hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間領域マイクロ波散乱シミュレーションによるSAR画像生成と海面観測への応用

シミュレーション手法の改良については、これまでは航空機搭載のL-band SARを想定してシミュレーションを行っていたが、衛星搭載のX-band SARを想定したシミュレーションのパラメータ設定や、さらに干渉型合成開口レーダ(InSAR : Interferometric Synthetic Aperture Radar)へのシミュレーションの基礎開発に取り組んだ。また、アルゴリズム検証に関しては、従来までに提案された波高を推定するアルゴリズムの検証を行った。シミュレーションにより生成された規則的な波浪のSAR画像に対して波高推定アルゴリズムを適用することで解析結果の推定精度を評価した。これは海面観測アルゴリズム開発支援ツールとしてのシミュレーション活用例の一つとして行った。実際の海域におけるSAR画像解析にも取り組み、昨年度から引き続き海面におけるSAR画像の映像メカニズムを検討した。特に沿岸域における波浪について実際のSAR画像での映像メカニズムを対象とした。SARで波浪観測を行う際に、SARの進行方向と波浪の向きなどの影響を含めて、SARによって波浪を観測することに適した条件について検討を行った。それに加えて、従来までに提案された波高推定アルゴリズムを実際のSAR画像に適用し、他の観測機器から得られたデータを参照しながら解析方法や解析精度について検証し、実際のSAR画像に含まれるノイズなど解析上の問題点について考察を行った。(抄録なし)本年度の研究実施状況としては、海面観測を対象とした合成開口レーダ(SAR)画像シミュレーション開発のために、従来までに開発した海面からのマイクロ波後方散乱を時系列で求めるシミュレーションツールを発展させ、SARで受信されるような時系列のマイクロ波後方散乱のシミュレーション方法を開発した。まず初めに、基礎的なシミュレーションの動作確認として、あるターゲットを対象にSAR画像シミュレーションを行い、サンプリングや後方散乱波の位相、計算格子の大きさなどシミュレーションにおいて重要な基礎項目の検討を行った。そして、レンジ方向及びアジマス方向それぞれの時系列受信信号をSAR受信信号として求め、実際のSARと同様な信号処理を行い高分解能のSAR画像を生成した。次に、動くターゲットの場合についてシミュレーションを行い、観測対象の速度成分による画像変調が生じることをシミュレーション結果で得られることを確認した。次に、観測対象をターゲットから海面状態としてシミュレーションを行った。海面状態は不規則な風波面と設定し、シミュレーションによって得られる受信信号の入射角依存性を海面におけるマイクロ波散乱理論に基づいていることを確認した。このように本シミュレーションの特徴としては、海面におけるマイクロ波散乱理論に基づき、時間領域でのマイクロ波後方散乱を求めることで時間変動する海面に特有の画像変調効果を含んだSAR画像を生成できることである。さらに、シミュレーションを用いて時間変動する海洋波をSARで観測する場合の映像メカニズムについても考察を行った。海洋波の波向によってSAR画像にどのように表示されるか理論と比べながら検討を行った。また、実際のSAR画像解析として、日本近海のSAR画像を判読し実海域データと比較することで、海面のSAR画像の映像メカニズム考察にも取り組んでいる。海面観測を対象としたSAR画像シミュレーション手法開発については順調に進行している。研究計画通り、ターゲットの動きの影響による変調成分と海面におけるマイクロ波散乱現象に基づいたシミュレーション方法の開発を行った。シミュレーションした海面のSAR画像から映像メカニズムについて検討を行った。また、人工衛星ALOSに搭載されたSARによって得られた日本近海の画像解析も取り組んでいる。今年度に開発したSAR画像シミュレーションを用いて引き続き映像メカニズムの検討や他研究で提案された波浪観測アルゴリズムの検証などを行う予定である。本シミュレーションを海面観測アルゴリズム開発の支援ツールとして用いることで、これまで解析精度の検証が困難であったアルゴリズムの評価を行う。また、実際のSAR画像解析を行い、海面のSAR画像に特有の画像変調効果や波浪観測に適した条件、観測システム上の問題点などについて、シミュレーション結果や実海域データを参考にしながら考察する。(抄録なし)
地域コホートを用いたがん宿主要因と環境の分子疫学的研究

一般地域住民8,553人を対象としたコホート研究を1986年から行っており、現在までの8年間にわたり、全死亡とがん罹患の追跡調査を継続している。この研究の特色は、対象者の40%について末梢血による一連の血清・免疫学的指標を測定し、またDNAバンクを作成して、分子生物学的手法を導入した患者対照研究を行っていることである。本年度の研究成果は以下の通りである。1.一般地域住民を対象としたコホート研究により、緑茶の成人病予防効果が示唆された。a)緑茶の摂取量別にがん死亡率を検討した結果、緑茶の高摂取群の全がん死亡率は80才以下の年齢階級で他の群より顕著に低くかった。また、平均がん死亡年齢も緑茶の高摂取群では他群より高く、緑茶の飲用にはがん死亡も遅らせる効果があることを示した。b)緑茶の摂取量別に血清成分を比較したところ、高摂取群では総コレステロール、中性脂肪、動脈硬化指数といった循環器疾患の危険因子が低く、心疾患の有病率も低かった。また、肝臓からの逸脱酵素やフェリチンも低く、緑茶に心・肝疾患への予防効果が示唆された。2.コホートDNAを対照とした患者対照研究によって、肺腺がんにおける喫煙およびチトクロームP4501A1の遺伝子多型の関与を分化度別に明らかにした。すなわち、喫煙が原因となる低分化型腺がんでは、肺偏平上皮がんと同じCYP1A1遺伝子型が高危険群として同定された。
幼児の空間認知を促す保育・教育環境に関する研究

今年度は幾何学玩具のポリドロンを日野市立の公立保育園の自由遊びの玩具として設置し、その遊ぶ様子を観察することを行った。3歳児の遊び方には2つの特徴が見られた。1つ目の特徴は平面図形を平面上につなぎ広げることはするが、立体を構成することはあまりしない傾向にあるという事である。これは3歳児の手先の器用さも関係していることが考えられる。平面上であれば比較的容易に面と面をつなげられるが、立体を構成しようと考えると、面を立てなくてはいけない。手先が器用でないとこの動作が難しいため平面の遊びが中心となったことが考えられる。2つ目の特徴は面と面をつなぐときに辺の長さを気にしないでつなげる傾向があるという事である。大人であれば、正方形と三角形をつなぐ場合、同じ長さの辺同士をつなげたいと考える傾向があるが、3歳児は長さを気にせず、面同士をつないでいた。これは3歳児の視力と長さの認識能力の関係が考えられる。4歳児の遊びの特徴として2点見られた。1つはある定型の立体を何度も作る傾向があるという事である。同じ立体を作れることに達成感があり、繰り返し遊ぶ姿が見られた。もう1点は、新たな形を工夫しながら作る姿が見られたことである。この遊び方をしていた4歳児は2名のみである。作りながら、失敗しながら出来上がる立体を観察し、新たにつける面を観あげる姿が見られた。このような取り組みからは、見たこともない立体が生まれたため、他の友達も関心を持ち、自分でも作りたいという思いをもっていたようである。しかし、この2名のようにはなかなか作成できないために保育士に援助要請を行っていた。幼児の立体を用いた自由遊びの中で、「作りたいけど、作れない」状態を保育士が看取り、援助することで、より立体に興味関心を持つこと、また、構成を通して立体の認知が進むことが予想された。この結果は2019年8月の日数教、沖縄大会で発表予定である。保育園の幼児のポリドロンを用いた立体遊びの様子から、4歳児に具体的に実施したい保育案を考えることが出来た。4歳児はポリドロンを用いた立体として6角形を底面として、側面に二等辺三角形をつけた6角錐を多く作成していた。出来上がった六角錐は逆さにして、コマとして回して遊んでいた。このような活動を、クラス全員で取り組む保育案を考えている。1時間目にポリドロンを用いた自由遊びを通して様々な立体を作ることに慣れる。2時間目に、各自、六角錐を作り、回して遊ぶ。3時間目に底面を六角形から、五角形や正方形、正三角形にしてもまわるかどうか考える活動を行う。この活動の比較の中から、どのような立体の底面だとよく回るのかを考える活動をする。4時間目は、六角錐の側面を何色の面で作ると回した時にきれいに見えるかを考える活動を行う。この活動を通してシンメトリーの美しさに気付くようにする。このような案を保育園の先生と再度検討し、実施し、幼児の立体を通した学びについて知見を集めたい。今後、まずは保育園、幼稚園で立体を用いた活動案を先生方と相談の上、実施し、幼児教育の中でできる立体の活動についての研究を進めたい。この活動を通して、3歳児、4歳児がどのような立体の認識はでき、どのような認識を苦手とするのかを明らかにしたい。また、小学校2年生の「はこの形」の学習の中で、4年生の子どもたちが方略として使う事の出来る「底面を起点として、側面を念頭操作で組み立てる」考えの、素地指導はどのようにあるべきかを、実際の授業を通して明らかにしていきたい。そのために、事前のペーパーでの展開図の念頭操作の調査や、指導案を担任の先生方と相談することを実施したい。

しかし、この2名のようにはなかなか作成できないために保育士に援助要請を行っていた。幼児の立体を用いた自由遊びの中で、「作りたいけど、作れない」状態を保育士が看取り、援助することで、より立体に興味関心を持つこと、また、構成を通して立体の認知が進むことが予想された。この結果は2019年8月の日数教、沖縄大会で発表予定である。保育園の幼児のポリドロンを用いた立体遊びの様子から、4歳児に具体的に実施したい保育案を考えることが出来た。4歳児はポリドロンを用いた立体として6角形を底面として、側面に二等辺三角形をつけた6角錐を多く作成していた。出来上がった六角錐は逆さにして、コマとして回して遊んでいた。このような活動を、クラス全員で取り組む保育案を考えている。1時間目にポリドロンを用いた自由遊びを通して様々な立体を作ることに慣れる。2時間目に、各自、六角錐を作り、回して遊ぶ。3時間目に底面を六角形から、五角形や正方形、正三角形にしてもまわるかどうか考える活動を行う。この活動の比較の中から、どのような立体の底面だとよく回るのかを考える活動をする。4時間目は、六角錐の側面を何色の面で作ると回した時にきれいに見えるかを考える活動を行う。この活動を通してシンメトリーの美しさに気付くようにする。このような案を保育園の先生と再度検討し、実施し、幼児の立体を通した学びについて知見を集めたい。今後、まずは保育園、幼稚園で立体を用いた活動案を先生方と相談の上、実施し、幼児教育の中でできる立体の活動についての研究を進めたい。この活動を通して、3歳児、4歳児がどのような立体の認識はでき、どのような認識を苦手とするのかを明らかにしたい。また、小学校2年生の「はこの形」の学習の中で、4年生の子どもたちが方略として使う事の出来る「底面を起点として、側面を念頭操作で組み立てる」考えの、素地指導はどのようにあるべきかを、実際の授業を通して明らかにしていきたい。そのために、事前のペーパーでの展開図の念頭操作の調査や、指導案を担任の先生方と相談することを実施したい。今年度は保育園の観察が中心であったため予算を使う機会が少なかった。次年度は、ポリドロンの新規購入、学会での発表等で使用予定である。
エタノール暴露により発現量が変化するマイクロRNAを指標とした飲酒時期推定の試み

1.マウスの各標的マイクロRNA(miR-9、-15b、-21、-335およびU6)を安定して定量できるプロトコールを確立した。2.3および8週齢マウス(C57BL/6、オス)に1g/kgのエタノールを腹腔内注射し30分後の大脳、小脳、脳下垂体、顎下腺、肺、肝臓、腎臓、副腎および脾臓について各標的マイクロRNAの発現量を測定した結果、エタノール投与群(n=3)は対照(生理食塩水を同量投与、n=3)に比して、miR-9は1.5倍(肺)、miR-21は1.5倍(肝臓)、miR-335は0.6倍(肝臓)および0.4倍(肺)の発現量であった。miR-15bはエタノール投与群は対照に比していずれの組織でも0.7-0.8倍程度の微減であった。その他では明瞭な差は現在のところ認められていない。マウスの各標的マイクロRNA(miR-9、-15b、-21、-335およびU6)を安定して定量できるプロトコールの確立に、予想以上に時間がかかりました。エタノール投与(0.5-2.5 g/kg)の15分-12時間後の各組織における各マイクロRNAの発現量を測定し、各エタノール濃度および投与後の各時間における各組織において、エタノール投与量および投与からの経過時間を最も特徴的に表し得るマイクロRNAを特定する。検討中のマイクロRNAに特徴的な挙動を示すものが得られない場合、別のマイクロRNAを検討する。
ベンチマークドーズを用いた鉛の中枢および自律神経機能への影響評価

鉛取り扱い作業者の非顕性健康影響をベンチマークドース(BMD)法により評価することを目的として、国内の鉛作業者男性388名を対象に、鉛曝露指標値の変動要因を検討した上で、モニタリング値の異常率に対する鉛の影響量について算定を行った。貧血の影響指標として、ヘモグロビン濃度(Hb)、ヘマトクリット(Hct)、赤血球数(RBC)を測定し、非曝露集団の異常率5%よりさらに5%の異常増加をもたらす血中鉛濃度(BPb)となるBMDを求めた。いずれの貧血指標ともBPbとの間に有意な関連が認められ(Hb ; r=-0.240,Hct;-0.201,RBC;-0.237)、年齢や勤務形態など交絡因子の影響を調整しても有意であった(P<0.001)。BMD法により、年齢と勤務形態を調整して推定されたBPbのBMDはHbで28.3、Hctで43.6、RBCで29.5μg/dlであり、また臨界濃度(BMDの95%信頼区間の下限値、BMDL)はHbで192、Hct29.4、RBC19.7μg/dlであり、これまで成人の鉛曝露が貧血を引き起こすと考えられてきた濃度(50μg/dl)より低値であった。影響評価をより明確に行う上で、BMD法を用いることが鉛影響発現の曝露濃度の推定法として妥当であることが示された。中程度鉛曝露作業者212名に対して自律神経機能を計測し、副交感・交感神経指標となるQTc、CVrr、C-CV_<LF>、C-CV_<HF>と鉛曝露指標との関連について解析したところ、BPb、赤血球プロトポリフィリンおよび尿δ-アミノレブリン酸値との間に有意な量影響関係は認められなかった。鉛取り扱い作業者の健康悪影響を予防・早期発見するために、中枢・自律神経機能に影響が現れ始める曝露濃度を、BMD法を用いた「閾値なし」モデルによりさらに検討する必要がある。鉛取り扱い作業者の非顕性健康影響をベンチマークドース(BMD)法により評価することを目的として、初年度は、低・中程度レベルの鉛曝露を受ける可能性のあった作業者を対象に、生物学的モニタリングおよび貧血指標値の異常率に対する鉛の影響量について算定を行った。国内某製錬所作業者180名を対象として、検診時に血中鉛濃度、ヘモグロビン濃度(Hb)、ヘマトクリット値(Ht)、赤血球偉(RBC)、赤血球プロトポルフィリン値(R-FEP)、尿中δアミノレブリン酸量(U-ALA)を計測し、年齢や交替制勤務などの交絡因子による影響を調整した上で、非曝露集団における異常率5%よりさらに5%、10%の異常増加(BMRをもたらす曝露濃度となるBMDを、新たに作成した解析プログラムにより算定した。その結果、HbとHtの5%BMDは血中鉛値が20μg/dl前後から認められ、また、R-FEPとU-ALAの5%BMDにあたる作業環境中の鉛濃度は0.1mg/m^3となった。本年度の研究により、鉛曝露で想定される「閾値なし」のモデルについてより明確な影響評価を行う上で、BMDを用いることが鉛影響発現の曝露濃度の推定法として妥当であることが示された。

現在、中程度鉛曝露作業者212名(平均血中鉛値40μg/dl)に対して自律神経機能の計測・評価を行い、副交感および交感神経機能の指標となるQTc、CVrr、C-CV_<LF>、C-CV_<HF>等と鉛曝露指標値との関連について解析中である。次年度は自律神経機能指標値の5%、10%BMRに相当する血中鉛値のBMDを算定し、新しい試みとして鉛による非顕性健康影響を「閾値なし」モデルにより評価することをめざす。平成15年度に遡り、鉛のバイオロジカルモニタリングを継続して行った国内の鉛取り扱い作業者388名を対象に、鉛曝露指標値の変動要因を検討し、作業者の非顕性健康影響をベンチマークドース(BMD)法により評価した。作業者の血中鉛濃度(BPb)および赤血球中プロトポルフィリン濃度(FEP)の年次推移に係る要因を検討したところ、作業・環境管理を徹底しても顕著な改善がみられない作業者は、勤務時間中に喫煙をし、保護具の着用や食前の手洗い・洗顔を怠る者であった。貧血影響指標としてヘモグロビン濃度(Hb)、ヘマトクリット(Hct)、赤血球数(RBC)を測定し、非曝露集団の異常率5%よりさらに5%の異常増加をもたらすBPb曝露濃度となるBMDを求めた。いずれの貧血指標もBPbとの間に有意な関連が認められ(Hb;r=-0.240,Hct;-0.201,RBC;-0.237)、年齢や勤務形態など交絡因子の影響を調整しても有意であった(p<0.001)。BMD法により、年齢と勤務形態を調整して推定されたBPbのBMDはHbで28.3、Hctで43.6、RBCで29.5μg/dlであり、また臨界濃度(BMDの95%信頼区間の下限値、BMDL)はHbで19.2、Hct29.4、RBC19.7μg/dlであり、これまで成人の鉛曝露が貧血を引き起こすと考えられてきた濃度(50μg/dl)より低値であった。中程度鉛曝露作業者212名に対して自律神経機能を計測し、副交感・交感神経指標となるQTc、CVrr、C-CV_<LF>、C-CV_<HF>と鉛曝露指標との関連について解析したところ、BPbおよびFEPとの間に有意な量影響関係は認められなかった。鉛取り扱い作業者の健康悪影響を予防・早期発見するために、中枢・自律神経機能に影響が現れ始める曝露濃度を、BMD法を用いた「閾値なし」モデルにより再評価する必要がある。
下町集住環境の変容過程の記録・調査手法の研究

本年は近代に入ってから(明治末)東京周縁に展開し始めた荒川区の下町住宅密集地区を対象に、居住者1戸1戸に対して(1)居住歴(移住の要因と時期の確定)、(2)以前の住宅平面と現在までの改変過程、(3)住戸の周辺環境の変化、(4)町全体の環境の変化、の4つのレベルについての聞き取り調査を行い、その結果をまずデータシートに集積した。調査では地区全戸の調査を総合するのが理想であったが各家の事情から全戸とはいかなかったことや、また現住家族の年齢構成のばらつきにもよって、必ずしもある地区についての連続的かつ均質な情報が得られたとは言えない。しかし近代の地図や文献による情報などを補充し、何とか目標とする地区全体の環境変容の連続的情報をまとめることができた。この情報をまとめるにあたっては、それぞれの証言を家ごとにコンピュータ上にヴィジュアライズし、重ねる方法をとった。その結果、この地区全体の変容過程の実態が、個々のデータの集積から可視化されるとともに、環境の質が大正期昭和20年代と、昭和30年代以降で大きく変化してくることが明らかになった。また今回のデータをまとめるにあたってコンピュータ上のライブラリにつくられたいくつかの環境要素のボキャブラリーは、少なくとも東京下町の地域を対象とする同種の環境変化の調査に適用することができると考える。今後、今回の対象地域の周辺部をはじめ、江戸末から明治、あるいは昭和期に江戸-東京の周縁に展開した下町地域の調査を進めることによって、拡大して行った東京の「まち」あるいは集住環境の形成と変容についてのさらなる知見を得たいと考える。また、同時に手法的には今回のデータ集積システムをさらに改良するとともに、現在の課題である入力効率を将来的には上げ、住民の方の話を聞きながら画面を構成して行けるようなシステムを持って行きたいと考えている。
朝鮮司訳院清学書の書誌学的・言語学的研究-写本類に現れたハングル注音について-

本研究では、朝鮮司訳院の清学書(満洲語学書)のうち上梓されるに至らなかった写本類、清刊の版本であるが司訳院で教材に使用されたときの書込みを有する資料について、その書誌学的検討と満洲語音韻史における資料的価値の解明を試みた。まず、前者写本類については、ソウル大学奎章閣に所蔵される『漢語抄』をとりあげ、その体裁・内容をその他の清学書等と比較した結果、これが『漢清文鑑』を適当に取捨選択して筆写したものであることを明らかにした。従来この写本は他の版本等を写したものではなく独自に編纂された草稿本と考えられていたものであるが、本研究は、このような通説に是正を加えることができたと思う。次に、後者書込み資料については、パリ国民図書館所蔵の満漢『千字文』をとりあげた。この資料には原本の満洲字および漢字の右傍に後人がハングルで注音を施した部分が見られるが、このうち満洲字に付されたハングル注音をすべてコンピュータに入力してデータベースを作製し、それをその他の清学書に見られるハングル注音や満洲語諸資料に現れる語形等と比較検討した。その結果、この資料の満洲字ハングル注音は、概ねは逐字対音的な性格を帯びるものの、ある場合には、満洲字の字面にとらわれず当該満洲字綴りの実際の発音を考慮して注音を施したと考えられるものがあることが確認された。この点において、この資料は満洲語の表記法および音韻史の研究に寄与しうるものであることが明らかとなった。この資料の資料的価値を論じたものは今まで皆無であったので、それを試みた本研究は一定の意義があると信じる。
ミトコンドリア外膜タンパク質輪送装置のアポトーシスにおける機能の解析

BaxやBc1-2などのアポトーシス関連タンパク質のミトコンドリア局在には、ミトコンドリア外膜上の装置が関与すると推定されている。本研究では、ミトコンドリア外膜タンパク質輸送装置がアポトーシスに関与する可能性を検討することを目的とし、酵母のミトコンドリア外膜タンパク質輸送装置SAM複合体のヒトオルソログ(SAM50、metaxin2、metaxin1がヒトSAM複合体の構成因子であると推定されている)の解析を昨年度に引き続いて試み、以下の結果を得た。1)架橋実験により、SAM50が直接的相互作用により多量体を形成していることや、metaxin2には約100kDaの未同定因子が結合していることがわかった。2)HeLa細胞からアポトーシスを引き起こす能力を保持したミトコンドリア(アポトーシスコンピーテントミトコンドリア)を回収するのに成功した。アポトーシスコンピーテントミトコンドリアにはBaxが結合しており、BH3-onlyタンパク質であるtBidを添加することで、Baxがオリゴマー化され、シトクロムcが流出することが確認された。このことは、この系がin vitroアポトーシス実験系として使用できることを意味する。3)上述の系を用い、tBidの添加によるアポトーシスの誘導にSAM複合体が直接関与する可能性を調べたが、それを肯定する明確な証拠は得られなかった。一方で、SAM複合体がBc1-2の構造変化を引き起こすことで間接的にアポトーシスを制御している可能性を検討したところ、同じくSAM複合体の関与を明確に示す証拠は得られなかったものの、意外にも、tBidによりミトコンドリアBc1-2が小胞体Bc1-2とは異なる活性制御を受けることを示す結果が得られた。これらの結果から、ミトコンドリアと小胞体とでは、それぞれ異なる因子がBc1-2の活性を制御していると推察された。ミトコンドリアタンパク質の多くは、サイトゾルにおいて合成された後、ミトコンドリアの輸送装置により内部に取り込まれる。VDACやBaxなどのアポトーシス関連ミトコンドリアタンパク質も同様の装置によりミトコンドリア外膜上に輸送されると推定される。本研究では、アポトーシスにおけるミトコンドリア外膜タンパク質輸送装置の機能解析を目的とし、近年酵母で発見されたミトコンドリア外膜タンパク質輸送装置SAM複合体のヒトオルソログの同定と機能解析を試み、以下の結果を得た。1.相同性検索の結果から、ヒトSAM複合体はCGI-51、metaxin、metaxin2と推定されていたが、これらのうち未同定であったCGI-51(酵母のSam50に相当、以後ヒトSam50と表記)をクローニングし、発現プラスミドや抗体を作製した。2.blue-nativeゲル電気泳動や免疫沈降実験から、ヒトSam50は約200kDaの複合体に含まれており、その複合体にはmetaxin2も含まれることがわかった。しかし、metaxin1は約80kDaと400kDaの複合体中に検出された。電気泳動時のジギトニン抽出でmetaxin1がSAM複合体から解離してしまっている可能性も考えられるため、現在、架橋実験を組み合わせた検討も行っている。3.ヒトSAM複合体の候補因子がミトコンドリア外膜タンパク質輸送装置であること証明するために、in vitroミトコンドリアタンパク質輸送実験と抗体阻害実験を組み合わせる実験を試みた。その結果、外膜タンパク質輸送をin vitroで再現することには成功したが、SAM複合体候補因子が外膜タンパク質輸送装置であることの証明には至らなかった。原因としては、作製した抗体が膜タンパク質の立体構造を認識できなかった可能性が考えられる。
睡眠障害を来した心不全におけるメラトニン誘導性オートファジーの機能解明

睡眠障害は心不全の発症リスクを増加させ、生命予後を悪化させる。不眠を訴える心不全患者は非常に多く、睡眠障害への介入による心不全予後改善効果が期待されるものの、その機序が未解明であるため確立された治療法は存在しない。近年、睡眠促進ホルモンであるメラトニンが、オートファジーを介して臓器保護効果を発揮することが報告された。しかし、メラトニンによる睡眠障害への介入が、心臓オートファジーへ及ぼす影響ならびにその心不全治療効果は不明である。本研究は、心不全において心保護的な効果を有するオートファジーが、睡眠障害によりどのような変化を来すのか、またメラトニンの心不全に対する治療効果及びその機序を解明する。
ヒトES・iPS細胞から腎尿細管細胞への分化誘導技術の確立および医薬応用

3日間GSK3β阻害剤を用いて、hPSCを中胚葉細胞に分化させ、次に、これらの細胞を腎上皮増殖培地で培養し、KSP+細胞を誘導した。抗KSP抗体によるフローサイトメトリーによりKSP+細胞を純化すると、それらの細胞は腎尿細管細胞のあらゆるセグメントの特徴を示し、またKSP+細胞を3Dマトリゲルで培養するとin vitroで尿細管オルガノイドを形成した。KSP+細胞による尿細管オルガノイドの形成は機能的な腎尿細管の獲得を誘導した。また、KSP+細胞は、マウス胚性腎臓細胞とともに培養すると、3D尿細管構造内で自己組み立てを行うので、ヒトとマウスのキメラ腎臓培養物の作製が可能であった。腎尿細管細胞は、中胚葉由来の細胞であり、中間中胚葉、後腎間葉および上皮化の過程を経て出現する。そこで、ヒトES/iPS細胞を中胚葉系統に誘導するために、これまでの誘導で用いてきたGSK-3β阻害剤を用いた。その後、中間中胚葉への誘導を促進する増殖因子、培養条件を検討し、各誘導段階での遺伝子発現を網羅的に解析するとともに、尿細管特異的なマーカーである、Kidney-specific protein(KSP)の発現量を検討した。分化誘導してきたKSP陽性細胞の分取にはフローサイトメトリーで使用出来る抗体が必須であるが、市販されているものは現在ない。そこで申請者らの研究室で独自に作成した抗KSPモノクローナル抗体(特許出願済み)を用いた。KSP陽性細胞が尿細管細胞としての特性を有するかを検討するために三次元培養を行い、尿細管管腔様の構造を構築するかを検討した。Wnt-4シグナルを恒常的に分泌するNIH3T3-Wnt4細胞をマイトマイシン処理し、その上にマトリゲルを敷き、三次元培養条件を作成した。誘導したヒトES細胞を、マトリゲル上に撒き24時間48時間培養した。ヒトES/iPS細胞を細胞塊にし、GSK-3β阻害剤で3日間培養した。GSK-3β阻害剤を用いることで、未分化マーカーであるOct3/4は速やかに低下し、中胚葉の初期のマーカーであるBrachuryが上昇することを確認した。また、中間中胚葉のマーカーである、Osr-1の上昇も認めた。その後、低血清培地および増殖因子を含んだ誘導培地で培養したところ、後腎間葉のマーカーであるWT-1が上昇し、やや遅れて尿細管細胞のマーカーであるKSPも上昇した。KSPのたんぱくレベルの発現は、ウェスタンブロット、細胞免疫染色、フローサイトメトリーで確認し、約5%程度のKSP陽性細胞の誘導を行った。ヒトES/iPS細胞から尿細管細胞への分化誘導方法を我々の研究室で独自に作成した尿細管に特異的なマーカーである抗KSPモノクローナル抗体を用いて検討した。腎臓は中胚葉由来臓器であるため第一にヒトES/iPS細胞の中胚葉への誘導を行った。GSK 3β阻害剤を用い、Wnt/β-cateninのシグナルを活性化することで、中胚葉の初期のマーカーであるBrachuryの発現が上昇し、その後、低血清および複数の増殖因子を含んだ培地で約10日間培養した。その結果、尿細管に特異的なマーカーであるKSPの発現が、RNA、蛋白レベルで上昇することを確認し、独自に作成した抗KSPモノクローナル抗体を用いてFACSを行った。約5%程度のKSP陽性細胞が安定的に分取された。KSP陽性細胞は、Wnt4シグナルおよびマウス後腎間葉と共培養することで、尿細管様の三次元管腔構造を形成した。このように本研究では、ヒトES/iPS細胞から尿細管細胞としての特性を有する細胞への誘導を行った。しかしながら、分化誘導したKSP陽性細胞が尿細管上皮細胞としての機能を有するか否かの検討が必須であると考え、現在はKSP陽性細胞に対して、PTHアッセイおよびγ-glutamyl transferaseアッセイを行っている。ヒトES細胞から尿細管上皮細胞への分化誘導法の確立と純化、そして得られた細胞が尿細管上皮細胞としての特徴を有しているかについて検討した。GSK-3β阻害剤を用いて中胚葉への分化を促進させ、中間中胚葉への誘導を促進する増殖因子、培養条件を検討し、各誘導段階での遺伝子発現を解析するとともに、尿細管特異的なマーカーである、Kidney-specific protein(KSP)の発現量を検討した。分取したKSP陽性細胞が尿細管細胞としての特性を有するかを検討するために三次元培養を行い、尿細管管腔様の構造を構築するかを次の2通りの方法で検討した。誘導したヒトES細胞を、マトリゲル上に撒き培養した。また、誘導したヒトES細胞を、胎生11.5日目から抽出した後腎間葉の細胞と共培養し、尿細管管腔構造に取り込まれるかを検討した。GSK-3β阻害剤で3日間培養すると、未分化マーカーであるOct3/4は速やかに低下し、中胚葉の初期のマーカーであるBrachuryが上昇することを確認した。

その後、低血清培地および増殖因子を含んだ誘導培地で培養したところ、後腎間葉のマーカーであるWT-1が上昇し、やや遅れて尿細管細胞のマーカーであるKSPも上昇した。誘導したヒトES細胞をNIH3T3-Wnt4細胞とマトリゲルを介して24時間共培養した。KSP陽性細胞は管腔様の構造を構築し、一部AQP1、AQP2、megalinなどの尿細管マーカーを発現することを確認した。また、ex vivoでマウス胎児由来の後腎間葉細胞を共培養すると、KSP細胞が尿細管様の構造に取り込まれることを確認した。現在、さらなる検討を加えている。今後はヒトiPS細胞を用いた検討を行い、医薬応用への基盤としたい。得られた細胞が尿細管上皮細胞としての特徴を有しているかの確認に時間を要しているため。幹細胞研究における最近の進歩により、ヒト多能性幹細胞(hPSC)から、ネフロン上皮細胞など、複数の細胞系譜の細胞を含む腎臓オルガノイドを作出する方法が明らかになってきている。しかし、分化したhPSCから特定の細胞種を純化する方法は十分に確立されていない。腎臓の特定の細胞種からなる純化集団を得る方法の確立は、生物工学、細胞移植、疾患モデル作製に役立つと考えられる。本研究では、hPSCから、抗KSP(kidney specific protein)抗体を用いてKSP陽性細胞を直接純化することで、腎尿細管オルガノイドを作出する、簡単な2段階分化プロトコルを開発した。最初に、3日間グリコーゲンシンターゼキナーゼ3β阻害剤を用いて、hPSCを中胚葉細胞に分化させ、次に、これらの細胞を腎上皮増殖培地で培養し、KSP+細胞を誘導した。抗KSP抗体によるフローサイトメトリーによりKSP+細胞を純化すると、それらの細胞は腎尿細管細胞のあらゆるセグメントの特徴を示し、またKSP+細胞を3Dマトリゲルで培養すると、in vitroで尿細管オルガノイドを形成した。KSP+細胞による尿細管オルガノイドの形成は機能的な腎尿細管の獲得を誘導した。また、KSP+細胞は、マウス胚性腎臓細胞とともに培養すると、3D尿細管構造内で自己組み立てを行うので、ヒトとマウスのキメラ腎臓培養物の作製が可能であった。3日間GSK3β阻害剤を用いて、hPSCを中胚葉細胞に分化させ、次に、これらの細胞を腎上皮増殖培地で培養し、KSP+細胞を誘導した。抗KSP抗体によるフローサイトメトリーによりKSP+細胞を純化すると、それらの細胞は腎尿細管細胞のあらゆるセグメントの特徴を示し、またKSP+細胞を3Dマトリゲルで培養するとin vitroで尿細管オルガノイドを形成した。我々が分化誘導したKSP陽性細胞が本当に尿細管上皮の機能を有しているかの確認は非常に重要である。この部分は時間と労力がかかる部分であるので、しっかり検討し明らかにすることに時間を要すことは許容されると考えている。ヒトiPS細胞を用いた検討を行い、医薬応用への基盤とする。腎臓内科学KSP陽性細胞の機能性を明らかにしたところで論文投稿を行う。次のステップとして、実際に脱細胞腎臓を用いた移植研究を行い、尿細管機能を検討する。この時には、我々が確立したヒトES細胞から誘導した内皮細胞も同時に移植し効果を検討する。
皮膚マスト細胞による表皮ランゲルハンス細胞機能の修飾

エンドセリン(ET)は、血管内皮由来の強力な血管収縮性ペプチドとして単離、同定された。3種類のアイソフォーム(ET-1、ET-2、ET-3)を有するETは、血管内皮以外の数多くの組織からも産生され、ETA、ETBの両受容体を介して多彩な生理作用を有する。例えば、ET-1は線維芽細胞に対するコラーゲン産生促進作用を有し、線維化や強皮症への関与が示唆されている。また、好中球の遊走を促進することから、炎症反応への関与も示唆されている。同様に、皮膚マスト細胞もアレルギー反応のみならず線維化や強皮症への関与が報告されているが、両者の連関についての詳細は不明である。そこで我々は、マウス胎児皮膚由来培養マスト細胞(FSMC)に対するET-1の影響について検討した。はじめにRT-PCR及び免疫染色により、FSMCがETA及び:ETBを恒常的に発現していることを確認した。ET-1は単独でFSMCの脱顆粒を濃度依存的に誘導した(10^<-6>-10^<-8>M)。ETA選択的遮断薬(BQ-123)はこの反応を完全に抑制した。また、IgE抗体での前処理はET-1による脱顆粒を増強した。興味深いことに、低濃度(10^<-9>-10^<-10>M)のET-1前処理は、抗原を用いた高親和性IgE受容体(FcεRI)の架橋により誘導されるFSMCの脱顆粒を抑制した。さらに、ET-1はFSMCからの種々のサイトカイン(TNFα,IL-6,VEGF,TGF-β1)産生も誘導した。一方、我々はFSMCがToll-like receptor(TLR)3及びTLR9を発現することを既に報告しているが、FSMCはこれらに対応するリガンドであるpoly(I:C)及びCpG DNAの刺激によりET-1を産生した。このように、ET-1は皮膚マスト細胞に対して多彩な作用を有し、皮膚の恒常性維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。Endothelin-1(ET-1)は最も強力かつ長時間にわたって効果の持続する血管収縮作用を有する因子であり、血管内皮細胞や上皮系細胞などさまざまな細胞によって分泌されることが知られている。最近様々な知見から皮膚マスト細胞が創傷治癒ないし組織再構築に関与する可能性が示唆されており、またマスト細胞はまた別の強力な血管作用性因子ヒスタミンを多量に放出しうることから、我々はET-1と皮膚マスト細胞の関係について興味を持った。既にET-1とマスト細胞の関連については、皮膚マスト細胞と同様、結合組織型マスト細胞の性格をもつマウス腹腔内マスト細胞がエンドセリンレセプターを発現し、ET-1を加えると脱顆粒を起こすことが報告されている。皮膚マスト細胞を高純度で分離することは非常に困難であることから、我々は皮膚マスト細胞のモデルとしてマウス胎児皮膚由来培養マスト細胞(FSMC)を用いた。FSMCは無刺激の状態でもET-1を発現していたが、ionomycinまたはLPS、CpGオリゴなどのToll-likereceptorsに対するリガンドを加えることによりその発現はさらにいっそう強くなった。FSMCはまたET_AおよびET_Bレセプターを発現しており、外来性のET-1を加えると10^<-6>Mから10^<-8>Mの濃度域で濃度依存性に顕著な脱顆粒が起こった。この脱顆粒は、ET_A

アンタゴニストであるBQ-123によって完全に抑制され、一方ET_Bアンタゴニストであるsarafbotoxin 6cの影響を受けないことから、ET_Aレセプターが関与していることが明らかになった。これに対し、マウス骨髄由来培養マスト細胞(BMMC)は結合組織型の特徴をもたない、未分化マスト細胞のモデルとして知られているが、BMMCの場合にはET-1を加えても脱顆粒が全くみられなかった。このようにFSMCを用いた研究によって初めて、ET-1が皮層マスト細胞の機能をコントロールしている可能性が示唆された。今後皮層の炎症や創傷治癒過程におけるその意義の解明に取り組んでいきたいと考えている。エンドセリン(ET)は、血管内皮由来の強力な血管収縮性ペプチドとして単離、同定された。3種類のアイソフォーム(ET-1、ET-2、ET-3)を有するETは、血管内皮以外の多くの組織からも産生され、ETA、ETBの両受容体を介して多彩な生理作用を有する。例えば、ET-1は線維芽細胞に対するコラーゲン産生促進作用を有し、線維化や強皮症への関与が示唆されている。また、好中球の遊走を促進することから、炎症反応への関与も示唆されている。同様に、皮膚マスト細胞もアレルギー反応のみならず線維化や強皮症への関与が報告されているが、両者の連関についての詳細は不明である。そこで我々は、マウス胎児皮膚由来培養マスト細胞(FSMC)に対するET-1の影響について検討した。はじめにRT-PCR及び免疫染色により、FSMCがETA及びETBを恒常的に発現していることを確認した。ET-1は単独でFSMCの脱顆粒を濃度依存的に誘導した(10^<-6>-10^<-8>M)。ETA選択的遮断薬(BQ-123)はこの反応を完全に抑制した。また、IgE抗体での前処理はET-1による脱顆粒を増強した。興味深いことに、低濃度(10^<-9>-10^<-10>M)のET-1前処理は、抗原を用いた高親和性IgE受容体(FcεRI)の架橋により誘導されるFSMCの脱顆粒を抑制した。さらに、ET-1はFSMCからの種々のサイトカイン(TNFα,IL-6,VEGF,TGF-β1)産生も誘導した。一方、我々はFSMCがToll-like receptor (TLR) 3及びTLR9を発現することを既に報告しているが、FSMCはこれらに対応するリガンドであるpoly(I:C)及びCpG DNAの刺激によりET-1を産生した。このように、ET-1は皮膚マスト細胞に対して多彩な作用を有し、皮膚の恒常性維持に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
斬新なナノサイズ有機反応場の設計に基づく生体反応過程の化学的解明

酵素の活性部位の構造的特性を採り入れた新規なナノサイズの反応場として、デンドリマー骨格に基づく巨大分子キャビティを開発した。内部の官能基を保護するキャビティ型反応場を活用することで、従来合成困難であったレドックス制御や信号伝達に関わる生体反応活性中間体を手に取れる形に安定化し、その構造および反応性を解明した。特に、システイン残基およびセレノシステイン残基と酸化剤や活性窒素種との相互作用について検討し、これまで仮説にとどまっていた生体反応の想定機構を化学的に検証した。酵素の活性部位の構造的特性を採り入れた新規なナノサイズの反応場として、デンドリマー骨格に基づく分子キャビティを開発し、これを内部官能基の立体保護場として活用することで、従来合成困難であった生体反応活性中間体を手に取れる形に安定化するとともに、その構造および反応性を直接的に解明することを目的とした。本年度、研究代表者が以前にプロトタイプとして合成したデンドリマーと比較して、より高い立体保護効果をもつ拡大型デンドリマーを開発した。この分子キャビティの内部空間を活用することで、従来は極めて困難であったシステイン由来の高反応性化学種安定化に成功した。拡大型デンドリマー骨格の構築は、Hartらの方法を改良した手法を用いて行い、中心部にカルボキシル基をもつ分子キャビティを合成した。キャビティ内へのシステインユニットの導入は、カルボン酸とシステインユニットを縮合させアミドとすることで行った。システインチオールの保護基について種々検討したところ、2-ピリジルチオ基が有効であることを見出し、キャビティ中心部にシステインチオールをもつ誘導体を高収率で合成した。これを用いてシステインヨウ化スルフェニルの合成について検討した。ヨウ化スルフェニルは、システインの様々な酸化的修飾の中間体として注目されている高反応性化学種であるが、通常二分子間過程により容易に不均化を起こす。システインチオール誘導体に対しN-ヨードコハク酸イミドを作用させたところ、対応するシステインヨウ化スルフェニルが定量的に生成し、安定な固体として単離することに成功した。これは、システインヨウ化スルフェニルの初めての単離例であり、立体保護基から遠く離れた部位に存在する活性官能基が高い安定性を示したことから、キャビティ型反応場による周縁立体保護効果の有効性が実証された。本年度は、硝酸エステルの血管拡張作用機序におけるシステインの関与についてのモデル研究を中心に検討した。ニトログリセリンをはじめとする硝酸エステルは、顕著な血管拡張作用を有するために狭心症などの特効薬として古くから用いられている。しかし、その作用機序、特にどのようにして硝酸エステルから一酸化窒素(NO)あるいはNOドナーが生成するかについては、いくつか仮説が立てられているが未だ証明されていない。今回、システインユニットをボウル型キャビティの内部に固定した新規なモデル化合物を活用することで、システインと硝酸エステルとの反応によるシステインチオニトラート生成過程を実証するとともに、この中間体から他のシステインへのニトロソ転移が進行することを明らかにした。これらの結果から、硝酸エステルの代謝過程として提唱されていながら仮説の域に留まっていた反応過程の実証に成功した。また、ニトロキシル(HNO)とシステインチオールとの反応中間体であるN-ヒドロキシスルフェンアミドの反応性について検討し、N-ヒドロキシスルフェンアミドがスルフェニルニトレン前駆体として機能することを初めて見出した。本年度は、メチオニンスルホキシドレダクターゼ作用機序についてのモデル研究を中心に検討した。メチオニンスルホキシドレダクターゼは、レドックス制御において中心的役割を果たす酵素の一つであり、細胞を酸化的損傷や感染から守る機能を担っている。セレン含有メチオニンスルホキシドレダクターゼの作用機序として、活性中心のセレノシステインがメチオニンスルホキシドをメチオニンへ還元し、自身はセレネン酸(RSeOH)となる機構が提唱されている。しかし、この素反応過程については実験的な反応例が全くなく、推測の域を出ていなかった。これは、通常の条件では、生成するセレネン酸が不安定であることが大きな原因となっている。そこで、セレネン酸の安定化が可能と期待されるボウル型分子キャビティを活用することで、想定反応機構を化学的に検証した。

まず、ボウル型骨格をもつセレノールとジメチルスルホキシドのモデル反応について検討したところ、酸および水存在下において、対応するセレネン酸が良好な収率で生成することを見出した。これは、セレノールがスルホキシドを還元し、セレネン酸とスルフィドを与えることを実験的に示した初めての例である。次に、メチオニンスルホキシド誘導体を基質とした反応について検討したところ、ジメチルスルホキシドとの反応に比べて速度は遅いものの、セレネン酸とともに、対応するメチオニン誘導体が生成することを明らかにした。さらに、これらの反応の反応機構について、溶媒効果の解析、速度論解析などにより検討を加えた。新規な拡大型デンドリマーを開発することにより、生体内に近い部分構造をもつシステインチオール誘導体を合成し、システインヨウ化スルフェニルの単離に初めて成功した。研究目的で提唱したキャビティ型反応場による周縁立体保護というコンセプトの有効性を実証することができ、このコンセプトをさらに展開するための基盤を確立することができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。レドックス制御において重要な役割を果たしているメチオニンスルホキシドレダクターゼの作用機序について、これまで提唱されていながら化学的検証が困難であった反応素過程の存在を、実験的に証明することに成功した。さらに、構築したモデル系を活用することで、詳細な反応機構についても知見を得ることができており、ほぼ予定通りの進捗状況と考えている。前年度に得られた知見を基盤として、チオール誘導体よりさらに反応性の高い含セレン酵素反応中間体に関する研究を推進する。レドックス制御において中心的な役割を果たしているメチオニンスルホキシドレダクターゼの作用機序について、中間体の単離および速度論解析等により、仮説として提唱されている反応素過程を化学的に検証する。レドックス制御に関する酵素反応のモデル研究をさらに推進するとともに、活性窒素種とシステインとの相互作用が関与する様々な反応過程について、包括的・系統的解明を目指していく。特に、硝酸エステルの血管拡張作用の作用機序に関するモデル研究など、重要性の高い反応過程から順次展開していく。
経済の構造変化・サービス化が統計体系・税収・価格形成に及ぼす影響に関する総合研究

1973年の第一次オイルショック以来,ここ15年間に及ぶ日本経済の成長構造は,さまざまの面で大きく変化してきた.近年その方向について,経済のサービス化,国際化,情報化,そしてそれらをまとめる概念として,経済の構造変化といった用語がその特徴を集約的に表現している.サービス化を中心とする日本経済の大きな構造変化は,第1に,何よりもその実態を把握する従来の経済統計の制度,体系の変更を迫っている.そして,第2に,経済政策のあり方や,また第3に,物価・価格体系の変化などの,経済の実態面などにも影響を及ぼしている.本共同研究では,経済の構造変化のうち,とくに,サービス化に焦点をあて,次の論点に課題を限定して,分析・検討した.1.経済のサービス化・ソフト化に関する内外の研究を参照しつつ,経済のサービス化の経済統計の体系との関連について,産業分類論を中心として検討すること.2.経済の国際化の進行がサービス化を促進していることを考慮しつつ, GNP統計と貿易統計との連結をつうじて国民所得構造と貿易構造の変化の実態把握の方法について研究すること.3.経済の実態面について,今日の政策課題とも関連して,付加価値税導入の価格体系への影響を検討すること.日本経済において,今後,円高の影響を避けるために海外への投資が増え, "産業の空洞化"が進行していくことが予想される.それとともに経済のサービス化がさらに重要な問題になることであろうが,本研究により,それらの問題を分析,検討するための,最初の手がかりは得られたものと,考えられる.1973年の第一次オイルショック以来,ここ15年間に及ぶ日本経済の成長構造は,さまざまの面で大きく変化してきた.近年その方向について,経済のサービス化,国際化,情報化,そしてそれらをまとめる概念として,経済の構造変化といった用語がその特徴を集約的に表現している.サービス化を中心とする日本経済の大きな構造変化は,第1に,何よりもその実態を把握する従来の経済統計の制度,体系の変更を迫っている.そして,第2に,経済政策のあり方や,また第3に,物価・価格体系の変化などの,経済の実態面などにも影響を及ぼしている.本共同研究では,経済の構造変化のうち,とくに,サービス化に焦点をあて,次の論点に課題を限定して,分析・検討した.1.経済のサービス化・ソフト化に関する内外の研究を参照しつつ,経済のサービス化の経済統計の体系との関連について,産業分類論を中心として検討すること.2.経済の国際化の進行がサービス化を促進していることを考慮しつつ, GNP統計と貿易統計との連結をつうじて国民所得構造と貿易構造の変化の実態把握の方法について研究すること.3.経済の実態面について,今日の政策課題とも関連して,付加価値税導入の価格体系への影響を検討すること.日本経済において,今後,円高の影響を避けるために海外への投資が増え, "産業の空洞化"が進行していくことが予想される.それとともに経済のサービス化がさらに重要な問題になることであろうが,本研究により,それらの問題を分析,検討するための,最初の手がかりは得られたものと,考えられる.1.本年度のまとめ(1)2年間にわたる本研究プロジェクトは、本年度を第1年度として内外の文献を素材に研究会を積み重ね、経済の構造変化・サービス化に関する基本認識を深めてきた。(2)我々が得た結論、基本視点の第1は、Richard A.Walkerの論文「サービス経済は存在するか」にも指摘されているように、サービス化、情報化、国際化といった特徴づけで呼ばれる経済の構造変化は、一方でこれらの新しい現象に着目しつつも、他方で、従来の産業活動、財貨の生産と流通過程に即して位置づけ、これとの関連で意味を問うてこそ、構造変化の真の意味と経済動向の理論的予見が可能になる、ということである。(3)基本視点の第2は、そのために、企業というミクロ単位の経済行動の変化(例えば生産・流通のどの過程にコンピューターがどういう形で導入が進んでいるか、あるいは人材派遣制やリース業等が導入されているか、又は「企業内国際分業」が進行しているか、など)を実証的に把握する研究方法(統計調査のあり方も含めて)の開発である。既存の研究方法では、企業内部で生じているダイナミックな変化を把握することは難しくなりつつある。2.次年度の研究計画(1)次年度は上の認識にもとづき、経済の構造変化を的確に把握する上で既存統計体系でどこまでそれが可能か否かの整理(近)、税収に与える影響の分析(土居)、価格形成に与える影響(浅利)などについて引き続き分析を深め、成果をまとめる予定である。
多孔質吸着材を利用した温室冷房システムに関する基礎実験

太陽熱を利用した吸着冷房システムの温室の夜間冷房への適用可能性を検討することを目的に、まず、いくつかの吸着材(シリカゲル、ゼオライト、セピオライト)の吸湿特性(吸着平衡関係)を調べた。このうち、温度差による平衡吸着量の差が大きいことから、吸着冷房システムにはシリカゲル-水系が現時点で最も適していることを明らかにした。つぎに、この方式が原理通りに機能するのか、機能するとすればシステムの規模はどのくらいにすべきかという点について検討するめに、吸着、再生過程における熱・物質移動モデルに基づき敷地面積100m^2の温室の夜間冷房を想定した電算機シミュレーションを行った。ただし、吸着、再生の1サイクルの所要時間は実用上の便宜を考えて1日とした。その結果、表面積36m^2の吸着材層を用いれば本システムが機能することが理論的に予測できた。しかし、これでも吸着材表面積は相当に大きい上、吸着材の再生には我が国における夏場の日射強度の2倍の熱が必要であることが分かった。すなわち、現段階では太陽熱だけの単独利用によるシステムの稼働は不可能であり、再生促進のために例えば、温風加熱、ガスバーナー加熱、あるいは工場廃熱の利用などによる補助的熱供給が必要となることが示唆された。したがって、実用化に当たっては、吸着冷房装置の効率(成績係数)アップ、再生過程促進のための補助熱源の導入方法の検討が当面解決すべき重要課題と考えられる。加えて、吸着、再生サイクルを何回か繰り返した場合の再現性、外気温など外部条件の変化の影響を検討することなどが今後の課題として残された。