hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発現プロファイル解析による植物共生菌分泌タンパク質の共生成立における機能の解明

このうち2遺伝子は、糸状菌Podospora anserina.において、有性生殖に関与するidc2およびidc3の相同遺伝子であり、これら9遺伝子が類似した発現パターンを示し、PROAの下流遺伝子の中でも特に重要な遺伝子群であると推定された。そこで、これら9遺伝子の変異株を作成したところ、ひとつの変異株は、proA変異株と同様に宿主植物の矮化・枯死を引き起こした。上記9遺伝子にコードされるタンパク質と緑色蛍光タンパク質(GFP)との融合タンパク発現ベクターを作成し、野生株に導入した。得られた形質転換体を共焦点レーザー顕微鏡により観察したところ、これらのうち4遺伝子にコードされるタンパク質とGFPとの融合タンパク導入株において、良好なGFP蛍光が検出され、細胞膜と液胞、細胞膜、隔壁および液胞、残り2遺伝子については、液胞にGFP蛍光が観察された。また、これらのうち、3遺伝子それぞれとGFP融合タンパク導入株では、菌糸の隔壁付近の膨張が観察された。この表現形質は、/以前に共生確立に必須であることを明らかにしているRacAを恒常的に発現させた株においても観察されており、これら遺伝子群が、同じ経路で機能し、共生確立に関わる遺伝子群である可能性が示された。1. ProAに発現制御を受ける遺伝子群の機能解析先に、Epichloёfestucaeにおいて宿主植物との共生確立に必須であるZn(II)2Cys6タイプの転写制御因子をコードする遺伝子ProAを同定した。本研究では、E. festucaeにおいて、ProAがどのように宿主植物との共生確立に関わっているかを明らかにするため、野生株およびproA変異株感染サンプルのRNA-seqを実施した。本年度は、さらに、E. festucae野生株の培養時の発現プロファイルデータを得た。E.festucaeゲノム上の9,350遺伝子の発現パターンから、宿主植物感染時に発現が誘導され、proA変異により発現が顕著に抑制される191遺伝子を特定した。それらのうち58遺伝子にコードされるタンパク質は、N末端に分泌シグナルを有していた。これらのうち、25遺伝子は全長が200アミノ酸以下のタンパク質をコードしており、核輸送シグナル配列を有するものも複数見出された。これら25遺伝子のうち10遺伝子について変異株を作成したところ、proA変異株と同様に宿主植物の矮化・枯死を引き起こす変異株が得られた。2. ProAに直接発現制御を受ける遺伝子群の同定ProAタンパク質が、直接結合するプロモーター配列の回収(ChIP)はすでに成功している。そこで、1の解析により同定された分泌タンパク質をコードする遺伝子群について、ChIP-PCR実験を実施したところ、複数の遺伝子群のプロモーター領域が高濃度で検出され、これら遺伝子群がProAタンパク質に直接制御される可能性が示された。
先天性ＧＰＩ欠損症の治療法と診断マーカーの開発

平成30年度に大阪大学病院で先天性GPIアンカー欠損症(IGD)と新規診断した症例はなかった。平成26年度より開始したピリドキシン療法は9例に対し長期継続している。その中でピリドキシン開始後に発作が一時期抑制され再燃した症例でも更にピリドキシンを最高用量まで増量した例で再び発作の消失が得られかつ掴まり立ちまで運動発達を認めた例があった。この例は頭部MRI上も大脳萎縮の進行はなく脳波検査でもてんかん性異常突発波の著明な減少や基礎波の出現を認めている。ゆえにピリドキシンは長期投与が有用と考えている。発作のIGDの診断マーカーについてはリポ蛋白分画、CEA、Hb分画など検討したが感度の高い診断マーカー確立には至らなかった。この間にIGDの一病型であるPIGOの9症例につき遺伝子型と臨床型の相関の検討を行い、Human Mutation誌に報告した。その中で、高ALP血症とフローサイトメトリーによる分析がIGDの診断に有用であること、しかしGPIアンカー型蛋白質の発現量と高ALP血症の値とは相関しないこと、また機能解析によっても臨床的重症度とも同じく相関していなかったことを明らかにした。更に他の病型であるPIGAと比較し、PIGOは臨床的特徴(Hirschsprung病、指趾末梢欠損、高ALP血症)を有することを明らかにした。以上より病型により臨床症状のスペクトラムが異なることが分かった。その他、IGDにおける血清ALP値の検討を行った。その中で高ALP血症はIGDに必ず合併するとは限らず、個々のIGD症例においてもALP値が高値正常値を呈する場合があることを報告した。特にALP値が正常範囲を呈するとされるPIGLでも高値を示した症例がありALP値を上昇させる他の要因の可能性を推定した。大阪大学病院にて先天性GPIアンカー欠損症(IGD)と新規に診断した症例は4例であった。更にピリドキシン治療を開始した症例は平成27年度は新規に6例であった。既に平成26年より治療開始している2例と合わせると全部で8例でピリドキシン治療を継続している。この患者数は国内では最多である。また治療開始後の評価として開始後3ヵ月、開始後1年が設定されているが、開始後3ヵ月の評価を2例で行い、開始後1年の評価を2例で行った。その結果、開始後3ヵ月時点で発作頻度が開始前の日単位から週単位にまで減少した症例が1例あった。当該例は頭部MRIでも過去に大脳の萎縮を認めていたが萎縮が軽減していた。脳波所見でもヒプスアリスミアが改善していた。もう1例の治療開始後3ヵ月評価では発作頻度も不変で頭部MRI、脳波所見でも不変であった。開始後1年での評価例2例では頭部MRI所見、脳波所見は不変であった。この2例は発作も月単位で安定している。本疾患は症状が進行性であるとされており、症状の安定も治療効果を一部示唆するものと推定するが今後の長期の経過やその他新規症例の蓄積にて評価したいと考えている。先天性GPIアンカー欠損症の診断マーカーとしては、疾患の病態よりGPIアンカー型蛋白質である物質の血液での測定が侵襲が軽度で簡便に複数回行えるものとして挙げられる。診断の確定している上記症例で定期に血液検査を行い、その中でGPIアンカー型蛋白質により影響を受けると考えられたリポ蛋白分画、CEA、Hb分画などを測定しているが現時点で信頼性の高い診断マーカーの確立には至っていない。今後も症例数の蓄積を含め検討したいと考えている。新規症例の診断は当初の目標症例数よりは少ないため進捗状況としてはやや遅れている。その理由として本疾患は希少疾患であることが一つの理由である。先天性GPIアンカー欠損症(Inherited GPI (glycosylphosphatidylinositol) deficiencies (IGDs))の一病型であるPIGO(phosphatidylinositol glycan anchor biosynthesis class O)9症例につき遺伝子型と臨床型の相関の検討を行い、Human Mutation誌に報告した。更に他の病型であるPIGA(phosphatidylinositol glycan anchor biosynthesis class A) deficiencyと比較し、PIGOは臨床的特徴(Hirschsprung病、指趾末梢欠損、高ALP血症)を有することを明らかにした。平成28年度の当院における新規の診断症例は1例であった。この新規症例もてんかんを合併し、ピリドキシンの臨床研究に参加しその治療効果を観察中である。病型は検索中であるが、本例はこれまでの症例には認めていなかった免疫グロブリン(IgG,IgA,IgM)の低値と著明な貧血、高PTHも合併しており新たな病型あるいは病態を有する可能性もあると考えている。以上の内容を学会で報告し疾患の周知と新規の検査依頼症例の獲得を目指している。最後に、平成27年度より開始している、ピリドキシンによる臨床研究は平成28年12月で患者登録を終了した。その治療効果や各種検査の変化などを現在まとめている所である。

新規症例の診断は当初の目標症例数よりは少ないため進捗状況としてはやや遅れている。その理由とした本疾患は希少疾患であることが挙げられる。平成29年度に大阪大学病院で先天性GPIアンカー欠損症(IGD)と診断した症例はなかった。また平成26年度より開始したピリドキシンによる臨床研究は平成28年12月で登録を終了しており平成29年度はこれまでのピリドキシン投与症例9例に対してんかん発作の長期経過や発達の評価などをまとめた。その結果、「元々発作がない」あるいは「ピリドキシン開始前より発作がコントロールされていた」症例を除いた4例ではピリドキシン投与で発作が減少した症例が2例あったが発作消失までに至った症例はなかった。しかし発作が残存している症例であってもピリドキシン開始前よりも発達の伸びを示した症例がありピリドキシンは発達促進の効果ある可能性が示された。なお平成29年度は日本周産期・新生児学会で「胎児発育不全を呈した先天性GPI欠損症の一例」を報告し、日本小児神経学会で「先天性GPIアンカー欠損症における血清ALP値の検討」を発表した。その中で高ALP血症はIGDに必ず合併するとは限らず、個々のIGD症例においてもALP値が高値正常値を呈する場合があることを報告した。特にALP値が正常範囲を呈するとされるPIGLでも高値を示した症例があった。そのためALP値を上昇させる他の病態の存在の可能性を推定した。以上より臨床症状よりIGDを疑う例では、血清ALP値に関わらずフローサイトメトリー解析によるスクリーニングを行うことが重要であると結論づけた。その他、ピリドキシン治療でてんかん発作の抑制効果の乏しかった症例に対して活性型葉酸による新規治療法を検討しており当大学の倫理委員会に研究計画書を申請し承認を得た。新規症例の診断は当初の目標症例数よりは少ないため進捗状況としては遅れている。その理由として本疾患は非常に希少な疾患であることが挙げられる。平成30年度に大阪大学病院で先天性GPIアンカー欠損症(IGD)と新規診断した症例はなかった。平成26年度より開始したピリドキシン療法は9例に対し長期継続している。その中でピリドキシン開始後に発作が一時期抑制され再燃した症例でも更にピリドキシンを最高用量まで増量した例で再び発作の消失が得られかつ掴まり立ちまで運動発達を認めた例があった。この例は頭部MRI上も大脳萎縮の進行はなく脳波検査でもてんかん性異常突発波の著明な減少や基礎波の出現を認めている。ゆえにピリドキシンは長期投与が有用と考えている。発作のIGDの診断マーカーについてはリポ蛋白分画、CEA、Hb分画など検討したが感度の高い診断マーカー確立には至らなかった。この間にIGDの一病型であるPIGOの9症例につき遺伝子型と臨床型の相関の検討を行い、Human Mutation誌に報告した。その中で、高ALP血症とフローサイトメトリーによる分析がIGDの診断に有用であること、しかしGPIアンカー型蛋白質の発現量と高ALP血症の値とは相関しないこと、また機能解析によっても臨床的重症度とも同じく相関していなかったことを明らかにした。
大阪層群上部と高位段丘に関する研究

1.ボーリングによる試料採取大阪府和泉市王子町919番地宗教法人聖神社境内の西隅で、深度80mのコアボーリングを行った。掘削地点は信太山台地西縁(海側)の高位段丘面上である。掘削は株式会社キンキ地質センターが請負、昭和61年11月10日機械搬入、12月2日深度80mに達した。孔径86mmで不攪乱コア採取率78%,攪乱13%;砂礫の厚さは38.6%,粘土61.4%;砂礫の採取率は不損乱55%,攪乱27%,粘土の採取率は各々92%と4%であった。2.野外地質調査はボーリング地点決定のため行い、堺市・和泉市からは公共施設の地盤調査資料の提供をうけた。今後、ボーリング結果との対比のため、なお踏査と試料採取を行う計画である。3.コアの観察・記載コアの処理は、掘削現場が神社の境内であり、しかも周知の遺跡内であったため、三宝伸銅株式会社泉大津工場の試験室で行った。地表から10.8mまで砂礫、以下28.7mまで粘土、36.1mまで砂、65.5mまで粘土、78.2mまで砂、以深粘土であった。火山灰は4層発見できた。その深度は、32.7,41.37,47.15,59.06mである。記載は縮尺10分の1柱状図と自然光によるカラー写真とによる。4.コアの分析厚さ1m毎に4層準からスメアスライド219枚を作り検鏡した。微化石により5層の海成層が判明した。深度16.4,16.7,22.75mからナンノ化石が検出された。現時点で大阪層群海成粘土層のMa11Ma7が採取できたと考えている。高位段丘堆積物から大阪層群上部まで1地点で連続して、ほぼ完全な試料が採取できたので、花粉・珪藻・古地磁気・火山灰などの詳しい分析を行いたいと願っている。そのため、昭和62年度の科学研究費補助金(一般C)で、このコアの分析費を申請した。コアは京都大学理学部地鉱教室に保管されている。
GVHDモデルを用いた血管内皮障害に対するトロンボモジュリンの有効性の検討

慢性炎症とトロンボモジュリン(TM)の関連をマウス慢性GvHDモデルで検討した。TM投与群では慢性GvHD皮膚病変や慢性GvHDスコアが改善し,その効果は予防的であった。Dalteparinや活性化プロテインCでは改善効果はみられなかった。TM投与群と非投与群で脾細胞の免疫調節性B細胞、T細胞数やTNF-α、INF-γ、IL17A産生能には有意差は認めなかった。TMはレクチン様ドメイン(D1), EGF様ドメイン(D2),セリン/スレオニンリッチドメイン(D3)より構成される。酵母発現系を用いて、D123,D1,D2,D23の各種変異体を作成した。今後、この変異体を用いて研究を進めてゆく。GVHDの患者赤血球にband3の低下とPRDX2のC末端部の断片化のみられることを示したが、その機序について検討を加えた。ペプチドマッピング解析を進め、PRDX2切断点がC末端のアミノ酸157以降であることが示された。さらに蛋白分解酵素のデータベース解析を行い、この部位にCalpainによる切断点があることが判明した。そこで臨床サンプルを解析し、PRDX2の断片化とCalpainの活性化が一致していることが判明した。最近の報告でCalpain活性化がband3の発現低下をきたすとの報告がなされたことから、酸化ストレスによりPRDX2がダイマー化し、赤血球膜に移動、酸化ストレスにより活性化されたCalpainによりband3の発現低下とPRDX2の断片化がおこると考えられた。Band3低下とPRDX2の断片化は赤血球の可塑性の低下、酸素運搬能の低下、NO産生低下が生ずることが示されており、これらの変化が循環不全や凝固亢進につながる悪循環が形成されることが推定された。この知見は、今後Calpainの制御がGVHDの治療の標的になる可能性を示唆すると考える。T細胞由来microparticleのELISA測定系を確立した。CD4陽性T細胞とCD8陽性T細胞からのmicroparcile産生に相違があり、各々の活性化状態を把握する指標としての有用性が考えられた。更に、Jurkat細胞を用い、活性化とapoptosisによるmicroparticleが0.22μmフィルターにより分離できる可能性を示した。可溶性トロンボモジュリンが重症のEBV-HLHの治療に有効である可能性を示し、報告した。造血細胞移植における酸化ストレスの新たな評価法やその原理、またトロンボモジュリンの効果を解析する手法の開発は順調に進んでいる。今回、酸化ストレスの指標としてCalpainが重要な役割を果たしている可能性がわかったことは重要と考える。またマウスモデルによる検討もほぼ予定通り進んでいる。しかし、ヒトにおける臨床効果とその解析を目指す臨床研究の開始が遅れており、その領域の研究が進んでいない、という問題がある。現在、臨床計画の実施に向けた最終の調整を進めており、今年度中に研究開始ができることを目指している。マウスGvHDモデルを用いてリコモジュリン(rTM)の影響を検討した。rTMを投与した群はGvHDコントロール群と比較して、皮膚GvHDが軽度であり病理組織でも皮膚の正常構造が保たれていた。生存率に関しては、致死的モデルでは有意な生存率の改善を認めなかったものの、rTM投与群では皮膚GVHDに限局した予防効果が期待できた。また肺の病理で炎症細胞浸潤が少ないことが確認された。次にrTMの作用機序を解析するため、低分子ヘパリン投与群とAPC(活性化プロテインC)投与群、rTM投与群間での慢性GvHDの重症度の比較を行った。rTM群の皮膚慢性GVHDが最も軽度であり、低分子ヘパリン群・APC群は中等度であった。このことからrTMには抗凝固作用やAPCによらない慢性GvHD予防効果があることが示された。皮膚を病理学的に検討すると、rTM群では皮膚正常構造が保たれていたのに対し、GvHDコントロール群では線維化、角層肥厚、皮下脂肪組織が脱落し炎症細胞浸潤を認めた。脾臓のリンパ球解析ではGvHDコントロール群では調節性T細胞(Treg:regulatory T cells)が減少していたが、rTM群ではTregは保たれていた。今後さらに血管内皮障害マーカー/凝固系の関与の検討、Bリンパ球を中心としたリンパ球活性化を検討する。さらに、皮膚の浸潤細胞を免疫染色で細胞群を同定し、細胞除去・ノックアウトマウスの利用したin vivoの実験や、培養細胞を利用したin vitroでの検討も行う。マウスGvHDモデルを用い、トロンボモジュリンのGvHD/血管内皮障害に対する効果を検討する検討は順調にすすみ、新しい知見が集積されつつある。また、昨年度報告したT細胞由来microparticleアッセイ系を用いたヒト移植患者の臨床検体の検討も進んでいるが、網羅的凝固検査を用いたヒト移植患者のDIC/血管内皮障害に対するトロンボモジュリンの臨床検討は未だ十分進んでいない。炎症と凝固は従来から密接な関係があることが知られている。古典的な急性炎症は、発熱・発赤・腫脹・疼痛の4徴候を特徴とした感染に対する生体反応であったが、近年、癌を含めた生活習慣病の多くが、慢性炎症と関連があることが示されてきた。しかし、この慢性炎症は、従来の急性炎症の概念では十分説明できないものであった。

今回、慢性炎症のモデルとしてマウス慢性GvHDの系をもちいて、トロンボモジュリン(TM)投与による慢性炎症と凝固との関係を研究した。TM投与群では慢性皮膚GvHDが明らかに改善した。ダルテパリン、活性化プロテインC投与群ではTM投与による慢性皮膚GvHD改善効果は認められず、TMによる慢性皮膚GvHD改善効果は、TMのもつプロテインC活性化機能や抗凝固活性によらない効果であると考えられた。TMによる免疫機能への影響を検討するために、TM投与群とコントロール群における脾細胞におけるサイトカイン産生能と免疫調整リンパ球亜群の解析を行った。両群でTNF-α、IFN-γ、IL-17A産生能に有意差はなく、またBreg,Treg細胞数にも有意差は認められなかった。以上のことから、この効果は免疫への調整機能によらない可能性が示唆された。慢性皮膚GvHDに対するTMの効果を更に詳細に検討するために、TMのレクチンドメイン(D1),EGF様ドメイン(D2),セリン/スレオニンドメイン(D3)にわけた変異TMを作成し検討することとした。ピキア酵母産生系を用いて、D1,D2,D23ドメイン変異体が作成できたため、今後、各種変異体を用いて慢性GvHDに対するTMの効果の詳細な機序を検討する予定である。慢性炎症とトロンボモジュリン(TM)の関連をマウス慢性GvHDモデルで検討した。TM投与群では慢性GvHD皮膚病変や慢性GvHDスコアが改善し,その効果は予防的であった。Dalteparinや活性化プロテインCでは改善効果はみられなかった。TM投与群と非投与群で脾細胞の免疫調節性B細胞、T細胞数やTNF-α、INF-γ、IL17A産生能には有意差は認めなかった。TMはレクチン様ドメイン(D1), EGF様ドメイン(D2),セリン/スレオニンリッチドメイン(D3)より構成される。酵母発現系を用いて、D123,D1,D2,D23の各種変異体を作成した。今後、この変異体を用いて研究を進めてゆく。CalpainやT細胞由来microparticleがヒトの造血細胞移植におけるGVHDとどのような関係にあるのかについて臨床検体を用いて解析を進める。また、トロンボモジュリンがそれらにどのように影響を与えるかについて、ヒト臨床検体やマウスGVHDモデル系を用いて検討を進め、GVHDの新たな評価指標や治療戦略の開発につなげるよう研究を進める。ヒト臨床におけるトロンボモジュリンの有効性を検討する解析については、臨床計画実施に向けた手続きを臨床研究支援機関と綿密に検討を重ね、今年度中の研究開始ができるよう努力してゆく。マウスGvHDモデルを用い、トロンボモジュリンのGvHD/血管内皮障害に対する効果の病態解析を細胞除去・ノックアウトマウスを利用したin vivoの実験や、培養細胞を利用したin vitroでの検討を通じて進めてゆく。ヒト移植患者検体のT細胞由来microparticleの検討を進め、GvHDや血管内皮障害との関係を検討する。ヒト移植患者検体の網羅的凝固機能検査をすすめ、トロンボモジュリンの血管内皮障害に対する効果を検討する。小児血液今回の科研費申請確定が半年遅れたこと、また申請額が十分支給されなかったことから当初の研究計画の遂行について修正する必要が生じた。
細胞の運命変換による膵内分泌組織の新規発生機序の解明

近年、膵臓内分泌流細胞の分化成熟課程とその調節機構が注目されている。我々のグループは、マウス遺伝学的手法を用いることで、PP細胞がインスリン産生細胞であるβ細胞の前駆細胞としての役割をもつ可能性を示唆する結果を得ている。そこで本研究では、PP細胞から他の細胞への分化成熟が起きる詳細なメカニズムならびに、その分化過程にどのような制御が存在するのかを明確にするため、マウス遺伝学的手法をさらに駆使することで細胞分化系譜追跡を中心とした一連の研究を展開する。
宇宙機運用者と学習型異常検知システムとの持続的知識相互作用に関する研究

本研究は、人工衛星などの宇宙機システムの運用者と、学習型(データ駆動型)状態監視・異常検知器との間の持続的な知識相互作用という新たな方法論の確立を目的とするものである。大局的で離散的なモード遷移と局所的で連続的な状態遷移から構成される人工衛星システムの挙動特性を考慮した次元削減とクラスタリングに基づく学習型状態監視法を提案し、運用者への有用情報の提示、運用者からの専門知識の獲得、両者の継続的な相互作用の励起に有効であることを示した。本研究課題初年度である平成26年度は、主に、本課題の第1のサブテーマ「運用者への有用情報提供を主目的とした学習型異常検知法の確立」に取り組んだ。これは、学習型異常検知法の新たな評価・設計基準として、「運用者が宇宙機システムの健康状態を理解し異常発生時の原因解明や問題解決を行うために、どれだけ有用な情報を提供したか」を測る合理的な指標を策定することが目的である。具体的に、この目的に関して、本年度は特に以下の4項目について成果が得られた。(1)異常度と運用記録との同時表示による情報提供:データ駆動型異常検知アルゴリズムによって計算された衛星システムの「異常度」を運用者に提示する際に、運用日誌やデータベースなどの情報源から得られる運用記録を同時に表示することにより、運用者によるシステムの健康状態理解を促進することが確かめられた。(2)ツリーモデルによる正常挙動モデルの表現:衛星の様々な稼働モードをテレメトリデータから自動判定する際に決定木モデルを用いることによって、どの変量に着目すべきかという運用者の経験的知見と整合性を保つことができることが確かめられた。(3)衛星稼働モード遷移の可視化:教師なし学習アルゴリズムによって自動的にグループ化された衛星システム状態を時系列として視覚化することにより、システムの稼働モード遷移の正常性の確認を容易にすることが確かめられた。(4)過去の類似運用パターンの検索と提示:高い異常度が検出された際に、その時刻周辺と類似するデータパターンを過去のデータから検索し一緒に提示することによって、運用者がその事象を同定し、異常の深刻さを評価するのを補助することが確かめられた。なお、これらの成果は国内外の研究集会で広く発表され、学術誌への論文投稿も予定されている。本研究課題の2年目である平成27年度は、主に第2のサブテーマ「運用者から学習型状態監視器への知識転移促進方法の開発」、すなわち、学習型異常検知器が過去の宇宙機センサデータだけでなく、運用者が利用する運用手順書や設計仕様等のドキュメント情報源、および、運用者が経験的に蓄積してきた暗黙的なノウハウを積極的に利用し、状態監視・異常検知能力を向上させるための方法論の開発に取り組んだ。具体的には、このサブテーマに関して以下の2項目の成果が得られた。(1)運用者が記録した人工衛星の運用日誌から実験等の稼働モードを抽出しこれを教師ラベルとして分類学習を行うことにより、衛星テレメトリデータから稼働モードを自動認識することに成功した。これにより、意図しない稼働モードへの遷移を検知したり、運用記録を自動作成することが可能になる。(2)ステータステレメトリの値の組み合わせからアナログテレメトリの正常範囲を適切に学習する手法を開発した。これは運用者が従来用いてきた伝統的なリミットチェックとも整合性が高く、ブラックボックスになりがちな学習型監視器に運用者の洞察を与える上で有効である。また、これら2つの事項に加えて、欠損やサンプルレートの変更が頻発するため従来の時系列モデルの適用が難しいという問題に対して、周回や日とごの「粗い」単位で時間的依存性をモデル化する手法も開発した。これらの成果は国内外の研究集会および学術論文誌で発表予定である。「研究実績の概要」で述べたように、平成27年度の主なサブテーマである「運用者から学習型状態監視器への知識転移促進方法の開発」について、複数の具体的な成果が得られている。また、これらの成果は競争率の高い国際会議等でも積極的に発表されるなど、外部的にも一定の評価を得ている。また、将来的に公開を予定している宇宙機システムのための健康状態監視ソフトウェアのプロトタイプも作成して研究支援者に試用してもらうなど、研究計画全体から見ても、おおむね順調に進んでいると考える。平成28年度は、当初の計画通り、主に本研究の第3のサブテーマである「運用者と学習型異常検知器との持続的相互作用の励起法の開発」に取り組んだ。その目的は、人工衛星のような巨大システムの運用者が、持続的に学習型・データ駆動型のシステム監視アルゴリズムを利用する過程で、システムに関する新たな知見を得るための情報抽出、可視化、フィードバック方法を明らかにすることである。これら巨大システムから発生する監視用センサーデータは超高次元であることに加え、物理的意味や単位、スケール、動的性質、サンプリング周期などが異なり、画一的な扱いや俯瞰的な監視が困難となっている。それに加えて、人工衛星のように環境条件が動的に変化するようなシステムにおいては、外部環境や運用スケジュールに起因するデータパターンの変化が支配的であるため、本来検出したいシステムの変調や不具合の予兆を表す微細なデータパターンが埋没してしまうという問題があった。そこで、研究代表者らは、システムから発生する膨大な異種多次元時系列データに対して、データ標準化、変化点検知、外的環境に起因する周期・非定常成分の除去、変化相関に基づく異種変数群のクラスタリング、運用モードのグループ化を行うことにより、異種高次元時系列データを可視化し、システム状態の把握を容易にする手法を開発した。

また、前年度までの研究成果であるデータ駆動型異常検知手法の詳細をまとめ、学術誌や国内外の会議で発表を行うとともに、プログラム公開のための実装に取り組んだ。「研究実績の概要」で述べたように、平成28年度も前年度までと同様に、当該年度のサブテーマ「運用者と学習型異常検知器との持続的相互作用の励起法の開発」をほぼ予定通りに実施し、当初期待された成果を得ることができた。これらの成果は国内外の学会や論文誌等で順次発表される予定である。また、将来的に公開を予定している宇宙機システムのための健康状態監視ソフトウェアのプロトタイプも作成しており、研究計画全体から見ても、おおむね順調に進んでいると考える。本研究課題は、宇宙機システムの安全性・信頼性の向上を大局的な目標とし、特に近年急速に開発・普及が進んでいる学習型(データ駆動型)のシステム状態監視アルゴリズムとそれを利用するシステム運用者との持続的知識相互作用をいかにして実現するかという問題に取り組んできた。本研究課題の最終年度である平成29年度は、前年までの3年間で取り組んできた3つのサブテーマ[Sub-1]運用者への有用情報を主目的とした学習型異常検知法の確立、[Sub-2]運用者から学習型状態監視器への知識転移促進方法の開発、[Sub-3]運用者と学習型状態監視器との持続的相互作用の励起法の開発、の完成と統合に取り組んだ。まず、[Sub-1]に関しては、人工システムから得られる高次元データを潜在変数モデルによってモデル化し学習する際に、潜在変数間の関係について専門家が有する様々な事前知識を埋め込むことによってモデル学習を効率化する手法に取り組んだ。また、[Sub-2]については、学習型状態監視器が発した警報が誤検知であると判明した場合にその事例を負のラベルサンプルとして学習し直すことで異常検知性能を向上させる枠組みを検討した。[Sub-3]に関しては前しては、従来のデータ駆動型異常検知の枠組みである1ショット的な学習-利用サイクルから、運用者・利用者による検出結果の評価と状態監視器へのフィードバックを加えた持続的な学習-利用サイクルを提案し、その検討・開発を行った。これらの研究成果は雑誌論文や国内外での学会発表、各種招待講演などの形で発表されているが、今後はより直接的に成果を社会還元するため、産業化も見据えて整理を行っているところである。本研究は、人工衛星などの宇宙機システムの運用者と、学習型(データ駆動型)状態監視・異常検知器との間の持続的な知識相互作用という新たな方法論の確立を目的とするものである。大局的で離散的なモード遷移と局所的で連続的な状態遷移から構成される人工衛星システムの挙動特性を考慮した次元削減とクラスタリングに基づく学習型状態監視法を提案し、運用者への有用情報の提示、運用者からの専門知識の獲得、両者の継続的な相互作用の励起に有効であることを示した。「研究実績の概要」で述べたように、平成26年度の主なサブテーマである「運用者への有用情報提供を主目的とした学習型異常検知法の確立」について、複数の具体的な成果が得られている。また、これらの成果は競争率の高い国際会議等でも積極的に発表されるなど、外部的にも一定の評価を得ている。
高関与行動の体系的理解と尺度開発

本研究の目的は、消費者によってなされる高関与行動を体系的に捉えるため、関与概念の概念規定、理論的枠組みの構築ならびに精緻化を図りながら、消費者の関与水準(あるいは関与度)を正確に捉えるための関与尺度を開発することである。消費者行動研究において、関与概念は、消費者の購買に費やす努力や情報処理の程度、広くは購買行動の多様性を説明する非常に重要な概念である。しかしながら、消費者行動研究において関与概念が適用された際に、当時の消費者行動研究が高関与な消費者を対象にしてきたことに対するアンチテーゼとして、消費者行動研究全体として高関与行動と低関与行動が対比される形で研究が進められてきた結果、高関与行動そのものの体系的な理解が進んでいなかった。以上の問題意識に基づいて、本年度の計画では、消費者による製品やブランドに対する高関与行動を体系的に整理するため、これまで関与研究の中で位置づけられてこなかった消費者の高関与行動に言及した学術書、学術論文を収集し、理論的な論点の整理を行うことであった。文献研究を進めていくなかで、2010年頃より、リレーションシップ・マーケティングやサービス・マーケティング研究を中心に、企業やブランドと顧客との間の購買外における関係行動に着目する形で顧客エンゲージメント行動の研究が蓄積されていることが判明した。本研究を通じて、こうした顧客エンゲージメント行動は、これまでの企業やブランドと顧客との間の経済的関係を中心とした顧客ロイヤルティと対となる社会的関係に根ざした概念として位置づけられることが明らかとなった。こうした顧客によるエンゲージメント行動は、高関与行動であり、高関与行動を体系的に理解する上で非常に重要となる。研究実績の概要にて前述した通り、平成30年度の中心的な内容となっていた、文献研究についてはおおむね順調である。当初の計画では平成30年度中に、文献研究を中心にしながら同時進行的に、先行研究で開発・構築されてきた消費者関与尺度の整理を行い、予備調査を行う予定であった。関与概念そのものとその原因変数と結果変数を測定する質問項目のリストアップは順調に行われたが、予備調査については文献研究の進展によって得られた知見を加えた上で令和元年度に実施することとなった。2年目にあたる次年度については、初年度の文献研究の成果を踏まえて、さらに顧客エンゲージメントに関わる研究と、消費者の高関与行動に関わる文献の対象範囲を広げて文献研究を進める。初年度に行えなかった複数の製品カテゴリーを対象とした先行研究における関与概念尺度を用いた予備調査を行う。また、初年度に行った調査は、高関与行動の一つである顧客エンゲージメント行動を探索的に把握するためのインタビュー調査であったのに対して、文献研究の成果を踏まえて、消費者による高関与行動を把握するためにインタビュー調査を行う予定である。本年度については、「次年度使用額」が生じた。

理由は、平成30年度中に実施予定であった予備調査を次年度の令和元年度に実施することとなったためであり、それに応じて、各費目での未使用分が生じた。したがって、次年度は、この金額を令和元年度に実施する調査に充てることにする。
日本近代文学館所蔵芥川龍之介文庫和漢書の書き込みに関する文献学的研究

日本近代文学館所蔵の芥川龍之介文庫の和漢書465点1822冊と、葛巻義敏寄贈本4点の書き込みを調査した結果、芥川によると考えられる書き込み36点、その他何らかの書き込みのあるもの93点、頁の折られた箇所(または折り跡)のあるもの290点があることをを明らかにした。芥川の書き込みや判明した材源については論文として発表、または紹介した。また、『破邪叢書』第一集が『るしへる』の、『日本に於ける公教会の復活前篇』が『じゆりあの・吉助』『おぎん』『黒衣聖母』の、それぞれ材源となっていることを明らかにした。日本近代文学館に所蔵される芥川龍之介文庫は、芥川の手沢本和漢書465点、1822冊という大量のコレクションである。これに逐一あたって書き込みを調査、紹介するとともに、これを分析し、芥川文学の材源を考察する。日本近代文学館所蔵の芥川龍之介文庫和漢書(四六五点)のうち、本年は四回の出張調査により、『姑妄聴之』から『樊山集』までの二三九点の書き込み調査を行った。初年度としては順調なペースである。これは、当初の予想よりも書き込みが少なかったためであるが、その書き込みの翻刻と、頁を折った個所の記録は同時に行なうことができた。書き込みが見られる書物は『甌北詩選』『韓内翰香奩集』『旧小説』『精刊唐宋千家聯珠詩格』『青邱高季迪先生絶句集』『浙西六家詩鈔』『蘇文忠公詩集択粋』『唐詩絶句』などで、漢詩集が多く、簡単な批評が主であった。なお、従来の『芥川龍之介文庫目録』(日本近代文学館)で書き込みありとされた内のいくつかの書物は、実際には他筆であることが判明した。また、頁を折った書物が非常に多く、芥川の多読ぶりが推測されるものの、芥川自身によるものか、自然に折れたものかわかりずらい場合もあった。英書とは異なり、なじみの深い日本文・漢文の書物の場合、いちいち印象や批評を書かず、頁を折ることで後の心覚えとしたと推測される。最後に、芥川作品への摂取の具体例としては、芥川が『偸盗』(大正六年四・七月『中央公論』)で使用した平安時代の京都の地図が、芥川文庫所蔵『中古京師内外地図』(明治三十四年吉川半七発行)であったことが判明した。詳細は11.の研究発表欄掲載の拙稿に譲るが、平安時代を舞台とした本作品に、元享元年・(一三二一)開基の立本寺が出てくる謎を解決する、重要な発見であると考える。日本近代文学館所蔵の芥川龍之介文庫和漢書(四六五点)のうち、本年度は『樊川詩集』から里見〓『慾』まで一五九点の書き込み調査を行った。今年度も、芥川の書き込みの翻刻と、頁を折った個所の記録を行なった。書き込みが見られる書物は『樊川詩集』『芭蕉全集』(沼波瓊音編、大正一〇年発行)等で、特に後者では944頁「芭蕉は恐しき老爺なり」(「はくらん病が買候半と申き」に対して)、953頁「師弟の情殆涙を催さしむ」(「一両年早き句」に)、960頁「芭蕉程よき教育家は稀なるべし」(「三十棒」に)など、芥川の芭蕉観が窺われる書き込みが見られた。また『春服』(大正十二年)のように芥川自身が訂正を加えた本もある。『模範名家増補俳句大成』(沼波瓊音編、大正五年再版)や『春城句集』(室賀文武著、大正十年』)のように俳句の頭に/・〓・○・×印をつける例は、書き込みではないものの芥川の鑑識眼を窺わせて興味深い。なお、「旧幕府御定書」と墨書された仮綴の本は、叢書『百万塔』を合綴したものであり、中に収録された「近代公実厳秘録」は「忠義」(大正六年三月「黒潮」)の典拠である。従来、芥川がこの書を所持していたことはわかっておらず、重要な発見であった。その他、頁を折ったものも非常に多いが、その中には『近代劇全集』第35巻南欧篇(昭和三年四月発行)のように芥川没後の文献があり、芥川の家族などが行ったものと推測されるため、注意を要する。また、江戸から明治初期発行の和書には、芥川ではない墨書書き込みがあり、恐らく芥川家で購入した古本を芥川が受け継いだものと想像される。本年度は、芥川龍之介文庫和漢書四六五点のうち、未調査だった『頼山陽の家庭』以下六十七点の書き込み調査を完了した。

これで全点の調査を完了したことになる。以上の調査に基づいて、主な書き込みの紹介と、それに関する考察を行い、論文二点を発表した(下記11.参照)。まず、論文「芥川龍之介文庫和漢書の書き込みについて」では、芥川が読了日を記した『虞初新志』以下八点を紹介し、『改正新編漢文教科書』『虞初新志』『浙西六家詩鈔』『唐詩絶句』『蘇文忠公詩集択粋』『精刊唐宋千家聯珠詩格』『旧小説』『青邸高季迪先生絶句集』『絵図情史』『樊川詩集』『芭蕉全集』『平田篤胤之哲学』『甌北詩選』『寒山詩闡提記聞』の十四点について、書き込みを翻刻紹介した(特に『虞初新志』『浙西六家詩鈔』『蘇文忠公詩集択粋』の書き込みは多い)。さらに、『春服』訂正版の実態を具体的に明らかにし、芥川の記したと思われる圏点などの符号や、芥川への献呈本に記された他作家の献辞についても具体的に紹介し、考察を施した。その他、『旧小説』所収『簷曝雑記』「独秀山黒猿」が、『文芸雑話饒舌』で芥川が紹介する「通臂猿」の話の出所であることを明らかにした。論文「芥川旧蔵『芭蕉全集』と「芭蕉雑記」」では、『芭蕉全集』(大正十年)の「連句集」「遺語集」に見られる○印やカギカッコ、傍線などを紹介し、これらは、芥川が「芭蕉雑記」(大正十二十三年)「続芭蕉雑記」(昭和二年)執筆に当たって参照し、作品中に引用するための心覚えの印であることを具体的に跡づけた。以上の書き込みが、芥川文庫和漢書の主なものである。今年度は本研究の最終年度として、日本近代文学館所蔵芥川龍之介文庫所蔵の和漢書(四六五点、および調査過程で追加された葛巻義敏寄贈本四点)の書き込み調査を終了し、報告書を作成した。その結果、何らかの書き込みのあるものは九三点、特に芥川龍之介による書き込みと推測されるものは三六点、頁の折られた箇所(または折り跡)のあるものは二九〇点存在することが判明した。芥川の書き込みと推測されるものについては全文翻刻し、それ以外のものについても適宜紹介した。その上で、書物から得られた芥川作品の材源について調査し、次のことを明らかにした。第一に、芥川の『るしへる』(大正七年十一月『雄弁』)前半で引用される『破提宇子』とその解説文が、神崎一作編『破邪叢書』第一集(明治二十六年九月哲学書院)所収『破提宇子』とその「緒言」に拠ること、『るしへる』のエピグラフ「聖朝佐闢」が『破邪叢書』第一集所収『杞憂小言』(潅水老杜多述、明治元年)下に拠ること。第二に、『じゆりあの・吉助』(大正八年九月『新小説』)で、吉助に洗礼を施した紅毛人が海上を歩いて去った設定や、キリストがマリアに恋したという教義が、浦川和三郎『日本に於ける公教会の復活4前篇』(大正四年一月天主堂)の第十八章の三、第十五章の二にそれぞれ拠ること。第三に、『おぎん』(大正十一年九月『中央公論』)における家族構成や拷問、「なたら(降誕祭)の夜」の家の描写が同書第十五章の一・二に拠ること、またおぎんの祈祷文や信仰が同書「附録浦上、外海地方の信者間に伝はつて居た祈祷文」に拠ること、さらに、おぎんの棄教は渡辺修二郎『内政外教衝突史』(明治二十九年八月民友社)の童子の殉教を逆転させたものであると考えられること、等である。これを既発表の論文3編に加えて論考編とし、報告書に加えた。
高繰り返しシングルショット分光技術の開発とマルチ時間スケールダイナミクスへの応用

我々は、長寿命成分を有する系において超高速光応答の時間波形をリアルタイムで測定するため、チャープパルスシングルショット法とフォトニック時間伸長法を組み合わせた高繰り返しシングルショット分光技術の開発に取り組んでいる。本年度は、チャープファイバーブラッググレーティング(CFBG)を利用した検出波形の高感度化に成功し、これまでの超高速応答の信号雑音比を大幅に向上させた。また本手法でのシングルショット検出の繰り返し速度は、レーザーの繰り返し周波数に制限されため、従来は1kHzのレーザー光源を用いてきたが、フレームレートを向上させマイクロ秒間隔でのシングルショット計測を可能とするために、繰り返し周波数75kHzのレーザーを用いて光学系の構築を行った。構築した高繰り返しシングルショット分光系において、テストサンプルとして用意したSiにおけるサブピコ秒の時間領域で生じる超高速光応答が、引き続いて生じるマイクロ秒のキャリア緩和に伴って変化する様子の全ダイナミクスを13.3マイクロ秒のフレーム間隔(75,000 fps)で観測した。ポンプ光を音響光学素子(AOM)を用いてパルス数およびパルス間隔を制御した上でプローブ光とともにSiに照射することで、ポンプ光によるSiの温度上昇に伴いバンドギャップの減少やフォノンを伴う吸収の増加が起こり、それらの変化がプローブ光の過渡透過率変化波形の違いとして観測され。マイクロ秒で変化するSiの温度差に起因した透過率変化量の差を可視化した。これにより本手法は初期過程から長寿命緩和を含む広い時間スケールで起こるキャリアダイナミクスの評価が可能であることを示している。この結果は光科学関連の著名な学術誌である、Optics Lettersに掲載され、来年度6月に国際会議で発表予定など成果を挙げることができた。また実験としては、これらの成果をさらに発展させ、75 kHzの高繰り返しレーザーにおける高繰り返しシングルショット分光系を立ち上げ、様々な物質系において、そのダイナミクスを測定できることを明らかにできた。特に、光相変化材料における超高速相変化ダイナミクスや、シリコンのレーザーアブレーション等、これまで超高速応答の測定が難しかった系においても、明瞭な信号を得ることに成功した。今後の方針としては、上記の光相変化材料における超高速相変化ダイナミクスや、シリコンのレーザーアブレーション等におけるダイナミクスのデータを解析し、フェムト秒ピコ秒の超高速応答とマイクロ秒ミリ秒の構造変化との相関関係を明らかにすることで、広範なタイムスケールでの物性の理解を深めることを目標としている。またこれらの知見をハロゲン化鉛ペロブスカイト太陽電池における光励起や大気暴露による劣化ダイナミクスの測定に応用することで、光励起によるキャリアの応答を見つつ、劣化に伴う応答の変化を可視化することに取り組んでいく予定である。具体的に鉛ペロブスカイト型太陽電池の高繰り返しシングルショット・ポンププローブ分光において、励起光の波長を光パラメトリック増幅器(OPA)で波長可変にすることで、太陽電池の劣化過程における波長依存性の測定を予定している。波長依存性を明確にすることで、エネルギー分布の観点から劣化過程の起源を具体的な結晶構造の変化やバンドギャップの変化に対応させ明らかにする。

今後の方針としては、上記の光相変化材料における超高速相変化ダイナミクスや、シリコンのレーザーアブレーション等におけるダイナミクスのデータを解析し、フェムト秒ピコ秒の超高速応答とマイクロ秒ミリ秒の構造変化との相関関係を明らかにすることで、広範なタイムスケールでの物性の理解を深めることを目標としている。またこれらの知見をハロゲン化鉛ペロブスカイト太陽電池における光励起や大気暴露による劣化ダイナミクスの測定に応用することで、光励起によるキャリアの応答を見つつ、劣化に伴う応答の変化を可視化することに取り組んでいく予定である。具体的に鉛ペロブスカイト型太陽電池の高繰り返しシングルショット・ポンププローブ分光において、励起光の波長を光パラメトリック増幅器(OPA)で波長可変にすることで、太陽電池の劣化過程における波長依存性の測定を予定している。波長依存性を明確にすることで、エネルギー分布の観点から劣化過程の起源を具体的な結晶構造の変化やバンドギャップの変化に対応させ明らかにする。
記憶T細胞の長期維持化システムの開発

機能的な記憶T細胞の分化維持機構を明らかにする目的で、記憶CD8T細胞の分化を正に制御しているBc16の役割を中心に解析した。1記憶CD8T細胞分化におけるBcl6の役割とその標的遺伝子の解析感染モデルを用いた実験から、Bcl6は二次応答に重要なcentral memoryCD8T細胞の機能維持に重要であることを明らかにした。さらに、グランザイムBが活性化CD8T細胞におけるBcl6の標的遺伝子の1つであることを明らかにした。その分子機序として、グランザイムBのプロモータ活性をBcl6がピストン脱アセチル化酵素を誘導することで負に制御すること、Bcl6とSTATとの同部位に対する競合が存在することが示唆された。グランザイムBは感染微生物の排除に中心的に働くが、これらを産生する活性化リンパ球そのものの細胞死をも誘導し、免疫応答にも影響することが報告されている。Bcl6は活性化CD8T細胞のグランザイムBの発現を調節することで長期の免疫応答の調節にも関わっている可能性が示唆された。2記憶CD4T細胞分化におけるBcl6の機能解析獲得免疫の質の調節、長期維持にはCD4T細胞が深く関与しているが、記憶CD4T細胞の分化維持におけるBcl6の役割に関しては明らかにされていない。本研究では抗原特異的記憶CD4T細胞誘導過程におけるBcl6の機能をDO11.10背景のBcl6-KOマウスを用い免疫実験で評価した。その結果Bc16-KO由来CD4T細胞は野性型と違い長期維持されなかった。Bcl6-KO由来CD4T細胞はエフェクターCD4T細胞には分化するが、維持過程において記憶CD4T細胞前駆細胞を含むとされるIFN-γ非産生細胞が減少していくことから、Bcl6はIFN-γ非産生細胞の生存維持に必要であることが明らかになった。記憶CD8T細胞は感染に対する免疫応答および長期にわたる生体防御の根幹をなす細胞である。ところがこの記憶CD8T細胞の分化に関する分子レベルの機構はまだ明らかにされていない。我々は、胚中心を介した記憶B細胞の分化に必須の転写抑制因子Bcl6がCD8T細胞分化にも影響をおよぼすこと.を明らかにした。すなわち、Bcl6欠損マウスでは記憶CD8T細胞の量的質的維持がなされず、一方lck-Bcl6トランスジェニック(Tg)マウスでは記憶CD8T細胞数が増多し、再刺激時に著明な再増殖が認められた。すでに、記憶CD8T細胞はナイーブT細胞から活性化効果CD8T細胞を経て分化することが知られているが、この分化におけるBcl6ファミリーの役割を明らかにする目的で、誘導された記憶CD8T細胞の性質を解析するとともに、分化過程におけるBcl6の発現時期、および役割を解析した。1)抗原特異的記憶CD8T細胞におけるBcl6の役割の検討a)Bcl6欠損およびlck-Bcl6Tgマウスで誘導された記憶CD8T細胞はいずれもCD62L+のcentralメモリーCD8T細胞(Tcm)が多数をしめていた。c)野生型のマウスで誘導したTcmでもeffectorメモリーCD8T細胞(Tem)もともに記憶CD8T細胞にはBcl6が発現していた。以上から、Bcl6はTcmの増殖能および細胞数を維持するために重要な転写抑制因子であることが明らかになった。2)抗原特異的エフェクターCD8T細胞におけるBcl6の役割a)Bcl6はT細胞レセプター刺激後早期およびエフェクターCD8T細胞に発現していた。b)Bcl6はグランザイムB遺伝子に塩基配列特異的に結合し、転写を制御していることが明らかになった。

グランザイムBは感染症発症時において、感染細胞の除去のみならず活性化した自己のCD8T細胞そのものの細胞数の調節にも関わっており、長期の記憶CD8T細胞の存続にも影響を与える可能性が考えられた。目的:増殖能の高い記憶CD8T細胞の分化維持に転写因子Bc16が重要であり、OT1背景マウスを用いた移植実験から、この二次応答の差はCD8T細胞intrinsicに発現することを明らかにした。ところがこの記憶CD8T細胞の分化維持に記憶CD4T細胞の存在、樹状細胞のサブタイプ、活性化の程度が大きく関与することが示された。そこで記憶CD8T細胞分化過程におけるBcl6の分子機構を解析すると共に、記憶CD4T細胞分化におよぼすBcl6の関与、樹状細胞分化におけるBcl6の関与を明らかにし、記憶T細胞の分化維持の分子機構を解明する。結果:(1)DO11.10背景のBcl6欠損マウスを用い、移入実験において免疫後のCD4T細胞の生存維持を確認した。その結果Bcl6欠損CD4T細胞は初;期の増殖応答は起こすが、長期維持される記憶CD4T細胞としては検出されなかったことより、Bcl6は記憶CD4T細胞の分化維持に必須の転写因子であることを明らかにした。Bcl6は免疫後のエフェクターに強く発現しており、Bcl6欠損CD4T細胞はエフェクター細胞の表現系が一部異なることから、Bcl6の関与機構の一つとして、エフェクターでの分化調節が示唆される。(2)Bcl6欠損マウスの脾臓樹状細胞のサブタイプを確認した結果、B220^+DCは同数認められるが、CD8^+DC, CD4^+DCが欠損していることを明らかにした。骨髄キメラマウスや培養系による実験から、この分化障害はprogenitor intrinsicであり、今までに報告されている転写因子の発現異常とも異なることが示唆された。考察:Bcl6は血球系細胞に広く発現し機能している。免疫応答時においては抗原提示から記憶T細胞の分化維持におけるまでのそれぞれの細胞、段階で機能しており、獲得免疫の形成において重要な転写因子であることが示唆された。(1)活性化CD8T細胞におけるBcl6標的遺伝子の解析Bcl6は記憶CD8T細胞の分化を正に制御している。本研究ではグランザイムBが活性化CD8T細胞におけるBcl6の標的遺伝子であることを明らかにした。活性化CD8T細胞では遺伝子レベルでも、蛋白レベルでもBcl6欠損マウス(Bcl6-KO)由来細胞でグランザイムBの発現が亢進しており、lck-Bcl6-Tgで逆に低かった。グランザイムB遺伝子プロモータにBcl6結合部位が存在しプロモータ解析の結果、グランザイムBのプロモータ活性をBcl6がヒストン脱アセチル化酵素を誘導することで負に制御することが明らかになった。またBcl6とSTATとの同部位に対する競合が、二つめの分子機構として存在する可能性が示唆された。グランザイムBは感染微生物の排除に中心的に働くが、これらを産生する活性化リンパ球そのものの細胞死をも誘導し、免疫応答にも影響することが報告されている。Bcl6は活性化CD8T細胞のグランザイムBの発現を調節することで長期の免疫応答の調節にも関わっている可能性が示唆された。
伝統木造の構造機能を取入れた純木質SI構法(スケルトン・インフィル)住宅の開発

本研究では、伝統木構造の優れた構造特性を現代的木質住宅に適応して、「長寿命木質住宅」を可能とする基盤技術の開発を目標とした。具体的には、外部架構(スケルトン)には、大空間を確保し易い国産集成材を用いた半剛節ラーメン構法を用い、外部耐力壁、ならびに、内部間仕切り耐力壁(インフィル)には、伝統的仕様による「落とし板壁」、あるいは「プレファブ土壁」等の自然素材活用型耐力壁を適用することを試みた。スケルトンの開発では、クロスラップ接着接合法(CLG)、グルーインロッド接合法(GIR)、フランジ接合型モーメント抵抗接合法(H-edge)、ラグスクリューボルト接合法(LSB)など各種接合法を用いた集成材半剛節ラーメン架構がそれぞれの特性を生かして木質形SI構法住宅の骨組み架構として利用可能であることを理論的並びに実験的に明らかにした。一方、インフィルに関する開発では、最初に「落とし板壁」を柱脚固定法、固定荷重載荷法、タイロット法の3種類の加力法で性能評価した。その結果、載荷法の固定荷重の大小は耐力壁の性能に余り影響しないこと、また柱脚固定法が最も高い性能を評価することを見いだした。また、「プレファブ土壁を用いた耐力壁」については、単位プレファプ土壁の枚数を増やすことで、ほぼ耐力壁の壁倍率も比例的に増加することを確認した。また、軸組部材と単位プレファブ土壁との固定には、スギ圧縮木ダボの斜め打ちが効果的であることを確認した。床構面の開発では、厚物合板を床梁に釘で直打ち固定する試験体を作成し、正負繰り返し加力を作用させて、水平せん断性能を評価した。床板としては、カラマツ合板、ラジアタパイン合板、そしてファルカタLVBの3種類の異なった厚物合板を供試した。いずれの床組試験体も床倍率は3以上の性能を発揮して、木質系SI構法住宅にふさわしい床構面であることを確認した。最後に、楔締め半剛節門型架構のスケルトンと土塗り壁をインフィルとするSI構法住宅の限界耐力設計法の開発を行い、我々が建設に係わったSI構法住宅が極めて稀に発生する大地震に対しても安全限界以内の変形(1/30rad.)で持ちこたえることを計算上明らかにした。1)純木質系SI構法住宅の外郭を構成する骨組み架構として、接着クロスラップ接合法を基本とする柱-桁間接合部の強度設計法を開発した。今回開発した接合部では、接着クロスラップ接合法にグルーインロッド接合(短い鋼棒を集成材に挿入してエポキシ樹脂で接合する方法)を併用することで、木質部材の強度を上回る接合強度を発揮できる接合法を見いだすことに成功した。一方、梁-柱間の接合には、ラグスクリューボルト構法を用いることとし、その耐力発現機構について、繊維平行方向に埋め込んだ場合と繊維直交方向に埋め込んだ場合の2通りについて理論解析モデルを構築し、実験によって理論の適合性を検証した。その結果、両者は良好な一致をした。