hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝細胞癌におけるMAGE癌退縮抗原の発現と癌ワクチン化の基礎的解析

当大学第二外科におけるHCC手術症例の摘出組織より当大学第一病理にて樹立した肝癌細胞株やその他の肝癌細胞株のRNAを分離し、RT-PCR法とMAGE特異的プライマーを用いてMAGE-1の発現の有無を検討したところ、肝癌細胞株11例中6例と高率に発現されていた。CTLの自己腫瘍細胞株に対する細胞障害能は予想どうり特異的に認められ、MHC拘束性にMAGE-1抗原を認識することを示唆された。しかし、明らかなMHC拘束性はなかった。この点でThierry Boonらによって報告されたメラノーマにおけるMAGE-1抗原に対するCTLの反応性と明らかに異なっていた。腺癌においては癌細胞の膜表面に存在するムチンが癌退縮抗原としてMHC非拘束性にCTLによって認識されることが知られている(MUC-1)。今回樹立されたCTLはMUC-1と同様にMAGE-1抗原を認識することを示唆された。
分子認識能を有する新規分子性導体の探求

1.分子集合体において,発現する物性や機能性は集合状態における分子の配列および配向に大きく影響される。分子性伝導体においても,分子レベルでドナーやアクセプターを設計し,集合状態の分子配列および配向を制御することを可能にしていくことが,その開発において重要なポイントとなる。本研究ではその様な観点から,分子認識能を有するカリックス[4]アレンに注目し,カリックスアレンの包摂機能を保持しつつ,アクセプター性を導入した新しいタイプの分子性伝導体の開発を目的として行った。具体的な分子設計として,カリックス[4]アレンのフェノール部分をアクセプター分子であるDCNQI(N,N'-ジシアノキノンジイミン)構造へ変換した分子をターゲット分子として,その合成について検討を行った。2.カリックス[4]アレンのキノン体であるカリックス[4]キノンは既報の方法にしたがい,カリックス[4]アレンを硝酸タリウムと反応させることにより合成した。得られたカリックス[4]キノンを,従来のDCNQI誘導体の合成法を適用し,塩化チタン存在下,ビス(トリメチルシリル)カルボジイミドと様々な条件下で反応させてみたが,目的とする分子は得られなかった。これはカリックス[4]アレンの分子骨格が強固に保持されているため,従来のDCNQI誘導体の合成と異なり,反応点であるケトン部分が立体的に込み合っているためではないかと考えられる。このように従来のDCNQI誘導体の合成法を適用するだけでは目的とする分子は合成できないことが明らかとなった。現在,分子認識性を持つドナー分子として,DCNQI誘導体が金属イオンと特異的に配位する最少単位であるシアノ基が長鎖アルキルを介してTTF誘導体に結合した分子の合成を検討しているところである。
めまい・平衡障害例のリハビリテーションの研究

めまい・平衡障害例に対する平衡訓練の有用性を検討した。1.対象:一側迷路障害5例(めまいを伴う突発性難聴2例、前庭神経炎3例)、両側迷路障害2例(ストレプトマイシンによる前庭障害、両側迷路機能高度低下各1例)、中枢性平衡障害3例(小脳梗塞、脳幹梗塞、脊髄小脳変性症各1例)であった。2.方法:訓練前に平衡障害による能力低下につき、自覚症状は調査表で、他覚所見は平衡機能検査を行い把握した。把握した能力低下に対して、症例毎に適した訓練項目を能力低下の把握に用いた平衡機能検査から選び、1日3回(1回30分程度)、毎日自宅で訓練するように指導した。2週毎に来科させ訓練効果を観察した。3.結果:(1)一側迷路障害例では、5例とも自覚症状(ベッドから体を起こす、椅子から立ち上がる、階段を昇る・降りる、横の物を取る、立った姿勢で方向を変える、屋外を歩くなど)、他覚所見(頭部運動、直立、歩行、円周歩行など)とも改善した。めまいを伴う突発性難聴の1例は、自然経過をみるため発症後2ケ月は薬物治療のみで経過をみていたが、自覚・他覚所見とも平衡障害の改善が見られず、訓練を開始したところ自覚・他覚所見とも改善傾向を示した。(2)両側迷路障害例では、2例とも訓練で改善を示した。ストレプトマイシンによる前庭障害例では発症6年後で症状固定していたが訓練により自覚・他覚所見とも平衡障害(頭部運度、躯幹運動、直立、歩行、自動回転、円周歩行など)が改善した。(3)中枢性平衡障害例では、3例とも改善を示した。開閉眼とも訓練後同じ時期より頭部運動、躯幹運動、直立、足踏み、歩行、昇降などが改善傾向を示した。迷路性平衡障害に比べ視性の代償は少ない成績であった。中枢性平衡障害例は、薬物の併用が必要であった。以上、平衡障害例の能力低下の改善に平衡訓練は有用であった。
Wntシグナル伝達経路におけるβ cateninの分解制御機構の解析

これまで、WntとFrizzled(Fz)受容体の特異性やWntがFzに結合した後に、細胞質内のDvlに至るシグナル伝達機構は詳細に明らかにされていない。細胞膜に存在する受容体はアゴニスト、あるいはアンタゴニズトと結合するとエンドサイトーシスが起こり、下流にシグナルを伝達する場合や逆に脱感作を誘導することが報告されている。そこで、本研究では、Wnt蛋白質の精製法を確立し、WntとFz受容体の特異性やWntと受容体のエンドサイトーシスの分子機構を明らかにして、Wntの性状やWntシグナル伝達の活性制御を解明することを目的としている。今年度に得られた知見は下記のとおりである。1)マウス繊維芽細胞株L細胞にWnt-3aを過剰発現させたメディウムからBlue sepharose、ゲルろ過カラム(Superdex200)、heparin sepharoseを用いて、Wnt-3aを精製した。Wntの受容体であるFzのうち、Fz5やFz6、Fz8の細胞外ドメインをGST融合蛋白質として調製し、Wnt-3aとの結合を解析した結果、いずれのFzもWnt-3aと直接結合した。2)ヒト胎児腎臓細胞株293細胞において、Fz8に対するWnt-3aの作用を解析した結果、Fz8はWnt-3a刺激後1時間まではエンドサイトーシスによって細胞膜から細胞質に移行したが、23時間後にかけてリサイクルされて細胞膜に移行することを見出した。また、クラスリンを重合させることにより、エンドサイトーシスを抑制するダンシルカダベリンを細胞に作用させるとWnt-3a依存性のFz8のエンドサイトーシスやβ-カテニンの蓄積が抑制された。このことから、エンドサイトーシスによってWntシグナル伝達が制御されることが示唆された。3)ラット副腎髄質由来褐色細胞株PC12細胞において、精製したWnt-3a蛋白質はDvlを介してRhoやRhoキナーゼを活性化することにより、神経成長因子依存性の神経突起の伸長を抑制した。これらの知見は、Wnt-3aの性状とエンドサイトーシスによるWntシグナル伝達の制御機構の一端を明らかにしたものである。私はこれまでにAxinがGSK-3βやβ-カテニン、APCと複合体を形成し、β-カテニンのリン酸化とユビキチン化による分解を促進することを明らかにした。さらに、新規Axin結合分子として同定したAxamが脱SUMO化酵素であることが判明した。SUMOはユビキチンと構造的に類似した修飾分子で、SUMO化によって基質の細胞内局在や安定性、機能が変化する。したがって、Wntシグナル伝達がリン酸化とユビキチン化に加えて、SUMO化の翻訳後修飾によって制御されることが示唆された。そこで、本研究でWntシグナル伝達経路におけるAxamの作用機構とSUMO化の標的蛋白質を検索し、SUMO化によるWntシグナル伝達の制御機構を解明することを目的としている。また、GSK-3β結合蛋白質を同定し、GSK-3βの活性制御機構を解明することも目的としている。1)Axamは脱SUMO化活性依存性に動物細胞ではβ-カテニンの分解を促進し、ツメガエルの初期胚においては体軸形成を抑制した。2)Whtシグナル伝達経路におけるSUMO化の標的蛋白質を検索した結果、転写因子のTcf-4がSUMO化されることを見出した。Tcf-4はSUMO化のE3リガーゼとして機能するPIASyと結合することによりSUMO化が促進された。また、Tcf-4をSUMO、PIASyと共に発現させると、Tcf-4とSUMOは核内で点状に認められ、局在が一致した。さらに、PIASyはTcf-4の転写活性を促進し、β-カテニンと共に発現させると相乗的に促進したが、逆に、脱SUMO化酵素のAxamはTcf-4の転写活性を抑制した。3)GSK-3β結合蛋白質としてAKAP220が得られた。AKAP220はリン酸化酵素のGSK-3βとPKAや脱リン酸化酵素PP1と複合体を形成した。その複合体内で、GSK-3βの9番目のセリンのリン酸化状態を調節することにより、GSK-3βの活性が制御されることが示唆された。これらの知見はSUMO化によるWhtシグナル伝達経路の制御機構やGSK-3βの活性制御機構の一端を明らかにしたものである。

Wntの受容体であるFzのうち、Fz5やFz6、Fz8の細胞外ドメインをGST融合蛋白質として調製し、Wnt-3aとの結合を解析した結果、いずれのFzもWnt-3aと直接結合した。2)ヒト胎児腎臓細胞株293細胞において、Fz8に対するWnt-3aの作用を解析した結果、Fz8はWnt-3a刺激後1時間まではエンドサイトーシスによって細胞膜から細胞質に移行したが、23時間後にかけてリサイクルされて細胞膜に移行することを見出した。また、クラスリンを重合させることにより、エンドサイトーシスを抑制するダンシルカダベリンを細胞に作用させるとWnt-3a依存性のFz8のエンドサイトーシスやβ-カテニンの蓄積が抑制された。このことから、エンドサイトーシスによってWntシグナル伝達が制御されることが示唆された。3)ラット副腎髄質由来褐色細胞株PC12細胞において、精製したWnt-3a蛋白質はDvlを介してRhoやRhoキナーゼを活性化することにより、神経成長因子依存性の神経突起の伸長を抑制した。これらの知見は、Wnt-3aの性状とエンドサイトーシスによるWntシグナル伝達の制御機構の一端を明らかにしたものである。
蛇咬傷局所障害の発生・進展に対するプロテアーゼ阻害剤の影響

本研究の主目的はMetalloproteinaseの阻害物質を使用した、蛇毒による局所障害を抑制するViperide科蛇咬傷に対する新しい治療法の開発である。局所での早期における蛇毒の無毒化はその後に続く全身性の障害の発生をも抑制すると期待される。ラットなどの血中に存在するmurinoglobulinは広域阻害スペクトラムを持つプロテアーゼ阻害剤である。この阻害物質をラットより大量精製する方法を開発し、Viperidae科5属5種の蛇毒活性に与える影響を調べたところ、使用したすべての種において蛇毒の局所出血活性、腫脹惹起活性を殆ど完全に抑制することが明らかになった。また、合成の金属酵素阻害剤であるIlomastatおよびCaEDTAについても、Viperidae科の毒蛇のなかで最も活性が強く、murinoglobulinによる阻害を受けにくかったEchis shochurekiの毒を用いて検討したところ、蛇毒の血液凝固活性、局所出血活性を充分に抑制することが明らかとなった。そこで、実際の救急治療に使用可能かどうか、Echis sochurekiの毒をラットに皮下注した後、1分から10分の間隔を置いて、Metalloproteinaseの合成阻害剤である0.3M CaEDTAあるいは、Ilomastat 50μM, CaEDTA0.3Mの混合液を同部位に皮下注し、その効果を見た。その結果、蛇毒による局所症状(出血、壊死)および全身症状(血液凝固障害)に対しても充分な抑制効果は得られなかった。全身症状においても、有効であったのは治療薬注入までの許容時間が1分と極めて短かった。このことは、蛇毒が予想以上に早く循環系に進入することを示していると考えられ、局所において蛇毒を無毒化するうえで大きな制約となると思われる。今後、蛇毒の循環系への移行を遅延させる方法および、全身の循環系に流入した毒素をも中和させる方法等の工夫が必要と結論された。1.各種蛋白分解酵素阻害物質の咬傷局所症状に対する影響この研究目的の実施は平成16年度に予定していたものであるが、ラット血漿より広域蛋白分解酵素阻害物質であるムリノグロブリンの簡便な大量精製法を開発することができたため、15年度に前倒しして実験を行った。その結果、以下のことが明らかになった。(1)ムリノグロブリンにより世界で最も危険とされるクサリヘビ科に属する5属5種の蛇(Bothrops jararaca, Crotalus atrox, Echis sochureki, Trimeresurus flavoviridis, Lachesis muta muta)の蛇毒すべての局所出血壊死および浮腫活性を抑制できることが明らかになった。(2)これは研究目的のひとつである凝固線溶系の異常が局所症状に及ぼす影響とも関係するが、凝固異常が存在すると局所出血の程度が著しく増加することが示唆された。(3)出血毒は蛇毒中のゼラチン分解金属酵素によるものである。ムリノグロブリンは5種すべての蛇毒中ゼラチン分解金属酵素の活性を試験管内では重量比で10から20で完全に抑制するのに対して、出血活性の抑制にはその約2倍量のムリノグロブリンが必要とされた。この原因として、蛇毒中に存在する低分子の競合型金属酵素阻害物質が考えられた。この阻害物質はもともと蛇自信の防御因子として存在するが、この低分子阻害物質が投与した外来性の阻害物質と競合することにより、投与の効果を減弱させていると考えられた。このことは蛋白分解酵素阻害物質による治療を考える上で大きな障害になる可能性がある。

2.抗出血毒および抗血液凝固毒活性をもつ物質の探索蛍光基質を使用した簡便なゼラチナーゼ活性測定法を確立し、主に、海洋生物を中心にスクリーニングを行っているが、残念ながら、今のところ発見には至っていない。1.合成インヒビター、CaEDTA局所投与による蛇毒毒性抑制実験本研究の主目的はMetalloproteinaseの阻害物質を使用した、蛇毒による局所障害のみならず、全身障害をも抑制するViperide科蛇咬傷に対する新しい治療法の開発である。そこで、Viperidae科の蛇毒中で最も強力であると報告されているEchis sochurekiの毒をラットの腹部皮下に皮下注した後、2分から15分の間隔を置いて、Metalloproteinaseの合成阻害剤であるIlomastat 50μM, CaEDTA0.3Mの混合液を同部位に皮下注し、その効果を見た。その結果、蛇毒による局所症状(出血、壊死)および全身症状(血液凝固障害)に対しても抑制効果が認められたが、全身症状においても、治療薬注入までの許容時間が5分以内と極めて短かった。このことは、皮下注された蛇毒が予想以上に早く循環系に進入することを示していると考えられ、局所において蛇毒を無毒化するうえで大きな制約となると思われる。今後、蛇毒の循環系への移行を遅延させる方法および、全身の循環系に流入した毒素をも中和させるだけ強力なMetalloproteinase阻害剤の開発が必要であると結論された。2.新規蛇毒Metalloproteinase阻害物質の検索多くの天然物中のMetalloproteinase阻害活性を検索した結果、今までのところ、海綿の一種とウミウシの一種に蛇毒Metalloproteinase阻害活性が存在することを見出した。現在、それらの阻害物質の単離と物理化学的性質の特定を行っている。金属酵素阻害剤は蛇毒成分のうち、局所出血を惹起する出血毒、全身性の凝固障害を引き起こすプロコアギュラントに対して強い抑制効果を持つ事が明らかとなった。さらに、ラットなどに存在する血中のムリノグロブリンは動物実験においても、クサリヘビ科であれば毒蛇の種類を問わず、局所出血、全身性の凝固障害に対して有効であった。さらに、実際の治療モデルとして、咬傷後にプロテアーゼ阻害剤を投与した場合の効果についてラットを用いた動物実験により検討した。阻害剤としてはキレート剤であるCa-EDTA、血中プロテアーゼ阻害剤であるムリノグロブリン、合成金属酵素阻害剤であるIlomastatを用いた。その結果、咬傷直後(2分以内)に局所投与が可能であるならば、毒蛇の種類を問わず、局所出血等に有効であるが、時間が経過すると有効性が著しく低下するという結果がえられた。阻害剤としては、合成金属酵素阻害剤とキレート剤の併用が最も優れていた。また、蛇咬傷による全身性の障害に対するプロテアーゼ阻害剤の効果もあわせて検討したが、この場合は更に早期に投与する必要があることが明らかとなった。また、この実験結果より、局所に注入された蛇毒中のプロコアギュラントは、予想されたより早期に全身循環中に進入することが明らかになり、その経路としてはリンパ行性ではなく、血管よりの進入であることも確かめられた。
指向性レーダーを用いたやや深い遺溝探査法の研究

前年度の研究で,本手法の原理的可能性はすでに確かめられていたので,本年度は作業効率と分解能の向上をめざして周波数を前年度の13.56MHzから40.67MHzに変えて実験を行った.まず,やや深い探査対象として,近世城郭の堀の底部の探査実験を行うこととし,滋賀県高島町の大溝城と安土町の安土城で実験を行った.その結果,地中の不連続面は二三検出されたものの,両地点とも地下水面が高かったため,電磁波の地中貫入深度が不十分であった.とくに,安土城では埋め立て地上の人口地盤で,電磁波が表層内に閉じ込められて深部に透過できない現象がみられた.次に,もう一つのやや深い対象として,大型古墳の石室の探査実験を,大阪府高槻市の今城塚古墳で行った.その結果,7および8メートルからの反射が見られ,石室の底部および古墳建設前の原地盤面と推定された.また,かつて石室があったと推測されるあたりで電磁波の反射が乱れ,同石室は既に盗掘されており,土がゆるんでいるものと推定された.さらに,同種の対象として,福岡県八女市の岩戸山古墳で実験を行った.その結果,後円部の地下4および7メートルから明瞭な反射が確認され、石室の頂部と底部からの反射と推測された.これらの結果は,本手法が,古墳などやや深い対象の探査手法として十分な可能性をもつことを示すものである。
熱電クラスレート化合物の結晶構造の設計・制御による高性能化

クラスレート化合物は,ラトリング効果(内包原子の熱振動によるフォノン散乱)により低い熱伝導率κが期待できる。その結果,大きい無次元性能指数ZT=S^2σT/κ(Sゼーベック係数,σ電気伝導率,T温度)が見込まれ,有望な熱電材料とされている。本研究では,その化学組成を含めた結晶構造を設計・制御することにより,クラスレート化合物の熱電性能の向上を試みた。出力因子S^2σは近似的に<m^*>^<3/2>μ(m^*有効質量,μ移動度)に比例する。規則的な原子配置または少ない電荷補償原子数によりキャリア散乱を減らし移動度μを増大させることや組成変調により電子構造を変化させて有効質量m^*を増大させることを試みた。通常のアルカリ土類金属に代えてアルカリ金属を内包したクラスレートK_8Ga_8Ge_<38>を作製した。その移動度μは期待どおりには増加しなかったが,有効質量m^*が増加した。その結果,室温における<m^*>^<3/2>μならびに出力因子S^2σは,Ba_8Ga_<16>Ge_<30>のそれらよりも大きくなった。また,それぞれ中温度領域と高温度領域で熱電性能が高いSr_8Ga_<16>Ge_<30>とBa_8Ga_<16>Ge_<30>の混晶化を行った。混晶化試料の熱電特性は,混晶割合に応じて系統的な変化を示し,混晶化によって中高温度領域の熱電性能を補完できることがわかった。クラスレート化合物のp型材料については報告例がほとんどない。本研究では,メカニカルアロイング法を活用することにより,従来方法では困難であった,大きいサイズの試料体を得ることに成功した。ヨウ素あるいはテルルを内包したいくつかの新規材料を合成した。これらアニオン系クラスレートは,カチオン系と同等に低い熱伝導率を示した。それに加えて,テルル内包系Ge_<30>P_<16>Te_8およびSi_<30>P_<16>Te_8は,p型伝導性を示した。それらに対してキャリア密度増加のために組成制御したところ,Si_<30>P_<16>Te_8では無次元性能指数ZTが最大で0.45に達した。クラスレート化合物は,内包原子のラトリング効果によって熱伝導率κが格段に低減されるため,その性能指数Z=S^2σ/κ(S:ゼーベック係数;σ:電気伝導率)が大きく,有望な熱電変換材料である。本課題では,さらなる性能向上のために,特に,出力因子S^2σの向上を試みている。出力因子は,有効質量m^*と移動度μを用いて,S^2σ∝m^<*3/2>μと書ける。そこで,結晶構造中の原子の配置や種類を設計・制御することにより,規則的な原子配置でキャリア散乱を減らし移動度μを向上させるか,あるいは,電子構造を変化させ有効質量m^*を増大させることを試みている。1.アルカリ金属内包クラスレートK_8Ga_8Ge_<38>

内包原子として,通常用いられているアルカリ土類金属の代わりに,アルカリ金属を用いて,電荷補償原子(III族原子)数を組成式あたり16個(Ba_8Ga_<16>Ge_<30>)から8個(K_8Ga_8Ge_<38>)に減らすことにより,移動度μの向上を試みた。おそらく電子構造の変化により,有効質量m^*が5倍程度増加したので,移動度μの向上を得ることはできなかった。しかしながら,この有効質量増大により,室温におけるm^<*3/2>μならびに出力因子S^2σは,K系のほうがBa系よりも大きくなった。その電子構造の制御を念頭におき,高い性能を示す温度領域が異なる二つのSr_8Ga_<16>Ge_<30>とBa_8Ga_<16>Ge_<30>の混晶化を試みた。作製した試料は,X線回折の結果,タイプ1のクラスレート構造を示すことがわかった。その熱電特性は,系統的な変化を示した:すなわち,Ba量xが増えるにつれて,電気伝導率σは減少する傾向が見られ,また,その真性領域での活性化が始まる温度ならびにゼーベック係数Sが最大値を示す温度がより高温側にシフトした。今後,熱電性能の向上のために,組成などを最適化する予定である。クラスレート化合物は,内包原子のラトリング効果によって熱伝導率κが格段に低減されるため,その性能指数Z=S^2σ/κ(S:ゼーベック係数;σ:電気伝導率)が大きく,有望な熱電材料である。本課題では,クラスレート化合物に対して,化学組成を含めた結晶構造を設計・制御することにより,性能向上を試みた。昨年度はカチオン内包系について研究したが,今年度は,主に,p型での高性能化を目指して,アニオン内包系の新規化合物合成とその組成制御を実施した。アニオン系クラスレートの従来の作製方法は,輸送法と高圧法であり,大きなサイズの試料体を得るのが困難であった。本研究では,メカニカルアロイング法を活用した焼結法により,比較的簡単に大きな試料体を得ることに成功した。その手法により,報告例のあるGe_<38>Sb_8I_8を作製した他,新規化合物Sn_<38>Sb_8I_8を合成することができた。それらの熱伝導率は,カチオン系のそれと同等かそれ以下であることがわかった。内包原子の原子変位パラメータも,アニオン系とカチオン系の間にはあまり差がなく,ラトリング効果が同様に生じることが示唆され,熱的性能の面ではアニオン系も高性能材料になる可能性が見えた。しかし,これらの材料では,キャリア制御が難しく,p型化は達成できなかった。2.テルル内包クラスレートGe_<30>P_<16>Te_8,Si_<30>P_<16>Te_8ハロゲンのヨウ素に代えて,それよりも電気陰性度の低いテルルを内包元素とした,いくつかの新規クラスレートの合成に成功した。Ge_<30>P_<16>Te_8は,低い熱伝導率とp型伝導性を示した。しかし,キャリア密度の最適化は行えず,最大無次元性能指数ZT_<max>は0.12に留まった。一方,Si_<30>P_<16>Te_8は,熱伝導率は期待ほど低くはなかったが,高いp型伝導性を示した。キャリア密度の最適化が可能で,最大無次元性能指数ZT_<max>は0.45に達した。
神経根性疼痛の遺伝子治療に関する基礎的研究

腰椎椎間板ヘルニアの痛みは、疼痛伝達物質や炎症性サイトカインに惹起され、神経再生の阻害によって遷延する。腰椎椎間板ヘルニアによる神経根性疼痛を惹起するサイトカインのうち、特にTumor necrosis factorが主要因子と報告されている。基礎的実験や臨床試験にて、Tumor necrosis factorの阻害薬が、腰椎椎間板ヘルニアによる神経根性疼痛を抑制することが報告された。これらの機序を踏まえ、除痛を目的に活性化されたグリア細胞やシュワン細胞に、神経栄養因子やモルヒネ様物質を産生長期発現させることが可能であれば、腰椎椎間板ヘルニアによる神経根性疼痛を抑制することが可能と考える。そこで我々は、Lac-Zを組み込んだAdeno-associated virusを経坐骨神経、後根神経節に導入し、後根神経節や脊髄における遺伝子導入を示した(Saito et al., 2006)。またこのLac-Zの発現が4週以上持続することを示した(Saito et al., 2006)。さらにそのような神経伝達に関して重要である、リガンド、リセプターの下流に存在するmitogen-activated protein kinaseである、ERK, p38が、腰椎椎間板ヘルニアのような神経障害時に発現が増強され、またp38の阻害薬を用いるとその疼痛行動や、神経障害が抑制出来ることを証明した(Doya et al., 2005, Ohtori et al., 2005)。以上のことは、腰椎椎間板ヘルニアによって、Tumor necrosis factorはシュワン細胞やグリア細胞を増殖させるが、これらに遺伝子導入やmitogen-activated protein kinaseを使用することで長期間の除痛が可能であり、今後臨床応用可能な方法と考えている。腰椎疾患において、難治性の馬尾神経、神経根障害から生ずる痛みやしびれは、手術治療しかないのが現状である。しかしながら確実性や侵襲の大きさから、まだまだ問題点が残る。近年、疼痛治療分野においても再生医療的アプローチを使用した遺伝子治療法の研究が進められている。本研究の目的は馬尾神経、神経根に対して、安全で副作用のない遺伝子導入を行い安全で副作用のない生体モルヒネを長期間発現させることを目的としている。ラット馬尾神経、神経根に対しAdeno Virusを使用したLacZを含んだプラスミドを注入し発現程度、範囲、を観察した。注入部位は神経根と後根神経節を選択した。神経根、後根神経節、脊髄に効率良く取り込まれた。これらの発現細胞は、神経根では特にシュワン細胞、後根神経節では、神経細胞、脊髄においては運動神経細胞、グリア細胞であった。行動学的評価、組織評価では神経の損傷を疑わせる所見はなかった。また前進状態においても特に副作用を示唆する所見はなかった。現在は内因性オピオイド遺伝子(encephalin、endorphin)を組み込んだ遺伝子を導入し、その伝播と遺伝子の発現、さらに除痛効果について観察中である。内因性オピオイドは代謝が早く臨床応用されないが、細胞に導入可能ならその発現は3-4週と考えており、実際にそのプラスミドはコロンビア大学より供与を受けている。その際の疼痛評価は、行動学的評価と一次感覚神経と脊髄後角の反応性を電気生理学的手法と、免疫学的手法を用いて検討中である。
中山間地再生のための行政・民間営利・民間非営利セクターの協働システムに関する研究

本年度は,3年間の研究成果の集大成を行った。その成果の概要は,次のとおりである。1)まず理論面の成果であるが,中山間地域を活性化するための各種の主体(農業公社,第3セクター,NPO,構造改革特区)の特性と機能を総括的に整理するとともに,公企業経営の性格を解明した。さらに,地域社会と密接な関連をもつ企業に支えられた市場経済と,コミュニティ企業・非営利組織が形成するボランタリー経済が統合した相互依存型経済の重要性を整理した。2)こうした公民混合経営のわが国における具体的な事例については,(1)NPOが実施している緑化ボランティアの養成研修への参加動機の分析,(2)中山間地域に於ける農業・農村機能の維持に果す第3セクターの機能と問題点,(3)住民や農家が主体となりながら市町村や農協,普及センターなどを巻き込んで地域活性化活動を展開している事例の成功要因,等が解明されている。3)一方,諸外国における公民混合経営体についても様々な角度から分析を実施した。第1はEUにおける取り組みの評価であり,イギリスにおける公民パートナーシップ・システムによる地域再生の意義と限界を解明するとともに,EUの農村振興施策と農村ガバナンスのわが国への適用可能性,EUやオーストラリアにおける環境と経済の循環によるエコロジカルな地域づくりの評価が行われた。4)東南アジアの事例としては,タイにおける一村一品運動と日本の一村一品運動の特徴の比較分析,タイにおける一村一品運動における加工事業の企業形態と発展可能性,さらにはその地域におよぼす多面的効果を解明した。本研究は,わが国中山間地域再生のための新たな農村マネジメント主体の形成可能性について解明することを目的とする。そこでのポイントは、行政(自治体、国)、コミュニティ・民間非営利・民間営利の各セクター間における協働システムであり、こうした異種セクター間のパートナーシップのあり方と可能性を解明することである。本年度は,主として市町村農業・農村振興公社を研究対象として,その地域戦略機能,担い手インキュベーション機能,経営管理機能について分析を実施した。また,EUの地域振興政策における公私混合経営体の役割評価,生態系保全のための自治体間の所得移転政策の妥当性評価,地域内発的アグリビジネスの事業展開評価,NPO法人による緑化ボランティア養成研修の評価,住民が主体となって進めているエコロジカル・コミュニティ創造活動の評価等について,理論的な整理を行うとともに,その実態を調査した。特にユニークな市町村農業振興公社の事例として,農作業受託などの直接的な農家支援事業を一切行わず,地域農業の戦略策定による担い手農家の支援を実施している新しい公社活動を調査した。この事例では,地域農業施策の策定,担い手農家への農地集積,都市住民と農家との交流,ブランドづくりとマーケティング,地域資源循環型農業の確立,農家の情報発信の支援,農用地利用ルールの確立など実に様々な戦略的な活動を,担い手農家が主導しながらそれを公社がサポートするという推進体制で実施している。また,公社のインキュベーション機能については,農作業の受託を中心に実施している公社活動を分析した。当該公社では,公社職員に担当地区を任せる「地区ブロック担当性」を採用してコスト意識を高めるとともに,将来的には職員に受託した農地を株分け転貸して独立させる担い手インキュベーション機能を果たしている。そこでのポイントは,行政(自治体、国)、コミュニティ・民間非営利・民間営利の各セクター間における協働システムであり,こうした異種セクター間のパートナーシップのあり方と可能性を解明することである。本年度は,初年度に実施した理論的整理に基づき,主として事例解析を行った。具体的な事例とその特徴は,次のとおりである。(1)農家が中心となり,市町村や農協が参加した地域農業振興組織(角田市農業振興公社),(2)地域営農システムの優良事例評価(阿東町,福栄村),(3)第3セクターの評価(東白川村,川場村,新治村,清里村),(4)NPO法人(熊本-緑化ボランティア,福岡-農と自然の研究所),(5)公私混合経営(オーガニック金ヶ崎),

(6)海外事例調査(タイの一村一品運動,EUの農村開発政策,ブルガリアの公私混合経営)。以上の事例調査を通じて得られた主要な知見は,次のとおりである。(1)農家中心の地域農業戦略組織活動は,農家が中心となった様々な地域活性化活動を生み出すとともに,行政,農協職員の意識や能力の向上という点でも大きな効果を生み出すことができる。(2)中山間地域活性化組織である,公社,第3セクター,NPO,民間企業にはそれぞれ一長一短がある。第3セクターの成功には公共性と利益獲得動機の調整が必要であることを明らかにした。(3)タイにおける一村一品運動の多様性を企業形態,経営形態,事業規模・成長視点から整理することによって良好に類型化することができることを,また一村一品運動の効果は経済的な効果ばかりでなく,社会的な効果,心理的な効果も大きいことを明らかにした。本年度は,3年間の研究成果の集大成を行った。その成果の概要は,次のとおりである。1)まず理論面の成果であるが,中山間地域を活性化するための各種の主体(農業公社,第3セクター,NPO,構造改革特区)の特性と機能を総括的に整理するとともに,公企業経営の性格を解明した。さらに,地域社会と密接な関連をもつ企業に支えられた市場経済と,コミュニティ企業・非営利組織が形成するボランタリー経済が統合した相互依存型経済の重要性を整理した。また,同時に地域環境税の意義を社会関係資本の概念を用いて整理した。2)こうした公民混合経営のわが国における具体的な事例については,(1)NPOが実施している緑化ボランティアの養成研修への参加動機の分析,(2)中山間地域に於ける農業・農村機能の維持に果たす第3セクターの機能と問題点,(3)住民や農家が主体となりながら市町村や農協,普及センターなどを巻き込んで地域活性化活動を展開している事例の成功要因,等が解明されている。3)一方,諸外国における公民混合経営体についても様々な角度から分析を実施した。第1はEUにおける取り組みの評価であり,イギリスにおける公民パートナーシップ・システムによる地域再生の意義と限界を解明するとともに,EUの農村振興施策と農村ガバナンスのわが国への適用可能性,EUやオーストラリアにおける環境と経済の循環によるエコロジカルな地域づくりの評価が行われた。4)東南アジアの事例としては,タイにおける一村一品運動と日本の一村一品運動の特徴の比較分析,タイにおける一村一品運動における加工事業の企業形態と発展可能性,さらにはその地域におよぼす多面的効果を解明した。
質量分析法による気相イオン反応機構解明と糖鎖構造解析に関する研究

化合物における光学中心の立体を決定することは、生体がキラル中心を持ったアミノ酸で構成されていることから鑑みても非常に重要である。既存の方法論を用いた立体決定法では、サンプル消費量やリファレンス化合物が不可欠になるなどの問題点が存在した。そこで私は、昨年度まで行ってきた糖鎖の構造解析において得られた知見を応用し、質量分析法を用いた光学中心の立体決定に取り組んだ。本年度は昨年度得られた基礎的な情報を元に、方法論をより確かなものにするべく詳細な検討を行った。本法では対象のエナンチオマーに対してキラル補助団を導入し、得られたジアステレオマーにおける立体的混み合いの差に基づいて立体構造の判別と決定を行うものである。そのため導入するキラル補助団における混み合いを生み出す主要因となる官能基を厳密に決定することが求められる。実験科学的なアプローチとして、異なった鎖長のアルキル基を持ったアミンに対して保護アミノ酸を導入し検討を行ったところ、ジアステレオマー間の安定性の差がアルキル鎖に依存して変化した。これは解析対象によって適切な官能基の大きさが存在することを示唆する結果である。つまり、より適切なキラル補助団を選択することが明確な立体決定を可能にすると考えられる。以上の考察に基づき、いくつかの特殊な構造を持つ化合物についても検討を行った。これらの結果を含めた一連の内容は、国際・国内学会にて発表を行い、日本糖質学会ではポスター賞を受賞した。また現在、海外学術雑誌へ論文を投稿中である。また、糖鎖の構造解析についても昨年度に続き検討を行った。特に単糖におけるアノマー位の立体構造判別が可能であり、これらが気相におけるナトリウムイオンと形成する配位の安定性に起因することを、実験科学的に世界で初めて明らかにした。この成果は国際学会にて発表を行った。また現在、海外学術雑誌へ投稿中である。糖鎖の質量分析において、オリゴ糖以上では構成糖鎖を判別するためにナトリウムイオン付加体を用いるが、単糖におけるナトリウムイオン付加体はフラグメンテーションを起こさないために判別が不可能だとされてきた。しかし前述の理由からシークエンス分析における単糖の異性体判別が必要とされる。そこで質量分析中の分解エネルギーに着目するという独自の視点を生かし、当初の計画に沿って単糖をターゲットとしてその分解におけるアノマー異性体の判別に取り組んだ。アミノブチル基をアグリコンとすることで目的の単糖を質量分析計内で得ることができ、アノマー異性体それぞれにおける分解エネルギーが異なっていること、さらに衝突誘起解離の時間が短いほどその差異が大きくなることを見出した。これらの成果は第29回日本糖質学会年会にて報告し、それに関連する結果を日本農芸化学会2010などにて報告した。また関連して更に有用性を増したアグリコンとしてN-ヘキシルアミノブチル基を発見した論文において、同様の手法を用いて質量分析の実験を担当した論文をOrganic & Molecular Chemistryに報告した。これらの手法を応用し、一般的な光学異性体の判別にも取り組んだ。光学異性体を有機合成により立体異性体へ変換し、その分解エネルギーの差異によって判別することとした。立体異性体への変換は古くから用いられている手法ではあるが、質量分析においてはフラグメンテーションパターンが極めて似たものになることが多く、鍵となるフラグメントを生成するため付加する化合物の選択が非常に煩雑となってしまう。また付加イオンの脱離がフラグメンテーションに優先する場合はそれ以上の解析が不可能となる。これらの問題はターゲットイオンの分解エネルギーに着目することで全て解決された。代表的な官能基を持つ化合物と光学中心を持たないグリシンを除いたアミノ酸19種について解析を行った結果が、現在論文投稿準備中となっている。生体内反応はキラリティを見分けて行われており、生体内反応の理解や新薬開発を考えたとき光学中心の正しい決定は非常に重要である。NMRにおけるモッシャー法のような方法も存在するが適用範囲が限られており、またサンプル量低減の観点からも改善が望まれている。そこで糖鎖に関する成果を応用することで質量分析法を用いた方法論を確立できると考え、エナンチオマーの判別および絶対配置の決定に取り組んだ。エナンチオマーを直接判別することはできないためキラル補助団を導入することでジアステレオマーへと導き、その差異をよって判別を試みることとした。低分子化合物においてフラグメント化が進行しないという問題があり従来法では解析不可能となっていたが、付加イオンの脱離過程に注目することで解析が可能でなった。アルコール、アミン、カルボン酸という代表的な官能基を持つ天然物の判別を試みたところ、全ての判別が可能であり、二つの光学中心がRSというペア(RS体)がSS体に比べて安定であることが分かった。これは立体的混み合いによる不安定化によって説明することができた。この実験事実に基づき立体決定の可能性を探るため、アミノ酸を用いた検討を行った。グリシンを除く19種のアミノ酸をジペプチドへ導き実験を行った結果、アスパラギンとグルタミンを除く17種でDL体がLL体に比べて安定であった。立体的混み合いの要因はアミノ酸の側鎖と考えられた。例外であった二つのアミノ酸は気相における立体構造の報告から側鎖とカルボキシル末端が環状構造を取っていると考えられ、混み合いの要因が側鎖ではなくカルボキシル基となることで逆転が起こったと説明できる。このように判別を達成したのみならず、立体的混み合いに関する考察から絶対配置の決定まで行える非常に優れた方法を確立することができた。この成果について、現在論文投稿準備中である。

化合物における光学中心の立体を決定することは、生体がキラル中心を持ったアミノ酸で構成されていることから鑑みても非常に重要である。既存の方法論を用いた立体決定法では、サンプル消費量やリファレンス化合物が不可欠になるなどの問題点が存在した。そこで私は、昨年度まで行ってきた糖鎖の構造解析において得られた知見を応用し、質量分析法を用いた光学中心の立体決定に取り組んだ。本年度は昨年度得られた基礎的な情報を元に、方法論をより確かなものにするべく詳細な検討を行った。本法では対象のエナンチオマーに対してキラル補助団を導入し、得られたジアステレオマーにおける立体的混み合いの差に基づいて立体構造の判別と決定を行うものである。そのため導入するキラル補助団における混み合いを生み出す主要因となる官能基を厳密に決定することが求められる。実験科学的なアプローチとして、異なった鎖長のアルキル基を持ったアミンに対して保護アミノ酸を導入し検討を行ったところ、ジアステレオマー間の安定性の差がアルキル鎖に依存して変化した。これは解析対象によって適切な官能基の大きさが存在することを示唆する結果である。つまり、より適切なキラル補助団を選択することが明確な立体決定を可能にすると考えられる。以上の考察に基づき、いくつかの特殊な構造を持つ化合物についても検討を行った。これらの結果を含めた一連の内容は、国際・国内学会にて発表を行い、日本糖質学会ではポスター賞を受賞した。また現在、海外学術雑誌へ論文を投稿中である。また、糖鎖の構造解析についても昨年度に続き検討を行った。特に単糖におけるアノマー位の立体構造判別が可能であり、これらが気相におけるナトリウムイオンと形成する配位の安定性に起因することを、実験科学的に世界で初めて明らかにした。この成果は国際学会にて発表を行った。また現在、海外学術雑誌へ投稿中である。
企業統治のボラティリティへの影響：株主特性から見たアジア域内の比較研究

企業の情報開示度、株式所有構造および株価の情報効率性の関係について分析した。まず、企業の情報開示レベルと株価の情報効率性の間に一定の相関があることが確認された。次に、外国人投資家の株式保有の程度が株価の情報効率性に影響を与えるかという問題を検討した。そして、外国人投資家の持株比率が高いほど、企業の情報開示が株価の情報効率性に与える程度が大きいことが明らかとなった。以上の結果は、外国人投資家の株式保有比率が高いほど、情報開示度の上昇を通じて株価の情報効率性も高まることを示唆する。本研究の目的は、「Exit」が主要なガバナンスの手段であるアウトサイダーの株主が、モニタリングを通じて株価の情報効率性に影響を与えるかを分析することである。当年度は、日本企業のデータを用いた分析を進めた。具体的には、東証上場企業をサンプルとして、企業レベルの株式所有構造および情報開示(ディスクロージャー)の程度の差が、株価の情報効率性に何らかの影響を与えるのかを実証的に分析した。株価の情報効率性に関する変数としては、各企業の株価のボラティリティのうち企業固有の要因で生ずる割合を用いる。現段階で得られている結果としては第一に、株価の情報効率性が企業の情報開示の質の程度と正の相関をすることが確認された。これはすなわち、企業が情報開示の質を上昇させることは、株価の情報効率性を高めることにつながると解釈できる。さらに、外国人投資家の株式保有が株価の情報効率性にどのように影響するのか、についても分析を行った。外国人投資家は、モニタリング活動などを通じて情報を獲得しようとする投資家、すなわちインフォームド・トレーダーとしてここでは想定している。インフォームド・トレーダーとしての外国人投資家による株式の売買や、そうした投資家の要求による情報開示の程度の上昇を通じて、株価により多くの情報が織り込まれていくかどうかを検討した。現時点で得られている結果としては、外国人投資家の株式保有比率が高い企業ほど、株価の情報効率性も高まる傾向にあることが観察された。このことは、外国人投資家の株式の保有と売買が、株価の情報効率性を高めている可能性を示唆しているかもしれない。以上の結果については、その頑健性をテストする必要があり、これが2014年度の課題といえる。本年度は、分析に必要なデータの収集を主に行った。とりわけ、空売り規制や少数株主保護の規制の影響を分析するため、最初に、そうした規制のレベルが異なる複数の国における上場企業のデータを購入した。具体的には、日本以外の上場企業の財務データと株価データを収集するために、Thomson社のDatasteamを購入した。また、各企業の株式所有構造に関するデータを収集する目的で、Thomson社のOwnership Data Feedを購入した。Ownership Data Feedは、各企業の株式所有構造の変化に関するデータベースである。これを用いてまず、本研究の主要な分析対象である、大株主比率を作成を開始した。大株主の定義は、現時点では、5%以上株式を保有している株主とした。またこうして定義された大株主をさらに、主体別に、機関投資家、経営陣などに分類した。他方、株価の情報効率性に関する変数を作成する目的で、Datasteamから各企業の株価データを取得しているところである。この株価データを用いて第一に、株価の個別ボラティリティを計算する。これは、各企業の株価のリターンを、市場ポートフォリオのリターンなどで回帰した残差として定義される。第二には、各企業の株価のSynchronicityを用いる。これは、株価の個別ボラティリティを求める推計式の決定係数をR2とした場合に、log(R2/1- R2)として計算される。なお、以上の各変数は、日本企業については、以前から保有しているデータベースを用いて一定程度の作成が終了している。本年度は、日本企業をサンプルとして、株価の情報効率性と株主構成、情報ディスクロージャーの関係について分析を行った。株価の情報効率性を測る指標については、以下の手順に従って作成した。まず、株価の個別ボラティリティを計算する。これは、各企業の株価のリターンを、市場ポートフォリオのリターンで回帰した残差として定義される。次に、株価の個別ボラティリティを求める推計で得られた決定係数を用いて、各企業の株価の情報効率性を計算する。具体的には、決定係数R2とした場合に、log(R2/1- R2)として計算される指標を、各企業の株価の情報効率性と定義した。このように定義した株価の情報効率性を被説明変数とする一方、外国人株主の持ち株比率を説明変数として、株式所有構造の違いが株価の情報効率性に対して与える影響を分析した。その結果、外国人投資家の持株比率が高いほど株価の情報効率性が高いことが明らかとなった。外国人投資家が相対的に対象企業に関する情報を保有するインセンティブの高い投資家だとするなら、この結果は、より情報を保有する投資家(Informed trader)の株式保有比率が高いほど、株価の情報効率性も高まることを意味することになる。ただしこの点の頑健性を検証するためには、機関投資家など別の形で定義したInformed traderの株式保有が与える影響について分析することが必要である。また、株価の情報効率性についても、別の指標を用いた場合にどのような結果が得られるのか、を確認する必要がある。日本の上場企業に関して、株価の情報効率性と株主構成、情報ディスクロージャーの関係について分析を行った。株価の情報効率性を測る指標は、以下の手順に従って作成した。まず、各企業の株価のリターンを、マーケット・ポートフォリオのリターンで回帰し、その残差を計算する。

次に、この推計を行う過程で得られた決定係数をR2としたときに、log(R2/1-R2)として計算される指標を作成し、それを各企業の株価の情報効率性と定義する。そして、この指標を、企業固有の情報が株価に織り込まれる程度をとらえるものの一つとして分析に用いた。他方で主な説明変数については、外国人株主の持ち株比率を用い、株式所有構造の違い、とりわけ外国人持ち株比率の違いが、株価の情報効率性に対して与える影響を分析した。その結果、まず、企業の情報開示度と株価の情報効率性の高さの間には一定の関係が見られることが確認された。すなわち、企業が情報開示の程度を高めるほど、企業固有の情報が株価に織り込まれる可能性が高いと考えられる。そしてここまでの分析結果によれば、外国人投資家の持株比率が高いほど、株価の情報効率性が高いことも明らかとなった。外国人投資家が相対的に対象企業に関する情報を保有するインセンティブの高い投資家であるとするならば、この結果は情報を保有する投資家(Informed trader)の株式保有比率が高いほど、株価の情報効率性も高まることを意味する。企業の情報開示度、株式所有構造および株価の情報効率性の関係について分析した。まず、企業の情報開示レベルと株価の情報効率性の間に一定の相関があることが確認された。次に、外国人投資家の株式保有の程度が株価の情報効率性に影響を与えるかという問題を検討した。そして、外国人投資家の持株比率が高いほど、企業の情報開示が株価の情報効率性に与える程度が大きいことが明らかとなった。以上の結果は、外国人投資家の株式保有比率が高いほど、情報開示度の上昇を通じて株価の情報効率性も高まることを示唆する。現在、計画よりもやや研究の進展は遅れている状況である。その理由は、分析結果の頑健性を検証するために用いる変数の作成作業が遅れているためである。第一には、株価の情報効率性を測る指標としてlog(R2/1- R2)以外のものを作成する必要がある。さらに情報を保有する投資家(Informed trader)として外国人投資家以外に、機関投資家などで構成される「アウトサイダー大株主比率」などの指標を作成しているが、この作業に予定よりも時間がかかっている。企業の経済学、コーポレートガバナンス、コーポレートファイナンス前年度に得た分析結果の頑健性を検証する。そのために前年度に引き続き、各企業の株式所有構造及び株価関連のデータの収集、データベースの構築を行う。そして、株価の情報効率性を測る指標および情報を保有する投資家(Informed trader)として、これまで使用したものとは異なる別の指標を作成する。日本企業に関する分析は一定程度進展させることができたと考える。他方、海外企業に関しては、分析がそれほど進んでいないのが現状である。その理由としは、海外企業に関する株式所有構造のデータベース構築作業が想定したペースほどは進んでいないことがあげられる。
エルゴード理論とPerron-Frobenius作用素に関する研究

2進法を用いて得られるvan der Corput列の概念を拡張することで,1次元の変換の逆像を用いることで疑似乱数列を生成する.この疑似乱数列の性質は変換から得られる力学系のエルゴード的性質と深いつながりがある。これが一様分布列であることは力学系が混合的であることと同値であることが力学系の不変確率測度の研究によって示すことができる.さらに力学系に対応するPerron-Frobenius作用素の固有値を研究することで,この列のdiscrepancyを評価することができた.このことにより,数値積分への応用の道が開かれた.この結果をさらに改良して,2次元のlow discrepancy列を記号力学系を用いて構成することに成功した,2000年9月にSaltzburgで開かれたIMACSのシンポジウムで講演を行った.1次元の力学系から得られるCantor集合のHausdorff次元をα-Fredholm行列によって求める方法を与え,さらにその上の力学系のエルゴード的性質を研究し,その次元を求める方法を与えることができた.また,パラメータをもつCantor集合の次元の計算を行い,その相転移現象についての研究を行った.この論文は投稿中である.力学系の高次の混合性の収束のオーダーを研究することから始め,力学系から定まるrandom walkがBrown運動へと収束する速さについての研究を行った.これについてはやはり2000年9月にSaltzburgで開かれたIMACSのシンポジウムで報告を行った.論文はInst.Natural Science, Nihon Universityに受理されている.2進法を用いて得られるvan der Corput列の概念を拡張することで,1次元の変換の逆像を用いることで疑似乱数列を生成する.この疑似乱数列の性質は変換から得られる力学系のエルゴード的性質と深いつながりがある。これが一様分布列であることは力学系が混合的であることと同値であることが力学系の不変確率測度の研究によって示すことができる.さらに力学系に対応するPerron-Frobenius作用素の固有値を研究することで,この列のdiscrepancyを評価することができた.このことにより,数値積分への応用の道が開かれた.この結果をさらに改良して,2次元のlow discrepancy列を記号力学系を用いて構成することに成功した,2000年9月にSaltzburgで開かれたIMACSのシンポジウムで講演を行った.1次元の力学系から得られるCantor集合のHausdorff次元をα-Fredholm行列によって求める方法を与え,さらにその上の力学系のエルゴード的性質を研究し,その次元を求める方法を与えることができた.また,パラメータをもつCantor集合の次元の計算を行い,その相転移現象についての研究を行った.この論文は投稿中である.力学系の高次の混合性の収束のオーダーを研究することから始め,力学系から定まるrandom walkがBrown運動へと収束する速さについての研究を行った.これについてはやはり2000年9月にSaltzburgで開かれたIMACSのシンポジウムで報告を行った.論文はInst.Natural Science, Nihon Universityに受理されている.力学系のエルゴード性は対応するPerron-Frobenius作用素のスペクトルによって特徴づけられることが知られている。この作用素はコンパクトでないことから一般論が適用できない。これまでに研究代表者は,変換の性質を用いて確率論的手法である母関数の再生方程式を構成することで,Perron-Frobenius作用素のスペクトルを求める方法を,1次元の2回連続微分関数や高次元のpiecewise linear変換によって定まる力学系のエルゴード性を研究してきた.今回はその理論を拡張して,1次元カントール集合のHoausdorff次元を与える方法を求め、さらにその上の力学系のエルゴード性を研究した(論文1)、一方で1次元の混合的な力学系はベルヌーイ型であることが知られていてそのことから多重混合性が成り立つ,この多重混合性について,Perron-Frobenius作用素のスペクトルを用いて,収束のオーダーを与えた(論文2).現在この方法を用いて力学系から作られるランダム・ウォークがBrown運動に収束することを証明すべく研究中である.このことはMarkoo型であればこれまでにも知られているが一般の1次元力学系ではしられていない.2進法を用いて得られるvan der Corput列の概念を拡張することで,1次元の変換の逆像を用いることで疑似乱数列を生成する.この疑似乱数列の性質は変換から得られる力学系のエルゴード的性質と深いつながりがある.これが一様分布列であることは力学系が混合的であることと同値であることが力学系の不変確率測度の研究によって示すことができる.さらに力学系に対応するPerron-Frobenius作用素の固有値を研究することで,この列のdiscrepancyを評価することができた.このことにより,数値積分への応用の道が開かれた.この結果をさらに改良して,2次元のlow discrepancy列を記号力学系を用いて構成することに成功した,2000年9月にSaltzburgで開かれたIMACSのシンポジウムで講演を行った.1次元の力学系から得られるCantor集合のHausdorff次元をα-Fredholm行列によって求める方法を与え,さらにその上の力学系のエルゴード的性質を研究し,その次元を求める方法を与えることができた.また,パラメータをもつCantor集合の次元の計算を行い,その相転移現象についての研究を行った.この論文は投稿中である.力学系の高次の混合性の収束のオーダーを研究することから始め,力学系から定まるrandom walkがBrown運動へと収束する速さについての研究を行った.