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タグチメソッドの体系的な理論化

タグチメソッドは田口玄一博士が長年にわたり独力で開発してきたデータ解析手法の総称であり,世界中の技術者により用いられている.タグチメソッドは,1SN比に基づくロバストパラメータ設計,2MTシステムと呼ばれる独自の多変量解析手法,3損失関数を用いた評価技法の3つに分類できる.本研究では,1と2を取り上げ,既存手法の理論的性質を明らかにし,様々な改良手法を提案した.これらの研究成果のいくつかは,関連学協会からの賞の対象となり,この分野の研究者や技術者から高く評価されている.複数の信号因子が存在する場合のロバストパラメータ設計の方法論を開発し,その数理的性質の研究と応用研究を行った.複数の信号因子を用いることで,大きな調整を与える信号因子と微調整を与える信号因子を使い分けるという観点から有用であることを示した.また,動特性パラメータ設計における漸近理論を導いた.特に,一致性と漸近正規性を示した.次に,誤差因子が共変量としてしか観測できない場合に,制御因子と誤差因子の交互作用を個別に推測できる方法を開発した.さらに,一般化線形モデルを用いた動特性のロバストパラメータ設計の方法論を開発した.MTシステムに関連して,次のような研究を行った.MT法の有用性と問題点を整理し,問題点を改善する方法論をまとめた総合報告論文を作成した.T法について,項目選択の問題点を明らかにし,より適切な方法を提案した.さらに,T法について,残差分析の問題点を明らかにし,改良手法を提案した.従来からの標準的なSN比解析ではうまく機能しないデータパターンとして,複数の信号因子が存在する場合を考える.このようなデータに対する解析方法を開発し,その数理的性質を研究した.また,実データに適用し,その性能・効果を検討した.その結果,開発した方法が有用であることがわかった.受動的にしか観測できない誤差因子が複数個存在する場合を考える.このときにはタグチメソッドの標準的な手法である「調合」が不可能になる.そこで,傾向スコアを用いて誤差因子を1次元化することにより,回帰分析の枠組みで「調合」する方法を開発し,シミュレーションおよびデータ解析に基づき,その性能・効果を検討した.その結果,開発した方法が有用であることがわかった.MTシステムに関連した方法については,次のような研究を行った.まず,RT法を発展させて,アンサンブル学習を取り入れた方法を開発し,シミュレーションとベンチマークデータを用いて,その性能・効果を検討した.その結果,開発した方法が有用であることがわかった.さらに,MT法を金融・財務分野の粉飾決算データ判別に適用し,どういった項目で粉飾がなされているか検討するシステムを構築した.SN比が同じ値になるにもかかわらず,適用できるモデルが全く異なるデータを作成し,解析手法を用いる際の注意点を明らかにした.工程能力指数についてユーザーに注意をうながす,まとまった解説資料を作成し,公表した.SN比解析に関連して次のような研究を行った.誤差因子が受動的にしか観測できない場合がある.このときにはタグチメソッドの標準的な手法である「調合」が不可能になる.誤差因子が一つだけ存在する場合の既存の方法を,複数個存在する場合に拡張した方法を開発した.さらに,各制御因子と各誤差因子の交互作用を個別に検出する方法論を開発した.数多くのモデルに基づいてその性能を評価し,有用であることがわかった.MTシステムに関連して,次のような研究を行った.T法の計算手順では,出力値Mを説明変数,各項目を目的変数として,X=βMという構造を想定して比例定数βを推定し,M0=X0/βという形式でM0を推定する.これは,回帰分析の文脈では逆回帰の推定と呼ばれる方法である.逆回帰で精度のよい推定方法はすでにいくつかが提案されている.本研究では,それらをT法に適用することにより,T法として予測精度を上げることができるのではないかという検討を行った.本研究では,シミュレーションにより評価し,提案手法の性能のよいことを明らかにした.「タグチメソッドの体系的な理論化」という研究課題名で,平成24年度平成26年度の予定で研究を実施してきた.タグチメソッドは田口玄一博士が開発してきたデータ解析手法の総称である.研究分野を2つに分けて(研究Iと研究IIと呼ぶ)研究してきた.研究IではSN比の研究を実施してきた.データから計算されるSN比は,統計学における検定統計量と同じ形のものが多い.しかし,パラメータ設計では誤差因子を設定し,これを意図的に変動させて実験を行うので,データの構造は複雑になり,SN比を用いたデータ解析の数理は簡単ではない.次に,多用されている標準的なSN比が必ずしも機能しない場合がある.それは,背後にある真のモデルと標準的なSN比との前提とが整合しない場合に生じる.すなわち,より汎用的なSN比の定義が必要であると考えられる.こういった観点から新しいSN比の提案とその数理的な性質を研究してきた.研究IIではMTシステムの研究を実施してきた.MTシステムには様々な手法がある.田口博士は,異常値を検出する手法・予測のための手法として,MT法,MTA法,TS法,T法(1),T法(2),T法(3)(=RT法),マルチMT法などを開発してきた.研究IIでは,これらの数理的な性質を明らかにし,改良手法の提案をその性能評価を行ってきた.

平成27年度以降の研究は基盤研究C,課題番号15K00056,研究課題名「タグチメソッドの拡張的研究」で引継ぎ,実施している.27年度における研究の概要や成果については,「タグチメソッドの拡張的研究」の実績報告書を参照していただきたい.本実績報告では,当初,平成26年度で終了する予定のものを,平成27年度まで延長を認めていただいた部分について記載する.タグチメソッドは田口玄一博士が長年にわたり独力で開発してきたデータ解析手法の総称であり,世界中の技術者により用いられている.タグチメソッドは,1SN比に基づくロバストパラメータ設計,2MTシステムと呼ばれる独自の多変量解析手法,3損失関数を用いた評価技法の3つに分類できる.本研究では,1と2を取り上げ,既存手法の理論的性質を明らかにし,様々な改良手法を提案した.これらの研究成果のいくつかは,関連学協会からの賞の対象となり,この分野の研究者や技術者から高く評価されている.タグチメソッドの体系的な理論化を目指してきた.特に,実験計画法におけるSN比の一般化と特徴付け(以下,研究I),および,MTシステムの理論的研究(以下,研究II)を行ってきた.研究Iについては,この1年間では,次のような新たな成果を得た.複数の誤差因子が受動的にしか観測できない場合のロバストパラメータ設計の方法を開発し,その性能を検討した.研究IIについては,この1年間では,次のような成果を得た.T法の解析手順において,逆回帰を行う部分がある.逆回帰の計算においてより精度が高くなる推定方法を取り込むことにより,T法全体として精度が高くなることを示した.また,主成分分析やPLS回帰に基づき作成した合成変数を用いたT法を開発し,その有用性を示した.3年間の目標の中で,ほぼ当初予定とおりの成果を得ることができた.総合領域2015年度から3年間の予定で採択された新しい研究題目「タグチメソッドの拡張的研究」において,これまでの研究成果を引き継ぎ,より広い観点から研究を続けていきたい.タグチメソッドの体系的な理論化を目指してきた.特に,実験計画法におけるSN比の一般化と特徴付け(以下,研究I),および,MTシステムの理論的研究(以下,研究II)を行ってきた.研究Iについては,この1年間では,次のような新たな成果を得た.(1)複数の信号因子を用いた動特性のパラメータ設計の方法論を確立した.(2)動特性パラメータ設計におけるSN比の推定量の漸近理論を示した.(3)誤差因子を共変量としてしか観測できない場合において,制御因子と誤差因子との交互作用を個別に判定できる方法を確立した.(4)一般化線形モデルを用いた動特性のロバスト設計についての方法論を確立した.3年間の目標の中で,この2年間で当初予定の9割以上の達成度と考えることができる.研究IIについては,この1年間では,次のような成果を得た.(1)これまでのMTシステムの有用性・弱点を明確にし,改善方法を提案してきた内容を総合報告形式の論文にまとめ,公表した.(2)T法の項目選択について,その性質を研究し,推奨できる方法論を提案した.
ユカワオン模型の構築と TeV 領域物理での探求

ユカワオンモデルに基づいて,クォーク混合とレプトン混合をその質量スペクトルと共に統一的に記述することを試みる.結果として,質量スペクトルおよび混合を少ないパラメターで統一的に記述できるモデルの構築に成功した.このモデルでは,ファミリーゲージボゾンが必然的に登場し,その質量は逆階層的である,この点は,従来行われてきたゲージボゾンの実験的探査の盲点を突いたことになる.今後の物理に重要な課題を提供することができた.ユカワオンモデルに基づいて,クォーク混合とレプトン混合をその質量スペクトルと共に統一的に記述することを試みる.結果として,質量スペクトルおよび混合を少ないパラメターで統一的に記述できるモデルの構築に成功した.このモデルでは,ファミリーゲージボゾンが必然的に登場し,その質量は逆階層的である,この点は,従来行われてきたゲージボゾンの実験的探査の盲点を突いたことになる.今後の物理に重要な課題を提供することができた.ユカワオン模型では,クォークとレプトンの質量スペクトルの起源は,3×3行列表現で表せるスカラー粒子Y_f(ユカワオン)の真空期待値<Y_f>によって,有効湯川結合定数がY^<eff>_f=<Y_f>/Λ(Λは有効理論のエネルギースケール)として与えられることによると考える.すなわち,湯川結合定数は,物理基礎法則における「定数」ではなく,原理的には力学計算が可能の量として位置付けられる.前年度には,ニュートリノ質量行列とアップクォークの質量行列とのある現象論的関係を先験的に仮定して,観測されたニュートリノ混合の行列の説明を試みたが,本年度は,S_3対称性を満たすクォークの質量行列をユカワオンの立場から求め,それによって,前年度のような先験的仮定を使わないで,ニュートリノ混合の理論の構築に成功した.このモデルでは,2つのパラメター値を与えることにより,観測されている2つのアップクォーク質量比と3つのニュートリノ混合パラメター値の同時説明が可能となる.(ハンブルクでの国際会議Lepton-Photon 2009で報告.Phys.Lett.誌に掲載.)さらに,荷電レプトンの質量スペクトルについても,ユカワオン模型の立場から,あらたな関係が議論された[Phys.Lett.誌(2009)].これらの研究成果を通して,ユカワオンの真空期待値を求めるための超対称性真空条件を用いる定式化は,ほぼ定着したと言ってよい.物質の究極構成要素であると考えられている「クォーク」と「レプトン」の統一的理解をめざして,ユカワオン模型の立場から,フレーバー物理の研究を行ってきた.本年度は,荷電レプトンの質量スペクトルについてのいわゆるKoide公式に関連して,前年度(2009年)提案された隅野模型に大いに刺激とヒントを受けた1年となった.隅野模型それ自身は荷電レプトンだけについてのモデルであり,クォークとレプトンの統一理論をめざしてはいない.しかし,ユカワオン模型にとって,参考とすべき多くのものを含んでいる.荷電レプトンの質量スペクトルについては,隅野はKoide公式とは独立な新しい式を導いている.私は,ユカワオン模型の立場から,この隅野公式の改良版ともいえる更に精度よく実験値と一致する公式を見いだした[YK, Phys. Rev. D ; Phys. Lerr. B, (2010)].最も大きな進展は,隅野モデルでの特異なフレーバー・ゲージ相互作用に注目し,このカレント(家族電流)の巨大加速器実験(LHCやILCなど)での実験的検証の提案を行ったことにある[YK, M. Yamanaka, Y. Sumino, Phys. Lett. B (2011)].家族数が2だけ変化する反応e^-+e^-→μ^-+μ^-が重要な決め手となる.また,LHCでのfamily gauge boson A_1^1の生成とその崩壊A_1^1→e^-+e^+(しかし,μ^-+μ^+には崩壊しない)もまた特徴的であることを指摘した.これによって,ユカワオン模型は,単にクォーク・レプトンの質量スペクトルと混合を巧みに説明するモデルとしてだけではなく,地上実験で検証可能な新しい物理をもたらすことの出来るモデルへと,研究の段階を上げることが出来た2011年は,本研究の最終年度でもあり,研究の新しい方向性を示唆するいくつかの研究成果を得た.(i)観測可能なファミリーゲージボソンのモデルの構築:これまでは,ファミリー対称性として,グローバル対称性を想定してきたが,質量ゼロのスカラー粒子の出現を避けるためにも,ゲージ対称性(局所対称性)と考えるべきであろう.隅野(2009年)は,荷電レプトンの質量公式が驚くべき精度10^<-5>で成立することを理解するためには,ファミリー・ゲージ対称性の存在を考えるべきと主張した.この流れに沿って,ファミリー・ゲージボソンの観測可能性を論じ(Koide-Sumino-Yamamaka, 2011),また,隅野機構を超対称性モデルでも適用可能にするために,新しいタイプのファミリー・ゲージ・ボソンのモデルを提唱した(Koide-Yamashita, 2012).この研究は,今後は重要性を増し,更に発展して行くと思われる.(ii)新しい荷電レプトンの質量行列形の現象論的発見:ユカワオン模型の特徴の1つは,すべての質量行列をある1つの基本的ユカワオンVEV<Φ>で統一的に理解しようとすることにある.従来のユカワオン模型では,荷電レプトンの質量行列M_eはM_e=<Y_e>=<Φ_e><Φ_e>で与えられていた.

しかし,<Y_e>と<Φ_e>の関係を少し変えることにより,従来のユカワオン模型が驚くほど簡潔になり,観測量とのフィッティングも改善されることを見つけた(Koide-Nishiura 2011, 2012).(iii)SU(5)GUTなど,大統一理論のもとでのユカワオン模型への制約の研究:ユカワオンは標準模型でのゲージ粒子たちとは相互作用は行わない.すなわち,ユカワオンの存在は大統一理論SU(5)には影響を与えない.しかし,SU(5)理論を採用すると,逆にユカワオン模型にはいくつかの制約が生ずる(Koide, 2011, 2012).ユカワオン模型の大統一理論への組み込み問題は,今後の研究を待つ.
在外日本人の自我構造と社会的アイデンティティ-国際化社会における「個」とは何か-

研究の最終年度により、中間報告(フランス・インタビュー資料集)を取り込み、下記内容に基づき最終報告書を作成した(報告書体裁:A3判394頁)。1.アイデンティティに関する論考・研究の基本的な視点である「アイデンティティ考-その強さと弱さ-」(相良憲昭)、「アメリカにおける日本人のアイデンティティと言語が果たす役割」(エツコ・オバタ・ライマン:講演依頼に基づく執筆)、「アイデンティティを希求する社会」(研究代表者:岩崎久美子)を掲載。2.在米日本人アメリカ(アリゾナ州フェニックス)調査(平成14年度実施)・アメリカアリゾナ州フェニックスにおいて質問紙調査を実施。質問紙の企画作成は研究代表者、現地での調査実施、分析・執筆は、主にエツコ・オバタ・ライマンによる。・質問紙回答者は45名。うち8名に研究代表者が渡米しインタビュー調査を実施、調査内容について執筆。・質問紙調査結果の単純集計を資料として添付。3.在仏日本人インタビュー調査(平成13年度-14年度実施)・平成13年度2回、平成14年度1回の渡仏により、22名のフランス・パリ滞在者に日本人としてのアイデンティティ、自我意識の変遷、日本社会や日本の教育に対する意見について、半構成的インタビューを実施。その結果をテープ起こししモノローグ形式で原稿化。報告書用にインタビュー原稿内容の加筆修正を依頼し、匿名希望の有無を確認。必要に応じ追加事項のインタビューを実施。・上記インタビュー調査について、「問題の所在」「調査方法」「分析・考察」を掲載し、併せて22名のインタビュー内容を資料として添付。以上、アメリカ、フランス在住者の日本人としてのアイデンティティや個の意識について、調査から考察を試みた。(1)先行研究についての文献調査、これまで実施した調査内容の分析・および学会発表・今回の研究に先立つ在仏日本人222名対象の質問紙調査(「日本人の社会的アイデンティティの構造-国際化社会における教育の視点-」(科研費・奨励(A)/代表:岩崎久美子/平成1112年度))における調査結果および知見を日本教育社会学会第53回大会(平成13年10月6-8日)において「在外日本人のアイデンティティの構造:在仏日本人調査結果の分析」のタイトルで個人発表した。(「日本教育社会学会第53回大会発表要旨集録」2001年pp.298-299)(2)在仏の日本人のインタビュー調査フランス滞在における日本人としてのアイデンティティ、自我意識の変遷、日本社会や日本の教育に対する意見について、ひとりあたり1時間から1時間30分程度実施した。合計21名。【第1回】平成13年9月7日から13日(6日間)日本大使館職員、国際機関職員2名、日本文化会館職員、日本人会職員、塾経営者、画家・画家配偶者、国際結婚者計9名【第2回】平成13年11月25時から30日(6日間)建築家、彫刻家、日本料理店マネージャー、日本人経営店員、旅行会社経営、学生、免税店店員、アパレルメーカー勤務、会社経営、美術ガイド、画家計11名【その他】国際学校日本語教師1名(3)インタビュー内容の分析・それぞれのインタビュー内容については、テープを起こし編集し内容を分析作業中である。1.先行研究についての文献調査・グローバリゼーションと個人の問題、日本人の自我の構造の特性など、社会学、心理学、文化人類学など広く文献を調査し、引用該当箇所をデータベース(ソフトとしてMS/Access)として登録、最終報告書用文献目録を作成中。2.研究会の実施・来日中のアリゾナ州立大学教授(日本国籍・国際結婚者)に自己のアイデンティティの変遷についてのアメリカでの体験およびアイデンティティの鍵となる言語の問題について講演を依頼。講演内容を最終報告書用に原稿化。併せてアメリカ在住日本人45名の質問紙調査を依頼。3.アメリカ調査・上記研究協力者に委託した質問紙調査の回収。回答者45名中8名に補足インタビュー調査を実施。

質問紙調査結果とインタビュー調査は分析を待って平成15年度最終報告書に掲載予定。4.在仏日本人インタビュー調査・平成13年度2回にわたり、20名のフランス滞在者に日本人としてのアイデンティティ、自我意識の変遷、日本社会や日本の教育に対する意見についてひとりあたり1時間から1時間30分程度のインタビューを実施。今年度はその結果をテープ起こししモノローグ形式で原稿化。・平成14年度再渡仏し、報告書用に上記20名にインタビュー原稿内容の加筆修正を依頼、および匿名希望の有無を確認。必要に応じ追加事項のインタビューを実施。さらに2名(日本語新聞発行者、日本語図書館カウンター)にインタビューし同様に原稿化。5.在仏日本人インタビュー資料の作成・上記4.計22名のインタビュー内容を資料として中間報告書作成。インタビュー原稿(198ページ・作成済み)、および研究代表者及び研究分担者で分析結果を執筆。研究の最終年度により、中間報告(フランス・インタビュー資料集)を取り込み、下記内容に基づき最終報告書を作成した(報告書体裁:A3判394頁)。1.アイデンティティに関する論考・研究の基本的な視点である「アイデンティティ考-その強さと弱さ-」(相良憲昭)、「アメリカにおける日本人のアイデンティティと言語が果たす役割」(エツコ・オバタ・ライマン:講演依頼に基づく執筆)、「アイデンティティを希求する社会」(研究代表者:岩崎久美子)を掲載。2.在米日本人アメリカ(アリゾナ州フェニックス)調査(平成14年度実施)・アメリカアリゾナ州フェニックスにおいて質問紙調査を実施。質問紙の企画作成は研究代表者、現地での調査実施、分析・執筆は、主にエツコ・オバタ・ライマンによる。・質問紙回答者は45名。うち8名に研究代表者が渡米しインタビュー調査を実施、調査内容について執筆。・質問紙調査結果の単純集計を資料として添付。3.在仏日本人インタビュー調査(平成13年度-14年度実施)・平成13年度2回、平成14年度1回の渡仏により、22名のフランス・パリ滞在者に日本人としてのアイデンティティ、自我意識の変遷、日本社会や日本の教育に対する意見について、半構成的インタビューを実施。その結果をテープ起こししモノローグ形式で原稿化。報告書用にインタビュー原稿内容の加筆修正を依頼し、匿名希望の有無を確認。・上記インタビュー調査について、「問題の所在」「調査方法」「分析・考察」を掲載し、併せて22名のインタビュー内容を資料として添付。以上、アメリカ、フランス在住者の日本人としてのアイデンティティや個の意識について、調査から考察を試みた。
モロッコにおける助産師を対象とした産痛緩和ケア教育プログラムの効果に関する研究

本研究の目的は、モロッコにおける助産師を対象にした産痛緩和ケア教育プログラムの効果を明らかにすることである。対象者は助産師23名である。対象助産師の平均年齢は29.8歳、助産師経験平均年数7.5年であった。プログラム終了後12ヶ月に14名から質問紙回収とインタビューを実施した。産痛緩和ケアへの意識はプログラム参加前より12ヶ月後に有意に高く、ケア実践頻度もプログラム参加前より12ヶ月後に有意に高かった。産婦が認識する産痛を緩和できた程度も教育プログラムに参加した助産師にケア提供された群の方が有意に高かった。産痛緩和ケア教育プログラムの効果が認められた。平成26年度は、産痛緩和研究プログラム実施に向けての準備を行った。計画の実施状況は次のとおりである。1.対象地域や施設に関する調整や選定:平成26年6月に現地へ渡航し、保健省にて情報収集した。保健省への研究許可取り付けについて、窓口となる局や手順に関する情報が錯綜したが、保健省の本局と交渉することを確認した。首都近郊の5県を訪問し、保健省支局長や医師長に今後の研究実施について打診し、同意を得た。2.教育プログラムの修正:先行研究で示唆された、ケア習得・定着までの6つの時期的特性のうち、「知らなかったことを知る時期であり、半信半疑の気持ちがある時期」においては、ケアについて何度も確認できるよう、研修テキストを作成中。「自分なりに試しながら効果や産婦の反応を確認する時期」、「成功と不成功の経験を積み重ねる時期」では、ケア実施に伴い生じる助産師の体験を確認し、意味づけることが必要であり、研修後フォローアップを2回実施する。これらの実践を支える上で、フォローアップでの意見交換を資料化しポートフォリオとして活用できることを検討中。3.質問紙の修正・作成:助産師の日常的なケア実践を知り、産科的アウトカムに関する情報収集を行うために「出産ケア日誌」を介助した出産ごとに記録するが、プログラムの効果を判定する情報について、分析を正確にできるよう、複数の点において変更を検討している。例:使用薬剤の選択解答の「シントシノン」について分娩のどの時期の使用なのかを明記できるようにする。分娩進行中の産痛の程度について数値化する為、スケールを用いたが困難もあり他の方法を検討中等。4.産痛緩和ケア習得プロセスに関する質的データに向けた準備:混合研究法(ミックスドメソッド)に関する講習への参加を行い、量的アプローチと質的アプローチを組み合わせる研究方法について、質的データをどのように取り入れるか検討中。平成27年度は、モロッコ国において産痛緩和ケア教育プログラムを実施し(11月下旬12月)、プログラム終了後3ヶ月まで(3月)のデータを回収した。今回の研究では、プログラムの有用性を検討するために、産痛緩和ケアへの参加対象者である助産師の条件を拡大し、出産件数の多い大学病院を含めている。対象地域は3県であり、10月よりリクルートを開始した。研究参加の意思を示した助産師は30名、そのうち実際に質問紙に回答し教育プログラムを終えた助産師は24名である。教育プログラム開始前に辞退した3名の助産師は全員が私立クリニックに勤務しており、理由は仕事が忙しくプログラムの日程が合わないことと取り扱う分娩の多くが帝王切開術であり産痛緩和ケアの実施ができないというものであった。24名の助産師の勤務先は、大学病院5名、県病院11名、分娩施設つき保健センター8名である。教育プログラムは11月下旬から12月上旬にかけて4ヶ所/3県において、計6回実施した。教育プログラム前から終了後3ヶ月における質問紙およびインタビューの内容分析を進めているところである。先行研究では大学病院は対象ではなく、県病院勤務者も少なかったが、今回の研究ではその施設も含んでおり、産痛緩和ケアの実施状況は前回と異なる様相を見せている。モロッコにおける産痛緩和ケア教育プログラムを評価する上では貴重なデータと思われる。研究の時期的な進み方としては計画の大幅な逸脱なく進行している。研究対象者のリクルート数に関しては計画よりもやや少ない人数となった。これは、モロッコ保健省における研究承認の手続きが遅れ時間を要し、リクルートをなかなか開始できなかったためである。渡航可能期間は限られており、その中で実施可能な人数で産痛緩和ケア教育プログラムを実施した。先行研究時はモロッコにおける研究承認は円滑であったが、関係部署の人事異動の影響でこれまでと全く異なる展開を見せた。研究対象者の人数は計画よりも少なくなったものの、対象者の勤務地は先行研究よりも拡大でき研究目的を遂行する上では大きな問題はない。本研究の目的は助産師を対象にした非薬物的方法(マッサージなど)による産痛緩和ケア教育プログラムの効果とケア習得過程を明らかにすることである。対象者は産痛緩和ケアが基礎教育や臨床で実施されていないモロッコ国の助産師である。教育プログラムの効果に関する指標は、受講した助産師のケアへの意識とケア実践頻度の変化、プログラムを受けた助産師にケアを受けた産婦による評価、産科学的アウトカムである。ケア習得過程は、ケアの習得・実践の経過に伴う助産師の言動から分析した。産痛緩和ケアプログラムは平成27年11月から12月にかけて5回実施した。評価はプログラム参加前、プログラム終了後1ヵ月後、3ヵ月後、6ヵ月後、9ヵ月後、12ヵ月後に実施した。対象者は23名である。対象者の平均年齢は29.8歳(SD=4.6)、助産師経験平均

年数7.5年(SD=3.3)、勤務施設は大学病院6名、県病院10名、分娩施設付保健センター7名であった。月の平均分娩介助件数は21件以上が13名(56.5%)と最も多かった。産痛緩和について学習経験がある者は2名(8.7%)だった。臨床実践で産痛緩和実施経験がある者は8名(34.8%)であり、内訳は呼吸法(8名)、マッサージ(4名)、温罨法(4名)などだった。23名中、16名がプログラムに完全参加できた。終了後12ヶ月において14名に接し質問紙を回収しインタビューを実施した。助産師の産痛緩和ケアへの意識はプログラム参加前に比較し終了後12ヶ月に有意に高かった(t(13)=-2.31, p<.05)。ケア実践頻度もプログラム参加前に比較し終了後12ヶ月に有意に高かった(t(12)=-3.11, p<.05)。産痛緩和ケア習得へのプログラムの効果が認められた。一方で分娩件数が非常に多い勤務形態や所属組織の文化がケアへの態度や実施頻度に影響していることが示唆された。本研究の目的は、モロッコにおける助産師を対象にした産痛緩和ケア教育プログラムの効果を明らかにすることである。対象者は助産師23名である。対象助産師の平均年齢は29.8歳、助産師経験平均年数7.5年であった。プログラム終了後12ヶ月に14名から質問紙回収とインタビューを実施した。産痛緩和ケアへの意識はプログラム参加前より12ヶ月後に有意に高く、ケア実践頻度もプログラム参加前より12ヶ月後に有意に高かった。産婦が認識する産痛を緩和できた程度も教育プログラムに参加した助産師にケア提供された群の方が有意に高かった。産痛緩和ケア教育プログラムの効果が認められた。勤務する大学での仕事を優先せざるを得なかったこと、実母の闘病に伴う介護と看取りの時間が発生したことが予測していなかったこととして生じたため、研究に十分な時間を確保できなかった。平成28年度はデータ収集を12月まで実施する。教育プログラム終了後6ヶ月(およそ6月頃)、9ヶ月(およそ9月頃)、12ヶ月(およそ12月ごろ)に質問紙回収確認、および電話によるインタビュー実施(6月、9月)予定である。12月に渡航し、全てのデータを回収すること、直接面談しインタビューを行う予定である。平成27年度のデータは既に回収しており、分析をすすめる。介入研究の介入部分はすでに終了しており、研究の進行を妨げる大きな要因はないと考えている。母性看護学・助産学現在は本研究に関する時間確保できている状況があり、平成26年度予定であったプログラムの修正、質問紙の修正・作成、質的データ収集への準備に早急に取り組んでいる。研究倫理委員会での審議やモロッコ保健省との交渉から平成27年度に予定している教育プログラム実施は10月頃の開始となる可能性があるが、推進するうえでの大きな課題はない。計画の実行が遅れたため、予算執行もそれに伴い遅れが生じたが、物品費と人件費・謝金が使用できなかった予算の主な項目である。物品費の執行にあたっては、発注をかけようとした時期も遅くなり、納期との関係から当該年度中での使用ができなかった。
多機能性血管新生阻害剤の開発

がんの転移・浸潤や血管新生に必須な細胞外マトリックス分解酵素は相補関係にあり、一つの酵素活性を完全に制御しても、十分な抗がん効果を期待できない。複数の作用の異なる複数の細胞外マトリックス分解酵素を一つの化合物の持つ異なる作用機序により阻害することができれば、極めて効率的である。このような考え方に基づき「新規多機能性血管新生阻害剤の創製」を目指して、がんの浸潤・転移、および血管新生に密接に関与するu-PAやカテプシンBを血管新生阻害の分子標的とする新規環状過酸化化合物Cyclododecyl-1,1-dihydroperoxide類の抗腫瘍効果、副作用、作用機構を細胞・分子レベルで検討した。N-98は、マウスルイス肺がん転移モデルにおいて、原発腫瘍の増殖および肺転移を強く抑制し、マウス背部皮下法においても血管新生を阻害した。また、N-98はヒト血管内皮細胞HUVECのin vitro管腔形成を阻害し、コラーゲン上でのHUVECの細胞運動を阻害した。N-98処理したHUVECにおいては血管内皮細胞の細胞問接着に関与するCD31の発現の減弱、およびアクチンマイクロフィラメントの形成阻害が認められ、細胞骨格系の制御がN-98の血管新生阻害に関与していることが明らかとなった。細胞骨格系は内皮細胞による血管新生においても重要な役割を果たしていることからも、有用な分子標的になると考えられる。現在、N-98をリード化合物とする誘導体開発が進行しており、これらの誘導体を用いた比較検討を通して、その作用機序研究はさらに進展することが期待される。
極限腐食環境に対する超耐食性ナイトライド被覆Mo系ハイブリッド材料の創製の試み

1.研究の背景:最近、超臨界水(臨界点の温度:374.0°C、圧力:218.3atm)を用いたダイオキシンなどの難分解性有毒物質の完全分解・無害化、あをいは超臨界アルコール(メタノールの臨界点は温度:239.4°C、圧力:79.9atm)による廃プラスチックのケミカル・リサイクル、さらには沸騰濃硫酸溶液(80%硫酸の沸点:180°C)を用いた木材の分解など極限環境下反応の利用が環境問題解決への新しい技術として、社会的に非常に注目されている。しかし、この極限腐食環境下の装置材料開発は殆どなされておらず、優れた耐食性を示す新しい材料の開発が緊急の課題となっている。一方、本研究グループは、8年前よりMo合金の窒化挙動の研究を進め、極く最近の予備的研究で、Mo窒化物被覆Mo材料が高耐食性を示すことを見出した。2.研究目的:初年度(平成12年度)は、NH_3ガス中9501100°Cでの窒化処理により形成した二種または三種のMo窒化物が共存する表面皮膜層の構成相とそれらの微細構造を明らかにし、これらが75%沸騰濃硫酸で完全耐食性を示すことを見出した。本年度は、三種のMo窒化物相(MoN(hcp),γ-Mo_2N(fcc),δ-Mo_2N(bct))の各々の物性を明らかにするために、窒化条件を検討し単相の作製を試み、各々の耐食性を検討することを目的とした。3.結果:(1)独創的な二段階窒化処理によって、上記の三種のMo窒化物の単相材料の作製に世界で初めて成功した。(2)これら全てのMo窒化物相は75%沸騰濃硫酸溶液(175°C)に対して完全耐食性を示した。(3)加えて、亜臨界状態のリン酸水溶液に対しても十分完全耐食性を示すことを見出した。1.研究の背景:最近、超臨界水(臨界点の温度:374.0°C、圧力:218.3atm)を用いたダイオキシンなどの難分解性有害物質の完全分解・無害化、あるいは超臨界アルコール(メタノールの臨界点は温度:239.4°C、圧力:79.9atm)による廃プラスチックのケミカル・リサイクル、さらには沸騰濃硫酸溶液(80%硫酸の沸点:180°C)を用いた木材の分解など極限環境下反応の利用が環境問題解決への新しい技術として、社会的に非常に注目されている。一方、本研究グループは、7年前よりMo合金の窒化挙動の研究を進め、極く最近の予備的研究で、Mo窒化物被覆Mo材料が高耐食性を示すことを見出した。2.研究目的:上記の背景から、本研究は極限腐食環境下で高耐食性を示す新規Moナイトライド被覆Mo系ハイブリッド材料の開発を目指したものである。具体的には、種々の条件で窒化処理し、材料表面にMoナイトライドを形成させてハイブリッド材料を作製し、窒化物層の構成相と微細構造を明らかにし、それらの成長機構を解明した上で、様々な苛酷腐食環境下での腐食挙動と耐食性を明らかにする。3.結果:本年度はNH_3ガス中で9501100°Cで窒化処理した材料について検討した結果、以下のことが明らかとなった。(2)TEM観察より、γ-Mo_2N層内は格子欠陥が殆ど存在しないのに対して、β-Mo_2N層内には縞構造が規則的にかつ多数存在する。これらは(100)面上で、小さな双晶(011)[011]である。(3)これらの皮膜の成長は、窒素の固溶拡散により材料の内部へ向かって進行し、材料の寸法変化はない。(4)いくつかの条件で窒化した材料は、沸騰濃硫酸溶液(75%溶液;175°C)中においても完全耐食性(腐食速度<0.05mm/年)を示す。(例えば、950°C、25h;MoN+γ-Mo_2N+β-Mo_2N)1.研究の背景:最近、超臨界水(臨界点の温度:374.0°C、圧力:218.3atm)を用いたダイオキシンなどの難分解性有毒物質の完全分解・無害化、あをいは超臨界アルコール(メタノールの臨界点は温度:239.4°C、圧力:79.9atm)による廃プラスチックのケミカル・リサイクル、さらには沸騰濃硫酸溶液(80%硫酸の沸点:180°C)を用いた木材の分解など極限環境下反応の利用が環境問題解決への新しい技術として、社会的に非常に注目されている。

本年度は、三種のMo窒化物相(MoN(hcp),γ-Mo_2N(fcc),δ-Mo_2N(bct))の各々の物性を明らかにするために、窒化条件を検討し単相の作製を試み、各々の耐食性を検討することを目的とした。3.結果:(1)独創的な二段階窒化処理によって、上記の三種のMo窒化物の単相材料の作製に世界で初めて成功した。(2)これら全てのMo窒化物相は75%沸騰濃硫酸溶液(175°C)に対して完全耐食性を示した。(3)加えて、亜臨界状態のリン酸水溶液に対しても十分完全耐食性を示すことを見出した。
随意運動の制御における脊髄介在ニューロンの役割

我々はこれまでに、皮膚求心神経へのシナフス前抑制が、動的随意運動中に促進し、その促進の一部がト降性運動指令によって引き起こされている事を示した。今年度は、この下降性指令の感覚モダリティに依存した作動機序を明らかにするため、筋求心神経へシナプス前抑制について同様な実験を行った。一頭のサルに手首屈曲進展運動を行わせ、橈骨神経深枝(DR)から短潜時入力を受ける脊髄ニューロンを検索し、その近傍で微小電流刺激を行い、DRにおいて誘発される電位を記録した(興奮性試験)。DRからの記録や刺激は.カフ電極を慢性的に埋め込むことにより安定的に行った。その結果、DRから記録された誘発電位のサイズは手首の動的伸展時には安静時に比べて増大したが、屈曲課題においては変化がなかった。この点は屈曲進展に関わらず動的運動時に誘発電位の増大した皮膚神経へのシナプス前抑制とは大きく異制は、行われている運動の種類に応じてより繊細に制御されている可能性を示唆していた。特に、伸展運動時に伸筋求心神経からのシナプス前抑制が増大した事実は、下降性運動指令が主働・協働筋由来の反射経路を積極的に修飾することによって運動の制御を行っている事を反映しているのかもしれない。神経カブ電極の改良:申請者らはすでに運皮膚神経(橈骨神経浅枝)へ長期間神経カブ電極を埋め込み、それによってサルの運動の局面に関わらず安定した刺激効果が得られることをすでに確認していたが、筋神経についてはまだ安定的な刺激効果を得られていなかった。そこで、柔軟性の異なるシリコンチューブを用いたカブ電極を作成し、実際にサルに埋め込むことによって電極としての安定性を評価した。その結果、数ヶ月の単位で刺激の安定性が維持できるようになった。自然刺激装置:上記の電気刺激を用いた脊髄ニューロンの同定方法では、多くの神経が同期的に刺激されるため、ニューロンの反応潜時からシナプス結合様式などを推定できるが運刺激されている感覚神経のモダリティを確実に知ることは難しい。そこで、自然刺激によって特定のモダリティをもつ受容器を刺激する方法を開発した。つまり運把握運動遂行中のサル指先部に振動刺激を与えることによって、筋紡錘の活動を人工的に誘発できた。
CK1を介した減数第一分裂期における染色体分配制御機構の解析

減数第一分裂期では体細胞分裂期とは異なり、姉妹染色分体ではなく相同染色体ペアが両極へと分配される。この過程の異常は異数体配偶子が形成される主要因であり、ヒトではダウン症といった先天性異常を引き起こすことが知られている。これまでの分裂酵母をモデルとした解析から、我々は進化的に保存されたリン酸化酵素であるカゼインキナーゼ(CK1)が減数第一分裂期における正常な染色体分配に必要であることを見いだしていた。そこで、CK1が染色体分配制御に果たす機能の解析を行った。その結果、CK1は染色体分配制御において重要な機能を果たすことが知られているAurora Bのセントロメア局在化と活性化に必要であることが判明した。それには、Aurora B複合体のサブユニットのリン酸化を介していることも明らかになった。また、減数第一分裂期における正常な染色体分配には、減数分裂期組換えを介した相同染色体ペア間の物理的な接触が重要であるが、CK1はその減数分裂期組換えにも機能を発揮することを見いだした。さらなる解析の結果、染色体同士をつなぎ合わせる機能をもつコヒーシン複合体がCK1によってリン酸化されることを目印に、減数分裂組換えの開始に必須な様々な因子が染色体上へと次々に集積する結果、組換え反応が開始されるという機構を明らかにした。Aurora Bやコヒーシン複合体、さらにCK1はヒトにも相同な因子が存在することから、今回の分裂酵母を用いて明らかになった機構も進化的に保存されていることが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。申請者は、分裂酵母I型カゼインキナーゼ(CK1)が減数第一分裂期における染色体分配制御に必須な役割を果たしていることをこれまでに見いだしていた。その後の解析から、CK1は減数分裂期組換え反応の制御を担う可能性が示唆されていた。そこで申請者は、CK1を介した減数分裂期組換え反応制御の分子機構を解析した。まず申請者はキナーゼであるCK1が減数分裂期組換え制御を担う上で鍵となる標的リン酸化因子を探索した。その結果、コヒーシンの減数分裂期特異的なサブユニットの一つであるRec11のN末端部分がCK1によってリン酸化されることが明らかになった。次にそのリン酸化残基を同定し、非リン酸化型変異株(rec11-A)の表現型を解析した結果、CK1変異株やrec11破壊株と同程度の組換え欠損を示すと共に、リン酸化模倣型変異株はCK1変異株における組換え欠損を有意に抑圧した。さらに、rec11-A変異株およびCK1変異株では、組換え反応の端緒となるDNA二重鎖切断導入に必要なLinear Element(LE)と呼ばれる軸構造を形成する因子群のクロマチン局在が失われることも明らかになった。上記の結果から、減数分裂期組換え反応はCK1によるRec11のリン酸化をきっかけとして、LE因子の染色体軸への局在が促されることで開始されるという機構が示唆される。コヒーシンの減数分裂期特異的なサブユニットであるRec8とRec11はその名が示す通り、組換え(RECombination)に必要な因子として単離されてきた。しかし、それらが如何にして組換えを制御するのか、その分子機構は長年不明であったが、本研究を通じてその分子機構の実態が明らかになろうとしている。申請者は、CK1を介した減数分裂期組換え反応制御の分子機構の解明を目的に研究を行った結果、キナーゼであるCK1を介した減数分裂期組換え反応制御の標的リン酸化因子としてコヒーシンの減数分裂期特異的なサブユニットの一つであるRec11を同定した。

さらに、その標的残基の決定、および非リン酸化型変異株とリン酸化模倣型変異株の解析を通じて、実際に細胞内でそのリン酸化がCK1によって担われ、CK1変異による生じる組換え欠損の原因であることを突き止めた。さらに、rec11非リン酸化型変異株およびCK1変異株では、組換え反応の端緒となるDNA二重鎖切断導入に必要なLinear Element(LE)と呼ばれる軸構造を形成する因子群のクロマチン局在が失われることも判明したことから、Rec11のリン酸化がLE因子のクロマチン局在を保証することでDNA二重鎖切断とそれと共役した組換え反応を制御するという、CK1を介した減数分裂期組換え反応制御の分子的基盤が明らかになりつつある。上記解析結果は、当初目的であったCK1を介した減数分裂期組換え反応制御の分子機構の解明に迫るものであると共に、組換え(RECombination)に必要な因子として単離されてきたコヒーシンの減数分裂期特異的なサブユニットであるRec11が如何にして組換えを制御するのか、長年謎であったその分子機構の実態が、本研究結果から明らかになろうとしている。よって、本研究結果はCK1を介した減数分裂期組換え反応制御の分子機構の解明という点で十分な進捗が得られただけでなく、減数分裂期組換え反応制御の全体像の理解という基礎生物学的に重要な問題の解明に迫る知見を与えられた点においても意義深いといえる。これまでの解析結果から、rec11非リン酸化型変異株およびCK1変異株では、組換え反応の端緒となるDNA二重鎖切断導入に必要なLinear Element(LE)と呼ばれる軸構造を形成する因子群のクロマチン局在が失われるが明らかになったが、ではなぜRec11のリン酸化がLE因子の局在および軸構造形成に必要ななのか、その分子機構を明らかにすることを今後の解析の主眼とする。具体的には、LE因子はRec10, Rec25, Rec27, Hop1およびMug20の5者によって形成されていることが知られている。そこでLE因子の中でRec11のCK1によるリン酸化依存的にRec11との結合が制御される因子が存在すると仮定し、2-hybird法やin vitro binding assayを通じてその可能性を検証する。また、Rec11をbaitとした2-hybrid screeningはRec11の免疫沈降実験を通じてRec11とLE因子との橋渡しを担う因子の網羅的探索を行う。CK1とコヒーシンの減数分裂期特異的なサブユニットであるRec11は進化的に保存されており、マウスにもそのホモログが共に存在する。今後は、上記解析に加えて、本研究結果から判明したCK1によるRec11コヒーシンのリン酸化を介した減数分裂期組換え反応の制御機構が高等真核生物、特にマウスにおいて保存されているのかについても解析を行うべく計画中である。
アルコールの脳神経伝達物質に及ぼす影響-ApoEとALDH2欠損マウスによる研究

アルコール(EtOH)投与後のALDH2 KOマウスは血液および脳内にEtOHとともに高濃度のアセトアルデヒドを検出した。EtOH投与によりALDH2 KOマウスの前頭皮質のコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)とアセチルコリンエステラーゼ(AChE)発現の抑制を、野生型マウスでは多量のEtOH投与にのみChAT発現の抑制を認めた。8アームラジアル迷路実験では、ALDH2 KOマウスはEtOH投与量依存的に、ApoE KO、野生型マウスでは多量投与でのみ有意なエラー増加を認めた。ALDH2 knockoutマウスのエタノール投与40分後では、エタノール(2g/kg)投与ではCholine acetyltransferaseとAcetylcholine esteraseのmRNA発現は、それぞれ対照群の約55%、63%に低下し、エタノール(4g/kg)投与ではCholine acetyltransferaseとAcetylcholine esteraseのmRNA発現はそれぞれ約74%、77%に低下した。Acetylcholine esteraseの活性は対照群の約71%に低下した。エタノール投与120分後では、Choline acetyltransferaseのmRNA発現のみがエタノール2g/kg投与で対照群の約77%に、4g/kg投与で約80%にそれぞれ低下したのみであった。C57BL/6マウスのwild typeでは、エタノール4g/kg投与40分後にCholine acetyltransferaseのmRNA発現が対照群の約65%に低下していることが観察された。C57BL/6マウスのwild typeとALDH2 knockoutマウスにエタノール(2g/kgと4g/kg)を投与した時のピークエタノール濃度に差は見られなかったが、ピークアセトアルデヒド濃度はknock outマウス(約252μM)がwild typeマウス(約23μM)よりも非常に高濃度であった。前の研究は、アルコール(EtOH)曝露がラット脳でコリンアセチルトランスフェラーゼ(ChAT)を減少させることを示しました。現在の研究は、ネズミの前頭葉と海馬でChATとアセチルコリンエステラーゼ(AChE)の上でニコチン、EtOH、およびそれらの組み合わせの効果を調べることによって、その調査結果を広げます。サンプルは食塩水(コントロール)、ニコチン、EtOHの腹腔内投与の30分後と120分後に集められ、RT-PCRとWestern blot法によって分析されました。RT-PCR分析は、EtOH単独投与はChAT mRNA発現をかなり抑えたことを明らかにした反面、ニコチン単独投与はコントロールと比べ、前頭葉と海馬で30分後と120分後の両方でAChE mRNA発現を抑制しました。ニコチン単独投与時のAChE表現の海馬縮小は前頭葉より比較的大きかったです。他方では、ニコチンとEtOHの併用投与時は研究された脳の領域のいずれでもこれらの2つのマーカーへの少し目立った効果もみられませんでした。ChATとAChEmRNAsのレベルについてEtOH単独投与とニコチン単独投与のグループで30分後と120分後の間には統計的な有意差は認められませんでした。これらの調査結果はWestern blot法とAChE活動分析と一致しています。したがって、結果は、ニコチン単独投与とEtOH単独投与だけがラット脳でコリン作用の機能を変更できることを示します。しかしながら、併用投与は、ニコチンとEtOHが単独に投与された時の効果を相殺してしまうようです。さらに、ニコチンが誘発したAChE減少は、認知欠落の改善に関する治療効果をもたらしえます。従来、ヒトのアルデヒドデヒドロゲナーゼ2(ALDH2)欠損型では飲酒後血液中に高濃度のアセトアルデヒド(AcH)産生が確認されている。我々は、ラットのAcH高産生モデル及びALDH2ノックアウト(KO)マウスを用い、脳内においても血中よりかなり低濃度のAcHが検出されること、一部は脳内Catalaseによる産生が示唆されること、AcHの中枢神経系への直接的作用を検討する必要性も明らかにした。さらに、EtOH摂取モデルとして0.5,1および2g/kgをwildマウス、ALDH2KOおよびアポプロテインE(ApoE)KOマウスに投与し、記憶への影響を行動学的に検討した。wildマウスは0.5g/kgで記憶の増強が最も強く、1g/kgでは減弱し、2g/kgでは対照群にまで戻った。ALDH2KOマウスは0.5g/kgで変化なく、1g/kgで著明な増加を、2g/kgで対照群よりも著明な低下を確認した。ApoE KOマウスは用量依存的な記憶の増強を認めた。EtOH投与による記憶への影響は、wild、ApoE KO、ALDH2KOマウスでそれぞれ異なり、遺伝子レベルの違いが複雑に影響していることが考えられる。ヒトにおける飲酒後の酩酊や記憶について、ApoEレセプターやALDH

2酵素の多型が関与している可能性があり、酩酊に伴う記憶や行動評価には、飲酒量のみならずこれらの遺伝的背景も考慮する必要性を示唆している。
大量映像の一覧性を効率化する4コマ起承転結入出力インタフェースの試作と評価

大量の映像を活用しようとするとき、現在、最も大きな障害として、映像を効率的に検索・閲覧する術が確立していないことが挙げられる。例えば、文書の検索であれば、Webサーチエンジンに見られるように、検索条件としてキーワードを入力し、検索結果として該当文書のダイジェストがリスト表示されるという形が広く普及している。また、画像の検索についても、サーチエンジンのイメージ検索のように、検索条件としてキーワードを入力し、検索結果としてサムネール画像がリスト表示されるという形が一般的である。映像に対しても、これらに倣って、キーワードを検索条件とし、映像中の代表フレームのサムネール画像をリスト表示する方法がしばしば使われるが、この方法では、画像と同程度の表現力しかないため、大量の映像を対象とする場合には記述力が十分ではない。そこで、本研究では、映像の検索・閲覧手法として、起承転結や4コマ漫画で日常的に親しんでいる4コマによる表示方法の可能性に着目し、検索システムのプロトタイプを試作・評価することによってその有効性を検証した。検索条件としては、キーワードまたは4コマのスケッチを使用し、検索結果には4コマのダイジェストのリスト表示を使用する。映像の検索・閲覧インタフェースについては、これまでにも多様な研究が行われているが、4コマであることの有効性と限界を探求したこと、ならびに、10テラバイト規模の放送映像アーカイブを活用し実践的な評価を行ったことが本研究の特徴である。また、画像の検索についても、Webサーチエンジンのイメージ検索のように、検索条件としてキーワードを入力し、検索結果としてサムネール画像がリスト表示されるという形が一般的である。そこで、本研究では、映像の検索・閲覧手法として、起承転結や4コマ漫画で日常的に親しんでいる4コマによる表示方法の可能性に着目し、試作・評価することによってその有効性を検証することを目的としている。本年度は、実験環境の整備とそれを用いた基礎検討を進めた。実験環境としては、既設の放送映像サーバとグリッド環境を連携させることにより、検索システムの試作を進めた。また、基礎検討においては、検索で用いる映像特徴ならびに映像検索に求められる機能要件について検討を進め、その結果、構図ならびにコンテクストの重要性ならびに背景知識としての映像辞書の整備の重要性を確認した。
成長期骨量分析に基づく適正体格の評価法の検討

昨年度から,「成長期の体格及び骨量評価およびその関連要因」について検討を行ってきた。学校フィールド(小学校大学)の健常学生約500人を対象として,体格及び体格組成の各指標(身長,体重,Body mass index,体脂肪率,皮脂厚,waist/hip ratio等)を評価する一方で,乾式踵骨超音波法の骨量測定装置(アロカ社:AOS100)を用いて,骨量測定(超音波伝播速度,超音波減衰係数,音響的骨評価値【OSI】)を行った。3次元的骨評価も行うため,足の大きさ,踵骨幅等の生体情報も非侵襲的に収集した。また,対象児童の個人的属性(関連要因)もあわせて調査票により調査した。2年連続して縦断検討をおこなった結果,同一対象者におけるOSIの1年間の増加率についてOSIの1年間の増加率は,男子では69歳では減少を示し,910歳で増加を示すが,1012歳で減少を示し,1314歳で再び増加を示す2相性の増加を認めた。これらは,身長・体重の1年間の増加率と鏡面対称の2相性の増加であった。女子においては,OSIの1年間の増加率は613歳まで年齢とともに増加を認め,身長・体重の1年間の増加率も年齢とともに増加を示した。さらに,今年度は究極のアウトカムである小児骨折に注目し,その記述疫学的検討を行った。1年間の学校管理下の事故・行為における骨折の頻度を調査し,小児骨折の特徴を明らかにした。1.女児に比べ男児にやや多い2.中2をピークとして増加し,中3で減少する3.場所は体育館,運動場などが頻度が高い4.時間は体育,部活動,休憩時間,昼休みが頻度高い5.発生月は5月,6月と9月10月の2つのピークがある(冬場春先,夏休みは少ない)6.骨折の種類は,単純骨折が83%をしめる7.部位は前腕,手指,足指,鎖骨などが目立つ今年度は"成長期の体格及び骨量評価"と"成長期における「体格と骨の発育」の関連要因の検討(断面研究)"の2つを柱に研究を推進していった。1.成長期の体格及び骨量評価学校フィールド(小学校大学)の健常学生約500人を対象として,体格及び体格組成の各指標(身長体重,Body mass index,体脂肪率,皮脂厚,waist/hip ratio等)を評価する一方で,乾式踵骨超音波法の骨量測定装置(アロカ社:AOS100)を用いて,骨量測定(超音波伝播速度,超音波減衰係数,音響的骨評価値【OSI】)を行った。また,3次元的骨評価も行うため,足の大きさ,踵骨幅等の生体情報も非侵襲的に収集した。2.成長期における「体格と骨の発育」の関連要因の検討(断面研究)(1)対象児童の個人的属性(関連要因)を調査実施。同一対象者におけるOSIの1年間の増加率について縦断検討をおこなった結果,OSIの1年間の増加率は,男子では69歳では減少を示し,910歳で増加を示すが,1012歳で減少を示し,1314歳で再び増加を示す2相性の増加を認めた。女子においては,OSIの1年間の増加率は613歳まで年齢とともに増加を認め,身長体重の1年間の増加率も年齢とともに増加を示した。(2)成長期における骨年齢と骨量の関連性の検討今回,超音波による踵骨骨量と近年開発された骨年齢自動評価システム(Computer aided skeletal maturity assessment : CASMAS,日本アルトマーク)による骨年齢との関連性にっいて,基礎的検討をした。成長期における,超音波踵骨骨量に対する骨成熟の影響は,骨量指標によって異なり,またその程度に性差がある可能性が示唆された。また暦年齢に比べ骨年齢の影響は小さいと考えられ,超音波骨量を重回帰モデルで予測する上で,暦年齢だけで予測可能であることが示唆された。

1年間の学校管理下の事故・行為における骨折の頻度を調査し,小児骨折の特徴を明らかにした。1.女児に比べ男児にやや多い2.中2をピークとして増加し,中3で減少する3.場所は体育館,運動場などが頻度が高い4.時間は体育,部活動,休憩時間,昼休みが頻度高い5.発生月は5月,6月と9月10月の2つのピークがある(冬場春先,夏休みは少ない)6.骨折の種類は,単純骨折が83%をしめる7.部位は前腕,手指,足指,鎖骨などが目立つ