hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過活動膀胱発症におけるプロスタグランジン受容体サブタイプＥＰ４の役割

オーガンバス内に灌流したEP4アゴニスト(ONO-AE1-329)によるATP放出量の変化をphoton imaging法を用いて検討する。1.正常および部分尿道閉塞ラットにおける知覚神経でのEP受容体の発現。1)膀胱を支配している後根神経節細胞:L6-S1後根神経節におけるEP4の発現と下部尿路閉塞による発現変化を検討する(real-time RT-PCR,免疫組織化学,ウエスタン・ブロッテイング)。また,色素(DiI)をラット膀胱壁に注入して膀胱を支配している後根神経節の知覚神経細胞を逆行性に標識する。L6-S1後根神経節を摘出して,抗EP4抗体にて二重免疫蛍光染色する。このことにより、逆行性に同定された膀胱を支配する後根神経節細胞におけるEP4の発現が確認できる。2)膀胱上皮直下の知覚神経終末:知覚神経終末における発現を検討するため、抗EP4抗体および抗CGRP抗体など知覚神経(C線維)に特異的な抗体を使用して膀胱粘膜層の二重免疫蛍光染色を行い、膀胱上皮直下の知覚神経終末におけるEP4蛋白の存在を確認する(免疫組織化学,confocal laser microscope)。2.正常および部分尿道閉塞ラットの膀胱上皮における伸展刺激によるATP放出に対するEP4受容体の役割。1)オーガンバスを用いて、膀胱切片を伸展した際のATP放出量をLuciferin-luciferase assay kitを用いて測定する。膀胱切片を伸展した場合に放出されるATPのほとんどは膀胱上皮由来であることが我々の実験からも証明されている(Urology 69:590-595, 2007)。オーガンバス内に灌流したEP4アゴニスト(ONO-AE1-329)によるATP放出量の変化を検討する。本年度の計画にあったEP4が知覚神経路に対して抑制的に作用するための細胞学的メカニズムに関する実験が次年度に繰り越されたために、次年度使用額が生じた。EP4が知覚神経路に対して抑制的に作用するための細胞学的メカニズムを解明するため、正常および部分尿道閉塞ラットにおいて以下の実験を行う。1.膀胱を支配している後根神経節細胞および膀胱上皮下知覚神経終末におけるEP4受容体の発現。2.の膀胱上皮における伸展刺激によるATP放出に対するEP4受容体の役割。実験用消耗品に関しては、いずれも昨年度使用状況から実験計画として必要なものを選択する。実験動物(ラット)およびPCR関連経費・試薬,確認用電気泳動試薬,ウエスタンブロッティング用試薬,免疫染色用試薬(抗体など),膀胱支配神経標識用蛍光色素,生理実験用試薬および関連する実験器具類などである。滋賀医科大学共同利用施設(実習実験支援センター,動物生命科学研究センター)を十分に活用する。蛍光CCDイメージアナライザー,定量画像解析装置,共焦点レーザー顕微鏡などは共同利用施設内の装置を使用しレンタル料を支払う。また,in vivo/in vitro動物実験(オーガンバスなど)用に共同実験施設内の1室を年間を通じて借用する予定である。
中枢神経回路維持のニューロン活動依存性:散発発現トランスジェニック動物による解析

従来、学習・記憶の素過程としてシナプス特異的なミクロの可塑性が研究されてきた。生体内ではミクロの可塑的変化は周囲の神経回路を巻き込んでマクロのシナプス可塑的変化を引き起こし、シナプス回路維持に影響を与える可能性が示唆されている。本研究では小脳皮質をモデルとしてマクロのシナプス可塑性を実証的に解明することを目指す。生体内において一部のプルキンエ細胞に散発的に内向き整流性K+チャネルIRKIを発現させ、シナプス特異的可塑性によって生じるような興奮性変化を誘導し、周囲のシナプス回路にどのような影響を与えるかを解析する。tetOpプロモーター制御下にIRKIとGFPの遺伝子を組み込んだコンストラクトを受精卵に注入し、tetOp-IRK1-GFPマウスを作出した。このマウスをHSE-tTA B linマウス(Sakai, et. al.,2004)と交配した。NSE-tTAB lineマウスは小脳プルキンエ細胞のごく一部でtTA因子の産生が起こるので、交配マウスではtTA因子産生プルキンエ細胞に限局してIRKIおよびGFPが発現すると期待される。期待通り、3週2ケ月齢の交配マウスの小脳スライスからGFP陽性プルキンエ細胞が観察された。一部のプルキンエ細胞ではプルキンエ細胞層外への細胞体のdisplaceや変性が見られた。成熟個体からは単一登上線維によるシナプス支配が完成していないプルキンエ細胞が見つかった。プルキンエ細胞の細胞膜が脆弱化し、パッチクランプ記録が困難な場合が多かった。培養中枢ニューロンにおいて強制発現させたIRK1チャネルが予想外に強い過分極作用をもたらすことが明らかになりぐこれがプルキンエ細胞の変性の一因と考えられた。この問題を回避しつつシナプス構築を検討するため、電位依存性ナトリウム・チャネルRNAiなどの応用に着手した。従来、学習・記憶の素過程として特定の中枢ニューロン間におけるシナプス可塑性が主として脳スライスを用いて研究されてきた。生体内では上記のようなシナプス可塑的変化はそれ自体で完結せず、周囲の神経回路を巻き込んでマクロなシナプス可塑的変化を引き起こすことが明らかになりつつあり、中枢シナプス回路維持機構として重要と考えられている。本研究ではマウス小脳皮質をモデルとしてマクロなシナプス可塑性を実証的に解明することを目指す。トランスジェニック技術を駆使して生体内において一部のプルキンエ細胞に内向き整流性K^+チャネル(IRK1)を発現させ、ニューロン特異的シナプス可塑性によって生じるような興奮性変化を誘導する。さらに興奮性変化が当該プルキンエ細胞周囲のシナプス回路にどのような影響を与えるかを解析する。本年度はトランスジェニック・マウスの開発に取り組んだ。tetOpプロモーター(tTA因子を受容すると作動するプロモーター)制御下にIRK1とGFPの遺伝子を組み込んだコンストラクトを受精卵に注入し、tetOp-IRK1-GFPマウスを作出した。このトランスジェニック・マウスをNSE-tTA B lineマウス(Sakai et al.,2004)と交配した。NSE-tTA Blineマウスは小脳プルキンエ細胞のごく一部でtTA因子の産生が起こるので、tetOp-IRK1-GFP×NSE-tTA B lineマウスではtTA因子産生プルキンエ細胞に限局してIRK1およびGFPが発現すると期待される。期待通り、生後3週齢から2ヶ月齢のマウスの小脳スライスからGFP陽性プルキンエ細胞が観察された。また一部のプルキンエ細胞について細胞体がプルキンエ細胞層外に存在する例や、変性脱落している例が観察された。これらの結果は、プルキンエ細胞の活動が小脳回路の発達や維持に重要であることを示唆している。
ランダムグラフとパーシステントホモロジー

位相的なデータ解析のツールとして知られるパーシステントホモロジーの理論をランダムグラフの理論へ応用した.さらにその視点を押し進めて,ランダムグラフの高次元への拡張であるランダム複体の理論への応用にも用いた.このことにより,これまでのランダム複体の研究をランダム複体の族の研究へと発展させて,より詳しい解析とまた新たな視点を得ることに成功した.パーシステントホモロジーは従来のホモロジーの考え方を押し進め,複体のフィルトレーションに対して定義される.この枠組みによりホモロジー類の時間的な発展が詳しくわかるようになり,また,計算機を用いてこれらの量を調べることが可能になってきている.パーシステントホモロジーの考え方はランダムなフィルトレーションにも適用可能で,それから自然に得られるパーシステントホモロジーの情報をもつランダムなパーシステント図の考察を始めた.26年度は特にランダム複体とそれから定まる単調増加なランダム複体過程を扱うための基礎的な枠組みの整備を行なった.ランダムフィルトレーションの典型例として,エルデシュ・レンニランダムグラフを増加確率過程とみなし,そのグラフとしてのクリーク複体をまた増加過程と考えたもの(クリーク複体過程)と,エルデシュ・レンニグラフ過程の別方向への拡張であるリニアル・メシュラム複体過程を考察の対象とした.これらの研究を念頭に置いて,全域木の拡張である高次元の対象を定義し,その性質を詳しく調べた.これはカライが完全グラフの複体版である完全複体で行なった研究を一般の複体にどこまで拡張できるかを調べたものである.また,パーシステント図から定まるある種の実数値関数(ホモロジー類の平均生存時間)が,ベッチ数や全域木の高次元の拡張を用いて表現ができることを示した.また,離散モース理論(非周期的マッチング)の考え方を用いてその平均についての評価を与えた.パーシステントホモロジーは2000年頃から応用分野を中心にデータ解析の手法の一つとして使われて始めた比較的新しい理論である.複体の増大列(フィルトレーション)に対して定義されるパーシステントホモロジー論を調べることによりホモロジー類のみならずその時間的な発展を詳しく理解することができる.点データからはある手続きでフィルトレーションを構成することにより,点データの位相的性質を調べることが可能である.データ解析であらわれるデータにはノイズが入っているのでランダム点データを取り扱うことになる.ランダムな点データに対してはランダムなフィルトレーションが対応するため,本研究ではランダムフィルトレーションの研究を行っている.26年度はランダム複体のパーシステント図における一般論と特にエルデシュ・レンニランダムグラフの拡張であるリニアル・メシュラム複体のパーシステント図の汎関数の研究を行ったが,27年度はその研究を踏まえてランダムベルヌイセル複体についてその全域非輪体とパーシステント図における生存時間の和についての研究を行った.ランダムベルヌイセル複体はd次元格子上のベルヌイボンドパーコレーションの問題の自然な複体への拡張で,d次元格子スケルトンに(d-1)-単体をランダムに貼ったものである.ベルヌイボンドパーコレーションでこれまで知られている結果を拡張するためには,まず問題設定自身を適切に行う必要がある.今年度の研究ではその設定をするための準備的な研究として,ランダムベルヌイセル複体とランダムクラスター測度とのカップリングについての考察および相関不等式についての考察を行った.特に高次元のパーコレーションの適切な問題設定とその解決は今後の研究に重要な意味を持つことが期待される.リニアル・メシュラム複体の場合について行ったパーシステントホモロジーの平均生存時間についての考察をクリーク複体過程に対して行ったが現在の所最善の結果には到達していない.そのかわり視点をかえてランダムセル複体について考察を行ないその平均生存時間については最善の結果を得たため.本研究課題では,ランダムグラフを包含関係の意味で増加するグラフの確率過程と考えて,それをさらにランダムなフィルトレーションとみなすことにより,パーシステントホモロジーの視点を導入したランダムグラフの研究を行った.この視点は自然にランダムグラフをランダム複体に拡張する方向性を示唆しており,実際本研究課題ではランダムグラフで得られている種々の結果をランダム複体へ拡張する試みとその枠組みの整備を行った.例えば,ランダムグラフ上の最小全域木の問題のランダム複体への定式化とその解析,ランダム複体上でのランダムクラスターモデルの導入とTutte多項式との関連の指摘などはその例である.特に前者については,これらの観点からの既存研究はなく,パーシステントホモロジーの視点を導入して本質的に新しい結果を得たのは本研究が初めてであろう.これらの研究は国内ではもちろん海外での同様の研究にも影響を与えており,ランダムグラフのパーシステントホモロジーの視点を導入した萌芽研究としては成功したと言える.今後は本研究で得られた成果をさらに発展させていくとともに,次第に明らかになってきたグラフの場合とは異なる複体(高次元)特有の新たな現象や問題点をさらに追求していくことにより,例えば確率論のパーコレーションの問題の自然な高次元の研究の道筋を提供し,さらには(応用)トポロジーや組合せ論研究への新たな視点を提供することが期待できる.位相的なデータ解析のツールとして知られるパーシステントホモロジーの理論をランダムグラフの理論へ応用した.さらにその視点を押し進めて,ランダムグラフの高次元への拡張であるランダム複体の理論への応用にも用いた.このことにより,これまでのランダム複体の研究をランダム複体の族の研究へと発展させて,より詳しい解析とまた新たな視点を得ることに成功した.パーシステントホモロジーをランダム複体に適用するための基本的な枠組みは概ね整備できた.

複体をランダム化する方向は様々あるが,これまで詳しく研究されているエルデシュレンニグラフ過程を特別な場合として含む2種類のランダム複体の考察を始めて,今後の研究に必要な大枠の設定ができたことが一つの成果である.クリーク複体のパーシステントホモロジーに関しては引き続き研究を行なう.またこれまで得られたランダム抽象単体複体に対する研究により得られた知見を利用して,幾何学的ランダムグラフや幾何学的ランダム複体に対するパーシステントホモロジー(パーシステント図)に対する解析を行う予定である.確率論クリーク複体過程とリニアル・メシュラム複体過程をランダムフィルトレーションとする場合のパーシステントホモロジーを詳しく調べる予定である.また,既に述べたように今後の研究の大枠はできあがり新しい問題が設定できるようになったので,この枠組の下で意味のある問題設定を考えてその研究を進めて行く予定である.パーシステント図の汎関数の分布の性質を調べることは目標の一つである.別件の研究打合せなどにあわせて数回当該研究の研究打合せを行なったことにより,研究打合せに必要な旅費が予定より少なく押さえられたため.分担者の1人の平岡裕章が代表者の所属する九州大学から東北大学に異動になったため研究打合せの旅費として使用する予定である.
不安定周期運動による乱流力学の精密解析

乱流の重要な特性のひとつである強い混合作用のダイナミックスを理解し、その統計的性質の定量的記述法を得るために、規準流れのひとつである、クエット系を取り上げ、パッシブベクトルの不安定周期流解析を行った。乱流の非再現性は、乱流解析の難しさの源のひとつであるが、Kawahara\& Kida(2001)によって発見された不安定周期流は、正定値のリアプノフ数をもつという乱流の特性を備えながらも,同じ状態が繰り返されるので,流れに付随するさまざまな統計量を時間をかければかけるほど高精度で求めることができる。この周期流中に多数のパッシブベクトルを流し,その伸長率や方向と流れの構造の相関を詳細に解析した。まず,同じ位置から出発し異なる方向をもつ多数のパッシブベクトルはある有限の時間の後には方向がそろってくる。このことから,パッシブベクトルの方向場が,周期流の時間位相と位置の関数として一意に定まることが示唆される。つぎに,空間に一様に分布させたパッシブベクトルが,時間の経過とともにその方向が空間的にどのように再配列するかを調べた。流れ場を多数の小さな立方体に区切り,各立方体に入ったパッシブベクトルの方向分布の統計を求めた。パッシブベクトルの方向がそろわず面内に分布する箱が多数見られた。このようなは混合が盛んに起こっていると考えられる。クエット乱流では、流れ方向渦とそれに誘導されて作られるイジェクション領域とスィープ領域が主たる組織構造であるが、パッシブベクトルの線状分布は流れ方向渦の内部と壁面近傍のイジェクション領域に現れ,一方,面状分布は流れ方向渦の周辺とスイープ領域に現れる。このような,パッシブペクトルの方向分布と流れ構造との対応関係は,パッシブベクトルの近過去に依存することがわかった。これは,パッシブベクトルが乱流の特性時間程度で過去の記憶を喪失することを示すもので,乱流混合の機構の考察やモデルの構築において本質的で重要な特性である。[1]クエット乱流の解析Kawahara & Kida (2001)によって発見されたクエット乱流の特性を表す不安定周期流は,直方体である計算領域の3辺が簡単な整数比になっていなかったため,流れ場の統計計算や可視解析の便がよくなかった。そこで,解析に適当な形の計算領域で,Kawahara & Kidaの周期流に接続する周期流を新たに求めた。この周期流中に多数の線素を流し,その伸長率や方向と流れの構造の相関を解析した。その結果,不安定周期流中の(恐らく乱流中でも)線素の伸長率や方向は,ある有限の時間の後には,初期条件によらず,周期流の時間位相と位置の関数として一意に定まることを見出した。これに基づいて,線素に付随するさまざまな特性量と流れの諸量の相関関係を調べた。また,計算の解像度を上げるための新たな数値コードの開発も行っている。[2]等方乱流の解析高対称流の全状態空間における乱流と周期流の状態点を新たに計算し,それらの統計的特性や相互関係を調べている。[3]他の基本的な乱流の解析時間に依存する角速度で回転する球体内部の流体の運動を計算するプログラムを開発した。角速度が小さいところから調べているが,すでに,コリオリ力の影響が顕著な定常流(球静止系において)を実現した。さらに,角速度を大きくすることによって,周期流や乱流を実現させ,不安定周期流解析を行う予定である。

昨年度に引き続き,クエット系の不安定周期流を用いて,乱流混合の研究を行なっている。不安定周期流は,正定値のリアプノフ数をもつという乱流の特性を備えながらも,同じ状態が繰り返されるので,流れに付随するさまざまな統計量を時間をかければかけるほど高精度で求めることができる。われわれは,この周期流中に多数の線素を流し,長時間にわたる統計をとることにより,以下のことを見出した。まず,同一の位置から出発した異なる方向の線素はある有限の時間の後には方向がそろう。このことは,線素の方向の場というものが,周期流の時間位相と位置の関数として一意に定まることを意味する。つぎに,線素を空間一様に分布させ,時間の経過とともにその方向が空間的にどのように再配列するかの計算を行なった。統計量は,流れ場の中に設けた多数の小さな有限の箱に入った線素から求めた。その結果,大部分の箱では線素が一方向にそろっているが,そろわないが面内に分布する箱が少なからず見られた。この面はその位置での渦度と平行であり,流れの中の強い管状渦による移流によるものであることを確認された。また,このような線素の方向のそろっていないところでは混合が盛んに起こっていると考えられるので,今後は,これらの線素がどこから来たのか,その由来を調べてみる。さらに同様の解析を,高対称流による,等方乱流の不安定周期流についても行なう予定である。クエット系の乱流状態をよく再現する「不安定周期流」の中に多数のパッシブベクトルを流し,その統計的特性と乱流構造の相関を詳細に解析した。まず,同じ位置から出発して異なる方向をもつ多数のパッシブベクトルはある有限の時間(不安定周期流の周期の数倍)の後には方向がそろってくる。このことから,パッシブベクトルの方向場が,周期流の時間位相と位置の関数として一意に定まることが示唆される。つぎに,空間に一様に分布させたパッシブベクトルが,時間の経過とともにその方向が空間的にどのように再配列するかの計算を行なった。流れ場を多数の小さな立方体に区切り,各立方体に入ったパッシブベクトルの方向分布の統計を求めた。その結果,パッシブベクトルがほぼ同じ向き(線状)に並んだ立方体が大部分で,これと面状に分布している立方体とを合わせるほぼ全領域を占める。線状分布は流れ方向渦の内部と壁面近傍のイジェクション領域に現れ,一方,面状分布は流れ方向渦の周辺とスイープ領域に現れる。このような,パッシブペクトルの方向分布と流れ構造との対応関係は,パッシブベクトルの近過去(不安定周期流の周期の半分程度の過去から現在までの履歴)に依存することを実証した。これは,パッシブベクトルが乱流の特性時間程度で過去の記憶を喪失することを示すもので,乱流混合の機構の考察やモデルの構築において本質的で重要な特性である。
新世代ネットワークを目指した組込み機器通信アーキテクチャおよびプロトコルの開発

家電機器や携帯電話,高度交通システム(ITS)などの組込み機器を対象とし,動画などのストリームデータや低遅延が求められるデータを効率よく伝送可能なネットワークアーキテクチャの構築を行った.ネットワーク層を利用することなくデータリンク層から直接サービスを発見する手法の検討を行った.また,通常では目視できない無線によるノード間接続やノードの状態を直接的に把握できるネットワークアナライザのプラットフォームの開発も実施した.家電機器や携帯電話,高度交通システム(ITS)などの組込み機器を対象とし,動画などのストリームデータや低遅延が求められるデータを効率よく伝送可能なネットワークアーキテクチャの構築を行った.ネットワーク層を利用することなくデータリンク層から直接サービスを発見する手法の検討を行った.また,通常では目視できない無線によるノード間接続やノードの状態を直接的に把握できるネットワークアナライザのプラットフォームの開発も実施した.インターネットが開発されて約40年経過し,現在では社会経済基盤を支える通信インフラとしてなくてはならない存在となっている.しかし,映像配信やネットショッピング,組込み機器や移動環境など,インターネット設計当初では予想していなかった利用方法が登場し,その時の必要性から一貫性のない技術が次々と追加されてきた.近い将来,計算機技術の中心がPCからユビキタスコンピューティングへ発展すると想定される状況において,本研究では,主に組込み機器をターゲットとし,IPネットワークの延長ではない全く新しいアーキテクチャとプロトコルからなる新世代ネットワークを目指す.特定グループ間でリンクを確立するためのグループ化技術をネットワーク層に持ち込み,P2PのDHT手法を用いて参加ノード全体で分散して情報を管理し,構成されるグループ情報を容易にかつ動的に変更可能な動的仮想グルーピング方式を考える.この技術によりセキュリティの高いマルチキャスト通信が可能となり,移動ノードへの適応も可能となる.初年度の研究実績として,研究基盤となるPlanetLabの設置を完了し,グローバルネットワーク経由で米国PlanetLabプロジェクトの分散システム環境の一部として動作を開始しはじめた.PlanetLabとは,米国IT企業や大学が中心となって実施している次世代インターネットと分散アプリケーションを行う実験的ネットワーク環境であり,本ネットワーク環境を利用することこれまで規模が小さすぎて実験ができなかったような分散システムの評価が可能となる.当研究室内に設置したPlanetLab用サーバを利用し,基盤ネットワーク技術の検討および評価を行った.インターネットは,その起源とされるARPANETが開発されて約40年経過し,現在では社会経済基盤を支える通信インフラとしてなくてはならない存在となっている.しかし,通常のPCとは異なる組込み機器や移動体環境など,インターネット設計当初では予想していなかった利用方法が登場し,その時の必要性から一貫性のない技術が次々と追加されてきた.また,その利用者も爆発的に増加し,一部の計算資源への過度なアクセス集中も問題となる.近い将来,計算機技術の中心がPCからユビキタスコンピューティングへ発展すると想定される状況において,クラウドコンピュータのコンセプトをベースに,主に組込み機器をターゲットとした新しいアーキテクチャとプロトコルからなる新世代ネットワークを目指した.特に,新世代インターネットに向けて光パスを前提としたIPアドレスを利用しないネットワークアーキテクチャであるIPスルーネットワークの検討,開発を実施した.また,米国IT企業や大学が中心となって実施している次世代インターネットと分散アプリケーションを行う実験的ネットワーク環境PlanetLabを利用し,アクセス集中時に動的に負荷を分散するネットワークアーキテクチャを開発し,実装・評価を行い,有効性を示した.世界的に主流となりつつあるクラウドコンピューティングにおいて,ユーザが複数の端末を用いてクラウドサービスを利用する際に,現在の構成では,柔軟なクラウドサービスの統合利用,複数端末の同時並行利用が実現困難いう問題を解決するためのフレームワークの開発も実施した.一方で,組込み環境における複雑なネットワークを前提とし,拡張現実感技術を利用し,組込み機器を効率的に制御する方法を開発し,特許を出願するとともに,発表論文はDICOMO2010野口賞を受賞した.インターネットは,その起源とされるARPANETが開発されて約40年経過し,現在では社会経済基盤を支える通信インフラとしてなくてはならない存在となっている.しかし,映像配信やネットショッピング,組込み機器や移動環境など,インターネット設計当初では予想していなかった利用方法が登場し,その時の必要性から一貫性のない技術が次々と追加され様々な観点から問題となっている.本年ではこれまで検討してきた複数のネットワークアーキテクチャの実運用にかかわるアプローチの検証を行った.具体的には,現在のインターネットにおける帯域の大部分を占めるストリーム映像の分散処理の方式の検討を実施した.移動端末から発生する複数のストリーム映像の位置情報をベースに分割し,ネットワークの状況に応じてトランスコードし統合する仕組みを構築した.そのネットワークの状況を監視するモニタリングソフトウエア,および,その状況の可視化ツールの開発を行った.利用者の視点からのアプローチとして,同一ネットワーク環境において,同一機能をもった機器が複数接続されている場合,現状のネットワーク機器連携の仕組みを利用した場合,操作対象となる機器を特定するのは困難となる問題に対して,Augmented Reality技術を利用し,ネットワーク上の機器を利用者が直感的に操作できる手法を開発した.また,大規模インターネット環境上でのネットワーク構成の評価に関しては,本年度も昨年度に引き続き,米国のIT企業や大学を中心として次世代のインターネットとその上で動作する分散アプリケーションなどの研究を行なうためのインターネット上の実験的なネットワークであるPlanetLabの研究設備を活用し,具体的に設計したネットワークアーキテクチャの検証を実施した.
19世紀後半から20世紀初頭におけるパリについての総合的研究

申請の段階では3カ年にわたる研究であったが、2年間の研究費のみ認められたため、最終年度にあたる本年度は、前年に集めた資料や、東京大学等の図書館がすでに所蔵している資料を、各研究分担者が分析的に検討することが中心になった。その成果は、「研究成果報告書」にまとめられている。各人の視点は分析的ながら、それぞれ総合化の契機を含んでおり、松浦のエッフェル塔をめぐる本来的な意味での都市論的考察をはじめ、保苅のフォーレ論、湯浅のランボー論も、文学と芸術との交流の場としてのパリについての、社会史的、時代史的な視点による研究の成果を示している。また松村のゲレメク論は、歴史研究の転換点においてパリという場の果たした役割を、詳細かつ広範に論じている。報告書に論文をのせていない他の研究者も、様々な場で従来の枠組みを越えた、研究を発表している。他方本年度の設備備品の予算で、19世紀後半から二十世紀初頭にわたる期間にパリで発行された「両世界評論」を、マイクロフィルムのかたちで購入したことによって、本年度の予算を効率的に利用することができた。同誌は、文学、芸術、哲学、政治、人文科学など広範な分野の論文を集め、当時の、パリという都市空間を直接生き生きと反映した総合誌であり、その分析により、各研究分担者の視点を学際的に交流させる場が開け、本来の目的である、総合的な研究が可能になったといえよう。マイクロフィルムの一部は印刷して共同利用を容易にしたことも付け加える必要があろう。平成5年度の研究実績については、本研究の目的のうち、特に「芸術、文化の母体としてのパリ」について多くの知見が得られた。具体的には次のような成果が得られた。ヨーロッパにおける知的、芸術的活動の中心としてパリには多くの地方出身のフランス人、外国人が集まったが、このような状況の一断面として、アルデーヌ地方出身の詩人ランボーについての研究を湯浅が、そしてドイツ語詩人パウル・ツェランについての研究を小林が行ない、その成果の一部が発表された。研究目的の一つである「展覧会場としてのパリ」は、万博の開催についてみれば、パリはヨーロッパ、そしてさらにそれを越えた広がりを集約する場として機能していたわけであるが、この点についてのアプローチを1889年と1900年の2度の万博について松浦が試みた。このようなコスモポリタンな性格とは別に、パリにはその固有の芸術活動の母体が存した。この典型的なものがサロンであるが、保苅はプルーストを通してこの研究を行ない、今年度はプルーストにおける音楽(フォーレ)と詩(ヴェルレーヌ)の相関について研究を行なった。研究対象となった時期は同時に映画芸術の揺籃期であったが、松浦は、リュミエール兄弟によるシネマトグラフの発明(1895)に先立つ映画技術の祖型について研究した。

同誌は、文学、芸術、哲学、政治、人文科学など広範な分野の論文を集め、当時の、パリという都市空間を直接生き生きと反映した総合誌であり、その分析により、各研究分担者の視点を学際的に交流させる場が開け、本来の目的である、総合的な研究が可能になったといえよう。マイクロフィルムの一部は印刷して共同利用を容易にしたことも付け加える必要があろう。
地球上で最も未知な生物群「古細菌」ー純粋分離で開拓する多様な新生物機能ー

古細菌に属する微生物群の多くは人為的に培養がなされていないため、その生物学的な機能は不明な点が多い。そこで本研究課題では新規な微生物培養法を用いて学術および産業上重要であると推定されている古細菌群の培養を試みた。その結果、従来法では培養できなかった古細菌群を培養することに成功した。それら分離株の中には、水田からのメタン生成に最も関与していると推定されていた古細菌や深海底のメタンの生成と抑制に関与するメタン菌が含まれている。これらの分離株は温室効果ガスであるメタンの生成メカニズムの解明や抑制技術の開発のための重要な基礎情報になると考えられる。本年度は未培養のメタン生成古細菌・嫌気的メタン酸化古細菌の分離培養を試みた。未培養のメタン生成古細菌を分離するためには先の萌芽研究で開発した嫌気共生培養法を用いて、様々な環境から採取してきた土壌サンプル等を植種源として培養を行った。その結果、Methanomicrobiales目、Methanosarcinales目やRice Cluster Iの新属新種を代表すると考えられる4種のメタン菌を集積培養することができた。さらに、この分離過程において、エタノールからメタンを直接生成するメタン菌を分離することに成功した。エタノール資化性メタン菌はMethanogenium organophilumの1種しか知られておらず、我々の知る限り本分離株は世界で2例目である。加えて、メタン菌のパートナーとなる嫌気共生細菌の分離も積極的に行い、Pelotomaculum属やSyntrophomonas属に属する新種の細菌を分離した。難培養性微生物の代表である嫌気性メタン酸化古細菌の培養を行うために、新規な嫌気性培養器を考案し、その培養器の設計、と培養を開始した。植種源には和歌山県沖の南海トラフから採取してきた深海堆積物を用いた。現在、培養を開始してから3ヶ月経過したが、培養系内において嫌気的なメタン酸化反応は確認できていない。加えて、嫌気的メタン酸化古細菌の検出・定量をするための16S rRNA遺伝子を標的にしたプライマーセットを作成した。昨年度に引き続き,未培養のメタン生成古細菌(メタン菌)を分離するために私が開発した新規メタン生成古細菌の培養法である嫌気共生培養法を用いて,様々な環境から採取してきた土壌サンプル等を植種源として培養を行った。その結果,Methanomicrobiales目やMethanocellales目の新種あるいは新属新種を代表すると考えられる種のメタン菌を新たに10種程度集積培養することができた。さらに,これらの新規なメタン菌の中から3種類のメタン菌の分離に成功し,菌学的な特徴の決定を行った後に,命名を行った。難培養性微生物の代表である嫌気性メタン酸化古細菌の培養を行うために,昨年度から引き続き新規嫌気性培養器を用いて培養を継続して行っている。昨年度は和歌山県沖の南海トラフから採取してきた深海堆積物を植種源にした培養系だけであったが,今年度は新たに下北半島東方沖で採取された深海底堆積物コアサンプルを植種源として培養を始めた。培養を開始してから9月経過した後に培養系内に嫌気的メタン酸化古細菌が生育しているかを確かめるために16S rRNA遺伝子に基づいた解析を行った。その結果,嫌気的メタン酸化古細菌を培養することができているというデータをとることができた。現在まで,嫌気的メタン酸化古細菌を培養できた例はほとんどなく,これは非常にインパクトのある成果である。さらに本年度は,昨年度作成していた嫌気的メタン酸化古細菌の検出、定量をするための16S rRNA遺伝子を標的にしたプライマーセットを用いて,環境中の嫌気的メタン酸化古細菌の多様性の調査を行った。その結果,いくつかの水田土壌において嫌気的メタン酸化古細菌が存在していることを明らかにした。水田は主要なメタンガス放出源であり,この発見も非常にインパクトがある。昨年度に引き続き、未培養のメタン生成古細菌(メタン菌)を分離するために私が開発した新規メタン生成古細菌の培養法である嫌気共生培養法を用いて、様々な環境から採取してきた土壌サンプル等を植種源として培養を行った。この培養の過程において、エタノールからメタンを生成するメタン菌を発見し、培養、そして分離に成功した。エタノールからメタンを生成するメタン菌は極めて珍しく、本研究が2例目の分離報告例である。加えて、最も酸性域で生育可能なMethanoregula属メタン菌と非常に近縁なメタン菌の分離に成功した。このメタン菌は中性域でのみ生育可能であり、酸性域で生育するメタン菌との比較を行うために重要なメタン菌であると考えられた。現在アメリカのチームと共同研究でゲノム解析を含めた詳細な生理学的特徴について調査を行っている。

難培養性微生物の代表である嫌気性メタン酸化古細菌およびメタン菌の培養を行うために、昨年度から引き続き新規嫌気性培養器を用いて培養を継続して行っている。その結果、メタン菌の培養を狙った新規嫌気性培養器において培養開始から289日後にメタンの生成が確認された。水質・ガス分析および16S rRNA遺伝子とmcrA遺伝子に基づいたクローン解析の結果から水素資化性のメタン菌が嫌気性培養器で生育しているものと推察された。続いて、本嫌気性培養器から従来の培養を用いてメタン菌の培養を試みた結果、Metanobacterium属、Methanosarcina属、Methanococcoides属に属する3種のメタン菌を培養することに成功し、ほとんど知見が無かった深海底環境からのメタン生成機構を解明するための足がかりを掴むことができた。
児童に対する学校ベースの包括的抑うつ予防プログラムの効果

本研究は,小学校児童を対象とした学校ベースのユニバーサルプログラムの抑うつ症状の低減効果およびその維持効果(8か月)を評価した。このプログラムの中核となっている要素は、心理教育、社会的スキル訓練、認知的再構成であった。1セッション45分で9セッションからなる介入が、学級単位で行われた。介入前後の比較から,介入群の子どもが自己評定した抑うつ症状、認知的誤り、社会的スキルの得点,介入なしの子どもの得点よりも優れていた。さらに、こうした介入効果は、8か月後まで維持されていた。本研究の目的は,学級単位で担任教師が実施することのできる,児童の抑うつに対する認知行動療法プログラムの有効性について検討を行うことであった。小学56年生の児童310名を対象とし,150名が介入群に,160名が対照群に割り付けられた。介入群の児童に対して,心理教育,社会的スキル訓練,および認知再構成法を中心的な構成要素とする,9セッション(1セッション45分)からなる学級規模の集団認知行動療法プログラムが実施された。その結果,介入群の児童は対照群の児童に比べて抑うつ症状が大きく低減していた。さらに,介入群の児童は抑うつ尺度のカットポイントを超える割合が低くなっていたが,対照群ではカットポイントを超える児童の割合に変化は認められなかった。介入群の児童は,介入目標とされた社会的スキルと認知の誤りにも介入前後で改善し,全般的な主観的学校不適応感も軽減され,抑うつや認知行動的対処に関する一般的な理解度が高まるといった効果が認められた。最後に,子どもの抑うつに対する心理学的介入プログラムの有効性や実用性を向上させるために必要とされる点について議論された。本年度は、児童を対象とした認知行動的抑うつ予防プログラムの長期的維持効果を検討した。対象者は,介入群として小学校5年生66名,統制群として小学校5年生73名であった。介入群の児童には,前年度に,心理教育,社会的スキル訓練,および認知的再構成法を中心的な構成要素とする9セッション(1セッション45分)の抑うつ予防プログラムが実施された。本年度は,これらの児童が小学校6年生になった時点(介入終了8ヵ月経過)でのフォローアップ査定が実施された結果は次のとおりであった。1)抑うつ指標であるCDIとDSRSのいずれにおいても,介入群では,プログラム実施前から実施後にかけて,抑うつが低減し,8ヵ月後の時点での抑うつ得点と実施直後の抑うつ得点には有意差が見られなかった。つまり,介入効果が維持されていた。2)社会的スキルとネガティブな認知の指標では,介入群に有意な維持効果が認められた。3)介入前の時点で,CDIとDSRAの基準点をいずれも越えていた高リスクの対象者のうち,介入群では83.3%,統制群では50%が8ヵ月後の時点で高リスクでなくなっていた。4)介入前に高リスクでなかった児童が,8ヵ月後に新たに高リスクになったのは,介入群で6.3%,統制群では10.6%であった。以上の結果から,本研究で開発された抑うつ予防プログラムは,児童の抑うつを軽減させるばかりでなく,その軽減効果を次学年進級後まで維持させることが明らかになった。今後は,このプログラムの効果が,学校種の変わる中学校においても,維持されるかどうかを検討する必要がある。平成20-21年度の研究成果から,本プログラムによって,社会的スキルの獲得が促進され,認知の誤りが修正されることが明らかになった。そこで,本年度では,これらの構成要素が,抑うつの低減に対してどのように寄与しているかを実証することにした。そこで,本プログラムを新たな被験者に実施した。対象児童は,介入群82名(4年生35名:6年生47名)と統制群88名(6年生)であった。彼らは,介入前,介入後,フォローアップ期(介入終了から6か月後)の3時点で,以下の測定尺度に回答した。(2)社会的スキル(目標スキルの自己評定尺度:「やさしい言葉かけ」(仲間強化スキル),「上手な頼み方」(主張性スキル),「あたたかい断り方」(主張性スキル)(3)認知(認知の誤り尺度改訂版:児童用自動思考尺度(「サポートへの期待」,「将来への期待」(ポジティブな自動思考),「自己の否定」,「絶望的思考」(ネガティブな自動思考))構造方程式モデリングを用いた分析の結果,社会的スキルでは「やさしい言葉かけ」(仲間強化スキル)の増加が抑うつを低減させ,認知については,「認知の誤り」と「将来への期待」,「自己の否定」,「絶望的思考」などの自動思考が改善されると抑うつが減少することがわかった。そして,この効果は,フォローアップ期で鮮明になることも分かった。

以上の結果から,本研究で開発された抑うつ予防プログラムは,社会的スキルの獲得(特に,仲間強化スキル)と認知の誤り・自動思考の修正が,抑うつの低減に影響を与えていることが実証され,本研究で開発された抑うつ予防プログラムは,児童の抑うつ低減とその維持に効果的であることが明らかにされた。
パイロエレクトリック・イメージング-新規画像記録法-

本研究は、フッ化ビニリデン系の強誘電体ポリマーフィルムを用いて極めて安定でかつ随時消去が可能な静電潜像を形成し、焦電性を利用して電位コントラストに変換した後、トナー現像によって画像を形成する新規プロセスに関するものである。まず、ポーリング性及び焦電性の観点から試料フィルムの熱処理条件を検討した。熱処理温度の上昇とともに、試料中の結晶の大きさは増大するがその密度は減少する。種々の観点から検討した結果、130°C以上での処理が最適であることを確認した。次に、潜像形成のための分極反転の基礎条件を求めた。抗電界の温度依存性は比較的鈍く、強誘電性を失う直前(80°C)まで加熱しても室温での値から15%しか低下しない。従ってプロセスの設計において、温度および電界の条件設定にかなりの困難が予想された。しかし、瞬間的に加熱するフラッシュ照射では、遙かに容易に分極が反転し、60°Cでもほぼ100%に達することが見いだされた。これは、瞬間的な加熱で試料内部に生ずる不均一な温度分布のため、局所的に必要条件を満たす部分で反転が開始し、それが協同効果により他の部分に波及する結果と推定され、一種の有用な増幅作用の発見として注目される。分極反転により形成された潜像は極めて安定で、2週間経過後もコントラストの減衰は全く観察されない。分極反転潜像は全面加熱により出現する焦電性電位で活性化されてトナー現像が可能となる。電位は膜厚に比例するが、6μmのフィルムで現像後の画像濃度は飽和することが実験的に見いだされている。そのときの濃度は1.5であった。本研究により、強誘電フィルムを利用するパイロエレクトリック・イメージングのプロセス面について実用可能性が示された。1最適試料作成の条件を、四フッ化エチレン1部とフッ化ビニリデン4部を含む強重合体について詳細に検討し、コロナ帯電特性、強誘電履歴、示差走差熱量分析、焦電特性、画像特性、および電子顕微鏡による検討結果を総合して、塗工後の試料を130°C付近で熱処理したときに強誘電正が最大となり、結晶化の状態と関連していることが判明した。しかし、画像記録特性は処理温度210°Cまで向上し、強誘電性の結果とは食い違いを見せている。共重合比を変えたフッ化ビニリデン/三フッ化エチレン重合体についても実験し、従来使用してきた四フッ化エチレン/フッ化ビニリデン系と同様な結果が得られることを確認した。試料の反復使用耐性を高めるために、薄いオーバーコート層を設けて各種特性を測定した結果、抗電界の若干の増大はあるものの、その他の特性には悪影響は見られず、この手法が試料の機械的強度を改善する有効な方法であるとの結論が得られた。なお現在も、オーバーコート層の厚さ、材質など検討を継続中である。電場と熱を同時に与えて分極反転潜像を形成させるプロセスの基礎的検討を開始した。2種の強誘電性ポリマーについて、80°Cまでの温度でコロナ帯電による分極反転を測定したが、所期の成果、すなわち温度上昇部での反転現象は観測できなかった。この原因は温度に伴う試料の導電率の上昇でコロナ電荷がリ-クし、電界がかからないことにある。そこで従来考えてきた方法に代わり、温度上昇部で反転を阻止し、室温部で分極反転させる新しい機構の可能性を探査しているところである。フッ化ビニリデンと多フルオロエチレンの共重合体は、強誘電性を示し、かつ溶液から容易にフィルム形成が可能であることが知られている。

本研究では、主にフッ化ビニリデン8部と四フッ化エチレン2部よりなる共重合体を試料として、熱書き込み、焦電性読み出しによって画像情報を記録する新規プロセスの提案を行った。コロナ帯電装置を用いてポーリングを施した3-5μmのフィルムに対し、自発分極と逆向きの電界印加の下でフラッシュのようなパルス性の熱信号で書き込みを行うと、分極反転による潜像が形成できる。この潜像は極めて安定で、実験的にも2週間後にも全く変化が見られなかった。潜像は、フィルムをキューリ-温度以下で全面加熱することで活性化でき、トナー現像が可能である。本年度はとくに書き込み条件の詳しい検討を行ったが、熱板による加熱では、抗電界の温度依存性が小さく、実験的に最適であると判断される30-40MV/mの電界下で、せいぜい室温値の15%程度しか低下しない。従って、実際のプロセスでは、温度、電界に厳密な条件制御が要求される。しかし、フラッシュのようなパルス性の入力に対しては、はるかに容易に分極反転が起こり得ることが発見された。たとえば、熱板加熱では80°Cの加熱で10mC/m^2しか反転しなかった試料でも、フラッシュ加熱では60°Cで110mC/m^2の分極反転が見られる。これは、パルス加熱において起こる温度分布の不均一性に基づき、局所的に高い電界がかかった部分でまず反転が開始され、次いで協同効果的に伝播するためと推定される。これは一種の増幅効果として興味深い。なお、この新規プロセスでは、現像後の画像濃度はフィルム膜厚に比例するが、約6μmで飽和し、その濃度は1.5と高い。
アメリカ合衆国憲法の変動をめぐる議論とその意義

アメリカ合衆国憲法第5条に基づかない「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」に関する最近の議論を検討し、(1)原意主義等の従来の憲法解釈の手法では「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」を説明できないこと、(2)「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」に対処する憲法理論が不可欠となること、そして、(3)「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」の成立手続を明確化することの重要性を明らかにした。アメリカ合衆国憲法の変動をめぐる議論は、同国における司法審査と民主主義をめぐる議論(司法審査理論あるいは憲法解釈の方法論)と密接に関連していること、そして、二元的民主政理論を主張するイエール大学のアッカーマン教授が、「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」によって「生ける憲法」となった1930年代のニューディールや60年代の市民権運動の成果を保護することが連邦最高裁の役割であるとする重要な指摘を最近行っていることから、二元的民主政理論における司法審査の位置付けについて、司法審査と民主主義をめぐる近時のリベラル派の議論を交えて検討し、二元的民主政理論における司法審査が日本の憲法裁判所「転轍手」論と類似していることを指摘した(東海大学総合教育センター紀要29号参照)。また、2008年11月のアメリカ出張において、アッカーマン教授に研究テーマに関するインタビューを行い、同教授の中立的対話等の法哲学分野の議論と二元的民主政理論の関連、1954年のブラウン判決と市民権運動の相互関係、1964年市民権法等の市民権保護の関連諸法令成立にL・ジョンソン大統領やR・ニクソン大統領が果たした役割について貴重なコメントをいただいた。なお、2009年3月のアメリカ出張においては、「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」の可能性を認めつつも、アッカーマン教授の議論の不十分さを批判するチュレーン大学のS・グリフィン教授と、アメリカ合衆国憲法の改正に関する法的・歴史的な包括的研究を行い、アッカーマン教授やA・アマー教授の議論を強く批判するミドルテネシー州立大学のJ・ヴァイル教授にそれぞれインタビューを行い、憲法解釈と憲法の変動の区別、憲法改正手続における大統領、連邦議会、連邦最高裁、人民のそれぞれの役割、連邦憲法と州憲法の改正の相互関係について両教授から重要な指摘をいただいた。アメリカ立憲主義における「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」の位置付けについて重要な指摘を行っているチュレーン大学のS・グリフィン教授の議論を中心に検討を行った。グリフィン教授は、従来のアメリカにおける憲法理論が過度に裁判所中心主義的であるがゆえに「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」に十分に対応できなかったことを批判し、「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」を説明・記述・正当化する「発展的憲法理論」の必要性を説く。研究者は、グリフィン教授の議論が、アメリカ憲法史の説明・記述としては説得的であり、判例のみならず、連邦議会や大統領の動向、憲法改正手続等を視野に入れて全憲法秩序を理解しようとする点で、憲法の変動を考察する際に有用な視点を提供するものであることを明らかにした(11の〔学会発表〕欄を参照)。しかし、グリフィン教授は、憲法解釈に際して一つの解釈手法に拘泥しない多元論の必要性を強調するが、異なる解釈手法をどのように使い分けるのかが不明確なこと、また、グリフィン教授の議論は、あくまでも「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」の説明・記述・正当化に重点が置かれているので、その点では、「正規の憲法改正によらざる憲法改正」の法的な成立要件を積極的に提示しようとするB・アッカーマン教授の二元的民主政理論とは方向性が異なることも併せて指摘した。なお、研究者はこれまで、アッカーマン教授の二元的民主政理論に関する研究を行ってきたが、最近のアメリカ合衆国における憲法の変動をめぐる議論との関連で、二元的民主政理論の意義が「正規の憲法改正条項によらざる憲法改正」という道具立てによって連邦最高裁のリベラルな諸判決の正当化を図り、多様なあり方を持つ憲法制定権力たる人民の創造性を憲法に反映させていこうとする点にあることを改めて指摘した(11の〔図書業績〕欄を参照)。
二ホウ化マグネシウムの電池材料への可能性探索

資源量豊富かつ地球上に広汎に存在する元素、マグネシウム(Mg)、ホウ素(B)から調製される二ホウ化マグネシウム(MgB2)の高容量二次電池用負極材料としての可能性を探索する。MgB2は、1分子あたり8電子関与の還元・再酸化が可能と予測され、その理論容量は、4669 Ah/kg(リチウム(Li)の1.2倍)となる。本研究では、有機電解液として、Mg2+とホウ酸イオンを含むジメチルスルホキシドあるいはジメチルスルホン電解液を用いて、MgB2の電析を試みた。条件を種々変更して行ったところ、MgB2と思われる化合物の析出は、SEM及びEDS分析により確認できたものの、再溶解は困難であった。ホウ化マグネシウムは比較的高い温度で超伝導を示す超伝導材料として注目され、その調製方法や物性に関わる数多くの研究が行われている。しかしながら、その電析による調製方法や電解液中における電気化学的挙動については、詳細には検討が行われていない。また、ホウ化マグネシウムを電析法により調製した例は、一部の有機溶媒系及び高温溶融塩系でのみ報告されている。本研究では、ホウ化マグネシウムを電池用負極材料として考えた場合、その析出には、8電子必要であることから、高エネルギー密度貯蔵可能な材料となると考え、検討を開始した。平成25年度は、既報の有機電解液系を中心に検討を行ったところ、ジメチルスルホキシドにマグネシウム塩とホウ酸を溶解させた系における定電位電析により薄膜の析出が観測された。この薄膜をSEM及びEDX分析により確認したところ、ホウ化マグネシウムと思われる化合物の析出が確認できたものの、二次電池用電極として必要な可逆な電気化学応答は観測されなかった。また、電析量もごく微量で有り、電池用材料としての使用には難しいものと判断された。また、析出物の中に硫黄や酸素を含む化合物が含まれていることが明らかとなり、溶媒(ジメチルスルホキシド)の分解や空気中の酸素や水分の影響も示唆された。従って、この系での検討を中止し、この系以外の有機電解液系におけるホウ化マグネシウム電析の可能性について検討を現在、開始している。高容量二次電池用負極材料としての二ホウ化マグネシウム(MgB2)の電気化学的性質の調査、電気化学的析出、溶解の可能性について前年度に引き続いて調査を行った。平成25年度は、主にジメチルスルホキシド系の電解液を用いて検討を行ったものの、痕跡程度の二ホウ化マグネシウムの析出が観察されたのみであった。そこで、平成26年度は、電解液をアルミニウムの電析などが可能であることが報告されているスルホン系有機電解液の可能性について検討を行った。得られた結果は、以下のとおりであった。(1)加熱したジメチルスルホンに、マグネシウム源となる塩化マグネシウムとホウ素源となるホウ酸を添加したところ、高濃度(MgCl2 7 mol/L, H3BO4 14 mol/L)の電解液を調製することが可能であった。(2)この電解液を用いて、3極式セルを用いてサイクリックボルタンメトリー測定を行ったところ、大きな還元電流が観測された。この電極を取り出して、X線回折測定を行ったところ、対極に用いた白金と析出したマグネシウムとの合金の形成が観察された。これは、対極の白金が電解液中に溶出し、この白金イオンとマグネシウムイオンが同時に析出したためと考えられる。(3)今回検討した電解液系では、いずれの系でも、目的とする二ホウ化マグネシウムの析出が明確には、観察する事ができなかった。これは、系中に含まれる水分の影響やホウ酸からのB3+イオンの調製が効率良く行われなかったためと考えられる。(4)検討した系によっては、析出物の中にホウ素とマグネシウムが共存していることがEDS測定では明らかになっており、XRD測定では同定できない非晶質あるいは結晶性の極めて低い状態で、二ホウ化マグネシウムが析出している可能性も考えられる。高分子化学、電気化学研究成果においても述べたように、ホウ化マグネシウムの電析量がごく少量であることや電析時に析出したホウ化マグネシウムが酸化されたり、溶媒の分解生成物と思われる硫黄化合物と共析したりするために、電気化学的には不活性になっていることが予想される。このため研究が遅れており、今後は、他の電解液系について検討を行う。先述したように、電解液系を他の系に変えることや現在使用しているマグネシウム塩やホウ素源を別の化合物に代えるなどの検討が必要で有り、現在、その系について探索を行っている。詳細については、知的財産の確保もあるので、特許出願などの後に、学会発表や論文発表を行う。