hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラスター・ガス的状態の普遍性確立の追究

^16OでTHSR関数により4α凝縮状態の存在をより確固とした。^16Oのアイソスカラー単極強度関数の15MeV以下の領域の微細構造を再現した。「^12C(Hoyle)+α」構造の回転帯について研究を複素回転法の使用も含めて進めた。^20Neの反転2重項回転帯の個々の状態が単一のTHSR関数で表現できることを発見した。これはクラスター・ガス状態と基底状態との密接な関係を示すものである^16OでTHSR関数により4α凝縮状態の存在をより確固とした。これはクラスター・ガス状態と基底状態との密接な関係を示すものである本研究計画は、原子核構造の全く新しい形態であるαクラスターのガス的な状態の存在を確立させることを目指すものである。そしてその具体的な研究の中心は^<16>0核において4個のαクラスターのガス的な状態を同定することである。今年度は、^<16>0核において4個のαクラスターのガス的な状態を同定すべく3種類の研究を進展させた。第一は、4αTHSR波動関数だけを用いた完全微視的計算でPhys.Rev.C誌に掲載された。この計算は4αのボーズ凝縮状態の存在を示すもので、以前の4α0CM計算と同じ結論であり、両方の計算結果は励起エネルギーでも波動関数の性格でも互いに良く整合するものであった。第二は、4α0CMの計算を改良することによって研究の進展を図ったものである。具体的には4体系の相対運動の部分波をかなり増加して計算を行ったものである。これにより0^+状態以外の多くのスピン・パリティ状態の研究が可能になった。それに加えて0^+状態についてもより高い励起エネルギー領域の研究も進展した。重要な結果として、3つのαクラスターが^<12>CのHoyle状態を形成して、その周りを4番目のαクラスターがS波やそれ以上の部分波で運動する状態が存在することを予言した。これはクラスター・ガス状態の構造としては自然ではあるが新しいタイプの構造である。^<12>C+^<12>Cの分子共鳴の状態についての以前の研究に於いて^<12>C核が^<12>CのHoyle状態に励起した共鳴状態が議論されたが、ここで得られた^<16>0核の励起状態はそのような状態と類似である。ただし、我々の計算は4体問題を解いた結果として3つのαクラスターが^<12>CのHoyle状態を形成することが示された点が極めて重要である。第三は、^<16>0のα非弾性散乱の結果の単極励起関数の研究である。4α0CM計算の結果を用いると、実験で得られた単極励起関数が良く再現されることが分かった。励起関数に4α凝縮状態がはっきりと見えているわけである。本研究計画は、原子核構造の全く新しい形態であるαクラスターのガス的な状態が存在することを確立させることを目指すものである。この計画の具体的な研究の中心は^<16>O核において4個のαクラスターよりなるガス的な状態の存在を同定することである。これまで、^<16>O核の4αガス的状態の研究については、四つのアプローチが為されて来ている。第一は、2001年の論文でTHSR波動関数を始めて導入して、クラスター・ガス的状態という概念を始めて提唱した時に4αのガス的状態が4α分解閾値近傍に現れることを実際計算で示したものであるが、その4αTHSR波動関数による萌芽的研究を本格的研究に高めることが第二のアプローチであり本研究計画の重要課題の1つである。前年度に4αTHSR波動関数だけを用いた完全微視的計算で0+状態について研究した結果をPhys.Rev.C誌に掲載した。本年度は得られた波動関数を用いて幾つかの追加計算を行うとともに0+以外の状態の研究も始めた。第三のアプローチは、4αOCMによる計算であって、前年度は以前の計算を改良することによって研究の進展を図ったのであるが、それは具体的には4体系の相対運動の部分波をかなり増加して計算を行ったものであった。今年度は更にその改良の度合いを高め、計算結果の信頼性を高めた。更に正パリティ状態に加えて負パリティ状態の計算も本格的に開始した。これにより0+状態以外の多くのスピン・パリティ状態の研究が進展した。また、4α分解閾値よりもかなり高い励起エネルギー領域の研究も進展した。重要な結果として、3つのαクラスターが^<12>CのHoyle状態を形成して、その周りを4番目のαクラスターがS波やそれ以上の部分波で運動する状態が存在することが前年度予言された。これはクラスター・ガス状態の構造としては自然ではあるが新しいタイプの構造であり、その存否は重要である。本年度は^<12>C (Hoyle)+α構造に加えて^8Be+^8Be構造の存在も予言し、それら2種類の新しい構造の存在の確立を目指して複素回転法を導入した。

言うまでもなくこれらの構造の状態は共鳴状態であるために従来の束縛状態近似だけでは不十分であるからである。第四のアプローチは単極遷移の強度関数を計算して実験データと比較する研究である。励起エネルギーで15MeVほどまでの励起関数の実験値は4αOCM計算により始めて見事に再現されることが示された。特に4αガス的状態に対応するピークも良く再現されている。従来の平均場模型による計算がどれも実験の再現に失敗していることに比べると4αガス的状態の存在は強力な証明を得たことになる。3αと4αの凝縮状態とその励起状態について共鳴状態としての扱いを複素スケーリング法で行う研究は継続中である。励起状態の中での特徴的構造として3α系では8Be+α構造があり、4α系では12C(Hoyle)+α構造と8Be+8Be構造がある。これらの構造は回転帯を作るが、そのBand-HeadのJ=0+状態がα凝縮状態に乱されることが予想され、これは観測可能な問題である。これらの問題の追究も更に継続されている。3α系と4α系の特別な励起状態としては3α直線鎖と4α直線鎖の構造が重要であるが、これらの構造の研究も進捗した。3α系の場合には、Brink波動関数を生成座標法で重ね合わせた波動関数と単一のTHSR波動関数が99%もの大きな二乗Overlapを持つことが見出された。つまり、3α直線鎖構造として長年多くの研究者の関心を集め来た構造は実はαクラスターの1次元ガス状態であることが示されたのである。現在、4α直線鎖構造の場合にも同様な事実があるか否かの研究を進めている。THSR波動関数はαクラスターのボーズ凝縮状態の研究の為に考案されたものであるが、今年度に為された驚くべき発見は、20Ne核の基底回転帯とその反転2重項の負パリティの回転帯の個々の準位のそれぞれについて、16O+αのBrink波動関数を生成座標法で重ね合わせた波動関数が単一のTHSR波動関数とほぼ100%同一であることが分かったことである。THSR波動関数においては、クラスターは空間的に非局在であるとして表現されているにも拘わらず、この波動関数は反転2重項回転帯の実験値を再現することが示された訳である。この大きな発見によって、クラスターの動力学の記述は大きな変革を受けることとなった。新しい動力学によれば、クラスター・ガス的状態が基底状態から励起される力学機構は極めて自然なものとして理解出来ることとなった。クラスター・ガス的状態の存在を確立することを目的とした計画において、当初に考えたのはボーズ凝縮した状態の確定とそこからのD波励起の発見であった。ボーズ凝縮の確定の課題は達成されて来ているのに加えて、新しいタイプのクラスター・ガスの状態として^<12>C (Hoyle)+α構造の状態と^8Be+^8Be構造の状態の研究が開始されたのが現在の状況である。後者は当初は考えていなかった課題であり、その課題の追究の開始は計画以上の進展といえる。この新しい構造の研究のためにも共鳴状態の適切な取り扱いが必要であり、複素回転法を用いた計算が開始され進展しているが、これは当初の計画よりもやや早目の対応となっている。24年度が最終年度であるため、記入しない。4αOCM計算を複素回転法を用いて4α凝縮状態とその励起状態の共鳴状態としての扱いを展開する。更に^<12>C (Hoyle)+α構造の状態と^8Be+^8Be構造の状態の研究を同様に推進する。単極遷移の強度関数を励起エネルギー15MeV以上の領域について議論する。
グループ活動見守りシステムに適用可能なモバイルアドホックネットワーク技術

本研究では、グループ情報を正確にかつ安全に把握するため、ルーティング、セキュリティ、移動モデル、自己組織型送信間隔制御および送信電力制御に関する新しい要素技術を提案し、グループ活動の見守りに適用可能なモバイルアドホックネットワーク技術を開拓した。また、その実現性を示すため、AndroidをOSとして搭載した携帯端末を用いた新世代グループ活動見守りシステムを開発し、国際会議、国内研究会、展示会で技術展示を行った。本年度はグループ活動の場所を特定しない環境における見守りシステム構築のための要素技術とシステム開発について下記の通り研究を推進した。1グループ情報を正確にかつ安全に把握するための各種要素技術:(1)モバイルアドホックネットワークに有効な自律分散クラスタリングを活用して、隣接ノードの変動に基づいてパケットの送信電力を適応的に制御することにより、パケット送信時の衝突を減らすことができる送信電力制御法を提案した。シミュレーション実験により、常に一定の送信電力でパケットを送信する手法と同等のデータパケット到達率を維持しながら、総消費電力を削減できることを示している。(2)パケット衝突を軽減するために順方向経路と逆方向経路が異なる局所的な往復パスを用いるルーティング手法を提案した。シミュレーション実験により、AODVと比較してデータパケット到達数、応答パケット到達数が多く、スループヅトが向上できることを確認している。(1)と(2)を組み合わせることにより、グループ情報の確実な伝達ができる見通しである。2グループ活動の場所を特定した環境におけるグループ活動見守りシステム:大学で開発可能な携帯端末として、平成21年度内にGoogleよりAndroidをOSとして搭載した携帯端末が発表された。本研究では、マルチホップ通信を可能とするアドホックネットワークを実現するために、この端末で利用可能なBluetooth通信用のAPIを作成し、見守り用携帯端末の開発環境を整えた。全世界的に普及が予想されるAndroid携帯端末を用いたアドホックネットワークが実現すれば、実用に供される可能性は高まると考えている。1グループ情報を正確にかつ安全に把握するための各種要素技術:本研究では、グループ情報を効率的に収集するために、自律分散クラスタリングの自己組織化を行う手法について検討した。その結果、各クラスタ内の端末の密度や移動に対して、クラスタ内の端末の隣接情報からクラスタ状態の変化を検知し、端末の送信間隔および送信電力を適応的に変化させることで所望の特性を持つことをシミュレーション実験によって確認し、同時にノード密度、移動等の変化に対して追従性を向上できる手法を提案した。また、グループ情報などの児童の見守りに関するデータが外部に漏れることを避けるため、複数経路に沿って見守り情報を分割して転送する秘密分散法を提案した。2グループ活動の場所を特定しない環境におけるグループ活動見守りシステム:モバイルアドホックネットワークを格子状に分割し、各格子内のノードの場所や時間におけるノードの移動と密度を変化させることができる移動モデルを提案するとともに、それを実現するためのシミュレータを開発した。また、広島市児童見守りシステムの運用において得られた登下校データを新しく提案した移動モデルに基づいたシミュレータに適用した結果、見守りサービスが有効に働くことが確認できた。本研究では、シミュレーションのみならず、Android携帯端末とメッシュネットワーク技術を用いた新世代児童見守りシステムのプロトタイプを試作した。このプロトタイプについては、2010年10月のネットワークソフトウェア研究会と2011年1月のアドホックネットワーク研究会で口頭発表とともに技術展示を行った。本研究では、モバイルアドホックネットワークに基づくグループ活動見守りシステムを開発するとともに、シミュレーション実験およびフィールド実験によりグループ活動見守りシステムを評価した。(1)グループ活動を表す新しい移動モデルとシミュレーション実験評価:(1)新しい移動モデルにおける端末の移動速度の動的変化に対する送信間隔制御端末の移動速度の変化を単位時間あたりの端末間の隣接関係の変化から推定し、これに適応して、情報収集、経路構築のための制御パケットの送信間隔を制御して、送信頻度を調整する。これにより、端末の移動速度の高い環境でのリンク切断への対応速度を維持させたまま、移動速度の低い環境での制御パケット抑制、消費電力の節約を図ることができる自己組織型送信間隔制御法を提案した。(2)新しい移動モデルにおける端末の分布密度の動的変化に対する送信電力制御モバイルアドホックネットワークでは、端末の分布密度が端末の移動や端末の電源のオン、オフなどによって逐一変化する。それに対し、電波の送信電力、受信電力から近隣端末との端末間距離を推定し、通信範囲内の端末数を一定数に保つように送信電力を制御して、電波の送信半径を調整する。これにより、電波の送信範囲内の端末を常に一定数に保つことができるため、端末の分布密度が高い場所でのパケット衝突の頻度を抑え、消費電力の低い通信を行うことができる自己組織型送信電力制御法を提案した。(2)グループ活動見守りシステムの開発とフィールド実験評価:Android携帯端末で構成するモバイルアドホックネットワークとメッシュネットワークを用いた新世代児童見守りシステムを開発し、大学構内でフィールド実験を実施した。本システムについて、2012年1月のアドホックネットワーク研究会で技術展示を行うとともに、3つの展示会で紹介した。
インド財閥傘下企業の所有と支配

インドの財閥における所有・家族支配の特質およびインド財閥傘下の上場企業のコーポレート・ガバナンスについて研究した。具体的に明らかにできたのは、インド財閥において「所有と支配」の未分化の状態が傘下企業の株式保有を通じて依然として続いている点である。一方、財閥は事業の規模拡大や多角化をする際、多くの専門経営者を導入し、近代的な経営方針へ移行しつつあるように見える。つまり、経営体制については、所有と経営の分離をせず、所有する一族や財閥内部昇進者と専門経営者との合理的結合を図りながら財閥経営をするに至っているのである。そして、インドの経営体制の実態の模索という研究分野が、今後の研究課題として浮かび上がったのである。本研究により、独自性と斬新性のあるインド財閥の所有・支配・経営について明らかにすることができたこと評価することができる。インドの財閥では、未だに所有と経営が分離しておらず、創業者家族による独裁的経営色が濃くなることは否めない。さらに、小株主に対する説明責任の欠如、情報の透明性の欠如などといったコーポーレート・ガバナンスの諸要素が徹底されていないことなどが基本問題として挙げられる。そこで、インドの財閥では、有効的なコーポレート・ガバナンスを企業経営に反映させていくことが可能であるのか、という問題がある。そのために、インドの現地での聞き取り調査によって、この問題を明らかにすることにした。そのために、平成21年度には、これまでの収集した内外の先行研究を再整理し、日本など、諸外国企業と比較し得るインド企業のガバナンスの定量的データを収集している段階である。特に、所有構造、配当性向、ディスクローズ水準、家族・一族支配の方法(過半数出資か、少数出資か、ピラミッド型か、ないし、これらの組み合わせであるか)を明らかにすることが最大の目的であるので、アンケット調査を21年の3月に実地しております。とりわけ、所有・経営構造に注目し、インド財閥の所有と経営の分離はどの程度進んでいるか、また財閥における意思決定の際、専門経営者がどの程度関与しているかを明らかにする。インドの財閥における、所有・家族支配の特質、ならびに、この両者が、インド財閥傘下の上場企業のコーポレート・ガバナンスについて研究した。そこで明らかにできたのは、インド財閥において「所有と支配」の未分化の状態が傘下企業の株式保有を通じて依然として続いていることである。しかし、財閥は事業の規模拡大や多角化をする際、多くの専門経営者を導入し、近代的な経営方針へ移行しつつあるように見える。しかしながらインド財閥は意思決定の面、人事の面など情報開示に対して閉鎖的なため、財閥経営に閲するすべてのことを明確にすることには限界があるのも事実である。さらに、小株主に対する説明責任の欠如、情報の透明性の欠如などといったコーポレート・ガバナンスの諸要素が徹底されていないことなどが基本問題として挙げられる。そこで、インドの財閥では、有効的なコーポレート・ガバナンスを企業経営に反映させていくことが現時点では、可能ではない。インド企業の研究する際の限界として、今もインド企業の経営者らはインタビューやアンケートなどについて非常に抵抗感が強い。そのため研究や調査するには大きな障壁を感じたことが事実である。とはいっても今まで、インド財閥を対象とした体系的な企業集団研究はほとんど見られなかった。インド企業に対し、社会学的側面からの研究や経営史学的な側面からの研究は多数見られるものの、先進国企業を対象とした企業集団研究、コーポレート・ガバナンス研究に比較し得る研究は、残念ながら未だ本格的に行われているとは言い難い。その結果、今後も、インド財閥企業の経営・所有・支配に関する様々視点からの研究していくことは日本経済にとって大きな価値があることが確信している。
ケーラー多様体の部分空間の幾何学

我々は、研究課題に沿って共同研究を実施し、研究発表に示されているように多くの成果を得る事ができた。また今後解決すべきいくつかの問題点を明確にする事が出来た。まず両者の活動報告から述べる。松本は、2003年8月ハンガリーのデブレツエン大学で開催された研究会でその成果の一部を発表し現在印刷中である。内容は、B.Y.Chenが導入した"warped product CR-submanifold"の概念を1.c.K-多様体に適用したもので,L.c.K-多様体の2種類の"warped product CR-部分多様体"についての研究であり特に第2基本テンソルの長さに関する不等式を示し、また等号成立の場合について研究した(たとえば部分空間が全測地的になる等)。これは、松本が2003年5月からイタリアのレッジオカラブリア大学およびスペインのグラナダ大学において客員教授として約1ヶ月半の滞在中にまとめた結果である。ミハイは2003年ルーマニアのピテシュテ大学で開催された研究会でその研究成果の一部を紹介した。両者は、日本国内の研究会にも積極的に参加した。次に、研究成果の主要部分(研究課題に直接関係するもの)を述べる。我々の現在の研究領域は種々のエルミート多様体(Kaehler manifold, Locally conformal Kaehler manifold等)の部分多様体(slant submanifold, CR-submanifold, warped product CR-submanifold等)の第2基本テンソルの長さに関する評価式(不等式)を得る事であり、さらにこの不等式が等号を満たす場合の部分多様体の微分幾何学的性質を研究する事である。その成果の一部は研究成果を見ていただきたい。現在、この議論の一般化を研究続行中であり、部外的な成果を得てトルコのチャンカヤ大学で開催された研究会で紹介した。さらにこの議論を佐々木空間形に拡張して同様の評価式を得た。本年度は、次の件に関して研究した。IV.研究発表;上で得られた結果は、海外の研究会(クルジュ・ナポカ;ルーマニア)で発表し、更にハンガリー、トルコの大学で紹介した。また、国内では、富山大学、北海道大学、千葉工業大学などで紹介し、いろいろのコメントを得た。
特異構造結晶の特性を生かした新機能発光デバイスの研究

深紫外発光ダイオード(DUV-LED)・半導体レーザ(LD)、ならびにテラヘルツ量子カスケードレーザ(THz-QCL)などの新規波長発光デバイスは、殺菌・浄水、医療、生化学産業、高密度DVD、各種透視・非破壊検用の光源、環境計測など、幅広い分野への応用が考えられ、これらの開発はわが国の重要課題である。しかし、これら未開拓波長デバイスの実現のためにはいくつものブレークスルー技術が必要である。本研究では、特異構造結晶としてAlN結晶ピラー、短周期超格子ドープ層、原子層平坦多重超格子を開発し、これらの特異な物性を用いて、高濃度p型紫外コンタクト層、低貫通転移バッファー、LED高光取り出し構造、AlGaN系量子カスケード構造のブレークスルー技術を実現する。これらの技術を用いて、DUV-LED、LD、THz-QCLの革新的新機能デバイスを実現することを目的とする。H28年度は、縦型・深紫外LEDの実現を目的とし、前年度までに引き続きSi基板上DUV-LEDの開発を行った。加工シリコン基板上にクラックの無い、転位密度の低いAlN結晶を製膜する条件を探索し、貫通転位密度109cm-2程度でクラックが発生せずまた表面の異常核形成も抑制で切る成長条件を実現した。また、GaN/AlGaN系THz-QCLを実現するために、非平衡グリーン関数を用いた光利得解析、導波路解析を進めた。GaN系QCLの構造を適切に設計すれば8THz付近で室温において発振に必要な光利得が得られる事が明らかになった。サファイアはTHz吸収があり導波路として使用が難しいことが明らかになったため、Si基板リフトオフプロセスを用いた両面金属導波路型GaN系THz-QCLの作製プロセスを開拓した。今後、UVC-LEDをこの上に作製しSiをリフトオフすることにより縦型LEDを実現し、光取出し効率の向上を確認する予定である。設計に基づきMBE成長を用いて200300周期からなるGaN/AlGaN量子カスケード構造を作製した。また、サファイアはTHz吸収があり導波路として使用が難しいことが明らかになったため、Si基板リフトオフプロセスを用いた両面金属導波路型GaN系THz-QCLの作製プロセスを開拓した。2回の基板貼り付けプロセスとSi基板剥離プロセスを用いて両面金属GaN系QCL構造を作製し、リーズナブルな電流-電圧特性が得られた。本研究では、結晶の特異性を利用した結晶制御と発現される物性を用いて、高濃度p型AlGaN、極低転位AlNバッファー、紫外LED高光取り出し構造、高品質AlGaN多重超格子を実現し、これまでにない特性を有する特異構造結晶を実現する。それらの効果を用いて、高効率深紫外LED、深紫外LD、ならびに、GaN/AlGaNを用いた未踏波長QCLを実現し、革新的エレクトロニクスデバイスを創成することを目的としている。2019年度では、前年度までに引き続き、深紫外LED・LDの実現において重要性の高い、高濃度p型AlGaNの創成に注力する。昨年度までに、短周期超格子(SPSL)の導入によるp型AlGaNの検討を行ったが、今年度は、縮退ドーピング効果、分極ドーピング効果を調査・検討することで高いホール濃度を実現し、目的としている深紫外LDの実現を試みる。また、昨年度までに進めてきた、加工Si基板上のAlN成長と縦型深紫外LEDの作製を進める。また、GaN系QCLで重要であるGaN/AlGaN超格子からのバンド内遷移光利得の改善の検討とMEB成長による高品質作製、両面金属導波路の作製を検討する。深紫外発光ダイオード(DUV-LED)・半導体レーザ(LD)やテラヘルツ量子カスケードレーザ(THz-QCL)などの新規波長発光デバイスは、殺菌・浄水、医療、生化学産業、高密度DVD、各種透視・非破壊検用の光源、環境計測など、幅広い分野への応用が考えられ、これらの開発は重要である。しかし、これらの未開拓波長デバイスの実現のためにはいくつものブレークスルー技術が必要である。本研究では、結合ピラーバッファー、短周期超格子ドープ層、原子層平坦多重超格子などの特異構造結晶を開発し、これらの特異な物性を用いて、高濃度p型紫外コンタクト層、低貫通転移バッファー、LED高光取り出し構造、AlGaN系量子カスケード構造を実現する。本年度は、DUV-LEDの発光の内部量子効率(IQE)を向上させるために、ピラーAlN結晶を用いた低貫通転移密度AlNバッファー構造の形成を行った。DUV-LEDの光取り出し効率は特に低いため、将来的に基板をリフトオフして縦型構造とすることが望ましい。

そこでリフトオフが可能なSi基板上にAlNピラーバッファー構造を作製した。加工Si基板(PSiS)上にピラーAlNを結晶成長しそれを平坦に埋め込み成長することで平坦なAlNバッファーをSi基板上に形成することに成功した。PSiS上の結晶成長を行うことで2×108cm-2以下の低い貫通転移密度を実現し、またSi基板上AlN結晶で問題となるクラック発生を大幅に押さえた。PSiS/AlN上にAlGaN系UVA-LEDを作製し発光を確認した。このほかに、p型AlGaNの高濃度化の研究において、短周期超格子(SPSL)p型AlGaNを用いたホール注入効果の研究に着手した。本年度は、特異構造結晶として我々が研究目標としているAlNピラーバッファー構造とAlGaN超格子p型層の2テーマについて研究を着手し一定の成果が得られたので、研究はおおむね順調に進行していると考えている。特に深紫外LED開発では、光取り出し効率が小さいため市販デバイスの効率は3%程度にとどまっており、市場拡大の大きな妨げとなっている。そのような中、本研究室では光取り出し効率を向上させることにより外部量子効率が20%を超える深紫外LEDの実現に成功している。今後Si基板上でELO(横埋め込み成長)による高品質バッファーが実現できれば、縦型深紫外LEDが可能となり効率はその3倍程度まで向上することが期待できる。したがって、Si基板上の高品質AlNとそれを用いた紫外LED実現の成果は、深紫外LEDの高効率化にとって極めて重要な成果である。また、短周期超格子(SPSL)を用いたp型AlGaNの高ホール伝導の実現は、次世代の深紫外LD開発において重要である。深紫外LDで必要となる膜厚200-300nmのp-AlGaNクラッド層ではホール濃度が低いため、LD発振に必要な電流注入がほぼ不可能であった。今回SPSLを用いてホール伝導が改善され深紫外LD実現への可能性が広がった。深紫外発光ダイオード(DUV-LED)・半導体レーザ(LD)やテラヘルツ量子カスケードレーザ(THz-QCL)などの新規波長発光デバイスは、殺菌・浄水、医療、生化学産業、高密度DVD、各種透視・非破壊検用の光源、環境計測など、幅広い分野への応用が考えられ、これらの開発は重要である。しかし、これらの未開拓波長デバイスの実現のためにはいくつものブレークスルー技術が必要である。本研究では、結合ピラーバッファー、短周期超格子ドープ層、原子層平坦多重超格子などの特異構造結晶を開発し、これらの特異な物性を用いて、高濃度p型紫外コンタクト層、低貫通転移バッファー、LED高光取り出し構造、AlGaN系量子カスケード構造を実現する。これらの技術を用いて、DUV-LED、LD、THz-QCLの革新的新機能デバイスを実現することを目的とする。H27年度は、縦型・深紫外LEDの実現を目的とし、昨年に引き続きSi基板上DUV-LEDの作製を行った。DUV-LEDの光取り出し効率は特に低いため、将来的に基板をリフトオフして縦型構造とすることが望ましい。そこでリフトオフが可能なSi基板上にAlNピラーバッファー構造を作製しその上にLEDを作製した。加工Si基板(PSiS)上にピラーAlNを結晶成長しそれを平坦に埋め込み成長することで平坦なAlNバッファーをSi基板上に形成し、クラックの無い低貫通転移密度AlNを製膜した。PSiS/
低体温の運動誘発電位におよぼす影響,とくに麻酔薬との相互作用について

1)亜酸化窒素およびプロポフォールのMEPsへの影響を検討した。いずれも単発刺激でのMEPを容量依存的に抑制した。ただし、亜酸化窒素によるMEP抑制効果は、刺激法としてトレインパルスを使用することにより改善した。しかし、この改善効果は背景のプロポフォール濃度が高いほど、少なくなった。2)低体温のmyogenicMEPsへの影響を検討した。体温を35,35,32,30,28°Cまで順次低下させ、各温度におけるMEPを記録した。単発刺激を用いた場合、MEPの振幅は有意に減少したが、刺激法としてトレインパルスを使用した場合、28°Cまでは振幅の有意な低下をみとめなかった。ただし、潜時は体温の低下とともに有意に延長した。3)亜酸化窒素によるMEP抑制効果が低体温によって影響されるかを検討した。40,35,30°Cの3つの体温群にわけ・30%、50%、70%亜酸化窒素を投与し検討した。結果、亜酸化窒素によるMEP抑制作用は低体温下において増幅される可能性が示唆された。以上の結果より、刺激法としてトレインパルスをしている限り、28°C程度の低体温まではMEPモニタリングが可能であある。ただし、低体温下では麻酔薬の影響について注意深く配慮する必要がある。運動誘発電位に対する低体温の影響を研究するにあたって、その適切な冷却法について検討した。Newzealand white rabbit、雄、2-3kg、10例を対象とした。前処置としてケタミン50mg/kg筋注、耳静脈を確保しリンゲル4ml/kgを補液する。気管切開して調節呼吸としてFiO21.0,PaCO2を35mmHg前後となるよう人工呼吸した。基礎麻酔としてケタミン25mg/kg/hr,フェンタニル50mcg/kg/hrを持続静注した。頭部、四肢を専用台に固定し、体幹全体を巻き込むようにブランケットを装着した。以下の部位の温度測定をおこなう(モナサーム、マリンクロット社製):食道、脳温(開頭して針センサーを挿入)、傍脊椎温(針センサーを腰椎椎体の近くに挿入)、下肢温(筋電図記録電極挿入の対側の下肢に挿入)。結果として食道温38,35,32度に対して、脳温は37.6±0.1,35.0±0.3,32.4±0.4、傍脊椎温は37.9±0.6,35.3±0.3,32.6±0.5、下肢温は31.6±2.5,28.1±2.1,25.4±2と推移した。以上より今回採用した冷却法は深部温として食道と脳温、傍脊椎温が均一に冷却されており、末梢の筋肉の温度は一番温度が低下すると考えられるが中枢の温度より十度以内の格差にとどまている。従って、ヒトが手術時に冷却されるのに類似しており、以降の実験に対して使用しうると考えられる。昨年度の基礎的研究によって確立された冷却法を採用してプロポフォール、ケタミン、フェンタニル麻酔下での運動誘発電位に対する低体温の影響を検討した。【方法】対象は家兎12例。ケタミン(25mg/kg/hr),フェンタニル(50mcg/kg/hr)を持続静注した。気管切開後、Fio_21.0、PaCO_235mmHgとして人工呼吸した。運動野直上の硬膜外から電圧刺激で筋収縮を誘発した。複合筋活動電位は対側のヒラメ筋から導出した。単発刺激後、3,5連の高頻度反復刺激もおこなった。プロポフォールは10mg/kgを急速投与後0.8mg/kg/min持続投与して30分後から、全身冷却により食道温を40,38,35,32,30,28°Cとして各温度での振幅(peak to peak)と潜時を記録した。検定は分散分析、post hocはPLSD、p<0.05を有意とした。【結果】単発刺激では、潜時は32°C以下で有意に延長、振幅は30°C以下で減少した。

高頻度反復刺激を用いると振幅は28°Cにいたるまで変化しなかったが、潜時の延長は拮抗できなかった。【結論】プロポフォール、ケタミン、フェンタニルの麻酔下において、潜時は低温で延長するため、体温低下をともなう手術中のMEPモニタリングの指標に適さない。一方、振幅は有意な変化がなく、その指標となる可能性を有する。我々はこれまで低体温の運動誘発電位(motor evoked potentials, MEP)に対する影響を検討し、傍脊椎温度で28°C程度までは著明な抑制がみられないことを報告してきた。今回我々は、低体温が亜酸化窒素によるMEP抑制効果に及ぼす影響について検討した。対象はNow Zealand white rabbit22匹。ケタミン、フェンタニル、プロポフォールにて麻酔した。無作為に40°C群35°C群、30°C群にわけ、体温調節装置を用い、各温度に維持した後、MEPを記録した。MEPは運動野を5漣のトレインパルスで刺激し、腓腹筋より複合筋活動電位を記録した。さらに亜酸化窒素を、30%、50%、70%を吸入させ、その時のMEPsを記録した。30°C群ではMEPの振幅は高い傾向にあったが、3群間でコントロールのMEPの振幅にれなかった。いずれの群でも亜酸化窒素の投与により容量依存的にMEPの振幅は低下した。この亜酸化窒素によるMEPの抑制作用は、30°C、35°C群でより大きかった。今回の結果から、亜酸化窒素によるMEP抑制効果は低体温下では増強することが示唆された。ウサギの運動誘発電位モデルを用いて、運動誘発電位に対する低体温の影響および低体温下での亜酸化窒素による運動誘発電位抑制効果について検討した。運動野刺激は硬膜外刺激で行い、単発、3連および5連のトレインパルスを使用した。運動誘発電位は、ヒラメ筋より複合筋活動電位を記録した。麻酔は、ケタミン、フェンタニル、プロポフォールにて維持し、筋弛緩薬は使用しなかった。低体温の運動誘発電位への影響を検討するため、食道温を指標に38°C、35°C、32°C、30°C、28°Cと体温を低下させ、各温度における運動誘発電位を記録した。運動野を単発刺激した場合は体温の低下とともに振幅は有意に低下した。しかし、運動野刺激法としてトレインパルスを使用した場合は、28°Cまでは振幅の低下はみられなかった。ただし、いずれの刺激法においても振幅は低温になるにしたがい延長した。これより、刺激法としてトレインパルスを使用しているかぎり28°Cまでは運動誘発電位の記録が可能であることが示唆された。亜酸化窒素の運動誘発電位への抑制効果については知られているが、今回我々は40°C、35°C、30°Cの3群での亜酸化窒素の運動誘発電位への影響を検討した。亜酸化窒素投与前の振幅はいずれの群でも差は認められなかった。亜酸化窒素投与によりいずれの群においても振幅の低下が認められたが、35°Cおよび30°Cの低体温群では40°C群に比較し、その抑制の程度が有意に大きかった。低体温中に運動誘発電位をモニターする場合の亜酸化窒素の使用は慎重に行わなければならない。
貴金属・シリカ被覆磁性マイクロ粒子担持触媒の開発

CpRu(IV)(η^3-C_3H_5)(2-ピリジンカルボキシラト)触媒は、メタノール中アリルエーテルやアリルエステル結合を切断できる。共生成物は低沸点のアリルメチルエーテルのみであり、濃縮のみで最終生成物を単離できる操作性の高い手法として「保護基の化学」の観点から注目を集めている。残る問題は触媒と生成物との分離であり、如何に触媒を除くかは有機合成効率の高低に大きく影響する。この状況を鑑み、日立マクスウェル社の協力を得、「高分散性・低保磁力・高飽和磁化率」を特徴とする球形マイクロFe_3O_4@SiO_2粒子を調製し、この粒子に上記触媒を固定化した新型の不均一系触媒を開発した。通常の磁石を用いるだけで、迅速に触媒を分離し、凝集することなく容易に再分散させることができる。分配による単離が容易でないオリゴリボヌクレオチド類やペプチド類の最終脱保護に有効であり、簡単な操作で定量的に目的物を単離できた。本触媒において2-ピリジンカルボン酸配位子部の立体的・電子的・軌道的変化が反応活性に与える影響は大きい。触媒活性発現機構に対する理解をより深めるべく、最も単純な2-ピリジンカルボン酸を基準として、アリル2-フェニルエチルエーテルの脱アリル化における4位置換基効果をハメットプロットした。その結果、およそ二つの領域で異なる直線性が得られ、反応律速であるアルコールの求核攻撃を有利とする配位子の「π電子受容性」とドナー・アクセプター二官能性触媒発現のためのカルボン酸部の「酸性度」との適切なバランスが重要な役割を演じていることを示した。触媒的有機合成反応の効率は「反応性」、「選択性」、「生産性」に加えて「操作性」によって評価される。四番目の項目は軽視される傾向にあるが、高極性な生体関連物質の合成においては重要な課題となる。とくに高い原子効率や低いEファクタの触媒反応においては、最終生成物からの触媒の分離効率の全効率に与える影響度は大きい。本研究者は、この状況を鑑み、日立マクスウェル社の協力を得、「高分散性・低保磁力・高飽和磁化率」を特徴とする球形マイクロFe_3O_4@SiO_2粒子を調製し、この粒子に当研究室で開発されたアリルオキシ結合活性化触媒CpRu(IV)(η^3-C_3H_5)(2-ピリジンカルボキシラト)錯体を固定化した新型の不均一系触媒の開発した。繰り返し利用できるので経済効率の観点からも注目される。分配による単離が容易でないオリゴリボヌクレオチド類やペプチド類の最終脱保護に有効であり、極微量のスケールでも、簡単な操作で定量的に目的物を単離することができることを示した。本触媒は、「無添加・メタノール溶媒」で様々なアリルオキシ化合物からアリル基を除去することができる。共生成物は低沸点アリルメチルエーテルだけなので、濃縮のみで目的物を得ることができる利点を有するが、残る唯一の問題は「生成物からの触媒分離」にあった。本不均一系触媒の開発によって、「触媒添加・振盪・磁気分離・濃縮」という簡単な操作で目的生成物を得ることができるようになった。「保護基の化学」への貢献度も高い。
プロービングに替わる歯周病検診システムの構築に向けた疫学研究

唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法と、それを補完するライフスタイルや全身的健康状態などを考慮した歯周病に関する自記式質問紙調査とを組み合わせることで、プロービングに替わる新しい歯周病検診システムの開発を試みた。40歳以上の地域住民を対象として、歯周病の病態と唾液中バイオマーカーであるコルチゾルおよびクロモグラニンA値との関連を調べ、新しい歯周病スクリーニング法の有用性を検証した。その結果、コルチゾルおよびクロモグラニンA値と自記式質問紙調査とを組み合わせた評価基準は、新しい歯周病スクリーニング方法としての有用性が示唆された。本研究では、唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法と、それを補完するライフスタイルや全身的健康状態などの多元的要因を考慮した歯周病に関する質問紙とを開発し組み合わせることで、歯周病の病態を正確に把握できるプロービングに替わる新しい歯周病検診システムの構築を目的としている。本研究のデザインは、40歳以上の地域住民を対象としたケース・コントロール研究である。平成24年度は、パワー指標による予定人数に達しなかったため、引き続きデータを収集した。また、統計学的手法を用いた解析作業による唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法の有効性の検討および多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙票の試作を行い、質問紙暫定版の各項目について因子分析を用い因子の抽出と意味付けを行い尺度構成した。尺度構成された項目について、内部整合性や歯周病との関連性を検討し、整理・改良を行った。再度収集されたデータに基づき、質問紙の信頼性・妥当性の検討を総計学的に行う唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法の有効性検討のためデータ入力および統計解析を進め、歯周病罹患者群と歯周病に罹患していないコントロール群間の比較検討を行った。平成24年度では、統計学的手法を用いた解析作業による唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法の有効性の検討および多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙票の試作を行い、質問紙暫定版の各項目について因子分析を用い因子の抽出と意味付けを行い尺度構成した。平成25年度では、平成24年度で実施した質問紙暫定版で、さらなる改良を必要とした尺度について、内部整合性や歯周病との関連性を検討し、整理・改良を行った。再度収集されたデータに基づき、質問紙の信頼性・妥当性の検討を総計学的に行うため、唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法の有効性検討のためデータ入力および統計解析を進め、歯周病罹患者群と歯周病に罹患していないコントロール群間の比較検討を行った。また、歯周病の正確な病態把握のため、唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法と多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙との組み合わせを統計学的に検討し、組み合わせた場合の歯周病評価基準を設定した。平成23年度はデータの収集にあて、次の項目1)口腔症状や健康行動についての問診2)口腔診査;齲蝕診査、歯周組織診査3)ストレス評価;STAI (State-Trait Anxiety Inventory)、GHQ28(General Health Questionnaire)、Stress copingに関しては、SCI(Stress Coping Inventory)4)唾液流出量検査(安静時唾液量、およびガムテストによる刺激唾液量検査)5)唾液を検体としたストレスマーカーの測定と評価6)対象者に対し、歯周病病態把握のための多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙暫定版による調査を実施した。パワー指標による予定人数に達しなかったため、平成24年度についても引き続きデータを収集する予定である。また、自己記入式質問紙暫定版については各項目について因子分析を用い因子の抽出と意味付けを行い尺度構成し、尺度構成された項目について、内部整合性や歯周病との関連性を検討し、整理・改良を行った。質問紙暫定版の各項目について因子分析を用い因子の抽出と意味付けを行い尺度構成した。

尺度構成された項目について、内部整合性や歯周病との関連性を検討し、整理・改良を行ったが、さらなる改良を必要とする尺度があることである。平成25年度にはこれらの点について改善していく予定である。パワー指標による調査予定人数に達しなかったことと、唾液検査等の一部データが収集できなかった調査対象者がいたことである。平成24年度にはこれらの点について改善していく予定である。平成25年度は口腔内診査、唾液検査、質問紙調査を再度行い、唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法と、それを補完するライフスタイルや全身的健康状態などの多元的要因を考慮した歯周病に関する質問紙とを組み合わせた場合の評価基準によるスクリーニングと実際の病態との検証を統計学的に行う。平成24年度は統計学的手法を用いた解析作業による唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法の有効性の検討および多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙票の試作を行う。該当なし平成24年度は多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙票開発のため引き続きデータの収集にあたる。質問紙暫定版の各項目について因子分析を用い因子の抽出と意味付けを行い尺度構成する。尺度構成された項目について、内部整合性や歯周病との関連性を検討し、整理・改良を行う。再度収集されたデータに基づき、質問紙の信頼性・妥当性の検討を総計学的に行う唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法の有効性検討のためデータ入力および統計解析を進める。歯周病罹患者群と歯周病に罹患していないコントロール群間の比較検討を行う。統計解析には統計ソフト(SPSS)を用い、以下のような手順で行う。(1)パラメトリックないしノンパラメトリック解析を用いてグループ間の各バイオマーカー値を比較検討する。また年齢、全身状態、喫煙、薬剤などの交絡因子の検討も行う。(2)ストレスマーカーを独立変数として重回帰などを用いて検討する。その際、交絡因子による補正の有無も考慮したモデルを作成し、歯周病の病態や重症度との関連を検討する。(3)歯周病の病態との間に有意な関連が認められたバイオマーカーやストレス評価結果を考慮した歯周病評価票を開発し、統計学的に感度、特異度の他、ROC曲線を求め、適正カットオフ値の計算を行い、歯周病検査法としての有効性を検証する。また、歯周病の正確な病態把握のため、唾液中バイオマーカーを用いた歯周病検査方法と多元的尺度構成を具備した自己記入式質問紙との組み合わせを統計学的に検討し、組み合わせた場合の歯周病評価基準を設定する。
果樹葉のデンプン蓄積と葉の生理機能との関係

数種の果樹類を用いて、葉のデンプンを中心とした炭水化物含量を調査するとともに葉の生理機能との関係を検討した。1.窒素施肥量の相違が葉内の炭水化物含量に及ぼす影響モモ、リンゴ、キウイフルーツ葉のデンプンとソルビトールを中心とした炭水化物含量を調査した。さらに、デンプン蓄積量の相違によるRuBisCOタンパク質量の変動を抗体染色法から検討した。葉のデンプン含量は葉の窒素含量の増加とともに低下し、これと関連して、RuBisCOタンパク質量も増加した。葉緑体の微細構造に及ぼす影響についても、透過型電子顕微鏡によって観察した。2.果実収穫前後における葉内の炭水化物含量に及ぼす影響モモを用いて、一樹当たりの果実数を変動させて栽培し、葉の光合成速度、クロロフィル含量と炭水化物含量を調査した。果実数が多くなるにつれて、クロロフィル含量は多く、葉緑体のデンプン蓄積量は低下した。葉のソルビトール含量は果実成熟期では、着果数の多い葉ほど高かった。デンプン含量の日変化は夕方が朝より高く、果実収穫後はゆるやかに増加した。ソルビトール含量もデンプンと同様に変化し、収穫直後は急激に増加した。3.マンゴ-については、葉齢に伴う色素含量と葉肉の細胞の微細構造を検討するとともに、葉の光合成機能を把握するために、葉のRuBisCOタンパク質量、さらに、クロロフィル蛍光と酸素発生量を測定した。クロロフィル蛍光と酸素発生量は葉内クロロフィル含量と密接な関係がみられた。数種の果樹園を用いて以下の項目を検討した。1.着果程度の相違の影響。モモを用いて、一樹当たりの果実数を変動させて栽培し、葉の光合成速度、クロロフィル含量と炭水化物含量を調査した。果実数が多くなるにつれて、クロロフィル含量は多く、葉緑体中のデンプン蓄積量は少なくなった。葉からの転流糖であるルビトールの変動を検討した結果、果実に糖成分が急速に転流する成熟期では、着果数の多い葉ほど葉内のソルビトール含量は高かつた。2.果実収穫後の影響。モモ樹を用いて、果実収穫後の葉の生理機能の変化について調査した。果実収穫後、葉のデンプン含量は果実採取1日目に明らかに増加したが、葉のクロロフィル含量はゆるやかに減少した。葉のソルビトール含量はデンプンと同様に1日目に増加し、それ以後はデンプン含量の増加が顕著であったのに対して、ソルビトール含量はゆるやかに増加した。3.窒素施肥量の相違の影響。モモ、リンゴ、キウイフルーツ葉のデンプン蓄積量の相違によるRuBisCOタンパク量の変動をRodamineとFITCを用いて抗体染色法から検討した。リンゴ葉のアミラーゼ活性も検討した。4.マンゴ-葉について、葉齢に伴う葉内アントシアニンとクロロフィル含量の消長ならびにデンプン含量の変動とRuBisCOタンパク量、光合成速度との関連を調査するとともに葉緑体を中心に葉肉細胞の透過型電子顕微鏡観察を行った。マンゴ-では、一定の間隔で、次々に新しょうが成長するが、葉のデンプン蓄積と葉の生理機能との関係を葉内炭水化物含量の消長から検討した。5.マンゴ-以外の供試葉の微細構造については、目下、検鏡用試料を作成中である。モモとリンゴ、マンゴ-樹を用いて以下の項目を検討した。1.モモの着果程度の相違による葉内デンプン、ソルビトール含量を中心に検討した。特に、果実収穫前後の日変化に焦点をおいた。果実収穫前では夕方は朝より高かく、果実収穫後はゆるやかに増加した。ソルビトール含量もデンプンと同様な傾向を示したが、収穫直後は急激に増加した。モモ果実の成熟期にはシンクとして大きな作用をしており、葉内のデンプンとソルビトール含量が明かな日変化を示すことが明かとなった。

2.モモの実生樹を用いて、窒素施肥量の相違が樹体成長、デンプンとソルビトール含量ならびにRuBisCOタンパク質量の変動、葉緑体の微細構造に及ぼす影響などを調べ、これまでの結果を再確認した。特に、根の成長をはじめ、樹体各部の無機成分についても測定した。3.リンゴの無着果樹を用いて、窒素施肥量の相違が葉の炭水化物含量に及ぼす影響を、とくにソルビトールの日変化から検討した。窒素施肥量が多くなると、ソルビトール含量は増加し、日変化が明らかにみられ、朝の含量は低く、夕方には増加した。4.マンゴ-については、接ぎ木樹のア-ウインとその実生樹を用いて調査した。葉齢に伴う色素含量と葉肉の細胞構造の変化を検討するとともに、葉の光合成機能を把握するために、葉のRuBisCOタンパク質量の変化を電気泳動法により検討した。さらに、クロロフィル蛍光と酸素発生量を測定した。クロロフィル蛍光と酸素発生量は葉内クロロフィル含量と密接な関係がみられた。接ぎ木樹と実生樹で葉のデンプン蓄積に大きな相違がみられたが、両樹の葉の光合成活性には相違がみられなかった。
「菅公イメージ」変遷の総合的研究

様々な分野(縁起絵巻、天神画像、神像彫刻、御伽草子、奈良絵本、近世読本、浄瑠璃、歌舞伎、近代絵画、講釈、絵本...、)にわたる「菅公イメージ」データを網羅的に収集することができた。それらをふまえて、新出資料として「丁類の詞書をもつ」縁起絵、「白太夫の登場する」縁起絵等を紹介、「在地縁起(ご当地説話)」の代表例である「道明寺説話」に関わる縁起絵と信仰の変容を分析し、当該分野に新知見をもたらすことができた。平成18年度は、本研究課題に関して、これまでに収集した調査資料・データの整理作業、ならびに未見資料の調査に基づくデータ収集、および口頭での研究成果発表を行なうことができた。1.本研究課題の中心的作業のひとつである「天神画像」、「天神縁起絵」等の画像比較分析への準備のため、パーソナルコンピュータ、スキャナ等、データ分析整理用の設備機材を購入、充実させ、従来収集しておいたカラースライド、紙焼写真等によるデータを、デジタルデータに変換する作業を行ない、いまだすべての収集データを処理できておらず、来年度以降も作業が必要である。2.未見資料であった3種類の大阪天満宮所蔵(大阪歴史博物館寄託)天神縁起絵巻を実見調査し、全巻の画像データを収集した。とくに一本は、詞書と絵とは本来別物であり、もとは詞書のみ伝来したものに後に絵を差し加えていったことが認められ、その絵も著名な土佐光信本の系統ながら独自の様式も示すなど興味深い作例であることが認められた。3.これまで存在が知られていなかった詞書の系統(丁類系統の詞書)をもつ天神縁起絵巻の存在を紹介し、その特色や位置づけ、および今後の天神縁起絵研究への展望等について、これまでの調査研究をもふまえつつ、美術史学会全国大会において、口頭発表による研究成果発表を行なった。(発表題目「所謂「丁類(安楽寺本系)」の詞書をもつ天神縁起絵巻について」第59回美術史学会全国大会・研究発表於名古屋大学、なお、現在当該学会誌への投稿のための原稿を作成中である。)平成19年度は、データ処理作業を続け、近世絵本類における「菅公イメージ」の収集と分析を行なう。平成19年度は、前年度に引き続き、本研究課題に関して、これまでに収集した調査資料・データの整理作業、ならびに未見資料の調査に基づくデータ収集、その整理作業、また資料紹介および口頭での研究成果報告を行なった。1.前年度に引き続き、本研究課題の中心的作業のひとつである「天神画像」、「天神縁起絵」等の画像比較分析のため、収集できたカラースライド、紙焼写真等によるデータを、デジタルデータに変換する作業を行なった。画像の収集データは、調査の進捗に伴い増加しているので、いまだすべての収集データを処理できておらず、来年度以降も作業が必要である。2.近世後期の天神縁起絵のなかでも、特異な存在である2件の掛幅形式の天神縁起絵について、「渡会春彦(白太夫)の登場する天神縁起絵」として資料紹介した。大阪天満宮文化研究所の天満天神研究会において「菅生天満宮掛幅本天神縁起絵-その特色と太宰府本との関係について-」と題して報告を行なった。3.近世後期から近代にかけて、版本および活字本の形態で出版された菅公を主人公とする書籍資料等を30件余り収集することができた。とくに近代における菅公イメージの変容を示す点に着目してこれら資料の調査分析を進めているところである。最終年度となる20年度は、以上のデータ収集、調査分析をふまえて研究成果をまとめる。平成20年度は、前年度に引き続き、本研究課題に関して、調査資料・データの整理作業、未見資料の調査を行い、それらに基づいて下記の論文2編をその成果として発表した。(1)近世における北野天神縁起絵巻の制作竹居明男編『北野天神縁起を読む』、p.207-228、2008年11月1日、吉川弘文館(2)「道明寺鶏鳴説話」をめぐって-天神縁起絵変容の一側面-「北海道大学文学研究科紀要126号」、p.1-35、2008年11月(1)では、これまで実見できた近世の天神縁起絵の様相を通覧・分析・分類した。すなわち北野天神縁起絵巻がどのように「継承・変容」されているかを概観した。とくに「北野縁起」に「菅公生前説話」が挿入され、これが「ご当地縁起」へ展開する基点となることを述べ、そしてご当地縁起の成立と受容こそが天神信仰の近世的なあり方の核となっていることを確認した。また最新の調査結果として、丁類の縁起文にもとつく縁起絵巻の存在を報告した。(2)では、「ご当地縁起」の最も代表的かつ典型的な説話でありながら、これまでまとまった論考のほとんどなかった「道明寺鶏鳴説話」をとりあげて、その成立と展開の様相を述べた。とくに道明寺鶏鳴

説話を収録する縁起、縁起絵(絵巻、掛幅)、絵本読本等、二十数点を紹介することができ、それぞれの特色と系譜について考察を行ったものである。また本稿は今後計画している近世から近代にかけての菅公イメージ形成の研究基礎データともなるものである。
燃料改質によるＮＯｘ無排出エンジンの開発：分子レベル反応の解明から自動性能予測へ

本研究は,エンジン内での燃料改質を利用してNOx無排出を実現する新コンセプトエンジンの社会実装を最終目標としている。申請者はまず反応管試験装置等を使用した実験から特定の燃焼条件における反応特性データの取得を行い,改質・燃焼反応のプロセスを正確に再現できる化学反応モデルを構築する。さらに初期の入力条件に対して最適化された反応モデルを自動生成するシステムの開発に取り組む。生成した反応モデルはCFD計算に応用し,環境負荷などの因子を含めたエンジン性能の評価を行うことで,燃料改質エンジンの社会実装へと繋げる。