hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
線形系及び双線形系に対するシステム構造に基づいた状態フィードバック則の設計開発

本研究は、線形系及び双線形系に対して、システムの構造に基づいた良好な応答特性を実現する状態フィードバック則の設計法を検討しようというもので、各システムの構造に依存したふさわしい制御則を試行錯誤なしに構成することを目指している。システムの構造も積極的に設計の際に取り入れ、それに応じた制御則を設計することができれば、さらに効果的な設計法となることが期待されることから、状態フィードバックによる制御系の構造の変換可能性を解明し、それに基づいて制御則を構成することは興味深い。そこでまず静止エネルギー変換器の分野で多く見うけられる双線形系の出力レギュレーション問題を念頭に置き、目標値と出力との偏差を状態変数に取り込んだ拡大系(非線形系)に対して、双線形系がどのような構造のときに正定2次形式のリアプノフ関数が構成でき、状態フィードバックのみで出力レギュレーション可能かについて検討を行なった。その結果、もとの双線形系のシステム係数行列がある条件を満たしている場合には、拡大系に対して正定2次形式のリアプノフ関数が構成でき、状態フィードバック則(偏差の積分項も含む非線形状態フィードバック則)のみで出力レギュレーションが理論的には可能であることがわかった。得られた結果をDC-DC変換器に応用して出力電圧の制御を行なった結果、計算機シミュレーション及び実機での応答特性も極めて良好であった。引き続き、線形定係数系において最適レギュレーション問題(LQ問題)を用いて構成されたシステムの構造的特徴と構成されるリアプノフ関数の形について研究中である。これに関しては、一般的な結果が得られるかどうかは明確でないが、システムに条件を付加することにより、構成されるリアプノフ関数の形が制限されるというような見込みを得ている。
マウス体性感覚野第4層におけるカラムの機能的成熟と神経活動

互いに似た反応特性をもつ神経細胞が集合してできる構造であるカラムは、大脳皮質の情報処理の単位であり、その形成の過程と機構を理解することは神経科学の重要課題である。マウス大脳皮質体性感覚野(バレル野)第4層でヒゲ感覚情報を担うカラムであるバレルは、新生仔期に神経活動依存的に形成される。我々は、マウスのバレルをモデルとして、新生仔期特異的な神経活動の解析を行った。第4層細胞に子宮内電気穿孔法によりカルシウムインディケータであるGCaMPを発現させ、バレル形成中である生後5日目で二光子顕微鏡を用いて観察したところ、同じバレルに属する神経細胞同士は同期して発火するが、異なるバレルに属する神経細胞同士は同期しない傾向がみつかった。その結果として、バレル野の神経細胞がバレル毎に同期して発火するパッチワーク状の活動が検出された。また、視床皮質軸索にGCaMPを発現するトランスジェニックマウスを作製して解析したところ同様の活動がみられ、パッチワーク型自発活動は視床皮質軸索によって大脳皮質へと伝えられることがわかった。一方、バレル完成後にあたる生後11日目で解析したところ、パッチワーク型の自発活動は検出されず、第4層の神経細胞はバレルとは無関係にばらばらに発火していることが見いだされた。今回の一連の解析によって、体性感覚野の視床皮質回路が精緻化される新生仔期にのみパッチワーク型というユニークな時空間パターンをもつ自発活動が存在することが明らかになった。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。カラムは、大脳皮質において似た反応特性をもつ神経細胞が物理的に集合してできる構造であり、情報処理の単位である。その形成の過程と機構を理解することは神経科学の重要課題である。マウス大脳皮質体性感覚野(バレル野)第4層でヒゲ感覚情報を担うカラムであるバレルは、新生仔期にヒゲ由来の入力(=神経活動)依存的に形成される。しかしながら、バレルの機能的成熟の過程およびその原動力となる神経活動の実体の多くは未解明である。本研究では、研究代表者グループの先導的研究を発展させ、独自技術の開発・改良を並行しながら、二光子顕微鏡を用いた神経活動解析(カルシウムイメージング)を行い、バレルの機能的成熟と神経活動の関係を明らかにすることを目的として行ってきた。BACでの遺伝子改変技術を用いてコンストラクトを作製し、それをマウス受精卵に微量注入することにより、視床皮質軸索に適切な蛍光タンパク質を発現するトランスジェニックマウスを作製した。その明るさと特異性に関しては脳サンプルを観察することにより明らかにし、適切な系統を選別した。第4層神経細胞は目的に応じて密度をかえてGCaMP標識した。低密度での標識には研究代表者グループが最近開発に成功したスーパーノバ法を用いた。上述のトランスジェニックマウスに子宮内電気穿孔法でGCaMP発現ベクターを導入し、そのマウスを用いてバレル野第4層における自発活動パターンのイメージングを始めた。研究の技術的基盤を整備することができた。大脳皮質において似た反応特性をもつ神経細胞が物理的に集合してできる構造であり情報処理の単位であるカラムの形成の過程と機構を理解することは、神経科学の重要課題である。マウス大脳皮質体性感覚野(バレル野)第4層でヒゲ感覚情報を担うカラムであるバレルは、新生仔期にヒゲ由来の入力(神経活動)依存的に形成される。しかしながら、バレルの機能的成熟の過程、および、その原動力となる神経活動の実体はよくわかっていない。本研究では、研究代表者グループの先導的研究を発展させ、独自技術の開発・改良を組み合わせながら、二光子顕微鏡カルシウムイメージングを用いた神経活動解析により、バレルの機能的成熟と神経活動の関係を明らかにすることを目的として推進している。この年度はまず、視床皮質軸索の活動を直接観察するための新規トランスジェニックマウスを作製した。コンストラクトは前年度に作製した別種類のトランスジェニックマウスと同様にBACでの遺伝子改変技術を用いて作製した。大脳皮質第4層と視床皮質軸索のそれぞれに関して発達段階をおって新生仔大脳皮質における自発神経活動パターンの解析を行っている。特に第4層の回路発達に重要な生後一週目、および、それが終了すると考えられる生後二週目の比較が重要である。また、自発活動のソースがどこであるかも重要な課題であり、その探索を行った。技術基盤をさらに充実させ、データを順調に収集している。

また、視床皮質軸索にGCaMPを発現するトランスジェニックマウスを作製して解析したところ同様の活動がみられ、パッチワーク型自発活動は視床皮質軸索によって大脳皮質へと伝えられることがわかった。一方、バレル完成後にあたる生後11日目で解析したところ、パッチワーク型の自発活動は検出されず、第4層の神経細胞はバレルとは無関係にばらばらに発火していることが見いだされた。今回の一連の解析によって、体性感覚野の視床皮質回路が精緻化される新生仔期にのみパッチワーク型というユニークな時空間パターンをもつ自発活動が存在することが明らかになった。技術面でのさらなる改善を図るとともに、その技術基盤の上に研究を推進する。さらにデータを集め、定量的解析を行う。得られた結果を論文としてまとめる。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
抗癌剤ドセタキセルの破骨細胞の分化・機能に及ぼす影響

【目的】タキサン系抗癌剤であるドセタキセル(タキソテール)は細胞骨格である微小管に結合し、過重合させ、細胞分裂を妨げる。本研究では実際に癌治療に用いられるドセタキセルの骨芽細胞、破骨細胞の影響を検討した。【材料と方法】1)1日齢ddYマウス骨芽細胞(1×10^5/well)、ddYマウス骨髄細胞(1×10^6/well)に活性型Vitamine D_3(10^<-8>M)とprostaglandin E_2(10^<-6>M)を添加し10%FBS添加αMEM培地で6日間培養した(共存培養系)。各種濃度のドセタキセルを添加して破骨細胞に対する影響を検討した。2)マウス骨芽細胞、骨髄細胞に各種濃度のドセタキセル刺激を行い、Alamar Blue assayを行った。3)共存培養で形成された破骨細胞をdentin slice上に播種して48時間培養しマイヤ-ヘマトキシレン染色法で吸収窩形成を検討した。4)マウス骨芽細胞のRANKL、OPG mRNAの発現を検討した。【結果と考察】今回の実験結果は、マウスの骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養系で、ドセタキセルは10^<-8>、10^<-7>Mで強力な破骨細胞の誘導抑制が認められた。しかしながら、培養72時間後にドセタキセルを添加した場合には、10^<-6>Mでも抑制効果は認められなかった。骨芽細胞、骨髄細胞のそれぞれに各種濃度のドセタキセル刺激を添加してAlamar Blue assayを行った場合、10^<-8>、10^<-7>Mで破骨細胞の強力な誘導抑制が認められた。72時間後にはドセタキセルの強力な抑制効果は認められなかった。また、ドセタキセル10^<-6>Mで破骨細胞の吸収窩抑制が認められた。骨芽細胞のRANKL、OPG mRNAのドセタキセル刺激による影響は認められなかった。【結果】以上からドセタキセルは骨芽細胞と破骨細胞前駆細胞の増殖、機能を抑制した。【目的】タキサン系抗癌剤であるドセタキセル(タキソテール)はパクリタキセル(タキソール)の類縁体として注目されている。タキサン系抗癌剤は細胞骨格である微小管の基本構成単位であるチューブリンに結合し微小管を過重合させ、細胞分裂を妨げ抗腫瘍活性を示すことが明らかにされている。しかし、正常細胞に対する影響については明らかにされていない。本研究ではドセタキセルの破骨細胞への影響について検討した。【結果】1.骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養系において、細胞播種1時間後にドセタキセルを添加した場合、10^<-7>Mで破骨細胞の強力な誘導抑制が認められた。播種72時間後にドセタキセル添加した場合、10^<-6>Mでも抑制効果は認められなかった。2.骨芽細胞、骨髄細胞のそれぞれに各種濃度のドセタキセル刺激を添加して、細胞増殖活性測定(Alamar Blue assay)を行うと、細胞播種後1時間でドセタキセルを添加した場合、10^<-7>Mで強力な増殖抑制が認められたが、72時間後に添加した場合には抑制効果は認められなかった。ヒト扁平上皮癌由来細胞(SCC TM)ではドセタキセルに対して感受性が高く(10^<-8>M)、マウス骨芽細胞株MC3T3-E1細胞では10^<-6>M濃度で感受性が認められた。3.ドセタキセル10^<-6>M添加で破骨細胞の吸収窩形成が強力に抑制された。4.ドセタキセルによる骨芽細胞のRANKL、OPG mRNAの変化は認められなかった。【考察】以上の結果からドセタキセルは破骨細胞前駆細胞の増殖と機能を抑制したが、破骨細胞の分化は抑制しないと考えられた。

骨芽細胞、骨髄細胞のそれぞれに各種濃度のドセタキセル刺激を添加してAlamar Blue assayを行った場合、10^<-8>、10^<-7>Mで破骨細胞の強力な誘導抑制が認められた。72時間後にはドセタキセルの強力な抑制効果は認められなかった。また、ドセタキセル10^<-6>Mで破骨細胞の吸収窩抑制が認められた。骨芽細胞のRANKL、OPG mRNAのドセタキセル刺激による影響は認められなかった。【結果】以上からドセタキセルは骨芽細胞と破骨細胞前駆細胞の増殖、機能を抑制した。
光近接場によるマイクロプラズマ中励起種の表面近傍挙動のミクロ観察

本研究では,壁表面や近傍において「プラズマをマイクロスケールでみる」というプラズマミクロ観察の新たな領域を切り開き,壁とプラズマの相互作用を明確にし,マイクロプラズマの基礎的理解を進め,応用開発研究を行うことを目指した.この間「レーザー誘起エヴァネッセント波蛍光分光法(LIEF)」「クロスビーム型LIEF法」「光導波路型レーザー吸収分光法」を新たに開発し,壁に置けるプラズマ励起種の存在とその絶対値を測定し,壁での反射率の見積もりを行い,壁近傍での励起種ダイナミックスを明確にした.また,壁の帯電のダイナミックスを明らかにするため「レーザー偏光分析法」発展させ,マイクロギャップバリアー放電帯電の時間場所依存性を明確にした.また大気圧マイクロバリアー放電の真の絶縁破壊電圧を求め,プラズマ一様性の特性を説明した.さらに壁電荷の積極的利用として,外部照射光による壁電荷変調と放電の制御の研究を進めた.これらの成果を踏まえて,マイクロジェットや二次元マイクロアレー型大気圧真空紫外光源ランプの開発,滅菌・殺菌など医用プラズマ処理技術開発などへのマイクロプラズマ応用研究を行った.本研究では,壁表面や近傍において「プラズマをマイクロスケールでみる」というプラズマミクロ観察の新たな領域を切り開き,壁とプラズマの相互作用を明確にし,マイクロプラズマの基礎的理解を進め,応用開発研究を行うことを目指した.この間「レーザー誘起エヴァネッセント波蛍光分光法(LIEF)」「クロスビーム型LIEF法」「光導波路型レーザー吸収分光法」を新たに開発し,壁に置けるプラズマ励起種の存在とその絶対値を測定し,壁での反射率の見積もりを行い,壁近傍での励起種ダイナミックスを明確にした.また,壁の帯電のダイナミックスを明らかにするため「レーザー偏光分析法」発展させ,マイクロギャップバリアー放電帯電の時間場所依存性を明確にした.また大気圧マイクロバリアー放電の真の絶縁破壊電圧を求め,プラズマ一様性の特性を説明した.さらに壁電荷の積極的利用として,外部照射光による壁電荷変調と放電の制御の研究を進めた.これらの成果を踏まえて,マイクロジェットや二次元マイクロアレー型大気圧真空紫外光源ランプの開発,滅菌・殺菌など医用プラズマ処理技術開発などへのマイクロプラズマ応用研究を行った.本研究では光近接場レーザー分光法を発展させ、「プラズマをマイクロスケールでみる」というプラズマミクロ観察の新たな領域を切り開くことを第一の目標とし、これらのミクロ観測を実際に適用し、新しい真空紫外域発光光源開発や表面処理や滅菌などプラズマ処理技術開発などマイクロプラズマ応用を進めることを第二目標としている。具体的には、次のような項目について取り組み、研究を進めた。1)ガラスセル中の低気圧Arガスをバリアー放電させ、プラズマ励起種として重要な構成要素である準安定励起種Ar*に注目し、レーザー吸収法やレーザー誘起エヴァネッセント波モード蛍光法(LIEF法)を用いてその寿命のガス圧力依存性を詳しく測定し、不純物の影響なども明らかにした。2)新たにクロスビーム型のレーザー誘起エヴァネッセント波分光法を開発した。これをバリアー放電セルに適用し、ドップラーフリー型で周波数に対して非対称性のある信号を観測し、この結果からガラス表面でのAr*の反射の様子を実時間でミクロに観察することに始めて成功した。3)プラズマ内の誘電体は荷電粒子の帯電によって壁電位が発生し、それがバリアー放電などの放電機構を決定している。壁電位の実時間計測をめざし、電気光学結晶を誘電体としたバリアー放電装置を開発し、電気光学結晶を透過するレーザーの偏光変化から帯電の様子を観測した。このレーザー偏光法を用いて、壁電位の時間的・空間的変化の実時間測定が可能であることを明らかにした。4)誘電体バリアー放電による滅菌・細菌繁殖の抑制を検討し、実験をはじめた。本研究は「プラズマをマイクロスケールでみる」をテーマにプラズマミクロ観察の新たな領域を切り開くことを第一目標とし、これらのミクロ観察技術をこれから発展が予想される「マイクロプラズマに適用し、診断し、マイクロプラズマ新領域開発」を第二目標としている。昨年度はクロスビーム型レーザー誘起エヴァネッセント波モード蛍光法や電気光学結晶を用いた壁電位の実時間測定が可能であることを示した。今年度はこれらを発展させて以下の研究を行った。1ガラスセルバリアー放電管にクロスビーム型レーザー誘起エヴァネッセント波モード蛍光法を適用し、準安定励起種の誘電体壁での信号を観測した。プラズマ励起種での初めてのドップラーフリー型非対称信号であり、定量的見積もりのためS/Nの改善を目指している。2電気光学結晶を誘電体とした低気圧バリアー放電装置にレーザー偏光解析法を適用し、帯電により壁電位の時間・場所依存性の実時間測定の安定度改善を行い、解析した。さらに、電気光学結晶としてKDP, KTPやBSOを用いて比較検討し、マイクロ放電に対してはBSO結晶が適していることを明確にした。3実際のプラズマディスプレイパネルにBSO結晶を適用し、壁電位測定の予備実験を行った。現システムでの帯電の壁電位測定限界は約0.5Vであり、充分な感度が得られた。4バリアー放電による大気圧での一様放電を可能とし、医療用滅菌・殺菌の装置を開発した。5エキシマー真空紫外光源用のマイクロバリアー放電を開発し、約20気圧までの高気圧領域における放電、発光特性を明確にし、この装置の高気圧動作特性の優れていることを示した。6ポーラスシリコンや金属微粒子を用いた光-プラズモン相互作用を利用したマクロプラズマの予備実験を開始した。

本研究ではレーザーを使って「壁近傍のプラズマをマイクロスケールでみる」というプラズマミクロ観察の新たな領域を切り開き、これらのミクロ観察を実際に適用し、新しいマイクロプラズマ応用を進めることを目標としている。今年度の具体的研究項目と成果を次に示す。1)クロスビーム型レーザー誘起エヴァネッセント波モード蛍光法の実験をくりかえし、平均化処理を行い、ドップラーフリー型で中心周波数に対して非対称なスペクトルが得られた。この実験結果と理論計算値との最適一致から、プラズマ中のAr、1s5準安定励起原子の誘電体壁との反射率を定量的に求め、0.2であることを示した。2)光導波路型バリアー放電によるエヴァネッセント波レーザーの伝播特性を詳しく分析し、昨年度の実験の問題点を明らかにした。その結果をもとに装置や実験方法の改良を行い、Ar、20Torrのプラズマで約0.3%の光導波路伝播レーザー吸収を観測し、誘電体壁近傍準安定励起原子密度が定量的に得られた。現装置の欠点はレーザー波長掃引時の安定度が悪いことで、改良が必要である。3)電気光学結晶を用いたレーザー偏光解析により、壁電位、壁電荷を測定しているが、今年度はミリスケールやPDP用マイクロスケールの同一平面型バリアー放電に適用し、壁電荷の印加電圧、ガス圧力、ガス種類などの時間・場所依存性を詳しく測定し、解析した。4)表面処理などの応用のために空間的一様性の高いプラズマが望まれるが、それを目指してマイクロギャップバリアー放電の開発研究を始め、最適条件を求めた。また、種々形式のパルス電源を使って大気圧プラズマ減菌を行い、窒素による紫外線発光と窒素・酸素ラジカルによる相乗効果が主要な作用機序であることを明らかにした。5)イオン性生徒電荷輸送のミクロな極限を探るため、光近接場におけるCs原子気体のエネルギープーリング衝突過程の詳細な計測と、近接場効果の探求を推し進め、これに適した各種実験系を設計製作し、諸特性の計測と評価を行った。本研究では、レーザーを使って「壁近傍のプラズマをマイクロスケールでみる」というプラズマミクロ観察技術を発展させ、新しいマイクロプラズマの創成と応用に利用することを目標とする。1)プラズマ内の誘電体近傍の励起種密度の直接測定を目指して、光導波路型誘電体を用いたバリアー放電装置を製作した。この装置を真空チャンバー内に設置し、種々のガス圧力のArを用いて放電させ、Ar準安定励起原子に共鳴する半導体レーザーを光導波路に伝搬させ、吸収スペクトルを観察した。その吸収量から、誘電体近約24nm以内に存在する準安定励起原子密度が直接測定可能となった。さらにガス圧力依存性を調べた。この結果から壁に衝突する粒子束が見積れる。2)電気光学結晶BSOを用いたレーザー偏光解析法て同一平面型バリアー放電の壁電位、壁電荷の時間・場所依存性を種々の放電条件で測定した。ギャップ間隔が0.1mmの場合の壁電荷密度は1.5mmの場合に比べて約1桁大きくなった。この結果を用いて誘電体表面上の電極間電位を求めると両者の値はほぼ等しくなった。このことは誘電体表面上絶縁破壊電圧が一定になるように帯電が進むと考えられる。
現代市民社会における「公共民俗学」の応用に関する研究―「新しい野の学問」の構築―

この応用研究では、海外の民俗学において実践哲学を形作ることで優位な役割を演ずる「公共民俗学」という枠組みを形成することにより、日本民俗学が現代市民社会に対応するための「転回点」を生み出すことに成功した。これにより、従来、「アカデミック民俗学者」や「公共部門民俗学者」、「アカデミックの外の民俗学者」などに分断されていた民俗学の多様なアクターが、協働して社会実践に携わる際に利用可能な、応用的方法と理論、テーマを明らかにすることができた。本研究は、日本で展開されている民俗学的実践を、現代的かつ国際的な民俗学の方向性である「公共民俗学」という観点から捉え直すことによって、現代市民社会に対応する「新しい野の学問」を構築することを目的としている。本年度は、この目的に鑑み、まず、地域住民とともに「公共の問題」や民俗学の社会実践の問題に直接関わってきた本研究メンバーが、個々のフィールドで生起している「新しい野の学問」の生成と深化に不可欠な重要課題をフィールドワークにより精査した。次いで、各メンバーの個別研究成果を共有するために研究会を開催した。この研究会は、基本的に一般公開とし、社会への研究成果の還元に努めた。また日本民俗学会、日本文化人類学会等の学術組織と共催することにより、成果を学問領域を越えて広く学界に提供した。さらに、本研究の成果を国際的視野で検討するため、海外学会(菅、中国民俗学会30周年記念大会)で発表を行うとともに、海外の公共民俗学研究者を日本での研究会(日本民俗学会との共催シンポジウム)へ招へいし議論を深めた。主たる研究会は下記の通り。○第1回研究会:「新しい野の学問」の時代へー民俗学が進みゆく潮流のひとすじー(2013年6月22日:東京大学)○第2回研究会:商店街は滅びるのか?ーポスト・『三丁目の夕日』時代のアクチュアリティー(2013年9月28日:東京大学)○第3回研究会:第65回日本民俗学会年会国際シンポジウム「無形文化遺産政策のホットスポット・中国ー中国民俗学の経験から学ぶー」(2013年10月13日:新潟大学)○第4回研究会:生活環境主義とは何か?ー民俗学の思想を問い直す(2013年11月16日:東京大学)○第5回研究会:パブリック民俗学とパブリック人類学の対話可能性」(2013年12月15日:東京大学)本研究は、日本で展開されている民俗学的実践を、現代的かつ国際的な民俗学の方向性である「公共民俗学」という観点から捉え直すことによって、現代市民社会に対応する「新しい野の学問」を構築することを目的としている。本年度は、この目的に鑑み、まず地域住民とともに「公共の問題」や民俗学の社会実践の問題に直接関わってきた本研究メンバーが、個々のフィールドで生起している「新しい野の学問」の生成と深化に不可欠な重要課題をフィールドワークにより精査した。また日本民俗学会、現代民俗学会等の学術コミュニティーにおいて、中間報告を行い、成果を公開した。さらに、本研究の成果を国際的視野で検討するため、海外学会(菅、俵木:中国民俗学会主催第1回「日中民俗学ハイレベル・フォーラム[首届中日民俗学高層論壇]」)で発表を行い議論を深めた。○第5回研究会:何ができて、何ができないのかー『無形民俗文化財が被災するということ』からつかみとる課題(2014年7月26日:東京大学・現代民俗学会共催)○第6回研究会:民俗行政と民俗学ー「現場」と「学」を取り結ぶために(2014年10月12日:岩手県立大学・日本民俗学会第66回年会)○第7回研究会:阿蘇たにびと博物館の活動報告・巡見(2014年10月24-26日:阿蘇たにびと博物館等)○第8回研究会:民俗行政にかかる意見交換会(2015年2月21日:コラボしが21)本研究は、日本で展開されている民俗学的実践を、現代的かつ国際的な民俗学の方向性である「公共民俗学」という観点から捉え直すことによって、現代市民社会に対応する「新しい野の学問」を構築することを目的としてきた。本年度は最終年度であるため、目的に鑑み、まず地域住民とともに「公共の問題」や民俗学の社会実践の問題に直接関わってきた本研究メンバーが、個々のフィールドで生起している「新しい野の学問」の生成と深化に不可欠な重要課題を総括的フィールドワークにより精査した。また日本民俗学会において、研究成果報告を行うセッション発表、個人発表を行った。さらに、本研究の成果を国際的視野で検討するため海外学術集会での発表を行い、議論を深めた。主たる研究実績は、下記の通り。2015.5.21-28、国際シンポジウム「礼俗互動:近現代中国社会研究」で、日本の公益と共益に関する公共民俗学研究について講演(中国・山東大学文化遺産研究院)。2015.7.18-19、第9回研究会「牡鹿半島の復興と文化創造ー「牡鹿半島・思い出広場」の関わりからー」(宮城県牡鹿公民館)。

2015.10.11-12、第10回研究会「公共民俗学の現場ー地域文化をめぐる「ずれる/ずらす」現実をとらえる」で成果発表会(関西学院大学、第67回日本民俗学会年会パネル発表)。2015.10.22-28、「2015年中国芸術人類学学会国際学術検討会」で、芸術活動の公共民俗学意義について発表(江南大学等)。2015.11.21-22、第11回研究会「都心の公共空間を考える」(北九州市立大学、旦過市場等)。2015.12.11-14、第1回「現代社会與民俗学論壇」で、日中の公共民俗学について発表。この応用研究では、海外の民俗学において実践哲学を形作ることで優位な役割を演ずる「公共民俗学」という枠組みを形成することにより、日本民俗学が現代市民社会に対応するための「転回点」を生み出すことに成功した。これにより、従来、「アカデミック民俗学者」や「公共部門民俗学者」、「アカデミックの外の民俗学者」などに分断されていた民俗学の多様なアクターが、協働して社会実践に携わる際に利用可能な、応用的方法と理論、テーマを明らかにすることができた。第1に、当該年度の研究活動により、公共民俗学という観点から多数の民俗学的実践例を検討できたため。具体的には震災振興、民俗文化行政、NPO活動といった現実社会に生起している課題へ、民俗学等の研究者がどのようにアプローチし、どのようなインパクト(功罪を含め)を与えたのかを検討することができた。第2に、本研究は民俗学(公共民俗学)を基礎としながらも、文化人類学、社会学等の他分野の知見を多く吸収できたため。本研究は狭く民俗学的課題だけではなく、人文・社会科学のなかで脱領域的に問題化される重要課題であるといえる。第3に、現在、世界的にもっとも公共(部門)民俗学が活発化している中国の情報を収集し、多くの研究者と共同研究の体制を整えられたため。中国の公共民俗学は、世界的な議論の場で注目される重要課題であり、多様なアクターから情報収集し、討論を行うことができた。第4に、日本民俗学会、現代民俗学会等の学術団体と共催で研究会を開催したり、分科会発表したりすることにより、広く学術界に成果を還元すると共に、さらに公開イベントとすることによりアカデミックの外側(extra-academic)の人びとへも成果を還元できたため。これにより閉じた「仲間内」だけではなく、研究プロセスへの多様なアクターの参画を実現することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。民俗学今後、さらに本研究を深化させるため、当該年度は前年度に引き続き、まず本研究メンバーが、個々のフィールドで生起している「新しい野の学問」の生成と深化に不可欠な重要課題を国内外のフィールドワークにより精査するとともに、理論研究も行ない、さらに3年間の研究を総括する。次いで、本研究では各メンバーの個別研究を統合し、成果を発表するために、国内で研究会を開催する(3回程度開催予定)。この研究会は「新しい野の学問」研究会というかたちで基本的に公開し、社会への研究成果の還元に努める。そこに各人の個別研究の成果を持ち寄り、議論を経ることによって、インタラクティブに成果を共有し、各人の研究にフィードバックする。さらに、海外でのこれまでの成果を吸収し、また、本研究を世界的な研究水準とすり合わせ、本研究の成果を海外へと発信するために、国内学会のみならず国際会議等で発表を行う予定である。
ウェーブレット変換による小型風力発電安全運転利用システムの開発

風力エネルギーは,クリーンで安全であるため地球環境にやさしい有効なエネルギー源であると期待されている。そこで,風エネルギーを有効に利用するために,大型の風力発電設備は主に沿岸に設置されることが多い。また最近では,小型風力発電装置を屋根やビルの屋上に設置する個人的使用例も増加し,風車翼破損による危害が懸念される。この研究では,ビルの屋上や付近に民家のある場所でも小型風力発電装置を安全に利用するために,ウェーブレット変換を用いたオンライン状態診断システムの開発を目的としている。以下にこの研究で検討した項目と結果を示す。1.最適なオンライン状態診断プログラム選択についての検討まず初めに,実環境で生じる異常状態を風車翼の破損や着氷雪と想定した。そして,正常状態とアンバランス状態で計測した振動信号をウェーブレット変換による信号解析で特徴抽出し,正常状態と異常状態を判別するための各種の方法を提案した。その中から,ウェーブレット変換後,ウェーブレット係数の絶対値と平均値を取求めて正規化し,正常と異常状態のユークリッドノルムを計算することにより状態を判別する最適な方法を開発した。さらに状態診断の精度を上げるため,振動信号だけでなく風車翼の風切り音信号の両方を用いた診断法についても検討した。2.計測データ送信システムによる簡易状態診断装置の検討この研究では,風車の設置場所(ビルの屋上や山間部など)から離れた場所で状態診断をモニタリングするので,風車の振動信号と音信号を送信しコンピュータ側で受信する必要がある。そこで,この計測データ送信システムをFM送受信器で構成し,ノートパソコンを用いた状態診断装置を構築した。また,1ボードマイコンと液晶LCDを用いた簡易診断装置もほぼ完成させた。なお,これらの成果については,日本風力エネルギー協会誌と阿南工業高等専門学校研究紀要に発表した。今年度に得られた成果について項目別に示す。1.風車からのデータ収集と特徴信号抽出方法の開発について(1)風車からのデータ収集については,小型風車を設置し,加速度振動ピックアップから風車の運転時における振動信号データを計測・収集するシステムを構成した。(2)特徴信号抽出方法の開発については,Wavelet変換手法を適用して,振動信号により風車の状態診断を行うプログラムを開発した。(3)具体的には,風車の異常状態を人工的に発生させ実験を行った。異常状態については,風車翼の破損や着氷雪を想定して,風車翼の1枚におもりを取り付け,おもりの違いによる各種のアンバランス状態を発生させた。正常状態とアンバランス状態で風車を回転し,各状態で計測した振動信号をWavelet変換により信号解析し,正常状態と異常状態を判別するための特徴信号を抽出する手法を開発し検討を行った。(4)アンバランスの特徴信号を利用した異常状態の判別については,ニューラルネットワークを応用した手法で構成し,その有効性を実測した振動信号を用いて検討した。その結果,かなりの精度で,正常であるかアンバランス状態であるかを判別可能であることを確認した。2.異常状態判別プログラム開発と組み込みの試作について(1)現在,上記1.で開発したプログラムについては,アプリケーションソフト(MTLAB)で開発を行っている。また,データ収集から運転状態の判別を行うまでの処理は,バッチ処理にて検討している。異常診断装置の開発のために,現在,DSP (Digital Signal Processor)を用いたプログラム開発を行っている。(2)来年度は,開発したWavelet変換による特徴信号抽出法とニューラルネットワークを用いた,風車の運転状態判別法のDSPへの移植を行い,オンライン診断の検討を行う予定である。今年度,平成16年度に得られた成果について項目別に示す。1.風車からの特徴信号収集と状態診断法の開発について

(1)風車からの特徴信号データ収集については,小型風車を設置し加速度振動ピックアップから風車運転時における振動信号データを計測・収集するシステムを構成し,Wavelet変換手法を適用して,振動信号により風車の状態診断を行うプログラムを開発した。(2)状態診断法については,風車翼の破損や着氷雪を想定して,正常状態とアンバランス状態で風車を回転し,各状態で計測した振動信号をWavelet変換により信号解析し,正常状態と異常状態を判別するための特徴信号を抽出する手法を開発し検討を行った。異常状態の判別については,ニューラルネットワークを応用した手法で構成し,その有効性を実測した振動信号を用いて検討した。2.「オンライン-状態判別プログラム」開発と組み込みの試作について(1)データ収集から状態判別を行うまでの処理は,バッチ処理にて有効性を検討している。現在,オンライン-異常診断装置の開発のために,DSP (Digital Signal Processor)を用いたプログラム開発ならびに,割り込み処理のための状態診断法の演算実行時間短縮用プログラム開発を検討している。(2)来年度は,振動信号と制御装置との間のデータ通信を行い,開発したWavelet変換による特徴信号抽出法とニューラルネットワークを用いた,風車の運転状態判別法のオンライン診断の検討を行う予定である。ウェーブレット変換を用いた小型風力発電安全運転利用システムの開発では,無尽蔵に存在する風エネルギーを有効的に利用するため,ビルの屋上や付近に民家のある場所でも安全に小型風力発電装置を利用できるシステムの開発を目的としている。平成17年度では,以下の項目を検討の目的としその成果を示す。1.最適なオンライン状態診断プログラム選択についての検討風車翼の破損や着氷雪を想定し,正常状態とアンバランス状態で計測した振動信号をWavelet変換により信号解析し,正常状態と異常状態を判別するための特徴信号を抽出する各種の手法を開発し検討を行った。(1)開発した各種の風車状態診断法から,オンラインで状態診断を行える処理時間の短い診断プログラムを選択し開発した。その方法は,ウェーブレット変換後,ウェーブレット係数の絶対値と平均値を取求めて正規化し,正常と異常状態のユークリッドノルムを計算し,状態を判別する方法である。(2)状態診断の精度を上げるため,振動信号だけでなく風車翼の風切り音信号の両方を用いた診断法を検討した。2.計測データ送信システムによる簡易状態診断装置の検討この研究では,風車の設置場所(ビルの屋上や山間部など)から離れた場所で状態診断をモニタリングするので,風車の振動信号と音信号を送信しコンピュータ側で受信する必要がある。この計測データ送信システムをFM送受信器で構成し,ノートパソコンを用いた状態診断装置を構築した。また,1ボードマイコンと液晶LCDを用いた簡易診新装置もほぼ完成できた。
骨形成促進剤、骨吸収抑制剤の骨密度、骨質、骨強度に及ぼす影響についての検討

骨粗鬆症の評価手法として、臨床応用されている骨密度(aBMD)に加え、臨床用CTによる脊椎の3次元情報を用いて、骨微細構造解析、さらに有限要素法を用いた骨強度解析手法を確立した。これら手法を経時的に用いて、原発性骨粗鬆症で骨吸収抑制剤と骨形成促進剤の及ぼす影響についてin vivoで検討した。骨吸収抑制剤、骨形成促進剤ともに骨量、骨微細構造の改善を認め、骨強度の改善も期待されるが、骨梁連結性に関しては骨吸収抑制剤ではその回復に限界があり、骨形成促進剤では改善の可能性が示唆された。一方、DXAによるaBMDでは骨微細構造や骨強度の変化を過小評価していると考えられた。本研究の目的は、骨強度に寄与する骨密度、および、骨質について、種々の手法を用いて検討し、骨吸収抑制剤と骨形成促進剤の及ぼす影響についてin vivoで検討することである。本年度は、解析システムの確立、及び、原発性骨粗鬆症、ステロイド性骨粗鬆症、関節リウマチ症例を対象としたデータベースの構築を続行中である。骨粗鬆症に関連した評価項目として、DXAによるL2-4前後、及び大腿骨近位部のaBMD、各種血清学的マーカー、すなわち血清TRAP5bなど骨吸収マーカー、血清P1NPなどの骨形成マーカー、等を測定している。さらに、平面分解能は世界最高レベルの臨床用MDCTを用いて、骨粗鬆症による骨脆弱性により圧迫骨折が危惧される患者の第3腰椎全体を撮像、データを蓄積中である。昨年度は専用ソフトウェア(QCT Pro, Mindways )による海綿骨領域のvBMD計測の手法、DICOMデータからの骨微細構造解析を行う一連の流れを構築、確認したが、オリジナルな手法であるSubtraction法については、最も重要な位置合わせの手法について、ソフトウェア上で自動処理可能となった。また、有限要素解析ソフトウェアによる解析手法も確立し、現在解析を進めている。骨粗鬆症に関連した評価項目として、DXAによるL2-4前後、及び大腿骨近位部のaBMD、各種血清学的マーカー、すなわち血清TRAP5bなど骨吸収マーカー、血清P1NPなどの骨形成マーカー、骨内vit.K欠乏の指標であるucOC、コラーゲン架橋の評価として血中ホモシステイン、ペントシジン、等を測定している。さらに、平面分解能は世界最高レベルの臨床用マルチスライスCT (Aquillion、東芝メディカル)を用いて、骨粗鬆症による骨脆弱性により圧迫骨折が危惧される患者の第3腰椎全体を撮像、データを蓄積中である。蓄積しているCTのDICOMデータを対象に、専用ソフトウェア(QCT Pro, Mindways)による海綿骨領域のvBMD計測の手法を確立した。さらに、DICOMデータをワークステーションに運び、Local thresholding法を用いて二値化、ノイズ除去を行い、いわゆるpurified volume dataを作成し、骨微細構造解析を行う一連の流れを構築、確認した。BV/TV、Tb.Th.やTb.N.等のmetricな指標、連結性密度等のnon-metricな指標を定量的に算出できるようになった。更に三次元画像再構築を行い、オリジナルな手法であるSubtraction法による評価手法を確立し、解析を開始している。最後に、有限要素解析ソフトウェアによる解析手法を現在検証中である。前年度までに、第3腰椎の3D-CTのDICOMデータを用いて、骨微細構造解析、3次元構造可視化、Subtraction解析、有限要素法による強度解析の手法を確立したが、これらを用いて、骨粗鬆症治療薬として臨床応用されている、骨吸収抑制剤、骨形成促進剤の原発性骨粗鬆症症例に対する12ヶ月間の治療効果について検討を進めている。骨吸収抑制剤については、ミノドロネート(MIN)投与症例(n=10)について、骨粗鬆症治療薬を投与されていないhistorical control(n=9)との比較検討を行った。DXAによるaBMDの変化率はそれぞれ+0.12%、+5.12%、、CTデータからの海綿骨領域のBV/TVの変化率はそれぞれ-14.52%、+13.84%と、MIN投与群では増加したが、その変化の程度はBV/TVのほうが大きかった。骨微細構造は未投薬群では、骨量幅-5.43%、骨梁数-9.38%と減少したが、MIN群では、それぞれ+4.65%、+8.53%と増加した。

骨梁連結性は、それぞれ-19.89%、-3.24%と減少し、骨吸収抑制剤では増加させることは困難であると考えられた。有限要素強度はcontrol(n=5) -17.4%に対し、MIN投与群(n=6)で+12.5%と増加した。一方、骨形成促進剤については、テリパラチド連日製剤(TPTD)投与症例(n=10)について検討し、aBMD +8.1%、BV/TV +67.8%、骨梁幅+12.4%、骨梁数+47.7%、連結性+51.8%といずれも増加した。限られた症例数ではあるが、骨吸収抑制剤、骨形成促進剤ともに骨量、骨微細構造の改善を認めたが、骨梁連結性に関しては骨吸収抑制剤ではその回復に限界があり、骨形成促進剤では改善の可能性が示唆された。整形外科学CTによるDICOMデータをもとにした、vBMD解析、微細構造解析、3次元構造可視化、Subtraction解析、有限要素法による強度解析、すべての解析手法がほぼ確立した。CTによるDICOMデータをもとにした、vBMD解析ソフトウェア、微細構造解析ソフトウェア、3次元構造可視化ソフトウェア、Subtraction法を行うためのソフトウェア、有限要素解析ソフトウェア、など、多くの解析ソフトウェアによる解析手法の確立に努めており、概ね順調に経過している。確立した手法について、改良を進めながら、実際の症例の解析を進めていく。本年度確立してきた、CTによるDICOMデータをもとにした、vBMD解析ソフトウェア、微細構造解析ソフトウェア、3次元構造可視化ソフトウェア、Subtraction法を行うためのソフトウェア、有限要素解析ソフトウェア、など、それぞれの解析手法について、実際の症例データを用いて検証を進めていく。解析をさらに進めるために、ソフトウェアの更新が必要である。また研究内容の学会発表を予定している。次年度は、解析ソフトウェアのアップデートを予定しており、そのための費用が必要である。また、学会発表の旅費として、使用予定である。本年度確立してきた、CTによるDICOMデータをもとにした、vBMD解析ソフトウェア、微細構造解析ソフトウェア、3次元構造可視化ソフトウェア、Subtraction法を行うためのソフトウェア、有限要素解析ソフトウェア、など、それぞれについて、修復や機能追加など、アップデートが必要である。また、国内外の学会での情報収集も予定している。
温室効果ガス排出権取引に係る会計ディスクロージャー制度の設計

温室効果ガス排出権のうち、特にCDM事業(先進国から途上国に環境投資をすることで排出削減効果を図ること)により創出されるCERについて、その価値評価(価格形成)の基本的考え方を明らかにした。その結果、CDM事業における排出権の配分方法や、CDM事業における2国間のパワーバランスなどが、その価値評価に影響を与えていることが明らかとされた。このことから、会計・金融制度設計上も、これらの点についての一定の配慮ないし規制が必要とされる可能性が示唆された。近年、二酸化炭素(Co2)等に代表される温室効果ガスによる地球温暖化が大きな問題となっているが、これに対するひとつの解決手段として、温室効果ガス排出権取引が大きく注目されてきている。そして、こういった複雑で新しいスキームの利用をより活性化していくためには、当該スキームの経済的実態が適切かつ適時に投資家に開示されるような透明性および信頼性の高いディスクロージャー制度設計が重要となるが、しかし現状では、この点についての整備・運用が必ずしも適切になされているとは言いがたい。そこで本研究は、温室効果ガス排出権取引に係る諸制度のうち、特に、会計ディスクロージャー制度、および、その信頼性を担保する公認会計士監査制度に焦点を当て、これらの制度設計に関する基本的考え方を明らかにすることを目的とするものである。2年間にわたる研究期間の初年度にあたる本年度は、主に、資料調査およびヒアリング調査等により全体像の把握を行った。すなわち、温室効果ガス排出枠取引に係るこれまでの研究(財務会計領域のみならず、経済学等他領域を含む)の資料調査を行うとともに、排出枠取引に係る国内の実務家や監査法人ないし研究者へのヒアリング調査を行うことで、次年度以降の分析の基礎作りを行った。その結果、排出枠取引を巡っては、多くのプレイヤーが様々な意図をもち、かつそれらのプレイヤーが相手の行動を先読みしたうえで自らの行動を決定するというゲーム理論的な状況にあるという知見が得られた。このため次年度の研究においては、このようなゲーム的状況を取り込んだ上でのモデル分析ないしその検証を行う必要があるものと思われる。温室効果ガス排出権のうち、特にCDM事業(先進国から途上国に環境投資をすることで排出削減効果を図ること)により創出されるCERについて、リアル・オプション理論とゲーム理論を組み合わせたアブローチにより、その価値評価(価格形成)の基本的考え方を明らかにした。特に、本研究では、CDM事業参加者の相互依存関係や、オプション価値をモデルに織り込んだうえで分析を行い、その結果、CDM事業における排出権の配分方法や、CDM事業実施後の2国間の力関係(具体的には、他の生産物におけるマーケット・シェア)などが、その価値評価に大きな影響を与えていることが明らかとなった。このことから、制度設計上も、CDM事業が適切に運営されるように、これらの点についての一定の配慮ないし規制が必要とされる可能性が示唆された。
経済時系列分析手法の統計的推測とその応用に関する研究

第三の変数が存在する場合の変数間の因果性測度(偏一方向測度,偏結合測度,偏相互測度)の推定・検定アルゴリズムの開発を行い,小標本パフォーマンスを分析した.また,偏一方向測度に対する2種類の検定を提案した.シミュレーション分析により,第三変数を考慮に入れずに推定した際に,因果性測度が歪むことが確認された.第三の変数が存在する場合の変数間の因果性測度(偏一方向測度,偏結合測度,偏相互測度)の推定・検定アルゴリズムの開発を行い,小標本パフォーマンスを分析した.また,偏一方向測度に対する2種類の検定を提案した.シミュレーション分析により,第三変数を考慮に入れずに推定した際に,因果性測度が歪むことが確認された.本研究は,実証分析を行う際に有益な手法の開発,統一的に分析できかつ容易に実行可能なアルゴリズムの提供,経済分析への応用を目的とする.本年度は,偏因果性諸測度の推定アルゴリズムの開発を行った.偏因果性諸測度は各周波数における測度と全周波数における測度の両方で定義され,全周波数における測度は各周波数における測度に分解される.このような偏因果性諸測度の推定問題を考える際には,計算の途中でスペクトラム密度行列の分解が必要になる.いくつかの方法が提案されているが,ここではRozanov(1967)の方法を拡張したHosoya and Takimoto (2010)で提案されている分解アルゴリズムを用いて,第3系列によるフィードバック効果を考慮した一方向因果性,同時的相互性,結合性という三種類の偏因果性諸測度の点・区間推定を行うアルゴリズムを開発し,シミュレーションを行った.複雑な計算を効率よく実行するために,数値計算に関する文献調査を同時に行いながらアルゴリズムの開発を行っている.また,パラメータの漸近正規性に基づくWald統計量に基づいて偏因果性諸測度の検定手法の検討を行った.さらに,本アルゴリズムでは第3系列の存在を前提としない単純因果性諸測度も計算できるように組まれており,簡単な三変量時系列モデルを用いて,第3系列を考慮するかどうかが因果性諸測度の推定に与える影響についてのシミュレーションを行った.シミュレーション結果から,第3系列が存在する場合にその存在を考慮せずに因果性分析を行うと,推定される因果性測度に歪みを与える可能性があることが分かった.多変量定常過程モデルに対して,3種類の単純・偏因果性測度,つまり,一方向効果測度,相互測度,結合測度の全測度と周波数上測度の推定・検定アルゴリズムの開発を行った.因果性測度がある正の値をとる帰無仮説を検定する際に用いるモンテカルロワルド検定の他,非因果性検定としてBreitung and Candelon (2006)の方法の一般化の検討を行った.実証分析を行う場合には,因果性があるのかないのかという非因果性検定のみに関心がある場合に限られるわけではなく,どの程度強いのかについても情報を得たいという状況が自然である.このような問題意識に対応しているのが本研究で提案されるモンテカルロワルド検定である.以上のアルゴリズムを用いて,3変量のVAR(2)モデルとVARMA(1,1)モデルにおいて,第3系列の有無における影響をシミュレーション分析で調べ,単純因果性測度と偏因果性測度の比較分析を行った.モデルに依存するが,第3系列の影響は無視できないという結果を得た.このシミュレーション結果から,偏因果性測度を検討する意義が再確認された.また,構造変化や非線形性を考慮したエラーコレクションモデルを用いて,日本の国レベルの歳入と歳出のデータ,都道府県レベルの歳入と歳出のデータを用いて因果性分析を行った.国レベルでは,名目・実質・GDP比データを問わず因果関係が検出されなかった.都道府県レベルでは,GDP比データを用いると歳入から歳出方向への因果関係が検出されたが,分析結果はデータの種類に依存することが明らかになった.本研究は,実証分析を行う際に有益な手法の開発,統一的に分析できかつ容易に実行可能なアルゴリズムの提供,経済分析への応用を目的とする.偏因果速度が0かどうかを検定する検定統計量として,新しい統計量を提案し,その計算アルゴリズムを作成しシミュレーションを行い,前年度までに提案していた検定統計量との比較を行った.低周波で偏因果速度の推定精度がよくなかったが,サンプル数を増やすことで精度がよくなることがシミュレーションにより明らかになった.モデルは三段階で推定されるが,初期値である二段階目での値と,最終的な推定結果である三段階後の結果の比較分析を行った.また,新しい検定統計量に基づき,アメリカの金融データを分析し,サンプル期間の前半と後半で因果の構造が変わっていることが明らかになった.結果の一部については,12月に東北大学で行われた国際シンポジウムで報告し,ディスカッションペーパーの作成を行った.また,日本の財政データを用いて,TAR/MTARモデルによる歳入・歳出間の因果性分析を行った.GDP変数以外にも,名目変数,GDPデフレータによる実質変数,消費者物価指数による実質変数,企業物価指数による実質変数を用いて同様の分析を行った.TAR/MTARモデルにおいて閾値を推定しても,基本的には歳入・歳出間の因果性が検出されなかった.結果の一部については,2013年8月にSingapore Economic Review Conference 2013で,2013年9月に日本経済学会秋季大会で報告した.本研究は,実証分析を行う際に有益な手法の開発,統一的に分析できかつ容易に実行可能なアルゴリズムの提供,経済分析への応用を目的とする.前年度から行っている3変量VAR

(2)モデルとVARMA(1,1)モデルにおけるシミュレーションの分析のさらに詳細な検討を行った.アメリカの金融データ,GDP,長期と短期利子率の差,消費者物価指数,マネーサプライ(M2)を用いた実証分析を行った.消費者物価指数,マネーサプライを第3の変数として,GDPと長期と短期利子率の差の間の因果関係の分析を行った.その結果,長期と短期の利子率の差からGDPへの単純因果性は長期で有意であったが,偏因果性は長期でもあまり有意でないことが明らかになった.以上の内容をまとめて,6月に日本応用経済学会,9月に統計関連学会連合大会で報告を行った.その後,ディスカッションペーパーの作成を行った.偏因果性測度の推定・検定アルゴリズムについて,着実に分析の幅が広がっているため.25年度が最終年度であるため、記入しない。シミュレーションによる提案された手法の小標本パフォーマンスが明らかになりつつあり,また,実際のデータを用いた応用の結果も出始めているため.今年度はアルゴリズムの精緻化と財政データを用いた実証分析を行った.今後はマクロ経済データを用いた分析や検定の小標本特性を明らかにする予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。さらに小標本パフォーマンスを調べるために,予測の2乗誤差等を用いた分析を行う予定である.また,日米のマクロ金融データ,日本の財政データを用いた分析を行う予定である.
マウス遺伝学と電気穿孔法の融合による大脳皮質バレル野形成機構の解明

本研究では、マウス大脳皮質体性感覚野の形成過程をモデルとし、マウス遺伝学と電気穿孔法技術を組み合わせることで、大脳皮質神経回路形成の分子・細胞メカニズムの明らかにすることを目指した。新規に開発した単一細胞標識ベクターシステムを用い、新生仔期において、大脳皮質IV層神経細胞樹状突起の精緻化に、NMDA型グルタミン酸受容体機能が必要であることを示した。また、新生仔期マウスの生体脳イメージング法を確立した。発達期の大脳皮質では、多種多数の神経細胞間で複雑な神経回路が形成されるが、回路形成においてin vivoで個々の神経細胞がどのように挙動するか、どのような分子メカニズムが関与するかは不明な点が多い。本研究は、マウス大脳バレル皮質の形成過程をモデルとし、所属研究室保有の遺伝子組換マウスと、申請者の持つ遺伝子導入技術(子宮内電気穿孔法)を組み合わせ、さらに二光子観察系を立ち上げることで、大脳皮質神経回路のin vivoでの継時的な形成過程と、回路形成の分子・細胞メカニズムを明らかにすることを目的としている。平成22年度は、バレル皮質の継時的な形成過程を明らかにするために以下の実験を行った。(1)子宮内電気穿孔法により蛍光蛋白質を導入すると、多数の神経細胞が標識されるため、個々の細胞の形態解析は困難である。Cre-loxPシステムを改良することにより、バレル皮質単一神経細胞を高輝度に標識する方法を確立した。(2)可視化されたバレル皮質単一神経細胞をin vivo二光子観察する手法を確立した。現在、バレル皮質神経細胞の発達過程を解析中であり、研究は当初の計画通り順調に研究は進展している。今後、これらの実験結果の検証を進めると共に、所属研究室保有のバレル皮質に形成異常の見られる各種遺伝子組換マウスを二光子観察することにより、バレル皮質形成の分子・細胞メカニズムを明らかにしたいと考えている。本年度は以下の研究を行った。平成22年度までの研究で、Cre-loxPシステムを改良することにより、個々のバレル皮質神経細胞(バレル細胞)を蛍光蛋白質で高輝度に標識する方法を確立している。この方法でNMDA受容体(神経回路発達・記憶・学習に関与するグルタミン酸受容体)の必須サブユニットであるNR1を欠損しているバレル細胞を標識した。固定標本の解析により、生後45日齢においてNMDA受容体依存的な樹状突起の精緻化が始まることを、新たに見出した。(2)平成22年度までに、可視化された単一バレル細胞をin vivo二光子観察する手法を確立している。本年度は、バレル細胞をin vivo二光子タイムラプス観察した。現在、バレル細胞の経時的発達過程における新たな知見が得られつつある。以上の通り、本研究により、発達期の大脳皮質神経回路形成過程のメカニズムの解明が進んだ。