hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
科学技術文献のコーパス構築と分析…工学系大学における語学教育への発展的応用…

e.XMLファイルをdのスクリプトにかけて、XML文書化する。2.英語に関しては昨年構築したコーパスの充実を図り、さらにコーパスを分析ソフトによって解析し、試験的にweb教材を作成した。さらにこれを学生に解答させ、解答状況を分析した。1)電気系学術論文のコーパスにもう一分野を追加し、全部で521829語とした。コーパス全体としてはそれぞれの分野が50万語ずつの計150万語となった。2)このコーパスをBrill's Taggerで品詞分析し、Apple Pie Parserで構文解析を行った。3)分析結果に基づ過去分詞使用に焦点を置き、いくつかの条件を元にコーパスから間題文を抽出した。4)この問題文をランダムに抽出し主動詞を問う問題を作成するシステムを作り、web上に教材として載せ、学生に解答してもらった。1.日本語に関連しては、専門雑誌論文のコーパス構築を続行し、テキスト分析を行った。又、web教材の作成に着手した。構築したコーパス(「電子情報通信学会2000年(基礎・境界、情報・システム、エレクトロニクス、通信の4分野)版」4,098,776文字、「日本機械学会誌文集(C編)2001年」138,333文字)に基づき、特定のジャンルにおいて選択される傾向の高い言語パターンの解明を行った。ここで対象となるジャンルの工学論文は人文社会科学系の論文と比べて文章構造に共通性が高い。この工学論文内部の文章構造と言語パターンの関係をコロケーション・フレームワークの概念を用いて分析した。コロケーション・フレームワークというのは文要素の非連続連鎖で、語彙項目がこのフレームワーク内に収まる。この分析方法の結果、学論文というジャンルの言語的慣習により特定の言語パターンの選択が条件づけられているということが明らかになった。2.英語に関しては、構築したコーパスの質量両面の充実を図り、さらに分析ソフトによって解析した結果を用いて、web教材を作成し、さらに学生に自動的にフィードバックを与える手法を提案した。作成したweb教材は、コーパス分析結果に基づいて重要項目を設定し、それを問題文として文構造を問う教材と、コーパスから選定した重要単語を独習する教材である。前者においては、ただ問題をやるだけでなく、個々の学習履歴に基づいて不正解となるパターンをフィードバックし、学生に自分の弱点を認識してもらう双方向的な学習を可能にした。又、後者の単語学習においては、これも問題生成を自動化したものであるが、その際に各単語の不正解選択肢をコロケーションに基づいて決定し、回答者にとって無意味な選択肢が採用されないような工夫を行った。これらの手法により、コーパスを使ってより良質なweb教材を生成することが可能となった。
遺伝子工学を用いた口腔癌の悪性度解析と癌治療への応用

131例の口腔扁平上皮癌症例に対してp130ポリクロナール抗体を用いて免疫染色を施し、p130蛋白の発現と臨床病理学的所見との関連性について、検討したところ、高分化型の症例にp130は多くの発現し、臨床病理学的悪性度が低い症例に多く発現がみられた。13例の口腔悪性黒色腫症例について、p130、Rb、p53、p16の蛋白発現を検索したところ、p130は口腔悪性黒色腫では極めて稀な生存期間が10年以上の症例のみに発現がみられ、p53は逆に生存期間が1年未満の症例のみに発現がみられた。100余例の口腔白板症におけるp130、Rb、p53の蛋白発現を検索したところ、高度な異型性を伴うに従い、p130、Rbの発現は減じ、p53の発現は増加していた。これより、p130、Rb、p53の蛋白発現の検索は口腔白板症の癌化を予測する上で有意義であると思われた。34例の口腔扁平上皮癌における細胞接着因子β-カテニン遺伝子の突然変異と蛋白発現、上皮増殖因子受容体EGFRの発現、浸潤・転移との関係について検索した。β-カテニン遺伝子の突然変異が示唆されるβ-カテニン蛋白の細胞質ないし核内蓄積例を含め、口腔扁平上皮癌の34例全例と樹立培養細胞株8株にβ-カテニン遺伝子の突然変異は検出されなかった。しかしβ-カテニン蛋白の細胞質ないし核内蓄積は癌の浸潤やβ-カテニン蛋白のチロシンリン酸化に関係するEGFRの発現を伴っていた。β-カテニン遺伝子の検索は癌の悪性度解析に有用である。110例の口腔扁平上皮癌に対してp130モノクローナル抗体を用いて免疫染色を行ったところ、58例で陽性反応が認められ、それらの5年累積生存率は76.6%であったのに対して陰性であった52例では51.7%であった。陽性であった症例は病理組織学的に高分化型で、間質への浸潤が比較的少ない症例であり、p130による免疫組織学的所見が臨床像を把握する上で有効であることを示唆した。本結果については第6回国際口腔癌会議にて発表し、さらにOral Oncologyに論文発表した。p130の免疫組織学的所見と口腔扁平上皮癌症例の術前化学療法効果との関連について検討し、陽性症例においては術前化学療法が有効な症例が多く、また陰性症例でも化学療法後に陽性となった症例はその臨床経過は良好であることが示唆され、これを日本口腔科学会総会にて発表予定である.口腔癌由来培養株細胞を用いた検討においてp130はG0期からG1期にかけてのリン酸化に関与し、p130蛋白質の制御異常が細胞の癌化にとって重要な役割をしていることを示唆し、現在p53,αカテニン、βカテニン遺伝子らも含めて、プライマーを作製し、新規購入のSeq 4×4を用いて突然変異による遺伝子塩基配列の変化を検討中である、さらにGene Phore電気泳動ユニットを用いてR-カドヘリンlocusのへテロ接合性の消失(LOH)を検索中である。C-melの免疫組織学的検索を施し、口腔扁平上皮癌において59.7%に陽性反応が認められたが、陽性所見には局在性(focal)なものとびまん性(diffuse)なものとがみられた.これらの免疫組織学的所見と臨床病理組織学的所見との関連について現在、検討中である。

131例の口腔扁平上皮癌症例に対してp130ポリクロナール抗体を用いて免疫染色を施し、p130蛋白の発現と臨床病理学的所見との関連性について、検討したところ、高分化型の症例にp130は多く発現し、臨床病理学的悪性度が低い症例に多く発現がみられた。13例の口腔悪性黒色腫症例について、p130、Rb、p53、p16の蛋白発現を検索したところ、p130は口腔悪性黒色腫では極めて稀な生存期間が10年以上の症例のみに発現がみられ、p53は逆に生存期間が1年未満の症例のみに発現がみられた。100余例の口腔白板症におけるp130、Rb、p53の蛋白発現を検索したところ、高度な異型性を伴うに従い、p130、Rbの発現は減じ、p53の発現は増加していた。これより、p130、Rb、p53の蛋白発現の検索は口腔白板症の癌化を予測する上で有意義であると思われた。34例の口腔扁平上皮癌における細胞接着因子β-カテニン遺伝子の突然変異と蛋白発現、上皮増殖因子受容体EGFRの発現、浸潤・転移との関係について検索した。β-カテニン遺伝子の突然変異が示唆されるβ-カテニン蛋白の細胞質ないし核内蓄積例を含め、口腔扁平上皮癌の34例全例と樹立培養細胞株8株にβ-カテニン遺伝子の突然変異は検出されなかった。しかしβ-カテニン蛋白の細胞質ないし核内蓄積は癌の浸潤やβ-カテニン蛋白のチロシンリン酸化に関係するEGFRの発現を伴っていた。β-カテニン遺伝しの検索は癌の悪性度解析に有用である。
高齢化社会における中高年肥満者の健康と疾病に対する高地トレーニング処方の有効性

本研究は、成人肥満者を対象に、低圧低酸素環境下における安静時と一過性の歩行運動終了後の末梢循環の動態、さらに、46週間の定期的な歩行運動が末梢循環の動態および動脈スティフネスにどのような影響を及ぼすか検討した。その結果、1.安静時における加速度脈波波高比のd/a値とAPG Indexは、HE(標高1500m)がNE(常圧常酸素環境、平地)に比べて、有意な増加を示した。2.一過性の歩行運動における加速度脈波波高比のb/a値は、運動前、運動終了60分後でHE1(標高1500m)とHE2(標高2000m)がNEに比べて、有意な低下を示した。d/a値とAPGIndex値は、運動前、運動終了60分後でHE1とHE2がNEに比べて、有意な増加を示した。HE1とHE2では、有意な差がみられなかった。3.安静時の皮膚温は、HEがNEに比べて、頭頸部、胸部、上腕部、前腕部、手掌部で高温エリアが拡大していた。運動後の皮膚温は、HEがNEに比べて、運動終了60分後も高温の状態を維持され、手掌部では有意な上昇を示した。4.46週間の歩行運動を行ったEGのb/a値は、トレーニング後がトレーニング前に比べて、有意な低下を示した。EGのd/a値とAPGIndex値は、トレーニング後がトレーニング前に比べて、有意な増加を示した。EGの脈波伝播速度baPWVは、トレーニング後がトレーニング前に比べて、有意な低下を示した。以上の成績から、比較的早期の効果は、単に運動の効果というだけではなく、低圧低酸素という特殊な環境下の歩行運動による効果であることが考えられる。肥満者や中高年者では、標高1500mの環境でも十分に効果が得られること、歩行運動終了後も末梢血管の拡張、血流量の増加等から、末梢循環を一時的に改善すること、さらに、定期的な歩行運動は、安静時の末梢循環を比較的早期に改善することや肥満および動脈硬化の予防や改善に期待できることが示唆された。1.目的:本研究は、中高年者を対象に、低圧低酸素環境下における安静時の末梢循環の動態(実験1)、さらに、低圧低酸素環境下における定期的な歩行運動が末梢循環の動態(実験2)にどのような影響を及ぼすか検討した。2.方法:実験1は、中高年の男子16名(年齢61.7±4.3歳)を被験者とした。被験者は、常圧常酸素環境下(NE、気圧;760mmHg)と低圧低酸素環境下(HE、標高1500mに相当する気圧;634mmHg)に分け、それぞれに安静状態を保持させ、末梢循環の測定を行わせた。加速度脈波は、座位姿勢で測定部位の右手第2指の指尖部を心臓レベルに保持して測定を行った。加速度脈波は、波形の波をaeに分類し、基線から上の部分をプラス、下の部分をマイナスと定め、これよりb/a値、d/a値および総合的指標としてAPG Index=(-b+c+d)/a×100により求めた。

実験2は、男子4名(年齢52.8±6.6歳)を被験者とし、持久的トレーニングは4週間、週23回の頻度で、1日60分間の歩行運動とした。トレーニング後の加速度脈波の測定は、常圧常酸素環境下で実験1と同様な方法によって行った。3.結果及び考察:1)実験1で安静時のd/a値は、HEがNEに比較して、有意な増加を示した(p<0.001)。APG Index値は、HEがNEに比して、有意な増加を示した(p<0.01)。2)実験2でトレーニング後のb/a値は、トレーニング前に比較して、有意な低下を示した(p<0.05)。トレーニング後のd/a値は、トレーニング前に比して、有意な増加を示した(p<0.05)。APG Index値は、トレーニング前に比して、有意な増加を示した(p<0.05)。本研究の成績から、中高年者に対する標高1500mに相当する低圧低酸素暴露が一時的に末梢循環を高い機能に維持できること、さらに、定期的な歩行運動は安静時の末梢循環を比較的早期に改善すること等が示唆された。1.目的:本研究は、低圧低酸素環境下における一過性の歩行運動終了後の末梢循環の動態(実験1)、さらに、6週間のトレーニングが末梢循環の動態および動脈スティフネス(実験2)にどのような影響を及ぼすか検討した。2.方法:実験1では、成人の男子肥満者5名を被験者とした。被験者は、常圧常酸素環境NE(海面レベル)、低圧低酸素環境HE1(標高1500m)およびHE2(標高2000m)でそれぞれ歩行運動を行わせた。実験2は、成人の男子肥満者を対照群(CG)5名と実験群(EG)5名に分けた。EGの持久的トレーニングは、標高1500mの環境で6週間、週23回の頻度で、1日60分間の歩行運動とした。CGは、日常生活の中で1日7000歩以上の歩行運動とした。3.結果および考察:(1)加速度脈波波高比のb/a値は、運動前、運動終了60分後でHE1およびHE2がNEに比べて有意な低下を示した。d/a値とAPGIndex値は、運動前、運動終了60分後でHE1およびHE2がNEに比べて有意な増加を示した。HE1とHE2の間には、有意な差がみられなかった。皮膚温は、HEがNEに比べて運動終了60分後も高温の状態を維持され、手掌部では有意な上昇を示した。(2)EGのb/a値は、トレーニング後がトレーニング前に比べて有意な低下を示した。EGのd/a値とAPGIndex値は、トレーニング後がトレーニング前に比べて有意な増加を示した。EGの脈波伝播速度baPWVは、トレーニング後がトレーニング前に比べて有意な低下を示した。CG群では有意な差がみられなかった。以上の成績から、肥満者や中高年者では、比較的低い標高1500mの環境でも十分に効果が得られること、低圧低酸素環境下の歩行運動終了後も末梢血管の拡張、血流量の増加等から、末梢循環を一時的に改善すること、さらに、定期的な歩行運動は、安静時の末梢循環を比較的早期に改善することや肥満および動脈硬化の予防や改善に期待できることが示唆された。
日本・韓国・中国大陸・台湾の言語・文化を踏まえた情報科学教育手法の翻案と相互交流

実際の遂行にあたっては、CSアンプラグドの言語・文化という狭い枠にこだわることなく、CSアンプラグド情報教育全般について調査研究した。初年度にはCSアンプラグドに関してすでに行なわれていた研究をヨーロッパに紹介することに力を注いだ。第2年度はシンガポール共和国の教育省と学校教育現場を訪問し、情報教育に関する国際比較を行なった。最終年度には中国において学校教育現場を訪問し、情報教育に関する国際比較を行なった。またニュージーランドを訪問し、CSアンプラグドの主著者であるTim Bell教授他と日本から訪問した本研究研究代表者等との間でそれに関するワークショップを行なった。平成24年度は、ひきつづきCSアンプラグドおよび情報教育全般に関し、研究代表者・連携研究者、および関係する組織外の研究者の間でひんぱんな情報収集と打ち合わせを行なった。情報教育シンポジウムSSS2012においては、「(初)中等情報教育の現状をふまえた大学における一般情報教育の課題」と題し、調査検討してきた外国の情報教育の状況も踏まえて、我が国の初中等情報教育と大学一般情報教育の双方を見据えた立場からのパネル討論を行なった。海外の情報教育との交流として、シンガポールの各教育機関および政府教育省を研究代表者および連携研究者4名の計5名で訪問し、CSアンプラグドに限らず同国の教育行政・初等教育・高等教育につい情報教育を軸に調査し、また日本の情報教育についてシンガポール政府の担当者にも紹介した。この結果は「情報処理」に執筆した。CSアンプラグドについては、ひきつづき各国語版の間の相互比較を行なっている。研究代表者は中国語を解するので、中国人留学生とともに繰り返し中国語版・英語版・日本語版の比較研究を行なっている。さらに当初の計画であるアジア内という枠を超え、スペイン語を解する学生の協力のもと、スペイン語版についても比較を始めており、同言語版独自の工夫がなされている箇所について検討し、中国語・日本語・韓国語版の改良に役立てることをめざして作業を始めている。また、研究代表者の所属する大学内において、情報教育の国際比較をまじえて、大学一般情報教育のあるべき姿について講演を行なった。一般に数理系分野の方と情報教育を論じる機会は多いが、異分野(特に非数理系)の研究者との交流・相互理解は機会が少ない。今回は社会学や経済学を専門とし情報分野と縁遠い研究者に理解してもらうことを試みたものである。平成25年度は、ひきつづきCSアンプラグドおよび情報教育全般に関し、調査及び研究を行なった。8月には、中国綿陽市において、小学校・中学高校・教員養成大学を訪問し、同地での情報教育について調査した。それについては、研究代表者が委員を務める情報処理学会一般情報教育委員会でも報告し、またそのうち初等中等教育に関する部分については、「情報学研究」(獨協大学情報学研究所発行)に報告した。また平成26年3月には、ニュージーランドのクライストチャーチ市を訪問し、CSアンプラグドを中心的に担っているTim Bell教授と情報交換を行ない、また同教授が指導している同地のインターミディエートスクール(日本の小5,6年生相当年齢の子供が通う学校)およびハイスクール(同中学生から高校生相当)を訪問した。これにより、特にCSアンプラグドに関して同地で同教授が自ら指導している成果を調査するとともに、その国際協力についても、同教授が協力して行なっている中国における研究や、スペイン語圏での活動について調査し有益な情報を得た。またこれらと並行して、CSアンプラグドに関して大学での担当授業を場として独自の工夫とその評価を行ない、情報処理学会コンピュータと教育研究会第121回研究会で報告した。本科研費基金の旅費により、情報処理学会コンピュータと教育研究会の研究発表会および情報教育シンポジウム、CIEC (コンピュータ利用教育学会)などに出席し、またCSアンプラグドに関する研究発表も行っている。これらにより、上記のまとまった調査や報告以外にも日常的にCSアンプラグド国際プロジェクトの向上(国際化を含む)に資する情報交換を日常的に行なっている。平成23年度は、当該研究の準備的調査・検討およびこの研究に協力可能な方々への打診・打ち合わせを継続的に行ない、あわせてコンピュータサイエンスアンプラグド(以下CSアンプラグド)に関係する各研究会・シンポジウム・委員会に出席して、広く情報教育分野に関する情報収集を行なった。また、関連するBebras国際コンテストへの日本チームとしての参加に協力した。また10月には、ブラティスラバ(スロバキア共和国)において行なわれた、情報教育に関する国際学会ISSEP2011 5th - Informatics in Schooldにおいて、中途身体障害者に対する情報教育にCSアンプラグドを応用する際の工夫について発表した。概要は以下のとおりである:CSアンプラグドはコンピュータをわざと使わずに効果的な情報科学教育を行なう手法を集めたものだが、身体障害のためそれが困難な人がいる。また、特に中途障害者の中には、それまでの職を続けることができなくなり、あるいは長期の入院などのために新たに学ぶ意欲に欠ける人がいる。そのような場合の情報教育に適用するため、CSアンプラグドをコンピュータのプログラムで実現することで身体障害者にも実行可能にし、また意欲を持ってもらうようにした。

この研究自体は他の研究者によって行われたものだが、本研究では研究代表者がCSアンプラグドのチーム内の協力としてこの国際学会に出席し、登壇して共同で発表した。また前期の準備的調査・検討の中でこれからの本研究の具体的な進め方について以下の方針を決めた:特にアジア内各国・地域を訪問してCSアンプラグドや情報教育一般について調査し交流する。そのために、研究代表者と連携研究者で国・地域を分担して、それぞれの機関や個人に打診して調査・交流のための訪問の準備を進めることとし、各国対応機関や研究者個人と接触を開始している。海外からの研究者招聘が実現していない。また、多くの国・地域に研究代表者と連携研究者が行くだけの予算が無いことから、今年度はシンガポール1か国だけの調査・交流にとどまった。日常的に研究情報収集や情報交換に1回あたり数万円程度の旅費が多数回必要なことから、必須のそのような旅費に予算を多く割かざるを得ないことも大きい。この研究を計画したのはH20年度であり、3年間申請しつづけてH23年度に採用されたものである。このため、その間に研究上のさまざまな状況が変わっていた。すなわち、当時は密接に連絡をとっていてすぐにでも連携研究を開始できていた外国の研究者との連携が薄れており、代わりに他の態勢で(関連はするが)別の研究を進めていた、などの事情が生じていた。それを元に戻して本研究を立ち上げなおすのに時間と精力を要した。それを行なっている間に半年一年と過ぎてしまい、そのためH23年度は、予定していたアジア内の視察・交流のための訪問ができなかった。それと並行して従来進めていた関連研究も進めたため、もともとの計画にはなかったヨーロッパでの国際学会での共同研究発表を行なうこととなった。予算的にきびしいが、用途を工夫することで、海外の情報教育の調査や海外の情報教育の研究者・実践者との交流を深めてゆきたい。他の研究費との連携により予算の不足をカバーすることも考えている。その場合必然的に、双方の研究費の目的を兼ねた調査交流旅行となるが、必ずしも当初めざした特定の目的に沿うかという狭い視点でなく、情報教育のみならず情報科学・情報学分野や教育学分野全体においての意義を見据え、その国際交流全般に関しての貢献という視点から調査研究活動を進めてゆく。上記のようにH23年度は、予定していたアジア内の視察・交流のための訪問ができなかった。そのため、それを行なう予定で見積もった予算額に余剰額が出た。そのぶんをH24年度に行う予定である。前述のように、打ち合わせにより当面の方針は決め、先方への打診や日程の策定などの準備は進めている。
土木計画学における空間計量経済モデルの実用化に関する研究

土木計画学における政策分析・予測・評価やそのためのモデリングにおいて、社会科学的な空間データを統計学的なアプローチによって扱う学問分野の一つである『空間計量経済学』の手法を適用する上での課題と解決策を提示し、空間効果(空間的自己相関・不均一分散)の多面的な実証分析を示した。本研究では、特に、(1)社会資本整備や環境質の便益評価(2)新古典派成長モデルに基づく所得格差分析(3)市町村合併によるデータ数減少への対処に関して実用化への方向性に関する知見を得た。土木計画学における政策分析・予測・評価やそのためのモデリングにおいては、様々な空間データを扱う必要があり、結果の客観性・透明性を担保するために、常に関連の学問分野における最先端の研究成果を取り入れる努力を払わなければならない。本研究では、土木計画学における空間計量経済モデルの実用化の促進を最終的な目的としており、初年度である本年度は、まず空間計量経済学における最新動向についての情報収集を行って研究の方向性を再確認した。次に、空間計量経済学における実証研究の類型化のための情報収集に着手した。特に、土木計画学での実用化を念頭に、使用しているデータの特性や地理的構造・都市構造などの空間的特性、用いられている推定手法と結果の概要、推定の手間などの面から、既存研究の情報整理を始めた。ただし、現時点では十分な類型化には至っていないため、平成21年度に引き続きこれを行う。また、市販のソフトや国内外の研究者による有料・無料のソフトウェアなどについて、インターネットを中心に情報収集を行い、計算可能なモデルや指標などの特徴について整理を開始した。これらの情報は時々刻々と変化するため、本研究の期間中絶えず更新を行う予定である。本研究の目的の一つである、空間効果(空間的自己相関・不均一分散)の多面的な実証分析と実務での指針の提示をするための実証分析として、東京都市圏の一部であるつくばエクスプレス沿線(東京都秋葉原茨城県つくば市)及び東京都市圏の住宅公示地価と地理情報データをもとにした空間効果の実証分析を行い、その一部について学術雑誌等で成果を公表した。さらに、関東地方全域にまで拡大したデータを整備し、来年度以降において、データの特性や地理的構造・都市構造などの空間的特性、用いられている推定手法と結果の概要、推定の手間などの面での比較を行うための体制を整えた。本研究では、土木計画学における空間計量経済モデルの実用化の促進を最終的な目的としており、今年度は、空間計量経済学における最新動向についての情報収集を行って研究の方向性を再確認しながら、昨年度に続き、空間計量経済学における実証研究の類型化のための情報収集を継続した。さらに、市販のソフトや国内外の研究者による有料・無料のソフトウェアなどについて国際学会等で情報収集を行い、計算可能なモデルや指標などの特徴についての精査した。本研究の目的の一つである、空間効果(空間的自己相関・不均一分散)の多面的な実証分析と実務での指針の提示をするための実証分析として、東京都市圏全域を対象として住宅公示地価と地理情報データをもとにした空間効果の実証分析を行い、その一部について学術雑誌等で成果を公表した。そこでは、空間計量経済学と同様に、空間効果を考慮した統計学分野である空間統計学との比較を通して、空間計量経済学モデルの限界について議論している。さらに、中部都市圏・近畿都市圏の同様のデータを整備し、データの特性や地理的構造・都市構造などの空間的特性、用いられている推定手法と結果の概要、推定の手間などの面での比較検討に着手した。本研究を進める中で、新たな方向性として、都道府県合併によるデータ統合への対処に空間計量経済学が有用である可能性も確認している。土木計画学における空間計量経済モデルの実用化の促進を最終的な目的として、空間計量経済学における最新動向についての情報収集を行って研究の方向性を再確認しながら、昨年度に続き、空間計量経済学における最新動向に関する情報収集を行った。次に、社会資本整備や環境質の便益評価に空間ヘドニック・アプローチを適用することに関し、空間計量経済学と地球統計学の両方の学問分野を俯瞰するとともに、実際のデータを用いた実証的考察を行うことでその課題を明らかにした。理論面では空間計量経済学の限界を明らかにし、その前提である離散的な観測地点配置と整合的な便益算出の手順が必要であることを示した。実証面では、空間ヘドニック・アプローチを用いることによって、便益の評価額に政策分析上無視できない程度の相違が生じる可能性を示し、これらの成果を学術雑誌に公表した。

さらに、空間効果(空間的自己相関・不均一分散)の多面的な実証分析を通じて実務的な示唆を得るため、昨年度実施した東京都市圏全域を対象とした住宅公示地価と地理情報データをもとにした分析に続き、今年度は中部都市圏・近畿都市圏の同様のデータを整備し、データの特性や地理的構造・都市構造などの空間的特性、用いられている推定手法と結果の概要、推定の手間などの面での比較検討を行った。一方、本研究を進める中で新たな方向性として展開が見えてきた、市町村合併によるデータ数減少への対処法についての空間計量経済学の活用に関する研究も継続した。実際のデータを用いた実証分析を行うともに、より一般的な「面補間」(集計データを異なる集計単位に変換する方法論)への空間計量経済学の応用として方法論をまとめ、学術雑誌にその成果を公表した。さらに、我が国の所得格差分析へ空間計量経済学モデルを適用するとともに、その計算過程における課題について実用化の観点から考察し、学術雑誌に成果を公表した。
抗リン脂質抗体による血栓形成および細胞障害機序の解明

全身性エリテマトーデス(SLE)患者における動脈血栓塞栓症発症機序の解明を目的に、抗リン脂質抗体が末梢血単核球による組織因子(TF)発現や炎症性サイトカイン産生にどのような影響を及ぼすのか検討した。その結果、抗リン脂質抗体が単球とリンパ球の相互作用によるTF発現やTNF-α、IL-1β、IL-6の産生を増幅させることを確認し、これがSLE患者における動脈血栓塞栓症の重要な病因となることを明らかにした。抗リン脂質抗体症候群に認められる多彩な血栓塞栓性病態の中でも脳血管障害と虚血性心疾患は死因の上位を占める重篤な合併症であり、その発症機序の解明と早期診断につながる病態マーカー検査法の確立は極めて重要である。申請者は、抗リン脂質抗体症候群の基礎疾患として最も代表的な全身性エリテマトーデス(SLE)患者で高率に認められる閉塞性動脈硬化症の発症にβ2-グリコプロテインI(β2-GPI)をエピトープ提供タンパクとする抗リン脂質抗体(抗CL/β2-GPI抗体)が関連していることを見出し、抗CL/β2-GPI抗体により惹起される閉塞性動脈硬化症が虚血性心疾患の極めて強い危険因子となることを明らかにした(Nojima J. et al. Rheumatology.47;684-689,2008)。また、SLE患者では単球表面組織因子の発現が異常亢進している症例が高率(38.0%)に認められることを確認し、その単球表面組織因子の発現亢進に抗CL/β2-GPI抗体が関連していることを明らかにした。実際、SLE患者血漿より精製した抗CL/β2-GPI-IgG抗体が、リポポリサッカロイド低刺激により誘発される単球表面組織因子の発現を濃度依存性に増幅させることを確認した(Nojima J. et al. BBRC.365:195-200,2008)。そして、抗CL/β2-GPI抗体により引き起こされる単球表面組織因子発現の異常亢進が、SLE患者における閉塞性動脈硬化症の発症に強く関連していることを明らかにし、単球組織因子発現レベルの定量が動脈硬化性疾患(虚血性心疾患・脳血管障害)の新たな病態マーカーとなる可能性を見出した。全身性エリテマトーデス(SLE)では、アテローム性動脈硬化症に起因する脳血管障害や虚血性心疾患は死因の上位を占める重篤な合併症であり、その発症機序の解明と危険因子の特定は極めて重要である。申請者らは、SLE患者の中でも抗リン脂質抗体症候群(APS)を合併する症例で動脈硬化性疾患の発症率が有意に高いことに着目し、動脈硬化性病態の発症・伸展に抗リン脂質抗体がどのような影響を及ぼすのか検討した。SLE患者血漿および健常人血漿より純化・精製したIgG抗体(APS由来IgG8例,non-APS由来IgG6例,健常人由来IgG6例)を用いて、正常単球培養細胞を刺激し、(1)細胞内における組織因子(TF)および炎症性サイトカイン(TNF-α・IL-1β)のmRNA発現量をリアルタイムRT-PCR法にて定量、(2)細胞表面TFの発現量をフローサイトメトリーにて定量、(3)培養上清中TNF-α・IL-1β・IL-6濃度をELISAにて定量した。その結果、APS由来IgG抗体は、単球の細胞内TF・TNF-α・IL-1βのmRNA発現量を有意に増加さ、細胞表面TFの発現および培養上清へのTNF-α・IL-1β・IL-6産生を惹起することを明らかにした。これらの作用は、non-APS由来IgGおよび健常人由来IgGでは認められず、抗リン脂質抗体が単球を活性化させ、細胞表面TFの発現や種々の炎症性サイトカインの産生を促す可能性が示唆された。さらに、APS患者の単球表面TF発現率および血中TNF-α濃度を健常人と比較した結果、いずれもAPS患者で有意に高く、特に虚血性心疾患発症患者で血中TNF-α濃度が著しく増加していた。一連の成績より、SLE患者の中でもAPSを合併した症例では、TF依存性の血栓形成作用とサイトカイン誘発性の炎症増幅作用が合い重なって、動脈硬化性疾患が発症・伸展すると推測される。全身性エリテマトーデス(SLE)は、彩な自己抗体の出現と多臓器病変を特徴とする代表的な全身性自己免疫疾患である。SLE患者に認められる病態の中でも、脳血管障害や虚血性心疾患など動脈血栓塞栓症は重篤な合併症であり、その発症機序の解明は極めて重要である。本研究では、SLE患者血中に高率(約40%)に出現する抗リン脂質抗体が、末梢血単核球の組織因子(TF)発現や炎症性サイトカイン産生にどのような影響を及ぼすのか検討し、動脈血栓塞栓症発症との関連性を統計学的に解析した。

SLE患者血漿および健常人血漿より純化・精製したIgG抗体を用いた正常単核球培養細胞刺激実験の成績から、(1)抗リン脂質抗体が正常単球の細胞表面TF発現を異常亢進させること、(2)抗リン脂質抗体が正常単球からの炎症性サイトカイン(TNF-α・IL-1β・IL-6)の産生を増幅させること、(3)抗リン脂質抗体によるTF発現やTNF-α産生のシグナル伝達経路としてp38 MAPKのリン酸化が関連していることなどを明らかにした。さらに、実際のSLE患者および健常人を対象とした臨床研究により、(1)抗リン脂質抗体陽性のSLE患者では抗リン脂質抗体陰性のSLE患者や健常人に比較して末梢血単球表面のTF発現が明らかに亢進していること、(2)抗リン脂質抗体陽性SLE患者では血中TNF-α濃度が有意に高いこと、(3)末梢血単球表面のTF発現が亢進しているSLE患者では、TF発現が正常域のSLE患者に比較して動脈血栓塞栓症の発症率が明らかに高いことなどを明らかにした。本研究の知見より、抗リン脂質抗体陽性SLE患者では、抗体の慢性的な刺激により、単球表面TFの発現やTNF-αの産生が亢進し、TF依存性の血栓形成やサイトカイン誘発性の炎症反応が増幅されることにより、脳血管障害や虚血性心疾患などの動脈血栓塞栓性病態が発症・進展すると推測される。
神経膠腫におけるデジタルPCR法を用いたLiquid biopsyの確立

神経膠腫患者(びまん性星細胞腫、退形成性びまん性星細胞腫、乏突起膠腫、退形成性乏突起膠腫、膠芽腫、びまん性正中神経膠腫など)において、髄液検体から採取したcell freeDNAに関してdigital PCR法を用いた解析を行い、さらに腫瘍本体から抽出したDNAを用いた遺伝子検査で得られた遺伝子プロファイルと比較したところ、両者はよく一致していた。髄液検体から採取したcell freeDNAを用いたdigital PCR法でIDH1遺伝子変異、H3F3A遺伝子変異およびTERTpromotor変異を高い感度・特異度で検出および定量できることが確認された。神経膠腫におけるこれらの遺伝子変異は予後予測および治療反応性予測に有用であり、本研究で確立された髄液検体のみによる遺伝子診断技術(liquid biopsy)は、手術による腫瘍摘出を必要としない低侵襲な診断法として今後も神経膠腫の診療に役立つと考えられた。本研究結果を基に研究者らは2018年9月より九州大学病院において臨床研究「Liquid biopsy(リキッドバイオプシー)による脳腫瘍新規診断バイオマーカーの探索」を開始しており、今後2023年9月までの5年間に渡り上記の診断法の実臨床における有用性を評価していく予定である。これにより、神経膠腫の診断のみに留まらず、神経膠腫の病勢評価や治療効果判定におけるliquid biopsyの有用性についても今後検討できると見込まれる。本研究は神経膠腫患者の腫瘍特異的な遺伝子変異を、患者の体液のみを用いて検出し、最終的には手術による腫瘍組織摘出を必要としない非侵襲的な診断方法の確立を目指すものである。当面の具体的な目標としては、神経膠腫の発生に深く関わり、悪性度や予後とも相関が見られるIDH1/2遺伝子の変異について、患者の髄液検体から抽出したCirculating Tumor DNA(CtDNA)を用いて解析した。したがって本研究により、今後、手術前もしくは手術不能と考えられる神経膠腫患者において、髄液採取のみで診断の絞り込みや予後予測が可能になると考えられる。また、変異遺伝子の定量も可能であることが確認できたため、今後、同一患者において複数回髄液採取を行うことにより、病勢の評価も可能になる可能性も見込まれる。本研究の成果は、第76回日本脳神経外科学会学術総会や、第35回日本脳腫瘍学会学術集会において報告した。当初の予定通り、髄液中CtDNAにおいてデジタルPCR法を用いてIDH1変異を検出・定量できることが確認できたため。さらにサンプル集積を進めるとともに、H3F3A遺伝子変異やBRAF遺伝子変異といったその他の点突然変異に関する解析も行っていく。また、本手法のバイオマーカーとしての有用性についても検討する。次年度使用額が生じた理由:デジタルPCR用のピペットマンチップ(フィルター付)が割引などにより、想定していたよりも安く購入できたため次年度繰越金使用目的:消耗品の購入支払予定
骨・歯適合性モノマ-の硬組織内重合による複合化と機能評価

骨、歯への接着は、生体組織との適合性の高い新しいモノマ-の合成に拠って始めて可能となった。その接着メカニズムがハイブリッド化である。特にタンパク質であるコラ-ゲンを含む象牙質への接着の耐久性を調べる方法はまだ確立されていない。歯科における接着耐久試験は、従来460°Cの熱サイクル試験が一般的であった。しかしタンパク質が熱で変性する可能性があり、接着試料を長期間37°Cの水に浸漬した後、引張試験を行ないその破断時の荷重と、破断面のSEMによる解析結果した。破断面のSEM観察のみでは、破断面付近の組成が明確に出来ないことが解り、超薄切試料を作りTEM観察を加える必要があった。これには、接着メカニズムから類推して、エポキシ樹脂などによる包埋操作をしないで超薄切出来たため、接着した状態でTEM観察できる利点があるとともに、コラ-ゲンやハイドロキシアパタイトの存在環境を化学処理に拠って推察できる事を利用して、接着メカニズムと対照しながら、接着耐久性と接着界面付近の構造の関係を明らかにした。すなわちコラ-ゲンがポリマ-で取り囲まれていれば染色され難いし、ハイドロキシアパタイト(HAP)が同じくポリマ-でカアプセル化されていれば酸に溶け難くなる。抜歯と診断された歯に、口腔内で4ーMETA/MMAーTBBレジンを接着し、抜歯後、TEM観察し、in vitroにおいて接着耐久性が確認されている試料のTEM観察結果との整合性を調べた。新しい接着促進モノマ-の合成につとめるとともに、象牙質側の性質を修飾して接着に有利なように改善する方策を見いだす。即ち象牙質のモノマ-透過性を改善し、ハイブリッド化が早く完全に容易に起こるような試薬を探索した。その結果、2ーヒドロキシエチルメタクリレ-トを利用した前処理により、樹脂含浸象牙質の形成が認められた。また、接着性歯科用レジンの整形外科領域への応用について検討し、HAPをフィラ-とすることにより骨親和性と接着性を併せ持つボ-ンセメントを新たに開発した。
正作用素について

一般研究交付申請書に記載した研究実施計画に従い研究を行った。1.simplex空間とC^*-代数を含む適切な空間上の正作用素の性質調査について:simplex空間とC[^<*]>-代数を共に順序Banach空間とみて、その順序とノルムが或る関係をみたすF-空間を考えた。F-空間上の正作用素のスペクトル性として、sinplex空間やC^*-代数の場合に成立したスペクトル性の一部は保存されること、しかし保存されない性質もあることが判明した。2.ポテンシャル論における順序関係の抽出と有効性について;ポテンシャル論に於いて有効な働きをするCapacityの性質を抽出し、その基礎に可算劣加法的汎関数を考え、これに関するBanach束を構成し、この上の正作用素列の収束をしらべた。そしてKorovkin型の収集定理が成立することが得られた。この結果は既に知られるKorovkin型の諸定理を含み、ポテンシャル論への応用も出来る。関数方程式に関連した結果としては、経路上に、L[^<2]>における作用素を値とする適切な測度を求め、この測度による積分を定義した。この積分を用いて双曲型方程式に対するコーシー問題の解を表わす事に成功した。この積分は、物理学で既に実用されているFeynman積分を数学的に明確に定義したものとも考えられる。ポテンシャル論に関する上記の結果は分担者渡辺ヒサ子、関数方程式に関する結果は竹尾富貴子によって得られた。3.上記竹尾による積分は無限次元多様体上の積分を考える第一歩とも考えられる。Rieman多様体の曲率斉次な超曲面の分類にはついて塚田和美が、代数多様体の有理点・整数点の分布について藤原正彦がそれぞれ興味ある結果を得た。また、桂利行による共形場の理論は物理学との関連においても面白い成果と思える。その他、常微分方程式、有限群、グラフ理論に関連した成果も、払田千鶴子教授、榎本陽子等によって得られた。
マイクロダイアリシス法を用いた麻酔下における神経伝達物質の動向に関する研究

(目的)全身麻酔薬の意識に対する作用機序についてはこれまで多くの研究がなされてきたにもかかわらず、依然その詳細については不明である。従来の研究では主に全身麻酔薬の、大脳皮質や延髄膜様体に及ぼす影響を検討し、意識に対する作用機序を探究する研究が多く行われてきた。しかし、これらの部位に関する研究だけでは全身麻酔薬の意識に及ぼす影響を十分に説明できない。そこで本研究では覚醒に関与する視床下部後部で、特に覚醒に関与するノルアドレナリン作動性神経の活動を研究することにより全身麻酔薬の意識に対する影響を検討した。(方法)Wistar系雄性ラット8匹を用い、視床下部後部(bregmaより尾方3.6mm、側方1.2mm、深度9.5mm)にマイクロダイアリシスプロ-ペを留置し、留置2日後にリンゲル液を用い、30分間隔で連続して潅流試料を得た。試料の採取は潅流開始後1時間以上経過してから行った。対象として3本の試料を得た後、吸入全身麻酔薬イソフルレンを2%含む空気41/minをケージ内に流し麻酔を行った。麻酔終了後はケージ内を速やかに換気した。潅流試料中のノルアドレナリン濃度測定には高速液体クロマトグラフイ-を用いた。(結果)イソフレン麻酔時には対照群に比しノルアドレナリンの放出量に有意差はなかったが、麻酔覚醒時には麻酔時に比べ有意に上昇した(p<0.05)。(結論)ノルアドレナリン作動性神経は意識の維持に重要であり、視床下部後部が作用発現部位の一つであると考えられている。本研究によりイソフルレン麻酔からの覚醒においても、ノルアドレナリ作動性神経が関与するものと考えられ、吸入全身麻酔薬イソフルレンの意識に対する機序の1つが示唆されたと考えられる。
公平性の価値規範を考慮した国土計画に関する理論的・実証的研究

本研究では,機会の平等の意味での公平性の視点から,国土計画のあり方を検討することを目的としている.本年度の成果は次の通りである.1)多元的価値規範に基づいた国土空間上の資源配分計画の評価方法を提案し,その有効性について考察した.具体的には,人口規模の変動,ナショナル・ミニマム,機会の平等,という従来の政策評価では十分に分析されてこなかったと同時に,今後の国土計画において考慮すべき重要な価値規範に基づいた政策評価の方法を提案した.各々の分析は地方財政理論で一般的に用いられる2地域モデルを利用する点では共通しているものの,基本的に独立している.人口減少化を踏まえた政策評価方法に関する分析では,人口減少化に伴い地域間人口分布が内点解から端点解へと変化する状況を取り上げ,この場合には,地方分権システムのもとで効率配分が達成されず,中央政府による補助金を通じた補正的措置が必要になることを示した.そして,補助金を漸進的に変化させる場合の租税改革の評価指標を理論的に導出した.ナショナル・ミニマムの価値規範に基づいた政策評価方法に関する分析では,家計の効用水準が社会基盤サービスのナショナル・ミニマム水準を挟んで不連続的に変化する状況を取り上げ,この場合には複数の地域間人口配分パターンが成立することを示したうえで,それぞれのパターンのもとでの社会基盤施設整備の評価指標を導出した.機会の平等の価値規範に基づいた政策評価方法に関する分析では,2期間生存する家計が第一期に人的資本を蓄積する状況を取り上げ,時点整合性の問題の有無や政策の実行可能集合が,機会の平等度,結果の平等度,生涯期待効用水準などを大きく左右する可能性を示した.本研究では,機会の平等の意味での公平性の視点から,国土計画のあり方を検討することを目的としている.今年度の成果は次の通りである.1)我が国におけるこれまでの各種計画において,地域間格差の問題がいかに捉えられ,そのためにいかなる政策が採用されてきたかについて,文献調査を行った,具体的には,全国総合開発計画,経済計画のほかに,社会資本整備に関わる長期計画(道路整備5ヵ年計画など)や地方交付税交付金制度などの地方財政制度を検討し,必ずしも「機会の平等」と直接的には明記されていないものの,様々な計画の背後で考慮されていたことがわかった.2)最近の厚生経済学における研究成果のレビューを通じて,機会の平等,結果の平等,必要に応じた配分,貢献に応じた配分,といった各種規範の整理を行った.また,それらの考え方を国土計画の文脈で検討するための理論モデルのプロトタイプを構築した.ただし,数学的取扱いが容易でないことが判明したため,本年度初頭に想定していた数値シミュレーションモデルのプロトタイプの構築までは進まなかった.本研究では,機会の平等の意味での公平性の視点から,国土計画のあり方を検討することを目的としている.本年度の成果は次の通りである.1)多元的価値規範に基づいた国土空間上の資源配分計画の評価方法を提案し,その有効性について考察した.具体的には,人口規模の変動,ナショナル・ミニマム,機会の平等,という従来の政策評価では十分に分析されてこなかったと同時に,今後の国土計画において考慮すべき重要な価値規範に基づいた政策評価の方法を提案した.各々の分析は地方財政理論で一般的に用いられる2地域モデルを利用する点では共通しているものの,基本的に独立している.人口減少化を踏まえた政策評価方法に関する分析では,人口減少化に伴い地域間人口分布が内点解から端点解へと変化する状況を取り上げ,この場合には,地方分権システムのもとで効率配分が達成されず,中央政府による補助金を通じた補正的措置が必要になることを示した.そして,補助金を漸進的に変化させる場合の租税改革の評価指標を理論的に導出した.ナショナル・ミニマムの価値規範に基づいた政策評価方法に関する分析では,家計の効用水準が社会基盤サービスのナショナル・ミニマム水準を挟んで不連続的に変化する状況を取り上げ,この場合には複数の地域間人口配分パターンが成立することを示したうえで,それぞれのパターンのもとでの社会基盤施設整備の評価指標を導出した.機会の平等の価値規範に基づいた政策評価方法に関する分析では,2期間生存する家計が第一期に人的資本を蓄積する状況を取り上げ,時点整合性の問題の有無や政策の実行可能集合が,機会の平等度,結果の平等度,生涯期待効用水準などを大きく左右する可能性を示した.
粗粒スラリー輸送における水撃現象の防止に関する研究

1.研究目的:本研究は粗粒子スラリーの管内流れの圧力変動に及ぼす固体粒子濃度,粒子径および微粒子添加の影響,流動状態と圧力変動,助走域の圧力変動ならびに固液混相流の圧力変動解析に関する基本的研究を行い,粗粒子スラリーの水撃現象の解明と予防に資することを目的としたものである.2.研究計画:(1)定常域における圧力変動に及ぼす固体濃度および量子径の影響について調べる.(2)助走域における圧力変動特性を調べ,かつ助走区間の距離について考察する.(3)粒子の流動状態と圧力変動との関係について調べる.(4)圧力変動と微粒子添加量との関係について検討する.(5)圧力変動の確率密度関数の関数形を最大エントロピー原理(MEP)により推定する.3.研究成果:(1)定常域における最大圧力変動は,濃度ならびに粒子径の増大に伴い増加する.ただし,約2mm以上の粒径範囲では粒径の影響を受けない.(2)最大圧力変動量は粒子供給点からの距離の影響を受け,高流速域では下流ほど変動量は小さくなる.また,低流速域では濃度が低い場合にはあまり影響を受けないが,高濃度の場合には粒子塊を形成し,下流においても大きな変動が認められた.(3)圧力変動は,粒子の流動状態の影響を受け,摺動層流れから堆積層流れへの遷移領域において最大となる.また,管内にdumeに似た粒子塊が形成される場合には変動量が大きくなることが分った.さらに,流体ならびに粒子の速度変動と圧力変動とは密接な関係があることが分った.(4)圧力変動は微粒子添加量の増加に伴い減少することが分った.また,粗粒子の流動状態の相違により圧力変動量の減少に差が認められた.(5)固液混相流の圧力変動に確率密度関数の関数形はMEPを基に検討したところ,底流速域では4次モーメントまでを,また高流速域では2次モーメントの制約条件としたMEP分布に表しうることにより,全体としては4次モーメントの制約条件によって表しうることが分った.1.研究目的:本研究は粗粒子スラリーの管内流れの圧力変動に及ぼす固体粒子濃度,粒子径および微粒子添加の影響,流動状態と圧力変動,助走域の圧力変動ならびに固液混相流の圧力変動解析に関する基本的研究を行い,粗粒子スラリーの水撃現象の解明と予防に資することを目的としたものである.2.研究計画:(1)定常域における圧力変動に及ぼす固体濃度および量子径の影響について調べる.(2)助走域における圧力変動特性を調べ,かつ助走区間の距離について考察する.(3)粒子の流動状態と圧力変動との関係について調べる.(4)圧力変動と微粒子添加量との関係について検討する.(5)圧力変動の確率密度関数の関数形を最大エントロピー原理(MEP)により推定する.3.研究成果:(1)定常域における最大圧力変動は,濃度ならびに粒子径の増大に伴い増加する.ただし,約2mm以上の粒径範囲では粒径の影響を受けない.(2)最大圧力変動量は粒子供給点からの距離の影響を受け,高流速域では下流ほど変動量は小さくなる.また,低流速域では濃度が低い場合にはあまり影響を受けないが,高濃度の場合には粒子塊を形成し,下流においても大きな変動が認められた.(3)圧力変動は,粒子の流動状態の影響を受け,摺動層流れから堆積層流れへの遷移領域において最大となる.また,管内にdumeに似た粒子塊が形成される場合には変動量が大きくなることが分った.さらに,流体ならびに粒子の速度変動と圧力変動とは密接な関係があることが分った.(4)圧力変動は微粒子添加量の増加に伴い減少することが分った.また,粗粒子の流動状態の相違により圧力変動量の減少に差が認められた.(5)固液混相流の圧力変動に確率密度関数の関数形はMEPを基に検討したところ,底流速域では4次モーメントまでを,また高流速域では2次モーメントの制約条件としたMEP分布に表しうることにより,全体としては4次モーメントの制約条件によって表しうることが分った.1.研究目的:スラリー輸送におけるスラリーの調整を行う前処理工程においては、一般に粒度分布および濃度の測定、調整を十分に行うが、ダム堆砂のよう粒度調整を行うことが不可能なものもある。その結果、輸送される粒子の管内分布は、浮遊するものあるいは管底を転動・摺動して流動する部分が生じ、すなわち管内の圧力が変動し、時には管内に異常な圧力が発生するなど、管路の設計上問題が生じている。しかしこれに関しての研究は未だ十分には行われていない。本研究においては、特に解明の遅れている粗粒子スラリーの圧力変動に及ぼす固体濃度および流速の影響について検討する。2.研究計画:(1)圧力変動の動特性を検討するため圧力の測定には圧力変換器を用い、変換器からの信号はA/D変換した後、パーソナルコンピュータに取り込む。(2)流動状態の変化にともなう圧力変動特性について検討するため、流速および濃度を種々に変化させて測定を行う。(3)得られたデータに対して、統計的処理を行う。3.研究成果:(1)最大圧力と最小圧力との差、すなわち最大圧力変動量は濃度の増加とともに増大することが明らかとなった。また低流速域では、流速が低いにもかかわらず変動量はかなり大きくなったが、これはduneの発生によることを明らかにした。

(2)確率密度関数、歪度および偏平度から圧力変動の正規性について検討した結果、高流速域では圧力分布は、ほぼ正規分布で近似できるが、低流速域では圧力分布を正規分布では近似しえないことが分った。(3)自己相関関数およびパワースペクトル密度関数より圧力変動の周期性について検討した結果、低流速域では顕著な周期性が見られたが、これは、duneの移動に起因することを明らかにした。しかしながら高流速域では顕著な周期性は見られず、また濃度の影響もあまり見受けられなかった。