hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生修復または臓器線維化を誘導する細胞外マトリックス糖タンパク質の糖鎖調節機構

プラスミン生成を促進するウロキナーゼ型プラスミノゲン活性化因子(uPA)とVN脳との結合活性は、NO-VNと比較してS,Hで約2倍に増強し、酵素による脱グリコシル化処理でもわずかな増強が確認された。これらの結合活性変化がプラスミン産生に及ぼす影響を調べるため、糖鎖変化VNとPAI-1共存下でのuPA有効活性を測定したところ、NO<S<Hの傾向が観察され、PH-VNのPAI-1結合活性の減衰およびuPA結合活性の増強と相関した。これらの結果から、S-,H-VN存在下におけるプラスミン産生の増加とそれに続く組織溶解の促進が推測された。各血漿のプラスミン活性は、大部分のVNが血中で不活性であるため、S, Hのいずれも、活性がNOより低下しており、リガンド結合によるVNの活性化によって、プラスミン活性が著しく増強されることが示唆された。
マボヤ卵内遺伝情報の網羅的解析による比較ゲノムのための物理遺伝地図の作成

脊索動物であるにも関わらずゲノムの重複のないホヤは脊椎動物のゲノムの機能研究の優れたモデル生物だと考えられる。本研究では、実験発生学的知見の最も多いマボヤの母性cDNAの塩基配列及び初期発生過程での発現パターンの解析を行いつつ、その結果を利用してゲノム上に遺伝子をマッピングしていくことでマボヤゲノム全体を俯瞰し、カタユウレイボヤのゲノム構造や発現パターンなどとの比較を可能にすることを目的とする。マボヤ受精卵cDNAのアレイドライブラリーの両側約500bpずつの塩基配列を決定し、約2万5千クローンの塩基配列の解析によって8千以上の遺伝子が数えられた。ホヤゲノム中には16,000程度の遺伝子がコードされていると推定され、卵内にはその半数弱の遺伝子が発現していると推測されるので、当初の目的の成果を挙げたことになる。発現パターンの解析についても、独自に開発した多検体同時処理可能なWMISH法を駆使して、約4,000クローンの発現プロファィルを収集した。その結果、大多数のものは胚全体に分布するものの,胚前方に隔離されるRNA、主に表皮に分化する動物半球に隔離されていくRNA、動物半球でも前側の細胞だけに局在するRNAや、筋肉や前後軸の形成に関する決定因子のある胚の後極に局在する多数のRNA、逆に後極を含む植物極側後方の細胞以外の細胞に受け継がれていくRNAなどがそれぞれ多数あることが見出された。そこで今年度は原腸胚のEST解析を新たに立ち上げ、胚性に発現してくる遺伝子について解析を開始した。さらにマボヤ単個体の精子DNA由来のBACライブラリー(20ゲノムイクイバレントカバレージ)を3Dプール化したものを用いて、上述のクローンの配列によるマッピングをしつつある。
ユーザと情報システムとの認知的調和のための確率的制御機構の研究

情報システムとユーザとが相互の状態を理解し円滑にインタラクションする「認知的調和」の達成をめざして確率統計的な手法に基づく研究を行ない、以下の成果を得た。1.マイクロフォンアレイとステレオカメラを用いて、移動しながら発話するユーザの状況を推定する確率統計的な方法を提案し、実環境中で収集をしたデータを用いて有効性を確認した。発話区間の推定に関して85%程度の正解率を達成した。2.質問応答タスクにおける固定的なフレーズを含むユーザ発話内容をモデル化する方法を提案し、音声質問応答システムに適用した。音声認識精度およびタスク達成率が有意に向上することを確認した。また、音声質問応答タスクにおける自然なユーザ発話データを収集する方法を提案し、NTCIR-3およびNTCIR-4の情報検索タスクに沿ったデータ収集を行った。3.研究所案内タスクにおけるユーザの習熟度、知識度を推定する確率統計的な方法を提案した。Wizard of Oz法で自然なユーザ発話データを収集するためのシステムを構築し、12名分のデータ収集を行った。収集されたデータを用いて推定手法を評価し、ユーザを4つのクラスに分類する問題に対して87%程度の正解率を達成した。4.情報家電制御タスクにおけるユーザの自然な発話データ20名分をWizard of Oz法で収集し、書き起こしとラベルづけを行った。これらの成果は、動的ベイジアンネットワークを中心とする確率統計的手法が、様々な状況での対話タスクにおけるユーザの状態推定のために有効であることを支持している。今後の課題としては、ユーザの状態推定手法をより一層高度化し、今回収集したデータによる、より詳細な性能評価をおこなうこと、ユーザの状態推定をシステムの意思決定と応答生成に利用するための方法を検討し、対話システムとして完成させること、があげられる。本年度には,データ収集環境整備,データ収集・解析,確率モデル拡張の3項目について以下のような成果を得た.1.マイクロフォンアレイとステレオカメラを用いたインタラクティブシステムを構築し,インタラクション中のユーザの状況を推定するための基盤となるデータの収集および人手によるラベリングを試験的に行った.並行して,発話中のユーザの状況を推定するための確率的推論メカニズムについて研究を行い,音響信号と画像信号を統合してインタラクション中のユーザの発話状況や発話位置を推定する方法を提案し,上記のデータを用いて評価を行った.この結果,画像情報と音声情報とをベイジアンネットによって確率的に統合することでユーザの発話状態が推定できることを明らかにした.この成果を2002年ベイジアンネットセミナー,日本音響学会2003年春季研究発表会で発表した.2.自然言語モデリングや対話制御におけるベイジアンネットの利用について検討を行い,人工知能学会誌に発表した.また,ユーザの自由な発話をモデリングするために,音声検索タスクおよび講演発話における自由発話データの収集・タグづけを行ない,得られたデータの分析を行った.この結果,音声検索タスクにおいて,被験者に検索要求の背景から検索質間を想像させることで自由な発話に近いデータを収集できることを明らかにした.この成果を日本音響学会2003年春季研究発表会で発表した.3.Unified Modeling Language : UMLをベースとした確率的タスクモデリングの概念を提案し,そのモデルにもとづいたインタラクションの柔軟な制御方式について検討を行った.この結果,提案方式が柔軟なインタラクションを実現する枠組みとして有効であることを確認した.この成果を2002年度人工知能学会全国大会,計算論的学習理論ワークショップで発表した.本年度には,データ収集・解析,評価用インタラクティブシステム整備、確率的制御メカニズムの評価と拡張の3項目について以下のような成果を得た.

1.前年度に構築したマイクロフォンアレイとステレオカメラを用いたインタラクティブシステムを用いて,データの収集とラベリングを行った.音響信号と画像信号を統合してユーザの発話状況や発話位置を推定する方法を改良し,上記のデータを用いて評価を行った.この結果,移動しながら対話するユーザに対しても発話状況や発話位置を推定できることを確認した.これらの成果を,前年度からの成果とあわせてEuraship Journal of Applied Signal Processing, The 6th International Conference on Information Fusion 8th European Conference on Speech communication and Technology,2003年度ベイジアンネットワークセミナー等で発表した.2.音声・画像入力装置,ロボットシミュレータ,前年度に研究を行った確率的制御機構を組み合わせたロボット対話評価用システムの実装を行い,それを用いて研究所案内対話のデータ収集とデータの解析を試験的に行った。この結果ユーザの平均応答時間やシステムの誘導発話率が,ユーザの対話システムやコンテンツに対する習熟度を予測するために有効であることを確認した.3.確率的制御メカニズムの拡張として,パーティクル・フィルタを用いて移動しながら発話するユーザの発話状態や発話位置を推定するための方法を堤案し,1で収集したデータに適用して有効性を確認した.この成果を,2003年度人工知能学会全国大会で発表した.4.本研究でも用いている確率的制御メカニズムと各種の統計的学習手法と最近の研究動向についてまとめ,人工知能学会誌で発表するとともに,図書を出版した.平成16年度には、下記のようなさまざまな種類の対話システムについて、確率的制御メカニズムが認知的調和の形成に有効であることを示した。2.音声質問応答タスクにおける固定的なフレーズを含むユーザ発話内容(言語モデル)を確率的に柔軟にモデル化する手法を提案しよい性能を得た(Int.Conf.on Spoken Language Processingで発表)。さらに自然な発話データを収集する方法を提案し、NTCIR-3および4の情報検索タスクに沿ったデータ収集を行った(Int.Conf.on Language Resources and Evaluationで発表)。3.研究所案内対話システムを用いて対話データの収集を行った。ダイナミックベイジアンネットワークを用いて、対話システムやコンテンツに対するユーザ習熟度を推測する方法を提案し、上記データで評価した(人工知能学会全国大会で発表)。4.情報家電制御対話での自然な発話音声データを収集し、書き起こしとラベリングを行った。
土壌の凍結面近傍における物質移動過程と土壌微生物の挙動の微視的観察

本年度は、土中におけるTHFクラスレートハイドレートの成長ついて、これまで得られてきた実験結果を、特に氷との成長形の相違、成長速度の塩濃度依存性に焦点を当てまとめ、関係各誌に投稿した(一部は査読中)。また、凍結過程にある土壌の蛍光顕微鏡観察を進め、凍結・融解やアイスレンズの析出にともなう微生物の挙動や活性の変化を明らかにした。次に、凍結面への水の流れにともなう微生物の移動機構を調べる目的で、未凍結土中への微生物含有水の浸透実験を行い、土中の微生物分布、流出水中の微生物量のブレークスルーカーブ、これらの温度・基質・微生物種・塩濃度依存性を調べた。以上の成果を関連学会で発表した(一部は投稿準備中)。実際の寒冷地、あるいは圃場の凍結・融解にともなう土中の物質移動過程や土壌微生物の挙動機構を明らかにするためには、様々な温度環境下における広い水分域についての土の物理化学性の連続測定が必要不可欠である。そこで、TDR法を応用して、凍結環境下や低水分域でも土中の水分量・温度・溶質濃度を精度よくモニターできるシステムを構築した。また、土中の不凍水量(0度以下でも凍結しない土中水)の温度や土質、未凍結時の水分量依存性、不凍水量と土の比誘電率の関係を明らかにした。一方、不飽和土中の物質移動汎用シミュレーションソフト(HYDRUS)を、凍結・融解過程における水・熱・水蒸気移動の解析に利用できるよう拡張し、モデルおよびその適用限界の検証、結果のパラメータ依存性および妥当性の検討を行った。また、一連の土中の物質移動モデルとHYDRUSの理解と応用、教育普及を目的に、土壌物理学の教科書を翻訳、出版した。今後は、今回開発したモニタリングシステム、およびシミュレーションソフトを利用した、凍結・融解にともなう不飽和土中の水・熱・溶質・微生物移動に関する実験・解析を行い、その同時移動のメカニズムを明らかにするとともに、センサーの改良、現場への応用を進める。本年度は代表者らが開発を進めてきた一方向凍結装置の改良を進め、また新たに購入した顕微鏡用CCDカメラを用いて、様々な濃度のNaClを含むTHF水溶液で飽和した異なる粒径のガラス粉体の一方向凍結実験を行った。ガラス粉体中におけるTHFクラスレートハイドレートの形成過程を顕微鏡下で観察した結果、THFハイドレートにおいても氷同様、レンズ状の結晶成長が生じること、結晶の形がNaCl濃度によって樹枝状、間隙状と異なることが明らかになった。また、氷とハイドレートのレンズ状結晶の成長速度の比がそれぞれの溶液の自己拡散係数の比に依存することが示唆された。これらの結果をまとめ雑誌に公表した。同様の一方向凍結実験を窒素化合物、鉛、カドミウムで汚染した土壌、ガラス粉体について行い、凍結過程における土中の水・熱・物質移動過程を調べた。この際の物質移動を促進・抑制する方法として、吸引法を組み合わせた実験も行った。また、これらの知見を元に、土壌の凍結浄化法について検討した。これらの結果の一部を、雑誌に公表すると共に、それぞれ関係諸学会で発表した(含、日本雪氷学会平田賞)。次に、前もって染色した土壌微生物を凍結実験系に加え、試料の凍結融解過程を蛍光顕微鏡を用いて観察した。この際、まず、様々な試薬、試料、微生物種を用いて観察を繰り返し、凍結実験系に適した試薬や試料を選定した。その後、観察動画の解析から、凍結にともなう土中の微生物の位置や数量、活性の変化、アイスレンズによる微生物の吐き出し過程を明らかにした。これらの結果の一部を関係学会で発表した(含、土壌物理学会賞)。

今後は、今回開発したモニタリングシステム、およびシミュレーションソフトを利用した、凍結・融解にともなう不飽和土中の水・熱・溶質・微生物移動に関する実験・解析を行い、その同時移動のメカニズムを明らかにするとともに、センサーの改良、現場への応用を進める。
がん化に関わる転写因子の立体構造に基づく機能解明と阻害剤の接計

がん化に転写因子が関わることは多い。がん細胞での遺伝子発現異常を考えれば、これは当然のことである。我々はともに80数残基からなる高等生物に保存され、DNA結合するEtsドメインをもつEts-2とEwing肉腫に見られる染色体転座遺伝子産物EWS/FLI1を対象として、それらと標的DNAとの複合体の立体構造をX線結晶構造解析法で決定し、両転写制御因子の立体構造に基づきがん化の仕組みを解明し、阻害剤設計へ応用する。さらに我々がすでにX線結晶構造解析を終えたヒトMTH1の欠損がアポトーシスを起こすため、新たに抗がん剤の標的となることが分かったので、hMTH1の立体構造に基づく薬物設計(SBDD)も本研究の目的とし、以下の研究を行った。1.Ets-2については大腸菌から全長のものを大量調製したが、蛋白質の分解が観察されたので、分解しない条件を検討しつつ、C末フラグメント、Etsドメインの発現系の構築を行い、精製した。EWS/FLI1については、Ni-カラムの後、さらに幾つかのカラムを試して、結晶化できる純度まで上げることを検討しているが、溶解度の低さの解決方法を検討している。2.精製のできたEts-2のC末フラグメントと標的DNAとの複合体の結晶化について核酸-蛋白質結晶化によく使われる条件を中心に、幅広く多様な条件でスクリーニングを行った。現在、クラスター状の微結晶が得られ、さらに条件の検討を行っている。3.hMTH1のSBDDについては、その基質である8-oxodGTPと2-oxodATPとの複合体の結晶構造の精密化を完成させた。この結果、hMTH1は極めて珍しい2つの構造の異なる基質の認識機構を持つことがわかった。これを考慮してプログラムMOEを用いて活性部位にうまく結合する低分子化合物をライブラリーから検索し、リード化合物の侯補について細胞増殖実験で活性を調べている。
ヘリコプタのロータ・ブレードの振子式防振装置に関する研究

近年,ヘリコプタはその優れた機動性が注目を集め,防災や緊急救助等,その用途は急速に広がっている.一般にはヘリコプタは振動レベルが大きく,機体構造の疲労問題なども引き起こしやすい.とくに,ヘリコプタのブレードはメイン・ロータの振動や空気力に起因する外力によりさまざまな様式で励振されて大きく振動する可能性がある.その主なものが,空気力によるロータ回転数の整数倍の周波数成分を含む外力であり,この外力はヘリコプタの振動の主な原因となっている.現在,ブレードの防振装置の一つとして,振子式動吸振器が用いられている.振子式動吸振器の寸法は線形理論の反共振点の利用を考えて定められている.しかし,その特性に関する詳しい解析,とくに非線形性まで考慮した解析はほとんどない.本研究ではブレードと振子式動吸振器を2自由度振動系でモデル化し,メイン・ロータの回転速度の整数倍の変位加振に対する振子式動吸振器の制振効果を,非線形性までを考慮に入れたシミュレーションおよび理論解析,さらに実験により検討した結果,以下のことが明らかとなった.1.振子式動吸振器は,振子の固有振動数を加振周波数に同調させることにより,広い回転速度範囲で制振効果を示す.2.加振振幅が大きくなると,振子の振れ角が大きくなり,制振効果が減少する.さらに大きくなると,振子が回転するようになり,制振効果が失われる.3.振子の取り付け位置,振子とブレードの質量比,振子の減衰係数などの影響を明らかにした.4.振子を取り付けることによる非線形分岐現象の発生を確認した.5.加振周波数よりも若干低い周波数に振子を同調させることにより,さらに高い制振効果が得られることを明らかにした.近年,ヘリコプタはその優れた機動性が注目を集め,防災や緊急救助等,その用途は急速に広がっている.一般にはヘリコプタは振動レベルが大きく,機体構造の疲労問題なども引き起こしやすい.とくに,ヘリコプタのブレードはメイン・ロータの振動や空気力に起因する外力によりさまざまな様式で励振されて大きく振動する可能性がある.その主なものが,空気力によるロータ回転数の整数倍の周波数成分を含む外力であり,この外力はヘリコプタの振動の主な原因となっている.現在,ブレードの防振装置の一つとして,振子式動吸振器が用いられている.振子式動吸振器の寸法は線形理論の反共振点の利用を考えて定められている.しかし,その特性に関する詳しい解析,とくに非線形性まで考慮した解析はほとんどない.本研究ではブレードと振子式動吸振器を2自由度振動系でモデル化し,メイン・ロータの回転速度の整数倍の変位加振に対する振子式動吸振器の制振効果を,非線形性までを考慮に入れたシミュレーションおよび理論解析,さらに実験により検討した結果,以下のことが明らかとなった.1.振子式動吸振器は,振子の固有振動数を加振周波数に同調させることにより,広い回転速度範囲で制振効果を示す.2.加振振幅が大きくなると,振子の振れ角が大きくなり,制振効果が減少する.さらに大きくなると,振子が回転するようになり,制振効果が失われる.3.振子の取り付け位置,振子とブレードの質量比,振子の減衰係数などの影響を明らかにした.4.振子を取り付けることによる非線形分岐現象の発生を確認した.5.加振周波数よりも若干低い周波数に振子を同調させることにより,さらに高い制振効果が得られることを明らかにした.現在,ロータ・ブレードの防振装置として,振子式防振装置などが用いられている.しかし,振子式防振装置の寸法は,線形理論の反共振点の利用を考えて定められているが,その特性に関する詳しい解析はなされていない.

ヘリコプタには,振動の原因として空気力等の影響で周期的な外力がロータ・ブレードに加わる.この空気力はメイン・ロータの回転数の整数倍の周波数成分を含む外力をロータ・ブレードに与える.本研究では,これらの外力に対する振子式防振装置の防振効果を調べた.まず,ロータ・ブレードとそのたわみ振動を制振するための振子式防振装置を,ロータ・ブレードのたわみと振子の振れ角とを変数とする2自由度振動系でモデル化した.その際,ロータ・ブレードは,その一端をメイン・ロータにヒンジ結合されている様な薄い矩形断面のはりとし,たわみ振動としてその剛体モードのみを考慮した.また,外力はメイン・ロータによるロータ回転数の整数倍の振動数の上下の変位加振のみとした.そのようなモデルの非線形の運動方程式を求めた.それらの非線形微分方程式を直接数値積分した結果,および非線形理論解析した結果から,振子式防振装置の広い回転数範囲にわたる有効性とその限界がわかった.さらに,振子の質量比,振子の減衰,振子の取り付け位置,振子の長さの誤差等が,振子式防振装置の有効性とその限界に及ぼす影響もわかりた.また,非線形理論解析の妥当性も確認できた.上記の理論より得られた結果を実験によって確認するため,実験装置を設計し,製作中である.現在,ロータ・ブレードの防振装置として,振子式防振装置などが用いられている.しかし,振子式防振装置の寸法は,線形理論の反共振点の利用を考えて定められているが,その特性に関する詳しい解析はなされていない.ヘリコプタには,振動の原因として空気力等の影響で周期的な外力がロータ・ブレードに加わる.この空気力はメイン・ロータの回転数の整数倍の周波数成分を含む外力をロータ・ブレードに与える.本研究では,これらの外力に対する振子式防振装置の防振効果を調べた.まず,ロータ・ブレードとそのたわみ振動を制振するための振子式防振装置を,ロータ・ブレードのたわみと振子の振れ角とを変数とする2自由度振動系でモデル化した.その際,ロータ・ブレードは,その一端をメイン・ロータにヒンジ結合されている一様な薄い矩形断面のはりとし,たわみ振動としてその剛体モードのみを考慮した.また,外力はメイン・ロータによるロータ回転数の整数倍の振動数の上下の変位加振のみとした.そのようなモデルの非線形の運動方程式を求めた.それらの非線形微分方程式を直接数値積分した結果,および非線形理論解析した結果から,振子式防振装置の広い回転数範囲にわたる有効性とその限界がわかった.さらに,振子の質量比,振子の減衰,振子の取り付け位置,振子の長さの誤差等が,振子式防振装置の有効性とその限界に及ぼす影響もわかった.また,非線形理論解析の妥当性も確認できた.上記の理論より得られた結果を実験によって確認するため,実験装置を設計・製作した.理論結果の妥当性を示す実験結果が得られた.しかし,その実験データにはかなり大きなノイズが含まれているので,よりよい実験結果を得るように実験装置を改良中である.現在,ロータ・ブレードの防振装置として,振子式防振装置などが用いられている.しかし,振子式防振装置の寸法は,線形理論の反共振点の利用を考えて定められているが,その特性に関する詳しい解析はなされていない.ヘリコプタには,振動の原因として空気力等の影響で周期的な外力がロータ・ブレードに加わる.この空気力はメイン・ロータの回転数の整数倍の周波数成分を含む外力をロータ・ブレードに与える.本研究では,これらの外力に対する振子式防振装置の防振効果を調べた.まず,ロータ・ブレードとそのたわみ振動を制振するための振子式防振装置を,ロータ・ブレードのたわみと振子の振れ角とを変数とする2自由度振動系でモデル化した.その際,ロータ・ブレードは,その一端をメイン・ロータにヒンジ結合されている一様な薄い矩形断面のはりとし,たわみ振動としてその剛体モードのみを考慮した.また,外力はメイン・ロータによるロータ回転数の整数倍の振動数の上下の変位加振のみとした.そのようなモデルの非線形の運動方程式を求めた.それらの非線形微分方程式を直接数値積分した結果,および非線形理論解析した結果から,振子式防振装置の広い回転数範囲にわたる有効性とその限界がわかった.さらに,振子の質量比,振子の減衰,振子の取り付け位置,振子の長さの誤差等が,振子式防振装置の有効性とその限界に及ぼす影響もわかった.また,数値シミュレーションの結果と非線形理論解析の結果はよく一致し,非線形理論解析の妥当性も確認できた.さらに,回転ブレードの実験装置を設計・製作し,実験を行い,その結果から上記の理論より得られた結果の妥当性を確認した.近年,ヘリコプタはその優れた機動性が注目を集め,防災や緊急救助等,その用途は急速に広がっている.一般にはヘリコプタは振動レベルが大きく,機体構造の疲労問題なども引き起こしやすい.とくに,ヘリコプタのブレードはメイン・ロータの振動や空気力に起因する外力によりさまざまな様式で励振されて大きく振動する可能性がある.その主なものが,空気力によるロータ回転数の整数倍の周波数成分を含む外力であり,この外力はヘリコプタの振動の主な原因となっている.
励起窒素酸素によるシリコン絶縁膜形成プロセスの研究

本研究では、リモートプラズマにより生成される励起窒素を用いて、より低温で、より広範囲の窒素濃度制御性を有するシリコン酸化窒化膜形成方法を提案する。さらに、従来の窒化膜形成法の場合を含めての表面反応過程、膜構造変化を解明することにより、将来の半導体表面界面制御技術を確立することを目的としている。本年度においては、マイクロ波電力により窒素および微量の酸素を励起・分解して原子状窒素や酸素等を生成させ、シリコン基板へ供給することにより、550°Cの低基板温度で直接窒化酸化を試みた。成長膜について、オージェ電子分光法等による深さ方向組成分析を行い、窒素、酸素濃度、形成膜厚を評価したところ、亜酸化窒素を用いた急熱高温処理の場合と類似して、形成膜中の窒素はおもに酸化膜シリコン界面付近に存在した。窒素酸素ガスの流量比を変化させることにより、ピーク窒素濃度は少なくとも7%程度まで制御でき、明らかに窒素源として亜酸化窒素を用いた場合より広範囲の窒素濃度が得られた。一方、酸化種は膜成長を促進し、界面における窒素の取り込みを可能にするが、窒素の取り込み量は膜成長速度に依存するため、酸化種の供給量が多くなるとむしろ窒素濃度を減少させることがわかった。さらに、処理中における気相中の中間生成物を四重極質量分析器により分析したところ、プラズマ励起した場合に原子状窒素あるいは一酸化窒素の分子が生成されていいることがわかり、これらの分子が窒化種として成膜中の窒素取り込みに寄与していることが推測された。酸化種としては原子状酸素の他にNO、N_2O等も考えられた。以上の結果に基づき、酸素がSiと結合することにより発生する近隣のSi-Si結合に大きなストレスが原因となり、そのような状況で窒素種が近くに存在すれば窒素が取り込まれるとする窒化酸化膜成長モデルを提案した。
悪性リンパ腫の集学的治療における放射線治療の役割に関する研究

各研究分担者の所属する(7施設)において, 19721985年の14年間に治療した悪性リンパ腫症例の総数は2032例である.これについてのデータを収集し,腫癌部位,病理組織型,進属度(病期)別に,放射線治療を主治療とした場合と,化学療法を併用した場合の治療成績について検討した.病理組織型の再確認が行われた非ホジキンリンパ腫は1514例である.組織型が軽度悪性群に属す例は153例(10%),中等度悪性群が1287例(85%),高度悪性群が74例(5%)である.臨床病期別ではI期:465例, II期:505例であり,発生部位別では頚部リンパ節初発が26%,ワルダイヤ輪初発が43%,リンパ節外初発が31%であり,組織型ではDHが55%で最も多く, DLPDが17%でこれに次ぐ. 1981年以前の症例の70%, 1982年以降の症例の33%が放射線治療単独であり, 1982年以降のII期症例の80%に化学療法が併用されている.治療成績は全体では5年生存率がI期:65%;II期:46%であるが,部位によって差があり,ワルダイヤ輪症例ではI期:86%, II期:68%と最も予後が良く,リンパ節初発型ではI期:65%;II期:37%と低い成績である.一方,リンパ節外部位の症例はI期:67%, II期:48%である.局所制御率は95%と高く,照射部位からの再燃はほとんどみられないが,遠隔部位の再燃はI期で27%, II期で52%に認められる.化学療法併用例の成績は生存率では差が認められないが,再燃の時期を612ケ月遅延させる効果がある.ホジキン病の治療成績は5年生存率ではI期:81%, II期:67%であるが,病理組織型によって差があり, LPでは91%, Nでは84%の5年生存率を示すが, MCのそれは65%と低い.化学療法併用例と放射線治療単独別との間に差は認められない.各研究分担者の所属する(7施設)において, 19721985年の14年間に治療した悪性リンパ腫症例の総数は2032例である.これについてのデータを収集し,腫癌部位,病理組織型,進属度(病期)別に,放射線治療を主治療とした場合と,化学療法を併用した場合の治療成績について検討した.病理組織型の再確認が行われた非ホジキンリンパ腫は1514例である.組織型が軽度悪性群に属す例は153例(10%),中等度悪性群が1287例(85%),高度悪性群が74例(5%)である.臨床病期別ではI期:465例, II期:505例であり,発生部位別では頚部リンパ節初発が26%,ワルダイヤ輪初発が43%,リンパ節外初発が31%であり,組織型ではDHが55%で最も多く, DLPDが17%でこれに次ぐ. 1981年以前の症例の70%, 1982年以降の症例の33%が放射線治療単独であり, 1982年以降のII期症例の80%に化学療法が併用されている.治療成績は全体では5年生存率がI期:65%;II期:46%であるが,部位によって差があり,ワルダイヤ輪症例ではI期:86%, II期:68%と最も予後が良く,リンパ節初発型ではI期:65%;II期:37%と低い成績である.一方,リンパ節外部位の症例はI期:67%, II期:48%である.局所制御率は95%と高く,照射部位からの再燃はほとんどみられないが,遠隔部位の再燃はI期で27%, II期で52%に認められる.化学療法併用例の成績は生存率では差が認められないが,再燃の時期を612ケ月遅延させる効果がある.ホジキン病の治療成績は5年生存率ではI期:81%, II期:67%であるが,病理組織型によって差があり, LPでは91%, Nでは84%の5年生存率を示すが, MCのそれは65%と低い.化学療法併用例と放射線治療単独別との間に差は認められない.各研究分担者の所属する施設(7施設)において、19721981年の10年間に冶療した悪性リンパ腫症例の総数は1534例である。これについてのデータを収集し、腫瘍部位,病理組織型,進展度別に、放射線冶療を主とした場合の冶療成績について検討した。放射線冶療の最も良い適応となるのは頭頸部限局型の悪性リンパ腫であるが、放射線冶療による局所の完全寛解率は95%である。部位別,進展度別の冶療成績は、ワルダイヤ輪工期症例(76例)の5年生存率は83%であり、5年非再燃生存率は77%である。ワルダイヤ輪【II】期症例(180例)では、5年生存率が57%、5年非再燃生存率が50%であり、【I】期症例に比して低い。

また、組織型別では、びまん性大細胞型(102例の5年生存率が64%であるのに対して、びまん性中細胞型(38例)のそれは31%と差がある。節外性部位の非ホジキンリンパ腫(193例)の内訳は、眼窩、25例;鼻腔、31例;副鼻腔、36例;口腔、31例;甲状腺、30例などである。5年生存率は【I】期症例(116例)では62%、【II】期症例(52例)では56%であり、5年非再燃生存率はそれぞれ59%、54%とほとんど同様の値を示す。しかし、組織型別では差が認められ、5年生存率は、びまん性小細胞型では91%、びまん性混合型で77%、びまん性中細胞型、および大細胞型ではいずれも52%である。この冶療期間中の症例の大部分は放射線冶療単独で行われたが、一部に化学療法が併用された。しかし、化学療法併用による明らかな冶療成績の向上は認められていない。1982年以降の症例については化学療法が高率に併用されているので、この症例群についての検討が進行中である。
性能設計対応型ポーラスコンクリートの施工標準・品質保証体制の確立とその応用

本研究の目的は、ポーラスコンクリートの施工標準の策定および品質保証体制の確立にある。施工標準の策定に向けた提案を行うとともに、耐久性に関して凍結防止剤による化学劣化および車両走行による摩耗に関して実験的な検討を行った。品質保証体制については、試験体の採取方法、空隙率および透水性の試験方法、養生方法などに関する検討を進めた。また、環境対応分野への適用に加え、防災分野への適用として、ゲリラ豪雨対策舗装による水流制御技術の開発も行った。ポーラスコンクリートは、内部に連続空隙を有し、透水性、保水性、植生など多様で様々なレベルの性能を設計できることから、今後、環境面や防災面で重要な役割を果たす社会基盤材料となることが期待されている。これに対して本研究では、ポーラスコンクリートの適用可能な各分野における必要性能の定量化および品質確保のための施工標準の策定を目指す。平成23年度予算の一部を平成24年度に繰越した分の研究経費に関しては、平成24年度当初において、「都市型水害対策のための新たな舗装システムの開発」のテーマに関連した、実大施工実験のための準備工事を行い、計画通り完了することができた。この工事により、その後の都市水害対策のためのポーラスコンクリート舗装に関する実大施工実験をスムーズに進めることができ、実験室で行う水平方向透水試験結果の妥当性の検証、および上表面からの注水時の溢流現象の確認とその原因に関する貴重な研究結果を得ることができた。ポーラスコンクリートは、内部に連続空隙を有し、透水性、保水性、植生など、多様な性能を設計できることから、今後、環境面や防災面で重要な役割を果たす社会基盤材料となることが期待されている。本研究では、ポーラスコンクリートの適用可能な各分野における必要性能の定量化および品質確保のための施工標準の策定を目指した研究を進めた。研究最終年度となる本年度の研究では、都市水害対策のためのポーラスコンクリート舗装に関する実験室実験の結果からは、舗装内の水平方向の水の流動挙動のモデル化に必要な供試体の壁効果の影響を明らかにした。また、ポーラスコンクリートの品質管理で重要となる、定水位透水試験方法に関して、既存のデータの処理方法に対する問題点を明らかにし、非線形ダルシー則の考え方を導入した新たなモデル化および非線形透水係数による評価の妥当性に関して明らかにした。コンクリート舗装の車両通行時の耐摩耗性に関しては、回転ラベリング試験による評価を行い、ポーラスコンクリート舗装は普通コンクリートと同等、アスファルト舗装よりも高い耐摩耗・剥脱性を有することを明らかにした。ポーラスコンクリートを舗装として使用した際に問題となる凍結防止剤(塩化カルシウム)による劣化状況とその対策に関する実験的な検討も行い、通常のポーラスコンクリートをそのまま舗装に使用することの危険性と、ある種の混和材料を使用することで劣化の抑制が可能であることを明らかにした。以上の結果は日本建築学会、コンクリート工学会、セメント協会にて研究発表を行った。今後は、得られた研究成果を取りまとめ、施工標準および品質保証体制の確立に向けた検討を進める予定である。ポーラスコンクリートは、今後、環境面や防災面で重要な役割を果たす社会基盤材料となることが期待されている。これに対して本研究では、ポーラスコンクリートの適用可能な各分野における必要性能の定量化および品質確保のための施工標準の策定を目指している。本年度の研究成果を要約すると、以下の通りである。(1)ポーラスコンクリートの化学的安定性に関する研究:ポーラスコンクリートを透水性舗装として広く普及させるためには、冬期の舗装面に散布される凍結防止剤(塩化カルシウム)に対する化学的安定性の把握が不可欠である。本年度の研究において、ポーラスコンクリートの塩化カルシウム水溶液への浸漬による圧縮強度の低下に関する実験を行い、強度の低下および崩壊に至る条件が定量的に把握された。(2)簡易かつ高精度なポーラスコンクリートの空隙率測定方法の提案:測定レンジの広いコンクリート用エアメータを用いた、ポーラスコンクリートの空隙率の測定方法を提案し、その妥当性の検証を行った。その結果、現場でも適用可能な簡易さおよび迅速性をもち、かつ、測定精度面でも充分な測定方法であることが明らかとなった。今後、ポーラスコンクリートの品質確保のための重要な試験方法として、普及させていく予定である。(3)ポーラスコンクリートの透水性に関する研究:前年度に製作された水平方向透水試験装置を用いた各種の実験が行われ、ポーラスコンクリート舗装内を水平方向に流れる水の挙動が明らかとなり、定量化に向けた課題などが示された。(4)都市型水害対策のための新たな舗装システムの開発:実大ポーラスコンクリート舗装を用いた、水平方向の透水試験を行い、水平方向透水試験装置との整合性が確認され、また、路盤の状態や排水管の設置による効果などが明らかとなった。繰越予算で行う予定であった、実大施工実験に向けた準備作業は、予定通り平成24年度当初に完了することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。施工標準の作製に必要となる、使用材料および調合の選定の根拠となる耐久性に関する結果の1つが得られた。

また、品質管理のための試験方法として、最も重要となる空隙率の測定方法に関して、画期的な手法を提案し、また、その実用性についても実験結果による明らかとすることができた。また、都市型水害対策への適用性に関する研究については、水平方向透水試験装置および実大施工実験の結果から、これまで明らかとなっていない水平方向の透水性に関する多くの試験データが得られ、ほぼ予想したとおりの水害に対する対策効果が得られることが明らかとなった。車輪による摩耗抵抗性については、評価手法の確立の遅れから実験が進んでいない点が課題として残されているものの、次年度には解決されるめどが立っており、全体として、概ね順調に進展していると評価できる。本研究により整備した2つの試験装置(複合透水試験装置、耐摩耗性試験装置)を用いた要因実験を進める。また、ポーラスコンクリート舗装の耐久性に関して、融雪剤によるセメント硬化体の劣化が問題視されているため、この点に関する耐久性の確認と、対策に関して、実用化に向けた各種の実験的な検討を進める。さらに、ポーラスコンクリート舗装の要求品質として、実際には圧縮強度がどの程度のレベルで必要となるのかの検討を進め、施工標準の要求性能の部分に定量的な目標とその根拠を示すための実験を行う予定。25年度が最終年度であるため、記入しない。本申請研究の最終年度である次年度の研究では、本年度までに研究結果に基づき、以下の内容に関して研究を進める。(1)ポーラスコンクリートの化学的安定性に関する研究:昨年度の研究結果から、ポーラスコンクリートを透水性舗装として広く普及させるために不可欠な、凍結防止剤(塩化カルシウム)に対する化学的安定性が問題となることが明らかとなった。本年度も昨年に引き続き、耐久性およびその改善手法に関する広範囲な研究を進める。(2)ポーラスコンクリートの透水性に関する研究:昨年度の研究結果から、これまで行われてきたポーラスコンクリートの透水性の評価方法自体に問題がある可能性が指摘された。このため、ポーラスコンクリートの透水性評価方法自体に関して、その妥当性の評価試験を行い、品質評価手法の確立を進める。(3)ポーラスコンクリートの耐摩耗性に関する研究:昨年度までに、試験装置は完成しているものの、その評価方法に問題があり、要因実験を進めるには至っていなかった。本年度は、耐摩耗性の評価方法の確立と、各種要因に対する耐摩耗性の定量化と改善手法の確立を行う。(4)都市型水害対策のための新たな舗装システムの開発:前年度に引き続き、都市型水害対策のための舗装システムに関して、透水性や貯水性の必要性能を設定し、ポーラスコンクリート舗装の複層化なども含めて最適な組み合わせを検討する。これと併せて、本研究で開発した水平方向透水試験装置を活用し、水害時の状況を再現した総合的な防災性能の評価も行う。
過活動膀胱の膀胱興奮性におけるKit陽性細胞の役割

今回の研究結果から過活動膀胱の発症機序として、以下のことが考えられた。膀胱伸展時や刺激時に粘膜上皮から放出される伝達物質が、膀胱粘膜下層に存在するKit陽性間質細胞を介し、膀胱知覚神経(おもにC線維)に伝えられることにより、膀胱の知覚過敏が生じ、尿意切迫感や膀胱容量の減少といった症状を引き起こしている可能性が示唆された。またKit抑制因子により、異常な情報伝達を抑制することができれば新たな治療法の開発につながると期待される。モルモットを用いてBOOモデルを作成し,過活動膀胱の発症機序について検討した。KitおよびKitを活性化するリガンドであるSCFの局在と量的変化につき検討したところ,Kit陽性ICC様細胞は,BOOモデルの膀胱粘膜下層および漿膜側を中心に,正常膀胱に比べ増加していた。またSCFは尿路上皮を中心に発現が増加していた。2,ICC様細胞の超微細構造からみた過活動膀胱の発症機序正常膀胱とBOO膀胱におけるICC様細胞の形態学的変化,また神経や筋細胞との位置関係の違いを調べた。紡錘形をしたICC様細胞の細胞質にはミトコンドリアや粗面小胞体が豊富に存在し,細胞同士が互いに連絡しあって,神経・平滑筋とも密接している像を観察した。BOO膀胱においてはICC様細胞が一部変形しており,これらの微細構造の変化が過活動膀胱の発症につながっているものと推察された。3,BOOモデル膀胱におけるKit抑制因子(グリベック^[○!R])の作用機序メシル酸イマチニブ(グリベック^[○!R])は,Kitを抑制することにより元来慢性骨髄性白血病に対する治療薬として開発されたが,ICC由来の消化管間葉系腫瘍に対しても効果が確認されている。私たちはこの点に注目し,BOOモデル動物にグリベックを投与したところ,排尿圧を変化させることなく,non-voiding contractionを抑制し,排尿間隔を延長させることが判った。この結果からKitがICC様細胞を介して過活動膀胱の発症機序に関与している可能性が示唆された。モルモットBOOモデルを作成し、KitおよびKitを活性化するリガンドであるSCFの局在と量的変化につき検討したところ、Kit陽性間質細胞は、BOOモデルの膀胱粘膜下層および漿膜側を中心に、正常膀胱に比べ増加していた。また膀胱摘出前に排尿記録や膀胱内圧測定を行い、閉塞膀胱の機能的変化を検討した。閉塞膀胱では1回排尿量が正常と比べ有意に減少しており、排尿間隔が短縮され、non-voiding contractionも異常に増加していた。2)ICC様細胞の超微細構造からみた過活動膀胱の発症機序正常膀胱に紡錘形をしたICC様細胞の細胞質にはミトコンドリアや粗面小胞体が豊富に存在し、細胞同士が互いに連絡しあって、神経・平滑筋とも密接している像を観察した。BOO膀胱においてはICC様細胞が一部変形しており、これらの微細構造の変化が過活動膀胱の発症につながっているものと推察された。3)BOOモデル膀胱におけるKit制因子(グリベック^<R>)の作用機序Kitを抑制する因子であるグリベック^<[○!R]>は、BOOモデルにおいて排尿圧を変化させることなくnon-voiding contractionを抑制し、排尿間隔を延長させることが判った。この結果からKitが間質細胞を介して過活動膀胱の発症に関与している可能性が示唆された。以上の研究結果から、膀胱伸展時や刺激時に粘膜上皮から放出される伝達物質が、膀胱粘膜下層に存在するKit陽性間質細胞を介し、C線維に伝えられることにより膀胱の知覚過敏が生じ、尿意切迫感や膀胱容量の減少といった過活動膀胱の症状を引き起こしている可能性が示唆された。またKit抑制因子により、異常な情報伝達を抑制できれば新たな治療法の開発が期待される。
共形場理論における相関関数の積分表示とその拡張

1)位相的場の理論、および位相的重力理論は、リーマン面や各種のインスタントンのモジュライ空間の幾何を場の理論的に調べる手段を与える。これらの理論は、N=2超共形対称性、特異点理論、非線形可積分系等と結びつくことにより、様々な角度から、繊細な研究が可能となる。我々は、江口徹、菅野浩明、S.-K.Yang氏との共同研究で、これらの様々な理論の関係を調べてきた。主な成果は、次の二点である。a)位相的場の理論を位相的重力理論に結合させた時に生ずる、重力的descendantsについて、その起源をN=2超共形対称性のBRST形式に基づいて明らかにした。b)位相的重力理論の相関関数に対する、recursion relationと特異点理論のGauss-Manin方程式の関係を明らかにし、0点関数の周期積分公式を与えた。これらの成果により、少くとも種数0かつc<1に関する限り、上述のような様々な理論の関係が完全に明らかになった。2)N=2超共形対称性とCalabi-Yau多様体の関係は、最近のmirror対称性の発見により、多くの研究者の注目するところとなった。これらの理論の具体的計算にあたっては、N=2Landau-Ginzburg模型が有効であることが知られている。元来N=2Landau-Ginzburg模型は、GrobalなN=2超対称性により特徴づけされており、LocalなN=2超共形対称性やCalabi-Yau多様体との関係は、必ずしも明確ではなかった。我々は、Wittenによる最近の研究に基づき、河合俊哉、S.-K.Yang氏との共同研究でこの問題を考察した。すなわち、N=2超共形対称性と楕円的種数の一般的関係に基づき、N=2Landau-Ginzburg模型とCalabi-Yauシグマ模型の各々の楕円的種数の公式を与え、両者の比較をした。
尾道・西國寺所蔵文化財の調査研究-聖教・典籍・古文書を中心として-

本研究は、広島県尾道市に所在する真言宗醍醐派西國寺が所蔵する聖教・典籍・古文書を中心とした所蔵文化財の全貌を明らかにして、由緒ある西國寺の歴史と文化の本格的な解明を行うとともに、資料の整理・保存までも視野に入れて後世への文化財の保存継承にも資することを目的としている。研究期間の最終年次にあたる本年度は、当初見込んだ2万点を超える西國寺所蔵文化財の全貌解明に向けての確認調査(資料調書作成)を引き続き行うとともに、これまでに調査した7,997点(聖教類:7,080、近世文書:171、典籍:474、仏画等:219、仏像:53)の文化財の内、聖教を中心に568点についてデータ化をはかり、それらを『西國寺調査研究報告書vol.1』としてまとめる作業を進めた。この3年間の研究実績は、2年次目に実施した展覧会「尾道西國寺の寺宝展」の開催と、同時に刊行した展示図録への論文掲載、講演会での成果の公表、そして3年次目に刊行する『西國寺調査研究報告書vol.1』において公表する資料目録である。ところで、調査対象となる西國寺所蔵文化財約2万点のうち、現時点で確認して調書の作成を終えたものは約8,000点で、全体の4割である。また、資料調書からデータ化をはかっているのは、調査したものの1割に満たない。本調査研究の目標は西國寺所蔵文化財の全貌を明らかにすることであり、それにより西國寺の歴史と文化の解明の緒に就くのである。今後、1万点を超える未調査の文化財の解明と、調査した文化財のデータ化及び資料目録の刊行を継続しなければならない。現体制の教員と調査補助の学生(学生は毎年入れ替わる)による精一杯の取り組みにより、殊に調査済みの文化財のデータ化の点数を毎年1,0001,500点としていくことが緊要の課題であるといえよう。なお、平成16年度からの科学研究費補助金の申請(研究課題「瀬戸内における地方寺院所蔵資料の調査研究」)もすでに行っている。本研究は、広島県尾道市に所在する真言宗醍醐派西國寺が所蔵する聖教・古文書を中心として、資料の全貌を明らかにして、由緒ある西國寺の歴史と文化の本格的な解明を行うとともに、資料の整理・保存までも視野に入れて後世への資料の伝承にも貢献するものとする。本年度は、これまでの予備調査によって確認されている聖教・典籍、近世近代文書、石造物、仏教絵画、仏教彫刻のうち、約1300点について調査記録と写真撮影を進めるとともに、西國寺の立地環境の調査等を実施した。調査は、3月20日27日の8日間、研究分担者9名、調査補助員(徳島文理大学生12名、岡山商科大学生4名)によって進めた。現段階では、調査した資料の内容分析までには至っておらず、資料のリスト化とリスト用の写真撮影のみである。調査点数は、聖教約1000点、近世資料約150点、仏教絵画85点、仏教彫刻15点、石造物10点で、さらに西國寺境内及び周辺地域の地形分析を行った。因に、聖教では平安期に遡るものが散見されたり、これまで封印されていたものがほとんどである点注目される。なお、調査対象となる資料は2万点を越えると予想されるため、3年目までにまとめることができる資料内容を早急に見極めるとともに、更なる調査継続の方策も検討しなければならない。

本研究は、広島県尾道市に所在する真言宗醍醐派西國寺が所蔵する聖教・古文書を中心に所蔵文化財の全貌を明らかにして、由緒ある西國寺の歴史と文化の本格的な解明を行うとともに、資料の整理・保存までも視野に入れて後世への保存継承にも貢献する。本年度は、西國寺における現地調査において、聖教・近世近代文書・石造物の確認調査(調書作成)と『西國寺所蔵文化財記録集成I』(仮題)刊行及び資料保存作業実施に向けての二次調査等を行うとともに、地形分析に関する関連調査を実施し、さらに研究成果の一端を公表するため、平成14年11月12月には広島県立歴史博物館で開催された展覧会『尾道西國寺の寺宝展』において、主な文化財の展示公開と同時に刊行された展示図録に論文掲載という形で発表した。現地調査は、3月2日5日と3月24日27日の計8日間、研究分担者7名と調査補助員(徳島文理大学生13名・岡山商科大学生4名)によって進めた。現段階では、調査した文化財の内容分析は極一部(上記展覧会において紹介)で、昨年に引き続き資料のリスト化とリスト用の写真撮影を進めている。調査点数は、聖教約500点、近代資料10点、石造物10点である。従って、3年次計画の2年次目を終えての調査点数は、約1800点である。なお、調査対象となる西國寺所蔵文化財は当初見込んだように2万点を超える。しかし、この調査研究はあくまでも全貌を明らかにするということに意義があるため、今後も継続して目標に向かって調査研究を進めていく予定である。また、悉皆記録の報告となる『西國寺所蔵文化財記録集成I』(仮題)刊行においては、その内容に正確さを期するため、二次調査を遂行して約500点についての記録化をはかりたいと考えている。本研究は、広島県尾道市に所在する真言宗醍醐派西國寺が所蔵する聖教・典籍・古文書を中心とした所蔵文化財の全貌を明らかにして、由緒ある西國寺の歴史と文化の本格的な解明を行うとともに、資料の整理・保存までも視野に入れて後世への文化財の保存継承にも資することを目的としている。研究期間の最終年次にあたる本年度は、当初見込んだ2万点を超える西國寺所蔵文化財の全貌解明に向けての確認調査(資料調書作成)を引き続き行うとともに、これまでに調査した7,997点(聖教類:7,080、近世文書:171、典籍:474、仏画等:219、仏像:53)の文化財の内、聖教を中心に568点についてデータ化をはかり、それらを『西國寺調査研究報告書vol.1』としてまとめる作業を進めた。現地における調査は、3月2日5日と3月24日27日の計8日間、研究分担者6名と調査協力員2名、調査補助員(徳島文理大学生8名・岡山商科大学生2名)によって進めた。これまでの聖教類の確認調査に加え、この度は近世の典籍類の確認調査に取り掛かり、474点の資料調書を作成し、写真撮影を行った。また、西國寺周辺の石造物の分布調査と地形分析も行った。ところで、調査対象となる西國寺所蔵文化財約2万点のうち、現時点で確認して調書の作成を終えたものは約8,000点で、全体の4割である。また、資料調書からデータ化をはかっているのは、調査したものの1割に満たない。本調査研究の目標は西國寺所蔵文化財の全貌を明らかにすることであり、それにより西國寺の歴史と文化の解明の緒に就くのである。今後、1万点を超える未調査の文化財の解明と、調査した文化財のデータ化及び資料目録の刊行を継続しなければならない。現体制の教員と調査補助の学生(学生は毎年入れ替わる)による精一杯の取り組みにより、殊に調査済みの文化財のデータ化の点数を毎年1,0001,500点としていくことが緊要の課題であるといえよう。
カルシウムチャンネル関連遺伝子のメチル化と消化管がんの臨床病理学的諸因子との関係

遺伝子プロモーター領域のCpGアイランドの異常メチル化は、がん抑制遺伝子の不活性化機構の一つとして知られている。カルシウムチャンネル遺伝子CACNA2D2(以下、A2D2)とCACNA2D3(A2D3)は、胃がんや肺がんで染色体欠失が多い染色体3p21領域に位置している。これらは、電位依存性カルシウムチャンネルα2δサブユニットをコードしており、他にもホモロジーが高い2遺伝子(CACNA2D1とCACNA2D4)が別の染色体に存在している。本研究では電位依存性カルシウムチャンネル遺伝子のがん化への役割を明らかにするため、胃がんにおけるA2D1A2D4の4遺伝子のメチル化解析を行った。正常胃粘膜上皮ではA2D1/2/3の3遺伝子が発現しており、それら遺伝子のメチル化は陰性であった。胃がん細胞7株の解析ではA2D1とA2D3でのみ、発現とメチル化の関連性が認められ、メチル化陽性の殆どの細胞株は脱メチル化剤処理後に発現回復した。胃がん組織70例におけるA2D1とA2D3のメチル化頻度は、それぞれ10例(14.2%)と19例(27.1%)であった。臨床病理学的諸性状との関係では、未分化型がんでのA2D3メチル化頻度は分化型がんに比べて有意に高かった(p=0.03)。更に、A2D3メチル化陽性がんの患者の予後は陰性がん患者に比べて有意に悪かった(p<0.01)。A2D3遺伝子の強制発現実験の結果、細胞増殖の低下、細胞内カルシウム濃度の増加と細胞周期に関わるp21とp27蛋白の発現増加が認められた。またA2D3遺伝子のRNA干渉実験により、p21とp27の低下が確認された。以上より、A2D1とA2D3遺伝子の発現消失にはメチル化が関与していることが示唆された。更にA2D3は機能的に細胞増殖に関与しており、A2D3異常は発がんにおいて重要と考えられた。遺伝子プロモーター領域のCpGアイランドの異常メチル化は、癌抑制遺伝子の不活性化機構の一つである。CACNA2D3(以下、A2D3)遺伝子は、胃癌や肺癌などで染色体欠失が多い3p21領域に位置しており、電位依存性カルシウムチャンネルα2δ3サブユニットをコードしている。またA2D3には他にもホモロジーが高い3遺伝子(CACNA2D1/D2/D4)が存在する。本研究では電位依存性カルシウムチャンネル遺伝子の癌化への役割を明らかにするため、胃癌におけるA2D1A2D4の発現とメチル化との関連性について検討した。胃癌培養細胞7株について脱メチル化剤(5Aza-dC)処理前後の4遺伝子の発現状況をRT-PCRで検討した。次に、メチル化特異的PCR(MSP)により、胃癌細胞でのメチル化を調べた。RT-PCRの結果、正常胃粘膜上皮ではA2D1/2/3の3遺伝子が発現していた。胃癌細胞株ではA2D1が2例、A2D3が3例で発現陰性であり、殆どの細胞株は5Aza-dC処理後に発現回復した。A2D2は2例陰性であったが、薬剤処理後の変化はなかった。A2D4発現は調べた全ての細胞株で陰性であった。これら遺伝子の5'上流部分をコンピューター解析したところ、A2D1/2/3にCpGアイランドが存在した。