hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
里地自然地域の一体的な植物相保全に向けた地形連鎖に沿った植生分布パターンの把握

前年度に引き続き,丘陵地に位置する里地自然地域での微地形・管理・植生の関係について調査を行った。とくに,これまでの調査から植物種の多様性が高い立地であることがわかっている谷壁斜面端の刈り取り草原に注目して,詳細な環境調査を行った。その結果,この立地は環境傾度の大きな立地であることがわかった。その成立植生は,微細な光,水条件と対応しており,明環境から暗環境,湿潤環境から適湿環境に及ぶ多様な環境に応じた種組成の変化が確認された。草原生植物や一部の湿地生植物には裾刈りによる光環境の改善が大きな影響を及ぼしていることが予想された。この立地には,丘陵地斜面の管理された雑木林にみられるような種も多く確認できることから,丘陵地里地において,優先的に管理の維持を行う必要がある地形立地および管理立地であると結論づけられた。また,台地に位置する里地自然地域では,上記のような立地で,やはり高い種の多様性が確認できたものの,この立地内での種組成は大きく異ならないことが明らかとなった。また,台地面や段丘崖に位置する雑木林で,管理後にみられるような植物種の出現も決して多くないことから,こうした種の保全には,雑木林自体の適切な管理も不可欠であることがわかった。これまで3年間の結果を総括すると,微地形によって成立する植生が大きく異なることがわかった。これは,土壌水分条件や光環境が大きく影響した結果であることがわかった。さらに,微地形の違いによって管理による植生の応答は異なったことから,上記のような環境条件が支配的な立地と,そうではない立地が存在することがわかった。すなわち,植生管理が効果的な場所が存在することがわかった。台地と丘陵地では,微地形配列とその連鎖関係が異なることによって,管理上重要な立地が異なることがわかった。以上のような結論は,今後の効率的な植生管理計画に応用可能である。本年度は,首都圏近郊における里地自然地域の景観構造の変化を明らかにするために,里地地域の代表的な立地である丘陵地(多摩丘陵北西部)および台地(相模原台地)において,過去約100年間(1880年代から現代)の土地利用図をもとに,景観構造の変化を明らかにした。里地地域の植物相の多様性に重要な,二次林,草地,水田の減少は,1960年以降,首都圏整備計画の制定に伴い,都市的土地利用への転用によって急激に起こったことが、両地域において確認できた。水田および二次林の隣接地は,植物相の多様性を維持するために重要なエコトーンと考えられるが、丘陵地における地形改変を伴う大規模な住宅地開発によって,この立地が物理的に喪失する傾向が明らかになった。一方,丘陵地において,微地形と植生管理が,植物相の種構成や多様性に及ぼす影響を明らかにするため,管理程度の異なる,丘陵頂部平坦面から水田の立地する谷底地までの環境傾度に沿って,林床植物の調査を行った。その結果,谷頭部においては,管理の影響以上に微地形のもたらす土壌水分状態によって,特異的な植物種が分布していることが分かった。また,上部斜面から谷壁斜面においては,管理程度の違いによって,大きく種組成の変化がみられ,微地形の違い以上に植物種の多様性を維持する要因であることが分かった。上記の景観構造の変化でも述べた,二次林と水田の隣接部における下部谷壁斜面では,水田への被陰を回避するために,木本類の伐採と年2回程度の草刈りが行われており,一年生草本を中心に,湿潤な立地を好む種と,湿性な立地を好む種が生育していることが分かり,他の微地形単位に比べ,単位面積あたりの種数は有意に高く,丘陵地に位置する里地地域において,植物相の多様性を維持する重要な立地であることが示唆された。本年度は,昨年度に引き続き,丘陵地の里地自然地域を対象に,特に下部谷壁斜面最下部に位置する草本植生に焦点を当てて植生調査を行った。この草本植生の位置する場所は,水田への被陰を回避するために年2,3回の頻度で行われる刈取り管理により成立しており,適湿から過湿条件への環境移行帯に当たるため,非常に高い植物多様性を維持している場所と考えられる。調査の結果,この草本植生の構成は,草原生の種だけでなく,樹林生や林縁生,さらに湿生の種から構成されており,様々な生育立地の種が共存する種多様性の高い立地であることが確認された。また,下部谷壁斜面の上部に位置する微地形配列によっても種構成は大きく異なり,丘陵地の複雑な地形構造が多様な生育立地を作り出していることがわかった。そのため下部谷壁斜面最下部の草本植生は,里地自然地域の中で最も多様性の高い立地であることが示唆された。また,丘陵地の地形構造による植生立地の多様さを捉えるために,丘陵地の微地形単位毎に,かつ植生管理が異なる立地に土壌水分計を設置し,降雨イベントに応じた土壌水分の季節変化を明らかにした。その結果,微地形単位毎に明らかに土壌水分の変動パターンが異なり,植生管理の影響は非常に小さいことが分かった。そのため植生の立地環境に与える土壌水分の影響は,微地形単位で捉えることが必要十分であると判断できた。降雨イベントごとの水分量の変化を土層毎に解析した結果,垂直方法への水移動は比較的小さく,降雨時には表層の粗孔隙を通る早い流去が起こると考えられた。

また,、土壌溶液中の硝酸態窒素含量を測定した結果,管理程度によってその濃度は大きく異なり,完全に放棄された場所で最も高く,林床管理を行っている場所で低くなった。ただ,この傾向は表層10cm程度で顕著であった。土壌水分の挙動を考えると,降雨時に表層に蓄積した硝酸態窒素が,比較的速い速度で谷底に流出すると予測される。前年度に引き続き,丘陵地に位置する里地自然地域での微地形・管理・植生の関係について調査を行った。とくに,これまでの調査から植物種の多様性が高い立地であることがわかっている谷壁斜面端の刈り取り草原に注目して,詳細な環境調査を行った。その結果,この立地は環境傾度の大きな立地であることがわかった。その成立植生は,微細な光,水条件と対応しており,明環境から暗環境,湿潤環境から適湿環境に及ぶ多様な環境に応じた種組成の変化が確認された。草原生植物や一部の湿地生植物には裾刈りによる光環境の改善が大きな影響を及ぼしていることが予想された。この立地には,丘陵地斜面の管理された雑木林にみられるような種も多く確認できることから,丘陵地里地において,優先的に管理の維持を行う必要がある地形立地および管理立地であると結論づけられた。また,台地に位置する里地自然地域では,上記のような立地で,やはり高い種の多様性が確認できたものの,この立地内での種組成は大きく異ならないことが明らかとなった。また,台地面や段丘崖に位置する雑木林で,管理後にみられるような植物種の出現も決して多くないことから,こうした種の保全には,雑木林自体の適切な管理も不可欠であることがわかった。これまで3年間の結果を総括すると,微地形によって成立する植生が大きく異なることがわかった。これは,土壌水分条件や光環境が大きく影響した結果であることがわかった。さらに,微地形の違いによって管理による植生の応答は異なったことから,上記のような環境条件が支配的な立地と,そうではない立地が存在することがわかった。すなわち,植生管理が効果的な場所が存在することがわかった。台地と丘陵地では,微地形配列とその連鎖関係が異なることによって,管理上重要な立地が異なることがわかった。以上のような結論は,今後の効率的な植生管理計画に応用可能である。
薬剤耐性根粒菌の耕種的利用に関する研究

圃場に生育するマメ科植物に窒素固定能の高い有効根粒菌を接種しても期待されるほど接種効果が上がらない場合が多い。その原因の主体は土着根粒菌のために接種根粒菌による根粒着生が抑制されることにある。本研究では殺菌剤により土着根粒菌の増殖を抑えて接種効果を高める方法として薬剤と薬剤に耐性をもつ根粒菌を同時に種子処理する方法を検討した。また、種子処理を行う場合に必要な種子コ-ティング法、根粒菌の増殖培養法について調査した、なお、ダイズ、アルファルファ、インゲンを対象として研究を実施した。得られた結果は下記のておりである。1.ダイズ根粒菌はインゲン根粒菌に比べてTMTDによって,増殖が顕著に抑制されるため、同薬剤の耐性菌が本研究目的に利用できると考えられた。しかし,分離した耐性菌の薬剤耐性が安定せず利用できなかった。2.カスガマイシン耐性ダイズ菌とカスガマイシンの同時種子浸漬処理は土着根粒菌による根粒着生を抑え、接種菌による根粒着生を促進することを通して植物生育収量を高めることを確認し、上記の手法が実用の場で有用と考えられた。3.上記の手法を応用する場合に必要な種子コ-ティング法を検討し、ダイズではPVAによる活性炭コ-ティングが、アルファルファでは過酸化石灰によるコ-ティングが有用と考えられた。また、アルファルファ根粒菌株の中からノボビオシン耐性菌を分離し、その種子接種試験を実施している。4.その際に必要な菌増殖法を検討する試験において葉タンパク製造過程より排出するアルファルファ脱タンパク上澄液の菌培地としての利用法を検討し、その有用性を明らかにした。5.インゲンを対象とした試験では、接種菌として利用できる窒素固定能の高い有用菌が分離できないために接種試験は行い得なかったが、インゲンの低窒素固定の原因が解明できた。本研究では土着根粒菌による根粒着生を種子に粉衣処理あるいは塗布処理をした薬剤によって抑え、かつ、処理薬剤に対して耐性をもつ根粒菌を接種菌として用い、安定した根粒菌接種効果を上げることを目的としたものである。したがって、接種根粒菌は高い窒素固定能をもち、かつ薬剤耐性をもつ菌株であることが必要となる。ここでは、供試マメ科作物としてダイズ、インゲン、アルファルファを選び、以下の試験を行った。アルファルファ:収集した多数のアルファルファ根粒菌株の窒素固定能をレオナ-ド法を用いて調査するとともに、それらの菌株の抗生物質耐性(ペニシリン、ストレプトマイシン、カスガマイシン、ノポビオシン)を比較検討した。その結果、アルファルファ根粒菌株はノポビオシン以外の抗生物質に耐性を持つものが多く存在するが、ノポビオシン耐性のものはきわめてまれであった。また、供試菌株の中から比較的高い窒素固定能を示すNo6.耐性菌が3株存在することが明らかとなった。現在、それら耐性機能の強化を行うとともに、接種用のアルファルファ根粒菌の培養に関する試験を行っている。インゲン:インゲンには窒素固定能の高い有効根粒菌株が少ないと言われているため、それを入手することを目的として立地環境を異にする種々の農耕地からインゲン根粒菌を収集し、その窒素固定能を調査した。その結果、インゲン根粒菌の分布は広いが、比較的高い窒素固定能を示す菌株が畑地に局在すること、しかし、その能力は窒素経済上価値を認めるほど高くないことが明らかとなった。また種子殺菌剤として広く利用されているTMTOに対してインゲン菌は高い耐性を示すことを明らかにした。

ダイズ:既存のカスガマイシン耐性菌株を用いて、接種効果の改善に関する試験を行った。本研究では根粒菌の接種効果を高める方法として、薬剤耐性の根粒菌株を接種根粒菌として用い、菌株と同時に薬剤を種子接種する方法を検討した。ダイズ種子をカスガマイシン液(250ー1000ppm)で浸漬処理した場合、ダイズ幼植物の生育は抑制されず、土着菌による根粒着生のみが抑制されることを認めた。ついで上記の処理に加えてカスガマイシン耐性根粒菌を種子接種した場合、ポット栽培、圃場栽培したダイズの生育や莢収量が増加し、かつ着生根粒の窒素固定能も高まることを認め、本研究で指向した根粒菌接種法が妥当であることが明らかとなった。しかし、上記の方法は播種直前に種子処理を行わなければならないという欠点がある。そこで、その改良法として種子コ-ティングによる方法を検討した。根粒菌およびカスガマイシンの吸着剤として活性炭、固着剤としてカルボキシメチルセルロ-ズ(CMC)、アラビアゴム(GA)ポリビニ-ルアセテ-ト(PVA)について検討した。その結果、20%PVAを用いダイズ種子を活性炭でコ-ティングする方法が最も良好であった。また、アルファルファを用いた種子コ-ティングの作製には過酸化カルシウムによるものが炭酸カルシウム等によるものに比べて優れ、発芽、初期生育とも促進されることが明らかとなった。本研究の応用には接種根粒菌の大量増殖が必要となる。その方法として葉タンパク製造の際に排出するアルファルファ茎葉の脱タンパク上澄液の利用を検討し、同溶液がアルファルファ根粒菌の増殖培地としてイ-ストエキスーマニト-ル培地と同様、もしくはそれ以上に有用であることを認めた。上記と同様の手法をインゲンについても検討するため、窒素固定能の高いインゲン根粒菌株の採取、分離を試みたが、現在のところ、接種菌として利用できる窒素固定能の高い有用な菌株は得られなかった。
歯周病原細菌の分子シャペロンの機能

本研究では、菌体の超音波破砕抽出液よりATP-agaroseを用いたアフィニティークロマトグラフィー及び高速液体クロマトグラフィーを利用したゲル濾過にて、生物活性を保持した分子シャベロンを精製した。病原因子としての直接的な作用を観察するため、P.gingivalis Dnak様,A.actinomycetemcomitansGroEL様,C.rectus GroEL様の精製蛋白質(0.6μg)を96穴のディッシュにコンフルエントになるまで培養したヒト歯肉線維芽細胞と24時間インキュベーションしたところ、P.g.DnaK様蛋白質を作用させた細胞の球状化が認められた。また、A.a.GroEL様蛋白質においても5倍の濃度で球状化が確認された。これらは直接的に細胞障害を引き起こしたものと考えられる。また、特異抗体を用いて免疫沈降反応によるシャペロン分子機能の検索を行った。4°Cの条件下でA.a.菌体の超音波破砕抽出液に特異抗体を加えて反応させた後、Hi-Trap ProteinG担体によりIgG抗体をトラップし、共沈降してくる蛋白質をSDS-PAGEにより観察した。非免疫抗体サンプルと比較して抗A.a.GroEL抗体サンプルでは64kDa付近及び27kDa付近に蛋白バンドが観察された。この64kDa蛋白質は抗ヒトHSP60抗体と反応したことからGroEL様蛋白質であることが推測された。しかし27kDaはこの抗体に反応せず、シャペロン機能により生成されていた蛋白質であることが予想された。現在この蛋白質の同定を行っている。
多言語社会における国際共通言語としての英語コミュニケーション標準の構築

非英語母語話者の間で英語(ELF=English as Lingua Franca)を使用する際、円滑に意思伝達するための対話能力に求められる共通要因について検証した。国際機関に従事する職員を対象に調査したところ、IC(=Inner Circle)を標準とする傾向は英語のライティングにおいては顕著であるが、スピーキングではほとんど見られない。母語の影響による発音は意思疎通の阻害要因とはならず、話してのintelligibility(明瞭さ)とlogic(論理性)が重要であり、repetition(繰り返し)やclarification(明確化)などの方法で意思疎通の問題を解決している。共通言語としての英語(ELF=English as Lingua Franca)に関して、国際理解と言語の役割、東アジア地域における言語選択、異文化コミュニケーション理論に焦点を当て、次の文献研究と関連調査とプロジェクトを実施。文献研究:ユネスコ、欧州評議会が提唱する多言語主義と、その政策実践である複言語主義が目指す多民族共生と国際理解教育。2.グローバルに人と情報が移動する際に付随する言語の拡散と融合。その過程で個人がグローバル社会に繋がるための言語選択。3.調査プロジェクト:上記の研究成果は、2014年AILA(世界応用言語学会)年次大会の研究発表に採択され、8月にオーストラリアブリスベンで発表予定。3.本研究では、国際協力の現場に従事する非英語母語話者の間で、共通言語としての英語(ELF=English as Lingua Franca)を使用する際、円滑に意思伝達するための対話能力に求められる国際標準を検証する。特に異文化間において相互理解を促進するためも、共有する要因と考えられる、Communication Logic(対話ロジック)(Ikuta & Takahashi, 2010)について、質的調査を実施するために、次の調査と本調査に関する準備を行った。1.欧州多言語主義、ELF、言語政策と教育、異文化コミュニケーション、国際現場における対話ロジックの問題に関する文献調査。2.フィールド調査研究方法、調査対象者の抽出方法に関する文献調査。3.研究協力者(ロンドン大学関係者)より研究方法に関する意見聴取。4.パイロット調査のために、調査対象者への事前調査票を作成。5.国内外の国際機関への調査協力の依頼。以上の調査と準備段階を経て、2013年度に本調査を開始する。調査方法は、インタビュー(semi-structured interview)手法を用い、内容に関して個々の文脈を重視する分析を行い、質的に意義のある調査を実施する。調査対象者は、国連関連機関とその他国際機関勤務10年以上の人を対象とする。コーディングした分析データをもとに、非英語母語話者間の英語コミュニケーションを円滑にすすめるファクターを考察し、共有可能な標準概念とルールを構築する。本研究では、国際機関に従事する非英語母語話者の間で、共通言語としての英語(ELF=English as Lingua Franca)を使用する際、円滑に意思伝達するための対話能力に求められる標準概念を検証し、特に異文化間において相互理解を促進するために共有する要因と考えられる、Communication Logic(対話ロジック)(Ikuta & Takahashi, 2010)について、日本人の国際機関職員を対象に調査した。その結果、Inner Circle(=IC:英語母語話者圏)を基準とする傾向はwritingにおいては顕著であるが、speakingではあまり見られない。その際、母語の影響による発音は意思疎通の阻害要因とはならず、話し手のintelligibility(明瞭さ)が円滑なコミュニケーションの重要な要因であると考えられる。ロシアのブリヤート大学の学生と文教大学国際学部の学生の間で、英語による実験交流授業を行ったときは、自分が話すときはintelligibilityに意識を向け、同時に異文化の相手へ理解の確認をとりながら話すことが非英語母語話者の間でELFを使用する重要な条件であると判明した。また、異質な文化圏のELFを相互に理解しようとするlistenability (聴く力や態度)を養うことがELF話者には必要だと考えられる。上記実験交流授業の実施が遅れ、その結果分析に時間がかかっている。本研究では、国際機関に従事する非英語母語話者の間で、ELF(=English as Lingua Franca)を使用する際、円滑に意思伝達するための対話能力に求められる標準概念を検証した。日本人の国際機関職員を対象に調査したところ、IC(=Inner Circle)を基準とする傾向は英語のライティングにおいては顕著であるが、英語のスピーキングではほとんど見られなかった。この結果に基き、英語非母語話者の大学生間で遠隔交流授業を実施した際に、日本人学生とロシア人学生とのコミュニケーション上の阻害要因を観察したところ、母語の影響による発音は問題ではなく、同様にintelligibilityが重要な要素であると分かった。最終調査として、200名の日本人を対象に英語使用時の意識に関するアンケートを実施した。対象者は、全員が英語を使用する仕事に従事しており、150名が経営者を含む海外事業に携わる会社員、50名が中学または高校の英語教員である。その結果から判明したことは、ICを英語使用の基準としている割合は、英語教員がより高く、会社員の方が多様性を受容する意識が高いことである。望ましいリスニング力については、世界の多様な英語話者の発音が聞き取れる必要があると考え、自ら発する英語に関しては、文法への正確さや母語話者に近い発音であることよりは、声の大きさやintelligibilityが大事な要素であると考えていることがわかった。

今後、comprehensibility(理解できること)やlistenability(聴く力や態度)を重視する発信力の育成が英語教育の課題であると考える。非英語母語話者の間で英語(ELF=English as Lingua Franca)を使用する際、円滑に意思伝達するための対話能力に求められる共通要因について検証した。国際機関に従事する職員を対象に調査したところ、IC(=Inner Circle)を標準とする傾向は英語のライティングにおいては顕著であるが、スピーキングではほとんど見られない。母語の影響による発音は意思疎通の阻害要因とはならず、話してのintelligibility(明瞭さ)とlogic(論理性)が重要であり、repetition(繰り返し)やclarification(明確化)などの方法で意思疎通の問題を解決している。英語コミュニケーションのintelligibility(明瞭さ)の標準の有効性を母語の異なる英語学習者間で比較、検証するために、異なる民族と言語の教育現場間をテレビ会議で繋ぎ、対話実験をする準備と実施計画が遅れている。日本と対象国の教育現場が、授業を実施している学期中でなければできないことと、8時間前後の時差のため、予定していたコソボ共和国とキプロス共和国の大学とは、実施日時の予定が合わないため中止、2015年度にタイのソンクラ大学とロシアのブリアート大学と実施するために準備を進めている。1.質的調査の研究結果をもとに、国際社会でELFを使用する人を対象にオンラインアンケートを実施し、そのデータを参考に最終の研究結果をまとめる。その一部を9月に環太平洋第2言語習得学会(PacSLRF2016)のシンポジウムでパネリストとして発表する。2.上記の結果をELFまたはWorld Englishesの国際ジャーナルに投稿する。英語学2.これまでの研究結果に関する検証実験として、異なる母語話者の教育現場間をテレビ会議で繋ぎ、遠隔授業を行い、実験参加者間のintelligibility (明瞭さ)についての観察を行う。タイのソンクラ大学とロシアのブリアート大学との遠隔授業を計画している。3.上記の実験結果を論文としてまとめ、国際ジャーナルに投稿する。2013年度に予定していたインタビュー調査の実施が、研究代表者と共同研究者とも、勤務校の様々な要因により、調査を実施する時間確保が困難な状況であった。そのために、研究計画は予定よりやや遅れている。しかし、研究方法、調査項目、調査対象者については、当該年度に実施した文献調査を反映しながら再検討することができ、実質的な研究成果に結びつくことが期待される。先行研究、調査に関する文献調査と調査項目の検討、協力者へのコンタクトをほぼ予定どおり終了した。
運動で増加する骨格筋のPGC-1αがミトコンドリアを新生する分子機構に関する研究

本研究では、まず身体トレーニングは低い強度でも高い強度でも疲労困憊に至るまで行えば、ミトコンドリアの新生の機序に関係のある核内蛋白質として注目されているPGC-1α(peroxisome proliferator-activated receptor γcoactivator-1)の骨格筋での発現には差がないこいことを明らかにした。しかし、この高強度・短時間トレーニング後のラット血中乳酸濃度は11mM以上に上昇し、疲労困憊に至るような運動であると考えられる。したがって、健康増進のための運動処方としては用いることができない。そのため高強度・短時間運動トレーニングを健康増進のための運動処方として用いるためには、より少ない運動セット回数でもある程度の効果が得られることを確認する必要がある。また、容量依存的に増加するか否かについても検討はなされていない。そこで、次に、SD系ラットに体重の18%の重りを負荷した、20秒間の水泳運動を3回,9回,14回、各セット感に10秒間休憩を挟み1日1回5日間行った場合の前肢筋epitrochlearisのPGC-1α発現を見た。その結果、疲労困憊に至らない3回の高強度間欠的運動トレーニング後のPGC-1αの発現量は、従来、運動トレーニングとしてPGC1α発現の最大刺激と考えられてきた疲労困懲に至る14回の間欠的トレーニング後のものと差はなかった。さらに、PGC-1αの発現の機序に関係していると考えられているAMPK活性は3回の間欠的運動後でも高い値であることが明らかとなり、PGC-1α発現は、AMPK活性が、それほど高くなくても、充分に高くなることが明らかとなり、さらにヒトを対象としても疲労困憊に至らないような最大下回数の高強度短時間間欠的運動トレーニングが効果的である可能性が示唆された。従来の身体運動によるPGC-1α発現の研究で対象とされたのは低強度・長時間運動であったが、今年度は高強度(体重の14%の重りを着けて)20秒間の水泳運動を10秒間の休息を挟み14回行う)水泳運動がラット前肢骨格筋(epitrochlearis)のPGC-1α発現に対する影響を見た。その結果、運動終了直後にはPGC-1αの発現は見られなかったが、運動終了6時間から18時間には、運動開始前の値の約2倍の高値となった。また、このPGC-1αの発現は、運動直後にグリコーゲン濃度が低下した筋に特異的であった。このことにより、PGC-1αは、筋内の情報伝達系、すなわちAMPK活性を介して運動強度依存性の増加することが明らかとなった。この結果は、筋の酸化能の基礎となるミトコンドリアの酸化系酵素の発現や、糖代謝能の指標となるGLUT-4の発現を引き起こすことが推測されているPGC-1αは、運動強度が高ければ短時間で発現量が増加し、その後の代謝能向上に関係するタンパク質の発現量を増加させることが可能であることを示唆している。身体運動により骨格筋の核分画に特異的に発現する蛋白をプロテオミクス法により網羅的に検索する前段階として核分画の抽出法に関する研究を行ったが、これまでの成果としては、未だに他の細胞骨格タンパク質が多量にあり、充分な純度で核分画の抽出はされていない。平成16年度の研究により、身体トレーニングは低い強度でも高い強度でも疲労困憊に至るまで行えば、ミトコンドリアの新生の機序に関係のある核内蛋白質として注目されているPGC-1α(peroxisome proliferator-activated receptor γcoactivator-1)の骨格筋での発現には差がないこいことを明らかにした。

しかし、この高強度・短時間トレーニング後のラット血中乳酸濃度は11mM以上に上昇し、疲労困憊に至るような運動であると考えられる。したがって、健康増進のための運動処方としては用いることができない。そのため高強度・短時間運動トレーニングを健康増進のための運動処方として用いるためには、より少ない運動セット回数でもある程度の効果が得られることを確認する必要がある。また、容量依存的に増加するか否かについても検討はなされていない。そこで、本年度は、SD系ラットに体重の18%の重りを負荷した、20秒間の水泳運動を3回,9回,14回、各セット感に10秒間休憩を挟み1日1回5日間行った場合の前肢筋epitrochlearisのPGC-1α発現を見た。その結果、疲労困憊に至らない3回の高強度間欠的運動トレーニング後のPGC-1αの発現量は、従来、運動トレーニングとしてPGC1α発現の最大刺激と考えられてきた疲労困憊に至る14回の間欠的トレーニング後のものと差はなかった。さらに、PGC-1αの発現の機序に関係していると考えられているAMPK活性は3回の間欠的運動後でも高い値であることが明らかとなり、PGC-1α発現は、AMPK活性が、それほど高くなくても、充分に高くなることが明らかとなり、さらにヒトを対象としても疲労困憊に至らないような最大下回数の高強度短時間間欠的運動トレーニングが効果がある可能性が示唆された。
広義のサバ型魚類の系統類縁関係の研究

人間の知覚と認識の能力を基盤に、自然科学はまず形態や現象の詳細な観察と記述から始まったと考えられる。生物学における形態学は初歩的であると同時に、最も基礎的な領域であるべきはずである。形態学は初期の生物学(博物学的生物学)の歴史以来、近年に至るまでずっと生物学の上で最も重要な役割を担ってきた。ところが、現代では、より分析的、還元主義的な生化学、生理学、遺伝学及び分子生物学などの諸領域の発展の陰にあって、形態学によって代表される総合的・全包括主義的な諸領域は忘れ去られようとしているかのようだ。この両者は長らく対立・論争の関係にあったり、両極分解のような状態にあったりしてきた。しかし、両者は密接な補完的関連を本来有しているはずであるから、あらゆる方法で両者の関係は充分に相互検証されるべきである。このことをKoestler(1978)は「“部分"はそれだけでは自律的存在とは言えない断片的で不完全なものを暗示する。一方、“全体"はそれ自体でそれ以上説明を要さないものと考えられる。しかし、深く根をおろしたこうした思想習慣に反し、絶対的意味での“部分"や“全体"は生物の領域にも、社会組織にも、あるいは宇宙全体にも、全く存在しない」と述べている。(田中・吉岡談:ホロン革命、工作舎)そのような視座にたってサバ型魚類Scombriform Fishes,(クロタチカマス科Gempylidae,タチウオ科Trich iuridae,サバ科Scombridae)の適応進化の過程に、体形、体色、側線系、鼻孔と嗅覚器などの最も包括的と言える外部形態を手掛かりとして考察を加えた。その結果、サバ型魚類の3科の中に、中深海性のクロタチカマス科に発して、海の表層域に適応したサバ科と海底依存性となったタチウオ科の2方向への進化の流れを認めることができた。従って、この3科はサバ型魚類と言う系統的一自然群を構成していることが明らかになった。今年度は現在広く認められている広義のサバ型魚類(一般にスズキ目Perciformes内の1亜目サバ亜目Socombroideiとして)に属するムカシクロタチ科Scombrolabracidae,クロタチカマス科Gempylidae,タチウオ科Trichiuridae,サバ科Scombridae,メカジキ科Xiphiidae,マカジキ科Istiophoridae及びアマシイラ科Luvaridaeの7科の魚類の外部形態を詳細に相互比較研究して以下のような見解を得た。1.仔稚魚から幼魚を経て成魚に至る成長過程を通して比較して、アマシイラ科に属する1科1属1種のアマシイラとニザダイ亜目Acanthuroideiに属する魚類との間に著しい類似相同関係を見出し、両者の近い系統類縁関係を確信するに至った。従って、アマシイラ科をサバ亜目から除くのが妥当だと考えられた。2.カジキ類(メカジキ科、マカジキ科)とサバ科の間の数々の類似は、詳細に比較検討した結果、真の相同関係ではなくて、両者が外洋に適した生活をするに従い体形を大型化させ、同時に高速遊泳能力を身につけるに至った同様の適応進化をたどったがための見かけ上の相似関係、即ち、収斂進化現象であると確信するに至った。

しかし、サバ亜目外のどの分類群にもカジキ類と真の類縁関係を有するものを、現在までのところ見出せないので今直ちにカジキ類をサバ亜目から除外することは妥当でないと考えられた。3.体形、側線系、歯、鱗、口の形態など多くの外部形態を比較検討して、サバ亜目内でのクロタチカマス科、タチウオ科及びサバ科の3科の強い類縁関係を認め、この3科は亜目内で1自然群をなしていることは明らかであることが確認された。ムカシクロタチ科はこの3科とある程度の類縁関係を有することは認められるが、より進化的に原始的な状態にあると考えられた。今年度は昨年度の研究で、系統的一自然群と認められた真の広義のサバ型魚類Scombriform fishes,(クロタチカマス科Gempylidae,タチウオ科Trichiuridae,サバ科Scombridae)の進化過程に、側線系、鼻孔及び嗅覚器などの外部形態を手掛かりとして詳細な考察を加えた。その結果、中層深海域に原スズキ型魚類からムカシクロタチ類Scombrolabraxを経て進化してきたクロタチカマス類が種々の生態的地位を確立してきたと考えられる。それを基盤にさらに生態的地位を海底付近に開拓していって海底依存的生活型を確立したのがタチウオ類であり、海面表層域に遊泳力を増大させると共に進出していったのがサバ型であるとの2つの進化経路を認めることができた。昨年度の研究で、サバ型魚類の中のマグロ類Thunnusとカジキ類Xiphiiform fishes(マカジキ科Istiophoridae,メカジキ科Xiphiidae)の類似が実際はよく似た生活域と生活型を得るに至ったがための系統的には無縁の、単なる収斂現象であることをつきとめた。今年度はこの説に、より説得力を与えるべくカジキ類が現生のどの魚類群から進化してきたかということを究明しようと試みたが、それを明らかにすることはできなかった。結局、この重要な「マグロ類とカジキ類の類似は系統に由来するのか、それとも単なる収斂現象か」という研究命題は将来の研究課題として残ることになった。
スーパーオキサイド誘導性タンパク質A170とレドックス制御

酸化ストレス剤でマウス腹腔マクロファージに誘導されるタンパク質をコードするcDNAを+/-法により多数選択しそれらを解析する研究を行っている。今回、A170と名付けたZn-フィンガー・PEST配列・複数のリン酸化可能部位等、調節タンパクとしての構造的特徴を持つ新しいタイプのストレス誘導タンパクを見出し報告した(B.B.R.C.226,456-460(1996))。A170タンパク質は、おだやかな酸化ストレスで特異的に誘導される(平成8年・生化・分子生物合同学会)。また、マクロファージ内にA170をリン酸化するキナーゼを見出している(平成8年・生化・分子生物合同学会)。さらにA170タンパク質がプロテアソームによって速い速度で分解されていることと、μM濃度の過酸化水素が転写誘導なしに同タンパク質を誘導することを見出し、酸化ストレスがA170タンパク質の分解を結果的に阻害する可能性を示した(平成8年・細胞生物学会、B.B.R.C.印刷中)。驚いたことに、ごく最近米国のグループがA170タンパク質と90%同一のアミノ酸配列を持つヒトリンパ球のタンパク質を、チロシンキナーゼLckのSH2ドメインやウイルス感染により誘導されるサイトカインリセプターに結合する因子としてそれぞれクローニングしたことである。このことはA170が細胞内シグナル伝達系に関与することを示唆している。(1)A170の転写誘導について:メチルビオロゲンとジエチルマレイン酸によりA170mRNAは、13-18時間の間2-3倍に増加し20時間後にもとにもどった。過酸化水素・カドミウム・亜ヒ酸によってはほとんど誘導されなかった。(2)A170タンパクの誘導について:A170タンパクとマルトース結合タンパクとを融合させたタンパクを作成しウサギに免疫し抗血清を作成した。抗体価が低いため、アフィニティカラムで抗体を精製し使用した。ウエスタン法により採取直後のマクロファージにはほとんどA170タンパクが存在しないが培養に伴い60kDaの交差タンパクが徐々に増加すること、メチルビオロゲン・ジエチルマレイン酸・過酸化水素・カドミウムでその効果が増幅することを見出した。タンパクの増加は、刺激後5-10時間で起きることから、mRNAの増加を伴わないで蓄積することが明らかになった。熱処理による誘導促進はなかった。A170タンパクの細胞内分布を蛍光抗体で調べたところ細胞質にあり核には存在していない事が明らかになった。(3)本融合タンパクを基質として、キナーゼの反応を調べた。DNA依存キナーゼは、リン酸化しなかったが、MAPキナーゼ・Cキナーゼ・カゼインキナーゼは本タンパクをリン酸化した。マクロファージ内にMAPキナーゼ様のA170キナーゼの存在をゲル内リン酸化法により検出した。以上の成果は、投稿準備中であり、平成8年の生化学・分子生物学会にて報告の予定である。1.酸化ストレス剤でマウス腹腔マクロファージに誘導されるA170タンパク質をコードするcDNAの全長を5'RACE法により決定した。2.A170タンパク質の全長と部分構造を持つ組換え体融合タンパク質を各種作製した。それらを用いてウサギ抗血清を作製した。3.抗A170タンパク質抗体を用いて、本タンパク質がおだやかな酸化ストレスで特異的に誘導されることを示した。スーパーオキサイド産生試薬であるパラコートやメナジオンはA170mRNAのレベルを約2倍誘導した。4.マクロファージ内にA170を複数箇所リン酸化するキナーゼをゲル内リン酸化法を用いて見出した。5.プロテアソームの阻害剤が特異的にA170タンパク質を誘導することを見出した。このことは、A170タンパク質がプロテアソームによって速い速度で分解されていることを示唆している。6.μM濃度の過酸化水素が転写誘導なしに同タンパク質を誘導することを見出した。
癌化に伴って変化する糖転移酵素の放出機序解明の試み-卵巣癌細胞の産生するガラクトース転移酵素について-

癌化に伴って変化する糖転移酵素のうち、卵巣癌細胞の産生するガラクトース転移酵素は、癌関連ガラクトース転移酵素と呼ばれ、正常人血清由来のβ1,4-ガラクトース転移酵素と同じ遺伝子産物でありながら、その放出機序はそれぞれ異なると推測されている。そこで今年度、研究代表者の所属する研究室でこれまで樹立・継代維持されてきた15種類の婦人科悪性腫瘍由来培養細胞株について、β1,4-ガラクトース転移酵素の発現レベルをNorthern blotによって確認すると共に、培養上清中の癌関連ガラクトース転移酵素と通常のβ1,4-ガラクトース転移酵素を含むトータルのガラクトース転移酵素を定量した。その結果、(1)β1,4-ガラクトース転移酵素のmRNAは卵巣癌由来培養細胞株(特に卵巣明細胞腺癌由来培養細胞株であるRMG-1およびRMG-2)において有意に強く発現しており、それに伴って癌関連ガラクトース転移酵素。β1,4-ガラクトース転移酵素ともに産生・放出が亢進していること、(2)卵巣癌由来培養細胞株の培養上清中の癌関連ガラクトース転移酵素とβ1,4-ガラクトース転移酵素のタンパク量の比率は、細胞種別にそれぞれ一定であると同時に、癌関連ガラクトース転移酵素の培養上清中への放出は、β1,4-ガラクトース転移酵素のmRNAの発現強度に依存していることが判明した。
音声情報による可搬型喉頭癌スクリーニング装置の開発研究

1.音声情報要素として、ピッチ周期・振幅変動指数,規格化雑音エネルギーを考え、これらの高精度測定法を新たに開発した。このとき、調波成分と雑音成分を分離するための適応くし形フィルタの高精度・高速度実行アルゴリズムを考案した。2.線形予測分析法によって音声のスペクトル包絡を計算し、その変動特性を計量化するために、新しくスペクトル変動指数(Spectral perturbation guotient;SPQ)を考案し、これが喉頭癌などの喉頭疾患の検出に有用であることを実験的に明らかにした。3.これまでの研究で明らかになった、喉頭癌などの喉頭疾患の検出に有効な音声情報要素を、高速度・高精度で抽出するためのハードウェアとして、Integrated Voice Analyzer(IVA)を製作した。また、IVAとパーソナルコンピューターを接続して、Voice Evaluation System(VES)を構築した。1986年8月に東京で開かれた国際音声言語医学会でVESを発表・展示し、好評を博した。4.VESの一つのシステムとして、新たに可搬型喉頭癌スクリーニングシステムを構成した。一人の受診者の5回の発声を分析して、スクリーニング結果を得るのに、約1分で終了する。これは従来のソフトウェアによるスクリーニングシステムに比べて約1/8に短縮されたことになる。5.上記可搬型スクリーニングシステムを用いて、約2000人の受診者のスクリーニング実験を行い、喉頭癌患者2名を発見した。熟練した専門医の聴覚的評価に比べて、若干false positive errorが多いが、falsenegativeは殆んどないことが分かった。これまでの研究によって、汎用ミニコンピュータ上に開発した、喉頭癌スクリーニングのための実験システムを、可搬型装置として実現するための問題点について、主として、音声情報要素の高精度測定法、情報要素測定アルゴリズムの高速化、スクリーニング装置の開発のための開発手段の整備、という観点から検討した。これら3項目について、これまでに得た知見を記す。1.音声情報要素として、ピッチ周期・振幅変動指数、規格化雑音エネルギーを考え、これらの高精度測定のために、AMDF(Average Magnitude Difference Function)法によるピッチ区間の自動測定法を新たに開発した。また、病気に関連した雑音成分を推定するためのコムフィルタの次数、サンプリング周期などについて検討し、適切なフィルタ設計基準を明らかにした。また、音声及び雑音スペクトルから、病気に関連したグロスな特徴を抽出するための逆フィルタ法について考察し、スクリーニングに有用な情報要素を定式化した。2.測定アルゴリズムの高速化を図るために、従来のピッチ抽出アルゴリズムを修正した。更に、ディジタル信号処理チップ(LSI)を用いて、種々のフィルタリングを高速に実行したり、アナログ/ディジタル信号の転送・蓄積・変換を高速に行うためのハードウェア構成について検討し、可搬型スクリーニング装置の設計を完了した。また、パイロットモデルを試作した。3.本格的なスクリーニング装置として実現するための、パーソナルコンピュータを中心にした、種々の開発支援ハード・ソフトウエアを整備した。以上の経過を踏まえて、研究の最終年度である昭和61年7月末までには、試作装置を完成し、8月に東京で開催される、国際音声言語医学会で展示・発表する予定である。
「イメージ奏法」による感情認知誘導が人の心身に与える生理的反応の検証

楽譜の奥にある作曲者の主張、思想、情動などを推測し、演奏者の過去の体験や記憶、思考、言語、色彩を取り入れて演奏者の感情の全てを注ぎ込む音楽の奏法を創造し、これを効果的に表現する「イメージ奏法」を確立し、その理論をまとめることを行なった。それに基づき、演奏者が「イメージ奏法」を使って制作した音楽と映像の視聴覚融合の供与が、視聴者自身の音楽への共感性の認知を導き、精神面・肉体面へのどのような影響と効果を与え、心の再生を促すことができたかを生理学的指標を用いて心理学的・医学的に検討を行なった。同質の原理を応用して、心の再生を目的にストーリーを制作し、「イメージ奏法」による演奏と映像を制作し実験を行なった。演奏と映像にたくした「イメージ奏法」を視聴して、主観指標として不安感と幸福感のアンケートを用い、客観指標として生理活性物質の唾液中のアミラーゼ、コルチゾール、セロトニン、メラトニン、それぞれの変化を観察した。その結果、ストレス応答系の状態不安得点、アミラーゼ活性値が「イメージ奏法」の設計に相似した挙動を示した。下位の生理活性物質ではセロトニンとキヌレニンが同様の挙動を示した。一方、対照実験としたピアノ演奏のみではアミラーゼ活性値が増加しコルチゾール濃度は減少した。また対照実験としたイメージ画像だけを視た場合には「イメージ奏法」と近似した結果になった。これらから「イメージ奏法」の効果は映像の色彩と言葉による感情の誘導が大きいことが示唆された。これらの結果は、クラシック音楽だけでは感情誘導に乏しい時でも、映像の効果により感情や気分が大きく変わることが示している。変化の大きい物質がトリプトファン代謝に焦点を絞り、国際トリプトファン学会で報告した。それに伴い、「イメージ奏法」の理論をまとめ、音楽を可視化して映像化する理論を学会等で発表を行い、論文にまとめることを積極的に行っている。当該年度は、音楽と映像を組み合わせた「イメージ奏法」とその対照実験である音楽だけおよび映像だけによる実験を行った。「研究の目的」は、“どのような状況で、どのような音楽がストレス状態を和らげることに有効かを検証し、意図的にストレス状態を解放することが可能かを探る"ことである。この目的を達成するために、次のテーマで「イメージ奏法」および対照実験を実施した。すなわち、【絶望と落胆】→【悲しみの受容】→【幸せの予感と希望】→【未来への情熱と躍動】の各テーマで約70分間の演奏を視聴し、状態不安と唾液中生理活性物質を測定した。極めて興味深いことに、「イメージ奏法」では免疫促進炎症性の発痛物質であるセロトニンと、免疫抑制抗炎症作用の認められるキヌレニンがともに増加した。実験結果から、キヌレニンとセロトニンが脳腸軸指標として感情などに励起されて腸から分泌される可能性を見出した(論文執筆中)。単純に総括はできないが、脳腸軸において免疫能の促進と抑制の相殺を生じる生体応答の可能性すなわち、生体に対し意図的にストレス状態を解放する可能性が見えたのではないかと考えている。この結果は神経生理学的にも重要であり、カウンターバランス実験を含め、継続する課題である。一方、対照実験のうち、音楽だけの場合にはリラックス状態になり、映像だけの場合ではセロトニン以外「イメージ奏法」と差がなかった。このことから、“いかにテーマに合った映像を作成するか"が重要な課題であることが示された。また、「研究実施計画」に則り、研究成果の社会への還元を含めた「イメージ奏法」によるコンサートを開催し、観客である一般市民から極めて好評を博した。これらの事実は、演奏だけを視聴するより、楽曲に合ったイメージ映像を併用すれば音楽の効果がより増幅されることを示している。当該研究は、音楽の人間への感情等の誘導効果をより強く表現するための奏法である「イメージ奏法」を用いた演奏が、視聴者の心身にどのような変化をもたらすかについて、質問紙・生理活性物質を用いて検討するものである。現在の研究成果は、より感情励起に有用な方法を確立するための知的財産になる。これらは現代の高齢化社会において音楽による生活の質の向上のための動機付けや代替医療への応用へとつながる。この目的を達成するために、今後の研究推進方策には2つの重要な課題を持たせた。1つは、生理活性物質の誘導につながるように「イメージ奏法」を発展させることである。生理活性物質として、自律神経系反応の指標となるアミラーゼ活性、視床下部下垂体系の指標となるコルチゾールを測定しているが、これらは感情を測る指標となっても、社会性を測る指標にはならない。そこで、音楽による社会性誘導の可能性の指標となるオキシトシンを新たに加える。オキシトシンは既に自閉症児に社会性を発現させる研究がなされている。これらにより、より鋭敏に「イメージ奏法」の効果と発展を捉えることができると考えている。もう一つは、脳腸軸からの産物であるセロトニン、キヌレニンなどのトリプトファン代謝産物を測定することである。近年、gut microbiotaからの代謝産物が健康状態を向上させることが示され、社会現象になっているが、脳腸軸の産物はこれらを調節し、あるいは調節されると考えられている。音楽の効果として血中で検出されるものの多くは腸由来であり、トリプトファン、キヌレニンは血液脳関門を介して中枢神経系を刺激し、気分に影響を与える。セロトニンは血液脳関門を通過できないので、気分に影響しないが、脳内血管を拡張させるなどして気分に影響しているかもしれない。

これらの生理活性物質の詳細な検討を進め、音楽の持つ可能性を社会に還元していく。楽譜の奥にある作曲者の主張、思想、情動などを推測し、演奏者の過去の体験や記憶、思考、言語、色彩を取り入れて演奏者の感情の全てを注ぎ込む音楽の奏法を創造し、これを効果的に表現する「イメージ奏法」を確立し、その理論をまとめることを行なった。それに基づき、演奏者が「イメージ奏法」を使って制作した音楽と映像の視聴覚融合の供与が、視聴者自身の音楽への共感性の認知を導き、精神面・肉体面へのどのような影響と効果を与え、心の再生を促すことができたかを生理学的指標を用いて心理学的・医学的に検討を行なった。同質の原理を応用して、心の再生を目的にストーリーを制作し、「イメージ奏法」による演奏と映像を制作し実験を行なった。演奏と映像にたくした「イメージ奏法」を視聴して、主観指標として不安感と幸福感のアンケートを用い、客観指標として生理活性物質の唾液中のアミラーゼ、コルチゾール、セロトニン、メラトニン、それぞれの変化を観察した。その結果、ストレス応答系の状態不安得点、アミラーゼ活性値が「イメージ奏法」の設計に相似した挙動を示した。下位の生理活性物質ではセロトニンとキヌレニンが同様の挙動を示した。一方、対照実験としたピアノ演奏のみではアミラーゼ活性値が増加しコルチゾール濃度は減少した。また対照実験としたイメージ画像だけを視た場合には「イメージ奏法」と近似した結果になった。これらから「イメージ奏法」の効果は映像の色彩と言葉による感情の誘導が大きいことが示唆された。これらの結果は、クラシック音楽だけでは感情誘導に乏しい時でも、映像の効果により感情や気分が大きく変わることが示している。変化の大きい物質がトリプトファン代謝に焦点を絞り、国際トリプトファン学会で報告した。それに伴い、「イメージ奏法」の理論をまとめ、音楽を可視化して映像化する理論を学会等で発表を行い、論文にまとめることを積極的に行っている。当該年度は、音楽と映像を組み合わせた「イメージ奏法」とその対照実験である音楽だけおよび映像だけによる実験を行った。「研究の目的」は、“どのような状況で、どのような音楽がストレス状態を和らげることに有効かを検証し、意図的にストレス状態を解放することが可能かを探る"ことである。この目的を達成するために、次のテーマで「イメージ奏法」および対照実験を実施した。すなわち、【絶望と落胆】→【悲しみの受容】→【幸せの予感と希望】→【未来への情熱と躍動】の各テーマで約70分間の演奏を視聴し、状態不安と唾液中生理活性物質を測定した。極めて興味深いことに、「イメージ奏法」では免疫促進炎症性の発痛物質であるセロトニンと、免疫抑制抗炎症作用の認められるキヌレニンがともに増加した。実験結果から、キヌレニンとセロトニンが脳腸軸指標として感情などに励起されて腸から分泌される可能性を見出した(論文執筆中)。単純に総括はできないが、脳腸軸において免疫能の促進と抑制の相殺を生じる生体応答の可能性すなわち、生体に対し意図的にストレス状態を解放する可能性が見えたのではないかと考えている。この結果は神経生理学的にも重要であり、カウンターバランス実験を含め、継続する課題である。
外国人青少年の学び直しの場におけるｅラーニングシステムの構築による教育方法の研究

我が国に在留する日系ブラジル青少年を対象とし、豊かなメディアに囲まれた学習環境の中で地域社会や労働市場から求められる人材養成を目指した教育方法のあり方を探求した。自律的な学習を促進させるための学習マネジメントシステム、多様な学力レベル・学習ニーズ・学習目標に対応することのできるeポートフォリオ、さらに多様なマルチメディアの環境を学び直しの場として構築し、雇用に必要な能力を活性化させる様態を探った。外国人青少年の学び直しの場におけるeラーニングシステムの構築を通して探究する教育方法の研究を進めており、当研究組織の所在地近くに住む日系ブラジル青年への学習支援に基づく知識を生むのが目的である。外国人青少年の学び直しに関する教育方法の研究に際し、何らかの学習のガイドラインがあるのではなく、学習者が日本社会に適応しつつも彼らのアイデンティティを維持するために最適な学習方法を新たに見出すことが重要であり、当研究組織はその探究のためにテクノロジーを利用しつつも、そのテクノロジーが最も効果を発揮する瞬間の客観的な判定に向けて研鑽しており、本研究課題の意義については、同じような状況にある日本全国の外国人青少年の学習支援に多大な影響を与えるものとして、学界に受け入れられるものと思う。今年度に実施した研究の成果としては、とりわけ自己アイデンティティの表現のために利用するテクノロジーの有用性が見えてきたことから、日系ブラジル青少年たちをまず自律的な活動主体とし組織化させ、そしてその集団によるホームページ作成作業を通じて、彼らの自己表現の実力向上と社会的ネットワーク作りの喜びを統合し、なおかつ学習の場におけるeラーニングによる日本語スキルと基礎的・社会的能力の向上を結び付け、広い意味でのブレンデッドラーニングの有効性に全人的教育の観点から期待が持てることを確認した。また、前年度より継続している映像制作については、研究代表者の澤田は、前年度からの当研究の関係によるブラジル連邦リオデジャネイロ州立大学日本学科からの後援を得て、ブラジル青年が自己表現に向けて参加した映像を、パブリックに上映して語る場を作り、かつ第2作についても、日系ブラジル青年による自律的な映像制作の経過を公表した。映像もあわせてテクノロジーの効果的な利用方法が見えており、全人的な大人への成長に資する実践の研究として充実させたい。平成25年度は本研究課題の最終年度として、南米日系青少年のエンプロイアビリティと創造力の発揮を目指しつつも基礎学力を重視する学び直しの場のeラーニングによる創成に関して、最終的な研究結果を挙げるべく取り組みを進めた。最大の成果は「インターネット中学校」と異名をとる南米日系外国人青少年のためのeラーニングによる学び直しの場である「わたぼうし教室」を本格的に機能させ、南米日系青少年が地域社会で雇用されやすい教科目による学びをネット空間で実現し、その参加者としての生徒、教師、支援者、研究者の共同体が、学びの共同体の拡大版として広がることを確証した。本研究課題においてとりわけ重視した能力はエンプロイアビリティに係るものであるが、これを日本語教育を含めた各教科目の学びに落とし込んで意識化し、地域の雇用情勢に通じた教師、支援者が青少年たちを巻き込む形で学びを形成する様態が確認できた。この「わたぼうし教室」の他に青少年の自己表現力の養成による創造力の発揮を目指した映像メディアの制作についても順調に進め、「わたぼうし教室」のコーディネーターとして支援するマイノリティ・ユース・ジャパンの青少年たちが、映像プロジェクトでもいかんなく実力を発揮し、「わたぼうし教室」による学びの共同体が「映像表現」による文化創造の共同体と交錯し、同時に地域に受け入れられ、複数の共同体がまじりあってその規模、質、強度を増すことを確認した。映像は「孤独なツバメたち:デカセギの子に生まれて」というタイトルで知られ、さらに第2作として「ア・エスコーリャ:デカセギ第2世代の母親2人の選択」を作成しているところで、本研究課題では第2世代の日系人の学び直しに集中していたが、日本社会への適応という観点から第3世代を育てることによる日系人コミュニティの自己表現の視点を適切にシフトさせる方法にも成功した。本研究では、我が国に在留する外国人青少年を対象とし、多様で豊かなメディアに囲まれた学習環境の中で、地域社会や労働市場から求められる人材養成を目指した教育方法のあり方を探究する。外国人青少年による自律的な学習を促進するための学習管理システム、また、多様な学力レベル・学習ニーズ・学習目標にも個別に対応することのできるeポートフォリオ、さらに多様なマルチメディアの環境を外国人集住地区における学び直しの場に構築する。その際、南米日系人を中心にした外国人青少年の生涯学習社会ならびに労働市場への十全な参加を促す教育方法について、学問的・実践的な観点から知見を得る。南米日系青少年の学校経験は、受入国と送出国との移動により極めて多様であり、どちらの教育制度においても不十分である。そのため南米日系青少年は同世代の日本人青年と同様の経済社会への参入が望めず、主体的に社会参加をすることができずにいる。現在の学び直し教室には、画一的な教育システムに馴染めず、早期に教育の場から離脱する者が多いが、これは日本語運用能力に加え、社会人としての雇用能力が欠如していることとつながり、その問題解決として、豊かなメディア環境に身を置いて個別の学習目標にも対応し得るeラーニングの活用によって、雇用に必要な能力を活性化させる。