hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己分解を統制する葉緑体応答ゾーンとその破綻が生む葉緑体－核連携ゾーンの実体解明

飢餓ストレス時に葉緑体を分解する部分分解オートファジー(RCB経路)と、光障害時に壊れた葉緑体を丸ごと除去する全分解オートファジー(クロロファジー)について、H30年度は以下3項目について解析を行い、それぞれ研究が進展した。【1】葉緑体のオートファジー応答ゾーン形成因子の同定:飢餓ストレス時の部分分解、及び光障害時の全分解、それぞれの誘導時に葉緑体包膜上に形成されるオートファジー膜構造(オートファゴソーム)応答ゾーンの形成因子を生化学的に同定する試みを行った。特に光障害時について、単離葉緑体の精製、タンパク質バンドパターンの確認、質量分析を行った結果、全分解応答ゾーン形成に関わる候補タンパク質を同定した。オートファゴソーム膜に局在するATG8タンパク質と相互作用するタンパク質の共免疫沈降、バンドパターンの比較、質量分析についても行ったが、こちらについては明確な候補因子を同定するには至らなかった。飢餓ストレス時の応答ゾーンの解析については、生化学分析に供するための植物材料を整備した。【2】葉緑体のオートファジー応答ゾーン形成のイメージングと機能解析:2種の葉緑体オートファジーそれぞれのプロセスで応答ゾーンが形成される過程を可視化するために必要な植物材料を作出し、タイムラプス観察系を構築した。部分分解の過程については、ゾーンが形成されオートファジーが起こる過程を詳細にモニタリングすることまで成功した。【3】葉緑体ー核連携ゾーンのイメージング:葉緑体ー核連携ゾーンをイメージングするために必要な蛍光タンパク質発現系統を作出した。また、当該ゾーン形成に関わる葉緑体のチューブ状構造「ストロミュール」を定量解析するための観察技術を構築した。これまでに、「全分解応答ゾーン形成因子の候補タンパク質」及び「部分分解応答ゾーン形成過程のモニタリング」に成功した。それ以外の解析項目についても、必要な植物系統の準備が順調に進んでいることから、本研究計画はおおむね順調に進展していると判断した。本研究計画はおおむね順調に進展しており、大きな変更なく順次解析を進めていく予定である。また当該新学術領域内の共同研究も開始しているため、その進展に資する解析も順次追加して行っていく。
腫瘍内ミエロイド系免疫細胞の機能転換を起点とする新たな抗がん免疫応答の解析

Toll-like receptor(TLR)リガンドまたはTLRリガンドとがん抗原の混合物を腫瘍移植マウスモデルに投与すると、腫瘍の成長が抑制される。TLRリガンドは、樹状細胞やマクロファージなどのミエロイド系免疫細胞に作用し、自然免疫および獲得免疫応答を誘導して抗がん効果を発揮する。TLRシグナルの強さは、様々な刺激によって影響を受けるため、生理活性の異なる他の薬剤と併用することにより、TLRリガンドのがん治療効果が増強される可能性がある。抗酸化アミノ酸であるエルゴチオネイン(L-ergothioneine, EGT)は、マクロファージや樹状細胞などのミエロイド系免疫細胞においてTLRシグナル伝達機構に影響を与える。本研究では、EGTがTLRリガンドの抗がん作用に影響するかどうかを、免疫抑制的な腫瘍内微小環境の形成に重要である腫瘍随伴マクロファージ(tumor-associated macrophages, TAMs)の機能変化に着目して解析した。LLC-OVAがん細胞の移植モデルで、TLR2リガンドとがん抗原の投与による抗がん効果は、EGTとの併用によって増強された。TLR2リガンドとEGTを投与したマウスのTAMsは、その数が減少するとともに、免疫抑制活性が低下していた。すなわち、EGTは腫瘍内微小環境でのTLR2シグナル伝達機構に影響を与え、TAMsの免疫抑制機能を抑えて細胞傷害性T細胞の活性を増強することがわかった。また、TLR3特異的リガンドARNAXとがん抗原の投与は、MHC class Iの発現が高く、PD-L1の発現が低い、免疫抑制性ミエロイド細胞が少ない腫瘍に対して強い治療効果を誘導できること、メモリーT細胞を誘導して長期にわたる治療効果が期待できることを明らかにした。免疫チェックポイント阻害剤を用いた抗がん免疫療法は、近年、極めて良好な治療成績をおさめている。しかし、その効果は細胞傷害性T細胞(cytotoxic T lymphocytes, CTLs)によるがん細胞の認識と傷害活性に依存するため、特異的な変異抗原を持たないがん細胞や抗原提示ができないがん細胞は攻撃対象から外れ、治療に不応答となる。またそのようながん細胞が、がんの再発の原因となると考えられる。そのため、CTLsに依存しない新たな抗がん免疫療法の開発研究は依然として重要である。申請者は、腫瘍内に数多く浸潤するミエロイド系免疫細胞の機能コントロールによるがんの治療を目指している。RNAアジュバント(2本鎖RNA)による自然免疫シグナルの活性化によって、腫瘍内に浸潤するミエロイド系免疫細胞が、がん細胞を傷害する抗がんエフェクター細胞に転換することを見出し、新たな抗がん免疫応答のメカニズムの解析を行っている。EL4がん細胞のマウス皮下移植モデルでは、RNAアジュバントの投与によって腫瘍内のCD11b+Ly6G+細胞(顆粒球型ミエロイド由来抑制性細胞granulocytic myeloid-derived suppressor cells, G-MDSCsまたは腫瘍随伴好中球tumor-associated neutrophils, TANs)から活性酸素種/活性窒素種が強く産生され、がん細胞にカスパーゼ8/3経路を介したアポトーシスを誘導して腫瘍の成長を抑えることを見出した。すなわち腫瘍内に浸潤したCD11b+Ly6G+細胞は、腫瘍の成長過程ではサポートに働くが、自然免疫シグナルの活性化によって抗がん活性を付与できることを明らかにした。これらの効果は他のがん細胞株でも同様に見られ、程度の差はあれ多くのがんで有効なメカニズムである可能性が示唆された。RNAアジュバントが誘導するCD11b+Ly6G+細胞を介した抗がん作用の解析が順調に進んだため、成果をまとめ、Cell Death and Differentiation誌に報告した。論文はfeaturedarticleに選出された。以前に発表した腫瘍随伴マクロファージの機能転換による抗がん作用に関する論文(Shime et al. PNAS 2012; 109:2066-71)に加え、自然免疫シグナルによるミエロイド系免疫細胞の機能転換を介したがんの制御についての基本的概念をほぼ確立できたと考えている。腫瘍内ミエロイド系免疫細胞(腫瘍随伴マクロファージやミエロイド由来抑制性細胞myeloid-derived suppressor cells, MDSCs)は、多くのがんで腫瘍内に多数集積し、免疫抑制活性により抗がん免疫応答を抑制して腫瘍の成長を促進する。これまでの研究成果により、2本鎖RNAアジュバントの投与によるToll-like receptor (TLR) 3の活性化は、TICAM-1アダプター分子を介して腫瘍内マクロファージや顆粒球型MDSCs (G-MDSCs)の機能を一変させて抗がん作用を誘導し、腫瘍の成長を阻害することが明らかとなっている。TLRはファミリー分子ごとに発現細胞や細胞内シグナル伝達経路に異なる点が見られることから、他のTLRシグナル、特にMyD88アダプター分子を介してシグナルを伝達するTLR2シグナルが腫瘍内ミエロイド系免疫細胞の機能に与える影響を調べた。TLR2リガンドを担がんマウスに投与すると、樹状細胞の活性化により細胞傷害性T細胞が活性化して腫瘍の成長が阻害される。その際、同時にMDSCsの増加が全身性に見られた。TLR2シグナルは、単球型MDSCs(M-MDSCs)の免疫抑制活性を増強し、細胞傷害性T細胞の増殖を強く抑制した。免疫抑制の増強には、誘導型一酸化窒素合成酵素(inducible NO synthase, iNOS)によるNO産生が重要であった。M-MDSCsによる免疫抑制を解除するためにiNOSの阻害剤をTLR2リガンドと共に投与すると治療効果は増強した。

以上のことから、TLR2シグナルがM-MDSCsに作用すると、その免疫抑制活性を増強して、樹状細胞を介した治療効果に負の影響を与えることがわかった。当初H30年度に予定していた計画が進展しそうな兆しがみえたため、そちらを優先して解析し、成果を得ることができた。Toll-like receptor(TLR)リガンドまたはTLRリガンドとがん抗原の混合物を腫瘍移植マウスモデルに投与すると、腫瘍の成長が抑制される。TLRリガンドは、樹状細胞やマクロファージなどのミエロイド系免疫細胞に作用し、自然免疫および獲得免疫応答を誘導して抗がん効果を発揮する。TLRシグナルの強さは、様々な刺激によって影響を受けるため、生理活性の異なる他の薬剤と併用することにより、TLRリガンドのがん治療効果が増強される可能性がある。抗酸化アミノ酸であるエルゴチオネイン(L-ergothioneine, EGT)は、マクロファージや樹状細胞などのミエロイド系免疫細胞においてTLRシグナル伝達機構に影響を与える。本研究では、EGTがTLRリガンドの抗がん作用に影響するかどうかを、免疫抑制的な腫瘍内微小環境の形成に重要である腫瘍随伴マクロファージ(tumor-associated macrophages, TAMs)の機能変化に着目して解析した。LLC-OVAがん細胞の移植モデルで、TLR2リガンドとがん抗原の投与による抗がん効果は、EGTとの併用によって増強された。TLR2リガンドとEGTを投与したマウスのTAMsは、その数が減少するとともに、免疫抑制活性が低下していた。すなわち、EGTは腫瘍内微小環境でのTLR2シグナル伝達機構に影響を与え、TAMsの免疫抑制機能を抑えて細胞傷害性T細胞の活性を増強することがわかった。また、TLR3特異的リガンドARNAXとがん抗原の投与は、MHC class Iの発現が高く、PD-L1の発現が低い、免疫抑制性ミエロイド細胞が少ない腫瘍に対して強い治療効果を誘導できること、メモリーT細胞を誘導して長期にわたる治療効果が期待できることを明らかにした。活性化するシグナル経路が異なる他のアジュバント刺激を用いて、各ミエロイド系免疫細胞の応答の解析を進める。細胞生存率、細胞分化、免疫抑制の増強メカニズム、抗原提示能に与える影響を中心に各種の解析を行う。TLR3リガンドと他のがん治療法(放射線療法や免疫チェックポイント阻害剤など)との併用により治療効果が高まることが判明してきたため、腫瘍内ミエロイド系免疫細胞の役割を中心に検討する。所属機関の異動が生じたため、実験環境の整備に時間を要した。予定していた腫瘍内ミエロイド系免疫細胞による獲得免疫系誘導の解析については他の項目の進捗状況との兼ね合いもあり、次年度に延期した。そのため、その解析に必要な諸経費の繰越が生じた。
ジョン・キーツの詩論と自然観に対するピクチャレスクの影響について

平成30年度は、平成28年度および平成29年度に引き続いてピクチャレスク論の概念の整理を引き続き行った。また、既にこれまで申請者が幾度となく熟読しているジョン・キーツの詩と彼の書簡を、今度はピクチャレスクという視点から再度精読し、得られた研究成果を基にピクチャレスクがキーツに与えた影響について考察する。両者についての研究の多くは彼の後期の代表作でもある『ハイペリオン』及び『ハイペリオンの没落』を取り扱ったものに集中している。従って、本研究では、それらの作品を含めてキーツの作品を網羅的に読み込み、イギリスの文化的な側面からキーツとピクチャレスクとの関係性について調査した。平成30年度の研究成果としては、1本の論文を上梓することができた。そのタイトルは「イギリスにおける徒歩文化(1):グランド・ツアーとピクチャレスク」であり、その概要は以下の通りである。17世紀から19世紀のイギリスで人気を博したグランド・ツアーの流行とその衰退を概観し、その後に続いたピクチャレスク・ツアーと徒歩文化について調査した。本論の前半では、裕福な貴族の子弟達がヨーロッパ、とりわけフランスやイタリアに赴き、座学で学んだ知識を直に自らの眼で確認する目的であったが、実際には十代半ばで海外旅行をするのはあまりにも時期尚早である、または危険であるという批判もあったことを明らかにした。本論の後半では、グランド・ツアーの期間、参加者の年齢、そして参加者数等の記録を検証した。その結果、平均期間は徐々に短くなるとともに、平均年齢は徐々に高くなり、地主階級や中産階級の旅行者の増加に伴って参加人数は増えたことも明らかとなった。最後に、ピクチャレスクについて触れた。本研究は、イギリス・ロマン派詩人ジョン・キーツの詩におけるピクチャレスクの影響を明らかにすることを目的としている。平成28年度はピクチャレスクに関する資料収集と関連する概念の整理に注力した。ピクチャレスクの概念は多種多様であるため、まずはピクチャレスク論を考察する上の前提となるエドマンド・バークの著作『崇高と美の起原』から読み取れる「崇高と美」の概念、さらにはカントが『判断力批判』で論じた「崇高論」をまとめることにした。続いて、ウィリアム・ギルピン及びユーヴドール・プライスのピクチャレスク論について、彼らの主張をまとめた。それと同時に、特に関連する19世紀初頭イギリスの政治や文化に関する資料収集も行い、当時のイギリス文化や社会に対してピクチャレスクがどのような影響を与えたのかというテーマでの研究も行っている。さらに、ジョン・キーツが1818年夏に親友のチャールズ・ブラウンを連れ立って赴いたスコットランド徒歩旅行に注目し、その旅程、詩や書簡を手掛かりに、ピクチャレスクの影響について考察した。その結果、キーツは崇高、美、もしくはピクチャレスクといった概念とはまた違った価値観をイギリスの風景に見い出すようになったのではないかと結論づけた。以上の研究成果に関しては、日本英文学会九州支部大会において口頭発表の形で発表した。また、キーツの詩におけるピクチャレスクの影響については、共著『詩的言語のアスペクツロマン派を超えて』の中で「詩と詩論の相互作用とその変容ー「秋に寄せて」におけるキーツの新たな試み」という題目でその成果を発表できたことも付け加えたい。資料収集及び文献の精読については概ね順調に推移している。まず、本研究はイギリス・ロマン派詩人ジョン・キーツの詩におけるピクチャレスクと呼ばれる美的範疇の影響を解明することにある。平成29年度は、前年度に引き続き18世紀から19世紀に出版されたピクチャレスクに関係する文献の収集に専念した。その作業と並行して、多くの研究成果が確認されているウィリアム・ワーズワスとピクチャレスクに関する論文を精読することで、本研究の最も重要なテーマであるキーツとピクチャレスクとの関係を考察する上での参考とした。同時にジョン・キーツの詩と彼の書簡を、今度はピクチャレスクという視点から再度精読し、得られた研究成果を基にピクチャレスクがキーツに与えた影響について考察した。その結果、平成29年度の研究成果として、研究論文「キーツの自然観とピクチャレスク」を上梓することができた。本論文では、主としてキーツの詩における自然とピクチャレスクの影響を検証した。まず、18世紀初頭から19世紀初頭における崇高、美、そしてピクチャレスクの概念をそれぞれ概観し、その後、ピクチャレスクの概念がどのようにキーツの自然観に影響していたのかを検証した。キーツは明らかにピクチャレスクの信者の一人であり、彼の友人とのスコットランドの徒歩旅行はある種のピクチャレスクツアーとして見なすことができる。実際、彼が多くのピクチャレスク的な場所を訪れていることがその証左である。最後に、キーツの幾つかの詩におけるピクチャレスクの影響について検証した。彼の1818年のスコットランドツアーの目的は、彼の詩の範疇をそれまで以上にさらに広げようとするものであった。結局のところ、キーツが熱心に信仰していたピクチャレスク的な概念は徐々に退けられ、代わりに彼が慣れ親しんでいたイギリス南部の風景や土着の言葉の重要性を再認識することになったのではないかと結論づけた。資料収集及び文献の精読、研究成果の発表については概ね順調に推移している。

また、既にこれまで申請者が幾度となく熟読しているジョン・キーツの詩と彼の書簡を、今度はピクチャレスクという視点から再度精読し、得られた研究成果を基にピクチャレスクがキーツに与えた影響について考察する。両者についての研究の多くは彼の後期の代表作でもある『ハイペリオン』及び『ハイペリオンの没落』を取り扱ったものに集中している。従って、本研究では、それらの作品を含めてキーツの作品を網羅的に読み込み、イギリスの文化的な側面からキーツとピクチャレスクとの関係性について調査した。平成30年度の研究成果としては、1本の論文を上梓することができた。そのタイトルは「イギリスにおける徒歩文化(1):グランド・ツアーとピクチャレスク」であり、その概要は以下の通りである。17世紀から19世紀のイギリスで人気を博したグランド・ツアーの流行とその衰退を概観し、その後に続いたピクチャレスク・ツアーと徒歩文化について調査した。本論の前半では、裕福な貴族の子弟達がヨーロッパ、とりわけフランスやイタリアに赴き、座学で学んだ知識を直に自らの眼で確認する目的であったが、実際には十代半ばで海外旅行をするのはあまりにも時期尚早である、または危険であるという批判もあったことを明らかにした。本論の後半では、グランド・ツアーの期間、参加者の年齢、そして参加者数等の記録を検証した。その結果、平均期間は徐々に短くなるとともに、平均年齢は徐々に高くなり、地主階級や中産階級の旅行者の増加に伴って参加人数は増えたことも明らかとなった。最後に、ピクチャレスクについて触れた。平成29年度は、前年度に引き続いてピクチャレスクに関する資料収集を行うとともに、成果発表ができるようにまとめたい。平成30年度は、前年度に引き続いてピクチャレスクに関する資料収集を行うが、最終年度でもあるため、総まとめとしての成果発表ができるように研究成果をまとめたい。物品費及は概ね当初の予定額に近いものとなったが、旅費に関しては成果発表の回数が想定よりも少ないこともあり、予定額に満たなかった。そのために少々の繰越金が生じている。図書費の購入額が予定していた額よりも少なくなったため次年度に繰り越すことになった。次年度は未使用金を資料収集、学会発表のための旅費等に充てる計画である。
圧力移動凍結法による冷凍卵黄・カスタードクリームの品質改善

水分含量の多い卵黄やカスタードクリームは、凍結後の損傷が大きい。しかし、圧力移動凍結では、急速凍結により氷結晶の増大を抑え、冷凍保存による品質の劣化を軽減できることを明らかにした。卵黄は200400MPaで圧力移動凍結すると圧力変性を起こしゲル化するため、100MPa以下の圧力での圧力移動凍結(-10°C,100MPa)が冷凍卵黄・カスタードクリームの品質保持に効果的であった。水分含量が多く凍結損傷が大きい野菜やゲル状食品は、200400MPaの高圧力を用いて圧力移動凍結することにより、氷結晶の増大を抑え、冷凍保存による品質の劣化を軽減できたが、卵黄は200400MPaで圧力移動凍結しても圧力変性を起こしゲル化するため、冷凍保存による品質の劣化を軽減することができなかった。本研究では、150MPa以下の圧力での圧力移動凍結(-15°C,150MPa、-10°C、100MPa)を行い、解凍後の卵黄の45°Cでのレオロジー(定常流粘性、チクソトロピー性、動的粘弾性)、乳化安定性を測定し、大気圧下の-15C、-10°C圧力容器内凍結と、フリーザー凍結(-20,-30、-80°C)したものと比較した。すなわち冷凍卵黄の品質保持に適した冷凍条件、またショ糖添加による影響について検討した。冷凍・解凍した卵黄は、冷凍前の未処理の卵黄と比べて粘度が高くなり、チクソトロピー性がなくなり、貯蔵弾性率G'(弾性要素)が増大した。これは特に-20°Cフリーザー凍結、-15°C,150MPa圧力移動凍結において顕著に見られた。しかし、-10°C,100MPa圧力移動凍結、-80°Cフリーザー凍結で、また、わずか5%のショ糖添加によりこれらの劣化は抑えられた。乳化安定性は、-10°C,100MPa圧力移動凍結ではショ糖無添加でも冷凍前と大差なかった。-15°C,150MPa圧力移動凍結では凍結時間は短く、氷結晶の増大は抑えられたが、圧力が高くなったことで卵黄のタンパク質が変性したものと思われる。-10°C,100MPa圧力移動凍結または-80°Cフリーザー凍結が、冷凍卵黄の品質保持に効果的であると言える。水分含量の多いカスタードクリームは、凍結後の損傷が大きい。水分含量が多く凍結損傷が大きい野菜やゲル状食品は、200400MPaの高圧力を用いて圧力移動凍結することにより、氷結晶の増大を抑え、冷凍保存による品質の劣化を軽減できたが、卵黄は200400MPaで圧力移動凍結しても圧力変性を起こしゲル化するため、150MPa以下の圧力での圧力移動凍結が冷凍卵黄の品質保持に効果的であった。そこで本研究では、粉材料として小麦粉、コーンスターチ、タピオカを使用した3種類のカスタードクリームを-10°C,100MPa、-15°C, 150MPa、-20°C, 200MPaで圧力移動凍結し、これらのレオロジー、氷結晶、官能検査等について、大気圧下の-10°C、-15°C、-20°Cの圧力容器内凍結、および-20°C、-30°C、-80°Cのフリーザー凍結したカスタードクリームと比較検討した。圧力移動凍結では急速凍結により氷結晶の成長が抑えられ、離水率が少なかった。大気圧下で圧力容器内凍結すると、-20°Cフリーザー凍結よりも凍結時間が短縮され、離水率が減少した。フリーザー凍結すると、凍結温度が高いほど、氷結晶が成長し離水率が増加した。圧力移動凍結と大気圧下圧力容器内凍結の間に大差はみられず、急速凍結により凍結解凍後の品質が保たれることが明らかとなった。また、-80°Cブリーザー凍結でも凍結温度が低いため圧力容器内凍結と同程度の急速冷凍が可能となり、凍結解凍後の品質が保たれた。コーンスターチを使用したカスタードクリームでは、3種類のカスタードクリームの中で最も離水率が高く、粘度が増加し、ボソつきが多く、味が低下した。凍結による品質の低下が大きく、冷凍には適していないことが明らかとなった。
アンチモン-遷移金属結合のメスバウアー分光法による研究

配位子SbR_3のアンチモンの孤立電子対が金属に引かれて、アンチモンの5s電子密度が減少して異性体シフト(δ)が増大し、5p_z電子密度が減少して四極分裂(e^2qQ)が減少する。Sb→Mへの電子の流れは、6族ではMo<W<Cr(周期の順でない)、8族ではRu<Feの順に大きくなり、またアンチモンからの電子の流れは8族金属の場合の方が6族金属より大きい。またAllred-Rochowの電気陰性度の増大に伴い、c^2qQが減少していることを認めた。合成した7配位錯体[MI_2(CO)_3(SbPh_3)L](M=Mo,W;L=PPh_3,AsPh_3)においても同様な傾向が認められた。これらについては、^<127>Iメスバウアースペクトルも20Kで測定した。
縄文時代の氏族制社会の成立に関する考古学と集団遺伝学の共同研究

代表者は早稲田大学の特別研究期間制度の適用を受けて、英国イーストアングリア大学センズベリー日本文化芸術研究所に客員研究員として籍を置きながら研究活動を実施した。本年度は研究の開始期として、主に以下の点について実施した。1人骨資料のDNA解析、食性分析が実施できるように、千葉県市原市教育委員会の許諾を受け、資料を収蔵する聖マリアンナ大学医学部(平田和明教授)に依頼し、資料の分析に向けた準備を整えた。2これを受け分担者の太田博樹、米田穣は、祇園原貝塚、西広貝塚の人骨資料のDNA解析、食性分析を開始した。また藤田尚は古病理研究を開始した。概ね計画通りに進展している。市原市祇園原貝塚、西広貝塚の人骨資料について現在も解析が進められており、縄文時代後期の人骨群について概要を把握しつつある。既データとの比較も順次進めている。併せて世界的な研究の潮流も把握できた。考古学的研究では、市原市、千葉市、佐倉市、君津市、我孫子市などを中心として遺構、遺物に関するデータを集積し検討を開始している。特に大型住居(建物)と内部から出土する異形台付土器、動物形土製品、石棒、耳飾りなどについてデータを集積し、相互の比較を始めている。動物形土製品に関しては、オセアニアなどに見るトーテミズムとの関連が強く窺われるために、当該地域の民族誌を文献から詳しく検討する段階に入った。また、それに先立つ縄文時代中期土器の動物形把手などの事例集成を開始した。これは後期の動物形土製品に引き継がれるトーテム的特徴を有すると判断されるからであり、相互の関連を解明する必要があるからである。同時に動物形土製品を用いて大型住居内で行われた祭祀・儀礼について、内容を検討した。土坑で行ったと考えられるトーテム動物の供犠との関係を明らかにするための資料を検討した。縄文中期の親族構造と出自で推測される双系制社会について、文献に基づいて民族誌の検討を開始した。これは東南アジア各地の伝統的地域に色濃く見られる双系制社会の具体像を把握するためであり、2019年以降に検討を開始する縄文中期社会の実態を予め把握するためである。ゲノムとは別の次元で双系制社会について検討する必要があるからである。これらの研究成果は英国ケンブリッジ大学で共同開催した国際シンポジウム(2019年1月11日、12日)で公表するなど成果が挙がっている。現在進めている祇園原貝塚、西広貝塚の人骨資料のDNA解析と食性分析を最後まで進め、縄文後期の市原市、千葉市周辺地域のゲノム情報、食性について研究成果を纏める。同時に古病理学研究を進めて、縄文後期に特徴的な遺伝的特徴の実態を明らかにする。またそれに先行する縄文中期人骨のゲノム解析、食性分析に着手し、中期の実態を明らかにすると同時に、中期から後期にかけて、どのようなDNA上の変化があったのかについて明確にする。並行して古病理学の検討を通じて、遺伝的な疾病や病理などについて明らかにし、中期から後期への変革に婚姻制度、出自制度の変革がそれらとどのように関わったのかについて結論を得る計画である。当初予想したように、中期環状集落の解体と小規模分散型の後期集落への変化が、行き詰まった婚姻連帯の変革や出自制度の変革を必要としたために惹き起こされたものであるならば、ゲノムや食性の変化に反映し、解析によって明らかにできるはずである。それらのゲノム情報と考古学的研究成果を組み合わせて、縄文中期社会から後期社会への変革と、その理由について明確にする。そのために、考古学では集落の変遷、大型住居(建物)の機能などの分析から、祭祀・儀礼の盛行の実態を明らかにし、先祖差異・儀礼を中核とする宗教・信仰上の変化が氏族制社会への移行を示す証拠であることを実証し、氏族制社会の機能と役割から縄文後期社会について明確に位置づける。氏族制社会については、考古学上の証拠と社会人類学の知識を結合させ、オセアニアや北米などの民族誌データと比較しながら、同時にDNAデータと矛盾なく照合させることができるか検討する。

また、それに先立つ縄文時代中期土器の動物形把手などの事例集成を開始した。これは後期の動物形土製品に引き継がれるトーテム的特徴を有すると判断されるからであり、相互の関連を解明する必要があるからである。同時に動物形土製品を用いて大型住居内で行われた祭祀・儀礼について、内容を検討した。土坑で行ったと考えられるトーテム動物の供犠との関係を明らかにするための資料を検討した。縄文中期の親族構造と出自で推測される双系制社会について、文献に基づいて民族誌の検討を開始した。これは東南アジア各地の伝統的地域に色濃く見られる双系制社会の具体像を把握するためであり、2019年以降に検討を開始する縄文中期社会の実態を予め把握するためである。ゲノムとは別の次元で双系制社会について検討する必要があるからである。これらの研究成果は英国ケンブリッジ大学で共同開催した国際シンポジウム(2019年1月11日、12日)で公表するなど成果が挙がっている。現在進めている祇園原貝塚、西広貝塚の人骨資料のDNA解析と食性分析を最後まで進め、縄文後期の市原市、千葉市周辺地域のゲノム情報、食性について研究成果を纏める。同時に古病理学研究を進めて、縄文後期に特徴的な遺伝的特徴の実態を明らかにする。またそれに先行する縄文中期人骨のゲノム解析、食性分析に着手し、中期の実態を明らかにすると同時に、中期から後期にかけて、どのようなDNA上の変化があったのかについて明確にする。並行して古病理学の検討を通じて、遺伝的な疾病や病理などについて明らかにし、中期から後期への変革に婚姻制度、出自制度の変革がそれらとどのように関わったのかについて結論を得る計画である。当初予想したように、中期環状集落の解体と小規模分散型の後期集落への変化が、行き詰まった婚姻連帯の変革や出自制度の変革を必要としたために惹き起こされたものであるならば、ゲノムや食性の変化に反映し、解析によって明らかにできるはずである。それらのゲノム情報と考古学的研究成果を組み合わせて、縄文中期社会から後期社会への変革と、その理由について明確にする。そのために、考古学では集落の変遷、大型住居(建物)の機能などの分析から、祭祀・儀礼の盛行の実態を明らかにし、先祖差異・儀礼を中核とする宗教・信仰上の変化が氏族制社会への移行を示す証拠であることを実証し、氏族制社会の機能と役割から縄文後期社会について明確に位置づける。氏族制社会については、考古学上の証拠と社会人類学の知識を結合させ、オセアニアや北米などの民族誌データと比較しながら、同時にDNAデータと矛盾なく照合させることができるか検討する。
地球電磁気環境じょう乱－衛星表面相互作用に基づく衛星帯電の数値モデリング

宇宙天気予報システムの構築に向け、太陽活動度によりダイナミックに変動するプラズマ環境と、衛星障害の原因となりうる衛星帯電現象の間の物理的相関を明らかにすることが、必要不可欠である。H29年度は、3次元の大規模プラズマ粒子シミュレーション解析を用いた広範囲のパラメータ解析により、プラズマ波動に代表される変動電磁環境が衛星帯電に及ぼす影響の特性調査を実施した。主な成果は以下の通りである。1宇宙プラズマ空間には、周波数、伝搬特性、偏波が異なる多様なプラズマ波動モードが存在する。本年度は、これらの波動特性に対する衛星電位の依存性を定量化するために、粒子モデルに基づく数値シミュレーションを用いたパラメータ解析を実施した。結果として、背景磁場に平行な波動電界成分を持つケースにおいて、衛星電位の上昇幅が大きくなることが確認された。また磁場に垂直な偏波面をもつ場合においては、右回り円偏波、かつ波動振動数が電子サイクロトロン周波数と一致する条件下で、特異的に顕著な衛星電位上昇が認められた。衛星近傍に存在する光電子の速度分布解析に基づき、この特異な電位上昇がサイクロトロン共鳴に伴う光電子加熱と、それに起因する衛星正電流の増大が原因であることを明らかにした。2科学衛星で幅広く用いられるダブルプローブ電場計測では、飛翔体から進展した、対を成すプローブ電位の差をとることで衛星帯電の影響を最小化している。しかし、ウェイク等により、衛星周辺に非対称な電位構造が形成されると、その影響は差動計測では除去されず、不要電場として観測データに混入する。本年度は、地球磁場の影響が比較的大きい電離圏プラズマ中の飛翔体後方ウェイク構造と、それがプローブ観測に及ぼす影響を調査した。結果として電子旋回運動により、非対称のウェイク構造が確認された。またそれに起因する非正弦波状の不要電場の発生を数値的に再現することに成功した。29年度が最終年度であるため、記入しない。次世代の宇宙天気予報システムの構築に向け、太陽活動度によりダイナミックに変動するプラズマ環境と、衛星障害の原因となりうる衛星帯電現象の間の物理的相関を明らかにすることが、必要不可欠である。H28年度は、地球磁気圏内に生起するプラズマ波動現象が衛星帯電に及ぼす影響を、3次元の大規模プラズマ粒子シミュレーション解析により高精度にモデル化することに成功した。1バンアレンプローブによる最近の観測ではコーラス波動の検出と同時刻に衛星電位の変動が確認された。この詳細な物理機構を解明するために、粒子モデルに基づく大規模プラズマシミュレーションにより当該現象を再現した。結果として、右回り円偏波を持つ波動電界に対して、光電子電流の変調とそれに起因する衛星電位変動を再現することに成功した。また高周波シースの理論を応用することで、本現象の理論的なモデル化を行った。初期結果として、波動電界強度が200 mV/m以下の衛星電位変動を良く説明できる定式化を得た。2上述の現象も含め、実際の人工衛星の帯電過程と、それが衛星運用に及ぼす影響を正確に評価するには、衛星に搭載された種々の測器を含めた詳細な数値モデルが必要である。しかし例えば科学衛星に搭載される電場プローブなどの観測装置の詳細形状を取り込むのは、プラズマじょう乱現象との空間スケール差のために非常に困難である。そこでこれまでの研究で得られた技術的知見を集積し、境界要素法とプラズマ粒子計算手法を組み合わせるImmersed Boundary Element (IBE)法により、上述の問題を解決できることを示した。本成果により、複雑な構造を持つ人工衛星とプラズマの相互作用を数値的に再現することが可能な、PIC-IBEシミュレーション手法が確立された。当初より2年間の課題実施期間で地球電磁気環境じょう乱と衛星帯電現象の物理的相関を明らかにする目的で、1磁気圏プラズマ波動現象、および2高エネルギー粒子フラックス、の影響を評価することを計画しており、H28年度はこのうち1の数値モデル構築をほぼ達成することができた。構築された数値モデル結果は、過去の科学衛星観測で得られた知見とも良い傾向の一致を示している。今後、日本が実施する内部磁気圏探査ミッション「あらせ」による科学衛星観測との詳細な比較研究により、本数値ツールが地球電磁気環境じょう乱とその中での衛星帯電現象の物理機構の解明に寄与できると期待される。このことから、当初設定した「研究の目的」に照らしてもおおむね順調に進展していると自己評価できる。

衛星近傍に存在する光電子の速度分布解析に基づき、この特異な電位上昇がサイクロトロン共鳴に伴う光電子加熱と、それに起因する衛星正電流の増大が原因であることを明らかにした。2科学衛星で幅広く用いられるダブルプローブ電場計測では、飛翔体から進展した、対を成すプローブ電位の差をとることで衛星帯電の影響を最小化している。しかし、ウェイク等により、衛星周辺に非対称な電位構造が形成されると、その影響は差動計測では除去されず、不要電場として観測データに混入する。本年度は、地球磁場の影響が比較的大きい電離圏プラズマ中の飛翔体後方ウェイク構造と、それがプローブ観測に及ぼす影響を調査した。結果として電子旋回運動により、非対称のウェイク構造が確認された。またそれに起因する非正弦波状の不要電場の発生を数値的に再現することに成功した。平成29年度は、衛星近傍環境解析に基づく衛星帯電予測を主軸とし、特に新学術領域「太陽地球圏環境予測」の研究班A03に所属する研究協力者との連携により、地球内部磁気圏もしくは電離圏中の衛星帯電現象に着目する。具体的には次のように課題を遂行する。1プラズマ波動中の衛星帯電シミュレーションとあらせ衛星観測データとの連携解析2016年に打ち上げられた「あらせ」衛星による内部磁気圏環境の「その場」計測データと衛星帯電シミュレーションデータの比較検討することにより、衛星周辺プラズマじょう乱が衛星「その場」観測に及ぼす影響を明らかにする。具体的には、コーラス波動受信時の波動電界強度と衛星電位を電場プローブデータから取得し、H28年度に再現したプラズマ波動電界に起因する衛星帯電変動が現実の状況で起こりうることを定量的に実証する。また衛星プラズマ相互作用が衛星電場計測に及ぼす影響を数値シミュレーションにより明らかにし、あらせ衛星観測データの較正や物理解釈に応用する。2衛星帯電に対する高エネルギー粒子フラックスの影響評価地球電磁気環境のじょう乱時に見られる高エネルギーの粒子フラックスが衛星近傍プラズマ環境と衛星帯電に及ぼす影響を評価する。具体的には、サブストームに伴って磁気圏尾部から導入される高温プラズマや、極域におけるオーロラ電子降下を想定し、計算モデルに高速の電子流を新たな粒子種として追加して計算機実験解析を実施する。高エネルギー電子の降りこみに起因する衛星近傍環境変動としては、衛星電位が低下することによるシース構造の変化や、二次電子の放出による電子雲形成が想定される。これらのローカルプラズマ環境変動が背景の低温プラズマフラックスを変化させ、衛星浮遊電位にフィードバックされる過程をも含めて再現し、高エネルギー粒子環境が衛星帯電に影響を及ぼす物理機構を包括的にとらえる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
マイクロマシンプローブを用いたニアフィールドメモリの研究

本研究では新しい構造のプローブを製作するため、まず有限要素法により機械的応答特性を理論的に解析した。解析においては単純なシリコン片持ちはり構造と新しく提案するシリコンねじれ振動子構造に対して、形状パラメータを変えて詳しい解析を行った。ねじれ振動周波数はシリコン微細加工において実現可能なサイズで、1MHzオーダの高い共振周波数が実現できることが示された。しかし小さい振動子の場合、ねじれ支持部分の質量のため共振周波数が低下することが示された。これらの理論解析よりプローブの構造として、ねじれ振動子構造の先端部に片持ちはり構造を組み合わせる方式を提案した。シリコンの薄膜化によりねじれ振動子型プローブをアレイ状に多数製作した。実験で測定された共振周波数は理論値によりよく説明できた。集光機能を備えたプローブ先端部を実現するため、ねじれ振動部のい先端を尖鋭化することと、先端部の片持ちはり構造を光導波路に用いる方式を提案した。さらにプローブから外部検出器への光の伝送にについて、シリコン導波路上に形成された表面回折格子を用いた光カプラーを設計し製作した。シリコンねじれ振動子の根元部分にはエッチングにより光結合用回折格子を製作し、光ニアフィールド型プローブを実現した。以上のように本研究では、高速応答プローブおよび光導波路型集光部を製作し、本研究の目的の大部分を達成できた。
自家脂肪幹細胞を用いた傷害腹膜の修復治療の確立

長期の腹膜透析は、腹膜の形態的異常と機能的異常を呈する。今回、クロルヘキシジン(CG)誘発腹膜線維化モデルラットを作製し、脂肪由来幹細胞(ASC)と腹膜中皮細胞(PMC)の効果を検討した。3週間のCG刺激終了後にPMCとASCをそれぞれ、刺激直後のday22とday29に移植し、day35に屠殺した。ASC投与では、移植時期に依らず、移植細胞数に容量依存性に線維化改善を認めた。ASCのday22移植群では、線維化関連因子の抑制と血管新生関連因子の上昇を認めた。ASCの腹腔内移植は、時期に依らず移植可能で、移植後早期での抗炎症作用や血管新生作用などにより腹膜線維化治癒に対して促進的に作用した。本研究は、クロルヘキシジンの持続腹腔内投与により誘導された腹膜線維症モデルラットに、GFP transgenic Ratのソ径部皮下脂肪組織から抽出した脂肪幹細胞を腹腔内投与し、線維化腹膜の修復に関し検討するものである。平成24年度の研究成果を以下に記す。1:脂肪幹細胞抽出方法の確立:8週齢のGFP transgenic Ratのソ径部皮下脂肪組織から既知の方法に従って脂肪幹細胞を抽出し、5 ng /mlのbFGF添加培地にて培養した。得られた細胞は、骨細胞と脂肪細胞への分化を確認できた。更に、表面マーカーがCD10、CD29、CD44、CD73、CD90、CD105において陽性で、CD31、CD34、CD45において陰性であった。2:腹膜線維化モデルラットの作成と脂肪幹細胞の腹腔内投与:8%クロルヘキシジンを持続シリンジポンプを用いて3週間腹腔内に投与し腹膜線維化モデルラットを作成した。コントロール群に比して有意な腹膜の肥厚を認め、腹膜組織から抽出したTGF-β、MMP-2などの繊維化関連因子のmRNAが有意に上昇していた。Day22とDay29の群に分け、脂肪幹細胞をそれぞれ腹腔内投与し、Day35で屠殺した。3:腹膜肥厚と線維化関連因子の評価:移植後1週までGFP(+)の細胞を確認できた。腹膜肥厚は、移植細胞容量依存性に有意に改善した。移植1週後における、TNF-αやIL-1βなどの炎症性サイトカインが有意に抑制されていた。移植1週後における、MMP-2やVEGFなどの血管新生関連因子が有意に上昇し、それと並行し低酸素誘導因子であるHIF-1αの低下を認めた。本研究は、クロルヘキシジン(CG)の持続腹腔内投与により誘導された腹膜線維化モデルラットに、GFP遺伝子改変ラットのソケイ部皮下脂肪組織より抽出・培養した脂肪幹細胞を腹腔内移植し、腹膜の変化を検討したものである。1.脂肪幹細胞の抽出・培養方法の確立:8週令のGFP遺伝子改変ラットのソケイ部皮下脂肪組織より、既報に従い脂肪幹細胞を抽出し、basic FGF添加培地で培養した。得られた細胞は、脂肪細胞や骨細胞への分化能を有し、CD29、CD44、CD73、CD90、CD105などの表面抗原が陽性で、CD31、CD34、CD45が陰性であった。2.腹膜線維化モデルラットの作製と脂肪幹細胞の腹腔内移植:既報に従い、8%CGをシリンジポンプを用いて、3週間持続腹腔内投与しモデルを作成した。正常ラットに比して、モデルラットの腹膜は有意に肥厚し、腹膜組織のVEGFやTGF-beta、炎症サイトカインのmRNAは有意に上昇していた。刺激終了後に脂肪幹細胞を移植し、移植後7日目(day7)と14日目(day14)での腹膜を観察した。移植細胞はday7まで腹膜への生着を確認することができ、day14には消失していた。day14での腹膜線維化は移植群で有意に改善していた。3.線維化改善の要因:細胞移植群では、非移植群に比してTNF-αやIL-1βなどの炎症性サイトカインやMCP-1などのケモカインが抑制され、さらに上皮間葉系移行のマーカーであるTGF-βやSnailなどが抑制され、間葉系マーカーであるα-SMA陽性細胞の減少も認めた。尚、移植細胞は線維芽細胞へ形質転換していないことも確認できた。一方、血管新生のマーカーであるVEGFや壁細胞の誘導因子であるPDGF-BBの有意な上昇を認め、HIF-1αや腹膜における新生血管数の低下も認めた。

本研究は、クロルヘキシジンの持続腹腔内投与により誘導された腹膜線維症モデルラットに、GFP transgenic Ratのソ径部皮下脂肪組織から抽出した脂肪幹細胞を腹腔内投与し、線維化腹膜の修復に関し検討するものである。平成23年度の研究成果を以下に記す。1,脂肪幹細胞抽出方法の確立8週齢のGFP transgenic Ratのソ径部皮下脂肪組織から既知の方法に従って脂肪幹細胞を抽出した。腹腔内投与には大量の脂肪幹細胞が必要と考えられ、細胞増殖を促すために5 ng /mlのbasicFGFを基本培地に添加した。得られた細胞は、継代5(約4週間)で約1×108個と十分な増殖能を認めた。分化能に関しては、骨細胞への分化をArizarin-Red染色で、脂肪細胞への分化をOil-Red染色で確認した(継代5)。更に、継代5での表面マーカーがCD10(+)、CD90(+)、CD105(+)、CD31(-)、CD34(-)、CD45(-)であることをFlow Cytometryで確認し、骨髄幹細胞の表面マーカーと酷似した結果だった。2,腹膜線維化モデルラットの作成と脂肪幹細胞の腹腔内投与8%クロルヘキシジンを持続シリンジポンプを用いで腹腔内に投与し腹膜線維化モデルラットを作成した。Day21でシリンジを抜去したところ、コントロール群に比して有意な腹膜の線維化・肥厚を認めた。Day22とDay28の群に分け、ラット100g当たり1×106個の脂肪幹細胞をそれぞれ移植した。Day35で屠殺した。移植した細胞の組織学的評価、つまり脂肪幹細胞の血管内皮細胞への分化や腹膜中皮細胞への分化、血管壁細胞への分化などを評価する予定であった。抗炎症作用の理由を検討する予定であった。屠殺後に、光学顕微鏡(マッソントリクローム染色)で腹膜線線維化の改善の評価をし、免疫蛍光染色でGFP陽性細胞の生着に関して評価する予定だった。抽出・培養した細胞を、腹膜線維化モデルラットに投与したところ、移植細胞数依存性にその線維化の改善を認め、更に移植後早期の段階での炎症マーカーの抑制と血管新生関連因子の増加と低酸素の改善を認めた。今後は、炎症マーカー改善と低酸素改善のメカニズムを検討する。抗炎症作用の成因としてはNF-κB経路の抑制をELISA法を用いて検索する予定である。低酸素改善の成因に対しては、移植幹細胞の血管内細胞や壁細胞への分化を確認する予定である。腹膜線維化やGFP生着等の組織学的な評価、HGFやVEGFといった増殖因子のリアルタイムPCRでの定量を行う。また移植時期や移植した細胞数、移植方法に関して検討する。組織標本の作製、免疫蛍光染色用の抗体、PCR、統計ソフト等に研究費を使用する。また、抗炎症作用確認のためNF-κBの経路の抑制をELISA法を用いて確認する予定であり、ELISA kitを購入予定である。移植細胞の分化能を蛍光抗体法を用いて確認する予定あり、各種抗体を購入する予定である。また、低血清培地(2%FCS+basic FGF)による培養によりHGFやVEGF等の増殖因子の分泌量が増加するという報告があり、当研究における培地(10%FCS+basic FGF)でのHGFやVEGFの分泌量を確認するためELISA法を用いて定量する予定である。
金属間化合物基複合材料の強靱化

TiAl基金属間化合物複合材料が高強度・高靱性を発揮するための要件、およびNb_3SnやNb_3Al金属間化合物繊維複合材料の強度のばらつきを低減するための要件、を明らかにすることを目的として実験と解析を行った。主な成果は以下のように要約される。(1)SiC/TiAl複合材では界面接着の最適化が高強度・高靱性を達成するための要件の一つであることを実験および破壊力学計算より明らかにした。具体的には界面剥離長さが100μm程度になれば応力集中は極めて低くなることを明らかにすると共に、界面剥離の臨界エネルギー解放率を約1J/m^2とすれば繊維への高応力伝達効率を維持しながらクラックの進展を阻止できることを示した。(2)SiC/TiAl複合材料の界面反応による強度低下は、マトリックス側に形成された反応層の早期破壊により形成されるクラックの繊維への進展によるものではなく、繊維表面の凹凸欠陥が化学量論性の低下した繊維表面を破壊することによることを明らかにした。これら実験結果と破壊力学的考察より、界面反応による劣化を防ぐには繊維の化学量論性を維持すること、界面反応のバリアとなる繊維へのコーテイング層としては低弾性率材が好ましいこと、さらに、コーテイング層と繊維界面の接着を弱くすることなどが強靱化のためには必要であることを示した。(3)Nb_3SnやNb_3Alは細線にするとおよそ1GPaの高強度を示すことを実験的に明らかにした。ただしそのばらつきは比較的大きくワイブルの形状係数で7-14程度であった。このようなばらつきの大きい繊維を金属マトリックスに埋め込んだ場合、複合材料全体としての強度のばらつきを小さくするためには、比較的降伏応力が高くかつ靱性の高い物質を母相に用いることが有効と考えられた。
新奇酵素の合理的デザインによる芳香族化合物合成プラットホームの拡張

本研究では、産業的に有用な基幹化合物を微生物合成するプラットホームを構築するため、従来にない反応を触媒する新奇酵素・従来と比較して大幅に高い活性を有する新奇酵素を合理的に創製する基盤技術を開発する。開発した新奇酵素を申請者が過去に報告した高収率・高生産量で芳香族化合物を合成可能なプラットホームに適用することにより、芳香族化合物に留まらず、ジカルボン酸・ジオールなども微生物合成可能なプラットホームの開発を行う。
大内氏領国の総合的研究-その文化性の継承の視点から-

毛利博物館所蔵の故実書などの新出史資料の蒐集調査において大きな成果をあげ、そのうち学術的にみて貴重なものから順次翻刻作業を進め、それらについては原本校合をも行った。そして毛利元就が書写した「均馬仙翁千午将軍張良師伝一巻書」については、毛利氏関係文書と関係づけながら、戦国大名毛利氏がそれを領国支配のうえにどう活用したかという視点から解析して、学術刊行物に寄稿した(『龍谷大学論集370周年記念号』<2009年1月27日受理>)。戦国時代に大名大内氏は山口を本拠に"大内文化"と称される特色ある文化的環境を形成した。その基盤は、九州北部に及ぶ領国内はもちろんのこと、京都、そして朝鮮・中国・琉球・ヨーロッパ等国際社会との交流の広がりと、それによる経済力にあった。本研究では、大内氏が京都政権から相対的に自立して形成した地域国家の制度、その国家観等について、それを支えた文化性に視座をすえて総合的に明らかにすることを目的とする。具体的には、これまで毛利家秘蔵の伝来文献であるいわゆる教養物(大内氏時代の武家故実書)と通称される巻子史料(防府毛利報公会毛利博物館所蔵)を調査・研究し、それらの翻刻、解題、解説作業を進め、当時におけるその活用のあり方について研究を行う。弘治3年(1557)の大内氏から毛利氏への政治権力の交代のなかで、継承されたものもあれば断絶したものもあるが、大名や家臣、国人たちのこうした故実書の読書やそれを活用した日常的な交流を通してその文化性は継承された。これらの貴重な史料は、大内氏の宝蔵に保管され、滅亡後に毛利氏に伝えられたと思われるものもあるが、それらの解析によって、毛利氏時代になって付け加えられた部分を引きはがし、大内氏時代の武家固有の生活文化の様相を復原的に構成して論じたい。本年度は初年度であり、主に毛利博物館所蔵の故実書の内、整理し目録取りのうえ大内氏滅亡以前のものと判断された大内氏家臣江口興郷筆の軍書、弓法書、馬書、室町幕府の伊勢貞順筆の仕付方書、躾方書、あるいは張良師伝兵書などの約100点の写真撮影を行った。また大内氏の基盤の一つが貿易にあったこと、とくに琉球国経由で行った明をはじめとするアジア諸国との貿易の重要性に鑑み、出航地となった南九州の油津、志布志、山川などの港津の臨地調査を行った。島津氏は大内氏渡唐船の新造を行ったり、種子島氏らとともに航路の安全を保障するなど、大内氏を援助したが、現地において地形・眺望両面におけるその良港としての実態、並びに彼らが支配した広く大きな領海の重要性を確認した。研究の基礎となる史資料の蒐集に大きな成果をあげた一年であった。具体的には、これ重で毛利家秘蔵の伝来文献であるいわゆる教養物(大内氏時代の武家故実書)と通称される巻子史料(防府毛利報公会毛利博物館所蔵)を調査・研究し、それちめ翻刻、解題、解説作業を進め、当時におけるその活用のあり方について研究を行う。弘治3年(1557)の大内氏から毛利氏への政治権力の交代のなかで、継承されたものもあれば断絶したものもあるが、大名や家臣、国人たちのこうした故実書の読書やそれを活用した日常的な交流を通してそと思われるものもあるが、それらの解析によって、毛利氏時代になって付け加えられた部分を引きはがし、大内氏時代の武家固有の生活文化の様相を復原的に構成して論じたい。本年度は第2年度にあたり、初年度に続いて主に毛利博物館所蔵の故実書の内、大内氏家臣江口興郷筆の仕付方書(遊芸の内、狩・鶯・鷹関係)、軍事作法書、弓法書(射礼作法・笠懸・犬追物関係)、神保重胤筆の軍書、毛利隆元自筆の馬書などの約50点の写真撮影を行った。また大内氏の基盤のーつが貿易にあったこと、とくに琉球国経由で行った明をはじめとするアジア諸国との貿易の重要性に鑑み、大内氏と琉球国王との交流を示す唯一の遺品で、周防国防府の鋳物師大和相秀が1495年に製作した那覇市首里の旧円覚寺の鐘(現在沖縄県立博物館所蔵)と関係文献資料(沖縄県立図書館架蔵)の蒐集調査を行った。研究の基礎となる史資料の蒐集に初年度に続いてまた大きな成果をあげた一年であった。

戦国時代に大名大内氏は山口を本拠に"大内文化"と称される特色ある文化的環境を形成した。その基盤は、九州北部に及ぶ領国内はもちろんのこと、京都、そして朝鮮・中国・琉球・ヨーロッパ等国際社会との交流の広がりと、それによる経済力にあった。本研究では、大内氏が京都政権から相対的に自立して形成した地域国家の制度、その国家観等について、それを支えた文化性に視座をすえて総合的に明らかにすることを目的とする。具体的には、これまで毛利家秘蔵の伝来文献であるいわゆる教養物(大内氏時代の武家故実書)と通称される巻子史料(防府毛利報公会毛利博物館所蔵)を調査・研究し、それらの翻刻、解題、解説作業を進め、当時におけるその活用のあり方について研究を行う。弘治3年(1557)の大内氏から毛利氏への政治権力の交代のなかで、継承されたものもあれば断絶したものもあるが、大名や家臣、国人たちのこうした故実書の読書やそれを活用した日常的な交流を通してその文化性は継承された。これらの貴重な史料は、大内氏の宝蔵に保管され、滅亡後に毛利氏に伝えられたと思われるものもあるが、それらの解析によって、毛利氏時代になって付け加えられた部分をひきはがし、大内氏時代の武家固有の生活文化の様相を復原的に構成して論じたい。本年度は最終年度にあたり、18年度・19年度に毛利博物館において調査・撮影を行った故実書の内、学術的にみてとりわけ貴重なものについて、発表にそなえてその翻刻文の原本校合を進めた。特に天文24年(1555)8月に毛利元就が書写した「均馬仙翁千午将軍張良師伝一巻書」については、毛利氏関係文書と関係づけながら、それが戦国大名毛利氏の領国支配上どのように活用されたかを解析し、「毛利元就と「張良か一巻之書」」と題する研究成果を『龍谷大学論集370周年記念号』に寄稿した(龍谷学会2009年1月27日受理)。武家故実書の翻刻、原本校合、解析に大きな成果をあげた一年であった。