hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腫瘍溶解性レオウイルスの蛍光イメージングによる最適な腫瘍治療プロトコールの探索

これらの結果から、T3D株で遺伝子組換えウイルスを作製することができない問題点を、T1L株で補完することができると考えている。次に(課題2)として、マウスを用いた生体内イメージングを実施する準備を行った。まず、遺伝子組換えウイルスを大量に精製する必要があるため、効率的なウイルス回収法の確立が必須であった。本研究員らはこれまでに、ATM阻害剤が腫瘍細胞内でレオウイルスの増殖を促進することを発見した(特許出願中)。その原理を、nano-luc遺伝子導入T1L株の作製時に応用できないか検討した。その結果、ATM阻害剤は、レオウイルスを増殖させる際に用いるL929細胞においても同様の作用を持つことが分かった。遺伝子組換えで作製したレオウイルスの問題点として、一度に効率的に大量精製できないことが挙げられるが、本成果が、その課題の解決の糸口になることが期待できた。本研究員の研究への取り組みは、誠実かつ意欲的であり、おおむね予定通りの成果を残している。当初の予定通りであれば、治療用レオウイルスT3D株に対して、蛍光レポーター遺伝子を導入するはずであったが、その作製が困難であった。そこで次の策として、レオウイルスT1L株を用いる代替案を検討した。その結果、T1L株についても犬の腫瘍細胞に対して同程度以上の抗腫瘍効果を示すことが分かり、この方法を用いることが可能であることを示した。また、ウイルス精製時の課題である、大量のウイルスの作製法については、ウイルス収量をあげる方法を樹立し、対応している。したがって、今後は、実際に生体を用いた実験を行っていく。本研究では、獣医領域における腫瘍溶解性レオウイルス療法の臨床応用と、投与されたウイルスの生体内動態を把握することによる最適な治療プロトコールを確立することを目的とした。具体的には、レオウイルスの遺伝子組換えにより発光色素であるnano-lucを付加した組換えレオウイルス(T1L-nluc)を作製し、腫瘍細胞への感染を発光イメージングにより観察した。また、生体内に投与するために、ウイルスを大量精製した。そして、その精製したウイルスの品質を保証するために、再度細胞傷害、ウイルス増殖の検討を行なった。次に、免疫不全マウスに犬の組織球肉腫細胞株を移植し、腫瘤形成後にT1L-nlucを投与し、抗腫瘍効果と発光強度の確認を実施した。当初予定していたリアルタイムの生体イメージングに関しては、山口大学共同獣医学部共通利用機器のIVIS imaging機の故障と、設置されている施設の利用可能開始時期が大幅に遅れたため、本研究期間中に実施できなかった。しかし、試験終了時点で腫瘍組織を採取し、細胞溶解後、Nano-lucの発光強度を測定したところ、対照群のマウスと比較し、T1L-nluc投与群で、有意な発光強度の増強が確認された。本研究成果により、腫瘍形成マウスモデルを用いたT1L-nlucの生体イメージングの実験系の確立が達成された。
日本の大学におけるコミュニカティブなカリキュラムの適用を奨励する言語習得新理論

概観:これまでの科研研究では、「Plainペア・グループ・ティーチング(以下Plain PGT)」と呼ばれる日本の大学における実践的なコミュニカティブ教授法を発展させてきた。現在の研究では、これまでの研究成果を基に、日本の大学において、コミュニカティブ教授法の広範囲の使用に結びつく、第1・第2言語学習の理解のための論理的根拠を提供してきた。4年間の研究は、成功裡に終わった。結果概要:Plain PGT法は、伝統的な講義及び講読形式の授業に、強いコミュニカティブの要素を持ち込むものである。それは、学習ダイナミックの創造のため、固定されたグループ内及びグループ間の相互作用的な刺激となる単純な教室運営を提案する。第1言語習得の新しい理解は、注意深く、効率的で独立した学習者である児童を観察する。そのような学習法は、大人の「自然学習」環境において、頻繁に再現されている。自然な学習を認識するために、学習スペース、沈黙、認識、軽い学習、重い学習、言語の内在化といった適切なモデルが開発された。第1・第2言語の効果的な「内在化」の基となる「自然習得」は、専門領域を越えた「世界観」という創造的な洞察を基にしている。学習への本アプローチは、教室内にいかに自然な学習環境をつくるかという理解を提供する。この新しいパラダイムは、コミュニティー内全メンバーのダイナミックな関係を反映し、物理的、社会的、心理的領域の本質的な性質の意識化を導く。現代思想における本研究の主要なパラダイムは、分離パラダイムの減少から新しい全体論的な参与パラダイムへの移行の必要性を強調する。結果詳細:4年に渡る本研究では、以下のことを行った:(1)人間の潜在的学習能力の新しい視点の獲得に向けたより効率的な学習の試案、(2)第2言語クラスに直接転移可能な第1言語習得の新しい見解の発展、(3)言語学や言語学習の領域に適応可能な「パラダイム・ブレーキング」理論のための学際的研究の実施、(4)既存の学校教育に由来する精神面での重要な問題の考察、(5)効果的な言語学習のための潜在的、普遍的能力の回復を可能にする授業運営の論理的基盤の開発、(6)これらの結果の日本の大学における教師教育への適応、(7)アデレード大学の研究者との共同研究による、セミナーでの研究結果の報告及び豪州、シンガポール、英国の大学の研究者との学術交流。考察:あらゆるレベルでの世界的な人類のシステムにおける危機の増加は、教育の根本的な変化を必要としている。思慮不足な、条件付きの、集団的な学習や意思決定は、人間の多様なニーズに応えるため、コミュニカティブで、思考的、洞察的な相互作用に置き換えられるべきである。現在の研究は、「地球上の種」へ広く憂慮する一方、教室内の特定のニーズに答えるよう試みている。今後の研究課題:Plain PGT法は、教師教育セミナーへ首尾よく適用したが、今後その範囲を専門家教育及びディスカッショングループでの意思決定と意識向上に拡大させる予定である。

考察:あらゆるレベルでの世界的な人類のシステムにおける危機の増加は、教育の根本的な変化を必要としている。思慮不足な、条件付きの、集団的な学習や意思決定は、人間の多様なニーズに応えるため、コミュニカティブで、思考的、洞察的な相互作用に置き換えられるべきである。現在の研究は、「地球上の種」へ広く憂慮する一方、教室内の特定のニーズに答えるよう試みている。今後の研究課題:Plain PGT法は、教師教育セミナーへ首尾よく適用したが、今後その範囲を専門家教育及びディスカッショングループでの意思決定と意識向上に拡大させる予定である。今回のプロジェクトは実用的なコミュニケーション教授法の確立を目指し、第1、第2言語習得を理解するための理論的根拠を提供するという目的の下で研究が行われた。初年度の成果は、オーストラリアの主要な大学と共同研究の提携を結んだこと、言語学や言語習得に適用可能な「パラダイム打破」理論の多規律研究を行ったこと、そして言語習得と教室管理に関する重要な理論の解明に成功したことなど、重要な進歩を遂げた。その詳細は、次のとおりである。1,アデレード大学(オーストラリア)で活発に研究活動中の研究者達に研究発表をした。その結果この研究に深い興味が示され提携が結ばれつつある。2,この研究の重要な点は、20世紀構造主義者と唯物論者の思想に対する後期近代主義者の反応が21世紀に向かってより深まる人間の必要性に答える新しいパラダイムに発展してきた方法論にある。習得理論と潜在的に関連するこのような思想の重要な原理のいくつかが孤立した状態にあった。3,後期近代非構造主義者のカリキュラムと習得管理へのアプローチは、これまで一般的に容認されていたが見直しが必要な理論と実践を明らかにした。4,多規律的状況における新パラダイムを調査し、影響力を増している最近の自然科学・生物科学の理論が、習得論と教室構成に適用可能なことを明らかにした。5,コミュニケーションと言語習得を理解する上で重要なシステム内の全ての構成要素の相互関連を強調している動的システム論に新しい展開が見られ認識、さらに自覚への新しいアプローチを導いた。6,オックスフォード大学とアデレード大学教授PeterMul Hauslerによって展開された生態学的言語学理論は特にオーストラリアでの斬新な研究に刺激を与えた。この理論は、言語が社会や人間間の「生態環境」に埋め込まれていると見なす動的システム理論の重要な統合体である。これは、日本での教授法へ大きな適用性を持ち得る。[結果概要]1.4年計画のプロジェクトの2年目も、良い結果を修めることができた。初年度は習得論に新たな見解を取り入れた新学際的理論の研究を行ったが、今年度は一般的な言語習得の成熟時間をより短縮した言語習得の研究に重点を置いた。2.オーストラリア滞在を通じ、論文の発表、大学の研究者との研究データの交換を行うことができた。3.新パラダイム理論の研究は、第1言語習得を新しい方法で理解する方向へとつながった。4.新たな学際的理論に注目し、第2言語の自然習得の研究も同様に進めたことは、第2言語教育に有用となるものである。5.現在のプロジェクトに適用可能かどうかを追究するため、内省と自覚について最近の理論的、方法論的研究の分析を行ってきた。[具体的結果]
e-Learningによる外国人のための漢字教育システムの研究

本研究では、複数の漢字学習サブシステムからなる統合型漢字学習環境を開発した。本学習環境は日本語を学ぶ外国人を対象としたe-Learning型漢字学習支援システムとして設計した。漢字サブシステムは漢字DBMSと連携して動作する。学習者は本学習環境の中で自由の漢字学習サブシステムを選択して学習できる。しかし、漢字初学者は適切な漢字学習サブシステムの選択が難しい。このため、統合学習環境は各々の学習者の学習進行を支援する機能を漢字学習ポータルに持つ。さらに、対象となる外国人学習者の特性に応じた学習制御を行う。(1)漢字DBサーバの構築:既に開発してきた漢字教育システムに実装されている漢字DBの内容を分析して外国人が日本語の漢字学習をする際に必要な学習項目を再整理した。この学習項目に基づき漢字と熟語を中核とするデータ構造を決定して漢字DBを構築した。さらに、WWW(インタネット)経由でアクセス可能な漢字DBサーバとして構築した。開発した漢字DBサーバは基本的にはインタネット上のどこからでもアクセスすることができる。本漢字DBを利用することにより漢字学習のためのe-Learningシステム構築が容易となる。(2)漢字DBをアクセスするための関数ライブラリの開発:(1)で述べた漢字DBは種々の学習項目として漢字データが蓄積されている。DB開発者とそれを利用した教育システムの開発者は異なる。このため、本漢字DBのデータ構造に熟知していない教育システム開発者が、漢字データをアクセスするプログラムを簡単にコーディングできるようにするための関数ライブラリを用意した。(3)e-Learningコンテンツの基礎開発:上述の漢字DBを利用する漢字学習のためのe-Learningコンテンツとして、種々の漢字情報が簡単にアクセスできる漢字学習支援システムを試作した。試作システムは、様々なスタイルの漢字学習システムを開発するための参考システムとなる。平成21年度は、申請書の研究目的(5)に示した、漢字学習を行う外国人学習者の特性に応じた学習制御機構の設計・開発を、中国語母語話者用の漢字ドリル学習システム開発を通して以下のように実施した。(1)学習者モデルと学習者プロファイルの研究:e-Learningシステム用の学習者モデルにおける、外国人学習者の特徴を表現可能な学習者プロファイルのデータ表現について研究した。特に中国語母語話者を対象として、日本語と中国語の漢字の意味の差異に着目した知識状態モデルを提案した。この知識状態モデルを用いることにより、中国語母語話者が日本語の漢字の意味を誤用した場合、なぜ、そのような誤りが発生するのか自動推定できるようになった。また、その誤りを修正する方法を自動判定できるようになった。この知識状態モデルを漢字ドリル学習システムに組み込んだ。(2)学習情報サーバの開発:学習者モデルと学習者プロファイルを実装し、これらを制御する学習情報サーバのプロトタイピングを、漢字ドリル学習システムのモジュールとして開発した。しかし、学習者モデルと学習者プロファイルは特定言語に依存しており、また、漢字の意味しか適応的に扱えない。一般的な学習者モデルと学習者プロファイルとして利用できるようにするためには、複数の言語の学習者モデルと学習者プロファイルを追加し、それを制御できる学習情報サーバへの改良が必要であり、これは次年度に残された課題である。本研究では外国人の漢字教育を対象としてe-Learningシステムを開発する。漢字を覚えるだけなく、その部分構造の理解や日本語文中で適切に漢字を使用できる能力を身に付けることのできるe-Learning環境の設計・開発を目的とする。今年度は、(1)DBMSを利用するe-Learningシステムの開発、(2)対象となる外国人学習者の特性に応じた学習制御機構の設計・開発、(3)e-Learningシステムの利用実験と改良を実施した。主たるシステム実装として、今年度は特に、本e-Learningシステムのインタフェースとなる漢字学習ポータルを設計・開発した。漢字学習ポータルは(1)のDBMSと連動した複数の漢字学習サブシステムを学習者に提供する。このため、学習者は本e-Learningシステムで自由の漢字学習サブシステムを選択して学習できる。このため,漢字学習ポータルは各々の学習者の学習進行を支援する機能を持つ。また、(2)の外国人学習者の特性に応じた学習制御も行える仕組みを実現した。これらの機能を有する学習者ポータルは、インタネット上での利用を想定して、Webベースインタフェースを持ったアプリケーションとして学習者に提供される。(3)については、適切な被験者の確保が難しかったので試用実験にとどまったが、今後のシステム改良の知見を得た。また、関連して、本システムでは種々のユーザが想定できるので、漢字学習のきっかけを与えたり、学習進行についてアドバイスを行ったり、さらに,漢字学習に興味をなくした学習者に対してフォローするユーザ(学習者を含む)のロール(役割)についても検討した。
消化管平滑筋およびICCのギャップ結合形成におよぼす性ステロイドホルモンの影響

妊娠や性周期といったホルモン状態の変動時には、消化管の運動性にも変化が生じることが知られている。近年、子宮や下垂体においてギャップ結合の形成に対する性ステロイドホルモンの関与が報告されたことから、本研究では、消化管のカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal ; ICC)や平滑筋細胞におけるギャップ結合の形成に対しても性ステロイドホルモンが影響を与え、消化管の運動性に変化をもたらしている可能性を考え、形態学的に解析してきた。卵巣を摘出した雌のマウスに、エストラジオール、プロジェステロンあるいは溶媒のみを投与し、1、2、3、4、5日後に各個体から胃、空腸、回腸、盲腸、結腸近位部、結腸遠位部の組織を採取した。ギャップ結合は、その構成タンパクであるコネキシン43に対する抗体を、ICCは、そのマーカーとして知られるKitに対する抗体を用いて免疫組織化学的に検出した。これまでのところ、消化管各部位におけるコネキシンの分布に、ホルモン投与による顕著な影響は認められていないが、今後もホルモン濃度を様々に変化させる等して、引き続き解析を行っていきたい。尚、緊急の必要性があって研究に加えた回盲部においては、回盲弁の筋層に分布する豊富なICCに加え、マイスナー神経叢周辺にも双極性あるいは多極性のKit陽性細胞が観察された。これらのKit陽性細胞でもコネキシンの発現が認められ、筋層内のICCと同様に細胞間ネットワークを形成しているものと推測された。消化管粘膜下層におけるICCの存在は、これまでほとんど報告されておらず、これらの細胞がどのような役割を担っているかについては、今後更なる解析が必要であるが、ICCに対する新たな理解を生み出すものと期待される。これらの成果は、第94回日本解剖学会関東支部学術集会ならびに第112回日本解剖学会総会にて発表した。本研究では、性ステロイドホルモンが、ICCおよび消化管平滑筋細胞におけるギャップ結合の形成に影響をおよぼすか否かを、細胞組織学の観点で解析することを計画している。本年度は、性ステロイドホルモン濃度の変化がギャップ結合の形成に与える影響を、内因性のホルモンの影響を抑えた上で解析するために、ラットを去勢する手技の習得に努めた。具体的には、去勢後にホルモンを投与し、一定期間をおいた上で実験殺をおこない、胃・小腸・結腸を採取することを予定している為、去勢手術後、一週間ほどおいた上で実験殺を行い、消化管への去勢手術の影響を確認した。その結果、個体によっては開腹部位と消化管の間の癒着や、傷口からの脱腸などが観察された。今後、去勢手術の技術の向上を目指し、このような影響を出来る限り取り除いていきたいと考えている。また、ホルモンの影響による形態学的な変化を解析するための基礎資料として、健常なラットの消化管を用いて、条件設定や正常像の把握に努めた。電子顕微鏡的解析に関しては、固定条件等を整え、正常状態におけるICC間およびICCと平滑筋の間のギャップ結合の形成の様子を観察した。免疫組織化学的検討においては、ギャップ結合の構成タンパクであるコネキシン(特に、消化管に分布するタイプとして知られるコネキシン43および45)に対する抗体と、ICCで発現していることが知られているc-kitに対する抗体によって、ギャップ結合とICCを検出することを計画している。これまでのところ、正常像については、研究室の先行研究とほぼ同様の所見を得ており、手術材料を用いた本実験の基盤は、ほぼ整った段階にある。消化管におけるICCの役割は、ペースメーカー、興奮伝達機能の点から、しばしば心臓と対比して論じられるが、心臓においても特殊心筋線維と作動筋とでギャップ結合を構成するコネキシンのタイプが異なることは、よく知られている。また、消化管平滑筋が自動能を有する事は、古くより知られていたが、心房の洞房結節の研究で知られるKeithが、実験小動物の回盲部でペースメーカーに相当する組織を発見しようとした事は、回盲部の運動の特異性と合わせて注目に値する。これらの背景を踏まえ、今年度は、本研究の中心的検索部位を回盲部に設定し、その基本的構築を知るべくICCの分布について免疫組織化学的に検索した。尚、予備実験の結果から、各種抗体の利用の容易なモルモットを対象として使用する事とした。モルモット回盲部における筋層の基本構造は、輪走筋(CM)と筋層間神経叢(AP)が、回腸から回盲弁の中に入り込んで行き、折り返して盲腸へと続いているのに対し、縦走筋(LM)は回盲弁の内部に入り込まずに直接盲腸へと移行し、盲腸紐を形成していた。輪走筋層内に存在するICC-CMは、隣接する平滑筋の長軸や神経線維と平行に突起を伸ばす双極性の細胞で、回腸ではまばらにしか存在しないと報告されているが、回盲部近傍で急激に増加し、回盲弁の内部や盲腸では豊富に観察された。ICC-APは、多方向に伸ばした突起によって相互に連結しながら、筋層間神経叢を籠状に取り囲む多極性の細胞で、胃体部から肛門にかけて広く分布すると報告されているが、盲腸では観察されなかった。縦走筋層内に存在するICC-LMは、ICC-CMと類似した双極性の細胞で、盲腸紐内において豊富に認められた。今回の回盲部におけるICC分布の基礎的な所見をもとに、ペースメーカーとして機能するICCサブタイプやギャップ結合の分布について、今後更に検索してゆく予定である。

近年、子宮や下垂体においてギャップ結合の形成に対する性ステロイドホルモンの関与が報告されたことから、本研究では、消化管のカハールの介在細胞(Interstitial cells of Cajal ; ICC)や平滑筋細胞におけるギャップ結合の形成に対しても性ステロイドホルモンが影響を与え、消化管の運動性に変化をもたらしている可能性を考え、形態学的に解析してきた。卵巣を摘出した雌のマウスに、エストラジオール、プロジェステロンあるいは溶媒のみを投与し、1、2、3、4、5日後に各個体から胃、空腸、回腸、盲腸、結腸近位部、結腸遠位部の組織を採取した。ギャップ結合は、その構成タンパクであるコネキシン43に対する抗体を、ICCは、そのマーカーとして知られるKitに対する抗体を用いて免疫組織化学的に検出した。これまでのところ、消化管各部位におけるコネキシンの分布に、ホルモン投与による顕著な影響は認められていないが、今後もホルモン濃度を様々に変化させる等して、引き続き解析を行っていきたい。尚、緊急の必要性があって研究に加えた回盲部においては、回盲弁の筋層に分布する豊富なICCに加え、マイスナー神経叢周辺にも双極性あるいは多極性のKit陽性細胞が観察された。これらのKit陽性細胞でもコネキシンの発現が認められ、筋層内のICCと同様に細胞間ネットワークを形成しているものと推測された。消化管粘膜下層におけるICCの存在は、これまでほとんど報告されておらず、これらの細胞がどのような役割を担っているかについては、今後更なる解析が必要であるが、ICCに対する新たな理解を生み出すものと期待される。これらの成果は、第94回日本解剖学会関東支部学術集会ならびに第112回日本解剖学会総会にて発表した。
抗酸菌細胞壁ミコール酸含有糖脂質の構造解析と免疫薬理学的生理活性に関する研究

抗酸菌細胞壁の最も大きな特徴は、天然では最も長鎖の脂肪酸であるミコール酸を含み、疎水性にとむことである。ミコール酸は当初、結核菌の産生する唯一の毒素であると考えられたcord factorや細胞壁骨格の重要な成分であるが、cord factorが強毒菌以外のMycobacteriumや近像細菌に広く分布することや、最近では空洞形成アジュバントとして重要な役割を果すことが明らかにされ、ミコール酸含有糖脂質の免疫応答調節物質としての機能が注目されつつある。そこで申請者らは、cord factorと類似糖脂質の構造と各種生理活性(マウス致死毒性,肺肉芽腫形成能,免疫アジュバント活性及びマクロファージやリンパ球の活性化能等)について系統的な解析を行ない、各生理活性とそれに必要な構造との関連を明らかにしつつ、結核性肉芽腫の形成機構や新しい生体防禦調節物質をみいだそうと考えた。2年度にわたって行なった本研究で、各種抗酸菌Mycobaclerium,Nocardia,Rhodococcus,Gordona等の菌種から、新しいタイプのミコール酸を含むcord factor類縁物が多数見出されたこと。そのミコール酸分子種組成はGCIMSにより明快に解析されたこと。cord factorや類縁糖脂質の多くは、マウス肺に顕著な肉芽腫を形成し、その必須構造が明らかとなったこと。In Vitroにおいてもマクロファージを強く活性化すること。Sarkoma180やMethA等固型腫瘍に対する退縮効果も強力に認められること、等が明らかとなった。このことから、これらの基礎研究をふまえて、ミコール酸含有糖脂質の抗腫瘍剤としての有用性や、非特異的感染防禦能治療剤の開発、さらには新しい強力ワクチンの開発等の応用研究も発展させてゆきたいと考えている。
炭酸ガス排出抑制型低温高酸素ポテンシャル高速新製銑法の開発

たたら製鉄は6世紀の後半に我国に伝来した製鉄法で、箱型炉を用い砂鉄を原料に木炭を燃料にして主に銑鉄を製造した。たたら製鉄法は粉鉄鉱石を用いて銑鉄を生産する世界で唯一の製鉄法である。明治中頃に炉高3mで耐火煉瓦の「角炉」が発明されたが、炉高を高くした角炉は木炭燃焼による高温ガスエネルギーのため砂鉄が飛散し粉鉄鉱石利用炉の利点と矛盾した。ボールミルで粉砕混合した酸化鉄とグラファイトの混合粉末をHeガス中で加熱し、反応物と生成物の消滅・生成速度を測定した。ミリング時間が長くなると還元開始温度は30100°C低くなり、反応の活性化エネルギーは下がったが、FeOから鉄への還元反応は上昇した。Fe_<1-x>O単結晶表面のSTM装置観察では、乱れた壁開面が800°C15分加熱で<110>方向のステップが成長し、(001)表面に(1x1)とc(4x2)の表面構造と3nm角の規則的なメッシュ構造が観察された。1000°C15分加熱では全面メッシュ構造で覆われた。メッシュは結晶中のFe原子欠陥クラスターが表面に析出したと考えられる。この表面のH+イオン照射による初期還元では、メッシュを構成する酸素イオンが還元され、ステップ表面に23nm大の鉄粒が分散しているのが観察された。マグネタイトの誘電率・透磁率は12GHz近傍に最大値があり商用のマイクロ波発生装置で効率的な吸収が起ることが分った。約10gの炭材内装ペレットは3kW出力では5分で1370°Cに達し溶融銑鉄を生成した。この速度は出力と重量に比例し、原料の粒径には依存しなかった。不純物濃度は高炉銑の10分の1程度であった。マグネタイト鉄鉱石とコークスの混合粉による連続溶融銑鉄製造では、断熱用耐火物のマイクロ波吸収防止と原料のエネルギー変換効率の上昇が課題であり、反応炉の規模拡大の指針を示したたたら製鉄は6世紀の後半に我国に伝来した製鉄法で、箱型炉を用い砂鉄を原料に木炭を燃料にして主に銑鉄を製造した。マグネタイト鉄鉱石とコークスの混合粉による連続溶融銑鉄製造では、断熱用耐火物のマイクロ波吸収防止と原料のエネルギー変換効率の上昇が課題であり、反応炉の規模拡大の指針を示した炭材を混合した酸化鉄粉末を加熱して銑鉄を生成させる反応は吸熱反応のため、急速過熱の場合にはその反応速度は熱供給律速になる。本研究では、還元・浸炭溶融におけるエネルギーをマイクロ波で供給する方法を採用した。マイクロ波炉は2.45GHz、最大出力5kWの炉を用い、試料が約1350°Cになるまで加熱した。試料表面の温度は放射温度計で測定した。直径20mmの炭材内装ペレット、同ブリケットおよび石炭粉と鉄鉱石粉の混合物、いずれの場合も5001500sで溶解し銑鉄を生成した。マイクロ波の投入エネルギーを大きくするほど短時間で銑鉄が生成し、反応物の量を多くするほど銑鉄生成時間が長くなった。銑鉄中の炭素濃度は炭材内装ブリケットで1.5%程度、炭材内装ペレットでは1.52.9mass%で鉄-炭素系合金の液相線近傍にあり、石炭粉と鉄鉱石粉の混合物では2.63.9mass%で炭素濃度は大きくなった。すなわち、かさ密度が大きくなると銑鉄中の炭素濃度が小さくなった。

シリコン、リン、硫黄、マンガン等不純物濃度は非常に低く、同試料を抵抗加熱電気炉で急速加熱した場合よりも低い濃度であった。このマイクロ波加熱のエネルギー効率は50%で石炭から電気エネルギーへの変換効率が40%なので、マイクロ波を経た石炭から銑鉄製造のエネルギー効率は20%となる。現溶鉱炉では効率50%程度なので、マイクロ波加熱だけでは炭酸ガス排出の抑制は期待出来ない。予用加熱とのハイブリッド加熱を研究する必要がある。グラファイト粉末と酸化鉄粉末の反応機構を調べるために高温X線回折装置で還元過程のその場測定を行った。メカニカルミリングで炭材と鉄鉱石の密着度を増すと還元開始温度が100°C程度低温側に下がると同時に、還元反応の活性化エネルギーが小さくなった。酸化鉄の還元反応のマイクロ機構を研究するために、ウスタイト単結晶の表面構造を走査型トンネル顕微鏡で観察した。その結果、表面は一辺が1.27nmのメッシュ状の超格子からなっている事が分かった。熔鉱炉法による鉄鉱石とコークスからの銑鉄製造では、製造に68時間かかっており、炉高が30m近くあるため強度の大きい塊状の優良な原料を使用する必要があるため、将来の供給に不安がある。本研究では、粉体状の原料を使用することにより、熔鉱炉法より約200°C低温で数桁高い酸素ポテンシャル下、15分程度で銑鉄を製造する高速製銑法の可能性を実験的に示した。原料の粒径を小さくすることにより、表面積が体積に対して大きくなるので短時間で反応が終了する。しかし、炭材による鉄鉱石の還元反応は吸熱反応のため、反応速度が大きくなると、熱供給が律速になる。熔鉱炉では熱を高温ガスにより供給するが、これに粉体を用いると通気性を阻害するので、過去に成功した例は皆無である。唯一、我国のたたら製鉄では低い箱型炉を用い、ソフトブローでかつ燃料比4程度の大きなエネルギー消費で商業生産を行っていた例がある。たたら製鉄法は、先に述べた低温高酸素ポテンシャル高速製銑法であり、したがって純度の高い優秀な鋼を製造していたことを研究代表者は明らかにしている(研究発表(1)と(2))。粉体原料を用い高い反応速度を得るためには、バーナーで炉壁を加熱する反射炉や高温ガスで加熱する従来の方法では熱供給律速を解決することはできない。本研究では、マイクロ波を利用して原料その物が発熱する新しい加熱・反応方式を提案した。昨年度に引き続き、2.45GHz、5kWのマイクロ波を用い鉄鉱石粉と石炭粉混合物を用いた銑鉄生成反応を研究した。その結果、厚さ9cmの反応層でも銑鉄製造が可能であることを示した。また、原料の総重量とマイクロ波の出力が小さいと反応時間が長くなるが、いずれも1350°Cを越えた時点で溶融銑鉄が生成した。さらに、100kWのマクロ波連続炉(高砂工業(株)所有)で約3kgの試験を行った。十分な不活性雰囲気にできなかったが、銑鉄が生成しており、一部溶融していた。12.5kWのマイクロ波炉を用い、マグネタイト鉱石粉と石炭粉の混合ペレットあるいは混合粉末から窒素ガス中で連続銑鉄製造法を研究した。反応ルツボ下部に出銑口を開けその下に銑鉄受けルツボを設置した。炉上部から石英管を反応ルツボ上に差込み、試料の連続投入を行った。投入直後からプラズマが発生し橙色の炎が観察された。結果、1.5kgの粉末から1.5時間で680gの銑鉄を連続的に得た。出銑比は約20t/^3・日である。ルツボは簡単に断熱されたがエネルギー効率は約10%であった。銑鉄の流出条件は炉床の傾斜が12°以上で、ルツボの材質はアルミナが良い。マグネシアは銑鉄との濡れ性が良く出銑口が詰る。スラグは生成しない。5kWマイクロ波炉で混合粉末ペレットの加熱実験を行った。温度パターンは4段階であった。
障碍者の主体的行動の促進と介助者の見守りを支援する建築環境システムの開発

体温調節機能が低下している障碍者(脊損・頸損者等)にとって、屋外の温熱環境は高体温や低体温の危険性があり、外出等を抑制する傾向にある。体温予測が可能となればこのようなリスクが低減し、主体的な行動の促進が期待できる。本研究では、脊損・頸損者の体温調節シミュレーションモデルを構築し、体温予測・提示装置の試作、およびモデルによる予測と実験値との比較検討を行った。また、体温予測や防暑・防寒対処の個人差等を表現する温熱環境プロフィールの概念を提案した。本研究では、高齢者、障碍者、乳幼児などの体温調節機能の低下・欠如・未発達な人々(仮に「温熱環境弱者」と称することとする)に対して、都市・建築における温熱環境の視点から支援する方法等の検討を行っている。特に、頸損者・脊損者のように汗がかけないなど体温調節機能が欠如・低下すると、温熱環境によっては生命の危機にもなりかねないことがあり、その重要性は高い。また、このような技術・考え方は、障碍者のみならず高齢者・乳幼児、ひいては健常者の生活にも適用可能と考えられる。本年度は、昨年度の成果をもとに主に頸損者の体温調節に関する「温熱環境プロフィール」の検討を深化させるとともに、車いすやベビーカーに装着を想定した体温提示・予測システム開発に関する実験・検討を行った。頸損者に対する体温調節に関する経験・対処等のヒアリング調査を行い、昨年度提案した「温熱環境プロフィール」の基礎的構造についてさらなる検討を加えた。結果として、温熱環境に起因する「熱的疲労」に対する課題が明らかになった。特に社会的支援を受けながら、職業を持つなどして自立生活している脊損・頸損者にとっては、「熱的疲労」は自己の体調管理の重要な要素である。このような「熱的疲労」に対して、都市・建築的な対処方法として、「温熱リカバリー空間(仮称)」が考えられる。以上のような、「温熱環境プロフィール」構築と平行して、本研究では具体的な体温提示・予測システムの基礎的検討を行った。その装置には体温予測シミュレーションモデルの開発が必須であり、また、人体の深部温(体温)のモニタリング測定が不可欠である。深部温予測方法について、頸損者を対象とした被験者実験による再検証を行うとともに、皮膚からの熱流測定を追加し、深部温としての耳内温・舌下温との対応を検討した。本研究では脊損者・頸損者の様々な生活場面での体温等の生理情報と身体負荷のリアルタイムな把握、主体的行動に伴う生理的状況(主として体温)の予測と適切な制御、および介助者に対する障碍者等の個人的プロフィールに基づく介助支援方法の提示機能等を有する人体ー建築環境ー介助支援の連携システム構築の基礎的検討を行うことを目的としている。本年度は主に頸損者の体温調節に関する個人差・温熱環境プロフィール及び体温提示・予測システム開発に関する実験等を行った。頸損者に対して体温調節に関する経験・対処等のヒアリング調査を行い、その構造の基礎的検討を行った。頸損者等の体温調節機能の個人差は、健常者の体温調節の個人差(例えば寒がり・暑がりなど)とは質的に異なり、健常者よりも安全・健康性に対して格段に影響が大きく、さらに先行研究も希有であり、その意義や重要度は高い。このような脊損者の個人差等をシステムに反映するためには、単に障碍の程度、受傷年数等の医療カルテ的なものだけではなく、受傷後の身体的機能の変化など自身による主観的な感覚変化の履歴や独自の体温維持のための対処方法等も必要となる。このような体温調節に関する個人的経験や履歴を「温熱環境プロフィール」(仮)として新たに提案し、その必要性と方向性を検討した。以上のようなプロフィール概念構築と並行して、具体的な体温提示・予測システムの試作を行った。その装置には体温提示・予測シミュレーションモデルの開発が必須であり、先行研究で提案されている健常者の体温調節モデルに頸損者の障碍の程度や行動を組み込んだモデルの開発を行うとともに、必要な物性値(車いす乗車日射投影面積など)の測定を行った。また、その機能に必要な深部温予測を検討するために頸損者を被験者とした屋外移動観測を行って検討した。頸損者を被験者とした非定常体温測定の研究はほとんど無く、重要かつ意義深い。近年、地球温暖化や都市のヒートアイランド現象など、高齢者、障碍者、乳幼児などのいわゆる温熱環境弱者にとって厳しい環境になりつつある。特に、頸損者・脊損者のように汗がかけないなど体温調節機能が欠如・低下すると、温熱環境の状況によっては生命の危機にもなりかねないことがあり、体温予測および制御方法の確立の重要性は高くなっている。本年度は、昨年度の成果をもとに、主に頸損者の体温調節に関する「温熱環境プロフィール」の検討を深化させるとともに、車いす等に装備することを想定した体温提示・予測システム開発に関する実験・検討を行った。

温熱環境プロフィールの検討と活用の検討について、その構造把握と各種要因の関係を具体化するための基礎情報として、頸損者会員による情報誌に投稿された体験談記事(約2900件)をテキストマイニング手法により分析した。頸損者の生活全般を心身・生活・環境等でカテゴリ化し、類似性や相互関連について分析した。また、普段行っている体温調節手段の関係を共起ネットワークとして抽出した。体温調節を含む健康管理と、福祉用具や都市・建築空間との関連は比較的弱く、体温調節が対処手段のみにとどまっている傾向がみられた。体温調節予測・提示装置ための深部温検討について、前年度までのシミュレーションモデルと提示・支援装置の実用化には、深部体温のより精度の高いモニタリングが重点課題となった。そのため、新たに開発された深部温センサ(ヒータレス深部温度計)を用いて人工気候室ならびに日常生活場面での被験者実験(頸損者および健常者)を行って、その有効性について検討した。結果として、日常生活場面ではその携帯性も含めて実用化の課題が残された。建築環境学【頸損者・脊損者の体温調節機能の特性に関する検討】前年度に行った調査を基にその構造を検討した。温熱環境の人体に対する影響(例えば、うつ熱、低体温)についての頸損者・脊損者の理解は不十分で、単に特性把握のみならず、当事者および介助者に対する啓発的な情報提供方法の検討も必要であることの知見を得た。さらに、温熱環境に対する様々な要因、個人特性のみならず、特に「熱的疲労」が重要課題として明らかとなった。この観点はこれまで健常者に対する温熱環境のあり方でもあまり議論されてこなかったものである。本研究では、さらに将来的な対策として「温熱バリアフリー空間」の必要性を提案した。【「温熱環境プロフィール」の検討】頸損者・脊損者の「温熱環境プロフィール」のあり方を検討し、その具体的な構造のための検討を行った。これまで提案されている健常者に対する全人的な温熱環境指標と併せて検討した。【体温調節シミュレーションモデルための深部温測定と装置の検討】前年度までのシミュレーションモデル、支援システムの実用化を行うための試験を行った。頸損者ならびに健常者を対象に人工気候室実験を行って、深部体温モニタとして適切な部位の検討を行った。昨年度の測定項目に加えて、新たに舌下温との比較、皮膚熱流量との比較を行ってその有効性を検討した。また、シミュレーションにパラメタとして組み込むため、温熱環境条件(屋外空間の日射熱、照り返し熱、車いす・ベビーカーの日射投射面積率等)の簡易測定方法の開発・測定および有効性の実験を行った。さらに、車いす等の福祉機器や環境調整機器等との連携の技術的検討を行ったが、周辺温熱環境測定および提示装置への組み込みなどに課題が残った。障碍者(主に頸損者)に対するヒアリング調査の結果、受傷からの体温調節機能の経過変動やその対処方法の変化、日常生活における温度、湿度、気圧等に対する感度(感受性)の違い、体温異常時の身体生理反応やその対処方法、さらに将来的な身体変化に対する不安や改善のための要望など基本的事項が抽出された。これらのことは個人差を構造化する上で大きな成果となる。このような障碍者の個人差等を将来的に連携・制御システムに組み込むため、体温調節に関する個人的経験や履歴を「温熱環境プロフィール」(仮)として新たに提案し、その必要性と方向性の検討を行った。
脳磁図及び経頭蓋磁気刺激を用いたヒト大脳感覚野・運動野の体部位再現に関する研究

研究の目的Penfieldらによって発表されたヒト運動皮質・感覚皮質の体部位再現を表すホムンクルスの図では、中心溝をはさんでほとんどの体の部位の運動・感覚領域が向かい合う位置にあるが、頚部の運動領域は顔と手指の間にあるのに対し感覚領域は手指と体幹の間に位置しており運動領域と感覚領域が大脳の中で離れた位置にある。我々はこのような特殊性が特発性痙性斜頚の発生要因やSensory trickの機序に関わっていると考えた。このような臨床的な疑問を解明する第一歩として、頚部・手指・顔面の感覚・運動野での位置関係を非侵襲的な脳のマッピング手法である脳磁図及び経頭蓋磁気刺激を用いて検証した。運動誘発電位を用いた研究右利きの健常者を対象として、顔面筋として口輪筋、手指筋として第1背側骨間筋、頸部筋として胸鎖乳突筋を選択し、それぞれの筋に対する大脳皮質の位置関係を経頭蓋磁気刺激による1次元マッピング法を用いて検討した。その結果、頭皮上で各部位の運動領域の中心は顔面で中心線から910cm、手指で56cmであったが、頸部では中心から23cmと6-7cmと2箇所でピークを認めた。このことから、頸部の筋の運動領域はPenfieldらが発表した手指と顔面の間だけでなく、感覚領域と向かい合う体幹に近い場所にも存在することが示唆された。脳磁図を用いた研究正中神経(手関節部)、示指、短母指外転筋の運動点をそれぞれ刺激して体性感覚誘発脳磁界を測定した。正中神経の刺激では潜時20ms、30ms、40ms、60ms付近、示指の刺激では20ms、30ms付近、短母指外転筋の刺激では70ms付近に振幅のピークを認めた。これらのピークにおける等価電流双極子はすべて一次感覚野付近にみられ、手指の感覚領域に対応していると考えられた。運動誘発電位を用いた研究右利きの健常者を対象とし、顔面筋として口輪筋、手指筋として第1背側骨間筋、頸部筋として胸鎖乳突筋を選択し、それぞれの筋に対する大脳皮質の位置関係を経頭蓋磁気刺激による1次元マッピング法を用いて検討した。

正中神経の刺激では潜時20ms、30ms、40ms、60ms付近、示指の刺激では20ms、30ms付近、短母指外転筋の刺激では70ms付近に振幅のピークを認めた。これらのピークにおける等価電流双極子はすべて一次感覚野付近にみられ、手指の感覚領域に対応していると考えられた。この結果については第41回リハビリテーション医学会学術集会および第34回日本臨床神経生理学会で発表した。今後、手指の運動領域、頸部や顔面の感覚領域との関係について検討したい。研究の目的Penfieldらによって発表されたヒト運動皮質・感覚皮質の体部位再現を表すホムンクルスの図では、中心溝をはさんでほとんどの体の部位の運動・感覚領域が向かい合う位置にあるが、頚部の運動領域は顔と手指の間にあるのに対し感覚領域は手指と体幹の間に位置しており運動領域と感覚領域が大脳の中で離れた位置にある。我々はこのような特殊性が特発性痙性斜頚の発生要因やSensory trickの機序に関わっていると考えた。このような臨床的な疑問を解明する第一歩として、頚部・手指・顔面の感覚・運動野での位置関係を非侵襲的な脳のマッピング手法である脳磁図及び経頭蓋磁気刺激を用いて検証した。脳磁図を用いた研究正中神経(手関節部)、示指、短母指外転筋の運動点をそれぞれ刺激して体性感覚誘発脳磁界を測定した。運動誘発電位を用いた研究昨年度に引き続き、右利きの健常者を対象として、顔面筋として口輪筋、手指筋として第1背側骨間筋、頸部筋として胸鎖乳突筋を選択し、それぞれの筋に対する大脳皮質の位置関係を経頭蓋磁気刺激による1次元マッピング法を用いて検討した。その結果、頭皮上で各部位の運動領域の中心は顔面で中心線から910cm、手指で56cmであったが、頸部では中心から23cmと6-7cmと2箇所でピークを認めた。このことから、頸部の筋の運動領域はPenfieldらが発表した手指と顔面の間だけでなく、感覚領域と向かい合う体幹に近い場所にも存在することが示唆された。この成果は第35回日本臨床神経生理学会にて発表した。
爆発的X線・γ線から探るガンマ線バーストの起源と環境

本研究の目的は、ガンマ線バースト(GRB)の位置の迅速・正確に決定して速やかな残光観測に結びつけることと、X線・γ線放射の詳細観測からGRBの起源と環境を探ることである。そのため、X線全天監視装置MAXIの開発を進め、GRBの検出・通報に成功した。また、将来のミッションのためのX線分光器とGRB位置検出器の基礎開発を進めた。さらに、HETE-2、Fermi、Suzakuなどの人工衛星による観測データの解析を進め、ピークエネルギーと光度の相関関係、X線・γ線放射光度曲線のエネルギー依存性などを明らかにした。数十億光年以上の遠方で発生する宇宙最大の爆発、ガンマ線バースト(GRB)を光源として、星や銀河が生まれつつある太古の宇宙を読み解くという本特定領域の目標を達成するために、本計画研究では、GRBの放射エネルギーの大部分を占め、最初に検出されるX線・γ線の爆発的放射(prompt emission)を人工衛星を用い観測し、以下の3点を求める。(1)ガンマ線バーストの検出と位置座標:空の広い領域(全天の1/10以上)を監視し、一旦GRBを検出したら望遠鏡を向けるに足る精度(最低10分角、1分角以下が目標)で位置を決定し、可能な限り短時間地上に通報しなくてはならない。(2)広帯域のスペクトルと輻射強度、時間変動の計測に基づく距離指標:X/γ線爆発的放射エネルギーEγとスペクトルのピーク光子エネルギーEpeakとの相関及び、強度変動の激しさと放射エネルギーとの相関が、経験的に知られている。これらの関係を、広い範囲のEpeakに対して検証してその物理的理由を理解できれば、X/γ線爆発的放射の性質と強度だけから真の光度と距離(即ち赤方偏移)を推定し、宇宙年代に対するGRBの発生率を求めることが可能になる。(3)高分散X線スペクトルの観測による赤方偏移と発生源環境の計測:GRB源を取り囲む物質によって、X線スペクトルに元素固有の吸収構造や蛍光輝線が検出され、赤方偏移と元素の存在量が推定される。光学近赤外残光と異なり、ほとんど全てのGRBはX線放射を伴うので、この手法による赤方偏移の決定と、GRB源周辺環境の観測の重要性は高い。領域期間中に運用される衛星を用いた観測研究を行ないつつ、太古のGRBでは重要になるX線領域の観測に重心をおいて、次世代の広帯域・高分解能GRB検出器を開発する。そのため、運用を停止した衛星(HETE-2, CGRO)、現在運用中の衛星(Swift,「すざく」,Chandra, Fermi)、および本研究期間中に運用開始する宇宙ステーション搭載装置(MAXI)によるX/γ線爆発的放射の観測データを解析し、。また、近い将来の小型衛星や宇宙プラットフォーム搭載を目指して、小型軽量のGRB位置決定装置と特にX線領域に重点をおいた広帯域分光器、ASTRO-Hなど将来の衛星によるX線残光の観測をめざした高分解能X線分光器を開発する。稼働中の衛星による観測、新ミッション開発、およびGRB観測用新規観測装置開発研究を実施した。まず、すざく衛星WAM検出器により約100個のGRBを観測し、Swift, Konus-Wind衛星グループと協力して広帯域スベクトルを計測し、ピークエネルギーを決定した。一方、この期間にすざく衛星XRT/XISとHXDを用いたGRB早期残光X線観測の機会は得られなかった。新ミッションとしては、GLAST衛星のための解析ソフトウェア開発を進めた。GLASTの打上は2008年6月に延びたが無事成功し(打ち上げ後、Fermiガンマ線宇宙望遠鏡と改名)初期観測を国際チームと協力して平成20年度に繰り越して実施した。また、国際宇宙ステーション搭載全天X線監視装置MAXIの地上試験と解析ソフトウェア開発を進めた。観測装置開発としては、(1)広帯域GRB位置検出器のために、シンチレータと組み合わせることによって、1keV数百keVに感度を持つ透過型一次元APDアレイ素子(1mm幅x16ピクセル, 2mm幅x8ピクセル)を開発し、APD信号読み出し用に特化した専用LSIの設計を進めた。(2)X線マイクロカロリメータ分光装置を冷却するための2段式断熱消磁冷凍機の研究開発を進めた。低温段の磁性体として鉄ミョウバンを選定、試作を繰り返して結晶成長方法を確立した。(3)GRB広帯域分光器としてLaBr3 (Ce)結晶の性能評価をすすめた。140MeVの陽子線照射実験の結果、宇宙実験においても使用可能であることが分かり、次期国際宇宙ステーション実験候補であるCALET実験に搭載する方向で開発研究を開始した。すざく衛星WAM、Swift衛星、HETE-

2衛星のデータを用いたGRBプロンプト放射の広帯域スペクトルの時間変動を研究した。Fermi衛星により検出された高エネルギーγ線放射をもつGRB080916Cはz=4.2と高赤方偏移で発生したGRBで、光源であるジェットのローレンツ因子>900という結果を得た。ISS搭載全天X線監視装置MAXIのH21年度からの運用に備えて,観測に必要な機材とソフトウェアの整備を行った。広帯域ガンマ線バースト位置検出器の開発を進めた。透過型構造APDアレイと短冊形CsIシンチレータを組み合わせ、X線(1-40keV)とガンマ線(10-100keV)の同時分離検出に成功した。広帯域GRB分光観測装置としてLaBr_3(Ce)シンチレーターの開発を進めた。陽子線照射による放射線耐性、放射化試験、直径3"、厚さ0.5"の結晶を用いた試作検出器の性能試験を行った。X線マイクロカロリメータ分光装置のための2段式断熱消磁冷凍機(ADR)の研究開発を進めた。1段部分の製作を終え、超伝導マグネット、熱スイッチ等も搭載してADR動作のための基本的な環境を整えた。さらに専用のヘリウムクライオスタットの製作を終えた。稼働中の衛星による観測、新ミッション開発、およびGRB観測用新規観測装置開発研究を実施した。すざく衛星WAM、Swift衛星、HETE-2衛星のデータを用いたGRBプロンプト放射の広帯域スペクトルの時間変動を研究した。Fermi衛星LAT検出器による観測で、今までMeV以下のエネルギー範囲で観測されていたものとは別のスペクトル成分がGRB090902B等を検出した。これは、ガンマ線バーストでの放射機構に示唆を与える新しい観測事実である。また、短いガンマ線バーストからも高エネルギー放射を検出し、起源が異なる長いガンマ線バーストと共通の放射機構を持つ可能性が高いことを示した。ISS搭載全天X線監視装置MAXIの運用を2009年8月より開始した。Fermi衛星と同時に検出したGRB090926Bをはじめ、年間約10個の割合でガンマ線バースト及びX線フラッシュを検出している。8画素透過型APDアレイとCsI(Tl)シンチレータで作成したプロトタイプ検出器の低温駆動を実証し、熱雑音が低下しエネルギー分解能が期待通り向上し、2keVから1MeV弱まで全ピクセルで精度のよいスペクトル取得ができた。広帯域GRB分光観測装置としてLaBr_3(Ce)シンチレーターの開発を進め直径3"、厚さ0.5"の結晶とBe 200μm窓を用いた検出器で5keV以下のX線から検出できることを確かめた。X線マイクロカロリメータ分光装置のための2段式断熱消磁冷凍機(ADR)の研究開発を進め、前年度に製作した1段をADRとして動作させた結果、約0.1Kまで冷却できることを確認した。さらに製作したADRを用いて、超伝導遷移端(TES)温度計の抵抗温度特性の測定を実施した。以下に列挙するように、衛星による観測、新ミッション開発、およびGRB観測用新規観測装置開発研究を実施した。HETE-
京伝絵入本の研究

本研究は近世期の出板物における〈絵〉の役割について、山東京伝作品の分析を通じて考察するものである。近世期に出板されたメディアの特色として、その多くが挿絵を伴うという点が挙げられ、〈絵〉という要素の持つ役割の重要性が近年とみに指摘されてきた。そこで諸ジャンルで活躍した作家である京伝の作品を取り上げることで、近世文学史を絵画的側面から再検討する一助になると考える。個人的な事情により、平成30年度は外部機関における調査や学会、研究会などによる発表が充分に行えなかった。ただし、基礎的な文献の分析を重点的に行い、黄表紙・読本・合巻作品について考察を進めた。まずは昨年に引き続き、寛政期後半以降に出板された黄表紙作品の分析を進めた。〈見立て〉の趣向が用いられている挿絵について、先行作品(絵本、絵手本、浮世草子、黄表紙など)から京伝作品で利用されているモティーフに先行する図像を収集し、比較検討を行った。現在までの成果としては、〈道中記見立てもの〉〈月次もの〉〈諸道具・鳥獣の見立て〉の趣向を用いた作品と先行作品との比較によって、京伝作品における方法の一端が明らかになった点が有意義であった。また今年度は読本・合巻も研究対象とした。挿絵のうち先行作品からの引用が指摘されているもしくは推察される図像について収集・モティーフ毎の分類作業を行った。とりわけ考証的な要素を取り込む工夫としての図像の引用が顕著だが、文章の側面でも〈月次もの〉などに見られる羅列という手法を取り入れた箇所が見られ、絵本作品などで用いられた方法を文章面に展開させている点が興味深かった。この点については今後引き続き検討していきたい。今後はこれまでの研究活動を通じて得た基礎資料・データを踏まえ、しかるべき形で成果の報告ができるよう努めたい。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。しかし従来の研究は文章(テキスト)の分析に偏重した傾向があり、挿絵などの要素を中心に据えた総合的な研究は未だに充分であるとはいえない状況である。平成29年度は外部機関における調査や学会、研究会などによる発表が充分に行えなかった。ただし、基礎的な文献の分析を重点的に行い、特に黄表作品を中心に考察を進めた。テキストは『山東京傳全集』を使用し、京伝の黄表紙作品の中でも寛政期後半以降に出板された作品を概観し〈見立て〉の趣向が用いられている挿絵の収集を行った。そこから先行研究、先行作品(絵本、絵手本、浮世草子、黄表紙など)を参照し、京伝作品で利用されているモティーフに先行する図像を収集することを試みたが、典拠未詳のものもあるので引き続き調査を行っていきたい。現在までの成果としては、〈道中記見立てもの〉の黄表紙作品群と先行作品との比較によって、京伝作品における方法の一端が明らかになった点が有意義であった。今後は平成29年度の研究成果の報告を行うとともに、読本・合巻という小説類における挿絵の分析についても併せて進めていく。予定より進捗状況が遅れている。外部機関における調査や学会、研究会などでの成果報告が充分に行えなかったが、基礎的な文献の分析を重点的にし、次年度の研究をどのように進めるか再検討した。

今後はこれまでの研究活動を通じて得た基礎資料・データを踏まえ、しかるべき形で成果の報告ができるよう努めたい。黄表紙作品についての研究成果を学会、研究会などで行う予定である。その一方で読本・合巻類の調査を併せて進めていくが、これらについてはどのような角度から分析を加えるか改めて検討する必要がある。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。