hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠時無呼吸症候群における奇脈の出現とその臨床的意義に関する研究

二年間の研究実績(平成4年4月平成6年3月)の概要は以下のごとくで、奇脈の出現に関する臨床的研究とともに、新たなテーマとしてパルスオキシメターを用いた動脈血酸素飽和度(SaO2)の24時間測定に関する研究が進展した。I]奇脈の出現頻度とその臨床的意義に関する検討睡眠時無呼吸症候群(SAS)が疑われて来院した外来患者は平成4年度71例、平成5年度74例、計145例で、うち66例が精査および治療目的で入院した。Apneaの型は閉塞型61例、中枢型5例であった。本研究の主旨を十分に説明し、閉塞性SASの40(男37、女3、年齢1572歳)例から同意を得た。この40例について、睡眠ポリグラフィ下に胸腔内圧(Pes)および連続血圧測定を施行した。結果:1)奇脈は、平成4年度21例中13例(62%)、平成5年度19例中13例(68%)、計40例中26例(65%)に観察された。2)奇脈の出現はREM期よりnon-REM期に多く、obstructed inspiration中の著明なPes低下に一致した。3)奇脈の陽性群は陰性群に比べ、年齢が有意に若く、Pesが有意に低下した。4)nasalCPAPによる適切な治療は呼吸の改善に伴いPesを速やかに正常化し、奇脈を消失させた。5)ドプラー心エコー法による検討では、無呼吸中の奇脈に一致して“Flow velocity paradoxus"の所見が観察された。以上より、閉塞性SASにおける奇脈の出現頻度は65%であり、その出現は過度なPes低下(<-13cmH20)を示唆する所見として臨床的に意義がある。また過度なPes低下を呈するSAS患者ではnasalCPAP治療が有効であると結論された。II]循環器疾患における24時間SaO2変動に関する検討本科研費で購入したパルスオキシメターを用い、心不全患者の24時間SaO2変動を検討した結果、心機能の悪化に従って夜間SaO2低下が進行することが判明し、24時間SaO2測定は新しい心機能評価法になる可能性が示唆された。本年度(1992年4月1993年3月)の研究実績は、以下のごとくで、主に装置の購入ならびに研究体制の確立を行った。I]睡眠時無呼吸症候群(SAS)患者のスクリーニン的な検索動脈血酸素飽和度(SaO_2)の非侵襲的携帯型24時間連続測定装置(ミノルタ社製パルスオキシメータ;PS-5)を購入し、呼吸ホルター法(呼と循、36巻1988)とともに用いて、外来患者におけるSASのスクリーニング的な検索を行った。本年度、SASが疑われて来院した外来患者は71例(男53、女18、283歳)であった。71例中50例(70%)がSASと診断され、うち31例が精査および治療目的で当病院に入院となった。II]奇脈の出現頻度とその臨床的意義に関する検討I]にて選出され、入院精査となった31例のapnea型は、閉塞型29例、中枢型2例であった。

閉塞型SAS29例に対して、本研究の主旨を十分に説明し、23例から同意を得た。うち2例は2歳、12歳の小児であったため、除外した。そのため、今回の対象は21例(男20、女1)、年齢1572(平均43)歳であった。この21例について、睡眠ポリグラフィ下にSaO_2および非観血的連続血圧測定(オメダ社製フィナプレス)を施行した。[結果]奇脈は21例中13例(62%)に出現した。奇脈は40歳以下の若年者に多い傾向があった。成人の開塞型SASではほぼ全例に高脂血症を認めた。しかし、奇脈の臨床的意義については、胸腔内圧と密接に関連すること以外、いまだ十分に解明できておらず、更なる研究を要すると思われた。なお、本研究の要旨の一部は、1)第56回日本循環器学会学術集会(千葉)、2)第32回日本胸部疾患学会総会(札幌)、3)第29回日本臨床生理学会総会(シンポジウム、岐阜)において学会発表した。本年度の研究実績(平成5年4月平成6年3月)は以下のごとくで、本来の奇脈の出現に関する臨床的研究の総括を行うとともに、新たなテーマとしてパルスオキシメター(本科研費で購入)を用いた動脈血酸素飽和度(SaO_2)の24時間測定に関する研究が進展した。I]奇脈の出現頻度とその臨床的意義に関する検討。平成5年度、睡眠時無呼吸症候群(SAS)が疑われて来院した外来患者は74例で、うち35例が精査および治療目的で当院へ入院した。無呼吸の型は閉塞型32例、中枢型3例であった。本研究の主旨を十分に説明し、閉塞性SASの19(男17、女2、年齢2071歳)例から同意を得た。この19例について、昨年(平成4年度)と同様に、睡眠ポリグラフィ下に胸腔内圧(Pes)および連続血圧測定を施工した。結果:1)奇脈は、平成4年度21例中13例(62%)、本年度19例中13例(68%)、計40例中26例(65%)に観察された。2)奇脈の出現はobstructedinspiration中の著明なPes低下に一致した。3)奇脈の陽性群は陰性群に比べ、年齢が有意に若く、Pesが有意に低下した。4)適切な治療は呼吸の改善に伴いPesを正常化し、奇脈を消失させた。以上より、閉塞性SASにおける奇脈の出現は、過度なPesの低下(<-13cmH_2O)を示唆する所見として臨床的に意義があると結論された。II]循環器疾患における24時間SaO_2変動に関する検討。本科研費で購入したパルスオキシメターを用い、心不全患者の24時間SaO_2変動を検討した結果、心機能の悪化に従って夜間SaO_2低下の進行することが判明し、24時間SaO_2測定は新しい心機能評価法になる可能性が示唆された。なお、平成5年度、本研究の要旨は、第90回日本内科学会総会(岡山)、第18回日本睡眠学会学術集会(シンポジウム、宇都宮)、等において学会発表した。
マルチモーダルな刺激に対する雌コオロギの応答を修飾する生体アミンの役割

本研究では,動物の行動に見られる行動の個体差(パーソナリティー)に着目して,その生態学的な意義と生理学的な基盤を明らかにする目的で研究を進めた.昆虫のコオロギの攻撃性の違いを個体差と捉えて,メスの生殖行動における配偶者の選択行動における脳内の生態アミン類のはたらきについて調べた.DiRienzoの帰国にともない,一旦実験は終了し,結果については現在解析中である.一方,コオロギの捕食者として使う予定だったセアカゴケグモで行動のパーソナリティについて興味深い結果が得られた.セアカゴケグモが糸で作る巣には,身を守るシェルターの機能と餌となる小型の節足動物の捕獲の機能がある.セアカゴケグモの巣を観察したところ,シェルター部分を頑丈に作り上げ,捕獲ネットの部分は貧弱な作りの巣の構造と,シェルター部分は貧弱ではあるが,捕獲ネット部分はしっかりとした構造に作り上げた巣の2タイプが観察された.シェルター部分をしっかりと作ると外敵から身を守ることはできるが,餌の捕獲効率は下がる.従って,この2タイプにはトレードオフの関係が成り立つ.行動観察の結果,未交尾のセアカゴケグモは,振動刺激に対して忌避行動を示したが,交尾後の個体では攻撃行動を示した.未交尾個体は交尾個体に比べて攻撃性が低く,刺激に対してシェルターに逃げ込むような行動を示した.この交尾の有無の観点で,クモがした巣の構造を観察したところ,未交尾のメスのセアカゴケグモでシェルター部分を頑丈に作り,交尾後の個体では,より多くの餌を捕獲できるような巣の構造を作ることが明らかになった.現在,交尾個体と未交尾個体が構築した巣の構造について詳細に解析中である.また,それぞれの個体の脳内アミンの働きについても現在解析中である.研究成果については,今後投稿論文として発表する予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。
非線形ラマン原子間力顕微鏡による超解像イメージング

本研究では,非線形ラマン散乱を用いて特定の分子振動を励起し,この分子振動励起に伴う体積膨張をAFMで観測することにより,安定してイメージングが行なうことが可能な超解像非線形ラマン散乱顕微鏡を実現することを目指している.この実現には,光学顕微鏡上に設置するAFMの開発,超短パルスレーザーの制御が重要な課題となる.本研究費にて購入した,市販の原子間力顕微鏡キットを光学顕微鏡の試料ステージ上にxyz-PZTステージ設置し,さらにこの上にAFMを設置したシステムを構築した.現在,AFMとしての動作確認を行っている.AFMのカンチレバーは共振周波数を持っており,この共振周波数で微小な力を加えると容易に振動する.したがって,カンチレバーの共振周波数に合わせて分子振動励起を変調し,カンチレバーの振幅を増大させることで,高感度に体積膨張を検出する.しかしながら,レーザー光をカンチレバーあるいはその探針付近に照射するため,それらがレーザー光を吸収・膨張することで,分子振動による信号が妨害される恐れがある.そこで,非線形ラマン散乱の非線形性を利用した2重変調法を検討した.レーザー光のパルス発振周波数を僅かに代え,カンチレバーの共振周波数と同期させると,分子振動は同時照射の時のみ非線形光学過程で励起されるので,試料の膨張はカンチレバーの共振周波数で引き起こされる.これを実現するためには,パスルの発振周波数差を自由に調整できるようにしなければならない.そこで,約80 MHzでパルス発振しているレーザー光を8分周して約10MHzの電気パルスを作成し,これと基準信号としてファンクションゲネレーターでレーザー発振とは異なる周波数のパルス信号を作成し,これともう一台のレーザーを同期させるシステムを構築した.研究代表者は,2016年10月に大阪大学から北海道大学へ異動し,それに伴い2016年12月に実験装置(レーザー光源等)も移設した.本研究で使用を予定していた,同期型波長可変ピコ秒レーザーは,市販のレーザーに手を加えていたため移設を請け負って頂けずレーザー自身の調整を自ら行わなければならなかった.また,移設では全ての光学部品を一度光学定盤から外し,再度全ての光学部品を調整しながら設置せねばならず,これらの作業を経験のない学部学生と共に行う必要があり,時間を費やした.現在行っているパルス間隔変調は,レーザーのパルス発振周波数がカンチレバーの共振周波数に比べて非常に高いため,レーザー光がカンチレバーへ与える影響の低減が期待できるが,レーザーパルスが重なるのは,1/差周波数毎となるため得られる信号が小さいと考えられる.そこで,2台のレーザーの発振を同期させ,常に同時に照射する状態にしておくが,EOMなどで2台のレーザー光を異なる周波数で強度変調し,その差周波数をカンチレバーの共振周波数へ一致させるパルス強度二重変調法の使用が考えられる.この場合,常に2台のレーザーパルスは同時に試料へ照射されるため,その信号は,パルス間隔変調に比べ大きいことが予想される.ただし,カンチレバーの共振周波数に対してレーザーの強度変調周波数がそれほど分離されていないため,レーザー光がカンチレバーへ与える影響が大きいと考えられる.いずれの手法がSN比を最大化できるか実験的に確かめ,分子振動励起に伴う体積膨張をAFMで観測を実現する.本研究では,非線形ラマン散乱を用いて特定の分子振動を励起し,この分子振動励起に伴う体積膨張をAFMで観測することにより,安定してイメージングが行なうことが可能な超解像非線形ラマン散乱顕微鏡を実現することを目指している.この実現には,光学顕微鏡上に設置するAFMの開発,超短パルスレーザーの制御が重要な課題となる.本研究費にて購入した,市販の原子間力顕微鏡キットを光学顕微鏡の試料ステージ上にxyz-PZTステージ設置し,さらにこの上にAFMを設置したシステムを構築した.現在,AFMとしての動作確認を行っている.AFMのカンチレバーは共振周波数を持っており,この共振周波数で微小な力を加えると容易に振動する.したがって,カンチレバーの共振周波数に合わせて分子振動励起を変調し,カンチレバーの振幅を増大させることで,高感度に体積膨張を検出する.しかしながら,レーザー光をカンチレバーあるいはその探針付近に照射するため,それらがレーザー光を吸収・膨張することで,分子振動による信号が妨害される恐れがある.そこで,非線形ラマン散乱の非線形性を利用した2重変調法を検討した.レーザー光のパルス発振周波数を僅かに代え,カンチレバーの共振周波数と同期させると,分子振動は同時照射の時のみ非線形光学過程で励起されるので,試料の膨張はカンチレバーの共振周波数で引き起こされる.これを実現するためには,パスルの発振周波数差を自由に調整できるようにしなければならない.そこで,約80 MHzでパルス発振しているレーザー光を8分周して約10MHzの電気パルスを作成し,これと基準信号としてファンクションゲネレーターでレーザー発振とは異なる周波数のパルス信号を作成し,これともう一台のレーザーを同期させるシステムを構築した.研究代表者は,2016年10月に大阪大学から北海道大学へ異動し,それに伴い2016年12月に実験装置(レーザー光源等)も移設した.本研究で使用を予定していた,同期型波長可変ピコ秒レーザーは,市販のレーザーに手を加えていたため移設を請け負って頂けずレーザー自身の調整を自ら行わなければならなかった.また,移設では全ての光学部品を一度光学定盤から外し,再度全ての光学部品を調整しながら設置せねばならず,これらの作業を経験のない学部学生と共に行う必要があり,時間を費やした.

現在行っているパルス間隔変調は,レーザーのパルス発振周波数がカンチレバーの共振周波数に比べて非常に高いため,レーザー光がカンチレバーへ与える影響の低減が期待できるが,レーザーパルスが重なるのは,1/差周波数毎となるため得られる信号が小さいと考えられる.そこで,2台のレーザーの発振を同期させ,常に同時に照射する状態にしておくが,EOMなどで2台のレーザー光を異なる周波数で強度変調し,その差周波数をカンチレバーの共振周波数へ一致させるパルス強度二重変調法の使用が考えられる.この場合,常に2台のレーザーパルスは同時に試料へ照射されるため,その信号は,パルス間隔変調に比べ大きいことが予想される.ただし,カンチレバーの共振周波数に対してレーザーの強度変調周波数がそれほど分離されていないため,レーザー光がカンチレバーへ与える影響が大きいと考えられる.いずれの手法がSN比を最大化できるか実験的に確かめ,分子振動励起に伴う体積膨張をAFMで観測を実現する.既存のxyzステージと組み合わせてAFMを構築できることが判明し,これを使用することとしたためAFMの購入費用が低減された.カンチレバーが,想定より高額で(1本約1万円)あり,また,2種類のカンチレバーがあるtめ,どちらのカンチレバーが感度が良いか購入して比較する.また,想定とは異なって学生を研究に参画するうことができなかったので,旅費の使用が少なかった.次年度は学生を研究に参画させ,研究代表者共々積極に学会発表を行い研究成果を発信する.
変調散乱素子を用いた電磁波測定システムの研究

携帯電話やPHSのアンテナから放射される電磁波の一部が利用者の体に吸収されるため,簡単な構成で高速・高精度で人体近傍のアンテナの放射効率を測定する方法を確立することが求められている.本研究では,変調プローブ素子アレーを用いて,複数の地点から同時に電磁波の振幅を同時測定可能なシステムを完成した.また,本システムをアンテナの放射効率の測定に応用し,システムの性能を評価し,提案システムの精度を検証した.さらに,民間会社の共同開発により,本システムをベースとしたアンテナ.高速測定システムの商品化を実現した.具体的には,1.測定システムの高精度化指向性をもつ変調素子として,反射板つきダイポールを設計し,指向性利得と測定精度との関係を明らかにしている.また,ローカル発信器の周波数を変えて,高調波ノイズを低減している.さらに,数値解析により,変調プローブ素子の配置方法と素子間結合との関係を明らかにし,低周波領域におけるプローブ配置の最適化を行った.2.測定システムの広帯域化測定システムに要求される広帯域の変調素子として,800MHz-2.8GHzの範囲で使用可能な広帯域受信アンテナ素子を設計した.3.放射効率の測定への応用本測定システムを用いて,アンテナの放射効率を高速に測定できるようなシステムを構築した.わずか16秒で人体ファントム近傍に設置されるアンテナの放射効率を高精度に測定したことを実験により確認した.4.電磁波の位相測定の検討ローカル信号発信器の位相同調を行い,電磁波の位相測定の可能性を検討した.しかしながら,得られた位相に含まれる変調プローブの回路の位相遅延をどのように取り除くかは今後の課題となった.携帯電話やPHSのアンテナから放射される電磁波の一部が利用者の体に吸収されるため,簡単な構成で高速・高精度で人体近傍のアンテナの放射効率を測定する方法を確立することが求められている.本研究では,変調プローブ素子アレーを用いて,複数の地点から同時に電磁波の振幅を同時測定可能なシステムを完成した.また,本システムをアンテナの放射効率の測定に応用し,システムの性能を評価し,提案システムの精度を検証した.さらに,民間会社の共同開発により,本システムをベースとしたアンテナ.高速測定システムの商品化を実現した.具体的には,1.測定システムの高精度化指向性をもつ変調素子として,反射板つきダイポールを設計し,指向性利得と測定精度との関係を明らかにしている.また,ローカル発信器の周波数を変えて,高調波ノイズを低減している.さらに,数値解析により,変調プローブ素子の配置方法と素子間結合との関係を明らかにし,低周波領域におけるプローブ配置の最適化を行った.2.測定システムの広帯域化測定システムに要求される広帯域の変調素子として,800MHz-2.8GHzの範囲で使用可能な広帯域受信アンテナ素子を設計した.3.放射効率の測定への応用本測定システムを用いて,アンテナの放射効率を高速に測定できるようなシステムを構築した.わずか16秒で人体ファントム近傍に設置されるアンテナの放射効率を高精度に測定したことを実験により確認した.4.電磁波の位相測定の検討ローカル信号発信器の位相同調を行い,電磁波の位相測定の可能性を検討した.しかしながら,得られた位相に含まれる変調プローブの回路の位相遅延をどのように取り除くかは今後の課題となった.携帯電話やPHSのアンテナから放射される電磁波の一部が利用者の体に吸収されるため,簡単な構成で高速・高精度で人体近傍のアンテナの放射効率を測定する方法を確立することが求められている.また,電子機器から漏れた電磁波,特にランダムに発生する瞬時性の電磁波ノイズが発生する場所を特定するため,瞬時的に現れる電磁波を同時に計測し,電磁波を可視化することが重要である.本年度の研究では,計画通りに進んでいる.変調プローブ素子アレーを用いて,複数の地点から同時に電磁波の振幅を同時測定可能なシステムを完成している.また,本システムをアンテナの放射効率の測定に応用し,システムの性能を評価し,提案システムの精度を検証している.さらに,計画にはなかったが,本提案技術を民間会社に移転し,会社との共同開発により第一次製品化を完了している.具体的には,1.測定システムの高精度化(1)指向性をもつ変調素子として,反射板つきダイポールを設計し,指向性利得と測定精度との関係を明らかにしている.(2)ローカル発信器の周波数を変えて,高調波ノイズを低減している.(3)変調プローブ素子の配置方法と素子間結合との関係を明らかにしている.2.放射効率の測定への応用本測定システムを用いて,アンテナの放射効率を高速に測定できるようなシステムを構築している.人体ファントム近傍に設置されるアンテナの放射効率を測定し,その結果と数値計算結果と比較し,実験結果と数値計算結果とほぼ一致していることが確認できている.3.株式会社デバイスと共同で製品開発を行い,第一次製品を完成している.本製品は,16素子の変調プローブ素子が半円形のアーチに配置されている構成であり,800MHz-1.2GHz範囲の電磁波が測定できる.また,アンテナの3次元指向性の測定は,わずか16秒で測定できる.携帯電話やPHSのアンテナから放射される電磁波の一部が利用者の体に吸収されるため,簡単な構成で高速・高精度で人体近傍のアンテナの放射効率を測定する方法を確立することが求められている.

また,電子機器から漏れた電磁波,特にランダムに発生する瞬時性の電磁波ノイズが発生する場所を特定するため,瞬時的に現れる電磁波を同時に計測し,電磁波を可視化することが重要である.本年度では,これまで開発した複数の地点から同時に電磁波の振幅を同時測定可能なシステムを改良し,振幅だけでなく,位相測定の可能性を検討した.また,本システムの複数の地点における同時測定が可能な特徴を生かし,本システムをアンテナの放射効率の高速測定システムに発展した.さらに計画にはなかったが,民間会社の共同開発により,本システムをベースとしたアンテナ高速測定システムの商品化を実現した.具体的に,以下のように研究を行い,研究成果を上げた.1.ローカル信号発信器の位相同調を行い,電磁波の位相測定の可能性を検討した.外部の同期可能な発信機を用いて,ローカル信号を生成し,変調散乱素子に印加することにより,放射される変調波から電磁波の位相情報を引き出す実験を行った.その結果,各プローブの受信信号から位相情報を分離することに成功した.得られた位相に含まれる変調プローブの回路の位相遅延をどのように取り除くかは今後の課題である.2.アンテナの放射指向性,及びアンテナの放射効率の高速システムを開発し,製品化に成功した.また,本システムを用いて,人体近傍のアンテナの放射効率の測定や,アレーアンテナ放射効率の測定などを行い,次世代位相通信に必須となった携帯端末用アレーアンテナの設計に重要データを得た.
近現代日本のセメント美術に関する研究

セメントは日本において美術素材として120年ちかく使用されてきた歴史を有するにも関わらず、美術史研究においては考察の対象外に置かれてきたが、木材・金属・石材などの伝統的な素材と同様に、セメントもまた近現代日本を構成する重要な素材であると研究代表者は考える。本研究は美術素材(アート・マテリアル)としてのセメントに注目し、近現代日本においてセメントが美術素材として使用・受容されていくその理由と過程を解明し、セメント美術という新たなジャンルとして確立していく経緯を追い、セメント美術の存在を美術史上に位置づけようと試みるものである。
児童期・青年期の読書活動と越境的交流の発達への影響過程の分析

乳幼児期から児童期,青年期に至る「読み聞かせ・読書活動」体験のあり方が,子どもの社会的,認知的発達へ影響していく過程を検討した。その結果,乳幼児期では,最初親から読み聞かせてもらっていたのが,次第に自分で自分に読み聞かせができるようになっていく自立化(読み聞かせ手としての役割取得・交代:『垂直的越境活動』)の過程を通して,児童期,青年期では,さらに家庭ー学校ー地域といった複数の生活世界の境界を横断して読書活動を体験するという異なる視点からの役割取得・交代の再吟味(家族・友人との読書経験の共有といった『水平的な越境活動』)も加わって,社会ー認知的発達に影響を及ぼしていくといくことが示唆された。本研究は児童期以降の読書活動の発達的変化の実態と、それが認知的ー社会情動的発達に及ぼす影響過程を、読書関連活動にかかわる家庭ー学校ー地域間の境界横断的な越境的交流との関連で明らかにすることを全体目的としている。平成25年度は全体目的を数量的に把握する目的で、小学生、中学生、高校生を対象とした「読書活動の実態」、「家庭・学校・地域間の越境的交流の実態」および「認知的ー社会情動的発達指標」から構成される質問紙を作成して、全市的に生涯読書活動を推進している長野県塩尻市の小・中・高等学校で調査を実施した。同時に、児童期以降の読書活動や発達の基盤づくりを担っていると考えられる乳児期、幼児期の状況を把握するために、子どもたちの養育者を対象に小学校以降の項目につながるような質問紙調査を実施した。さらに、家庭・学校・地域の支援体制が乳幼児期青年期の読書活動の変容過程、認知ー社会情動的発達に及ぼす影響を吟味する目的で小・中・高等学校教諭・図書館司書、乳幼児支援センター職員および乳幼児期保護者に対して読書関連活動の支援のあり方について質問紙調査を実施した。現在は、調査内容を示す諸変数の基礎統計分析を実施している段階であるが、テーマにかかわる諸変数間の関係を吟味した後、平成26年度に行う2年目の調査のあり方の実質的検討を行う。ひとつは、平成25年度実施の質問紙調査を地域文化の異なる別の都市で実施するかどうかということ。二つ目は、当初の計画通り、小・中学校における図書館教育、地域における図書館活動と家庭での生徒の読書活動との関連を、観察、面接を通して質的に分析する上での視点、仮説を確定することである。本研究は児童期以降の読書活動の発達的変化の実態と、それが認知的ー社会情動的発達に及ぼす影響について、読書関連活動に関わる家庭ー学校ー地域間の境界横断的交流との関連で明らかにすることを全体目的としている。平成26年度は、昨年度実施した児童期以降の基盤となる乳幼児期と、児童期(小学生)、青年期(中学生、高校生)の子ども、生徒、学生を対象とした「読書活動質問紙」の第一次分析を行なった。その結果、まず、乳幼児期を通して読み聞かせが子どもの気分転換になったり、知識が増えたり、他者との関わりが増えるといった効用が示唆されるとともに、親の発達期待感が子どもの認知・情動的学習能力、対人的学習能力に影響を及ぼすことが示唆された。児童期、青年期においては、家族が読書する姿を日常的に目にしたり、本の内容を共有する環境があるという点では発達差は見られず、乳幼児期において読書活動の基盤ができていることが示唆されたが、読書数や図書館利用頻度などは児童期の方が青年期より多いにもかかわらず、読書の幅や質については年齢が長ずるにつれて高まり、娯楽的誘引に基づく読書から、読書の世界に主体的に入り込んでいくような読書への関わりの多様性が増加していくことが示唆された。したがって児童期には新奇性への挑戦意欲が高く、青年期になると積極的な課題解決への取り組みが高くなるということが示され、子どもの発達への影響の違いが示唆された。このような変化は家庭ー学校ー地域間の境界横断的交流の影響が大きいことも示唆された。一方、生涯読書の発達的支援を目指す公的支援の調査結果からは、大きな子どもの発達への期待のもと、保育所、学校、図書館での積極的な取り組みの実態が明らかになるとともに、成果感も高いが、それだけに読書関連活動推進事業に対する現状の不満も大きく、同時に、乳幼児期からの読み聞かせの重要性の指摘が強調されていた。本研究は,児童期・青年期の読書活動の発達的変化の実態と,それが認知的,社会情動的発達に及ぼす影響について,児童期以前の乳・幼児期,児童期・青年期以降の成人・中高年期との関連,および,読書関連活動にかかわる家庭ー学校ー地域間の境界横断的交流との関連で,面接,質問紙法を通して明らかにすることを全体目標としている。本年度は,乳幼児期と児童・青年期の調査の最終分析を行なった。乳・幼児期の調査では,絵本の読み合い,読み聞かせ活動における子とその母のかかわり方および,そこでの子の絵本に対する取り組み方と子の発達との関連、その発達変化について検討した。その結果,乳児・幼児ともに,親の「子の興味・関心の尊重と誘発」と「社会・情動・認知・想像力の獲得への発達期待」において,子の「絵本への興味と集中」や「絵本への積極的関わり」に対する有意な関係性が明らかとなった。

また,そうした子の行動は,自身の「対人関係能力」・「好奇心の旺盛さ」・「認知・情動的学習能力」・「対人的学習能力」に対する有意な関係性が見られ,「親のかかわり方」⇒「子どもの絵本への取り組み方」⇒「子どもの発達」といったプロセスを示唆する関係性が明らかとなった。児童期・青年期においても絵本(本)を介した対人関係のあり方が,児童・青年の読書活動のあり方および認知・社会的発達に関連することが明らかとなった。具体的には,読書をとりまく環境要因,中でも家庭における親子間の役割交代を含む「読み聞かせ(読み合い)経験」や,親子間,生徒間の「読書経験の共有」,また,「家族が読書をする姿を見る」ことなど,読書活動を媒介とした個人間(読み聞かせ役の役割交代)ー場面間(家庭と学校間)の相互的な『越境的交流』が,子の感情移入,精読志向といった本の読み方,読書の効果感の高まりに関連すると同時に,総合的な認知・社会的発達指標にも関連することが示された。乳幼児期から児童期,青年期に至る「読み聞かせ・読書活動」体験のあり方が,子どもの社会的,認知的発達へ影響していく過程を検討した。その結果,乳幼児期では,最初親から読み聞かせてもらっていたのが,次第に自分で自分に読み聞かせができるようになっていく自立化(読み聞かせ手としての役割取得・交代:『垂直的越境活動』)の過程を通して,児童期,青年期では,さらに家庭ー学校ー地域といった複数の生活世界の境界を横断して読書活動を体験するという異なる視点からの役割取得・交代の再吟味(家族・友人との読書経験の共有といった『水平的な越境活動』)も加わって,社会ー認知的発達に影響を及ぼしていくといくことが示唆された。当初計画には無かった乳幼児期の読書関連活動調査、生涯読書の発達的支援を目指す公的支援の調査を含めたため、平成25年度の質問紙調査は遅れたが、すでに報告したように平成26年度に第一次分析が終了し、現在、同時並行的に行なっている読書関連活動支援のフィールドワークなど、質的調査の分析と、上記質問紙調査結果との関連などの二次的分析を模索してところである。また、新たな課題として、質問紙調査については、乳幼児期の調査では十分に行なわれなかった乳幼児期に見られる境界横断的活動、あるいは越境的交流の追加調査の必要性と、調査対象地域が長野県の一自治体であったため、比較対象として関東の大都市圏での調査の必要性が議論された。さらに、質的調査においても生涯読書の発達的支援を目指す公的支援の担当者への面接調査も実行する必要性が議論され、こうした問題意識の拡大・深化のために、最終年度への課題として先送りせざるを得ない部分が出てきている。社会科学(心理学)本研究の最終年度の課題推進方策は以下の通りである。(1)質的資料(支援フィールドワーク)と量的資料(質問紙)との関係性の分析(2)質的資料として、質問紙調査結果を基に、図書館職員などに面接調査を行なう。(3)既存質問紙調査結果の比較資料を東京都区部において収集する。(4)乳幼児期に見られる境界横断的活動、あるいは越境的交流の追加調査を行なう。平成25年度の当初計画である全体把握のための児童期青年期の質問紙調査は実施できたが、分析については予定より少し遅れている。それは調査票作成過程において、当初には計画していなかった乳幼児期の調査、および、保護者、学校・地域図書館の教員・スタッフを対象とした調査が必要と考えるようになり、調査項目、対象の追加を行ったためであった。しかし、現在はその遅れを取り戻す目処がたっており、同時並行的に、平成26年度の質的調査を行うプレ調査も実施してきたので、平成26年度内には予定通りの(予定以上の)研究成果があげられると考えている。
新有機光非線形材料を用いたフェムト秒光スイッチングの研究

平成7年度は、超高速で応答し、光非線形性の大きなポリマーを合成し、この薄膜を用いた光非線形デバイスを実現することを目的に研究を行い、以下の3点について具体的な成果を得た。(1)長いπ共役鎖を持つポリマーの合成と薄膜化最近、遷移金属触媒を用いる高分子合成の進歩により、従来の合成方法では導入が困難な結合様式を持つ多くのポリマーの合成が可能になってきている。Pd,Ni等の遷移金属触媒を用いるカップリング法により、電子の遷移確率が最も大きな価電子帯と伝導帯のギャップが小さく、遷移モーメントが大きいと考えられる(i)ポリフェニレン-チェニレン-フェニレンと、(ii)ポリフェニレン-ビニレン-エチニレンを合成した。又、スピンコート法などにより、数μm数10μm厚の薄膜を作成した。(2)吸収特性上記高分子薄膜の光学的な基本特性として吸収スペクトルを測定した。サンプル(i)の吸収端波長は約470nmである。サンプル(ii)ではRが長くなることにより吸収端が長波長側にシフトし、R:-C_<10>H_<21>の場合500nm、R:-C_<16>H_<33>の場合540nmとなった。R:-C_<16>H_<33>では長波長帯へ吸収がのびている。(3)非共鳴波長領域の光非線形性の評価アルゴンレーザ励起チタンサファイヤフェムト秒可変波長レーザ(波長775nm)を用いて、前方4光波混合法により、吸収端よりも長波長の非共鳴の波長領域での非線形屈折率の測定を行っている。サンプル(i)では光学損傷の生ずるしきい値パワー密度は、膜厚が薄くなるほど大きくなり、スピンコート法により20μm厚以下にした材料では約1GW/cm^2の測定範囲で損傷が生じないことがわかった。
開発途上国におけるプレハブ型仮設・復興住宅の持続的利用に関する調査研究

大規模な災害時には、現地の資材・労働力が限られるため、在来構法やプレハブなど、多様な仮設住宅が供給される。東日本大震災によって供給された仮設住宅は約5万戸、であり、このうち約3万戸はプレハブ型仮設住宅である。これらの今後の取り扱いについては未だ検討が十分されているとはいえない。本研究は、仮設住宅のうち特に、大きな割合を占めるプレハブ型の仮設住宅を、開発途上国に移設し、転用・再利用することにより有効に活用する可能性を検討することを目的としている。本研究では、日本、トルコ、台湾を対象とし仮設住宅の生産・活用・転用・再利用の事例を文献および現地調査により明らかにした。今年度は、プレハブ型仮設住宅の開発途上国における建設と利用の実態を、有識者への聞取り調査及び現地調査に基づき明らかにした。具体的には、阪神淡路大震災で供給された応急仮設住宅が1999年トルコ北西部地震の被災者用仮設住宅としてトルコ共和国に移設された事業(以後、トルコ移設事業と略記)を対象として、この事業の計画・実施に中心的に携わった2名の技術者への聞取り調査、及び仮設住宅団地が移設されたトルコ北西部のアダパザル市での現地調査を実施した。技術者への聞取り調査では、トルコ移設事業の全体像を把握し、問題点やその対処について整理した。事業を実施する上で重要な検討項目として、12国間での資源の分担、2搬送、3建設指導が指摘され、搬送中での資材の破損・紛失、限られた期間内へのトルコ人作業員への技術指導は移設事業を実施する上で主要な課題であることが明らかにされた。トルコ移設事業ではアダパザル市内に、約1,100戸のプレハブ型仮設住宅が移設されたが、団地跡地及びその周辺において、アダパザル市職員の協力を得て現地調査を実施した。現在、団地跡地は民間事業者によってリースされ、栽培農園として利用されていた。一方敷地内には改造されたプレハブ型仮設住宅1棟が残存しており、移設当時から現在まで被災者が居住していた。その建物の使用状況・各部の劣化状況に関して、床の撓みや漏水痕がみられた一方、鉄骨フレームや外壁パネルは健全な状態を保っており、その一部が団地近郊の市民ホールにも転用されていたことも加味すれば、組立型のプレハブ型仮設住宅が持続的な利用において大きな可能性を持つことがわかった。以上を踏まえ、プレハブ型仮設住宅の開発途上国への移設事業は、その遂行に多くの課題が伴う一方で、移設住宅の持続的な利用においては大きな可能性をもつことが示された。本研究は、開発途上国におけるプレハブ型仮設・復興住宅の持続的利用における問題点とその可能性を、現地調査に基づき明らかにすることを目的とする。これらの住宅が開発途上国において利用されるのは、主に(1)現地での災害時に直接供給され、継続的に利用される場合、または(2)先進諸国での災害時に建設された仮設住宅が移築・再利用される場合の2つに分類される。しかし、(1)(2)ともに、現地の在来構法との違いから、維持管理・増改築等の点で大きな問題を抱えており、スラム化する事例も多い。以上の背景に基づき、本研究では(1)(2)の事例を、インドネシア・トルコからそれぞれ選定し、プレハブ型仮設・復興住宅の利用実態を検証し、その持続的利用における問題点と可能性を明らかにすることを目的としている。さらに東日本大震災で供給された仮設住宅に対して,今後行われる解体・移設・再利用の具体的な手法を検討するための基礎的な資料を提供することも目的としている.本年度の研究実績は以下のとおりである.1.文献調査:国内外の仮設住宅に関する基礎的な資料を収集した.2.現地調査(東北):岩手県・宮城県・福島県に対して、東日本大震災で供給された仮設住宅の図面・設計図書等の技術的情報及び再利用計画について聞取り調査を行い得られた成果を日本建築学会計画系論文集および世界木質構造会議で発表した.3.現地調査・予備調査(神戸・トルコ):阪神淡路大震災後の仮設住宅の諸外国への移築・転用に関して,文献調査および聞き取り調査を実施した.特に,1999年トルコ・マルマラ地震後の仮設住宅として転用された事例について,更に関係者への聞き取りを実施し,次年度計画しているトルコでの現地調査のための基礎的な資料を得た.今年度は台湾を対象として、災害後の住宅供給システムと供給された仮設・復興住宅の現在までの利用の実態について明らかにした。具体的な調査方法と成果は以下の通りである。1現地で有識者を対象に聞き取り調査を実施し、1999年集集地震や2009年八八水害後の仮設・復興住宅の供給活動について実態を整理した。集集地震では仮設住宅供給後のスラム化や目的外の使用が問題視され、復興住宅の供給が優先される傾向にあった。

21999年集集地震後のプレハブの仮設住宅の2団地、先住民族に対する復興住宅の3団地を対象として、現在に至るまでの利用の実態を現地調査によって明らかにした。南投県に建設された仮設住宅は、2008年に高齢者施設に転用され、現在も運営されていた。目立った劣化・損傷は確認されず、建物は健全な状態であった。先住民族を対象に建設された3団地は、いずれも恒久的な住宅として災害後に供給されたが、これまで増改築が積極的になされ、住み手によって独自に居住環境が整えられていた。過去3年間で調査を行った、トルコ・台湾におけるプレハブ仮設住宅の移設・供給事業を対象として、その有効性を資源投入量と費用の2点から検証した。その結果、仮設住宅として利用され(一次利用)、その後異なる用途として二次利用される場合は、現地で同程度の仕様の建物が新築される場合に比べ、投入資源量を抑えることができる。しかし、移設に伴う解体費・搬送費は関係主体にとって大きな負担になる。持続的な利用を実現する上では、増改築がどの程度許容されるか、所有権の移転の可能性と容易さの検討が必要である。木質構造平成24年度はの当初予定は、1研究の枠組みの設定、関連研究者・実務者間のネットワークの構築、2関連文献・資料の調査、3兵庫・東北調査、4アンケート調査:インドネシア・スマトラ島沖地震、トルコ北西部地震を対象14は概ね当初予定どおり終了し、4の結果に基づき以降はトルコ北西部地震を主な対象とすることとした。平成25年度の当初予定は当初予定どおり、5トルコ現地調査、6東北調査、を実施した。ただし、5については当初は2団地を現地調査する予定でいたが、アダパザルにある1団地しか見つけることができなかったため、1団地とした。さらに、6東北調査は継続的に実施しているが、まだ仮設住宅の解体が本格的に始動していないため、継続的に調査を続けていく必要がある。本年度は,東日本大震災の仮設住宅を対象とした調査を中心的に実施した.当初予定していたインドネシアの調査は,先方との調整が難航したため次年度以降実施することとした.更に,阪神淡路大震災の仮設住宅の調査を実施し,トルコ・マルマラ地震の震災復興のために転用された事例の情報が得られたため,来年度現地調査を実施することとした.来年度は、過去2年間の文献・聞き取り調査の結果をもとに台湾へのプレハブ型仮設住宅の移設事業を新たな調査対象として、トルコ移設事業との比較・分析を通じて、開発途上国におけるプレハブ型仮設住宅の持続的利用における問題点とその可能性を明らかにする。1999年台湾・集集大地震の被災者用の仮設住宅として、我が国から約1,000戸のプレハブ型仮設住宅が移設されたが、その後の利用実態を追跡した試みはみられない。来年度はトルコの調査と同様に、移設されたプレハブ型仮設住宅の現在までの利用状況に関する調査及びその事業に関わった有識者への聞取り調査を実施し、事業の全体像と問題点を明らかにする。台湾はトルコと同様に鉄筋コンクリート造とレンガによる躯体構法が一般的に普及しており、プレハブ技術が十分に浸透していない。一方で、台湾はトルコと異なり高温多湿性気候のため、建物の劣化状況も大きく異なることが予想される。以上の与条件を整理した上で、トルコ・台湾のそれぞれの移設事業を、1コスト・2環境負荷・3対象国からの各種資源の寄与・4再利用性の4点から評価を行い、2つの対象事業を比較・分析する。
白血病発症に関与する転写因子AML1のリン酸化による機能調節

AML1遺伝子は,急性骨髄性白血病でしばしば認められるt(8;21)染色体転座の切断点に位置する21番染色体上の遺伝子としてもクローニングされた.その後,慢性骨髄性白血病の急性転化期等に出現するt(3;21)染色体転座においても,AML1遺伝子が再構成されていることが判明した.これらの染色体転座により,それぞれAML1/MTG8,AML1/Evi-1融合タンパク質が産生される.また,急性骨髄性白血病で認められるinv(16)では,AML1とheterodimerを形成するPEBP2β(CBFB)の遺伝子が再構成され,PEBP2β/SMMHC融合蛋白質が産生される.これらの染色体異常では,AML1の構造異常・機能異常が白血病の原因となっていると考えられる.我々は,AML1の構造異常・機能異常による白血病発症のメカニズムを解明すべくAML1の血液細胞の分化・増殖における機能,ならびに転写制御における活性を検討した.その結果,1.AML1aは,32Dc13細胞の顆粒球への分化を抑制し,さらにAML1bは,このAML1aの作用をキャンセルする.2.AML1bはPEBP2siteに対し転写活性を有する.AML1aは,それ自身は転写活性化能をもたないが,AML1bによる転写活性をdomina-ntに抑制する.3.AML1aは,AML1bに比べ高いaffinityでPEBP2 siteに結合する.ことが明らかとなった.3.により,AML1aのAML1bに対するdominant negativeな作用は,PEBP2 siteへの結合の競合によるものであると考えている.我々は,EGFでCOS細胞を刺激する実験系を用いて、AML1蛋白質がERKによってリン酸化を受けることを見いだした。主要なリン酸化部位はPST領域内のS249であり、付加的なリン酸化部位S266であることが判明した。AML1蛋白のERKによるリン酸化は、DNA結合能には影響しないが、転写活性を明らかに上昇させること、およびNIH3T3細胞における足場非依存性増殖に必須であることが示された。さらに、AML1蛋白質はERKに構成的に会合し、この物理的会合はERKのキナーゼ活性およびAML1のリン酸化には影響されないことが判明した。以上のことから、AML1の生物活性の少なくとも一部はERKによって制御されていると考えられた。また、AML1蛋白質のDNA結合能は還元状態で増加し、酸化状態で低下し、DNA結合能、転写活性化能、NIH3T3細胞における足場非依存性増殖能のいずれの活性にも関与することが明らかとなった。この実験事実より、AML1蛋白質はその機能発現においてレドックス制御を受けるものと考えられた.AML1遺伝子は,急性骨髄性白血病でしばしば認められるt(8;21)染色体転座の切断点に位置する21番染色体上の遺伝子としてもクローニングされた.その後,慢性骨髄性白血病の急性転化期等に出現するt(3;21)染色体転座においても,AML1遺伝子が再構成されていることが判明した.これらの染色体転座により,それぞれAML1/MTG8,AML1/Evi-1融合タンパク質が産生される.また,急性骨髄性白血病で認められるinv(16)では,AML1とheterodimerを形成するPEBP2β(CBFB)の遺伝子が再構成され,PEBP2β/SMMHC融合蛋白質が産生される.これらの染色体異常では,AML1の構造異常・機能異常が白血病の原因となっていると考えられる.我々は,AML1の構造異常・機能異常による白血病発症のメカニズムを解明すべくAML1の血液細胞の分化・増殖における機能,ならびに転写制御における活性を検討した.その結果,1.AML1aは,32Dc13細胞の顆粒球への分化を抑制し,さらにAML1bは,このAML1aの作用をキャンセルする.2.AML1bはPEBP2siteに対し転写活性を有する.AML1aは,それ自身は転写活性化能をもたないが,AML1bによる転写活性をdomina-ntに抑制する.3.AML1aは,AML1bに比べ高いaffinityでPEBP2 siteに結合する.ことが明らかとなった.3.により,AML1aのAML1bに対するdominant negativeな作用は,PEBP2 siteへの結合の競合によるものであると考えている.我々は,EGFでCOS細胞を刺激する実験系を用いて、AML1蛋白質がERKによってリン酸化を受けることを見いだした。この実験事実より、AML1蛋白質はその機能発現においてレドックス制御を受けるものと考えられた.AML1遺伝子は,急性骨髄性白血病でしばしば認められるt(8;21)

染色体転座の切断点に位置する21番染色体上の遺伝子としてクローニングされた.その後,慢性骨髄性白血病の急性転化期等に出現するt(3;21)染色体転座においても,AML1遺伝子が再構成されていることが判明した.これらの染色体転座により,それぞれAML1/MTG8,AML1/Evi-1融合蛋白質が産生される.また,急性骨髄性白血病で認められるinv(16)では,AML1とheterodimerを形成するPEBP2β(CBFB)の遺伝子が再構成され,PEBP2β/SMMHC融合蛋白質が産生される.これらの染色体異常では,AML1の構造異常・機能異常が白血病の原因となっていると考えられる.我々は,AML1の構造異常・機能異常による白血病発症のメカニズムを解明すべくAML1の血液細胞の分化・増殖における機能,ならびに転写制御における活性を検討した.その結果,1.AML1aは,32Dcl3細胞の顆粒球への分化を抑制し,さらにAML1bは,このAML1aの作用をキャンセルする.2.AML1bはPEBP2 siteに対し転写活性を有する.AML1aは,それ自身は転写活性化能をもたないが,AML1bによる転写活性をdominantに抑制する.3.AML1aは,AML1bに比べ高いaffinityでPEBP2 siteに結合する.ことが明らかとなった.3.により,AML1aのAML1bに対するdominant negativeな作用は,PEBP2 siteへの結合の競合によるものであると考えている.これまでに同定されている転写因子の中にはリン酸化によってその活性が制御されているものが知られている。そこで我々は、EGFでCOS細胞を刺激する実験系を用いて、AML1蛋白質がERKによってリン酸化を受けることを見いだした。主要なリン酸化部位はPST領域内のS249であり、付加的なリン酸化部位S266であることが判明した。AML1蛋白のERKによるリン酸化は、DNA結合能には影響しないが、転写活性を明らかに上昇させること、およびNIH3T3細胞における足場非依存成増殖に必須であることが示された。さらに、AML1蛋白質はERKに構成的に会合し、この物理的会合はERKのキナーゼ活性およびAML1のリン酸化には影響されないことが判明した。以上のことから、AML1の生物活性の少なくとも一部はのERKによって抑制されていると考えられた。AML1遺伝子は,急性骨髄性白血病でしばしば認められるt(8;21)染色体転座の切断点に位置する21番染色体上の遺伝子としてクローニングされた.その後,慢性骨髄性白血病の急性転化期等に出現するt(3;21)染色体転座においても,AML1遺伝子が再構成されていることが判明した.これらの染色体転座により,それぞれAML1/MTG8,AML1/Evi-1融合蛋白質が産生される.また,急性骨髄性白血病で認められるinv(16)では,AML1とheterodimerを形成するPEBP2β(CBFB)の遺伝子が再構成され,PEBP2β/SMMHC融合蛋白質が産生される.これらの染色体異常では,AML1の構造異常・機能異常が白血病の原因となっていると考えられる.我々は,AML1の構造異常・機能異常による白血病発症のメカニズムを解明すべくAML1の血液細胞の分化増殖における機能,ならびに転写制御における活性を検討した.
理数系科目と連係するベーシックデザイン教育用課題の考案と学習効果の定量的評価

本研究は,ベーシックデザイン教育の学際性と参加型表現(造形)学習であることに着目し,理数系科目と連係させて児童生徒の興味・関心を高めることを目的した.実習課題・指導方法の考案と体験授業を実施し,授業中の観察や制作課題のデザイン的評価と画像計測処理・インタビューの分析の定量的評価を比較検討した.課題考案のために,1)小学校高学年の現在使用中の教科書(算数,理科,図画工作)の調査した.その結果,デザイン的な価値観や教育方法が十分ではなく,美術教育との差別化も少ない状況が判明した.2)デザイン教育を確立したバウハウスの資料収集をバウハウス資料館(ドイツ,ベルリン)で行った.結果,視覚(色彩・質感・形態)トレーニングに徹した課題が重要な参考となった.3)関連する人間の視覚の恒常性について国際会議(スペイン)で研究発表を行った.考案に当たっては,算数の教科書で比較的多く取り上げられ,テーマとの関連付けが容易であった幾何学的図形の作図を基本とし,次の4つの実習課題を考案した.課題1-可視光線である「色」の理科的な認識と明度を彩色して理解する.課題2-色名とその由来を覚え,絵の具の材料となる物質を理解する.課題3-有彩色の明度を弁別する.課題4-基本的な幾何学的形態3個を組み合わせて,美しい形態を構成する.体験授業(計3回.平成14年11月12月)は,希望した小学校5年生11名(山口県宇部市立上宇部小学校)を対象として実施した.土曜日午後から4時間使用して,講義及び課題の出題・説明(30分),制作時間(2時間30分),講評時間(30分),インタビュー時間(30分,1人約15分)とした.インタビューの統計分析や画像処理計測の結果,課題1での明度差7段階の正確さや彩色での色面の塗りの均一さ,課題作品4での形態の組み合わせによる色面の面積のばらつき度において指導教官との評価と一致した.また,算数に関わる事柄についての関心の向上が示され,学ぶことの意味づけを明確にすることが示された.指導方法として,参加生徒全員の前で評価順に並べ,個別にアドバイスする講評会については学習意欲の向上に繋がる傾向が示された.本研究は,ベーシックデザイン教育の学際性と参加型表現(造形)学習であることに着目し,理数系科目と連係させて児童生徒の興味・関心を高めることを目的した.実習課題・指導方法の考案と体験授業を実施し,授業中の観察や制作課題のデザイン的評価と画像計測処理・インタビューの分析の定量的評価を比較検討した.課題考案のために,1)小学校高学年の現在使用中の教科書(算数,理科,図画工作)の調査した.その結果,デザイン的な価値観や教育方法が十分ではなく,美術教育との差別化も少ない状況が判明した.2)デザイン教育を確立したバウハウスの資料収集をバウハウス資料館(ドイツ,ベルリン)で行った.結果,視覚(色彩・質感・形態)トレーニングに徹した課題が重要な参考となった.3)関連する人間の視覚の恒常性について国際会議(スペイン)で研究発表を行った.考案に当たっては,算数の教科書で比較的多く取り上げられ,テーマとの関連付けが容易であった幾何学的図形の作図を基本とし,次の4つの実習課題を考案した.課題1-可視光線である「色」の理科的な認識と明度を彩色して理解する.課題2-色名とその由来を覚え,絵の具の材料となる物質を理解する.課題3-有彩色の明度を弁別する.課題4-基本的な幾何学的形態3個を組み合わせて,美しい形態を構成する.体験授業(計3回.平成14年11月12月)は,希望した小学校5年生11名(山口県宇部市立上宇部小学校)を対象として実施した.土曜日午後から4時間使用して,講義及び課題の出題・説明(30分),制作時間(2時間30分),講評時間(30分),インタビュー時間(30分,1人約15分)とした.インタビューの統計分析や画像処理計測の結果,課題1での明度差7段階の正確さや彩色での色面の塗りの均一さ,課題作品4での形態の組み合わせによる色面の面積のばらつき度において指導教官との評価と一致した.また,算数に関わる事柄についての関心の向上が示され,学ぶことの意味づけを明確にすることが示された.指導方法として,参加生徒全員の前で評価順に並べ,個別にアドバイスする講評会については学習意欲の向上に繋がる傾向が示された.