hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デュアルスイッチ型caged化合物の開発

本研究では「酵素反応による光感受性の変化」と「光反応による生理活性物質の放出」という2つのスイッチを分子内に有するcaged化合物を開発し、生体内で起こる様々なイベントを操作し解析するためのツールとして、さらには臨床薬剤としての応用に関する検討を行った。その結果、がんの虚血部位で活性化されるもの、酸化ストレスが負荷された組織中でのみ活性化されるもの、特異的な酵素反応や化学反応で活性化されるものなど、様々なスイッチを組み込んだcaged化合物の開発に成功した。また本研究において開発したcaged化合物について、細胞内で特定の条件によって活性化され、かつ光照射によって適切に機能することを示した。Caged化合物とは、光分解性保護基によって生理活性化合物を保護することでその生理活性を失わせた化合物をさす。このcaged化合物は、目的の組織や細胞に導入したのち光照射を行うことによって、任意の時間・空間内に元の生理活性物質を遊離させる( uncageする)ことができるため、研究のツールとしても臨床薬剤としても有用性が高い。本研究は、「酵素反応による光感受性の変化」と「光反応による生理活性物質の放出」という、2つのスイッチを分子内に有するデュアルスイッチ型caged化合物を開発し、様々な細胞内シグナルを解析するためのツールとして、さらには臨床薬剤としての応用を目指している。平成26年度には、目的とするデュアルスイッチ型caged基に導入するクロモフォアとスイッチ部位の検討を行った。その結果、thioxantheneを光反応のクロモフォアとし、その誘導体を多数合成してそれぞれのuncage効率を評価することで、クロモフォアに電子吸引性基を導入するとその光反応は抑制され、逆に電子供与性基を導入すると促進されることを示した。また、計算科学的な手法を用い、反応中間体の電子状態を計算することで、デザインしたcaged化合物の光反応性の予測が可能であることを示した。さらに、がん細胞特異的に活性化されるcaged抗がん剤の開発を目指し、虚血状態となっているがん組織において活性化されているニトロレダクターゼをターゲットとした基質のデザイン、合成を行った。すなわち、光反応のスイッチ部位にニトロフェニル基を、光反応によって放出される薬剤として抗がん剤であるシタラビンを導入した基質を合成し、その評価を行った。その結果、スイッチであるニトロフェニル基は低酸素状態のラット肝ミクロソームによって還元酵素依存的にアミノフェニル基へと還元され、光照射によってシタラビンを選択的に放出することが示された。平成27年度には、前年度までにデザイン・合成および光反応性の評価を行った各化合物について細胞毒性の評価を行った。培養細胞には、ヒト肝癌由来細胞株であるHepG2を用いた。その結果、抗がん剤であるシタラビンの薬効を開発した光分解性保護基でマスクした化合物であるcagedシタラビンは、遊離型のシタラビンに比べ細胞毒性が低いことが明らかとなった。また、この保護基によってマスクされた細胞毒性は、10分間の光照射によってアンマスクされ、光照射によって細胞毒性を回復させることに成功した。このことから、本研究により開発された光分解性保護基が、生体に適用可能であることが示された。また、この光分解性保護基の有用性をさらに高めるため、スイッチ部分についてもさらなる検討を加え、昨年度までのニトロレダクターゼをターゲットとしたスイッチに加え、活性酸素種などの酸化ストレスや、特異的な酵素活性をターゲットとしたスイッチ部位の導入にも成功した。以上の成果に基づき、本研究によって構築された光分解性保護基のcaged化合物としての応用性、薬剤への適用の可能性など、プラットホームとしての有用性を示すことに成功した。当初、平成27年度の研究計画においては、前年度までに行ったクロモフォアやスイッチに関する基礎的な検討の結果に基づき、具体的な実験系や疾患などのターゲットを念頭において候補化合物をデザインし、薬剤を保護することで実際に生体に適用可能なデュアルスイッチ型caged化合物の合成・応用を行うことを予定していた。そして、その計画に沿って、抗がん剤であるシタラビンを保護した薬剤を合成し、培養細胞における細胞毒性の検討を行った。その結果、本薬剤は、保護基によって水酸基が保護された状態ではがん細胞に対して細胞毒性を示さず、光照射によってがん細胞に選択的に細胞毒性を発現することを示した。また、その細胞毒性は、保護基のない、元のシタラビンの細胞毒性と同等であった。この成果によって、当初の予定通り、この光分解性保護基が生体にも適用可能であることを示すという目的を達成することができた。また、さらにこの光分解性保護基の適用範囲を拡大するために、多くのがん組織で高発現しているγ-グルタミルトランスペプチダーゼの酵素反応によって光反応性を大きく上昇させる薬剤や、同様にがん組織において誘導されている酸化ストレスに応答して活性化されるcaged化合物など、様々な薬剤の開発にも成功した。

以上の理由で、本研究は当初の計画以上に進展していると判断した。Caged化合物とは、光分解性保護基によって生理活性化合物を保護することでその生理活性を失わせた化合物をさす。このcaged化合物は、目的の組織や細胞に導入したのち光照射を行うことによって、任意の時間・空間内に元の生理活性物質を遊離させる( uncageする)ことができるため、研究のツールとしても臨床薬剤としても有用性が高い。本研究は、「酵素反応による光感受性の変化」と「光反応による生理活性物質の放出」という、2つのスイッチを分子内に有するデュアルスイッチ型caged化合物を開発し、様々な細胞内シグナルを解析するためのツールとして、さらには臨床薬剤としての応用を目指している。前年度までに、虚血部位で活性化されるもの、活性酸素や特異的な酵素反応で活性化されるものなど、様々なスイッチをこのcaged化合物に組み込むことが可能であることを示してきたが、同時にこの光分解性保護基に残された要改善点として、クロモフォアの吸収波長が比較的短波長であるという点が浮かび上がってきた。短波長の紫外光は、エネルギーが高く光反応には有利であるが、生体内の様々な分子により吸収されるため生体透過性が低いこと、細胞や生体組織に対しそれ自身が光毒性を示すことなど、問題が多い。そこで本年度には、この光分解性保護基のクロモフォア部分の構造を見直し、より長波長の光によって脱保護されるよう構造修飾を行った。このことにより、紫外光の照射による望ましくない副反応や細胞毒性が大幅に抑制された。さらに本年度には、本研究において開発された様々な光分解性保護基について、光反応の反応速度、反応収率などだけでなく、本化合物を様々な光学系で応用することを考慮し、光反応の光量子収率など、物理化学的なパラメータの検討を行った。本研究では「酵素反応による光感受性の変化」と「光反応による生理活性物質の放出」という2つのスイッチを分子内に有するcaged化合物を開発し、生体内で起こる様々なイベントを操作し解析するためのツールとして、さらには臨床薬剤としての応用に関する検討を行った。その結果、がんの虚血部位で活性化されるもの、酸化ストレスが負荷された組織中でのみ活性化されるもの、特異的な酵素反応や化学反応で活性化されるものなど、様々なスイッチを組み込んだcaged化合物の開発に成功した。また本研究において開発したcaged化合物について、細胞内で特定の条件によって活性化され、かつ光照射によって適切に機能することを示した。当初、平成26年度の研究計画においては、デュアルスイッチ型caged化合物の開発を目指し、そのためのクロモフォアとスイッチ部位の検討を行う事を予定していた。そして、その計画に沿って、クロモフォアとスイッチとなる官能基の設計・合成およびそれらの光反応性の評価を行った。その結果、得られた候補化合物は高選択的なuncaged反応を実現するに十分な反応性を有するとの結果を得ており、この点で本年度の目標は達成したと考えた。
数ギガパスカルの超高圧水素による空孔拡散の促進と解離拡散のトラップ現象

数ギガパスカルの超高圧水素下においては金属中に多量の水素誘起空孔が生成し、相互拡散が著しく促進されることが見出されている。固体中の原子の拡散は静水圧下においては抑制されるのが一般的であるため、このような拡散の促進は全く新しい現象である。そこで本研究では、通常の雰囲気下において拡散が空孔機構および解離機構をとる系に超高圧水素を適用し、その拡散挙動を解明することを目的とした。対象はγ-Fe、AuおよびNbである。超高圧水素下においてγ-Fe中の水素固溶量はAu中のものより2桁大きい。5GPaの水素圧下におけるγ-Fe中のAuの拡散係数は0.1MPaのアルゴン圧下におけるものより23倍大きく、その拡散は促進された。5GPaの水素圧下における拡散の活性化エネルギーは0.1MPaのアルゴン圧下における値より20kJ/mol大きく、一方前指数項は0.1MPaのアルゴン圧下のものより17倍大きいことがわかった。このことから、超高圧水素下におけるγ-Fe中のAuの拡散の促進は大きな活性化エントロピーに起因することがわかった。空孔機構をとるとして知られているγ-FeおよびAuを対象とした。一方、水素固溶量が小さいAu中のFeの拡散の促進はγ-Fe中ほど大きくなく、拡散の活性化エントロピーは超高圧水素に影響されないことがわかった。一方、解離機構をとるとして知られているNb中のCoの拡散に超高圧水素を適応したところ、5GPaの水素圧下において約1桁促進した。
内分泌学的アプローチによるフィリアルカニバリズムの新規メカニズムの解明

(1-1)ロウソクギンポ雄のMCH(メラニン凝集ホルモン)に摂食を抑制する傾向があったが、全卵食中の雄と摂食中の保護雄のMCHに差はなかった。(1-2)PRL放出刺激ホルモン(PrRP)投与実験では繁殖期に摂食抑制効果が示された。また給餌すると保護雄の保護行動が増加したことから、プロラクチン仮説が支持された。(2)全卵食誘発実験で、全卵食中の雄の11-KTは全卵食しなかった雄よりも有意に低かったことから、雄は11-KTが下がり求愛できなくなると全卵食することが示唆された。(3)卵海水を曝露すると無保護雄に保護行動が誘起されたため、卵の化学物質が保護行動を誘起する刺激である可能性が示唆された。ロウソクギンポ雄の全卵食行動の新しいメカニズムである繁殖サイクルリセット仮説を検証するためには、全卵食中と摂食中のロウソクギンポ雄の摂食調節ホルモンの違いを検出する必要がある。本年度は、本種の摂食調節ホルモンの探索を行った。本研究では、これまでに魚類で摂食調節作用が報告されているニューロペプチドーY(NPY)、オレキシン(ORX)、メラニン凝集ホルモン(MCH)、生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(cGnRH-II)の4種類のホルモンを調査対象とした。NPYはmRNAの発現量で、他の3種は時間分解蛍光免疫測定法により測定した濃度でそれぞれ評価した。繁殖期と非繁殖期に、7日間水槽内で馴致したロウソクギンポ雄を給餌条件と無給餌条件で飼育した後(2日後と7日後)の脳内の各ホルモンを測定した。その結果、NPYは繁殖期も非繁殖期も絶食2日目に給餌条件よりも低い値を示し、7日目には高い値を示すことが示された。また、繁殖期のORXが絶食2日目に低下し、MCHが7日目に上昇することが示され、いずれのホルモンも摂食に関与することが示唆された。cGnRH-IIには有意な変動は見られなかった。これらの結果から、本種の摂食行動とNPY、ORX、MCHには、一貫性は見られないが、それぞれ何らかの関連性があることが示されたことから、全卵食中の雄と摂食中の雄の脳内ホルモンを比較することで両行動の差異を示すことができると考えられる。摂食関連ホルモンの測定方法および有効性が示されたことで、実際に野外で全卵食中と摂食中の雄の摂食関連ホルモンを比較することが可能になった。ロウソクギンポ雄の全卵食が、保護卵の存在を巣から消去して、自身の求愛を促進する雄性ホルモンの分泌を促すための行動であるとする「繁殖サイクルリセット仮説」を検証するために(目的1)、まず1全卵食中と摂食中の雄の摂食調節ホルモンを比較するための摂食調節ホルモンの探索を行った。前年度までの結果からNPYとMCHを候補として水槽飼育実験により検討した。NPYはリアルタイムPCR法により遺伝子発現量で、MCHは時間分解蛍光免疫測定法で脳内濃度を測定した。いずれのホルモンも本種の摂食を抑制する傾向が見られた。また、2給餌した卵保護雄が全卵食するかを野外で調査した。本種雄の全卵食の目的が巣内の卵の存在を消すことであれば、雄は飽食状態でも卵を食べるはずである。しかし、同条件の44%の無給餌雄(N=18)が全卵食したのに対して、飽食給餌した雄(N=15)だけでなく少量給餌した雄(N=11)も全く全卵食しなかった。この結果から、摂餌することで卵保護を継続する内分泌学的な作用が働いたと考え、多くの動物で子の保護ホルモンであることが知られているプロラクチン(PRL)に着目した。PRLの放出刺激ホルモンであるPrRPには摂食抑制機能があることが知られている。この保護と摂食の両方を制御しているであろうPrRPに着目し、まず3PrRPの投与実験を行った。しかし、非繁殖期に実験を行ったからか、摂食抑制効果は検出されなかった。次に、4雄が卵の存在を認識する至近メカニズムとして、卵の化学シグナル(フェロモン)の効果を検討した(目的3)。水槽内で営巣中の雄の巣内に卵暴露海水を注入して雄の行動を観察した。暴露水を注入すると巣内に卵が存在する時のような、巣内に潜り込む行動や巣内表面を突くような行動が見られた。しかし、コントロール条件でも低頻度ながら同様の行動が見られたことから、明確な効果は検出できなかった。野外給餌実験の結果から、これまでの摂食行動と卵食行動を区別してとらえる考え方から、卵食行動は摂食行動の延長線上にあるととらえる必要性が示された。保護行動を調節するPRLと、そのPRLの調節と摂食行動の両方を調節するPrRPを介した新しい全卵食の内分泌メカニズムを提案するに至り、その解明に着手した。昨年度の野外操作実験の結果から、ロウソクギンポ雄は少量でも摂餌すると全卵食が阻害され卵保護を継続することが示された。本種雄の全卵食が引き起こされる内分泌メカニズムを明らかにするために(目的1)、多くの動物で子の保護ホルモンであることが知られているプロラクチン(PRL)と、摂食抑制機能があるPRL放出刺激ホルモンPrRPに着目した。

繁殖期にPrRPの投与実験を行ったところ、予想通り顕著な摂食抑制効果が検出された。昨年度実施した非繁殖期の投与実験では全く効果が検出されなかったことから、この保護を行う繁殖期にのみ働く反応系であることが示唆された。現在、様々な保護段階における雄の脳内PRL遺伝子発現量の測定を試みている。本種雄の全卵食が、保護初期に集中するメカニズムの検証を試みた(目的2)。これまで早期全卵食は保護コストを削減し、かつ、栄養価の高い発生初期の卵を摂取するためとされてきた。しかし、本種雄においては、卵保護開始後に性ホルモンが下がりきってから全卵食すると、再び求愛可能なレベルまで戻りにくく、再配偶が遅れるため早期化していると考えた。野外で操作実験を行い、全卵食中の雄と求愛期である卵獲得直後の雄、卵保護期の雄の性ホルモンレベルを比較した結果、全卵食中の雄は性ホルモンが下がりきってから全卵食していることが分かった。さらに、保護初期と後期の雄の卵を除去し、翌日の再配偶率を比較したところ、保護初期と後期で再配偶率に差は無く、いずれも素早い再配偶が可能であることが分かった。よって、全卵食の早期化をもたらす要因は性ホルモンの挙動とは関係がないと考えられた。(1-1)ロウソクギンポ雄のMCH(メラニン凝集ホルモン)に摂食を抑制する傾向があったが、全卵食中の雄と摂食中の保護雄のMCHに差はなかった。(1-2)PRL放出刺激ホルモン(PrRP)投与実験では繁殖期に摂食抑制効果が示された。また給餌すると保護雄の保護行動が増加したことから、プロラクチン仮説が支持された。(2)全卵食誘発実験で、全卵食中の雄の11-KTは全卵食しなかった雄よりも有意に低かったことから、雄は11-KTが下がり求愛できなくなると全卵食することが示唆された。(3)卵海水を曝露すると無保護雄に保護行動が誘起されたため、卵の化学物質が保護行動を誘起する刺激である可能性が示唆された。昨年度の水槽実験から摂食関連ホルモンの測定方法および有効性が示されたため本年度は、実際に野外で全卵食中と摂食中の雄を採集し、両者の摂食関連ホルモンを比較する(目的1)。また、野外で保護卵除去実験を行い、雄の求愛活性を促す血中アンドロジェン(11-KT)濃度を測定し、全卵食が保護初期に集中するメカニズムの検証を試みる(目的2)。PRLとPrRPを介した新しいメカニズムを解明するために、28年度の非繁殖期の実験で検証できなかったPrRPの摂食抑制機能を、29年度の繁殖期に再度実験を試みる。また、PRLが本種の保護行動に関係しているかどうかを、様々な保護段階の雄の下垂体内の遺伝子発現量で定量して検証する。全卵食が起こる保護初期には卵の存在により雄性ホルモンアンドロジェンレベルが低下することが分かっている。全卵食が起こる前後のアンドロジェンの動態を詳細に調べて、アンドロジェンの全卵食への関与を検討する。全卵食は卵数が少ない時に起こりやすいことから、卵からの量的なシグナルが保護行動や全卵食行動を引き起こす鍵刺激になっていると考えられる。28年度に実験した雄の保護行動誘起に与える卵の化学シグナル(フェロモン)の効果を再検討する。行動生態学野外調査に要する作業量が当初計画したよりも少なく、人件費・謝金の使用が無かったため。28年度に予定していた性ホルモンの測定を行わなかったため、その実験に必要な物品費等が不要であったため。次年度以降に必要となると考えられる野外調査の人件費・謝金に加える。28年度に予定していた性ホルモンの測定は29年度に行うことになった。
第一原理計算を基盤とした非平衡電子状態計算による燃料酸化反応の局所反応場解析

高温で作動する固体酸化物形燃料電池(SOFC)は燃料電池の中でも非常に高いエネルギー変換効率が期待できるため精力的に開発が行われているが、電池の発電と密接に関わっている燃料酸化反応のミクロスコピックな理解はまだ不十分であり、反応場設計をするうえでの具体的な指針が明確になってはいない。本研究は、第一原理計算を基盤とし、ミクロスコピックな視点から反応の本質をとらえ、それがマクロなレベルでの発電とどのように関わっているのかを明らかにすることを目的とし研究を行ってきた。電極反応の第一原理計算による反応解析を行う上で、まず必要となるのが反応場の具体的な構造である。ただし、反応場は固体電解質、金属電極、燃料気体を含有できる真空領域を含んでおり、その具体的な(原子レベル)での構造は複雑さを極めるため、どのような計算モデルが妥当であるのかさえ分かっていない。本研究では、この反応場に対して、膨大な計算を行い、反応場に内在する化学的性質が次の2点に集約可能であることを見いだした。1)固体電解質と金属電極の接触部の金属原子の電子状態が孤立原子の電子状態に類似しており、それゆえ化学的に硬い反応場を提供、2)固体電解質と金属電極の接触部の金属原子の電子状態が金属内原子の電子状態に類似しており、それゆえ化学的に軟らかい反応場を提供。それぞれの反応場が、酸素イオン移動に伴う電荷の放出という現象に対して、それぞれ異なる挙動を示すことを確認している。また、この化学的な分類に加え、計算上都合のよい小数原子からなるモデルを上述の化学的性質を保持した状態で構築可能であることを見いだした(点接触三相界面モデル)。本研究による点接触三相界面モデルの提案は、電極反応解析において非常に効果的なモデルの存在を提示しており、同モデルを用いた反応解析により様々なシステムにおいてその電極反応の本質を捕らえることが可能となってくることを示唆している。固体酸化物形燃料電池(SOFC)の中で、最も代表的な固体電解質の一つであるイットリア安定化ジルコニア(YSZ)とニッケル電極(Ni)との接合界面を計算ターゲットとし、燃料である水素がYSZ/Ni界面と接している三相界面を第一原理計算アプローチによりとらえ、燃料酸化反応の局所反応場の理解をミクロスコピックな立場から深めることを目的としているのが本研究課題である。平成19年度では以下に述べる3つの課題を取り扱った。1. Ni(111)表面上における水素分子(燃料)の吸着・解離過程の検討:800Kの高温においては、水素分子の解離吸着がすみやかに起こり、解離した水素原子のサイト間移動も比較的容易に起こるので、三相界面への燃料到達の可能性の高いことを見出した。2. YSZ/Ni二相界面における酸素伝導度の計算:キネティックモンテカルロ(KMC)プログラムを作成し、界面近傍における酸素移動障壁の計算データをもとに二相界面での酸素伝導度を検討した。3. Ni/YSZ(超薄膜)/Niの電子伝導性:非平衡電子状態計算により、YSZ(超薄膜)の電子伝導性が酸素空孔の位置によって大きく変動することを見出した高温で作動する固体酸化物形燃料電池(SOFC)は燃料電池の中でも非常に高いエネルギー変換効率が期待できるため精力的に開発が行われているが、電池の発電と密接に関わっている燃料酸化反応のミクロスコピックな理解はまだ不十分であり、反応場設計をするうえでの具体的な指針が明確になってはいない。
生涯発達に伴う人間関係の変容と精神的健康に関する日米比較-10年後の追跡研究-

ひとは生涯、周りの人々から助けられ、また助けて生きていく。サポート・ネットワークはひとの生存に不可欠であると同時に、身体的・精神的健康に影響を与えることは広く知られている。本研究では、1992年に横浜市で無作為抽出された8歳から92歳の1,842名を対象に行われた「生涯発達に伴うソーシャル・サポート・ネットワークの変容とその社会的適応における役割の日米比較」の追跡調査を2005年に行い、個人のサポート・ネットワークと精神的健康の13年間の継続性と変容を分析した。同様の調査が米国(デトロイト)でも並行して行われ、文化的比較も行った。サポート・ネットワークは、従来、家族制度と家族規範によって支えられてきた。家族規範の弱体化、生き方の多様化などの社会変化の進行はサポート・ネットワークに変化をもたらすと予測された。しかし、日米ともに、1992年と2005年のデータに見られるサポート・ネットワークは構造的にも機能的にも継続性が顕著であった。平均世帯人員数は13年間に減少したが、サポート・ネットワークでは依然として、家族の占める割合が大きかった。加齢と共に、親、子ども、友人との関係は概ね良い方向に変化するが、配偶者との関係は幾分悪化する傾向が見られた。概して、家族に加えて友人や近隣者など多様なメンバーによって構成される大きなネットワークが精神的健康の維持・促進に貢献することが示唆された。ライフコースの流れでは、こども時代の母親との関係が成人後の人間関係や精神的健康に影響が大きいこと、成人では、病気や退職など人生のハードルに直面したときには、良好な夫婦関係が精神的健康を支えることが実証的に明らかになった。米国では、ボランティア活動の仲間など、通常のサポート・ネットワークの枠外の関係の拡大と精神的健康への貢献が見られ、今後、幅広い人との緩やかな繋がりの研究の必要性が認められた。人口の高齢化、少子化、生涯未婚、離婚や女性の就業率の増加などに見られる近年の人口動態の変化や生き方の多様化は、従来、人々が誰もがもっていると当然視してきた周囲のサポート・ネットワークに著しい変容をもたらした。本研究の主要な目的は次の3点である。1.1992年に横浜市で無作為抽出された8歳から92歳の1,842名を対象にして行われた「生涯発達に伴うソーシャル・サポート・ネットワークの変容とその社会的適応における役割の日米比較」の追跡調査を行い、個人のサポート・ネットワークと精神的健康の10年間の継続性と変容をとらえる。2.人々がそれぞれのライフ・ステージで直面する問題にどのようなサポート・ネットワークがどのように作用し、精神的健康を維持・促進(あるいは阻害)したか、縦断的データを活用してサポート・ネットワークの構造的・機能的特性と精神的健康の間の因果関係を明らかにする。3.サポート・ネットワークの核となっている世代間家族関係の理解を更に深めるために調査対象者の家族(親や子どもなど)にも調査を行い、サポート・システムを複眼的に把握する。本年度の課題はサポート・ネットワークの構造的・機能的な維続性と変容を把握するために、1992年の調査対象者に対しては基本的に第1次調査と同じ尺度を用いてサポート・ネットワークと精神的健康を測定することであった。1992年調査対象者の住所の確認、移住者の追跡、第1次調査において妥当性や信頼性に問題があると認められた尺度に関しては、1次と2次調査データの比較が可能となるよう配慮しながら尺度の改訂、入念なプリテストを平行して比較調査を行っているアメリカの研究ティームと密接な協議を行いながら実施した。

前回調査から10年以上経過しているために対象者の確認に予想以上の時間を要したため、予定より遅れ、本調査は平成16年の春に実施予定である。人口の高齢化、少子化、生涯未婚、離婚や女性の就業率の増加などに見られる近年の人口動態の変化や生き方の多様化は、従来、人々が誰もがもっていると当然視してきた周囲のサポート・ネットワークに著しい変容をもたらした。本研究の主要な目的は次の3点である。1.1992年に横浜市で無作為抽出された8歳から92歳の1,842名を対象にして行われた「生涯発達に伴うソーシャル・サポート・ネットワークの変容とその社会的適応における役割の日米比較」の追跡調査を行い、個人のサポート・ネットワークと精神的健康の10年間の継続性と変容をとらえる。2.人々がそれぞれのライフ・ステージで直面する問題にどのようなサポート・ネットワークがどのように作用し、精神的健康を維持・促進(あるいは阻害)したか、縦断的データを活用してサポート・ネットワークの構造的・機能的特性と精神的健康の間の因果関係を明らかにする。3.サポート・ネットワークの核となっている世代間家族関係の理解を更に深めるために調査対象者の親密他者(親や子どもなど)にも調査を行い、サポート・システムを複眼的に把握する。本年度はサポート・ネットワークの構造的・機能的な継続性と変容を把握するために、1992年の調査対象者に対して面接調査を実施した。パネル調査であるために基本的に第1次調査と同じ尺度を用いたが、第1次調査データの分析結果に基づいて、ネットワークの機能的特性と精神的健康の尺度を改訂・追加した。アメリカにおいても平行して第2次調査を実施した。続いて行う近親他者との調査に向けて、両国でフォーカス・グループによる質的調査を行った。人口の高齢化、少子化、生涯未婚、離婚や女性の就業率の増加などに見られる近年の人口動態の変化や生き方の多様化は、従来、人々が概ね誰もがもっていると当然視してきた周囲のサポート・ネットワークに著しい変容をもたらした。また、就職や結婚に伴う親からの独立期、長年の職業生活に終止符をうつ定年退職期、更には、配偶者・兄弟・友人の死や身体的機能の低下を経験する後期高齢期への移行過程のように、ライフコースで多くの人々が経験する挑戦をサポート・ネットワークがいかに支援し、適応を高めるかは社会心理学・発達心理学の大きな研究テーマである。本研究では、1992年に横浜市で無作為抽出された8歳から92歳の1,842名を対象にして行われた「生涯発達に伴うソーシャル・サポート・ネットワークの変容とその社会的適応における役割の日米比較」の追跡調査を行い、個人のサポート・ネットワークと精神的健康の12年間の継続性と変容を明らかにした。また、同じ対象者から得られた縦断的データを活用してサポート・ネットワークの構造的・機能的特性と精神的健康の間の因果関係を分析した。調査結果から女性の就業、晩婚、生涯未婚、子どもをもたない夫婦、離婚が増加傾向にあり、生き方の多様化が見られた。こうした生き方の多様化は従来、家族制度や家族規範に支えられてきたサポート・ネットワークの弱体化をもたらすと予測されたが、12年間のサポート・ネットワークの構造的・機能的特性共に予想以上の継続性が見られた。しかし、退職男性のネットワークの弱体化、成人期における友人や隣人の役割の増大など、社会変化に対応する新たな形のサポート源と機能が見出された。
非ヘム鉄型機能制御を付与した遷移金属活性中心による酸素活性化

チロシンのフェノール残基を水酸化する二核銅酵素であるチロシナーゼの中間体モデルとして、基質結合型のμ-η^2:η^2-peroxo種を合成し、分光学的にキャラクタリゼーションすることに成功した。基質が銅活性中心に結合することにより、酸化活性種の生成速度が加速されることも見出した。マンガン錯体や鉄錯体についても検討し、高原子価の酸化活性種に関する知見も得られた。生体内のヘモシアニンとチロシナーゼは、Type III銅と呼ばれる二核の銅中心を有し、酸素運搬や基質の酸化のために酸素分子と結合する。これまでに銅錯体によるモデル研究や蛋白質自身の結晶構造解析によって、これらは酸素分子が結合したμ-η^2:η^2-peroxo種を形成することが分かっている。最近、我々は安息香酸イオンで架橋された新しいμ-η^2:η^2-peroxo型の二核銅(II)錯体を合成することに成功し、このperoxo種とbis(μ-oxo)種の間の相互変換が、軸位の架橋カルボン酸である安息香酸イオンの配位と脱離により制御できることを初めて示した。これは生体内における0-0結合の開裂と形成の制御様式を強烈に示唆している。一方、この系はチロシナーゼと基質であるL-チロシンの反応における拮抗阻害剤として安息香酸が働くことと強く関連すると考えられる。そこで本研究では、二核銅-酸素錯体にチロシンモデルとなるフェノール誘導体が結合したperoxo種の生成を試みた。α-isosparteineの銅(I)錯体に-80度有機溶媒中で酸素を添加すると、まずbis(μ-oxo)種を形成するが、次いで電子吸引基を有するフェノール誘導体のリチウム塩を導入すると、μ-η^2:η^2-peroxo種に変化した。これは吸収スペクトル変化と共鳴ラマンスペクトルによって確認された。これは安息香酸イオンの場合と同じ変化であり、基質結合型のμ-η^2:η^2-peroxo種のモデル化合物の合成に成功したことが示された。この初年度の成果は、これはカルボン酸によるチロシナーゼの拮抗阻害メカニズムと、基質が結合したオキシ型チロシナーゼ-L-チロシン会合体の生成において、それらの反応メカニズムを解明するための重要な知見であると考えられる。生体内においてType III銅と呼ばれる二核の銅中心を有するヘモシアニンとチロシナーゼは、酸素運搬や基質の酸化のために酸素分子と結合してμ-η^2:η^2-peroxo種を形成することが分かっている。最近、我々は安息香酸イオンで架橋された新しいμ-η^2:η^2-peroxo種を合成することに成功し、bis(μ-oxo)種との間の平衡が、安息香酸イオンの軸配位によりμ-η^2:η^2-peroxo種に偏ることを初めて示した。これは生体内における0-0結合の形成と開裂の制御を理解するうえでも重要な知見である。ここではまず本系は、チロシナーゼと基質であるL-チロシンの反応における拮抗阻害剤として安息香酸が働くことと関連が深いはずである。既に我々は、二核銅-酸素錯体にチロシンモデルとなるフェノール誘導体が結合したperoxo種の分光学的な検出に成功しているが、次いで反応活性なフェノール誘導体が収率良くカテコール誘導体に変換される際に、同様なperoxo種の生成が起こること分光学的な検出した。このとき脱プロトン化したフェノール誘導体が安息香酸イオンと同様に、その軸配位によりμ-η^2:η^2-peroxo種を生成している。さらに基質モデルである脱プロトン化したフェノール誘導体と拮抗阻害剤である安息香酸イオンは、いずれも還元状態の銅中心に作用して、酸素分子との反応性を高めることが分かった。特に前者の系の結果は、基質であるかチロシンの結合によってチロシナーゼの酵素活性が高まることを示唆している。二核鉄酵素活性中心モデルの検討と関連して、単核の非ヘム鉄型オキシゲナーゼモデルの検討を行い、鉄(II)錯体と過酢酸の反応をstoppedflow-rapid scanning法により吸収とIRスペクトルの時間分解測定を行うことにより、酸化活性種とみられる中間体の分光学的な検出に成功した、これはマンガンの系にも応用され、Fe(IV)=0とMn(IV)=0についてESRスペクトルなども用いて、これらを相補的に理解するための第一段階のデータを得ることができた。生体内においてType III銅と呼ばれる二核の銅中心を有する蛋白質には、酸素運搬体であるヘモシアニンに類似した酸素添加酵素であるチロシナーゼがある。本酵素は、基質である芳香環に水酸基を導入するために酸素分子と結合してmu-eta2:eta2-peroxo種を形成する。

近年我々が明らかにしたbutterfly型のmu-eta2:eta2-peroxo種のモデル化合物の生成をヒントにして、基質であるL-チロシンがチロシナーゼと反応する際の精密な反応中間体モデルとして、二核銅ー酸素錯体にフェノール誘導体が結合したperoxo種の生成に成功した。そこに反応活性なフェノール誘導体が用いられた場合は、収率良くカテコール誘導体に変換され、その途中に同様なperoxo種が生成することも起こることも明らかになりつつある。これに先立ち、我々は、反応不活性なフェノール誘導体が脱プロトン化して二核銅中心に配位したmu-eta2:eta2-peroxo種の結晶化に成功し、単結晶X線構造解析を行った。その構造から得られた知見は、今後、チロシナーゼの反応機構において、芳香族求電子置換反応を引き起こす真の酸化活性種の理解に大きな前進を促すものであった。その全貌を明らかにするため、現在さらに実験的な証拠を積み重ねている。関連して行った単核の非ヘム鉄オキシゲナーゼモデルの理解を促すため、マンガン(II)錯体と過酢酸の反応をstopped flow-rapid scanning法により吸収とIRスペクトルの時間分解測定を行い、O-O結合のヘテロリティックな切断と、酸化活性種とみられるMn(IV)中間体種の分光学的な検出に成功した。さらに人工蛋白質環境による構造制御を施した金属活性部位の設計を目指して、電子移動部位であるTypeI銅やCuA部位のモデル化とその分光学的検討にも展開した。当初の計画以上に進展している部分もあるが、チロシナーゼそのものの検討と混合原子価二核銅酸化活性種の検討は、分光学的な検出をするもののキャラクタライズが困難な状況にある。鉄錯体の系の発展として予定より早くマンガン錯体の系に進んでいるが、単核錯体の系に留まっているところを打開したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。チロシナーゼそのものの検討と混合原子価二核銅酸化活性種の検討は、初歩的な実験などの準備段階では進んでいるが、設備やサンプル等の問題もあるので共同研究を積極的に進めるほか、人的資源をより投入して解決する。鉄錯体とマンガン錯体の系は合成が鍵であり、相補的なデータを得るために始めたマンガンの系では多核錯体の合成に成功しているので鉄錯体の系にフィードバックできる見込みである。前年度に合成技術が格段に進歩したところが今年度の試行錯誤に活きて更に飛躍することを期待している。
新しい遺伝性侏儒症ラット(rdw)の病態モデルとしての有用性と遺伝学的解析

rdwラットの病因メカニズムを分子レベルで明らかにする第一歩として下垂体における下垂体ホルモンmRNA並びに下垂体特異的転写因子Pit-1遺伝子の発現を検討した。その結果、rdwラット下垂体のGH及びPRLのmRNAの発現量は正常ラットに比較して極めて低下していた。反面、POMC、α-subunit、LH β-subunit等のmRNA量にはrdwと正常ラットとの間で有意差がみられなかった。Snell,Ames,Jacksonマウスの侏儒の原因遺伝子と考えられているPit-1mRNAに関しては、rdwにおいて、その大きさ並びに発現量は正常ラットとほぼ同じであった。また、タンパク質レベルでも差がみられなかった。従って、rdwは上記マウスと下垂体ホルモンに関して類似の状態を示すが、Pit-1mRNAの発現並びにその産物に関して、上記マウスと異なると結論された。そこで、今までの成績から甲状腺機能低下が考えられていたので、rdwの侏儒の原因究明のために下垂体-甲状腺系機能を調べた。即ち、甲状腺ホルモン(トリヨードチロニン;T3,チロキシン;T4)並びに甲状腺刺激ホルモン(TSH)について検討した。T3、T4ともにrdwが正常ラットに比べて有意に低値を示した。特に、T4はrdwが正常ラットの23%にすぎなかった。この成績はrdwが甲状腺機能低下症であることを示唆する。このことは甲状腺の組織学的検索によっても証明された。一方、TSHの下垂体含量はrdwと正常ラット間で顕著な差がなかったが、血漿TSHレベルはrdwが正常ラットに比べて有意の高値(9.4倍)に示した。以上から、rdwは甲状腺機能低下症であることが示唆されるが、それが侏儒の第一義的原因であるかどうかについては、現在、血中TSHの生物学的活性、甲状腺のレセプターの分子レベルでの解析を進めている。1)下垂体ホルモンの状況に関して,従来、免疫組織学的検討がなされていたが,これらについてRIAで測定した。その結果,rdwラットは正常ラットに比べて,血中及び下垂体還度ともに,GHのみでなく,プロラクチン,TSHの三種の下垂体ホルモンの産生不全であることが明らかになった。2)ノ-ザンハイブリダイゼ-ションの実験でも,rdwラット下垂体においては,GHならびにPRL mRNAの発現量が正常ラットに比べて1/301/100と極めて低下している反面,プレオピオメラノコルチン(POMC),CH,FSH,TSHに共通なα鎖,LHβ鎖,FSHβ鎖のmRNAの発現量には,極端な差異がみられなかった。これらの成績は,侏儒症の原因解明の実験によく用いられている遺伝性侏儒症マウスであるSnellやAmesと類似していた。3)最近,Snellマウスにおける侏儒の原因遺伝子は下垂体特異的な転写因子であるPitー1をコ-ドする遺伝子であることが判明した。そこで,これらのマウスの侏儒症の原因と考えられているPitー1の下垂体におけるmRNAについて調べたところ,rdwラットではこれらのマウスとは異なり,Pitー1のmRNA発現量は正常ラットとほぼ同じであった。従って,rdwラットの原因遺伝子の産物は,somafotrophs,lacfotrophs,thyrotrophsのproliferationやdifferentiationに重要な役割を果たす蛋白ではあるが,Pitー1蛋白そのものではないと思われる。

4)以上の事から,rdwラットはヒトの下垂体性侏儒症や下垂体機能低下症,特に,Familial panhypopituitary dwarfismの重要な疾患モデル動物になると考えられる。rdwでは、Snell,Ames,Jacksonマウスの侏儒の原因遺伝子と考えられている下垂体特異的転写因子Pit-1 mRNAに関しては、その大きさ並びに発現量は正常であった。しかし、mRNAからタンパク生産過程で異常が生じて正常なタンパクが生産されない可能性もあるので、Pit-1タンパクに対する抗体をウサギで作成して、ウイスタンブロッテングでタンパクの状況を調べたところ、rdwと正常ラット間で違いが認められなかった。従って、rdwはPit-1 mRNAの発現及びその産物のタンパクに関して正常であると結論された。そこで、rdwの侏儒の原因を究明する一環として、rdwでは甲状腺機能低下症の可能性が下垂体ホルモンのレベルから考えられていたので、下垂体ー甲状腺系機能を明らかにすべく研究を進めた。即ち、甲状腺ホルモン(トリヨードチロニン;T3,チロキシン;T4)並びに甲状腺刺激ホルモン(TSH)について検討した。TSH並びにT3、T4はRIAにより測定した。T3、T4ともにrdwが正常ラットに比べて有意に低値を示した。特に、T4はrdwが正常ラットの23%であった。この成績はrdwが甲状腺機能低下症であることを示唆する。甲状腺機能低下については甲状腺の組織学的検索によっても裏づけられた。一方、TSHの下垂体含量はrdwと正常ラット間で顕著な差がなかったが、血漿TSHレベルはrdwが正常ラットに比べて有意の高値(9.4倍)を示した。現在、血中TSHの正常な生物学的活性を有するか否かについて甲状腺細胞倍養系を用いて検討中である。甲状腺のレセプターの分子レベルでの解析も計画中である。以上から、rdwは甲状腺機能低下症であることが示唆されるが、それが侏儒の第一義的原因であるかどうかについては甲状腺関連レベルでの更なる検討を要する。
日本企業における海外経験の活用と組織力の向上

研究期間全体を通じて、海外経験を組織において活用しかつ組織力を向上させる仕組みを見出すことを目的として、企業組織に属する海外派遣からの帰任者を対象として、本研究が主眼を置く3つの観点「人材育成・活用」「組織力」「ワーク・ライフ・バランス」について、以下の研究を行った。第一に、「人材育成・活用」では、従業員のキャリア志向にフォーカスし、従業員がとりうるキャリア志向を調べ、それを海外派遣との関連で検討し、海外経験を経た個人のキャリア志向のタイプを示し、その支援と育成に関する研究を行った。第二に、「組織力」の点から次のことを行った。海外派遣を経験し帰国した帰任者の知識は企業にとって重要となりうる。しかし、その知識は暗黙知や国際知であるため、帰国後の組織においてその知識を移転することが困難であるという特徴がある。知識移転の研究について、企業を対象とする研究の蓄積はなされているが、知識移転全般の理解を深めるには個人にフォーカスした研究も求められている。最終年度には、企業間の知識移転の議論と帰任者などの個人に関する議論を勘案した上で、組織における海外経験者の知識移転向上のための命題群を提示した。第三に、「ワーク・ライフ・バランス」について、海外派遣から帰国した帰任者の仕事面と生活面の双方を検討した研究、および生活面にフォーカスした研究を行った。帰任者の仕事面を中心にした研究が多い中、研究蓄積が乏しい生活面についても研究を行い、その家族や生活面にかかわる事柄相互の関連性などを示した。本研究が目的とする観点の内「ワーク・ライフ・バランス」に関連して、海外派遣から帰国した帰任者の生活面に関する検討を行った。それにより、帰任者の生活面でその家族など着目すべき点などを示し、また生活面にかかわる事柄相互の関連性を示した。こうした検討をもとにして執筆した論文を東海大学の紀要に提出した(平成27年9月刊行予定)。関連して、帰任者の人材活用に向けて、これまで検討してきた帰任者の仕事面と生活面の双方を検討した研究を国際会議において発表した。帰任者の仕事面を中心にした研究が多い中、研究蓄積が乏しい生活面についても研究を行ったことは、帰任者研究に貢献できた点である。なお、国際会議での発表は次年度に行う予定であったが、当該研究が予定よりも早く進んだことなどから、前倒しして本年度に行った。それにより海外の研究者との意見交換もできた。本年度に予定していた文献レビューは一部を進めるにとどまったが、成果として、「人材育成・活用」の点からは従業員のキャリア志向について、「組織力」の点からは知識移転研究についてレビューしたことが本研究の柱となる観点の検討を向上させた。特に、従業員がとりうるキャリアについての研究では多面的にキャリアタイプが検討されているが、それらと海外派遣との関連で検討を行い、海外経験を経た帰任者のキャリア志向について文献を整理しつつキャリアのタイプを示した。この検討については、学会報告を行う予定である。なお、文献レビューは次年度以降も継続して行う。本年度予定していた調査は次年度以降に行う予定である。研究計画をより明確にするために調査よりも優先して、仮説モデルの構築および既存データの分析再分析を本年度に行った。この段階でできた仮説モデルについては、次年度に学会発表を行う予定である。本研究が主眼を置く3つの観点の内「人材育成・活用」と「ワーク・ライフ・バランス」に関連して、以下の研究を行った。まず、前年度から引き続き、海外派遣から帰国した帰任者の生活面に関する検討を行った。こうした検討をもとにして執筆した論文を東海大学の紀要に出版した(平成27年9月)。そして、生活面の研究は英語論文でもごくわずかしかないため、これを英文翻訳し発表する準備をしている。次に、帰任者の「人材育成・活用」については、これまで検討してきた帰任者の仕事面と生活面の双方を検討した研究を国際会議のpaperdevelopment workshopに申込み、採択の後に参加し、出版に向けたポイントなどを学んだ(平成27年6月)。これは日本語の翻訳部分もあるため、Book Chapterに投稿し今月採択された。前年度から引き続く文献レビューは一部を進めるにとどまったが、成果として、「人材育成・活用」の点からは従業員のキャリア志向について、「組織力」の点からは知識移転研究についてレビューしたことが本研究の柱となる観点の検討を向上させ、国内の学会で発表を行った。研究計画をより明確にするために調査よりも優先して、仮説モデルの構築および既存データの分析再分析、研究発表を本年度に行った。この段階でできた仮説モデルについては、次年度に英文ジャーナルに投稿する準備をしている。本年度計画の先送り(調査)と次年度計画の前倒し(研究発表)の両者が部分的に入れ替わっているが、全体の計画を考えると遅れが生じている。本研究が主眼を置く3つの観点「組織力」「人材育成・活用」「ワーク・ライフ・バランス」に関する、以下の研究を行った。まず、前年度に引き続き、海外派遣からの帰任者の生活面に関する研究(H27に紀要に日本語で出版)をベースとして拡張した英文原稿を投稿した。

これは英訳が多くを占めるため、Book Chapterに投稿し採択された。それにより、帰任者の生活面でその家族など着目すべき点などを示し、また生活面にかかわる事柄相互の関連性を示した。英語文献においても、帰任者の仕事面を中心にした研究が多いため、研究蓄積が乏しい生活面について研究を行ったことは、帰任者研究に貢献できた点である。次に、帰任者の「人材育成・活用」「組織力」については、前年度から引き続き「人材育成・活用」の点からは従業員のキャリア志向について、「組織力」の点からは知識移転研究について文献レビューを行ってきた。昨年度に国内で学会発表を行ったことを踏まえ、国際ビジネス研究学会でPaper Development Workshopの形式での発表を行い、国際学会への発表とPaper Development Workshopに参加した(いずれも審査を経て採択された)。それらを行ったことにより、研究を向上させることができ、本研究の柱となる観点を深く検討し、研究を洗練させることができる有意義な機会であった。さらに、帰任者の「人材育成・活用」については、これまで検討してきた帰任者の仕事面と生活面の双方を検討した研究を国際会議で発表を行い、査読を経て出版された。研究計画をより明確にするために調査よりも優先して、仮説モデルの構築および既存データの分析再分析、研究発表を引き続き本年度も行った。この段階でできた仮説モデルについては、次年度に英文ジャーナルに投稿する予定である。本年度計画の先送りと次年度計画の前倒しがあり、両者が部分的に入れ替わっているが、全体の計画を考えると遅れが生じている。帰任者に関する研究レビューによれば、帰任者研究は再適応研究と知識移転研究という2つの系統からなされていることが分かっている(内藤、2013)。しかし研究上の大きな課題として、その2つが未統合であるために、海外経験を保有する人材の活用というテーマについての検討が断片的であるのが現状である。本研究ではそれを乗り越えることを目的とし、研究に取り組む過程で、帰任者の知識移転研究の方は蓄積が浅いために、両者を統合させる前に、知識移転研究を発展させることを優先させた。ただし、これまでの帰任者の知識移転研究では、帰任者が国内と海外の双方の勤務経験を有するという特徴がゆえに、その組織的活用が企業のグローバル発展には必要だとの点から、主にその知識の組織内移転そのものについて検討されている。本研究では、企業間の知識移転研究を援用しつつ、帰任者を含む個人による知識移転に関する研究を踏まえ、知識の発信者である帰任者の組織における知識移転モチベーションの向上に焦点をあてることとした。特徴としては、海外派遣後に帰任者は所属組織において一時的にマージナルな存在であること、帰任者の知識は企業にとって価値があるものの移転が難しくかつ移転には時間的制約があること、帰任者の知識移転へのモチベーションを阻害する問題が個人レベルから組織レベルにまで渡ること等を示している。その上で、その知識移転モチベーションを向上させる要因を検討している。本研究の要となる概念等から構成される理論モデルの構築を、一つの研究として行うことが、研究を進める過程で必要であると判断した。
『資本論』第2部エンゲルス編集原稿(1884-1885年)成立過程の解明

本研究の課題は、国際マルクス/エンゲルス財団(IMES、本部:アムステルダム社会史国際研究所)およびベルリン=ブランデンブルク科学アカデミー(BBAW)との密接な協力の下に、エンゲルスがマルクスの諸種の原草稿から、『資本論』第2部「資本の流通過程」の編集原稿(Engelssches Redaktionsmmanuskript des zweiten Buchs des "Kapitals",1884-1885,約800ページ<オリジナルページ数>)を完成する過程を解明することである。本研究で予定している主たる研究成果は(1)エンゲルス『資本論』第2部編集原稿の完壁なテキスト、(2)同原稿内部の異文一覧、(3)同原稿に採用されたマルクス草稿一覧、(4)同原稿のマルクス草稿からの乖離一覧、(5)同原稿の成立と伝承記録、事項注解、(6)諸索引、である。この研究成果の核心部分は最終的には新MEGA(Zweite Marx/Engels Gesamtausugabe,新『マルクス/エンゲルス全集』全114巻)第II部「『資本論』および準備労作」第12巻としてIMESから公刊される。平成12-14年の研究期間における上記諸課題の達成状況は次の通りである。(1)(2)は完成原稿をネーティブチェックに委ね、(3)(4)(5)では第一次草案を完成した。これらの詳細は平成14年11月末に開催された国際MEGA^2コロキウムで詳細に報告され、BBAWから参加したドイツ人専門家から非常に高い評価を受けた(大村ほか7名の「日本人研究者によるMEGA^2編集」、参照)。なお、本研究は、平成12年度から平成15年度の4年間の予定で、基盤研究(B)(1)として採択されていたが、研究の連続性と効率化をはかるために「研究計画最終年度前年度の申請」として新規申請し、平成15年度に基盤研究(A)(1)(「IT活用による『資本論』第2部成立過程の全容解明と関連刊本・草稿のデータベース化」(課題番号15203009)研究代表者東北大学大学院経済学研究科・教授大村泉)として採択されたことにより、本基盤研究(B)(1)としては、平成12年度から平成14年度の3年間の研究成果としてこの成果報告書をまとめるに至った。本研究では、エンゲルスが長短8種のマルクス草稿を用い、助手のO.アイゼンガルテンに命じて作成した『資本論』第2部「資本の流通過程」の編集原稿(1884-1885年)の成立過程の全容を解明し、この成果を新MEGA第II部「『資本論』および準備労作」第12巻「エンゲルス『資本論』第2部編集原稿」の編集テキストとして取り纏めること、具体的には次の一連のテキストを作成することが中心的な課題である。(1)エンゲルス『資本論』第2部編集原稿の完璧なテキスト、(2)同原稿内部の異文一覧、(3)同原稿稿に採用されたマルクス草稿一覧、(4)同原稿のマルクス草稿からの乗離一覧、(5)同原稿の成立と伝承記録、事項

注解、(6)諸索引。こうした具体的研究課題について、今年度は、(1)(2)の課題をほぼ完了させることができた。特にまた今年度(平成12年度)秋に開始した(3)(4)では、内外の研究史上初めて、マルクス草稿とエンゲルス編集原稿とをデジタルテキストで比較し、両者の特質を悉皆的に解明することになった。研究代表者は、この研究成果の一部を、平成12年に秋にベルリンで開催された『資本論』に関する国際会議で報告し、ドイツ、オランダ、ロシア、イタリア、ギリシア、韓国、等の研究者から活発な質疑応答があった。研究は非常に順調に推移し、研究発表欄に記したように、副産物的な研究成果も一定数生まれている。研究期間内に取り纏める主たる研究成果は、(1)エンゲルス『資本論』第2部編集原稿の完璧なテキスト、(2)同原稿内部の異文一覧、(3)同原稿に採用されたマルクス草稿一覧、(4)同原稿のマルクス草稿からの乖離一覧、(5)同原稿の成立と伝承記録、事項注解、(6)諸索引である。この研究成果の核心部分は新MEGA(Zweite Marx/Engels Gesamtausugabe,新『マルクス/エンゲルス全集』全114巻)第II部「『資本論』および準備労作」第12巻としてIMESによって公刊される。上記予定研究成果のうち、本年度(平成13年度)は(1)「エンゲルス『資本論』第2部編集原稿の完壁なテキスト」および(2)「同原稿内部の異文一覧」を完成させた。当該原稿は現在海外共同研究者Rolf Hecker(ベルリン=ブランデンブルク科学アカデミー教授)のもとでネィティヴチェックを受けている。さらに本年度は、(3)「エンゲルス『資本論』第2部編集原稿に採用されたマルクス草稿一覧」(4)「同原稿のマルクス草稿からの乖離一覧」の作成に着手し、第一次作業を終えた。また(5)「同原稿の成立と伝承記録、事項注解」の関連諸資料をロシア国立社会=政治史アルヒーフ・モスクワで探索入手し、その整理に着手した。加えて、別記関連論文を公表した。なお、ここには研究協力者・早坂啓造の業績も加えたが、これらはいずれも本科研費助成を用いた研究だからである。本研究では国際マルクス/エンゲルス財団(IMES、本部:アムステルダム社会史国際研究所)およびベルリン=ブランデンブルク科学アカデミー(BBAW)との密接な協力の下に、エンゲルスがマルクスの諸種の原草稿から、『資本論』第2部「資本の流通過程」の編集原稿(Engelssches Redaktionsmmanuskript des zweiten Buchs des "Kapitals",1884-1885,約800ページ<オリジナルページ数>)を完成する過程を解明する。研究期間内に取り纏める主たる研究成果は(1)エンゲルス『資本論』第2部編集原稿の完璧なテキスト、(2)同原稿内部の異文一覧、(3)同原稿に採用されたマルクス草稿一覧(4)同原稿のマルクス草稿からの乖離一覧(5)同原稿の成立と伝承記録、事項注解、(6)諸索引、であり、この研究成果の核心部分は、最終的には、新MEGA(Zweite Marx/Engels Gesamtausugabe,新『マルクス/エンゲルス全集』全114巻)第II部「『資本論』および準備労作」第12巻としてIMESによって公刊することが確約されている。