hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サケ科魚類の産卵後の死亡に関する生理学的研究

産卵後に死亡するサケ科魚類のモデルとしてギンザケOncorhynchuskisutchを,死亡しない方のモデルとしてスチールヘッドトラウトOncorhynchus mykisを用いて,未成熟個体から排卵・排精個体まで定期的に採集し,血中コルチゾル濃度と総白血球数との関係を調べた.その結果,ギンザケの血中コルチゾル濃度は未成熟個体では平均80ng/ml程度であるのに対し,排卵・排精を境に急激に上昇し,特に体表の水生菌浸潤の著しい個体では400500ng/mlに達した.また,このような個体では総白血球数が未成熟個体に比べ半減しており,血中immnoglobulin(Ig)M濃度も未成熟個体に比べ有意に低下していた.これに対し,スチールヘッドトラウトでは未成熟個体においても排卵・排精個体においても血中コルチゾル濃度は80100ng/mlであり,総白血球数およびIgM濃度もほとんど変化がなかった.また,排卵・排精個体の体表には水生菌浸潤は認められなかった.従って,ギンザケでは視床下部-下垂体-間腎腺系のフィードバック機構に,排卵・排精を境として何らかの異常が生じ,正常な血中コルチゾル濃度を維持できなくなる結果,免疫機能が低下して二次的な水生菌感染などにより死に至るものと推察された.また,ギンザケでは脳内に,脳老化の指標となるとされるβアミロイド蛋白の蓄積が認められ,フィードバック機構の異常と脳の老化との関連が示唆された.産卵後に死亡するサケ科魚類のモデルとしてギンザケOncorhynchus kisutchを,死亡しない方のモデルとしてスチールヘッドトラウトOncorhynchus mykisを用いて,未成熟個体から排卵・排精個体まで定期的に採集し,血中コルチゾル濃度と総白血球数との関係を調べた.その結果,ギンザケの血中コルチゾル濃度は未成熟個体では平均80ng/ml程度であるのに対し,排卵・排精を境に急激に上昇し,特に体表の水生菌浸潤の著しい個体では400500ng/mlに達した.また,このような個体では総白血球数が未成熟個体に比べ半減しており,血中immnoglobulin(Ig)M濃度も未成熟個体に比べ有意に低下していた.これに対し,スチールヘッドトラウトでは未成熟個体においても排卵・排精個体においても血中コルチゾル濃度は80100ng/mlであり,総白血球数およびIgM濃度もほとんど変化がなかった.また,排卵・排精個体の体表には水生菌浸潤は認められなかった.従って,ギンザケでは視床下部-下垂体-間腎腺系のフィードバック機構に,排卵・排精を境として何らかの異常が生じ,正常な血中コルチゾル濃度を維持できなくなる結果,免疫機能が低下して二次的な水生菌感染などにより死に至るものと推察された.また,ギンザケでは脳内に,脳老化の指標となるとされるβアミロイド蛋白の蓄積が認められ,フィードバック機構の異常と脳の老化との関連が示唆された.平成11年度は,産卵後に死亡するサケ科魚類のモデルとしてギンザOncorhynchus kisutchを,死亡しない方のモデルとしてスチールヘッドトラウトOncorhynchus mykisを用いて,未成熟個体から排卵・排精個体まで定期的に採集し,血中コルチゾル濃度と総白血球数との関係を調べた.その結果,ギンザケの血中コルチゾル濃度は未熟個体では平均80ngg/ml程度であるのに対し,排卵・排精を境に急激に上昇し,特に体表の水生菌浸潤の著しい個体では400500ng/mlに達した.また,このような個体では総白血球数が未成熟個体に比べ半減していた.これに対し,スチールヘッドトラウトでは未成熟個体においても排卵・排精個体においても血中コルチゾル濃度は80100ng/mlであり,総白血球数もほとんど変化がなかった.また,排卵・排精個体の体表には水生菌浸潤は認められなかった.従って,ギンザケでは視床下部-下垂体-間腎腺系のフィードバック機構に,排卵・排精を境として何らかの異常が生じ,正常な血中コルチゾル濃度を維持できなくなる結果,免疫機能が低下して二次的な水生菌感染などにより死に至るものと推察された.これらを踏まえ,来年度はコルチゾルレセプターの動態を両種で比較し,問題の本質をさらに追及する予定である.産卵後に死亡するサケ科魚類のモデルとしてギンザケOncorhynchus kisutchを,死亡しない方のモデルとしてスチールヘッドトラウトOncorhynchus mykisを用いて,未成熟個体から排卵・排精個体まで定期的に採集し,血中コルチゾル濃度と総白血球数との関係を調べた.その結果,ギンザケの血中コルチゾル濃度は未成熟個体では平均80ng/ml程度であるのに対し,排卵・排精を境に急激に上昇し,特に体表の水生菌浸潤の著しい個体では400 500ng/mlに達した.また,このような個体では総白血球数が未成熟個体に比べ半減しており,血中immunoglobulin(Ig)M濃度も未成熟個体に比べ有意に低下していた.これに対し,スチールへッドトラウトでは未成熟個体においても排卵・排精個体においても血中ゴルチゾル濃度は80 100ng/mlであり,総白血球数およびIgM濃度もほとんど変化がなかった.また,排卵・排精個体の体表には水生菌浸潤は認められなかった.

従って,ギンザケでは視床下部-下垂体-間腎腺系のフィードバック機構に,排卵・排精を境として何らかの異常が生じ,正常な血中コルチゾル濃度を維持できなくなる結果,免疫機能が低下して二次的な水生菌感染などにより死に至るものと推察された.また,ギンザケでは脳内に,脳老化の指標となるとされるβアミロイド蛋白の蓄積が認められ,フィードバック機構の異常と脳の老化との関連が示唆された.
機能性ポリホスファゼンを用いた神経細胞の増殖・組織化に関する研究

生体内吸収性高分子材料は組織・臓器再生の培養基盤材料として検討されており、このような材料を設計する場合、分解された材料が無毒であることだけでなく、組織・臓器の修復に合致した分解速度を有することと、細胞の3次元培養が可能な多孔体構造を形成できることなどが要求される。昨年度は側鎖に多様な置換基を導入でき、ポリマーの物性を幅広く制御できる生体内吸収性ポリオルガノホスファゼンに着目し、その膜の分解性メカニズムと生体適合性を検討した。その結果poly [bis (trifuruoroethoxy) phosphazene] (PbFP)膜が最も速い分解性速度を有していることが示された。水蒸気の収着実験および酸素透過性実験の結果と合わせることにより膜の分解性メカニズムを明らかとした。生体適合性評価ではPbFP膜表面は比較材料と比べて、血小板および好中球細胞粘着を穎著に抑制しており、優れた生体適合性を有していることが示された。しかしながら神経細胞モデル(PC12:ラット副腎髄質褐色由来細胞)の接着性や分化には必ずしも有効ではないことが明らかとなった。これを改良するため、本年度はイオン注入装置を用い、PbFP表面にイオン(He^+;Ne^+,Kr^+)照射を行ない細胞機能向上を目指した。照射時にはマスクを用い、表面にマイクロパターニングを施した。その結果、どのイオン種を照射した部位においてもPC12から突起が伸展し、分化へ移行していることが確認された。異なるイオン種を照射したPbFP表面における、PC12突起長の経時的変化を検討した結果、培養16日目まではイオン種間におけるPC12の突起長に殆ど変化は確認されなかった。しかし、培養9日後のPC12の突起長は、Kr^+<Ne^+<He^+の順に突起が伸展することが分かった。以上の結果より、今回示したイオン照射条件ではPbFP表面へのNe^+照射が最も良好なPC12接着と伸展を示した。さらにイオン照射における条件の最適化を行うことにより、より高次な神経細胞の接着・増殖・分化のマイクロオーダーでの制御が可能であると考えられる。本年度は生体内吸収性高分子材料として側鎖に多様な置換基を導入可能で材料の物性を幅広く制御できるポリオルガノホスファゼンに着目し、その合成と成形性、生体適合性を検討した。合成はヘキサクロロトリホスファゼンを真空中において235°C、3.5hrで開環重合することにより得られたポリジクロロホスファゼンに求核試薬を反応させ、異なる側鎖を導入することにより行なった。分解性は、リン酸緩衝液(pH7.4)中において56日間までの分解率を測定し、側鎖にフッ素基を含有するホスファゼンが約30%の分解性を示すことが明らかとなった。水蒸気の収着実験によりこの分解メカニズムの解明を試みている。生体適合性は、材料表面への血小板および好中球細胞の粘着挙動をSEMで観察することにより評価した。含フッ素ポリホスファゼンは比較材料、ポリジメチルシロキサン(シリコン)と比べこれら細胞の粘着を顕著に抑制し、優れた生体適合性を有していることを明らかとした。神経細胞としてPC12(ラット副腎髄質由来褐色細胞種)を選択し材料表面との相互作用を検討した。評価は細胞1個当たりの総突起長を計測することにより定量化した。画像処理ソフトDIPP98を用い細胞10個について計測し、その平均を算出している。

異なるイオン種を照射したPbFP表面における、PC12突起長の経時的変化を検討した結果、培養16日目まではイオン種間におけるPC12の突起長に殆ど変化は確認されなかった。しかし、培養9日後のPC12の突起長は、Kr^+<Ne^+<He^+の順に突起が伸展することが分かった。以上の結果より、今回示したイオン照射条件ではPbFP表面へのNe^+照射が最も良好なPC12接着と伸展を示した。さらにイオン照射における条件の最適化を行うことにより、より高次な神経細胞の接着・増殖・分化のマイクロオーダーでの制御が可能であると考えられる。
岩石の完全応力-歪曲線を得るための一軸引張試験機の開発

既存のサーボ試験機を改良して一軸引張試験をおこなった.この試験機は当研究室で設計・製作したものである。製作図面などが残っていたので,試験機自体の改良は比較的簡単であった。ただし,計測装置・記録計・データ処理装置については,微小な変位の検討が詳しくできるようかなりの改良をおこなった.成果は英文にて発表した.本報告者の最後に論文を添付しておく.ついでさらに安価におこなえる一軸引張試験装置の開発に着手した.その際,従来ほとんど報告のなされていない載荷速度の領域での試験がおこなえることに留意した.報告書ではこの試験機と試験方法について詳しく述べることにする.この試験機の製作費用は20万円であった.ただし,種々の試行錯誤をおこなったので開発費用はかなりかかった.研究期間2年の間でなんとか一軸引張応力下での完全応力-歪曲線を得ることができたが,ピーク強度以降での挙動の把握にはやや不安定なところが残った.しかしながら,テーマが極めて難しいことを勘案すると、満足すべきかもしれない.いずれにしろ,今回の研究方針,試験機開発方針は妥当と思われるので,今後も試験機・試験方法改良を続ける予定でいる。本研究の目的は,安価で信頼性が高く,かつ操作の容易な一軸引張試験機を開発し,その詳細を一般に公開することである。本年度はまず基準となる基礎データの採取を目指して,既存のサーボ試験機を使用した一軸引張試験をおこなった.その際,実験方法の改良を目指した検討も常におこなった.まず第1点として試験片のプラテンへの固定方法である.この問題はサーボ試験を使用するかどうかに拘わらず,一軸引張試験を行う際には常に問題となる重要な点である.ドッグボーン型をはじめとする整形試験片についてまず検討したが,整形には細心の注意を払う必要があり,本研究の目的とする.「学部程度の知識があれば1週間程度で操作ができること.」という趣旨と合致しないため,この方式は見送ることにした.ついで,円柱片の試験片を接着剤でプラテンに接着する方式を検討した.かなり強度の高い接着剤が市販されており,多くの場合この方式で実験できることがわかったが,接着剤が固まるまでの時間は比較的長い欠点があり,接着剤と接着方法については今後も検討を続ける予定である.第2点として変位の測定方法について検討した.一般に一軸引張応力下での変位は極めて小さく,変位の正確な測定は,サーボ試験機を使用するかどうかに拘わらず重要な点である.高精度の変位計(差動変圧器式,渦電流式など)の測定結果と試験片に直接貼り付けた歪ゲージの測定結果を比較・検討した結果,一部の剛性の極めて高い岩石を除いて,適切な変位計を選択すれば必要な精度の計測が可能なことがわかった.剛性の高い岩石の補正方法については今後検討する.また,簡易な一軸引張試験機を設計・製作して試運転を開始した.三城目安山岩を中心として幾つかの岩石試験片を用いた予備実験をおこなったところ,今回製作した試験機にても完全-応力歪曲線を得ることができた.定性的にはサーボ試験機を使用した結果ともちろん一致しているが,きめ細かい検討は次年度おこなう.既存のサーボ試験機を改良して一軸引張試験をおこなった.この試験機は当研究室で設計・製作したものである.製作図面などが残っていたので,試験機自体の改良は比較的簡単であった.ただし,設計装置・記録計・データ処理装置については,微小な変位の検討が詳しくできるようかなりの改良をおこなった.成果は英文にて発表した.本報告者の最後に論文を添付しておく.ついでさらに安価におこなえる一軸引張試験装置の開発に着手した.その際,従来ほとんど報告のなされていない載荷速度の領域での試験がおこなえることに留意した.報告書ではこの試験機と試験方法について詳しく述べることにする.この試験機の製作費用は20万円であった.ただし,種々の試行錯誤をおこなったので開発費用はかなりかかった.研究期間2年の間でなんとか一軸引張応力下での完全応力-歪曲線を得ることができたが,ピーク強度以降での挙動の把握にはやや不安定なところが残った.しかしながら,テーマが極めて難しいことを勘案すると,満足すべきかもしれない.
高感度ラマン分光法によるシリコン表面のエッチング機構の研究

フッ酸系溶液によるシリコン(Si)のエッチング機構を完全に理解することを目的に、本研究ではSi表面終端水素の水素振動のラマン観測を行った。特に、重水素を含む溶液を用いて、エッチングの進行に伴う表面終端水素の水素-重水素置換の過程をラマン分光法により観察し、選択的にエッチングされる部位を特定することを目指した。まず、表面からの微弱なラマン散乱光を検出するための高感度ラマン分光システムの構築を行った。次に、ラマン分光システムの評価も兼ね、フッ化アンモニウム溶液(pH=8)でエッチングしたSi(111)単結晶基板のラマン観測を行ったところ、2082cm^<-1>にモノハイドライド(Si-H)の伸縮振動がはっきりと観測され、シリコン表面は原子レベルでフラットな状態であることが確認された。本研究の実験手法を実現するには最初にSi表面を重水素で終端させておく必要があり、そのために重水中でのボイリング法を用いることにした。このための基礎技術を確立する目的から、まず軽水中でのボイリングによるSi表面の水素終端について調べた。その結果、水中の溶存酸素を0.1ppm以下に抑え、加熱もSi表面に気泡が発生しない程度の比較的マイルドな条件にすると、Si(111)表面をほぼ理想的なモノハイドライドで終端することが出来ることが分かった。この結果をもとに重水中でのボイリングをしたところ、Si(111)表面を重水素で終端することができた。ただし、Si-Dのラマン散乱強度がSi-Hに比べて小さく、理想的な重水素終端が実現されていない。この原因として、使用した重水中の不純物の影響が考えられる。今後の研究は、高純度に精製した重水を用いて完全な重水素終端Si表面をつくり、当初の目的である同位体置換によるSiエッチング部位の特定を行う方針である。
様々な器官における高次元の再生能力を支える基盤メカニズムへのアプローチ

再生誘導物質(BMP7+FGF2+FGF8)を尻尾・目(レンズ)に応用し、反応能の有無を組織学的手法・分子生物学的手法によって検証した。当研究室で作成した徐放性ビーズに再生誘導物質であるBMP+FGFのカクテルを染み込ませ、再生反応の誘導箇所に埋め込んだ。再生反応が進んでいるかをマーカー遺伝子の発現を指標に分子生物学的解析を進めた。BMP7+Fgf2+Fgf8が器官横断的に再生反応を惹起できることを実証した。器官横断的な再生反応を支える詳細な分子実体までは明らかにすることができなかったが、分子実体の解明のための基盤的データをすべて揃えることができた。本研究の概要は、再生誘導物質を尻尾・脳・心臓・目(網膜・レンズ)に応用し、反応能の有無を組織学的手法・分子生物学的手法によって検証することにある。当研究室で作成した徐放性ビーズに再生誘導物質であるBMP+FGFのカクテルを染み込ませ、再生反応の誘導箇所に埋め込む。再生反応が進んでいるかを判定するために各器官に応じたマーカー遺伝子を単離し、その遺伝子が発生過程を模倣して再発現するかどうかを検証する。BMPとFGFと言う具体的因子を使用することで、これまでに報告されているBMPとFGFによって制御される下流因子制御を参考に解析を進めることができる。下流因子の制御について(四肢を含め)器官横断的に比較することで、基盤的な再生メカニズム解明への足がかりとする。H27年度は尻尾における再生誘導物質の効果を検証した。四肢と同様の再生誘導物質が尻尾においても働きうることを証明した。同様の効果はメキシコサラマンダーだけではなく、イモリにおいても観察できることから、ある程度の種普遍性があるメカニズムであることが伺われる。本研究成果は成功裏に論文として報告することができた。レンズについても同様の再生誘導メカニズムが適用できるかを現在追求している状態である。再生体をいくつか観察できてはいるが、確実な効果を断定するに至らないことから何らかの因子が欠失しているものと考えられる。H28年度下流因子の探索とともに、レンズ再生へチャレンジする。レンズの再生誘導に難点は抱えているものの、四肢・尻尾における再生誘導には成功しており、論文も発表できた。今後は器官共通的な効果を担保する下流因子の探索を試みる。このような一連の研究経過は概ね計画通りであると言える。本研究では、メキシコサラマンダーにおいて再生誘導物質が「四肢だけ」に効くのかという検証をした。これまで、四肢とその他器官の再生能力は違う現象として扱われてきたと言える。しかし、イモリ等の再生できる動物は四肢だけではなく、その他多くの器官を再生できる。反面、再生できない動物は、大規模な損傷に際してほとんどの器官を再生することができない。これは、再生できる動物に多器官に渡る基盤的な再生メカニズムがある事を意味するのではないだろうか?その様な基盤的再生メカニズムが存在するならば、BMP+FGFと言う再生誘導物質に四肢だけではなく、他の器官も応答できる可能性がある。本研究によって個体全体に渡って高い再生能力を維持する基盤的メカニズムにアプローチできれば、その学術的意義は大きいと考える。H28年度はレンズ再生誘導実験、下流因子探索のための方策を練る。現在研究の発展として、ニワトリにおける四肢再生誘導に成功しつつある。高等脊椎動物&モデル生物であるニワトリにおいて再生誘導できるのであれば下流因子の探索はモデル動物を使用したものの方がはるかに容易になるのでニワトリ胚における再生誘導実験も考えていきたい。再生生物学
DNA脱メチル化によるシソの花成誘導

最近、DNA脱メチル化による遺伝子発現制御の研究が盛んになり、低温による花成誘導であるバーナリゼーションにもDNA脱メチル化が関与することが明らかになりつつある。本研究は、バーナリゼーションにおける低温処理効果の記憶と、短日植物であるシソにおける花成状態の長期間維持の類似性から、シソの光周的花成にもDNA脱メチル化が関与すると予測し、以下のことを明らかにした。1.DNA脱メチル化剤である5-アザシチジンを250μMの濃度でシソの種子または茎頂に処理すると、シソは長日条件下でも花成を誘導された。2.シソ茎葉からゲノムDNAを抽出し、メチル化感受性の制限酵素HpaIIで切断して、シソからクローニングした25S rDNA-18SrDNAスペーサ領域をプローブとしたサザンハイブリダイゼーションを行い、5-アザシチジン処理でDNAの断片化が進むことから、実際にDNA脱メチル化が起こっていることを証明した。3.5-アザシチジン処理による花成は短日処理による花成より遅れること、茎頂に5-アザシチジンを処理した場合、直接薬剤処理を受けていない下位の節でも花が形成されることから、DNA脱メチル化は輸送可能な花成誘導物質の生産に関与することを明らかにした。4.ムシトリナデシコが、シソと同様に、花成状態が長期間持続し、5-アザシチジン処理で花成を誘導されることを見いだし、DNA脱メチル化による花成制御の普遍性を示唆した。本研究は、バーナリゼーションにおける低温処理効果の記憶と、短日植物であるシソにおける花成状態の長期間維持の類似性から、シソの光周的花成にもDNA脱メチル化が関与すると予測したが、初年度の研究の結果、この予測は的中し、以下のことが明らかになった。1.DNA脱メチル化剤処理は短日処理の代替となる。DNA脱メチル化剤である5-アザシチジンを250μMの濃度でシソの種子または茎頂に処理すると、シソは長日条件下でも花成を誘導された。花成以外には、若干の矮化が起こるだけで、他の形質は影響されず、形成された花の形質は正常であり、稔性のある正常な種子を形成した。2.5-アザシチジン処理は実際にDNAを脱メチル化する。CCGG配列に富み、メチル化頻度が高い、25S rDNAと18S rDNAに挟まれたスペーサ領域をシソからクローニングした。シソ茎・葉からゲノムDNAを抽出し、メチル化感受性の制限酵素Hpa IIで切断して、rDNAスペーサ領域断片をプローブとしたサザン・ハイブリダイゼーションを行った。その結果、5-アザシチジシ処理ではHpa IIによるrDNAスペーサ領域の断片化が進むことが認められたことから、実際にDNA脱メチル化が起こっていることが明らかになった。3.DNA脱メチル化は花成誘導物質の生合成を引き起こす。5-アザシチジン処理による花成は短日処理による花成より遅れたことから、DNA脱メチル化による花成は花成誘導物質生合成の素過程をスキップするわけではないことがわかった。また、茎頂に5-アザシチジンを処理した場合、直接、薬剤処理を受けていない下位の節でも花が形成されることが見いだされた。これらの結果から、DNA脱メチル化は輸送可能な花成誘導物質の生産に関与することが明らかになったた。

本研究は、バーナリゼーションにおける低温処理効果の記憶と、短日植物であるシソにおける花成状態の長期間維持の類似性から、シソの光周的花成にもDNA脱メチル化が関与すると予測し、以下のことを明らかにした。1.DNA脱メチル化剤である5-アザシチジンを250μMの濃度でシソの種子または茎頂に処理すると、シソは長日条件下でも花成を誘導された。2.シソ茎葉からゲノムDNAを抽出し、メチル化感受性の制限酵素Hpa IIで切断して、シソからクローニングした25S rDNA-18S rDNAスペーサ領域をプローブとしたサザンハイブリダイゼーションを行い、5-アザシチジン処理でDNAの断片化が進むことから、実際にDNA脱メチル化が起こっていることを証明した。3.5-アザシチジン処理による花成は短日処理による花成より遅れること、茎頂に5-アザシチジンを処理した場合、直接薬剤処理を受けていない下位の節でも花が形成されることから、DNA脱メチル化は輸送可能な花成誘導物質の生産に関与することを明らかにした。4.ムシトリナデシコが、シソと同様に、花成状態が長期間持続し、5-アザシチジン処理で花成を誘導されることを見いだし、DNA脱メチル化による花成制御の普遍性を示唆した。
製品増殖の意思決定メカニズムとその成果

本研究においては,成果を伴わない製品増殖の背後に存在する2段階のメカニズムを明らかにした。第一に,製品増殖の意思決定それ自体が組織間慣性・組織内慣性によって合理的に行われないことがある。第二に,事前には一定の合理性に基づいて適切に製品増殖の意思決定が行われた場合でも,当該製品・ブランドを導入するまでの組織内プロセスで問題が生じるという場合である。部門間のパワー・インバランスやプロダクト・ブランド毎のブランド管理システムの不在によって,このような問題が発生する。本研究を遂行するにあたって必要となる作業として、1製品増殖の意思決定構造(原因変数)を明らかにすること、2製品数の推移に関する時系列データベースの作成、3製品・ブランドの売上高等に関する時系列データベース(結果変数)の作成、の3つを事前に計画していた。平成27年度に行った作業の具体的内容は下記の通りである。第一に、1製品増殖の意思決定構造については、製品戦略に関する既存研究の整理を行った。それと合わせて、化粧品業界の実態を調査するために、従業員へのインタビュー調査を行った。ある程度の情報は収集できたものの、主要なメーカーについて、まだ十分に意思決定構造を明らかに出来たわけではないため、今後も追加インタビューを予定している。第二に、2製品数の推移に関する時系列データベースの作成については週刊商業出版『cosmetics in japan:日本の化粧品総覧』(2000年2012年)を用いた。同資料に収録されている企業が年度によって異なるため、時系列に資料を作成できる企業をピックアップし、データベース化を開始した。第三に、3製品・ブランドの売上高等に関する時系列データベースの作成は、女性用基礎化粧品と女性用メイクアップ化粧品のPOSデータの分析を中心に行った。POSデータにはメーカーコードがあるため、メーカーレベルの売上高を集計することが出来た。メーカーレベルでは、638社の情報を確認できた。ブランドレベルの売上高については個々の商品名から集計する必要があり、引き続き集計作業を進めている。製品レベルでは、2000年から2010年まで11年分、毎年2万点以上の製品売上情報が得られたため、今後は1・2の作業から得られた成果と組み合わせながら本格的に統計分析を行う。平成27年度に予定していた作業の進捗状況は、「やや遅れている」と思われる。大きく分けて理由は2つある。第一に、本研究を遂行するにあたって必要不可欠な資料である週刊商業出版『cosmetics in japan:日本の化粧品総覧』とPOSデータの入手に想定以上の時間がかかり、どちらも入手できたのは平成28年に入ってからであった。特にPOSデータについては、研究計画書執筆時点での見積に情報の行き違いがあり、正式な見積をとったところ500万円を超えていた。そのため、予算の使い方も含めて一から考え直す必要が発生し、平成28年1月に話がまとまるまでは予算にほとんど手がつけらず、なかなか積極的に研究を進めることが出来なかった。第二に、筆者が所属する学部は新設の学部であり、平成27年度が2年目の学部であるため、学務負担の見通しが適切に立てられなかった。教務委員を行っていたため想定していた以上の学務が発生し、研究時間を十分に確保出来なかった。以上2つの理由によって平成27年度は十分に作業が進められたとは言えないが、必要な情報は揃い、委員会も変更となったため、研究を進めやすい環境になったと考えられる。平成28年度に実施した具体的な作業は下記2つである。第一に,POSデータの整理である。本研究では製品数と成果の関係を分析するためのデータの1つとしてPOSデータを用いているが,研究対象としている化粧品業界は特に製品数が多くJANコードの使用に際して追加処理が必要となるため,データ整理にかなりの時間を要した。第二に,インタビュー調査である。事前にはインタビュー調査の実施を計画していたが,研究を進めていく中でPOSデータを用いた長期時系列分析のよさを活かすためには,アベイラブル・データやインタビュー・データを用いた分析を実施する方が良いと判断するに至った。資生堂ジャパン株式会社,花王株式会社,株式会社カネボウ化粧品の化粧品事業に長期に渡り携わってきた方々へのインタビューを行った。これらの作業を行った結果,製品増殖に成果が伴わない場合,その背後には2つの異なるメカニズムが作用している可能性が明らかになった。1つ目は,製品増殖の意思決定それ自体が組織内に定着した信念や志向性によって合理的に行われず,「過剰に」製品を増殖するというものである。2つ目は,たとえ事前には一定の合理性が認められた上で製品増殖の意思決定が行われた場合であっても,製品開発や販売の段階における部門間での志向性の違いやパワーのインバランスが成果に不の影響を与えるというものである。まだ仮説の段階ではあるが,本研究では,その中でもデザイン部門の独立性や志向性の違いが与える影響に注目して分析を進めている。進捗状況の遅れには2つの理由がある。第一に,確保出来ると考えていた研究時間の見立てが甘く,実際には研究時間が十分に確保出来なかったためである。所属する学部は平成26年度に新設された学部であるため,毎年講義数や学務が増える中で十分に研究時間を確保することが出来なかった。第二に,そのような状況の中で新たに共同研究を進めることとなり,少ない研究時間が更に少なくなってしまったためである。最終年度までの文献調査やインタビュー調査を通じて,製品増殖が成果に結びつかない背景には,大きく分けて2つのメカニズムが存在していることが明らかになった。

第一に,製品増殖の意思決定自体が合理的に行われない場合,第二に,事前には一定の合理性が認められた上で製品増殖の意思決定が行われた場合であっても,製品開発や販売の段階における部門間での志向性の違いやパワーのインバランスが成果に不の影響を与える場合である。最終年度には,大きく分けて2つの作業を行った。第一に,先述した第二のメカニズムについて,ブランド志向性(brand orientation)との関連性を検討した。既存研究においては,ブランド志向は顧客や従業員など組織内外のステークホルダーとの強力な関係をサポートするものとしてブランドが位置づけられ,策定されたブランド戦略を適切に実行する上でも,ブランド志向が重要な役割を与えると考えられている。したがって,ブランド志向性が強い組織ほど製品増殖によって正の影響があり,それが弱い組織ほど製品増殖に成果が伴わないと考えられる。また,ブランド志向にはコーポレート・ブランド志向とプロダクト・ブランド志向があり,とりわけ製品増殖と成果の関係には,プロダクト・ブランド志向の影響が大きいと考えられる。第二に,POSデータを用いて2000年から2010年までの化粧品業界における各企業の製品増殖と成果の関係を分析した。その結果,製品増加率と売上高の間に有意な正の相関が確認された。しかしながら,POSデータの性質上,各社の製品ポートフォリオ内のすべての製品が含まれていないこと,また,特定のチャネルのみで得られた売上高である点については解釈の際に注意が必要である。原因変数として含めるべき他の変数については,10年間の時系列で得られる情報がなく,含められなかった。これらは今後の課題である。本研究においては,成果を伴わない製品増殖の背後に存在する2段階のメカニズムを明らかにした。第一に,製品増殖の意思決定それ自体が組織間慣性・組織内慣性によって合理的に行われないことがある。第二に,事前には一定の合理性に基づいて適切に製品増殖の意思決定が行われた場合でも,当該製品・ブランドを導入するまでの組織内プロセスで問題が生じるという場合である。部門間のパワー・インバランスやプロダクト・ブランド毎のブランド管理システムの不在によって,このような問題が発生する。研究の具体的作業については、「研究実績の概要」で記述した3つの作業を引き続き行い、来年度には作業で得られたデータに基づいた実際の分析が行えるよう、平成28年度中に作業を終了することを目標とする。これらの作業と並行して学会での報告や研究会での報告を適宜行い、随時研究の内容や方向性を修正・確認する。研究を推進するために2つの方策を考えている。第一に,データの追加収集である。現時点で必要なデータについてはある程度収集出来ているものの,より説得力のある議論を行うために追加のインタビューデータの収集やアベイラブルデータの収集を行う。その際には,学生アルバイトや専門業者に委託できる部分については委託することで業務を効率化し,研究時間の少なさをカバーしたいと考えている。
人工筋肉による人工現実感用力帰還装置の基礎的研究

人工現実感技術(AR)を医療に応用する際において、安全性や対人配慮の観点から、何らかの作業・操作を行った場合の現実感を与えめには視覚・聴覚情報のみならず、少なくとも力覚情報を呈示する必要があると考えられている。本研究においては、我々が開発した新しいアクチュエータがAR用の力覚情報デバイスとして応用可能かを基礎的に研究することを目的とした。このアクチュエータは形状記憶合金(以下SMAと略す)を用い、SMAの長所を生かし、かつ短所を改善したものであり、広く生体・生物を取り扱い可能なように、柔軟で安全性の高いかつ静粛なアクチュエータである。ハードウェアの製作に関してはほぼ計画通りの進展がみられた。その結果、原始的ではあるが力の呈示が可能な装置の実現をみた。さらに、本力帰還装置とデータグローブとを組み合わせ、人工ハンドとするシステムの試作を行った。また、これに必要な人工現実感技術用ソフトウェアの開発を行った。しかしながら、その呈示する反力が数量的に表現不可能であった。このことについて文献的に考察を行ったところ、当然のことながらこのような事態を想定した文献はなかった。そこで筋電図その他による評価方法を検討した結果、筋電図による評価では個人毎にキャリブレーションを行えば十分定量的反力を呈示可能であることが明らかとなった。今後はシステムの完成(データグローブと力帰還装置を組み合わせた視覚・聴覚・力覚を呈示可能かつ、手指の運動および圧力入力の可能なより高度なARシステムの完成)が課題であるが、一方「仮想現実感的生理学」という新しい分野の研究の必要性も明らかとなってきた。したがって、本研究の成果は単なるハードウェアの現実以上のインパクトを与えるものと考えられる。人工現実感技術(AR)を医療に応用する際において、安全性や対人配慮の観点から、何らかの作業・操作を行った場合の現実感を与えるためには視覚・聴覚情報のみならず、少なくとも力覚情報を呈示する必要があると考えられている。本年度においては以下の研究をおこなった。(1)SMA人工筋肉応用マニピュレータの出力の確認---SMA人工筋肉を用いたマニピュレータを用いてその出力特性を種々計測した。また、冷却等の工夫により、その応答特性の改善が得られた。(2)出力用装置の設計・製作---マン・マシンインターフェースとしての出力用装置として適当な寸法、重量、形状等の仕様を確認し、評価設計を行ない、製作を行なった。筋電図による評価では良好な結果が得られている。(3)データグローブによる入力システムの動作確認---データグローブによる入力システムを構築し、その動作確認を行なった。次年度においては、この入力システムを我々のマニピュレータシステムとのマッチングをはかり、さらにソフトウェアの開発を行ない、全体のシステムを完成させる予定である。

ハードウェアの製作に関してはほぼ計画通りの進展がみられた。すなわち、本力帰還装置とデータグローブとを組み合わせ、人工ハンドとするシステムの試作を行なった。また、これに必要な人工現実感技術用ソフトウェアの開発を行なった。その結果、原始的ではあるが力の呈示が可能な装置の実現をみた。しかしながら、その呈示する反力が数量的に表現不可能であった。そこで筋電図その他による評価方法を検討した結果、筋電図による評価では個人毎にキャリブレーションを行えば十分定量的反力を呈示可能であることが明らかとなった。今後はシステムの完成(データグローブと力帰還装置を組み合わせた視覚・聴覚・力覚を呈示可能かつ、手指の運動および圧力入力の可能なより高度なARシステムの完成)が課題であるが、一方「仮想現実感的生理学」という新しい分野の研究の必要性も明らかとなってきた。したがって、本研究の成果は単なるハードウェアの実現以上のインパクトを与えるものと考えられる。
遺伝医療の質向上を目指した遺伝サポートグループと看護者との協働方略の構築

本研究プロジェクトの目的は単一遺伝子疾患や染色体異常をもつ人と家族の自助グループ(以下、遺伝サポートグループ)と看護職が、個人、家族、社会の健康問題を解決するための協働方法、それによりどのような変化がおこるかを探ることである。7疾患のサポートグループから協力を得、患者家族が抱える課題について、サポートグループと看護師のコミュニケーションを図る企画を行った。看護ケアに仲間支援を導入することが有効である可能性が示唆された。サポートグループと協働すべき課題は、生活に伴う症状管理方法の改善、本人や家族が抱える価値変容を支えること、ケア負担の軽減と親きょうだい亡き後の第二の生活環境の整備であった。計画1に対する活動.各遺伝サポートグループにおけるフィールド調査と質問紙調査を行った。フィールドは、サポートグループで年数回行われる定例会で複数の親子や当事者が参加する企画で、かつグループが持つ課題に関するディスカッションの場に参加した。質問紙調査は会員を対象に行った。フィールド調査で出されている看護活動にリンクしたニーズは以下のとおりである。1.医療者とのコミュニケーションの問題:遺伝学的検査、治療方針の自律的意思決定の支援不足。2.小児期から成人期に向かう生涯治療への自立の問題:Self Careへの支援不足からsymptom managementが不十分。3.家庭生活でのケアのきめ細やかな症状管理の問題:稀少疾患の全身管理と就学・就労継続のための支援不足。4.周囲の人々と共有するのが難しい遺伝的課題の苦悩の問題:特別なグリーフケア、個別・ピアカウンセリングの場の不足。5.サポートグループ内外の参加者個々の認識の多様性:`遺伝'`自立'`医療'等に対する認識の違い、活動方針の方向性の決定への影響、調整の困難さ。6.倫理的ジレンマを伴う遺伝的課題、遺伝学的検査をめぐる個人的体験と社会づくりの橋渡しの必要性;継続した情報発信と社会との対話の場づくり。計画2に対する活動:米国Genetic Allianceに関する調査は国際遺伝看護学会(ISONG)を通じ資料収集している。加えて、SACGHからのreportsを中心に医療者に向けたトレーニング方法に関する情報を分析中である。次年度は以上の成果を基にして、各会の課題点を解決するための具体的プロジェクトを立ち上げる。また本年度の結果を看護者向けの教育枠組みに位置づけていく活動を行う。本年度は、各遺伝サポートグループが抱える課題を出し合った。まず6月の第10回国際家族看護学会(京都)にて遺伝看護と家族看護の協調をテーマにオープンシンポジウムをサポートグループと当研究班で企画し開催した。参加グループと発言内容は以下のとおりである。日本マルファン協会(適切な遺伝カウンセリングについての提言)、表皮水疱症友の会(稀少疾患の特性へのケアについての提言)、プロピオン酸血症とメチルマロン酸血症患者の会(発症前診断に関する課題を発言したい)、出生前診断の告知の在り方と自己決定の支援について考える'泣いて笑って'(出生前診断に関する課題を発言したい)次に、遺伝サポートグループの活動の実情を広く話し合うためにフォーラムを企画した。その場で質問紙、フィールド調査を行った。以下に関連グループと各遺伝サポートグループが抱える課題を挙げた。日本ダウン症協会(担当:中込、佐々木、連携研究者山梨大学大学院医学工学総合教育部石橋みちる)は告知時の親へのケア上の問題。日本ハンチントン病ネットワーク(柊中、中込、連携研究者聖路加看護大学大学院須坂洋子)は家族への告知と遺伝カウンセリング・本人の社会的つながりの確保とピアサポートの支援。表皮水疱症友の会(中込、柊中、佐々木、連携研究者山梨大学大学院医学工学総合教育部坂本実里)は、新生児期から成長の変化に伴う皮膚ケアの工夫の集積を行う。日本PWS協会(中込)、診療と治療ガイドラインに基づくケアの発展。ケアギバーの連携、PWS専門の施設をつくること。さらにハーモニーライフ・ハーモニーライン(家族性大腸ポリポーシス患者の会)(武田)は家族性腫瘍としての大腸癌患者家族のGenetic conditionに関する情報共有について。以上、今後の活動のフォーカスを定めることができた。今年度は、表皮水疱症、ダウン症候群、プラダー・ウィリィー症候群(以下PWSという)、ハンチントン病の遺伝サポートグループとの活動を試みた。栄養障害型表皮水疱症学童の発育過程と皮膚症状ならびに親によるケアに関する記述研究を継続しつつ、研究メンバーが国際表皮水疱症会議に出席し、患者のQOLに影響する諸要因のベストプラクティスのコンセンサスミーティングに参加した。主に日本国内の気候、環境、使用可能な創傷被覆材も考慮したスキンケア方法の検討を行った。稀少疾患のため他施設共同研究を計画している。また、ダウン症候群のある乳幼児を育てる母親が親仲間との経験を生かし社会化する過程研究を継続した。

さらに、山梨県支部の日本ダウン症協会会員とともに、保健師、助産師、看護師、保育士、教員、発達指導員、そして親を対象に、親と専門職集団のパートナーシップを図る企画立案し実施した。参加者は80名以上にのぼり、出生時のケアの中にピアサポートとの連携に関心が高まってきた。PWSの場合は、PWSのある人々へのベストプラクティスガイドラインの普及のため仙台地域の患者団体との勉強会を企画した。九州地区のハンチントン病患者家族と専門家の交流機会を設定した。ケアブック作成の支援は継続中である。各遺伝サポートグループが抱える課題を解決する方略を立てて実行した。内容は1患者自身の問題、2患者ー家族関係の問題、3患者または家族からみた医療システムや学校や職場との間の問題点、4患者・家族とコミュニティ間に生じている問題等の改善に向けた活動であった。1、表皮水疱症友の会との協働は、主に出生後から就学までの成長発達と皮膚症状の変化と親のケアについて精緻な記述研究を行った。2、日本ダウン症協会とは出生前検査・診断について考えている妊婦へのケア・サポートのためのリーフレットづくりを行い、また子どもの出生から就学までの親の社会的行動の拡大と成長のプロセスについてM-GTAで分析を行った。3、日本PWS協会と協働しケアギバーズのためのベストプラクティスガイドラインの普及活動を開始した。4、遺伝性腫瘍(家族性大腸腺腫症)の遺伝サポートグループでは、家族性大腸腺腫症患者の患者会で語られている内容、ニュースれーへの投稿内容、およびインタビュー内容(体験談)について、小冊子にまとめた。また医療費問題については複数の患者会による陳情活動を昨年度より再開し、その資料となる年間医療費の調査を23年度と24年度に実施した。5、先天性四肢障害児父母の会の総会(名古屋)において,長崎大学で取り組んでいる遺伝学教育「遺伝について楽しく学ぼう」を当事者(成人)および父母を対象に実施した。6、遺伝性神経難病(家族性アミロイドポリニューロパチー、SCD、MSA)の地方会において会の活動支援と遺伝カウンセリングに関する理解を深める講演会を行った。7、さらに日本遺伝看護学会第11回学術大会において遺伝サポートグループのリーダーと看護者との交流をさらに深めるためのパネルディスカッションを開催した。遺伝サポートグループの皆様と看護者との協働において成果を出すことができた。遺伝サポートグループと当研究班が協力し合って活動を開始することができた。平成24年度からは各グループのリーダーや患者家族への調査を開始し、適宜フォーラムを開き、調査結果を患者会に直接還元していくことが可能となった。25年度が最終年度であるため、記入しない。3年の間に研究活動を拡大することができた。今年度は遺伝サポートグループと看護者との協働視点について様々な調査を行い、評価指標を抽出する準備を整える段階に入る。今後は、これまで行った活動の評価に目を向ける必要がある。
同軸噴射弁における気液界面の微細構造に関する研究

1.はじめに:混相流は時々刻々と変化する界面を持つ流れであるため、定量的な計測が困難であり、流動機構を解明するためには、まだ十分な実験データが得られていない。特に、気液界面の不安定現象に対しては、多くの理論的研究がなされてきたが、それらを裏付けるための気液界面の微細構造については、十分な実験データが存在しない。また、混相流の数値解析は今後の発展が期待されるが、計算コードの検証のための実験データが乏しく、大きな問題となっている。このため、本研究においては、同軸噴射弁から噴射される液体と周囲空気との間の気液界面の形状を定量的に計測するために、高倍率撮影用光学系とレーザー誘起蛍光法を用いた画像解析システムの試作と検討を行た。2.実験装置および条件:計測対象となる同軸噴射弁の製作を行なった。液体(水)が噴出する流路の直径は1mmであり、その周りをリング状に空気噴流が流出する。空気噴流の流路幅は1mmであり、液体の流路と空気の流路の間は、幅0.3mmのステンレス管で仕切られている。実験を行った条件は、空気流速を10m/sに固定し、水の流速を0.5m/s2m/sまで変化させて行った。3.計測装置:噴霧界面の撮影のためには、ワーキングディスタンスが長く、100倍程度の解像度を持つ高倍率撮影用光学系が必要となる。このため、天体望遠鏡の光学系を基本にした高倍率撮影用光学系の試作を行った。製作した光学系のワーキングディスタンスは、300mmであり、撮影倍率は100倍である。また、レーザー誘起蛍光で界面の形状を平面的に得るために既存のアルゴンイオンレーザーに対応するレーザーシート光学系の設計、製作を行なった。気液界面は、水中に混入されたロ-ダミンBからの蛍光により、鮮明に可視化可能となる。4.気液界面の可視化と形状の定量的評価:上記の実験装置およびレーザーシート光学系を用いてロ-ダミンB混入した水噴流が周囲の高速気流との相互作用により発生する界面の微細構造の可視化を行った。また、得られた画像をカルマンフィルタを応用して、波長の長い波と短い波に分離し解析する手法を考案した。その結果、波長の長い波は、気体の流速と液体の流路の差に強く関わっており、速度差が大きくなるほど波長は短くなることがわかった。一方、波長の短い波は、ランダムに発生しており、気相と液相中の乱れに関わっていると考えられる。
消化管上皮細胞を介した粘膜内T細胞への刺激伝達の解析

申請者らは、胃粘膜中に局在しているCOX-2が胃潰瘍の修復に深く関わっていることを報告してきた(Gastroenterology,112,387,1997)。今回我々は、H.pylori感染させたスナネズミを用いて胃粘膜内に誘導されたCOX-2蛋白が胃粘膜防御に働いていることを見出し、選択的COX-2阻害剤を前投与したH.pylori感染スナネズミにおいては胃粘膜中のCOX-2活性が減少し、胃粘膜障害が増悪することを見出した(Futagami S, et al.Alimentary Pharmacol & Ther.2002)。一方、COX-2が胃粘膜の修復のみならず、粘膜免疫応答にも深く関与しており、T cellのTh1,Th2のバランスにも関与している可能性が報告されている。そこで我々は現在、消化管上皮から粘膜固有層内T細胞への液性因子による刺激伝達とCOX-2発現との関係を検討していた。具体的には、H.pyloriの水抽出成分(H.pylori water-extract ; HPWEP)をMKN-28細胞と48時間培養し、その培養上清中に粘膜内T細胞を活性化するcytokineがreleaseされているか検討した。1)HPWEPによる刺激により、MKN-28細胞由来のIL-7,MCP-1,IL-8,RANTESのmRNAレベルでの発現を認めた。そしてこれらのcytokineにより2)T細胞の増殖がupregulateされるものの、T cell由来のCOX-2はMCP-1による刺激によってのみ発現され、IL-8,RNATES,IL-7,による刺激ではCOX-2発現は認められなかった。また、抗MCP-1中和抗体によって、粘膜内T cell由来のCOX活性は抑制されることが判明した。これらの結果を現在英文誌に投稿中である。申請者らは、胃粘膜中に局在しているCOX-2が胃潰瘍の修復に深く関わっていることを報告してきた(Gastroenterology, 112, 387, 1997)。今回我々は、H.pylori感染させたスナネズミを用いて胃粘膜内に誘導されたCOX-2蛋白が胃粘膜防御に働いていることを見出し、選択的COX-2阻害剤を前投与したH.pylori感染スナネズミにおいては胃粘膜中のCOX-2活性が減少し、胃粘膜障害が増悪することを見出した(Futagami S, et al. Alimentary Pharmacol & Ther. 2001, in press)。一方、COX-2が胃粘膜の修復のみならず、粘膜免疫応答にも深く関与しており、T cellのTh1, Th2のバランスにも関与している可能性が報告されている。そこで我々は現在、消化管上皮から粘膜固有層内T細胞への液性因子による刺激伝達とCOX-2発現との関係を検討している。1)HPWEPによる刺激により、MKN-28細胞由来のIL-7, MCP-1, IL-8, RANTESのmRNAレベルでの発現を認めた。そしてこれらのcytokineにより2)T細胞の増殖がupregulateされるものの、T cell由来のCOX-2はMCP-1による刺激によってのみ発現され、IL-8, RANTES, IL-7による刺激ではCOX-2発現は認められなかった。現在、prostaglandinsによるTcell由来COX-2発現の制御について検討を加えている。
化学療法後の免疫再構成を利用した進行期肺癌に対する新規免疫療法の開発

マウスを用いてhomeostatic proliferationを利用したナイーブT細胞からのTeffの誘導と抗PD-1抗体治療を組み合わせることで、高い治療効果が得られることを発見した。この治療効果は腫瘍のPD-L1発現に関係なく得られていた。腫瘍組織に浸潤している免疫細胞の検討により、PD-L1は腫瘍浸潤リンパ球に主に発現しており、Teff上のPD-1を介して免疫を抑制している可能性が考えられた。今後はさらに検討を進め、免疫抑制系細胞の解除による治療効果増強を目指している。本研究の目的は、進行期肺癌患者に対する化学療法とT細胞移入、免疫抑制細胞除去を組み合わせた新たな抗腫瘍免疫療法を確立することである。申請者らは、化学療法や照射後のリンパ球減少状態からの回復期において、ナイーブT細胞が弱い腫瘍抗原刺激でも抗腫瘍エフェクターT細胞(Teff)に分化可能であることを示してきた。一方で化学療法後には抑制性T細胞(Treg)を含めた免疫抑制細胞が急速に増加し、担癌宿主の抗腫瘍免疫応答を抑えることも発見し報告した。担癌マウスのコンディショニングによる腫瘍免疫の増強方法についての検討は進んでおり、現在化学療法、T細胞移入、Treg除去を組み合わせた臨床試験を計画している。本研究においては、同免疫療法におけるex vivoでの最適なT細胞培養条件、化学療法後に免疫抑制細胞が誘導される機序の解明、Treg除去の方法について検討している。近年、抗PD-1抗体が非小細胞肺癌で承認された。当該年度の研究において、申請者らは、抗PD-1抗体投与が細胞療法の効果を増強することを発見した。抗PD-1抗体単独で得られる抗腫瘍効果は弱いものであったが、homeostatic proliferationを利用した細胞療法と組み合わせることで、非常に強い抗腫瘍効果が得られた。今後はさらに、この併用療法の作用機序を解析し、特にfinal effectorの同定を検討する予定である。新たな担癌宿主のコンディショニングの方法として、別の機序による免疫抑制の解除を試み、おおむね成功しているため。近年抗PD-1抗体による高い治療効果が報告され、進行期非小細胞肺癌の標準治療の一つと位置づけられた。抗PD-1抗体治療のバイオマーカーとして腫瘍のPD-L1発現強度が知られているが、PD-L1発現の機序を考慮すると、抗PD-1抗体治療前にエフェクターが存在していることが重要と考えられる。申請者らは、マウスを用いてhomeostatic proliferationを利用したナイーブT細胞からのTeffの誘導と抗PD-1抗体治療を組み合わせ、高い治療効果が得られることを発見した。この治療効果は、腫瘍のPD-L1発現に関係なく得られていた。新たな嘆願宿主のコンディショニングの方法として、別の機序による免疫抑制の解除を試み、おおむね成功しているため。近年抗PD-1抗体による高い治療効果が報告され、進行期非小細胞肺癌の標準治療のひとつになっている。申請者らは、マウスを用いてhomeostatic proliferationを利用したナイーブT細胞からのTeffの誘導と抗PD-1抗体治療を組み合わせることで、高い治療効果が得られることを発見した。

今後はさらに検討を進め、免疫抑制系細胞の解除による治療効果増強を目指している。これまでは皮膚腫瘍や肺転移モデルといった、腫瘍を移植するマウスモデルを用いてきた。今後はdriver mutationを導入した発がんマウスモデルを用いることで、より患者に近い免疫状態の担癌宿主の免疫療法を研究できると思われる。これまではマウスの腫瘍移植モデルを用いて実験を行ってきた。現在ヒトdriver mutationを遺伝子導入したマウスモデルの確立を試みているこのマウスを用いることで、より患者に近い免疫状態の担癌モデルマウスを作製可能であり、臨床応用に近い免疫療法を開発可能であると思われる。呼吸器内科学分野研究分担者の人事異動に伴い、予想よりも使用額が少なくなりました。研究分担者の人事異動に伴い、予想よりも使用額が少なくなりました。次年度以降は、研究代表者が異動となった分担者の担当予定であった実験を補完するため、予算は消化される予定である。研究代表者が異動となった研究分担者の担当予定であった実験を補完するため、予算は消化される予定です。