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非可換代数幾何学と一般化された複素構造の研究

非可換Hirzebruch曲面についての研究結果をまとめたプレプリントarXiv:1903.06457を発表した。アーベル圏と一般化された複素構造は同じ変形理論を持つため、後藤による一般化された複素曲面の変形複体に関する結果より、Hirzebruch曲面の非可換変形は次数が4以上の場合に障害を持つ。一般に障害を持つ変形は複雑であるが、Van den Berghの仕事により、Hirzebruch曲面の非可換変形は全て射影直線上の階数2の局所自由層両側加群によって記述できる。このような結果があるということは、非可換代数幾何学側の強みと言える。我々は上述のプレプリントで局所自由層両側加群の明示的な分類を与えた。さらにこれを用いて、対応する非可換Hirzebruch曲面の導来圏に充満強例外対象列を構成し、その応用として一般の非可換2次曲面との導来同値を証明した。また、2次のHirzebruch曲面と重み付き射影平面P(1,1,2)の導来同値の非可換変形を特別な場合に確認した。これはA1特異点のMckay対応の非可換変形とみなせるもので、今後調べるべきことが多く残っている。非可換P(1,1,2)は興味深い対象であり、これを利用して非可換3次元orbifoldの興味深い族が構成できることがわかる。後藤との議論により、それに対応する正則Poisson幾何が存在することを確認した。また、AS正則3次元quadratic代数の中心拡大として得られる4次元AS正則代数の直線加群のモジュライ空間について詳しく調べた。これは、幾何学的には非可換3次元射影空間内の直線のモジュライ空間を調べたということである。モジュライは2つの既約成分を持つが、主成分は射影直線の27次分岐被覆を与える。GAPによる計算で、この分岐被覆のモノドロミーを決定した。他の研究に時間がかかったため、非可換代数幾何学で得られた結果や知見をポアッソン幾何や一般化された複素構造に関係する研究に応用するところまで行けなかった。研究期間を延長したので、次年度にその部分に取り組みたい。上述の非可換3次元射影空間に対応するのは、(通常の複素)3次元射影空間の(1,3)型ポアッソン構造による一般化された複素多様体としての変形である。そのような一般化された複素多様体の変形複体を後藤の理論で計算する際に、我々のモノドロミーの計算結果が利用できるはずである。これに取り組みたい。また、一般化された複素構造をorbifoldに拡張するという問題も考えたい。非可換変形の場合、schemeからDeligne-Mumford stackへの一般化は決して自明ではなく、特にtwisted sectorからの非自明な寄与によって変形にextraな自由度が生じる。これに対応する現象は何か、という点を明らかにしたい。複素代数多様体上の連接層の圏の変形(=非可換変形)と同じ多様体の一般化された複素多様体としての変形の関係を理解するのが本研究の目的であった。今年度はまず、非可換射影平面のAbdelgadir-Okawa-Uedaの意味での安定性について再考察した。その結果、従来の非可換代数幾何学の意味での非可換射影平面は全て半安定であることがわかった。期待としては、将来的には"特殊ケーラー計量"の存在問題と関係づけたい(これについては後藤氏の研究が進展中のようである)ので、その観点からも意味のある結果であると言えよう。また、AOUの導入した非可換射影平面のモジュライ空間と射影平面上の正則ポアッソン構造のモジュライとの関係についても後藤氏と議論をして理解が深まった。一方、毛利-植田両氏と共同で、Hirzebruch曲面の非可換変形の明示的なパラメトリゼーションを与えた。次数が4以上のHirzebruch曲面の非可換変形が障害を受けていることが後藤氏の最近の研究でわかっていたが、非可換代数幾何によって変形空間のより詳細な記述を与えたることができた。12月には、Oxfordで行われた非可換代数幾何と一般化された複素構造に関する研究集会に参加し、非可換del Pezzo曲面のAOUによるモジュライ構成に関する発表をするとともに参加者と議論を重ねた。この話題に興味のある研究者の多くが集まっていたと感じるが、十分納得のいく理解からはまだ遠いという印象を受けた。その一方で物理的視点からの講演で興味深いものがあり、検討課題を得ることができた。少しずつではあるが、canonicalな例である非可換射影平面と射影平面の正則ポアッソン変形の場合について理解が進みつつある。今年度は、主に非可換del Pezzo曲面および3次元AS正則2次代数の中心拡大から得られる3次元非可換射影空間(幾何学的には、非可換射影平面を超平面として含むという事。)について研究を行った。どちらも非可換代数幾何学の主要な研究対象である。非可換射影平面と非可換2次曲面にはAS正則Z代数を用いた厳密な定義がある。それ以外の非可換del Pezzo曲面については非可換射影平面の爆発による構成法が知られている一方で、十分に満足の行く定義は知られていなかった。今年度の研究では、Zよりも一般の添字集合を考えることで一般の非可換del Pezzo曲面をAS正則I代数を用いて定義できることを発見した。

これはかなり重要な視点であると認識しており、今後研究を継続して、幾何学的データによる分類理論まで完成させる事を目指す。一方、上述の3次元非可換射影空間の中には3重平面をメンバーに含むような3次曲面のペンシルが含まれることがわかっている。このペンシルの構造の解析も行った。特に、3重平面で分岐する3重被覆を取ることによってペンシルの一般メンバーに丁度27本の直線が入ることの証明ができる、ということがわかった(証明の詳細は検討中)。非可換射影平面を楕円曲線で3重分岐させてできる非可換3次曲面の中の直線は容易にカウントできる、というところがポイントである。また、非可換射影空間内の直線のモジュライの主成分はペンシルの固定点集合としてあらわれる楕円曲線の2重被覆になるのであるが、これについても理解が進んできた。このペンシルのモノドロミーの計算は可換射影空間上でポアソンコホモロジーを計算する上でも重要であり、従って、そのポアソン構造で可換射影空間を変形して得られる一般化された3次元射影空間の倉西空間を理解する上でも役に立つと期待している。Del Pezzo曲面や3次元射影空間などの重要な対象について非可換代数幾何学と一般化された複素構造やポアソン幾何学との関係を調べる上で、非可換代数幾何学側の理解の不十分な点を補う研究をした1年であった。特に非可換del Pezzo曲面の基礎づけの方向性が固まったのは大きいと思っている。また、非可換3次元射影空間の3次曲面のペンシルについても共同研究者らとの議論によって着実に理解が進んだ。また、9月にBrent Pym氏を大阪大学および京都大学に招聘し、議論を行った。同氏は代数的ポアソン幾何学周辺で様々な業績を上げている大変優秀な若手研究者で、非可換del Pezzo曲面の射影幾何学について興味深い研究課題を見つけることができた。非可換Hirzebruch曲面についての研究結果をまとめたプレプリントarXiv:1903.06457を発表した。アーベル圏と一般化された複素構造は同じ変形理論を持つため、後藤による一般化された複素曲面の変形複体に関する結果より、Hirzebruch曲面の非可換変形は次数が4以上の場合に障害を持つ。一般に障害を持つ変形は複雑であるが、Van den Berghの仕事により、Hirzebruch曲面の非可換変形は全て射影直線上の階数2の局所自由層両側加群によって記述できる。このような結果があるということは、非可換代数幾何学側の強みと言える。我々は上述のプレプリントで局所自由層両側加群の明示的な分類を与えた。さらにこれを用いて、対応する非可換Hirzebruch曲面の導来圏に充満強例外対象列を構成し、その応用として一般の非可換2次曲面との導来同値を証明した。また、2次のHirzebruch曲面と重み付き射影平面P(1,1,2)の導来同値の非可換変形を特別な場合に確認した。これはA1特異点のMckay対応の非可換変形とみなせるもので、今後調べるべきことが多く残っている。非可換P(1,1,2)は興味深い対象であり、これを利用して非可換3次元orbifoldの興味深い族が構成できることがわかる。後藤との議論により、それに対応する正則Poisson幾何が存在することを確認した。
非線形粘性減衰と非線形バネを要素とする構造体のせん断振動

平成元年度に予定した研究項目は、1.模型せん断振動実験、2.非線形ダッフィン型バネを含むレオロジ-層体のせん断理論、3.実在構造物の非線形性状に関する調査、の3項目である。1.模型せん断振動実験については、図-1のようなブロックダイヤフラムで動的単純せん断試験を5cm厚に対し、14.16g-cm/cm^3で締め固め、加速度振幅30,50,100ガルの調和正弦波を入力し、550Hzを片道25秒で往復掃引した。その結果は図-2のように明らかなスプリング軟化現象を示している。2.非線形ダッフィン型バネを含むレオロジ-層体のせん断理論については、先ずダッフィン型バネのみによる層体の応答方程式から理論的バネ軟化現象の限界値は、ξをディメンジョンレス周波数とし、微小入力加速度に対してξの共振値をπ/2とするとき入力の増加に対して、共振値は2まで減少することが証明された。また、無次元底面ひずみηと無次元表面応答加速度振幅Aとで作られる位相平面の振動曲線からη=2/√<3>(η=1は応力最大ひずみに相当する)以上では、この層体は振動できないことが明らかになった。3.実在構造物の素線形振動に関する調査では、地震多発地帯に位置する北海道電力の静内川上流のロックフィルダム高見ダムに焦点をあて、地震応答デ-タを調査したが、調査期間中、有効な入力強度の地震発生が生じなかった。応力τとひずみγの関係がせん断剛性Gを介して、τ=G(γ-Bγ^3)で表される非線形バネ要素と線形バネG_1とダッシュポットを直列するマックスウェル体を並列した"非線形3要素マックスウェルモデル"を要素とする層体の1次元せん断振動方程式において、底面のひずみをη_1、n=G_1/Gとし、表面でひずみが0となるひずみ分布η_1cos(xπ/2l)を仮定して、ガラーキン法により、次のような近似公式を得る。応答ひずみ振幅・周波数方程式応答加速度振幅・周波数方程式a:表面応答加速度、P:無次元入力加速度振幅、ζ:無次元周波数上記近似方程式は(1)非線形弾性層体のせん断振幅方程式の厳密解と上記方程式の数値解の比較によって、適用性を確認することができた。(2)ひずみ分布をη_1cos(xπ/2l)+η_2cos(3xπ/2l)と仮定しη_2の影響が事実上無視できることを数値的に確認した。(3)非線形バネとダッシュポットを直列する"非線形マックスウェル体"ならびに線形バネと非線形フォークト体を直列した"非線形フォークト体"は、既往の実験に示されるバネ軟化現象を示さないことを明らかにした。330ヘルツの低周波振動装置に切り換え精度のよい水平振動を得るのに種々工夫をこらしてテスト実験中である。関西電力喜撰山ダム、北海道電力高見ダムの地震応答データを得てバネ軟化現象を検討中である。
ユビキチン依存的タンパク質分解系を標的とする海洋生物由来の新規化合物の探索

生体内で不要になったタンパク質は,ユビキチン化された後,プロテアソームにより選択的に分解される。このユビキチン依存的タンパク質分解系は,細胞周期の進行,シグナル伝達,遺伝子発現制御,タンパク質の品質管理などの多様な生命現象に関与している。そして,2003年にアメリカで,プロテアソーム阻害物質であるVelcadeが難治性多発性骨髄腫の治療薬として認可されており,さらに,海洋微生物由来のsalinosporamide Aの臨床試験が開始されることになっている。私たちは,新規抗がん剤の開発のために,ユビキチン依存的タンパク質分解系を標的にして,この系に対する阻害物質を天然資源から探索している。そして既に,(1)プロテアソームに対する阻害物質として種々のagosterol誘導体^<1)>及びsecomycalolide A、(2)ユビキチン活性化酵素(別名E1酵素)に対する阻害物質としてhimeic acid A、(3)がん抑制タンパク質p53とそのユビキチンリガーゼ(別名E3酵素)であるHdm2との相互作用を阻害する物質として(-)-hexylitaconic acid、及び、(4)p53がポリユビキチン化された後にプロテアソームへと運搬されるステップに対する阻害物質としてgirollineを、海綿や海洋真菌から発見・単離した。また、生薬のチモからもプロテアソーム阻害物質の単離に成功している。これら化合物の中で、Hdm2拮抗剤はp53の安定化を誘導し、その結果としてがん細胞の増殖を防ぐ効果が期待できるので、副作用の少ない新しいタイプの抗がん剤として有望であると考えられる。
窒化物半導体による半金属合金の合成と評価に関する研究

窒素と他のV族元素を含むIII-V族混晶半導体は、窒素原子の大きな価電子エネルギーのため大きなバンドギャップエネルギーボーイングを持つことが知られている。InAsに窒素を添加したInNAsは、それらの中でも最も小さなバンドギャップエネルギーを持ち、中間組成ではバンドギャップエネルギーが負になることが理論的に予想されている。本研究の目的は、負のバンドギャップエネルギーを持つInNAsを成長すること、その特性を調査すること、及びその応用の可能性を探ることである。これまでの実験では、アンモニアとTMGaを用いたMOCVDでは、成長温度が低いためアンモニアの分解が十分に行われないこと、MBEでは窒素フラックスが不安定であることが分かっている。そこで、本研究では、プラズマ窒素源、特殊なシャッター機構とガス切り替えシステムを備えた真空MOCVD装置を作製し、InNAsの結晶成長を行う。本年度は、これまでに使用してきたMOCVD装置を用い、反応部と排気系を新しい物に置き換える作業と、これまでに成長してきた試料の光学的評価をを中心に研究を進めた。これまでに使用してきたMOCVD装置がかなり古いこともあって真空漏れなどが多く発見されたため予定より多くの時間がかかったが、概ね装置改修が終結して、来年度早々からは成長を本格的に開始できる見込みである。プラズマ窒素源の基礎特性の測定を開始した。まだ、効率の最適化は行われていないが、予定通りの活性窒素が生成されていることが確認された。このまま研究を続け、当初見込み通り、来年度中に結晶成長と評価を完了する予定である。
合成試剤としてメチレンシクロプロパン類を活用する遷移金属触媒による環化反応の開発

遷移金属錯体触媒を用いる新規有機反応の開発、および機能性材料の効率合成反応の開発という観点に立ち、有機EL素子などに用いられるシロール(シラシクロペンタジエン)の新規合成法の開発を目指した。1.イリジウム-ホスフィン錯体触媒存在下、アルキニル(2-アルキニルフェニル)シランに対して、モノアルキンを作用させることで、交差[2+2+2]付加環化反応が進行し、シラフルオレン誘導体を良好な収率で与える反応を見いだした。この反応は、新しいシラフルオレン骨格の構築法であり、これまでの合成手法で必要とされた強塩基あるいは強い還元条件は必要としないことを特徴としている。2.カチオン性ルテニウム錯体触媒存在下、1,3-ジインとジヒドロシランが反応することで、2位および5位にアリール基を有するシロール誘導体を良好な収率で与える反応を見いだした。この反応では1,3-ジインに対しトランス-ヒドロシリル化反応が分子間、分子内で連続して起こり、シロール骨格を一挙に構築することができる。この反応は様々な官能基を持つ基質に適用可能であり、多様なシロールを合成できる。また、ジヒドロゲルマンを用いることにより対応するゲルモール誘導体を合成することにも成功している。3.アリル(2-アルキニルフェニル)シランに対し、カチオン性金錯体触媒を作用させることで、3位にアリル基を有するシラインデン誘導体を良好な収率で与える反応を見いだした。この反応では、アルキンに対して、トランス-アリルシリル化反応が起こり、シロール骨格を構築している。この反応は温和な条件で進行し、かつ高い官能基許容性を持つ。また、1、2および3において合成したシロールの吸収・発光スペクトル、ガラス転移温度、および蛍光量子収率の測定を行い、各シロールの物性評価も行った。1.メチレンシクロプロパンを反応試剤とする新規遷移金属触媒反応の開発を行った。メチレンシクロプロパンと共に、同一分子内にアルキンを有する基質をモデル基質として、様々な遷移金属錯体を用いた検討を行った。その中でも、ルイス酸によってアルキンを活性化することを利用した環化反応を試みた際に、アレンの内部炭素-炭素二重結合とアルキンが[2+2]付加環化反応し、引き続く炭素骨格転位を経て四級炭素原子を有する三環性のスピロ化合物が得られることが分かった。特に、ルイス酸として金錯体および白金錯体が有効に作用することが明らかになった。2.メチレンシクロプロパンの類縁体とみなせるアレンを反応試剤とする新規反応系の開発を行った。同一分子中にアレンと共にアルキン部位を有する基質であるアレンインを合成し、その閉環メタセシス反応の検討を行った。アレンインに対し、トルエン溶媒中、モリブデン-アルキリデン錯体であるシュロック錯体を作用させたところ、アルキンとアレンの内部炭素-炭素二重結合部位で閉環した環状化合物(アレニルシクロペンテン誘導体)を得ることに成功した。また、この反応は様々なアレンインに適用でき、特にマロン酸エステルを架橋に持つアレンインにおいては、ほぼ定量的に生成物が得られることが分かった。一方、反応機構の詳細な検討により、反応中間体としてモリブデン-ビニリデン錯体が介在し、これが本閉環メタセシス反応を触媒しているという重要な知見を得た。1.前年度、分子内にメチレンシクロプロパン部位とアルキン部位を有する基質に対し、ルイス酸触媒を作用させると、アルキンが活性化され、[2+2]付加環化反応後、炭素骨格転位をして三環性のスピロ化合物を与えることを明らかにした。そこで、さらなる反応系の拡張を目指して、メチレンシクロプロパンと化学的に構造が類似するアレンに対して、ルイス酸触媒を作用させる反応の検討を行った。多様な検討の結果、アレンインに塩化白金触媒を作用させるとアルキンが活性化され、アルキンとアレンの内部二重結合部位で[2+2]付加環化形式の環化異性化反応が進行し、二環性シクロブテンを良好な収率で与える事がわかった。これまで、活性化されたアルキンに対して、アルケン成分が[2+2]付加環化形式で反応した環化異性化反応の報告例はほとんどなく、本系はルイス酸触媒の化学において重要な知見といえる。2.1.で見出したルイス酸触媒に関する知見をもとに、新たな骨格形成反応の構築を目指した。様々な検討の結果、2-スチリル-シクロブタノン類に対してイッテリビウム塩を作用させると、シクロブタノン部位が4炭素試剤として環構成成分となる反応を見出した。すなわち、反応等量の塩化イッテリビウムを用いるとベータークロロエチルナフタレン骨格を構築し、触媒量のイッテリビウムトリフルオロメタンスルホネートを作用させると8員環不飽和ケトンを与える。これらは、それぞれイッテリビウム塩を使い分けるだけで、化学選択的に進行する。

2.カチオン性ルテニウム錯体触媒存在下、1,3-ジインとジヒドロシランが反応することで、2位および5位にアリール基を有するシロール誘導体を良好な収率で与える反応を見いだした。この反応では1,3-ジインに対しトランス-ヒドロシリル化反応が分子間、分子内で連続して起こり、シロール骨格を一挙に構築することができる。この反応は様々な官能基を持つ基質に適用可能であり、多様なシロールを合成できる。また、ジヒドロゲルマンを用いることにより対応するゲルモール誘導体を合成することにも成功している。3.アリル(2-アルキニルフェニル)シランに対し、カチオン性金錯体触媒を作用させることで、3位にアリル基を有するシラインデン誘導体を良好な収率で与える反応を見いだした。この反応では、アルキンに対して、トランス-アリルシリル化反応が起こり、シロール骨格を構築している。この反応は温和な条件で進行し、かつ高い官能基許容性を持つ。また、1、2および3において合成したシロールの吸収・発光スペクトル、ガラス転移温度、および蛍光量子収率の測定を行い、各シロールの物性評価も行った。
水銀廃棄物の長期管理における環境リスクと社会システムに関する研究

2013年に水銀に関する水俣条約が採択され、今後世界的に水銀需要が低下する中、我が国では原燃料等に含まれる水銀が今後も継続的に排出されるため、これまで有価物として取り扱われてきた水銀を廃棄物として国内処分しなければならないことが想定される。このため、水銀廃棄物を超長期にわたって安全に管理・処分できる社会システムを構築することが急務である。現行の水銀廃棄物の処理システムは環境リスクが十分に勘案されておらず脆弱なことから、本研究では余剰水銀量の将来推移を試算し、当該水銀の処分方法別の環境リスクと経済性を評価し、環境リスク及び経済的・社会的な持続可能性に基づいて水銀廃棄物の長期管理のためのレジリエントな社会システムを提示することを目指している。今年度は、昨年度に試算した将来の余剰水銀の発生見通しについて、水俣条約締約国会合及び専門家会合における国際的な議論を受けて更なる精査を行った。また、当該推計結果、及び最終処分事業者へのアンケート調査結果から分析した処分場の維持管理年数を規定する関連要素並びに廃棄物処理法第8条の5第1項に基づく維持管理積立金制度の妥当性、水銀廃棄物の受入れ意向等、余剰水銀の処理体制構築に向けた課題について、環境省担当部局と検討を行い、現行の有害廃棄物最終処分制度における政策課題を明らかにした。なお、本研究の成果として発表した論文「水俣条約による日本の水銀マテリアルフローへの影響と将来推計」が廃棄物資源循環学会論文賞を受賞した。妊娠・出産により、2018年8月から育児休暇に入り、研究の実施が困難となったため。現在、諸外国においても余剰水銀の処理方策について当初の計画からの変更等の動きがあり、我が国における余剰水銀の発生量は国際的な水銀需給バランスに依存することから、引き続き諸外国の動向について調査を進め、将来推計に反映させる。また、現在、水俣条約締約国会合の議論において、環境中に残留性・蓄積性の高い水銀の適正管理を推進するためには、途上国における水銀の環境上適正な管理が課題となっており、余剰水銀のストック量試算結果を踏まえ、地球規模での水銀管理方策についても検討を進める。今年度は、水銀廃棄物の処理システムを検討するに当たって必要な、将来の余剰水銀の発生見通しについて、まず、政府において進められている水銀管理政策や産業界の動向を基に、国内水銀フローの将来推移(20102050年)の算出し、さらに、条約の規制内容や欧米等の主要国の水銀政策を基に世界の水銀需給の見通しを推計して、今後の我が国における潜在的輸出量を試算し、国内の余剰水銀の発生量の将来推移を示した。また、現行システム下における処分場の環境リスク許容度を検討するため、管理型最終処分場設置者に対して、浸出水中の有害物質濃度、処分場の終了から廃止までの予想期間及び潜在的溶出リスクを有する有害廃棄物の受入判断に関する調査を行い、有害廃棄物の受入許容度の主要因子を分析するとともに、処分場の埋立終了後から廃止までの期間(維持管理年数)を規定する関連要素について重回帰分析により分析を行った。また、廃棄物処理法第8条の5第1項に基づく維持管理積立金制度の妥当性を検証し、現行の有害廃棄物最終処分制度における課題を明らかにした。当初計画していた通り、国内余剰水銀の将来発生予測と世界の水銀需給バランスの将来予測、最終処分場における有害廃棄物処理状況調査及び調査結果の分析を平成29年度中に実施し、3本の査読付き論文を発表することができたため。

なお、本研究の成果として発表した論文「水俣条約による日本の水銀マテリアルフローへの影響と将来推計」が廃棄物資源循環学会論文賞を受賞した。妊娠・出産により、2018年8月から育児休暇に入り、研究の実施が困難となったため。国際的な水銀需給バランスについては、当初予想されていたよりも非鉄金属製錬業からの水銀回収が進んでいないことから、諸外国の動向について調査を進め、水銀需給バランス予測の精度向上を目指す。また、我が国における水銀処理方策として、1金属水銀の長期保管(廃金属水銀を高純度に精製し、鋼鉄製の容器に密封して、遮断型構造の施設おいて長期保管を行う。)、及び2現行シナリオ:硫化処理物の埋立処分(廃金属水銀を硫化し、固型化した処理物を雨水浸透防止措置を行った上で管理型処分場に最終処分する。)の2つのシナリオを設定し、水銀溶出実験の最新の結果を反映して環境リスク及び経済性の評価を行った上で、水銀廃棄物の長期管理における社会システムを検討する。現在、諸外国においても余剰水銀の処理方策について当初の計画からの変更等の動きがあり、我が国における余剰水銀の発生量は国際的な水銀需給バランスに依存することから、引き続き諸外国の動向について調査を進め、将来推計に反映させる。また、現在、水俣条約締約国会合の議論において、環境中に残留性・蓄積性の高い水銀の適正管理を推進するためには、途上国における水銀の環境上適正な管理が課題となっており、余剰水銀のストック量試算結果を踏まえ、地球規模での水銀管理方策についても検討を進める。人件費の負担額が変更となったため、当初計画より人件費代が少なくなった。次年度のアルバイト代に繰り越す予定。妊娠・出産により、2018年8月から育児休暇に入り、研究の実施が困難となった。このため、研究期間を1年延長し、引き続き研究を遂行する予定。
遺伝子導入によるTリンパ球分化促進に基づくエイズ治療法の開発

私たちはこれまで、幼若Tリンパ球の運命決定に係わる細胞内信号分岐機構の解析を進めるため、幼若Tリンパ球に対して分化能を保持させたまま遺伝子導入する技術の開発を進めてきた。本研究では、この技術を新しいエイズ治療法の開発に応用する目的で、幼若Tリンパ球への体細胞遺伝子導入によって体内でのTリンパ球分化を制御できるか解析を進めた。その結果まず、クラゲ蛍光タンパク(GFP)を体細胞遺伝子導入した幼若Tリンパ球を、正常マウスの胸腺内に移入したところ、導入GFPを発現したTリンパ球が生体内で分化し、リンパ節や脾臓を再構築することがわかった。この結果から、これまで生体外器官培養系を用いて開発してきた幼若Tリンパ球への体細胞遺伝子導入法が、生体内のTリンパ球への遺伝子導入法として応用できる手法であることが明らかになった。また、上記手法によるGFP遺伝子導入マウスでは、GFP産生ウイルスのマウスへの投与によって見られる抗GFP抗体の産生が顕著に抑えられていた。この結果から、幼若Tリンパ球への体細胞遺伝子導入を用いることによって、導入遺伝子由来のタンパクに対する有効な免疫トレランスを誘導できることがわかった。このことは、あらゆる遺伝子治療にとって深刻な、免疫応答によるベクターの排除という問題を回避する上で有用な手法を提供する。これらの知見はいずれも、遺伝子導入による有効なエイズ治療法の確立に有用と考えられる。
急性動脈閉塞症に対する革新的な血管内治療デバイスの開発

本研究期間内において、新規血管内治療デバイスを開発し、その有用性と安全性を明らかにすることを目標としている。具体的には、研究期間内の最初の1年間は、新規血管内治療デバイスの開発を行なう。次の1年では確立された血管内治療デバイスを用いたin vitroおよびin vivoでの実験を行い、新規デバイスの効果および安全性に関して検討する。残りの1年間は臨床試験に向けて必要なデータ分析と世界に発信するため論文を権威のある医学雑誌に投稿する。最終的には研究期間内に臨床試験を行うために倫理委員会へ書類を提出する。
自閉症者の行動要因に関連する気づき獲得を目的とした研修パッケージの開発

本研究は経験の浅い教師が自閉症者の行動を行動要因の観点で観察し,行動要因に関連する気づき獲得の促進を目的とした,動画アノテーションを用いた研修パッケージの開発を目的としたものである.特別支援学校の研修でシステムを使用する際に発生する問題点について調査した結果,アノテーション内容が抽象的になったり,挿入箇所が少なかったりといった問題が発生した.そこで,教育現場での実践を通して試行錯誤した結果,感情アノテーション機能を用いてマーキングを実施した後,議論することの有効性が示唆された.そこで,これらを研修パッケージとして整理し,研修パッケージを含めたタブレット端末向けアプリケーションを開発した.本研究は経験の浅い教師が自閉症者の行動を行動要因の観点で観察し,行動要因に関連する気づき獲得の促進を目的とした,動画アノテーションを用いた研修パッケージの開発を目的としたものである.特別支援学校の研修でシステムを使用する際に発生する問題点について調査した結果,アノテーション内容が抽象的になったり,挿入箇所が少なかったりといった問題が発生した.そこで,教育現場での実践を通して試行錯誤した結果,感情アノテーション機能を用いてマーキングを実施した後,議論することの有効性が示唆された.そこで,これらを研修パッケージとして整理し,研修パッケージを含めたタブレット端末向けアプリケーションを開発した.平成24年4月平成24年6月:連携組織間で,事前打ち合わせを実施した.平成24年7月平成24年9月:児童の様子をビデオで撮影したものを用いて,動画アノテーションの挿入作業を実施してもらい,その後,試行的にケース会議を試行した.平成24年10月平成24年12月:試行的に行ったケース会議の結果,議論が活性化しないという課題が発生したため,議論の活性化を実現する機能について検討した.従来のシステムは児童の感情をテキストで表現し,テキスト間の差分を比較検討することにより,議論の活性化を目指したものであったが,テキストの場合,感情を具体的に表現することが出来ず,抽象的なテキスト間での比較では,議論が具体化しない点に問題があると考え,感情を具体的に表現することを支援すべく,感情をイラストで表現し,アノテーションとして挿入するスタンプ・アノテーション機能を考案した.平成25年1月3月:スタンプ・アノテーションの選定作業を実施し,アノテーション機能を含めたソフトウェアの実装を行った.本研究では,経験の浅い教師が自閉症者の行動を行動要因の観点で観察し,行動要因に関連する気づき獲得の促進を目的とした研修パッケージの開発を行った.研修パッケージの開発にあたり,まず既存のケース会議支援を目的とした動画アノテーションシステムを使用して,特別支援学校における研修内でシステムを実際に使用する際に発生する問題点について調査を実施した。結果,既存のシステムは動画を閲覧しながら動画アノテーションを挿入する作業に負荷がかかる点が示唆された。そのため,これらの負荷について軽減する機能について検討した。解決手法として,当初複数個のアノテーションをテンプレートとして準備することが負荷軽減につながると仮説を立て,調査を複数回実施した。しかし,テンプレートからアノテーションを選択する際にかかる負荷が大きく,結果として負荷の軽減には至らなかった。そこで,アノテーションのテンプレートを直接動画アノテーションに反映させるのではなく,「いいね!」「イライラ...」の2種類で構成される感情アノテーション機能を用いてマーキング作業を実施した後,従来手法で動画アノテーションを挿入することで,アノテーションを挿入する際の視点が焦点化される点や,他者との比較が容易になる点が示唆された。そこで,感情アノテーション機能について評価を実施したうえで,本機能をシステムに追加実装し,教育機関およびそれに准ずる組織において複数回適用した。結果,感情アノテーションの挿入作業を個別に実施後,他社の感情アノテーションを比較参照したうえで,共同でアノテーションを挿入する作業が有用である点が示唆された。この結果を整理し,研修パッケージを整理したうえで,開発アプリケーションとともにWebサイトに公開した。教育工学当初の予定では,追加機能の実装,開発,および評価を平成25年度中に開発するとしていたが,追加機能について検討する期間が含まれておらず,検討に約2ヶ月を要したため,評価に至っていない.追加機能について検討する期間が含まれていなかった背景には,あくまでテキスト・アノテーションのみで十分な議論が可能であり,機能を追加実装することにより,議論をより活性化させること可能であると想定していた点が挙げられる.実際は,テキスト・アノテーションのみでは,動画によっては十分な議論が難しい点が判明したため,既存のシステムで議論を活性化させることは困難と判断した.そこで,追加機能について慎重に議論し,現在はシステムの再構築を行っている.平成25年度中にシステムの評価まで至っていないことを鑑み,「やや遅れている」と判断した.ただし,同時並行で研修パッケージの開発を進めているため,研究機関内に遂行は可能であると判断している.スタンプ・アノテーション機能の評価が終了後,研修パッケージの検討に速やかに移行する予定である.平成26年4月5月:追加実装機能の評価平成26年6月7月:研修パッケージの検討平成26年8月9月:研修パッケージの実践的評価平成26年10月平成26年1月:研修パッケージの改良平成27年2月3月:研修支援システムおよび研修パッケージの公開作業平成26年度の研修パッケージ開発および実践的検討に予算が必要であり,当初予定していた金額では不足する点が懸念されたため.

物品購入費については,実践校に既にある機器を用いた場合など,購入する必要のない物品が発生したため,平成26年度繰り越している.ただし,別途システム開発費等が発生する見込みであるため,平成25年度の物品購入費残額については平成26年度に使用する.旅費,人件費,およびその他については,迅速かつ効率的にデータを収集するために,増額が必要不可欠であるため,平成25年度予定額の残額を使用する.
行動の発現制御における体性神経機能と自律神経機能の相互連関・統合メカニズム

本研究では体性神経系と自律神経系の代表的運動機能である"歩行運動"と"呼吸運動"の中枢発現機序解明を目指しており,本年度は,歩行運動発現機構のシステム構成原理の解明を目的として研究を進めた。歩行運動の基礎的発現・制御には"脳幹・脊髄系"の3つのサブシステム,即ち(1)歩行駆動信号を脊髄に伝達する脳幹下行投射系,(2)脊髄歩行パターン発生機構(CPGs)、(3)運動に伴って発生する末梢感覚feedbackの3者の連携した働きが重要である。本研究では左右後肢同位相の跳躍運動を基本歩容とするウサギを用いて,上記3つサブシステムの中で,(1)脳幹下行投射系と(3)末梢感覚feedback系が跳躍運動発現に如何なる役割を有するかを明らかにしようとした。このため除脳ウサギ歩行標本を用いて,(1)脳幹脊髄内の歩行駆動信号伝達経路の部分切断,(2)歩行運動に伴って発生する末梢感覚feedbackの遮断による跳躍運動発現への影響について検討した。この結果,研究(1)からは一側中脳歩行誘発野MLRに由来する歩行駆動信号は脊髄を両側性に下行し,各々の側の後肢跳躍運動発現に関わる後肢CPGsの駆動に大きく関わることが示された。さらに研究(2)より,一側脊髄を下行する歩行駆動信号は,弱いながらも反対側脊髄に存在する後肢CPGsを交差性に活動させる可能性も示され,これには脊髄内の交連ニューロンの関与が大きく関わるものと考えられた。しかし両側後肢のCPGs活動を協調させ完全な跳躍運動パターンを発現させるためには,交連ニューロンの活動に加えて,両側脊髄を同期して下行する歩行駆動信号と実際の運動に伴って発生する感覚feedback入力の存在が必須であることが示唆された。本研究は体性神経系と自律神経系の代表的運動機能の一つである"歩行運動"と"呼吸運動"に着目し、これらの協調発現に関る中枢機序解明を目的としている。歩行運動と呼吸運動はリズム運動としての性質を持ち、その基礎的神経機構は脳幹一脊髄に存在することから、本年度は各機能の脳幹一脊髄レベルにおける発現・調節機序解明を目的として、(1)歩行運動における四肢協調運動の発現機序、(2)延髄縫線核による呼吸運動の調節機序に関して研究を行った。これらの成果を以下に概説する。研究(1)実験にはハロセンガス麻酔下で上位脳を離断した除脳ウサギ歩行標本を用いた。中脳楔状核の電気刺激により歩行運動を誘発し、その際の前肢・後肢の運動パターンおよび骨格筋活動より、四肢協調運動発現メカニズムについて検討した。中脳楔状核刺激により除脳ウサギの後肢には左右同位相で後方への強い伸展を伴う跳躍運動、前肢には左右交代性の屈伸運動が誘発された。この歩行パターンの違いから前肢と後肢の歩行中枢パターン発生器(CPGs)の機能発現に違いがあることが示唆された。この違いにも関らず、後肢に一旦跳躍運動が発現すると、前肢の運動周期は後肢の周期に一致することから、前肢CPGsと後肢CPGsは脊髄固有神経投射系を介して強い機能的結び付きを持つことも示唆された。以上より歩行運動における四肢協調運動発現のための中枢機構の概要が明らかとなった。研究(2)実験にはケタミン麻酔したラットを用いた。ラット延髄縫線核の電気刺激により呼吸運動は抑制または促通される。これらの電気刺激部位を組織学的に検討したところ、抑制効果は主として大縫線核、促通効果は主として淡蒼縫線核の刺激であることが示された。さらに薬理学的実験および免疫組織学的実験より、縫線核刺激による呼吸運動の抑制及び促通効果はそれぞれGABA作動性および5-HT作動性ニューロンが関与することが明らかとなった。

しかし両側後肢のCPGs活動を協調させ完全な跳躍運動パターンを発現させるためには,交連ニューロンの活動に加えて,両側脊髄を同期して下行する歩行駆動信号と実際の運動に伴って発生する感覚feedback入力の存在が必須であることが示唆された。
搬送波位相制御パルスを用いた超高速反応イメージング

超高速反応イメージングのための、搬送波包絡線位相制御高安定高出力数サイクルパルスの発生を行った。また、超高真空対応のアト秒パルスと高強度数サイクルパルスを用いたポンプ・プローブ計測が可能な、光イオン光電子コインシデンス運動量画像計測装置の開発を行った。さらに、運動量分解能を向上させることが可能な運動量投影型イオン画像計測装置および集光領域の信号のみを選択的に取得することが可能な空間投影型の運動量画像計測装置の開発を行った。搬送波包絡線位相制御パルスを用いた超高速反応イメージングを行うために、1.搬送波包絡線位相制御の高度化、2.搬送波包絡線位相制御パルスの真空転送システムの製作および、3.光電子光イオンコインシデンス運動量画像計測装置の製作を行った。1.については、発振器について、これまで用いてきた音響光学素子による制御に加え、結晶温度の精密調整(±0.1°C)およびレーザーキャビティー中のウェッジ板厚みの精密調整を行うことによって、30時間以上にわたる搬送波包絡線位相の制御が可能となった。増幅段についても、振動伝搬およびポインティング安定化により、搬送波包絡線位相を数時間の間、200mrad以下で制御することが可能となった。2.については、数サイクルパルス発生のために用いているチャープミラーおよびポンプ・プローブのセットアップを高真空中に設置することによって、搬送波包絡線位相制御パルスを真空中で操作することが可能となった。これによって、空気中の分散等でのパルス時間波形の変化を避けることが可能となった。また、ビームポインティング安定化装置を導入することによって、中空ファイバーへの光入射位置を制御し、安定な数サイクルパルスの発生に成功した。さらに、3.については、高安定なハイダンピングスチールハニカム光学定盤上に、設計および製作を行った超高真空対応の光電子光イオンコインシデンス運動量画像計測装置を設置した。搬送波包絡線位相制御パルスを用いた、ポンプ・プローブ計測を行うための準備が整った。搬送波包絡線位相制御パルスを用いた超高速反応イメージングを行うために、1.数サイクルパルスの高安定化および高強度化、2.反応イメージング装置の高度化を行った。1.については、中空ファイバーパルス圧縮器の入射窓で入射エネルギーが高い場合(3mJ以上)に、自己位相変調が誘起されていた問題を解決するために、集光ミラーを配置した真空チェンバーを設置した。これによって、入射窓による自己位相変調は回避でき、パルス圧縮条件の最適化が可能となった。さらに、高強度化および高安定化を行うために、高反射率かつ広い波長範囲で分散補償が可能な超広帯域チャープミラーを導入し、5フェムト秒以下の超短パルス発生を可能とした。2.については、反応イメージング装置の到達圧力の改善のため、大容量ターボ分子ポンプおよびゲートバルブに配置した空間分割型薄膜フィルターを導入し、単一分子からの反応イメージングを行うに十分な真空度(10^<-8>Pa)を達成した。反応イメージング装置については、従来の運動量投影型の電極配置では、レーザー場強度の低いところ高いところまでを計測し、強度平均された現象を見ることになっていたため、新たに、空間投影型のイメージング装置の考案を行った。このイメージング装置を導入することによって、レーザーの集光径程度の微小空間からの信号を選択的に計測することが可能となるともに、搬送波包絡線位相についてもGouy位相平均を避けることが可能となる。また、光電子を計測した場合には、アト秒パルスを構成する極端紫外の光が集光ミラーに到達する前に分子線および真空チェンバー内の残留ガスに吸収され、光電子が生じる問題があったが、空間投影型イメージング装置の導入によって、集光領域以外からの信号を排除できることが期待される。上記に加え、運動量分解能を向上させるための、運動量投影型イメージング装置の考案および設計を行った。
鳥取県東部を事例とした農山漁村の活性化モデルの開発

本研究は、鳥取県東部の13市町村を事例として、過去の社会・経済的な統計資料などを収集して、過去から現在にいたる変化や、地域差を明らかにすることから始めて、最終的には長期的に一貫した農山漁村のあり方や活性化の手だてを模索することを主要な目的に揚げた。このため、まず、検討すべき資料として、人口数、人口構造、産業構造、自然環境、観光資源・施設、文化遺産、農林業センサスなどを収集し、整理・加工を試みた。また、代表的な自然環境、観光資源・施設、文化遺産については、写真撮影などで記録し、分析に活用した。しかし、当初の予定とは異なり、単年度に研究を縮小して実施しなければならなくなったので、平成6年度は特に人口などの資料を中心にして分析し、残された部分の検討は今後も継続し、逐次、その成果を研究論文として発表していくつもりである。東部地域では、遅くとも1920年以降、中心都市である鳥取市への人口の一極集中化が次第に進行し、人口分布の不均等度は大きくなっている。中心都市の人口が、1990年までの約70年間にほぼ倍増したが、それ以外の町村のほとんどでは人口は減少しており、対照的である。鳥取市内に限ると、市街地の中心部や丘陵・山間部では、人口が減少し、郊外人口が増加した。農業従事者の減少や高齢化は共通であり、耕地面積の動向もほぼ減少の基調であるが、近年の約20年間では、郡家町、八東町、佐治村の樹園地が目だって増加していることが注目できる。他の町村でも梨・柿などの果樹栽培で健闘しているところがあり、兼業農家の存在も決して無視できない。商工業・観光などの産業配置をも考慮すると、より広域的な視点で地域経営・地域分担し、他地区との連携を一層すすめることが求められる。
新しい歯科材料の細胞毒性試験法の確立に関する研究(in vitro)

近年,動物代替運動の観点から改めて注目されている細胞毒性試験について,新たな歯科材料の試験法を目指して,2つの試験法の有効性を調べた.a.ストレス蛋白質試験種々の化学物質から構成される歯科材料を細胞に対する刺激と位置づけ,金属,レジン,セラミックス,酸および薬液等の歯科材料関連物質により,細胞内に合成誘導されるストレス蛋白質(hsp70)の蓄積量を調べた.その結果,従来からの細胞生存率での細胞毒性試験法の結果と異なった挙動を示し,歯科材料からの刺激物質の細胞における反応性を低濃度で早期に把握できることがわかった.b.組織モデル試験従来からの単層培養による細胞培養法と異なり,in vitroにおいて3次元的に再構築された組織モデルを用いて,通常行われるエンドポイントに加えて,化学物質の作用後に細胞回復の概念を導入した試験も新たに試みた.その結果,単層培養法による細胞毒性試験法に比較して,溶媒の影響を排除できた.また,生体における複雑な毒性機構を解明する上で,類似の細胞毒性を示すと考えられていた材料でも,細胞回復の期間を設けることによって,より多面的な毒性情報の把握ができることがわかった.以上の結果から,本研究で調べた試験法は化学物質に対する細胞反応を把握する上からは,有効ではあるものの,ストレス蛋白質試験は細胞毒性試験としてはなじまないことがわかった.一方で,組織モデル試験は,新しい歯科材料の生物学的安全性の試験法たり得ることがわかった.さらに最近の化学物質使用の新たな生物学的局面についても考察を加えた.いわゆる内分泌撹乱化学物質についてはヒトをはじめとする生命体にとってその存続に深刻な影響を及ぼす危険性のあることが指摘されているものの,未だ不明の点が多く,生物学的安全性の試験実施上からした従来の枠組みの有効性についても明らかでない.歯科医療には多くの化学物質が歯科材料として使用されている実状からしても,今後にその実体究明の必要性はきわめて高い.近年,動物代替運動の観点から改めて注目されている細胞毒性試験について,新たな歯科材料の試験法を目指して,2つの試験法の有効性を調べた.a.ストレス蛋白質試験種々の化学物質から構成される歯科材料を細胞に対する刺激と位置づけ,金属,レジン,セラミックス,酸および薬液等の歯科材料関連物質により,細胞内に合成誘導されるストレス蛋白質(hsp70)の蓄積量を調べた.その結果,従来からの細胞生存率での細胞毒性試験法の結果と異なった挙動を示し,歯科材料からの刺激物質の細胞における反応性を低濃度で早期に把握できることがわかった.b.組織モデル試験従来からの単層培養による細胞培養法と異なり,in vitroにおいて3次元的に再構築された組織モデルを用いて,通常行われるエンドポイントに加えて,化学物質の作用後に細胞回復の概念を導入した試験も新たに試みた.その結果,単層培養法による細胞毒性試験法に比較して,溶媒の影響を排除できた.また,生体における複雑な毒性機構を解明する上で,類似の細胞毒性を示すと考えられていた材料でも,細胞回復の期間を設けることによって,より多面的な毒性情報の把握ができることがわかった.以上の結果から,本研究で調べた試験法は化学物質に対する細胞反応を把握する上からは,有効ではあるものの,ストレス蛋白質試験は細胞毒性試験としてはなじまないことがわかった.一方で,組織モデル試験は,新しい歯科材料の生物学的安全性の試験法たり得ることがわかった.さらに最近の化学物質使用の新たな生物学的局面についても考察を加えた.いわゆる内分泌撹乱化学物質についてはヒトをはじめとする生命体にとってその存続に深刻な影響を及ぼす危険性のあることが指摘されているものの,未だ不明の点が多く,生物学的安全性の試験実施上からした従来の枠組みの有効性についても明らかでない.歯科医療には多くの化学物質が歯科材料として使用されている実状からしても,今後にその実体究明の必要性はきわめて高い.動物代替の観点からin vitroにおける歯科材料の細胞毒性試験法を整備充実すべく,以下の2つの新しい試験法の確立を目指すものである.a.ストレス蛋白質合成試験歯科材料の中で水銀及びレジンモノマーを試験に用いた.試料によるストレス蛋白質,とくに分子量70,000のHSP70の誘導を目標とすべく,本学組織培養設備を用いてHeLa細胞に濃度,作用時間を変えて試料を作用させ,HSP70の動態を電気泳動法,ウェスタンブロッティングなどで分離,転写した.そして,モノクローナル抗体を応用してECL法により定性・定量分析を行うと共に,従来からの各種細胞毒性試験法によるデータを得た.その結果,水銀やレジンによりHSP70の誘導が認められた.さらに,実験に際しての最適な条件設定のためのデータが得られた.しかも,水銀においては従来からの細胞毒性試験のニュートラルレッド法より感度が高いこともわかり,新しい試験法への応用の可能性が示唆された.b.組織モデル試験組織モデルとして,2種の市販粘膜モデルを用いて,歯科用各種モノマー義歯床用レジン及び義歯床用裏装材について細胞内ATP量,乳酸脱水素酵素,MTT法による測定を行って細胞毒性試験のための条件設定を行った.その結果,市販の組織モデルによる細胞毒性試験は可能で,同時に行った従来からの細胞毒性試験法の結果とは異なる傾向が明らかとなった.動物代替の観点からin vitroにおける歯科材料の細胞毒性試験法を整備充実すべく,以下の2つの新しい試験法の確立を目指すものである.a.ストレス

蛋白質合成試験研究実施計画の初年度に確立した方法を基本とし,さらに改良を加えつつ,歯科材料の中で合金,コンポジットレジンそしてキャスタブルセラミックスを用いてストレス蛋白質(hsp70)の誘導現象によってその合成挙動を調べた.すなわち,HeLa細胞に濃度,作用時間を変えて試料を作用させ定性・定量分析を行うと共に,従来からの各種細胞毒性試験法によるデータを得た.その結果,合金およびコンポジットレジンだけでhsp70の誘導が認められた.合金およびレジンモノマーのみに減少が認められた細胞生存率との比較では試料濃度や作用時間において方法間での差が明確となり,従来とは異なる新しい視点からの試験法の必要性が示唆された.b.組織モデル試験組織モデルに義歯床用の2種類の高分子材料および粉末状の歯科用接着性モノマー4種を用いて,試料を直接作用させた場合と溶媒を用いずに直接に組織モデルと接触させた場合とについて実験した.その結果,組織モデルによる方法は,直接に細胞と試料を接触させるため,培養液に対して難溶性もしくは不溶性の材料でも,溶媒を用いることなく,毒性の定量化が行える可能性が高いことが判明した.本年度には組織モデルの自作を試みたが,長期間の培養における種々の問題点のために未だ成功に至っていない.研究期間内には自作組織モデルの確立と,それを使用してのプロスタグランディン等の新たなエンドポイントについても検討する予定である.近年,動物代替運動の観点から改めて注目されている細胞毒性試験について,新たな歯科材料の試験法を目指して,2つの試験法の有効性を調べた.a.ストレス蛋白質試験種々の化学物質から構成される歯科材料を細胞に対する刺激と位置づけ,金属,レジン,セラミックス,酸および薬液等の歯科材料関連物質により,細胞内に合成誘導されるストレス蛋白質(hsp70)の蓄積量を調べた.その結果,従来からの細胞生存率での細胞毒性試験法の結果と異なった挙動を示し,歯科材料からの刺激物質の細胞における反応性を低濃度で早期に把握できることがわかった.b.組織モデル試験従来からの単層培養による細胞培養法と異なり,in vitroにおいて3次元的に再構築された組織モデルを用いて,通常行われるエンドポイントに加えて,化学物質の作用後に細胞回復の概念を導入した試験も新たに試みた.その結果,単層培養法による細胞毒性試験法に比較して,溶媒の影響を排除できた.また,生体における複雑な毒性機構を解明する上で,類似の細胞毒性を示すと考えられていた材料でも,細胞回復の期間を設けることによって,より多面的な毒性情報の把握ができることがわかった.以上の結果から,本研究で調べた試験法は有効であり,新しい歯科材料の生物学的安全性の試験法たり得ることがわかった.