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根源的批判としての哲学の再構築―世間知の解体と刷新をめぐる比較思想史的研究

政治哲学領域では、現代おける民主主義の実践および理論を思想史研究の見地から批判的に検討するとともに、哲学研究における政治の位置づけを、アーレントをはじめとする20世紀政治哲学における古代のポリスの問い直しに着目しつつ、考察した。倫理学領域では、ヒューム道徳哲学を時間論の観点から精査しつつ、今日の倫理的諸問題を題材に、哲学的な社会批判と社会における共生という倫理的要請との接点を探る試みを行なった。宗教哲学領域では、死者、また過去の人間の遺した物や記憶をめぐる知を批判的に再構成しつつ、人間の尊厳をめぐる宗教哲学的考察を進めた。中国思想領域では、現実の権力政治と政治的理念との狭間で、政治批判と政治参加の接点を探る儒家の思考様式を検討すべく、荀子の心術の研究を進めた。近代日本思想領域では、九鬼周造や西田幾多郎をはじめとする京都学派の哲学的営為の意義を、近代化をめざす日本社会における哲学の新たな構築の営みという観点から考察した。このように各領域で担当者が研究を進め、相互に活発な意見交換を行った。また、石川県かほく市の西田幾多郎哲学記念館にて共同研究会を開催し、同館研究員で西田哲学の研究者である中嶋優太氏より、同館での市民講座や哲学カフェ等の試みについてレクチャーを受け、それを踏まえて、今日の社会における哲学という批判知の意義について議論を行い、検討を進めることができた。平成30年度を通じて、研究代表者ならびに研究分担者は、各々担当する領域の研究を進めつつ論考を準備し、3度開催されたコア研究会において意見交換を行うとともに、西田幾多郎哲学記念館にて共同研究会を開催し、今日の社会における批判知としての哲学の意義と課題について検討を進めた。平成29年度の研究成果を踏まえて、計画通り、平成30年度は、各領域での批判知としての哲学の捉え方の共通点と相違点を明確化しながら、比較研究を進めてゆく。コア研究会を3回開催し、必要に応じて古代哲学や仏教哲学、社会心理学等の関連分野、また哲学カフェの実践に携わる哲学研究者の協力を得ながら共同研究を薦め、適宜各自が研究成果を学会報告や論文を通じて発表してゆく。平成30年度までの研究成果を踏まえて、平成31年度は、各領域での批判知としての哲学の捉え方の共通点と相違点を明確化しながら比較研究を進め、根源的批判としての哲学の特質と今日的意義を明らかにすることをめざす。コア研究会を3回開催し、必要に応じて社会心理学等の関連分野、哲学カフェの実践に携わる哲学研究者の協力を得ながら研究を進め、適宜各自が研究成果を学会報告や論文を通じて発表しつつ、共同研究としてまとめることをめざす。研究会で使用する資料等の電子化をはかったため、用紙・プリンタインク等消耗品の購入費が予想より安価となり、また関連図書の購入費が予想より若干安価となったため、物品購入費に余りが生じた。これを次年度使用額に回し、共同研究を進めるうえで必要な関連図書の購入や、共同研究会での配布資料等を用意するための消耗品費として充当する予定である。
版本名所図会挿画の構造的検索情報の作成とそれによる近世文学風俗描写の文学的解明

名所図会研究は、イコノグラフィー研究の一環として最近研究が活発になっている領域である。従来のイコノグラフィー研究は思想的政治的側面からの研究が主流であったが,たとえば日本記号学会(The Japanese Association for Semiotic Studies),美術史学会(The Japan Art History Society)などにおいても風俗の小さな意匠に注目したり,また人物の細やかな表現を追求したりする新しい研究が行われている。本研究は、そのような人物表現や小さな意匠など,文学における風俗研究に特化して版本名所図会挿画を分析し,全パーツを再構築してリレーショナル・データベースを作成し,出版学・情報流通論を基礎にして,近世文学の風俗描写の文学的解明を行うことを目的としたものである。本年度には以下のことを行った。1.『大和名所図会』『摂津名所図会』等の版本名所図会挿画について、デジタル情報を作成するために、挿画を丁ごとにデジタルカメラで取り込み。2.挿画内容の考証に用いる文献などの周辺資料の調査のために東京・京都への国内調査旅行。3.調査などで収集した資料の分類、版本名所図会挿画データベース化についての検討。版本名所図会挿画やテキストの検索の基礎となるテーブルや風俗描写の記述に有効なリレーションの構造を中心に、研究協力者の協力を得てデータベースの設計の考察。4.収集資料をデータベースに収録するために、索引などを付与した画像データ化。名所図会中の本文や挿画内ある文字についても、同時にテキストデータ化。5.挿画の中に描写されている事物を画像を含んだ形で細かく抽出し、挿画とその事物との関係を構造的に記述する情報の付与の検討。その際、より精度の高いデータベースを作成するために、研究協力者とともに以下の点について検討を重ねた。(1)名称確定の論理性、(2)切り取り座標軸の設定、(3)データベースの階層の深化に伴うカテゴリーの論理性、(4)風俗・文化・地域など周辺資料の検討本年度は以下のことを行った。1.前年度に引き続き,版本名所図会挿画収集資料をデータベースに収録するために,索引などを付与した画像データ化を行った。また,名所図会中の本文や挿画内ある文字についても,同時にテキストデータ化を行い,付随する情報を加えてデータベースに収録する。この作業については,研究協力者と行った。この際,設備備品費で購入するパソコン一式およびカラープリンタ一式を利用した。2.『大和名所図会』『摂津名所図会』等の版本名所図会挿画について,デジタル情報を作成するために,挿画を丁ごとにデジタルカメラで取り込み。3.挿画内容の考証に用いる文献などの周辺資料の調査のために東京・京都への国内調査旅行。4.調査などで収集した資料の分類,版本名所図会挿画データベース化についての検討。版本名所図会挿画やテキストの検索の基礎となるテーブルや風俗描写の記述に有効なリレーションの構造を中心に,研究協力者の協力を得てデータベースの設計の考察。5.収集資料をデータベースに収録するために,索引などを付与した画像データ化。名所図会中の本文や挿画内ある文字についても,同時にテキストデータ化。6.挿画の中に描写されている事物を画像を含んだ形で細かく抽出し,挿画とその事物との関係を構造的に記述する情報の付与の検討。
都市化・混住化が進行する農業農村地域における富栄養貯水池の水環境評価手法の確立

混住化地域における富栄養貯水池の水環境問題の解決に向けた調査研究を実施した.対象水域は高知市東部に位置する農業用貯水池である絶海池とした.水質モニタリングの結果,過去から現在に至るまで池内に堆積した底泥が汚濁源として,貯水池の水環境に大きな悪影響を及ぼしていることが確認された.また,地域住民が貯水池の水環境に抱く意識の調査を行い,その結果を基に,最適な水環境修復技術を提案した.混住化地域における富栄養貯水池の水環境問題の解決に向けた調査研究を実施した.対象水域は高知市東部に位置する農業用貯水池である絶海池とした.水質モニタリングの結果,過去から現在に至るまで池内に堆積した底泥が汚濁源として,貯水池の水環境に大きな悪影響を及ぼしていることが確認された.また,地域住民が貯水池の水環境に抱く意識の調査を行い,その結果を基に,最適な水環境修復技術を提案した.現在,都市化・混住化の進む多くの農業農村地域において,排水の多様化,二次生産の活発化などの影響を受けて,地域水環境の悪化の問題が顕在化している.高知県高知市高須・五台山地区においても例外ではなく,県内有数の優良農地を抱える同地域における健全な水環境の保全・改善は喫緊の課題となっている.そこで,本研究では,同地域内において農業用水の確保・洪水防止・親水の場の提供といった重要な役割を果たしている農業用ため池(絶海池)を対象に,その水環境の改善に資する基礎研究を行った.平成20年度に得られた研究成果を以下に簡単にまとめる.(1)水質環境の調査:池内3地点および主要流入水路7本において,有機汚濁・富栄養化に関する水質項目について調査を行った.その結果,池内は富栄養状態にあり,とくに排水路整備が不十分な南岸の水路から高栄養塩濃度の水の流入が確認された.また,堆積した底泥に起因する内部負荷が池内の水質悪化に影響を及ぼしていることが示唆された.今後,底質に関する知見を集積することが重要であるとともに,底泥に対する対策を行うことが急務であると考えられた.(2)ため池に対する池周辺住民の意識調査:一般に,農業用ため池の管理は土地改良区や営農者が行うが,混住化の進行する地域では,今後,地域全体での管理形態を取ることが望まれる.そこで,平成20年度においては,絶海池の環境および保全活動に対する周辺住民の意識調査を実施した.その結果,半数を超える周辺住民に,活動に対する参加意思が見られた.また,環境保全意識の向上には,個々人の地域への関心度が影響することが確認された.今後,清掃活動を含む地域行事の活性化を通して,現住地域に対する周辺住民の理解・関心を高めることが重要であると考えられた.混住化地域における富栄養貯水池の水環境問題の解決に向けて,高知市絶海池を対象に以下の研究・調査を実施した.まず,絶海池の水環境の現状ならびに汚濁メカニズムの解明に向けて,前年度から継続している環境モニタリングによりデータの蓄積に努めた.その結果,同池は極めて深刻な過栄養状態にあり,その改善に向けた取り組みが急務であることが確認された.また,池南岸の水処理が不十分な地域からの排水が池の汚濁に寄与していることが示唆された.さらに,池底には多くのヘドロが堆積し,貯水能力の低下のみならず,内部負荷の影響も大きいことが予想された.つぎに,多く堆積された底泥が,水質に及ぼす影響について実験的に検証した.すなわち,現地から採取した底泥を用いて栄養塩の溶出試験を行い,内部負荷量を推定した.その結果,高水温・貧酸素の条件の下で,底泥から極めて多量のリン溶出が見られた.実際の絶海池においても,夏季に高水温・貧酸素の状態となることが予想されるため,今後同池の水環境改善のためには,底泥への対策が必要不可欠であると考えられた.さらに,地域住民による具体的な環境保全活動を後押しすることを目的に,低コスト・低エネルギーの水質浄化手法を提案した.ここでは,地域の産業廃棄物および未利用バイオマス資源の活用を考慮して,廃瓦を用いた機能性覆砂材ならびに浮島型植生水質浄化法に着目した.浮島型植生水質浄化法においては,浮島基盤としてマダケ,植栽植物としてオランダハッカ(ともに池周辺部に自生)を使用した.このような浄化材・浄化手法の浄化性能ならびに物理的耐久性について検証した結果,実用において十分な性能を擁していることが確認された.
レオナルド・ダ・ヴィンチの「人体比例論」研究-その幾何学背影の再構築-

1.本研究の目的はレオナル・ホダ・ヴィンチの「人体比例論」全体の背景にある数字的な意味を明らかにすることを目的としている。研究の目的において既に記述しているように、<美術史>第129冊、札幌市立高等専門学校紀要創刊号でレオナルドの『人体権衡図』の持つ幾何学的特質と作図方法について取り扱ってきた。上記の研究でこの図が黄金分割を使って作図されたことが明らかにされたが、レオナルド自身の他の研究、特に幾何学研究の背景との関連性についての詳細は特に明らかにはなっていなかった。2.研究実施計画において記述したように本研究ではレオナルドのファクシミリ版手稿の該当箇所のデータ化と幾何学的解析の環境整備を予定していた。平成5年における在外研究において新たに、上記の論文執筆時にできなかった問題点を検討する糸口を得た。このため未検討であった『人体権衡図』の相貌の特徴の幾何学的な解析を行っている。3.この『人体権衡図』の相貌の幾何学的な解析により、頚部に引かれた孤が上唇中央部を中心とする円の円周の一部であることが明らかになっている。この点を中心とする頭部に引かれた比例の基準線はこの円を単位円とするとき、黄金分割の等比数例を形作っていることが明らかになっている。4.上記の平成6年度までの研究成果から『絵画論』と『人体権衡図』における新知見を比較し、「パラゴ-ネ」における神聖比例の記述が幾何学的にレオナルドの「人体比例論」を基礎としたものであることを明らかにした。本研究の目的はレオナルド・ダ・ヴィンチの「人体比例論」全体の背景にある数学的な意味を明らかにすることを目的としている。研究の目的において既に記述しているように〈美術史〉第129冊、札幌市立高等専門学校紀要創刊号でレオナルドの『人体権衡図』の持つ幾何学的特質と作図方法について取り扱ってきた。上記の研究でこの図が黄金分割を使って作図されたことが瞭らかにされたがレオナルド自身の他の研究、特に幾何学研究の背景との関連性についての詳細は特に明らかにはなっていなかった。研究実施計画において記述したように、本研究ではレオナルドのファクシミリ版手稿の該当箇所のデータ化と幾何学的解析の環境整備を当初は予定していた。平成5年における在外研究において新たに、上記の論文執筆時に解決できなかった問題点を検討する糸口をえた。このため平成6年度の研究計画における画像処理システムを使ったソフトウェアー開発を変更し、未検討であった『人体権衡図』の相貌の特長の幾何学的な解析を行なっている。この『人体権衡図』の相貌の幾何学的な解析により、頸部に引かれた孤が上唇中央部を中心とする円の円周の一部であることが瞭らかになっている。この点を中心とする頭部に引かれた比例の基準線はこの円を単位円とするとき、黄金分割の等比数列を形作っていることが瞭らかになっている。1.本研究の目的はレオナルド・ダ・ヴィンチの「人体比例論」全体の背景にある数学的な意味を明らかにすることを目的としている。研究の目的において既に記述しているように、<美術史>第129冊、札幌市立高等専門学校紀要創刊号でレオナルドの「人体権衡図)の持つ幾何学的特質と作図方法について取り扱ってきた。2.研究実施計画において記述したように本研究ではレオナルドのフアクシミリ版手稿の該当箇所のデータ化と幾何学的解析の環境整備を予定していた。このため未検討であった「人体権衡図」の相貌の特長の幾何学的な解析を行なっている。

3.この「人体権衡図」の相貌の幾何学的な解析により、頸部に引かれた弧が上唇中央部を中心とする円の円周の一部であることが瞭らかになっている。この点を中心とする頭部に引かれた比例の基準線はこの円を単位円とするとき、黄金分割の等比数列を形作っていることが明らかになっている。4.上記の平成6年度までの研究成果から「絵画面」と「人体権衡図」における新知見を比較し、「バラゴ-ネ」における神聖比例の記述が幾何学的にレオナルドの「人体比例論」を基礎としたものであることを明らかにした。
ビルディングブロックスを用いたβ,β-縮合ポルフィリンオリゴマーの構築

「ビルディングブロックスを用いたβ,β-縮合ポルフィリンオリゴマーの構築」に関して、次の成果を得た。1.2,3-ジメチルポルフィリンを'3+1'型縮合反応により得た。2.2,3-ジメチルポルフィリンのUVスペクトル結果から、極大吸収波長は394nmであり、モル吸光係数は266,000[1・mol^<-1>・cm^<-1>]であった。3.^1H-NMR(CDCl_3)スペクトルではNHが-4.2ppmに、CH_3が3.56、6-H,16-Hが9.41、7-H,15-Hが9.43、10-H,11-Hが9.50、meso-位である5-H,18-Hが10.08、8-H,13-Hがppmにそれぞれ観測された。このように、ポルフィリン環の2,3-位に電子供与性基が置換すると、吸収磁場に影響を及ぼすことが観測された。4.単結晶X線構造解析により、2,3-ジメチルポルフィリンの結晶構造が明らかになった。空間群:P2_<1/a>(#14),Z=4,a=20.801,b=7.992,c=10.647Å,β=101.997^・であり、構造は平面性を有し、結合角、原子間結合距離はポルフィリン結晶構造とほぼ一致していた。ポルフィリン酸無水物を得るために次の条件で2,3-dimethylporphyrinの酸化反応を検討した。1.過マンガン酸カリウムを用いての酸化2.ニクロム酸カリウムによる酸化反応3.硝酸による酸化反応4.酢酸コバルト、酢酸マンガン存在下でのN-ヒドロキシフタルイミドを用いての酸化反応上記、1-3は酸化条件が適合せず、ポルフィリン環が分解する結果となった。これに対し、酢酸還流下で4の反応を行った結果、メチル基の酸化、縮合による酸無水物が認められた。これより、ポルフィリン環が損なわれず、メチル基のみが酸化されているという結果が得られた。今後、4の詳細な酸化条件の検討が行われ、ポルフィリンオリゴマー構築ルートの開拓に期待したい。「ビルディングブロックスを用いたβ,β-縮合ポルフィリンオリゴマーの構築」に関して、初年度は研究実施計画書に基づいて、ポルフィリンオリゴマーの核となるポルフィリン合成のためのビルディングブロックス合成を行い、石田光、北井直也の協力の下に、次の成果を得た。1.常法により6段階合成で3,4-dimethylpyrroleを約40g得た。4.3のメチロール体とピロールとの反応によりtripyrraneを収率61%で得た。5.2のメチロール体と4のtripyrraneとの反応により平均収率27%で2,3-dimethylporphyrinを得た。このように、ピロールメチーロール体を組立て部品として用いることはβ-置換ポルフィリン合成において有効性であることが裏付けられた。次に2,3-dimethylporphyrinの酸化反応を下記の条件で検討した。

1.過マンガン酸カリウムを用いての酸化2.NBSを用いての酸化反応3.硝酸による酸化反応4.N-ヒドロキシフタルイミドを用いての酸化反応現在、酸化反応については評価中であるが、LCMS測定の結果4の反応性生物中に、メチル基が酸化されたジカルボン酸およびその酸無水物のピークが認められ、ポルフィリン環が損なわれず、メチル基のみが酸化されているという結果が得られた。「ビルディングブロックスを用いたβ,β-縮合ポルフィリンオリゴマーの構築」に関して、今年度は研究実施計画書に基づいて、昨年度に引続き2,3-ジメチルポルフィリン合成を行い、ポルフィリン酸無水物合成の検討を行った。黒澤一樹の協力の下に、次の成果を得た。1.昨年度と同様に2,3-ジメチルポルフィリンを'3+1'型縮合反応により得た。2.2,3-ジメチルポルフィリンのUVスペクトル結果から、極大吸収波長は394nmであり、モル吸光係数は266,000[l・mol^<-1>・cm^<-1>]であった。3.^1H-NMR(CDCl_3)スペクトルではNHが-4.2ppmに、CH_3が3.56、6-H,16-Hが9.41、7-H,15-Hが9.43、10-H,11-Hが9.50、meso-位である5-H,18-Hが10.08、8-H,13-Hがppmにそれぞれ観測された。このように、ポルフィリン環の2,3-位に電子供与性基が置換すると、吸収磁場に影響を及ぼすことが観測された。4.単結晶X線構造解析により、2,3-ジメチルポルフィリンの結晶構造が明らかになった。空間群:P2_1/a(#14),Z=4,a=20.801,b=7.992,c=10.647Å,β=101.997°であり、構造は平面性を有し、結合角、原子間結合距離はポルフィリン結晶構造とほぼ一致していた。次に2,3-dimethylporphyrinの酸化反応を昨年度に引き続いて検討した。1.過マンガン酸カリウムを用いての酸化2.酸性二クロム酸カリウムによる酸化反応3.NBSを用いての酸化反応4.硝酸による酸化反応5.酢酸コバルト、酢酸マンガン存在下でのN-ヒドロキシフタルイミドを用いての酸化反応上記、1-4は酸化条件が適合せず、ポルフィリン環が分解する結果となった。これに対し、酢酸還流下で5の反応を行った結果、メチル基の酸化、縮合による酸無水物が認められた。これより、ポルフィリン環が損なわれず、メチル基のみが酸化されているという結果が得られた。しかし、カラム分離を行った結果、得られた生成物はまだ極少量であり、ポルフィリンとの縮合反応の検討には至らなかった。
高効率光捕集機能を有する含デンドリマー複核有機金属錯体を用いた光駆動型触媒反応

本研究は高効率光捕集機能を有する均一系光触媒を用いて、広範な波長領域の光エネルギーを利用して有機分子変換触媒反応を達成することを目的とする。具体的には、より効率的に太陽光を利用するために、紫外光吸収機能を有するベンジルフェニルエーテル骨格からなるデンドロンを選択した。それを導入した光捕集デンドリマー型ポリピリジルルテニウム錯体および2-フェニルピリジナトイリジウム錯体を設計し、それらにパラジウムアルキルフラグメントを付加させた異種二核有機金属錯体を合成する。この高効率光捕集機能を有する均一系複核錯体を用いて、光増感部位で吸収した光エネルギーを触媒活性部位であるパラジウム側へ移動させ、その金属上で光エネルギーを用いた新規な光触媒的分子変換反応を達成することを目指している。本年度では第2および第3世代樹状側鎖を有する配位子及びルテニウム、イリジウム単核錯体の合成とパラジウムフラグメントの導入、及び光反応性調査を行った。合成した二核錯体を触媒として紫外光、可視光、全波長(紫外+可視光)をそれぞれ照射した条件下でα-methylstyreneに対する反応を検討したところ、オレフィン多量化反応が進行し、光照射によって劇的な促進効果があることが分かった。また、窒素雰囲気下で行っていた反応を脱気していない溶媒中で行ったところ、デンドロンを持たない二核錯体と比較して高い活性と安定性を示すことが明らかとなった。これは、デンドリマーによる球状構造が酸素による光触媒の失活を抑制している可能性を示唆していると考えられる。本研究は高効率光捕集機能を有する均一系光触媒を用いて、広範な波長領域の光エネルギーを利用して新規な分子変換反応系を構築することを目的とする。具体的には、様々な波長の光を利用するために、紫外光または赤外光吸収能を有するベンジルフェニルエーテル骨格を有する光捕集デンドリマーを含む配位子を用い、それらを用いたポリピリジルルテニウム錯体およびフェニルピリジナトイリジウム錯体にパラジウムアルキルフラグメントを付加させた異種二核有機金属錯体を合成する。この高効率光捕集機能を有する均一系複核錯体を用いることで、光増感部位で吸収した光エネルギーを触媒活性部位であるパラジウム側へ移動させ、その金属上で光エネルギーを用いた新規な光触媒的分子変換反応を達成することを目指している。本年度では第二世代樹状側鎖を有する配位子及びルテニウム、イリジウム単核錯体の合成とパラジウムフラグメントの導入を行った。エチレン鎖を介して樹状側鎖を繋げた2,2'-ビピリジル配位子及びフェニルピリジル配位子を合成し、そこへルテニウムまたはイリジウム錯体、2,2'-ビピリミジンを順次反応させることで単核錯体を得た。そこへパラジウム前駆体を反応させることで目的の二核錯体を得た。また、合成した二核錯体の紫外可視吸収スペクトルおよび発光スペクトルの測定によって、樹状側鎖によって光吸収量が増大していること、樹状側鎖は発光量子収率や発光波長にはほぼ影響を及ぼさないことが明らかになった。今後は高次デンドリマー錯体の合成を反応性調査を行う。
チタン合金製生体部品の電子線照射による超高能率仕上げ法

昨年度までに,ビームのエネルギー密度および照射回数が平滑化特性に及ぼす影響を明らかにするとともに,その平滑化のメカニズムについて検討を行った,また,電子ビーム照射表面の組織観察,および照射条件との相関を明らかにした.さらに,電子ビーム照射面の硬度,耐摩耗性の評価を行い,表面改質効果を確認した.今年度は以下に示す2項目について重点的に検討を行った.1.電子ビーム照射面の耐食性,撥水性の評価大面積パルス電子ビーム照射面の耐食性についてアノード分極電流法により評価を行った.その結果,もともと耐食性の高いチタン合金に対し,電子ビーム照射によりさらに耐食性を向上できることが分かった.特に,ビームのエネルギー密度による影響も検討し,耐食性を向上させる最適条件も明らかとなった.また,接触角試験機を用いて,電子ビーム照射面の撥水性についても評価を行った.その結果未照射面と比較すると,撥水性が向上することが明らかとなった.2.生体材料製品への照射まず,実際のインプラント部品,膝関節大腿骨コンポーネントや股関節シェルカップ,大腿骨外側固定用プレートに対して,電子ビーム照射を行い各部の平滑化効果を評価した.その結果,膝関節大腿骨コンポーネント,および大腿骨外側固定用プレートには各部において十分な平滑化が可能であり,実用の可能性が高いことが分かった.一方,股関節シェルカップにおいてはビームが十分に照射されない部分が存在することが明らかとなった.大面積パルス電子ビーム照射法を用い,生体材料用チタン合金製品の高能率表面仕上げ技術を確立するために,まず,大面積電子ビーム内でのエネルギー密度の分布について計測した.そして高能率な表面平滑化を可能とする最適照射条件について検討を行った.その結果,以下の結論を得た.1.直径100mmの大面積電子ビーム内では,ほとんどの条件でビーム中心部がエネルギー密度がもっとも高くなるが,最適なアルゴンガス分圧,電子銃と試料との距離,ソレノイドへの印加電流およびカソード電圧の条件下では,声よそ直径60mm内でほぼ均一なエネルギー密度分布が得られることを見出した.2.ビームのエネルギー密度,および照射回数が照射後表面粗さに影響することを明らかにした.すなわち,エネルギー密度が高いほうが平滑化の効果が高いが,高すぎると平滑化の効果は低下するため最適値が存在すること,および,照射回数の増加に伴い急激に表面粗さが減少し,最小値をとった後は照射回数を増やしても表面粗さは減少しないことが明らかとなった.次に,照射前の表面粗さの影響について考察し,以下の結論を得た.3.照射前の表面粗さが10μmRz以下の荒さであれば,わずか数分で1μmRz以下にまで平滑化が可能である.また,それ以上の照射前表面粗さでは,凹凸を除去できない.今後,照射面や断面の詳細な観察,照射最表面の分析を通して,表面平滑化のメカニズムについて検討を行う.また,チタン合金以外の生体材料に対しての可能性を検討しつつ,表面改質効果についての検討を行っていく.昨年度までに,大面積電子ビームのエネルギー密度および照射回数が表面平滑化特性に及ぼす影響を明らかにするとともに,その平滑化のメカニズムについて検討を行った.これらの結果をもとに本年度においては次に示す2つの項目について重点的に検討を行った.1.電子ビーム照射表面の組織観察,および照射条件と組織の相関本大面積パルス電子ビーム照射では,試料表面の微細な凸部分に優先的に電子ビームが照射され,その熱エネルギーによって材料が溶融することで平滑化がなされる.従って試料表面には組織の異なる層が形成されていると予測される.それらについてまず,SEMやTEM,光学顕微鏡で観察を行った.その結果,表面には1μm程度の再凝固層が形成されており,母材とは異なる,結晶粒の小さい組織となっていることが確認された.つづいて薄膜X線回折,EDXを用いてその成分,構造を定量的に測定した結果,成分はほとんど変化していないが,組織は異なることが判明した.さらに,照射条件との相関についても検討を行ったところ,電子ビームのエネルギー密度が高くなるほど再凝固層厚さが厚く均一になる傾向があるが,エネルギー密度が高すぎると再表面での材料除去が多くなり,かえって再凝固層さが減少する.2.電子ビーム照射面の硬度,耐摩耗性の評価組織変化に伴う表面硬度の変化を計測した結果,表面はわずかに硬度が減少する場合もあった.また,摩擦摩耗試験機を用ったところ,電子ビーム照射を行わない面と比較すると,摩擦係数が減少することが分かった.また,再凝固層厚さが厚く均一な場合に摩耗係数が減少する傾向が見られた.これらの結果をもとに,来年度はさらに,撥水性や耐食性などの表面性状の評価を進めるとともに,実際の膝関節や股関節生体部品をもちいて実用検討を行い,電子線照射による超高能率仕上げ法を確立する.昨年度までに,ビームのエネルギー密度および照射回数が平滑化特性に及ぼす影響を明らかにするとともに,その平滑化のメカニズムについて検討を行った,また,電子ビーム照射表面の組織観察,および照射条件との相関を明らかにした.さらに,電子ビーム照射面の硬度,耐摩耗性の評価を行い,表面改質効果を確認した.今年度は以下に示す2項目について重点的に検討を行った.1.電子ビーム照射面の耐食性,撥水性の評価大面積パルス電子ビーム照射面の耐食性についてアノード分極電流法により評価を行った.

その結果,もともと耐食性の高いチタン合金に対し,電子ビーム照射によりさらに耐食性を向上できることが分かった.特に,ビームのエネルギー密度による影響も検討し,耐食性を向上させる最適条件も明らかとなった.また,接触角試験機を用いて,電子ビーム照射面の撥水性についても評価を行った.その結果未照射面と比較すると,撥水性が向上することが明らかとなった.2.生体材料製品への照射まず,実際のインプラント部品,膝関節大腿骨コンポーネントや股関節シェルカップ,大腿骨外側固定用プレートに対して,電子ビーム照射を行い各部の平滑化効果を評価した.その結果,膝関節大腿骨コンポーネント,および大腿骨外側固定用プレートには各部において十分な平滑化が可能であり,実用の可能性が高いことが分かった.一方,股関節シェルカップにおいてはビームが十分に照射されない部分が存在することが明らかとなった.
マラリア原虫の寄生性を支える分子的基盤に関する研究

マラリア原虫の液胞型ATPaseを含むオルガネラの生物学研究は非常におくれており、新しい抗マラリア薬の開発のために大きな障碍になっている。V-ATPaseとオルガネラタンパクがマラリア原虫の生理と薬剤に対する抵抗性に重要であることが明らかとなりつつある。さらに、寄生胞膜というものが寄生性を形成・維持するために重要であることがわかりつつある。そこで、本研究においては、寄生胞膜を含むこれらの膜系の構造と機能ならびに生合成経路の解明を試みた。以下の成果を得た。1.免疫電子顕微鏡法により原虫におけるV-ATPaseの局在性を解明した。V-ATPaseは食胞以外に多数の小胞と原形質膜に存在した。さらに、2.原形質膜のV-ATPaseがプロトンを原虫の外に排出し、赤血球内を酸性化していることを見いだした。V-ATPaseが形成する酸性環境は薬剤排出・栄養物の取り込み機構に重要だと思われる。また、3.寄生胞膜の発達に重要だと思われる小胞輸送関連タンパクであるN-ethylmaleimide-sensitive factor(NSF)が原虫内で発現していることを見いだした。4.重要なことは、NSFの一部はbrefeldin A感受性に原虫外へ輸送されること。輸送されたNSFが血球内に存在するノブ蛋白の輸送小胞に局在することであった。マラリア原虫の寄生性と病原性を支えるノブ構造の形成に小胞輸送系が関与することを世界に先駆け証明することができた。以下の成果を得た。
低浸透圧条件下におけるバソプレシンの分泌抑制メカニズムの解明

ラット視索上核から採取したアストロサイトの初代培養細胞を用いて、低浸透圧条件下で分泌される物質を同定した結果、タウリンのほかに、グルタミン酸とアスパラギン酸も分泌していることを見出した。低浸透圧条件下でAVPニューロンにタウリン又はGABAを暴露すると、脱分極が起こるにもかかわらず自発的興奮は抑制された。タウリン暴露による膜電位と自発的興奮への影響は、GABAA受容体又はグリシン受容体の阻害剤では解除されたが、GABAB受容体の阻害剤では影響がなかった。これらの結果より、タウリンによる膜の脱分極や自発的興奮の抑制効果は、グリシン受容体とGABAA受容体を介して起こっていることが示唆された。平成26年度は、以下の2点について研究を行った。1.膜電位・自発的興奮におけるグリオトランスミッターの影響膜電位・自発的発火活動を観察するためにグラミシジン穿孔パッチクランプを行った結果、膜電位は見ることができたものの、ニスタチンパッチクランプ法では観察された発火活動がグラミシジンパッチクランプ法ではなぜか観察されなかった。2.グリオトランスミッター物質を受容するレセプタータンパク質の同定これまでの実験によってグリオトランスミッターとして既に明らかにされているタウリンにおいて、タウリンを暴露するとGABAAレセプターのアンタゴニストと、グリシンレセプターのアンタゴニストが作用したことから、GABAレセプターがバソプレシン(AVP)ニューロンに発現しているか否かについてRTーPCR法を行った。AVPニューロンが局在している視索上核のサンプルを用いて行った結果、GABAAレセプター、GABABレセプター共に発現していることが明らかになった。ラットAVPニューロンの低浸透圧条件下で容積調節能に重要な役割を担う容積感受性外向整流性Cl-チャネル(VSOR)について、2014年、LRRC8AがVSOR活性の重要な因子である事が報告され、さらに最近、VSORがアシドーシス条件下で活性化する酸感受性外向整流性Cl-チャネル(ASOR)と同一の分子実体ではないかという説を唱える研究者も見受けられてきた。そこで、今後、低浸透圧条件下におけるAVPの抑制分泌メカニズムを研究するに当たり、VSORのASOR、LRRC8ファミリーに対する関与を明らかにするため、ヒト子宮頸癌細胞由来のHeLa細胞を用いて実験を行った。ASORの阻害剤として知られているDIDS、フロレチンは、VSORの阻害剤としても広く知られており、この事がASOR=VSOR説と唱える理由の1つになっていた。しかし、本研究により、VSORの阻害剤であるDCPIB、ATP、NPPB、カルベノキソロン、PPADS、メフロキニン、タモキシフェン、ガドリニウムの6種の試薬がASORには効果がないことが明らかになった。VSORの阻害剤であるスラミン、DIOA、アラキドン酸、ニフルミン酸は、ASORにも効くことが明らかになったが、ASORにおける抑制効果は、VSORにおける抑制効果の10100倍も高いことが明らかになった。さらに、LRRC8ファミリーのVSOR、ASORそれぞれの関与について、VSORにおいては、LRRC8Aをノックダウンすると電流が抑制されるが、8B8Eにおいてはノックダウンしてもなんら影響がなく、ASORにおいては、8A8Eのすべてにおいてノックダウンしても影響がないという結果が得られた。これらの結果より、ASOR≠VSORである事が結論付けられた。4月から研究室が変わり、実験動物使用のための手続きに時間がかかってしまったため、動物を用いた当初の計画が遅延してしてしまった。しかし、その代わりに、今後の実験の鍵となる極めて重要な知見を培養細胞を用いた実験から得ることができた。よって、本研究課題の進捗状況はおおむね順調に進展していると判断できる。ラット・バソプレシン(AVP)ニューロンの低浸透圧条件下で容積調節能に重要な役割を担う容積感受性外向整流性アニオンチャネル(VSOR)の研究に関連して、昨年度LRRC8AがVSOR活性の重要な要素である事を報告したが、これの追加実験としてLRRC8ファミリーを複数抑制した時のVSORの電流や、電流の不活性化キネティクスへの影響について実験を行った。その結果、複数のLRRC8ファミリーを抑制した場合は、LRRC8C、または8Dを抑制するとVSORの電流が有意に抑制されることを明らかにした。これらの結果を基に、VSORのLRRC8AとLRRC8C/Dを含むポアドメインの仮説モデルを提唱した(Sato-Numata et al. Channels, in press 2017)。一方、酸感受性外向整流性アニオンチャネル(ASOR)について、2016年の論文でASORはVSORではない事を報告したが、それに関連し、LRRC8ファミリーを抑制した時のASORの電流や、電流の活性化キネティクスへの影響について実験を行った。その結果、ASORにおいては、LRRC8ファミリーを単独、あるいは複数抑制しても電流や活性化キネティクスに全く影響がなかったことから、ASORはVSORと全く異なる分子構造であると結論付けた。AVPニューロンの低浸透圧条件下における発火活動において、平成26年度にGABAAレセプターとGABABレセプターが発現している事をシングルセル・RT-PCR法で明らかにしたが、それに関連して、GABABレセプターが、タウリン暴露による自発的発火活動の抑制に影響しているかどうかについて、ナイスタチンパッチクランプ法を用いて実験を行った。その結果、タウリン暴露時に見られる自発的発火活動にGABAB

レセプターは関与していない事が明らかになった。平成28年5月から平成28年9月まで産前・産後休暇、及び育児休暇を取得し、5ヶ月間に渡って研究を中断したため。AVPニューロンに発現するイオンチャネルに関連して、高浸透圧条件下で活性化し、flufenamic acid(FFA)に感受性があるイオンチャネルについて、主にパッチクランプ法を用いて解析を進めた。昨年度のパッチクランプ法の電圧固定法を用いた研究で安定的に記録できるようになったカチオンチャネルは、高浸透圧条件下で活性化し、FFA投与により抑制されるものと更に活性化されるものとの2種類存在する事が明らかになった。FFAによって更に活性化する電流は、高浸透圧条件下で活性化される電流とは別のタイプのものである事が示唆された。また、AVPニューロンの自発的発火活動に関連して、これまでの実験は室温で行い、通常の浸透圧条件下においてもかなり頻繁に自発的発火が起きていたが、実験の温度条件を室温から35度付近にまで上げて行うと、膜電位が低くなり、自発的発火活動も有意に抑制されることが明らかになった。低浸透圧刺激により活性化するイオンチャネルに関連して、ATP-Binding Cassette (ABC)トランスポータースーパーファミリーの1つであるcystic fibrosis transmembrane conductanceregulator(CFTR)タンパクが、一般に慢性便秘薬として処方されている潤腸湯(JCT)の投与により活性化することを、ヒト腸由来Caco-2細胞を用いた実験で明らかにした。更に、JCTは、細胞内のサイクリックAMPの上昇を引き起すことも明らかにした。これらの結果より、ヒトの腸内において、JCTが作用すると細胞内サイクリックAMPが上昇し、これがCFTRを活性化させ、腸内への水の分泌が促進されるために腸の蠕動運動による便の移動がスムーズになり、便秘が解消されることが示唆された。ラット視索上核から採取したアストロサイトの初代培養細胞を用いて、低浸透圧条件下で分泌される物質を同定した結果、タウリンのほかに、グルタミン酸とアスパラギン酸も分泌していることを見出した。低浸透圧条件下でAVPニューロンにタウリン又はGABAを暴露すると、脱分極が起こるにもかかわらず自発的興奮は抑制された。タウリン暴露による膜電位と自発的興奮への影響は、GABAA受容体又はグリシン受容体の阻害剤では解除されたが、GABAB受容体の阻害剤では影響がなかった。これらの結果より、タウリンによる膜の脱分極や自発的興奮の抑制効果は、グリシン受容体とGABAA受容体を介して起こっていることが示唆された。グラミシジンパッチクランプ法を用いると自発的活動電位を観察できなくなるという問題が発生し、現段階において解決に至っていない為、先に進められない状態にある。しかし、もう1つの課題である、グリオトランスミッタータウリンがAVPニューロンに影響を及ぼす際に結合するレセプターについて、候補として挙がっているGABAレセプターが実際にAVPニューロンを含む領野に発現していることが確認できたのは、今後、実験を進めるうえで大きな手がかりであるといえる。
横紋筋肉腫における骨髄残存微小腫瘍細胞の分子生物学的検出法の確立

我々は、ヒト横紋筋肉腫細胞の骨髄、末梢血または末梢血幹細胞採取液中の微量混入細胞の検出をMyoD遺伝子を用いて、自家骨髄移植への応用の可能性に関し検討した。1)凍結保存された2症例のヒト横紋筋肉腫細胞よりmRNAを抽出し、myogenic regulatorygeneであるMyoD遺伝子をプローブとしてNorthern blotを行った結果、mRNAの検出が可能であった。また、正常ヒトリンパ球より抽出したmRNAとは反応しなかった。以上よりMyoD遺伝子の特異性が確認された。2)正常骨髄細胞より抽出したmRNAとMyoD遺伝子との間でNorthern blotを行った結果バンドは検出されなかったが、PCR法で増幅後の同一検体ではMyoD遺伝子と反応するバンドが検出された。これは正常骨髄細胞採取により混入した骨髄中の線維芽細胞と反応した結果である可能性が示唆された。3)以上より末梢血または末梢血幹細胞採取液中のヒト横紋筋肉腫細胞の混入をMyoD遺伝子を用いて検出し得る可能性は示唆されたが、ヒト横紋筋肉腫細胞の骨髄転移の有無や自家骨髄採取液中の混入細胞の有無を判定する目的に同方法を用いるには検出には用いたプライマーなど検出方法の再検討が必要と思われた。
カーボンナノホーンをキャリアとする創傷に対するドラッグデリバリーシステムの開発

DDSに使用する薬剤として濃度計測が可能で安定した化合物である塩酸バンコマイシン(VCM)を選択した。25mgの単層カーボンナノホーン(SWNH)を10mlの水に分散した後18mgのVCMを加えて撹搾しSWNH-VCM-水分散液をつくり、室温窒素雰囲気中で水を蒸発、乾燥させた。得られたVCM/SWNHの熱重量分析などから、VCM/SWNHにはVCMが約40%含まれていることがわかった。VCM/SWNHの透過電子顕微鏡観察を行ったところ、SWNHの鞘の中にVCMが内包されているのが確認できた。また、X線エネルギー分散スペクトル測定装置を搭載した操作型透過電子顕微鏡を用いて、VCMがもっている窒素元素の分布を測定したところ、多くのVCMがSWNHに内包されていることが示唆された。次にVCM/SWNH 8mgを5mlのリン酸緩衝液中に分散し、VCMの放出を分光光度計により測定した。VCM/SWNHは分散初期に一期的なVCMの急激な放出を認めた後、分散後200時間にわたりVCMを徐放し、ほぼ一定の濃度(約3045ug/ml)を維持する、zero-order reactionを示すことが確認された。VCMの臨床における至適血中濃度ピーク値は3045μg/mlであり、本剤が理想的なVCMキャリアとして機能することが示された。大腸菌を用いたin vitro実験により実際に薬剤が徐放され、かつ殺菌力を有することが確認された。現在動物の創傷を用いたin vivo実験にて臨床における有用性を検討中である。有望なdrug deliverysystem(DDS)キャリアであるカーボンナノホーンを用い、癌の治療と比べまだ研究が進んでいない創傷に対するDDSの基礎研究を行った。創傷治癒に関与する薬剤としては創傷治癒促進因子、血管新生因子、抗炎症物質、抗生剤などが考えられるが、いずれも全身性の作用が生じるものである。DDSにより安全かつ積極的に創傷の治療を行えるようになる可能性がある。まず手始めに、DDSに使用する薬剤として濃度計測が可能で安定した化合物である塩酸バンコマイシン(VCM)を選択した。25mgの単層カーボンナノホーン(SWNH)を10mlの水に分散した後18mgのVCMを加えて撹拌しSWNH-VCM-水分散液をつくり、室温窒素雰囲気中で水を蒸発、乾燥させ、VCM内包SWNHを作製した。VCM/SWNHの透過電子顕微鏡観察を行ったところ、SWNHの鞘の中にVCMが内包されている像が確認された。さらに、X線エネルギー分散スペクトル測定装置を搭載した操作型透過電子顕微鏡を用いて、VCMがもっている窒素元素の分布を測定したところ、多くのVCMがSWNHに内包されていることが示唆された。次にVCM/SWNH8mgを5mlのリン酸緩衝液中に分散し、VCMの放出を分光光度計により測定した。VCM/SWNH分散初期に一期的なVCMの急激な放出を認めた後、分散後200時間にわたりほぼ一定の速度(約1ng/hr)でVCMを徐放していることが確認された。今後、細菌を用いたin vitro実験を行い、その結果に応じて創傷へのMRSA感染モデルなどを用いたin vivo実験をすすめていく予定である。
体内低侵襲医用機器のための表面摩擦制御に関する研究

低侵襲医療機器と生体組織との摩擦制御を目的として,変動磁場による振動を利用した摩擦低減のモデル実験を昨年度に引き続き試みた.永久磁石による回転磁場を用いることで物体に機械的振動を与え,接触する二物体の動摩擦を低減させる実験において,コンパクトタイプの変動磁場発生器を製作し,生体内での挿入抵抗を計測した.その結果,生体内においても振動の効果により,無振動時に比較して二面間のみかけの摩擦を低減させ得ることが確認された.また,表面改質による摩擦のコントロールを試みた結果,摩擦を変化させることは可能であるが,表面物性の経時安定性を確保する必要性がある事が分かった,また,物体表面の位置を非接触で計測する必要性が出たことから,磁場センサによる体内での医用機器の位置計測技術の開発を行った.本システムは,体内医用機器先端部に搭載した永久磁石の位置・姿勢を,複数個の磁場センサにより検出するシステムである.センサの感度を向上させるためのアルゴリズムの改良,および,計測システムの改変を行った結果,計測領域内での位置の最大誤差を2mm以下にする事ができた.また,センサ配置の最適化に関する指針を得る事ができた.低侵襲医療機器と生体組織との摩擦制御を目的として,変動磁場による振動を利用した摩擦低減のモデル実験を試みた.永久磁石による回転磁場を用いることで物体に機械的振動を与え,接触する二物体の動摩擦を低減させる実験を行い,パラメータを変化させてその摩擦特性を調べた.その結果,振動の効果により,無振動時に比較して二面間の摩擦は20%程度まで減少することが確認された.また,生体を模擬した粘生流体上,および,実際の生体組織を用いた実験においても,先の実験と同様に摩擦抵抗力の有意な減少を確認することができた.さらに,摩擦を減少させるのとは逆に,みかけの表面摩擦力を増大させることにも成功した.また,物体表面の位置を非接触で計測する必要性が出たことから,この技術を拡張し,磁場センサによる体内での医用機器の位置計測技術の開発を新たに行った.本システムは,体内医用機器先端部に搭載した永久磁石の位置・姿勢を,複数個の磁場センサにより検出するシステムである.その結果,計測領域内での位置の平均誤差は1.9mmであった.誤差の分布から,磁石の位置がセンサから遠くなると誤差が大きくなったが,磁石の位置がセンサに近い領域では誤差が1mm以内と良好な結果を得た.また,センサの配置が結果に影響を及ぼすことも分かった.今後はセンサの感度領域と測定範囲を最適化する必要があるが,1mm付近の誤差で精度良く位置計測が出来る可能性が示された.低侵襲医療機器と生体組織との摩擦制御を目的として,変動磁場による振動を利用した摩擦低減のモデル実験を昨年度に引き続き試みた.永久磁石による回転磁場を用いることで物体に機械的振動を与え,接触する二物体の動摩擦を低減させる実験において,コンパクトタイプの変動磁場発生器を製作し,生体内での挿入抵抗を計測した.その結果,生体内においても振動の効果により,無振動時に比較して二面間のみかけの摩擦を低減させ得ることが確認された.また,表面改質による摩擦のコントロールを試みた結果,摩擦を変化させることは可能であるが,表面物性の経時安定性を確保する必要性がある事が分かった,また,物体表面の位置を非接触で計測する必要性が出たことから,磁場センサによる体内での医用機器の位置計測技術の開発を行った.本システムは,体内医用機器先端部に搭載した永久磁石の位置・姿勢を,複数個の磁場センサにより検出するシステムである.センサの感度を向上させるためのアルゴリズムの改良,および,計測システムの改変を行った結果,計測領域内での位置の最大誤差を2mm以下にする事ができた.また,センサ配置の最適化に関する指針を得る事ができた.
地域包括支援センターにおける介護予防教室と共食の統合による高齢者の健康増進

神奈川県の地域包括支援センターにおいて、一般高齢者が対象の介護予防教室を開催し、講義を行った後に参加者と講師が一緒に給食を食べてから解散する共食実施コースと、講義を行った後すぐに解散する共食未実施コースを設定し、参加者の健康意識の違いを評価した。実施コースは、未実施コースよりも「食事内容を見直すことができた」「体調を見直すことができた」「教室参加者同士の交流ができた」と回答した者の割合が多かった。本研究は、食の孤立が問題となっている高齢期を対象ライフステージとし、高齢者が地域包括支援センター等で開催されている介護予防教室に参加すると同時に、教室の前後に給食を摂取することにより、共食(誰かと一緒に食事をすること)が高齢者の健康に寄与することを明らかすることを目的とした。共食により、栄養摂取と社交を同時に行うことができる。具体的には、共食あり群となし群において、参加者の身体計測値、体力測定値、共食満足度、食事内容、および外出状況から評価する。本年度は、介入研究を実施する前段階として共食に関する先行研究の文献調査を行い、調査方法および調査・測定項目の妥当性の検証を行った。この作業の中で、共食をコミュニティ作りのひとつとして実施している事業はあるが、共食そのものの効果を評価している研究が少ないこと、および共食する食環境についての実験研究は社会心理学分野が主流であったが、近年になり栄養学関係の学術雑誌においても実験研究の結果が報告されていることを確認した。現在は、介護予防教室を開催し、介入研究の結果を収集しているところである。本研究は、食の孤立が問題となっている高齢期を対象ライフステージとし、高齢者が地域包括支援センター等で開催されている介護予防教室に参加すると同時に、教室の前後に給食を摂取する機会を設け、共食(誰かと一緒に食事をすること)によって栄養摂取と社交を同時に行うことにより、共食が高齢者の健康に寄与することを明らかすることを目的とした。平成22年度までに研究実施施設(AとBの地域包括支援センター)の確保と調査項目の精査が完了したことから、平成23年度では実際に教室を開催し、介入研究を行った。具体的には、A施設において平成23年5月に1コースにつき参加者20名を対象とし、週1回、90分の教室を3回実施した。共食実施コースは午前中に教室を開催し、給食を提供して解散とした。共食未実施コースは、午後に教室を開催し、解散とした。半年後である平成23年11月に振り返り会としてそれぞれのコースに教室を行い、教室終了後の変化を調査した。B施設においては、震災の影響により平成23年5月に予定をしていた教室が延期され、平成24年2月に共食実施コースの教室を開催した。共食未実施コースは、平成24年6月に実施する。B施設では、1コースにつき参加者25名を対象とし、週1回、120分の教室を5回実施した。共食未実施コースは、午前中に教室を開催し、そのまま解散とする。A、B施設において、身体測定値、食事調査結果、教室参加による主観的健康観の結果を得た。平成23年7月に第11回アジア栄養学会議に参加し、アジアにおける栄養問題の最新の知見を得た。介入研究の結果を集計、解析中である。平成24年1月に予定していたすべての教室が終了した。この研究で得られた結果のうち、参加者の健康意識を調査したアンケート調査結果についてまとめ、平成24年12月8日に第3回ヒューマンサービス研究会&第4回対人援助学会年次大会にて発表した。共食実施コースに参加した者は、共食未実施コースに参加した者よりも食事内容の見直しや体調の見直しができたと回答した者が多かった。また、参加者同士の交流がよくできた、毎日の生活の中で家族や近所の人との交流が増えたと回答した者が多かった。さらに、コース終了後から6か月経った時点においても体調がよくなったと回答した者の割合が多かった。講義と共食を組み合わせたことにより、参加者同士の交流ができたと考えている者の割合が多く、共食が社交の役割を果たしていたことが考えられた。また、給食を用いて講義で得た知識を即時に確認できたことが食事内容の見直しや体調の見直しができたことに関係していると考えられた。以上のことから、参加者の健康意識は、講義と共食を組み合わせた形式の方が講義のみの形式よりも高くなることが示唆された。引き続き、身体計測値と食事調査の結果を合わせた解析を行い、考察を行う。

東日本大震災の影響を受けて、対象施設において輪番停電等の対応がとられたことから、教室開催が延期になった。食事調査結果について、調査用紙は参加者が記入をしやすいよう慎重に作成したが、集計作業が繁雑な書式になり、集計に時間を要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。A施設において、平成24年6月に1クール教室を開催する。B施設において、平成24年6月に共食未実施コースを開催し、平成24年9月と平成25年1月に振り返り会を実施する。平成23年度の教室運営に関して、地域包括支援センター職員の時間的負担があったことから、A施設の1クールについては、評価項目の記入時期と内容を一部変更して実施する。