hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新派映画と「新派的なるもの」の系譜学

2018年度は、まず国際学会のThe Twenty-Second Asian Studies Conference Japan(国際基督教大学、2018年7月1日)で、“The Genealogy of Shinpa Filmsfrom the Early Era to after the War"と題したパネルを小川佐和子が組織し、谷口紀枝、上田学、小川、スザンネ・シェアマンが発表者を、木下千花がディスカッサントを、シェアマンがチェアを務め、新派映画に関する研究の現状や、同時代の演劇や文学との生成関係、観客の受容空間などについて、議論を深めた。あわせて第一回研究会を開催し、研究遂行上の課題とスケジュール、最終的な研究成果の発表方法についての確認をおこなった(同)。また上田と児玉竜一が、「八千代座に甦るサイレント映画たち」(熊本県山鹿市八千代座、2018年9月1日)のシンポジウム「大正時代の映画と演劇の劇場風景」で、日本の無声映画に関して、地方における受容や、新国劇との関係についての招待講演をおこなった。さらに、日活向島の新派映画と同時代の連鎖劇について、上田が文献資料にもとづく調査を進め、第二回研究会で「新派映画をめぐる問題系ー田中栄三と連鎖劇を中心にー」と題した研究発表をおこない、シェアマン、小川、谷口と、新派映画の形式や興行を中心に議論を重ねた(新長田勤労市民センター、2018年10月26日)。またサイレント期に製作された、現存する新派映画のフィルムについて事前調査をおこない、次年度に実施する共同調査の準備を進めた。2018年度は、研究計画に従い、国際学会におけるパネル発表をおこない、あわせて二度の研究会を開催して、共同研究内で新派映画に関する研究上の課題と可能性についての議論を深めた。ただし、現存するフィルム、ノンフィルムの共同調査についてはやや遅れており、2019年度の早い段階で実施する予定である。2019年度において、第三回研究会を国立映画アーカイブ(6月15日予定)で開催し、現存する新派映画および関連する日本映画について、共同調査をおこなう。また、映画祭のシンポジウムや学術誌の特集などを通じて、本研究の成果を発表することを計画している。本研究の採択後に新たに加わった研究分担者1名については、実質的な研究期間が短かったため、また特に繰越金額が多かった研究分担者2名については、研究費の執行計画について齟齬があったため、2019年度の各分担者への配分額を調整することで、使用計画の修正をおこなった。
自己免疫性疾患に対する疾患特異的治療法開発のための基礎研究

本研究の目的は、皮膚科領域の代表的自己免疫性疾患である天痘瘡を標的とし、抗原に対する免疫反応を抗原特異的に抑制する方法を開発するための基礎的知見を得ることである。尋常性天疱瘡(PV)及び落葉状天疱瘡は、それぞれ表皮細胞間接着因子であるデスモグレイン3(Dsg3)及びデスモグレイン1(Dsg1)に対するIgG自己抗体により、皮膚および粘膜に水萢、びらんを形成する致死的な疾患である。患者血清から抗原蛋白カラムを用いて特異的抗体を精製するアプローチでは、精製抗体は得られるものの収量に限りがある点が問題点となった。天疱瘡患者に認められる自己抗体のエピトープの解析を、Dsg3とDsg1のドメイン・スワッピング分子を用いて施行したところ、Dsg3及びDsg1ともに、主要なエピトープはN末から161アミノ酸残基の部分に存在することが確認された。さらに詳細なスワッピング分子の作成により、Dsg1およびDsg3のそれぞれのN末アミノ酸25-87および27-88の領域に重要なエピトープが存在することが確認された。天疱瘡モデルマウスを用いるアプローチでは複数のモノクローナル抗体の単離に成功した。得られたモノクローナル抗体の中で、AK19およびAK23は水疱誘導能を持つ病的活性があることが証明された。これらのモノクローナル抗体と特異的に結合するペプチドはファージライブラリーのスクリーニングでは現在のところ得られていないが、種々のライブラリーをスクリーニングする、抗原上のエピトープを詳細に決定しそのエピトープの情報をもとにペプチド作成をするなど、抗原特異的治療法の開発に向けて重要な知見を得ることができた。本研究の目的は、皮膚科領域の代表的自己免疫性疾患である天疱瘡を標的とし、抗原に対する免疫反応を抗原特異的に抑制する方法を開発することを目指す。尋常性天疱瘡(PV)及び落葉状天疱瘡は、それぞれ表皮細胞間接着因子であるデスモグレイン3(Dsg3)及びデスモグレイン1(Dsg1)に対するIgG自己抗体により、皮膚および粘膜に水疱、びらんを形成する致死的な疾患である。本研究では、自己抗体に特異的に反応するペプチドを同定し、ペプチドカラムを用いた抗原特異的血漿交換療法、さらに、ペプチド投与による抗原特異的抗体産生B細胞除去法を試みる。本年度は、天疱瘡患者に認められる自己抗体のエピトープの解析を、Dsg3とDsg1のドメイン・スワッピング分子を用いて施行した。その結果、Dsg3及びDsg1ともに、主要なエピトープはN末から161アミノ酸残基の部分に存在することが確認された。今後、site-directed mutagenesisを用いたさらに詳細な検討を行う。また、我々が既に作成した天疱瘡モデルマウスにおいて、in vivoにおいてDsg3の機能を阻害するマウスIgGが産生されていることは確認されている。そこで、これらのマウスの脾臓およびリンパ節から細胞融合法にてDsg3に対するモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマを10数種樹立した。次年度には、これらの抗体が水疱形成誘導能を有するか検討を加える。さらに、得られたモノクローナル抗体を用いて、特異的に結合するペプチドの単離を試みる。本研究の目的は、抗原に対する免疫反応を抗原特異的に抑制する方法を開発するための基礎的知見を得ることである。尋常性天萢瘡(PV)及び落葉状天疱瘡は、それぞれ表皮細胞間接着因子であるデスモグレイン3(Dsg3)及びデスモグレイン1(Dsg1)に対するIgG自己抗体により、皮膚および粘膜に水疱、びらんを形成する致死的な疾患である。

本研究では、自己抗体に特異的に反応するペプチドを同定し、ペプチドカラムを用いた抗原特異的血漿交換療法、さらに、ペプチド投与による抗原特異的抗体産生B細胞除去法を試みる。本年度は、昨年施行してきたDsg1,Dsg3分子上のエピトープマップをsite-directed mutagenesisを用いた変異分子を用いてさらに詳細に行い、落葉状天疱瘡ではDsg1のHis25、Cys28、Ala29に存在することが明らかにされた。また、天庖瘡モデルマウスから複数の抗Dsg3モノクローナル抗体の単離に成功し、その中で水庖誘導活性を有する抗体が2種存在した(AK19、AK23)。特にAK23は、ハイブリドーマ細胞を腹腔内投与することによりレシピエントマウスに天疱瘡モデルマウスに認められる表現型と同一の表現型を誘導した。ヒト疾患におけるエピトープおよびモデルマウスより作成された病原性を有するモノクローナル抗体のエピトープから、病原性を持つ自己抗体を選択的に吸収除去するペプチドの単離を現在試みている。
分子情報科学的手法によるヒト血清アルブミン-薬物結合解析に関する研究

1.ヒト血清アルブミン(HSA)の脂肪酸結合状態に関する分子動力学的検討脂肪酸が結合した状態(PDBID:1BJ5)と結合していない状態(PDBID:1AO6)のHSAについて、それぞれ10nsの分子動力学(MD)計算を実行し、両者を比較した。いずれの場合も、2ns以降でX線結晶構造からのずれおよび回転半径は一定となった。HSAの薬物結合部位(特にSite I)では他部位に比べてアミノ酸残基の揺らぎが非常に小さく、また、脂肪酸結合による揺らぎの変化は見られなかった。トラジェクトリデータの主成分分析により、HSA分子全体の運動が脂肪酸結合により大きく変化していることが観察された。また、脂肪酸の結合によりHSAの立体配置エントロピーは減少しており、立体配置エントロピー変化の観点から、HSAに脂肪酸5分子が結合した状態は生体内では起こりにくいことが推察された。2.HSA-薬物結合状態モデルに基づく薬物のHSA結合親和性予測本研究では、薬物、HSA双方の立体構造情報を活用してHSA-薬物結合状態モデルを構築し、薬物結合親和性の精密な議論を試みた。HSA-warfarin複合体の立体構造(PDBID:1H9Z)を出発点として5nsのMD計算を実行し、5ns時点でのHSAに対して12薬物のドッキングシミュレーションを実行した。得られたHSA-薬物複合体に対して2.5nsのMD計算を実行し、HSA-薬物結合状態モデルを構築した。トラジェクトリデータからMM-PBSA法により各種エネルギー成分を算出した。各種パラメータと結合定数との相関解析において、結合自由エネルギーでは相関が低かったが、溶媒和エネルギーの非極性項(ΔG_<SA>)では良好な相関が見られた。さらに、リガンド分子の揺らぎの程度を調べることにより、ΔG_<SA>では相関の低い化合物群の判別が可能となった。1.アルブミン分子モデルの構築とその検証ヒト血清アルブミン(HSA)の立体構造をPDBより入手し(PDBID:1A06)、箱状に水分子を付加したHSA-水分子複合体モデルを構築した(総原子数:87223)。得られたモデルに対し、周期境界条件下でPME法により5nsの分子動力学(MD)計算を実行した。この際、実空間切断距離(カットオフ値)が8、12、15Åの条件で行った。カットオフ値が8ÅのMDでは、2.5ns以降でX線結晶構造からのRMSDおよび回転半径がほぼ一定の値に達し、モデル系が緩和したことが確認された。一方、他のカットオフ条件(12、15Å)では5nsの時点で回転半径に上昇傾向がみられ、系が緩和するまでに更なる計算が必要と考えられた。また、いずれのカットオフ値の場合においてもHSA分子全体の挙動に極端な相違はみられなかった。水素結合に関しては、各計算条件で水素結合の形成のしかたに相違が見られ、現時点ではMDデータを原子レベルルで解釈するのは困難と判断した。計算時間と計算精度の兼ね合いから、これ以降のHSA-水分子-リガンド複合体モデルにおけるMD計算では、カットオフ値が8ÅのMD計算(PME法)を実行することに決定した。[第42回日本生物物理学会年会にて発表(2004年12月、京都)]2.脂肪酸が付加したHSA分子モデルの作成血中においてHSAは脂肪酸と結合している。そこで、脂肪酸が結合した状態のHSAにおいてMD計算を実行し、脂肪酸が結合していない場合との比較を行った。脂肪酸(ミリスチン酸)5分子が結合したHSAの立体構造をPDBより入手し(PDBID:1BJ5)、1と同様にHSA-水分子複合体モデルを構築した(総原子数:99126)。ミリスチン酸の原子電荷をGaussian03によりHF/6-31G(d)基底系を用いて計算した。MD計算は上記1に従い、5nsのシミュレーションを実行した。2.5ns以降でX線結晶構造からのRMSDおよび回転半径は一定に達した。2.5-5.0nsの座標データに基づいて各残基の揺らぎ(RMSF)を算出したところ、HSAの薬物結合部位(特にSiteI)ではRMSFが非常に小さいという特徴が観察された。SiteIでの分子揺らぎは脂肪酸の結合により若干増加した。主成分分析により分子内運動を比較すると、HSA分子全体の運動は脂肪酸の付加により大きく異なったが、薬物結合部位SiteIだけに着目すると、脂肪酸の有無によらず分子内運動が類似していることが観察され、SiteIへの薬物結合には脂肪酸はそれほど影響を及ぼさないものと考えられた。[第125回日本薬学会年会にて発表(2005年3月、東京)]1.ヒト血清アルブミン(HSA)の脂肪酸結合状態に関する分子動力学的検討脂肪酸が結合した状態(PDBID:1BJ5)と結合していない状態(PDBID:1AO6)のHSAについて、それぞれ10nsの分子動力学(MD)計算を実行し、両者を比較した。

2.HSA-薬物結合状態モデルに基づく薬物のHSA結合親和性予測本研究では、薬物、HSA双方の立体構造情報を活用してHSA-薬物結合状態モデルを構築し、薬物結合親和性の精密な議論を試みた。HSA-warfarin複合体の立体構造(PDBID:1H9Z)を出発点として5nsのMD計算を実行し、5ns時点でのHSAに対して12薬物のドッキングシミュレーションを実行した。得られたHSA-薬物複合体に対して2.5nsのMD計算を実行し、HSA-薬物結合状態モデルを構築した。トラジェクトリデータからMM-PBSA法により各種エネルギー成分を算出した。各種パラメータと結合定数との相関解析において、結合自由エネルギーでは相関が低かったが、溶媒和エネルギーの非極性項(ΔG_<SA>)では良好な相関が見られた。さらに、リガンド分子の揺らぎの程度を調べることにより、ΔG_<SA>では相関の低い化合物群の判別が可能となった。
小児期健康状態の長期影響：成人後疾病リスクをアウトカムとしたライフコース疫学研究

本研究は、小児期から思春期に至る血清総コレステロール値(TC値)の推移を明らかにすること、小児期のTC値が成人期の値に影響するか否かを検討することを目的とした。対象は、A県下の2町で毎年実施している学校健診(採血含む)に参加した小、中学生である。1小児期(小学1年中学3年)のTC値の推移の図示、2小児期と成人期のTC値の関連の検討、を実施した。1は、小学1年時TC値を有する男女2,608名を対象とし、小学1年時TC値で四分位群にわけ、混合効果モデルを使用してTC値の推移を描いた。2は、小学1年時TC値を有し、かつ成人期データも有する男女244名を対象とし、小学1年時TCで分けた4群で成人時の値の平均を求め、分散分析を行った。その結果、男子の小児期TC値は、小学5年時に最高値となり、その後中学3年まで下降した。女子は、小学5年時から下降しはじめ、中学1年時に最低値となり、その後上昇した。小学1年時のTC値による四分位各群の平均値は、低群から134.82、155.77、171.81、197.32(男子)、140.28、160.63、176.46、204.21(女子)であり、そのまま群間での順位を変えずに中学3年まで推移した。さらに、4群の成人期の平均値は、低群から170.53、179.00、193.95、202.37(男性)、163.19、168.52、174.90、197.00(女性)であり、分散分析の結果、男女ともに統計的有意差がみられた。以上より、小児期から思春期にかけてのTC値は、高い群では高く、低い群では低く、傾向を変えずに推移することが示唆された。また小児期・思春期のTC値は、成人期と関連することが示唆された。このことから、TC値に影響する要因として、小学校入学前の生活習慣、胎児期にうける環境、また家族性の遺伝が考えられ、今後それらを含んだ研究を進める必要がある。ライフコースアプローチの観点から、南佐久地方の小中学生の健診データ(血液検査、血圧、体格、生活習慣項目、ストレスを含む)と成人後の健診データを突合する世界的にも稀有なリンケージ研究を立ち上げた。これまで行ってきた研究成果を基盤に、本研究助成により対象地域を拡大することが可能になり、小児データと成人データの突合ができた解析対象者数を500名余りへと倍増することができた。これにより、以下の課題を明らかにすることを本研究の目標とする。1)小児期のどの時期の、どの健康指標が鋭敏に将来の健康リスクを予測するか。2)リスク管理の観点から小児血液検査値の基準を決められるか。3)小児期の体格指標と将来の検査異常値との関連を明らかにする、特にメタボ予防の観点から。まず小児健常対象者の血液データが希少であるという点に加えて、成人期アウトカムとの関連を観察できる研究は、世界的にみてきわめて稀有である。今年度は、当初の計画通り、2地域の小中学生健診データを結合した。これにより、なんらかの小中学生時データを有する者は4518名となった。さらに協力病院から抽出、提供された成人後データと、研究用IDによる突合を実施した。突合が可能であった者は、合計で507名であった。データのクリーニングに加え、粗解析を実施した。また、継時的データの解析について、分担及び連携研究者とともに方法論の議論、および今後の進め方についての会合を行った。分散するデータソースの連結、突合、クリーニングに時間がかかったものの、おおむね計画通りに進捗している。対象地域の小中学校では、学校健診の際に一般的項目のほかに血圧検査、血液尿検査を実施している。1978年から30年以上継続されているため、データ数はのべ14,000例に上る。このデータのうち、個人個人で小学校1年生から中学校3年生まで揃うのは1981年以降である。さらに、本研究費により対象地域を拡大し、データ数を倍増できた。小中学生時データを有し、時系列的にtrajectory(軌跡)が観察可能な者は4500名余り、さらに成人データと連結可能であったのは500名余りであった。1986年に報告されたBarkerらの研究を嚆矢として、Kuhらは「胎児期、小児期、思春期、青春期、そしてその後の成人期における物理的また社会的な曝露についての、その後の健康や疾病リスクへの長期的な影響に関する研究」としてライフコース疫学を発展させてきた。このライフコースアプローチの観点から、長野県S地方の小中学生の健診データ(血液検査、血圧、体格、生活習慣項目、ストレスを含む)と成人後の健診データを突合する世界的にも稀有なリンケージ研究を立ち上げた。小中学生の健診データは、1978年から30年以上蓄積されているため、のべ14,000例に上る。このデータのうち、個人個人で小学校1年生から中学校3年生まで揃うのは1981年以降であり、時系列的にtrajectory(軌跡)が観察可能な者は4500名余りである。

さらに、成人データと連結可能であったのは500名余りであった。昨年度はデータのクリーニング、整理に費やした。本年度は、血中脂質の値に注目し、まず小中学生時期のtrajectoryを男女別に描くことを実施した。男女別のTC値のtrajectoryをみると、コレステロールは、成長期に消費され一旦減少した後、再び増加している。この、減少、増可の推移は女児の方がやや早く始まる。同じ学年で比べると、女児の方が、全体にやや数値が高い。つぎに、成人後健診データと連結可能であった504名について、成人後の低HDL-C血症の有無別に小児期HDL値のtrajectoryを描いた。成人後低HDL-C血症の者では、小児期より既にHDL低値を呈し、その後成人までtrackingしていることが示唆された。おおむね計画通りに進捗している。小中学生時のデータは、のべ4518名、データ数は27647件であった。これを受診年、学年別に集計した。TC値については、73件の欠損値があり、これを除いた27574件のデータに基づいて、男女別のTC値のtrajectoryをみると、コレステロールは、成長期に消費され一旦減少した後、再び増加している。こうしたtrajectoryの解析には、経験豊富な研究者の助言を得ながら実施した。この成果は、東邦大学5学部合同学術集会にて発表し、他研究者と研究内容について討議を行った。本研究は、小児期から思春期に至る血清総コレステロール値(TC値)の推移を明らかにすること、小児期のTC値が成人期の値に影響するか否かを検討することを目的とした。対象は、A県下の2町で毎年実施している学校健診(採血含む)に参加した小、中学生である。1小児期(小学1年中学3年)のTC値の推移の図示、2小児期と成人期のTC値の関連の検討、を実施した。1は、小学1年時TC値を有する男女2,608名を対象とし、小学1年時TC値で四分位群にわけ、混合効果モデルを使用してTC値の推移を描いた。2は、小学1年時TC値を有し、かつ成人期データも有する男女244名を対象とし、小学1年時TCで分けた4群で成人時の値の平均を求め、分散分析を行った。その結果、男子の小児期TC値は、小学5年時に最高値となり、その後中学3年まで下降した。女子は、小学5年時から下降しはじめ、中学1年時に最低値となり、その後上昇した。小学1年時のTC値による四分位各群の平均値は、低群から134.82、155.77、171.81、197.32(男子)、140.28、160.63、176.46、204.21(女子)であり、そのまま群間での順位を変えずに中学3年まで推移した。さらに、4群の成人期の平均値は、低群から170.53、179.00、193.95、202.37(男性)、163.19、168.52、174.90、197.00(女性)であり、分散分析の結果、男女ともに統計的有意差がみられた。以上より、小児期から思春期にかけてのTC値は、高い群では高く、低い群では低く、傾向を変えずに推移することが示唆された。
磁気力・電磁気力による凝固組織制御

(a)均一静磁場中凝固実験(結晶方位分布)磁気的異方性の異方性と形状異方性による結晶方位分布は初期組織に大きく影響することが明らかになった。Bi-Mn系について、合金を構成する元素粉末を混合した成形体、元素粉末と化合物粉末を混合した成形体、急冷凝固粉末成形体を初期組織として、種々の冷却条件で、磁場中で凝固あるいは半溶融凝固させた。混合粉末の試料では、半溶融凝固、凝固とも結晶の配向は0.3T程度の磁場では見られなかった。一方、急冷凝固粉末では0.3T程度の磁場においても結晶の配向は確認された。また、4Tの強磁場下では急冷凝固粉末以外の試料においても結晶の配向は確認されたがその配向度は急冷凝固粉末に比べて小さかった。(b)磁場勾配中凝固実験(凝固界面の安定性、相分布)磁場勾配が試料中の相分布にどのように影響するかを明らかにする。密度差を相殺するように磁場勾配・磁場を設定し、BiMn包晶化合物の均一分散を試みた。液相Biに比べてBiMnの密度は小さく、磁場を印加していない場合BiMn化合物が浮上する傾向が見られ、冷却速度が遅い場合の顕著であった。一方、磁場勾配を印加することにより、比重の軽いBiMn化合物を試料の下部に分散させることも可能であり、全体に均一に分散させることも可能であった。これらの実験は0.3T以下の磁場を行ったが、数T以上の強磁場を用いることにより、常磁性体など多くの材料に応用できると考えられる。(Bi_<0.25>Sb_<0.75>)Te_3を磁場中で一方向凝固を行い、凝固組織、偏析、熱電能の分布を調べた。また、数値計算により固相・液相の熱伝導率が凝固界面形状、温度分布・濃度分布に影響を与えるかを評価し、偏析の原因について考察を行った。成長方向の濃度分布は半径方向の偏析のため濃度の絶対値に違いはあるが、磁場印加による顕著な差違は認められなかった。8Tまでの磁場の印加は半径方向の偏析を生じ、その大きさは磁場の強さが増加するにつれて増加した。数値計算により、液相の熱伝導率が固相の熱伝導率より大きい半導体では成長界面は凹型になることが示された。磁場による対流が抑制され、界面付近の溶質の移動が拡散により支配されているとすると中心部にBi_2Te_3が濃化することは説明される。しかし、その偏析の大きさは実験結果に比べて非常に小さく、界面付近の溶質の移動が拡散が支配しているとは考えられない。磁場により対流が抑制された結果、対流による物質移動と拡散による物質移動が干渉したと考えると実験結果は定性的には説明できることが分かった。包晶反応により生成される材料は、鋼から酸化物超伝導体に比べて多種多様である。その凝固組織も共晶組織に比べて多様性に富んでおり、包晶凝固の制御は種々の可能性を秘めていると思います。例えば、TbFe_2あるいは(Tb, Dy)Fe_2は磁歪材料としてマイクロアクチュエーターなど応用が考えられ、状態図はBi-Mn系に類似している。磁場中で包晶系Bi-Mn合金を凝固あるいは半溶融凝固させ、磁場の凝固組織に与える影響をしらべた。半溶融凝固では、初期組織により凝固組織の配向が強く影響した。急冷凝固粉末はMnを過飽和に固溶したBi相、BiMn相、Mn相から形成されるが、この粉末を用いた成形体を固液共存域に保ち、磁場中で包晶反応を起こすことにより、BiMn化合物が配向することが見いだされた。
有明海における精緻な海域・流域データを用いた栄養塩統合管理に関する研究

近年,有明海において様々な環境異変が問題となり,有明海における海域の水環境保全および持続的な漁業生産に向けた現状把握と対策提言が必要となっている.そこで,本研究では,数理モデルの開発とそれに基づくシナリオ分析により,海域の水環境保全および持続的な漁業生産に向けた提言を行った.有明海の海域水環境保全に資することを目的として,沿岸各県が行っている調査データを用いて主成分分析により海域の特徴抽出を行った.その結果,河川から流入する栄養塩および反時計回りの潮汐残差流という2つの事象がこの海域環境を形成している重要な要因であるということが示された.次に,マルチボックス生態系モデルを用いて,この2つの事象に関するシナリオ分析を行った.その結果,河川からの流入負荷量が削減された場合,CODの削減に多大な効果があり,大幅な水質の改善が期待できることが予測できた.また,潮汐残差流が減少した際に,河川からの流入負荷が河口付近に滞留するために,筑後川を中心とした複数の河川が存在する湾奥部で,水質環境が悪化する可能性が示唆された.次に,持続的な漁業生産に資することを目的として,ノリ養殖施設の最適配置およびタイラギ資源回復に向けた底質環境の改善について2次元単層モデルを用いて,提言を行った.ノリ養殖の生産の安定化を目指し,ノリ養殖施設の配置密度を低減させるシナリオ分析を行った.その結果,設定したシナリオ内でノリ網の1小間4列張りへの変更がノリの窒素同化量を一番増加させる配置方法であることが示された.そして,タイラギの浮遊幼生は有明海湾奥部における反時計回りの潮汐残差流の影響を受けることが分かった.そのため,湾奥北東部および諫早湾湾口部における海底の底質環境の改善を行った場合に,タイラギの浮遊幼生の生息可能領域への着底の確率が増加し,多くのタイラギが成長する可能性が上がることが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は,2つの研究テーマを設定し,それらのテーマを中心に研究を実施した.まず,1つ目のテーマは「有明海におけるタイラギの資源回復に向けた底質環境改善の地点の算定」である.本テーマでは,有明海におけるタイラギ資源の回復に向けた効率的な底質環境改善の地点の算定を行った.解析に向けて2次元単層モデルにEuler-Lagrange法を導入した浮遊幼生の挙動追跡が可能なモデルを構築した.そして14地点の浮遊幼生の出発地点を設定し,浮遊幼生の着底場予測を行い,有明海における生息可能領域への着底数を算定した.その結果,福岡県側の地点を出発した浮遊幼生が生息可能領域に多く分布し,また,諌早湾の領域には多くの浮遊幼生が最終的に到達していることが示された.そのため,福岡県側および諌早湾の領域において底質環境の改善を行なった際に,有明海におけるタイラギ資源の回復は見込め,効率的な底質環境改善であると推察された.そして,2つ目のテーマは「有明海における中長期的な栄養塩動態の把握に向けたマルチボックス生態系モデルの開発」である.本研究課題の最終目的である3次元流動生態系モデルの構築を行うためには,その複雑なパラメータの調整が重要である.そこで,本研究では,計算時間が短くパラメータ調整が容易となるマルチボックス生態系モデルの開発を行い,3次元流動・生態系モデルの構築に必要となる知見を得ることを目的とした.まず,有明海を12個のボックスに分割し,それらの分割したボックスを単位とした生態系モデルの構築を行った.この結果,マルチボックス生態系モデルにより,海域ごとの特徴や,季節的特徴を再現することができた.現在,このモデルに遺伝的アルゴリズムを適用することにより,各種パラメータ調整を行っている.また,有明海におけるデータの収集も行っており,モデルの再現性の向上を目指している.今年度は, 3つの研究内容について遂行した.1つ目は「有明海を対象としたマルチボックス生態系モデルの構築」である.本研究では,計算時間が短くパラメータ調整が容易となるマルチボックス生態系モデルの開発を昨年度より行っており, 3次元流動・生態系モデルの構築に必要となる知見を得ることを目的としている.モデルの再現性の検証には福岡県,佐賀県,熊本県が行っている浅海定線調査結果を用いた.この結果,それぞれの水質項目について高い再現性を有していることが示された.2つ目は,「有明海における多変量解析による海域環境の現状の把握」である.本研究課題である有明海における栄養塩統合管理を目指すにあたり,海域環境についての現状把握,および,過去から現在までの海城環境の変遷について理解することは非常に重要である.そこで,まず福岡県,佐賀県,長崎県,熊本県が有明海を対象に行っている浅海定線調査のデータを収集し,多変量解析を行った.その結果,有明海の西部海域において貧酸素水塊の発生傾向が東部海域と比較して高いことが示された.3つ目は「3次元σ座標系モデルの構築」である.本研究課題の最終目標としては, 3次元流動・生態系モデルを用いた有明海の栄養塩銃合管理を行うことである.有明海は日本最大の潮位差をもつため,通常の座標系を用いた3次元流動モデルでは沿岸域での潮流の再現計算は難しい.そのため,鉛直の座標系に沿岸域の再現性が高いσ座標系を用いたモデルの構築を行っている.

現在,流動についてのモデルの構築はほぼ完了しているが,干潟付近における流速の過大評価が見られ,その対応策を検討している.今後は拡散についてのモデルの構築を目指す.3次元σ座標系モデルの構築が完了次第,今年度構築した生態系モデルを組み込む,最終的に,完成したモデルを用いたシナリオ分析を行い,有明海における栄養塩統合管理を目指す.近年,有明海において様々な環境異変が問題となり,有明海における海域の水環境保全および持続的な漁業生産に向けた現状把握と対策提言が必要となっている.そこで,本研究では,数理モデルの開発とそれに基づくシナリオ分析により,海域の水環境保全および持続的な漁業生産に向けた提言を行った.有明海の海域水環境保全に資することを目的として,沿岸各県が行っている調査データを用いて主成分分析により海域の特徴抽出を行った.その結果,河川から流入する栄養塩および反時計回りの潮汐残差流という2つの事象がこの海域環境を形成している重要な要因であるということが示された.次に,マルチボックス生態系モデルを用いて,この2つの事象に関するシナリオ分析を行った.その結果,河川からの流入負荷量が削減された場合,CODの削減に多大な効果があり,大幅な水質の改善が期待できることが予測できた.また,潮汐残差流が減少した際に,河川からの流入負荷が河口付近に滞留するために,筑後川を中心とした複数の河川が存在する湾奥部で,水質環境が悪化する可能性が示唆された.次に,持続的な漁業生産に資することを目的として,ノリ養殖施設の最適配置およびタイラギ資源回復に向けた底質環境の改善について2次元単層モデルを用いて,提言を行った.ノリ養殖の生産の安定化を目指し,ノリ養殖施設の配置密度を低減させるシナリオ分析を行った.その結果,設定したシナリオ内でノリ網の1小間4列張りへの変更がノリの窒素同化量を一番増加させる配置方法であることが示された.そして,タイラギの浮遊幼生は有明海湾奥部における反時計回りの潮汐残差流の影響を受けることが分かった.そのため,湾奥北東部および諫早湾湾口部における海底の底質環境の改善を行った場合に,タイラギの浮遊幼生の生息可能領域への着底の確率が増加し,多くのタイラギが成長する可能性が上がることが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,有明海を対象とし,海域の水環境保全と持続的な漁業生産の両立を目指している.本年度ではまず,「有明海におけるタイラギの資源回復に向けた底質環境改善の地点の算定」というテーマを研究を実施し,福岡県側および諌早湾の領域において底質環境の改善を行うことでタイラギ資源の回復が期待できることを提言した.
社会福祉専門職の実践と意識に関する調査

研究の最終年度では、調査プロジェクトチームのメンバーによって、第二次調査における報告書(『社会福祉専門職の実践と意識に関する調査専門職性とは何か』)を執筆した。報告書の内容は、これまでの継続研究である社会福祉の従事者の実践に対する意識に加えて、専門職性、仕事に対する満足度等について記述している。ここでは、主として社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士の資格取得者を独立変数とし、各質問項目を従属変数としたクロス表を作成し、三資格を比較検討することによって、実践に対する意識の異同を明らかにした。例えば、三資格ともに専門職性に対する意識は高いと考えられる。それは、彼・彼女らが仕事に対して、「誇り」や「自信」を持っていると考えられるからである。専門職団体に対する意識もかなり高く、三資格ともに、それぞれの専門職団体の会員になって、専門職としての実践力を強化したり、専門職としての信念を強化していると考えられる。また、専門職としての意識の高まりの中に、仕事を通して自分自身も成長しているといった、金銭的報酬以外の満足感も存在していることが明確になった。仕事は、個人の所得保障であるとともに、自己実現の場であることが明らかになった。社会福祉士と精神保健福祉士の意識傾向は近似していた。また、「社会福祉士法及び介護福祉士法」が施行されて以来、社会福祉の現場や研究において、資格を巡って、その内容や定着に関して解決されていない問題が明確になったとともに、今後の課題も明らかになった。例えば、日本医療社会事業協会、日本ソーシャルワーカー協会、日本精神保健福祉士協会、日本社会福祉士会、日本介護福祉士会の将来展望と職業倫理への関心の高まりが再確認された。詳細については、同報告書を参照していただくとともに、現時点においては、平成12年度より毎年、日本社会福祉学会、日本介護福祉学会、日本ケアマネジメント学会等で口頭発表してきたので、各学会大会の要旨集を見ていただきたい。本年度は、三カ年研究の初年度であり、二年目において実施する全国調査のための調査票づくりとそのためのプレテストが主な研究課題である。今回の調査票づくりとプレテストは、ヒューマンサービスに携わっている実践者が、専門職としてどの程度成熟しているかについて評価測定できる尺度の作成を中心に研究を行った。まず、300名程度の社会福祉専門職者をはじめとする保健医療福祉専門職者に、「社会福祉専門職者とは...である。」という形の文章完成法の調査票を配布した。次にブランクに書かれた内容を、KJ法によって10個のカテゴリーに分類し、さらに専門職者の専門職性を基準として細分化させていった。プレテストの指標作成のために約200個まで絞り込み、さらにテストを行い、70個の指標を抽出し、継続研究である各専門職の確立度の質問と合わせて調査票を作成した。大阪府下の社会福祉施設から社会福祉専門職者が従事する450施設を抽出し、調査を行った。回答数は255であり、回収率は56.6%であった。質問形式はリッカート法を用い、回答者に答えてもらう一群の質問に,好意的反応(その通りだと思う)から非好意的な反応(そうとは思わない)の5段階の回答を提示し,各段階に連続した数値ウエイトを与えて尺度化し,すべての質問に対する回答の得点総和を,その回答者の個人的な好意度とした。分析にはSPSSを使用した。調査の結果、70の質問群の内28個の尺度が信頼性・妥当性が高かった。

また、継続研究である専門職者の確立度は依然とし医師・歯科医師が9点台と高く、社会福祉士・介護福祉士はそれぞれ四点台・五点台と点数は低かった。本年度の研究では、プレ調査を行うことによって信頼性・妥当性の高い尺度を作成した。本研究の成果が社会福祉に隣接している分野の専門職性を評価測定するとともに、社会福祉の専門職性を評価し、社会福祉実践が専門職として確立していくための要因を探求できたと考える。我々の研究は、専門職の確立度を測定する客観的尺度の構成を以下のような試みた。第一次調査及び第二次調査の結果、固有値1以上の条件で因子抽出を行ったところ18因子が抽出され、累積寄与率は66.2%であった。Kaiser-Meyer-Olkinの標本妥当性の測度検定では、0.813であり十分受容できる。第1因子は、34の変数から構成されており、内部一貫性を示す尺度であるクロンバッファα係数は、0.91を算出し信頼性の高い尺度であると判断した。第1因子は「天職という意識」と命名した。前年度の研究業績報告書では、第1因子は28の変数から構成されていると報告したが、再度分析した結果、上記のような結果が導かれた。本年度は、今回構成した専門職性尺度の妥当性の検定を社会福祉の従事者(ソーシャルワーカーおよびケアワーカー)を対象として、第三次調査(全国調査)を実施した。34変数に対して、「社会福祉の専門職としての私は、どの程度、どのように認識しているか」について、第二次調査と同様に5段階のリッカートスケールを用いて解答してもらった。第三次調査の結果は、固有値1以上の条件で因子抽出を行ったところ6因子が抽出され、累積寄与率は50.129%であった。Kaiser-Meyer-Olkinの標本妥当性の測度検定では、0.905であり十分受容できる。第1因子は、24の変数から構成されており、内部一貫性を示す尺度であるクロンバッファα係数は、0.90を算出し信頼性の高い尺度であると判断した。第1因子は「効果的な援助」と命名した。その他、第三次調査では、これまでの継続研究である社会福祉の従事者の意識調査と共に、仕事に対する満足度も調査した。現在、第三次調査報告書作成中である。研究の最終年度では、調査プロジェクトチームのメンバーによって、第三次調査における報告書(『社会福祉専門職の実践と意識に関する調査専門職性とは何か』)を執筆した。報告書の内容は、これまでの継続研究である社会福祉の従事者の実践に対する意識に加えて、専門職性、仕事に対する満足度等について記述している。ここでは、主として社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士の資格取得者を独立変数とし、各質問項目を従属変数としたクロス表を作成し、三資格を比較検討することによって、実践に対する意識の異同を明らかにした。例えば、三資格ともに専門職性に対する意識は高いと考えられる。それは、彼・彼女らが仕事に対して、「誇り」や「自信」を持っていると考えられるからである。専門職団体に対する意識もかなり高く、三資格ともに、それそれの専門職団体の会員になって、専門職としての実践力を強化したり、専門職としての信念を強化していると考えられる。また、専門職としての意識の高まりの中に、仕事を通して自分自身も成長しているといった、金銭的報酬以外の満足感も存在していることが明確になった。
ATRによるDNA複製ストレス抵抗性を介した発がん制御機構の解明

がんドライバー遺伝子の活性化(K-ras等)は、異常なDNA複製ストレスを誘発し、ほぼすべてのがんに共通するゲノム不安定性を誘発する。これまで、DNA損傷応答因子であるATRキナーゼはDNA複製ストレスに応答し細胞老化やアポトーシスの誘導により発がんを抑制し、ATR機能不全はゲノム不安定性を介し発がんを促進すると考えられてきた。しかし最近、ATR機能阻害はDNA複製ストレスによる細胞死を誘導し発がん抑制的に働くことが報告されたことから、従来のモデルとは逆にATR活性は発がん過程に要求されると考え、上記仮説を裏付けるためK-rasG12Vを肺正常上皮細胞に導入する肺腺がんモデルを作成したところ、ATR高発現がK-rasG12Vによる発がんを促進する結果を認めた。そこで本年度は変異型K-rasによるDNA複製ストレスについて、DNAファイバーアッセイを用いて検討した。K-rasG12V発現は著しいDNA複製フォーク進行速度の低下を誘導するがATR高発現細胞ではフォーク速度の回復が認められた。次に、DNA複製ストレス誘発要因として活性酸素種:ROSを測定したところK-rasG12Vによって誘発されるROSがATR高発現細胞では観察されないこと、および抗酸化物質NAC処理によって、DNA複製フォークの進行速度の回復が認められた。またdNTP量はコントロール細胞に比べてATR高発現細胞で高い傾向が認められたことから、ATR高発現細胞では癌遺伝子発現による酸化ストレスの不均衡を緩和、dNTP量を増加することにより、致死的なDNA複製ストレスからの回復促すことが示唆された。現在形質転換細胞をクローニング後ゲノムDNAを抽出し全ゲノム配列解析中である。当該年度に予定していたDNA複製ストレス解析およびDNA複製ストレ要因の解析は順調に進み全ゲノム解析に向けたサンプルを準備し解析を行っており、当初の予定通り研究を遂行しうる。ATR高発現条件下で発生するがん細胞に対して全ゲノム配列解析を行い、塩基置換発生頻度、遺伝子増幅・欠失・挿入、転座の程度についてコントロール細胞と比較し、ATR高発現がK-rasG12V誘発性DNA複製ストレスによるゲノム異常に及ぼす影響を明らかにする。ゲノム解析結果をもとにゲノム異常の種類・頻度・変異スペクトラム解析・トランスクリプトーム解析から、ATR高発現による様々なDNA修復機構による形質転換促進に関与する因子を推定する。またK-rasG12V誘発性DNA複製ストレス抵抗性に関連するATRリン酸化基質(in vivo)を同定する。同定したATR標的リン酸化基質がDNA複製ストレス抵抗性の作用点に及ぼす影響を解析する。
生体肝移植ドナーの移植医療に対する評価のテキストマイニング導入による検討

本研究では、近年、コンピュータを用いた自然言語処理技術の進歩により活用され始めたテキストマイニングを導入することで、2004年に行った「生体肝移植ドナーに関する調査」の自由回答への記述から収集されたテキストデータの分析を行うことを目的とした。今回、生体肝移植ドナーが抱える健康不安について分析を行ったところ、「漠然」「将来」「不安」「現在」「ない」といった用語が、高頻度かつ同時に用いられており、現在は無症候でも漠然と将来への不安を感じていたが、「体力」や「疲労感」、「腸」と「閉塞」などは、それらとは別のグループを構成していると考えられたため、具体的な不安を感じている者がいることも分かった。その一方で「閉塞」と「閉そく」は別の語として認識されるため、非医療専門職を対象とした調査データを用いる場合、同義語としての登録など辞書機能の管理が分析結果に影響を及ぼし重要であることも明らかになった。また双方のソフトウェアとも、分析上、最も時間を有するのは分析用の辞書(類義語等)の作成であり、分析結果について大きな相違は見られなかった。TTは、データのインポートから出力までが一体化されており、図表の作成等の操作性に優れているが、STAfSはIBM SPSS Statisticsで利用できる形態にデータを加工するツールであり、その後の分析はどのような統計手法も研究者側で選択できるため、自由度が高いと考えられた。テキストマイニングは、大量のテキストデータから判別しづらい単語の頻度や関係性を客観的な手続きを用いて視覚的に把握することができ、今後の自由回答などの分析に用いる意義があると考えられた。平成21年度は当初の目的通り、平成16年に行った生体肝移植ドナーに関する調査の自由回答をテキストマイニングソフトTrue Tellerを用いて分析を行った。これまでは回答数が500を超える問いも多くみられたため、特徴的な回答の概要を報告するレベルにとどまっていたが、今回の分析では回答の中の単語の出現頻度、フレーズの頻度及びその共起性を主成分分析・コレスポンデンス分析の結果を用い図示できるため、研究者による分類作業にかかる時間の省力化と研究者の主観にとらわれない分析が可能となった。例えば将来の健康に対する不安には、「漠然」「将来」「不安」「現在」「ない」といった用語が、高頻度かつ同時に用いられており、現在は無症候でも漠然と将来への不安を感じていたが、「体力」や「疲労感」、「腸」「閉塞」などは、それらとは別のグループを構成していると考えられたため、具体的な不安を感じている者がいることも分かった。今後は、今回得られた分析結果の妥当性を第三者をふまえて改めて検討するとともに、他のソフトウェアによる解析方法の検討を加え、保健医療領域でのテキストマイニングの活用に資する結果を残したいと考えている。平成22年度は当初の計画通り、昨年度行ったTrue Teller(三菱総研:以下TT)による分析の結果を踏まえ、同じデータを用いて、SPSS Text Analysis for Surveys(IBM SPSS:以下STAFS)を用いたテキスト解析を実施し、SPSS Statisticsを用いて統計分析、図表の作成を行い、二つのテキストマイニング用ソフトウェアの利便性等を比較検討した。双方の分析とも、分析上、最も時間を有するのは分析用の辞書(類義語等)の作成であったが、単純に単語を抽出して分析する場合には、テキストの分析について大きな相違は見られなかった。TTは、データのインポートから出力までが一体化されており、図表の作成等の操作性に優れているが、STAFSはSPSS Statisticsで利用できる形態にデータを加工するツールであり、その後の分析はどのような統計手法も研究者側で選択できるため、自由度が高いと考えられた。

また計画に追加して、別途入手した訪問看護に関する介護報酬等への要望に関する自由回答に関する分析を行ったところ、カンファレンスへの出席や重症者への評価といった要望を定量的、視覚的に容易に把握することができ、テキストマイニングを積極的に分析に用いる意義があると考えられた。研究期間後半において、東日本大震災への対応等に伴う時間的制約により、十分な比較検討が困難となったため、検討を継続し論文等により発表する予定である。
レーザー誘起動的構造変調による蛋白質機能発現過程追跡のための新規分光技術開発

レーザー誘起動的構造変調手法開発として、ポンプーダンプー蛍光プローブ法に関する研究、赤外レーザー照射による動的構造変調効果に関する研究を光受容蛋白PYP(Photoactive Yellow Protein)を対象として実施した。また、蛋白結晶におけるテラヘルツ分光に関する研究、および、光誘起構造変調のNMRの観測に向けたPYPモデル化合物の合成とダイナミクスの観測を併せて実施した。ポンプ-ダンプ-蛍光プローブ法PYPは、光誘起構造変化を引き起こすことが分かっている。その初期過程ダイナミクスは時間分析蛍光分光により、追跡できるが、自然放出による蛍光過程をダンプ光によって強制的に起こし、残った励起状態からの蛍光をモニターするポンプ-ダンプ-蛍光プローブ法と比較し、初期過程へのダンプ光効果に関する研究を行った。ダンプ光の強度に関する飽和効果を適切に評価することで、長波長域におけるダンプ効果の増大を見出した。この結果はポンプ光、ダンプ光の光波制御による動的構造偏重の可能性を示唆するものである。赤外レーザー照射効果PYPの光サイクルを誘起するトリガー光に加え、3μから6μの赤外光を照射することにより、誘起される光反応に、どのような影響を与えるかを評価した。トリガー光をナノ秒パルスレーザー励起光パラメトリック発振器で、照射光をフェムト秒レーザー励起パラメトリック増幅により発生させた。トリガー光と照射光のタイミング非同期の実験において、6μ光照射における反応増強が見られた。同期実験において、同時刻照射における増強が見られたが、確証を得るため、定量化実験を推進した。蛋白結晶におけるテラヘルツ分光リゾチーム結晶を反射型テラヘルツ分光に供することで、はじめて、淡白結晶のテラヘルツ分光を実施し、ラマン散乱測定結果と一致する低振動数モードスペクトルを得た。システム開発においては、当初計画の内、「(1)レーザー誘起動的構造変調手法の開発、A.光誘起過程に同期した可視、赤外、テラヘルツ波照射」に関連して、設備、装置整備およびシステム開発行った。光源組み合わせに対応するため、1kHz再生増幅器および可視光パララメトリック増幅器に対応する超高速蛍光分光システムを構築した。このことにより、可視光励起蛍光の取得がシステムの範囲を広げることが可能となった。さらに、光パラメトリック増幅器を増築し、フェムト秒赤外光発生システムを導入した。同時に赤外分光システムを構築して、赤外域の光照射によるイベント開始、制御が行えるように赤外分光システムを増強した。また、遠赤外領域において、蛋白質全体の振動ダイナミクスに対応する領域の観測に向けて反射型テラヘルツ分光システムの開発を行いバクテリオロドプシンの光誘導振動モード変化に対応した信号の取得に成功した。あわせて、蛋白質・光サイクル追跡用過渡吸収分光システムを構築し遅い時間領域において、光受容蛋白PYPの光サイクルの追跡を行い、NMR導入用可視パルスレーザーシステムも設置した。全体として、当初目的を達成するための装置整備を7割方終えたことになる。蛋白ダイナミクスの研究に関しては、ターゲットとなる光受容蛋白に対して、アミノ酸残基置換および発色団置換による分光学的特性ならびに光誘起ダイナミクスの変化を系統的に観測した。光受容、蛋白PYPの時間分解分光において、自然発光過程であるにもかかわらず、室温溶液中で、蛍光スペクトルに明瞭な振動構造を見いだした。蛋白固有の孤立化された均一な系としての特徴を初めて明瞭に捉えた例である。また、アミノ酸残基および発色団置換による光学特性変調が可能であり、従来の解析を含む分光手法を丁寧に適用することで、蛋白質ダイナミクスに対する新たな知見が得られることを示した。

平成16年度の研究において,当初計画の内,「(1)レーザー誘起動的構造変調手法の開発,A.光誘起過程に同調した可視,赤外,テラヘルツ波照射」「(2)シングルショット分光法の開発」,「(3)NMR測定との結合」に関連し研究およびシステム開発を行った.<システム開発>・超高速蛍光分光システムの改良を行い,長寿命種に対応できるようダブルゲートを検討している.・フェムト秒赤外光発生システムの構築を行い,当初設定した性能を引き出すところまで来ている.現在,赤外域において長波長領域への進展を図っている.・比較的遅い時間領域に対して,光サイクル追跡用過渡吸収及び蛍光分光システムを構築した.<光受容蛋白研究>光受容蛋白質であるPYPをターゲット蛋白質として掲げ,本研究で開発した分光システムを用いて下記の研究を進めた.・PYPにおいて,アミノ酸残基変異を導入することにより,スペクトルにおける不均一分布のみならず,反応性における不均一性を見出した.・トリプトファン残基をプローブとしてエネルギー移動をモニターし,光受容蛋白質の光誘起構造変化をトレースする実験を試みた.その結果,時間分解能を上げた測定が必要であることを見出した.一方,アミノ酸残基変異導入による効果を見出し,その解釈についての研究を進めている.・光受容蛋白質中の発色団のモデル化合物を用いて,可視一赤外光照射NMR測定の実験及びシステムの最適化を進めている,平成17年度の研究において,当初計画の内,「(1)レーザー誘起動的構造変調手法の開発,A.光誘起過程に同調した可視,赤外,テラヘルツ波照射、C.整形光パルスによる波束制御」「(2)シングルショット分光法の開発」,「(3)NMR測定との結合」に関連し研究およびシステム開発を行った.<システム開発>・超高速蛍光分光システムの改良を行い,長寿命種に対応できるようダブルゲートシステムを構築した.・フェムト秒赤外光発生システムの構築および改良を行い,可視光-赤外光を用いたポンプ・プローブ分光システムを構築した。・整形光パルスによる波束制御に向けて、パンプ-ダンプ-プローブ法の変形手法を構築・適用し、解析法の評価を行った。・比較的遅い時間領域に対して,光サイクル追跡用過渡吸収及び蛍光分光システムを構築した.<光受容蛋白研究>光受容蛋白質であるPYP(Photoactive Yellow Protein)およびバクテリオロドプシンをターゲット蛋白質として、本研究で開発した分光システムを用いて下記の研究を進めた.・可視-赤外光ポンプ・プローブ分光測定を行い,光受容蛋白質PYPにおいて動的構造変調である赤外光の波長および入射タイミングを最適化することで,光反応サイクルの収量の増大を示唆する実験結果が得られた.・光受容蛋白質中の発色団のモデル化合物を用いて,可視-赤外光照射NMR測定の実験及びシステムの最適化の検討を行った.・PYPにおいて,アミノ酸残基変異を導入することにより,スペクトルにおける不均一分布のみならず,反応性における不均一性を見出した.・バクテリオロドプシンを対象として、シングルショット分光を目指し、システムの最適化を試みた。