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蛍光発光原理解明のための有機化学

21世紀の生命科学として、"生きている状態"の細胞あるいは生体組織から生体分子を時々刻々の動的変化に対応して捉え、真の生命現象を解析する研究が重要視されている。このためには従来に無い画期的バイオイメージング技術の開発が求められている。本研究は「蛍光発光原理解明のための有機化学」を研究課題としているが、これは生体組織から生体成分を検出するバイオイメージングプローブの創製を最終目標としている。まず、はじめに蛍光発光の原理としてPhotoinduced Electron Transfer (PET)機構の詳細な解析を行い、それに基づいて一酸化窒素(NO)、亜鉛イオン、活性酸素さらには一重項酸素のプローブの開発に成功した。さらに、別の機構であるFluorescence Resonance Energy Transfer (FRET)の詳細な解析を行った。FRETにおける励起エネルギー移動速度定数はFoerster式に規定されるが、これは具体的には(1)ドナーとアクセプターの相対的モーメントの向き(配向因子)、(2)ドナーの蛍光スペクトルとアクセプターの吸収スペクトルの重なりの程度(重なり積分)、(3)ドナーとアクセプターの距離、の三点が重要であることを示している。我々は(2)と(3)に基づいた蛍光特性の変化を精査し、その検討に基づいて、protein tyrosine phosphataseとphosphodiesteraseのプローブ開発に成功した。これらの原理に基づく発光特性の変化は普遍性があり、他の生体分子プローブの創製にも応用できるものであり、この点から本科学研究費補助金で行われた研究プロジェクトは大成功であったと総括できる。本研究は、機能性蛍光分子の発光原理の解明を行い、その理論に基づき自在に蛍光分子をデザイン・合成することを目的とする。蛍光理論としては以下の2つの原理に基づき研究する。(1)PET(Photo-induced Electron Transfer)原理の解明のため、蛍光分子をデザイン・合成し、蛍光理論の理解を掘り下げ新規蛍光分子のデザインに応用する。具体的には分子軌道計算により蛍光分子の分子設計を行い、その結果に基づいて有用な機能性蛍光化合物を合成する。理論的側面、実験的側面共に最適化された蛍光分子については、それらを培養細胞、生体組織に適用し、蛍光分子の評価を行う。本年度はPM3計算を行い、各種フルオレセイン誘導体を合成し、それらの蛍光の有無がPETにより制御されていることを明らかにした。(2)FRET(蛍光共鳴エネルギー移動、Fluorescence Resonance Energy Transfer)の原理を用いて、酵素反応によって蛍光特性の変化する基質をデザイン・合成する。FRETの小分子への応用を試みた場合、基本的に色素同士の会合により蛍光消光を起こし使用できない。本研究では非会合性色素をデザイン・合成し、広く応用できる蛍光性機能分子の開発を行う。本年度はこのプロジェクトに関しては色素同士の会合を起こさないような分子デザインを行い、それらを合成して蛍光発光を精査した結果、立体的にデザインすることにより、強い蛍光強度を有するものをラショナルに合成できることを明らかにした。我々の研究グループはこれまでにfluorescein骨格を持つNO検出試薬DAF類、^1O_2検出試薬DPAX類の開発に成功している。昨年度までに、これらの化合物の蛍光消光機構がbenzene環部位がら蛍光団であるxanthene環への光誘起電子移動(PET : photoinduced electron transfer)によるものと考え、計算化学的、熱力学的考察からその妥当性を示してきた。しかしながらこれまでに検討したbenzene環に置換基を導入したfluorescein誘導体はcarboxyl基、phenol性水酸基ともmethyl基で保護したものであり、実際にプローブが機能している状態であるanion体とは隔たりがあった。そこで今回はanion体での検証を行なった。benzene環部位に修飾を施したfluorescein誘導体を合成し、水中での蛍光量子収率を測定した。

一方、電子移動における電子供与体と考えられる各誘導体のbenzene環部位の酸化電位測定をbuffer中で行ない、各誘導体での電子移動を規定する自由エネルギー変化をRehm-Weller式から見積もった。また過渡吸収スペクトル、ESRスペクトルの結果から分子内電子移動過程の実験的に証明された。これらの結果は、理論に基づいた蛍光プローブの合理的デザイン法の確立に大きな基盤となる。来年度は実用的プローブを創製し、これを実証する事になる。21世紀の生命科学として、"生きている状態"の細胞あるいは生体組織から生体分子を時々刻々の動的変化に対応して捉え、真の生命現象を解析する研究が重要視されている。このためには従来に無い画期的バイオイメージング技術の開発が求められている。本研究は「蛍光発光原理解明のための有機化学」を研究課題としているが、これはバイオイメージングプローブの創製を最終目標としている。昨年度まで蛍光発光の原理としてPhotoinduced Electron Transfer (PET)機構の詳細な解析を行い、それに基づいて、一酸化窒素(NO)、亜鉛イオン、活性酸素さらには一重項酸素のプローブの開発に成功した。今年度は、別の機構であるFluorescence Resonance Energy Transfer (FRET)の詳細な解析を行った。FRETにおける励起エネルギー移動速度定数はFoerster式に規定されるが、これは具体的には(1)ドナーとアクセプターの相対的モーメントの向き(配向因子)、(2)ドナーの蛍光スペクトルとアクセプターの吸収スペクトルの重なりの程度(重なり積分)、(3)ドナーとアクセプターの距離、の三点が重要であることを示している。今回、(2)と(3)に基づいた蛍光特性の変化を精査し、その検討に基づいて、protein tyrosine phosphataseとphosphodiesteraseのプローブ開発に成功した。これらの原理に基づく発光特性の変化は普遍性があり、他の生体分子プローブの創製にも応用できるものであり、本研究は14年度が最終年度であるが、本科学研究費補助金で行われた研究プロジェクトは大成功であったと総括できる。
メタ認知能力の正確性に関する神経基盤の解明

本研究は、心理実験や脳機能イメージング技術を組み合わせることで、メタ認知の正確性に関わる神経基盤の解明を目的とした。前年度に引き続き、メタ認知としてこれまであまり注目されてこなかった、自分が行為を引き起こしたという感覚である運動主体感(sense of agency)に着目した。最初に、(空間的、あるいは時間的な)物理的特性の違いに関わらず、普遍的に感じることができる運動主体感を形成する神経基盤の解明のための実験を行った。行為と結果の間に、空間的、あるいは時間的なずれを挿入し、その行為が自分の意図通りに行えた感覚があるかを報告してもらう課題を行った。そして、その回答が物理特性の違いを超えてfMRIの脳活動から予測できるのかを、マルチボクセルパターン分析を用いて検証した。しかしながら、今回の実験データからは、脳活動からの予測が困難だという事が判明した。予測が可能とならなかった大きな要因として、運動が短時間のものであり、概念的な感覚を得るほどの強い運動主体感が得られなかったためではないかと考えられた。そこで、次にジョイスティックでサイン波をなぞるという連続的な運動で、時間とともに形成されていく運動主体感の神経基盤を調べた。1つ目の実験と同様に、被験者が回答した自分の運動と感じたか否かの主観的判断をfMRI脳活動から予測した。その結果、運動の初期の段階では、感覚運動領域で統計的有意な判別が可能となる一方、運動の後半では右半球の下頭頂小葉、側頭頭頂接合部、下前頭前皮質において有意な判別が可能となることが判明した。このことは、運動、及び体性感覚の情報がもととなり運動主体感が形成されること、また、意識的な経験には右の下頭頂小葉などの活動が重要であることを示唆する結果である。28年度が最終年度であるため、記入しない。自分がこの行為を引き起こしたという感覚を運動主体感と呼ぶ。近年、この運動主体感は、非概念的な運動による感覚と、より上位のレベル(メタレベル)での概念的な判断の二段階を区別して考えられるようになってきた。身体動作により生じる感覚を正確に認識する能力は、プロスポーツなどの高度な運動技術の獲得が必須な状況や、運動機能の回復(特にリハビリ)過程で重要な役割を果たすと考えられる。本研究課題は、メタ認知の正確性に関わる神経基盤を解明し、メタ認知能力を効率的に促進させる手段の開発という将来的な発展の基盤を確立することを目指している。初年度は、運動主体感に対して、客観的な評価を可能とする神経基盤の解明を目指し、実験パラダイムの設計などを行った。運動主体感は、運動指令により予測された感覚フィードバック情報と、実際に行為の結果として得られたフィードバック情報がどの程度一致しているかで変化することが知られている。本実験パラダイムでは、一定の方向と速度で進んでいるターゲットをジョイスティックで操作し、その結果として提示される視覚フィードバックを受けて、被験者にどの程度自分の意図通りに操作できた感覚があるかを報告してもらった。このとき、実際に操作したジョイスティックの動きとターゲットの動きの間に遅れが生じる(時間的なずれ)、もしくは角度のずれが生じる(空間的なずれ)ように設計し、運動主体感の変化を捉えられるように設計した。予備的に数名の被験者で、課題実行時の脳活動をfMRIで計測した。時間的、空間的なずれを考慮した解析を行うことで、特異的なずれの知覚によらない、より純粋な運動主体感に関連する神経表象を明らかにできると考えている。現時点ではデータを取得した段階であり、今後、運動主体感の正確な評価を可能とする神経基盤の解明に向け、多変量解析手法を用いて解析を進めていく。申請時の研究計画では、記憶課題を用いてメタ認知の正確性を検討する予定であったが、将来的な応用を踏まえ、研究対象とする認知機能を変更した。しかし、この変更点に関する検討は長期に及ぶものではなく、実験パラダイムの設計、およびfMRIを用いた予備的な脳活動計測を行うまでに至っている。これは、年次計画で示したとおりであり、おおむね順調な進捗だと考えられる。

その結果、運動の初期の段階では、感覚運動領域で統計的有意な判別が可能となる一方、運動の後半では右半球の下頭頂小葉、側頭頭頂接合部、下前頭前皮質において有意な判別が可能となることが判明した。このことは、運動、及び体性感覚の情報がもととなり運動主体感が形成されること、また、意識的な経験には右の下頭頂小葉などの活動が重要であることを示唆する結果である。まず、取得済みの脳活動計測データの解析を行い、運動主体感に対して、客観的な評価を可能とする神経表象の解明を目指す。それと同時に、メタ認知の正確性が向上する可能性を行動課題から検討する。記憶課題や視覚知覚課題と異なり、運動主体感のメタレベルでの判断が正確か不正確かを検討することは困難な問題である。これは、非概念的な感覚運動レベルのフィーリングを定量化することが難しい点にある。しかし、潜在的に感じている運動主体感を定量的に推定できる実験課題はいくつ報告されている(intentional binding課題など)。現在の実験パラダイムを改良することで、メタ認知の正確性を測定し、向上する可能性を検討できるのではないかと考えている。最終的には、メタ認知能力の向上がもたらす神経活動や神経ネットワークの変化をfMRIで観測することを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ジョン・アダムズの共和政観とアメリカ連邦体制の関係

平成15年度科学研究費補助金(特別研究員奨励費)によって行った研究活動は以下である。1.本年度の研究を経て、以下の知見を得た。(1)18世紀の政府理論形成は、この時期英国で発達していたモラル・フィロソフィーを知的背景としていた。すなわち、教会秩序にたいする、世俗秩序を確立するという観点から、政府理論が発達し、アメリカ諸邦政府および連邦政府もこの流れの中に属していた。(2)アメリカの単独主義外交の起源は、第二代大統領ジョン・アダムズ政権期になされた、米仏同盟解消交渉にあった。この時期に、ヨーロッパ諸国の政治情勢に関与しながら、相互の国益を調整するアレクザンダー・ハミルトンの路線が、アダムズの単独主義外交の方針に破れたことが後のモンロー・ドクトリンにつながるアメリカ外交の基礎となった。(3)アメリカ政党制は、米仏同盟解消交渉の過程で明らかになった、外交方針の違いがきっかけとなって、構成されるようになった。すなわち、内政上の争点は政党分裂の根本要因ではなかった。2.調査旅行(1)神戸大学国際文化学部の図書館にて資料収集を行った。(平成15年5月29日平成15年6月2日)(2)東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センターにて、資料の収集および、資料批判作業に従事した。(平成16年2月8日平成16年2月11日)3.関係資料の購入(1)18世紀英国における、財政軍事国家への変容過程を知るために、英国史関連の書籍を購入した。(2)アダムズ政権が対応したフランス総裁政府の政治史を理解するため、同時代のフランス政治史に関する文献をそろえた。4.博士論文の執筆平成15年度の研究活動は、博士論文の執筆を中心に進められた。公刊論文が無いのはこのためである。博士論文は、ほぼ完成に至り、教官の許可を得しだい提出予定である。平成14年度科学研究費補助金(特別研究員奨励費)によって行った研究活動は以下である。(1)調査旅行1.東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センターにて資料収集2.東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センターにて資料検討作業ジョン・アダムズとトマス・ジェファーソンの書簡集には二種類の版があり、論文作成にあたりどちらの版を使用するのが妥当かを検討した。また特にジェファーソンの一次資料の検討作業と北海道大学が所蔵していない二次文献の確認作業を同時に行った。3.同志社大学アメリカ研究所における資料収集および資料検討作業ジョージ・ワシントンおよびトマス・ジェファーソンの一次資料の検討作業および不足分の収集を行った。あわせて、分析枠組み作成における参考文献の比較検討作業を行った。(2)研究書の購入1.合衆国憲法および英米法に関する研究書の購入。2.18世紀イギリス連邦の比較研究のため、スコットランド史、アイルランド史に関する研究書を購入。3.18世紀市民革命の比較研究のため、イングランド革命、フランス革命の研究書を購入。(3)データ整理上記で行った、一次資料、二次文献、研究書についての資料批判を行い、資料の分類整理を行った。同時に分析枠組みを確定した。
チンパンジーとヒト幼児における類似性知覚と象徴化能力の比較

平成13年度は、平成12年度におこなったチンパンジー4個体を対象とした「花」「木」「草」の自然物カテゴリーの弁別とカテゴリー化に関する論文をAnimal Cognition誌に公表した。さらに13年度は、チンパンジー2個体を対象として、12枚提示された写真の中から「花」の写真を選ぶことを訓練し、その般化について調べた。その結果、訓練には使用していない新奇な花であっても、また写真を白黒やぼかし等さまざまに加工して情報量を減らした刺激であっても、期待値よりも有意に高い水準で選択できることがわかった。この研究成果は、現在投稿中である。また、上記研究と同じ課題を用い、チンパンジー3個体を対照して、刺激として写真の代わりに色付きの「絵」を用いたテストをおこなった。「絵」刺激は、図鑑に用いられている実物を正確に描写したものと、カット集などに用いられている現実には存在しない、部分的に強調された絵を用いた。テストの結果、2個体のチンパンジーの成績は、期待値と差がなかった。被験体はいずれも写真を用いた般化テストでは高い成績を示しており、彼らが「写真」は自然物の表象として知覚しても、「絵」はそのように知覚していないことが示唆された。一方、1個体はいずれのタイプの絵でも写真とほとんど変わりない高い成績を示した。この結果を受けて、さらに白黒の線画を用いたテストと、統制条件として「漢字」を用いたテストをおこなった。被験体はいずれも用いた漢字について何の経験ももっていなかった。線画のテスト結果は、色付きの絵を用いたテストの結果と同様で、2個体はほぼ期待値と変わりない成績であったが、色付きの絵で高い成績を示した個体は、線画でも同様に高い成績を示した。一方、「漢字」を用いたテストの成績は、3個体とも期待値との間に差が見られなかった。これらの結果から、ヒトが使用している絵画的表象様式(=絵)を、すべてのチンパンジーが訓練なしに認識できるわけではないことがわかった。このことは、ヒトの絵画の認識能力がチンパンジーとの共通祖先との分岐以降に進化したものだということを示唆している。また、1個体のみ絵が認識できた個体は、幼児期より「言語」訓練の経験をもつ個体であり、シンボル使用と絵の認識との間に何らかの関連があることも示唆された。この成果は、日本心理学会(平成13年11月、筑波)と、国際比較認知科学シンポジウム(平成14年2月、犬山)で発表され、現在投稿準備中である。平成12年度は、チンパンジー4個体を対象として、「花」「木」「草」の自然物写真を用い、カテゴリー内の個々の種類の間の弁別が可能であり、同じカテゴリー内のものとして等価であることを認識していることを証明する研究をAnimal Cognition誌に投稿した。現在印刷中である。次に、チンパンジー3個体を対象として、自然概念である「花」概念の表象様式を検討した。チンパンジーは、モニター上に提示される自然物写真の中から、花の写真を選択するように訓練された。3頭のチンパンジーはいずれもこの課題を学習し、テストして新奇な写真刺激を提示されたときにも、期待値よりも有意に高い割合で花の写真を洗濯することができた。次に、チンパンジーは、モノクロ化やモザイク化などのさまざまに画像処理を施された写真刺激によるテストを受け、画像処理による全般的な成績の低下は見られるものの、特定の処理による特異的な成績低下は見られず、チンパンジーの概念学習が特定の物理的特徴(色や細部の情報)によるものではないことを示した。現在、この研究の成果を投稿準備中である。次に、3個体のチンパンジーは、図鑑の絵を用いたテストを受けた。図鑑の絵は、実物を元に描かれたものであり、実物(写真)との類似性は高いと考えられたが、3個体のうち2個体は、ほとんど期待値と変わらないまでの成績低下を示し、写真とはまったく違うものとして知覚されていることが示唆された。さらに、「漫画絵(イラスト画)」のような実物との違いが大きいものによるテストでも、3個体の成績は同様であった。唯一成績のよかった1個体については、「言語」訓練の経験をもち、200以上の図形言語による語彙をもつ個体であった。この個体については、漫画絵を刺激としたテストの成績は、写真を用いたテストの成績とほとんど変わりなく高い成績であった。これらの結果は、アイコン(参照するものとの類似性をもつ記号)の認識が、学習無しに起こるものではないこと、少なくともヒトの創出したアイコンは、ナイーブなチンパンジーにはアイコンとして認識されないことが示された。これらの成果は、平成12年度の日本動物心理学会で報告した。

また、上記研究と同じ課題を用い、チンパンジー3個体を対照して、刺激として写真の代わりに色付きの「絵」を用いたテストをおこなった。「絵」刺激は、図鑑に用いられている実物を正確に描写したものと、カット集などに用いられている現実には存在しない、部分的に強調された絵を用いた。テストの結果、2個体のチンパンジーの成績は、期待値と差がなかった。被験体はいずれも写真を用いた般化テストでは高い成績を示しており、彼らが「写真」は自然物の表象として知覚しても、「絵」はそのように知覚していないことが示唆された。一方、1個体はいずれのタイプの絵でも写真とほとんど変わりない高い成績を示した。この結果を受けて、さらに白黒の線画を用いたテストと、統制条件として「漢字」を用いたテストをおこなった。被験体はいずれも用いた漢字について何の経験ももっていなかった。線画のテスト結果は、色付きの絵を用いたテストの結果と同様で、2個体はほぼ期待値と変わりない成績であったが、色付きの絵で高い成績を示した個体は、線画でも同様に高い成績を示した。一方、「漢字」を用いたテストの成績は、3個体とも期待値との間に差が見られなかった。これらの結果から、ヒトが使用している絵画的表象様式(=絵)を、すべてのチンパンジーが訓練なしに認識できるわけではないことがわかった。このことは、ヒトの絵画の認識能力がチンパンジーとの共通祖先との分岐以降に進化したものだということを示唆している。また、1個体のみ絵が認識できた個体は、幼児期より「言語」訓練の経験をもつ個体であり、シンボル使用と絵の認識との間に何らかの関連があることも示唆された。この成果は、日本心理学会(平成13年11月、筑波)と、国際比較認知科学シンポジウム(平成14年2月、犬山)で発表され、現在投稿準備中である。
カーボンナノチューブに内蔵された水分子のダイナミクスの核磁気共鳴による研究

単層カーボンナノチューブ(SWNT)内部に吸着された水分子のダイナミクスを核磁気共鳴(NMR)およびX線回折により調べる研究を行った。実験はレーザ蒸発法により作製された平均直径14.5Åの高品質SWNT試料を用いて行い、X線回折実験により内部に吸蔵された水が7員環と8員環のアイスナノチューブ(Ice-NT)を形成することを確認した。NMRは、SWNTに重水(^2H_2O)または軽水(^1H_2O)を吸着させ、それぞれの場合について水分子の^1H核と^2H核のNMRスペクトルの測定を行った。さらに、Ice-NT内部空間へのメタンCH_4分子の吸蔵についてもH_2O, CH_4分子の^1H NMRにより調べた。Ice-NTの形成温度以上では、水分子の運動により先鋭化された^1H,^2H NMR共鳴線を観測した。この結果は、水分子はNMRの時間スケール10μsecに比較し短い相関時間をもつ回転・併進運動を行っていて、Ice-NT転移より高温側では水は液体状態にあることを示している。一方、7員環Ice-NT転移以下の^1H核のNMR測定では、液体状態の水からの鋭い共鳴線(半値全幅10kHz)と、ブロードな共鳴線(半値全幅56kHz)の2成分の共鳴線の重ね合わせのスペクトルが観測され、降温とともにブロードな共鳴線の強度が増大することが明らかになった。このブロードな共鳴線の線幅はIce-NT構造から計算される^1H NMR共鳴線幅51kHzに近い。この結果から、Ice-NT形成に伴い水分子の運動が凍結したことを示しており、Ice-NT相転移が液体-固体相転移であることを示している。また、メタンガス雰囲気で水を吸蔵したSWNTのメタン、水分子の^1H NMR測定により、メタン分子が低温で水を吸蔵したSWNT内部に侵入し、同時に水分子の運動が急激に凍結することを明らかにした。この結果はSWNT内部でのメタンガスハイドレート形成を示唆している。単層カーボンナノチューブ(SWNT)バンドルに吸着された水分子のダイナミクスを核磁気共鳴(NMR)およびX線回折実験により調べる研究を行った。直径が1.34nm付近に分布をもつように直径制御されたSWNTバンドルに水分子を吸着させた試料を作製し、吸着した水分子の^1H核のNMRスペクトルの温度依存性を測定した。NMR測定に用いた直径1.34nm付近のSWNTでは、ナノチューブ内部に吸着された水は高温ではアモルファス状態であるが、220Kで相転移が起き7員環の環状氷"アイスナノチューブ"が形成されることをX線回折実験により確認した。吸着水分子からのNMR共鳴線は、バルクの水の液体-固体相転移温度273Kでは異常を示さず、室温から220Kまでの温度領域で非常に鋭い共鳴線(半値全幅約5kHz)が観測される。この結果は、水分子の運動による共鳴線の先鋭化が起きていることを示している。この観測された共鳴線幅は、水分子が固体格子点で自由回転運動だけをしている場合の理論値よりも小さい。X線回折実験ではチューブ内部の水は220K以上では固体なのか、または液体なのかは不明であったが、NMR測定の結果はチューブ内部の水分子は併進運動をしており、"液体状態"にあることを示している。また、NMR信号強度は低温になるにしたがって核磁気モーメントのキュリー則に従い増大するが、220K以下で一部の信号成分の線幅が増大するため、信号強度が顕著に減少する。この温度は、X線回折実験により確認した7員環アイスナノチューブが形成される相転移温度に一致している。この線幅が増大する信号成分は、ナノチューブ内部の水分子からの信号と考えられ、220以下で水分子の併進運動が凍結しアイスナノチューブが形成されたことを示している。一方、220K以下でも先鋭化を起こしている信号成分は、150K以下で急激な線幅の増大を示す。このNMR信号はバンドル表面などのナノチューブ内部以外に吸着した水分子からの信号と考えられる。このような水は、低温まで液体状態を保ち、150Kで液体-固体相転移を起こすことが明らかになった。単層カーボンナノチューブ(SWNT)バンドルに吸着された水分子のダイナミクスを核磁気共鳴(NMR)およびX線回折により調べる研究を行った。SWNT内部に吸蔵された水分子の運動特性がSWNT直径にどのように依存しているかについて知見を得るために、それぞれ1.36nm、1.2nmの平均直径をもつ2種類のSWNT試料について測定した。SWNT試料への水吸着過程の、その場観察NMRが可能な測定システムを構築し、水吸着量を系統的に変化させ、吸着水分子の^1H核のNMR測定を32090Kの温度領域で行った。室温において水吸着量を変化させながらNMR測定を行った結果、吸着量が増加するにしたがい^1H核の化学シフトは一度減少し、その後増大する振る舞いが得られた。この結果は2種類の水分子吸着サイトが存在することを示唆している。平均直径1.2nmの試料ではSWNT内部の水分子は300K以下で5員環アイスナノチューブを形成し、平均直径1.36nmの試料では280K以下で6員環アイスチューブ、220K以下で7員環アイスチューブをそれぞれ形成することをX線回折実験により確認した。

直径1.2nmの試料では、水分子が300Kで液体固体転移し5員環アイスチューブが形成されるためにNMR共鳴線幅がわずかに増大し、NMR共鳴線のピーク強度の減少が観測される。しかし、転移温度以下で観測される共鳴線幅(250K:半値全幅約5kHz)は、アイスチューブ格子点で水分子が自由回転運動をしているモデルでの計算値(24kHz)より小さいことから、水分子の拡散運動による共鳴線の先鋭化が起きていることを示している。6員環および7員環アイスチューブに関しても、転移温度以下でNMR共鳴線ピーク強度の減少が観測されたが、NMR共鳴線は水分子の運動による先鋭化を起こしていることが明らかになった。NMRの時間スケールでは、アイスナノチューブを形成した水分子の運動は凍結しておらず、拡散運動をしていると考えられる。単層カーボンナノチューブ(SWNT)内部に吸着された水分子のダイナミクスを核磁気共鳴(NMR)およびX線回折により調べる研究を行った。実験はレーザ蒸発法により作製された平均直径14.5Åの高品質SWNT試料を用いて行い、X線回折実験により内部に吸蔵された水が7員環と8員環のアイスナノチューブ(Ice-NT)を形成することを確認した。NMRは、SWNTに重水(^2H_2O)または軽水(^1H_2O)を吸着させ、それぞれの場合について水分子の^1H核と^2H核のNMRスペクトルの測定を行った。さらに、Ice-NT内部空間へのメタンCH_4分子の吸蔵についてもH_2O, CH_4分子の^1H NMRにより調べた。Ice-NTの形成温度以上では、水分子の運動により先鋭化された^1H,^2H NMR共鳴線を観測した。この結果は、水分子はNMRの時間スケール10μsecに比較し短い相関時間をもつ回転・併進運動を行っていて、Ice-NT転移より高温側では水は液体状態にあることを示している。一方、7員環Ice-NT転移以下の^1H核のNMR測定では、液体状態の水からの鋭い共鳴線(半値全幅10kHz)と、ブロードな共鳴線(半値全幅56kHz)の2成分の共鳴線の重ね合わせのスペクトルが観測され、降温とともにブロードな共鳴線の強度が増大することが明らかになった。このブロードな共鳴線の線幅はIce-NT構造から計算される^1H NMR共鳴線幅51kHzに近い。この結果から、Ice-NT形成に伴い水分子の運動が凍結したことを示しており、Ice-NT相転移が液体-固体相転移であることを示している。また、メタンガス雰囲気で水を吸蔵したSWNTのメタン、水分子の^1H NMR測定により、メタン分子が低温で水を吸蔵したSWNT内部に侵入し、同時に水分子の運動が急激に凍結することを明らかにした。この結果はSWNT内部でのメタンガスハイドレート形成を示唆している。
被災地のストレスマネジメント教育普及に関わるソーシャルマーケティング方略の適用

本研究の目的は,東日本大震災被災地の子どもを対象に,彼らのメンタルヘルス問題を予防することを目的に,ストレスマネジメント教育の実践を勧め,つづいて積極的なメンタルヘルス・プロモーションを行うことであった。初年度においては,被災地の学校,また教育関連機関においてストレスマネジメント教育の実践を促すために教師およびカウンセラーを対象に開発したガイドブックを約5000部無償配布した。次年度では,回復力を強化することを目的にして,「こころのABC活動」と名付けたメンタルヘルス・プロモーションを実施した。本活動は,未だ継続中であるが,被災地の子どものストレス緩和に導くことを期待している。本研究の目的は,東日本大震災被災地の子どもを対象に,彼らの精神的健康(メンタルヘルス)問題を予防する目的で,教育機関におけるストレスマネジメント教育を勧め,さらには積極的なメンタルヘルス・プロモーションを行うことであった。被災地においては,メンタルヘルス問題を抱えている人々に向けて対症療法が行われている一方で,長期に渡ってメンタルヘルスを良好な状態に保つことを目的とした予防措置が取られていない。特に,子どもは,物理的,社会的環境による影響をすでに受けており,彼ら自身がメンタルヘルス問題を予防したり,メンタルヘルスを良好に保つ活動を行う必要がある.本研究の初年度においては,被災地における学校,また教育関連機関においてストレスマネジメント教育を実施できるように,教師およびカウンセラーを対象に開発したガイドブックを用いた啓発活動を行った。次年度では,子どもの回復力を強化することを目的に積極的なメンタルヘルス・プロモーションを展開した。内容としては,クラスルーム内にポスターを貼付する,資料を用いて教師から子どもにメンタルヘルス・プロモーション活動を推奨する,シールやステッカーを配布する,保護者に対して目的を説明するリーフレットを配布する,プロモーションビデオを開発するなど,多要素からなる方略によってキャンペーンを実施した。本キャンペーンは,未だ継続中であるが,被災地の子どもの不安得点が低下するなど,彼らのストレス緩和に導いている。被災者への心理的アプローチを考える際に,従来から行われてきたメンタルヘルス対策について整理しておく必要がある.従来,メンタルヘルスに関わる対応は,わが国に限らず先進諸国において,専門家による治療・心理療法(treatment),復職支援などの回復支援(rehabilitation),また質問紙調査などを用いてスクリーニングを行った上での初期介入(early intervention)が中心であった.たとえ「備える」という観点が存在していたとしても,地域,職域,学校において管理者となる立場の者が人々を監視しながら,人々に兆候が現れた段階で専門家にオファーするという形が一般的であった.以上のように,従来のメンタルヘルス対策では,予防(prevention)に関する具体的対応やそのプロモーション(promotion)が十分に行われていないことは明白である.東日本大震災の被災地では,被災後2年を経て,特別に配慮が必要な子どもの数は限られており,しかしすべての子どもは心的トラウマを共通して体験しており,今後長く続く復旧・復興の期間に新たなメンタルヘルス問題として表出するかもしれない.そのため,今後,メンタルヘルス問題として表出する可能性は誰もが抱えている.本研究では,その方法として,1つは学校で行えるストレスマネジメント教育を推奨し,もう1つはメンタルヘルス問題の予防行動キャンペーンを実施した.前者では,被災地の教師およびカウンセラーを対象に,「日常生活・災害ストレスマネジメント教育ー教師とカウンセラーのためのガイドブックー(竹中・冨永, 2011)」を刊行し,それを基に学校におけるストレスマネジメント教育を推奨した.後者では,「こころのABC活動」と名付け,被災地において,子どもを対象としたメンタルヘルス問題の予防行動キャンペーンの実践を行った.本研究を開始した際は,学校で行うべき事柄が山積みであり,また教員自身のストレスもきわめて高いために,学校や地域の協力を得ることが困難であった.また,地域の大人のメンタルヘルス問題も深刻であり,何かを行うように指示したり,推奨することには彼らの抵抗感が大きかった.その後,学校や地域から徐々に協力が得られるようになり,様々なツールやアプローチを用いて,大規模なメンタルヘルス・プロモーションを実施できるようになった.本年度は,被災地の事情に合わせ,さらにきめ細かいソーシャルマーケティング介入を行うつもりである.子どもへの質問評価や不定愁訴に関わる調査について,介入前に実施したものの,被災地においては評価を行うことについて抵抗感があり,介入の中間時点で行うことができずにいる.今後は,評価として,質問調査とは別に,教師対象のフォーカスグループインタビューなどの質的調査を併用して,抵抗感の少ない評価を行うつもりである.該当なし
人間の脳血管回路網の解析と4次元画像化による血流態予測システムに関する研究

研究代表者らは、1974年頃より、主として空気を媒体とする流体回路網の解析ならびに設計問題について研究をすすめ、この分野に関する充分な実績を上げた。その後、その応用研究として「心臓・血管系の血圧調整作用のシミュレ-ション」を行い、これを通じて工学における流体回路網の考えが充分生体においても生かし得ることが理解できた。一方、画像処理に関しては、本研究室において1985年頃より行っている流動現象の画像計測に関する研究を通じて実績を得てきた。医学系の研究分担者のグル-プでは、永年猫、兎を対象としたクモ膜下出血の治療に関する実験および、ヒトの脳血管系における臨床例として、脳血管映像写真、血圧変化測定デ-タ、血流量測定デ-タなどの蓄積が抱負であった。以上のような基盤的背景のもとで、本研究が始められた。本研究では、最近わが国において脳血管の外科手術を必要とする疾患が増大しつつあることに着目し、脳外科手術においてもっとも危険な操作である、止血操作における判断と実行を容易にするためのシステムとして、標記のシステムの開発を目指した。すなわち、脳血管系を一種の流体回路として捉え、これをモデル化し、血管系各部における状態量(血流量、血圧)を解析する。この解析モデルを基にして、血流状態の予測システムを構造する。最終的に、時間的に変化する血流状態を脳血管立体画像中に表示するいわゆる4次元画像化を達成した。ここに、以上の研究成果を報告するとともに、本研究を遂行するに当り、多大なご協力ならびにご支援を頂きました関係各位に深く感謝の意を表します。本年度において行った研究成果は、次の2項目に集約される。(1)脳血管回路網および外殼構造の幾何学的形態の決定とそのCG表示過去に得た脳血管に関するX線写真よりデ-タを取り、その幾何学的形態を決定した。ただし、このデ-タは血管網の中心座標点のみのデ-タであるため、今後、血管部位の太さに関するデ-タを付加することにより完全なものとする。現在、脳の外殼である頭蓋骨の形態デ-タを5mmピッチのCT写真より読み取り、これに基づいて3次元CGシステムを構成した。このシステムにより、頭蓋骨内部断面構造が3次元的にあらゆる方向から観察できることとなった。今後さらに、頭部外形形態をテレビカメラによって撮影し、これら3デ-タを組み合わせる。(2)脳血管回路網の血流動態のシミュレ-ションシステムの開発脳血管回路網は外見的にはル-プ状管部を含むが、血流に注目すると、基本的には曲管部と分岐管部との結合網を考えれば十分である。本研究におけるシミュレ-ションシステムでは、(1)において得た結果を基に、これを基本部分毎に分割し、その各々において質量およびエネルギ-保存則が成立することを条件として、収束計算をすることによって状態量(血圧、血流量)を求めている。結果は、1%以内の誤差で収束し、収束時間はパ-ソナルコンピュ-タで数msec以下であり実用的にも十分な結果を得ている。平成2年度において行なったこのテ-マに関する研究成果は、要約すると次の2項目で説明できる。1)脳血管の血流状態量に関する、順計算結果の4次元画像表示システムの完成CG用ス-パ-コンピュ-タTITAN上に脳血管系および頭蓋骨の3次元CGの作成を行ない、これに脳血管系の状態量に関するリアルタイム順計算システムを組合わせることにより、4次元CGシステムを完成させた。このシステムは、基本的にはTITANの画像表示基本システム(Dore)を用いているが、脳血管および頭蓋骨特有の複雑な形状を表現するため、メッシュ、スプライン生成に相当な労力と工夫を必要とした。結果的には、脳血管系の内部・外部に関するあらゆる部分をあらゆる方向から観察し得る汎用的なシステムの構成ができたと考えている。

2)同システムのパラメ-タ同定とシミュレ-ション実験現在継続して、動物実験および臨床実験結果によるデ-タを用いて、システムにおけるパラメ-タの同定を行なっているが、これまでに、血管遮断時の一例としてのWillis輸部に動脈瘤が発生した場合の血圧、血流量に関するシミュレ-ション結果についてはかなり良好な結果を得ている。すなわち、動脈瘤が原因となる虚血部位および血圧の異常値について、脳外科の専門医の経験とにもとずく評価として満足できる結果を得た。CG用ス-パ-コンピュ-タTITAN上に脳血管系および頭蓋骨の3次元CGの作成を行ない、これに脳血管系の状態量に関するリアルタイム順計算システムを組み合わせることによって、脳血管系の血流状態量に関する、順計算結果の4次元画像表示システムが昨年度完成した。本年度は、昨年度に引き続いて同システムにおけるパラメ-タ同定を動物実験および臨床実験結果によるデ-タを用いて行なっているが、これまでに血管遮断時の一例として、Willis輪の一部に動脈狭窄がある場合の血圧、血流量に関するシミュレ-ション結果については良好な結果を得ている。すなわち動脈狭窄が原因となる虚血部位の血流量および血圧の異常値について、脳外科の専門医の経験に基づく評価として満足できる結果を得た。このパラメ-タ同定とシミュレ-ション実験に関しては、さらに継続して現在もさまざもな脳血管系の疾患を想定して、繰り返し研究が行なわれている。また、脳血管系の3次元CGに関しても、昨年度の段階で作成していなかった新たな脳血管を作成し、より実際の脳血管系に近づけるようにした。頭蓋骨の3次元CGについても視覚的の若干おかしいと部分が発見されたので、これを修正した。これによって、脳血管系および頭蓋骨のCGは、より視覚的に理解しやすくなった。以上のようにして、本年度は脳血管系のシミュレ-ション実験とCGの改良という両面から総合的に研究を進めた。
イギリスのフリー・スクールに関する比較教育学的研究

本研究は、2010年6月にイギリス連立政権によって開始されたフリー・スクール(以下FS)政策の実相を比較教育学的視点から明らかにすることを目的とする。そのため文献・資料の分析及びイギリス並びにスウェーデン(イギリスがモデルとした)への計5回の現地調査を行った。連立政権によって教育水準向上にとって大きな効果をもたらすとされたFSに対しては、親の学校設立の自由を認めたとしてFSを強く支持する立場がある一方、大半の教員組合がFSは教育における地方民主主義を壊すといった理由で反対するなど、FSをめぐって厳しいイデオロギー的対立が存在している。さらにFS認可における透明性の欠如への批判も強く見られた。平成24年度における研究は、以下のように実施した。第1は、前年度に引き続き、連立政権によるフリー・スクール政策に関する文書及び労働党のフリー・スクール政策への態度に関する資料等の収集・分析を行った。第2は、スウェーデン及びイギリスのフリー・スクール等の2回の訪問調査実施である。第1回調査では、イギリスのフリー・スクール政策のモデルとなったスウェーデンのフリー・スクールに対する訪問調査を実施した。期間は2012年11月2日から11月12日までの12日間である。この調査ではスウェーデンのフリー・スクール設立の中心となっている民間教育企業Internationella Engelska Skolan:IES及びKunskapasskolanが運営するフリー・スクール3校、教育研究省等への訪問調査を行った。これらの調査によって主に以下の点が明らかとなった。(1)スウェーデンでは公立学校に比べてフリー・スクールへの父母の間での人気が高く、フリー・スクールが公立学校にとって脅威となる競争相手として発展していた。(2)IES、Kunskapasskolan両社とも海外への進出を図っており、特にイギリスでは連立政権のフリー・スクール推進策に沿ってイギリスでのフリー・スクール設立を進めており、イギリスにおけるこうしたスウェーデン民間教育企業のプレゼンスが高まっている状況が認められた。第2回は、IESがイギリスに初めて設立したフリー・スクールへの訪問調査、フリー・スクール反対の主張を展開している教育ジャーナリストに対する面接調査などを実施した。調査期間は2013年3月17日から3月26日までの11日間である。この調査においては、上記フリー・スクールはイギリス政府のインビテーションにより設立されたことや同校がイギリスの学校に比べて規律面を重視した教育を行っていること等が明らかとなった。平成25年度における研究は、以下のように実施した。第1は、前年度に引き続き連立政権によるフリー・スクール政策に関する文書、資料等の収集・分析をおこなった。第2は、イギリスのフリー・スクール等の訪問調査実施である。訪問調査の期間は2013年10月28日から11月7日までの12日間である。この調査においては、Association of Teachers and Lecturers(ATL)本部、University College Union(UCU)本部、Local Government Association(LGA)の教育問題担当者を訪問し、ATL、UCU、LGAのフリー・スクールに対する態度等についてインタビューを行った。また、軍隊出身者のみが教師となるために注目されているフリー・スクールの申請代表者へのインタビューを行った。さらに、連立政権の中等教育改革において中核的位置を占めると考えられ、フリー・スクールでもあるユニバーシティ・テクニカル・カレッジに関連してBaker Dearing Educatinal Trust本部を訪問し、UTC政策について代表にインタビューを行うとともに、UTC2校への訪問調査を行った。これらの調査では、例えばLGAが、フリー・スクールが学席余剰の地域に開校されていることに対して反対するなど、フリー・スクール設立における合理的根拠の欠如への批判が見られること、さらにATLの態度に見られるように、教員組合のフリー・スクールへの反対は依然として根強いものであること等が明らかとなった。平成23年度における研究は、以下のように実施した。第1は、文献・資料の収集と分析である。連立政権によるフリー・スクール政策に関する文書、教員組合のフリー・スクール政策への態度に関する資料等を、主にインターネットにより収集し分析を行った。第2は、フリー・スクール等の訪問調査の実施である。今年度は2011年11月に13日間と2012年3月に19日間の計2回の調査を実施した。調査対象は,教育省,ロンドン大学教育インスティチュート、2011年9月に設立されたフリー・スクール6校(初等学校4校、中等学校2校)、教員組合3団体、反フリー・スクール運動1団体、フリー・スクールの影響を受けた中等学校1校である。これらの調査においては、フリー・スクール担当官、教員組合担当者、校長等へのインタビューを行うとともに関連資料の収集を行った。本年度の調査で明らかになった主な点は以下の通りである。1.初等学校のフリー・スクール設立には、当該地域における学席不足が背景となっているケースが多く、父母の強い要望や地方当局の依頼によってフリー・スクール設立に至っていた。

2.教員が設立主導者である場合、自己の教育理念に基づく教育実践を目指す校長等の強い熱意を基盤として設立されていた。この点においてアメリカのチャーター・スクールとの類似性が見られた。3.訪問した中等学校のフリー・スクール2校の場合、初等学校の場合とは異なり学席の余剰が見られる地域に設立されたため、設立に対する地域の学校関係者等による反対の意識がかなり強く、フリー・スクールの「政治性」はこうしたケースの場合に顕在化するように思われる。4.教員組合のフリー・スクールに対する反対の態度は一様に厳しいものであるが、フリー・スクールの校長、教員も教員組合のメンバーであることなどから「現実的」対応を迫られている状況が明らかとなった。本研究の目的は以下のように設定されている。「本研究は、2010年5月に成立したイギリスの保守党・自由民主党連立政権の教育改革の中核に位置づけられるフリー・スクール政策を対象として、フリー・スクール導入の背景、フリー・スクールをめぐる政治的論争、フリー・スクール設立を意図する親や教師のグループ・企業等の実態、フリー・スクールのタイプ、その教育実践の実態等に焦点を当てつつ、フリー・スクールの実相を解明することを通じて、アメリカのチャーター・スクールやスウェーデンのフリー・スクールをモデルとする民設公営型学校であるフリー・スクールがイギリスの学校制度にどのようなインパクトを与えるのか、また先進国における教育改善に対して、民設公営型学校がどのような有効性を持つのかについて、比較教育学的視点から明らかにすることを目的とする。」この研究目的に沿って、24年年度においても、連立政権のフリー・スクール政策関連の文書等の収集・分析を計画通りに実施するとともに、労働党のフリー・スクール政策への態度等に関連する文献資料も収集した。また、研究計画の中核を占めるのは現地訪問調査であるが、24年度には特にイギリスのフリー・スクール政策のモデルとなったスウェーデンにおけるフリー・スクール設立の主体となっている民間教育企業や教育研究省等の訪問調査を実施し、イギリスの政策の基となったスウェーデンのフリー・スクール政策とフリー・スクールの実態に関する有用な知見を得ることができた。さらに、イギリスにおいて上記民間企業の一つが設立・運営しているフリー・スクール等への訪問調査を行うなど、本研究計画の中核を占める現地調査について、計画通り実施することができた。申請書に記載された研究目的は以下の通りである。
マラリアの母子感染阻止を目指した糖鎖工学的アプローチ

本研究では、糖鎖加水分解酵素を用いる糖鎖工学的技術により調製した構造が確定されたコンドロイチン硫酸オリゴ糖を用いる実験により、マラリアの母子感染に重要な糖鎖構造に関する情報を得た。コンドロイチン硫酸オリゴ糖の調製には、樹脂に固定化したヒアルロニダーゼの酵素反応を利用した。各種オリゴ糖の活性に関する評価は、マラリアに感染した赤血球の胎盤由来のプロテオグリカンへの接着阻害実験によった。その過程で、コンドロイチン硫酸オリゴ糖の高収率、高純度調製技術を開発した。特許出願準備中の案件と関連がありますので、公表を見合わせていただきたく、調書を添付いたします。本研究は、ヒアルロニダーゼの糖転移反応を用いた糖鎖工学によって、デザイン通りの配列の組み換えオリゴ糖を合成し、それらを用いてマラリアの経胎盤感染に機構を解明し、糖鎖に着目した医薬品の創出を目指すものである。本年度は、以下の知見を得た。1.グリコサミノグリカンオリゴ糖の高収率組み換えシステムの開発従来溶液中で行われてきた糖転移反応を、ヒアルロニダーゼを固定化した樹脂を用いた系で行うことに成功した。また、反応終了後の反応液中の出発物質と反応生成物との分離法を検討し、組み換えシステムの半自動化を目指した場合に有用な分離法を見出した。2.グリコサミノグリカンオリゴ糖の組み換え条件の至適化ヒアルロニダーゼによる糖転移反応のドナーとアクセプターの組み合わせの中で、ヒアルロン酸をアクセプターとした場合の反応条件の検討を行った。同じドナー由来のグリコサミノグリカン糖鎖を長く伸長させる場合や、2糖単位を1単位伸長させたる場合など、目的に応じた条件をドナーの種類毎に見出した。3.マラリア病虫に感染した赤血の胎盤への接着に必要なグリコサミノグリカン糖鎖構造にるマラリア病原虫に感染した赤血球と胎盤由来のプロテオグリカンとを用いたシャーレ上での接着阻害実験の結果から、接着に重要なグリコサミノグリカン糖鎖の種類はコンドロイチン4-硫酸構造を含む糖鎖で、最小の糖鎖長は12糖であることが明らかとなった。地球の温暖化や海外渡航の頻繁化により、マラリアは我が国においても将来無視できる問題ではない。マラリアの母子感染において、胎盤上の受容体であるプロテオグリカンの糖鎖(グリコサミノグリカン)が寄与していることが明らかになってきた。本研究では、当研究グループで開発された糖鎖工学の技術により、母子感染に重要な糖鎖構造についての情報を得ることを日的とする。本年度は、実施計画に基づき、以下の知見を得た。1.グリコサミノグリカンオリゴ糖の組み換え条件の至適化昨年度に開発した組み換えオリゴ糖の大量調製システムを用いて、糖鎖配列に依存した反応の至適条件を決定した。2.マラリア病原虫に感染した赤血球の接着阻害実験に使用する配列の定まったグリコサミノグリカンオリゴ糖シリーズの合成上記1の至適条件下で、接着阻害実験に供する配列の知られたオリゴ糖のシリーズを合成した。3.マラリア病原虫に感染した赤血球の胎盤への接着に必要なグリコサミノグリカン糖鎖構造に関する情報収集の実験今年度は、グリコサミノグリカン糖鎖の硫酸基に関する情報を得るために、上記2)に先立ち、まずは、化学的脱硫酸化処理と酵素消化とを組み合わせて、硫酸化の程度が異なるグリコサミノグリカンオリゴ糖を調製した。調製したオリゴ糖を用いて接着阻害実験を行った。その結果、硫酸基の割合がオリゴ糖の配列中約30%が指摘である可能性が示唆された。マラリアの母子感染阻止において、胎盤上の受容体であるプロテオグリカンの糖鎖(グリコサミノグリカン)が寄与していることが明らかになってきた。本研究では、当研究グループで開発された糖鎖工学の技術により、母子感染に重要な糖鎖構造の情報を得ることを目的とする。1.マラリア病原虫に感染した赤血球の接着阻害実験に使用する配列の定まったグリコサミノグリカンオリゴ糖シリーズの合成昨年度に合成したオリゴ糖シリーズに加え、硫酸基の位置を確定したオリゴ糖シリーズを合成した。原理の異なるクロマトグラフィーを用いて、オリゴ糖の効率の良い精製法の条件検討を行いながら、合成したオリゴ糖を精製した。また、酵素消化と組み合わせたHPLC分析や質量分析により、合成したオリゴ糖の構造分析を行い、設計通りのオリゴ糖が得られたことを確認した。2.マラリア病原虫に感染した赤血球の接着阻害実験1で合成したオリゴ糖のシリーズを用いて、シャーレ上での接着阻害実験を行った。

その結果から、マラリアの母子感染に重要な糖鎖構造について、糖鎖長、硫酸基の数、位置に関する情報を得た。この結果は、昨年度までの、オリゴ糖の硫酸化度などに関する情報を支持した。