hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本語教育実習記録のミクロ的視点における逐語・逐行動の数量的類型化と分析

この研究の目的は実習授業における実習生の発話、行動のパターンを分析し、その問題点を探るとともに、経験者の授業の形態との比較・類型化を図ることであった。平成12年度1年間に渡って録画した文教大学外国人留学生別科の中上級クラスの実習授業と経験者の録画テープ資料を、引き続き整理、分析した。実習授業の録画テープは8名各3回の24授業分、約12時間12分分、経験者の録画テープは3名各2回から6回の11授業分、約12時間21分分であった。これらを発話で区切って整理し、かな文字に変換した後、発話ごとに拍数、時間を計算し、発話者ごとの1発話の拍数に基づく長さと速度を計算した。これにより教師側から学生に流される情報量の多寡を量れると考えたからである。その結果、経験者は発話数が多く、1発話が長く早い。つまり経験者からは圧倒的に多量の情報が流されることが確認された。それに比して実習生は発話数も少なく、1発話が短く遅い。また沈黙が多量に生起する。つまり情報量が少ないということが確認された。次に教師学生の隣接ペアにおける開始発話の文末系と理解誘導に至る方策を分析した。その結果、実習生の発話には学生の行動を指示する発話が多いが、経験者は行動指示よりも内容理解目的の発話が多い。その後、教師側の質問発話から解答取得に至るまでのエクスチェンジを逐行動的に分析し、教師が学生を理解までそのように誘導するかを観察し、類型化した。その結果、経験者においてはやりとりの多いこと、様々な方策を持つことが確認された。また展示型質問系と参照型質問系使用の実習生と経験者の差異を観察すると、経験者は展示型質問系が多く、学生に自己の理解を発表させて教室作業=読解作業を進めていくが、実習生は参照型質問系を使用して、学生の生活・行動に対する直接的な質問をする傾向にあることがわかった。最後に非言語行動のうち、笑いと間(沈黙)に注目した。笑いは、教師・学生相互間に発生するものを隣接ペアにおいて見た。経験者は笑いによる教室誘導に成功しているが、実習生は成功率が低く、指示が不鮮明なため学生からのごまかし笑いを誘発している。間(沈黙)において実習生はエクスチェンジとエクスチェンジの間に発生する。また言いよどみが多く、展示型質問の後に出る。これに比して経験者はエクスチェンジの内部に生起することと1発話内生起してもトピック転換の役割を果たしていること、また点検の役割を果たす参照型質問後に出ている。以上のように情報量の多寡、開始発話の文末系および質問系、非言語行動としての笑い・沈黙を中心に経験者と実習生の授業形態の差異を見たが、上級指導とくに読解指導のデータ、方策の記述は皆無に近い現在、今後とも分析・研究の必要があると思われる。特に教室内の教師と学生の非言語行動は既にデータに入力されているので引き続き分析していきたい。

これに比して経験者はエクスチェンジの内部に生起することと1発話内生起してもトピック転換の役割を果たしていること、また点検の役割を果たす参照型質問後に出ている。以上のように情報量の多寡、開始発話の文末系および質問系、非言語行動としての笑い・沈黙を中心に経験者と実習生の授業形態の差異を見たが、上級指導とくに読解指導のデータ、方策の記述は皆無に近い現在、今後とも分析・研究の必要があると思われる。特に教室内の教師と学生の非言語行動は既にデータに入力されているので引き続き分析していきたい。本研究の目的は教育実習における経験者と未経験者の教室行動の比較を実証的に行うことである。平成12年度においては1.実習生の教室活動のビデオ(平成6年から11年までのもの)と経験者のビデオ(市販のもの)とを比較する。2.2000年度の実習生の教室活動を教室の前後からビデオ撮影を行う。3.アルバイトによるビデオ発話の書き起こしを行い、データベース化する。4.項目を入力する。5.総計的データ分析を行う。同じように経験者のビデオのデータベース化を行う。以上が研究計画であったが、1から3までは計画どおり終了した。但し、ビデオ発話の書き起こしに関しては正確を期するために専門業者に依頼した。データベースに関しては実習生各30分20本分、計600分、及び経験者各70分6本、計420分が終了した。4においては、繰り返し、質問と情報の多寡、発話機能、繰り返し、談話のまとまり、文・語のバラエティの項目に関して実習生と経験者を比較した。しかしながら項目の入力方法に関して統計処理を施すために未だ適切な方法を検討中である。5に関しては、4に基づき、実習生の不適切な教室行動を類型化し、また経験者の行動を非言語行動まで含めて、比較対象とし、両者の比較分析を行った。その結果は、文教大学「言語と文化」13号に『日本語中上級における教師発話の分析-経験者と実習生の比較-』として発表した。これにより今後どのように研究を行うかの骨組みが出来上がった。しかしながらこれもケーススタディに留まり、統計的分析には至っていない。今後項目の入力方法の決定を行い、統計的処理を施す予定である。この研究の目的は実習授業における実習生の発話、行動のパターンを分析し,その問題点を探るとともに、経験者の授業の形態との比較・類型化を図ることであった。平成12年度1年間に渡って録画した文教大学外国人留学生別科の中上級クラスの実習授業と経験者の録画テープ資料を、引き続き整理、分析した。実習授業の録画テープは8名各3回の24授業分、約12時間12分分、経験者の録画テープは3名各2回から6回の11授業分、約12時間21分分であった。これらを発話で区切って整理し、かな文字に変換した後、発話ごとに拍数、時間を計算し、発話者ごとの1発話の拍数に基づく長さと速度を計算した。これにより教師側から学生に流される情報量の多寡を量れると考えたからである。その結果、経験者は発話数が多く、1発話が長く早い。つまり経験者からは圧倒的に多量の情報が流されることが確認された。それに比して実習生は発話数が少なく、1発話が短く遅い。また沈黙が多量に生起する。つまり情報量が少ないということが確認された。次に教師・学生の隣接ペアにおける開始発話の文末系と理解誘導に至る方策を分析した。その結果、実習生の発話には学生の行動を指示する発話が多いが、経験者は行動指示よりも内容理解目的の発話が多い。
写像の多重特異点の数え上げ普遍多項式と量子シューベルト算法

2018年度は主として以下の課題について取り組んだ.【1.数え上げ幾何の基礎ヒルベルト第15問題の完全解決に向けて】本課題の中心的課題である「カザリアン予想(多重特異点型のトム多項式の存在)の証明」に関して,技術的細部について検討を進めた.代数的コボルディズムおよびモティヴィックコホモロジーの援用が着想の根幹である.まずコランク1写像に関する多重点公式を一般の写像の場合に拡張し,ジュネーブ大学での国際研究集会(10月)および鹿児島大での国際セミナー(2月)にて成果発表を行った.この結果は著名な海外研究者達(R.リマーニ教授,P.アルフィー教授ほか)から評価されて活発に議論を行った.【2.射影空間曲線に付随する古典的数え上げ問題】複素空間曲線に特別な形で接する直線の族がなす線織面の次数や特殊な直線の本数に関する数え上げ問題をトム多項式理論を用いて解答を与えた.さらにこの話題に関して,応用代数幾何のトピックである代数的ヴィジョンへの応用を院生と検討した.また,曲面の射影の特異点に関する専門家であるJ.リーガー教授(ハレ大学)を招聘し,曲面上に視点がある場合の中心射影の分類について議論した.曲面に特別に接する直線の本数に関する数え上げ公式についても,リーガー教授とともにいくつか計算を行った.研究分担者とは,シューベルト・カリキュラスに関して池田教授および成瀬教授と,さらにチェック・ドルボー理論について諏訪名誉教授と定期的に研究連絡を行った.研究協力者のトリエッリは,ジェノバ大学の計算代数グループ等と研究交流を進めた.30年度以降,学内業務が過度に増加し本課題の研究に費やす時間がかなり圧迫されているが,現時点では,申請時の想定に近い形で進展している.次年度以降には影響が出てくる可能性がある.カザリアン予想に関しては,着実にステップを固めていく.トム多項式の専門家(フェハー(ブダペスト))あるいはウェバー(ワルシャワ))を招聘し,オコウンコフが導入したK理論的安定エンベロープと同変モティヴィック・チャーン類について議論する.研究分担者の池田・成瀬両氏とともに,秋に24人の海外研究者を招聘して量子シューベルト算法(特にアフィンの場合や楕円コホモロジー)の勉強会を開き,この方面への知見を深める方針である.29年度は以下の課題について取り組んだ.(1)数え上げ幾何の基礎付け:本課題の中心的課題である「カザリアン予想(多重特異点型のトム多項式の存在)の証明」に関して着想を得て,その道筋を付けた.そのために必要となる相対ヒルベルト・スキームおよび代数幾何的コホモロジー作用素に関する準備を行った.30年度にこれらの技術的細部を埋める予定である.(2)射影空間内の曲面の特異射影:複素空間曲線に特別な形で接する直線の本数などや直線族がなす線織面の次数に関する数え上げ幾何の問題について,特異点の分類理論とトム多項式理論を駆使して解答を与えた.これは,統一的な手法により19世紀来の数多ある"博物学的"公式群を簡明に再構成するとともに新奇な結果も加えるものである.院生との共著を作成中.(3)組合せ的特性類理論:ポセットや有限圏等に対するオイラー積分論およびホイットニー類理論を元に,パーシステントホモロジー版を構築し発展させた.院生との共著を作成中.(4)同変チェック・ドラーム理論:可微分スタックのドラーム理論としての位置づけを整理した.トム・ポーチャス公式の精密化などを考察した.共著を検討中.9月のポーランドでの研究集会において,ウェバー教授(ワルシャワ大)とK理論的シューベルト・カルキュラスおよびモティヴィック・チャーン類について討議し,11月の日仏特異点シンポジウム(鹿児島大)では,多数の海外研究者達と特異点論に関する研究連絡を行った.研究分担者とは,シューベルト・カリキュラスに関して池田氏および成瀬氏と,さらにチェック・ドルボー理論について諏訪氏と定期的に研究連絡を執り行った.連携研究者のトリエッリ氏は,ジェノバ大学の計算代数グループ等と研究交流を進めた.本課題の中心的課題であるカザリアン予想に関して証明方針の構想を纏めることが出来たので,申請時の想定通りに進展していると判断する.また,トム多項式の応用研究として,19世紀来の数え上げ公式群の整備・発展を院生とともに着実に進めている.2018年度は主として以下の課題について取り組んだ.【1.数え上げ幾何の基礎ヒルベルト第15問題の完全解決に向けて】本課題の中心的課題である「カザリアン予想(多重特異点型のトム多項式の存在)の証明」に関して,技術的細部について検討を進めた.代数的コボルディズムおよびモティヴィックコホモロジーの援用が着想の根幹である.まずコランク1写像に関する多重点公式を一般の写像の場合に拡張し,ジュネーブ大学での国際研究集会(10月)および鹿児島大での国際セミナー(2月)にて成果発表を行った.この結果は著名な海外研究者達(R.リマーニ教授,P.アルフィー教授ほか)から評価されて活発に議論を行った.【2.射影空間曲線に付随する古典的数え上げ問題】複素空間曲線に特別な形で接する直線の族がなす線織面の次数や特殊な直線の本数に関する数え上げ問題をトム多項式理論を用いて解答を与えた.

さらにこの話題に関して,応用代数幾何のトピックである代数的ヴィジョンへの応用を院生と検討した.また,曲面の射影の特異点に関する専門家であるJ.リーガー教授(ハレ大学)を招聘し,曲面上に視点がある場合の中心射影の分類について議論した.曲面に特別に接する直線の本数に関する数え上げ公式についても,リーガー教授とともにいくつか計算を行った.研究分担者とは,シューベルト・カリキュラスに関して池田教授および成瀬教授と,さらにチェック・ドルボー理論について諏訪名誉教授と定期的に研究連絡を行った.研究協力者のトリエッリは,ジェノバ大学の計算代数グループ等と研究交流を進めた.30年度以降,学内業務が過度に増加し本課題の研究に費やす時間がかなり圧迫されているが,現時点では,申請時の想定に近い形で進展している.次年度以降には影響が出てくる可能性がある.30年度は,カザリアン予想の証明の各ステップについて技術的細部を埋めて行くことを第1に想定する.また,夏には量子シューベルト算法(特に量子群と楕円コホモロジー)の勉強会を開き,この方面への同変モティヴィック・チャーン類理論について知見を深める方針である.30年度には,ドイツから院生とポスドクが半年1年間,北大に滞在する予定であり,本研究課題に関連する種々の共同研究を企画する予定である.カザリアン予想に関しては,着実にステップを固めていく.トム多項式の専門家(フェハー(ブダペスト))あるいはウェバー(ワルシャワ))を招聘し,オコウンコフが導入したK理論的安定エンベロープと同変モティヴィック・チャーン類について議論する.研究分担者の池田・成瀬両氏とともに,秋に24人の海外研究者を招聘して量子シューベルト算法(特にアフィンの場合や楕円コホモロジー)の勉強会を開き,この方面への知見を深める方針である.
薬用人参栽培における土壌肥料学的アプローチによる早期収穫技術の確立

パイプと白色ダイオネットを用いた被覆施設で薬用人参栽培を行うことにより,麦わらと栗の木を用いた慣行被覆栽培に比べて透過日射量が増加し,薬用ニンジン葉の光合成速度が向上した結果,収量が増加した.また,梅雨明け以降に白色ダイオネットの二重被覆を行うことにより,葉やけを防止できた.ペースト肥料による追肥は薬用ニンジン葉のSPAD値を高く維持するのに有効であり,収量が向上した.パイプと白色ダイオネットを用いた被覆施設で薬用人参栽培を行うことにより,麦わらと栗の木を用いた慣行被覆栽培に比べて透過日射量が増加し,薬用ニンジン葉の光合成速度が向上した結果,収量が増加した.また,梅雨明け以降に白色ダイオネットの二重被覆を行うことにより,葉やけを防止できた.ペースト肥料による追肥は薬用ニンジン葉のSPAD値を高く維持するのに有効であり,収量が向上した.前作作物すき混み後の土壌のpHにはその種類による差は認められなかったが,硝酸態窒素濃度はスーダングラスおよびナタネで高く,ひまわりは無作付けとほぼ同等だった.スーダングラスおよびナタネはC/Nが低いため,すき混み後の分解がヒマワリよりも速く,そのため硝酸対窒素濃度が高くなったと考えられる.同様にスーダングラスとナタネすき混み後の土壌では有効態リン酸の増加が顕著であった(表1).供試土壌は黒ボク土であるため,リン酸は土壌中のアルミニウムや鉄に吸着されやすく,リン酸の肥効が劣ることが知られている.ナタネは根から多量のクエン酸を放出することで,吸着されたリン酸を遊離する能力に優れており,すき混み後の土壌における有効態リン酸の増加はこのようななたねの養分吸収特性が影響していると推察される.そのため,有機栽培を行う上で,これらの作物は,土壌の肥沃度を迅速に高める緑肥作物として有望であると考えられる.石灰質資材の施用による植え付け初年目(2年生)の人参の生育への影響は認められなかったが,根のCa含有率は石灰質資材の施用により増加した.一方,石灰質資材の施用により,Mnの含有率は低下した.同様の結果がKnsler etal(1990)により報告されている.それによると,播種前に石灰質資材を施用することにより,人参の生育および根の肥大が促進され,増収につながっている.また,リン酸の増施も根の肥大には有効であった.いずれも大根島の黒ボク土では不足している成分であり,今年度の実験およびKnsler et al(1990)の報告を考慮すれば,今後,石灰施用を継続するとともにリン酸の増施を行うことで,根部肥大の促進の可能性が示唆された.慣行区と比較して新資材区の乾物重は,葉身および茎では2倍以上,根では3倍以上の値となり,全乾物重も約3倍の値となった.乾物分配率では,新素材区で慣行区よりも葉や茎への分配が少なく,根への分配が多いことがわかる.その結果,T/R比は新素材区で低くなった.光合成速度測定の結果,新素材区の自然光条件(光強度423.4μmol m^<-2>s^<-1>)での上位葉の光合成速度は1.52μmol m^<-2>s^<-1>となった.前回(2009年8月10日)の測定では光強度500μmol m^<-2>s^<-1>で光合成速度は約3.5μmol m^<-2>s^<-1>だったことから,今回の数値は非常に低いことがわかる.新素材区の下位葉と慣行区で新素材区の自然光条件と同じ光強度で測定したところ,光合成速度は約2.0μmol m^<-2>s^<-1>と高くなったことから,新素材区の上位葉は強光により光阻害を受けていることが考えられる.前回の測定では光強度500μmol m^<-2>s^<-1>程度で光合成速度は飽和し,それ以上では光阻害を受けることを示している.今回の素材では太陽光を1/3程度カットしていたが,真夏の日中は2000μmol m^<-2>s^<-1>程度まで光が強くなるので,現在の素材でも光阻害を受ける光条件に晒されることも予測される.また,測定時の気温は前回が33.1°C,今回が33.9°C(今回は一部気温を制御した)と大きく変わらないが,6月下旬から7月上旬までの日平均気温は2009年よりも今年のほうが高いので,高温がより光阻害を助長したと推察される.本年度は梅雨明け以降に2重被覆を行い,盛夏期の過剰な照度を回避することで,生産性を高めることができるかを検討した.また,高麗人参栽培では追肥の技術が確立されておらず,追肥が行われていない事例も多い.そこで,効率的な追肥技術を確立する目的で,ペースト肥料の土壌潅注も併せて検討を行った.7月9日に行った光合成速度の調査では有意差は認められなかったものの,追肥処理および2重被覆が高くなる傾向が認められた.また,SPAD値と光合成速度には正の相関関係が認められ,光合成速度を高く保つためには,葉中のクロロフィル含量を高く保つ必要があると考えられた.

クロロフィル含量の指標となるSPAD値を継時的に測定し,追肥と二重被覆の効果を検証した.7月9日および7月24日の調査において,追肥および二重被覆処理はそれぞれ追肥なしおよび一重被覆に対して有意に高い値を示した.また,盛夏期の8月3日の調査では,二重被覆の効果は極めて高く,一重被覆に比べて1.6倍の値を維持していた.一方,追肥処理は有意差は認められなかったものの,追肥なしよりも高い傾向が認められた.以上の結果から,追肥および盛夏期前からの二重被覆を行うことにより,養分吸収量の増加ならびに葉やけの防止が可能となり,栽培期間中の高麗ニンジンのクロロフィル含量が高く維持されることが明らかとなった.そして,これらの要因により光合成速度の増加による乾物生産量の増加が可能であると考えられた.10月1日に採取した高麗人参3年生苗の根重には有意差は認められなかったものの,追肥ありおよび二重被覆処理で高くなる傾向が示された.SPADおよび光合成のデータから,これらの処理を継続することにより,高麗ニンジンの増収につながることが示唆された.島根県松江市との連携により,産地現場で実際に本研究の成果を活用した圃場試験を実施しており,産地再生のための基盤を確立できたため.24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度までの試験において,白色寒冷紗を利用した簡易被覆法で栽培することにより,光合成速度が向上し,薬用ニンジンの乾物生産量が増大することが明らかになった.しかしながら,慣行の栽培法では追肥を行わないことから,成長量の増大に伴って,養分不足が原因と考えられるクロロシスが頻発した.そこで,本年度は永年性作物の追肥に有効と考えられるペースト側上施肥を行い,薬用ニンジンの生育促進への効果を検証するとともに,早期収穫のための肥培管理マニュアルの作成を行う.24年度が最終年度であるため、記入しない。
膜性腎炎における病因抗原の解析と発症機序の解明

成人の難治性ネフローゼ症候群の原因疾患となっている慢性腎炎の発症機序を解明する目的で、実験モデルである、ラット・ハイマン腎炎について研究をすすめてきた。病因抗原の存在するラット腎尿細管上皮刷子縁分画より、物理化学的手法によって、、病因抗原を分離し、さらに、これよりモノクローナル抗体を作成した。この抗体を用いて、アフィニティカラム法で病因抗原を更に精製して、分子量12万の病因抗原をえた。この抗原は、諸外国の諸家より報告されている病因抗原の中では、最も分子量が小さく、従って鈍化の進んだ抗原と考えられた。この我々の精製した抗原を、正常ラットに注射すると、典型的な慢性腎炎を発症する。また、この抗原に対するモノクローナル抗体を用いて蛍光抗体法と、免疫電顕法で抗原の局在を検討すると、腎では尿細管上皮刷子縁にのみに存在し、諸家の発表した抗原のように、正常ラットの糸球体には局在しない。諸家の発表した抗原と、我々のえた抗原とを比較検討したところ、諸家の抗原分子上の一部分と、我々の抗原は一致した。すなわち、我々は、病因抗原のエピトープを含む部分を、効率よく分離していることを示し、一方、諸家の抗原分子は、腎炎と関係の無い抗原エピトープをも含有していることになる。目下、この抗原のアミノ酸排列を明らかにし、cDNAのクローニングを目標に研究をすすめている。膜性腎炎の発症に関係する免疫複合体の糸球体基底膜への沈着様式については、循環複合体の沈着説と、基底膜in situ形成説と二つの見解に分かれている。我々の鈍化抗原を用いた検討では、基底膜in situ形成説は起こりえず、血中循環免疫複合体の沈着を支持する成績であった(業績1. MAEZAWAほか)。さらに発症機序の詳細について検討をすすめている。
「個」と「群衆」へ最適なマルチメディアコンテンツを同時提示する大型ディスプレイ

本研究の目的は,近年街頭においても普及が著しい大型ディスプレイ環境において,一枚のディスプレイ上で「個」と「群衆」それぞれに適したコンテンツを同時提示する手法を開発することである.研究期間においては,大きくユーザの状態分類と,最適なコンテンツ提示の選択の二つに関する研究を行い,各手法について有効性を検証した.デジタルサイネージとしても用いられる大型ディスプレイにおいて,本研究成果はディスプレイの利用効率を改善し,ユーザの平均視聴率が向上することから,より寄与すると期待される.平成25年度における研究目的は,「群衆」に提示する広告コンテンツの最適化であった.そこで上記の研究目的を達成するため,3つの要素技術に関する検討を行った.1つ目は,ユーザの位置および状態を計測し,個々のユーザを分離抽出する手法に関する検討である.距離画像センサにより得られた距離画像から,たとえ近接していてもユーザを個別に分離抽出し,ユーザの位置を決定するための手法について検討を行い,入退室管理アプリケーションを構築した.2つ目は,大型ディスプレイにおけるコンテンツの内容に関する検討である.距離画像センサやカメラを用いてユーザの位置や状態を計測し,ユーザに最も適したコンテンツを提示するための検討を行い,得られた成果をもとにプロジェクタを用いた作業手順提示アプリケーションや,プレゼンテーション支援アプリケーションを構築した.3つ目は,群衆からのコンテンツの見やすさを評価するための指標に関する検討である.距離画像センサとカメラを用いて環境の光学的および幾何学的特徴を取得し,ユーザから最も見やすい位置にコンテンツを提示する手法を提案した.また,プロジェクタを用いて,ユーザから最も見やすい位置にコンテンツを提示するアプリケーションを構築し,見やすさを定量的に評価した.今後の展望として,これらの要素技術を統合し,大型ディスプレイにおけるコンテンツ提示をさらに向上させるシステムの構築を目指している.本研究の目的は,近年街頭においても普及が著しい大型ディスプレイ環境において,一枚のディスプレイ上で「個」と「群衆」それぞれに適したコンテンツを同時提示する手法を開発することである.研究期間においては,大きくユーザの状態分類と,最適なコンテンツ提示の選択の二つに関する研究を行い,各手法について有効性を検証した.デジタルサイネージとしても用いられる大型ディスプレイにおいて,本研究成果はディスプレイの利用効率を改善し,ユーザの平均視聴率が向上することから,より寄与すると期待される.平成24年度においては,下記の通り研究を遂行した.まず,大型ディスプレイ前に存在する複数のユーザの位置を計測した.ディスプレイから遠い位置に存在するユーザは,ディスプレイ前を通過しているのみで,ディスプレイに注目していないユーザも含まれる.それらはコンテンツを提示する対象ではあるが,上記の視野推定においてそれらを考慮する必要はないと考えられる.そこで提案システムでは,それぞれのユーザをOperator(ディスプレイに近く,インタラクティブなコンテンツの提供を望んでいる),Viewer(ディスプレイから遠く,広告コンテンツに興味を示す),Passer(ディスプレイから遠く,コンテンツに興味を示さない)の3つの状態に分類した.まず,ディスプレイの近くに存在するユーザは,インタラクティブなコンテンツに興味を持っていると仮定し,Operatorに分類した.次に「群衆」に属するユーザに対しては,ディスプレイ上部に取り付けたカメラから正面顔認識を試み,ユーザがディスプレイに対し正面を向いているか判定することで,さらにViewerとPasserに分類した.このように得られたOperatorとViewerの視野をそれぞれ推定し,さらにOperatorの身体による隠蔽を考慮することで,ディスプレイにおいてViewerから見える部分と見えない部分を推定した.この推定結果に応じ,Viewerから見えない部分にOperatorに向けてのコンテンツを表示することで,インタラクティブなコンテンツが広告コンテンツを妨げることなく提供することが可能となった.また,提案手法の有効性を実験により確認するとともに,コンセプトデモを実装した.これとは別に,大型ディスプレイ環境のユーザビリティ向上のため,コンテンツ提示手法に関する手法についても検討し,国内学会にて1件発表した.当初予定していた平成24年度の研究計画に従い,研究計画を当初の予定通り実現した.ただし,研究代表者の研究期間中での異動に伴い,当初予定していた機材の継続的使用が困難となった.このため,次年度以降の研究計画については,物品の新規購入および共同研究先への出張という形で対応する必要があると考えられ,研究計画の見直しを図る必要がある.また同様に,研究費の使用計画についても,新たにタッチパネル型ディスプレイを購入するなど,計画を再検討したうえで当初の研究目的を実現すべく研究を進める予定である.平成25年度においては,「群衆」に提示する広告コンテンツの最適化を目指し,研究を遂行する.まず,大型ディスプレイにおいて提示可能な広告コンテンツから,自動的に現在の「群衆」に最適なコンテンツを選択する手法を導入する.「群衆」に属するユーザの嗜好を収集するために,近年ユーザへの普及が進んでいるスマートフォンなどの携帯情報端末との連携を想定している.たとえば,特定のアプリケーションをインストールしているユーザが多く「群衆」に存在する場合には関連する広告を提供し,特定の店舗の電子クーポンを所持しているユーザが多く「群衆」に存在する場合には,店舗への案内を表示するといった方法が考えられる.また,広告コンテンツに興味を持っているか否かは,先に示したユーザ状態の分類手法により推定可能である.ゆえに,Viewerに最適化したコンテンツを提示するか,「群衆」全体に最適なコンテンツを提示するかについても,コンテンツの種類に応じて切り替えることができる.次に,インタラクティブなコンテンツを操作している「個」によるオクルージョンを考慮した広告コンテンツの提示について検討する.「個」に対しインタラクティブなコンテンツを提供する場合,タッチパネルを使用している「個」の身体により広告コンテンツが隠蔽され,広告内で重要な情報が「群衆」から見えない状況が生じると考えられる.

そこで,ディスプレイにおいて「群衆」から見えている場所と見えていない場所が推定されていることを利用し,「群衆」向けに重要なコンテンツは常に「群衆」から見えるように配置することで,広告効果の向上を図る.また,これらのコンテンツは狭指向性スピーカを導入し,音声を含むマルチメディアコンテンツとして提供することを目指す.平成24年度途中より,当初計画においては現有の設備を利用する予定であった200型級大型ディスプレイの日常的な利用が困難となった.予算の見直しおよび購入機種選定が遅れ,平成24年度の研究費に未使用額が生じたが,平成25年度にタッチパネル式の大型ディスプレイを購入し,研究を実施する予定である.また,ユーザの位置を計測するための距離画像センサ,「群衆」の情報を収集するためのスマートフォン,「群衆」に音声情報を提示するためのスピーカ,およびデモンストレーション用のノートPCを購入することを検討している.
タスク理論に基づくビジネス日本語教育用教材の開発研究

1.前年度に行った元留学生外国人社員に対するインタビュー調査のデータを詳細に分析し、外国人社員が日本企業で行っているタスクを抽出し、分類した。その結果を日本語教育国際研究大会で発表した。2.インタビューから抽出した外国人社員が実際に行っているタスクを基に、真正性を追究しながら様々なタイプの教育用タスクを試作した。それらの試作版タスクを教育実践で使用し、学生からの評価、及び成果物の分析によりタスクを使用した指導の効果を検証した。得られた結果を研究としてまとめ口頭発表をするとともに、論文としても出版した。3.多様なタイプの教材開発を進めたが、その中でも、今年度は汎用的なタスクである議事録作成を練習するための音声教材の開発に集中的に取り組んだ。音声とイラストが描かれたスライドを組み合わせた教材を考案し、教育実践で使用した。実践から明らかになったこと、及び今後の教材の改善の方向性について、2019年夏に発表する予定である。4.以前から開発を続けていたビジネス日本語教育用教材を、本課題による実証研究によって効果を検証した。その結果に基づき改良を加え、就職活動も視野に入れた中級レベルの学習者向けの教材を出版した。また、これまで積み重ねてきた教材開発、及び実践について、タスクの真正性と第二言語習得の関連という観点から講演した。5.開発した教材を用いた教育実践を通して、タスク教材のより良い使用方法を模索した。その結果からICTを使用した予習用の教材を作成し、現在、教育実践において試用中である。その効果を検証し、2019年度中に発表する予定である。1.前年度に実施した日本企業で働く外国人社員に対するインタビュー調査の結果に基づき、様々なタイプのビジネス日本語教育用教材の開発を続けている。2.それらの教材を使用した授業実践を行うとともに、その指導効果の検証を行っている。それを基に、さらに教材の改良に取り組んでいる。3.開発した教材の詳細、教材を使用した実践、その効果などを研究としてまとめ、口頭発表、論文による発表を積み重ねて、研究成果の公開を続けている。今後の研究は次のような方針で推進していく。1.日本企業で働く外国人社員を対象とした大規模調査を実施し、インタビュー調査を補完する情報を入手する。2.ビジネス日本語教育に資する真正性の高いタスクの開発を続ける。特に汎用性が高いタスクを中心に、学習者のレベルに適した教材を開発すると同時に、それらのタスク遂行に必要な下位のスキルを養成できるような教材も併せて開発する。3.今年度、口頭発表した研究を論文化する。1.留学生向けのビジネス日本語教育用教材を作成するための基礎資料として、大学、大学院を卒業後に日本国内で就職した留学生に対して半構造化インタビューを実施した。インタビューで得られた回答を分析し、業種や職種が異なっても共通して行っているタスクと、職種によって異なるタスクを抽出し、カテゴリー化した。その結果をまとめたものを、今夏行われる日本語教育国際研究大会で発表する予定である。2.音声教材を作成する基礎として、1で収集したインタビューの音声データを音声学的観点から分析した。その結果を研究発表するとともに、論文化して出版した。3.インタビューから抽出されたタスクを基に様々な教育用タスクを作成し、教育実践を行った。そして、それに対する学生の反応、評価を調査し、データの分析結果をビジネス日本語研究会で発表した。4.3で作成した教育用タスクのいくつかを教材としてまとめ、台湾の大学でのビジネス日本語教育の集中講義の実践に使用した。そして、教材を使用して行った指導の効果と教材に対する学生の評価を調査した。その結果をまとめたものを論文化し出版した。5.日本語教育におけるビジネス日本語教材作成方法、考え方をビジネス中国語教育に応用することを目的とした孔子学院主催講演会で、本研究の概要を発表した。タスク理論を踏まえたビジネス日本語教育用教材とはどういうものなのか、どのような方法で作成しているのか、どのように教育の効果を測定しているのかといったことについて説明し、中国語教育関係者と意見交換した。1.当初の計画通り、日本企業で働く元留学生に対するインタビューを行い、そこから彼らが実際に日本語を使用して行っているタスクを抽出した。2.その結果を基に多様な教育用タスクを作成し、複数の現場で教育実践を行った。3.データの分析から明らかになったこと、教育実践から明らかになったことをまとめた研究を、口頭発表、論文出版という形で外部に公表した。

また、これまで積み重ねてきた教材開発、及び実践について、タスクの真正性と第二言語習得の関連という観点から講演した。5.開発した教材を用いた教育実践を通して、タスク教材のより良い使用方法を模索した。その結果からICTを使用した予習用の教材を作成し、現在、教育実践において試用中である。その効果を検証し、2019年度中に発表する予定である。1.前年度に実施した日本企業で働く外国人社員に対するインタビュー調査の結果に基づき、様々なタイプのビジネス日本語教育用教材の開発を続けている。2.それらの教材を使用した授業実践を行うとともに、その指導効果の検証を行っている。それを基に、さらに教材の改良に取り組んでいる。3.開発した教材の詳細、教材を使用した実践、その効果などを研究としてまとめ、口頭発表、論文による発表を積み重ねて、研究成果の公開を続けている。今後の研究について、次のような計画で推進していく。1.インタビューデータの分析から明らかになったこと(外国人社員が職場で日本語を使用して行っているタスク)をさらに量的に検証するため、質問紙調査を実施する。30年度前半に質問紙を完成させ、年度内にその結果を公表できるように研究を進める。2.29年度に作成した教育用タスクを精緻化するとともに、さらに様々なタスクを作成する。特に日本語能力レベルが中級程度の学習者に対しても使用可能な教材の開発を進める。3.29年度に口頭発表した研究を論文化して公表する。今後の研究は次のような方針で推進していく。1.日本企業で働く外国人社員を対象とした大規模調査を実施し、インタビュー調査を補完する情報を入手する。2.ビジネス日本語教育に資する真正性の高いタスクの開発を続ける。特に汎用性が高いタスクを中心に、学習者のレベルに適した教材を開発すると同時に、それらのタスク遂行に必要な下位のスキルを養成できるような教材も併せて開発する。3.今年度、口頭発表した研究を論文化する。29年度中に発注した教材作成用の機器の納入が4月にずれ込んだため、支払いが30年度回しになった。その金額が29年度の使用額に反映されていないため、次年度使用額として残った。30年度は国際学会で研究発表することが決まっているため、研究協力者の旅費を支出する。また、質問紙調査の実施、データ分析、教材作成などに関して、研究協力謝金、アルバイト謝金を支出する予定である。今年度の教材開発が試作段階にとどまったため、音声の録音、及びイラスト作成に対する謝金がそれほど多く発生しなかった。それが次年度使用額として残った。最終年度には音声教材やイラストを多く含む教材を完成させる予定である。そのための製作費として使用する。また、それらの教材開発や教育実践について発表する予定であるため、その学会参加費用として使用する。
降雪過程がメソスケール降雪雲群の運動学に与える影響に関する研究

平成14年1月から2月にかけて若狭湾周辺においてビデオカメラを用いた降雪粒子の観測を行った。また、自動気象観測装置を用いた気温、湿度、気圧、風向・風速の観測、及びデジタルカメラを用いた降雪粒子の撮影も行った。平成14年1月は京都府舞鶴市五老ヶ岳山頂付近(標高290m)において、平成14年2月は福井県三方郡三方町梅丈岳山腹(標高300m)において観測を行った。観測期間中に観測された霰の最大直径は1cmを超えた。ビデオカメラによって観測された降雪粒子の落下速度は最大で8ms^<-1>に達した。ただし、ビデオカメラの視野(鉛直方向に30cm)に2コマ撮影できない降雪粒子もあった。したがって、8ms^<-1>以上の大きな落下速度を持った降雪粒子も存在したと考えられる。三方では舞鶴に比べ霰の降雪頻度が高かった。これは、三方では若狭湾から直接進入する降雪雲を観測しているのに対し、舞鶴では丹後半島を通過してきた降雪雲を観測していることに関係している。すなわち、前者は発達段階に降雪雲を、後者は衰弱段階にある降雪雲を観測している。三方では数分間に渡って霰のみが降り続けることがあった。これは降雪雲内部にメソスケールの強い上昇気流が存在することを示唆している。ビデオカメラによる降雪粒子の落下速度の測定は、比較的大きな降雪粒子には有効であることがわかった。しかし、降雪粒子の粒径分布や落下速度の頻度分布などの定量観測にはいくつか課題がある。すなわち、強風時における降雪粒子の補足率の低下や、観測装置と降雪粒子の衝突による降雪粒子の破壊などである。今後、降雪粒子の観測回数を重ね、降雪粒子の定量観測により降雪粒子がメソスケール降雪雲群の運動学に与える影響に関するさらなる知見が得られることが期待される。平成12年12月及び平成13年1月に京都府舞鶴市五老ヶ岳山頂付近(標高290m)において、ビデオカメラを用いた降雪粒子の観測を行った。ビデオカメラによる降雪粒子の粒径及び落下速度の測定方法を確立するため、平成12年度の研究実施計画で予定していた光学式雨滴粒径分布計による降雪粒子の粒径及び落下速度の測定は行わなかった。平成13年1月1日には、弱い寒気の吹き出しに関連して日本海上に筋状降雪雲が発生した。筋状降雪雲は若狭湾内に進入し、観測地点に弱い降雪(1時間降水量1mm未満)をもたらした。筋状降雪雲通過時には、直径1mmから3mmまでの霰や最大直径約3mmの濃密雲粒付き樹枝状結晶が観測された。ビデオカメラによる連続撮影では、降雪粒子の粒径による落下速度の違いを確認することができたが、降雪粒子の形態や形状を判別することはできなかった。これは、ビデオカメラのシャッター速度が60分の1秒と遅かったため、降雪粒子の画像が実像よりも降雪粒子の落下方向に大きく伸長していたためである。降雪粒子の形態や形状を判別するためには、ビデオカメラのシャッター速度を上げ、正確な画像が得られるようにする必要がある。観測期間中、降雪粒子を観測することができたのは上記の事例のみであったため、平成13年度も引き続きビデオカメラを用いた降雪粒子の観測を行う。さらに、ビデオカメラと光学式雨滴粒径分布計との比較観測から、降雪粒子の粒径及び落下速度をより正確に測定し、降雪粒子のタイプ(霰とそれ以外の粒子の分類)の自動測定方法の確立を目指す。
尿素サイクル酵素遺伝子の肝特異的発現を制御する因子

尿素サイクルは有毒なアンモニアを尿素へと変換して解毒する代謝酵素系であり、その5酵素はいずれも肝臓において選択的に高レベルの発現を示す。尿素サイクル酵素遺伝子の肝臓選択的転写調節機構の解明を目的として、本サイクルの第2段および5段の反応を触媒するオルニチントランスカルバミラ-ゼ(OTC)とアルギナ-ゼのラット遺伝子を対象として研究を行なった。トランスジェニックマウスを用いた解析により、OTC遺伝子プロモ-タ-自体はむしろ小腸において肝臓以上の活性を示すことが明らかになった。続いて、培養肝癌細胞への遺伝子導入系を用いて、本遺伝子の5'上流11kbの位置に肝癌細胞特異的なエンハンサ-を検出した。再びトランスジェニックマウスを用いた解析により、このエンハンサ-はプロモ-タ-の組織特異性を転換し、小腸に比べ肝臓においてより高レベルの発現を誘起しうることが明らかになった。一方、ラット組織の核抽出液を用いたinvitro転写系により、アルギナ-ゼ遺伝子プロモ-タ-は肝臓の核抽出液により脳に比べより効率的に転写されることが明らかになった。また同系により、5'上流ー90ないしー51bpの領域に転写促進部位が存在することを示した。OTCプロモ-タ-およびエンハンサ-領域には肝臓、腸管の多量に存在する転写因子であるHNFー4が結合し、肝癌細胞への共導入実験により、この因子はOTCプロモ-タ-に正に作用することが示された。HNFー4結合部位には、氾存性の転写因子であるCOUPーTFも結合可能であり、この因子はOTCプロモ-タ-に負に作用した。また、OTCエンハンサ-およびアルギナ-ゼ・プロモ-タ-にはやはり肝臓に多量に存在する転写因子であるC/EBPに関連した因子が結合する。OTCエンハンサ-活性発現にはHNFー4/COUPーTFおよびC/EBP関連因子の結合部位の両者の存在が必須であり、両因子の協同作用により肝臓特異的活性が発揮される可能性が示唆された。
非線形自己回帰移動平均モデルによる炭酸ガス分割制御系のシステム同定

(1)パソコンから3台のマスフローコントローラに指令を与え、窒素、酸素、炭酸ガスの濃度を設定し、被験者に吸入させるガス組成を任意に制御するシステムを製作した。また、呼吸流量と炭酸ガス分圧を同時に1時間弱ディジタルレコーダに記録し、実験終了後オフラインでデータ処理を行い、分時換気量と呼気終末炭酸ガス分圧を計測するシステムを製作した。以上により実験システムが完成し、数名の被験者による実験を行った。(2)同定手法を以下のように改良した。A.ニュートラルネットワーク中間層のシグモイド関数の傾きをユニットごとに変えた。マクローリン展開後の多項式では、各項に、その次数に応じて傾きのべき乗が乗算されているので、ユニットごとに傾きを変えることは、ユニットごとに低次の項と高次の項の重み付けを変えていることになる。これにより、不要な高次の項が残ってしまうという問題をある程度解決することができた。B.マクローリン展開を0のまわりではなく、閾値のまわりで展開するように変更した。シグモイド関数を0のまわりでマクローリン展開をすると、偶数次の導関数が0になるため、偶数次の項が消失する。これを閾値(各ユニットにバイアスを送っているユニットとの結合荷重)のまわりで展開することにより解決した。C.雑音をより正確に表現するために、従来のモデルに雑音モデルを加えた。既知のNARMAXモデルの出力に、非正規性かつ非加法的な雑音を加えたデータを用いて、新しいニューラルネットワークモデルによって同定を行い、その結果を展開してNARMAXモデルの項とその計数を指定した結果、真値に近い推定値が得られた。パソコンから3台のマスフローコントローラに指令を与え、窒素、酸素、炭酸ガスの濃度を設定し、被験者に吸入させるガス組成を任意に制御するシステムを製作した。同定手法の細部を検討するために、ランダム波形をモデルに入力してシミュレーションを行い、その入力と出力によってニューラルネットワークによる非線形システム同定を行った。また、実験によって得られたデータを用いて、ニューラルネットワーク法と拡大最小二乗法とによる同定を行い、その結果を比較した。これらの検討結果から、ニューラルネット法には、次の二つの問題点がなお存在することがわかった。一つは、雑音モデルが組み込まれていないために、同定結果に誤りが生じることがあること、もう一つは、ニューラルネットモデルをマクローリン展開してNARMAXモデルを導くときに、最適な項を決める手順に不完全な部分があり、正しい項が得られない場合があることである。現在これらの点を改善する方法を検討している。他の研究者が測定した呼吸データをいろいろな方法で同定するベンチマークテストに参加する機会があり、ニューラルネットワーク法と拡大最小二乗法とで挑戦したが、トレンドを除去したデータに拡大最小二乗法を適用したときに良好な同定が行えた。ニューラルネットワーク法は十分に収束しなかった。この結果から、非線形システム同定に拡大最小二乗法が有力な手法であるという示唆が得られたが、項数が増したときに最適項を決定する手間が膨大になるという欠点を解消する必要があることも示された。同定手法を以下のように改良した。(1)ニューラルネットワーク中間層のシグモイド関数の傾きをユニットごとに変えた。これまでは傾きがすべて同じであったので、ユニットごとにマクローリン展開すると、x^2やx^3などの係数はすべてのユニットで同一であった。したがって、NARMAXモデルの各項の係数が、結合荷重だけでなく、シグモイドを展開した多項式の係数の影響を強く受けてしまい。

その結果、ある特定の項が残りやすいなどの問題があった。この点を改善するために、シグモイドの傾きを各ユニットごとに変えた。マクローリン展開後の多項式では、各項に、その次数に応じて傾きのべき乗が乗算されるので、ユニットごとに傾きを変えることは、ユニットごとに低次の項と高次の項の重み付けを変えていることになる。これにより、不要な高次の項が残ってしまうという問題をある程度解決することができた。(2)マクローリン展開を0のまわりではなく、閾値のまわりで展開するように変更した。シグモイド関数を0のまわりでマクローリン展開をすると、偶数次の導関数が0となるため、偶数次の項が消失する。これを閾値(各ユニットにバイアスを送っているユニットとの結合荷重)のまわりで展開することにより、偶数次の項も奇数次の項も同じように扱える。上記2点の変更により、マクローリン展開して、積和をとった段階で、必要な項が脱落したり、不必要に多くの項が残るという問題が解決された。同定手法を以下のように、さらに改良した。従来のニューラルネットワークモデルにおいて、雑音は加法的な正規性雑音を仮定していたが、この過程はつねに成り立つとは限らない。そこで、任意の雑音を考慮するために、従来のモデルに雑音モデルを加えた。既知のNARMAXモデルの出力に、非正規性かつ非加法的な雑音を加えたデータを用いて、新しいニューラルネットワークモデルによって同定を行い、その結果を展開してNARMAXモデルの項とその係数を推定した結果、真値に近い推定値が得られた。雑音モデルを加えたことによって、ニューラルネットワークの重み係数とシグモイド関数のテーラー展開係数からNARMAXモデルの係数を求め、必要な項の係数だけを残す作業をする際に、最初に対象となる項数が20程度に増加したが、これは十分短時間に処理できる項数である。ニューラルネットワークの学習の終了時を正確に定めるために、データを学習用と誤差算出用に二分し、さらにステップ応答とランダム応答を用いる方法を検討した。現時点では、ランダム応答を二分する方法の効率がもっとも良いことが示されている。
珪酸化合物により惹起される免疫調節機構の破綻と自己免疫能獲得に関する検討

本研究では、以下の現象を捕えてきた。・末梢血単核球における可溶性Fas遺伝子の膜型Fasに対する相対的発現増加。・末梢血単核球における全体としてのFasあるいはFas ligandのmessageレベルでの発現は健常人対照と比して変化ない。・珪血清可溶性Fas値の上昇。・末梢血リンパ球の膜表面Fas発現は健常人と差がない。・血清可溶性Fas ligand値は健常人と差がない。・健常人末梢血単核球を珪酸化合物,chrysotile B,と添加培養すると細胞のアポトーシスが誘導される。・このアポトーシスはFas/Fas ligand系を介したsignal伝達系に対する抗体と中和物質とを同時添加培養することにより阻害しうる。・このアポトーシスの際にはmessageレベルにてFas、Fas ligandそれらの伝達に係るcaspase-1、3、8のupregulationが出現する。・このアポトーシス誘導能は,工業的人工繊維状物質に比べて明らかに高い。・可溶性Fas遺伝子以外にも頻度高くかつ高度に選択的スプライシングによるvariant messagesが検出される。末梢血単核球あるいはリンパ球に対する一過性の珪酸化合物による暴露では,細胞はアポトーシスに陥って死滅しその反応は終結するが,職業性に慢性反復性暴露を受けているいづれかの時点で,アポトーシスを惹起せず延命するリンパ球が出現するようになる。この耐性機構獲得にはFas/Fas ligandを介したアポトーシスの誘導機序の調節破綻が重要な役割をしており,可溶性Fasを多く産生し,膜型FasとFas ligandの結合を阻害することより,この耐性リンパ球の停滞延命を支持するようになると考えられる。このようなリンパ球の中に自己認識クローンが混在していると,将来的な自己抗体の出現や自己免疫疾患の合併を惹起する、ということになろうと考えている。本研究では,珪酸化合物によるヒトTリンパ球活性化におけるFas/Fas-ligand系の関与が想定される事より,[A]試験管内にて珪酸化合物によりヒト末梢血単核球を刺激し,その活性化に伴う変化を[I]細胞のapoptosisの同定,[II]apoptosisを誘導するFasおよびFas-ligandの発現,[III]その他のapoptosis関連遺伝子の発現,に注目して観察することを目的としている.また,[B]生体内での慢性暴露モデルとしての珪肺症症例よりリンパ球を分離し,[I]apoptosisを誘導するFasおよびFas-ligandの発現,加えて,[II]自己による可溶性Fasの産生によって,apoptosisを介する活性化クローンの排除機構の破綻を想定し,膜型Fasと可溶性Fasの発現の度合を検討,[III]FasおよびFas-ligand遺伝子の突然変異、あるいはその情報伝達経路のFADD,MACH等の遺伝子の発現異常や突然変異によりapoptosisを介した活性化クローンの排除機構が破綻する可能性の検討,[IV]その他のapoptosis関連遺伝子の発現,に注目して観察することも目的としている.現在までのところ,[A]in vitroでは,Tunel法・電顕的観察・DNA-ladder法のいづれにても珪酸化合物による末梢血単核球のapoptosisの出現を確認しており,その際にFas,Fas-ligandあるいはCaspase遺伝子群の発現増加を認めている.また,実際の症例では,血清可溶性Fasの高値mRNAレベルでの可溶性Fasの相対的発現過剰を確認し,可溶性Fas以外のvariant messagesの検出も行った.

またこれらの因子が因子分析法にて肺病変とは異なった方向性を示す臨床的パラメーターとなりうる事も認められてきた.10年度には,慢性長期暴露のin vitroモデルへの検討を加えるとともに,症例のサンプルでの選択的スプライシング異常に焦点を合わせていきたいと考えている.本研究では、以下の現象を捕えてきた。・末梢血単核球における可溶性Fas遺伝子の膜型Fasに対する相対的発現増加.・末梢血単核球における全体としてのFasあるいはFas lIgandのmessageレベルでの発現は健常人対照と比して変化ない。・珪血清可溶性Fas値の上昇。・末梢血リンパ球の膜表面Fas発現は健常人と差がない。・血清可溶性Fas llgand値は健常人と差がない。・健常人末梢血単核球を珪酸化合物,chrysotile B,と添加培養すると細胞のアポトーシスが誘導される。・このアポトーシスはFas/Fas ligand系を介したslgnal伝達系に対する抗体と中和物質とを同時添加培養することにより阻害しうる。・このアポトーシスの際にはmessageレベルにてFas、Fas lIgandそれらの伝達に係るcaspase-1、3、8のupregulationが出現する。・このアポトーシス誘導能は,工業的人工繊維状物質に比べて明らかに高い。・可溶性Fas遺伝子以外にも頻度高くかつ高度に選択的スプライシングによるvarlant messagesが検出される。末梢血単核球あるいはリンパ球に対する一過性の珪酸化合物による暴露では,細胞はアポトーシスに陥って死滅しその反応は終結するが,職業性に慢性反復性暴露を受けているいづれかの時点で,アポトーシスを惹起せず延命するリンパ球が出現するようになる.この耐性機構獲得にはFas/Fas ligandを介したアポトーシスの誘導機序の調節破綻が重要な役割をしており,可溶性Fasを多く産生し,膜型FasとFas ligandの結合を阻害することより,この耐性リンパ球の停滞延命を支持するようになると考えられる。このようなリンパ球の中に自己認識クローンが混在していると,将来的な自己抗体の出現や自己免疫疾患の合併を惹起する、ということになろうと考えている。
気液界面上での光補集蛋白質LH2モデル超分子構造の構築

末端に親水基であるカルボキシル基を有する長鎖アルキルオキシフェニル基を有する4(5)-イミダゾリル置換ポルフィリンを合成し、超音波照射により、内水相を有する小さなリポソームを形成することを明らかにしてきた。このリポソームは膜厚4nm程度で膜の中央部に水素結合で組織化したポルフィリンが配置された構造である。今回、このポルフィリンに置換したイミダゾールをメチル化した1-メチル-5-イミダゾリル置換ポルフィリンを合成し、亜鉛、コバルトなど各種イオンを導入して組織化を検討した。この際、末端カルボキシル基を持たないアルキル基置換である。5配位金属イオンである亜鉛イオンを導入すると、濃度変化時のNMRにおけるβプロトンの化学シフト、蒸気圧オスモメータ等により三量体を形成したことを確認した。6配位金属イオンであるコバルトイオンを導入することにより、三角形構造を基本単位とする二次元方向に伸長した組織体が得られた。組織体の構造は、雲母基板上にコバルトポルフィリンのクロロホルム溶液を滴下し、キャスト膜を作製したものを原子間力顕微鏡による観察の結果、高さ40nm、直径800nmの均一な薄膜であることが分かった。相当するフリーベース、亜鉛錯体ではこのような薄膜構造は得られなかったことから、6配位のコバルト錯体が二次元に伸長した組織体によるものであると考えている。今後は気液界面上での実験を行う予定である。