hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗癌剤による肺線維症の発生機序とその予防

その機序として一つには、PLMはイノシトールのリン酸化を亢進せしめ、細胞内Ca^<2+>の放出し、PKCの活性化を促すことが明らかとなり、さらには、さらには、各種蛋白のチロシン残基のリン酸化を介して、_<ras>p21からMAPKへのシグナル伝達を亢進せしめ、最終的に、NF-κBの核内移行およびc-myc発現を増強することが示された。さらに、FbはPLMにより、筋線維芽細胞へ分化することが形態学的に、組織化学的に明らかにされた。PLMは一方では、各種細胞からのサイトカイン産生を亢進すると共に、NADPHの構成蛋白(p47^<phox>、p67^<phox>)の活性化を促進せしめ、好中球、マクロファージからの活性酸素生成を亢進させることが明らかとなった。一方、抗アレルギー剤であるアゼプチンは、PLMのこれらの促進作用に対し、いずれも拮抗的に働き、Fbからのコラーゲンおよびサイトカイン合成、さらには貪食細胞からの活性酸素の生成を阻害した。実際に、PLMと共にアゼプチンを投与されたマウスでは、肺の線維化は抑制され、Fbにおけるサイトカイン-mRNAおよびサイトカインレセプターの発現は抑制された。これらの結果より、PLMによる肺線維症の機序の一端として、サイトカインおよび活性酸素生成の亢進が考えられ、この作用を打ち消すことにより、PLMの肺線維症は抑制されることが明らかとなった。癌の化学療法に伴う肺線維症の予防を目的に、ペプロマイシン(PLM)誘導肺線維症をモデルに研究を行い、現在のところ、以下の結果を得ている。1.PLM投与マウスの肺線維芽細胞(Fb)はサイトカイン産生能が亢進し、増殖能、コラーゲン合成が盛んであった。2.PLMは、イノシトールのリン酸化、PKCの活性化、チロシン残基のリン酸化、^<ras>p21からMAPKの活性化等、シグナル伝達を亢進せしめ、NF-kBの核内移行、およびc-myc発現を増強した。4.これらのPLMの作用に対し、抗アレルギー剤である塩酸アゼラスチン(アゼプチン)は、全てに拮抗的に作用し、PLMによる肺線維症を抑制した。5.マウスにおけるPLM-肺線維症は、肺の辺縁部より始まり、強度になると気管支周辺にまで及んだが、組織学的にFbを観察したところ、筋上皮細胞への変化が認められた。6.PLM-肺線維症におけるFbは、ビメンチンのみならず、デスミンおよびα-平滑筋アクチンを発現しており(in situ hybridization)、本アクチンはmRNAおよび蛋白レベルでも観察された。7.PLMを投与されたマウスより分離されたFbをin vitroでPLM存在下で培養すると、筋線維芽細胞への変化は著明となり、コラーゲン合成も強く増強した。これらの結果より、PLMはサイトカイン産生、あるいはコラーゲン合成、さらには増殖に必要な細胞内シグナル伝達を亢進させることが明らかとなり、アゼプチンはこれを阻害することが示された。今後、Fbの筋上皮細胞への変化に関わるシグナルを追求すると共に、線維化に関わるサイトカインの役割を解明する方向で研究する予定である。
分化誘導物質による消化器癌の特異的治療の開発に関する基礎的研究

膵癌や胆道癌は外科的切除のみで根治させることが困難な予後不良の消化器癌である。本研究では正常細胞に毒性のない分化誘導物質を投与して、癌細胞の生物学的悪性度を低下させ、増殖速度を遅らせることを目的とした。ヌードマウス可移植ヒト膵癌に対し、cyclic adenosine monophosphate(cAMP)誘導体であるdb-cAMPを投与し、以下の結果を得た。1)組織学的分化度は変化しなかった。2)腫瘍増殖曲線からは、有意な腫瘍増殖抑制効果は認められなかった。3)DNA index、Mitoticindexは、投与量、投与期間により変化しなかった。4)2.5μmol,5.0μmol投与例での細胞周期別細胞分布は、7日間投与終了直後はG1期の増加を認め、投与休止期間をおいた28日目も同様で、腫瘍増殖活性が低下しているものと解釈された。28日間投与ではG1期が減少し、S期が増加した。これは細胞周期においてS期からG2/M期への移行が抑制されているためと考えられた。胆道癌で、結合サブユニットの異なるcAMP誘導体db-cAMPと8-br-cAMPを投与したところ、5.0μmolの8-br-cAMPが有意に胆嚢癌の増殖を抑制した。胆嚢癌に対するdb-cAMPと、胆管癌に対する2つのcAMP誘導体は腫瘍増殖抑制効果を示さなかったが、細胞周期別細胞数の解析ではS期の相対的増加とG1期の減少を認めた。以上より膵癌および胆道癌に対して、cAMP誘導体は細胞回転に影響をおよぼし、生物学的悪性度を調節する可能性が示された。しかしながら、単独投与での抗腫瘍効果は顕著ではなく、細胞周期の変化を利用した治療法への応用が期待される。ヌードマウス可移植ヒト膵癌株(PK-1)に対し、分化誘導剤dB-cAMPの抗腫瘍効果を検討した。皮下投与、腹腔内投与の2方法でそれぞれ投与し、腫瘍増殖を検討した。dB-cAMP投与により腫瘍増殖は抑制され、腫瘍体積倍加時間の延長を認めた。組織学的には対照が充実性の敷石状の構造をとるのに対して、dB-cAMP投与後は管腔構造をとる部分を認め、未分化癌から低分化腺癌へと組織学的分化度の変化を認めた。以上はGastroenterologia Japonica Vol.28 No.1 1993で発表した。癌の生物学的悪性度の指標とした細胞回転は、対照に対しdB-cAMP投与での分裂指数の低下として認められた。また、Flow Cytometryによる細胞周期の解析では著明な変化を認めなかった。また、核DNA量を解析したが、DNA Indexは、変化しなかった。以上の変化について、投与経路による効果の差はなかった。次に、ヌードマウス可移植ヒト胆管癌に対して同剤の投与を行った。腫瘍増殖抑制効果、腫瘍体積倍加時間の延長を認め、分裂指数は低下した。しかしらながら、組織学的な変化は明かではなかった。PK-1は、倍養液中にdB-cAMPを投与することにより、コロニー形成が抑制された。これらの結果よりdB-cAMPは、腫瘍増殖を抑制し、組織学的な分化度を変化させる効果を持つことが明らかになった。また分裂指数を低下させることから、投与により生物学的悪性度も変化すると考えられる。前年度はヒト膵癌を中心に検討したが、今年度は継代株の樹立したヒト胆道癌(胆管癌と胆嚢癌)で検討した。ヌードマウス移植ヒト胆管癌に分化誘導物質であるcAMP誘導体(dB-cAMPと8-Br-cAMP)を1.0μmol/body/dayあるいは2.0μmol/

body/dayを14日間ないし28日間連日皮下投与し、腫瘍増殖態度と細胞増殖能を検討した。腫瘍体積増加時間(DT)と細胞分裂指数(MI)は14日間投与群で、dB-cAMP,8-Br-cAMP治療群でともにDTは延長し、MIは減少したが、28日間投与では両群ともDT,MIは生食水投与対照群と有意差を認めなかった。BrdU標識率とFlow cytometoryによる細胞周期別細胞数の分析ではS期細胞の相対的増加を認めた。また核DNA量測定によるDNA indexはcAMP誘導体による変化を認めなかった。ヌードマウス移植ヒト胆嚢癌に対しても同様の実験を行ったところ、dB-cAMPによる腫瘍増殖抑制効果は認められなかったが、細胞周期の分析では胆管癌と同様の変化を示した。一方、8-Br-cAMPは5.0μmol/body/day投与例で有意に腫瘍増殖を抑制した。以上より、胆嚢癌に対する8-Br-cAMP単独の抗腫瘍効果が示された。また、dB-cAMPは単独投与ではなく、細胞周期の変化を利用した治療法への応用が期待される。
新生児の複合脳画像診断法の確立：DTI/DKI、VBM、MRS

本研究の概要は、新生児を対象とした複合脳画像(DTI/DKI、T1W for VBM、1H-MRS、MEGA-PRESS)の定量解析を行い、複合的な脳画像情報(脳容積、DKI推定値、脳内代謝物質濃度)を得る。さらに経過観察を行い、対象児全てに対して修正年齢1歳6ヶ月で発達検査を行う。複合的脳画像情報を、新生児期の病態、および予後の情報と合わせて検討することにより、発達の予後予測の早期指標となり得るかを調べる。データ解析については、当初の予定通り、複合脳画像データの解析は全て終えることができた。発達検査についても、修正年齢1歳6ヶ月の検査を終え、さらに3歳時での検査結果も研究に加えることができた。結果としては、新生児期の日齢(受胎後日齢)と複数の画像情報[脳容積(頭蓋内脳容積、深部灰白質など)・DKI推定値(前頭葉白質のFA値、頭頂葉白質のMD値など)・代謝物濃度(N-アセチルアスパラギン酸、コリンなど)]に有意な相関が見られ、新生児期の成長に伴う脳の発達が反映されていることが示唆された。1歳半および3歳時での発達検査値(DQ>85, DQ=85&DQ<85)で分けた2群間の画像情報値には有意差がみられず、本研究で用いた新生児期の脳画像情報で1歳半および3歳時の発達の予後予測を行うことが難しいことが示唆された。一方、本研究により得られた脳画像情報値(濃度、容積、DTI/DKI解析値)は非常に多く、新生児期の発達を評価する上で、非常に有用な指標となり得ると考えられる。これらの値を論文として発表するために準備を行っている。本研究は、新生児の複合脳画像診断法の確立を目的としている。研究の概要は、新生児を対象とした複合脳画像(DTI/DKI、T1W for VBM、1H-MRS、MEGA-PRESS)の定量解析を行い、複合的な脳画像情報(脳形態/容積、神経線維路、脳内代謝物質)を得る。さらに経過観察を行い、対象児全てに対して修正1歳6ヶ月で発達検査を行う。複合的脳画像情報を、新生児期の病態、および予後の情報と合わせて検討することにより、様々な疾患の病態生理の解明と治療方針に役立てること、同時に、発達の予後予測の早期指標とすることを目指す。H27年度(初年度)は、ほぼ計画書通りに進んだ。当初から研究分担者・連携研究者との連絡や交流は頻繁に行っているが、H27.11.18には研究関係者が集まりミーティングを開き、それぞれの役割分担や研究を進める上での現時点での問題点などを話し合った。研究については、対象の新生児患児について、予定の70名よりも多くの複合脳画像データを得ることができた。データ解析については概ね予定通りに進んでいる。しかし、脳容量測定は、新生児は他の年代と画像コントラストが大きく異なるなどの理由で、当初予定していたソフトウエアではないソフトウエアを試用中であり当初の予定よりは少し遅れがある。患児のフォローアップは新生児科医が、また画像診断は放射線科医が行っている。対象者(新生児)は予定よりも多い90名程度の脳画像データを収集することができている。脳容量測定は、新生児は他の年代と画像コントラストが大きく異なるなどの理由で、当初予定していたソフトウエアではないソフトウエアを試用中であるために、当初の計画よりは少し遅れがある。H28年度(2年目)の進捗状況を以下に述べる。なお、研究分担者・連携研究者との連絡や交流は頻繁に行っている。データ解析については、対象患児70名程度が修正年齢1歳6ヶ月を過ぎ、発達検査を終えた。1H-MRS、MEGA-PRESSを用いた、脳内代謝物の定量化はほぼその解析を終えている。脳容積(VBM)については、新生児の場合、T1画像よりもT2画像の方が適していることを確認された。T2画像から自動で灰白質、白質、脳脊髄液などにセグメンテーションを行うソフトウエアを用いたが、異なる領域間でのセグメンテーションエラー(例、白質領域データが脳脊髄液とみなされるなど)のエラーが散見され、その修正ソフトウエアの作成、マニュアルでのセグメンテーション、その確認などに少し時間がかかっている。DTI/DKIを用いた神経繊維路については、ソフトウエアを用いてDTIの長軸および短軸データ、それぞれの軸にそったK値を得ており、解析のためのソフトウエア作成および解析領域について検討を行っている。当初予定していた解析法とは異なった解析法を用いた場合もあり(例、VBMに用いた画像や解析ソフトなど)、そのデータの再解析などに予定外の時間がかかった。しかし、共同研究者たちの協力があり、また自作の処理プログラムを書くことで解析が進み、研究はおおむね順調に進展している。

研究の概要は、新生児を対象とした複合脳画像(DTI/DKI、T1W for VBM、1H-MRS、MEGA-PRESS)の定量解析を行い、複合的な脳画像情報(脳形態/容積、神経線維路、脳内代謝物質)を得る。さらに経過観察を行い、対象児全てに対して修正年齢1歳6ヶ月で発達検査を行う。複合的脳画像情報を、新生児期の病態、および予後の情報と合わせて検討することにより、発達の予後予測の早期指標となり得るかを調べる。H29年度(3年目)の進捗状況を以下に述べる。なお、研究分担者・連携研究者との連絡や交流は頻繁に行っている。データ解析については、対象患児70名程度が修正年齢1歳6ヶ月を過ぎ、発達検査を終えた。1H-MRS、MEGA-PRESSを用いた、脳内代謝物の定量値の解析も終えている。脳容積(VBM)については、T2画像を用いた灰白質、白質、脳脊髄液ごとの自動セグメンテーション後の、セグメンテーションエラー(例、白質領域データが脳脊髄液とみなされるなど)補正のマニュアルセグメンテーションを終え、灰白質、白質など各容積を得た。DTI/DKIを用いた神経繊維路についても、DTI/DKIの長軸および短軸データ、それぞれの軸にそったK値を得ている。また、中間発表として学会発表も行った。解析により得られた定量値(濃度、容積、DTI/DKI解析値)が多く、また新生児は成長に伴い複数の代謝物、脳容積などが数週の間にも変化することが知られており、それも考慮に入れた全体的な統計解析の検討、および学会や論文による成果発表に向けて準備を行っている。当初予定していた解析法とは異なった解析法を用いた場合もあり(例、VBMに用いた画像や解析ソフトなど)、そのデータの再解析などに予定外の時間がかかった。また新生児脳のサイズや発達状態(例、未髄鞘化)など、解析画像が成人とは異なる場合に先行文献があまり参考にならないこともあり、DTI/DKIに関して解析領域や、解析する領域の選択サイズなどの検討に予定外の時間がかかった。本研究の概要は、新生児を対象とした複合脳画像(DTI/DKI、T1W for VBM、1H-MRS、MEGA-PRESS)の定量解析を行い、複合的な脳画像情報(脳容積、DKI推定値、脳内代謝物質濃度)を得る。データ解析については、当初の予定通り、複合脳画像データの解析は全て終えることができた。発達検査についても、修正年齢1歳6ヶ月の検査を終え、さらに3歳時での検査結果も研究に加えることができた。結果としては、新生児期の日齢(受胎後日齢)と複数の画像情報[脳容積(頭蓋内脳容積、深部灰白質など)・DKI推定値(前頭葉白質のFA値、頭頂葉白質のMD値など)・代謝物濃度(N-アセチルアスパラギン酸、コリンなど)]に有意な相関が見られ、新生児期の成長に伴う脳の発達が反映されていることが示唆された。1歳半および3歳時での発達検査値(DQ>85, DQ=85&DQ<85)で分けた2群間の画像情報値には有意差がみられず、本研究で用いた新生児期の脳画像情報で1歳半および3歳時の発達の予後予測を行うことが難しいことが示唆された。
コンクリートの接着性能

コンクリート構造物の補修補強用にコンクリート材料を使用することを想定し,その既存コンクリートとの接着(付着)強度および界面での物質移動抵抗性発現の要因を明らかにした。既存コンクリート(被着材)と補修用コンクリート(接着材)との界面におけるファンデルワールス力が接着強度の主要因であると仮定し,これを発現させる具体的な方法を明らかにした。ファンデルワールス力の構成要因として,セメントの水和反応により生成したゲル,高性能AE減水剤の高分子,そして水分の存在をとりあげた。加えて,接着材打設の際の振動締固めの程度や自己充填の場合の変形性も対象とした。対象とする接着強度は引張接着(付着)強度とせん断接着(付着)強度の二つである。それぞれについて専用の治具を開発した。界面におけるセメントの水和反応により生成するゲルの密度を高めるために,十分な水中養生を行うことが効果的であることが明らかとなった。一方,実施工では十分な水中養生が期待できないことの鑑み,吸水率の高い人口軽量骨材を用いた自己養生効果による接着強度向上効果を確認することが出来た。細骨材への吸水量と接着強度との間の高い相関関係を見出した。高性能AE減水剤を過剰添加することによる接着強度向上効果も確認することが出来た。流動性に向上による密着度の向上のみでは説明することが出来なかったため,混和剤に用いられている高分子によるものであると思われる。乾燥が接着強度に及ぼす影響が無視できないことが分かったため,界面近傍での水分量と接着強度との間に極めて高い相関関係を見出すことが出来た。透水性については,現在の方法では実用に耐えるレベルに無いことを確認した。既存コンクリート構造物の補修補強材料(接着材)に適用することを目的として,汎用材料のみで構成されたセメントモルタルの,既存コンクリート(被着材)への接着強度を支配する要因を明らかにした。特に今回は,打ち込み時の振動締固め作業が不要であり確実に母材に密着し,水セメント比が低く単体では十分な強度を有し有害物質の浸透抵抗性が高い自己充填モルタルを対象た。セメント水比を大きくするに従ってある程度接着強度は増加するが,水セメント比が極端に小さくなると接着強度がむしろ低下し,特に外気に接して水分が奪われる接着強度の特殊条件を確認することが出来た。これまでに得られた成果である「セメントの水和反応に必要な水分の供給が接着強度を高める」を実用的な形で検証した。実用的には既存構造物の補修材料を水中養生することは不可能であり,あらたな養生方法が求められているからである。吸水率の高い,いわゆる自己養生効果のある人口軽量骨材を使用することにより,水中養生によらず接着材内部からの水分供給により水和反応を促進させることにより,接着強度増進の効果を確認することが出来た。封緘養生でありながら,水中養生以上の接着強度を得ることが出来た。また,接着材の長さ変化によって生じる応力による接着強度の現象を確認する前段階として,被着材の収縮量を制御する方法を検証した。膨張材による効果を検証したが,水分逸散により膨張材の効果が顕在化しないことが分かった。一方,水分逸散がなければ収縮しなかった。現時点では,長さ変化の制御を既存の方法によることは不可能であることが分かった。
中枢性性腺機能低下症と嗅覚障害合併疾患における遺伝子解析

Kallmann症候群は視床下部性性腺機能低下症と嗅覚低下を2大主徴とする先天性疾患である。疾患の原因は、X連鎖性を示す家系の一部においては病因遺伝子の1つであるKAL1遺伝子の変異が指摘されている。われわれは、日本人Kallmann症候群患者19例18家系においてKAL1遺伝子を解析した。14例の男性散発例、1例の女性散発例、2例1家系の一卵性男性双生児例、遺伝歴不詳の男性1例女性1例よりなる。方法は、患者の末梢血よりゲノムDNAを抽出しダイレクトシークエンスを行った。19例のうち4例(一卵性双生児2例を含む)に3種類の変異を発見した。3種類の変異はすべて世界で初めて発見された変異であった。変異保有例と多型性保有例はどちらも保有しない例と比較すると性腺機能の程度、合併症に差はなかった。われわれの解析結果からは日本人男性散発例14例中2例(14%)にKAL1遺伝子変異がみられた。アメリカの報告では8%で、日本はアメリカよりもKallmann症候群におけるKAL1遺伝子変異の存在する確率はやや高かったが、フィッシャーの正確確率検定によれば有意差はみられなかった。多型性は19例中6例(32%)にIle534ValとIle611が同時にみられた。日本で報告されている変異は、我々の報告例を含め外国での報告例とはすべて異なった。また報告されている変異それぞれはエクソン1からエクソン13と広範囲に存在し、ほとんどが家系間で部位が異なった。これはKAL1遺伝子変異が創始者効果によって、共通の祖先から伝わってきたものではないことを示唆する。われわれの発見した変異のうち2種類の変異も母親から、あるいは患者から始まった突然変異であり、やはりKAL1遺伝子が遠い祖先から伝わってきたものではないことを示すものであった。14例の男性散発例、1例の女性散発例、2名1家系の一卵性男性双生児例、遺伝歴不詳の男性1例女性1例よりなる。アメリカの報告では8%で、日本はアメリカよりもKallmam症候群におけるKAL1遺伝子変異の存在する確立はやや高かったが、フィッシャーの正確確率検定によれば有意差はみられなかった。19例を変異保有例、多型性保有例、どちらも保有しない例にわけ、それぞれの血清LH値、FSH値、テストステロン値を比較したところ、変異・多型性の有無と性腺機能低下の程度は無関係であった。Kallmann症候群の合併症であるがKAL1遺伝子変異症例には片腎低形成、鏡像運動がよくみられ、KAL1蛋白の関与が考えられている。

我々は解析結果と他の報告例からこれらの2つの合併症は変異部位と関連がないことを明らかにした。Kallmann症候群は視床下部性性腺機能低下症と嗅覚低下を2大主徴とする先天性疾患である。疾患の原因は、X連鎖性を示す家系の一部においては病因遺伝子の1つであるKAL1遺伝子の変異が指摘されている。われわれは、日本人Kallmann症候群患者19例18家系においてKAL1遺伝子を解析した。14例の男性散発例、1例の女性散発例、2名1家系の一卵性男性双生児例、遺伝歴不詳の男性1例女性1例よりなる。方法は、患者の末梢血よりゲノムDNAを抽出しダイレクトシークエンスを行った。19例のうち4例(一卵性双生児2例を含む)に3種類の変異を発見した。3種類の変異はすべて世界で初めて発見された変異であった。われわれの解析結果からは日本人男性散発例14例中2例(14%)にKAL1遺伝子変異がみられた。アメリカの報告では8%で、日本はアメリカよりもKallmann症候群におけるKAL1遺伝子変異の存在する確立はやや高かったが、フィッシャーの正確確率検定によれば有意差はみられなかった。多型性は19例中6例(32%)にIle534ValとIle611が同時にみられた。日本で報告されている変異は、我々の報告例を含め外国での報告例とはすべて異なった。また報告されている変異それぞれはエクソン1からエクソン13と広範囲に存在し、ほとんどが家系間で部位が異なった。これはKAL1遺伝子変異が創始者効果によって、共通の祖先から伝わってきたものではないことを示唆する。多型性は19例中6例(32%)にIle534Va1とIle611が同時にみられた。われわれの発見した変異のうち2種類の変異も母親から、あるいは患者から始まった突然変異であり、やはりKAL1遺伝子が遠い祖先から伝わってきたものではないことを示すものであった。
高温超伝導材料の特性・構造に及ぼす照射効果・歪効果

高温超伝導材の構造は、ペロブスカイト型酸化物であり、その特性は酸素含有量により変化する。従って、中性子あるいはイオン照射により点欠陥が導入されたり、酸素位置が変化すると超伝導特性が敏感に変化する。昨年に引き続き、種々の実験を行った結果、以下のような事実が判明し、照射効果・歪効果についての理解が深められた。原子炉照射による特性変化については、低温(25K)の照射で2.7×10^<16>n/cm^2までは超伝導特性に大きな変化はなく、照射誘起超伝導現象は観測されなかった。電子顕微鏡による損傷欠陥観察でも、360Kで7×10^<17>n/cm^2の照射では双晶組織は壊れていないことが確認された。銀シ-スBi系酸化物超伝導線材を用いて臨界電流の引張歪に対する補強効果について調べた結果、降伏応力に対し約10倍増強された。YBCO系の磁気構造を調べるため、放射性^<140>Baを30keVでイオン注入し摂動角相関法によりBaサイトの内部磁場を測定し、YBa_2Cu_3O_6では外場の約3倍の内部磁場が観測された。また、^<57>FeをLa_2NiO_<4+y>にド-プしたメスバウワ-分光測定では、酸素濃度の増加に伴い磁気転移点は低下し、内部磁場も僅かではあるが減少の傾向にある。前年度に行った中性子照射試料のNMR測定では共鳴信号を観測できなかったので、本年度は高圧酸素処理をして照射した。中性子照射によりマイスナ-反磁性を示す部分が減少していること、超伝導転移温度がわずかに向上していることが判明した。またNQRの共鳴周波数を温度を変えて測定し、温度上昇に対し共鳴周波数は単調に減少した。イオン照射注入による超伝導特性を調べるため、500keVプロトンを2×10^<14>2×10^<17>/cm^2注入し、その電気抵抗率を測定した。注入によって破壊された結晶格子は熱処理によって回復し、注入した水素は酸素欠陥位置を占め、歪んだCuー0面の結合手は超伝導特性が向上するよう再配列した。
左心不全ラットの脳における神経内分泌学的研究

本研究によりストレス関連ペプチドであるUrocortin-2,-3(以下Ucn-2,-3)は血中レベルにおいて左心負荷の鋭敏なマーカーになり得ることが判明した。さらに、慢性的な左心負荷という酸化ストレスがUcn-2,-3を介して脳内で慢性炎症を惹起するとともに、サイトカインシグナルの負の制御機構にも作用する可能性が示唆された。また、左心負荷によりUcn-3はNesfatin-1とはindependentな機序でエネルギー代謝にも影響を及ぼすことが推測される。今年度は左心不全ラットを作成し、Urocortin(以下Ucn)の発現動態を中心とした心血管系および神経内分泌学的な検討を行った。方法としては4-5週齢のSDラットに下行大動脈絞扼術を行い、左心負荷モデル(以下Ao-banding)を作成した。8-9週齢で麻酔下にマイクロカテーテルにて左室拡張終末期圧および収縮終末期圧を評価後、血液を採取した。直ちにSacrificeを行い、脳・心臓・腎臓・副腎を採取。脳はbrain cuttingにより9部位に分割した。同様にcontrolラットからも試料を採取した。その後各血清を用いBNP, Ucn1, Ucn2, Ucn3, Corticosterone濃度をEIA kitにて測定するとともに各組織からはtotal RNAを抽出し、real-time PCR法によりUcn1,2,3のmRNAの発現量をcontrol群と比較検討した。結果は以下の通りであった。血清ではAo-bandingにおいてBNP, Ucn2, Ucn3の有意な上昇が認められた。各組織での検討では、Ucn1 mRNAの発現がAo-bandingにおいて視床と扁桃体でcontrol群に比べ有意に増加していた。また、Ucn2 mRNAの発現量は線条体、海馬、視床、扁桃体、小脳、心臓、腎臓、副腎で、Ucn3 mRNAの発現量は前頭皮質、線条体、海馬、視床、視床下部、扁桃体、小脳、心臓、腎臓、副腎においてAo-bandingの方がcontrol群に比し著明に増加していた。今回の検討により、血清のUcn2,3濃度は左心負荷の鋭敏なマーカーになりうると考えられた。さらに脳においては海馬、視床、扁桃体、小脳でUcn2,3のmRNAの発現量が著明に増加していることから、左心負荷によるUcn2,3を介した脳への神経内分泌学的な影響が示唆された。今年度は左心負荷モデルラットを作成し、脳内におけるUrocortin2,3(以下Ucn-2,3)とその受容体であるCRF-R2αおよび炎症性サイトカインであるIL-6,SOCS-3,TNFαの発現動態の解析を中心として検討を行った。〔対象および方法〕4-5週齢のSDラットに下行大動脈絞扼術を行い、左心負荷モデルラット(以下Ao-banding)を作成した。8-9週齢で麻酔下にマイクロカテーテルにて左室拡張終末期圧および収縮終末期圧を評価後、直ちに断頭によるSacrificeを行い、脳を採取。その後各組織からはtotal RNAを抽出し、real-time RT-PCR法によりUcn-2,3とその受容体であるCRF-R2αのmRNAの発現量をcontrol群と比較検討した。さらに今回は、炎症性サイトカインであるIL-6,SOCS-3,TNFαのmRNAの発現量についても同様に検討を行った。〔結果〕1)Ucn-2,Ucn-3およびCRF-R2αの発現:Ucn-2 mRNAの発現量は線条体、海馬、視床、扁桃体、小脳で、Ucn-3 mRNAの発現量は前頭皮質、線条体、海馬、視床、視床下部、扁桃体、小脳においてAo-bandingの方がcontrol群に比し著明に増加しており、両者のパターンは類似していた。しかし、受容体であるCRF-R2αに関しては、前頭皮質、線条体、中隔、視床、視床下部においてAo-bandingの方がcontrol群に比べmRNA発現の低下が認められ、down-regulationしていることが判明した。2)炎症性サイトカインの脳内での発現:IL-6 mRNAはAo-bandingにおいて海馬、中隔、視床下部、扁桃体、下垂体にて著明に増加しており、SOCS-3 mRNAは脳の9部位で全体的に発現減弱が認められた。TNFαに関しては、control群と比較して有意差は認められなかった。〔考案〕今年度の検討では、左心負荷がUcn-2,3を介して脳内に神経内分泌学的な影響を及ぼす可能性が示唆された。また、脳内でIL-6の著明な上昇とSOCS-3の発現減弱が認められたことから、左心負荷により炎症性サイトカインが惹起されるだけでなく、サイトカインシグナルの負の制御機構にも作用することが明らかとなった。

〔対象および方法〕4-5週齢のSD ratに下行大動脈絞扼術を施行し、Aoを作成した。4週間後に収縮終末期圧を評価後、断頭にてsacrificeし、脳を採取。脳の9部位よりtotal RNAを抽出し、各部位での各mRNA発現量をreal-time PCRにて定量化し、control(以下C)群と比較検討した。さらに体重増加量(g/日)と食餌摂取量(g/日)も算出し、比較検討を行った。〔結果〕(1)AoのmRNA発現量は、Ucn2とUcn3ではともに中隔、海馬、視床、扁桃体、小脳において有意な増加を認めた。(2)急性炎症の指標であるTNF-αは両群で有意差を認めなかった。一方、慢性炎症で変動するIL-6はUcn2,3と類似し、中隔、海馬、視床下部、扁桃体、下垂体で著明な上昇を認めたが、SOCS-3は前頭皮質、線条体、海馬、小脳で低下を認めた。さらにc-fosは海馬、視床下部、小脳において著明な上昇が認められた。(3)体重増加量は、Ao群の方が有意に減少していたが、食餌摂取量は有意差を認めなかった。さらにNesfatin-1発現量も脳の各部位で有意差が認められなかった。〔考案〕今回の検討により、慢性的な左心負荷という酸化ストレスがUcn2やUcn3を介して脳内で慢性炎症を惹起するとともに、サイトカインシグナルの負の制御機構にも作用する可能性が示唆された。さらに、左心負荷はエネルギー代謝にも影響を及ぼすことが明らかとなった。これらの結果は、心不全による中枢でのストレス応答機構解明の一助になろう。左心負荷ラットの作成が困難で、かなり高い手術技術を要するため。(術中の出血量が多いとすぐ死亡し、またBandingが強すぎると術後4週間まで生存することが不可能となる点。)24年度が最終年度であるため、記入しない。手術技術を向上させることにより、左心負荷モデルラット作成の成功率を上げ、Urocortin2,3,CRF-R2αおよび炎症性サイトカインであるIL-6,SOCS-3,TNFαの発現動態を更に解析していく。また、ラットに拘束ストレス負荷をかけた後、同様の検討を行い、左心負荷群と拘束ストレス群の間での比較検討も行っていく。24年度が最終年度であるため、記入しない。
機械工学におけるパターン形成現象に関する研究

1.自動車タイヤの偏摩耗の1つである多角形摩耗の発生メカニズムを明らかにするために,モデリングと解析を行い,実験結果と良い一致を確認した.得られた結果は以下のようにまとめられる.(1)上下方向1次の固有モードによる多角形摩耗の発生メカニズムを,接地面内でのタイヤ摩耗量が1回転後には上下方向振動の強制変位としてフィードバックされる時間遅れ系としてモデル化できる.(2)多角形摩耗の発生時には,トレッド部にほぼ正多角形のパターンが形成される.発生領域は,タイヤ系の固有振動数【greater than or equal】タイヤ角形数×タイヤ回転数を満た(3)タイヤ摩耗量のモデル化および摩耗のしやすさの差異によって多角形摩耗の発生領域の広さはほとんど変化ないが,成長の速さを表す不安定度は大きく影響される.2.心なし研削における工作物の多角形化現象を動力学的に解析し,従来の実験結果および解析との比較を行った.その結果,砥石系および工作物それぞれが主に振動するモードの固有振動数付近に不安定領域が存在し,そのときの角形数がほぼ正多角形であること,工作物が主に振動するモードの不安定領域は,心高角の影響で奇数角形と偶数角形が生じやすい領域が周期的に分布すること,および心高角が小さいとき奇数角形,大きいとき偶数角形が発生しやすく,多角形化現象が発生しにくい心高角がその間の5°-7°に存在すること,これらの解析結果は実験結果と非常によく一致することを明らかにした.3.ゴム巻きロールをほぼ交互に配置した抄紙機の多段スーパーカレンダに発生した不安定現象を,ゴムの振動特性を粘弾性特性として解析し,カレンダ系の10次の固有モードが関与した下から2段めのゴム巻きロールの多角形化が解析で明らかになり,実験結果との良い一致を確認した.4.直流モータのフラッシュオーバ現象を調査し,解析モデルを構築した.1.自動車タイヤの偏摩耗の1つである多角形摩耗の発生メカニズムを明らかにするために,モデリングと解析を行い,実験結果と良い一致を確認した.得られた結果は以下のようにまとめられる.(1)上下方向1次の固有モードによる多角形摩耗の発生メカニズムを,接地面内でのタイヤ摩耗量が1回転後には上下方向振動の強制変位としてフィードバックされる時間遅れ系としてモデル化できる.(2)多角形摩耗の発生時には,トレッド部にほぼ正多角形のパターンが形成される.発生領域は,タイヤ系の固有振動数【greater than or equal】タイヤ角形数×タイヤ回転数を満た(3)タイヤ摩耗量のモデル化および摩耗のしやすさの差異によって多角形摩耗の発生領域の広さはほとんど変化ないが,成長の速さを表す不安定度は大きく影響される.2.心なし研削における工作物の多角形化現象を動力学的に解析し,従来の実験結果および解析との比較を行った.その結果,砥石系および工作物それぞれが主に振動するモードの固有振動数付近に不安定領域が存在し,そのときの角形数がほぼ正多角形であること,工作物が主に振動するモードの不安定領域は,心高角の影響で奇数角形と偶数角形が生じやすい領域が周期的に分布すること,および心高角が小さいとき奇数角形,大きいとき偶数角形が発生しやすく,多角形化現象が発生しにくい心高角がその間の5°-7°に存在すること,これらの解析結果は実験結果と非常によく一致することを明らかにした.3.ゴム巻きロールをほぼ交互に配置した抄紙機の多段スーパーカレンダに発生した不安定現象を,ゴムの振動特性を粘弾性特性として解析し,カレンダ系の10次の固有モードが関与した下から2段めのゴム巻きロールの多角形化が解析で明らかになり,実験結果との良い一致を確認した.4.直流モータのフラッシュオーバ現象を調査し,解析モデルを構築した.タイヤ上下方向1次モードによる多角形摩耗の発生メカニズムを接地面内でのタイヤ摩耗量が1回転後には上下方向振動に強制変位としてフィードバックされる時間遅れ系としてモデル化することにより解析し,実験結果と解析結果の非常によい一致を確認した.タイヤの多角形摩耗はパターンが正多角形となること,発生領域はタイヤ系の固有振動数<タイヤの角係数×タイヤ回転数を満たすある限られた領域に存在することを明らかにした.芯なし砥石による工作物の研削過程での工作物の多角形化現象を工作物の慣性力を考慮し,工作物と調整砥石,研削砥石および受板の接触による研削および摩擦を伴う時間遅れ系として振動モデルを構築し,数値計算を行った.その結果,工作物および砥石系のいずれの固有振動モードでも発生可能であること,発生領域は系の幾何学的配置および接触点の時間遅れ効果に支配されること,調整砥石との接触点において時間遅れ効果を考慮すると,心高角の大きさに依存して発生領域の広さに周期性が現れること,一方,受板との接触点において時間遅れ効果を考慮すると,研削砥石と受板の相対位置に関係して発生領域の広さに周期性が現れること,砥石系の固有モードから生じるパターン形成の角係数は砥石系の固有振動数【approximately equal】工作物の角係数×工作物の回転数の関係があり,調整砥石の時間遅れ効果から生じるパターン形成の角係数は(π/心高角)付近の偶数角形が発生しやすいことを明ドリルによる穴あけ行程で,穴が多角形化する現象を解析するための切削モデルおよびパターン形成モデルを考察し,解析を試みた.しかし,現段階では結果を簡潔に述べることはできない.さらなる考察が必要であると考える.自動車タイヤの多角形摩耗に関して,基礎的な実験と解析を前年度までに終了したため,実際のトラック・バスおよび乗用車に対して多角形摩耗現象の解析を行った.

その結果,トラックと乗用車における多角形摩耗現象の比較では,わずかながら乗用車の方が多角形摩耗を生じにくいことが分かった.また,タイヤ自身に起因する多角形摩耗のみならず,ばね下質量やばね上質量を含めた系の固有振動数による多角形摩耗の領域が拡大されることを明らかにした.ゴム巻きロールをほぼ交互に配置した抄紙機の12段スーパーカレンダに発生した不安定現象を,ゴムの振動特性を粘弾性特性として解析し,その実験結果との良い一致を確認した.カレンダ系の10次の固有モードが関与した下から2段めのゴム巻きロールの多角形化が解析で明らかになった.その他のゴム巻きロールも多角形化する可能性があることも明らかにした.繊維機械のワインダ系の弾性糸糸玉に発生する多角形化現象を防止するための設計法の検討を行った.とくに,多角形化現象の原因をエネルギー概念から考察し,ロールの1点で接触するタイプのロールの多角形化現象を見極める極めて有効な指標を導入することができた.福岡地下鉄およびJR各社で問題となっている直流モータのフラッシュオーバ現象を調査研究し,整流子を偏心のない回転体,4つのブラシを並進,回転運動が可能な剛体として,整流子とブラシの間のクーロン摩擦を考慮した解析を行った.その結果,まだ実機の結果と十分に一致する解析結果は得られていない.現在,実験装置を製作し基礎的な実験を通して解析結果の妥当性を検証している.金属ロール間の接触回転において生じる円周部のパターン形成現象を実験的に研究した.塑性変形によるパターン形成,摩耗によるパターン形成など多くのタイプがあることが明らかになった.
アドルノの歴史哲学　―　美学との関係において

アドルノの哲学を原典の緻密な読解を通して正確に理解することが課題の中心となる。とりわけ美学と歴史哲学の関係に焦点をしぼり、アドルノの哲学の全体像を浮き彫りにすることがめざされる。具体的には、第一に、過去30年間、研究代表者が月に一度のペースで行ってきたアドルノの哲学・美学の著作を原典で読む勉強会を参加者を増やしつつ継続する。第二に、研究代表者が夏期休暇を利用してベルリンのヴァルター・ベンヤミン・アルヒーフに赴き、『美学講義(1961/62)』と『歴史哲学入門講義(1957)』を閲読し筆写する。第三に、現代ドイツのアドルノ研究者を毎年一人日本に招き、講演会・研究会を開催して学問的交流をはかる。
日韓地方自治立法権の比較研究

今年度は、研究課題である日韓の自治立法権に関する比較研究をテーマに、自治立法権に関する総合的な日韓の比較研究の構築を目指し、理論研究と実態研究を並行して進めてきた。韓国と日本は、国の政治体制は大統領制と議院内閣制として異なるものの、双方とも、地方自治の体制は首長と議会の牽制による大統領型の地方自治システムを採用しており、地方自治法制における自治立法権の位置づけ方も似通っている。しかし、韓国の場合、地方自治の歴史は日本に比べて浅く、自治立法の運用も中央の統制による画一化・規格化が行われてきたせいで、自治立法の範囲も限定され、自治立法の自主性も弱いのが実情である。今年度は、韓国の地方自治法制における自治立法の法的地位、自治立法の範囲と限界、法的問題点、法令違反とされた個々の条例に関する判例の動向、及び自治立法に対する国の統制などに関する研究を、日本のそれと比較しながら行ってきた。そして、自治立法に対する実態研究として、韓国の地方自治体における環境関連条例、土地利用規制条例などの制定状況及びその運用実態を、現地調査と資料を中心に進めるとともに、日本の地方自治体におけるこの種の条例の動向及び運用実態との比較検討も試みた。韓国における自治立法権の現状は、日本に比べ制定範囲も狭く、実効性・自主性も弱いと言わざるを得ない。しかし、近年進められている地方分権推進課題の一つとして自治立法権の強化が掲げられており、今後、韓国でも、自治立法権に関する研究の必要性は一層高まってくるものと思われる。したがって、日韓の自治立法権に関する総合的な比較研究を通じて、分権改革が進められている韓国と、さらなる地方分権改革を求めている日本の双方において、自治立法論の体系化に貢献することをめざし、研究をまとめていく所存である。研究分担者であるCHUNG, O氏が2005年9月1日に来日して以降、次のように研究を進めてきた。まず、日本における条例制定をめぐる法環境は1999年の新地方自治法制定以来機関委任事務制度の廃止など大きな変化が見られたのを踏まえ、自治体における条例制定の最新動向を把握するため現地調査(札幌市、旭川市など)と文献調査で資料などを収集し研究を進めてきた。特に地域環境の保全等を目的とする土地利用の規制に関わる条例の展開を中心に2000年以降、第1次地方分権改革の結果、この種の条例がどのように変化してきたかを探ってきた。一方、韓国の場合自治立法を巡る法環境の変化は1990年以降地方自治制度が全面的に実施されて以来幾度の地方自治法改正が行われ、2004年には地方分権の画期的な推進を通じて分権型国家運営体制の構築と地方の活力を増進し、国家の発展を図ることを目的とした地方分権特別法(2004年1月20日法律第7060号)を制定し、同法2章12条に地方分権の推進課題として自治行政力量の強化を掲げ、その1項に「国家は地方自治団体の自治立法権を強化するために条例制定範囲が拡大するよう必要な措置を講じなければならない」と規定し、自治立法権の強化を明らかにした。しかし、まだ自治立法権の強化につながる大幅な地方自治法の改正は行われておらず、地方自治法の基本的な体系は日本の旧地方自治法を踏襲したままである。こうした韓国における自治立法をめぐる法環境を踏まえ、2000年以降の韓国における条例制定の最新動向を現地調査(富平区、仁川広域市など)と文献調査で資料などを収集し、研究を進めてきた。特に地域環境の保全等を目的とする土地利用の規制に関わる条例の展開を中心に日本のそれと比較し規制のあり方や国の法令との関係でどれほどの許容性と自主性をもっており、又、この種の条例に対する日韓両国の判例の傾向はどのような違いを見せているかなどを比較研究の視点から探ってきた。今後、その間集められた資料等を中心に日韓自治立法権の比較研究の課題を絞っていきたい。

したがって、日韓の自治立法権に関する総合的な比較研究を通じて、分権改革が進められている韓国と、さらなる地方分権改革を求めている日本の双方において、自治立法論の体系化に貢献することをめざし、研究をまとめていく所存である。
「1920年代における海港都市神戸の文化的通路をめぐる多角的研究」

本研究では、海港都市神戸の文化の実相を究明した。従来のモダニズムの概念規定に配慮しつつも、一般市民の生活や芸術活動などの存在も踏まえた文化の多層性を明らかにするため、地元に密着した新聞資料地方版の分析を行った。資料として、1920年代の『大阪朝日新聞』の「神戸附録」・「神戸版」をPDF化し、実証的な調査研究を行った。その成果を、日本近代文学会関西支部のシンポジウムで発表し、学会編集の書籍に掲載する論文を執筆した。また、ゲストスピーカーを迎えた神戸でのシンポジウムを主催して学術的な交流を行った。さらに神戸文学館においてメンバーが講演・文学散歩を複数回行い、市民との交流・情報交換を行った。本研究会は、従来、主にモダニズムという視点から進められてきた海港都市神戸の文化についての考察を、モダニズムの概念規定について配慮しつつも、一般市民の生活や芸能などの存在なども踏まえたより多層的な港湾都市文化の多様性を究明することを目的とし、研究活動を進めている。平成27年度においては、地域に根差したメディアとその読者とが共同で作り上げた文化が現在の神戸文化を形成していく過程をどのように担ったのかを明らかにするため、具体的には1920年代の『大阪朝日新聞神戸附録』『大阪朝日新聞神戸版』の文化記事をデータベース化することからはじめた。誌面のマイクロフィルム複写をpdf資料に変換し、1920年から1926年までの記事の抽出とデータベース化を各自が担当する分野で進めた。また、メンバー全員が参集しての研究会・情報交換会を5月・8月・12月・3月に行い、研究発表・討議を通して、メンバー全員が関東大震災のあった1923年の神戸の文化事情を把握することに努めた。また、10月には神戸文学館企画展「宮本輝記憶の神戸へ」の記念講演をメンバーが担当し、宮本輝の親世代が体感した神戸文化についての講演を行った。さらに、ゲストスピーカーを交えたシンポジウムを神戸で企画し、準備を進めることもできた。平成28年5月1日に行う、「季村敏夫の仕事を囲む会『山上の蜘蛛』『窓の微風』を読む」は、神戸を詩史から見直そうとした新しい視点やマイナーな詩人発掘を目ざした点で本研究テーマと密接なつながりをもった詩人季村敏夫氏を迎えてのものである。研究会メンバー以外にも一般の参加者を迎えての会とし、他の研究会研究者や神戸詩人との学術的交流にも意を払い、有益な情報交換にも努めた。さらにその成果も加えて、『1920年代の神戸文化の多角的研究(仮)』と題する研究書にまとめて出版する準備にとりかかることもできた。研究を進める際の基礎の資料となる『大阪朝日新聞神戸附録』『大阪朝日新聞神戸版』の記事の抽出とデータベース化を1920年1926年まで進めることができた。誌面のマイクロフィルム複写をpdf資料に変換する作業に予想以上の時間が費やされ、1927年1929年までが完了しなかったが、順に進めており平成28年度には完了する予定である。シンポジウムの企画も進み、他の研究会・学会との交流も進んでいる。従来、海港都市神戸の文化についての考察は、主にモダニズムという視点から進められてきた。本研究会は、モダニズムの概念規定について配慮しつつも、一般市民の生活や芸術活動などの存在も踏まえた、より多層的な港湾都市文化の多様性を究明することを目的とし、研究活動を進めている。平成28年度においては、5月1日に、ゲストスピーカーを交えたシンポジウム「季村敏夫の仕事を囲む会ー『山上の蜘蛛』『窓の微風』を読む」を企画し、こうべまちづくり会館で開催した。季村敏夫氏は、神戸の詩史をこれまで見過ごされていた詩人達の作品から見直そうとする新しい視点を持っている点で、本研究テーマと密接なつながりもった詩人である。研究会メンバー以外にも一般の参加者を迎えての会とし、多数の日本近代文学研究者や神戸の詩人も加わり、有益な情報交換が行われた。10月29日には、本研究会が日本近代文学会関西支部春季大会で発表を行った。これは日本近代文学会関西支部の連続企画「≪異≫なる関西ー1920・30年代を中心としてー」の第3回目にあたるもので、「光源としての『大阪朝日新聞神戸附録』ー神戸モダニズムを問い直すー」と題し、「労働」「映画」「建築」「美術」の4分野からアプローチを行った。学会・研究集会活動以外では、4月には、神戸文学館土曜サロンにおいて、メンバーが一般の参加者を案内する「文学散歩」を、昨年度に続き実施した。これは、関西学院発祥の地である神戸市灘区周辺に点在する近現代文学の作品舞台を解説しながら、実際に歩き訪れる企画である。2月には神戸文学館企画展「坂道の情景ー神戸を描いた文学」の記念講演をメンバーが担当し、「坂の途中ー神戸の風景と文学ー」と題し、文学作品に登場する神戸を通して、港湾都市文化の多様性についての講演を行った。研究を進める際の基礎資料となる『大阪朝日新聞神戸附録』『大阪朝日新聞神戸版』の1920年から1929年までの誌面のマイクロフィルム複写を、PDF資料に変換する作業を完成させることができた。この資料から、記事の抽出とデータベース化を各自が担当する分野(「文学」「美術」「映画」「古典芸能」「演劇」「労働運動」「文化」「建築」)で進めた。

メンバー全員が参集しての研究会・情報交換会は4月・5月・7月・8月(2回)・10月に行い、研究発表・討議を通して、主にシンポジウムや学会発表への準備を進めた。ゲストスピーカーを交えたシンポジウムを神戸で開催し、神戸詩人や他の研究会研究者との学術的交流も行い、また、一般参加者も迎えて有益な情報交換を行えた。これまでの研究成果を、日本近代文学会関西支部の連続企画「《異》なる関西ー1920・30年代を中心としてー」の第3回目のシンポジウムで発表した。「光源としての『大阪朝日新聞神戸附録』ー神戸モダニズムを問い直すー」と題し、メンバー4名が「労働」「映画」「建築」「美術」の4分野からの発表を行った。従来、海港都市神戸の文化についての考察は、主にモダニズムという視点から進められてきた。本研究会は、モダニズムの概念規定について配慮しつつも、一般市民の生活や芸術活動などの存在も踏まえた、より多層的な港湾都市の多様性を究明することを目的として研究活動を行っている。そこで本研究では、神戸文化の土台が築かれた1920年代に研究対象を絞り、その期間の「大阪朝日新聞神戸付録」「大阪朝日新聞神戸版」をPDF化することで基礎資料とし、文化欄や文芸関連記事を分析した。本年度は、PDF資料として完成した1920年代の「大阪朝日新聞神戸附録」「大阪朝日新聞神戸版」の記事の抽出とデータベース化とを進め、原稿化する作業を行った。20162017年に日本近代文学会関西支部の連続企画「≪異≫なる関西ー1920・30年代を中心としてー」第1回・第3回・第4回でのメンバーの発表は、日本近代文学会関西支部編『《異》なる関西1920・30年代を中心として』に収録され、2018年に出版される予定である。また、関西学院の「KGリブレット」から『新聞から見る1923年の神戸ー大阪朝日新聞神戸附録』(仮)の出版を2019年に予定し、メンバー全員が原稿の準備を進めた。さらに、研究を一般に共有すべく、公民館・大学での生涯学習の場でも「関西文化に育まれた文学」のテーマで複数回の講演を行った。加えて、神戸文学館の神戸開港150年記念企画展「海岸通の人々」では、記念講演をメンバーが担当し、文学作品に登場する神戸を通して、港湾都市文化の多様性についての考察を行った。本研究では、海港都市神戸の文化の実相を究明した。従来のモダニズムの概念規定に配慮しつつも、一般市民の生活や芸術活動などの存在も踏まえた文化の多層性を明らかにするため、地元に密着した新聞資料地方版の分析を行った。資料として、1920年代の『大阪朝日新聞』の「神戸附録」・「神戸版」をPDF化し、実証的な調査研究を行った。その成果を、日本近代文学会関西支部のシンポジウムで発表し、学会編集の書籍に掲載する論文を執筆した。また、ゲストスピーカーを迎えた神戸でのシンポジウムを主催して学術的な交流を行った。さらに神戸文学館においてメンバーが講演・文学散歩を複数回行い、市民との交流・情報交換を行った。まずは、既に着手している『大阪朝日新聞神戸附録』『大阪朝日新聞神戸版』の記事の抽出とデータベース化を1929年まで進め、1920年代のデータの完成を目指す。データベース化によって分類されたジャンルのうち「文学」「美術」「映画」「古典芸能」「演劇」「労働運動」「文化」「建築」についてはメンバーが分担し、さらに詳しく内容の精査を行う。シンポジウムの成果をまとめ、研究書にまとめて出版する準備にとりかかる。
物理実験の思考過程でのメタ認知促進による生徒の推理判断力の開発に関する研究

今年度は、2か年継続研究の最終年度に当たり、初年度の研究を発展させて、基礎的な研究をまとめ、実践的な研究を展開し、報告書を刊行した。まず、初年度の研究結果の考察を深めて、「推理判断」を分類して捉える理論的枠組みを完成させた。これは、子どもたちの素朴で多様な推理判断過程を、その推理様式とは別に、形式的な論理に基づくものと非形式的な論理に基づくものとに大きく2分して捉え、それぞれを細分化したものである。次に、複数の生徒に協力して問題解決に当たらせる「協調的問題解決状祝」を用いた面接調査の結果から、推理判断力の育成を促進するための以下の一般的示唆が得られた。(1)形式的な処理以前に問題自体の意味を理解させること。(2)生徒の推理判断力によって理解のされ方が異なるため、いくつかの指導方法を併用すること。(3)生徒が受動的でなく自発的積極的に問題を解決するように励ますこと。(4)生徒たちが協調的に問題を解決しようとする状況をつくること。(5)生徒たちが社会的に対等で、主従関係が生まれないように留意すること。(6)推理判断過程に着目させ、非形式的な論理を点検させること。(7)推理判断過程をより合理的なものとするために、科学の特徴的な推理判断過程に習熟させること。さらに、ワークシートを活用して、生徒を代表した実験班によって演示実験させる過程で生徒のメタ認知を促進しようとする「思考過程観察評価法」を開発し、中学3年生を対象とした複数の授業を実施した。この結果から、「思考過程観察評価法」が、授業実践の状況下で子どもたちの推理判断力を育成するために高い効果が期待できることが考察された。しかし、当初計画していた生徒の推理判断力の向上の直接的な測定まではできなかった。以上の成果を報告書にまとめ刊行した。2か年継続研究の初年度に当たる今年度は、対象とする中学生の思考力と非科学的推理判断の実態の把握と、実態把握のための協調的問題解決法の開発、及び、学習者自身による推理判断過程のメタ認知機能を促進するための教育手法としての協調的問題解決の実践的可能性の考察を進めた。まず、思考力の実態把握のために、質問紙調査によって、対象としたひとつの中学校の全生徒(約600人)の「論理的思考力」「科学のプロセススキル」「比例的推理判断能力」を測定した。合わせて、各学期の理科・数学の試験の得点、及び、理科的活動に関する興味関心と経験の程度を各生徒のプロフィール情報として集積し、これらの量的変数間の関係について考察を進めた。量的分析の結果から、生徒を合計18のグループに分け、それぞれのグループから生徒2人ずつを抽出して、面接調査を実施した。面接は、協調的問題解決法を用いて各グループ数題の理科的問題について行い、問題解決の際の、生徒の推理判断過程を記録した。その結果、理科的事象の変量とそれらの関係を捉える際の中学生の非科学的な推理判断の実態が明らかとなった。考察は、まだ途中であるが、例えば、非科学的な推理判断は、問題事象に関する適切な状況把握を欠いた手続き的で非反省的な思考パターンによく観察され、また、社会的な相互作用の影響を強く受けていることが分かった。並行して、非科学的な推理判断に対するメタ認知的制御を可能とするための教育手法としての協調的問題解決法の可能性を、複数の中学教師の実践において検討を行っている最中である。