hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動力学解析可能な広範囲動作計測システムの構築

そこで加速度がレンジ内に収まり、かつ、研究目的を本質的に修正の必要がないスキー動作を対象に力推定を行った。最終的な結果として、質量や慣性モーメントが小さいセグメントについては各種パラメータを文献値から取得し、体幹等の大きいセグメントについては個人ごとに推定値を計算することが適当と考えられる結果が得られた。なお、機器開発後の1月以降には10名の陸上選手を対象にインターバル走を計測し、疲労による動作変容の計測に成功した。その他、6名のスキー教師を対象としたスキー動作の計測にも成功した。今後、本技術を基盤に、様々な動作を対象にこれまで難しかった力学分析を含む広範囲計測・分析を行い、スポーツ科学分野の発展に貢献できるよう更なる研究を行う予定である。本研究の目的は動力学解析可能な広範囲動作計測システムを構築することであった。この研究は代表者のこれまでの研究(MEMS慣性センサーを用いた広範囲動作計測装置の開発)に基づいて行われた。本研究は以下の3つのサブ研究で構成された(1:慣性センサーの性能改善、2:身体質量パラメータの推定、3:100m走への適用および結果の検証)。本研究を通して、衝撃力の小さい動作であれば、慣性センサーのデータから床反力を推定することが可能であることが分かった。加えて、COPの推定が測定誤差やモデリング誤差により難しいことが示唆された。開発された手法の長所は、キネティックデータを追加のセンサなしで得られる点である。予定通り、機器の改良および光学式動作計測システムの各種試験が実施でき、予定通りの結果が得られたため、おおむね順調という自己評価を行った。なお、本質的ではないもののシステムの今後の活用面では重要となるシステムの使い勝手(ソフトウェアのインターフェースの改善)やシステム全体の作り込みの点では十分とはいえない部分も見えてきており、今後、研究と並行して改善作業を実施していく予定である。平成28年度は、最終年度であることから、力学パラメータの推定方法の確立、全成果(センサシステムによる動作計測、屋外における光学式モーションキャプチャの使用、力学パラメータの推定)の統合を行い、最終目標である「持久系動作の動力学解析も可能な動作計測システムの開発」を達成する。なお、力学パラメータの推定精度をどの程度にまで向上できるかという点が当年度の第一の課題となると予想しており、夏までにはおおよそ、その課題について許容できる精度範囲になるように各種の実験スケジュールを調整している。知見の統合自体には本質的に大きな問題は生じないと予想している。また、使い勝手などの面での工夫に時間を割くことになると予想している。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、開発した慣性センサー式動作計測システムと光学式動作計測システムの統合をおこない、持久系動作の計測が可能なシステムを組む予定である。並行して、フォースプレートとの同期計測を通した身体質量パラメータの推定手法の試験を行う。以上の予定で研究を進め、本研究の最終目標である「持久系動作の動力学解析も可能な動作計測システムの開発」を達成につなげていく予定である。
日米間若年男性における冠動脈石灰化有病率の相違に影響を与える要因の解明

我々は平成16年度までに滋賀医科大学と米国ピッツバーグ大学との間で、「若年男性の冠動脈石灰化と頚動脈肥厚による動脈硬化度と循環器疾患危険因子との関連」(基盤研究(A)(2)、主任研究者:滋賀医科大学上島弘嗣)を行った。その結果、40歳代の日本人男性は、血圧・喫煙率・血中コレステロールなどの古典的危険因子が米国人と比較して不良であるにもかかわらず、冠動脈石灰化と頚動脈肥厚による動脈硬化度は低いことが明らかになった。本研究では、上記研究結果を踏まえて、動脈硬化進展度に関連する要因を明らかにすることを目的とし、日米で著しく違っている肥満度に着目し、腹部脂肪の分布の日米比較およびアディポサイトカインの日米比較を行った。平成17年度には、腹部脂肪の分布の計測を完了し、ピッツバーグのラボでのアディポサイトカインのうちの一部の測定を終了した。本年度内に得られた知見の概要は以下の通りである。1)腹部脂肪の分布について、第4/5腰椎のレベルで皮下脂肪と腹部内臓脂肪の分布を調べると、同じ腹囲のレベルでは米国人よりも腹部内臓脂肪の面積および腹部内臓脂肪/皮下脂肪の比が有意に大きいことが明らかになった。3)アディポネクチンの日米比較については現在解析中である。4)現在のところ、腹部肥満および他のアディポサイトカインなどの新興危険因子の状況は米国人の方が良好であり、日本人の動脈硬化進展度を抑制する要因が他にあるものと考えられ、今後、さらに研究が必要である。アディポネクチンは、アディポサイトカインのひとつであり、動脈硬化、糖尿病などに予防的に働き、肥満度と逆の相関があることが知られている。そこで、日本人よりも肥満度が高度であるアメリカ人の方が血中のアディポネクチン濃度は低いことを予測した。ところが実際に測定してみると、アメリカ人の方がアディポネクチン濃度は高かった。また、この傾向は肥満度を日米で一致させてもみられた。アディポネクチンが冠動脈石灰化を予測するとの報告もあり、今後、アディポネクチンを規定する因子の探索が必要である。来年度については、予定通り腹部内臓脂肪の測定が完了する見込みであり、今後、腹部内臓脂肪が前病段階の動脈硬化に及ぽす影響や他の危険因子と関連などの検討を行う予定である。
sulindac等のNSAIDの抗腫瘍作用の機序の解析

4種類の培養ヒト大腸癌細胞を用い,sulindacやそのCOX-2抑制作用を有しない誘導体であるsulindac-sulfeneによる増殖抑制効果を調べた。その結果、sulindac sulfoneの添加により増殖が濃度依存性に抑制され、この現象はどの細胞でも見られた。これら細胞でのCOX-2メッセージの有無を調べた結果、多くの細胞では発現が見られた(CACO2,DLD-1,Lovo)が、一部の細胞では発現が見られなかった(Colo320)。そして,sulindacやsulindac sulfoneによる増殖抑制効果とCOX-2発現との間には明らかな関係はなかった。次に、COX-2発現のない細胞(Colo320)につき,これら薬剤存在下で培養した細胞ともとの細胞でのmRNAの発現状態の差をdifferential displayで調べた。その結果、薬剤存在下で特異的に増幅あるいは消失しているバンドが少数検出された。目下、これらにつきクローニング中である。これらの確認作業に予想よりやや手間がかかり、標的となっている遺伝子の同定、さらにはそれが実際にsulindacで治療した大腸ポリ-プ等で確かにそのメッセージの変化を起こしているかを確認する作業は実行できなかった。また、このテーマに関連して、以前にsulindacで治療した大腸ポリ-プの患者の1例にその後小さいが浸潤傾向の強い直腸癌が発生したため、sulindac治療と直腸癌発生の関係につき症例報告した。
認知機能の低下した高齢ドライバーと家族の支援プログラムの開発

モデル地域において、現在運転中の高齢者は運転未経験・中止者に比べ、安全運転可能な年齢を実年齢より7歳高く想定していた。地域住民・民生委員・ケアマネジャーは、認知機能の低下した高齢者の運転に関する問題意識を有しており、運転の必要性、生活実態を知っているが故のジレンマを当事者間で共有していた。モデル地域における意識調査や諸外国の現状調査の分析結果、地域特性に応じた社会資源の活用、認知機能の低下した高齢ドライバーの運転中止過程と家族支援のコツ等をパンフレットにまとめ、相談窓口としての機能を果たす地域包括支援センターに配布するとともにホームページで公表した。【目的】認知機能の低下した高齢ドライバーと家族を支援するサポート体制の構築の基礎資料とする。【方法】1)政府や国民が認知症への理解を示す英語圏の4力国(州で法律が異なる場合は地域特性の異なる2州)を選定し、アルツハイマー病協会等のホームページをインターネット検索し、法律、認知症ドライバーの運転適否の評価方法と運転制限、サポート体制等の情報を分析した。2)オーストラリアのアルツハイマー病協会SA支所において、看護チームリーダー、カウンセラー、作業療法士らと意見交換した。【結果】認知症と診断された高齢ドライバーに対しては、すべての国や州が免許更新を短くするなど何らかの介入を行っていた。本人・家族・医師による当局への申告・届出を義務化し、罰則・罰金を設けている国もあつた。運転技術に支障が出た場合に運転の適否を評価する法制度は様々で、運転停止や免許剥奪の法執行を行う国と、人権に配慮し免許返納を推進する国に分かれた。認知症ドライバーへの特別なサポート体制が整っているかどうかは不明で、公共交通機関の情報提供は多くみられた。2)オーストラリアでは医師から通報を受けた運輸査定局が路上を含む運転テストを実施、3回の失敗で免許取り消しとなるが、免許がないことを忘れて運転する人が多い。今年から一般医の診察前に1.5時間のナースカンウンセリングが保険適応となり、本人・家族からの相談に対応し効果をあげていた。【考察】本人の意思で免許を取得したドライバーの人権と認知症ドライバーの運転継続によって侵される公共の安全のいずれに重きを置くかは、その国の文化的背景や人々の価値の違いによると考えられた。医師が本人に病名を告知し、運転中止を言い渡しても納得しない場合が多く、認知症患者の運転中止の困難さは世界共通である。サポート体制については、地域特性を考慮し、より小さな単位での情報収集が必要である。本研究の目的は、高齢者の運転に関する当事者や地域の保健福祉関係者の認識を明らかにし、自立した生活の維持や介護予防の推進に資することである。今年度はケアマネジャー(以下、CMと略す)と民生委員の認識を明らかにするとともに、高齢者の運転可能年齢の自己認識を明らかにし、認知機能の低下した高齢者の安全運転および運転中止に向けた支援について検討した。A町の老人クラブ所属高齢者を対象とした無記名自記式質問紙調査の結果、高齢者が安全に運転できると考える年齢と実年齢との差は、運転中止者2歳に比し、現在運転中は7歳と有意に高い。高齢者の71%は自分の運転に危険を感じ、時間に余裕をもつ・走り慣れた道を走る・体調不良時は運転しない等の安全行動を取っていた。CMの95.0%、民生委員の87.8%は一般高齢者の自動車運転に危険を感じ、経験年数3年以上のCMは全員が認知症高齢者の自動車運転中止に苦労した経験を有し、周囲が危険を感じた時点で自動車運転を中止すべきと考えていた。地域福祉を推進する立場の民生委員は、高齢者が自覚を持ち、周囲が関心を示すことで理想とする運転中止過程への期待を抱いており、認知症高齢者や家族にも自力による問題解決を求めている。一方、CMは本人や家族が運転中止を決断・実行する難しさを知っており、最終的な判断は公的システムに委ねることを期待している。地域全体で高齢者の運転に関心を寄せ、見守り、助け合うとともに、安全運転行動を啓発し、免許返納後の自立した生活を維持するための社会的支援の推進が求められる。その一環としてホームページを作成し、調査結果ならびに認知症ドライバーと家族の経験、認知症高齢ドライバーの事例、民生委員とケアマネジャーの経験などをお役立ち情報とともにホームページで公表した。我々は、主治医から運転中止を宣告された認知症ドライバーと家族を、2003年から継続的に支援してきた。その経験の中で得た相談技術や知識・資源を有効に活用し、文献調査や海外の情報分析、モデル地域における高齢者と関係者を対象とした調査結果の分析を加えて、認知症高齢ドライバーとその家族に対する効果的な支援情報を総括し、啓発普及することとした。

モデル地域において、現在運転中の高齢者は運転未経験・中止者に比べ、安全運転可能な年齢を実年齢より7歳高く想定していた。地域住民・民生委員・ケアマネジャーは、認知機能の低下した高齢者の運転に関する問題意識を有しており、運転の必要性、生活実態を知っているが故のジレンマを当事者間で共有していた。モデル地域における意識調査や諸外国の現状調査の分析結果、地域特性に応じた社会資源の活用、認知機能の低下した高齢ドライバーの運転中止過程と家族支援のコツ等を公表用に資料化した。パンフレットの目次構成は、高齢者の自動車運転(使用目的と心がけていること、安全に運転できる年齢、民生委員とケアマネジャーの思い、運転に影響を及ぼす身体の変化)、認知機能の低下した高齢者の自動車運転(認知症ドライバーと家族の経験、認知症高齢ドライバーの事例、民生委員とケアマネジャーの経験)、お役立ち情報(相談窓口、運転行動の特徴とチェックリスト、認知症の早期発見のめやす)とした。パンフレットは、地域の相談窓口としての機能を果たす県内の全地域包括支援センターに配布するとともにホームページで公表した。
単体多機能型自立生活支援ロボットの本質的安全技術と知能化技術の開発

現在、様々な生活支援ロボットが開発されている。しかし、これらのほとんどは、単一機能しか持っていない機器であるため、自立生活に必要な基本的動作群(ADL)には対応できていない。また、狭い自宅に多数の単一機能型機器を備えることが困難であるとともに、使い方が統一されず煩雑である。そこで今回の研究は、単体多機能型生活支援ロボットを提案し、具体的に1安全性保証技術、2作業意図推定法、3トータルシステムの構成法を開発することにより、下肢障害者や弱体高齢者の自立生活支援を目的とする、単体多機能型生活支援ロボットを完成させ、実環境での支援実験を行い、有用性を示す。本研究では,下肢障害者の自立生活を支援するために,移動・移乗・作業・訓練を一体化した単体多機能型自立生活支援ロボットを試作し,その有効性を調査してきた.H24年では,アイデアやそれぞれの要素の実現可能性について試験で検証することを目的として,具体的に下記の2課題を実施した.課題1:速度制限機構の開発狭い自宅や施設の個室で動作する生活支援ロボットは,人や物に当たる可能性をゼロにはできない.当たっても怪我や破壊をさせないためには,速度を安全範囲内に制限するしかない.しかし,制御アルゴリズムや電気回路の誤動作により,電動機は設計された定格回転数を超えて回転することがある.そこで本年度では,速度制限法としては,制御と電気回路とを独立させ,また電磁気ブレーキも使わず,ホイールの半径方向にスライド軸を設け,安全速度範囲を超えると,ブレーキをかけるというメカニズムの開発に成功した.課題2:力制限機構の開発生活支援ロボットは,人や物との間で相対的に運動しなくても大きな力で押し続けると,人にとって非常に危険である.電動機の発生する力は電機子電流に比例するので,モータ・ドライバーの電流を制限する方法も考えられるが,ブリッジ回路はショートするなどの故障によって大電流が流れると,電動機は設計された定格出力の5倍10倍を超えてしまう静的力を出してしまう.そこで本年度では,ドライバーや制御回路の工夫と異なり,ホイールを動かす力制限機構を開発した.本研究では,下肢障害者や脳卒中後遺症による下半身麻痺者用単体多機能自立生活支援ロボットの開発を目的として,プロジェクト全体を3つのパートに分ける.Part1:本質的安全性の保証のアイデアや性能指標の可実現性を各々の試験で検証する.Part2:試験用プラットフォームを製作して,重心ずれと摩擦に対処するサーボ制御法を完成する.Part3:作業意図推定法と乗り心地計測法,サーボ系の特性を考慮した運動生成法を開発することによって,トータルシステムを完成させる.福祉介護ロボットの使用必要条件としては,安全性を保証しなければならない.同様に狭い自宅や施設の個室で動作する生活支援ロボットは,人や物に当たる可能性をゼロにはできない.そのため,昨年度(平成25年度)では,まず当たっても怪我や破壊をさせないためには,運動エネルギーを安全範囲内に制限する機構と,静的力学原理に基づいてトルク・リミット機構を実現した,安全型オムニホイールを開発した.本オムニホイールを三個用いて,単体多機能生活支援ロボットのプラットフォームを開発し,実験室では本質的安全性を有することが実証された.次に生活支援ロボットの制御技術としては,ディジタル加速度制御法と適応制御法を融合することにより,重心ずれと摩擦に対処する非線形制御法を開発することができた.本研究では,下肢障害者や脳卒中後遺症による下半身麻痺者用単体多機能自立生活支援ロボットの開発を目的として,本年度の研究成果を以下の三点に纏める.1.作業意図推定法の開発についてモーションセンサー情報を利用して,構築した多入力多出力の推論エンジンに基づいて,支援を受ける高齢者の意図(移動・方向・目的地,移乗,方向,目的地)の推定法を開発することに成功した.2.運動生成法の開発について推定された具体的な作業に対して,乗り心地よく支援するための経路および軌道の自動生成法を開発した.作業意図推定法と運動生成法を,完成した単体多機能型自立生活支援ロボットに実装し,実験室では健常者を対象とする掃除や移動など基本的生活支援の検証試験を行い,意図の推定法と経路・軌道の生成法の有用性を確認した.3.使用できる障害者の範囲拡大について異なる体重の障害者に適用する,安全型駆動機構を開発し,実験により有用性を確認できる.一方.異なる身長の障害者に適用するために,安価な昇降機構を開発したが,高定速・定高しかできない機構では,被験者に恐怖感を与えてしまう恐れがあることが分かった.本研究では,下肢障がい者や脳卒中後遺症による下半身麻痺者用単体多機能自立生活支援ロボットの開発を目的として,本年度の研究成果を以下の二点に纏める.1.使用範囲を拡大するためにつまり、異なる身長の障がい者に適用するために,昇降機構を開発し、位置決め制御を実現した。また、可変な速度パターンを導入することにより、途中での安心感も得られる。2.実証実験としては、二つのステップを踏んで実施してきた。まずは、大学研究室内にあるバーチャル介護空間において、脚関節角度を固定した擬似てき障がい者を対象として、掃除、テーブル拭き、双腕による運搬、高所の物取り、移乗、移動との動作を支援することに成功した。次に実際の自宅において、弱体高齢者や擬似的障がい者を支援対象として、上述の諸動作に加えて、冷蔵庫、電子レンジ、流し台、プロパンガスの作業支援を実施し、本研究プロジェクトで開発した単体多機能自立生活支援ロボットの有用性が有ることは確認された。

しかし、これらのほとんどは、単一機能しか持っていない機器であるため、自立生活に必要な基本的動作群(ADL)には対応できていない。また、狭い自宅に多数の単一機能型機器を備えることが困難であるとともに、使い方が統一されず煩雑である。そこで今回の研究は、単体多機能型生活支援ロボットを提案し、具体的に1安全性保証技術、2作業意図推定法、3トータルシステムの構成法を開発することにより、下肢障害者や弱体高齢者の自立生活支援を目的とする、単体多機能型生活支援ロボットを完成させ、実環境での支援実験を行い、有用性を示す。自立生活支援ロボットによる一連の生活支援動作を実現することができたが、定速・定高しかできない昇降機構では、被験者に恐怖感を与えてしまい、高所作業の支援動作実験は実施することができなかった.他の支援動作は,予定のとおり実施し,有用性があることを確認した.27年度が最終年度であるため、記入しない。福祉工学そこで、高度を可変にし,かつ多様な速度パターを実現できる昇降機構を開発し、高所にある物を取る作業の支援動作をクリアすることにより、一連の生活支援動作を完璧に実現することとなり、成果の集大成を発表する.試作した速度制限機構は予定の通りで機能できた.力制限機構はメカニズムとして予定の通り動作したが,制限範囲の自由自在な設定は困難であることが判った.次年度では,機構材料の特性試験を行うことで,特性に基づいて力を制限する.計画書にある研究内容を順調に完成した.またよりよく改善する内容も判った.27年度が最終年度であるため、記入しない。H26年度に、自立生活支援ロボットによる一連の生活支援動作を実現し、発表する予定でしたが、定速・定高しかできない昇降機構では、被験者に恐怖感を与えてしまい、高所にある物を取る作業の支援動作に関する実験は実施できなかったため、移動・移乗・掃除など平面における作業を集中的に行うこととしたため、未使用額が生じた。速度と力の制限機構をオムニホイールに内蔵し,安全性を確保する新型オムニホイールを試作する.また,使用者の意図の推定法と制御法を確立する。最後に安全性試験を行う.当初の計画では,下記の二点を予測できなかった,この二つの機能を付け加えると,より多様な高齢者に適用できるようにする.(1)異なる体重の障害者に対応するために,安全係数を自由自在に設定できる機構を開発る.(2)異なる身長の障害者に対応するために,シートの自動昇降機構を開発する.このため、高低可変で位置決め制御ができ、かつ多様な速度パターを実現できる昇降機構を開発し、高所にある物を取る作業の支援動作をクリアすることにより、一連の生活支援動作を完璧に実現することとなり、成果の集大成を発表することとし、未使用額はその経費に充てることとしたい。力制限機構はメカニズムとして予定の通り動作したが,制限範囲を自由自在に設定することができなかったので,力制限機構の完成版としての試作が次年度にずれ込む.よって,直接経費次年度使用額として1,471,581円であり,力の制限機構の試作費として使用する.オムニホイールの2号機などの開発費用が予定より安価に開発できたため.
論理的思考力を育み食生活の自立を支援する食物領域の教材開発と教育実践

本研究では、平成17年度18年度に以下の4つの項目について調査を行った。1.学校教育の限られた時間内で、子どもたちの食生活の自立を支援する方法の一つとして、電子レンジを用いた教材開発の検討を行った。電子レンジは比較的安全な調理器具であり、家庭での普及率は高いが、教育現場の現場はよくわからない。そこで、徳島県内の学校における電子レンジの普及率、活用状況等を調査した。その結果、調査した小中高等学校では、電子レンジの普及率は70%以上であり、電子レンジ調理に興味のある現職教員も比較的多かった。さらに、実際に電子レンジ調理を実践している学校もあった。2.日韓初等教育の食物領域における電子レンジ活用の比較を行った。その結果、日本に教科書(家庭科)では、電子レンジの記載はなく、一方、韓国の教科書(実科)では調理に関する実習・実験において、電子レンジを積極的に用いていることが判明した。3.子どもたちが興味・関心を持ちやすい「おやつ作り」について検討を行った。電子レンジを用いた教材例として、スポンジケーキ、羊羹、スウィートポテト(地域特産物「鳴門金時」を利用)について、基礎的条件(材料の分量、配合時間等)の検討及び従来の調理法との比較を行った。その結果、電子レンジを用いても従来の調理法と差はほとんどなく、調理時間の短縮が可能となった。さらに、本教材の一部を教育実践し、その効果を示すことができた。4.食生活に関連する微生物を用いた教材開発を検討した結果、発酵の実習としてイーストを用いたバターロール作り、また、腐敗の実習として大腸菌等を用いた抗菌活性に関する教材研究を実施した。以上の結果、電子レンジと身近な微生物を用いた教材化の可能性が示された。電子レンジは比較的安全な調理器具であり、家庭での普及率は高いが、教育現場の現状はよくわからない。その結果、調査した小中高等学校では、電子レンジの普及率は70%以上であり、電子レンジ調理に興味がある現職教員も比較的多かった。その結果、日本の教科書(家庭科)では、電子レシジの記載はなく、一方、韓国の教科書(実科)では調理に関する実習・実験において、電子レンジを積極的に用いていることが判明した。4.食生活に関連する微生物を用いた教材開発を検討する。現在のところ、発酵微生物及び腐敗微生物を用いて、実際子どもたちが目でみて微生物を身近に感じ取ることができる教材の開発を予定している。以上、本年度の結果、電子レンジを用いた教材化の可能性が示された。
新手法を用いた熱帯ウナギの集団構造の解明と資源保全

ウナギ属魚類のなかで最大の分布域をもつ熱帯ウナギのオオウナギには複数の集団が存在する。そのなかで南日本から北部インドネシアにかけて分布する北太平洋集団は、東アジアに生息するニホンウナギと一部分布域を共有している。両種の産卵場は共に北赤道海流中にあると推測されているが、産卵場や仔魚の輸送経路がよく知られているニホンウナギに対し、オオウナギの場合は不明な点が多い。そこで本年度は、西部北太平洋において同所的に分布する両種の過去9回(19912007年)の調査航海の採集データ(オオウナギ189尾、ニホンウナギ約2,500尾)をとりまとめて比較し、熱帯ウナギの産卵生態を明らかにすることを目的とした。その結果、2006年78月と2007年8月、北緯14.515度、東経142142.5度の北赤道海流域でオオウナギのプレレプトセファルス計31尾が採集され、本種がこの海域で産卵した事実が確認された。この採集地点は、ニホンウナギのプレレプトセファルスが採集された場所と重複しており、両種が西マリアナ海嶺南端付近で同所的に産卵することが明らかとなった。しかし、同じ採集努力を払ったにも関わらず、オオウナギのプレレプトセファルスの総採集尾数は、ニホンウナギに比べて少なく、1曳網あたりの採集尾数も、オオウナギはニホンウナギより少なかった。プレレプトセファルスと小型レプトセファルスの分布域をみると、緯度幅は両種で同様であったが、経度幅はオオウナギがニホンウナギより広く、両種の産卵場は北赤道海流域で一部空間的・時間的に重複しているものの、ニホンウナギが狭い範囲で大規模集中型の産卵生態をもっのに対して、オオウナギはより広い海域で小規模散発的な産卵をするものと推測され、両種の産卵生態に違いのあることが明らかとなった。したがって、各種・各集団に即した資源管理・保全策を構築することの重要性が示唆された。本研究の目的は,分子集団遺伝学,耳石解析,数値シミュレーションなどの新しい解析手法を総合し,熱帯ウナギの集団構造の解明にあたり,その資源保全を図ることにある。本年度は,熱帯ウナギの加入過程を明らかにするため,生物学的知見の集積と数値シミュレーションを実施した。北太平洋海域の温帯ウナギAnguilla japonicaと熱帯ウナギA. marmorata,インドネシア多島海域に生息する熱帯ウナギのA. celebesensisとA. borneensisの4種について,数値シミュレーションを行い,各種の回遊経路を推定した。北太平洋海域では,水深50,100mにおいては同様の傾向を示し,北緯13度起点では,150日で87%が北赤道海流を西に進んだあとミンダナオ海流に乗り換え南下し,インドネシア多島海域におよそ150-200日程度で辿り着くのに対し,北緯13度起点では,ミンダナオ海流に乗り換える割合は,6%にまで急激に減少した。逆に北赤道海流から黒潮に乗り換える割合は増加し,150日で57%,約200日になると63%が北赤道海流から黒潮に乗り換え,その後東アジア一帯に到達した。この結果より,僅か一度の緯度の差が仔魚の輸送経路に大きな影響を及ぼすことが明らかとなった。水深150mに設定した場合には,北緯13度起点においても北赤道海流に取り込まれる割合が多く,仔魚の分布様式と異なることから,輸送水深は150mよりも浅い層であることが示唆された。インドネシア多島海域に生息する熱帯ウナギ2種については,輸送水深が100,150mの場合には半数以上が放流後すぐにセレベス海から流出してしまうのに対し,50mでは多くの粒子が産卵場付近におよそ90日間滞留した。これは,実際の成魚の地理分布および接岸シラスの日齢査定結果とよく一致していることから,インドネシア多島海域の熱帯ウナギの仔魚は,輸送水深が浅い場合に最も効率よく成育場に加入できることが支持された。今後,これらの結果と熱帯ウナギの集団サイズとその資源動態を統合することで,科学的根拠に基づく熱帯ウナギの資源保全方策を提言することができると期待される。

プレレプトセファルスと小型レプトセファルスの分布域をみると、緯度幅は両種で同様であったが、経度幅はオオウナギがニホンウナギより広く、両種の産卵場は北赤道海流域で一部空間的・時間的に重複しているものの、ニホンウナギが狭い範囲で大規模集中型の産卵生態をもっのに対して、オオウナギはより広い海域で小規模散発的な産卵をするものと推測され、両種の産卵生態に違いのあることが明らかとなった。したがって、各種・各集団に即した資源管理・保全策を構築することの重要性が示唆された。
排尿症状からみた高齢者の死亡率・要介護認定との関連ー大規模疫学調査からー

70歳以上の高齢者に対する疫学調査を行い、夜間頻尿と要介護認定の状況・死亡率との関連を調査した。追跡期間中、要介護認定について、関連する因子を補正した後の夜間排尿回数1回以下を基準とすると2回では1.25倍、3回では1.29倍、4回以上では1.58倍と夜間排尿回数の増加に伴い要介護認定者が増加した。死亡率は、関連する因子を補正した後の夜間排尿回数1回以下を基準とすると2回では1.59倍、3回では2.34倍、4回以上では3.60倍と夜間排尿回数の増加に伴い死亡が増加した。70歳以上の高齢者では夜間頻尿は将来の要介護認定と死亡率上昇の独立した危険因子であった。平成25年度は研究開始の年度であるため、当初の予定通り疫学調査の予備解析を中心に行った。70歳以上の地域住民に対する聞き取り調査の結果から、泌尿器科的要素について抽出しその危険因子を解析した。その結果、夜間頻尿は男性、高齢であることが危険因子であり、現在喫煙している場合には陰性の危険因子であることが判明した。過活動膀胱については高齢、飲酒などが危険因子であることが示唆されたが、さらなる解析が必要であるとかんがえられた。また、入院レセプト、外来レセプトの集計を行い医療費の計算と入院日数に関する調査を行った。また、要介護認定のデータから要介護認定を受けた症例の危険因子についての統計学的解析を行った。その結果、泌尿器科的症状に関しては夜間頻尿が入院日数の増加の危険因子である可能性が示唆された。また、夜間頻尿は外来医療費・入院医療費・総医療費の増加の危険因子である可能性が示唆された。その増加は夜間排尿回数が3回以上となった場合にその傾向が強いことが示唆された。一方、過活動膀胱や前立腺肥大症などの他の疾患、症状は危険因子としては有意ではない可能性が示唆された。しかし、初年度であることから解析が十分ではなく、今後のさらなる解析が必要であることが明らかとなった。また、骨折や脂肪についてはイベントが少ないことから解析は初年度における解析は困難であった。これまで明らかとなった事項の一部について学会等で報告を行った。平成26年度は研究2年目であり、データの蓄積およびこれまで集計されたデータの解析を一部開始した。入院レセプトおよび外来レセプトの集計、医療費の計算、入院日数の集計を行った。また、入院症例についてはその要因なども集計を行った。これらのデータを用いて要介護認定を受けた症例の危険因子について統計学的解析を行った。その結果、泌尿器科的症状・所見の中で夜間頻尿が上記の項目に最も関連していることが明らかとなった。しかし、それらは当初の多変量解析では有意差は認められないことから、さらにデータを積み重ねて解析を行う必要性、入院の原因疾患別、要介護認定の原因別の検討の必要性があることが判明した。一方、死亡症例に関しては夜間頻尿が死亡率と強く関連しており、多変量解析においても有意に関連していることが明らかとなった。また、この関連は夜間排尿回数とも関連しており、夜間排尿回数の増加に従って死亡率が上昇することがコックスのハザードモデル、傾向解析においても判明した。この原因については今後の検討を要するが、調査時の疾患との関連などさらに検討を要する。現在までの解析では高齢者の予後・要介護認定などに関連する最も重要な泌尿器的症状は夜間頻尿である可能性が示唆された。これらの結果は第102回日本泌尿器科学会総会(神戸市)教育セミナー「夜間頻尿の要因と対処」、日本医師会生涯教育協力講座セミナー(秋田市)かかりつけ医のための泌尿器疾患診療のポイント「夜間頻尿疫学から診断・薬物治療まで」等で報告した。下部尿路・性機能は自律神経に支配されるだけではなく、動脈硬化を主因とする骨盤内の血流低下により下部尿路機能障害・性機能障害が発生ことが知られており、全身のバイタリティーの表れとも考えられている。これまでの疫学調査で夜間頻尿がその後の生命予後と転倒・骨折発生に関連していること、女性の切迫性尿失禁が転倒・骨折と関連していることが報告されており、高齢者にとって重要な症状の一つであることが示されている。本研究は地域居住高齢者に対して泌尿器科における下部尿路症状の調査を行った後、要介護認定について調査を行い、泌尿器科的な症状の差異が要介護認定をはじめとする全身状態の変化と関連するか、予後との関連について明らかとすることにより、泌尿器科的下部尿路症状が予測因子となり得ることをあきらかにすることが目的とし調査を行った。本研究期間の調査により要介護認定をうける高齢者の頻度は夜間排尿回数と関連しており夜間排尿回数の増加に伴い要介護認定が増加する(p for trend=0.04)ことが明らかとなった。この結果は既往歴などを補正してもこの傾向は変わらないことから下部尿路症状、特に夜間頻尿を指標に高齢者の健康管理を行う意義が示されたものと考えられる。

死亡率は、関連する因子を補正した後の夜間排尿回数1回以下を基準とすると2回では1.59倍、3回では2.34倍、4回以上では3.60倍と夜間排尿回数の増加に伴い死亡が増加した。70歳以上の高齢者では夜間頻尿は将来の要介護認定と死亡率上昇の独立した危険因子であった。順調に進展している。泌尿器科学現在までの集計のデータおよび27年度に集計されるデータを用いて統計解析を行う。平成25年度は研究初年度であり、予備解析にあたる年度である。疫学調査の予備解析およびレセプト調査とカルテ調査を行うことを予定していたが、これらは予定通り順調に進行することができた。本年度は統計解析を中心に行ったため、成果報告にいたらず旅費の使用が少なかった。現在の調査を経年的に追跡し、統計学的解析を継続する。次年度は成果発表に関する旅費および投稿費用などの使用が増加する予定である。平成25年度においては、入院レセプトの解析により入院施設へ出向き入院カルテの調査を行う予定であったが、予想よりも入院症例数が少なかったことからこの部分の費用を使用せず残額が生じた。平成26年度以降には高齢者における入院症例は増加することが予想されるため、平成25年分に使用する予定であった研究費を26年度以降に使用することが予想される。今後の本調査においては、それに伴う統計解析、旅費、論文などの印刷費等に使用を予定している。
生物的水素添加反応による有用脂質生産を機軸としたアネロバイオテクノロジーの新展開

嫌気条件下での生物機能の探索と応用を目的とし、本年度は乳酸菌が嫌気条件下で示す特異な脂肪酸代謝、すなわち、水素添加反応の部分反応として見いだされた水酸化脂肪酸の脱水反応による共役脂肪酸の生成に着目した研究を展開した。特に、新規機能性脂質として注目を集めている共役リノール酸(CLA)の生産を指向した応用研究を行った。嫌気条件下での生物機能の探索と応用を目的とし、本年度は乳酸菌が嫌気条件下で示す特異な脂肪酸代謝(不飽和脂肪酸への水素添加による飽和脂肪酸の生成)に着目した研究を展開した。特に、水素添加反応の中間体であり新規機能性脂質として注目を集めている共役リノール酸(CLA)の生産を指向した応用研究を行い、以下の成果を得た。酸素吸着剤を用いた嫌気(微好気)条件下にて、種々の乳酸菌の洗浄菌体をリノール酸とともにインキュベートし、新たに生成する脂肪酸を分離・同定した。その結果、乳酸菌がリノール酸をCLAへと変換することを認めた。この活性は、Lactobacilus属の乳酸菌に広く分布しており、培地にリノール酸を加えることや、反応を嫌気(微好気)的に行うことにより顕在化した。各種機器分析により、生成するCLAはcis-9,trans-11-octadecadienoic acid(18:2)およびtrans-9,trans-11-18:2であることが判明した。高いCLA生産能を示したLactobacillusplantarum AKU1009aの湿菌体を用い、リノール酸からのCLA生産の効率化を図った結果、CLAの生産量は約40mg/mlに達した。また、生産されるCLAのほとんどが遊離型として菌体内に(あるいは菌体に付着して)回収された。この変換反応は、リノール酸の水和によるヒドロキシ脂肪酸(10-hydroxy-12-octadecaenoic acid)の生成と、ヒドロキシ脂肪酸の脱水にともなう二重結合の転移反応の二段階からなると予想された。また、生成したCLAはさらに水素添加を受け、trans-10-octadecaenoic acidへと変換されると考えられた。
分子・半導体光触媒による高効率可視光水分解系の開発

本研究では、太陽光を利用して水素および過酸化水素を効率良く生産することを目的に、相補的な性質を有する金属錯体等の機能性分子系および金属酸化物等の無機半導体系をハイブリッド化して各々の特性を協奏的に向上させた高性能光触媒を開発し、これらを植物の光合成を模倣した「二段階励起型水分解系」に適用し、高効率かつ高選択的な光エネルギー・物質変換系を実証することを目的とする。平成30年度は、各研究機関において以下のような成果が得られた。京都大では、可視光水分解用に有望な新規光触媒として、ビスマスや鉛からなる酸ハロゲン化物を複数見出し、さらにハロゲン化物塩をフラックスとして用いた溶液法を適用すると光触媒活性が著しく向上することを見出した。また硫化物系光触媒の活性と安定性を向上させる手法を開発した。新潟大では、平面四座配位子を有する種々の金属単核錯体を新規に合成し、CoおよびFe錯体が均一水溶液中で高い水の酸化触媒活性を示すことを見出した。特にFe錯体に基づく水の酸化アノードの報告例は殆どないため新規性が高い。さらにCoおよびFe錯体は、プロトン還元および二酸化炭素還元触媒としてもそれぞれ効果的に働くことを見出した。産総研では、アンチモン系の複合酸化物を導電性基板に担持することで低過電圧かつ高電流効率で過酸化水素生成が進行すること、特にCu-Sb系複合酸化物では初期の電流効率は100%に近く、この表面にIn-Sb系複合酸化物を多層化すると過酸化水素の蓄積量が増加することを見出した。首都大では地球における埋蔵量が2位および3位のシリコンおよび鉄を中心とするポリフィリンを合成し、これらが水分子の2電子酸化による過酸化水素を高収率で生成することを見出した。さらに4)人工光合成反応場としての展開が期待される無機ナノシート上のイオン吸着、多フッ素化逆ミセルの異相界面構造などの基礎化学について検討した。本研究課題が目標とする、太陽光を利用した「水素」および「過酸化水素」製造のための高効率可視光水分解系の開発に関して、これらに用いるための可視光応答型半導体光触媒の新規開発、既存の半導体光触媒の合成法改良や表面修飾による高性能化、さらには水の2電子酸化による選択的な過酸化水素生成のための金属錯体や半導体材料の研究開発が順調に進んでいる。班内での共同研究も進めており、一部成果が出つつあるため、これらのさらなる進展と論文等としての公表を今後進める。今後は、各研究項目のさらなる進展を図るともに、本研究課題において目標とする金属錯体等の「機能性分子系」および金属酸化物等の「無機半導体系」のハイブリッド化による「分子・半導体協奏光反応場」の構築に向けて、各研究機関間の連携と強力な共同研究の推進と成果公表を精力的に進める。人類の持続的発展には、太陽光エネルギーを用い、水素などのクリーンなエネルギーキャリアを合成する光エネルギー・物質変換における技術革新が不可欠である。本研究では、太陽光を利用して「水素」および「過酸化水素」を効率良く生産することを目的に、相補的な性質を有する金属錯体等の「機能性分子系」および金属酸化物等の「無機半導体系」をハイブリッド化して各々の特性を協奏的に向上させた高性能光触媒を開発し、これらを植物の光合成を模倣した「二段階励起型水分解系」に適用し、高効率かつ高選択的な光エネルギー・物質変換系を実証することを目的とする。平成29年度は、各研究機関においてまずはハイブリッド化を念頭に置いた材料開発を進めた。京都大学では、可視光水分解に有望な光触媒材料として、レニウム系酸化物を初めて見出すとともに、ビスマス系オキシハライド系光触媒の得意なバンド構造の起源を解明し合成法の最適化による高活性化を実証した。さらに二段階励起型水分解系の新規レドックスとしてモリブデン系ポリオキソメタレートが利用可能であることを初めて報告した。新潟大学では、コバルトオキシ水酸化物ナノ粒子電着膜の電気触媒化学的水の酸化活性を研究した。硝酸カリウムまたは硫酸ナトリウム水溶液中においてCoO(OH)-NPはほとんど触媒活性を示さないが、四ホウ酸ナトリウム水溶液中では高い触媒活性を示すことを見出した。首都大学東京では、アルミニウムポルフィリン分子触媒の1電子酸化により誘起される水分子からの過酸化水素の生成を見出し、可視光レーザーフラッシュフォトリシスにより反応機構を解明した。産業技術総合研究所では、水からの酸化的な過酸化水素生成のための触媒開発を進め、正反応の促進に貢献するBiVO4と次酸化分解反応の抑制に貢献するAl2O3の両方を電極上にコートすることにより電流効率が大きく向上することを見出した。本研究課題において目標としている、太陽光を利用した「水素」および「過酸化水素」製造のための高効率可視光水分解系の開発に関して、これらに用いるための可視光応答型半導体光触媒の新規開発、既存の半導体光触媒の合成法改良や表面修飾による高性能化、さらには水の2電子酸化による選択的な過酸化水素生成のための金属錯体や半導体材料の研究開発が順調に進んでいる。

京都大では、可視光水分解用に有望な新規光触媒として、ビスマスや鉛からなる酸ハロゲン化物を複数見出し、さらにハロゲン化物塩をフラックスとして用いた溶液法を適用すると光触媒活性が著しく向上することを見出した。また硫化物系光触媒の活性と安定性を向上させる手法を開発した。新潟大では、平面四座配位子を有する種々の金属単核錯体を新規に合成し、CoおよびFe錯体が均一水溶液中で高い水の酸化触媒活性を示すことを見出した。特にFe錯体に基づく水の酸化アノードの報告例は殆どないため新規性が高い。さらにCoおよびFe錯体は、プロトン還元および二酸化炭素還元触媒としてもそれぞれ効果的に働くことを見出した。産総研では、アンチモン系の複合酸化物を導電性基板に担持することで低過電圧かつ高電流効率で過酸化水素生成が進行すること、特にCu-Sb系複合酸化物では初期の電流効率は100%に近く、この表面にIn-Sb系複合酸化物を多層化すると過酸化水素の蓄積量が増加することを見出した。首都大では地球における埋蔵量が2位および3位のシリコンおよび鉄を中心とするポリフィリンを合成し、これらが水分子の2電子酸化による過酸化水素を高収率で生成することを見出した。さらに4)人工光合成反応場としての展開が期待される無機ナノシート上のイオン吸着、多フッ素化逆ミセルの異相界面構造などの基礎化学について検討した。本研究課題が目標とする、太陽光を利用した「水素」および「過酸化水素」製造のための高効率可視光水分解系の開発に関して、これらに用いるための可視光応答型半導体光触媒の新規開発、既存の半導体光触媒の合成法改良や表面修飾による高性能化、さらには水の2電子酸化による選択的な過酸化水素生成のための金属錯体や半導体材料の研究開発が順調に進んでいる。班内での共同研究も進めており、一部成果が出つつあるため、これらのさらなる進展と論文等としての公表を今後進める。今後は、各研究項目のさらなる進展を図るともに、本研究課題において目標とする金属錯体等の「機能性分子系」および金属酸化物等の「無機半導体系」のハイブリッド化による「分子・半導体協奏光反応場」の構築に向けて、各研究機関間の連携と強力な共同研究の推進を図る。今後は、各研究項目のさらなる進展を図るともに、本研究課題において目標とする金属錯体等の「機能性分子系」および金属酸化物等の「無機半導体系」のハイブリッド化による「分子・半導体協奏光反応場」の構築に向けて、各研究機関間の連携と強力な共同研究の推進と成果公表を精力的に進める。
ディスク状多座配位子を利用したモレキュラー・ボールベアリングの開発

前年度までの研究により、配位環として六員環であるオキサジン環を導入したディスク状三座配位子と6つのチアゾリル基を有するディスク状六座配位子と銀イオンからつくられるサンドイッチ型銀(I)三核錯体では、フリップ運動のエネルギー障壁(ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>)は配位子交換のエネルギー障壁(ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>)と等しいか、もしくはそれよりも大きいと結論づけられた(ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>【greater than or equal】ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>)。本年度は、これらの相対的なエネルギー差についてより詳細な知見を得るために、新たな運動解析のシステムとしてC_<2V>対称性を持つディスク状六座配位子をデザインした。この新規ディスク状六座配位子とディスク状三座配位子から構築される分子ボールベアリングの場合、温度可変^1HNMR測定を行うことにより、配位子交換とフリップ運動の相対的なエネルギー差に関して、(1)ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>>ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>と(2)ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>【less than or equal】ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>を分類することが可能となる。従って、前年度の結論と併せて議論することにより、ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>=ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>であるかΔG^<【thermodynamics】>_<flip>>ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>あるかを明確にすることができる。銀(I)三核錯体の定量的な生成は^1HNMRおよびESI-TOF mass測定により明らかにした。次にこの錯体の温度可変^1HNMR測定を行った結果、温度の低下に伴ってディスク状六座配位子および三座配位子がほぼ同時にブロード化し、さらに温度を低下させると各シグナルは分裂した。この一連の変化からオキサジン環を有するディスク状三座配位子を用いるとΔG^<【thermodynamics】>_<flip>【approximately equal】ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>であることが明らかとなった。従って、配位環の環サイズを変化させることにより、分子ボールベアリングの回転速度をコントロールできることが明らかとなった。ディスク状多座配位子から作られる金属錯体型簿分子ボールベアリングの自由回転を証明するために、対称性の低いディスク状3座配位子をデザイン、合成を行なった。今回デザインを行なった金属錯体が自由に回転できる場合、その回転運動がNMRのタイムスケールに比べ速い時、六座配位子の対称性はより対称性の低い三座配位子の対称性の影響を受けることなく、単一のシグナルを与えることが期待される。実際、ディスク状三座配位子と6つのチアゾリル基を有するディスク状六座配位子と銀イオンからサンドイッチ型錯体を調整し、NMR測定を行なった結果、193Kにおいて六座配位子のシグナルの分裂は観測されず、この錯体が293KにおいてNMRのタイムスケールに比べ十分速い速度で回転していることが明確に示された。また、温度を低下させてNMR測定を行なうと、回転速度の低下に伴って、六座配位子のシグナルの分裂が観測され、203Kにおいて1:2:3に分裂し、三座配位子の対称性から予想されるものと一致した。さらに、回転運動に含まれる金属配位子交換およびフリップ運動の相対的なエネルギー差を見積もるために、不斉を有する三座配位子としてオキサゾリン環を導入したディスク状三座配位子から作られる分子ボールベアリングについて温度可変NMR測定を行なった。その結果、温度低下に伴って、六座配位子のシグナルのみが分裂し、このことは金属配位子交換がNMRのタイムスケールに比べ遅くなったことを示しており、不斉の導入に由来する金属錯体のジアステレオマーは観測されなかった。従って、配位子交換が十分遅い状態においてもらせん性の変換、すなわちフリップ運動が引き続き行なわれていることを示す結果となり、フリップ運動に比べ金属配位子交換のエネルギー障壁が十分高く、配位子交換が回転運動の律速段階であることが明らかとなった。

この新規ディスク状六座配位子とディスク状三座配位子から構築される分子ボールベアリングの場合、温度可変^1HNMR測定を行うことにより、配位子交換とフリップ運動の相対的なエネルギー差に関して、(1)ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>>ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>と(2)ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>【less than or equal】ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>を分類することが可能となる。従って、前年度の結論と併せて議論することにより、ΔG^<【thermodynamics】>_<flip>=ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>であるかΔG^<【thermodynamics】>_<flip>>ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>あるかを明確にすることができる。銀(I)三核錯体の定量的な生成は^1HNMRおよびESI-TOF mass測定により明らかにした。次にこの錯体の温度可変^1HNMR測定を行った結果、温度の低下に伴ってディスク状六座配位子および三座配位子がほぼ同時にブロード化し、さらに温度を低下させると各シグナルは分裂した。この一連の変化からオキサジン環を有するディスク状三座配位子を用いるとΔG^<【thermodynamics】>_<flip>【approximately equal】ΔG^<【thermodynamics】>_<M-L>であることが明らかとなった。従って、配位環の環サイズを変化させることにより、分子ボールベアリングの回転速度をコントロールできることが明らかとなった。
「子どもの居場所」を支える支援者の専門性に関する研究

本研究では、全ての子どもに開かれた居場所を支える支援者(主(あるじ))の専門性を明らかにすることを目的とし、「子どもの居場所」として先進的な複数の事例(24か所)へのフィールドワークを行うことで、多面的な分析を試みている。平成29年度においては、具体的なインタビュー調査や行動場面分析に入る前に、メインの対象となる居場所(子どもの遊び場「きんしゃいきゃんぱす」)へのフィールドワークを重ねることで、子どもたちや地域のキーパーソンらとのラポールを再形成し、記録も重ねてきた。このように、研究の下地が十分整ってきた中で、当該年度である平成30年度にも、フィールドワークを重ね、他のフィールドとの比較も試みようとしていたが、諸事情から、一時的に本研究に従事しづらい状況となったため、1年間の補助事業期間延長を申し入れた。その承認を得たことで、当該年度に行う予定だった研究を、次年度に行うよう、計画を変更したところである。そのような中、本研究の現時点での具体的な手応えとしては、やはり「主(あるじ)の居方」が重要な役割を占めるということである。平成29年度においても、主の居方のしなやかな変化に着目してきたが、平成30年度以降においても、その動きがより具体的に成果としてつかめてきている。主の居方が、場の在り様を下支えしているからこそ、主がその場の状況に合わせて臨機応変に居方を変えていくという営みにこそ、主の専門性の一つがあると言えるのではないだろうか。平成29年度においては、予備的調査およびラポールの再形成が主たる目的であったため、その点においては順調に研究を遂行することができていたのだが、インタビュー調査やエピソード分析、他のフィールドとの比較等を行う予定であった平成30年度は、研究者自身の諸事情があり、一時的に本研究に従事しづらい状況であったため、1年間の補助事業期間延長を申し入れ、その承認を得たところであった。平成30年度中は、それでも、本研究をストップさせてはいけないということで、定期的にメインのフィールドへのフィールドワークは定期的に行っていたため、研究が遅れてしまうというより、現状維持を行うことに注力した年でもある。結果として、元々平成30年度に行う予定だったものを、補助事業期間延長の承認を得たことで、平成31年度(令和1年度)にスライドさせるだけではあるため、本研究自体の大幅な遅れに繋がっているわけではないのだが、この1年間は足踏みをしていた状況に近いということで「やや遅れている」を選択することとした。ただ、実際は、1年間の延長を得ることができたため、予定通り本研究を遂行することができると考えている。今後、その遅れを取り戻すべく、より詳細なフィールドワークとエピソード分析・行動場面分析等を重ねるとともに、主へのインタビューを進めていきたい。結果的にではあるが、1年間の補助事業期間延長を承認いただいたことで、メインのフィールドである居場所(子どもの遊び場「きんしゃいきゃんぱす」)でのラポールの再形成にかなりの手応えを得ることができたという収穫がある。そこで、これまで以上に、メインのフィールドにおける調査を重点化し、「(1)支援者(主)の“居場所観"により深く迫る」とともに、「(2)環境心理学・環境行動学的観点から“場の特性"を読み解き“居場所観"に迫る」こと、そして、「(3)“支援者と子どもとの関係性"をモデル化する」ことを徹底して試みたい。これまでの手応えからして、(3)については、非常に流動的でセンシティブなうごめきのある関係性であることは垣間見えてきたが、他の実践への転用可能性も見据えてのモデル化に従事したい。そうなると、当初は他の13フィールドの分析も検討していたが、まずはしっかりメインフィールドの分析に従事し、それとの簡単な比較として、ウェイトを軽くした上での他の現場へのフィールドワークを行いたいと考えている。本研究では、全ての子どもに開かれた居場所を支える支援者(主(あるじ))の専門性を明らかにすることを目的とし、「子どもの居場所」として先進的な複数の事例(24か所)へのフィールドワークを行うことで、多面的に分析を試みている。平成29年度において、まず調査対象地である先進的な事例のうち、メインとなる居場所(子どもの遊び場「きんしゃいきゃんぱす」)に焦点を当て、フィールドワークを重ねるとともに、類似の居場所にも足を運んだ。研究の初年度ということもあり、具体的なインタビュー調査や行動場面分析に入る前に、フィールドワークを重ねることで、子どもたち及び周囲の人々とのラポールを形成(再形成)した。また、その居場所のみならず、その居場所を取り巻く社会的・物理的環境にも目を向け、記録を重ねてきた。それらを通して、研究の下地が十分に整ってきたと感じている。その居場所における子どもの過ごし方や、主となるスタッフの居方・かかわり方に注目し、エスノグラフィックに記録をしている。特に「主(あるじ)の管理型ではない関わり方」や、「子どもたちの導線や状況の変化に応じてしなやかに居方を変化させている点」が興味深かった。また、環境心理学・環境行動学的観点から、その居場所の広さや空間の広がりにも着目した。特に居場所の空間性において、同じ濃度の空間ではなく、「セミプライベートスペースからセミパブリックスペースまでの濃度のグラデーション」が生まれており、それが居場所形成過程において一定の役割を担っている様子が浮かび上がってきた。今後、それらの環境面も視野に入れながら、インタビューやエピソード分析を通して、主の専門性を立体化させ、現存する居場所実践の一助としたい。