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量子シミュレータとしての光格子中の3成分斥力フェルミ原子系に関する理論研究

液体相近傍の磁気秩序相では、系は磁気秩序状態にあるにもかかわらず、以下のような非自明な性質を示す事を明らかにした。(1)比熱の温度依存性はダブルピーク構造を取る。(2)エントロピーは、比熱のダブルピーク間の温度で(1/2)log2近傍にプラトー、またはショルダー構造を取る。(3)比熱の低温・高温ピーク温度の比は、系がキタエフスピン液体相にどれだけ近いかを測る定量的指標となる。(4)系の低エネルギー励起は、線形スピン波理論では記述されない。特に(1)(2)の結果は、スピンが熱励起により2種類のマヨラナフェルミ粒子に分裂する事に起因していると解釈される。これらより、キタエフスピン液体相近傍の磁気秩序相では、系は磁気秩序状態にあるにもかかわらず、励起状態にマヨラナフェルミ粒子が現れていると考えられる。以上の結果は、激しい競争が繰り広げられている、現実の物質でのマヨラナフェルミ粒子の探索に重要な寄与を与える。また、冷却原子系でエントロピーやスピンの動的構造因子は観測可能であることから、蜂の巣光格子上の冷却原子系でキタエフモデルを生成し、スピン液体を量子シミュレーションする研究にも鍵になる寄与をすると考えられる。本研究ではまず、光格子中の3成分斥力フェルミ原子系において3種類の斥力を制御すると、ハーフフィリング近傍において、拡張s波超流動とd_{x2-y2}波超流動が現れる事を明らかにした。これにより、光格子中の3成分斥力フェルミ原子系は、超流動のペア対称性を制御できる量子シミュレータとみなされる事を指摘した。そして、光格子中の6Li原子系はその候補系であることを指摘した。この結果は、単一バンドの斥力相互作用フェルミ粒子系におけるクーパーペアはd波であるという従来の常識を破るものでもある。実際、我々の研究結果を援用して、一群のウラン化合物においてs波超伝導が現れる機構を説明する理論研究が行われた。次に、蜂の巣光格子上の冷却原子系でキタエフモデルを実現する機構が提案されたことなどに刺激され、キタエフ・ハイゼンベルグモデルの動的性質・熱力学的性質について調べた。その結果、キタエフスピン液体相近傍の磁気秩序相で系は非自明な性質を示し、それはスピンが熱励起により2種類のマヨラナフェルミ粒子に分裂する事に起因している事を明らかにした。すなわち、キタエフスピン液体相近傍の磁気秩序相では、系の励起状態にマヨラナフェルミ粒子が現れていると考えられる。この結果は現実の物質でのマヨラナフェルミ粒子の探索に寄与するだけでなく、蜂の巣光格子上の冷却原子系でキタエフモデルを生成し、スピン液体を量子シミュレーションする研究にも鍵になる寄与をする。このように、本研究成果は他の研究にも影響を与えるなど、研究は順調に進んでいる。今年度は、蜂の巣光格子上の冷却原子系でキタエフモデルを実現する機構が提案された事、及び蜂の巣格子遷移金属磁性体RuCl3がキタエフスピン液体(KSL)の候補物質と指摘された事に刺激され、RuCl3の非弾性中性子散乱と比熱の実験結果を解析した。RuCl3はKSL相近傍のジグザグ反強磁性相にあると考えられている。まずRuCl3の有効モデルを現象論的に導出し、そのモデルを使って未解明だったこれらの実験を定量的にも説明した。更に、その有効モデルを用いてRuCl3のラマンスペクトル、及び磁場中光学吸収スペクトルの実験結果も説明した。
特発性REM睡眠行動障害のパーキンソン病初期病態の可能性に関する病態生理学的検討

α-シヌクレイオパチーである、パーキンソン病(PD)と、多系統萎縮症(MSA)でのREM睡眠行動障害とその発現背景となるREM without atonia(RWA)の頻度と経過・臨床的意義の比較ならびに、心筋交感神経指標(MIBG)所見のRBDを有するPDでの特徴について検討を加えた。その結果、MSAでは、運動症状発現前後にRBD症状が生じるものの、経過中に自然消失する者が多く、追跡調査においてRWAは増えるものの、RBDを有する症例の割合は増えないことがわかった。一方PDでは、運動症状発現後に徐々にRBD症例が増えていくこと、幻覚症状との因果関係が高いこと、追跡調査期間(2年間)では、RBD,RWAの動向に変化は無かった。MIBGの検討において、RBD症状を有するPD症例でのMIBG集積率は、認知症状を有する症例でのそれと同水準まで低下していた。以上より、両疾患は神経変性の過程の違いにより、RBD臨床症状が異なること、特にPDでのRBDは幻覚・認知症状と因果関係を有するものと判断された。本年度は、REM睡眠行動障害(RBD)がαSynucleiopathyの初期症状になりうることに注目して、αSynucleiopathyの代表的疾患であるパーキンソン病(PD)と多系統萎縮症(MSA)におけるRBDの症状と経過の特徴を比較検討した。本研究では、入院治療を受けたPD40例、MSA16例を対象とし、これらについて、REM関連症状に関する問診と睡眠ポリグラフィ(PSG)を実施した。また特にMSA8例についでは、1年以上経過した時点で追跡調査を行った。PD,MSAともに、RBDに特徴的な筋放電を欠くREM睡眠(REM sleep without atonia;RWA)が60%以上にみられ、両群間ではMSAの方がRWA量が有意に多かった。しかし、両群ともに、無症候ないし寝言のみにとどまっていた症例が大半であり、典型的なRBDの既往を有する症例はRWAを有する症例の3割以下であった。また、上記αSynucleiopathyでのRBD関連症状出現時期は、PDでは神経症状発現前であったものは3例めみであり、PD発現後経過につれて増加傾向を示した、一方MSAでは、すべてが、神経症状発現前後に集中しており、しかも2年以内に症状消失していた。またMSASで追跡調査を行った8例では、無症候で経過したものの、RWA量は増加していた。以上より、αSynucleiopathyの側からみるとRWAが先行するケースは比較的稀であり、特発性RBDに比べてRBDの症状が軽度にとどまることがわかった。また、PDとMSAはRBD経過が異なっており、後者では自然消失するケニスが多いことが明らかになった。おそらくこの差は、両疾患での神経変性過程の差(MSAの方が急速かつ広汎な神経性わきたすため、運動系の経路が抑制される)によると考えられた。1.パーキンソン病(PD)と多系統萎縮症(MSA)経過中に、REM睡眠行動障害(RBD)が高頻度に合併することに注目し、終夜睡眠ポリグラフ(PSG)でのREM withoutatonia(RWA)の定性に加えて、RBD症状の特徴ならびに経過について検討を加えた(PD;51例、MSA;16例)。その結果、PDでは、RBDがPDの運動症状発現前に先行しているケースはごくまれで、PD発症5年程度経過後より徐々に増加していることが明らかになった。一方MSAでは、運動症状発現前後にMSAが多発するが、経過中に有症状者が減少していくことが明らかになった。また、RBD症状を有する症例では、夜間幻視症状を持つ症例が多いことがわかった。2.特発性RBD(i-RBD)が、PDの先行症状になる可能性があることに注目し、i-RBDがPDと同様嗅覚低下を示すかという点について日本版嗅覚検査を用いて検討した。その結果、先に報告した心筋MIBGほど高い異常所見検出率ではないが、i-RBDではその70%程度で境界域以下の異常値が出現することが確認された。3.ドイツで開発されたRBD検出用質問紙(RBDSQ)が、日本人でのi-RBDスクリーニングに有用であるか否かについて、日本版作成の上、妥当性、有用性について評価した。その結果、原版と同様のカットオフ値(7点)が、RBD診断のカットオフになりうることを明らかにした。

4.PDでのRBDについて、心筋MIBGでの取り込み(H/M比)を調べ、RBDの無いPDならびに、認知症症状を呈しているPD患者(PDDでのそれと比較した。その結果、RBDを有するPDでのH/M比は、RBDの無いPDより著しく低く、PDDでのそれと同水準であった。これより、RBDでのPDがPDDへの発展につながる可能性が示唆された。
青木實三郎による「想画」の図画教育実践に関する実地調査研究及び電子データ化

本調査研究の目的は、わが国の図画教育界で注目を浴びた青木の図画教育の未調査部分の実地取材等を行い、当面、それらの電子データ化により基礎資料として整備・保存することにあった。従前より、可能な限りの当時の資料を精査し、今できる未発表の青木の原稿・児童作品・証言等を記録・保存しておくことの意義は大きいと考えており、ここに青木による図画教育実践の調査・考察等の電子データ化とその刊行に至ることができた。本調査研究の初年度(平成18年度)に当たる本年度は、事前調査として位置づけ、著述・書画・児童画・入物等、青木にかかわる「ひと」・「もの」、「こと」等の全般にわたって詳細な現地取材等による実地調査を行うこととし、そのための機材等の準備をし実施してきた。具体的な研究実績は、次のとおりである。本研究をすすめるうえで、映像機器等を活用した資料収集は欠かせない。そのために、まず、映像記録用の機材・編集機器等を購入する必要があり、そうした関係機材等のハード面の整備を図ってきた。本研究に着手するにあたり、電子データとして基礎資料が作成・保管できるようにするための関係機材等の整備・充実が重要だと考えたからである。また、調査対象は、県北の横田町に位置する。本学より、約70キロの距離の地にある。青木の生家や学校、また、彼に関わりのある人物等の取材を行うには、調査対象となる地域に一定の期間は留まり人間関係を図ることから始めなければならない。実地調査をとおして、地域の方の協力や研究分担者・学生の支援等を得ながら約80年を過ぎた当時の実践を知る人物を捜し当て、新たに3名の方から聞き取り調査を行うことができた。あわせて、青木の生家から未発表の原稿等、貴重な資料を記録に収めることができた。このように初年度の研究実績は、実地調査のための関係機材等のハード面の整備と実地調査が主なものになった。そして、何よりも、できる限り自らが現地に出かけて実際的な取材による調査を行い実地に確かめることができたことが大きな成果だったと考えている。本調査研究の初年度(平成18年度)は、事前調査として位置づけ、著述・書画・児童画・人物等、青木にかかわる「ひと」・「もの」・「こと」等の全般にわたって詳細な現地取材等による実地調査を行うこととし、そのための機材等の準備をし実施した。具体的な研究実績としては、実地調査のための関係機材等のハード面の整備と実地調査が主なものになった。そして、できる限り自らが現地に出かけて実際的な取材による調査を行い実地に確かめること、また、いくつかの貴重な資料を収集すること等が一定程度の成果になった。本調査研究の2年目である本年度(平成19年度)は、前年度の現地取材等による実地調査に基づき、研究室において取材した資料等の整理・分析等を行ってきた。具体的には、ビデオ・カメラ等による聞き取り・実際の映像記録、未発表原稿等の整理・分析である。とりわけ、未発表と考えられる原稿は、自筆のため判読に苦しむ箇所が多くあった。年度内に自筆原稿全ての電子データ化は果たせなかったが、引き続き時間はかかっても可能な限り原稿を忠実に読み取る作業は続けたいと考えている。一方で、本年度、青木の実践にかかわる多方面の取材を行う予定だったが、資料の電子データ化に時間が取られ十分には取り組めなかった。来年度は最終年度になるが、報告書の作成とあわせてできるだけ青木の実践と関わる人物・文献等の調査を並行的にすすめ、まとめたいと考える。調査研究の成果は、3部構成で報告書としてまとめた。以下は、成果の具体的内容である。(1)第I部「総合的研究編」第I部は、青木實三郎の図画教育理念・内容・方法等について研究協力者と分担執筆してまとめた。また、山本鼎や大竹拙三等の青木の教育実践と結びつきのある人物も取り上げ、いわゆる「想画」に関わる全般について論述している。(2)第II部自筆原稿「郷土主義児童画教育之体験と主張」のデジタル化第II部は、青木の未発表の自筆原稿「郷土主義児童画教育之体験と主張」を書き起こしデジタル化した。本自筆原稿は、「想画」として認められる以前の實三郎の図画教育理念であり、その内容・方法等の論述である。そのことは、本自筆原稿が、「想画」以前の實三郎独自の図画教育のありようを知るうえで貴重な資料になることを意味する。(3)第III部「想画」のデジタル画像化第III部では、現存する青木の指導による児童画のデジタル画像化と、その聞き取り調査をまとめた。

現存する児童画は、個人所蔵による保管のため、その全ての作品のデジタル画像化を図り、美術教育史の基礎資料としての整備が急務だった。本調査研究により、全児童画と青木作晶は、ほぼデジタル画像化できた。このことにより、一定程度の継続的な保存を可能にしたことが大きな成果である。青木の未発表原稿とともに美術教育の史的研究の基礎的資料として今後活用されることと考える。
マイクロマシンのための微生物機能利用微細加工技術の研究

微生物の材料プロセス機能を利用した微細加工技術を開発するためのシーズ的基礎研究として,海洋微生物の金属材料に対する腐食作用について一般的調査を行い,これに基づいて微生物加工の可能性について検討した。この結果,以下のような知見および成果を得た。1。海洋微生物腐食の一般的特徴に関する検討(1)各種金属材料に対して指向的に微生物が集合し,表面腐食層および腐食生成物中に多数の細菌が生息することが分った。(2)無酸素銅板の腐食に対する微生物の効果として,好気性細菌の活動による水和反応の促進,嫌気性細菌の活動による腐食ピットの生成および酸素濃淡環境の生成による腐食の促進が挙げられた。(3)キルド鋼板に対して,微生物は結晶粒内を選択的に腐食すること,および腐食量を著しく助長することが分った。2。微生物加工の試み(1)人工的に加工対象領域を嫌気性環境とし,嫌気性細菌の活動により金属表面に凹パターンを刻印する手法(MBM凹加工)の原理を提示し,その妥当性を無酸素銅板を用いて立証した。(2)すきま腐食と微生物腐食の複合作用を活用して,金属表面に凸パターンを刻印する手法(MBM凸加工)の原理を考案し,なお不鮮明ながら無酸素銅板に英文字を描くことができた。(3)微生物処理を施した無酸素銅基板上に金属結晶体を着床・成長させる手法(MBDプロセス)を提出し,その有効性を確かめた。このようにして,微生物加工開発の手掛りを得たので,これらの成果を日本機械学会東海支部講演会(平成4年7月)にて発表した。また,平成5年8月に開催される国際セミナーIMMM′93(三重)において発表する予定である。1。2。微生物の材料プロセス機能を利用した微細加工技術を開発するための第1ステップとして、本年度は海水環境下における微生物の金属表面への腐食挙動について一般的調査を行った。すなわち、無酸素銅板、キルド鋼板、アルミニウム板、ステンレス鋼板、60/40黄銅板などを用いて、有菌および滅菌条件で腐食試験を行い、微生物の効果について調べた。この結果、次のような成果を得た。(1)海水中の金属板もしくは金属粉末に対して、指向的に微生物(好気性細菌)が集合することが確認された。(2)金属表面腐食層および表面より離脱した腐食生成物中に多数のバクテリアコロニ-および微生物が生息することが確認された。(3)無酸素銅板の腐食試験より、微生物の作用として、水和反応の促進すること、嫌気性細菌の活動により独特のピットを生ぜしめること、酸素濃淡環境を生ぜしめることにより腐食を促進させること、などが明らかにされた。(4)キルド鋼板の腐食試験結果より、微生物は結晶粒内を選択的に腐食することが分かった。また、有菌試験と滅菌試験とでは腐食量に著しい差違が現われ、微生物が腐食を助長することが結論された。(5)他の材料についても、バイオファウリングに起因すると見られる独特の食孔が生ずることが確認された。(6)嫌気性細菌の腐食作用を活用することにより金属表面にパタ-ンを刻印する加工原理を考案し,その妥当性を立証した。また,海水処理板を基板とする金属結晶析出法も見出した。以上のような有用な知見が得られ,新しい材料加工プロセス開発に対する指針が得られたので、これらをまとめて日本機械学会東海支部講演会に発表することにした。微生物の材料プロセス機能を利用した微細加工技術を開発するためのシーズ的基礎研究として、海洋微生物の金属材料の対する腐食作用について一般的調査を行い、これに基づいて微生物加工の可能性について検討した。その結果、以下のような知見および成果を得た。1。海洋微生物腐食の一般的特徴に関する検討

(1)各種金属材料に対して指向的に微生物が集合し、表面腐食層および腐食生成物中に多数の細菌が生息することが分かった。(2)無酸素銅板の腐食に対する微生物の効果として、好気性細菌の活動による水和反応の促進、嫌気性細菌の活動による腐食ピットの生成および酸素濃淡環境の生成による腐食の促進が挙げられた。(3)キルド鋼板に対して、微生物は結晶粒内を選択的に腐食すること、および腐食量を著しく助長することが分かった。2。微生物加工の試み(1)人工的に加工対象領域を嫌気性環境とし、嫌気性細菌の活動により金属表面に凹パターン刻印する手法(MBM凹加工)の原理を提示し、その妥当性を無酸素銅板を用いて立証した。(2)すきま腐食と微生物腐食の複合作用を活用して、金属表面に凸パターンを刻印する手法(MBM凸加工)の原理の考案し、なお不鮮明ながら無酸素銅板に英文字を描くことができた。(3)微生物処理を施した無酸素銅基板上に金属結晶体を着床・成長させる手法(MBDプロセス)を提示し、その有効性を確かめた。このようにして、微生物加工開発の手掛りを得たので、これらの成果を日本機械学会東海支部講演会(平成4年7月)にて発表した。また、平成5年8月に開催される国際セミナーIMMM'93(三重)において発表する予定である。
パルサーおよび周辺ネビュラにおける超高エネルギー粒子の加速の研究

[パルサー磁気圏における粒子加速]本年度の最大の成果はOuter Gapと呼ばれている加速領域について電場と電子陽電子対の生成をself-consistentに解くことができたとこである(Hirotani & Shibata 1999ab)。1次元モデルという制約があるが、加速しながら電子陽電子対を定常的に生産する解があることがわかった。一方、Polar Cap Modelについては加速電場が電子陽電子対が生成されてもシールドされないことが昨年に示されていたが、粒子ビームと対プラズマの間のfrictionがあればシールドされることが示された(Miyazaki,Takahara,Shibata in preparation)。最後に、観測的側面では、ASCAによる解析が進み、ミリ秒パルサーPSR 1937+21からx線パルスの検出に成功した(IAUC 7030)。ミリ秒パルサーは普通のパルサーに較べ4桁も磁場が小さいので、この観測によってパルサーからの放射機構の解明が大きく前進すると考えられる。[周辺ネビュラにおける加速]パルサー風から高エネルギー粒子と磁場が運ばれ衝撃波をつくるとき衝撃波後方では粒子が再加速されシンクロトロン放射で光る星雲が形成される。この星雲のスペクトルを計算した。特に、年令を経た星雲のモデルが必要であることを考えて星雲の中の流れが非定常な場合の計算をした。カニ星雲のスペクトルについては従来の結果を再確認できた。より古い星雲についての観測との比較および逆コンプトン効果のガンマ線スペクトルの計算は今後の課題である。
アミロイドβのクリアランス指標に関する地域疫学研究－横断・縦断的検討－

75歳以上の大阪府内の住民集団で、MoCA-Jを含む10種類の認知機能検査とPiB PET/CTや頭部MRI検査を実施した既存研究の参加者を対象に、凍結血清でアポリポ蛋白A1、トランスサイレチン、補体C3等の濃度を測定する。上記蛋白の血中濃度と、既存研究で収集した健診データや生活習慣等の健康情報、認知機能検査、脳内アミロイド蓄積や脳萎縮との関連を検討する。凍結血清は同一対象者の約10年前と現在の両方を使用する。また4074歳を対象にした兵庫県内の地域疫学研究で、凍結血清を用いて上記の蛋白濃度を測定し、蛋白濃度の若年集団での分布や、健診データ及び生活習慣等の健康情報との関連を検討する。
RC耐震壁の曲げ・剪断・滑動・軸方向変形挙動と靭性評価

耐震壁脚部の応力条件やコンクリ-トの打継ぎ条件を実験変数とする単層鉄筋コンクリ-ト造耐震壁模型7体の水平加力試験結果を用いて、壁脚部におけるスライディングの発生条件及びスライディング耐力について検討し、以下の諸点を明らかにした。なお、試験体形状は両側に柱形を有する単層1スパンモデルで、シアスパン比M/QD、コンクリ-トの脚部打継ぎの有無、躯体素材(コンクリ-トとモルタル)、脚部界面処理法、基礎スラブ厚さの5つを影響要因とする計7種各1体である。(1)試験体はすべて曲げ降伏型に設計されているが、繰り返し水平加力によってシアスパン比が大きいと曲げ破壊し、小さいと曲げ降伏後に脚部の滑り破壊に至りやすい。初期剛性に占める滑り変位の割合は、打ち継ぎがある場合と基礎梁のせいが大きい場合にやや大きい。また最大耐力時に占める滑り変位の割合は、シアスパンが小さいほど大きい。いずれも柱脚部のダボ・素材の相違の影響は殆ど無い。(2)耐震壁の層間変形角を滑り・脚部回転・剪断・曲げの4成分に分解して、繰り返し加力における剪断力と各変形成分とから求められるエネルギ-吸収量の全量に対する割合の推移は、変形成分そのものの推移と大きな相違は認められない。(3)既往の滑り破壊耐力式は、均等な圧縮応力と剪断応力が分布している応力条件から導かれたものであるが、これを曲げモ-メントを受けている壁脚部へ適用する方法として、中立軸の測定結果を考慮して壁脚部の圧縮断面積を圧縮柱断面と仮定し、均等軸力に純剪断力を受ける場合の滑り剪断応力度式3種を適用して比較した。この結果、Brirkeland式の適合が最もよく、Mattock式は曲げ亀裂後の壁脚には適合しにくい。今後は更に、シアスパン比・コンクリ-ト強度・柱軸力・柱壁軸筋量等の影響についても明確にすることが望まれる。中低層の鉄筋コンクリート耐震壁の弾塑性変形挙動を実験的に解明し、靱性評価に必要な要因を明らかにして、耐震壁の合理的な設計理念の確立に資することを目的として、実大の1/5程度の独立平面耐震壁模型(層数2種、コンクリート強度2種、コンクリート打設方法2種、計6体)を作製し、正負繰返し変位漸増加力下の曲げ、剪断、回転、滑動、軸方向変形の特性を検討した。主な結果は以下の様である。1.曲げ及び剪断の初亀裂発生前の段階から壁と連続基礎の境界(壁脚)での回転変形が生じており、壁の初期剛性は曲げ・剪断のみで評価した計算値に比べ著しく低い。2.壁脚における水平変位(滑動)は、正負加力による曲げ亀裂貫通直後から始まるが、側柱軸筋の引張降伏後に顕在する。壁頂の基礎に対する全水平変位に占める滑動の成分比は、壁脚でのコンクリート打継ぎの有無によって差があり、M/Q・L÷1.2(L:壁長)の壁でδ_T=H/400(塑性率約1.8)のとき、打継壁:814%、1体打壁:34%、H/200では同じく1018%及び46%、M/Q・L=0.6の壁でH/400(塑性率約2.5)のとき、打継壁:1017%、1体打壁:710%、H/200のとき1833%及び812%であった。いずれも同一変位増分ステップの正加力時よりも負加力時の滑動が大きくなっている。3.壁脚回転の壁頂全変位に対する成分比では、打継ぎの有無による差は明瞭でなく、M/Q・L÷1.2の壁ではH/400で1028%、H/200で1332%、M/Q・L÷0.6の壁ではH/400で510%、H/200で816%となった。M/Q・Lの小さい壁では回転変形が加力の一方向に残留、累積して正負変形が非対称になる傾向が顕著である。4.側柱軸筋降伏後の荷重・全変位ループの形状は、M/Q・Lの小さい壁ほどスリップ形となり、壁脚打継壁にその傾向が強い。中低層の鉄筋コンクリ-ト造耐震壁の弾塑性変形挙動を実験的に解明し、靭性評価に必要な要因を明らかにして、耐震壁の合理的な設計理念の確立に資することを目的として、水平力を受ける2層ならびに4層の均等ラ-メンからなる鉄筋コンクリ-ト造骨組を想定し、その有壁スパンから切出した平面I型独立連層耐震壁を実大構造物の凡そ1/5に縮小したモデルを試験体として、それぞれについて現行の設計法により曲げ降伏型と剪断破壊型の破壊モ-ドを予定して設計し、逆三角形分布の正負繰返水平力を加えて終局までの変形挙動を検討した。1.2層無軸力の曲げ降伏型耐震壁では、引張側柱脚全主筋の降伏とともに壁脚における滑動が急増してル-プが逆S形化し塑性率1.5弱で最大耐力に到達後耐力の漸減を示す。この性状は軸力の存在により改善される。2.4層の曲げ降伏型耐震壁では、無軸力の場合にも曲げ圧縮力によって滑動が抑制されて全般的に優れた塑性変形性能を示す。この場合にも長期荷重相当の軸力の存在は耐力増をもたらすのみでなく、最大耐力時の塑性率にも好影響を及ぼす。

3.剪断破壊型の耐震壁は、壁板のいわゆるスリップ破壊を保証するための側柱、側梁の設計条件を満足するものとしたが、2層ならびに4層の試験体ともにスリップ破壊を生ぜず、従来提唱されているような最大耐力後の靭性は認められなかった。これは連層壁における曲げ圧縮応力が壁板と側柱の破壊形態に影響するためで、既往の単層壁を主とした実験に基づく諸条件は連層壁には適合しないことを示す。4.剪断破壊型耐震壁の終局耐力算定用に提案されている既往の諸式の連層耐震壁に対する適合性についてはさらに検討整理する必要がある。耐震壁脚部の応力条件やコンクリ-トの打継ぎ条件を実験変数とする単層鉄筋コンクリ-ト造耐震壁模型7体の水平加力試験結果を用いて、壁脚部におけるスライディングの発生条件及びスライディング耐力について検討し、以下の諸点を明らかにした。なお、試験体形状は両側に柱形を有する単層1スパンモデルで、シアスパン比M/QD、コンクリ-トの脚部打継ぎの有無、躯体素材(コンクリ-トとモルタル)、脚部界面処理法、基礎スラブ厚さの5つを影響要因とする計7種各1体である。(1)試験体はすべて曲げ降伏型に設計されているが、繰り返し水平加力によってシアスパン比が大きいと曲げ破壊し、小さいと曲げ降伏後に脚部の滑り破壊に至りやすい。初期剛性に占める滑り変位の割合は、打ち継ぎがある場合と基礎梁のせいが大きい場合にやや大きい。また最大耐力時に占める滑り変位の割合は、シアスパンが小さいほど大きい。いずれも柱脚部のダボ・素材の相違の影響は殆ど無い。(2)耐震壁の層間変形角を滑り・脚部回転・剪断・曲げの4成分に分解して、繰り返し加力における剪断力と各変形成分とから求められるエネルギ-吸収量の全量に対する割合の推移は、変形成分そのものの推移と大きな相違は認められない。(3)既往の滑り破壊耐力式は、均等な圧縮応力と剪断応力が分布している応力条件から導かれたものであるが、これを曲げモ-メントを受けている壁脚部へ適用する方法として、中立軸の測定結果を考慮して壁脚部の圧縮断面積を圧縮柱断面と仮定し、均等軸力に純剪断力を受ける場合の滑り剪断応力度式3種を適用して比較した。この結果、Brirkeland式の適合が最もよく、Mattock式は曲げ亀裂後の壁脚には適合しにくい。今後は更に、シアスパン比・コンクリ-ト強度・柱軸力・柱壁軸筋量等の影響についても明確にすることが望まれる。
量子群の幻影の研究

量子群でその量子パラーメータqが1の冪根の場合に,必ずしも半単純とはならない射影的な表現についてその性質を調べ,この表現と対応する結び目や3次元多様体の量子不変量を構成し,その性質を調べた.通常の結び目に対する不変量は以前にlogarithmic不変量として構成していたが,新たに3次元多様体中の結び目に対する不変量をlogarithmic不変量を拡張したものとして構成し,さらに,体積予想の新しいバージョンとして,対応する双曲多様体の体積との関係についても明らかにした.量子展開環のパラメータを1の冪根にしたものに関する,半単純でない表現について,2次の特殊線形群に対応する量子展開環については,Feiginらの研究を土台として,最高ウェイトが整でない表現からの極限としての構成法を以前構成した.これをもとにして,3次の特殊線形群に対応する量子展開環でパラメータを1の冪根にしたものについて,整でないウェイトに対応する表現の構造を調べた.この整でないウェイトに対応する表現からは,2次の特殊線形群に対応する場合と同じように,結び目の不変量の構成や,量子6j記号の構成が可能となるので,現在その準備を進めている.また,3次の特殊線形群に対応する量子展開環の整でないウェイトに対応する表現の構成法から,より一般の階数の高いリー群に対応する量子展開環の整でないウェイトに対応する表現についても,その構成法の概略を知ることができた.これらの成果をもとに,2次の特殊線形群の場合にできている,半単純でない表現を整でないウェイトに対応する表現から構成する手法を,より一般の階数の高いリー群に対応する量子展開環に対して拡張する研究を行っている.そして,2次の特殊線形群に対応する場合に半単純でない表現とそれに対応する結び目の量子不変量から双曲構造やその量子化についての情報が得られたように,より一般の階数の高いリー群に対応する量子展開環の,半単純でない表現に対応する結び目の量子不変量と幾何構造の量子化との関係についても研究を進めている.本研究では,量子群の量子化に対応するパラメータが1の冪根の場合について,その半単純でない表現に注目してその性質を調べようというものである.これまでにも,半単純でない表現についてのテンソル積の分解の様子などは研究されてきたが,本研究では,結び目や絡み目の量子不変量との関係を調べることで,テンソル積に現れる表現のうち,幾何学的に意味のある部分とそうでない部分とを見分け,半単純でない表現のテンソル積に関する構造のうち,より本質的な部分を取り出すことで,古典的なリー環やリー群からは分からない新たな構造を見つけ出し,対応する位相的量子場の理論の構成などを通じて,数学ばかりでなく素粒子論などにも新たな手法をもたらすことを目的としている.ますはSL_2に対応する量子群についての研究を行い,量子不変量との対応から,半単純でない表現のラジカルの部分がパラメーターに関する微分と深く関係していて,これを用いてパラメーターの一般の場合からラジカルの部分を導く手法を開発した.この手法を用いて,ラジカルの部分に対応する結び目や絡み目の不変量について調べ、双曲体積などの幾何学的情報がこのラジカルの部分に含まれていることを見出した.また,この手法は、多様体中の結び目に関する量子不変量についても使うことができ,多様体中の結び目の量子不変量とその補空間の双曲体積との関係を明らかにすることができた.さらに,量子不変量を量子R行列から構成するだけでなく,量子6j記号から構成することにより,対応する位相的量子場の理論の構成に向けて準備を進めている.本研究では,量子群のパラメータが1の冪根のものについて,射影表現に注目して,その表現論的性質を研究するとともに,結び目や3次元多様体への応用についても調べた.本研究で研究対象とした表現は,量子群の最高ウェイト表現と呼ばれる半単純な表現の射影被覆と呼ばれる表現である.このような表現に注目するきっかけはカシャエフによる量子不変量と双曲体積の関係の発見にある.量子群のある特別な表現に対応する結び目の不変量から結び目補空間の双曲体積が得られるというのであるが,この特別な表現というのを一般化したものが最高ウェイト表現の射影被覆だということを見出し,この射影被覆に対応する結び目や3次元多様体の不変量,また,3次元多様体中の結び目の不変量を構成し,これらの双曲体積との関係を調べた.主な成果は,Quantum Topologyに発表予定の論文Generalized Kashaev invariants for knots in threemanifoldsにあるものとその一般化である.この論文を書く前から,射影被覆に関連する結び目の量子不変量の構成を行い,logarithmic不変量と呼んでいたのであるが,この論文では,3次元多様体中の結び目の不変量を3次元多様体のヘニングス不変量と結び目のlogarithmic不変量とを組み合わせて構成し,さらに,この不変量と,この3次元多様体から結び目を軸として構成される錐多様体の体積との関係について調べた.

これはカシャエフにより最初に予想された量子不変量と双曲体積との関係を3次元多様体中の結び目にまで拡張したものである.これらの予想の一般的な場合についての厳密な証明はまだできていないが,量子不変量と幾何的な性質とが深く関係していることを示唆している.量子群でその量子パラーメータqが1の冪根の場合に,必ずしも半単純とはならない射影的な表現についてその性質を調べ,この表現と対応する結び目や3次元多様体の量子不変量を構成し,その性質を調べた.通常の結び目に対する不変量は以前にlogarithmic不変量として構成していたが,新たに3次元多様体中の結び目に対する不変量をlogarithmic不変量を拡張したものとして構成し,さらに,体積予想の新しいバージョンとして,対応する双曲多様体の体積との関係についても明らかにした.最も基本的なSL_2に対応する量子群に対しては,半単純でない表現のラジカルの部分に対応する量子不変量の構成や,この不変量の双曲体積との関係などもかなりわかってきており,また,量子6j記号との関係を調べることで,テンソル積に関する構造についても,どの部分が本質的なのかをかなり明らかにすることができており,概ね当初期待していた成果を得ることができている.同様の研究を階数が2以上のリー環に対応する量子群で行うことも大変意味のあることであり,特にテンソル積の分解に関する本質的な部分が,素粒子の構成原理とも深く関わるという可能性もあるため,是非とも進めなければいけない研究であるのだが,現在のところはSL_2に関する研究に終始しており,階数の高い場合については,最終年度,あるいはそれ以降に渡る研究として進めることとしたい.表現論最も基本的なSL_2に対応する量子群については半単純でない表現に対応するラジカルの様子をかなり明らかにすることができており,現在はこれを生かして量子6j記号の構成とそれに対応する位相的量子場の理論の構成を行っている.この研究を続けて完成させるととともに,今後は階数が2以上のリー環,すなわち, SL_nやSO_n, SP_nといったものに対応する量子群について,量子化のパラメーターが1の冪根の場合の半単純でない表現のラジカルについて調べてていく.特に階数2の場合が非常に興味深く,A_2型、B_2型、G_2型に対応する量子群についてそのテンソル積の分解に関する幾何的に重要な部分というのを見つけ出して新たな圏論的な構造を構成する.半単純でない表現に対する圏論的構成は既になされたものもあるが,ここでの構成は,従来の構成法では見捨てられてしまう部分を逆に取り出すような構成になるはずのものである.2次の特殊線形群に対応する量子展開環に加えて,3次の特殊線形群に対応する量子展開環のパラメータが1の冪根の場合について,手始めとして整でない最高ウェイトに関する表現の性質を明らかにできた.韓国からの研究者の招聘旅費として用意しておいたが,最終的には宿舎の費用のみしか使わなかったため,残りを繰り越すこととなった.2次の特殊線形群に対応する量子展開環だけでなく,階数の高いリー群に対応する量子展開環のパラメータが1の冪根の場合についても引き続き研究を進めて行く.また,2次の特殊線形群に対応する量子展開環についても,写像類群との関係で調べるべきことが残っているので,これについても研究を進める.研究発表のための旅費に加える.3月の海外出張のための現地交通費等の経費の請求が翌年度になったため.3月の海外出張のための現地交通費等の経費に充当する.また,その残りについては,次年度の旅費に加算して使用する計画である.
燃焼機構のレ-ザ-光による研究

パリ中央工科大学(Ecole Centrale Paris)エネルギ-学研究室との共同研究「燃焼機構のレ-ザ-光による研究」は1988年に始まり、概ね目標を達成して本年3月をもって終了した。この間、パリ中央工科大学より、E.Esposito教授を始め4研究者を横浜国立大学工学部に招き、本学熱学および情報処理教室より5研究者を派遣し、研究資料の交換、討論、相互視察、共同実験等により、研究を推進した。以下、成果の概要を述べる。1.プロパン一酸素混合気中を伝播する火炎をレ-ザ-光散乱法を用いて調べた結果、理論燃焼温度3,000Kに対し10,000K150,000Kの高エネルギ-粒子が」火炎のみならず、その前方でも、高い密度で検出され、火炎の伝播機構解析にとって重要な発見となった。(Jpn.J.Appl.Phys.Vol27、1988)。この結果は、パリ中央工科大学にも伝えられ、後の燃焼波と衝撃波の干渉の研究に投だった。2.ディ-ゼル機関で利用される液体燃料の噴霧燃焼中の輝炎による熱輻射分布の時間変化を測定するため、パリ中央工科大学で開発されたア-ベル変換法が、同大学の指導のもとに応用された。この結果、火炎が傘状に燃え広がる様子や、噴霧周辺から中心に向かう傾向のあることが判った。(自動車技術会研究論文Vol.22,1991)。また、波長3,392μmの赤外HeーNeレ-ザ-を用いて、未燃プロパンー酸素混合気中を伝播する圧力波の挙動が観測され、火炎面との相互位置関係や、圧力波による燃焼速度の変化が観測された(自動車技術学会講演会、1990、10月)。3.多成分スペクトルの分解の際に、ファジイ理論を応用して、測定値よりノイズの影響を抑える方法を開発し、目下、パリ中央工科大学で得られたデ-タに応用計算中である。4.赤外線吸収スペクトル解析の理論的方法として、LineーbyーLine法と統計モデルによる方法があるが、その中間的モデルとして、吸収スぺクトルのロレンツ曲線を三角形で近以したモデルを提案し、これに基ずいてCO_2およびH_2O分子の吸収スペクトルを解析した。パリ中央工科大学では、その結果を検討し、CO分子に適用することとした。5.横浜国立大学工学部では、N_2およびArで希釈されたCH_4によるHeーNeレ-ザ-よりの3 392μmの波長光の吸収を衝撃波管を用いて1200Kまでの高温度領域について測定し、結果がパリ中央工科大学での理論値とよく一致することを確かめた(Jpn.J.Appl.Phys.Vol.29,1991)。6.パリ中央工科大学で行われた対流による熱伝達の計算で生ずる、安定の問題について理論研究が共同で行われた。ファジイ理論の適用を目下検討している。以上のように、共同研究によりかなりの成果を上げることが出来た。パリ中央工科大学側は、ア-ベル変換法やレ-ザ-光吸収の理論で貢献し、横浜国立大学側は衝撃波管による実験とスペクトル解析法やファジイ理論の面で貢献した。共同研究の他に、相互に相手国の関連する研究所、大学研究室も視察し、国としての研究事情を知ることもでき、甚だ有益であった。特に、フランス側は今後とも更にこの種の共同研究がひきつずき行われることを切望している。

4.赤外線吸収スペクトル解析の理論的方法として、LineーbyーLine法と統計モデルによる方法があるが、その中間的モデルとして、吸収スぺクトルのロレンツ曲線を三角形で近以したモデルを提案し、これに基ずいてCO_2およびH_2O分子の吸収スペクトルを解析した。パリ中央工科大学では、その結果を検討し、CO分子に適用することとした。5.横浜国立大学工学部では、N_2およびArで希釈されたCH_4によるHeーNeレ-ザ-よりの3 392μmの波長光の吸収を衝撃波管を用いて1200Kまでの高温度領域について測定し、結果がパリ中央工科大学での理論値とよく一致することを確かめた(Jpn.J.Appl.Phys.Vol.29,1991)。6.パリ中央工科大学で行われた対流による熱伝達の計算で生ずる、安定の問題について理論研究が共同で行われた。ファジイ理論の適用を目下検討している。以上のように、共同研究によりかなりの成果を上げることが出来た。パリ中央工科大学側は、ア-ベル変換法やレ-ザ-光吸収の理論で貢献し、横浜国立大学側は衝撃波管による実験とスペクトル解析法やファジイ理論の面で貢献した。共同研究の他に、相互に相手国の関連する研究所、大学研究室も視察し、国としての研究事情を知ることもでき、甚だ有益であった。特に、フランス側は今後とも更にこの種の共同研究がひきつずき行われることを切望している。
アレイ導波路格子の構築による単純マトリクス光励起型の透明ディスプレイの創製

アップコンバージョン発光(UL)透明ディスプレイを投影から非投影方式にするためにアレイ導波路格子アップコンバージョン発光デバイスを作製した。希土類ナノ粒子膜をパターンし、直径50マイクロメートルのUL層のドットアレイを形成させた。次に、低屈折率シリコーンモールドと高屈折率ポリマーを組み合わせて幅50マイクロメートルのライン&スペースのアレイ導波路をUL層上で形成させた。このアレイ導波路に直交するように、二つ目のアレイ導波路を形成させた。一層目と二層目の導波路から808 nmと1500 nmの近赤外光を導入したところ、交差点でのみULが得られた。航空機運航時にパイロットの計器への視点移動などによる事故発生リスクを低減するために、フロントパネル上に計器情報を投影するヘッドアップディスプレイが注目されている。光励起材料の1つである近赤外光を可視光に変換可能なアップコンバージョン発光材料は、発光層の透明度を著しく高くすることができるものの、ガルバノミラーや集光レンズなどの投影システムを必要とするために、ヘッドアップディスプレイのサイズ増加が避けられなかった。申請者らは、投影システムを必要としないフォトンマトリックス方式のアップコンバージョン発光透明ディスプレイを創出するために、アップコンバージョン発光層上にアレイ導波路を構築する研究を推進している。従来のアップコンバージョン発光層は、ゾルゲル法を用いて前駆体フィルムを作製し、500°C以上の焼成を経て作製する必要があったために、フレキシブルプラスチック基板上などへの作製が困難であった。申請者らは希土類元素含有セラミックスをナノ粒子化する技術に着目して希土類元素含有ナノ粒子フィルムでアップコンバージョン発光層を作製することでフレキシブルプラスチック基板上へアップコンバージョン発光層上を作製する技術を見出した。そこで、平成27年度はポリマーアレイ導波路をアップコンバージョン発光層上へ作製する技術を確立する研究を行った。ポリマーアレイ導波路の作製はソフトリソグラフィー法の1つである毛細管マイクロモールド法を用いた。ポリマーアレイ導波路アップコンバージョン発光デバイスが850 nmと1500nmの2波長近赤外レーザーを用いたフォトンマトリックス方式で駆動することができたので、高透明度フレキシブルディスプレイとして機能する可能性が示唆された。ディスプレイ応用の他に2組のアレイ導波路アップコンバージョン発光デバイスを組み合わせた暗号セキュリティーとしても駆動する可能性を見出した。本研究では、セラミックスアレイ導波路もしくはポリマーアレイ導波路をセラミックスアップコンバージョン発光層上に作製してフォトンマトリックス方式で新規フォトニックスデバイスを創出することを目的としている。シリカ系やチタン系のセラミックスアレイ導波路の作製を行ったところ、焼結後に導波路にクラックなどが形成するためにアレイ導波路の集積が難しかったので、ポリマーアレイ導波路に関する研究に絞って研究を進めた。当初予定していた青色と赤色発光する2波長型アップコンバージョン発光ナノ粒子を新規合成は共同研究者である東京理科大学のグループが合成技術を確立しつつあるので、申請者は、ポリマーアレイ導波路アップコンバージョンデバイスのデバイス応用に暗号セキュリティーを加えた研究を新たに行った。透明ディスプレイに関する研究は、2015年に開催された第57回高分子年次大会のプレス向け講演に選出され、新聞2件、テレビ放映1件に取り上げられた。このメディア放映を通して日本ゼオン(株)との共同研究がスタートした。日本ゼオンが有する高性能高屈折率シクロオレフィンポリマーを用いたフォトンマトリックス方式のフォトニクスデバイスを創出する研究も展開している。当初の申請内容とは、異なる方面での研究展開が進んでいるが、研究の進捗自身は極めて順調に進行している。昨年度に続いてポリマーアレイ導波路格子をアップコンバージョン発光層上に作製してフォトンマトリックス方式デバイスを作製する検討を行った。それと並行して、アップコンバージョン発光材料である希土類元素含有ナノ粒子のマトリックス材料とナノ粒子表面の修飾プロセスを検討することで粒子サイズを低減も行い、アップコンバージョン発光層の光散乱による透明度を低減することに成功した。昨年度時に当初の目的を達成することができたので、本年度はポリマーアレイ導波路の作製プロセスの検討を行った。具体的には、インクジェット装置を用いて高屈折率高分子の一つである熱可塑性シクロオレフィンポリマーをライン上に作製してポリマー導波路を作製した。インクジェット装置による吐出条件を制御することで種々のデザインされた形状の100ミクロン幅のポリマー導波路を作製できた。この導波路上にアップコンバージョン発光層を作製して、導波路の末端から励起光である近赤外光を導入したところ、導波光によってアップコンバージョン発光を励起できるという良好な結果が得られた。この手法を用いてポリマーアレイ導波路格子を作製することができれば、従来のソフトリソグラフィー法と比較して種々の構造を簡便かつ自由にデザインできるので、プロトタイプのデバイス構造の最適化にかかる時間を大きく短縮できる可能性がある。励起光である近赤外光のサイズに比べて導波路サイズが数百マイクロメートルと大きいので、インクジェット装置のヘッドサイズや基板表面の濡れ性などを制御することでポリマー導波路のサイズ低減にも取り組んでいる。本年度に予定していた目標を昨年度に達成することができたので、来年度の目標を一部前倒しして行うことができた。さらに、共同研究の企業から提供された高屈折率材料を用いて新たなポリマー導波路作製プロセスを開拓することができ、当初予定していたフォトンマトリックス方式デバイスをディスプレイ分野だけでなくセキュリティー分野への応用の可能性を開くことができた。アップコンバージョン

発光透明ディスプレイを投影方式から非投影(フォトンマトリックス)方式にするためのポリマーアレイ導波路格子アップコンバージョン発光デバイスを作製した。まず、希土類元素含有セラミックスナノ粒子膜のパターン化を毛細管マイクロモールド法で行い、直径50マイクロメートルのアップコンバージョン発光層のドットアレイを支持基板上に形成させた。次に、低屈折率シリコーンモールドと高屈折率アクリレートポリマーを組み合わせて幅50マイクロメートルのライン&スペースのアレイ導波路をアップコンバージョン発光層上で形成させた。このアレイ導波路を支持基板から剥離したところ、アレイ導波路とアップコンバージョン発光層を共に剥離することができ、アレイ導波路上にアップコンバージョン発光層を転写できた。このアレイ導波路に直交するように、二つ目のアレイ導波路を形成させて、アレイ導波路格子アップコンバージョン発光デバイスを形成させた。一層目と二層目の導波路の交差点にアップコンバージョン発光層を形成できたことを光学顕微鏡で確認した。一層目の導波路に808 nmの、二層目の導波路に1500 nmの近赤外光を導入したところ、交差点でのみ可視のアップコンバージョン発光が得られるという良好な結果が得られた。この成果を他のフォトニクスデバイスに応用するために、アレイ導波路の形状をデザインするために、インクジェット法や自己組織化の一つの相分離などを利用した研究を同時に推進した。アップコンバージョン発光(UL)透明ディスプレイを投影から非投影方式にするためにアレイ導波路格子アップコンバージョン発光デバイスを作製した。希土類ナノ粒子膜をパターンし、直径50マイクロメートルのUL層のドットアレイを形成させた。次に、低屈折率シリコーンモールドと高屈折率ポリマーを組み合わせて幅50マイクロメートルのライン&スペースのアレイ導波路をUL層上で形成させた。このアレイ導波路に直交するように、二つ目のアレイ導波路を形成させた。一層目と二層目の導波路から808 nmと1500 nmの近赤外光を導入したところ、交差点でのみULが得られた。フォトンマトリックス方式の透明ディスプレイ応用に関する目途が立ってきたので、暗号セキュリティーへの応用研究を主に進める予定である。形状とサイズを自在に制御したポリマーアレイ導波路を作製するために、高屈折率シクロオレフィンポリマーをインクジェット法や自己組織化技術を主に検討して行く。当初の予定通りフォトンマトリックス方式デバイスのディスプレイの高機能化に関する研究を推進する。
可積分系に基づく統一超弦理論の研究

3年間に渡った本研究の成果は主に3つに分けることが出来る。1.Berezin量子化法と弦相関関数可積分系として超弦理論を解析するという立場からMoyal量子化法を超対称場に拡張する試みを我々は平成6-8年の科研費課題研究(課題番号06835023)で行った。ただしMoyal量子化は平坦な位相空間でのみ可能な量子化法である。複数の超弦理論を統一的に記述するには、非平坦な時空での量子化が必要となるが、Berezinの量子化は最も明示的な非可換幾何学である。本研究ではBerezin量子化とMoyal量子化との差異を明らかにし、続いて弦模型そのものがBerezin量子化の汎関数積分によって自然に表示されることを示した。2.離散幾何学の弦模型による実現ソリトン方程式と微分幾何学の深い関係を離散可積分系に一般化したのが離散幾何学と呼ばれる新しい数学である。本研究では弦理論の相関関数を離散幾何学の言葉で書き直す試みを行い、離散幾何学における離散座標は弦理論の量子化された運動量に対応することを示した。3.離散可積分系を特徴付ける新しい理論の展開超弦理論は離散可積分系によって特徴付けられる、と言う本研究の立場からは、一般的な非線形系の中に離散可積分系を特徴付けること自体が超弦理論を理解する上で重要となる。特に離散Lotka-Volterra方程式に注目し、どのような機構によって非可積分な系が可積分系に移るのか、パラメーターを連続的に変化させることによって調べた。その結果、この系を特徴付けている代数的な2次方程式が在って、変数が周期的条件を満たすならば、その2次方程式の判別式が変数の多項式の完全平方になる時に限って、可積分性が成立することを明らかにした。本年度の研究は統一超弦理論の背景にある代数的構造を明らかにすることであった。Moyal量子化法をフェルミオンにまで拡張し、それを用いて統一超弦理論の作用を導くことが出来た。これについては11月に九州大学応用力学研究所で開かれた研究会で報告した。一方、弦模型の対称性としてPentagon関係のあることを示めした。これはロシアChelyainskから都立大学に招かれたI.Korepanov教授との討論から得られた成果である。また11月には、大妻大学の肥川隆夫氏、及び東京に滞在していたM.Karesev氏からも、幾何学的量子化の問題について専門的知識の提供をうけ、今後の研究の方向を確認することが出来た。本年度研究に於ては、超弦理論の相関関数を幾何学的な量子化の立場から眺めることが出来るようになった。特にMoyal量子化を通してBerezin量子化への一般的な移行が可能となったため、非平垣な時空での量子化を議論出来るようになると期待される。この外、D-ブレインを記述すると考えられるNahm方程式と可積分理論との対応、conjugate netを離散化したLaplace方程式と可積分方程式との対応も明らかにすることが出来た。可積分理論の立場から超弦理論統一に向けて行った本年度の研究のうち、主な3つの結果を次に挙げる。1.非可換幾何学からのアプローチ・非平坦な時空の量子化はBerezin型の量子化を必要とするが、それを実行する場合に積の結合則が破れ、その回復には経路積分法への一般化が必要となることを示した。・時空量子化と離散可積分系との関係を戸田格子の場合について詳しく調べ、明らかにした。2.離散幾何学からのアプローチDoliwa等によって導入された離散幾何学は、弦理論の相関関数を記述していることを示した。
日中通訳史研究-通訳者の役割および規範意識形成の歴史的考察

本研究は通訳学領域における日中通訳の通史をまとめることを主目的とし、その上で、中国というフィールドを背景とした通訳行為に通底する通訳規範、役割意識を明らかにするための調査を行う。研究方法としては、中国および日本での通訳に関する文献調査を主とする。また、中国語-日本語通訳者における通訳規範の形成要因を明らかにするため、過去の通訳教育体制、教育内容、また近世・近代の通事に関する文献調査、通事の末裔など関係者のインタビュー調査を行い、その歴史的意義と通底する規範、役割意識との関連性を考察する。
零度非弾性散乱による新励起モードの探索と反応機構の解明

実験は加速器及びビームの制御が容易な低いエネルギー(65Mev)でテストをまず行った。散乱粒子の軌道追跡が可能な垂直方向ドリフトチェンバーを2面製作し、磁気スペクトログラフ雷電を用いて6回テストを行い最終的には測定に成功した。このテストで判明した零度非弾性散乱の為の注意点は、(1)加速器から取り出すビームの位相空間内にあるクラスターを1グループに絞る(2)スリットによりビームを制限した後にはその下流の分散の大きい位置にバッフルスリットを入れてエッジ散乱によるバックグラウンド形成を防ぐ(3)ビーム輸送系の要所要所にビユーアーだけではなくカウンターを入れビームの輸送系の最適化を画る(4)ビームは可能な限りスペクトログラフの下流で止め、雑音形成を小さくする(5)軌道追跡に加えて飛行時間測定も併用する。等々である。これらにより10ケタバックグラウンドを減少させ、測定に成功した。そして300MeV陽子ではビームをさらにスペクトログラフの中を通して、焦点面の下流で止めることにし、37トン程のビームダンプを焦点面より下流10mの位置に建設した。その上ビームモニターとして散乱槽直前に遠隔駆動型のビームハローカウンターを新設して、ビームの通し方のモニターをできるようにした。300MeV陽子では2回のテストで零度非弾性散乱の測定のテストに成功した。当面^<12>C(P,P ́)^<12>C(1^+T=0(12.7MeV),T=1(15,1MeV))のレベルへの遷移強度の相対変化を入射エネルギーを50MeVステップで変化させて核内核子間の有効相互作用V^0/V^0tのエネルギー変化を追う予定である。さらにこのプロジェクトの本来の課題である新しい励起モードの探索用に現在大型のVDCを製作中であるので、この完成を待って探索に取りかかりたいと思っている。等々である。