hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
患者に特化した手術支援のための血管構造解析とそのハンズフリー対話可視化操作の開発

外科医は一般的に手術中,複数の可視化装置から患者の解剖学的情報を確認するが,可視化で操作したデバイスは,衛生を維持するための再滅菌が必要である.あるいは,可視化操作において,執刀医が自ら直接見たい場所にアクセスすることは難しい.本研究では、外科医自身が操作し衛生状態を維持することが可能な非接触の可視化操作システムを開発する.開発システムは,L字型スクリーン上に提示された患者の解剖モデルをKINECTから得られたジェスチャ情報に基づいて操作を行う.この操作により回転・透過を調整し,執刀医自らが体内情報を直接確認できるシステムである.実験では,提案法が高精度な可視化実現を達成したことを示した.初年度の研究では,以下を中心に研究を進めた.1.医用画像解析に基づく患者に特化した人体内部情報の可視化では,主に臓器構造の抽出・および効率的な三次元体内情報の可視化を中心に行った.Randam Walk手法と統計的解剖モデルの融合により,抽出したい臓器情報をより高精度に抽出することができた.これにより,今後の血管構造解析手法の精度が高めることが可能になった.2.非接触デバイスを用いた人体臓器モデルの解剖構造可視化操作では,当初はボリュームレンダリングをベースに可視化操作を行っていた.しかし,多くの臨床従事者との打ち合わせを重ね,臨床経験に基づいた可視化の対話操作の導入を行っている.現在の機能として臓器の回転,臓器内部の血管構造可視化が順調に進んでいる.また,現在,インタラクション機能では,インタラクションを行うための手の形状について,機械学習を導入中である.28年度の研究では,このインタラクション機能に対する機械学習をより重要視した研究を進める.3.人体臓器の3次元対話可視化操作システムの開発では,より臨場感が高い操作を目指し,高度なステレオ可視化操作システムの設備設定を行った.このシステムでは,3Dステレオ技術とKinectV2のシステムを融合して,臨場感の高い環境で人体内部の対話可視化操作を可能にしている.初年度の研究では,1.血管構造解析の基盤研究の確立,2.ハンズフリーデバイスを用いた可視化操作のためのインタラクション機能の基盤確立と,本プロジェクトの基盤研究の確立を目的としていた.1.血管構造解析においては,研究進捗に伴い,多くの問題点も確認されたため,その解決を進める新たな研究課題として取り組む必要がある.2.インタラクション機能に於いては,これまで簡易な形状のみで対話機能をデザインしていたが,機械学習を導入することで手指形状のパターンを増加することができた.より精度を向上させるため,そのモデルとなるデータベースの増加を行う課題として取り組む昼用があるなど,研究進捗が確認できた.また,本プロジェクトの初年度研究は,論文2本,国際学会3件,国内学会(査読あり)2本,国内学会9件の発表を達成した.申請内容の2年目計画をもとに,タッチレスデバイスに対するインタラクション機能に重点をおき,研究を進めてきた.その概要は以下の通りである.1.タッチレスデバイスからのジェスチャ認識2.可視化システムへの計算解剖モデルの提示とその可視化システム構築1.の課題において,昨年度からの機械学習に対し,より高精度化を図ることを目的として,手指形状認識のためのデータベース化を図った.女性4名,男性5名,手指動画も100数例増やすなどを行った結果,手指形状の認識は87%以上の精度を認識し,効率的なジェスチャ認識を導入できることについて,提示した.本年度は新たに動画像に対する評価手法などについても提案し,報告した.2.のシステム構築では,手術支援システムのための可視化システムを導入した.L字スクリーン上に立体可視化手法にもとづいて,医用画像から得られた人体臓器の3次元可視化モデルを提示することを可能にし,そのモデルをタッチレスデバイスから得られたジェスチャから可視化操作を行うシステムを構築した.このシステム上で,先行研究と同様の可視化操作を実現した.また,本年度は.論文2本,国際学会1件,国内学会(査読あり)1本,国内学会3件,招待講演1件の報告を達成した.申請における2年目の計画に基いて,タッチレスデバイスに対するインタラクション機能の充実を目指していた.「.タッチレスデバイスによる手術支援のためのジェスチャ操作」では,Kinectにて認識するためのジェスチャの種類,またそれぞれのジェスチャに対する精度向上を目指した.手法として,Kinectから得られたDepth画像を直接2次元画像からジェスチャの特徴量を取得し,SVMによって認識を行った.しかし,得られたDepth画像をそのまま用いると,少数のジェスチャ情報に対し膨大な特徴量となり汎化能力のないジェスチャ認識となるため,事前に主成分分析を行ってより汎化能力の高いモデルを構築した.また,データベースの充実性では,手指形状認識のためのデータベース化を図った.女性4名,男性5名,手指動画も100数例増やすなどを行った結果,手指形状の認識は87%以上の精度を認識し,効率的なジェスチャ認識を導入できることについて,提示した.本年度は新たに動画像に対する評価手法などについても提案を進めていき,手術現場での検証を計画している.

また,「可視化システムへの計算解剖モデルの提示とその可視化システム構築」では,手術支援システムのための可視化システムを導入した.大型L字スクリーン上に立体可視化手法にもとづいて,医用画像から得られた人体臓器の3次元可視化モデルを提示させ可能にし,そのモデルを先述のタッチレスデバイスから得られたジェスチャから可視化操作を行うシステムを構築した.このシステム上で,先行研究と同様の可視化操作を実現した.このシステムについて,主観評価を行ったところ,没入感,臨場感の高い,臓器モデルが操作できるとの評価が得られた.また,同時に臓器モデルの色提示や場所設置などにおける問題など,今後の研究課題も同時に得られた.手術現場では,執刀医自らの対話操作で医用画像内から患者に特化した血管構造を直感的に理解できることが求められる.本研究では,執刀医自らの対話操作により医用画像内の臓器情報とその血管構造解析が直感的に理解・操作できる,手術支援のための血管構造可視化とタッチレス対話可視化操作システムの開発を行った.血管構造の可視化は,得られた患者の3つの腹部造影CT像から機械学習に基づいて肝臓領域内の動脈・門脈・静脈の血管情報を抽出し,位置合わせを行い,肝臓情報とともに患者個人に特化した肝臓の三次元構造(計算解剖モデル)の可視化を仮想空間上に提示した.タッチレス医用画像可視化支援とシステム開発としては,昨年度に引き続き,L字型スクリーン上で肝臓の計算解剖モデルに対し,Kinectから得られたDepth画像を用いた対話的な可視化操作,そして可視化操作の精度向上を図った.精度向上として,ジェスチャのためのデータベースにおける学習例を10例とし,それぞれ20名から10例の手形状を各100枚ずつ情報を取得し,データベース整備を行った.また,ジェスチャの特徴表現では,HOG特徴量により各形状情報を表現し機械学習に基づいて手指形状認識を行った.さらに,近年,画像解析においてその認識精度の高さから注目の高い,DeepLearningを導入することで,これまで形状特徴を用いた機械学習から,Depth画像特徴をそのまま利用し,ジェスチャ認識を行った.従来の形状特徴を用いた手法では,画像から形状特徴を解析・抽出し,認識を行っていたが,Deep Learningを導入することで,得られたDepth画像をそのまま利用し,形状認識を行うことが可能になった.また,可視化提示システムでの操作も高い精度でジェスチャ認識を行い,スムーズなタッチレス医用画像操作が可能になった.外科医は一般的に手術中,複数の可視化装置から患者の解剖学的情報を確認するが,可視化で操作したデバイスは,衛生を維持するための再滅菌が必要である.あるいは,可視化操作において,執刀医が自ら直接見たい場所にアクセスすることは難しい.本研究では、外科医自身が操作し衛生状態を維持することが可能な非接触の可視化操作システムを開発する.開発システムは,L字型スクリーン上に提示された患者の解剖モデルをKINECTから得られたジェスチャ情報に基づいて操作を行う.この操作により回転・透過を調整し,執刀医自らが体内情報を直接確認できるシステムである.実験では,提案法が高精度な可視化実現を達成したことを示した.本年度では,以下の内容について研究を行う.1.タッチレス可視化操作のデザインにおいて機械学習を導入し,臨床現場でよりスムーズな可視化操作の実現を目指す.そのためには,多くのユーザレベルのインタラクションモデルが必要である.インタラクションモデルについて,現在,1名のモデルだが,28年度は10名のモデルから解析を行うことを予定している.2.血管構造解析について,十分な精度を高める必要がある.
血漿高ヒスチジン糖タンパクの肝発現機序、及び内因性DAMPs抑制因子機能の解析

血漿高ヒスチジン糖タンパク(histidine-rich glycoprotein, HRG)は、様々な炎症関連因子との相互作用によって抗炎症作用を発揮する多機能タンパクである。本研究では、全身性炎症反応が末梢臓器障害を引き起こす分子機序の解明を目的とし、HRG遺伝子の肝における発現制御機構、及び、HRGタンパクが炎症病態の進行を抑制する分子機序の解析をおこなった。急性炎症(敗血症)や慢性炎症(高血圧、高血糖)の実験ラットモデルから肝を採取し、DNAマイクロアレイ解析をおこなった。その結果、肝HRG遺伝子の発現変動と相関、または、逆相関する転写調節因子を14個同定した。これらの候補遺伝子の株化肝細胞での遺伝子発現をRT-PCR法によって検討したところ、株化肝細胞でもHRGと同じような遺伝子発現の変動をする遺伝子は、5個存在した。この遺伝子は、HRG発現を制御している可能性が高いと考えられる。また、HRGタンパクは、生理的に制御可能な穏やかな炎症症状において、抗炎症作用として作用するために肝産生量が増加している可能性が示唆された次に、急性炎症(敗血症)や慢性炎症(高血圧)の実験ラットモデルから血漿を採取し、HRGタンパクの精製過程でHRGタンパクと共に回収される夾雑タンパクをSDS-PAGE・質量解析によって7種同定した。これらのタンパクとHRGの結合親和性を分子間相互作用解析装置Biacoreシステムを用いて解析したところ、敗血症(急性炎症)によってHRGタンパクとの結合が増加する血漿因子を3個、減少する血漿因子を1個同定した。新たに同定したHRG結合血漿因子は、どれも炎症病態によって血中量が増加する既知の炎症関連血漿因子であった。これらの血漿因子の機能にHRGが影響を与えている可能性が示唆された。高ヒスチジン糖タンパク(HRG)は、DAMPsの一つであるHMGB1に対する結合中和作用、好中球に対する活性化抑制作用など、多彩な機能をもつ。血漿中のHRGは敗血症マウスにおいて著しく減少し、HRGの補充療法は敗血症マウスの致死性を劇的に改善する。また、高血圧や高血糖の病態モデルマウスの血漿HRGは増加し、ヒト周産期において血漿HRGは減少している。本研究は、炎症病態における肝HRG遺伝子の発現制御機構、及び血漿HRGタンパクの炎症抑制作用の分子機序の解明を目的とする。敗血症のような急性炎症疾患でみられる恒常性の破綻と障害が、生活習慣病のような慢性炎症疾患ではHRGの炎症抑制作用によって緩徐に進行すると考え、HRGが「内因性DAMPs抑制因子」であるという仮説に基づいて解析を進める。本年度は、肝HRG遺伝子の発現を制御する転写調節因子の同定を試みるために、脳卒中易発性高血圧自然発症(SHRSP)ラット敗血症(CLP)モデル、周産期ラットモデルなど、HRG遺伝子の発現が変動する複数種の実験モデルから肝total RNAを調整した。この後、DNAマイクロアレイによる網羅的解析をおこなう。また、敗血症病態における血漿HRG結合タンパクの新規探索のために、SHRSP-CLPラットの血漿からカラムクロマトグラフィーによるHRGの精製をおこなった。HRGタンパクと共に溶出される共雑タンパクの中でCLP敗血症によって特異的に検出されるタンパクは、血漿HRGと結合親和性をもつ炎症関連分子である可能性が高いと考えられる。このタンパクを質量解析によって複数種同定した。今後、これら同定タンパクのHRG結合親和性や炎症病態への関与について解析していく。遺伝子解析については、当初に計画していた敗血症モデル・周産期モデルの他に、HRGの発現が変動する実験モデルを新たに見出している。複数の実験モデルを作製し、それら実験モデル間で共通してHRG遺伝子と相関・逆相関の発現変動をする遺伝子を同定するという実験コンセプトをより満たしたサンプルの調整ができているといえる。タンパクの質量解析については、同定した複数種のタンパクはどれも炎症に関与する既知のタンパクだった。新規タンパクではなかったものの、これらのタンパクはHRGとの結合によって炎症病態を正(または負)に調節しているという新規病態メカニズムが明らかとなる可能性がある。本研究は、高ヒスチジン糖タンパク(HRG)遺伝子の炎症病態における発現制御機構、及び、血漿HRGタンパクの炎症抑制作用の分子機序の解明を目的とする。HRGは、DAMPsの一つであるHMGB1に対する結合親和能、好中球に対する活性化抑制作用など、多彩な機能をもつ。また、血漿中のHRGは敗血症マウスにおいて著しく減少し、HRGの補充療法は敗血症マウスの致死性を劇的に改善する。HRGは全身性炎症病態の進行を制御する因子であると考えられる。脳卒中易発性高血圧自然発症(SHRSP)ラット敗血症(CLP)モデル、周産期ラットモデルなど、HRG遺伝子発現が変動する複数種の実験モデルの肝遺伝子発現をDNAマイクロアレイによって網羅的に解析した。その結果、HRG遺伝子の発現変動と相関・逆相関する核内タンパク遺伝子を計14種同定した。これら候補遺伝子の中には、HRG遺伝子発現を制御する遺伝子が含まれている可能性が高い。今後、順次、候補遺伝子のcDNA発現ベクターを作製し、培養肝細胞・マウス肝に過剰発現させることで、HRG遺伝子発現への影響を検討していく。また、SHRSP-CLPラットの血漿を用いたカラムクロマトグラフィー・質量解析によって、HRGと結合親和性をもつタンパク分子を計7種類同定した。これらの同定タンパクは、いづれも炎症病態への関与が知られている因子だった。

いくつかの因子は、本研究においてHRGとの結合親和性が初めて明らかとなった。今後、同定タンパクの機能がHRG結合によってどのような影響をうけるか解析していく。遺伝子解析・タンパク解析のどちらもHRG機能に関与する可能性のある候補因子を複数同定することができた。解析をおこなう中で、敗血症のような急性炎症疾患だけでなく、いくつかの病態モデル・生理的健常モデルにおいてもHRGの発現様式が新たに明らかとなった。HRGと結合親和性をもつ炎症関連タンパクは、既知タンパクや新規タンパクが同定できた。既知のタンパクが本研究でも検出できたことは、本実験ストラテジーの有効性を示すといえる。新たに見いだしたHRGと炎症関連因子との結合能を詳しく解析することで、炎症病態の本質を明らかにできるかもしれない。血漿高ヒスチジン糖タンパク(histidine-rich glycoprotein, HRG)は、様々な炎症関連因子との相互作用によって抗炎症作用を発揮する多機能タンパクである。本研究では、全身性炎症反応が末梢臓器障害を引き起こす分子機序の解明を目的とし、HRG遺伝子の肝における発現制御機構、及び、HRGタンパクが炎症病態の進行を抑制する分子機序の解析をおこなった。急性炎症(敗血症)や慢性炎症(高血圧、高血糖)の実験ラットモデルから肝を採取し、DNAマイクロアレイ解析をおこなった。その結果、肝HRG遺伝子の発現変動と相関、または、逆相関する転写調節因子を14個同定した。これらの候補遺伝子の株化肝細胞での遺伝子発現をRT-PCR法によって検討したところ、株化肝細胞でもHRGと同じような遺伝子発現の変動をする遺伝子は、5個存在した。この遺伝子は、HRG発現を制御している可能性が高いと考えられる。また、HRGタンパクは、生理的に制御可能な穏やかな炎症症状において、抗炎症作用として作用するために肝産生量が増加している可能性が示唆された次に、急性炎症(敗血症)や慢性炎症(高血圧)の実験ラットモデルから血漿を採取し、HRGタンパクの精製過程でHRGタンパクと共に回収される夾雑タンパクをSDS-PAGE・質量解析によって7種同定した。これらのタンパクとHRGの結合親和性を分子間相互作用解析装置Biacoreシステムを用いて解析したところ、敗血症(急性炎症)によってHRGタンパクとの結合が増加する血漿因子を3個、減少する血漿因子を1個同定した。新たに同定したHRG結合血漿因子は、どれも炎症病態によって血中量が増加する既知の炎症関連血漿因子であった。これらの血漿因子の機能にHRGが影響を与えている可能性が示唆された。(1)DNAマイクロアレイを用いたHRG遺伝子発現制御遺伝子の探索・同定をすすめていく。また、肝HRG遺伝子の発現は、炎症病態下の液性因子刺激によって誘導または抑制されると考えられる。そこで、培養肝細胞に炎症関連因子(炎症性サイトカイン(IL-6、IL-1β、TNF-α)、抗炎症性サイトカイン(IL-10、TGF-β)、血管新生因子(VEGF、PDGF、PIGF)、DAMPs(HMGB1)、PAMPs(LPS)など)を処置し、HRG遺伝子の発現に対する影響を検討する。
アルデヒド酸化酵素を構成因子とする

本研究はアリデヒド酸化酵素を構成因子とする新電子伝達系の構成,性質ならびに電子移動機構につき検討を加えたものであり,以下その研究成果の概要を示す.2.アルデヒド酸化酵素は芳香族ニトロ化合物, N-オキシド,スルホキシド,ニトロソアミン,アゾ化合物などと同様に,ヒドロキサム酸およびオキシムも電子受容体にし得る.3.各種クロマトグラフィを用いて,モルモット肝ならびに牛眼毛様体から新たにアルデヒド酸化酵素を分離,精製した.これらの精製酵素はいずれも分子量約300,000(分子量約150,000の二量体)で,電気泳動上,単一バンドである.4.N-Hydroxy-2-acetylaminoflnoreneを始めとするN-アリル脂肪族ヒドロキサム酸は,アルデヒド酸化酵素のN ́-methylnicotinamide酸化活性に対して非競争阻害を示し,また,本酵素の薬物還元活性も阻害する.5.新電子伝達系のヒドロキサム酸あるいはスルホキシド還元活性は,アリデヒド酸化酵素の電子供与体を添加することによって顕著に増大することを見出し,新電子伝達系の電子移動機構を更に解明するための重大な手掛かりを得た.6.FADおよびmethylviologenは新電子伝達系の電子移動を著しく促進するがこれはフラビン類およびバイオロジェン類が電子伝達系を構成するフラビン酵素のelectron carrierとして機能することによるものである.本研究はアリデヒド酸化酵素を構成因子とする新電子伝達系の構成,性質ならびに電子移動機構につき検討を加えたものであり,以下その研究成果の概要を示す.2.アルデヒド酸化酵素は芳香族ニトロ化合物, N-オキシド,スルホキシド,ニトロソアミン,アゾ化合物などと同様に,ヒドロキサム酸およびオキシムも電子受容体にし得る.3.各種クロマトグラフィを用いて,モルモット肝ならびに牛眼毛様体から新たにアルデヒド酸化酵素を分離,精製した.これらの精製酵素はいずれも分子量約300,000(分子量約150,000の二量体)で,電気泳動上,単一バンドである.4.N-Hydroxy-2-acetylaminoflnoreneを始めとするN-アリル脂肪族ヒドロキサム酸は,アルデヒド酸化酵素のN ́-methylnicotinamide酸化活性に対して非競争阻害を示し,また,本酵素の薬物還元活性も阻害する.5.新電子伝達系のヒドロキサム酸あるいはスルホキシド還元活性は,アリデヒド酸化酵素の電子供与体を添加することによって顕著に増大することを見出し,新電子伝達系の電子移動機構を更に解明するための重大な手掛かりを得た.6.FADおよびmethylviologenは新電子伝達系の電子移動を著しく促進するがこれはフラビン類およびバイオロジェン類が電子伝達系を構成するフラビン酵素のelectron carrierとして機能することによるものである.1.スルホキサイドおよびN-オキサイドを電子受容体にして、アルデヒド酸化酵素がxanthine dehydrogenaseあるいはlipoamide dehydrogenaseとも共役し得ることを確認した。3.前記N-hydroxy-2-acetylaminofluoreneを始めとするN-アリル脂肪族ヒドロキサム酸は酸素を電子受容体にした場合、アルデヒド酸化酵素のN-methy-nicotinamice酸化活性に対し非競争阻害を示した。また、2-hydroxypyrimidineを電子供与体にした場合の本酵素のスルホキサイド、N-オキサイド、ニトロおよびアゾ環元活性もこれらのN-アリル脂肪族ヒドロキサム酸によって阻害された。4.menadioneはdiphenyl sulfoxideを電子受容体にした場合、アルデヒド酸化酵素の2-hydroxypyrimidine酸化活性に対しては非競争阻害を示し、逆に2-hydroxy-pyrimidineを電子供与体にした場合のdiphenyl sulfoxide還元活性に対しては競争阻害を示した。また、menadioneは2-hydroxypyrimidineを電子供与体、ferricyanideを電子受容体にした場合には、前者の酸化反応および後者の還元反応に対して不競争阻害を示した。
都市下層労働者のモビリティと対抗運動の動態: 場所概念の新たな可能性

本研究は、場所・モビリティ・労働という現代地理学の重要概念をキーワードとし、都市下層労働者の戦後の労働史および対抗運動の動態を明らかにすることを目的としている。具体的には、散逸したままになっている一次資料を収集し、デジタル化を行なうことで資料保存を行なう。また、これらの資料を分析することで都市下層労働運動の実態を明らかにするとともに、場所やモビリティ等の地理的概念が有する理論的可能性を提示する。本年度においては、第一に、前年度までの活動に引き続き、寄せ場運動史にかかわる一次資料の収集を行なった。この研究課題については、各地に分散している同時期のビラや冊子に加え、写真記録にも対象を広げ、デジタル化の作業を実施すると同時に、目録の作成や分析を進めた。第二に、1960年代70年代当時の都市下層労働運動の当事者へのインタビュー調査を行なった。この研究課題に関して本年度は、釜ヶ崎や山谷等の寄せ場運動の当事者に加え、神戸港の港湾労働運動を担ってきた当事者に対するインタビュー調査に着手することができた。第三に、1990年代以降の公共空間における反排除闘争やジェントリフィケーション対抗運動に関して、資料収集やインタビューを主とする調査活動を実施した。この研究課題ついては、国内外の研究会や学会、カンファレンス等において、調査活動のなかで得られた知見を報告した。さらに、これらの交流によって得られた議論を踏まえつつ、本研究の理論的課題の側面についても論考を公表した。本年度においては、第一に、寄せ場運動史にかかわる一次資料の収集を行なった。この研究課題については、とくに次の点で大きな進捗が得られた。1960年代末から90年代末に至るまで、釜ヶ崎の記録写真を撮影しつづけた写真家の中島敏氏の協力を得て、これまで未公表だった写真ネガ(約1万点)についてデジタル化に向けた取り組みを開始した。これらの写真記録は一次資料としての記録的価値がきわめて高く、これを保存しデジタル化することには大きな社会的意義がある。また、これらの写真記録は、都市下層労働者の生きられた経験を知るうえで重要な分析素材でもある。このように、労働の記憶とその保存・継承を目的とする本研究にとって、重要な機会が得られた。このほか、各地に分散している同時期のビラや冊子についても、ひきつづき収集を行ない、デジタル化や目録の作成・分析を行なった。この研究課題に関しては、とくに神戸港における港湾労働運動の当事者へのインタビューに新たに着手することができた。労働者の移動経路や運動の伝播の過程を明らかにしようとする本研究にとって、神戸港の港湾労働史へとアプローチする機会が得られたことは、大きな進捗であったといえる。第三に、1990年代以降の公共空間における反排除闘争やジェントリフィケーション対抗運動に関しては、本研究を進めるなかで浮上した新たな研究課題であるが、この点についても大きな進捗があった。具体的には、この課題に取り組むなかで、「場所」概念を新たな視点から提示する可能性を見出すことができた。また学会や研究会、海外のカンファレンス等で研究報告を行なうなどして国内外の研究者と議論を交わし、本研究の課題にとって重要な知見を得ることができた。今後の研究の推進方策について、まずなにより、本研究には貴重な一次資料を収集するという記録的側面があり、その社会的意義は大きいものと考えられる。よって、収集した資料にアクセスできる環境を整えることは、本研究の重要な課題である。具体的には、収集した一次資料について、ウェブサイトを積極的に活用することで、本研究の知見を発信できる環境を構築する。とりわけ写真記録は、労働者の生きられた経験を知るうえで重要な視覚的資料である。またビラや冊子に記された文章やインタビューから得られた語りは、これらの視覚的資料を読み解くうえで重要な手がかりを与えてくれる。写真記録を主軸とし、文章の記録や語りを補助軸としつつ、諸資料をウェブサイト上にて公表することにより、場所の生きられた経験を再現することを試みる。第二に、上記の目的を達成するために、ひきつづき資料収集とインタビュー調査を行っていく。本年度において、収集する資料の対象が写真記録にまで広がり、また調査対象についても神戸港へと広がりをみせたことは、本研究にとって大きな進捗であった。この可能性を十分展開させるために、いっそう精力的な調査活動を実施することが必要である。最後に、次年度は本研究の最終年度であることから、本研究の総合的な知見をまとめ、発信していく。具体的には、国内外の学会やカンファレンス等において、調査研究から得られた知見を積極的に発信する。また、それらの知見を踏まえた総合的な分析と理論的考察を論文としてまとめあげ、提示するよう努める。本研究は、場所・モビリティ・労働という現代地理学の重要概念に着目しつつ、都市下層労働者の労働史および対抗運動の動態を明らかにすることを目的とする。本年度においては、第一に、1960-70年代の都市下層労働者の移動およびかれらが繰り広げた闘争の具体的な展開過程について、資料収集と聞き取り調査を実施した。これらの作業によって、都市下層労働市場の歴史的な実態が明らかになると同時に、闘争が各地へと伝播していく過程を浮き彫りとすることができた。資料収集・聞き取り調査は主として山谷や釜ヶ崎といった寄せ場/ドヤ街に焦点をあてるものであったが、それらの諸資料を深く分析することにより、他の寄せ場や炭鉱労働・造船労働等との関連を浮き彫りにすることができた。

この点は、今後の調査活動を広げていくうえで、重要な知見であったといえる。またこの作業には、さまざまな土地に散在する貴重な一次資料を収集し、整理・保存するという意義も大きい。第二に、公共空間で反排除の闘争を展開している活動家を招き、聞き取り調査を実施するとともに、本研究活動への助言をいただいた。それに加えて、本研究の理論的視座を深めるのに欠かせない資料や文献を収集した。このことにより、本研究のキーワードである「場所」「モビリティ」「労働」に対する理論的・現代的視座をいっそう深めることが可能となり、上記の作業のなかで収集した諸資料を分析するうえで重要な知見を得ることができた。おおむね当初の研究計画どおりに研究活動を進めることができた。とりわけ、公共空間で反排除の闘争を展開している活動家から得られた助言は、本研究を進めるうえで大きな意義を有するものであった。本研究は、場所・モビリティ・労働という現代地理学の重要概念に着目しつつ、都市下層労働者の労働史および対抗運動の動態を明らかにすることを目的とするものである。本年度においては、第一に、前年度にひきつづき1960年代から1970年代にかけての寄せ場労働運動史にかかわる一次資料の収集を行なった。これらの貴重な一次資料は、数か所に分散して保存されているため散逸しかねない状況にあり、資料保存の観点からも大きな意義を有しているといえる。本年度の研究活動のなかでは、これら各地の資料を収集し、複写や写真撮影をしたうえ、ファイルに整理する作業を行なった。第二に、上記の資料収集と並行して、当時の状況を知る当事者へのインタビュー調査を実施した。このインタビュー調査の作業は、上記の資料を具体的に分析していくうえで、きわめて重要な知見をもたらすものである。第三に、上記のような調査研究活動を進めるなかで、研究活動の視座はおのずと1990年代以降の対抗運動にまで視野が拡がっていった。これは、収集した資料のなかに、1990年代以降の公共空間における反排除闘争に関係する一次資料も多数含まれていたがゆえのことである。これらの一次資料は既存の研究では見落とされてきた新たな発見であり、また、「場所」や「モビリティ」、「対抗運動」といった本研究全体のキーワードに深く関わるものであることから、これらの時期の資料についても収集を行ない、またインタビュー調査を実施した。第四に、上記の調査研究活動から得られた研究の知見を、国内のシンポジウム報告などの機会を活用して発表した。そのことによって、さまざまな分野の研究者から本研究に対する重要なサジェスチョンを得ることができた。本年度においては1960年代から1970年代にかけての寄せ場労働運動史にかかわる一次資料について、複写や写真撮影、ファイルへの整理等の作業を行なった。この調査活動のなかで、当初想定した以上に多数の資料が存在していることが判明し、研究活動の視座は大きく開かれることになった。とりわけ、1990年代以降の対抗運動にまで視野が拡がったことは、本研究の課題にとって大きな成果であったといえる。
がんの子どもの日常生活における自己決定と親子のコミュニケーションを支える看護援助

小学校5年生高校3年生までの小児がん患児に対する健康状態を踏まえた学校生活活動の調整、周囲への健康状態の伝え方、医療、日常の健康管理等に関する意思決定の経験について面接調査した。その結果、学校生活活動の調整に関する意思決定は主体的でサポートを得て行っており、目標達成感ももっていたが、自己決定の意思が強い患児ではサポートをあまり得ず、目標を高くもつことから無理をする可能性もあるため、本人の意思を尊重する形での情緒的サポートや目標を変更しても自尊心が保たれることに配慮した関わりが必要と考えられた。医療に関する決定では治療における選択の余地がない状況が多いが、副作用・治療や検査の方法・生活への影響などのイメージ・予測と、患児の疑問・思いの表出を助けることで、少しでも生活の仕方や処置の方法などについて本人の意思を取り入れた選択の幅が広がる可能性があると考えられた。周囲への健康状態の伝え方では、伝えた場合・伝えない場合・伝え方による相手の反応や影響を予測した上で決定できるような援助が必要であると考えられた。1.17年度:がんの子どもの自己決定の特徴・関連要因の把握と自己決定を支える看護援助の評価のための方法についての検討修士論文では対象者数が少なく質問紙の信頼性・妥当性の検討が十分にできず、がんの子どもの自己決定の特徴・親子のコミュニケーションを含めた自己決定の関連要因が十分明らかにならなかったことから、看護援助を行うためには、修士論文で使用した自己決定の質問紙・面接調査の内容を再検討する必要があった。そこで、今年度は、文献検討を重ねたり、修士論文の質問紙・面接調査で得られた結果を研究会等で発表し参加者とのディスカッションを行ったり、スーパーバイザーからの助言を得たりして、がんの子どもの自己決定の特徴・関連要因の明確化、看護援助方法の具体化、看護援助の評価に使用できるような、質問紙の内容を検討した。検討の結果、がんの子どもの中でも思春期の外来通院中の患児を対象者とすることにした。そして、看護援助の具体的方法検討の前提となるがんの子どもの自己決定の特徴・関連要因を明らかにするために、健康な思春期の子どもの自己決定・関連要因の調査、質問紙の信頼性・妥当性の検討、がんの子どもと健康な子どもの比較調査をすることとし、当初の予定を一部変更した。がんの子どもと健康な子どもは共通の質問内容と、がんの子ども特有の質問内容を設け、健康管理と社会生活上の自己決定の現状や欲求、周囲との関係性などの自記式質問紙調査を実施する準備をしている。健康な子どもは、小学校高学年、中学生、高校生と年代別に500人程度を対象者として、健康な子どもにとっても、負担が最小限で、自己を振りかえり自己決定への動機付けにつながるような質問内容とした。がんの子どもとその親については、看護援助につなげるため、親子の関係性や自己決定の認識(現状と希望)について比較調査する。次年度早々の倫理委員会に諮り、健康な子ども、がんの子ども、がんの子どもの親への質問紙調査を実施する予定である。がんの子どもの診療録調査と外来受診時の参加観察は、がんの子ども・親の質問紙調査と平行して実施する予定である。1. 18年度:がんの子どもと健康な思春期の子どもの、日常生活(健康管理と社会生活)上の意思決定に関する質問紙調査がんの子どもと健康な思春期の子どもの、日常生活(健康管理と社会生活)上の意思決定とその関連因子を把握するための質問紙を作成した。質問紙の内容は、がんの子どもと健康な思春期の子どもに共通として、属性、日常生活の健康管理や社会生活への参加に関する意思決定の認識(自己決定の希望、実際、これまでの印象的な体験)、親子や周囲との関係性、自己に対する認識等である。がんの子どもの質問紙では、療養に関係する事柄の意思決定の認識について加え、疾病因子は診療録より調査することとした。倫理委員会の承認を得て、健康な思春期の子ども(小学5年生高校3年生)に対し、予備調査を実施した。予備調査は、自記式質問紙と面接にて行った。また、面接が行えなかった場合には、質問紙に回答した子どもの親から子どもの回答の様子や質問を訊いた。予備調査の結果、質問紙の内容について難易度や負担は発達段階から問題にならない程度と考えられた。しかし、健康な子どもにとって、習慣化されている内容も含まれていたため、日常生活の意思決定として捉えにくく、答えにくい内容があることが判明した。

がんの子どもではこれまで習慣化されてきた行動も、発病によってこれまで通りにできなくなるため、退院し外来通院を行うようになっても、ある程度の期間は判断の迷いや葛藤が生じることが考えられるが、健康な子どもとの比較調査を効果的に行うため、質問紙の内容を再検討した。再検討にあたってはスーパーバイザーからの助言や、予備調査への協力者からの助言も得て参考にした。再検討した質問紙を用いた調査を次年度に実施する予定である。1.19年度:がんの子どもと健康な思春期の子どもの、日常生活(健康管理と社会生活)上の意思決定に関する質問紙調査がんの子どもと健康な思春期の子どもの、日常生活(健康管理と社会生活)上の意思決定とその関連要因を把握するための質問紙を再検討・修正した。再検討にあたっては、予備調査の結果を踏まえ、再度文献検討を行い他の概念との再比較を行ったり、スーパーバイズを得るなど慎重を期した。また、がんの子どもと健康な子どものそれぞれの特徴を念頭に置きつつ、双方の子どもたちがより健康に心理・社会的側面の発達をとげながら生活するための援助を考慮した。修正内容は、主に意思決定を把握する側面と、意思決定の具体的場面(項目)であり、双方の子どもたちに共通する内容については、特に双方が答えやすい表現方法になるよう留意した。質問紙の内容は、がんの子どもと健康な思春期の子どもに共通として、属性、日常生活の健康管理や社会生活への参加に関する意思決定(意思決定の方法および自己決定の程度、意思決定の満足度、満足度が高くより健康に過ごすための意思決定の具体的な経験)、親や周囲との関係性、自己に対する認識等である。がんの子どもの質問紙では、小児がんという疾患を経験することに伴って生じる意思決定場面について加え、疾病因子は診療録より調査することとした。修正した質問紙を用いた調査を産休・育休による中断期間の後に行う予定である。思春期のがんの子どもの健康管理と社会生活上の意思決定プロセスの特徴を明らかにするために、小学校5年生高校3年生の外来通院中の小児がん患者11名(小学生2名、中学生5名、高校生4名)に各12回平均44.8分の面接調査を行った。調査内容は、健康を考慮した学校生活活動の参加の仕方の決定、周囲の人への健康状態の伝え方の決定、医療に関することの決定等における状況認識や決定方法、気持ち等であり、以下のことが明らかになった。11名中8名が最終退院後5年以内であり、体育や運動会など体を動かす活動への参加の仕方について、皆と一緒にやりたい気持ちを持ちながら、自分の体力を考慮し活動を選択するという葛藤した経験をもち、その際家族や教員に自分の意思を伝えたり相談したりしていた。また、学校生活における周囲への健康状態の伝え方については、入院・病気体験について教員は知っている場合が多く、通院に伴う早退や、体力低下に伴う活動調整、体調不良に伴う休息などについて患児から伝えていた。友人に対しての説明は、個人差が大きく、病名も含めて伝えている患児、病名は伝えないが脱毛やかつらについて伝えた患児、自分からは伝えず訊かれた場合に通院のために早退することや体育の見学についてのみ伝えた患児と様々であり、患児の判断・気持ちも個人差があった。医療に関する決定については、入院中の治療について説明は受けていたが、選択の余地はない状況であった。
異文化受容ストレス・マネジメント研究

本研究は平成3-5年度の継続研究である。平成3年度は、海外赴任者のストレスを、主に質問調査や面接調査から調べた。平成4年度は、異文化受容ストレスの具体的な対処法として、軽運動やリラクセーション訓練を用い、それらの効果を生理心理学的手法を用いて調べた。最終年度の平成5年度では、過去2年間で調べてきたストレス対処法が、日常生活の実際のストレスに対して有効が否かを質問調査や面接法を用いて追跡調査を行った。その結果、本研究で行ってきたストレス対処法の有効性が確認された。本研究を始めたきっかけは、研究代表者の米国留学時に経験した不適応である。従来のストレス研究は、主に原因-結果の因果関係や身体、心理、行動面に表れる種々の反応に注意が向けられてきたものの、その対処法の効果に関する研究は十分に行われてきたとは言えない。また、ストレスに関する実態把握が必要だとしても、実際に苦しむ多くの人達は現実的な解決を願っている。それゆえ、現在のストレス研究においては、基礎研究と同様に、応用としてのストレス・マネジメントの研究に注意が向けられるべきである。ストレス・マネジメントは、カウンセリングや心理療法などの対症療法的なものより、むしろ予防措置としての意味合いが強い。そのため、本研究においては、伝統的な心理学的手法に片寄りがちなストレス対処法よりもむしろ日常の生活の中で実行可能なものを研究対象として選んだ。これらの成果は、研究成果報告書としてまとめた。国際化が進む今日、学生や研究者の海外留学、ならびに企業の国際進出に伴うビジネスマンの海外赴任が急増してきた。本研究の目的は、米国日系企業に出向する日本人赴任者およびその家族を対象に、異文化における日常生活および職場で感じるストレスを、面接法を用いて調べることであった。さらに、異文化受容ストレスによって起こるであろう身体および精神的自覚症状をCMI(Cornel Medical Index)健康調査を用いて調べること、またこれらの症状を予測するための介在変数を調べるため、性格テストとして、EPI(Eysenck Personality Inventory)を、不安テストとして、STAI(Spielberger Trait Anxiety Inventory)を用いて調査研究を行なった。調査対象は、米国における某日米合弁会社(電気製造メ-カ-M社)に出向中で年齢29ー49歳、平均37.32歳の日本人赴任者59名であった。調査した赴任者の企業内職種は、本社ニュ-ジャ-ジ-州スイコ-サスでは、主に事務系およびセ-ルス部門に属する者29名、さらにシカゴの工場に携わる者19名、米国サンディエゴに住み、メキシコ、テイフアナの工場に携わる者11名で、各地域内の調査対象者は無作為に抽出された。米国内赴任者の面接調査は、1990年10月初旬に行なわれた。これら面接調査に先立ち、各種調査を、さらに本研究で作成した異文化受容ストレス質問紙を郵送し、実施された。その結果、地域別、職種別に見ると、事務系の仕事に従事したりセ-ルス部門において米国人の上司、部下と共に働き、あるいは米国人と直接交渉を行なうことが頻繁なニュ-ジャ-ジ-州スイコ-サス本社で働く赴任者が、神経症的傾向が高く、易怒性など焦燥感を多く感じていることがわかった。これらは、CMI健康調査の下位項目で見られるように、心臓血管系や消化器系などの身体的自覚症状を訴える原因と考えられる。特に、心臓血管系および消化器系において訴え率が高く、異文化、特に商習慣の違いや米国人とのロジックの違いなどが工場よりも事務、セ-ルス部時で感じることが多いことが伺えた。平成4年度は、平成3年度に作成した異文化受容ストレス評定尺度を基にして調査を行い、その得点の高い者について、生理心学的アプローチを行った。具体的には、日本国内および北米の日本人のうち異文化受容ストレスの高得点者を対象に、ストレス負荷に伴う各種生理反応を測定した。ストレス反応は、心拍数、血圧、皮膚電位活動、筋電位活動を測定し、あわせて不安テスト、自覚症状調査、疲労調査を行った。

また、一過性の心理的変化を見るため、被験者はストレス負荷実験の前後に状態不安、気分を調べる質問紙記入を行った。ストレス負荷は、寒冷刺激、英文速読および暗算の各課題であった。その結果、異文化ストレス評定尺度の点数が高い者ほど、ストレス負荷時の生理反応が大きいことがわかった。特に、その傾向はストレス負荷後の回復期において顕著に現れた。さらに、ストレス・マネジメントの研究として、上記実験の米国内被験者群から選ばれたストレス反応の高い数名を対象に、運動療法(ジョギング)群、バイオフィードバック訓練群、コントロール群のそれぞれに分け、5週間のトレーニングを行わせた。その後、先行実験と同様の手法を用い、訓練前後のストレス反応を比較した。その結果、運動療法群およびバイオフィードバック群がコントロール群と比較して、ストレス負荷後の回復期に生理反応の改善が認められた。これらの結果は、従来実行者の主観的評価に依存していたストレス・マネジメントの効果を、生理反応というより客観化された指標を用いて評価できたという点で意味があると思われる。本研究は平成3-5年度の継続研究である。平成3年度は、海外赴任者のストレスを、主に質問調査や面接調査から調べた。平成4年度は、異文化受容ストレスの具体的な対処法として、軽運動やリラクセーション訓練を用い、それらの効果を生理心理学的手法を用いて調べた。最終年度の平成5年度では、過去2年間で調べてきたストレス対処法が、日常生活の実際のストレスに対して有効か否かを質問調査や面接法を用いて追跡調査を行った。その結果、本研究で行ってきたストレス対処法の有効性が確認された。本研究を始めたきっかけは、研究代表者の米国留学時に経験した不適応である。従来のストレス研究は、主に原因-結果の因果関係や身体、心理、行動面に表れる種々の反応に注意が向けられてきたものの、その対処法の効果に関する研究は十分に行われてきたとは言えない。また、ストレスに関する実態把握が必要だとしても、実際に苦しむ多くの人達は現実的な解決を願っている。それゆえ、現在のストレス研究においては、基礎研究と同様に、応用としてのストレス・マネジメントの研究に注意が向けられるべきである。ストレス・マネジメントは、カウンセリングや心理療法などの対症療法的なものより、むしろ予防措置としての意味合いが強い。そのため、本研究においては、伝統的な心理学的手法に片寄りがちなストレス対処法よりもむしろ日常の生活の中で実行可能なものを研究対象として選んだ。これらの成果は、研究成果報告書としてまとめた。
南部アフリカの国家・社会変容と人の国際移動に関する比較史的研究

20世紀の南部アフリカにおける人の移動と国家の介入には以下の特徴があることが明らかになった。第一次世界大戦前および戦時は各宗主国による領域支配を確定するために生じた境界付近の紛争が要因となり、非正規移民が生じたのち、戦後は従来の非正規移民の一部が国家の支配下で正規移民として移動することになった。第二次世界大戦後については、戦中の南アフリカ経済の多角化に伴い、従来の基幹産業であった鉱山業で移民労働力の需要が高まり、それに応じるべく南部アフリカ全域で従来の非正規移民の受け皿ともなる労働力調達のネットワークが再編されたことが明らかになった。H25年度の研究を通じ、南アフリカおよびジンバブエ・ザンビア(南北ローデシア)における労働市場の形成と発展と合わせて、主要労働力供給地となっていたモザンビークおよびマラウイの移民送り出し地域を取り巻く条件の変化を把握した。国家の管理下におかれる正規の移民について、特に英領植民地に関しては、南部アフリカの広範な地域において、先発的な労働市場における労働力管理の手法が後発の労働市場において発展的かつ組織的に模倣・継承されていることが明らかとなった。具体的には、南アフリカにおける周辺植民地からの労働力調達の手法は、南ローデシアでもモデルとされ、さらに同様の手法は南アフリカによる支配下に置かれたナミビアにおいても継承されていたことを把握した。また、ジンバブエおよびマラウイ、ザンビアの労働力需要と供給に関する個別の項目に関する調査の進捗状況は以下のとおりである。1労働力供給をめぐる二国間協定に関する植民地外交:モザンビークと南北ローデシア間の二国間協定は、モザンビークと南アフリカ政府間協定をモデルとしているが、対南アフリカ外交文書を所蔵しているポルトガル歴史外交文書館には対ローデシア関連の該当史料は確認できなかったため、次年度にモザンビークでの調査によって補う必要がある。2労働市場の競合と調整:モザンビークおよびマラウイの労働力をめぐってジンバブエの労働市場と南アフリカの労働市場は競合関係にあったが、両者の間で労働力供給地としてモザンビークの一部およびマラウイの分割が行われた。初年度はこの分割が労働者の送り出し地域に与えたインパクトを把握した。3二国間協定の枠外にある非正規移民の歴史的実態:南北ローデシアに流入するモザンビーク移民の実態については、初年度は特に南ローデシアへの流入規模について把握した。前年度に実施したポルトガル調査およびその後の資料分析からは、ポルトガル外務省付設外交文書館、ポルトガル海外領歴史公文書館よりも、むしろ同国軍事歴史公文書館に豊富な関連資料が所蔵されていることが確認された。今年度の資料分析から、上記の理由として次の2点が明らかになった。一つは、労働力供給をめぐる国家間協定の枠外にある移民(その大部分が非正規移民)の発生地域が領内の辺境にあたる国境地帯に集中するためである。もう一つは、移民の発生原因が当該植民地の宗主国および隣接植民地の宗主国による軍事行動と密接にかかわっているためである。なお、上記の移民の発生原因については、研究対象の中心であるモザンビークおよびアンゴラ双方に共通している。上記の点を受けて本年度の調査では、これまで重点的な調査対象地域としてきたモザンビーク南部との国内地域格差を比較するため、同国北部の地方行政文書資料の調査を行った。また、前年度ポルトガル軍事歴史公文書館における調査によって明らかになったアンゴラ各地の軍事行動の展開に関する情報をもとに、その対象となった地域を特定し、当該地域情報を収集するためにアンゴラ国立公文書館での調査を行った。それにより、前年度の調査が南北ローデシア(現ザンビアおよびジンバブウェ)に流入するモザンビークからの非正規移民の規模について把握した一方で、今年度の調査ではアンゴラから北ローデシア(現ザンビア)およびドイツ領西南アフリカ(現ナミビア)に流出する移民の流れと移動の動機を生み出す要因を究明した。また今後の調査に繋がる現地研究者との研究交流を行い、関係国の資料状況についても有益な情報交換をできたことも大きな成果であった。26年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度の史料調査の過程でポルトガルにおいて所蔵されている旧植民地関連の一次史料が当初の想定以上に散逸していることが確認された。ただし、それと同時に散逸した部分的な史料の所蔵先も確認しえたため、次年度はより効率的な史料調査が可能である。初年度の調査を通じ、南部アフリカ地域の労働移民をめぐる国家の管理網を鳥瞰図的にとらえることが可能となったため、次年度はより個別の事例に特化して分析を掘り下げるために重点的にモザンビークおよびアンゴラ関連の史料調査を行う。また、先行研究が皆無であり史料状況の把握が困難な旧ポルトガル植民地関連史料の所在については、他の研究者との共有のためにも、別途史料状況に関する調査報告を記す機会を設ける。
日本中世「地下文書」論の構築－伝来・様式・機能の分析を軸に－

公権力の発給文書を基準にした古文書学の様式論では、荘園・公領の現地(地下)に残された文書の多くがイレギュラーな文書とみなされ、正当に評価されてこなかった。そこで、本研究では地域社会の多様な社会集団が作成・管理した文書のあり様をトータルに把握する分析概念として「地下文書」という研究用語を定立し、日本中世の「地下文書」の全体像を浮き彫りにすることを目指した。成果としては、1史料用語としての「地下文書」の意味と成立を確定した上で、2地下文書独自の様式展開、3地下での文書作成の作法と執筆者、4地下における文書の機能・役割、5地下文書の保管形態、6地下文書の二次的機能による伝来といった諸点が解明された。平成26年度は、以下の4点にわたる研究活動で成果を挙げることができた。1データベースの作成と分析:村落定書、地下帳簿、「岡田家文書」(荘官文書)のデータベースを作成し、その分析により各文書類型の形態・様式・機能・伝来に関する特徴を明らかにした。2中世地下文書の原本調査:平成26年9月に滋賀大学で、大嶋・奥津嶋神社文書の原本調査を16名が参加して実施した。村落定書、売券・寄進状、日記から10点ずつを選定し、各文書の形態・様式・機能・伝来を事前に検討した上で原本調査に臨み、検討課題の検証と原本観察による記録作業を行った。本調査の成果は研究協力者の協力により原稿化した。平成27年2月には京都大学で、浦刀禰家伝来の秦文書の原本調査を12名が参加して実施した。紛争解決関係文書11点と各種文書類型10点とを選定し、各文書事前検討、原本に基づく検証と観察記録作業を行った。3中世地下文書研究会の開催:平成26年5月に武蔵大学で一般公開による第1回中世地下文書研究会を主催した。まず春田直紀が本科研の研究目的について述べた。次に薗部寿樹が「中世における村落定書の成立と変遷」という研究報告を行った。ついで、研究分担者各自が研究方針、研究代表者がデータベースの作成方法を示し、意見交換をした。第2回中世地下文書研究会は平成26年10月に京都市の機関紙会館で開催した。研究協力者の熱田順氏・朝比奈新氏・似鳥雄一氏が大嶋神社・奥津嶋神社文書の原本調査成果、大村拓生氏が岡田家文書の構成と特質、山本倫弘氏が中世前期の「給主」と在地社会に関する報告を行った。4「ムラの戸籍簿」研究会シンポジウムの後援:平成27年3月に立命館大学で開催された「ムラの戸籍簿」研究会シンポジウムを後援した。本科研からは春田直紀が登壇し、「中世のムラ研究と史料論」と題する報告を行い、「ムラの戸籍簿」研究会との研究交流を図った。平成27年度は、以下の4点にわたる研究活動で成果をあげることができた。1データベースの作成と分析:村落定書については、他の様式や他の文書の一部分としてのもの、年紀のないものなどについてもデータベースを作成し、分析を加えた。荘官文書関係では、東京大学史料編纂所撮影の写真により和歌山市博物館所蔵「林文書」(紀伊国和田庄の公文家)の整理を行い、旧目録の誤りを正した。2中世地下文書の原本調査:平成27年9月に和歌山県立博物館で王子神社文書と間藤家文書の調査を実施した。それぞれ各文書の形態・様式・機能・伝来を事前検討の上で原本調査に臨み、検討課題の検証と原本観察による記録作業を行った。同年11月には海南市の禅林寺で同寺所蔵文書の撮影と原本観察も実施した。以上の調査成果は研究協力者の協力により原稿化した。また、平成28年3月には和歌山県立博物館で願成寺文書の撮影・原本調査と間藤家文書の補充調査も行った。3中世地下文書研究会の開催:平成27年6月に立教大学でメンバー会議(昨年度の総括と本年度の計画)の後、一般公開の第3回の研究会(薗部寿樹「村落定書追考」、佐藤雄基「秦文書にみる地下文書の様式と機能」、湯浅治久「東国「地下文書」としての「香取文書」について」)を主催した。第4回の研究会は同年10月に京都市で開催され、呉座勇一「王子神社文書の原本調査成果について」、渡邊浩貴「間藤家文書の原本調査成果について」、似鳥雄一「中世地下日記の様式と機能」という3報告があり、議論を深めた。4研究分担者の個別研究:高橋一樹が地下文書の存在を中世史料全体の中で位置づけ、その成果を論文「中世史料学の現在」で公表した。薗部寿樹は村落定書の研究を継続し、論文「村落定書追考」にまとめた。榎原雅治は、土豪粟津氏関係文書を含むイェール大学所蔵資料を紹介した。佐藤雄基は論文「明治期の史料採訪と古文書学の成立」を発表した。本研究の目的に掲げた、「地下」の諸階層が作成・伝来した文書を分析し、それらの相互比較を通して中世「地下文書」の全体像を浮き彫りにしていくという課題については、以下の点からおおむね順調に進展していると判断される。1惣村文書、荘官文書、在地の寺社文書などのデータベースの更新とそれに基づいた分析と考察が進展している。