hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多機能タンパク質ナルディライジンによる恒常性維持機構の解明

恒常性とは、生物においてその内部環境を「一定の状態」に保つ働きだが、各種恒常性のセットポイントがいかに設定されているか、その分子機序はよくわかっていない。Nardilysin (NRDC)欠損マウスは、低体温、徐脈、低血圧、低インシュリン血症を呈したが、ネガティブフィードバックが機能せず異なるセットポイントで平衡を維持しているように見えた。本研究においては、糖代謝恒常性におけるNRDCの役割を検討し、NRDCがIslet1と協調してβ細胞特異的転写因子MafAの発現を制御し、MafA調節を介してインスリンの発現および分泌を制御していることが明らかになった。本研究課題の目的は、1)体温、2)循環動態、3)糖代謝の恒常性維持におけるNRDcの役割を明らかにすることである。全身ノックアウトマウスでは、それぞれについて恒常性の破綻あるいはセットポイントの異常を認めたため、どの臓器に発現するNRDcが重要か、NRDcのどの分子機能が重要か、を明らかにすることを目的とし、各臓器特異的ノックアウトマウス、メタロプロテアーゼ活性欠損変異型NRDcノックインマウスを作製し解析する。当該年度においては、解析に必要な臓器特異的ノックアウトマウスを6系統樹立することに成功しており、そのほとんどで恒常性検討のための生理実験を開始している。以上から、本研究は順調に進展している。目的1)体温恒常性維持におけるNRDcの役割の解明:1)臓器特異的NRDc欠損(NRDc-CKO)マウスを用いた検討:脂肪細胞、交感神経特異的NRDc欠損マウスについて、nullマウスで行った体温測定、寒冷負荷実験、酸素消費量測定、遺伝子発現解析を行う。2) NRDc酵素活性の熱産生遺伝子発現制御における役割:野生型細胞、NRDc欠損細胞、NRDc欠損細胞に野生型NRDc (NRDc-/-*WT)、あるいは酵素活性欠損型NRDc(NRDc-/-*E>A)を再導入した細胞を成熟褐色脂肪細胞に分化させ、比較検討する。目的2)循環動態恒常性維持におけるNRDcの役割の解明:1) NRDc-CKOマウスを用いた検討:交感神経(DBH)、心筋細胞(αMHC)、血管平滑筋(SM22α)特異的KOマウスの心拍数、血圧、内因性心拍数、心臓交感神経分布パターン、血清カテコラミン値などの測定および解析、さらに洞機能制御に重要な心筋イオンチャンネルの発現解析を行う。2)野生型、null、心筋細胞CKOマウスから洞房結節細胞を単離し、活動電位測定およびイオンチャンネル機能を電気生理学的に解析する。目的3)糖代謝恒常性維持におけるNRDcの役割の解明:1)分離膵島、β細胞株を用いた検討:Nullマウスにおける神経系、液性因子などの影響を排除するために、NRDc-/-膵島、あるいはβ細胞株のNRDcノックダウンを用いて、膵島、細胞レベルでの糖負荷に対するインシュリン分泌反応を解析する。2)NRDc-CKOマウスを用いた検討:膵β細胞(insulin)、肝細胞(Albumin)特異的欠損マウスの糖代謝を解析する。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子病態医化学目的1)体温恒常性維持におけるNRDcの役割の解明:1)臓器特異的NRDc欠損(NRDc-CKO)
幹細胞における陰イオンチャネルの機能と分化に果たす役割の解明

幹細胞における陰イオンチャネルの役割と生理機能を検討した。マウス胚性幹細胞及びヒト間葉系幹細胞では容量依存性クロライドチャネル(ClC-3、ClC-4)及びClCA Ca^<2+>活性化クロライドチャネル、Bestrophin(ベスト病原因遺伝子)の遺伝子の発現がRT-PCRによって検出された。一方、CFTRは未分化幹細胞では検出されなかった。ヒト間葉系幹細胞ではパッチクランプによる細胞膜電流記録で容量依存性クロライド電流を記録することができたが、Ca活性化クロライド電流は非常に小さく記録が困難であった。細胞内Ca活性化K電流はクロライド電流は大きな外向き電流として機能していた。ヒト間葉系幹細胞では細胞内Ca濃度が経時的に変動しオシレーションすることより、Ca動態が分化に影響を及ぼす可能性を脂肪細胞へ分化誘導して検討した。細胞内Caのハンドリングにより幹細胞から脂肪細胞への分化が調節されていることが示され、その詳細な調節機序の解明は更なる今後の研究が必要であると考えられる。「研究の目的」幹細胞の生理機能や特定の細胞へ分化するメカニズムおよび調節機構は未だ充分に解明されておらず、特にイオンチャネルやトランスポーターの発現や増殖機構及び分化における役割に関しての詳細は不明である。本研究では、陰イオンチャネルに注目し、幹細胞での機能を明らかにし、特定の細胞へ分化する過程での役割解明を目的とした。「研究実施計画」本年度はヒト間葉系幹細胞(hMSC)及びマウス胚性幹細胞(mESC)におけるクロライドチャネルの分子・生理機能発現状況の基礎的な解析を行った。「結果」mESCから心筋細胞へ分化誘導を行い、誘導心筋細胞に発現している諸種クロライドチャネルの遺伝子をRT-PCRにて検討した。成熟心筋細胞に認められる(1)CFTRクロライドチャネル、(2) CICファミリー電位依存性クロライドチャネルのうち、(CIC-3、CIC-4)、(4)CICA Ca^<2+>活性化クロライドチャネルの候補とされている、Bestrophin(ベスト病原因遣伝子)の発現が認められた。一方、未分化mESCではRT-PCRではCIC-3, Bestrophinの発現は認められたが、CFTR、CIC4の発現は検出できなかった。これらの結果より、CFTRは心筋への分化過程で出現すると考えられた。発現遺伝子による蛋白質の機能を検討するために、パッチクランプ法を用いて電気生理学的検討を行った。mESCの単一細胞を用いた全細胞膜電流記録では外向きK電流の記録は可能であったが、容量依存性C1電流の解析は困難であり、現時点ではmESCでのクロライドチャネルの生理機能解析は成功しておらず、来年度も検討を続ける予定である。「研究実施計画」昨年度及び本年度はヒト間葉系幹細胞(hMSC)及びマウス胚性幹細胞(mESC)におけるクロライドチャネルの分子・生理機能発現状況の基礎的な解析を展開した。成熟心筋細胞に認められる(1)CFTRクロライドチャネル、(2)ClCファミリー電位依存性クロライドチャネルのうち、(ClC-3、ClC-4)、(4)ClCACa^<2+>活性化クロライドチャネルの候補とされている、Bestrophin(ベスト病原因遺伝子)の発現が認められた。一方、未分化mESCではRT-PCRではClC-3,Bestrophinの発現は認められたが、CFTR、ClC4の発現は検出できなかった。mESCの単一細胞を用いた全細胞膜電流記録では外向きK電流の記録は可能であったが、容量依存性Cl電流の解析は困難であり、現時点ではmESCでのクロライドチャネルの生理機能解析を進行中であり、来年度も検討を続ける予定である。「研究の目的」

幹細胞の生理機能や特定の細胞へ分化するメカニズムおよび調節機構は未だ充分に解明されておらず、特にイオンチャネルやトランスポーターの発現や増殖機構及び分化における役割に関しての詳細は不明である。本研究では、陰イオンチャネルに注目し、幹細胞での機能を明らかにし、特定の細胞へ分化する過程での役割解明を目的とした。「研究実施計画」本年度はヒト間葉系幹細胞(hMSC)及びマウス胚性幹細胞(mESC)におけるクロライドチャネルの分子・生理機能発現状況の基礎的な解析を行った。「結果」mESCから心筋細胞へ分化誘導を行い、誘導心筋細胞に発現している諸種クロライドチャネルの遺伝子をRT-PCRにて検討した。成熟心筋細胞に認められる(1)CFTRクロライドチャネル、(2)ClCファミリー電位依存性クロライドチャネルのうち、(ClC-3、ClC-4)、(4)ClCACa^<2+>活性化クロライドチャネルの候補とされている、Bestropkm(ベスト病原因遺伝子)の発現が認められた。一方、未分化mESCではRT-PCRではClC-3,Bestrophinの発現は認められたが、CFTR、ClC4の発現は検出できなかった。これらの結果より、CFTRは心筋への分化過程で出現すると考えられた。発現遺伝子による蛋白質の機能を検討するために、パッチクランプ法を用いて電気生理学的検討を行った。mESCの単一細胞を用いた全細胞膜電流記録では外向きK電流の記録は可能であったが、容量依存性Cl電流の解析は困難であり、現時点ではmESCでのクロライドチャネルの生理機能解析は成功しておらず、来年度も検討を続ける予定である。
閉塞性動脈硬化症・ビュルガー病に対する自家骨骨髄細胞移植:骨髄間葉系幹細胞急速増殖法の応用および新生血管での血管内皮機能評価

1.重症虚血性末梢血管疾患では血管内皮機能が著しく傷害されていることが予想される。内皮機能障害がさらなる動脈硬化を促進して悪循環に陥っていることが推定される。従って末梢血管疾患での内皮機能を評価し、さらに移植療法が内皮機能改善効果を有するか否かを確認することは重要である。我々は、21例の重症虚血性末梢血管疾患に対し自家骨骨髄単核球細胞移植を施行した。骨髄単核球細胞移植により虚血部血流量の増加、ABIの改善、組織酸素量の増加、自覚症状の改善等が認められ、障害された血管内皮機能も改善していることが明らかとなった(Circulation.2004)。新生血管の血管機能を明らかにして骨髄細胞移植の有用性を血管代謝の側面より評価した。2.重症虚血性末梢血管疾患に対する自家骨骨髄単核球細胞移植の有用性は明らかであるが、実施に際し大量の骨髄採取を必要とするため採取時に全身麻酔あるいは腰椎麻酔を必要としてきた。患者負担軽減のため少量の骨髄液を採取して血管内皮細胞に分化すると考えられる骨髄間葉系幹細胞を取り出し培養増殖して移植に用いる試みを行っている。本研究において、ヒト骨髄間葉系幹細胞の急速培養法を確立した。臨床応用に向け準備中である。1)ラット下肢虚血モデルにおいて間葉系幹細胞移植により血管新生を来すことを証明し、新生血管およびその末梢組織の血管内皮機能を測定した。血管内皮機能が傷害されたモデルにおいて、骨髄幹細胞移植および間葉系幹細胞移植による血管新生療法を施行し、血管新生が良好に発現し、また発現された新生血管およびその末梢組織血管における血管内皮機能の改善を確認した(投稿中)。2)非常に効果的で安全な骨髄間葉系幹細胞増殖法を確立しており、同時に、実用化に向け自動培養増殖装置を開発し稼動させている。5mL程度の骨髄採取であれば、約2週間で一般的に必要とされる10^9個の細胞に急速増殖可能なことをヒト骨髄間葉系幹細胞においても確認した。

患者負担軽減のため少量の骨髄液を採取して血管内皮細胞に分化すると考えられる骨髄間葉系幹細胞を取り出し培養増殖して移植に用いる試みを行っている。1)ラット下肢虚血モデルにおいて間葉系幹細胞移植により血管新生を来すことを証明し、新生血管およびその末梢組織の血管内皮機能を測定した。血管内皮機能が傷害されたモデルにおいて、骨髄幹細胞移植および間葉系幹細胞移植による血管新生療法を施行し、血管新生が良好に発現し、また発現された新生血管およびその末梢組織血管における血管内皮機能の改善を確認した(投稿中)。2)非常に効果的で安全な骨髄間葉系幹細胞増殖法を確立しており、同時に、実用化に向け自動培養増殖装置を開発し稼動させている。5mL程度の骨髄採取であれば、約2週間で一般的に必要とされる10^9個の細胞に急速増殖可能なことをヒト骨髄間葉系幹細胞においても確認した。臨床応用に向け準備中である。
複素解析学及び関連諸分野の値分布論的研究

研究代表者藤本が複素射影空間内の正則曲線の値分布論の研究及びその極小曲面論への応用に取り組むと共に,微分幾何学,代数幾何学,確率論,数理物理学,整数論等の諸分野の研究者が,文献交換・セミナー等の研究協力を進め,他大学の研究者との交流も密にして,それぞれの分野において多大の成果をおさめた.藤本は,複素射影空間への有理型写像に対する一意性定理について考察し,ジ-の定理を改良した新しい結果を得た.児玉は,複素ユークリッド空間内の一般複素エリプソイドを,正則自己同型群を使って特徴づける問題を研究し,境界が実解析的な場合に,良い結果を得た.泊は,代数多様体上に現れる特異点の不変量を研究し,孤立特異点の分類論に貢献した.中尾は,コンパクト距離空間の連続変換のカオス的性質を研究した.高信は,非相体論・相体論的シュレ-ディンガー作用素に対し,トロッターの積公式の収束性を調べた.一瀬は,カッツ作用素とシュレ-ディンガー半群の差の作用素ノルム及びトレースノルムを時間tのベキでの評価を与えた.田村は,古典統計力学のハイデンベルグモデルにおける2点相関関数の酔歩表示を改良した.森下は,数体上に定義された等質空間におけるハッセの原理及び近似定理を調べ,強近似定理が成立するための条件が,ホモトピー群ないしブラウア-群を用いて記述できることを示した.早川は,3次元ターミナル特異点の種々の重み付きブロ-アップの重要な例を構成した.石本は,プライマリ-多様体のホモトピー型について,ある代数的不変量が対角型やシンプレクティク状のときに,ホモトピー型を代数的量で特定することができるという事実を改良した.小俣は,離散的勾配流を用いて,ジンツバ-ク-ランダウ汎関数の数値解析を行い,放物型方程式の近似解の構成を行った.研究代表者藤本が複素射影空間内の正則曲線の値分布論の研究及びその極小曲面論への応用に取り組むと共に,微分幾何学,代数幾何学,確率論,数理物理学,整数論等の諸分野の研究者が,文献交換・セミナー等の研究協力を進め,他大学の研究者との交流も密にして,それぞれの分野において多大の成果をおさめた.藤本は,複素射影空間への有理型写像に対する一意性定理について考察し,ジ-の定理を改良した新しい結果を得た.児玉は,複素ユークリッド空間内の一般複素エリプソイドを,正則自己同型群を使って特徴づける問題を研究し,境界が実解析的な場合に,良い結果を得た.泊は,代数多様体上に現れる特異点の不変量を研究し,孤立特異点の分類論に貢献した.中尾は,コンパクト距離空間の連続変換のカオス的性質を研究した.高信は,非相体論・相体論的シュレ-ディンガー作用素に対し,トロッターの積公式の収束性を調べた.一瀬は,カッツ作用素とシュレ-ディンガー半群の差の作用素ノルム及びトレースノルムを時間tのベキでの評価を与えた.田村は,古典統計力学のハイデンベルグモデルにおける2点相関関数の酔歩表示を改良した.森下は,数体上に定義された等質空間におけるハッセの原理及び近似定理を調べ,強近似定理が成立するための条件が,ホモトピー群ないしブラウア-群を用いて記述できることを示した.早川は,3次元ターミナル特異点の種々の重み付きブロ-アップの重要な例を構成した.石本は,プライマリ-多様体のホモトピー型について,ある代数的不変量が対角型やシンプレクティク状のときに,ホモトピー型を代数的量で特定することができるという事実を改良した.小俣は,離散的勾配流を用いて,ジンツバ-ク-ランダウ汎関数の数値解析を行い,放物型方程式の近似解の構成を行った.
ドラム演奏による認知症改善・予防プログラムの実証的研究

すでに発症した認知症であっても、身体運動により認知機能の改善効果があった報告が数多い。低活動が問題となる長期滞在型の施設で、重度の認知症患者であっても維持されているリズム応答機能を利用し、認知症やその他の衰弱性疾患の人々が参加できる新しいプログラムを開発した。集団でドラムを使ったコミュニケーション演奏を行なうプログラムを30分間週3回3ヶ月間のランダム化比較試験介入実験を行なった。その結果、3ヶ月間のドラム演奏は可能で且つ上達することがわかった。認知機能のスコアが改善し、運動機能も関節可動域で有意に改善していた。従って、集団ドラム演奏は運動効果や認知機能改善効果があることがわかった。リズム反応運動は重度認知症患者でも維持している能力で、且つ、認知機能と高い相関があることから、リズムを用いたコンテンツを用いることで認知症改善プログラムになる可能性がある。要介護度が高い方が入所している特別養護老人ホームで、ドラムを使ったコミュニケーションと演奏を行なうプログラムを30分間、週3回3ヶ月間の介入実験を行なった。指示が入らないほど認知症が重度である方でも、自らドラムを叩き、ドラムを介してコミュニケーションや演奏が可能で、30分間のプログラムを楽しんで参加出来ることがわかった。プログラム終了後の表情の変化には明らかに効果が見られる。初回のプログラム施行時前後の気分の変化を一過性運動の感情変化を評価するのに有効な主観的運動体験尺度(SEES; Subjective Exercise Experiences Scale) (McAuley and Courneya, 1994)における「疲労感」「心理的ストレス」「積極的安寧」の3因子項目により評価を行ったところ、ポジティブ感情指標である積極的安寧因子が有意に改善していた。認知症があるなしに拘らず、楽しめるプログラムであるということがわかった。ベースラインの全員のデータから、握力と上肢の可動域が認知症スコアと高い相関関係があることがわかった。ドラム介入で、特に肘可動域は改善出来る可能性がある。認知症の程度で特徴的な身体組成がみられることがわかった。ドラム介入による運動効果から、廃用が解消され、特に右腕浮腫は介入初期に改善出来る可能性がある。現在、介入は終了しているが、コントロール群で4名の体調不良者がいるため、全員のフォローアップ後のデータ収集が終わっておらず、介入効果についての解析が出来ていない。科研費申請時に予定していた介入実験協力施設から研究参加を断られ、新規に協力を得られる高齢者施設を探したため、実験開始が7カ月遅れた。協力施設決定後は、順調に介入実験が行えたため、介入実験は終了している。現在、フォローアップ後のデータ収集で、体調不良のコントロール群4名分が完了していないため、当初予定だった介入効果の解析が出来ていない。初回のプログラム施行時の脳活動の測定で、計測中、bluetoothの接続が断絶してしまい、且つ最終施行時に同被験者は不参加だったため、脳活動によるコミュニケーション改善効果の検証が難しい可能性がある。リズム反応運動は重度認知症患者でも維持している能力で、且つ、認知機能と高い相関があることから、リズムを用いたコンテンツを用いることで、認知症重症化対策としてのリハビリテーションプログラム構築となる可能性がある。要介護度が高い方が入所している特別養護老人ホームで、集団でドラムを使ったコミュニケーション演奏を行なうプログラムを30分間週3回3ヶ月間のランダム化比較試験(RCT)介入実験を行ない、ドラム運動効果による上肢機能と認知機能改善効果を調べた。その結果、認知症があってもなくても、ドラム演奏は可能で、且つ上達することがわかった。またドラム介入プログラムは要介護度が高い高齢者施設で3ヶ月間継続できることがわかった。認知機能の評価に用いたMini-Mental State Examination(MMSE)とFrontal Assessment Battery(FAB)のスコアが有意に向上した。肩屈曲(自力)・水平伸展・掌屈(自力)・背屈(自力)の関節可動域が有意に改善していた。しかしながら、筋力、身体組成については改善効果が見られなかったため、ドラム運動を行なう場合でもリハビリテーション栄養の知見を取り入れる必要があることがわかった。研究成果は、9月に行われた日本心理学会第81回大会のシンポジウムで発表、3月にボストンで行われたCognitive Neuroscience Society2018でポスター発表した。また、ジャイロセンサーで計測した特徴的な身体機能が認知症ありなしや重症度のスクリーニングになることがわかった。被験者に負担をかけないで認知機能の計測ができる。特許申請中である。ランダム化比較試験のため、コントロール群のデータ収集後、介入効果の解析を行ない、ドラムを使ったコミュニケーションと演奏を行なうプログラムの介入効果を明らかにする。

介入効果が解析出来ていないため、改善効果は現時点で言えないが、ドラムを用いてコミュニケーションと演奏を行なうプログラムは、認知症があっても出来、且つ気分の改善が有意にあることがわかった。認知症の方のためのプログラムが少なく、選べない現場での実用化に向けて、利用できるプログラムとしてまとめていきたい。ベースラインでの全員のデータから、認知症の程度と身体機能や身体組成の関係について新規性がある結果が出ているため、学会・論文で発表したい。認知脳科学・リハビリテーション学物品を想定より安価に購入できたため。今年度の旅費の1部に充てる。
放射化分析法による考古学試料中の微量元素の二次元分析システム

開発した微量元素の二次元位置分析システムは、試料の形状に制限がなく、多元素定量が可能な放射化分析法の特徴を生かしたシステムであり、他の分析法では定量が困難な微量元素濃度の二次元位置検出の考古学への応用を行うものである。放射化した試料からの放射性核種の壊変にともない、β線とγ線が同時に放出されることを利用している。試料は原子炉で中性子照射され、一部の元素が放射性核種となる。この放射性核種から発生するβ線をマイクロチャネルプレート検出器で測定することにより、位置検出を行う。また同時に発生するγ線をGe半導体検出器で測定することにより、放射性核種を同定し、その放射能を求める。そして、放射性核種よりもとの元素が、放射能よりその元素の濃度の計算を行う。まず、現有設備であるマイクロチャネルプレートで検出したβ線とGe半導体検出器のγ線を同時に収集するタイミングの調製を行った。画像構築用のコンピュータであるラボ・ワークステーション(UX-4100)を購入し、現有しているγ線解析プログラムを改良して、二次元の位置情報の解析を行った。考古学的な金製品遺物を模擬するために、金が二次元的に分布した試料を作製し、立教大学原子炉で照射を行った。照射後、放射化した金試料を持ち帰り、開発したシステムで測定を行った。その結果、計数率の低い状態では、金の二次元分布を得ることができた。しかし、低計数率のため分解能が悪くなっていた。一方、照射時間を長くして、放射化量を多くした高計数率の状態での測定では、γ線がパルス・パイルアップ状態となり、この時はβ線と正確な同時計数が行えないことが判明した。そのため今後さらに、パルス・パイルアップ状態を除去できるように、ハード、ソフト両面から改良することとした。
Wnt誘導型転写因子BTEB2の幹細胞維持における生理機能の解明

BTEB2はzincfinger型の転写因子であり、胚性幹細胞(ES細胞)、栄養胚葉幹細胞(TS細胞)、始原生殖細胞、また成体においては、腸上皮、皮膚上皮において豊富に発現し、幹細胞や生殖系列にかなり限局して発現している。BTEB2遺伝子欠損ES細胞は樹立可能であり、未分化性を維持しているが、細胞増殖速度に著名な減少を示す。逆にBTEB2を強制発現させたES細胞は、LIFを除去して分化誘導を行っても分化せず、未分化性を維持し得ることを明らかにしている。しかしながら、BTEB2が幹細胞の増殖および未分化性をどのように制御するのか分子レベルでは不明である。BTEB2による幹細胞の増殖制御機構を分子レベルで理解するためBTEB2野生型ES細胞、BTEB2欠損ES細胞、BTEB2過剰発現ES細胞からmRNAを単離し、マイクロアレイ解析によって標的候補遺伝子を推定することを試みた。マウスジーンチップを用いて43,000転写産物の発現変化を検討したところ、BTEB2野生型ES細胞に比べて、BTEB2欠損ES細胞において発現が減少し、BTEB2過剰発現ES細胞においては上昇している転写産物群、逆にBTEB2野生型ES細胞に比べて、BTEB2欠損ES細胞において発現が上昇し、BTEB2過剰発現ES細胞においては下降している転写産物群を得た。その中で、ES細胞の増殖に関与していることが報告されている遺伝子Tcl1についてReal-time PCR法により遺伝子発現の変化を検討したところ、マイクロアレイの結果と一致する結果を得た。更に、Tcl1の標的であるAkt1(PKB)のリン酸化状態を検討した所、顕著な変化を受けていることを明らかにした。Bteb2/Klf5はKruppel like familyに属する転写因子であり、当初は薬物代謝酵素cypla1のシスエレメントBTE(Basic Transcription Element)に結合するSp1、Bteb1(Klf9)に相同性を有する遺伝子として当研究室で単離された(Sogawaら、Nucleic Acid Res. 21,1527,1993)。近年、Klf5はnon-canonical Wntシグナルによって転写レベルで誘導される事が報告され、またhaplo-insufficiencyで動脈硬化の発症が抑制される事が報告されてきているが、その生理機能はよく分かっていなかった。そこで我々がノックアウトマウスを作製し解析したところ、ノックアウトマウスは着床しないことによる胎生致死となることが判明した。ノックアウト胚の胚盤胞においては、栄養外胚葉細胞の細胞数の減少とともに、ハッチングに極めて重要な役割を果たすcdx2遺伝子の発現の著明な減弱を認めた。また、胚盤胞のoutgrowth cultureを行うと、内部細胞塊(ICM)様の細胞集団を認めない事から、ICM細胞の増殖あるいは未分化性維持における役割が示唆された。そこで、Klf5ノックアウトES細胞を樹立したところ、未分化性は維持されていたが、増殖能に著明な減少を認めた。Klf5ノックアウトES細胞ではG1期停止状態の細胞数が上昇するとともに、p21cip1、p16ink4a、p19arfなどのcyclin-dependent kinase inhibitor遺伝子の発現上昇が認められた。さらに、Klf5は直接p21cip1、p16ink4aなどの遺伝子発現を抑制的に制御することを明らかにした。このようなことから、Klf5は、cell cycleの負の制御因子の転写を抑制することで幹細胞の増殖を制御しているようなkey moleculeであることが示唆された。
保育現場における楽器を用いた環境構成についての研究

本研究の目的は、幼児の主体的な探索を促し、且つ幼児期の発達に相応しい楽器の特性とは何かを明らかにし、保育現場での楽器を用いた環境構成について具体的な提言をすることである。本研究の概要は、以下の3点にまとめられる。(1)幼稚園での観察:日常的な遊びの中に楽器を配置して観察を行い、各幼児の表現の育ちをエピソードとして抽出する、(2)手の動きの分析:幼児が「太鼓を手で叩く」動きを分析する、(3)楽器を用いた環境構成についての提案:(1)の観察記録と(2)の分析結果を往還しながら解釈を行い、保育現場での楽器を用いた環境構成について提言する。
絹フィブロインの構造制御による安全かつ安価な細胞足場材の開発

再生医療においては細胞だけでなく、細胞が増殖・分化しやすい周辺環境の構築、すなわち細胞足場材の役割が重要である。絹フィブロインは蚕の作る絹の構成タンパク質であり、高い生体親和性、生分解性、成形加工性を有しており、フィブロインナノファイバーマットが細胞足場材として期待されている。しかし、安全かつ安価なナノファイバーマットの作製技術は確立されていない。そこで本研究では、カイコの吐糸メカニズムを模倣し、溶液中の絹フィブロインの立体構造を制御することで、高濃度絹フィブロイン水溶液を調製し、それを用いて高強度ナノファイバーマットを作製することを目的としている。本年度は、家蚕繭から未分解絹フィブロイン水溶液の調製法の確立を目指して研究を進めた。従来の家蚕絹フィブロインの形成加工では、家蚕繭を沸騰水中で糸取りして生糸を得、石鹸、炭酸ナトリウム等の水溶液で煮沸することでセリシンを除去し精練糸を得る。これを高塩溶液に溶解し水に対して透析することで再生絹フィブロイン水溶液が得られ、フィルム、ヒドロゲル等へ加工される。この方法で得られる再生絹フィブロイン水溶液は、フィブロインH鎖の分子量が低下し、分子量分布も大きい。一方、未分解フィブロインのヒドロゲルは分解フィブロインに比べ細胞接着がよく、細胞の代謝活性も高い等の報告がなされている。また、再生フィブロイン材料の機械的特性も、分子量によって大きく異なることが予想される。しかし、家蚕繭から未分解フィブロインを調製する簡便な方法はいまだ確立されていない。そこで本年度は、家蚕繭から未分解フィブロイン水溶液の調製法を検討した。その結果、フィブロインの分子量低下は精練温度に大きく影響を受けることが明らかとなり、精練温度60度、精練時間60°Cという条件で、フィブロイン分子の分子量低下を抑え且つセリシンが除去された水溶液が得られた。本研究の目的は、蚕の紡糸システムの模倣によるフィブロイン製細胞足場材の開発である。そのためには蚕体内の液状絹に近い再生絹フィブロイン水溶液を調製する必要がある。そこで本年度は、家蚕繭から未分解絹フィブロイン水溶液の調製法の確立を目指して研究を進めた。まず、家蚕カイコから調製した液状絹水溶液およびセリシン水溶液のSDS-PAGEから、フィブロインH鎖、L鎖とセリシンA、M、Pおよびそれ以外の分子量を持つセリシンタンパク質の存在を確認した。家蚕繭、生糸(沸騰で糸取り)、精練糸(沸騰で糸取り後沸騰水中で1時間精練)をそれぞれ高塩水溶液に溶解、透析して得た再生フィブロイン水溶液のSDS-PAGEの結果、精練糸のみフィブロインH鎖の分子量低下が確認され、フィブロインH鎖の分子量低下は精練過程にあることがわかった。そこで、精練時間および温度を変えてフィブロインH鎖を分解させない精練条件の検討を行った。その結果、精練温度70°C以下でフィブロインH鎖の分子量低下が抑えられ、H鎖の分子量低下は精練温度に大きく影響を受けることがわかった。1H NMRで残留セリシンを確認したところ、精練時間30分では、80°C以上ではほぼ除去できるが、70°C以下では残存セリシンが確認された。そこで、精練条件60°C, 60分とすると、フィブロインH鎖の分子量低下が抑えられ且つセリシンMが除去された水溶液を得ることができた。未分解フィブロイン水溶液の調製法の確立について、セリシンMは除去された水溶液を得ることができたが、セリシンA及びPが若干残存しているため、タンパク質精製用カラムを用いてフィブロインH鎖の精製を行う。また、タンパク質変性剤である尿素やグアニジン塩酸塩を用いてセリシンを完全に除去し且つフィブロインH鎖が分解されない条件の探索も同時に進める予定である。これらの検討で未分解フィブロイン水溶液が得られた後、溶液NMR法による構造解析を行う。カイコ体内に保持される絹フィブロインは、βターンの繰り返しという規則的な立体構造を形成している。そこで、高濃度絹フィブロイン水溶液の濃度と立体構造の関係を明らかにし、立体構造が形成される至適濃度・各種イオン濃度、pHを決定する。具体的には、家蚕絹糸腺内の溶媒条件である、濃度2030%w/v、pH46、カルシウムイオン濃度、マグネシウムイオン濃度等による立体構造変化およびゾル-ゲル転移について評価を行う。さらに、エレクトロスピニング法を用いたナノファイバーマットの作製を開始する。シリンジーターゲット間距離、電圧、射出速度、ターゲット回転速度等のパラメータの最適化を行う。特に、これまでの研究活動から絹フィブロイン/ポリウレタン小口径人工血管の作製において、シリンジーターゲット間距離によりナノファイバーマットの多孔度が変化することが明らかになっているため、詳細に検討する。

本年度は、家蚕繭から未分解絹フィブロイン水溶液の調製法の確立を目指して研究を進めた。従来の家蚕絹フィブロインの形成加工では、家蚕繭を沸騰水中で糸取りして生糸を得、石鹸、炭酸ナトリウム等の水溶液で煮沸することでセリシンを除去し精練糸を得る。これを高塩溶液に溶解し水に対して透析することで再生絹フィブロイン水溶液が得られ、フィルム、ヒドロゲル等へ加工される。この方法で得られる再生絹フィブロイン水溶液は、フィブロインH鎖の分子量が低下し、分子量分布も大きい。一方、未分解フィブロインのヒドロゲルは分解フィブロインに比べ細胞接着がよく、細胞の代謝活性も高い等の報告がなされている。また、再生フィブロイン材料の機械的特性も、分子量によって大きく異なることが予想される。しかし、家蚕繭から未分解フィブロインを調製する簡便な方法はいまだ確立されていない。そこで本年度は、家蚕繭から未分解フィブロイン水溶液の調製法を検討した。その結果、フィブロインの分子量低下は精練温度に大きく影響を受けることが明らかとなり、精練温度60度、精練時間60°Cという条件で、フィブロイン分子の分子量低下を抑え且つセリシンが除去された水溶液が得られた。本研究の目的は、蚕の紡糸システムの模倣によるフィブロイン製細胞足場材の開発である。そのためには蚕体内の液状絹に近い再生絹フィブロイン水溶液を調製する必要がある。そこで本年度は、家蚕繭から未分解絹フィブロイン水溶液の調製法の確立を目指して研究を進めた。まず、家蚕カイコから調製した液状絹水溶液およびセリシン水溶液のSDS-PAGEから、フィブロインH鎖、L鎖とセリシンA、M、Pおよびそれ以外の分子量を持つセリシンタンパク質の存在を確認した。家蚕繭、生糸(沸騰で糸取り)、精練糸(沸騰で糸取り後沸騰水中で1時間精練)をそれぞれ高塩水溶液に溶解、透析して得た再生フィブロイン水溶液のSDS-PAGEの結果、精練糸のみフィブロインH鎖の分子量低下が確認され、フィブロインH鎖の分子量低下は精練過程にあることがわかった。そこで、精練時間および温度を変えてフィブロインH鎖を分解させない精練条件の検討を行った。その結果、精練温度70°C以下でフィブロインH鎖の分子量低下が抑えられ、H鎖の分子量低下は精練温度に大きく影響を受けることがわかった。1H NMRで残留セリシンを確認したところ、精練時間30分では、80°C以上ではほぼ除去できるが、70°C以下では残存セリシンが確認された。そこで、精練条件60°C, 60分とすると、フィブロインH鎖の分子量低下が抑えられ且つセリシンMが除去された水溶液を得ることができた。未分解フィブロイン水溶液の調製法の確立について、セリシンMは除去された水溶液を得ることができたが、セリシンA及びPが若干残存しているため、タンパク質精製用カラムを用いてフィブロインH鎖の精製を行う。また、タンパク質変性剤である尿素やグアニジン塩酸塩を用いてセリシンを完全に除去し且つフィブロインH鎖が分解されない条件の探索も同時に進める予定である。これらの検討で未分解フィブロイン水溶液が得られた後、溶液NMR法による構造解析を行う。カイコ体内に保持される絹フィブロインは、βターンの繰り返しという規則的な立体構造を形成している。
意味・統語・形態の総合的観点から行う古代日本語の副助詞の研究

本研究の成果は大きく3つある。1つは、副助詞の形態・統語を分析し、副助詞の語形が副詞性という文法的資格を反映することを示した。2つめは、近世以前の副助詞研究を取り上げ、従来見過ごされていた日本語学史的系譜を指摘した。3つめは、文法変化に関する理論的な研究を行い、変化の過程と要因、類型や方向性など基礎的な問題について、新しい知見を提示した。これによって、副助詞研究を文法変化一般の中で考えることが可能になった。まず、前年度の研究を受けて、文法変化にどのような種類があるかという問題に取り組んだ。「文法制度化」という新たな概念を提示し、この概念のもとで文法変化が4種類に分類されることを明らかにした。前年度に提出した「機能語生産」は、この文法制度化の各種の中に位置づけられる。これによって、従来の文法変化研究よりも広範囲の現象を扱うことができるようになり、副助詞の意味変化もこの枠組みの中で正当に捉えられた。成果は論文にまとめ、「文法制度化ー文法変化の種類IIー」(聖心女子大学『聖心女子大学論叢』121、pp.57-76、2013.7)として刊行した。次に、文法変化における新しい意味(文法的意味・機能的意味)がどのように生じるか、という問題に取り組んだ。「含意」または「推意」による意味発生のメカニズムを指摘し、副助詞の意味変化もこのメカニズムによって明瞭に捉えられることを示した。成果は論文にまとめ、「文法的意味の源泉と変化」(『日本語学』32-12、pp.44-54、明治書院、2013.10)として刊行した。また、文法変化の方向性に関連する研究を行い、言語変化の一般的傾向と時代的動向が個々の言語変化の要因にならないことを指摘した。その成果は「言語変化の傾向と動向」(日本エドワード・サピア協会第28回研究発表会、2013.10)として口頭発表した。さらに、文法変化研究で言われている「(間)主観化」という定式を取り上げて、「主観」という用語を吟味した。先行研究の不備を明らかにし、「主観」「客観」「間主観性」で何を指すべきかについて検討し、「主観」という用語が文法変化の研究に期待されるほど有効でないことを指摘した。また、副助詞の形態論的研究につながるものとして、上代の「じもの」という句の考察を行った。これらはともに成果を論文にまとめ、刊行する予定。まず、日本語の副助詞研究史に関する研究を行った。その結果、副助詞を副詞との関連で捉え、両者に意味的な共通性を認める視点が、中世の秘伝書『姉小路式』とその注釈書に見られる「たましゐをいれべきてには」という項目に見出され、これと同型の視点が現在の副助詞研究まで続き、それらを繋ぐことで副助詞研究の系譜が描けることを明らかにした。成果は論文にまとめ、「たましゐをいれべきてにはー副助詞論の系譜ー」(日本語学会『日本語の研究』9-2、pp.1-15、2013.4)として公刊した。次に、副助詞を含め、さらに広く文法変化一般について基礎となる研究を開始した。これは、副助詞を個別的な研究で閉じず(特別視せず)、大きな視座を設けてその中で公正に研究するために有益である。この研究では、(a)言語変化の段階をどのように設定し、変化の要因としては何を考えるべきか、(b)近年の研究で頻用される「文法化」という用語は、指す内容が均一でなく、曖昧さを含み漠然としているので、現象を精確に把握するためには再整理が必要であり、それをどのように整理するべきか、(c)文法変化にはどのような種類があるか、などの問題を取り上げ、歴史的な文法変化の基礎となるべき理論を構築することを目指す。その成果の一部は論文にまとめ、「機能語生産ー文法変化の種類Iー」(国学院大学国語研究会『国語研究』76、pp.60-72、2013.2)、「言語変化の段階と要因」(東京学芸大学国語国文学会『学芸国語国文学』45、pp.14-25、2013.3)として公刊した。文法変化に関する研究は、文法研究全般にとって根本的で切実な課題である。この基礎的な研究を踏まえた上で、あらためて副助詞を考察することによって、これまで以上に明確かつ微細な観察・記述ができると期待される。なお、射程の広さは日本語だけに止まらない。まず、副助詞の統語・形態について考察を行った。1つは、一見すると副助詞とは無関係な、上代に見られる「名詞+じもの」という語句についての研究で、この研究を通して、程度の副助詞句が統語的に形成される筋道を示唆できた。その成果は「「じもの」考ー比喩・注釈ー」(稲岡耕二監修、神野志隆光・芳賀紀雄編『万葉集研究』35、p.247-284、塙書房、2014.10)に発表。もう1つは、これまでにほとんど先例のない副助詞の形態論的考察を行った。これについては近々公刊予定。次に、前年度に引き続いて、文法変化に関する研究を進めた。1つは、前年度に口頭発表した内容を論文にし、発表を行った学会の機関誌に発表した。「言語変化の傾向と動向」(日本エドワード・サピア協会『日本エドワード・サピア協会研究年報』28、pp.

17-27、2014.3)である。これは一昨年度の研究成果を補完するものである。2つめは、今後の研究のための基礎として、最近の当該分野のキーワードである「主観」「客観」「間主観性」という用語を、先行研究を踏まえて詳細に検討した。その成果を「「主観」という用語ー文法変化の方向に関連してー」(青木博史・小柳智一・高山善行編『日本語文法史研究』2、pp.195-219、ひつじ書房、2014.10)として発表し、これらが文法変化を考える上で期待されるほど有効な概念・用語でないことを示した。3つめは、文法変化の方向性について、どのような傾向が見られるかを明らかにした。次の口頭発表がその成果である。「文法変化の方向と文法的意味の記述」(関西言語学会第39回、2014.6.15、於大阪大学)。まず、これまでほとんど研究されていなかった副助詞の形態論的考察を、近年進めている文法変化研究の成果を加味しながら行った。その成果は「副助詞の形ー「だに」「さへ」「すら」の場合ー」(国語語彙史研究会『国語語彙史の研究』34、pp.37-54、和泉書院、2015.3)に発表した。また、これに続く考察のための準備として、研究史を踏まえつつ、名詞の語形変換と接尾辞の母音交替に関する研究を行った。これについては近々公刊する予定である。次に、前年度に引き続き、文法変化に関する理論的・一般的な研究を行った。1つは、前年度に口頭発表した内容を再検討し、その一部をまとめて、発表を行った学会のProceedingに掲載した。「文法変化の方向」(関西言語学会『KLS』35、pp.323-334、2015.6)がそれである。2つめは、この論文で残した課題に取り組み、文法変化の方向に統語的条件が関わることを明かにする研究を行った。これについても刊行する予定である。3つめは、国立国語研究所国際シンポジウム「文法化:日本語研究と類型論的研究」(2015.7.4、於国立国語研究所)で行った口頭発表の内容を論文にし、「対人化と推意」(国学院大学国語研究会『国語研究』79、pp.71-84、2016.2)として発表した。これは対人的な意味が生じるメカニズムを考察したものである。4つめとしては、語彙と文法に渉る変化の方向を種類分けし、優勢な方向と劣勢な方向を区別した上で、変化全体の見取り図を描くことを試みた。この成果も近々刊行の予定である。当初の計画通り、副助詞に関する研究を進め、これまで気づいていなかった問題を見つけ、それを解決するための方策(形態論的考察)を行うことができた。前年度に続き、今年度も予定を上回って文法変化の研究を進めることができた。刊行できたのは「文法変化の方向」(関西言語学会『KLS』35、pp.323-334、2015.6)、「対人化と推意」(国学院大学国語研究会『国語研究』79、pp.71-84、2016.2)だが、それ以外に相当程度に成果を上げられたものがある。そして、副助詞の研究と文法変化の研究が結びつきつつある。以上の研究成果が得られたので、上記のように評価する。副助詞と文法変化に関する研究を行った。まず、副助詞に関して、前年度行った副助詞の形態論的研究を発展させるために、上代日本語の接尾辞を名詞の語形変換と関連させて考察した。その成果は「名詞の語形変換ー接尾辞における母音交替ー」(『日本語文法史研究』3、ひつじ書房、2016.12)に発表。名詞の母音
第一原理計算の回帰に基づいた原子間ポテンシャルによるＨＣＰ金属塑性変形機構の解析

計画当初は,HCP金属においてニューラルネットワークポテンシャル(NNP)によって塑性変形に適した原子間ポテンシャルを構築する予定であったが,初年度にポテンシャル構築の枠組みの改善の必要があると考えた.そこで研究室で提案された線形回帰ポテンシャルを用いることとし,更に記述子と呼ばれる結晶構造の特徴量ベクトルを改良し多体間相互作用を効率的に採り入れるポテンシャル構築の枠組みを開発し,ポテンシャルの精度を向上させることに成功した.この手法により,典型元素の物性値予測の精度が向上したが,研究途中,特にTi等の不飽和なd電子を持つ元素などで,物性値予測の精度が未だ不十分であることが分かった.当該年度の研究において,3体間の結合角度に依存した相互作用を採り入れることによって,昨年度提案した原子間ポテンシャル構築の枠組みを更に拡張した.また,提案した手法に基づいて,31種類の多様な元素についてポテンシャルを構築し,構築したポテンシャルによって弾性定数などの実用のシミュレーションで重要と考えられる物性値の予測を行い,予測結果を既存の原子間ポテンシャルによる予測と比較した.その結果,本研究により構築された原子間ポテンシャルは既存の物理学的考察に基づいた原子間ポテンシャルや昨年度までの枠組みで構築した線形回帰ポテンシャルに比べて,特に不飽和なd電子を持つ遷移金属で物性値予測が大幅に改善していることを示し,提案手法の有用性を確認した.この結果は,昨年度に提案したポテンシャル構築の枠組みと合わせ,当初に存在していた原子間ポテンシャル構築の枠組みの適用範囲・精度を非常に大きく改善するものである.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子動力学法やモンテカルロ法等の統計熱力学シミュレーションは,材料工学に幅広く用いられており,近年では塑性変形機構の解析にも新たな展開をもたらすものと期待されている.こうしたシミュレーションでは,系のエネルギーを評価する際に,主に第一原理計算法と原子間ポテンシャル法の2種類が使われている.しかし,第一原理計算は計算コストの観点から未だ転位等の格子欠陥を含む大規模系への適用が困難であり,原子間ポテンシャル法は高速であるもののパラメータの調整が難しく,精度に疑問が残るという問題点がある.近年,第一原理計算と統計的手法に基づいた高速かつ高精度な原子間ポテンシャルの構築手法が開発されている.本研究では,この手法に基づき,MgやTi等のHCP金属について上記のような原子間ポテンシャルを構築し,塑性変形機構について定量的な知見を得ることを目指す.HCP金属は,FCCやBCC金属に比べて塑性変形機構に不明点が多い.当該年度はMgにおいてニューラルネットワークポテンシャル(NNP)によって原子間ポテンシャルを構築する予定であったが,研究途中でポテンシャル構築の枠組みの改善の必要があると考え,以下のように改良した.まず,NNPではなく,当研究室で提案された線形回帰ポテンシャルを用いることとした.この枠組みは,回帰にかかる計算コストが非常に小さく取り扱いやすい.もう一点は,原子間ポテンシャル関数の表式を多体相互作用を効率的に表現するように改良し,エネルギー予測の精度と計算速度を向上させた.これは特別研究員自身のアイデアに基づいている.この枠組みを用いて,MgやTiを含む非磁性の31種類の元素について原子間ポテンシャルを構築したところ,殆どの元素で既存の枠組みに比べてエネルギー計算の精度と速度が大幅に向上した.当該年度の研究において,当初はMgにおいてNNPによって原子間ポテンシャルを構築する予定であったが,研究途中で原子間ポテンシャル構築の枠組みを改善する必要があると考え,独自に新しいポテンシャル構築の枠組みを提案した.この枠組みは当研究室で提案された線形回帰ポテンシャルを基にしており,取扱が簡便である.また,特別研究員独自のアイデアに基づき,ポテンシャル構築に用いる記述子を改善することにより,エネルギー計算の精度と速度の両面で従来より優れたポテンシャルを構築する枠組みを開発した.開発した新しい手法に基づいて,31種類に及ぶ多様な元素についてポテンシャルを構築した.この新しい枠組みで構築したポテンシャルは,殆どの元素種において従来のものに比べて精度と速度が大幅に向上していることを確認した.その成果は,既存のポテンシャル構築の枠組みを用いて,個々の系でそれぞれパラメータを最適化して原子間ポテンシャルを構築していくという当初の計画を大きく超えるものと考えている.この研究成果については,学会発表を精力的に行っており,さらに現在その成果について論文を作成中である.計画当初は,HCP金属においてニューラルネットワークポテンシャル(NNP)によって塑性変形に適した原子間ポテンシャルを構築する予定であったが,初年度にポテンシャル構築の枠組みの改善の必要があると考えた.そこで研究室で提案された線形回帰ポテンシャルを用いることとし,更に記述子と呼ばれる結晶構造の特徴量ベクトルを改良し多体間相互作用を効率的に採り入れるポテンシャル構築の枠組みを開発し,ポテンシャルの精度を向上させることに成功した.この手法により,典型元素の物性値予測の精度が向上したが,研究途中,特にTi等の不飽和なd電子を持つ元素などで,物性値予測の精度が未だ不十分であることが分かった.当該年度の研究において,3体間の結合角度に依存した相互作用を採り入れることによって,昨年度提案した原子間ポテンシャル構築の枠組みを更に拡張した.また,提案した手法に基づいて,31種類の多様な元素についてポテンシャルを構築し,構築したポテンシャルによって弾性定数などの実用のシミュレーションで重要と考えられる物性値の予測を行い,予測結果を既存の原子間ポテンシャルによる予測と比較した.

その結果,本研究により構築された原子間ポテンシャルは既存の物理学的考察に基づいた原子間ポテンシャルや昨年度までの枠組みで構築した線形回帰ポテンシャルに比べて,特に不飽和なd電子を持つ遷移金属で物性値予測が大幅に改善していることを示し,提案手法の有用性を確認した.この結果は,昨年度に提案したポテンシャル構築の枠組みと合わせ,当初に存在していた原子間ポテンシャル構築の枠組みの適用範囲・精度を非常に大きく改善するものである.当該年度において提案したポテンシャル構築の枠組みを用い,MgやTi等のHCP金属について精度の高い原子間ポテンシャルを構築し,転位等の格子欠陥の安定性や動的過程を評価するシミュレーションを行う.また,合金系のポテンシャルの構築の枠組みも提案しており,二元系のポテンシャル構築やシミュレーションについても平行して進めていく.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
行政の規制権限不作為と司法統制に関する日仏比較法研究

国家賠償請求訴訟を中心に行政の不作為を統制するわが国の判例の分析から、わが国の裁判所は、行政の不作為に対する司法統制を強化してきたと言うことができる。司法統制の強化は、統制のレベルが高くなるという点と統制の対象が広くなるという点の2点で見られる。とりわけ、行政の調査義務や情報提供義務を通じて、近時の裁判例は行政の不作為への司法統制を強化していると言うことができる。このような傾向は外国法、例えばフランス法においても共通して見られるものである。本年度の研究内容は以下の通りである。(1)不作為に関する訴訟を中心としたわが国の行政訴訟、国家賠償法の研究まず、わが国の行政の権限不作為と司法統制についてであるが、既に平成16年に行政事件訴訟法が改正されたが、それだけではなく、平成16年から平成17年にかけて、行政の権限不作為に対する国家賠償請求訴訟に関して重要な判決が、最高裁を含めていくつか下されている。これらの判例からは、国家賠償請求訴訟と行政事件の訴訟の関連性も指摘することができる。まず、反射的利益論について行政事件訴訟(特に抗告訴訟)と国家賠償請求訴訟で共通点が見られることである。さらに、従来は抗告訴訟における反射的利益論は訴訟要件の問題で国家賠償請求訴訟では実体の問題として両者を峻別することが通常の考え方であったが、近時の国家賠償請求の判例における違法性判断基準は行政事件訴訟の本案の判断にも一定の影響を与えるのではないかと考えられる。そうすると、行政の権限不作為に対する司法救済として、国家賠償請求訴訟と行政事件訴訟を共通して体系化できることになる。本研究では、既に近時の最高裁判例の分析から、このような点を明らかにしてきたが、今後は下級審を含むより多数の判例に基づいて両者の共通点を明らかにしていくこととしたい。(2)フランス法を中心とした比較法研究もっとも、いかなる行政活動が義務付けられるかという実体の判断については、現在のわが国の裁判例、特に行政事件訴訟においては、未だ蓄積に乏しく、このような点についてはフランス法の知見が重要となる。本年は、このような点から、フランスにおける環境章典の導入、特に予防原則が含められ憲法上の効力を有するようになったことが持つ意義が研究対象となった。これについては、従来よりも、行政に作為を義務付ける範囲が拡大されることになったと考えられる。ただし、現時点では学説上の指摘であり、行政判例自体はまだそれほど現れておらず、具体的な点については、次年度以降の課題として継続したい。平成18年度は、研究実施計画に従い、まず、フランスの規制権限不作為に関する国家賠償請求訴訟として、わが国でも既に同様の訴訟が提起されている(わが国では未だ判決は見られない)アスベスト被害者による国家賠償請求訴訟のコンセイユデタ判決を中心に研究した。同判決は、アスベストのようなリスクに対する行政の義務として、適切な規制を行ってリスクを低減させる義務だけではなく、情報収集や情報提供の義務の存在を認めた。しかも、アスベストに対する規制が行われた後においても、後者の情報集義務違反を根拠として国家賠償責任を認めた。同判決の、判例としての射程に関してはフランスにおいても必ずしも見解が整理されているわけではなく、今後の事例、とりわけアスベスト以外の被害に関する事例の検討が重要になると考えられる。しかし、情報収集義務の違反を根拠として国家賠償責任を認容したという意味では、コンセイユデタが、リスクに対応する行政の義務を相当程度拡大したと考えることができるであろう。また、以上のような行政の規制権限不行使に関しては、被害のレベルが高いものが多いことから、被害者救済制度の創設が重要となる。わが国でも2005年のアスベスト被害をきっかけとして、被害者救済制度が創設されたが、フランスでは同様の制度を数年前に創設している。フランスでの救済制度はFIVAと呼ばれる一種の基金によって行われているが、被害者ごとに必要な救済を行うというしくみをとっており、わが国とはかなり異なっている。平成18年度の研究によって以上の点を明らかとした。国家賠償が主な研究対象となったが、行政訴訟制度に関しても、わが国でも第三者による規制権限行使を求める義務付け訴訟の事例が見られはじめたことから、それらに関する研究も継続した。本年度は、昨年度に引き続き、フランスの行政判例における、リスク管理に関する行政の権限不作為を扱った事例と、わが国の権限不作為に関する事例の判例理論の比較研究を行った。わが国における行政の権限不作為に関する判例として、研究対対象とした判例は、フランス法との比較という観点から、アスベスト被害に関する国家賠償請求訴訟(フランスと異なり、判決は未だ下されていない)や、さらに、昨年度大きな動きが見られた、C型肝炎訴訟やトンネルじん肺訴訟などの新しい事例をも含んでいる。これらの判例の分析に基づいて、行政のリスク管理における権限不作為に関して、判例理論の研究を行い、さらに、フランス行政判例との比較を行った結果、以下のような共通の問題意識があることを明らかにした。