hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳組織修復におけるミエリン糖蛋白(MAG)の遺伝子発現に関する研究

myelinーassociated glycoprotein(MAG)は分子量約100KDaのミエリン糖蛋白で、その含有量は微量であるが、免疫グロブリンス-パ-ファミリ-の一員として細胞接着に重要な分子であろうと考えられている。我々はマウスのMAGのcDNAクロ-ニングを行い,ミエリン形成に伴ってalternative splicingによる2種類のMAG分子(smallーMAG:SーMAGおよびlargeーMAG:LーMAG)の発現調節が行われていることを明かにしてきた。本研究では神経組織障害後の再生の過程において、MAGがニュ-ロン・グリア間の細胞間認識分子として生物学的にどのような役割を担っているか明かにし、神経組織修復の機序の解明の一助とすることを目的として行われた。2年間の成果は次のごとくである。1)オリゴデンドログリアの代謝障害による一次性脱髄を呈するクプリゾン中毒マウスにて、ミエリン障害およびミエリン再形成のモデルを確立した。2)中大脳動脈結紮ラットにて二次性脱髄のモデルを確立した。3)LーMAG及びSーMAGそれぞれに特異なc末端のポリペプチドを合成し兎に免疫しそれぞれに特異な抗体を作製することに成功した。4)クプリゾン中毒マウスにて、LーMAG及びSーMAGに特異なcDNAプロ-ブを用いてそれぞれのmRNAの発現を定量し、ミエリン再生期にもLーMAGの発現が増加していることを確認した。5)中大脳動脈結紮ラットにて、抗MAG抗体などを用いて脳蛋白の変動を明かにした。6)遺伝性ミエリン形成不全マウスであるquakingにて、発育を通じてLーMAGが発現していないことが明かとなり、LーMAGのミエリン形成における重要性を確認した。7)ヒトMAGのcDNAクロ-ニングにも成功し、LーMAGのmRNAのみが確認され、進化上もその重要性が示唆された。これらの成果から、脳障害後の修復期におけるMAG分子の特異な発現が機能的に重要であることが明かにされた。
降積雪・地下水人工涵養・人間活動を繋ぐ：高齢化社会を生きるアメニティゾーンの創出

主たる研究対象地を秋田県六郷扇状地(扇央:39°25′N, 140°34′E,)に置いて実施した。次の成果を得た。1.地下水を揚水し,その地下水温を活用して民家の屋根の雪および生活道路の雪をを地下水で融かす実験を行った。散水法を採用すことにより,融雪が可能であることを確かめた。2.揚水量と融雪によって生じる水量を地下水人工涵養池へもどして活用するシステムを確認した。3.基礎資料を得るために,六郷扇状地内の野中と馬町に在るピエゾメータにおいて水理水頭と地下水温の観測を継続した。水量,地下水温ともに本研究の実現に適っている。4.本研究の成果は高齢化社会における融雪行動に資するものと期待できる。平成26年度科学研究費助成事業(基金助成金)交付申請書の「平成26年度の研究実施計画」に次の3点を記した。(1)主たる研究対象地を積雪高齢化地域であり,研究態勢の整う秋田県六郷扇状地に置き,ほか国内の各所を調査地に加える。(2)民家の屋根の雪を地下水で融かす装置を完成させる。融雪に要す揚水量,融雪によって生じる積雪水量・水温を記録,揚水量+積雪水量を人工涵養池,流雪溝へ給水,浸透能と地下水堆の変動等を観測する。(3)FRIEND-Water 2014: 7th Global F-Water Conference in Montpeller, France 07-10 Oct 2014に参加して研究成果の一部公表と資料収集を行う。上の3点の研究実績の概要は次のとうりである。(1)について:六郷扇状地に設置されている地下水観測装置(過去の科研費により設置した野中,馬町の各ピエゾメータ)を使って,本研究課題の基礎となる,水理水頭および地下水温の継続観測を実施した。ほか,熊本市,吉野ヶ里町,唐津市において本研究課題にかかわる調査・資料収集を行った。2)について:六郷扇状地において民家の屋根の雪を地下水で融かす装置の扱いは,この冬は少雪の年であったため,試行の段階でとどめた。ほか,地下水人工涵養池への給水にともなう地下水堆や地下水温の時空間変動に関する記録を年度を通して採取した。(3)について:次ページの「13.研究発表」欄に記したとうりMontpellerにおいて成果の一部を公表した。併せて本研究課題にかかわるスペイン,ポルトガル,ロシアの関係資料を収集した。秋田県六郷扇状地の扇端において生活道路の雪を地下水で融かす装置を用いて融雪実験を行った(2016年01月)。装置は幅5cmの融雪プロテクターの50cm長毎の左右に地下水の噴きだし口を計6ヵ所開けた。1か所の噴きだし口からの噴きだし量は.平均して1.7ml/sである。噴きだし量は雪の多少により,水道蛇口で調整する。噴きだす地下水をビーカーに採って測定した結果,水温10.610.7°C(EC 16.27 mS/m)であった。プロテクターの総延長を調節しながら融雪は可能であることが判明した。六郷扇状地(39°25′N,140°34′E)の扇央・野中と扇端・馬町にあるピエゾメータ(深度は各20m, 50m, 100m)において水理水頭と地下水温の継続観測を行った。野中の水頭と地下水温:20深の最高水頭は3月の融雪末期と5月の灌漑初期に現れ59m台に達し,最低水頭は5月中旬と11月中旬の54m55mであった。50m深は20m深の変動に準ずる。深度20m深の地下水温は夏6-7月に最低となり,冬1月に最高となる。馬町の水頭と地下水温:20, 50m深の最高水頭は融雪末期と灌漑初期に現れ約47mを記録し,最低水頭は1月2月の降積雪期に現れ,約43m(20m深)と41m(50m深)である。20, 50, 100m深の順に地下水温は高まる。20m深の地下水温は6月に最低(10.7°C)となり,12-1月に最高(12.8°C)の値に達した。100m深は年間を通して約16.8°Cである。20m深付近の地下水温が降積雪期に上昇することは,地下水を融雪に活用する目的に適う。六郷扇状地のほか,本研究課題の目的にそって,地下水,湧水に関する基礎調査を長岡市,只見町,会津若松市,津軽地方,北杜市,五泉市,阿賀野市,小山市,太田市において行った。海外の関連資料は文献等により補った。当初の研究実施計画にそって,平成27年度の研究は概ね順調に進展している。最終年度に実施した研究の成果:主たる研究対象地として設定した秋田県六郷扇状地において,民家の屋根の雪及び生活道路の雪を地下水で融かす実験を行い,散水法により屋根の雪,生活道路の雪を融かすことが可能であることを確認した。

ここで,積雪期間中に雪上に散水された地下水温は約10.0-11.0°Cであった。さらに,融雪のために揚水した地下水と散水法によって生じた積雪水量(屋根の雪を測定)を既存の人工涵養池と消雪溝へ給水する実験を行った。積雪期間中,人工涵養池の浸透能は毎時25mmを超え,揚水量+積雪水量を人工涵養池で吸収することは可能である。消雪溝へは自然流下により導水した。加えて,江戸中期に六郷扇状地に築造された「堤」(「11.研究発表」欄の肥田,2016を参照)の跡地は涵養機能に優れており融雪水等の水を涵養させる機能を備えていることを確かめた。このほか,全国的な視点から地下水・湧水の調査を行った。主な地点は平戸市,伊予市,関ケ原町,諏訪市,富士河口湖町等である。これらの市町においても,地下水温は雪を融かすのに十分な値を有していることを確認した。補助事業期間全体を通じて実施した研究の成果:六郷扇状地の扇央・野中と扇端・馬町に設置されている,各20m,50m,100m深のピエゾメータを使って水理水頭と地下水温の観測(ロガー及び手動)を継続した。人口密集域にある馬町のピエゾメータの記録から,2016年1月(最寒月,日平均気温は零下1.2°C以下)の日平均地下水温の観測結果を例示する。20m,50m,100m深別に12.49°C,14.01°C,16.66°Cであった。融雪には十分に活用できる水温である。また,融雪によって生じた水は地下水人工涵養池の水源に充てることが可能である。今後の課題:高齢化社会において融雪装置,地下水人工涵養池,ピエゾメータ等諸施設の維持管理に関する研究は欠かせない。主たる研究対象地を秋田県六郷扇状地(扇央:39°25′N, 140°34′E,)に置いて実施した。次の成果を得た。1.地下水を揚水し,その地下水温を活用して民家の屋根の雪および生活道路の雪をを地下水で融かす実験を行った。散水法を採用すことにより,融雪が可能であることを確かめた。2.揚水量と融雪によって生じる水量を地下水人工涵養池へもどして活用するシステムを確認した。3.基礎資料を得るために,六郷扇状地内の野中と馬町に在るピエゾメータにおいて水理水頭と地下水温の観測を継続した。水量,地下水温ともに本研究の実現に適っている。4.本研究の成果は高齢化社会における融雪行動に資するものと期待できる。上の「研究実績の概要」に記したとうり,平成26年度の研究はおおむね順調に進展している。平成2627年度の研究実績を基礎におき,科学研究費助成事業(基金助成金)交付申請書にきした平成28年度の研究の実施項目を遂行していく。高齢化社会において地下水を活用した融雪装置や地下水人工涵養施設をどのように維持管理していくか,この点の考察は今後の重要な研究課題となると実感している。水文学1.六郷扇状地に設置されている地下水観測装置(過去の科研費により設置した野中,馬町の各ピエゾメータ)の内,水位および水温の各センサーの一部,さらに水位,水温の自記記録装置の一部が耐用年数に達して劣化しているために更新を行い,本研究課題の基礎となる記録の採取を継続する。2.縄文時代以降現代に至る,地下水・湧水の人間とのかかわりを系統的にまとめる必要を痛感している。これを成し遂げることにより,本研究課題の内容は一段と説得力を増すことになると考える。3.平成26年度の研究を補足しながら,科学研究費助成事業(基金助成金)交付申請書に記した平成27年度以降の研究の実施項目を遂行していく。六郷扇状地における地下水観測装置の一部更新及び機器修理を平成27年度にまとめて行うために一部の費用を保存した。地下水観測装置の一部更新及び機器修理等を実施するための費用に充てる。
渦制御による空力騒音低減に関する研究

本研究は,空力騒音の音源である渦挙動を制御する技術の基礎資料を得ることを目的として行われた.研究成果の概要を以下に記す.(1)円形噴流および二次元噴流について,タブ(ボルテックスジェネレータ)の空力音源抑制効果を検討するために,可視化実験と位相平均測定を行い,噴流中の渦挙動を詳細に調べ,タブにより発生する縦渦と軸対称/スパン方向の大規模渦の干渉機構が明らかにした.とくに,「縦渦が軸対称渦に巻き付くことにより,縦渦が切断・再結合し,この効果により噴流混合が著しく増大する」ことを明らかにしたことは,工学的および工業的に有用な成果である.また,可視化画像と変動速度スペクトルにより,音源となる渦のペアリングが抑制されていることを確認し,タブによる音源抑制機構を明らかにした.(2)柔毛による噴流騒音低減効果を確認するために,空力騒音の著しい正方形角柱に柔毛を貼り付けた実験を行い,角柱からのはく離流の渦の生成・成長が抑制され,空力騒音が著しく低減することを明らかにした.(3)平板はく離流について,空力騒音発生に寄与する渦挙動を検討するために,変動速度,変動静圧,Ribnerの音源の極大領域におけるスペクトル解析を行ない,音源強さは渦が生成・合体する領域で大きくなることを確認した.これは,生成領域では初期渦の巻き上がりが,合体領域では渦のペアリングによる圧力変動が音源を大きくしていることを示している.また,流れの可視化と騒音の同時測定により空力音発生に寄与する渦挙動を検討し,渦の巻き上がりとペアリングが,はく離せん断層からの空力音の発生源であることを確認した.(4)噴流,後流,はく離流の実験により得られた知見,および国内外の関連研究成果により,渦制御法を総合的に検討し,空力騒音低減に関する指針を提案し今後の研究課題を提示した.本研究は,空力騒音の音源である渦挙動を制御する技術の基礎資料を得ることを目的として行われた.研究成果の概要を以下に記す.(1)円形噴流および二次元噴流について,タブ(ボルテックスジェネレータ)の空力音源抑制効果を検討するために,可視化実験と位相平均測定を行い,噴流中の渦挙動を詳細に調べ,タブにより発生する縦渦と軸対称/スパン方向の大規模渦の干渉機構が明らかにした.とくに,「縦渦が軸対称渦に巻き付くことにより,縦渦が切断・再結合し,この効果により噴流混合が著しく増大する」ことを明らかにしたことは,工学的および工業的に有用な成果である.また,可視化画像と変動速度スペクトルにより,音源となる渦のペアリングが抑制されていることを確認し,タブによる音源抑制機構を明らかにした.(2)柔毛による噴流騒音低減効果を確認するために,空力騒音の著しい正方形角柱に柔毛を貼り付けた実験を行い,角柱からのはく離流の渦の生成・成長が抑制され,空力騒音が著しく低減することを明らかにした.(3)平板はく離流について,空力騒音発生に寄与する渦挙動を検討するために,変動速度,変動静圧,Ribnerの音源の極大領域におけるスペクトル解析を行ない,音源強さは渦が生成・合体する領域で大きくなることを確認した.これは,生成領域では初期渦の巻き上がりが,合体領域では渦のペアリングによる圧力変動が音源を大きくしていることを示している.また,流れの可視化と騒音の同時測定により空力音発生に寄与する渦挙動を検討し,渦の巻き上がりとペアリングが,はく離せん断層からの空力音の発生源であることを確認した.(4)噴流,後流,はく離流の実験により得られた知見,および国内外の関連研究成果により,渦制御法を総合的に検討し,空力騒音低減に関する指針を提案し今後の研究課題を提示した.(1)噴流実験用風洞に取り付ける各種ノズルを製作した.タブ付ノズルについては,二次元および三次元ノズルからの噴流騒音におよぼすタブ取付条件の影響を調べるために,タブ取付間隔を3種類とした.柔毛付ノズルについては,長短2種類の柔毛を取り付けた.非円形ノズルについては,正方形,長方形(アスペクト比2,4),正三角形,楕円形(アスペクト比2,4)のノズルを製作した.圧電素子・コンプライアント材料付ノズルおよび制御用噴流付ノズルについては,現在設計中で,近日中に詳細を決定し製作する予定である.(2)タブ効果を検討するために,噴流の可視化実験と位相平均測定を行い,噴流中の渦挙動特性を詳細に調べた.その結果,タブにより発生する縦渦と軸対称/スパン方向の大規模渦の干渉機構を明らかになった.とくに,新たな知見として,「縦渦が軸対称渦に巻き付くことにより,縦渦が切断・再結合し,この効果により噴流混合が著しく増大する」ことを実験で明らかにしたことは,工学的および工業的に有用な成果である.また,音源強さ特性におよぼすタブの効果についても,位相平均測定により得られたデータを用いてPowell-Howeの音源項を計算し,渦挙動との関連性を現在検討中である.柔毛の効果については,柔毛有無による騒音測定を行い,その効果が著しいことを確認した.(3)次年度に実施するはく離流の実験装置および簡易無響室を製作・整備した.平板のはく離流から発生する空力騒音を測定し,はく離流発生装置と簡易無響室は予想通りの性能を示すことを確認した.1.タブ

取付間隔の異なった3種類の二次元ノズルからの空気噴流について,変動圧力と3方向速度の位相平均測定を行い,時空間渦挙動の詳細を調べた.その結果,混合促進および騒音低減に効果的なタブ取付条件と渦挙動の関連性を明らかにした.とくに,縦渦と横渦の干渉機構と騒音低減に関係する流れ場の関連性を明らかにしたことは,本研究の重要な成果である.2.柔毛による噴流低減効果を確認するために,空力騒音の著しい正方形角柱に柔毛を貼り付けた実験を行った.その結果,柔毛を取り付けることにより,角柱からのはく離流の渦の生成・成長が抑制され,空力騒音が著しく低減することを明らかにした.3.平板はく離流発生装置を用いて,流力音発生に寄与する渦挙動を検討するために,変動速度,変動静圧,Ribnerの音源項の極大領域におけるスペクトル解析を行った.下流に行くに従い,スペクトルが極大となる周波数は小さくなり,渦が生成・合体すると考えられる領域では,変動が強くなっている.このことは,生成領域では初期渦の生成により高い周波数成分が2階時間微分から成るRibnerの音源項を大きくし,合体領域では合体渦による強い変動が音源項を大きくしていることを示唆している.また,流れの可視化を行い,流力音発生に寄与する渦挙動の検討を行った.音源領域と推測された領域では,渦の生成や合体が観察された.これにより,渦の生成(巻き上がり)と渦の合体が,はく離せん断層からの流力音発生機構として有力であることが示された.4.噴流とはく離流の実験により得られた渦制御法に関する知見を総合的に検討し,空力騒音低減に効果的な渦制御法を提案した.また,本研究成果を基に,本研究と異なる流れ場における空力騒音の低減に関する指針も提案した.
ASL法による脳循環評価：到達時間マップとASLアーチファクトの応用

本研究は,PETとの比較を通して,非造影MRIの一手法である動脈血スピンラベリング法(Arterial Spin Labeling; ASL)の脳循環評価手法としての可能性・臨床的有用性を明らかにすることを目的とするものである。前年度に引き続き臨床測定データ(PETおよびMRI ASL)の解析を進め,論文発表を行った。対象症例は,片側性脳主幹動脈狭窄閉塞17例である。PET測定では15O投与後の短時間スキャンプロトコルにより,CBF(安静時),CBF(co2負荷時),CBV,OEF,CMRO2マップを取得する。PETとの比較を通して,pCASLによるCBFから計算される画像変動(Spatial CoV [sCoV])は脳循環パラメータとして利用可能であることが示された。sCoVは1点の撮像タイミングによる収集データのみから計算可能であり,つまり臨床検査の範囲内で実現可能な手法である。より敏感に循環異常を検出できる臨床ツールと成り得ると考える。さらに本年度はこれに付随する研究として,pCASLでのCBF定量における動脈血中T1値(T1a)の影響についての検証を行った。通常は固定値(例えば3T装置においては1650ms)が用いられるが,個人差により必然的に計算されるCBFは誤差が生じる。最もよく知られているT1aの変動因子はHctであり,Hctの関数としてのT1aが複数の研究者より報告されている。この効果を補正する手法を提案し,臨床データに適用したところ,より個人間変動が小さいCBF値が得られることを明らかにした。ASLによるCBF定量性に関しては,他要因も検討する必要があることは明らかであり,今後の課題である。本研究は,PETとの比較を通して,非造影MRIの一手法である動脈血スピンラベル法(Arterial spin labeling, ASL)のCBF測定に限定しない脳循環評価手法としての可能性・臨床的有用性を明らかにすることを目的とするものである。具体的には以下の2つのテーマを含む。研究1.到達時間マップの定量性および臨床的有用性の検証:本年度は,まずASL撮像条件の検討を行った。到達時間マップ生成にはマルチタイミング撮像が必要となるが,臨床利用の点から撮像時間を10分以内に抑えることを前提に撮像条件を調整した。決定した撮像条件で健常ボランティア測定(現状でn=5)を行い,妥当なダイナミック解析が行えるか等の検証を進めた。同時に,この撮像条件での主幹脳動脈狭窄・閉塞症における臨床研究撮像に関して,院内倫理委員会での審査を受けた。研究2.脳循環指標としてのASLアーチファクトの臨床的有用性検証:本テーマは,ASLによる定量的脳血流測定においては障害となる血管高信号,ラベル未到達等のアーチファクトを視覚評価することにより,脳循環指標とすることを提案するものである。本年度は,主幹脳動脈狭窄・閉塞症に対しASL撮像,PET検査を進めると共に,以前に取得したデータも含め,解析に着手した。当施設放射線科の協力により,ASLアーチファクトの視覚評価を行い,今後のPET解析およびそれとの関連検証への準備が整った。本研究計画は3年間で,初年度は撮像条件検討,データ処理系整備(研究1),臨床データ取得(研究2)を行う予定であった。研究1において,施設MRI装置のマルチタイミング撮像シーケンス導入に遅れが生じ,データ処理系整備までには至らなかった。健常ボランティア測定は予定件数(n=10)に達しなかったが,2年目の初期に十分達成できると考える。研究2については,おおむね順調に進行していると考えている。本研究は,PETとの比較を通して,非造影MRIの一手法である動脈血スピンラベル法(Arterial Spin Labeling; ASL)の脳循環評価手法としての可能性・臨床的有用性を明らかにすることを目的とするものである。前回報告から現時点までの進捗状況は以下の通りである。1・健常ボランティア測定:前年度から引き続き測定を行い,最終的に15例のデータを収集し解析を行った。CBF定量測定における体動補正処理およびバックグラウンド抑制シーケンスの効果を検証した。検討した体動補正処理法はオフライン処理により全フレームの位置誤差を修正するものだが,これによる画質向上を確認し,左右半球CBFの非対称性に有意な影響が生じる例があることを明らかにした。バックグラウンド抑制は画質向上には必須であるが,CBF絶対値に着目する場合には注意が必要であることを示した。以上をまとめて,学会発表を行った。2.臨床測定(PETとの比較):当施設倫理委員会の承認を取得し,臨床測定プロジェクトを開始した。測定シーケンスは,上記健常ボランティア測定の検討結果を踏まえ,負担なく通常臨床検査にASL測定を追加できるよう10分以内になるよう調整した。検査対象は同時期にPET脳循環検査を行っている片側性の主幹脳動脈狭窄・閉塞症例で,現時点までに12症例のデータが得られている。本年度は,PETおよびASLの測定結果を統合的に解析,比較するシステムを構築し,これまでに取得したデータに対する予備解析を行った。健常人ボランティアでの検討はほぼ終了した。臨床測定プロジェクトも当施設倫理委員会による承認が得られ,測定プロトコルを確定し開始することができた。取得データの処理環境も整い,解析可能な状況になった。前回報告から現時点までの進捗状況を以下に記した。

前年度に引き続き臨床測定データ(PETおよびMRI ASL)の取得を行い,解析を進めた。症例選択基準を設定し,片側性脳主幹動脈狭窄閉塞17症例を対象に解析を行った。MRI ASL測定パラメータは,前年度までの検討により最適化された条件を用いている。ASL測定においては,single-PLD pCASLおよびmulti-TIs PASLの2回のスキャンを行い,それぞれCBFおよびATTマップを計算する。PET測定では15O投与後の短時間スキャンプロトコルにより,CBF(安静時),CBF(co2負荷時),CBV,OEF,CMRO2マップを取得する。各マップは解剖学的標準化を行った後,両側大脳皮質領域に関心領域を設定し,計測を行った。関心領域内平均値に加え,pCASLによるCBFマップに対しては画像変動も求めた(Spatial CoV [sCoV])。相関解析によると,pCASL sCoVは独立に測定されたATTと正の相関を示し,single-PLD pCASL測定のみからも循環遅延情報が取得可能であることが示された。さらに,sCoVはATTと同程度に,各PETパラメータと有意な相関があることが示され,脳循環評価有用性を示すものと考える。以上の研究内容をまとめ,学会発表を行うとともに論文作成を進めた。研究期間内に提案された新手法を検討したため想定より遅れた研究進行となり,論文受理が研究期間内に間に合わない状況となった。そのため期間延長申請を行い承認され,論文受理までの見通しが立った(本報告作成中の,2018年5月に論文が受理された)。本研究は,PETとの比較を通して,非造影MRIの一手法である動脈血スピンラベリング法(Arterial Spin Labeling; ASL)の脳循環評価手法としての可能性・臨床的有用性を明らかにすることを目的とするものである。前年度に引き続き臨床測定データ(PETおよびMRI ASL)の解析を進め,論文発表を行った。対象症例は,片側性脳主幹動脈狭窄閉塞17例である。PETとの比較を通して,pCASLによるCBFから計算される画像変動(Spatial CoV [sCoV])は脳循環パラメータとして利用可能であることが示された。sCoVは1点の撮像タイミングによる収集データのみから計算可能であり,つまり臨床検査の範囲内で実現可能な手法である。より敏感に循環異常を検出できる臨床ツールと成り得ると考える。さらに本年度はこれに付随する研究として,pCASLでのCBF定量における動脈血中T1値(T1a)の影響についての検証を行った。通常は固定値(例えば3T装置においては1650ms)が用いられるが,個人差により必然的に計算されるCBFは誤差が生じる。
高齢期における認知機能の低下を予測する新たなパフォーマンステストの開発

本研究は高齢期の認知機能低下を予測可能なパフォーマンステスト(SーTMT)の開発を目的に信頼性や併存的妥当性、予測妥当性の検証をおこなっている。平成30年度は、平成29年度に実施したSーTMTの信頼性と併存的妥当性に関するデータの解析をおこなった。その結果、SーTMTの信頼性(級内相関係数)は0.788であった。また、SーTMTは転倒歴や認知機能と有意に関連していた。SーTMTに関連する運動機能と認知機能を探索的に調べたところ、運動機能として歩行速度、認知機能としてTMTーA、ーB、DSSTがそれぞれ関連していた。これらの結果をまとめ、国際学会での発表および海外国際誌への論文投稿をおこなった。また、SーTMTの認知機能低下に対する予測妥当性に関する2年間の縦断データの収集をおこなった。現在、これらのデータをまとめ、学会発表および論文発表の準備を進めている。研究実施計画に沿った内容で研究が進展しているため。SーTMTは、二重課題テストであることから、運動機能と認知機能の相互作用を評価する際、有用であると考えられる。そのため、認知機能の低下だけでなく、転倒の発生を予測する上でも有用な指標となる可能性がある。現在、他の研究助成金を獲得し、SーTMTの発展性を追求している。研究実施計画に則って進める。平成30年度は、SーTMTの予測妥当性に関するデータを収集するとともに、平成29年度に収集したデータをまとめ学会発表、論文化を進める。消耗品等に使用する予定である。
看護師が行う子どもへのプレパレーション実践導入モデルの検討

小児医療に携わる看護師に行った2005年の調査では「プレパレーションはいつも必要」との回答は35.2%で、2010年にはこの回答が58.6%に増加した。ドイツでの同様の調査では「子どもは説明を受ける権利を有する」は両国で高い割合だったが、ドイツの方が日本より長期的な視点でプレパレーションを実施し、日本はドイツよりも業務改善の必要性を認識していた。自国の看護実践や改善点を他国の医療状況や文化を考慮した調査から学ぶ必要性が示唆された。2012年にはプレパレーションの実践を含む小児看護ケアモデルを出版し、この本を活用した実践講座を同年10月に開催した。本研究は、小児看護専門看護師(以下、CNS)と連携しながら、看護師のプレパレーションに関する現在の認識(逆効果を懸念する原因と対策)を明らかにし、看護師が行うプレパレーションの定義と実践例の提示、ケアモデルをベースとした臨床への導入モデルの考案を行うことにより、子どもの権利保護を主眼としたプレパレーション本来の意義の普及と小児看護の質の向上に寄与することを目的としている。看護師のプレパレーションの認識については、2名のCNS(研究協力者)との討議および平成21年度に開催した研修会への参加者に対する質問紙調査によって現状における課題、不安(逆効果への懸念)の要素と対策、知りたい内容や学びたい内容を調査した。この結果、研修会の参加者から具体的な実践例に加えて、病棟への導入方法や看護教育における教授内容・方法を知りたい等の回答を得た。ケアモデルについては、原案のチェックリストを活用しやすい携帯型に改良するため項目を精選し簡潔にしたものを考案中である。今後、臨床への導入モデルに携帯型のチェックリストの活用方法を加え検討したいと考えている。血圧測定のプレパレーション実践モデルについては、小学生14名を対象に人形使用群と非使用群との比較検討を行った。この結果、人形使用群において不安を軽減し、子どもの自主性を促す効果を確認することができた。また、ドイツ・アーヘン大学病院において視察を行い、海外における実施状況に関する情報収集を行った。今後、アーヘン社会福祉大学看護学部、ドイツ応用看護研究所の協力を得てドイツの医療施設における子どもへのプレパレーションの実施状況を調査し、海外における実践との比較からさらに国内での実践モデルの検討を進める予定である。本研究は、小児看護専門看護師(以下、CNS)と連携しながら、看護師のプレパレーションに関する現在の認識を明らかにし、看護師が行うプレパレーションの定義と実践例の提示、ケアモデルをベースとした臨床への導入モデルの考案を行うことにより、子どもの権利保護を主眼としたプレパレーション本来の意義の普及と小児看護の質の向上に寄与することを目的としている。看護師のプレパレーションの認識については、CNS(研究協力者)との討議および日本とドイツの小児看護師のプレパレーションにおける現状の課題を明らかにするために意識調査を行った。この調査に関しては、ドイツの協力機関においてNRWカトリック社会福祉大学マイケル・イスフォルト教授と共同調査を行い、その結果の分析及び報告を現地にて行った。今後は、ドイツおよび日本国内においてそれぞれ誌上または学会発表を行っていく予定である。また、ドイツの医療文化の歴史的背景や医療体制、看護職の教育課程についてさらに情報収集を行い、この調査結果の比較研究を進める必要がある。ケアモデルについては、原案のチェックリストを活用しやすい携帯型に改良するため項目を精選し簡潔にしたものを考案した。これをもとに臨床現場で試用してもらった事例の解説をまとめ、臨床現場で活用できるよう公表していく予定である。今後は、調査や試行の結果に関してさらに分析し、実践での活用方法について検討していきたい。1.臨床現場におけるプレパレーションに関する現在の看護師の認識と課題の明確化昨年共同調査を行ったドイツおよび日本国内における小児看護師のプレパレーションに関する認識を比較分析し、課題と対策を検討したものを論文にまとめ、ドイツ国内にて誌上発表を行った。2.CNSを含めた看護師による実践を通したケアモデル試行事例の収集(1)ケアモデルの試行事例の分析と解説について各実践現場の看護師により原稿を作成し、その編集を出版社の協力を得て行った。編集したものを出版するため現在校正を行っている段階である。(2)国内で使用したケアモデルの調査票をドイツ語に翻訳し、ドイツにおけるプレパレーションの看護実践例を収集するため、NRWカトリック社会福祉大学看護学部マイケル・イスフォルト教授に協力を依頼した。集めた事例をまとめ、日本とドイツの実践の比較分析を行いたいと考えている。3.国内外における医療文化および看護教育制度の比較検討ドイツの医療文化および看護教育制度に関する資料を日本国内およびドイツの看護関係者から収集した。今後、日本の看護教育制度と比較し検討する予定である。4.小児看護師を対象とした公開講座の企画

次年度10月に3回の予定で、プレパレーションの実践を含めたケアモデルの実践講座を企画した。この講座で2-(1)でまとめた事例集を活用し、実践例の紹介と参加者による実践例の報告など受講の様子を通して、受講後の看護師の意識の変化を把握する予定である。看護師が行うプレパレーションの導入モデルとして、20002002年の研究成果である小児看護ケアモデルを24項目の簡易版として出版した。(「小児看護ケアモデル実践集」へるす出版、2012年7月)次に、この本の内容を活用したケアモデル実践講座を開催した。受講生はケアモデルの項目に照らして各自の実践を振り返りながら他の病院の実践例を知ることができ、講座終了時にはケアモデルのほとんどの項目において実践頻度が改善していた。調査開始当時から比べると医療の場における子どもの権利保護に関する意識は改善してきたが、10年が経過した現在における新たな課題も浮き彫りになってきている。少子化や短期入院の動向の中で小児病棟の閉鎖や混合病棟化の傾向が増加し、子どもが入院する医療環境によっては、提供される小児看護の専門性に差が生じる可能性や、子どもや家族に時間をかけて関わることが一層難しい状況となっていることが考えられる。混合病棟の看護師も含めたケアモデル実践講座の受講生の講座前後の変化を把握しつつ、研修方法について検討を重ね継続して開催する必要がある。また、ドイツ・NRWカトリック大学看護学部マイケル・イスフォルト教授との共同調査によるドイツと日本のプレパレーションの実践状況の比較から、「子どもより親に説明した方がよい」との認識は日本では約5割、ドイツでは約1割と認識の差が明らかとなった。この調査内容を現在、インドネシア国内の数名の看護師を対象として調査中である。今後も子どもの権利保護において先進的な福祉政策を実践しているドイツと経済連携協定(EPA)を結ぶインドネシアにおける調査を進めることにより、本研究テーマの国際的な発展の可能性を探求し、海外の実態と比較しながら国内の子どもに対する看護実践について検討していきたいと考えている。臨床現場におけるプレパレーションの実践状況およびケアモデルを活用した実践例の収集をまとめることができ、看護師を対象とした公開講座の企画まで達成できているので、当初の計画はほぼ順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。国内外の医療処置を受ける子どもと家族へのプレパレーションを含んだケアモデルの実践状況の質的な分析と現在企画している公開講座を予定通り開催し、講座の内容を精選することが次年度の課題となっている。公開講座にどれだけの看護師が参加するか、また受講の反応などが現段階で予測できない状況である。所属大学の地域連携センターにも協力を依頼し開催の準備を進めたいと考えている。さらに、ドイツ・NRWカトリック社会福祉大学看護学部マイケル・イスフォルト教授との連携も継続する必要がある。
作物疫病菌の有性生殖制御物質に関する化学的研究

有性世代を持つ疫病菌(Phytophthora sp.)の有性生殖誘導物質「αホルモン」の分離と構造解析を目指して化学的研究を行った。まずタバコ疫病菌P.nicotianaeを用い、交配型のひとつA1株が分泌し別の交配型A2株に有性生殖を誘導する物質「α1ホルモン」の探索を行った。α1ホルモン活性の評価は、A2株コロニー付近にA1株抽出物を含むペーパーディスクを置き4日間培養し、有性生殖の結果生じる卵胞子数を計測することで行った。α2ホルモン活性はA1株とA2株を入れ替えることにより同様に評価した。初期の研究段階では固体培養によりα1ホルモンの探索を行った。すなわちA1株の寒天培地培養物約75L(シャーレ3750枚)分をアセトン抽出、溶媒分配し、EtOAc画分を2段階のクロマトグラフで分画後、HPLCで精製し、約10ng/diskで活性を示すα1ホルモン画分0.1mgを得た。しかし、本物質は極微量成分のため構造決定には至らなかった。次いで液体培養によるα1ホルモンの生産を検討したところ、振盪培養により固体培養と同等の生産性と培養期間の短縮化を実現できた。この結果、培養の大量化と抽出の簡略化により生産効率が格段に向上した。これまでに約400Lの液体培養(フラスコ400本)を行い、EtOAc抽出、カラムクロマト、HPLC分離を経て、2種の活性画分α1-I,α1-IIをそれぞれ0.2mg,0.1mgの収量で得ることに成功した。これらはそれぞれ10ng/disc,3ng/discの投与でα1ホルモン活性を示した。これらα1ホルモン画分は未だ数種の成分から成っていたので、NMR, LC/MSなどの分析手段を駆使して、構造式の特定を行っている。一方、A2株が分泌するα2ホルモンについては、抽出操作により失活することから、分離条件の確立を進めている植物疫病菌Phytophthora nicotianaeの有性生殖では、異型株A1株とA2株が出会うことにより互いが分泌するαホルモンの働きで自家不和合性が解除され接合が起こり卵胞子が形成される。本研究ではαホルモンの化学構造を明らかにすることを目的とし、以下の成果が得られた。(1)これまでホルモンの生産菌はシャーレ中の寒天培地(20ml)で行ってきたが、種々検討した結果、液体培地でもほぼ同等のホルモン生産が可能であることが判明した。これにより従来100Lの培養に、シャーレ5000枚が必要であったが、フラスコ100本で可能になり、効率が格段に向上した。(2)ホルモンは脂溶性のため、従来、寒天培地のアセトン抽出または液体培地の酢酸エチル抽出を行ってきた。しかし種々の吸着担体を検討した結果、ホルモンが活性炭に効率良く吸着されることが判明した。これにより有機溶媒を一切用いず液体培養物の上澄み液を活性炭処理すると言う極めて簡便な方法でホルモンを濃縮する方法を開発できた。現在までに60Lの培養液を処理し、高い濃縮効率で活性画分を得ている。(3)従来、ホルモンの精製には培地の抽出、シリカゲルカラム、ODSカラム、さらにHPLCの繰返しと多段階を要したが、上記の改良により活性炭吸着の後、直接HPLC精製が可能であることが判明した。これにより分離段階は半分に短縮され、活性の損失もほとんど見られなかった。今後は、数百Lスケールの培養物の抽出によりホルモンを単離し、構造解析を行う。また、α2ホルモンについては、存在は確認できたものの不安定性や揮発性等の原因で溶媒抽出に成功していないので、α1ホルモンと同様に液体培養、活性炭吸着を検討し分離条件を確立する。

これらα1ホルモン画分は未だ数種の成分から成っていたので、NMR, LC/MSなどの分析手段を駆使して、構造式の特定を行っている。一方、A2株が分泌するα2ホルモンについては、抽出操作により失活することから、分離条件の確立を進めている
降雨パタ-ンと雨水の不飽和浸透を考慮したしらす斜面の崩壊予知

南九州においては、しらす斜面で代表される火山噴出物による斜面が広域にわたって分布していることと、鹿児島市の年間の降雨総量はここ10年の平均で約2500mmにも達し、日本でも有数の多雨地域に属することが相まって、降雨により自然斜面である地山しらす斜面および火山灰斜面の崩壊災害が多発する。雨水の不飽和浸透を伴う斜面崩壊に関する研究は、各所の研究機関でかなり行なわれているが、その機構が複雑であるが故に現地の防災にその成果を供するまでには至っていないのが実状である。本研究により得られた研究実績の概要を以下に示す。(1)降雨パタ-ンの違いによる斜面の降雨疲労崩壊機構の解明:降雨パタ-ンと斜面崩壊の関係を数量化理論を用いて判別分類した。(2)降雨パタ-ンの違いによるしらす斜面および火山灰斜面における雨水の不飽和浸透機構の解明:降雨浸透に伴う地山しらすおよび火山灰の不飽和透水係数と体積含水率、サクションと体積含水率の関係を土壌水分計および既設の不飽和透水試験装置を用いてほぼ明らかにした。(3)三軸圧縮試験によるしらすおよび火山灰の土質力学的特性の究明:粗粒土を含む火山噴出物の大型三軸圧縮試験を実施するともに繰返し三軸試験を実施し、火山噴出物の土質力学的特性を明らかにした。(4)有限要素法を用いた地山しらす斜面および火山灰斜面における雨水の不飽和浸透解析:(2)の研究成果である地山しらすおよび火山灰の不飽和透水係数と体積含水率、サクションと体積含水率の関係を利用して、有限要素法による雨水の不飽和浸透解析を数例実施した。(5)(1)(4)の成果に基づき、雨水の不飽和浸透を伴う地山しらす斜面および火山灰斜面の崩壊予知に関する新たな知見を得た。南九州においては、しらす斜面および火山灰斜面で代表される火山噴出物による斜面が広域にわたって分布していることと、鹿児島市の年間の降雨総量はおよそ2500mmにも達し、日本でも有数の多雨地域に属することが相まって、降雨により自然斜面である地山しらす斜面および火山灰斜面の崩壊災害が多発する。この種の斜面崩壊の予知は、南九州特有の降雨パタ-ンと雨水の不飽和浸透を伴うしらす斜面および火山灰斜面の崩壊特性を究明して初めて成し得るものである。本研究により得られた成果の概要を以下に示す。(2)降雨パタ-ンの違いによるしらす斜面および火山灰斜面における雨水の不飽和浸透機構の解明:降雨浸透に伴う地山しらすおよび火山灰の不飽和透水係数と体積含水率、サクションと体積含水率の関係を土壌水分計(平成2年度設備備品納入)および既設の不飽和透水試験装置を用いてほぼ明らかにした。(3)大型三軸圧縮試験によるしらすおよび火山灰の土質力学的特性の究明:粗粒土を含む火山噴出物の大型三軸圧縮試験を実施し、自然含水状態における火山噴出物の土質力学的特性を明らかにした。(4)有限要素法を用いた地山しらす斜面および火山灰斜面における雨水の不飽和浸透解析:(2)の研究成果である地山しらすおよび火山灰の不飽和透水係数と体積含水率、サクションと体積含水率の関係を利用して、有限要素法による雨水の不飽和浸透解析を数例実施し、雨水の不飽和浸透に伴う新たな知見を得た。

南九州においては、しらす斜面で代表される火山噴出物による斜面が広域にわたって分布していることと、鹿児島市の年間の降雨総量はここ10年の平均で約2500mmにも達し、日本でも有数の多雨地域に属することが相まって、降雨により自然斜面である地山しらす斜面および火山灰斜面の崩壊災害が多発する。雨水の不飽和浸透を伴う斜面崩壊に関する研究は、各所の研究機関でかなり行なわれているが、その機構が複雑であるが故に現地の防災にその成果を供すまでに至っていないのが実状である。本研究により得られた研究実績の概要を以下に示す。(1)降雨パタ-ンの違いによる斜面の降雨疲労崩壊機構の解明:降雨パタ-ンと斜面崩壊の関係を数量化理論を用いて判別分類した。(2)降雨パタ-ンの違いによるしらす斜面および火山灰斜面における雨水の不飽和浸透機構の解明:降雨浸透に伴う地山しらすおよび火山灰の不飽和透水係数と体積含水率、サクションと体積含水率の関係を土壌水分計および既設の不飽和透水試験装置を用いてほぼ明らかにした。(3)三軸圧縮試験によるしらすおよび火山灰の土質力学的特性の究明:粗粒土を含む火山噴出物の大型三軸圧縮試験を実施するともに繰返し三軸試験を実施し、火山噴出物の土質力学的特性を明らかにした。(4)有限要素法を用いた地山しらす斜面および火山灰斜面における雨水の不飽和浸透解析:(2)の研究成果である地山しらすおよび火山灰の不飽和透水係数と体積含水率、サクションと体積含水率の関係を利用して、有限要素法による雨水の不飽和浸透解析を数例実施した。(5)(1)(4)の成果に基づき、雨水の不飽和浸透を伴う地山しらす斜面および火山灰斜面の崩壊予知に関する新たな知見を得た。
古代エジプト新王国における神観念表現の類型分類の基礎研究ーラー神とオシリス神の融合を中心にして-

古代エジプトの神々は、エジプト宗教一神教論が生まれるほどに実に多様に融合される。この神格融合の研究は我が国では全く欠いており、欧米学界に早急に追随する必要がある。この点についての欧米学会の理論的な動向の紹介は、すでに、拙稿(『関西大学文学論集』第43巻、1993年)において行った。本研究は、実証面での試みとして、先ずその複雑な神格融合の表現に何らかの分類基準を求めようとするものであった。多様な融合が見られる中で、特にオシリス神とラ-神の融合は、太陽神が毎夕、下界で死者の神と融合して、東の地平線で復活するという比較的体系的な形式を持っているため、最初の対象とした。当初の目論見では、ネフェルタリの墓に見られるオシリスとラ-の合成された姿のように、融合された画像を求め、両神の融合されるべき面をさぐり、その意味を考える予定であった。しかしながら、最も有益な資料であるアムドゥアトの第1時に、「彼(ラ-神)は、羊に変身する」とあるごとく、神の融合は、神の姿の一部を他の神の一部と合成するという形ではなく、存在そのものを完全に変えてしまうものであることが判明した。それゆえに、先のネフェルタリの墓の画像は前後関係の描写を欠いたためになされた圧縮した表現であって、全体的な流れの描写をもつアムドゥアトでは、合成された表現はなされていない。では、神々の融合はいかにして分類されるべきであろうか。神々は「変身」して、もし必要ならば融合して、現れる。その現れの場は、アムドゥアトに典型的であるが、「像」(Bild)、「肉体」(Leid)、「肉」(Fleisch)、「遺体」(Leichnam)、「姿」(Gestalt)など多様である。このことは、古代エジプトの神格融合について、神の部分と部分の融合ではなく、完全な属性を持つ神が現れる特定の場所に意味を求めなければならないと思わせる。
酸素分圧制御水熱法による高純度,大形酸化亜鉛単結晶の育成開発

ZnOは,その化学組成がZn原子過剰のためにn形の半導体で,また,その結晶構造(6mm)から圧電性も示す物質である.以下に本研究の期間中に得られた成果をまとめる.1.育成方法の確立(単結晶の高純度,大形化)育成方法は,温度圧力条件は人工水晶の合成と同等であるが,水晶と同程度の成長速度を得るには,34mol KOHと1.5mol LiOHの溶媒を使用する必要がある.また,酸素分圧を得るために酸素発生剤としてH_2O_2を添加するために,耐化学性の白金ライニングで育成系を完全に密封する必要がある.H_2O_2濃度00.3molを添加することにより030kg/cm^2の酸素分圧が得られ,結晶中のZn原子の過剰量を最小0.3ppmまでに減少でき,高純度化がこの方法で可能であることが示された.現在までに得られている単結晶の大きさは20×6×6mmであるが,単結晶の大形化については,別途,民間企業との開発研究で検討中である.2.育成ZnO単結晶の評価(ストイキオメトリ,電気的光学的諸特性)ZnOの化学量論比(ストイキオメトリ)の評価は,クーロンメトリ法で行い,それらの試料について電気的,光学的特性を調ベた.高純度ZnOでは10^610^8Ω・cmの高抵抗率を示す.また,波長吸収および光導電の波長依存性から,この高純度結晶はZnOの基礎吸収端385nmを示している.10^<-1>10^1Ω・cmと低い抵抗率の結晶(Zn過剰量1020ppm)ではLi拡散処理をすることにより10^7Ω・cmまで変化することができることがわかった.誘電的圧電的諸定数はIRE standards(July 1961)に従って求められた.ε_<33>=11.0,ε_<11>=9.25と異方性がみられた.目下,ZnO単結晶のバルクを利用する超音波センサー素子の開発を民間企業と検討中で,この研究で得られた成果をさらに発展させる.ZnOは,その化学組成がZn原子過剰のためにn形の半導体で,また,その結晶構造(6mm)から圧電性も示す物質である.以下に本研究の期間中に得られた成果をまとめる.1.育成方法の確立(単結晶の高純度,大形化)育成方法は,温度圧力条件は人工水晶の合成と同等であるが,水晶と同程度の成長速度を得るには,34mol KOHと1.5mol LiOHの溶媒を使用する必要がある.また,酸素分圧を得るために酸素発生剤としてH_2O_2を添加するために,耐化学性の白金ライニングで育成系を完全に密封する必要がある.H_2O_2濃度00.3molを添加することにより030kg/cm^2の酸素分圧が得られ,結晶中のZn原子の過剰量を最小0.3ppmまでに減少でき,高純度化がこの方法で可能であることが示された.現在までに得られている単結晶の大きさは20×6×6mmであるが,単結晶の大形化については,別途,民間企業との開発研究で検討中である.2.育成ZnO単結晶の評価(ストイキオメトリ,電気的光学的諸特性)ZnOの化学量論比(ストイキオメトリ)の評価は,クーロンメトリ法で行い,それらの試料について電気的,光学的特性を調ベた.高純度ZnOでは10^610^8Ω・cmの高抵抗率を示す.また,波長吸収および光導電の波長依存性から,この高純度結晶はZnOの基礎吸収端385nmを示している.10^<-1>10^1Ω・cmと低い抵抗率の結晶(Zn過剰量1020ppm)ではLi拡散処理をすることにより10^7Ω・cmまで変化することができることがわかった.誘電的圧電的諸定数はIRE standards(July 1961)に従って求められた.ε_<33>=11.0,ε_<11>=9.25と異方性がみられた.目下,ZnO単結晶のバルクを利用する超音波センサー素子の開発を民間企業と検討中で,この研究で得られた成果をさらに発展させる.酸化亜鉛単結晶の高純度化と大形化が本研究の主テ-マである。研究は,育成法の確立,育成単結晶の高純度の評価法,電気的光学的特性の評価の順に進めており,現在までのところ得られた成果を下記にまとめる。1.育成法の確立水熱育成法自体は,人工水晶の合成法で確立されているが、育成槽内部は高温高圧下の酸素雰囲気になるため,ライニング材に白金を用いるために育成装置の内容積が,価格の面で制限があり,現在250mlのものを使用して,本年度の設備費で購入したプログラム調節計等を用い初期の育成が行えた。現在までのところ,単結晶の大きさは5×10×5mmのものが得られている。2.育成単結晶の高純度化とその評価育成と同時に結晶の高純度化を行うのが本研究の特長の一つである。育成溶媒に添加する過酸化水素水(H_2O_2)の濃度と発生する酸素分圧の関係は,育成温度領域(380°C400°C)で,その濃度0.10.3mol・l^<-1>で1030kg/cm^2とほぼ比例の関係にあることがわかった。その分圧(α濃度)

下で得られた結晶とストイキオメトリ-の評価結果も良好な値の関係を示している。3.電気的諸定数の測定ZnOのストキオメトリ-と電気抵抗率の関係は,高純度化にしたがって抵抗率は大きくなっているが,その関数関係は他の不純物(例えばLiイオン)のド-プ量との関係で検討中である。この分野の研究は,光学的な評価の結果とも合わせ,次年度以降に重点をおいて研究を進める予定である。また,誘電的圧電的諸性質の測定も準備を進めている。本研究で採用した酸素分圧制御水熱法により,酸化亜鉛の通常の物性であるn形の半導体の物性を,過剰Zn(もしくはO欠陥)を減少させ得ることが明らかになった。また,大形化については,容積の大形化により行えることもわかってきている。以下に2年度目までの成果を述べる。1.育成法について方法的には,人工水晶の合成法と同様であるが,使用する育成溶媒が高濃度アルカリと酸素発生剤のH_2O_2を添加するため,耐アルカリ,耐酸素の条件を満す白金製の育成管を用いる必要がある。価格的に高価となるため,大形単結晶の合成にはこの点の考慮が必要となる。本研究では現在までのところ5×5×10mm大の高純度,すなわちZn過剰分が数ppmのものまで得られるようになっている。尚,通常のアルカリ溶媒のみの育成では10×10×20mm大のものは得られているが,Zn過剰分は一桁大きな値を示している。2.育成単結の物性評価ストイキオメトリの評価は,ク-ロンメトリ法で行い,それらの試料について,電気抵抗率,光学的性質を調べた。高純度(Zn過剰分数ppm)結晶は,光学的な吸収,光導電特性の結果から,Zn過剰によるドナ濃度は減少し,ZnOの基礎吸収端とほぼ一致していることが明らかになっており,過剰Zn量の減少と抵抗率の上昇ともよい一致を示している。また,溶媒中に入れたLiイオンもZnサイトに入っていると思われる,アクセプタ・ライクの光導電ピ-クも示していることがわかった。これは,今後,圧電半導体としての応用(センサ)にも興味がもたれる。移動度も数十cm^2/VIS程度を示している。
理数担当教員の独創性と科学的思考力を育成するICTを活用した教師教育カリキュラム

本研究の目的は,理数担当教員の独創性や科学的思考力を目指した教師教育カリキュラムを開発するとともに,開発したカリキュラムの有効性を検討することを目的としている.平成18年度は,(1)前年度に作成した暫定版のコンテンツを修正しカリキュラムの開発を完成させ,(2)教員志望学生らを対象とした評価実験を行うとともに,(3)その結果から,コンテンツを元にカリキュラムを実施する際に有効な足場かけとなる研修用ワークシートの開発を行った。(1)開発したカリキュラム:教師が資質・能力を向上させ,実践者としての質的変容を実現するためのカリキュラムとして,理論と実践を学べる学習コンテンツを作成した。カリキュラムは「理論編」と「実践編」から成り立っている。学習者はそれぞれを横断的に往来できる。また,独創的で効果的な実践を行っている理科授業の事例をビデオクリップにし,そのベースとなっている協同学習理論がどのように実現されているかを詳細に解説することで,児章・生徒らにどのような効果をもたらしているのかなどを具体的に示した。(2)教員志望学生らを対象とした評価実験:教職必修科目である「授業システム論」を受講した国立大学法人の大学生(261名)を対象としてカリキュラムの評価実験を行った。その結果,本カリキュラムは,協同学習の理論の理解に役立つことや,実践における学習指導法の理解に役立つことが示された。また,カリキュラムを実施する際に,ビデオクリップに即した課題が出題されるワークシートを用いることの効果が見られた。(3)研修用ワークシートの開発:(2)の評価実験の知見を元に,教員研修用ワークシートを開発した。ワークシートは,「基礎編」「実践編」「応用編」から構成されており,教師経験年数や力量に応じて使い分けることができる。また,課題の解答集には解説も併記している。本研究は,理数担当教員の独創性や科学的思考力を目指した教師教育カリキュラムを開発するとともに,開発したカリキュラムを実践的に活用しながら,その有効性を検討することを目的としている.平成17年度は,(1)教師教育カリキュラム開発の礎となる理論的研究を実施した.また,(2)神戸大学発達科学部附属住吉校の教師らと連携して,授業実践の事例をビデオカメラで記録しムービーを作成するとともに,暫定的なコンテンツを編纂した.(1)教師教育カリキュラムの理論ベースの構築学習の背景にある学習理論に対する理解深化と建設的な議論:教師が資質・能力を向上させ,実践者としての質的変容を遂げる際には,それまで意識していなかった学習の背景にある学習理論を認識し,それを自ら教室の中に意図的に持ち込むようになる.こうした学習理論に対する理解深化を促進させるためには,理論を知るだけでなく,理論が反映された実践の成功事例を基にその概念枠組みを真に体得する必要がある.それを実現させるには,独創的な実践が行われている実際の現場で基盤となっている学習理論と共に,その実践現場では何が起こっているか,児童・生徒らにはどのような効果をもたらしているのかなどの事例を検討しつつ,議論を深めていく必要がある.(2)教育現場と連携した教師教育カリキュラムに有効な授業実践のビデオ化:協同学習の理論を用いて授業を組織している教師の実践授業をビデオカメラで録画するとともに,場面ごとに協同学習理論の要素を解説したムービー素材をWebベースのコンテンツとして作成した.また,学習者の相互作用が科学的な理解の深化を促進している事例についてもコンテンツに含めた.18年度への課題としては,上述したコンテンツを基に教師教育を実施する際,建設的な議論が積極的に行われるための足場かけが必要であることがあげられる.本研究の目的は,理数担当教員の独創性や科学的思考力を目指した教師教育カリキュラムを開発するとともに,開発したカリキュラムの有効性を検討することを目的としている.平成18年度は,(1)前年度に作成した暫定版のコンテンツを修正しカリキュラムの開発を完成させ,(2)教員志望学生らを対象とした評価実験を行うとともに,(3)その結果から,コンテンツを元にカリキュラムを実施する際に有効な足場かけとなる研修用ワークシートの開発を行った。