hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Gタンパク質共役受容体の新しいシグナル調節と分子異常による疾患の解析

GPCRと疾患をテーマに、まれな内分泌疾患であってもそのメカニズムを解析することによって普遍的なメカニズムを明らかにするという視点で研究を遂行している。後天性低カルシウム性高カルシウム血症(AHH)患者由来モノクローナル抗体の精製をめざした試みを遂行している。AHH患者から採取した全血からB細胞を単離する際に、Ca感知受容体の細胞外ドメイン精製タンパクに反応する細胞をソートする方法を試みたが、目的のクローンは得られなかった。新規AHH症例として、多くの大学・病院と連携をとりながら尿中Caとの乖離を伴う高Ca血症をメルクマールに検索を続けている。この1年間で新規に2例のAHH患者を診断し、自己抗体の作用の詳細を検討中である。副甲状腺機能亢進症患者から摘出した副甲状腺から副甲状腺上皮細胞単離し、条件が整った際にPTH分泌アッセイに用いることができるようになった。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節部分型腎性尿崩症患者ですでに同定している変異について変異体を作成し、細胞への過剰/安定発現系にて蛍光細胞免疫染色あるいは細胞表面ELISAで発現量と局在を、アゴニスト結合アッセイ、cAMPアッセイ、ERK1/2リン酸化を指標として検討を続けている。治療の可能性を視野に入れ、変異体に対する新たなV2受容体作動薬の作用機構についても解析し、アゴニスト薬剤シャペロン(agonist pharmacochaperone)としての新たな作用を発見し、2016年に論文として報告した。他の変異体に対しても作用の詳細を検討している。Ca感知受容体のユニークな活性型をpositive allosteric modulatorとして安定化させるモノクローナル抗体作成を最終目標とし、AHH患者由来のB細胞を起点としてステップを踏みながら進めている。クローニング法を再検討中。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節:V2受容体変異による先天性腎性尿崩症に対する新たな治療戦略の可能性を最終目標とし、論文で報告した新たなV2受容体作動薬の作用につき検討を進めている。AHH患者由来のB細胞を起点としてたモノクローナル抗体のクローニング法を再検討する。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節:潜在的な部分型腎性尿崩症患者に対して積極的に遺伝子診断を行い、変異の同定・解析・V2受容体作動薬の効果検討をおこなっていく。後天性低カルシウム性高カルシウム血症(AHH)患者由来モノクローナル抗体の精製をめざし、AHH患者から採取した全血からB細胞を単離し、その一部を使用して免疫グロブリン可変領域をRT-PCRでクローン化した。AHH患者に対する治療の可能性として、Ca感知受容体に対するpositive allosteric modulatorsの作用を検討し、in vitroで自己抗体存在下に効果が確認できた。新規AHH症例として、多くの大学・病院と連携をとりながら尿中Caとの乖離を伴う高Ca血症をメルクマールに検索を続けているが、この1年間であらたにAHHと診断できる症例はなかった。副甲状腺機能亢進症患者からの摘出副甲状腺検体の初代培養系を確立中である。治療の可能性を視野に入れ、変異体に対する新たなV2受容体作動薬の作用機構についても解析し、アゴニスト薬剤シャペロン(agonist pharmacochaperone)としての新たな作用を発見し、論文として報告した。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節:GPCRと疾患をテーマに、まれな内分泌疾患であってもそのメカニズムを解析することによって普遍的なメカニズムを明らかにするという視点で研究を遂行している。AHH患者から採取した全血からB細胞を単離し、その一部を使用して免疫グロブリン可変領域をRT-PCRでクローン化し、各クローン由来の合成免疫グロブリンのCa感知受容体への反応性を確認しているところである。この1年間で新規に1例のAHH患者を診断し、自己抗体の作用の詳細を検討中である。

治療の可能性を視野に入れ、変異体に対する新たなV2受容体作動薬の作用機構についても解析し、アゴニスト薬剤シャペロン(agonist pharmacochaperone)としての新たな作用を発見し、昨年度論文として報告したが、他の変異体に対しても作用の詳細を検討中である。Ca感知受容体のユニークな活性型をpositive allosteric modulatorとして安定化させるモノクローナル抗体作成を最終目標とし、AHH患者由来のB細胞を起点としてステップを踏みながら進めている。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節:V2受容体変異による先天性腎性尿崩症に対する新たな治療戦略の可能性を最終目標とし、論文で報告した新たなV2受容体作動薬の作用につき検討を進めている。GPCRと疾患をテーマに、まれな内分泌疾患であってもそのメカニズムを解析することによって普遍的なメカニズムを明らかにするという視点で研究を遂行している。後天性低カルシウム性高カルシウム血症(AHH)患者由来モノクローナル抗体の精製をめざした試みを遂行している。AHH患者から採取した全血からB細胞を単離する際に、Ca感知受容体の細胞外ドメイン精製タンパクに反応する細胞をソートする方法を試みたが、目的のクローンは得られなかった。新規AHH症例として、多くの大学・病院と連携をとりながら尿中Caとの乖離を伴う高Ca血症をメルクマールに検索を続けている。この1年間で新規に2例のAHH患者を診断し、自己抗体の作用の詳細を検討中である。副甲状腺機能亢進症患者から摘出した副甲状腺から副甲状腺上皮細胞単離し、条件が整った際にPTH分泌アッセイに用いることができるようになった。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節部分型腎性尿崩症患者ですでに同定している変異について変異体を作成し、細胞への過剰/安定発現系にて蛍光細胞免疫染色あるいは細胞表面ELISAで発現量と局在を、アゴニスト結合アッセイ、cAMPアッセイ、ERK1/2リン酸化を指標として検討を続けている。治療の可能性を視野に入れ、変異体に対する新たなV2受容体作動薬の作用機構についても解析し、アゴニスト薬剤シャペロン(agonist pharmacochaperone)としての新たな作用を発見し、2016年に論文として報告した。他の変異体に対しても作用の詳細を検討している。クローニング法を再検討中。当初の計画通りに進めていく。〇V2バソプレッシン受容体変異体と作動薬の機能選択的調節:潜在的な部分型腎性尿崩症患者に対して積極的に遺伝子診断を行い、変異の同定・解析・V2受容体作動薬の効果検討をおこなっていく。
支援と受援の社会学：災害に関わる市民活動に焦点をあてて

災害が多発する昨今、市民による自発的な支援活動が不可欠になっているが、支援効果を高めるための組織化・制度化や、受援者(被災者)との関係性において問題も顕在化してきた。支援の制度化に関しては、特に公的主体との連携体制の構築が求められる中、従来から尊重してきた共同的な実践を可能にしつつ、トップダウン型の意思決定にも対応できる体制の構築が課題となっている。支援-受援関係に関しては、原発避難者が抱える問題構造を分析、支援が避難者同士を分断していく過程等を明らかにした。他方、過疎問題に悩む地域の復興調査から、良好な支援-受援関係が、復興の推進のみならず、従前の社会課題の解決にも寄与することが見出された。初年度に引き続き、今年度も申請時の基本的な枠組みを維持しつつ、東日本大震災で顕在化した課題に焦点を当て、当初設定した3つの領域((1)災害救援に関わる市民活動、(2)復興-減災に関わる市民活動、(3)討議の「場」)に関する幅広い情報収集と、奥行きのある実践的な調査を実施できた。前者では、支援者・団体による情報共有・意見交換などの会合、研究者による研究経過の発表会に可能な限り参加し、現在進行形で変化する事態の全体像を概括的に把握することに務めた。その結果(1)の領域では、1企業セクターと国際NGOが大きな資源動員を伴う支援を展開、2社協VCの限界と災害NPO等の連携による新しい活動体制の実現、3全国各地で避難者受入れ支援の展開等が東日本大震災後の市民活動の特徴として指摘でき、かつ2に関わるNPOから活動実績データの提供を受けることができた。後者では、連携研究・研究協力者の協力を得て、調査対象団体との関係構築が進み、(1)では、災害ボランティア全国ネットワークの自己検証・活動体制の検討に参画(を通じた参与観察)、(2)では、連携研究者を含む複数の社会学者と共に、原発事故の警戒区域にある自治体と避難者調査に関する連携協定を締結、併せて当該自治体の避難当事者団体主催の意見交換会の運営支援をアクションリサーチとして実施してきた。これらは(3)とも重なっており、調査を有機的に進めることができた。分析に必要なデータ(言説、活動実績)も着実に蓄積しつつある。科研費補助金により、現在進行形で変化する対象に合わせた調査活動を実施できる意義は大きい。(4)文献調査では、連携研究者や研究協力者の助言を得て、若手研究者と文献講読の勉強会を実施、当初予定していたテーマ(支援-受援関係)に加え、今回の災害によって生じた新たな事態を考えていくための基礎文献の収集・講読を進めることができた。本申請研究初年度に発生した東日本大震災により、本研究に関わる事象が大きく動いた。そこで研究の基本的な枠組みは維持しつつも、この震災で発現した新たな課題の把握にも努め、そこから得た知見を組み込みながら分析を進めた。申請時に設定した4つの研究領域における今年度の研究実績は、以下の通りである。(1)災害救援:東日本大震災から3年目を迎え、民間の活動基盤強化(統合化と資源確保)と民間-政府の連携体制づくりに向けた有識者会議がそれぞれ設置され、これらに参画。会議を通じて、実践団体に過去の経験(99年の官民連携の試み等)や、全米災害救援機構(NVOAD)に関する知見(領域(4)で収集)を提供しつつ、今回の体制構築の課題を検討した。公的セクターとの連携ではトップダウン型の指揮系統に入って活動できる体制構築が求められる一方、過去の国内の災害対応で尊重してきたボトムアップ型の活動原理や、共同的な実践を可能にする体制も必要であり、両者をいかに両立させていくかが今後の実践的課題であることを指摘した(代表者による分担執筆)。(2)復興-減災:原発事故の強制避難自治体との連携協定に基づく避難者調査や、避難当事者団体による支援活動や研究会に参画。原発避難と避難者支援の問題構造に関する一定の分析結果をまとめる(連携研究者の共編著書)と共に、学会の場(代表者による特設セッション企画)で、状況認識の共有を図った。(3)討議の「場」:引続き領域(1)(2)の会合に参画。過去の知見を提供しながら観察を継続した。また(2)で行った避難当事者の意見交換会録の可視化を検討した(分析は「質的統合法」の専門家に依頼。来年度一連の記録を別枠でまとめる予定)。(4)文献調査:今迄十分に行えなかった海外の文献収集に力を入れた。特にNVOADに関する情報は(1)で求められ提供したが、理論的検討に資する文献は十分に得られなかった。東日本大震災の発生に伴い、このテーマに関わる事象が大きく動くことになった。

この大災害で発現した課題に直接取り組み、そこから得られる知見を将来に生かしてくことが研究として重要であるという観点から、本年度は、基本的な枠組みを維持しつつも、この災害で顕在化した課題に焦点を当てた調査を行った。以下、本研究の柱となる課題(1)(4)の実績概要を記す。(1)「災害救援に関わる市民活動」に関する調査大震災後の救援体制の構築において、従来型の(社協が母体となる)災害ボランティアセンターの機能不全・限界が指摘される一方、「(ボランティアは)被災地に行くな」という言説が広く流布し、そのことが新たな問題をもたらしている可能性を指摘、併せて全国的な支援体制の構築とそれが果たした役割について考察(以上、共著書の分担執筆)。(2)「復興-減災に関わる市民活動」に関する調査原発事故をめぐる一連の問題は、日本がこれまで経験したことのない難題であり、何をもって「復興」と言えるのか、また広域避難者の実態も、見え難い。今年度はこの問題に取り組んできた。まず警戒区域の自治体と連携し、当該自治体から広域避難した者が抱える問題について聴取調査を実施、年末に報告書を作成。その後も自助組織の結成・広域避難者支援体制の構築過程の観察聴取を継続。(3)「討議の『場』」に関する調査震災後、様々なレベル(自治体規模全国を視野にいれた)で、直面する課題について議論する場が、多様な形(新規に結成したり、既存の団体間連携を母体としたり)で設けられてきた。これらにできるだけ参加し、そこでの議論を記録化すると共に関係者に聴取調査を行った。(4)文献調査:「支援」に関する実証研究・理論研究の収集と分析今年度は上記(1)(3)の課題に焦点を当て、文献・資料収集も東日本大震災に関する資料を中心に行った。震災から4年目を迎えた今年度は、3年間の経緯・実態・活動を中間総括する報告(書)の発信や、3年間の取組を踏まえた新しい支援体制構築の動き、逆に活動を終息させる動き等が見られた。こうした状況の変化を視野に入れながら、活動の実態に合わせる形で最終年度の研究を行った。申請時に設定した4つの領域における研究実績は以下の通り。(1)災害救援に関わる市民活動:昨年度に引き続き、民間の活動基盤強化に向けた準備会と、民間-政府の連携に向けた有識者会議に参画、新体制の構築を検討してきたが、今年度、この新体制を念頭においた災害対応が行われたので、当該事例(丹波市豪雨災害)に関する現地調査を実施、ボトムアップ型とトップダウン型の対応の接合について検討、更にこれまでの一連の災害調査を踏まえ、災害対応事例を比較・検討するための分析枠組を提示した(報告書は来年度発行予定)。(2)復興-減災に関わる市民活動:今年関心を集めた地方消滅・創生の議論と絡める形で減災・復興について検討した(連携研究者)。また10周年を迎えた中越地震から、震災復興が地域づくりに果たした役割に関する研究成果が出され(研究協力者らによる)、これに学んだ。なお原発避難問題は、昨年度一定の成果を出せたので、今年度、新たにより長期的な視点に立った研究会を設置した。(3)討議の場:引き続き領域(1)の会合に参画、具体的な体制構築に向けて一定の結論を出した(来年度出版される本に寄稿予定)。領域(2)で行った避難当事者の意見交換会のデータを質的統合法の専門家に依頼し、可視化してもらった(但し今年度は当該研究ではなく新設の研究会で行った)。
脛骨関節軟骨および軟骨下骨の力学的特性評価に関する研究

高齢化社会が進むに伴い,変形性膝関節症の増加が整形外科領域では大きな問題となっている.変形性膝関節症の発生機序や障害の進行過程には不明なことが多く,特に膝関節周辺の力学的環境が関節症に及ぼす影響が重要であるといわれている.これまでの膝関節に関するバイオメカニカルな研究では,関節軟骨および軟骨下骨単体について,それぞれ独立に扱われた研究が殆どであり,軟骨下骨の直接的な検討や軟骨と下骨との相互作用について調べた例は見当たらない.そのようなことから本研究では,ヒト脛骨関節を対象に,その関節軟骨と軟骨下骨の力学的特性についてバイオメカニカルな新たな見地から明らかにすることを主な目的として平成11年度から行っている.本研究では,関節軟骨については,ニードル法によって軟骨の厚さ分布を測定するとともに,自作した押し込み試験機および微小試験片による強度試験装置を用いて,軟骨の力学的特性を明らかにした.軟骨下骨については,走査型超音波顕微鏡,微小硬度計および微小試験片による強度試験装置により,骨の弾性率分布と強度分布を求める手法を開発した.また,最近開発されたpQCTを併用することによって,下骨の形状と骨密度を明らかにした.変形性膝関節症患者から摘出したヒト脛骨関節を対象に上記の方法を用いて軟骨および下骨を対象に検討を行った結果,以下のようなことが明らかとなった.(1)脛骨膝関節面の軟骨が損傷、変性している部位では,軟骨の見かけの剛性が高い.(2)軟骨下骨は部位によりその骨密度および弾性率に差異がみられる.(3)関節軟骨の損傷がみられる部位では,軟骨下骨の弾性率が高くなる傾向がみられる.(4)軟骨下骨の弾性率と骨密度との間には正の相関が認められた.高齢化社会が進むに伴い,変形性膝関節症の増加が整形外科領域では大きな問題となっている.変形性膝関節症の発生機序や障害の進行過程には不明なことが多く,特に膝関節周辺の力学的環境が関節症に及ぼす影響が重要であるといわれている.これまでの膝関節に関するバイオメカニカルな研究では,関節軟骨および軟骨下骨単体について,それぞれ独立に扱われた研究が殆どであり,軟骨下骨の直接的な検討や軟骨と下骨との相互作用について調べた例は見当たらない.そのようなことから本研究では,ヒト脛骨関節を対象に,その関節軟骨と軟骨下骨の力学的特性についてバイオメカニカルな新たな見地から明らかにすることを主な目的として平成11年度から行っている.本研究では,関節軟骨については,ニードル法によって軟骨の厚さ分布を測定するとともに,自作した押し込み試験機および微小試験片による強度試験装置を用いて,軟骨の力学的特性を明らかにした.軟骨下骨については,走査型超音波顕微鏡,微小硬度計および微小試験片による強度試験装置により,骨の弾性率分布と強度分布を求める手法を開発した.また,最近開発されたpQCTを併用することによって,下骨の形状と骨密度を明らかにした.変形性膝関節症患者から摘出したヒト脛骨関節を対象に上記の方法を用いて軟骨および下骨を対象に検討を行った結果,以下のようなことが明らかとなった.(1)脛骨膝関節面の軟骨が損傷、変性している部位では,軟骨の見かけの剛性が高い.(2)軟骨下骨は部位によりその骨密度および弾性率に差異がみられる.(3)関節軟骨の損傷がみられる部位では,軟骨下骨の弾性率が高くなる傾向がみられる.(4)軟骨下骨の弾性率と骨密度との間には正の相関が認められた.高齢化社会が進むとともに,変形性膝関節症患者の増加傾向が整形外科では大きな問題となっている.変形性膝関節症の発生機序には不明な点が多く,特に力学的環境と関節症との関係を明らかにすることが重要である.しかし,これまでの膝関節構成組織に関する研究では,関節軟骨や骨単体について,それぞれ独立に取り扱っており,軟骨下骨の直接的な測定や下骨と軟骨との関係について明確に調べた例は見当たらない.そこで本研究では動物及びヒト脛骨関節について,その関節軟骨と軟骨下骨の力学特性分布について詳細に明らかにすることが主な目的である.平成11年度には,軟骨の力学特性を評価する押し込み試験装置を製作した.これは,対象とする軟骨に対して,押し込み荷重を小型ロードセルにより,押し込み変位を非接触型レーザ式変位計により,それぞれ厳密に測定し,数種類の大きさの圧子を用いるとともに,研究代表者らの独自のデータ解析手法を用いて,これまで分離して求めることが不可能であった力学パラメータ,すなわち弾性率及びポアソン比を定量的に評価し,その分布を明らかにする測定システムである.また,軟骨下骨の力学特性評価のために,超音波顕微鏡及び微小硬さ試験による試験法の確立を動物及びヒト皮質骨を対象に行った.さらに,変形性膝関節症患者から摘出した5例のヒト脛骨関節を対象に基礎実験を試みた.その結果,次のことがら等を明らかにした.1.軟骨が薄い部位では,軟骨の見かけの剛性及び軟骨下骨の弾性率は大きくなる傾向が認められた.2.軟骨が薄くなると軟骨下骨が負担する荷重割合が増加し,軟骨下骨の弾性率が上昇すると考えられた.以上の結果については全で国内学会及び国際会議にて発表済みまたは発表予定である.長寿化社会が進むに伴い,変形性膝関節症の増加傾向が整形外科では大きな問題となっている.変形性膝関節症の発生機序や障害の進行過程には不明なことが多く,特に膝関節周辺の力学的環境が関節症に及ぼす影響が重要であると考えられている.

これまでの膝関節に関する生体力学的研究では,関節軟骨および軟骨下骨単体について独立に扱われた研究が多く,軟骨下骨の直接的な検討や軟骨と下骨との相互作用について調べた例は見当たらない.そこで本研究では,ヒト脛骨関節について,その関節軟骨と軟骨下骨の力学的特性について明らかにすることを主な目的として平成11年度から行っている.平成12年度では,関節軟骨については,ニードル法によって軟骨の厚さ分布を測定するとともに,自作した押し込み試験機および微小試験片による強度試験装置を用いて,軟骨の力学的特性を明らかにした.軟骨下骨については,走査型超音波顕微鏡,微小硬度計および微小試験片による強度試験装置により,骨の弾性率分布と強度分布を求める手法を開発した.また,最近開発されたpQCTを併用することによって,下骨の形状と骨密度を明らかにした.変形性膝関節症患者から摘出した6例のヒト脛骨関節を対象に上記の方法を用いて軟骨および下骨を対象に検討を行った結果,以下のようなことが明らかとなった.1.軟骨が損傷している部位では,軟骨および軟骨下骨の弾性率は高くなる傾向が確認された.2.軟骨損傷が進行するに従い,軟骨下骨の荷重分担が増加し,下骨の骨密度,弾性率および破壊強度は増加する.3.変形性膝関節症患者の関節近傍組織には,膝関節アライメント変化の影響が大きいことが示唆された.以上の結果については平成12年度の国内雑誌,学会および国際会議等で公表するとともに,平成13年度の国際会議等で発表予定である.高齢化杜会が進むに伴い,変形性膝関節症の増加が整形外科領域では大きな問題となっている.変形性膝関節症の発生機序や障害の進行過程には不明なことが多く,特に膝関節周辺の力学的環境が関節症に及ぼす影響が重要であるといわれている.これまでの膝関節に関するバイオメカニカルな研究では,関節軟骨および軟骨下骨単体について,それぞれ独立に扱われた研究が殆どであり,軟骨下骨の直接的な検討や軟骨と下骨との相互作用について調べた例は見当たらない.そのようなことから本研究では,ヒト脛骨関節を対象に,その関節軟骨と軟骨下骨の力学的特性についてバイオメカニカルな新たな見地から明らかにすることを主な目的として平成11年度から行っている.平成13年度では,関節軟骨については,ニードル法によって軟骨の厚さ分布を測定するとともに,自作した押し込み試験機および微小試験片による強度試験装置を用いて,軟骨の力学的特性を明らかにした.軟骨下骨については,走査型超音波顕微鏡,微小硬度計および微小試験片による強度試験装置により,骨の弾性率分布と強度分布を求める手法を開発した.また,最近開発されたpQCTを併用することによって,下骨の形状と骨密度を明らかにした.変形性膝関節症患者から摘出したヒト脛骨関節を対象に上記の方法を用いて軟骨および下骨を対象に検討を行った結果,以下のようなことが明らかとなった.(1)脛骨膝関節面の軟骨が損傷、変性している部位では,軟骨の見かけの剛性が高い.(2)軟骨下骨は部位によりその骨密度および弾性率に差異がみられる.(3)関節軟骨の損傷がみられる部位では,軟骨下骨の弾性率が高くなる傾向がみられる.(4)軟骨下骨の弾性率と骨密度との間には正の相関が認められた.
口腔内装置の一体型と分離型の違いが, 閉塞性睡眠時無呼吸症の治療に与える影響

閉塞性睡眠時無呼吸症(OSA)に対する治療は,医科で行うCPAP治療が主流だが,近年歯科で行う口腔内装置(OA)治療の有用性が医科でも認められつつある.OAは下顎を前方に牽引するタイプが主流で,構造的に上下一体型OAと上下分離型OAに分類される.本邦では保険制度上の理由から,簡便で安価な一体型OAが主に用いられている.しかし世界的にはOAの装着感や下顎位の調整のしやすさから,分離型OAが主流である.本邦でも分離型OAの普及を図るためには,一体型OAと比べた際の分離型OAの有効性を客観的に調べる必要がある.しかし現在までに報告は少なく,現状分離型OAが有効かは示されていない.そこで本研究では, OA作成のため紹介を受けたOSA患者に対し,一定期間分離型OAと一体型OAを交互に使用させ,治療効果,副作用の程度, OOLの改善度,患者満足度など包括的に評価を行う事を目的とした.本研究により,分離型OAの有効性が立証されれば,分離型OAの保険導入への妥当性を裏付ける一助となる.2018年度は研究に用いる評価装置を導入し,使用するためのチュートリアルを受けた.また分析に必要なパソコンを購入し,研究を行う準備を行った.その後は予備実験を行い,研究計画のブラッシュアップを行った.得られた結果を参考に当初の研究計画を修正し,現在倫理審査の申請中である.予備実験に時間を要したことと,倫理審査の準備,申請までに時間がかかってしまった倫理審査が承認でき次第,研究を開始する.被験者を増やしつつ,評価を行う.研究がスタートすれば対照症例数はあるので順調に進めていけると思われる.閉塞性睡眠時無呼吸症(OSA)に対する治療は,医科で行うCPAP治療が主流だが,近年歯科で行う口腔内装置(OA)治療の有用性が医科でも認められつつある.OAは下顎を前方に牽引するタイプが主流で,構造的に上下一体型OAと上下分離型OAに分類される.本邦では保険制度上の理由から,簡便で安価な一体型OAが主に用いられている.しかし世界的にはOAの装着感や下顎位の調整のしやすさから,分離型OAが主流である.本邦でも分離型OAの普及を図るためには,一体型OAと比べた際の分離型OAの有効性を客観的に調べる必要がある.しかし現在までに報告は少なく,現状分離型OAが有効かは示されていない.そこで本研究では, OA作成のため紹介を受けたOSA患者に対し,一定期間分離型OAと一体型OAを交互に使用させ,治療効果,副作用の程度, OOLの改善度,患者満足度など包括的に評価を行う事を目的とした.本研究により,分離型OAの有効性が立証されれば,分離型OAの保険導入への妥当性を裏付ける一助となる.2018年度は研究に用いる評価装置を導入し,使用するためのチュートリアルを受けた.また分析に必要なパソコンを購入し,研究を行う準備を行った.その後は予備実験を行い,研究計画のブラッシュアップを行った.得られた結果を参考に当初の研究計画を修正し,現在倫理審査の申請中である.予備実験に時間を要したことと,倫理審査の準備,申請までに時間がかかってしまった倫理審査が承認でき次第,研究を開始する.被験者を増やしつつ,評価を行う.研究がスタートすれば対照症例数はあるので順調に進めていけると思われる.当該年度に研究をスタートする事が出来ず,物品費及びその他の経費を使用するに至らなかったため次年度使用額が生じる.次年度には研究をスタートさせるため,研究開始にあたり,必要な物品およびその他の経費がかかると思われる
早期胃癌のマイクロサテライト不安定性は免疫組織化学的染色のみで同定出来るか？

上記に記載した染色態度の評価を変更した事に伴って標本の再検討が必要となったり、再染色が必要となったが概ね研究実施計画書に準じた流れで研究は進捗している。各症例のDNA-MMR関連タンパクの染色態度とPCRの結果を合わせ核染色態度の意味を検討していく。また、論文作成も行って行く方針である。理由:予定通り進んだが、試薬購入の際の誤差として生じた。使用計画:2019年度はこの残高を含め試薬の購入に使用する。
ゲノムタイピングによるトラフグ属自然交雑個体の両親の種同定

トラフグ属魚類は日本周辺海域、東シナ海、黄海に22種が報告され、これらのうち13種は厚生労働省に食用として許可され、価値の高い水産資源となっている。本属魚類には自然交雑種が出現し、稀に流通する。一般に交雑種は模様が純系種とは異なるため、交雑フグか否かは外見で判断することが可能である。しかし、模様が類似する種間での雑種は純系種と同じような外見をしているものもおり、誤食による食中毒の原因となる可能性がある。今年度は前年度に続き、交雑フグの両親種を同定する方法の確立および自然交雑フグの毒性の解明を目的とした。日本周辺海域で採集したトラフグ属15種について、親種を同定するため、核遺伝子のPtr領域とmyh6領塚の塩基配列を検討した。Ptr領域ではクサフグ、ムシフグ、ゴマフグが他種と区別でき、myh6領域ではマフグ、メフグ、ムシフグ、コモンフグが他種と区別できた。昨年度検討した嗅覚受容体VIR領域と組み合わせることにより、食される可能性のあるトラフグ属の両親の同定法がほぼ確立できた。福岡県鐘崎沖で漁獲されたトラフグ×マフグおよびトラフグ×ゴマフグ(これらはかつてマガイフグとして流通)を用いて、交雑フグの皮の毒性を調べた。トラフグ×マフグ(雌親×雄親、以下同様)の交雑個体(6個体)の皮のTTX量は、1個体は検出限界以下であったが、5個体は1161MU/gであった。ゴマフグ×トラフグ(2個体)では7と29MU/gであった。トラフグ×マフグ(5個体)では4個体は5.5MU/g以下であったが、1個体は14MU/gであった。マフグ×トラフグ(2個体)はいずれも2MU/g以下であった。以上のように、トラフグとゴマフグ、トラフグとマフグの交雑個体の皮には有毒のものが含まれていること、トラフグ・ゴマフグ間の交雑個体はトラフグ・マフグ間よりも高い毒性をもつ傾向があることが明らかになった。今年度は交雑フグの両親種を同定する方法の確立および自然交雑フグの収集を目的とした。日本周辺海域および中国、韓国沿岸で採集したトラフグ属15種について、親種を同定するため、嗅覚受容体VIR領域314bp、母親種同定のため、mtDNA Cytochromeわ領域113bpと16SrRNA領域570bpの塩基配列を決定した。クサフグ♀×トラフグ♂の組み合わせで人工受精を行い、孵化直前の卵を用いて、これらの遺伝情報を用いた本法は有効性を検討した。さらに福岡県鐘崎沖で採捕された2タイプの自然交雑個体と考えられるフグ(タイプ1:ゴマフグに似るが、純系のゴマフグにはみられない胸鰭基部後方の大黒斑を有する。タイプ2:マフグに似るが、純系のマフグにみられない体表の棘を有する)の両親の種同定を行った。これらは大型で以前はマガイフグとして流通していたものである。クサフグ♀×トラフグ♂の人工受精卵は、mtDNAからはクサフグ、嗅覚受容体VIRからはトラフグとクサフグが検出され、本法の有効性が確認できた。また、タイプ1はトラフグ×ゴマフグ、またタイプ2はトラフグ×マフグのそれぞれ交雑個体であることが明らかになった。このほか、フィールド調査により10タイプ以上のトラフグ属自然交雑と推定される個体を収集した。

福岡県鐘崎沖で漁獲されたトラフグ×マフグおよびトラフグ×ゴマフグ(これらはかつてマガイフグとして流通)を用いて、交雑フグの皮の毒性を調べた。トラフグ×マフグ(雌親×雄親、以下同様)の交雑個体(6個体)の皮のTTX量は、1個体は検出限界以下であったが、5個体は1161MU/gであった。ゴマフグ×トラフグ(2個体)では7と29MU/gであった。トラフグ×マフグ(5個体)では4個体は5.5MU/g以下であったが、1個体は14MU/gであった。マフグ×トラフグ(2個体)はいずれも2MU/g以下であった。以上のように、トラフグとゴマフグ、トラフグとマフグの交雑個体の皮には有毒のものが含まれていること、トラフグ・ゴマフグ間の交雑個体はトラフグ・マフグ間よりも高い毒性をもつ傾向があることが明らかになった。
バクトボラミンのシクロスポリンとのinvitroにおける相乗免疫抑制作用の研究

健康と思われる8人より採血しHLAを調べ、DRの異なった検者の組み合わせでリンパ球混合培養(MLC)を行った。Mitomycin C処理した刺激細胞、反応細胞とも10^5個のヒト末梢リンパ球を用いて5%CO_237°Cの条件下で6日間MLCを行った。バクトボラミン(BBL)シクロスポリン(CYA)とも何種類かの濃度の組み合わせで培養液に加え、細胞をハーベストする20時間前に0.25muCiの^3Hmethylthymidineを各wellに加えて液体シンチレーションカウンターでDPM値を測定した。これらのDPMよりpercent inhibitionを計算した。その結果図表の如くCYA1ng/mlで0.09±35.5%、10ng/mlで5.0±35.4%、BBL10mug/mlでは9.24±8.21%とほぼ諸家の報告の値に近似したpercent inhibitionが得られた。これに比しCYA1ng/mlとBBL10mug/mlの組み合わせでは24.9±11.8%、CYA10ng/mlとBBL10mug/mlの組み合わせでは37.0±9.40とほぼ予想どうりの相乗免疫抑制作用が認められた。今後再現性についてさらに検討を加えFK506、スパーガリンなどの免疫抑制剤についても同様の実験を行ってみたいと考えている。
沖縄の動物供犠をめぐる民俗学的研究

沖縄県内4地点において、それぞれ民俗誌的記述の完成に向けた予備的調査及び一部先島地域での悉皆調査をおこなった。その結果宮古地域の伊良部島佐良浜と石垣市川平では、動物供犠祭祀が境界祭祀に動物供犠を伴うもので、御嶽信仰とも深い関わりをもつことが明らかとなった。この成果については平成20年11月に言語文化研究会において発表をおこない、動物供犠関連資料のデータベース化については継続し随時公開していく予定である。平成19年度は、これまで継続的に実地調査をおこなってきた糸満市喜屋武、知念村志喜屋、うるま市与那城屋慶名、名護市屋部において、民俗誌的記述の完成を目指した調査研究をおこなった。またこれまでの予備的調査の結果を受け、宮古地域の伊良部島佐良浜と八重山地域の石垣市川平のインテンシィブ調査をおこなった。いずれも動物供犠一連の祭祀儀礼を中心とした調査を、伊良部島佐良浜では旧暦2月初旬、石垣市川平では旧暦11月におこなわれる祭祀前後に1週間程度の実地調査をおこなった。それぞれ10日間の予備的調査と補足的調査を予定していたが、天候等の影響もあり十分な成果が挙げられたとは言い難く、次年度に課題を残す結果となった。同時に、この調査機会を有効に利用し、周辺地域の予備的調査もおこなう予定であったが、これも次年度の課題となった。実地調査は、原則として聞き書きとしたが、祭祀儀礼一連の調査においては映像資料化を図ることを目的とし、デジタルビデオカメラを用いた。尚、撮影に関しては複数の場において同時進行的におこなわれる祭祀儀礼を観察調査しながらの録画となるため、映像資料作成の経験を有する者に研究補助を依頼し、作業分担を図る中でおこなったが、2名での分担では目的としていた多角的な視点での調査とはならず、今後の課題となった。また、これまでの調査結果から、沖縄本島で境界祭祀儀礼において動物供犠をともなうことが報告されている46地域については、データー入力をおこないながら、出来る限り正確精確な情報を得るために再調査をおこなった。中でも戦中戦後において消滅に至った祭祀が、近年儀礼をともなって復活する傾向にあり、既に幾つかの地域では調査報告もなされているが、特にこの点に注目した調査をおこなった。以上、平成19年度は、沖縄本島地域の調査と宮古・八重山地域の調査をおこない、精確な研究データの集積を図ることができたが、同時に新たな課題が生まれた。糸満市喜屋武、知念村志喜屋、うるま市与那城屋慶名、名護市屋部の四地点について、民俗誌的記述の完成に向けて、今回予備的調査及び一部先島地域での悉皆調査をおこなった。その結果宮古地域の伊良部島佐良浜では、新たな動物供犠祭祀について理解を深めることができた。また、八重山地域の石垣市川平におけるインテンシィブ調査では、境界祭祀に動物供犠を伴うこと、そして御嶽信仰とも深い関わりをもつ事例を突き止めることができた。いずれも現在報告書の執筆を進めているところであるが、周辺地域との関わりについての調査が不十分であることから、報告書の完成にむけて補足調査の必要性が生じており、現在も継続調査にあたっているところである。尚、糸満市喜屋武及び知念村志喜屋については、すでに執筆を終えており、平成20年11月に言語文化研究会において発表をおこなった。また、動物供犠関連資料のデーターベース化は、沖縄本島のデータを入力したものの、その汎用に向けてのシステム化については完成することができず、当面紙媒体を通じて発表していくことにし、同時に沖縄本島周辺離島、先島から与那国島、そして奄美地方に至る地域の資料を収集・入力は今後継続しておこなう予定である。特に資料収集に関しては、琉球大学附属中央図書館、沖縄国際大学図書館、沖縄県立図書館、沖縄県立博物館所蔵の図書資料については既に完了し、南西諸島地域の21の自治体図書館および教育委員会発行の関係資料の収集をおこない、随時データー入力をおこなうことができた。
生体内の機能を維持した血管の器官培養法確立：　血管恒常性維持のメカニズムを探る

血管の無血清培地での器官培養法は組織構築を維持し組織特異的な細胞機能を保持している為、薬物の長期作用を検討する上で有用な実験系である。しかし無血清培地での器官培養血管は急性摘出血管(Fresh)と比べると収縮張力の減弱や感受性の変化、細胞内シグナル伝達機構が変化し、Freshとは異なる性質を持つと考えられている。本研究ではFreshと比較して器官培養により誘導される機能変化およびその詳細メカニズムを検討すること目的として研究をおこなった。ユビキチンプロテアソーム系はタンパク質分解、細胞周期、シグナル伝達を調節することから、無血清器官培養した血管で見られる機能変化を引き起こす可能性がある。そこで本研究では無血清器官培養によりKClに対する収縮感受性が増強するメカニズムを、ユビキチンプロテアソーム系阻害薬bortezomibを用いて検討した。5日間の無血清器官培養血管(0% serum)において、Freshと比べKClに対する収縮感受性が有意に増加した。一方、ユビキチンプロテアソーム阻害薬bortezomib処置無血清器官培養血管(Bortezomib)では、0% serumで観察されたKClに対する収縮感受性の増加が有意に抑制された。26年度が最終年度であるため、記入しない。しかし無血清培地での器官培養血管は急性摘出血管(fresh)と比べると収縮張力の減弱や感受性の変化などがおこり、freshとは異なる性質を示す。本研究ではfreshと比べ器官培養により誘導される変化およびその機序を、1.血管内皮細胞では活性酸素種(ROS)、2.血管平滑筋細胞ではmammalian target of rapamycin complex1(mTORC1)に着目し検討した。以下に本年度の研究成果の概要を示す。1.血管内皮細胞:生体内の血管は常に血液にさらされており、血液中の様々なタンパク質、ビタミン、脂質などが血管恒常性維持に重要と考えられる。そこで本研究ではこれらの栄養素を含む成熟ラット血清の器官培養ラット前腸間膜動脈における弛緩機能に及ぼす影響を検討した。3日間の無血清器官培養血管内皮細胞においてfreshと比べミトコンドリア膜電位が上昇し電子伝達系を介したよりROS産生が生じることで内皮依存性弛緩反応および内皮形態が障害されるが、成熟ラット血清の添加はROSを除去することによりその弛緩反応減弱と形態傷害を回復させることを明らかにした(Vascul Pharmacol 2013)。2.平滑筋細胞:mTORC1は多様なシグナル(増殖因子,ストレス,エネルギー状態,酸素レベルおよびアミノ酸)を統合することが知られており、無血清器官培養血管においてもmTORC1が活性化される可能性がある。本研究では無血清器官培養により収縮張力が減弱するメカニズムを、mTORC1に着目し検討した。5日間の無血清器官培養血管( 0%serum)においてはfreshと比べKC1による収縮張力が有意に減弱し、組織形態学的に中膜平滑筋層が粗鬆化した。mTOR阻害薬ラバマイシンを無血清培地に添加したところ、0% serumで観察された収縮張力の減弱および中膜平滑筋層の粗鬆化が改善された。実際に0% serumにおけるmTOR発現をWB法で検討したところ、freshと比べ有意に増加し、ラバマイシン処置はそれを抑制した。以上の結果は、無血清培地での器官培養により破たんする血管恒常性維持機構を明らかにした点、成熟ラット血清や薬物を用いてこれらを是正した点で重要であり、生体内の機能を維持した血管の器官培養法確立へつながるための基礎的な知見を得たと考えられる。血管の無血清培地での器官培養法は、薬物の長期作用を検討する上で有用な実験系である。しか急性摘出血管(Fresh)と比べると異なる性質を持つと考えられている。本研究ではFreshと比較して器官培養により誘導される機能変化のメカニズムを、1Mammalian mechanistic target of rapamycin (mTOR)と、2ユビキチンプロテアソーム系に着目し検討した。1非定型セリン/トレオニンプロテインキナーゼであるmTORは細胞の分化、細胞内Ca^<2+>動態を調節している。無血清器官培養により収縮張力が減弱するメカニズムを、mTORに着目し検討した。無血清培地での5日間の器官培養により摘出前腸間膜動脈平滑筋ではmTORタンパク質発現が増加し筋小胞体内Ca^<2+>が減少することによってKCIによる収縮張力が減弱する一方、mTOR阻害薬ラパマイシンはmTORタンパク質発現の増加を抑制し筋小胞体Ca^<2+>を保持させることによりKCIによる収縮張力を改善した(J. Vet. Med. Sci. 2014)。2ユビキチンプロテアソーム系はタンパク質分解、シグナル伝達を調節する。無血清器官培養によりKC1に対する収縮感受性が増強するメカニズムを、ユビキチンプロテアソーム系に着目し検討した。5日間の無血清器官培養血管(0%serum)においてはFreshと比較しKC1に対する収縮感受性が有意に増加した。ユビキチンプロテアソーム阻害薬MG132およびbortezomibは、0%senumの収縮感受性増加を有意に抑制した。

以上の結果は、無血清培地での器官培養により破たんする血管恒常性維持機構を明らかにした点、薬物を用いてこれらを是正した点で重要であり、生体内の機能を維持した血管の器官培養法確立へつながるための基礎的な知見を得たと考えられる。血管の無血清培地での器官培養法は組織構築を維持し組織特異的な細胞機能を保持している為、薬物の長期作用を検討する上で有用な実験系である。しかし無血清培地での器官培養血管は急性摘出血管(Fresh)と比べると収縮張力の減弱や感受性の変化、細胞内シグナル伝達機構が変化し、Freshとは異なる性質を持つと考えられている。本研究ではFreshと比較して器官培養により誘導される機能変化およびその詳細メカニズムを検討すること目的として研究をおこなった。ユビキチンプロテアソーム系はタンパク質分解、細胞周期、シグナル伝達を調節することから、無血清器官培養した血管で見られる機能変化を引き起こす可能性がある。そこで本研究では無血清器官培養によりKClに対する収縮感受性が増強するメカニズムを、ユビキチンプロテアソーム系阻害薬bortezomibを用いて検討した。5日間の無血清器官培養血管(0% serum)において、Freshと比べKClに対する収縮感受性が有意に増加した。一方、ユビキチンプロテアソーム阻害薬bortezomib処置無血清器官培養血管(Bortezomib)では、0% serumで観察されたKClに対する収縮感受性の増加が有意に抑制された。26年度が最終年度であるため、記入しない。9.研究実績の概要で述べた研究成果は第154回日本獣医学会学術集会および第86回日本薬理学会年会で報告し、血管内皮細胞における結果については1本の論文(Vascul Pharmacol 2013)にまとめることができた。現在は血管平滑筋についてはmTORを中心に研究をすすめ成果を論文にまとめていることから、期待通り研究が進展していると評価した。9.研究実績の概要で述べた研究成果はThe High Blood Pressure Research 2013Scientific Sessionsで報告し、1本の論文(J. Vet. Med. Sci. 2014)にまとめることができた。現在はユビキチンプロテアソーム系を中心に研究をすすめ成果を論文にまとめていることから、おおむね順調に進展していると評価した。現在まで行っている血管の器官培養法は摘出血管を無血清培地に静置する方法で行ってきた。しかし生体内の血管は実際には血流、血圧、拍動といったメカニカルストレスを受けている。今後は血管組織にメカニカルストレス;1.流れ:培養液還流による血管内皮へのずり応力負荷、2.圧:血管壁における血圧の負荷、3.周期的伸展刺激:心拍動による周期的収縮・弛緩の負荷、を行い器官培養を行う。長期におよぶメカニカルストレスが血管組織の機能及び構造にどのような影響を与えるかを、内皮および平滑筋の(脱)分化マーカー発現、収縮張力、組織形態、シグナルの詳細を検討することから明らかにする。これまでに無血清器官培養ウサギ前腸間膜動脈は急性摘出血管と比較しCa2+感受性増強することが報告されている。このことからユビキチンプロテアソーム系はCa^<2+>
多機能型脳室フィイバースコープと遺伝子導入法を用いた視床下部性病態モデル動物作製

1.多機能型脳室ファイバースコープの操作性の改良多機能型脳室ファイバースコープ(山鳥式6型機)は旧型機に比し、画像面で大きな改良がなされ、脳室周囲組織を鮮明に観察することが可能となった。しかしながら、マニュアルの操作では脳室周囲組織を傷害する可能性がなお存在し、確実に脳内局所のみの処置(破壊等)を行うためには、可能な限り手による操作の範囲を減少させる必要が生じた。そのために、脳室ファイバースコープ本体と脳定位固定装置を連携する特別装置を、町田装作所で作製中である。2.動物実験モデルの作製脳室ファイバースコープは直径3.2mmと2.1mmの2本を作製したが、現在2.1mmのものを用いて、イヌの脳室下器官を破壊し、飲水行動を観察している。脳室周囲組織、特に視床下部は食行動に深くかかわっており、今後この領域は破壊等の操作を加え、さまざまなモデル動物を作製する予定である。3.神経ペプチド遺伝子及びアンチセンスオリゴヌクレオチドの作製神経ペプチド及びその受容体の遺伝子(cDNA)は現在クローニング中もしくはクローニングが終了している。神経ペプチドを過剰に脳内に発現させると同時に、アンチセンスオリゴタクレオチドを作製し、新たな特異的な病態モデル動物を作製する予定である。現在ブリミンと命名されている強力な摂食促進物質であるneumpetide Y及びその受容体に注目し、実験をすすめている。1.多機能型脳室ファイバ-スコ-プ(山鳥式6型機)の製作旧4型機及び5型機をベ-スに、電気凝固破壊機能のみならず、培養神経細胞(組織)等の移植や微量脳組織片採取機能等を備えた、多機能型脳室ファイバ-スコ-プを作成した。拡大撮影やテレビモニタリングシステムも導入し、画像の鮮明化等その性能に飛躍的な向上を加えた。ファイバ-スコ-プは直径2.1mmと3.2mmの2本を作成したことも今回の改良点で、それぞれ電気凝固破壊用及び採取移植注入用と機能分けを行なった。イヌの脳室内にファイバ-スコ-プを実際に挿入し、その性能を確認した。2.頭蓋より脳室内へのアクセス脳室ファイバ-スコ-プは、これまで大槽より挿入し、中脳水道を越えて第III脳室に到達させるアプロ-チをとってきた。今回、当初は側脳室よりファイバ-スコ-プを挿入し、第III脳室に到達させる予定であったが、イヌの視床間橋が予想外に(他種属に比し)大きく、ファイバ-スコ-プにより一部損傷をうける可能性があり、断念した。現在、第III脳室へ直接挿入する方法を検討中である。3.神経ペプチド(前駆体)cDNAのクロ-ニングPCR法を用いて、neumpeptide Y(NPY)及びchulecystokinin(CCK)のcDNAを単離し、その構造解析を行っている。NPY cDNAに関しては、蛋白のレベルでその発現を確認した。今後基礎実験を終了した後、モデル動物作製にかかる予定である。
卵胞成熟過程における、小胞体ストレスの意義の検討

卵胞発育、成熟過程には局所因子が重要な役割を果たすことが知られているが、その機序については未解明な点が多い。近年、小胞体ストレスが広く細胞の恒常性維持に関わることが明らかとなり、卵胞発育、成熟とも関わるのではないかと仮説を立てた。本研究において、マウス卵巣を用いて小胞体ストレス応答遺伝子として代表的な、spliced XBP1(sXBP1)とHSPA5が卵胞の発育過程に応じて顆粒膜細胞に発現していることを示した。さらに、ヒト卵丘細胞を用い、sXBP1発現が成熟卵子周囲卵丘細胞において亢進していることを示した。卵胞発育、成熟過程において、小胞体ストレス応答が惹起され役割を担うことが示唆された。卵巣では周期的に卵胞成熟が起こっているが、その機序については不明な点が多い。近年、小胞体ストレスが広く細胞の恒常性維持、或いは病態に関わることが明らかとなってきた。小胞体ストレスは、生理的、病理的環境下で種々の刺激により惹起されるため、卵胞成熟とも深く関わると想定される。本研究では、小胞体ストレスが卵胞成熟の過程において担っている役割を明らかにし、臨床応用につなげたいと考えている。平成24年度に、マウス卵巣を用いて小胞体ストレス応答遺伝子発現の解析を行ない、小胞体ストレス応答遺伝子spliced XBP1(sXBP1)とHSPA5が発育卵胞の顆粒膜細胞に発現しており、さらにその発現は卵胞の成熟期に応じていることを示した。平成25年度には、ヒト卵丘細胞における小胞体ストレス応答遺伝子発現量と卵子の質との関連の検討を計画していた。体外受精患者のうち顕微授精を施行する患者においては、採卵後個々の卵子周囲の卵丘細胞をヒアルロニダーゼを用いて除去し、顕微授精に供する。この際に得られる卵丘細胞を卵胞毎に分けて回収し、sXBP1, HSPA5mRNAの発現を定量的PCR法にて解析した。また各々の卵胞の内包していた卵子の成熟度、受精成立の有無を記録し、小胞体ストレス応答遺伝子発現量との関連を検討した。卵子の成熟度に関しては、Metaphase II (MII)卵で受精が成立したものを成熟卵子、それ以外(MII卵であったが受精不成立、MI卵、Germinal Vesicle (GV)卵)を未熟卵子と定義した。sXBP1mRNA発現は、成熟卵子周囲卵丘細胞において、未熟卵子周囲のものに比し約2倍増加していた。HSPA5に関しては有意差を認めなかった。マウス卵巣を用いた研究およびヒト卵丘細胞を用いた検討より、卵胞発育、卵子成熟過程において、小胞体ストレス応答が惹起され役割を担うことが示唆された。卵巣では周期的に卵胞成熟が起こっており、この卵胞成熟は局所での炎症反応、低酸素状態等を伴うダイナミックな変化である。しかしながら、その機序については不明な点が多い。近年、小胞体ストレスが広く細胞の恒常性維持、或いは病態に深く関わることが明らかとなってきた。本研究では、小胞体ストレスが生理的、病理的環境下での卵胞成熟の過程において担っている役割を明らかにし、臨床応用につなげたいと考えている。sXBP1, HSPA5mRNAの発現を顆粒膜細胞に認めた。しかしその発現は卵胞の成熟期に応じており、一次卵胞、小二次卵胞には認めず、大二次卵胞、胞状卵胞、排卵期卵胞の卵丘細胞に認めた。この結果より小胞体ストレスが卵胞の成熟過程において役割を担うことが示唆された。計画時に、24年度に動物を用いた解析、25年度にヒト細胞を用いた解析を予定していた。現時点で動物実験のデータは上記のように出そろっており、予定通りに計画が進行している。計画通り、ヒト細胞を用いた解析を進行中である。もし時間と費用に余裕があれば、計画していたsXBP1, HSPA5に加えてもう一つの小胞体ストレス応答経路の遺伝子ATF6の解析もマウス、ヒトで行なえればと考えている。該当なし
アフリカ音文化における伝統の形成と変容:その社会的要因の研究

文化における「伝統」は古来不変ではなく、歴史的状況と社会的要因のもとに「形成」され、その状況や要因の変化に伴って「変容」して来たものである。平成12年度から14年度の3年計画で実施した研究課題「アフリカ音文化における伝統の形成と変容:その社会的要因の研究」では、「伝統」のそのような認識に立って、「音文化」も捉えようと試みた。その際巨視的な次元で問題にされるものと、微視的な次元でのものとがある。前者は、アフリカ全体の文化史的な比較の視野の中での、要素間の関連の必然性や可能性に基づいて、歴史的な前後関係因果関係を問題にする。この方法は、音文化のように長期的持続が問題になる事象、とくにサハラ以南アフリカの無文字社会では不可避でもある。巨視的研究に当たる川田の「音文化と歴史認識・歴史表象形成の相互関係、およびその変容」で、川田は西アフリカ内陸社会で社会的諸制度と結びついて発達した「ほめる芸」が、社会的状況の変化に対応して歴史認識・歴史表象の形成と変容にもった関わりを追究した。微視的な次元で捉えうるもの、つまり実年代で指示できる出来事に基づく新しい時代の短期的変化の研究は、他の三人によってなされている。この種の変化では、政治的意図的な要素が重要な役割をもつ。1950年代末アフリカでの先頭を切って、それぞれ英仏の植民地から独立して国家を形成した、ガーナ、ギニアにおける音文化の伝統の認識と変容は事例としても興味深い。塚田はファンティ社会(ガーナ)の音楽変化がガーナ独立後の文化政策とのあいだにもった関連を追究し、鈴木はギニアにおいて国民意識昂揚のメディアとしてポピュラー音楽が形成された過程の、緻密な現地調査による研究をまとめた。池谷はアフリカ南部のチョクウェ(アンゴラ)の親指ピアノの多様性が、どのように形成され、変容したかを、奏法、歌詞の綿密な分析からたどっている。平成12年度の課題は、アフリカの音文化における「伝統」の形成と変容の過程を、社会的コンテキストとの関連で、サハラ以南3カ所の現地調査で得られたデータによって検討することである。川田は、これまでの研究で明らかにし得たマンデ/ハウサ二大音文化複合を分ける特徴的な要素の一つである木琴の(1)素材と製法(2)音組織など、音具自体の検討と共に、(3)奏法習得の方法、伝承の組織、演奏の場などの社会的側面について現地調査を行った。木琴を特徴的な構成要素とするマンデ音文化の中核部とみなしうる、マリ西南部のマンデ語族系社会(木琴は7音階)と、そこから比較的新しい時代に木琴が伝播したとみられる、ブルキナファソ西部のグル語族系社会(木琴は5音階)とをとりあげ、両者を対比させて上記の点を調査した。(1)(2)については、かなりの程度明確にしえた。(3)については、(a)内婚的職能集団との結びつき、(b)5/7音階の差異と地域言語の音調の差異との関連を、今回現地で得られた資料を帰国後他の関連資料も参照して検討することが、当面の課題である。塚田の今回の調査では、ガーナ、ファンティ族の伝統的な宮廷太鼓合奏フォントンフロムのある曲に、ガーナの大衆音楽ハイライフの様式が混入していることが明らかになった。