hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アフリカ大型類人猿による森林利用の季節変化と熱帯雨林の保全についての研究

ウガンダ・カリンズ森林のチンパンジーについては、遊動域内の果実量の変化とチンパンジーの採食パーティのサイズの関係、パ-ティ・サイズとひとつの食物パッチでの滞在時間の関係などのデータを収集し、食物量の季節変化に対する対応方法の分析を進めている。また、発情したメスが一定期間きわめて高頻度に交尾を繰り返すことを発見し、食物環境やメスの遊動パターン、メスの繁殖戦略と関連づけて分析を行っている。DNA分析では、尿から採取したサンプルを用いて、Y染色体の多型部位の検索を行っている。これに成功すれば、調査地全域から集められる糞・尿のサンプルから、各父系集団の遊動域の広がりを調べることができ、森林利用の研究に大きく寄与する。森林保全については、過去の森林伐採の影響についてのモニターリングを進める一方で、エコツーリズムの導入による森林保護のプランを立て、周辺住民を対象とした利害調査を行った。タンザニアのルクワ地区では、乾季と雨季の2回調査を行い、植生調査、ネスト調査、糞や食痕などの間接証拠の収集、直接観察などを行った。これにより、この地域では乾燥疎開林の中に常緑林や川辺林、イネ科の草原などがパッチ状に分布していること、チンパンジーは乾季には小さなパーティに分かれて非常に広い範囲を遊動して採食効率を上げていること、雨期には大きなパーティを形成し、遊動域も縮小することなどがあきらかになった。また、この地域のチンパンジーのルーツを探るべく、糞からDNAを抽出して分析を進めている。コンゴ民主共和国のボノボについては、過去のデータを分析してチンパンジーと比較し、生息環境やその季節性、遊動パターン、繁殖戦略、性行動などを関連づけたいくつかの論文を発表した。とくに、季節変動が小さく、食物パッチのサイズが大きいボノボの生息環境が、個体の高い集合性やおだやかなメスの性行動などに結びついていることを明らかにした。ウガンダ・カリンズ森林のチンパンジーについては、調査対象集団の全域をカバーするライントランセクトを新たに設定し、年間を通した果実生産量のデータを収集した。また、GPSを用いてチンパンジーの遊動ルートを記録しながら、遊動パーティの個体数、利用した食物パッチの大きさ各食物パッチでの滞在時間のデータを収集した。DNA分析では、尿から抽出したサンプルによる性判別の新しい方法を論文にまとめた。エコツーリズムの導入による森林保全については、ガイドの養成や観察路の整備を行い、本年3月からの実施にこぎつけた。また、各植生ごとの霊長類との遭遇頻度についてのデータを収集し、エコツーリズムが動物生態系に与える影響のモニターリング調査の準備を整えた。タンザニア・ウガラ丘陵のチンパンジーについては、昨年度に引き続いて乾季と雨季の2回調査を行い、植生調査、ネスト調査、糞や食痕などの間接証拠の収集、直接観察などを行った。今年度の研究では、乾季と雨季のそれぞれにおける採食地と泊まり場の使い分けについての新たな所見が得られ、チンパンジーの環境適応や東アフリカの乾燥地帯における初期人類の生活形態を考えるための貴重な資料となった。
情報提供義務違反に対する救済と契約解釈の接合に関する一考察

本研究は、欧州の議論を参照しながら、契約締結過程での情報提供義務違反によって相手方に生じた信頼を契約内容へと取り込むという新たな解釈論を展開するための基礎的検討を行うものである。この研究においては、同様の解釈論が展開されているフランスの議論状況が注目に値するものであるが、これを分析することにより、フランスでは不法行為法が非常に柔軟に利用されており、これを通じて情報提供義務違反の被害者に対して柔軟な救済が認められていることを明らかにすることができた。このため、今後の研究では、この不法行為法の柔軟な活用が契約法の解釈論へとどのように結びついていくのかをさらに探求することが必要であると考えられる。本年度の研究においては、主としてフランスにおける近時の不法行為法に関する議論の分析を行った。これは、フランスにおける契約法、とりわけ契約締結過程における責任の理論の発展においては、不法行為法に関する議論が大きく寄与していると考えられるからである。実際に、ドイツ法においていわゆる契約締結上の過失の問題として扱われている事案の多くのものはフランス法においては不法行為の問題として扱われており、このことにも、フランスにおける不法行為法の果たす機能の重要性が現れているということができる。具体的には、フランスにおける不法行為責任の内容に関する議論について分析を行った。この分析により、次の事項を明らかにすることができた。すなわち、フランスにおける不法行為法においては、ドイツ法と異なり、不法行為の要件効果に関する一般規定が置かれているという点で、我が国の民法の構造と非常に類似しているものの、そこには完全賠償の原則が採用されていること、金銭賠償ではなく現物賠償が原則とされていること、および被害者の救済のみならず加害者に対する制裁という観点が重視されていることなどといった差異も存在しているということである。このうち、加害者に対する制裁という観点が重視されていることは、本研究の課題である契約締結過程における情報提供義務違反に対する制裁のあり方との関係でも重要である。なぜなら、フランスにおいて、情報提供義務違反に対する制裁として被害者の信頼の契約内容への取り込みという救済が主張される場合、その根拠として、このような救済が加害者に対する制裁として適切なものであるからだという点が指摘されることが多いからである。したがって、フランスにおける不法行為法の機能として加害者に対する制裁の観点が重視されていることの意義についてさらに検討を進めていくことが必要となるものと考えている。本年度の研究においては、契約締結過程における情報提供義務違反に対する制裁としての損害賠償のあり方について、フランスでの議論を参照しながら研究を行った。この研究では、従来から検討してきた、相手方の信頼の基づく内容での契約の成立を前提とした損害賠償だけでなく、より一般的に損害賠償の内容に着目しながら検討を行った。その結果、フランスにおいて情報提供義務の違反は機会の喪失と呼ばれる損害を生じさせることがあるとされ、この機会の喪失について多くの議論がなされていることが明らかになった。とりわけ、そこでは機会の喪失と危険への曝露概念が対比されており、情報提供義務違反が機会の喪失を生じさせる場合には割合的な損害賠償のみが認められる反面、情報提供義務違反が危険への曝露を生じさせる場合には、その危険の現実化を前提とはするものの、被害者に生じた損害の全額の賠償が認められると論じられていることが明らかとなった(この成果については今後論文として公表することを予定している)。また、以上のような今年度の研究を通じて、フランスでの情報提供義務論は、その違反に対する制裁という側面から見たときに、契約解釈論はもちろんのこと、損害論や因果関係論など、多様な法制度ないし法理論を横断する形でなされており、その相互関係に対して強い関心が寄せられていることが明らかになった。このことから、今後の研究においては、情報提供義務を中心としながら、契約解釈や損害賠償など多様な法制度をいかに調和させていくべきかについて、各制度の原理的側面および機能的側面の双方に配慮しながらさらに検討していくことが必要になるものと考えている。本研究課題についての当初研究契約においては、中心的な課題としてフランス契約法における原理的な探求を行うことを予定していたが、本年度の研究の大部分は前述のようにフランスにおける不法行為法の研究に費やすこととなった。もっとも、これは、フランス不法行為法における議論の特色を分析することが契約法における原理的探求にとって必要不可欠であると考えたことによるものである。実際に、今後行うことを予定しているフランス契約法における基本原理の探求および契約締結過程における情報提供義務違反に対する救済のあり方を探る上でも、本年度の研究で明らかにすることのできた不法行為法における加害者に対する制裁という概念の重要性は極めて示唆に富むものであるということができる。以上のように、本年度の研究の成果は今後の研究において非常に重要な意義を有するものであるということができることから、本研究課題に関する本年度の研究は概ね順調に進展しているものと評価することができる。

なお、本年度は本研究課題についての研究初年度であったことから、現時点ではまで、本研究課題に関する成果を論文の形でまとめるに至っていないが、次年度以降、随時論文の形で研究成果を公表していくことを予定している。27年度が最終年度であるため、記入しない。契約法本研究課題についての今後の研究推進方策としては次のことを考えている。第一に、本年度の研究成果をさらに発展させ、フランス法における法発展についての不法行為法の役割について、不法行為法の理論構造を基礎として分析していきたいと考えている。これは、フランス法においては不法行為法を支える基本原理が契約締結過程における責任の問題に対して非常に大きな寄与を果たしているものと考えられるからである。これを明らかにすることにより、契約法の基本原理を探求することの足がかりを築くことができるものと言えよう。第二に、以上のような不法行為法の基本原理の探求に引き続き、フランス契約法の基本原理の分析も行っていきたいと考えている。これはまさに本研究の核心部分をなすものである。この基本原理を解き明かすことにより、情報提供義務違反遺体する責任の問題と契約内容の確定法理(契約解釈)との接合の可能性について検討していきたい。第三に、フランス法における契約法の基本原理について、EUレベルでの契約法に関する議論やドイツにおける契約法の基本原理との比較を行い、そこから得られた成果をわが国の契約法の解釈論へ結びつけることができれば本研究の当初の目的を十分に達成することができるものと考えている。なお、以上の研究成果については論文の形で公表することを予定している。
反芻動物における温室効果ガス抑制効果を有する天然素材インベントリー

本研究は畜産に起因する温室効果ガスの制御と利用に関する技術開発を目的とし、農畜産系温室効果ガスとしてメタンと亜酸化窒素に焦点を絞り、発酵ガス解析とルーメンフローラ解析により反芻家畜から発生する温室効果ガスに対して天然素材を材料としたプレバイオティクス及びプレバイオティクスを応用した有効かつ安全な制御技術を開発し、制御法インベントリーの構築を行った。本研究の最終的な目標は反芻家畜から発生するメタン及び亜酸化窒素低減を目的とした資源循環に重点を置いたソリューション開発である。平成20年度はインベントリーの効力評価及び安全性確認をルーメンフローラ解析評価システムモデルの構築のための基礎実験を実施した。1.インベントリーの培養評価系を平準化するための消化・発酵基質とする低質セルロースバイオマスのアンモニアストリッピング法による高品質飼料作出。代表的なソフトセルロース系バイオマスとして小麦稈を用い、高温発酵型バイオガスプラントに併設したセルロースバイオマスアンモニア処理実験設備によって窒素成分の質的・量的平準化を図り、亜酸化窒素ソリューション相対評価のための培養基質とした。アンモニアによる小麦稈のアンモノリシス(加安分解)効果はGC-MAS、NMR、IR分析等によるアミド化合物結合の確認によって実証した。2.インベントリーの培養評価系ルーメン発酵リアクターガス計測システムを用い、ルーメンフィスチュラ装着乳牛のルーメン液をイノキュラム及びアンモニア処理小麦稈を基質としてメタン、亜酸化窒素、二酸化炭素、水素及び窒素発生のガス代謝解析を行い、プロバイオティクス及びプレバイオティクス数種をメタンエミッション低減のインベントリー候補として評価した。その結果、ネガティブコントロールとして用いたモネンシンと共に枯草菌、乳酸菌、酵母等を主要構成菌とする混合生菌剤、乳酸菌の生産するプロテアーゼ耐性抗菌性物質、βガラクトオリゴ糖、高サポニン含有植物であるYucca schidigeraに顕著なルーメンメタン発生抑制効果が認められた。3.ルーメンフローラ解析モネンシン、混合生菌剤及びプロテアーゼ耐性抗菌性物質のルーメンフローラのエコシステムに及ぼす影響について真正細菌、古細菌及び真核生物のPCRを変性グラジエントゲル電気泳動(DGGE)法、制限酵素末端断片長解析(T-RFLP)法及び最確PCR(MPN-PCR)法により解析した。とくに古細菌についてメタン生成菌の消長が明らかになり、培養評価系の結果を指示する結果となった。安全な反芻家畜からのメタン及び亜酸化窒素温室効果ガス低減法の確立と窒素資源再循環による亜酸化窒素抑制対策の機能を有するソリューションについて検討した。1.インベントリー開発のためのメタン及び亜酸化窒素低減効果評価平成20年度に引き続き、インベントリーの培養評価系を用い、候補としてあげたプロバイオティクス及びプレバイオティクスの温室効果ガス抑制効果を解析するとともに、本年度とくにプレバイオティクスとして着目した特定乳酸菌Lactobacillusplantarum YUA1490Lの生成する抗菌性物質についてはルーメンフローラDNAシークエンス解析を実施し、ソリューションの相対評価を行った。とくに生成ガス、有機酸及び酸化還元電位の変化を中心にルーメンフローラ代謝系の物理・化学性状について影響を評価した。その結果、Lactobacillus plantarum YUA1490Lの生成する抗菌性物質に顕著なメタン抑制効果が認められ、PCG解析の結果、ルーメンプロトゾア表面に寄生するグラム陽性のメタン生成菌Metbanobrevibacter sp.が顕著に減少することが明らかになった。また本抗菌性物質により真生細菌ではStrptococcussp., Butyrivibrio sp.及びClostridium aminopbilumのグラム陽性菌が増加し、逆に、Prevotella sp., Prevotella ruminicola, Pseudobutyrivibrio sp., Prevotella sp., Succinivibrio dextrinosolvens及びScbwartsia succinivoransの減少が示された。しかし、本抗菌性物質によるルーメンメタン低減効果のメカニズムは乳酸菌が生成するバクテリオシンであるナイシン及び対照区として用いたイオノフォアであるモネンシンとはVFA生成パターンが明らかに異なる結果を示し、水素競合とは全く異なるメカニズムによりメタン生成菌が抑制されたものと示唆された。他方、本メタン解析培養試験では共通基質として高温発酵型バイオガスプラントの発酵消化スラリーからアンモニアストリッピングによって作出したアンモニア処理小麦稈を用いた。この処理により、約8,000ppbの亜酸化窒素濃度の減少が示された。2.家畜由来温室効果ガス低減法インベントリーの開発スキーム構築GGAA及びLEARNを通じ、上記GHG低減法インベントリーのCDM申請を検討中である。資源循環型家畜由来温室効果ガス低減ソリューションとして実用化へ展開するための経済性評価(FS)を検討し、総括した。1.経済性評価(FS)実規模を想定したプラントシステム及び培養評価系実証プラントの建設コスト等の経済評価を行った。現有の4連のファーメンタとメタン及び二酸化炭素の赤外線分析計を装備したの連続培養評価システムでメタン抑制効果を有する天然素材の評価が可能であることが明らかになり、乳酸菌系のプレバイオティクス、混合生菌剤のプロバイオティクス等のインベントリー作成が可能になった。2.成果の公表
“ゆたかさ"を求めての食事と生活環境の新しい評価:行動や体力を指標として

近年の新しい生活形態の中で基礎体力を保ち,健康で快適な環境を作り上げることは,現代人にとって不可欠なことと思われる。従って,生物の基本的な特性を理解し,食を含めた生活環境が及ぼす行動や体力等の健康に関わる影響について研究することは,極めて重要なことである。本研究では,食事の不規則と質,同居数,床面積,光のリズムと色調を選び,これらの行動や体力への影響を我々が前年度までに考案したエネルギ-代謝測定法によってラットとマウスを用いて調べた。1。2日サイクルでの60%ト80%制限食とその不規則摂取(38日)に対するラットの適応を調べたところ,80%食には基礎体力を維持し行動量を落とすことによって適応したが,60%食には十分に適応出来ず,体重,体力,活力共に低下した。制限食での食事の不規則性の影響ははっきりしなかったが,規則摂取群のほうがやや良好であった。2。絶食下におけるラットの行動と体力について3週間にわたって経時的変化を調ぺた。その間,一定の割合で減少したのは体重で最初の6割となった。最初急激に低下しその後徐々に低下したのは総消費エネルギ-量,BMR,RMRで各々当初の4割となった。最初急低下しその後一定かやや増加したものに活動量,活力,活動負担度,情動性があった。RQは0.7に低下し最後に上昇した。3。高炭水化物食,高蛋白質食,高脂肪食についてもラットで2週間にわたり同様に調べたところ,高炭水化物食で活動量が増加し高脂肪食で最も低い傾向にあった。4。最後の生活環境に関する実験では,マウスを用いた。まず,同居数については,1匹飼育群と6匹飼育群に分けたが,6匹群で摂食量が低下しそれに見合って体重が減少した。1匹当りの活動量や活発さも顕著に低下しおとなしくなっているようで,長期的には体力的な低下も心配された。次に,床面積に関する実験では,狭いケ-ジ群で摂食量が少ないのに体重は重くなる傾向が観察された。狭いケ-ジでは,活動範囲が小さく,活動量が押さえられ,活力はもちろん体力も低下していた。また,活発さも低下傾向で大変おとなしくなっているものと思われた。光と色の実験では,1週間目では5群間に大きな差がなく,2週間目では,24時間暗期群と24時間赤色群はコントロ-ル群である明暗12時間群とほぼ変わらない結果であったのに対して,24時間明期群と24時間青色群では活動の日内リズムが崩れ,体重も低下していた。夜行性であるラットにとって,青色は明色と感じられ,24時間光を照射された状況では,活動が制限され,活力も低下したものと推定された。5。今後の問題として,個々の実験の詳細な条件設定が必要で,その他温度,運動等の影響も検討に値する。1。2。3。4。

光と色の実験では,1週間目では5群間に大きな差がなく,2週間目では,24時間暗期群と24時間赤色群はコントロ-ル群である明暗12時間群とほぼ変わらない結果であったのに対して,24時間明期群と24時間青色群では活動の日内リズムが崩れ,体重も低下していた。夜行性であるラットにとって,青色は明色と感じられ,24時間光を照射された状況では,活動が制限され,活力も低下したものと推定された。5。今後の問題として,個々の実験の詳細な条件設定が必要で,その他温度,運動等の影響も検討に値する。
筋ホスホフルクトチナーゼ欠提征の遺伝子変異と発征の分子機構

解糖系の律速酵素であるホスホフルクトキナーゼ(PFK)の筋型アイソザイムの欠損症は、グリコーゲン病VII型として知られる。研究会表者はこれまで本症が発見された教室にあって、その病態分析に寄与し、筋原性高尿酸血症の概念の提唱と筋グリコーゲン病におけるその病態生化学の解明をおこなった。一方、分子学物学手法を導入して本症の発端家系、すなわち世界第一例の遺伝子異常をグリコーゲン病の全病型のなかで初めて同定してきた。本研究は、単一遺伝子病としての本症の分子多様性の有無の検討と、発症にいたる分子機構を包括的に解明していくことを目的にしている。今年度の成果としては次の二点が挙げられる。1PFK欠損症では特徴的に溶血が認められる。これは赤血球PFKの構成サブユニットの半分が筋型アイソザイムであることによる。逆にこの点に注目し、筋型PFKのmRNAを溶血のため増加した網状赤血球から分離し、逆転写酵素・PCR法によって全翻訳領域を増幅・分析するシステムを完成した。2点突然変異などの経微な遺伝子変異はラジオアイソトープをもちいて従来ハイブリダイゼーション法で同定していた。今後ますます簡便で迅速な遺伝子診断システムが必要となることを考慮し、PCR法のみでハイブリダイゼーションを必要としないallele診断法(PCR-ASO法)を開発した。本法の最大の利点はハイブリダイゼーションに用いていたオリゴプローブがそのままプライマーに利用できる点である。これらの方法によって現在第一家系と血縁を有さない複数の欠損症家系を分析可能な状態であり、すくなくとも二つの家系において第一家系とは同一の変異を有さないことが現に確認できている。これは本症の分子多様性を分析する本研究の命題に大いなる成果と考える。
近代日本の画像メディアにおける「喇嘛教」表象の研究

本研究における成果としては、以下4点が挙げられる。1.資料の集約と整理。特にデジタル検索の範囲外にある非公開資料について作業を進めた。2.画像およびその周辺資料の活用。歴史研究以外の複数分野への幅広い活用を試みた。3.専門家以外の一般社会への成果還元。テレビ・ドキュメンタリーへの協力、児童生徒向け図書の執筆などによって、特に、資料提供に協力を仰いだ各地域への成果還元に努めた。4.今後の研究に繋がるリソースの確保。中でも、資料調査に関連する人的連繋の形成と維持に成功したことは、今後の研究にとって最も有益である。学術論文の出版および口頭発表等、本報告書項目13「研究発表」に記載したものを除く、現時点における本研究の実績としては、昨年度に引き続き、以下3点が挙げられる。1.資料の発見と蓄積。今年度中の収集予定は、ほぼ達成した。特に、昨年度新たに発見した資料(大谷大学所管寺本婉雅資料、愛知県豊橋市浄円寺所蔵近代中国関係資料、埼玉県飯能市鳥居観音近代中国関係資料、東京都練馬区梅森貞氏モンゴル・満洲関係資料)について、資料の整理・収集を継続し、基礎リストを作成した。そのうち、一部の分析結果及び翻刻は、今年度各学会において、研究大会での報告と機関誌への掲載という形で発表を行った。2.資料調査、情報交換に必要な人脈のより広範囲での確保。昨年度に引き続き、関係各位との国内外における連繋の確保に努力した。国外においては例えば、中国青海師範大学のペマ・ドルジェ氏、中国蔵学中心のテンジン・ティパ氏、アメリカ在住のチベット仏教活仏アキャ・リンポチェなどがある。また、国内においては、金沢大学の森雅秀氏が推進する画像資料研究と連繋しての活動を引き続き行った。また、大谷大学真宗総合研究所嘱託研究員として、寺本婉雅資料の整理分析を行った。更に、龍谷大学龍谷ミュージアムとの連繋において、大谷探検隊関連資料の分析に参加し、次年度予定される展示の目録執筆、公開講演の講師などを担当することとなった。3.一般への成果発信。学会での口頭発表および論文の出版に加えて、一般社会への成果発信として、以下を行った。すなわち、1滋賀県高島市における青木文教顕彰事業へ、特別講演の講師として参加し、次年度も引き続き担当する。2日本山岳会系の民間団体である横断山脈研究会における講演で講師を務めた。学術論文の出版および口頭発表等、本報告書項目13「研究実績」に記載したものを除くと、現時点における本研究の実績としては以下3点が挙げられる。特に朝日写真資料については、次年度の本格的分析作業に入る準備を完了した。これに加え、予定外の資料を多数発見・入手した(大谷大学所管寺本婉雅資料、愛知県豊橋市浄円寺、埼玉県飯能市鳥居観音、東京都練馬区梅森貞氏宅資料)。いずれにおいても現地における資料の整理・収集を進め、現在、目録・解題および主要資料の翻刻を作成中である。また、日本の外交史料に加え、民国の档案について、台湾の近代史研究所等において予想外の成果を得ることができた。2.資料調査、情報交換に必要な人脈の確保。本研究に先立つ「戦時期メディアにおける「喇嘛教」表象の研究」(2010-11年度挑戦的萌芽研究)で獲得した国内の人脈を活かし、国外で重要な協力者を得ることに成功した。すなわち、オーストラリア国立大学のリ・ナランゴア氏、中国青海師範大学の果毛吉氏、当時を体験したモンゴル人としては唯一健在のボインドルゲル氏等である。その他、国内においては、画像資料研究を共通プラットフォームとして、貴志俊彦氏(京都大学)、森雅秀氏(金沢大学)との共同研究がスタートした。学会での口頭発表および論文の出版に加えて、一般社会への成果の発信として、以下を行った。すなわち、1公開講演。能海寛研究会(島根県浜田市)、東洋文化研究会(東京都)、風の旅行社チベット連続講座(前同)等で講師を担当した。更に、2地元自治体の文化事業への協力。滋賀県高島市では、地元出身の青木文教(1886-1956)の入蔵百周年記念顕彰行事が行われる。筆者は現在、その準備作業に参加し、記念講演と評伝の執筆を担当している。本報告書項目13「研究発表」に記載したものを除く、現時点における本研究の実績としては、以下3点が挙げられる。今年度中の予定収集は、ほぼ達成し、更に国内・海外ともに、予定を上回る成果があった。例えば、国内では多田等観資料、寺本婉雅資料、白濱清澄資料、岩鶴密雲資料などの発見に成功した。更に、中国青海省および台湾、アメリカ調査においても、未公開資料の発掘をすることができた。昨年度に引き続き、関係各位との国内外における連繋の確保に努力し、成果を得た。国内においては、白濱清澄のご遺族、岩鶴密雲のご遺族などである。また、共同研究およびシンポジウム開催などを通じて、龍谷大学、大谷大学の関係研究者との緊密な連絡関係をも築くことができた。

また、新たな資料が約2000点発見された多田等観資料については、秋田県立博物館との協力によって、その整理作業を進めた。国外に関しては,青海省蔵医学中心との連繋、およびニューヨークにおけるダライラマの拠点であるチベットハウスとの連繋、台湾における第二次世界大戦経験者との連絡関係、中国旧満洲地方における日本教育経験者との連絡関係をも確保することができた。3.一般への成果発信。すなわち、1龍谷ミュージアム春季特別展「チベットの仏教世界」における講演「近代日本とチベット」(2014年5月11日)、2青木文教顕彰会主催講演会「青木文教の生涯」(2014年5月31日)3」秋田県立博物館企画展講演会における講演「多田等観が見た「喇嘛教」」(2014年10月12日)、4国際善隣協会における講演「近代東アジアにおける日本・チベット交流史」(2014年12月5日)および同会機関誌『善隣』第454号(2015年4月)における論文「海闊天空ー寺本婉雅を通して見た近代日本と「喇嘛教」」執筆である。学術論文の出版および口頭発表等、本報告書項目13「研究実績」に記載したものを除くと、現時点における本研究の実績としては以下4点が挙げられる。1.資料の発見と蓄積。今年度中および本科研で予定した収集作業は、ほぼ達成した。次年度はこれら成果の発表・刊行等に取り組む予定である。2.成果の公開・出版準備。次年度は本科研最終年度であり、研究活動の成果を複数の刊行物として公開する予定である。そのための準備作業を、本年度内に行った。1オーストラリア国立大学教授リ・ナランゴア氏との共著。2寺本婉雅関連資料、多田等観関連資料の復刻出版。両資料群には、東アジア近代史研究に有益な新知見が見出され得る資料が多数含まれる。12の刊行に関しては、資料提供者、出版社その他関係各位の了承は、今年度において既に得た。3.本科研終了後の有機的展開のための準備。本科研の成果は、上述の刊行のみで終わらせず、科研終了後の次なる展開に最大限に活かされるべきと考える。そのため本年度内には、この点に特に注意して以下の作業を進めた。1興安会等複数の、満洲からの帰還者の団体との連絡。2北海道内の資料所有者との連絡。今年度の予備調査で、道内に未公開個人資料が予想外に多く残されていることが判明した。3海外の研究者との連繋。本科研で主な調査分析対象の一つであった日本人入蔵者資料について、チベット史の観点からパリ大学の研究者等から関心が示され、欧州学術会議のチベット軍事史研究プロジェクトにおける今後の協力体制が実現した。4.一般への成果発信。前年度に引き続き、以下を行った。1公開講演。能海寛研究会(島根県浜田市)、真宗大谷派名古屋別院人生講座(愛知県名古屋市)、興安会勉強会(千葉県松戸市)において講師を担当した。更に、2全国および地元の文化事業への協力。テレビドキュメンタリー制作への全面的な協力(秋田テレビ、ライフビデオ社)。理由は主に以下2点による。すなわち、1資料の蓄積の規模が、前年度に引き続き、研究計画当初の予想を大きく超えていること。
生活者の観点に立った福祉のまちづくりの現状と課題

生活者の観点に立って、福祉のまちづくりの現状を調査した。対象として、道路、歩道、鉄道、公園、トイレ、ショッピングモールなど多様な調査を実施した。具体的に障害者が利用する、生活するという観点で調査を実施したので、膨大に対象について、相当の時間を投入した。障害者のためのまちづくりはある部分で進んできたが、ある部分では不充分で、しかもこうした取り組みが、自治体により異なることなどを明らかにした。また、鉄道など広域の対象設備については、国レベルの対策が不可欠であることを明らかにした。これにより、生活者の観点に立って、福祉のまちづくりの手続きや、評価方法を見直し、より望ましい制度の構築が当事者市民や一般市民の参加により、達成できる方向を示すことができた。今後、こうした成果をさらに分析し、多様な方向で発表していきたいと思う。平成9年度は、東京都区部のうちとくに注目した中野区、豊島区、品川区、新宿区4区について調査を実施した。調査は計画の通り、(1)道路・歩道調査、鉄道調査、バス調査、建物調査について実施した。また、障害者のトリップ調査と危険体験調査については、平成9年度は新宿区のみ実施し、他の3区は現在継続中である。まず、道路・歩道調査については、各区がモデル地区として取り組んだエリアの歩道の整備状況を調査し、バリアフリー化への取り組みの程度を評価し、また整備の方向の特徴について比較考察できる調査データをえることにつとめた。鉄道調査およびバス調査については、各区の鉄道交通アクセス・バス交通アクセスの現状をつかみ、垂直移動対策や情報障害対策など各調査項目について、比較考察のためのデータをえた。鉄道やバスのバリアフリー化は、基礎的自治体要因よりも鉄道事業者・バス事業者要因のほうが大きいが、自治体の働きかけや費用負担の成果や、その地域で暮らす障害者の運動の成果として整備された側面もあるので、そうした観点から今後比較検討したい。建物調査については、モデル地区内の公共施設を中心に調査データを収集した。さらに商業施設や大規模住宅施設などのデータをえた。各自治体が取り組んだ成果やハートビルの影響、さらには東京都の福祉のまちづくり条例の効果などを比較するデータがえられた。障害者のトリップ調査や危険体験調査は現在進行中であるが、新宿区で調査が実施できた。今後調査を継続し、残りの市区の調査に取り組みたい。基本的に計画通りに調査を実施できた。平成10年度は、データの検討を進め、新年度に残された調査を終了させ、研究成果の取りまとめをしたい。障害者の生活という観点から,生活世界,とりわけ移動環境の現状をさぐる。バリアフリーに関する自治体政策の具体的成果を比較検討し,その整備基準を提案する。昨年度は,区部4区の補充調査を実施するとともに,新たに市部4市(町田市,国立市,府中市,三鷹市)の調査を実施。以上の調査を5月10月までに実施し,7月からは順次調査データの整理に取りかかった。10月からは,研究成果報告書のための図表作成,データ解析を進め,原稿執筆に入った。平成11年2月中旬までに研究成果を完成させ3月中に研究成果報告書を発行することに至った。
ホモトピー論における局所的性質と大域的性質の研究

空間を局所化して得られる性質に関して,非単連結なリー群のmod p分解や,リー群の局所化による積構造の変化を研究した.その応用としてあるリー群の自己ホモトピー集合のなす群のベキ零類が非常に大きいことを示した.空間がもつ局所化に関して不変な性質に関して, 4次元球面上のインスタントンモジュライ空間内の特殊な軌道空間が, Bottによるgenerating varietyの3重ループ空間版や実とシンプレクティックの場合の周期性を与えることを示した.空間を局所化して得られる性質に関して,非単連結なリー群のmod p分解や,リー群の局所化による積構造の変化を研究した.その応用としてあるリー群の自己ホモトピー集合のなす群のベキ零類が非常に大きいことを示した.空間がもつ局所化に関して不変な性質に関して, 4次元球面上のインスタントンモジュライ空間内の特殊な軌道空間が, Bottによるgenerating varietyの3重ループ空間版や実とシンプレクティックの場合の周期性を与えることを示した.1.ホモトピー論における局所的性質の研究.ホモトピー論における局所的性質とは,空間を局所化したときにあらわれる性質を意味する.局所化しないときは二つの空間の直積にはならないことが知られている単連結でないコンパクトリー群を,局所化することによりいくつかの空間の直積に分解することに成功した.これに関する論文は現在投稿中である.またこの分解の応用として次の結果を得た.射影ユニタリー群を局所化して分解することにより,そのベキ零群である自己ホモトピー群の類がほぼ階数と等しくなるほど大きくなることを示した.これに関する論文Self homotopy groups withlargenilpotency classesはTopoogy and its Applicationsに掲載された.2.ホモトピー論における大域的性質の研究ホモトピー論における大域的性質とは,局所化することではわからない空間の性質のことを意味する.この研究は主にBott周期性に関して行われてきたが,これに関しては複素や実といった様々なK理論を統括するKR理論のBott周期性に関する論文Topological proof of Bott periodicityand characterization of BRがJournal of the Mathematical Society of Japanに掲載された.また,4次元球面のインスタントンモジュライ空間の中のある軌道空間を考えることによりBott周期性やgenerating varietyといったものを導きだすという研究も行った.また,モジュライ空間そのものの幾何学的性質に関して,スピン構造の有無を決定した.これらに関する論文は現在投稿中である.その問題に関する論文Samelson products of SO(3) and applicationsはGlasgow Mathematical Journalに掲載が決定している.私の研究は空間のホモトピー論における局所的性質と大域的性質について行われる.(1)局所的性質に関する研究J.-P.Serreの古典的結果としてホモロジー的に有限なH空間は有理化すると球面の直積と同じホモトピー型をもつことが知られているが,さらに現在ではこれを一般化した結果からH空間を素数pで局所化したときpを大きくすればするほどホモトピー型が単純になることが知られている.これを念頭においてC.A.McGibbonはコンパクトリー群を素数pで局所化した際にどの素数pでならその局所化がホモトピー可換になるのかという問題を出し,単連結な場合に解答を与えた.この問題に続いて鍛治静夫氏と私はコンパクトリー群を素数pで局所化した際に積構造がどのように変化するか,つまり,どの程度非可換なのかという問題を考え,その局所化が球面の直積と同じホモトピー型をもつ際に解答を与えた.それによるとこの範囲のpに関しては単調に積構造が単純になることがわかった.次に私はこの問題を特殊ユニタリ群の場合に考え,さらに多くの素数pでの解答を与えた.これにより積構造の単純さが一般に単調に変化しないことがわかった。(2)大域的性質に関する研究Gを位相群とするとき主G束Pの自己同型で底空間の恒等写像を誘導するもの全体からなる位相群をPのゲージ群という.このゲージ群のホモトピーを高次ホモトピー結合性という観点から研究した.特に,ファイバー射入G→Pはゲージ群を含む位相群の拡大を与えるが,その群拡大が高次ホモトピー結合性を保って分裂するとはどういうことなのかを研究した.私の研究はホモトピー論における局所的性質と大域的性質について行われる。(1)局所的性質に関する研究リー群Gを素数pで局所化するときpを大きくするにしたがってGのp局所化のホモトピー型は単純なものへと変化して行く。実際、pを十分大きくとるとGのp局所化は球面の直積のp局所化と同じホモトピー型をもつことがJ.-P. Serreによる古典的な結果により知られている。ここで考えられる問題としてGのp局所化の積構造はpを大きくする際にどう変化するのかということが考えられる。私はこの問題に対しての解答をホモトピー冪零性を用いることによりある程度大きな素数pに対して与えた。(2)大域的性質に関する研究DGAやホモトピー群などにおける高次作用素であるMassey積やToda bracketの一般化について研究した。これまでは線型な関係式による高次作用素のみが考えられてきたが、私の方法ではあらゆる種類の関係式に対して高次作用素を定義できる。具体的には高次作用素を定義する関係式を重みのついた向き付けられたグラフで表しそのグラフに体する操作により高次作用素を定義した。また、このグラフの幾何学的な操作により高次作用素の基本公式を証明した。
1830〜1930年代における身体.健康.出産をめぐる言説の新歴史主義批評的研究

当該研究によって選られた新たな知見は,およそ以下の通り。1「効率的身体」の発明は,昨年度の研究で判明した諸々の文学作品にくわえて,モダン・バレエ振付家ジョージ・バラニシンの1930年代作品においても同様に観察され,こうした効率的身体の美学なく,モダン・バレエの誕生はありえなかった。2優生学はけっしてナチスによってのみ推進された特殊な運動ではなく,政治体制や地域的限定を超えて,20世紀世界のいたるところで見出されるものであった。のみならず,それはナチスにおけるホロコースト同様,独裁的支配者から被支配者の大衆へと服従的に強いられたものでは,けっしてなかった。3優生学において頂点をきわめる効率的身体の探究は,美的探究とけっして分離されるものではなく,効率的身体をめぐる美意識は,文学や美術,また大衆娯楽やジャーナリズムをふくむ,20世紀初頭のあらゆる身体の表象行為において発見することができる。4現在の視点から眺めた場合,いささか奇異に映る身体をめぐる当時の意識が,地域を超え,政治体制を超え,さらには階級を越えて,つまりあらゆる領域を超えて偏在し,人々のごく日常的意識のなかに深く浸透した思考であったという歴史的事実は,従来の「支配と服従」といった一方的な権力の力学の再考を迫るものであった。19世紀末から20世紀初頭のイギリスおよびアメリカにおける身体をめぐるイデオロギー形成を以下の2点から研究、分析をおこなった。1.身体障害者をふくむ社会的周縁者とみなされる人々に対する排除の言説が、いかに社会的に広範囲において成立していくか。申請者はその過程を文学、美学、社会学、政治学、精神医学といった多様な領域においてさぐった。その成果は報告者が編集の1人である論集『思考の最前線』(水声社)に収載された論文「出産」として現れた。なお、この成果はさらに来年度おこなう、ジェイムズ・ジョイスの小説『ユリシ-ズ』における優生学的研究において積極的に活用されることになるであろう。2.さまざまな領域を横断的に、身体について語った人物として、世紀転換期アメリカのジョン・ハ-ヴェイ・ケロッグの著作を集中的に収集、その解読をおこなった。ジョン・ハ-ヴェイ・ケロッグは、現在の有名なアメリカのコーンフレーク会社の土台を築いた人物であるが、彼はけっしてお手軽なインスタント食品として、コーンフレークを発明したわけではなかった。ケロッグは、19世紀アメリカのキリスト教の一宗派であるセブンスデ-・アドベンティストの熱心な信者であった。彼はサナトリウムの医師として、数々の患者に接しているうちに、身体の思想家となっていった。彼の身体論は、医学、食生活、社会、性という広い点から成り立っている。なお、本研究は来年度ヘンリー・ジェイムズの『ねじの回転』を研究する際に活かされるであろう。
中央アジア出土古代ウイグル語手紙文書集成の構築

この3年間で「シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書の書式(前編・後編)」という長大な論文を完成し,日本語と英語の両方で出版することができた。これによって,世界中の研究所や博物館に散在するが,断片ばかりの多い中央アジア出土の古代ウイグル語文書の中から手紙類を抽出する作業の基準ができあがり,最終目標である『古代ウイグル語手紙文書集成』の完成に向けて大きく前進した。中央アジア出土文物を所蔵する世界各地の機関のうち,本年度は8月16日9月7日に,ロンドンにある英国図書館とベルリンにあるベルリン=ブランデンブルク科学アカデミー並びにアジア美術館を訪問し,古代ウイグル語手紙文書の原文書とマニ教関係文書・絵画の調査を行なった。これによって最終目標である『シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書集成』の完成に向けて,大きく前進することができた。さらにベルリン=ブランデンブルク科学アカデミーでは折に触れてドイツ人研究者と討論を重ねただけでなく,ベルリンの中央アジア学研究者による研究会において,当該『手紙文書集成』の研究編に当たる「古ウイグル手紙文書の書式」について発表し,意見を聞くことができた。以上のような作業を踏まえて,今年度末には,「シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書の書式(前編)」と題する論文を,『大阪大学大学院文学研究科紀要』に日本語と英語の対訳で発表することができた。古ウイグル手紙文書は,9世紀から14世紀という長期にわたるものであり,その年代決定ができなければ歴史史料として有効に利用することは困難である。本論文においては,書体とキーワードから年代決定をする方法を編み出し,時代判定の基準を作りあげた。一方,ウイグル手紙文書のうち古層の911世紀のものには中央アジアのマニ教徒の手になるものが多いが,1314世紀に中国の江南地方で制作されたマニ教絵画(絹絵)には,世界で唯一マニ教を国教としたウイグル人の残したマニ教絵画との密接な関連が見られる。近年,吉田豊・京大教授と私を含むグループが日本で発見したこの種のマニ教絹絵のうちの1点について,その歴史的背景にまで踏み込んだ論文をThe Discovery of Manichaean Paintings in Japan and Their Historical Backgroundと題して英語で発表できたことも,今年度の大きな成果であった。中央アジア出土文物を所蔵する世界各地の機関のうち,本年度は9月13日10月1日に,パリにあるフランス国立図書館並びにギメ美術館を訪問し,古代ウイグル語手紙文書の原文書とマニ教関係文書・絵画の調査を行なった。昨年のロンドン・ベルリン訪問に引き続くこのパリ訪問によって,最終目標である『シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書集成』の完成に向けて,また一歩前進することができた。ただ,もう1つの目的地であったサンクトペテルブルクのロシア科学アカデミー東方文献研究所の訪問は実現しなかったので,同研究所所蔵のウイグル文書のマイクロ写真を所蔵する東京の(財)東洋文庫に2度出張して,テキストの確認を行なった。以上のような作業を踏まえて,今年度は,「シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書の書式(後編)」と題する論文を,森安孝夫(編)『ソグドからウイグルへ』(汲古書院)に発表し,その英訳を『大阪大学大学院文学研究科紀要』に発表することができた。本論文の前編・後編を合わせるこどによって,古ウイグル手紙文書の書式の大枠を理解し,書式・字体・宗教なとの特徴によって年代決定をして,歴史史料として活用する道が開けたと確信している。ウイグル手紙文書のうち古層の911世紀のものには中央アジアのマニ教徒の手になるものが多いが,1314世紀に中国の江南地方で制作されたマニ教絵画(絹絵)には,世界で唯一マニ教を国教としたウイグル人の残したマニ教絵画との密接な関連が見られる。近年,日本で続々と発見されるこの種のマニ教絹絵の研究を精力的に進めている吉田豊・京大教授とは密接に連絡を取り,情報の収集に努めている。中央アジア出土文物を所蔵する世界各地の機関のうち,一昨年度はロンドンの大英図書館とベルリンのベルリン・ブランデンブルク科学アカデミーならびにアジア美術館,そして昨年度はパリにあるフランス国立図書館ならびにギメ美術館を訪問し,古代ウイグル語手紙文書の原文書とマニ教関係文書・絵画の調査を行なった。当初の計画では,サンクトペテルブルクのロシア科学アカデミー東方文献研究所での調査も予定していたが,費用と日程の問題からそれは実現しなかった。そこで最終年度である本年度は,同研究所所蔵のウイグル文書のマイクロ写真を所蔵する東京の(財)東洋文庫に出張して,テキストの確認を行なった。以上のような作業を踏まえて,この3年間に,「シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書の書式(前編)」(『大阪大学大学院文学研究科紀要』51, 2011年3月)と「同(後編)」(森安孝夫編『ソグドからウイグルへ』汲古書院,2011年12月),及びそれらの英語版を発表することができた。本論文の前編・後編を合わせることによって,古ウイグル手紙文書の書式の大枠を理解し,書式・字体・宗教などの特徴によって年代決定をして,歴史史料として活用する道が開けたと確信している。本研究の目的は,i)中央アジア出土古代ウイグル世俗文書の中から手紙文書を探し出すためのキーワード及び書式の発見,ii)

書体・書式・キーワードから年代決定する方法を編み出し,歴史史料として活用する道を開く,iii)全テキストの集成版の構築であった。3年間でi)とii)を完成し,しかもそれを英語で発表することができた。しかし,iii)すなわち『シルクロード東部出土古ウイグル手紙文書集成』の完成は持ち越しとなった。幸い,引き続き3年間の科研費が認められたので,最終目標に向けて努力していきたい。本研究の目的は,i)中央アジア出土古代ウイグル世俗文書の中から手紙文書を探し出すためのキーワード及び書式の発見,ii)書体・書式・キーワードから年代決定する方法を編み出し,歴史史料として活用する道を開く,(iii)全テキストの集成版の構築であったが,2年間で前二者はほぼ完成し,しかもそれを英語で発表することができた。当初は,そこまでを3年間で行うつもりであった。24年度が最終年度であるため、記入しない。私の使える科研費はあと1年残っているが,その金額は60万円であり,これまでの2年間で訪問できなかったサンクトペテルブルクのロシア科学アカデミー東方文献研究所に所蔵されるウイグル文手紙文書の古文書学的調査を今夏に実施することは,不可能である.そこで,最終年度は,古代ウイグル手紙文書の全テキスト集成を完成し,翻訳が可能な分量の残るテキストについては英訳を付して,世界の中央アジア史・トルコ文献学界の共有財産として提供するという究極の目標に向かって,できるだけ多くのテキスト英訳,古文書学的情報の整理,グロッサリーと各種索引の作成準備に取り組みたい。
新規樹立ヒト悪性グリオーマ幹細胞株を用いた分化誘導制御分子群の探索

本研究では、悪性脳腫瘍患者組織から、グリオーマ幹細胞様細胞(GSC)を単離・樹立し、GSCとGSCを分化させた分化誘導モデルにおいて特異的に発現変動する分子群を融合プロテオミクス法により解析した。その結果、GSCの分化制御に関わる細胞外マトリックスとそのレセプター群からなる「分化ニッチ」の存在を証明し、GSCの分化誘導機構に分化ニッチ形成が重要であることを明らかにした。さらに、検証実験の結果、分化ニッチの形成促進は、GSCの腫瘍原生を低下させて化学療法・放射線療法感受性を増加させること、すなわち分化ニッチは悪性グリオーマの治療ターゲットとなることをマウス頭蓋内移植モデルにて明らかにした。近年、悪性脳腫瘍の再発にがん幹細胞が根底にあることが報告されている。しかしながら、脳腫瘍がん幹細胞(Glioma stem/initiating cell: GIC)のマーカー分子発現、分化誘導の詳細なメカニズムは明らかにされていない。本研究ではGICの分化誘導機構に焦点をあて、分化誘導に関与する分子群を融合プロテオミクス解析技術を用いて明らかにすることを目的としている。本研究ではヒト脳腫瘍組織からGICを樹立し、樹立GICのがん幹細胞評価法により細胞特性を評価した。これまでの研究成果からGICは分化誘導により自らfibronectinを始めとする細胞外マトリックスを分泌し、接着分子integrin aVを介して分化誘導することを示してきた。GICの分化誘導はintegrin aVの阻害剤であるRGDペプチドおよびintegrin aV阻害抗体により阻害された。これらの結果から、GICは分化誘導刺激により自ら分化に特異的な微小環境を作り出すことによって分化することが示唆され、この分化に必要な微小環境を「分化ニッチ」と定義した。さらに、in vitro, in vivoにおいて、分化ニッチ停留時、GICの抗がん剤の感受性が増加することを明らかにした。これらの一連の現象を、これまでに樹立した3種類のGICクローンにて評価した結果、同様の効果が得られたことから、分化ニッチは脳腫瘍がん幹細胞共通の分化誘導制御機構であることが示唆された。さらに、融合プロテオミクス解析結果から、GIC維持・分化において発現変動する分子群を解析した結果、膜タンパク質、特にグライコプロテインが抽出された。これらの分子群の中から分化誘導前後において最も発現変動している分子CSPG4に着目し、GICにおける発現量を生化学的手法により検討した結果、CSPG4はGICにおいて発現し、分化に伴い顕著に減少することを明らかにした。また、CSPG4の糖鎖切断酵素によりCSPG4の形態が変化したことから、CSPG4の糖鎖は分化に関与していることを示唆した。本研究ではグリオーマ様幹細胞(GIC)の分化誘導制御分子群の解明を目的とし、ヒト患者腫瘍組織からGICを樹立・特性解析終了後、この樹立細胞と分化誘導を行った分化誘導細胞のタンパク質およびmRNAを回収し、融合プロテオミクス法(iTRAQ(MALDI-TOF/TOF, ESI-QTOF)/2D-DIGE法/トランスクリプトームDNAマイクロアレイ法の融合解析システム)を用いてこれらの細胞間における発現変動差異分子の解析を行った。iTRAQ法/DNAマイクロアレイ法のデータを統合マイニングし、分化誘導によって変動する分子を用いてGene Ontology (GO)解析を行った。その結果から、特に細胞接着因子群(細胞外マトリックス: fibronectin;接着因子群: integrin αV)に注目した。検証実験の結果, integrin αVと細胞外マトリックスが分化誘導時に発現誘導されることが判明した。このことから、GICは分化誘導刺激により自ら分化に必要なECMを分泌し、環境を整え、分化誘導を促進すると考えられ、またintegrin αVとfibronectinを介した分化誘導はαV中和抗体と、その結合阻害ペプチドであるRGDペプチドによって顕著に阻害された。さらに悪性脳腫瘍の第一選択薬である抗がん剤temozolomide(TMZ)とRGDペプチド併用によりGICの細胞生存率がTMZ濃度依存的に減少し、同所性移植動物モデルにおいて、RGDペプチド/TMZ投与により腫瘍形成を阻害することができた。これらの結果から、inntegrin aVとfibronectinを始めとする細胞外マトリックスはGICの分化制御に関与していることが明らかになり, RGDペプチドは、がん幹細胞を標的としたグリオーマ治療に有効である可能性が示唆された。現在,融合プロテオーム: iTRAQ/2D-DIGE法/トランスクリプトームDNAマイクロアレイ法の解析が終了し, iTRAQ,トランスクリプトームDNAマイクロアレイ法のデータを統合マイニングが終了した.これらのデータからGICの分化制御に関与する分子を抽出し,これらの分子の細胞生物学的/生化学的手法によりGICにおける抽出分子群の影響について検討を行った. 24年度の研究計画である融合プロテオミクス法を用いた解析として概ね順調に遂行していると思われる.

今後,これまでの統合データ(iTRAQ/トランスクリプトームDNAマイクロアレイ法)に2D-DIGE法のデータを統合マイニングし,特に膜タンパク質に注目し, GICの分化制御に関与する分子群ネットワークの同定を行う.また,得られた同定分子群については, siRNA, shRNAによるGIC内でのノックダウンの検討を行う.各分子のノックダウンによるGICの分化様式の変化を解析する.又,ノックダウンにて分化を促進あるいは抑制したGICを用いて,細胞増殖/毒性試験等による抗がん剤の細胞機能障害の評価・タイムラプス共焦点顕微鏡による形態変化の観察,また,細胞内で候補分子の発現抑制に伴って同時に変化する関連分子群の発現解析を行う.今後,同定分子群のGICに対する機能解析を行うため,同定分子をターゲットとしたshRNA, siRNA,同定分子群に対する特異的抗体を購入する予定である.またGIC移植実験に用いるマウス(ICRヌードマウス, NOD/SCIDマウス)も購入する予定である.
プロスタグランジン及びその受容体と脳の可塑性

プロスタグランジン(PG)類の脳機能の可塑性に於る役割を解明するため、神経回路切断実験・神経発芽実験・組織培養系を用いた実験を企図したが、脳損傷により脳内PG量が数分間で生理的濃度の数10100倍に増加するので可能な限り、無侵襲的評価法を用いて実験を行わなければならない。本年度は、PG受容体の無侵襲的定量的解析のために、ポジトロンエミッショントモグラフィー(PET)による実験を行うための方法論を開発した。PGはこれ迄、【^(11)C】(半減期:20.4分)などのポジトロン核種で標識されたことがなく、まず標識法の検討から行った。【^(14)N】(Ρ,α)【^(11)C】反応により【^(11)C】【O_2】をトラップし、【^(11)C】【H_3】I又はC【H_3】【^(11)C】【H_2】Iに導いた。これらの【^(11)C】-アルキルヨウ素を用いて、種々の条件検討の結果、PG類を【^(11)C】エステル化することに成功した。HPLCで精製し、滅菌フィルターを通し投与可能な試料の放射化学純度は97%以上であり、全操作時間は約40分と実用に耐えるものであった。赤毛ザルをケタミン麻酔し、90分置きにPG【D_2】-【^(11)C】-メチルエステル、及び、コントロールとしてその光学異性体の【^(11)C】-メチルエステルを静脈内投与し、血中での放射活性のクリアランス及び放射活性エステル基の残存度を検索する一方で、脳内への放射活性の取り込みをPETカメラで検出した。PG【D_2】-【^(11)C】-メチルエステルを用いた際と、脳内PG【D_2】結合に不活性な光学異性体の【^(11)C】-メチルエステルを用いた際とを比較すると、血中クリアランス及び側頭筋への取り込みはほぼ等しかったが、投与後5分以内の脳への取り込みには大きな差があることを見出した。又、PG合成阻害剤であるインドメサシンを用いて内在性PGを下げた後、PG【D_2】-【^(11)C】-メチルエステルを投与すると、初期の脳への取り込みが更に増加するので、この取り込みは内在性因子(受容体)との結合を考えさせる。この方法を用いて、脳の可塑性、病態におけるPGの役割を検討する基盤ができた。