hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
雄が卵を保護するヒラタヤスデの繁殖生態:親の投資・配偶システムと性選択

本研究は,雄が抱卵する多足類ヒラタヤスデを対象とし,配偶システムと繁殖行動の進化を理解することを目的とした。雄は,菌類の感染から卵を保護していた。野外では,体節幅の広い雄ほど繁殖に成功し抱卵数も多かった。これは,体節幅の広い雄ほど雌に配偶者として選ばれ,抱卵しながら複数の雌と配偶した結果であると考えられた。これらの結果は,性選択が雄による子の保護の進化に重要な役割を果たすことを示唆している。マイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発:ヒラタヤスデ成体から市販の抽出キットを用いて総DNAを抽出し制限酵素EcoRIを用いて切断,両端にEcoRIの突出端を持つアダプターDNAを結合させた。このDNAを熱変性により一本化させ,マイクロサテライト領域をビオチン標識したマイクロサテライトプローブと結合させ,磁性粒子とプローブを結合させた。洗浄後,熱変成によりプローブと標的DNA断片を乖離させ,標的断片を回収した。アダプター配列用のプライマーを用いて回収断片をPCR増幅し,制限酵素で再び切断後,ベクターに組み込んだ。このベクターを大腸菌に取り込ませ,取り込んだクローンを抗生物質を用いて識別し。マイクロサテライトプローブを用いてスクリーニングを行い,ポジティブなクローンの挿入配列をシーケンスにより塩基配列決定を行った。得られた4つのマイクロサテライト領域の多型のチェックを行ったところ,残念ながら親子判定に利用可能なものは見いだされなかった。来年度も引き続き,親子判定に利用可能なマイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発を行う予定である。野外における雄の繁殖成功変異:繁殖盛期に野外で抱卵雄を採集,野外に準じた条件で室内飼育して,ブルードサイズ,孵化開始までの期間,孵化開始から終了までの時間を測定した。ブルードサイズと孵化開始から終了までの時間は雄個体間で大きく変異し,100卵を越える卵塊,あるいは2週間以上に渡って孵化が間欠的に続く卵塊が散見された。これらは,「重複ブルード」の可能性が高いと考えられた。雄親と孵化幼虫は無水アルコール中に保存し,来年度以降の親子判定の試料とする予定である。また,採集された抱卵雄の体節数は大きく変異し,体節数の多い雄ほどブルードサイズが大きくなる傾向が検出された。これは,雌による配偶者選択の存在を示唆する結果であり来年度以降の検証課題である。マイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発:昨年度に引き続き,ヒラタヤスデの親子判定に利用可能なマイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発を試みた。しかし,残念ながら昨年度に準じた方法では,親子判定に用いることの可能な個体群内で多型に富む領域は見いだされなかった。このマーカーの開発は本研究の要のひとつであり,次年度以降も継続する予定である。ただし,その結果如何によってはマイクロサテライト以外の遺伝子マーカーの開発と利用を検討する必要があるかも知れない。配偶者選択の検証実験:昨年の繁殖盛期に行った野外調査から,雄の抱卵クラッチサイズの変異は「特定の表現型を持つ雄が複数の雌由来の卵塊を同時に保護した結果(重複ブルード)である」という仮説が提出された。この仮説は,「高い繁殖成功を得る雄は,雌による配儲選択に有利な形質を持つ」ことを予想する。そこで,野外の繁殖開始前に採集した性的に成熟した個体を用いて,2雄1雌を同一容器中で飼育し配偶・産卵させる実験を行い,抱卵に成功した雄と不成功の雄間で表現型を対比較した。その結果,ライバル雄に比べて相対的に体節数が多く体幅の広い雄が配偶・繁殖に成功する顕著な傾向が検出された。一方,雄間に攻撃的な相互作用は全く観察されなかった。これらの結果は,本種の雌が配偶者選択を行うこと,そして選択のターゲット形質は雄の相対的な体サイズであることを強く示唆している。ただし,野外で繁殖していた雄と繁殖していなかった(成熟)雄の体サイズ間に明らかな差は検出されていない。また今年度の野外調査から,時期によっては(昨年度の調査によって明らかにされた)「雄の体サイズとクラッチサイズの正の関係」が明瞭でないことが新たに判明した。これら一見矛盾する現象をいかに説明するかは,次年度以降の検討課題である。マイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発:昨年度に引き続き、ヒラタヤスデの親子判定に利用可能なマイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発を試みた。しかし、残念ながら親子判定に用いることの可能な多型に富む領域を特定することはできなかった。ただし、年度の終盤になって有望なポジティブクローンが得られており、現在、シーケンスと多型チェックを進めている。このマーカーの開発は本研究の要のひとつであり、最終年度も継続する。雄の表現型操作による差別的繁殖投資仮説の検証:これまでの研究で、本種の雌が配偶者選択を行うこと、そして選択のターゲット形質は雄の体サイズであることが強く示唆された。

さらに、野外の抱卵雄の体節数は大きく変異し、体節数の多い雄ほどクラッチサイズが大きくなることが明らかにされている。野外で観察される雄の抱卵数の変異は、配偶者選択に有利な雄と配偶した際に雌が多く産卵した結果かも知れない。この差別的繁殖投資仮説を検討するため、配偶者選択に有利な大型雄(体節数が多く体幅の広い雄)と相対的に不利な小型雄の実験区を設けて、1雄にランダムに選んだ1雌を振り分けた配偶実験(従って雌の表現型には実験区間に差が無い)を行った。その結果、産卵頻度、産卵までに要する日数、産卵数に、実験区間で有意な差は検出されず、本種の雌が差別的繁殖投資を行うという仮説は支持されなかった。一方、繁殖盛期に野外で雄が保護していたクラッチの孵化期間(孵化開始から終了までの期間)を調査したところ、大きなクラッチほど艀化期間が延長するという傾向が見いだされた。さらに、孵化期間の長いクラッチは間欠的に孵化する様子が観察された。この事実は、本種が雌訪問・複婚型の配偶システムを持つことを強く示唆している。配偶に有利な大型雄は、抱卵したまま繰り返し雌と配偶することによって高い繁殖成功を得る可能性が高い。マイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発:昨年度に引き続き,ヒラタヤスデの親子判定に利用可能なマイクロサテライト遺伝子座マーカーの開発を試みた。近年新たに開発された手法を採用し,個体群内で多型に富む12領域を特定することに成功した。また,これらのマーカーは親子判定に利用できる条件を満たすことも確認できた。ただし,マーカーの開発が年度の終盤になったため,実際の親子判定を実施するには至っていない。雄親の保護行動の適応的意義-室内実験:卵の死亡要因を特定し雄親による保護の適応度利益を測定するため,雄親から卵塊を除去して朽ち木表面に放置することで抱卵期間を短縮する実験を行い,卵塊の生存を実験区間で比較した。その結果,保護を受けなかった実験区の卵塊は短期間で菌糸に覆われ,孵化したものは皆無だった。一方,雄に保護された卵塊の艀化率は95%を越えた。この結果は,雄親による卵保護行動の機能が菌類寄生からの防衛であることを強く示唆する。ただし,卵塊に抗菌物質(プロピオン酸)を処理した実験区においても孵化に成功した卵塊は無かった。従って,「雄親による保護の機能は胚子の生理条件の改善である」という仮説を棄却することはできなかった。野外実験:菌類による寄生以外の死亡要因も込みにした雄親保護の適応度利益を推定するため,野外で雄親の除去実験を実施した。浅く蓋のないプラスチック容器に朽ち木樹皮上で抱卵する雄と,別雄から除去した卵塊を入れてスギ倒木の下に設置したが,残念ながら十分なサンプルサイズが得られなかったため実験区間の比較はできなかった。しかし,雄親除去区ではアリ類による卵の捕食を確認することができた。雄親の卵保護が捕食者からの防衛として機能するか否かは今後の課題である
強相関電子系における新たな光誘起秩序相の探索と実時間ダイナミクスの解明

昨年度に引き続き、強相関系を対象に、電場や光が誘起する非平衡現象及びそれらがもたらす物質相や量子ダイナミクスに関する研究を行った。今年度の主要な成果は、昨年度より予備的に進めてきた絶縁破壊に関する研究をまとめたことである。絶縁破壊とは、絶縁体に十分強い電場を印加すると、絶縁体であっても電流が流れる「電場誘起金属絶縁体転移」と呼べる現象である。絶縁破壊は古くから研究されており工学的な応用もなされてきた現象であるが、強相関物質における絶縁破壊現象は、通常のバンド絶縁体に比べ理解が進んでおらず、近年でも理論・実験の両面から研究されている。理論的には、量子多体効果と非平衡非線形現象を同時に扱わねばならない点が問題を難しくしている。これにアプローチするため我々は、量子トンネル現象の理論とボソン化法を組み合わせ、幅広い1次元強相関絶縁体に適用可能な有効場理論を構築することに成功した。またそれを用いて、具体的に絶縁破壊の起こる閾値電場の解析的な式を与えることが出来た。これはよく知られたLandau-Zener公式の量子多体系への拡張と見なすことが出来る点も興味深い。この結果に関して、国際ワークショップにおける招待講演や国外大学でのセミナーを含む複数回の講演において発表を行った。また、すでに研究成果は論文にまとめており、現在投稿に向けて準備中である。これに加え、近年注目を集める非平衡系特有の量子現象と言える「非エルミート量子現象」や「離散時間結晶」に関しても共同で研究を行い、複数の論文を出版した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。近年、固体に強いレーザー光を照射することで秩序相(トポロジカル相・磁気秩序相など)を誘起する研究が注目を集めている。本研究課題においては、多様な秩序が競合する強相関電子系(重い電子系・フラストレート伝導系)に注目し、新たな秩序相を実現する理論提案を行うと共に、秩序相形成のダイナミクスを明らかにすることを目標に研究を行ってきた。本年度は、重い電子系におけるこれまでの解析の拡張を行った。さらに、強相関電子系の典型である銅酸化物高温超伝導体において、光誘起トポロジカル相が現れることを理論的に見出し、その結果を論文にまとめた。重い電子系に関しては、これまで解析を行ったトポロジカル近藤絶縁体を記述する模型を含む一般の模型に対して、レーザー照射下の振る舞いを記述する有効模型を導出した。有効模型に現れる普遍的な効果として、(1)ホッピング・混成に関する動的局在効果、(2)光誘起ホッピング・混成の発現という2つを見出した。さらに、これらの効果が近藤効果やトポロジカル物性をどう変化させるかを調べた。近藤効果については、c-f混成の空間構造に応じて近藤効果が増強・抑制されるかどうかが定性的に変化することを明らかにした。トポロジカル物性については、光照射下でWeyl半金属相などのトポロジカル相が実現されることを見出した。これらの結果については、2件の口頭発表、3件のポスター発表を行い、現在論文にまとめている。銅酸化物高温超伝導体に関しては、円偏光レーザー照射下の振舞いを記述する有効模型をFloquet理論により導出しトポロジカルな性質を調べたところ、トポロジカルに非自明な超伝導体となりうることを見出した。これらの結果については、2件の口頭発表、4件のポスター発表を行った。結果をまとめた論文もPhysical ReviewB投稿し、すでに受理されている。今年度は、以前より取り組んでいた課題(重い電子系での光誘起相転移)を進展させるのみならず、新たな課題(トポロジカル超伝導体)に取り組むことが出来た。両課題について複数の発表を行い、トポロジカル超伝導体の課題については論文にまとめることが出来た。得られた結果の中でも、特にトポロジカル超伝導体については、近年盛んに研究が行われている一方で、物質におけるトポロジカル超伝導体の実現例は非常に限られており、光を当てることでありふれた物質(銅酸化物高温超伝導体)において実現可能であることを示したのは大きな成果であったと考えている。近年、固体に強いレーザーを照射することで秩序相を誘起する研究が注目を集めている。本研究課題においては、多様な秩序が競合する強相関電子系に注目し、新たな秩序相を実現する理論提案、秩序相形成のダイナミクスの解明を目標に研究を行ってきた。本年度の主要な実績としては(1)重い電子系におけるこれまでの解析結果を論文として出版、(2)直流電場や低周波電磁場(THz波)による物性制御方法を提案したことが挙げられる。(1)レーザー照射下の非平衡定常状態において、重い電子系がどのような相を示すか、という問題に取り組んだ。フロッケ理論から導出した有効模型より、c-f混成の空間構造が局所的な場合には、近藤結合は増幅、非局所的な場合には抑制されることが分かった。多くの物質ではc-f混成が非局所的であることを踏まえると、基本的に近藤結合は抑制され、フェルミ液体相から磁気秩序相への相転移が起きる。さらに、レーザー照射下のトポロジカル近藤絶縁体ではトポロジカル相転移が起きることも分かった。これらの結果について論文にまとめ、Physical Review B誌に投稿・出版された。

(2)モット絶縁体に絶縁性を壊さない程度の直流電場・低周波電磁場を加えることを考え、これによってモット絶縁体の磁気秩序やトポロジカル秩序をコントロールできることを明らかにした。まず、ハバード模型について摂動計算を行い、電場方向の反強磁性結合が増強されることを見出した。それを利用して(i)フラストレート磁性体, (ii)擬一次元磁性体の制御を考えた。(i)に関しては、例えば、三角格子系で電場誘起量子スピン液体が、(ii)に関しては、スピン1の磁性体にて電場誘起ハルデイン相が実現できることを明らかにした。これらの結果については、論文(プレプリントは、arXiv:1802.04311)にまとめ、現在投稿中である。今年度は、以前より取り組んでいた課題(重い電子系での光誘起相転移)に関する論文を出版できたのみならず、新たな課題(直流電場・低周波電磁場による磁気秩序やトポロジカル秩序の制御)に取り組むことが出来た。特に、新たな課題に関しては、これまでの高周波のレーザーによる駆動で生じる困難(加熱が起きる点・短時間のみの制御でないと難しい点)を乗り越えており、高周波の光に関する研究を中心に展開してきた当分野において、新しい方向性を示すものであり、大きな成果であったと考えている。昨年度に引き続き、強相関系を対象に、電場や光が誘起する非平衡現象及びそれらがもたらす物質相や量子ダイナミクスに関する研究を行った。今年度の主要な成果は、昨年度より予備的に進めてきた絶縁破壊に関する研究をまとめたことである。絶縁破壊とは、絶縁体に十分強い電場を印加すると、絶縁体であっても電流が流れる「電場誘起金属絶縁体転移」と呼べる現象である。絶縁破壊は古くから研究されており工学的な応用もなされてきた現象であるが、強相関物質における絶縁破壊現象は、通常のバンド絶縁体に比べ理解が進んでおらず、近年でも理論・実験の両面から研究されている。理論的には、量子多体効果と非平衡非線形現象を同時に扱わねばならない点が問題を難しくしている。これにアプローチするため我々は、量子トンネル現象の理論とボソン化法を組み合わせ、幅広い1次元強相関絶縁体に適用可能な有効場理論を構築することに成功した。またそれを用いて、具体的に絶縁破壊の起こる閾値電場の解析的な式を与えることが出来た。これはよく知られたLandau-Zener公式の量子多体系への拡張と見なすことが出来る点も興味深い。この結果に関して、国際ワークショップにおける招待講演や国外大学でのセミナーを含む複数回の講演において発表を行った。また、すでに研究成果は論文にまとめており、現在投稿に向けて準備中である。これに加え、近年注目を集める非平衡系特有の量子現象と言える「非エルミート量子現象」や「離散時間結晶」に関しても共同で研究を行い、複数の論文を出版した。まず、これまでに得られた重い電子系・トポロジカル超伝導体での成果をさらに発展させる。特に、重い電子系は電子相関に起因した多様な秩序相が現れる舞台であるにも関わらず、まだ光誘起相転移の研究は限られているので、注力して進めていく。次に、これまでの研究で身につけた手法(Floquet理論など)を生かし、より幅広い系(フラストレーション伝導系・スピン系)での光誘起秩序相探索のアイデアを提案していく。さらに、特にこれまでの研究では扱えていない「ダイナミクスの解明」という課題についても、新たな手法(厳密対角化など)を身につけて取り組んでいきたいと考えている。
遺伝子直接読み取りのための超高分解能近接場光蛍光顕微鏡の開発

本研究の目的は、DNA上の特定の遺伝子に付けた蛍光分子を高分解能で観察できる近接場光蛍光顕微鏡と、そのために必要な要素技術を開発することである。以下に本研究の成果の概要を示す。(1)まず微細付加加工・除去加工技術を用いて、任意の形状のプローブを創成する技術を開発した。具体的には、申請者らが独自に開発してきた電子ビーム堆積法で、直径20nm長さ1μmと高アスペクト比の微細な先端を持つプローブを製作した。また、試料の観察位置を局所的に照明するために、集束イオンビーム装置でAFMカンチレバーを加工して、500nm角の開口を有する微小開口プローブを試作した。(2)次に、極細先端をさらに微細化するために、非結晶炭素ではなく結晶性炭素を電子ビーム堆積法によって生成する技術の開発を行った。結晶性炭素の最適な生成条件の検討を行い、温度が900°C、圧力が1torrであることを明らかにした。これを実現するために、電子ビームの焦点を局所的に加熱・加圧できるSEMを開発し、SEMの視野内で結晶性炭素を生成できることが分かった。さらに散乱プローブとして所望の位置に所望の形状の結晶性炭素を得るために、結晶性炭素生成中に磁界を印加することで、結晶性炭素の方向・長さを制御する技術を提案した。(3)さらに、加工したプローブを用いて試料の蛍光観察を行い、各人射光波長ごとに得られる画像の分解能やS/N比が最高になるようにプローブの形状を最適化して、近接場光学顕微鏡の蛍光観察の分解能向上を試みた。S/N比の改善のために励起光強度、励起光照射範囲、フィルタの透過率などのパラメータとして、ノイズ低減を試みた。その結果、励起光強度を下げることでノイズの低減ができ,さらに励起光の強度を下げても蛍光粒子像は確認できたため,励起光強度を下げることで蛍光粒子のみを確認できる可能性を示した。本研究は、DNA上の特定の遺伝子に付けた蛍光分子を高分解能で観察できる近接場光蛍光顕微鏡を開発することを目的とする。そのために、まず微細付加加工・除去加工技術を用いて、任意の形状のプローブを創成する。具体的には、申請者らが独自に開発してきた電子ビーム堆積法で、直径20nm長さ1μmと高アスペクト比の微細な先端を持つプローブを製作する。また、集束イオンビーム装置を用いてサブミクロンオーダ(たとえば500nm角)の開口をプローブに加工する。さらに、加工したプローブを用いて試料の蛍光観察を行い、各入射光波長ごとに得られる画像の分解能やS/N比が最高になるように、電磁場シミュレーションによってプローブの形状を最適化して、蛍光分子を1nmと高分解能で観察できる近接場光学顕微鏡の開発を目指す。平成15年度は、近接場光蛍光顕微鏡の散乱プローブの最適化の一環として、微小開口の形状・極細先端の形状・材質の改善を試みた。微小開口の形状は、照明光を通過する穴をできるだけ大きくしつつその中心部にプローブが来るようにするため、穴を二つに分けて、4μm×2μmと4μm×6μmの穴を500nm間隔で開けた。これを用いた蛍光試料の観察実験を通して、ノイズを減らし、光の波長以下の分解能で蛍光観察ができることを確認した。また、極細先端をさらに微細化するために、非結晶炭素ではなく結晶性炭素を電子ビーム堆積法によって生成する技術の開発を行った。

結晶性炭素の最適な生成条件の検討を行い、温度が900°C、圧力が1torrであることを明らかにした。これを実現するために、電子ビームの焦点を局所的に加熱・加圧できるSEMを開発し、SEMの視野内で結晶性炭素を生成できることが分かった。次年度以降は、引続きS/N比の改善を試みるとともに、散乱プローブの最適形状・材質を見積もるために、プローブ先端が蛍光分子に近接したときの周辺の電磁場の挙動を解析する。解析には、前述のように近接場の電磁場解析に有効なFDTD法を用いる。散乱プローブの微小開口寸法や、電子ビーム堆積で作った針の径と長さの各種パラメータを振って電磁場のシミュレーションを行い、その結果を実験で検証する。本研究は、DNA上の特定の遺伝子に付けた蛍光分子を高分解能で観察できる近接場光蛍光顕微鏡を開発することを目的とする。そのために、まず微細付加加工・除去加工技術を用いて、任意の形状のプローブを創成する。具体的には、申請者らが独自に開発してきた電子ビーム堆積法で、直径20nm長さ1μmと高アスペクト比の微細な先端を持つプローブを製作する。また、集束イオンビーム装置を用いてサブミクロンオーダ(たとえば500nm角)の開口をプローブに加工する。さらに、加工したプローブを用いて試料の蛍光観察を行い、各入射光波長ごとに得られる画像の分解能やS/N比が最高になるように、電磁場シミュレーションによってプローブの形状を最適化して、蛍光分子を1nmと高分解能で観察できる近接場光学顕微鏡の開発を目指す。前年度は、近接場光蛍光顕微鏡の散乱プローブの最適化の一環として、微小開口の形状・極細先端の形状・材質の改善を試みたが、平成16年度は、S/N比の改善のために励起光強度、励起光照射範囲、フィルタの透過率などのパラメータとして、ノイズ低減を試みた。その結果、励起光強度を下げることでノイズの低減ができ,さらに励起光の強度を下げても蛍光粒子像は確認できたため,励起光強度を下げることで蛍光粒子のみを確認できる可能性を示した。また、極細先端をさらに微細化するために、非結晶炭素ではなく結晶性炭素を電子ビーム堆積法によって生成する技術の開発を行った。さらに散乱プローブとして所望の位置に所望の形状の結晶性炭素を得るために、結晶性炭素生成中に磁界を印加することで、結晶性炭素の方向・長さを制御することを試みた。
幹細胞の多殻ビーズ封入技術と完全生体外での毛髪再生への新展開

本研究課題では細胞の空間的配置を制御することで生体外で毛髪再生を実現することにを目的としている.そこで毛包構造を再現するために,2種の細胞が多層構造を成すコラーゲンゲル培養法の開発を実施した.具体的には,マウスES細胞を毛乳頭細胞の代替源として第1細胞層とし,その上層をマウス表皮細胞層で覆うコラーゲンゲルビーズの作製法を開発した.同技術を用いて作製した多層ゲルビーズを生体外で培養したところ,毛包構造およびその周辺組織である立毛筋の再構築を認めた.以上,新たに構築した多層ゲルビーズ培養法を用いることでこれまでに実現し得なかった生体外プロセス単独での毛包構造の再生を実現した.本研究は毛髪の全ての再生過程を生体外にて完了する「完全生体外での毛髪再生」を実現することを目的としている.本年度は完全生体外における毛髪再生のための基盤技術として,複数種の細胞を含有するゲルビーズの作製技術を確立した.具体的にはマイクロインジェクション法を応用した多階層構造をなす細胞包含ゲルのマイクロスポッティング手法を開発した.この手法を用いて,第1層である中核にマウス由来のES細胞を,第2層である表層にマウス胎児由来の表皮細胞層を配したゲルビーズを構築し,生体外で4週間培養を行った.また,培養後に試料に対して組織学的評価を実施した.その結果,培養された細胞含有ゲルビーズ中には皮膚付属器に相当する器官を認め,皮膚の高次構造が生体外にて再構築可能であることを明らかにしている..さらに,研究の次の段階として,生理活性物質の拡散方向を制御可能とするように培養体の構造を改良することで,中心にケラチン染色性を呈す毛包様の器官再生を認めた.これは現在までに報告例がない毛髪組織の完全生体外再生の可能性を示唆するものである.以上,本年度の研究では複数種の細胞を含有するゲルビーズ作製技術を開発することで,生体内の毛包における細胞配置を生体外にて再現することを可能とした.加えて,生理活性物質の拡散性を制御することで毛包様組織を生体外で再生することにも成功している.生体外において組織学的に毛包と判断可能な組織再生はこれまでに例がなく,今後,培養条件,ゲルビーズ構造の検討を進めることで完全生体外での毛髪再生を実現する計画である.先天性無毛症や創傷治癒部の無毛症などに代表される毛髪疾患は高度に発達した社会においてはQuality of Life(QOL)を著しく害する社会的問題となる.毛髪再生に関する研究には,薬剤の投与による再生促進や毛包組織由来の細胞を生体外で培養して生体内に移植する手法が存在するが,その全てのアプローチが生体内での再生プロセスを必須とするのが現状である.そこで,本研究ではこれまでに実現されたことのない,完全に生体外プロセスのみでの毛髪再生を実現することを目的として研究を実施した.具体的には毛包系細胞への分化誘導を促す生理活性物質を含む第1層,マウスES細胞を含む第2層,マウス表皮由来細胞層を含む第3層からなる多殻ゲルビーズ構造による培養系を新たに構築した.この培養系により中心部からビーズ外殻部に向かう生理活性物質の濃度勾配の形成と毛乳頭細胞と表皮細胞の位置関係の制御が可能となり,生体内における毛包の構造および環境を模倣する培養系を実現した.培養試料に対して,ヘマトキシリン・エオジン染色および免疫染色を実施したところ,in vitroの培養過程のみで約45%の頻度でビーズ内部に毛包様組織の再構築を認めた.再生された毛包構造は,中心部にサイトケラチンの染色性,その周囲に立毛筋由来と推測される平滑筋アクチンの染色部位を認める同心円形態の組織像を呈した.以上,毛包の生体内における構造および環境を模倣する3層構造ゲルビーズ培養系を新たに開発することで完全生体外のプロセスのみで毛包構造を再生することに成功した.本研究課題では細胞の空間的配置を制御することで生体外で毛髪再生を実現することにを目的としている.そこで毛包構造を再現するために,2種の細胞が多層構造を成すコラーゲンゲル培養法の開発を実施した.具体的には,マウスES細胞を毛乳頭細胞の代替源として第1細胞層とし,その上層をマウス表皮細胞層で覆うコラーゲンゲルビーズの作製法を開発した.同技術を用いて作製した多層ゲルビーズを生体外で培養したところ,毛包構造およびその周辺組織である立毛筋の再構築を認めた.以上,新たに構築した多層ゲルビーズ培養法を用いることでこれまでに実現し得なかった生体外プロセス単独での毛包構造の再生を実現した.本年度は当初の計画では,温度感応性基材とマイクロインジェクション技術を復号化した多層構造を成す細胞含有ゲルビーズの作製技術を開発することが主たる実施内容であった.しかしながら,確立されたマイクロインジェクション装置の精度が当初の想定を上回ったためにインジェクション技術のみで目的とする細胞含有ゲルビーズの作製が可能となった.さらに,研究を実施する過程で拡散性の制御技術を組み合わせるという新規な着想に至り,これを応用することで生体外での毛包再生に成功したため.再生医工学平成26年度の研究成果から多層構造のゲルビーズと生理活性物質の拡散方向の制御が生体外における毛包再生の重要な要素であることが明らかとなっている.本年度は,同要素を詳細に検討することで生体外における毛髪再生に必要な培養環境を探索することを目的とする.

具体的には,生理活性物質の拡散性を制御可能で,かつ,複数の培養条件での毛包再生実験が実施可能なPerfusion型の培養装置を開発することでこれを達成する.
高齢者の食生活がうつ病リスクに及ぼす影響の研究

本研究は、異なる地域に居宅する高齢者における栄養素等の摂取量と健康状態や高齢者が自助努力で生活できる筋力との関連性について基礎資料を収集し、うつ傾向者や生活活動能力低評価の者を中心とした食生活とうつ病リスクなどと健康状態に関する傾向、知的好奇心旺盛者や地域特性を踏まえ、高齢者の健康と地域性を検討し、食生活との関係を検討することを目的とした。平成25年度に食事調査や生活習慣の質問票の作成、高齢者の身体計測機器の準備により測定時期が大幅に遅れ冬期に整えた。また、予定していた高齢者のとりまとめを依頼した方の不在(移動・変更等)により調査依頼の進行に支障を生じ調査協力者数は少なかったが、調査を行う上での問題点などが確認され、協力高齢者の負担を軽減するために、さらなる調整改善を進めた。平成26年度以降は、早期から調査対象者の選定として、知的向上心の旺盛者の調査や居住地の特性を踏まえた地域による調査計画を行った。食品摂取頻度として、質問票DHQLを用いて調査を行った。DHQLは、質問内容が多岐にわたり調査用紙22ページあり、高齢者自身による記入では調査項目に未記入等が多々生じ、更なる問題が生じた。その改善策に記入サポート者を配置しマンツーマンで行えるように改善し、調査を実施した。その結果、調査票(食習慣や生活習慣)の記入漏れが減少した。異なる地域として、当初の3地区(山間部、平野部、沿岸部)を捉えていたが、調査協力者、調査時期やサポート者の確保に困難を来たし沿岸部の協力が得られず、山間部と平野部で調査を実施した。補助事業期間の延長の承認を得て、平成28年度に調査票(食習慣や生活習慣)の記入漏れなどによる不備なデータを減らし、有効データ数の集約を進め知的好奇心旺盛者や地域特性を踏まえ、高齢者の健康と地域性、さらに精神生活活動強度の相関を検討し、食生活との関係を検討する予定であった。本研究は、異なる地域に居宅する高齢者における栄養素等の摂取量と健康状態(うつ病リスクを含む)や高齢者が自助努力で生活できる筋力との関連性について基礎資料を収集し、うつ傾向者や生活活動能力低評価の者を中心とした食生活とうつ病リスクなどと健康状態に関する傾向やそれに関わる問題点を明らかにすることを目的としている。さらに、知的好奇心旺盛者や地域特性を踏まえ、高齢者の健康と地域性、さらに精神生活活動強度の相関を検討し、食生活との関係を検討する予定である。研究代表者ならびに研究分担者で調査項目(内容等)、実施方法を踏まえた研究計画について検討し、それぞれの主な担当分野の共通理解のもと調査研究の計画を行った。初年度は、居宅で生活している年齢65歳以上90歳未満の高齢者を対象として、その協力を得て調査を開始する。平成25年11月をめどに、食事歴調査方法の研修や生活習慣を尋ねる質問票の作成、高齢者の身体計測を行う体組成計、血圧計等の準備を整え準備が整い次第、対象者に対して、研究の主旨と参加方法についての概略を説明する。当初予定していた調査対象者の調整や筋力測定に用いる機器の測定準備(ソフト変更等)により測定時期が大幅に遅れ、調査協力者の人数も少なかったが、調査を行う上での問題点などが確認され、協力していただく高齢者の負担を少なくするために、研究者代表者・分担者でさらなる調整改善を進めた。当初の平成26年度の計画を前倒しし、調査協力者の調整を早期に開始し、調査結果のデータ集約を行う予定としている。本研究の目的は、異なる地域に居宅する高齢者における栄養素等の摂取量と健康状態(うつ病リスクを含む)や高齢者が自助努力で生活できる筋力との関連性について基礎資料を収集し、うつ傾向者や生活活動能力低評価の者を中心とした食生活とうつ病リスクなどと健康状態に関する傾向やそれに関わる問題点を明らかにすることを掲げている。初年度は、当初予定していた調査対象者の調整や筋力測定に用いる機器の測定準備(ソフト変更等)により測定時期が大幅に遅れ、調査協力者の人数も少なかったが、調査を行う上での問題点などが確認され、協力していただく高齢者の負担を少なくするために、さらなる調整改善を進めた。平成26年度は、平成25年度の遅れを改善するために計画の見直しならびに、協力者の選定を早期に取り組んだ。調査対象者の選定として、知的向上心の旺盛者の調査、居住地の特性を踏まえた地域による調査計画を行った。食習慣(栄養素摂取状況)を得るために、質問票(DHQL)を用いて調査を行った。DHQLは、質問内容が多岐にわたり調査用紙22ページあり、調査項目に未記入等が多々生じ、高齢者のみの記入では、データ数の確保が難しいので、記入サポート者を配置しマンツーマンで行えるように改善し、調査を実施した。調査結果のデータ集約を行う予定としている。

本研究の目的は、異なる地域に居宅する高齢者における栄養素等の摂取量と健康状態(うつ病リスクを含む)や高齢者が自助努力で生活できる筋力との関連性について基礎資料を収集し、うつ傾向者や生活活動能力低評価の者を中心とした食生活とうつ病リスクなどと健康状態に関する傾向やそれに関わる問題点を明らかにすることを掲げている。異なる地域として、3地区(山間部、平野部、沿岸部)を捉えていたが、当初の調査協力者の転勤等で沿岸部の協力が得られず、山間部と平野部の協力の基で、高齢者1人に記入サポート者を配置しマンツーマンで行えるように改善し、データ数が確保できるように工夫を行った。高齢者に記入補助者をつけた大きな理由は、栄養素摂取状況を得るために、信頼性の高い質問票(DHQL)を用いたからである。DHQLは、質問内容が多岐にわたり調査用紙22ページあり、高齢者のみの記入では、未記入項目が生じ、データ数の確保が難しい状況を招いた。高齢者1人に記入補助者を配置しマンツーマンで行えるように改善し、調査を実施した。その結果、調査票(食習慣や生活習慣)の記入漏れなどによる不備なデータを減らし、有効データ数の集約を進めている。また、同じように知的好奇心が高い高齢者のデータ集約を進めており、知的好奇心旺盛者や地域特性を踏まえ、高齢者の健康と地域性、さらに精神生活活動強度の相関を検討し、食生活との関係を検討する予定である。27年度は、今までの遅れや調査の進め方等の改善に時間を割き、調査協力者のデータを出来る限り無駄にしないための検討を行った。調査調整者と事前に、調査の進め方・所要時間や接遇での配慮点について協議を重ね、また、データ確保のための記入補助者(学生アルバイト)を手配し、高齢者1人に補助者1人が付けるように工夫し、予定の調査データの確保をほぼ終える状況にまで至った。調査の時期が、残り若干の調査を残す程度であり、今後は調査結果のデータ解析を進める予定である。本研究は、異なる地域に居宅する高齢者における栄養素等の摂取量と健康状態や高齢者が自助努力で生活できる筋力との関連性について基礎資料を収集し、うつ傾向者や生活活動能力低評価の者を中心とした食生活とうつ病リスクなどと健康状態に関する傾向、知的好奇心旺盛者や地域特性を踏まえ、高齢者の健康と地域性を検討し、食生活との関係を検討することを目的とした。平成25年度に食事調査や生活習慣の質問票の作成、高齢者の身体計測機器の準備により測定時期が大幅に遅れ冬期に整えた。また、予定していた高齢者のとりまとめを依頼した方の不在(移動・変更等)により調査依頼の進行に支障を生じ調査協力者数は少なかったが、調査を行う上での問題点などが確認され、協力高齢者の負担を軽減するために、さらなる調整改善を進めた。平成26年度以降は、早期から調査対象者の選定として、知的向上心の旺盛者の調査や居住地の特性を踏まえた地域による調査計画を行った。食品摂取頻度として、質問票DHQLを用いて調査を行った。DHQLは、質問内容が多岐にわたり調査用紙22ページあり、高齢者自身による記入では調査項目に未記入等が多々生じ、更なる問題が生じた。その改善策に記入サポート者を配置しマンツーマンで行えるように改善し、調査を実施した。その結果、調査票(食習慣や生活習慣)の記入漏れが減少した。異なる地域として、当初の3地区(山間部、平野部、沿岸部)を捉えていたが、調査協力者、調査時期やサポート者の確保に困難を来たし沿岸部の協力が得られず、山間部と平野部で調査を実施した。
時間軸を考慮したコンクリート構造物の性能評価に向けた構造解析システムの開発

高度経済成長期に建設されたコンクリート構造物は、材料の劣化に伴う構造性能の低下が懸念されているため、本研究では、コンクリート構造物の建設時から長期にわたる性能の変化を定量的に把握するための構造解析システムの開発を目標とし、コンピューターシミュレーション技術における材料劣化のモデル化に関する検討、および開発したシミュレーション技術を利用して、材料劣化の生じた構造物の性能評価を行った。現在のコンクリート構造物の設計では時間軸の概念がないために,新規に構造物を設計する場合の性能照査と,時間軸の概念が必須となる既設構造物の補修・補強などの維持管理における性能照査は区別され,別の体系で扱われている場合が多い。本研究は,時間軸を考慮した性能照査体系の確立に向けて,構造物の経時的な性能の変化を評価できる構造解析手法の開発を目指す。すなわち,環境作用に基づく材料特性の経時変化を考慮した構造解析手法を開発し,地震などの荷重履歴や材料劣化を受けた構造物の耐荷性能の評価を試みる。本年度は,コンクリート構造物における材料特性の経時的な変化を予測するための劣化シミュレーションモデルの開発を行った。これまでの研究により,コンクリート中の水分と塩分の移動を拡散現象として扱った物質移動解析プログラムが,申請者らの開発した離散型の構造解析手法である3次元Spring Networkモデルに導入されているので,供用開始からのコシクリート中の相対湿度分布と塩分濃度分布を予測することができる。そこで,鋼材の腐食をモデル化することにより,鉄筋位置で算出された塩分量を用いて構造物中の鉄筋の腐食量を算定し,鉄筋の経時的な腐食進展を予測した,続いて鉄筋腐食量を材料特性値に反映させた構造解析を行うことにより,材料の劣化した(鉄筋の腐食した)構造物の性能評価を行った。鉄筋の腐食分布が耐荷性状に及ぼす影響について検討を行い,最大耐力および変形性状が概ね予測可能であることを示した。本解析結果を基に,構造解析を利用した既設構造物の定量的な構造性能評価のために,どのような点検を行い解析に必要な情報を得るべきかについて検討を行うことが可能である。現在のコンクリート構造物の設計では時間軸の概念がないために,新規に構造物を設計する場合の性能照査と,時間軸の概念が必須となる既設構造物の補修・補強などの維持管理における性能照査は区別され,別の体系で扱われている場合が多い.本研究は,時間軸を考慮した性能照査体系の確立に向けて,構造物の経時的な性能の変化を評価できる構造解析手法の開発を目指す.すなわち,環境作用に基づく材料特性の経時変化を考慮した構造解析手法を開発し,地震などの荷重履歴や材料劣化を受けた構造物の耐荷性能の評価を試みる.前年度に開発した解析プログラムにより,供用開始から時間が経過した構造物中の材料特性の変化を評価できるため,本年度はこうした材料特性値の変化を反映させた構造解析により,構造物の経時的な性能の変化を評価を行った.まず,比較的シンプルな劣化状況を設定し,材料劣化による損傷を想定した鉄筋コンクリート部材の破壊実験を行い,実験結果と解析結果を比較検討することで,解析モデルの検証と改善を行った.部材実験では,コンクリートに予めひび割れや不連続面を導入したり,局部的に鉄筋断面積を減少させたりするなどして,材料の経時的な劣化を簡易にモデル化した.次に,劣化シミュレーションにより構造物に空間的な分布を有する劣化を与えた上で構造解析を実行し,種々の劣化状況が構造性能に及ぼす影響について検討を行った.これまでの研究で, Spring Networkモデルの2次元解析プログラムでは,実際の地震波形を入力した動的非線形解析が可能となっており, 3次元Spring Networkモデルで同様の地震波入力による動的解析を行うにために,解析プログラムの拡張を行った.
うつ病予防における客観的補助評価法の作成

うつ病患者では診断を満たす以前にも軽度の抑うつ症状が認められることから,うつ病の早期発見や「うつ病予備群」への早期対応が求められている。その為,ストレスへの主観的認知の高まりや閾値下の抑うつ気分・意欲低下をもつ健常者を早期に発見し,予防的介入を行うための生物学的診断指標を構築することを目標とし研究を行った。閾値下抑うつ・意欲低下への主観的認知が,QOL,ストレス,精神運動速度,前頭前野の平均血流量変化と連動しているか否かについて統計学的評価を行った結果,タスク(連続加算)時の前頭前野酸化ヘモグロビン濃度変化減少やQOL低下が認められ,その変化が閾値下抑うつの指標の一つになることが示唆された。うつ病患者では,うつ病の診断を満たす以前にも軽度の抑うつ症状が認められることから,うつ病患者の早期発見や「うつ病予備群」への早期対応が求められている。この状況において,ストレスへの主観的認知の高まりや閾値下の抑うつ気分・意欲低下をもつ成人健常者を早期に発見し,予防的介入を行うための生物学的診断指標を構築することを最終目標とし,下記の研究を継続している。研究参加の同意が得られた成人健常者を対象に,ステップ1)健常者において,生活の質(Quality of Life: QOL),ストレス,抑うつ及び意欲低下への主観的認知を評価するため,自記式認知尺度を使用し,点数化する。ステップ2)連続加算テストを賦活課題として,近赤外線スペクトロスコピーによる酸化ヘモグロビン濃度を測定し,平均血流量変化を算出する。ステップ3)閾値下抑うつ・意欲低下と,QOL,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出し,閾値下抑うつ・意欲低下への主観的認知が,QOL,ストレス,精神運動速度,前頭前野の平均血流量変化と連動しているか否かについて統計学的評価を行う。現時点で,38名の対象者において,上記ステップ3までを終了しており,右前頭前野酸化ヘモグロビン濃度変化とうつ病自己評価尺度との間に負の相関がみられている。この結果から,タスク時の右前頭前野酸化ヘモグロビン濃度変化の減少が,閾値下抑うつの指標の一つであることが示唆されたと言える。平成27年度では,42名の対象者において上記評価を行っており,平成26年度に評価した対象者38名と合わせ,計80名における結果としては,タスク時の右前頭前野酸化ヘモグロビン濃度変化の減少が認められ,その変化が閾値下抑うつの指標の一つになる可能性があることが示唆された。平成27年度には42名の被験者に対し,閾値下抑うつ・意欲低下と,QOL,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出した。その結果から,閾値下抑うつへの主観的認知が,右前頭前野の平均血流量変化と連動しているという統計学的評価を行った点で,当初計画通りに研究は進展していると言える。ステップ1)健常者において,生活の質(Qualty of Life: QOL),ストレス,抑うつ及び意欲低下への主観的認知を評価するため,自記式認知尺度を使用し,点数化する。ステップ3)閾値下抑うつ・意欲低下と,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出し,閾値下抑うつ・意欲低下への主観的認知が,QOL,ストレス,精神運動速度,前頭前野の平均血流量変化と連動しているか否かについて統計学的評価を行う。平成28年度では,10名の対象者において上記評価を行っており,平成26年度27年度に評価した80名と合わせ,計90名中アーチファクトのあるデータ10名分を除いた80名において分析した。

タスク時の右前頭前野酸化ヘモグロビン濃度変化の減少が認められ,その変化が閾値下抑うつの指標の一つになる可能性が示唆された。測定時にアーチファクトが混入したデータが一定数あったため,当初予定の被験者数に到達しておらず,現時点で最終的な解析結果を得る状況にはなく,当初予定よりやや遅れていると言える。うつ病患者では,うつ病の診断を満たす以前にも軽度の抑うつ症状が認められることから,うつ病患者の早期発見や「うつ病予備群」への早期対応が求められている。この状況において,ストレスへの主観的認知の高まりや閾値下の抑うつ気分・意欲低下をもつ成人健常者を早期に発見し,予防的介入を行うための生物学的診断指標を構築することを最終目標とし,下記の研究を行った。1)健常者において,生活の質(Quality of Life: QOL),ストレス,抑うつ及び意欲低下への主観的認知を評価するため,自記式認知尺度を使用し,点数化する。3)閾値下抑うつ・意欲低下と,QOL,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出し,閾値下抑うつ・意欲低下への主観的認知が,QOL,ストレス,精神運動速度,前頭前野の平均血流量変化と連動しているか否かについて統計学的評価を行う。平成29年度では,連続加算施行中の[oxy-Hb]濃度におけるレストからの相対的変化をもとに,QOL,ストレス,抑うつ及び意欲低下への主観的認知評価・精神運動速度・[oxy-Hb]濃度変化について,Pearsonの偏相関係数を算出した。その中から,危険率有意水準が5%以下の組み合わせやNIRSチャンネルを抽出した。その結果,抑うつに対しタスク時の前頭前野[oxy-Hb]濃度変化減少やQOL低下の相関が認められ,閾値下抑うつの指標の一つになることが示唆された。うつ病患者では診断を満たす以前にも軽度の抑うつ症状が認められることから,うつ病の早期発見や「うつ病予備群」への早期対応が求められている。その為,ストレスへの主観的認知の高まりや閾値下の抑うつ気分・意欲低下をもつ健常者を早期に発見し,予防的介入を行うための生物学的診断指標を構築することを目標とし研究を行った。閾値下抑うつ・意欲低下への主観的認知が,QOL,ストレス,精神運動速度,前頭前野の平均血流量変化と連動しているか否かについて統計学的評価を行った結果,タスク(連続加算)時の前頭前野酸化ヘモグロビン濃度変化減少やQOL低下が認められ,その変化が閾値下抑うつの指標の一つになることが示唆された。現時点で38名の被験者に対し,閾値下抑うつ・意欲低下と,QOL,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出した。その結果から,閾値下抑うつへの主観的認知が,右前頭前野の平均血流量変化と連動しているという統計学的評価を行った点で,当初計画通りに研究は進展していると言える。今後の方針として,閾値下抑うつ・意欲低下と,QOL,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出し,加えて,閾値下抑うつ性評価・意欲低下の評価を目的変数として,ストレス評価・社会機能及び生活の質・脳血流量変化・精神運動速度・年齢・知能指数を説明変数にして多変量重回帰分析を行った結果を踏まえ,発症前状態の予測モデルを作成し,将来的にそのモデルの広域(市町村)大規模研究における適用可能性について検討する。今後の方針として,閾値下抑うつ・意欲低下と,QOL,ストレス,精神運動速度,平均血流量変化との間の相関係数を算出し,加えて,閾値下抑うつ性評価・意欲低下の評価を目的変数として,ストレス評価・社会機能及び生活の質・脳血流量変化
農村地区の土地利用形態の変化とそれに伴う防災力の変化の時系列予測

わが国では急速に水田地帯の宅地化や畑地化が進行している.そのため遊水機能の低下やその他の防災機能の変化が起きている.土地利用形態の変化を衛星デ-タで調べ,その変化に伴う防災力の変化を予測することを研究の目的に行った.昨年までの研究で,土地利用形態の変化が衛星デ-タで計算できるほど変化していないところが多かったので,将来の土地利用変化に対応した防災力の変化の予測式を立てることを目標に行った.本年は主として,農耕地や森林の減少にともなう表面温度の変化予測について調べた.表面温度は気温などに影響する要素で,これを推定することによって農林災害の温度に関する(例えば霜害)危険性などが予測できる.北海道ではランドサットデ-タを使用して,土地利用面積が変化したときの表面温度の変化予測式を計算した.使用したランドサットデ-タは1987年5月21,1987年6月22,1988年7月26日の3シ-ンで表面温度の季節的変化を調べることを目標に行った.ランドサットデ-タを最尤法によって土地被覆分類を行い,その土地被覆分類ごとの平均温度を計算した.さらのにランドサットデ-タを1kmX1kmに区切り,この中の土地被覆分類の割合と平均表面温度を計算し,土地被覆割合と平均温度の重回帰式を計算した.この式は土地被覆面積が変化したときの表面温度の予測式になる.表面積(T)は,(森林)(畑地)(裸地)(宅地)(水田)で表された.わが国では急速に水田地帯の宅地化や畑地化が進行している.そのため遊水機能の低下やその他の防災機能の変化が起きている.土地利用形態の変化を衛星デ-タで調べ,その変化に伴う防災力の変化を予測することを研究の目的に行った.昨年までの研究で,土地利用形態の変化が衛星デ-タで計算できるほど変化していないところが多かったので,将来の土地利用変化に対応した防災力の変化の予測式を立てることを目標に行った.本年は主として,農耕地や森林の減少にともなう表面温度の変化予測について調べた.表面温度は気温などに影響する要素で,これを推定することによって農林災害の温度に関する(例えば霜害)危険性などが予測できる.北海道ではランドサットデ-タを使用して,土地利用面積が変化したときの表面温度の変化予測式を計算した.使用したランドサットデ-タは1987年5月21,1987年6月22,1988年7月26日の3シ-ンで表面温度の季節的変化を調べることを目標に行った.ランドサットデ-タを最尤法によって土地被覆分類を行い,その土地被覆分類ごとの平均温度を計算した.さらのにランドサットデ-タを1kmX1kmに区切り,この中の土地被覆分類の割合と平均表面温度を計算し,土地被覆割合と平均温度の重回帰式を計算した.この式は土地被覆面積が変化したときの表面温度の予測式になる.表面積(T)は,(森林)(畑地)(裸地)(宅地)(水田)で表された.
臨床看護師のナレッジマネジメントに基づくEBP実践プログラムの開発導入の検討

本研究ではEvidence&shy;based practices(EBP)を実践する看護師の行動意識におけるナレッジマネジメントとして「医療職が行う根拠のある行為への関心」「患者が望む看護」「EBP実践するための情報探索」「EBP実践過程の可視化」「助言の機会」「実践したEBPの評価」「EBP実践結果の公表」が明らかになった。米国調査からEBP実践プログラムの構築には、EBPを実践する看護師の学習意欲と他職種連携が必要不可欠であり、本研究で学習意欲向上及び他職種連携の要素には双方4つのテーマが抽出された。今後、EBP実践プログラムの検証を進めていくことが課題である。本研究の目的は、EBPを実践する看護師のナレッジマネジメントのプロセスを明らかにし、新たなEBP実践のための教育プログラムについて検討し、実施、評価、修正することを目的としている。平成26年度(初年度)は研究実施計画を基に、看護ケアにおいてEvidence-Based Practices(以下、EBP )を実践する看護師の成功体験、失敗体験を基にナレッジマネジメントのプロセスを明らかにすることを目的としてインタビュー調査を行い、修正版グラウンデッドセオリーアプローチを用いて分析を行った。本研究では参加者の条件を1)臨床経験を約10年有する者,2)積極的に研究活動に携わっている者、3)過去5年以内に看護ケアにおいてEBPを実践したことがある者、4)EBP実践のことを振り返り語ることができる者とし、今回、5名にインタビューを実施した。その結果、成功体験、失敗体験ともにEBPを実践する過程には、「看護師だけでなく他の医療従事者が行う根拠のある行為に関心を持つ」、「患者の望む看護行為について意識する」、「自分が実践している看護行為を振り返ることで新たな課題を見出す」、「EBPを実践するまでの過程と実践結果を医療従事者に理解してもらうことを意識」するカテゴリーが抽出された。今回の調査では、実際に現在EBPを実践している臨床の看護師の語りに焦点を当てて、EBP実践の行動、過程だけでなく、その行動に至る看護師の意識について明らかになったことは、これから教育プログラムを開発する上で意義があるといえる。計画を遂行するため、平成27年8月23日から平成27年8月27日までアメリカのテネシー州にあるVanderbilt大学およびVanderbilt大学病院にてEBP実践プログラムの開発およびその実践について視察を行った。視察では、まずEBP実践プログラムの開発や教育について学ぶため、EBP実践プログラムを開発したNursing Research Directorから開発の経緯およびプログラムの計画立案についてインタビューを行った。さらにVanderbilt University School of Nursingの学校長およびナースプラクティショナー課程の教育者にナースプラクティショナー教育および大学院でのEBP実践教育についてインタビューを行い、EBP実践教育の講義の聴講を行った。また、実際の学生からEBP実践についての考えや学習方法についてインタビューを行った。EBPを実践している臨床実践家からの示唆得るため、ナースプラクティショナーとして病棟に勤務している方と独立開業している実践家の2名のインタビューを行った。また、EBP実践プログラム開発者側と実践家から構成されるEBP実践プログラム会議に参加し、EBPの実践の研修会の企画運営の在り方について学ぶとともに、日本の看護教育についてディスカッションを行った。帰国後、看護師養成所教員、看護教育担当師長とともに視察内容について報告を行い、EBP実践開発プログラムの在り方について検討を行った。平成27年度の研究計画において、臨床の実践で活用できるEBP実践の教育プログラムの開発のため、EBPを活用して臨床の問題を解決する能力を養うことを目的としたNurse Research Internshipを実践している病院への視察を計画した。更に、臨床の実践で活用できるEBP実践の教育プログラムの開発検討を計画した。進捗状況では、Vanderblit大学およびVanderbilt大学病院にてEBP実践プログラムの開発およびその実践について視察を行い、計画通り、EBP実践プログラムを検討するための示唆を得ることができた。しかし、EBP実践プログラム開発のための検討会議については、会議の構成メンバーの変更等が生じ、計画通り遂行することができなかった。前年度の研究実績であるインタビュー内容を開発するプログラムに導入することに時間を要する結果となった。よって、当初計画より遅れていると判断した。当初の最終年度の研究計画では、対象病院において開発したEBP実践プロフラムを実践することであった。これまでの研究進捗状況を踏まえ昨年度研究計画を修正した通り、最終年度は、Vanderbilt大学およびVanderbilt大学病院での視察およびインタビュー調査から、新たに日本のEBP実践看護師に学習意欲向上のための要素および他職種間連携に必要な資質等についてインタビュー調査を行った。その結果、学習意欲向上のための要素については、「入職時からの環境」「看護観の形成」「支えとなる人の存在」「他職種とのコミュニケーション」の4つのカテゴリーが生成された。また、他職種連携に必要な要素については、「看護師の専門性の理解」「患者のアセスメント能力」「コミュニケーション能力」「自己理解」の4つのカテゴリーが生成された。当初の計画では予定になかったインタビュー調査であった。しかし、これまでの本研究で明らかになったEBP実践看護師のナレッジマネジメントにおけるプロセスに新たな要素が分かったことは、プログラム開発にとって必要であったと考えられる結果であった。これらのインタビュー調査を踏まえて、EBP実践看護師、看護管理者、病院における看護師教育担当者、医師などから意見をもらい、EBP実践教育プラグラムの立案を行った。また、調査病院についてはEBP実践プラグラムを実施するための準備を行った。これまでの研究報告としてA大学学術集会において研究の途中経過報告と今後の予定、課題を報告した。