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呼吸器感染症,特に慢性気道疾患患者との脳血管障害患者に合併する肺炎の予防と看護

1.目的:慢性呼吸器疾患や呼吸器感染症、特に肺炎が発症しやすい患者に対して、効果的な予防法や進展防止法を看護職の立場から開発することが本研究の目的である。本年度は以下の研究を行なった。2.成績●痴呆患者における肺炎と日常生活動作能力との関連性...痴呆患者において日常生活動作能力(Activities of Daily Living;以下ADLとする)が呼吸器感染症感染の発症に関連しているか否かを解明するために,これらの,患者における肺炎および発熱の発症とADLの関連性を検索した。高齢の入院患者635例を対象に面接と観察による調査を行った。脳血管障害患者が490例(77%),痴呆患者が482例(75%)であった。肺炎の発症は痴呆患者では約20%であるのに対して,非痴呆患者では約10%と少なく,痴呆患者において肺炎発症率が高いことが明らかになった。痴呆患者を肺炎発症群,発熱群,非感染群に分類すると,日常生活動作能力は,非感染群に比し肺炎発症群と発熱群で低いことが明らかになった。感染群の中でも肺炎患者における日常生活動作能力の低下は顕著で,特に活動意欲や活動能力の低下が著しく,就床患者が多いことが明らかになった。これらの成績は,痴呆患者においては日常生活動作能力の低下が肺炎の発症の要因として働いていることを示唆している。さらに慢性呼吸器疾患の既往が重要であることも確認された。●嚥下障害患者に対する口腔ケアの検討...嚥下障害がある患者に起こりやすい嚥下性肺炎の発症を予防する方法として給吸ブラシによる口腔ケアを検討した。給吸ブラシ910(ライオン社製)は電動ブラシに給水吸引機能が装備されている口腔ケア器具である。この給吸ブラシによる口腔ケアを,脳梗塞のために嚥下障害があり,経鼻経管栄養を受けている1症例と食餌を経口的に摂取中の1症例を対象とし,3ヶ月間就寝前に実施し,その効果を口腔内所見の変化,呼吸器感染症の発生状況,細菌学的検査およびADLへの影響から検索した。給吸ブラシにより歯牙の清掃と咽頭部および舌背のケアを介助者が一人で同時に行うことが可能であった。給水しながら吸引するために,誤嚥の心配がなく,患者自身がむせないためブラッシングに対する不安や苦痛が軽減されブラッシングに協力的になり,患者が自分でブラッシングすることができ,ADLの向上になった。さらに歯肉の発赤や腫脹,出血が軽減し,総細菌数,ブドウ球菌,カンジダ数も減少したが,緑膿菌は減少を示さなかった。今後は洗浄剤等についても検討していく必要があると考えられた。1.目的:慢性呼器器疾患や呼吸器感染症、特に肺炎が発症しやすい患者に対して、効果的な予防法や進展防止法を看護職の立場から開発することが本研究の目的である。本年度は、これらの研究の一環として脳血管障害の存在や、脳血管障害と慢性気道疾患を併発している病態が、肺炎の様な呼吸器感染症の発生にどの程度関連しているかを知るために、二つの病院に入院している主に脳血管障害患者を対象に過去1年間の肺炎発生状況を調査した。さらに、塵肺症患者を対象に、本症の進展に伴う気道病変の発生を主に面接により調査した。2.成績●脳血管障害患者における肺炎の頻度とその特徴感染防御機能の低下がみられる高齢者においては肺炎のような呼吸器感染症がしばしば死亡の原因になることが知られている。肺炎の危険因子としての脳血管障害の意義を解明するため、主に高齢者の医療を専門とする二つの病院に入院中の60歳以上の患者310例を対象にして、肺炎の発生と脳血管障害、痴呆、嚥下障害、慢性気道疾患などの合併との関連性を検討した。上記入院患者では、男女共に脳血管障害患者が7080%を占め、脳血管障害患者の63%が多発性脳梗塞患者であった。脳血管障害患者は、脳血管障害のない患者に比べて、痴呆の合併率や肺炎の発症率が有意に高かった。肺炎の発症率が脳血管障害患者では23%であったのに対し、脳血管障害のない患者では12%であった。また嚥下障害の存在や、気管支拡張症のような慢性気道疾患の合併がみられる脳血管障害患者で、肺炎がより高率に発生していた。これらの成績は、多発性脳梗塞、これに合併する痴呆、嚥下障害、慢性気道疾患、などの諸因子が肺炎の危険因子となり、これらの因子が重なった患者で肺炎が起こりやすいことを示している。●塵肺症患者の気道病変に基づく臨床症状塵肺症患者における気道病変に基づく臨床症状の頻度や程度を知るために、徳島県立三好病院受診中の塵肺症患者を対象に面接調査を行った。対象は年齢5581才の男性けい肺患者、26例であった。初期の自覚症状は、呼吸困難が主で、痰は1例のみにみられた。現在の自覚症状としては呼吸困難が全症例にみられるが、痰と気道閉塞感が80%の症例にみられた。この成績は、けい肺患者では、発病初期には末梢肺の病変による症状が主体であるが、病期の進展に伴い気道病変による慢性気管支炎様の症状が出現することを示している。痰は主に粘液性痰であった。

この慢性気管支炎様の症状を呈する患者の80%がけい肺の原因となった職業に就労時に喫煙をしていた。喫煙が慢性気管支炎の最も重要な原囚であることから、大部分のけい肺患者の気道病変の成立には、無機粉塵の吸入と喫煙の両者が関与していると考えられる。1.目的:慢性呼吸器疾患や呼吸器感染症、特に肺炎が発症しやすい患者に対して、効果的な予防法や進展防止法を看護職の立場から開発することが本研究の目的である。本年度は以下の研究を行なった。2.成績●痴呆患者における肺炎と日常生活動作能力との関連性...痴呆患者において日常生活動作能力(Activities of Daily Living;以下ADLとする)が呼吸器感染症感染の発症に関連しているか否かを解明するために,これらの,患者における肺炎および発熱の発症とADLの関連性を検索した。高齢の入院患者635例を対象に面接と観察による調査を行った。脳血管障害患者が490例(77%),痴呆患者が482例(75%)であった。肺炎の発症は痴呆患者では約20%であるのに対して,非痴呆患者では約10%と少なく,痴呆患者において肺炎発症率が高いことが明らかになった。痴呆患者を肺炎発症群,発熱群,非感染群に分類すると,日常生活動作能力は,非感染群に比し肺炎発症群と発熱群で低いことが明らかになった。感染群の中でも肺炎患者における日常生活動作能力の低下は顕著で,特に活動意欲や活動能力の低下が著しく,就床患者が多いことが明らかになった。これらの成績は,痴呆患者においては日常生活動作能力の低下が肺炎の発症の要因として働いていることを示唆している。さらに慢性呼吸器疾患の既往が重要であることも確認された。●嚥下障害患者に対する口腔ケアの検討...嚥下障害がある患者に起こりやすい嚥下性肺炎の発症を予防する方法として給吸ブラシによる口腔ケアを検討した。給吸ブラシ910(ライオン社製)は電動ブラシに給水吸引機能が装備されている口腔ケア器具である。この給吸ブラシによる口腔ケアを,脳梗塞のために嚥下障害があり,経鼻経管栄養を受けている1症例と食餌を経口的に摂取中の1症例を対象とし,3ヶ月間就寝前に実施し,その効果を口腔内所見の変化,呼吸器感染症の発生状況,細菌学的検査およびADLへの影響から検索した。給吸ブラシにより歯牙の清掃と咽頭部および舌背のケアを介助者が一人で同時に行うことが可能であった。給水しながら吸引するために,誤嚥の心配がなく,患者自身がむせないためブラッシングに対する不安や苦痛が軽減されブラッシングに協力的になり,患者が自分でブラッシングすることができ,ADLの向上になった。さらに歯肉の発赤や腫脹,出血が軽減し,総細菌数,ブドウ球菌,カンジダ数も減少したが,緑膿菌は減少を示さなかった。今後は洗浄剤等についても検討していく必要があると考えられた。
非線形光学波長変換を利用したテラヘルツ波検出技術の開発

室温動作、高感度、高速応答の性能を有するテラヘルツ波(THz波)検出は、十分な開発がなされておらず、有効なTHz波検出技術の開発が期待されている。本研究課題では、非線形光学効果を利用した実用的なTHz波検出を提案する。前年度では、非線形光学結晶に高効率なMgO:LiNbO_3単結晶を用い、結晶表面に対しTHz波を垂直に入射させる光学配置での位相整合条件を考案し、高効率にTHz波から近赤外シグナル光(1071nm)への波長変換を行った。シグナル光をInGaAs光検出器で検出し、室温動作で、高感度・ナノ秒応答速度を有するTHz波検出に成功した。本最終年度では、THz波の位相に基づくコヒーレント検出を行うべく研究を行った。実験では、検出タイミング(位相)を変化できるよう、THz波パラメトリック発生器からのTHz波出力を光学的距離遅延路に通す光学配置にした。一方、検出用結晶で波長変換された近赤外シグナル光は、位相参照光としてTHz波パラメトリック発生器でTHz波と同時に発生したアイドラー光を利用して、バランス型ヘテロダイン検出方法で計測した。このとき、励起光は、発生器を通過したあと、検出器で再利用しているため、位相参照光として利用している。結果、THz波に対する光学距離を変化させ、THz波の位相変化に伴う検出信号の振幅を計測し、波長190μm(1.58THz)と波長170μm(1.76THz)において、位相に対応した振幅値を得ることに成功した。本研究課題では、非線形光学効果を利用し、THz波から近赤外光へと波長変換し検出する方法を提案した。成果として、室温動作で、高感度、ナノ秒応答のTHz波検出に成功し、かつ位相情報も取得するコヒーレント検出も実現した。これら成果は、THz波計測の発展につながるものであり、今後の展開に期待する。さらに、広いTHz波長帯域をカバーする有機非線形結晶DAST(4-dimethylamino-N-methyl-4 stilbazolium tosylate)を用い、励起光として波長1.3μm帯を利用すれば、超広帯域なTHz波検出が期待でき将来の課題としたい。高感度・高速応答を有するテラヘルツ波(THz波)検出は未だ研究段階にあり、有効なTHz波検出技術の開発が期待されている。このような背景のもと、本研究課題では、非線形光学効果を利用した実用的なTHz波検出を提案する。本年度では、非線形結晶を用いてTHz波検出を実現するための光学的設計を行い、検証実験を行った。非線形結晶には高効率なマグネシウム添加ニオブ酸リチウム(Mgo:LiNbO_3)単結晶を用いた。THz波光源で利用した励起光(1064nm)を再度利用し、別途結晶にTHz波を垂直に入射させる光学配置での位相整合条件を考案した。励起光は、縦シングルモードのQスイッチNd:YAGレーザーを用い、THz波光源でTHz波発生(160μm)に利用したあと、強度を下げるように調整して検出系で用いた。MgO:LiNbO_3結晶は、高効率に波長変換を実現できる結晶である半面、THz波の吸収も大きい。このため、結晶を台形型にして表面に対し垂直にTHz波を入射させ、励起光は屈折率の差異を利用して結晶表面で全反射させる光学配置とした。THz波は、結晶内に入った直後に励起光と相互作用を起こし、シグナル光(-1071nm)が発生する。このシグナル光は、THz波が入力したときのみ発生するように励起光強度を調節しており、THz波入力有無を示す。実験では、十分なシグナル光を得るために、台形型結晶の直後に長さ130mmの結晶を2つカスケードに配置しシグナル光を増幅した。シグナル光は、励起光とフィルターを用いて分離し、高感度なInGaAs光検出器で検出し、オシロスコープで波形をモニターした。結果として、約4ns(ナノ秒)のTHz波パルスをリアルタイムに検出した。また、比較として極低温(4.2K)にしたシリコンボロメータ検出器を用いたところ、開発した検出方法は、シリコンボロメータを用いた場合より1桁小さなTHz波強度まで高感度に検出できることがわかった。このように、今年度成果としては、室温動作で、高感度・ナノ秒応答速度を有するTHz波検出に成功した。

一方、検出用結晶で波長変換された近赤外シグナル光は、位相参照光としてTHz波パラメトリック発生器でTHz波と同時に発生したアイドラー光を利用して、バランス型ヘテロダイン検出方法で計測した。このとき、励起光は、発生器を通過したあと、検出器で再利用しているため、位相参照光として利用している。結果、THz波に対する光学距離を変化させ、THz波の位相変化に伴う検出信号の振幅を計測し、波長190μm(1.58THz)と波長170μm(1.76THz)において、位相に対応した振幅値を得ることに成功した。本研究課題では、非線形光学効果を利用し、THz波から近赤外光へと波長変換し検出する方法を提案した。成果として、室温動作で、高感度、ナノ秒応答のTHz波検出に成功し、かつ位相情報も取得するコヒーレント検出も実現した。これら成果は、THz波計測の発展につながるものであり、今後の展開に期待する。さらに、広いTHz波長帯域をカバーする有機非線形結晶DAST(4-dimethylamino-N-methyl-4 stilbazolium tosylate)を用い、励起光として波長1.3μm帯を利用すれば、超広帯域なTHz波検出が期待でき将来の課題としたい。
新規Pd-ヘテロポリ酸隣接固定化触媒の合成と低級炭化

各種担体(SiO2,TiO2,Al2O3など)をアミン系シランカップリング剤で化学修飾し、その官応基のイオン交換能を利用して、Pdとヘテロポリ酸(HPA)を隣接固定化することを試みた。HPAとして14-バナドリン酸(PV14)を用いてPdとの共同固定化について調べたところ、(Pd)/(PV14)=2の触媒系でテスト反応、アルコール類(例えば、2-プロパノール)の酸化に対して高いアセトン収率が得られ、その有効性が確認された。しかし、オレフィン類の酸化にはその明らかな効果を認めるに至っていない。その理由として、シラン剤の官応基を種々変えて試みたところ、優先的に固定化されたPdを分子サイズの大きなPV14アニオンが上から覆うために、Pdの直性的な酸化作用が抑制されたものと考えられる。現在なを、相性の良いHPA系化合物の探索を行っている。その間に、シラン剤修飾シリカ上でのPW12およびPMo12ヘテロポリアニイオンとの化学的な相互作用について、FT-IRおよびXPS法を適用して詳しく検討したところ、HPAはアミノ基との酸一塩基相互作用を通じて、単分子層近くまで均一に分散固定されることを認めた。PMo12に関しては、特にESR分析により、表面アニリノ基との電子移行相互作用が確認された。このようなさらに強固な相互作用を通じて、PMo12イオンの酸化状態の制御が可能となり、イソ酪酸の無水マレイン酸への高い酸化選択性を持った担持ヘテロポリ酸触媒の調製に成功した。(1)アミン系シランカップリング剤でシリカ表面を化学修飾し、これに各種ヘテロポリアニオンを分散固定化した。その際、12-タングストリン酸(PW12)では酸点が抑制されるためにメタノール酸化活性は完全に消失した。但し、加熱処理でアミン官能基を分解除去すると酸点は回復し、100%近い選択率でヂメチルエーテルが得られた。12-モリブデン酸(PMo12)では酸点(ヂメチルエーテル活性)およびredox点(フォルムアルデヒド活性)は共に残りシラン剤修飾効果は認められなかった。一方、14-バナドリン酸(PV14)に関しては、修飾シリカ上では90%を越える高いフォルムアルデヒド選択性が得られたが、シリカ上へ直接導入する際にはその選択性は30-40%と低い値となった。修飾シリカ上のこの高い選択性はPV14が極めて均一に分散担持され、しかもその酸点が適度に抑制され、redox点のみの性質が発現されたためと考えられる。(2)この高分散PV14触媒上ではエタノール、プロパノール、ブタノールなどの1級アルコールの酸化は起こらず、すべてオレフィンとなった。これにPdを分子比、(Pd)/(PV14)、0.5-2.0の割合で混合固定していくと、(Pd)/(PV14)が1.0以上で明かな隣接固定化の効果が認められた。このPd隣接効果には反応温度の寄与も大きく、高温程、酸塩基反応(オレフィン生成)に対し、酸化反応(アルデヒド生成)選択性は有利となった。(Pd)/(PV14)=2の触媒系では260°C以上で酸化分解が更に進んだH.C.生成物が得られた。現在、本触媒を実際のワッカー反応系、オレフィンの酸化に適用してその触媒性能を検討している所である。また、Pd-PV14間の相互作用の様子をFT-IR、ESR、XPS分光法で調べている。各種担体(SiO2,TiO2,Al2O3など)をアミン系シランカップリング剤で化学修飾し、その官能基のイオン交換能を利用して、Pdとヘテロポリ酸(HPA)を隣接固定化することを試みている。

HPAとして14-バナドリン酸を用いてPdとの共同固定化を調べたところ、(Pd)(PV14)=2の触媒系ではテスト反応であるアルコール類(例えば、2-プロパノール)の酸化に対しては高いアセトン収率が得られ、その有効性が確認された。しかし、オレフィン類の酸化にはその効果を認めるに至っていない。その理由として、シラン剤の官能基を種々変えて試みたところ、優先的に固定化されたPdを分子サイズの大きなPV14アニオンが上から覆うために、Pdの酸化作用が抑制されたものと考えられる。現在尚、相性のよいHPA系の探索をつづけている。その間に、シラン剤修飾シリカ上でのPW12およびPMo12との相互作用について、FT-IRおよびXPS法を適用して詳しく検討した所、HPAはアミノ基との酸-塩基相互作用を通して単分子層近くまで均一に分散固定されることを認めた。また、PMo12に関しては、とくにESR分析により、表面アニリノ基との電子移行相互作用が認められた。このような更に強固な相互作用を通じて、PMo12の酸化状態の制御が可能となり、イソ酪酸の酸化的脱水素反応においてメタクリル酸への高い選択率を示す担持HPA触媒の調製に成功した。
筋骨格柔軟ヒューマノイドによるインタラクションの成長

本研究の目的は,人間や環境との柔らかなインタラクション行動を筋骨格ヒューマノイドの特長を生かした形で実現を図り,段階を追って行動様式を成長させていくことである.今年度は,上半身全体を用いたクランク回し行動を取り上げ,筋骨格ヒューマノイド小太郎による実現を目指し,研究を執り行った.まずは,筋骨格ヒューマノイドにおいてクランク回し行動を実現する上で対象との関わり方の観点から,人間の直接教示による概略視姿勢の作成(対象を意識せず),関節角・筋長変化の近似モデルの利用(対象モデルの目標軌道に沿って動作生成),自ら探索的に身体を動かす形での運動拘束の探索(対象への働きかけを評価して行動を修正)という3種類の実装法を示した.特に3番目の自ら探索的にクランクを動かす解を探る行動生成では,対象であるクランクの動かし方に関し試行錯誤を行いつつ,実際に行った結果を評価し,強化学習の1つであるR学習を用いて学習する手法をとった.行動結果を実際に評価することにより,自己身体による評価によって運動拘束を探索する学習系を構築している.また,インタラクションとしてのクランク回し行動の筋骨格ヒューマノイドへの実装だけではなく,インタラクション行動中のログ情報に基づいた行動経験解析手法についても検討を行った.ここでは,行動中に必要とされる感覚運動情報として,センサやアクチュエータ相互の関係性の時系列的な変化に焦点を当てた.そして,池谷らが提案した,高速学習可能な時間文脈を形成するニューラルネットを利用して行動ログを解析するシステムを構築し,クランク回し行動の脊椎駆動ワイヤにおけるワイヤ同士の時系列的な相関に関して実機からのデータを用いて検証を行った.本研究の目的は,人間や環境との柔らかなインタラクション行動を筋骨格ヒューマノイドの特長を生かした形で実現を図り,段階を追って行動様式を成長させていくことである.今年度は,上半身全体を用いたクランク回し行動を取り上げ,筋骨格ヒューマノイド小太郎による実現を目指し,研究を執り行った.まずは,筋骨格ヒューマノイドにおいてクランク回し行動を実現する上で対象との関わり方の観点から,人間の直接教示による概略視姿勢の作成(対象を意識せず),関節角・筋長変化の近似モデルの利用(対象モデルの目標軌道に沿って動作生成),自ら探索的に身体を動かす形での運動拘束の探索(対象への働きかけを評価して行動を修正)という3種類の実装法を示した.特に3番目の自ら探索的にクランクを動かす解を探る行動生成では,対象であるクランクの動かし方に関し試行錯誤を行いつつ,実際に行った結果を評価し,強化学習の1つであるR学習を用いて学習する手法をとった.行動結果を実際に評価することにより,自己身体による評価によって運動拘束を探索する学習系を構築している.また,インタラクションとしてのクランク回し行動の筋骨格ヒューマノイドへの実装だけではなく,インタラクション行動中のログ情報に基づいた行動経験解析手法についても検討を行った.ここでは,行動中に必要とされる感覚運動情報として,センサやアクチュエータ相互の関係性の時系列的な変化に焦点を当てた.そして,池谷らが提案した,高速学習可能な時間文脈を形成するニューラルネットを利用して行動ログを解析するシステムを構築し,クランク回し行動の脊椎駆動ワイヤにおけるワイヤ同士の時系列的な相関に関して実機からのデータを用いて検証を行った.
アジア太平洋国際産業連関表の簡易推計及びシミュレーション解析とその手法開発

本年度では本研究に必要なプログラム開発環境の整備と国際産業連関表の簡易推計を行うことを目的とした。しかしながら研究室へのハードウェアの設置が遅れた上に、機器も不調であったため、作業スケジュールは遅れている。プログラム開発と計量経済分析に必要なプログラムのインストールも一部残っている。申請段階では移植性の高さからC++言語を利用する予定であったが、グラフィックを利用しない分析を失行させる場合大型計算用のプログラムを利用できるFortranを含めることとした。したがって、大型機て開発された連関分析プログラムが可能となる。ただし、グラフィック表示を行うプログラム開発は次年度以降の課題となる。一方、アジア経済研究所で開発された、アジア国際産業連関表は本研究で用いられる簡易推計表の信頼性向上させる点において高い有効性を持つのみでなく、アジア太平洋における産業間の結び付きを数量的に表現するものであり、価格変化に基づくシミュレーション分析に対する基礎となる。現状は、リンケージ等基礎的な構造解析に必要なプログラムの移植と開発が進行させている。ユニットストラクチャ構造及び三角化はシュミレーション結果を評価するための基底数値として特に重であるので、今年度内にこれらの手法のプログラミングを終了する。全体の進行は遅れ気味だが、申請時には想定していなかったアジア国際産業連関表が利用可能となったことで、シミュレーション結果の信頼性の向上が可能となった。
頚肩部筋群と咀嚼筋の協調活動様式に関する研究

頚肩部のこりや疼痛は顎関節症の随伴症状として広く認められ、顎口腔系と頚肩部筋群の密接な関連が示唆されている。そこで本研究の目的は、頚肩部筋群と咀嚼筋群の協調的筋活動を明らかにすることである。本年度は正常有歯顎者2名を用い、両側の胸鎮乳突筋、僧帽筋、咬筋および側頭筋前、後部の計10筋の表面筋電図ならびに三次元咬合力を同時記録し、咬合力の大きさと方向を変化させたときの頚肩部筋群の筋活動を咀嚼筋活動と比較、検討した。なお、胸鎖乳突筋筋電図は筋停止部の下方4cmを中心に筋走行に沿って、僧帽筋は外後頭隆起、上項線に起こる上部筋束の中心部よりそれぞれ双極導出した。咬合力方向を前方10度左右0度から前方30度に変化させた場合、胸鎖乳突筋、僧帽筋ともに活動量の増加を認めた。後方10度左右0度に変化させた場合には、咬筋などの咀嚼筋群の活動に先行する胸鎖乳突筋の活動が観察されたが、その活動量の大きさは咬合力方向の安定に伴い、胸鎖乳突筋、僧帽筋ともに低値を示すことが認められた。咬合力方向を前方10度左右0度から左20度および右20度に変化させた場合、咬合力方向と同側の胸鎖乳突筋の活動量が減少、反対側の活動量が増加し、反対側咬筋との同期した活動が認められた。僧帽筋は両側ともに活動量の増加が認められた。咬合力の大きさを80Nから120Nに変化させた場合、咬合力方向が前方10度左右0度では、頚肩部両筋の活動量に変化は認められなかったが、他の方向においては全て、活動量の増加が認められた。以上の結果から、胸鎖乳突筋の活動は反対側の咬筋活動に比例して発現し、また両筋の活動は鉛直方向以外の咬合力の増大により増加することが判明し、咀嚼筋群との密接な協調活動が示された。本研究における咬合力方向と両筋活動および力の作用方向を合わせ考えると、頚肩部筋群は、咬合力発揮時の頭位変化に深く関与していることが推察された。頚肩部のこりや疼痛は顎関節症の随伴症状として広く認められ、顎口腔系と頚肩部筋群の密接な機能的関連が示唆されている。そこで本研究では、頚肩部筋群と咀嚼筋群の協調的筋活動を明らかにすることを目的とする。本年度は正常有歯顎者2名を用い、胸鎖乳突筋と僧帽筋の表面筋電図を咬筋、側頭筋前、後部の表面筋電図ならびに三次元咬合力と同時記録し、両筋の活動の概要を咀嚼筋活動と比較、検討した。

胸鎖乳突筋筋電図は停止部(乳様突起外面、後頭鱗上項線)の下方4cmを中心に筋走行に沿って、僧帽筋は外後頭隆起、上項線に起こる上部筋束の中央部よりそれぞれ双極導出した。胸鎖乳突筋は、後屈位から直立位への頭位変化に際して著明な活動を認め、前屈時にも中等度の活動を認めた。また頭の回旋に際し、回旋側と同側筋に活動を認めた。僧帽筋は肩を張る動作において著明な活動を示した。中心咬合位における咬みしめ時には、胸鎖乳突筋は同側咬筋と同期した活動を示し、また中心咬合位から下顎を後方に咬みしめた際、咬筋活動に先行する胸鎖乳突筋の活動が観察された。三次元咬合力測定装置を応用し、咬合力方向を規定したところ、胸鎖乳突筋活動は咬合力方向が前方ないし筋と反対側であるときに著明で、同側咬筋との緊密な協調が認められた。しかしながら咬合力を順次大きく変化させたところ、咬筋活動量は咬合力にほぼ比例して増加するのに対して、胸鎖乳突筋は咬合力が中等度以上で活動を開始し、その後、活動が著明に増加した。一方、僧帽筋は、今回検索した咬合力方向の範囲においてはその活動を認めず、咬みしめ動作時の咀嚼筋との協調活動は観察されなかった。次年度は、下顎位を前後、左右方向へ変化させた際の咬みしめ、あるいは種々の下顎運動時における顎肩部筋群の活動様式など、さらに詳細な検討を行い、咀嚼筋活動との協調様式を解明する予定である。頚肩部のこりや疼痛は顎関節症の随伴症状として広く認められ、顎口腔系と頚肩部筋群の密接な関連が示唆されている。そこで本研究の目的は、頚肩部筋群と咀嚼筋群の協調的筋活動を明らかにすることである。本年度は正常有歯顎者2名を用い、両側の胸鎖乳突筋、僧帽筋、咬筋および側頭筋前、後部の計10筋の表面筋電図ならびに三次元咬合力を同時記録し、咬合力の大きさと方向を変化させたときの頚肩部筋群の筋活動を咀嚼筋活動と比較、検討した。なお、胸鎖乳突筋筋電図は筋停止部の下方4cmを中心に筋走行に沿って、僧帽筋は外後頭隆起、上項線に起こる上部筋束の中心部よりそれぞれ双極導出した。咬合力方向を前方10度左右0度から前方30度に変化させた場合、胸鎖乳突筋、僧帽筋ともに活動量の増加を認めた。後方10度左右0度に変化させた場合には、咬筋などの咀嚼筋群の活動に先行する胸鎖乳突筋の活動が観察されたが、その活動量の大きさは咬合力方向の安定に伴い、胸鎖乳突筋、僧帽筋ともに低値を示すことが認められた。咬合力方向を前方10度左右0度から左20度および右20度に変化させた場合、咬合力方向と同側の胸鎖乳突筋の活動量が減少、反対側の活動量が増加し、反対側咬筋との同調した活動が認められた。僧帽筋は両側ともに活動量の増加が認められた。咬合力の大きさを80Nから120Nに変化させた場合、咬合力方向が前方10度左右0度では、頚肩部両筋の活動量に変化は認められなかったが、他の方向においては全て、活動量の増加が認められた。以上の結果から、胸鎖乳突筋の活動は反対側の咬筋活動に比例して発現し、また両筋の活動は鉛直方向以外の咬合力の増大により増加することが判明し、咀嚼筋群との密接な協調活動が示された。本研究における咬合力方向と両筋活動および力の作用方向を合わせ考えると、頚肩部筋群は、咬合力発揮時の頭位変化に深く関与していることが推察された。
樹状細胞の分化成熟過程における接着分子の役割に関する研究

ランゲルハンス細胞はT細胞活性化能が低いことから比較的未成熟な細胞と考えられる。そのひとつの要因として、細胞接着分子ならびにco-stimulatory moleculeの発現量が少ないことがあげられる。培養により機能的に成熟することが知られているので、MHCクラスII分子の発現を指標に表皮細胞中のランゲルハンス細胞を同定し、調製直後から3日に及ぶ培養期間中の種々の細胞表面分子の発現をFACSにて解析した。MHCクラスII分子やHSA分子の発現は初期の24時間以内に最高に達し、その後に大きな変動は認められなかった。しかし、CD54(ICAM-1)やB7-2(CD86)、Pgp-1(CD44)の発現は、はじめに大きく増加した後も、徐々に増加し続けることが示された。一方、B7-1(CD80)やCD40の発現は調製直後には殆ど検出されなかったが、1日後には弱いながら有意の発現が認められた。一方、CD2のマウスリガンドであるCD48は新鮮な細胞にも発現されており、培養による変動は認められなかった。CD80とCD86の両者に結合するCTLA-4Igの発現を調べたところ、発現の増加パターンはCD86に似ており、CTLA-4Igの結合に対するCD86による競合阻害実験の結果、CD86がCTLA-4Igの主要な結合分子であることが明らかになった。さらに、抗CD86の添加により35-60%のT細胞増殖応答が阻害され、抗CD80を共存させると阻害程度は強まり、CTLA-4Igの場合と同程度になった。脾樹状細胞を用いた場合にも、培養によるこれらの分子の発現における変動はランゲルハンス細胞の場合と同様であるとの結果が得られた。また、骨髄細胞よりGM-CSFの存在下で増殖分化が誘導された樹状細胞においても、in vitroでの機能の成熟に伴う種々の細胞接着・共刺激分子の発現増加が示された。以上の結果より、樹状細胞の成熟に伴うT細胞活性化能の上昇には細胞接着・共刺激分子の発現増加が重要な意味を持つことが明らかである。
極微細ボルツマンマシンニューロン素子の試作

本研究においては、ニューラルネットワークを構成するうえで問題となっている事項について、単電子回路特有の性質を利用して解決する方法について検討した。得られた知見を以下に示す。1)ニューロン回路の簡単化:ボルツマンマシンのニューロンは、確率的出力を実現するために、一般には複雑な構成となる。クーロンブロッケード条件を適切に設定した単電子回路を適用すると、コンパクトな回路で、確率的出力特性をもつニューロン回路を構成できる。その回路は、1、0信号の電圧パルス列を確率的なランダムパルスとして出力し、1の出力確率は入力信号により制御される。複数のニューロンを接続して、ネットワークとしても問題なく動作する。印加電圧の制御により、アニーリング駆動も可能である。2)ローカルミニマム問題の解消:単電子回路に特有の「共同トンネル現象」を利用すると、ローカルミニマムの問題のないニューラルネットワークを得ることが出来る。そのネットワークにおいては、複数のニューロンが同時にコヒーレントな組み合わせとして状態を変更することが可能である。したがって、大きなハミング距離の状態遷移も可能となり、ローカルミニマム問題が解消される。結果として、エネルギー最少の状態が必ず実現される。このような性質を利用すれば、ローカルミニマム問題に悩まされることなく組み合わせ最適化問題を解く、新たな計算機を開発することが可能となる。ボルツマンマシンとは、(現有のコンピュータにとっては不得意である)非線形写像、最適化問題、連想動作を得意とするニューロネットワークの一種である。本研究の目的は、単電子回路における、トンネル現象の確率的性質を積極的に利用して、これまでになくコンパクトで低消費電力のボルツマンマシンニューロンを実現し、それをLSI化するための基礎的研究を行うことを目的とする。本年度の実績については以下の通りである。極微細ボルツマンアシンニューロン単電子回路の設計について最適化を行い、ニューロネットワーク動作において重要となる、アニーリングによる駆動が可能なニューロンの設計に成功した。単電子回路の持つ確率的な性質を、電子回路の駆動に利用することができることがわかった。さらに、複数のニューロンを接続して、ネットワークとしても問題なく動作することをコンピュータシミュレーションにより確認した。基本素子構造を実現するための準備として、単電子トンネル接合の作製プロセスを最適化するために、絶縁基板上に形成した金属超薄膜(Ti,Ta)に対して、電気化学的方法により微細加工を行った。しかし、今のところまだ、加工のサイズと再現性において満足な制御ができていない。試作する素子の構造について、材料の変更も合わせて再検討中である。単電子回路を適用すると、コンパクトな回路で、確率的出力特性をもつニューロン回路を構成できる。具体的には、単電子インバータ回路のクーロンブロッケード条件を適切に設定し、ブロッケードが解けた状態における確率的な出力電圧パルスを伝達信号として取り出す。設計した回路においては印加電圧の制御により、アニーリング駆動が可能となる。2)ローカルミニマム問題の解消;ニューロネットワークにおいて、単電子回路に特有の「共同トンネル現象」を利用すると、アニーリング手法を使わなくともローカルミニマムの問題を本質的に解消できる。すなわち、代表者の提案する単電子回路において共同トンネル現象を利用すると、エネルギーが減少するのであれば、複数のニューロンが同時に状態を変更することが可能となり、ローカルミニマムの回避が本質的に可能となる。
文化財と国民の受容 出版資本主義により定着するナショナル・シンボルとしての文化財

これまで、次のことがいわれてきた。「明治以来の日本人は、国宝をはじめとする文化財を日本のアイデンティティとして重要視してきた。それは、明治期の政府や官僚による京都・奈良などの文化財保護政策の時点から、文化財がナショナリズムのシンボルとして大きな役割を果たしてきたためである」、と。だが、実証的研究はほとんどなかった。本研究の目的は、文化財が日本のナショナル・アイデンティティであるという国民の意識が、いつ、どのようにして発生したかを歴史学的に調べ、その定着・機能を社会学的に分析することである。文化財が日本のナショナル・アイデンティティとして国民に認識されていることとは、日本政府の政策により定められた文化財という価値が機能している状態と定義し、文化財を鑑賞するための地域間の移動や文化財に関わる教育、マスメディアにおける文化財についての論調が中心だとすれば、国宝をはじめとする文化財を多数保有する京都と奈良への修学旅行を含めた観光旅行と、両地域が文化財を活用し、日本の歴史を集約した都市と演出していく過程を調べればよい。博士課程三年ということもあり、博士論文完成に向け、これまでの調査をもとにして論文の執筆作業を進めた。論文完成の目処は立っており、また、本研究を元にした著作の出版が新曜社から決まっているため、研究の精度を高めながらアウトプットを意識し研究を遂行してきた。本研究の目的は、私が検証の結果明らかにした、戦前において国宝を中心とする文化財が日本の「伝統的なシンボル」として知識人を含め多くの人々に共有されていなかった、という結論を受け、いかに文化財が日本のナショナルなシンボルとして大衆間に定着したのか、その過程を実証的に検証することにある。具体的には、国宝の多くを集める奈良・京都に着目した上で、高度成長に伴う個人・家族旅行と旅行ガイドブックの増加により、国宝を中心とする文化財が日本の「伝統的なシンボル」として大衆間に定着した、ということを実証的な形で明らかにすることである。参考とするべき歴史研究の蓄積がほとんどなく、歴史資料の徹底的な調査と分析が必要であるために、(1)敗戦後の政府による観光政策と奈良・京都の位置、(2)敗戦後の奈良・京都への修学旅行とその効果、(3)高度成長期の大衆生活の変遷並びに旅行の実態と奈良・京都への観光旅行、(4)奈良・京都に関する旅行ガイドブックの内容分析が必要であり、本年度はこれまで収集しきれていなかった資料の調査を遂行することに専念した。本年度の主要な成果は、奈良が1960年代の高度成長期において直面した、観光産業と密接に関わりのある「近代化」について詳細な資料を収集することができ、地域の変化の実態を確認できたことである。具体的には、文化財を用いた観光産業の整備は戦災を免れた奈良にとって、今日では想像しがたい取り巻く環境の急速な変化であったのである。このことは、単に戦後の観光地奈良発展の歴史的事実及び個人・家族旅行客を基盤が形成される変遷の把握のみならず、戦前日本の「伝統的なシンボル」として共有されていなかった文化財が、戦後の「近代化」を契機として結びつけられ、且つ旅行ガイドブックの表象へと影響を及ぼした、という筆者の独自の仮説を実証する上で重要な意味をなしている。それは、明治期の政府や官僚による京都・奈良などの文化財保護政策の時点から、文化財がナショナリズムのシンボルとして大きな役割を果たしてきたためである」と。1.先行研究が少ないが、戦前から戦後にかけて代表的な旅行雑誌であった『旅』と京都と奈良の観光行政資料。2.戦前から戦後にかけた京都と奈良への修学旅行についての詳細な研究がほとんどないため、先行歴史研究を参考としながら、一九五二年創刊の雑誌『修学旅行』を中心的な対象資料。3.京都や奈良、関西、大和をキーワードに国立国会図書館所蔵の文献を可能な限り確認し、旅行ガイドブックに相当するもの、を。4.先行研究で言及されている言論を実見しつつ国立国会図書館の雑誌検索による関連記事の総当たりおよび同時期に発表された知識人の言論の調査を行った。また、申請時の計画で記載したように、資料調査をもとに論文を組み立てる作業の実施し、アンダーソンの考えを応用し独自の方法論を確立する作業を進めた。

文化財が日本のナショナル・アイデンティティとして国民に認識されていることとは、日本政府の政策により定められた文化財という価値が機能している状態と定義し、文化財を鑑賞するための地域間の移動や文化財に関わる教育、マスメディアにおける文化財についての論調が中心だとすれば、国宝をはじめとする文化財を多数保有する京都と奈良への修学旅行を含めた観光旅行と、両地域が文化財を活用し、日本の歴史を集約した都市と演出していく過程を調べればよい。博士課程三年ということもあり、博士論文完成に向け、これまでの調査をもとにして論文の執筆作業を進めた。論文完成の目処は立っており、また、本研究を元にした著作の出版が新曜社から決まっているため、研究の精度を高めながらアウトプットを意識し研究を遂行してきた。本研究を今年、本として出版すること。研究目的を達成するために必要な研究資料を大半集めたこと。研究は順調に進んでいるので、研究成果を学術誌に投稿し、目にみえる形で研究成果を残すことが、今後の課題である。また、本研究を今年出版することが決まっているため、著作として提示する記述を迅速に身につける必要がある。
ジメタル反応剤の環化反応による多官能性多環芳香族炭化水素の効率合成法の開発

ジメタル反応剤の環化反応を基盤にして、多官能性縮合多環芳香族炭化水素の効率合成法開発に精力的に取り組み、採用第二年目も優れた成果を数多く挙げた。例えば、スタンナフルオレンの環化反応によるジベンゾフルベン誘導体の効率合成法の開発に成功した。また、開発したジメタル反応剤の環化反応により得た多環芳香族炭化水素が興味深い物性を示すことをあきらかにした。すなわち、ねじれ型のジベンゾクリセンが半導体特性を有すること、およびジアリールインデン誘導体が固体状態において効率よく発光することを明らかにした。これらの結果は、合成化学的にも、材料科学的にも大変注目すべき成果である。(1)ジベンゾフルベン誘導体の合成法の開発ジベンゾフルベン誘導体に代表されるように、交差共役系分子が有機機能性材料として注目されている。よって、これらを効率よく合成する手法の開発は極めて重要である。本研究者は、ジベンゾフルベン誘導体の効率合成法として、スタンナフルオレンとジブロモアルケンとの環化反応を設計・計画し、検討した。その結果、パラジウム触媒存在下円滑に二重交差カップリングが進行することを見つけ、多官能性のジベンゾフルベン誘導体の効率合成法の開発に成功した。(2)ねじれ型アセンの半導体特性の評価すでにジボリル反応剤とジブロモビアリールとの環化反応が多官能性のフェナントレンやトリフェニレン、ジベンゾクリセン誘導体の効率合成法となることを明らかにした。今回は、本反応を利用して、ねじれ型の新規アセンを設計・合成し、半導体特性を検討した。すなわち、ジボリルフェナントレン誘導体とジブロモオクタフルオロビフェニルの二重交差カップリングを基盤にして、オクタフルオロジベンゾクリセンを合成し、これを利用して有機薄膜電界効果トランジスタデバイスの作製・評価をおこなったところ、正孔輸送特性を示すことを明らかにした。(3)ジアリールインデン誘導体の光物性の評価ジボリル反応剤とプロモ(プロモメチル)アレーンとの環化反応で得られるジアリールインデン誘導体が、固体状態で効率よく青色発光することを明らかにした。ジメタル反応剤の環化反応をさまざまな多官能性縮合多環芳香族炭化水の効率合成法として開発するとともに、それらの反応を利用して、縮合多環芳香族炭化水素を基盤とする新材料の創製を目指して本研究をおこない、優れた成果を数多く挙げたから。平成23年度で終了のため、該当しない。近年、ピセンやジベンゾアントラセンに代表されるアレーン縮環型フェナントレン誘導体が機能材料のコアとして注目されている。したがって、これらを効率よく合成する手法の開発は極めて重要である。本研究では、フェナントレン誘導体の新しい効率合成法として、vic-ジボリルアレーンとブロモ(2-ブロモエテニル)アレーンとの環化反応を検討した。その結果、vic-ジボリルアルケンおよびアレーンとブロモ(2-ブロモエテニル)アレーンが、パラジウム触媒存在下円滑に二重交差カップリングすることを見つけ、多官能性のフェナントレンやナフタレン誘導体の効率合成法の開発に成功した。この合成法は、ジブロモビス(ブロモエテニル)アレーンとの二重環化反応に拡張すると、ピセンやジベンゾアントラセンなどの拡張π電子系を効率よく一挙に構築でき、大変有用である。最近、ジナフトペンタレン誘導体が、アモルファス材料としては極めて良好なp型トランジスタ特性を発現することが川瀬、瀧宮らにより明らかにされている。したがって、縮環ペンタレンを精密に合成する手法の開発も有機合成の重要課題の一つとなっている。本研究では、ジベンゾペンタレンの合成法としてパラジウム触媒を用いる1,2-ジボリル化合物と1-アルキニルー2-(2,2-ジブロモエテニル)アレーンとの環化反応を考案し、1-アルキニルー2-(2,2-ジブロモエテニル)アレーンと1,2-ジボリルベンゼンをパラジウム触媒存在下反応させると、インデノ[2,1-α]インデン誘導体が収率よく得られることを明らかにした。ジボリルアレーンに代えて1,2-ジボリルスチルベンを用いると、シクロペンタ[α]インデン誘導体を合成することができる。

(2)ねじれ型アセンの半導体特性の評価すでにジボリル反応剤とジブロモビアリールとの環化反応が多官能性のフェナントレンやトリフェニレン、ジベンゾクリセン誘導体の効率合成法となることを明らかにした。今回は、本反応を利用して、ねじれ型の新規アセンを設計・合成し、半導体特性を検討した。すなわち、ジボリルフェナントレン誘導体とジブロモオクタフルオロビフェニルの二重交差カップリングを基盤にして、オクタフルオロジベンゾクリセンを合成し、これを利用して有機薄膜電界効果トランジスタデバイスの作製・評価をおこなったところ、正孔輸送特性を示すことを明らかにした。(3)ジアリールインデン誘導体の光物性の評価ジボリル反応剤とプロモ(プロモメチル)アレーンとの環化反応で得られるジアリールインデン誘導体が、固体状態で効率よく青色発光することを明らかにした。ジメタル反応剤の環化反応をさまざまな多官能性縮合多環芳香族炭化水の効率合成法として開発するとともに、それらの反応を利用して、縮合多環芳香族炭化水素を基盤とする新材料の創製を目指して本研究をおこない、優れた成果を数多く挙げたから。平成23年度で終了のため、該当しない。
居住環境におけるELF電界・磁界特性の定量化

(1)購入した2台の曝露量計EMDEXMATEの性能を研究室の既設の3次元ヘルムホルツコイルを用いてチェックした。このメータは0.5秒毎にサンプリングした曝露磁界の平均値とその標準偏差、最大値、計測時間を表示するようになっているので、便利である。同時に使用するEMDEXIIについてもチェックを行った。これらの測定器を腰およぴ胸部に保持し、磁界分布からそれらの部位における曝露量の差を明らかにした。(2)本研究では屋内の電界を直接、計測する代りに、人体誘導電流に着目して間接的に電界特性を定量化することを提案している。この計測を可能にするアナログデータ光伝送システムを完成させた。(3)パソコンモニターからの電界による人体誘導電流特性を明らかにした。また、15種類の電気製品からの人体漏れ電流の測定を行い、ANSI規格の制限値との比較、および送電線電界による誘導電流との比較を行った。(4)配電線からの磁界の実測結果から高調波電流の存在を確認した。特に、第5高調波電流の成分が多いことが分かったので、基本波と第5高調波からなる電流を仮定し、線下空間における合成磁界ベクトルにより高調波の影響を考察した。(5)送配電線下の地面近傍の磁界は周辺の接地物などにあまり大きな影響を受けないが、電界は地表の凹凸に大きな影響を受ける。また、大地の乾燥・湿潤状態による影響が電界測定値に大きく現れることが実験的に認められ、今後の解析が必要な重要な点が見出された。(6)電界と磁界に同時曝露された人体モデル内部の誘導電流密度特性に対する電界と磁界の強度および位相差による影響を明らかにした。わが国の居住環境のELF(極低周波)電界・磁界特性は未だ十分に定量化されていない。本研究は(1)送電線隣接家屋、(2)配電線隣接家屋、(3)階下あるいは隣接して屋内変電所がある家屋、(4)電力設備に近接していない通常の家屋、等における電界・磁界特性の解析を行い、それら諸特性の定量化のための基礎データを与えることを目的としている。また、これとあわせて、電界・磁界と人体のカップリングのモデル解析を行い、体内に誘導される電流の密度特性を検討している。平成10年度の研究成果は次の通りである。同時に使用するEMDEX IIについてもチェックを行った。このような研究指針について米国オハイオ州立大学のSebo教授と討論した。高調波の計測の重要性の指摘があった。(3)配電線の不平衡負荷電流の取り扱いを検討し、対称座標法が適用できることが分かった。(4)人体と電界・磁界とのカップリングの定量化を行い、論文にまとめた。今後は電界と磁界が同時に存在する場合の取り扱いを検討する必要がある。

本研究は(1)送配電線からの電力周波数の電界および磁界の特性解析、(2)配電線に流れる高調波電流および不平衡電流による磁界の分布特性の解析、(3)家屋内の電気製品からの電界による人体誘導電流解析および人体に対する漏れ電流特性の解析、(4)電力線からの電界および磁界が同時に存在する場にいる人体に誘導される電流の特性解析、等を行っている。平成11年度の研究成果は次の通りである。(1)送配電線下の地面近傍の磁界は周辺の接地物などにあまり大きな影響を受けないが、電界は地表の凹凸に大きな影響を受ける。また、大地の乾燥・湿潤状態による影響が電界測定値に大きく現れることが実験的に認められ、今後の解析が必要な重要な点が見出された。(2)配電線からの磁界の実測結果から高調波電流の存在を確認した。特に,第5高調波電流の成分が多いことが分かったので、基本波と第5高調波からなる電流を仮定し、線下空間における合成磁界ベクトルにより高調波の影響を考察した。(3)パソコンモニターからの電界による人体誘導電流特性を明らかにした。また、15種類の電気製品からの人体漏れ電流の測定を行い、ANSI規格の制限値との比較、および送電線電界による誘導電流との比較を行った。(4)電界と磁界に同時曝露された人体モデル内部の誘導電流密度特性に対する電界と磁界の強度および位相差による影響を明らかにした。
国際人権法の国内実施

伝統的な国際社会の法秩序のもとでは、国際法は国家間の権利義務を規定し、個人の権利義務は、人権を含めて国内法が規定してきた。しかしこの分業関係は、第二次世界大戦後の国際法の発展、とくに国連などの国際機構の発達と個人や企業などの非国家行為主体の国際社会における地位の確立によって崩れつつある。わけても人権の分野では、世界人権宣言にはじまる国連等の場における国際的立法作業の進展によって、人権に関する詳細な規定が国際人権規約、女子差別撤廃条約、児童の権利条約等の人権関係条約の締結を通して、国際法上直接与えられるようになった。その結果、人権に関する国際法と国内法の関係の問題が、理論的にもまた実践的にも問題となってきた。本研究は、この人権をめぐる国際法と国内法の関係を、とくに国際人権法の国内実施の視点から検討したものである。序論では、国際人権法の国内実施の問題が生じた背景とそこに含まれる法律上の問題を概観した。次いで第1章では、とくにこれまで学会において検討がなされてこなかった「国連人権機関や国際人権条約機関の決議、見解等の国内的意味」について検討し、[これらの文書に見られる勧告等は、法的拘束力はないが、誠実に尊重する政治的、道義的責任がある」と結論した。第2章では、国際人権規定が歴史的に欧米の思想に強く影響されて自由権中心、個人権中心に偏りがちであったことの問題性を指摘し、世界の主要文明の考え方を反映した文際的アプローチによる新しい基準設定の必要を論じた。第3章では、とくに日本の裁判所における国際人権の適用状況を判例研究を通して検討し、以前は日本の裁判所は国際人権法の適用を避ける傾向があったが、最近は国際人権規約や人種差別撤廃条約などの国際人権規定を、解釈・適用する判例が増える傾向にあることを結論づけた。1.主に国際人権および国際法の国内実施に関する図書,論文,判例を収集し,整理・分析する活動を中心に行った。とくに,いわゆる「従軍慰安婦」問題に関する国連人権委員会国連差別防止および少数者保護小委員会,国際労働機関(ILO)条約勧告適用委員会などでのこの問題に関する審議状況とそれが日本での対応に与えた影響,およびミャンマーの人権状況に関する国連での審議とそれが与えた影響について資料を集め分析を行った。2.研究代表者の横田洋三は,国連差別防止および少数者保護小委員会に出席し,また,アメリカ合衆国に赴き,若干の研究成果の講演(コロンビア大学ロースクールにおける「日本における国際人権法の国内実施」など)を行った。3.研究分担者の大沼保昭は,スイス(ジュネ-ブ)で関係者にレビューを受けた。4.研究分担者の岩沢雄司はイギリス(ケンブリッジ)に海外出張し,関係者にレビューを受けた。また,これまでの研究成果の刊行に関する打ち合わせも行った。1.昨年に引き続き、国際人権法及び国際法の国内実施に関する図書、論文、判例を収集し、整理・分析する活動を中心に行った。そして、その成果の1部を発表する活動も行った。2.研究代表者の横田洋三は、特に、いわゆる「従軍慰安婦」問題に関する国連人権委員会、国連差別防止及び少数者保護小委員会、国際労働機関(ILO)条約勧告的用委員会などでのこの問題に関する審議状況と、それが日本に与えた影響、及びミャンマーの人権状況に関する国連での審議とそれが与えた影響について分析を行った。ジュネーブで開かれた国連差別防止及び少数者保護小委員会に出席するとともに、南アフリカに海外出張し同国における国際人権の国内実施に関する資料収集及び関係者のヒアリングを行った。3.研究分担者の大沼保昭は、国際人権の国内実施に関する理論的研究を進め、その成果の一部を『人権、国家、文明』(筑摩書房)という書物の形で発表した。

本研究は、第三世界にも受け入れられる「文際的人権観」を提唱し、人権が第三世界を含む世界各国に根づき、真に国内で実現されることを模索するものである。4.研究分担者の岩沢雄司は、特に日本における国際人権の国内実施についての分析を進め、その成果の一部を『国際法・人権・日本法』(オックスフォード出版局)という書物の形で発表した。この研究は、国際人権法の国内実施に関する理論的な分析に加えて、在日外国人、女性、被拘禁者などの人権に関して国際人権法が日本法に与えた影響の分析を含んでいる。国際人権法の発展によって、国際人権基準の国内実施の問題が学界においてもまた実務界においても注目されるようになった。本研究は、国際人権法が国際的平面から国内的平面にどのように影響を与えているかを、理論的、実証的に解明しようと試みたものである。まず、研究代表者の横田洋三は、国連および人権条約機構による人権基準の監視活動の実際および条約機関等の解釈の国内的効果について理論的に考察し、また、若干の諸外国の実践を検討した。その結果「国際人権条約規定は当事国を法的に拘束するが、監視活動や条約機関の解釈は、そのままでは国家を法的に拘束しない。しかし各国は立法、行政、司法においてそれらを誠実に考慮する必要がある。国際人権基準や国際人権条約の規定内容が国内的に実現されていない事実があるときは、その理由を説明し、早急に事態の改善を行う必要がある。」との結論に達した。研究分担者の大沼保昭は、国際人権基準の性格を理論的に考察し、「これまでの国際人権基準は欧米の自由権中心、個人権中心の考え方を強く反映しており、非欧米諸国の法制度、人権意識とは必ずしもなじまない。国際人権基準の設定においては、欧米以外の文明の人権思想を取り込む必要があり、またその履行監視活動においては、非欧米諸国の異なる制度的、思想的状況を十分に配慮する必要がある。」として「人権における文際的アプローチ」を提唱した。同じ研究分担者の岩沢雄司は、主に日本の裁判所における国際人権基準の適用状況を判例を詳細に当たることによって分析し、「以前は日本の裁判官は人権関係の事件を扱う際にほとんど国際人権条約に言及することがなかったが、最近は裁判所も積極的に日本が当事国となっている国際人権条約の規定を解釈・適用したり、国際人権機関の見解等にも配慮して判決を下すようになっている。」と結論づけた。