hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
親の主体的な医療参画をめざした親・医療者協働プレパレーションシステムの開発と実践

親・医療者協働ケアシステム試案の作成について、検査・処置のケアモデルを軸にしなだら、協働的パートナーシップ理論に基づいて試案を作成することにした。協働的パートナーシップ理論に関する学習会の後、その考え方から、ケアモデルに示された項目の組み立てを行い、項目の精錬を行っているところであり、合意に至るまで検討を続行する。親のアセスメントシートの作成について、文献及び先行研究から、親についての検討を行った。親の因子として、親の性格特性として4項目(例:親は心配性か)、親の不安の程度として3項目(例:親の表情、顔色、態度)、親子関係として6項目(例:普段から子どもを褒めるか)、検査や処置に対する親の理解として3項目(例:方法を理解しているか)、親の心構えの程度として1項目、過去の医療経験時の親の関わり方として8項目(例:子どもが入院したことがあるか)、親から子どもへの説明内容として3項目(例:親が説明をしたいか)、親がどのように子どもを支援したいと考えているかとして3項目、親が評価する子どもの能力として5項目、(例:子どもの性格の捉え方)医療者との協働的パートナーシップに対する親の考えとして7項目(例:)の計43項目を抽出した。親のアセスメントシートの妥当性及び信頼性について、今後検討していく必要があり、親に関わる実践者に対してその検証のための調査を続行している。親に対する評価指標について、親役割指標の活用、子どもに対する評価指標について不安の行動評価を用いるが、合わせて質的な分析をするかどうかは今後の検討である。また、医療者に対して、親・医療者協働ケアシステム試案の活用に関する実用性を面接法によりデータを収集し、質的分析をしていく必要がある。平成23年度の予定は、親・医療者協働ケアシステム試案について親が医療者と協働していけるかどうかについてのアセスメントシート、子どもや親の評価指標を決定すること、親・医療者協働ケアシステム試案を実施した医療者の変化を捉える指標につい文献から抽出すること、親・医療者協働ケアシステム試案を実践し、子ども・親・医療者の変化を捉えて実践の分析を試みることである。1.親・医療者協働ケアシステム試案・親のアセスメントシート・評価指標の作成:親と医療者が協働していくことができるかについて、協働的パートナーシップに関する理論によるパートナー指標のうち「力を分かち持つことが実践されていることを示す指標」により評価する。子どもの評価については参加観察による質的評価、親には医療への参画後に親役割指標を用いて評価を求める。2.医療者に対する評価指標の作成:システム試案を実施した医療者に対して、試案の項目毎に実施できたかどうかのチェックと親が主体的にかかわれるようなケアとしてのシステムに関する面接調査をする。3.親・医療者協働ケアシステムの試案の実践:主に幼児期の子どもが点滴を受ける時に研究参加に同意が得られた親、医療者に対して試案を実践した。実践例は25件である。親・医療者のすべてのデータがそろった20ケースについて分析対象にした。「力を分かち持つことが実践されていることを示す指標」について、親と医療者のチェックの一致率は高く、特にお互いに子どもの点滴にどのように取り組むかについて相談できていると捉えていた。また、子どもの参加観察においても、親の参画により子どもの調整能力が発揮できていた。親・医療者の面接調査から、親は自分が医療に参画する意義を実感していたこと、医療者もその意義を捉えていたが、今後の課題として、一般化するにはシステムを簡潔に示す必要性があることが示された。
鉱物多結晶体の超塑性２

地球上部マントルで観測される地震波速度異方性は,弾性異方性を持つかんらん石の結晶軸選択配向(CPO)が主要な原因と考えられている.拡散クリープ下での実験試料の表面観察を行い、粒界すべりに伴う粒子スイッチンングおよび粒子回転の存在を明らかにした(Maruyama & Hiraga 2017a)。次に、マントル深度に応じた様々な安定な鉱物における低指数面粒界の発達を調べ拡散クリープ下でのCPO発達を予想したところ、全マントル内での地震波速度異方性深度域と良い一致を示した。これを元に、全マントル拡散クリープ(超塑性)説を提唱した(Maruyama & Hiraga 2017b)。「超塑性」流動下の微細構造形成メカニズムを明らかにし、その結果生じる「超塑性」に特徴的な地球物理学的可観測量(粘性・弾性・電気伝導度)を実験的に示すことで、「超塑性」に基づく新たな地球内部ダイナミックスを構築するのが本研究目的である。フォルステライト試料(Mg2SiO4)にFe成分を添加し、天然オリビン組成に近づけた。また、Fe入りオリビンが安定になる還元雰囲気で行えるシステムを構築した。本試料を用いるクリープ実験中の還元雰囲気を作るために、変形試験機に組み込まれる既存の高温炉の発熱部にアルミナ管を通し、その管内を雰囲気制御できるものを設計・製作した。本システムをもちいて、天然試料に存在し、かつ粘性を大きく下げると予想する不純物元素(候補はK, Na, Clなど)を実験試料に添加して、そのクリープ強度を測定できるようにした。クリープ実験と同時に電気伝導度および弾性波速度を測定するオールアットワンス実験を行うシステムを作った。これより、試料や実験環境変化からくる粘性率、弾性率および電気伝導度の測定値間の不確かさが排除され、地球物理学的観測量であるそれら3つの完全な対比が可能になると予想される。斜長石多結晶体における超塑性の詳細が調べられ、応力指数にして1と拡散駆動型のクリープであることが判明した。また、マーカー法による変形後のマーカー変形の観察をおこなったところ、変形はほぼすべて粒界すべりで賄われていることが分かった。現在、その結果を公表論文としてまとめている。斜長石多結晶体のクリープ特性の研究は、予定通り研究が進み、論文化できるところまで達成した。酸素分圧制御下でのクリープ実験を可能にする実験システムの構築も行えた。また、変形実験下での電気伝導度同時測定も可能になりつつある。弾性波速度測定に関しては、弾性波の減衰が大きく、今後の克服課題として残った。27年度の研究成果は以下のとおりである。(1)鉄入りオリビン多結晶体の超塑性発現条件近傍での流動特性が調べられ、粒径の細かいところでの、応力指数の増加が見られた。粒界反応クリープに相当するものと考えられる。(2)鉄入りオリビン多結晶体の超塑性変形に対する不純物効果が調べられた。その結果、Al,Caの添加によって、粘性率は変化しないことが分かった。ただし、粒界反応クリープの出現は抑えられることが分かった。(3)鉄なしオリビン多結晶体の拡散クリープおよび粒成長速度を測定し、それぞれから得られた拡散係数を比較した。その結果、両者はぼぼ一致し、同じメカニズムが働いていることが判明した。(4)超塑性変形中の粒子回転速度を求め、その粒子回転の物理モデルを構築した。それに基づと、低指数面粒界と一般粒界では粘性率にして、3ー4倍、前者が小さい値をとることが分かった。(5)低指数面粒界の様々な鉱物にける出現が調べられ、マントル内の地震波速度異方性の有無の震度分布に対応することが分かった。また、地震波速度の高い減衰を示す深度分布とも一致する予察的な結果が得られた。今後、以下の結果を準備できしだい、国際誌等で公表する。研究計画に沿った形で、順調に研究が進展している。地球上部マントルで観測される地震波速度異方性は、弾性異方性を持つかんらん石の結晶軸選択配向(CPO)が主要な原因と考えられている。一般的に、CPOは粒子回転を生む転位クリープによって発達すると説明されるが、我々は、Miyazaki et al. (2013)において、これまでCPOが発達しないと考えられてきた拡散クリープ下におけるCPOの発現を実験的に示し、またそのCPOの発達機構を提案した。それは、結晶学的に制御された粒子の長軸と平行な低指数面粒界において選択的にすべりが生じ、このすべりに従う方向に、剛体的に粒子が回転する。その結果、CPOが発達する。今年度は、この粒子回転が拡散クリープ下では普遍的に生じること、およびCPO発達のみならずCPOを消失させるプロセスとして重要であることをモデルから予想した。これは、マントル内で地震波速度異方性が観られるところ、観られないところの成因の解明につながると考えている。拡散クリープ下でのCPOを消失させるプロセスを実験室下で再現するための実験試料開発を行った。

強磁場下でカンラン石の結晶磁気異方性にしたがってカンラン石は結晶軸配向する。強磁場下でカンラン石スラリーの回転方向・速度を利用することで、天然で観られる全てのカンラン石のCPOパターンを再現する高緻密多結晶体の合成に成功した。今後、本試料を用いた高温下での高温変形実験が行われる、結晶軸の回転成分、量と変形の関係を探る予定である。拡散クリープ下での粒子回転のモデル化が進捗し、論文として現在、国際誌に投稿中である。地球上部マントルで観測される地震波速度異方性は,弾性異方性を持つかんらん石の結晶軸選択配向(CPO)が主要な原因と考えられている.一般的に,CPOは粒子回転を生む転位クリープによって発達すると説明される。我々は,これまでCPOが発達しないと考えられてきた超塑性変形(拡散クリープ)下におけるCPOの発現を実験的に示した。結晶学的低指数面に平行な粒界(低指数面粒界)において選択的にすべりが生じ,このすべりに従う方向に,剛体的に粒子が回転する新たなCPO発達モデルを提案した。この実証のため拡散クリープ下での実験試料の表面観察を行い、粒界すべりに伴う粒子スイッチンングおよび粒子回転の存在を明らかにした(Maruyama & Hiraga 2017a JGR)。次に、マントル深度に応じた様々な安定な鉱物における低指数面粒界の発達を調べ拡散クリープ下でのCPO発達を予想したところ、全マントル内での地震波速度異方性深度域と良い一致を示した。これを元に、全マントル拡散クリープ(超塑性)説を提唱した(Maruyama & Hiraga 2017b JGR)。この拡散クリープ下でのマントルの粘性率の推定を行った。具体的には、オリビン粒界に偏析する元素を添加させオリビンレオロジーへの化学効果を調べ、添加試料が無添加試料に比べて著しい温度に敏感な粘性率を示すことが明らかになった。また、その粘性率を地球マントル条件に外そうしたところ、これまで地球物理学的モデリングによって推定されてきたマントル粘性率を再現できることがわかった。地球上部マントルで観測される地震波速度異方性は,弾性異方性を持つかんらん石の結晶軸選択配向(CPO)が主要な原因と考えられている.拡散クリープ下での実験試料の表面観察を行い、粒界すべりに伴う粒子スイッチンングおよび粒子回転の存在を明らかにした(Maruyama & Hiraga 2017a)。これを元に、全マントル拡散クリープ(超塑性)説を提唱した(Maruyama & Hiraga 2017b)。斜長石多結晶体のクリープ特性の結果はすべてそろったので投稿論文としてまとめる。酸素分圧制御下でのクリープ実験は、今後、温度や応力制御の下、実験を遂行する。弾性波速度測定に関しては、試料に接するロッドの太さを細くするなどの改良を行う。今後、超塑性変形下でのメルティングに伴う、粘性率・電気伝導度等の物性変化について、詳しく調べる。粒子回転を支配する粒界粘性が、融点近傍で変化する実験結果が得られつつあり、その実態の理解に努める。29年度が最終年度であるため、記入しない。岩石・鉱物物理29年度が最終年度であるため、記入しない。
日韓両国の公共政策過程に関する比較研究

平成12年度は、本研究プロジェクトの最終年度であったので、(1)平成10年度以来の研究成果の確認(2)不足の資料・データ収集(3)成果公表計画の三つの作業を重点目標とした。(1)については、平成12年8月開催のワークショップで、代表(中野)による全般的な成果の報告と問題点の提示に次いで、研究分担者・協力者(日本側6名・韓国側6名)が各々に研究成果を公表し、互いに議論を交わした。(2)については、平成10,11年度で不足している分を補うべく、各人が現地調査を中心に資料・データ収集に当った。今年度は、とくに韓国側の研究者による日本での実態調査が活発に行われた。(3)に関しては、代表(中野)が、8月のワークショップで企画案を提出し、議論の結果、主に英文で成果報告を作成する方向で中野がその執筆安項を全員に配布し、平成13年9月末までに全員が英文の論文を完成することになった。中野が成果報告書をまとめ提出した後、それをもとに1冊の英文図書としても出版できるよう、中野がひきつづき〓の任に当たることになった。なお、平成12年10月の日本政治学会研究大会(名古屋大学)の日韓セッションでは中野が司会を務めた。この共同研究プロジェクトは、日韓両国の公共政策過程を比較の視座から。(a)同戦後の歴史過程、(b)外交、防衛、社会福祉、労働、地方自治、環境、科学技術等々の主要政策、(c)グローバル化の下での日韓両国の政策上のリンケージの実態について調査・研究し、一定の成果を公表することを目標としている。平成10年度はそのためのパイロット研究を進めた。(1)予備検討に関する作業会議(韓国済州島、平成10.8)では、日本側5名、韓国側5名の代表者、研究分担者および研究協力者1名計11名が参加した。代表者(中野)が共同研究のねらい、研究全体を導く日韓比較分析の枠組み、対比比較の方法を提示し、各ペアーの研究者が順次、調査・研究の進め方、アプローチ等々について報告し、議論を深めた。(2)平成10年7月1日2日の日韓両国政治学会Joint Conference(ソウル)に際し、韓国政治学会の招きで代表者(中野)他日韓両国の研究分担者が報告者、討論者として参加。その内容は当日韓国のテレビ・ニュースでも放送された。(3)平成10年10月の日本政治学会創立50周年記念大会には日本比較セッションを設け、研究分担者、協力者を招いて報告してもらった。日本政治学会の内容評価はきわめて高く、これを機会に日韓両国政治学会が公式の提携をすることになった。(4)平成10年11月から平成11年2月にかけて、研究分担者の調査・打ち合わせが活発に行われた。(5)今年度の研究成果の一部は学術研究雑誌に公表されているが、研究分担者のほぼ全員から中間報告書と平成11年度の計画書を提出してもらった。この共同研究プロジェクトは、日韓両国の公共政策過程を比較研究することを目的としている。具体的には(1)戦後の主要政策の歴史過程(2)外交、防衛・危機管理、社会福祉・労働、地方自治・中央ー地方関係の制度改革、環境、科学・技術政策等々の主要政策、及び(3)グローバル化とリージョナリゼーションが進展する中で日韓両国の政策形成・決定上のリンケージの実態について調査・研究し、代表者と分担者各々の研究発表と全員による研究成果を公表する予定である。平成11年度は研究期間(平成10年12年)の中間期に当たり、初年度のパイロット研究から一歩進めて各共同研究者の本格的な実態調査・資料収集が進められた。(1)平成11年度の共同研究者ワークショップを平成11年8月末に札幌で開催し、日本側7名韓国側4名が参加した。代表者(中野)が10年度の成果と今後の課題を報告、趙教授(分担者)が韓国側を代表して10年度の成果と問題点を提起した。ついで、二日間にわたり各分担者がそれぞれ研究の進捗状況、成果、課題を含めペーパーを提出し、それにもとづいて研究報告を行い、互いに議論を深めた。(2)平成11年度日本政治学会・研究大会において本共同研究プロジェクトのイニシアティブで10年度に引き続き、日韓比較セッションを設け、韓国から3名の研究者を招き報告者・討論者とに加わってもらった。(なお、平成12年度研究大会でも日韓セッションが設けられ、代表者・分担者が司会者・報告者として加わることが決定している)。(3)11年度は各分担者の実態調査・資料収集が活発に行われ、記録資料・統計データ等々の第一次資料がかなりの程度に蓄積され、本プロジェクト関連の論文も発表された。

(3)に関しては、代表(中野)が、8月のワークショップで企画案を提出し、議論の結果、主に英文で成果報告を作成する方向で中野がその執筆安項を全員に配布し、平成13年9月末までに全員が英文の論文を完成することになった。中野が成果報告書をまとめ提出した後、それをもとに1冊の英文図書としても出版できるよう、中野がひきつづき〓の任に当たることになった。なお、平成12年10月の日本政治学会研究大会(名古屋大学)の日韓セッションでは中野が司会を務めた。
粒子法と微視強度解析技術が切り拓くき裂発生ダイナミクスのフロンティア

本研究では、微視強度計測技術による実験的アプローチと、き裂発生シミュレーションに適した粒子法を融合させることにより、き裂発生の予測とそのモデル化を目的としている。2018年度は、研究目標達成のため、基幹技術である微視強度解析技術によるき裂発生試験と粒子法によるき裂発生シミュレーションの手法構築に向けた取り組みを推進した。まず、微視強度解析技術によるき裂発生試験として、収束イオンビーム装置により試験部断面の一辺が1マイクロメートル、長さが10マイクロメートルの引張試験片を製作し、同じ収束イオンビーム装置内において引張試験を実施した。対象材料は、焼戻しマルテンサイト鋼とした。試験片は、焼戻しマルテンサイト組織に特徴的なパケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などのき裂発生が想定されるサイトを試験部に含むように加工した。試験片加工ならびに試験ともに再現性良く実施可能なレベルにまで達し、応力-ひずみ関係の取得にも成功した。次に、粒子法によるき裂発生シミュレーションについては、DEM(Distinct Element Method)法を用いた計算について、粒子の質量、慣性モーメント、半径、結合パラメータとしての減衰係数、ばね係数、転がり摩擦係数、影響半径などとその組み合わせを調整し、き裂発生のシミュレーションの精度向上のための計算を実施した。DEM法による計算には汎用ソフトウェアであるLS-DYNAを使用した。その結果、単一素材のき裂発生シミュレーションについては概ね目処が得られたが、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などの特徴的な界面を導入し、当該部でのき裂発生を模したシミュレーションには至らなかった。よって、次年度は、研究目標達成に向け、微視強度解析技術によるき裂発生試験を取り入れた粒子法によるき裂発生シミュレーションを実施する予定である。粒子法によるき裂発生のシミュレーションは実例が非常に少なく、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などの特徴的な界面を導入し、当外部でのき裂発生を実験結果に即した形で再現可能なシミュレーションには至らなかった。2019年度は、焼戻しマルテンサイト鋼を対象とした微視強度解析技術によるき裂発生試験を引き続き実施し、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などのサイトにおけるき裂発生挙動を明らかにする。試験は同じ条件において複数実施し、再現性を評価の上、粒子法によるき裂発生シミュレーション計算に組み込むためのき裂発生に関わる物理定数を導出・決定する。これと並行して、2018年度の取り組みでは不十分であった粒子法によるき裂発生シミュレーションのモデルの適正化をさらに進める。パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などの特徴的な界面を導入し、当該部でのき裂発生を模したシミュレーションが達成された後には、それらき裂発生サイトとなり得る界面を複数導入した系を模したシミュレーション計算手法を構築し、複雑系におけるき裂発生の予測姓について検討する。さらには、これらを発展させ、き裂発生を支配する物理因子の抽出や、複雑系におけるき裂発生を予測可能な物理モデルの構築に向けた研究を進め、本研究をまとめる。本研究では、微視強度計測技術による実験的アプローチと、最新の計算技術であり、き裂発生シミュレーションに適した粒子法を融合させることにより、従来困難であったき裂発生の予測とそのモデル化を目的としている。平成29年度は、粒子法によるき裂発生シミュレーションを実施するための計算機やソフトウェアなどの計算環境の整備と、対象とする材料の見直しのため、各種金属材料のき裂発生の評価を実施した。粒子法による計算は、その代表的なものであるDEM(Distinct Element Method)法とMPS(Moving Particle Semi-implicit)法の適用可能性について検討し、DEM法を用いた試計算では、き裂発生のシミュレーションに成功した。DEM法による計算には汎用ソフトウェアであるLS-DYNAを使用し、MPS法による計算には大阪大学接合科学研究所で開発されたソフトウェアを使用した。次年度以降、材料の基本的な力学特性に関わる物理定数や、実験により得られるき裂発生に関わるパラメーターを計算に組み込み、き裂発生のシミュレーションの精度を向上させる予定である。微視強度解析技術によるき裂発生試験の対象材料として、オーステナイト系およびマルテンサイト系の鉄鋼材料や、微細組織が鉄鋼材料に比べシンプルで、室温でもき裂発生させやすい材料としてタングステンを候補とし、それらの予備試験を実施した。その結果、き裂発生の安定性などを考慮し、当初計画どおり鉄鋼材料で研究を進めることとし、まずは、マルテンサイト鋼を対象とすることとした。粒子法によるき裂発生のシミュレーションは実例が非常に少なく、実績ベースの取り組みができないため、発散の回避や計算時間の適正化など、基本的な計算条件の抽出に多くの時間を要した。

次に、粒子法によるき裂発生シミュレーションについては、DEM(Distinct Element Method)法を用いた計算について、粒子の質量、慣性モーメント、半径、結合パラメータとしての減衰係数、ばね係数、転がり摩擦係数、影響半径などとその組み合わせを調整し、き裂発生のシミュレーションの精度向上のための計算を実施した。DEM法による計算には汎用ソフトウェアであるLS-DYNAを使用した。その結果、単一素材のき裂発生シミュレーションについては概ね目処が得られたが、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などの特徴的な界面を導入し、当該部でのき裂発生を模したシミュレーションには至らなかった。よって、次年度は、研究目標達成に向け、微視強度解析技術によるき裂発生試験を取り入れた粒子法によるき裂発生シミュレーションを実施する予定である。粒子法によるき裂発生のシミュレーションは実例が非常に少なく、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などの特徴的な界面を導入し、当外部でのき裂発生を実験結果に即した形で再現可能なシミュレーションには至らなかった。平成30年度は、マルテンサイト系の鉄鋼材料を用いて、電子顕微鏡内でその場観察が可能な超小型試験片による微視強度計測技術を適用し、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などのサイトにおけるき裂発生挙動を明らかにする。試験片は収束イオンビーム装置を用いて製作する。試験は同じ条件において複数実施し、再現性を評価の上、粒子法による計算に組み込むためのき裂発生に関わる物理定数を導出・決定する。これと並行して、平成29年度の取り組みでは不十分であった粒子法によるき裂発生シミュレーションのモデルの適正化をさらに進める。現状は、計算時間が長く、また収束しない場合もあるため、ズーミング解析の適用などにより、この課題を解決する。その後は、実験で得られたき裂発生に関わるパラメーターと、材料の基本的な力学特性に関わる物理定数を粒子法の計算に組み込み、き裂発生のシミュレーション計算を実施する。このシミュレーション計算の結果と、超小型試験片による試験結果を相互比較し、それを基にシミュレーション計算を改善することにより、シミュレーションの精度を向上させる。2019年度は、焼戻しマルテンサイト鋼を対象とした微視強度解析技術によるき裂発生試験を引き続き実施し、パケット境界、ブロック境界、旧オーステナイト粒界などのサイトにおけるき裂発生挙動を明らかにする。試験は同じ条件において複数実施し、再現性を評価の上、粒子法によるき裂発生シミュレーション計算に組み込むためのき裂発生に関わる物理定数を導出・決定する。これと並行して、2018年度の取り組みでは不十分であった粒子法によるき裂発生シミュレーションのモデルの適正化をさらに進める。
環境ゲノム情報と培養技術で紐解く陸域地下圏未知アーキアの新機能

陸域地下圏環境には多様な未知・未培養アーキアが生息していることが判明しているが、その多くが培養困難な生物であることからその実態は分かっていない。そこで、本研究では、陸域地下圏に棲息する未知・未培養アーキア系統群の実体を明らかにし、重要な生物地球化学プロセスにおいて未知アーキア群が果たす役割を解明することを目指している。初年度は、国内の複数の陸域地下圏環境においてサンプリングを実施し、地化学データとともに微生物基礎データの収集に取り組んだ。また得られた環境試料を用いて、地下圏に生息する未知アーキアならびにバクテリアの多様性解析を行い、多様な未知アーキアとバクテリアが存在しうる環境を見出している。また、今年度、それらのサンプルを用いて集積培養を開始した。またこれまでに集積培養に成功しているいくつかの未知アーキアを含む培養物について、メタゲノム解析を実施し、培養系内の微生物のゲノムを高精度に再構築した。現在、ゲノム情報を詳細に解析中であるが、酢酸生成代謝などを有するユニークな未知微生物の存在を明らかにしつつある。また集積培養系を活用し、地下圏未知アーキアならびに未知バクテリアの純粋分離に挑戦しており、1株の純粋分離株を得ている。今後、この微生物株の系統と生理性状を詳細に調べる予定である。本研究課題の推進により、様々な陸域地下圏環境の地下学的特徴を調べるとともに、生息するアーキア・バクテリアの多様性を解析し、未知微生物の存在を明らかにするなど順調に成果をあげている。さらに、すでに有している集積培養系を用いて、培養系内に存在する未知微生物の生理代謝特性をゲノム情報から解析している。また集積培養系から1株の純粋分離株を得ることに成功しており、その詳細な生理生態機能の解析に着手するなど、順調に成果をあげている。今後、未知アーキア、未知バクテリアが豊富に存在する地下圏試料を対象として様々な集積培養系の構築を試みるとともに、得られた集積培養系については、メタゲノムに加えてRNA解析を行い、集積培養系内で起きている未知微生物の生理代謝機能を紐解く予定である。さらに純粋分離に成功した1株については、詳細な生理性状と系統の解析を実施し、系統学的な新規性の高さを評価するとともに、生理生態機能の解析を進める予定である。
ラット前立腺がんの発生とホルモンの影響

4-Aminobiphenylの誘導体である3,2′-dimethyl-4-aminobiphenyl(DMAB)により810週令F344系雄ラット前立腺にヒト前立腺癌類似の微小癌を33%の率で誘発しうることは既に発表した。成熟ラットを使ったこの実験に対して、離乳直後の34週令雄ラット背部皮下にDMABを投与すると、前立腺微小癌の発生率は85.7%へと上昇した。DMABの全身投与(皮下注)による前立腺顕在癌の誘発を目的として、あらかじめ去勢術を行なった雄ラットに対してテストステロン連日投与により前立腺上皮のDNA合成を亢進させ、そのピーク時にDMABを投与する実験を行なった。その結果は期待に反して、目的とした顕在癌の発生は1例も認められなかったのみならず、微小癌の発生も30%へと低下した。生後48時間以内に新生仔去勢術を行ない、テストステロン刺激-DMAB投与を反復した実験では微小癌の発生すら認めなかった。以上のことより、【◯!1】DMABはラット前立腺に対して弱いながら発癌性を有する(33%)。【◯!2】34周令の幼若ラット前立腺に対してはDMABの発癌性はたかまり、実験モデルとして充分有効な発生率を認めた(86%)。【◯!3】去勢ラットでの実験より、前立腺癌の発生には性腺の存在が必要であることが明らかになった。【◯!4】DMABによるラット前立腺への発癌性は顕在癌の発生には至らず、微小癌の発生にとどまっている。【◯!5】このことは逆に、ラット前立腺に対するDMAB発癌実験は前立腺微小癌発生の動物モデルとして有効であり、顕在癌への進展に及ぼす性ホルモンの影響、あるいは高脂肪食の効果など、ヒト前立腺癌の疫学調査により指摘された種々の修飾因子を検討しうる実験系として重要と考える。
有機化学における複合系の高次制御

有機化合物における特異な物性、反応性あるいは反応の選択性を、単分子的にあるいは直接反応に関与する分子間相互作用のレベルで理解するこれまでの捉え方に加えて、分子とそれを取り巻く環境を複合的に把握し、有機分子が示す種々の物理的および化学的現象を、有機、無機、生物など関連諸分野の研究者の参加のもとに、総合的な観点から解明することを目的として研究を行った。総括班は、各班における、1)複合系の構造化学的アプロ-チ、2)複合系の反応論的アプロ-チ、3)複合系の分子機能、4)複合系の反応試剤、5)複合系の反応設計、6)複合系の反応制御、などの研究を、総括班会議、班長会議を通じて、総合的に取りまとめ、推進した。平成3年度には、6月に京都(平安会館)にて第4回の、12月に東京(日本化学会化学会館)にて第5回の公開シンポジウムを開催した。各班の計画班員および公募班員の中から、第4回のシンポジウムには、築部、持田、岡崎、杉浦、広部、鈴木(章)、香月、富岡、桑嶋、藤沢、村井、内本、田丸、中村の各氏、第5回には、小田嶋、山本(隆)、高橋、平尾、村井、鈴木(啓)、山本(尚)、向山、園田、千鯛、林、伊藤の各氏が、各々の研究成果を報告し、熱心な討論が行われた。また、全班員の研究成果を取りまとめた研究成果報告書を刊行し、関係各位に配布した。
TNF/TNF受容体ファミリー分子の生理的・病理的機能の解析

(1)TNFによる細胞死を抑制する新たな転写因子BSACを見出した。また、TNF受容体下流のTRAFを介したNF-κBの活性化は、JNKの長期活性化を引き起こすROSの集積を抑制することにより細胞死を阻害することを示した。(2)FasLが大量の抗原投与やトリパノソーマ感染に伴う免疫抑制に関わることを示した。また、FasLが腸炎や肺炎の発症に関わることを示した。さらに、サルのFasLを同定し、その測定系を樹立した。(3)TRAILが腫瘍の発生や転移に対する免疫監視機構の重要なエフェクター分子であるとともに、骨髄移植後のGVT効果も担うことを示した。また、NF-κB活性化の阻害が腫瘍のTRAIL感受性亢進に重要であることを示した。さらに、TRAILが未熟樹状細胞やプラズマ細胞にアポトーシスを誘導して免疫抑制的に働くことを見出した。(4)細胞死誘導性のマウスTRAIL受容体に対する抗体が、TRAIL感受性腫瘍の一時的な退縮のみならず、Fc部位を介した宿主抗原提示細胞の動員により、腫瘍特異的なT細胞応答を惹起することを見出した。(5)新規TNF受容体ファミリー分子Fn14がTWEAKによる細胞死を媒介することを示した。また、TWEAK/Fn14に内皮細胞や上皮細胞を活性化する起炎性作用があることを示した。さらに、マウスのTWEAK/Fn14に対する抗体を作製し、その発現と機能を明らかにした。(6)腫瘍細胞上のCD70によるCD27を介したNK細胞の活性化は、IFN-γ産生を介して腫瘍特異的なT細胞応答を惹起することを示した。また、活性化樹状細胞に発現するCD70がCD4T細胞非依存性のCD8T細胞活性化に重要であることを示した。さらに、CD70がCD28非依存性のCD8T細胞による同種移植心拒絶に関わることを示した。(7)OX40Lが同種移植片の拒絶に関わることを示した。また、OX40LがGVHDや腸炎の発症に関わることを示した。さらに、OX40Lが喘息の発症に関わることを示した。(8)マウス4-1BBLに対する抗体を作製し、その発現と樹状細胞における機能を明らかにした。また、4-1BBLが同種移植心の拒絶に関わることを示した。(9)CD30LがCD4T細胞によるGVHDの発症に関わることを示した。また、CD30LがM.avium感染に対する抵抗性に重要であることを示した。(10)マウスTRANCE/RANKに対する抗体を作製し、その発現と機能を明らかにした。また、TRANCE発現ベクターの強いアジュバント活性を見出した。

また、TRANCE発現ベクターの強いアジュバント活性を見出した。(1)マウスTRAILに対する中和抗体の投与あるいはTRAIL欠損マウスを用いて、腫瘍の肝転移の内在性抑制因子してTRAILが重要な役割を果たしていることを示した。(2)マウスTRAILに対する中和抗体をmethylcholanthreneによる化学発がん系や、p53欠損マウスでの腫瘍の自然発生系に投与し、TRAILは腫瘍発生に対するNK細胞およびIFN-γ依存性の免疫監視機構の主要なエフェクター分子であることを示した。(3)TRAIL欠損マウス由来のT細胞を骨髄移植系に用い、TRAILはgraft-versus-host disease(GVHD)には関与しないが、graft-versns-tumor(GVT)活性に重要であることを示した。(4)マウスTRAILに対する中和抗体を用い、TRAILが抗体産生細胞(plasma cell)の除去に関与する事を示した。(5)Recombinant TWEAK及びTWEAKに対する中和抗体を用い、TWEAKが特定の腫瘍細胞株に対して、TNF依存性あるいはカスパーゼ依存性のアポトーシス、またはカスパーゼ非依存性のネクローシスを誘導することを示した。(6)新たに見い出されたTWEAK受容体(Fn14)に対する抗体を作製し、種々の腫瘍細胞に対するTWEAKの作用は全てFn14を介することを示した。(7)血管内皮細胞に対するTWEAKの起炎症効果(接着分子の発現亢進、ケモカイン産生等)もまたFn14を介することを示した。(8)若齢のNODマウスにFasLに対する中和抗体を投与すると糖尿病を発症しなくなることから、Fas/FasLが自己免疫反応の成立に必須であることが示唆された。(9)NK細胞上のCD27を介した腫瘍細胞上のCD70の認識は、IFN-γ産生を介して腫瘍特異的なメモリーT細胞(Th1及びCTL)の誘導に働くことを示した。(10)マウス4-1BB(CD137)リガンド(CD137L)に対する抗体を作製し、樹状細胞(DC)上にはCD137とCD137Lの両者が発現し、DCの活性化に関わることを示した。(11)ラット小腸移植系にOX40(CD134)リガンド(CD134L)に対する中和抗体を投与し、CD134Lが拒絶に関与することを示した。(12)マウスの骨髄移植系にCD134Lに対する中和抗体を投与し、CD134LがGVHDの成立に深く関与することを示した。(1)マウスTRAILに対する中和抗体及びTRAIL欠損マウスを用いて、腫瘍の肝転移の内在性抑制因子としてTRAILが重要であることを示した。(2)ヒト抹消血単核球を移入したscidマウスにHIVを感染し、ヒトTRAILに対する中和抗体を用いてTRAILがHIV感染による脳内ニューロンのアポトーシスに関与することを示した。(3)サルFasL遺伝子を新たに同定し、その産物とヒトFasLに対する抗体を用いてサルFasLのELISA定量系を確立した。(4)マウスの慢性腸炎モデルにおいて、FasLに対する中和抗体の投与が下痢や体重減少といった臨床症状を改善することを見い出した。(5)新たに見い出されたTWEAK受容体(Fn14)に対する抗体を作製し、種々の腫瘍細胞に対するTWEAKの細胞死誘導は全てFn14を介することを示した。
宇宙線時系列にみられる非線形現象の研究

これまでの報告にあった高エネルギー領域の宇宙線のなかにカオス的特徴を示す時系列の宇宙線群が存在するという可能性について,新しく観測したデータを用いて非線形的特徴が分類できる解析方法で調べた。結果としては,明らかなカオス性を示す宇宙線群は見つからず,フラクタル的特徴を示す例が数例得られた。しかしながら,この結果には単独の装置での観測という限界があるため,従来の装置とは別に新しい観測装置を設置し,二つの装置による同期観測を開始した。この観測によって,フラクタル的特性を示す宇宙線群の相関に同時性が確認されれば,新しい宇宙線群の存在が実験的に検証されるであろう。非常に高いエネルギーをもった宇宙線は空気シャワーとして観測される。このエネルギー領域の宇宙線の時系列にフラクタル的特徴を示す現象の存在が報告されており、この非線形的現象にはカオス的特徴があるのか、またその原因としての宇宙線起源を研究するのが本研究の目的である。そのためにはより高い精度の観測が必要となるため、高頻度の観測が出来る高山での実験を行わなければならない。今回設計計画した新しい実験装置は、アンデス山中にあるチャカルタヤ観測所の空気シャワーアレイと連動する小空気シャワーアレイで、約30キロ離れたラパス大学構内に設置して同時観測を行う。本年度はそのための準備として新しい装置の設計製作を行った。新規設置する空気シャワー装置は、1/4m^2の4台のシンチレータ検出器(すべてFT検出器と密度検出器として同時利用する)を10m×10mの面積に展開するもので小シャワー観測装置の構成である。チャカルタヤ空気シャワー装置とラパス大学に設置される両装置はお互いに宇宙線の時系列データとシャワーの到来方向を観測することができるが、空気シャワーのエネルギー情報は中心となるチャカルタヤ観測所の装置によってのみ得られる。そのためには両装置間の時間情報を精度よく一致させる必要があるため、ラパス大学構内に設置する小空気シャワー装置には、GPSを利用して1μ秒の精度でチャカルタヤ山上の空気シャワー装置と同期できるよう開発設計を行った。このような同時観測によって、チャカルタヤ山の装置で観測されるフラクタル特性をもった宇宙線群が離れたラパス大学の空気シャワー装置で同じ時間帯の観測されたイヴェントとの相関を調べることによって、もし同時性が確認されれば、このような宇宙線群の存在のはっきりした確証とともに、このような宇宙線群の広がりについて研究することが可能になる。エネルギー領域がknee近傍の宇宙線のなかにフラクタル的特徴を示す時系列をもって観測される宇宙線群の存在が報告されている。この非線形的現象はカオス的なのかどうか、またその宇宙線起源について調べるのが本研究の目的である。そのためにはより高い精度の観測が必要なので、チャカルタヤ観測所(5200m)を利用した実験となった。チャカルタヤ観測所の空気シャワーアレイと連動した空気シャワー観測をおこなうため、夏季に、約30キロ離れたラパス大学構内(観測高度3900m)に小空気シャワーアレイの建設を開始した。この小空気シャワーアレイの特徴は、4台のシンチレータ検出器(FT検出器と粒子密度検出器を併用)を10m×10mのスパンに展開したものとなっている。また、二つの装置はそれぞれ宇宙線の時系列データとシャワーの到来方向を観測するが、空気シャワーのエネルギー情報は中心となるチャカルタヤ観測所の装置でしか得られないため、両装置間の時間情報を精度よく一致させる必要上、ラパス大学構内に設置した小空気シャワー装置にはGPSを利用して1μ秒の精度で山上の空気シャワー装置と同期できるようにしてある。この同期された観測によって、お互いの装置で観測されたフラクタル特性をもつ宇宙線群の相関から、同時性が確認されれば、このような宇宙線群の存在の明確な検証になるだけでなく宇宙線群の広がりについても研究することが可能である。一方、これまで観測されてきた約20年にわたるチャカルタヤ山の空気シャワーデータについて一部は解析を終え、結果を2008年秋の学会で報告をし規単独のアレイでの観測という制限はあるが、非線形解析からはフラクタル特性をもつシャワー群の存在を積極的に肯定できる結果には未だに至っていない。そのためには、高い頻度での宇宙線観測を行う必要があり、チャカルタヤ観測所(5200m)を利用した実験となった。本年度は、チャカルタヤ観測所の空気シャワーアレイと連動した空気シャワー観測をおこなうため、ラパス大学構内(観測高度3900m)に小空気シャワーアレイを設置し、二つのシャワーアレイを用いた連続観測を開始した。

新しく設置した小空気シャワーアレイは、4台のシンチレータ検出器(FT検出器と粒子密度検出器を併用したもの)を7m×7mのスパンに展開したものからなる。また特徴として、二つの装置ではそれぞれ宇宙線の時系列データとシャワーの到来方向を観測するが、空気シャワーのエネルギー情報は中心となるチャカルタヤ観測所の装置でしか得られないため、両装置間の時間情報を精度よく一致させる必要があり、ラパス大学構内に設置した小空気シャワー装置にはGPSを利用して1μ秒の精度で山上の空気シャワー装置と同期できるようにしてある。この同期された観測によって、それぞれの装置でフラクタル特性をもつ宇宙線群の観測を行えるだけでなく、そのイベントに対する相関データの解析により宇宙線群の性質を調べることができる。もし同時性が確認されれば、このような宇宙線群の存在の明確な検証になるだけでなく宇宙線群の広がりについても研究することが可能である。しかしながら現時点では、約6年間のチャカルタヤ山の空気シャワーデータを用いた非線形解析の結果では、2008年秋の学会で報告をしたように、いまだにフラクタル特性をもつシャワー群の存在を積極的に肯定できる結果には至っていない。
汀線変化を考慮した3次元海浜変形の数値予測モデルに関する研究

波浪に伴う3次元海浜変形に関する現在の数値予測モデルでは汀線変化をほとんど再現し得ないことから,本研究ではswash zoneにおける漂砂量算定モデルを山口らおよび伊福らの3次元海底地形変動モデルに導入することにより,汀線変化および汀線近傍での地形変化を評価できる3次元海浜変形モデルの開発研究を行った。すなわち,山口は汀線近傍での砂移動機構をsaw toothmovementとしてとらえ,遡上波および汀線近傍の流れの関数として表示した土屋らの浜漂砂量式を局所漂砂量式に導入することにより,波向線法に基づく波浪変形モデルと差分法に基づく海浜流・海底地形変動モデルよりなる,汀線変化を考慮した3次元海浜変動モデルを作成し,離岸堤などの構造物が存在する場合の海浜変形計算を試みた。その結果,離岸堤に伴うトンボロ状の汀線形状および海底地形の変化が再現されたが,汀線地形は実験や観測結果に見出されるほどの発達を示さず,また汀線近傍での数値計算結果の収束性に問題を生じたことから,数値計算法に関して改良の余地が残された。一方,伊福は2次元非線形長波方程式の特性曲線法解に基づく波浪変形モデル,およびこれから求められる波・流れを入力とする伊福あるいは渡辺の局所漂砂量式と漂砂の連続式を組み合わせた,差分法に基づく海底地形変動モデルより構成される3次元海浜変形モデルを2基の不透過・透過離岸堤あるいは不透過潜堤が存在する場合の海浜変形計算に適用し,海底地形変化の挙動を詳細に検討した。その結果,1)離岸堤の沖側における部分重複波の腹および節の位置でそれぞれ堆積量および洗掘量が大きい,2)離岸堤開口部では汀線がわずかに後退するのに対して,離岸堤背後では循環流の存在により汀線が前進し,トンボロが形成される傾向にある,3)潜堤背後の汀線近傍における地形変化は離岸堤の場合ほど顕著でない,という特性が数値モデルにより再現された。
発現スクリーニングを利用したイソフラボノイド生合成機構の解析

今年度は主に多様な生物活性を示すフラボノイドの生合成に関わる新規の酵素遺伝子を取得した。クメステロールは多くのマメ科植物に存在するが,その生合成機構は不明であった。これまでに植物粗酵素液を用いたアッセイで,生合成前駆体(イソフラバン)が明らかになった。イソフラバンからクメステロールをつくる酵素遺伝子の取得を試みた。候補遺伝子をダイズの共発現データベースを用いて選抜し,大腸菌で発現させた組換えタンパク質を用いて触媒機能を確認した。同一の活性を持つ酵素の遺伝子はマメ科カンゾウ,ミヤコグサにも存在した。本解析により,クメステロール合成に関わる必須酵素の同定が完了した。マメ科ラッカセイやインゲンマメは多様なプレニル化フラボノイドを蓄積する。その生合成に関わるプレニル基転移酵素のクローニングを試みた。RNAシーケンス,公開EST情報をもとに候補配列を選抜,取得し,酵母発現系を用いた解析を行った。その結果ラッカセイからスチルベンをアクセプターとする1種の,インゲンマメからイソフラボノイドをアクセプターとする2種のプレニル基転移酵素遺伝子を同定した。これまでにフラボノイド生合成に関わるP450を大腸菌で発現させる系を確立しており,培養条件を最適化し,大腸菌での物質生産を試みた.Isoflavone 2'-hydroxylase発現大腸菌に基質を加えin vivoでの物質生産を行うと,最適化した条件では24時間で最大160 mg/Lの生成物が得られることがわかった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。フラボノイド生合成に関わる新規の酵素遺伝子を,機能発現スクリーニングや次世代シーケンス情報を利用して同定した.多くのマメ科植物は(-)-型の立体配置を持つプテロカルパンを生産するが,ラッカセイ,エンジュなど一部のマメ科は例外的に(+)-プテロカルパンを生産する.(-)-プテロカルパン生合成系酵素遺伝子はこれまでの研究ですべて同定したが,(+)-プテロカルパンの生合成機構は不明である,ラッカセイ,エンジュの転写物について次世代シーケンサーを用いた解析を行い,(+)-プテロカルパンの生成に関わると予想される酵素遺伝子を選抜した.これらを大腸菌で発現させて,触媒機能を確認した.現在詳細な機能解析を行っている.植物P450は膜結合性の酵素である.フラボノイドの生合成に関わる植物P450を大腸菌で発現させる系を確立した.これまでにイソフラボノイド合成酵素,フラボン合成酵素,イソフラボン水酸化酵素,プテロカルパン水酸化酵素の発現に成功した.また生合成系の複数の酵素遺伝子を大腸菌で同時に発現させ,安価な化合物であるイソフラボンからプテロカルパン類を生産させた.今年度は主に多様な生物活性を示すフラボノイドの生合成に関わる新規の酵素遺伝子を取得した。今年度は複数マメ科植物からフラボノイド生合成に関わる新規の生合成酵素遺伝子を数種クローニングした.新規酵素遺伝子のスクリーニングは,計画通り進んでおり,特に問題はない.またアヤメ属植物の新規のフラボノイド生合成酵素遺伝子も数種取得した.大腸菌発現系を用いたフラボノイド合成系P450の発現では,一部活性の見られなかったものが存在したが,4種のP450を発現させることができた.また生合成系の複数の酵素遺伝子を大腸菌で同時に発現させて活性フラボノイドを生産させる研究は当初の目的を達成した.この研究では,中間体と思われる化合物が複数存在し,構造解析を進めている.

今後は,既に取得した酵素遺伝子産物について生化学的解析(カイネティクス,基質特異性の検討,基質と生成物の立体化学の解析など)を行う.プラスチドや液胞に存在すると予想される酵素についてはGFPを用いて細胞内局在を解析する.また取得した遺伝子の発現を調べ,植物での役割について考察する.同時に新規の酵素遺伝子のスクリーニングを継続して行う.組換え微生物を用いた活性フラボノイド生産の研究では,ベクターの検討や培養条件の検討を行い,生産量の増大を試みる.また新しく取得した遺伝子も順次導入し,生成物を解析する.
創造的身体表現活動による態度変容と異文化理解ー文化に固有な舞踊運動の体感を通して

日韓の舞踊専攻生の同国人とのデュエット、及び異国人とのデュエット時の体感から、同国人とのデュエットには最初からみられる身体的引き込み現象、間主観的な世界の成立は、異国人とのデュエットでは、その活動を積み重ねることにより、相手の呼吸を感じ、安心感、信頼感、一体感が生まれ、次第に身体的引き込み現象が生じ、間主観的な世界が成立してくることが明らかになった。ここに、創造的表現活動による異文化間の相互理解の一つの様相を捉えることができた日韓の舞踊専攻生の同国人とのデュエット、及び異国人とのデュエット時の体感から、同国人とのデュエットには最初からみられる身体的引き込み現象、間主観的な世界の成立は、異国人とのデュエットでは、その活動を積み重ねることにより、相手の呼吸を感じ、安心感、信頼感、一体感が生まれ、次第に身体的引き込み現象が生じ、間主観的な世界が成立してくることが明らかになった。ここに、創造的表現活動による異文化間の相互理解の一つの様相を捉えることができた本研究の目的は、各文化の担い手である舞踊家が作成した創造的身体表現(舞踊運動)を、両国の学生等が単独で、あるいは、同じ国の人と、または、他国の人と共に踊る際の体感の評価を通じて、同じ場に身体を置いての創造的身体表現活動が個々人の態度変容に及ぼす影響と異文化間の相互理解に果たす役割について考察することである。初年度である本年は、(1)韓国芸術総合大学南貞鍋教授に依頼し、舞踊における基本感情を表す6つの舞踊運動(楽しい・悲しい・怒り・やさしい・穏やかな・厳かな)の創作とそれを収録したDVDの制作。(2)予定では、これら6つの舞踊運動について柴らが作成済みであり、それを本研究でも使う予定であったが、作成済みの舞踊運動はすべての人が踊ることのできるように作成されたものであるため、南教授作成のレベルと合わせるために、お茶の水女子大学教授である猪崎・柴が、新たに6つの舞踊運動の創作とDVDを制作。(3)お茶大舞踊教育専攻生を被験者として(1)と(2)の12の舞踊運動について、みえと体感による感情価に関する実験、及び、民族に固有な歩行をみるための歩行計測を実施。(4)韓国芸術総合大学舞踊学部卒業のダンサーを被験者に(3)と同様の実験を実施した(場所:お茶の水女子大学)。21年度の当初の計画では、6つの基本感情を表す舞踊運動の策定と舞踊運動の分析を計画していたが、南教授の協力を得て、研究の中核であるみえと体感実験を実施できた。しかし、その時期が2月であったため、研究発表を年度内にすることはできなかった。初年度に、日韓両国、それぞれの舞踊専攻生、ダンサーを被験者に6つの舞踊運動のみえと体感に関する実験を実施できたことが、韓国人研究者・被験者と本研究の意義を共有する機会となり、また次年度以降具体的に取り組むべき新たな課題を得ることができた。平成21年度に日韓の舞踊専攻生を被験者に実施した舞踊運動のみえと体感による感情価に関する実験結果に基づき、平成22年度は本研究の中核を成す実験調査を、日韓の舞踊研究者・舞踊専攻生が一堂に会して12月に国立韓国芸術総合学校(ソウル)で実施した。被験者はお茶の水女子大学舞踊教育学コースと韓国芸術総合学校舞踊院創作科に在籍する学生5名ずつであり、被験者は予め決められた同国人同士の二人組と、異国人との二人組で、(1)課題の動きを二人で踊る、(2)各自、課題の動きを発展させて一まとまりの動きを創る、(3)二人組になり各自が創った動きを教えあい、二人で踊る(4)二人での即興(テーマ『対話』)という4つの課題を行った。被験者には、各課題の実践後に、活動中の体感の振り返りを自由に記述することを求めた。その結果、日韓両被験者の記述から、異国人とのデュエットでは、初めは文化が異なり言葉も通じない相手にとまどい、相手の様子をうかがい、動きを合わせることに終始しているが、実験が進むにつれて、相手の呼吸を感じ、呼吸を合わせることができるようになり、敢えて目を合わせなくても安心感があり、信頼感、一体感、意思疎通ができるようになっていき、同国人とのデュエットでは、異国人とのデュエットを経験したことで、同国人と踊る時には言葉で伝えられるということがかえって身体で感じる閾値を低くしていることに気づき、その気づきによって、最後の同国人との即興では感覚がより鋭敏になって踊れるようになっていく傾向があることがわかった。平成22年に韓国芸術総合学校で、日韓の舞踊学専攻学生10名を被験者に実施した体感による認知実験の結果に基づき、平成23年度は、二つの被験者群((1)既知の異国人とのデュエット(2)未知の異国人とのデュエット)を設定し、二人組での舞踊活動時の体感実験を行う予定であった。しかし、東日本大震災により、平成22年度の実験の時期が大幅にずれこみ、その影響を受けて平成23年度に2カ国の学生10名が一同に介しての実験は不可能となった。そこで、韓国人学生2名(1名は平成22年度の実験に参加、1名は今回初参加)を日本に迎えての実験へと変更し、以下の課題での実験を実施した。【実験課題】(1)実験材料(日本人作成の『楽しい』)の動きを覚えて二人で踊る(2)ピアノ曲演奏での二人での即興(3)テーマ

「分かち合う喜び」での二人での即興(4)ピアノ曲での即興から作品へ(5)お茶の水女子大学舞踊教育学コースの卒業公演での体感。以上の(1)から(4)については、既知の異国人とのデュエットと未知の異国人とのデュエットの2つを実施した。その結果、平成22年度は、実験者が設定した実験材料の動きを課題とした実験であったのに対し、今年度は課題がピアノ曲と言葉で示したテーマであったため、動きは一から被験者に委ねられることとなり、その結果、コンタクトの動きに終始する傾向となり、実験者が考えていたのとは異なる展開(コンタクトしていることによる安心感から離れにくい)となり、二人で踊ることにより得られる体感が狭い範囲にとどまったと考察された。従って、平成23年度の実験は、当初の目的とは違って、「コンタクトインプロビゼーションによってもたらされる体感」の事例を示すこととなった。