hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規細胞膜透過性シグナルポリペプチドアジュバントの臨床応用と細胞活性化機序の解明

本研究では、新たに作製した細胞膜透過性ポリペプチドである、N'-CARD-PTDの自然免疫活性化機序の解明、そして臨床応用に向けて生体内でのアジュバント効果に関して詳細なメカニズムを明らかとする事を目的としている。これまでに我々は、ヒストンH2Bが二本鎖DNAからの自然免疫活性化に関与している事を明らかとしている。そこで、自然免疫応答に重要な役割を担っているIPS-1のCARDとヒストンH2Bの核移行シグナルとの融合分子N'-CARDを作製する事で、新規自然免疫活性化分子の作製に成功した。実際に、N'-CARDはnuclear DNA helicase II (NDH)を介して強く自然免疫応答を活性化する事を明らかとしている。今回の研究では、protein transduction domainを付加させたN'-CARD-PTDがTLR非依存的に、I型インターフェロン依存的に樹状細胞を活性化する事を明らかとした。また、ワクチンのアジュバントとしてはTh1型に免疫応答をシフトさせる事が示され、抗原を選択する事なく強力なアジュバントとして働く事が示唆された。これまでに作製したN'-CARD-PTDポリペプチドが抗ウイルス活性を有しているかをあきらかとするために、非繊維芽細胞であるHEK293細胞にN'-CARD-PTDポリペプチドを添加した。その後RNAウイルスである、水疱性口内炎ウイルス(VSV)または脳心筋炎ウイルス(EMCV)を感染させ、24時間培養し、その後のウイルス力価を測定したところ、N'-CARD-PTDポリペプチドで処理する事により有意にウイルス力価が低くなっていた。これにより、N'-CARD-PTDポリペプチドは非免疫細胞を活性化し、I型インターフェロン産生を誘導することで、ウイルス感染、複製を抑制していることが示唆された。また、現在N'-CARD-PTDポリペプチドは昆虫細胞系を用いて精製を行っているが、他のタンパクと比し回収率が悪い。これまではGSTをタグとして精製を行っていたが、回収率を改善させるために、Hisタグを用いて精製を行った。しかし、Hisタグでの精製ではポリペプチドの回収効率が上がらなかった。それゆえ、現在は昆虫細胞系を用いて大量精製を行い、マウスに免疫を行うために必要なポリペプチドの回収を行っている。現在はほ乳類の細胞を用いた回収方法を検討している。また、現在はこれまでに精製したポリペプチドを用いて、企業と連携し実験を進めている。また、Nuclear DNA helicase II(NDH)による自然免疫シグナル活性化のメカニズムをあきらかとするため、NDHに特異的なsiRNAを用いて様々な自然免疫活性化アゴニストで刺激をしたところ、dsDNAによるI型インターフェロンプロモーターの活性化を抑制した。この結果により、NDHなN'-CARDのみではなく、他の経路においても重要な役割を担っている可能性が示唆された。これまでに作製、精製したN'-CARD-PTDポリペプチドがインフルエンザワクチンや腫瘍抗原に対するアジュバントとして働く事は明らかとなっていたが、他の抗原での検討は行っていなかった。実際に、LacZタンパクを抗原としてマウスに免疫を行った結果、N'-CARD-PTDポリペプチドを共に免疫する事で、有意に抗原特異的抗体価の上昇が確認された。この事から、N'-CARD-PTDポリペプチドは抗原を選択する事なく、また強いTh1型のアジュバント活性を有している事が示唆された。N'-CARD-PTDによる自然免疫活性化の詳細なメカニズムを明らかとするために、TLRファミリーのアダプター分子であるMyD88とTRIFのダブルノックアウトマウス(DKO)由来細胞を用いて実験を行った。MyD88/TRIFDKOの樹状細胞ではTLR9のリガンドであるCpG ODNによる樹状細胞の成熟やサイトカイン産生が見られないのに比して、N'-CARD-PTD刺激では樹状細胞の成熟やサイトカイン産生が確認された。こられの事からN'-CARD-PTDはTLRを介さずに樹状細胞を活性化している事が示唆された。また、これまでにNDHがN'-CARD-PTDによる自然免疫活性化に重要な分子である事をあきらかとした。今回、NDHが主に核に局在している事を、共焦点顕微鏡を用いた実験によりあきらかとした。また一部は細胞質にも局在しており、TBK1やIKKiなどのリン酸化酵素との共局在が確認された。

実際に免疫沈降法により、NDHはTBK1やIKKiと相互作用している事があきらかとなった。これらの結果により、N'-CARD-PTDは核に移行する事でNDHを介し、TBK1やIKKiを活性化し、IRF3のリン酸化を誘導する事で、I型IFN産生を誘導している事が示唆された。これまでに、TLRリガンドを用いたアジュバントはTLRの発現分布がマウスとヒトで異なっている事から、臨床応用は難しくマウスで得られた以上の成果が得られない報告もなされている。今回作製したN'-CARD-PTDは、TLRを介さずにNDHを介して自然免疫応答を活性化し、アジュバント効果を発揮する事から新たなアジュバントになり得る事が示唆された。
内分泌細胞に発現する非選択性陽イオンチャネルの機能と生物学的意義

内分泌細胞において非選択性陽イオンチャネルは、ホルモン分泌の制御に重要な働きを担っていることをこれまでの研究で明らかにしてきた。これまでの研究において、チャネルの内分泌細胞での発現、チャネルの電気生理学的解析、病態生理学的意義などについて解析してきた。非選択性陽イオンチャネルの最終的な作用点はホルモン分泌機構である。ホルモン分泌の解析はこれまでインキュベーション実験やペリフユージョン実験でのホルモン測定で行われてきたが、時間、空間分解能が低く、分子機構の解明には不十分である。分泌小胞の開口分泌機構を明らかにし、非選択性陽イオンチャネルの役割を明らかにするには開口放出過程を可視化しリアルタイムに観察することが必須である。本研究では、二つの方法でこれを達成した。まず、分泌ホルモンと蛍光蛋白質の融合蛋白質を下垂体前葉細胞に安定的に発現させた系を確立し、confocal microscopeによる観察を可能にして解析した。次に、蛋白発現などの人工的な操作を行わずに直接、開口分泌を見るために2光子励起レーザー顕微鏡で細胞外に水溶性蛍光試薬を用いて開口分泌を観察可能にした。この方法によりヒト下垂体腺腫細胞からの開口分泌を世界にさきがけて観察した。下垂体機能性腺腫において、自発的な開口分泌を観察したこれも世界のさきがけとなる報告となった。ホルモン過剰分泌が病態の中心になる機能性腺腫の病態生理の本体を明らかにできた。また、この自発分泌に非選択性陽イオンチャネル電流の存在が重要であることを明らかにした。ホルモン分泌後には分泌顆粒中のホルモンを補充する必要があり、転写活性を促進する必要があるが、この過程にも非選択性陽イオンチャネル電流が関与することが明らかになった。ヒト下垂体前葉細胞で発現しているTRP-VチャネルファミリーとTRPCチャネルファミリーの発現をPCRで確認し、TRPV1とV2、TRPC16の発現を確認した。ヒトGH産生下垂体細胞においては、TRPV2チャネルがIGF-1による細胞内カルシウム上昇を担っていることをmorpholino antisense法を用いた実験と電気生理実験で確認したが、下垂体に強く発現しているbFGFによっても同様の非選択性陽イオンチャネルが活性化されることを見出した。このチャネルもTRPV2であることが強く示唆され、ヒトGH産生下垂体腺腫細胞の約半数には、truncated formでconstitutiveに活性化しているFGFR4受容体(ptd-FGFR4)が発現していることを確認したが、ptd-FGFR4の発現と腫瘍の海綿静脈洞浸潤に相関があった。また、すべての下垂体腺腫を調べると、海綿静脈洞浸潤に加え腫瘍の大きさも大きい事が明らかになった。そこで、bFGFによる非選択性陽イオンチャネルの活性化の刺激伝達経路であるPI3kinaseの抑制薬を投与すると、ptd-FGFR4の発現している腺腫で非選択性陽イオンチャネルの抑制が生じ、ptd-FGFR4の発現してない腺腫では非選択性陽イオンチャネルの抑制が生じないことが明らかになった。このことはconstitutiveに活性化しているFGFR4受容体によって非選択性陽イオンチャネルが恒常的に活性化していて、腫瘍細胞の増殖に関与していることを示唆して興味深い。現在、この機構を解明中である。ラット副束球状層細胞の初代培養細胞で、ACTHにより非選択性陽イオンチャネルが活性化されること、またこの活性化がPKA pathwayを介していることを明らかにできた。

ホルモン分泌の解析はこれまでインキュベーション実験やペリフユージョン実験でのホルモン測定で行われてきたが、時間、空間分解能が低く、分子機構の解明には不十分である。分泌小胞の開口分泌機構を明らかにし、非選択性陽イオンチャネルの役割を明らかにするには開口放出過程を可視化しリアルタイムに観察することが必須である。本研究では、二つの方法でこれを達成した。まず、分泌ホルモンと蛍光蛋白質の融合蛋白質を下垂体前葉細胞に安定的に発現させた系を確立し、confocal microscopeによる観察を可能にして解析した。次に、蛋白発現などの人工的な操作を行わずに直接、開口分泌を見るために2光子励起レーザー顕微鏡で細胞外に水溶性蛍光試薬を用いて開口分泌を観察可能にした。この方法によりヒト下垂体腺腫細胞からの開口分泌を世界にさきがけて観察した。下垂体機能性腺腫において、自発的な開口分泌を観察したこれも世界のさきがけとなる報告となった。ホルモン過剰分泌が病態の中心になる機能性腺腫の病態生理の本体を明らかにできた。また、この自発分泌に非選択性陽イオンチャネル電流の存在が重要であることを明らかにした。ホルモン分泌後には分泌穎粒中のホルモンを補充する必要があり、転写活性を促進する必要があるが、この過程にも非選択性陽イオンチャネル電流が関与することが明らかになった。
電子の軌道運動に関する理論的研究

当該年度は、前年度に予定していた通り、まず、カイラル超流動体における軌道角運動量についての論文を仕上げることに注力した。カイラル超流動体は、強磁性体の超流動版のような状態であり、磁化に対応する量である軌道角運動量について40年以上の研究の歴史があるにもかかわらず、未だに実験的にも理論的にもよく理解されておらず、この問題は「固有角運動量パラドックス」として呼ばれてきた。本研究で我々は、この問題の解決を目指し様々な議論や計算を併用し、包括的な理解の枠組みを提案した。論文の出版後、その内容の一部を日本物理学会誌にて解説した。次に、前年度に開始したmagnetic catalysisの研究に関連して、磁場中の系についての議論の前提となる外部磁場のないときの系について、改めて研究を行った。この問題は、Dirac系における相転移の臨界性という一般的問題と関連している。我々は数値計算と解析計算を組み合わせた議論を行い、系の相図や臨界現象について明らかにした。今後は、ここで得られた知見をもとにして、磁場中の現象であるmagnetic catalysisについてさらなる研究を進める予定である。これらとは別に、光渦と呼ばれるレーザー光を用いた磁性観測・制御についても研究を行った。光渦は光学の分野では非常に活発に研究されているものの、物性物理学への応用はほとんどなく、本研究は光渦の物性物理への様々な応用を議論したものである。そこにおいて我々は、適切に試料を加工して光渦を照射することで、物質の磁気的性質に直接的にアクセスできることを理論的に提案した。カイラル超流動の軌道角運動量に関する論文の執筆に時間がかかりすぎてしまった。この問題は40年以上の歴史のある問題であり、近年別の角度から改めて注目されていることもあり、議論すべき事柄も多く論文の執筆は容易ではなかった。また、magnetic catalysisに関連した研究においても、当初からの予測とそれに基づく誤った先入観があり、正しい理解を得るまでに非常に長い時間がかかってしまった。今後はまず、これまでに得られた結果を論文にまとめることに注力する予定である。その後、magnetic catalysisの研究を再開し、先行研究や実験との関連などを議論したいと考えている。また、軌道角運動量や光渦の研究に関連した新しい問題もあり、これらについても研究を行う。当該年度においては、まず、磁気ドメインのある強磁性カイラル超伝導体について研究を行った。一般に、超伝導体に対して強磁性は大きな影響を与えることが知られており、強磁性超伝導体は、超伝導の基本的問題の一つとして研究されてきた。中でも、UGe2, URhGe, UCoGeなどは、超伝導と磁性を主に担う電子がともにf電子であり、ある種のスピン・トリップレット超伝導状態が実現していると考えられている。とくにUCoGeは、これまでの研究によって、カイラル超伝導体であることが示唆されている。一方で、そのような超伝導体では、カイラリティに関するドメインが、強磁性ドメインによって誘起されると考えられている。この強磁性磁場による超伝導カイラリティの選択や、カイラル・ドメインを流れる電流の問題は、磁場による軌道磁性やそこにおける表面電流などと共通点を持っている。本研究では、超伝導カイラル・ドメインにおける電流が、「隠れた不対電子」によって大きな影響を受け、その結果、Fulde-Ferrell状態と呼ばれる超伝導状態が実現されうることを示した。また、年度の後半からは、磁場下の相互作用するディラック電子系の研究を開始した。この問題は、近年観測されたCa2RuO4の巨大反磁性や、素粒子論の分野で古くから研究されてきたmagnetic catalysisとも深く関係している。反磁性は物質の基本的性質であるが、これまで、強く相互作用する系については研究されてこなかった。また、magnetic catalysisについても、平均場を越えた計算はなされていない。本研究では、ディラック電子系における反磁性が短距離相互作用によって受ける影響を解析するとともに、magnetic catalysisの数値的検証を行った。今後、さらなる議論の精密化を目指すものである。進捗状況が遅れている一番の理由は、中性超流動体における軌道角運動量に関する論文の遅筆である。この問題は、一見単純なようで奥が深く、しばしば専門家でさえも容易に間違いを起こしうる問題であり、これをまとめ上げるには慎重な議論が必要となる。今後は、優先的にこの論文に取り組みたいと考えている。

今後は、ここで得られた知見をもとにして、磁場中の現象であるmagnetic catalysisについてさらなる研究を進める予定である。これらとは別に、光渦と呼ばれるレーザー光を用いた磁性観測・制御についても研究を行った。光渦は光学の分野では非常に活発に研究されているものの、物性物理学への応用はほとんどなく、本研究は光渦の物性物理への様々な応用を議論したものである。そこにおいて我々は、適切に試料を加工して光渦を照射することで、物質の磁気的性質に直接的にアクセスできることを理論的に提案した。カイラル超流動の軌道角運動量に関する論文の執筆に時間がかかりすぎてしまった。この問題は40年以上の歴史のある問題であり、近年別の角度から改めて注目されていることもあり、議論すべき事柄も多く論文の執筆は容易ではなかった。また、magnetic catalysisに関連した研究においても、当初からの予測とそれに基づく誤った先入観があり、正しい理解を得るまでに非常に長い時間がかかってしまった。まず、懸案事項である、中性超流動体における軌道角運動量に関する論文を仕上げる予定である。追加の数値計算なども、必要に応じて行う。次に、相互作用するディラック電子系の研究については、magnetic catalysisの観点から、特に、Z2 Gross-Neveu臨界点近傍における振る舞いを精密に計算する予定である。これまでに行った計算の精度を上げ、さらに系統的にシステムサイズ依存性などを考察する必要があると思われる。今後はまず、これまでに得られた結果を論文にまとめることに注力する予定である。その後、magnetic catalysisの研究を再開し、先行研究や実験との関連などを議論したいと考えている。また、軌道角運動量や光渦の研究に関連した新しい問題もあり、これらについても研究を行う。次年度使用額が生じた主な理由は、当初予定していた海外での研究会などへの参加を取りやめたためである。また、パソコンなどの機器購入に関して、本助成金を使用しなかったことも理由に挙げられる。本年度は、共同研究者との打ち合わせなどで国内外出張を予定しており、計画的に助成金を使用していく考えである。主に、購入を予定していたコンピューターの購入を延期したため、次年度使用額が大きくなった。次年度は延期した物品の購入を行う予定であり、計画的に助成金を使用していく考えである。
エピルビシンを用いた肝動脈化学塞栓術施行時の制吐薬による消化器症状予防効果の評価

【目的】エピルビシン(EPI)は制吐薬適正使用ガイドラインにおいて中等度催吐リスクに分類される。肝動脈化学塞栓術(TACE)施行時に使用するEPIの投与量は約10-50mg/bodyであり、催吐リスクはより軽度であると考えられる。院内における化学療法レジメンの統一に伴い、TACE時に中等度催吐リスクに準じた制吐薬予防投与を実施することとなった。本研究ではその有効性・安全性について評価した。【方法】EPIを用いたTACEを施行された肝癌患者を対象としてday1-6における消化器症状に対する制吐薬の予防効果、及びその他の有害事象への影響を後方視的に調査した。【結果】制吐薬使用群51例と未使用群101例での完全制御(嘔吐なし、かつ制吐薬の追加治療なし)率はそれぞれ76.5%、54.5%であり有意な制吐効果が認められた。またday1の悪心、嘔吐は制吐薬使用群で25.5%、11.8%、未使用群で45.5%、28.7%と、ともに制吐薬投与により有意に抑制された。day2-6では制吐薬使用群で21.6%、7.8%、未使用群で31.7%、7.9%と有意な差はみられなかった。副作用としてはday2-6で便秘が制吐薬使用群において49%で出現し、未使用群の21.8%と比較して高頻度であった。【考察】TACEにより急性期の悪心・嘔吐が高頻度で誘発される一方で、当症状は制吐薬により顕著に抑制されることが示された。制吐薬使用群で便秘が有意に増加したが肝癌患者はその病状的に便秘は回避すべき症状であるため、適切な下剤の使用によりその解消が望ましい。【結論】TACE施行時のパロノセトロン、デキサメタゾンの予防投与は有効な制吐効果が認められるが、day2-6の制吐効果が乏しいことや便秘を有意に増加させていることから半減期が短い他の5-HT3 blockerへの変更を検討すべきと考えられた。
大型雨水貯留槽・浸透槽を利用した季節間蓄熱空調システムの開発・研究

研究は順調に進行している。本年度の研究実績は前年度に引き続き以下の通りである。(1)地中と雨水浸透槽・貯留槽における熱水分移動速度の同定文献調査と実験により、地表面から土壌への雨水浸透速度ならびに地表面からの蒸発速度、雨水浸透槽から土壌への熱水分再放出の速度の同定を行った。(2)LESによる雨水貯留槽内の水温変化の数値シミュレーション手法の開発現在最も予測精度が高いと言われているLES (Large Eddy Simulation)を利用して雨水貯留槽内の水温の変化、槽壁における対流熱伝達率、温度成層形成メカニズムの検討を行い、貯留槽壁における熱伝達量の算定を行った。(3)防災用水確保の観点からみた雨水貯留槽の配置計画火災時の防火用水確保や、洪水対策、地震災害時の用水確保の観点から見た雨水貯留槽の最適配置設計手法をGAを用いて構築した。(4)高効率ヒートポンプの研究開発雨水貯留槽内水を熱源とした場合に、その熱を効率的に利用するための自然冷媒型高効率ヒートポンプの開発を行い、その試作品を作成した。(5)LCAの検討本システムのコスト回収年の同定を行い、経済的に実現可能なシステムであることを確認した。(5)研究の取りまとめ研究の取りまとめを行った。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)土壌物性値の同定地中の熱伝導を規定する土壌の各種物性値(空隙率、含水率、熱伝導率、水分伝導率等)の計測を行った。この結果は数値伝熱シミュレーションに組み込まれる。(2)地中と雨水浸透槽・貯留槽における熱水分移動速度の同定文献調査と実験により、地表面から土壌への雨水浸透速度ならびに地表面からの蒸発速度、雨水浸透槽から土壌への熱水分再放出の速度の同定を行った。(3)LESによる雨水貯留槽内の水温変化の数値シミュレーション手法の開発現在最も予測精度が高いと言われているLES(Large Eddy Simulation)を利用して雨水貯留槽内の水温の変化、槽壁における対流熱伝達率、温度成層形成メカニズムの検討を行った。(4)防災用水確保の観点からみた雨水貯留槽の配置計画火災時の防火用水確保や、洪水対策、地震災害時の用水確保の観点から見た雨水貯留槽の配置計画の資料収集を行い、都市域における雨水貯留槽・浸透槽の容量算定を行った。(5)高効率ヒートポンプの研究開発雨水貯留槽内水を熱源とした場合に、その熱を効率的に利用するための自然冷媒型高効率ヒートポンプの開発を行った。
弱毒性HSV-1　HF10を用いた頭頸部扁平上皮癌への腫瘍溶解療法の開発

本研究では、HF10がHNSCCに対して抗腫瘍ウイルスとして効果があるか検討を行った。2つのヒト由来頭頸部扁平上皮癌細胞株と、1つのマウス由来扁平上皮癌細胞株を用意した。HF10はどの細胞においてもin vitro、in vivoで増殖し、細胞死を誘導した。局所ではHSV感染領域にネクローシスとCD8T細胞が認められた。また、脾臓では顆粒球、CD8T細胞が増加し、腫瘍細胞で刺激したところ、抗腫瘍サイトカインが増加していた。以上の結果からHNSCCに対してHF10は治療効果、抗腫瘍免疫の誘導効果を認め、新しい治療法としての選択候補として示唆された。ヒト頭頸部腫瘍セルラインパネルを購入し、ヒト咽頭癌(FaDu)、マウス扁平上皮癌(SCC-VII)、マウス舌癌由来細胞株(TC4)ヒト顎下腺癌(A542)の各細胞株にHF10を感染させ、腫瘍細胞の変性効果とHF10の増殖を観察した。HF10はいずれの細胞にも感染し、感染細胞では細胞変性効果(CPE)が認められた。また、上清中にはHF10が認められ、経時的に増加した。その後、各細胞株にHF10を様々な力価(MOI)で感染させて4日後に細胞生存率を測定し、HF10のin vitroにおける抗腫瘍効果を検討した。HF10に対する感受性は細胞により異なったが、高いMOIではいずれの細胞においても極めて高い抗腫瘍効果を示した。次にin vivoにおける治療効果を検討するために、SCC-VIIをC3Hマウスの耳介に移植して耳介腫瘍マウスモデルを作成した。HF10を2日おきに2回、腫瘍内に接種したところ、耳介腫瘍の縮小が認められ、その結果としてマウスの生存が延長した。接種した群において体重減少、痙攣などの明らかな副作用は認めなかった。最後に治療後のマウスの脾臓を採取し、抽出された脾細胞を腫瘍細胞で刺激して培養した。培養上清中に分泌された抗腫瘍サイトカインをELISAで測定したところ、IFN-gamma、TNF-alpha、IL-2の分泌が認められた。以上の結果から、腫瘍細胞に特異的な抗腫瘍免疫がHF10の腫瘍内接種により誘導されたと考えられた。肺腫瘍モデル、舌腫瘍モデルの作成も試みたが、適切なモデルを作成することが不可能であった。しかし、そのかわりに作成した耳介腫瘍モデルではHF10の抗腫瘍効果を示すことができた。ヒト頭頸部扁平上皮癌細胞パネルを購入し、様々な頭頸部扁平上皮癌細胞を96穴プレートに接種した。翌日に抗腫瘍単純ヘルペスウイルスHF10を感染させ、72時間培養したところ、いずれの細胞でもウイルス濃度依存的に殺細胞効果が認められた。また、マウス扁平上皮癌を入手し、同様にHF10を感染させたところ、ウイルス濃度依存的な殺細胞効果が認められた。次に、これらの細胞にHF10を感染させて経時的に観察したところ、感染細胞にはHF10による細胞変性効果が認められた。また、培養上清中のウイルス濃度を測定したところ。経時的なウイルス増殖が認められた。また4NQOをマウス舌に繰り返し接種し、マウス舌腫瘍を得た。マウス舌腫瘍由来の細胞株は無限に増殖し、癌細胞株であると考えられた。また他のマウスの皮下に接種したところ、皮下腫瘍を作成した。次にマウス耳介にヒト頭頸部扁平上皮癌、マウス扁平上皮癌を接種し、外耳腫瘍モデルマウスを作成した。それぞれの腫瘍にHF10を2回接種したところ、腫瘍の縮小、生存の延長が認められた。またHF10にGFPを組み込んだ単純ヘルペスウイルス(HF10-GFP)を接種したところ、腫瘍内に限局した領域でGFPが認められ、腫瘍特異的にHF10が増殖していることが示唆された。また、HF10接種後に耳介腫瘍を採取し、組織学的に検討したところ、壊死が生じているところに一致してHSV抗体陽性細胞が認められた。以上の結果からin vitro、in vivoの両方の面からHF10の腫瘍特異的な抗腫瘍効果が認められた。予定した実験は全て終了し、現在論文作成を行っているところである。

またHF10にGFPを組み込んだ単純ヘルペスウイルス(HF10-GFP)を接種したところ、腫瘍内に限局した領域でGFPが認められ、腫瘍特異的にHF10が増殖していることが示唆された。また、HF10接種後に耳介腫瘍を採取し、組織学的に検討したところ、壊死が生じているところに一致してHSV抗体陽性細胞が認められた。以上の結果からin vitro、in vivoの両方の面からHF10の腫瘍特異的な抗腫瘍効果が認められた。本研究では、HF10がHNSCCに対して抗腫瘍ウイルスとして効果があるか検討を行った。2つのヒト由来頭頸部扁平上皮癌細胞株と、1つのマウス由来扁平上皮癌細胞株を用意した。HF10はどの細胞においてもin vitro、in vivoで増殖し、細胞死を誘導した。局所ではHSV感染領域にネクローシスとCD8T細胞が認められた。また、脾臓では顆粒球、CD8T細胞が増加し、腫瘍細胞で刺激したところ、抗腫瘍サイトカインが増加していた。以上の結果からHNSCCに対してHF10は治療効果、抗腫瘍免疫の誘導効果を認め、新しい治療法としての選択候補として示唆された。耳介腫瘍におけるSCC-VIIのによる抗腫瘍効果を組織学的に検討する予定である。また、ヒト扁平上皮癌(Fadu)を用いて耳介腫瘍モデルを作成し、ヒト腫瘍細胞における抗腫瘍効果をin vivoで検討する予定である。以上の結果をまとめて投稿する予定である。予定した実験は全て終了し、現在論文作成を行っているところである。論文作成を終え、校正を行い、投稿する予定である。耳鼻咽喉・頭頸部外科計画は順調にすすんでいる。27年度に行う予定であった化学療法剤との併用効果を来年度に検討する予定である。併用効果を検討する化学療法剤の候補としてTS-1を考えている。マウスモデルを用いてTS-1とHF10の併用効果を検討する予定である。
細胞表面および細胞内部への応力負荷に対する内皮細胞内情報伝達メカニズムの解析

循環器系の疾患(高血圧症、高脂血症、糖尿病など)において酸化ストレス増加に伴う血管内皮機能障害が問題となっている。特に、内皮細胞の重要な機能の一つとして、一酸化窒素(NO)ラジカルの産生能がある。今年度は、in vivoでの内皮細胞の機能の定量的評価方法として、カテーテル型NOセンサの開発を行った。センサの基本特性は既に評価済みであり、安全な使用を可能とするため、先端にソフトチップをとりつけ、さらに感知部の強度保持のための合金製ワイヤを取り付けた。実験動物(イヌ)の冠状静脈洞内における血中NO濃度計測を行った結果、繰り返し、安定した計測ができることを確認した。一方、こうした血管内皮機能障害がある場合、内皮機能の改善とともに外因性NO(NOドナー)の供与が行われる。しかし、それによってある程度残されていた血管内皮由来NO産生が影響される可能性が示唆されており、今回、詳細な検討を行った。NOドナーとしてS-nitroso-N-acetylpenicillamine (SNAP)、対象血管として摘出したイヌの大腿動脈を用いたところ、力学的刺激としての流れ(ずり応力)依存性の内皮細胞由来NO産生能が、著しく抑制され、その機序として内皮細胞内NO合成酵素(NOS)の補酵素であるテトラヒドロビオプテリンの有効量の低下が示唆された。それにより、NOS由来のスーパーオキサイドの産生が増加することも認め、内皮細胞の障害時にNOドナーを使用することによって、それをさらに悪化させる可能性が示唆され、使用に際しての十分な注意が必要であると考えられた。(Am J Physiol 2005)本年度は、レーザーマニピュレーションを応用した細胞マイクロマニピュレーションシステムを用いて、培養内皮細胞に力学刺激負荷を行い、細胞の応答を解析した。直径35mmのガラスボトムディッシュ上に培養したウシ大動脈由来培養内皮細胞を、カルシウムイオンの蛍光指示薬であるFura-redとFluo-4の混合溶液で処理した。この2つの蛍光指示薬は励起波長が488nmと同一であるが、蛍光波長がそれぞれ655nm、516nmと異なっているうえ、カルシウムイオンに対する応答性も違うので、両蛍光波長の比をとることによって褪色の影響を除去しつつ、定量的なカルシウムイオン濃度変化を計測することが出来る。レーザーを内皮細胞の核近傍に集光した後にレーザーのシャッターを閉じ、共焦点レーザースキャンユニットで蛍光画像の走査を開始した。画像はカラーCCDカメラを通して、1秒毎にコンピューターに記録した。画像を撮り始めて10秒後にレーザーのシャッターを開いて内皮細胞に照射し、さらに20秒後にレーザー集光位置を10μm程度移動させた。得られた画像から、画像解析ソフトを用いて毎秒ごと、各細胞について蛍光強度比を測定した。その結果、刺激を負荷した内皮細胞で細胞内カルシウムイオン濃度上昇が観察され、さらにその周辺へのカルシウムイオンの伝搬も見られた。刺激を負荷した細胞内のカルシウムイオン上昇は、内皮細胞のStretch Activated Ion Channelをブロックした際にも、培養液中のカルシウムイオンをキレートした際にも観察され、細胞内のカルシウムストアーからの放出であることが確認された。次年度以降は、内皮細胞表面のレセプターにマイクロビーズを接着させ、マイクロビーズをレーザーマニピュレーターで移動させることによって刺激負荷を行った際の反応を調べる予定である。本年度は、レーザーマニピュレーションを応用して、培養内皮細胞表面のレセプターにマイクロビーズを接着させてマイクロビーズを介して細胞に局所力学刺激負荷を行うシステム作製を試みた。まずは予備実験として、RGDペプチド、ならびにProtein Aでコートされた直径1μmの蛍光マイクロビーズをウシ大動脈由来内皮細胞表面に接着させ、レーザーマニピュレーションシステムでの捕捉を行った。Protein Aでコートされたマイクロビーズでは接着力が弱く、レンズ焦点面で100W程度(実測値)の出力のレーザーによる捕捉では、わずかにレーザー焦点を移動させただけでマイクロビーズが細胞表面から剥がれてしまった。RGDペプチドでコートされたマイクロビーズでは、1μm程度のレーザー焦点移動に対しても剥がれることが無く、局所力学刺激に適していることがわかった。本研究では、培養内皮細胞に局所力学刺激負荷を行い、そのカルシウム応答を調べるため、細胞に接着させたビーズ位置を通常の光学観察下モニターし、捕捉用レーザースポットの位置あわせを行い、リアルタイム共焦点レーザー顕微鏡による細胞内カルシウムイオン濃度観察下で、スポット位置の移動を行うシステムの構築を試みた。現状では、位置あわせの制御に駆動距離の長いピエゾ素子を用いているが、位置あわせにμmオーダーの誤差が生じている。来年度は駆動距離の短いフィードバックピエゾを用いて制御系を改善し、内皮細胞表面のレセプターにマイクロビーズを接着させ、マイクロビーズをレーザーマニピュレーターで移動させることによって刺激負荷を行った際の反応を調べる予定である循環器系の疾患(高血圧症、高脂血症、糖尿病など)において酸化ストレス増加に伴う血管内皮機能障害が問題となっている。

一方、こうした血管内皮機能障害がある場合、内皮機能の改善とともに外因性NO(NOドナー)の供与が行われる。しかし、それによってある程度残されていた血管内皮由来NO産生が影響される可能性が示唆されており、今回、詳細な検討を行った。NOドナーとしてS-nitroso-N-acetylpenicillamine (SNAP)、対象血管として摘出したイヌの大腿動脈を用いたところ、力学的刺激としての流れ(ずり応力)依存性の内皮細胞由来NO産生能が、著しく抑制され、その機序として内皮細胞内NO合成酵素(NOS)の補酵素であるテトラヒドロビオプテリンの有効量の低下が示唆された。それにより、NOS由来のスーパーオキサイドの産生が増加することも認め、内皮細胞の障害時にNOドナーを使用することによって、それをさらに悪化させる可能性が示唆され、使用に際しての十分な注意が必要であると考えられた。(Am J Physiol 2005)
食物アレルギーを持つ学童の適応的な学校生活にむけた協働モデルの構築

食物アレルギーを持つ学童期の子どもへのインタビューより、学校での悩みは、クラスメートからのからかい/意地悪、クラスメートから理解されるか不安、クラスメートと同じことが出来ない、誤食への不安、エピペンを打つことへの躊躇であった。これらの悩みを親に気持ちを吐露する、嫌なことをやり過ごす、給食に細心の注意を払う、疎外感をなくす工夫をする、学校の先生を信頼して助けを求めるといった方法で対処していることが明らかとなった。食物アレルギーを持つ子どもの安心した学校生活に向けて、仲間からの理解を得るための支援、安全管理への参加の促し、周囲に助けを求める相談スキルを育てていくことが重要であると示唆された。本研究の目的は食物アレルギーをもつ学童が制限された生活においても適応的な生活を送れることができることを目指し、患児を中心とした家族、学校職員、医療従事者との協働モデルを構築することである。第一段階の研究として、平成25年度は「食物アレルギーを持つ学童期の子どもが、1)学校生活の中で食物除去に関連してどのような悩みを抱え、それをどのように解決しているのか、また、2)アナフィラキシーあるいはアナフィラキシーショックの体験をどのように捉えているのかを明らかにすること」を目的としたインタビュー調査を計画した。食物アレルギーを持つ子どもの看護においては、主たる養育者である母親の負担・困難感に着目した論文はいくつかみられるが、患児自身の体験や思いに焦点をあてた先行研究はみられない。そのため、学童期にある子どもの視点にたって、患児自身の経験を捉え意味づけしていくことや、制限のある生活の中でも自信を持って自己管理をしていく力を育むための家族、学校職員、医療従事者との協働を基盤とした支援を検討することが重要であると考えた。平成25年度前半は、文献検討より研究目的の焦点化と研究方法の検討を行った。所属施設での倫理審査委員会の承認を受けた後、H25年8月中に調査協力施設における承認手続きを行った。H25年9月より調査協力施設でのリクルートを開始し、H25年12月H26年3月の期間で、9組の学童・保護者よりインタビューへの同意・協力が得られ、実施した。質的分析については、平成26年度前半で実施する計画である。【目的・方法】食物アレルギーをもつ子どもが1)学校生活の中で食物除去に関連してどのような悩みを抱え、それをどのように解決しているのか、2)アナフィラキシーの体験をどのように捉えているのかを目的としたインタビュー調査を行った。インタビュー内容は質的帰納的に分析し、類型化を行った。【結果・考察】食物アレルギーでなんらかの制限がある学童とその保護者9名の参加が得られた。(1)9名中5名が食物除去による悩みがあったとし、【クラスメートからののからかい、意地悪】【クラスメートから理解されるか不安】【クラスメートと同じことができない】【誤食への不安】のカテゴリーが抽出された。(2)これらの悩みをどのように解決しているかについては、【親に気持ちを吐露する】【からかいをやり過ごす】【原材料を事前に確認する】【給食に最新の注意を払う】【給食時の疎外感をなくす工夫をする】のカテゴリーが抽出された。(3)アナフィラキシーの体験については【症状に対する違和感と苦痛】【死への恐れ】【安心したい】【万が一の時は自分でエピペンを打つ覚悟をする】【エピペンを打つのは勇気がいる】【学校の先生を信頼して助けを求める】のカテゴリーが抽出された。本結果より、多くの学童が学校生活での悩みはないと答えていたが、日々、給食に対して細心の注意を払っていることで安心した学校生活が送れていると考えられた。安心した学校生活への支援として、細心の注意を払いつつも、クラスメートからの疎外感が生じないような具体的な対応方法を示すことが必要である。エピネフリンの自己注射は、命を守るものであっても、子どもにとっては覚悟や勇気が必要なものであった。子どもが信頼をおく大人(学校の先生)が子どもを見守り、適切な対処をすることが子どもの安心につながると考えられた。2015年度は食物アレルギーを持つ学童の適応的な学校生活に向けた「食物アレルギー親子教室」の開催と評価に関する研究に取り組んだ.前年度までに行った質的研究結果から,食物アレルギーを持つ子どもの学校生活での悩みとして【クラスメートからのからかい,意地悪】【クラスメートから理解されるか不安】【クラスメートと同じことが出来ない】【誤食への不安】【エピペンを打つことへの躊躇】が明らかとなった.

これらより,食物アレルギーをもつ学童への支援として子ども達の日々の悩みやアナフィラキシーの体験を振り返るなかで具体的な対処方法を導き,自己管理への自信を育むことを意識した関わりの重要性が示唆された.調査結果をふまえ,「食物アレルギー親子教室」は,目標1食物アレルギーとはどのような病気なのか理解できる,目標2学校での誤食を防ぐ方法が理解できる,目標3学校で誤食をした時の対処方法について理解できる,目標4家族の絆のワークを通して日常生活における家族の役割や協力の大切さを知ることができる,の4つの目標に基づくセッションとした.親子教室の評価として,参加した親と子どもそれぞれに各セッションに対する評価,感想,今後の開催に向けたニーズについてアンケート調査を行った.食物アレルギーで様々な制限がありながらも、自信をもって学校生活が送れる力を育むことをねらいとした「食物アレルギー親子教室」の評価とニーズを検証することで,食物アレルギーを持つ子どもと家族の生活の改善に貢献できると考える.親子教室の開催と評価については2016年度での継続実施を予定している.食物アレルギーを持つ学童期の子どもへのインタビューより、学校での悩みは、クラスメートからのからかい/意地悪、クラスメートから理解されるか不安、クラスメートと同じことが出来ない、誤食への不安、エピペンを打つことへの躊躇であった。これらの悩みを親に気持ちを吐露する、嫌なことをやり過ごす、給食に細心の注意を払う、疎外感をなくす工夫をする、学校の先生を信頼して助けを求めるといった方法で対処していることが明らかとなった。食物アレルギーを持つ子どもの安心した学校生活に向けて、仲間からの理解を得るための支援、安全管理への参加の促し、周囲に助けを求める相談スキルを育てていくことが重要であると示唆された。当該年度は前半で面接調査の実施と分析、後半で面接調査の結果を踏まえた介入方法と評価方法の検討を計画していたが、後半の計画が遅れている状況である。介入にあたってアレルギーや教育に関する専門的知識が必要と考え、小児アレルギーエデュケータの認定資格取得にエフォートをおいたことも理由として挙げられる。小児看護学平成27年度は、推進にむけて、前半に介入と評価方法(二次調査)を決定すること、介入(学童を対象としたアレルギー教室の開催を後半で予定)にあたっての実施協力者の確保をする必要があり、共同研究者と定期的な打合せをしていく必要がある。研究の全体予定進度としては、平成25年度後半から平成26年度前半でのインタビュー調査の実施と分析を予定しており、当初の研究計画の全体予定進度で進められている。平成26年度に予定していた面接調査後の介入・評価方法(二次調査)が遅れ、謝金等に未使用額が生じた。平成25年度から平成26年度に実施した調査結果に基づき、食物アレルギーを持つ学童の適応的な学校生活支援に向けた協働モデルの検討を行っていく。適応的な学校生活支援に向けた協働モデルを基に介入につなげていくにあたり、介入方法とその評価に関する検討を研究者間で行っていくことが重要課題となる。平成27年度後半に計画をするアレルギー教室の開催にあたり、会場費、講師謝金等に充てる予定である。また、豪州の小児専門病院と小児科クリニック等の訪問し、アレルギー疾患を持つ子どもへの支援の実際を情報収集を計画しており、旅費に充てる予定である当初、国際学会での情報収集に予算をあてていたが、本務との調整で学会への参加が不可能となり、次年度への繰越が生じた。繰越金については、平成25年度に実施した調査の分析にかかる費用(テープ起こしなど外部委託など)と研究成果発表における旅費に充てる予定である。
睡眠時ブラキシズムが中枢性血圧調節機構に与える影響と低酸素・動脈硬化による修飾

睡眠は血圧低下を誘発するが、これが欠落すると心血管疾患リスクが高まる。睡眠ブラキシズムは心拍数上昇を誘発することから睡眠時昇圧の一つと考えられた。そこで、睡眠中に連続血圧と交感神経活動を時系列解析した結果、睡眠により低下した血圧・交感神経活動はブラキシズム時に上昇し、RR間隔と副交感神経活動は低下した。動脈圧・RR間隔の変化はブラシキズム直前に、自律神経活動の変化は約20秒前から観察された。睡眠や鎮静時に心臓性圧反射感受性は上昇したが、ブラキシズムまたは疼痛時には低下した。一方、交感神経性圧反射感受性はいずれの状態でも維持された。また、ブラキシズムは通常酸素下よりも低酸素下で発生頻度が増した。本研究の目的は、睡眠時ブラキシズムが中枢性昇圧反応を誘発するか否か、それは換気低下が原因となるか否かを明らかにすることである。そこで、睡眠ブラキシズム時の昇圧反応は、(1)筋交感神経活動の上昇と血圧反射感受性の低下を伴う、(2)動脈血酸素飽和度の減少により誘発される、(3)圧感受性動脈の硬化に関与するという仮説を検証する。25年度の実験終了までの内容は、被験者が深夜0:00から翌朝(6:008:00)まで、一定環境に保った人工気候室で睡眠をとり、その間、睡眠深度を脳電図により、ブラキシズムを咬筋筋電図から評価し、それらに伴う循環・呼吸動態を連続血圧計、心電図、マイクロニューログラム、呼吸数、及び、動脈血酸素飽和度を測定した。睡眠中の心拍変動解析・マイクロニューログラフィーでの連続的な交感神経活動を記録から、睡眠ブラキシズム時の血圧上昇は心拍数の増加、及び、交感神経活動の活性を伴うことを確認した。また、この交感神経活動の活性がブラキシズム発生直前より起こるとともに圧反射感受性が低下することを発見した。以上の調査に加え、動脈酸素濃度の変動を評価した結果、ほとんどの睡眠ブラキシズム発生に前もって、動脈血酸素飽和度が低下していた。以上から、睡眠ブラキシズムは睡眠中の低酸素状態の進行を防御するシステムである可能性があり、昇圧反応を示すことが示唆された。血圧変化に対しては通常、動脈圧反射によりその変動が抑制されているが、睡眠ブラキシズムはその感受性を低下させることがあきらかになり、この低下はより効率的に血圧の上昇を起こしていると考えられる。今後、睡眠環境を低酸素状態にすることによって、睡眠ブラキシズムの発生率が上昇するか否かを評価していく。また、睡眠ブラキシズムをよく起こすものとそうでないものとの間に頸動脈硬化の度合いを比較していく予定である。本研究では、睡眠時ブラキシズムが中枢性昇圧反応を誘発するか否か、それは換気低下が原因となるか否か、また、睡眠誘発時には疼痛刺激による昇圧応答が抑制されるか否かを明らかにする。そこで、睡眠ブラキシズム時の昇圧反応は、(1)筋交感神経活動の上昇と血圧反射感受性の低下を伴う、(2)動脈血酸素飽和度の減少により誘発される、(3)圧受容性動脈の硬化に関与する、及び(4)睡眠誘発時は疼痛刺激による昇圧反応が筋交感神経活性の抑制に伴い減弱するという仮説を検証する。25年度は環境を一定に保った人工気象室で被験者に深夜0:00から翌朝(6:008:00)まで睡眠をしていただき、睡眠深度を脳伝図により、睡眠ブラキシズムを咬筋筋電図により、循環・呼吸動態を連続血圧計、心電図、マイクロニューログラム、呼吸数、及び動脈血酸素飽和度により評価した。睡眠時ブラキシズム時の昇圧反応は心拍数の増加と交感神経活動の上昇を伴った。また、この交感神経活性はブラキシズムが発生する直前より起こると共に圧反射感受性が低下することを発見した。さらに、睡眠時ブラキシズム発生に前もって動脈血酸素飽和度が低下していた。以上から、睡眠ブラキシズムは睡眠中の低酸素状態を防ぐ可能性が示唆された。これに伴う昇圧反応は交感神経が上昇するが圧反射感受性の低下により効率的に起こることも推測された。26年度は睡眠誘導中に酸素状態を一定に保ったまま、疼痛刺激で昇圧反応を起こし、睡眠自体が疼痛に対する昇圧反応を亢進するか減弱するかを評価した。睡眠誘導時はAwake時と比較して疼痛刺激時の昇圧反応は抑制された。それは交感神経活動の上昇の減弱を伴っており、圧反射感受性は上昇していた。以上から、睡眠自体では刺激による昇圧反応は抑えられており、これは圧反射作用の亢進により交感神経活性の抑制が起こっていることを示唆した。本研究では、睡眠時ブラキシズムが中枢性昇圧反応を誘発するか、それは換気低下が原因となるか、睡眠誘発時に昇圧応答が抑制されるかを明らかにする。そこで、睡眠時ブラキシズム時の昇圧反応は(1)筋交感神経活動の上昇と血圧反射感受性の低下を伴う、(2)動脈血酸素飽和度の減少により誘発される、(3)睡眠誘発時は疼痛刺激による昇圧反応が筋交感神経活性の抑制に伴い減弱するという仮説を検証した。25年度は環境を一定に保った人工気象室で被験者に深夜0:00から翌朝(6:008:00)まで睡眠をしていただき、睡眠深度を脳電図、睡眠ブラキシズムを咬筋筋電図、循環・呼吸動態を連続血圧、心電図、マイクロニューログラム、動脈血酸素飽和度により評価した。

その結果、睡眠時ブラキシズム時の昇圧反応は心拍数の増加と交感神経の上昇を伴った。また、この交感神経活性時には圧反射感受性が低下することを発見した。さらに睡眠時ブラキシズム発生に前もって動脈血酸素飽和度が低下しており、睡眠ブラキシズムは睡眠中の低酸素状態を防ぐ可能性が示唆された。26年度は睡眠誘導中に酸素状態を一定に保ったまま疼痛刺激で昇圧反応を誘発し、睡眠自体が昇圧反応を増加させるか減弱させるかを評価した。その結果、睡眠誘導時はAwake時と比較して疼痛刺激による昇圧反応は抑制された。この時、交感神経活動の上昇の抑制を伴っていた一方で、心拍出量の上昇は維持されていたことから、交感神経を介した血管収縮が抑制されることが要因であると示唆された。27年度は26年度の実験について被験者を追加すると共に、睡眠誘導時の交感神経性(血管作用性)圧反射感受性を測定した。その結果、睡眠誘導時の交感神経性圧反射感受性は維持されており、26年度に発見した昇圧応答の抑制は中枢性循環調節機構を維持したままそのオペレーティングポイントが低下したためと推察された。睡眠は血圧低下を誘発するが、これが欠落すると心血管疾患リスクが高まる。睡眠ブラキシズムは心拍数上昇を誘発することから睡眠時昇圧の一つと考えられた。そこで、睡眠中に連続血圧と交感神経活動を時系列解析した結果、睡眠により低下した血圧・交感神経活動はブラキシズム時に上昇し、RR間隔と副交感神経活動は低下した。動脈圧・RR間隔の変化はブラシキズム直前に、自律神経活動の変化は約20秒前から観察された。睡眠や鎮静時に心臓性圧反射感受性は上昇したが、ブラキシズムまたは疼痛時には低下した。一方、交感神経性圧反射感受性はいずれの状態でも維持された。また、ブラキシズムは通常酸素下よりも低酸素下で発生頻度が増した。疼痛刺激時に微小電極をヒト交感神経内に挿入し神経微細電位を記録するにあたり、外部からのノイズをデータに影響のない状況にするため研究を行った部屋の環境を整えるのに時間がかかった。研究の経過を学会で発表後、同分野の専門家から統計学的な検定パワーを求められ、被験者の追加が必要であることが指摘された。有病者歯科循環生理学研究プロトコールの遂行は昨年度と変更がなくスムーズにできることから、クライテリアに沿った被験者を大学内外から公募を急ぎ、またその範囲を広げることでより多くのデータ採取を早急に行う。研究成果を国外の学会で発表し、多くの意見を国内外の専門家からいただき、論文執筆に際してより精度の高いものに仕上げる。主に以下の2点が計画より実行が遅れている理由と思われる。1)他大学の実験棟を使用させていただくに当たり、他の実験との兼ね合いで人工気象室の予約が予定以上に入りづらい。2)睡眠実験をするにあたり、被験者の仕事上、実験の遂行を週末に限定しなければならない。1.疼痛刺激時に微小電極をヒト交感神経内に挿入し神経微細電位を記録するにあたり、人工気象室外で行う実験において外部からのノイズをデータに影響のない状況にするため研究室の環境を整えるのに時間がかかり、実験の遂行が遅れたため。2.本研究の途中経過を学会で発表した時に同分野の専門家から統計学的な検定パワーを求められ、被験者の追加が必要であることが指摘されたことで、実験期間の延長をした。そのため、最終発表(国際学会)、論文執筆、オフライン解析に使用する解析ソフト等にかかる費用を次年度使用予定とした。
法史・国制史における「伝統」と「構築」--転換期を中心とした多層的アプローチ

古代末期ローマ帝国西部のローマ法、中世初期の「ローマ帝国」概念、西方世界からの使節のビザンツ皇帝観、中世後期ドイツの裁判提案、中世後期から近世のドイツ都市と領邦君主の関係、近代ドイツの歴史法学とそれに対する批判、日本中世における古典の機能、ローマ法学の登場から見た法学の特質、などの論点の検討を通じて、前代までの伝統が利用されつつ、同時代の認識と現代の研究の枠組による変形を経て、歴史事象が成立するという過程が具体的に明らかになった。今年度は研究初年度であり、まずメンバー各自と各研究班が対象とする時代と地域について、欧米と日本の学界の研究成果を収集・分析して研究状況を改めて把握することにつとめた。その上で、いくつかの具体的テーマをとりあげて、他のテーマを扱う際に関連しうるような一般的・理論的諸問題をも含めて、検討を行った。例えば、古代ローマにおける法学の成立と当時のローマおよびイタリアの社会構造との関連、そこから由来する法学の特質とそれが後代への法学継承に与えた影響が論じられ、中世後期のローマ帝国論とドイツにおける国家形成との関連、その際に見られる法学的概念や先行する歴史叙述の利用の仕方について、意見が交わされた。また、マインツ市を素材に、中世後期から近世への転換期のドイツにおける領邦国家と都市の関係について、中世的なありかたの変容と中世的な状態からの断絶を分野ごとに分析する作業がなされ、近世から近代への転換期のドイツにおける法学の状況について、サヴィニーの歴史法学と対立したガンスの大学人事と理論をとりあげて、歴史法学と近世法学の関係や歴史法学における歴史の扱い方の意味について、議論がなされた。更に、教会法研究者であるペーター・ランダウ、アンダース・ウィンロースの二人の来日を受けて、中世中期のアルプス以北ヨーロッパにおける教会法と教会法学の意義や、グラティアヌス教令集の写本とテクスト編纂、ローマ教皇権のもとでの裁判と贖罪などについて、意見交換を行った。今年度は研究の第二年目であり、前年度に行われた研究状況の整理と一般的・理論的諸問題を中心とする検討の結果をふまえて、研究班毎に論点の絞り込みがなされた。そうした論点の一部は全体研究会で報告され、異なる時期との比較も含めて、多様な観点からの議論がなされた。議論された具体的テーマとしては、例えば、中世におけるローマ帝国の概念史とその成立の問題について、ドイツの歴史家ミュラー・メルテンスの学説など、近年の諸研究を参照しつつ検討がなされ、ドイツの支配者が支配する国がローマ帝国と観念されるにあたっては、11世紀前半のザーリ朝前期の時代に重要な画期が存するという見通しが提示された。また、10世紀後半の史料である、リウトプラントの『使節記』の内容が詳細に検討され、西方世界側のビザンツ観とそれとの関係での西方の皇帝権の位置づけなどが、他の叙述史料や当時の南イタリアの政治情勢との関連も含めて考察された。ドイツ三月前期の歴史法学に関しては、サヴィニーとプフタの学説が法成立論と法源論を中心に検討され、ヘーゲルやガンスなど歴史法学批判派への対処や、歴史法学自体の時期的変化をも考慮に入れつつ、民族精神、立法の役割、慣習法の概念や位置づけ、法曹法と学問法などの論点について詳しい考察がなされた。最後に日本史分野では、日本中世における「古典」の作用と意義が考察され、日記の史料論、古典としての源氏物語、二条良基における古典研究と有職学、大内裏考証における復元と見立て、などの論点が検討と議論の対象となった。今年度は計画の最終年度であり、個別の論点の検討を深めつつ、研究成果の集約と総括につとめた。その過程で議論された具体的な論点としては、例えば、5世紀の法学著作Epitome Gaiを素材として、古典期ローマ法の伝統と帝政後期におけるその変容が検討され、かつては古典期法学の水準低下と見なされてきた変化を、帝政後期独自の法的展開の反映としてとらえる見方が示された。また、中世後期ドイツにおける裁判提案の発生と展開が検討されて、実力行使を法的手段として許容する伝統的土壌が、ラント平和運動や学識法の影響を受けて、紛争当事者の実践レベルで変質していく様相が明らかにされた。近世フランスの商事裁判所における王令の登録や公示、および商事裁判所と他の裁判所との管轄争いの検討からは、中世的伝統を取り込みつつ形成されていたフランス王権の複合的司法システムと、それが18世紀に入り法律家の関心の移動や新たな文献ジャンルの展開を通じて質的に変化していく姿が浮かび上がった。更に、ペーター・エストマン教授(ドイツ・ミュンスター大学)をゲストに迎えて、近世ドイツの帝国の2つの最高裁判所(帝国最高法院と帝国宮内法院)と領邦の裁判権や教会裁判権との関係などを議論し、中世以来発達してきた裁判権構造が上訴制度などによって整理されつつも、なお随所に解決されない争点を残している状況を確認した他、前近代史研究の今日的意義や法史研究の目的と役割規定に関しても意見を交換し、ドイツ学界の視点とつきあわせることにより、本研究の意義を見定めるようつとめた。

研究計画の2年目に入って、ローマ帝国と皇帝権、近代ドイツの歴史法学といった、西洋の国制史・法史上の重要問題にして、伝統と構築の関係が特徴的にあらわれるトピックに関して、研究と議論が進展した。日本に関しても、中世における伝統的な素材(「古典」)と構築(「見立て」)の関係について、具体性を伴った議論が深まるとともに、近世への展望も試みられ、西洋との比較にも手がかりが与えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は研究の最終年度であるので、個別研究班毎に論点の検討を完成させるとともに、年2回の全体研究会での報告と議論を経て、研究成果を集約・総括する。この過程では、メンバーが国内の学会等で検討結果を発表して、より広い意見交換の機会を持つようにする。また、海外での研究成果発表や、外国人研究者の招聘を通じて、国外の学界とも議論を続けながら、我々の研究結果をまとめていく。