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真言声明の源流とその日本化ーパダから平仄へ、平仄から旋律へ

本研究の目的は、日本の梵讃の歴史的なルーツを明らかにすることであり、7世紀インドの音楽理論との結びを付けることでもある。2018年の研究では、幾つかの梵讃の詞章の音韻分析を行い、漢字の「四声」、特に漢字の「平仄」分類方法が、梵讃の旋律の動きに機能しているかどうかを確認した。これによって、多くの梵讃の旋律が、「平仄」に機能しているということよりも、サンスクリットのアクセントに関係していることが分かった。特に、《四梵語讃》《東方讃》《西方讃》《南方讃》《北方讃》という5つの梵讃の旋律に、古典サンスクリットのアクセントが反映されていることが明らかになった。これらの5つの曲の全てが、「反音曲」であり、西洋音楽でいう「転調」をする曲になる。5つの曲は、サンスクリットのアクセントのあるところに特別旋律型が使われている場合が多いが、そこで使われている旋律型が、曲の「調」によって異なるということが分かった。「呂調」では、音が揺れるか途中で切られる性格を持つ旋律型が扱われ、「律調」では、大きく上下する性格を持つ旋律型が適用される。以上の研究結果は、香港で行われたEARS Forum in Musicology(2018年5月)、アメリカのニューメキシコ州で行なわれたSociety for Ethnomusicologyの年度発表大会(2018年11月)において発表した。2019年度『音楽文化学論集』にも投稿し掲載された。最後に、2018年では、日本の梵讃を以上の結果との比較を行うため、梵讃の唱え方を説明する口伝書の読解を行った。関係する書物全ては、高野山大学図書館に所在しているものになる。読解が出来た口伝書は次の文献である:(イ)『声實抄』(ロ)『声明集私案記』(ハ)『声明集聞書』(ニ)『声明口伝』である。これらを複写し、現在梵讃に関する箇所の書き下しを作成中である。これまでの歴史的な研究を進めた結果、そして本研究の初期段階から、日本の真言声明の梵讃の旋律決定規則には、サンスクリットの概念の二つ、laghu/guruとsandhiが機能していることが、前提として挙げられた。本年度では、いくつかの梵讃の音韻分析を行い梵讃の楽譜に現れる旋律型と比較した上で、以前の前提で挙げた論証の妥当性、旋律決定規則には、古典サンスクリットのアクセントが関係していることが分かった。laghu/guruは古典サンスクリットのアクセントの決定に機能しているものであるので、梵讃の旋律決定規則には、laghu/guruよりも、サンスクリットのアクセントの方が優先になっているという新しい発見があった。そのため、2年度の研究では、梵讃の音韻分析にアクセント分析を加えることにした。本年度では、七つの口伝書の読解を行った。それらは寂照記の『三箇秘韻聞記』、寂照記の『声明大意略頌文解』、惠岳記の『声明愚通集』、1395年頃成立の『声實抄』、作者不明の『声明集私案記』、文明期の『声明集聞書』、明応期の『声明口伝』の七つである。それらの中から本論で扱う資料を後者四つの口伝書『声實抄』、『声明集私案記』、『声明集聞書』、『声明口伝』に絞った。これらは梵讃の詠唱の詳細を説明し、その説明が15世紀以降の楽譜に当てはまり、今の真言声明の伝承に共通するところも多いということが分かった。以上の変更、そして発見から分かる通り、本研究は順調に進んでいると考える。来年度では、2018年度に収集した真言声明の口伝書を元に、梵讃に関する部分の書き下し文を作り、それを現行日本語に翻訳する。関係する文献は(イ)1395年頃成立の『声實抄』(ロ)文明期の『声明集聞書』(ハ)明応期の『声明口伝』(ニ)作者不明の『声明集私案記』の四つである。そして以上の口伝書に出てくる音楽理論を、アジア大陸の仏教声楽理論との比較を行う。このためにはアジア大陸の仏教声楽史をまとめ、インドの仏教声楽理論が、どのようにインドから中央アジアへ、そして中央アジアから中国へ、さらに中国から日本まで伝来してきたか、という課題に取り組む必要がある。そのために、中国・日本・インド・チベット四つの国の歴史的文献を中心にまとめる予定である。中国の文献には(イ)519年に慧皎という僧侶が成立した『高僧伝』(ロ)4世紀に成立した『楞伽経』という大乗仏教経典(ハ)義浄という中国の僧侶が7世紀後半に書いた『南海寄帰内法伝』、日本の文献には、(イ)安然の『悉曇蔵』(ロ)明覚の『悉曇要訣』(ハ)信範の『悉曇秘伝記』(ニ)澄禅の『悉曇連声集』(ホ)9世紀の日本の僧侶円仁が書いた『入唐求法巡礼行記』があり、これらを使用する。インドの文献では、7世紀頃までに成立したと考えられている"Naradiyasiksa,""Natyasastra," "Dattilam," "Brihadessi"を扱う予定である。そしてチベットの文献である13世紀の有名な学者サキャパンディタが書いた『楽論』を参照するために、この文献のRicardo Canzioによる英訳を使う。

以上の文献に出てくる音楽理論を、2018年度で明らかにした梵讃においてのアクセントと旋律の関係と口伝書の読解によって分かった他の音楽概念との結びを付ける。そしてこれらの研究結果を2019年度ICTM年次発表大会で発表する予定である。本研究の目的は、日本の梵讃の歴史的なルーツを明らかにすることであり、7世紀インドの音楽理論との結びを付けることでもある。2018年の研究では、幾つかの梵讃の詞章の音韻分析を行い、漢字の「四声」、特に漢字の「平仄」分類方法が、梵讃の旋律の動きに機能しているかどうかを確認した。これによって、多くの梵讃の旋律が、「平仄」に機能しているということよりも、サンスクリットのアクセントに関係していることが分かった。特に、《四梵語讃》《東方讃》《西方讃》《南方讃》《北方讃》という5つの梵讃の旋律に、古典サンスクリットのアクセントが反映されていることが明らかになった。これらの5つの曲の全てが、「反音曲」であり、西洋音楽でいう「転調」をする曲になる。5つの曲は、サンスクリットのアクセントのあるところに特別旋律型が使われている場合が多いが、そこで使われている旋律型が、曲の「調」によって異なるということが分かった。「呂調」では、音が揺れるか途中で切られる性格を持つ旋律型が扱われ、「律調」では、大きく上下する性格を持つ旋律型が適用される。以上の研究結果は、香港で行われたEARS Forum in Musicology(2018年5月)、アメリカのニューメキシコ州で行なわれたSociety for Ethnomusicologyの年度発表大会(2018年11月)において発表した。2019年度『音楽文化学論集』にも投稿し掲載された。最後に、2018年では、日本の梵讃を以上の結果との比較を行うため、梵讃の唱え方を説明する口伝書の読解を行った。関係する書物全ては、高野山大学図書館に所在しているものになる。読解が出来た口伝書は次の文献である:(イ)『声實抄』(ロ)『声明集私案記』(ハ)『声明集聞書』(ニ)『声明口伝』である。これらを複写し、現在梵讃に関する箇所の書き下しを作成中である。これまでの歴史的な研究を進めた結果、そして本研究の初期段階から、日本の真言声明の梵讃の旋律決定規則には、サンスクリットの概念の二つ、laghu/guruとsandhiが機能していることが、前提として挙げられた。本年度では、いくつかの梵讃の音韻分析を行い梵讃の楽譜に現れる旋律型と比較した上で、以前の前提で挙げた論証の妥当性、旋律決定規則には、古典サンスクリットのアクセントが関係していることが分かった。laghu/guruは古典サンスクリットのアクセントの決定に機能しているものであるので、梵讃の旋律決定規則には、laghu/guruよりも、サンスクリットのアクセントの方が優先になっているという新しい発見があった。そのため、2年度の研究では、梵讃の音韻分析にアクセント分析を加えることにした。本年度では、七つの口伝書の読解を行った。それらは寂照記の『三箇秘韻聞記』、寂照記の『声明大意略頌文解』、惠岳記の『声明愚通集』、1395年頃成立の『声實抄』、作者不明の『声明集私案記』、文明期の『声明集聞書』、明応期の『声明口伝』の七つである。それらの中から本論で扱う資料を後者四つの口伝書『声實抄』、『声明集私案記』、『声明集聞書』、『声明口伝』に絞った。これらは梵讃の詠唱の詳細を説明し、その説明が15世紀以降の楽譜に当てはまり、今の真言声明の伝承に共通するところも多いということが分かった。以上の変更、そして発見から分かる通り、本研究は順調に進んでいると考える。
細胞増殖の起点となる核酸代謝の亢進のメカニズムの解明

細胞周期進行に伴う転写の動態について、特に代謝酵素に注目し、発現量の変化パターンによるグループ化とプロモーター解析から転写による律速酵素の同定を試みた。その結果、増殖停止状態にあるNIH3T3細胞がFGF刺激による細胞増殖進行に伴ってグルタミンを基質とした核酸代謝カスケードを構成する酵素群の転写がただちに活性化すること、それらが類似した活性パターンを示すことを見いだした。網羅的データベース解析により、同様の傾向がヒト乳腺上皮細胞および線維芽細胞において見られることを見いだし、解析対象とした細胞に特有の現象ではなく複数種の細胞間で共通して見られる現象であることを確認した。増殖停止状態から細胞増殖へ向かう際の核酸代謝酵素の遺伝子発現量をRT-qPCR法によって時間軸にそって計測しデータベース解析の結果を検証した。その結果、転写活性化のタイミングと応答性に顕著な特徴が認められた。増殖刺激後速やかに(4-6時間)活性化される遺伝子はリボヌクレオチド合成およびサルベージ経路に含まれる酵素であること、それらの活性化タイミングは刺激の強度に依存する事が明らかとなった。これは増殖因子の刺激強度に依存して細胞周期が進行するというFACS解析の結果とも一致していた。一方で刺激後後期(10時間以降)に発現する遺伝子の活性化タイミングと刺激強度の間に明確な相関は認められなかった。プロモーター解析の結果、これら二群の遺伝子は異なる転写因子に転写制御を受けていることが明らかとなった。以上の結果から、核酸代謝に関わる酵素群はこれまで細胞周期進行の引き金と考えられてきたE2Fによる転写活性化ではなく、E2Fの活性化に先行して異なる転写因子によって誘導されていること、また経路上部に位置する酵素が転写による律速酵素である可能性を示した。25年度が最終年度であるため、記入しない。細胞周期進行に伴う代謝酵素の発現量変化の網羅的探索を行い、変化パターンによるグループ化とプロモーター解析から転写による律速酵素の同定を行った。データベース解析の結果、増殖が停止しているNIH3T3細胞へ増殖因子FGF刺激を加えることによって、グルタミンを基質とした核酸代謝カスケードを構成する酵素群の転写がただちに活性化すること、それらが類似した活性パターンを示すことを見いだした。探索範囲を拡大し様々な種類の細胞における遺伝子発現パターンを網羅的に解析した結果、同様の傾向がヒト乳腺上皮細胞、線維芽細胞へ増殖因子EGF、FGF刺激を加えた際にも見られることを見いだした。増殖が停止しているNIH3T3細胞に増殖刺激を加えた際の核酸代謝酵素の遺伝子発現量をRT-qPCR法によって経時的に測定することでデータベース解析の結果を検証した。その結果、刺激後早期(4-6時間程度)から発現する遺伝子群と後期(10時間以降)に発現する遺伝子群が存在することを確認した。転写活性化のタイミングを詳細に比較したところ、リボヌクレオチド合成およびサルベージ経路に含まれる酵素の遺伝子発現量が刺激後速やかに定常状態レベルまで上昇することが明らかとなった。増殖刺激強度に対する応答性については、後期発現遺伝子でほとんど影響が見られない一方で、早期発現遺伝子で刺激の強度に応じて活性化タイミングに大きな違いが見られた。プロモーター解析の結果、これら二群に属する遺伝子は異なる転写因子による転写制御を受けている可能性が明らかとなった。以上の結果から、核酸代謝に関わる酵素群はこれまで細胞周期進行の引き金と考えられてきたE2Fによる転写活性化ではなく、E2Fの活性化に先行して、異なる転写因子によって誘導されていること、特に経路上部に位置する酵素が転写による律速酵素である可能性が示唆された。これまでに遺伝子発現データベースの網羅的解析を行い、発現変化パターンから代謝酵素のグループ化を行った。

注目した一部の酵素については増殖刺激の強度を変化させた際の遺伝子発現量をRT-qPCR法によって経時的に計測し、データベース解析の結果を検証した。パスウェイ解析の結果、同じ核酸代謝経路にあっても経路中の位置に応じて時間特異的に発現する遺伝子が存在すること、プロモーター解析の結果、それらの遺伝子が異なる転写因子の結合配列を持つことを明らかとした。これらの結果から、核酸代謝酵素、中でも経路上部に位置する酵素が転写による律速酵素である可能性を明らかとした。昨年度の解析の結果得られた転写律速酵素や細胞周期進行によって大きく発現が変化する遺伝子の転写制御領域に結合する転写因子・転写抑制因子を認識配列から推測する。これらの因子が当該部位に結合していることを定量的クロマチン免疫沈降で調べる。特に細胞周期の進行に伴ってその結合がどのように変化するのか、転写との相関が認められるのか、を調べる。RNAポリメラーゼIIの結合部位および転写を活性化または抑制するヒストンの修飾状態を調べる。まず、データベースでヒストン修飾状態に対する情報を取得する。その情報を参考にして、転写因子と同様に時間経過を追った定量的クロマチン免疫沈降を行う。上記解析の結果より、注目すべき転写因子、ヒストン修飾、またはRNAポリメラーゼIIについて、全ゲノムレベルでの動態を検証する。細胞周期の時間経過に添って、各因子のゲノムへの結合状態またはヒストンの修飾状態をクロマチン免疫沈降シークエンスにより調べる。同時にRNA-SeqによってRNAの発現量解析を、質量分析によって代謝産物の定量を行い、注目した転写因子・ヒストン修飾が発現量調節、その結果として代謝産物の変動へ関与しているか調べる。代謝産物と発現量解析と転写因子・クロマチン修飾状態の相互関連を調べることによって、代謝産物による酵素発現の制御、さらに細胞周期制御分子との相互関連を調べて細胞周期ー酵素ループを推定する。ループに参画することが判明した遺伝子のノックダウンまたは過剰発現、代謝産物の量的制御(培地中の濃度調整など)がこれらのループに与える影響を調べ、このループの妥当性を検証する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
椅子からの立ち上がり動作直後の身体動揺に対するアプローチの効果

本研究では,高齢者における椅子からの立ち上がり動作の主観的困難感と椅子からの立ち上がり動作時の不安定性に影響を与える筋力や感覚を測定し,その結果から立ち上がり動作に影響を与える因子に関するトレーニングを立案し,3ヶ月間継続的に運動を実施することで,立ち上がり動作が改善するかを検討した.その結果,3ヶ月のバランストレーニングや筋力トレーニングによって,立ち上がり動作は改善することが分かった.本研究では,高齢者における椅子からの立ち上がり動作の主観的困難感と椅子からの立ち上がり動作時の不安定性に影響を与える筋力や感覚を測定し,その結果から立ち上がり動作に影響を与える因子に関するトレーニングを立案し,3ヶ月間継続的に運動を実施することで,立ち上がり動作が改善するかを検討した.その結果,3ヶ月のバランストレーニングや筋力トレーニングによって,立ち上がり動作は改善することが分かった.臨床経験上,椅子からの立ち上がりに失敗して椅子に尻餅をついて椅子から立ち上がってすぐに歩行しようとして転倒してしまう高齢者は多く見られる。しかし,実際の理学療法場面では椅子からの立ち座りのみの練習であり,椅子から立ち上がった直後のバランスに関するトレーニングは行われていない。このバランスを制御しているのは足節周囲の筋力および固有感覚であると考えられる。そこで今年度の目的は,椅子からの立ち上がり動作の主観的困難感と椅子からの立ち上がり動作時の不安定性に影響を与える筋力や感覚を横断的調査に測定することであった。平成19年10月-平成20年3月に行われたM市「福祉ひろば」参加者のうち,体力測定の同意を得られた342名を対象に以下の測定とアンケートを行った。(1)アンケート,(2)バランスの評価:重心動揺検査,開眼,閉眼片脚立位保持時間,ファンクショナルリーチテスト,(3)筋力の評価:膝伸展筋力,足背屈筋力,股外転筋力,足指屈筋力,(4)感覚の評価:足底感覚検査,(5)応用動作:タイムアップアンドゴーテスト,である。得られた結果から,膝伸展筋力,股外転筋力は,男性において59歳以下よりも60歳代の方が筋力は強いことが分かった。それ以外の項目は加齢とともに低下することが分かった。また,立ち上がりの困難感のある群は困難感のない群より筋力,バランス,応用動作ともに低い値を示した。今後(20年度)はこれらの結果を基に,足関節周囲筋力や感覚,バランストレーニングを中心とした介入を行い立ち上がり動作が容易になり,その結果転倒予防につながるようなトレーニングの効果を検討する予定である。臨床経験上,椅子からの立ち上がりに失敗して椅子に尻餅をついて椅子から立ち上がってすぐに歩行しようとして転倒してしまう高齢者は多く見られる.しかし,実際の理学療法場面では椅子からの立ち座りのみの練習であり,椅子から立ち上がった直後のバランスに関するトレーニングは行われていない.今年度は,前年度に実施したM市で横断的に行われた体力調査の結果を基に,足関節周囲筋力や感覚,バランストレーニングを中心とした介入を行い立ち上がり動作が容易になり,その結果として転倒予防につながるような運動教室を開催した.期間は平成20年6月12月で, M市において3ヶ月間の運動教室を2グループ(6-9月と10-12月)で実施した.参加者は65歳以上の39名(男性7名,女性32名).週1回90分のトレーニングを12回(3ヶ月間)実施,トレーニングメニューは主に,下肢筋力・足指筋力トレーニング,バランストレーニングとした.また,自宅での自主トレーニングメニューも作成し指導した.その結果, 3ヶ月の運動教室後に「左右片脚立位保持時間」「functional reach test」「膝伸展筋力」「足指屈曲筋力」がそれぞれ延長・増大し,「10回立ち上がり時間」は短くなった.その他の「time up and go test」「10m歩行速度」「足関節背屈筋力」は有意な変化は認められなかった.これらより.椅子からの立ち上がり動作はバランストレーニングや足指の筋力トレーニングでも改善することが分かった.臨床経験上,椅子からの立ち上がりに失敗して椅子に尻餅をついて椅子から立ち上がってすぐに歩行しようとして転倒してしまう高齢者は多く見られる.しかし,実際の理学療法場面では椅子からの立ち座りのみの練習であり,椅子から立ち上がった直後のバランスに関するトレーニングは行われていない.21年度は,20年度に実施した運動教室(期間は平成20年6月12月で,M市において3ヶ月間の運動教室を2グループ(6-9月と10-12月))の参加者39名(男性7名,女性32名)に対して,アンケート調査を実施した.アンケート内容は前年度に実施した運動教室終了後,継続している運動習慣の有無や,改善したこと,転倒の回数などである.その結果,運動習慣については,教室参加前から運動習慣のあった者は継続している.改善したことは,「歩くことが楽になった」「身体を動かすことが楽になった」「立ったり座ったりがらくになった」などの意見が多かった.転倒については,約1名転倒によって骨折したとの報告があった.これらの結果をもとに,21年度後半より運動教室開始前と終了後の体力の違いや生活の違いについて検討し,論文作成の準備をしている.
種特異的DNAプローブを用いた新たな寄生虫症診断法の確立

研究2年目にあたる昭和63年度の研究では、ニューモシスチス・カリニーの5SリボソームRNA配列より、カリニーは原生動物とはやや離れ、真菌に近縁であることが明らかになった。分子生物学導入により初めて明確にし得た成果と考えられる。(1)ニューモシスチス・カリニーのDNA診断培養が不可能なカリニーは、ヌードラットに感染させ増殖する以外に、十分量の材料を確保することができない。出発材料の純度が実験の成否を規定するであろうと予想した。そこで、気管支肺洗浄法と遠心分離、ヌクレオメンブラン濾過法を組合わせることにより、カリニー栄養体を可及的に純粋に精製する方法を開発した。本方法で調製したカリニーを材料にすることで、ラットDNAの混入が10%程度の比較的純度の高いカリニーDNAが調製できた。これより、EMBL3、ラムダファージの系で遺伝子ライブラリーを作製し、ラットDNAとは反応せず、カリニーDNAとのみ反応するクローンをクリーニングした。3万クローンから最も強いシグナルを与えるものを4種選んだ。いづれも、カリニーのDNAに由来することが確認され、また、互いにハイブリダイズすることなどから、リピート配列と推測された。DNA配列決定など、さらに詳細に検討中である。(2)マレー糸状虫の診断を目的としたリコンビナント抗原の作製ラムダファージ(λgt11)を用いて遺伝子ライブラリーを作製し、発現タンパクの有無を検討した。モノクロンーナル抗体と、ポリクローナル抗体を用いたスクリーニングを繰り返したが、反応陽性のクローンは検出されなかった。得られたマレー糸状虫のDNAフラグメントは種々の利用方法が考えられるので、保存し今後の研究の貴重な材料としたい。本年度については,概ね予定通りに研究が進行した.(1)ニューモシスチス・カリニーのDNA診断ニューモシスチス・カリニーをヌードラットに経鼻感染させ,増殖させた.感染肺をPBSでホモジナイズし,コラゲナーゼ処理,デタージェント処理でシストを精製した. 10^9のシストを1.5mgのlysozyme,1%SDS,80ugのproteinaseーKで可溶化後, phenol抽出によりDNAを得た.これをPstlで切断し, PUCー118ベクターに組み込んだ.プラスミドを大腸菌で増殖させ,複数のクローンを得た.これらのうち, B12からは3.2kbのプローブが回収されたが,これを^<35>Sラベルし,ドットブロットで調べたところ,カリニー感染肺より抽出したDNAとは特異的に反応するが,非感染肺とは反応を示さなかった.以上より,カリニー特異プローブと考えられた.(2)マレー糸状虫の診断を目的としたりコンビナント抗原の作製スナネズミを宿主,トーゴーヤブ蚊を中間宿主とする系でマレー糸状虫を増殖させ, 10^8のミクロフィラリアを得た.これを超音波処理, sarcosyl,proteinaseーK処理後,phenol:chloroform抽出によってDNAを回収し,常法でλgt llに組み込み,genomic libraryを作製した.この段階でおよそ10^4クローンの組み込みプラスミドが確認された.このライブラリーを大腸菌で発現させ,マレー糸状虫にたいするモロクローナル抗体で抗原エピトープの発現の有無を検索中である.また同時にR,Nase処理後,超遠心分離で精製したDNAを材料として,より良いライブラリーを作製中である.研究2年目にあたる昭和63年度の研究では、ニューモシスチス・カリニーの5SリボソームRNA配列より、カリニーは原生動物とはやや離れ、真菌に近縁であることが明らかになった。
高等真核生物における蛋白質分解系の開発

AID法は植物におけるオーキシン受容体TIR1を出芽酵母細胞内で発現させることでSCF^<TIR1>と呼ばれるE3ユビキチンライゲースを構築し、分解標識となるaidを付加したタンパク質をオーキシン依存的に速やかにポリユビキチン化し、分解する系である。私は昨年度この方法を動物の培養細胞に導入することに成功した。そのため、動物の培養細胞においてAID法によって必須因子を細胞内から除去した際に、細胞がその因子の細胞内機能を反映した表現型を示すかを確認するため、細胞分裂に必須なセントロメアタンパク質であるCENP-Hの発現をAID法によって制御することのできるDT40細胞(CENP-H-Caid)を作製した。この株においてaidを付加したCENP-Hはオーキシン添加によって細胞内で速やかに分解され、蛍光抗体法によりセントロメア領域に局在しているCENP-Hもオーキシン添加後30分でほぼ完全に除去されていることが明らかとなった。また、このCENP-H-Caid株はオーキシン添加直後から細胞周期がM期へ蓄積しはじめ、12時間後にはほぼすべての細胞がM期に蓄積している様子が観察された。これらの結果はAID法が動物細胞で標的タンパク質の急激な除去により、表現型を速やかに誘導することが可能であることを示している。既存のテトラサイクリンによるCENP-H転写制御株ではセントロメア領域からCENP-Hを完全に除去し、表現型が現れるまで24時間以上かかることを考慮すると、AID法は既存の方法と比べて、表現型を得るまでにかかる時間を大幅に短縮することができ、動物の培養細胞においても有用な遺伝学的解析ツールとなることが期待される申請者は前年、出芽酵母において植物ホルモン・オーキシンの受容体であるTIR1を発現させ、オーキシン依存的に分解タグ(aid tag)を付加した特定のタンパク質を速やかかつ高効率に除去するオーキシン依存的デグロン法(AID法)を開発した。酵母で開発したAID法は低温(24°C)では効率よく作用したが高温(37°C)では標的タンパク質の分解が不十分であった。そのため、申請者はイネのTIR1を用いることによって、高温においても効率よくタンパク質の分解を引き起こせる新たなシステムを構築した。このシステムを動物の培養細胞に導入することができるかを確認するため、イネのTIR1と標的となるGFP-aidを様々な動物の培養細胞に共発現させたところ、オーキシン依存的にGFP-aidの減少が確認された。この結果から動物の培養細胞においてもオーキシンデグロン法が有効であることが示唆された。さらに293細胞においてイネTIR1/GFP-aid安定発現株を作製したところ、オーキシン添加によって、標的タンパク質の量を90分という短時間の間に3%まで減少させることができることが明らかとなった。また添加するオーキシンの量を調節することによってタンパク質の発現量を調節することができることも明らかとなった。以上の結果から動物の培養細胞においてAID法が有効であることが確認された。今後、この方法を用いて遺伝学的手法を用いる事のできる細胞を使用して内在性の因子をノックダウンした際に適切な表現型を得ることができるかを解析していきたい。既存のテトラサイクリンによるCENP-H転写制御株ではセントロメア領域からCENP-Hを完全に除去し、表現型が現れるまで24時間以上かかることを考慮すると、AID法は既存の方法と比べて、表現型を得るまでにかかる時間を大幅に短縮することができ、動物の培養細胞においても有用な遺伝学的解析ツールとなることが期待される
脊髄損傷後のニューロン細胞内ＰＴＥＮ／ｍＴＯＲシグナル制御による軸索再生

脊髄損傷後の運動機能の回復が乏しい主原因として、損傷部に軸索再生を阻害する分子が存在する事が指摘されて来た。我々はその一つであるSemaphorin3Aに着目し、その阻害剤(SI)を完全脊髄切断モデルのラットの損傷部に投与する事で運動麻痺の改善促進効果等が得られる事を見出したが、効果は限られていた。その理由の一つとして、再生した軸索が適切にrewiringされていなかった可能性が考えられる。そこでSI投与にtreadmill訓練を併用した。その結果、併用により再生軸索のrewiringの促進と、運動機能改善促進効果が得られ、再生軸索のrewiring促進効果を有する可能性が示唆された。脊髄損傷(SCI)後に運動機能などの回復が乏しい主原因として、中枢神経では損傷後軸索再生し難い事が挙げられる。その一因として、損傷部の軸索再生阻害因子の存在が指摘されて来たが、我々はその一つであるSemaphorin3Aに着目して研究を行って来た。先行研究で我々は、osmotic mini pump(OMP)を用いてSemaphorin3A阻害剤(SI)を完全脊髄切断モデルラットの損傷部に投与する事により運動麻痺の改善促進効果等が得られる事を見出した。実際の臨床では、OMPを用いてSCIの患者に薬剤投与する事には様々な問題を伴う為、新規drug delivery system(DDS)を開発し、本DDSによるSIの薬効に関して検討した。先行研究でSIの投与効果が限られたものであった理由の一つとして、再生軸索が適切にrewiringされていなかった可能性が考えられるが、我々が開発したrobotic armを用いた新規訓練法によるtreadmill訓練(RH)を、新規に開発したシリコンシート状製剤を用いてのSIの投与と併用する事で、運動麻痺の改善等の更なる促進効果が得られるか、SI単独群、併用(SI+RH)群、対照群の3群に関して評価を行った。実験の結果、本DDSによって、先行研究と同様にSI投与による5HT陽性軸索などの軸索再生促進効果が得られた。併用群ではSI投与によって得られた軸索再生の更なる促進は認められなかったが、c-Fosに対する染色結果などから、腰膨大部尾側脊髄回路(CPG)の再構築などが促進されていた可能性が示唆された。kinematic studyで併用群では、SI単独群に比して足関節のextensorなどの運動機能の更なる改善促進傾向が認められ、他群で認められなかった(体重を支えた条件下での)plantar step歩行が可能となっていた。脊髄損傷後に運動機能などの回復が乏しい主な原因として、中枢神経では損傷後の軸索の再生が極めて乏しいことが挙げられる。その一因として、損傷部に軸索再生を阻害する分子が存在する事が指摘されて来たが、われわれはその一つであるSemaphorin3Aに着目して研究を行って来た。先行研究でわれわれは、osmotic mini pumpを用いてSemaphorin3A阻害剤(SI)を完全脊髄切断モデルのラットの損傷部に投与することによって運動麻痺の改善促進効果などが得られることを見出した。しかしながらこの先行研究では、運動麻痺の改善促進効果に関してSIの投与効果は限られたものであった。そこで今回われわれは、われわれが開発したrobotic armを用いた新規訓練法によるtreadmill訓練を併用することで、運動麻痺の改善などの更なる促進効果が得られるか検討を行った。その結果、脊髄損傷後、SI投与とリハビリテーションの併用により再生軸索のrewiringが促進され、運動機能改善促進効果が得られた。本研究結果より、損傷後早期の適切なリハビリテーションの併用が再生軸索のrewiring促進効果を有する可能性が示唆された。脊髄損傷(SCI)後に運動機能などの回復が乏しい主原因として、中枢神経では損傷後の軸索再生が乏しい事が挙げられる。先行研究でSIの投与効果が限られたものであった理由の一つとして、再生軸索が適切にrewiringされていなかった可能性が考えられるが、我々が開発したrobotic armを用いた新規訓練法によるtreadmill訓練(RH)を併用する事で、運動麻痺の改善等の更なる促進効果が得られるか検討した。

新規に開発したシリコンシート状製剤を用いてSIの投与を行った。SI単独群、併用(SI+RH)群、対照群の3群に関して評価を行った。本DDSによって、先行研究と同様にSI投与による5HT陽性軸索などの軸索再生促進効果が得られた。併用群ではSI投与によって得られた軸索再生の更なる促進は認められなかったが、c-Fosに対する染色結果などから、併用群では腰膨大部尾側脊髄回路(CPG)の再構築などが促進されていた可能性が示唆された。kinematic studyで併用群では、SI単独群に比して足関節のextensorなどの運動機能の更なる改善促進傾向が認められ、他群で認められなかった(体重を支えた条件下での)plantar step歩行が可能となっていた。計画しているPTEN/mTORシグナルを制御する薬剤の入手やスクリーニングに関しては、特許等の問題もあって時間を要しており、上記の関連実験、即ち新規に開発したシリコンシート状製剤を用いてSemaphorin3A阻害剤(SI)の投与を先行して行った。SI単独群、併用(SI+RH)群、対照群の3群に関して軸索再生促進効果等に関する評価として組織学的解析を行い、また運動機能の詳細な解析としてRodent Robot 3000を用いたkinematic studyを行った。実験の結果、本DDSによって、先行研究と同様にSI投与による5HT陽性軸索等の軸索再生促進効果が得られた。併用群では、SI投与によって得られた軸索再生の更なる促進は認められなかったが、c-Fosに対する染色結果等から、腰膨大部尾側脊髄回路(CPG)の再構築等が促進されていた可能性が示唆された。kinematic studyで併用群では、SI単独群に比して足関節のextensor等の運動機能の更なる改善促進傾向が認められ、他群で認められなかった(体重を支えた条件下での)plantar step歩行が可能となっていた。これらの効果が認められた機序に関して今年度はより詳細な解析を行った。その1つとして、BDA等を用いたtracing実験等も追加して行い、再生が促進された軸索の種類等に関するより詳細な解析を行った。軸索再生の促進はSCI後の治療戦略として重要であるが、それと同等に、再生した軸索のrewiringを狙った治療戦略も重要であり、本研究の結果から、損傷後早期の適切なリハビリテーションの併用が再生軸索のrewiring促進効果を有する可能性が示唆された。計画しているPTEN/mTORシグナルを制御する薬剤の入手やスクリーニングに関しては、特許等の問題もあって時間を要しており、上記の関連実験を先行して行った。即ち、新規に開発したシリコンシート状製剤を用いてSemaphorin3A阻害剤(SI)の投与を行った。
高階書き換えシステムをもちいたプログラム検証法の研究

高階書き換えシステムの基礎技術である停止性,合流性,計算戦略についての理論的解析を進めるとともに,プログラムの等価変換法と書き換えシステムによる自動証明法の実験を行い,以下の成果を得た。1.高階書き換えシステムの停止性を保証する条件として,改良再帰分解順序を解析し,適用可能な条件を明らかにした。2.型情報を利用した停止性,合流性の判定手法として,永続性にもとづく解析手法を開発した。3.書き換え規則に重なりがある場合の計算戦略について解析し,効率的な書き換え方法について提案した。4.複雑なシステムを単純なシステムに分解して解析する新しいモジュラ条件を明らかにした。5.書き換え規則の適用順序が定められているシステムの操作的意味論を与え,効率的な計算メカニズムの理論的な基礎付けを行なった。高階書き換えシステムの基礎技術であるユニフィケーション,パターンマッチング,停止性,合流性の理論的な解析と実験を行った。具体的には,等号論理のもとでのユニフィケーション・アルゴリズムの効率的な実現法の検討,停止性を保証するための新しい経路順序の提案と解析,複雑なシステムを単純なシステムに分解して解析するためのモジュラ条件の検討,効率的な計算メカニズムを実現するための計算戦略の実験を行った。この結果,合流条件と停止条件に関しては、従来知られていた結集よりも一般的な条件を明らかにすることができた。新たに得られた知見は以下のとおりである。1.計算結果の一意性を保証するために合流条件を検証する場合,非線形な書き換え規則の取り扱いが困難であった。しかし、非線形オペレータの入れ子の数で式のランクを定めることにより,従来よりも拡張された合流条件を求めることができた。2.高階書き換えシステムの計算結果の存在保証を行うために,従来知られていた再帰経路順序よりも強力な再帰分解順序による停止条件を明らかにできた。高階書き換えシステムの基礎技術である停止性,合流性,計算戦略についての理論的解析を進めるとともに,高速書き替えシステムの実験を行い以下の知見を得た。1.高階書き替えシステムの停止性を保証する新しい十分条件として,タイプ情報を重み付けに利用した改良再帰分解順序を提案し,その正当性を理論的に示した。2.直和分解不可能な書き換えシステムのモジュラ解析は従来困難であった。このようなシステムのモジュラ解析をソ-ト情報にもとづいて行う新しい手法を開発した。3.書き換えを効率的に行うためのリダクション戦略について検討し,従来知られていた正規化戦略の十分条件の拡張を行った。4.高速書き換えシステムの実現法として,オ-マッチングオートマトンを組み込んだコンパイラを提案した。さらに、このコンパイラを実装し,従来の関改型プログラミング言語との速度比較を行い,本手法の有効性を明らかにした。高階書き換えシステムの基礎技術である停止性,合流性,計算戦略についての理論的解析を進めるとともに,プログラムの等価変換法と書き換えシステムによる自動証明法の実験を行ない,以下の成果を得た。1。高階書き換えシステムの停止性を保証する条件として,改良再帰分解順序を解析し,適用可能な条件を明らかにした。これは従来の停止条件の拡張となっている。2。型情報を利用した停止性,合流性の判定手法として永続性にもとづく解析手法を開発した。この手法はモジュラ解析が困難なシステムにも適用可能である。3。書き換え規則に重なりがある場合の計算機戦略について解析し,効率的な書き換え方法について提案した。また,この方法が決定可能であることを明らかにした。4。プログラムの新しい等価変換手法を提案し,計算機上で変換システムの実験を行い,その有効性を確認した。5。書き換え手法にもとづく帰納的定理証明法として,書き換え帰納法の解析を行うとともに,潜在帰納法との比較評価を行った。6。依存対を利用した停止性の証明手法の実装を行い,実験を通して有効性を確認した。また、結合律・可換律を含むシステムの停止性の証明も可能となるように拡張を行った。
キラル化合物のきわめて高選択的な不斉自己複製現象

キラル化合物が、自己を合成する触媒として作用し、他のキラル触媒などの助けを借りることなく、自己複製することができれば、きわめて有用な不斉合成法となり得る。アルデヒドのジアルキル亜鉛による触媒的不斉アルキル化反応が近年研究されている。多くの場合キラルなアミノアルコールが不斉触媒として用いられている。もし、窒素原子を含むアルデヒドを基質として用いれば、生成物も不斉触媒として作用し、理想的な場合は不斉触媒と同一構造かつ同一絶対配置をもつ不斉な含窒素アルコールが生成することが期待される。以上の着想に基づき、まず含窒素アルデヒドとしてピラゾール-4-カルバルデヒドを取り上げ、不斉触媒を用いてジアルキル亜鉛による不斉アルキル化反応を検討した。その結果、対応する4-ピラゾリルアルカノールが高い鏡像体過剰率で生成することを明らかにした。一方、ピリミジルアルカノールが優れた不斉自己触媒となり、ピリミジンカルバルデヒドとジイソプロピル亜鉛との反応中にきわめて高エナンチオ選択的に不斉白己複製することを見出レた。特に、2-アルキニルピリミジルアルカノールは、不斉自己触媒としてほぼ定量的かつ不斉収率が99.5%e.e.以上で白己増殖することを明らかにした。しかも、低い鏡像体過剰率の不斉自己触媒を用いたところ、高い鏡像体過剰率のピリミジルアルカノールが生成することを見出した。以上、キラル化合物のきわめて高選択的な不斉自己複製現象を見出した。
Ｄｒｕｇ　ｈｙｐｅｒｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ動物モデルの確立と発症原因の解明

臨床使用薬において、極めて稀な頻度で重篤な皮膚障害であり、予測が不可能なスティーブンジョンソン症候群(SJS)や中毒性表皮壊死症(TEN)を発症する場合がある。代表薬であるカルバマゼピン(CBZ)やフェニトイン(DPH)で、通常のマウス系統を用いて、重篤な皮膚障害モデルが作成できたが、その頻度が低く、結果の再現性を確立することができなかった。しかし、CBZおよびDPHにおいて、初めて薬物誘導性肝障害のマウスモデルを再現性よく確立することができ、その発症機序として、薬物代謝酵素がその発症に、免疫/炎症関連因子が増悪に関与することを明確にした。臨床で使用されている薬においても、極めて稀な頻度で重篤な皮膚障害であるスティーブンジョンソン症候群(SJS)や中毒性表皮壊死症(TEN)を発症する場合がある。これらには実験動物のモデルが存在せず、予測が極めて困難な副作用とされている。代表的なSJS惹起薬であるカルバマゼピン(CBZ)やフェニトイン(DPH)もそれらの薬の一種である。申請者は、1週間のカルバマゼピンの経口連投によって、重篤な副作用症状を起こす投与法を正常Balb/cマウスにおいて確立出来そうな段階まできた。そこで、この投与法によるマウスモデルを確立し、免疫関連因子の網羅的解析を行い、原因因子の特定を行うことを目的として研究を行った。CBZについて、様々な投与方法を正常Balb/cの雌性マウスで試みた。その結果、極めて少数の動物に背部や腹部に重度の皮膚炎症を認めたが、再現性を得られる実験条件を確立するには至らなかった。しかし、ヒトでも稀に報告がある重篤な肝障害を再現良く惹起させる試験系を確立することができ、その発症機序にTh17が関与することを報告した。さらに、DPHについて、正常C57BL/6の雄性マウスにおいて、同様な重篤な皮膚症状を得る事ができた。しかし、これについても、再現性がある投与条件を見いだすことができなかった。また、DPHについても、体内動態を考慮した実験の途中に、DPH誘導性肝障害マウスを初めて得ることができ、その機序を解析した。その結果、reactive oxygenなど(ROS)が主に関わり、その後にTh17が関与する機序を明らかにできた。以上、SJS/TENの動物モデルを確立するまでには至らなかったが、CBZおよびDPHの重篤な肝障害動物モデルを提供することができた。今後さらに免疫/炎症因子の探索によって有用なhypersesitivityモデルに改良するための検討が必要である。新薬が承認された後、多くのヒトに投与されて初めて重篤な副作用発症によって販売が中止される事例が少なくない。その発症頻度は低く、薬の投与量に依存せず、動物モデルが無く、予測試験系が無いことが特徴である。最近の大規模な調査により、組織適合性抗原(HLA)に特定の遺伝多型を有するヒトが、極めて高い確率で重篤な肝障害を発症することが次々と明らかにされつつある。例えば、古くからdug hypersensitivity反応として、重篤なスティーブンジョンソン(SJS)症候群や中毒性表皮壊死症(toxic epidermal necrolysis,TEN)の発症で知られるカルバマゼピンは、患者の全ゲノム配列の網羅的比較研究から、HLA-B*1502のみならず,HLA-B*1511,HLA-A*3101,HLA-DR1*1602やHLA-Cw*0801遺伝子多型との相関が様々な人種において、矢継ぎ早に報告されている。しかし、HLAの遺伝多型は極めて種類が多く、大きな人種差も存在するために、海外での結果を我が国に外挿することも困難である。こうしたHLAの多型に起因すると考えられる重篤な副作用を、開発段階で予測することは極めて困難である。さらに、医薬品開発において申請までに治験に関わる人数は、多くても数千名である。よって、0.1%以下の確率で発症する重篤な副作用発症を検出することは事実上不可能である。本申請では、未だ全く確立されていないhypersensitivityについて、第一に発症動物モデルを確立し、その原因となる共通因子の究明を目的とする挑戦的な内容である。申請者は、正常の10週齢Balb/cマウスにフェニトインを経口で5日間連投することによりhypersensitivityを惹起することに成功した。マウスの背部全体の毛が脱落し、赤く炎症症状を呈した。このマウスモデルの系統差、性差、週齢差を詳しく検討し、より再現性の良いデータを得る条件を検索したが、所謂hypersensitivityの状態になるマウスの頻度は極めて低く、再現性に問題があった。同様の結果は、フェニトインのみならず、カルバマゼピンおよびトログリタゾンでも認められた。

しかし、いずれの薬においても程度の差はあるが、肝障害が極めて再現良く認められた。これらの薬を経口投与することで、肝障害を惹起できたことだけでも、世界で最初の動物モデルであるため、さらに詳しい検討を行っている。また、トログリタゾンでは、連投することで、免疫寛容が認められた。また、いずれの薬もCYP3Aを誘導することが肝障害発症の引き金に成っていた。一方、肝障害発症が重篤なマウスではhypersensitivityは惹起されなかった。さらに、カルバマゼピンおよびフェニトインでは、増悪因子はIL-17であると考えられた。現在、さらに機構を解析中である。これまでの検討より、マウスin vivoにおいて、CYP3Aを誘導状態にし、ラジカルスカベンジ能力を低下させることは必須であると考えられた。さらに、今後はTreg機能を低下させる検討を行う。さらに、トログリタゾンの連投における典型的な免疫寛容を示す機序の解明から、hypersensitivityを惹起する条件を検索する予定である。さらに、初期の反応としてのマイクロRNAの関与についても考慮する予定である。該当なし
粒子線治療展開のための基礎的研究

粒子線治療の基礎として、粒子線の生物作用の特徴を明らかにすることを主目的として、次の研究をおこなった。1.放射線抵抗性腫瘍由来細胞と高感受性細胞とでの、高LET放射線に対する感受性、2.放射線抵抗性腫瘍由来細胞と高感受性細胞とでの、高LET放射線照射後の細胞死のパターン、3.in vivoでの高LET放射線分割照射間隔と等効果線量との関係、4.放射線抵抗性腫瘍由来細胞に対する放射線増感剤の作用、および5.放射線エネルギーと深部線量率曲線との関係。本年度の研究実績は次の通りである。1.neuroblastomaや神経鞘腫など種々の放射線感受性をもつ細胞の株化をした。休止期にあり、コロニー形成能や選択的色素とり込み法では放射線感受性の計測が出来ない細胞の、放射線感受性計測法を確立した。すでに株化されている細胞を用いて、コロニー形成能で中性子線のRBEを測ると、Doの比では1.42.75と分散し、2Gyでの生存率でこれを測ると、1.42.0に分散し、中性子線によって治療可能比が大きくなる系の存在が示唆された。細胞の種類によるRBEの大小の順序は、Do値で計測した際と2Gyに対する生存率で計測した際とは一致せず、臨床の立場からはRBE値の求め方についてさらに検討する必要性があることが示された。2.中性子線で間期死がみられるようになる線量に閾値がある。その線量は細胞の種類およびLETに依存する。3.マウスの種々の正常組織を用いて、中性子線2等分割照射した際の障害からの回復および再増殖について実験を行い、現在結果待ちである。4.放射線抵抗性の線維芽細胞肉腫を用いて、プロスタグランジン合成阻害剤の増感係数をTCD50/120でみると、中性子線照射の場合、1.09であった。
凍結切片を用いたiPS細胞の分化誘導法による品質評価法の確立

iPS細胞の効率的かつ確実な分化誘導法の確立を目指し、実際に再生を目指す組織・臓器自体に分化誘導環境が整っているのではないかという仮説の下、目的臓器の凍結切片上でiPS細胞を培養し分化誘導した。マウスから肝臓、脳、脊髄、心臓、膵臓、脾臓、腎臓、唾液腺を摘出し、それぞれカバーガラス上に凍結切片を作製する。これを同径のガラスボトムディッシュ内に静置し、その切片上に由来の異なる数種のiPS細胞を播種し、培養した。その結果、培養期間中にいくつかの切片上で経時的なiPS細胞の形態学的変化を観察した。また、肝臓、脳、脊髄の上で培養を行ったiPS細胞で、それぞれの細胞に特異的な分子のRNAの発現とタンパク質の発現を認めた。これは異なる体細胞由来のiPS細胞や異なる樹立方法のiPS細胞4株でも同様の結果が得られ、本法が普遍的に様々な由来のiPS細胞の分化誘導に応用できる可能性が強く示唆された。さらに本法における、培養上清中の各種因子の解析や、細胞の接着する足場としての微小環境などの分化誘導環境、さらには凍結組織切片が放出するmicroRNAなどに着目することにより、分化誘導環境の詳細な解析を行い、その分化誘導現象のメカニズムを解明することで、本法のみでなく現在報告されている様々な分化誘導法をより効率的で確実な誘導法とする一助となることを目指すとともに、本法による分化誘導刺激に対する反応性の差に基づいたiPS細胞クローンの選別および品質評価の判断が正しいかどうかについて検討し、本法の実用化が可能かどうかについて検討する。研究計画では、凍結切片上培養における分化誘導メカニズムの解明として1各種組織の凍結切片上培養による分化誘導の検討2iPS細胞の誘導効率の差の検討3凍結切片上培養における分化誘導メカニズムの検討4分化誘導の高率化の検討の4つの観点から検討を予定していた。12については予定していたすべての組織で検討はできていないが、凍結切片上培養による分化誘導が可能であることとその誘導効率の検討はできている。また、3についてはタンパク質因子とmicroRNAによる分化誘導への影響が評価できたため、おおむね順調に進展していると評価できる。これまでの結果を受け、予定している分化誘導メカニズムの検討と分化誘導の効率化の検討を行う。理由薬価の変動や、予定額と差が生じた。使用計画次年度の物品費用にあてる。
不平等と逸脱行動-社会関係資本、不安感を媒介とする自殺・犯罪率の因果構造分析

本研究では、自殺、犯罪率と社会関係資本、不安感の関係を解明するために、兵庫県下における1800名を対象とした面接調査を実施し、9区市町より1080票を回収した。この調査データと、自殺、犯罪率の公開されたデータとの地域比較から、以下が明らかになった。1)自殺は生活満足、サポートネットワーク、近隣への信頼と関係している。2)生活満足、サポートネットワーク、近隣への信頼の規定因は、人口によって大きく異なる。3)都市部では経済要因の影響が強く、人口規模が小さいほど近隣関係が強く影響し、因果関係は複雑化する。本年度は、次年度の兵庫県下での広範囲な面接調査の準備段階として、兵庫県佐用町、宍粟市およびそれに隣接する岡山県西粟倉村を中心にフィールドワークと聞き取り調査を行った。この聞き取り調査を通じて、農山村部での地域の紐帯、人々の信頼関係の機能を確認するとともに、そのような信頼関係が作動する必要条件として1)社会システムへの信頼感が存在すること、2)運動論が指摘するように、信頼性を提示し続ける中核が存在することの二つが明らかになってきた。上記のフィールドワークと並列する形で、日本全国の地域情報と自殺の関連性について、相関分析、回帰分析、階層線形モデルを用いた基礎分析を行い、信頼感が頑健に自殺率とマイナスの関係をもつことを明らかにした。また、犯罪にはこのような関係がみられないことも明らかになった。さらに、都市データから、自殺率と失業率の関係が、都市規模によって強く規定されており、農山村部で自殺予防に功績のあった、臨床心理学的アプローチが、都市部では機能しない可能性が高いこと、さらには、失業率が大都市では自殺を強く正に規定し、経済的問題が都市の自殺の基底にあることを明らかにした。本年度は、当初の計画に従い、兵庫県下での面接調査の実施を中心に研究を推進した。まず兵庫県のすべての区市町を、国勢調査、保健衛生統計、兵庫県がこれまでに独自に実施した調査の結果をもちいて、生活状況、自殺率、犯罪率、高齢化率、人口などによって層化した。この層化した結果をもとに、姫路市、西宮市、東灘区、長田区、丹波市、赤穂市、宍粟市、多可町、新温泉町の9つの市区町について、各100サンプルを対象とした面接調査を2011年2月3月にかけて実施した。対象の選出は、住民基本台帳によるランダムサンプリングであり、対象者は25歳以上、74歳以下の男女とした。調査設計にあたっては、昨今の面接調査の低回収率に起因する信頼性の問題をできる限り回避するように、50%以上の回収を目標として設定し、トータル・デザイン・メソッドなど郵送調査でよく知られている回収率の改善手法を参考に、頁数、質問項目の並びなどを工夫した。また、実査を担当する中央調査社とも調査の目的、意義などについて十分なやり取りをしたうえで調査に臨んだ。結果、1800名の対象者の60%にあたる1080ケース以上の回答を得、近年の面接調査としては、極めて高い回収率を達成した(日本を代表する社会調査であるSSM調査では45%)。本調査の完了により、最終年度での計量モデルの適用と計量分析の実施の準備が整った。本年度は、前年度におこなった兵庫県における面接調査を補足する形で、兵庫県全域で4000サンプルのWEB調査をおこない、相対的剥奪のプロセスが、信頼の形成・阻害および自殺・犯罪といった社会病理現象とどのように関連するかの検討をすすめた。また、この一方で、全国の県レベルの自殺率の分析を並行ですすめ、30年にわたる年齢別、性別、県別の自殺率を厚生労働省において収集し、このデータに関して、一般化最小二乗法を適用することで、時系列、かつクロスセクショナルな比較をおこなう統計分析モデルを構築し、分析をおこなった。この分析の主眼は、Pampelが指摘するようなプロセス、すなわち、「若年層ではコホートの人口圧力が人間間の協同と信頼を破壊し、自殺を増加させ」、「高齢者層では人口の多いコホートほど投票力によって福利を改善でき、自殺が減少する」というプロセスが日本において確認できるかを検討することである。結果として、日本においてPampelの指摘が明確に再確認された。そのほかに、1998年以降の高自殺率の都道府県間の相対的位置、人口学的な要因の変化が確認された。具体的には、高自殺率であった東北各県や宮崎県の自殺率が全体として減少傾向を見せている。また、日本全体にわたって、高齢者層の自殺率が低下してきている一方で、若年層の自殺率が上昇しつつあり、近年の男性の高自殺率が自殺の若年化を原因としていることが明らかになった。