hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳発育障害突然変異マウスの神経科学的研究

ミエリン形成不全を示すShiverer突然マウスは、常染色体性劣性遺伝様式をとり、人工キメラマウスの作製により、オリゴデンドロサイト自身に障害があること、さらにミエリン形成に重要な役割を持ちオリゴデンドロサイト特異的に発現するミエリン塩基性タンパク質(MBP)が欠損していることが知られている。MBP遺伝子は7つのエキソンからなりalternative splicingにより4つのmRNAを産生することが明らかとなっている。Shiverer突然変異マウスは、MBP遺伝子が欠失変異をおこしていることが知られている。Shivererは7つのエキソンのうち第1、第2エキソンは野生型の遺伝子を持っているにもかかわらず抗MBP抗体と反応する分子が検出されないことから遺伝子発現調節における3'側の役割をみる上でShivererをでMBP遺伝子発現の解析は重要であると考えられる。MBPのN末端から16コのアミノ酸を固相法により合成し、第1エキソン特異的抗体を得て翻訳機構の解析に用いた。またMBP cDNAのATGコドンの約10bp下流にoligonucleotide-directed site-specific mutagene-sisでHind【III】siteを導入し、この部位より上流領域の直鎖RNAをSP6 RNAポリメラーゼを用いin vitro transcriptionにより合成したものを、第1エキソンの転写活性を調べるためのRNAプローブとした。作製したRNAプローブを用いたNorthern blot解析の結果ShivererにおいてheterogeneousなサイズのRNAが検出され、その量は野生型の約50%相当した。また抗体により翻訳産物をWestern blot,免疫組識化学的に検索を行ったが何れの方法によっても反応するのは検出できなかった。以上の結果よりShivereでMBP第1エキソンは転写されるがその翻約はされないことが明らかとなった。
新しいfMRI課題を用いた思春期の児童における非生理的摂食の神経・心理学的研究

本研究の目的は、思春期の児童において、生理的にエネルギーを補う必要がないにもかかわらず、食べ物の味を楽しむために起こる摂食(非生理的摂食)の神経基盤を明らかにすることである。前年度では、空腹でも満腹でもないときに、視覚的食物刺激と味覚刺激に対する脳活動をfMRIによって測定し、これらの食物刺激に対してどのような神経活動が起こっているのか解析した。加えて、食事のパターンや食生活に関するアンケート調査を行い、これらの要素が食物刺激に対する脳活動とどのように関連しているのか検証した。fMRIデータ解析の結果から、食物の視覚刺激に対する脳活動と味覚刺激に対する脳活動を検出した。加えて、食事のパターンや食生活に関するアンケート調査の結果とこれらの脳活動の関連を検証した。本年度では、空腹でも満腹でもないときに、視覚的食物刺激と味覚刺激に対する脳活動をfMRIによって測定し、これらの食物刺激に対してどのような神経活動が起こっているのか解析した。これまでに、42名の10代の被験者を募集した。本研究は東京大学倫理委員会によって承認されており、全ての被験者は同意書によって、本研究へ参加することに同意した。精神疾患や発達障害などの基礎疾患があったり、課題が実行できなかったりして、最終的なデータ解析には35名の健常被験者(女児= 19名、男児= 16名;年齢17.2±1.9歳、14 &#8211; 19歳)のデータを用いた。本年度の研究計画に基づき、実験システムを開発した。fMRIデータは時系列解析をする必要があるため、データ取得開始と刺激提示を厳密に同期させる必要がある。さらに、MR装置の特性上、装置付近に金属を持ち込めない。以上の条件を考慮し、パソコンを用いて、データ取得開始と刺激提示を厳密に制御し、非磁性体のチューブを通して、被験者の口腔内に味覚刺激溶液を供給する実験システムを開発した。次に、予備実験を行い、fMRI実験システムを完成させた。続いて、被験者を募集し、fMRIデータを取得した。当初の計画通り、実験システムの開発を完了し、そのあと、実験を順調に遂行できている。予定被験者数以上のデータ取得を行い、データ解析も順調に進行している。本研究は縦断研究である。よって、本年度は、先年度、研究に参加してくれた被験者に、もう一度同様の実験に参加して貰い、体重の変動や成長の度合いと、食物刺激に対する脳活動の関連を明らかにする。本年度、最も重要な課題は、先年度に参加して貰った被験者に、もう一度参加して貰うことである。ドロップアウトの人数を考慮し、28人前後のデータ取得を目指す。当初の予算より少ない費用で実験システムの開発ができたためと、人件費が予定より必要でなかったため。次年度は、この費用を論文作成にあてる。
細胞外マトリックスプロテオグリカンVersicanを標的とした肝癌の診断・治療

細胞外マトリックス(ECM:extracellular matrix)は癌の浸潤、転移に抑制的に働く一方で、その一部には促進的に働く機能的分子が存在することが明らかになりつつある。本研究ではECMプロテオグリカンの一つVersicanの肝癌進展における役割を明らかにし、本分子を標的とした肝細胞癌の新規治療法の可能性を検討した。昨年度は肝癌におけるVersican発現亢進機序の検討を行い、SharpinはWntシグナル活性化で細胞質から核内に移動しbeta-cateninと結合することにより、共にcoactivatorとしてVersicanの発現を亢進させている可能性を示し、肝癌においてWntシグナルが活性化した条件下では、Sharpinが治療の標的となり得る可能性を示唆した。今年度はVersicanのバイオマーカーとしての可能性を検討した。既報ではVersicanの発現が早期の肝細胞癌で上昇しているという報告があり、早期の肝細胞癌診断の有用性に関して検討したが、ELISA法(Enzyme-Linked Immuno Sorbent Assay)では血清中のVersicanを検出することができなかった。おそらくは血清中の濃度が低いためと推測され、今後、バイオマーカーとしての可能性を検討するには、高感度な検出系、もしくは血清中のVersicanの濃縮が必要と考えられた。今後もさらなる検討を重ねる予定である。昨年度までの研究課題である「肝細胞癌における直鎖状ポリユビキチン鎖の役割の解明」での検討において、直鎖状ポリユビキチン鎖を形成する分子群の構成成分であるSharpinの高発現が細胞浸潤を誘導することを見出し、その表現型の責任分子としてECMプロテオグリカンの一つVersicanを同定した。Versicanは様々な癌腫において発現が亢進しており、転移や腫瘍進展への関与が示唆されている。本研究ではVersicanの肝癌進展における役割を明らかにし、本分子を標的とした肝細胞癌の新規治療法の可能性を検討する。初年度は肝癌におけるVersican発現亢進メカニズムの検討を行った。既報ではWntシグナル経路の活性化がVersicanの転写を亢進させており、我々の検討でもWntシグナル活性下ではVersicanの転写が亢進し、それはSharpinの強制発現により協調的に増強された。さらにSharpinはまたWntシグナルの構成因子の一つbeta-cateninと結合しVersicanの転写調節に寄与している可能性が示唆された。以上よりVersicanはWntシグナル経路の活性化により発現が増強し、さらにSharpinはNF-κB非依存的にWntシグナルを修飾することによりVersicanの発現を亢進させるという、新しい機序を介して肝癌の浸潤を促進しているものと考えられた。初年度は肝癌におけるVersican発現亢進メカニズムの検討を行い、VersicanはWntシグナル経路により調節されていることが明らかとなった。計画は順調に進んでいると思われる。昨年度は肝癌におけるVersican発現亢進メカニズムの検討を行い、Wntシグナル活性下ではVersicanの転写が亢進し、それはSharpinという直鎖状ポリユビキチン鎖を形成する分子群の構成成分の強制発現により協調的に増強されることが明らかになった。本年度は、さらに1クロマチン免疫沈降(ChIP; Chromatin immunoprecipitation)による、SharpinのVersicanのプロモーター領域への誘導の検討、2細胞内でのWntシグナル活性下でのSharpinの局在を検討した。その結果、1クロマチン免疫沈降では、Wntシグナル活性下でbeta-cateninがVersicanのプロモーター領域に誘導されたが、今回の検討では明らかなSharpinの誘導は認められなかった。2Sharpinは細胞質・核内両方に存在したが、Wntシグナル活性下では細胞質に存在するSharpinの一部が核内に移行し、beta-cateninと共存した。以上よりSharpinはWntシグナル活性化で細胞質から核内に移動しbeta-cateninと共にcoactivatorとしてVersicanの発現を亢進させている可能性が示唆された。肝癌においてWntシグナルが活性化した条件下では、Sharpinが治療の標的となり得る。本年度は肝癌で高頻度に活性化されているWntシグナル経路によるVersicanの発現機序の詳細を明らかとした。

今年度はVersicanのバイオマーカーとしての可能性を検討した。既報ではVersicanの発現が早期の肝細胞癌で上昇しているという報告があり、早期の肝細胞癌診断の有用性に関して検討したが、ELISA法(Enzyme-Linked Immuno Sorbent Assay)では血清中のVersicanを検出することができなかった。おそらくは血清中の濃度が低いためと推測され、今後、バイオマーカーとしての可能性を検討するには、高感度な検出系、もしくは血清中のVersicanの濃縮が必要と考えられた。今後もさらなる検討を重ねる予定である。今後は今回の結果を踏まえて、Versicanの発現調節による新規治療法やバイオマーカーとしての可能性を検討したい。来年度も引き続きVersicanの発現調節による新規治療法やバイオマーカーとしての可能性を追求する。
運動制御における大脳皮質-大脳基底核連関の機能的意義

専門分野の異なる研究者の連携を強めるために、以下のようなスケジュールで意見の交換、共同実験を積極的に進めた。平成13年度1.6月に研究打ち合わせ会議を召集し、研究計画の進め方について討議した。この会議において、個々の研究計画の妥当性について討議するとともに、研究方針の調整を行った。2.第16回「日本大脳基底核研究会」を開催し、シンポジウム、ポスターで研究発表を行う。全員これに参加し、意見の交換を行った。3.適宜会合を持ち、研究打ち合わせ会議での決議事項の報告、国内・国外の関連する学術集会やワークショツプ、シンポジウムのアナウンスメント、あるいは関連する重要文献の紹介などを行った。4.10月に第2回の研究打ち合わせ会議を召集し、「特定領域研究」として申請するための方針を研究計画の内容やメンバー構成を中心に協議し、新たに組織を編成し直し、申請にまでこぎつけた。5.国外の関連する学術集会、とくに10月もしくは11月に開催される北米神経科学学会大会で、情報収集や意見交換を行った。6.12月に東京新宿安田生命ホールにおいて公開ワークショツプを開催した。「特定領域研究」において予定される計画研究代表者全員のこれまでの研究経緯と今後の研究計画について発表するとともに、国内における関連分野の研究者(23名)に招待講演を依頼し、各研究計画に関する意見交換を行った。7.研究活動の概要をまとめた報告書を星和書店発行の「脳の科学」に「大脳基底核特集号」として出版した。
自然免疫機構の皮膚角層バリア機能形成における影響

顔面は皮膚バリア機能が悪く、アクネ桿菌やマラセチアなど皮膚常在菌が発症に関わる酒さやざ瘡、脂漏性皮膚炎が好発する部位である。そこで、額、眼瞼、頬、耳、鼻、額の各部位により皮膚生理機能の違いがあるか、そして皮膚常在菌の自然免疫を介する皮膚機能への影響について調べた。酒さの病変がでにくい眼瞼や脂漏性皮膚炎がでにくい耳たぶでは、皮脂量が頬などとくらべて非常に低値で、好脂性菌であるマラセチアが増殖しにくい環境であることがわかった。顎など口周囲の皮膚は皮脂量が多くしかもバリア機能が不良であることが示され、酒さの類縁疾患の口囲皮膚炎の発症に関わることが示唆された。1.健常人皮膚での解析顔面の部位別の角層機能に関してデータを蓄積した。角層機能評価では、皮膚表面に水をのせ10秒後に拭き取り、その後、角層水分量を30秒毎に2分後まで計測する「角層水負荷試験」にて、角層の吸水能と水分保持能を評価した。顔面の皮膚のなかでも、鼻の皮膚は皮脂分泌が多くアトピー性皮膚炎では皮膚病変が出現しにくい部位として知られている。健常人皮膚で鼻の皮膚を含めた角層機能の検討を行ったところ、鼻の皮膚はは、角層水分量指標である高周波コンダクタンスが頬部皮膚とほぼ同定とであったが、TEWLは鼻皮膚の方が低値であり鼻皮膚が頬部皮膚よりもバリア機能が優れていることが示された。鼻の皮膚の吸水能は頬皮膚よりも低値であり、角層内の保湿因子の低値が示唆され、鼻皮膚においては、皮膚表面を覆う皮脂により角層水分が保持されている可能性が考えられた。この角層機能結果を踏まえ、各種細菌の細菌叢の検証、抗菌ペプチド、落屑調整プロテアーゼを解析結果を検証している。2.ざ瘡や酒さ、酒さ様皮膚炎、口囲皮膚炎などの毛包脂腺系の疾患での解析治療に伴って皮疹が軽快する前後で皮膚角層機能の解析ならびにアクネ桿菌、黄色ブドウ球菌、表皮ブドウ球菌などの細菌叢の検証、抗菌ペプチド、落屑調整プロテアーゼを解析する目的で、テープストリッピングによる角層細胞の採取を行い、現在症例数を蓄積しているが、症例数の蓄積が不足しており、結果解析には至っていない。酒さならびにその類縁疾患である口囲皮膚炎、ざ瘡、アトピー性皮膚炎患者を対象に、顔面の額、頬、鼻、眼瞼、鼻唇溝、顎など数カ所で、皮膚バリア機能指標TEWL、皮膚角層水分量指標highfrequency conductance、皮表脂質量、皮表pHなど皮膚生理機能指標を測定して検討した。アトピー性皮膚炎においては、顔面ならびに顔面以外の皮膚においても、症状軽快に伴い、TEWLの低下ならびにhigh frequency conductanceの増加が認められたのに対し、酒さ、口囲皮膚炎、ざ瘡ではその皮疹が認められる顔面の病変部皮膚において、TEWLが高値傾向、症状軽快後にTEWLが低下傾向を示したものの、high frequency conductance、皮表脂質量、皮表pHに関しては、一定の傾向を認めるに至らなかった。アトピー性皮膚炎では、皮疹部のみならず明らかな皮疹がみられない皮膚においても皮膚バリア機能低下が認められることが知られているが、酒さ、口囲皮膚炎、ざ瘡では、顔面以外の病変がみられらない皮膚では、皮膚バリア機能低下はみられず、本症でのバリア機能低下は、皮膚病変に続発して生じる結果であると推測されている。また、細菌叢は、顔面と顔面以外では異なることが知られているので、酒さ、口囲皮膚炎ならびにざ瘡においては、顔面の病変部、顔面の非病変部、顔面以外の非病変部において、菌叢のプロフィールと皮膚角層バリア機能異常について検討していきたいと考えている。健常人ならびにざ瘡など顔面に症状を有する皮膚疾患患者を対象に、顔面の角層機能等皮膚生理機能評価とともに角層のテープストリッピングサンプルからアクネ桿菌、黄色ブドウ球菌、マラセチアの各菌種の菌量、抗菌ペプチドカテリサイディン、落屑調整プロテアーゼの解析を進めている。1.アトピー性皮膚炎対象:皮膚生理機能評価に関しては、健常人の額、眼瞼、頬、鼻尖、顎など顔面の部位別に機器計測ならびにポルフィリン蛍光の評価を行い、皮膚バリア機能や角層水分量、皮表皮脂量は部位による差異があることを明らかにした。アトピー性皮膚炎患者でポルフィリン蛍光、皮膚生理機能評価を行った結果と対比して解析中である。2.ざ瘡ならびに近縁疾患を対象:ざ瘡ならびにその近縁疾患である口囲皮膚炎や酒さにおいて、これらの皮膚生理機能が健常人とどう異なるか、各菌種の菌量に関して、疾患特異的な変化があるかについて皮膚サンプルの集積を進めているところである。対象者をざ瘡に限定すると対象者数が少ないため、その近縁疾患についても対象として含めることにした。

3.シアノアクリレート角層・角栓採取試料での解析:シアノアクリレートを用いて皮膚表面から角層を採取すると、角層だけでなく毛包上皮の角化産物と皮脂由来である角栓が採取される。アクネ桿菌やマラセチアは皮膚表面よりも毛包中に存在するため、シアノアクリレートでの採取試料の解析がより毛包性の疾患であるざ瘡の病態解明に繋がることが期待できる。シアノアクリレートでの採取試料でテープストリッピング試料と同様に、各種菌量、抗菌ペプチドカテリサイディン、落屑調整プロテアーゼの解析を行っている。アトピー性皮膚炎、ざ瘡、口囲皮膚炎、酒皶など顔面に皮膚疾患を有する患者の対象者数が不足している。ざ瘡、口囲皮膚炎などの皮膚疾患患者の対象者数が不足している。顔面に病変を有する患者(アトピー性皮膚炎、酒さ、ざ瘡など)に関して、引き続き標本数を集めるように努力する。TRL2欠損マウスならびに野生型マウスを用いて、テープストリッピングあるいはアセトン処理によってバリア傷害を惹起し、その後のバリア回復過程がTRL2欠損により異なるかどうかを角層機能や形態の解析とともに抗菌ペプチド、落屑調整プロテアーゼなどの解析を行う。解析対象者が不足することが懸念されるため、皮膚角層バリア機能など皮膚生理機能指標と皮膚サンプルからの各種菌量、そして、抗菌ペプチド、落屑調整サイトカインを解析を行う対象者のうち、皮膚疾患を有するものとして、ざ瘡だけでなく、その類縁疾患の口囲皮膚炎、酒さ、ステロイド皮膚症などを含め、また、顔面のマラセチアがその発症に関わるとされる脂漏性皮膚炎も研究対象として含める。次年度使用額は、当初計画していた動物実験に25年度に延期することによって生じたものであり、延期した動物実験に必要な経費として平成25年度請求額と合わせて使用する予定である。また、当初計画していた遺伝子や蛋白解析に用いる試薬などの購入に用いる。遺伝子解析、ならびに炎症性サイトカイン解析に用いる試薬等消耗品の購入、健常者ならびに皮膚疾患を有する患者など対象者に対する謝礼、研究打ち合わせや研究成果発表のための国内ならびに海外旅費に使用する予定である。
ダウン症小児の炎症歯肉におけるサイトカインの測定

これまで、成人の歯周疾患において炎症との関連が示されているIL1-α、IL1-β、IL1-2、IL1-6、TNF-αについて、歯肉溝滲出液(GCF)中の量と炎症との関連をダウン症児(D群)と健常児(N群)で比較することを目的して本研究を行った。被験者は、上顎中切歯が萌出しているダウン症児(平均年齢10歳7月)および健常児(平均年齢10歳8月)である。GCFの採取部位は、上顎前歯部唇側の歯肉溝で、被験歯の歯面に付着している歯垢を短針、小綿球で取り除き、コットンロールで簡易防湿し、エアで乾燥後、濾紙(ペリオペ-パ-^<(R)>)を歯肉溝に挿入、30秒間、または60秒間静置してGCFを採取し、すみやかに濾紙をスクリューキャップ付マイクロチューブに移し、密閉した。GCFの採取量は、採取の前後に濾紙とスクリューキャップ付マイクロチューブの重量を測定し求めた。GCF中のサイトカインの定量は、ELISA法を用いた測定用キット(Quantikine^<TM>, R&D systems)を使用した。被験歯のポケットの深さは、すべて2mm以下でD群:1.6±0.7mm、N群:1.8±0.3mm、Loe and SilnessのGIはD群:1.3±0.8mm、N群:1.1±0.7であり、ProbingによるBleedingは両群とも75%に認められた。30秒間当たりのGCF採取量は、D群:0.24±0.15μl、N群:0.38±0.25μlであり、有意にD群が少なかった。IL1-2、IL1-6、TNF-αは、どの試料においても検出されなかった。IL1-α、IL1-βは全試料から検出され、IL1-αは、D群:32.6±30.6pg/30sec、N群: 12.9±6.2pg/30sec、IL1-βは、D群:3.8±1.4pg/30sec、N群:5.9±2.3pg/30secであった。これらサイトカインとGIとの関連は両群とも認められなかった。また、ダウン症児では、GCF量が少ない、濾紙の挿入によっても容易に出血するなど、GCFを検体とする上での困難さが多々あった。
超微細構造を有する新機能磁性金属薄膜の磁気光学干渉効果に関する研究

本研究の目的は、従来にない磁気光学回折装置を開発・試作し、微小領域の磁化状態評価技術を確立すること、更に微小磁化状態と電子・磁気物性の相関を調べることである。本研究で試作された装量と、SQUID磁力計、高感度磁気抵抗測定装置や磁気力顕微鏡を用いて、2次元平面に規則的に配列したサブミクロンおよびミクロンサイズのCo強磁性微粒子や1次元的に配列したCo細線格子について磁気光学干渉効果や電子輸送現象と磁区構造の関係について系統的な研究を行った。その結果、磁気微粒子や細線格子の周期構造を反映したブラッグ反射光強度の磁場変化に従来とは異なる干渉効果を通じて現れる磁気光学現象を発見した。平均磁区構造の周期性を考えることにより定性的に現象を説明することに成功した。また、細線列に平行に光を入射させることによっても、コニカルな干渉効果に磁気光学効果が生じることを発見し、検光子を使わずに細線中の磁化情報を得る手法を発見した。強磁性細線や強磁性連結円盤中に単一磁壁を捕捉できること、また磁気抵抗変化に磁壁の細線中への侵入(核発生)及び細線中からの離脱(消滅)過程に起因する明瞭な跳びが観測された。この現象は、従来の異方性磁気抵抗効果では説明できない、磁壁による新規な伝導現象である。また、この現象の発現機構を弱局在の消失効果を考慮することによって説明できること見出した。エピタキシャルFe及びCo細線についても同様の実験を行い、周期的に配列した磁壁は電子軌道を波打たせ表面散乱を減少させることを明らかにした。2次元平面に規則的に配列したサブミクロンおよびミクロンサイズの強磁性微粒子に光を照射すると、磁気微粒子の周期的構造の配列を反映したブラッグ反射が得られる。従来から知られているように、直接反射光(0次)の強度は磁化に比例し、磁化曲線を計る手段として用いられる。一方、0次以外のブラッグ反射光強度にも、周期的に配列された各々の微粒子内の磁化状態を反映した磁場依存性が現れる。本研究の目的は、この様な次数の異なるブラッグ反射光強度の磁場依存性を横磁気カー効果の配置で測定できる磁気光学回折装置を開発・試作し、微粒子内の平均微小磁区構造を求める手法を確立することである。本年度は、ブラッグ反射光強度の磁場依存性または反射光強度の次数依存性を測定するための磁気光学回折装置の全システムを完成させることを主眼に研究を遂行した。磁気光学回折装置を制作するに当たり、日本科学エンジニアリング社製オプトロスコープを購入し、特注の回転ゴニオメーターを取り付け、動作確認を行った。また、平行して、次年度で使用する磁気微粒子格子や細線試料の作製とその磁気特性の評価をローレンツ電子顕微鏡法、電子線ホログラフィー法や磁気抵抗測定法を用いて行った。特に、微小領域の磁区や磁壁の挙動を上述の観点から調べるための理想的な系として、細線幅0.3μm、厚さ100nmのFe強磁性細線を作製し、磁気特性を測定した。その結果、細線中に単一磁壁を捕捉できること、また磁気抵抗変化に磁壁の細線中への侵入(核発生)及び細線中からの離脱(消滅)過程に起因する明瞭な跳びが観測される事が解った。これらの現象は、従来の異方性磁気抵抗効果では説明できない、新規な現象である事が指摘される。以上の結果を基に、4件の学会発表(内3件の特別講演を含む)と3件の論文発表を行った。本年度は、昨年度設置した磁気光学回折装置と既存の磁気力顕微鏡を用いて、2次元平面に規則的に配列したサブミクロンおよびミクロンサイズのCo強磁性微粒子や1次元的に配列したCo細線格子の室温磁区構造観察を行った。

また既存のSQUID磁力計、高感度磁気抵抗測定装置を用いて、微小領域の磁区や磁壁の挙動と電子輸送現象の相関を調べた。その結果、強磁性細線や強磁性連結円盤中に単一磁壁を補足できること、また磁気抵抗変化に磁壁の細線中への侵入(核発生)及び細線中からの離脱(消滅)過程に起因する明瞭な跳びが観測された。これらの現象は、従来の異方性磁気抵抗効果では説明できない、新規な現象である事がわかった。これらの実験と平行して、新規に購入したオックスフォード社製マイクロスタット(光学測定用特殊クライオスタット)の動作試験を行い、次年度に向けて低温磁区観察ができる事を確認した。以上の結果を基に、4件の学会発表と4件の論文発表を行った。最終年度である本年度は、磁気光学回折装置と既存の磁気力顕微鏡を用いて、2次元平面に規則的に配列したサブミクロンおよびミクロンサイズのCo強磁性微粒子や1次元的に配列したCo細線格子について磁気光学干渉効果や電子輸送現象と磁区構造の相関について系統的な研究を行い、研究の総括を行った。既存のSQUID磁力計、高感度磁気抵抗測定装置や磁気力顕微鏡を用いて、微小領域の磁区や磁壁の挙動と電子輸送現象の相関を調べた。その結果、強磁性細線や強磁性連結円盤中に単一磁壁を捕捉できること、また磁気抵抗変化に磁壁の細線中ヘの侵入(核発生)及び細線中からの離脱(消滅)過程に起囚する明瞭な跳びが観測された。これらの現象は、従来の異方性磁気抵抗効果では説明できない、磁壁による新規な伝導現象を発見した。また、この現象の発現機構を弱局在の消失効果を考慮することによって説明できること見出した。エビタキシャルFe及びCo細線についても同様の実験を行い、周期的に配列した磁壁は電子軌道を波打たせ表面散乱を減少させることを明らかにした。更に、磁気光学効果については、磁気微粒子や細線格子の周期構造を反映したブラッグ反射光強度の磁場変化に従来とは異なる干渉効果を通じて現れる磁気光学現象を発見した。平均磁区構造の周期性を考えることにより定性的に現象を説明することに成功した。また、細線列に平行に光を入射させることによってもコニカルな干渉効果が生じることを発見し、検光子を使わずに細線中の磁化情報を得る指針をつかんだ。以上の結果を基に、4件の学会発表と4件の論文発表を行い、報告書の作成を行う。
高CO2とイネのソース・シンクバランスが水田からのメタン発生量に与える影響の解明

増加し続ける大気中CO_2の上昇は、光合成の促進を通して水田のコメ生産を増加させうる。一方、水田は強力な温室効果ガスであるメタンの発生源でもあり、CO_2上昇によってメタン発生量がさらに増加することが危惧されている。本研究では実際の水田において高CO_2条件をシミュレートした圃場で収量とメタン発生量を調査し、大粒系品種はメタン発生量の低減と収量増加を両立させる上で有用な形質を持っていることを示唆した。水田は世界人口の半数の主食であるコメを生産する食料生産基地である一方、強力な温室効果ガスであるメタンの放出源でもある。水田から放出されるメタンの基質の多くは、生育中のイネから根圏に分泌・供給される有機物に由来する。今後の世界人口の増加を考えると、コメ生産を増加させながらメタン放出量を削減する二兎を追う技術の確立が求められている。増加し続けている大気中CO2濃度はコメの増収をもたらす反面、水田からのメタン放出をさらに助長することが分かってきた。これは高CO2がイネの光合成活性を高める一方、光合成産物の貯留先である子実(コメ、主要な炭素のシンク)の容量に限界があり、余剰の光合成産物が根圏へ転流されるためと想定される。したがって、逆に高CO2環境に見合ったシンクを確保することにより、光合成産物の転流先を子実により集中させ、根圏への炭素フローとそれに起因するメタン発生を低減させることができる、という仮説を想定して研究を展開した。平成22年度は、茨城県つくばみらい市の農家圃場に設置した開放系大気CO_2濃度増加実験を利用し、シンク容量の異なる複数の品種・染色体断片置換系統からのメタン発生量を測定した。供試した品種・系統は日本の主力品種である「コシヒカリ」をコントロール品種、大粒系でシンク容量が大きい「秋田63号」および一穂粒数が多いコシヒカリの染色体断片置換系統(CSSL)(「SLgn1」と「SLgn8」)をシンクの大きい品種・系統とした。実験の結果、シンク容量の大きいSLgn1、SLgn8、および秋田63号はコシヒカリよりもメタン発生量が少ない傾向にあり、単位収量あたりのメタン放出量ではその傾向がより顕著となった。これらの結果は仮説を支持しており今後は年次を越えて同様の結果が得られるかを検証する予定である。増加し続けている大気中CO_2濃度はコメの増収をもたらす反面、水田からのメタン放出をさらに助長することが分かってきた。これは高CO_2がイネの光合成活性を高める一方、光合成産物の貯留先である子実(コメ、主要な炭素のシンク)の容量に限界があり、余剰の光合成産物が根圏へ転流されるためと想定される。したがって、逆に高CO_2環境に見合ったシンクを確保することにより、光合成産物の転流先を子実により集中させ、根圏への炭素フローとそれに起因するメタン発生を低減させることができる、という仮説を想定して研究を展開した。平成22年度に引き続き23年度も茨城県つくばみらい市の農家圃場に設置した開放系大気CO_2濃度増加実験施設を利用して、シンク容量の異なる複数の品種・染色体断片置換系統からのメタン発生量を測定した。その結果、二カ年を通して大粒系品種はコシヒカリと比べてメタン発生量が少ない傾向にあった。特に、穂重あたりのメタン発生量がCO_2濃度にかかわらずコシヒカリより25-28%少なかったことから、大粒系品種はメタン発生量の低減と収量増加を両立させる上で有用な形質を持っていることが示唆された。一方、高CO_2がメタン発生量に与える影響は生育初期に+30%程度と大きく、その後は生育に伴って低下することが観測された。本研究のソース・シンクバランス仮説は主に出穂期以降の高CO_2影響に着目したものであったが、今後は、より早い生育ステージにおける高CO_2影響にも注意を払う必要があることがわかった。
インタラクティブ・フィジカルアセスメントシミュレーターの開発評価研究

インタラクティブな教育環境の整備と多層的シナリオ作成のために模擬患者役へのインタビューや医療面接場面における参加観察を通して、アウトプットのバラエティについて網羅的な情報収集と類型化を試みその成果物としてビデオ教材の開発へと繋げた。シミュレータのコントロールと学習者とのリアルタイムな情報交換について、連結可能匿名化を保持しつつ各学習者のデータを集積できる方法の試作版を作り上げることができた。本研究において、最終的にはインタラクティブな教育環境を整備し多層的なシナリオを作成しインプットに適切に対応するアウトプットを具現できるかについて明らかにすることを目指した。それまでに模擬患者教育を通して、医療面接における様々なシナリオの蓄積を行ってきたが、その場での対応はあくまで模擬患者役である者に委ねてきた。そこでまずは模擬患者役へのインタビューや模擬患者による医療面接場面における参加観察を通して、アウトプットのバラエティについて網羅的な情報収集を行い、それを基にシナリオからの進展についての類型化を試みた。この集積を繰り返し、典型例についてのモデルパターンの構築を試みた。また既成のフィジカルアセスメントシミュレータのポテンシャルを探索するために、機器の基本構築と拡張性について、多面的に探索した。この段階では機器のそもそもの開発を行った企業とのコラボレーションを図りつつ、生体情報シミュレータに双方向性のコミュニケーションが可能になるような情報をやり取りする仕組みの構築を目指した。教育支援ラボにおけるパソコンによるプライベートLAN環境を設置し、それによってシミュレータへのコントロールならびにeラーニングソフトを活用し学習者からのインプットをリアルタイムに交換していく仕組み等についての情報交換を通して、その実現可能性や実用背にについて検討した。このような仕組みが実現し運用可能になることによって、各学習者とデータとを連結可能匿名化によって集積することは実現し、そのことにより、個別性を失わない情報集積を可能にするシステムが構築できる可能性を確認できた。本研究において、最終的にはインタラクティブな教育環境を整備し多層的なシナリオを作成しインプットに適切に対応するアウトプットを具現できるかについて明らかにすることを目指してきた。これまでは模擬患者を活用する教育実践を通して、医療面接における様々なシナリオの蓄積を行ってきた。しかしながら、その場での対応はあくまで模擬患者役を演じる者に委ねてきたため、その標準化が容易ではなかった。そこでまずは模擬患者役へのインタビューや模擬患者による医療面接場面における参加観察を通して、アウトプットのバラエティについて網羅的な情報収集を行った。それらを基にシナリオからの進展についての類型化についての試みを繰り返し、その集積をさらに繰り返し、典型例についてのモデルパターンの構築の試みを継続した。さらに既成のフィジカルアセスメントシミュレータのポテンシャルを探索するために、機器の基本構築と拡張性についての多面的な探索を重ねた。機器のそもそもの開発を行った企業とのコラボレーションを図りつつ、生体情報シミュレータに双方向性のコミュニケーションが可能になるような情報をやり取りする仕組みの構築を目指した。最終的には教育支援ラボにおけるパソコンによるプライベートLAN環境によってシミュレータへのコントロールを行い、それにリンクさせてeラーニングソフトを活用した学習者からのインプットをリアルタイムに交換していくことについての可能性を検討した。この方面への可能性が現実的になることで、各学習者とデータとを連結可能匿名化によって集積しつつ、個別性を失わない情報集積を可能にする仕組み作りをさらに深めることへの実現性を検証した。本研究において、インタラクティブな教育環境を整備し多層的なシナリオを作成しインプットに適切に対応するアウトプットを具現できるかどうかについて明らかにすることを目指してきた。そのためにこれまでに模擬患者役へのインタビューや模擬患者による医療面接場面における参加観察を通して、アウトプットのバラエティについて網羅的な情報収集を継続してきた。それらを基にシナリオからの進展についての類型化についての試みを繰り返し、典型例についてのモデルパターンを構築を通して、成果物としてビデオ教材の開発へと繋げた。この映像化した教材と既成のフィジカルアセスメントシミュレータとの連動の可能性を探索するために、機器の基本構築の確認と拡張性についての多面的な探索を重ねた。その際には機器のそもそもの開発を行った企業とのコラボレーションを図りつつ、生体情報シミュレータに双方向性のコミュニケーションが可能になるような情報をやり取りするインターフェースについての改良の試みを目指した。教育支援ラボにおけるパソコンによるプライベートLAN環境でのシミュレータへのコントロールと、それに動画情報をリンクさせることによるeラーニングソフトを活用した学習者とのリアルタイムな情報交換についての可能性を検討した。連結可能匿名化を保持しつつ各学習者のデータを集積できることにより、学習者にとって安心して繰り返し学習ができ、かつ個別性を失わない情報集積を可能にする仕組み作りとなり、教育学習効果をさらに深めることが実現可能になることへ道筋が開けてきた。フィジカルアセスメント教育に関して、インタラクティブな教育環境整備についての実現可能性とその有効性の検討、シミュレータを活用したセルフラーニングを行える教育環境整備とその実証的検証など、全般的に概ね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後も当初の予定に大きな変更なく研究を進展させていきたい。
哺乳類特異的形質に関わる発生調節遺伝子Dlx3-7クラスターの発現調節機構の解明

1)新たに11種のほ乳類からDlx3-7クラスター全長を含むBAC配列をスクリーニングし、配列を決定し既存の配列を含め多種間比較した。我々が用いたヒト、ヒヒ、キツネザル、マウス、ラット、ウサギ、イヌ、ウシ、ブタ、コウモリ、ヘッジホッグ、アルマジロ、オポッサムの比較では、すべての種に鰓弓特異的エンハンサーI37-2が保存しているのが確認された。ところが単孔類のカモノハシについてはこのエレメントが存在しないことがわかった。魚類ゲノムにはI37-2エレメントが存在しないことと考え合わせると、I37-2はほ乳類で進化した鰓弓由来の頭蓋形態発生に必要なエレメントである可能性が示唆される。現在この結果を投稿準備中である。2)Dlx3-7クラスターの遺伝子間領域約20kbには、I37-2以外にも複数のエンハンサー候補領域があるが、そのうちの一つI37-1からI37-3を含むDlx3遺伝子の下流約2.2kbの領域が、四肢でのDlx3遺伝子の発現を制御する領域であり、このエレメント中には指間領域およびAER両方の発現制御領域が含まれていることを明らかにした。興味深いことに、Dlx3下流のこの領域は両生類では四肢のエンハンサーではなく、別のDlx3遺伝子上流の四肢エンハンサーが存在している。このことから脊椎動物の進化の過程で同じ活性を有するエンハンサーエレメントの位置はダイナミックに変化していることが示唆された。現在このエレメントのエンハンサー活性と進化に関する論文の投稿準備中である。1)鰓弓特異的転写活性能を持つI37-2エレメントに結合する転写因子を探索するため、one-hybrid法によりI37-2エレメントを標的配列としてマウス9.5および10.5日胚の鰓弓領域から抽出したcDNAのスクリーニングを行った。約3,000得られたポジティブクローンの中から複数のヒットがあったものを絞り込んだ結果、HMG-boxを持つ遺伝子が2種、homeodomainを持つ遺伝子が1種含まれており、現在これらの遺伝子産物とI37-2エレメントとの間の相互作用について生化学実験による確認作業を行っている。2)新たに10種のほ乳類からDlx3-7クラスター全長を含むBAC配列をスクリーニングし、配列を決定し既存の配列を含め多種間比較した。魚類ゲノムには137-2エレメントが存在しないことと考え合わせると、I37-2はほ乳類で進化した鰓弓由来の頭蓋形態発生に必要なエレメントである可能性が示唆される。3)Dlx3-7クラスターの遺伝子間領域約20kbには、I37-2以外にも複数のエンハンサー候補領域があるが、そのうちの一つI37-1は80kbのトランスジーンコンストラクトから除くと肢芽での発現が失われることが示された。さらにトランスジェニックマウスによるエンハンサー解析を進めたところ、約500bpの領域が四肢において指間領域特異的な発現を起こすことができるエンハンサーであることが明らかになった。現在I37-1エレメントのエンハンサー活性に関する結果について論文の投稿準備中である。
高出力・波長可変・真空紫外レーザー光源の開発

本研究で得られた主な成果を以下に要約する。・波長変換結晶CsLiB_6O_<10>(CLBO)を用いて繰り返し周波数101000HzのNd:YAGレーザーから高出力第5高調波(波長213nm)を発生させた。変換効率は10%以上で、出力は3.2W(10Hz)、4W(100Hz)、1W(1000Hz)が得られた。次に、発生した213nm光を励起光源として水素ガス媒質中で反ストークス誘導ラマン散乱を励起し、8次の反ストークスである波長125nm光、0.1mW出力を観測することに成功した。・1次、2次の反ストークス誘導ラマン散乱光(波長195.7nm、181nm)では、出力30mW以上であり、3次の反ストークス誘導ラマン散乱(波長168nm)ではlOmWが得られた。・水素ガスの反ストークス誘導ラマン散乱発生に対するガス圧の影響を調べた結果、ガス圧2.5kg/cm^2が最適であることがわかった。・Nd:YAGレーザーの第5高調波(波長213nm)と水素ガスの1次ストークス誘導ラマン散乱光(波長1908nm)の和周波発生により真空紫外光191nmの発生を試みた。水素のガス圧を変化させ、5atm、1m長のラマンセルから40mJのストークス光(励起エネルギー1J、繰り返し周波数10Hz)を発生させた。ラマンセルを透過した残留基本光をKTiOPO_4(KTP)に入射させて第2高調波(532nm)を発生、第2高調波をCLBOに入射させて第4高調波(266nm)を発生、2つ目のCLBOで基本光と第4高調波の和周波により第5高調波を発生させた。最後に、3つ目のCLBO中でラマンの1次ストークス光と第5高調波の和周波発生によって191nm光を発生させることに成功した。本研究では、CsLiB_6O_<10>(CLBO)結晶を用いてNd:YAGレーザーの高出力第5高調波(波長213nm)を発生させ、さらに213nm光を水素ガス媒質中で反ストークス誘導ラマン散乱により周波数上昇変換を行うことで、波長域100200nmの高出力・波長可変・真空紫外レーザー光源を開発することを目的としている。本年度に得られた結果を以下に示す。・CLBO結晶を用いて、繰り返し101000HzのNd:YAGレーザーから、変換効率が10%以上の効率で第5高調波を発生した。繰り返し10Hzで出力3.2W、100Hzで出力4W、1000Hzで出力1Wをそれぞれ得ている。・反ストークス誘導ラマン散乱発生にたいする水素ガス媒質の内部圧力の影響を調べたところ2.5kg/cm^2が最適であることが分かった。・8次の反ストークス誘導ラマン散乱である、波長125nm光の発生を観測することができた。このときの出力は0.1mWであった。1次、2次の反ストークス誘導ラマン散乱光(波長195.7nm、181nm)では、出力30mW以上であり、3次の反ストークス誘導ラマン散乱(波長168nm)では10mWが得られた。

これらの結果は、従来のNd : YAGレーザーの第4高調波を用いた反ストークス誘導ラマン散乱発生の結果よりも1桁以上高出力であった。本研究で得られた主な成果を以下に要約する。・波長変換結晶CsLiB_6O_<10>(CLBO)を用いて繰り返し周波数101000HzのNd:YAGレーザーから高出力第5高調波(波長213nm)を発生させた。変換効率は10%以上で、出力は3.2W(10Hz)、4W(100Hz)、1W(1000Hz)が得られた。次に、発生した213nm光を励起光源として水素ガス媒質中で反ストークス誘導ラマン散乱を励起し、8次の反ストークスである波長125nm光、0.1mW出力を観測することに成功した。・1次、2次の反ストークス誘導ラマン散乱光(波長195.7nm、181nm)では、出力30mW以上であり、3次の反ストークス誘導ラマン散乱(波長168nm)では10mWが得られた。・水素ガスの反ストークス誘導ラマン散乱発生に対するガス圧の影響を調べた結果、ガス圧2.5kg/cm^2が最適であることがわかった。・Nd:YAGレーザーの第5高調波(波長213nm)と水素ガスの1次ストークス誘導ラマン散乱光(波長1908nm)の和周波発生により真空紫外光191nmの発生を試みた。水素のガス圧を変化させ、5atm、1m長のラマンセルから40mJのストークス光(励起エネルギー1J、繰り返し周波数10Hz)を発生させた。ラマンセルを透過した残留基本光をKTiOPO_4(KTP)に入射させて第2高調波(532nm)を発生、第2高調波をCLBOに入射させて第4高調波(266nm)を発生、2つ目のCLBOで基本光と第4高調波の和周波により第5高調波を発生させた。最後に、3つ目のCLBO中でラマンの1次ストークス光と第5高調波の和周波発生によって191nm光を発生させることに成功した。
教員養成段階における包括的自殺予防プログラムの開発的研究

教師の自殺の背景について,1)促進要因として考えられるバーンアウト(teacher burnout)と,抑止要因としてのソーシャルサポート(social support)及びレジリエンス(resilience)との連関構造を明らかにし,そのうえで,2)将来教師をめざす学生を対象に,援助希求性とレジリエンスの向上をめざした包括的自殺予防プログラムを開発することが本研究の目的である。平成24年度に教員養成学部3回生(140人)を対象にプログラムを実施した結果,自殺予防に関する認識の深化がみられ,一定の効果が確認された教師の自殺の背景について,1)促進要因として考えられるバーンアウト(teacher burnout)と,抑止要因としてのソーシャルサポート(social support)及びレジリエンス(resilience)との連関構造を明らかにし,そのうえで,2)将来教師をめざす学生を対象に,援助希求性とレジリエンスの向上をめざした包括的自殺予防プログラムを開発することが本研究の目的である。平成24年度に教員養成学部3回生(140人)を対象にプログラムを実施した結果,自殺予防に関する認識の深化がみられ,一定の効果が確認された教師の自殺の背景について,1)統計的因果分析と個別的な事例研究とを有機的に結びつけることで捉え直し,2)教師の自殺の促進要因として考えられるバーンアウト(teacher burnout)と,抑止要因として考えられるソーシャルサポート(social support)およびレジリエンス(resilience:精神的回復力)SOC(sense of coherence:首尾一貫感覚)との連関構造を明らかにする。そのうえで,教師の自殺予防の具体化に向けて,3)被援助志向性とレジリエンス、およびSOCを高めるにはどのような側面への働きかけが有効であるかを明確にし,4)将来教師をめざす学生に実効性をもつ教員養成段階における包括的自殺予防プログラムの開発を試みることが本研究の目的である。開発は次の3段階で進める。(1)教師の自殺の現状把握と自殺予防プログラムの実施状況の調査(平成22年度)(2)教師をめざす学生のための包括的自殺予防プログラムの試行、および効果検証(平成23年度)(3)教師をめざす学生のための包括的自殺予防プログラムの教材化(平成24年度)。本年度は、教師・院生・学生の自殺予防に対する意識と学校における自殺予防プログラムの実施状況に関するアンケート調査を実施した。その結果,学校における自殺予防教育の必要性は認識されながら,教師・生徒・保護者を対象にした自殺予防教育はほとんど実施されていないこと,その背景として,実施可能なプログラムが極めて少ないこと,またプログラムの担い手となる自殺予防に対する知識や理解を十分にもった教師やカウンセラーが少ないことが明らかになった。そこで,教師および教員養成段階の学生を対象とする「教師自身のための自殺予防プログラム」を開発・実施・検証することの必要性が浮き彫りになった。意識調査の結果の一部を,日本生徒指導学会第11回大会のフォーラムにおいて発表した。教師の自殺の背景について、1)統計的因果分析と個別的な事例研究とを有機的に結びつけることで捉え直し、2)教師の自殺の促進要因として考えられるバーンアウト(teacher burnout)と、抑止要因として考えられるソーシャルサポート(social support)およびレジリエンス(resilience :精神的回復力)SOC(sense of coherencc :首尾一貫感覚)との連関構造を明らかにする。そのうえで、教師の自殺予防の具体化に向けて、3)援助希求性とレジリエンス、およびSOCを高めるにはどのような側面への働きかけが有効であるかを明確にし、4)将来教師をめざす学生に実効性をもつ教員養成段階における包括的自殺予防プログラムの開発を試みることが本研究の目的である。(1)教師の自殺の現状把握と自殺予防プログラムの実施状況の調査(平成22年度)(2)教師をめざす学生のための包括的自殺予防プログラムの試行、および効果検証(平成23年度)(3)包括的自殺予防プログラムの教材化(平成24年度)。本年度は、本学大学院専門職学位課程に所属する現職教員(45名)を対象に、教師向け自殺予防プログラムを試行的に実施し、その必要性や内容に関して自由記述による効果検証を行った。必要性に関しては9割を超える支持を得た。また、「自殺という言葉を身近なものとして考えることが必要」「どの子にもいろいろな因子が重なれば自殺が起こることを知った」「学校教育の中で、全職員がすべての児童・生徒に対して行っていくことが大切」などの感想が寄せられた。そこで得られた成果をもとに、学校における自殺予防教育の方向性と課題について、第35回日本自殺予防学会総会一般演題において発表した。24年度は、教員養成段階の学生を対象とする「教師自身のための自殺予防プログラム」の教材化を図り、学部授業科目「生徒指導論」においてプログラムを実施し、教師の自殺予防における有効性の検証を行う。教師の自殺の背景について、1)統計的因果分析と個別的な事例研究とを有機的に結びつけることで捉え直し、2)教師の自殺の促進要因として考えられるバーンアウト(burnout)と、抑止要因として考えられるソーシャルサポート(social support)およびレジリエンス(resilience)との連関構造を明らかにする。そのうえで、教師の自殺予防の具体化に向けて、3)援助希求性とレジリエンスを高めるにはどのような側面への働きかけが有効であるかを明確にし、4)将来教師をめざす学生に実効性をもつ教員養成段階における包括的自殺予防プログラムの開発を試みることが本研究の目的である。プログラム開発は次の3段階で進めてきた。1教師の自殺の現状把握と自殺予防プログラムの実施状況調査(平成22年度)

2教師をめざす学生のための包括的自殺予防プログラムの試行、および効果検証(平成23年度)3包括的自殺予防プログラムの教材化(平成24年度)。本年度は、教員養成段階の学生を対象とする「教師自身のための自殺予防プログラム」の教材化を図り、本学学校教育学部3回生(160名)を対象に,学部授業科目「生徒指導論」においてプログラムを実施し、自殺予防に関する認識と援助希求性の変化,およびレジリエンスと自殺親和度の変化について検討を行った。その結果,認識の深まりと,レジリエンスの高まりがみられた。また,その必要性や内容に関して自由記述による効果検証を行った結果,必要性に関しては8割を超える支持を得た。そこで得られた成果をもとに、教師に対する自殺予防の方向性と課題について、第11回日本生徒指導学会フォーラムにおいて発表した。また,兵庫県教育委員会所管の「高校生等の自殺予防に関する委員会」において,教師向け,生徒向け,保護者向けの包括的自殺予防プログラムの具体化に向けた取組を委員長として推進している。教師の自殺の現状把握と研修における自殺予防プログラムの実施状況調査、教師の自殺予防教育に対する意識調査を実施し、そのまとめを行った(平成2223年度)。また、開発した「教師をめざす学生のための包括的自殺予防プログラム」を専門職学位課程に学ぶ現職教員を対象に試行的に実施し、自由記述に基づく効果検証を行った(平成23年度)。平成24年度において、包括的自殺予防プログラムの教材化を図り、学部授業「生徒指導論」において本格実施し、レジリエンスや首尾一貫感覚、自殺親和性等に関する統計的因果分析に基づく効果検証を行うことが求められる。24年度が最終年度であるため、記入しない。教員養成段階の学生を対象とする「教師自身のための自殺予防プログラム」の教材化を図り、学部授業「生徒指導論」において本格実施し、実施前後におけるレジリエンスや首尾一貫感覚、援助希求性や自殺親和性の変化により効果検証を行う。そのうえで、プログラムの精緻化を図り、教材化されたプログラムを大学および学校教育現場に向けて発信する。
晶出相間に比重差を有する多相凝固のカップルドグロースに及ぼす重力の影響

共晶合金の協調成長(カップルドグロース)に対する、晶出相間の比重差および対流・成長方向の影響を検討した。装置は、当該研究のために新たに開発した「有機物用縦型帯域溶融結晶成長装置」および「その場観察装置」を用いた。対流は、協調成長における溶質再分配の質量流束よりも1000倍以上大きい質量流束を有することが分かった。晶出相間に比重差がない場合は、対流は、晶出相の間隔を短くする傾向が確認された。晶出相間に比重差がある場合は、重力方向と反重力方向の一方向凝固組織に、差が生ずることが確認された。特に、irregular faceted/nonfaceted共晶系に分類され、なおかつ晶出相間に比重差がある場合は、凝固組織は成長方向の影響を受ける。その理由は、irregular faceted/nonfaceted共晶系ではマクロ界面が平滑ではないため、regular系におけるlateral diffusionのみなく、成長方向の溶質拡散、すなわちvertical diffusionが必要となる。結果として、液相の平均比中よりも比重の大きい溶質成分は、反重力方向への拡散が困難となり、逆に比重の小さい溶質成分は、重力方向への拡散が困難となるためと考えられる。無次元数等を計算した結果、ファセット相の間隙の融液が密度差によって浮上、沈降する可能性があることが示唆された。今後、より精密な計算、または、シミュレーシヨンによる確認が必要である。また、出来れば密度差による光の干渉、トレーサーなどを利用した実験的検証が必要と考えられる。結果として、液相の平均比中よりも比重の大きい溶質成分は、反重力方向への拡散困難となり、逆に比重の小さい溶質成分は、重力方向への拡散が困難となるためと考えられる。