hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
炭鉱都市および炭鉱住宅の形成に関する計画史的研究

一方,戦後の建設では造成によって中心地区と連続的に住宅地を形成しているといえる。今年度は炭鉱住宅の平面の推移を分析し,企業の住宅運営および建設実態を踏まえてこれを考察した。対象地区の中規模炭鉱のなかから,経営主体の属性の異なる3炭鉱を選定した。すなわち,中央資本によって経営されたもの,筑豊地方に複数の炭鉱をもつ地方企業家により経営されたもの,そして,自宅を炭鉱集落の脇に構え,後に町長も務めるような地元の有力者によるものである。まず,それぞれの炭鉱に存在した炭鉱住宅の建設年代と平面形式を,閉山に際して作成された炭鉱ごとの評価資料と,現存する炭鉱住宅の実測および古くからの居住者へのヒアリングによって復元した。次に,このデータをもとに住戸タイプと建設年代との関連性を考察した。さらに,炭鉱ごとの平面形式および住宅供給の特徴を検討し,これを労務管理の視点から考察した。分析からは,全体としては炭鉱住宅の平面形式に時代ごとの特徴が見出せ,それらは政策に強く規定されているといえるものの,これを各炭鉱ごとの住宅供給の実態で比較すると,そこには明らかな差異がみられることがわかった。中央資本による炭鉱は,開発初期からさまざまな規模および平面の住戸を供給し,鉱員の出来高や勤続年数に応じて住宅を与えており,経営手段の一環として住宅を位置づけていたといえる。それに対し,地方企業家による炭鉱では,時代ごとに供給される平面プランは画一的で,労務管理的な運営が見られず,単に労働者を収容する器として飯場的に捉えていたと考えられる。また,戦後復興期には国の融資政策に沿った定型の炭鉱住宅が全国的に建設されるなか,地元有力者による炭鉱では戦前と同タイプの住戸が継続的に供給されていることも注目される。このように経営主体がどのような住宅運営を指向するかによって,炭鉱住宅の住戸計画や供給形態はかなり異なっていたことが明らかになった。今年度はまず,記録保存的な見地から山田市に残存する炭鉱住宅の実測調査を行なった。これにこれまでの資料データを加え,目取り,構造,設備等を分析し,特代別・企業別の炭鉱住宅の特徴を考察した。その結果,構造や材料は企業間の差が顕著で,間取りや設備には時代的な領向が強く表れていることが明らかになった。とくに,戦時下や戦後の傾斜生産期の国の融資規準がこれらを強く規定していることが分かった。また,筑豊の炭鉱都市を分類し,さらに山田市上山田を対象に形成過程のケーススタディを行なった。筑豊の炭鉱都市は,中核都市とそれに付随した都市とに分けることができるが,中核都市には,その核が地域の最大手炭鉱である場合と近世の商業集積を基盤とする場合とがある。近世の商業集積を基盤とする都市では近代期に種々の市街地整備が施されているが,近世基盤のない炭鉱都市では市街地整備が行なわれない傾向にあり,市街地は新流入層である商人によって炭鉱や鉄道駅を拠り所に形成されている。山田市は,近世期には農村集落であったが,地理的に他都市と離れていたため,炭鉱の進出に伴ない小規模ながら中核都市として都市形成が行なわれた。市街地形成の主体となった商人のほとんどは外部からの流入者で,行商から居商化する際,駅を拠り所に沼地や田地の一部を地主から借りて商業地としていった。当初の農民は地主化し,大正期には公的サービスを担う層に変質して商業地域内で働くようになっている。
ミリ波帯における超低損失コンポジット誘電体の材料設計指針の確立

フィラーの分散・配向状態がコンポジットの誘電特性に及ぼす影響を解明するため、形状および特性に異方性を有するフィラーとして知られる六方晶窒化ホウ素(hBN)を用いて、フィラー含量および配向状態の異なるコンポジット試料を作製し、異なる共振モードを利用する複数の測定手法を用いることで、誘電特性の異方性を評価した。作製したコンポジットは大きな比誘電率異方性を示し、その大きさと異方性フィラーの配向状態の相関から、フィラー配向の誘電特性への影響に関する知見が得られた。一方、誘電正接にはあまり異方性は見られなかった。低損失フィラーの形状制御の可能性の検討として、ウィルマイト(Zn2SiO4)に対して溶融塩法によるフィラーの形状制御の可能性とそれを用いたコンポジットの誘電特性について検討した。固相合成したウィルマイトに対し、KClを用いることにより柱状ウィルマイトフィラーが得られ、KClの添加量によりフィラーサイズが異なることが明らかとなった。1030vol%の柱状ウィルマイトフィラーを充填したコンポジットの比誘電率は、Bruggemanモデルと良い一致を示しながら、2.63.3まで変化した。また、誘電正接は30vol%充填したコンポジットにおいて、4.5×10ー4であり、比較的低い誘電正接が得られている。これらの誘電特性は、固相合成したウィルマイトフィラーを用いたコンポジットの値とほぼ同等であり、フィラーの形状による顕著な差は認められず、低損失な柱状ウィルマイトフィラーが得られることが明らかとなった。形状および特性に異方性を有する誘電フィラーとして、湿式ジェットミルによる薄片化処理を施した六方晶窒化ホウ素(hBN)を用いて検討を行った。iPPをマトリックスとして、フィラー含量(10, 20, 30vol%)及び配向状態(面内配向の程度)の異なる板状試料を作製し、スプリットシリンダ共振器(TE011モード、12GHz)と平衡型円板共振器(TM0m0モード、10130GHz)を用いて、面内および厚さ方向の誘電特性を評価した。いずれの試料においても、非常に大きい比誘電率の異方性(面内>厚さ)が観測された。同フィラー濃度において、その差は面内配向の程度が強い試料の方が大きく、異方性フィラーの配向に由来する差であると推測された。一方、誘電正接に関しては、誤差の範囲内で面内および厚さ方向の間に有意な差は見られず、いずれも4×10ー4未満の非常に低い値を示した。固相法で合成したウィルマイト原料とKClを助剤に用い、焼成・洗浄することにより、柱状のウィルマイトフィラーが得られる合成手法を確立した。KClの添加量に依存して、フィラーサイズは変化し、最大で約10μmの柱状ウィルマイトフィラーが得られた。この柱状ウィルマイトフィラーはマトリックスiPPに対して30vol%まで充填したコンポジットを作製することができ、断面SEM観察によりフィラーの均一な分散状態が確認できた。またコンポジットの誘電特性の評価には、フィラー形状の影響を明らかにするために、固相合成・粉砕したウィルマイトフィラーと柱状ウィルマイトフィラーを用いて評価した。比誘電率と誘電正接はフィラーの充填量に伴い増加傾向を示したが、フィラーの形状による顕著な差は認められず、柱状ウィルマイトフィラーを30vol%充填したコンポジットにおいて、誘電正接は4.5×10ー4であり、比較的低い誘電正接が得られている。2018年度の研究において、柱状ウィルマイトフィラーの合成プロセスが確立され、コンポジットの誘電特性の充填量依存を明らかにした。ウィルマイトフィラーを用いたコンポジットでは、フィラー形状制御による誘電特性の顕著な変化は認められず、比較的良好な誘電正接が得られている。また、湿式ジェットミル処理により薄片化したhBNも、低誘電損失コンポジットを得ることができ、配向制御により誘電率の異方性を発現することが確認できている。フィラーの形状制御は、これまでの知見から熱膨張や熱伝導率の改善に有効であると考えられる。このため、今後、コンポジットの熱膨張と熱伝導率の評価を進め、hBNの薄片化やウィルマイトフィラーの柱状化による低熱膨張・高熱伝導率化の可能性を明らかにし、ミリ波応用に向けた低損失コンポジット誘電材料の設計指針を確立する。セラミックスフィラーをポリマーマトリックスに分散させたコンポジット誘電体において、フィラー粒子表面の極性官能基数を抑制する表面処理の効果について検討を行った。平均粒径50nmの酸化マグネシウムナノ粒子をモデルフィラーとして用い、ナノ粒子表面のトリメチルシリル化処理を施し、アイソタクティックポリプロピレン(iPP)とのコンポジットの誘電損失の変化を調べた。TE011モードの空洞共振法により測定した11GHz付近の誘電正接の値は、未処理のMgOナノ粒子を用いたものと比較して40%程度減少しており、ナノフィラー表面の極性官能基数の抑制が誘電損失の低減に有効であることを示した。また、走査型電子顕微鏡観察から、トリメチルシリル化処理によりiPPへのナノ粒子の分散性およびフィラーとポリマーとの密着性が大幅に向上していることも確認された。低誘電率・低損失誘電体材料としてスピネル系および珪酸塩系材料がある。

その中で本研究では、スピネル系では中間スピネル構造を持つMgAl2O4、珪酸塩系ではフォルステライト(Mg2SiO4:MS)に着目し、Mgの拡散によるフィラー形状制御を目的として溶融塩法によるフィラーの形状制御の可能性について検討した。スピネル系では、出発原料のアルミナ粒子の形状を反映した板状および球状スピネルフィラーが得られた。またフォルステライト系でも同様に、シリカ粒子の形状およびサイズに依存した球状フィラーが得られ、フィラー形状・サイズを制御したフィラーの合成手法を確立した。さらに、これらのフィラーを分散させたコンポジットの比誘電率は、フィラーの充填量に依存し、Bruggemanモデルと良い一致を示した。また、誘電正接は、11GHz近傍の共振周波数において0.001以下を示し、コンポジット誘電体材料用フィラーとしての有用性も示した。コンポジット誘電材料の誘電特性に対するセラミックスフィラーの表面状態制御の影響については、単官能のアルキルシリル化剤を用いて極性官能基数を減少させる手法が、誘電正接の低減に有効であることが確認され、想定していた仮説を実証することができた。TM0m0共振モードを用いた幅広い周波数範囲の誘電特性評価法についても、測定に用いる試料の作製条件や測定条件に関する検討を進めており、誘電特性の周波数依存性に関するデータも得られつつある。また、TE011モードとTM0m0モードの比較から、コンポジット誘電材料の誘電特性の異方性評価を行うことも可能になる。スピネルおよびフォルステライトにおいて、出発原料の形状・サイズを考慮し、溶融塩法を用いることにより、その形状およびサイズを反映したフィラー合成に取り組んでいる。その結果、スピネルではアスペクト比が異なる板状スピネルフィラーと粒子サイズが異なる球状スピネルフィラーの合成手法を確立でき、それらを用いたコンポジットでのtanδは0.001以下を示し、概ね良好な値が得られている。また熱伝導率はフィラーの形状の影響を受け、板状フィラーではBruggemanモデルと良い一致を示している。一方、フォルステライトフィラーでは、Maxwell-Garnetモデルによる推定値よりも高い熱伝導率(約0.7 W/m・K@30vol%MS)を示し、今後詳細な検討が必要な段階である。また、ウィルマイトの柱状フィラーも合成可能となりつつあり、このフィラーでは優れた誘電特性に加え、その形状や物性値からさらなる高熱伝導化が期待できる。このように、セラミックスフィラーの表面制御およびコンポジットの誘電特性の評価、形状・サイズ制御が可能なフィラー合成手法の検討と特性評価について、初年度はおおむね順調に進捗している。フィラーの分散・配向状態がコンポジットの誘電特性に及ぼす影響を解明するため、形状および特性に異方性を有するフィラーとして知られる六方晶窒化ホウ素(hBN)を用いて、フィラー含量および配向状態の異なるコンポジット試料を作製し、異なる共振モードを利用する複数の測定手法を用いることで、誘電特性の異方性を評価した。作製したコンポジットは大きな比誘電率異方性を示し、その大きさと異方性フィラーの配向状態の相関から、フィラー配向の誘電特性への影響に関する知見が得られた。一方、誘電正接にはあまり異方性は見られなかった。低損失フィラーの形状制御の可能性の検討として、ウィルマイト(Zn2SiO4)に対して溶融塩法によるフィラーの形状制御の可能性とそれを用いたコンポジットの誘電特性について検討した。
界面活性剤による不均一地盤中のNAPLの流動化による除去技術

地盤中に難水溶性の液体(NAPL)が浸透し、小さな液滴の状態で土壌間隙に残留すると除去が極めて困難になる。本研究では、こうした状態のNAPLに界面活性剤の溶液を接触させることにより界面張力を弱め、ミセルの状態で水溶液中に分散させ除去、もしくは、原液状態のNAPLを流動化させて除去する技術の構築を目指している。昨年度までの成果として、界面活性剤溶液調合に関する定式およびカラム試験による多孔質媒体(ガラスビーズ)への定式適用が妥当であることが得られているので、本年度はより実用に近づけるために、LNAPLによる汚染飽和帯水層を模擬した二次元平面土槽を使用した流動化に関する実験的検討を行った。つまり、実際の場により近い状況を想定することにより、様々な場や環境の条件下における界面活性剤溶液の最適化の意義、汚染油の挙動およびその回収率がどのように変化し、どのように影響を受けているかを調べた。また同時に、界面活性剤流動化における非接触・非攪乱計測法としての画像解析手法の適用性に関する検討を行った。得られた結果は以下の通りである。・油飽和状態への蒸留水による流動化(揚水処理)では、間隙総体積の6倍程度の揚水量で油飽和度を1020%まで下げられるが、その後の揚水量に対する回収量は著しく低下することを確認した。・残留油飽和度を得ることにより、調整した最適化界面活性剤溶液によって残留性油を流動化させ、油飽和度を2%程度まで下げ、回収率を98%程度まで高めることに達成した。これにより最適化に関する定式が模擬帯水層においても有効であることを示した。一方で、油の回収過程において流動化が二段に分かれて起こることが判明した。最適溶液と油の残留状態との関係を論ずる必要があると推察され、調合法および流動化過程の検討により、さらに効率化を図ることが出来る可能性を示した。・画像解析法により、油の界面活性剤流動化現象を非接触非攪乱で計測し、数値シミュレーションに用いられる各種基礎データを取得する手法を確立した。地盤中に浸透した水に溶け難い液体(NAPL)が土壌間隙に小さな液滴の状態で残留すると除去が極めて難しくなる.本研究では,こうした状態のNAPLに界面活性剤を含んだ水を接触させることにより界面張力を弱め,ミセルの状態で水溶液中に分散させ除去する,もしくは,流動化させて除去する技術の構築を目指している.本年度は,NAPLとしてディーゼルオイルを選び,どのような界面活性剤,界面活性助剤,塩濃度が界面張力を最も小さく出来るかを検討した.界面活性剤は非常に種類が多いが,ここでは,生物分解性がよい,比較的安価であり入手しやすい,毒性が小さいなどの条件と対象とする汚染物質のディーゼルオイルに適したものとして,アルキルベンゼンスルフォンサンナトリウム(ABS)の内アルカンの長さがのドデシルベンゼンスルフォンサンナトリウムを用いた.得られた結果は以下の通りである.・ミドル相マイクロエマルジョンを得るためには界面活性剤の疎水基の長さがディーゼルオイルを抱えうるに十分である必要がある.・界面活性助剤のアルコールの濃度を上げるほど最適塩濃度を下げることが出来る.・アルコールの炭素数が大きいほど最適塩濃度は減少し界面張力も小さくなる.一方,塩濃度の変化に敏感となり制御が難しくなる.地盤中に難水溶性の液体(NAPL)が浸透し、小さな液滴の状態で土壌間隙に残留すると除去が極めて困難になる。

本研究では、こうした状態のNAPLに界面活性剤を含んだ水を接触させることにより界面張力を弱め、ミセルの状態で水溶液中に分散させ除去、もしくは、原液状態のNAPLを流動化させて除去する技術の構築を目指している。本年度は、NAPLとして軽油成分の一つであるドデカン(C_<12>H_<26>)を選び、平成10年度の研究成果から軽油のマイクロエマルジョン化に有効であるとわかっているSDBS(ドデシルベンゼン硫酸ナトリウム)を流動化剤として用いて、数値解析や実地盤への適用に際して必須であると考えられる界面張力の最小値を与える塩濃度(最適塩濃度)と油の炭素数、アルコール濃度、界面活性剤の種類、温度との間の関係を定式化した。また、そこで得られた関係を適用して、ガラスビーズを浸透層としたカラム試験を行い、ドデカン汚染場へのSDBS溶液の流動化・可溶化能力について実証した。得られた結果は以下の通りである。・最適塩濃度とアルコール濃度、油の炭素数、界面活性剤の種類、温度との関係を調べ、定式化することに成功した。・従来考慮されず、界面活性剤適用に際して対応できなかった系内の水ー油比の変化に関して、水ー油比係数がアルコール濃度の関数であり、アルコール濃度の増大に伴って増大することを導き、水ー油比の変化に応じた界面活性剤溶液内の最適アルコール濃度を与えた。・ガラスビーズを用いたカラム試験により、残留飽和状態のドデカン(間隙総体積の約14%)のうち、およそ90%を流動化除去することに成功した。さらに、油の除去に伴って減少する水ー油比の変化を考慮し、投入する界面活性剤溶液の塩濃度を再調整することにより、95%までのドデカン除去率を達成した。地盤中に難水溶性の液体(NAPL)が浸透し、小さな液滴の状態で土壌間隙に残留すると除去が極めて困難になる。本研究では、こうした状態のNAPLに界面活性剤の溶液を接触させることにより界面張力を弱め、ミセルの状態で水溶液中に分散させ除去、もしくは、原液状態のNAPLを流動化させて除去する技術の構築を目指している。昨年度までの成果として、界面活性剤溶液調合に関する定式およびカラム試験による多孔質媒体(ガラスビーズ)への定式適用が妥当であることが得られているので、本年度はより実用に近づけるために、LNAPLによる汚染飽和帯水層を模擬した二次元平面土槽を使用した流動化に関する実験的検討を行った。つまり、実際の場により近い状況を想定することにより、様々な場や環境の条件下における界面活性剤溶液の最適化の意義、汚染油の挙動およびその回収率がどのように変化し、どのように影響を受けているかを調べた。また同時に、界面活性剤流動化における非接触・非攪乱計測法としての画像解析手法の適用性に関する検討を行った。・油飽和状態への蒸留水による流動化(揚水処理)では、間隙総体積の6倍程度の揚水量で油飽和度を1020%まで下げられるが、その後の揚水量に対する回収量は著しく低下することを確認した。・残留油飽和度を得ることにより、調整した最適化界面活性剤溶液によって残留性油を流動化させ、油飽和度を2%程度まで下げ、回収率を98%程度まで高めることに達成した。これにより最適化に関する定式が模擬帯水層においても有効であることを示した。一方で、油の回収過程において流動化が二段に分かれて起こることが判明した。
光異性化反応における結晶場の効果

表記研究課題を解明するために、2つのテーマについて研究を進めた。第1のコバロキシム錯体のラセミ化反応については、軸配位子を2種の置換ピリジンに置き換えた錯体結晶を調製し、X線照射による変化を調べたところ格子定数の変化は少ないが、キラルな活性基がラセミ化することを照射初期と充分照射後の構造解析の結果から確かめた。この結晶相ラセミ化反応はこれまでとは異なる新しい様式のラセミ化である。活性基が反転してラセミ化するときの動きやすさの目やすとなる反応空間の大きさを計算してみた。すると格子定数の変化から見積った反応速度は同程度の大きさの反応空間をもつ錯体結晶よりずっと速く、これまで確立されていた反応空間の大きさと反応速度の関係に矛盾する。そこで結晶を紛末状にして光によるラセミ比速度を旋光度の変化で調べると、その反応速度は反応空間の大きさとよく対応している。このことから変化の小さいときは格子定数の変化からラセミ化速度を見積るのは適当でないことが明らかになった。第2のβ-α異性化反応については、軸配位子を4種の置換ピリジンに置き換えた錯体結晶を調製した。これらの結晶構造を解析し、反応速度を測定したところ、反応速度は活性基のコンホメーションの違いに大きく依存すること、同じコンホメーションの場合は活性基の反応空間の大きさに依存することが明らかになった。しかしアミノ基をもつ置換ピリシン錯体の場合は、小さな反応空間で大きな反応速度を与え、上の経験則から大きくはずれている。この理由はアミノ基が活性基と水素結合しているためであり、この水素結合が反応の遷移状態を安定化させることによって、反応を促進させたためである。結論として、ラセミ化反応もβ-α異性化反応も反応空間が反応速度を決める大きな要因なのであり、特に他に理由がなければ、反応空間の大きさが結晶場の効果を定量的に表わす目やすとなると言える。
ポストゲノム時代の挑戦:ABCG2タンパク質の品質管理と小胞体ストレス

本研究ではガン細胞における多剤耐性の要因として注目されてきたABCG2を膜タンパク質のモデルとして、糖鎖付加、ジスルフィド結合、ユビキチン化に代表される翻訳後修飾とタンパク質の品質管理、細胞内安定性との関係を解明しそれを制御する分子プローブを設計することを目的としている。最終年度となる本年は以下の2点に焦点をあてた。(1)ABCG2タンパク質の品質管理と分解経路機構ABCG2タンパク質の第3番目の細胞外ループに存在する2つのCys残基(Cys592,Cys608)は、ABCG2のタンパク質としての安定性を維持する上で重要である。それらのCys残基が欠損すると、分子内S-S結合が形成されず、タンパク質としての構造が不安定化し、未成熟タンパク質としてユビキチン・プロテアソーム系で分解されてしまう。また実際ヒトからみつかっている2つの一塩基多型(F208S,S441N)でも前述の変異体と同様のメカニズムで分解されるため、発現量減少を引き起こすことも明らかとなった。そこでさらなる検証を行うため、電子顕微鏡法により、細胞内の状態の観察を行った。その結果、プロテアソーム阻害剤MG132処理を行った変異型ABCG2発現細胞では、細胞内にアグリソームと呼ばれる凝集体を観察することができた。さらにABCG2特異的な抗体を用いて、免疫電子顕微鏡法による観察を行ったところ、アグリソーム内にABCG2陽性反応が確認された。(2)イオントラップ型質量分析器を用いたプロテオーム解析ABCG2は小胞体内で様々なシャペロンタンパク質の助けを借りてS-S結合形成や糖鎖付加が起こり、高次構造が形成される。また未成熟タンパク質として分解されるか、成熟タンパク質としてゴルジ体へと輸送されるかの選別も小胞体で受けており、その選別にもシャペロンタンパク質が関与しているようである。そこで、イオントラップ型質量分析器を用い、ABCG2と相互作用するシャペロンタンパク質の探索を行った。変異型ABCG2として、S-S結合や糖鎖を欠損する変異体および発現量が減少する一塩基多型を用いている。その結果、変異型に特異的に結合しているシャペロンタンパク質がいくつか検出された。本研究では、ガン細胞における多剤耐性の要因として注目されてきたABCG2を膜タンパク質のモデルとして、糖鎖付加、ジスルフィド結合、ユビキチン化に代表される翻訳後修飾とタンパク質の品質管理、細胞内安定性との関係を解明し、それを制御する分子プローブを設計することを目的としている。初年度となる本年度は以下の3点に焦点をあてた。ABCG2タンパク質における糖鎖付加の意義の検討ABCG2はAsn596残基においてN結合型糖鎖付加を受ける。このAsn596残基をGln残基に置換し、糖鎖付加が起こらないような変異型ABCG2発現細胞を構築し、糖鎖付加の意義の検討を行った。ABCG2の成熟化機構の解明タンパク質の成熟化において、ABCG2の糖鎖付加は複数のステップを経て進行すると考えられる。そこで、それぞれのステップに特異的な阻害剤をABCG2発現細胞に作用させ、その発現量の検討を行った。以上の2つの結果よりABCG2において糖鎖付加は、タンパク質として成熟か未成熟かを決定する1つの要因であることが示唆された。ABCG2タンパク質の品質管理と分解経路機構ABCG2タンパク質の第3番目の細胞外ループに存在するCys603は、二量体形成に関与することが報告されているが、同じループ上にはさらに2つのCys残基が存在する。それらは、ABCG2のタンパク質としての安定性を維持する上で重要であり、それらのCys残基が欠損することにより、分子内S-S結合が形成されないために構造が不安定化し、未成熟タンパク質として分解されてしまうと考えられる。そこで、2種類のタンパク質分解経路阻害剤を用いて、その仮説の検討を行った結果、ABCG2が成熟化タンパク質として認識されるためには、分子内S-S結合が重要であることが示唆された。(Wakabayashi etal.J.Biol.Chem.2007)本研究ではガン細胞における多剤耐性の要因として注目されてきたABCG2を膜タンパク質のモデルとして、糖鎖付加、ジスルフィド結合、ユビキチン化に代表される翻訳後修飾とタンパク質の品質管理、細胞内安定性との関係を解明しそれを制御する分子プローブを設計することを目的としている。2年目となる本年は以下の2点に焦点をあてた。(1)ABCG2タンパク質における糖鎖付加の意義の検討糖鎖付加の起こらない変異型ABCG2(N596Q)は、機能の面で野生型とほぼ同程度を示した一方で、その発現量は50%ほどに減少した。またその発現量の減少は、タンパク質分解経路阻害剤により抑制された。免疫蛍光染色による検証を行ったところ、タンパク質分解経路阻害剤によりABCG2(N596Q)の発現量の増加が観察された。よって、ABCG2において糖鎖付加は、タンパク質として成熟か未成熟かを決定するための1つの要因であることが示唆された。(2)ABCG2タンパク質の品質管理と分解経路機構ABCG

2タンパク質の第3番目の細胞外ループに存在する2つのCys残基は、ABCG2のタンパク質としての安定性を維持する上で重要であり、それらCys残基が欠損すると、分子内S-S結合が形成されないためにタンパク質としての構造が不安定化し、未成熟タンパク質としてユビキチン・プロテアソーム系で分解されてしまうことを前年度に報告した。3種の一塩基多型(Q141K,F208S,S441N)とこの品質管理機構との関連性の検証を行った。SNP変異型ABCG2(F208S,S441N)は、分子内Cys残基が欠損しているABCG2同様、プロテアソーム阻害剤によりタンパク質の発現量は増加し、さらに分解を阻害された変異型ABCG2タンパク質が凝集体として細胞内に観察された。このことから、これら2つの一塩基多型を有するABCG2は、タンパク質としての構造が不安定化されるために発現量が減少し、機能低下につながっていると考えられる。一方、ABCG2(Q141K)は、野生型と比較して発現量が減少しているが、機能の面では野生型と同程度であることが報告されている。ABCG2(Q141K)は、分子内S-S結合が欠損している変異体やF208S,S441Nと同様、プロテアソーム阻害剤によりタンパク質の発現量が増加する一方、もう1つのタンパク質分解経路を阻害するbafilomycinAlを作用させても発現量が増加するという野生型と同様の結果を示した。本研究ではガン細胞における多剤耐性の要因として注目されてきたABCG2を膜タンパク質のモデルとして、糖鎖付加、ジスルフィド結合、ユビキチン化に代表される翻訳後修飾とタンパク質の品質管理、細胞内安定性との関係を解明しそれを制御する分子プローブを設計することを目的としている。最終年度となる本年は以下の2点に焦点をあてた。(1)ABCG2タンパク質の品質管理と分解経路機構ABCG2タンパク質の第3番目の細胞外ループに存在する2つのCys残基(Cys592,Cys608)は、ABCG2のタンパク質としての安定性を維持する上で重要である。それらのCys残基が欠損すると、分子内S-S結合が形成されず、タンパク質としての構造が不安定化し、未成熟タンパク質としてユビキチン・プロテアソーム系で分解されてしまう。また実際ヒトからみつかっている2つの一塩基多型(F208S,S441N)でも前述の変異体と同様のメカニズムで分解されるため、発現量減少を引き起こすことも明らかとなった。そこでさらなる検証を行うため、電子顕微鏡法により、細胞内の状態の観察を行った。その結果、プロテアソーム阻害剤MG132処理を行った変異型ABCG2発現細胞では、細胞内にアグリソームと呼ばれる凝集体を観察することができた。さらにABCG2特異的な抗体を用いて、免疫電子顕微鏡法による観察を行ったところ、アグリソーム内にABCG2陽性反応が確認された。(2)イオントラップ型質量分析器を用いたプロテオーム解析ABCG2は小胞体内で様々なシャペロンタンパク質の助けを借りてS-S結合形成や糖鎖付加が起こり、高次構造が形成される。また未成熟タンパク質として分解されるか、成熟タンパク質としてゴルジ体へと輸送されるかの選別も小胞体で受けており、その選別にもシャペロンタンパク質が関与しているようである。そこで、イオントラップ型質量分析器を用い、ABCG2と相互作用するシャペロンタンパク質の探索を行った。
新しい古地磁気永年変化モデルの構築

地球磁場が精密に観測されたのはGauss以後200足らずであり、それ以前の伏角や偏角の測定を含めても数100年間のデータが存在するにすぎない。一方地球磁場に特徴的な時間としては双極子の減衰時間である15000年が考えられ、この数倍以上の期間の観測がなければ磁場の変動の記述ができないことは、古地磁気学によって逆転が発見されたことからも明らかである。古地磁気データは(1)誤差が大きく地域的にも偏在している、(2)磁場方向のみ知られている場合が多い、(3)年代の誤差とデータが少ないことの両面から数100万年程度に渡る測定値を合わせて用いる必要がある、などの困難を含んでいる。研究代表者はこのような問題点を統計手法によって解決し得る「テーラー展開法」を開発した(Kono and Tanaka, 1995).この科学研究費補助金による研究期間内には,この方法を(1)磁場強度と双極子強度の分布(Kono and Hiroi, EPSL, 1996), (2)伏角と偏角の分布(Kono, JGC, 1997),(3)古地磁気方向と極の分布の形(Kono, PEPI, 1997)にそれぞれ適用し,双極子に次いで(2, 1)の関数がPSVにとって重要であることを明らかにした.更に,古地磁気のように非線形データの場合,一般のデータの平均値に基づくインバージョンからは平均的なモデルは得られないこと,このような問題点を持たない古地磁気強度データによって球面調和関数展開が可能なことを示した(Kono, Tanaka and Tsunakawa, JGR,投稿中).これらの研究により,PSVの順問題的なアプローチは終り,本格的なインバージョンに進む段階に到達した.地球磁場が精密に観測されたのはGauss以後200足らずであり、それ以前の伏角や偏角の測定を含めても数100年間のデータが存在するにすぎない。研究代表者はこのような問題点を統計手法によって解決し得る「テーラー展開法」を開発した(Kono and Tanaka, 1995).この科学研究費補助金による研究期間内には,この方法を(1)磁場強度と双極子強度の分布(Kono and Hiroi, EPSL, 1996), (2)伏角と偏角の分布(Kono, JGC, 1997),(3)古地磁気方向と極の分布の形(Kono, PEPI, 1997)にそれぞれ適用し,双極子に次いで(2, 1)の関数がPSVにとって重要であることを明らかにした.更に,古地磁気のように非線形データの場合,一般のデータの平均値に基づくインバージョンからは平均的なモデルは得られないこと,このような問題点を持たない古地磁気強度データによって球面調和関数展開が可能なことを示した(Kono, Tanaka and Tsunakawa, JGR,投稿中).これらの研究により,PSVの順問題的なアプローチは終り,本格的なインバージョンに進む段階に到達した.古地磁気永年変化(pa1eosecular variation,PSV)を解析するために、テーラー展開を用いる手法はKono and Tanaka(1995)によってはじめて行なわれたものである。平成8年度の研究ではこの手法を様々な地磁気要素またはそれらを極に投影した量についてあてはめることを行なった。まずKono and Hiroi(EPSL,139,251,1996)は磁場強度Fと仮想双極子モーメントMの表現を求め、これと古地磁気強度データベースのうち過去580万年間の値の統計値と比較した。次いでKono(JGG,印刷中)は伏角Iと偏角Dの表現を導出しやはり過去500万年のデータと比較した。更にKono(PEPI,投稿中)は磁場方向のデータの分布と対応する仮想地磁気極の分布の形がどうなるかを調べた。これらの結果はいずれも四極子項g^1_2(又はh^1_2)が他のものにくらべて有意に大きいことを示している。古地磁気永年変化(paleosecular variation,PSV)研究の目的は,古地磁気学から得られる情報に基づいて,100-1000万年程度の長期間での地球磁場の平均及び変動の特徴を明らかにすることにある.古地磁気データは(1)誤差が大きくまた地域的にも偏っている,(2)方向(伏角,偏角)の測定が主で完全な情報ではない,(3)個々のデータが対応する時間がそろっていないなど,現在の磁場観測データとは全く異なる問題点を内包している.従来の研究ではこれらの問題点が正しく認識されておらず,結果の解釈にも任意性がつきまとっていた.研究代表者は磁場の諸成分を軸性双極子磁場からのずれで表現する手法(テーラー展開法)を開発し,この手法で前記のような問題点が統計的取り扱いによって乗り越えられることを示した(Kono and Tanaka,JGG,1995).

この科学研究費補助金による研究期間内には,この方法を(1)磁場強度と双極子強度の分布(Kono and Hiroi,EPSL,1996),(2)伏角と偏角の分布(Kono,JGG,1997),(3)古地磁気方位と極の分布の形(Kono,PEPI,1997)にそれぞれ適用し,双極子に次いで(2,1)の関数がPSVにとって重要であることを明らかにした.更に,古地磁気のように非線形データの場合,一般にデータの平均値に基づくインバージョンからは平均的なモデルは得られないこと,このような問題点を持たない古地磁気強度データによって球面調和関数展開が可能なことを示した(Kono,Tanaka and Tsunakawa,JGR,投稿中).これらの研究により,PSVの順問題的なアプローチは終り,本格的なインバージョンに進む段階に到達した.
GFP融合プロテインキナーゼCトランスジェニックマウスを用いた神経可塑性の研究

(3)(1)(2)のマウスを交配させPKC-GFP融合蛋白質を脳部位特異的に発現させるトランスジェニックマウスの作製TetOp-PKCγ-GFPマウスあるいはTetOp-PKCε-GFPマウスをNSE-tTAマウスと交配させると線条体、小脳プルキンエ細胞にPKC-GFPが発現することを確認した。また、CamKII-tTAマウスと交配させると海馬を含む前脳全体にPKC-GFPが発現した。これらの目的蛋白発現は、doxycyclineにより発現のon ofが可能であることを確認した。PKCγ-GFP発現マウスから小脳スライスを作製し、2光子励起レーザー顕微鏡を用いてPKCのトランスロケーションを観察したプルキンエ細胞において、グルタミン酸受容体を刺激することで、実際にPKCがトランスロケーションすることが確認された。本研究で新たに、PKCγ分子種PKCε分子種にGFPを融合させた蛋白質を発現させるトランスジェニックマウスを作製した。(それぞれTetOp-PKCγ-GFPマウス,TetOp-PKCε-GFPマウスと命名する。)(3)(1)(2)で作製したマウスを交配させPKC-GFP融合蛋白質を脳部位特異的に発現させるトランスジェニックマウスの作製NSE-tTAマウスとTetOp-PKCγ-GFPマウスあるいはTetOp-PKCε-GFPマウスを交配させ、線条体、小脳プルキンエ細胞にPKCγ-GFP PKCε-GFPを発現させることに成功した。現在、他のtTA発現マウスと交配させ、他の脳部位での発現を試みている。また、目的蛋白発現の時間特異性についても検討を行っている。PKC-GFPの発現部位の同定を行い、線条体のアセチルコリン非含有細胞、小脳のプルキンエ細胞などににPKC-GFP融合蛋白質が発現が誘導されていることが確認された。新しく、gammaPKC promoterの支配下にtTAを発現させるマウス(PKCgamma-tTA)とL7/pcp promoterの支配下にtTAを発現させるマウス(L7-tTA)を作製した。PKCgamma-tTAマウスでは、確立した系統を未だ得ていないが、L7-tTAマウスでは、プルキンエ細胞に発現が認められる系統が得られた。今後、より発現効率が高い系統が得られるよう試みている。本研究で昨年度、PKCgamma分子種PKCepsilon分子種にGFPを融合させた蛋白質を発現させるトランスジェニックマウスを作製した。更に今年度は、PKCdelta分子種、PKCzeta分子種を発現するマウスを作製し、現在系統の確立を行っている。(3)(1)(2)で作製したマウスを交配させPKC-GFP触合蛋白質を脳部位特異的に発現させるトランスジェニックマウスの作製昨年度、NSE-tTAマウスとTetOp-PKCg-GFPマウスあるいはTetOp-PKCe-GFPマウスを交配させ、線条体小脳プルキンエ細胞にPKCgamma-GFP PKCepsilon-GFPを発現させることに成功した。また、目的蛋白発現の時間特異性についても検討を行い、4週間のdoxycyclineの投与により、目的遺伝子の発現を停止させ、さらに、4週間の投与を中止することにより、目的遺伝子の発現を復活させること可能であることを確認した。PKC-GFPの発現部位の同定を行い、線条体のアセチルコリン非含有細胞、小脳のプルキンエ細胞などにPKC-GFP融合蛋白質が発現が議導されていることが確認された。小脳の生スライスを作製し、2光子励起レーザー顕微鏡の観察のもと、PKCのトランスロケーションを確認した。
スーパー釣り糸人工筋肉の開発

人体の動作をアシストするための装着型のロボットが注目を集めている。近年テキサス大学から発表された,釣り糸をコイル状に巻き上げた熱収縮型の人工筋肉(以下,「釣り糸人工筋肉」と呼ぶ。)は,このようなロボットに使用する人工筋肉として適していると考えられる。釣り糸人工筋肉はこれまでに提案されてきた導電性高分子などを利用した人工筋肉に比して,柔軟であり真柄強靭性に優れ,乾式で数%に及ぶ収縮性を示すなど,種々の優れた点を示す。本研究では,作製環境を厳密に規定するために恒温槽内に釣り糸人工筋肉作製装置を構築し,作製条件を精密に規定することで「スーパー釣り糸人工筋肉」を開発することを目的としている。これまでに恒温槽内への作製装置の構築と,レーザー変位計を用いた熱収縮性測定環境の構築を行い,熱処理による安定化の条件についての詳細な検討と,種々の温度及び加重下で作製した人工筋肉の動作特性の評価を行ってきた。その結果,動作を安定化させる熱処理について,温度及び熱処理時間依存性を明らかとすることができ,また,温度上昇に伴い人工筋肉作製における成功率と適用可能な加重範囲の増大を見出している。これらの実験において,人工筋肉の駆動にはヒートガンを用いた間接的な加熱を行ってきたが,本年度は人工筋肉への銀ペーストの塗布による直接的な駆動を行うとともに市販の銀メッキ裁縫糸による作製も行った。後者において,再現性の良いデータが得られたことから動作中の電気抵抗を測定したところ,従来は動作中の電気抵抗は収縮に伴って線形に微小な変化をするとされてきたのに対し,非線形に大きく変化することを見出した。またこれまで問題となっていた測定装置の摺動抵抗は小型のスライドレールを使用することで軽減できることがわかった。人体の動作をアシストするための装着型のロボットが近年注目を集めている。近年,テキサス大学から発表された,釣り糸をコイル状に巻き上げた形の熱収縮型人工筋肉(以下,「釣り糸人工筋肉」と呼ぶ。釣り糸人工筋肉はこれまで提案されてきた導電性高分子などを利用した人工筋肉に比して,柔軟でありながら強靭性に優れ,乾式で数%に及ぶ線収縮性を示すなど種々の優れた点を示す。本研究では,作製環境を厳密に規定するために恒温槽内に釣り糸人工筋肉作製装置を構築し,作製条件を精密に規定することで『スーパー釣り糸人工筋肉』を開発することを目的としている。本年度は,予定通り恒温槽内に釣り糸人工筋肉作製装置を構築し,種々の温度と荷重で釣り糸人工筋肉の作製を試みた。本年度得られた主な成果は以下のとおりである。1恒温槽内に釣り糸人工筋肉作製装置を構築し,種々の温度と荷重で釣り糸人工筋肉の作製を試みた。2レーザ変位計を用いて試料温度と試料長の変化を同時に測定する実験系を構築した。2作製後に熱処理を加えることで,ひねり上げた後に荷重を除いた際のも巻き戻しが無くなり,動作が安定することを見出した。今研究では,作製環境を厳密に規定するために恒温槽内に釣り糸人工筋肉作製装置を構築し,作製条件を精密に規定することで「スーパー釣り糸人工筋肉」を開発することを目的としている。昨年度は恒温槽内への作製装置の構築と,レーザー変位計を用いた熱収縮性測定環境の構築を行った。本年度は,1昨年見出した熱処理による安定化の条件についての詳細な検討と,2昨年度構築した前記装置を用いて種々の温度及び加重下で作製した人工筋肉の動作特性の評価を行った。結果として,1については動作を安定化させる熱処理について,温度及び熱処理時間依存性を明らかとすることができ,また,2については種々の温度及び加重下で作製した人工筋肉の動作特性の評価を行ったところ,温度上昇に伴い人工筋肉作製における成功率と適用可能な加重範囲の増大を見出した。一方,人工筋肉を作製する装置と評価する装置のスライド部分を兼用していたが,実験を繰り返す中で,評価するにあたっては摺動抵抗の少ない装置を開発する必要があると考えられる現象が見いだされた。本年度は昨年度より,以下のような着実な研究の進展が見られた。1動作を安定化させる熱処理について,温度及び熱処理時間依存性を明らかとした。2種々の温度及び加重下で作製した人工筋肉の動作特性の評価を行ったところ,温度上昇に伴い人工筋肉作製における成功率と適用可能な加重範囲の増大を見出した。しかしながら,以下のような問題点から,当初予定からはやや遅れていると判断した。1現在はまだ外部のヒーターによる加熱による評価しか行えていない。2人工筋肉を作製する装置と評価する装置のスライド部分を兼用していたが,評価するにあたっては摺動抵抗の少ない装置を開発する必要があると考えられる現象が見いだされた。

近年テキサス大学から発表された,釣り糸をコイル状に巻き上げた熱収縮型の人工筋肉(以下,「釣り糸人工筋肉」と呼ぶ。)は,このようなロボットに使用する人工筋肉として適していると考えられる。釣り糸人工筋肉はこれまでに提案されてきた導電性高分子などを利用した人工筋肉に比して,柔軟でありながら強靭性に優れ,乾式で数%に及ぶ収縮性を示すなど,種々の優れた点を示す。本研究では,作製環境を厳密に規定するために恒温槽内に釣り糸人工筋肉作製装置を構築し,作製条件を精密に規定することで「スーパー釣り糸人工筋肉」を開発することを目的としている。これまでに恒温槽内への作製装置の構築と,レーザー変位計を用いた熱収縮性測定環境の構築を行い,熱処理による安定化の条件についての詳細な検討と,種々の温度及び加重下で作製した人工筋肉の動作特性の評価を行ってきた。その結果,動作を安定化させる熱処理について,温度及び熱処理時間依存性を明らかとすることができ,また,温度上昇に伴い人工筋肉作製における成功率と適用可能な加重範囲の増大を見出している。これらの実験において,人工筋肉の駆動にはヒートガンを用いた間接的な加熱を行ってきたが,本年度は人工筋肉への銀ペーストの塗布による直接的な駆動を行うことができた。しかしながら,試料によるばらつきが極めて大きく,塗布方法に工夫が必要であることを確認した。また,昨年度問題となった熱収縮測定における治具の摩擦の影響については,これを解消する器具の開発を未だ行えていない。本年度は昨年度より,以下のような着実な研究の進展が見られた。1作製条件や熱アニーリングが動作特性に与える影響について,データのさらなる収集を行った2これまでヒートガンによる間接的な加熱による収縮のみを確認してきたが,銀ペーストの塗布による直接的な電気駆動に成功した。しかしながら,1銀ペーストを塗布した試料のばらつきが大きく,信頼性のある収縮率の算出等には至っていない2昨年度問題となった熱収縮測定における治具の摩擦の影響を解消する器具の開発を未だ行えていない人体の動作をアシストするための装着型のロボットが注目を集めている。釣り糸人工筋肉はこれまでに提案されてきた導電性高分子などを利用した人工筋肉に比して,柔軟であり真柄強靭性に優れ,乾式で数%に及ぶ収縮性を示すなど,種々の優れた点を示す。これらの実験において,人工筋肉の駆動にはヒートガンを用いた間接的な加熱を行ってきたが,本年度は人工筋肉への銀ペーストの塗布による直接的な駆動を行うとともに市販の銀メッキ裁縫糸による作製も行った。
単元デザイン作成過程において表出・創造される教師の実践的知識解明に関する研究

教師の単元デザインに関する実践的知識の分析を行った結果、(1)社会科の単元に卓越した熟練教師ほど、過去の経験から獲得された教授方略及び、学習内容と教授方略が融合した複合的な実践的知識を豊かに保有している。(2)複数の教師による対話から、単元デザインに関する様々な教授方略が豊かに交流・表出された。(3)対話プロセスから「単元の全体と部分の関係を調整する」など、単元デザインをモニタリングしている高次の知識を保有していることが明らかとなった。本研究の目的は、1.複数の教師が単元デザイン作成過程に参加し、個々の教師が保有する実践的知識を基盤に対話を通して作成される単元デザインの知識創造プロセスを具体的に解明すること。2.授業研究実施後に行われる事後検討会において教師が何を学んでいるかを解明することである。平成23年度の研究成果においては、1.を中心に分析を行った結果、社会科単元に卓越した熟練教師ほど、過去の経験から獲得された教授方略及び学習内容と教授方略が融合した複合的な実践的知識を豊かに保有していることを明らかにしてきた。本年度においては、2.を中心に分析と検討を行った。小学校の校内研修を対象に事後検討会のグループ研修の発話のデータを検討した。その結果、(1)「I:教科・教材に関する内容」「II:教授方略に関する内容」「III:子どもに関する内容」のカテゴリー及び11の下位カテゴリーに分類が可能となった。(2)全グループの発話の内容は「III:子どもに関する内容」(42.9%)、「II:教授方略に関する内容」(35.7%)、「I:教科・教材に関する内容」(5.3%)の順に多いことが明らかとなった。さらに、協議では子どもの事実をもとに多様な解釈、教師のとった手立ての妥当性、代案提示による授業の再デザインをするなどして協議内容を深めていることが示された。(3)各グループの発話数の量においては、有意な偏りが見られたが、若手、中堅、ベテラン教師の発話量には有意な差はみられなく、年齢の差に関係なく発言していることなどを示すことができた。本研究の目的は、1.個々の教師が保有する授業実践に必要な実践的知識を具体的に解明すること。2.教師が実践的知識を獲得していくための校内研修における教師の学習について明らかにすることである。平成25年度においては、これまでの研究成果を踏まえ、1.においては、ベテラン中学校国語科教師を対象に長期的な参与観察を実施し調査を行った。その結果、「授業観」「授業構想段階」「授業実践段階」の3つのレベルの実践的知識を抽出し整理を行った。「授業観」は国語科の授業実践全体を支える信念である。「授業構想段階」は、教材の配列や単元展開に関する知識で構成されている。教材の配列においては、単元の目標や内容に照らし、有機的な配列がなされ、単元展開においては、副教材やオリジナルの教材が活用され、ガイダンス、先行教材、本教材、発展という段階を意識して構成されている。「授業実践段階」では、学級に応じた対応、生徒への対応、授業展開の工夫に関する知識で構成されている。2.においては、小学校の校内研修の一環として取り組んだ学年部研修を対象に、若手、中堅、ベテラン教師の3人に焦点をあて分析を行った。その結果、自身の授業実践を振り返る省察と協働で取り組む学年部研修における対話が授業改善を図って行く上で重要であることが明らかとなった。さらに省察には、授業実践の方法論に関する技術的省察、授業の目標や学習者の文脈を重視するなどの実践的省察、自身の価値観までを再構成する批判的省察の3段階のレベルがあることが示され、批判的省察を引き起こすには、同僚との対話が重要であることが明らかとなった。本研究の目的は、第1に、複数の教師が単元デザイン作成過程に参加し、個々の教師が保有する実践的知識を基盤に対話を通して作成される単元デザインの知識創造のプロセスを具体的に解明すること、第2に、同僚との対話によって表出された教師の実践的知識を整理することにある。データ収集にあたっては、静岡県富士市T小学校の校内研修へ通年を通して参加し、事前における教師の共同による単元デザイン作成プロセス及び授業研究実施後の事後研修におけるグループ研修の発話を記録した。小学校社会科を題材に単元デザイン作成において表出された実践的知識の分析を行った結果、以下のことが明らかとなった。(1)社会科の単元に卓越した熟練教師ほど、過去の経験から獲得された教授方略及び、学習内容と教授方略が融合した複合的な実践的知識を豊かに保有している。(2)複数の教師による対話のプロセスから、単元デザイン作成の文脈上において「学年を超えた単元の系統性の確認と位置づけ」「課題の解明につながる証拠を見つけ出せせる」「機を見計らいゆさぶりをかける」など様々な教授方略が表出され、豊かに単元が検討され実践的知識が交流された。

さらに、(3)対話プロセスから「単元の全体と部分の関係を調整する」「情報を帰納的に整理する」「学習内容と子どもの活動状況を想定する」など単元デザインをモニタリングしている高次の知識を保有していることが確認された。これらの教師の実践的知識の解明は、校内研修をはじめとする教職員研修における指針となり、効果的な研修の構築が可能になると考えられる。本研究の目的は,1.複数の教師が単元デザイン作成過程に参加し,個々の教師が保有する実践的知識を具体的に解明すること。2.授業研究実施後に行われる事後検討会において,教師が何を学んでいるかを解明することである。研究最終年度である平成26年度においては,F市T小学校の校内授業研究会の事後協議会を対象として,小グループ編成における協議会の対話に着目し,参観した授業から教師は何を学習しているのかについて具体的に明かにすることを目的として研究を推進した。その結果,以下のことが明らかとった。第1に,個々の教師は,参観した授業から子どもの表れや教師のとった行為を捉え表象する。そして,その事実や解釈を基盤とし,問題点の指摘や授業の文脈に則した代案を提示している。第2に,同僚との対話的な相互作用を通して,授業の見方や在り方に関して視点を交流させる,問題場面を多角的な視点からその改善の方法を検討する,さらに実践経験に基づいた代案を提示することで創造的に授業を再構成していることなどが確認された。教師教育データ収集に関しては、昨年度から継続して県内のT小学校を対象に実施し、その分析結果をまとめ、学会等で発表し公表した。関連する研究成果は以下の通りである。(学会発表)・「校内授業研究の活性化要因の抽出とそれが教師の力量形成に及ぼす影響ーA市小中学校教師へのアンケート調査の結果からー」日本教育実践学会第15回研究大会(兵庫教育大学:於神戸),2012.11.3,研究大会論文集pp.38-39 ,石上靖芳,小笠原忠幸、・「事前・事後検討会における教師の授業力量向上に関する検討ー小学校学年研修の協働的な省察場面に焦点をあててー」日本教育実践学会第15回研究大会(兵庫教育大学:於神戸),2012.11.3,研究大会論文集pp.40-41,小笠原忠幸,石上靖芳・「グループを主体とした校内授業研究事後検討会の効果に関する検討ーF市立T小学校の校内研修を対象としてー」日本教育実践学会第15回研究大会(兵庫教育大学:於神戸),2012.11.3,研究大会論文集pp.42-43,前島純司,黒柳幸夫,石上靖芳(論文)・「校内授業研究が教師の力量形成に及ぼす影響ー活性化要因の構造的分析と指標の抽出ー」学校教育研究,第28巻,pp.38-51以上のことから研究はおおむね順調に進展していると考える。平成25年度の成果をまとめ、論文(査読付学会誌1本)及び学会(6本)にて発表を行った。(論文)「校内授業研究の活性化要因が若手・中堅・ベテラン教師の力量形成に及ぼす影響ー中学校教師への質問紙調査の数量的分析ー」教師学研究,第12号,2013.7,pp.1-10(学会発表)・「校内授業研究事後協議会における教師の学習に関する検討ーグループ協議における対話的相互作用の分析からー」日本教育実践学会第16回研究大会(岡山大学:岡山市),2013.11.2,研究大会論文,pp.110-111・