hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アジア・ユーラシア海域における海洋汚染に関する研究

人間の生産活動が活発になるにつれて、局所的な海洋環境が悪化してきた。特に、アジア・ユーラシア海域では汚染状況が深刻である。各国の研究者の協力を得て、有害化学物質(有機塩素系化合物、有機スズ化合物、重金属、他)の分布特性や蓄積特性を調べ、これらの海域における海洋汚染の実情を把握するとともに、その生物影響について調査した。これらの研究成果は著書(1編)および原著論文(31編)として公表された。人間の生産活動が活発になるにつれて,局所的な破壊にとどまっていた海洋環境が,地球規模の破壊にその様相を変化させてきた。海棲哺乳動物,海鳥,魚類,甲殻類などの海洋生物は,これまで人為的な捕獲によってその個体数を減少させてきたが,最返では,有機塩素系化合物,有機スズ化合物,重金属類,フッソ化合物などの有害化学物質海洋汚染による影響が指摘されるようになってきた。特に,船底塗料や定置網の防除剤として利用されている有機スズ化合物は極めて毒性が高いことから,国際海事機構(IMO)では2008年から,有機スズ化合物の全面使用禁止に向けて,監視体制を強化し,国際的なモニタリング研究を推進している。また,世界各国で有機スズ化合物の代替化学物質の使用が予想されることから,これらの化学物質による環境汚染調査の必要性も指摘されている。本研究では,アジア諸国やロシアの研究者と共同して,アジアやユーラシア沿岸海域における有害化学物質による海洋汚染状況を調査し,それぞれの化学物質の分布特性や蓄積特性を明らかにするとともに,生物影響についても言及することを目的とした。本年度は,日本近海のみならず,インドネシア,タイ,マレーシア,ベトナムなどのアジア海域にも出掛け,生物標本や底泥標本を採集し,海洋研究所に設置されているGC-MSやICP-MSを使用して有害化学物質を同時に,生物試料を詳細に調査して,生物影響の有無を精査した。タイで採集したイルカにBTsやPTsなどの有機スズ化合物が高濃度に蓄積していることが明らかになった。また,有機スズ化合物の代替化学物質であるSeanine211,Duron,Irgarol1051は,大阪湾や岩手県の大槌湾の底泥やイガイ類からも検出された。タイ,マレーシア,ベトナムで採集した底泥やイガイなどの生物試料からも,これらの化学物質が検出されており,アジアの沿岸域でも有機スズ化合物の代替化学物質による環境汚染が既に進行していることが明らかになつ。これらの代替化学物質の自然界で挙動や毒性影響が十分に調査されていないにもかかわらず,日本を含むアジアの沿岸域で既に使用されていることは,極めて問題がある。BTsやPTsなどの有機スズ化合物による環境汚染から何ら学ぶことなく,同様な道をたどる危険性がある。これらの代替化学物質の生産者や使用者から各化学物質の使用量などの正確な情報を収集して,環境汚染対策を構築する必要がある。ロシアに関しては,本年度,生物試料を日本国内に持ち込むことが困難であったので,研究室に保存されている既存試料を用いて分析した。その結果,ロシアのバイカル湖に生息しているバイカルアザラシにフッソ化合物が高濃度に蓄積していることが明らかになった。この化合物の汚染源はバイカル湖周辺域からの流入と大気由来が考えられるが,正確な流入経路や流入量は不明である。今後,ロシアの研究者との共同研究体制を確立し,組織的な調査の実施が不可欠である。人間の生産活動が活発になるにつれて、局所的な破壊にとどまっていた海洋環境が、地球規模の破壊にその様相を変化させてきた。海棲哺乳動物、海鳥、魚類、甲殻類などの海洋生物は、これまで人為的な捕獲によってその個体数を減少させてきたが、最近では、有機塩素系化合物、有機スズ化合物、重金属類、フッソ化合物などの有害化学物質海洋汚染による影響が指南されるようになってきた。特に船底塗料や定置網の防除剤として利用されている有機スズ化合物は極めて毒性が高いことから、国際海事機構(IMO)では2008年から、有機スズ化合物の全面使用禁止に向けて、監視体制を強化し、国際的なモニタリング研究を推進している。また、世界各国で有機スズ化合物の代替化学物質の使用が予想されることから、これらの化学物質による環境汚染調査の必要性も指摘されている。本研究では、アジア諸国やロシアの研究者と共同して、アジアやユーラシア沿岸海域における有害化学物質による海洋汚染状況を調査し、それぞれの化学物質の分布特性や蓄積特性を明らかにするとともに、生物影響についても言及することを目的とした。本年度は、日本近海のみならず、インドネシア、タイ、マレーシア、ベトナムなどのアジア海域にも出掛け、生物標本や底泥標本を採取し、海洋研究所に設置されているGC-MSやICP-MSを使用して有害化学物質を分析した。同時に、生物試料を詳細に調査して、生物影響の有無を精査した。タイで採取したイルカにBTsやPTsなどの有機スズ化合物が高濃度に蓄積していることが明らかになった。

また、有機スズ化合物の代替化学物質であるSea nine 211,Duron,Irgarol 1051は大阪湾や岩手県大槌湾の底泥やイガイ類からも検出された。タイ、マレーシア、ベトナムで採取した底泥やイガイなどの生物試料からも、これらの化学物質が検出されており、アジアの沿岸域でも有機スズ化合物の代替化学物質による環境汚染が既に進行していることが明らかになった。これらの代替化学物質の自然界で挙動や毒性影響が十分に調査されていないにもかかわらず、日本を含むアジアの沿岸域で既に使用されていることは、極めて問題がある。BTsやPTsなどの有機スズ化合物による環境汚染から何ら学ぶことなく、同様の道をたどる危険性がある。これらの代替化学物質の生産者や使用者から各化学物質の使用量などの正確な情報を収集して、環境汚染対策を構築する必要がある。ロシアに関しては、本年度、生物試料を日本国内に持ち込むことが困難であったので、研究室に保存されている既存試料を用いて分析した。2008年9月にウクライナのオデッサで開催された「北極海海棲哺乳類動物学会」で、ロシア側の研究者と北極海の環境調査について計画の打ち合わせを行い平成21年度夏季に実施することが合意されている。人間の生産活動が活発になるにつれて、局所的な破壊にとどまっていた海洋環境が、地球規模の破壊にその様相を変化させてきた。海棲哺乳動物、海鳥、魚類、甲殻類などの海洋生物は、これまで人為的な捕獲によってその個体数を減少させてきたが、最近では、有機塩素系化合物、有機スズ化合物、重金属類、フッソ化合物などの有害化学物質海洋汚染による影響が指摘されるようになってきた。特に船底塗料や定置網の防除剤として利用されている有機スズ化合物は極めて毒性が高いことから、国際海事機構(IMO)では2008年から、有機スズ化合物の全面使用禁止に向けて、監視体制を強化し、国際的なモニタリング研究が推進されている。本研究では、アジア諸国やロシアの研究者と共同して、アジアやユーラシア沿岸海域における有害化学物質による海洋汚染状況を調査し、それぞれの化学物質の分布特性や蓄積特性を明らかにするとともに、生物影響についても言及することを目的とした。今年度に発表した論文は、(1)有機塩素系化合物に関する論文、および(2)有機スズ化合物に関する論文である。前者では、日本の太平洋沿岸のスジイルカに蓄積している有機塩素系化合物濃度を1978年から2003年までの間で比較し、DDTsやPCBsは、近年、減少傾向にあることを明らかすると同時に、降海型のサクラマスと河川残留型のヤマメに蓄積している有機塩素系化合物の濃度を比較し、この化合物が海洋由来であることや、海洋中の有機塩素系化合物がサクラマスによって河川に運搬される現象を明らかにした。後者では、三陸の沿岸に来遊するイシイルカの肝臓における有機スズ化合物の特異性を明らかにすると同時に、南海トラフなどの深海においてもこの人工化合物が運搬されていることを明らかにした。また、インドネシア、マレーシア、ベトナムなどの沿岸域ではTBTの代替化学物質が検出され、代替化学物質による汚染が進行していることが示唆された。
タバコニコチン変異株の分子生物学的解析

タバコでは低ニコチン品種が報告されており、Nic1、Nic2というsemi-dominantな二個の遺伝子がニコチン生合成経路の発現を調節している。我々は、二つの変異をホモに持つ変異体でその発現が特異的に抑制されている2つのcDNAクローンを既に単離している。その1つがニコチン生合成経路の初発酵素、プトレッシンNメチル基転移酵素(PMT)をコードするcDNAであった。本研究ではNic遺伝子によるニコチン生合成経路の調節機構の解明を目的に、その制御下にあるPMT遺伝子の単離を行った。Nicotiana sylvestrisのゲノミックライブラリーから5個のゲノムクローンをスクリーニングし、制限酵素地図の比較からそれらのクローンを3グループに分類した。まだ、ゲノミックサザンハイブリダイゼーションの結果からも、N.sylvestrisには3コピーのPMTに相同性のある配列が存在することが示された。次に、PMTcDNAの3'非翻訳領域をプローブとして使用しサザンハイブリダイゼーションを行ったところ、タバコで発現しているPMTcDNAに対応するグループが判明した。また、ノーザンハイブリダイゼーションにより、N.sylvestrisにおいても対応する遺伝子が根で発現していた。そこで、このN.sylvestris PMT遺伝子の解析をおこなった。翻訳開始ATG上流2.7Kbpを含む全長5.4Kbpの塩基配列を決定した。その結果、PMTcDNAと非常に相同性が高く、前述した3'側も高い相同性が確認された。ATG上流-113bp-119にTATAのコンセンサスと予想される部位も確認され、本遺伝子が発現していることが強く示唆された。また、プロモーター領域をレポーター遺伝子と連結した植物形質転換用のベクターを構築した。タバコでは遺伝的にニコチン生合成能が低い突然変異株が育種されており、ニコチン生合成に関与する2つの遺伝子座NiClとNic2が同定されている。我々はnic1nic2ダブルホモ突然変異株を用いたディファレンシャル・スクリーニングによりnic1またはnic2変異をもつタバコでその遺伝子発現が抑制されている2つの遺伝子(PMTとA622)のcDNAをクローニングした。さらに、PMTはニコチン生合成経路の初発酵素プトレッシンN-メチル基転移酵素をコードすることを大腸菌の発現系を用いることにより証明した。また、A622もその機能は不明ながら発現パターンの解析よりニコチン生合成経路の酵素遺伝子である可能性が強い。A622cDNAをセンス及びアンチセンス方向にTiプラスミド上のカリフラワーモザイクウイルス35Sプロモーター下流にそれぞれ接続し、野生型のタバコ植物体に導入し、タバコ個体におけるA622発現量をそれぞれ増大、及び減少させることを計画している。センス遺伝子により形質転換タバコのニコチン含量が増大し、アンチセンス遺伝子により減少すれば、A622遺伝子がニコチン生合成に関与することが示唆される。平成6年度はA622cDNAをTiバイナリープラスミドに組み込んだ植物形質転換用のベクターを作製した。また、形質転換植物の解析を容易に行うために、A622タンパク質を大腸菌で大量発現させるベクターも作製した。ニコチン生合成の酵素遺伝子の発現調節機構を解明し、調節遺伝子Nic1とNic2のクローニングに用いるため、PMTとA622のプロモーター部位を含むゲノミッククローンをタバコの片方の祖先種であるNicotiana sylvestrisのゲノミックライブラリーからそれぞれスクリーニングしている。平成6年度はPMTゲノミッククローンを数クローン単離し、解析中である。本年度はNic遺伝子によるニコチン生合成経路の調節機構の解明を目的に、その制御下にあるPMT遺伝子のゲノム構造および、発現調節に関与するプロモーター領域の単離を行った。

Nicotiana sylvestrisのゲノミックライブラリーから、既に、5個のゲノムクローンがスクリーニングされていた。そこで制限酵素地図の比較から、それらのクローンを3グループに分類した。また、ゲノミックサザンハイブリダイゼーションの結果からも、N.sylvestrisには3コピーのPMTに相同姓のある配列が存在することが示された。次に、どのグループが発現しているかを同定するめに、PMTcDNAの3 ́非翻訳領域をプローブとして使用しサザンハイブリダイゼーションを行った。その結果、タバコで発現しているPMTcDNAに対応する遺伝子が一つのグループに含まれることが示された。また、ノーザンハイブリダイゼーションにより、N.sylvestrisにおいても対応する遺伝子が根で発現していた。そこで、このN.sylvestris PMT遺伝子の解析をおこなった。翻訳開始ATG上流2.7Kbpを含む全長5.4Kbpの塩基配列を決定した。その結果、PMTcDNAと非常に相同性が高く、前述した3'側も高い相同性が確認された。ATG上流-113bp-119にTATAのコンセンサスと予想される部位も確認され、本遺伝子が発現していることが強く示唆された。また、プロモーター領域をレポーター遺伝子と連結した植物形質転換用のベクターを構築した。一方、部分的なシークエンスにより、他の2つのグループも部分的にPMTと相同性が高い領域を含んでいることが判明し、これらのグループについても更なる解析が必要であることが示唆された。
下顎頭の応力解析-形態と骨密度の関係-

無歯顎者では義歯を長期にわたり装着することにより,下顎頭に過大な負荷がかかり,下顎頭の変形が引き起こされる.これは応力と歪みが局所に集中することにより生じると推測されている.本研究では,加齢により起こる骨粗鬆症などの骨疾患により下顎頭の形態と骨密度に変化が起こった場合に,下顎頭の力学的挙動に生じる変化を3次元有限要素モデルで解析した.下顎頭解析モデルにシミュレートするために,Yaleの報告を参考にRound,Flatの2種類,皮質骨の厚さが下顎頭上部で1,0.5mmとなるような,計4種類のモデルを準備した。さらに関節円板をモデルに組み込み、円板上面を拘束し,荷重を前内上方に200N負荷した。応力と歪みの計測点は、下顎頭中央部、そして中央部から前後左右に2mm離れた4点、および下顎枝前縁部の計6点とした。各モデルでそれぞれの計測点における応力、歪みの変化を算出し、形態と骨密度の影響を考察した。Roundタイプの皮質骨では、応力は下顎頚前縁に集中していたが、皮質骨の厚みによる影響はみられなかった。また、Flatタイプの場合も同様の結果が得られた。歪みについてはRoundタイプ、Flatタイプともに下顎頭前部の海綿骨に歪みの集中がみられたが、これについても皮質骨の厚みの影響はみられなかった。下顎頭が中心位にあるとき、応力は下顎頸前縁、歪みは下顎頭前部の海綿骨に集中していることになるが、もし、応力の集中する部位の骨吸収を受けるという前提が正しければ今回の結果は下顎頭の表面は変形しにくいことになり矛盾が生じる。つまり、下顎頭の変形は偏心位において負荷される荷重による影響を受けていることが想像され、関節円板の損傷による影響も含めて、原因究明が今後の課題であると考えられた。本研究の目的は加齢による下顎頭の変形,骨量の減少がその力学的特性に与える影響を明らかにすることである。まず、人乾燥骨標本の下顎頭の骨量,形態を計測した。当初、pQCTによる3次元座標の計測を予定していたが、解析に必要なメッシュの細かさ、費やす時間等を考え、下顎頭切断試料により、座標を得ることとした。つまり、ヒト有歯顎下顎骨、無歯顎下顎骨の下顎頭を埋没用樹脂で包埋し、硬化後、前頭断で切断する。その切断面から皮質骨の外側面、内側面の2次元座標を記録、プロットし、それらを重ね合わせることにより、皮質骨の3次元座標を構築した。得られた座標を3次元有限要素プログラムのモデラ-に移植し、力学解析への準備を進める。今後の方針として、3次元有限要素法を用いた力学解析に先立ち、座標計測に使った試料を調整し、下顎頭の皮質骨の粘弾性をクリープメータにより測定し、下顎骨の力学試験を実施する。下顎頭に負荷される力の方向を考慮して、圧縮、剪断、曲げ試験のデータを得る。これにより、皮質骨の力学的性質のスタンダードを得ることができる。これらの手順は有歯顎、無歯顎双方に対して同様に行われるものであり、下顎頭の形態の変化が応力分布にどのような影響を与えるかを具体的に知る手だてなる。そして、形態、皮質骨の厚みの変化だけでなく、骨粗鬆症を想定した皮質骨の骨密度変化により起こると思われる力学的性質の変化をも変数に組み込んだ、有限要素方解析を行う予定である。
ポルフィリン及びフタロシアニン類緑体を用いたπ共役拡張分子の創製

磁気円偏光二色性スペクトルを用いたルビリン及びそのプロトン化体の吸収スペクトルの解析から、これらの吸収スペクトルは基本的にはポルフィリンと同様にHOMO及びLUMOの4軌道間の遷移で構成されることを明らかにした。またプロトン化体の吸収スペクトルの形状が対陰イオンの種類に大きく依存していることから、プロトン化体のアニオン認識能を検討したところ、塩素イオン及び硫酸イオンを構造の変化を伴って強く認識することを見出した。これらの結果はChemisrty A European Jouranlに報告した。またその顕著な研究成果が認められて、雑誌の表紙を飾った。フタロシアニンオリゴマーについては段階的に合成する目的で、テトラシアノベンゼンの片側のジシアノ部位を反応活性の高いイソインドリンへと変換し、フタロニトリルと反応させることで、ジシアノ部位を有した単量体の合成を試みたところ、目的フタロシアニン単量体の合成に成功した。さらに反応させることでフタロシアニンが十字に配列した5量体の合成が期待できる。現在、条件検討を行っている。また広応混合物中にはジシアノ部位が反応して生成した多量体が存在することがわかった。これをサイズ排除クロマトグラフィーで分離したところ、3量体までの精製に成功し、さらに質量分析からは4量体まで生成していることを確認した。多量化するにつれ、溶解性の低下が見られ、分離に困難が伴うことから、置換基に嵩高いネオペントキシ基を用いて、さらに合成研究を進めている。ルビリンの類縁体である[38]ノナフィリンは38π共役を有しているが、8の字にねじれた非平面構造のために芳香族性を示さない。研究代表者はメタンスルホン酸を用いてプロトン化することで^1H-NMRスペクトルから芳香族性を示唆する結果を得ている。X線結晶構造を得ることを試みているが、現在までまだ成功していない。そこで更なる検討を行うためにまず2次元NMRスペクトルで立体構造を決定することに着手している。また大きな芳香族π電子系を持つ環拡張ポルフィリンは非常に大きな二光子吸収断面積を示すことを近年研究代表者らは明らかにしている。そこで同様の検討をこのノナフィリンについても行ったところ、プロトン化前は1300GM程度であったのが6000GMにまで変化することを見いだした。これは研究代表者の予想している構造の変化が確かに起きていることを示すだけでなく、環拡張ポルフィリンの柔軟な構造を利用した物性の発現・スィッチングを期待させる結果と言える。またこれまでに環拡張ポルフィリンの金属錯体の例は限られているが、ヘキサフィリン、ノナフィリンについて金属錯化挙動を明らかにし、報告した。フタロシアニンオリゴマーはその前駆体となるヘキサシアノヘキサアザトリフェニレンを合成し、反応を種々検討しているが、出発物質の低い反応性のために、これまでのところ成功していない。またテトラシアノベンゼンの片側をイソインドリンに変換する合成法は知られてはいるが再現性が低かった。そこで研究代表者は塩基を用いない方法で反応させることで片側のみを変換することに成功した。これを他のイソインドリンと反応させると2ヶ所にシアノ基を有したフタロシアニンを合成することができ、さらに反応させることで共役でつながったフタロシアニン5量体を合成することが可能であり、現在検討を行っている。またこのフタロシアニンは様々な反応の前駆体に利用することが可能である。
準絶滅危惧種コシジロヤマドリの繁殖と保護に関する研究－精子生理学の立場から

日本固有種で準絶滅危惧種でもあるコシジロヤマドリの個体数変動と生息地選好性を明らかにするため、2002年から2014年まで調査を実施した。調査はライン・トランセクト法を用い、宮崎県日南市の2か所のコース(それぞれ、往復6.7 km)で合計584回行った。調査時間は約2,340時間、距離は3,910 kmであった。その結果、135羽のヤマドリを観察したものの、年々減少する傾向を示した。観察場所の植生についてみると、常緑・落葉広葉樹林における観察頻度が、スギ・ヒノキ壮齢植林のそれに比べて高かった。ゆえに、広葉樹林の維持と増加が、減少傾向にある生息数回復のための一つの適切な方策であると推察された。コシジロヤマドリ精子の運動特性に関する基礎的知見を得るため、本実験では、電位依存性Ca2+チャネル拮抗薬であるベニジピンが鶏精子の運動性に及ぼす影響を検討した。異なる濃度のベニジピン添加が、精子の運動性に及ぼす影響を検討したところ、添加濃度を高めても、運動性に対する影響は見られず、30°Cでは70%前後の運動性を維持し、40°Cでは10%前後まで抑制された。10μMベニジピンと2 mM Ca2+添加後の精子の運動性の推移を見てみると、30°Cでは、ベニジピン添加区と対照区との間に差異は認められず、高い値を維持していた。これに対して40°Cでは、Ca2+を加えるまでベニジピン添加区と対照区のいずれの場合も、運動性は抑制されていた。その後Ca2+を添加するとベニジピンが存在するにもかかわらず運動性は回復した。しかし、時間の経過とともに対照区に比べて運動性の低下が認められた。このような現象は、Ca2+の代わりに脱リン酸化酵素の阻害剤であるカリクリンA(100 nM)を添加した場合では認められなかった。すなわち、ベニジピン添加後、対照区と添加区へカリクリンAを添加すると、30°Cにおいては、対照区の運動性は7080%前後の値を維持していた。ベニジピン添加区も対照区と同様の運動性を示し、カリクリンA添加後も運動性を継続したままであった。同様に40°Cにおいても、ベニジピン添加区の精子の運動性は60%前後の値を保持していた。カリクリンAとベニジピンの添加順序を逆にしても同様の傾向を示した。以上の結果から、鶏精子の40°Cにおいては不動化現象の回復には外因性のCa2+が関与していること、そのCa2+の一部は細胞膜の電位依存性Ca2+チャネルを透過して流入するものの、主要な流入経路は別にある可能性が推察された。このとこは、同じキジ科のコシジロヤマドリ精子にも当てはまる可能性が強く示唆される。【目的】日本にしか生息しないヤマドリの亜種であるコシジロヤマドリは、準絶滅危惧種に指定され、宮崎県の県鳥である。しかし、その生態はよく知られていない。本研究は、コシジロヤマドリが生息する一定の地域を定期的に調査することにより、未だ不明な点の多いコシジロヤマドリの生態を明らかにする目的で毎年継続的に行っているものである。【方法】調査は、ラインセンサス法を用いて、宮崎県日南市北郷町山仮屋付近と家一郷谷付近で行った。前者は山の中腹沿い、後者は渓流沿いであり、距離は両コースとも往復6.7 kmである。山仮屋調査地は2002年5月から2013年12月まで、家一郷谷調査地は2002年9月から2013年12月まで、それぞれ2週間に1度の頻度で観察した。なお、日の出時刻から調査開始時刻の間を一定にするため、季節によって出発時刻を変更して調査を行った。ヤマドリ発見時には、その位置や雌雄の別、発見時刻、発見場所の植生などを記録した。【結果】12年間にわたる調査において、山仮屋調査地では雄38羽、雌16羽の合計54羽、家一郷谷調査地では雄39羽、雌32羽、雛2羽の合計73羽を発見できた。発見時期は、繁殖期である35月が多く、夏季の発見は少なかった。山仮屋調査地では2002年から2005年までは年々減少していたが、2006年に増加に転じ、2007年までやや上昇した。しかし2008年から2011年は再び減少傾向を示した。これに対して家一郷谷調査地では、年次別の著しい変動は見られなかった。発見時刻は日の出から23時間の間が多かった。発見場所の植生は、山仮屋調査地では広葉樹と植林杉の混在地、家一郷谷調査地では広葉樹の割合が高かった。発見個体と林道との距離を測定したところ、山仮屋調査地では530 mであるのに対して、家一郷谷調査地では010 mと比較的近い距離での発見が多かった。

その結果、135羽のヤマドリを観察したものの、年々減少する傾向を示した。観察場所の植生についてみると、常緑・落葉広葉樹林における観察頻度が、スギ・ヒノキ壮齢植林のそれに比べて高かった。ゆえに、広葉樹林の維持と増加が、減少傾向にある生息数回復のための一つの適切な方策であると推察された。本研究は、宮崎県における日本固有繁殖鳥類であるコシジロヤマドリの生態に関する基礎的なデータを集積する目的のために行ったものである。観察方法はラインセンサス法を用い、宮崎県日南市北郷町山仮屋観察地及び、家一郷谷観察地の2ヵ所で調査をいった。両コースとも往復6.7 kmで、2011年1月から12月まで、それぞれ原則的に2週間に1度の頻度で調査を行った。調査回数は山仮屋調査地で24回、家一郷谷調査地で24回であった。その結果山仮屋調査地では雄1羽、雌1羽、ヒナ0羽、家一郷谷調査地では発見出来なかった。家一郷谷調査地の方が発見率の高いことがわかる。過去の年次別の発見個体数では、山仮屋調査地では2002年から2005年までは年々減少し、2006年,2007年には大きく増加したが2008年には減少が見られ、2009年には再び多少の増加が見られたが2010年には再び大きく減少した。家一郷谷調査地では2004年から2007年まで少しずつ減少が続き、2008年にはわずかに増加に転じたものの、2009年以降は再び低い発見率となっている。時間別の発見個体数は、両調査地とも8:0010:00の間で最も多く、日の出から2、3時間後の発見が最も多かった。発見方法は両調査地とも直視による発見が多いが、山仮屋調査地では直視・ドラミングによる発見、ドラミングのみによる発見も多かった。林道から発見個体までの距離は、家一郷谷調査地に比べ山仮屋調査地の方が左右に広く森が拓けているため、離れている距離での発見が多く、家一郷谷調査地では近距離での発見が多かった。以上の結果から、今まであまり明らかではなかったコシジロヤマドリの生態の一部を把握することができた。しかし、未だデータ数が少ないため、詳細を得るために今後も調査を継続して行う必要がある。【目的】日本固有繁殖鳥類は、わずか9種だけである。ヤマドリもその1種で、生物多様性保全の立場から重要な位置を占めている。しかし、その生態はよく知られていない。本研究は、亜種コシジロヤマドリが生息する一定の地域を定期的に調査することにより、未だ不明な点の多い生態を明らかにする目的で行ったものである。【方法】調査は、宮崎県日南市北郷町山仮屋付近(北緯31°44`16“,東経131°21'18",標高390455 m)と、家一郷谷付近(北緯31°46`20.18“,東経131°21'12.61",標高270395 m)の2つのコースで行った。距離は両コースとも往復6.7 kmである。それぞれ原則的に2週間に1度の頻度で観察した。日の出時刻から調査開始時刻の間を一定にするため、季節によって出発時刻を変更して調査を行った。ヤマドリ発見時には、発見地点の位置を測定した。また、発見個体の雌雄の別や時刻、植生なども併せて記録した。【結果】総調査回数は、13年間で山仮屋調査地では299回、家一郷谷調査地で285回の合計584回であった(調査時間:約2, 340時間,調査距離:約3, 910 km)。その結果、山仮屋調査地では雄41羽、雌14羽の合計55羽、家一郷谷調査地では雄42羽、雌36羽、雛2羽の合計80羽を発見することができた。このことは、1羽を発見するのに17.3時間、29.0 km要したことになる。
脳微小透析による7種以上の脳内物質モニタリングの確立と記憶研究への応用

1モノアミン,グルコース、H_2O_2の分子モニタリング:モノアミンには、カテコラミン,5HT, Achなどがある。今回、アセチルコリンの高感度測定法を確立した.今回用いた金の薄膜をガラスにコートしたリング状の電極表面にオスミュウム-HRP-ポリマーを塗布した電極(RDE)は長時間の使用に耐え,そのため、微量の電気反応を捕らえることができた.この方法では,脳透析液内のAchを分解する酵素AchEを阻害することなく測定するため,透析液の一部を他のモノアミン測定が可能となった.実際には透析液の半分をNE, DA,5HT,そしてそれらの代謝物を同時に測定することができ,Ach, Chを加え7種以上の神経情報を同時に測定することが可能となった.本研究課題の目的を達成することができた.2神経ペプチド,グリア細胞と痴呆モデル:アルツハイマー型痴呆のモデル動物は色々提唱されている.アルツハイマー型痴呆のモデルとして、Ach神経を破壊する方法を用いた.今回ラットの前脳大細胞基底核にNMDA受容体作用薬イボテン酸を投与後7日にラットの大脳皮質,海馬,線条体を取り出した.その結果,大脳皮質の神経ペプチドが減少し、ダリア細胞の活性化も見られ,アルツハイマー型痴呆症と同様な変化を見つけることができた.アルツハイマー型痴呆の治療薬であるメマンチン処理により、この障害が回復されたことから,脳内神経ペプチド,グリア細胞の変化はアルツハイマー型痴呆に深く係わっていることを強く示唆した.この発見はアルツハイマー型痴呆の治療に大いに貢献すると思っている.今回の研究で見つけた神経ペプチドの変化は、微小透析を用いて研究することが望まれる.しかし、現段階では成功しておらず,今後神経ペプチドの放出についても同時測定ができるよう、更なる研究が必要である.平成12年度の研究では、ラット大脳皮質におけるアセチルコリン神経の活動、グルタミン酸神経の活動を検討した。記憶の障害されたアルツハイマー型早期痴呆症のモデルとして,グルタミン酸のNMDA受容体を非競合的に拮抗させる薬、MK-801、を末梢投与した動物を用いた。このモデル動物は大脳皮質の内、後部内側頭頂葉が特異的に細胞死を引き起こし,人のアルツハイマー型早期痴呆症に類似していることが示唆されている。本研究では、ラットにMK-801を末梢から投与し,大脳皮質の内側前頭野と後部内側頭頂葉における神経伝達物質の放出の変化を検討した。アセチルコリンとコリンは微量HPLC-ECDを用いる金ラジアル形電極を用いて高感度で、長期間測定できる系を確立した。この方法を用いて測定したところ,前頭皮質と後頭皮質のアセチルコリン放出の変化は異なっていた。この相違が後部神経細胞の障害とどのように関係しているかは不明である。そこでMK-801投与に伴って、グルタミン酸神経が変化していることが考えられたので,脳透析液中のグルタミン酸量の変化を測定したが、変動が大きく、明らかな変化は見られなった。現在、両大脳皮質においてエネルギー的変化が異なっているか否かを確かめるため,グルコース,乳酸の変化についても検討を計画中である。最近,虚血が脳内透析液中の乳酸量を一過性に増加させ,続いてグルコースが変化するとの報告もあり,MK-801による記憶障害モデルではどのように変化するかを検討している。今回、アセチルコリンの高感度測定法を確立した.今回用いた金の薄膜をガラスにコートしたリング状の電極表面にオスミュウム-HRP-ポリマーを塗布した電極(RDE)は長時間の使用に耐え,そのため、微量の電気反応を捕らえることができた.この方法では,脳透析液内のAchを分解する酵素AchEを阻害することなく測定するため,透析液の一部を他のモノアミン測定が可能となった.実際には透析液の半分をNE, DA,5HT,そしてそれらの代謝物を同時に測定することができ,Ach, Chを加え7種以上の神経情報を同時に測定することが可能となった.本研究課題の目的を達成することができた.2神経ペプチド,グリア細胞と痴呆モデル:アルツハイマー型痴呆のモデル動物は色々提唱されている.アルツハイマー型痴呆のモデルとして、Ach神経を破壊する方法を用いた.今回ラットの前脳大細胞基底核にNMDA受容体作用薬イボテン酸を投与後7日にラットの大脳皮質,海馬,線条体を取り出した.その結果,大脳皮質の神経ペプチドが減少し、ダリア細胞の活性化も見られ,アルツハイマー型痴呆症と同様な変化を見つけることができた.アルツハイマー型痴呆の治療薬であるメマンチン処理により、この障害が回復されたことから,脳内神経ペプチド,グリア細胞の変化はアルツハイマー型痴呆に深く係わっていることを強く示唆した.この発見はアルツハイマー型痴呆の治療に大いに貢献すると思っている.今回の研究で見つけた神経ペプチドの変化は、微小透析を用いて研究することが望まれる.しかし、現段階では成功しておらず,今後神経ペプチドの放出についても同時測定ができるよう、更なる研究が必要である.本研究の目的は、脳内に存在する多くの神経伝達を無麻酔無拘束の状態で、連続して測定する方法の確立である。

このためには微小透析法(マイクロダイアリシス)により、脳透析液を集め、各々の伝達物質を高感度に測定できるよう開発が必要である。本年度は、ラット脳内微小透析液中のグルコース、乳酸の測定を検討した。検出器として、カーボンおよび金をガラス板上に蒸着したディスポーザブル電極である。In vitroの系では、グルコース、乳酸は10-4M程度まで検出することができる。現在、ラット大脳皮質でのグルコース、乳酸のマイクロダイアリシスを検討中である。ラット大脳皮質でのアセチルコリン、ドーパミン、セロトニンおよびそれらの代謝物はマイクロダイアリシスによる測定法を確立しており、今後、アミノ酸であるグルタミン酸の測定系の確立を検討する。神経ペプチドのマイクロダイアリシスによる測定は検出感度に依存している。コレシストキニン、サブスタンスP、ソマトスタチンなどの測定を検討したが、コレシストキニン以外、高感度な検出系は持っていない。そのため、現在は組織中の神経ペプチドを定量し、記憶障害との関係を研究している。しかし、脳内の神経ペプチド量は神経活動をあらわしておらず、微小透析法による神経ペプチド量の放出を測定が必須であろう。現在、神経ペプチド量およびその遺伝子発現量の変化と記憶との関係を検討している。本研究では、2つの高感度モニタリング法を研究した。1リングディスク金薄膜-Os-HRP電極による過酸化水素の高感度測定-HPLC-ECD法による微小透析液中のアセチルコリン、コリンの測定これまでのアセチルコリン測定と異なり、金の薄膜にOs-HRPを共有結合させ、過酸化水素を測定した。そのため、HPLCで用いる溶媒によって固定化酵素が剥離され難くなり、高感度な条件で2週間以上測定が可能となった。この方法を用いれば、脳内の微小透析はアセチルコリンエステラーゼの阻害剤を用いない、生理条件に近い状態で行うことが可能となった。また、集めた透析液の一部はドパミン、ノルエピネフリン、セロトニン及びそれらの代謝物、DOPAC,5HIAAも同一サンプルで測定が可能となった。このアセチルコリン、コリン測定方法を用い、アルツハイマー型早期痴呆症モデルを用いた研究を行った。MK-801はNMDA受容体阻害剤であるが、細胞死の抑制の他、ラットに高濃度投与すると、記憶障害を伴った統合失調症を引き起こすとされている。そこで、雌ラットに0.5mg/kgMK-801を体性投与し、前頭皮質、後部帯状回/後部後頭皮質における微小透析を行い、両者に著しい差を見つけた。この差が、脳障害の原因と推察した。2金薄膜-Os-HRP-酵素固定型フローモニタリング法の確立金薄膜状にOs-HRP-ポリビニルピラジンを結合させ、更にその上にグルコースオキシダーゼ、ラクテートオキシダーゼ、コリンオキシダーゼ、あるいはグルタミン酸オキシダーゼを固定化し、個々の物質をフローシステムでモニターする方法を開発した。この方法を用いて脳微小透析液中のグルコース、ラクテート、コリンを測定することが可能となった。現在この方法を用いて痴呆症モデル動物の実験を検討中である。モノアミン,グルコース、H_2O_2の分子モニタリング:モノアミンには、カテコラミン,5HT, Achなどがある。
枯草菌のバイオフィルム形成開始機構の解明

枯草菌のバイオフィルム形成に必要なBslAの機能解析を行い、BslAがバイオフィルム表面でポリマーを形成し、撥水層を形成する両親媒性のタンパク質であることを明らかにした。また、枯草菌が、植物が病原菌に侵された際に分泌するシグナル物質であるサリチル酸メチルに応答して、抗菌物質に対するバリアーとして機能するポリグルタミン酸や抗生物質を生産することを明らかにした。これらの発見は、枯草菌の自然環境下での抗菌物質に対する耐性機構や植物との相互作用を示唆している。これまでに、枯草菌野性株3610株は、サリチル酸メチルに応答して、ポリグルタミン酸を生産すること、また、胞子形成を誘導することを見出している。サリチル酸メチルは、植物が植物病原菌に侵された際に放出する揮発性のシグナル物質であることから、この現象は根圏微生物である枯草菌が植物のシグナルに応答している可能性を示唆するものとして注目している。そこで、本年度は、この現象について調べた。その結果、(1)枯草菌はサリチル酸メチルに応答して、ポリグルタミン酸からなる莢膜を形成し、抗菌物質耐性を獲得すること、(2)サリチル酸メチルは枯草菌のDegS-DegUを活性化して、ポリグルタミン酸生産や胞子形成を誘導すること、(3)植物病原菌と異なり、枯草菌をシロイヌナズナの葉の細胞間領域に注入しても、サリチル酸メチル合成酵素の転写は誘導されないことから、枯草菌自身は植物のサリチル酸合成を誘導しない可能性が高いこと、(4)枯草菌はサリチル酸メチルに応答して、抗菌物質であるバシリシン、フェンジシンを生産すること、等が明らかになった。これらのことから、植物の根圏で棲息する枯草菌は、宿主植物が病原菌に侵されたことを、植物が放出するサリチル酸メチルを介して感知し、ポリグルタミン酸の莢膜や胞子を形成することで、宿主植物が植物病原菌に対抗して分泌する抗菌物質等から自身を守っていること、さらに抗菌物質を生産することで、宿主植物を植物病原菌から守っている可能性が考えられた。SlrRが鞭毛形成をどのようにして抑制するのか検討した。その結果、(1)SlrRは、鞭毛形成蛋白質群をコードする巨大オペロンfla/cheの転写を抑制すること(2)その転写抑制には、fla/cheオペロンのプロモーターから約1100bp下流の配列が必要であること、(3)SlrRによるfla/cheオペロンの抑制にはSinRが必要であること、が明らかになった。これらのことから、SlrRによるfla/cheオペロンの制御は、プロモーターから1000 bp以上離れた下流域にオペレーター配列がある可能性が考えられた。また、バイオフィルム形成を制御する2つの転写制御システムであるSinR/SlrRと2成分制御系DegS-DegUの関係について検討した。その結果、(4)slrR変異株では、DegS-DegUにより誘導される遺伝子群の転写が低下すること、(5)slrR変異のDegS-DegUレギュロンの転写への影響は、鞭毛形成遺伝子の変異によりサプレスできること(6)鞭毛を回転できないmotAの変異は、鞭毛形成には影響しないが、鞭毛形成遺伝子の変異と同様にslrR変異をサプレスできること、が明らかになった。これらことから、DegS-DegUの活性が鞭毛の機能と関係する未知の機構により抑制されている可能性が示唆された。枯草菌3610株は、サリチル酸メチルに応答してポリグルタミン酸からなる莢膜を形成する。野生株とポリグルタミン生産能を欠損したpgsC欠損株をサリチル酸メチル存在下で培養し、抗菌物質であるサリチル酸に晒したところ、野生株は曝露時間とともに、生菌数が徐々に減少するのに対し、pgsC欠損株は暴露後5分以内に生菌は見られなくなった。また、蛍光タンパク質mCherryや蛍光物質フルオレセイン存在下で顕微鏡観察したところ、野生株では、細胞の周囲にそれらの蛍光物質の侵入が抑制された侵入阻止領域が見られたのに対し、pgsC欠損株では阻止領域は見られなかった。これらのことから、ポリグルタミン酸の莢膜は、抗菌物質に対する物理的なバリアーとして機能することが明らかになった。3610株を植物病原性のフサリウム菌と共培養したところ、サリチル酸メチル存在時にのみ3610株のコロニーの周囲にフサリウム菌の生育阻止円がみられた。また、3610株が生産するフサリウム菌に対して有効な抗菌物質は、フェンジシンであること、サリチル酸メチルによるフェンジシン生産誘導は、サーファクチン生産の抑制を介して起こることが明らかになった。さらに、雑草の根圏より単離したバシラス属細菌の多くが抗菌活性を示し、いくつかの菌株は3610株よりも高い活性を示すことを見出した。それらは枯草菌や近縁のBacillus amyloliquefaciens、枯草菌とは系統的に離れたBrevibacillus brevisであった。

これらのことから、サリチル酸メチルを介した抗菌物質の生産誘導は天然の根圏においても保存されている可能性が示された。これらのことから、根圏に生息する枯草菌などのバシラス属細菌の一部は、サリチル酸メチルを介して宿主植物の危機を感知し、抗菌物質を生産して植物病原菌を抑制している可能性が考えられた。微生物学植物、枯草菌、植物病原菌の共培養系が確立できず、三者間の相互作用を直接観察できていない。サリチル酸メチルに対する枯草菌の応答については、十分な進捗が見られなかったが、鞭毛形成とバイオフィルム形成間の関係について新たな知見がえられ、今後の研究への端緒をつかむことができた。これまでの成果を論文としてまとめるために、必要な実験を行う。今年度の研究を進めるとともに、枯草菌のサリチル酸メチルへの応答機構の解析を進める。論文作成が遅れたため物品費として使用する今年度の研究が当初予定よりも少ない研究費で遂行できたため、わずかに未使用額が生じた。翌年度以降に請求する研究費と合わせ、消耗品費として使用する。
多包虫感染マウスを用いたマクロファージ機能の研究

多包虫をマウスの腹腔内に感染させることによって、多数の腹腔マクロファージが誘導されてくる。しかしながら、in vitroにおいては活性化されたマクロファージによって多包虫は殺滅されるものの、in vivoでは感染は阻止されることなく成立し、最終的には死に至らしめる。すなわちマクロファージがin vivoでは感染に対し有効に機能していない。この現象について以下の点を明らかにした。1、多包虫の感染によってマウス腹腔マクロファージの貧食能は低下する。貧食能の低下は感染後約6週目頃から著明となる。低下した貧食能は外部からIFN-γを加えることによって回復させることができる。2、多包虫の感染によってマウス腹腔マクロファージの窒素酸化物の産生は誘導されない。感染後いずれの時期から採取したマクロファージを用いても窒素酸化物の産生は外部からIFN-γをくわえることによって産生を誘導することは可能であり。その産生能は正常マウスに比べ同等である。3、感染後いずれの時期から採取されたマウス腹腔マクロファージはin vitroでIFN-γを加えて活性化させると、正常マウスから採取したマクロファージと同等の殺滅効果をin vitroで原頭節に対し発揮することができる。4、感染マウスにおけるIFN-γ産生は低下している可能性が示唆された。おそらくその原因は感染局所におけるTh 1 T細胞の減少によるものと考えられる。なぜ、感染局所においてTh 1 T細胞の減少が起きるかについては今後の研究課題として残された。多包虫原頭節は、活性化されたマウス腹腔マクロファージによってin vitroの系で殺されること、そのメカニズムは主として活性化マクロファージが産生する窒素酸化物(主としてNO)によることを明らかにしてきた。今年度は、多包虫感染マウス(AKRあるいはDBA/2ストレイン)より採取したマクロファージを用いて以下の点を明らかにした。1)感染マウスより採取された腹腔マクロファージは窒素酸化物産生能は保たれているにもかかわらず、ほとんど産生が誘導されていない状態にある。窒素酸化物産生だけをとってみれば多包虫感染はマクロファージを活性化させないようななんらかの作用をおよぼしていることが推測されるが、他の機能については実験を引き続き行なっている。2)窒素酸化物が結合するターゲットとなりうる分子として、原頭節の有する鉄含有蛋白質、SH-基を有する蛋白質(酵素等)が考えられる。3)in vivoでこのシステムが有効に働いて感染防御に役立っているか否かということは重要なポイントであるが、マクロファージが直接に原頭節と接触することが効果発現には必須の条件であるようなデータが得られているので現時点では否定的に思われる。さらに詳細について現在検討中である。3、感染後いずれの時期から採取されたマウス腹腔

マクロファージはin vitroでIFN-γを加えて活性化させると、正常マウスから採取したマクロファージと同等の殺滅効果をin vitroで原頭節に対し発揮することができる。4、感染マウスにおけるIFN-γ産生は低下している可能性がある。おそらくその原因は感染局所におけるTh 1 T細胞の減少によるものと考えられる。なぜ、感染局所においてTh 1 T細胞の減少が起きるかについては今後の研究課題として残された。
男女共同参画の視点を持つ医師を育成するキャリア教育プログラムの開発と効果の検証

本研究の目的は、医療現場の男女共同参画意識を推進し、大学医学部の卒前キャリア教育において男女共同参画の推進やキャリアデザイン立案能力の育成に関する教育プログラムを開発することである。当該年度の研究計画は、「男女共同参画」「医師のキャリア」等をキーワードに研究分担者・連携研究者と文献検索を行い、医学部を有する全国の大学にキャリア教育の実施状況のアンケート調査を実施するための準備、及び実際の調査を実施することとしている。そのため、年度当初からアンケート調査実施にかかる準備・基盤整備作業に注力した。具体的には設問案を検討・作成するため、全国の大学における男女共同参画講義・キャリア講義の有無および講義内容等、実施状況に関する情報収集を研究分担者・協力者と共に行った。また調査送付先のリストの作成、講義実施担当部署の詳細な確認、ウェブアンケート業者の選定を行い、効率的に調査依頼を行うための作業を行った。準備作業である上記の取組には、当初の計画よりも多くの時間・労力を要することが想定されたため、当該年度は実際の調査は行わず、次年度に実施することとした。更に他大学の取組を検討するため、大阪市立大学、京都府立医科大学等にて医師の男女共同参画に関する意見交換会・セミナーに参加したほか、神戸大学等にて研究者のダイバーシティに関するセミナーに参加し、アンケート調査設問作成の参考とした。なお当初の計画では調査の実施に向けて、東京医科歯科大学倫理審査委員会に研究計画を提出し調査を実施することとしていたが、本調査の特質・内容等から倫理審査委員会での承認は不要である旨の回答を得たため、研究計画の提出は行っていない。当該年度は当初予定していたアンケート調査の実施を行わず次年度に実施することとしたが、その成果として次年度に向け、効率的で磐石な調査実施体制を築くことが可能となった。当初の当該年度の研究計画は、医学部を有する全国の大学にキャリア教育の実施状況のアンケート調査を実施することであるが、アンケート調査実施にかかる準備・基盤整備作業を行ったところ当初の計画よりも多くの時間・労力を要することが想定されたため、当該年度は実際の調査は行わず、次年度に実施することとした。その成果として、次年度の調査実施に向けて、効率的な実施体制を築くことができた。次年度は当該年度に実施する予定であったアンケート調査の実施を行い、調査結果の分析を進める予定である。また必要に応じてデータ分析等を行い、本課題の改善に向けた課題の特定を行い、教育プログラム策定の基盤を構築する予定である。論文作成についても行う予定である。平成29年度の研究計画は、「男女共同参画」「医師のキャリア」等をキーワードに研究分担者・連携研究者と文献検索を行い、医師の男女共同参画意識に関するアンケート調査結果について分析を行い、論文を作成することとしている。平成29年度の研究機関は研究代表者の育児休業後の復帰時期と重なったため、平成30年の2月から3月の2ヶ月間であった。男女共同参画・医師のキャリア等をキーワードとして国内・海外の資料検索を行った。また医師の男女共同参画意識を把握するための基礎データとするため、代表者が所属する機関で実施したアンケート調査結果のデータを基に分析を行い、今後の課題を特定することができた。具体的には研究代表者が所属する機関で実施したアンケート調査結果から、今後のキャリアへの目標、リーダーになりたいかの希望、女性がキャリアアップしにくい理由、キャリアップするための具体的な方策等について男女別の分析を行った。その結果、将来、リーダーになりたいかの希望、及び「リーダーや上位職になりたくない」理由について、性別による理由の違いを特定することができた。また、「女性がキャリアアップしにくい理由」及び「女性がキャリアアップしていくための具体策」について、「職場の男女役割意識」が大きく関連していることが判明した。更に上記回答について、男女間での意識の違いを特定できた。上記の取組により、男女役割意識の有無、及び男女間での意識の違いを特定できた。このことにより、本研究課題である男女共同参画意識を推進する教育プログラムの開発に向けた基礎データとして活用することが可能となる。また論文作成に向けたデータとして活用することが可能となる。2ヶ月間の短い研究実施期間ではあったが、文献検索を行い、データの分析を進めて、性別役割意識の把握や男女共同参画意識の課題の特定を行うことができた。またこれらデータを基にして論文執筆に役立てることができた。

準備作業である上記の取組には、当初の計画よりも多くの時間・労力を要することが想定されたため、当該年度は実際の調査は行わず、次年度に実施することとした。更に他大学の取組を検討するため、大阪市立大学、京都府立医科大学等にて医師の男女共同参画に関する意見交換会・セミナーに参加したほか、神戸大学等にて研究者のダイバーシティに関するセミナーに参加し、アンケート調査設問作成の参考とした。なお当初の計画では調査の実施に向けて、東京医科歯科大学倫理審査委員会に研究計画を提出し調査を実施することとしていたが、本調査の特質・内容等から倫理審査委員会での承認は不要である旨の回答を得たため、研究計画の提出は行っていない。当該年度は当初予定していたアンケート調査の実施を行わず次年度に実施することとしたが、その成果として次年度に向け、効率的で磐石な調査実施体制を築くことが可能となった。当初の当該年度の研究計画は、医学部を有する全国の大学にキャリア教育の実施状況のアンケート調査を実施することであるが、アンケート調査実施にかかる準備・基盤整備作業を行ったところ当初の計画よりも多くの時間・労力を要することが想定されたため、当該年度は実際の調査は行わず、次年度に実施することとした。その成果として、次年度の調査実施に向けて、効率的な実施体制を築くことができた。引き続き、国内・海外の情報を収集して文献検索を進める予定である。また必要に応じてデータ分析等を行い、本課題の改善に向けた課題の特定を行い、教育プログラム策定の基盤を構築する予定である。論文作成についても引き続き行う予定である。次年度は当該年度に実施する予定であったアンケート調査の実施を行い、調査結果の分析を進める予定である。論文作成についても行う予定である。文献購入費や消耗品購入費として使用予定であったが、文献については所属機関が加入しているオンラインジャーナルサービスを利用したため、購入が不要となった。消耗品については既存のものを使用したため購入が不要となった。平成30年度以降は、所属機関が加入しているサービス以外のジャーナルを閲覧する必要があるため、購入予定である。消耗品についても必要に応じて購入予定である。当該年度はアンケート調査の準備・基盤整備を行い、実際の調査を実施しなかったため、アンケート委託業者への委託費(謝金)、データ入力に伴う人件費、物品購入費、調査用紙の郵送費等において執行が少ない・あるいはなされなかったためである。次年度においては予定通り調査を実施し、使用額を執行する計画である。