hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓血管系におけるチャネル病の発症と成因に関する調査・研究

遺伝性QT延長症候群のチャネル遺伝子変異による機能障害の程度と抑制機序の違い、臨床像の差異を明らかにした(平岡、堀江)。特発性心室細動のBrugada症候群の全国調査を行い、類似の症例が約1000例近いこと、Brugada症候群を含む特発性心室細動に認められたNaチャネル遺伝子変異の機能低下を見出した(平岡、蒔田)。Brugada症候群に特異的な心電図右胸部誘導でのST上昇の機序を検討、一過性外向き電流の増大、Na電流・Ca電流の減少の関与を明らかにした(清水)。心筋特異的に発現するミオシン軽鎖リン酸化酵素サブユニットが心筋収縮のCa感受性を亢進させ、これを高発現するトランスジェニックマウスの一部に心肥大、徐脈と突然死を認め、Ca感受性亢進が心肥大・不整脈発生の原因となりうることを明らかにした(木村)。遺伝性高血圧疾患・Liddle症候群につき、上皮型Naチャネル(ENaC)の遺伝子変異を解析して、.サブユニットや.サブユニット遺伝子に変異を認めた(佐々木)。心筋小胞体Ca遊離チャネルやその結合蛋白質の心筋特異的遺伝子改変マウスを作成、機能を解析した(大津)。パーキンソン病様症状を示すwvマウスの原因遺伝子であるG蛋白質制御型(K_G)チャネル分子Kir3.2はG蛋白質非感受性であるが、PDZ蛋白質共存下で感受性を示し、その相互作用はチャネルの活性を制御することが推測された(稲野辺)。容積調節能(RVD)に関与する容積調節性Clチャネルの活性異常が虚血性心筋細胞死やアポトーシス発生に関与する知見を見いだした(岡田)。発作性心房細動の電気的リモデリングは2相性Kv1.5チャネル発現変化を示し、早期相のKv1.5チャネル発現はCAMKIIおよびp38MAPK燐酸化を介したCREB燐酸化、後期相はFos/Jun蛋白生成によるAP-1による転写促進に関連した(山下)。ヒト心房筋細胞の再分極相に働く一過性K電流(Ito)、ultra rapid型K電流(IKur)に対し、新規抗不整脈薬・NIP-141はIKurにはIC50値が5μMとIto(17μM)より低濃度で抑制した(萩原)。右室肥大(RVH)・左室肥大(LVH)ラットを用い圧負荷心肥大に伴う心室筋gap junctionの発現・分布の変化(リモデリング)を検討、Connexin43(Cx43)は1)細胞長軸端の介在板部分に限局せず細胞全体に広く分布する、2)介在板中央部分の小型gap junctionが減少する、3)伝導の異方性が減弱した(児玉)。骨髄間葉系幹細胞由来の心筋芽細胞(CMG細胞)を分化誘導し、分化誘導の時期により活動電位波形やチャネル発現が変化した(小川)。
英国コミュニティ・アートの変遷とアーツカウンシルの政策方針に関する研究

本研究の目的は、英国のコミュニティ・アートの変遷と英国アーツカウンシルの政策方針について実証分析を行うことである。平成29度の課題は、当初の研究計画では、主に3点、第一にロンドン以外の動向について、エディンバラとリバプールに関する調査、第二に1990年代以降の英国コミュニティ・アートの動向とアーツカウンシルの政策方針を含めた包括的な研究、第三に英国アーツカウンシルによるコミュニティ・アートの評価手法に焦点をあてた分析であった。実際、2月に実施した英国の現地調査を通して、エディンバラとリバプールに関する文献調査を行い、英国のコミュニティ・アートに関する最初期の事例として、エディンバラのブックカフェでの活動を特定するに至った。1990年代以降に関する時系列分析については、大英図書館および国立公文書館で一次史料調査を行った。評価手法に関しては、ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館の英国アーツカウンシル・アーカイブスを再訪した際に、当時のコミュニティ・アート評価委員会のアジェンダやアンケート資料などを発見することができた。さらに今年度にあらたに加えた2つの研究課題、1)コミュニティの英国的意義については、ロバート・オーウェンの思想に端を発する英国社会運動や、19世紀のアソシエーション文化について文献調査を行った。さらに2つめの、2)成人教育と英国アーツカウンシルとの関係性については、当時大きな権力を握っていた歴代の事務局長の人物像を検証し、彼らの共通事項として、「教養主義的成人教育」の実務者としての経験が内在していることが明らかとなった。これらの課題について、森美術館や東京藝術大学で開催されたシンポジウムなどで議論の機会を得た。上記の成果をまとめて、3月に博士論文を提出し博士号を取得した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、「コミュニティの課題に、積極的に介入するアートの動向と、それに対する政策的介入」を主要テーマとし、その先進的事例のひとつである「英国コミュニティ・アートの変遷」と、それに対する「英国アーツカウンシルの政策方針」を明らかにすることを目的とするものである。特に、1960年代後半から1980年代前半の英国における「コミュニティ・アート・ムーブメント」に着目し、当該年度は、現地での文献調査と関係者への聞き取り調査を重点的に行った。具体的には、大英図書館、ビクトリア・アンド・アルバート美術館アーツカウンシルアーカイブ局、タワーハムレット歴史図書館そしてホワイト・チャペル・アート・ギャラリー資料室にて、当時のコミュニティ・アートに関する公文書や報告書、写真や往復書簡を入手した。さらに、当時のコミュニティ・アート実践者やアーツカウンシル職員および英国コミュニティ・アート研究者など計13名への聞き取り調査を行った。その結果、これまで先行研究で明らかとされてこなかった、当時のアーツカウンシル事務局長とコミュニティ・アート実践者との間の関係性や、首都ロンドン・イースト・エンドの事例と地方都市バーミンガムの事例との間に存在した格差、英国カルチュラル・スタディーズの論客による政策立案への関与などの事実解明に成功し、従来になかった英国コミュニティ・アートの特性と課題を指摘した。その成果については、国際文化政策学会(韓国淑明女子大学)と日本文化政策学会(静岡文化芸術大学)の年次大会にて口頭発表を行い、高い評価を受けた。さらに、アーツカウンシル東京や東京藝術大学主催のフォーラムに招聘いただき、研究の成果を日本のコミュニティ・アートの実践現場にフィードバックする機会を得た。これまで申請者は、具体的に、以下4点の課題を提起し、詳細な分析にとりくんできた。つまり、英国アーツカウンシルの政策方針に関しては、「1、コミュニティ・アートに特化した政策方針に関する包括的研究」、「2、芸術の『道具的価値』と『本質的価値』との間のジレンマに対するアーツカウンシルの対応についての分析」、英国コミュニティ・アートの変遷については「3、コミュニティ・アートの概念整理」、「4、現代に至るまでの系譜を解明する時系列分析」である。当該年度においては、これらの課題の解決にむけて、英国での一ヶ月に渡る本格的な現地調査に着手した。特に、ロンドンのタワーハムレット区と、イングランド中央部バーミンガムとテルフォードにおけるケーススタディに重点を置き、資料収集と聞き取り調査を実施した。その結果、当時のアーツカウンシル事務局長とコミュニティ・アート実践者との間の敵対関係や、地方分権を巡る各コミュニティ・アート団体の間の意見の相違などが浮き彫りとなった。さらに、英国コミュニティ・アートの中心的な理念として「カルチュラル・デモクラシー」の存在を明らかにし、その概念がヨーロッパ評議会やフランス文化政策での議論と同時代的に影響しあったものであったことを明確にした。他方、上記4点の課題のうち「1、コミュニティ・アートに特化した政策方針に関する包括的研究」については、当初予定していた、アーツカウンシルのコミュニティ・アート政策に関する通時的な分析が、1970年代から1980年代の動きに限定した調査にとどまることとなった。また「3、コミュニティ・アートの概念整理」に関しては、さらなる用語の整理、例えば以下の2点、(1)「コミュニティ」の英国的意義や、(2)英国カルチュラル・スタディーズにおける「成人教育」概念とコミュニティ・アートの関係性について、探求していく必要性があるという結論を得た。

実際、2月に実施した英国の現地調査を通して、エディンバラとリバプールに関する文献調査を行い、英国のコミュニティ・アートに関する最初期の事例として、エディンバラのブックカフェでの活動を特定するに至った。1990年代以降に関する時系列分析については、大英図書館および国立公文書館で一次史料調査を行った。評価手法に関しては、ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館の英国アーツカウンシル・アーカイブスを再訪した際に、当時のコミュニティ・アート評価委員会のアジェンダやアンケート資料などを発見することができた。さらに今年度にあらたに加えた2つの研究課題、1)コミュニティの英国的意義については、ロバート・オーウェンの思想に端を発する英国社会運動や、19世紀のアソシエーション文化について文献調査を行った。さらに2つめの、2)成人教育と英国アーツカウンシルとの関係性については、当時大きな権力を握っていた歴代の事務局長の人物像を検証し、彼らの共通事項として、「教養主義的成人教育」の実務者としての経験が内在していることが明らかとなった。これらの課題について、森美術館や東京藝術大学で開催されたシンポジウムなどで議論の機会を得た。上記の成果をまとめて、3月に博士論文を提出し博士号を取得した。今後の課題は、当初申請書の計画にあげていたように、第一に、ロンドン以外の地域での動向について、エディンバラ、リバプールに関する調査に着手する。第二に、1990年代以降の英国コミュニティ・アートの動向とアーツカウンシルの政策方針を含めた、包括的な研究にとりくむ。第三に、英国アーツカウンシルによるコミュニティ・アートの評価手法に焦点をあてる。そのために、これまで入手した資料のさらなる整理・分析を行い、期待する資料が得られない場合は調査対象を絞り込むことも検討する。これらに加えて、当該年度の調査から新たに加わった課題は、コミュニティ・アートの概念整理に関する、さらなる用語の整理である。特に、(1)「コミュニティ」の英国的意義については、英国社会学者のジェラード・モランティのコミュニティ論を基礎にしながら、コミュニティ・アートの文脈におけるコミュニティ概念の使用とを照らし合わせた概念整理を行う。さらに、(2)英国カルチュラル・スタディーズにおける「成人教育」概念とコミュニティ・アートの関係性については、当該年度における資料調査から明らかとなった新しい事実、つまり英国カルチュラル・スタディーズ創始者のレイモンド・ウィリアムズとリチャード・ホガートが1970年代後半にアーツカウンシルの理事として政策立案過程に関わっていたという状況をもとに、ここからさらに、彼らが主張する「成人教育」という概念と、英国コミュニティ・アートの発展がどのように影響しあっていったのか、について調査をすすめたい。そして、これらの成果をまとめて、文化政策学会年次大会にて口頭発表を行う。
修飾炭素系電極による高能率電極反応

1.マクロ電解用メディエーター修飾電極。前年度に引き続き、2,2,6,6-テトラメチル-1-ピペリジニロキシフリーラジカル(TEMPO)のカーボンフェルト電極への固定化をマクロ電解合成用電極の観点から検討し、ポリアクリル酸被覆電極のカルボン酸部位の約半量をエチレンジアミンでアミド架橋し、ついでTEMPOをアミド結合で固定化する方法が適していることが判明した。この修飾電極を陽極とすると、一価アルコール類は電気化学的触媒反応により効率よくアルデヒド類へ変換された。二価アルコール類からは同様な反応によりラクトン環が生成した。これらの反応におけるメディエータのターンオーバー数は100以上であり、所期の目的を達成した。現在、他の反応基質への適用を検討するとともに、電極に修飾するメディエーターをビオローゲン、フェロセンに変えて実験を進めている。2.酵素修飾電極。ニコチンアミド補酵素(NAD^+)の選択的還元(NADHの生成)をジアフォラーゼ修飾炭素電極を用いて、ビオローゲン系のメディエーターの存在下に行なった。側鎖置換基が極性の場合は触媒効果が極めて低く、酵素・メディエーター間の疎水性相互作用が触媒効果の発現に大きく寄与していることが示唆された。またフェロセン系のメディエーターの場合、NADHの酵素酸化反応の速度論的パラメーターであるミカエリス定数(km)と分子活性(ko)の分光学的方法による算出は、困難であったが、電気化学的手法により決定できた。両値とメディエーターのフォーマル電位との相関は認められなかったが、疎水性フェロセン類で小さいkm値を与え、ビオローゲン系と同様な傾向を示した。グルタルアルデヒドによる架橋法を用いたジアフォラーゼ修飾電極はNADH/NAD^+系のレドックス反応が選択的に進行し、バイオエレクトロケミカル反応器を構築できた。2.酵素修飾電極。
一次元光格子中における冷却フェルミ原子の動的性質の解析

レーザー冷却技術の発展により1995年、中性原子気体のボーズ・アインシュタイン凝縮が実現した。以来、ボーズ原子系を中心に中性原子を数百nKという極低温まで冷却し、その諸性質を解明する、いわゆる冷却原子系の物理が実験・理論の両面から精力的に行われている。特に、近年では実験が大きく進展しておりフェルミ原子を極低温で取り扱うことが可能であるため、フェルミ原子系の理論的研究が興味深いものとなっている。本研究ではレーザーによって作成される人工的な講師である光格子における冷却フェルミ原子の諸性質について、数値的解析手法である密度行列繰り込み群法を用いて解析を行った。具体的には、周期的に格子の形状を変調した超格子構造に起因する絶縁体領域や相関効果について明らかにした。さらに、近年実験において、量子エンタングルメント状態の解明などに期待されている光格子中における冷却フェルミ原子の時間依存性について明らかにした。これらの系に対して、数値的手法についても拡張を行い、時間依存密度行列繰り込み群法をこのモデルに対して適用した。ここでは、超格子構造を瞬間的に変調させ、原子が初期の位置からどのような振る舞いを見せるかに注目した。その結果、原子間において斥力相互作用が強く働くにもかかわらず、原子同士でペアを組みながら格子中をホッピングするような直感とは反する性質を明らかにした。これらの結果を、国際会議、シンポジウム等で報告し、論文にまとめた。2008年8月6日-8月13日の間にアムステルダムで開催された「第25回低温物理に関する国際会議」に参加し、一次元二重井戸型光学格子中での冷却フェルミ原子系が示す基底状態とそれを初期状態とした際に外場からの影響を含む系の動的性質の理論研究の成果を発表した。発表内容を精通する研究者から多数の質問を受け、有意義な議論を行うことが出来た。また、関係する研究分野の最新の研究成果に関する発表を数多く聞くことが出来、多くの研究者と活発な議論が出来たのは有意義であった。2008年12月19日-21日の間に奈良県新公会堂で開催された「Super Clean特定:研究成果報告会'08」に参加し、Analysis of Ultracold Fermions in Double-Well Optical Latticesというタイトルで二重井戸型光格子系における冷却フェルミ原子が示す基底状態を密度行列繰り込み群を用いて解析した成果を発表した。以上の結果を、論文にまとめ現在、投稿中である。本年度中には採択されると期待している。
青年重度障害者の生涯スポーツ参加に関する研究

本研究は、特に青年期における重度障害者のスポーツ参加に着目し、彼等のスポーツ参加の現状を実態調査から把握、彼らがスポーツに継続参加できる活動方法について検討した。その結果、そのためには人的サポートが最も重要である事が明らかとなった。また、サポート方法と体制としては、重度障害者が地域の中で健常者と共に活動できる場を積極的に増やし教育の場を通して自然な交流が出来るシステムを構築する事が最重要課題となった。本研究の主たる課題は、重度障害者が継続してスポーツ活動に参加できるために必要な、地域密着型のスポーツ活動のあり方を探ることにある。本年度は、本研究課題の具体的内容として掲げた3つのうち特に養護学校を卒業した障害者に対して、現在のスポーツおよび身体活動への要望を聞き取ったものをまとめた。この聞き取り調査は数人に行なった。調査によると、養護学校の体育等の時間で行なったスポーツや運動を、卒後もそのまま継続できる環境は極めて少ない。しかし養護学校時代に学外でスポーツ活動を行なっていたものは、それを卒後も継続する人が多いことから、養護学校へのスポーツに関する情報提供の必要性、また養護学校教員が卒後のスポーツ活動への参加も念頭に置き、特に高等学校においては継続できるスポーツ種目の導入などが挙げられた。また、名古屋市障害者スポーツセンターで活動を行なっているツインバスケットボール、車いすテニスおよび車いすダンスの活動内容を調査し、それらの活動により重度の障害者が参加できるために必要な変革があるのかどうかを探った。ツインバスケットボールでは、2004年度から2006年度に入会したメンバーは3名、呼びかけに関しては、病院を中心とし、主に事故で障害をもった方へのアプローチしかされていないことがわかった。また、若手の参加者が少ない原因として、優先順位の低さ(社会付復帰>学業・仕事>スポーツ)なども挙げられた。車いすテニスからは、用具の改善や工夫がされれば今よりも楽しめる人が増えるという意見が挙がった。車いすダンスでは、活動内容をもっと養護学校にもアピールし、活動があることの情報提供と、アクセスの良い場所での活動の必要性などが挙げられた。2007年度はこれらの予備調査をもとに、研究を進めて行く予定である。本年度は、重度重複障害者が地域密着型のスポーツとして継続してスポーツ参加ができている車いすダンスにスポットを当てた。名古屋市における車いすダンスの活動は、名古屋市障害者スポーツセンターで毎週月曜日に行われ、重度重複障害者も継続して参加している(電動車いす使用者3名)。電動車いす使用者はリフトタクシー(バス)の使用のほかに、駅からセンターまでを自力で移動する。また介助者が不在でも会員同士で助け合うなど、重度障害者の努力と健常者の積極的な介助によって、練習に参加しやすくなっている。またスポーツ参加が継続的に行われている理由として、重度重複障害者、特に電動車いす使用者の練習内容(プログラム)の検討および積極的な実践が挙げられる。具体的には、手動車いすの動きをベースに、電動車いすの動きの特徴を活かした各種目のステップの工夫によって、電動車いす使用者もフォーメーションに参加できるようになったことである。電動車いす使用者へのインタビューからは、大きな負荷をかけずに、非日常的な動作をリズムに合わせて行うことの楽しさ、障害者と健常者の区別なく共に楽しめること、日常で使わない筋肉を積極的に動かすことからリハビリテーションとしても高い効果を挙げている事が実感できるなどが挙げられた。以上のように、重度重複障害者でもその身体の特性を生かした形でのスポーツプログラムを積極的に考案し、障害者と健常者が共に行えるスポーツの中で行うことによって、スポーツへのモチベーションが高まる事がわかった。「研究の目的」重度障害者が卒業後も継続できる、身体活動及びスポーツの場とそのプログラムを作成提案し評価すること。「研究の計画と方法」重度障害者が運動及びスポーツ活動に関わっている現場での取り組みをレポートし、その取り組みにおいて、重度障害者がさらに継続的に参加できるようなプログラム内容を提案する。さらに卒後間もない重度障害者が参加したいと思えるプログラムを、あらゆる現場での実践を通して考え提案する。「結果及び今後の課題」重度障害者が活動できるスポーツサークルは、障害者スポーツセンターなど、多くの方々の協力が得られる場で行っているスポーツ(水泳やボッチャ)と、重度障害者の家族が集まり、主体的に仲間を集めて行っているもの(ダンスなど)に分かれた。いずれにしても家族以外の協力者(ボランティア)が必要となるが、多くの青年期における重度障害者が参加しているグループでは、若いボランティアが一緒に参加する仲間として活動に加わっている点である。重度障害者のスポーツ参加への理解がある協力者をコンスタントに得るためには、短期および大学等における学生の主体的な参加をサポートする大学レベルの取り組み(学生が単位を取得できる。社会活動を大学が評価するなど)があると良い。学生と重度障害者(及びその家族)のニーズが一致することによって、たとえ学生は年度ごとに入れ替わっても内容を引き継げるようなシステム作成は可能となる。青年期の重度障害者には、同年代の仲間との交流という刺激が参加への意欲を高め自立を促す。
デジタルデンティストリー時代を見据えた新規支台歯形態の考案

近年、審美歯科治療に対する要望の高まりとともに,CAD/CAMを用いたメタルフリーレストレーションが広く行われるようになった。本研究では、今後さらに普及するデジタルデンティストリーにおけるワークフローを見据え、口腔内スキャナーやCAD/CAMシステムを考慮に入れた新たな支台歯形態を提案することを目的とする。-8、-4、0、8、12、16、22°の軸面角を有する上顎左側中切歯の支台歯をアクリルレジンを用いて製作した。続いて口腔内スキャナー(Trios、3shape)を用いて支台歯を計測後、CADソフトウェア(multiCAD、KaVoデンタルシステムズジャパン)でクラウンをデザインした。その際、アンダーカット部はソフトウェアー上でブロックアウトを行い、セメントスペースは50μmとした。CADでデザインしたクラウンデータからジルコニア製クラウンをミリングで製作した。そして、シリコーンレプリカテクニックを用いて、切縁部、軸面部、辺縁部の間隙量をを顕微鏡により計測した。その結果、平均間隙量は-8°で有意に大きくなった。またアンダーカットを有するクラウンでは、アンダーカットを有しないクラウンと比較し、有意に間隙量は大きかった。最も大きな軸面での間隙は-8°で32.2μm、-4°で21.5μmであった。一方で切縁部における間隙量は-8°で14.7μm、-4°で13.4μmと軸面よりも小さかった。本結果より、逆テーパーを有する支台歯形成に対して製作したジルコニアクラウンの適合性は臨床的に十分許容できるものと考えられた。本年度は、様々な軸面傾斜角を有する支台歯を想定した支台歯モデルをから、実際にジルコニアクラウンを製作し、適合試験を行なった。その結果、逆テーパーを有する支台歯形成において、辺縁部の間隙量はわずかであり、臨床的に許容できる範囲であることがわかり、本研究計画の妥当性が証明できた。以上より、おおむね順調に研究は進展しているものと考える。次年度では、引っ張り試験に向けた研究を行う。新規支台歯形態で製作したクラウンの維持力に関する研究として、歯科用CAD/CAMシステムを用いてジルコニアブロックをミリング後、焼成しクラウンを製作する。そして、支台歯とクラウン。セメント合着後および水中浸漬を行った後、引っ張り試験を行う。そして破壊形態、破壊部のSEM観察、クラウンおよび支台歯の破壊の状態について観察を行ない、リバーステーパーを有する支台歯形態についてこれまでの研究結果をもとに、総合的に評価を行う。本年度は、実験1として、様々な軸面傾斜角を有する支台歯を想定した支台歯モデルをCADでデザインし3Dプリンティングで製作した。モデルの軸面傾斜角(TOC)を-8°、-4°、0°、8°、12°、16°、22°とし、三次元CADソフトウェア(Rhinoceros5、Robert McNeel & Associates)を用いてデザインを行った。その結果、CADおよび3Dプリンティングを利用することで、アンダーカットを有する支台歯形態を精密に製作することができた。ついで、実験2として、新規形態の支台歯を、光学印象法と印象材を用いた通法の印象法で行った際の寸法精度の検証を行った。光学印象には3shape社製Trios3を用いた。通常印象法に関して、3Dプリンティングで製作した支台歯モデルをシリコーン(ジルデフィット、松風)で行い、石膏支台歯模型を製作した。そして、得られた石膏模型計測を歯科用スキャナー(Arctica、KAVO)を用いて計測した。その結果、シリコーン印象材で印象採得し製作した支台歯データと比較し、口腔内スキャナーで光学印象を行ったデータの方がオリジナルの3Dデータと近似しており、形態のばらつきも少なかった。本結果より、逆テーパーを有する支台歯形成に対して口腔内スキャナーは有効であることがわかった。本年度は、様々な軸面傾斜角を有する支台歯を想定した支台歯モデルをCADでデザインし3Dプリンティングで製した。CADおよび3Dプリンティングを利用することで、アンダーカットを有する支台歯形態を精密に製作することができた。加えて、新規形態の支台歯を、光学印象法と印象材を用いた通法の印象法で行った際の寸法精度の検証を行った結果、逆テーパーを有する支台歯形成に対して、口腔内スキャナーはシリコーン印象よりも有効であることがわかり、本研究計画の妥当性が証明できた。また、次年度に向け、適合試験や引っ張り試験に向けた検討を行っている。

続いて口腔内スキャナー(Trios、3shape)を用いて支台歯を計測後、CADソフトウェア(multiCAD、KaVoデンタルシステムズジャパン)でクラウンをデザインした。その際、アンダーカット部はソフトウェアー上でブロックアウトを行い、セメントスペースは50μmとした。CADでデザインしたクラウンデータからジルコニア製クラウンをミリングで製作した。そして、シリコーンレプリカテクニックを用いて、切縁部、軸面部、辺縁部の間隙量をを顕微鏡により計測した。その結果、平均間隙量は-8°で有意に大きくなった。またアンダーカットを有するクラウンでは、アンダーカットを有しないクラウンと比較し、有意に間隙量は大きかった。最も大きな軸面での間隙は-8°で32.2μm、-4°で21.5μmであった。一方で切縁部における間隙量は-8°で14.7μm、-4°で13.4μmと軸面よりも小さかった。本結果より、逆テーパーを有する支台歯形成に対して製作したジルコニアクラウンの適合性は臨床的に十分許容できるものと考えられた。本年度は、様々な軸面傾斜角を有する支台歯を想定した支台歯モデルをから、実際にジルコニアクラウンを製作し、適合試験を行なった。その結果、逆テーパーを有する支台歯形成において、辺縁部の間隙量はわずかであり、臨床的に許容できる範囲であることがわかり、本研究計画の妥当性が証明できた。以上より、おおむね順調に研究は進展しているものと考える。次年度では、引っ張り試験に向けた研究を行う。新規支台歯形態で製作したクラウンの適合性に関する分析として、平成29年度のデータを基に、歯科用CAD/CAMシステムを用いてジルコニアブロックをミリング後、焼成しクラウンを製作する。そして、支台歯とクラウンの内面にシリコーンを介在させ、シリコーンレプリカ法を用いて間隙量を計測し、新規支台歯形態で製作するCAD/CAMクラウンの適合性を評価する。その後、製作したクラウンを用い引っ張り試験を行う。セメント合着後、水中浸漬を行った後、引っ張り試験を行う。そして破壊形態、破壊部のSEM観察、クラウンおよび支台歯の破壊の状態について観察を行う。新規支台歯形態で製作したクラウンの維持力に関する研究として、歯科用CAD/CAMシステムを用いてジルコニアブロックをミリング後、焼成しクラウンを製作する。そして、支台歯とクラウン。セメント合着後および水中浸漬を行った後、引っ張り試験を行う。そして破壊形態、破壊部のSEM観察、クラウンおよび支台歯の破壊の状態について観察を行ない、リバーステーパーを有する支台歯形態についてこれまでの研究結果をもとに、総合的に評価を行う。当初、研究成果の発表を複数の学会で行う予定であったが、1度となったため、旅費の執行額が少なくなった。本年度で得られた成果を、次年度、国内および国際学会で積極的に発表するために使用する。当初、研究成果の発表を複数の学会で行う予定であったが、学会発表を行わなかったため、旅費の執行額が少なくなった。加えて、支台歯およびクラウンの製作が当初より安価に可能であったためと考えられる。
界面化学性状に基づくセメント硬化体の物質移動メカニズムの解明

硬化セメントペーストの物質移動特性に及ぼす微細構造の影響を検討した結果、以下の結論が得られた。無機電解質、高炉スラグ微粉末、フライアッシュを加えセメント硬化体内部の微細構造や溶液組成を変化させた結果、空隙構造だけでなく水和生成物であるカルシウムシリケート水和物(C-S-H)と細孔内溶液組成が物質移動特性に影響を及ぼすことを明らかにした。カルシウムを促進的に溶脱させた硬化セメントペーストの塩化物吸着能は溶脱前と比較すると著しく低下することを明らかにし、吸着量は高炉スラグやフライアッシュなどの混合セメントにおいてもC-S-HのCa/Si比に依存することを明らかにした。コンクリートの耐久性はその物質移動特性に大きく依存しているため、それを明らかにすることによって鉄筋コンクリート建築物の長期耐久性能を維持することが可能となる。その物質移動特性は、水和により生じるセメント水和物によって形成される空隙構造とその表面性状に大きく依存しているが、表面性状と移動する物質(水やイオン等)との相互作用について詳細に検討した研究はない。そこで本研究では物質移動特性の中でもイオンの移動特性に着目してその移動メカニズムをセメント水和物の表面性状の観点から明らかにすることを目的とする。特にセメント水和物の主要構成物であるケイ酸カルシウム水和物に着目し、その構造とイオンとの相互作用に関してシリケート鎖の構造及び表面エネルギーによる界面化学的観点から明らかにする。X線光電子分光装置を用いてセメント硬化体の表面性状を分析した結果、Siの結合エネルギーがセメント硬化体の劣化状態によって変化することを明らかにした。また、その結果は固体核磁気共鳴装置によって得られたスペクトルと同様の傾向をしめすことを明らかにした。一方、イオンの吸着に関しては高炉スラグ微粉末を混和したセメント硬化体の塩化物イオン吸着量はセメントのみと比べて大きいことを明らかにした。また、その吸着量はカルシウムとシリカの比だけではなく、アルミニウムの含まれている量にも依存していることを明らかにした。界面化学性状を確認するために高炉スラグ微粉末の混和を行った。高炉スラグペーストは白色セメントと比較してカルシウム溶脱後も高い吸着性能を持つことが示された。Ca溶脱に伴う塩化物イオン吸着能力の低下を考慮した吸着式を構築し、健全な試料、促進溶解試料での塩化物イオン吸着量を推定することができた。また、促進溶解試料の塩化物イオン吸着量の減少は、AFmの消失及びC-S-Hの吸着サイトの減少によることが示された。一方、骨材界面の影響を調べるためにモルタルの検討を行った。モルタルの電気伝導度は、骨材量が同一であれば水セメント比が高いほど高い値を示し、同一の水セメント比であれば骨材量が増加するほど低下することが示された。モルタルの骨材量を考慮してモルタルの電気伝導度を硬化セメントペーストの電気伝導度から推定したところ誤差10%以内で推定することができた。したがって含水率や細孔溶液濃度が異なる場合においても硬化セメントペーストの電気伝導度が既知であれば、骨材量を考慮することによってモルタルの電気伝導度を予測可能であることを明らかにした。さらに硬化セメントペーストの電気伝導の経時変化(水和進行)を提案した式で近似した結果、提案式中の定数は水セメント比に依存し骨材量を考慮することによりモルタルの電気伝導度の経時変化を精度よく推定することができた。モルタルの電気伝導度をNISTモデルにより遷移帯を考慮して推定した結果、実測値と予測値は遷移帯の影響が存在しないとして計算した結果と一致することが示された。したがって本研究で行ったモルタルの配合条件においては電気伝導度に及ぼす遷移帯の影響は非常に小さいことが示された。モルタルの超音波速度と電気伝導度の関係は水で飽和した試料において非常に相関が高く、空隙率、流体の超音波速度及び固体の超音波速度によってモルタルの超音波速度を推定することが可能である。セメント硬化体の物性に及ぼす空隙構造及び細孔内溶液の影響を検討した結果下記の結果が得られた。・水酸化ナトリウムやその他の無機電解質を加えセメント硬化体内部の細孔内溶液組成を変化させた硬化セメントペーストの物質移動特性は空隙構造だけでなく溶液組成が影響を及ぼすことを明らかにした。・フライアッシュや高炉スラグ微粉末を混和したセメント硬化体の物質移動特性は、空隙構造だけでなく生成される水和物、特にC-S-Hと細孔内に存在する溶液組成に依存することを明らかにした。・カルシウムを選択的に溶脱させた硬化セメントペーストの塩化物吸着能は溶脱前と比較して著しく低下することを明らかにした。これは高炉スラグ微粉末を混和した試料においても同様であり、溶脱によって変化したC-S-Hのカルシウムとシリカの比率に比例して低下することを明らかにした。

以上の結果よりセメント硬化体の物質透過性能は空隙構造だけでなく、生成された水和物と内部の溶液組成に依存することを明らかにした。硬化セメントペーストの物質移動特性に及ぼす微細構造の影響を検討した結果、以下の結論が得られた。無機電解質、高炉スラグ微粉末、フライアッシュを加えセメント硬化体内部の微細構造や溶液組成を変化させた結果、空隙構造だけでなく水和生成物であるカルシウムシリケート水和物(C-S-H)と細孔内溶液組成が物質移動特性に影響を及ぼすことを明らかにした。カルシウムを促進的に溶脱させた硬化セメントペーストの塩化物吸着能は溶脱前と比較すると著しく低下することを明らかにし、吸着量は高炉スラグやフライアッシュなどの混合セメントにおいてもC-S-HのCa/Si比に依存することを明らかにした。高炉スラグ微粉末を混和したセメントペーストに関する実験はほぼ順調に進行している。C-S-Hの構造についてもおおむね順調に実験が進んでいる。したがって研究はおおむね順調に進展していると判断した。コンクリート工学高炉スラグ微粉末を混和したセメントペーストについての実験はおおむね終了しているので今後はフライアッシュを混和した系に対して同様の検討を行う予定である。これらを合わせて検討することによってセメントの界面性状を明らかにすることが可能である。硬化セメントペーストによる反射電子像測定、塩分吸着量測定、比表面積測定、XRDリートベルト法測定、X線光電子分光測定、NMR測定などの硬化体のキャラクタリゼーション及び物性に関しては測定がほぼ終了している。そのため本研究におけるセメント硬化体の表面性状の分析および吸着量の分析はおおむね終了していることから、研究計画はおおむね順調に進展している。硬化セメントペーストによる分析はおおむね測定が終了していることから、セメント硬化体の空隙構造評価を今後精度よく行うことにより物質移動特性に及ぼす空隙構造の影響を定量的に明らかにすることを今後推進する予定である。また、得られた実験データを用いて物質移動特性をモデル化することにより固体表面が物質移動に及ぼす影響を明らかにする予定である。3月中に購入した物品の支払いが4月になったために次年度使用額が生じた。すでに研磨紙等を3月中に購入を行っており、使用計画は達成されている。
神経ペプチドを指標とする脳循環代謝改善剤の作用特異性の解析

神経情報伝達機構にかかわる化学物質として古典的神経伝達物質以外に神経ペプチドの重要性が注目されている。本研究では、現在、臨床の場で使用されている各種脳循環代謝改善薬について、それぞれの作用特異性を神経ペプチドを指標として解析し、ひいてはそれらの臨床適用に有用な情報を提供することを目的とした。まず、同効薬として市販されており臨床的にはその効果に顕著な差はないとされているBifemelane hydrochloride(BFM・HC1)とIndeloxazine hydrochloride(IND・HC1)を対象として、これら薬剤のラット脳内vasoactive intestinal peptide(VIP)ならびにgalanin(GAL)に対する影響をin vivoで追跡し、その結果を比較解析した。BFM・HC1、IND・HC1はラット腹腔内単回投与により、ともに脳内VIP、GAL濃度を、多様にかつ組織特異的に変動させることを明らかにした。なかでも、BFM・HC1による視床、視床下部VIPの増加、視床GALの減少の効果、また、IND・HC1による大脳皮質VIPの増加効果は、薬剤投与後早期に発現し、かつ顕著であった。こうしたVIPとGALに対する影響という点における両薬剤の相違は、これら薬剤の薬理効果発現に至る機構が明らかに異なることを支持するものであった。また、^3H-BFMをもちい、視床にBFM特異結合部位の存在を認めた。一方、^<14>C-INDは各脳組織に結合し、その結合はIND・HC1により用量依存的に阻害された。各組織間のIND結合親和性には差は認められなかった。本結合部位に対しては、BFM、propranolol、imipramineもほぼ同等の親和性を示し、これらの化合物には、芳香環につながる-O-C-C-C-N-あるいはそれに近似の構造が共通であることを見出した。しかしながら、こうした結合部位へのこれら薬剤の結合が、細胞内生化学的反応へ連動し、薬理効果を発現するための主要なトリガーであるか否か、あるいは神経伝達物質の取り込み阻害に関係するか否か更に検討中である。大脳皮質内血管拡張:血流増加作用をもち脳内エネルギー代謝に関与するとされいている血管作動性腸管ペプチド(VIP)ならびに血管収縮作用をもつニューロペプチドY(NPY)および抑制性の新しい神経ペプチド・ガラニンを対象として、脳循環代謝改善薬に分類される塩酸ビフエメラン(BFM・HCl)および塩酸インデロキサジン(IND・HCl)の作用をラットをもちいて詳細に解析した。腹腔内単回投与のBFM・HCl・IND・HClはともにラット脳内各組織に広く分布し、その分布パターンに特異性は認められなかった。また、脳内に分布したこれら両薬剤の動態についても組織による差は認められなかった。腹腔内投与BFM・HClは特に大脳皮質、視床、視床下部のVIPを上昇、視床のガラニンを減少させることをはじめて明らかにするとともに、それらの時間的変動から、腹腔内投与BFM・HClの一次標的部位と視床、視床下部と推定した。さらに、^3H-BFMの視床シナプトゾーム分画への結合実験より視床にBMF特異結合部位の存在することを明らかにした。IND・HClについては腹腔内投与により特に大脳皮質VIPが用量依存的に上昇することを示した。なお、NPYについては、いずれの薬剤によっても脳内各部位の濃度に変動を認めなかった。現在までに得られた結果より、特に、BFM・HCl・IND・HClのラット脳内VIPおよびガラニンに対する影響は、両薬剤の臨床効果に対し、分子レベルの根拠を提供することを明らかにした。

また、臨床使用上、薬効分類では同一グループに分類される両薬剤が、作用点において必ずしも同一でないことを示した。さらに、両薬剤がVIP、ガラニンの合成/放出促進あるいは抑制の薬理学的試薬となりうる可能性を示した。平成4年度に引き続き、同効の脳循環代謝改善剤に分類されている代表的な薬剤塩酸ビフェメラン(BFM・HCl)および塩酸インデロキサジン(IND・HCl)のラット脳内VIPおよびガラニンに対する作用を追跡し、両者の相違を解析・比較した。腹腔内単回投与のBFM・HCl、IND・HClはともに大脳皮質、視床におけるVIPの濃度を有意に上昇させたが、時間経過、用量変化にともなうその変動パターンは、両薬剤間で明らかに異なり、変動の割合もIND・HCl投与の場合の方が顕著であった。一方、ガラニンについては、BFM・HCl投与によって視床で有意な低下が認められたが、IND・HCl投与の場合は、大脳皮質、視床ともにガラニンに変動はなかった。臨床的にも薬理学的にも同効薬物として分類されているBFM・HCl、IND・HClであるが、神経ペプチドVIP、ガラニンを指標とするとき両者は明らかにその作用機作を異にすることが示された。^<14>C-INDをもちいIND・HClおよびBFM・HClのラット脳内結合について詳細に検討し、大脳皮質、視床、小脳、中脳、橋、延髄の各シナプトソーム分画に両薬剤がほぼ同等の親和性を示す特異結合部位の存在することを明らかにした。本結合部位への両薬剤の結合親和性については、各組織間で差は認められなかった。大脳皮質シナプトソーム分画をもちいる解析により本結合部位には高親和性と低親和性の2つが存在し、また、IND、BFMのみならず、イミピラミン、プロプラノロールもほぼ同等の親和性を示すことを明らかにした。本結合部位へのこれら薬剤の結合が細胞内情報伝達系に連動する薬理効果発現のための主要なトリガーとなるものであるか否か、あるいは既に報告されているこれら薬剤による神経伝達物質の取り込み阻害に関係するものであるかについては今後の更なる検討が必要である。
EBウイルスによる正常Tリンパ球不死化機構の解析

従来不明のEBウイルス(EBV)による正常Tリンパ球不死化活性の機構を明らかにするため、EBVゲノム内にネオマイシン耐性遺伝子を挿入した感染性組み換えEBVを作製し、培養中でEBV感染細胞のみを選択的に生存可能とする系を用いてTリンパ球へのin vitroEBV感染実験を行った。その結果、正常抹消血Tリンパ球へのEBV感染成立を示す所見は得られなかったが、胸腺Tリンパ球へのEBV接種によりEBNA1発現細胞が確認され、そのEBNA1陽性細胞はCD2陽性かつCD20陰性であったことから胸腺Tリンパ球の一部はEBVに感受性であると考えられた。またこのEBV感染胸腺Tリンパ球はIL-2存在下の培養で短期間増殖可能であった。しかし、その後培地中にネオマイシンを添加し培養を継続してもEBV持続感染Tリンパ球の樹立はできず、これは感染Tリンパ球が潜伏感染ではなく、徐々にウイルス産生サイクルに至るためと考えられた。以上のけっかはin vivoにおいても胸腺Tリンパ球にEBVが感染した場合、多くの感染細胞は不死化よりもむしろウイルス増殖に向かい、新たな感染細胞の増大により疾患を引き起こす可能性を示唆する。現在、我々が以前に樹立したIL-2依存性に増殖するEBV感染Tリンパ球株に、Bリンパ球不死化に必須のEBNA2、EBNA3A,EBNA3C遺伝子を導入することで、Tリンパ球株がIL-2非依存性増殖能を獲得するか否か、あるいは他の形質に変化が生じるているかについて引き続き検討している。その結果、胸腺Tリンパ球へのEBV接種によりEBNA1発現細胞が確認され、そのEBNA1陽性細胞はCD2陽性かつCD20陰性であったことから少なくとも胸腺Tリンパ球の一部はEBV感染に感受性であること考えられた。しかし、その後培地中にネオマイシンを添加し培養を継続してもEBV持続感染Tリンパ球の樹立はできなかった。これは感染Tリンパ球が潜伏感染ではなく、次第にウイルス産生サイクルに入るためと考えられた以上の結果はin vitroにおいても胸腺内Tリンパ球にEBV感染が成立した場合、大部分の感染細胞は不死化よりもむしろウイルス粒子の増殖に向かい、新たな感染細胞数の増大を招くことにより疾患を引き起こす可能性を示唆する。現在、正常末梢血Tリンパ球ではどのような感染形態をとるかを明らかにすべく、引き続き感染実験を行っている。その結果、正常末梢血Tリンパ球へのEBV感染成立を示す所見は得られなかったが、胸腺Tリンパ球へのEBV接種によりEBNA1発現細胞が確認され、そのEBNA1陽性細胞はCD2陽性かつCD20陰性であったことから胸腺Tリンパ球の一部はEBVに感受性であると考えられた。

以上の結果はin vivoにおいても胸腺Tリンパ球にEBVが感染した場合、多くの感染細胞は不死化よりもむしろウイルス増殖に向かい、新たな感染細胞の増大により疾患を引き起こす可能性を示唆する。現在、我々が以前に樹立したIL-2依存性に増殖するEBV感染Tリンパ球株に、Bリンパ球不死化に必須のEBNA2、EBNA3A、EBNA3C遺伝子を導入することで、Tリンパ球株がIL-2非依存性増殖能を獲得するか否か、あるいは他の形質に変化が生じているかについて引き続き検討している。
腱組織の粘弾性に及ぼすさまざまな運動様式によるトレーニングの影響

本年度は、ヒト生体の腱組織がMechanical stressとMetabolic stressのいずれの要因が関係しているのかについて検討した。9名の被検者に膝角度50°(完全伸展位を0°とする)と100°でのアイソメトリックトレーニングを実施させた(左右脚はランダムにふりわけた)。トレーニング内容は、70%MVCで15秒間を6セット、4回/週の頻度で12週間とした。身体外部から観察されるトレーニング量(関節トルク×収縮時間)は、左右脚で同一であった。しかし、関節角度によりモーメントアーム長(関節回転中心から力発揮方向までの距離)が異なるため、同じ関節トルクではあるが、100°(大腿四頭筋の筋長が長い)での筋張力が50°(大腿四頭筋の筋長が短い)よりも大きくなる。つまり、100°トレーニング脚の方が50°トレーニング脚よりもMechanical stressが大きいと考えられる。12週間のトレーニングの結果、筋体積の増加率はどちらのトレーニング脚ともに11%前後の増加がみられたものの、両トレーニング脚間に有意な差は認められなかった。しかし、腱組織のステイッフネスは、100°トレーニング脚では有意に増加したものの、50°トレーニング脚では有意な変化は認められなかった。同様に、腱組織の最大伸張量についても、100°トレーニング脚では有意に減少したが、50°トレーニング脚では変化がみられなかった。つまり、Mechanical stressの高かった100°トレーニング脚についてのみ腱組織の特性が変化を示した。本研究の結果、筋肥大にはMechanical stressとMetabolic stressの両方が関与しているが、腱組織には前者のみが関与している可能性が示唆された。この点に関しては、血流制限下でのトレーニング実験を実施し、さらに詳細に検討を加える予定である。さらに、より実際に行われているトレーニング様式に近いバリステイック運動(プライオメトリックス)などについて、急性及び慢性の影響を検討する予定である(急性の変化については実験が終了し、現在はデータ分析中)。本年度は、さまざまな運動様式によるトレーニングが腱組織の粘弾性に及ぼす影響を検討するために、急性及び慢性の変化について検討した。まず、発揮張力の大きさ、持続時間の相違が、運動後の腱組織の変化に及ぼす影響を調べた結果、1回あたりの運動時間の長い試行において運動後に腱組織がコンプライアントになるという結果が得られた。さらに、その結果を踏まえて、持続時間の異なるアイソメトリックトレーニングを実施した。その結果、筋力及び筋量の増加は同程度であったものの、運動時間の長いトレーニングの方が腱組織の粘弾性の変化が著しかった。すなわち、トレーニング様式により、筋および腱組織における適応が異なることがうかがえた。さらに、障害予防やパフォーマンス向上を目的としたウオーミングアップの生理的意味を検証するために、スタテイックストレッチングの急性及び慢性の影響を調べた。その結果、ストレッチングは腱組織の弾性(スティッフネス)には変化をもたらさないものの、粘性(ヒステリシス)を有意に低くすることが確かめられた。このことは、関節の柔軟性と腱組織の弾性との間に有意な相関関係がみられなかったことからも、ストレッチングによる腱組織の粘弾性に及ぼす影響が明らかになった。来年度は、上記の結果を踏まえて、より実際に行われているトレーニング様式に近い、伸張性収縮、瞬間的に大きなストレスのかかるバリステイック運動(プライオメトリックス)およびゴムチューブなどを用いた終動負荷法などについて急性及び慢性の影響を検討する予定である。
フィールド実験を用いた電力小売全面自由化後の消費者行動変容の行動経済学的研究

第3年度に当たる2018(H30)年度では、分析結果の評価に基づく政策的議論に当たります。ダイナミック・プライシングの効果について、ダイナミック・プライシングへの加入率、ダイナミック・プライシングに加入した需要家のネットのピークカット効果、というピーク価格に対する加入率・価格弾力性が米国でも日本でもまだ明らかになっていません。このRE社会実験はこの点について明確な答えを出すことができます。また、電力消費にしては、節電による消費量の削減という点が注目されがちですが、情報提供による消費者の行動変容はより継続的なエネルギー消費変化をもたらす可能性があります。本研究はこの点についても明確な答えを出すことで、節電促進政策による消費量の削減、情報提供による行動変容を通じどのようなベストミックスが考えられるかについて重要な参考材料を提供しました。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究「フィールド実験を用いた電力小売全面自由化後の消費者行動変容の行動経済学的研究」は、電力小売全面自由化後の消費者行動変容を仮説化した上で、フィールド(社会)実験を用いて検証します。それにより、変動型電気料金の体系や需要家による電力会社選択等が、デマンドピークの抑制や再生可能エネルギーの利用拡大に及ぼす経済的インパクトを、行動経済学的視点を踏まえながら研究します。シカゴ大学・伊藤公一郎助教授らとの国際共同研究を通じ、米国で先行するフィールド実験の科学的手法に基づき、日本の電力システム改革のあるべき姿についても、学術的に吟味検討します。第1年度にあたる2016(H28)年度では、RE社会実験のセットアップを行います。RE社会実験の候補地としては、スマートグリッドの社会実験の対象となっている神奈川県横浜市田園都市地域の新築・既築の1,000世帯と決定しました。スマートメーターから得られる30分値の電気使用量(kWh)に関するHEMSデータを収集しました。これらを利用して、気温・電気料金データと合わせて、オプトイン方式のダイナミック・プライシングへの加入促進政策の分析を第2年度以降に行います。あわせて、節電行動・節電意識に関するアンケート調査も実施しました。以上の通り、当初の予定通り、研究は進捗しており、引き続き、研究実施計画に沿って、研究を進めます。また、本研究に関連する研究成果は、一部、以下の学術雑誌から出版されました。第2年度にあたる2017(H29)年度では、データの計量経済学的分析に当たります。ダイナミック・プライシングの効果については、ダイナミック・プライシングへの加入率、ダイナミック・プライシングに加入した需要家のネットのピークカット効果、というピーク価格に対する加入率・価格弾力性が米国でも日本でもまだ明らかになっていません。また、電力消費に関しては、節電による消費量の削減という点が注目されがちですが、情報提供による消費者の行動変容はより継続的なエネルギー消費変化をもたらす可能性があります。本研究はこの点についても明確な答えを出すことで、節電促進政策による消費量の削減、情報提供による行動変容を通じた消費量の削減の比較検討を行い、政策的にどのようなベストミックスが考えられるかについて重要な参考材料を提供できます。重要な経済効果で統計的に有意な推定結果が得られれば、個人属性・住宅要因・環境要因を交叉させて、政策効果を柔軟にシミュレーションできます。家族構成が単身と5人家族の場合の比較・夏の最高気温が30度と35度の場合の比較などを織り込んで、シミュレーション結果がどう変わるかを見れば分かります。当然、経済効果はシナリオによって異なってきます。さらに、社会全体で達成したい数値目標が別途存在する場合には、多様なシナリオ別に、誰がどれだけ削減すれば、社会的目標を達成できるのかを割り当て、目標達成のためのインセンティブ・メカニズムを考えます。家庭のデマンド・レスポンス・データを地域の発電限界費用データとも連結させて、社会的な費用便益分析を行うことも可能です。以上の観点に留意しながら、データの計量経済学的分析に当たり、所定の分析結果を得ました。以上の通り、当初の予定通り、県区有は進捗しており、引き続き、研究実施計画に沿って、研究を進めます。また、本研究に関連する研究成果は、一部、以下の通り、出版されました。[1]依田高典、田中誠、伊藤公一郎(2017)『スマートグリッド・エコノミクス:フィールド実験・行動経済学・ビッグデータが拓くエビデンス政策』有斐閣222pp2017年5月.第3年度に当たる2018(H30)年度では、分析結果の評価に基づく政策的議論に当たります。

ダイナミック・プライシングの効果については、ダイナミック・プライシングへの加入率、ダイナミック・プライシングに加入した需要家のネットのピークカット効果、というピーク価格に対する加入率・価格弾力性が米国でも日本でもまだ明らかになっていません。このRE社会実験はこの点について明確な答えを出すことができます。また、電力消費に関しては、節電による消費量の削減という点が注目されがちですが、情報提供による消費者の行動変容はより継続的なエネルギー消費変化をもたらす可能性があります。本研究はこの点についても明確な答えを出すことで、節電促進政策による消費量の削減、情報提供による行動変容を通じた消費量の削減の比較検討を行い、政策的にどのようなベストミックスが考えられるかについて重要な参考材料を提供できます。重要な経済効果で統計的に有意な推定結果が得られれば、個人属性・住宅要因・環境要因を交叉させて、政策効果を柔軟にシミュレーションできます。家族構成が単身と5人家族の場合の比較・夏の最高気温が30度と35度の場合の比較などを織り込んで、シミュレーション結果がどう変わるかを見れば分かります。当然、経済効果はシナリオによって異なってきます。さらに、社会全体で達成したい数値目標が別途存在する場合には、多様なシナリオ別に、誰がどれだけ削減すれば、社会的目標を達成できるのかを割り当て、目標達成のためのインセンティブ・メカニズムを考えます。家庭のデマンド・レスポンス・データを地域の発電限界費用データとも連結させて、社会的な費用便益分析を行うことも可能です。第3年度に当たる2018(H30)年度では、分析結果の評価に基づく政策的議論に当たります。ダイナミック・プライシングの効果について、ダイナミック・プライシングへの加入率、ダイナミック・プライシングに加入した需要家のネットのピークカット効果、というピーク価格に対する加入率・価格弾力性が米国でも日本でもまだ明らかになっていません。また、電力消費にしては、節電による消費量の削減という点が注目されがちですが、情報提供による消費者の行動変容はより継続的なエネルギー消費変化をもたらす可能性があります。本研究はこの点についても明確な答えを出すことで、節電促進政策による消費量の削減、情報提供による行動変容を通じどのようなベストミックスが考えられるかについて重要な参考材料を提供します。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。