hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加齢黄斑変性における網膜色素上皮細胞の危機感知機能の解析

枯死細胞の貪食を介して組織恒常性を保つRPEの基本機能が如何なる局所微小環境因子により貪食能低下に繋がるかを解明し、相転移に係る分子標的を明らかにすることで本変換の特異的制御法を考案しAMDの革新的医療の礎を切り拓く。今年度、我々はMpsの相転移を特異的に制御する化合物を探索した。本変換制御のために、活性化Mps選択的枯死阻害剤などを用いた。本実験に使用するMpsはマウス腹腔内より採取し、培養環境下にてlipopolysaccaride(LPS)にて刺激した。LPSにてTNF-alphaを産生する炎症性マクロファージを誘導し、Mps選択的枯死阻害剤を使用したところ、TNF-alphaの産生を阻害し、同時にTNF-alpha産生Mpsを選択的に障害した。障害はアポトーシスにより誘導されたものであることが考えられるが直接的な証明は現在認めていない。次回In vitroにて証明できた薬剤をマウス個体に注入(投与)し、研究を行う予定である。モデルは角膜血管・リンパ管新生モデルを使用する。角膜縫合を行った後、角膜を免疫染色しMpsの浸潤と、Mpsより分泌されるサイトカインを検討する。構成員の関係で24年度から研究が本格化した。1年経過の状況で、国際学会での口頭発表採択、眼科専門国際誌掲載まで進めることができた。しかしながら、補体、補体抑制因子の動態と病態の対応に係る研究、この軸での薬物効果の検定は25年4月から開始という状況でこの面は予定より遅れている。研究実績の概要には記載していないが、活性化マクロファージ【Mps】亜集団と網膜色素上皮細胞【RPE】の間に成立する炎症増悪回路の成立【Mps→TNF+TGF→RPE→IL-6→Mps】、その結果としてのVEGFの産生増強、本回路に酸化脂質OX-LDLが危険信号として感知されることなどについては、ほぼデータが出そろい、25年5月国際学会で口頭発表し論文投稿準備段階に進んでいる。後、1年弱でメンバーの力を結集し、危険感知分子としての補体、補体抑制因子の動態と病態の対応については予定を消化できる見込みである。現在すでにMps選択的枯死阻害剤などを用いた研究にて、TNF-alphaを分泌するMpsを選択的に障害することが可能になっている。すでに現在In vivoモデルへ応用するところである。組織線維化は眼内増殖性疾患に共通する重篤な病態で、線維化抑制という共通の治療法で複数の疾患を対象に治療介入できる。AMD,PVR,PDRという後眼部の重篤疾患に共通に大きな光明を提供する。対象患者数も我国だけでも10万人を越え、大いに期待される課題である。低分子化合物を用いる繊維化抑制の作用特性の分子レベルでの明確化は、これら加齢性疾患の早期診断技術の提供にも繋がる。同時に、関連しての下記基礎的取り組みも推進中である。この取り組みの実践的推進により、AMDに係わる、なかんずく早期病態に係わる加齢性要因としての危険感知機能の破綻が明らかになり本研究の目的に大いなる貢献が出来る。欧米人に比較して日本人に多いとされるARSM SNPsや、CFHSNPs(中でも、日本人に認められる部位)の産物が、補体活性化を抑制する経路(CFH、クラステリン)の機能破綻を誘導する可能性が想定される。CFHの抑制作用の標的である補体のC3b・Bb複合体はMΦを効率良く活性化するが、2種のMps亜集団M1, M2何れに傾斜させるかは不明であるが、貪食能の低下につながる。
神経難病療養者の自助力を強化した避難行程モデルの作成

本研究では、災害時の神経難病療養者・家族の自助力を強化した避難行程モデルの作成をすることを目的とした。対象者へのインタビューでは、避難を促進する因子・避難を阻害する因子は災害の種類・療養者の持つサポート資源・医療的ケアの必要性の有無などによって異なることが分かった。本研究では、常時医療的なケアを受けているケースと医療的ケアは少ないが介護度が高いケースの避難行程モデルを作成した。災害時に神経難病療養者が避難する際の課題の抽出:1.療養者・家族の要因抽出これまでに地震や台風などの自然災害あるいは計画停電などにより自宅から病院あるいはケアサービス施設、公共の避難施設へ避難した経験のある10-20組のHMV療養者・家族を対象者として半構成的インタビューを実施することを今年度の実施目標としていたが、患者・家族会の世話役の意見、神経難病専門医、難病医療専門員等の意見より、対象者数の確保が難しいことが分かった。また、在宅療養をしている介護者からはHMVに限らず、認知症や他の疾患をなどを合併している場合、避難施設での生活は環境の変化への順応が難しいことや医療処置をおこなうスペース確保が困難であることから、自宅から避難することにはかなり不安を感じるという意見もあり、対象者をHMV療養者に限らず、医療処置が1日1回以上必要な状況にある在宅療養者と変更し、療養者・家族の要因抽出を実施した。2.保健・医療・福祉の要因抽出訪問看護ステーションにおいては、近年頻発するの巨大地震や台風、大雨などの自然災害の影響から災害対策マニュアルの準備や定期的な避難訓練が行われている。またHMV療養者や吸引器が必要な療養者、在宅酸素療養者の緊急時の対処マニュアルが作成され、療養者や家族への教育が実施されているが、後方支援病院を含め他の機関・地域との連携、療養者宅の立地条件の把握や災害の種類による対策や療養者・家族への教育の不十分さが課題であることが確認された。2014年5月1日より2015年4月30日まで、産前産後休暇および育児休業のため、研究を中断した。ステップ1<災害時に神経難病療養者が避難する際の課題の抽出>当初予定していた条件に該当する対象者が少なかったことより、昨年度から対象疾患・患者の状態など、条件を変更してデータ収集を継続しておこなっている。対象者の介護度や主介護者の年齢、家族以外の地域社会との関係や日常的に所属している組織の有無などにより、避難行程における必要な情報量の差が大きいことが分かった。また、一次避難所・二次避難所などへの避難の円滑さ困難さにも、常時の組織・社会との交流状況が影響していることが分かった。また、医療依存度が高く、常時より外出が困難な対象者の場合、家族やケア専門職者以外との交流が少なく、被災時に孤立する可能性が高いことが分かった。ステップ2<神経難病療養者の自助力を強化した避難行程モデルの作成・検証>療養者が、常時においてHMVや在宅酸素療法など電動機械等を使用する場合、訪問看護ステーションや居宅介護支援事業所などのサービス提供者、電力会社、医療機器メンテナンス会社などを含めた連絡先リストを作成し、被災時の対応の準備をしていた。しかし、大規模災害時には通信網も混乱し、連絡ができなかったり、相手側も被災しており避難の協力を求めても得られなかったという対象者もいた。災害時、実際に機能するであろう住居周辺の地区町内・班など近隣住民を含め、サポート資源を検討し、避難行程モデルを作成することが必要であることがわかった。当初、予定していたステップ1<災害時に神経難病療養者が避難する際の課題の抽出>において対象者が少なかったため、昨年度より条件を変更してデータ収集・分析をおこない、現在も追加のデータ収集を継続実施しているため。<神経難病療養者の自助力を強化した避難行程モデルの作成・検証>については、介護歴が長い対象者や主介護者が高齢の場合、外出の機会が少なく、近隣との交流が少ないため、避難行程における人的資源(近隣住民など)が容易に見つからないという課題がある。ステップ1〈災害時に神経難病療養者が避難する際の課題の抽出〉今年度は、昨年度に引き続きインタビューの結果の分析を実施した。避難までの意思決定のプロセスにおいては、対象の持つ疾患や障害の種類のみならず地震、台風・豪雨災害など災害の種類による大きな違いがみられた。〈避難行動を促進する要因〉、〈避難行動を妨げる要因〉は、対象者の障がいの種類や常時の介護・支援の内容によって異なることが新たに確認できた。また、避難先の選択においては、これまでの入院経験や避難場所への馴染み、対象者の生活する地域特性なども大きく影響していることが分かった。ステップ2〈神経難病療養者の自助力を強化した避難行程モデルの作成・検証〉市・町など自治体や各訪問看護ステーションが作成した障がいを持つ人を対象とした避難マニュアルおよび避難支援者用マニュアルを活用することを検討した。しかし、障がいや必要なサポートの種類による違い、同居家族や常時の地域社会との交流状況など個別性が大きいことから、支援者側の避難行程モデルの一般化には課題が残る。本研究の調査結果および東日本大震災ほか台風・水害における高度障がい者・高齢者などの災害時要援護者の避難経験や避難しなかった経験を調査した研究結果をもとに要援護者の自助力を強化するために常時から備えておく必要のある情報収集能力・分析判断力、活用できる社会資源などを検討している。

ステップ3〈自助サポートマニュアル案・支援システム案の妥当性の検討〉に関しては、ステップ1・2の研究の遅れにより、実施できなかったため、29年度に実施予定である。初年度計画の研究対象者の該当者が少なかったことや精神・身体的状況により研究を中断した対象者がおり、追加のデータ収集が必要であったため、ステップ1・ステップ2の遅れがあった。本研究の目的は、災害時の神経難病療養者・家族の自助力を強化した避難行程モデルを作成することである。本年度は難病ケアに携わる保健・医療関係者、地域防災に取り組む自治会員等の意見をもとに、自助サポートマニュアル、避難支援システム案を作成した。自助サポートマニュアルに関しては、災害の種類により必要な支援、また活用可能な資源が異なること、障がいの程度・医療依存度・普段利用しているサービスの違い、在宅療養者の住む地域の特性などにより、個々の状況が大きく異なるため、汎用性の高いマニュアルを作成することが困難であることが確認された。そのため、今回は、災害の種類に関しては台風・集中豪雨等による水害とし、医療依存度の高いケースと医療的なケアは少ないが介護度の高いケースのマニュアルを作成した。医療依存度が高いケースに関しては、医療機器メーカーの作成している機器故障時の対策マニュアルや日頃から準備している非常用持ち出しセット等に加え、近隣住民との交流、避難先となる施設・病院との関係性の構築、定期的に外出経験など、これまでの災害への備えとは考えられていなかった内容も含めた。また、避難先については通院先の病院等が安全であるという結果になった。医療的ケアが少ないケースに関しては、介護の環境が整った老人保健施設が望ましいという結果となった。しかし、いずれも現在策定されている要援護者避難支援ガイドライン等に示されているように、医療施設への入院や介護施設へ直接避難できるという保障はなく、一次避難所を経て福祉避難所へ移動することとなっており療養者の身体への負担や移動に必要な支援者の確保、避難先での介護の継続の困難さなどの課題が残る。避難支援システム案に関しては、難病療養者に関わりの多い市町村の保健師、訪問看護師、難病医療コーディネーター等の意見を聞き作成した。本研究では、災害時の神経難病療養者・家族の自助力を強化した避難行程モデルの作成をすることを目的とした。対象者へのインタビューでは、避難を促進する因子・避難を阻害する因子は災害の種類・療養者の持つサポート資源・医療的ケアの必要性の有無などによって異なることが分かった。本研究では、常時医療的なケアを受けているケースと医療的ケアは少ないが介護度が高いケースの避難行程モデルを作成した。医療処置が一日一回以上必要な神経難病在宅療養者が避難する際の課題抽出をしている。しかし対象者の要介護度や日常生活自立度、医療処置の種類等に差異が生じており、十分な特徴が抽出できていない。データ収集を追加し、要介護度、日常生活自立度、医療処置などの区分による課題を抽出する必要があると考えている。災害時に神経難病療養者が避難する際の課題の抽出については、データ収集・分析を、研究者の所属する難病ケア研究会メンバーとともに継続実施する。神経難病療養者の自助力を強化した避難行程モデルの作成・検証については、対象者を絞り、近隣住民・自治会・地縁団体などの参加協力を得て検討していく予定である。
チューブリン・ポリグルタミン酸化修飾による鞭毛運動調節機構の解明

具体的内容当該研究の目的は、鞭毛におけるチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾の重要性を追求することである。この目的を達成するために、具体的に二つの実験テーマを設定した。そのひとつはチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾が鞭毛運動性に対してどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることである。本研究では、この目的を達成するために、鞭毛のポリグルタミン酸化修飾が減少したクラミドモナス変異株tpg1を用いて解析を行った。その結果、ポリグルタミン酸化修飾は複数種類ある軸糸ダイニンのうち、特定の一種の内腕ダイニンに対して大きな影響を持つことが明らかになった。さらに、本研究の二つ目の実験テーマは、ポリグルタミン酸化修飾を行う修飾酵素がどのように鞭毛内へと輸送されるのかを明らかにすることである。本研究ではtpg1と類似な表現型を示すクラミドモナス変異株tpg2の解析によって、修飾酵素TTLL9と複合体を形成する新規の鞭毛蛋白質FAP234を同定した。TTLL9-FAP234複合体は鞭毛内輸送系によって鞭毛内へと運ばれることが明らかになった。これらの成果を、アメリカ細胞生物学会を含む国内外の学会で発表し好評を得た。意義・重要性チューブリン・ポリグルタミン酸化修飾は鞭毛運動においてダイニンの運動性に影響を及ぼすことが先行研究によって予想されていたが、ダイニンに対して具体的にどのような影響を与えるかは全く分かっていなかった。本研究ではポリグルタミン酸化修飾が特定の内腕ダイニンー種とおそらく強い静電相互作用することを初めて明らかにした。このことはダイニンと微小管の相互作用を理解するうえで重要な結果である。本研究ではチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾が特定の内腕ダイニンに対して特に大きな影響を与える、という意外な結果を得た。ポリグルタミン酸化修飾はこれまで鞭毛運動性を調節していることとしてあまり着目されていなかったことであるため、本研究で得た結果は、鞭毛運動全体を理解するうえで重要な発見といえる。従って当該研究は概ね順調に進展しているといえる。本研究ではポリグルタミン酸化修飾が鞭毛運動性に対してどのような影響を及ぼすかを解析した。今後の課題は個別の軸糸ダイニンとポリグルタミン酸化された微小管がどのような相互作用をするのかをより詳細に解明することである。具体的にはHPLCによって単離した個別のダイニンをガラス基板上に固着し、その上を、微小管を滑らせるin vitro gliding assayの系を使ってダイニンeとポリグルタミン酸化微小管の相互作用を調べる予定である。研究実績の具体的内容)(1)本研究の第一の目的はチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾の鞭毛運動性に対する生理的意義を追求することであった。当該研究では鞭毛運動性を解析するのに最適なモデル生物であるクラミドモナスの変異株tpg1を用いてポリグルタミン酸化修飾が複数種ある軸糸ダイニンの中でも特定の内腕ダイニン、ダイニンeに対して大きな影響を及ぼすことを初めて明らかにした。さらに、本研究ではポリグルタミン酸化修飾が軸糸中でダイニンeと生理的に相互作用することが示唆されているダイニン調節複合体に対しても影響を与える可能性を明らかにした。(2)本研究ではさらにポリグルタミン酸化修飾に異常を持つ新規のクラミドモナス変異株tpg2を同定、解析した。遺伝学的な解析からtpg2は機能が未知の鞭毛蛋白質p177に変異を持つことがわかった。生化学的な解析によってp177は鞭毛のポリグルタミン酸化を行う修飾酵素TTLL9と複合体を形成し、そのことがTTLL9の鞭毛内局在化に重要であることを明らかにした。意義・重要性)(1)当研究室の以前の報告によってチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾は内腕ダイニンの機能に影響を与えることで鞭毛運動性を調節していることが明らかになっていた。当該研究はその結果をさらに発展させ、この修飾が複数手ある内腕ダイニンのうちで特定の一種類の内腕ダイニンに対して大きな影響を与えることを明らかにした。この内腕ダイニン、ダイニンeは軸糸ダイニン中最も塩基性の等電点を有することが分かっている。従って当該研究の結果は、ダイニンと微小管の相互作用において静電相互作用が鞭毛運動の本質を担っていることを示す。(2)p177を欠損した鞭毛軸糸ではTTLL9が鞭毛内へと局在できなくなるのでチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾が減少する。p177は鞭毛繊毛を持つ生物に高度に保存されている。従って、p177を介したTTLL9の鞭毛内局在化機構は進化的に保存された現象であることが示唆されるので、p177の機能を追求することは鞭毛繊毛のポリグルタミン酸化修飾の機構を理解することにつながると考えられる。

その結果、ポリグルタミン酸化修飾は複数種類ある軸糸ダイニンのうち、特定の一種の内腕ダイニンに対して大きな影響を持つことが明らかになった。さらに、本研究の二つ目の実験テーマは、ポリグルタミン酸化修飾を行う修飾酵素がどのように鞭毛内へと輸送されるのかを明らかにすることである。本研究ではtpg1と類似な表現型を示すクラミドモナス変異株tpg2の解析によって、修飾酵素TTLL9と複合体を形成する新規の鞭毛蛋白質FAP234を同定した。TTLL9-FAP234複合体は鞭毛内輸送系によって鞭毛内へと運ばれることが明らかになった。これらの成果を、アメリカ細胞生物学会を含む国内外の学会で発表し好評を得た。意義・重要性チューブリン・ポリグルタミン酸化修飾は鞭毛運動においてダイニンの運動性に影響を及ぼすことが先行研究によって予想されていたが、ダイニンに対して具体的にどのような影響を与えるかは全く分かっていなかった。本研究ではポリグルタミン酸化修飾が特定の内腕ダイニンー種とおそらく強い静電相互作用することを初めて明らかにした。このことはダイニンと微小管の相互作用を理解するうえで重要な結果である。申請書を記載した当初は、ポリグルタミン酸化修飾が内腕ダイニンのa,c,d,eの全部、あるいはそのいずれかに影響を及ぼすことが明らかになっていた。当該研究ではその結果をさらに発展させ、内腕ダイニンeのみに対してこの修飾が影響を与える、という明確で興味深い結果を得た。さらにこれらの結果を国際学会や論文で発表し好評を得た。これらのことから当該研究は順調に進展しているといえる。本研究ではチューブリン・ポリグルタミン酸化修飾が特定の内腕ダイニンに対して特に大きな影響を与える、という意外な結果を得た。ポリグルタミン酸化修飾はこれまで鞭毛運動性を調節していることとしてあまり着目されていなかったことであるため、本研究で得た結果は、鞭毛運動全体を理解するうえで重要な発見といえる。従って当該研究は概ね順調に進展しているといえる。本研究では特定の内腕ダイニン、ダイニンeがポリグルタミン酸化修飾に大きな影響を受けることを明らかにした。今後の推進方策はダイニンeが有する特異な性質を解明することである。そのためには、軸糸ダイニンを個別に単離する系を用いて、ダイニンeと他の軸糸ダイニンの性質を比較することが重要である。具体的には、ガラス基板上にダイニンを固着し、その上を、微小管を滑らせるin Vitro gliding assayの系を使ってダイニンeとポリグルタミン酸化微小管の相互作用を調べる予定である。本研究ではポリグルタミン酸化修飾が鞭毛運動性に対してどのような影響を及ぼすかを解析した。今後の課題は個別の軸糸ダイニンとポリグルタミン酸化された微小管がどのような相互作用をするのかをより詳細に解明することである。具体的にはHPLCによって単離した個別のダイニンをガラス基板上に固着し、その上を、微小管を滑らせるin vitro gliding assayの系を使ってダイニンeとポリグルタミン酸化微小管の相互作用を調べる予定である。
中性子誘起核分裂反応断面積の理論的予測手法の開発

核構造の効果を詳細に取り入れた軟回転体模型-チャンネル結合計算(SRM-CC)手法の開発及び高度化と、ポテンシャル表面の系統的計算による核分裂障壁の導出を行い、アクチノイド領域核種の中性子誘起核分裂断面積計算手法の開発を行った。軟回転体模型(SRM)により、^<224>Thから^<252>Cfに至る19個のアクチノイド偶々核の集団準位構造の包括的解析を行った。個々の核種に対してパラメータをカイ2乗サーチにより決定し、さらに基底状態の四重極変形度の関数として系統性を見いだし、準位構造が未知の核種に対しても適用を可能とした。また、低励起集団準位構造が低エネルギー中性子断面積に与える影響について、SRM-チャンネル結合法(SRC-CC)を用いて調べた。これらの成果を日本原子力学会秋の大会(北大、平成18年9月)にて発表した。さらにSRMパラメータの共分散を導出し、それが断面積の不確定性に与える影響を計算する手法を提案した。これらの成果をまとめて、4月にフランス、ニースにて開催される核データ国際会議(ND2007)にて発表する。SRM-CCについても、分散関係を用いてパラメータ数を減らすことにより予測能力を高める手法開発の一環として^<40>Arに対する解析を行い、論文発表した。重原子核のポテンシャルエネルギー表面計算を、核分裂状態(scission point)を含むよう拡張した。それに基づいて重原子核領域で系統的な計算を行って、予備的ではあるが核分裂障壁に対する情報や、β崩壊、自発核分裂半減期を求めた。その結果を日本原子力学会秋の大会(北大、平成18年9月)にて発表した。統計模型については、予備的準備としてアイソスピンを考慮した一般化された計算手法に基づくプログラムを作成した。テストとして、その結果を^4He,^<12>Cの崩壊に適用してニュートリノ断面積の計算を行い、論文発表した。アクチノイド領域偶偶核の集団準位構造を記述する軟回転体模型(SRM)のハミルトニアンパラメータとその共分散を導出し、それが中性子断面積に与える不確定性を計算する手法を提案し、ニースで開かれた核データ国際会議(ND2007)で発表した。チャンネル結合ポテンシャルについても中重核から重核領域におけるグローバルな系統性を見いだし、原子力学会欧文誌に発表した。その他原子核の一粒子準位をSkyrme-Hartree-Fock-BCS模型により計算し、それに基づく直接・半直接中性子捕獲断面積の計算手法、グローバルな一独自の模型を用いて重原子核の核分裂障壁を系統的に求め、その有効性確認としてβ遅延核分裂率を計算してr過程元素合成計算を行い、国際会議OMEGO7(Origin of Matterand Evolution of Galaxy 2007)で発表した。他の模型から得られる核分裂障壁を用いる場合と比較して核分裂の効果が小さく出ることが分かった。我々の核分裂障壁が1MeV程度過大評価となっている可能性があることが分かった。アクチノイド領域核の核分裂断面積の予測精度を向上するため、軟回転体模型(SRM)により^<56>Feから^<238>Uに至る63種類の偶々核の集団準位構造の包括的解析を行った。解析に関しては、変形度に感度の高い反応データ及び電磁遷移確率も考慮してパラメータをカイ2乗サーチにより決定した。SRMで記述される複雑な変形を考慮しない場合、低エネルギー中性子断面積のエネルギー依存性を再現できないことが明らかになり、我々の模型の有効性が実証された。今回導出した実行変軽度はRaman等によってB(E2)、B(E3)データより導出された値と非常に近い質量依存性を示し、さらにGe領域核のγ変形パラメータも実験値と良く一致することが分かった。基底状態の四重極変形度の関数として広い質量数領域における系統性を見いだし、準位構造が未知の核種に対しても適用が可能であることが分かった。一方、殻ギャップの存在するN=40近傍でパラメータが不連続的な変化があり、球形から変形領域への遷移がSRMにより記述されることも分かった。これらの成果を日本原子力学会秋の大会(高知工科大、平成20年9月)にて発表し、論文投稿を行った。また、これらの成果はJENDL-4の評価にも多く用いられた。断面積を記述するSRM-CCについても、分散関係を用いてパラメータ数を減らすことにより予測能力を高める手法開発とLane模型に基づいて(p,n)反応までを含めて解析する手法を開発し、核データ研究会(東海村、平成20年11月)にて発表した。重原子核のポテンシャルエネルギー表面を系統的に計算可能とし、存在が予測されるほぼ全ての核種に対して核分裂障壁を導出した。さらにその値を用いてβ崩壊における核分裂比、中性子放出比の計算を行いデータベース化し、その検証のためr過程元素合成計算をして観測値との比較を行った。これについてはOMEG09国際会議の報告集として出版された。統計模型についてはアイソスピンを考慮した一般化されたHauser-Feshbach計算手法に基づくプログラムを作成し,その有効性をテストするため^4He,^<12>Cの崩壊に適用してニュートリノ断面積の計算を行いデータベース化を行った。その結果を用いてr過程におけるニュートリノ振動の効果について論文発表した。

この研究を通して、中性子誘起核分裂断面積に関する理論予測を行うためには核分裂障壁の他にサドル上での準位密度の重要性が確認された。それらについて核構造の専門家と議論、および放射性核種の核分裂断面積の実験に関して新しい手法である代理反応の可能性について実験の専門家と議論し、原子力データとして必要な核分裂についての理解の定量性を深めていくための今後の研究の方針を得ることができた。
ベローソフ・ジャボチンスキー反応により自律振動する高分子ゲルの分子設計と構築

本研究では、心臓の拍動や脳波のように、一定周期で自律振動する生理機能を模倣した高分子材料(高分子ゲル)を開発し、運動と情報伝達の機能を持った新規な機能性材料の分子設計を可能にすることを目的とした。そのために、ゲル相内部で自発的な酸化還元振動を生じる化学反応(ベローソフ・ジャボチンスキー(BZ)反応)を起こし、その化学エネルギーが機械エネルギーに転換されて膨潤・収縮の振動を生起するプロセスを分子回路として内包するゲルを設計・構築した。まず、BZ反応の触媒として働くルテニウムビピリジン錯体をモノマー化し、N-イソプロピルアクリルアミドなどのアルキルアクリルアミド系ポリマーに共重合したゲルを作製した。触媒サイトの酸化還元変化によるゲルの膨潤・収縮変化を顕微鏡観察により検討した結果、酸化状態ではゲルの膨潤度および相転移温度が上昇することが確認され、一定温度下では酸化還元による膨潤収縮変化が生じることが明らかにされた。次に、作成したゲルをBZ反応の基質混合溶液に浸し、ゲル内部でBZ反応を生起させた。BZ反応により生じるルテニウム錯体の周期的な酸化還元振動、およびそれに伴うゲルの膨潤・収縮振動を画像解析システムを用いて測定した。その結果、化学振動に伴ってゲルが自励的な膨潤収縮振動を生じた。BZ反応の振動周期は、基質の初期濃度により変化する。そこで反応基質の初期濃度を変化させて、ゲルの膨潤収縮振幅と周期の相関を検討した。その結果、反応周期が長いほど、また酸化還元変化量が大きいほど膨潤収縮振幅が大きくなった。すなわち、外部基質濃度や触媒導入量を変えることでゲルの体積振動の振幅が制御可能であることがわかった。本研究では、心臓の拍動のように、一定周期で自励的に振動する運動リズム機能を持った高分子材料(高分子ゲル)を設計することを目的とする。具体的には、ゲル相内部で自発的な酸化還元振動を生じる化学反応(ベローソフ・ジャボチンスキー反応、BZ反応)を起こし、膨潤・収縮の振動を生起するプロセスを分子回路として内包するゲルを設計・構築する。これまでの研究より、以下の結果が得られた。(1)BZ反応の触媒として働く、ルテニウムビピリジン錯体(Ru(bpy)3)をモノマー化する合成手法を確立した。これにより、触媒をN-イソプロピルアクリルアミドに共重合したゲルを作製した。(2)触媒サイトの酸化還元状態変化によるゲルの膨潤・収縮変化を検討し、錯体の荷電の増加により膨潤度および相転移温度が上昇することを明らかにした。現在、触媒含有率の変化、種々のアクリルアミドポリマーとの共重合などによりゲルの化学構造を種々変化させ、触媒サイトの酸化還元によるゲルの膨潤収縮変化を詳細に検討している。(3)作成したゲル相内部でBZ反応を生起させ、その化学振動挙動を溶液中で生じるBZ反応と比較・解析した。その結果、溶液系とゲル系では振動濃度領域や振動プロフィールに大きな違いがあることが明らかにされた。現在、ゲルを反応場としたときの基質分布や拡散の寄与が振動反応のダイナミックスに及ぼす影響について検討している。以上の研究成果より、BZ反応の触媒を導入することによってゲルの自律振動を生み出す手法が確立された。そこでさらに、(1)大きな膨潤・収縮の振幅を生じ、アクチュエータとして利用したときに強い駆動力を生むことができるゲルの分子設計を行うこと、(2)ゲル相内部で生起した化学振動が、ゲルの巨視的な機械振動とどのようにシンクロナイズするかを詳細に解明することが必要とされ、今後の研究において推進すべき課題とされた。
遺伝子ドーピングに関する倫理学的研究：原理的研究から行動規範の策定まで

本研究のタイトルは、「遺伝子ドーピングに関する倫理学的研究:原理的研究から行動規範の策定まで」であり、競技スポーツ界における遺伝子ドーピングをめぐる様々な問題の解決を求め、倫理学的立場から考察を深めた研究である。具体的には、2000年以降、競技スポーツ界の重大な懸念事項として顕在化した「遺伝子ドーピング」問題に対し、1倫理学的枠組みの構築と、2原理的研究を土台とした行動規範の提案を視野に入れた研究である。「1倫理学的枠組みの構築」とは、遺伝子ドーピングの倫理学的諸問題を明確にした上で、各々について道徳的判断を行い、スポーツ独自の文脈に照らし合わせつつ、行為の是非の根拠と許容範囲を具体的に示す原理的研究のことである。また、「2原理的研究を土台とした行動規範の提案」は、遺伝子操作技術がスポーツ界から一律に排除されることを防ぎ、適切な当該技術の恩恵(例えば治療)を受けるためにも、極めて意味があると言い得る。研究実績としては、科学研究費採択期間中に、学術論文の掲載、国内外での学会発表を遂行した。また、特筆すべき事項として、国際ワークショップの開催が挙げられる。2019年3月に、「遺伝子ドーピングに関する国際ワークショップ」を早稲田大学において開催し、国内外の研究者と当該研究の知見を共有するとともに、学際的な研究ネットワークの構築に寄与した。当該ワークショップについては、国内では初めてのことであるとし、読売新聞第3社会面(1月8日朝刊)において紹介された。平成27年度に申請した「科学研究費若手B」で採択された研究テーマは、「遺伝子ドーピングに関する倫理学的研究:原理的研究から行動規範の策定まで」である。競技スポーツ界における遺伝子ドーピングをめぐる様々な問題の解決を求め、倫理学的立場から研究を行うものである。とくに、1倫理学的枠組みの構築と、2原理的研究を土台とした行動規範の提案を視野に入れて研究を進めている。具体的に研究期間内に明らかにする諸課題として、以下の五つを挙げている。すなわち、1)最新の遺伝子ドーピング技術とそれをめぐる倫理的議論の動向、2)遺伝子操作技術を用いたエンハンスメントに対する意識、3)遺伝子ドーピングをめぐる、倫理学的問題に関する諸問題への応答、4)遺伝子ドーピングをめぐる、スポーツ倫理学的問題に関する諸問題への応答、5)スポーツ界における遺伝子ドーピングの行動規範の方向性、の五つである。上記五つの課題のうち、平成27年度においては、1)最新の遺伝子ドーピング技術とそれをめぐる倫理的議論の動向について、基礎的研究を終えることができた。特筆すべき成果は、これまで遺伝子ドーピングの議論において中心であった英語圏の議論だけではなく、ドイツ語圏の文献を整理することができたことである。課題の2)の意識調査については、研究代表者が産休のために海外出張にいくことが出来ず、当初予定していた北米の大学におけるアンケートの実施は見送らざるを得なかった。しかし、その準備として、アメリカ・カナダの大学の教員と研究に関する意見交換を行い、アンケート実施のための準備を行うことができた。なお、業績としては、平成28年度にミネルヴァ書房から出版される学術図書『よくわかるスポーツ倫理学』の「ドーピングの倫理学」について執筆を行い、遺伝子ドーピングについて最新の知見と倫理議論を盛り込んだ。平成27年度は、妊娠期間中に長期入院をし、また出産後の産休取得のために、なかなか思うように研究が進まないことが認められた。その中で、文献研究や基礎的研究など出来ることは進めてきた。とくに実施できなかったことは、研究計画に挙げていた、海外の大学での研究交流や、国際学会の出席および国際学会での口頭発表である。これらについては見送らざるを得なかった。たとえば、平成27年度には、国際スポーツ哲学会会長であり、アメリカ・リンフィールド大学の准教授である、Jesus Ilundain氏の助言や協力を得て、当該大学を中心に、遺伝子ドーピングに対する意識調査も実施する予定であった。しかしながら、これも連絡を取り合って準備を進めてきたものの、実際に大学に訪問して意識調査を行うことは、次年度以降に見送ることとなった。今後は、育児との両立を図りながら、なるべく研究計画に沿う形で研究活動を進めていきたい。平成28年度の研究計画は、以下の通りであった。すなわち、1)身体の所有の問題について、J.ロックの身体所有権概念を参考にし、論文にまとめる、2)I.カント実践哲学における自己義務概念から、遺伝子に対する人間の責任、遺伝子の道徳的地位の問題について考察を進める、3)スポーツ倫理学的問題について考察を進める。まず、スポーツの論理を規定した上で、スポーツの「価値」、「正義」、「公正」について論じていく。スポーツの論理を規定するには、「スポーツ本質論者」の見解と、「スポーツ非本質論者」の見解を比較検討する中で、一定の見解を見出していく、4)1)から3)までの諸研究を踏まえ、原理的なレベルにおける遺伝子ドーピングに関する倫理学的枠組みの構築を目指していく、という4点である。これに対し、1)については、平成27年度においてすでに考察結果をまとめ、『スポーツ哲学研究』に論文を投稿し受理され、一定の研究成果として認めることができる。また、2)については、「早稲田超域哲学研究会」にて発表し、一定成果を得た。しかし、3)および4)については、現在引き続き研究を継続中であり、平成28年度における研究実績は得られていない。研究実績が計画通りに得られなかった理由は以下の通りである。すなわち、平成28年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い補助事業を中断していたため、当初の研究計画通りには進まなかった。なお、中断期間は、平成28年4月1日平成29年3月31日であることを付記する。

平成28年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、補助事業を中断していたため、計画通りには進まなかった旨を記載する。なお、中断期間は、平成28年4月1日平成29年3月31日である。計画では、1)身体の所有の問題について、J.ロックの身体所有権概念を参考にし、論文にまとめる、2)I.カント実践哲学における自己義務概念から、遺伝子に対する人間の責任、遺伝子の道徳的地位の問題について考察を進める、3)スポーツ倫理学的問題について考察を進める。まず、スポーツの論理を規定した上で、スポーツの「価値」、「正義」、「公正」について論ずる、4)1)から3)までの諸研究を踏まえ、原理的なレベルにおける遺伝子ドーピングに関する倫理学的枠組みの構築を目指していく、という4つの具体的課題があった。これらの各課題に対し、1)日本体育スポーツ哲学研究に原著論文を投稿する。2)原著論文を国際スポーツ哲学会の学会誌に投稿する。また、日本医学哲学倫理学会で口頭発表する。3および4)研究成果を、国際スポーツ哲学会の学会誌へ原著論文として投稿する。また、リンフィールド大学のIlundain氏と共著で学術図書を出す方向で進めていく、という成果を達成する予定であった。現時点で達成できたのは、上述の理由から、1)のみである。2)から4)については、引き続き継続して研究を行う。4)については、達成は出来なかったが、研究に関する意見交換を行い、方向性は双方で確認できたことを付記する。2017年度に実施した研究成果として、主に1論文投稿、2次年度開催のワークショップの方針策定、の2点を上げることができる。まず、学術論文および著書(共著)の執筆は以下の通りである。1)竹村瑞穂(2018)遺伝子ドーピングの形而上学:遺伝子を操作することの道徳性をめぐって日本福祉大学スポーツ科学論集(1)11-21. 2)竹村瑞穂(2017)ドーピングの倫理学.友添秀則編著『よくわかるスポーツ倫理学」.ミネルヴァ書房.このように、上述の論考、出版物を通して、遺伝子ドーピングや遺伝子エンハンスメントの最新技術について、あるいは根底に存する倫理学的諸問題について指摘し、一定の解決策を提示した。また、来年度に開催する国際的および学際的な遺伝子ドーピングに関するワークショップの方針について道筋をつけることができた。これは、遺伝子ドーピングに関する、日本で最初の、学際的(スポーツ科学分野および哲学分野との合同)かつ国際的なワークショップになると予想される。遺伝子ドーピングや遺伝子エンハンスメントの問題は、競技スポーツ界でも新たに直面している大きな倫理的問題でありつつ、医科学技術の進歩のスピードに鑑みると早急に問題点を把握し、正しく技術を運用するためにも原理的研究の深化が不可欠であるといえる。その必要性に応えうる研究成果を出すことができたと言える。
レチノイン酸受容体の遺伝子発現動態からみた直腸肛門奇形の胎生学的研究

直腸肛門奇形マウスにおけるレチノイン酸ならびに特異的レセプターの発現病態の解析結果に基づき、骨盤底筋群の発生に関する解析を、奇形誘発マウス胎仔を用いた連続組織切片を用いて行った。レチノイン酸処理マウス胎仔の作成と子宮からの摘出C57BL/6系マウスを交配させ膣栓の存在をもって妊娠を確認し、胎生9.0日目に100mg/kgのall trans-retinoic acid (ATRA)を経口投与、各系の妊娠マウス子宮から胎生9.516.0の各日齢にて、実体顕微鏡下(Nikon model SMZ-U,×2075)にmicro-manipulatorを用いて胎仔を採取した。先天性鎖肛モデルマウス胎仔における筋組織、筋分化誘導因子(MRFs)及び神経・筋接合部の発生動態の解析を行った。採取した胎仔を直ちに4%paraformaldehyde溶液にて固定し、液化窒素にて凍結させクリオスタットにて矢状断ないし水平断にて薄切、連続切片とした。抗RARα、RARβ、RARγ特異抗体を用いた免疫組織化学的検討では胎仔の消化管奇形、脊椎異常、直腸肛門奇形の病型発生をレセプターレベルで検索する系を確立し、RARα、RARβ、RARγgeneの発現では特にRARαにおけるhind-gutないしtail-gut領域での発現の変異ならびに病態が明らかになった。さらに、本症における直腸肛門機能障害に強い相関を有する骨盤底筋群の発生について、今回確立した実験系を用いて検討した。筋細胞系の発生に関するマーカーとして抗α-isoactin、desmin、myosin heavy chainの各抗体、筋分化誘導転写因子(myoD, MRF4,Myf5,myogenin)および神経・筋接合部の形成に関与する分子(synaptophysin, agrin等)に対する各特異抗体を用いて酵素抗体法にて分子発生形態学的検索を行った。その結果、確立した直腸肛門奇形マウス実験系において、レチノイン酸の参加する胎生期シグナル伝達系とその病態が、本症における括約筋群ならびに神経筋接合部の発生障害に強く関与している状況が明らかになった。当年度は研究計画の初年度として、実験系の確立を主眼に検討を行なった。1.マウスコロニーの確立とレチノイン酸処理マウス胎仔切片の作成:マウスC57BL/6のコロニーを確立した上で、100mg/kgのATRAを胎生9日目妊娠マウスに経口投与直腸肛門奇形を誘導した。妊娠マウスから10、11、12、13、14の各日齢にて実体顕微鏡下にマウス子宮より胎仔を採取した。その結果、実験系に供した胎仔の98%以上に直腸肛門奇形の発生を確認した。2.ATRA処理マウス胎仔切片におけるretinoic acid receptorの蛋白質レベルでの発現の検索:採取した胎仔を直ちに4%パラホルムアルデヒド液にて1224時間固定し、クリオスタットにて矢状断あるいは水平断に薄切、連続凍結切片とした。ここで抗RARα、RARβ、RARγ特異抗体を用いてABC法による免疫組織化学染色を施行し胎仔の全体像のみならず消化管奇形、脊椎異常、直腸肛門奇形の病型発生をレセプターレベルで検索する系を確立した。本年度は、実験用マウスコロニーを確立後、Retinoic acid処理マウス胎仔切片におけるretinoic acid receptorの蛋白質レベルでの発現の検索を行った。

採取した胎仔を4%パラホルムアルデヒド液にて1224時間固定し、クリオスタットにて矢状断あるいは水平断に薄切し、連続凍結切片とした。ここで抗RARα、RARβ、RARγ特異抗体を用いてABC法による染色を施行し、胎仔の全体像および消化管奇形、脊椎異常、直腸肛門奇形の病型を検索した。同時にRetinoic acid処理マウス胎仔におけるRARα、RARβ、RARγgeneの発現の検索をIn situ hybridizationを用いておこなった。probe配列を含むcDNAをSP6/T7/T3promotorを有するpGEMベクタープラスミドにサブクローニングし、antisense probe、sense probeともにdigoxygeninにて標識した。胎仔組織切片によるin situ Hybridizationを抗digoxygenin抗体による抗体、およびDAB発色にて観察することに成功した。その結果、これまでの所見では、胚を用いたimmuonhistochemistrsyならびにin situ Hybridization法双方において、中枢神経系や心血管系の発生分化過程のみならず、直腸肛門ならびに生殖器、泌尿器系においてもレチノイドシグナル伝達系における分子発生学的な発現異常の存在することを明らかにし結果を公表(publication)した。直腸肛門奇形マウスにおけるレチノイン酸ならびに特異的レセプターの発現病態の解析結果に基づき、骨盤底筋群の発生に関する解析を、奇形誘発マウス胎仔を用いた連続組織切片を用いて行った。Retinoic acid処理マウス胎仔の作成と子宮からの摘出C57BL/6系マウスを交配させ膣栓の存在をもって妊娠を確認し、胎生9.0日目に100mg/kgのall trans-retinoic acid(ATRA)を経口投与、各系の妊娠マウス子宮から胎生9.516.0の各日齢にて、実体顕微鏡下(Nikon model SMZ-U,×2075)にmicro-manipulatorを用いて胎仔を採取した。先天性鎖肛モデルマウス胎仔における筋組織、筋分化誘導因子(MRFs)及び神経・筋接合部の発生動態の解析を行った。すなわち、採取した胎仔を直ちに4%paraformaldehyde溶液にて固定し、液化窒素にて凍結させクリオスタットにて矢状断ないし水平断にて薄切、連続切片とし、ここで筋細胞系のマーカーとして抗α-isoactin、desmin、myosin heavy chainの各抗体、筋分化誘導転写因子(myoD, MRF4, Myf5, myogenin)および神経・筋接合部の形成に関与する分子(agrin, synaptophysin等)に対する各特異抗体を用いて蛍光抗体法ならびに酵素抗体法にて染色を施行、光学/蛍光顕微鏡下に観察した。これらの実験系における観察により、鎖肛モデルマウスにおける骨盤底筋群の発生研究が生後の筋機能解析との相関において解析可能であった。
ポリセオナミドモチーフに基づいた細胞膜指向性ナノチューブの開発と応用

Polytheonamide類の構造研究前年度の結果から、polytheonamide Bの44番目のアミノ酸がγ-dimethylamino-tertiaryleucineでないことが判明したため、NMRデータの再検討を行った。その結果当、該残基の構造としてβ,β-dimethylmethionineが提唱された。このことは、polytheonamide Bを酸化すると、分子量が16大きくなったスルフォンを与え、還元すると分子量が16小さくなったスルフィドを与えることから確認され、さらに、元素分析での1分子あたり硫黄原子がひとつ含まれるという結果により支持された。当該アミノ酸のα炭素の立体化学は、polytheonamide Bを還元後臭素化シアンで処理することにより得られたフラグメントにL型のβ,β-dimethylhomoserineが含まれることから決定された。Polytheonamide Aの平面構造はPolytheonamide Bと同一であるが、両者の違いは不明であった。上述のようにPolytheonamide Bの化学構造が推定されたので、両者の比較を行った。すなわち、それぞれを酸化して、第44残基をスルホンにすると、同一物質を与えた。このことから、polytheonamide Aはpolytheonamide Bの硫黄原子におけるエピマーであることが判明した。Polytheonamideチャネルの性状上述のようにして調製した第44残基における修飾分子を用いて、チャネル活性の検討を試みた。その結果、C末端付近の化学構造がチャネル活性に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。1.沖縄県慶良間列島産のT.swinhoeiにpolytheonamide類が高濃度で含まれるとの情報が得られたため、当地において、150キログラムのT.swinhoeiを採集した。一方、伊豆八丈島では90キログラムを採集した。慶良間産海綿から、含水アルコール抽出、溶媒分画、ゲル濾過および逆相液体クロマトグラフィーなどを経て既知のpolytheonamideA_Cをそれぞれ約200ミリグラム単離した。本実験により、慶良間産のT.swinhoeiもpolytheonamideのよい供給源となることが明らかになった。2.Polytheonamide Bの全アミノ酸の立体化学を決定するために、44番目のアミノ酸として予想されていたγ-dimethylamino-t-Leuを化学合成した。パントラクトンを出発原料として、α-位のアミノ化およびγ-位のジメチルアミノ化を経て光学活性体を合成することを計画した。α-位については、ラクトン環を開いた後にメシル化した水酸基をアジド化することにより、アミノ化できた。一方、γ-位に脱離基を導入すると速やかにラクトン化が進行するため、窒素官能基化はできなかった。そこで、3-methyl-2-oxo-butanoic acidにマンニッヒ反応により、ジメチルアミノ基を導入後、シッフ塩基の還元でアミノ化を行うという計画を立て、予定通りにアミノ酸の標品を得ることができた。しかしながら、得られたアミノ酸はpolytheonamide中の44残基目のアミノ酸と異なる化学的性状を示したため、polytheonamide類の化学構造を再検討する必要が生じた。3.Polytheonamide Bの心筋に対する作用を電気生理学的および薬理学的に解析した.また,リン脂質平面膜に組み込ませて,形成されたチャンネルのイオン選択性,単一チャネルコンダクタンス,電流電圧特性などを調べた。その結果、当該残基の構造としてβ,β-dimethylmethionineが提唱された。このことは、polytheonamide Bを酸化すると、分子量が16大きくなったスルフォン与え、還元すると分子量が16小さくなったスルフィドを与えることから確認され、さらに、元素分析での1分子あたり硫黄原子がひとつ含まれるという結果により支持された。

Polytheonamide Aの平面構造はpolytheonamide Bと同一であるが、両者の違いは不明であった。上述のようにpolytheonamide Bの化学構造が推定されたので、両者の比較を行った。すなわち、それぞれを酸化して、第44残基をスルホンにすると、同一物質を与えた。このことから、polytheonamide Aはpolytheonamide Bの硫黄原子におけるエピマーであることが判明した。Polytheonamideチャネルの性状上述のようにして調製した第44残基における修飾分子を用いて、チャネル活性の検討を試みた。その結果、C末端付近の化学構造がチャネル活性に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。
日米におけるリスク・プレミアムと危険回避度の実証分析

本研究では、(1)近年開発された資産価格モデルを用いて日本の株式収益率パズルとCAPMアノマリーが解消されるか否かを実証的に検証し、(2)日本とアメリカの実証分析で推定された危険回避度の値とアンケート調査および経済実験の結果として導かれる危険回避度の値とを比較検討することによって、人々の日米間のリスク選好を市場で補足されるデータと被験者の直接的回答から得られたデータの双方から検証すること、および(3)日米におけるリスク選好の程度とその決定要因を分析している。(1)に関する研究では、1986年から2002年までの日経平均構成銘柄の株価および財務データ(企業規模、PBR、PER)を用いて、企業規模基準とバリュー基準で25分類されたポートフォリオの収益率データを作成した。その結果、PBRを用いる場合には小型株とバリュー株のアノマリーが検出される一方、PERの場合には小型株アノマリーのみが検出されることが示された。また、これら25種類のポートフォリオ収益率データに上記の資産価格モデルを適用した場合、米国とは異なり、2つのリスク要因のうちで割引率ベータのみが収益率を説明する上で有用であることが示された。(2)に関しては、(1)の研究の過程で推定される日米での危険回避度の値を踏まえて、経済実験とアンケートを用いても同様の結果が検出されるか否か分析を行った。(3)では、アンケート調査からの設問項目を用いて危険回避度と経済主体の属性や経済環境との因果関係を分析した。その結果、2005年の阪大COEアンケートデータを用いた場合、賃金リスクなどから計算された危険回避程度が日米両国においてほぼ等しい値をとる一方、米国の方が人々の証券市場への参加程度が有意に大きく、それが危険回避度と有意に負の相関を持っていることも示された。また、同アンケートを用いて池田・大竹教授らと行った共同研究では、健康投資の結果であるBMIや肥満に対して男性の危険回避度が負の影響を与えており、危険回避的な人ほど将来の健康リスクを考慮して肥満を抑制する傾向にあることが示された。本研究では、企業属性によって分類された株式ポートフォリオ収益率の変動をCampbell and Vuolteenaho(2005)型資産価格モデルを用いて説明できるか否かを分析し、そこから推計された危険回避度の日米比較を行う。また、阪大COEの大規模アンケートデータから推計された危険回避度の値とその決定要因が日本と米国間で異なるかを検証することにより、両国における投資家のリスク選好の差異を実証的に明らかにすることを目的とする。本年度の研究内容および成果は、以下の通りである。1.資産価格モデルを用いた実証分析では、企業属性によって分類された日本の株式ポートフォリオ収益率のデータを作成した。来年度にはCampbell and Vuolteenaho型資産価格モデルを用いての分析を開始し、危険回避度を推定することができる。また、大和総研が提供する既存のデータ(DSI)で同モデルを検証した論文は今年度中に学術誌に投稿する予定である。2.大規模アンケートを用いた研究では、危険回避度の値が日米両国においてほぼ等しいことが、他の研究者の先行研究において示されている。一方、同アンケートを用いて計算された時間選好率については、値、双曲割引効果、符号効果のそれぞれにおいて日米間で有意な違いがあった。人々の日々の経済選択の影響を受ける体格指数(Body Mass Index ; BMI)値との関係で言えば、危険回避度は日米両国ともにBMIに対して有意な影響は与えておらず、また、時間選好率については、日本では値と符号効果がBMIに影響する一方、米国においては有意では無いという対照的な結果となった。以上のBMIを用いた日米の比較研究で、現在二つの論文を執筆中である。

その結果、2005年の阪大COEアンケートデータを用いた場合、賃金リスクなどから計算された危険回避程度が日米両国においてほぼ等しい値をとる一方、米国の方が人々の証券市場への参加程度が有意に大きく、それが危険回避度と有意に負の相関を持っていることも示された。また、同アンケートを用いて池田・大竹教授らと行った共同研究では、健康投資の結果であるBMIや肥満に対して男性の危険回避度が負の影響を与えており、危険回避的な人ほど将来の健康リスクを考慮して肥満を抑制する傾向にあることが示された。
糖蛋白質性血液型物質の抗原活性化因子に関する研究

胃粘膜を筋層から剥離、細挫して、Kabatらの方法でトルエンを飽和させた塩酸-クエン酸緩衝液pH2.3を加え、時々pHを補正しながら37°Cで1乃至2週間自家ペプシン消化をおこない、ろ紙で濾過後、アルコール4倍量を加えて沈殿をとり、凍結乾燥したものを粗抽出標品とした。これらの0.5%生食水溶液について、型活性を抗Hトリ、抗A、抗Bヒト、抗Le^a、抗Le^bウサギ血清による凝集阻止試験で調べ、凝集阻止価128倍以上の型活性のものを型別にまとめて、Morganらの方法で90%フェノール抽出を行った。フェノールはピプチド乃至タンパク質を溶解させるので、ペプシン消化物から、これらを除いて、糖タンパク質を回収することができる。フェノール不溶性分画とフェノール溶性分画のアルコール10%乃至20%沈殿分画には糖タンパク質が多く含まれているので、これらの分画について同じ操作を繰り返し、得られた分画を99%アルコールで洗い凍結乾燥して中間精製標品とした。此等の各画分の内、フェノール溶性でアルコール10%沈殿分画のHLe^b物質をSepharose CL-4Bカラムを用いて、燐酸緩衝生理的食塩水中でゲル濾過すると、H活性は一つのピークとなり、ブルー・デキストラン及びヒトIgMを分子量マーカーとした時の、ゲル濾過法による推定分子量は1.1±0.1mega daltonsであった。同様にフェノール不溶性分画のA型物質のゲル濾過による推定分子量は1.7±0.1mega daltonsであり、フェノール溶性でアルコール10%分画のA型物質の推定分子量は1.2±0.1mega daltonsであった。更に、これらの型物質のアフィニティークロマトグラフィー、高速液体クロマトグラフィー等による分離精製をすすめ、糖蛋白質性抗原の活性化因子の分離精製を試みている。