hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
何故うつ状態になると依存症になりやすいのか？その分子メカニズムの解明

研究の過程で複数の関連遺伝子を新たに発見したが、その機能を追っていくうちに予想外のデータが得られたため現在、そのデータ解析を行っている。また、コカイン連続投与で行動力が増えていくsensitizationにおいて、コカイン連続投与で増加蓄積していくDFosBがSug1、Brg1、CBP/p300と複合体を形成して、ヒストンアセチル化を促進し、sensitizationを促進していることを明らかにし、論文を発表した(PloS One 2015)。分子神経科学うつ状態およびそれに続くコカイン投与による側坐核遺伝子発現の変化を調べたところ、当初の予想通り、deltaFosB標的遺伝子、および結合遺伝子の発現量が増えていることを見出した。さらに側坐核に投射しているドーパミン細胞のドーパミン放出量をマイクロダイアリシスにて計測し、予想外の結果を得ている。dFosBとd2dFosBの違いを反映した結合蛋白質を同定することが出来た。さらにその機能を追求することができつつある。ストレス後の依存症悪化の分子メカニズムは全く分かっておらず、非常に有益な実験結果であると考えられる。細胞のタイプ特異的な発現調節はD1-cre, D2-creマウスの繁殖が思ったほど進まないため、AAV-Creと併用した新しい方法で取り組む予定である。合わせて、当初の研究計画にはなかったオプトジェネティクスを用いた行動実験にも現在取り組んでいる。dFosBと結合する蛋白質を複数同定し、どのような分子メカニズムで働いているのかを明らかにした上、さらにどのような細胞で働いているかをさらに深く調べていく。そのためにD1-cre, D2-creトランスジェニックマウスを用いる予定である。AAV作製依頼を海外に行う予定であるが、その依頼が遅れている分余剰金が生まれている。依頼するAAVの数は当初の予定より増えているので、結果的には足りなくなる可能性がある。ノースキャロライナ大学、ペンシルバニア大学のウイルスコアにAAV作製を依頼する予定である。送料がかかるため、できるだけまとめて依頼するように調節している。側坐核に注入したAAVが同部位で発現していることを確認するために免疫染色をする。また、発現蛋白質の確認を細胞を使った発現実験で確認をし、内在性の遺伝子発現と比較する。&#61508;FosBと&#61508;2&#61508;FosBのストレス後のコカイン依存性の違いが転写活性の違いに寄ることを確認するため、予想される結合転写因子と共に細胞に感染させて、標的遺伝子と期待される遺伝子プロモーターを用いて、過去の報告と同様にpromoter assayを行う。
観光まちづくりにおける学習と活動の接続に関する研究

観光まちづくり学習事例が増えている昨今、それと実際の観光まちづくり活動との<接続>が重要である。本研究は、1観光まちづくり学習教材の内容分析、2学習教材の制作経緯・活用方法の特徴の整理、3過去の学習経験者が活動へと接続した内容と要因の分析を通じ、<接続プロセスモデル>を構築することを目的とし、更に4エコミュージアム設立準備活動を事例として、学習と活動への展開を分析することで、<接続プロセスモデル>の検証を行った。<接続プロセスモデル>は事前準備を含む8段階に整理でき、事例から一定のモデルへの適合が示された。今後はまちづくり活動組織が行う人材育成のプロセスモデルとの比較検証が必要と考えられる。(1)さいたま市岩槻区のイベントを中心とした観光まちづくりの展開過程を取りまとめた。また、イベント市民ボランティアの過去の学習と活動の接続の事例を用いて<接続プロセス論>の仮説を立て、これに基づく学習プログラムを市民に対して試行した。観光まちづくり活動に対する動機づけ及びPBLの一環としてのイベント参加シミュレーション及び実践を一連のカリキュラムとして実施、学習者にとっての<接続>の可能性を調べる意識調査・観察調査を行った。また、「観光まちづくり学習」のゲートウェイとしてのWS・研究展示を行い、市民意識調査を行った。(2)熊本県天草地域の観光まちづくり副読本について、現地小学校での活用状況についての調査を行った。また同時に、当該副読本以外に地域で制作された郷土資源に関する媒体(教材)を渉猟し、それらの制作過程と観光地としての発展過程・観光まちづくり活動との関連について関係者へのインタビュー調査を実施した。その結果、1地域学習は市町村合併等を契機に盛んに行われ、それに伴って制作された教材が天草地域に多数存在すること、2こうした教材は予算の性質上単年度の取組みに偏り、地域教材アーカイブとしての位置付けが弱く、継続的な学習を通じた地域住民の人材蓄積では課題が多いこと、3観光振興政策の一環として取り組まれている観光まちづくりへの住民の参画を促す取組みとの接点が殆どないこと、等が明らかとなった。(3)実証実験の2件目として、観光まちづくり学習の当初期にある北海道石狩市のエコミュージアムづくりプロジェクトへの参与観察調査を行った。本研究の<接続プロセス論>を実証すべく、地域資源を包括的に含み、他者伝達行為としてのエコミュージアムづくりを通じて、教材・媒体政策、参加市民層の拡大、他の観光まちづくり活動への展開を視野に入れた包括的なプログラムを設計して実施している(最終年度まで継続予定)。(1)初年度に当たる本年度は、まず「観光まちづくり学習教材」の内容分析(プレスタディ)をまず行い、全国対象の分析のための指標を検討した。対象は山形県観光振興課、宮城県観光課、熊本県天草地域振興局、宮崎県・みやざき観光コンベンション協会の制作した教材であり、「I.観光原論・観光の概念」「II.地域特性・観光資源」「III.観光産業・観光振興」「IV.観光を通じたまちづくり」の4つの観点から、計52の暫定的な指標を作成した。また、同様の教材の作成事例について、全国の行政・観光協会・NPO等から情報収集を行った(継続中)。(2)次に、「観光まちづくり学習教材」を作成し、学習を行ったことのある地域について、学習後の観光まちづくり活動への展開過程について、詳細事例研究(プレスタディ)を行った。対象はさいたま市岩槻区のまちかど雛めぐり実行委員会幹部と同イベントに関わる市民ボランティア、民間・市民団体である。イベントへの関与の経緯と活動の発展過程についてインタビュー調査を行い、市民ボランティアについては過去の学習との「接続」について分析を行った。また、まちかど雛めぐりを中心とした岩槻における観光まちづくりの展開過程について情報を収集、整理し、まちづくり学習活動との関連を考察した。(3)まちかど雛めぐり時に、「観光まちづくり学習」のゲートウェイ機能を有するワークショップ及び研究展示を行い、観光まちづくりに関する市民意識のアンケート調査を実施、分析を行った。研究計画4.の「接続プロセス論に基づく教材制作と実証実験」として、北海道石狩市のエコミュージアムづくり活動「Project M」への調査を継続的に行った。1年間をかけて行われた、11回のワークショップ、4回のフィールドワーク、2回のアウトリーチ活動(スタディ・ツアー)、1冊の教材(パンフレット)制作、及び1回のシンポジウムの過程について準備段階も含めて参与観察調査・意識調査を行い、具体的には、1エコミュージアム設立活動そのものの地域にとっての意義、2地域資源の整理と「地域にとっての価値」の設定のあり方、3スタディツアーやパンフレットとしてアウトリーチする際の一般市民(ユーザー)への他者伝達行為としての情報伝達のあり方、4他の活動団体との連携の端緒的取り組みの進め方、等についての参加市民メンバー間の議論の過程を観察し分析した。その結果、地元資源の学習からグループ外の市民の周遊や学習へ展開する「まちづくり活動への接続」に議論が向かうキーポイント、及び活動や参加の輪の発展に向けた課題を整理した(中間取りまとめ)。すなわち、i.メンバー個人にとっての活動参加の意義・目的の敷衍・一般化と共有、ii.学習における内省的動機に加えて地域貢献的視点の導入、iii.活動を安心して展開できるための組織・資金等の基盤づくり及び行政・専門家による支援、等である。上記の議論のプロセスは途上にあり、本研究課題を1ヵ年延長し、数ヶ月の追加の参与観察調査を行った後、全体として包括的なプログラムとしての評価を行う予定である。なお、地域資源の勉強会等の「観光まちづくり学習」段階から、他者伝達行為や他団体との協働が通常化する「観光まちづくり活動」段階へ移行した段階で、本研究課題としての観察調査は終了し、次の研究課題へ移行することを目指している。

昨年度に引き続き、研究計画4.の「接続プロセス論に基づく教材制作と実証実験」として、北海道石狩市のエコミュージアムづくり活動への調査を実施した。ワークショップ(11回)、アウトリーチ活動(スタディ・ツアー)、教材制作、先進事例視察による学習、及びシンポジウムの過程について準備段階も含めて参与観察及び記録資料による調査、アンケートによる意識調査を行った。その上で、1地域資源についての学習を通じた「地域にとっての価値共有」及び「活動の方向性についての意識共有」の形成プロセス(地域遺産の設立活動)、2アウトリーチ活動における他者伝達行為としてのガイド方法の技能獲得の学習プロセス、3ワークショップやアウトリーチ活動の中での役割分担と組織形態化、またプロジェクト・リーダーの意識形成プロセス等についての参加市民メンバー間の活動参画の様子を観察し分析を行った。その結果、学習内容に対する参加者の満足度および学習成果に対する外部評価の後押しが活動への接続の契機として機能し、学習プログラムにおいて外部の視点の導入が有効になることが示唆された。また、さいたま市岩槻区の観光まちづくり学習講座の元受講生に対するグループインタビューを実施し、学習から活動への接続プロセスが、受講・活動開始の長期間の後にどのように展開しているかを調査・分析した。その結果、活動から再度学習の段階に回帰するプロセスを経ている被験者の事例が得られ、その内容から観光まちづくりにおけるリカレント教育の特性について分析を行った。最後に全期間の調査分析結果を用いて、観光まちづくりにおける市民の学習と活動参加の接続、及び継続的学習を促すプログラムのモデルを提案して研究成果をとりまとめている。観光まちづくり学習事例が増えている昨今、それと実際の観光まちづくり活動との<接続>が重要である。本研究は、1観光まちづくり学習教材の内容分析、2学習教材の制作経緯・活用方法の特徴の整理、3過去の学習経験者が活動へと接続した内容と要因の分析を通じ、<接続プロセスモデル>を構築することを目的とし、更に4エコミュージアム設立準備活動を事例として、学習と活動への展開を分析することで、<接続プロセスモデル>の検証を行った。<接続プロセスモデル>は事前準備を含む8段階に整理でき、事例から一定のモデルへの適合が示された。今後はまちづくり活動組織が行う人材育成のプロセスモデルとの比較検証が必要と考えられる。参与観察調査の対象であるエコミュージアムづくり活動は、市民が主体的に議論を行い進めているため、本年度のうちに研究チームが想定している段階まで達するに至らず、データが中途半端になってしまった。従って補助事業期間を延長し、参与観察調査を継続して行うことによって、連続的・総合的に現象及び意識を把握でき、よりよい研究成果を得ることを目指すこととした。都市計画・まちづくり、まちづくり学習、観光まちづくり
腸管由来メラトニンが食事によるインスリン分泌調節における負の調節因子である可能性

メラトニンは、セロトニンからN-アセチルセロトニン(NAS)を経て生成される。膵β細胞でNASが生成されることを示唆する結果を得たことから、NASがオートクリンとしてメラトニン受容体に作用するという仮説に変更して検討を行った。その結果、β細胞におけるグルコース誘発[Ca2+]iオシレーションやインスリン分泌をNASがメラトニンMT2受容体を介して抑制することや、β細胞におけるNAS生成が妊娠期に低下することなどが示された。すなわち、β細胞で生成されるNASがオートクリンとしてMT2受容体を介してインスリン分泌を制御しており、妊娠期における血糖制御にこの機構が関与していることが示唆された。本研究は、膵β細胞に存在するメラトニン受容体に作用するメラトニンの起源を明らかにすることを目的とし、その候補として腸管の内分泌細胞を想定した。メラトニンは主に松果体でセロトニンからメラトニン合成酵素であるAANAT (arylalkylamine N-acetyltransferase)およびHIOMT (hydroxyindole O-methyltransferase)を介して合成される。メラトニンの腸管における産生を解析するに先立ち、まず膵β細胞におけるメラトニン産生の有無を確認することとした。その結果、膵β細胞においてAANATのmRNA発現は確認できたが、HIOMTのmRNA発現は認められなかったことから、膵β細胞においてメラトニンが産生されている可能性は否定された。しかし、AANATの発現が認められたことから、膵β細胞においてメラトニンの前駆体であるN-acetylserotonin(NAS)が産生される可能性が新たに生じた。そこで、当初の予定を変更して、NASが膵β細胞機能に及ぼす影響について検討を行った。C57BL/6Jマウスから単離したβ細胞を用いて、細胞内Ca2+濃度([Ca2+]i)変化をfura-PE3を用いて画像解析により解析した。その結果、インスリン分泌刺激濃度である11.1 mMグルコース存在下においてNASを0.01から1 μMまで累積的に処置すると、グルコース誘発[Ca2+]iオシレーションが抑制された。このNASの抑制作用は、非選択的メラトニン受容体阻害薬であるLuzindoleにより消失した。以上の結果から、NASはメラトニン受容体を介してインスリン分泌を抑制することが示唆され、膵β細胞に存在するメラトニン受容体の生理的リガンドが膵β細胞で産生されるNASである可能性が考えられた。今後、この可能性を更に追求していく予定である。当初は、膵β細胞に存在するメラトニン受容体に作用するメラトニンの起源として、腸管の内分泌細胞を想定していたが、メラトニン合成酵素の解析から、膵β細胞でもメラトニンの前駆体であるNASが産生されている可能性が示された。そこで、当初の計画を変更して、膵β細胞に存在するメラトニン受容体の生理的リガンドが膵β細胞で産生されるNASである可能性について検討を行い、興味深い結果を得つつある。そのため、当初の研究計画とは一部異なるが、新たな研究の発展が見込まれることから、おおむね順調に進展していると判断した。松果体では、AANAT (arylalkylamine N-acetyltransferase)によりセロトニンからN-acetylserotonin(NAS)が生成され、さらにHIOMT (hydroxyindole O-methyltransferase)によりメラトニンが生成される。しかし我々は、松果体でのメラトニン産生が認められないC57BL/6Jマウスの膵島においても、他系統のマウスの膵島と同様に、メラトニンによりグルコース誘発インスリン分泌が抑制されることや、メラトニン受容体MT1及びMT2受容体が同程度発現していることを示した。また本研究初年度には、膵β細胞ではHIOMTの発現は認められないがAANATの発現が認められることを見出し、膵β細胞でNASが生成される可能性を示し、さらに、膵β細胞においてNASがメラトニン受容体を介してグルコース誘発[Ca2+]iオシレーションを抑制することを証明した。膵β細胞では、妊娠期にセロトニンの産生が増大することが知られている。そこで今年度は、妊娠期におけるNASの発現変化について検討を行った。妊娠期を擬したセロトニン存在下でマウス由来膵β細胞株MIN6B細胞を48時間培養した。セロトニン処置よりβ細胞数の増加が確認され、セロトニンがMIN6細胞増殖亢進作用を有することが示された。そして、NAS合成酵素であるAANATの発現がセロトニン処置により増加することが示された。以上の結果より、妊娠期の膵β細胞ではセロトニン産生が増加し、膵β細胞増殖促進やインスリン分泌促進に働くが、同時に、AANATによるセロトニンからのNASの生成も増加し、セロトニンの作用を制御している可能性が示された。今後、妊娠期におけるセロトニンとNASのインスリン分泌や膵β細胞量調節における相互作用について解析を行う予定である。当初考えていた腸管ホルモンとしてのメラトニンによる膵β細胞機能調節に関しては、その仮説を支持できるエビデンスがまだ得られていない。代わりに、解析の過程で得られた結果を基に立てた、膵β細胞でNASが生成され、メラトニン受容体に作用することで、膵β細胞機能調節に関与しているという新たな仮説について、更なる検討を行った。NASの前駆物質であるセロトニンは、β細胞において妊娠期に生成が増大することが報告されていることから、NAS生成と妊娠期との関連について解析を行った。

そして今年度は、NASの合成酵素であるAANATのβ細胞における発現がセロトニン処置により上昇することを明らかにした。当初の計画とは異なるが、β細胞におけるメラトニン受容体を介した新たな調節機構の存在を示唆する興味深い結果が得られつつあることから、十分な成果は得られていると判断した。メラトニンは、セロトニンからAANATによるN-アセチルセロトニン(NAS)の生成を経て、HIOMTにより生成される。膵β細胞に発現しているメラトニン受容体は腸管由来のメラトニンにより制御されるという仮説のもと本研究を開始したが、膵β細胞でNASが生成されることが示唆され、NASがメラトニン受容体を刺激することが報告されていることから、膵β細胞で生成されるNASがオートクリンとしてメラトニン受容体に作用するという仮説に変更して検討を進めた。マウス初代培養β細胞において、グルコース誘発[Ca2+]iオシレーションはNASにより濃度依存的に抑制された。膵β細胞株であるINS-1D細胞及びMIN6B細胞でも同様の検討を行ったところ、どちらの細胞でもNASによる[Ca2+]iオシレーション抑制作用が認められたが、MT2受容体の発現が相対的に高いINS-1D細胞の方がMIN6B細胞よりもNASによる抑制が強く現れた。そこで、NASの抑制作用に対するMT2受容体選択的拮抗薬4-P-PDOTの効果を検討したところ、多くの細胞で4-P-PDOTによるNASの抑制作用の消失が認められた。さらに、MIN6B細胞におけるグルコース誘発インスリン分泌に対して、NASが濃度依存的に抑制作用を示すことも確認した。以上より、NASは膵β細胞のMT2受容体に作用することにより、グルコース誘発[Ca2+]iオシレーション及びインスリン分泌を抑制することが示された。前年度の検討により、妊娠期にAANATの発現が変化することを見出しており、NASの生成が妊娠期で変化し、そのインスリン分泌抑制作用も変化する可能性が考えられる。すなわち、膵β細胞で生成されるNASがオートクリンとしてMT2受容体に作用しインスリン分泌を制御していることが示唆され、さらに妊娠期における血糖制御にこの機構が関与している可能性が示された。メラトニンは、セロトニンからN-アセチルセロトニン(NAS)を経て生成される。膵β細胞でNASが生成されることを示唆する結果を得たことから、NASがオートクリンとしてメラトニン受容体に作用するという仮説に変更して検討を行った。その結果、β細胞におけるグルコース誘発[Ca2+]iオシレーションやインスリン分泌をNASがメラトニンMT2受容体を介して抑制することや、β細胞におけるNAS生成が妊娠期に低下することなどが示された。すなわち、β細胞で生成されるNASがオートクリンとしてMT2受容体を介してインスリン分泌を制御しており、妊娠期における血糖制御にこの機構が関与していることが示唆された。当初の計画も引き続き遂行していく予定であるが、その過程で得られた、膵β細胞に存在するメラトニン受容体の生理的リガンドが膵β細胞で産生されるNASである、という仮説はとても魅力的であるため、こちらの解析を優先させたいと考えている。
事象関連電位を用いた日本語文理解研究の基盤構築

本研究の目的は,脳波の一種である事象関連脳電位(event-related potentials, ERP)を指標とした日本語文理解研究の基盤を構築することである。近年,実証的な言語研究の進展とともにERPを用いた日本語文理解研究が盛んになってきたが,実験刺激や解析方法が研究者間で共有されていないため,各研究成果を比較検討することが困難であった。この問題の解決のため,本研究は統一的な研究基準を設定し,最終的には,いつ・どこで・誰が実験を行っても同様の結果が得られるような,「日本語ERP実験キット」を作成する。本年度は九州大学でワークショップを開催し,共同研究者らが各研究機関で行ったERPを用いた日本語文理解実験を報告し,実験手法・分析方法・実験結果解釈時の注意点などについて基準を共有するため議論を行った。また,統一的な実験システムを構築するために必要となる実験の具体的な内容,進行スケジュール,および役割分担を協議した。様々な言語現象について体系的な検討を行うため,実験で呈示する刺激のレベルによって(1)単語, (2)句, (3)文を用いる3つの副研究課題を設け,各課題について担当研究者を決定した。そして各課題において1最適な刺激,実験課題,実験パラメータ(呈示時間など)の決定と, 2言語現象(例:名詞と動詞の間の意味的不一致)とそれに対応して得られるERP成分の特定,およびその関係(言語現象-ERP成分)の安定性の検証を行うための実験計画を協議した。その協議内容に従い,各研究機関において課題に関連した研究知見の収集と本実験に向けたパイロット実験の実施を行った。(1)公式ウェブサイトを開設し、研究課題の進行状況をリアルタイムで提示できるようにした。各分担者のスムーズな情報交換に資するのみならず、多くの研究者に本研究課題を広く周知することが可能となった。https://sites.google.com/site/erpkaken/(2)研究分担者が所属する各研究機関の脳波計・使用ソフトの調査を網羅的に行い、それらをまとめたエクセルファイルをウェブ上で公開した。これにより、各研究機関の研究環境に関する共通認識が出来上がった。(3)公開ワークショップ『事象関連電位を用いた言語認知脳科学的研究』を九州大学文系キャンパスにて開催した。平成26年2月8日・9日の2日間にわたり、有意義な議論・研究発表が行われた。(4)公開ワークショップに先立ち、今後の研究計画を研究分担者を交えて話し合った。当初の計画通りに、公式ウェブサイトを開設することができた。今後は、内容の充実と英語ヴァージョンの作成を目指す。本研究課題に参加する各研究機関の脳波計・使用ソフトの状況が明らかになったので、今後の研究方針が明確になった。公開ワークショップの開催により、各研究機関での言語脳波実験の実情が明らかとなった。今後の研究についての共通理解が得られた。平成26年度(2014)は、意味的処理を反映すると言われる脳波のN400が安定的に観察されるかどうかを検証するために、「語」・「句」・「文」の3つのレベルでの実験を計画している。実験1は、語レベルでの意味的関連性を検証するプライミング実験である。実験2は、語と語が組み合わさって構成される「句」のレベルでの意味的処理の検証である。実験3は、ひとまとまりの命題を表示する「文」レベルでの意味的処理を検討する。
地域で暮らす認知症高齢者のための新規栄養ケアモデルの構築と応用可能性

本研究は認知症高齢者のQOL向上に寄与する新規栄養ケアモデルの構築を目的とした。最初に、認知症高齢者の至適エネルギー必要量を推定するため、100名の実測値から認知機能別の安静時エネルギー消費量(REE)の推定式を構築した。次に、95名を対象として、春夏秋冬連続7日、計28日間の半秤量食事記録法調査を行い、食物繊維、カルシウム、亜鉛の摂取量が少ないことを明らかにした。そこで、栄養機能食品を添加した3種類の「おかず団子」を考案した。おかず団子は栄養補給に加え食思不振改善や食事動作の自立支援を目的とした常備菜で、アレンジ可能である点で継続摂取を狙ったものである。グループホーム入居者を対象としたクロスオーバー試験の結果、排便・栄養状態の改善とVIおよび「周囲との生き生きとした交流」領域得点の有意な上昇を確認した。平成30年度は、認知症高齢者の嚥下機能状態への適応度の確認と製造工程における作業の標準化・品質管理を目的としておかず団子の物性(硬さ・付着性・凝集性)を測定・評価した。嚥下調整食分類2013にあてはめて評価すると、硬さ・付着性・凝集性ともに嚥下調整食3から4に分類された。おかず団子は認知症高齢者の嚥下機能にも適合し、通常の食事への付加という簡便さやアレンジ可能性を有し低コストであることから、新規栄養ケアモデルとして普及に結びつくものと考える。超高齢社会を迎えた日本において「健やかな老い」は、高齢者のQOLを考える上で重要である。高齢になるほど認知症の発症者数は増加する。認知症高齢者の老化の速度は一般高齢者より速く、ADLの低下・要介護度の悪化が危惧される。また、低栄養は要介護度悪化の主要リスクであるため、早期の栄養ケアが望まれる。病院・施設から在宅中心型認知症ケアへのパラダイムシフトが求められる中、在宅やグループホーム(GH)に入居する認知症高齢者の栄養状態は殆ど知られていない。また、認知症高齢者の「食事関連問題行動」の実態も解明されていない。家族やGHスタッフの「食事の準備・介助・後片付けまでの食事関連負担感」が大きく、認知症高齢者の栄養状態に負の影響を及ぼしていることが懸念される。本研究は、これらの実態把握と相互関連分析から、地域に住む認知高齢者のQOL向上に寄与する新規栄養ケアモデルを構築することを目的とする。初年度である今年度は、フィールドでの事前打ち合わせを綿密に行い、研究体制の構築とスタッフとのラポール形成に努めた。同時に、研究メンバーの認知症の病態理解と調査測定技術の向上を企図して、以下の研修会・研究会・ワークショップを開催し、獲得した知識・技術は認知症高齢者への栄養教育の留意点として専門図書で解説した。1認知症専門医師による研修会(2014、5/25)2認知症高齢者の基礎・実践栄養学研究者(東北大、島根大、女子栄養大)・臨床医師と研究会(5/30)3専門学術総会北海道支部で前述の研修・研究会参加者が招聘講演をし、その指導監修にあたった(6/28)4ワークショップ「安静時消費エネルギー量(REE)の測定とその意義」(2015、1/13)5認知症高齢者が食を楽しむことの浸透・醸成を企図し、専門領域の垣根を越えた学際的な研究会を連携研究者と共に企画・発足した(日本生理人類学会・健康栄養科学部会)。認知症の診断を受けた札幌市の通所介護利用者48名、認知症対応型共同生活介護(グループホーム;GH)入居者27名、介護老人福祉施設入所者68名、計143名(男性44名・平均82.6歳、女性99名・平均87.9歳)を対象にベースライン調査[体格(身長、体重、上腕・下腿周囲長)、安静時エネルギー消費量(REE)、要介護度、認知症高齢者・障害高齢者の日常生活自立度、Barthel Index、Mini Nutritional Assessment - Short Form (MNA)、認知症の基礎疾患、認知症以外の現病歴、服薬数・種類等、MMSE、BPSD、GBSS、BehaveーAD、QOL-D、非連続二日間の食事(秤量記録・写真撮影法の併用)]を終了した。本研究は認知症高齢者に適う栄養ケアモデル構築を目的としているため、まず、エネルギー必要量について検討した。実測REEと5種の基礎代謝量推定式から算出した推定REEとの相対誤差が大きかったため、重回帰分析により新たなREE推定式を構築した。栄養状態については、MNAを用いると認知症高齢者の低栄養状態は深刻であったが、過小評価が強く疑われた。一方、BMI25以上者も25%程度と体格の二極化が認められた。栄養摂取面では、食物繊維摂取量不足の改善が喫緊の課題である。カルシウム摂取量も全般に推奨量を下回っていたが、その傾向は牛乳の摂取量が少ないことに起因して通所介護利用者で特に強く認められた。牛乳・乳製品は認知症発症リスクを抑えることが知られているため、在宅の認知症高齢者へのアプローチが必須である。本研究で構築した推定式から算出した推定エネルギー必要量に対する従来方式の相対誤差と残食率との間に有意な相関が認められ、このことからも適切な栄養ケアモデルの必要性が示唆された。これらの研究成果を認知症ケアに関連する複数の専門学会で公表した。

認知症高齢者のエネルギー必要量について、従来の方法による推定は困難であることを明らかにし、REEの予測因子として認知症高齢者の体重、身長、年齢、性を説明変数とする新たな推定式を構築した。また、栄養摂取の現状との関連分析から、認知症高齢者に適う新たなエネルギー必要量の推定法を確立できた。さらに、栄養摂取の課題を明らかにし、新規栄養ケアモデルの骨子を固めることができた。本研究は認知高齢者のQOL向上に寄与する新規栄養ケアモデルの構築を目的としている。既知の推定式による認知症高齢者のエネルギー必要量の推定は困難である。そのため、昨年度は安静時エネルギー消費量(REE)の推定式を構築し、実際に施設入所者のエネルギー必要量の算定に活用した。しかし、認知症高齢者の体重減少が認知機能の低下に伴う代謝亢進に起因する可能性を示唆する報告もあるため、今年度はより至適なエネルギー必要量を推定するため、認知症高齢者100名[男性35名(82.6±8.1歳、BMI23.1±3.5)、女性65名(87.0±6.2歳、BMI 22.6±4.0)]を対象に、認知症高齢者の日常生活自立度、MMSEおよびGBS尺度(知的機能)を用いて認知機能を「軽症・中等度」と「重症」に分類し、各実測REEを従属変数とした重回帰分析(ステップワイズ法)により、認知機能別のREE推定式を構築した。栄養摂取面では、エネルギー・栄養素レベルの評価を深化させ、認知症対応型共同生活介護(グループホーム:GH)入居者27名と介護老人福祉施設入所者68名を対象として、四季毎連続7日、計28日の半秤量食事記録法調査により、摂取エネルギーおよび主要な栄養素の供給に寄与する食品群を探索し、認知症高齢者の食事特性を明らかにした。以上の研究成果を認知症ケアに関連する複数の専門学会で公表した。認知症高齢者のREEを認知機能別に推定することの意義を明らかにし、「軽症・中等度」と「重症」に分類し、推定式を構築した。必要ネルギー量の算定要件である身体活動レベル(PAL:Physical Activity Level)については、現場で汎用性の高い認知症高齢者の日常生活自立度(寝たきり度)とのマッチングを検証し、認知症高齢者にとって至適なエネルギー必要量の推定法をブラッシュアップできた。さらに、調査項目相互の関連性分析から、栄養ケア介入によって認知症高齢者のQOL向上に間接的に寄与する可能性を確認した。一方で、本研究の目的をより精緻に達成するために、REEに影響する認知機能の判別臨界点の探索解析ならびにその区分による認知機能別にREE推定式を再構築するなど、認知症高齢者の必要エネルギー量を推定する段階に時間をかけた。そのため、年度終わりには栄養介入法を具体的に立案できたものの、実際の介入には至らなかった。しかし、新規栄養ケアモデルの骨子となる推定エネルギー必要量の算定法をブラッシュアップすることができ、認知症高齢者の栄養・食物摂取の実際と照らしても妥当であったことから、堅実な前進のための遅延と評価し、「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究は認知症高齢者のQOL向上に寄与する新規栄養ケアモデルの構築を目的としている。認知症高齢者153名のQOLをQuality of life instrument for the Japanese elderly withdementia(QLDJ:3領域24項目)を用いて測定した。
ＧＤＰ型Ｒａｂ２７ａエフェクター間のクロストークによる顆粒膜動態制御の解明

細胞内輸送は、制御分子が必要な領域に集積する必要がある。Rab27aの活性型(GTP型)は、インスリン分泌を制御する。私は以前に、不活性型と考えられてきたGDP型が、インスリン分泌後の過程を制御することを明らかにした。本研究では、GDP型Rab27aに結合する第2の分子としてIQGAP1を見いだした。さらに、インスリン分泌刺激で活性化されたCdc42が、Rab27aやcoronin3などインスリン分泌後の過程を制御するタンパク質群を細胞膜直下のIQGAP1のもとへリクルートし、分泌後に不要となった膜成分を細胞内に回収することを明らかにした。申請者は、これまで不活性型と考えられてきたGDP型Rab27aに結合する分子としてcoronin3を同定し、その結合が膵B細胞でエンドサイトーシスを制御することを示した。本研究は、申請者がGDP型Rab27a結合候補タンパク質として最近同定したIQGAP1の機能を、分子レベルで明らかにすることを目的としている。前年度は、GDP型Rab27aとIQGAP1の結合様式を生化学的手法で調べた。そこで本年度は、前年度の成果を基盤にIQGAP1の活性制御機構を検討した。申請者が同定したGDP型Rab27a結合領域を指標に、IQGAP1の様々なフラグメントを作製し結合実験を行った。その結果、IQGAP1のC末側のコンフォメーション変化がGDP型Rab27aとの結合に影響を及ぼすことを明らかにした。コンフォメーション変化を引き起こす分子を探索した結果、GDP型Rab27aとIQGAP1の結合は、Cdc42が正にPKCが負に制御することがわかった。以上の結果より、IQGAP1の活性制御機構が明らかになった。本研究成果は、次年度以降に行うIQGAP1によるエンドサイトーシスの制御機構を理解する上で極めて重要であると共に、GDP型Gタンパク質によるシグナリングという意味からも基礎生物学上重要な知見である。従って、本年度の研究計画は、当初の計画以上に進展していると考えている。前年度は、IQGAP1の活性制御機構を明らかにした。本年度は、GDP型Rab27aと結合したIQGAP1がエンドサイトーシスに果たす役割を検討した。GDP型Rab27aやその結合タンパク質coronin3は、グルコース刺激により細胞質から細胞膜近傍に移行し、インスリンを取り囲むインスリン顆粒膜のエンドサイトーシスを制御した。IQGAP1は、グルコース刺激の有無に関わらず細胞膜直下に局在し、そのノックダウンはGDP型Rab27aやcoronin3のグルコースに依存した細胞内局在変化を抑制した。一方、Rab27aやcoronin3のノックダウンは、IQGAP1の局在に変化を及ぼさなかった。以上の結果より、IQGAP1はGDP型Rab27aやcoronin3などエンドサイトーシスに関わるタンパク質群を細胞膜近傍にリクルートすることで、エンドサイトーシスがおこるエリアを規定していることが明らかになった(Mol. Cell. Biol. 33, 4834-43, 2013)。本研究成果は、インスリンを取り囲むインスリン顆粒膜のリサイクリングを理解する上で極めて重要であると共に、GDP型Gタンパク質によるシグナリングという意味からも基礎生物学上重要な知見である。従って、本年度の研究計画は、当初の計画以上に進展したと考えている。本年度は、GDP型Rab27aとIQGAP1の結合様式を生化学的手法で調べた。まず、IQGAP1の精製タンパク質と抗体を作製した。次に、免疫沈降法とpull down assayにより、IQGAP1がGDP型Rab27aと細胞内で複合体を形成すると共に、その結合が直接であることを示した。また、精製タンパク質を用いた結合実験により解離定数(Kd)を算出し、IQGAP1とGDP型Rab27aとの結合が特異的であることを示した。次に、IQGAP1のドメイン構造を指標に様々なフラグメントを作製し、GDP型Rab27a結合部位を同定した。さらに、同定した結合部位をもとにドミナントネガティブ/アクティブ変異体の作製を行った。また、膵B細胞やインスリン分泌細胞株であるMIN

6細胞を免疫染色し、IQGAP1がRab27aと共局在していることを明らかにした。以上の結果より、GDP型Rab27aとIQGAP1の結合様式が明らかになった。本研究成果は、次年度以降に行うIQGAP1の活性制御機構やIQGAP1によるエンドサイトーシスの制御機構を理解する上で極めて重要であると共に、GDP型Gタンパク質によるシグナリングという意味からも基礎生物学上重要な知見である。従って、本年度の研究計画は、当初の計画以上に進展していると考えている。本研究では、GDP型Rab27aとその結合タンパク質であるIQGAP1が、インスリン顆粒膜のエンドサイトーシスを制御する分子メカニズムを、以下に従って解明する予定である。平成23年度:GDP型Rab27aとIQGAP1の結合を評価する。平成24年度:その結合を制御するメカニズムを解析する。平成25年度:GDP型Rab27aと結合したIQGAP1がエンドサイトーシスに果たす役割を検討する。本年度は、GDP型Rab27aとIQGAP1の結合を制御する具体的なメカニズムを生化学的な手法により明らかにした。本年度は、GDP型Rab27aとIQGAP1の結合様式を生化学的な手法により明らかにした。IQGAP1がPKCによってリン酸化されたため、当初予定していたリン酸化抗体の作製を行わず、市販のリン酸化抗体を購入した。そのため、次年度使用額が生じた。当該研究費は、翌年度以降の研究費と共に、RNAiの影響を受けないリン酸化/非リン酸化IQGAP1コンストラクトの作製にあてる予定である。平成25年度は、前年度の成果を基盤にIQGAP1によるエンドサイトーシスの制御機構を検討する。1)グルコース刺激は、coronin3を細胞膜近傍に移行させることによりインスリン顆粒膜のエンドサイトーシスを惹起する(Kimura et al. JCS,2008)。そこで、MIN6細胞をグルコースで刺激し、Rab27aやIQGAP1の細胞内局在変化をタイムラプス顕微鏡で観察する。2)申請者らは、IQGAP1の発現を抑えたMIN6細胞では、Rab27aやそのGDP型に結合しエンドサイトーシスを制御するcoronin3の細胞膜近傍への移行が阻止されることを見出した。そこで、Rab27aやcoronin3をノックダウンした細胞におけるIQGAP1の局在を調べることで、IQGAP1がエンドサイトーシスに必要な分子にとってどのような役割を果たすのかを検討する。
牛のパイエル板におけるトランスクリプトーム発現プロファイルの解析

反芻獣には2種類のパイエル板があると考えられている。一つは局所免疫を担う空腸パイエル板で、もう一つはB細胞が一次レパートアを獲得する場である回腸パイエル板である。特に回腸パイエル板は動物が性成熟するに伴い退祝することが知られている。今回これらのパイエル板で発現しているトランスクリプトームのプロファイルの違いから両パイエル板の機能差を研究した。出生後両パイエル板リンパ濾胞の中心部分にIgG1陽性細胞が出現すること。しかしながら、in situ hybridization法でIgG1 mRNAの発現を観察すると空腸パイエル板リンパ濾胞にはその発現が観察されるが、回腸パイエル板リンパ濾胞にはほとんど観察されないことが明らかとなった。次にそれぞれのリンパ濾胞を物理的に単離し濾胞内で発現しているサイトカイン(IL-1beta,IFN-gamma,IL-2,IL-4,IL-6,IL-7,IL-8,IL-10,IL-12,IL13,IL-18,TNF-alpha,GM-CSFの13種類)と,GAPDH(PCRコントロール)の発現差を調べた。空腸パイエル板の単一濾胞では上述の13種類のサイトカインすべてが観察された。しかしながら、回腸パイエル板では、IL-1beta,IL-6,IL-7,IL-10,IL-12,IL-18,TNF-alphaは観察されたが、IFN-gamma,IL-2,IL-4,IL-8,IL-13,GM-CSFは観察されなかった。回腸パイエル板で観察されないIL-4,IL-13はリンパ濾胞内でB細胞のIgクラススイッチやメモリーB細胞の誘導に関与することが知られている。つまり、空腸パイエル板リンパ濾胞ではIgクラススイッチが起こっており、メモリーB細胞の誘導が起こっていることが考えられるが、回腸パイエル板リンパ濾胞内ではそれらは起こっていないと予想できる。牛には形態的に異なる2種類のパイエル板が存在する。さらに、牛パイエル板はB細胞が多様性を獲得する中枢リンパ組織である回腸パイエル板と末梢リンパ組織である空腸パイエル板の2種類に分類できることが知られている。本研究では、牛の空腸および回腸パイエル板の個体発生の課程において、それぞれのパイエル板で発現しているメッセンジャーRNA群のカタログつまりトランスクリプトームの発現プロファイルを作製し、その動態を差次的(場所および時間軸)に比較することにより2種類のパイエル板の機能差を解析することを目的とした。まず、胎生期パイエル板が形成される頃から出生後性成熟に至るまでの各時期の空腸および回腸パイエル板からメッセンジャーRNAを分離精製しトランスクリプトームのプールを作製した。さらにサブトラクションアッセイ法を用い、各々のcDNAグループを比較し、一方のグループに特異発現遺伝子の特定を試みた。しかしながら、それぞれのパイエル板における特異発現遺伝子の特定は困難であった。これは、パイエル板組織全体を用いたことやザブトラクションアッセイの感度が高いためメッセンジャーRNAの発現量に差があっても相殺されてしまうためであると考えられた。そこで、空腸および回腸パイエル板を構成するリンパろ胞を物理的に単離することを試み、その方法を開発した。つぎに、この方法を用いて単離リンパろ胞からメッセンジャーRNAを精製して比較解析を行っている。現在までに出生後2ヶ月の空腸パイエル板リンパろ胞で発現が観察されるインターロイキン4および13の発現が回腸パイエル板リンパろ胞では観察されないことが明らかとなった。インターロイキン4および13はB細胞イムノグロブリンのクラススイッチに関与する重要なサイトカインであることが知られている。つまり、空腸パイエル板リンパろ胞内B細胞と回腸パイエル板リンパろ胞内B細胞ではその成熟度に差があることが考えられた。回腸パイエル板で観察されないIL-4,IL

-13はリンパ濾胞内でB細胞のIgクラススイッチやメモリーB細胞の誘導に関与することが知られている。つまり、空腸パイエル板リンパ濾胞ではIgクラススイッチが起こっており、メモリーB細胞の誘導が起こっていることが考えられるが、回腸パイエル板リンパ濾胞内ではそれらは起こっていないと予想できる。
統合失調症と診断されているニーマンピック病C型の調査及び非侵襲的鑑別法の検討

統合失調症の症例に対して、異常不随意運動評価尺度、薬剤性錐体外路症状評価尺度で神経症状について評価をおこなうと同時に、ニーマンピック病C型への罹患の可能性を評価する上で、重要な評価方法であるNPC Suspicion Indexの項目で注目すべき神経症状(垂直方向の核上性注視麻痺、ジストニア、失調など)を伴う症例5名を測定対象として、ニーマンピック病C型のバイオマーカーと考えられている尿中胆汁酸をLC/MS/MS、血清オキシステロール測定をQ-TOF LC/MSにておこなった。1名についてはDNAを第三者機関に依頼しイルミナHiSeq X Tenを用いて全ゲノムシークエンス解読をおこなった。また神経症状のない統合失調症群と健常対照群に対して、ニーマンピック病C型で変異が報告されている遺伝子:NPC1・NPC2遺伝子について、TaqMan法で、末梢血NPC1およびNPC2遺伝子のmRNA発現量を測定し、beta-actinで半定量化し、比較検討した。現時点での結果としては、バイオマーカーと考えられる生体内物質が、ニーマンピック病C型の可能性が濃厚と考えらえる異常値を示した症例が1名存在した。全ゲノムシークエンス解読をおこなった症例では、既知の遺伝子変異は認めなかったものの、イントロン部位に機能が明らかではない遺伝子変異を認めた。また、mRNA測定では、統合失調症群で有意に健常対照群より発現量が高かった。神経症状を伴う症例を対象に生体内物質の測定がおこなえており、また、神経症状のない統合失調症群に対して、健常対照群と比較して、mRNA測定を比較検討できている。測定対象を今後も増やしていくことを継続し、また、神経症状を呈していない統合失調症を対象として、生体内バイオマーカーといわれている物質の測定をおこない、ニーマンピック病C型の症例が存在する可能性をスクリーニングする。また、統合失調症群を対象に、NPC1・NPC2遺伝子のリシークエンスをおこない、生体内物質やmRNA発現との比較、ニーマンピック病C型の可能性を検討する。神経症状を呈する患者を対象に、バイオマーカーといわれている生体内物質、一部の症例については遺伝子解析を開始できており、また、一般的な統合失調症を対象にmRNA発現量測定を開始できているため、おおむね順調に進展している。神経症状を対する症例を対象に、バイオマーカーといわれる生体内物質の測定の継続と、遺伝子解析、また、特徴的な神経症状を呈していない、一般的な統合失調症を対象に、mRNA発現量測定をおこなっていく。「成人」のニーマンピック病C型は、小児期発症の症例と比較して、非定型的な症例である可能性があるため、現時点で認められているような非定型的なバイオマーカーの異常が生じる理由を、生化学的な合成分解経路などを手がかりに検討し、臨床症状との関連を検討していくことを計画している。わずかに次年度に繰り越しができたが、それを合わせて研究の継続をおこなっていく。遺伝子解析には費用がかかるため、次年度に繰り越して、次年度分と合わせて遺伝子解析を行う予定である。
咀嚼筋および顎関節の発生学的研究

顎関節の発生・発達と咀嚼筋の発生・分化との関係を総合的に理解することで、顎関節を動かす構造物の形態と顎関節症の病態との関連について解明することを本研究において試みた。本年度はマウス胎児を用いて、筋を中心とする顎関節周囲構造物の構成を検討した。マウス胎児において、咀嚼筋群は一塊の筋原基から形成されることが明らかになった。咀嚼筋筋原基は下顎神経本幹を前方から外側にかけて取り囲むようにして発達していた。下顎神経本幹表面から放射状に起始した多数の支配枝が、咀嚼筋筋原基の内側面から進入・分布してた。発生段階が進むに従い、咀嚼筋筋原基は先ず、下顎神経本幹を挟んで、内・外側部の筋原基に分離し、内側部筋原基からは内側翼突筋が、また、外側部筋原基からは外側翼突筋、側頭筋、咬筋が形成された。外側部筋原基は顎関節関節円板前方の内外側を取り囲むように発達し、筋原基内側の前中部から分離した筋束が、下顎頚および円板前縁の内外側にかけて付着していた。これらの筋束からは、外側翼突筋の上頭およびdisco-te mporalmusclebundle(Akita et al.2000)が形成された。それゆえ、顎関節関節円板に付着する筋束の支配神経については、円板前縁の内外側に付着する筋束は、外側部筋原基の前中部に分布する枝によって支配されていた。成獣において、関節円板に付着する筋とその支配神経との立体的位置関係には様々なバリエーションが認められたが、円板の内外側に付着する筋は側頭筋の前後方に分布する神経によって支配されており、神経と筋との相対的な位置関係は一定していることが分かった。今回の発生学的な所見においても、神経と筋との相対的な位置関係は安定しており、成獣における所見を発生学的に証明することができた。また、ヒトにおける神経と筋との関係はマウスとほぼ同じであり、今回の発生モデルがヒトに充分適応可能と考えられた。本年度はラット、マウス、スンクスの成獣において顎関節周囲構造物を精査し、これらの構造物と支配神経の位置関係について解析を行ってきた。ラットおよびマウスの顎関節ならびに周囲構造物の構成を検討した結果、ヒトと同様に外側翼突筋上部筋束ならびに側頭筋細後部筋束が顎関節関節円板に付着していた。ヒトとラットとを比較すると、関節頭や関節円板の形態は大きく異なっており、それゆえ、円板に付着している筋束の形態も異なっていた。しかしながら、これらの筋束と支配神経との位置関係は非常に類似しており、筋と支配神経との対応関係は基本的には同じであった。さらに、ラットにおいて下顎神経の連続切片を作製して、神経線維解析を行い、下顎神経の分岐パターンがヒトと同じであることを確認した。スンクスにおいては、顎関節円板に付着する筋と、それらの支配神経との位置関係がヒトと異なっていたが、筋と神経との対応関係を検討したところ、関節円板に付着する筋の基本的な構成要素はヒトと同じであることが明らかになった。本年度の研究によって明らかにされた、筋を中心とする顎関節周囲構造物の構成を、今後はマウス胎児を用いて検討していく予定である。これらの構造物の発生・分化過程について解析することで、ヒトおよび今回調査した動物において、相互間に認められた類似性について、より深く理解することが可能となるのではないかと考えられる。

成獣において、関節円板に付着する筋とその支配神経との立体的位置関係には様々なバリエーションが認められたが、円板の内外側に付着する筋は側頭筋の前後方に分布する神経によって支配されており、神経と筋との相対的な位置関係は一定していることが分かった。今回の発生学的な所見においても、神経と筋との相対的な位置関係は安定しており、成獣における所見を発生学的に証明することができた。また、ヒトにおける神経と筋との関係はマウスとほぼ同じであり、今回の発生モデルがヒトに充分適応可能と考えられた。
保健師が行う子ども虐待防止介入モデルの開発

子どもの虐待は、年々増加の一途をたどっている。子どもの虐待防止に関われる専門職者は保健師である。本研究の目的は、子ども虐待防止のための介入モデルの開発である。過去10年にわたる研究成果と本研究で新たな文献検討や調査から、子ども虐待防止モデル試案を構築した。試案は7カテゴリー38下位項目から構成されている。その試案した子ども虐待防止介入モデルの有効性を明らかにするため、全国で母子保健活動をしている都道府県保健所保健師、市町村保健師を対象にデルファイ法で調査を行い、70%以上の支持を得た。本研究目的は、保健師の母子保健における子ども虐待防止介入モデルの開発である。本年度は第1段階であり、先行研究により、子ども虐待の実態や保健師の虐待支援に関する先行研究を検索し、文献検討を行うことである。【結果】1.子ども虐待の実態(衛生統計の動向、子ども虐待施策、子ども虐待要因など):厚生労働省が2009年に行った児童相談所における児童虐待相談件数は、4万4210件で増加している。2.保健師の虐待支援に関する文献検討:医学中央雑誌及びCiNiiを用いて「児童虐待」、「保健師」をキーワードとして2008年から2013年12月までに発表された国内日本語文献65件について検討した。子ども虐待の要因や支援の現状に関する調査研究が37件、医療機関と保健所や保健センターとの連携やシステムの評価や保健師の介入に関する介入研究が19件、事例研究が3件および文献研究が5件であった。子ども虐待の要因や支援の現状に関する研究では、子ども虐待のリスク要因や支援の現状、医療機関と保健所など保健部門との連携の現状、子ども虐待のフォローアップの実情などが多くを占めた。また、医療機関と保健部門との子ども虐待ネットワークやシステムの成果や課題および子ども虐待アセスメントツールの導入の成果などが述べられていた。保健師の子ども虐待への役割や介入に関する研究では、母親とは妊娠中からの早期の関わりの重要性、新生児訪問による関わり、乳幼児健診時における子ども虐待のリスクの発見のスクリーニングができるスキル、フォローアップの仕組みづくり、心理相談もあるプレイセラピーを活用し、遊びながら楽しく子どもと関わりができる場づくりの設定、医療機関との連携により、入院中から問題などを把握できるのでシステムの活用による親とのつながりを早期に持つことが虐待予防の支援につながるなど具体的役割について述べられていた。保健師の母子保健における子ども虐待防止介入モデルIの開発のため子ども虐待に関する文献、特に保健師の支援と子ども虐待防止システムに関する文献検討を再度行い、支援内容と防止システム内容を抽出した。医学中央雑誌及びCiNiiを用いて「児童虐待「保健師」「児童虐待防止システム」、「児童虐待防止のためのケア」をキーワードとして2008年から2013年12月までに発表された国内文献65件について検討した。結果、子ども虐待の要因や支援の現状に関する調査研究が37件、医療機関と保健所や保健センターとの連携やシステムの効果や保健師の支援・介入に関する介入研究が19件、事例研究が4件および文献研究が5件であった。個人スキルとして「母子関係を育む育児支援」「関係機関との情報共有のためのシートの活用」「関係機関や関係職種との連携調整力」「母子の周りにいる家族支援」「妊娠期からの支援」「他職種との役割分担の明確化」「事例検討会の開催」「親、保護者とのパートナーシップ」「被虐待児への対応の仕方の指導」などの内容が抽出され、その結果として母子支援による継続的な支援により安心の提供につながっていた。医療機関と保健所、市町村保健センターの連携では、「院内にあるハイリスク群へのシステムとのスムーズな連携調整」「院内の連絡調整部門との連携」、「地域における虐待防止委員会の立ち上げ」など内容が抽出され、その結果、子ども虐待への早期発見や防止や退院後の地域との連携により継続的な支援が行われており、成果が述べられていた。以上の研究結果を踏まえた子ども虐待防止介入モデルIの重要な要素は、まず「支援対象者への個人スキル」「他機関、地域との連携調整スキル」の要素が介入として抽出された。研究成果として具体的介入方法が明らかとなり、モデル構築につながったことは意義深い。研究目的は、保健師の母子保健における子ども虐待防止介入モデルの開発である。今年度は、第1段階で行った文献検討や今までの研究蓄積から子ども虐待防止介入モデルIを作成した。モデルIは、要因および判断基準を明示したアセスメント表とその結果ケースごとに援助内容を選択し、介入方法の計画立案シートから構成している。介入方法は、個々のケースのアセスメントにより、虐待対応、家族機能への介入、産後うつ対応、親性育成、問題整理・家族診断、育児スキルの提供、気持ちの受容、児の健康問題への介入、社会資源の紹介・調整、および情報提供などのツールから構成した。本介入モデルIについて近畿県内県保健所および市町村で母子保健に携わっている熟練保健師10名にグループインタビューにより介入モデルIについて専門的意見をもらう予定で研究参加者の依頼をおこなっており、承諾を得ている。2015年3月に神戸大学を退職し、4月より関西国際大学に勤務しています。当大学は新設校であり、学部および大学院の開設に伴う諸業務および学科長・学部長代理としての運営に携わり、業務が山積しており研究時間を確保することが極めて困難な状況にあります。現在第1段階の子ども虐待防止介入モデルIの作成は終わり、第2段階の子ども虐待防止介入モデルIについて熟練保健師によるグループインタビューを予定しており、研究の協力の承諾を得ている。