hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代衛星/無線/有線ハイブリッドネットワークにおけるシームレス通信に関する研究

インターネットの世界的な普及に伴い、様々な広帯域消費型サービス展開が期待されているが、これらの高度なサービスの急増に対して現在の地上ネットワークだけで対応することは困難である。この問題に対する解決策として、地球規模の通信を可能とする衛星通信システムの利用が重要である。具体的には、現在の地上ネットワークを支援又はバックアップする高速バックボーンネットワークとして衛星通信システムを位置づける、衛星/有線/無線のハイブリッドネットワークアーキテクチャが有力であると考えられる。本研究では、次世代ハイブリッドネットワークにおけるキーテクノロジーの確立を目指し、様々な高度なサービスを支える技術として、(1)次世代ハイブリッドネットワークに向けた高機能IP技術(2)リッチコンテンツ向けリアルタイム配信フレームワーク技術(3)効率的なトラヒック制御技術の開発を行った。具体的には、個々の技術を衛星/無線/有線リンクが混在するハイブリッドネットワークに導入するにあたり問題となる点を浮き彫りにし、それぞれの技術に求められる新しい要素について、以下のように検討・開発を行った。(1)限られたネットワークにおいて有効性を確認している高機能IP技術を、衛星/無線/有線リンクが混在するハイブリッドネットワークに導入することを検討し、高効率・高機能IP通信制御方式を提案。(2)隣接ユーザ間でバッファを共有する配信システムを設計。さらに、シミュレーションにより帯域に余裕が無い場合におけるバッファ共有システムの有効性を検証。(3)ハイブリッドネットワークにおけるトラヒック集中・不公平さを解決するために、トラヒックをネットワーク全体に分散させることによって、効率よく通信が可能な技術を提案し、シミュレーションにより評価した。
ET_BRを利用したmGluRの集積機構の研究とその構造生物学への応用

本研究課題は、神経細胞シナプス後膜に局在することでその機能を発揮するタイプI代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)の局在化機構を解明すると同時に、膜蛋白質をコードする外来遺伝子の高密度発現系の開発と構造生物学への応用を目的とする。また、哺乳動物の脳内に存在するmGluR3と共局在している水チャネルAQP4の高分解能構造解析も目指す。昨年度はmGluRに結合してその細胞膜への集積を行うとされているHomer/vesl蛋白質との結合部位を、他の膜蛋白質ET_BRに付加してキメラとすることで、PSD-Zip45との結合にはこれまで報告があった配列「PPXXF」を含む10アミノ酸残基よりもN末側に10残基延長した配列の方がより強く結合することを明らかにした。本年度はCOS-1細胞を用いてET_BR/mGluR1αキメラ蛋白質とPSD-Zip45を共発現したところ、キメラ膜蛋白質の集積度合も結合強度と正の相関があることが明らかとなり、膜蛋白質の集積がPSD-Zip45との結合強度と関係があることを示した。このキメラ膜蛋白質の2次元結晶を作製するために、COS-1細胞内で集積した膜画分を調製しようと試みたが、他の膜画分からの分離が困難で2次元結晶化には未だ成功していない。水チャネルAQP4は、昆虫細胞を用いて大量発現に成功し、Hisタグによる精製法を確立した。さらに、従来法での2次元結晶化にも成功し、現在、高分解能構造解析を目指して極低温電子顕微鏡でデータ収集を行っているところである。
高次元および欠損データにおける多変量統計手法の開発とその応用

欠損データに対する統計的推測理論と検定法の開発について,特に,平均ベクトルの検定問題と平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定問題を取り扱い,多母集団かつ一般の単調欠測データの下で,漸近展開論を用いて新たな修正尤度比検定統計量などを導出した.また,高次元データの下での判別分析についてもいくつかの新たな研究成果を得た.多変量正規性検定については,欠損データではない完全データの下で,モンテカルロ・シミュレーションによる従来の検定法を比較した研究成果を与えた.データが一部欠測しているような欠損値データ,及び,高次元データに対する統計的推測理論の構築と統計的検定法の開発を行うことは重要な問題の一つであり,以下の3つの研究成果が得られている.1.2標本問題における平均ベクトルの同等性検定について,3ステップ単調欠測データの下で検定統計量の導出と帰無分布に対する近似上側パーセント点を与えた.結果は標本数が少ない場合にも良い近似となるものであり,モンテカルロ・シミュレーションにより数値的評価を与えている.さらにこの結果を欠測の型が異なる2ステップ単調欠測データに適用することに成功している.また,1標本問題の場合で一般の単調欠測データの平均ベクトルの検定問題へ拡張することにも成功しており,結果については,論文としてまとめ,学術雑誌に投稿し,一部掲載されている.2.2ステップ単調欠測データの下で,平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定については,既に得られている尤度比検定統計量に加えて,その近似分布の改良である,尤度比検定統計量の漸近展開を利用した近似と尤度比の分解を用いた近似を提案し,その精度をモンテカルロ・シミュレーションにより検証している.その成果は査読付き学術雑誌に投稿し,採択されている.さらに,この問題を2標本問題に拡張することを考え,尤度比検定統計量の導出と修正尤度比検定統計量の提案,そしてその分布の近似上側パーセント点については,線形補間によるものと漸近展開によるものを与え,また,尤度比を分解することによって,カイ2乗近似を良くするための新たな検定統計量も与えている.3.その他の研究実績として,高次元データの下での2群判別について議論し,新たな誤判別確率の漸近近似を導出し,多変量正規性検定問題についてもいくつかの結果を得ている.多次元データが単調欠測データである場合において,1.平均ベクトルの検定問題,2.平均ベクトルと分散共分散の同時検定問題,そして,3.高次元データに対する判別分析,これらに関する研究成果が得られている.具体的には次の通りである.1.平成26年度の継続課題として,単調欠測データの下での2標本問題における平均ベクトルの検定を議論してきたが,尤度比検定とは異なるT2乗型検定統計量の提案とその帰無分布に対する近似上側パーセントを与えることに成功し,さらに,その応用として近似同時信頼区間を導出している.また,2ステップ単調欠測データの下でT2乗型検定統計量の漸近分布について議論し,1次モーメント(期待値)や2次モーメントに対する漸近展開を与え,バイアス修正などを与えることに成功している.これらの研究成果は査読付き学術論文に掲載されている.2.平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定について,平成26年度の継続課題として,特に,2ステップ単調欠測データの下で,多変量正規母集団の同等性検定に対応する2標本問題を多標本問題へと拡張し,線形補間や漸近展開理論などを用いた修正尤度比検定統計量や近似上側パーセント点を導出することに成功している.研究成果は,現在,テクニカルレポートにまとめ,学術雑誌に投稿中である.さらに,一般のkステップ単調欠測データの下での議論についても,Jinadasa and Tracy(1992)の記号や定義を駆使することによっていくつかの研究成果を得ている.3.高次元データに対する多変量解析の一つである判別分析について,高次元データの下でのユークリッド距離による判別関数を用いて,条件付き誤判別確率の分布の漸近正規性を与えることに成功し,高次元かつ大標本の下での期待誤判別確率に対する近似同時信頼区間を提案し,査読付き学術論文に掲載されている.平成26年度に引き続き,特に,平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定については,2ステップ単調欠測データの下ではあるが,多標本問題にまで拡張した結果を得ることができ,論文作成を行い,学術雑誌へ投稿中であることから,おおむね順調に進展していると思われる.また,平均ベクトルの検定については,こちらも2ステップ単調欠測データの下ではあるが,先行研究の結果を基に,検定統計量の1次モーメントと2次モーメントを漸近展開の形で導出することに成功し,査読付き学術雑誌に掲載されていることから,予定通りの研究成果が達成できていると思われる.また,高次元データについても判別分析の分野で成果を得て,査読付き学術雑誌に掲載されており,順調に進展している.

欠損値データに対する統計的推測理論の構築と検定法の開発において,特に,平均ベクトルの検定問題では,検定統計量とその分布を与えることが重要な問題である.しかしながら,一般に正確な検定統計量の分布すなわち上側パーセント点を与えることは容易ではなく,精度の良い近似上側パーセント点を与えることが重要な問題のひとつである.最終年度では,そのような問題の中で,母集団数が複数個の場合である多標本問題に対する平均ベクトルの検定統計量について,尤度比検定統計量の分布に注目して,標本数が増えるにつれてカイ2乗分布に非常に近くなる修正尤度比検定統計量の導出に成功した.また研究期間全体を通じて,平均ベクトルの検定については,母集団が一つの場合である1標本問題から始め,母集団が2つの場合である2標本問題,さらには多標本問題へと発展させ,一方,欠測パターンについては,2ステップや3ステップを含む一般の単調欠測データまで拡張した場合の検定統計量(T2乗型検定統計量や尤度比検定統計量)の導出,またその帰無分布の近似パーセント点について,いくつかの近似を提案し,モンテカルロシミュレーションにより数値的評価を行った.また,平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定問題についても2ステップ単調欠測データの下ではあるが,多標本問題にまで拡張し,尤度比検定統計量および修正尤度比検定統計量の導出とそれらの帰無分布の近似上側パーセント点を与えている.高次元データに関する成果では,大標本の下で,ユークリッド距離による判別関数を用いた判別分析における期待誤判別確率に対する近似同時信頼区間などを与えることに成功している.また,多変量正規性検定問題については欠損値データではなく完全データの下ではあるが,検定統計量の帰無分布や検出力について,いくつかの研究成果を与えている.欠損データに対する統計的推測理論と検定法の開発について,特に,平均ベクトルの検定問題と平均ベクトルと分散共分散行列の同時検定問題を取り扱い,多母集団かつ一般の単調欠測データの下で,漸近展開論を用いて新たな修正尤度比検定統計量などを導出した.また,高次元データの下での判別分析についてもいくつかの新たな研究成果を得た.多変量正規性検定については,欠損データではない完全データの下で,モンテカルロ・シミュレーションによる従来の検定法を比較した研究成果を与えた.交付申請書に記載した2標本問題における3ステップ単調欠測データの下での平均ベクトルの同等性検定については予定通りの研究成果が達成できた.さらに1標本問題の下ではあるが,一般のステップ(k-step)単調欠測データに対する平均ベクトルの検定の検定統計量の導出に成功した.また,2ステップ単調欠測データの下での平均ベクトルと分散共分散行列の同等性検定問題についても新たな検定統計量の導出などある程度予定通りの研究成果が達成できている.
クラッベ病における骨髄移植を越える新規治療法の開発

本研究の目的はクラッベ病のモデルであるtwitcherマウスを用いて、現在限定的である骨髄移植の効果を改善することであった。その方策として、骨髄移植を軸として、髄鞘形成細胞の脳内移植や炎症環境を制御するサイトカイン等の投与を組み合わせて行い、40日程度であるtwitcherマウスの寿命を延長することを目指した。ところが、平成27年度中に米国の研究グループから、骨髄移植と他の治療法の組み合わせをtwitcherマウスに用いて延命効果を認めたという報告がなされた(Hawkins-Salsbury JA et al., J Neurosci, 2015, 35: 6495-6505)。続いてアデノ関連ウイルスを用いたGALC遺伝子の導入し、twitcherマウスの寿命を平均300日近くまで伸ばす論文が発表された(Marshall, M. S., et al., Mol Ther, 2018, 26: 874-889)。これらは治療アプローチとしては本研究と競合し、また十分有用な効果を示したため、本研究のインパクトを弱くしてしまった。そこで本研究計画の一歩先の計画として考えていた、ヒト由来グリア前駆細胞のtwitcherマウスへの移植を前倒しして行った。ヒトiPS細胞株(409B2株,理化学研究所)を胚様体、続いて神経幹細胞へと誘導し、olig2陽性、PDFD-R-alpha陽性のグリア前駆細胞へと誘導することができた。今後は、このヒト前駆細胞を移植実験に用いることで、実際の治療へ向けて研究を進めていく予定である。これまでの研究データをまとめて、クラッベ病に対する細胞移植による髄鞘修復に関して1報の論文を発表した( J Neurosci Res, 94: 1195-1202, 2016)。本研究の平成27年度の計画は、クラッベ病のモデルであるtwitcherマウスを用いて現在、効果が限定されている骨髄移植の効果を改善することであった。年度をまたぐ計画であり、本年度は雑誌論文、研究発表等での実績は得られていない。ところが、本年度中に、米国の研究グループから、骨髄移植と他の治療法の組み合わせをtwitcherマウスに用いて延命効果を認めたという報告がなされた(Hawkins-Salsbury JA et al., Mechanism-based combination treatment dramatically increases therapeutic efficacy in murine globoid cell leukodystrophy. J Neurosci, 2015, 35: 6495-6505)。これは治療アプローチとしては本研究と競合するものであり、結果として本研究のインパクトをいくらか弱くしてしまった。そこで本研究計画の一歩先の計画として考えていた、ヒト由来グリア前駆細胞のtwitcherマウスへの移植を前倒しして行うことを決めた。マウスとヒトではグリア前駆細胞からオリゴデンドロサイトへ分化して髄鞘を形成する過程には違いが認められており、ヒト細胞でクラッベ病への治療効果を示す意義は非常に大きい。そこで申請者が米国ロチェスター大学で用いていた方法により、ヒトiPS細胞株(409B2株,理化学研究所)を胚様体、続いて神経幹細胞へと誘導した。現在、PAX6陽性、nestin陽性の神経幹細胞は樹立できており、olig2陽性, PDFD-R-alpha陽性のグリア前駆細胞へと誘導している。今後は、この前駆細胞がin vitroでオリゴデンドロサイトへと分化できることを確認したのちに、移植実験に用いる予定である。岡山大学の動物実験施設の改装に伴い、動物の飼育数が制限されていたため、申請者が用いるマウスが新規に参入することが難しく、研究は数ヶ月遅れた。元々、骨髄移植後マウスを長期的に観察し(200日以上)、病理学的検討を加える計画であったので、本年度は論文という形での実績は得られなかった。上記のように研究代表者は本年度4月より、岡山大学から大阪医科大学へと研究施設を移った。新しい教育業務、実験室の整備、研究開始のための各種申請、動物コロニーの立ち上げ等、種々の要因により研究は遅れた。本申請で提案していた骨髄移植と他の方法の組み合わせによってクラッベ病の治療効果を相乗的に改善することについては、米国のグループから類似した報告が相次いでなされた(Hawkins-Salsbury, J. Neurosci. 35: 6495-505, 2015; Marshall, M. S., Mol. Ther. 26: 874-889, 2018)。そこで、次段階の治療法のアプローチ開発として、移植する治療用細胞をマウスではなく、ヒト由来のものに変更して、細胞の生着について基礎検討を行った。ホストの髄鞘形成不全マウスには免疫不全を導入する必要があり、現在得られる最も完全な免疫不全バックグラウンドを使用したところ、生着は不良であった。免疫不全により髄鞘再生に必要なサイトカインや成長因子が欠乏しての結果と考えて、現在、他の免疫不全バックグラウンドで移植実験を再試行している。当該年度での論文の発表等はなかった。研究代表者は平成28年4月より岡山大学から大阪医科大学へ教授として研究施設を移った。以来、研究環境の整備や動物コロニーの立ち上げなど種々の要因のため研究が遅れた。特に大学の教育業務と管理業務が増大し、当初予定していたエフォートを研究に当てられなくなった。研究に協力してくれる人員を平成29年度に1名得て、研究は進み始めたものの期間延長が必要となった。

平成30年度にさらに1名の協力者を得て、研究を遂行していく。本研究の目的はクラッベ病のモデルであるtwitcherマウスを用いて、現在限定的である骨髄移植の効果を改善することであった。その方策として、骨髄移植を軸として、髄鞘形成細胞の脳内移植や炎症環境を制御するサイトカイン等の投与を組み合わせて行い、40日程度であるtwitcherマウスの寿命を延長することを目指した。ところが、平成27年度中に米国の研究グループから、骨髄移植と他の治療法の組み合わせをtwitcherマウスに用いて延命効果を認めたという報告がなされた(Hawkins-Salsbury JA et al., J Neurosci, 2015, 35: 6495-6505)。続いてアデノ関連ウイルスを用いたGALC遺伝子の導入し、twitcherマウスの寿命を平均300日近くまで伸ばす論文が発表された(Marshall, M. S., et al., Mol Ther, 2018, 26: 874-889)。これらは治療アプローチとしては本研究と競合し、また十分有用な効果を示したため、本研究のインパクトを弱くしてしまった。そこで本研究計画の一歩先の計画として考えていた、ヒト由来グリア前駆細胞のtwitcherマウスへの移植を前倒しして行った。ヒトiPS細胞株(409B2株,理化学研究所)を胚様体、続いて神経幹細胞へと誘導し、olig2陽性、PDFD-R-alpha陽性のグリア前駆細胞へと誘導することができた。今後は、このヒト前駆細胞を移植実験に用いることで、実際の治療へ向けて研究を進めていく予定である。これまでの研究データをまとめて、クラッベ病に対する細胞移植による髄鞘修復に関して1報の論文を発表した( J Neurosci Res, 94: 1195-1202, 2016)。本研究は27年度、28年度と2年にまたがって余裕を持って計画されているので、予定通りの実績を期間内に出すことができると考えている。ただし、申請者が提案していた骨髄移植と他の治療方法の組み合わせについて、米国のグループから類似した報告がなされた(J Neurosci, 2015, 35: 6495)。申請者の計画と全く同一の組み合わせではないにしても、治療法のアプローチとしては先を越された感がある。今後、申請者は本研究の臨床的意義を強調するために、ヒト由来のグリア前駆細胞をマウスへの移植に用いることを決めた。現在、ヒトiPS細胞由来のグリア前駆細胞の培養方法を確立中である。twitcherマウスについてはヒト由来細胞を受け入れるため、免疫不全マウスと交配させて拒絶反応を防ぐよう準備をしている。申請者が提案していた骨髄移植と他の方法の組み合わせによってクラッベ病の治療効果を相乗的に改善することについては、米国のグループから類似した報告がなされたため、治療法のアプローチを変える必要があると考えている。今後は、本研究の臨床的意義を強調するため、ヒト由来のグリア前駆細胞をマウスの移植に用いることを考えている。
麻酔薬の耽溺性(Anesthetic Abuse)に関する研究

薬物耽溺や精神異常誘発作用発現により、中脳辺縁系ドパミン系(MLD)の活性化が認められる。一方、NMDA受容体拮抗薬は後帯状・後板状皮質(PC/RS)の神経傷害を起こし、この部位がその精神異常誘発作用の責任部位であるという仮説がある。本研究では、麻酔薬(特にNMDA受容体拮抗作用のある麻酔薬を中心に)のMLDやPC/RSに対する作用、また薬物耽溺に深く関わりがあると考えられているシグマ1受容体に対する作用を調べた。*ラット脳側坐核ドパミン放出に対する作用マイクロディアリシスシステムを用いて側坐核ドパミン放出を測定した。ケタミンと亜酸化窒素は濃度依存性に側坐核ドパミン放出を増加させたが、5日連続で腹腔内投与することによってドパミンの放出量に変化は無かった。逆に、キセノンは側坐核ドパミン放出の低下傾向を示した。ケタミンと亜酸化窒素の精神作用や耽溺のメカニズムとしてMLDの活性化が示唆された。また、キセノンの特殊性は、MLDに対する作用の違いであることが示唆された。*ラット脳後帯状皮質・後板状皮質(PC/RS)におけるc-Fos発現ケタミンと亜酸化窒素は有意にPC/RSのc-Fos発現を増加させた。しかし、両者をそれぞれ連続5日間投与した場合の変化は見られなかった。キセノンはPC/RSのc-Fos発現を誘導すること無く、逆にケタミンによるc-Fos発現を抑制した。*各種麻酔薬のシグマ1受容体に対する作用ラット脳小胞体膜を用いた結合実験で、プロポフォール・デクスメデトミジン、ドロペリドールは濃度依存性にシグマ1受容体リガンド結合を抑制した。プロポフォールのKi50は臨床濃度範囲内であり、その結合阻害様式は非競合性であった。臨床においてプロポフォールの耽溺性や、精神作用や脳保護作用の少なくとも一部は、シグマ1受容体を介する可能性のあることが示唆された。ケタミンもしくは亜酸化窒素を、一回投与させた場合と慢性に投与させた場合のラット脳側坐核ドパミン放出の測定雄ウィスターラット(250-300g)を用いて、ペントバルビタール麻酔下にガイドカニューラをラット脳側坐核に植え込み、24時間後にマイクロダイアライシス用カニューラを挿入した。ドパミン測定は、透析液を高速クロマトグラフィーで分離した後、電気化学検出器にて行った。1)ケタミン50mg/kgの腹腔内投与を一回行ったラットと、この操作を5日連続して行ったラット2)70%亜酸化窒素の吸入を1回行ったラットと、この操作を5日連続して行ったラットに対して、ドパミン放出測定を行った。透析液は20分毎に採取し、上記薬物投与前3回のサンプル液の平均値をコントロールとした。結果と考察)側坐核ドパミン放出は、ケタミン50mg/kgの腹腔内投与によりコントロールに比べて有意に増加した。最大の増加は投与後40-60分後に得られた。5日連続ケタミン投与群でも、ケタミンによるドパミン放出の増加は認められたが、1日群に比べて有意に多いということはなかった。一方、70%亜酸化窒素によっても側坐核ドパミン放出増加傾向が認められたが、コントロールに比べて有意な増加ではなかった。また、亜酸化窒素を5日連続吸入することにより、1日吸入する場合より有意に増加するということはなかった。

以上の結果より、非競合性NMDA受容体拮抗薬による精神異常誘発作用(幻覚など)には、側坐核ドパミン放出の増加(中脳辺縁系ドパミンシステム)の関与の有ることは示唆されたが、耽溺性との関与は証明することは出来なかった。*)亜酸化窒素とキセノンによるラット脳側坐核からのドパミン放出われわれはNMDA受容体拮抗薬のケタミンにより、ラット側坐核のドパミンドパミン放出が有意に増加することを報告した。今回は、同様にNMDA受容体拮抗作用を有する麻酔薬、亜酸化窒素とキセノンの作用を調べた。方法)ウィスターラットを用いて、ベントバルビタール麻酔下にガイドカニューラを脳側坐核に植え込み、24時間後にマイクロダイアライシス用カニューラを挿入した。ドパミン測定は、透析液を高速クロマトグラフィーで分離した後、電気化学検出器にて行った。1)70%亜酸化窒素を2時間吸入させる、2)70%キセノンを2時間吸入させる、の2群に対して、ドパミン放出測定を行った。結果と考集)亜酸化窒素、キセノンともにドパミン放出増加は認められなかった。これらの薬物の精神作用や耽溺には、側坐核ドパミン放出以外のメカニズムが示唆された。*)シグマ受容体に対する麻酔薬の作用シグマ受容体は精神作用、鎮痛、薬物耽溺などに関与している。ケタミンがシグマ受容体に特異的に結合することが報告されているが、他の麻酔薬の報告はない。方法)ウィスターラットの脳を取り出し小胞体膜を調整した。シグマ1受容体特異的リガンドSKF10047の小胞体膜結合に対する、プロポフォール、ドロペリドール、デクスメデトミジンの作用を調べた。結果)ドロペリドール、デクスメデトミジンは臨床濃度で作用は認められなかった。プロポフォールは臨床濃度でSKF10047結合を抑制し(Ki=14.5Mであり約2.6μg/ml)、その抑制様式は非競合性であった。考察)プロポフォールの精神作用や耽溺性にはシグマ1受容体の関与が示唆された。ハロペリドール誘導体のドロペリドール、コカイン痙攣を抑制するデクスメデトミジンはシグマ受容体を介さないメカニズムで作用している可能性が示唆された。*ラット脳側坐核ドパミン放出に対するキセノンと亜酸化窒素の作用同様にNMDA受容体拮抗作用を持ちながら特徴の異なる麻酔薬、キセノンと亜酸化窒素のラット脳側坐核のドパミン放出に対する作用を調べた。方法)マイクロダイアライシス法を用いて、ドパミン測定は高速液体クロマトグラフシステムを使用した。ラットに亜酸化窒素(1MAC,n=7)もしくはキセノン(1MAC,n=7)を1時間吸入させた。結果と考察)亜酸化窒素は有意に側坐核ドパミン濃度を増加させ(吸入開始後40-60分)吸入中止により徐々に吸入前値に復帰した。が、キセノンは増加させないばかりか、減少傾向(有意差は無し)を示した。亜酸化窒素は耽溺性や精神異常誘発作用が認められるが、キセノンにはそのような作用は少ないという臨床上の特徴は、中脳辺縁系ドパミン系に対する作用の違いによることが示唆された。*プロポフォールのシグマ1受容体細胞内伝達系に対する作用シグマ1受容体アゴニスト刺激によりIP3受容体が活性化され、ブラジキニン刺激による細胞内カルシウム濃度上昇の増強が認められる。われわれは前年度に臨床濃度のプロポフォールがシグマ1受容体に作用することを見出した。方法)
異種生物の融合進化実験による異種ゲノム融合進化株の創生と解析

自然界においてゲノム配列を大きく変化させ、新規機能の獲得を可能とするメカニズムとして、水平伝播による異種生物からのゲノム配列の導入がある。自然界ではゲノムの部分的な交換は、バクテリアおよびアーキア、真核生物と全てのドメインにおいて常に生じており、適応的な表現型が出現する強力な駆動力となっている。特に微生物では、「種を超える」大きな表現型の変化や、薬剤耐性といった新規機能の獲得に水平伝播が大きく貢献している。しかしながら、異種のゲノム配列を単純に宿主に導入しただけでは外来ゲノム情報は利用されることなく、新しい性質の発現も起こらず、外来ゲノム情報を宿主内で安定に起動させるための方法は明らかになっていない。本研究では、様々な異種生物のゲノムを融合させ、適切な選択圧下で進化実験を行うことにより、親株同士が持つ有用形質を併せ持つ新たな生物種を創生し、それが生じ得る進化ダイナミクスを解明することを目的としている。平成30年度は大腸菌及び、大腸菌と同じ腸内細菌科に属するCitrobacter amalonaticusとRahnella aquatilis、そして大腸菌とは系統的にかけ離れている枯草菌とコリネ型細菌を用いてプロトプラスト融合による異種間細胞融合を生じさせ、融合させた組合せにおいて両方の形質が発現しないと生育できないような環境における進化実験を行った。また、融合進化実験によって元の状態よりも適応度が上昇した進化株に関して、全ゲノム変異解析を行った。Illumina Miseqを使用した全ゲノム変異解析により、2種類の薬剤耐性を指標とした進化実験では2種類のゲノムが融合するよりも単独のゲノムに変異が入った方が選別されやすいことが明らかになり、進化実験の方法を工夫する必要があることがわかった。そこで、進化株のセレクション方法及び、親株のゲノム配列を予め改変しておくことで、2種類のゲノム融合が生じやすくなる技術の開発を行っている。現在までに得られたデータからこれまでに報告されていない新規の方法で、親株に大規模な外来DNA領域を挿入することが可能であることが示唆された。また、この新技術を用いた異種間プロトプラスト融合による進化実験を開始しており、研究は順調に進展していると言える。令和元年は、すでに開始している様々な細菌種の組合せで異種間ゲノムハイブリッド株を作成とこれを用いた進化実験を継続する。その結果、単独ゲノム株よりも適応度を上昇させた異種ゲノム融合進化株を取得し、これらの全ゲノム解析、及びトランスクリプトームの変化の定量解析を行う。こうした解析を行うことで、水平伝播やゲノム融合による表現型変化の拡張が、進化プロセスにどのような寄与をもたらすか、定量的に明らかにする。平成30年度に行った進化実験では本研究の目的である異種ゲノム融合が生じた進化株を取得することができなかったため、予定していたゲノム解析等を最低限に留めた。差額分は本年度に実施している進化実験により取得を見込んでいる進化株のゲノム解析及びトランスクリプトーム解析に必要な経費に充てる予定である。
最適化理論と制御理論 における双対性の再考

本研究課題のテーマは双対問題の解析である.すでに一般の時不変線形システムに対してH-infinityノルムに基づく制御器設計問題では,不変零点や無限零点が問題を数値的に難しくしていることを明らかにした.2018年度はこれに関係した2つの内容に取り組んだ.Servo系と呼ばれる時不変線形システムに対してH-infinityノルムに基づく制御器設計問題(状態フィードバック)を取り扱い,その双対問題からシステムの安定不変零点が問題を数値的に求解困難なものにしていることを明らかにした.また,安定不変零点を取り除くことで,元の問題と等価で,数値的に求解が難しくない行列不等式問題が得られることもわかった.さらに不安定不変零点が1個あるいは2個の場合は,その最小値を閉形式で与えた.一般の時不変線形システムに対してH-infinityノルムに基づく制御器設計問題では,行列不等式問題を解いた後に,その最適解から制御器を設計する.しかしその手続きでは最適解が「正定値である」ことが要求される.一方で,その正定値性は必ずしも成り立たない.正定値性が成り立つ場合に,最小値がどういう性質を満たしているかを明らかにした.この導出も双対問題が鍵を握っている.今後は,H-infinityノルムに基づく制御器設計問題(出力フィードバック)の行列不等式問題と不変零点との関係を明らかにしたISCS2018の発表内容の精密化・論文化や,非負システムへの展開を計画している.特に非負システムの議論は非負行列と半正定値行列の性質の関係が重要になる.H-infinityノルムに関する制御器設計問題の双対問題を調べることで,不変零点や無限零点などが本質的に関係していることが明らかにできた.また,これら関連する論文を査読付き雑誌に掲載できたので,このように評価した.通常の時不変線形システムに対する同様の問題において最適性条件を与えた.今後は非負システムに対して, H-infinityノルムに着目した制御機設計問題を取り扱う.双対問題が複雑になり,また行列の非負性と正定値性が繋がりにくいので,困難を伴う.したがって,去年度の結果から直接得られるわけではない.また,時不変線形システムの摂動によるH-infinityノルムの変化についても取り扱う.一般化固有値および固有ベクトルの摂動が関係しているので,その点を掘り下げる.ロバスト性と摂動という関係している概念が双対性とどう関係するか調査する.今年度の成果として二つ挙げる.一つは,サーボシステムに対するH-infinity状態フィードバック問題では,妥当な仮定のもとでLMI問題が有限の最適値を持つが最適解を持たないことを証明した.このことは,この仮定の元では最適なフィードバックゲインが存在しない可能性を示唆している.本研究の起点となった予想だったので,少しずつではあるが前に進めて安堵している.この研究ではさらに,サーボシステムに対するH-infinityの限界性能についてもいくつか成果を出した.なおこれは,オーストラリアで開催されたAsian Control Conference 2017で発表した.現在論文としてまとめ投稿中である.二つ目は, H-infinity出力フィードバック問題から得られるLMI問題は,もとの問題が特異であれば,そのLMI問題の双対問題が実行可能内点解を持たないことを証明した.さらに,非特異であっても安定な不変零点が存在すれば,その双対問題が実行可能内点解を持たないことを証明した.これにより,最適化の分野で研究されている面的縮小法との関係が見出せた.東京で開催されたSICE International Symposium on Control Systems 2018で発表した.他にも, H-infinity状態フィードバック問題のLMI問題の最適解の正定値性に関して明らかになったことがあったので,詳細を検討している.H-infinity状態フィードバック問題から得られるLMI問題が最適解を持たないことがあることを証明でき,この問題に対しては最適なフィードバックゲインが存在しない可能性があることがわかった.また,出力フィードバック問題に対しても,状態フィードバック問題と同様に安定な不変零点あるいは無限零点の影響が双対問題に影響することがわかり,論文の形としてまとめることができたため,当初の計画通り進んでいると判断した.本研究課題のテーマは双対問題の解析である.すでに一般の時不変線形システムに対してH-infinityノルムに基づく制御器設計問題では,不変零点や無限零点が問題を数値的に難しくしていることを明らかにした.2018年度はこれに関係した2つの内容に取り組んだ.Servo系と呼ばれる時不変線形システムに対してH-infinityノルムに基づく制御器設計問題(状態フィードバック)を取り扱い,その双対問題からシステムの安定不変零点が問題を数値的に求解困難なものにしていることを明らかにした.また,安定不変零点を取り除くことで,元の問題と等価で,数値的に求解が難しくない行列不等式問題が得られることもわかった.さらに不安定不変零点が1個あるいは2個の場合は,その最小値を閉形式で与えた.一般の時不変線形システムに対してH-infinityノルムに基づく制御器設計問題では,行列不等式問題を解いた後に,その最適解から制御器を設計する.しかしその手続きでは最適解が「正定値である」ことが要求される.一方で,その正定値性は必ずしも成り立たない.正定値性が成り立つ場合に,最小値がどういう性質を満たしているかを明らかにした.この導出も双対問題が鍵を握っている.今後は,H-infinityノルムに基づく制御器設計問題(出力フィードバック)の行列不等式問題と不変零点との関係を明らかにしたISCS2018の発表内容の精密化・論文化や,非負システムへの展開を計画している.

特に非負システムの議論は非負行列と半正定値行列の性質の関係が重要になる.H-infinityノルムに関する制御器設計問題の双対問題を調べることで,不変零点や無限零点などが本質的に関係していることが明らかにできた.また,これら関連する論文を査読付き雑誌に掲載できたので,このように評価した.通常の時不変線形システムに対する同様の問題において最適性条件を与えた.今後は非負システムに対して, H-infinityノルムに着目した制御機設計問題を取り扱う.双対問題が複雑になり,また行列の非負性と正定値性が繋がりにくいので,困難を伴う.したがって,去年度の結果から直接得られるわけではない.また,時不変線形システムの摂動によるH-infinityノルムの変化についても取り扱う.一般化固有値および固有ベクトルの摂動が関係しているので,その点を掘り下げる.ロバスト性と摂動という関係している概念が双対性とどう関係するか調査する.
ラット咬筋のエネルギー代謝と組織学的検索の相関

MRSで得られるエネルギー代謝状態が組織学的な検索結果にどう対応しているかは未解決である。本研究では、電気刺激によって咀嚼様下顎運動させたラット咬筋の筋細胞レーザーのエネルギー代謝を31P-MRSによって観察する一方、MRS測定直後に断頭し咬筋の組織学的検索を行うことによって、咬合挙上された咬筋におけるエネルギー代謝状態の変化と組織学的な変化の比較検討を行った。ラットの右側下顎臼歯部に化学重合レジンにて1mm挙上し、それぞれWistar系ラット雄(体重400500g)を用いて咬合挙上群とし、咬合挙上しないラット7匹を対照群とした。31P-MRS測定部位は咬筋中央部とし、咀嚼運動様下顎運動を再現するための電気刺激は、電気刺激装置を用いて、サーフェスコイルの外側に貼付するカーボン製表面電極からの直接刺激とし、電気刺激強度は、周波数5Hz、刺激持続時間は0.1msで一定とした。NMR測定条件は、パルス幅20μs、パルス間隔2s、加算回数100回とした。測定は,刺激前4分間、刺激中32分間および刺激後に8分間、4分ごとに経時的に行った。咬筋のエネルギー状態の指標としてPCr_1/Pi比を求めた。MRS測定の直後に、断頭の上、正中矢状断しそれぞれを標本とし、標本を10%中性緩衝ホルマリン固定後、EDTAエタノールで脱灰し、咬筋を含む部分をトリミングした後、パラフィン包埋し、通法に従い4mm切片(矢状断)を作製する、さらに,脱パラ後,HE染色を行い,組織学的検索に供した.その結果、咬合挙上側咬筋の運動時のエネルギー代謝状態は対照群と比較して有意(p<0.05)に低下すると同時に、咬筋の部分的な壊死、再生が生じていることが組織学的検索によって明らかになった。
心拍変動からみた重症心身障害児の自律神経機能の発達に関する研究

本研究は、重症心身障害児(以下、重症児)の自律神経機能の発達過程とその影響因子を定量的・縦断的に解明し、必要な看護援助を明らかにしようというものである。2018年度は、小型の心拍変動記録装置ActiHR4(CamNtech社製、イギリス)、解析ソフトActiheart Software、解析用PCを購入し、測定方法の確認と手技の標準化を図った。また、研究協力機関及び研究協力者への依頼書、同意書、質問紙の作成を行った。本研究の研究計画並びに、依頼書、同意書、質問紙の内容が倫理的に配慮されたものであるかを確認するため、関西学院大学「人を対象とする医学系研究倫理審査会」に倫理審査の申請を行い、倫理委員会から研究実施の承認を得た。今後、兵庫県及び神戸市内の障害児医療福祉施設に通院・通園している重症児を対象に、心拍変動の測定と臨床像の調査を行い、測定期間中の交感神経活動と副交感神経活動の定量化と合併症との関連性を検討する予定である。また、継続的に測定を行うことで、成長による自律神経機能の変化についても検討する予定である。重症児の在宅看護の臨床では、自律神経機能の異常に関連した合併症に遭遇することが多く、本人だけでなく家族の負担も大きい。乳幼児期の重症児の自律神経機能の発達特性と、臨床症状、生活環境との関連性が明らかになれば、早期からの自律神経機能の安定と家族を含めたQOLの向上につながる、新たな看護援助と家族支援に関する知見が得られると考えている。倫理委員会での承認に時間がかかり、研究協力機関及び研究協力者への依頼が遅れたため。研究計画に従い、兵庫県及び神戸市内の障害児医療福祉施設に通院・通園している重症児を対象に、心拍変動の測定と臨床像の調査を行い、測定期間中の交感神経活動と副交感神経活動の定量化と合併症との関連性を検討する。また、継続的に測定を行うことで、自律神経機能の成長による変化についても検討する。測定機器の購入において、予定金額との間に若干の差異が生じたため残額が生じた。予算執行については概ね計画通りに進んでおり、次年度も測定機器の購入を行い、調査を進める予定である。
震災創生期における地域在住高齢者のアパシー等心理的要因とフレイルとの関連

東日本大震災の被災地の一部では新しい地域になじめず社会的孤立に陥っている人も多く、不活動・閉じこもりなどからフレイル(虚弱)に陥る住民の増加が懸念される。この問題の背景には、意欲低下(アパシー)、抑うつ、不安等心理的要因の存在が無視できない。本研究では、被災地の地域在住高齢者約1万人を対象に、心理的要因の実態を調査し、フレイルとの関連を横断的に検討する。また、心理的要因のうち特にアパシーを呈している住民へのインタビュー調査を実施することにより、アパシーを呈する人の生活実態やニーズ、対人ネットワークの構造を明らかにするとともに、アパシーからフレイル発症に至る背景を探る。
スタートアップ期の資金調達の変遷と企業成長

本研究では,日本のスタートアップ企業を対象に,成長や退出といった創業後のパフォーマンスの決定要因を実証的に分析する.おもな分析結果から,内部金融を保有するスタートアップ企業ほど,総資産や株主資本を増加させており,とくに,金融機関からの借入金といったデットファイナンスを増加させることを明らかにした.本研究を通じて,スタートアップ期の内部資金の効果について,内部資金によって外部資金の費用を小さくする「レバレッジ効果」を支持する結果が得られた.本研究では,日本のスタートアップ企業を対象に,成長や退出といった創業後のパフォーマンスの決定要因を実証的に分析する.おもな分析結果から,内部金融を保有するスタートアップ企業ほど,総資産や株主資本を増加させており,とくに,金融機関からの借入金といったデットファイナンスを増加させることを明らかにした.本研究を通じて,スタートアップ期の内部資金の効果について,内部資金によって外部資金の費用を小さくする「レバレッジ効果」を支持する結果が得られた.本年度は,「文献・資料収集,先行研究サーベイ」「データ入手・整理」「モデルの設定」などを中心に当該課題の研究をすすめた.まず,「文献・資料収集,先行研究サーベイ」について,「企業経済学(産業組織論)」「中小企業論」の分野を中心に先行研究をサーベイした.開業まもないスタートアップ期の企業(スタートアップ企業)を分析対象とすることから,開業の先行研究をサーベイしたうえで,これまでの開業研究を体系化してまとめた.こうした結果は,「開業のダイナミクス」として執筆した論文(平成21年度8月,刊行予定)の一部に反映している.また,中小企業の資金調達をサーベイし,スタートアップ企業の資金調達についてまとめた.つぎに,「データ入手・整理」について,信用調査会社から購入した企業データをもとに,データの集計・整理を行った.現在,モデルを推定するためのデータセットを構築しており,次年度も引き続き作業を行う.とくに,生存分析に関する先行研究を参考に,倒産などによって観測期間中に消滅したケースを考慮して,こうしたことをコントロールしたうえで推定可能なデータセットを構築していく.また,データセットに含めることのできなかった主要株主などのコーポレートガバナンスについて,その影響をいかにモデルでコントロールするかについて検討していく.さらに,「モデルの設定」について,資金調達に関する先行研究を中心にサーベイし,とりわけ,企業の最適資本や資金調達のあり方を含めたうえで,開業後の資本構成や企業成長をあらわすモデルの構築を検討した.本年度は,データ入手・整理,モデルの設定を中心に行い,また,一部,これまでの議論や成果をまとめる形で研究発表を行った.まず,データ入手・整理について,すでに信用調査会社を通じて企業のスタートアップ期の財務データを入手しており,これをもとにデータセットの構築をすすめた.とくに,データセットに含まれていない所有構造について,子会社・関連会社,および持株会社を識別するためのデータを新たに追加した.つぎに,モデルの設定について,スタートアップ企業の資本構成(資金調達)の変化とパフォーマンスとの関係を検証するためのパネル分析を用いた推定に加えて,いくつかの企業がすでに退出していることから,事業の存続および退出の視点からパフォーマンスをとらえたモデルの推定を検討している.とりわけ,退出については,破産や被合併といった複数のタイプがみられることから,これに対処するために,コンピーティティブリスク比例ハザードモデル(competitive risks proportional hazards model)の応用を検討した.さらに,研究成果については,中小企業,とくに,スタートアップ企業に関する文献・資料の収集や先行研究のサーベイもとに,これまでの議論をまとめる形で研究成果を発表した.加えて,スタートアップ企業のエクイティファイナンスへの取り組みを明らかにするために,別のデータセットをもとに株式公開志向の決定要因についての研究成果を発表する予定である.こうした中間的な研究成果をもとに,現在,新たに構築したデータセットを用いてモデルの推定を行っている.次年度も引き続き,この作業を中心に行い,最終的な研究成果へとつなげていく.本研究では,創業間もないスタートアップ期の企業(以下,「スタートアップ企業」と呼ぶ)に焦点をあてており,当該年度は,前年度に構築したデータセットを用いて,モデルの推定および推定結果の考察を中心に研究を進めた.とくに,創業後5年間の財務諸表をもとに,スタートアップ企業の資本構成を分析している.当該年度の研究成果として,スタートアップ企業の資本構成について,負債比率(対総資産)やデットファイナンスが増加しており,デットファイナンスについては銀行などの金融機関からの借入金への依存が大きいことを明らかにした.つぎに,企業成長と内部金融との関係を検証し,内部金融を保有するスタートアップ企業ほど総資産や株主資本を増加させており,とくに,こうした企業は,銀行などの金融機関からの借入金を中心としたデットファイナンスを増加させることを示した.推定結果から,スタートアップ期の内部資金の効果は,ペッキングオーダー仮説に依拠する内部金融と外部金融との代替的な効果より,むしろ内部資金によって外部資金の限界効果を小さくする「レバレッジ効果」の存在を示した.こうした研究成果を通じて,情報の非対称性にもとづくスタートアップ企業の資金調達の問題だけでなく,企業成長をめざすうえでのスタートアップ企業自身の「変化」の重要性を指摘している.それ以外の研究として,スタートアップ企業の存続と退出を分析しており,とくに,破産,自主廃業,被合併といった複数のタイプの退出に対処するための競合リスクハザードモデルの応用研究を試みた.推定結果から,起業家個人の属性が,破産,自主廃業,被合併の退出タイプによって異なることを示した.さらに,これまでの一連の研究活動を通じて得られた知見をまとめて,アントレプレナーシップ(スタートアップ企業)に関する専門書を発刊した.
5軸および6軸制御を併用した高能率・高精度加工

5軸制御加工は,付加した回転駆動2軸の使用により工作物に対して任意の工具姿勢を与えることができるため,3軸制御では困難な個所の加工を行うことができる.6軸制御加工は,非回転工具の姿勢と向きを制御することができるため,回転工具では不可能な箇所の加工を可能にする.両加工法の欠点は他方の利点で補えるため,2つの加工を併用することが加工効率を高めるためには非常に有効である.本研究の目的は,3次元CADによって設計した製品形状を,5軸および6軸制御加工を併用して高能率かつ効率的に加工する方法について検討し,その実現のために必要となる加工装置と,加工装置を動作させる制御用データを生成する加工ソフトウェアを開発することである.平成14年度は,6軸制御加工に適用する振動切削ユニットの加工限界などの特性の調査と利用方法の検討などと並行して,これまでに開発した加工ソフトウェアの機能を,5軸および6軸制御加工の工具経路生成ソフトウェアの開発のために整理した.平成15年度は,5軸および6軸制御併用加工のための工具経路生成アルゴリズムについて検討し,曲面と曲面の交差部分であるキャラクタラインや隅部の加工を対象に,経路の生成方法をキャラクタライン稜線の端部における特徴をもとに3種類にパターン化し,それぞれのパターンごとに適切な加工データを生成するアルゴリズムを開発した.最終的に5軸・6軸制御加工用統合メインプロセッサとして実装し,加工データを生成して加工実験を行ったところ,従来の放電加工の場合と比較して,大幅な加工時間の短縮が実現され,本研究の有用性を確認した.5軸制御加工は,付加した回転駆動2軸の使用により工作物に対して任意の工具姿勢を与えることができるため,3軸制御では困難な個所の加工を行うことができる.6軸制御加工は,非回転工具の姿勢と向きを制御することができるため,回転工具では不可能な箇所の加工を可能にする.両加工法の欠点は他方の利点で補えるため,2つの加工を併用することが加工効率を高めるためには非常に有効である.本研究の目的は,3次元CADによって設計された製品形状を,5軸および6軸制御加工を併用して高能率かつ効率的に限界まで加工する方法について検討し,その実現のために必要となる計測装置,新型切削工具および加工ソフトウェアを開発することである.平成14年度は,6軸制御加工用の原点自動計測装置および振動方向可変式振動切削工具の開発を行なった,原点自動計測装置は,機上で非回転工具の先端位置を自動的に計測することができる.振動方向可変式振動工具は,加工時の振動方向が縦と横に自在に切り替わる.ここで,振動工具が具備すべき性能として,ある程度の切削負荷に耐える剛性と,加工中の定常的な振動を維持する安定性が不可欠である.また,自動運転のための自動工具交換に対応するために,可能な限り小さな構造にする必要がある.これらの点を重視して開発を進めた.開発途中においても,振動の方向,振幅,周波数などは高精度形状測定変位計を用いて計測し,結果を随時フィードバックした.以上の装置の設計開発と並行して,これまでに開発した5軸および6軸制御加工ソフトウェアをライブラリ形式に整理した.平成15年度は,5軸および6軸制御併用加工のための工具経路生成アルゴリズムについて検討し,最終的に5軸,6軸制御加工用統合メインプロセッサとして実装する予定である.5軸制御加工は,付加した回転駆動2軸の使用により工作物に対して任意の工具姿勢を与えることができるため,3軸制御では困難な個所の加工を行うことができる.6軸制御加工は,非回転工具の姿勢と向きを制御することができるため,回転工具では不可能な箇所の加工を可能にする.両加工法の欠点は他方の利点で補えるため,2つの加工を併用することが加工効率を高めるためには非常に有効である.本研究の目的は,3次元CADによって設計した製品形状を,5軸および6軸制御加工を併用して高能率かつ効率的に加工する方法について検討し,その実現のために必要となる加工装置と,加工装置を動作させる制御用データを生成する加工ソフトウェアを開発することである.平成14年度は,6軸制御加工に適用する振動切削ユニットの加工限界などの特性の調査と利用方法の検討などと並行して,これまでに開発した加工ソフトウェアの機能を,5軸および6軸制御加工の工具経路生成ソフトウェアの開発のために整理した.平成15年度は,5軸および6軸制御併用加工のための工具経路生成アルゴリズムについて検討し,曲面と曲面の交差部分であるキャラクタラインや隅部の加工を対象に,経路の生成方法をキャラクタライン稜線の端部における特徴をもとに3種類にパターン化し,それぞれのパターンごとに適切な加工データを生成するアルゴリズムを開発した.最終的に5軸・6軸制御加工用統合メインプロセッサとして実装し,加工データを生成して加工実験を行ったところ,従来の放電加工の場合と比較して,大幅な加工時間の短縮が実現され,本研究の有用性を確認した.
増殖因子REGを分子標的とした抗がん剤リード化合物の開発

1.REG遺伝子ファミリーのうち、がん細胞での発現がヒト大腸がん・胃がん患者の生命予後と強い関連を示すREGIα遺伝子の転写調節領域を分離し、ルシフェラーゼ遺伝子の上流に挿入したレポータープラスミドの作製を行った。(1)REG Iα遺伝子の-1190から-74まで欠失させてもプロモータ活性に変化は認められなかったが、-67まで欠失させるとプロモータ活性がほぼ完全に消失した。(2)-72から-68の領域に変異を導入するとプロモータ活性が消失した。従って、消化管がん細胞のREG Iα遺伝子の発現には-74から-68の領域が必須であることが明らかになった。3.またこの系を用いて、REG Iα遺伝子の転写抑制物質をスクリーニングしたところ、糖尿病治療薬として臨床応用されているロシグリタゾン、トログリタゾン、ピオグリタゾンなどのチアゾリジン誘導体がμMオーダーで転写抑制効果を有することが明らかになった。4.さらに,BrdUやWST-1を用いて、チアゾリジン誘導体による細胞増殖抑制を検討したところ、顕著な増殖抑制効果が認められ、その増殖抑制効果はREG Iα蛋白質を培地に添加することにより解消した。