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近代における書画会の史的考察

前近代的な書画会の文化を否定し、高尚な「美術」を賞賛する、そして書画会という文化現象を忘れていく、という人々の意識が形成されていく過程を示す史料であり、大きな収穫であるといえる。昭和前期までの書画会の事例収集と人々の認識調査である。『朝日新聞』『読売新聞』などを始めとする新聞、『書画骨董雑誌』などの雑誌、書画会に関わった人物の回顧録などを読み込み、計画以上の調査ができた。2に関しては関連文献を読み込んだ。本研究は、「近代における書画会の史的考察」と銘打ち、近代における書画会の実態とそれを支えた社会背景を明らかにするとともに、「近代日本美術」を再考察することを目的としている。当時の社会的背景、慣習、人々の考え方といった書画会を支えた背景を調査した。明治10年代前半の書画会を近代以降における書画会の隆盛期として設定し、それ以降の実態的変遷、人々の意識の推移などを各種新聞・雑誌・引札・日記・回顧談・絵びらなどを資料として用いながら考察した。以上の目的を達成するため、下記の研究を進めることを本年度の計画とした。1書画会ネットワーク形成のキーパーソンとして考えられる、仮名垣魯文の調査、2席上制作について江戸から近代にかけての実態調査と認識調査、3書画会に対する人々の認識に関する調査、以上3点である。本年度は2回の研究発表を行い、2本の論文掲載が決定した。さらにもう1本論文を投稿し現在査読中である。掲載が確定した2つの成果内容はいずれも仮名垣魯文の書画会参画について述べたものである。引札・新聞・戯作など、採択1・2年次に収集した当時の史料を使用・分析し、会の実態や当時の人々の認識、社会的役割を論じることができた。査読中の論文については、書画会文化に慣れ親しんだ者が博覧会の流行の中でどのように立ち回ったのか、近代化との関わりについて論じた。以上の成果では計画の2にあたる席上制作が主眼となっていない。しかし分析した各事例の紹介の中で席上制作についても触れることができた。全体として明治期の書画会の実態を明らかにしながら、近代における書画会について考察する、という目標に取り組むことができたといえよう。26年度が最終年度であるため、記入しない。各地へのフィールドワークを行い、有益な資料を収集するとともに、それら資料によって当該時期の雰囲気をより身近に感じることができた。それにより、一層明確な研究ビジョンを描くことができたため。膨大な史料の整理を通して「近代日本美術史」を実態レベルで考察する、という研究の目的を達成する上で、非常に重要となる史料を複数見つけ、先行研究を考慮しても、よりダイナミックで有意義なものとなると考えられる見通しがついたことから。従来の構想では、大正・昭和前期における書画会まで研究対象とし、時系列に論ずる時代論、書画会に関する人々を紹介する人物論、席上揮毫に注目した行為論という3本柱で論ずる予定であった。その際の視点としても当該時期の史料に則しながらもイメージとしては距離を置いて論じる予定であった。書画会を巡る人々のネットワークの在り方や書画会に巻き込まれることの魅力といったものを、書画会という文化現象を支えた当時の社会、慣習、人々の意識、流通・商売の様相などを再現するかたちで描き出す方が良いことが平成24年度の研究成果から明らかとなった。対象年代も、明治010年代に絞り、江戸期の文化・慣習・人々の認識といったものの流れを考察しながら論ずることにした。前年度の構想では、明治10年代前半のみを研究対象としていたが、本年に行った史料整理を通じてもっと長いスパンで考察することにした。
親密な人間関係と怒りの感情表出に関する社会心理学的研究

怒りの表出に焦点を当てた従来の研究では、親密な人間関係を維持するためには怒りを抑制し制御することが重要であるとされてきた。その一方で、怒りを示す行動には相手の行動制御機能や自己開示機能が備わっているという点から、人間関係の親密化を促進する契機になると考える研究者たちもいる。そこでこの研究では、怒りを表出するほど親密な関係が継続しやすいと予測し、検討を行った。その結果、複数の研究から怒りの感情表出が関係継続を高めることを裏づける知見を確認した。これらの結果を踏まえ、怒りは抑制するだけでなく表出することも、人間関係維持においては重要な感情制御のひとつである点が指摘された。本研究は、怒りを示す行動には自分の内面情報を明かす自己開示に共通したはたらきがあると仮定し、親密な人間関係の維持において怒りの感情表出がポジティブな効果をもつか明らかにすることを目的としている。平成27年度では、怒りのポジティブな表出効果を仮定することがそもそも妥当であるかを検証するため、質問紙研究が実施された。大学生131名にもっとも印象に残った異性との交際経験をひとつ想起させ、交際期間と日ごろその関係の中で示していた怒りを評価させた。そして、生存時間分析(「生存」と「死亡」、「継続」と「破綻」などのイベントが発生するリスクが時間経過にともなってどう変化するかを分析する技法)を施して、恋人と別れるまでの日数が個人の日常的な怒り表出によって影響を受けるか分析した。その結果、恋人に怒りを示していたと回答した参加者は,そうでない参加者よりも交際期間を長く報告する傾向が確認された。具体的には、怒りの強度や頻度といったバリエーションに関係なく、怒りを示す行動それ自体が個人的な内面開示として知覚された結果、関係維持が促進されている可能性が示唆された。これらの結果から、怒りの感情表出が親密な関係において関係継続の一翼を担うと仮定することには一定の妥当性があると結論された。こうした知見は、怒りという感情は抑制するだけでなく表出することも人間関係維持において重要な感情制御のひとつであることを示した初めての研究と言え、その意味で、次年度以降の研究において貴重な資料になりうると考えている。平成27年度の当初の計画としては、ペアとなった友人関係を対象として追跡研究を実施する予定だったが、二人一組という参加者のリクルートに予想外の時間が取られてしまい、当該年度の初めから直ちにその調査に着手することが困難となった。したがって、参加者のリクルートと同時進行する形で、想起法による質問紙研究を実施することとなった。ただ、それでも進捗状況を「おおむね順調」と評価した理由は、追跡研究においてもその後、一定数の参加者を確保できる見通しが立ち、現在では当初に予定した追跡研究が実行に移されたこと、それに質問紙研究の成果が論文としてまとめられたことによる。追跡研究のデータにおいては現在、ある程度のサンプル数が確保されたため分析段階にある。なお、この追跡研究は平成28年7月末で一旦終了し、同年10月から別の参加者を対象として再度行う予定である。そこで本研究は、怒りを表出するほど親密な関係が継続しやすいと予測して、検討を行ってきた。平成28年度においては、怒りの感情表出が関係の継続を強めるという因果の方向性をより精緻にするため、ペアとなった友人関係を対象として追跡研究を実施し、3ヶ月の間隔をあけて同じ質問項目に二度回答させた。現在はこのデータを分析途中ではあるが、全体的傾向として、怒りを示す行動は人間関係を破綻させにくく、親しみが増す傾向までもが示唆された。また、これらは個人の主観性を超えて、一方の怒りを示す行動が他方の親密さに影響するというペア・ワイズ効果も確認された。さらに、怒りの表出がこのように関係の継続性を強める過程の説明として、本年度においては行動制御説と自己開示説の二種類を仮定し、理論的観点からポジティブな怒りの表出効果が得られる仕組みも分析した。その結果、怒りの関係継続効果はこの理論的分析に概ね一致する可能性が示唆された。このように、実証的にも理論的にも本研究で仮定された怒り表出の心理学的モデルが妥当であることが裏づけられており、次年度で計画された論文執筆作業においてこれらの資料が大いに役立つと思われる。今年度は友人関係を対象としてペア・データを収集し、本研究で予定していた追跡調査(3ヶ月間隔で二度調査票に回答させる)を実施することができた。これは当初の年次計画通りであることから、進捗状況はおおむね順調であると判断することができる。ただし、今後はこのペア・データの分析をさらに進め、怒り表出の心理学的モデルをより精緻に検証する余地が残されていることから、進捗状況は「おおむね順調に」と評した。本年度は、本研究課題の最終年度にあたることから、主としてこれまでに収集したデータの分析および知見の整理を行った。そこで得られた研究成果は以下の通りである。第一に、大学生へ失恋経験をたずねた質問紙研究においては、恋人に怒りを示していたと答えた参加者ほど、関係は破綻しにくいことが生存時間分析によって確認された。

この成果は学術雑誌に投稿され、現在は改稿を行っている段階にある。第二に、一方の怒り表出が他方の関係親密さにどう影響するか調べるため、友人ペアを対象として3ヶ月の期間を設けて縦断的研究を行った。APIM(Actor-Partner Interdependence Model)を利用して分析を行ったところ、一方が怒りを表出すると他方の関係親密も強まり、怒り表出はそれを示した人物の関係親密さだけでなく、怒りを示された側の関係親密さも強めることが確認された。第三に、シナリオ研究において、怒りを内的に経験している友だちがその怒りを明かそうとしない場面を提示したところ、参加者はその友だちの行動に強い不満を感ずるだろうと報告した。これは、怒り表出が親密関係の維持において重要な役目を果たしている可能性を示唆している。この成果はPsychologyという雑誌に受理され、現在は印刷中である。第四に、怒りの感情表出が人間関係の良好さを左右する要因として怒りの原因を仮定し、質問紙研究を行ったところ、怒り表出者の怒りの原因が怒りを向けられた人物以外にある場合にのみ、怒りの表出効果が確認された。この成果は現在、学術雑誌に投稿されている段階にある。全体として、怒りの感情表出が人間関係を継続させるという仮説に一致した知見を一応は得ているが、因果関係の問題や怒りを表出された側の心理的健康面が不明確であるため、今後も研究を継続していく予定である。怒りの表出に焦点を当てた従来の研究では、親密な人間関係を維持するためには怒りを抑制し制御することが重要であるとされてきた。その一方で、怒りを示す行動には相手の行動制御機能や自己開示機能が備わっているという点から、人間関係の親密化を促進する契機になると考える研究者たちもいる。そこでこの研究では、怒りを表出するほど親密な関係が継続しやすいと予測し、検討を行った。その結果、複数の研究から怒りの感情表出が関係継続を高めることを裏づける知見を確認した。これらの結果を踏まえ、怒りは抑制するだけでなく表出することも、人間関係維持においては重要な感情制御のひとつである点が指摘された。現在行っている追跡研究は平成28年7月末で終了することから、そこで得られたデータを整理して、怒りの表出と関係継続の関連性をあらためて分析する。また、このデータは、怒りの表出効果が親密関係の当事者双方から影響を受けるというペア・データの特徴をもつので、これらの影響を考慮したマルチ・レベル分析を行い、本研究の仮説の信頼性を高めることも目指す。さらに、平成28年10月から新たに開始する追跡研究では、親密なパートナーに示された怒りが自己開示として知覚され、そのパートナーの関係継続動機を強めるという影響過程を分析するため、これらを調べる変数も調査用紙に加える予定である。平成29年度は本研究計画の最終年度であることから、平成27年度と平成28年度を通して収集した文献および調査データに分析を施し、投稿論文の執筆に取り掛かる予定である。具体的には、(1)怒りの感情表出は人間関係の継続性を強めること、(2)怒り表出と関係の継続性は怒りの原因が関係当事者であるかどうかに左右されること、これらの二点を含む論文を執筆することを目指す。これらの論文は平成29年度内の投稿を目指す予定である。
酸化物結晶の照射損傷に及ぼす電子励起および電場の効果

スピネル酸化物は、岩石型プルトニウム燃料やアクチノイド元素の核変換処理における不活性母材として期待されている。このような環境において、スピネル酸化物は核分裂片による照射を受け、高密度電子励起よりイオントラックと呼ばれる柱状の照射欠陥が結晶中に形成される。本年度は、イオントラックの蓄積効果を詳細に調べるため、原子力研究機構のタンデム加速器を用いて照射量およそ10^<17>ions/m^2の数百MeVのXeイオンおよびAuイオン照射実験を行い、透過電子顕微鏡による組織観察および、高角度分解電子チャネリングX線分光法(HARECXS法)によるイオン配列の解析を行った。イオントラックが数回から十数回程度重なりあう条件でも組織は非晶質化しておらず、照射領域全体のイオン配列が不規則化していることを明らかにした。また高照射量条件において観察されるイオントラックの密度は一定値をとることが分かった。このことから、他のイオントラックを回復させる領域の大きさを求めたところ、低照射量の照射実験で求めた個々のイオントラック形成に伴う不規則化領域の大きさにほぼ一致していることが明らかになった。また照射欠陥の蓄積により非晶質化する際にみられる岩塩構造への相変化を明らかにするため、昨年度に引き続きフレンケル対蓄積過程の分子動力学計算を異なる温度で行い、陽イオン配列の不規則化および岩塩構造への相変化の温度依存性を調べた。解析の結果、格子間原子は八面体位置にスプリット構造をとるときが安定であり、スプリット構造の点欠陥の蓄積により岩塩構造への相変化が起こることが明らかになった。マグネシアアルミネートスピネルなどの酸化物セラミックスは、岩石型プルトニウム燃料やアクチノイド元素の核変換消滅処理における不活性母材としての使用が考えられている。燃料中で核分裂生成物は、そのエネルギーの大部分を電子との相互作用により失い、高密度電子励起を引き起こす。本年度は、高密度電子励起によりスピネル結晶中に形成される柱状欠陥(イオントラック)の構造と原子配列の不規則化過程を明らかにすることを目的として、原子力研究所のタンデム加速器により重イオン照射したスピネル結晶の組織観察および電子チャネリングX線分光法によるイオン配列の測定を行った。透過型電子顕微鏡によるイオン入射方向からの組織観察では、数100MeVのイオン照射によりスピネル結晶中に形成される柱状欠陥は中心から数nmの領域に位相コントラストをもち、(100)面を1辺とした四角形の形状をしていることが明らかになった。高分解能観察ではその領域に異なる格子間隔をもつ格子像が観察され、岩塩構造に相変態した領域である可能性が高い。柱状欠陥の外側の領域は強い歪みコントラストを示し、格子歪みをもつことが明らかになった。また電子チャネリングX線分光法から原子配列変化の照射量依存性を明らかにし、電子顕微鏡観察で観察される欠陥の45倍の領域が電子励起の影響を受け、原子配列が不規則化していることが明らかになった。イオンの飛跡に沿って電子チャネリングX線分光法による測定を行い、原子配列の不規則化の電子励起密度依存性を明らかにした。本年度は、昨年度に引き続き、岩石型プルトニウム燃料や核変換処理の不活性母材の候補材料であるマグネシア-アルミネートスピネル酸化物に対して原子力研究機構のタンデム加速器を用いて、高速重イオン照射実験を行った。照射実験は、イオントラック同士が重なることによる効果を調べるため、昨年度よりも1桁程度大きな照射量にて行った。透過型電子顕微鏡による照射試料の組織観察により、2つのイオントラックが重なりあった場合、イオントラックの中心間に強い歪みが形成されることがわかった。また数回のイオントラックが重なりあうような照射条件においても、非晶質化することなく結晶性が保たれることを明らかにした。またMorookaらにより報告されている2体間ポテンシャルを用いてスピネル完全結晶、不規則スピネル構造、アモルファス構造、イオントラックの中央部に観察される岩塩型構造の格子エネルギーの計算を行い、それぞれの構造の安定性を比較した。格子エネルギーは、アモルファス構造、岩塩型構造、不規則スピネル構造、完全結晶の順に大きく、岩塩構造はアモルファス構造よりも安定であることがわかった。また点欠陥の形成エネルギーについても計算を行い、陽イオンの格子間原子はFCC構造の酸素副格子の四面体位置に位置するよりも八面体位置に位置する方が安定であることを明らかにした。さらに、陽イオンのフレンケル対を数ピコ秒の時間間隔で導入しながら分子動力学計算を行ったところ、導入フレンケル対の増加に伴って、まずはイオン配列の不規則化が起こり、その次に岩塩構造が出現することが確認された。これらのことから、拡散により再結合が起こるよりも短い時間に多数のフレンケル対が導入された場合に、岩塩構造が現れることが示唆される。

イオントラックが数回から十数回程度重なりあう条件でも組織は非晶質化しておらず、照射領域全体のイオン配列が不規則化していることを明らかにした。また高照射量条件において観察されるイオントラックの密度は一定値をとることが分かった。このことから、他のイオントラックを回復させる領域の大きさを求めたところ、低照射量の照射実験で求めた個々のイオントラック形成に伴う不規則化領域の大きさにほぼ一致していることが明らかになった。また照射欠陥の蓄積により非晶質化する際にみられる岩塩構造への相変化を明らかにするため、昨年度に引き続きフレンケル対蓄積過程の分子動力学計算を異なる温度で行い、陽イオン配列の不規則化および岩塩構造への相変化の温度依存性を調べた。解析の結果、格子間原子は八面体位置にスプリット構造をとるときが安定であり、スプリット構造の点欠陥の蓄積により岩塩構造への相変化が起こることが明らかになった。
植物育種への組換えDNA技術の導入

エンドウのtRNA(Gly)偽遺伝子をクローン化した。コムギヒストンH3,H4遺伝子を、アグロバクテリアを介してヒマワリ核内に導入し、それが正確に転写されていることを確かめた。ゼニゴケ葉緑体DNAの全塩基配列を決定した結果、ヒトのミトコンドリアNADH遺伝子群に相当する遺伝子群を見つけ、膜透過に関与すると思われる2つの遺伝子も見つけた。また葉緑体リボソームタンパク質遺伝子S12がイントロンにより分割され、それぞれのエクソンが2本のDNA鎖にコードされて、トランススプライシングと呼ばれるメカニズムでmRNAができていることが確認された。タバコモザイクウイルスRNAの遺伝子操作系を開発し、そのコートタンパク質遺伝子を丸来遺伝子と交換したた組換えRNAを作製した。この組換えRNAをタバコに接種すると外来遺伝子はタバコで発現した。すなわちタバコモザイクウイルスRNA由来の全く新しい植物RNAベクターが開発された。海藻、オオハネモの葉緑体にベクターとなりうる可能性のあるプラスミド様DNAが見出された。アグロバクテリウムの植物腫瘍形成と細胞への付着との関係を走査型電子顕微境を用いて調べ、Tiプラスミドは付着に関係しないこと、またイネ科に腫瘍のできないものは付着できないためではないことを明らかにした。トランスジェニック植物を用いた外来遺伝子の発現と遺伝様式を調べた。その結果、外来遺伝子は独立した染色体に取込まれることがわかった。またベクターは染色体の任意の場所に入り込むらしいことも明らかになった。そのほか、トウモロコシのトランスポゾン、Ac因子を利用して効率的な遺伝子組み込みの系を開発する目的で、Ac因子のEcoRIサイトにカナマイシン耐性遺伝子を導入し、タバコおよびイネのプロトプラストに形質転換を試みている。
拡張現実感に基づくインタラクティブディスプレイのための基盤技術の開発

人に知覚されにくく,コンピュータのみが検出可能なマーカのディスプレイへの埋め込みおよびその認識技術を開発し,実用化に向けた安定化手法を考案・実装した.インタラクティブディスプレイのための基盤技術として期待できる.従来技術と比較して,非同期・表示映像低依存・民生機の使用の特徴を同時実現するという新規な技術を開発した.具体的に三つの課題に取り組んだ;(1)頑強な知覚困難型マーカ実現に向けた動的コンテンツへの対応と徹底的な安定化手法の考案,(2)実空間インタラクションにて生じる距離変化を考慮したマーカ開発,(3)光投影による実空間中へのマーカ埋め込みに生じる問題解明と頑強なマーカ埋め込み手法.本研究課題では,人には知覚されにくく,コンピュータのみが検出可能なマーカ(知覚困難型マーカと呼ぶ)のディスプレイへの埋め込み及びその認識技術を開発し,実用化に向けた安定化手法を考案・実装する.ユーザの把持する携帯デバイスなどの位置姿勢推定はそのマーカに基づいて計算でき,ディスプレイに対する三次元空間に特化したインタラクション技法の基盤技術として期待できる.従来技術と比べ,非同期・表示映像低依存・民生機の使用の特徴を同時実現するという新規性の高い技術の開発を目指している.精度評価実験を通じて,ユーザが移動しながら利用する状況での動作限界やその有用性を確認する.また,光投影によって実空間中にマーカを配置するという発展的な課題にも挑戦し,基本アイディアの拡張を試みる.このような目的に対して,大きく次の三つの課題を掲げて研究を遂行する.(1)頑強な知覚困難型マーカ実現に向けた動的コンテンツへの対応と徹底的な安定化手法の考案,(2)実空間インタラクションにて生じる距離変化を考慮したマーカ開発,(3)光投影による実空間中へのマーカ埋め込みに生じる問題解明と頑強なマーカ埋め込み手法.初年度は基本技術である知覚困難型マーカの開発を進め,その安定化に着手した.ある2色を適切な速度で切り替えることによって人の目にはその中間色が知覚される(継時加法混色)一方で,コンピュータはその差分値を検出することが可能であるという点に着目し,人には知覚されにくい埋め込みマーカを実現した.映像コンテンツは現在のところ静止画という限定ではあるが,携帯端末側で事前にそのコンテンツを把握する必要はなく,コンテンツへの依存性が低いことを確認した.本手法での現状での問題点が明らかになってきたため,今後はそれらの解決も含めて研究を進めていく.初年度の目標であった内容は達成したと判断している.基盤となる技術を構築し,その結果を国際会議にて発表している.また,大学主催の学外イベントにおいても発表を行ったり,学外研究者とのプロトタイプシステムを使いながらのディスカッションも活発に行えた.このように目標に沿った研究成果を持ち,今後の研究の方針をさぐれたことから,順調に進んでいると判断した.本研究課題では,人には知覚されにくく,コンピュータのみが検出可能なマーカ(知覚困難型マーカと呼ぶ)のディスプレイへの埋め込みおよびその認識技術を開発し,実用化に向けた安定化手法を考案・実装する.ユーザの把持する携帯デバイスなどの位置姿勢推定はそのマーカに基づいて計算でき,ディスプレイに対する三次元空間に特化したインタラクション技法の基盤技術として期待できる.従来技術と比較して,非同期・表示映像低依存・民生機の使用の特徴を同時実現するという新規な技術開発を目指している.精度評価実験を通じて,ユーザが移動しながら利用する状況での動作限界やその有用性を確認する.また,光投影によって実空間中にマーカを配置するという発展的な課題にも挑戦し,基本アイディアの拡張を試みる.このような目的に対して,大きく次の三つの課題をあげて研究を遂行する;(1)頑強な知覚困難型マーカ実現に向けた動的コンテンツへの対応と徹底的な安定化手法の考案,(2)実空間インタラクションにて生じる距離変化を考慮したマーカ開発,(3)光投影による実空間中へのマーカ埋め込みに生じる問題解明と頑強なマーカ埋め込み手法.初年度は,知覚困難型マーカの基本技術について検討し,開発を行った.平成28年度には,本技術が静止画に限定的な技術であった点に対して,動画適用の検討を行い,マーカの再検討を行ったり,手持ち想定であることから手ぶれによる認識率低下への対応に取り組んだ.携帯デバイスに搭載されている加速度センサなどを活用することで,位置姿勢推定の頑強化などに取り組み,システムの精度評価・安定性評価を行った.なお,静止画に強いという特徴を生かし,好みの絵柄を用いたバーコード(実際には埋め込みマーカでの認識)の実現といった発展的内容にも取り組んだ.平成28年度は,安定化処理の対応や発展的内容への取り組みなどを行った.研究成果をまとめ,国際会議へ投稿を行なったが残念ながら採択にはならなかった一方で,推敲を重ねた結果,現在学術論文として条件付き採録となっている.これらの活動から,順調に進んでいると判断した.本研究課題では,人には知覚されにくく,コンピュータのみが検出可能なマーカ(知覚困難型マーカと呼ぶ)のディスプレイへの埋め込みおよびその認識技術を開発し,実用化に向けた安定化手法を考案・実装する.ユーザの把持する携帯デバイスなどの位置姿勢推定はそのマーカに基づいて計算でき,ディスプレイに対する三次元空間に特化したインタラクション技法の基盤技術として期待できる.従来技術と比較して,非同期・表示映像低依存・民生機の使用の特徴を同時実現するという新規な技術開発を目指している.精度評価実験を通じて,ユーザが移動しながら利用する状況での動作限界やその有用性を確認する.

また,光投影によって実空間中にマーカを配置するという発展的な課題にも挑戦し,基本アイディアの拡張を試みる.このような目的に対して,大きく次の三つの課題をあげて研究を遂行する:(1)頑強な知覚困難型マーカ実現に向けた動的コンテンツへの対応と徹底的な安定化手法の考案,(2)実空間インタラクションにて生じる距離変化を考慮したマーカ開発,(3)光投影による実空間中へのマーカ埋め込みに生じる問題解明と頑強なマーカ埋め込み手法.初年度は,知覚困難型マーカの基本技術の検討・開発を行った.二年目は,本技術が静止画に限定的な技術であった点に対して,動画適用の検討を行い,マーカの再検討や手持ち想定であることから手ぶれによる認識率低下への対応などに取り組んだ.最終年度となる平成29年度では,これまでの技術を論文化することに加え,光投影による実空間中へのマーカ埋め込みの基礎技術の検討・開発とともにその応用など発展的課題にも着手した.手持ちの携帯端末を自由に動かしながら,簡易にクロマキー技術で合成画像を提供するなどの応用について考案した.人に知覚されにくく,コンピュータのみが検出可能なマーカのディスプレイへの埋め込みおよびその認識技術を開発し,実用化に向けた安定化手法を考案・実装した.インタラクティブディスプレイのための基盤技術として期待できる.従来技術と比較して,非同期・表示映像低依存・民生機の使用の特徴を同時実現するという新規な技術を開発した.具体的に三つの課題に取り組んだ;(1)頑強な知覚困難型マーカ実現に向けた動的コンテンツへの対応と徹底的な安定化手法の考案,(2)実空間インタラクションにて生じる距離変化を考慮したマーカ開発,(3)光投影による実空間中へのマーカ埋め込みに生じる問題解明と頑強なマーカ埋め込み手法.主な問題点として,映像コンテンツが動画の場合,現アルゴリズムで動作する本手法はマーカの検出率が著しく低下することがわかっている.これに対して,問題の細分化・明確化を行うとともに,解決策を考案する必要がある.これと同時に,二年目の目標である「精度評価」および「距離に依存時にくいマーカの開発」を推進していく予定である.平成29年度が最終年度となることから,知覚困難型マーカの実用化について議論を進めたい.未だ,動画コンテンツに対して安定的な認識が不安定であることからマーカの再設計を試みる.加えて,発展的内容についても検討し,開発を進める予定である.拡張現実感,ヒューマンコンピュータインタラクション二年目に実施予定の実験機器購入を目的としていたが,実験設計の詳細部分における内容の未決定に伴い,購入を延期しているため.実機を用いた実験を行う予定であったが,理論部分の検討に注力することとしたため,実験に関わる機材等の費用が未使用となった.実験計画に伴って機材を購入する予定であり,それらの経費に充てる.早めの段階で,実験器具等の費用に充て,またこれまでの成果をまとめ会議発表および論文投稿を積極的に行う予定である.
兵庫県南部地震の震源地域における防災教育データベースの構築とネットワーク化

本研究は次のことを目的にしている。1.兵庫県南部地震における震源地域の小・中学校で開発された防災教育に関するカリキュラムやその関連資料を体系化する。2.これら防災教育関連資料のデータベースを構築する。3.これらをWWWネットワークにおいて運用するシステムを作成する。これら目的について成果は次のとおりである。1.については震災に関する問題と震災後にどのような防災教育が計画・実施されたのか、また、それらのネットワーク化について1999年日本科学教育学会で開催した自主企画シンポジウム「震災と防災教育のデータベース化」を行い成果を発表した。つづいて、2年次までに作成したデータ-ベースを活用し、2000年3月と11月に「震災体験に学ぶ命の大切さ」の公開授業研究会を開催し成果を得た。2.3.については、1998年2001年2月までに収集した「震災と防災教育、心のケア」に関する資料のデータベース化を行い、WWWネットワークにおいて運用するシステムについて開発を行った。データベースは文献、画像の二部編成になっている。また画像は、地盤被害と学校被害に分けて運用している。Web上でこれらを検索できるようホームページを立ち上げた。震災後6年が過ぎ、震災体験の風化が心配されている。これらシステムを防災教育に役立てていけるよう一層充実が求められよう。平成10年度における本研究の実施結果は,概ね次の通りであった。1.淡路島・神戸市・芦屋市に所在する小学校および中学校,さらに教育委員会,教育センター,教育事務所などを対象にして,震災そのものないしは防災教育関連の文献・資料を収集し,それらの内容を検討しながら,データベース化のための準備を行った。各学校などが作成した震災の記録および防災教育関連の指導書・パンフレットについて,かなりの数を収集することができた。2.教育関係以外の立場から刊行された震災資料(建築関係,経済関係,心理および心のケア関係,震災自体の記録)の収集を行い,それらのデータベース化について検討した。現在約100件程度の資料を整理中である。3.震災の教材化に関する基礎研究を行った。主に地学教育的な観点から現地野外調査に基づいた研究を実施した。その具体的な内容は,神戸市長田を事例とした谷埋め埋土地域の地震被害と地下水位,急傾斜地の崩壊に関する災害防止,斜面崩壊における花崗岩・沸石脈との関連などであった。震災の地域教材として有効なデータを得ることができた。4.上記のデータをデータベース化し,WWWネットワークにおいて公開するためのシステムのあり方についての調査と検討を行った。データベースの構成と構造,検索のためのキーワードの設定,ホームページの構成と構造などである。また,CD-ROMによってデータを公開するための方法についても検討を行った。平成11年度における本研究の実施結果は,概ね次の通りであった。3.日本科学教育学会第23回年会/JSSE・ICASE・PME合同国際会議において,「震災と防災教育のデータベース化」に関するシンポジウム形式の課題研究発表を実施した。本課題研究では,兵庫県南部地震と学校被害,震災と心のケア,神戸市内の小学校における防災教育の事例などの4件の発表に基づいて,テーマに沿った集中的な議論を行った。また,これらを収録して,中間報告書を作成した。4.上記1.2で公開した震災・防災教育文献データベースと震災画像データベースを活用した実験授業を小学校(4年生)において実施し,データベースの評価を行った。平成12年度における本研究の実施計画に即した成果は次の通りである。1.震源地域の震災ないし防災教育関連の文献・資料を収集する。第1・2年次に引き続き文献・資料を収集した。特に、学校被害と学校再開の写真を収集した。これら写真のデータベースを作成した。2.データをデータベース化し、WWWネットワークやDVDやCD-ROMによって公開するための実用的なシステムを構築する。本年度は、画像データを増加したため、従前のシステムでは限界があり、システムを拡張する必要が生じたため、システムの改善を行い、より実用化し安くした。しかし、さらに実用化するためには一層の改善を要する。3.実験授業を附属小学校において実施し、本システムの教育的な評価を行う。

平成12年10月末から11月始めにかけてデーターベースを活用した授業事例を公表するという目的から「報道は命の大切さをいかに伝えたか」というテーマで授業研究を行い、その一時間を公開授業とし、「命の大切さ」の報道の教材化について検証を行うと同時にデータベースの有効性について評価した。4.より実用的なデータベースに改良し、本格的な公開を開始する。平成11年度からすでに試験的にWeb上でデータベースの公開を行っているが、本年度は画像の公開を増加した。しかし、有効利用のためバージョンアップが必要であり、今後の課題として残された。
群の作用する頂点作用素代数の研究

平成9年度では階数2のA型ルート格子から定義される頂点作用素代数の中に位数3の対称性を持つ部分頂点作用素代数が存在することを示し、その性質を詳しく調べた.特にその自己同型群を決定し、またそれの既約表現を分類することができた.この研究で得られた成果は、共著論文Ternary codes and vertexoperator algebrasにまとめてある.この研究の続きとして、ここで得られた頂点作用素代数とモンスター加群との関係を研究し、モンスター加群の自己同型群であるモンスターの性質にどのように反映されるかを調べることを、今後の課題としたい.また、平成9年度ではBorwein型の恒等式を頂点作用素代数の立場から研究した.結果を共著論文Borwein identity and vertex operator algebrasにまとめ、現在投稿中である.この成果と上記の結果をもとに、modular不変性と自己同型の関係を今後研究する計画である.今年度は、階数が3以上のA型ルート格子から定義される頂点作用素代数の最高ウエイトベクトルのうちウエイトが2以下のものをすべて決定することができた.最高ウエイトベクトルがすべてわかれば、頂点作用素代数をヴィラソロ頂点作用素代数の既約加群のテンソル積の直和に分解することができて、頂点作用素代数を詳しく調べる手段が得られる.実際、階数2の場合には、上に述べたものとは別のある有理型の部分頂点作用素代数が存在することがわかり、その既約加群を組み合わせることで、位数4の対称性を持つ頂点作用素代数を構成することができた.さらに、最近階数が3の場合に最高ウエイトベクトルをすべて決定することができた.今のところ、階数が4以上の場合にはウエイトが2以下のものだけしかわかっていない.すべての最高ウエイトベクトルを決定することは、重要な課題である.平成9年度では階数2のA型ルート格子から定義される頂点作用素代数の中に位数3の対称性を持つ部分頂点作用素代数が存在することを示し、その性質を詳しく調べた.特にその自己同型群を決定し、またそれの既約表現を分類することができた.この研究で得られた成果は、共著論文Ternary codes and vertexoperator algebrasにまとめてある.この研究の続きとして、ここで得られた頂点作用素代数とモンスター加群との関係を研究し、モンスター加群の自己同型群であるモンスターの性質にどのように反映されるかを調べることを、今後の課題としたい.また、平成9年度ではBorwein型の恒等式を頂点作用素代数の立場から研究した.結果を共著論文Borwein identity and vertex operator algebrasにまとめ、現在投稿中である.この成果と上記の結果をもとに、modular不変性と自己同型の関係を今後研究する計画である.今年度は、階数が3以上のA型ルート格子から定義される頂点作用素代数の最高ウエイトベクトルのうちウエイトが2以下のものをすべて決定することができた.最高ウエイトベクトルがすべてわかれば、頂点作用素代数をヴィラソロ頂点作用素代数の既約加群のテンソル積の直和に分解することができて、頂点作用素代数を詳しく調べる手段が得られる.実際、階数2の場合には、上に述べたものとは別のある有理型の部分頂点作用素代数が存在することがわかり、その既約加群を組み合わせることで、位数4の対称性を持つ頂点作用素代数を構成することができた.さらに、最近階数が3の場合に最高ウエイトベクトルをすべて決定することができた.今のところ、階数が4以上の場合にはウエイトが2以下のものだけしかわかっていない.すべての最高ウエイトベクトルを決定することは、重要な課題である.今年度は、宮本、ドング、メイソン、チュらにより進められていた頂点作用素代数の位数2の自己同型の研究、およびそれを調べるために考えられた中心電荷1/2のヴィラソロ頂点作用素代数のテンソル積による既約部分加群の直和への分解の研究を発展させ、位数3の自己同型に関する基本的な結果を得ることができた。すなわち、中心電荷1/2、7/10、および4/5のヴィラソロ頂点作用素代数3つのテンソル積のある種の表現を詳しく調べることにより、中心電荷4/5のヴィラソロ頂点作用素代数とその既約加群で最小ウエイトが3のものの直和の形の頂点作用素代数を構成した。さらに、この頂点作用素代数の既約表現を分類することができた。ヴィラソロ頂点作用素代数の既約表現はよく知られており、実際今年度の研究でもそのことをもとにしているのであるが、今回得られた頂点作用素代数は、ヴィラソロ頂点作用素代数にそれ自身の既約加群をひとつ付け加えた形をしており、興味深いものである。この頂点作用素代数は1980年代なかばに理論物理で考えられていたが、本研究においては、これをラティスから定義される頂点作用素代数の中に構成した。具体的に計算しやすい構成になっているので、性質を詳しく調べることができる。今年度の成果は、主として北詰正顕、宮本雅彦との共同研究により得られたものである。来年度は、今年度の成果をもとに、モンスターと呼ばれる散在型有限単純群のうち最大のものの位数3の元を調べること、および今回の頂点作用素代数の構成を一般化することを目標とする。平成9年度では階数2のA型ルート格子から定義される頂点作用素代数の中に位数3の対称性を持つ部分頂点作用素代数が存在することを示し、その性質を詳しく調べた.特にその自己同型群を決定し、またそれの既約表現を分類することができた.この研究で得られた成果は、共著論文Ternary codes and vertexoperator algebrasにまとめてある.

この研究の続きとして、ここで得られた頂点作用素代数とモンスター加群との関係を研究し、モンスター加群の自己同型群であるモンスターの性質にどのように反映されるかを調べることを、今後の課題としたい.また、平成9年度ではBorwein型の恒等式を頂点作用素代数の立場から研究した.結果を共著論文Borwein identity and vertex operator algebrasにまとめ、現在投稿中である.この成果と上記の結果をもとに、modular不変性と自己同型の関係を今後研究する計画である.今年度は、階数が3以上のA型ルート格子から定義される頂点作用素代数の最高ウエイトベクトルのうちウエイトが2以下のものをすべて決定することができた.最高ウエイトベクトルがすべてわかれば、頂点作用素代数をヴィラソロ頂点作用素代数の既約加群のテンソル積の直和に分解することができて、頂点作用素代数を詳しく調べる手段が得られる.実際、階数2の場合には、上に述べたものとは別のある有理型の部分頂点作用素代数が存在することがわかり、その既約加群を組み合わせることで、位数4の対称性を持つ頂点作用素代数を構成することができた.さらに、最近階数が3の場合に最高ウエイトベクトルをすべて決定することができた.今のところ、階数が4以上の場合にはウエイトが2以下のものだけしかわかっていない.すべての最高ウエイトベクトルを決定することは、重要な課題である.
昆布産生アルギン酸塩を被覆した絹繊維/金属複合体の医療機能材料への応用

薄膜および焼結体においてNa、Ti、Zr、Hfがγ-La_2S_3を安定化することが確認された。LaH_3の添加は、組成の制御以外にLaの濃化によりγ-La_2S_3を安定化することが確認された。次に、このように相制御を行った焼結体について、熱電材料として出力因子、誘電体材料として比誘電率を測定した。γ-La_2S_3単相焼結体では、常温における出力因子が従来の報告^<(8)>を超える5.3×10^2 μW・m^<-1>K^<-2>、一方、β-La_2S_3単相焼結体では、500Hz1MHzの周波数域において常温で10^6に達する巨大な比誘電率が発現することを明確にした。この他、従来技術であるp型とn型の熱電材料を組み合わせたペルチェ素子に電流を流すことにより冷却効果を発現させるのに対し、本研究ではp型またはn型のいずれかの熱電材料を電極で挟み、両電極間を短絡させることにより、外部電力の供給なしに冷却効果を発現させる放熱板の作製を試みた。冷却能力は用いる熱電材料の性能指数に依存するので、開発途上のLa_2S_3の代わりに既存のBi_2Te_3系p型熱電材料を用い、その両端をハンダにより銅薄電極と接合した。測定は、電極の一方をヒーターを用いて337.OK、他方をペルチェ素子を用いて304.2Kに固定した後、両電極間の開放、短絡を繰り返し、高温側の電極の温度を測定した。初期の開放電圧が6.65mVであったことから温度差は約33Kと見積られた。回路を短絡することで温度が下がり、再び開放することで温度が元に戻ることが確認された。この場合の温度の低下は約1.5Kであった。この結果、試作したモジュールは、温度差によってゼーベック効果による熱電力により電流を発生し、回路を短絡することで熱電材料に電流が流れ、その電流によるペルチェ効果により高温側が冷却されたものと推定した。絹繊維は適度な弾性率、機械的強度の他に、高吸水性や生体材料として優れた細胞付着性、細胞増殖能、抗血栓性を有することが知られている。本研究では、絹繊維の創傷被覆材への応用を図るために、ゾル-ゲル法により絹繊維表面に止血効果に優れたCa^<2+>を導入する目的で水酸アパタイトの被覆を試み、その細胞毒性試験、血液凝固試験、創傷治癒試験から創傷被覆材としての適合性を評価した。ゾルはモル比でカルシウムジエトキシド:亜リン酸トリエチル:エチレングリコール:脱水エタノール:水:ジエチレングリコール=10:6:359:942:2.5:10の割合のゾル1mlに対し、ゾルの粘度の増加と皮膜の高弾性化を図る目的でポリビニルピロリドンを0.067g添加したものを用いた。被覆は絹繊維(羽二重)をゾルに浸漬し、1mm・_<S-1>の一定速度で引き上げるデップコーティングと、続く大気中乾燥、紫外線照射(波長:184.9nm,253.7nm)からなる操作により行った。被覆後の繊維試料は、高圧水蒸気処理による試料からの抽出液を用いた細胞毒性試験、ラット由来血漿を用いた血液凝固試験の他、創傷治癒試験としてラット数頭に分層採皮創を作製し、その創傷治癒効果を市販のシリコンガーゼと比較した。細胞毒性試験の結果、繊維試料に細胞毒性は確認されなかった。また血液凝固試験から、プロトロンビン時間の短縮は見られないものの、活性化部分トロンボプラスチン時間の短縮傾向が見られ、この短縮が異物接触による血液凝固因子の活性とCa^<2+>の溶出との両者に起因するものであると推定された。従って、血液凝固を阻害する物質の試料からの溶出はないことが判明した。さらに創傷治癒試験の結果、試料の創傷治癒効果および創傷面の固着性は、市販のシリコンガーゼとほぼ同程度であることが判明した。

測定は、電極の一方をヒーターを用いて337.OK、他方をペルチェ素子を用いて304.2Kに固定した後、両電極間の開放、短絡を繰り返し、高温側の電極の温度を測定した。初期の開放電圧が6.65mVであったことから温度差は約33Kと見積られた。回路を短絡することで温度が下がり、再び開放することで温度が元に戻ることが確認された。この場合の温度の低下は約1.5Kであった。この結果、試作したモジュールは、温度差によってゼーベック効果による熱電力により電流を発生し、回路を短絡することで熱電材料に電流が流れ、その電流によるペルチェ効果により高温側が冷却されたものと推定した。
低次元遷移金属錯体における金属原子の配列および次元性の制御

1.架橋配位子を持つ白金一次元混合原子価錯体において、これまでほとんど例のないハロゲン以外の架橋子の導入を試み、SCNを架橋配位子とする錯体集合体[Pt^<II>(en)_2][Pt^<IV>(SCN)_2(en)_2](C1O_4)_4(en=C_2H_8N_2)の単結晶を初めて合成した。X線結晶構造解析により、白金の2価および4価の錯体がSCNの硫黄原子の架橋により一次元鎖を形成していることが明らかになった。Pt^<II>-SPt^<IV>-Sの原子間距離は、それぞれ3.486(2),2.397(2)Aであった。従来のハロゲン架橋の錯体と比較すると、金属原子間の距離がかなり増大しているにも関わらず、Pt^<II>-Sの距離の増大はわずかであり、架橋配位子は金属原子間の中点よりかなり移動していることがわかった。一次元錯体の電子状態は、金属原子間距離と配位子の位置に大して相関があり、本研究によって一次元錯体において金属原子のあたらしい配列を生み出す可能性を見いだした。2.ハロゲン架橋ニッケル錯体の合成において、電解酸化を用い、塩素架橋錯体{[NiCl(en)_2]Cl_2}_∞を合成し結晶構造を明らかにした。また対陰イオンにハロゲン以外のものを導入した臭素架橋一次元錯体{[NiBr(en)_2](CIO_4)_2}_∞を電解酸化によって合成し、単結晶X線構造解析をおこなった。対イオンが臭化物イオンのものと比べるとより大きな過塩素酸イオンの導入によってニッケル原子間の距離が広がっていることがわかった。従来のハロゲン単体による酸化方法に比べ本研究では、対イオンにハロゲン以外のものを導入することが可能となり、金属原子間の距離を制御することができるようになった。
行動経済学の健康増進及び疾病予防への応用に関する基礎的研究

行動経済学理論に基づく生活習慣病予防プログラムが日本人に効果があるかについての知見を得ることを目的とする。具体的には、一般住民の健康関連生活習慣と健康行動の意思決定に関する調査、ブッフェ方式において料理の順番が食の選択・摂取に与える影響に関する調査等を行った。一般住民への調査の結果、性別、年齢、婚姻状況、学歴、収入が健康メッセージの効果の認識と関連していた。ブッフェ調査では、料理の種類ごとの品目数の比較において、野菜料理を先に並べると野菜料理の摂取品目数が多くなり、逆に肉料理を先に並べるとタンパク質料理の割合が高かった。日本人においても料理の順番は食の選択や摂取量に影響を与えることが示された。本研究は、行動経済学を健康増進・疾病予防に応用するための基礎研究として、(1)欧米での行動経済学研究の知見は日本人にもあてはまるか、(2)行動経済学理論に基づくプログラムは、通常のものよりも効果があるか、(3)行動経済学に基づく意思決定は社会経済的要因等の個人属性により異なるか、を明らかにすることを目的とした。平成25年度は、山口県に在住する3059歳の1200人を対象に郵送法にて調査を行った。調査項目は、(1)基本的属性:性、年齢、婚姻状況、家族構成、学齢、所得等、(2)生活習慣:喫煙、飲酒、運動、食生活等、(3)好きな食べ物:基本的な食べ物の好き嫌い(コンフォートフード)、(4)行動変容のためのメッセージの効果の認識とした。質問項目についての分布、基本的属性と好きな食べ物や行動変容のためのメッセージの効果に認識の関係について分析した。1200名のうち445名より回答があった(回答率37.1%)。分析の結果、メッセージに対する選好性やコンフォートフードが、基本的属性、社会経済的指標、生活関連生活習慣と関連していることが明らかとなり、生活習慣を構成する上での社会経済的指標の影響、そして、その媒介要因としての行動経済学的選好性の違いの影響を考察する必要性が示された。また、次年度以降予定している「海外の先行研究の日本人への適応の検討」(平成26年度予定)の準備として海外の論文レビュー、「無作為割付試験による効果検証」(平成27年度予定)の準備として啓蒙資料の作成等の検討を行った。まず、平成26年度は、平成25年度に実施した山口県に在住する3059歳の1200人を対象にした郵送調査の解析を行った。その結果、健康メッセージの効果の認識が、年齢、性別、ならびに社会経済的要因によって異なることが明らかになった。また、好みの食べ物は年齢と性別とは関係したが、社会経済的要因との関連はほとんどなかった。これらの結果については、学会発表ならびに論文発表を行った。さらに、平成26年度は、日本人を対象にした行動経済学の実証研究として、(1)野菜の絵入り皿は野菜摂取を促進するか、(2)ブッフェスタイルの食事で、食べ物の順番は摂取量に影響するか、(3)特定保健用食品(トクホ)は、食事摂取量に影響するか、を検証する実験研究を行った。(1)では、大分県の小学生約30名を対象にブッフェ方式の昼食会を開催し、無地の皿を使った場合と野菜の絵入りの皿を使った場合で摂取量を比較した。(2)では、医学部保健学科の学生約100名を2群に無作為割付し、野菜料理先行と肉料理先行とブッフェ方式の昼食会を開催し、両群で料理品目別の摂取量等を比較した。(3)では、医学部の学生約100名を2群(トクホ茶を配布した群と普通茶を配布した群)に無作為割付し、両群での食事摂取量を比較した。また、次年度実施予定の行動経済学的介入研究の準備としての先行研究のレビュー、3年間のまとめとしての学会・論文発表、テキストの作成の準備を行った。平成25年度:山口県に在住する3059歳の1200人を対象にした郵送調査の解析を行い、健康メッセージの効果の認識が、年齢、性別、ならびに社会経済的要因によって異なることが明らかになった。平成26年度:日本人を対象にした行動経済学の実証研究として、(1)野菜の絵入り皿は野菜摂取を促進するか、(2)ブッフェスタイルの食事で、食べ物の順番は摂取量に影響するか、(3)特定保健用食品(トクホ)は、食事摂取量に影響するか、を検証する実験研究を行った。平成27年度:平成25、26年度の研究成果について、学会発表ならびに論文発表を行った。行動経済学的介入研究の準備としての先行研究のレビューを行うとともに、介入実証研究についての研究デザインを行った。

なお、研究機関の異動に伴い、介入実証研究を行うフィールドを変更せざるを得なかったため、実際の介入は平成28年度に実施することになった。予定していた欧米の先行研究を日本人で検証する調査が実施できた。昨年度行った調査についても分析とまとめが進み、結果の一部は論文発表ならびに論文投稿を行った。ただし、平成27年度に実施予定であった介入実証研究は、研究機関の異動に伴い実施できなくなり、研究期間を平成28年度までに延長し、実施することとなった。本研究は、行動経済学を健康増進・疾病予防に応用するための基礎研究として、(1)欧米での行動経済学研究の知見は日本人にもあてはまるか、(2)行動経済学理論に基づくプログラムは、通常のものよりも効果があるか、(3)行動経済学に基づく意思決定は社会経済的要因等の個人属性により異なるか、を明らかにすることを目的とした。平成25年度:山口県に在住する3059歳の1200人を対象にした郵送調査の解析を行い、健康メッセージの効果の認識が、年齢、性別、ならびに社会経済的要因によって異なることが明らかになった。また、好みの食べ物は年齢と性別とは関係したが、社会経済的要因との関連はほとんどなかった。平成26年度:日本人を対象にした行動経済学の実証研究として、(1)野菜の絵入り皿は野菜摂取を促進するか、(2)ブッフェスタイルの食事で、食べ物の順番は摂取量に影響するか、(3)特定保健用食品(トクホ)は、食事摂取量に影響するか、を検証する実験研究を行った。平成27年度:平成25、26年度の研究成果について、学会発表ならびに論文発表を行った。行動経済学的介入研究の準備としての先行研究のレビューを行うとともに、介入実証研究についての研究デザインを行った。平成28年度:大学の学食を研究の場として、主に大学生の健康的な食行動および食物・栄養摂取に向けた効果的な取組を検討した。具体的には、日本人で摂取量の不足が指摘されている野菜の摂取量を増やすため、学生食堂で、(1)魅力的な野菜メニューの追加、(2)ポップの利用、(3)くじの利用の3つの介入を実施し、これらが野菜の量を増やすのに効果があるかをRE-AIMモデルの枠組みに沿って分析を行った。行動経済学理論に基づく生活習慣病予防プログラムが日本人に効果があるかについての知見を得ることを目的とする。具体的には、一般住民の健康関連生活習慣と健康行動の意思決定に関する調査、ブッフェ方式において料理の順番が食の選択・摂取に与える影響に関する調査等を行った。一般住民への調査の結果、性別、年齢、婚姻状況、学歴、収入が健康メッセージの効果の認識と関連していた。ブッフェ調査では、料理の種類ごとの品目数の比較において、野菜料理を先に並べると野菜料理の摂取品目数が多くなり、逆に肉料理を先に並べるとタンパク質料理の割合が高かった。日本人においても料理の順番は食の選択や摂取量に影響を与えることが示された。平成27年度の調査および3年間のまとめについての準備も進めており、ほぼ計画通りに研究が進展している。平成28年度まで研究機関を延長し、介入実証研究を実施する(倫理審査はすでに終了)。4年間のまとめとして、行動経済学的方法による介入研究ならびに行動経済学の視点から健康増進等のあり方についてのレビューを実施し、学会・論文発表、テキスト作成を行う予定である。