hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニュートリノ・暗黒物質研究のための超低バックグランド検出器の開発

我々は現在フッ化カルシウム結晶を用いて、暗黒物質候補WIMPsの探索・ニュートリノ質量の検証を目的とした^<48>Caの二重ベータ崩壊の研究を行っており(ELEGANTVI)、世界最高水準の検出感度をもつにいたっている。これらの研究を更に発展させていくために、統計数を増やすすなわち結晶を増量する必要があり、結果として実験装置の大型化が不可欠となる。この大型化に際し、実験装置の複雑化を防ぎ、かつコストの上昇を抑えるため、現有装置の発展系としてアクティブな4πシールドとしての液体シンチレータ中に標的結晶の純粋CaF_2結晶(CaF_2(pure))を置き周囲を大型の光電子増倍管で取り囲む手法を考案した。そこで将来の大型研究装置製作に必用な検出器の様々な特性を調べることを目的として予備的な実験装置を制作した。CaF_2(pure)からの発光を変換する液体シンチレータをの最適濃度決定するため、数種の溶質から最適なものを選択し、さらに混合比を変化させ発光量を測定し、最も効果的な組み合わせを決定した。この結果に基づき、CaF_2(pure)を含む液体シンチレータと5インチ光電子増倍管4本からなる検出器を設計・制作した。この際、CaF_2(pure)からの信号と液体シンチレータからの信号との識別の容易さなどを考慮して検出器の材質・形状・配置などを決めた。この装置を用いてテスト実験を行い、液体シンチレータからの信号とCaF_2(pure)結晶からの信号を、信号波形情報を用いることにより識別することが可能であることを示した。現在はこれらの知見に基づき改良を行った予備的な装置を用いて、信号波形情報に基づく最適な雑音信号識別法の確立を目指して実験を進めている。また、同時にシミュレーションを利用し将来の大型研究装置のデザインも進めている。我々は現在フッ化カルシウム結晶を用いて、暗黒物質候補WIMPの探索・ニュートリノ質量の検証を目的とした^<48>Caの二重ベータ崩壊の研究を行っており、世界最高水準の検出感度をもつにいたっている。これらの研究を更に発展させていくために、統計数を増やす、すなわち結晶を増量する必要があり、結果として実験装置の大型化が不可欠となる。そこで本研究では予備的な実験装置を制作し、将来の大型研究装置制作に必用な検出器の様々な特性(特にバックグランド)を調べることを目的としている。現有の装置では発光量の点からEuをドープしたCaF_2結晶(CaF_2(Eu))を使用しているが、比較的高価であり大型化に際してはコストの面が問題になる。そこで大型化に際しては、発光量の面では劣るが比較的安価な純粋CaF_2結晶(CaF_2(pure))を用いる。この時、wavelength shifterを混入した液体シンチレータを用いて、光電子増倍管の感度曲線にあわせて波長変換をする事により、発光量不足を補う事にした。本年度はCaF_2(pure)を含む液体シンチレータと光電子増倍管からなる検出器を設計・制作した。CaF_2(pure)からの発光を変換する液体シンチレータを決定するため、数種のwavelength shiferを用意し混合比を変化させ発光量を測定し、最も効果的な組み合わせを決定した。CaF_2(pure)からの信号と液体シンチレータからの信号との識別の容易さなどを考慮して検出器の材質・形状・配置などを決めた。現有装置において結晶の温度による発光量の変動が認められている。そこで本装置においても温度変動と発光量の変動の関係を測定した。

我々は現在フッ化カルシウム結晶を用いて、暗黒物質候補WIMPの探索・ニュートリノ質量の検証を目的とした^<48>Caの二重ベータ崩壊の研究を行っており、世界最高水準の検出感度をもつにいたっている。これらの研究を更に発展させていくために、統計数を増やす、すなわち結晶を増量する必要があり、結果として実験装置の大型化が不可欠となる。そこで本研究では予備的な実験装置を製作し、将来の大型研究装置製作に必用な検出器の様々な特性(特にバックグラウンド)を調べることを目的としている。昨年度は純粋CaF_2結晶(CaF_2(pure))を含む液体シンチレータと5インチ光電子増倍管からなる検出器を設計・製作した。本年度は昨年度に製作した検出器を用いて引き続きテスト実験を行った。液体シンチレータ中のwavelength shifterの濃度と集光効率の関係を測定し、最適なパラメータを求めた。またいくつかの大きさの異なるCaF_2(pure)結晶を用いて、液体シンチレータとの相対的な体積比による集光効率の変化を測定した。また、バックグラウンドの特性を探るため、いくつかの測定も行った。特に過去に使用していない検出器材料についてはその内部に含まれる自然放射能の種類・量については未知のため、超低バックグラウンドゲルマニウム検出器を用いて微量放射能の測定を行った。現在はこれらの知見に基づき改良を行った予備的な装置を用いて、信号波形情報に基づく最適な雑音信号識別法の確立を目指して実験を進めている。また、同時にシミュレーションを利用し将来の大型研究装置のデザインも進めている。
1949年前後の中国メディア界の再編-自由主義から社会主義への移行-

本年度は、以下の三点から研究課題の解明に努めた。1、近現代中国の著作権構造と(政治思想を生み出す)表現の自由の関係性について:昨年度の成果を基に、1949年以前の左派系書籍および社会主義思想が当時の著作権構造の中でどのように取り締まられ、実際のところどのように流布していたのかを分析した(「近現代中国の著作権と左派系書籍」、京都大学人文科学研究所・口頭報告)。2、1949年前後の中国メディア界をめぐる連続・不連続性について:二年間で、1930年代50年代の中国メディア界の変遷過程を国際情勢とリンクさせて解明してきた。その成果を生かして、国民党統治下における党・政府系メディアと民間メディアの実態を、日本・欧米の視点および1949年以後の台湾の視点をふまえて分析した(国際シンポジウム「Newspapers as Subject and Source in RepublicanChina,1911-1949」、世新大学・口頭報告、など)。また、1の視角との連続性を意識して、「翻訳書籍をめぐる国際環境」という視点からも再考した。その成果は、今後、発表予定である。3、1949年前後の自由主義・社会主義思想について:政治思想を支える制度的・社会的背景については、1・2および昨年度までの研究活動を通じて解明してきた。そこで本年度は、自由主義思想と社会主義思想の変遷について、とくに前者を中心に考察した(研究成果欄参照)。近代中国のリベラリズムは、1949年以後の台湾に受け継がれると同時に、大陸においても、社会主義時代を経た今日もなおその生命力を保持している。なお、今年度の史料調査は、2を中心に中国・台湾で実施し、自由主義を制度的に保障する立憲主義についても、関連する学会報告をおこなった(2006年度アジア政経学会全国大会・口頭報告)。本年度は、人民共和国連国前後の中国共産党によるメディア政策の推移を概観し、1940年代から50年代にかけての中国メディア界の再編過程を実証的に分析した。この分析から、第二次世界大戦後の中国メディア界は、国民党による言論弾圧があったにもかかわらず、世界的な自由主義潮流を背景に、これまで想像されてきた以上に活発な活動を展開していたこと、そして、それらの情報流通網が人民共和国建国初期の国家統合に効率的に利用されていたことが分かった。もちろん、1940年代後半の自由主義的メディア体制は、社会主義国家建設にむけて段階的に整理され、1950年代後半にはすべて国営メディアへと再編される。こうした再編過程には、国際情勢の変化も見逃せない。戦後国民政府は五大国の一員として国連を舞台とする報道自由運動の理念に理解を示していたが、米ソ冷戦による国連政治の形骸化と中国共産党の政権樹立により、ソ連のメディア政策が1950年代中国のメディア再編に大きな影響を及ぼすことになった。1950年代半ば、報道界の中ソ交流は活発化し、『プラウダ』の編集方針が中国に移植されると同時に、同紙を頂点とするメディア統制政策が中国において模倣された。以上のように、1949年前後のメディア界の実態が徐々に明らかとなってきたが、自由主義から社会主義へと移行したこの時期に「言論の自由」に対する意識がどのような質的変化をとげたのか(あるいは、とげなかったのか)--つまり自由権をはじめとする権利意識が1949年前後にどのように継承されたのか、という点も解明しなければならなくなった。そこで、本年度は「言論の自由」にかかわる権利意識として著作権に注目し、その制度化と社会での受けとめられ方について民国期を中心に考察した。本年度も研究実施計画にしたがって、旧国民党統治地区・中共統治地区の新聞社・雑誌社・通信社・書店の変遷課程を具体的に分析し、昨年度の研究成果を補強した。この作業を通じて、メディアの変遷過程を背後で規定する国民党政権・中共政権の言論・報道の自由をめぐる論理にも考察を加え、国民党政権のそれについては、国際情勢との関連性を視野に入れつつ、国際シンポジウムにて報告をおこなった(中国同盟会成立100周年記念・孫中山逝去80周年記念国際学術シンポジウム報告「国民党的新聞自由論与民権思想-従20世紀40年代国際情勢的角度来分析」、於南京大学、2005年8月、第二回近代中国思想与制度研討会報告「1947年憲政与近現代中国」、於国父記念館、2005年10月)。これらの報告を通じて、1940年代の言論・報道統制論は、言論弾圧を意図する論理に単純に収斂されていくようなものではなく、メディアの国際市場化による自国産業保護の論理にも支えられ、そうした危機感のなかで言論・報道の自由のあり方が模索されていたことが分かった。こうした論理は、政権交替後の人民共和国にも引き継がれ、1949年以降の台湾においては『自由中国』事件の一つの伏線となっていく。(「1940年代政治史からみた『自由中国』創刊の背景」『現代台湾研究』29号、2006年予定)。また、民国と人民共和国における統制・検閲を考える際に、著作権制度も重要な一側面をなし、それがメディアの再編過程を分析する際に、有効な視点を提供してくれることが分かった。常識的に考えた場合、著作権はあくまでも民事上の権利であり、自由や検閲とは違う次元に位置するが、民国以降の中国においては著作権制度が検閲とも一部重複していることが特徴でった。

この成果は「海賊版書籍からみた近代中国の出版政策とメディア界」(『アジア研究』52-4、2006年)で公表予定である。本年度は、以下の三点から研究課題の解明に努めた。1、近現代中国の著作権構造と(政治思想を生み出す)表現の自由の関係性について:昨年度の成果を基に、1949年以前の左派系書籍および社会主義思想が当時の著作権構造の中でどのように取り締まられ、実際のところどのように流布していたのかを分析した(「近現代中国の著作権と左派系書籍」、京都大学人文科学研究所・口頭報告)。2、1949年前後の中国メディア界をめぐる連続・不連続性について:二年間で、1930年代50年代の中国メディア界の変遷過程を国際情勢とリンクさせて解明してきた。その成果を生かして、国民党統治下における党・政府系メディアと民間メディアの実態を、日本・欧米の視点および1949年以後の台湾の視点をふまえて分析した(国際シンポジウム「Newspapers as Subject and Source in RepublicanChina,1911-1949」、世新大学・口頭報告、など)。また、1の視角との連続性を意識して、「翻訳書籍をめぐる国際環境」という視点からも再考した。その成果は、今後、発表予定である。3、1949年前後の自由主義・社会主義思想について:政治思想を支える制度的・社会的背景については、1・2および昨年度までの研究活動を通じて解明してきた。そこで本年度は、自由主義思想と社会主義思想の変遷について、とくに前者を中心に考察した(研究成果欄参照)。近代中国のリベラリズムは、1949年以後の台湾に受け継がれると同時に、大陸においても、社会主義時代を経た今日もなおその生命力を保持している。なお、今年度の史料調査は、2を中心に中国・台湾で実施し、自由主義を制度的に保障する立憲主義についても、関連する学会報告をおこなった(2006年度アジア政経学会全国大会・口頭報告)。
大気中の小規模擾乱と大循環との相互作用に関する理論的研究

一般に、大規模現象への小規模現象の影響を評価する場合、フィードバックと散逸をきちんと取り入れれば、方程式は非線形となり解の分岐が起こることが予想される。そうだとすれば、次々に起こってくる大気の状態変化、特に急激な変化は、いくつかの安定状態の間の転移と理解すべき可能性が生まれる。解の分岐がモデルの自由度に依存することは十分留保すべきであるがスケールの異なる現象の間の相互作用が本質的に非線形であるかぎり、それを考察することは不可欠である。しかし、パラメタリゼーションと通称される考え方・方法には、このようなことは考慮されていない。いいかえれば、相互作用の物理過程をあらわに取り扱うことが必ずしもなされてはいない。そこでこの研究では、成層圏を平均東西風とプラネタリー波が非線形相互作用するシステムと考え、鉛直1次元モデルをつくり、解の分岐や外力に対する応答特性を調べた。その結果、従来の突然昇温現象のモデルでは仮定でしかなかったプラネタリー波の増幅をはじめ、この現象がなぜ晩冬から早春にかけて起こりやすいかなどに、無理なく答えることができた。残念ながら、標記題目の目的を達成したわけではないが、そのための一つのステップとして位置付けている。結果を簡略に述べれば、晩秋と早春には二つの安定平衡解と一つの不安定平衡解、真冬には一つの安定平衡解が存在することが解った。太陽加熱の年変化に対する、安定平衡状態間の転移として、冬にはプラネタリー波の増幅が二度、その中間での西風の強化が起こり、晩冬から早春にかけて西風から東風への大きな変動が引き起こされる。これが最終昇温である。これらの結果は観測と非常によく合っている。結局、成層圏の季節変化は、太陽加熱の変化に対するヒステリシス現象と解釈できる。
ハール変換と勾配予測による高精細画像の圧縮に関する研究

離散コサイン変換に基づくJPEG方式やMPEG方式は、現在、最も一般的な非可逆画像圧縮方式である。本研究では、同一の画質の下で、DCTを用いた場合よりも高い圧縮率が得られる新たな非可逆画像圧縮方式を提案し、特に、高精細ディジタル画像の圧縮問題に対する応用について検討した。提案した手法では、圧縮時に失われる入力信号の勾配情報を、画像の再構成時に周囲の情報から復元することによって、高い圧縮効率を実現している。また、ハール変換と呼ばれる非常に単純な演算から構成される周波数変換に基づいており、離散コサイン変換を用いた方式に比べ、膨大なデータの処理を要する高精細画像の圧縮・伸長により適している。ディジタル画像の非可逆圧縮については,ブロック単位の離散コサイン変換(DCT)を適用し,その変換係数を量子化する方法が最も広く用いられている.DCTに基づく圧縮手法においては,コサイン波で構成される基底が原因となりエッジを含むブロック画像に目に付くノイズが生じるという問題がある.このようなノイズは一般にモスキートノイズと呼ばれている.この問題の解決策として,我々は,エッジなどの不連続な部分には矩形波を基底とするハール変換(HT)を適用し,グラデーションやテクスチャ部分にはDCTを適用するDHCT(DCT- and HT-based Combinational Transform)に基づく画像圧縮アルゴリズム(以下ではDHCT法と表記する)を提案した.まず入力画像をブロックに分割し,それぞれのブロック画像データに対してDCTおよびHTを適用する.このようにして得られたそれぞれの変換係数の中でそれらの1-ノルムの値が最も小さくなる直交変換を選択し,圧縮処理に採用する方法である.さらに,主に高精細画像の圧縮を目的とし,DHCT法で基底選択の指標に用いた変換係数の1-ノルムを一般のp乗和へと拡張することによって,DHCT法の圧縮効率の改善,圧縮画像の再構成時に要する演算コストの軽減,および同一圧縮レートにおける画質の改善を試みた.その結果,一定の情報量に圧縮した後の再構成画像に含まれる,エッジ近傍の歪が明らかに軽減されることを確認できた.離散コサイン変換に基づくJPEG方式やMPEG方式は、現在、最も一般的な非可逆画像圧縮方式である。ディジタル画像の非可逆圧縮については,ブロック単位の離散コサイン変換を適用し,その変換係数を量子化する方法が最も広く用いられている.本研究では,特に高精細ディジタル画像の非可逆圧縮に着目し,離散コサイン変換が比較的苦手とするエッジ表現に優れた特徴を持つ新たな周波数変換方式を提案している.提案方式では,離散コサイン変換の一部に,矩形波を基底に持つハール変換,あるいは線形波を基底に持つアルパート変換を適応的に組み入れることによって,エッジを含むブロック信号を効果的に圧縮することができる.また,ハール変換やアルパート変換の計算コストは単位ブロックのサイズに依存しないという特徴を持つ.これも,ブロックサイズが大きくなると計算コストも増大する離散コサイン変換と比較し,高精細画像の圧縮に関して優位な点である.ハール変換あるいはアルパート変換を組み入れるルールについては,変換係数の1-ノルムの値が離散コサイン変換係数の1-ノルムの値より小さくなるときとしたが,これは一定の情報量のもとで量子化歪を小さくするという意味では,変換係数の値がよりゼロ近傍に集中している方が良いためである.さらに種々の特徴をもつ標準画像を用い,提案方式の有効性を客観的および主観的に確認するため,離散コサイン変換のみを用いた場合との圧縮性能の比較数値実験を行った.この結果,一定の情報量に圧縮した後の再構成画像のPSNR値が,離散コサイン変換のみを適用した場合よりも常に高くなることが確認できた.また,特徴的なエッジを含む画像を用いた主観による比較数値実験によって,離散コサイン変換の課題であるエッジ近傍の歪が明らかに軽減されることを確認した.近年,テレビ,携帯端末,パーソナルコンピュータ等の性能が急速に向上したことによって,これまで主に科学技術分野や医療分野といった専門的な分野で利用されてきた高精細なディジタル映像情報が,一般の利用者にも広く利用される機会が増えてきている.映像情報は,視覚的な理解を助ける重要な情報となるため,今後,高次元かつ高解像度な映像情報に対する需要はさらに高まることが予想される.高精細ディジタル画像にブロック単位の離散コサイン変換に基づく圧縮処理を適用した場合,一般に,各々のブロックサイズ(基底のサイズ)を大きくしたほうが圧縮効率は高くなることが知られている.しかしながら,画像のピクセル数をM,ブロックのサイズをNとすると,離散コサイン変換の演算量はオーダーMlog2Nに従い増大するため,ブッロクサイズNを大きくとることは好ましくない.本研究では,高精細ディジタル画像の圧縮問題に対し,圧縮時に失われた勾配情報を,画像の再構成時に周囲のデータから予測・復元する手法を提案した.本手法は,ハール変換と呼ばれる非常に単純な演算から構成される周波数変換に基づいており,膨大なデータのリアルタイム処理に適している.

ハール変換は最も単純な離散ウェーブレット変換であり,その演算量は画像のピクセル数Mのみに従う.したがって,高精細ディジタル画像の圧縮効率をあげるために基底のサイズを大きくしても,変換全体の演算量への影響を問題にする必要はない.また,すべての演算は加減算とビットシフトによって構成される.演算量の面でのこれらの大きなメリットは,今後ますます高精細化されるディジタル画像の圧縮において,より強く生きてくるものと考えられる.数値計算当初の研究目的であった原信号の勾配の復元処理を含めたハール変換に基づく周波数変換に対する数学的および実験的考察,また提案する周波数変換に量子化および符号化まで含めた段階での離散コサイン変換を用いた場合との比較・検討についても,ほぼ達成することができた.さらに当初の研究計画からの発展形として,離散コサイン変換の一部に,矩形波を基底に持つハール変換を適応的に組み入れることによって,エッジを含むブロック信号を効果的に圧縮することができるという特徴を持つ新たな周波数変換を考案することができた.さらに,基底選択の指標に用いる1-ノルムを一般のp乗和へと拡張することによって,再構成画像におけるエッジ近傍の歪が明らかに軽減されることも確認できた.当初の研究目的であった原信号の勾配の復元処理を含めたハール変換に基づく周波数変換に対する数学的および実験的考察,また提案する周波数変換に量子化および符号化まで含めた段階での離散コサイン変換を用いた場合との比較・検討についても,ほぼ達成することができた.さらに当初の研究計画からの発展形として,離散コサイン変換の一部に,矩形波を基底に持つハール変換,あるいは線形波を基底に持つアルパート変換を適応的に組み入れることによって,エッジを含むブロック信号を効果的に圧縮することができるという特徴を持つ新たな周波数変換を考案することができた.
骨-神経系に作用する受容体を標的とする新たな歯槽骨吸収抑制方法の開発

抜歯、歯周病に起因する歯槽骨吸収を抑制し、失われてしまった歯槽骨を再生することは補綴歯科治療の良好な予後のために非常に重要な課題である。本研究の目的は、ケミカルバイオロジーのアプローチから破骨細胞の分化を制御する小分子化合物を探索し、その分子標的を明らかにすることで、新たな歯槽骨吸収抑制技術の基盤を創成することである。スクリーニングの結果、破骨細胞分化を促進する化合物として、アセチルコリンエステラーゼ阻害剤が検出された。さらにアセチルコリン受容体に対する阻害剤を用いた実験を行なった結果α7-ニコチン性アセチルコリン受容体の阻害剤であるMLAは特異的かつ強力に破骨細胞の形成を抑制した。抜歯、歯周病等に起因する歯槽骨吸収を抑制し、失われてしまった歯槽骨を再生することは補綴歯科治療の良好な予後のために非常に重要な課題である。歯槽骨の吸収を担うのは活性化された破骨細胞であり、これを防ぐためには破骨細胞の分化・形成を抑制する技術が必要である。本研究では、ケミカルバイオロジーのアプローチから破骨細胞の分化を制御する新規受容体を探索し、これを分子標的とした新たな歯槽骨吸収抑制技術の基盤を創成することを目的とする。これまでのライブラリースクリーニングの結果、破骨細胞分化を促進する化合物としてアセチルコリン(ACh)エステラーゼ阻害剤が検出されている。また、AChエステラーゼが破骨細胞の分化抑制作用を示したことから、破骨細胞には神経系と同様にコリン作動系の細胞分化調節機構が備わっている可能性が示唆されている。本年度は、この知見の正当性を検討するために、各種ACh受容体に対する阻害剤を用いた実験を行った。その結果、ムスカリン性ACh受容体の阻害剤(スコポラミン)、筋肉型ニコチン性ACh受容体の阻害剤(ツボクラリン)およびα4β2-ニコチン性ACh(nACh)受容体の阻害剤(DHE)は破骨細胞の分化抑制作用をほとんど示さなかったのに対して、α7-nACh受容体の阻害剤(MLAおよびαブンガロトキシン)は特異的かつ強力に破骨細胞の形成を抑制したことから、神経型のα7-nACh受容体が破骨細胞の分化機構に重要な役割を果たしていることが明らかとなった。また、現在動物実験により、α7-nACh受容体の拮抗薬が骨吸収抑制/再生に及ぼす影響を検討している。本研究成果は、この受容体が新たな骨吸収抑制法の標的と成り得る可能性を示しており、今後の研究の発展が期待される。本研究では、ケミカルバイオロジーのアプローチから破骨細胞の分化を制御する新規受容体を探索し、これを分子標的とした新たな歯槽骨吸収抑制技術の基盤を創成すること目的とする。前年度に同定したα7-nACh受容体の阻害剤であるMLAを用いて破骨細胞に及ぼす影響を検討した結果、低濃度において破骨細胞の分化を抑制することが明らかとなった。また、間葉系幹細胞を用いた骨芽細胞への分化誘導実験の結果、高濃度で骨芽細胞への分化を促進することが明らかとなった。したがって、α7-nACh受容体が骨吸収抑制/再生に影響を与えることが示唆された。本研究成果は、この受容体が新たな骨吸収抑制法の標的となる可能性を示しており、今後の研究の発展が期待される。歯科補綴学破骨細胞の分化を制御するニコチン性アセチルコリン(nACh)受容体のなかから、特にα7-nACh受容体のみが破骨細胞分化抑制の分子標的となることが確認できたことは、研究目的の達成に向けて必要不可欠な事項であり、経過が順調であることを示している。破骨細胞上の新規α7-nACh受容体を介した分化制御機構について、分子生物学的な手法を用いて,細胞内カルシウムシグナルの関与について解析することでα7-nACh受容体およびその拮抗薬が標的とする細胞内シグナル伝達系を明らかにしていく。また、本年度に引き続き、動物実験によりα7-nACh
DNA fiber FISH法による造血器腫瘍における融合遺伝子の検出

multicolor DNA fiberFISH法を用いて、病型特異的な染色体相互転座が認められる造血器腫瘍における融合遺伝子のDNA fiber上での検出を行った。最初はPh染色体を有するCML細胞株BV173でBCR/ABL遺伝子融合を検出した。方法はM-bcr領域およびc-abl領域にそれぞれ位置する40kbのBCR、ABLコスミッドクローンの一方をbiotin標識、他方をdigoxigenin標識し、同時にプローブとして腫瘍細胞より作製したDNA fiber標本上でmulticolor FISH法を行った。BCR、ABLは、一定の長さの緑(FITC)と赤(ロ-ダミン)の2色の線状シグナルとして識別して検出でき、さらにこの両シグナルが同じ直線上で一定の間隔をおいて並列しているのが観察できた。この2クローン間の距離は薬160kbと見積もられた。これは、既に報告されているBV173におけるABL遺伝子の切断点からプローブに用いたABLコスミッドクローンの位置までの距離にほぼ合致した。引き続いてCMLの2症例についても同様の解析を行いBCR/ABL遺伝子融合を確認すると同時に両クローン間の距離よりABL遺伝子内の切断点の位置が推定できた。融合遺伝子の検出は間期核FISH法でも可能であるが、DNA fiber FISH法によればこれまで間期核では検出困難であった10kb程度の短いプローブでも線状のシグナルとして検出でき、プローブの選択の幅が大幅に広がるという利点がある。またCMLにおけるABL遺伝子の切断点のように広い領域にまたがる切断点の位置に関する情報も簡便・迅速に得ることが可能であることが示された。したがって、今後DNA fiber FISH法によりさまざまな腫瘍細胞における再構成、増幅などが直接可視化して検出でき、より詳細な構造異常の解析が可能となることが期待される。我々は、現在さらにt (15 ; 17)やt(8 ; 21)を有する急性骨髄性白血病についてもそれぞれPML/RAR α、AML1/MTG8遺伝子融合の検出を試みている。
数式処理による平面曲線の研究

研究代表者酒井文雄は尖点のみを持つ平面有理曲線の研究を進めた.d次尖点有理曲線Cで尖点の最大重複度がd-2であり,尖点の個数が高々2個の場合の分類と構成を考察した.これらの曲線の定義方程式を数式処理を用いて求めた.どの場合にも,これらの尖点有理曲線は特別な3次曲線からクレモナ変換で得られることがわかる.したがって,クレモナ変換の逆変換を具体的に多項式で表して元の3次曲線の方程式に代入するという方法によって,求める曲線の定義方程式を計算した.結果は現在投稿中の論文"Rational cuspidal curves of type(d,d-2)with oneor two cusps"にまとめられている.第二には,平面曲線の特異点の総ミルナー数の評価に関する研究である.研究対象は単純特異点のみをもつ奇数次の平面曲線である.そのため,まず,素数次の巡回被覆のベッチ数に関するザリスキー型の定理を可約曲線の場合に拡張し,その結果を応用する.この過程で巡回被覆曲面の特異点の不変量の複雑な計算が必要になり,数式処理を用いて計算した.直線と組み合わせた偶数次曲線で分岐する2重巡回被覆に上記のザリスキー型の定理を適用することで総ミルナー数の評価式が得られる.結果については準備中の論文にまとめる予定である.研究代表者酒井文雄は平面代数曲線について二つの方向の研究を進めた。一つは有理尖点曲線の分類問題で最大重複度が次数-2の場合で尖点の個数が高々2個の場合の分類を完成させ、各曲線の定義方程式を具体的に与えた。結果をまとめた論文“Rational cuspidal curves of type(d,d-2)with one or two cusps"を準備中である。もう一つは平面曲線の特異点の不変量に関する不等式で、素数次の巡回被覆をとることにより、いわゆるザリスキー型の定理、すなわち、第一ベッチ数のアプリオリ評価を用いた評価式である。特に、奇数次の平面曲線と直線とを組み合わせた平面曲線に応用することにより新しい評価式を得ることに成功した。数式処理の面では平面曲線の双対曲線の定義方程式をグレブナ基底理論を用いて求めるプログラムを作成し、4次曲線について計算を実行した。研究代表者酒井文雄は尖点のみを持つ平面有理曲線の研究を進めた.d次尖点有理曲線Cで尖点の最大重複度がd-2であり,尖点の個数が高々2個の場合の分類と構成を考察した.これらの曲線の定義方程式を数式処理を用いて求めた.どの場合にも,これらの尖点有理曲線は特別な3次曲線からクレモナ変換で得られることがわかる.したがって,クレモナ変換の逆変換を具体的に多項式で表して元の3次曲線の方程式に代入するという方法によって,求める曲線の定義方程式を計算した.結果は現在投稿中の論文"Rational cuspidal curves of type(d,d-2)with oneor two cusps"にまとめられている.第二には,平面曲線の特異点の総ミルナー数の評価に関する研究である.研究対象は単純特異点のみをもつ奇数次の平面曲線である.そのため,まず,素数次の巡回被覆のベッチ数に関するザリスキー型の定理を可約曲線の場合に拡張し,その結果を応用する.この過程で巡回被覆曲面の特異点の不変量の複雑な計算が必要になり,数式処理を用いて計算した.直線と組み合わせた偶数次曲線で分岐する2重巡回被覆に上記のザリスキー型の定理を適用することで総ミルナー数の評価式が得られる.結果については準備中の論文にまとめる予定である.
位相制御されたダブルパルス励起による光電子移動反応の量子制御

1.『蛍光性分子』をサンプルに用いた量子干渉実験の結果についてフェムト秒レーザーパルス(半値全幅:42fs)をマイケルソン干渉計に導入し、遅延時間をもったダブルパルスを発生させた。このとき可動鏡側に液晶位相変調素子を置き、ダブルパルス間の相対位相を約45asの精度で制御した。この位相制御ダブルパルスを励起光源とし、THF溶液中のテトラフェニル亜鉛ポルフィリン(ZnTPP)に対して電子励起状態波動関数を量子干渉させる実験を行なった。具体的には、ZnTPPのSoret帯(422nm)を励起し、Soret蛍光(430nm)およびQ蛍光(654nm)に含まれる量子干渉信号を測定した。Soret蛍光およびQ蛍光に含まれる量子干渉信号のフーリエ解析によって、フランク-コンドン状態上に生成された波動関数の量子位相は、溶媒和過程(422nmから430nmへのストークスシフト)によってランダム化されてしまうことが分かった。以上の結果をまとめた論文に関しては現在投稿中である。2.位相緩和時間を求める解析方法の確立について共同研究者(特別研究員の受け入れ研究者)が新たに導いた、量子干渉信号を取り扱うための理論式を用いて解析用のプログラムを作成し、量子干渉信号から電子位相緩和時間を求める方法を確立した。量子干渉信号の振幅の減衰時間から電子位相緩和時間を求めることもできるが、この方法では励起パルスをどのようにデコンボリューションするのか、といったような問題が不明確であった。これに対して、今回新たに確立した方法ではそれらの問題を全て解決できた。この結果をまとめた論文については、現在、投稿準備中である。本年度は研究目標「現行装置の改良と蛍光性分子の位相緩和時間測定」のもと、『蛍光性分子』に対しての量子干渉実験手法の確立を目指した。具体的には、ZnTPPのSoret帯(422nm)を励起し、Soret蛍光(430nm)およびQ蛍光(654nm)に含まれる量子干渉(QI)信号を測定した。実験および解析の結果、Soret蛍光に含まれるQI信号の振幅の減衰時間から、電子位相緩和時間が<20fsであることが分かった。また、Soret蛍光およびQ蛍光に含まれるQI信号のフーリエ解析によって、フランク-コンドン状態上に生成された波動関数の量子位相は、溶媒和過程(422nmから430nmへのストークスシフト)によってランダム化されてしまうことが分かった。2.現行装置の改良についてZnTPPの他、いくつかのサンプルで量子干渉実験を行った結果、本研究で用いたレーザーパルス(半値全幅:40-50fs)に対して、常温・溶液中における多原子分子の電子位相緩和時間はもっと短いことが分かった。そこで、新たに導入された半値全幅8fsのレーザーを用いて実験装置を組み直すことにした。これによって、励起パルスのスペクトル幅が大幅に広がったため、当初の装置改良の計画を若干修正する必要が生じた。
方言形成に関わる歴史的中央語の位相的性格についての研究

この研究は、歴史的中央語におけるどのような位相の言葉が方言形成に関わってきたかを明らかにしようとするものである。この目的のために、作業・考察を行なった。(1)文献上の位相語リストの作成:歴史的に位相差の確認される語について、形態・意味、時代、位相の内容などを整理したリストを作成した。(2)方言上での分布状況の調査:上記(1)で作成したリストの語が、方言上、どのような広がりを有するかを方言資料によって確認した。資料として国立国語研究所『日本言語地図』『方言文法全国地図』のほか、小学館『日本方言大辞典』『日本国語大辞典』を利用した。(3)典型的事例についての研究:上記(1)(2)の作業で典型的と判断される語の事例について、文献と方言との対応関係と歴史的性格を分析した。まず、「こま(駒)」の位相について、それが「馬」の歌語として使用されるのは上層の書記言語であり、庶民の口頭言語では同語を「雄馬」の意味で使用していたことを明らかにした。また、助動詞「けり」について、方言の側のデータを調査によって補い、中央から地方への伝播の途上で生じる言語変容を、位相の観点を含めて考察した。(4)報告書の作成:以上の検討の結果、方言形成の根源となる歴史的中央語の位相は上層階層の書記言語ではなく庶民階層の口頭言語であること、また、伝播によって中央での本来の形態・意味が庶民語の言語生活の中で文法化などを起こし変容していく傾向が強いことが明らかになった。以上をまとめて報告書を作成した。本研究は、歴史的中央語におけるどのような位相の言葉が方言形成に関わってきたかを明らかにしようとするものである。この目的のために、本年度は次の作業を行った。(1)文献上の位相語リストの作成歴史的に位相差の確認される言葉を収集し、整理するために、どのような観点から作業を行うのが有効かを検討した。結果として、形態の違い、意味の違い、言葉の意味分野、使用された時代、文献の種類などの観点が重要であるとの結論を得、これらの観点から作業を開始した。(2)方言上での分布状況の調査上記の作業が終了した項目について、国立国語研究所『日本言語地図』『方言文法全国地図』、小学館『日本方言大辞典』によって、現代の方言分布を確認した。必要に応じて、文献との対応が明瞭に把握されるような形式の方言分布の略図を作成した。(3)典型的事例についての個別研究典型的事例として、語彙からは「こま(駒)」という語を選び、通時的に考察した。その結果、この語は上層の書記言語では「馬」の歌語や「子馬」の意味で使用されたが、庶民の口頭言語では中世を中心に「雄馬」の意味で使用されたことが明らかになった。この歴史のうち、方言が反映するのは、位相的には明らかに庶民の口頭言語の方であることが判明した。これは、他の言葉を分析する際にも、大きな見通しとなる成果である。また、文法からは助動詞「けり」を取り上げ、文献と方言(ケなど)との対応関係を検討した。その結果、歴史的中央語を受け入れる際に、東西で傾向の違いが存在することが指摘された。この目的のために、本年度は次の作業・考察を行なった。(1)文献上の位相語リストの作成:前年度に引き続き、歴史的に位相差の確認される語について、形態・意味、時代、位相の内容などを整理したリストを作成した。(2)方言上での分布状況の調査:前年度に引き続き、上記(1)で作成したリストの語が、方言上、どのような広がりを有するかを方言資料によって確認した。

資料として国立国語研究所『日本言語地図』『方言文法全国地図』のほか、小学館『日本方言大辞典』『日本国語大辞典』を利用した。(3)典型的事例についての研究:上記(1)(2)の作業で典型的と判断される語の事例について、文献と方言との対応関係と歴史的性格を分析した。まず、前年度取り上げた歌語「こま(駒)」の位相について、「雄馬」の語史の中での位置付けを行なった。また、助動詞「けり」について、方言の側のデータを調査によって補い、中央から地方への伝播の途上で生じる言語変容を、位相の観点を含めて考察した。(4)報告書の作成:以上の検討の結果、方言形成の根源となる歴史的中央語の位相は上層階層の書記言語ではなく庶民階層の口頭言語であること、また、伝播によって中央での本来の形態・意味が庶民語の言語生活の中で文法化などを起こし変容していく傾向が強いことが明らかになった。以上をまとめて報告書を作成した。
精子運動を調節機構の分子生物学的研究

◇精子運動能獲得機構に関しては、HCO_3^-,cAMP,pHは鞭毛運動装置に作用することが明らかにされた。また、太平洋を回遊中にシロサケの回遊過程における精子の成熟度、運動能獲得度の変化についての研究調査が行われた。◇精子運動開始についてはサケ科魚類精子運動開始タンパク質(MIPP)を見い出し、その抗血清およびモノクロナール抗体を作成し抗体が鞭毛運動装置の運動を阻害し、また、蛍光抗体法を用いてMIPPが鞭毛基部で存在することを明らにした。即ち、精子鞭毛運動調節部位が鞭毛全体でなく特定の部位にあることを初めて明らかにした。◇海産魚および淡水魚では、外部浸透圧増減の繰り返しが精子鞭毛運動の開始・停止の繰り返しを引き起こすという貴重な発見がなされた。また、浸透圧の増減は精子内のK^+濃度及びpHの増減を引き起こし、この細胞内変化が鞭毛運動装置に直接作用し精子運動を調節していることが示唆された。更に、多機能型プロテアーゼ(プロテアソーム)が精子運動性を調節していることを初めて示すことが出来、その作用機序および鞭毛における分布について蛍光抗体法,生理生化学的手法を用いて明らかにした。◇精子活性化機構については、ニシン卵由来のニシン精子活性化物質(HSAPs)の完全精製に成功し、cDNAクローニングをほぼ完了した。現在HSAPsの受容体および細胞情報伝達機構についての解明を始めている。◇精子走化性に関しては、ユウレイボヤで卵より精子活性化及び誘引能を持つ精子活性化走化性物質(SAAP)を見い出し、その精製をほぼ完了した。精製物質は常に精子活性化能と走化性能を持つことが、また、精子活性化にはCa^<2+>とcAMPが、精子走化性にはCa^<2+>のみが必要であることが明らかとなった。即ち、1つの分子が両方の作用を兼ね備えているが、2つの機能は全く異なった機構のもとに制御されているという初めての証拠が得られたことになる。精子運動機能獲得機構に関しては、シロサケ精子除膜モデルを用い、運動能獲得には鞭毛の細胞及び運動装置・鞭毛軸糸機能の変化の関与を明らかにした。特に前者では膜での細胞情報伝達機構の発現が関与していると考えられる。精子運動開始機構に関しては、チロシンキナ-ゼの関与を明らかにし、その精製を進めた。また15Kタンパクの抗血清が精子除膜モデルの運動を抑制することを示し、モノクロ-ナル抗体作製を目指し、次年度にモノクロ-ナル抗体を用いた研究が進展するよう、システムを整えた。また15Kタンパクの遺伝子クロ-ニングの研究を進めるため、シロサケ精巣から大量の試料を調整し研究を進めている。浸透圧変化が運動開始の引金である海産魚、クサフグ・カレイの精子では細胞内Ca^<2+>.pHの変動を蛍光指示薬を用いた画像解析法・蛍光分光光度計による測定を行い、浸透圧増加が細胞内Ca^<2+>.pHの増加を促し、精子運動開始の引金を引くことを明らかにした。更に、イオノフォア・弱塩基・弱酸試薬を用い、人為的に精子運動開始を誘起させることに成功し、この結果からCa^<2+>・pHの関与を決定的なものとした。

精子活性化・走化性機構については、ニシン卵由来精子活性化物質を最終的に単一物質にまで精製することに成功し、現在、そのモノクロ-ナル抗体の作製を開始すると共に、活性化物質の遺伝子のクロ-ニングに向けてmRNAの調整を行ったまた、ホヤにおける卵の精子誘引作用の特性について調べ、誘引物質は卵の植物極側より放出されること、濾胞細胞や卵膜には精子誘引作用はないこと、受精によって誘引物質の放出が止まることを明らかにした。また曲座標を用いた走化性の定量法を新しく開発し、走化性の詳細な解析を可能にした。更に研究を進め、この物質が熱安定・低分子量・非タンパク性物質であることを明らかにした。今年度は、サケ科魚類の精子運動開始の引金を引く分子量15,000のタンパク質(15Kタンパク)は分子量1000,000のタンパク質(1Mタンパク)の構成成分であることを明らかにした。更に、1Mタンパク質のモノクローン抗体の作成を行い、64種の抗体を得、各々のニジマス精子除膜モデルの運動に対する影響について調べた。その結果、13種について阻害活性が認められた。現在、活性の強い数種類について1Ggを精製中である。また、15Kタンパク質単体についてもモノクローン抗体作成を行っている。今年度は新たに、精子運動調節における多機能型高分子量プロテアーゼ(プロテアソーム)の役割について調べ、まず、ウニ精子からキモトリプシン様活性を持つ分子量650KDa,950KDaのプロテアーゼを精製し、そのうち650KDaプロテアーゼがプロテアソームであることを明らかにした。更に、シロサケにおいても同様のプロテアーゼおよびプロテアソームが存在し、それらがATP濃度依存的に精子運動を調節していることを明らかにした。海産魚の精子運動開始については、昨年度のCa^<2+>,pHの研究に加え、K^+の影響、膜電位の変化についてイオノフォア,蛍光指示薬を用いて調べ、細胞内Ca^<2+>およびK^+が精子運動開始に最も重要であり、細胞内pH上昇が補足的な役割を果たしていること、膜電位変化はイオン,pHの変動の結果として生じる可能性が強いことが明らかとなった。ニシン精子の運動活性化については、卵由来の活性化物質の精製が完了し、そのモノクローナル抗体を作成した。現在、その精子運動活性化に与える影響について検定中である。また、cDNAクローニングについても研究を続行中である。シロサケでは、卵の卵門付近に精子を誘引する作用のあることが水浸レンズを用いた観察で明らかとなった。ホヤ卵由来の精子走化性物質に関しては、その性質が昨年度様々に調べられたが、今年はその精製がほぼ完了の域まで達した。◆精子運動開始機構に関して:シロサケ精子より得た1,000kDaタンパク質のモノクローン抗体の作成を行い、64種の内14種の精子除膜精子運動を阻害する抗体を得たが、その内の阻害活性の強い3種は、精子運動開始タンパク質のリン酸化を制御すること、及び、蛍光抗体法により鞭毛基部に抗原が存在することが明らかとなった。即ち“精子運動調節部位が鞭毛基部に存在する"という新しい発見がなされた。このことは抗体存在下でcAMPをイオントフォレシス法で鞭毛鞭毛基部に作用させ、確かめられた。また海産魚では、細胞内pHの上昇、細胞内イオン強度の増加が運動開始の引金を引くことが明らかとなった。また、タンパク質の脱リン酸化が運動開始を引き起こすこと、逆に、リン酸化が運動開始を抑制することが示唆された。◆精子運動活性化に関して:ニシン卵由来物質の精製が完了し、エドマン法を用いて約30残基のアミノ酸配列が決定された。また、質量分析法により真に純粋な物質であることが明らかとなった。
メダカ近縁種のゲノムライブラリーの作成とメダカゲノム情報による物理地図作成

インドメダカ関連研究インドメダカをもちいてメダカESTマーカーを中心にしてゲノム内をスキャンすることで性連鎖マーカーを同定した。その結果インドメダカ性染色体はメダカLG10と相同な染色体であることが明らかとなった。さらに詳細な遺伝学的解析の結果、インドメダカ性決定領域をメダカゲノム上で約300kbpの領域に絞り込むことが出来た。インドメダカXY雄と性転換XY雌を交配しXX,XY,YY胚を作成し、そのマーカーをもちいて遺伝子タイピングをおこないXX胚とYY胚を同定した。それぞれ1個体より由来する培養細胞系を樹立した後、それらの培養細胞をもちいて2種類のBACライブラリー(IMBYとIMBX)を構築し、それぞれのライブラリーを384穴プレート96枚に整列化させた。詳細な連鎖解析から同定できた性連鎖PCRマーカーをもちいてIMBYライブラリーのスクリーニングをおこない、インドメダカ性決定領域を完全に覆う物理地図を作成することが出来た。ハブスメダカ関連研究ハブスメダカではメダカESTマーカーを用いた連鎖解析の結果ZZ-ZW型の性決定システムをもっと共にその性染色体はメダカLG05に相同であることが明らかとなった。ジャワメダカ/ハブスメダカF1よりfosmidライブラリーを構築するとともにF1胚に由来する培養細胞系も樹立した。構築したfosmidライブラリーは約2000クローンをプールして、PCRスクリーニング用のDNAプールを作成した。これによりPCRとハイブリダイゼーション組み合わせてバブスメダカ性決定領域に由来するクローンのスクリーニングをおこなった。同定したクローンをもちいてハブスメダカ培養細胞から作成した染色体標本をもちいてFISH法によりハブスメダカZ染色体とW染色体をそれぞれ同定したところメダカ属では初めて形態的に性染色体が分化していることを明らかにすることが出来た。ルソンメダカBACライブラリー作成:ルソンメダカBACライブラリーの作成をおこない、384穴プレート96枚分のクローン(ゲノムカバー率で約5X相当)をもちいてPCRスクリーニング用の3次元PCRスーパープールによるスクリーニング系を作成した。また、Y染色体のみをもっfosmidライブラリーの構築もおこなった。インドメダカBACライブラリー作成:インドメダカでは性転換雌(XY)と正常雄(XY)を交配させることによってXX胚、XY胚、YY胚を得ることが出来た。それぞれの1個体から由来する培養細胞系を独立に樹立した。それぞれの培養細胞からゲノムDNAを抽出して遺伝子タイピングをおこないXX胚YY胚に由来する培養細胞系を4系統(XX,YYを2系統ずっ)樹立した。現在支援班の協力によって、XX培養細胞とYY培養細胞からそれぞれ独立にBACライブラリーを作成している。近縁種での遺伝子地図作成と性染色体の同定:昨年までに7種の近縁種における性決定システムと性染色体を同定したが、今年度はタイメダカの性決定システムと性染色体を明らかにすることが出来た。タイメダカはXX-XY型の性決定システムを持ち、その性決定遺伝子はメダカLG10と相同な染色体上にあることが判明した。ルソンメダカ性決定領域の物理地図作成:ルソンメダカXX胚に由来するBACライブラリーからルソンメダカ性決定領域を完全にカバーする4つのBACクローンを同定した。この4クローンのショットガンシークエンスをおこない塩基配列を決定し、メダカゲノム配列との比較をおこなった。全体にわたって高い相同性(91-92%)がある領域がみられる一方で、随所にメダカ特有の配列やルソンメダカ特有の配列もみられた。インドメダカ性決定領域の詳細な連鎖地図の作成:ルソンメダカに続きインドメダカの性決定領域の詳細な連鎖地図作成をおこなった。インドメダカ性決定遺伝子はメダカLG10上のscaffold16と相同な領域に存在する。現在は7つのDNAマーカーからおよそメダカでは1.4Mbpの範囲に性決定遺伝子の存在する領域を絞り込むことができた。さらに個体数を増やして遺伝子タイピングをおこなうことで領域を狭めると共に、BACライブラリーが完成次第、クローンの単離をおこなう。

構築したfosmidライブラリーは約2000クローンをプールして、PCRスクリーニング用のDNAプールを作成した。これによりPCRとハイブリダイゼーション組み合わせてバブスメダカ性決定領域に由来するクローンのスクリーニングをおこなった。同定したクローンをもちいてハブスメダカ培養細胞から作成した染色体標本をもちいてFISH法によりハブスメダカZ染色体とW染色体をそれぞれ同定したところメダカ属では初めて形態的に性染色体が分化していることを明らかにすることが出来た。
健康長寿を実現する至適身体活動パターンの解明：加速度計を用いた１０年間の縦断研究

高齢者の日常身体活動を加速度計により10年間連続して測定し、どのような活動パターンが心身の健康、特に骨量・筋量維持に最適であるのかを縦断的に明らかにした。特に歩数および中強度活動時間と骨粗鬆症・骨折の発生との関係について分析した結果、当該病態の罹患率を抑えるための至適活動閾値は、男女とも歩数>7,0008,000歩/日かつ/または中強度活動時間>1520分/日であった。また、女性において、骨折の予想リスクは歩数が1日に6,800歩未満の参加者で8,200歩以上の人に比べると58倍も高く、中強度活動時間が1日に15分未満の参加者は24分以上の人と比べて34倍も骨折しやすいと見積もられた。本研究の主な目的は、高齢者における日常身体活動(運動や睡眠など全てを含む)の実態を加速度センサー付体動計を用いて客観的かつ精確に把握し、どのような身体活動の量、質、パターン、タイミングの組合せが心身の健康、特に骨量・筋量維持に最適であるのかを縦断的に明らかにすることである。加えて、牛乳(乳清)に含まれる天然の微量成分である牛乳由来ラクトフェリンの摂取が免疫機能・生体防御機能に及ぼす効果を調べる。さらに、日常身体活動と腸溶性ラクトフェリン摂取の相加・相互効果も検討する。本年度は、特に日常身体活動(歩数および中強度活動時間)と骨粗鬆症・骨折の発生との関係について分析を行った。その結果、当該病態への罹患率を抑えるための至適活動閾値は、男女とも歩数>7,0008,000歩/日かつ/または中強度活動時間>1520分/日であった。また、年間身体活動データを四分位群に分類して、Cox比例ハザードモデルによって多因子(年齢、体重、閉経後の年数、カルシウム摂取量、喫煙状況そして飲酒量)で調整された相対危険度を計算したところ、骨折のしやすさの見積もりは1日あたりの歩数かつ/または中強度活動時間と有意な関係にあるということがわかった。これは特に女性において顕著であり、骨折の予想リスクは歩数が1日あたり6,800歩未満の参加者で8,200歩以上の人に比べると58倍も高く、また中強度活動時間が1日に15分未満の参加者は24分以上の人と比べて34倍も骨折しやすいと見積もられた。本研究の主な目的は、高齢者の健康増進や疾病予防(メタボリックシンドローム・骨粗鬆症・サルコペニア・動脈硬化・転倒・うつ病など)に最適な日常身体活動(運動や睡眠など全てを含む)の量・質・タイミングなど総合的パターンを確立し、老化予防や健康長寿を実現するに足る身体活動を明らかにすることである。さらに、歩数計/加速度計のようなデジタル技術を駆使して日頃の生活行動を客観的かつ精確にモニターし、さまざまな基準や影響に照らして個人の活動情報を電子的に評価・フィードバックすることによって、実現実効性に優れた健康長寿の支援システムの開発を目指す。本年度は、特に日常身体活動(歩数および中強度活動時間)と動脈硬化との関係について分析を行った。その結果、体力の代表である最大酸素摂取量を反映する歩行速度よりも、客観的かつ精確に測定された身体活動(1日24時間、1年間の連続モニタリング)のほうが、動脈硬化度を有意に予測できることを明らかにした。本研究の主な目的は、地域高齢者の健康増進や疾病予防(メタボリックシンドローム・骨粗鬆症・サルコペニア・動脈硬化・転倒・うつ病など)に最適な日常身体活動(運動や睡眠など全てを含む)の量・質・タイミングなど総合的パターンを確立し、老化予防や健康長寿を実現するに足る身体活動を明らかにすることである。本年度は、特に日常身体活動(歩数および中強度活動時間)とメタボリックシンドロームとの関係について縦断分析を行った。その結果、当該病態への罹患率を抑えるための至適活動閾値は、男女とも歩数>8,00010,000歩/日かつ/または中強度活動時間>2030分/日であった。

また、年間身体活動データを四分位群に分類して、Cox比例ハザードモデルによって多因子(年齢、性別、メタボリックシンドローム因子数)で調整された相対危険度を計算したところ、日常身体活動の量と質が高い高齢者は、低い者に比して、メタボリックシンドロームの発症リスクが低いことを明らかにした。平成23年7月の2週にわたり、群馬県中之条町の65歳以上の全住民約5,000名(寝たきりや認知症は除く)を対象に、総合的な健康診査や体力測定、アンケートなどから成る疫学調査を行った。これは、栄養の介入研究にとってはベースラインデータの収集、身体活動の観察研究にとっては縦断データの収集にそれぞれ相当する。また、免疫マーカー、酸化ストレスマーカーなどの測定を実施した。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年7月の2週にわたり、群馬県中之条町の65歳以上の全住民約5,000名(寝たきりや認知症は除く)を対象に、総合的な健康診査や体力測定、アンケートなどからなる疫学研究調査を行った。本疫学調査は、対象者のうち最低でも500名に加速度センサー付体動計を1年以上、毎日、終日装着してもらい、歩数や10段階(体動レベル0-9)の活動強度を加味した消費カロリー、数秒ごとの活動パターンの変化などを詳細に調べる。この体動計は、精度の向上と1ヶ月以上(36日)にわたるデータの連続記録が可能なよう、プログラムに独自の工夫をこらしたものである。さらに、体動計のデータ回収と同時に、運動実施や転倒発生などについても毎月調べる。また、定期的にエンドポイント(病気の発症、ADLの低下、死亡など)の追跡・確認を行う。本疫学調査の10年前および終了直後より、対象者のうち最低でも500名に体動計を1年以上、毎日、終日装着してもらい、歩数や10段階(体動レベル0-9)の活動強度を加味した消費カロリー、数秒ごとの活動パターンの変化などを詳細に調べる。