hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
I-123 IMPを用いた分子イメージング手法による眼窩悪性黒色腫診断法の確立

本研究の目的は眼窩悪性黒色腫の診断および放射線治療後の経過観察におけるI-123標識塩酸Nーイソプロピルー4ーヨードアンフェタミン(I-123 IMP)の意義を検討することである。43例の眼窩悪性黒色腫患者が対象、16例が悪性黒色腫と診断された。111-222MBqのIMP静注15分、4、24、48時間後にSPECTを撮像した。全症例でMRIが、うち12例でFDG-PETも施行された。48時間後のIMP-SPECTの診断能が最も高く、感度87.5%、正診率88.4%であり、MRIやPETと比べて優っていた。また、IMP集積は放射線治療後1-2年かけて漸減しその後消失することが示された。I-123 IMPの眼窩悪性黒色腫診断能と検査施行のための至適条件の検討を行い、過去に報告(Abe K et al. Nucl Med Commun. 2007;28:567-73.)した条件とほぼ同一の結果であることを確認した。48時間後の画像は収集カウントの低下により劣化が見られたが、診断には耐えられる程度であると判断した。IMPの病変への継時的な集積の増加が確認でき、前回報告と同様に24-48時間後の画像を用いた診断能が、より早期の画像を用いたものよりも有用であることが判明した。washout rateについても同様の傾向が確認できた。次に、この条件を用いて他の画像診断法との診断能の比較を行った。MRIとの診断能の比較では、MRI画像T1およびT2強調画像に比べてIMPシンチの24時間後および48時間後の画像を用いた診断能が優れていることを確認できたが、同一症例でFDG-PETを施行した群は少なく現時点でFDG-PETとIMPシンチとの明らかな差を認めなかった。FDG-PETとの比較については更なる症例の蓄積が必要と思われる。上記と平行して、放射線治療によるIMP集積の程度を継時的に検討した。サイバーナイフなどの放射線治療を行った悪性黒色腫において、治療前後のIMP集積程度を比較検討した。これまで数例の症例が集積でき、最終的に再発が指摘された症例は見られなかった。治療前のIMP集積が治療後徐々に低下していき、一部では消失したことを確認した。IMP集積は長期にわたり残存するものの、腫瘍の活動性を反映していることが示唆された。パイロットスタディではあるが、この結果を米国核医学会に発表した。I-123 IMP-SPECT検査を眼窩メラノーマ患者に適応し、メラノーマ診断における最も最適な条件が24-48時間後の撮像であることを確認し、視覚評価、Uptake Indexを用いてその診断能を研究した。その結果、48時間後の画像において視覚評価では感度:93.8%、特異度:77.8%、正診率:83.7%、Uptake Indexでは閾値1.9として感度:87.5%、特異度:88.9%、正診率:88.4%であり、視覚評価は感度で優れているものの特異度、正診率ともにUptake Indexが優る結果であった。一方、臨床現場でよく用いられるMRIでは感度:61.1%、特異度:96.0%、正診率:81.4%であり、I-123 IMP-SPECTにおけるUptake Indexの診断能が有意に高かった。FDG-PETについては症例の蓄積が遅れており、依然比較が困難な状況である。サイバーナイフをはじめとする放射線治療後のUptake Indexの時間経過を追っていくと、最長40か月近い集積の残存があるのにかかわらず腫瘍の大きさに再増大なく維持されていた。治療に伴う炎症も考慮されるべきではあるが、放射線の抗腫瘍効果が少なくとも観察期間の経過では持続していると考えられ、腫瘍増大の抑制に有効であることが示唆される。しかしながら、IMP集積が腫瘍の活動性を見ているのか、周囲の炎症を見ているのかの具体的な証拠を同定するには、IMP-SPECT後に再発をきたした症例が必要で、病変の組織学的な評価が望まれる。IMP集積と組織学的所見との相関に注目していきたい。I-123 IMP-SPECTを眼窩悪性黒色腫患者に施行し、至適撮像条件の検討を行った結果、Uptake IndexおよびWashout rateはRI投与24-48時間後の撮像で最も診断能が高いことが確認できた。これら半定量的指標は視覚評価に比べて特異度、正診率が優り、診断能の向上を得るためには単に定性的評価にとどまらず定量的指標が有用であることが判明した。この撮像条件とこれら定量的指標を用いてI-123 IMP-SPECTとMRIやFDG-PETとの診断能を比較したところ、I-123 IMP-SPECTがMRIと比べて正診率が高い結果であったが統計学的有意差はみられなかった。今後、検討条件を変えてROC解析などを取り入れながら解析を進めて行きたい。FDG-PETについては依然症例の蓄積が滞っており診断能の比較を行うのは難しい状況であるが、Katoら(J Nucl Med. 2006;47:404-9.)の論文と同様、I-123 IMP-SPECTの方が優れる傾向が見られた。現段階で評価可能な範囲で論文化していきたい。

放射線治療後の集積残存は40ヶ月近く続くものの、再発例がきわめて少なく腫瘍の活動性を反映しているのか、併発する炎症を反映しているのかの区別が困難な状況である。放射線治療後症例は未だ十数例にとどまる状況であるが、いたずらに症例の蓄積を待たず治療後経過観察が十分であるものから解析に加え、現状での論文化を図りたい。研究代表者の異動により症例の蓄積が困難な状況が続いている。また、眼科研究分担者の異動も伴い、新たな患者の集積が難しい状況となっている。並行して放射線治療症例数も激減しており、現在entryしている症例の転帰の解析に依存する状況である。眼窩悪性黒色腫患者の診断におけるI-123 IMP-SPECTの有用性を検討した。IMP投与15分後および4,24,48時間後にSPECT撮像を行い、視覚評価およびUptake Indexの各指標を用いて検査時間毎に指摘診断能を検討した。IMP投与24-48時間後のUIで最も高い診断能を得ることができ、感度87.5%、特異度88.9%、正診率88.4%という結果であった。次に、I-123 IMP-SPECTとMRIやFDG-PETとの診断能を比較したところ、MRIの感度、特異度、正診率がそれぞれ61.1%、96.0%、81.4%であったのに対して、I-123 IMP-SPECTは特異度でやや劣るものの、感度で優り、Macnemar testを用いると正診率も有意に高い結果となった。また、同一症例でFDG-PETの診断能を検討すると、数が少ないながら感度37.5%、特異度100%、正診率58.3%であり、I-123 IMP SPECTはこれらモダリティに比べて高い診断能を持つ検査手段であることが示唆された。眼科的検査を含めて、I-123 IMP SPECTは非侵襲的検査の一つとして非常に有用であると考えられた。放射線治療後に伴う黒色腫病巣へのIMP集積の推移を検討した結果、照射後集積が消失するまでの期間は7.2-38.3ヶ月(中央値19.7ヶ月)であった。IMP集積は照射終了後も比較的長く残存することが確認された。1例のみ照射後の再発が確認されたが、IMP集積は減弱傾向にあったものの比較的強い集積が残存しており、IMP集積が再発診断の指標にもなる可能性が示唆された。本研究の目的は眼窩悪性黒色腫の診断および放射線治療後の経過観察におけるI-123標識塩酸Nーイソプロピルー4ーヨードアンフェタミン(I-123 IMP)の意義を検討することである。43例の眼窩悪性黒色腫患者が対象、16例が悪性黒色腫と診断された。111-222MBqのIMP静注15分、4、24、48時間後にSPECTを撮像した。全症例でMRIが、うち12例でFDG-PETも施行された。48時間後のIMP-SPECTの診断能が最も高く、感度87.5%、正診率88.4%であり、MRIやPETと比べて優っていた。また、IMP集積は放射線治療後1-2年かけて漸減しその後消失することが示された。研究代表者の施設移動に伴い、IMP-SPECT検査の適応症例のピックアップが進まず検査に至る症例の集積が困難な状況である。FDG-PETについても依然症例数が少ない。放射線治療症例数も少なく、また1例のIMP集積の経過を追うのに数十か月もの時間がかかるため、検査件数に制限が生じ結果として症例数が少なくなっている。引き続き症例蓄積に努力していくが、現在entryしている症例の中である程度の結果をまとめる必要がある。
カイラル対性に基づいたエキゾチックスとハドロン動力学の研究

カイラル動力学に基づいたチャンネル結合法(カイラルユニタリー模型)でハドロン共鳴の内部構造を調べた。カイラル動力学に基づいてハドロンと核子の相互作用を導き、少数核子系への応用を行った。1:昨年の研究で得られたカイラル動力学にKNポテンシャルと現実的核力を用いてK中間子原子核の少数計算を行い、前回の研究で取り入れられていなかった効果の見積もりを行った。具体的には、ポテンシャルの虚部が束縛エネルギーに与える効果、p波の相互作用が束縛エネルギーと幅に与える効果、2核子吸収幅、の3つを見積もった。これらの効果、特に2核子吸収幅の見積もりは他グループのK-pp系の計算では行われておらず、他の計算への応用の基礎を築いた結果である。2:カラー数Ncを変化させてハドロン励起状態のクォーク構造を明らかにする研究をLambda(1670)にも拡張し、質量、励起エネルギー、崩壊幅のカラー数Nc依存性に関して体系的な解析を行った。既知の3クォークバリオンのNcスケーリングとカイラルユニタリー模型の予言を比較することにより、Lambda(1670)共鳴においても3クォーク成分は支配的ではなく、動力学的成分が重要であることを示唆する結果を得た。3:カイラル動力学の枠組みで光子を結合した振幅を評価し、Lambda(1405)の電磁的性質を調べた。構造研究において光子に対する応答を調べることは基礎的であるが、ハドロン共鳴を動力学的に扱う模型では、これまであまり調べられていなかった。本研究ではゲージ不変性を破らないような定式化を行い、Lambda(1405)の電磁半径を計算した。結果として、基底状態のハドロンに比べて大きな電磁半径を得た。電荷を持たない共鳴の半径は主にメソンの雲で形成されると考えられることから、メソンの雲が大きく広がったLambda(1405)の描像を示唆している。カイラル動力学に基づいたチャンネル結合法(カイラルユニタリー模型)でLambda(1405)共鳴の性質を調べた。1:カイラルユニタリー模型に基づいたKNポテンシャルを構築した。KN以外のチャンネルを消去する事で、1チャンネルの有効相互作用と対応するポテンシャルを体系的に導いた。pi Sigmaチャンネルの引力相互作用がLambda(1405)に極が2つ存在する構造の原因になっていることを明らかにし、この効果がK中間と核子の相互作用の強さに影響を与えることを指摘した。2:得られたKNポテンシャルと現実的核力を用いてK中間原子核の少数計算を行った。カイラル対称性の要求するpiSigmaの相互作用の効果で、KN相互作用の引力は現象論的模型より小さくなり、結果として得られるK-pp状態の束縛エネルギーもそれほど大きくならないことを明らかにした。3:カラー数Ncを変化させることで、Lambda(1405)のクォーク構造を明らかにした。既知の3クォークバリオンのNcスケーリングとカイラルユニタリー模型の予言を比較することにより、Lambda(1405)における3クォーク成分が小さいことを明らかにした。Lambda(1405)の2つの極のうち1つがlargeNc極限で生き残ることを明らかにした。4:カイラルユニタリー模型で生成される共鳴の性質を調べるうえで、繰り込み条件が有効に利用できる事を明らかにした。N/D法と矛盾の無い形で繰り込みを行い、現象論的繰り込みと比較することで、低エネルギー相互作用に動的でない共鳴の起源が存在しうることを示した。実際の現象を解析し、Lambda(1405)に関しては動的な成分が主要になっていること、一方でN(1535)においては動的でない成分の効果が無視できないことを明らかにした。
在日韓国・朝鮮人の日本宗教への関与に関する社会学的研究

補助金交付期間に得られた研究成果の概要は、以下の通りである。(1)生野区にいる在日韓国・朝鮮人(以下、在日という)の葬儀の約90%が日本仏教寺院で行なわれているが、そうした寺は彼等にとって便宜的な葬儀の場以上の意味をもっていない。また、生野区の日本仏教寺院の82%が在日の葬儀を経験しているが、寺が葬儀を引き受ける動機の多くは経済的なものである。さらに、寺での在日の一般的な葬儀の形態は儒教式(韓国・朝鮮式)と仏教式(日本式)の折裏である。(2)生野区にいる在日の殆どは、町内会を通して自動的に神社の氏子となって神社への寄付もしているが、役員となって神社の意志決定に参画する機会は殆ど与えられていない。ただし、在日の多くは、初詣や祭りの時に神社に参拝するだけでなく、七五三や結婚式、さらには地鎮祭や上棟式のお祓いなどを神社に依頼したりもする。また、祭礼時の地車曳行や獅子舞いには在日の子弟が数多く参加し、それが大人になっても懐かしいふるさとの思い出となっているという。(3)生野区には比較的多くの在日信者を含む創価学会(推定で3300名前後)、崇教真光(推定で1000名前後)、天理教(140名)などの新宗教がある。これらの新宗教の在日信者の割合は、創価学会と崇教真光が約三分の一、天理教の場合は2.5%である。また、切宗教諸教団のなかでは比較的歴史の浅い新宗教のほうが在日の信者が多く、同一の新宗教教団のなかでは指導者が在日で信者のなかにも多くの在日があるような教会などに在日の信者が集中する傾向がある。平成2年度における研究実験の概要は、以下の4点にまとめることができる。(1)基礎資料づくりのために実施した生野区における宗教施設の綱羅的な調査の結果、我々は、若干の韓国・朝鮮系の施設を含む生野区内の宗教施設を302ほど特定して一賢表化することができた。(2)生野区仏教会傘下の日本仏教寺院の殆どが葬儀の執行を通して在日韓国・朝鮮人と関わっているが、頻繁かつ積極的に彼等の葬儀を引き受ける寺院は10カ寺以内に特定されているまた、在日韓国・朝鮮人の側からみた寺への関与の特徴は、宗旨や信仰とは関係なく葬儀屋を通して寺と関わり、施設を借りて読経をしてもらうほかは自らの民族式で葬儀に対応(儒教式の「戒名」や捧げ物など)していることもわかった。なお、彼等は遣骨を預けることを通しても日本仏教寺院と関わっていることも判明した。(3)神社への彼等の関与は寺院へのそれよりも限定的であるといえるが、それでも彼等は、地領祭・上棟式・開店のお祝いを神社の宮司にしばしば依頼したり、祈願のための神社詣りや祭禮への参加を行ったりすることを通して、神社とも関わってくることがわかった。平成3年度における継続分の研究調査では、以上の成果をふまえ、さらに詳細な事実を発見し、よりよい成果へと結びつけていきたい。平成2年度に続いて平成3年度に実施した本件にかゝわる研究実績の概要を箇条書きにすると、以下の通りとなる。フィ-ルドの大阪市生野区には、現在、集落神社が7社、霊威社が3社、存在しているが、このうち集落神社7社への在日韓国・朝鮮人(以下、在日という)の関与の実態を概略すると、次の通りである。(1)同区の在日の殆どは町内会を通して集落神社の氏子組織に組み込まれ神社の経済的維持に大きく寄与しているにもかゝわらず、神社の責任役員や氏子総代となって神社の意志決定や運営に参画する機会を殆ど与えられていない。

(2)在日は、神社の祭礼の管理運営に携わる保存会や若中会のメンバ-にはなれないが、祭礼時の地車曳行や獅子舞いには、その子弟が数多く参加し、それが、大人になっても懐かしいふるさとの思い出となっている。(3)地鎮祭や上棟式などの際に神社に「お祓い」を依頼したり、初宮参りや七五三・結婚式などを神社でしたり、初詣や祭礼時に神社参拝したりする在日が、かなりの程度、いる。また、天理教・金光教・創価学会・崇教真光などの新宗教への在日の関与の実態を概略すると、次の通りである。(1)日本人と同様、在日の多くも現世利益を求めて新宗教に接近するが、その後、新宗教の教えの普遍的な要素に目覚めて熱心な信者になる。(2)比較的歴史の浅い新宗教のほうが、在日の信者が多い。(3)指導者が在日で、信者のなかにも多くの在日がいるような教会などに在日の信者が集中しやすい。以上の研究実績に加え、本年度は、『在日韓国・朝鮮人の日本宗教への関与に関する社会学的研究』と題した報告書(B5版20頁)を刊行した。
破骨細胞分化因子(ODF)の生理的役割の解明

破骨細胞は高度に石灰化した骨組織を破壊・吸収する唯一の細胞である。骨吸収を司る多核の破骨細胞はマクロファージ系の前駆細胞より分化する。この破骨細胞の分化と機能は、骨形成を司る骨芽細胞あるいは骨髄由来の間質細胞により厳格に調節されている。最近、骨芽細胞が発現し破骨細胞の分化と機能を調節する腫瘍壊死因子(TNF)ファミリーに属する破骨細胞分化因子(osteoclast differentiation factor,ODF/receptor activator of NF-κB ligand,RANKL)がクローニングされ、骨芽細胞による骨吸収の調節メカニズムのほぼ全容が解明された。骨吸収の調節は、Ca代謝調節ホルモンと共に局所で産生される各種のサイトカインが重要な役割を担っている。各種の骨吸収促進因子は骨芽細胞あるいは間質細胞に作用してRANKLの発現を促進する。今回計画された研究から骨芽細胞は破骨細胞前駆細胞の破骨細胞への分化過程のみならず、単核破骨細胞の融合と延命そして成熟破骨細胞の活性化の過程にも重要であり、両者の直接接触が必須であることが明らかとなった。一方、TNFαやIL-1は破骨細胞前駆細胞や破骨細胞にそれぞれ直接作用し、その分化や骨吸収機能を促進することも明らかにされた。また、破骨細胞分化を制御するTリンパ球の重要性を示す実験結果も得られた。すなわち、活性化T細胞が産生するIL-17は骨芽細胞に作用してRANKL発現を強く誘導することにより破骨細胞の分化を促進する可能性と、活性化T細胞自身におけるRANKLの発現が破骨細胞の分化を誘導する可能性である。さらに最近、骨形成因子(BMP)をはじめとするTGF-βスーパーファミリーに属するサイトカインがRANKLの存在下で破骨細胞の分化を促進する実験結果も得られた。我々は10年来、骨芽細胞の細胞膜上に発現誘導されるODFを破骨細胞前駆細胞が認識することによって、破骨細胞が形成されるという理論を提唱してきた。OCIF結合分子を破骨細胞形成支持活性を有する骨髄間質細胞(ST2細胞)よりクローニングしたところ、その因子はまさに我々が探し求めてきたODFそのものであった。つまり、ODFは骨芽細胞や骨髄間質細胞が発現する膜結合型タンパク質であり、その発現は各種の骨吸収促進因子によって調節される。骨芽細胞が恒常的に産生するM-CSFと骨吸収促進因子の刺激によって骨芽細胞の細胞膜表面に発現誘導されるODFが存在すれば、他の因子の介在なしに破骨細胞が形成されることが示されたのである。一方、我々は破骨細胞前駆細胞の破骨細胞への分化過程のみならず、単核破骨細胞の融合と延命そして成熟破骨細胞の活性化の過程にも骨芽細胞の存在が重要であり、両者の細胞同士の直接接触が必須であることを報告してきた。今回クローニングされたODFは、これらの破骨細胞分化と機能発現のすべての過程に関与していることが明らかとなった。一方、M-CSF産生が欠如しているop/opマウス由来の骨芽細胞を用いた実験から、破骨細胞の分化過程における必須因子であるM-CSFは成熟破骨細胞の活性化の過程には必ずしも必要でないことが明らかとなった。
細菌O抗原多糖の膜輸送に関する研究

細菌の病原性因子の一つであり、細菌の血清型別に用いられているEscherichia coliリポ多糖体(LPS)のO多糖合成機構を明らかにする目的で、E.coli O9多糖合成遺伝子をクローニングしその機能を調べてきた。E.coli O9多糖合成遺伝子群は、8個の遺伝子から構成されることが明らかになっている。現在までにそのうち7つの遺伝子について機能を明らかにしたが、残るwbdD遺伝子についてはその機能が不明であった。そこで、このwbdD遺伝子の変異株を作製し、そのO多糖合成に与える影響を調べた。wbdD変異株では、合成されたO多糖が細胞内に蓄積し細胞外には輸送されないことを免疫電子顕微鏡の技術を使い明らかにした。さらに、wbdD遺伝子の発現系を構築し、これを用いて先の変異株の相補性試験を行うと、wbdD遺伝子の発現量に伴い、O多糖の長さが変化することを見いだした。これらの結果は、すでに明らかにされているABCトランスポーター以外にも、O多糖輸送に関わる遺伝子が存在すること、さらにその輸送の過程がLPSのO多糖の長さに影響する可能性を示唆している。また、O9多糖を有するE.coli野生株は、莢膜多糖をもつ場合が多いことが知られている。すなわち、莢膜多糖抗原とO多糖合成が同時に行われているわけである。クローニングに用いたO9血清型のF719株を用い、O9多糖合成が行われる場合には莢膜多糖の長さが伸びないこと、O9多糖合成を阻害すると莢膜多糖の長さが伸びることなどを明らかにした。これらの結果は、O多糖と莢膜多糖合成の間には未だ明らかになっていない何らかの調節機構が存在することを示唆している。現在この調節機構について詳細な検討を行っている。Escherichia coliの細胞表層には、莢膜多糖、リポ多糖、entero bacterial common antigenなど複数の糖鎖が共存している。いずれの多糖も内膜の細胞質側で合成され、合成後ペリプラズム間隙を経て外膜に輸送されると考えられている。これら多糖の膜輸送経路を明らかにする目的で、以下の実験を行い成果を得た。1、E.coliF719(O9a:K31)株から莢膜多糖K31合成遺伝子をクローニングした。E.coliK31多糖はE.coliF719株では莢膜を形成せず、短い糖鎖がリピドAに結合して存在している。E.coliK-12株でも、K31多糖はリピドAに結合し、O多糖の長さを調節する遺伝子であるwzz変異株では糖鎖の長さが短く、wzz^+株では長い糖鎖が合成された。O9多糖とK31多糖の合成遺伝子を共存させると、O9多糖がK31多糖に優先して合成されることが明らかになった。2、1の結果を野生株で確認するために、F719株でO9多糖が合成できない変異株を作成した。この過程で本来莢膜を作らないF719株から、莢膜を作る変異株を分離することができた。この莢膜形成変異株にwzz遺伝子を導入すると、莢膜は形成されず、リピドAにK31多糖が結合したK_<LPS>が合成された。以上の結果から、K31多糖合成が過剰に行われると、リピドAに結合できなかった多糖が細胞外に輸送され莢膜を形成すること、そのキー蛋白としてWzzが働いているという可能性が示唆された。現在K31多糖合成遺伝子の塩基配列を決定するとともに、F719株におけるO9多糖とK31

多糖の合成・輸送過程を調べている。細菌の病原性因子の一つであり、細菌の血清型別に用いられているEscherichia coliリポ多糖体(LPS)のO多糖合成機構を明らかにする目的で、E.coliO9多糖合成遺伝子をクローニングしその機能を調べてきた。E.coliO9多糖合成遺伝子群は、8個の遺伝子から構成されることが明らかになっている。現在までにそのうち7つの遺伝子について機能を明らかにしたが、残るwbdD遺伝子についてはその機能が不明であった。そこで、このwbdD遺伝子の変異株を作製し、そのO多糖合成に与える影響を調べた。wbdD変異株では、合成されたO多糖が細胞内に蓄積し細胞外には輸送されないことを免疫電子顕微鏡の技術を使い明らかにした。さらに、wbdD遺伝子の発現系を構築し、これを用いて先の変異株の相補性試験を行うと、wbdD遺伝子の発現量に伴い、O多糖の長さが変化することを見いだした。これらの結果は、すでに明らかにされているABCトランスポーター以外にも、O多糖輸送に関わる遺伝子が存在すること、さらにその輸送の過程がLPSのO多糖の長さに影響する可能性を示唆している。また、O9多糖を有するE.coli野生株は、莢膜多糖をもつ場合が多いことが知られている。すなわち、莢膜多糖抗原とO多糖合成が同時に行われているわけである。クローニングに用いたO9血清型のF719株を用い、O9多糖合成が行われる場合には莢膜多糖の長さが伸びないこと、O9多糖合成を阻害すると莢膜多糖の長さが伸びることなどを明らかにした。これらの結果は、O多糖と莢膜多糖合成の間には未だ明らかになっていない何らかの調節機構が存在することを示唆している。現在この調節機構について詳細な検討を行っている。
メルカプトアルコールを不斉鋳型とする多連続不斉反応の開発研究

筆者らは,メルカプト基を有するキラルアルコールを不斉求核剤とするα,β-不飽和ケトンへのMichael付加を初期反応とする多連続不斉炭素の構築を計画した。その結果,Me_2AlClの存在下,(-)-10-mercaptoisoborneolとα,β-不飽和ケトン反応させると,Michael付加とそれに続く不斉プロトン化,1,7-ハイドライド転位によるMPV還元が連続して進行することが明らかとなった。本反応では光学活性なメルカプトアルコールが付加した後,鋳型として働くため,付加生成物には立体規制がかかる。その結果として,Michael付加に続く一連の反応は立体的に制御されて進行し,特にα,β-二置換ビニルフェニルケトンを基質とした場合には3連続不斉炭素の立体をコントロールすることができた。また,α,β-二置換のビニルアルキルケトンを基質とした際の立体選択性は添加物のpKaに強く影響を受け,pentafluorobenzoic acid(pKa 1.7)の添加により飛躍的に向上することを見出した。さらにWegner-Meerwein転位を利用してキラル素子であるisoborneol基を除去し,三連続不斉反応に成功した。本不斉反応を利用して香気成分であるウイスキーラクトン,コニャックラクトンの合成にも成功した。なお,本研究の途上,炭素数10のチオール類が無臭であることを見出し,無臭チオール(Dodesyl-SH)および無臭スルフィド(Dodesyl-S-Me)を開発した。本チオール,スルフィドをエタンチオールやジメチルスルフィドの代替品として利用し,AlCl_3-チオール組合せ系による脱アルキル化,Corey-Kim酸化およびオゾニド処理を無臭で行なう方法を確立した。また,ドデシルメチルスルホキシド(Dod-S(O)-Me)を利用してSwern酸化を無臭で行なうことにも成功した。α-位にアルキル基をもつα,β-不飽和エステル類やアミド類に反応剤である光学活性メルカプトアルコールを1,4-付加させた後、生成するエノラートに対する不斉プロトン化反応を検討した。本反応はミカエル付加反応であるが、その反応中間体である1,4-付加体が環状化合物になるため、そのプロトン化反応が立体選択的に進行した。この結果、α,β-不飽和アミド類では一般的に85%以下の選択性に止まったが、α,β-不飽和エステル類は90%以上の高い選択性で進行した。次に得られた生成物から不斉補助基(不斉鋳型)を除去するため、還元的脱硫や硫黄原子を生成物に残す変換反応を検討した。この結果、前者の反応(Raney-Niによる還元)では部分的なラセミ化が観察され、後者の変換反応(ルイス酸とチオールによる解裂反応)ではラセミ化を観察することなく目的物を得ることができた。また、本反応を用いて血圧降下剤であるカプトプリル誘導体の不斉合成を完成した。上記結果をOrganic Lettersに速報として掲載した。本研究の際に、臭いのしないチオール試薬類の開発(Tetrahedron Lettersに掲載)を検討し、α,β-不飽和エステル類に硫化水素を無臭・無毒条件下で不斉ミカエル付加させることにも成功した。α,β-不飽和ケトン類に対しては1,4-付加させた後、不斉プロトン化反応とMPV反応を連続させ、得られた生成物から不斉補助基を除去して3連続不斉炭素を構築する反応については、現在検討中である。

平成13年度は光学活性1,3-メルカプトアルコールを不斉反応剤として、α-位にアルキル基をもつα,β-不飽和エステルへの共役付加反応に伴う不斉プロトン化反応を検討し、得られる生成物の分解反応により硫化水素が形式的に不斉付加したβ-メルカプトエステル類の不斉合成に成功した。また上記分解反応の開発研究の際、臭いのしないチオールの開発に成功し、上記反応に適用した。平成14年度は不斉tandem [4+2]cycloaddition-elimination反応の開発とチオピラン誘導体の不斉合成、及び不斉tandem conjugate addition-protonation-MPV還元反応の開発と3連続不斉炭素をもつ1,3-メルカプトアルコールの立体選択的不斉合成を検討した。α,β-不飽和アルデヒドを3-メルカプト-3-メチルブタノールでモノチオアセタール化した1,3-ナキサチアンはハードなルイス酸により開環してチエニウムカチオンを生じる。このカチオンに1,1-2置換オレフィンを添加すると[4+2]cycloadditionと環外側鎖のeliminationが進行して3,4-ジヒドロ-2H-チオピランを生成することを見出した。上記の3連続反応に光学活性な無臭チオールとして(-)-8-メルカプトメントールを用いた反応を開発した(Tetrahedronに掲載)。α,β-位に置換基をもつα,β-不飽和ケトンに光学活性メルカプトアルコールを反応剤としてルイス酸存在下、チオールの共役付加、不斉プロトン化、Meerwein-Ponndorf-Verley(MPV)還元の3連続反応を試みた。本反応の基質にフェニルケトン体を用いた場合の生成物は2種の立体異生体のみで、そのジアステレマー比は90100%であった。また、脂肪族ケトンの場合は立体選択性は低くなるが、有機酸の添加により改善することができた(論文投稿中)。筆者らは,ルイス酸存在下,メルカプト基を有するキラルアルコールを不斉反応剤とするα,β-不飽和ケトンの不斉還元反応を開発してきた。本反応はMichael付加とそれに続くMPV還元とが連続した反応であり,不斉プロトン化と1,7-ハイドライド転位を含む新規な不斉反応である。本反応では,光学活性なメルカプトアルコールがMichael付加で付加して鋳型として働くため,付加生成物には立体的に規制がかかる。その結果として,Michael付加に続く一連の反応は立体的に制御された形で進行し,特にα,β-二置換ビニルフェニルケトンを基質とした場合には3連続不斉炭素の立体をコントロールすることができた。また,α,β-二置換のビニルアルキルケトンを基質とした際の立体選択性は添加物のpKaに強く影響を受け,pentafluorobenzoic acid(pKa 1.7)の添加により飛躍的に向上することを見出した。次に上述反応を利用して,フェロモンとして多くの化合物が単離されているγ-ブチロラクトンの一般的合成法を確立した。具体的には,ジメチルクロロアルミニウム存在下,β-(p-methoxy)phenyl-α-methylvinyl phenyl ketoneにキラルメルカプトアルコールを基質としてMichael付加,不斉プロトン化,それに続くMPV還元を行い,得られた生成物からRaney Niで不斉反応剤を除去した。最後にp-メトキシフェニル基をルテニウム酸化でカルボキシル基へと誘導し,ブチロラクトンを得ることに成功した。さらに本合成ルートをβ-(p-methoxy)
日本近代史料情報機関設立の総括的かつ細目に関する研究

近代日本史料情報の収集、整理、公開及び将来期待される史料情報機関への提言作成を目的として以下のような研究成果をあげた。1、史料収集ア)ヒアリング調査。史料所在に詳しい研究者を合計19名招聘し、ヒアリングを実施した。イ)史料所在調査。史料所在情報を収集するため、12回の出張を行った。さらにさまざまな史料目録類を収集した。また、中央官公庁に対し精力的に所蔵史料の問い合わせを行った。2、史料整理多くの研究協力者に手伝ってもらって、収集した史料群約20文書の整理を行った。その一部は既に目録を活字化したが、全体の量は膨大であったので残念ながら作業は完結せず、今後も整理を続行する予定である。3、ホームページの充実以前より開設しているホームページ(http//:kins.grips.ac.jp)に情報を追加するなど、その充実をはかった。また、他機関が行っているインターネット上での史料情報公開に関して考察を加え、その問題点等を探った。5、新機関への提言我々は会合の都度、どのような史料情報集約機関が望ましいのか、情報を交換し話し合ってきた。以上、詳細については研究成果報告書に譲るが、そのほかに本研究の成果を中心として『近代日本人物史料情報辞典』(仮題)という刊行本を出版する予定である。イ)史料所在調査。1.ホームページの充実本研究の母体である近代日本史料研究会では、以前からホームページ(http//:kins.grips.ac.jp)を開設してきたが、本年度は内容的にも使い勝手の面でも充実し、利用価値の高いものとした。特に研究会速記録は多くの情報を含んでおり、好評を博している。2.ヒアリング調査史料所在に詳しい研究者を毎月1回招聘し、ヒアリングをした。これも以前から続けていることであるが、本年度は群馬大学所沢潤氏、文化庁田良島哲氏、北海道大学越沢明氏、東京大学武田晴人氏、平成昭和研究所茶園義男氏、中京大学檜山幸夫氏、早稲田大学島善高氏、東京大学橘川武郎氏、東京女子大学黒沢文貴氏、その他、合計11名から聞き取りを行った。その内容は、現在校正中であり、それが済み次第ホームページに公開の予定である。3.史料調査史料所在情報を収集するために山口・岡山、香川、高知、鹿児島、大分、宮崎、熊本、大阪、山形、島根等へ出張調査を行った。また本年度は特に、情報公開法に伴い官庁文書が急速に破棄されている現状を鑑み、中央省庁へ頻繁に問い合わせを行った。その結果は憂慮すべきものであったが、現在それへの対応策を検討中である。4.人物別の史料情報の集積わが研究会の従来の成果を基礎として、人物別の史料情報をまとめ、ホームページ等何らかの形で公開する計画を立て、現在本研究会参加を中心にして執筆担当を割り振って執筆を始め、来年度中の公開を目指している。この企画は類例をみないものであり、歴史研究が個人別史料を出発点としているケースが多いという実態を鑑みれば、学界に稗益する所は大であると確信している。1、ホームページの充実以前より開設しているホームページ(http//:kins.grips!och.ac.jp)に情報を追加するなど、その充実をはかった。2、ヒアリング調査史料所在に詳しい研究者を本年度は合計4名(元財務省大森とく子氏、日本労働研究機構高梨昌氏、法政大学二村一夫氏、佐賀大学永島広紀氏)を招聘し、ヒアリングを実施した。その内容は現在校正中であり、4月に提出予定である研究成果報告書に全文掲載する予定である。3、史料所在調査史料所在情報を収集するため、本年度は3ヶ所(香川県、富山県、島根県)に出張した。また、昨年度に引き続き中央官公庁に対し、所蔵史料の問い合わせを行った。その他、本研究の成果を中心にして『日本近現代人物史料情報辞典』(仮題)という刊行本を出版する予定で、そのため精力的に個人所蔵の史料を調査した。4、史料整理多くの研究協力者に手伝ってもらって、収集した史料群約20文書の整理を行った。その量は膨大であり、今後の研究の重要な基礎になる筈であるが、残念ながら作業は完結せず、今後も整理を続行する予定である。
インドネシア浅海産生物の種多様性と分布

平成4年度においては、平成4年1112月および平成5年12月にアンボン島において、現地研究者の協力を得て、魚類・棘皮動物、軟体動物、魚類寄生虫、甲殻類の調査を行った。各動物群とも、多数の標本を採集して国立科学博物館へ持ち帰った。平成5年度においてはロンボク島各地を主調査地とし、補助的にスラウェシ島メナドにおいても調査を行った。調査方法は前年度と同様で、磯採集やキューバダイビングによって採集を行った。したがって、調査は主として潮間帯から水深2030mに達する珊瑚礁域で行われたが、その他、砂あるいは砂泥地においても各種動物を調査、採集した。魚類はおよそ2000点の標本を得、また、棘皮動物の標本はヒトデとクモヒトデ類を主として千数百点に上るが、すでに同定が行われたアンボン島産のクモヒトデ類は9科25種であった。軟体動物はロンボク島において多板類14種、大型腹足類約170種、二枚貝類約60種が採集された。このうち多板類は12種が日本南西部に分布する種と同種か、極めて近縁な種であり、その中の2種は新種と考えられる。また、頭足類は3科5種に同定された。甲殻類の標本数はおよそ1000点に達するが、造礁サンゴと共生する種の多くは琉球列島にも分布するものである。分類と分布だけでなく、生態に関しても特に興味深いのは、ウミシダ類やナマコ類と共生するカニ類で、数種の新種が確認された。魚類寄生虫に関しては、市場で新鮮な魚類を購入し、鰓や消化管に寄生する単生虫・二生虫・条虫・線虫、鉤頭虫・甲殻類を取出し、圧平標本や液浸標本として固定保存した。多くのものは沖縄と共通すると思われるが、ボラやボウズコンニャクの食道や腸から得た旋尾線虫や二生虫類に新種が発見された。すでに論文として、あるいは口頭で発表したものもあるが、分類学的研究が終了したものから順次国立科学博物館研究報告、動物分類学会誌あるいはそれぞれの動物群を対象とした専門誌に報告する予定である。国立科学博物館動物研究部の松浦啓一主任研究官,窪寺恒己主任研究官,九州大学理学部の松隈明彦助教授が平成4年11月16日12月24日まで,国立科学博物館の武田正倫動物第三研究室長と町田昌昭動物第四研究室長が平成5年1月11日2月12日まで,インドネシア・アンボン島に滞在し,インドネシア国立海洋開発研究センターの研究者3名の助力を得て,魚類,棘皮動物,軟体動物,魚類寄生虫および十脚甲殻類の調査と採集を行なった。各動物群とも,多数の標本を採集して国立科学博物館に持ち帰り,現在は標本化が進められている状熊である。一部の標本についてはすでい同定が行なわれ,論文として発表が検討されている。いずれの動物群い関しても,漁獲対象種以外のインドネシア浅海域における生息と分布調査は従来あまりにも不十分であった。このような観点から,今回の魚類寄生虫および共生性十脚甲殻類の分類および分布に関する研究の成果は期待される。ヒトデ,クモヒトデおよび貝類について,全体をまとめて扱った。「動物相」としての報告が予定されている。

次年度においてはインド洋沿岸において調査を行なう予定で,インドネシア側研究者との打ち合せも行なわれている。インドネシア側研究者の本年度の応接は十分で,その結果,アンボン島における調査は実り多いものであったが,その動物相がインドネシア東部を代表するものとして,次年度のインド洋沿岸の動物相と単純に比較してよいものかどうかを,関係者性全員で検討する予定である。
植物バイオコミュニケーションのためのマルチエイジェントシステムの開発

植物工場のような安定かつ高能率な野菜生産システムにおいて、生長を最大にし、かつ高品質な野菜を生産するためには、環境条件の最適化を目的として、植物生体情報の正確な計測が不可欠である。しかし、植物環境条件と植物生理の関係はまだ十分には明らかにされていない。そこで、安定同位体を用いて、光合成と呼吸作用を同時に計測するシステムを開発し、同時に植物にレーザ光を照射して、その蛍光反応を捕らえて、植物の状態を総合的に解析するマルチエイジェントシステムの開発を目的とした。本年度は、前年度に続き、安全同位体の^<13>CO_2を用いて、安全同位体比測定用精密質量分析計により、光合成と呼吸作用の同時計測を実施した。また、レーザ光照射システムを試作し、植物のレーザ誘引蛍光反応の測定を行い、さらに植物の水分ストレスを検知するために、サーモグラフにより植物体温を計測した。まず、安全同体比計測では、トウモロコシとポトスを用いて実験した。光合成と呼吸との分離独立計測が可能となった。この計測から光呼吸の存在が明確に示された。さらにジャガイモとサツマイモの苗を用いて、見かけの光合成と総光合成の計測を行った。いままでのところ、総光合成の計測はまだ明確にできたとは言い難い。次にアルゴンレーザを用いた蛍光反応計測システムを試作し、ほうれん草を用いて、水ストレスの存在が蛍光反応にどのように影響するか実験した。クロロフィルaとbの蛍光比はあまり変化しなかったが、スペクトル全体の強度が変化し、これから水ストレスの影響を解析できることが判明した。メロン苗の水ストレスをサーモグラフによって測定した。カラー画像の要素のうち、緑の要素に着目したところ、その値の減少と温度の増加に相関があり、水ストレスの指標になりうるとみなせた。植物工場のような安定かつ高効率な野菜生産システムにおいて、生長を最大にかつ高品質な野菜を生産するためには、環境条件の最適化、および植物生体情報の正確な計測が必要である。例えば、植物における3つの重要なプロセスである光合成、呼吸、蒸散を個別に同時連続測定することはほとんど行われていない。そこで、安全同位体を用いて、これらのガス交換を同時に計測するシステムを開発し、植物の形態変化を温度分布や赤外放射量の分布として、計測することによって、植物の状態を総合的に解析できるマルチエイジェントシステムの開発を目的とした。本年度は、計測の中心となる安全同位体比測定用精密質量分析計の試作と試料としての植物を栽培できる気密グロースチャンバーの製作を行った。^<13>炭素、^<32>酸素などの安全同位体比の同時測定が可能な質量分析計を製作できた。測定の遅れ、途中での付着量の算定などの基本測定での諸条件を調べ、システムの稼働特性を把握するとともに、当初に目的のために使用できることを明らかにした。次に、気密グロースチャンバーとして、リ-フチャンバー内にトウモロコシ葉をセットし、同位体ガス^<13>CO_2を用いて光合成と呼吸の同時測定を試験的に行ってみた。まず、通常の炭素を含む^<12>CO_2を流入させたあと、同位体ガスを流し、植物から排出される炭酸ガスの中の同位体比の時間変化を測定することから光合成と呼吸速度を計算した。測定システムは正常に機能することが確認でき、本格的な測定実験が開始できることが判明した。

しかし、植物環境条件と植物生理の関係はまだ十分には明らかにされていない。そこで、安全同位体を用いて、光合成と呼吸作用を同時に計測するシステムを開発し、同時に植物にレーザ光を照射して、その蛍光反応を捕らえて、植物の状態を総合的に解析するマルチエイジェントシステムの開発を目的とした。本年度は、前年度に試作した、計測の中心となる安全同位体比測定用精密質量分析計の試験的計測と、レーザ光照射による植物葉の蛍光反応の計測装置の試作と予備計測を行った。まず、安全同位体比計測では、ポトスとトウモロコシを実験に供した。3Lのリ-フチャンバー、1Lのガス供給装置と人工光源からなる測定装置を製作した。まず、チャンバー内の^<12>CO_2濃度を500ppmまで上昇させた後、光を照射し、10分後に^<13>CO_2を加え、さらに15分後に光照射を停止し、明期と暗期について、この二つのガス成分の濃度変化を精密質量分析計で計測した。25分間の明期においては最初に依存した通常ガスから合成された光合成産物の分解はないとすると、安全同位体ガスの吸収が通常のガスより大きくなったという精密質量分析計の測定結果から、光合成と呼吸との分離独立計測が可能であることが判明した。次にアルゴンレーザ(波長488nm,出力5mW)を用いた蛍光反応計測システムを試作し、播種して32,43,53日目のホウレンソウを用いて、レーザ光誘因蛍光反応を計測した。5秒おきに一つの葉から10個の反応を計測した。クロロフィルaとbの蛍光はそれぞれ685nmと735nmにピークを持ち、その比はホウレンソウの生育とともに1.28から1.15と変化し、その傾向は生育が進むにつれ増加する傾向を示した。植物工場のような安定かつ高能率な野菜生産において、生長を最大にし、かつ高品質な野菜を生産するためには、環境条件の最適化を目的として、植物生体情報の正確な計測が不可欠である。そこで、安定同位体を用いて、光合成と呼吸作用を同時に計測するシステムを開発し、同時に植物にレーザ光を照射して、その蛍光反応を捕らえて、植物の状態を総合的に解析するマルチエイジェントシステムの開発を目的とした。本年度は、前年度に続き、安全同位体の^<13>CO_2を用いて、安全同位体比測定用精密質量分析計により、光合成と呼吸作用の同時計測を実施した。また、レーザ光照射システムを試作し、植物のレーザ誘引蛍光反応の測定を行った。まず、安全同位体比計測では、前年度試作した3Lのリ-フチャンバーを用いて、ほうれん草とトウモロコシを用いて実験した。前年度と同様に、チャンバー内の二酸化炭素濃度(^<12>CO_2)を500,400,300ppmレベルに維持した後、光を照射し、10分後に^<13>CO_2を加えて、さらに15分後に光照射を停止し、明期と暗期について、この二つのガス成分の濃度変化を精密質量分析計で計測した。25分間の明期において、^<12>CO_2による光合成産物の分解はないとして、光合成と呼吸との分離独立計測が可能となった。この計測から光呼吸の存在が明確に示された。
インドネシアの固有齧歯類に寄生する線虫類の生物地理学的研究

インドネシアの島嶼に分布するネズミ科の寄生線虫類について,形態とDNA塩基配列から分散と種分化過程を宿主との共進化の視点から研究した。スラウェシ島の固有ネズミのうち新土着種からSyphacia属蟯虫の新亜属を含む5新種を発見した。一方同島の旧土着ネズミにはSyphaciaは検出されず,ヘテラキス科の新属が得られた。ハルマヘラ島の固有ネズミには別のSyphaciaの新種が検出された。DNA塩基配列の解読は一部の種について成功し,系統解析の結果,スラウェシ島の種はユーラシア産種とは基部近くで分岐しているが,S. murisと同じクレードに入るので,新土着種と共にスラウェシ島に分散したと推定された。前年度に引き続きインドネシアのスラウェシ島、ハルマヘラ島、ジャワ島、カリマンタン、フローレス島の齧歯類寄生線虫の新たな標本をインドネシア側共同研究者と調査し、多数の種を確認した。そのうちParuromys dominatorとTaeromys celebensisから得られた蟯虫はそれぞれSyphacia paruromyos、Syphacia taeromyosとして新種記載した。スラウェシ島産そのうちスラウェシ産固有ネズミ類のEropeplus canusから得た2種のSyphacia属は新種で、特異な構造を有し、既知のSyphacia属とは異なる特徴を有し、スラウェシ島のold endemic ratに寄生していた古いタイプの蟯虫を祖先とする可能性がある。またSyphacia rifaiiについてエタノール固定標本を入手し、mtDNA Cox1塩基配列を解読することができた。スラウェシ島のMargaretamys elegans、Bunomys spp.、カリマンタンのNiviventer cremoniventerからも新種を含むSyphaciaが属蟯虫が新たに検出された。一方ジャワ島産RattusのSyphacia muris、Nippostrongylus sp.、Heligmonellidae sp.のエタノール固定標本も入手してDNA塩基配列解析を試みたがエタノールの組成に問題があったらしく不調に終わった。これらの線虫類のDNA塩基配列と比較検討するためSyphacia obvelata、Aspiculuris tetraptera、Skrjbaninema kamosika、Necator spp.、Oesophagostomum spp.、Paralibypstrongylus sp.等についてもDNA塩基配列を解析し、新知見を得て一部は学会で発表した。宿主の捕獲がきわめて困難でこれまで調査ができなかったスラウェシ島のold endemic ratsについて,アメリカ自然史博物館より内臓の貸与を受けて検査したところ,新属のヘテラキス科線虫を得た。この新属はold endemic ratsの4属に検出されるので宿主特異性は弱いとみられるが,奇妙なことにnew endemic ratsには全く検出されず,後者にはHeterakis spumosaのみが寄生していた。このことはスラウェシ島の齧歯類相の形成過程と関連するものと考えられた。一方Syphacia属蟯虫は調べたold endemic ratsには全く検出できず,Heligmoneliidaeなど毛様線虫類もきわめて少なかった。しかし得られた毛様線虫は新属である可能性が高く,オーストラリア区のold endemic ratsに寄生する種との関連が注目される。連携研究者のRONPAKU研究員Kartika Dewi氏が来日し,共同でインドネシア産齧歯類から得たSyphaciaと毛様線虫類の形態およびDNA解析を行った。その結果スラウェシ島産Syphaciaはアジア大陸産種と同じ系統にあることが示唆された。またスラウェシ産固有ネズミEropeplus canusからSyphaciinae蟯虫の新属と考えられる特異な口部形態をもつ2種を発見し,さらにカリマンタン産Maxomys whiteheadiとスラウェシ島産固有ネズミMaxomys musschenbroekiiから同一のSyphacia属線虫の新種を検出した。このことはSyphaciaがnew endemic ratsと共にスンダランドからスラウェシに分散したことを示唆している。比較のためにSyphacia stroma,Necator spp., Oesophagostomum spp.等についても解析を行った。インドネシアのスラウェシ島、ハルマヘラ島およびジャワ島の齧歯類寄生線虫の新たな標本をインドネシア側共同研究者と共に調査し、多数の種を確認した。そのうちスラウェシ産固有ネズミ類のParuromysとTaeromysから得られた2種のSyphacia属は新種であり、既知の同島産同属固有種と頭部構造や雄側翼に共通の特徴を有し、共通祖先からスラウェシ島でネズミ類と共進化したものと考えられた。

ハルマヘラ産Nippostrongylinae亜科のエタノール固定成虫について、18S rDNAおよびmtDNA Cox1遺伝子の塩基配列解析を試みたが、菌類の塩基配列に近いものが得られたものの、線虫の塩基配列は得られなかった。これは固定に用いたエタノールの組成に問題があるものと推定され、現地での採取方法あるいはDNA抽出法の改善が必要となった。比較材料としてインドネシア周辺地域の齧歯類から得たHeligmonoides cf.josephi、Heligmonoides speciosus、Heligmonoides ikeharai、Rattustrongylusspp.の18S rDNA領域、Cox1遺伝子の塩基配列を解析した。またスラウェシ島のParuromysから得られた一見齧歯類寄生のHeligmosomidae科所属種に類似した線虫は、詳細に観察すると独特の形態を具え、おそらくMolineidae科、特にMolineinae亜科に所属するものと思われた。この亜科の固有属にはオーストラリア区にのみ分布をするものもあり、今後DNA塩基配列からの検討が必要である。これらの線虫類のDNA塩基配列と比較検討するためEnterobius属、Riouxgolvania属、Necator属などの線虫についてもDNA塩基配列解析し、新知見を得て発表した。既に新種を含む多くの線虫を得て、形態的研究を進めており、論文も国際誌に発表し、さらに次の論文を準備中である。DNA塩基配列解析も進んでいる。これらのことからおおむね順調に進展していると評価される。しかしインドネシアから得られる線虫類の多くは固定が不適切であり、DNAを抽出し難い。抽出法を改良したり、細かくプライマーを設計したりしているが、長い配列は一部を除いて得られていないので、改善が必要である。既に新種を含む多くの線虫を得て、形態的研究を進めており、論文も投稿している。周辺地域の種のDNA塩基配列解析も進んでいる。しかしインドネシアから得られる線虫類の多くは固定が不適切であり、今後はDNA塩基配列解析に適した固定条件の虫体を得ること,あるいはDNA抽出方法の改良が必要である。これまでと同様に、インドネシアの研究者と共同して同国産材料の入手、特にDNA塩基配列解析に適した材料入手に務める。またインドネシア側共同研究者は平成25年度から日本学術振興会RONPAKU研究者として来日するので、共同研究がさらに進展すると期待される。さらに世代シーケンサーによる解析の可能性も検討する。スラウェシ産のold endemic ratsは捕獲がきわめて困難であるため、米国自然史博物館に保存されている材料を調べさせてもらえるよう交渉している。
条件分岐と繰り返し構造を含む動作記述からの高位合成手法に関する研究

本研究では,条件分岐や繰り返し構造を含む複雑な制御構造に対応できる高位合成手法を確立を目標に,アルゴリズム,システム試作の研究を行ない,以下の成果を得た.(1)スケジューリング/アロケーション手法の研究プログラムを分岐を含まない「基本ブロック」と制御構造に分解したデータ構造を開発し,各基本ブロックに対してスケジューリング/アロケーションを行なうという方法をとった.マルチサイクル演算器,パイプライン演算器の他,ALUなどの多機能演算器も扱える方法を開発した.(2)高位合成システムの試作上記アルゴリズムに基づき,C言語のサブセットを入力とし,レジスタ転送レベルのハードウェア記述生成のための中間言語を出力とする高位合成システムを試作した.また,この中間言語から,論理合成を行なってレイアウトの生成ができるVHDL記述を生成する方法論も確立することができた.開平,ソーティング,楕円フィルタ,メディアンフィルタ等,条件分岐,ループを含む120行程度のCプログラムに対して実験を行なった結果1分以下で合成が行なえることが確認できた.(3)アーキテクチャ評価システムの検討プログラムからハードウェアの高位合成とは異なるもう一つの設計支援のアプローチとして,プログラムとハードウェアのアーキテクチャを与えて,そのアーキテクチャの評価(実行サイクル数,演算・転送資源率,消費電力など)を行なう方法についても検討を行なった.本研究では,条件分岐や繰り返し構造を含む複雑な制御構造に対応できる高位合成手法を確立を目標に,アルゴリズム,システム試作の研究を行ない,以下の成果を得た.(1)スケジューリング/アロケーション手法の研究プログラムを分岐を含まない「基本ブロック」と制御構造に分解したデータ構造を開発し,各基本ブロックに対してスケジューリング/アロケーションを行なうという方法をとった.マルチサイクル演算器,パイプライン演算器の他,ALUなどの多機能演算器も扱える方法を開発した.(2)高位合成システムの試作上記アルゴリズムに基づき,C言語のサブセットを入力とし,レジスタ転送レベルのハードウェア記述生成のための中間言語を出力とする高位合成システムを試作した.また,この中間言語から,論理合成を行なってレイアウトの生成ができるVHDL記述を生成する方法論も確立することができた.開平,ソーティング,楕円フィルタ,メディアンフィルタ等,条件分岐,ループを含む120行程度のCプログラムに対して実験を行なった結果1分以下で合成が行なえることが確認できた.(3)アーキテクチャ評価システムの検討プログラムからハードウェアの高位合成とは異なるもう一つの設計支援のアプローチとして,プログラムとハードウェアのアーキテクチャを与えて,そのアーキテクチャの評価(実行サイクル数,演算・転送資源率,消費電力など)を行なう方法についても検討を行なった.