hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジアにおける家族の変容と社会の持続可能性に関する総合的研究

研究の分析資料となる全国調査JGSS-2018(J18)は、全国267地点で4,000人を対象として2018年2月から4月に実施し、有効回収数は1,916(回収率54.3%)。【4-5月】J18調査対象者からの問い合わせに対応。J18の予備調査J17のデータ(744件)を基に、EASS 2016(E16)用のデータ1を作成。韓国チームが、韓国・台湾・日本のデータ1を統合して、E16暫定版統合データ作成。【1-2月】J18データをクリーニング。JGSS研究発表会(公開)開催。【3月】J18の職業・産業コーディングとクリーニングを経てデータを確定。第5回震災問題研究交流会でJ08からJ18を基に災害認知と原発政策に関する意識の推移について報告。J17とJ17GとE14/15の『基礎集計表・コードブック』と『JGSS研究論文集[18]』をウェブに掲載/刊行。本研究は、平成30年度交付申請書に記載した実施計画にほぼ即して進んでいる。実施計画と異なる点は、J17とJ18のデータを統合する段階まで進めなかったことと、E16統合データが完成していないことである。前者は、職業産業コーティングの委託先の担当者がけがで入院し、J18の職業産業コードの作成が1月から3月に遅延したことによる。後者は、中国チームが、中国のデータCGSS 2017の職業産業コードに間違いが多いことに気付き、コーディングをもう一度やり直すことになり、データの確定が遅れ、C17からE16統合用データへの変換が遅れていることによる。本研究チームが拠点にしている大阪商業大学JGSS研究センターは、10月に日本学術振興会「人文学・社会科学データインフラストラクチャー構築推進事業」を受託し、データの整備と公開準備にあたる研究員を増やした。韓国・中国・台湾チームと協議した上で、JGSSが中心となってEASS統合データの作成とクリーニングを担当するという体制(E06、E08、E10の時の体制)に戻すことになった。CGSSのデータが届き次第、E16暫定版統合データに中国のデータを加える。平成31年度交付申請書に記載した研究実施計画に即して、まず、J17とJ18のデータを統合し、E16統合用データを作成。中国チームのE16統合用データが届き次第、本拠点で4チームのデータを統合し、クリーニングを行う。データの完成後に、分析を進め、国内外の学会で報告を行う。1-2月には、本学でJGSSプロジェクト23周年記念シンポジウムを開催し、韓国・中国・台湾チームを招聘する。テーマは、E06とE16のデータを基に、「東アジアの家族の比較と変容」とする。本研究のメンバーは、メールで協議し、データにかかわる部分は研究拠点であるJGSS研究センターのメンバーが中心となり進める。データ作成の各段階で、メンバー全員にデータを配布し(J18、J17/J18統合版、J17/18を統合したE16)、各自が研究課題を進め、データの問題を洗い出し、クリーニングを重ね、年度末に基礎集計表・コードブックを作成・刊行する。研究の分析資料となる全国調査(JGSS-2018:J18)は、2015年から設問を練り、東アジア社会調査(EASS 2016家族モジュール)の部分は2016年に確定。成均館大学Social Research Center(韓国)と中央研究院社会学研究所(台湾)は2016年に調査実施、中国人民大学National Survey Research Centerは2017年6月に実施。本研究の拠点JGSS研究センターは、共同研究拠点の機能強化支援で、2017年1月に予備調査(J17)実施。全国101地点2089歳1500人、有効回答744人。【4-5月】予算を踏まえJ18の調査規模確定。267地点2089歳4000人。J17完了票を点検・入力。回答分布を基にJ18を改善(介護;墓;インターフォン)。【6月】EASS国際会議・研究発表会開催(大阪商業大学)。【7-8月】J17データ読込み・クリーニングシンタックス作成。アメリカ社会学会ポスターセッション報告(EASSプロジェクト)。【9月】日本家族社会学会大会シンポジウム「日本とアジアの家族」で報告。国際社会学会RC33 (台北)でEASSセッション企画・報告。【10-11月】Pew Research Center招聘でのEASSチームによる宗教の研究で報告。「JGSS-2017調査票の設計ーEASS 2016家族モジュールと新規項目」執筆。『JGSS研究論文集[17]』に収録・センターのウェブサイトから公開・刊行。調査資材一式作成。国際社会学会RC06とメキシコ国立自治大学共催のシンポジウムで講演・部会報告。【12月】調査地点抽出。【1月】調査資材確定。調査要領作成。対象者抽出。【2-3月】JGSS研究発表会(公開)開催。面接・留置併用法による実査開始。JGSS研究センターと京都大学教育学研究科で対象者からの問合わせに対応。本研究は、平成29年度交付申請書に記載した実施計画にほぼ即して進んでいる。

実施計画と異なる点は、本研究で実施する全国調査JGSS-2018の予備調査として、2017年13月に実施したJGSS-2017のデータを作成後に確定できなかった点である。これは、日韓中台のデータを統合した東アジア社会調査(EASS)の最新データE14/15を確認する中で、中国チームによる論理的な変換間違いに本研究チームが気づき、過去のデータすべて(E06/08/10/12)を確認し、修正する作業を優先したことによる。中国では、都市と農村の2種類の調査票があり、両者からEASSデータが作成される。その際、農業専従者が無職に変換され(E12/14)、無職者に過去の職業情報が入っていた(E06)。中国チームには変換当時の担当者がおらず、中国のデータに詳しい日本のメンバーが修正にあたり、中国チームに招聘され修正点を説明し、変換のルールを確定した。韓国のEASSDAとミシガン大のICPSRから公開されているE06とE12は差し替える。分析中のE14/15も更新した。この作業により、本研究が比較資料とするE16は最初から正しく作成されるはずである。EASSプロジェクトへの関心は高く、9月の世界社会学会RC33Logic and Methodology台北大会のEASSの調査方法のセッションではフロアーと活発に議論した。また10月には、アメリカや世界における世論調査の研究機関であるPew Research Center (ワシントンDC)から招聘され、東アジアの信仰と宗教について調査法と調査結果の講演を行った。11月には、世界社会学会RC06Familyメキシコ大会で、E06とJ17の結果(日本の家族の10年の変化)を比較する報告を行い、その際、メキシコ国立自治大学のシンポジウムでの講演を依頼され、遂行した。研究の分析資料となる全国調査JGSS-2018(J18)は、全国267地点で4,000人を対象として2018年2月から4月に実施し、有効回収数は1,916(回収率54.3%)。【4-5月】J18調査対象者からの問い合わせに対応。J18の予備調査J17のデータ(744件)を基に、EASS 2016(E16)用のデータ1を作成。韓国チームが、韓国・台湾・日本のデータ1を統合して、E16暫定版統合データ作成。【1-2月】J18データをクリーニング。JGSS研究発表会(公開)開催。【3月】J18の職業・産業コーディングとクリーニングを経てデータを確定。第5回震災問題研究交流会でJ08からJ18を基に災害認知と原発政策に関する意識の推移について報告。J17とJ17GとE14/15の『基礎集計表・コードブック』と『JGSS研究論文集[18]』をウェブに掲載/刊行。本研究は、平成30年度交付申請書に記載した実施計画にほぼ即して進んでいる。実施計画と異なる点は、J17とJ18のデータを統合する段階まで進めなかったことと、E16統合データが完成していないことである。前者は、職業産業コーティングの委託先の担当者がけがで入院し、J18の職業産業コードの作成が1月から3月に遅延したことによる。
古海底火山を用いた理科教育・災害科学教育

研究成果の概要(和文):佐渡島小木半島に分布する中新世海底火山の地層の研究から,火口から離れて斜面を流れ下って形成される'jumbled sheet flow'の存在と枕状溶岩の累進的な定置過程を明らかにし,それらを基に海底火山活動の様子を復元した。また,比較により,火山活動の特徴は東太平洋中央海嶺で観測されている溶岩流とよく似ていることが明らかとなった。これらの研究成果を基にした学習内容を作成した。また,日本海東縁部の津波堆積物,火山泥流,海底火山の地滑り堆積物についての研究を基に,地震災害,火山災害についての学習内容を作成した。本研究の目的は、日本海形成期の中新世海底火山を用いて、理科教育および災害科学教育の内容を作成することである。本年度は研究実施初年度のため、主に古海底火山として中期中新世小木玄武岩の溶岩流の形態の調査、構成岩石の分析、そして提示用写真資料の収集を行った。それらに基づく主な実績として、Shuto et al. (2015)では、小木玄武岩を含む日本海側の火山活動ではどのようなマグマが活動したのか、またその時代変遷を明らかにすることができた。また、小木玄武岩の溶岩の形態について、口頭発表を行った(藤林,於日本地質学会第122年学術大会)。また他に、基礎となる研究として、片岡ほか(2015)は安達太良火山の火山性洪水の堆積物についての調査研究の結果を公表し、高清水ほか(2015)は地形による河川発達についての簡易水路教材を開発し提案している。小木半島の海食台とその側の海食崖の調査と化学組成分析の結果をもとに、小木玄武岩で構成される中期中新世海底火山について、以下の2点を新たに示すことができた。1.佐渡島の小木玄武岩が日本海側の火山活動史においてどのようなマグマから形成されたのかを岩石の化学組成分析から検討した。その結果、全体的にE-type MORBの特徴を持ち、粘性の低い中央海嶺玄武岩の1タイプと化学組成においても似ていることを示した。2.また、溶岩形態の調査を行い、1回の噴火イベントで形成される溶岩の形態が溶岩噴出率の変化に合わせて時系列で変化したことがわかった。つまり、同じ地点でもフラットピロー主体の枕状溶岩から「jumbled-sheet flow」へ、そしてフォアセットで配列する円筒形のピロー主体の枕状溶岩に変化する。これは、溶岩噴出率が早期に大きく、噴火の進行に伴って次第に小さくなるためと考えられ、割れ目噴火の中央海嶺の玄武岩質火山活動に共通する。日本海で起きた玄武岩質海底火山活動の様子をより具体化できた。3.小木玄武岩のピクライト質玄武岩中のかんらん石の斑晶を詳細に研究したところ、2-3 cm大の結晶を発見した。このようなマクロクリストはキラウエアやレユニオンといったホットスポットの火山のピクライトから報告されている。過冷却(または過飽和)条件で結晶(凝結)したという興味深い知見が得られた。27年度は、1.の成果の一部を公表できた。しかし、2.では特に現世の中央海嶺の溶岩形態の資料収集と比較検討に時間を要したため、火山活動のストーリーを構築し終わらなかった。また、3.の結晶作用については、教材化の前にそれのおきた理由について考察する必要がある。28年度は,「小木半島の古海底火山に見る火山活動」の学習内容の作成を行うため,26-27年度に行った地層の観察・調査結果を取りまとめ,小木玄武岩の中に火口から離れて斜面を流れ下った'jumbled sheet flow'が存在することを明らかにした。これは東太平洋中央海嶺で観測されてた溶岩流の一形態と同じである。粘性の低い海底溶岩流が斜面を比較的速い速度で流れる場合に,表面が破砕した溶岩流が形成されると考えられる。また,破砕メカニズムとして,溶岩流の表面が海水によって早く冷却固結しても,内部を熱い溶岩が前進する場合,皮殻は容易に変形し破砕することを示唆した。さらに,このような溶岩流の先端部はピローローブを下位側に向かって供給し,それを覆うように溶岩流が前進する過程も示した。これらの研究成果をAGU Chapman Conference「Submarine Volcanism: New Approaches and Research Frontiers」で発表した。また,これらの研究成果の意義を現世の中央海嶺の火山活動をレビューした上で説明した解説論文を作成し,地学研究会誌第49号に公表した。また小木玄武岩中の「ピクライト」については,27年度に行った研究により,含まれるかんらん石結晶に数cm大の巨晶があること,それらを含めて粗粒なかんらん石結晶(数mm7mm大及び数cm大)が玄武岩中のかんらん石斑晶よりCaOに乏しいことがわかっている。親マグマとして中間的なCaO量の高マグネシウム安山岩に似たマグマが考えられる。これは,背弧海盆のピクライト質マグマの成因に関する新たな知見である。この知見を基に,小木玄武岩の火山活動史におけるピクライト形成の概念図を作成した。また地質学的内容を,Goldschmidt2016と日本地質学会第129年学術大会で報告した。28年度当初計画では,活動的な玄武岩質火山の代表であるはハワイ島キラウエア火山の調査と写真資料の採取を行う予定であったが,別の「古」

海底火山の例として,オーストラリア・タスマニア島北西部に露出する約24Maのホットスポット海底火山の地層観察に計画を変更した。これは,アメリカ地球物理学連合(AGU)のChapman Conferenceに合わせて企画されたフィールドトリップに参加するもので,水中火山学の代表的研究者の一人であるJ. McPhie(タスマニア大学)の説明を受けながら露頭を観察することができた。また,このChapman Conference自体も「Submarine Volcanism: New Approaches and Research Frontiers」というテーマで開催されたもので,現世の海洋底観測から,中央海嶺,背弧海盆の海底火山の活動についての最新の情報が提供される会議であった。そのため,計画を変更した。参加した結果,現世の海洋底火山活動についての情報集を行うことができ,またフィールドトリップにより,ホットスポットの海底火山活動で形成された厚い溶岩流と小木玄武岩のような背弧海盆の薄い溶岩流との差異を明確に認識することができた。そのため次年度は,この違いを示す教材の作成を計画している。本研究の目的は、日本海形成期の中新世海底火山を用いて理科教育および災害科学教育の内容を作成することである。佐渡島小木半島は、日本海東縁ひずみ集中帯の断層運動によって上昇・陸化し、複数の段丘地形を形成している。特に江戸時代の小木地震(1802年)により海水準より上に隆起した海食台は波打ち際で植生がなく、広く地層を露出させている。そのため海底火山を構成する海底溶岩流の構造や定置過程を教材化することができる。28年度は,26-27年度に行った小木玄武岩の調査結果を取りまとめ,火口から離れて斜面を流れ下った'jumbled sheet flow'が存在することを明らかにした。これは東太平洋中央海嶺で観測されている現世の溶岩流にも見られる形態である。29年度は研究の最終年度であることから,典型的な海底溶岩流の形態である枕状溶岩について補足的な調査を行い、その結果から溶岩の定置過程をまとめ,教材化した。比較的薄い溶岩流がほぼ水平な地形に広がり、その先端および周縁部からは前置構造をなす枕を供給しながら前進していく過程は,ホットスポットや中央海嶺の海底溶岩流と類似している。粘性の低い玄武岩質溶岩の流動と定置過程を表す典型的な例と言える。これらの成果については、韓国済州島で開催されたJeju World Heritage Global Forum 2017の招待講演者として,サイエンスセッション「Finding Outstanding Universal Value of Underwater & Coastal areas」で講演した。また,災害科学教育の部分では,佐渡島を含む日本海東縁の津波堆積物をレビューした論文を2編公表した。他に火山性泥流,土石流についての研究成果をポートランドで開催された国際会議,IAVCEIで2件発表している。研究成果の概要(和文):佐渡島小木半島に分布する中新世海底火山の地層の研究から,火口から離れて斜面を流れ下って形成される'jumbled sheet flow'の存在と枕状溶岩の累進的な定置過程を明らかにし,それらを基に海底火山活動の様子を復元した。また,比較により,火山活動の特徴は東太平洋中央海嶺で観測されている溶岩流とよく似ていることが明らかとなった。これらの研究成果を基にした学習内容を作成した。
ベトナム・メコンデルタにおけるグローバル果樹産地の形成過程および土地制度との関係

本研究は,ベトナム・メコンデルタにおける果樹産地の形成過程を近年のグローバル化に注目しつつ時空間的に分析し,各時期における産地形成の要因を明らかにするものである。本年度はまず,ベトナム全国およびメコンデルタの果樹生産高と輸出額等についての時空間的な定量分析を行い,果樹種類別に生産量の高い地域を地図上にプロットし,伝統的な果樹集積地を抽出するとともに,それらの立地条件を検討した。その結果,特にメコンデルタを中心とする一部の地域では農業をめぐる社会経済条件の変化と米作農業自体の高度化・集約化の進展に伴って,米単一から米作をベースにしながら米以外の多様な作物や他の農業部門を加味した多角的・複合的農業システムへの転換が急速に進展していることが確認された。中でも注目に値するのは,メコンデルタの農家は1990年代後半から徐々に果樹栽培面積が増加させてきたが,それを担ってきたのは小規模農家であり,彼らは稲作と果樹栽培を並行し収入機会を多角化するのではなく,果樹栽培へのドラステックな転換を進めてきたことである。次に,ティエンジャン省・チャウタン郡・ヴィンキム村における果樹産地の形成過程に関する現地調査を行った。その結果,ヴィンキム村ではかつては自給的な水田農業が営まれていたが,1980年代半ば以降スターアップルを中心とする果樹栽培への転換が行われ,現在は村内に水田として利用されている農地が全く無くなるに至っていることなどが分かった。また,ヴィンキム村は果樹流通の集積地としても機能しているが,その背景には運河などの自然環境のもたらす立地条件の優位性に加え,仲買人の増加による分業化の進展も果樹産地形成に大いに貢献していることが明らかとなった。本年度の課題として計画していた,メコンデルタの果樹生産高と輸出額等についての時空間的な定量分析を終え,ベトナムにおける果樹生産の全体像を掴むことができた。また,当初の計画通り,ティエンジャン省・チャウタン郡・ヴィンキム村における現地調査が順調に終わり,次年度の土地制度との関連やグローバル化の影響に関する調査に向けての足場ができたと考えられる。次年度は,今年度の研究対象地域であるティエンジャン省・チャウタン郡・ヴィンキム村における果樹産地の形成過程と地域社会の変容に関する現地調査を引き続き行う。その際,特に社会主義土地制度との関連やグローバル化の影響について注目しながら調査を進める。また,ヴィンキム村の比較対象としてドリアン生産の中心地である,ティエンジャン省・カイライ郡・グヒアップ村における予備調査を行う予定である。現地での費用(通訳謝金、レンタカー)の節約ができたため。
深部静脈血栓症におけるsling関連分子の機能解析

Gai2 subunitを欠損する好中球ではarrestが抑制され、Gai3 subunitを欠損するとtransmigrationとchemotaxisが抑制されることが分かつた。これにより、深部静脈血栓症においては、Gai3 subunitの抑制やGai2 subunitの活性化により、好中球が血管壁についたまま、血管外に移動していかない、つまりは症状の増悪に働く司能性があり、今後、これらの分子を特異的に抑制もしくは活性化することにより、副作用を抑えつつ深部静脈血栓症をコントロールしていくことが可能となることが示唆された。深部静脈血栓症は、深部静脈に血栓を生じることにより、皮膚炎や皮膚潰瘍を生じる疾患である。現在までに、血小板や凝固因子の他、好中球を初めとする炎症細胞の関与が示されている。最近、我々は、好中球がローリング中に細胞の前方に突起状の構造物を形成することを発見し、slingと命名した。slingは流れが速くずり応力が強い時に生じる。深部静脈血栓症では、後毛細血管細静脈よりも径が大きく流れの速い血管が主座となる。最近新しく開発された静脈狭窄モデルでは、血流が保たれるため、slingの解析が可能である。そのため、まず、sling上に発現する細胞接着分子の関与について、静脈狭窄による深部静脈血栓症マウスモデルを各細胞接着分子欠損マウスに用いることにより、解析を行ったが、これについては有意な差を認めなかった。接着分子の活性化にはケモカインからのシグナル伝達が重要であることが分かっているため、このシグナル伝達分子について更なる検討を加えることとした。Gai subunitsはケモカイン受容体のすぐ下流にある分子で、各subunit間で相同性が高いため、これまであまりシグナル伝達に果たす役割についてsubunit間での違いが知られていなかったが、ある特定のGai subunitを欠損すると好中球ではarrestが抑制され、別のGai subunitを欠損するとtransmigrationとchemotaxisが抑制されることが分かった。これは深部静脈血栓症においては、ある特定のGai subunitの抑制や活性化により、好中球が血管壁についたまま、血管外に移動していかない、つまりは症状の増悪に働く可能性があることを示唆している。今後、これらの分子を特異的に抑制もしくは活性化することにより、副作用を抑えつつ深部静脈血栓症をコントロールしていくことが可能となることも示唆された。深部静脈血栓症は、深部静脈に血栓を生じることにより、皮膚炎や皮膚潰蕩を生じる疾患である。そのため、まず、sling上に発現する細胞接着分子の関与について、静脈狭窄による深部静脈血栓症マウスモデルを各細胞接着分子欠損マウスに用いることにより解析を行ったが、これについては有意な差を認めなかった。接着分子の活性化にはケモカインからのシグナル伝達が重要であることが分かっているため、このシグナル伝達分子について更なる検討を加えることにした。この結果、Gai subunitsはケモカイン受容体のすぐ下流にある分子で、各subunit間で相同性が高いためこれまであまりシグナル伝達に果たす役割についてsubunit間での違いが知られていなかったが、Gai2 subunitを欠損すると好中球ではarrestが抑制され、Gai3 subunitを欠損するとtransmigrationとchemotaxisが抑制されることが分かった。これは深部静脈血栓症においては、Gai3 subunitの抑制やGai2 subunitの活性化により、好中球が血管壁についたまま、血管外に移動していかない、つまりは症状の増悪に働く司能性があることを示唆している。深部静脈血栓症における炎症においては、炎症の主座が血管内にあるという点が他の感染症を含めた炎症性疾患との大きな違いである。これにより、深部静脈血栓症は、好中球の浸潤における各ステップ、arrest、transmigration、chemotaxisのうち、arrestのみで浸潤が完了し、他の疾患と違い、transmigration、chemotaxisというステップの影響を受けにくいという非常にユニークな特徴を持った疾患となっている。arrestとtransmigration、chemotaxisの2つを分離してコントロールすることが可能となった場合には、深部静脈血栓症のこのユニークな特徴により、感染症などに影響を及ぼさず深部静脈血栓症における炎症のみを抑制するといった治療が実現される可能性もあり、今回の研究成果は深部静脈血栓症の研究において大きな進歩と考えられる。皮膚科学
卵菌PAMPエリシターに対する植物の抵抗性誘導機構の解明

植物は、微生物の構成成分を認識することで病害抵抗反応を誘導する。これまでに、抵抗反応を誘導する微生物由来の物質(PAMPエリシター)が、細菌(フラジェリンなど)や糸状菌(キチンなど)から単離されている。一方、Phytophthora属(疫病菌)やPeronospora属(べと病菌)など、重要病原菌を含む卵菌のPAMPについての研究は限られている。申請者らは、ジャガイモ疫病菌(Phytophthora infestans)菌体から、病害抵抗性応答である活性酸素生成や抗菌物質(ファイトアレキシン)生成を誘導するエリシター物質を精製した。精製の過程で、活性酸素生成活性とファイトアレキシン生成活性が別の画分で検出され、それぞれセラミド化合物およびエイコサペンタエン酸関連化合物であることが明らかとなった。本年はこれら2つの物質にたいするシロイヌナズナの応答を調査した。11種の抵抗性関連遺伝子の発現誘導活性をセラミド化合物およびエイコサペンタエン酸関連化合物で調査したところ、発現誘導される遺伝子のパターンに差異が認められた。セラミド化合物は、イネに対してもエリシター活性を持つことが認められ、卵菌エリシターが単子葉、双子葉植物のいずれに対してもエリシター活性があることが確認された。共同研究者と、セラミド化合物およびエイコサペンタエン酸関連化合物への応答性が低下するシロイヌナズナ変異株のスクリーニングを行なっており、セラミド化合物に関しては変異株の全ゲノム解析により応答性に必須な遺伝子群の単離に成功している。1.シロイヌナズナのエイコサペンタエン酸無応答変異株の解析シロイヌナズナの高感度検出系を用いたエイコサペンタエン酸への無応答性変異株のスクリーニングにより多数の候補株を得ている。そこで、得られた無応答変異株の全ゲノム解析を行い、エイコサペンタエン酸へ応答に必須な遺伝子を特定する。2.シロイヌナズナの高感度検出系を用いたジャガイモ疫病菌由来のエリシターの精製これまでに、12種類の病害応答性遺伝子プロモーターにルシフェラーゼを結合したシロイヌナズナ系統が作成され、卵菌のメタノール可溶性画分を処理により9系統で蛍光の上昇が確認されている。その中でAtWRKY33プロモーターを用いた形質転換体が卵菌エリシターに強く応答することが示されており、平成30年度にはキュウリ根腐病菌およびジャガイモ疫病菌の菌体抽出物からの物質の分画を行い、新規のエリシター活性をもつ画分の精製が進んだ。平成31年度はさらに精製を進め、単離されたエリシターはその構造を決定する。3.ナス科植物を用いた高感度なエリシター活性の検出系の確立シロイヌナズナ(アブラナ科)を用いた高感度検出系を用いて、すでに共同研究者によって疫病菌セラミド化合物の受容体候補遺伝子が単離されている。ジャガイモを含むナス科植物では、受容体候補遺伝子の明確な相同遺伝子が見いだされなかったことから、ジャガイモにおける疫病菌認識機構を明らかにするためには、ナス科植物を用いたエリシター活性の検出系の確立が必要であると考えられた。平成30年度は、ナス科植物のうちNicotiana sylvestrisのエリシター応答性の調査を行い、病害応答性遺伝子プロモーターにルシフェラーゼを結合したカセットを導入したNicotiana植物を作出した。平成31年度は、得られた形質転換体を用いて、計画1で単離したエリシターに対する応答性を調査する。

申請者らは、ジャガイモ疫病菌(Phytophthora infestans)菌体から、病害抵抗性応答である活性酸素生成や抗菌物質(ファイトアレキシン)生成を誘導するエリシター物質を精製した。精製の過程で、活性酸素生成活性とファイトアレキシン生成活性が別の画分で検出され、それぞれセラミド化合物およびエイコサペンタエン酸関連化合物であることが明らかとなった。本年はこれら2つの物質にたいするシロイヌナズナの応答を調査した。11種の抵抗性関連遺伝子の発現誘導活性をセラミド化合物およびエイコサペンタエン酸関連化合物で調査したところ、発現誘導される遺伝子のパターンに差異が認められた。セラミド化合物は、イネに対してもエリシター活性を持つことが認められ、卵菌エリシターが単子葉、双子葉植物のいずれに対してもエリシター活性があることが確認された。共同研究者と、セラミド化合物およびエイコサペンタエン酸関連化合物への応答性が低下するシロイヌナズナ変異株のスクリーニングを行なっており、セラミド化合物に関しては変異株の全ゲノム解析により応答性に必須な遺伝子群の単離に成功している。植物は、微生物の構成成分を認識することで病害抵抗反応を誘導する。これまでに、抵抗反応を誘導する微生物由来の物質(PAMPエリシター)が、細菌(フラジェリンなど)や糸状菌(キチンなど)から単離されている。一方、Phytophthora属(疫病菌)やPeronospora属(べと病菌)など、重要病原菌を含む卵菌のPAMPについての研究は限られている。1.シロイヌナズナのエイコサペンタエン酸無応答変異株の解析シロイヌナズナの高感度検出系を用いたエイコサペンタエン酸への無応答性変異株のスクリーニングにより多数の候補株を得ている。そこで、得られた無応答変異株の全ゲノム解析を行い、エイコサペンタエン酸へ応答に必須な遺伝子を特定する。2.シロイヌナズナの高感度検出系を用いたジャガイモ疫病菌由来のエリシターの精製これまでに、12種類の病害応答性遺伝子プロモーターにルシフェラーゼを結合したシロイヌナズナ系統が作成され、卵菌のメタノール可溶性画分を処理により9系統で蛍光の上昇が確認されている。その中でAtWRKY33
非典型担保の実態・解釈・立法

本研究は、『非典型担保の実態・解釈・立法』について、平成15年度17年度の3年間にわたり、アンケート実態調査、海外調査を基に、その都度、研究打ち合わせを開催し、各分担者による研究論文の作成、学会シンポジウム等による成果報告を実施したものである。(1)平成15年度1年目は、研究打ち合わせを5回実施した。主として、非典型担保の実態を把握するため、アンケート調査表の作成に関する綿密な打ち合わせを行った。また、韓国調査に備えて、金敏圭教授を招き講演会を開催したのち、韓国・ソウルの延世大学(金相容教授)を訪問し韓国調査を実施した。(2)平成16年度2年目は、研究打ち合わせを2回実施した。主として、アンケート調査の中間集計を基に各分担領域ごとの実態を把握し分析した。また、あわせてドイツ・ハイデルベルク登記所、測量局、大学(パイファー教授)を訪問しドイツにおける実態調査を実施した。(3)平成17年度3年目は、研究打ち合わせを3回実施した。本科研補助金基盤研究(B)の3年間の研究成果として、第1部総論、第2部非典型担保の実態、第3部非典型担保の解釈、第4部非典型担保の立法論的研究、第5部資料から成る『非典型担保の実態・解釈・立法』408頁の報告書を作成した。また、研究成果につき、平成18年3月25日の日本土地法学会中国支部(於:広島大学東千田町校舎)において、シンポジウム「非典型担保の実態・解釈・立法」を、日本法社会学会(平成18年5月13日、於:関西学院大学)において、ミニシンポジウム「生ける法としての非典型担保」を実施した。平成15年度は、3年間の研究の1年目として、申請時の研究計画書に基づき、研究会の開催、韓国調査、アンケート調査表の作成・発送を実施した。また、各分担者は研究計画の趣旨に基づいて、各自の分担部分について研究を行った。(1)研究会の開催平成15年度は、広島大学で2回、大阪大学、明治大学、長崎大学で各1回、打ち合わせ研究会を実施した。その結果、以下のような成果が得られた。第1回では、本研究の全体像及び各自の研究分担を決定した。第2回には、講師を招いて、韓国の非典型担保について意見交換を行った。第3回には、非典型担保の実態を把握するためのアンケート調査表の内容について討論を行った。第4回には、アンケート調査表の内容を確定し、各担当者の個別研究報告を行った。第5回は、本年度の総括と各分担者の個別報告を行った。(2)韓国調査平成15年9月30日10月2日まで韓国の延世大学金相容教授のもとで韓国の非典型担保について日韓双方の研究報告と意見交換を行った。引き続き10月3日5日まで済洲大学において不動産登記制度について意見交換を行った。この調査を通じて、韓国の非典型担保の実態・学説理論・判例法理などについて理解を深めることができた。また、韓国の研究者と民法、不動産登記法・土地法などの領域において交流することができた。(3)アンケート調査表の作成・発送非典型担保の実態を把握するための、アンケート調査表を作成し、アンケート調査を実施した。本アンケート調査表の特徴は、第1に、債権者用と債務者用の2通を作成したこと、第二に、非典型担保に限定せずに資金調達方法の多様性という観点から作成したことなどにある。現在、アンケート結果が返送されつつある。アンケートの集計・分析は、平成16年度の課題である。(4)分担者の研究以上の本研究全体の取り組みのほかに、各研究分担者は、個別研究に従事した。具体的研究成果として、以下のようなテーマが研究報告された。

韓国における非典型担保、ドイツにおける相殺の担保的機能、非典型担保と利用権、ドイツにおける所有権留保、抵当権に基づく物権的請求権などである。平成16年度は、3年間の研究期間の2年目として、申請時の研究計画に基づき、研究会の開催、ドイツ調査、アンケート調査票の回収と実態の分析などを実施した。また、各分担者は、研究計画の趣旨に基づいて、各自の分担部分について研究を行った。(1)研究会の開催平成16年度は、広島大学東千田町校舎において2回の打ち合わせ研究会を実施した。その結果、以下のような成果が得られた。第1回目は、平成16年度の海外調査と研究会の実施計画をたてることができた。また、アンケート調査の中間集計と分析を通して担保物権及び非典型担保の実態を把握できた。さらに、ドイツにおける不動産登記制度の研究報告を行い、ドイツ調査に向けて予備知識を深めることができた。第2回目は、ドイツ調査の概要をまとめ、ドイツの銀行の聞き取り調査の結果を検討した。また、建築請負債権担保に関する研究およびアンケートの集計結果に関する報告と討論を通じて、ドイツの所有権留保制度やわが国の担保制度・非典型担保の実態について理解を深めることができた。(2)ドイツ調査平成16年9月20日(月)9月26日(日)の期間でドイツ調査を実施した。訪問地は、ハイデルベルク登記所、測量局、ハイデルベルク大学である。登記所では、登記担当者から登記の実態について詳細な説明を受け、登記簿の保存状況を見学し、コンピュータによる登記簿閲覧・登記申請について説明を受けた。測量局では、ハイデルベルク市の都市計画・都市再開発の中での境界確定の実態を資料及びパワーポイントで説明を受けた。ハイデルベルク大学では、パイファー教授から担保物権及び非典型担保の理論と実態について説明を受け、日本との比較を通じて意見交換を行った。(3)アンケート調査票の集計・分析平成15年度に作成し、年度末に発送したアンケート調査票を回収し、調査票を集計した。また、その集計に基づいて、担保物権および非典型担保の実態について分析を行った。(4)各分担者の研究各分担者は、各自の研究分担テーマについて研究に従事した。平成17年度は、3年間の研究期間の3年目として、申請時の研究計画に基づき、研究会の開催、報告書の作成、学会・研究会における研究成果の発表などを実施(学会報告予定を含む)した。(1)非典型担保に関する調査と研究会の開催平成17年度は、広島大学東千田町校舎において2回、熊本大学法学部において1回の打ち合わせ研究会を実施した。第1回目は、非典型担保に関する個別研究の発表と意見交換、本科研報告書作成の準備等、第2回目は、非典型担保に関する個別研究の発表と意見交換、研究成果に関する学会報告のレジュメ作成等、第3回目は、本科研報告書作成内容の打ち合わせ、生ける法に関する講演及び研究成果に関する学会報告内容の打ち合わせ等を行った。(2)科研報告書の作成本科研補助金基盤研究(B)の3年間の研究成果として、第1部総論、第2部非典型担保の実態、第3部非典型担保の解釈、第4部非典型担保の立法論的研究、第5部資料から成る『非典型担保の実態・解釈・立法』408頁の報告書を作成した。(3)学会研究会における成果発表
時間の実験美学：美と魅力の意識化過程と周期的脳波の半球間非対称性の検証

本研究では,美や魅力による視覚的意識化の時間特性について,潜在性/顕在性を手がかりに明らかにすることを目的とした。平成29年度は,まず,連続フラッシュ抑制(CFS)課題を用いた研究を行った。非優位眼に顔刺激画像を提示し(優位眼には連続フラッシュ刺激を提示),顔刺激に感じられる魅力の程度が,どのように顔刺激の顕在的意識化過程を反映し,潜在的処理から顕在的処理へと至るかについて脳波計測(EEG)を用いた検討と,補足的な心理実験をまず行った。主な成果として,事象関連電位(ERP)やスペクトル成分分析に基づいた分析によって,CFSにより顔画像が意識にのぼる前に刺激の提示を停止し,主観的には顔そのものが見えない条件と意識にのぼる条件とで脳波を比較することで検討したところ,抑制により顔知覚が意識的にできない状態にあっても,魅力顔に対して刺激提示後200-300ミリ秒付近に後頭側頭領域の陰性脳波成分(EPN)の振幅が増大すること,さらに300-400ミリ秒のα波成分が大きくなることを明らかにした。しかし,本来の研究の仮説であった魅力に関連したα波・θ波の前頭葉左右非対称性については立証できなかった。本研究の成果は,まず心理実験による知見を現在国際誌に投稿中であり,現在改稿中である。また脳波研究の成果は国際論文誌に執筆中であり平成30年には投稿できる見込みである。また,経頭蓋交流刺激法(tACS)を用いて,周期的脳波誘導による顔の魅力判断にα波・β波の誘導がどのように影響を及ぼすかを検討したところ,20ヘルツというβ波成分を誘導したときに周期的誘導のない状態(sham)よりも有意に魅力判断が上昇することを明らかにしつつある。今後,実験参加者数を増やし,論文誌へと投稿していく予定である。その他,本研究申請と関連した芸術や感性認知の基礎となる研究の展開を行い,「時間の実験美学」の構築を試みた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,美や魅力による視覚的意識化の時間特性について,潜在性/顕在性を手がかりに明らにすることを目的としている。平成28年度は,連続フラッシュ抑制(CFS)課題を用いて非優位眼に顔刺激画像を提示し(優位眼には連続フラッシュ刺激を提示),顔刺激に感じられる魅力の程度が顔刺激の顕在的意識化までの時間にどのように反映されるか,どの程度の時間顕在的意識に止まっているかを指標として,潜在的処理から顕在的処理へと至る過程を,様々な要因・パラメタ操作した心理物理実験による検討と,脳内過程として情報処理過程を明らかにするための脳波計測により検討を行った。心理物理実験から,顔の形態的特徴に基づく魅力はCFS条件下でも弁別され,顔魅力が無自覚的に評価されること,特に魅力の程度が高い顔が視覚的意識にのぼりやすいことが明らかになった。また,脳波計測では,事象関連電位(ERP)やスペクトル成分分析に基づいた分析を行った。本研究ではCFSにより顔画像が意識にのぼる前に刺激の提示を停止し,主観的には顔そのものが見えない条件と,意識にのぼる条件とで脳波を比較することで検討を行った。その結果,抑制により例え顔知覚が意識的にできない状態にあっても,魅力顔に対して刺激提示後200-300付近に後頭側頭領域の陰性脳波成分(EPN)の振幅が増大することが明らかになった。また現在,スペクトル成分分析については分析を進めている段階にあり,美や魅力に関連してα波・θ波の前頭葉左右非対称性が得られるかを検討している。本研究の平成28年度の成果は現在,英語により国際論文誌に論文投稿するべく準備している。顔魅力の意識化過程について,心理物理計測と脳波計測による実験を通して検討し,その進捗は概ね順調に進展していると考えられる。また同時に,顔魅力評価の時間と空間との相互作用や,絵画鑑賞における連続試行の鑑賞時間の減衰現象等,本研究の目的を達成するべく多様な研究についても進めている。

また脳波研究の成果は国際論文誌に執筆中であり平成30年には投稿できる見込みである。また,経頭蓋交流刺激法(tACS)を用いて,周期的脳波誘導による顔の魅力判断にα波・β波の誘導がどのように影響を及ぼすかを検討したところ,20ヘルツというβ波成分を誘導したときに周期的誘導のない状態(sham)よりも有意に魅力判断が上昇することを明らかにしつつある。今後,実験参加者数を増やし,論文誌へと投稿していく予定である。その他,本研究申請と関連した芸術や感性認知の基礎となる研究の展開を行い,「時間の実験美学」の構築を試みた。平成29年度は,平成28年度の脳波研究のスペクトル分析を早急に進め,英語論文としてまとめる。また,CFS課題を応用して潜在プライミング課題を構成し,顔が見え始める前に刺激提示を終えることで閾下(潜在意識下)で顔刺激を提示し,その魅力の程度が,後続して顕在的に提示される物体の選好評価に与える影響を調べる。また,脳波研究のスペクトル分析で前頭葉におけるα波等の半球非対称性が魅力知覚に関連していることが明らかになった場合には経頭蓋交流刺激(tACS)でα波帯域に相当する10Hzの周期電気誘導することで美や魅力の評価が変化するかを調べる。α波等の半球非対称性が確認できなければ,ERPで美や魅力の処理に対応する脳領域を経頭蓋直流刺激(tDCS)で刺激して評価値の変動を確かめる。絵画や顔などを観察している時に感じる美や魅力と,その意識化や評価過程に関する時間特性を実験美学的方法で確かめ,「時間の実験美学」を構築しうる研究を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
中性脂肪合成酵素をターゲットとした肝脂肪化、線維化、癌化の研究。

肝臓に高発現するDGAT2を抑制することで肝脂肪化は改善されたが線維化は悪化することとなった。一時的な肝脂肪化は、遊離脂肪酸の毒性からの回避を目的に肝保護的に働いていると考えられた。目的: DGAT2の肝脂肪化改善作用、DGAT1の抗線維化作用を期待して、マウス脂肪肝モデルにおいてアンチセンスオリゴを用いてDGAT1, 2の発現を同時に抑制した。計画・内容・意義:具体的には、DGTA1, 2同時抑制モデルで、肝臓の脂肪化については肝臓の中性脂肪含有率、脂質合成系、代謝系遺伝子の検討を、炎症については、血清生化学検査、アポトーシスの評価、過酸化脂質の評価を検討する予定である。線維化に関しては、シリウスレッド染色、線維化マーカーの発現により検討するが、現段階では明らかな差が見られず、8週間のモデルではなく12週以上のモデル作製の必要性につき再検討する。DGAT1の抗線維化作用はレチノイド代謝を介する間接的なものと予想され、その効果は弱く打ち消される可能性がある。肝臓ではDGAT2の影響が強く、DGAT2単独抑制の場合とほぼ同様の結果が出始めている。今後はDGAT1, 2抑制の割合を調節する必要があると考えられた。脂肪化抑制と線維化を別の事象と考え、別個に同時抑制を行うことで、脂肪性肝炎だけでなく慢性C型肝炎などの脂肪化、炎症、線維化を伴う肝炎においてもその病態を改善させる可能性があると考えられ、その点に重きをおいて検討課題としていく予定である。目的:DGAT2の肝脂肪化改善作用、DGAT1の抗線維化作用を期待して、マウス脂肪肝モデルにおいてアンチセンスオリゴを用いてDGAT1,2の発現を同時に抑制した。計画・内容・意義:前年度に8週間のDGAT1,DGAT2アンチセンスオリゴ投与を行ったが有意な差がみられなかったため、アンチセンスオリゴの投与期間を8週間から12もしくは16週間と延長して再実験を行った。db/dbマウス30匹をコントロール食10匹、メチオニンコリン欠乏食20匹に分け、さらにメチオニンコリン欠乏食投与群は2群に分けて、それぞれ生理食塩水、DGAT1,2 ASOを週に2回腹腔内投与した。12週、16週後に各5匹ずつから肝臓、血清を採取し、肝臓の線維化、脂肪化、炎症を評価しDGAT1,2抑制効果の判定を行った。しかし、今回の長期投与によっても肝臓の線維化、脂肪化、炎症の変化はDGAT2単独投与と比べて大差なかった。肝臓で強発現しているDGAT2の影響がDGAT1に比べて強力であることが原因と考えられた。また、マウスにおけるメチオニンコリン欠乏食投与では肝臓でのDGAT1発現が抑制される傾向があると報告されたことから、より軽度のNASHモデルのほうがDGAT1ASOの効果検討が可能ではないかと考えており、コリン単独欠乏食での検討を考えている。本年度は、これまでのデータを整理し、学会発表や論文発表をする予定としている。計画・内容・結果具体的には、DGTA1,2同時抑制モデルで、肝臓の脂肪化については肝臓の中性脂肪含有率、脂質合成系、代謝系遺伝子の検討を、炎症については、血清生化学検査、アポトーシスの評価、過酸化脂質の評価を検討した。線維化に関しては、シリウスレッド染色、線維化マーカーの発現により検討したが、明らかな差は見られなかった。DGAT1の抗線維化作用はレチノイド代謝を介する間接的なものと予想され、その効果は弱く打ち消された可能性があると考えられた。また肝臓ではDGAT2の発現が優位で影響が強く、DGAT2単独抑制の場合とほぼ同様の結果となった。今後はDGAT1,2抑制の割合を調節する必要があると考えられた。脂肪化抑制と線維化を別の事象と考え、別個に同時抑制を行うことで、脂肪性肝炎だけでなく慢性C型肝炎などの脂肪化、炎症、線維化を伴う肝炎においてもその病態を改善させる可能性があると考えられ、その点に重きをおいて検討課題としたい。そこで、人の慢性C型肝炎類似のモデルはマウスでは作成困難であることからCCL4少量持続慢性肝炎モデルでDGAT1,DGAT2抑制しその効果を検討していく予定である。
人口減少社会における社会基盤事業の規範的手続き選択論

私は本年度、主に二つのテーマに取り組んだ。一点目は前年度に見出していた遡行の収束と呼ぶ現象についてである。社会的選択理論の分野では従来民主的な手続き選択の方法として自己言及性や自己選択性といった概念が提唱されていたが、それらを満たす決め方(の組)の設計には数々の不可能性が知られていた。一方で私は前年度の研究で、大規模社会においてスコアリングルールと呼ばれるルール3つないし4つのうちでの手続き選択を考える場合には、遡っていく過程で最終判断が一致し、それゆえそれ以上遡る必要がなくなる状況(遡行の収束)が比較的頻繁に生じることを見出していた。そこで本年度は、そうした遡行の収束を必ず、あるいはより高い確率で引き起こすことができるような自明でないルール組の存在可能性を探った。主要な結果として、常に収束するルール組の存在や、既存のルール組を拡大することで大規模社会での漸近的な収束性を担保できる例・方法論を示した。二点目は、集団内の代表者の選出である。社会基盤整備における将来世代との調整あるいは膨大な利害関与者の特定など、意思決定者(集団)自体を選出する必要がある場面は多数ある。各投票者が候補者でもあるそうした状況では、自らが当選するために特殊な戦略的投票が行われる可能性が考えられる。そうした誘因を引き起こさないという性質(Impartiality)を満たすルールの設計可能性が先行研究で分析されてきたが、数々の不可能性が知られている。そこで本研究では、票の形式あるいは代表者数を変更した際の結果を分析し、不可能性を緩和する条件を見出した。以上の成果は各々国際学会で報告済であり、国際学会における賞等の形で評価されている。その後できつつある更なる成果を含めて、現在は学術誌への投稿準備中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会基盤整備事業の意思決定プロセスに関わる問題として,意思決定を行うべき主体は誰かというWHOの問題と,いかなる決め方によって決定すべきかというHOWの問題がある.本年度の研究活動では,これら二点に関して一定の理論的成果を得た.以下,各々について記す.1) WHOの問題集団内での相互評価を通じて特定の人物・団体(上の文脈では意思決定への関与主体等)を選出する状況では,各投票者が同時に候補者でもあるという特殊性から,ライバル候補への評価を歪めるなどの特殊な戦略的虚偽表明が懸念される.こうした虚偽表明を防ぐ性質(impartiality:公平性,公平無私)をもつ投票ルールが近年注目されてきたが,同時にその設計に関わる不可能性も提示されてきた.本研究では,impartialかつ各投票者を平等に扱う投票ルールが写像としての定義域,終域を様々に取り換えても共通にもつ性質を明らかにし,また評価スコアの絶対値に注目する投票ルールの有効性を示した.2) HOWの問題集団内の意思決定において使用される決め方(多数決やボルダ方式等)を民主的に定めようとすると,決め方の決め方,さらにその決め方が必要となり,無限後退に陥りかねない.本年度の主な研究成果として,[1]論理的に可能なあらゆる決め方を考える際には,基本的な整合性(「決め方」と「決め方の決め方」各々に関する社会的判断の整合性,注目する階層の任意性,パレート基準との整合性など)を満たすことが困難となること,また逆に,[2]大規模帰結主義社会において{プルーラリティ,ボルダ方式,アンチプルーラリティ}など3個程度の典型的な投票ルールを想定するとき,かなり高い確率(例えば上記の組み合わせで選択肢が3つの場合には約98%)で,regress convergenceと名付けた無限後退の解消現象が引き出せることを証明した.人口減少社会における手続き選択論を考えるにあたり,上欄に述べた本年度の成果は一つの基本的枠組みを提示したと考える.本研究で見出されたregress convergenceとよぶ現象は,数十万人以上程度の人口を有する社会を想定したとき,少数の典型的な投票ルール間の選択に関わる無限後退が漸近的にはほとんど問題にならなくなることを示している.このことから,例えばある議題でのボルダ方式の使用が,無限後退を踏まえたうえで合理的に根拠づけられることとなる.一方,上の議論を含む社会的選択理論の多くの文献では,意思決定に関与すべき人の集合,すなわち社会は所与のものと想定している.しかしながらこの仮定は,人口減少社会における現代世代と将来世代の負担の対立等に代表されるような状況では,手放しに正当化することはできない.そこでWHOの問題に関する成果は,各人の判断をもとに「社会」自体を策定するための理論的起点として働きうるものと考えられる.私は本年度、主に二つのテーマに取り組んだ。

主要な結果として、常に収束するルール組の存在や、既存のルール組を拡大することで大規模社会での漸近的な収束性を担保できる例・方法論を示した。二点目は、集団内の代表者の選出である。社会基盤整備における将来世代との調整あるいは膨大な利害関与者の特定など、意思決定者(集団)自体を選出する必要がある場面は多数ある。各投票者が候補者でもあるそうした状況では、自らが当選するために特殊な戦略的投票が行われる可能性が考えられる。そうした誘因を引き起こさないという性質(Impartiality)を満たすルールの設計可能性が先行研究で分析されてきたが、数々の不可能性が知られている。そこで本研究では、票の形式あるいは代表者数を変更した際の結果を分析し、不可能性を緩和する条件を見出した。以上の成果は各々国際学会で報告済であり、国際学会における賞等の形で評価されている。その後できつつある更なる成果を含めて、現在は学術誌への投稿準備中である。研究代表者は現在,【研究実績の概要】2)[2]に述べた成果の発展として,{プルーラリティ,ボルダ方式,アンチプルーラリティ}よりも本質的に強い漸近的な性質をもつ投票ルールの組を複数見出しており,意思決定の出発点としての手続き選択論に一層の剛健性を与えつつある.この点を整理・精緻化し,より一般の系での安定性を評価することを当面の理論研究の目標と考えている.また,【研究実績の概要】欄において述べたような確率計算は,多面体の離散体積計算を行う既存のソフトウェアに依拠して実行している.比較的低次元では計算可能であるものの,より高次元(より多くの要素からなるルール組に対応する)での確率計算等を行おうとすると,計算システム上対応していないため,モンテカルロ法など,なんらかのシミュレーション手法を用いて確率計算を実行する必要がある.また実証面では,吉野川第十堰問題や小平市都道建設に関する住民投票問題など,実際に手続き選択を巡って議論が膠着した課題を取り上げ,上記理論研究成果をもとに,その問題点,改善のための方針を明らかにすることを目指す.そうした個別事例の分析を経て,最終的には人口減少社会の中で,ステークホルダーらの関係,社会的ニーズが絶えず変化する建設業界において,柔軟かつ合理的に意思決定手続きを更新していくための方法論を明らかにすることを目指す.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。