hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
代謝リプログラミングによるB細胞の分化運命決定機構の解明

抗原を認識して活性化したB細胞は、抗体を産生するプラズマ細胞や、高親和性メモリーB細胞の前駆体である胚中心(GC)B細胞へと分化する。これらは、細菌やウイルス感染防御において重要な役割を果たす。しかし、どのような要因が活性化B細胞の分化方向を決定するのかは未だ不明瞭である。本研究では、代謝リプログラミングがB細胞の分化運命を決定するという仮説のもと、誘導性GC B(iGB)細胞培養系を駆使してB細胞の代謝リプログラミング機構を詳細に解析し、活性化B細胞の分化運命決定機構の解明を目指した。当該年度では、IL-4シグナルによって制御される代謝リプログラミング機構と胚中心B細胞分化に焦点を当てて解析を進め、以下の結果を得た。1)iGB細胞をIL-4刺激した際に、BCL6の転写レベルでの誘導が見られた。2)iGB細胞をIL-4刺激した際にミトコンドリアクエン酸回路の代謝中間体であるalpha-ketoglutarate(aKG)の蓄積が誘導された。3)aKG依存性ヒストンH3K27脱メチル化酵素KDM6AがIL-4によるBCL6発現誘導に重要であった。4)KDM6阻害剤であるGSK-J4を免疫したマウスに投与するとGC B細胞数が減少した。5)IL-4シグナルの下流で、STAT6がBCL6の誘導に必須であった。6)IL-4刺激により、STAT6とKDM6がBCL6遺伝子の遠位エンハンサーに結合した。以上の結果から、活性化B細胞がIL-4刺激を受けた際にSTAT6がBCL6遺伝子のエンハンサーに結合する。同時に、IL-4刺激はB細胞内のaKGの蓄積を誘導し、KDM6によるH3K27の脱メチル化を誘導してBCL6を誘導する可能性が明らかとなった。当初の計画に従って研究を進め、細胞内代謝が胚中心B細胞の分化を制御する可能性を明らかにすることができた。IL-4シグナルが誘導するaKGの蓄積メカニズムを明らかにするために、aKGの産生および分解に関与する酵素の発現および活性の変動を解析する。また、プラズマ細胞分化に必要な代謝リプログラミング機構を同定するために、BCR刺激を行ったiGB細胞の代謝機構を詳細に解析する。当該年度では、胚中心形成に必須のシグナル経路である、CD19-Akt経路によって制御される代謝リプログラミング機構に焦点を当てて解析を進め、以下の結果を得た。1)CD19欠損B細胞はGL7+CD38+のプレGC B細胞までは正常に分化するが、プレGC B細胞におけるBCL6発現誘導に異常があり、GC B細胞への移行に障害がある。2)CD19欠損のプレGC B細胞では、AMP活性化プロテインキナーゼ(AMPK)のリン酸化が亢進、ミトコンドリア活性酸素産生の亢進、および解糖系最終代謝産物である乳酸の産生低下がみられた。3)CD19欠損のiGB細胞においても、ミトコンドリア活性酸素産生の亢進、および乳酸の産生低下が認められ、これらは、恒常活性型Aktの導入またはAMPKのノックダウンにより回復した。また、CD19欠損iGB細胞への恒常活性型Aktの導入またはAMPKのノックダウンはBCL6発現を一部回復した。4)解糖系酵素の阻害剤およびミトコンドリア電子伝達系の阻害剤はiGB細胞におけるBCL6発現を強力に抑制した。また、免疫したマウスにこれらの阻害剤を投与した際にはGC B細胞数が減少した。以上の結果から、CD19-Akt経路は、AMPKシグナルと解糖系およびミトコンドリア代謝を制御し、BCL6発現を誘導してGC B細胞分化を進める可能性が明らかとなった。当初の計画に従って研究を進め、細胞内代謝がB細胞分化に影響する可能性が徐々に明らかになってきたが、GC B細胞とプラズマ細胞へのそれぞれの分化を決定するための具体的な代謝改変機構を明らかにするまでに至っていない。2)iGB細胞をIL-

4刺激した際にミトコンドリアクエン酸回路の代謝中間体であるalpha-ketoglutarate(aKG)の蓄積が誘導された。3)aKG依存性ヒストンH3K27脱メチル化酵素KDM6AがIL-4によるBCL6発現誘導に重要であった。4)KDM6阻害剤であるGSK-J4を免疫したマウスに投与するとGC B細胞数が減少した。5)IL-4シグナルの下流で、STAT6がBCL6の誘導に必須であった。6)IL-4刺激により、STAT6とKDM6がBCL6遺伝子の遠位エンハンサーに結合した。以上の結果から、活性化B細胞がIL-4刺激を受けた際にSTAT6がBCL6遺伝子のエンハンサーに結合する。同時に、IL-4刺激はB細胞内のaKGの蓄積を誘導し、KDM6によるH3K27の脱メチル化を誘導してBCL6を誘導する可能性が明らかとなった。当初の計画に従って研究を進め、細胞内代謝が胚中心B細胞の分化を制御する可能性を明らかにすることができた。BCL6誘導機構の詳細を明らかにするために、同位体標識したグルコース等を細胞内に取り込ませてCD19欠損B細胞の代謝経路異常を同定する。また、プラズマ細胞分化に必要な代謝リプログラミング機構を同定するために、BCR刺激を行ったiGB細胞の代謝機構を詳細に解析する。IL-4シグナルが誘導するaKGの蓄積メカニズムを明らかにするために、aKGの産生および分解に関与する酵素の発現および活性の変動を解析する。
^3He-^4He混合液相分離界面のダイナミックス-エネルギー散逸-の研究

^3He-^4He混合液の^3He希薄相(d相)において、^3Heの過飽和状態を実現し、そこからの^3He濃厚相(c相)の核形成実験研究は、我々がこの10年間取組んできたものであり、本年度を以て漸くその全貌が明らかとなった。その結果、三つの温度域が存在することを明らかにした。即ち、(1)約10mK以下では臨界過飽和濃度(ΔX_<3,cr>)は温度に依存しなくなる、(2)約10mK以上約500mKまでではΔX_<3,crr>は温度と共に増大する、(3)約500mK以上ではΔX_<3,cr>は温度上昇と共に減少し3重臨界点に向かって零に近づく。(3)の結果は、古典的核形成と考えて理論的考察と良い対応を示す。(1)の結果は、エネルギーの散逸のない量子核形成と考えて理論的矛盾を生じない。核形成過程においては、c相核と周囲の過飽和d相との間の界面の運動が重要となる。本研究においては、この界面の運動を定量的に捉えることを目的としている。界面位置を連続的に移動させるという独創的アイディアを実現し、界面成長係数を実験的に求めることにはじめて成功した。実験は10MHzの超音波を用いて、10mK-150mKの温度域で行われた。その結果、界面成長係数が、約70mK以下において興味ある温度変化を示すことを見出した。即ち、約70mKから温度降下と共に界面成長係数は著しく増大し、1/T^2の温度依存性を示す。この温度依存性並びに界面成長係数の大きさは、流体力学的近似での理論からは予測し得ないものであった。冒頭に述べた核形成に関与する時間スケールは約10GHzと推定されている。従って、本研究の結果は上記(2)の結果が、エネルギー散逸を伴った量子核形成という考えで理解されることを強く支持するものと考えられる。^3He-^4He混合液の^3He希薄相(d相)において、^3Heの過飽和状態を実現し、そこからの^3He濃厚相(c相)の核形成実験研究の結果によれば、約10mK以下の温度域では臨界過飽和濃度は温度依存性を示さなくなる。この事実は、量子核形成を捉えたものと考えられている。一方、約10mK以上500mKまでの温度域では、臨界過飽和濃度は温度上昇と共に増大している。この事実は、エネルギー散逸の効果によって量子核形成が抑制されていることを強く示唆するものである。量子核形成過程においては、c相-d相境界面の運動が重要な役割を果たしている。この界面の運動に伴うエネルギー散逸機構を明らかにすることが、本研究の目的である。この目的のために、平衡状態にある混合液He^3-He^4相分離界面に超音波による圧力擾乱を与え、その応答より、界面における超音波透過係数及び反射係数を求める。そのデータより界面成長係数を求める、という実験を準備して来た。超音波振動数は10MHzである。これまでに得られた主な結果は以下の通りである。1.d相の^3He濃度を0から飽和濃度まで段階的に変化させ、音速、及び減衰定数の^3He濃度依存性を明らかにした。これは初めての実験結果である。理論は既に存在しており、実験と理論との対応は極めて良いことが示された。

2.減衰定数が大きい^3He-^4He混合液のデータから界面の情報を取り出す実験上のアイディアを実現した。3.この方法により、得られた界面成長係数は約100mKから、温度降下と共に著しく増大することを見出した。この最後の結果は、核形成現象の解明に大きく寄与すると考えている。^3He-^4He混合液の^3He希薄相(d相)において、^3Heの過飽和状態を実現し、そこからの^3He濃厚相(c相)の核形成実験研究は、我々がこの10年間取組んできたものであり、本年度を以て漸くその全貌が明らかとなった。その結果、三つの温度域が存在することを明らかにした。即ち、(1)約10mK以下では臨界過飽和濃度(△X_<3,cr>)は温度に依存しなくなる、(2)約10mK以上約500mKまででは△X_<3,crr>は温度と共に増大する、(3)約500mK以上では△X_<3,cr>は温度上昇と共に減少し3重臨界点に向かって零に近づく。(3)の結果は、古典的核形成と考えて理論的考察と良い対応を示す。(1)の結果は、エネルギーの散逸のない量子核形成と考えて理論的矛盾を生じない。核形成過程においては、c相核と周囲の過飽和d相との間の界面の運動が重要となる。本研究においては、この界面の運動を定量的に捉えることを目的としている。界面位置を連続的に移動させるという独創的アイディアを実現し、界面成長係数を実験的に求めることにはじめて成功した。実験は10MHzの超音波を用いて、10mK-150mKの温度域で行われた。その結果、界面成長係数が、約70mK以下において興味ある温度変化を示すことを見出した。即ち、約70mKから温度降下と共に界面成長係数は著しく増大し、1/T^2の温度依存性を示す。この温度依存性並びに界面成長係数の大きさは、流体力学的近似での理論からは予測し得ないものであった。冒頭に述べた核形成に関与する時間スケールは約10GHzと推定されている。従って、本研究の結果は上記(2)の結果が、エネルギー散逸を伴った量子核形成という考えで理解されることを強く支持するものと考えられる。
日中比較による書学資料の文献学的研究

本研究は、書の史的研究を支える各種の資料(書学資料)の文献学的研究を、日本と中国の双方の比較を視野に推進するものである。研究の手順として、日・中ともに各時代の専攻者による個別的研究から着手し、それらの成果を随時比較検討することにした。比較を通して、書体や書風、材料と形式、原本と複製の関係などの諸論点において、各種書学資料の差異や共通点が明らかとなり、書学の関連諸領域への貢献のあり方を焦点化することも可能となった。本研究は、書の史的研究を支える各種関係資料の文献学的研究を、日中の比較を視野に推進するものである。研究代表者・菅野智明は、明治末に静嘉堂文庫が購得した釈適之『金壺記』宋本が、明末の時代から孤本であり、そこから二種の影写本が制作された可能性が極めて高く、それらが静嘉堂本系『金壺記』の普及に大きく貢献したことを予測した。分担者・家入博徳は、日本古代中世の書論資料のうち、出版されている資料を収集するとともに、未出版の資料の実地調査・撮影等を行い、収集した資料は、適宜翻字およびデータベースを作成した。分担者・矢野千載は『里耶秦簡』1(文物出版社)所収の秦代の蒙書と隷書の書法について考察した。特に里耶秦簡の笈書は、従来未見の秦代の肉筆資料といえ、文字統一について再検討の必要性が生じた。そして、習字簡の分析から、下級書記官の史の意識について考察した。分担者・山口恭子は、新出資料である松花堂昭乗、豊蔵坊信海筆『百官名』(法政大学図書館蔵)の書誌的報告を行った。また、その資料的位置づけを試みながら、従来殆どかえりみられることのなかった、信海の書家としての側面を検討した。分担者・尾川明穂は、明・董其昌の書論について、その独自性と形成要因を検証した。董は所謂「生熟説」の提唱者として著名だが、湯換に先例があることを確認した。また、うねる筆線を重視しており、これが理論形成に影響したと推測した。・協力者・下田章平は、完顔景賢(1975-1931)の書画碑帖の収蔵に関する研究を行った。清末の収蔵家である端方との関わりから景賢のコレクションの基盤の形成期について明らかにし、それが日本に将来された背景の一端を考察した。本研究は、書の史的研究を支える各種関係資料の文献学的研究を、日中比較を視野に推進するものである。平成25年度は国際シンポジウム「近代書学の越境ー資料が語る日中の墨交ー」を開催した。このシンポジウムは科研費基盤(B)「呉昌碩と日本人士」(研究代表者松村茂樹)と共同開催によるものである。基調講演は白謙慎氏(ボストン大教授)「清末官吏の書法交流活動」、張恵儀氏(香港中文大)「『流沙墜簡』の出版と民国初期中国書画壇の反響」、ポスター発表として家入博徳「日本における書論書の発掘と能書家の書写意識に関する研究」、山口恭子「松花堂昭乗を中心とする日本近世の書文化、および手本の版行に関する研究」、矢野千載「秦漢時代の簡牘文字の書法研究」、尾川明穂「董其昌書法理論の変遷とその背景」、下田章平「近代日中収蔵史の研究」、菅野智明「中国近代の書論および碑学文献の研究」などがあった。このシンポジウムの成果を踏まえ、菅野は中国近代の書学資料として『校碑随筆』や国学保存会の影印出版物について検討を加え、矢野は日本近代の書学資料として高村光太郎の詩碑について考察した。また、山口は本阿弥光悦の書流に関する出版物に着目し、下田は菊池惺堂の書画収蔵にかかる関係資料を調査した。更に家入は書論文献を表記法の観点から考察し、尾川は董其昌の書論文献の発掘と内容の整理を継続して行った。総じて日本・中国ともに、各時代のトピックとなる書学資料について、各自が多角的な視点から検討を加えており、今後予定している各資料の比較考察の素地はできつつある。研究代表者・菅野智明は、特に清代に著された書法通史論について、稀覯な当該書論の存在に与しつつ、それら議論の推移に、三期の高潮期が認められることを提起した。研究分担者・矢野千載は、前漢武帝後期の隷書書法を考察し得る数少ない文字資料、北大漢簡『老子』に着目し、書法と隷変の観点から、特徴的な字例、誤写等の検討を要す字例、同一文字の異形の字例について考察を行った。研究分担者・山口恭子は、松花堂昭乗の筆跡を摸刻した巻子本『和漢朗詠集』(慶安二年刊)の検討を加え、それに異版が存在し、元和五年写本を原本とすること等を指摘する他、瀧本流門弟を想定受容者とした刊行背景も論じた。研究分担書・尾川明穂は、董其昌の「生」「熟」二語による生熟説に着目した。

これは彼の代表的所説とされるが現存用例が少なく、過年次に扱った湯煥『書指』の生熟説との比較から、董説は卒爾に説かれたものと推測され、董の書論を代表する説とは見なせないとした。連携研究者・家入徳博は、書の伝書を最初に著した伊行に着目し、伝書としての『夜鶴庭訓抄』の内容と伊行自筆資料とを照らし合わせ、伊行が伝書で規範化した事項を順守していた点を導いた。研究協力者・髙橋佑太は、清代初期の書法指南書について、永字八法、執筆法、結構法などの観点からその展開を眺望し、馮武『書法正伝』等、前代の著名書論に基づく注釈から、王氏一族らのように門弟のための、より実用的な指南書の作成という動きへの転換があったことを指摘した。このように、各時代のトピックとなる書学資料が多角的な視点から検討されており、最終年度に予定している各資料の比較考察の素地はできつつある。本研究は、書の史的研究を支える各種関係資料の文献学的研究を、日中比較を視野に推進するものである。本研究の最終年度となる平成27年度は、各分担者・協力者の成果の公表を、海外招聘講師(国立故宮博物院書画処・何炎泉氏、同・陳建志氏)の講演も交え、国際シンポジウム「書の資料学ー故宮からの問いー」として実施した。このシンポジウムにおいて研究代表者・菅野智明は企画と当日の全体進行を司り、研究分担者・矢野千載と研究協力者・家入博徳はシンポジウム登壇者を担当、そして研究分担者・山口恭子、同・尾川明穂、研究協力者・髙橋佑太が、それぞれの研究課題について成果を発表した。シンポジウムの討議では、各々の成果を横断的に比較検討する議論が展開し、各種の書学関連資料を文献学的に考察する上で、共通する要諦の一斑が、帰納的に導けた。本研究は、書の史的研究を支える各種の資料(書学資料)の文献学的研究を、日本と中国の双方の比較を視野に推進するものである。研究の手順として、日・中ともに各時代の専攻者による個別的研究から着手し、それらの成果を随時比較検討することにした。比較を通して、書体や書風、材料と形式、原本と複製の関係などの諸論点において、各種書学資料の差異や共通点が明らかとなり、書学の関連諸領域への貢献のあり方を焦点化することも可能となった。各自の計画どおり、資料・文献の調査が進み、その検討結果の一端を論文および口頭発表で公表することができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。中国書学・中国書法史本研究の最終年度となる平成27年度は、これまで日本中世・近世・近代および中国古代・近世・近代と、それぞれの時代・地域の書学資料について各論的に考察してきた成果を集成するとともに、それらの比較検討を進め、その検討結果を国際シンポジウムとして公表する予定である。研究代表者および各分担者ともに、当初の計画に従って資料・文献の調査を進め、その検討結果の一端を論文および口頭発表で公表することができたため。本年度は当初の計画どおり、国際シンポジウムを開催することができた。また、各自の計画どおり、資料・文献の調査が進み、その検討結果の一端を論文および口頭発表で公表することができたため。次年度も研究代表者および各分担者の計画に基づき調査を進めるが、次年度は中間報告会を兼ねて、海外より有識者を招聘し国際シンポジウムを開催する予定である。これにより、今後の研究の方向性を更に確かなものとしたい。今般開催したシンポジウムの成果を踏まえ、各自が担当する領域について引き続き調査を進めるとともに、それぞれの成果を照らし合わせ、日中の比較資料学的視点から検証を施し、それによって各自の研究の方向を確認する。更に、最終年度となる平成27年度に開催予定の報告会に向けての準備も進める。
サル半側空間無視モデルにおける視覚的注意と視覚的気づき

マカクザルによる半側空間無視の動物モデルを確立することを目的として、マカクザルで弓状束AFの側頭側起始部である右上側頭回への損傷を行い、到達運動による視覚刺激の探索課題およびフリービューイング中の視線計測のデータの解析を行った。その結果、無視症状を反映した行動が見られることを示唆する結果をさらに得ることができた。また、この動物モデルの視覚的注意と視覚的気づきを定量的に評価することを目的として、トップダウン性の視覚的注意を定量化するために、手掛かり刺激を提示する注意課題(ポズナー課題)の開発を行った。また、フリービューイング課題を用いたボトムアップ性の視覚的注意の定量化方法の開発を行った。視線計測の解析法については、視野角1度以下の微小なサッケード(マイクロサッケード)の解析によって注意の状態を定量化する方法を開発した。その結果、ポズナー課題における手がかり刺激の提示時に、注意状態の変動を反映するようにマイクロサッケードの頻度と方向が変化することを明らかにした(SFN2018でのポスター発表)。健常動物および損傷動物での機能イメージングを用いた安静時脳活動計測に関しては、これまでに行ってきた3テスラマシンでの計測データとその解析に加えて、今年度は生理学研究所で新しく稼働を始めた7テスラマシンでの計測を行った。一頭の健常マカクザルにおいて、イソフルレン麻酔下(1-1.5%)で24chヘッドコイルを用いて全脳からの計測を行った。T1, T2強調画像による構造画像の計測に加えて、T2*シークエンスを用いたEPI画像の計測を行い、3テスラマシンでの計測時よりもより高解像度での全脳での安静時脳活動計測データを取得して、機能的結合を定量化することに成功した。上記の概要にも示したとおり、トップダウン性の視覚的注意の定量化の方法、ボトムアップ性の視覚的注意の定量化の方法の開発を予定通り行うことができた。さらに視覚性注意の評価方法として当初の計画にはなかったマイクロサッケードの解析による方法の開発を行い、健常動物、盲視モデル動物における解析結果について学会発表をすることができた。また、機能イメージングを用いた安静時脳活動計測に関しては、研究計画の後半での実施を予定していたが、今年度中に生理学研究所で新しく稼働を始めた7テスラマシンでの計測に成功した。以上のことから、当初の計画を前倒しで進めることに成功するだけでなく、当初の計画にはなかった新しい解析法の確立を行うことができた。以上のことから当初の計画以上に進展していると考えることができる。並行して進めていたマーモセットの精神疾患モデルの研究が大幅に進捗して、フリービューイング法を用いた視線計測法の確立ができた。また、マーモセットにおける96ch ECoG電極を用いた全大脳記録法の確立ができた。これらによってマカクザルでの損傷部位(右上側頭回)との相同部位(TPO)をマーモセットで同定できるようになった。これらのことから2019年度の研究計画では、マカクザルでは大掛かりになってしまう一時的機能抑制や機能賦活法への実現を目指して、マーモセットを対象動物に加えて研究を行うことにする。

以上のことから、当初の計画を前倒しで進めることに成功するだけでなく、当初の計画にはなかった新しい解析法の確立を行うことができた。以上のことから当初の計画以上に進展していると考えることができる。並行して進めていたマーモセットの精神疾患モデルの研究が大幅に進捗して、フリービューイング法を用いた視線計測法の確立ができた。また、マーモセットにおける96ch ECoG電極を用いた全大脳記録法の確立ができた。これらによってマカクザルでの損傷部位(右上側頭回)との相同部位(TPO)をマーモセットで同定できるようになった。これらのことから2019年度の研究計画では、マカクザルでは大掛かりになってしまう一時的機能抑制や機能賦活法への実現を目指して、マーモセットを対象動物に加えて研究を行うことにする。当初予定していた費用は190万円ちょうどであったが、対応業者による値下げがあったため、執行残が発生した。
組織内照射による口腔癌治療時の顎骨,軟組織の線量評価に関する研究

舌癌は機能保存の点より、小線源組織内照射(Ir針,Ra針,Cs針等)での治療は手術と対比してもほぼ同等以上の成積をあげてきた。しかし5年生存率が60%程度となっている現在、比較的長期観察の結果、舌に刺入された小線源に密接している下顎骨に大線量が照射され放射線による骨壊死等に遭遇する機会も多くなってきている。そこで、これらの障害を防ぐために、先ず、舌と下顎骨との間に何らかの材料で距離を離すことにより、顎骨線量を低減しようと試みた。小線減治療は1週間程線源を舌等に刺入したままでいるので、その期間十分口腔内に装着可能で破損しずらい材質を考えて、歯科用印象材としてシリコンゴム系の一次印象材(コルトフラックス)を使用した。次にこの材料の中にTLD素子を埋め込んでスペーサーの効果による線量低減は可能であるか否か、あるいはどの程度低減可能できたかについて検討した。TLD素子は舌に接した面に3本、下顎歯肉側面に3本横一列に挿入した。照射終了後TLD-Readerを用いてそれぞれの線量を測定し、スペーサー装着時における下顎骨及び歯肉の線量を可及的に正確に測定し、舌側面との線量を比較検討した。組織内照射時約1cm巾のスペーサーを装着する事により50%以上、歯肉側での線量低減が可能となった。また本研究で用いた基列は比較的無味無臭で弾性があり、しかも堅固であるために、装着中口腔内軟組織の損傷あるいは咬合力による破損は認められず長時間の装着が可能であった。次に現在ファントームを用いて、ファントーム中にTLD素子及び、Cs針を刺入留置し、臨床と同条件下の基で、一平面刺入、二平面刺入、立体刺入時の総線量(mgh)により、顎骨の線量が、どの程度影響しているかについて検討中であり、さらに小線源治療による顎骨線量をより正確に評価する予定である。
DNA結合性小分子を利用した遺伝子の精密分析法の開発

ヒトゲノムプロジェクトの成果によって病気に関連する遺伝子の知見が得られてきた。これを利用することにより遺伝子レベルでの診断が可能となってきた。これまで種々の遺伝子検出法の開発が行われているが、この中でDNAプロープ固定化電極を用いた電気化学を利用した方法は、迅速且つ簡便のみならず、低コストや装置の小型化の可能性から注目されている。この手法を固定化操作が不要な系へ発展することができれば、更に簡便な検出法を実現できる期待される。しかし、均一系での電気化学測定では、DNAプローブが結合したターゲット遺伝子が存在すると電流が減少する「電流値減少」型であった。そこで、本研究では、固定化操作なしで「電流値増加」型の電気化学的検出を実現する手法を開発することを試みた。このために均一溶液中で二本鎖DNAへの結合によって電気化学的シグナルが変化するDNAリガンドの開発を試みた。最終的に同一分子内にβ-シクロデキストリン(β-CD)とフェロセン(Fc)を導入した新規ナフタレンジイミド(FNC)を開発することによってこれを実現できた。FNCは、水溶液中分子内でFcがβ-CDに包接され、二本鎖DNAにインターカレートされることでFcが放出された。これによって、均一溶液中で「電流値増加」型の遺伝子検出法が確立できた。平成21年度に報告したFNC誘導体は水溶液中では、包接していなかったが、当該年度では、リンカー長を短くしたFNC誘導体を新たに開発することによって水溶液中ではFcがβ-CDに分子内包接することが円偏光二色性スペクトルや電気化学測定に検討によって明らかとなった。DNA存在下での新規FNC溶液中での電気化学測定では、低電位において新たに還元ピークが見られ、これを利用することによってDNAプローブが結合したターゲットDNAの定量的な評価を「電流値増加」型で実現できた。ヒトゲノムプロジェクトの成果によって様々な病気に関連する遺伝子の知見が得られてきた。これらを利用することにより遺伝子レベルでの診断が可能となってきている。遺伝子の検出法の開発がますます重要になってきているのである。電気化学的手法を利用した遺伝子検出法は、迅速性と簡便性のみならず、低コストや装置の小型化の可能性から注目されている。しかし、これらの手法の多くは電極固定化DNAプローブに基づくもので、過剰の未反応サンプルDNAを簡単に除去できるものの固定法や非特異的吸着の除去法が十分確立されたとは言い難い。従って、均一溶液中でこの検出を行うことができればより実用的なシステムを発展できると期待される。本研究では、これを実現する手法として均一溶液中で二本鎖DNAへの結合によって電気化学的シグナルが変化する電気化学的インディケーターの開発を試みる。設計分子は、フェロセンとβ-シクロデキストリン(β-CD)を有するナフタレンジイミドである。この分子は、水溶液中分子内でフェロセン部分がβ-CD部分に包接され、二本鎖DNAにインターカレートされることでフェロセンが徐放されると期待される。これが達成できればフェロセンの電気応答が二本鎖DNAに結合することによって大きく変化するはずである。本研究では、これを実証するために設計分子の最適化を行い、最も性能の優れた分子を開発することを目的とした。平成21年度は設計したナフタレンジイミドの合成を行い、開発した化合物と二本鎖DNAの相互作用解析を、吸収スペクトルや円偏光二色性スペクトルなどにより解析を行った。また、吸収スペクトル変化を基にScatchard解析により二本鎖DNAとの結合定数を評価した。さらに、Stopped-flow法を用いて、化合物のDNAに対する会合速度定数と解離速度定数を求め、これらの結合過程の詳細な解析を行った。

DNA存在下での新規FNC溶液中での電気化学測定では、低電位において新たに還元ピークが見られ、これを利用することによってDNAプローブが結合したターゲットDNAの定量的な評価を「電流値増加」型で実現できた。
肝不全を来す蘇生後腸管症候群の病態解明と治療戦略

<平成30年度>ラット蘇生後腸管症候群モデルを使用した腸管血流動態解析平成30年度は前年度に引き続き、確立したラット蘇生後腸管症候群モデルを使用し、腸管血流動態の解析と腸管および肝臓についての病理組織学的な臓器障害の検討を行った。吸入麻酔下に送血ルート、脱血ルートを確保し、血液リザーバーを介してローラーポンプと小動物用膜型人工肺を接続したラットPCPS回路を構築した。これまでの超音波血流計血管用モジュール(transonic TS420)と血管用プローブ(MA1PRB)に加えて、チューブ用モジュール(transonic TS410)を新規に使用することで、上腸間膜動脈の血流動態に対する、ローラーポンプによるPCPS回路内流速の関与について、各々を測定することで明らかとなった。さらに、麻酔導入から送血・脱血ルート確保、PCPS回路への接続前後を含めて、術中モニタリングをpolygraphおよびLab chartで記録し、動画撮影をビデオカメラ(SONY FDR-X3000)で行うことにより、麻酔後の手術手技など各イベント毎の時間管理が可能となり、身体的現症との関連について正確に記録、保存することが可能であった。また、本モデルを使用した、腸管粘膜細胞や肝細胞の病理組織学的検討により、心停止による一時的な臓器虚血に加えて、PCPS回路による人工的な定常流が導入され、一定時間維持されることによって粘膜細胞を主体とする細胞障害を来すことが明らかとなった。ラットPCPSモデルでの基礎研究はモデルの確立から、その後の至適条件設定などおおむね順調に進んでいるが、超音波血流計もチューブ用モジュールを利用した実験が、機器購入の遅延に伴い現在も進行中であり、今後も継続予定である。ラット蘇生後腸管症候群モデルを使用した臓器障害についてのPCPS回路の影響を定量化する目的に、チューブ用モジュールと、体外循環チューブ用プローブを利用した研究を継続予定である。<平成28年度>基礎研究として、ラット蘇生後腸管症候群モデルの確立のための予備実験を開始した。1分間の12V/50Hzの電気刺激によりVFを誘導し、その後5分間のVF心停止を維持する。PCPS群では、脱血ルート、送血ルートを確保した上で、PCPS回路を用い補助循環装置による循環再開・維持を行う。一方、通常の胸骨圧迫によるconventional CPR群は、VF誘導後、5分間のVF心停止を維持した後、100%酸素投与と200回/minの胸骨圧迫を2分間行う。上記の2群間で各々について、PCPS駆動下、およびconventional CPR後の循環再開状態での腸管血流動態の計測を超音波血流計(transonic T400)を用いて、また、腸管粘膜の観察を細径内視鏡システム(AVIS AE-C1)を用いて検討する。超音波血流計および細径内視鏡の機器条件設定を行った。臨床研究については、当センターに搬入となった循環器疾患蘇生後患者を対象に、蘇生後に生じる下痢に関しての後ろ向きに検討を行った。調査項目は、年齢、性別、PCPS装着の有無、IABP装着の有無、循環停止時間、バイスタンダーCPRの有無、血液生化学的検査(pH、乳酸値、BE)、心拍再開時の血圧、カテコラミンの使用の有無、排便の有無、便量、便性状とした。以上の調査項目のうち、PCPS・IABP使用の有無、乳酸値、循環停止時間に関して、下痢の出現との相関を認めた。さらに、これらの項目を用いた多変量解析からは、循環停止時間のみ下痢との相関を認めた。以上の結果から、長時間の循環停止後に補助循環装置の使用によって生じる臓器虚血再潅流障害が下痢の主因であることが想定されたが、今後、補助循環装置の使用下での腸管血流動態の把握によって、蘇生後腸管症候群の更なる病態の解明に繋がると考えられた。研究初年度である平成28年度は、ラット蘇生後腸管症候群モデルとして、2群比較における片群である電気刺激による心肺停止後に補助循環装置を使用したPCPS群の確立を予定した。ただし、小動物使用下でのローラーポンプ、膜型人工肺を用いたラットPCPS回路の構築には至っていないため、PCPS群を用いた腸管血流胴体の計測や、腸管粘膜の観察と、循環再開後の腸管および肝組織採取による臓器障害に関する血清学的、組織学的検討が未実施であるため。平成29年度<ラットPCPSモデルでの腸管血流動態解析>平成29年度は,ラット蘇生後腸管症候群モデルを確立し,腸管血流動態の解析と腸管および肝臓についての病理組織学的に臓器障害の検討を行った.イソフルレンによる吸入麻酔導入下に,送血ルートとして右大腿動脈に24ゲージ静脈内留置針を,脱血ルートとして右内頚静脈に多孔の18ゲージ静脈内留置針を留置した.脱血は30cmに位置した血液リザーバーにより行い,ローラーポンプ(Masterflex L/S)、小動物用膜型人工肺を接続したラットPCPS回路を構築した.上記のPCPS回路を用いた補助循環装置による体外循環が確立された段階で、継続した吸入麻酔下に開腹を行い、上腸間膜動脈を確保。PCPS群について、腸管循環血流動態の計測を行った。血管用プローブ(MA1PRB)を、確保した上腸間膜動脈に留置し、血管用プローブが接続された超音波血流計血管用モジュール(transonic TS420)を用いてPCPS駆動下に経時的に測定を行った.

この測定中に、術中のモニタリングとして、心電図、心拍数、血中酸素飽和度、平均血圧、体温をPolygraphおよびLab chartで記録した他、動画画像として撮影・記録を行うことにより、イベント発生に関する時間経過を確認した。体外循環の駆動・維持後に安楽死させ,腸管および肝組織採取を行った。一方で、送血ルート、脱血ルートのみを確保し、体外循環は行わないsham群についても、同様に吸入麻酔下に開腹を行い、腸管循環血流動態の計測と臓器組織採取を行った。ラット蘇生後腸管症候群モデルについて,前年度より課題であったPCPS群のルート確保や循環再開・維持が不安定であることは改善された.このため, PCPS群、sham群での腸管血流動態や組織採取は安定して観察可能となったが,細径内視鏡システム(AVIS AE-C1)による腸管粘膜の観察は未施行であることから,次年度の課題であるため.<平成30年度>ラット蘇生後腸管症候群モデルを使用した腸管血流動態解析平成30年度は前年度に引き続き、確立したラット蘇生後腸管症候群モデルを使用し、腸管血流動態の解析と腸管および肝臓についての病理組織学的な臓器障害の検討を行った。吸入麻酔下に送血ルート、脱血ルートを確保し、血液リザーバーを介してローラーポンプと小動物用膜型人工肺を接続したラットPCPS回路を構築した。これまでの超音波血流計血管用モジュール(transonic TS420)と血管用プローブ(MA1PRB)に加えて、チューブ用モジュール(transonic TS410)を新規に使用することで、上腸間膜動脈の血流動態に対する、ローラーポンプによるPCPS回路内流速の関与について、各々を測定することで明らかとなった。さらに、麻酔導入から送血・脱血ルート確保、PCPS回路への接続前後を含めて、術中モニタリングをpolygraphおよびLab chartで記録し、動画撮影をビデオカメラ(SONY FDR-X3000)で行うことにより、麻酔後の手術手技など各イベント毎の時間管理が可能となり、身体的現症との関連について正確に記録、保存することが可能であった。また、本モデルを使用した、腸管粘膜細胞や肝細胞の病理組織学的検討により、心停止による一時的な臓器虚血に加えて、PCPS回路による人工的な定常流が導入され、一定時間維持されることによって粘膜細胞を主体とする細胞障害を来すことが明らかとなった。ラットPCPSモデルでの基礎研究はモデルの確立から、その後の至適条件設定などおおむね順調に進んでいるが、超音波血流計もチューブ用モジュールを利用した実験が、機器購入の遅延に伴い現在も進行中であり、今後も継続予定である。また、安楽死後に、腸管および肝組織採取による臓器障害に関する血清学的、組織学的検討を進める。研究最終年度である平成30年度には,ラット蘇生後腸管症候群モデルの2群間比較として, PCPS群と, sham群の比較を継続する他に、Vf誘導による心停止、循環停止後にPCPS駆動による補助循環を行うCPA-PCPS群と、循環再開時に通常の胸骨圧迫によるCPA-conventional CPR群での腸管血流動態および腸管および肝組織採取による解析を継続していく。また、臨床研究であるECPR導入後のINVOS成人用ソマセンサーを使用した経皮的腹部血流評価および,腹部超音波検査による血流動態評価を並行して行う予定である.
トロイダル核融合プラズマにおける信頼性あるプラズマ着火の物理過程に関する研究

近年、ヘリカル型プラズマ実験装置において、運転領域の拡大を目指し中性粒子入射(NBI)加熱を用いたプラズマ着火が注目を集めている。京都大学のヘリカル装置ヘリオトロンJでは、従来の70GHz第2次高調波X-mode ECRHを用いた場合はトロイダル磁場が1.25Tに制限されてしまう。しかし、NBI加熱を用いたプラズマ着火では、0.63-1.25Tまでの運転領域の拡大が確認されている。ヘリオトロンJでは、NBIのプラズマとの接続長が短いため、あらかじめ2.45GHzマイクロ波によりシードプラズマを生成し、そこにNBを入射しプラズマ着火を行う。本研究では、ヘリカル装置においてNBI加熱による信頼性あるプラズマ着火の条件・物理過程を求めることを目的としている。第2年度目の研究では、昨年度行えなかった、NBIパワーに対するプラズマ着火の依存性を調べるためプラズマ着火実験を行った。NBIパワーをおよそ400 kWから100 kW程度まで減少させたところ、NBIパワーがおよそ200 kWでプラズマが着火しなくなり、NBIパワーにしきい値が観測された。本年度は、解析対象の粒子を原子から分子に拡張し、中性粒子遮蔽を取り入れた。数値解析結果と実験との比較を行った。実験より得られたプラズマの電子密度、蓄積エネルギー及びOVの発光強度の時間発展を再現するように粒子及びエネルギー閉じ込め時間を設定した。このパラメータを用いて、プラズマ着火のNBIパワーに対する依存性などの実験結果を数値解析により再現した。本モデルにより、NBIプラズマ着火には、(1)高速水素イオンの生成、(2)高速水素イオンによる電子の加熱、(3)電子による追加のガスパフの電離・解離の3要素が重要で、これらの正のフィードバックがプラズマ着火の支配的な物理機構であることが判明した。27年度が最終年度であるため、記入しない。京都大学のヘリカル装置ヘリオトロンJでは、従来の70 GHz第2次高調波X-mode ECRHを用いた場合はトロイダル磁場が1.25 Tに制限されてしまう。しかし、NBI加熱を用いたプラズマ着火では、0.63-1.25 Tまでの運転領域の拡大が確認されている。また、ヘリオトロンJでは、NBIのプラズマとの接続長が短いため、あらかじめ2.45 GHzマイクロ波によりシードプラズマを生成し、そこにNBIを入射しプラズマ着火を行う。本年度の研究では、ヘリオトロンJにおいて2.45 GHzマイクロ波補助によるNBIプラズマ着火の実験を行った。具体的には、シードプラズマの密度と高密度プラズマ立ち上げの依存性、ガスパフのタイミングの依存性について調べる。また、これらの実験結果を再現できる数値シミュレーションを構築する。この実験において、シードプラズマの密度1-3x10^17 m^-3にしきい値が確認された。また、ガスパフを入れるタイミングがNBIプラズマ着火に非常に重要であるという結果を得た。さらに、ガスパフ量を調整することで20 kW程度のマイクロ波で5x10^18 m^-3という密度の高いシードプラズマを生成することができた。実験結果を数値解析モデルにフィードバックすることにより、数値解析モデルの再構築を行った。プラズマの電子密度・蓄積エネルギー・OVの発光強度などの時間発展を再現するような入力パラメータを用い、シードプラズマの密度のしきい値を再現することができた。

本年度は、ヘリオトロンJにおいて、2.45 GHzマイクロ波補助によるNBIプラズマ実験によりデータを収集し、数値シミュレーションの構築により実験結果を再現できるようモデルの修正を目的とした。プラズマ実験の電子密度、蓄積エネルギー及びOVの発光強度などの時間発展、シードプラズマのしきい値などは概ね再現することができた。今後、ガスパフタイミングの依存性などについても数値シミュレーションの検証を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度のNBIプラズマ実験では、シードプラズマ密度のしきい値が1-3x10^17 m^-3の範囲にあることは判明したので、翌年度の実験では、このしきい値について詳細に調べる予定である。また、NBIパワーに対するプラズマ着火の依存性、ガス種の違いについても調べる。数値解析モデルについては、蓄積エネルギーに関して実験結果の半分程度の差異がみられたので、0次元モデルの特に電子の加熱に関わる高速イオンの密度についてモデル方程式の見直しを行う予定である。
海上輸送リスクを対象とした監視システム運用並びに船舶運航航路の最適化に関する研究

本研究では,海賊や海難事故など始めとした海上輸送リスクに対応するために,海賊等の出没の予測手法の構築を行い,監視システム運用並びに船舶運航航路の最適化を行うことを目的としている.本年度は,東南アジアやアフリカにおいて多発している海賊を中心とした海上輸送におけるリスクを対象として,航行船舶の海賊被害を低減する海上輸送におけるリスク管理の現状把握と時空間リスク予測と航行船舶の最適ルーティングに関する基礎モデルの検討を中心に行った.国内外の海運関係企業を訪問し,海上輸送の現状や海上輸送リスクの管理体制とともに,海運デジタル化やIoTなどセンサーなど先進技術の開発状況に関するヒアリング調査を行った.また,海事保安関係の機関の調査報告書から,海上のどの位置に海賊が出現しやすいか,海賊の罪種に関する地域的特性など情報を入手した.そして,海上輸送ネットワーク並びに海上輸送リスクに関する地理データ,統計データの入手を行い,地理情報システムを用いてそれらに関するデータベースを構築した.海上輸送における時空間リスク予測モデルの開発について,過去の統計データから予測するモデルを構築するために,カーネル密度推定法を基にして,時間や季節を考慮した時空間補間によるリスク予測に関する基本モデルの検討を行った.そして,航行船舶の最適ルーティングモデルの開発について,海賊の出現情報をベイズの定理によって定量的に表現するための数理モデルを構築した.申請書にて提示した研究スケジュールとほぼ同じ進捗状況であるため.本年度は,海上監視システムの最適運用モデルの構築並びに航行船舶の最適ルーティングモデルの開発を中心に進める予定である.本研究では,海賊や海難事故など始めとした海上輸送リスクに対応するために,海賊等の出没の予測手法の構築を行い,監視システム運用並びに船舶運航航路の最適化を行うことを目的としている.本年度は,東南アジアやアフリカにおいて多発している海賊を中心とした海上輸送におけるリスクを対象として,航行船舶の海賊被害を低減する海上輸送におけるリスク管理の現状把握と時空間リスク予測と航行船舶の最適ルーティングに関する基礎モデルの検討を中心に行った.国内外の海運関係企業を訪問し,海上輸送の現状や海上輸送リスクの管理体制とともに,海運デジタル化やIoTなどセンサーなど先進技術の開発状況に関するヒアリング調査を行った.また,海事保安関係の機関の調査報告書から,海上のどの位置に海賊が出現しやすいか,海賊の罪種に関する地域的特性など情報を入手した.そして,海上輸送ネットワーク並びに海上輸送リスクに関する地理データ,統計データの入手を行い,地理情報システムを用いてそれらに関するデータベースを構築した.海上輸送における時空間リスク予測モデルの開発について,過去の統計データから予測するモデルを構築するために,カーネル密度推定法を基にして,時間や季節を考慮した時空間補間によるリスク予測に関する基本モデルの検討を行った.そして,航行船舶の最適ルーティングモデルの開発について,海賊の出現情報をベイズの定理によって定量的に表現するための数理モデルを構築した.申請書にて提示した研究スケジュールとほぼ同じ進捗状況であるため.本年度は,海上監視システムの最適運用モデルの構築並びに航行船舶の最適ルーティングモデルの開発を中心に進める予定である.
北部ベトナムの教会堂建築にみる建築文化の重層性に関する研究

本研究は、ベトナム北部に広く分布している木造教会堂を、「ベトナム伝統の木造建築」、「東南アジアの教会堂建築」という2つの視点から考察を行い「ベトナム建築文化の重層性」を明らかにすることを目的としている。本研究では、これまでにベトナム北部・ブイチュ教区で35棟(2008年)、ファットジェム教区で11棟(2009年)、中部において2棟の計48棟の木造教会堂について詳細な建築調査を完了している。今年度は、ファットジェム大聖堂に代表される高窓を持つ重層型の木造教会堂(6棟)を調査対象の中心とし、ファットジェム教区で14棟、タイビン教区で5棟の計19棟で建築調査を行った。これらの教会堂は調査・分析の結果、架構形式や平面構成、ファサードなどに、他の木造教会堂とは明らかに異なる特性がみられ、我々はベトナム木造教会堂の一つの完成形と位置づけ、現在木造架構を中心に分析、考察を進めている。本研究では、木造教会堂に関する建築史的な考察だけでなく、調査・研究で得られた情報を公開し、その価値について広く意見交換することにも重点を置いている。これまでの調査・研究成果については専用のHPを作成し、web上で「ベトナム北部の木造教会堂データベース(DB)」として限定的な公開を実施している(現在震災により調整中)。今年度は、タイビン教区319棟についての電子地理情報gpsをベトナム人との共同作業により新たに加えた。また、昨年より現地信者を対象にした教会堂および教会文化の保存に向けたワークショップを開催しており、今年度はファットジェム教区内での開催を予定していたが、東北大震災の影響により平成23年度夏期開催に延期変更した。研究初年度は、既に悉皆調査を終え基本情報のデータベース化が完了しているブイチュ教区、ファットジェム教区の2教区で、3期27棟の木造教会堂で詳細な現地調査を実施した。調査では写真撮影、基礎情報の採取、現状実測などの建築調査だけでなく、信者へのインタビューを行い布教史や典礼、祭り、習慣といった民俗学的な情報採取も行った。その後、調査で得られた情報を基に現状図面の作成、各教会堂の概要など基本資料を作成し、内部構成、天井架構、配置、祭壇廻りなどに着目しながら、木造教会堂の基本的な特徴についてまとめるとともに、宮殿や寺院、民家など北部の伝統木造建築との関係について考察を続けている。また、一連の調査を通じて同地域では、若年神父の着任や信者の高齢化、古資料の所在不明など信者が教会堂についての情報を得るこが困難な現状も浮き彫りになった。こうした現状に対して、私たちが作成所有しているデータベースを基に、新たにGPS情報を加え、さらに専用のHP上で様々なユーザーとの情報交換によって情報の再構築を目的とする相互情報構築型のデータベース(DB)をブイチュ教区と共同で作成中である。本研究では、木造教会堂の建築的な特徴について研究を進めると同時に、HP上での研究成果の発信、他の研究者との意見交換会参加など保存に向けた啓蒙活動も活発に行っている。現地では所属大学(首都大学東京)とブイチュ教区との間で研究協定を結び、共同で現地調査を行い、その報告会を大聖堂付属の関連施設で実施した。国内では、ベトナムとほぼ同時代に建設された教会堂が数多く残る長崎県の教会堂に関するシンポジウムや現地の研究者との研究会に参加し意見交換を行った。
尋常性乾癬における抗原特異的T細胞クロノタイプ解析

尋常性乾癬(psoriasis vulgaris以下PV)の皮疹は組織学的に表皮の変化に加え、真皮にT細胞を主体とする単核球湿潤がある。このT細胞湿潤は何らかの抗原に反応して増殖している可能性が考えられるが、推定の域を出たものはない。我々はRT-PCR/SSCP法を用いて、T細胞レセプターを解析することにより、患者皮膚に抗原特異的T細胞の集積がみられるか否かにつき検討した。〔方法〕治療前のPV患者5人を対象とし、病変部2ヶ所および健常部2ヶ所の皮膚生検を施行した。また同患者の抹消血を採取し定法により単核球を分離した。得られた皮膚組織と単核球からmRNAを抽出、cDNAに変換した後、ファミリー特異的Vβプライマーを用いたRT・PCR/SSCP法によりT細胞レセプターβ鎖のCDR3領域を解析、病変皮膚と抹消血のT細胞クロナリテイーにつき検討した。〔結果〕RT-PCRの結果、全てのVβにおいてPCR産物が検出されたことから、病変部のT細胞レセプターβ鎖について全てのVβファミリーを持つT細胞が集積していることがわかった。このPCR産物をSSCPにより検討すると、病変皮膚には各Vβにつき数本のバンドが認められ、T細胞が病変部にオリゴクロナールに集積していることが判明した。病変部の2ヶ所でそれぞれ認められたバンドのパターンに一致するものがあるかを比較すると、これらのバンドのうち23本が2ヶ所の皮膚に共通して認められた。つまり、異なる2ヶ所の病変部に共通するT細胞クローンが存在するることがわかった。一方、抹消血の解析結果はほぼスメアパターンとなったが、わずかに認めるバンドもあった。こちらも皮膚と共通があるかどうかを検討中である。〔結果〕この結果は、PV患者の病変皮膚において、特異抗原により刺激された抗原特異的T細胞がオリゴクロナールに、かつ皮膚の異なる場所に共通性を持って、集積していることを示唆する。尋常性乾癬(psoriasis vulgaris以下PV)の皮疹の組織学的特徴は、不全角化と表皮棚の延長という表皮の変化に加え、真皮にT細胞を主体とする単核球浸潤がみられることである。このT細胞浸潤は何らかの抗原に反応して増殖している可能性が考えられる。我々はRT-PCR/SSCP法を用いて、T細胞レセプターを解析することにより、患者皮膚に抗原特異的T細胞の集積がみられるか否かにつき検討したので報告する。〔方法〕治療前のPV患者5人を対象とし、病変部2カ所および健常部2カ所の皮膚生検を施行した。また同患者の末梢血を採取し定法により単核球を分離した。得られた皮膚組織、単核球からmRNAを抽出、cDNAに変換した後、ファミリー特異的Vβプライマーを用いたRT-PCR/SSCP法によりT細胞レセプターβ鎖のCDR3領域を解析、病変皮膚と末梢血のT細胞クロナリティーにつき検討した。〔結果〕RT-PCRの結果、全てのVβにおいてPCR産物が検出されたことから、病変部のT細胞レセプターβ鎖について全てのVβファミリーをもつT細胞が集積していることがわかった。このPCR産物をSSCPにより検討すると、病変皮膚には各Vβにつき数本ないし十数本のバンドが認められ、T細胞が病変部にオリゴクローナルに集積していることが判明した。現在、病変部の2カ所でそれぞれ認められたバンドのパターンに一致するものがあるかを検討中である。

比較すると、これらのバンドのうち1020本が2カ所の皮膚に共通して認められ、異なる2カ所の病変部に共通するT細胞クローンが存在することがわかった。一方、末梢血の解析結果はほぼスメアパターンとなったが、わずかに認めるバンドもあった。こちらも皮膚と共通のものがあるかどうかを検討中である。〔結語〕この結果は、PV患者の病変皮膚において、特異抗原により刺激された抗原特異的T細胞がオリゴクローナルに、かつ皮膚に異なる場所に共通性をもって、集積していることを示唆している。尋常性乾癬(psoriasis vulgaris以下PV)の皮疹は組織学的に表皮の変化に加え、真皮にT細胞を主体とする単核球浸潤がある。このT細胞浸潤は何らかの抗原に反応して増殖している可能性が考えられるが、推定の域を出たものはない。我々はRT-PCR/SSCP法を用いて、T細胞レセプターを解析することにより、患者皮膚に抗原特異的T細胞の集積が見られるか否かにつき検討した。〔方法〕治療前のPV患者5人を対象とし、病変部2ヶ所および健常部2ヶ所のの皮膚生検を施行した。また同患者の末梢血を採取し定法により単核球を分離した。得られた皮膚組織と単核球からmRNAを抽出、cDNAに変換した後、ファミリー特異的Vβプライマーを用いたRT-PCR/SSCP法によりT細胞レセプターβ鎖のCDR3領域を解析、病変皮膚と末梢血のT細胞クロナリテイーにつき検討した。〔結果〕RT-PCRの結果、全てのVβにおいてPCR産物が検出されたことから、病変部のT細胞レセプターβ鎖について全てのVβファミリーをもつT細胞が集積していることがわかった。このPCR産物をSSCPにより検討すると、病変皮膚には各Vβにつき数本のバンドが認められ、T細胞が病変部にオリゴクローナルに集積していることが判明した。病変部の2ヶ所でそれぞれ認められたバンドのパターンに一致するものがあるかを比較すると、これらのバンドのうち23本が2ヶ所の皮膚に共通して認められるた。つまり、異なる2ヶ所の病変部に共通するT細胞クローンが存在することがわかった。こちらも皮膚と共通があるかどうかを検討中である。〔結語〕この結果は、PV患者の病変皮膚において、特異抗原により刺激された抗原特異的T細胞がオリゴクローナルに、かつ皮膚の異なる場所に共通性をもって、集積していることを示唆する。