hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報幾何の研究

本研究者は、情報の構造とその量的な評価を行うべく、情報幾何の研究とその量子系への拡張を含む一般化の研究に励んできた。また、国内の研究者とも交流して、この分野の日本における研究を知るとともに、将来の共同研究の芽を育んできた。ハンガリーは量子情報幾何、情報理論、組み合わせ理論などに独自の学術的な伝統を持つ。そのため、持つこれは将来における日本とハンガリーの科学技術交流のとって大きな効果があったといえる。研究の具体的な成果は、いくつかの分野に分かれるが、いずれも情報と幾何学に関するもので、論文として既に投稿され、また目下投稿すべくまとめている最中である。確率分布に関連した研究では、ガウス分布族のなす空間に対して、これまでのリーマン計量であるFisher情報計量以外に、Wasserstein計量が導入できることを示し、その構造を明らかにした。これによって、今までに知られているいくつかの計量族を含むより一般的な幾何学的な描像を与えたことになる。また、正定値行列の作る空間において導入可能なリーマン計量構造を甘利と共同で考究し、これまでに知られている統計的計量、および量子情報的な計量のほかにも、双対平坦性を有する一連の計量族が導入可能なことを明らかにした。これはさらに、量子不確定性と量子Fisher情報計量との関係に発展し、Gibliscoらによって提出された命題(コンジェクチャー)を肯定的に解決するなどの成果があった。このほかに、確率分布族および正値測度の属に対する可能な平均作用素とその性質を明らかにする研究など、数理科学、情報幾何学、およびその応用に関して大きな貢献をなした。量子情報幾何における、非可換代数に担われている情報の構造と量(Bogolubov-Kubo情報量)を、統計的情報幾何における確率分布に担われている構造と量(Fisher情報量)と比較し、その対応関係と差異を明らかにする。これには、Cramer-Rao型の情報不等式の量子への拡張が必要である。これは空間のリーマン計量に関係するが、さらに双対アファイン接続との関係を精査することが必要になる。また、量子情報伝達時の符号化の効率を明らかにし、パーソナルコンピュータを用いて、符号化ソフトウェアを情報幾何研究に適合するように整備する。これにより、量子情報に役立つ情報幾何の本格的体系を基礎から再構築する手がかりを見つける。上記の研究を完成するため、まず多次元ガウス分布のつくる高次元空間を考え、そこに導入されるべきリーマン計量、リーマンクリストフ曲率テンソルおよびスカラー曲率を具体的に計算した。これをさらにSiegel計量と結びつけ、両者を含む拡大多様体に拡張した。多次元ガウス分布多様体は、正定値対称のn次元行列と、位置を示すn次元ベクトルをパラメータとするn(n+1)/n+n次元の空間である。ここでのリーマン計量は複雑な構造を持つが、これを座標系に頼ることなくいわゆるコオーディネート自由な表現形式で陽に求めることに成功した。これは、行列の部分に対応する計量と、位置に対応する計量の直積構造をなしている。また、曲率部分についても同様な、コオーディネート自由な形式で表現を求め、直積構造を明らかにした。量子情報幾何における、非可換代数に担われている情報の構造と量(Bogolubov-Kubo情報量)を、統計的情報幾何における確率分布に担われている構造と量(Fisher情報量)と比較し、その対応関係と差異を明らかにすることを目標に研究を進めた。これは空間のリーマン計量に関係するが、さらにこれと関連している双対アファイン接続との関係を具体的に精査することが必要になる。量子情報に役立つ情報幾何の本格的体系を基礎から再構築する手がかりを見つけるために、まずn次正値行列からなる空間S_nを考え、不変性を満たす条件のもとで可能なアルファダイバージェンスを二種類発見した。これにより、空間S_nの備えるリー々ン計量と双対幾何構造を導入した。これには二つの系列があるのだが、それぞれ量子密度行列および統計ガウス分布に由来するものである。これに関連して、多次元ガウス分布のつくる高次元多様体について、リーマン計量、リーマンクリストフ曲率テンソルおよびスカラー曲率を具体的に計算することに成功した。これは双対構造をひとまず度外視して、リーマン計量構造に絞ったものである。ここにさらに、双対構造を導入することに成功した。また、量子構造に由来する空間についても、その双対構造を陽に求めた。ここでのリーマン計量は複雑な構造を持つが、これを座標系に頼ることなくいわゆるコオーディネート自由な表現形式で陽に求めることにも成功している。

これによって、今までに知られているいくつかの計量族を含むより一般的な幾何学的な描像を与えたことになる。また、正定値行列の作る空間において導入可能なリーマン計量構造を甘利と共同で考究し、これまでに知られている統計的計量、および量子情報的な計量のほかにも、双対平坦性を有する一連の計量族が導入可能なことを明らかにした。これはさらに、量子不確定性と量子Fisher情報計量との関係に発展し、Gibliscoらによって提出された命題(コンジェクチャー)を肯定的に解決するなどの成果があった。このほかに、確率分布族および正値測度の属に対する可能な平均作用素とその性質を明らかにする研究など、数理科学、情報幾何学、およびその応用に関して大きな貢献をなした。
誘導ラマン散乱を用いたフェムト秒ラマン分光法の開発

本研究では、光誘起現象の初期過程における物質の構造変化を調べるために、新しい原理のフェムト秒時間分解ラマン分光装置を開発し光異性化を起こす色素分子に応用した。新しい方法では、狭帯域のラマン励起パルス光と超短パルスの検索光を用いて誘導ラマン散乱を測定することで過渡的状態の振動を測定する。これによりフェムト秒領域で実用的なスペクトル分解能をもつ時間分解ラマン分光装置の開発に世界で初めて成功した。現在、実用的に得られている分解能は、250fsと25cm^<-1>であり、さらに15cm^<-1>のスペクトノレ分解能も可能である。この分解能はすでに単一パルスのフーリエ変換限界を超えており、従来の方法では原理的に達成不可能なものである。狭帯域パルス光と超短パルス光の組み合わせは、ラマン分光だけでなく非線形光学効果を用いた分光法全般に応用できると考えられ、フェムト秒分光の可能性を大きく広げるものと期待される。開発した装置を実際にDCM色素に応用し、トランスーシス光異性化に伴うラマン信号変化をフェムト秒の時間分解能で測定することに初めて成功した。この信号は光励起後O.3ps以内にすでに現れており、構造変化を伴う緩和が光励起直後に起きていることが示された。さらに極性溶媒中における電荷移動(Charge Transfer)状態の生成をラマン信号の変化として捕らえた。このことは、時間分解ラマン分光が物質の構造変化を測定するだけでなく電子状態の変化をも敏感に捕らえうることを示しており、時間分解ラマン分光の応用範囲をさらに広げるものである。光異性化や光相転移などの光誘起現象の研究では、初期過程における物質の構造変化を調べることが非常に重要である。この目的のために新しい原理のフェムト秒時間分解ラマン分光装置を開発した。その特徴は、光励起後の観測に狭帯域のラマン励起光とフェムト秒白色光パルスによる誘導ラマン散乱を用いることである。この方法のスペクトル分解能と時間分解能は、それぞれラマン励起光とフェムト秒白色光という異なる光パルスで決まることを理論的に示した。これは、従来の方法において分解能の限界となっている単一パルスのフーリエ変換限界が、この方法では制約とならないことを示している。実験装置は、フェムト秒吸収分光装置にラマン励起光を付け加えることで実現した。具体的には、再生増幅されたフェムト秒チタンサファイアレーザーを光源として、その第二高調波(400nm)を第1の励起光に、干渉フィルターを用いて狭帯域化した基本波(800nm)をラマン励起光とし、自己位相変調により発生したフェムト秒白色光をプローブ光とした。信号はラマン増幅あるいはラマン損失によるプローブ光の透過率変化として観測した。この装置を用いることで、250フェムト秒の時間分解能と25cm^<-1>のスペクトル分解能によりラマン分光を行うことができた。これは単一光パルスのフーリエ変換限界を超えるもので、本研究の新しい方法により初めて実現されたものである。応用として、トランス-シス光異性化を起こす色素分子であるDCMを本装置で実際に測定した。光励起により生じたシスDCMからの新しいラマン信号をフェムト秒の時間分解能で観測することに成功した。

現在、実用的に得られている分解能は、250fsと25cm^<-1>であり、さらに15cm^<-1>のスペクトル分解能も可能である。この分解能はすでに単一パルスのフーリエ変換限界を超えており、従来の方法では原理的に達成不可能なものである。狭帯域パルス光と超短パルス光の組み合わせは、ラマン分光だけでなく非線形光学効果を用いた分光法全般に応用できると考えられ、フェムト秒分光の可能性を大きく広げるものと期待される。開発した装置を実際にDCM色素に応用し、トランスーシス光異性化に伴うラマン信号変化をフェムト秒の時間分解能で測定することに初めて成功した。この信号は光励起後0.3ps以内にすでに現れており、構造変化を伴う緩和が光励起直後に起きていることが示された。さらに極性溶媒中における電荷移動(ChargeTransfer)状態の生成をラマン信号の変化として捕らえた。このことは、時間分解ラマン分光が物質の構造変化を測定するだけでなく電子状態の変化をも敏感に捕らえうることを示しており、時間分解ラマン分光の応用範囲をさらに広げるものである。
植物病原糸状菌の感染初期における分子応答機構の解析

植物病原糸状菌の感染初期における分子応答機構の解明には、より多くの病原性変異株の獲得と解析が望ましい。これまでに、アグロバクテリウム形質転換(AtMT)法を用いてアブラナ科炭そ病菌形質転換体を迅速に取得できることを確認している。本年度はAtMT法によって作出した病原性変異株について遺伝子解析を進めるとともに、本法を利用した機能的遺伝子コンプリメンテーション、ターゲティング実験系の確立を試みた。1.AtMT法により作出したアブラナ科野菜類炭そ病菌病原性変異株の遺伝子解析AtMT法により作出した約1000株の形質転換体について宿主葉への接種試験を行い、8株の病原性変異株を得た。これらについてTAIL-PCRを行い、T-DNA挿入部位隣接配列のレスキューを行った。得られたレスキュー断片のシーケンス情報についてBLAST検索を行ったところ、3株について他菌既知遺伝子との相同性が認められた。2.アブラナ科野菜類炭そ病菌病原性関連候補遺伝子の単離類縁菌であるウリ類炭そ病菌において、MAPキナーゼ関連転写因子CST1が病原性に関与することを明らかにしている。保存配列をもとに設計したプライマーを用いてPCRを行うことにより、アブラナ科野菜類炭そ病菌においてCST1と相同性を持つ遺伝子を単離した。3.AtMT法を利用した機能的遺伝子コンプリメンテーション、ターゲティング実験系の確立T-DNA内部にCos部位を含むコスミドベクターを作成し、ゲノミックコスミドライブラリーを構築した。本ベクターを用いることにより、目的コスミドを単離後、AtMT法によりダイレクトに遺伝子コンプリメンテーション、ターゲティング実験が行えると考えた。実際に上述の病原性関連候補遺伝子を含むコスミドクローンを単離し、糸状菌形質転換を行うことによって、本実験系が有効に機能することを確認した。本研究の目的である植物病原糸状菌の感染初期における分子応答機構の解明には、より多くの病原性変異株の獲得と解析が望ましく、そのためには安定した形質転換体作出法の確立が重要である。そこで本年度は、アブラナ科野菜類炭そ病菌の遺伝子タギング実験系にアグロバクテリウム(AtMT)形質転換法が適用できるかどうか検討した。1.AtMT法を用いた糸状菌形質転換体の作出ハイグロマイシン耐性遺伝子をT-DNA領域に導入することによって糸状菌形質転換用ベクターpBIG2RHPH2を構築した。本ベクターを導入した根頭がん腫病菌とアブラナ科野菜類炭そ病菌野生株胞子を種々の条件下で共培養したところ、最適条件下で胞子10^6個当り150-300株の形質転換体を得ることができた。本法を用いて総計約3000株の形質転換体の回収に成功した。2.糸状菌形質転換体の評価任意に選抜した26菌株についてサザンブロット分析を行い、T-DNAの挿入様式およびコピー数の確認を行った。その結果、21菌株で1コピー、5菌株で2コピー挿入が確認された。31個のT-DNA挿入のうち、T-DNA末端に欠失が認められたのはわずかに6個であった。1コピーのT-DNAの挿入が確認された形質転換体8株について、TAIL-PCR法による遺伝子レスキューを試みた。その結果、すべての菌株においてT-DNA末端に隣接する糸状菌ゲノム領域を確認できた。3.病原性変異株のスクリーニング宿主葉への接種試験により、病原性変異株のスクリーニングを行っている。現時点で、形質転換体約1000株のスクリーニングを完了しており、8株の病原性変異候補株が得られている。今回、AtNT法を用いることにより、簡便かつ高効率で形質転換体が得られること、またTAIL-PCR法による高効率の遺伝子レスキューが可能であることが判明した。以上の結果から、本法はアブラナ科野菜類炭そ病菌の遺伝子タギングに極めて有効な手段であると考えられた。現在、得られた病原性変異株の性状および遺伝子解析を行っている。3.AtMT法を利用した機能的遺伝子コンプリメンテーション、ターゲティング実験系の確立

T-DNA内部にCos部位を含むコスミドベクターを作成し、ゲノミックコスミドライブラリーを構築した。本ベクターを用いることにより、目的コスミドを単離後、AtMT法によりダイレクトに遺伝子コンプリメンテーション、ターゲティング実験が行えると考えた。実際に上述の病原性関連候補遺伝子を含むコスミドクローンを単離し、糸状菌形質転換を行うことによって、本実験系が有効に機能することを確認した。
戦争と障害の比較史的研究

平成30年度は英語による学術論文発表に向けての準備を固めた。さらに、定例研究会は上記発表の準備を目的に、計3回開催した。第1回目では、各報告者が論文の目次と要旨を提出し、それを元にディスカッションした(2018年8月5日、同志社大学今出川キャンパス寒梅館2A教室)。第2回目では、山下がIntroduction案を提示し、他参加者と議論した(2018年11月18日、同志社大学今出川キャンパス寒梅館6A教室)。第3回目では、workshop開催前に提出を要したDraftを各自が準備し、内容を最終確認した(2019年1月27日同志社大学今出川キャンパス寒梅館6B教室)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は「基盤形成期」と位置づけ、国際学会での報告、定期研究会の開催、各研究者による史料収集を行う年度となった。まず、国際学会での報告については、研究代表者である山下、分担者である藤原、今城が、イギリスのSOAS(University of London)で開催されたBritish Association for Japanese Studies主催の学会に出席し、日本赤十字社の活動(山下)、傷痍軍人の処遇(藤原)、恩給制度の発展史(今城)を報告する機会を持った。次に、定期研究会については、第1に、戦争と障害の研究を推進していくため、日本、イギリス、ドイツで総力戦体制がどのように研究上で分析されているのかを、文献紹介とともに検討する会合を持った(2015年5月10日、同志社大学)。第2に、当事者としての障害者が歴史研究でどのように分析されているのかを学ぶために、愛知県立大学の橋本明氏を招聘し、私宅監置と日本の精神医療史に関する報告をしていただいた(2015年12月6日、同志社大学)。第3に、平成28年度の研究をどのように推進していくのかを検討するために、平成27年度に収集した史料を紹介し、かつ、どのような方法論で研究を進めていくのかに関する情報共有をおこなう場を設けた(2016年3月22日、阪南大学あべのハルカス)。平成27年度は、申請時に予定されていた年次よりは1年前倒しで、SOASのJapan Forumで、戦争と障害に関する学会報告をした。山下、藤原、今城が、日本を対象国とした赤十字社の歴史、第二次世界大戦直後の傷痍軍人の生活実態に関する調査、恩給制度の歴史を報告した。結果、フロアからは、これら制度や実態がその当時の世界の政治や経済の動向とどのようにリンクしているのかを明らかにすること、そして、日本はどの国の制度を参考にしていたのかを知りたい、というコメントが寄せられた。それぞれの報告者はこの学会報告の結果得た知見を参考にしながら、平成28年度以降の研究を進めていき、投稿論文として形にするべく、努める。2015年5月の研究会では、総力戦体制が歴史研究でどのように分析されているのかを、日本、ドイツ、イギリス、アメリカ合衆国それぞれで比較し学ぶ機会を持った。この研究会では、近代に起こった戦争のうち、どの戦争がより一国のシステムを変えるほどのインパクトを持っていたのかという問いに対する「解」が、対象国や研究者にとって異なっていることを体系的に学び得た。この知見は、今後、それぞれが戦争と障害というテーマに向き合う前提としての知識という意味で、確実に役立つ。2015年12月の研究会では、橋本明氏の報告をとおして、収集が難しく、また、たとえ収集が実現としたとしてもその使用により細心の注意を要するという障害を取り扱った史料群を用いる際に、障害の歴史研究の推進はどのように進められるべきかということに関する大きなヒントを得た。またこれら研究を研究者だけにとどまらず広く社会に発信していくための方法論についても深く学び得る機会となった。2016年3月の研究会では、平成28年度以降に向けての研究の進捗計画を確認しうる機会を持てた。こちらで共有した方向性を元に、今後、研究を計画的に進めていく。平成28年度は、「基盤形成期」と位置づけ、第1は2017年5月21日開催予定の日本西洋史学会エントリーに向けた研究の準備と精緻化をし、第2はSOASのJapan Reserch Centreが発行しているJapan Forumへの投稿準備を念頭においた研究分担者の報告を核とする定例研究会の開催、各研究者による資料収集をおこなう年度となった。まず、定例研究会については、第1に鈴木は精神障害をテーマに昭和戦前期東京における精神病院利用の背景をテーマに報告をおこなった。(2016年9月13日、同志社今出川キャンパス寒梅館6A会議室)。第2に第67回日本西洋史学会小シンポジウムへのエントリーに向けて、研究分担者である中野は1920年代から1940年代ドイツにおける当事者運動と障害、大谷は1930年代から1950年代イギリスにおける知的障害児の親の声、藤原は第二次世界大戦前後におけるアメリカ合衆国における戦争障害者の生活支援をテーマに報告をおこなった。(2016年11月3日、京都産業大学むすびわざ館303教室)第3に今城は戦時期日本における傷痍軍人の生活、長廣は戦前期の国有鉄道における障害者福祉、山下は日中戦争勃発から第二次世界大戦終了直後における日本赤十字社看護婦の労働の歴史をテーマに報告をおこなった。(2017年3月22日、同志社大学今出川キャンパス寒梅館6A会議室)

平成28年度は、日本を分析研究対象とする研究分担者、日本以外の国を研究対象とする研究分担者ともに、平成29年度の研究成果の具体的な発信に向けた道筋をつけ得た年度となった。第1に、研究分担者のうち、研究を深めるための学会報告の機会を獲得するために、2016年11月に開催された定例研究会で中野、大谷、藤原が研究報告をし、その場でのディスカッションおよびそこで得た知見をふまえて、エントリーを試みた。結果、中野を代表として、大谷、藤原、鈴木が2017年5月21日に一橋大学で開催予定の日本西洋史学会第67回大会で、「障害の歴史ー20世紀前半における英・米・独・日の事例から」というタイトルで小シンポジウムを組み、「障害」というテーマが開く新たな地平と歴史研究にとっての可能性と課題を報告し、深め、次に生かす機会を得た。この学会報告では、日本の精神障害の歴史を研究している鈴木も含めて、20世紀の英・米・独・日を対象とする実証研究の成果を報告し、障害を持つ人々の経験世界の再構築を目指す。第2に、2017年3月の定例研究会では、山下が日本赤十字社の看護婦を「戦傷病者を救護する専門職」と位置づけ、どれくらいの人数規模で、学歴を含めどのような属性を持つ看護婦が、どれくらいの人数規模でどこに赴き、どれくらいの期間滞在したかを具体化し、今城がある村の傷痍軍人を事例に、履歴、および、職業や恩給の実態を含む生活状況を経済的側面から明らかにすることで傷痍軍人および家族の労苦に迫った。長廣は、内地での戦争体験という見通しのもと、鉄道弘済会に注目し、戦争による国鉄従業員への影響とその後の活動の歴史研究への道筋を示した。この3報告と藤原による日本における傷痍軍人の妻の研究を含め、2017年6月に英語によるプレ報告をおこなう定例研究会の開催を予定している。平成29年度は研究業績を発信していくための準備を積極的におこなった。まず、日本西洋史学会第67回大会(2017年5月21日、一橋大学本館3階38教室)の小シンポジウムにおいて、中野が1920年代から40年代ドイツにおける障害当事者運動の歴史、大谷が1930年代から50年代イギリスにおける知的障害児の親の声の歴史、藤原が第二次世界大戦前後日本の戦争障害者の生活支援、鈴木が20世紀前半の東京における精神障害とジェンダーに関する報告を実施した。当日は障害学にも詳しい市野川容孝氏(東京大学)およびドイツの医療史家である川越修氏(同志社大学)をコメンテーターとして迎え、障害の歴史に関する活発な議論が交わされた。次に定例研究会については、第1にSOASのJapan Research Centre所属のChristopher Gerteis氏を迎え、山下が第二次世界大戦時における日本赤十字社の看護の歴史、藤原が戦傷病者の妻へのインタビューの紹介、今城が日本の傷痍軍人への恩給の歴史、長廣が鉄道の仕事の過程で障害者となった人々に対する福祉の歴史について、英語で報告をし、ディスカッションをした。(2017年6月18日、同志社大学今出川キャンパス寒梅館2A教室)。第2に山下と藤原は英語での学術内容の発信に関する戦略を練るために、戦争と障害の歴史研究に関する文献について意見交換をおこなった(2017年10月21日、福井大学医学部松岡キャンパス、藤原研究室)。
視覚野神経回路の経験依存的形態変化

発達期哺乳類の大脳皮質視覚野に見られる、視覚経験に依存した不用な神経投射の淘汰のメカニズムを研究した。視覚野に入力する神経軸索が視覚情報を伝達するにもかかわらず、その標的となる視覚野ニューロンが反応しないことが、入力軸索の淘汰を引き起こすこと、さらにそのメカニズムは主としてシナプス前性すなわち入力軸索に存在することを明らかにした。発達期の哺乳類大脳皮質一次視覚野では、一時的な片眼遮蔽によって視覚野ニューロンは遮蔽眼への反応性を失い、外側膝状体からの入力線維のうち遮蔽眼の情報を伝える軸索が急速に退縮する。しかし、両眼を遮蔽した場合には片眼遮蔽のような顕著な変化は見られないことから、片眼遮蔽による可塑性は、両眼からの2つの入力の不均衡を必要とする競合メカニズムによると考えられてきた。一方、発達期のネコにおいて、片眼遮蔽の際に皮質ニューロンの活動をGABA_A受容体作動薬のmuscimolで薬理学的に抑制しておくと、通常と逆に、皮質ニューロンは遮蔽眼に対してより強く反応するようになる。さらに健常眼の情報を運ぶ入力軸索が遮蔽眼のものに比べて有意な退縮を生じることが明らかになっている。今回、抑制皮質に見られる健常眼軸索の退縮が、両眼入力の不均衡によるものかどうかを明らかにするため、正常視覚動物、両眼遮蔽動物において、抑制皮質での入力軸索形態を解析した。その結果、正常視覚動物の抑制皮質では、両眼遮蔽動物に比べて、皮質内での入力軸索の長さ、分岐点数共に有意に減少しており、入力軸索が顕著に退縮していることがわかった。退縮の程度は、片眼遮蔽動物の抑制皮質での健常眼軸索と同程度であった。また両眼遮蔽動物では入力軸索の退縮は見られず、同年齢の正常動物の入力軸索と同程度の大きさであった。従って、抑制皮質に見られる健常眼軸索の退縮は、両眼入力の不均衡によるものではなく、入力軸索の神経活動そのものに依存するものであると考えられる。この結果は、発達期視覚野においてhomosynapticな軸索退縮メカニズムが存在することを示唆している。本課題では、視覚遮断による大脳皮質視覚野の機能変化が神経回路にどのような変化として固定されるのか、どのような分子機構が関わるのかという疑問に取り組んでいる。いくつかの試みの中で、成果を得られた主な2点について以下に報告する。1)発達期の視覚野では、片眼遮蔽によって遮蔽眼の情報を伝える入力軸索が急速に退縮するが、そのメカニズムとして両眼入力の競合が想定されてきた。しかし、これまでの研究では視覚野ニューロンの活動が視覚入力条件で異なるため、入力間の競合が必要なのか、それとも入力-標的ニューロンの活動関係が重要なのかが明らかでなかった。そこで、皮質ニューロンの活動を薬理学的に抑制した状態で視覚遮断を行い、入力軸索の形態変化を調べた。その結果、正常視覚動物の抑制皮質では入力軸索が顕著に退縮したのに対して、両眼遮蔽動物では入力軸索の退縮は見られなかった。これは、両眼入力の不均衡は無くとも、入力軸索と皮質ニューロンの神経活動のみに依存したhomosynapticな軸索退縮メカニズムが存在することを示唆している。2)眼優位可塑性は、ERK活性を必要とする。ERKがこの可塑性の発現メカニズムに含まれるのであれば、視覚遮断によってこの分子の活性は変化し、さらにその変化は臨界期にのみ観察されるはずである。そこでラットの一次視覚野において、ERKの活性化型であるリン酸化ERKの量や分布に対する片眼遮蔽の影響を免疫染色法、Western Blot法により検討した。短時間片眼遮蔽を施すと、リン酸化ERK陽性細胞の密度とタンパク量ともに、遮蔽眼から主に視覚入力を受けている対側視覚野で、正常動物に比べて有意に減少したが、この効果は成熟動物でも観察された。一方、リン酸化ERKの細胞内分布に注目すると、片眼遮蔽によってリン酸化ERKの陽性核が増加した。また核画分でのリン酸化ERKタンパク量も増加した。核内リン酸化ERKの増加は、発達期の片眼遮蔽によってのみ引き起こされ、両眼遮蔽や成熟期の片眼遮蔽では観察されなかった。この現象の時間経過を知るために1週間の片眼遮蔽を行ったところ、核内リン酸化ERKの増加は観察されなかった。したがって、片眼遮蔽により核内リン酸化ERKが一過性に増加すると考えられる。いくつかの試みの中で、成果を得られた2点について報告する。1)薬理学的に抑制した視覚野での入力軸索退縮発達期の哺乳類大脳皮質一次視覚野では、一時的な片眼遮蔽によって、遮蔽眼の情報を伝える入力軸索が退縮する。

これまでに薬理学的に抑制した皮質での研究により、入力軸索と皮質ニューロンの神経活動のみに依存したhomosynapticな軸索退縮メカニズムが存在することを示した。この抑制皮質での可塑性について年齢依存性を調べたところ、眼優位可塑性のピークとされる生後24日付近の動物では顕著な逆向きの眼優位可塑性は観察されず、臨界期の終盤である生後40日付近で強く観察されることが明らかとなった。軸索形態を解析したところ、臨界期ピーク付近で皮質を抑制しても、顕著な軸索退縮は認められなかった。このことから、抑制皮質に見られる軸索退縮を伴う眼優位可塑性は、発達期の後期にのみ発現する可能性が考えられる。2)発達期片眼遮蔽による核内リン酸化ERKの増加眼優位可塑性の分子過程における、ERKの役割を調べるため、ラットの一次視覚野において、活性化型であるリン酸化ERKの量や分布に対する片眼遮蔽の影響を免疫染色法、Western Blot法により検討した。短時間片眼遮蔽を施すと、リン酸化ERKの陽性核を持つニューロンが増加した。また核画分でのリン酸化ERKタンパク量も増加した。核内リン酸化ERKの増加は、発達期の片眼遮蔽によってのみ引き起こされ、両眼遮蔽や成熟期の片眼遮蔽では観察されなかった。したがって、片眼遮蔽により核内リン酸化ERKが一過性に増加すると考えられる。本課題では、視覚遮断による大脳皮質視覚野の機能変化が神経回路にどのような変化として固定されるのか、どのような分子機構が関わるのかという疑問に取り組んでいる。1)薬理学的に抑制した視覚野での入力軸索退縮発達期の大脳皮質一次視覚野では、片眼遮蔽によって、遮蔽眼の情報を伝える入力軸索が退縮する。これまでに薬理学的に抑制した皮質での研究により、入力軸索と皮質ニューロンの神経活動に依存したhomosynapticな軸索退縮メカニズムの存在を示した。この実験系では、皮質ニューロンは抑制されているが、入力軸索からの伝達物質放出は抑制されていないため、局所的なシナプス伝達が寄与している可能性がある。そこで、シナプス伝達物質の放出をボツリヌス毒素を皮質に投与することで阻害し、入力軸索の退縮が起こるかどうかを観察した。その結果、シナプス伝達放出を阻害した条件でも、視覚入力を阻害しない動物では入力軸索は顕著な退縮を示したが、視覚遮断を行った動物では軸索退縮は観察されなかった。このことは、抑制視覚野に見られる経験依存的な軸索退縮は、シナプス伝達を必要とせず、シナプス前性のメカニズムによることを示している。2)皮質活動による皮質-視床フィードバックシナプスの制御視覚野(V1)から外側膝状体(LGN)へのフィードバック投射が、活動依存的な制御を受けるかを明らかにするため、フィードバック軸索のシナプス前後部にそれぞれ特異的に発現する、小胞性グルタミン酸トランスポーター1(VGluT1)と代謝型グルタミン酸受容体1型α(mGluR1α)が、皮質からの入力依存的に変化するかどうかを検討した。発達期ラットのV1を薬理学的に抑制したところ、LGNでのmGluR1αは2日後より有意に減少し、その減少は皮質抑制期間中持続した。一方、VGIuT1シグナルは、14日以上の長期間抑制の後、有意に増加した。そのような調節は成熟ラットでは観察されなかった。以上より、フィードバック投射シナプスが、発達期特異的に皮質活動によって制御されることが示された。発達期の哺乳類大脳皮質一次視覚野では、片眼遮蔽によって視覚野ニューロンは遮蔽眼への反応性を失い、外側膝状体からの入力
GeV電子線によるハドロン共鳴状態の理論的研究

本研究ではGeV領域電子線における核子共鳴の研究を行なった。核子共鳴は核子-中間子散乱、中間子光発生反応により研究がなされてきた。これら共鳴粒子は中間子-核子の散乱状態にあり、また非共鳴過程が重要な寄与をあたえるため、共鳴粒子の構造を調べるには、中間子-核子の散乱および中間子発生機構の統一的な記述に基づいた研究が必要となる。本研究では近年注目されているデルタ粒子の電磁構造とくにE2/M1比の研究を行なった。中間子、核子、共鳴粒子のハドロンの自由度を用いた、中間子散乱及び電磁過程を統一的に記述するために、原子核における核力、交換電流の問題に対して我々が提唱した、ユニタリ変換の方法を、素過程に拡張した。この定式化を用いてデルタ共鳴領域における、パイ中間子-核子散乱、パイ中間子光発生反応に対する、非共鳴過程及びデルタ共鳴過程を含む、模型を構築した。この模型はデルタ共鳴領域におけるパイ-核子散乱をよく説明する。これによりE2/M1比に敏感な物理量である偏極光子を用いたパイ中間子光発生反応を中心に研究を行なった。その結果デルタ粒子の電磁崩壊においては、従来の多重極振幅を用いた現象論的解析では、分離することはできない、非共鳴過程が重要な寄与を与えることが分かり、得られたデルタの電磁崩壊の主要項であるM1遷移振幅はクォーク模型の予言とほぼ一致する中値であった。またE2/M1比としてE2/M1=(0.02±1.3)%を得た。この結果はデルタの構造、D波成分に関する需要な情報を与えると考えられる。またこの研究の応用としてエータ中間子発生反応の研究が進行中である。閾値近傍のエータ中間子発生反応はN^*(1535)が主要な寄与をなしN^*共鳴の構造に関する新たな知見が得られると期待される。本研究ではGeV領域電子散乱における核子共鳴状態に関する研究を行なた。共鳴粒子の電磁形状因子、あるいは原子核内におけるこれらの粒子の相互作用をとおして、共鳴粒子の構造を検証することを目的とする。これらの共鳴粒子は、パイ中間子と核子の散乱状態にありパイ中間子-核子のユニタリな散乱模型、ゲージ不変な電磁相互作用の取り扱いに基づいた解析により初めて、共鳴粒子の構造を議論することができる。我々が開発したユニタリ変換の方法は中間子-核子に対するエネルギーに依存しない強い相互作用、電磁相互作用に対するアイソバ-模型の有効ハミルトニアンを導き中間子電磁発生反応の解析に不可欠なつじつまのあった枠組をあたえる。本年度の研究ではユニタリ変換の方法を用いたπ核子散乱、π中間子発生反応の有効ハミルトニアンを導いた。これを用いてデルタ共鳴領域におけるπ核子散乱を解析し、特に従来困難であったP11チャンネルを含むS、P波散乱を良く再現しこの定式化が有効であることを示した。さらに得られた強い相互作用の模型をもとに、π中間子光発生反応を解析し、デルタ共鳴領域における、偏極をふくむ観測量をよく再現することを示した。その結果主に最近のBrookhaven研究所による実験結果よりデルタ粒子に対するγNΔ結合定数、およびデルタ粒子のD波成分によるE1^<(+)>/M1^<(+)>に関する知見を得た。得られた結合定数は、従来の解析とは異なりクォーク模型から予言される値に近く、ユニタリな解析が重要であることがわかった。この結果は次年度に計画しているS11N^*共鳴領域の研究においても我々は行なった方法による解析が不可欠であることを示唆している。

本研究ではGeV領域電子線における核子共鳴の研究を行なった。核子共鳴は核子-中間子散乱、中間子光発生反応により研究がなされてきた。これら共鳴粒子は中間子-核子の散乱状態にあり、また非共鳴過程が重要な寄与をあたえるため、共鳴粒子の構造を調べるには、中間子-核子の散乱および中間子発生機構の統一的な記述に基づいた研究が必要となる。本研究では近年注目されているデルタ粒子の電磁構造とくにE2/M1比の研究を行なった。中間子、核子、共鳴粒子のハドロンの自由度を用いた、中間子散乱及び電磁過程を統一的に記述するために、原子核における核力、交換電流の問題に対して我々が提唱した、ユニタリ変換の方法を、素過程に拡張した。この定式化を用いてデルタ共鳴領域における、パイ中間子-核子散乱、パイ中間子光発生反応に対する、非共鳴過程及びデルタ共鳴過程を含む、模型を構築した。この模型はデルタ共鳴領域におけるパイ-核子散乱をよく説明する。これによりE2/M1比に敏感な物理量である偏極光子を用いたパイ中間子光発生反応を中心に研究を行なった。その結果デルタ粒子の電磁崩壊においては、従来の多重極振幅を用いた現象論的解析では、分離することはできない、非共鳴過程が重要な寄与を与えることが分かり、得られたデルタの電磁崩壊の主要項であるM1遷移振幅はクォーク模型の予言とほぼ一致する値であった。またE2/M1比としてE2/M1=(0.0±1.3)%を得た。この結果はデルタの構造、D波成分に関する重要な情報を与えると考えられる。またこの研究の応用としてエータ中間子発生反応の研究が進行中である。閾値近傍のエータ中間子発生反応N^*(1535)が主要な寄与をなしN^*共鳴の構造に関する新たな知見が得られると期待される。
非ガウス性不規則励振を受ける非線形系の信頼性解析

非ガウス性不規則励振を受ける非線形系に対する応答・信頼性解析手法を開発することを目的とした.励振は,非ガウス分布とパワースペクトルという2つの情報を与えることによって,一般的な形で規定された.また,励振の非ガウス分布の対象に制限を設けず,強い非ガウス性を有する様々な分布を広く対象とすることで,様々な環境に置かれた多様な機械・構造物の設計等に広く適用可能な手法の開発を目指した.応答分布及び信頼性を解析的に求め,数値シミュレーションの結果と比較することによって,解析手法の有効性を示した.また,得られた解析結果をもとに,励振の非ガウス性が応答分布や信頼性に及ぼす影響を調べた.本研究課題では,非ガウス性不規則励振を受ける非線形系の信頼性解析手法を開発することを目的としており,初年度は,以下の2点の内容を実施した.1.シミュレーションによる非ガウス性不規則励振を受ける系の応答分布の調査有効な信頼性解析手法の着想・検討のため,非ガウス性不規則励振を受ける系の応答分布をモンテカルロ・シミュレーションによって求め,得られた結果をもとに,励振の分布形状とパワースペクトルの帯域幅・卓越振動数の違いが,応答分布に及ぼす影響について調査を行った.励振の非ガウス分布やパワースペクトルのパラメータの範囲については,広い範囲を対象として計算を行い,解析手法の開発時に考慮すべき応答特性を整理した.2.応答分布推定手法の開発非ガウス性不規則励振を受ける系の応答分布を求める解析手法の開発・検討を進めた.手法の開発に際しては,ガウス性励振を受ける非線形系の非ガウス応答分布推定手法の1つであるGaussian Sum Approximationの方法を拡張した.この手法においては,推定する応答分布は,異なる平均・分散をもつ複数のガウス確率密度関数の重み付き和で表される.その分布に含まれるパラメータは,系の運動方程式と励振の確率微分方程式から導出されるモーメント方程式から決定される.本研究では,任意の非ガウス励振分布を対象としており,このとき,励振の確率微分方程式の拡散係数は複雑な形となる.これに関して,その拡散係数を近似的に等価拡散係数で置き換える手法である等価非ガウス励振化法を提案した.以上の方法により得られた応答分布をモンテカルロ・シミュレーションの結果と比較し,広い範囲の励振分布形状と励振帯域幅の場合に,信頼性解析の際に重要となる裾の部分まで,精度の良い解析結果が得られることを示した.本研究課題では,非ガウス性不規則励振を受ける非線形系の信頼性解析手法を開発することを目的としており,最終年度では,以下の3点の内容を実施した.1.応答分布推定手法の開発:非ガウス性不規則励振を受ける系の応答分布を推定するため,平成26年度には,Gaussian Sum approximationを用いた手法を開発したが,励振の非ガウス性が強い時,十分な精度が得られないことを確認した.そのため,平成27年度では,より多様な非ガウス性を有する励振を受ける系の応答分布を正確に求めるため,最小クロスエントロピー法を用いて推定する手法を提案した.この手法では,二峰性や強い非対称性を有する励振の場合にも適用可能である.2.信頼度関数の導出:変位応答と速度応答が独立であるという近似を置くことで,前年度に開発した等価非ガウス励振化法によって得られた応答の4次までのモーメントをもとに,系の信頼度関数を求める方法を提案した.計算例を通して,広範な帯域幅及び様々な歪度・尖度をもつ非ガウス性励振を受けるの線形系の信頼度関数を正確に求めることができることを示した.3.励振の分布やパワースペクトル特性の変化が系の信頼性に与える影響の考察:2.の研究を通して得られた計算結果をもとに,励振の歪度や尖度また帯域幅が系の信頼度関数に与える影響を調べた.励振の非ガウス性の影響は特に励振帯域幅が狭い時に顕著になり,ガウス性励振の場合に比べて,系の信頼性が大きく低下することを確認した.平成26年度および上記の平成27年度の実施内容を通して,工学分野に見られる種々の非ガウス性励振を受ける系に広く適用可能な応答・信頼性解析手法を提案し,そのような系の応答・信頼性に関する多様な新規的知見を得た.平成27年度では,論文投稿や学会・国際会議での発表により,以上の研究成果の発信を積極的に行った.非ガウス性不規則励振を受ける非線形系に対する応答・信頼性解析手法を開発することを目的とした.励振は,非ガウス分布とパワースペクトルという2つの情報を与えることによって,一般的な形で規定された.また,励振の非ガウス分布の対象に制限を設けず,強い非ガウス性を有する様々な分布を広く対象とすることで,様々な環境に置かれた多様な機械・構造物の設計等に広く適用可能な手法の開発を目指した.応答分布及び信頼性を解析的に求め,数値シミュレーションの結果と比較することによって,解析手法の有効性を示した.また,得られた解析結果をもとに,励振の非ガウス性が応答分布や信頼性に及ぼす影響を調べた.

本研究課題では,非ガウス性不規則励振を受ける非線形系の信頼性解析手法を開発することを目的としており,初年度は,その目的を達成するために,「1.シミュレーションによる非ガウス性不規則励振を受ける系の応答分布の調査」および「2.応答分布推定手法の開発」を実施した.1.については,励振の様々な分布形状およびパワースペクトルのパラメータの範囲で調査を行い,今後の研究を進める上で有用となる多くの知見を得ることができた.2.についても当初計画していた実施内容を概ね遂行することができた.しかし,共振現象の観点から重要となる励振の卓越振動数の考慮については,十分に達成できなかったため,平成27年度に実施する予定である.不規則振動平成27年度に実施を計画している「1.信頼度関数の導出」および「2.励振の分布やパワースペクトル特性の変化が系の信頼性に与える影響の考察」を予定通り進めていく.この際,平成26年度から継続して,励振の卓越振動数を考慮した非ガウス不規則励振系の応答分布推定の研究も合わせて実施する.平成26年度請求額については,主に本研究課題を遂行するために必要となる物品購入に充てる予定であったが,研究室で既に保有している設備を活用したため,当初予定していた物品購入額を下回ったため.本研究を通して得られた成果をより広く発表していくために,論文掲載費や旅費(学会参加費,国際会議参加費)として使用する予定である.
液性免疫誘導型新規抗結核ワクチンの開発

東京病院を受診した結核患者(活動性結核および陳旧性結核)において、結核菌特異抗原に対する血中IgGおよびIgA抗体価をELISA法を用いて測定し、結核の病態を反映する各種臨床マーカーとの相関について解析を行った。その結果、初診時の血中C reactive protein (CRP)値が高い患者群はレントゲン所見、塗抹検査、アルブミン値により示される結核の重篤度が有意に高いという結果が得られた。また、結核の病状を示す臨床データのうち、結核菌特異抗原に対するIgG抗体価は喀痰中の結核菌数と正の相関を示すのに対して、血中IgA抗体価が高い患者においては発症時の炎症マーカーが有意に低く、IgAが菌抑制的に働いていることが示唆された。次に、複十字病院を受診した結核患者の治療前、治療後における血中抗体価および抗体の抗原への結合力(アビディティ)を測定し、臨床マーカーとの相関を解析したところ、初診時ですでに高いIgGアビディティを獲得している人ほどCRP値が低値であることがわかった。また、初診時のIgA抗体価が高い患者群ではCRP値が有意に低いことが明らかになった。さらに治療後における各抗体と治療開始から60日経過した時のCRP値を比較したところ、IgAにおいてのみアビディティの値とCRP値の逆相関が認められ、治療によりIgAアビディティが上昇した患者群ではCRP値がより低下することがわかった。さらに、CRP値とアルブミン値あるいはIgA抗体価に相関を認めたことから、患者の栄養状態と結核の病態および液性免疫応答について比較したところ、治療前のCRPとアルブミン値は逆相関を示す一方で、血中アルブミンが高い群では血中コレステロール値が有意に高いことが明らかになった。加えて、治療前におけるIgAが高い群では血中HDLが高く、治療後の血中コレステロールが高い群ではCRP値が低いことがわかった。血中抗体価の測定に用いる結核菌特異タンパク抗原として、過去の研究により高い免疫誘導能を有することが報告されている結核菌抗原ESAT-6, CFP10, MDP1, Ag85A, Acr, HBHA, HrpA, Tuf, PPE68, mpt63, Rv2009, Apaについて、pET22b(+)によるヒスチジンタグ付与組換えタンパクの発現および精製を行った。また、結核菌脂質抗原として、結核菌H37Rv株死菌体よりtrehalose 6,6'-dimycolate (TDM)を抽出、精製した。こうして得られた結核菌抗原のうち、組換えタンパク抗原7種類について、ELISA法による血中抗体価の測定を行った。対象は、活動性結核患者のうち、治療前と治療後の血清が確保された33名とした。その結果、抗原特異的IgGは治療前と比較して治療後に減少する傾向があり、HBHAおよびHrpAに対するIgG抗体価は治療前の塗抹検査での検出菌数と正の相関を示すことがわかった。以上のことから、血中IgG抗体価は宿主内での結核菌の菌量を反映していることが示唆された。一方、血中IgAは治療前後で有意な差が認められず、塗抹検査による検出菌数との相関も認められなかった。結核の重篤度を示すマーカーとIgA抗体価の比較を行ったところ、治療前におけるHrpAに対する抗体価は、治療前の血中CRP値と負の相関を示すことが明らかになった。加えて、IgAの抗原への結合能を調べた結果、ESAT-6, MDP1, Acrに対するIgAの結合能が治療後に高値を示した群では、治療による血中CRPの減少率が高いことがわかった。以上のことから、感染初期におけるIgA産生および結合能の上昇は炎症抑制的に働くことが示唆された。ELISA法による血中結核菌抗原特異抗体の解析に必要な抗原については、免疫誘導能の高い抗原として過去の論文で報告のあるもののうち12抗原の組換えタンパクの発現および精製が完了している。脂質抗原についてはTDMの精製が一部完了している。H28年度の計画としてはこれらの結核菌特異抗原の精製のみであったが、研究の目的が液性免疫誘導能の高い抗原の探索であることから、精製が完了し、予備実験を含むELISA法を実施するのに十分な量が得られた抗原について、活動性結核患者における血中抗体価の測定を順次行う方向で計画を修正した。精製した組換えタンパクのうち7抗原について活動性結核患者33名分の血中IgGおよびIgAの抗体価を測定し、加えて抗体の抗原への結合能の強さを測定した。計画に変更はあるが、進捗はおおむね順調であるといえる。東京病院を受診した結核患者(活動性結核および陳旧性結核)において、結核菌特異抗原に対する血中IgGおよびIgA抗体価をELISA法を用いて測定した。その結果、多くの結核菌抗原に対する特異的IgGは健常群に対し活動性結核患者群で最も高い傾向にある一方で、HBHA, HrpAに対するIgGは陳旧性結核患者群でも高値を示した。次に血中IgAの解析では、IgGと異なり活動性結核患者群でそれほど高い値を示さないことがわかった。また、MDP1では健常群で有意に高く、有意差はないもののHrpAでも健常群でIgAが高い傾向にあることがわかった。臨床マーカー同士の相関では、初診時のCRP値が高い患者群はレントゲン所見、塗抹検査、またアルブミン値により示される結核の重篤度が有意に高いことがわかった。

さらに、初診時のCRP値が低い患者群は、結核菌抗原であるHrpAに対するIgAの値が有意に高いことが明らかになった。次に複十字病院を受診した結核患者の治療前、治療後における血中抗体価および抗体の抗原への結合力(アビディティ)を測定した。その結果、抗原特異的IgGおよびIgA抗体価は治療による値の変動に個人差が大きいことが明らかになった。次に炎症マーカーであるCRP値との比較を行ったところ、初診時ですでに高いIgGアビディティを獲得している人ほどCRP値が低値であることがわかった。その一方で、IgAについては初診時のIgA抗体価とCRP値の負の相関が認められた。さらに治療後における各抗体と治療開始から60日経過した時のCRP値を比較したところ、IgAにおいてのみアビディティの値とCRP値の逆相関が認められた。以上の結果から、ワクチンによりMDP1、AcrやHrpAに対する抗体を誘導した場合、炎症抑制的に働く可能性があると考えられた。研究課題の達成度としては、概ね順調に進展しているといえる。その理由としてまず1つめに、今年度の実験計画である結核患者血中抗体価の測定を行う上で必要な患者検体の収集が迅速に行われたことと、レントゲン所見やCRP値などの炎症マーカーのデータ回収も順調に行われたことがあげられる。次に、多数の検体について抗体価を測定するのに必要な組み替え結核抗原が前年度までに十分量精製できていたことも円滑な研究遂行を可能にしたと考えられる。一方、当初は抗体価のみの測定を行う予定だったが、抗原と抗体の結合力を示すアビディティが高いほど抗体の中和能が高いと期待されることから結核抗原特異抗体のアビディティを測定項目に追加したため、複十字病院患者検体については治療前と治療後の血清についてのみ解析終了し、治療後6ヶ月に採取した血清については解析を次年度に繰越すこととなった。また、脂質抗原についてはアビディティ測定に十分な量の精製抗原が確保できなかったため、解析を次年度も続行する予定である。東京病院を受診した結核患者(活動性結核および陳旧性結核)において、結核菌特異抗原に対する血中IgGおよびIgA抗体価をELISA法を用いて測定し、結核の病態を反映する各種臨床マーカーとの相関について解析を行った。その結果、初診時の血中C reactive protein (CRP)値が高い患者群はレントゲン所見、塗抹検査、アルブミン値により示される結核の重篤度が有意に高いという結果が得られた。また、結核の病状を示す臨床データのうち、結核菌特異抗原に対するIgG抗体価は喀痰中の結核菌数と正の相関を示すのに対して、血中IgA抗体価が高い患者においては発症時の炎症マーカーが有意に低く、IgAが菌抑制的に働いていることが示唆された。次に、複十字病院を受診した結核患者の治療前、治療後における血中抗体価および抗体の抗原への結合力(アビディティ)を測定し、臨床マーカーとの相関を解析したところ、初診時ですでに高いIgGアビディティを獲得している人ほどCRP値が低値であることがわかった。また、初診時のIgA抗体価が高い患者群ではCRP値が有意に低いことが明らかになった。さらに治療後における各抗体と治療開始から60日経過した時のCRP値を比較したところ、IgAにおいてのみアビディティの値とCRP値の逆相関が認められ、治療によりIgAアビディティが上昇した患者群ではCRP値がより低下することがわかった。
7および8族低原子価遷移動金属錯体によるC-H結合の活性化の基礎的研究

トリス(2, 4-ペンタンジオナト)マンガン(III)を1, 2-ビス(ジメチルホスフィノ)エタン(dmpe)の存在下でトリメチルアルミニウムと反応させることにより,テトラメチルアルミナトを対アニオンとする赤色の新しいカチオン型ジメチルマンガン(III)錯体,〔MnMe_2(dmpe)_2〕^+〔AlMe_4〕^-を単離した.この錯体はカリボールとンオン交換反応を容易に起こし,安定なジメチルマンガン錯体〔MnMe_2(dmpe)_2〕^+BPh_4^-を与えた.これらの錯体は元素分析,電導度,赤外スペクトル,磁化率および化学反応性等から同定した.これらの錯体の熱分解反応ではメタンおよびエタンの他エチレンが発生した.とくに後者の錯体の場合には,メタンとエチレンが2:1の比でほぼ定量的に発生し,いわゆる還元的脱離反応によるエタンの生成はほとんど観測されなかった.この反応では,マンガンに直接結合したメチル基がもう一つのメチル基からC-H結合の切断を伴い水素を引き抜き,カルベン錯体を与え,そこからエチレンが生成したものと考えられる.またこのカルベン種はシクロヘキセン等によりトラップされなかったたことから,この反応は速い分子間反応であると推定した.これらの結果は,有機マンガン(IV)錯体が新しいC-H結合の活性化の能力を潜在的に持っていることを示唆している.一方,トリエチルホスフィン存在下で, (1, 5-シクロオクタジエン)(1, 3, 5-シクロオクタトリエン)ルテニウム(O)と酢酸ビニルとの反応ではC-O結合の切断を伴った酸化的付加反応が起き,新しいビニル(アセタト)ルテニウム(II)錯体, mer-Ru(CH=CH_2)(OAc)(PET_3)_3が生成した.この錯体と一酸化炭素の反応では,段階的なトリエチルホスフィンとの配位子交換反応が起こり,さらに10気圧の一酸化炭素存在下ではニテニウムービニル結合への一酸化炭素の可逆的挿入反応が認められた.トリス(2, 4-ペンタンジオナト)マンガン(III)を1, 2-ビス(ジメチルホスフィノ)エタン(dmpe)の存在下でトリメチルアルミニウムと反応させることにより,テトラメチルアルミナトを対アニオンとする赤色の新しいカチオン型ジメチルマンガン(III)錯体,〔MnMe_2(dmpe)_2〕^+〔AlMe_4〕^-を単離した.この錯体はカリボールとンオン交換反応を容易に起こし,安定なジメチルマンガン錯体〔MnMe_2(dmpe)_2〕^+BPh_4^-を与えた.これらの錯体は元素分析,電導度,赤外スペクトル,磁化率および化学反応性等から同定した.これらの錯体の熱分解反応ではメタンおよびエタンの他エチレンが発生した.とくに後者の錯体の場合には,メタンとエチレンが2:1の比でほぼ定量的に発生し,いわゆる還元的脱離反応によるエタンの生成はほとんど観測されなかった.この反応では,マンガンに直接結合したメチル基がもう一つのメチル基からC-H結合の切断を伴い水素を引き抜き,カルベン錯体を与え,そこからエチレンが生成したものと考えられる.またこのカルベン種はシクロヘキセン等によりトラップされなかったたことから,この反応は速い分子間反応であると推定した.これらの結果は,有機マンガン(IV)錯体が新しいC-H結合の活性化の能力を潜在的に持っていることを示唆している.一方,トリエチルホスフィン存在下で, (1, 5-シクロオクタジエン)(1, 3, 5-シクロオクタトリエン)ルテニウム(O)と酢酸ビニルとの反応ではC-O結合の切断を伴った酸化的付加反応が起き,新しいビニル(アセタト)ルテニウム(II)錯体, mer-Ru(CH=CH_2)(OAc)(PET_3)_3が生成した.この錯体と一酸化炭素の反応では,段階的なトリエチルホスフィンとの配位子交換反応が起こり,さらに10気圧の一酸化炭素存在下ではニテニウムービニル結合への一酸化炭素の可逆的挿入反応が認められた.