hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミュータントマウスと前庭動眼反射解析を用いた運動制御における機能分子の役割の検討

小脳のシナプス可塑性発現に必要で運動学習に関与すると考えられるイオン透過型グルタミン酸受容体デルタ2サブユニットおよび前庭動眼反射経路内の前庭核神経細胞および小脳の顆粒細胞で発現し反射のタイミング制御にかかわると推測されるNMDA型グルタミン酸受容体イプシロン1,3両サブユニットを欠損したミュータントマウスを用いて、前庭動眼反射・視運動性眼球運動の解析を行い、各分子の欠損がいかなる個体の行動変化を引き起こすかを検討した。そめ結果、デルタ2サブユニット欠損マウスおよびイプシロン1,3両サブユニット欠損マウスで、視運動性眼球運動の適応性変化が起こらないこと等が明らかになった。視運動性眼球運動の適応性変化は、視野全体を持続的に動かすことにより眼球の視野追従効率がしだいによくなる現象で、運動学習の一例と考えられている。今回の結果は、デルタ2およびイプシロン1,3サブユニットが運動学習に関与することを示している。イプシロン1,3両サブユニットは小脳以外でも発現が認められるので、次に小脳のNMDA受容体が運動学習に関与しているかを検討した。実際には、NMDA受容体阻害剤のD-APVを眼球運動制御にかかわる小脳部位である片葉に注入して、視運動性眼球運動の適応への影響を調べた。そうしたところ、D-APVは視運動性眼球運動の適応を阻害したが、光学異性体のL-APVは適応を妨げなかった。以上から、小脳のNMDA受容体が運動学習に関与することが明らかになった。ところで、デルタ2サブユニット欠損マウスでは視運動性眼球運動のタイミングがかなり遅れることも今回の解析で明らかになった。その神経機構を明らかにする目的で、視運動性眼球運動中に小脳片葉のプルキンエ細胞活動を記録する実験を開始した。
単色X線・中性子線源の原子力・セキュリティ応用

原子力界においては、核物質の定量管理が重要な課題となっている。放射線廃棄物中のU-235,Pu-239など定量管理、およびクリアランスレベルのクリアなど、高感度・高精度が要求される。核物質によるテロを防ぐためにも税関や港等で核物質を迅速に検査する手法が求められる。そのために手荷物隠ぺい核物質の検査に向けた2段シンチレータ開発において検出部の基礎デバイスをMonte Carloシミュレーション結果に基づいて設計した。そして実用システムの実証実験を行い、鉛と鉄の識別することができた。特に中性子検査で探知できない場合を想定し、polyethylene, polyvinyl chloride, boron入りガラス隠蔽材の中に金属サンプルを入れて撮影を行い、得られた実効原子番号イメージ結果から鉄と鉛が識別できることを確認した。また、爆発物探知実験では爆発物を模擬したアセトン、メラミンのX線撮影を行ったものの識別できず、単色性の高いX線で識別度を上げる方法を考案した。この方法においてはX線管とフィルターを用いて27と56keVのピークを持つ単色X線の発生ができた。核物質探知技術では昨年度実施した中性子輸送シミュレーションで鉄体系でのバックグラウンドの低減効果の確認のための測定実験を行い良好な結果を得ることができた。また、短時間で効率よく核物質を探知するためにリストモードMCS測定器を導入し解析手法について試験研究を行った。爆薬探知技術では、昨年度に整備したBGO、NaI及びGe検出器を用いて14MeV高速中性子照射による(n・γ)反応特性実験を行うと同時に、爆発物特定方法については、中性子輸送シミュレーション計算により中低速中性子及び熱中性子に対する(n・γ)反応を利用した各種の爆発物のγ線スペクトルを求め、爆薬ごとの捕獲γ線エネルギー分布パターンの認識技術について考察を行った。また、反応特性実験では、爆薬と元素構成が類似しているメラミンを用いた測定実験を行い、爆発物に多く含まれる窒素の(n,γ)反応に起因する10.85MeVのγ線ピークを確認することができ、爆発物や核物質など対テロ対策に有用な危険物発見の基礎技術の開発を行った。950keV Xバンドライナックにタングステンターゲットを取り付け,X線発生試験を実施し,X線の透視画像の取得により,X線発生を確認した。今年度購入したX線スペクトル検出器であるGe検出器を用いてスペクトル計測試験を実施し,数値計算結果との比較を行った。また,950keVXバンドライナックとタングステンターゲットにより発生したX線を用い,フラットパネル検出器によりX線透過像の取得を行った。U(ウラン),Pu(プルトニウム)を模擬したPb(鉛)を用いてX線透過像を取得し,Fe(鉄)等との識別が可能である事を確かめた。X線ラインディテクタシステムの構築を行い,ディテクタによるX線検出を行った。20MeVSバンド(2856MHz)ライナックを用いて,ビームエネルギーを調整し,X線エネルギーが4,8MeVになるよう最適化を行った。核物質検知技術では,14MeV中性子直接問掛け法における検出限界改善のためにはバックグラウンド低減化が最重要要素であるので,現在所有する検出体系でのバックグランド発生メカニズムを解明するため,中性子輸送シミュレーション実験をおこなった。その結果,検出体系のバルク材がバックグランドの発生起源であることを突き止めた。そのバルク材に代わる材料を見出すために,中性子輸送シミュレーション実験により見込みのある物質について計算解析を行った。

その結果,鉄(Fe)系材料が熱中性子を吸収し高速中性子を反射する性質があり,バックグランドを低減させるための検出体系のバルク材として有望であることが分かった。爆薬検知技術では,14MeVD-T加速器中性子と爆薬の主要成分を成す元素との(n,γ)反応率を求めるためモンテカルロシミュレーション計算を実施した。計算では,窒素・炭素・酸素との(n,v)反応率を効果的な中性子エネルギーを見定めるため14MeV中性子を段階的に減速し,高,中,低エネルギーの中性子による爆薬中の窒素との(n,γ)反応率を求めた。XバンドライナックとタングステンX線ターゲットによって、擬似単色2色X線を発生することができた。X線検出器を用いて発生した疑似単色2色X線のエネルギースペクトラムを計測した。さらに、フラットパネルX線撮影機によって2色透視画像を取得し、差分処理を用いた画像解析に関して研究を行った。その結果、鉄と、U(ウラン)、Pu(プルトニウム)を模擬した鉛を分別することができた。また、回転ステージ、Xステージ、制御系から成るCTスキャンシステムを構築し、データ取得することができた。核物質検知技術では、昨年実施した中性子輸送シミュレーションにより現検出体系に使用されているグラファイト材を鉄(Fe)系材料に変えることによってバックグラウンド低減化が有望であることが分かった。本年度は、拡張中性子輸送シミュレーションにより、最適バルク材及びその検出限界の解析評価を行った。その結果、最適バルク材はステンレス(SUS-304)が有望で、鉄材に比べ1.2倍の感度上昇に繋がることが分かった。この場合のバックグランドはグラファイトバルクの時の1万分の1になり、検出限界は少なくとも100分の1になることが期待できる。爆薬検知技術では、窒素・炭素・酸素との(n, γ)反応によるガンマ線を検出するため、中性子耐性型Ge検出器を検出体系に挿入できるようなオフセットデュワ一瓶及びBGO+NaI検出器を整備すると共に、中性子照射場においてγ線検出器に悪影響を及ぼす中性子遮蔽手法について検討した。1.KeV単色X線CT:手荷物隠ぺい核物質の検査に向けた2段シンチレータ開発において検出部の基礎デバイスをMonte carloシミュレーション結果に基づいて設計した。そして実用システムの実証実験を行い、鉛と鉄の識別することができた。特に中性子検査で探知できない場合を想定し、polyethylene,polyvinyl chloride,boron入りガラス隠蔽材の中に金属サンプルを入れて撮影を行い、得られた実効原子番号イメージ結果から鉄と鉛が識別できることを確認した。爆発物探知実験では爆発物を模擬したアセトン、メラミンのX線撮影を行ったものの識別できず、単色性の高いX線で識別度を上げる方法を考えた。この方法においてはX線管とフィルターを用いて27と56keVのピークを持つ単色X線の発生ができた。
転写因子Ｅ２ＦによるＢ型肝炎ウイルスのゲノム複製及び維持機構の解明

我々は詳細な遺伝子解析を行った結果、B型肝炎ウイルス(HBV)のゲノムDNA上に転写因子E2Fの結合部位候補が5個、遺伝子型間で保存されて存在することを発見した。また、E2F1をノックダウン(KD)した培養細胞では、HBVのX蛋白質と表面蛋白質の発現が抑制されることを見出した。これらの知見は、E2Fファミリーの転写因子がHBVの複製・感染に関与している可能性を強く示唆する。E2F1が宿主のゲノム安定性にも必要であることを考慮すると、HBVのゲノムDNA (cccDNA)の肝細胞での維持にE2Fが関与することも十分考えられる為、この現象の分子機構の解明は慢性HBV感染の新たな治療法の開発に繋がることが期待できる。我々はさらに、E2F結合サイトを有するHBVゲノム中のプロモーターをルシフェラーゼ・レポーター遺伝子に繋いで解析した結果、期待通り、HBVプロモーターが転写因子E2Fの制御化にあることが複数の肝細胞で証明できた。上記のE2F結合サイトに変異を導入するとE2F応答性が無くなった為、転写因子E2FのHBVに対する効果は、宿主の遺伝子発現を介した間接的なものではなく直接的だと考えられる。E2FがHBVのcccDNAに直接結合することはクロマチン免疫沈降法によっても示された。E2FはCDKやRbとともにパスウェイを形成して、細胞の増殖に関与する因子である。肝実質細胞は肝臓の中では分化した後ほとんど増殖しないため、E2F転写因子ファミリーの活躍する場は少ないと考えられてきた。しかし、HBV感染等で肝炎が誘発されるとE2Fが活性化されて、細胞増殖やその他の病理学的現象に関与することが今回の解析で示唆された。本研究計画はここまで順調に進展しており、期待したデータが得られている。今後は更に詳細に分子機構を解析していくことで、HBVとE2Fの肝細胞での相互作用を明かにして行く。これまでの進捗状況は、当初の計画で予想された通りであることから、研究計画通りに推進していく。E2F1が宿主のゲノム安定性にも必要であることを考慮すると、HBVのゲノムDNAの肝細胞での維持にE2Fが関与することも十分考えられる為、この現象の分子機構の解明は慢性HBV感染の新たな治療法の開発に繋がることが期待できる。また興味深いことに、複数存在するE2F転写因子のファミリーでプロモーターの応答性に差が出て、活性化タイプのE2Fが強く働いた。これは、肝臓で発現するE2FファミリーをHBVが使い分けていることを示唆している。肝実質細胞は肝臓の中では分化した後ほとんど増殖しないため、E2F転写因子のファミリーでも活性化タイプの働きは弱く、抑制化タイプの働きが強いと考えられてきた。しかし、HBV感染等で肝炎が誘発されると細胞増殖がオンになり、活性化タイプが機能する機会が高まると予想される。

しかし、HBV感染等で肝炎が誘発されるとE2Fが活性化されて、細胞増殖やその他の病理学的現象に関与することが今回の解析で示唆された。本研究計画はここまで順調に進展しており、期待したデータが得られている。今後は更に詳細に分子機構を解析していくことで、HBVとE2Fの肝細胞での相互作用を明かにして行く。これまでの進捗状況は、当初の計画で予想された通りであることから、研究計画通りに推進していく。使用する試薬がキャンペーン等で予想より安く入手出来たため。この差額を用いて次年度に消耗品の試薬を購入し、より詳細な解析を行う予定である。
家禽におけるインシュリン様増殖因子Iの遺伝子発現に関する栄養生理学的研究

動物の成長と成長ホルモンの作用のメディエーターである血中インシュリン様増殖因子I(IGF-I)濃度の間には高い相関があることが知られている。このIGF-Iは、主に肝臓で合成され血中に放出されるペプチドであるため、肝臓におけるIGF-I遺伝子発現の変化が血中IGF-I濃度を調節していると考えられる。しかし、栄養生理学的条件の変化が、家禽の肝臓におけるIGF-I遺伝子の発現にどの様な影響を及ぼすかは明らかではない。本研究ではRNase protection assayを用いて、ニワトリの肝臓におけるIGF-Iの遺伝子発現に及ぼす加齢の影響及び栄養条件の影響(絶食再給餌)について調査することを目的とした。第一に、ニワトリ肝臓におけるIGF-I遺伝子発現に及ぼす加齢の影響について調査した。0、1、2、4、6及び8週齢のニワトリから肝臓を摘出し、グアニジン-酸-フェノール法でRNAを抽出した後、^<32>Pで標識したニワトリIGF-Iリボプローブを用いてRNase protection assayを行い、IGF-I mRNA量を測定した。肝臓におけるIGF-I mRNA量は、0から6週齢までは加齢に伴って増加したが、6から8週齢までは加齢に伴って有意に減少した。肝臓におけるIGF-I mRNA量と体重、肝臓重量及び筋肉重量の間には有意な正の相関が認められ、肝臓のIGF-I mRNA量が増加すると体重及び組織重量も増加することが明らかとなった。ニワトリの肝臓におけるIGF-I遺伝子発現に及ぼす絶食再給餌の影響については、RNase protection assayの確立に時間がかかったため現在実験が進行中である。ただし、予備実験として飼料摂取量制限(自由摂取時の50%)が肝臓におけるIGF-I遺伝子発現に及ぼす影響について調査したところ、飼料摂取制限群のIGF-I mRNA量は、自由摂取群の20%まで低下したことが明らかとなっている。以上の結果については現在投稿準備中である。
卵母細胞に不等分裂を引き起こすための紡錘体の位置決定機構

卵減数分裂過程における極端な不等分裂が起こるしくみを明らかにするために、その重要な必要条件である紡錘体を細胞表層へアンカーする分子機構の解明を目指している。このような分子は、第一にMos-MAPキナーゼカスケード依存的にリン酸化されると予測される。第二に、このような分子は紡錘体近傍に存在している可能性が高い。そこで、本研究計画においては、これらの二つの条件を満たす蛋白質を探索し、紡錘体制御に関わる候補ととなる蛋白質をいくつか同定した。平成20年度の本研究では動物の卵減数分裂過程における極端な不等分裂が起こるしくみを明らかにするために、その重要な必要条件である紡錘体を細胞表層へ局在し固定化されること(以後アンカーと呼ぶ)する分子機構の解明を目指している。この紡錘体のアンカーにMos-MAPK(mitogen-activated protein kinase)キナーゼのカスケードが必要である。このカスケードはMos、MEK(MAPK/Erk kinase kinase)、MAPKのキナーゼを含み、MAPKの下流にはRsk(Ribosomal S6kinase)やMnk(MAP kinase interacting kinase)などのキナーゼが存在する.したがって、紡錘体のアンカーに関わるタンパク質はこれらのキナーゼのどれかに依存してリン酸化されると予測される。そこで、本年度はどのキナーゼが紡錘体のアンカーに関わっているのかを明らかにすることを目標として研究を行った.その主要な実験としては卵母細胞の内在性のMosをアンチセンスオリゴヌクレオチドで発現を抑制し、その上で恒常活性型のRskを卵内に導入することで、Mos、MEK、MAPKの活性が無くてもRsk単独で紡錘体のアンカーが正常に起こることを明らかとした.この結果をもとに、今後はRskの基質となるタンパク質で、紡錘体のアンカーに関わる分子を探索して行く方針である.平成21年度の本研究では多細胞動物の卵成熟(減数分裂)における不等分裂が起こるしくみを明らかにするために、最も重要な紡錘体を細胞表層へ局在し固定化されることの解明を目指している。このカスケードはMos、MEK(MAPK/Erk kinase kinase)、MAPKのキナーゼを含み、MAPKの下流にはRsk(Ribosomal S6 kinase)やMnk(MAP kinase interacting kinase)などのキナーゼが存在する.したがって、紡錘体のアンカーに関わるタンパク質はこれらのキナーゼのどれかに依存してリン酸化されると予測される。そこで、昨年度から本年度にかけては、どのキナーゼが紡錘体のアンカーに関わっているのかを明らかにすることを目標として研究を行った。その結果、MAPKとともに細胞分裂にかかわるタンパク質キナーゼ(Cdk,Plk,Aurora)などが複雑に影響し合って、機能していることが予測された。そこで、次にはこれらのキナーギがどのような相互の制御で不等分裂を実現しているのかを明らかにしていきたい。平成22年度の本研究では動物の卵減数分裂過程における極端な不等分裂が起こるしくみを明らかにするために、その重要な必要条件である紡錘体を細胞表層へ局在し固定化されること(以後アンカーと呼ぶ)する分子機構の解明を目指している。この紡錘体のアンカーはMos-MAPKカスケードの顆粒にあるRskが単独で充分であることを明らかとした.そこで、次にこのRskが紡錘体をアンカーするためにリン酸化する標的となる基質の蛋白質を明らかにすることを試みた。その方法は、Rskによりリン酸化を受ける蛋白質に共通の配列を特異的に認識する抗体をもちいて、ヒトデの卵の減数分裂においてMos-MAPK-Rskの活性の高い時期に特異的に現れる蛋白質を免疫沈降により精製し、網羅的に解析した。その結果、不等分裂に関わると予測される候補となる蛋白質をいくつか同定した。これらの蛋白質が実際に卵の中でRskによってリン酸化されるか、また、その局在はどうなっているか?などの詳細な解析を行っているところである。
テストステロンによるシナプス結合制御からみる自閉症の発症分子機序の探索

自閉症の研究を行うにあたって、社会性やコミュニケーション能力が高く、行動観察が容易な自閉症のモデルが必要となる。この候補としてチリ原産のげっ歯類・デグーに着目した。デグーの自閉症関連分子の脳内での発現を解析するため、脳組織を用いたクローニングを行った。この結果、自閉症関連分子のデグー型遺伝子配列を同定し、他のげっ歯類に比べ、顕著にヒトの配列と類似している遺伝子を同定した。この結果をまとめて、NCBIデータベースに登録した。また、自閉症発症に顕著な男女差が認められることや、胎児期の羊水中の性ホルモンと自閉傾向とが相関していることなどから、テストステロンが自閉症の発症に関連していると考えられている。テストステロンの自閉症に関連するシナプス接着因子に対する影響を検討するために、細胞間タンパク質ータンパク質結合を検出する培養細胞実験系の立ち上げを行った。この培養細胞系を用いて、シナプス接着因子の結合を再現性良く検出することが可能となり、テストステロンおよび他の因子を添加することで、結合に対する影響を検出することが可能になった。また、テストステロンをカップリングさせた磁気ビーズを作成し、テストステロンと相互作用する分子を検出する実験系を立ち上げた。このビーズを用いて、培養細胞および脳組織破砕液と混合・沈降することで、テストステロンと結合するタンパク質を検討した。これらの結果を統括し、第92回日本薬理学会にてポスター発表を行った。当初の予定通り、テストステロンの自閉症関連分子に対する影響を、in vitroで解析するための培養細胞系を立ち上げ、結合アッセイを行った。また、テストステロン磁気ビーズを用いた実験系の立ち上げにも成功し、テストステロンに結合するタンパク質の検出を行った。テストステロンと同時に、他の性ホルモンについてもシナプス接着分子に対する影響を検討する。また、in vivoでの影響を検討するために、マウスおよびデグーの脳組織破砕液を用いて、テストステロンビーズとの結合や、免疫沈降後の成分分析によるテストステロンの量などを検討していく。おおむね予定通りに使用したが、一部の試薬を効率よく使用したため、新たに購入せずに実験を進めることが可能であったから。
１７世紀イングランドにおける護国卿体制の政治理念に関する研究

本研究の目的は、ピューリタン革命の後半期(1653-59年)に成立したオリヴァ・クロムウェルの護国卿体制の歴史的かつ思想的意味を、宗教改革に淵源をもつピューリタニズムと古典古代の政治的伝統に由来する古典的共和主義という二つの思想的潮流に着目することで明らかにすることにあった。この体制は従来の研究の中では短命に終わった軍事独裁として、過少評価される傾向にあった。これに対し本研究は、護国卿体制こそピューリタニズムと共和主義の理念をを取り入れ、これらを総合することによって、「自由な国家」としての共和国を基礎づける原理を形成せんとしていたレジームであることを見出した。本研究の目的は、共和制期イングランドの後半(1653-59年)に成立したオリヴァ・クロムウェルの護国卿体制の政治思想史的意義を、宗教改革に淵源をもつピューリタニズムと古典古代の政治的伝統に由来する共和主義という二つの思想的潮流に着目することで明らかにすることにある。この目的に向けて本年度は研究初年度として、本研究全体の基礎となる以下の3つの項目についての基礎文献・資料の精読に研究の大きな比重を割いた。(1)護国卿政府を取り巻く諸集団の政治的・宗教的理念の探求、(2)護国卿政府の成文憲法である「統治章典」とその関連文書の検討、(3)護国卿体制下の教会体制と寛容思想の考察。(1)については、クロムウェルを取り巻く長老派議員、軍隊幹部、共和派を具体的な検討対象にした。また(2)については「統治章典」そのものに加えて、(i)「議会憲法」、(ii)「抗議」、(iii)「謙虚な請願と勧告」の3つを分析した。(3)については護国卿体制下の「聖職者審査委員会」と「聖職者追放委員会」の意図と機能を明らかにする文献・資料を調査した。これらの研究成果の一部は、後続の「研究発表」の項に記載したとおり、第9回日本ピューリタニズム学会研究大会で研究報告と、『法学会雑誌』(近刊)への寄稿論文の中で公表することができた。なお、今年度の上記の研究を遂行するにあたっては、1011月、イギリスの大英図書館ならびにエセックス大学において、資料調査および現地の研究者との意見交換を行った。また、本研究に深くかかわる政治思想学会(5月)、日本西洋古典学会(6月)、日本宗教学会(9月)、宗教哲学会(3月)の各研究大会・研究会に参加して、関連諸分野の研究者との意見交換を行うことで、知見を深めた。本研究の目的は、共和制期イングランドの後半(I653ー59年)に成立したオリヴァ・クロムウェルの護国卿体制の政治思想史的意義を、宗教改革に淵源をもつピューリタニズムと古典古代の政治的伝統に由来する共和主義という二つの思想的潮流に着目することで明らかにすることにある。この目的のために、本年度は前年度からの継続である(1)「護国卿政府を取り巻く諸集団の政治的・宗教的理念の探究、(2)護国卿体制下の教会体制と寛容思想の検討に加え、(3)「古き良き大義」(Good Old Cause)と呼ばれる共和派(Commonwealth-men)のイデオロギーを、上記の二つの思想的潮流の融合という観点から検討を行った。その具体的な研究成果は、平成28年5月の政治思想学会第23回研究大会(於、名古屋大学・東山キャンパス)で報告されることが決定されている。なお、今年度の上記の研究を遂行するにあたっては、10月11月に、イギリスの大英図書館においての資料調査を行ったほか、本研究と深くかかわる政治思想学会(5月)、日本ピューリタニズム学会(6月)、日本倫理学会(10月)、宗教哲学会(3月)の各研究大会に出席して、関連分野の研究者との意見交換を行ったことが、大変重要な意味をもった。研究成果の公表ということでは、昨年度の研究成果が『法学会雑誌』に掲載された。その他、本研究と密接に関係する部門の研究書の書評を学会誌に公表することで、本研究によって得られた知見を、学界に問うことができた。今年度は上記「研究実績の概要」に記した(1)(3)の項目についての資料探索とその読解に力を入れたが、いずれも大きく進展させることができた。この具体的な成果は、平成28年5月に開催される政治思想学会の研究大会で発表できる水準にまで仕上がっている。昨年度までの研究成果については、今年度これを『法学会雑誌』に学術論文として、また日本ピューリタニズム学会の年報『ピューリタニズム研究』に書評論文として、公表することができた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。研究の最終年度である本年度は、前年度までに遂行した研究を基礎にして、研究目的として当初設定した4つの論点、すなわち(1)「統治章典」とその関連文書の検討、(2)護国卿政府を取り巻く諸集団の政治的・宗教的理念の考察、(3)共和派の国家論の考察、(4)護国卿体制下の教会体制と寛容思想の考察、のすべてを再吟味しつつ、研究全体の総括を試みた。

その内容の一部は、平成28年5月29日の政治思想学会第23回研究大会(於、名古屋大学・東山キャンパス)での研究報告「共和国のモーメント:O・クロムウェル護国卿体制下の共和派(コモンウェルス=メン)の理念」によって公表した。また本研究全体のさらなる具体的な研究成果としては、首都大学東京法学会編『法学会雑誌』57巻2号(平成29年1月)に掲載された「クロムウェル護国卿体制における共和派(コモンウェルス=メン)の政治理念」において、これを公表することができた。なお、今年度の上記の研究を遂行するにあたっては、10月11月にイギリスの大英図書館においての資料調査を行ったほか、本研究と深くかかわる政治思想学会(5月)、日本ピューリタニズム学会(6月)、日本政治学会(10月)、宗教哲学会(3月)の各研究大会に出席して、関連分野の研究者の知見に触れられたことが、大変重要な意味をもった。今後は、本研究を専門的な研究書(単著)として刊行する計画を具体的に立てていきたい考えている。本研究の目的は、ピューリタン革命の後半期(1653-59年)に成立したオリヴァ・クロムウェルの護国卿体制の歴史的かつ思想的意味を、宗教改革に淵源をもつピューリタニズムと古典古代の政治的伝統に由来する古典的共和主義という二つの思想的潮流に着目することで明らかにすることにあった。この体制は従来の研究の中では短命に終わった軍事独裁として、過少評価される傾向にあった。これに対し本研究は、護国卿体制こそピューリタニズムと共和主義の理念をを取り入れ、これらを総合することによって、「自由な国家」としての共和国を基礎づける原理を形成せんとしていたレジームであることを見出した。本年度は上記「研究実績の概要」にも記した通り、本研究全体にかかわる資料・文献の収集と精読に力を入れる予定であった。この点について、(1)護国卿政府を取り巻く諸集団の政治的・宗教的理念の探求、(2)護国卿政府の成文憲法である「統治章典」とその関連文書の検討、(3)護国卿体制下の教会体制と寛容思想の考察、という3項目における資料収集と読解については、望外の大きな成果を得ることができた。また、この過程で1つの学会報告を行い、1編の学術論文を執筆することで研究成果の公表に取り組めたことも、大きな成果であったと考えている。以上述べたことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。今年度までに遂行した研究を下地にして、「研究目的」として当初設定した4つの論点、すなわち(1)「統治章典」とその関連文書の検討、(2)護国卿政府を取り巻く諸集団の政治的・宗教的理念の考察、(3)共和派の国家論の考察、(4)護国卿体制下の教会体制と寛容思想の考察のうち、とくに(3)と(4)に重点を置きつつ、研究全体の総括を試みたい。できれば、今年度末には、本研究を専門的な研究書(単著)として公表できる見通しを立てられればと考えている。また、この途上で得られる個別的な知見については、学会発表や雑誌論文において逐次公表するつもりである。西洋政治思想史今年度に遂行した研究を下地にして、「研究目的」に記した4つの論点、すなわち、(1)「統治章典」とその関連文書の検討、(2)護国卿政府を取り巻く諸集団の政治的・宗教的理念の考察、(3)共和派の国家論の考察、(4)護国卿体制下の教会体制と寛容思想の考察、に取り組んでいく。いずれも、資料や文献の丹念な読解を中心にした方法で推進される。とりわけ来年度は、今年度においてやや不十分であった(3)と(4)の項目に力を入れることにしたい。
ハリ通電刺激によるオピオイドペプチド産生に関する研究(ISH法による解析)

1.脊髄後角におけるFos発現ハリ通電刺激により、Fosは脊髄後角に主に表層(I-II層)において発現しており、ほとんどこれらの細胞(>90%)は、逆行性トレーサー法により、脊髄固有のインターニューロンであることがわかった。また、このFosの発現は、新生仔期のラットにカプサイシンを処置する事で減少した。これらの結果は、ハリ通電刺激によるFos発現の少なくとも一部は、侵害受容器を介したものであることを意味する。2.視床下部-下垂体系におけるFos発現ハリ通電刺激は、脊髄後角だけでなく、内分泌系の調節に重要な役割を果たしている視床下部-下垂体系においても応答していることがわかった。視床下部の室傍核、視索上核、弓状核、等や、下垂体前葉においてFosの発現が見られた。前葉にはENK(エンケファリン)のモノクローナル抗体で陽性を示す細胞が認められたが、これらの細胞とFosを発現する細胞は別々のサブグループに属していた。3.脊髄後角におけるオピオイドペプチドmRNAの発現正常ラットの脊髄において、ppENK(プレプロエンケファリン)mRNAは後角の表層だけではなく、深層(III-X層)においても強い発現が認められた。ハリ通電刺激により、ppENKmRNAのシグナルは増強する傾向を示したが、現在のところ、優位な差があるかどうかの結論を出すに至っていない。ppmENKRNAを発現している細胞の少なくとも一部は、ハリ通電刺激により発現するFosを共有しいるようである。一方、ppDYNmRNAはハリ通電刺激の前後において発現していなかった。4.三叉神経脊髄路核におけるFos発現と皮膚抑制ラット歯髄への侵害電気刺激により、開口反射が誘発されるとともに、三叉神経脊髄路核においてFosが発現する。この開口反射の大きさ(誘発EMGにおけるアンプリチュード)は、遠隔部のハリ通電刺激により抑制される場合がある。このとき、脊髄路核におけるFosの発現もまた減少することが新たにわっかた。これらのことは、遠隔部のハリ通電刺激が侵害刺激に対して抑制的に働く可能性を示したものであると考えている。主にこれまで、ハリ電気刺激後におけるFos蛋白の発現を、逆行性トレーサーを用いたICC法により検討してきた。Fos蛋白はハリ電気刺激開始後一時間で、脊髄後角の表層(I、II層)に発現しており、これらの細胞はほとんど脊髄固有のインターニューロンであることが分かった。三時間後、表層のFos陽性細胞は減少しており、深層(III層以下)により多くのFos蛋白が発現していた。視床下部の室傍核、視索上核、弓状核や下垂体前葉にもFos陽性細胞が認められた。またISH法により、ハリ電気刺激後1-2時間でppENKmRNAのシグナルは、脊髄後角において増加している傾向を示したが、ppDYNmRNAの発現には変化が認められなかった。Fos蛋白を指標にしたこれらの結果は、ハリ刺激により神経系のあるニューロン群が応答したことを意味し、ハリ刺激の効果を細胞レベルで議論することが可能となった。特に、視床下部-下垂体系におけるFos蛋白の発現は、ホルモン分泌の調節に対するハリ刺激の関与が示唆される。

ISH法による実験結果は、鍼鎮痛のメカニズムと痛覚抑制システムとの関係を細胞レベルで精力的に検討を進めた研究報告がほとんどなかったのに対し、意義ある基礎的データが得られるものと考えている。1.脊髄後角におけるFos発現ハリ通電刺激により、Fosは脊髄後角の主に表層(I-II層)において発現しており、ほとんどこれらの細胞(>90%)は、逆行性トレーサー法により、脊髄固有のインターニューロンであることがわかった。また、このFosの発現は、新生仔期のラットにカプサイシンを処置する事で減少した。これらの結果は、ハリ通電刺激によるFos発現の少なくとも一部は、侵害受容器を介したものであることを意味する。2.視床下部-下垂体系におけるFos発現ハリ通電刺激は、脊髄後角だけではなく、内分泌系の調節に重要な役割を果たしている視床下部-下垂体系においても応答していることがわかった。視床下部の室傍核、視索上核、弓状核、等や、下垂体前葉においてFosの発現が見られた。前葉にはENK(エンケファリン)のモノクローナル抗体で陽性を示す細胞が認められたが、これらの細胞とFosを発現する細胞は別々のサブグループに属していた。3.脊髄後角におけるオピオイドペプチドmRNAの発現正常ラットの脊髄において、ppENK(プレプロエンケファリン)mRNAは後角の表層だけではなく、深層(III-X層)においても強い発現が認められた。ハリ通電刺激により、ppENKmRNAのシグナルは増強する傾向を示したが、現在のところ、優位な差があるかどうかの結論を出すに至っていない。ppmENKRNAを発現している細胞の少なくとも一部は、ハリ通電刺激により発現するFosを共有しいるようである。一方、ppDYNmRNAはハリ通電刺激の前後において発現していなかった。4.三叉神経脊髄路核におけるFos発現と皮膚抑制ラット歯髄への侵害電気刺激により、開口反射が誘発されるとともに、三叉神経脊髄路核においてFosが発現する。この開口反射の大きさ(誘発EMGにおけるアンプリチュード)は、遠隔部のハリ通電刺激により抑制される場合がある。このとき、脊髄路核におけるFosの発現もまた減少することが新たにわかった。これらのことは、遠隔部のハリ通電刺激が侵害刺激に対して抑制的に働く可能性を示したものであると考えている。
東アジアにおける水田形成および水稲文化の研究(日本を中心として)

東アジアに広がる水田を基盤とする社会の特質を明らかにするのがこの研究の目的である。その調査フィールドとして、対馬とバリ島を選び、水田と村落の伝統的形態を明らかにし、水稲文化の比較研究を行うことを目指した。現在進化の著しい調査資料のデジタル化を積極的に活用して、学際的に水田・集落・儀礼の復原研究を進めた。対馬では、その南端に位置する豆酘(つつ)に焦点を定め、現代でも赤米神事が行われている水田の環境およびその儀礼の歴史的経緯と特質を究明した。その際、歴史資料の掘り起こしに重点を置き、対馬歴史民俗資料館、長崎県立図書館、地元の真言宗寺院である金剛院などで重点的に調査を行って、コマ数にして約6000点の史料をデジタル化した。これらをパソコンに入力してただちに目録化し、復原調査に役立てた。また、この地域の空中写真からデジタル作業により2000分の1地形図を作成し、史料を活用して景観復原を進めた。このように対馬村落のピンポイント的調査を進めるとともに、水稲文化を東アジア全体の文化と考え、対馬のこの海域における歴史的役割をも明らかにするよう務めた。幸いにも21世紀COEプログラム「アジア地域文化エンハンシング研究センター」の支援を得て視野の広いプロジェクトにすることができた。一方、棚田地帯として知られるバリ島においては、従来もヒンドゥー教の儀礼に支えられた自治的村落の存在が知られ、演劇・音楽・彫刻・絵画などの芸術の展開が注目されてきた。今回灌概組織スバックの調査を中心に行い、東部バサンアラス村と対馬豆酘との水田灌概形態の比較研究を行った。その結果、バリ島村落の伝統的灌漑形態は、日本よりも進化している点が少なくないことが明らかとなった。これらの成果を報告書『東アジアにおける水田形成および水稲文化の研究(日本を中心として)』にまとめることができた。東アジアの歴史において水田および水稲文化の形成は、きわめて大きな意味を有する。この研究では、まず日本の全体的状況を明らかにするため、東京大学史料編纂所および東大寺図書館などにおいて広く資料調査をすすめた。そのうえで、西太平洋上の島嶼における比較研究を進め、問題を明らかにする方法を採った。その際、取り上げたのが日本の対馬とインドネシア・バリ島である。大河川の存在しない山がちの地勢に、村落共同体と灌漑システムが残り、水稲をめぐる宗教行事を今に伝えている両者を比較検討することによって水田および水稲文化の形成に関わる諸問題を解明する。具体的には、対馬の南端に位置する豆酘(つつ)における赤米神田とそれをめぐる神事を調査し、長崎県立対馬歴史民俗資料館に大量に存在する近世史料をデジタル化した。また、対馬に特徴的に残る盆踊りや豆酘の頭受け神事、サンゾーロー祭りなどを調査し、記録した。2002年11月2日にはシンポジウム「対馬の歴史と民俗」を開催し、前近代における対馬の状況をあきらかにすることができた。バリ島については、3月にゼネラルサベーイを実施し、2003年度に本格的な調査を行う予定である。以上の研究を踏まえて秋には総合的なシンポジウムを実施したい。

対馬では、その南端に位置する豆酘(つつ)に焦点を定め、現代でも赤米神事が行われている水田の環境およびその儀礼の歴史的経緯と特質を究明した。その際、歴史資料の掘り起こしに重点を置き、対馬歴史民俗資料館、長崎県立図書館、地元の真言宗寺院である金剛院などで重点的に調査を行って、コマ数にして約6000点の史料をデジタル化した。これらをパソコンに入力してただちに目録化し、復原調査に役立てた。また、この地域の空中写真からデジタル作業により2000分の1地形図を作成し、史料を活用して景観復原を進めた。このように対馬村落のピンポイント的調査を進めるとともに、水稲文化を東アジア全体の文化と考え、対馬のこの海域における歴史的役割をも明らかにするよう務めた。幸いにも21世記COEプログラム「アジア地域文化エンハンシング研究センター」の支援を得て視野の広いプロジェクトにすることができた。一方、棚田地帯として知られるバリ島においては、従来もヒンドゥー教の儀礼に支えられた自治的村落の存在が知られ、演劇・音楽・彫刻・絵画などの芸術の展開が注目されてきた。今回灌漑組織スバックの調査を中心に行い、東部バサンアラス村と対馬豆酘との水田灌漑形態の比較研究を行った。その結果、バリ島村落の伝統的灌漑形態は、日本よりも進化している点が少なくないことが明らかとなった。これらの成果を報告書『東アジアにおける水田形成および水稲文化の研究(日本を中心として)』にまとめることができた。
界面物性を利用したスピン流の透過特性制御

本研究では、スピン流の透過特性制御を用いて行うために、界面におけるスピン流変換機構の解明および、軽元素界面を用いたスピン流生成およびその制御を目指している。昨年度までに、ビスマスよりもスピン軌道相互作用の小さなインジウムやスズの酸化物と非磁性金属における高効率なスピン流電流相互変換現象を実現し、その実験結果を学術論文にて発表を行った(APL Materials 6 (10), 101105 (2018))。この成果は、界面におけるスピン変換現象は、構成する元素自身のスピン軌道相互作用の強さだけでなく、界面付近の原子配置や電荷分布の偏りも重要になることを示している。そこで、本年度は、計画通り、圧電基板を用いて表面弾性波によって、界面における原子配置の変位由来の界面スピン流変換現象の変調実験に取り組んだ。しかし、励起できる格子振動の変位が格子サイズの0.1%程度であるために、変調効果の観測の観測には至らなかった。実験的に検出するためには、より高品質な多層膜の作製および、入力電力の増大が必要であることが分かった。そこで、別のアプローチとして、試料温度の変化による界面の格子ひずみ由来の変調効果について調べた。その結果、格子ひずみ以上に、金属層の電気伝導度の変化が、界面におけるスピン緩和時間に大きな影響を与えることで、変換効率が大きく変化することが分かった。銅(Cu)を非磁性層に用いた場合には、変換効率が低温(10K)において40%も上昇することが分かった。これらの結果は、当初の予想とは異なるが、界面におけるスピン変換現象特有の性質であることから、温度依存性の測定が、バルクにおけるスピン変換現象との定量的な分離法として利用できる可能性を示した。この研究成果については、現在投稿論文を準備中である。金属/酸化物界面などの空間反転対称性が破れた系では、Rashba効果によりスピン縮退が解けた表面準位が誘起されることが知られている。このような表面・界面を用いることで、スピン流から電流へ、さらにその逆効果である電流からスピン流への高効率な変換が可能である。これまでの我々の研究で、ビスマス酸化物と非磁性金属界面で非常に高効率な変換が起こることを明らかにしている。そこで、本年度は研究計画に沿って、界面材料を系統的に変化させた実験を行った。その結果、非磁性金属のスピン軌道相互作用の強さに依存しない変換効率の変調や符号の反転現象を観測した。これらの実験結果と第一原理計算による界面付近のスピン構造を比較することで、界面でのスピン分裂は、構成する元素のスピン軌道相互作用の大きさだけでなく、電子分布の形(非対称性)が重要であることを明らかにした。この成果はScientific reportsに掲載された。そして、この知見を基に、ビスマス酸化物と仕事関数の近い酸化物(インジウム・スズ酸化物)を用いた実験を行った。仕事関数が近い場合には、界面付近の電子分布が似た構造になる可能性がある。その結果、インジウムやスズはビスマスよりもスピン軌道相互作用がはるかに弱いにも関わらず、ビスマス酸化物と同程度のスピン-電流変換が起こることを実験的に明らかにした。この成果は、金属/酸化物界面では、電子分布の制御はスピン流の変換効率などの物性を変調するのに非常に有効であることを示している。この研究内容については、現在投稿論文を準備中である。初年度に予定していた界面スピン分裂由来のスピン変換現象の起源解明と従来よりも軽元素を用いた高効率スピン流変換の実験的実証が完了したため、おおむね順調と判断した。今後は、金属/酸化物界面を用いてスピン流の透過率制御の研究を行う。

スピン流の透過率は、界面のスピン分裂強度を変調することで制御できると考えている。これまでの実験と計算研究から、界面におけるスピン分裂は、界面を構成する原子の種類・大きさ・位置に強く依存することが分かっている。そこで、まずは試料温度を室温から低温(10K)まで変化させたときのスピン分裂強度およびスピン流の透過率変化を測定する。金属と酸化物では熱膨張率が異なるために、界面付近で格子ひずみが生成すると思われる。それによる変化を実験的に明らかにする。さらに、圧電基板を用いて格子ひずみを系統的に導入することで、界面スピン流の変換現象および透過率の電気的な制御をめざす。当初はスピン流の透過率制御のテスト測定を、すでに報告していた酸化物/金属界面行う予定であったが、より最適な界面を本年度で見つけることができたため、そちらの試料作製および物性評価に専念したため、一部測定装置の購入を次年度に回した。次年度は、本年度、新たに見つけたインジウム・スズ酸化物と非磁性金属界面を用いてスピン流の変換効率制御およびスピン流の透過率制御の実現に必要な電圧印加装置等を購入する予定である。
大学数学基礎・学部教育改善のための調査研究

本年度は、次の活動を行い、成果を得た。1.学部数学教育カリキュラム・現状調査(アンケート調査)カリキュラム等の見直しが多くの大学で進んでいる。2.新学習指導要領実施後の新入学生の数学学力変化についての調査(教員へのアンヶート調査)さらに低下し、しかも状況が悪化している。3.学部専門学科との接続の問題の調査理学・工学・経済学・情報科学などの分野毎に専門学科科目のカリキュラムを検討し、基礎教育レベルでの数学教育との接続について、それぞれの専門家と数学側とが協同して検討する研究会を実施した。4.大学教育ネットワークの充実各大学の数学教育担当組織を結ぶネットワークを整備した(約200組織)。5.国際的活動(1)平成9年8月17日から21日まで韓国で行われた東アジア地域数学教育国際研究集会に参加し、これまでの研究成果・日本の状況などを報告発表するとともに、韓国・シンガポールなど日本と似た状況下にある国の研究者に接し、情報を交換した。非常に似通った点について問題があり、国際協力の必要がある。(2)平成10年1月13日から16日に米国サン・アントニオで行われたアメリカ数学会年会に参加し、本計画のレビューを受けるとともに、米国の状況を調査した。日本の大学の状況が米国のそれに著しく近付きつつあることが判明し、諸問題の解決のため、大学レベルの共同研究の必要性がお互いに認識された。ここで2000年に大学数学教育に関する国際会議を日本で行うことを提案したところ、全面的な賛同を得、具体化を図ることとなった。
外力が駆動する細胞集団運動を支えるアクチン細胞骨格制御の解明

本研究は、組織の引張り応力が駆動する翅上皮細胞集団運動の分子メカニズムを、アクチン細胞骨格制御を中心に解き明かすことを目的とする。我々はこれまでに、細胞集団運動の素過程である細胞配置換えの重要な制御因子として、AIP1とcofilinを同定していた。平成28年度と平成29年度は、AIP1とcofilinの詳細な分子機能および組織の引っ張り応力との関係について解析を進めた。その結果、1. cofilinと機械的に緩んだF-actinの協同的結合を介して、AIP1が引張り応力依存的に前後軸方向の細胞接着面に濃縮すること、2. AIP1とcofilinによるアクチン細胞骨格再編成が(組織の引張り応力と直行する)前後軸方向の細胞間接着面に機械的な負荷に対する構造的強度を付与し、細胞配置換えが正しい方向に駆動されることが分かった。すなわち、本研究により、これまで目を向けられてこなかった組織形態形成過程における力感知・抵抗の分子メカニズムを明らかにすることができた。以上の研究成果をまとめた論文を平成29年度に投稿し、現在、改訂版の審査中である(Ikawa and Sugimura, in revision)。28年度が最終年度であるため、記入しない。ショウジョウバエの翅上皮では、体幹側から翅に引張り力が作用し、この外力が細胞配置換えの方向を決定する情報をコードする。しかし、細胞がどのようにして外力の向き(i.e.遠近軸方向)を感知するのか、そして感知した情報をどのようにして細胞配置換えを実行する分子マシナリーに伝えるのかは不明であった。外力が駆動する細胞配置換えの分子機構を明らかにするために、2015年度はアクチン結合タンパク質のスクリーニングを実施した。その結果、F-アクチン切断因子であるActin interacting protein 1 (AIP1)が外力依存的に前後軸方向の細胞接着面に濃縮することを見出した。コントロール個体では前後軸方向から遠近軸方向に細胞接着面が組み換わるのに対して、AIP1 RNAi個体ではそのような細胞配置換えの方向性がほぼ消失し、細胞の六角格子化が損なわれていた。AIP1と共に働くことが知られているcofilinもしくはcoronin-1のRNAiでも同様の異常が検出された。さらに、F-アクチンの安定化薬剤であるJasplakinolide投与でも、細胞配置換え方向の偏りが弱まった。この結果は、AIP1とcofilin、coronin-1がF-アクチンの再編成を促進するという既存研究の結果と合致する。そこで、AIP1やcofilin、coronin-1の機能欠損がF-アクチンの細胞内局在や動態に与える影響を調べたところ、これらのアクチン制御因子はF-アクチンの正しい細胞内局在に必要であることがわかった。以上から、AIP1とcofilin、coronin-1がF-アクチン制御を介して細胞配置換えを駆動し、その結果、多細胞パターン形成や組織形態形成が実現されることが示唆された。外力により駆動される細胞配置換えの制御因子としてAIP1とcofilin、coronin-1を同定し、F-アクチンの再編成が細胞配置換えに必要であることを明らかにするなど、研究計画を順調に遂行することができたから。2016年度は、AIP1が外力依存的に前後軸方向の細胞接着面に濃縮する仕組み、AIP1とcofilin、coronin-1が細胞配置換えを制御する仕組みについて解析を進め、研究成果をまとめた論文を投稿する。
量子凝縮相の基礎研究

3年間にわたって行われた特定研究領域"量子凝縮相の基礎研究"が昭和60年度で終了したので、その研究成果を取り括めて次のような広報活動を行った。1.和文研究成果報告書および英文論文集3年間の研究成果を和文の研究成果報告書(300部)および英文の論文集(300部)に括め関心ある方に配布して成果を広報した。2.公開シンポジウム一般に広く通知して公開シンポジウム(昭和61年11月27日29日,東大山上会館)を開催し、3年間の研究成果を報告すると共に、その場の議論をふまえて今後の参考とした。3.委員会公報活動の方法を議論するため委員会を開いたが、特に、この特定研究領域で設けられた研究ステーション(東北大理,東大理,名大理,阪大基礎工,大阪市大理の5ケ所)の今後の活用法や、昭和62年8月京都で開催される第18回低温物理学国際会議に向けてわが国の研究方向や問題点などを議論した。
外国人患者・医療者・通訳者間におけるリスク・コミュニケーションに関する実証研究

平成30年度は、患者が連れてきた通訳者が介在した診療における調査(パターン2)を実施した。平成31年2月12日から3月28日までの26日間に、協力の得られた外国人患者受入れ拠点病院の外来診療で医師、ブラジル人患者、患者が連れてきた通訳者を対象に、対象者の背景と患者理解度ならびに満足度に関する質問紙調査と診療場面の録音調査を実施した。対象診療科はブラジル人患者が多い小児科、産婦人科、整形外科とした。調査結果は、医師、患者、通訳者の3者に同意が得られたケースが5件(有効データ)、患者または通訳者、医師のいずれかに同意が得られなかったケースが7件、対象者との連絡をうけたが何らかの理由で調査ができなかったケースが4件であった。調査期間のブラジル人患者総数は698件で、「院内通訳者を利用」が330件(47.3%)、「患者の同伴者を通訳者として利用」が98件(14.0%)、「通訳者なしで日本語対応した」が268件(38.4%)、「遠隔通訳を利用」が2件(0.3%)であった。今回の調査対象者98件のうち16件(16.3%)のみ対象者との連絡をうけた。診療科別では、小児科は37件のうち3件(8.1%)、産婦人科は16件のうち8件(50.0%)、整形外科は7件のうち5件(71.4%)であった。同意が得られなかったケースは、「患者本人は同意したが通訳者が同意しなかった」3件、「患者本人も通訳者も同意したが医師が同意しなかった」1件、「医師が録音すると知らなかった」1件、「患者と通訳者が話し合って同意しなかった」1件、「通訳者が調査の重要性はわかったがやりたくないといった」1件であった。対象者との連絡をうけたがデータがとれなかったケースは、「外来受付で調査の確認に時間がかかり患者が診察室に入ってしまった」1件、「調査にいった時にはすでに診察が終了していた」2件、「調査員がいなかった」1件であった。平成28年度に実施した病院通訳者を介在した診療における調査(パターン1)のデータ分析に予想以上の時間を要した。そのために、平成29年度に予定していた患者が連れてきたアドホック通訳者が介在した診療における調査(パターン2)は延期となり、平成31年2月3月に実施した。そのため、データ分析は令和元年に実施する。さらに、調査対象者に充分にアクセスができずにデータ数が目標を達成しなかったため、追加調査の実施可能性を検討する。平成31年度の調査では対象者が98件あったにもかかわらず、有効データは5件のみであった。特に、小児科外来では対象者にアクセスできた件数は8.1%のみで、有効データは皆無であった。本研究はリスク・マネジメントの観点から重要な意義があるため、有効データが収集できなかった理由について対象医療機関と検討し、今後の追加調査の実施可能性ならびに進め方について検討する予定である。本年度は、外国人患者・医療者・通訳者間におけるリスク・コミュニケーションに関する実証研究として、病院に雇用されている通訳者介在による臨床結果への影響の可能性に関する調査を次のプロセスで実施した。(1)対象の研究協力医療機関と具体的な研究計画、実施可能な調査方法について話し合い、調査方法を決定した。(2)患者、通訳者、医療者の属性に関する背景要因と診療に関する認識調査のための調査票を作成した。(3)申請者の大学、ならびに、対象医療機関の研究倫理審査委員会へ申請し承認を得た。(4)日本語とポルトガル語が話せて信頼がおける調査アシスタントを募集し、訓練を行った。(5)調査の段取りと全体の流れを対象機関の担当者と最終確認をした。(6)データを収集した。調査対象者は、研究協力が得られた医師、病院通訳者、外来で受診したブラジル人患者(家族・同行者)とした。データ収集の方法は次のとおりである。(1)通訳の正確性と通訳の質に関する調査として、病院通訳者が介在する診療場面(患者・医師・通訳者の3者におけるコミュニケーション)をICレコーダーで録音した。(2)患者、通訳者、医師の背景要因と医師や通訳者の説明に対する患者の理解度、満足度など3者間の認識に関する質問紙調査を実施した。医師と通訳者には自記式質問紙調査とした。患者には診療の待ち時間に調査アシスタントが調査の目的・方法を説明し参加協力の同意が得られた場合は診療前後に個別面接質問紙調査を実施した。データ収集期間は2017年2月6日から3月31日までの間の20日間とした。調査の結果、調査件数68件のうち有効回答数は63件であった。今年度の計画は、研究計画の実施に向けて、対象の研究協力医療機関と具体的な研究計画、実施可能な方法について話し合い、データを収集することであった。計画当初は、医療機関に雇用(または派遣、または訓練)されている医療通訳者が介在するパターン1、訓練をうけていないアドホック通訳者が介在するパターン2、通訳者が介在しないパターン3について調査を行う予定であった。しかし、対象の研究協力医療機関との話し合いの結果、今年度はパターン1のみについて調査を実施することになった。パターン2については今年度の調査結果を吟味したうえで、実施可能性を検討することになった。平成29年度は、平成28年度に収集したデータを整理し、分析を行なった。