hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
e-Learningによる体育授業評価システムと授業実践研究ネットワークの構築

本研究は、クラウドコンピュータ上でのストリーミングサーバーと連動したe-Learningによる体育授業評価システムの開発とそれを活用した授業実践研究ネットワークの構築を目的として、以下の二つの課題を設定した。(1)筑波大学内での模擬体育授業について受講生が、授業の動画再生(ストリーミング)を視聴しながら、授業の組織的観察の分析結果の表示、授業評価及び省察データの入力と自動的の集計、即時の出力が、クラウドコンピュータ上で一元に管理処理できる体育授業評価システムを開発する。(2)学外での教員研修や体育研究校で実施される校内研究授業にこのシステムを活用して、現職教員の指導力研修を目的とする授業実践研究ネットワークの構築をめざす。これまでの研究では対象者によって異なる3つの評価システムを開発することができた。つまり学部生用(UC2)、大学院生用(MC2)、評価項目自由設定型(DEV)である。またDEV版については英語版(DEV-EG)も開発した。学生用UC2版とMC2版では、これまで述べ約2千名近い授業映像とその評価データが収められた。DEV版については、5月5-6日に実施した模擬授業研修会に学内外から集まった約180名に対してDEV版を活用した。さらに29年度と同様に筑波大学が業務委託を受けたJICA筑波の業務委託事業課題別研修「学校体育」に参加したアジア・アフリカ、ボスニア・ヘルツェゴビナ等から参加した6カ国8名を対象に実施された模擬授業研修にDEV英語版を活用した。授業実践研究ネットワークの運用は、28年度から継続して茨城県北茨城市教育委員会との共同研究で実施することができた。そこでは、分析アプリを用いた授業映像分析と授業省察の方法を確立した。その方法に基づいて東京都内江東区・葛飾区、埼玉県の小学校、中学校、高等学校での体育及び保健体育授業研究に適用した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。(1)筑波大学内での模擬体育授業について受講生が、授業の動画再生(ストリーミング)を視聴しながら、授業の組織的観察、授業評価及び省察データの分析・入力、自動的に集計、即時の出力(フィードバック)が、クラウドコンピュータ上で一元的に処理できる体育授業評価システムを開発する。25年度は、クラウドコンピュータ上でのストリーミングサーバーと連動した学内用と学外用のe-Learningによる体育授業評価システムを作成した。なおシステムはプロトタイプUCをもとに、改良版UC2、院生用MC、評価項目を事由設定できるDevを設計した。そして本研究者が担当する筑波大学体育専門学群の授業科目「体育授業理論・実習I及びII」(学部生各120名)や大学院体育学専攻の授業科目「体育科学習指導論」(院生80名)で実施された体育科模擬授業にシステムを適用し、受講生の教授能力ならびに授業省察能力に及ぼす効果や運用上の問題点について考察・改善をはかった。学外模擬授業については、学生、大学院生、現職教員の150名が参加した集中講義での模擬授業にシステムを適用した。学部生がシステムに記述した授業省察を分析すると、学生だけによる学内模擬授業に比べて、多様な参加者による模擬授業での省察内容は、詳細な事象への気づきがみられ、より明確で客観的な根拠に基づく評価ができ、一層具体的で実現可能な改善策・発展策を述べることができていた。本研究は、クラウドコンピュータ上でのストリーミングサーバーと連動したe-Learningによる体育授業評価システムの開発とそれを活用した授業実践研究ネットワークの構築を目的として、次の二つの課題を設定した。1.筑波大学内での模擬体育授業について受講生が、実施した模擬授業の動画再生(ストリーミング)を視聴しながら、授業の組織的観察分析データの確認、授業評価及び省察データの入力、そして自動的に集計・即時の出力(フィードバック)が、クラウドコンピュータ上で一元的に処理できる体育授業評価システムを開発する。2.学外での教員研修や体育研究校で実施される校内授業研究にこのシステムを活用して、現職教員の指導力研修を目的とする授業実践研究ネットワークの構築をめざす。26年度は、昨年度までに開発したクラウドコンピュータ上でのストリーミングサーバーと連動したe-Learningによる体育授業評価システムの学内用、UC2版(教育実習前の学部生用)とMC2版(教育実習経験済みの専修免許取得をめざす大学院生用)を、体育専門学群「体育授業理論実習I・同II」(それぞれ受講生192名、93名)と、体育学専攻「体育科学習指導論」(受講生76名)に適用して実施上の課題や効果を検討した。学外用に開発したDEV版を春期5月に実施した学外での体育模擬授業実習(茨城県立中央青年の家、参加者147名、学内40名、学外107名)に適用して実施上の課題と効果を検討した。授業実践者ネットワークの構築に向けては、東京都内2校、埼玉県内2校における体育科の校内授業研究の過程で、授業評価システムの動画ギャラリーを活用して、実践された授業動画を相互に視聴しながら、それぞれの学校・学習環境、児童実態等に合わせて指導案を改良して研究授業を実践することができた。本研究は、クラウドサーバー上でのストリーミングサーバーと連動したe-Learningによる体育授業評価システムの開発とそれを活用した授業実践研究ネットワークの構築を目的として、次の二つの課題を設定した。

1.筑波大学内での模擬体育授業について受講生が、実施した模擬授業の動画再生(ストリーミング)を視聴しながら、授業の組織的観察分析データの確認、授業評価及ぼ省察データの入力、そして自動的に集計・即時の出力(フィードバック)が、クラウドコンピューター上で一元的に処理できる体育授業評価システムを開発する。2.学外での教員研修や体育研究校で実施される校内授業研究にこのシステムを活用して、現職教員の指導力向上を目的とする授業実践ネットワークの構築をめざす。27年度は、昨年度までに改良を重ねてきたe-Learningによる体育授業評価システムの学内用UC2版(教育実習前の学部生用)については、体育専門学群「体育授業理論・実習I・同II」(それぞれ受講生224名、45名)に、またMC2版(一部DEV版を適用)(教育実習経験済みで専修免許状取得をめざす大学院生用)については、体育学専攻「体育科学習指導論」(受講生49名)に適用して実施上の課題と効果を検討した。学外用(DEV版)については例年5月に実施している体育模擬授業実習(筑波大学中央体育館、参加者157名(うち学内40名、学外117名)に適用して課題と効果を検討した。授業実践ネットワークの構築に向けては、26年度から継続する東京都内小学校1校、埼玉県内小学校2校に加えて、都内小学校1校、また埼玉県内高校教員グループを対象に、体育科の授業研究の過程で、授業システムの動画ギャラリーを活用して、実践された授業動画を相互に視聴しながら、それぞれの学校・学習環境、児童・生徒の実態に合わせて指導案作成、授業づくりに取り組むことができた。本研究で開発したe-Learning体育授業評価システムを導入した体育専門学群が開設する「体育授業理論・実習I」は、これまでの成果を評価され、教職を希望する学生が教育実習前に履修すべき「必修科目」として規定された。26年度に引き続き27年度も筑波大学学長プロジェクト「TA・TFを活用した学修支援プロジェクト」の「体育模擬授業におけるTAによる学習支援」によって、大学院での体育科学習指導論を成績優秀で単位取得した院生のべ20名がTAとして授業に参加して、担当教員4名と協力して、学生に対する学習支援をすることができた。加えて、学外の授業実践ネットワークに新た学校や教員研究会が加わり、本研究者が27年度に新規採択された挑戦的萌芽研究「体育科授業研究のための授業分析用アプリの開発と効果の検証」で開発した授業分析アプリを試験的に実用したいと申し出る状況となり、来年度以降のネットワークの拡がりが期待される。本研究は、クラウドコンピュータ上でのストリーミングサーバーと連動したe-Learningによる体育授業評価システムの開発とそれを活用した授業実践研究ネットワークの構築を目的として、以下の二つの課題を設定した。
加齢およびアルツハイマー病の発症過程における神経原線維変化の形成メカニズムの解明

アルツハイマー病脳に見られる神経原線維変化(NFT)は,過剰なリン酸化を受けた微小管結合タンパク質タウで構成されている。NFTは正常な老化でも観察されるが,形成メカニズムは分かっていない。私はこれまで,タウのリン酸化がどのように調節されているかを,明らかにしてきた。この知見を生かして,未解明のままであった「加齢と認知症発症との境界で起きる現象」の本質を,分子生物学的観点から理解することを目指す。
中国歴代王朝の都市管理に関する総合的研究

本研究は、中国歴代の王朝において、国都を始めとする都城の造営計画のみならず、造営後の都市管理の問題にも焦点をあわせて、城郭・街区・関津などの空間の管理、犯罪・訴訟の処理、宗教・文化に対する監視、消費・慈善活動などの生活面の規制ないし自主管理の諸相を、3年間にわたって明らかにせんとして発足した。中国における都市史研究は、1980年代になって本格的となり、都市の規模や形態あるいは都市計画といった通常のテーマのみならず、都市管理に焦点を合わせた研究も始まっていた。かかる動向は1990年代に入っても継続し、たとえば、蕭斌主編『中国城市的歴史発展与政府体制』(中国政法大学出版社、1993年)の第四章は「中国古代城市的管理」と題されている。今回の共同研究の成果について、研究代表者および分担者は、すでに雑誌論文あるいは図書の形で公表してきた。たとえば、礪波護は概説論考の「両晋時代から大唐世界帝国へ」において、唐代の国都長安と副都洛陽がいずれも宗教都市であったという見解を披瀝した。愛宕元は『唐代地域社会史研究』において、華北の大都市ばかりでなく、揚州を始とする華中・華南の都市の規模と構造について綿密な考察を行い、夫馬進は『中国善会善堂史研究』において、明清時代の北京や上海における慈善事業の消長について詳細な資料を提示した。最終年度に当たって刊行する<研究成果報告書>では、各自が執筆した個別論文の集成という形で公表することにした。結果的に、漢代の長安城、唐代の洛陽と揚州、金元代の開封と北京、近代のマカオと上海、といった歴代王朝の代表都市の管理問題を扱った成果を提供することができた。本研究は、中国歴代の王朝において、国都を始めとする都城の造営計画と造営過程のみならず、造営後の都市管理の問題にも焦点をあわせて、城郭・街区・関津などの空間の管理、生産・流通の統制、犯罪・訴訟の処理、宗教・文化に対する監視、消費・慈善活動などの生活面の規制ないし自主管理の諸相を、3年間にわたって明らかにせんとして発足した。その際に政治権力に対する都市住民の抵抗といった単純素朴な視点ではなく、都市に張り巡らされる権力関係の網目を解きほぐすことを課題としている。初年度分として配分を受けた補助金の使途のうち、設備備品としては、全60冊からなる『中国美術全集』を始めとする美術と文物関係の書籍を重点的に購入した。歴代王朝における都市管理の研究を推進する上で、文献資料とともに、絵画などの美術作品に描かれた風物や出土文物を丁寧に検討せねばならないのに、高値であるため、これまでは手近に利用できる形で所蔵されていなかっただけに、有り難いことであった。これらの美術資料と文物関係の書籍を最大限に活用した成果が、研究代表者の礪波が公刊した「両晋時代から大唐世界帝国へ」であって、唐代の国都長安と副都洛陽がいずれも宗教都市であったという見解を披瀝している。研究分担者のうち、愛宕は『唐代地域社会史研究』を上梓して、長安と洛陽あるいは太原城といった華北の大都市ばかりでなく、揚州をはじめとする華中・華南の州県城の規模と構造について綿密な考察を行ったし、夫馬は『中国善会善堂史研究』を公刊し、明清時代の北京や上海などの大都市における当局と民間の双方による慈善事業の消長について詳細な資料を提示した。ほかの分担者も、それぞれ実施計画に沿って研究を行っており、活字化するまでにいたっていない場合も、来年度以降において、報告する予定である。

本研究は、中国歴代王朝の国都を始めとする都城の都市管理の問題に焦点をあわせて、城郭・街区などの空間の管理、生産・流通の統制、犯罪・訴訟の処理、宗教・文化に対する監視、消費・慈善活動などの生活面の規制ないし自主管理の諸相を、明らかにせんとして発足した。本年度分として配分を受けた補助金の使途のうち、設備備品としては唐代・宋代・元代・明代・清代の<都市生活長巻>を副題にもつ中国湖南出版社(1996年9月)肝の五冊を始めとする書籍を購入した。歴代王朝における都市管理の研究を推進する上で、これら都市生活に焦点を合わせた研究が中国本土で出版されたことは、有り難いことであった。研究代表者の礪波は、昨年度に公刊した編著の『隋唐帝国と古代朝鮮』(世界の歴史6、中央公論社刊)で、唐代の国都長安と副都洛陽がいずれも宗教都市であったという見解を披瀝したが、今年度も「大泰景教流行中国碑」や「玄秘塔碑」など、唐代宗教石刻の拓本類を精査した。研究分担者のうち、植松正は『元代江南政治社会史研究』(汲古書院刊)で、杭州を始めとする江南の地域社会における経済政策や在地官人の活躍についての詳細な論考を公表したし、杉山正明は北川誠一との共著『大モンゴルの時代』(世界の歴史9、中央公論社刊)の第3章「世界文明への射程」で、<港のある巨大帝都>たる大都、すなわち現在の北京の特色についての斬新な見解を提示し、井上裕正は並木頼寿との共著『中華帝国の危機』(同19)の第2章「アヘン戦争」で、アヘン戦争の舞台であった華南の都市カントンについて、多様な角度から綿密な考察を行った。ほかの分担者も、それぞれ実施計画に沿って研究を続けている。本研究は、中国歴代の王朝において、国都を始めとする都市の管理問題に焦点をあわせて、城郭・街区・関津などの空間の管理、犯罪・訴訟の処理、宗教・文化に対する監視、消費・慈善活動などの生活面の規制ないし自主管理の諸相を、3年間にわたって明らかにせんとして発足した。第3年度の本年分として配分を受けた補助金の使途のうち、最終年度に必要な研究成果報告書の出版経費として50万円を用意したために、設備備品としては20万円を計上するに止めざるをえなかった。その設備備品として購入した『書道大字典』や『中華人民共和国国家普通地図集』などは、碑刻史料の判読や地名比定などに大いに役立ち、有り難かった。中国における都市史研究は、1980年代になって本格的となり、都市管理に焦点を合わせた研究も始まっていた。かかる動向は1990年代に入っても継続し、たとえば、蕭斌主編『中国城市的歴史発展与政府体制』(中国政法大学出版社、1993年)の第四章は「中国古代城市的管理」と題される。私どもの共同研究の開始と時を同じくして出版された、田濤・郭成偉整理『清末北京城市管理法規』(北京燕山出版社、1996年9月)は、中国歴代王朝の最末期に、首都北京の都市管理に関して制定された一連の法規39種、39冊からなる抄本を影印していた。私どもの掲げた課題は頗る重要であって、研究成果を一貫した共同研究報告の姿で公刊できる自信は目下のところなく、各自が執筆した個別論文の集成という形で公表することにした。結果的に、漢代の長安城、唐代の洛陽と揚州、金元代の開封と北京、近代のマカオと上海、といった歴代王朝の代表都市の管理問題を扱った成果を提供することができた。
沿岸ニーニョ現象のメカニズムとその予測可能性

本研究では、観測データ、大循環モデルによるシミュレーションと感度実験の結果、アンサンブル予測実験の結果を解析することにより、沿岸ニーニョ現象とその影響の詳細なメカニズムを明らかにするとともに、予測可能性を評価する。本年度に得られた研究成果は以下の通りである。(1)沿岸ニーニョ現象に伴う雲ー短波放射ー海面水温のフィードバックについて観測データの解析を通して調べた。その結果、特にニンガルー・ニーニョ/ニーニャ現象については、興味深い非対称性が見られた。具体的には、ニンガルー・ニーニョ現象の際は、上層雲-短波放射-海面水温フィードバックが負のフィードバックとして働くのに対し、ニンガルー・ニーニャ現象の際は、下層雲-短波放射-海面水温フィードバックが正のフィードバックとして働くことが明らかになった。(2)沿岸ニーニョ現象に伴う大気海洋相互作用が存在することを、大気と海洋の指標を作成し、因果関係の解析を行うことにより示した。他の気候変動との関係も同様の手法で調べた結果、カリフォルニア・ニーニョ現象は、これまでに考えられてきたようにエルニーニョ現象からの影響を受けるだけでなく、エルニーニョ現象に影響を与えていることが明らかになった。(3)さらなる予測精度の向上を目指して、3次元海洋同化システムを新たに導入し、これまでの海面水温だけでなく、亜表層水温・塩分も同化して初期値データを作成した上で、大気海洋結合モデル(SINTEX-F2)による季節予測実験を実施した。メカニズムに関する研究も予測に関する研究も当初に計画した通りに進展している。メカニズム研究に関しては、これまでの大気海洋相互作用に着目した解析ではなく、陸面過程も含めた大気海洋陸面相互作用に着目した解析を進めていく予定である。また、大気海洋結合モデル(SINTEX-F2)による予測研究に関しては、アンサンブル・メンバー数を約100まで増やし、予測精度の向上を目指す予定である。(1)水平解像度0.5度、鉛直25層の海洋大循環モデル(MOM3)を用いて、1948年から2012年までのシミュレーションを行い、ニンガルー・ニーニョ現象の発生海域における海洋混合層の熱収支解析を行なった。その結果、沿岸域では、南北移流項と海面熱フラックス項が重要な役割を果たしていたのに対し、外洋域では、後者のみが重要であった。(i)南北移流項:オーストラリア西岸沖に局所的な低気圧性の偏差を生じ、北風偏差が現れる。その結果、南向きに暖水を輸送するルーイン海流が強められ、正の海面水温偏差を増幅する。(ii)海面熱フラックス項:潜熱放出の減少と低密度水を移流するルーイン海流の強化に伴う成層の安定化により、混合層が平年よりも浅くなるため、短波放射によって温められやすくなり、正の海面水温偏差はさらに成長する。(2)クロロフィル濃度の衛星観測データや高解像度海洋大循環生態系モデル(OFES-NPZD)の結果を解析することにより、ニンガルー・ニーニョ現象の際には、クロロフィル濃度が増大することが明らかになった。(3)従来のモデルをアップデートした大気海洋結合モデル(SINTEX-F2)を用いて、2000年から2014年の各月1日を予測開始日とする6ヶ月先までの12メンバーのアンサンブル季節予測実験を実施し、沿岸ニーニョ現象の予測精度を評価した。その結果、ニンガルー・ニーニョ現象については、3ヶ月先までの予測に相関係数で0.15の改善が見られた。大気海洋結合モデルによる季節予測については、次年度以降に予測精度の向上を目指すことになっていたが、今年度の研究で、既にニンガルー・ニーニョ現象については、予測精度の改善に成功した。また、メカニズム研究の方も順調に進んでいる。

今年度の研究では、主に海洋大循環モデルのシミュレーションにより、形成メカニズムを調べたが、今後は、大気海洋相互作用を調べるのにより効果的な大気海洋結合モデルのシミュレーションも用いて研究を進めていく予定である。また、季節予測の際に用いる初期値データの作成に海外研究協力者らが開発中のより高度な同化システムを利用することにより、沿岸ニーニョ現象の予測精度のさらなる改善に取り組む予定である。メカニズム研究に関しては、これまでの大気海洋相互作用に着目した解析ではなく、陸面過程も含めた大気海洋陸面相互作用に着目した解析を進めていく予定である。また、大気海洋結合モデル(SINTEX-F2)による予測研究に関しては、アンサンブル・メンバー数を約100まで増やし、予測精度の向上を目指す予定である。
脱窒関連遺伝子を用いた高感度脱窒検出技術の開発と日本沿岸域の脱窒マップ作成の試み

本研究では,海域の窒素ガス生産を再考するために,新たに開発した分子ツールを用いて海洋性従属栄養脱窒細菌やアナモックス細菌(嫌気的アンモニア酸化細菌)の分布や種組成,またそれらの集団の動態を調べる事を目的とした。すでに分離していたMarinobacter spp.HS7株とHB7株で未だ酵素遺伝子が同定されていなかったNO還元酵素遺伝子(cnorB)の全塩基配列(1416bp)を決定した。さらに,すでに決定済みのNO_2^-還元酵素遺伝子(nirS)とN_2O還元酵素遺伝子(nosZ)とあわせて,mRNA量(発現量)をRTリアルタイムPCR法により定量する実験系を確立し、HS7株とHB7株の脱窒関連遺伝子群の発現パターンを検討したところ,非常に近縁な両株において脱窒関連遺伝子の発現パターンが異なる事が明らかになった。このことから,環境中で脱窒が誘導される条件は従来考えられていたよりも複雑である可能性が示唆された。また,データベースに保存されているアナモックス細菌遺伝子配列から,配列相同性85%を閾値としてアナモックス細菌由来の16SrRNA遺伝子(AMX-16S)とする定義を設定し,新たにデザインした選択的プライマーを用いて,西日本沿岸域及び茨城県北浦の堆積物からアナモックス細菌由来の遺伝子の増幅とその遺伝子種の解析を試みた。すると,^<15>Nトレーサー法でアナモックス活性が検出された試料からは,AMX-16Sが高頻度で得られた。クローンライブラリー法による解析の結果,淡水環境ではCandidatus "Brocadia"属やCa. "Kuenenia stuttggartiensis"に近縁な細菌が優勢であったのに対し,海水環境ではCa. "Scalindua sorokinii"に近縁細菌が優勢であった。これは,アナモックス細菌が塩分を主要な指標として"棲み分け"ていることを示す初めての報告となる。播磨灘の海水より,現場の脱窒細菌優占種として分離し,研究室で保存していたMarinobacter属脱窒細菌株(HS7株とHB7株)の脱窒関連遺伝子(nirS, norBおよびnosZ)のうち,いまだ決定していなかったnorB(NO還元酵素の構造遺伝子)の配列を決定した。これをもって,Marinobacter属脱窒細菌2株が亜硝酸(NO2)から窒素ガス(N2)を生産する反応に関わるすべての段階の構造遺伝子が決定できた。この情報をもとに,これら3遺伝子のmRNA転写量を高感度に検出するため,RT-real time PCR法を開発した。その結果,両菌株ともに脱窒条件下ですべての遺伝子を同調的に発現誘導していることがあきらかになった。さらに,日本沿岸域の数地点から海底堆積物を採取し,GC-15Nトレーサーを用いたGC-MS法によって脱窒活性とアナモックス活性(嫌気的アンモニア酸化,アンモニアを亜硝酸で酸化することによってエネルギーを獲得する反応で,生成物として窒素ガスと水が生じる。)も測定した。その結果,これらの海域では通常の脱窒が卓越しているとは思われるものの,大阪湾沿岸の汽水域(淀川河口域)では脱窒活性の1/10程度のアナモックス活性も存在していることを発見した。さらに新たに開発したPCR系を用いて,既知のアナモックス細菌(現在までに7種が記載されているがいずれも完全分離には到っていない。)に近縁の遺伝子断片を解析したところ,Candidatus Scalindua wagneriiに近縁な細菌がこの海域のアナモックス細菌群集で優占していることが明らかになった.

しかしその中にも多様性が存在し,これまで考えられてきたよりもアナモックス細菌群集が多様性に飛んでいる可能性が示唆された。また,これは日本沿岸海域からのアナモックス反応および細菌を検出した最初の例である。海域からの唯一の「窒素除去プロセス」であるにもかかわらず,その知見がほとんどない「脱窒」について、本研究では、脱窒過程に関連する複数の遺伝子群,nirS(N02還元酵素遺伝子)およびnosZ(N20還元酵素遺伝子)と、最近新たな脱窒プロセスとして注目されている嫌気的アンモニア酸化、つまりアナモックスに関連する微生物の16S rDNAを標的として,海洋環境,特に西日本の海域から得た様々な試料(海底泥、懸濁粒子、付着微生物マットなど)の種組成を解析した。これによって、真に標的とするべき脱窒細菌を特定しようとした。さらに脱窒およびアナモックス活性を正確に測定する15Nトレーサー法を開発し、定量を試みたところ、淀川とその河口汽水域の堆積物よりアナモックス活性と関連細菌を検出することに成功した。この結果は日本の自然環境からのアナモックス活性検出として初めての報告である。このアナモックス活性および関連細菌は大阪湾では検出されなくなったが、播磨灘および紀伊水道の海底堆積物では再び検出されるようになった。一方、この活性による窒素ガス生産量は多くても全体の4%にすぎず、結果として水域の堆積物からの窒素ガス生産は従来の脱窒活性に由来する部分が多いことがわかったが、今後本手法を改善することにより、その寄与率が変わることもあり得る。本研究課題の資金により購入したぺリコンシステムにより海水中の脱窒活性およびアナモックス活性の定量を試みたが、残念ながら計測することはできなかった。しかしいくつかの改善点が見つかり、今後、検出が可能になるかもしれない。一方、海域の種々の試料から、選択的プライマーを用いてnirSとnosZの遺伝子断片をPCR増幅し、クローンライブラリ法でその種組成を解析したところ、海水中には多くの未同定の遺伝子が大量に存在し、またその種組成は深度によって変化することが明らかになった。
バイオマス未利用資源を活用した機能性フィルムの創製と応用

【キトサン固定化竹酢フィルムについて】三種のキトサン(100,500,1000)と竹酢液から、自然乾燥によりフィルムを得る最適条件を決定した。キトサンの分子量が大きいフィルム(キトサン100<500<1000)ほど膜厚が厚く(0.030.05mm)、引っ張り強度が高い(3580N)傾向を示した。引っ張り強度は素材として実用できる強度であった。これらのフィルムは非水溶性で土壌中での分解性が確認でき、竹酢液成分が放出された後に分解されると推察された。フィルム上で大葉の鮮度保持を検証したが、竹酢濃度が高く変色した。フィルムを用いて空中落下菌に対する抗菌性を確認したところ、有意な効果が認められた。機能付加のため被覆型酸化チタン光触媒を添加したフィルムの作製では、混練後に展開する方法によりフィルムを得ることができたが、フィルム強度は低く、水分が接触すると光触媒の超親水性により脆弱化した。包接能を有するシクロデキストリンポリマーを添加したフィルムを得たが剛性で脆かったが、竹酢液由来の臭気は若干低減した。【アルギン酸固定化竹酢フィルムについて】アルギン酸Na固定化竹酢液フィルムは水に溶解し、フィルムを再溶解溶した溶液をブロッコリー、ネギ、大根に葉面散布したところ、前二者の作物では成育過程を含めて水散布の場合と大差はなかったが、大根では水散布にくらべて虫の食害が小さく、防害虫効果が認められた。大葉の鮮度保持効果をフィルムの再溶解液で洗浄し検証したところ、20日後の鮮度はコントロールの竹酢液洗浄より劣るが水洗より鮮度が保持されていた。フィルムを再溶解(竹酢液100倍希釈相当)した溶液を用いて、植物活性を榊について5ヶ月間検証したところ、約1ヶ月は活性が認められたが、それ以降は水と大差がなかった。アルギン酸固定化竹酢フィルムの再溶解液では、竹酢液の作用を発現できることがわかった。(797文字)【キトサン固定化竹酢フィルムについて】三種のキトサン(100,500,1000)と竹酢液から、自然乾燥によりフィルムを得る最適条件を決定した。(797文字)竹酢液は、酢酸を主成分に有機酸などの有効成分を含み、土壌・植物活性作用、防菌・防カビ作用、消臭作用を示す。キチンの化学処理によって得られるグルコサミンのポリマーであるキトサンは抗菌性、免疫力などの作用をもつ。本研究ではこれらの未利用バイオマス資源の有効活用を目的として、竹酢液をキトサンによって固定化したフィルムを作成し、引っ張り強度、土壌中の分解性などを調べ、素材化する際の基礎データを検討し、以下の結果を得た。1.三種のキトサン(100,500,1000)を蒸留精製した竹酢液で溶解した粘性液をステンレス丸皿に分注し、約3週間自然乾燥させてフィルムを作成した。(キトサン:竹酢液:水)の配合組成を変えてフィルムを形成する最適条件(100mL:200mL:1.5g)を決定した。2.作製したフィルムは、キトサンの分子量が大きい(キトサン100<500<1000)フィルムほど膜厚が厚く(0.030.05mm)、引っ張り強度が高い(3580N)傾向を示した。フィルムの引っ張り強度はコピー紙や包装フィルムを上回る強度を示すことから素材として使用できると判断される。

3.これらのフィルムは非水溶性であるが、土壌中に埋設したところ夏季1ヶ月で完全に分解されており、生分解性を持つと判断できた。4.包接能を有するシクロデキストリンを添加することにより、竹酢液の有効成分の徐放性や竹酢液の臭気の改善が期待される。また、被覆型酸化チタン光触媒を添加することにより機能の付与が期待される。シクロデキストリンまたは被覆型酸化チタン光触媒を添加してフィルムを作製したが剥離が困難であった。作成法の改善が課題である。竹酢液は、酢酸を主成分に有機酸などの有効成分を含み、土壌・植物活性作用、防菌・防カビ作用、消臭作用を示す。キチンの化学処理によって得られるグルコサミンのポリマーであるキトサンは抗菌性、免疫力などの作用をもつ。本研究ではこれらの未利用バイオマス資源の有効活用を目的として、竹酢液をキトサンによって固定化したフィルムを作成し、引っ張り強度、土壌中の分解性などを調べ、素材化する際の基礎データを検討し、以下の結果を得た。1.三種のキトサン(100,500,1000)を蒸留精製した竹酢液で溶解した粘性液をステンレス丸皿に分注し、約3週間自然乾燥させてフィルムを作成した。(キトサン:竹酢液:水)の配合組成を変えてフィルムを形成する最適条件(100mL:200mL:1.5g)を決定した。2.作製したフィルムは、キトサンの分子量が大きい(キトサン100<500<1000)フィルムほど膜厚が厚く(0.030.05mm)、引っ張り強度が高い(3580N)傾向を示した。フィルムの引っ張り強度はコピー紙や包装フィルムを上回る強度を示すことから素材として使用できると判断される。
小型Geoslicerによる沖積層微細構造の研究

本研究は,ボーリングステッキやハンドオーガーに代わる簡便な地層採取抜き取り装置(小型Geoslicer)を開発し,沖積層の微細構造解明のための試験的な調査研究を行うものである.本年度も,軟弱な沖積低地で試料を効率よく採取することができる装置として,長さ13m,幅10cm,厚さ1.5cmのステンレス製の運搬に適した安全かつ軽量の地層抜き取り装置を作成し,試作品に関心を持つ研究者に配布し,それぞれの調査地域において装置の有効性をチェックして貰った.その結果,本装置が研究者の調査目的に十分合致する微細構造を持つ不攪乱沖積層試料を得ることが可能であることが確認された.前年度実施した研究によって問題点が指摘された装置の引き抜きに伴う困難さについては,軽量な専用三脚を作成して対応した.接続型の装置は接続部が脆弱であり強度を上げる必要があったが,これによって装置が複雑化し重量が増加するため,長尺化(3m)によって対応することした.また,火山灰や粘土などの細粒な地層の採取には装置の強度不足のために困難が伴うことが指摘されたが,このような乾燥した地表における土壌採取のために,強い打ち込み衝撃力に耐える装置を開発し,問題点を解決した.さらに,長尺化(3m)した装置を北海道十勝海岸における津波堆積物の調査で試用したが,砂シルト層を挟む津波堆積物が泥炭層中に挟在する堆積構造を観察することができた.この際,振動モーターを利用した打ち込み補助装置が有効であることが確認された.このように,多くの研究者の協力を得て,沖積層研究のための新たな試料採取装置を短期間に開発することができた.本研究は,これまでボーリングステッキやハンドオーガーに代わる人が持ち運べる簡易な地層採取抜き取り装置(Geoslicer)を開発し,沖積層の微細構造の試験的調査研究を行うものである.本年度は,軟弱な沖積低地で効率よく試料を採取することが可能な装置として,長さ100? 200cm,幅10cm・厚さ1.5cmステンレス製の安全で軽量かつ運搬に適した地層抜き取り装置(Portable Geoslicer)を数種類作成した.これらの,試作品に関心を持つ研究者(今回は,他組織属している研究者が多いため,共同研究分担者とはしなかった)に配布し,それぞれの調査適地において試験的に使用してもらい,装置の有効性をチェックした.また,重機などを用いた観察ピット掘削や大型のGeoslicerによって得られた観察結果との比較を試みた.この結果,人力で特殊なハンマー(shockless hammer)を用いて打ち込む装置によって,沖積層の微細構造を示す不攪乱試料を得ることが可能であることがわかった.しかし,装置の引き抜きには困難が伴うことがわかり,軽量な専用三脚が必要であることが明らかとなった.また,長い試料を得るために試作した運搬が容易な接続型の装置は,接続部の構造が脆弱であったため,さらに改良をする必要があることが明らかになった.北海道釧路湿原では,この装置を並べ打ちし幅広い地屑断面を得ることで,シルト層を挟む泥炭層の堆積構造を観察することができた.伊勢湾西岸平野では,湿地堆積物の中に津波堆積物の可能性がある粗粒の砂層などの異常堆積物の存在を確認することができた.一方,火山灰や粘土などの細粒な地層の採取には困難が伴うこと,試料の量を必要とする土壌採取装置としては装置の厚さが重要であることなど装置改良の必要性が指摘された.本研究は,ボーリングステッキやハンドオーガーに代わる簡便な地層採取抜き取り装置(小型Geoslicer)を開発し,沖積層の微細構造解明のための試験的な調査研究を行うものである.本年度も,軟弱な沖積低地で試料を効率よく採取することができる装置として,長さ13m,幅10cm,厚さ1.5cmのステンレス製の運搬に適した安全かつ軽量の地層抜き取り装置を作成し,試作品に関心を持つ研究者に配布し,それぞれの調査地域において装置の有効性をチェックして貰った.その結果,本装置が研究者の調査目的に十分合致する微細構造を持つ不攪乱沖積層試料を得ることが可能であることが確認された.前年度実施した研究によって問題点が指摘された装置の引き抜きに伴う困難さについては,軽量な専用三脚を作成して対応した.接続型の装置は接続部が脆弱であり強度を上げる必要があったが,これによって装置が複雑化し重量が増加するため,長尺化(3m)によって対応することした.また,火山灰や粘土などの細粒な地層の採取には装置の強度不足のために困難が伴うことが指摘されたが,このような乾燥した地表における土壌採取のために,強い打ち込み衝撃力に耐える装置を開発し,問題点を解決した.さらに,長尺化(3m)した装置を北海道十勝海岸における津波堆積物の調査で試用したが,砂シルト層を挟む津波堆積物が泥炭層中に挟在する堆積構造を観察することができた.この際,振動モーターを利用した打ち込み補助装置が有効であることが確認された.このように,多くの研究者の協力を得て,沖積層研究のための新たな試料採取装置を短期間に開発することができた.
分散型エネルギーシステム構築のための化学蓄熱セルシステムの要素研究

本研究では「化学蓄熱セルシステム」を提案した.これは,化学蓄熱槽を乾電池のように取扱うことを目指し,各種排熱や自然エネルギーを用いて蓄熱し,これを必要な場所に運び,あるいは必要な時期に放熱させるシステムである.本研究では,システムの中心となる反応粒子充填層内の伝熱速度改善に関する検討を主に行った.粒子充填層は,一般に,その見かけの熱伝導率(有効熱伝導率)が低いことが課題となっていた.このため,従来化学蓄熱では,充填層内に複雑な熱交換器を設置しなければならず,「セルシステム」実現の障壁となるためである.粒子充填層の有効熱伝導率が低い原因として,粒子ー粒子同士および粒子ー伝熱壁面間の接触状態が点接触(伝熱面積が限りなく小さい状態)となることが大きく影響していると考えられる.そこで,粒子の接触部に伝熱促進材で架橋を形成する方法を提案し,これを実験的に検討した.アルミナ粒子を用いたモデル充填層に,ナノ炭素材料により架橋を形成したところ,有効熱伝導率は5倍程度向上した.また,空気を充填層に透過させて圧力損失を測定したところ,伝熱促進の施工に伴う圧力損失増加は2割程度に抑えられた.しかも,伝熱促進に伴う充填層高さの変化は無く,充填密度へ及ぼす影響もほとんど無かった.充填密度,ガス透過性を維持できる伝熱促進法はこれまでに無く,画期的である.また,本架橋作成法を他の粒子でも検討した.最終年度では,架橋形成時の粒子間の伝熱を理論的に検討した.その結果,ある特定の架橋サイズ以上でないと,伝熱促進効果が得られないことがわかった.また,伝熱促進材で反応粒子で覆ったときの伝熱促進効果は少なく,粒子を充填した際に形成される架橋の効果が大きいことがわかった.理論的な見かけ熱伝導率の最大値は,粒子の熱伝導率に依存することがわかった.得られた結果を一般化するために,架橋作成時の伝熱のモデル化も検討した.本研究では,さまざまな温度レベル・状態の未利用エネルギー,排熱等を熱源として蓄熱を行い,必要に応じた時期,場所,さらに規模で放熱を行うシステムの構築を目的として,化学蓄熱,特に吸着式ヒートポンプによる温熱生成に着目し,以下の点について検討した.1吸着材を封入した蓄熱セル内の伝熱促進法として,粒子間に熱伝導率の高い素材による架橋を形成させる方法に着目した.本法は,これまで実験的にしか検討されていなかったため,理論的な有効熱伝導率について数値的に検討した.また,2これまでの検討では,不活性なモデル球形粒子を用いた検討だったため,実際に反応性の粒子を用いて検討した.この他,既往の直接熱交換型の吸着式ヒートポンプを例にとり,システムの効率についても数値的に検討した.具体的に,1については,接触する二粒子間と周囲の架橋および空気を解析領域として,一端を温度変化させたときの他方の温度変化を解析した.また,解析領域全体を均質体と仮定して熱伝導率を求め,先述の二粒子間のモデルと比較することで見かけの熱伝導率を推算した.その結果,架橋の体積分率0.2vol%で,架橋の存在しない場合に比べて見かけ熱伝導率14倍と,わずかな架橋の存在により急激に見かけの熱伝導率が上昇することがわかった.今後は,ガス透過性についても理論的に検討する.また,2については,伝熱促進のために添加する熱伝導率の高い素材が吸着材粒子表面にも付着するため,粒子表面に付着した促進材が反応性へ及ぼす影響を検討した.その結果,反応性に明確な差は確認されなかった.次に,吸着材粒子充填層を用いて,粒子間に架橋を形成させようと試みたが,多孔質の吸着材粒子では,架橋の形成が不十分であった.1の検討により,架橋により伝熱性能が大きく向上することがわかっているため,次年度以降は,多孔質粒子でも架橋が形成できる促進方法を検討する.本年度予定していた内容として,「蓄熱温度に応じた蓄熱条件の検討」,「発熱量の検討」,「ヒートコレクターの設計」,とあるが,研究代表者の異動により研究環境整備に時間を要したため,実験的な検討の実施が十分にできなかった.そのため,第2年度に実施予定であった,「蓄熱器内部構造の検討」を前倒しで行った.研究実績概要にもまとめたように,本研究で採用した伝熱促進法は,理論的には大きな伝熱促進効果があることが示されたが,実際に吸着粒子で行う場合の課題も明らかとなったので,次年度はその改善にもチャレンジする.本研究では,さまざまな温度レベル・状態の未利用エネルギー,排熱等を熱源として蓄熱を行い,必要に応じた時期,場所,さらには規模で放熱を行うシステムの構築を目的として,化学蓄熱,特に,吸着式ヒートポンプによる温熱生成に着目して,架橋作成による伝熱促進法を主に検討した.促進材料としてナノ炭素材料を用いて検討した.検討事項は,1アルミナ以外の他の粒子への適用検討,2表面状態の制御法の検討,3架橋部分の材料力学特性の検討,4既往の伝熱促進法との比較,をそれぞれ行った.具体的には,1アルミナ,ガラス,ゼオライトと3種類の材質で,サイズは,14 mm,表面状態も滑らかなものから,粗いものまでと性状の異なる粒子への適用検討を行い,いずれの粒子でも基本的には,架橋形成が可能であることがわかった.2については,架橋形成時の懸濁液保持時間を変化させることで,粒子表面に付着した炭素材料の量が変化した.

この結果より,懸濁液中の炭素材料の沈着により粒子が被覆されることが示唆された.3については,化学蓄熱材料の粒子によっては,大きく体積変化するものや,車両搭載など,外部から衝撃や振動が加わる可能性もあり,粒子-粒子間および粒子-壁面間の架橋には,柔軟性が求められる.そこで,架橋を形成する素材の材料力学特性を調べるため,架橋形成材料から板状試料を作製して3点曲げ試験を行い,強度を調べた.その結果,ゴムと同等の柔軟性を持つことがわかった.4については,既往の伝熱促進法を,有効熱伝導率の変化,ガスの透過率の変化の観点からデータを整理して,本研究の促進法と比較したところ,既往の促進法は,熱伝導率の向上と同時に,透過率の低下度合いが大きいため,実質的な促進効果が少ないことがわかった.一方,本促進法は,透過率の低下が抑えられているため,実質的な伝熱促進効果が大きいことがわかった.検討項目のひとつに挙げている,ヒートコレクターの設計であるが,化学蓄熱セルの基本セルサイズを定義してからでないとすすめられないので,現状は,セル内の伝熱促進法が確立を最優先事項とした.本年度は,この伝熱促進に注力したため,ヒートコレクターの検討ができなかったため,進捗状況をやや遅れてている,とした.ただし,基本設計ができつつあるため,次年度には化学蓄熱セルシステムの構築に向けた検討を主に行えると考えている.本研究では「化学蓄熱セルシステム」を提案した.これは,化学蓄熱槽を乾電池のように取扱うことを目指し,各種排熱や自然エネルギーを用いて蓄熱し,これを必要な場所に運び,あるいは必要な時期に放熱させるシステムである.本研究では,システムの中心となる反応粒子充填層内の伝熱速度改善に関する検討を主に行った.粒子充填層は,一般に,その見かけの熱伝導率(有効熱伝導率)が低いことが課題となっていた.このため,従来化学蓄熱では,充填層内に複雑な熱交換器を設置しなければならず,「セルシステム」実現の障壁となるためである.粒子充填層の有効熱伝導率が低い原因として,粒子ー粒子同士および粒子ー伝熱壁面間の接触状態が点接触(伝熱面積が限りなく小さい状態)となることが大きく影響していると考えられる.そこで,粒子の接触部に伝熱促進材で架橋を形成する方法を提案し,これを実験的に検討した.アルミナ粒子を用いたモデル充填層に,ナノ炭素材料により架橋を形成したところ,有効熱伝導率は5倍程度向上した.また,空気を充填層に透過させて圧力損失を測定したところ,伝熱促進の施工に伴う圧力損失増加は2割程度に抑えられた.しかも,伝熱促進に伴う充填層高さの変化は無く,充填密度へ及ぼす影響もほとんど無かった.充填密度,ガス透過性を維持できる伝熱促進法はこれまでに無く,画期的である.また,本架橋作成法を他の粒子でも検討した.最終年度では,架橋形成時の粒子間の伝熱を理論的に検討した.その結果,ある特定の架橋サイズ以上でないと,伝熱促進効果が得られないことがわかった.また,伝熱促進材で反応粒子で覆ったときの伝熱促進効果は少なく,粒子を充填した際に形成される架橋の効果が大きいことがわかった.理論的な見かけ熱伝導率の最大値は,粒子の熱伝導率に依存することがわかった.得られた結果を一般化するために,架橋作成時の伝熱のモデル化も検討した.当初,初年度に実施予定であった検討内容のうち,「蓄熱温度に応じた蓄熱条件の検討」と「ヒートコレクターの設計」を優先して行う.
心理尺度を用いた自己臭症のプロファイリング分析とGP向け診療ガイドラインの開発

仮性口臭症とは明らかな口臭が認められないにもかかわらず口臭を気にする病態をいう。これまで社交不安等との心理的背景が病態に影響しているとの報告は散見されるが因果関係など未だ不明な点が多い。本研究の目的は複数の心理尺度を用いて仮性口臭症を取り巻く背景因子を探索することである。調査対象は女子学生1360名とし自己式質問紙調査を実施した。心理尺度として公的自己意識、社交不安、賞賛獲得欲求、拒否回避欲求および醜形恐怖を用いた。ベイジアンネットワークを用いて仮性口臭症ならびに体臭等の自己臭と心理尺度の間の因果関係の推測を行ったところ仮性口臭症と自己臭症の原因の1つは社交不安であることが示唆された。仮性口臭症とは口臭測定器により明らかな口臭が検出されないにもかかわらず、口臭を気にする病態をいう。これまで社交不安や自己臭傾向等の心理的背景が病態に影響しているという報告は見られるが、部分的な解析にとどまっており、相互の関係性については把握が難しかった。そこで我々は、複数の心理尺度を用いて、仮性口臭症を取り巻く背景因子を探ることを目的とした。具体的には、1)仮性口臭症:スクリーニングに用いられる慶大式の仮性口臭症指標を用いた(角田ら2000)、2)公的自己意識、3)社交不安、4)賞賛獲得欲求、5)拒否回避欲求尺度、6)醜形恐怖、および7)自己臭症傾向の8尺度を用いた。対象は、大学、短大、専門学校等に在籍する1824歳の女子学生1360名とし、自己式質問紙調査を行った。今回は、仮性口臭症傾向、自己臭傾向および社交不安との関係を中心に解析を行った。仮性口臭症については、13点以下を仮性口臭症傾向が低い群、1421点を仮性口臭症傾向が高い境界域群、22点以上を仮性口臭症が強く疑われる群の3群に分けた。その結果、仮性口臭症傾向と自己臭傾向および社交不安との間に有意な関連性が認められた。そこで、ベイジアンネットワークを用いて、それら相互の関係ならびに体臭、腋臭等の身体の臭いを気にする心理傾向との間の関連性を解析した。ベイジアンネットワーク分析の結果、仮性口臭症の原因として社交不安が存在すること、ならびに自己臭傾向の原因として仮性口臭症傾向が存在する等、一部の因果関係が示唆された。当初予定していた心理尺度を用いて質問紙調査を実施し、その成果を学会発表ならびに論文発表につなげることができたと考えている。現在、さらなる分析と考察を行っているところである。仮性口臭症とは、自己臭症の1つであり、口臭測定器により明らかな口臭が認められないにもかかわらず、口臭を気にする病態をいう。仮性口臭症の罹患率は明確になっていないが、海外での調査によると、約20%という。わが国でも病院や地域の歯科医院等で口臭を主訴とする患者は増加傾向にあるが、明確な診断方法や治療方法が確立しているとは言い難いのが現状である。これまで社交不安や自己臭傾向等との心理的背景が病態に影響しているとの報告は散見されるが、部分的な解析にとどまっており、相互の関係性や因果関係の検討については未だ明らかになっていなかった。そこで我々は、複数の心理尺度を用いて仮性口臭症を取り巻く背景因子を探求することを目的とした。具体的には、1)仮性口臭症:スクリーニングに用いられる慶大式の仮性口臭症指標(角田ら、2000)、2)公的自己意識、3)社交不安、4)賞賛獲得欲求、5)拒否回避欲求尺度、6)醜形恐怖および7)自己臭傾向の8尺度を用いた。調査対象は、大学、短大、専門学校等に在籍する1824歳の女子学生1360名とし、自己式質問紙調査を実施した。仮性口臭症をスコア値を基に3つに分類し、全身における自己臭、例えば、体臭、足臭、腋臭等との関連性を統計学的に解析した上で、ベイジアンネットワークという統計手法を用いて仮性口臭症ならびに体臭等の自己臭と心理尺度の間の因果関係の推測を行った。その結果、仮性口臭症と自己臭症の原因の1つは、社交不安が存在することが示唆され、その旨をBMC Psychologyに報告した。今回、論文発表したのは、質問紙調査で調べた心理尺度のうち一部なので、今後は公的自己意識や拒否回避欲求や対人恐怖(対人不安)等との関連性に焦点を当てた解析を試みる予定である。最終的には臨床の場で用いることのできるプロトタイプの問診票の作成を目指す。社会系歯学

今回、質問紙を用いた調査ならびに調査結果の一部を用いて仮性口臭症傾向に関わる因子の特定を行った。しかし、まだ各心理尺度間の関係など全体像を把握する段階になっていないので、次年度さらなる検討を行う予定である。本研究の最終目標は、仮性口臭症傾向の背景にある心理因子を特定し、因子間の関係を明らかにすることである。そうした成果を臨床現場で応用するには、プロトタイプの問診票を作成し、実際の患者を対象とした臨床研究が必要となる。口臭検出器(オーラルクロマ)を用いた口臭症の診断も必要となると考えており、それらにかかる経費に研究費を使用する予定である。
各種気分安定薬の薬理作用に関するマイクロダイアリシス法を用いた神経化学的研究

抗躁薬についてはリチウムに関する研究が最も進歩しているが、臨床効果と対応する所見は少ない。一方、うつ病ではクロニジン負荷試験、デスメチルイミプラミン負荷試験などの神経内分泌学的な研究から、脳内α-2受容体の機能の低下が報告されている。α-2アドレナリン受容体はセロトニン、アドレナリン、GABA、ニューロペプチドYなどの様々な神経伝達物質によって調節を受けている。我々は躁うつ病の生物学的研究についてまとめると共に、作用機序に関して、動物を生存させたまま脳内物質の変動を測定できるブレインダイアリーシス法を用いて検討を行った。この測定において今回本研究費により購入した純水製造機が、測定感度の上昇におおいに貢献している。2)躁うつ病の治療のうち躁とうつが瀕回に入れ替わるrapid cyclerについて、精神医学に総説した。3)リチウムとバルプロ酸の併用の有効な症例について報告した。4)精神薬理学的研究においては、α-2受容体感受性が低くPNMTの酵素活性が高いFischer344では中枢性PNMT阻害薬により自発運動量が増加することを第15回生物学的精神医学会で報告した。5)マイクブレインダイアリシスを用いて、Wistar系ラットにPNMT阻害薬を投与するとノルアドレナリンの代謝産物であるMHPGが増加することを明らかにし、第15回日本生物学的精神医学会及び米国精神神経薬理学会に報告した。また、セロトニン1A受容体のノルアドレナリン神経系へ及ぼす影響について検討し精神薬療基金年報にまとめた。
若年層の自殺への態度に関する研究

この研究の目的は、若年層の自殺への態度を明らかにし、効果的な啓発と自殺予防教育の方法を開発することである。まず、ある調査会社の1000人に自殺への態度の関するアンケートを実施した。因子分析により二因子構造が明らかになり、テキストマイニングによって死と自殺に関するイメージスキーマが見出された。次に、86名の中学教師を対象としたアンケート調査からは、学校での自殺予防の課題が明確になった。最終的に、学校で実施する自殺予防プログラム「GRIP」を開発した。若年層の自殺・自殺予防への態度構造を明らかにするために、平成21年度においては、態度測定の尺度作成のためのデータを収集・分析を行いつつ、22年度以降の協力者・協力フィールドの開発に取り組んだ。前者については、川野(2003)を含む複数の尺度からなる調査を実施し、尺度の信頼性・妥当性を検討した。世代・性別を超えて、自殺への態度を、動機的側面:「自殺は当人の勝手にすべきではない(ので支援すべき)」と可能性側面:「自殺の背景にメンタルヘルスの問題がある(ので解決可能)」の二要因から理解できること、ただし、二要因の得点分布に性差・世代差があることが確認された。また、自由記述データの分析からは、人々が死や自殺に見出す動き<プロセス>には違いがみられた。すなわち死は、旅路メタファおよび隣人到来メタファ(死に向かい移動する、死が訪れる)で語られ、自殺は事故メタファおよび因果論(障害/原因説明)のストーリーで語られており、自殺という出来事の理解において機能する解釈枠組み=しろうと理論の存在を仮定することが重要と思われた。これらの結果を参考として次年度以降の調査項目の検討を行った。他方、後者に取り組むうち、若年層への介入の場として学校の重要性が明らかになったため、中学・高校関係者と意見交換の機会を複数回もち、若者の自殺態度の変容のための啓発、さらに予防教育の可能性を検討してきた。また、教員を対象に学校での自殺予防についての調査を実施し、多くの40%以上の高校教員が自殺事例への対応経験がある一方で、その多くが対応に不安を感じていることが明らかになった。22年度において、高校教員を対象に学校での自殺予防についての調査を実施し、40%以上の高校教員が自殺事例への対応経験がある一方で、その多くが対応に不安を感じていることが明らかになった。これを踏まえ、中学・高校関係者と意見交換の機会を持つ中で、若年層への介入の場として、より地域とのつながりの深い中学校の重要性が確認された。そこで23年度は、研究協力フィールドとして関東圏のある中学校に協力を求め、教員向けと生徒向けからなる、自殺予防プログラムの開発に取り組んだ。まず、関東の中学校10校の教員を対象とした質問調査を実施し、中学校教員が自殺予防に取り組むための問題点を抽出した。授業の方法がわからないこと、生徒たちへの不要な影響が心配されること、自殺予防教育を推進する学校の体制の整備が必要であることなどが問題であることが明らかになった。そこで、中学校において実施する自殺予防プログラムの開発においては、教員向けプログラムの内容の検討を先行させることが重要と考えられた。その際、文部科学省が作成した「教師が知っておきたい子どもの自殺予防」の内容を伝えることを主眼としながらも、より基本的な枠組みとして、教員が生徒の相談にのるための方法を含むものとした。また、生徒向けプログラムにおいては、生徒が自殺予防に取り組むための段階的な課題を設定し、各段階における学習目標と生徒の自殺への態度測定のための尺度や学習のためのツールを準備した。今後、研究協力フィールドにおいてこのプログラムの実行可能性を検討していく予定である。前年度実施したアンケート調査および聞き取り調査により学校教育現場の状況を把握し、また各領域の専門家の意見も求めながら子どもたちの発達を考慮したうえで、自殺予防プログラムGRIP(Gradual approach段階的アプローチ,challengeand Resihence挑戦と回復,Ina school setting学校での実施,Prepare scaffolding学習の足場をつくる:以下、GRIP)を開発した。自殺予防の効果が期待される世代として、小学生よりも死・自殺の意味がわかり、高校生よりも地域や学校の大人たちとのつながりの強い中学生に注目した。GRIPは、生徒向けプログラムと教員用プログラムから成り、これらを学校現場で担当者が独自に実施できるように詳細な説明用資料を添付している。生徒向けプログラムは自傷・自殺に限らず多様な問題に対応するための基本的な力を育てることを狙い、発達段階に応じて実施できるよう認知行動療法や対人コミュニケーション研究を理論的背景とした多段階目標を設定している。他方、教員用プログラムは、相談対応における留意点を効率よく学習できるように整理されている。GRIPの狙いは、子ども達の「挑戦と回復」の力を基礎に、より深刻な(自傷・自殺の危険性を含む)状況では大人への援助希求ができるようになることであり、並行して、教員が子どもたちの援助希求に応えられるように準備を整えることであった。