hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小分子RNAとクロマチン因子によるゲノムレベルの非自己認識機構

さらに、本年度は核内のPiwi-piRNAによるトランスポゾン転写制御機構に関する関連論文が出版された[Iwasaki et al., Mol Cell. (2016)]。この論文は、Piwi-piRNA複合体はリンカーヒストンH1の位置情報を規定することでトランスポゾンを制御するという新たな制御モデルを提唱する論文であり、本研究で目的としているPiwi-piRNAによる非自己認識機構を総合的に理解する上で重要な知見が得られた。また、新たなPiwi-piRNA経路関連因子が同定されたとことから、今後非自己認識の責任因子を探索しその機能解析を行う上で、H1とクロマチン凝集が有用な手がかりとなることが期待される。本研究は、生物がトランスポゾンをゲノムにおける「非自己遺伝子」として選択的に抑制する仕組みを明らかにすることを目的としている。前年度までに「非自己遺伝子」認識を担う新たな因子としてNxf2を同定し、今年度はNxf2の機能的役割の解析を中心に進めた。PanoramixはPiwiによって標的トランスポゾン領域へ係留され、ヘテロクロマチンを形成すると考えられている[Yang et al, Science (2015) ; Sienski etal, Genes Dev (2015)]。そこでPanoramixに対するモノクローナル抗体を作製し、質量分析によってPanoramixの相互作用因子としてNxf2を同定した。Nxf2は卵巣特異的に発現することが知られており、ユニバーサルに発現するRNA核外輸送因子Nxf1と類似したドメイン構造をもつが、その機能は明らかになっていない。Nxf2の発現を抑制したショウジョウバエ個体を用いた解析から、Nxf2がPiwiと同様に不妊の原因遺伝子であることを見出した。また、RNA-seqおよびChIP-seq解析により、Nxf2がPiwi-piRNA経路でH3K9me3修飾以前に機能し、トランスポゾンを抑制することを明らかにした。さらに、Nxf2を人工的にレポーター遺伝子にテザリングする実験系を用いた解析により、Nxf2はH3K9me3修飾非依存的に転写制御を引き起こすことが出来ることを明らかにした。これらの結果から、Nxf2はPiwi-piRNA経路でヒストン修飾より前段階で転写を抑制していると考えられる。また、Nxf2には既知Nxf1のRNA結合ドメインであるロイシンリッチリピートがNxf2に保存されていることから、Nxf2がPiwiと複合体を形成し、標的RNAの選択を担う可能性を着想し、現在これをCLIP解析等により検討している。以上の内容をまとめ、現在論文を執筆している。トランスポゾンをゲノムにおける「非自己」として選択的に抑制する仕組みが生物には必須である。piRNAと呼ばれる小分子RNAが核内でトランスポゾン領域のヘテロクロマチン化に関与し、発現抑制を担っていることが示唆されているが、その責任因子および分子機構は未解明である。本研究では(1) piRNAが3種類のPIWIタンパク質に振り分けられる仕組み、(2)Piwiタンパク質とpiRNAによるヘテロクロマチン誘導メカニズム、(3) Piwi-piRNA
コミュニティ形成と持続的な環境利用に資する参加型調査のあり方：ベトナムを事例に

本研究では、人びとの生活やライフスタイルの急激な変化に直面しているベトナムの農村をおもな対象として、持続可能な環境利用とコミュニティ形成に資する参加型調査の方法を検討した。社会学や地域福祉学、都市計画論、開発教育などさまざまな分野において展開されてきた市民調査や集落点検などの参加型調査やアクション・リサーチの系譜とその方法論的課題を整理したうえで、その具体的な方法を提起した。本研究は、人びとの生活やライフスタイルの変化と、それに連動した自然環境の変化に直面しているベトナムの農村を対象として、持続可能な環境利用とコミュニティ形成、エンパワーメントのあり方を社会学的に検討することを目的としている。そのために、社会学のみならず、地域福祉学や都市計画論、老年学、開発教育など関連する分野においてこれまで実施されてきた市民調査や集落点検、地元学などの参加型調査の系譜とその方法論的課題を整理したうえで、ベトナムの農村に適合した参加型調査を検討・考案していく。今年度は、まず、市民調査や集落点検、コミュニティ参加型リサーチの方法に関する先行研究を検討する研究会を13回(於:奈良女子大学)開催・実施し、CBPRをはじめとする研究動向の把握と方法論の検討を進めた。つぎに、上記の作業と並行して、ベトナム南部における調査予定地の候補選定と事前調査を進めた。そのうえで、9月に、南部のティエンザン省において、1週間程度の現地調査を実施した。公的統計等の基礎資料の収集と関係者へのヒアリング、現地観察を行い、今後の本調査への協力依頼を取り付けることができた。さらに、インタビューで得られた知見を含め、「ベトナムの農村から見える風景」を主題とする論文を国内学会誌『ソシオロジ』(社会学研究会)で公表した。研究実施計画のとおり、おおむね順調に進んでいる。本研究は、人びとの生活やライフスタイルの変化と、それに連動した自然環境の変化および利用の変化に直面しているベトナムの農村部を対象として、持続可能な環境利用とコミュニティ形成、エンパワーメントのあり方を社会学的に検討することを目的としている。そのために、社会学を中心に、地域福祉学や都市計画論、老年学、開発教育など関連する分野においてこれまで実施されてきた市民調査や地元学、集落点検などの参加型調査(CBPR)の系譜とその方法論的課題を整理したうえで、現地に適合した調査方法を検討・考案していく。今年度は、昨年度に続き、参加型調査/リサーチの方法と実践に関する諸研究を検討する研究会を12回開催(於:奈良女子大学)し、CBPRをはじめとする研究動向の整理と方法論の検討を進めた。CBPRの実践および理論的課題の整理と集落点検の社会学的意義は、共著論文「参加型アクション・リサーチとしての『集落点検』」として、専門誌『ソシオロジ』(社会学研究会)61巻3号に投稿し、査読を経て掲載された(2017年2月)。また、社会関係資本がコミュニティ(集落)の再生に果たす役割を論文として作成し、東京大学出版会から『岐路に立つ震災復興』(共著)として刊行されている(2016年6月)。つぎに、上記の作業と並行して、ベトナム北部(ハノイ市および近郊)における調査を実施した(9月上旬)。公的統計資料の収集や関係者へのインタビュー調査、現地での観察を中心に、得られた調査の知見の整理を進めつつ、現在、論文化の作業を進めている。ベトナムでの調査が現地との日程が合わずに、予定通りの回数が確保できていないという課題があるが、理論的、実証的知見の整理および公表はおおむね計画通り進んでいる。本研究は、人びとの生活やライフスタイルの変化と、それに連動した自然環境の変化および利用の変化に直面しているベトナムの農村部を主な対象として、持続可能な環境利用とコミュニティ形成、エンパワーメントのあり方を社会学的に検討することを目的としている。今年度は、前年度までの実証ならびに理論研究の深化とその公表を中心に進めた。理論および方法論としては、一昨年度と昨年度に続き、参加型調査/リサーチの方法と実践に関する研究会を8回開催し、CBPR/アクションリサーチやサービスラーニングの研究動向の整理と方法論の検討を進めた。これらの成果として、学術雑誌『社会と調査』20号(2018年)および学術図書『ソーシャルメディアと公共性ーリスク社会のソーシャル・キャピタル』(遠藤薫編著、東京大学出版会、2017年)において、農村コミュニティにおける参加型調査(アクションリサーチ)の可能性と課題に関する論考を発表した(いずれも依頼原稿)。また実証研究としては、ベトナム北部(ハイフォン市近郊)農村でのフィールドワークをもとに、現在、グローバリゼーションと農村女性のライフスタイルの変容過程を検討する論文を執筆中である。今年度は、本調査に向けて、引き続き、理論的検討を進めつつ、ベトナム農村における参加型調査に向けた項目選定等の準備作業を進めていく。

その上で、現地関係者との連携を図りつつ参加型調査の実施を行い、成果と課題を国内外での学会発表や論文として公表する。今年度は、3年間の研究をまとめるべく、引き続き理論的な検討作業や事例の収集・分析を進めつつ、ベトナム農村を対象とした参加型調査を深化させていく。また、その成果と課題を国内外の学会での報告や論文として公表すべく作業を進める。社会学
シナプス前細胞の成熟をひきおこす標的由来因子の同定

シナプス前細胞の成熟を引き起こす標的由来因子の同定を目的として、ショウジョウバエ胚の神経・筋シナプスにおいて、機能的に正常なシナプスの形成がされているかどうかを指標として、突然変異体をスクリーニングする方法の開発を試みた。小麦胚芽レクチン(WGA)は、シナプス間で、特異的に一方から他方へと移ることが、報告されている蛋白質である。このシナプス間での移動は、神経細胞の活動に依存して起こることが明らかとなっている。ショウジョウバエ胚の神経・筋肉シナプスにおいては、筋肉細胞にWGAを発現させると、筋肉細胞にシナプスを形成している神経細胞の方へとWGAが移動することが明らかになった。この方法を、神経細胞の軸策が標的細胞である筋肉細胞まで到達しているが、シナプス形成がおこらずシナプスの機能が異常となっているような変異体をスクリーニングする方法として使用できるか検討した。前年度は、効率的なスクリーニングのため、蛍光蛋白質GFPとWGAを融合させた蛋白質を筋肉で発現させたショウジョウバエを作成し、それが、WGAと同様に神経細胞へと移動するかについて検討した。その結果、WGAはGFPとの融合蛋白質として発現しており、WGAと同様に筋肉細胞から神経細胞へと移動すること確認された。今年度は、更にこの方法の有効性を示すため、既存のシナプス形成が異常になった突然変異体においてWGAの移動に変化が見られるか検討した。その結果、WGAの移動は変異体でも起こっていることが明らかになった。これらの変異体はシナプス形成の後期過程が阻害された変異体なので、シナプスが、少しでも形成されれば、WGAの移動には十分であるものと考えられる。次に、刺激に対する応答が阻害された変異体では、WGAの移動が減少していた。したがって、シナプスの活動に異常のある個体、およびシナプス前細胞が未熟な個体を探し出すことが出来る可能性が示唆された。シナプス前細胞の成熟を引き起こす標的由来因子の固定を目的として、ショウジョウバエ胚・幼虫の神経・筋シナプスにおいて、機能的に正常なシナプスの形成がされているかどうかを指標として、突然変異体をスクリーニングする方法の開発を試みた。この、シナプス間での移動は、神経細胞の活動に依存して起こることが明らかとなっている。ショウジョウバエ胚の神経・筋肉シナプスにおいては、筋肉細胞にWGAを発現させると、筋肉細胞にシナップスを形成している神経細胞の方へとWGAが移動することが明らかになった。この方法を、神経細胞の軸策が標的細胞である筋肉細胞まで到達しているが、シナプス形成がおこらずシナプスの機能が異常となっているような変異体をスクリーニングする方法として使用できるか、検討した。効率的なスクリーニングのため、蛍光蛋白質であるGFPとWGAを融合させた蛋白質を筋肉で発現させたショウジョウバエを作成し、それが、WGAと同様に神経細胞へと移動するかについて、検討した。その結果、WGAはGFPとの融合蛋白質として筋肉に発現しており、WGAと同様に筋肉細胞から神経細胞へと移動することが、確認された。この方法が確立すれば、WGAの移動に異常があるもの、すなわちシナプスの機能に異常がある変異体をスクリーニングする有効な手段となると思われる。
哺乳類中枢時計における測時領域の形態機能学的解析

哺乳類は安定した約24時間の周期を示す内因性の生物時計をもっている。この機能を支えているのは視床下部にある視交叉上核(SCN)である。我々はこれまでにSCNの背内側領域にこの周期よりも短いリズムを発振する細胞群が存在することを明らかにし、その領域を起点とする位相波(時計遺伝子の発現が内外側方向に伝播する波)に着目してきた。今回、これまでに知られていた内外側方向への位相波の他に吻尾軸方向の位相波の広がりが存在することが、マウスSCNを用いた組織化学的な検索によってわかり、生理学的機能の不明な位相波について基礎的な理解が深まった。哺乳類体内時計の中枢である視交叉上核(SCN)において、我々は以前にSCNを脱同期させることで、新たなサブ領域として内側の短周期領域(SPR)と外側の長周期領域(LPR)を発見した。このとき、SCNでは内側から外側に向かって時計遺伝子の発現が波のように伝わることが観察され、興味深いことにSPRとLPRはこの波(位相波)の起点と終点に位置していた。位相波の役割については不明な点が多いため、本研究ではまずSPRとLPRの組織学的な特徴を明らかにすることを目的とした。今年度はSCNの吻尾軸に沿った組織学的な発現解析を詳細に行った。その結果、これまでの内側から外側に向けた位相波の伝播形式に加えて、新たに吻側を起点とする尾側方向への波の移動と、これとは対照的に尾側を起点とした吻側方向への波の移動を発見した。これらのことから、これまで推測していた位相波の測時機能は3つの方向性をもつ機構によって支えられていることが考えられ、より強固な時間認識を行っていることが示唆された。今年度は、これまで一面的な理解であったSCNにおける位相波の伝播様式について、新たな空間的な知見を得ることができた。また、この結果は当初の実験計画であった組織化学的な検索による実験によって得られた知見であることから、本研究課題は計画に沿って順調に進展していると評価している。次年度の実験計画も今年度同様に組織化学的な検索を中心に実施することを予定しており、今年度同様の着実な進展を見込めるものと考えている。我々は、これまでに哺乳類体内時計の中枢である視交叉上核(SCN)において、SCN内での同期シグナルを撹乱し、脱同期させることで、新たなサブ領域として内側の短周期領域(SPR)と外側の長周期領域(LPR)を発見した。また、SCNにおける時計遺伝子Per2の発現は、内側から外側に向かって波のように伝わることが観察されており、興味深いことにSPRとLPRはこの波(位相波)の起点と終点に位置していた。時計遺伝子の発現パターンによりつくられる位相波は、さらに環境の明暗条件の変更によって影響を受けることがわかり、位相波とSCNの測時機構との間に関連があることが示唆されたが、その役割については不明な点が多かった。そのため、本課題ではSPRとLPRの組織学的な特徴を明らかにすることを目的とした。昨年度はこれまで明らかになっていたSCNの内外側方向の位相波の伝播様式に加えて、吻側から尾側へ、また尾側から吻側方向にも位相波が生じることを明らかにし、位相波の伝播形式について新たな時空間的知見を得ることができた。昨年度に実施した実験は恒暗条件において行ったもので、本年度はこの吻尾軸における位相波の伝播が内外側方向への位相波と同様に、光の影響を受けるのかどうかについて検討した。明暗12時間ずつの光環境下のマウスでは恒暗条件下と同様の位相波の広がりを示したが、Per2遺伝子の発現に着目したところ、Per2遺伝子陽性細胞がシェル側の領域では恒暗条件時と比較して数多く観察された。Per2陽性細胞によって特徴づけられる位相波の基本的なパターンにおいて両者は類似しているが、応答性に違いが生じた。このことは、光入力がSCNのシェル領域でのPer2遺伝子発現誘導に影響をおよぼし、位相波の長さの調節に関与することが示唆された。今年度は、昨年度に新たに明らかになった吻尾方向における位相波パターンの光入力に対する影響を検討した。実験計画に記載した組織化学的な検索によって得られた結果であり、研究課題は計画に沿って順調に進展したと考えている。次年度の実験計画も今年度と同様に組織化学的な実験を中心に予定していることから、今年度と同様に着実な進展を期待している。我々は、哺乳類体内時計の中枢である視交叉上核(SCN)を構成するサブ領域が安定した概日リズム発振においてどのような役割を担っているのかを探求してきた。これまでにSCN内での同期シグナルを撹乱し、脱同期させることで、新たなサブ領域としてSCNのサブ領域として内側の短周期領域(SPR)と外側の長周期領域(LPR)を同定している。

昨年度までに、SCNの吻側から尾側へ、また尾側から吻側方向にも位相波が生じること、さらに恒暗条件に比較して明暗条件では時計遺伝子Per2を指標とする位相波において発現細胞数の増加や発現量が上昇することを見出した。本年度では、2つの光環境について位相波の広がりをさらに詳細に解析するために、計測点数を増加して組織化学的検索をおこなった。その結果、位相波の基本的な伝播様式については恒暗、明暗条件の両者に明確な違いは認められなかった。最近、我々の研究室から時計遺伝子clockの変異マウスにおいて位相波の伝播時間が短縮されていることを報告している。これらのことはSCNの位相波形成において基盤となる時計遺伝子の転写翻訳フィードバックは必要であるが、誘導されるPer2の発現によってその伝播様式は調節されないことを示唆した。哺乳類は安定した約24時間の周期を示す内因性の生物時計をもっている。この機能を支えているのは視床下部にある視交叉上核(SCN)である。我々はこれまでにSCNの背内側領域にこの周期よりも短いリズムを発振する細胞群が存在することを明らかにし、その領域を起点とする位相波(時計遺伝子の発現が内外側方向に伝播する波)に着目してきた。今回、これまでに知られていた内外側方向への位相波の他に吻尾軸方向の位相波の広がりが存在することが、マウスSCNを用いた組織化学的な検索によってわかり、生理学的機能の不明な位相波について基礎的な理解が深まった。今回、マウスSCNの前頭断切片を作成することで、SCNの吻尾軸方向における位相波の伝播を捉えることができた。今後は、さらに水平断、および矢状断の組織切片を作成することで、より解像度の高い位相波の伝播様式を立体的に解析し、これらの結果から位相波伝播の3次元的な再構築を行うことを考えている。また、明暗条件を変化させた際に位相波の伝わり方がどのような影響を受けるかについて検索することで、位相波の役割解明についての緒を得ることができると考えている。これらの検討を今後行う予定である。今年度は、光入力存在下におけるSCNの吻尾方向への位相波について、Per2遺伝子の発現を基に解析した。今後は、さらに明暗条件を変更した条件下でのSCNの応答性を検索し、吻尾方向への位相波の伝播にどのような相違が現れるかを調べる予定である。このことにより、光に反応して位相波の起点になる領域をSCNの吻尾・内外側方向の中で特定することができる。同様に位相波の終点になる領域についても詳細な位置情報を得ることが期待でき、最終的には、光入力における位相波の伝播経路について、3次元的な軌跡としてあらわすことが可能になると考えている。時間生物学今年度に約7万円の次年度使用額が生じた理由として、購入を予定していた実験機器が当初の予想よりも若干安価に購入することができたことが挙げられる。しかし、累計の支出は既受領額の97.6%に達しており、全体としはほぼ予定通りに使用した。今年度に5.6万円の次年度使用額が生じた理由として、購入を予定していた試薬や器具が当初の予想よりも若干安価に購入できたことが挙げられる。しかし、累計の支出は既受領額の93.5%に達しており、全体としてはほぼ予定通りに使用した。次年度使用額についは、マウス等の実験動物や組織化学的検索用の試薬、分子生物学的解析を行うための消耗品試薬などの物品費として使用する予定である。
電極表面での有機ハイドライド電解合成による新規水素貯蔵システムの開発

近年、日本国内では水素社会実現に向けて、有機ハイドライド法を用いた芳香族化合物に水素を貯蔵する技術の開発が行われている。その中でも電気化学的手法は、電位を設定するだけで酸化還元反応を制御することが可能であるものの、水素貯蔵材料に含まれる不純物が電極の不活化を引き起こすことが課題である。そこで本研究では、あらかじめ水素貯蔵材料を修飾した電極を用いて電極表面での有機ハイドライド法による新規水素貯蔵システムの開発を目指す。本手法により、電極近傍で反応が進行するため、拡散律速にとらわれずに反応が高効率に進行することが可能であり、新しい水素貯蔵・輸送システムの方法としての確立を目指す。本手法により、電極近傍で反応が進行するため、拡散律速にとらわれず反応が高効率に進行することが可能であり、新しい水素貯蔵・輸送システムの方法としての確立を目指す。水素貯蔵材料として用いる化合物は、広く検討に用いられているトルエンを基本骨格として芳香族化合物をターゲットとする。これまで、電極表面上への水素貯蔵材料の修飾条件について検討した。金板電極を用いて、フェニルエタンチオールの自己組織化単分子膜(SAM)を形成した。この時、濃度(0.1 mMおよび0.5 mM)および浸漬日数(12日間)を変化させ、金電極上に修飾したフェニルエタンチオールの修飾分子数をサイクリックボルタンメトリー測定の還元脱離波を比較してSAMの修飾分子数の評価を行った。いずれのフェニルエタンチオールの還元脱離波は、1120 mV付近にピークが見られた。また電流値については、0.1 mMの場合、浸漬1日間では143 μA、2日間では185 μAに対し、0.5 mMの場合、1日間では135 μA、2日間では200 μAであった。今後、単位面積当たりの修飾分子数を算出し、他の水素貯蔵材料との比較を行う。水素貯蔵材料を金電極上に修飾し、新たな水素貯蔵システムを開発するため、I.電極表面上への水素貯蔵材料の修飾、II.修飾電極の評価および酸化/還元挙動解析、III.電気化学測定による修飾水素貯蔵材料の加水素/脱水素反応について検討する。これまでの検討では、項目Iについて水素貯蔵材料の選定および修飾条件の検討について行った。電極への修飾は、自己組織化を利用して行い、トルエンを基本骨格とした材料の選定を行っている。自己組織化単分子膜は、溶液に電極を浸漬するだけで電極上に修飾するという簡便な方法であるが、濃度、温度、アルキル鎖長によって緻密さや修飾率に大きく影響するため、修飾条件のスクリーニングが必要である。そこで、フェニルエタンチオールを修飾分子に選定し、濃度(0.1 mMおよび0.5 mM)と浸漬日数(1日間2日間)を変化させ、金電極上に修飾したフェニルエタンチオールの修飾分子数にどのような影響を与えるのか検討した。また電流値については、0.1 mMの場合、浸漬1日間では143 μA、2日間では185 μAに対し、0.5 mMの場合、1日間では135 μA、2日間では200 μAであることが明らかとなった。今後、電極の単位面積当たりの修飾分子数を算出し、他の水素貯蔵材料についても同様の検討を行い比較をしていく。項目Iでは、電極への修飾は、自己組織化によって行う。一般的に広く検討なされているチオール化合物を利用し、金作用電極と硫黄化合物を用いて検討する。溶液に電極を浸漬するだけで電極上に修飾する方法であるが、濃度、温度、アルキル鎖長によって緻密さや修飾率に大きく影響する。次項IIでの評価の結果をフィードバックし、最適条件を探索する。これまで、フェニルエタンチオールを用いて検討を進めており、今後、アルキル鎖を長くして同様の検討を行う予定である。項目IIでは、項目Iで作製した水素貯蔵材料修飾の電極の評価(表面組成分析、修飾率)を行う。表面組成分析では、IR-RAS、分光エリプソメーター(膜厚測定)分析を行う。修飾率に関しては、自己組織化では貴金属ー硫黄結合の還元脱離波をCV測定によって分析し、ピーク電気量から修飾分子数を算出する。項目IIIでは、項目(I)で作製した水素貯蔵材料を修飾した電極を用いて加水素/脱水素反応を行う。まず系外から水素導入し、CV測定(ECstat-301, EC Frontier)を行う。得られたサイクリックボルタモグラムから還元電位を評価し、定電位測定を行い、化合物に水素を導入する。反応後、電極表面組成評価を行い、初期状態と比較する。脱水素反応では、電気化学測定に電池評価用ガス分析セルを用いて行う。

近年、日本国内では水素社会実現に向けて、有機ハイドライド法を用いた芳香族化合物に水素を貯蔵する技術の開発が行われている。その中でも電気化学的手法は、電位を設定するだけで酸化還元反応を制御することが可能であるものの、水素貯蔵材料に含まれる不純物が電極の不活化を引き起こすことが課題である。そこで本研究では、あらかじめ水素貯蔵材料を修飾した電極を用いて電極表面での有機ハイドライド法による新規水素貯蔵システムの開発を目指す。本手法により、電極近傍で反応が進行するため、拡散律速にとらわれずに反応が高効率に進行することが可能であり、新しい水素貯蔵・輸送システムの方法としての確立を目指す。本手法により、電極近傍で反応が進行するため、拡散律速にとらわれず反応が高効率に進行することが可能であり、新しい水素貯蔵・輸送システムの方法としての確立を目指す。水素貯蔵材料として用いる化合物は、広く検討に用いられているトルエンを基本骨格として芳香族化合物をターゲットとする。これまで、電極表面上への水素貯蔵材料の修飾条件について検討した。金板電極を用いて、フェニルエタンチオールの自己組織化単分子膜(SAM)を形成した。この時、濃度(0.1 mMおよび0.5 mM)および浸漬日数(12日間)を変化させ、金電極上に修飾したフェニルエタンチオールの修飾分子数をサイクリックボルタンメトリー測定の還元脱離波を比較してSAMの修飾分子数の評価を行った。いずれのフェニルエタンチオールの還元脱離波は、1120 mV付近にピークが見られた。また電流値については、0.1 mMの場合、浸漬1日間では143 μA、2日間では185 μAに対し、0.5 mMの場合、1日間では135 μA、2日間では200 μAであった。今後、単位面積当たりの修飾分子数を算出し、他の水素貯蔵材料との比較を行う。水素貯蔵材料を金電極上に修飾し、新たな水素貯蔵システムを開発するため、I.電極表面上への水素貯蔵材料の修飾、II.修飾電極の評価および酸化/還元挙動解析、III.電気化学測定による修飾水素貯蔵材料の加水素/脱水素反応について検討する。これまでの検討では、項目Iについて水素貯蔵材料の選定および修飾条件の検討について行った。電極への修飾は、自己組織化を利用して行い、トルエンを基本骨格とした材料の選定を行っている。自己組織化単分子膜は、溶液に電極を浸漬するだけで電極上に修飾するという簡便な方法であるが、濃度、温度、アルキル鎖長によって緻密さや修飾率に大きく影響するため、修飾条件のスクリーニングが必要である。そこで、フェニルエタンチオールを修飾分子に選定し、濃度(0.1 mMおよび0.5 mM)と浸漬日数(1日間2日間)を変化させ、金電極上に修飾したフェニルエタンチオールの修飾分子数にどのような影響を与えるのか検討した。
「法と人文学」研究の歴史と現代的意義

本研究の目的は、形式性と一般性を特徴とする法に対し、その硬直化を批判したナラティヴ法学のち県を現代法に導入する理論的枠組みを設定し、人文学的「知」を法学に再導入するにあたり、個別性を思考してきた「法と文学」研究をアメリカ法思想の伝統の中で検討し、現代哲学や文芸批評のち県を応用しつつ現代的に組み替えることである。この目的を達成するため、28年度は文献精読を基本にして、法思想における人文学的伝統の掘り起こしをおこなった。1年を通じてJames Boyd White、Robert Ferguson、Sanford Levinsonなどといった「法と文学」研究における重要な研究者の文献を精読しつつ、特に文芸批評家のショシャナ・フェルマンの所説を検討し、「本来的な意味の喪失」または「言語が真実に達する不可能性」と説明される「深淵」概念が法のなかで果たす役割について検討した。法廷におけるトラウマ症状による証言のし損ねが、本来は証言の欠如を意味するものであるにも関わらず有意味で雄弁になってしまう状況を、法的な語彙では語りえないものとしてドラマ的・文学的なるものとして評価しなおし、さらに国家創設の起源にある「法自体の暴力」は法の言葉では説明しえず、その起源にある空隙を埋め合わせるのは文学的な「寓話」であることを確認し、文学が法の起源にある深淵をそれを隠蔽する法と共犯関係を築きあげつつも、同時に暴いてもいることを明らかにした。これらの研究内容をまとめた論文1編をはじめとして、本年度は他に教科書共同執筆1編および学会報告2回、研究会等報告2回の成果を発表した。法学と文学の学際領域である「法と文学」の、これまでにない方向性の一端を示すことができた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
希土類化合物の電子状態に関する光学的研究

本研究では,強相関電子系物質の真空紫外領域の光反射スペクトルの測定を,測定チャンバーと共通の真空槽内で準備した試料表面を用いて行うことが目的であった.強相関電子系物質,特に希土類化合物は酸化しやすく,これまで,ヘリウムガス雰囲気中で表面の処理を行ってきたが,本研究費で導入した試料準備槽をもちいることによって,試料表面を新鮮な状態に保ち測定することが可能になった.研究内容は,まずヒ化セリウム(CeAs)とその参照系であるヒ化ランタン(LaAs)の光反射スペクトルを上記の試料準備槽を用いて,2meV32eVの光の範囲で測定し,解析を行った.その結果,CeAsでは約10Kの温度でヘビーフェルミオンによるものと考えられるドル-デ型の吸収が観測された.この状態は低温になって初めて観測されるものであり,また,ヘビーフェルミオンの直流電気抵抗の結果に外挿できることから,この結論が得られた.また,この物質は価電子帯と4f電子の混成が強いと考えられているが,光反射スペクトルと共鳴光電子スペクトルの測定・解析から,価電子帯と4fとの混成が他のCe化合物と比較して強いことが明確になった.その他,世界的にも行われていない,放射光を用いた磁場中での遠赤外領域での分光を開始した.放射光を用いる利点は,通常光源に比べ,100cm^<-1>以下で輝度が高いことと偏光が自由に選択できることにある.対象は高温超伝導体のc軸方向のプラズマによる吸収であり,超伝導状態で生じたプラズマと外部磁場によるvortexとの相互作用を観測した.この結果は,東北大金研の立木等による理論でよく説明できることがわかった.本研究では,強相関電子系物質の真空紫外領域の光反射スペクトルの測定を,測定チャンバーと共通の真空槽内で準備した試料表面を用いて行うことが目的であった.強相関電子系物質,特に希土類化合物は酸化しやすく,これまで,ヘリウムガス雰囲気中で表面の処理を行ってきたが,本研究費で導入した試料準備槽をもちいることによって,試料表面を新鮮な状態に保ち測定することが可能になった.研究内容は,まずヒ化セリウム(CeAs)とその参照系であるヒ化ランタン(LaAs)の光反射スペクトルを上記の試料準備槽を用いて,2meV32eVの光の範囲で測定し,解析を行った.その結果,CeAsでは約10Kの温度でヘビーフェルミオンによるものと考えられるドル-デ型の吸収が観測された.この状態は低温になって初めて観測されるものであり,また,ヘビーフェルミオンの直流電気抵抗の結果に外挿できることから,この結論が得られた.また,この物質は価電子帯と4f電子の混成が強いと考えられているが,光反射スペクトルと共鳴光電子スペクトルの測定・解析から,価電子帯と4fとの混成が他のCe化合物と比較して強いことが明確になった.その他,世界的にも行われていない,放射光を用いた磁場中での遠赤外領域での分光を開始した.放射光を用いる利点は,通常光源に比べ,100cm^<-1>以下で輝度が高いことと偏光が自由に選択できることにある.対象は高温超伝導体のc軸方向のプラズマによる吸収であり,超伝導状態で生じたプラズマと外部磁場によるvortexとの相互作用を観測した.この結果は,東北大金研の立木等による理論でよく説明できることがわかった.
高齢者の社会的活動及びウェルビーイングを高めるネットシステムの開発に関する研究

2018年度は、(1)高齢者のネット使用の実態調査及びネット使用が及ぼす影響を検討するための調査研究、(2)高齢者の社会的活動及びウェルビーイングを高めるネットシステムの開発に係わる研究の概括・システム開発のための準備等を中心に行った。(1)については、ネット使用が社会的活動及び精神的健康に及ぼす影響の世代間比較を行うために、青年期、成人期、老年期の3群を対象に、2時点でのパネル調査を実施した。また、高齢者のネット使用の特徴やネット使用の影響をより詳細に検討するために、高齢者を対象としたWeb調査を実施した。その結果、世代により、ネットの使用、社会的活動、精神的健康に関する各変数に差異が認められた。また高齢期世代では、他の世代より、全般的にネットの使用が少ない傾向があるものの、ネットの使用により、社会的活動及び精神的健康が高まる可能性が示唆された。(2)については、高齢者の社会的活動及びウェルビーイングの向上に有効なネットシステムに係わる先行研究を概括し、システム設計、システム開発の予備調査等を行った。これらの内容について、日本心理学会大会等で研究報告を行った後、学会誌に論文としてまとめた。当初予定していた調査の実施及びネットシステムの開発に係わる準備等が完了しており、研究計画通りに進展している。本年度は、昨年度の調査研究の知見及び先行研究の概括を踏まえて、高齢者の社会的活動及びウェルビーイングを高めるネットシステムの開発を実施する。システム開発後、高齢者モニターを対象にシステムを試行し、システムの調整・改善を行い、ネットシステムを構築する予定である。2018年度は、高齢者の社会的活動及びウェルビーイングを高めるネットシステムの開発準備のために、予備的ネットシステムを試行し、予備調査を行った。その結果、ネットシステムの操作性を向上させること、ネットリテラシーに関する学習コンテンツなどのコンテンツを拡充すること等が課題に挙げられた。そのため、次年度に、これらの課題を踏まえ、より有効性の高いネットシステムを開発するために、当初の計画より予算が必要となったため、その分の予算を繰り越すこととした。
ICTを活用した旅行者の情報検索及び観光行動の分析

本研究は,観光地を訪れる旅行者数とその属性をより正確に予測する仕組みを構築することを企図し,実証的調査研究を実行してきた。過去年次においては,まず観光分野におけるビッグデータおよび携帯電話ユーザーの位置情報の活用に関する先行研究をサーベイした。さらに調査対象地域(石川県)の観光情報を発信するWebサイトを立ち上げ,サイトへのアクセス状況を解析した。また,NTTドコモ社の提供するモバイル空間統計調査の結果を解析・検討し,携帯電話の位置情報データを活用して北陸新幹線の開業効果を測定するなどした。最終年次である平成30年度は,これまで2回にわたって実施したモバイル空間統計調査のデータ解析・検討に加えて,旅行者の観光情報探索に関するモデルに基づいた調査計画を作成・実行し,観光需要予測システム構築に向けて得られた結果を総括的に検討した。得られた知見は,国際ジャーナルへの投稿(採録済み)に加えて,共著書Data Science and Digital Business(Springer)の出版との形で社会に発信した。当研究では,検索エンジンにおけるキーワード検索ボリュームの変化と観光地の訪問者数・宿泊者数のデータとを関連づけて統計的処理を行うことで,観光需要予測システムの構築への接近を志向してきた。この実証的調査研究の成果に関しては,上述の共著書とは別の国外出版社(IGI Global,ただし編著者は同じ)からの上梓に向けて原稿を作成している(2019年5月中に提出予定である)。加えて,同書の内容も含めた最終報告書の作成にも,既に着手している。本研究では,観光地を訪れる旅行者数とその属性をより正確に予測する仕組みを構築するための実証的な調査研究を行う。従来,こうした需要予測は,主に過去の実績や経験則に基づいて行われてきたが,以下に挙げる問題点が未解決の状態にあり,ビジネス的実用には不向きであった。1観光客の(年齢,性別,居住地などの)属性ごとに把握することが難しい。2予測の精度が,(流行や自然災害等の)突発的な変動要因の影響によって損なわれる。3新規開業施設など過去の実績のない場合も,訪問者数の正確な予測はほぼ困難である。今日では,地域活性化のための様々な集客イベントが企画・実行されている。新たに立ち上げられるイベントも少なくない。とはいえ,それがどの程度の集客効果を発揮し,どのような人々がやってくるのかは,実際に蓋を開けてみなければわからない。近年,Googleトレンド(特定キーワードの検索件数の変化を参照できるサービス)やNTTドコモのモバイル空間統計(携帯電話ネットワークを活用して作成される人口の統計情報)などのICTサービスを活用することによって,新規イベントの集客数の予測や検証を行うことができる。これらを既存のアクセス解析と併用することにより,従来,困難であった集客数・旅行者属性の正確な予測が,いまや可能になりつつある。当研究では,検索エンジンにおけるキーワード検索ボリュームの変化と観光地の訪問者数・宿泊者数のデータとを関連づけて統計的処理を行い,観光需要予測システムの構築に向けた実証的調査を実施する。当該年度においては,NTTドコモ社のモバイル空間統計調査から得たデータを活用し,石川県および富山市における訪問者の行動分析を実施した。初年度は,まず観光分野におけるビッグデータおよび携帯電話ユーザーの位置情報の活用に関する先行研究をサーベイした。さらに調査対象地域(石川県)の観光情報を発信するWebサイトを立ち上げ,アクセス解析を開始した。NTTドコモ社の提供するモバイル空間統計調査は,本研究において中核的な位置づけを占めているが,予定通り初年度内に契約およびデータ収集を完了し,得られた知見を国際ジャーナルに投稿した(採録決定済み)。さらに,翌年度以降の調査活動に備えて,地域との連携体制構築に向けて,関係機関への協力依頼と最適な連携のあり方に関する協議を実施している。

さらに調査対象地域(石川県)の観光情報を発信するWebサイトを立ち上げ,アクセス解析を開始した。NTTドコモ社の提供するモバイル空間統計調査は,本研究において中核的な位置づけを占めているが,予定通り初年度内に契約およびデータ収集を完了し,得られた知見を国際ジャーナルに投稿した(採録済み)。第2年次は,初年度に試験的に実施したモバイル空間統計調査の結果を解析・検討し,携帯電話の位置情報データを活用して北陸新幹線の開業効果を測定するなどした。得られた知見は,国内外の学会やジャーナルで発表した。本研究では,観光地を訪れる旅行者数とその属性をより正確に予測する仕組みを構築するための実証的な調査研究を行う。従来,こうした需要予測は,主に過去の実績や経験則に基づいて行われてきたが,以下に挙げる問題点が未解決の状態にあり,ビジネス的実用には不向きであった。1観光客の(年齢,性別,居住地などの)属性ごとに把握することが難しい。2予測の精度が,(流行や自然災害等の)突発的な変動要因の影響によって損なわれる。3新規開業施設など過去の実績のない場合も,訪問者数の正確な予測はほぼ困難である。今日では,地域活性化のための様々な集客イベントが企画・実行されている。新たに立ち上げられるイベントも少なくない。とはいえ,それがどの程度の集客効果を発揮し,どのような人々がやってくるのかは,実際に蓋を開けてみなければわからない。近年,Googleトレンド(特定キーワードの検索件数の変化を参照できるサービス)やNTTドコモのモバイル空間統計(携帯電話ネットワークを活用して作成される人口の統計情報)などのICTサービスを活用することによって,新規イベントの集客数の予測や検証を行うことができる。これらを既存のアクセス解析と併用することにより,従来,困難であった集客数・旅行者属性の正確な予測が,いまや可能になりつつある。当研究では,検索エンジンにおけるキーワード検索ボリュームの変化と観光地の訪問者数・宿泊者数のデータとを関連づけて統計的処理を行い,観光需要予測システムの構築に向けた実証的調査を実施する。当該年度においては,NTTドコモ社のモバイル空間統計調査から得た追加データを活用し,石川県および富山市における訪問者の行動分析を引き続き実施した。第1年次は,まず観光分野におけるビッグデータおよび携帯電話ユーザーの位置情報の活用に関する先行研究をサーベイした。
C型肝炎ウイルスの特異的細胞障害性T細胞により認識される抗原エピト-プの解析

C型肝炎ウイルス(HCV)の特異的細胞障害性T細胞により認識される抗原エピト-プの解析を行うため、C型肝炎患者血清中よりC型肝炎ウイルスのコア抗原部分をコ-ドするcDNAをクロ-ニングした.また、コア抗原全長をカバ-し、オ-バ-ラップする20アミノ酸のペプチドも合成した。HCVコア蛋白質をコ-ドするcDNAを組み込んだEBウイルス(EBV)シャトルベクタ-も作製した。HCVコア蛋白をコ-ドするcDNAを用いて、コア抗原全長を含む蛋白も作製中である。更に、抗原提示細胞として用いるため患者末梢血リンパ球よりEBVによりトランスフォ-ムさせたB細胞株も樹立した。C型肝炎特異的細胞障害性T細胞としては、慢性C型肝炎患者末梢血リンパ球よりレクチン刺激と限界希釈法によりC型肝炎患者肝細胞特異的細胞障害性T細胞株TAーNBー2を樹立すると同時に、同じ患者の末梢血リンパ球よりペプチド刺激及びHCVコア蛋白をコ-ドするcDNAを組み込んだEBVシャトルベクタ-をトランスフェクトした患者B細胞株による刺激で、C型肝炎特異的細胞障害性T細胞をライン化しつつある。更に5人の慢性C型肝炎患者肝組織浸潤リンパ球より、レクチン刺激により細胞障害性T細胞株31株とヘルパ-T細胞株35株を樹立すると同時に、抗原提示細胞として用いるため各患者末梢血リンパ球よりEBVによりトランスフォ-ムさせたB細胞株も樹立した。現在、HCVコア蛋白質をコ-ドするcDNAを組み込んだEBVシャトルベクタ-をトランスフェクトしたB細胞株あるいは合成ペプチドをコ-ドしたB細胞株を標的細胞として用い、C型肝炎ウイルス抗原特異性とC型肝炎ウイルス抗原特異的細胞障害性T細胞の抗原エピト-プの検討を行っている。
触媒的環化アルケニル化反応を鍵反応とする生理活性天然物の効率合成

申請者により開発された触媒的環化アルケニル化反応は,これまで生物活性天然物の合成に利用されてきた。本研究では,触媒的環化アルケニル化反応を鍵反応とするquadroneならびにC_<20> gibberellinの効率合成に着手した。(1)抗腫瘍活性セスキテルペン・Quadroneの合成研究一方の核間位にアリル基を有するトランスヒドリンダン上に発生させた交差共役したシリルエノラートを触媒的環化アルケニル化反応に付し,四環性セスキテルペンであるquadroneの基本炭素骨格の新規合成法を開発した。(2)植物生長制御ホルモン・C_<20>Gibberellin類の合成研究先ず交差共役した光学活性なシリルエノラートを最初の鍵反応である触媒的環化アルケニル化反応に付し,C_<20>GibberellinのCD環部に相当するビシクロ[3.2.1]オクタンユニットを合成した。続いて,ビシクロ[3.2.1]オクタン化合物の構造上の特徴を利用して,ジエンならびにジエノフィル部位を立体選択的に導入し,第二の鍵反応の基質となるテトラエンを合成した。次にこのテトラエンを分子内Diels-Alder反応に付し,単一の立体異性体として目的とする不飽和エステルを95%の収率で得た。最後に,この環化生成物を官能基変換反応に付し,望むC_<20>GibberellinであるGA_<112>の最初の不斉全合成に成功した。(1)炭素20ジベレリン類の不斉全合成:1,3-シクロヘキサンジオンを本合成の出発原料に用い,数行程で合成した3-アリル-2-ブロモシクロヘキセノンを光学活性なオキサザボロリジン存在下にカテコールボランで不斉還元して,光学活性なアリルアルコール誘導体を合成した。次に,Johnson-Claisen転位反応を利用して四級不斉中心を構築後,エステル部位をアルコールへ還元し,MOM基で保護した。さらに,6員環上のアリル位をPDCで位置選択的に酸化してエノンへ変換した。エノンを相当するシリルエノールエーテルへ導き,鍵反応である触媒的環化アルケニル化反応に付しビシクロ[3.2.1]オクタン骨格の構築を達成した。ビシクロ[3.2.1]オクタン骨格の構造上の特徴を利用して,イソプロペニル基をconvex側から1,4-付加し,さらに,ケトンを保護した後,ジエン部位を導入することにより,分子内Diels-Alder反応の基質となるトリエンを合成した。望むトランス融合したデカリン骨格が立体選択的に得られるものと予想して,逆電子要請型の分子内Diels-Alder反応を行った。その結果,望む環化成績体が高収率で得られた。続いて,不飽和エステル部位のオレフィンのみをマグネシウム-MeOHの条件で還元後,ケトンのα位の立体選択的メチル化を行った。今後,ケトン部位のメチレンへの変換およびアルコールへの還元により,ジベレリンA_<12>,A_<111>,およびA_<112>の不斉全合成を達成する予定である。(2)Quadroneの全合成:1,3-ブタジエンと不飽和エステルとの分子間Diels-Alder反応を用いて大量かつ容易に合成可能なシクロヘキセン誘導体をハロラクトン化反応等に付し,相当するシクロヘキセンジオールへ変換した。オレフィン部をオゾン酸化後,生成するラクトールをヘミアセタールへ変換し,Wittig反応を行い不飽和ケトンとした。次に酸触媒を用いる立体選択的なMichael反応に付してオキサビシクロ[3.3.0]オクタン骨格へ変換後,アセタール部位を加水分解してラクトールとし,さらに分子内アルドール反応を利用してトランスヒドリンダン骨格へ誘導した。

今後,トランスヒドリンダン骨格から合成したオレフィニックエノンを鍵反応の触媒的環化アルケニル化反応に付してquadrone骨格を構築後,官能基変換により標的分子であるquadroneの全合成を達成する予定である。触媒的環化アルケニル化反応を鍵反応とするC_<20>ジベレリン類の最初の不斉全合成に着手し,これまでに,C_<20>ジベレリンのGA_<12>ならびにGA_<111>の不斉全合成を達成した。現在,GA_<12>ならびにGA_<111>の各種スペクトルデータの収集作業を行っており,合わせてGA_<112>の不斉合成を検討している。一方,制癌活性を有することで知られるセスキテルペンのquadroneの合成も検討しており,触媒的環化アルケニル化反応を鍵反応として利用することにより,quadroneの基本炭素骨格の新規構築法の開発に成功した。また,次世代型のアルツハイマー治療薬として期待されているginkgolide Cの合成に,相当するケテンシリルアセタールの触媒的環化アルケニル化反応を適用した。その結果,ケテンシリルアセタールが触媒的環化アルケニル化反応の反応条件下,加水分解され,目的物をほとんど与えないという実験結果を得た。この問題を解決すべく,比較的安定な置換様式を持つラクトンエステルを合成し,触媒量の酢酸パラジウムを使用し極性溶媒中,酸素気流下に反応させた場合に,目的の環化生成物を好収率で与えることが明らかとなった。本法を利用して,ginkgolide Cの部分骨格の簡易合成に成功した。
マダガスカル島における高等脊椎動物の適応放散と社会構造の研究

鳥類:マダガスカル島の特産科であるオオハシモズ科は14種の種分化し、それぞれが生態的地位を微妙に違えて共存していることを前年度までの調査で明らかにした。本年度は14種のうち最も地上近くで生協し、捕獲が容易なアカオオハシモズの社会構造を調査した。調査は西部乾燥林帯に位置するアンピジョアラ(アンカラファンチカ)保護区の林内に550x450mの方形区を設定して行なった。方形区内および方形区に接する周辺には15グル-プがグル-プテリトリ-を構えて生息していた。構成員数が2羽(ペア)のものが7グル-プ、3羽(ペア+若鳥、あるいは2雄+1雌)が7グル-プ、4羽(2雄+1雌+若鳥)が1グル-プあった。すべてのグル-プに共通する特徴は成雌が1羽だけ存在することで、本種は単雌群の社会をもつといえる。6グル-プで若鳥がみられたが、これらの若鳥は色彩パタ-ンから判断して雄と推定された。若鳥はヘルパ-として巣やグル-プテリトリ-の防衛、雛への餌運びに参加することが確認された。しかし、2雄+1雌のグル-プでは、一方の雄がヘルパ-なのか、同一巣で一妻二夫が起こっているのかは、今回の調査では判定できなかった。この問題は、ヘルパ-である若雄が当該ペアの息子であるかどうかも含めて、今後の長期研究によって明らかにする必要がある。本年度は、同所的に生息するジカッコウ類3種の共存様式についても調査した。ジカッコウ類もマダガスカル特産のグル-プで、1属10種に種分化しているが、生態学的な研究はこれまで行なわれていない。3種は同じ林内で利用する空間の高さを違えることで共存していた。特に、「地上性」とされる2種の間でも、休息や羽繕いの際に利用する高さが異なり、また採食方法にも微妙な違いがあることが明らかになった。原猿類:ワオキツネザルについては南部のベレンティ-保護区で調査した。ここでは初年度より徹底した個体識別がなされており、24群の存在が判明している。それらの内で、27頭・13頭・25頭からなる3群を中心に観察した。各群れは複数の雄と複数の雌に若干の亜成個体や幼個体が含まれる複雌複雄群であった。3群の20雌の内19雌(95%)が20頭の赤ん坊を出産し、1雌は双子を産んだ。本種では成雌はほぼ毎年出産していると考えられる。全出産の80%は8月下旬から9月下旬の間に起こったが、出産期には91日間(8月21日11月19日)の幅があった。産まれた全赤ん坊の内、5頭が調査期間中に消失したので死亡率は25%と推定された。しかし死亡率は群れによって異なり、ある一つの群では8頭の赤ん坊の内4頭が死んだ。赤ん坊の死亡要因はよく判らないが、枝から落下死したり、母親同士の闘争中に傷ついたり、犬・猫・ジャコウネコ・タカなどに襲われて死亡するものと想定され、ハイタカによる襲撃を強く示唆する事例を目撃した。赤ん坊が消失する時期がはっきりしているものについては、2頭が生後1ヶ月以内、2頭が2ヶ月以内、1頭が4ヶ月以内であった。これらの結果と、前年までに得られた結果を総合し、ワオキツネザルの群れの誕生、崩壊、雌集団による群れの奪取という大きな社会変動を継時的に明かにし、本種がなぜ雌中心の社会をつくるのかという問題を今後解明していきたい。ベロ-シファカについては、同じくベレンティ-保護区で、個体識別された3群についてほぼ9ヶ月にわたり継続研究を行なった。シファカの社会は1または複数頭の繁殖可能な雌と1頭の繁殖活動が非常に高い雄、および他の雄(たち)から形成されている。そこで各群れの各個体の交尾関形を確実におさえる努力をした。この繁殖活動の高い雄(第一雄)は最も高頻度にマ-キング活動をするが、他の雄たちのマ-キング活動を含む繁殖行動が、この第一雄の存在によって社会的に抑制されているかどうかを、今後のデ-タ解析によって明らかにしたい。更に本年度は異なる林相に生息する2群の採食活動を記録することによって、餌となった植物種を明らかにした。この食物の量と質の違いから、シファカの群れのサイズの違いを説明できるかどうかを検討したい。いずれにせよ、シファカの調査については研究協力者が帰国着後であるため、デ-タの分析は未だ不十分である。

すべてのグル-プに共通する特徴は成雌が1羽だけ存在することで、本種は単雌群の社会をもつといえる。6グル-プで若鳥がみられたが、これらの若鳥は色彩パタ-ンから判断して雄と推定された。若鳥はヘルパ-として巣やグル-プテリトリ-の防衛、雛への餌運びに参加することが確認された。しかし、2雄+1雌のグル-プでは、一方の雄がヘルパ-なのか、同一巣で一妻二夫が起こっているのかは、今回の調査では判定できなかった。この問題は、ヘルパ-である若雄が当該ペアの息子であるかどうかも含めて、今後の長期研究によって明らかにする必要がある。本年度は、同所的に生息するジカッコウ類3種の共存様式についても調査した。ジカッコウ類もマダガスカル特産のグル-プで、1属10種に種分化しているが、生態学的な研究はこれまで行なわれていない。3種は同じ林内で利用する空間の高さを違えることで共存していた。特に、「地上性」とされる2種の間でも、休息や羽繕いの際に利用する高さが異なり、また採食方法にも微妙な違いがあることが明らかになった。原猿類:ワオキツネザルについては南部のベレンティ-保護区で調査した。ここでは初年度より徹底した個体識別がなされており、24群の存在が判明している。それらの内で、27頭・13頭・25頭からなる3群を中心に観察した。各群れは複数の雄と複数の雌に若干の亜成個体や幼個体が含まれる複雌複雄群であった。3群の20雌の内19雌(95%)が20頭の赤ん坊を出産し、1雌は双子を産んだ。本種では成雌はほぼ毎年出産していると考えられる。全出産の80%は8月下旬から9月下旬の間に起こったが、出産期には91日間(8月21日11月19日)の幅があった。産まれた全赤ん坊の内、5頭が調査期間中に消失したので死亡率は25%と推定された。しかし死亡率は群れによって異なり、ある一つの群では8頭の赤ん坊の内4頭が死んだ。赤ん坊の死亡要因はよく判らないが、枝から落下死したり、母親同士の闘争中に傷ついたり、犬・猫・ジャコウネコ・タカなどに襲われて死亡するものと想定され、ハイタカによる襲撃を強く示唆する事例を目撃した。赤ん坊が消失する時期がはっきりしているものについては、2頭が生後1ヶ月以内、2頭が2ヶ月以内、1頭が4ヶ月以内であった。これらの結果と、前年までに得られた結果を総合し、ワオキツネザルの群れの誕生、崩壊、雌集団による群れの奪取という大きな社会変動を継時的に明かにし、本種がなぜ雌中心の社会をつくるのかという問題を今後解明していきたい。ベロ-シファカについては、同じくベレンティ-保護区で、個体識別された3群についてほぼ9ヶ月にわたり継続研究を行なった。シファカの社会は1または複数頭の繁殖可能な雌と1頭の繁殖活動が非常に高い雄、および他の雄(たち)から形成されている。そこで各群れの各個体の交尾関形を確実におさえる努力をした。この繁殖活動の高い雄(第一雄)は最も高頻度にマ-キング活動をするが、他の雄たちのマ-キング活動を含む繁殖行動が、この第一雄の存在によって社会的に抑制されているかどうかを、今後のデ-タ解析によって明らかにしたい。更に本年度は異なる林相に生息する2群の採食活動を記録することによって、餌となった植物種を明らかにした。この食物の量と質の違いから、シファカの群れのサイズの違いを説明できるかどうかを検討したい。いずれにせよ、シファカの調査については研究協力者が帰国着後であるため、デ-タの分析は未だ不十分である。鳥類では、念願のヘルメットモズにマソワラ半島アンバニザ-ナの原生林で出会うことができた。その他のアカオオハシモズ、シロノドハシボソオオハシモズの採食デ-タを新らたに得ることができた。