hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタゲノムを用いた沿岸海洋環境におけるファージの動態と細菌叢に及ぼす影響の解明

本研究では、メタゲノム解析を応用してクルマエビ養殖場のプランクトン・微生物叢に及ぼすバクテリオファージの影響を解明することを目的とした。メタゲノム解析を応用するための基礎的な検討を行った結果、今までほとんどブラックボックスであったエビ養殖池におけるプランクトン・微生物環境をメタゲノム解析によりモニタリングすることが可能となり、培養できないものも含めた棲息微生物全体の内訳が把握できるようになった。環境細菌に感染する新たなファージを分離し、それらのゲノム配列を登録するとともに、ファージの検出を試みたが、得られた配列は少数で、プランクトンのウイルスが大多数を占めると推測された。ごく沿岸で行われる魚介類養殖では、微生物環境が極めて重要であることが知られているが、細菌に感染するウイルス(ファージ)が養殖微生物環境に及ぼす影響についてはほとんど分かっていない。そこで、本研究では、クルマエビ養殖場を対象に、1)飼育水等の細菌とその感染ファージを分離・培養してそのDNAデータベースを構築し、2)飼育水等の細菌とその感染ファージの動態をサンプル中に含まれる全体のDNA配列データ、すなわちメタゲノムデータとして解析することから沿岸の海洋微生物生態系におけるファージの細菌叢への影響を解明することを目的とする。平成26年度では、1)熊本県下のエビ養殖場を選定し、飼育水およびエビ腸管内から、計134細菌分離株を選択・保存するとともに、リボゾームRNA配列を得た。また、エビ病原体として、Vibrio penaeicidaを病エビより分離・保存した。2)得られた細菌を用いて、エビ養殖場の飼育水等からファージの分離を試みた結果、ビブリオ属細菌に感染する計4種のファージが分離できた。これらは形態学的にシフォウイルス属とポドウイルス属に分類された。3)エビ養殖場の飼育水からプランクトン・細菌・ウイルスをフィルター上に捕集し、DNA抽出法を検討した。プランクトンと細菌では、界面活性剤とフェノール・クロロホルムを用いたCTAB法が、ウイルスでは、タンパク分解酵素消化とフェノール・クロロホルム抽出が良好な結果を与えた。季節毎にサンプリングした飼育水からこれらの抽出法でDNAを準備し、次世代シーケンサーでDNA塩基配列を取得した結果、季節で異なる微生物組成を明らかにできた。このとき、飼育水20mL程度からデータ取得が可能であることが判明した。また、冷蔵して大学に送付する間に細菌叢が変化することも明らかとなり、現場で直ちに濾過・捕集する必要があることも分かった。ごく沿岸で行われる魚介類養殖では、微生物環境が極めて重要であることが知られているが、細菌に感染するウイルス(ファージ)が養殖微生物環境に影響を及ぼす影響についてはほとんど分かっていない。そこで、本研究では、クルマエビ養殖場を対象に、1)飼育水中の細菌とその感染ファージのDNAデータベースを構築し、2)飼育水等の細菌とその感染ファージの動態をサンプル中に含まれる全体のDNA配列、すなわちメタゲノムデータとして解析することから、沿岸海洋微生物生態系におけるファージの細菌叢への影響を解明することを目的とする。平成27年度では、1)昨年度分離した4株のファージの宿主特異性や増殖特性などの性状解明とゲノム配列を解読し、DNAデータベースを構築した。2)培養した植物プランクトンを用いて、プランクトンからのDNA抽出法を再検討した結果、感度自体はあまり良くないものの、CTAB法の再現性が良いことが確認できた。3)熊本県下のエビ養殖場を選定し、潮汐に合わせた1日2-3回の4日間連続的なサンプリングを行い、その試料からプランクトン、細菌、ウイルスをフィルター上に捕集し、DNA抽出を行った。次年度、次世代シーケンサーで解析を行い、本法がどの程度のプランクトン・細菌・ウイルスの変化を捉えられるか明らかにする。H27年度に計画した項目は概ね実施できた。計画通りファージのゲノムデータも取得でき、現在、遺伝子等の予測を行っている。プランクトンの検出については、抽出法が確認できた。本メタゲノムの測定法の解像度がどの程度あるのか、計画通りエビ養殖場で連続的なサンプリングを行うことができ、次年度には次世代シーケンサーでの分析とデータ解析を行う。本研究では、クルマエビ養殖場のプランクトン・細菌・ウイルスをメタゲノム解析により分析し、沿岸養殖環境の微生物生態系におけるファージの細菌叢への影響を解明することを目的とした。エビ養殖池飼育水から環境細菌のバクテリオファージを分離し、そのDNA配列を登録した。Tenacibaculum sp.のファージは、23万塩基以上の巨大なゲノムを持つ興味深いものであることが分かった。メタゲノム解析を応用するため基礎的な検討を行い、DNA抽出にはCTAB法を用い、20mL程度のサンプルで実施可能なこと、また、サンプリングしてすぐに濾過・捕集を行うことが好ましいことが分かった。熊本県下のエビ養殖場で4日間の連続的なサンプリングを行い分析した結果、換水や日照などの影響と思われるの多少の変化はあったものの、プランクトン・細菌叢は概ね同様に推移した。また、異なる養殖場間では、ある程度のプランクトン・細菌叢の違いが検出できた。以上のことから、本法によりエビ養殖池の微生物叢を再現性良く、ある程度の分解能をもって検出できることが示され、十分に微生物叢のモニタリングに使用できることが判明した。一方、ウイルスの検出では、多くの配列が得られるものの、ほとんどが不明な配列となり、Tenacibaculum sp.ファージは数リードが得られただけであった。プランクトンのウイルスが大多数を占めることが原因と推測された。

ファージと宿主細菌の動態を検討するには、ファージのデータを精力的に整備し、細菌やプランクトンのリボゾーム遺伝子のような共通してPCR増幅できる配列部位を見出す必要があると思われる。本研究により、今までほとんどブラックボックスであった養殖微生物環境をメタゲノム解析によりモニタリングすることが可能となり、培養できないものも含めた棲息微生物全体の内訳が把握できるようになった。今後、養殖における生産性が高く、疾病が発生しにくい微生物環境の解明が期待される。本研究では、メタゲノム解析を応用してクルマエビ養殖場のプランクトン・微生物叢に及ぼすバクテリオファージの影響を解明することを目的とした。メタゲノム解析を応用するための基礎的な検討を行った結果、今までほとんどブラックボックスであったエビ養殖池におけるプランクトン・微生物環境をメタゲノム解析によりモニタリングすることが可能となり、培養できないものも含めた棲息微生物全体の内訳が把握できるようになった。環境細菌に感染する新たなファージを分離し、それらのゲノム配列を登録するとともに、ファージの検出を試みたが、得られた配列は少数で、プランクトンのウイルスが大多数を占めると推測された。26年度に計画した項目は概ね実施できた。特に、エビ養殖場の飼育水では、プランクトンや有機物が多く、これを濾過するのは労力・所要時間ともに必要で、多くのサンプルを処理することはできない。しかし、本年度の検討により、細菌では20mL程度の飼育水があれば、メタゲノムDNAデータが取得可能であることが分かったことは、今後のサンプル処理をより容易にする。一方、ファージのメタゲノムデータ取得では、ウイルスDNAの断片化が安定しないため、物理的な破断法も試みる予定である。本年度のファージの分離数は、予想を下回っているが、検討の結果、冷蔵保存したサンプルからの分離効率が低いことが原因であると思われ、得られた飼育水等のサンプルに分離用の細菌を直ちに投入することにより、比較的高率に分離できることが判明した。この方法を用いることにより、来年度には、さらに多くのファージが分離可能と思われる。次年度が最終年度であることから、計画通り実験と解析を行い、所用の成果が得られるように推進する。いままでのデータのとりまとめを行い、エビ養殖場における細菌とファージの相互関係を明らかにし、とりまとめ成果として、国際データベースへのファージゲノム等の配列登録や学会発表、論文投稿を進める。水族病理学平成27年度も計画通りに進める。検討の結果からファージの効率の良い分離方法が判明しており、次年度には分離ファージ数を増やし、ファージの塩基配列登録が順調に進むものと考える。加えて、エビ養殖場での細菌叢の日変化を捉える詳細な解析を加えるため、6時間程度間隔での連続サンプリングを行う予定である。また、エビ飼育実験水槽内での細菌とファージの動態についても検討を進める予定である。計画通り執行したが、試薬等の値引きなどにより最終的に若干の残額が生じた。計画通り執行したが、試薬等の値引きなどにより最終的に端数が生じた。試薬等消耗品に使用する。
自己免疫疾患におけるB細胞のシグナル伝達異常

膠原病モデルマウスにおいてB細胞シグナル伝達の異常を来すメカニズムを全身性強皮症のモデルとして用いられているTight-skin(Tsk)マウスを用いて検討した。前年度の結果よりTskマウスではB細胞の表現型がIgM^<low>、IA^<high>などを呈しており、B細胞が異常に活性化している可能性が示唆された。そこで抗原受容体刺激によるB細胞の反応性を検討した。Tskマウス脾臓由来のB細胞は抗原受容体刺激に伴う細胞内カルシウム濃度の上昇が野生型B細胞にくらべて約40%も増強していた。しかしながらLyn、Syk、PLCγ2、SHIP、Shcなどのリン酸化および活性化は野生型とTskマウスの間で有意な差は認められなかった。これに対して、TskマウスB細胞ではCD19のリン酸化が増強、CD22のリン酸化が減弱していた。また、これに伴ってMAPキナーゼのERKの活性化の増強が認められた。このようにTskマウスB細胞の異常活性化の分子メカニズムとしてCD19/CD22ループの破綻がその一因となっていることが示された。さらにTskマウス由来のB細胞ではLPS+抗CD40抗体刺激によるインターロイキン6の産生亢進、IL-4刺激によるクラススイッチ作用の促進が認められ、これらのメカニズムが皮膚の線維化における病態形成に関与している可能性が考えられた。実際にCD19を欠損したTskマウスを作製し検討したところ、皮膚硬化は有為に減少した。自己免疫疾患患者におけるB細胞のシグナル伝達異常を検討するために、まず、全身性強皮症患者のB細胞細胞表面シグナル蛋白の発現量を解析した。全身性強皮症患者の末梢血からB細胞を多重染色し、フローサイトメトリーにて検討したところ、CD19およびCD21の発現レベルが増強しており、一方CD22、FCγIIB(CD32)、CD40、CD80(B7-1)、CD86(B7-2)、CD95(Fas)の発現レベルには有為差は認めれなかった。一方強皮症患者T細胞のCD40L(CD154)の発現は軽度の増加が認められ、血中の可溶性CD40Lも高値を示すことがわかった。以上の結果より、全身性強皮症患者のB細胞では、CD19の制御するシグナル経路ならびにCD40の制御するシグナル経路に異常が存在する可能性があり、この経路について現在さらに詳しい検討を加えている。さらにCD19の制御するシグナル経路について野生型マウスおよびXidマウス脾臓由来のB細胞を用いて解析したところ、PI-3キナーゼおよびBtkの活性化に障害がある場合、CD19からの刺激による細胞内カルシウム動員が全くおこらないことが明らかになった。強皮症のモデル動物であるタイトスキンマウスを現在交配し繁殖をすすめているが、タイトスキンマウスでは、末梢血B細胞表面の抗原受容体の発現レベルに異常がみられることが明らかになった。今後繁殖がすすみ次第、シグナル伝達経路を検討する予定である。
1970年代後半の朝鮮半島をめぐる国際関係:同盟の再編と緊張緩和逆流の政治過程

米韓両国政府外交文書などに依拠して、カーター政権の在韓米地上軍撤退が決定されることで米韓同盟関係が動揺し、朴正熙政権が核開発を試みるなど、自主国防政策に踏み切る過程を明らかにした。また、1975年ベトナム共産化統一、翌76年「ポプラの木」事件など、南北の緊張激化が、米国の対朝鮮半島政策を結局は転換させ、在韓米軍の撤退が撤回されることになる緊張緩和の逆流過程も合わせて明らかにした。最後に、韓国朴正熙政権は、1973年6・23平和統一外交に関する大統領特別声明にしたがって、対共産圏外交を積極的に進め、後の「北方外交」の原型とも言える外交が既に行われていたことを明らかにした。まず、1970年代後半の朝鮮半島をめぐる国際関係を分析するための前提作業として、1970年代前半までの朝鮮半島をめぐる国際関係史に関する刊行一次史料を収集し、検討する作業を行った。次に、韓国外交史料館所蔵の韓国外交文書や米国立公文書館所蔵の米国外交文書をスキャナーで電子ファイル化し、データベースを構築することを試みた。最後に、韓国外交史料館を2回にわたって訪問し、1975年1977年分の韓国外交文書の調査に取り組んだ。この時期は、ベトナムの共産化統一、北朝鮮兵士が軍事境界線付近のポプラの木を伐採しようとした米兵を殺害した「ポプラの木事件」、在韓米地上軍の完全撤退を公約としたカーターの大統領当選などで、米韓同盟が動揺し、南北間の緊張緩和が逆流する時期であるため、予想以上の興味深い新史料に接することができた。そして、この時期の韓国外交文書に対する検討を通して、暫定的であるが、以下のような知見を得ることができた。1970年代後半、それまで、南北対話を南北朝鮮間の競争と性格づけ、競争における優位を確保するためにもアメリカの関与の必要性を強調していた朴正煕政権が、同盟体制の動揺と冷戦体制の動揺が重なる状況に直面する中で、対共産圏外交やその他、対第三世界外交に非常に積極的な姿勢を示すようになった。北朝鮮との外交競争に韓国が独自に取り組むようになったのである。最後に、北朝鮮の核開発危機をめぐる国際関係の展開に関して、韓国の実務者や研究者との意見交換を行うことで、日本外交が、どのような選択をすることが、問題の平和的な解決に寄与しうるのかを考え積極的に提言を行った。特に、韓国の大統領選挙で与野党政権交代が起こったので、こうした作業は実践的にも重要な意味を持った。まず、今まで収集した韓国外交史料館所蔵の韓国外交文書や米国立公文書館所蔵の米国外交文書をスキャナーで電子ファイル化し、データベースを構築することを前年に引き続き試みた。その結果、未整理だった資料も使い易くなり、研究の進展に大いに貢献した。さらに、韓国外交史料館を3回にわたって訪問し、1977年1978年分の韓国外交文書の調査に取り組んだ。この時期は、アメリカにおけるカーター政権が登場し、在韓米軍の撤退が決定される時期であり、そうした状況変化に対応して、一方で、韓国政府は従来の同盟関係の再構築に取り組むとともに、他方で、北朝鮮に対する外交的優位を意識して、第3世界外交、さらには対共産圏外交を模索した時期でもあった。第3世界外交に関しては修交国を増加させるなど一定の成果が上がった。しかし対共産圏外交に関しては、東欧諸国や中ソとの関係改善を試みたが、中ソ対立およびそれが中ソの北朝鮮関係に及ぼす影響などが関連して、可視的な成果を収めることはできなかった。韓国のこうした対第3世界外交、対共産圏外交に関する論文を執筆中である。特に、アメリカオバマ政権と北朝鮮金正日国防委員長の健康悪化問題が朝鮮半島をめぐる国際情勢にどのような影響を及ぼすのかをめぐって、韓国、北朝鮮への訪問などを通して現状分析を行った。朝鮮半島を取り巻く国際環境が緊張緩和の方向を示したにもかかわらず、朝鮮半島における緊張は緩和されず、むしろ、結果的に緊張激化の方向へと向かうことになった70年代中盤から80年代にかけての朝鮮半島をめぐる国際政治に焦点を当て、朝鮮半島をめぐる国際政治のメカニズムを明らかにするために、次のような実証的な歴史研究を行った。第一に、1978年79年の韓国外交文書に関する調査を行った。その結果、在韓米軍の撤退決定が撤回される過程、また、韓国の朴正熈大統領暗殺事件に関して興味深い資料を発掘するとともに、韓国政府が北朝鮮との外交競争を意識して一貫して進めた対共産圏外交、対第三世界外交に関しても貴重な資料を蓄積することができた。この点に関する研究成果は、近い時期に単行本の一部として発表する予定である。

第二に、1960年代にさかのぼるが、従来から進めていた日韓国交正常化交渉に関する研究について、日本政府の外交文書の機密解除・公開が進められたために、それを含んだ日米韓3ヵ国の外交文書を利用して、日韓国交正常化交渉の最大の懸案であった請求権問題について、既存研究では明らかにされなかった、請求権問題に関する1962年金・大平合意以後の交渉過程を明らかにすることに成功した。この点について、日韓歴史共同研究での発表を通して高い評価を受けるとともに、日韓国交正常化交渉の再評価をめぐる国際会議での発表を通して、そうした再評価を、現在進行中の日朝国交正常化交渉にどのように活かすのかという実践的な課題を提起した。最後に、日本における民主党政権への政権交代に伴って、日韓関係や北朝鮮の核開発危機をめぐる国際関係の展開に関して、韓国の実務者や研究者との意見交換を行うことで、日本外交が、どのような選択をすることが、問題の平和的な解決に寄与しうるのかを考え積極的に提言を行った。特に、こうした提言は、韓国のマスメディアなどを通して発表された。
グリコサミノグリカン糖鎖の機能解析による創薬と医療応用への基盤技術の解析

(2)コンドロイチンの基本骨格の生合成に関わるコンドロイチン重合化酵素(ChPF)の線虫のオルソログPAR2.4をクローニングし、その機能低下により、線虫の胚発生初期の細胞質分裂が異常になることが分かった。(3)サメ皮膚のCS/デルマタン硫酸(DS)ハイブリッド糖鎖の種々の生物活性を証明し、治療薬への応用の可能性を示した。(4)ブタ胎児脳のCS/DS鎖の神経突起伸長促進作用が増殖因子プレイオトロフィンとの結合を介することを証明し、さらに機能ドメインである硫酸化十糖を単離し、配列を決定した。(5)海産ホヤの果肉から海馬ニューロンの突起伸長促進活性をもつ高硫酸化デルマタン硫酸を精製し、これでマウスを免疫し、抗デルマタン硫酸単クローン抗体を調製した。この抗体は海馬ニューロンを染色し、免疫源であるデルマタン硫酸の神経突起伸長促進活性を阻害した。(6)ヘルペス単純ウイルス(HSV-1、HSV-2)は細胞表面のヘパラン硫酸への結合を介して感染するとされてきたが、今回我々は、感染細胞のコンドロイチン硫酸のE構造を認識して感染しうることを証明した。(1)ヒトの先天性脊椎・骨端異形成症(spondyloepiphyseal dysplasia, SED)がコンドロイチン硫酸(CS)の二糖繰り返し領域のN-アセチルガラクトサミン(GalNAc)の6位の硫酸化を触媒するコンドロイチン6-O-硫酸基転移酵素-1(C6ST-1)の変異によって発症することを証明し、CSの特定の部位の硫酸化が遺伝性疾患に関わっていることをはじめて明らかにした。(2)コンドロイチン合成酵素(ChSy)と同様に、コンドロイチンの基本骨格の生合成に関わるコンドロイチン重合化酵素(ChPF)の線虫のオルソログPAR2.4をクローニングした。mR2.4の機能低下により、ChSyの変異体と同様に、線虫の胚発生初期の細胞質分裂が異常になることが分かり、コンドロイチンがin vivoで重要な機能を果たしていることを明らかにした。(3)サメ皮膚より分子量約70kDaのCS/デルマタン硫酸(DS)ハイブリッド糖鎖を精製した。サメ皮膚由来CS/DSはユニークな構造を持つ糖鎖で、特にGlcA(2S)-GalNAc(4S)(GlcA,2S,4Sはそれぞれグルクロン酸、2-O-硫酸、4-O-硫酸を示す)という新規な二糖単位を含んでいた。サメ皮膚由来CS/DSは神経突起伸長促進作用、種々の細胞増殖因子や神経栄養因子との結合能を示すと共に、抗ヘパリンコファクターII活性をも示した。従って、このような糖鎖の治療薬への応用の可能性が強く示唆された。(4)ブタ胎児脳より精製したCS/DS鎖(E-CS/DS)は初代培養神経細胞に対して神経突起伸長促進作用を持つことを既に明らかにしている。今回の研究から、E-CS/DSの作用発現には、初代培養系に混在するグリア細胞由来の内因性のPTNを介するシグナル系が少なくとも一部関与していることを明らかにした。さらにPTNのE-CS/DS鎖上の結合構造はDやEユニットといったジ硫酸化二糖単位とイズロン酸を含む二糖単位からなる特徴的なCS/DSハイブリッド構造であることを明らかにした。(1)ブタ胎児脳から、海馬ニューロンの突起伸長促進活性をもつコンドロイチン硫酸デルマタン硫酸ハイブリッド鎖を調製し、プレイオトロフィンとの結合を介して活性を発揮する画分を分離精製し、そこからさらに機能ドメインである硫酸化十糖を単離し、配列を決定した。(2)海産ホヤの果肉から海馬ニューロンの突起伸長促進活性をもつ高硫酸化デルマタン硫酸を精製し、これでマウスを免疫し、抗デルマタン硫酸単クローン抗体を調製した。(3)ヘルペス単純ウイルス(HSV-1、HSV-2)は細胞表面のヘパラン硫酸への結合を介して感染するとされてきたが、今回我々は、Green Monkey Kidny cellsへのHSV-1、HSV-2の感染をイカ軟骨由来のコンドロイチン硫酸E(CS-E)がヘパリンよりも強く阻害することを見いだした。

また、ヘパラン硫酸の欠損したマウスL細胞の変異株gro2Cへの両方のウイルスの感染はCS-Eによってより一層強く阻害された。感染する細胞のコンドロイチン硫酸を分析したところ、CS-Eに特徴的なE単位を有意量含んでいた。Gro2C細胞をコンドロイチナーゼABCやACで処理すると感染は強く阻害されたが、コンドロイチナーゼBやCによる処理ではそのような効果は観察されなかった。次に、HSV-1から精製したenvelopeの結合タンパク質glycoprotein Cの固定化CS-Eへの結合に対するオリゴ糖での阻害実験を行った。CS-Eをウシ精巣由来のヒアルロニダーゼで断片化することによって調製したオリゴ糖を阻害剤として、阻害活性のサイズ依存性を調べたところ、八糖が最小サイズであることが分かった。
発掘調査から解明する人類・アフリカ類人猿系統と旧世界ザルの競合進化

本計画は、1000万年前のナカリ層(ケニア共和国)の発掘調査によって、後期中新世のアフリカで発生したと予想されているオナガザル科と他の狭鼻類との競合、前者による後者の置換、さらにそれに由来したと推定される現生アフリカ類人猿と人類の系統発生を解明することを目的としている。2018年8-9月にナカリにおいて発掘調査を行い、約100点の資料を追加した。既存、新資料の分析について、主な成果は次の通りである。大型類人猿ナカリピテクスの臼歯エナメル象牙境の三次元的解析を進め、同時代ウーラノピテクスとの類似性を再確認した。ナカリピテクスではない大型類人猿の追加標本(上顎M3)に関して、他の化石大型類人猿との比較を行った。小型類人猿の記載では、直近の発掘で追加標本が見つかったことから、全標本を見直し特にニャンザピテクス亜科の再検討を進めた。ナカリ産のオナガザル科マイクロコロブスの完全頭骨を日本へ一時輸入しSPring-8で放射光撮影をした。古環境復元のため、化石齧歯類の食性推定を進めた。頬歯化石を用いた三次元形態解析を導入し、ナカリ齧歯類の中で卓越するナカリミス属を対象に予備的分析を行った。現生齧歯類との比較から、同種は植物食よりの雑食であると推定した。ナカリ層と同時代ケニアのナムルングレ層産ヒッパリオン(ウマ科)頬歯のメゾウエアを再検討し、同属であっても、より草食傾向の強いナムルングレ産とより葉食傾向のナカリ産に分かれ、それぞれの古環境の違いと対応することを再確認した。他の奇蹄類については、化石サイ類の系統分類見直しのためケニア産パラディケロス・ムキリイの全標本を検討した。またカリコテリウム類についてもその分類を検討した。地質学関連では、ナカリ地域の地質情報を取りまとめ、新たな地質図を作成した。一部に修正するべき地点が残されているが、一般的に利用可能なレベルに達する図が完成した。継続的発掘調査により、化石資料数は順調に増えた。大型類人猿の資料は、数的に十分とは言えなものの、第三の大型類人猿の存在を示唆する標本も得られ、多様性についての情報は増えている。小型類人猿(これらをヒト上科に分類するかどうかについては専門家の間で意見は分かれるが)については新種記載を行う上で十分な資料が集まっている。記載論文を投稿して以降、追加資料が発見され、再検討が必要になったため、投稿を撤回し、大幅に修正した論文を作成し、投稿直前の状態である。霊長類以外のほ乳類についての記載、研究論文も着実に発表している。こうした分析の結果、ナカリの動物相リストは49種にまで拡大し、古環境の復元を行う基盤が整備された。2018年11月にオナガザル科マイクロコロブスの完全頭蓋骨を一時輸入し、SPring 8でシンクロトロン断層撮影を行う事ができた。これにより、より高精度の内耳形状分析、頭蓋骨の変形修復とそれによる系統解析の見通しが立った。2019年夏にも、これまでと同様に一月程度の発掘調査を行い、新化石資料の収集に努める。一方、ケニア国立博物館等において既存資料の記載と分析を進める。地質関係では、化石産地周辺の地質調査は基本的には完了している。さらに、地質図の微修正と若干の調査地域の拡大を行う。さらに、復元したナカリの古環境・古気候関係の分析をまとめる。シンクロトロンによるマイクロコロブス頭蓋骨の断層撮影は、本来2017年に予定していたがケニアの政治状況が混乱したため、一年遅れて実現した。最終年度である2019年度のうちに少なくとも予備的な結果は出せるように、力を注ぐ。安定同位体分析については、ケニア国立博物館の同意を得ることができたため、2019年7月にケニアでサンプリングを行い分析試料を日本に持ち帰り、年度内に一通りの分析を終える。これにより、霊長類コミュニティにおける環境利用と食性の多様性を直接的に検討する。ケニア、バリンゴ県ナカリ地域において、8月から9月にかけ約1ヶ月の現地調査を行った。ナカリ層の発掘調査では、昨年拡張したNA39化石産地のトレンチを化石産出層まで掘り下げ、類人猿、オナガザル科を含む約120点の標本を収集した。地質調査は、ナカリ層の下部に位置するナソゴル層を中心に行い、ナソゴル層から得られている植物化石の研究論文発表に必要な情報を得た。同時代のユーラシアとの動物相の対比を行う目的で計画していたトルコでの調査は、政情が安定しないため延期した。これまでナカリ層から収集した化石資料の分析をケニア国立博物館で行った。主要な成果は以下の通りである。ナカリ層で発見されている霊長類のうち、曲鼻類(ギャラゴ科)について、同時代のエジプトから知られているGalago farafraensis、あるいはその近系統として発表し、古環境についての考察を行った。これは後期中新世東アフリカから初めて発見された曲鼻類である。また、小型狭鼻類の一つをニャンザピテクス科(属種不詳)として報告した。これまで知られている同科の種とは明瞭に異なり、科内多様性を示すと共に、この科の生息年代を250万年新しく更新した。また、ナカリピテクスとは明らかに形態が異なる大型類人猿の小臼歯の記載報告を行った。

これはナカリピテクスよりも、むしろ前期-中期中新世の東アフリカ類人猿に似た特徴をもつことから、ナカリ層の中にはナカリピテクスやオナガザル科マイクロコロブスのように現代的な要素と、前期-中期中新世から存在した類人猿、他の狭鼻類など古い要素の両方が含まれていることが示された。さらに、ナカリピテクスと系統的近接性が示唆されているウーラノピテクスの乳臼歯の内部構造(エナメル象牙境)を詳細に比較し、両者の類似点と相違点を明らかにした。この他、3種の小型狭鼻類を新属新種として記載する論文を投稿、改訂中である。ナカリ層の発掘調査によって、順調に新たな霊長類化石資料を発見している。例えば、昨年度の発掘では、ナカリピテクスとは形態的に異なる大型類人猿の上顎大臼歯を発見した。また、前期-中期中新世に放散したニャンザピテクス科をナカリから発見し報告した。これは同科の生息年代の上限を250万年も更新した。これらの発見によって、古いタイプと新しいタイプの複数の霊長類(大型類人猿、またその他の小型狭鼻類についてそれぞれ)が同時代のナカリに棲息していたとする仮説が補強された。その他、ナカリ産曲鼻類の記載論文、サイ科エラスモテリウム族、ナカリピテクス乳臼歯の形態比較論文などを出版した。これらのほか、ナカリで発見した3種の小型狭鼻類をいずれも新属新種として記載する論文を投稿し、受理にはまだ至っていないものの改訂中であり、2017年度内には出版されると予想している。ナカリ層の下部に位置するロソゴル層からは植物化石が発見されており、その記載準備も進んでいる。このように、資料収集と研究成果発信は、共におおむね順調に進んでいる。後期中新世のアフリカでは、オナガザル科の放散と特殊化の程度が低いヒト上科とこれらのいずれの分類群にも含まれない祖先的狭鼻類の衰退がおきた。その結果として、それぞれ独特な特殊化をしたヒト上科の現生系統、すなわちゴリラ系統、チンパンジー系統、人類系統が誕生した。本計画は、1000万年前のナカリ層(ケニア)の調査によって、このターンオーバーの様相、特に系統群間の競合関係を、具体的証拠に基づいて解明することを目的とする。約1000万年前のナカリ層の現地調査を夏に5週間行った。また、後期中新世におけるアフリカとユーラシアの間の動物相の交換を明らかにする目的で、ジョージアとトルコの化石産地の予察も行った。ナカリ層の現地調査では、霊長類を含む約100点の資料を新たに収集した。また、前年度までにナカリで収集しケニア国立博物館において管理されている資料の分析を進めた。主な成果は次の通りである。ナカリの動物相についてフォーナリストの改訂を行い、10目45種を確認した。ナカリとサンブルヒルズから得られたサイ科資料を新種サンブルケロス・イシダイとして記載した。またナカリ産クロサイ属の記載を行った。ナカリの小型原猿類化石を分析し、後期中新世エジプトから知られているギャラゴ属との類似性を指摘し、古環境についての考察を行った。ナカリ産ニャンザピテクス亜科の報告を行い、この亜科の最新の記録として生息年代記録の更新をした。アフリカ全体でも標本数が乏しいマメジカ類、イノシシ類の稀少種がナカリに生息していたことを明らかにした。大型類人猿ナカリピテクスを含むヒト上科の乳臼歯資料について、エナメル象牙境の数量形態学的分析を行い、臼歯形態の進化過程についての考察を行った。現生大型類人猿は、互いに異なる方向に特殊化をしていることが示された。
リウマチ疾患でsynbioticsが腸内環境とTh17/Treg細胞に及ぼす影響

【目的】腸内細菌叢構成と自己免疫疾患の病態との関連性が示唆されている背景から、腸内環境を良好にすることが免疫機能正常化に寄与することが推測された。本研究では腸内細菌叢構成指標となる短鎖脂肪酸(SCFAs)とRAと関連性のあるIL-17・IL-10を指標とし、synbioticsがRAの病態に影響するかを検討することとした。【方法】マウスにsynbioticsを投与し、糞便中SCFAs量、小腸粘膜層のIL-17・IL-10産生量を測定した。1.Wildマウス、RAマウスを2群に分け、投与群にはsynbioticsを投与した。病態重篤度評価は外観的スコアリング法により行った。2.投与開始前・終了後にSCFAsを定量した。3.小腸粘膜におけるIL-17・IL-10産生量を測定した。【結果】(1)糞便中SCFAs量は、対照群と投与群間で有意差は認められなかった。(2)RAマウスにおいてRA様症状の重篤度を評価した。投与開始時と終了時を比較した結果、対照群では有意にスコア値が上昇していたが、投与群ではスコア値に有意差は認められなかった。よって、synbioticsがRA様症状の悪化を緩徐化することに寄与することが示唆された。(3)対照群のwildマウスとRAマウスの小腸粘膜リンパ細胞数を比較した結果、RAマウスのほうが有意に増加していたことからRA疾患により小腸粘膜層においてリンパ細胞数増加を伴う免疫学的異常を来している可能性が示唆された。RAマウスにおいて、対照群と比較して投与群のほうがリンパ細胞数が少ない傾向にあったことから、(2)で示された結果はリンパ細胞を介したものである可能性が考えられた。(4)小腸粘膜リンパ細胞におけるIL-10・IL-17産生を検討した。RAマウスにおいて、インターロイキン産生細胞の割合およびリンパ細胞あたりのインターロイキン産生量に差は認められなかった。
分裂期キナーゼ機能不全細胞の探索に向けた染色体不安定性誘発試験の開発

分裂期キナーゼは、細胞がM期において正確な染色体分配を達成するために必須の役割を担っている。M期キナーゼの機能の低下は、染色体動態の異常を誘発する。本研究では、分裂期キナーゼの活性低下に鋭敏に反応する染色体動態を指標とする、分裂期キナーゼの機能を評価する実験系を開発した。つまり、分裂期キナーゼ阻害薬の濃度を段階的に上げたときに、誘発される染色体不安定性を指標にした分裂期キナーゼの機能評価法を構築した。このStepwise-challenging assayと呼ぶ方法を、染色体不安定性の顕著な、代表的ながん細胞について行い、分裂期キナーゼの機能を検討した。多くの悪性腫瘍(がん)を構成する細胞は、染色体数が正二倍体から逸脱した異数性を示し、細胞分裂の度に染色体数が変動する染色体不安定性と呼ばれる細胞病態に陥っている。染色体不安定性は、M期における染色体動態の制御を担うシステムという、本来、フェールセーフな細胞機能のロバストネスが低下していることが背景にあると考えられる。従って、がん細胞における染色体動態制御システムの脆弱点を見出すことは、細胞病態に沿った治療を実現するはずである。本研究では、M期染色体動態の制御において必須の役割を担う分裂期キナーゼの機能を評価する実験系を開発することを目的とした。僅かな分裂期キナーゼの活性低下に鋭敏に反応する染色体動態を指標とすることによって、従来の生化学的解析方法では検出し得なかった潜在的な機能低下を捉える。昨年の研究で、分裂期キナーゼAurora BおよびPlk1について発現量依存的に、特的阻害薬の感受性(EC50)が変化することをHeLa細胞において観察して、阻害薬に対する感受性の違いが、細胞内のキナーゼ活性をある程度反映することを示した。本年度は、膵臓がんの培養細胞株4つのラインについて、M期キナーゼ活性の機能を評価すべく、先ずは、ヒストンをGFP標識するためのウイルスベウターを構築した。これを用いて染色体を可視化し、生細胞の細胞分裂の観察を行ったところ、阻害薬に対する感受性(表現型出現する薬剤濃度)の違いがあった。それらの差異は、期待通り、分裂期キナーゼの発現量を概ね反映していた。従って、阻害薬濃度を漸増したときの染色体動態を観察することによって、細胞の分裂期キナーゼ機能の推量できることが判った。さらに細胞表現型の評価方法を検討し、本アッセイの定量的な解析を可能することが次の課題である。多くの悪性腫瘍(がん)を構成する細胞は、染色体数が正常体細胞の46本から逸脱した異数性を示し、細胞分裂の度に染色体数が変動する染色体不安定性と呼ばれる細胞病態に陥っていると考えられている。染色体の数が不均一となることは、腫瘍が多様な顔つきを持つ細胞集団となることに直結し、それ故、異数性細胞の出現と臨床的な悪性度とは強い正の相関がある。従って、染色体不安定性の獲得は発がんや悪性化過程の引き金となると推察されている。こうした染色体不安定性は、細胞分裂期における染色体動態異常に起因することはじめいである。近年、染色体動態の分子メカニズムの理解は相当な域に達しつつあり、分裂期キナーゼによるタンパク質のリン酸化修飾が重要な生化学反応であることが分かってきた。即ち、分裂期キナーゼの制御や機能が正常から逸脱すると染色体分配を失敗しやすくなる、という作業仮説が成立する。こうした背景から、本研究では、がん細胞に潜む分裂期キナーゼの脆弱性を明らかにすべく、この挑戦的萌芽研究では、染色体不安定性という細胞表現形を指標とした、分裂期キナーゼの機能を評価する実験系を開発することを目的とした。僅かな分裂期キナーゼの活性低下に鋭敏に反応する染色体動態を指標とすることによって、従来の生化学的解析方法では検出し得なかった潜在的な機能低下を捉えることが狙いである。先ずは、樹立されている様々な臓器由来のがん細胞株を用いて、その方法論を検討した。本年度は、分裂期キナーゼの機能低下とキナーゼ阻害薬の感受性との関連性を検証した。つまり、HeLa細胞において、Aurora BおよびPlk1といった分裂期キナーゼ、あるいはその活性化分子を、RNAi法によって段階的にノックダウンしたところ、細胞に発現するタンパク質の量を漸減させることができた。次いで、それぞれに存在するキナーゼの量依存性に、特異的阻害薬による染色体動態への効果を観察したところ、阻害薬に対する感受性の違いが、細胞内のキナーゼ活性をある程度反映することが示された。当初の計画からすると、現到達度は「(3)やや遅れている」と判断される。定量的なウエスタン解析を行うための方法論を確立するために、予測よりも時間を要したことが主因である。

染色体不安定性とがん細胞の異数性を考える上では、細胞には生存・増殖を許容できる染色体数の変動範囲があることを念頭に置く必要がある。つまり、染色体数の過多(あるいは過少)は細胞周期の長期停止ないし死滅を導くので、比較的小規模な染色体分離異常の有無に着目することが重要である。実際に、染色体不安定性を伴うがん細胞株においても、染色体の分離異常の起こる頻度はたかだか「数回の分裂に1染色体の不分離」程度であることも考慮すると、染色体不安定性を獲得したかどうかは、染色体動態の観察ができて且つ細胞分裂を連続的に追跡できるような実験系の構築が重要である。次のステージでは、その具体的な方法論の検討に着手する。1)分裂期キナーゼの活性を抑えると先ずは染色体動態に異常を来すこと、2)分裂期キナーゼの阻害薬に高感受性である細胞ほど低い濃度において染色体動態異常が誘発されることーこれらの観察に基づいて、本研究では、分裂期キナーゼ阻害薬の濃度を段階的に上げたときに誘発される染色体不安定性を指標にした分裂期キナーゼの機能評価法(Stepwise-challenging assay)を開発する。当初の計画通り、研究費の大部分は消耗品の購入を予定している。
液晶ゲルの人工筋肉への応用研究

1.研究目的熱機関エンジンなどの人工動力システムは、加工・制御技術の発展に伴い、高出力・高効率・精密小型化を実現している。しかしながら、これらの多くは柔軟性・自由度・自律応答機能性に欠けているという欠点がある。本研究課題では、ソフトな高分子液晶ゲルを用いて、異方的な形体変化による収縮・回復運動(人工筋肉)を実現する。本研究では、従来の温度制御(相転移)による異方的収縮・回復メカニズムではなく、比較的に制御し易い電気力によるネマティック液晶ゲルの異方性そのものを制御する。その際の液晶ゲル(人工筋肉)の収縮率、応答速度を定量的に研究する。2.研究実績偏光顕微鏡下で、電界における透過率の変化(液晶ゲル内の棒状分子の配向変化)をはじめ、液晶配向の初期条件(温度によって決まる)における液晶ゲルの電界応答変位の大きさ、応答速度及び振動の特徴などを調べた。この時、電極上の液晶の初期配向も重要となるので、Homeotropic配向(棒状の液晶分子が電極面と垂直)及びPlanar配向(棒状の液晶分子が電極面と平行)の両方を用いた。さらに、Mono及びPoly型の両エラストマーを用いて研究を行い、その相違点を調べた。液晶ゲルの究明のために、以下を系統的に測定した。・電界における液晶ゲルの透過率変化の測定(1次元・2次元画像の時間連続測定)・電界における液晶ゲルの最大変位値の測定とその温度依存性・液晶ゲル変位の電界閾値の温度依存性・液晶ゲルの振動における印加電界の周波数及び波形依存性以上の研究から、ネマティック液晶ゲルにおける電気応答性・温度依存性を明らかにした。また、Mono及びPoly型の両エラストマーの相違点も明らかにした。研究目的熱機関エンジンなどの人工動力システムは、加工・制御技術の発展に伴い、高出力・高効率・精密小型化を実現している。研究実績偏光顕微鏡下で、電界における透過率の変化(液晶ゲル内の棒状分子の配向変化)をはじめ、液晶配向の初期条件(温度によって決まる)における液晶ゲルの電界応答変位の大きさ、応答速度及び振動の特徴などを調べた。この時、電極上の液晶の初期配向も重要となるので、Homeotropic配向(棒状の液晶分子が電極面と垂直)及びPlanar:配向(棒状の液晶分子が電極面と平行)の両方を用いた。動的画像処理によって、電界ON-OFFにおける液晶ゲルの1次元・2次元の時間変化を測定し、動画解析手法で液晶ゲルの変位の様子や透過率の変化などを定量的に測定した。・電界における液晶ゲルの透過率変化の測定(1次元・2次元画像の時間連続測定)・電界における液晶ゲルの最大変位値の測定とその温度依存性・液晶ゲル変位の電界閾値の温度依存性・収縮・緩和時間の温度依存性・液晶ゲルの振動における印加電界の周波数及び波形依存性以上の研究から、ネマティック液晶ゲルにおける電気応答性・温度依存性を明らかにした。

本研究課題では、ソフトな高分子液晶ゲルを用いて、異方的な形体変化による収縮・回復運動(人工筋肉)を実現する。本研究では、従来の温度制御(相転移)による異方的収縮・回復メカニズムではなく、比較的に制御し易い電気力によるネマティック液晶ゲルの異方性そのものを制御する。その際の液晶ゲル(人工筋肉)の収縮率、応答速度を定量的に研究する。2.研究実績偏光顕微鏡下で、電界における透過率の変化(液晶ゲル内の棒状分子の配向変化)をはじめ、液晶配向の初期条件(温度によって決まる)における液晶ゲルの電界応答変位の大きさ、応答速度及び振動の特徴などを調べた。この時、電極上の液晶の初期配向も重要となるので、Homeotropic配向(棒状の液晶分子が電極面と垂直)及びPlanar配向(棒状の液晶分子が電極面と平行)の両方を用いた。さらに、Mono及びPoly型の両エラストマーを用いて研究を行い、その相違点を調べた。液晶ゲルの究明のために、以下を系統的に測定した。・電界における液晶ゲルの透過率変化の側定(1次元・2次元画像の時間連続側定)・電界における液晶ゲルの最大変位値の測定とその温度依存性・液晶ゲル変位の電界閾値の温度依存性・液晶ゲルの振動における印加電界の周波数及び波形依存性以上の研究から、ネマティック液晶ゲルにおける電気応答性・温度依存性を明らかにした。また、Mono及びPoly型の両エラストマーの相違点も明らかにした。
治癒促進効果をもつ大動脈用低有孔性柔軟壁人工血管の開発に関する基礎的研究

太い動脈用人工血管はほぼ完成したと一般に思われている。しかし実際にはいくつかの問題点をもっている。例えば、植え込んだ人工血管が閉塞しないよう、あるいは人工血管壁に血栓が形成されて、それが流され、末梢への塞栓症を引き起こさないようにと抗凝固療法を併用する人工血管植え込み術の時は、人工血管からの出血を防止するため、極端に低有孔性の人工血管を用いる。しかしこのような低有孔性人工血管はテント布の如く硬く、取扱いが不便で、石灰化を来した病的宿主血管への縫い合せの場合苦労しているのみならず、植え込み後人工血管内面に生じる新生内膜も退行性変性、脱落が生じやすかった。この度の研究ではこの不便さを解消するため、従来の太さの1/100程度の極めて細い超極細ポリエステル繊維で作られた布を用いて低有孔性人工血管を作成し動物実験を行って、その特性を明らかにするとともに、新生血管壁を形成する平滑筋細胞、線維芽細胞、内皮細胞等の挙動を観察し治癒促進効果をもつ大動脈用低有孔性柔軟壁人工血管開発のための基礎的資料を得た。作成した人工血管は低有孔性であっても非常にしなやかで、生体の自然の血管壁程度の軟らかさがあった。従って、現在臨床で用いられている低有孔性人工血管に比べ、扱い易く、手術も容易であった。現在本研究は二年間経過し、この間に観察した実験動物試料では目標とした高治癒性が得られていることが明らかとなった。すなわち、従来のポリエステル繊維(断面直径20ミクロン)に比べて極めて細いポリエステル繊維上には、人工血管の新生血管壁を構成する主要な細胞、すなわち平滑筋細胞、線維芽細胞等が活発に侵入、増殖し、さらにその表層を内皮細胞が覆って、急速に新生血管壁を形成してゆく所見が得られた。このことは、繊維を細くすることによって人工血管をしなやかにして、扱いやすくすると同時に、新生血管壁の治癒を促進していることを示していた。太い動脈用人口血管はほぼ完成したと一般に思われている.しかし実際にはいくつかの問題点をもっている.例えば,植え込んだ人口血管が閉塞しないよう,あるいは人口血管壁に血栓が形成されて,それが流され,末梢への塞栓症を引き起こさないようにと抗凝固療法を併用する人口血管植え込み術の時は,人口血管からの出血を防止するため,極端に低有孔性の人口血管を用いる.しかしこのような低有孔性人口血管はテント布の如く硬く,取扱いが不便で,石灰化を来した病的宿主血管への縫い合わせの場合苦労しているのみならず,植え込み後人口血管内面に生じる新生内膜も退行性変性,脱落が生じやすかった.この度の研究ではこの不便さを解消するため,従来の太さの1/100程度の極めて細い超極細ボリエステル繊維で作られた布を用いて低有孔性人口血管を作成し動物実験を行って,その特性を明らかにするとともに,新生血管壁を形成する平滑筋細胞,線維芽細胞,内皮細胞等の挙動を観察し,治癒促進効果をもつ大動脈用低有孔性柔軟壁人口血管の開発のための基礎的資料を得た.作成した人口血管は低有孔性であっても非常にしなやかで,生体の自然の血管壁程度の軟らかさがあった.

従って,現在臨床で用いられている低有孔性人口血管に比べ,扱い易く,手術も容易であった.現在,本研究は二年度の終りに当り,長期間の動物実験結果は出ていないが,短期間の実験結果では,目標としている高治癒性が得られていることが明らかにされつつある.すなわち,従来のポリエステル繊維(断面直径20ミクロン)に比べて極めて細いポリエステル繊維上には,人口血管の新生血管壁を構成する主要な細胞,すなわち平滑筋細胞,線維芽細胞等が活発に侵入,増殖して急速に新生血管壁を形成してゆく所見が得られた.すなわち,繊維を細くすることによって人口血管をしなやかにして扱いやすくすると同時に,新生血管壁の治癒を促進することができた.布製人工血管を植え込むと内面に血栓が付着する。血流、血圧の状態が良好であれば、この血栓層は2mm以下の厚さでとどまり、それ以上厚くはならない。そして時間の経過とともに血栓層内へ宿主の線維芽細胞や平滑筋細胞等が侵入し、その表面には内皮細胞が出現し、全表面を覆う。内皮細胞には天然の抗血栓性があるので、この経過を経たのち、人工血管は抗血栓性を獲得する。この過程は動物実験ではよく観察されるがヒトにおいてはその治癒は著しく遅れ、時にはいつまで経過しても治癒しないこともあるため、治癒促進効果をもつ人工血管の開発が望まれていた。本研究ではこの不便さを解消するため、従来の太さの1/100程度の極めて細い超微細ポリエステル繊維で作られた布を用いて人工血管を作成し動物実験を行って、その特性を明らかにするとともに、新生血管壁を形成する平滑筋細胞、線維芽細胞、内皮細胞等の挙動を観察し、治癒促進効果をもつ大動脈用低有孔性柔軟壁人工血管の開発のための基礎的資料を得た。作成した人工血管は低有孔性であっても非常にしなやかで天然の血管壁の如き軟らかさがあった。従って、現在臨床で用いられている低有孔性人工血管に比べ、扱い易く、手術も容易であった。現在本研究は最終年度に当り、2年間経過し、この間に長期間観察した実験動物を得た。これから得られた試料の解析の結果、目標とした高治癒性が得られていることが明らかとなった。従来のポリエステル繊維(断面直径20ミクロン)比べ極めて細かいポリエステル繊維上には、新生血管壁を構成する線維芽細胞や平滑筋細胞が活発に侵入し、増殖しており、さらにその表層を内皮細胞が覆って、急速に新生血管壁が形成されてゆく所見が得られた。このことは、繊維を細くすることによって人工血管をしなやかにして扱い易くすると同時に、新生血管壁の治癒をも促進していることが判明した。低有孔性でそれが観察されたことは意義深い。
コミュニケーション技術の教育方法の検討ー視線の動きの測定評価に基づく自己学習法の開発

本研究は、コミュニケーション技術に対する自己洞察を促し、技術の体験学習を効果的にする教育方法の検討を目的としている。具体的には、1.看護学生と熟練看護婦の視点の移動特性の抽出、2,自己評価学習の指導のための特性比較法の検討、3.学習場面への導入法の検討などである。被験者を看護系大学生5名(3年生)と臨床経験37年の看護婦3名として、角膜反射法によるアイマークレコーダー(nac社)を装着して眼球運動を測定した。測定場面では、被験者が看護婦役割を、同一の研究補助者がクライエント役割をとり、1015分程度の対話場面(ロールプレイング)を実施した。事例やベッド等の使用物品は同一条件に設定した。測定時には、音声入力とビデオ録画を併用し、(1)言語と視点の動きの関連性、(2)姿勢や動作に伴う視点の動きの関連性などの分析も加えた。その結果、看護学生の視点の移動特性には、(1)対象物との距離が遠い、(2)視点はクライエント役の顔面周囲に集まる、(3)考え中や発言に躊躇する場合、あるいはクライエントの言葉に反応して動揺がみられた場合に視点がはずれる、(4)視点の動きに変動の少ない(移動範囲が狭い)者と全体的に変動の大きいパターンをとる者があった、などの傾向が見られた。また、看護婦の視点の移動特性では、(1)対象物との距離が学生に比較して近い、(2)会話の前後半での姿勢の変化(接近して身体的接触をはかるなど)のため対象物との距離が変化している、(3)視点の動きは安定している(顔面やその周囲の停留時間が学生よりも長い)が、ある範囲で移動している、(4)クライエントの反応で視点の動きに変化がみられるが、その変動速度や頻度は学生に比較すると少ない、(5)視点の移動距離が大きい場合には、クライエントの要求に応ずるなど何らかのきっかけがある、などの点に特徴が見られた。この特徴の分析結果を学生にフィードバックし、学生の自己評価シートなどに基づいて、自分の動作や視点の動きを客観的に知ることができる点で、自己評価の一手段として活用できることの方向性が確認された。場面設定や測定環境などの面で改善を加えた上で、授業において自己学習教材として用いる方法を検討中である。また、対象数を増やして継続調査を行うとともに、今回の結果を踏まえて、態度教育で教育的効果が注目されているロールプレイングに関する評価研究への展開を予定している。今回の結果については、日本看護学教育学会に発表し、本学看護学雑誌に成果をまとめる予定である。具体的には、1.看護学生と熟練看護者の視点の移動特性の抽出、2.自己評価学習の指導のための特性比較法の検討、3.学習場面への導入法の検討などをあげている。以上の目的に対して、まず本年度の研究実施計画に基づき、注視点記録装置を用いることに関連して、次の検討を行なった。1.文献検索、資料収集による測定環境の検討:関連資料の検索を行い、(1)測定場所、(2)測定の精度に影響を与える因子、(3)測定後の解析に用いるソフトの妥当性についての検討を行った。2.看護学生の視点の移動特性の抽出:設定された場面で、学生の視線がどのように動いているのか予備調査(看護学生5名)を行い、測定の正確性やその測定環境の見直しをしている段階である。加えて、測定における場面設定を調整している。特にデータの信頼性を左右するため、(1)視点の対象物、(2)視点の停留時間、(3)視点停留密度の分布、(4)視点移動の速度、(5)視点移動の方向、(6)視点の移動距離、(7)視野などの内容を正確に把握するための被験者側の状況設定を慎重に行っている。状況設定そのものが教育教材となり、自己学習の効果に影響を与えることが検討要素となった。その上で経時的変化を追跡するため、測定結果に基づく学習の前後、および回数を重ねていく中での変化など、学習段階の進行に伴う時間的経過は追跡して測定中である。平成10年度には、被験者を看護者に広げ、本格的なデータ収集と分析を行い、学生と看護者のそれぞれの傾向を比較する。結果に基づき教育効果の検討を行い、自己学習の効果を高めるための指導面での具体的なかかわり方やその導入時期などについて考察する。その結果、看護学生の視点の移動特性には、(1)対象物との距離が遠い、(2)視点はクライエント役の顔面周囲に集まる、

(3)考え中や発言に躊躇する場合、あるいはクライエントの言葉に反応して動揺がみられた場合に視点がはずれる、(4)視点の動きに変動の少ない(移動範囲が狭い)者と全体的に変動の大きいパターンをとる者があった、などの傾向が見られた。また、看護婦の視点の移動特性では、(1)対象物との距離が学生に比較して近い、(2)会話の前後半での姿勢の変化(接近して身体的接触をはかるなど)のため対象物との距離が変化している、(3)視点の動きは安定している(顔面やその周囲の停留時間が学生よりも長い)が、ある範囲で移動している、(4)クライエントの反応で視点の動きに変化がみられるが、その変動速度や頻度は学生に比較すると少ない、(5)視点の移動距離が大きい場合には、クライエントの要求に応ずるなど何らかのきっかけがある、などの点に特徴が見られた。この特徴の分析結果を学生にフィードバックし、学生の自己評価シートなどに基づいて、自分の動作や視点の動きを客観的に知ることができる点で、自己評価の一手段として活用できることの方向性が確認された。場面設定や測定環境などの面で改善を加えた上で、授業において自己学習教材として用いる方法を検討中である。また、対象数を増やして継続調査を行うとともに、今回の結果を踏まえて、態度教育で教育的効果が注目されているロールプレイングに関する評価研究への展開を予定している。今回の結果については、日本看護学教育学会に発表し、本学看護学雑誌に成果をまとめる予定である。