hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中高年齢者の加齢にともなう体力と骨密度に関する研究

超音波法を用いて全身12カ所の皮下脂肪厚,筋厚を測定し、30歳から70歳までの加齢変化を見た結果,皮下脂肪厚は大きな変化が見られなかったが,筋厚ではいずれの部位においても加齢に伴い減少する傾向が見られた.特に,上肢の変化に比較して下肢筋群の加齢減少が著しく,大腿前部の筋厚は30歳代に比較して70歳代では約50%に減少する傾向が見られた.又,超音波による骨密度を測定した結果,骨密度は加齢とともに減少する傾向を示した.しかし,スポーツクラブ等に所属するヒトの骨密度は高い傾向が見られた.脚パワー及び脚筋厚と骨密度との間には統計的に有意な相関関係が見られたことから,筋が発達し筋パワーの優れているヒトは骨密度が高いことが示され,身体運動が骨密度に良い影響を及ぼすことが明らかになった.更に,有酸素的トレーニングを13週間にわたり実施した結果,皮下脂肪及び内蔵脂肪量が有意に減少する傾向を示した.又,トレーニング前の内蔵脂肪量の割合が高いものほどその減少量が大きく,運動の効果が著しい傾向を示した.一方,皮下脂肪量はトレーニングの量との間に有意な関係を示した(トレーニング回数が多いものほど皮下脂肪の減少量が多きい)が,内蔵脂肪の減少量はトレーニング量の影響を受けなかった.以上の結果より,1)加齢に伴い皮下脂肪量は大きな変化を示さなかったが,筋量は減少する傾向を示し,特に下肢筋群の減少が著しく,この事は日常生活に於ける身体活動量の減少を引き起こすことが考えられた.2)骨密度と筋パワー及び筋量との間には密接な関係が見られ,身体運動による筋量の増加,筋パワーの向上が骨密度の増加を引き起こすことが推察された.3)有酸素的トレーニングにより皮下脂肪量及び内蔵脂肪量の減少が確認され,身体運動が体脂肪量の有効であることが確認された.超音波法を用いて全身12カ所の皮下脂肪厚,筋厚を測定し、30歳から70歳までの加齢変化を見た結果,皮下脂肪厚は大きな変化が見られなかったが,筋厚ではいずれの部位においても加齢に伴い減少する傾向が見られた.特に,上肢の変化に比較して下肢筋群の加齢減少が著しく,大腿前部の筋厚は30歳代に比較して70歳代では約50%に減少する傾向が見られた.又,超音波による骨密度を測定した結果,骨密度は加齢とともに減少する傾向を示した.しかし,スポーツクラブ等に所属するヒトの骨密度は高い傾向が見られた.脚パワー及び脚筋厚と骨密度との間には統計的に有意な相関関係が見られたことから,筋が発達し筋パワーの優れているヒトは骨密度が高いことが示され,身体運動が骨密度に良い影響を及ぼすことが明らかになった.更に,有酸素的トレーニングを13週間にわたり実施した結果,皮下脂肪及び内蔵脂肪量が有意に減少する傾向を示した.又,トレーニング前の内蔵脂肪量の割合が高いものほどその減少量が大きく,運動の効果が著しい傾向を示した.一方,皮下脂肪量はトレーニングの量との間に有意な関係を示した(トレーニング回数が多いものほど皮下脂肪の減少量が多きい)が,内蔵脂肪の減少量はトレーニング量の影響を受けなかった.以上の結果より,1)加齢に伴い皮下脂肪量は大きな変化を示さなかったが,筋量は減少する傾向を示し,特に下肢筋群の減少が著しく,この事は日常生活に於ける身体活動量の減少を引き起こすことが考えられた.2)骨密度と筋パワー及び筋量との間には密接な関係が見られ,身体運動による筋量の増加,筋パワーの向上が骨密度の増加を引き起こすことが推察された.3)有酸素的トレーニングにより皮下脂肪量及び内蔵脂肪量の減少が確認され,身体運動が体脂肪量の有効であることが確認された.中高年齢者を対象に,身体組成,体力および骨密度を測定し,加齢に伴う変化を見ることから,身体運動と加齢との関係を明らかにしようとするものである.身体組成は,超音波法により全身12カ所の皮下脂肪厚および筋厚分布パターンをみることにより,体力は特別に開発した動作パワー測定器により,骨密度はDEXA法を用いてそれぞれ測定した.40歳以上の男女約200名について測定した結果,身体各部の皮下脂肪厚は男子では加齢に伴う顕著な変化は見られなかったが,女子では,肩甲骨下部および大腿後部が加齢により僅かに減少する傾向を示した.一方,筋厚は男女ともに各部位で加齢減少する傾向を示し,特に,大腿前面の減少傾向が著しかった.身体の発揮パワーで見ると,上肢の動作(肘屈曲や伸展)のパワーの低下は比較的少なく,下肢の特に膝伸展パワーや股関節屈曲パワーの加齢に伴う減少傾向が著しい傾向を示した.同時に,骨密度と膝伸展など下肢筋を使用するパワー出力との間に有意な相関関係が見られたことから,骨密度を低下させないためにパワーアップを引き起こす運動の必要性が示唆された.超音波法を用いて全身12カ所の皮下脂肪厚,筋厚を測定し,30歳から70歳までの加齢変化を見た結果,皮下脂肪厚は大きな変化が見られなかったが,筋厚ではいずれの部位においても加齢に伴い減少する傾向が見られた.特に,上肢の変化に比較して下肢筋群の加齢減少が著しく,大腿前部の筋厚は30歳代に比較して70歳代では約50%に減少する傾向が見られた.又,超音波による骨密度を測定した結果,骨密度は加齢とともに減少する傾向を示した.

しかし,スポーツクラブ等に所属するヒトの骨密度は高い傾向が見られた.脚パワー及び脚筋厚と骨密度との間には統計的に有意な相関関係が見られたことから,筋が発達し筋パワーの優れているヒトは骨密度が高いことが示され,身体運動が骨密度に良い影響を及ぼすことが明らかになった.更に,有酸素的トレーニングを13週間にわたり実施した結果,皮下脂肪及び内蔵脂肪量が有意に減少する傾向を示した.又,トレーニング前の内蔵脂肪量の割合が高いものほどその減少量が大きく,運動の効果が著しい傾向を示した.一方,皮下脂肪量はトレーニングの量との間に有意な関係を示した(トレーニング回数が多いものほど皮下脂肪の減少量が多きい)が,内蔵脂肪の減少量はトレーニング量の影響を受けなかった.以上の結果より,1)加齢に伴い皮下脂肪量は大きな変化を示さなかったが,筋量は減少する傾向を示し,特に下肢筋群の減少が著しく,この事は日常生活に於ける身体活動量の減少を引き起こすことが考えられた.2)骨密度と筋パワー及び筋量との間には密接な関係が見られ,身体運動による筋量の増加,筋パワーの向上が骨密度の増加を引き起こすことが推察された.3)有酸素的トレーニングにより皮下脂肪量及び内蔵脂肪量の減少が確認され,身体運動が体脂肪量の有効であることが確認された.
地域文化の均質化に関する総合的研究

九学会連合は、昭和55年度から「日本の風土」「日本の沿岸文化」という地域を越えた広いテーマを設定して学際的研究を行なってきた。昭和61年度には、以上の歩みをふまえ、さらに新たな問題領域の開拓をめざして、「地域文化の均質化」をテーマとした。昭和61年度には、大小数回の打合せ会を開いた。各学会の分担者が順に、各学会の均質化に関する研究状況を紹介し、当面の研究関心や次年度以降の調査計画について発表した。質疑応答などの形で活発な討論が行なわれ、異った研究分野間の交流・統合が行なわれた。日本文化の均質化は、等質化・統一化・標準化・共通語化・東京化、さらに伝統文化の消滅・衰亡,地域性の解体などと呼ばれる様々な形で、多方面にわたって進行中であることが確認された。その基盤には、最近の急速な都市化・産業化・情報化があり、人間と情報の地域的移動の増大がある。このプロセスは、国際化・欧米化・アメリカナイゼーションなどの形で地球レベルで進んでいる。しかし一方で、ことばにおける「新方言」の普及がみられ、新しい地方文化の創造が試みられるなど、一見「均質化」に逆行するようなプロセスもある。また、専門化が進み、世代差が拡大したために、同一地域の住民でも話が通じないような、異質化・細分化も存在する。さらに、文化のすべての面で同時に均質化が進むわけでなく、伝統文化と競合・共存しつつ、選択的受容の現象を示す。また普及学・伝播論・文化変容論・社会変動論のように、全体を統合しうる理論を樹立する必要がある。このように、均質化について次年度以降も研究を深めるべきことが合意された。この成果は、昭和62年5月の九学会連合大会で発表され、予稿集の形で印刷頒布される。また昭和62年度末に『人類科学40号』として刊行される。
差押えの効力と差押債権者の実体法上の地位

本研究は,金銭債権者と債務者財産との関係を明らかとするために,差押えの実体法上の効力および差押えによって債権者の実体法上の地位にどのような影響があるかについて,ドイツにおける実体法・訴訟法の議論を比較対象とするものであるところ,平成30年度においては,主として,ドイツ民事訴訟法典の制定過程に関する議論,特に差押質権の採用とその内容形成に関する議論の調査・分析を進めた。この結果,土地以外に対する強制執行においては,その基礎となるものが,金銭債権に内在する債務者の財産についてのある種の処分権であり,その表れが差押質権であることが明らかとなった。以上の検討から,ドイツの土地以外に対する強制執行法制において,差押えの効力は,当初,金銭債権者と債務者財産との間の強制執行手続外における関係が,国家を経由して表れるものであったこと,それが担保物権という形式で表現されたことがわかった。このような金銭債権者と債務者財産との間の関係の理解は,ドイツ民事訴訟法典制定後まもなく,変容を被ることとなったが,日本において金銭債権者と債務者財産との間の関係を探っていくうえで,参考になるものと考えられる。また,上記のように金銭債権者と債務者財産との間の関係が,強制執行法制上,担保物権という形式で表現されたことは,金銭債権と担保物権との共通性・類似性を示唆するものであり,両者の実体法上の位置づけを探っていくうえで,参考になるものと考えられる。当初の計画では,平成30年度において,ドイツ民事訴訟法典の制定過程における議論,とりわけ差押質権の採用および内容形成に関する議論の調査・分析作業を完了させることを予定していたところ,一部未了である。これは,調査・分析の対象とする範囲について,当初予定よりも時代的に遡る必要がでたためである。もっとも,研究の進行を妨げるような事情が発生したわけではなく,また今後発生する見込みも存在しない。以上から,本研究は,やや遅れて進行しているものと評価できる。今後は,当初計画していた内容のうち,以下のものについて研究を進めていくことを予定している。まず,平成30年度において予定していた,ドイツ民事訴訟法の制定過程における差押質権に関する議論の調査・分析のうち未了の部分についての調査・分析を完了する。次に,上記の調査・分析の結果を踏まえ,当初計画に沿ったかたちで,ドイツ民事訴訟法典成立後の差押質権に関する議論の展開を調査・分析をする。
「日本思想史研究と東アジアの思想的伝統」に関する倫理思想史的研究

本研究では、これまでの研究との関連でいえば、近代日本における日本思想史(日本倫理思想史)の成立史に、津田の国民思想史をどう位置づけるか、が中心の課題であった。そのたれをあきらかにするためには中国思想の見方など、東アジア思想文化への津田の眼差しの検討がさけられないが、それらを参照しつつ、国民思想史の成立を中心に検討した。近代の日本思想史研究は、その成立の当初から、哲学としてはドイツ文献学解釈学、あるいはドイツ歴史主義の影響の中で、日本思想の個性を照らし出すという動機を持っていた。その意味で和辻の倫理思想史研究などとも深い連関を持つが、にもかかわらず、津田の思想史叙述は独特である。前後の思想叙述が、思想史方法の伝統の中における先駆者として国学との学的親近性を意識している。大きな意味では津田も国学的であるといえるが、そこでは、一括できない相違をもつ。明らかになったことをあげるなら、(1)津田の場合は、ひろく東アジア文化圏というような普遍の層を先験的にたてないこと、(2)日本の始源(記紀神話)に理想の日本的なものを置くようなことをしないこと、(3)それは始源をもとめるという発想そのものを拒否するということになる、(4)明治維新の思想史のなかで、中国伝来の諸思想への国民思想の距離感を表明しながら、同じく異文化である西洋文明に対しては、それと日本人は同化しえたという論理的な屈折をはらむこと、等をあげられる。こうした観点から、あらためて国民思想史の構想を考察した。本年度は、津田左右吉のとくに神話・上代史研究の具体的叙述に分け入るとともに、家永三郎の研究をはじめとする津田に関する従来の研究成果を縦覧することをあわせ行い、本研究のテーマを歴史的な研究史の見取りにおくことをこころみた。本年度得た知見については、さまざまあるが、とくに津田の「国民思想」の実質にかかわる文学観、中国伝来の美意識の伝来の受け止め方の問題、たとえば「秋」を尊ぶ花鳥風月観を、日本固有ではないと否定的にみる見方などにあらわれるような、従来あまり指摘されることがなかったが、全体的主題と大きな意味があるなどの諸々の事柄を、知見にくえた。中国文化の伝来を一つの史実とみつつ、その受け止め方を、固有の文学的感性の側からは、差異をのこしつつの受容と見る点などは、国学的な思想の源流である契沖の思想と構造的に近似しており、契沖の天竺・中国・日本との三国関係の見方は、津田の文明観とつきあわせて見る必要があることなど、新たな課題をえた。本年度は前年度までの成果を受け、研究を以下の通り実施した。まずは、津田左右吉の東洋的伝統への理解を整理し、日本思想史像との連関を一層あきらかにすることを目指す。(1)そのために、これまでの日本思想史研究の関する知見を整理し、あらためて日本思想史の叙述を、和辻・村岡・丸山らの思想史像と東洋的伝統の理解と、つきあわせて、その連関を探った。(2)こうした検討を踏まえ、さらに、まとまった形では刊行されていないため、日記その他の資料によって表明されている津田の西洋近代の思想・方法論への関心を探り、同時代の人文歌学の動向にも目を配りながら、津田の全体的な研究方法を検討した。それによって(2)の、とくに和辻などの国学的思想像との対照をある程度際だたせることができた。(3)当年度も引き続き、東アジアの研究者、引き続き中国の研究状況、およびあらたに韓国の状況を調査し、津田の理解あるいは批判を細部まで検討した。近代日本の自らの思想伝統への哲学的倫理学的な反省という動向への学的な理解の高まりが、逆に、東アジアの儒教文化圏の研究者の伝統的な思想との連続性への新たな関心を生んでいるという状況を、津田左右吉研究という限られた領域からあきらかにし、日本思想史研究のあらたな展望をひらく手がかりを求めた。
高密度界面酵素反応場の構築を基軸とするひまし油の効率的分子変換

1,3-ジアシルグリセロールもしくはその誘導体の不斉加水分解によって1-モノアシルグリセロールを得る方法を検討した。リパーゼPSをセラミックスに固定化したLipase PS C Amano IIを用いると、著しく収率が低下した。そこで2級の水酸基を保護した1,3-ジアシルグリセロール誘導体およびリパーゼPSを用い,保護基がBOM基およびMOM基の場合90%deを超える高い選択性でモノアシルグリセロールを得ることができた。93% deのジアシルグリセロールを用いてグリコシル化を検討し、良好な収率でグリコシル化生成物を得た。さらに各種SQDGへの変換およびフロー合成の効率化を検討中である。ヒマシ油をアシルドナーに用いたリパーゼによるグリセロール誘導体の非対称化反応について検討した。リパーゼ、溶媒、時間、グリセロール誘導体、アシルドナーの当量について検討を行った結果、リパーゼとしてPPLを用いた時が最も良く反応が進行したため、以降は、リパーゼとしてPPLを用い検討を行った。溶媒の検討では、MeCN-THF混合溶媒を用いた時が75% deと最も良い選択性を示した。また、単一の溶媒ではMeCNを用いた時が最も反応性が高かった。時間検討では、それまで3.5時間で反応を行っていたところを0.5時間に短縮して行ったが、劇的な選択性の向上はみられなかった。グリセロール誘導体の検討は、グリセロールの2位をベンジルオキシメチル基、メトキシメチル基、ベンジル基で保護したグリセロール誘導体を用いて行ったが、いずれのグリセロール誘導体を用いた時も選択性が70% deで同じであった。アシルドナーの当量検討では、それまでヒマシ油とグリセロール誘導体の当量を1:1で行っていたが、この比を2:1と4:1に変えて行った。ヒマシ油とグリセロール誘導体の当量を4:1にした時が最も選択性が高く、75% deであった。次に、リシノール酸誘導体をアシルドナーに用いたリパーゼによるグリセロール誘導体の非対称化反応について検討した。リパーゼの検討を行ったところ、Lipase AKを用いた時が最も反応性が高かった。このため、時間検討はLipase AKを用いて行った。Lipase AKを用い、12時間反応を行ったところ、収率、選択性が飛躍的に上昇し、収率64%, 92% deでモノアシルグリセロールを得ることに成功した。固定化リパーゼマイクロリアクターに関しては今年度検討予定である。光学活性な1-モノアシルグリセロールを得る手法として不斉アシル化反応の検討を詳細にした。不斉アシル化は非対称化反応と速度論的光学分割を行った。特に非対称化反応はリパーゼ、溶媒、反応時間、アシルドナー、アクセプターといった、全ての因子を詳細に検討し最適化した。アシルドナーにはヒマシ油、ヒマシ油誘導体、リシノール酸誘導体などを用い、それぞれ最適化していった。その結果リシノール酸ビニルをアシルドナーとして用いたとき、ジアステレオ選択性、収率の著しい向上が見られた。リパーゼとしてはアシルドナーにヒマシ油を用いた時は、PPLでリシノール酸ビニルを用いた時はLipase AKを用いた時が、最適なリパーゼであった.光学活性な1-モノアシルグリセロールを得るもう一つの手法としてリシノール酸から1,3-ジアシルグリセロール誘導体を合成し、リパーゼを用いて加水分解する時の反応条件を詳細に検討した。その結果、Lipase PSを用い25分間反応させることで94% deと高いジアステレオ選択性で1-モノアシルグリセロールを得ることができた。含硫黄糖脂質であるスルホキノシルジアシルグリセロール(SQDG)の効率的な合成法を開発するために、ヒマシ油とD-グルコースを出発物質に用い新しい含硫黄糖脂質の合成を検討した。ヒマシ油はLipase AKを用い、不斉加水分解ることで得た光学活性なジアシルグリセロールへと誘導し、グルコースはトリクロロアセチルイミデートを脱離基に持つグリコシルドナーへと誘導した。また、それらをグリコシル化することで新しい含硫黄糖脂質の合成およびリシノール酸の官能基に様々な変換を行った含硫黄糖脂質誘導体の合成を検討し、鍵中間体に導く事ができた。有機合成化学25年度後半(10月から)は三重大学分子素材工学棟の改修工事にあたってしまい、十分な実験場所が確保できなかった。また、他施設等で代替えして行えない内容の実験であるため、これらについては中断を余儀なくされた。従って、25年度の成果は殆ど9月までに得られた結果である。

全体としては、リパーゼのスクリーニングに関してはかなり検討することができ、何とか計画の80%程度は達成する事ができた。本学分子素材工学棟の改修工事が完了し、現在新実験室を整備している段階である。26年度は5月の連休明けから本格的に実験が再会できるので、担当する学生の人数を増加して、前期の段階で昨年度やり残した固定化リパーゼマイクロリアクターによる検討を行う予定である。従って、後期には各種ジアシルグリセロール誘導体をグリコシル化し、スルホキシルジアシルグリセロールの開発に展開できるものと思われ、概ね予定通り研究を遂行したい。25年度は本学分子素材工学棟の改修にあたってしまい、十分な実験室を確保する事ができなかった。また、他施設等で代替えして行えない内容の実験であるため、これらについては中断を余儀なくされた。従って、研究に用いた試薬類およびガラス器具類などは、本研究室にもともとあった物を大部分用いた関係で、26年度に助成金の大部分を繰り越す事になった。26年度は25年度の研究の遅れを取り戻すべく、研究に携わる大学院生の人数をかなり増加する予定である。従って、良好な実験を多数行うことを計画しており、そのために反応試薬、ガラス器具などを大量に購入する予定である。また、分子素材工学棟の改修が完了し、新実験室になった関係で、より安全に研究の効率を上げるべく、有機溶媒精製装置の購入も予定している。
腸管神経系の組織恒常性維持機構の解明

腸管に投射する神経線維上のシュワン細胞系譜の細胞を選択的に標識して細胞運命をトレースすると、生後大腸において腸管内へと移動し、腸管ニューロンになることを確認した。このシュワン細胞系譜からのニューロン産生は正常なマウスにおいては生後34週目離乳期あたりまで認められた。先天性に腸管遠位部の神経叢を欠いた新生児マウス(生後5日目)においては、シュワン細胞系譜からのニューロン産生は亢進され、特に大腸では主にシュワン細胞系譜のニューロンによって構成されていた。一方、生後12ヶ月齢のデキストラン硫酸ナトリウム誘導性腸炎モデルを用いて、腸管ニューロンが減少することによって生じるニューロン産生について検証したが、シュワン細胞系譜のニューロン産生の亢進は認められなかった。離乳期以降のニューロン産生にはシュワン細胞系譜は寄与しないと考えられたが、6-OHDAによる交感神経および腸管のドーパミン作動性ニューロンの薬剤性切除を行うと、その後、通常では見られない小腸でもシュワン細胞系譜からのニューロン産生が認められた。離乳期以降に、無菌マウスへの殖菌または抗生剤投与停止後にもシュワン細胞系譜からのニューロン産生が誘発することを見出した。なぜニューロン産生が誘発されるようになるのか、そのメカニズムについてはまだ不明である.しかし少なくとも外来神経に付随するシュワン細胞系譜の細胞の中には、条件的にニューロンの細胞ソースとしてはたらく機能を有することがわかってきた。今後はこのような条件的な再生能を有する細胞をどう判別し、再生能の獲得する条件を検証していくことが課題である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。成体幹細胞としての特性を有する細胞ソースとしてシュワン細胞前駆細胞がはたらいている可能性が近年高まっている。我々は最近シュワン細胞系譜から、大腸の腸管ニューロンが生後につくられていることをマウスにおいて見出した。本研究では、まずシュワン細胞系譜からの腸管ニューロン新生が、生後どの時期まで認められる現象であるのかを検証した。シュワン細胞系譜選択的なCreの発現を呈するDhh::CreERT2マウスラインを作製し、タモキシフェン処理により生後の特定の時期にシュワン細胞を遺伝学的に標識して細胞運命を追跡した。その結果、これまでところ、生後1週間ぐらいまでに標識された腸管外のシュワン細胞が大腸に移行して、ニューロンになることが確認された。一方、生後2か月のマウスでは、標識されたシュワン細胞は腸管外の外来神経線維上にとどまり、腸管への侵入は確認できなかった。つまりシュワン細胞(前駆細胞)の移動能や分化能は離乳時期までに限定していることが明らかになってきた。さらに硫酸デキストランによる大腸炎誘発によってニューロン新生が生じることが知られているが、大腸炎モデルにおいてもシュワン細胞の大腸への侵入は認められなかった。これらのことから、成体になるとシュワン細胞系譜の細胞が有するニューロン新生能は失われる可能性が高まった。一方で、腸管に投射する外来神経線維を薬剤6-OHDAで処理して消失させると、シュワン細胞が腸に移動し、ニューロンになる現象が捉えられたので、現在さらに検証を進めている。シュワン細胞系列の細胞を選択的、時期特異的に標識するためにDhh::CreERT2を作製し、標識を試みたところ、腸管外の、外来神経線維上のシュワン細胞は標識されるが、腸管にすでに侵入したシュワン細胞は標識されないことを見出した。したがって、腸管近傍の外来神経線維上のシュワン細胞の挙動を追跡する実験系となった。その結果、マウスにおいて離乳期までだと、シュワン細胞が腸管に侵入し、ニューロンになることを確認できたが、生後1カ月以降では、シュワン細胞の腸管への侵入が確認されず、腸管神経系へ寄与は認められなかった。つまりシュワン細胞系譜の細胞の腸への移動能が成体では通常失われていることがわかった。

今後はこのような条件的な再生能を有する細胞をどう判別し、再生能の獲得する条件を検証していくことが課題である。成体の腸管神経系において、ニューロン新生やグリア細胞新生の細胞ソースとなっている細胞を解析するため、第一に腸内環境の変化に着目し、無菌状態か植菌することで誘発される細胞増殖を示す細胞を解析する。また交感神経線維を6-hydroxydopamine投与により消失させると神経線維上のシュワン細胞が遊離し、腸管に移動した細胞がニューロンになることを見出している。このような現象が加齢したマウスでも見られるのかどうかを検証する。炎症正反応とニューロン・グリア新生との関連性を見るためにToll様受容体やアダプタータンパクであるMyd88の細胞選択的欠損を試み、それによる細胞新生の低下などの影響を検証し、腸内環境と分化転換能もしくは幹細胞能の調節に関与しているのかどうか検証する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子操作マウスを用いた血管形成機構の解明

Notchシグナルは細胞間で局所的に細胞と細胞が直接接触することによって働く細胞情報伝達シグナルで細胞運命を決定する。このシグナルは発生や分化制御に関わる基本的制御システムの一つであり、ハエからヒトにいたるまで種を超えて保存されたメカニズムである。このシステムの破綻は多くの奇形や疾患に結びつくことが明らかとなってきた。我々はこのNotchシグナルの下流で働く、塩基性HLH型の転写抑制因子hesr(hairy and enhancer of split-related)遺伝子の機能を検討してきた。Hesr2のゼブラフィッシュホモログであるgridlock変異種は血管異常が認められているが、hesr2欠損マウスでは血管異常は認められなかった。その代わりに心臓の形態異常、すなわち房室弁の低形成、心室中隔欠損、心房中隔2次孔欠損を認めた。我々はこの形態と機能を生後5日目のマウスベビーで心エコー検査によって動的にとらえることに成功した。さらに、hesr1とhesr2のダブルノックアウトマウスでは、ゼブラフィッシュgridlockに似た血管異常を確認できた。つまり背側大動脈の正常な癒合が起こらずに2本の大動脈が尾側まで確認でき、さらに動脈と静脈をつなぐ血管が多数認められた。動脈ではephrinB2と平滑筋アクチン発現の消失を認めた。このことから、血管の動脈-静脈分化にはhesr1とhesr2の協調した働きが必要であることが判明した。このダブルノックアウトマウス心臓では心室中隔欠損があり、房室心内膜床では上皮間葉転換が起こらず基質のみであり、心室筋肉柱層の早期細胞死を認めた。以上のことから、hesr1とhesr2は心室筋の肉柱形成維持と房室弁の上皮間葉転換にも協調して働くことが明らかとなった。Notchシグナル伝達系は細胞間相互作用の重要な構成要素の一つで、多くの組織や器官形成に重要な役割を果たすことが示され、心臓血管形成においてもNotch1,2,4,Delta4やJag1などの関与が示唆されてきた。我々は、Notchシグナル伝達系の標的遺伝子であり転写因子であるHairy and Enhancer of splitに注目して新たな遺伝子群をクローニングし、hairy and E(spl)-related (hesr) 1,2,3と命名した。この遺伝子群の機能を解析するため、全てのノックアウトマウスを作出したが、hesr1及び3のノックアウトホモマウスは生存、生殖可能で、発生過程における異常は認められなかった。これに対してhesr2ノックアウトホモマウスは、その多くが生後210日の間に、体重の増加をほとんど伴わずに死亡した。生体内での心機能を判定するため超音波診断装置(HITACHI/PMS HDI-5000 Sono CT XRES・PMS CL15-7 high frequency linear probe)を用いて解析した。M-モードでは、fractional shorteningの著しいと低下が認められた。カラーおよびパルスドップラーで観察すると、三尖弁および僧帽弁の逆流と、VSDを経由した右心室から左心室への血流が確認された。解剖の結果、その心臓が著しく拡大し、三尖弁および僧帽弁の形成が不全で、心室中隔欠損及び心房中隔2次孔欠損がみられた。これらの結果よりhesr2遺伝子が、心臓形成に重要な役割を果たすことが示唆された。Notchシグナル伝達系は、昆虫からホ乳類まで種を超えて保存され、胚発生に関わる細胞内シグナルメカニズムである。細胞と細胞の直接的な接触を介する情報伝達で中心的な役割をするNotchシグナルはHairy/E(spl)-related bHLHrepressor (hesr)を介して、脊椎動物における神経発生、筋形成などを抑制する。

心臓血管形成においてもNotchファミリー受容体としてNotch1,2,4、またそのリガンドとしてのDelta4、Jag1などの関与が示唆されている。我々は、Notchシグナル伝達系の標的遺伝子であり転写因子であるhesr1,2,3の機能を解析するため、全てのノックアウトマウスを作製した。hesr1及び3のノックアウトホモマウスでは異常を認めなかったが、hesr2ノックアウトホモマウスでは心臓に異常を認めた。異常は心機能の低下、三尖弁および僧帽弁の逆流と低形成、心室中隔欠損及び心房中隔2次孔欠損であった。これらの結果よりhesr2が、房室弁形成と心筋形成に重要な役割を果たすことが示唆された。今年度は、hesr1とhesr2のダブル変異体を作製し解析した。この変異体は約10.5日に胎生致死となり、心臓と血管に異常を認めた。心室中隔の形成が認められず1心室で、房室心内膜床では上皮間葉転換が全く認められず細胞外基質のみであった。血管は、動脈分化の異常が認められ、ephrinB2と平滑筋アクチン発現が動脈では認められなかった。以上の結果より、hesr1およびhesr2は心臓形態形成と動脈-静脈分化に重要な因子であることが明らかとなった。2000年(Zhong et al.)にゼブラフィッシュgridlock変異種の研究で血管異常が報告されて以来、Notchシグナルと心血管系との関係に注目が集まりだした。Notchシグナルは局所的に細胞と細胞が直接接触することにより働く情報伝達機構で中心的な役割をはたしている。この伝達機構は線虫からヒトにいたるまで進化的に保存されており、発生・分化制御に関わる基本的な制御システムの1つで、未分化な幹細胞や前駆細胞の分化のタイミング、方向性、あるいは細胞集団内における分化細胞数の決定などに関与する。Notchシグナルの破綻は多くの疾患や奇形に結びつくことが明らかになりつつあり、神経疾患、心血管疾患、癌の発生機構などに深く関わっていることがわかってきた。これまでにNotch1/Notch4欠損マウス、Jagged1(Notchリガンド)欠損マウスでは胎生初期9.5-10.5日で致死で秩序のない血管系が認められている。Notchシグナルの下流で働くhesr (hairy and enhancer of split-related)1あるいはhesr2をそれぞれ単独で欠損させても血管異常は認められないが、hesr1およびhesr2をダブルで欠損させたノックアウトマウスでは、ゼブラフィッシュgridlock変異種と同様な血管異常を見出した。つまり背側大動脈の癒合ができず2本の大動脈が尾側まで観察され、さらに胸部で動脈と静脈をつなぐ多数細血管が認められ、一部の血管は閉塞状態であった。このことよりhesr1とhesr2の協調作用が血管のリモデリングに重要な働きが示唆された。
アルケンの高効率的重水素標識化法の開発と重水素標識ポリマー合成法への適用

昨年度までの研究で、重水素源として用いるD2Oの沸点付近まで加熱すると水素が存在するにもかかわらず、Pd/Cの接触水素化触媒活性が抑制される事が明らかとなりつつあったことから、加熱によるPd/Cの接触水素化抑制効果を詳細に検討した。その結果、溶媒の沸点以上(好ましくは沸点プラス30°C)まで加熱するとPd/Cの接触還元触媒活性が著しく抑制されることが明らかとなった。また、この還元抑制効果の一般性を確認するため、アルキン、アルカン、ベンジルアルコール、ベンジルエステル芳香族ハライド、芳香族カルボニル基、ニトロ基、Cbz等の多様な還元性官能基に対する接触還元活性の消失を確認し、一般性を確立した。なお、この「Pd/C触媒に対する温度依存的触媒活性抑制効果」に関しては、現在速報論文として投稿中である。また、この応用として、オレフィンやアセチレンのC-Hを還元反応なしでC-Dに交換する手法(重水素標識オレフィンあるいはアセチレンの合成法)として確立すべく、多様な不飽和化合物を基質として重水(D2O)中で反応したところ、若干基質依存性はあるものの、多重重水素標識不飽和化合物の合成法として確立することができた。特に、光ファイバー原料となるポリメタクリレートのモノマーである、メタクリル酸の5つのC-Hすべてを定量的にC-Dに置き換える簡便で実用的なな手法として、工業的適用が期待される。なお、これらの研究成果は、和光純薬工業等の企業との産学共同研究として発展しつつあり、特許申請後の論文投稿を予定している。さらに、フェローの主たるプロジェクトではないが、当研究室で開発したリガンドフリー不均一系鈴木-宮浦カップリング反応に関連したプロジェクトにおいても、触媒の検討を担当し、反応条件の最適化に多大なる貢献をした。その成果はChemistry A European Journal誌に詳報として報告した。重水素(D)で標識された化合物は、薬物の生体内動態の追跡、タンパク質やペプチド高次構造の解析、酵素メカニズムの解明等、様々な分野で有用性が認められている。我々は、D_2O中少量の水素存在下、Pd/Cを触媒として用いることで、中性及び室温下ベンジル位選択的に、また、加熱条件下ベンジル位以外の不活性な脂肪族側鎖のC-H上でも、重水素H-D交換反応が進行することを見いだした。さらに本反応では、D_2Oの沸点以上に加熱すると水素が存在するにもかかわらず、不飽和結合の接触水素化反応が全く進行しない事が明らかとなりつつある。本申請研究では反応条件の詳細な検討を行い、オレフィンやアセチレンの還元なしに、C-Hを選択的にC-Dに交換する手法を確立するとともに、重水素化したオレフィン類のエポキシドやアルコール、ハロゲン化アルキル等への官能基変換による新規重素化試薬の調製法を確立する。近年、高度に重水素化されたポリメタクリレート等が可塑性を持った光ファイバー原料として注目されている。そこで、重水素化オレフィン類をモノマーとした高分子化反応による、機能性重水素化ポリマー簡便合成法の確立を目指す。上で述べたように、D_2Oの沸点以上に加熱すると水素が存在するにもかかわらず(接触還元条件下にもかかわらず)、多重不飽和結合の接触水素化反応が全く進行しない事を見いだしている。平成17年度の5ヶ月間(11月3月)で反応条件の詳細な検討を行い、メタノール中加熱接触還元条件下、多重不飽和結合に対する水素化抑制反応の一般性を確立した。現在、本反応を、オレフィンやアセチレンのC-Hを選択的にC-Dに交換する一般性ある手法として適用拡大すべく鋭意検討中である。特に反応条件の調節により、重水素の導入位置および導入数のコントロールを可能とする手法として確立すべく詳細な検討を加えていく予定である。本申請研究では反応条件の詳細な検討を行い、オレフィンやアセチレンの還元なしに、C-Hを選択的にC-Dに交換する手法を確立するとともに、重水素化したオレフィン類のエポキシドやアルコール、ハロゲン化アルキル等への官能基変換による新規重素化試薬(シントン)の調製法を確立する。平成18年度までの研究で、加熱による多重不飽和結合接触水素化抑制効果の一般性を確認・新規手法として確立するとともに、反応条件の詳細な検討を行い、オレフィンやアセチレンのC-Hを選択的にC-Dに交換する手法として確立した。しかし、平成17年度から継続して研究しているオレフィンおよびアセチレン類の選択的重水素化反応については、残念ながら一般法として確立するには至っていない。

従って、平成19年度はこれまでに確立してきた手法の完結とともに、オレフィンおよびアセチレン類の選択的重水素化反応を一般法としての確立、並びに、反応条件の詳細な検討により、加熱接触水素化条件下におけるオレフィン類の選択的異性化反応の確立を目指す。昨年度までの研究で、重水素源として用いるD2Oの沸点付近まで加熱すると水素が存在するにもかかわらず、Pd/Cの接触水素化触媒活性が抑制される事が明らかとなりつつあったことから、加熱によるPd/Cの接触水素化抑制効果を詳細に検討した。その結果、溶媒の沸点以上(好ましくは沸点プラス30°C)まで加熱するとPd/Cの接触還元触媒活性が著しく抑制されることが明らかとなった。また、この還元抑制効果の一般性を確認するため、アルキン、アルカン、ベンジルアルコール、ベンジルエステル芳香族ハライド、芳香族カルボニル基、ニトロ基、Cbz等の多様な還元性官能基に対する接触還元活性の消失を確認し、一般性を確立した。なお、この「Pd/C触媒に対する温度依存的触媒活性抑制効果」に関しては、現在速報論文として投稿中である。また、この応用として、オレフィンやアセチレンのC-Hを還元反応なしでC-Dに交換する手法(重水素標識オレフィンあるいはアセチレンの合成法)として確立すべく、多様な不飽和化合物を基質として重水(D2O)中で反応したところ、若干基質依存性はあるものの、多重重水素標識不飽和化合物の合成法として確立することができた。特に、光ファイバー原料となるポリメタクリレートのモノマーである、メタクリル酸の5つのC-Hすべてを定量的にC-Dに置き換える簡便で実用的なな手法として、工業的適用が期待される。なお、これらの研究成果は、和光純薬工業等の企業との産学共同研究として発展しつつあり、特許申請後の論文投稿を予定している。さらに、フェローの主たるプロジェクトではないが、当研究室で開発したリガンドフリー不均一系鈴木-宮浦カップリング反応に関連したプロジェクトにおいても、触媒の検討を担当し、反応条件の最適化に多大なる貢献をした。その成果はChemistry A European Journal誌に詳報として報告した。
パソコン要約筆記文の作成支援システムの開発と聴覚障害者支援に関する研究

聴覚に障害がある学生が大学などの高等教育機関に通って講義を受ける際,講師が話している内容が分からないという問題がある.そこで,情報保障を行う必要がある.本研究では,パソコン要約筆記による情報保障の研究を行う.大学の講義では専門的な内容を扱うことが多く,専門用語などが頻出する.要約筆記者は聞き取りが慣れていない用語が発話されてしまうと,正確に聞き取ることが出来ず,字幕入力の誤りや,入力の遅れの原因となる.本研究では,講義中に発話された内容を要約筆記者においてキーボード入力や聞き取ることが困難であると考えられる用語のことを「難入力語」と定義する.これらを自動音声認識によって講師の発話から検出して,要約筆記者に提示を行うシステムの研究を行う.まず,大同大学で実際に行われている講義のうち,ディジタル信号処理を8回分と音声画像処理を5回分撮影した.それらの講義のうち4講義分について講義資料から難入力語を自動抽出し,それをもとにウェブ検索を行うことによって,講義内容に適した言語モデルを作成した.講義内容に適した言語モデルと日本語話し言葉コーパスから得られた言語モデルを重み係数を変えながら統合言語モデルを作成した.統合言語モデルを用いて難入力語を抽出する実験を行い,再現率と適合率の調和平均であるF値は,約0.86となった.4講義中2講義は,講義内容に適した言語モデルの重みを0.7としたときに最大となり,1講義は0.1のとき,別の1講義は0.9のとき最大となった.昨年度得られた知見とは異なる結果が得られた.難入力語の誤認識について調べた結果,講義内容に適した言語モデルの重みが低い場合,難入力語を別の語と誤認識することが多く,逆に重みが高い場合,難入力語でない語を難入力語と誤認識する傾向があることが分かった.聴覚障害者が出席する講義や講演における情報保障の1つとして,パソコン要約筆記がある.本研究では,要約筆記者にとって聞き取りづらかったり,入力に手間がかかったりする語を「難入力語」と定義し,音声認識により難入力語を自動で検出し,要約筆記者に提示するシステムを提案する.システムでは,事前に講義に用いるプレゼンテーションスライドが得られることを仮定し,まずスライドから難入力語を自動抽出する.その後,音声認識による難入力語の検出性能を向上させるために,難入力語をクエリとして用いてWeb検索を行い,音声認識の言語モデルの適応を行う.音声認識によって検出された難入力語は,要約筆記用エディタ上に提示される.提示されている難入力語は,対応する各キーを押す操作により,入力中の文章に挿入することができる.提案システムを用いた要約筆記実験を行った.講義スライドから自動で難入力語の抽出を行い,200語の難入力語を抽出した.実験の被験者は名古屋大学の障害学生支援室に所属するサポーター4名であり,全員がプレゼンテーション形式の講演での要約筆記の経験がある.2人一組での連係入力を行った.実験の結果,提案システムによる難入力語の検出・挿入機能を用いた場合の方が,高い割合で難入力語が入力されており,字幕が講義内容を正しく伝えているという結果となった.その要因として,正確に聞き取ることができなかった語が視覚的に確認できたことや,難入力語を聞き逃してしまった場合や入力中に忘れてしまった場合に,提示されていた難入力語を見ることで把握することができたことなどがあげられる.また,提案システムを用いない場合では,アルファベットを含む語(例えば,「ICカード」や「RC4」)の入力に時間がかかっていたのに対し,提案システムを用いた場合では対応するファンクションキーを押すだけで入力することができ,入力時間が削減できていた.連携入力によって要約筆記文中に難入力語を挿入するシステムの開発は,2年目以降を計画していた.しかし,要約筆記者の要望が大きかったことと,連携研究者の協力により,今年度に実施した.連携入力では,実際の要約筆記でよく用いられているIPtalkというソフトウェアと通信し,難入力語をファンクションキーによって挿入する機能を実現した,さらに,被験者数は少ないものの,構築したシステムの評価も実施した.当初の計画では,難入力語として数式を扱っていた.しかし,音声認識のみでも言語モデル適応によって,9割程度の再現率が達成できたため,数式に限らず,専門用語・固有名詞や数字・アルファベットを含む語などを難入力語として抽出した.研究の順序は変化しているものの,おおむね順調に進展していると判断する.近年,聴覚に障害のある学生が大学などの高等教育機関に通い講義を受ける機会が増えてきている.しかし健聴者と同様に講義を受けるためには情報保障が重要になる.聴覚障がい学生に対する情報保障にはいくつかあり,その一つとして支援者が講師の発話内容をキーボードで入力してテキスト化するパソコン要約筆記がある.しかしパソコン要約筆記は大学などの専門性の高い場面において,その分野の専門でない支援者が専門用語などの普段聞きなれない言葉を正確に聞き取ることが困難であるという問題がある.そこで本研究は,音声認識を用いて,専門用語など聞き取り入力することが困難な語(以下,難入力語)を検出し,文字通訳者に提示して支援を行うシステムを提案する.

まず,あらかじめ入手した講義資料から難入力語を検出する.検出した難入力語をクエリとしてWeb検索を行い,Web言語モデルを構築する.日本語話し言葉コーパス(CSJ)から得られた言語モデルと構築したWeb言語モデルを線形補完することによって適応言語モデルを構築する.大学で実際に行われている講義を合計18撮影した.撮影した講義の音声を用いて,音声認識による難入力語抽出実験を行った.音声認識の言語モデルを適応させる際の補間重みの値を変化したときの難入力語の検出率を評価した.この研究成果を福祉情報工学の分野で著名な国際会議である16thInternational Conference on Computers Helping People with Special Needsへ投稿し,採択が決定した.また,要約筆記文を聴覚障害者へ提示する方法として,スマートグラスへ表示する方法を検討した.今後は,講義映像の撮影を継続して実施する.その映像を用いて線形補間の補間重みを決定し,リアルタイムで難入力語を提示するシステムを実装する.システムを使用して評価していく.実際の講義映像を18講義撮影して保存している.このうちの4講義について分析を行い,難入力語を再現率87.8%,適合率90.1%で講師の発話音声から抽出できることを確認している.これまでの研究成果を国際会議に投稿し,採択されている.実際の要約筆記でよく用いられているIPtalkというソフトウェアと通信し,難入力語をファンクションキーによって挿入する機能を備えたパソコン要約筆記システムを開発している.このシステムは,講義資料から難入力語を自動的に抽出し,抽出した難入力語を検索ワードとしてウェブ検索を行うことで関連テキストを収集し,収集された関連テキストから言語モデルを構築し,音声認識の言語モデルを適応する機能を備えている.当初の研究の計画であった数式に限らず,専門用語・固有名詞や数字・アルファベットを含む語などを難入力語として抽出している違いはあるが,全体としておおむね順調に進展していると判断する.聴覚に障害がある学生が大学などの高等教育機関に通って講義を受ける際,講師が話している内容が分からないという問題がある.そこで,情報保障を行う必要がある.本研究では,パソコン要約筆記による情報保障の研究を行う.大学の講義では専門的な内容を扱うことが多く,専門用語などが頻出する.要約筆記者は聞き取りが慣れていない用語が発話されてしまうと,正確に聞き取ることが出来ず,字幕入力の誤りや,入力の遅れの原因となる.本研究では,講義中に発話された内容を要約筆記者においてキーボード入力や聞き取ることが困難であると考えられる用語のことを「難入力語」と定義する.これらを自動音声認識によって講師の発話から検出して,要約筆記者に提示を行うシステムの研究を行う.まず,大同大学で実際に行われている講義のうち,ディジタル信号処理を8回分と音声画像処理を5回分撮影した.それらの講義のうち4講義分について講義資料から難入力語を自動抽出し,それをもとにウェブ検索を行うことによって,講義内容に適した言語モデルを作成した.講義内容に適した言語モデルと日本語話し言葉コーパスから得られた言語モデルを重み係数を変えながら統合言語モデルを作成した.統合言語モデルを用いて難入力語を抽出する実験を行い,再現率と適合率の調和平均であるF値は,約0.86となった.4講義中2講義は,講義内容に適した言語モデルの重みを0.7としたときに最大となり,1講義は0.1のとき,別の1講義は0.9のとき最大となった.
前庭神経系におけるTRPV1受容体の機能解析

痛みの受容体であるTRPV1受容体は主に体性感覚系の後根神経節や三叉神経節に発現しているが、これが内耳の前庭神経節にも発現していること、TRPA1受容体と共発現していること、前庭神経節のTRPV1は何らかの刺激を受ければイオンチャネルとして機能することを確認した。これによりTRPV1が前庭機能ないし機能異常への関与が示唆され、TRPV1をターゲットにした新たなめまい治療法の可能性が考えられる。前庭神経系におけるTRPV1受容体の機能解析を行ってきたが、三叉神経節や後根神経節においてTRPV1と共発現し、相互作用が報告されているTRPA1受容体についても並行して解析することは前庭神経節におけるTRPV1受容体の機能解析をするうえで非常に重要であるとの認識に至り、TRPV1、TRPA1受容体の両方について解析を行ってきた。TRPA1受容体はTRPV1と同様に侵害刺激で活性化する受容体だが、冷温(17度以下)やアルカリで活性化するなど、高温や酸で活性化するTRPV1とは正反対の条件で活性化する。TRPA1受容体の前庭神経節における発現については未だ明らかにされておらず、もしTRPA1の前庭神経系での発現が明らかとなれば、TRPV1とTRPA1の共発現や相互作用が平衡覚への関与している可能性も考えられる。平成23年度にTRPV1、TRPA1のいずれもRT-PCR法、in situ hybridization法、カルシウムイメージング法にて遺伝子の発現だけでなく、その局在や機能的発現についても概ね確認した。またカルシウムイメージング法ではTRPV1、TRPA1それぞれのアゴニストに対して同一細胞が応答したことから、同一細胞にTRPV1、TRPA1の両方が機能的発現している可能性が示唆された。今年度はこのカルシウムイメージング法を用いて、この両受容体が神経細胞の細胞膜上に発現していることを確認し、既に論文投稿中である。また眼振誘発モデルについては塩化カリウム鼓室内投与モデルの確立を行い、カプサゼピン(TRPV1アンタゴニスト)などの投与で、眼振がどのように変化するかを解析しており、論文投稿を準備している。ノックアウトマウスを用いた実験は眼振の観察が極めて困難なため、現在はもっぱらラットを用いて実験を行っている。前庭神経系におけるTRPV1受容体の機能解析を行ってきたが、三叉神経節や後根神経節においてTRPV1と共発現し、相互作用が報告されているTRPA1受容体についても並行して解析することは前庭神経節におけるTRPV1受容体の機能解析をするうえで非常に重要であるとの認識に至り、TRPV1、TRPA1受容体の両方について解析することとなった。TRPV1、TRPA1のいずれもRT-PCR法、in situ hybridization法、カルシウムイメージング法にて遺伝子の発現だけでなく、その局在や機能的発現についても概ね確認した。また、現在では免疫組織化学により、この2受容体の発現、共発現の可能性を探っている。まためまいを誘発した動物(ラット)において、めまい誘発モデルの確立とめまい誘発前後でのTRPV1、TRPA1両方の発現の変化について解析を進めているところである。当初はTRPV1のみを解析していく予定であったが、三叉神経節などでTRPV1と共発現しているTRPA1についても並行して解析する必要があるとの判断にて、2受容体を同時に解析している。RT-PCR法、in situ hybridization法、免疫組織化学に加えて、カルシウムイメージング法も行い、概ね当初の予想通りの結果が得られつつある。また、すでにめまい誘発によるTRPV1、TRPA1の発現の変化についても解析に着手しているが、まだ解析の途上であり、その点ではわずかながら遅れているものと考えている。現在行っているラットを用いた前庭神経節におけるTRPV1、TRPA1の発現とめまい誘発についてさらに解析を進めるとともに、当初計画調書に記載した計画の通り、マウスに対しても同様の実験を行い、ノックアウトマウスを用いた実験に進めたいと考えている。研究費の多くはラット、マウスの調達費用、抗体などの試薬といった消耗品の費用に充てて、研究成果の学会発表のため旅費にも一部使わせていただきたいと考えている。
モビリティ確保の視点から見た高齢者対応型バス計画に関する研究

交通困難者のモビリティ確保の視点から見た高齢者対応型バス計画に関する研究において得られた主な成果は次の通りである。(1)高齢者対応型バスを中心としたバスサーピスシステムの構築・コミュニティバスに関する欧米および我が国の先進的事例を収集し、高齢者対応型バスシステムの構築に生かした。(2)高齢者の行動特性を反映した高齢者対応型バスの需要推計方法の確立・コミュニティバスに関する事例研究と高齢者の交通行動特性を踏まえ、パス停やバス路線配置、車両形態などに関する供給サイドからみたバスサーピスのあり方について検討した。・鉄道駅周辺の居住者を対象にした高齢者対応型コミュニテイバスの需要推計方法を開発した。(3)バス利用頻度予測モデルの構築・現状のバス利用頻度予測モデルと高齢者対応型コミュニテイバスの利用頻度増加モデルを構築した。(4)高齢者対応型コミュニテイパスの需要推計方法の適用・昨年度と今年度において開発したモデルを組み込んだ需要推計手法を鉄道駅周辺のケーススタディ地域に適用し、需要推計を行い、バスサーピス水準の評価を実施した。交通困難者のモビリティ確保を主眼においた高齢者対応型バス計画について、本年度は以下の課題に取り組み、実績をあげることができた。イ.高齢者の交通行動からみた現在の交通システムの問題点の把握と交通形態別負担感と時間価値の計測・高齢者と非高齢者を対象にした調査を実施し、その比較において現在のバスシステムに関する問題点を抽出した。ロ.交通形態別負担感と時間価値の計測・徒歩、バス、待ち、乗り換えなど交通形態別等価時間係数の推定と時間価値の推定を行った。ハ.高齢者対応型バスを中心とした事例収集・文献収集と現地視察により、高齢者対応型バスの関する先進事例を集め整理した。ニ.高齢者の行動特性を反映した高齢者対応型バスの需要推計手法の確立・先に推定した等価時間係数と時間価値を用いた一般化時間交通手段選択モデルを構築し、需要推計に生かすとともに、高齢者対応型バスの潜在需要推計を行った。(1)高齢者対応型バスを中心としたバスサービスシステムの構築・コミュニティバスに関する欧米および我が国の先進的事例を収集し、高齢者対応型バスシステムの構築に生かした。(2)高齢者の行動特性を反映した高齢者対応型バスの需要推計手法の確立・コミュニティバスに関する事例研究と高齢者の交通行動特性を踏まえ、バス停やバス路線配置、車両形態などに関する供給サイドからみたバスサービスのあり方について検討した。・鉄道駅周辺の居住者を対象にした高齢者対応型コミュニティバスの需要推計手法を開発した。(3)バス利用頻度予測モデルの構築・現状のバス利用頻度予測モデルと高齢者対応型コミュニティバスの利用頻度増加モデルを構築した。(4)高齢者対応型コミュニティバスの需要推計手法の適用・昨年度と今年度において開発したモデルを組み込んだ需要推計手法を鉄道駅周辺のケーススタディ地域に適用し、需要推計を行い、バスサービス水準の評価を実施した。
小口径サブミリ波望遠鏡による中性炭素原子線のマゼラン星雲広域観測

南米チリのアタカマ砂漠パンパラボラ(LMSA建設予定地:標高4800m)に小口径(18cm)サブミリ波望遠鏡を持ち込み、マゼラン星雲の中性炭素原子線(CI:892GHz&492GHz)による広域観測をおこなうための受信機の開発をおこなった。計画研究で予定されている一酸化炭素分子(CO J=1-0,J=2-1)の広域観測からは、我が銀河系内に較べて全質量に対するCOの存在比が少ないことが明らかになりつつある。その解釈としては、マゼラン雲の重元素比が少ないことが考えられている。特定研究「マゼラン星雲」の研究をより深く進めるために、CIの存在量を明らかにすることを目的としている。口径18cmサブミリ波望遠鏡に搭載する低消費電力(1kW)809GHz超伝導受信機の開発をおこなった。口径18cmは809GHzにおいてHPBW=8'に相当し、特に計画研究の60cm望遠鏡のCO(J=2-1:230GHz)におけるHPBW=9'と同様のビームサイズである。8$'$はマゼラン星雲(D=55kpc)において125pcに相当する。809GHzでの受信機雑音は、1000Kであり、観測には十分な性能を持つ。2001年2月に、チリに望遠鏡とともに持ち運び試験観測をおこなった。南米チリの標高4800mサイトにおいて、SISミキサーを搭載した状態で、4Kステージの温度3Kが達成されている。これにより、チリ4800mのサイトで受信機及び望遠鏡システムが十分に機能することが検証された。本研究は、マゼラン星雲の研究ばかりだけでなく、日米欧で進めている次期大型計画のALMA(Atacama Large Millimeter Submillimeter Array)の受信機に基本設計に重要な示唆を与えるものである。