hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
転写因子異常による先天性複合下垂体機能不全症発症へのゲノム刷り込みの関わり

下垂体転写因子Pit-1は成長ホルモン(GH)・プロラクチン(PRL)両遺伝子の転写を活性化するとともに、さらにおそらくは甲状腺刺激ホルモン(TSH)の転写やGH,PRL,TSH産生細胞の分化・増殖にも必要な因子である。Pit-1のミスセンス変異Arg271Trpはdominant negative効果によって複合型下垂体前葉機能低下症を発症するとされている。本研究ではこの変異をもつ女児患者を発端者として、同じ変異を有するにもかかわらず健常な保因者である父親と祖母について変異遺伝子の発現を調べた。まず、Pit-1は下垂体特異的転写因子とされてきたが、リンパ球においても発現していることが判明したので、末梢血リンパ球を材料とし、RT-PCRによりmRNAレベルでの変異確認を行なった。発端者女児では正常と変異の両alleleの発現があったが、父親と祖母では変異を有するalleleは発現せず、正常alleleのみ発現していた。このことはdominant-negative効果によってヘテロ接合体においても発症するはずの本変異において、ゲノム上では発端者と同じヘテロである父親・祖母が発症していないこととよく符号しており、末梢リンパ球で観察した遺伝子発現は下垂体におけるそれと同様であろうと推察された。Pit-1異常症の遺伝解析をmRNAレベルまで掘り下げて行ったのはこれが初めてである。この遺伝はdominant-negativeとは無関係に、祖母から父親に伝わった変異alleleが発現しない「maternal imprinting」によって説明できるかのように見える。しかし、患者では母親からの正常alleleが発現しており矛盾する。pit-1が自らの転写を調節する機能を持つことから、この遺伝子あるいは本変異特有の発現調節が関与しているのかも知れない。
西洋中世盛期スコラ学から近代思想に至る、真理の本質変転に関する哲学史的研究

基本文献によるデータベース及び国内外の文献の所在、研究者の所在、連絡先等検索することが可能となり、研究の基盤が構築され始めている。1トマスからデカルトへの研究の推移を探求したが、トマス自身の中における問題の複雑さに気づき、同時に、デカルトとの対比の困難に気付いた。2トマス・アクィナスにおける認識と意志(知と愛)との共通基盤に関する論文を一編準備中である。3能動知性に関する問題に関しては、アヴィチェンナによる西欧中世世界への移入をも考慮しつつ、デカルトへ至るまでの研究はさらに必要とされよう。
欠落変異体を用いるインフルエンザウイルスのNS1蛋白の機能に関する研究

インフルエンザA及びB型ウイルスの交配によって、3株のB/山形の変異体を分離した。これらはいずれも、NS遺伝子に変異をもつもので、1個乃至13個の塩基の欠落によるフレ-ム・シフトのために、NS1蛋白のC端側を大幅に欠いている。合成されるNS1蛋白は、アミノ酸数にして僅か127乃至90で、野性型のそれが281であるのを考慮すると、極めて短い。これらの変異体を利用して未だ明らかにされるに至っていないインフルエンザウイルスのNS遺伝子の機能をより一層明確に捉えるために、クロ-ン201の変異NS遺伝子のみを他の野性型B/Leeに移したリアソ-タント(201Lー77)と、野性型B/山形のNS遺伝子のみをB/Leeに移したコントロ-ル・リアソ-タント(YLー20)を作成、これらの諸性状を比較検討することを試みた。感染初期に高度の細胞破壊を来たすという、一連の変異体に共通する性状は、201Lー77では顕著であったが、YLー20ではこれは認められなかった。高度の細胞破壊がNS1蛋白のC端の欠損によることは明らかである。感染細胞内のウイルス蛋白合成の動態には201Lー77とYLー20の間に差はなく、NS遺伝子のウイルス蛋白合成への関与はないものと考えられる。一方、B/Lee感関MDCK細胞から抽出したmRNAとのハイブリダイゼ-ションによって、ウイルスのvRNAを定量したところ、YLー20では、合成量は感染5時間で最高値に達し、以後漸減するのに対し、変異NS遺伝子をもつ201Lー77では、低いレベルで感染後期まで合成が続いていた。NS遺伝子は、vRNAの合成には深く係っているものと思われる。別のNS遺伝子の変異株AWBYー234を調べてみると、ウイルス粒子内には通常のウイルス・ゲノム以外に、長さの短いRNAが多数含まれていた。しかも、この変異体では多重感染による活性化が成立する。このことは、NS遺伝子の欠損はRNA鎖の完全な伸長を阻害することを示している。クロ-ン201と同様の手法で,インフルエンザB型ウイルスのNS遺伝子の欠落変異体(AWBYー234)を分離した。NS遺伝子のシ-ケンシングの結果、これは同遺伝子のプラスセンスの310312のUUUの1個が欠落しており,その結果おこるフレ-ムシフトのために,アミノ酸数わずか90個から成るNS_1(野生型では281)しかできないことが判明した。これも201同様,NS_1のC端側を大幅に欠く変異体で,感染早期に高度のCPEを発現した。感染早期の細胞の電子顕微鏡像は,変異体に特有の変化を示さなかった。AWBYー234では,多重感染による感染性ウイルス産生の増加がみられ,ウイルスRNAの電気泳動上,通常の8個のRNA分節以上に,さまざまの大きさのsubgenomic RNAが認められた。このことは,変異体ウイルス粒子は,伸長の不完全なRNA分節を多数含み,且つ不完全な伸長は特定の遺伝子分節に限定されるのではないことを示唆している。一方我々は,インフルエンザA型ウイルスから,NS_2に2個の点変異をもつクロ-ン182を分離した。これは多重感染によって容易に欠損性干渉(DI)粒子を産生し,それぞれの粒子は多数のDIRNAを含有していた。

容易にDI粒子が産生され,効率よくDIRNAが合成されるということは,遺伝子DNA分節とD1 RNA合成の際の競合が強く起こっていることを示唆するものである。これらを総合すること,NS_1とNS_2と,インフルエンザがウイルスRNA複製レギュレ-タ-として働き,前著はRNA鎖の伸長に,後者は複製の活性化に寄与していると考えられる。この辺のところを,今後研究していく予定である。我々は、インフルエンザウイルB/山形と、いくつかのA型ウイルスとの交配によって、C端側を大幅に欠くNS1蛋白を合成するB/山形の変異ウイルスをいくつか分離した。欠損の程度は変異体によって異なるが、いずれにも共通する特徴的な性状は、感染早期に高度のCPEを起こすという点である。この性状が変異NS遺伝子の機能と深く関わっていることを示し、NS遺伝子の機能をより一層明確に捉え、更にウイルスによる細胞破壊の分子基盤を明確にするために、我々はまず変異NS遺伝子のみを別の野性株B/Leeに移したアソ-タント(201Lー77)と、野性型の山形のNS遺伝子のみを野性型のB/Leeに移したコントロ-ル・リアソ-タント(YLー20)を作成、この両者について諸性状の比較検討を行なった。感染早期に高度のCPEを起こすという特徴は、変異NS遺伝子をもつリアソ-タントでのみみられ、コントロ-ル・リアソ-タントでは認められなかった。このことは、NS1蛋白のC端側の欠損は、早期に感染細胞の破壊を促進するということを示すものである。YLー20と201Lー77とを、それぞれm.o.i.8でMDCK細胞に感染、感染後経時的に30分間アイソト-プで標識した感染細胞を電気泳動にかけてウイルス蛋白を分離したあと、NP,M,NS1蛋白のバンドを切り出してそれぞれの放射活性を測定したところ、ウイルス蛋白合成の動態は、両者に差がないことが明らかになった。次いで、YLー20もしくは201Lー77感染MDCK細胞からRNAを抽出、これとMDCK細胞で作成した大過剰のB/LeeのmRNAとをハイブリダイズ(インフルエンザウイルスのvRNAはネガテブである)させ、vRNA合成の動態を解析したところ、YLー20では5時間でピ-クに達し、のち次第に減ってゆくのに対し、201Lー77では低いレベルでの合成が後期まで持続した。別の変異体(AWBYー234)を用いた実験によると、ウイルス中には通常の8本のウイルス・ゲノム以外に多くの短いRNAが含まれている。しかもこのウイルスでは多重感染による活性化(multiplicity reactivation)が成立する。このことは、NS遺伝子に欠損があると、RNA鎖の伸張が完結しないで不完全なRNAが多数できることを示唆している。
小児急性リンパ性白血病における腫瘍抑制遺伝子p16ならびにRbの解析

Rb遺伝子やp16遺伝子の異常は種々の腫瘍で認められており、重要な腫瘍抑制遺伝子と考えられている。一方、p16蛋白の発現が高い腫瘍では、予想に反して予後が不良であることが知られている。p16を非常に強く発現する小児急性リンパ性白血病(ALL)由来細胞株KOPN-79を用いて以下の検討を行った。p16遺伝子に構造異常は認められず、p16蛋白の細胞内分布も正常で、高発現のp16 mRNAが検出された。cyclin群、CDK群、CDKI群の発現に著変は認められなかった。Rbの発現を調べたところ、E2F-1を代表とする転写因子群の結合部位(pocket region)を認識する抗体では発現が認められなかった。そこで、pocket regionより5'-regionを認識する抗体を用いたところ、通常より低分子量のRb蛋白が検出された。免疫沈降法を用いた検討で、この異常Rb蛋白は非リン酸化状態でもほとんどE2F-1と結合せず非機能性と判明した。Rb cDNAの全領域をカバーできるようにプライマーを3セット設定し、RT-PCR法でRb mRNAの発現を検討したところ、pocket region(exons 13-22)より5'側に設定したプライマーセットでだけmRNAが検出された。したがって、pocket regionの一部を含む3'-regionが欠失したtruncated Rb蛋白の存在が想定された。また、Northern blot法では、wild-typeより数kbサイズが大きいmutated Rb mRNAが検出されたが、他のALL細胞株のRT-PCR法で得られた3プローブを用いたSouthern blot法で、Rb遺伝子の一方のアレルは欠損しており、他方のアレルはintron 17で切断されてexon 18以降を欠失し、3'端は未知の遺伝子と非機能的に融合していることが証明された。p16の発現が正常あるいは欠失しているALL細胞株(n=10)では、Rb遺伝子/Rb蛋白に異常は認められなかった。以上の結果から、本細胞株においてはRb非依存性にE2F-1を代表とする転写因子群が活性化されており、p16の高発現下でも細胞回転が進行しうることを示している。非機能性Rbを発現しているALL細ではp16遺伝子の転写が亢進しており、p16遺伝子の転写活性分子が活性化されているか、p16遺伝子の転写抑制分子の活性が抑制されている可能性がある。p16を非常に強く発現する小児ALL由来細胞株KOPN-79においては、p16遺伝子に構造異常は認められず、p16蛋白の細胞内分布も正常であった。また、他のALL細胞株の数10倍のp16 mRNAが検出された。

p16発現量の増加はCDK4やCDK6の活性を強く抑制するため、恒常的にp16を高発現している本細胞株においては、他の細胞回転調節分子群が正常と仮定すると、他のALL細胞株と同様に細胞回転を繰り返して増殖することは不可能と思われた。そこで、cyclin群(cyclin A, D1, E)、CDK群(CDK2,4,6)、CKI群(p15, p21, p27)の発現をWestern blot法で検討したが、著変は認められなかった。最後にRbの発現を調べたところ、E2F-1を代表とする転写因子群の結合部位(pocket region)を認識する抗体では発現が認められなかった。そこで、pocket regionより5'-regionを認識する抗体を用いたところ、通常より低分子量のRb蛋白が検出された。免疫沈降法を用いた検討で、この異常Rb蛋白は非リン酸化状態でもほとんどE2F-1と結合せず非機能性と判明した。Rb cDNAの全領域をカバーできるようにプライマーを3セット設定し、RT-PCR法でRb mRNAの発現を検討したところ、pocket region(exons 13-22)より5'側に設定したプライマーセットでだけmRNAが検出された。したがって、pocket regionの一部を含む3'-regionが欠失したtruncated Rb蛋白の存在が想定された。また、Northern blot法では、wild-typeより数kbサイズが大きいmutated Rb mRNAが検出されたが、他のALL細胞株のRT-PCR法で得られた3プローブを用いたSouthern blot法で、KOPN-79のRb遺伝子の一方のアレルは欠損しており、他方のアレルはintron 17で切断されてexon 18以降を欠失し、3'端は未知の遺伝子と非機能的に融合していることが証明された。p16の発現が正常あるいは欠失しているALL細胞株(n=10)では、Rb遺伝子/Rb蛋白に異常は認められなかった。Rb遺伝子やp16遺伝子の異常は種々の腫瘍で認められており、重要な腫瘍抑制遺伝子と考えられている。一方、p16蛋白の発現が高い腫瘍では、予想に反して予後が不良であることが知られている。p16を非常に強く発現する小児急性リンパ性白血病(ALL)由来細胞株KOPN-79を用いて以下の検討を行った。1.p16遺伝子に構造異常は認められず、p16蛋白の細胞内分布も正常で、高発現のp16 mRNAが検出された。3.Rbの先現を調べたところ、E2F-1を代表とする転写因子群の結合部位(pocket region)を認識する抗体では発現が認められなかった。免疫沈降法を用いた検討で、この異常Rb蛋白は非リン酸化状態でもほとんんどE2F-1と結合せず非機能性と判明した。Rb cDNAの全領域をカバーできるようにプライマーを3セット設定し、RT-PCR法でRb mRNAの発現を検討したところ、pocket region (exons 13-22)より5'側に設定したプライマーセットでだけmRNAが検出された。
ＴＣＰ／ＩＰアプリケーションプロトコルの可視化システム

TCP/IPにおけるアプリケーションプロトコルの学習を目的とした可視化システムを開発した.本システムは以下の特徴をもつ.(1)アプリケーションプロトコルに特化した可視化システム(2)新しいアプリケーションプロトコルや既存のアプリケーションプロトコルのバージョンアップに適用可能(3)アプリケーションプロトコルのメッセージをリクエスト/レスポンス,付加情報,添付ファイルの別に表示可能(4)アプリケーションプロトコルの通信手順の表示可能(5)リクエスト/レスポンスや付加情報の説明が可能TCP/IPにおけるアプリケーションプロトコルの学習を目的とした可視化システムを開発する.そのために主に次の課題に取り組む.(1)学習者が使用するコンピュータが送受信した実際のデータを用いるなど,アプリケーションプロトコルの理論に対して,実感を伴う学習が可能な方法の検討.(2)TCP/IPには多くのアプリケーションプロトコルが存在する.また,新しいアプリケーションプロトコルの開発,バージョンアップ等も比較的頻繁にあることから,それらに柔軟に対応する枠組みの開発.(3)アプリケーションプロトコルに用いられるデータには,リクエスト/レスポンス情報,付加情報,添付ファイル等がある.これらの目的や手順などを分かりやすく可視化する方法.インターネットの普及に伴い,情報の専門教育においてTCP/IPプロトコルの教育が極めて重要になってきた.今までのTCP/IPの学習では,決まった通信パターンしか学習できない,実感がわかないなどの理由で,抽象的性格の強いTCP/IPプロトコルの概念を学習することが難しかった.例えば,HTTPの学習においては,WebブラウザにWebページが表示されるまでに,クライアントからGET,PUTなどのリクエストがあり,それに対してサーバがステータスコードをレスポンスすること,リクエストとレスポンスには,WebブラウザやWebサーバの種類等の付加情報があること,さらにHTML,画像,音声などが添付ファイルとして送受信されることなどを,学習者は実感することは難しい.このような問題点を解決するために,アプリケーションプロトコルの可視化システムの開発を目指している.昨年度は,主に(1)システムの要求仕様の検討,(2)ユーザインターフェースの検討,(3)アプリケーションプロトコル定義データの検討,(4)パケットキャプチャリング方法の検討を行った.今年度は,主にシステムの実装を行った.TCP/IPにおけるアプリケーションプロトコルの学習を目的とした可視化システムを開発した.本システムは以下の特徴をもつ.(1)アプリケーションプロトコルに特化した可視化システム(2)新しいアプリケーションプロトコルや既存のアプリケーションプロトコルのバージョンアップに適用可能(3)アプリケーションプロトコルのメッセージをリクエスト/レスポンス,付加情報,添付ファイルの別に表示可能(4)アプリケーションプロトコルの通信手順の表示可能(5)リクエスト/レスポンスや付加情報の説明が可能TCP/IPにおけるアプリケーションプロトコルの学習を目的とした可視化システムを開発する.そのために主に次の課題に取り組む.(1)学習者が使用するコンピュータが送受信した実際のデータを用いるなど,アプリケーションプロトコルの理論に対して,実感を伴う学習が可能な方法の検討.(2)TCP/IPには多くのアプリケーションプロトコルが存在する.また,新しいアプリケーションプロトコルの開発,バージョンアップ等も比較的頻繁にあることから,それらに柔軟に対応する枠組みの開発.(3)アプリケーションプロトコルに用いられるデータには,リクエスト/レスポンス情報,付加情報,添付ファイル等がある.これらの目的や手順などを分かりやすく可視化する方法.インターネットの普及に伴い,情報の専門教育においてTCP/IPプロトコルの教育が極めて重要になってきた.今までのTCP/IPの学習では,決まった通信パターンしか学習できない,実感がわかないなどの理由で,抽象的性格の強いTCP/IPプロトコルの概念を学習することが難しかった.例えば,HTTPの学習においては,WebブラウザにWebページが表示されるまでに,クライアントからGET,PUTなどのリクエストがあり,それに対してサーバがステータスコードをレスポンスすること,リクエストとレスポンスには,WebブラウザやWebサーバの種類等の付加情報があること,さらにHTML,画像,音声などが添付ファイルとして送受信されることなどを,学習者は実感することは難しい.このような問題点を解決するために,アプリケーションプロトコルの可視化システムの開発を目指している.今年度は,主に(1)システムの要求仕様の検討,(2)ユーザインターフェースの検討,(3)アプリケーションプロトコル定義データの検討,(4)パケットキャプチャリング方法の検討を行った.インターネットの普及に伴い,情報の専門教育においてTCP/IPプロトコルの教育が極めて重要になってきた.今までのTCP/IPの学習,例えば講義やテキストによる学習は,決まった通信パターンしか学習できない,実感がわかないなどの理由で,抽象的性格の強いTCP/IPプロトコルの概念を学習することが難しかった.上記の問題を解決するために,TCP/IPにおけるアプリケーションプロトコルの学習を目的とした可視化システムを開発した.そのために主に次の課題に取り組んだ.(1)学習者が使用するコンピュータが送受信した実際のデータを用いるなど,アプリケーションプロトコルの理論に対して,実感を伴う学習が可能な方法の検討.(2)TCP/IPには多くのアプリケーションプロトコルが存在する.また,新しいアプリケーションプロトコルの開発,バージョンアップ等も比較的頻繁にあることから,それらに柔軟に対応する枠組みの開発.(3)アプリケーションプロトコルに用いられるデータには,リクエスト/レスポンス情報,付加情報,添付ファイル等がある.これらの目的や手順などを分かりやすく可視化する方法.提案システムは以下の特徴をもつ.(1)アプリケーションプロトコルに特化した可視化システム(2)新しいアプリケーションプロトコルや既存のアプリケーションプロトコルのバージョンアップに適用可能(3)アプリケーションプロトコルのメッセージをリクエスト/レスポンス,付加情報,添付ファイルの別に表示可能(4)アプリケーションプロトコルの通信手順が表示可能(5)リクエスト/レスポンスや付加情報の説明が表示可能.認識情報処理工学,教育工学今年度は次の手順でシステムの実装を行った.(1)ローカルコンピュータからのリクエストとリモートコンピュータからのレスポンスのシーケンス,リクエストとメッセージの説明の表示部の実装

(2)選択された行(リクエストまたはレスポンス)の説明の表示(3)選択されたリクエストまたはレスポンスに付加情報がある場合は,付加情報の詳細を表示(4)送受信したファイルのプレビュー機能の実装アプリケーションプロトコル定義データの実装については,http, ftp, pop, smtpなど代表的なアプリケーションプロトコルなどにとどまっており,他のアプリケーションプロトコルについてはこれからである.また,アプリケーションデータがバイナリデータである場合の処理の実装に時間を要している.研究業績で述べた4項目について,具体的に達成度を説明する.(1)システムの要求仕様の検討を行い,通信手順,データ構造をわかりやすく表示できる,ユーザのコンピュータが送受信したデータを使って表示できること,リクエスト/レスポンス,付加情報,添付ファイルを分かりやすく表示できること,リクエスト/レスポンス,付加情報の意味や目的に関する解説を表示できること,新しいプロトコルにも対応できること,などの仕様が決まった.(2)ユーザインターフェースの検討を行い,リクエスト/レスポンスのシーケンス,リクエスト/レスポンスの説明,添付ファイルのプレビュー,付加情報などを分かりやすく表示できるインターフェースを設計することができた.(3)アプリケーションプロトコル定義データの検討を行い,種々のアプリケーションに対応できるようにするために,XMLを用いてアプリケーションプロトコル別にアプリケーションプロトコル定義データを作成することにした.(4)パケットキャプチャリング方法の検討を行い,パケットキャプチャリングには,pcapAPIのラッパーとなるjpcapを使用し,XMLパーサには,SAX(Simple API for XML)を使用することにした.アプリケーションデータがバイナリであるプロトコルの処理方法の検討が必要である.
超磁歪振動子を用いた浅層地中探査映像の分解能改善

超磁歪振動子を用いて浅層地中内に時間的に周波数を変化させたチャープ波を発生させ、受振波形にパルス圧縮法を適用することで分解能の飛躍的改善を図った。最初にシミュレーションにより期待される分解能の検討を行なった後、実際に屋外で確認実験を行なってシミュレーションと同等の分解能が得られることを確認した。従来のハンマー法による分解能約50cmと比較すると約半分以下の約20cmの分解能を実現することが出来た。平成18年度は、まず6月1日-3日に那覇市で行われた文化財探査学会に出席し、音波探査実験のための候補地選定を行った。その結果、平城京の北東部での探査実験を行うことになった。この場所は湿っていてレーダ探査では分解能が上がらないため音波探査を試して欲しいとのことであった。平城京現地での実験は9月11日から14日の4日間で行われた。実験では超磁歪振動子を用いてダウンチャープ波(600-300Hz,送振時間100ms)と比較用の通常のバースト波(1kHz,200Hz,10波)を送振した。受振はセンサーであるジオホン12個と弾性波探査装置(McSEIS-SX)を用いて行った。各送振波形は超磁歪振動子をなめらかに駆動するためにハニング窓をかけた波形を採用した。実験後、計算機上で反射散乱波重合法を用いて映像化を行い、分解能の比較を行った。この際、ダウンチャープ波については送振波を基準としたパルス圧縮を適用した後に映像化を行っている。比較結果から以下のことが明らかになった。1.パルス圧縮後のダウンチャープ波および1kHzバースト波のどちらもほぼ同程度の分解能を持っていること。2.どちらも手打ちハンマー法を想定した200Hzバースト波のものより5倍程度、距離分解能に改善が見られること。3.しかしながら、分解能改善と同時に横方向に薄い虚像が出やすいこと。次にカンボジア王国バッタンバン州における音波伝播実験を行った。これは現地の土壌が電解質を含むラテライト土壌であり、レーダ探査に向いていないためである。実験は12月22日から1月7日の間にかけて行われた。運搬の関係上、超磁歪振動子と駆動用アンプの使用を断念し、従来の手打ちハンマーと弾性波記録装置(McSEIS-SX)を使用した。実験の結果から、ラテライト土壌においても日本と同様な音波伝播特性が得られることが明らかになった。平成19年度は、まず平成18年度に行われた音波探査実験結果に基づいて、パルス圧縮による分解能改善に関する報告を関連学会にて行った(文化財探査学会、日本音響学会、アコースティックイメージング(AI)、国際音響学会(ICA))。超磁歪振動子によるパルス圧縮の効果をさらに確かめるために、8月2日-9日にかけて、茨城県日立市神田町にある休耕地にて音波伝播実験を行った。実験に先立ち、5月の連休中に探査対象として小型のプラスチック容器を深さ50cm程度に埋設した。実験時には、ダウンチャープ波(ストップ周波数300Hz、送振時間100ms)のスタート周波数を500-1kHzの間で変化させて、シミュレーションによる検討どおりの分解能が発揮できるかどうか比較した。また、従来用いていたハンマー法による映像と比較するために通常のバースト波(200Hz,10波)の送振も行った。各送振波形は超磁歪振動子をなめらかに駆動するために窓関数(k-flat関数)をかけた波形を採用した。実験後、計算機上で反射散乱波重合法を用いて映像分解能の比較検討を行った。比較検討結果から以下のことが明らかになった。1.スタート周波数が700Hz以上あれば、軸方向分解能20cm以下を実現できること。2.スタート周波数が700Hz以下であっても、従来の手打ちハンマー法による分解能約50cmよりも高い分解能を維持できること。3.さらに、ダイナミックフォーカス法を使用すれば、方位方向分解能も20cm以下を実現できる可能性があること。平成20年度は、まず平成19年度に行われた実験結果に基づいて、チャープ波およびパルス圧縮技術を用いた音波による地中映像分解能に関する報告を関連学会等にて行った(国際学会3件、シンポジウム研究会2件、国内学会2件、計7件)。超磁歪振動子によるチャープ波の種類と持続時間および周波数依存減衰が分解能に与える影響を調べるために、8月1日-9日にかけて、茨城県日立市神田町にある休耕地にて音波伝播実験を行った。実験時には、アップチャープ、ダウンチャープ波(ストップ周波数300Hz、送振時間100ms)のスタート周波数を500-1kHzの間で変化させて、シミュレーションによる検討どおりの分解能が発揮できるかどうか比較した。

さらにチャープの変化のさせ方に関してはリニア、ログの2種類を調べて浅層地中探査の際に影響がでるかどうかについても検討した。また、受振はセンサーであるジオホン12個を使用したが、試験的にスキャニング振動計(SLDV:Scanning Lase Doppler Vibrometer)を用いてレーザ光による探査が可能かどうかも検討を行なった。実験検討結果から以下のことが明らかになった。1.50cm程度の深さではチャープ波の種類は分解能にそれほど大きな影響を与えないが、探査深度を深くするにはログチャープとダウンチャープの組み合わせが有効であること。2.チャープの持続時間は長い方が分解能改善につながること。3.レーザ光でも探査可能ではあるが、横波音波を捉えるために工夫が必要であること。以上の結果から、超磁歪振動子を横波振源として用い、さらにチャープ波とパルス圧縮法を用いることで約50cm程度の浅層地中において約20cm(軸方向、方位方向とも)の分解能を実現できることを明らかにした。
皮膚の弾性は3次元筋形状および筋パフォーマンスの決定因子であるか？

本研究では,3次元超音波Bモード法や3次元スキャナを駆使して筋の構造を3次元的に構築し,筋を囲む皮膚の存在やその弾性が,筋の3次元形状やパフォーマンスに対して貢献するか詳細に明らかにする.本研究を通して,加齢,出産後の腹部,外科手術の縫合後などによる皮膚弾性の変化は筋パフォーマンスに影響を及ぼすことを提唱でき,本研究の知見は,高齢者などのQOLならびにスポーツパフォーマンスの改善に寄与する装身具の開発など,医学・生体医工学領域にも貢献する.本研究では,3次元超音波Bモード法や3次元スキャナを駆使して筋の構造を3次元的に構築し,筋を囲む皮膚の存在やその弾性が,筋の3次元形状やパフォーマンスに対して貢献するか詳細に明らかにする.本研究を通して,加齢,出産後の腹部,外科手術の縫合後などによる皮膚弾性の変化は筋パフォーマンスに影響を及ぼすことを提唱でき,本研究の知見は,高齢者などのQOLならびにスポーツパフォーマンスの改善に寄与する装身具の開発など,医学・生体医工学領域にも貢献する.
飲食物摂取時の口顎領域の活動を制御する中枢神経機構

ラットの大脳皮質味覚野と視床下部外側野に,微細金属電極を埋め込み,手術からの回復後,動物が各種の味溶液,固型飼料などを自由に摂取しているときのニューロン活動を記録した.味応答性ニューロンに対する他の感覚主の刺激効果を調べるため,口腔領域の触や温度刺激(体性感覚刺激),におい刺激(アーモンド臭酢酸臭)や,内臓刺激(塩化リチウムの腹腔内投与)などの刺激も行なった.実験後は,記録電極を介して直流通電し,記録部位をマークし,組織学的に確認した.1.大脳皮質の味応答性ニューロンは,動物の嫌う溶液(塩酸,キニーネなど)と,好む溶液(蔗糖など)との間で異なった応答態度を示すものと,ある特定の味に特異的に応じるものに分類された.後者は前者の4倍多く認められた.また,後者には,ラットの固型飼料の味によく応じるニューロンも見出された.約1/4のニューロンは,味刺激のみならず,口腔領域の体性感覚刺激にも同時に応じたが,におい刺激や,内臓刺激に応じたニューロンは,ごくわずかであった.動物が自発的に溶液を摂取したときと,口腔内に人為的に溶液が注入されたときで,異なった応答パターンを示すニューロンも存在した.2.絶水下のラットに各種の溶液を自由に摂取させる実験課題において,視床下部外側野には,多様な応答特性を示すニューロンが存在することがわかった.このうち,溶液を求めて期待し,探索する行動に関与すると思われるニューロンや,対象物に接したとき,それを受容しようとするか拒否するかによって異なった応答パターンを示すニューロンが認められた.ある特定の味質溶液に応じるニューロンの数が非常に少なかったことから,味の質の情報処理は視床下部の主たる働きではないと思われる.ラットの大脳皮質味覚野と視床下部外側野に,微細金属電極を埋め込み,手術からの回復後,動物が各種の味溶液,固型飼料などを自由に摂取しているときのニューロン活動を記録した.味応答性ニューロンに対する他の感覚主の刺激効果を調べるため,口腔領域の触や温度刺激(体性感覚刺激),におい刺激(アーモンド臭酢酸臭)や,内臓刺激(塩化リチウムの腹腔内投与)などの刺激も行なった.実験後は,記録電極を介して直流通電し,記録部位をマークし,組織学的に確認した.1.大脳皮質の味応答性ニューロンは,動物の嫌う溶液(塩酸,キニーネなど)と,好む溶液(蔗糖など)との間で異なった応答態度を示すものと,ある特定の味に特異的に応じるものに分類された.後者は前者の4倍多く認められた.また,後者には,ラットの固型飼料の味によく応じるニューロンも見出された.約1/4のニューロンは,味刺激のみならず,口腔領域の体性感覚刺激にも同時に応じたが,におい刺激や,内臓刺激に応じたニューロンは,ごくわずかであった.動物が自発的に溶液を摂取したときと,口腔内に人為的に溶液が注入されたときで,異なった応答パターンを示すニューロンも存在した.2.絶水下のラットに各種の溶液を自由に摂取させる実験課題において,視床下部外側野には,多様な応答特性を示すニューロンが存在することがわかった.このうち,溶液を求めて期待し,探索する行動に関与すると思われるニューロンや,対象物に接したとき,それを受容しようとするか拒否するかによって異なった応答パターンを示すニューロンが認められた.ある特定の味質溶液に応じるニューロンの数が非常に少なかったことから,味の質の情報処理は視床下部の主たる働きではないと思われる.ラットの大脳皮質味覚野に、微細金属電極(直径25μmの白金-イリジウム線)を埋め込み、手術からの回復後、動物が各種の味溶液、固型飼料などを自由に摂取しているときの大脳皮質ニューロン活動を記録した。味応答性ニューロンに対する他の感覚種の刺激効果を調べるため、口腔領域の触や温度刺激(体性感覚刺激)、におい刺激(アーモンド臭,酢酸臭)や、内臓刺激(LiClの腹腔内投与)などの刺激も行なった。記録後は、記録電極を介して電気刺激を行ない、遠心性の刺激効果を検討した。味応答性ニューロンは、動物の嫌う溶液(塩酸,キニーネなど)と、好む溶液(蔗糖など)との間で異なった応答態度を示すものと、ある特定の味に特異的に応じるものに分類された。後者には、ラットの固型飼料の味によく応じるニューロンも見出された。約1/4のニューロンは、味刺激のみならず、口腔領域の体性感覚刺激にも同時に応じたが、におい刺激や、内臓刺激に応じたニューロンは、ごくわずかであった。動物が自発的に溶液を摂取したときと、口腔内に人為的に溶液が注入されたときで、異なった応答パターンを示すニューロンも存在した。味応答が記録できた電極を介して、矩型波パルスの連続電気刺激(1020Hz,100μA以下)を行なうと、咀嚼筋、舌筋支配の各運動神経、顎下腺支配副交感神経性筋前線維から、相動性、持続性の神経放電が記録できた。組織学的検索により、これらの刺激(記録)部位は、無顆粒性島皮質に存在していた。以上、本年度の研究結果から、味応答性ニューロンの約1/4は、体性感覚性の入力も受けること、遠心性の働きとして、咀嚼運動発現に重要な役割りを演じていることなどが示唆された。
多孔性材料の機能化と物質・エネルギー輸送現象の躍進効果に関する研究

本年度は3年にわたる研究の第2年度であり、前年度の経過をふまえて以下に示す4項目について研究を進めた。(1)熱的な過渡応答性(吉田,花村)前年度に引続いて解析を進めた結果、前年度の実験に対して境界条件の明確化、加熱気体入口温度の厳密化、等一層の高精度化が必要との結論に達したので実験装置の改良を行なった上で再度乾燥空気による非定常加熱実験を行ない、解析予測との定量的一致を見た。この結果、冷却についての再実験および凝縮性ガスに関する研究が次年度に持越された。(2)化学反応過程の研究(吉澤,花村)多孔性固体中の発熱反応過程については前年度の成果を取りまとめて、多孔性固体全域を支配する現象に関しては『内部発熱を有する多孔性固体の熱的構造』として国際会議で報告し、反応帯構造については投稿中である。本年度は対応する実験的研究に力を注ぎ、可燃性混合気がセラミック多孔体中を流動する系の熱的構造および保炎範囲の測定が完了した。これらについては現在取りまとめ中である。さらに本年度から触媒機能を有する多孔性固体中の吸熱反応系の解析にも着手し、現在迄に得られている成果だけでも従来石油化学等に用いられている反応装置とは異なる新しい勝れた反応操作法の開発に結びつく可能性が開けた。(3)多孔性材料の光学的データの取得、光学定数の整備(越後,吉澤)前年度取得した分光光度計で採取されるデータに対するパーソナルコンピュータを用いた処理システムを完成させ、金属製多孔体のデータを取り終えた。(4)エネルギ変換過程(越後,吉澤,吉田,花村)昨年度は流動過程として進めていた研究を(2)(3)の関連研究と合せて再編成し、流動現象と密接に結合した多孔性固体内外の間のエネルギ変換過程として進め、燃焼熱・輻射変換についてはすでに完了した。1.熱的な過渡応答性多孔性材料の空隙率が大きい場合、特段に優れた過渡応答性を示すことが期待できるので実験並びに解析により検討した。まず実験では多孔性材料以外の構造物の蓄熱量は相殺するよう工夫し、ふく射輸送を考慮した非定常系の解析結果と比較しよい一致をみた。実験は空気を高温に加熱し(流量20N【m^3】/hr)、多孔性材料(直径150mm)の空隙率,平均孔径,厚み等を変えて実施した。また高温空気中に凝縮性気体(水蒸気)を加え、多孔性材料中における熱輸送の特異現象についての実験にも着手した。データーはパソコンと直結して高速処理している。2.化学反応系自由空間の場合と異なり多孔性媒体内における反応については拡散混合過程、熱・物質伝達との関連で躍進的な効果が考えられ、触媒機能がある場合には特に顕著である。本年度の研究の重点項目の一つとして多孔質内の燃焼を採り上げ、物質、ふく射を含むエネルギーの輸送現象を考慮した理論解析を行ない、輸送機構を明らかにすると共にそれに基づく反応機構、火炎構造の詳細な検討をした。併せて確認のための基礎実験に着手し、データーを整備中で、比較検討に備えている。3.多孔性材料の分光学的データーの取得、光学定数の整備汎用の赤外分光光度に本研究目的に沿った機能を附与するため、制御系の改造等を終え、分光データー取得のための諸点検を行ない、次の年度の研究に継続する。4.流動過程本研究項目は2化学反応系の中で、その一環として実施するに止まったが、過渡応答性の研究とも関連して部分的に実施した。
炭素質コンドライト及び宇宙塵中の炭素を含有する特異鉱物相の起源と成因の解明

本研究において新たに改良した有機物その場観察法及び非汚染試料作成法により,Tagish Lake隕石中には空洞コアとマントルから成る構造を持つ微粒子が多数存在することが判った。さらに,この粒子を多量に含む切片のラマン及び顕微赤外分光測定を行った。これらの測定の結果,粒子は主にアモルファス炭素とC=O,C-H結合から成る脂肪族カルボン系有機物及び芳香族有機物から成ることが判った。このような有機粒子は,本研究で行った電子顕微鏡その場観察により隕石中で初めて発見されたが,これまで生物学者らが行ってきた有機物のmembrane実験生成物と酷似した形状・組成を呈している。●アメリカCNNテレビ・アメリカCBSテレビ・インタビュー●ワシントンポスト誌・サイエンス欄掲載●ロシア国営新聞イズベスチヤ・サイエンス欄掲載●ドイツ・アストロバイオロジーNow,惑星科学協会・ニュース速報掲載●ニューサイエンティスト誌・ニューサイエンス欄掲載●Yahoo!ニュース・Space.com等インターネットニュース等掲載本研究において新たに改良した有機物その場観察法及び非汚染試料作成法により,Tagish Lake隕石中には空洞コアとマントルから成る構造を持つ微粒子が多数存在することが判った。●アメリカCNNテレビ・アメリカCBSテレビ・インタビュー●ワシントンポスト誌・サイエンス欄掲載●ロシア国営新聞イズベスチヤ・サイエンス欄掲載●ドイツ・アストロバイオロジーNow,惑星科学協会・ニュース速報掲載●ニューサイエンティスト誌・ニューサイエンス欄掲載●Yahoo!ニュース・Space.com等インターネットニュース等掲載
幼少中校種間連携国語科教育のための文学的読解力の系統的発達の実証的研究

国語科における文学的文章の読みの力を育むためにこの研究課題では、次のような取り組みを行った。国語教材としての物語の教材としての系統性や、読解力を構成する要素間の構造を明らかにするために、幼児期の物語の分析、小学校の教材の分析、中学校の教材の分析を行い、それぞれの教材間のつながりをできるだけ具体的な形で記述する考察を行った。その結果、幼児期から前期中等教育修了までの範囲で発達する、読者0から読者3に至る読みの能力の発達モデルを理論的に措定することができた。幼少中校種間連携国語科カリキュラムの構築に向けての、基礎作業として、小学校並びに中学校物語・小説教材のテクスト分析をいくつかの教材を取り上げながら行った。たとえば、小1の「おとうとねずみチロ」、小3の「サーカスのライオン」、並びに小4の「ごんぎつね」ひいては、中1「星の花が降る頃に」といった、学年、校種をまたいだ複数の国語教材のテクスト構造の特徴が、きわめて類似していることを突き止めた。具体的には、物語の構成要素の一つであるプロット構造の類似性である。それは具体的には、物語を構成する小ユニットである「場面」たとえばそれをAと名付けると、物語の展開の中で、やがてよく似た「場面」として再提示されることがある。それをAの変形としてA'としたとき、そのA→A'の変化を媒介し、因果的につなぎ合わせるユニットが間に差し挟まれる。それをBと呼ぶと、AがA'に変化したわけは、Bである。といった形で、物語の小ユニット相互のつながりに一定の因果的つながりが構成されるのである。これが、物語の「筋」の作られ方の一つの基本形であり、物語読者が、「筋」を追いながら、物語に引き込まれ、その展開の道理を理解しつつ楽しむことができる根拠となる構造である。そうしたA→B→A'という基本形が、小学校、中学校で読まれている多くの物語教材に共通して見出されるということは、これが、幼少中校種間連携国語科カリキュラムの構築のための一つのキー項目として有効であることの証左ではないかと現時点では考えら得る。今後、具体的な学習指導の文脈で、こうした特徴的なテクスト構造が、子どもたちによってどのようにとらえられ、その読解を変えるために使われるのかといった点に注目して、教材研究並びに授業研究を組織していきたい。今年度は、前年度の基礎研究を具体的な国語学習指導の実践現場で検証することを目指した。具体的には、大阪市「がんばる先生支援」事業の大阪市立花乃井中学校グループとのタイアップなどを通して、小中連携カリキュラムの到達点としての中学校三年生での、物語の読みの能力としての分析コードの振る舞い、また、そうした分析コードが共有された仲間のなかで具体的な話し合いを通してどのような分析と解釈が成立していくのかを検討した。大阪市立花乃井中学校での取り組みにおいては、中学校三年生教材である「高瀬舟」(森鴎外)を用いて、中学校における最重要な分析コードとしての「語り」の問題を、学習者が取り組める活動として開発することに取り組んだ。これまで検討してきた、「人物」や、「プロット」という小学校でも繰り返し強調されてきたコードについては、中三の学習者たちはかなり熟達し、話し合いを進める重要なデバイスとして機能していることが見て取れた。しかし、「語り」は、授業者自身がどのように課題化するかを十分にこなしきれなかったこともあり、結果的に直接的な利用を促すことができなかった。物語や小説における「語り」の問題は、避けては通れない重要なコード性なので、今後どのように学習課題として取り上げていくべきなのか、検討していかなければならないだろう。昨年度に引き続き、大阪市「がんばる先生支援事業」住之江中学校グループ(昨年度の花乃井中学校グループの事務局が変更になった)と協働して義務教育到達点としての中学校における文学的読みの能力の内実を構成するさまざまな要素に光を当て、具体的な国語学習指導の中でどのように振る舞うのかを検討した。具体的には、例えば、中学校3年生教材「故郷」において、登場人物の設定とその関係をキャラクターマップを通して把握することを通して、物語において布置された人物の機能を学習者が捉え、そうした切り口を手掛かりに物語の読みが構成されていくプロセスを捉えようとした。また同じ「故郷」におけるプロットを、中心人物が抱えた課題の乗り越えが描かれるイニシエーションの構造で把握することによって、学習者に物語の展開を明確に把握させるためのグループワークやワークシート等での可視化の試みを仕組んだ。このような取り組みを通して、義務教育最終段階での読みの能力の構成要素としての「人物」や「プロット」と言った基礎的なデバイスが、具体的な学習指導を仕組んだり、学習者のパフォーマンスを評価したりする「徴標」とし有効な振る舞いを見せることを確認することができた。また、今日のアクティブラーニングを模索する取り組みの文脈においても、学習者のアクティビティを賦活する協働学習の成立要件として、こうした物語の構成要素は有効であることが一定確かめられた。つまり、物語を「触る」ための道具としての「人物」や「プロット」、「冒頭と結末」が、お互いの読みを交流し、社会的な承認を与え会おうとするときの、交流の拠点となることが、学習指導の様相の分析から見えてきたのだ。

国語教材としての物語の教材としての系統性や、読解力を構成する要素間の構造を明らかにするために、幼児期の物語の分析、小学校の教材の分析、中学校の教材の分析を行い、それぞれの教材間のつながりをできるだけ具体的な形で記述する考察を行った。その結果、幼児期から前期中等教育修了までの範囲で発達する、読者0から読者3に至る読みの能力の発達モデルを理論的に措定することができた。今年度の取り組みの目標としては、具体的な授業実践から得られた学習者の様々な反応データを、テキストマイニングの手法で分析し、学習指導の効果や達成を合理的に論証することを視野に入れていた。しかし、ソフトウェアの購入や、ハードウェアの整備に関しては行ったものの、肝心のテキストマイニングという分析手法がかなり特殊で、その手法への習熟自体に時間がかかり、授業実践の評価に進むことができなかった。最終年度に向けて、こうした新しい分析手法の可能性を含めて新たに検討を重ねていきたい。国語教育学今後の取り組みは、昨年度中学校の最終年度での学習者の文学テクストの読みにおける分析コードの振る舞いについて一定具体的な姿を捉えたので、そこで課題として残った「語り」をどのように教材化するのかという問題に取り組みたい。また、テキストマイニングという新しい手法が、こうした研究にどのような可能性を与えるのかを具体的な分析の試みを通して明らかにしていくつもりである。最終年度いうこともあり、小中9年間の文学テクストの読みを支える分析コードの体系的な記述と、そうした分析コードが良好に機能する学習集団の振る舞いの条件について、総合的な考察を行い、これに引き続く継続研究のための道筋を明らかにするつもりである。当初は、それぞれの分担者が、テクスト分析を持ち寄り、構造分析の精緻化を図るにとどまらず、具体的な学習指導の実践資料の収集、研究グループとしての共有を図るべきであったが、研究協力校の確保や、授業研究への参入交渉が必ずしもうまくいかず、研究グループとしての取り組みとしては充分に行えなかった。それでも、分他者個々人が、それぞれのフィールドで実践現場との関わりの中で、授業研究の機会がかなりの質量とも確保されていたので、次年度に向けて、今年度の基礎研究をより具体化するための下地は作られている。また、研究分担者に遠隔地への異動があったこともあり、全員がそろっての打ち合わせ会議を持ちにくい環境になったことも、今年度の進捗の遅れの原因である。来年度に向けては、こうした環境化でも共同研究に支障がないように、より綿密な連絡と打ち合わせを行うことで対処する所存である。今回、次年度使用額が生じた理由は、テキストマイニング関連のソフトウェアを大阪教育大学で試験的に購入し、使用のめどが立った段階で各分担者に発注してもらう手筈で、計画していたが、既に述べたようにこの分析手法への習熟が不透明で、購入に至らなかった。その分をそれぞれの分担者において振り替える努力を試みたものの、全額の振替ができなかったものである。今年度が、教材テクストを対象とした基礎研究にとどまったこともあり、来年度については、具体的な学習者の学習場面を対象とした研究を進めたい。そのための方途として、幼少中の学習者を対象とした読書反応調査を行うための準備を重ね、来年度中に実施できるよう研究を推進していきたい。研究体制についても、ネット会議等を利用して、遠隔地のメンバーとのも密に連絡を取り、研究推進に遅滞のないよう対策をしていきたい。
マクロ景気循環と個別労働市場に関する分析

平成19年度は,主に期待インフレ率の計測方法に関する理論・実証研究を行ってきた.1点目として,Carlson and Parkin(1975)の開発した手法について,実際に日本のデータに当てはめる場合における特性について研究した.ここでは,アンケート回答割合の単純な差し引きによる指数は誤差が大きく,誤差を小さくする何よりの方法は観測数の増加であることを発見した.この結果は"Estimating Inflation Expectations from Survey Data-An Evaluation of Measurement Error by Monte Carlo Simulation"という論文としてまとめ,現在海外査読誌に投稿中である.2点目として,2004年から内閣府が始めた期待インフレに関するデータを用いて,期待インフレが実際にどのような分布をしているかの研究を行った.期待インフレにおいて,歪度,尖度を考慮に入れないことは重要な情報の見落としであることを発見した.この結果は,"Estimating the Distribution of Inflation Expectations"という論文としてまとめ,現在海外査読誌に投稿中である.3点目として,前年度からの研究である労働市場の特性と技術進歩に関する理論研究を引き続き行った.この成果は,"Process Innovations and Reallocation of Labour:The Case in which A Labour Union Promotes Productivity"という論文としてまとめ,英米や日本でのdeunionizationの過程とも整合的であることを発見した.現在海外査読誌に投稿中である.平成17年度は,主に労働経済学,および技術進歩に関する文献や資料の収集を行い,労働市場の特性と技術進歩に関する理論・実証研究のサーベイを進めてきた.サーチモデルをベースに,賃金構造・賃金格差と技術進歩の関係や,労働組合の果たす役割,解雇コストという固定費用について,経済への影響について検討を行っている.こうした活動の結果として,現時点で労働市場の技術者の増大が,理論的に均衡を変化させる可能性について検討を行っている.具体的には,労働者の(マクロの)失業率と自発的離職の関係と,企業の(マクロの)失業率と労働者が辞めてゆく条件の関係について,労働組合などで労働者間の賃金格差の小さい場合が均衡となるか,労働者と企業の個別交渉で賃金決定を任せた場合が均衡となるのかの検討であり,こうした均衡が移り変わる条件の導出である.また,こうした理論的考察と平行して,理論から導かれる仮説が実証されるかの検討を行っている.一方,実証研究を行う際の手法自体についても検討を行い,計量経済学的手法のサーベイも進めてきた.この計量経済学的手法を利用して,経済政策の果たす役割を実証的に検討した論文が,本年度『季刊政策分析』に掲載された「シートベルトのOffsetting Behavior仮説-都道府県パネルデータを用いた検証」である.この論文では,政府の政策としてシートベルト着用率が運転事故率・死亡率にどのような効果があるのかを,Offsetting Behavior仮説に照らし合わせてパネルデータで分析したものである.労働市場に対する政府の政策が,失業率に対してどのような効果があるかという手法を応用して得られた成果である.平成18年度は,主に労働市場の特性と技術進歩に関する理論研究を行ってきた.とりわけ,労働組合という賃金均等化をもたらす組織が産業に存在する場合としない場合や混在する場合,発生した技術進歩がどのようなマクロ全体の生産性向上への結果をもたらすかを問題とした.取り扱う技術進歩も,マクロ全体で生産性が一様に向上するタイプではなく,より広範に見られるであろう,一部の労働者・一部の生産者が新技術を適用するようなケースを問題とした(このような技術進歩は,Process Innovationとしてよく見られる).その成果として,「労働組合・技術構造の変化と労働力のリアロケーション」を,2006年日本経済学会秋季大会において発表をした.この論文では,労働者と企業がそれぞれ2タイプに分かれており,特定の組み合わせに技術進歩が発生した際のモデル分析である.それにより,労働者が企業を辞めて転職活動を行うかを分析した.労働組合は同一タイプ内の企業では,労働者はタイプによらずに同一の賃金を得る組織として扱われる.結果として.標準的な経済学上の予測とは異なり,社内の労働者の賃金を均等化する労働組合の存在は,マクロ全体の生産性の向上を妨げるとは限らないことが示された.伝統的産業での労働組合の存在は,労働者の退出を促すことを通じて,生産性を向上させるのである.一方で,マクロ全体の生産性向上と比例して,組合員数は減少していく.つまり,生産性の向上には労働組合が必要だが,次第に組合員が減少してゆくということである.こうした本モデル上の予測は,英米や日本でのdeunionizationの過程とも整合的であることが指摘できる.現在,学会などで受けた指摘などを元に改定作業を行っており,早い時期に投稿することを予定している.平成19年度は,主に期待インフレ率の計測方法に関する理論・実証研究を行ってきた.1点目として,Carlson and Parkin(1975)の開発した手法について,実際に日本のデータに当てはめる場合における特性について研究した.ここでは,アンケート回答割合の単純な差し引きによる指数は誤差が大きく,誤差を小さくする何よりの方法は観測数の増加であることを発見した.この結果は"Estimating Inflation Expectations from Survey Data-An Evaluation of Measurement Error by Monte Carlo Simulation"という論文としてまとめ,現在海外査読誌に投稿中である.2点目として,2004年から内閣府が始めた期待インフレに関するデータを用いて,期待インフレが実際にどのような分布をしているかの研究を行った.期待インフレにおいて,歪度,尖度を考慮に入れないことは重要な情報の見落としであることを発見した.

この結果は,"Estimating the Distribution of Inflation Expectations"という論文としてまとめ,現在海外査読誌に投稿中である.3点目として,前年度からの研究である労働市場の特性と技術進歩に関する理論研究を引き続き行った.この成果は,"Process Innovations and Reallocation of Labour:The Case in which A Labour Union Promotes Productivity"という論文としてまとめ,英米や日本でのdeunionizationの過程とも整合的であることを発見した.現在海外査読誌に投稿中である.