hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モデル生物分裂酵母のTORシグナル伝達経路の遺伝学的解析

TORは免疫抑制剤ラパマイシンの標的タンパク質で、進化的に保存されたプロテインキナーゼであり、栄養状況に応じて細胞の増殖と成長を制御する新規のシグナル経路の主役である。分裂酵母はTORシグナル経路の良いモデル生物だが、分裂酵母のTORにはTor1とTor2があり、それぞれTORC2とTORC1を形成する。今回、TORC2とTORC1に関わる因子として、それぞれ新規の遺伝子mto1とmtt1を取得し解析を行った。mto1は進化的に保存された機能未知の遺伝子であった。mtt1はZn-fingerタンパク質をコードしており、アルギニン代謝に関係していた。TORは免疫抑制剤ラパマイシンの標的で、真核生物に普遍的なプロテインキナーゼである(TORはTarget Of Rapamycinに由来)。最初、免疫細胞や出芽酵母の増殖に必須のキナーゼとして研究され、その後、栄養状況に応じて細胞の増殖と成長を制御する新規のシグナル経路の主役であることがわかった。TORは二種類の複合体(TORC1とTORC2)を取る。TORC1は栄養をセンスして細胞の増殖と成長を制御し、ラパマイシンはTORC1を阻害することで飢餓に対する応答と同様な挙動を引き起こす。一方、ラパマイシンで阻害されないTORC2はアクチン細胞骨格の構成や、浸透圧などのストレス耐性に必要である。分裂酵母のTORC2にはTor1が関わる。Tor1欠失株塩化カリウムやヒドロキシウレアなどの薬剤に対して感受性を示し、窒素源飢餓にしてもG1期で停止できない。しかし、TORC2が広範な種類のストレスへの耐性にどのように働くかという問題はまだ解決されていない。そこで、Tor1の温度感受性株(tor1^<ts>)を作成し、それを用いてストレス条件で生育できるような多コピーサプレッサー遺伝子の取得と解析を行った。tor1^<ts>はストレス培地では25°Cでは生育したが、34°Cではしなかった。また、窒素源飢餓培地において、25°CではG1期で停止したが、34°Cではしなかった。そこで、tor1^<ts>細胞に分裂酵母のゲノムライブラリーを導入し、ストレス培地で25°Cでも34°Cでも生育したものを選抜し、そこからプラスミドを得てさらに解析を行った。その結果、機能未知の遺伝子が一つ見つかった。また、この遺伝子産物はこれまでにTORとの関連は報告されていない。さらには出芽酵母、ショウジョウバエ、ヒトにも存在することから、TORC2に関連する新たな因子の可能性がある。TORは免疫抑制剤ラバマイシンの標的で、真核生物に普遍的なプロテインキナーゼである。TORは免疫細胞や出芽酵母の増殖に必須のキナーゼとして研究され、その後、栄養状況に応じて細胞の増殖と成長を制御する新規のシグナル経路の主役であることがわかった。一方、ラパマイシンで阻害されないTORC2はアクチン細胞骨格の構成やストレス応答に必要である。分裂酵母のTORC1にはTor2が、TORC2にはTor1が関わる。それらの経路を明らかにするため、それぞれに関係する遺伝子の探索と解析を行った。Tor1欠失株は塩化カリウムやヒドロキシウレアなどの薬剤に感受性を示す。TORC2が広範な種類のストレスへの耐性にどのように働くかという問題を解決するため、Tor1の温度感受性株(tor1^<ts>)を作成し、それがストレス条件で生育できるような多コピーサプレッサー遺伝子として、進化的に保存された機能未知の遺伝子(mto1)を得た。Mto1はTORC2の新たな調節因子の可能性がある。TORC1は細胞の成長と増殖に必要である。TORC1に関わる因子を探索するため、Tor2のラバマイシン感受性株(tor1^<rs>)がラバマイシン存在下で生育できるような多コピーサプレッサー遺伝子の取得を行い、その結果新規の遺伝子(mtt1)を得た。Mtt1は核タンパク質であり、Tor2によって量的な制御を受けていることがわかった。また、機能解析の結果、この遺伝子はアルギニン代謝に関係していることがわかり、TORC1がアミノ酸代謝を制御することで細胞の成長と増殖に寄与するという知見を得た。TORは免疫抑制剤ラパマイシンの標的で、真核生物に普遍的なプロテインキナーゼである。最初、免疫細胞や出芽酵母の増殖に必須のキナーゼとして研究されたが、その後の研究で、栄養状況に応じて細胞の増殖と成長を制御する新規のシグナル経路の主役であることがわかってきた。

TORは二種類の複合体(TORC1とTORC2)を取るが、このうち、TORC1は栄養をセンスして細胞の増殖と成長を制御するTORC1がラパマイシンで阻害されると、飢餓に対する応答と同様な挙動を引き起こす。一方、TORC2はアクチン細胞骨格の構成やストレス応答に必要であるが、ラパマイシンで阻害されない。分裂酵母のTORC1にはTor2が、TORC2にはTor1が関わるが、その働きの詳細やシグナル伝達の経路は未だ不明である。そこで、これらの経路を明らかにするため、それぞれに関係する遺伝子の探索と解析を行った。TORC1は細胞の成長と増殖に必要である。TORC1に関わる因子を探索するため、Tor2のラパマイシン感受性株(tor2^<rs>)がラパマイシン存在下で生育できるような多コピーサプレッサー遺伝子の取得を行い、その結果新規の遺伝子(mtt1)を得た。この産物は核局在を示すZn-fingerタンパク質であった。mtt1欠損株は完全培地で生育した。しかし、合成培地での生育にはアルギニン添加が必要であった。アルギニン代謝径路の酵素の遺伝子発現を調べたところ、合成酵素の遺伝子発現は正常だったが、分解酵素のそれは上昇していた。この上昇は、野生型株を窒素源飢餓にした時にも見られた。この時、Mtt1は窒素源飢餓でタンパク質の量が劇的に減少し核から消失した。以上から、Tor2はMtt1の量を制御することで、アルギニン代謝を調節すると考えられる。このことは、窒素源飢餓における窒素源確保の意義があると思われる。
ランダムネットワークの組み替え運動と分子乱流

分子動力学計算による分析は、分子の「流れ」の時間的空間的広がりが階層的に分布している、という可能性を示している。このことから、ネットワーク組み替え運動に伴う分子の動きは「分子乱流」とも呼びうる新しい現象であると考えることが可能になってきた。分子乱流の構造を調べるために、ネットワーク構造を格子上の0または1の変数で表した動的モデルが分析された。その結果、(a)ネットワークの組み替えが盛んに起こる領域は局在していて、時間とともにその領域は変化、移動する。(b)ネットワーク構造の空間的変化の規模は階層的な分布をしており、小規模で頻繁な変化と大規模でまれな変化が共存している。(c)氷に近い秩序が発達しかけたり、消えたりする揺らぎがネットワークの大規模な構造変化とエネルギーの長時間変化の原因になっている。などの知見が得られた。格子模型と平行して、分子動力学計算における構造ゆらぎが分析され、1psecから3psec程度の時間間隔で、氷に近い局所的構造が発達し、また崩壊する、という構造の形成と崩壊のパターンが確認された。局所構造指数という新しい量が定義され、この構造発達と崩壊の時間空間パターンが定量的に分析された。その結果、(a)構造が発達した分子は集まってクラスターを作っているが、このクラスターはバ-コレーションモデルで考察された4本の水素結合を持つ分子のクラスターとは場所、形ともに異なる。(b)構造が発達した分子クラスターは、常温、常圧では線、または面のつながりをもち、大きな塊になることは少ない。(c)構造の生成と崩壊現象は、ラマンスペクトルから推察された2状態描像とコンシステントである。などの新しい知見が得られ、ネットワークの揺らぎを理解するための新しい切り口が得られた。ネットワーク構造を格子上の0または1の変数で表した動的モデルを構築し、分析した。その結果、(a)ネットワークの組み替えは単純な指数型緩和ではなく、少なくとも3けたの周波数範囲に渡って、1/fゆらぎの特徴を持つ。(b)ネットワークの組み替えが盛んに起こる領域は局在していて、時間とともにその領域は変化、移動する。(c)ネットワーク構造の空間的変化の規模は階層的な分布をしており、小規模で頻繁な変化と大規模でまれな変化が共存している。(d)氷に近い秩序が発達しかけたり、消えたりする揺らぎがネットワークの大規模な構造変化とエネルギーの長時間変化の原因になっている。これらのネットワーク運動のパターンが溶質の運動におよぼす影響、溶質間相互作用に及ぼす影響の分析を行うための模型が開発され、基礎的データが集められた。上述の格子模型の結果が分子動力学計算と比較され、分子動力学計算において1psから3ps程度の時間間隔で、氷に近い局所的構造が発達し、また崩壊する、という構造の形成と崩壊のパターンが確認された。その結果、(a)構造が発達した分子は集まってクラスターを作っているが、このクラスターはパーコレーションモデルで考察された4本の水素結合を持つ分子のクラスターとは場所、形ともに異なる。(b)構造が発達した分子クラスターは、常温、常圧では線、または面のつながりをもち、大きな塊になることは少なくない。(c)構造が発達した領域では1ps程度の周期の構造変化が特徴的に見られ、ラマンスペクトルに現れる40cm^<-1>程度のピークに相当すると考えられる。

構造が発達した場所でのみ、この振動が観測されることはラマンスペクトルから推察された2状態描像とコンシステントである。などの新しい知見が得られ、ネットワークの揺らぎを理解するための新しい切り口が得られた。分子動力学計算による分析は、分子の「流れ」の時間的空間的広がりが階層的に分布している、という可能性を示している。このことから、ネットワーク組み替え運動に伴う分子の動きは「分子乱流」とも呼びうる新しい現象であると考えることが可能になってきた。分子乱流の構造を調べるために、ネットワーク構造を格子上の0または1の変数で表した動的モデルが分析された。その結果、(a)ネットワークの組み替えが盛んに起こる領域は局在していて、時間とともにその領域は変化、移動する。(b)ネットワーク構造の空間的変化の規模は階層的な分布をしており、小規模で頻繁な変化と大規模でまれな変化が共存している。(c)氷に近い秩序が発達しかけたり、消えたりする揺らぎがネットワークの大規模な構造変化とエネルギーの長時間変化の原因になっている。などの知見が得られた。格子模型と平行して、分子動力学計算における構造ゆらぎが分析され、1psecから3psec程度の時間間隔で、氷に近い局所的構造が発達し、また崩壊する、という構造の形成と崩壊のパターンが確認された。局所構造指数という新しい量が定義され、この構造発達と崩壊の時間空間パターンが定量的に分析された。その結果、(a)構造が発達した分子は集まってクラスターを作っているが、このクラスターはパーコレーションモデルで考察された4本の水素結合を持つ分子のクラスターとは場所、形ともに異なる。(b)構造が発達した分子クラスターは、常温、常圧では線、または面のつながりをもち、大きな塊になることは少ない。(c)構造の生成と崩壊現象は、ラマンスペクトルから推察された2状態描像とコンシステントである。
イノベーションと企業者精神に関する研究

「イノベーションと企業者精神」という現在きわめて高い関心が払われている分野の研究に対して,本年度は既に数多くの業績を個別研究という形で国内外に発表してきた.図書でいえば,今井賢一と金子郁容の共著「ネットワーク組織論」は本研究での成果をふまえて,新しい産業社会のイノベーションと企業者精神について全く新しい視点を提供した.すなわち,かつての単発的・個別分散的な企業者精神に比較して,新しいタイプの企業者精神は最近のネットワーク型イノベーションに適合した,伸縮的かつ協力的な企業者精神すなわちネットワーク型であることを解明している.また,伊丹敬之は「人本主義」を著し,日本企業のあり方が従来の資本中心の資本主義に対して,人的経営資源を中心としていると主張し,新しい企業者精神のあり方を人本主義という形で提唱した.一方,野中郁次郎はこれまでの実証研究の成果に立ちながら,日本企業のリーダーシップをミドル・アップ・ダウンという概念にまとめ,企業組織における新しい企業者精神とした.この研究は広く海外に発表され,本年度はMIT,カリフォルニア・バークレ経営大学院,ミシガン大学の三校の権威ある機関誌で出版されるにおよんでいる.他にも別紙の文献リストが示すように数多くの論文・著作が共同研究者から発表され,着実に研究成果をあげている.また各界の企業者に対するインタビューも数十件におよび,その成果も様々な形で出版されている.現在,こうした個別研究をもう一度「イノベーションと企業者精神」の観点から共同討議をし,共同研究というかたちで一冊の出版物にまとめる作業を行っている.本研究は新しい産業社会を迎えつつある日本の経営学にとって,貴重な成果をもたらすばかりでなく,広く世界的な分野での議論をまきおこしつつあり,きわめて有効な共同研究であったと確信するものである.本年度は当初の研究計画にもとづき、研究分担者の全員参加による研究会をほゞ2ケ月に1回の割合で開催してきた。この研究会ではまづ「イノベーションと企業者精神」に関する内外の経営学、経済学の基本的な文献のサーベイを行ない、論点を整理し、理論化のための討議を重ねてきた。ここでは、現在のイノベーションは発明家などの個人によってではなく、制度化された研究開発組織を中心に企業組織全体によって、またさらには共同開発などの型をとる企業間組織によって遂行されているという基本的な共通認識の上に立って、組織における企業者精神の問題を分析することになった。具体的には企業におけるイノベーションでは、トップマネジメントだけではなくミドルマネジメントの企業者精神の発揚が重要な問題となってくるのである。そこでこの問題に体系的にアプローチするために研究分担者を4つのグループに分けて、半導体,エレクトロニクス,コンピュータ,精密機械,バイオテクノロジー,鉄鋼,自動車などの分野における日本の代表的な革新的企業を対象にして、トップ・ミドル・マネジメントに対して幅広いインタビューを行ないそれぞれの機能およびその連結を明らかにする事例研究を積み重ねていくことにした。この事例研究は現在すでに進行中であり、ここで得られた諸データはコンピュータ処理を含めて体系的に蓄積されつつある。本年度の最後の研究会では進行中の事例研究の成果を持ちより討議を行ない、この場でいくつかのワーキング・ハイポセシスが提供された。そしてこれらの仮説をさらに検証するために次年度においてもさらに事例研究を積み重ねて、その整理を行なう上でさらに「イノベーションと企業者精神」に関する一般的な理論的フレームワークを構築していくという方向性が確認された。「イノベーションと企業者精神」という現在きわめて高い関心が払われている分野の研究に対して,本年度は既に数多くの業績を個別研究という形で国内外に発表してきた.図書でいえば,今井賢一と金子郁容の共著「ネットワーク組織論」は本研究での成果をふまえて,新しい産業社会のイノベーションと企業者精神について全く新しい視点を提供した.すなわち,かつての単発的・個別分散的な企業者精神に比較して,新しいタイプの企業者精神は最近のネットワーク型イノベーションに適合した,伸縮的かつ協力的な企業者精神すなわちネットワーク型であることを解明している.また,伊丹敬之は「人本主義」を著し,日本企業のあり方が従来の資本中心の資本主義に対して,人的経営資源を中心としていると主張し,新しい企業者精神のあり方を人本主義という形で提唱した.一方,野中郁次郎はこれまでの実証研究の成果に立ちながら,日本企業のリーダーシップをミドル・アップ・ダウンという概念にまとめ,企業組織における新しい企業者精神とした.この研究は広く海外に発表され,本年度はMIT,カリフォルニア・バークレ経営大学院,ミシガン大学の三校の権威ある機関誌で出版されるにおよんでいる.他にも別紙の文献リストが示すように数多くの論文・著作が共同研究者から発表され,着実に研究成果をあげている.また各界の企業者に対するインタビューも数十件におよび,その成果も様々な形で出版されている.現在,こうした個別研究をもう一度「イノベーションと企業者精神」の観点から共同討議をし,共同研究というかたちで一冊の出版物にまとめる作業を行っている.本研究は新しい産業社会を迎えつつある日本の経営学にとって,貴重な成果をもたらすばかりでなく,広く世界的な分野での議論をまきおこしつつあり,きわめて有効な共同研究であったと確信するものである.
多層[3.3]シクロファンの合成と機能化について

スルースペース・スルーボンド両経由による効果的な渡環π電子相互作用についての系統的な研究を行うため,多層[3.3]パラおよびメタシクロファンの合成について検討を行った。また,[3.3]シクロファンを組込んだドナー(D)・ブリッジ(B)・アクセプター(A)系色素の合成は,パラシクロファン系については架橋部位となるジブロモ[3.3]PCPの4種の異性体の合成に成功した。メタシクロファン系においては3層および4層ジブロモ[3.3]MCPを合成し,両末端ベンゼン環へドナー部位としてカルバゾールをアクセプター部位としてナフタルイミドを導入したD-B-A系色素の合成に成功した。芳香環をメチレン鎖等で架橋したシクロファンは興味深い電子的性質を示す。芳香環がrigidな系の多層[3.3]パラシクロファン(PCP)は,スルースペース・スルーボンド両経由による効果的な渡環π電子相互作用を調べる上で最も適した化合物である。そこで,4層[3.3]PCPまでの合成で確立した合成法を利用した5層[3.3]PCPの合成,および,渡環π電子相互作用を効果的に利用する目的で[3.3]PCPをブリッジ(B)として組込んだドナー(D)・ブリッジ(B)・アクセプター(A)系の色素増感剤の合成について研究を進めることとした。5層[3.3]PCPの合成は確率しているEbsMIC法を用いて行なった。最終的なカップリング反応は,3層ジブロマイドと2層EbsMICアダクトをカップリングし,加水分解することで5層ジオン体を得た。しかし,3層ブロモメチル体および5層ジオン体の収率が低いため収率の向上が課題となった。5層ジオン体の生成は1H-NMRおよびHRMSで確認した。[3.3]PCPを組込んだ色素増感剤の合成は,架橋部位のpseudo-para体のジブロモ[3.3]PCPの合成を行なった。合成は,EbsMIC法を用いたカップリングによるジブロモ体の合成とモノブロモ[3.3]PCPのpseudo-para位のブロモ化について検討を行った。まず,カップリングによるジブロモ体の合成では,pseudo-para,-meta,-orthoおよび-geminalの4種の異性体の生成が確認されpara+meta,orthoとgeminalはカラムクロマトグラフィーにより分離し,para+metaは再結晶により分離し同定を行なった。また,モノブロモ体のブロモ化では,pseudo-para位へのブロモ化が優先的に進行していることがわかった。芳香環をメチレン鎖等で架橋したシクロファン(CP)は興味深い電子的性質を示す。芳香環がrigidに積層した多層[3.3]パラシクロファン(PCP)およびflexibleな構造を有する多層[3.3]メタシクロファン(MCP)は,スルースペース・スルーボンド両経由による効果的な渡環π電子相互作用を調べる上で最も適した化合物である。そこで,多層[3.3]PCPについては5層[3.3]PCPの合成を,多層[3.3]MCPについては7層以上を,また,積層系渡環π電子相互作用を効果的に利用可能な[3.3]CPをブリッジ(B)として組込んだドナー(D)・ブリッジ(B)・アクセプター(A)系の色素増感剤の合成について研究を進めることとした。5層[3.3]PCPの合成は,3層ジブロモ体と2層EbsMICアダクトをカップリングし,加水分解することで5層ジオン体を得た。7層[3.3]MCPについては,多段階合成では多くのカップリング反応を必要とし収率の観点から困難が予想されるため,中心部位のテトラブロモ体を鍵化合物とし,3層テトラエステル体の合成まで達成した。[3.3]CPを組込んだ色素増感剤の合成は,PCP系についてはpseudo-paraジブロモ[3.3]PCPの合成を行なった。合成は,カップリングによるジブロモ体の合成とモノブロモ[3.3]PCPのブロモ化について行った。まず,カップリングによるジブロモ体の合成では,pseudo-para,-meta,-orthoおよび-geminalの4種の異性体の分離・同定を行った。また,モノブロモ体のブロモ化では,添加する臭素の量により,優先的なpseudo-para位へのブロモ化およびテトラブロモ体の生成を確認した。MCP系においては3層ジブロモ[3.3]MCPの合成を目的とし,前駆体のジオン体までの合成に成功した。そこで,多層[3.3]PCPについては5層[3.3]PCPの合成を,多層[3.3]MCPについては7層以上を,また,積層系渡環π電子相互作用を効果的に利用可能な多層[3.3]CPをブリッジ(B)として組込んだドナー(D)・ブリッジ(B)・アクセプター(A)系の色素増感剤の合成について研究を進めることとした。5層[3.3]

PCPの合成は,3層ジブロモ体と2層EbsMICアダクトをカップリングし,加水分解することで5層ジオン体を得た。7層[3.3]MCPについては,多段階合成では多くのカップリング反応を必要とし収率の観点から困難が予想されるため,中心部位のテトラブロモ体を鍵化合物とし,3層テトラエステル体の合成まで達成した。[3.3]CPを組込んだD-B-A系色素の合成は,PCP系については架橋部位となるジブロモ[3.3]PCPの4種の異性体(pseudogeminal, pseudoortho, pseudometa,およびpseudopara)の合成に成功した。また,モノブロモ体のブロモ化では,添加する臭素の量により,優先的なpseudopara位へのブロモ化およびテトラブロモ体の生成を確認した。MCP系においては3層および4層ジブロモ[3.3]MCPを合成し,両末端ベンゼン環へドナー部位としてカルバゾールをアクセプター部位としてナフタルイミドを導入したD-B-A系色素の合成に成功した。スルースペース・スルーボンド両経由による効果的な渡環π電子相互作用についての系統的な研究を行うため,多層[3.3]パラおよびメタシクロファンの合成について検討を行った。また,[3.3]シクロファンを組込んだドナー(D)・ブリッジ(B)・アクセプター(A)系色素の合成は,パラシクロファン系については架橋部位となるジブロモ[3.3]PCPの4種の異性体の合成に成功した。メタシクロファン系においては3層および4層ジブロモ[3.3]MCPを合成し,両末端ベンゼン環へドナー部位としてカルバゾールをアクセプター部位としてナフタルイミドを導入したD-B-A系色素の合成に成功した。5層[3.3]PCPの合成については,カップリング生成物のジオン体の収率が低く5層[3.3]PCPの合成までには至らなかった。3層ジブロモ体の収率が48%と低いこととあわせて,収率向上の条件検討が必要である。多層[3.3]MCPについては,中心部位となる3層テトラブロモ体の原料となる3層テトラエステル体の合成まで達成した。色素増感剤架橋部位のジブロモ[3.3]PCPの合成については,pseudo-para,-meta,-orthoおよび-geminalの4種の異性体を37%の収率で得ることができた。pseudo-para+pseudo-meta,pseudo-orthoおよび-geminalの分離はカラムクロマトグラフィーで,pseudo-paraとpseudo-metaはHPLCにより分離を行った。いずれの化合物もHRMSおよびNMR測定により同定でき,pseudo-para,-orthoおよび-geminalについてはX線構造解析にも成功した。また,モノブロモ体のpseudo-para位へのブロモ化では,1.2等量の臭素添加でpara体を20%で,3等量の臭素添加ではテトラブロモ体を30%の収率で得ることができた。臭素添加量の調整により選択的にブロモ化合物の合成が可能であることがわかった。一方,3層ジブロモ[3.3]MCPの合成については,TosMIC法によるカップリングから2層ブロモメチル体を合成し,これと単層のアダクトをカップリングすることで3層ジオン体の合成まで成功した。構造有機化学5層[3.3]PCPの合成については,3層ジブロモ体の収率向上を図るとともに,5層ジオン体のカップリング反応についても条件検討を行う。
教員養成における授業実践コンピテンシーと教育学コンテンツの結合

コンテンツベースからコンピテンシーベースへの教師教育改革の中で、コンピテンシーがコンテンツから独立して捉えられている現状があるのではないか。そのように捉えてしまっては、教員採用試験などで見られる、「突破する」ためにはコンテンツ(教職教養)は暗記、コンピテンシー(模擬授業や場面指導)は模倣、という再生的な学習が繰り返されてしまう。そこで、本研究ではコンテンツとリンクしたコンピテンシーを育成するため、これまでの教師教育テキストでは、どのようなコンピテンシーの育成を意図してコンテンツを配列しているかを明らかにする。
形状記憶ポリマーをMEMSアクチュエータへ応用するための構造と加工法

形状記憶ポリマーを用いたアクチュエータにおいて,二方向動作を与える方法を提案した.ガラス遷移点温度(Tg)の異なる2種類の形状記憶ポリマーを用い,一方に記憶させたい形状,他方にはこれと逆の形状を与え,加熱した際に低いTgで生じた記憶形状を高いTgで生ずる記憶形状でキャンセルさせるという方法である.試作により提案した動作原理を検証し,さらに加熱を速くかつ均一に行うため,マイクロヒーターを一体化することも提案した.形状記憶ポリマーを用いたアクチュエータにおいて,二方向動作を与える方法を提案した.ガラス遷移点温度(Tg)の異なる2種類の形状記憶ポリマーを用い,一方に記憶させたい形状,他方にはこれと逆の形状を与え,加熱した際に低いTgで生じた記憶形状を高いTgで生ずる記憶形状でキャンセルさせるという方法である.試作により提案した動作原理を検証し,さらに加熱を速くかつ均一に行うため,マイクロヒーターを一体化することも提案した.(1)形状記憶材料をアクチュエータとして用いる場合の最大の課題は,記憶形状を発生させたのち如何に元の形状に戻すかである.本研究ではこの方法として,ガラス遷移点(Tg)の異なる2つの形状記憶ポリマーの薄膜を用い,一方に記憶させたい形状,もう一方にはこれと逆の形状を与え,最初に生じた記憶形状を2回目に生ずる記憶形状でキャンセルさせる方法を検討した.Tgが35°Cと55°Cの2種類の形状記憶ポリマー(ポリウレタン系)を用いて片持ち梁型アクチュエータの試作を行い,発生した記憶形状をキャンセルさせ発生前の形状に戻すことができることを確認した.またより簡単な構造で記憶形状を元の形状に戻す方法として,基板の弾性復元力を利用する方法も検討し,ポリイミドシート(基板)と形状記憶ポリマーの薄膜からなる片持ち梁構造において,基板の弾性復元力を用いて元の形状に復元できることも確認した.(2)アクチュエータの形態を梁およびダイアフラムとして形状記憶ポリマーの薄膜により試作し,薄膜の加工条件,駆動源である温度とそれにより発生す変位の関係,形状記憶ポリマー薄膜の膜厚と発生変位および発生力などの基本特性を把握できた.(3)形状記憶材料の駆動源は温度であり,そのためアクチュエータとして動作させるためには加熱機能が必要である.そこでこれをMEMSとして一体化するために,ポリイミドシートを基板として形状記憶ポリマーの薄膜を塗布した前記片持ち梁アクチュエータにおいて,基板の一方の側に薄膜アルミニウム配線を形成し,これに通電することで温度をコントロールする方法を検討した.試作から本方法の有効性と,アクチュエータのマルチ加工やアレイ化への展開も容易にできることが確認できた.以上により,1年目に計画したアクチュエータの動作原理の有効性,基本動作特性の把握等をほぼ予定通り実施することができた.形状記憶材料をアクチュエータに応用する場合の課題は,形状記憶効果が一方向性のため,繰返し動作をさせるためには記憶形状発生後にいかに発生前の形状に戻すかである.本研究ではこの方法として,ガラス遷移点(Tg)の異なる2つの形状記憶ポリマーの薄膜を用い,一方に記憶させたい形状,もう一方にはこれと逆の形状を与え,最初に生じた記憶形状を2回目に生ずる記憶形状でキャンセルさせることを提案した.本研究内容は,その動作原理の検証およびこの方法の応用に関するものである.H23年度では以下を実施した.(1)Tgが35°Cと55°Cの2種類の形状記憶ポリマー(ポリウレタン系)を用いてダイアフラム型のアクチュエータの試作を行い,このタイプにおいて提案した動作原理が有効であることを確認した.(2)形状記憶材料の駆動源は温度であり,そのためアクチュエータとしてコントロールするためには加熱機能が必要である.この機能をMEMSとしてアクチュエータと一体化するために,(1)で記述したダイアフラム型アクチュエータにおいて,通電加熱用の薄膜アルミニウム膜を複合形成し,これに通電することで温度をコントロールすることが可能であることを確認した.また本試作・評価から本方法を用いてのアクチュエータのアレイ化への展開ができると考えられ,次年度の研究テーマの一部とした.形状記憶材料をアクチュエータに応用する場合の主要な課題は,2方向性をいかにあたえるかである.形状記憶効果は一方向性であるため,繰返し動作させるためには記憶形状発生後に発生前の形状に戻ことが必要となる.本研究ではガラス遷移点温度(Tg)の異なる2種類の形状記憶ポリマーを用い,一方に記憶させたい形状,もう一方にはこれと逆の形状を与え,最初(低い方のTg)に生じた記憶形状を,つぎ(高い方のTg)に生ずる記憶形状でキャンセルさせる方法を用いる.この方法では,アクチュエータを加熱/放熱するのみで駆動させることができ操作が容易である.本研究では,試作により提案した動作原理を検証し,また応用も検討した.なおMEMSに応用することを主眼とするため,形状記憶ポリマーの使用形態は薄膜とした.(1)Tgが35°Cと55°Cの2種類の形状記憶ポリマー(ポリウレタン系:商標名"ダイアリイ",三菱重工)を用いてMEMSアクチュエータの試作(梁型およびダイアフラム型)を行い,提案した動作原理が有効に機能することを確認した.なお,この形状記憶ポリマーは溶媒の濃度等を変えることでTgを使用したい温度域に設定することができる.(2)形状記憶材料は温度駆動であり,加熱機能が必要である.加熱をす速くかつ均一に行えるようにするため,アクチュエータとマイクロヒーターを一体化することを検討した.

梁およびダイアフラム型アクチュエータにアルミニウム薄膜を設けて通電加熱できるようにし,実験から通電のON/OFFによりアクチュエータとしての動作をコントロールできることが確認できた.また本結果から,アクチュエータをアレイ化して各アクチュエータを個々に動作させることができるため,姿勢制御やスイッチング等いろいろな分野への応用が期待できる.提案した動作方法の確認をH22年度に行い,H23年度は駆動力とする加熱源をアクチュエータと一体化することができた.この加熱源とアクチュエータからなるユニットにより,外部加熱によらない自己完結型にすることができた.なお,加熱源は金属薄膜の通電で行う方式を採用し,加熱により形状記憶ポリマーが焼損してしまうことがないような構造を工夫した.24年度が最終年度であるため、記入しない。H23年度に製作した形状記憶ポリマーの加熱源をより効率化するため,カーボンナノチューブ(CNT)を応用することを検討する.CNTを用いることにより,構造体の変形を低下させることなく,効率的に加熱・放熱が行えるものと期待している.CNTを用いた加熱源をダイアフラム型のアクチュエータに搭載して,動作特性を検討する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
積分と最適化を伴う統計的推測

統計学における最尤推定の計算において、確率分布族の正規化定数を表す重積分が陽に求まらない場合、多くの計算時間が必要となることがある。ホロノミック勾配法は、そのような問題に対処するために開発された数値計算技法であり、近年研究が進んでいる。本研究では、Bingham分布族と呼ばれる確率分布族について、ホロノミック勾配法が適用できることを示した。また、不均衡なデータの判別問題における二項回帰モデルの挙動に付いても考察した。ここで、不均衡なデータとは、判別すべき2値ラベルの頻度が偏ったデータのことである。本研究では、このようなデータに対しては、モデルの極限が特殊なポアソン点過程となることを示した。前年度に引き続き,Bingham分布族の正規化定数が満たす偏微分方程式系について深く考察し,ホロノミック勾配法の理論の発展に貢献した.また,Fisher-Bingham分布族の正規化定数に対する既存の結果も見直し,理解し易い結果を得た.ここで,Bingham分布およびFisher-Bingham分布とは,球面上の確率分布であり,このように球面上のデータを扱う分野としては方向統計学がある.ホロノミック勾配法とは,方向統計学に限らず,多重積分を含む困難な数値計算を回避するための一手法である.また本年度は,不均衡なデータセットの判別問題における二項回帰モデルの挙動についても考察した.ここで,不均衡なデータとは,判別すべき2値ラベル(1か0か)の頻度が非常に偏っているようなデータのことであり,例えばサーバーへの不正アクセスのデータ(不正か否か)などが該当する.このような不均衡性の数学的極限を考えるとき,ロジスティック回帰モデルがポアソン点過程モデルに収束するという結果が知られていた.この既存結果に対し,ロジスティック回帰以外の二項回帰モデルに対しても同様の極限定理が成り立つことを示し,さらに収束先のポアソン点過程の強度関数がべき乗の形に限られることも示した.本研究は,情報幾何学や極値理論への新たな視点を与える結果となった.統計学における最尤推定の計算において、確率分布族の正規化定数を表す重積分が陽に求まらない場合、多くの計算時間が必要となることがある。方向統計学で用いられているBingham分布族に対し,その正規化定数が満たす偏微分方程式を導き,ホロノミック勾配法が適用できることを示した.この研究はケント大学のA. Kume氏との共同研究である.ホロノミック勾配法とは,Nakayama et al. (2011)他により提案された,ホロノミック関数に対する勾配法の総称である.ホロノミック関数とは,それが満たす線形偏微分方程式系の解空間が有限次元であるような関数のことであり,独立変数が任意の曲線上を動くとき関数値が線形常微分方程式に従う,という特徴を持つ.ホロノミック勾配法が有用な場合として,多重積分を含む関数がある.Bingham分布族の正規化定数もそのような関数の一つである.Bingham分布族は,球面あるいは射影空間上の確率分布の中でも基本的な分布の1つであり,方向を表すデータの解析に用いられるほか,shape analysisにおいても有用であることが知られている.Bingham分布族の正規化定数と最尤法の計算については,Kume and Wood (2005)による鞍点近似法がある.本研究では,彼らの手法との数値的な比較を行うとともに,ベキ級数による精度が保証された数値との比較も行った.結果として,データの属す空間が10次元程度までならば,十分実用的な計算時間で精度のよい数値が得られることが分かった.本研究の特色として,偏微分方程式が退化する場合まで考慮したことが挙げられる.これにより,データがたまたま退化したものであっても,適切に場合分けしてホロノミック勾配法を適用することにより,正しい最尤推定値が得られることを示した.「研究の目的」において,「積分を含む目的関数の最適化問題のうち,現実的な時間で解けるような問題のクラスを広げる」という目標を立てた.これに対し,Bingham分布族の最尤法の計算がホロノミック勾配法で解けることを示した.この意味で,研究は順調に進展していると言える.平成24年度の研究結果に引き続き,ホロノミック勾配法の適用範囲を広げていく.方向統計学や多変量解析においては積分を含んだ関数が多く現れるため,これらを一つ一つ調べていき,ホロノミック性の観点から分類していく.また,ベイズ周辺尤度の計算についても,同手法が適用可能かどうか検討する.

特に,Bingham分布族の最尤推定の場合には退化したケースについてもホロノミック勾配法が適用されることが示されたが,最尤推定以外の推定量については何らかの処理が必要となるので,この点を明らかにしたい.また,既に結果が知られているFisher-Bingham分布族の場合については,現状では最尤推定についても退化したケースを扱うことができないので,この点を共同研究者とともに解決したい.共同研究者との効率的な議論を行うために,海外出張を含む旅費を使用する.また,研究成果の発表および意見交換を行うために研究集会へ参加する.本研究では,高次元のデータに関する数値計算を行う必要があるため,相応の計算機およびソフトウェアを導入する.また発表論文の質を良くするために英文校正を利用する他,プログラミングの補助に対する人件費が必要となる.
可逆的配位座制御を基盤とする高効率ヒドロアシル化反応の開発

我々は最近、カチオン性ロジウム/二座ホスフィン錯体が付加環化反応やσ結合活性化反応等の極めて優れた触媒となることを見出し、多数の触媒的炭素-炭素及び炭素-ヘテロ原子結合生成反応を開発した。更に、これらの新規触媒反応の不斉触媒反応への展開にも成功した。今回これらの反応に、反応基質あるいは第二の配位子としてカルボニル化合物を用いると、1)アルデヒドとアクリルアミド誘導体を用いた新規分子間ヒドロアシル化反応、2)2-ビニルベンズアルデヒドや2-アルキニルベンズアルデヒドと、ア夕リルアミド誘導体、ジカルボユル化合物、及びアシルホスホネートとの形式的分子間不斉[4+2]付加環化反応、3)5-アルキナールの様々な触媒的骨格異性化反応、4)ジインあるいはエンインとジカルボユル化合物、及びジインとアシルホスホネートとの触媒的分子間不斉[2+2+2]付加環化反応、5)アリールケトン、ベンズアミド、及びアクリルアミド誘導体のオルト位C-H結合活性化反応を経由する、アルキンへの触燃的ヒドロアリール化及びヒドロアルケニル化反応、6)エナミドとa,ω-ジインとの不斉[2+2+2]付加環化反応、7)アルケンとジアルキルアセチレンジカルボン酸エステルとの共二量化及び不斉共三量化反応、8)第二の配位子としてエノール化可能な環状ジカルボニル化合物を用いた、α、ω-ジインのトリェンヘの新規環化異性化反応、等の様々な新しい協奏的な分子触媒反応が進行することを見出した。
Bリンパ腫瘍細胞特異的に発現する遺伝子クローンの解析

Bリンパ腫瘍細胞に特異的に発現されている遺伝子の構造、機能及び腫瘍細胞に於ける役割を明らかにしてゆく為に、B細胞特異的cDNAライブラリーを作成した。このライブラリーが非常に有用であることは、現在まで、新しい免疫グロブリン遺伝子R_5(1986年)と、B細胞特異的(mb-1)遺伝子(1988年)が、このライブラリーから発見されていることからも証明されている。現在このライブラリーから単離され、保存されている他のクローンについても解析を進めている。また、最近単離したDNA、mb-1遺伝子がB細胞分化や分裂に於て重要な役割を果たしているらしいことが明らかになり、この遺伝子のコードするタンパク質の研究を推し進めている。この結果このmb-1タンパクは分子量34KDのB細胞腫瘍及び、正常活性化B細胞に特異的に発現される膜糖タンパクであり、lg-1レセプターと結合する性質のあることが示された(今年度の研究)。特に正常B細胞ではごく微量に存在するmb-1 mRNAが、リポポリサッカライド等のB細胞マイトジェンで活性化し、その分裂・細胞増殖を促したBブラスト細胞では著しくそのmRNAが増加することから、このmb-1遺伝子産物と、B細胞の活性化や分裂と非常に密接な関連があることが示唆された。本研究の初年度として、このmb-1タンパクに対するモノクローナル抗体、及び特異的抗体(アフィニティー精製)の作成を行い、今後これらを用いてこのタンパクの詳細な解析やB細胞でのシグナル伝達に果たす役割を明らかにする研究を進める。更に、このmb-1遺伝子の腫瘍細胞での発現や機能を解明して行く為の第1段階として、マウス染色体遺伝子の単離が必須である。Balbycマウスコスミッドライブラリーからmb-1遺伝子クローンを単離し、その染色体遺伝子の構成を解析中である。
破骨細胞の形成と機能を調節するgp130を介するシグナル伝達機構の解析

我々は骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養系において、gp130をシグナル伝達因子として利用するIL-6は単独では破骨細胞の形成を促進せず、可溶性IL-6レセプター(SIL-6R)の共存下でそれを促進することを報告した。一方、gp130をシグナル伝達因子として利用するIL-11は単独で破骨細胞の形成を促進した。本研究において、破骨細胞の形成と機能を調節するgp130をシグナル伝達系を更に解析した。(1)骨芽細胞はIL-11レセプター(IL-11R)を発現していたが、IL-6Rを発現していなかった。また、IL-6R遺伝子を発現させたトランスジェニックマウスを用いた解析より、破骨細胞形成を促進するIL-6Rを介するシグナルは骨芽細胞に入ることが明らかとなった。(2)慢性関節リウマチの患者の滑膜組織には破骨細胞様多核細胞が存在し、滑液中のIL-6及びsIL-6Rレベルは変形性関節症の患者のそれよりも上昇していた。(3)破骨細胞を象牙質切片上で培養すると吸収窩を形成するが、この吸収窩形成活性は、IL-11やIL-6により影響を受けなかった。また、gp130のシグナルを遮断する抗gp130抗体を添加しても破骨細胞の機能は影響されなかった。(4)1α,25(OH)_2D_3、PTH、PGE_2等の骨吸収因子は骨芽細胞のIL-11産生を著しく促進した。また、抗gp130抗体は、1α,25(OH)_2D_3、PTH、PGE_2等の骨吸収因子による破骨細胞形成を部分的に抑制した。すなわち、これらの骨吸収因子の破骨細胞形成には、gp130を作動させるIL-11の産生促進が関与する可能性が示された。以上の知見より、gp130を介するシグナルは骨芽細胞に入り破骨細胞の形成を調節するが、その機能を調節する可能性は低いものと考えられた。また、IL-6とsIL-6Rは慢性関節リウマチの骨吸収因子である可能性が示された。インターロイキン6(IL-6)は慢性関節リウマチ、多発性骨髄腫などの炎症性骨吸収の発症に重要な役割を担っていると考えられているが、その詳細な作用機序は不明である。IL-6のレセプターは、細胞内流域にシグナルを伝達する領域を持たないため、IL-6のシグナルを伝達する分子としてgp130がクローニングされた。本研究では分子生物学的手法を用いて、破骨細胞の形成と機能発現を調節するこのgp130を介するシグナルを解析し、平成7年度の研究において以下のことが明らかとなった。(1)破骨細胞前駆細胞と考えられる骨髄細胞細胞、脾細胞および破骨細胞形成を支持する骨芽細胞のIL-6レセプターの発現をRT-PCRで解析したところ、骨髄細胞と脾細胞は大量のIL-6レセプターのmRNAを発現していたが、骨芽細胞はほとんどそれを発現していなかった。(2)ヒトIL-6レセプタートランスジェニックマウスから得た骨芽細胞と正常マウスより得た脾細胞の共存培養系において、ヒトIL-6は可溶性IL-6レセプターが存在しなくとも破骨細胞の形成を促進した。ヒトIL-

6レセプタートランスジェニックマウスから得た脾細胞と正常マウスより得た骨芽細胞の共存培養系において、ヒトIL-6単独では破骨細胞の形成を促進しなかった。以上の結果より、破骨細胞形成を促進するgp130のシグナルは骨芽細胞に入ることが明らかとなった。(3慢性関節リウマチ患者の滑液には、高濃度の可溶性IL-6レセプターとIL-6が共に存在することが判明した。実際に、高濃度の可溶性IL-6レセプターとIL-6が存在するリウマチ患者の滑液はマウスの共存培養系で破骨細胞を誘導し、この誘導能はIL-6レセプターに対する抗体で完全に抑制された。以上の知見は、リウマチ患者の骨破壊にIL-6と可溶性IL-6レセプターが関与することを意味するものである。我々はこれまで、骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養系を用い、gp130をシグナル伝達系を解析してきた。本年度の研究では、慢性関節リウマチの患者の滑膜組織の検索と滑液中のIL-6及び可溶性IL-6レセプター量を、変形性関節症患者のそれと比較した。また、破骨細胞の機能発現に対するgp130作動性サイトカインの効果を検討した。更に、骨芽細胞と骨髄細胞の共存培養系における破骨細胞形成に対する、IL-11の役割について検討した。(1)慢性関節リウマチの患者の滑膜組織には破骨細胞様多核細胞が存在し、滑液中のIL-6及び可溶性IL-6レセプターレベルは変形性関節症の患者のそれよりも上昇した。その濃度はマウスの破骨細胞を誘導するのに十分であり、IL-6と可溶性IL-6レセプターは慢性関節リウマチの骨吸収因子である可能性が示唆された。(2)破骨細胞を象牙質切片上で培養すると吸収窩を形成するが、この吸収窩形成活性は、IL-11,IL-6 Onkostain M等のgp130をシグナル伝達分子として利用するサイトカインにより影響を受けなかった。また、gp130のシグナルを遮断する抗gp130抗体を添加しても破骨細胞の機能は影響されなかった。(3)1α,25(OH)_2D_3,PTH,PGE_2等の骨吸収因子は骨芽細胞のIL-11産生を著しく促進した。また、抗gp130抗体は、1α,25(OH)_2D_3,PTH,PGE_2等の骨吸収因子による破骨細胞形成を部分的に抑制した。すなわち、これらの骨吸収因子の破骨細胞形成には、gp130を作動させるIL-11の産生促進が関与する可能性が示された。以上の知見より、gp130を介するシグナルは破骨細胞の形成を調節するが、その機能を調節する可能性は低いものと考えられた。また、IL-6と可溶性IL-6レセプターは慢性関節リウマチの骨吸収因子である可能性が示された。
インスリン抵抗性と分泌能のメタボリックシンドローム、循環器疾患発症に対する影響

20002001年の循環器健診を受診した4079歳の大阪、秋田、茨城の地域住民(男性1,985人、女性3,677人)を対象としたコホート研究の結果、虚血性心疾患発症の年齢・地域調整ハザド比は、女性のインスリン分泌能指標低値群で8.9(1.1-72.4)(p=.04)と有意に高かった。これは、多変量調整後も9.1(1.1-77.0)(p=.04)と有意であり、血糖値正常域に限った場合でも年齢・地域調整HR8.1(1.0-68.0)(p=.05)、多変量調整HR7.2(0.8-62.0)(p=.07)と同様の傾向が認められた。脳卒中発症については、いずれも有意な関連は認められなかった。一方、2008年1月2012年3月の4079歳ドック受診者198人(男性96人、女性102人)を対象とした横断研究の結果、メタボリックシンドローム(MetS)の性・年齢調整オッズ比(OR)は、インスリン抵抗性有り群で13.5(3.7-48.7)であった。また、内臓脂肪面積過剰のORは、インスリン抵抗性有り群で4.9(2.4-10.0)、インスリン分泌能低下群で0.3(0.2-0.7)、同様に、脈波伝播速度高値のORは、3.2(1.5-6.7)、0.4(0.2-0.8)とそれぞれ有意な関連が認められた。インスリン抵抗性および分泌能の循環器疾患リスクファクターおよび循環器疾患発症への関与を明らかにすることを目的とする。インスリン抵抗性および分泌能と循環器疾患リスクファクターとの関連対象集団は、2010年1月2011年2月における大阪府立健康科学センターの循環器ドックを受診した4079歳男女82人(男48人、女34人)である。インスリン抵抗性正常群(HOMA-R≦1.6かつ空腹時血糖値<140mg/dLかつ糖尿病治療中で無い者)57人とそれ以外の者25人における頸動脈の動脈硬化所見(総頸動脈内膜・中膜複合体(IMT)≧1.1mmまたは内頸動脈IMT≧1.5m)を有する頻度は、それぞれ49%、52%で差は無かった。また、内臓脂肪面積過剰(≧100cm^2)の頻度は、27%、52%で有意差があった(p=.03)。インスリン分泌能正常群(HOMA-β≧40)48人および低下群(HOMA-β<40)33人においては、頸動脈の動脈硬化所見が50%、50%、内臓脂肪面積過剰が40%、27%でいずれも差は無かった。インスリン抵抗性および分泌能と循環器疾患発症との関連対象集団は、20002001年に空腹時インスリン値を測定した4地域住民の4079歳男女である。脳卒中・虚血性心疾患(CHD)の既往者を除く空腹採血(食後8時間以上)の対象者4,557人(男1,661人、女2,896人)のうち、2003年末までに脳卒中35人(男19人、女16人)およびCHD16人(男11人、女5人)の新規発症を認めた。インスリン抵抗性、インスリン分泌能と脳卒中、CHD発症との間に有意な関連はみられなかったが、今後追跡を継続して確認をする予定である。インスリン抵抗性・分泌能と循環器疾患のリスクファクターおよび発症との関連を明らかにすることを目的とする。インスリン抵抗性・分泌能と循環器疾患リスクファクターとの関連

2010年1月2012年2月の大阪府立健康科学センター循環器ドック受診者(4079歳)167人のうち重複を除く男64人、女51人を解析対象とした。ロジスティック回帰分析の結果、内臓脂肪面積過剰(≧100cm^2)の性・年齢調整オッズ比(OR)は、インスリン抵抗性で3.4(1.4-8.2)、分泌能低下で0.5(0.2-1.2)と、前者で内臓脂肪過剰と強い関連がみられた。一方、頸動脈硬化有所見のORは同様に1.0(0.4-2。4)、0.8(0.3-1.8)、脈波伝播速度高値(≧1400cm/s)のORは1.7(0.7-4.2)、0.7(0.3-1.7)と、いずれも有意な関連はみられなかった。インスリン抵抗性・分泌能と循環器疾患発症との関連20002001年の循環器健診を受診した4079歳の3地域住民で、空腹採血かつ脳卒中・虚血性心疾患(CHD)非既往者の男1,658人、女2,896人を2005年末まで追跡した結果、脳卒中男25人、女27人、CHD男18人、女8人の新規発症を認めた。脳卒中発症率(/人口千人年)は、インスリン分泌能低下群、正常群の順に、男3.5、2.4(p=.34)、女2.3、1.6(p=.33)、全体2.9、1.8(p=.08)でいずれも有意差は無かったが、全体で低下群は正常群より発症率が高い傾向がみられた。一方、インスリン抵抗性あり群と正常群の発症率に有意な差は認められなかった。C}m発症率は、インスリン抵抗性あり群、正常群の順に、男1.6、2.4(p=.50)、女1,2、0.3(p=.03)、全体1.3、1.0(p=.51)と、女でインスリン抵抗性あり群は、正常群より発症率が有意に高かった。インスリン抵抗性・分泌能と循環器疾患のリスクファクターおよび発症との関連を明らかにすることを目的とする。1)ドック受診者における循環器疾患リスクファクターとの関連:前年度より対象年度を2年間拡大し、2008年1月2012年3月の大阪府立健康科学センター循環器ドック受診者4079歳352人のうち重複を除く男性108人、女性109人について解析した。ロジスティック回帰分析の結果、内臓脂肪面積過剰(≧100cm2)の性・年齢調整オッズ比(OR)は、インスリン抵抗性で4.8(2.5-9.3)、分泌能低下で0.4(0.2-0.8)と、それぞれ有意であった。内臓脂肪面積の過剰はインスリン抵抗性の増大と関連したが、一方で分泌能低下の抑制と関連した。2)地域住民における循環器疾患発症との関連:20002001年の循環器健診を受診した4079歳の大阪、秋田、茨城の地域住民で、空腹採血かつ脳卒中・虚血性心疾患(CHD)非既往者の男性1,658人、女性2,896人を各2008年末、2009年末、2005年末まで追跡した結果、脳卒中で男性39人、女性36人、CHDで男性23人、女性11人の新規発症を認めた。インスリン抵抗性あり群、正常群の順に、脳卒中の性・年齢調整発症率(/人口千人年)は、2.0、2.4(p=.86)、CHDの性・年齢調整発症率は、1.5、0.9(p=.68)であった。一方、インスリン分泌能低下群、正常群の順に、脳卒中発症率は、2.9、1.9(p=.63)、CHD発症率は、1.1、1.0(p=.92)であった。インスリン抵抗性は虚血性心疾患の発症リスクと、インスリン分泌能低下は脳卒中の発症リスクと正の関連の傾向を示したが、有意な関連には至らなかった。今後、追跡年数を増やして検討を続ける。循環器ドック受診者におけるインスリン抵抗性および分泌能と循環器疾患リスクファクターとの関連の研究については、対象者数は当初の予定約160人を上回ったが、重複者を除く解析対象者数は115人と、前年度からの上乗せ分は33人にとどまった。一方、地域住民におけるインスリン抵抗性および分泌能と循環器疾患発症との関連については、発症調査は順調で、その解析は予定通りに進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。循環器ドック受診者におけるインスリン抵抗性および分泌能と循環器疾患リスクファクターとの関連の研究について、解析対象者が当初の見込みよりやや少ない点については、今後、2009年以前のドック受診者の検査成績も合わせた解析を行う。