,RNR要素が多重に支配されていることを示唆し,仮説(ii)の妥当性を示している。本研究の意義・重要性:従来のRNR構文の分析には,i)移動分析,ii)削除分析,iii)多重支配分析が提案されている。このような従来のRNR構文に対する分析とは異なり,本研究の独創的な点は,RNR構文を適切に分析するためにはRNR構文のin-situ分析とex-situ分析の両方を仮定しなければならないことを示したことにある。本研究の目的:右枝節点繰上げ(RNR)等の等位構造が関わる右方移動現象の理論的・実証的研究に基づき、句構造の非対称性・線形化と構造的依存関係のメカニズムを解明する。本研究の具体的内容及び意義・重要性:2)RNR構文に課される右端制約(RER)を満たすために重名詞句転移が適用されると仮定することで、Ince(2009)の分析とは異なり、トルコ語等のRNR構文の適格性に説明が与えられることを指摘した。3)一致効果の欠如(動詞形態、数詞と名詞の数の一致、範疇のミスマッチ、否定極性表現、再帰代名詞の先行詞)の現象に基づき、全域的RNR構文のRNR要素が一番右側の等位項とのみ一致効果を示す場合があり、Citko(2011)のParallel Mergeに基づく多重支配分析には不備があり、全域的RNR構文の削除分析の方が優れていることを指摘した。4)日本語の逆行等位構造縮約構文は、空所化ではなくRNRで導かれる構文であることを明らかにし、英語と同様に、削除規則が適用されて導かれる構文であることを明らかにした。本研究の目的:右方転移(right dislocation)等の等位構造以外が関わる右方移動現象の理論的・実証的研究に基づき、句構造の非対称性・線形化と構造的依存関係のメカニズムを解明する。本研究の具体的内容及び意義・重要性:[1]右方転移文の派生に対して、複合名詞句制約・関係詞節の島の条件、付加詞条件、等位構造制約、前置詞を残留させることを禁じる条件に従うが、上方制限が課されない、主節現象である、残余代名詞が生じる場合があるという右方転移の諸特性に基づき、動詞句前置/残余句移動等の左方移動(leftward movement)規則の適用により生成されるとする移動分析と削除(deletion)に基づき導かれるとする「省略文」+「繰り返し文」に基づく分析のいずれかではなく、移動と削除に基づく分析が必要であることが明らかにされた。

[2]久野(1978)、高見(1995)、江口(2000)、中川・浅尾・長屋(2007)やNakagawa, Asao and Nagaya (2008)、綿貫(2012)等の先行研究を批判的に検証し、右方転移要素が旧情報を担っている場合のみならず、新情報を担っている場合が存在し、情報構造上、2種類の右方転移文が存在することが指摘された。[3] 2種類の右方転移文の構造は、単節構造と複合節構造とで異なるが、移動のメカニズムが係わる言語現象であり、「右方転移要素の前にポーズを伴わない場合」は単節構造に移動規則が適用されて導かれ、「右方転移要素の前にポーズを伴う場合」は複合節構造を構成し、後続する繰り返し文内の移動と削除に基づき生成されることが示された。[4]主語名詞句や属格名詞句の右方転移が可能であり、右方転移文を派生する際の左方移動規則が、かき混ぜ(scrambling)であるのかに関して、更に詳細な研究が必要であることが示された。句構造の非対称性・線形化と構造的依存関係に関する先行研究を批判的に検証し、2種類の線形化のメカニズムを峻別する必要があることを明らかにした。この研究成果は、日本中部言語学会定例研究会において研究発表し、学会誌Ars Linguisticaに論文として掲載された。このことから、おおむね順調に進展していると判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)本研究課題の研究を着実に推進するために、研究資料(句構造の非対称性・線形化と構造的依存関係に関わる言語学書、等位構造及び等位構造以外の右方移動に関わる言語学書、言語学関連雑誌、言語学会機関誌、博士論文等)を購入し、等位構造以外で観察される右方移動現象を総合的・包括的に調査・分析する。2)全国的・国際的な学会・研究会に参加し最先端の研究動向を調査する、言語研究に従事する研究者と本研究課題に関して意見交換する、さらに、本研究課題で得られた研究成果を還元するため、全国的・国際的な学会・研究会で研究成果を発表する等、研究の目的を達成することができるように、研究を行う。
砂丘を含めた沿岸域の保全と管理に関する研究

砂丘を含めた沿岸域の保全と管理を行うための基礎データとして、砂丘・海浜断面の地形データが必要であるので、現地測量等を通じて地形のデータベースを作っている。沿岸域管理で基本的なコントロールラインとなる汀線と植生さらに砂丘林等の変化については、志布志海岸を対象に航空写真を用いて1940年代から現在までの変遷を調べ、数値マップ化した。また管理計画を立てる上では、将来起こりうる高潮や津波等の異常外力に対し、自然堤防として機能する砂丘の強度評価を行なう必要がある。そのために本研究で、締まり度の計測装置を制作し、この計測器を用いて現地の砂丘や海浜の締まり度の計測を行い、砂丘強度に関する考察を加えた。この成果については「海浜と砂丘の締まり度に関する研究」の中で一部述べてある。砂丘強度の評価に加えて、高潮や高波浪による砂丘侵食の予測を行う必要がある。そのために、遡上波による砂丘侵食機構を取り込んだ数値もでるを大型造波水路試験データを用いて開発し、その結果を「砂丘のSupply-Demandモデルに関する考察」で述べた。砂丘侵食時に浜崖が形成されることがあるが、この浜崖は、砂丘後退速度や砂丘侵食量を助長すると考えられるので、浜崖に作用する波力の算定に関する検討も行い、「浜崖に作用する波浪の外力について」の中で結果について述べた。更に、侵食過程では遡上波が重要なキ-外力となるので、現地スケールの遡上波特性を図るための遡上波計を制作し、これを用いて大型造破水路内で発生した不規則波による遡上波を計測し、この解析結果については、「大型造破水路で観測された遡上波特性について」で述べた。上記した海面上の現象に加えて、沿岸域に入射する津波や高潮あるいは高波浪のエネルギーを沖側で減衰させるために、海底下に砂を用いてマウンド状のnerashore bermを設置した場合のbermの移動現象について検討を行った。その結果は、「Nearshore bermの移動について」で発表した。
離乳食場面に見られる父親・母親の行動特性と子どものアタッチメント安定性との関連

18年度は調査1(離乳期における家庭観察等の調査)を8件、調査2(調査1からの縦断調査となるアタッチメント調査)を3件実施した。調査1データは17件集まり、それらのデータを用いて、紀要への投稿および発達心理学会でのポスター発表を行った。具体的には以下の通りである。紀要では、離乳食場面において、親が乳児に「あーん」と食べ物を与える行動(親の「あーん」行動)のパターン抽出および各パターンの総表出時間を明らかにした。親の「あーん」行動は13パターン(1微小開口(音声無)、2発話開口(音声有)、3充分開口(音声無)、4充分開口(音声有)、5増幅開口(音声無)、6増幅開口(音声有)、7増幅音声開口(音声有)。27は子どもの開口の前か後かによって意味合いが異なるため(前は乳児の開口を促す働き、後は乳児の開口を模倣する働きなど)、別パターンとした)であった。このうち、乳児の開口前後でパターンを分けない1微笑開口を除いて、最も総表出時間が長かったのは、乳児開口後に見られた充分開口(音声無)であった。また、乳児開口前と後での親の「あーん」行動の総表出時間には有意な差が見られなかった。発達心理学会ポスター発表では、離乳食場面における親子の位置取りとアイコンタクト率との関連について明らかにした。正面の位置取りが最もアイコンタクト率が高かった。また、有意差は示されなかったもののL字の位置取りは正面に比べてアイコンタクト率が低くなることが明らかになった。さらに、背後の位置取りでは、ほとんどアイコンタクトが生じず、正面の位置取りにおけるアイコンタクト率と有意差が見られた。以上のように、現在は、後の子どものアタッチメント(調査2)に影響する要因を探求するため、離乳食場面にみられる父子・母子それぞれのやり取りのあらゆる要素を抽出し分析するという作業を実施している段階である。父親、母親の両方からの協力を要する調査であること、また、家庭訪問を要する調査であることから、協力者数が当初の予定よりも集まっていないのが現状である。しかしながら、1つ1つの微細な行動を映像データから抽出し分析しているため、その分析に要する時間は莫大なものである。データ収集の進捗状況から言えば、やや遅れているが、研究自体は着実に進んでいる。データ収集に関しては、新規協力者は年間10件、継続協力者は年間5件程度を目指し、分析の緻密さを優先して研究を進める方針である。また、成果の発信も積極的に行う。すでに、今年度の計画については、研究分担者とも打ち合わせが済んでおり、各々が学会誌等にて公表することになっている。また、今年度の学会発表の準備も進めているところである。当該年度(平成29年度)前半は,質問紙作成のため,尺度の選定や当該調査の対象者に適した表記への調整等を行った。また,倫理的問題に配慮して調査を実施するため,当該調査の説明書,同意書,撤回書等の書類も併せて作成した。調査1(離乳食場面における父子,母子の行動の撮影,質問紙調査,インタビュー調査)で父母の行動をミクロに分析するために導入した機材(BECO2)の操作方法について、業者担当者からレクチャーを受けた。そして、その内容を共同研究者に伝えるべく、打ち合わせを行った。予備調査を実施した4家庭のうち2家庭において,調査2(アタッチメントQソート法を用いた父親・母親へのアタッチメント安定性の調査)を実施した。その中で,調査の改善点や留意点を確認した。さらに,調査1の協力者を獲得するため,都内保健センター,学内保育実践研究センターでのチラシ配布(留め置き,掲示を含む),卒業生・知人等への調査依頼を行った。当該年度後半は,調査の了解を得た5件について家庭訪問を行い,調査1を実施した。また,その際に得た各種データの保存や統計システムへの入力を行った。さらに,様々な調査対象者(子育てに問題を抱える養育者等)に対応すべく,安心感の輪子育てプログラムのファシリテーター研修を受け,当該資格を取得した。分析は,ある程度のデータ数が揃ってから実施する必要があるが,本年度(平成30年度)の前半にはデータ数が10を超えることが見込まれているため,夏頃にはミクロな分析を開始する予定である。父親が調査対象に含まれることにより,調査者獲得が非常に困難な状況である。具体的には、父親の就業のために調査時間が確保できないこと,ビデオ撮影されることへの拒否などが挙げられる。また,当初は保健センターにて,研究者が健診に来ている母子・父子に直接的に調査協力を呼び掛けることを予定していたが,保健センターには周辺大学・病院等から多数の調査依頼が来ていることから、センター内での調査協力の呼びかけが困難な状況になっている。

親の「あーん」行動は13パターン(1微小開口(音声無)、2発話開口(音声有)、3充分開口(音声無)、4充分開口(音声有)、5増幅開口(音声無)、6増幅開口(音声有)、7増幅音声開口(音声有)。27は子どもの開口の前か後かによって意味合いが異なるため(前は乳児の開口を促す働き、後は乳児の開口を模倣する働きなど)、別パターンとした)であった。このうち、乳児の開口前後でパターンを分けない1微笑開口を除いて、最も総表出時間が長かったのは、乳児開口後に見られた充分開口(音声無)であった。また、乳児開口前と後での親の「あーん」行動の総表出時間には有意な差が見られなかった。発達心理学会ポスター発表では、離乳食場面における親子の位置取りとアイコンタクト率との関連について明らかにした。正面の位置取りが最もアイコンタクト率が高かった。また、有意差は示されなかったもののL字の位置取りは正面に比べてアイコンタクト率が低くなることが明らかになった。さらに、背後の位置取りでは、ほとんどアイコンタクトが生じず、正面の位置取りにおけるアイコンタクト率と有意差が見られた。以上のように、現在は、後の子どものアタッチメント(調査2)に影響する要因を探求するため、離乳食場面にみられる父子・母子それぞれのやり取りのあらゆる要素を抽出し分析するという作業を実施している段階である。父親、母親の両方からの協力を要する調査であること、また、家庭訪問を要する調査であることから、協力者数が当初の予定よりも集まっていないのが現状である。しかしながら、1つ1つの微細な行動を映像データから抽出し分析しているため、その分析に要する時間は莫大なものである。データ収集の進捗状況から言えば、やや遅れているが、研究自体は着実に進んでいる。調査募集の範囲を広げていくことを予定している。具体的には、調査依頼をかける保健センターの数を増やし、調査者が直接的に父母に依頼を呼びかけられるようにする。また、調査協力者には、子どもの発達等に関する相談も受け付けることをチラシに明示するなど、調査協力者に対して謝金以外のメリットを付与することで協力を促すよう試みる。データ収集に関しては、新規協力者は年間10件、継続協力者は年間5件程度を目指し、分析の緻密さを優先して研究を進める方針である。また、成果の発信も積極的に行う。すでに、今年度の計画については、研究分担者とも打ち合わせが済んでおり、各々が学会誌等にて公表することになっている。また、今年度の学会発表の準備も進めているところである。調査協力者が想定していた件数集まらなかったため、家庭訪問に要する交通費、ならびに、調査謝金の分、次年度使用額が生じた。平成29年度に予定していた調査協力者件数の不足分は、次年度(平成30年度)の調査件数に含めることで、この額を使用することになる。1,082円に関しては、3月末の調査交通費として残しておいたものが、調査日変更により翌月となったため。翌年度も調査は継続されるため、交通費や謝金等に使用する。
次世代超微細相変化メモリのコンタクト抵抗に関する研究

相変化メモリは、相変化材料が電極で挟まれた単純構造をしている事から、微細化に有利であるため、次世代の不揮発性メモリとして期待されている。そのデータの記録原理は、相変化材料が高抵抗のアモルファス相と低抵抗の結晶相に可逆的に変化する事で実現できる。相変化材料には、DVDやBlu-ray diskのような光ディスクに使われたGe2Sb2Te5 (GST)が用いられており、量産化が始まっている。その中で、最近、相変化メモリの抵抗比は、相変化材料の膜厚が十分薄くなると、接触抵抗に支配される事を明らかにしてきた。そこで本研究では、接触抵抗が支配的になるサイズの相変化メモリを実際に構築し、その動作特性を調査した。その際、相変化材料としてアモルファス相の熱的安定性の高いCu2GeTe3(CGT)、電極としてWを選択した。その結果、CGTが結晶相の際はオーミック特性、アモルファス相の際は整流性を示した。結晶CGTは縮退半導体に近く、金属的性質を持つことからオーミック性を示したと考えられる。一方、アモルファスCGTの整流性の原因は電極界面のショットキー障壁が寄与していると考えられる。従来のGST相変化メモリセルのI-V特性は整流性を示さなかったので、バイアスの方向に関する研究は殆ど見られなかった。しかしながら、新材料、とりわけCGTを用いた相変化メモリセルの動作特性は、そのバイアス方向を考慮して解析する必要がある。例えば、順方向に比べて、逆方向の抵抗は高くなるので、逆バイアスで抵抗を読み取る事で、相変化メモリの抵抗差を向上できる事が分かった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
脂肪の高嗜好性の原因解明に向けた口腔内化学受容機構および内臓エネルギー信号の解析

本研究では、油脂が口腔内で化学受容されることを明らかにする目的で、カルシウムイメージング法を用いて味蕾細胞と脂肪との相互作用を明らかにするとともに、脂肪に対する執着の成立にエネルギー情報が必要であることを示す動物行動科学的な観察を行った。ラットやマウスの有郭乳頭から取り出した味蕾細胞に蛍光カルシウム指示薬Fluo-3を導入する条件を探索し最適条件を決定した。オレイン酸、リノール酸、リノレン酸に対する味蕾細胞のカルシウム動員の反応を検出した。味蕾細胞が脂肪酸と反応することを示す初めての結果と言える。動物行動学的には、非消化性の脂肪として脂肪酸のソルビトールエステルを用い、市販のコーン油と比較した実験では短時間の2瓶選択において、脂肪酸のソルビトールエステルはコーン油に匹敵する嗜好性を示したが、30分経過したところで低下しはじめ以後はコーン油に比べて非常に低い嗜好性を示した。長期の嗜好が維持されない脂肪酸ソルビトールエステルに対してCPP法による強化効果(報酬効果)が観察されないことを示した。コーン油のような油脂に対する執着は、高エネルギーを摂取し続けたいという本能的な行動であると考えられる。一方、胃内に投与したコーン油と、口腔内で好ましい刺激を有する脂肪酸ソルビトールエステルとの組み合わせは、CPP法で報酬効果が観察された。さらに、CPP法によって、コーン油を投与したラットにベータ酸化の阻害剤であるメルカプト酢酸を投与すると、摂取した脂肪の酸化が抑制され、コーン油に対する強化効果が消失した。口腔内刺激に引き続いて摂取後に生じるエネルギー信号が強化効果の成立に必要であることを示している。油脂のもつ高度な美味しさには化学的刺激が関与すると想像されてきたが明らかな証拠は得られていなかった。ラットやマウスの有郭乳頭から取り出した味蕾細胞に蛍光カルシウム指示薬Fluo-3を導入し、脂肪酸に対する反応を検出した。味蕾細胞が脂肪酸と反応することを示す初めての結果である。動物行動学的には、非消化性の脂肪として脂肪酸のソルビトールエステルを用い、市販のコーン油と比較した実験では短時間の2瓶選択において、脂肪酸のソルビトール、エステルはコーン油に匹敵する嗜好性を示したが、30分経過したところで低下しはじめ以後はコーン油に比べて非常に低い嗜性を示した。長期の嗜好が維持されない脂肪酸ソルビトールエステルに対してCPP法による強化効果(報酬効果)が観察されなかった。コーン油のような油脂に対する執着は、高エネルギーを摂取し続けたいという本能を反映する生理的な行為であると考えられる。口腔内刺激に引き続いて摂取後の効果の両方が同時に必要であることを示している口腔内の脂肪分子受容体の有力候補であるCD36に着目して、これが脂肪の受容体として機能していることをノックアウトマウスや特異抗体を用いた実験などで確認した。ラットの舌の有郭乳頭から採取した味蕾細胞に脂肪酸を滴下したとき、味蕾細胞の細胞内カルシウムレベルが上昇することを、カルシウムイメージング法で明らかにした。この細胞は甘味などに応答する細胞などとは共通しないという結果を得た。マウスの行動学実験によって、口腔内化学受容と摂取後のエネルギー情報の両者が揃わないと動物は執着しないことを示した。ノンカロリーのミネラルオイルをコーンオイルに混合することによってコーンオイルのエネルギー密度を下げたものを作成した。コーン油とミネラルオイルを50%ずつ混ぜたものに対してはマウスの強化効果が維持された。油脂のカロリーは嗜好性を大きく損なわずに半分まで下げることは可能である。中鎖脂肪酸トリグリセリドは強化効果を示さなかった。

エネルギーの有無に加え、消化管あるいは消化吸収過程での挙動の違いが脳に送られる信号が重要である可能性がある。内臓エネルギー情報の実態は未だ明らかではないが、消化管における脂肪分子の受容、消化管から吸収された後で血液やリンパを介する脂肪分子の作用、あるいは、代謝過程でのエネルギー獲得情報のいずれかあるいは複合的な情報によるものであると考えられる。
室町時代後期における非文献資料を利用した地域文化(信仰)伝播の基礎的研究

平成13年度から2年間にわたる研究の2年目。本年度は初年度で得た成果を元に、東国における題目を刻む石造物との対比を行った。神奈川県下(特に鎌倉地方)の石造物はかなりの部分が既に調査を完了しているため、石造物のデータ収集については関連図書(調査報告書)・資料の購入によりおこなった。特記すべきは補助金の一部を執行して在野の石造物研究者佐野知三郎氏の収集資料を入手したことである。この資料は、(1)佐野知三郎氏個人資料(佐野氏個人の履歴を裏付ける資料。卒業証書・成績表・履歴書・辞令など。46件52点)、(2)抜刷類(千々和到、赤星直忠、中野豈任、坪井良平らとの交流資料。102件102点)、(3)冊子資料(氏が作成した研究ノート・資料類。金石文年表・県別金石資料・梵鐘資料など。15件109点)、(4)その他諸資料(冊子の体裁をとらない各種レジメ、研究者との書状、自筆原稿、拓本など。84件84点)、(5)写真資料(昭和35年11月13日以降に写された建築・彫刻・石造物などの写真記録。大半は昭和40年代までに史迹美術同攷会の例会の際に撮影されたもの。写真27件7500点)からなり、計274件7847点である。課題の研究に際し、この資料群を用いることで効率的なデータ収集が可能になった。この資料については研究報告を口頭でおこない(神奈川県立歴史博物館研究報告会、平成15年3月20日)、資料目録を作製して公表しうる準備はととのえてある。今後は石造物を利用して明らかにし得た地域文化(信仰)の広がりを、博物館における展示活動を視野に入れて、究明してゆくことを目標としたい。この課題研究を通じて得られた所見及びデータについては、奨励研究では義務化はされていないものの平成15年度中に簡便な報告書を作成して公表の機会を提供する予定である。平成13年度から2年間にわたる研究の初年度。本年度は、補助金申請時にすでに半分の石造物を調査した段階で中断していた北陸の資料(福井県敦賀市教育委員会には申請済み)について現地調査を完了し、あわせて京都の石造物の予備調査・本調査を行う予定こととした。前者については予備調査(平成13年11月25日)天候その他の理由により本調査の調整がつかず、後者を優先させて行うことにした。具体的には、京都に所在する日蓮宗系諸本山墓地の石造物を調査し、中近世移行期の京都における墓地のあり方の基礎資料を構築した。予備調査は平成13年10月27日に、本調査の1回目は平成13年11月16から18日に妙覚寺でおこない、161点の石造物を調査した。本調査の2回目は平成14年3月14から17日に妙蓮寺、妙顕寺でおこない、約224点の石造物を調査した。調査は各無縁石造物について法量測定・写真撮影・拓本採取等を行い、石造物に記されている金石資料(紀年銘等)の構築を最優先した。これは本研究が、非文献資料を利用した基礎的研究であることに基づいている。本調査第1回目を行った、妙覚寺墓地については無縁石造物群については分析が終了しており、様式的には一石五輪塔・板碑型・笠塔婆身部・その他の石造物を検出し、永正十六年から天文・永禄・元亀・天正・文禄の各時代で約50点、加えて、慶長・元和・寛永期のものが約50点の存在が明らかとなった。全体の3分の2以上が年号を明らかにしうる紀年銘を持つ点で、中近世移行期の京都市中墓地資料として有益なデータを提供すると考えている。

課題の研究に際し、この資料群を用いることで効率的なデータ収集が可能になった。この資料については研究報告を口頭でおこない(神奈川県立歴史博物館研究報告会、平成15年3月20日)、資料目録を作製して公表しうる準備はととのえてある。今後は石造物を利用して明らかにし得た地域文化(信仰)の広がりを、博物館における展示活動を視野に入れて、究明してゆくことを目標としたい。この課題研究を通じて得られた所見及びデータについては、奨励研究では義務化はされていないものの平成15年度中に簡便な報告書を作成して公表の機会を提供する予定である。
グローバル経済下の資本市場とドイツの企業システム

本研究は,近年のドイツの企業システムとコーポレート・ガバナンスの動向を検討し,その結果,1)1990年代以降,ドイツの株式市場が外国人機関投資家の株式保有の増加とともに変容し,株式市場による外部コントロールが増大してきたこと,2)「株主価値重視経営」(「選択と集中」によるリストラと短期的利益重視による企業価値の極大化)が経営者に支持されてきたが,これが逆に長期的視点に立つ能力構築を妨げるとともに,業績連動報酬による経営者の高額報酬と社会的格差の拡大に結び付くものとして批判されてきていること,3)1990年代末から2000年代初頭にかけてドイツ工業連盟(BDI)会長ロゴウスキーの「共同決定は歴史の誤り」発言に見られるような,労使共同決定批判が展開されてきたが,今日ではむしろ共同決定に対する再評価が起きていること,4)しかし,グローバル化に伴い,ドイツの伝統的企業システムを支える諸制度(共同決定や労使関係,株式市場,会社機関等)も大きく変化しており,これによってドイツの企業統治の在り方も進化を遂げていることを明らかにした。本研究は,1990年代以降、とくに資本市場のグローバル化の影響を受けてドイツにおいても経営者の監視・コントロールのあり方を問い直す動きが高まっていることに注目しつつ、伝統的なドイツ型企業システムないし「企業統治」(Corporate Governance)システムが徐々に進化を遂げており、これがドイツの伝統的な労使共同決定や労使関係制度、さらには経営者昇格のキャリア・パターンにも大きな影響を及ぼしていることを実証的に解明することを目的としている。研究初年度に当たる平成21年度においては、研究代表者ならびに研究分担者は、今後の研究の基礎となる研究基本データの蒐集と最新の理論動向の把握に努めてきた。その研究活動の一環として以下の3つの共同的研究活動に力点がおかれてきた。すなわち、1.同分野の研究を精力的に行っている関西EUインスティテュート主催の研究会、とくにドイツの研究者を招聘して開催された研究会(2009年4月、7月及び11月の3回:関西学院大学キャンパス)に出席し、そこでの議論への参加を通じてドイツの最新の研究・理論動向についての把握に努めた。2.2010年3月に一週間ドイツに出張し(3月17日24日)、ドイツの自動車メーカーに焦点を当ててそこでの企業統治の変容と労使関係ないし労使共同決定の実態に関する研究資料の蒐集及びとくにフォルクスワーゲン社本社(Wolfsburg)管理者・スタッフとのインタビューを行った。3.2009年度に明治大学国際交流事業としてブレーメン経済・工科大学の主任教授のゴイトケ教授(Prof.Dr.T.Goydke)を招聘し、ドイツ中堅企業におけるコーポレート・ガバナンスに関する講演を行った(ティム・ゴイトケ稿「『中堅』企業における企業統治-日本とドイツの比較-」(2009年度国際交流基金事業招聘外国人研究者講演録、No.5)明治大学国際連携本部編)。そうした研究活動を通して得られた知見は、裏面の「研究発表」からも確認できるように、研究代表者及び研究分担者による一連の論文等の執筆や関連学会での研究発表という形で具体的成果を生み出してきた。平成22年度には、今年度の研究活動を踏まえて一層の研究成果の公表が期待される。本研究は,1990年代以降、とくに資本市場のグローバル化の影響を受けてドイツにおいても経営者の監視・コントロールのあり方を問い直す動きが高まっていることに注目しつつ、伝統的なドイツ型企業システムないし「企業統治」(Corporate Governance:Unternehmungeverfassung)システムが徐々に進化を遂げており、これがドイツの伝統的な労使共同決定や労使関係制度、さらには経営者昇格のキャリア・パターンにも大きな影響を及ぼしていることを実証的に解明することを目的としている。本年度は,研究初年度において行われたドイツのインタビュー調査と資料収集を踏まえて,裏面の「研究発表」からも確認できるように、研究代表者及び研究分担者による一連の論文等の執筆や関連学会での研究発表という形で具体的成果を生み出してきた。こうした研究成果の公表に先だって研究会(2011年度は5・7・10月の3回)を開催し,各メンバーの研究成果の確認と意見交換を行った。こうした研究交流を深める中で我々研究チーム内では,以下のような共通認識が生まれている。すなわち,1)ドイツの企業システムは,確かに経済のグローバル化や技術革新の加速化に伴い大きく変容しているものの,基本的には従来のネオ・コーポラティズム体制(労使共同決定や銀行の役割,さらには政・労・使の協調体制)が維持されている。2)しかしこうしたコーポラティズムを支える各種制度はそれぞれの環境条件の変化に対応して変化してきている。

その場合,各種制度の「共進化(co-evolution)」が進んでいる。こうした共通認識から具体的に各種制度の変容の在り方を具体的に明らかにすることが今後の我々の研究課題となる。本研究は,1990年代以降、とくに資本市場のグローバル化の影響を受けてドイツにおいても経営者の監視・コントロールのあり方を問い直す動きが高まっていることに注目しつつ、伝統的なドイツ型企業システムないし「企業統治」(Corporate Governance : Unternehmungeverfassung)システムが徐々に進化を遂げており、これがドイツの伝統的な労使共同決定や労使関係制度、さらには経営者昇格のキャリア・パターンにも大きな影響を及ぼしていることを実証的に解明することを目的としている。本年度は,研究初年度に引き続いて平成23年8月にドイツ調査を実施した。すなわち,ケルンのハンス・ベックラー財団やベルリンのドイツ使用者連盟(BDA)およびベルリン社会科学研究センター(WZB)のユルゲンス教授へのヒアリングと資料収集を行った。我々研究チーム内では平成22年度までの研究を通して,1)ドイツの企業システムは,1990年代以降,確かに経済のグローバル化や技術革新の加速化に伴い大きく変容しているものの,基本的には従来のネオ・コーポラティズム体制(労使共同決定や銀行の役割,さらには政・労・使の協調体制)が維持されていること,2)しかしこうしたコーポラティズムを支える各種制度はそれぞれの環境条件の変化に対応して変化しており,これは各種制度の「共進化(co-evolution)」として捉えることができるという認識を共有してきたが,本年度はこれをさらに具体的な制度面の特徴,すなわち,労使共同決定,株式の相互持ち合い,経営者キャリア形成といった視点から,その変容の在り方と意味を明らかにしようと努めてきた。また平成23年度は,研究会を3回(平成23年5月・10月・平成24年3月の3回)開催し,各自の問題意識と研究進捗度を確認してきた。こうした研究活動を通じて得られた成果は,裏面から確認できるような,研究代表者及び研究分担者による行連の論文等の執筆や関連学会での研究発表という形で公表に努めてきた。本研究は,近年のドイツのコーポレート・ガバナンスの動向を検討することを課題としている。とくに最新のデータに依拠して,1)ドイツの資本市場の動向を明らかにする,2)機関投資家,とくに外国人機関投資家がドイツでいかに台頭しているのか,3)彼ら機関投資家は経営者にどのような要求を行っているのか,4)こうした機関投資家の要求を受けて経営者はいかなる「選択と集中」を柱とする事業の再構築戦略を実施しているのか,つまり外部監視の実態を明らかにするとともに,5)ドイツのコーポレート・ガバナンス規範以降の内部監視メカニズム強化の動向を明らかにすることを通して内部監視の実態を解明し,合わせて6)こうした外部・内部監視の変容に対して労働組合はどのように対応しているのか,とくにドイツの伝統的な労使共同決定にいかなる影響を及ぼしているかを解明することを目指している。