hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
熱方程式・波動方程式の解を保つ変換の研究

熱方程式は温度分布の変化を表す方程式,波動方程式は波を表す方程式で,どちらも物理学に由来し数学においても極めて重要である.今回,半リーマン多様体上の熱方程式の解を保つ変換の研究を行った.半ユークリッド空間に一般ローレンツ群不変な不定値計量が入った半リーマン多様体上の熱方程式の解を保つ変換を詳しく調べ,次元が3以上で変換の歪曲度の逆数が0次と2次の場合には変換の集合,変換の具体的な形,を決定することが出来た.本研究の目的は、熱方程式と波動方程式の解を保つ(方程式の解を再び方程式の解に写す)変換を、応用も意識し、「変換の形を具体的に決定する」をキーワードにして調べることである。今年度の研究実績の概要は、以下の通りである。計量退化集合を除いた半ユークリッド空間に、一般ローレンツ群で不変な計量が与えられている場合に、この不変な計量に関する熱方程式の解をを保つ変換の形を具体的に追求した。今までの研究で、3次元以上のユークリッド空間上での固有値が一般の超双曲型方程式(非退化非正定値)の解を保つ変換の形を完全に決定した結果(現在論文を投稿中)が得られており、変換の空間方向の写像は、相似変換か、反転変換と相似変換の合成か、ベイトマン型変換と相似変換の合成になることが判っている。これらの内、相似変換の場合、反転変換と相似変換の合成の場合には変換の形を決定することが出来た。この場合の結果は、原点を除いた3次元以上のユークリッド空間の回転不変リーマン計量に関する熱方程式を保つ変換の場合と同様、変換がアッペル変換の直接の拡張になる場合か、空間が定曲率空間になる場合に帰着されるが、どちらの場合も今までの研究で熱方程式の解を保つ変換の形が得られており、その成果によって、計量の形と変換の形が具体的に決定することが出来た。現在、残っているベイトマン型変換と相似変換の合成の場合について、変換の形を決定するべく研究を続けている。本研究の目的は、熱方程式の解を保つ(方程式の解を再び方程式の解に写す)変換と、波動方程式の解を保つ変換を、応用も意識して、「変換の形を具体的に決定する」をキーワードにして調べることである。26年度の研究実績の概要は、以下の通りである。3次元以上の正負が交じる一般の計量が入った半ユークリッド空間に、原点を固定する一般ローレンツ群で不変な半リーマン計量が与えられている場合に、不変な計量が熱方程式の解を保つ自明でない変換を持つための条件・形と、そのような計量に関する熱方程式の解を保つ変換の形を具体的に決定する問題に取り組んだ。不変な計量に関する熱方程式の解を保つ変換の空間方向の写像は、正負が交じる一般の半ユークリッド計量に対する等角写像に関するリュービル型の定理により、反転型変換、Bateman型変換、相似変換のいずれかになるが、その内のBateman型変換の場合が未解決で残っていた。この場合の解析を進めるために、Bateman型変換の詳しい性質、写像の特徴と振舞い、変換を表すのに都合の良い座標表示、Bateman型変換全体の集合の構造、反転型変換との関係を詳しく調べた。その過程で、Bateman変換が断面にAppell変換を含むことがわかり、両者の関連が示された。Bateman型変換について調べた結果を基に、熱方程式の解を保つ変換の形の決定に取り組んだが、26年度は最終的解決には至っていない。しかし解決の兆しは見えており、27年度に引き続き取組む。27年度の研究実績の概要は、以下の通りである。3次元以上の正負符号が混じる一般の非定値計量が入った半ユークリッド空間に、原点を固定する一般ローレンツ群で不変な半リーマン計量が与えられている場合に、不変な計量が熱方程式の解を保つ自明でない変換を持つための条件・形と、そのような計量に関する熱方程式の解を保つ変換の形を、具体的に決定する問題に取り組んだ。3次元以上の場合、不変な計量に関する熱方程式の解を保つ変換の空間方向写像は、正負符号が混じる一般の半ユークリッド計量に関する等角写像に対するリュービル型の定理により、反転型変換、Bateman型変換、相似変換のいずれかになるが、そのうちのBateman型変換の場合が未解決で残っていた。この場合の解析をBateman型変換の詳しい性質、写像の特徴と振る舞い等を利用して進めるが、他変換との非可換性を回避するために、2ベクトルパラメータを持つようにBateman変換の拡張を試みた。それらを基に、熱方程式の解を保つ変換の形の決定に取り組んだが、まだ最終的解決には至っていない。しかし、解決の可能性が見えており、引き続き取り組む。熱方程式は温度分布の変化を表す方程式,波動方程式は波を表す方程式で,どちらも物理学に由来し数学においても極めて重要である.今回,半リーマン多様体上の熱方程式の解を保つ変換の研究を行った.半ユークリッド空間に一般ローレンツ群不変な不定値計量が入った半リーマン多様体上の熱方程式の解を保つ変換を詳しく調べ,次元が3以上で変換の歪曲度の逆数が0次と2次の場合には変換の集合,変換の具体的な形,を決定することが出来た.

26年度は学科長で校務が非常に多く、必要なエフォートを割くことが出来なかったため。ポテンシャル論引き続き、一般ローレンツ群で不変な計量に関する熱方程式の解を保つ変換の形を具体的に決定する問題の解決を目指し、変換の空間方向の写像がBateman変換になる場合を詳しく解析して調べる。平行して、研究計画の内で手が付けられていない問題にも取組む。変換の空間方向の写像がベイトマン型変換と相似変換の合成になる場合の解析に、思ったより時間がかかっているため。予定よりも安く物品が購入できたり、旅行時期によって旅費が安かったため。引続き、変換の空間方向の写像がベイトマン型変換と相似変換の合成になる場合の解析に取組み、熱方程式の解を保つ変換の形を決定する問題の解決を目指す。それと平行して、26年度の研究計画の内、多重熱作用素の解を保つ変換の問題に取組む。少額なので、次年度の物品費、旅費と合わせて使用する。予定よりも物品が安く購入できたり、時期によって旅費が安かったりしたため。少額なので、次年度の物品費と合わせて使用する。
がんサバイバーにおける過剰な再発不安の特徴の検討

がんサイバイバーとは、がん治療を終えたがん患者だけでなく、その家族や介護者が含まれると定義される。本研究は、臨床的介入が必要となる過剰な再発不安を抱え、生活に悪影響が生じているがん患者およびその介護者の臨床像を情動・認知・行動の側面から明らかにすることを目的としている。先行研究において課題となっていた再発不安の構成概念を明らかにするため、再発不安の尺度について系統的レビューを行い、先行研究のモデルをもとに情動と認知に分類した。その結果、情動要因には恐怖が主な概念として示された。認知要因については、再発および健康の心配、再発後の結果に対する心配が主に挙がり、加えて再発リスクの知覚、反すうが示された。これらの結果から、再発不安の介入方法として、恐怖感情や反すうなどに対する対処スキルの獲得、再発の可能性や再発の予兆の見つけ方等の情報提供が効果的であることが示唆された。また、情報収集を目的に、国際サイコオンコロジー学会にて開催された再発不安のワークショップに参加した。その介入効果を実感すると同時に、セッション数の多い点や専門家による介入が必要である点等の実施可能性の課題があると感じた。さらに、30年度は、がん患者の介護者の再発不安ががん検診の受診率に影響を及ぼすかについての研究を行った。マイアミ大学に留学し、American Cancer Societyが実施したがん患者の介護者に対する大規模調査のデータをもとにデータ解析を行ったところ、再発不安の程度が高いほど大腸がん、乳がん、前立腺がんの検診の受診率が上がることが示された。がん患者同様、再発不安が高いことにより介護者は医療機関の受診が増加する傾向にある可能性が示された。当初の計画通り、がん患者の再発不安の構成要因の検討に関する論文を投稿することができた。さらに、がん患者の介護者が抱える再発不安ががん検診の受診率に与える影響についての研究を遂行しており、その成果は米国サイコオンコロジー学会にて発表し、最優秀口頭発表賞を受賞することができた。現在は論文執筆がほぼ完成しており、近日海外の学術雑誌に論文を投稿する予定である。がん患者の再発不安に関する研究は近年多く行われているが、その介護者に関する研究はまだ少ない。介護者において再発不安がどのように日常生活へ影響を及ぼしているかについて更なる研究を行い、がん患者およびその介護者の双方を対象に相互的支援を目的とした介入方法を検討していきたい。31年度は介護者の再発不安ががん検診受診率に与える影響に関する論文を海外の学術雑誌に投稿する。並行して、患者および介護者へのアンケート調査の実施を目指し、研究計画書の作成し、研究実施実施場所を探索し協力者への依頼等を行い、倫理委員会からの承認を得る。
四万十帯南帯のタ-ビダイトの層厚解析によるコルモゴロフ理論の検証

地層の層厚分布を確率論的に説明するコルモゴロフ理論を批判的な立場から検証した.1.数値実験.平衡状態における静的マルコフ過程を前提とする層厚分布シミュレーションプログラム(1993-1994年,自作)を大幅に改訂し,これをさまざまな初期条件のもとで実行した.その結果,層厚分布(負領域の層厚も考える)の基本形は堆積確率p_d(0.5≦p_d<1)の値によって系統的に変わることがわかった.層厚分布形は,とくにp_d=0.50の近傍(i,e.,堆積と浸食がほぼ同程度の頻度と強度をもつ)で多峰形を呈し,p_d=0.510.52付近で多峰形から負層厚側に偏った非対称単峰形へと劇的に変わる.単峰形,多峰形によらず,各峰の両翼は複合的幾何分布で精度よく近似できる.また層厚の正領域上に分布の峰が現れることはなく,実測可能な層厚分布はいつでも単一の幾何分布形となる(フィールドでは指数関数として出現).層厚の多峰形分布は,ある時点までにできあがっていた単峰形分布がその後の大きな浸食の際にまとまって負領域方向へ移動することによって生じる.コルモゴロフ理論からは多峰形分布が期待されないことから,同理論の前提条件の一部に大きな誤りがあると結論された.2.タ-ビダイト層厚の実測.牟婁層群三尾川累層2145枚,三倉層群1294枚,合計3439枚の深海成タ-ビダイト(砂岩泥岩互層)について,単層砂岩部,単層泥岩部,砂岩部+泥岩部のそれぞれの厚さを測った.いずれの層厚分布形も簡単な指数関数で近似でき(少なくとも正規分布を仮定する場合よりも高い精度で),数値実験の結果と合致する.観察された層厚分布は複合的指数関数分布の正領域断片(truncated distribution)と解釈できる.以上の成果を踏まえながら,現在,コルモゴロフ理論に代わる新しい理論("改良コルモゴロフ理論"と名付ける予定)を模索しつつある.地層の層厚分布を確率論的に説明するコルモゴロフ理論を批判的な立場から検証した.1.数値実験.平衡状態における静的マルコフ過程を前提とする層厚分布シミュレーションプログラム(1993-1994年,自作)を大幅に改訂し,これをさまざまな初期条件のもとで実行した.その結果,層厚分布(負領域の層厚も考える)の基本形は堆積確率p_d(0.5≦p_d<1)の値によって系統的に変わることがわかった.層厚分布形は,とくにp_d=0.50の近傍(i,e.,堆積と浸食がほぼ同程度の頻度と強度をもつ)で多峰形を呈し,p_d=0.510.52付近で多峰形から負層厚側に偏った非対称単峰形へと劇的に変わる.単峰形,多峰形によらず,各峰の両翼は複合的幾何分布で精度よく近似できる.また層厚の正領域上に分布の峰が現れることはなく,実測可能な層厚分布はいつでも単一の幾何分布形となる(フィールドでは指数関数として出現).層厚の多峰形分布は,ある時点までにできあがっていた単峰形分布がその後の大きな浸食の際にまとまって負領域方向へ移動することによって生じる.コルモゴロフ理論からは多峰形分布が期待されないことから,同理論の前提条件の一部に大きな誤りがあると結論された.2.タ-ビダイト層厚の実測.牟婁層群三尾川累層2145枚,三倉層群1294枚,合計3439枚の深海成タ-ビダイト(砂岩泥岩互層)について,単層砂岩部,単層泥岩部,砂岩部+泥岩部のそれぞれの厚さを測った.いずれの層厚分布形も簡単な指数関数で近似でき(少なくとも正規分布を仮定する場合よりも高い精度で),数値実験の結果と合致する.観察された層厚分布は複合的指数関数分布の正領域断片(truncated distribution)と解釈できる.以上の成果を踏まえながら,現在,コルモゴロフ理論に代わる新しい理論("改良コルモゴロフ理論"と名付ける予定)を模索しつつある.
光学活性ジェン配位子の新規開発とこれを用いた遷移金属触媒による不斉反応の研究

これまでの研究で様々なキラルジェン配位子が開発され,ロジウム触媒による不斉付加反応を中心とした様々な系において高い活性,選択性を示すことがわかってきたが,その合成は多くの場合多段階を要する,またはキラルカラムによる光学分割を必要とするなど合成上の課題は多い.そこで今年度は,入手容易な天然原料である(R)-(-)-α-フェランドレンを出発物質として,短工程で合成可能なキラルジエン配位子を開発した.この一連のキラルジエン配位子では,二つの置換基のうち一方の電子状態,立体の大きさを調節した非対称な配位子を簡便に合成可能なため,各々の反応にあった適切な配位子を合成することにより触媒活性や選択性の向上が期待できる.そのような例として,一方の置換基のみを嵩高くしたキラルジエン配位子を用いることにより,ロジウム触媒によるα,β-不飽和ケトンヘの有機ボロン酸の不斉1,4-付加反応において非常に高いエナンチオ選択性を達成することに成功した.また,この合成法において一段階で得られる,エステルが二重結合に直結したジエン配位子は,アリールボロキシンのN-スルホニルイミンヘの付加反応において高活性かつ高エナンチオ選択的な触媒を与えることがわかった.この系では0.3mol%という低触媒量においても反応は収率よく進行した.エナンチオ選択性についても,嵩高いエステルを有する配位子を用いることにより,種々のイミンとボロキシンの組み合わせにおいていずれも97%ee以上という非常に高いエナンチオ選択性で目的生成物を得ることに成功した.近年私は,β位にケイ素置換基を導入したα,β-不飽和カルボニル化合物に対してのロジウム触媒不斉1,4-付加反応を既に開発済みの光学活性ジエン配位子を用いて行い,高いエナンチオ選択性が得られることを報告した.ここでは前述のようなやや嵩高い基質には既存の軸不斉ボスフィン配位子が有効でなかったのに対し,光学活性ジエン配位子が高い触媒活性と高い立体選択性を達成する触媒を与えるということがわかった.これは光学活性ジエン配位子がbinapのような軸不斉ボスフィン配位子に比べて嵩が小さく,効率的な不斉環境を構築しているためと考えられ,新たな光学活性ジエン配位子の性質を示す一つの結果を得たと言える.また,生成物の光学活性な有機ケイ素化合物が有機合成において重要な合成中間体となりうる,という点でも価値のある研究である.そこで私はこのように光学活性な有機ケイ素化合物が得られるような新規触媒反応を探索し,その反応に対して光学活性ジエン配位子を適用することを試みた.研究例が少なく,かつ将来的に有用な反応として私が選んだのは,ケイ素の低配位化学種であるシリレンを触媒的不斉合成へと応用することである.シリレンを反応剤として用いる触媒的不斉合成は過去に全く例がないためこれを達成できれば新たな有機ケイ素化合物の合成法を確立することができる.私は既に報告のある白金触媒とヒドロジシランからのシリレンの発生法を利用して,シリレンをα,β-不飽和カルボニル化合物へと付加させることに成功した.この反応は白金-ジエン錯体が白金-ボスフィン錯体に比べてかなり高い活性を示すことがわかったため,光学活性ジエン配位子を用いたが,エナンチオ選択性は全く得られなかった.この反応について現在検討を重ねている.昨年度において私は光学活性な有機ケイ素化合物が得られるような新規触媒反応を探索し,その反応に対して光学活性ジエン配位子を適用することを試みた.研究例が少なく,かつ将来的に有用な反応として私が選んだのは,ケイ素の低配位化学種であるシリレンを触媒的不斉合成へと応用することである.私は昨年度において白金触媒とヒドロジシランからのシリレンの発生法を利用して,シリレンをα,β-不飽和カルボニル化合物へと付加させることに成功した.この反応は白金-ジエン錯体が白金-ホスフィン錯体に比べてかなり高い活性を示すことがわかったため,光学活性ジエン配位子を用いたが,エナンチオ選択性は全く得られなかった,今年度,私は上記の反応についてさらなる検討を進めたところ,β位にメチル基を有するα,β-不飽和ケトンに対しては通常のβ位ではなくγ位にケイ素が導入されることがわかった.この反応は分子内での水素移動を伴うシリレンの付加反応によって炭素-ケイ素結合が形成される大変珍しい反応であり,種々のエノンに対して収率よくγ位をケイ素化することができる.本反応において不斉が発現するのは分子内ヒドロシリル化の段階であり,昨年度の通常のシリレンの付加反応とは機構が異なる.そこで私はこの反応系に対しても光学活性ジエン配位子の適用を試みており,現在検討を進めているところである.また,私は2007年12月より2008年3月にかけて米国シカゴ大学化学科においてViresh Rawal研究室に滞在し,「不斉Diels-Alder反応を用いたキラルビシクロオクタジエン配位子の不斉合成」を行った.しかしながら時間の制約上,ジエン配位子上の置換基を効率的に導入することはできず,無置換シクロヘキサジエンの場合に不斉が発現することを再現するにとどまった.これまでの研究で様々なキラルジェン配位子が開発され,ロジウム触媒による不斉付加反応を中心とした様々な系において高い活性,選択性を示すことがわかってきたが,その合成は多くの場合多段階を要する,またはキラルカラムによる光学分割を必要とするなど合成上の課題は多い.

そこで今年度は,入手容易な天然原料である(R)-(-)-α-フェランドレンを出発物質として,短工程で合成可能なキラルジエン配位子を開発した.この一連のキラルジエン配位子では,二つの置換基のうち一方の電子状態,立体の大きさを調節した非対称な配位子を簡便に合成可能なため,各々の反応にあった適切な配位子を合成することにより触媒活性や選択性の向上が期待できる.そのような例として,一方の置換基のみを嵩高くしたキラルジエン配位子を用いることにより,ロジウム触媒によるα,β-不飽和ケトンヘの有機ボロン酸の不斉1,4-付加反応において非常に高いエナンチオ選択性を達成することに成功した.また,この合成法において一段階で得られる,エステルが二重結合に直結したジエン配位子は,アリールボロキシンのN-スルホニルイミンヘの付加反応において高活性かつ高エナンチオ選択的な触媒を与えることがわかった.この系では0.3mol%という低触媒量においても反応は収率よく進行した.エナンチオ選択性についても,嵩高いエステルを有する配位子を用いることにより,種々のイミンとボロキシンの組み合わせにおいていずれも97%ee以上という非常に高いエナンチオ選択性で目的生成物を得ることに成功した.
家族と社会関係資本の相互作用が非認知的能力に与える影響：パネルデータの構築と利用

本年度は、これまで収集したデータを用いて、小学生の頃の担任教師の性別の経済的影響について分析を行った。まず、女性教師が担任であった人は、企業の社会的責任を重視する傾向があった。さらにこの傾向は男性にのみ観察された。この結果を日本経済学会秋季大会で報告し、さらにワーキングペーパーにまとめた。現在は査読付国際専門誌に投稿中である。「研究の目的」の一つとして、独自にパネルデータを構築し教育が非認知能力(我慢強さや、協調性、社会性)に与える長期的効果を分析することを目指していた。近年、男女の間の世界観や非認知能力の違いに注目が集まっている。そして、女性と関わることにより男性の非認知能力が変化するという発見が蓄積されている。これに呼応し、独自に回答者の小学校6年間の各学年における教師の性別情報をあつめ、現在での政策選好などに現れる非認知能力への分析を行った。これにより、教育年数などの量ではなく、担任教師の性別のような教育の質によって、非認知能力が変化することがわかった。さらに、この効果は女性教師から男子生徒に対してだけみられた。これは、女性価値観の社会的伝播を示している。「研究実施計画」どおりに、他のデータにはない情報を独自に集め仮説検証を行った。さらに、ウェッブ実験を実施することにより、他者が企業の社会的責任に対して持つ考え方を知る前と、知った後では被験者の考え方が大きく変化したことがわかった。このようにして当初構想していた分析を深化させることが可能となった。当該分野のトップクラスと評価される国際的専門誌へ投稿を行った。審査結果により掲載にいたらなかった。しかし、有用なレフリーコメントがあった。また、学会や研究会などでの研究報告を行い数多くの改良の提案をうけた。これらの提案にしたがって、再推計などを行い論文の大幅な修正を行った。論文の審査委員になると思われる研究者の意見も取り入れたために、専門誌掲載の可能性が高まったであろう。これらのプロセスはすでに想定していた通りである。これまで蓄積したパネルデータを用いて、小学生の頃の担任教師の性別の経済的影響を継続的に行っている。具体的には次の分析を進めている(1)投票行動や政策選好に及ぼす影響、(2)阪神淡路大震災、東日本大震災、熊本地震の被災地への寄付行動への影響。さらに、今後は納税行動への影響も分析する予定である。昨年度はウェッブ実験も行った。その結果、他者が企業の社会的責任を重視することを知ると、自身の見解も影響を受けることが明らかになった。以上の研究結果をワーキングペーパーにまとめてから学会報告する予定である。当初の計画では、1年に4回程度の調査を実施する予定であったが、予算制約のため1年に1回の調査を実施するように計画を変更した。筒井教授とともに調査票の作成を行い、第1回のウェッブ調査を実施することにより、約1万件の標本数の個人レベルのデータを集めることが出来た。研究費の申請段階よりも調査回数は減少したが、サンプル規模は予定通りのものとなっている。来年以降の本格的なパネル調査の改良の手がかりとして、集めたデータを基にして予備推計を行った。主な発見は次の通りである。(1)非認知能力の形成が成人後の貿易の選好に影響を与える傾向がみられた。(2)女性については、姓名が非認知能力の形成に影響を与えている。しかし、男性ではこのような姓名効果がみられない。学校教育における出席番号が人的資本の形成に影響を与えたことが示唆される。これらの結果を踏まえ、共同研究者である筒井教授と意見交換を行い、仮説の設定や今後の追加調査項目などについて改良を加えた。PISA調査については、浦川准教授とともにデータ構築にあたった。研究協力者であるFabio Sabatiniは12月に来日し、共同研究のための具体的な方針について議論を行った。イタリアにおける自然災害が人々の主観的意識に及ぼす影響と教育の役割について、実証研究を進めることとなった。これを実現するためにFabio Sabatiniはイタリア人の研究チームを作り、データの構築と予備的な推計を進めている。全体として4年計画の研究の初年度の成果としては順調であるといえる。1年に4回程度の調査を実施する予定であったが、予算制約のため1年に1回の調査を実施するように計画を変更した。6月に第1回のウェッブ調査を実施した。事前の予想以上の、約1万件の標本数の個人レベルのデータを集めることが出来た。これを基にして、幼少期の生育環境が成人後の非認知能力や、主観価値、政策選好に与える影響などについて予備推計を進めている。浦川准教授とのPISAデータ研究は、9月までデータ構築を進めた。これ以降は、浦川准教授が海外での研究滞在期間に入ったので、データ構築を休止し、仮説の構築および先行研究のサーベイなどを行った。12月にはFabio Sabatiniが来日し、山村と研究のための具体的な方針について議論を行った。帰国後にあらたに3名から構成される実証研究チームを作り、研究を進めている。本年度は、これまで収集したデータを用いて、2つの分析を行った。日本のTPP加盟に対する政策選好の決定因として、子供の頃の経験や教育の効果を検証した。具体的には、小学生時代にスポーツ体験がある場合や、小学校でグループ学習で学んだ者は成人後にTPPを支持する傾向にあった。

さらに、幼少期のチームスポーツ経験ほどその効果は高く、個人競技よりも集団競技において効果が大きいことを発見した。この研究については、ワーキングペーパーにまとめた。これとは別に、小学生の頃の担任教師の性別が、企業の社会的責任への評価にいかに影響するかについて分析を進めている。当初の予定では、パネルデータを構築した後に本格的分析を進める予定であった。そのために、今年度は準備段階として、予備的分析を進める予定であった。現実には、単年度においても十分のサンプルサイズがあることから、一部の課題において統計分析を進め、ワーキングペーパーにまとめ、国際学術誌に投稿中である。本年度は、これまで収集したデータを用いて、小学生の頃の担任教師の性別の経済的影響について分析を行った。まず、女性教師が担任であった人は、企業の社会的責任を重視する傾向があった。さらにこの傾向は男性にのみ観察された。この結果を日本経済学会秋季大会で報告し、さらにワーキングペーパーにまとめた。現在は査読付国際専門誌に投稿中である。「研究の目的」の一つとして、独自にパネルデータを構築し教育が非認知能力(我慢強さや、協調性、社会性)に与える長期的効果を分析することを目指していた。近年、男女の間の世界観や非認知能力の違いに注目が集まっている。そして、女性と関わることにより男性の非認知能力が変化するという発見が蓄積されている。これに呼応し、独自に回答者の小学校6年間の各学年における教師の性別情報をあつめ、現在での政策選好などに現れる非認知能力への分析を行った。これにより、教育年数などの量ではなく、担任教師の性別のような教育の質によって、非認知能力が変化することがわかった。さらに、この効果は女性教師から男子生徒に対してだけみられた。これは、女性価値観の社会的伝播を示している。「研究実施計画」どおりに、他のデータにはない情報を独自に集め仮説検証を行った。さらに、ウェッブ実験を実施することにより、他者が企業の社会的責任に対して持つ考え方を知る前と、知った後では被験者の考え方が大きく変化したことがわかった。このようにして当初構想していた分析を深化させることが可能となった。当該分野のトップクラスと評価される国際的専門誌へ投稿を行った。審査結果により掲載にいたらなかった。しかし、有用なレフリーコメントがあった。また、学会や研究会などでの研究報告を行い数多くの改良の提案をうけた。これらの提案にしたがって、再推計などを行い論文の大幅な修正を行った。論文の審査委員になると思われる研究者の意見も取り入れたために、専門誌掲載の可能性が高まったであろう。これらのプロセスはすでに想定していた通りである。昨年度から引続きパネルデータの構築を行う。予備推計を行った際に新たな検証仮説を着想した。この検証を行うために、質問票の修正などを行い。6月ごろにウェッブ調査を行う予定である。10月には貿易選好と非認知能力の相関について、本格的な推計を行う予定である。
ウシ黄体における糖鎖構造解析およびその役割に関する研究

黄体において、epidermal growth factor (EGF)は黄体維持に働くことが知られている。また、様々な細胞において、EGF receptor (EGFR)に付加されている糖鎖中のcore fucoseはEGFの結合親和性に重要であることが報告されている。本研究では、黄体におけるEGFRのcore fucosylationの役割について調べた。発情周期を通じた黄体組織においてEGFRのcore fucosylatinレベルは、機能黄体と比較して、退行黄体において低かった。さらにcore fucose分解酵素であるα-fucosidaseを黄体細胞に処理し、core fucosylationレベルを低下させた黄体細胞にEGFを添加したところ、EGFの誘導する細胞生存率の増加がα-fucosidase共添加区では中和された。また、様々な細胞において糖鎖のcore fucosylationレベルは糖の取り込みにより制御されていることが報告されており、黄体退行期において、この糖の取り込み能力の減少することが報告されている。これらのことから、黄体細胞にglucose transporter inhibitorを添加し、EGFRのcore fucosylationレベルを調べたところ、EGFRのcore fucosylationレベルは減少した。これらのことより、黄体退行期において、黄体細胞の糖の取り込みが低下することでEGF receptorのcore fucosylationが減少し、EGFの結合親和性が低下することで黄体退行を促進している可能性が示された。今後は、これらを論文にまとめBiology of Reproductionに投稿する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。多くの哺乳類において排卵後の卵巣に形成される黄体は、妊娠の成立と維持に必須の黄体ホルモンを分泌する一過性の内分泌器官である。母体の妊娠が不成立の場合、黄体は卵巣から消滅し(黄体退行)、妊娠可能な状態が解除され、次の排卵が起こる。このように妊娠していない哺乳動物の卵巣では、黄体の形成と消失が絶えず繰り返され排卵周期が保たれている。シアル酸は、細胞膜上の糖鎖に付加することで黄体細胞の機能を維持するgalectin-1の糖鎖への結合を阻害することが報告されている。本研究では、黄体退行期に増加するシアル酸の役割について調べた。卵巣を黄体の肉眼的所見により、機能的黄体(排卵後8-12日目)および後期黄体(排卵後15-17日目)に分類し、それぞれの黄体から黄体細胞を単離した。後期黄体由来の黄体細胞のシアル酸量は、機能的黄体由来の黄体細胞より多かった。また、機能的黄体由来の黄体細胞において、galectin-1の誘導する生存率の増加が、後期黄体由来の黄体細胞において認められなかった。後期黄体由来の黄体細胞おいて、シアル酸を分解する酵素であるneuraminidaseによりシアル酸が減少することを確認した。さらに、neuraminidaseによりシアル酸を減少させた後期黄体由来の黄体細胞において、galectin-1による生存率の増加が認められた。これらのことから黄体退行において、黄体細胞のシアル酸が増加することで、galectin-1の糖鎖への結合が阻害され、生存シグナルが減少することが示唆された。平成27年度は、発情周期を通じた黄体組織における糖鎖構造の変化について検討している。その結果、シアル酸およびcore fucose構造が顕著に変化することが認められた。さらに、黄体細胞のシアル酸はその発現を増加させることで、galectin-1の糖鎖への結合を阻害し、galectin-1の刺激する生存シグナルを減少させることが明らかとなった。また、黄体細胞のepidermal growthfactor (EGF) receptorに付加されているcore fucoseがリガンドであるEGFの結合を制御している可能性が示された。以上のことから、平成27年度の研究は計画書の通りに進捗しており、前記の成果は、現在Biology of Reproductionに投稿中である。今後は、EGF receptorのcore fucose修飾について検討し、論文にまとめる。

これらのことより、黄体退行期において、黄体細胞の糖の取り込みが低下することでEGF receptorのcore fucosylationが減少し、EGFの結合親和性が低下することで黄体退行を促進している可能性が示された。今後は、これらを論文にまとめBiology of Reproductionに投稿する予定である。これらのことより、黄体細胞のEGF receptorに付加されているcore fucoseがリガンドであるEGFの結合を制御している可能性が示された。今後は、黄体細胞のEGF receptorを免疫沈降により回収し、core fucose糖鎖構造が付加されているか調べる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
自己相互作用粒子系への保存的上流有限要素スキームの開発と解析

●走化性粘菌の凝集現象や,統計力学におけるFokker-Planck方程式の断熱極限として現れるparabolic-elliptic system(自己相互作用粒子系)は,そればかりに留まらず,広く自己相互作用のある現象の数理解析のモデルとして重要である.数学的な観点からは,近年,自己相似解や爆発機構の量子化などの解析的な性質が解明されつつある.これらの解析的研究を数値シミュレーションの立場から支える目的で,自己相互作用粒子系の数値スキームの開発に取り組んだ.この系の基本的な性質として,正値性の保存,全質量の保存,Lyapunov関数の存在があり,これらの性質の離散化版をすべて有するような数値スキームの構成を第一の目標とした.まずは上流近似を応用した差分法でスキームを構成することに成功したが,その際,離散的Lyapunov関数の実現のために,凸解析の議論を応用して,時間離散化に独自の工夫を行った.結果として導かれたスキームは元の方程式のある種の線形化に対応していて,数値的な実行が容易になるという思わぬ副産物を得た.そして,このスキームによる数値実験結果が解析的な理論の発展にも大きく寄与した.●上記の差分法の研究に引き続き,有限要素法による近似スキームの構成と,その解析を行った.Baba-Tabata型の上流有限要素近似を利用して,正値性保存と,質量保存性を再現する有限要素スキームを構成した.また,差分法の際にはまったく手付かずだった誤差解析にも成功した.上流化に意味を持たせるためには,誤差の$L^p$評価を求める必要がある.ただし,$pin(d,mu)$であり,$d$は空間次元,$mu$は領域の形状から決まる正定数である.$L^p$空間上での解析半群の理論,作用素の分数冪等を利用して,実際にその評価を導出した.その結果は,かなりsingularな解にも適用できるものである.自己相互作用粒子系への保存的上流有限要素スキームの開発と解析のために,下記の研究を行い,成果を得た.これで,目的に対しての準備がほぼできたと言って良い.・線形放物型方程式とその区分的一次要素による集中質量型の半離散有限要素近似(空間変数のみを離散化)を考え,初期値aをL^2からとり,放物型方程式,半離散有限要素方程式の解をそれぞれu(t),u_h(t)としたとき最適誤差評価‖u(t)-u_h(t)‖【less than or equal】Ch^2t^<-1>‖a‖が成り立つことを証明した.ただし,‖・‖はL^2ノルム,hは離散化のパラメータである.また,H^1ノルムでの誤差評価も導出した.証明の方法はH.P.Helfrichのreal methodの応用であるが,放物型方程式の平滑化作用(あるいは正則半群の解析性)を十分に活用した点に独自の工夫がある.・非線形問題の数値計算の際,時間離散化幅を何らかのアルゴリズムに従って制御することで,解の性質を離散的にも再現する手法が良く用いられる.しかし,常微分方程式とは異なり,偏微分方程式の時間離散化に対する誤差・安定性解析は,離散化幅が一定のときに話を限っているものが多く,非一様な時間離散化幅に対する研究は案外少ない.この研究では,線形放物型方程式に対して一般的な時間離散化スキーム(解析半群の有理関数近似)を考え,離散化幅に全く仮定をおかない場合,どのような誤差評価や,安定性が得られるかを考察した.実際,初期値が滑らかでない場合には,非一様性の影響を強く受けることが明らかになった.●走化性粘菌の凝集現象や,統計力学におけるFokker-Planck方程式の断熱極限として現れるparabolic-elliptic system(自己相互作用粒子系)は,そればかりに留まらず,広く自己相互作用のある現象の数理解析のモデルとして重要である.数学的な観点からは,近年,自己相似解や爆発機構の量子化などの解析的な性質が解明されつつある.これらの解析的研究を数値シミュレーションの立場から支える目的で,自己相互作用粒子系の数値スキームの開発に取り組んだ.この系の基本的な性質として,正値性の保存,全質量の保存,Lyapunov関数の存在があり,これらの性質の離散化版をすべて有するような数値スキームの構成を第一の目標とした.まずは上流近似を応用した差分法でスキームを構成することに成功したが,その際,離散的Lyapunov関数の実現のために,凸解析の議論を応用して,時間離散化に独自の工夫を行った.結果として導かれたスキームは元の方程式のある種の線形化に対応していて,数値的な実行が容易になるという思わぬ副産物を得た.そして,このスキームによる数値実験結果が解析的な理論の発展にも大きく寄与した.●上記の差分法の研究に引き続き,有限要素法による近似スキームの構成と,その解析を行った.Baba-Tabata型の上流有限要素近似を利用して,正値性保存と,質量保存性を再現する有限要素スキームを構成した.また,差分法の際にはまったく手付かずだった誤差解析にも成功した.上流化に意味を持たせるためには,誤差の$L^p$評価を求める必要がある.ただし,$pin(d,mu)$であり,$d$は空間次元,$mu$は領域の形状から決まる正定数である.$L^p$空間上での解析半群の理論,作用素の分数冪等を利用して,実際にその評価を導出した.その結果は,かなりsingularな解にも適用できるものである.
並列進化型計算アルゴリズムを用いた電力負荷需要予測法の研究

本研究では電力負荷予測のための簡略ファジィ推論におけるメンバーシップ関数の位置と数の決定法として、TSの精度、効率を更に向上させた並列TS(以下、PTSと略記)を開発した。使用するPTSには、筆者らによって提案された近傍計算の並列化と探索の多重化の2種類の並列化を施す。TSは反復毎に新規の近傍を作成し全ての近傍解を評価する。近傍計算の並列化とは、近傍を複数の副近傍に分割し、複数のプロセッサを用いて副近傍を評価することを意味する。各プロセッサに割り当てられる計算量が減少するため、計算効率が飛躍的に向上する。探索の多重化はタブレンブスの多重化によって実現する。タブレングスはTSにおいて移動を制限する属性を保存するタブリストの長さであり、探索経路の決定に多大な影響を及ぼす。異なるタブレングスを設定したTSは解空間を多重に探索するため、解精度の向上が期待できる。本稿ではPTSによってメンバーシップ関数の最適構造を決定する新しい短期負荷予測手法を提案し、夏期における翌日最大負荷予測を行う。本稿ではPTSと勾配法を用いたファジィモデリング手法を提案し、翌日最大電力負荷予測問題に適用した。入力変数に不快指数、最高温度、曜日、経過日数、年数を用いて、シミュレーションを行った。使用したデータは、電力会社において観測された実データが使用された。比較手法としてSA、GA、TSを用いた簡略ファジィ推論を用意した。シミュレーション結果より以下のことが確認された。1.提案法は従来法と比較して、高速に高精度の近似解を得ることができた。2.提案法で用いる評価関数が陰に最大誤差を評価できるため、最大誤差を最小化させるモデルが開発できた。3.提案法は簡略ファジィ推論であるため内部解析が容易であり、系統運用者にとって扱いやすい特徴を持つ。電力系統の電力負荷予測においてファジィ簡略推論を用いて予測モデルを構築する際、モデルのオーバーフィッティングを防止するためのファジィメンバーシップ関数の個数及びファジィメンバーシップ関数の形状を大域的に最適化する必要がある。ファジィメンバーシップ関数の入力変数の変数領域をn分割し、その分割点にそれぞれ0または1の2進数を割り当てる。分割点に1が割り当てられるならば、ファジィメンバーシップ関数の頂点を持ち、他方、0が割り当てられるならば、ファジィメンバーシップ関数の端点があると定式化した。但し、ファジィメンバーシップ関数は、頂点となる端点から3角形とした。ファジィメンバーシップ関数の入力変数領域の分割点に2進数を割り当てることは、組み合わせ問題として表現できる。この組み合わせ問題を解くための解法として、本研究では、メタビューリスティクスの1つであるタブサーチを提案した。タブサーチは、山登り法において1部の探索方向を固定し、アルゴリズムの反復ごとに、固定する探索方向を順次変更する手法である。探索方向の1部を固定し、その固定部を順次変更することは、組み合わせ問題において局所的極値に陥ることを回避する役割をする。実データの翌日最大電力負荷予測に提案法を適用した結果、タブサーチを用いてファジィメンバーシップ関数を最適化するファジィ簡略推論は、他のメタヒューリスティクス手法であるシミュレイテッドアニーリング(SA)や遺伝的アルゴリズム(GA)を用いてファジィメンバーシップ関数を最適化するファジィ簡略推論よりも、拘束にかつ高精度に電力負荷予測予測モデルを構築できることが明らかになった。昨年度提案した電力系統における翌日最大負荷の予測のためのファジィ簡略推論を用いる手法を電力会社で実際に観測された1日の最大電力負荷の時系列に適用した。翌日最大負荷需要予測において入力変数として次の4変数、不快指数、曜日、経過日数、年数を用いてきた。

実データの翌日最大電力負荷予測に提案法を適用した結果、タブサーチを用いてファジィメンバーシップ関数を最適化するファジィ簡略推論は、他のメタヒューリスティクス手法であるシミュレイテッドアニーリング(SA)や遺伝的アルゴリズム(GA)を用いてファジィメンバーシップ関数を最適化するファジィ簡略推論よりも、高速にかつ高精度に電力負荷予測予測モデルを構築できることが計算機シミュレーションと実データから明らかになった。さらに、入力変数である不快指数の累積効果をの影響について検討した。翌日の不快指数を決定するの実験式は、当日から4日前までの不快指数の重み和で表現した。ただし、翌日の不快指数に対して当日の不快指数が大きいことから、当日の不快指数と1日前から4日前までの不快指数に2分し、両グループの内分で翌日の不快指数を表した。その際、内分の比率を示すパラメータとしてkを導入した。即ち、翌日の不快指数は、当日の不快指数のk倍と、1日前から4日前までの不快指数の平均値の(1-k)倍の総和で示された。パラメータkの影響を検討するため予測モデルの評価関数及び平均誤差について研究した。その結果、評価関数及び平均誤差に関してk=0.6のときが最も良い結果を与えた。電力系統における翌日最大負荷予測おいてある電力会社の現場レベルで重要な変数である不快指数の時間遅れ及び過去のデータのファジィ簡略推論モデルへの影響について実データを用いて調査検討した。その結果、当日不快指数モデルの80%と過去不快指数のデータを20%使用し、4日前までのデータを使用する翌日不快指数モデルが翌日最大負荷予測において良好な結果が得られた。ファジイ簡略推論モデルを用いた翌日最大負荷需要予測の入力変数として次の4変数、不快指数、曜日、経過日数、経過年数を用いてきた。この入力変数を基本として、他の変数として最大気温、最低気温、平均気温、最小湿度、天候の有用性について検討した結果、曜日、経過日数、経過年数に加えて最大気温、最低気温を入力として考慮したモデルが平均2乗誤差に関して良い結果を得た。昨年度、タブサーチを用いてファジイメンバーシップ関数を最適化するファジイ簡略推論は、他のメタヒューリスティクス手法であるシミュレイテッドアニーリング(SA)や遺伝的アルゴリズム(GA)を用いてファジィメンバーシップ関数を最適化するファジイ簡略推論よりも、高速にかつ高精度に電力負荷予測予測モデルを構築できることが計算機シミュレーションと実データから明確化した。このモデルの精度及び計算効率を向上させるためにタブサーチの解の近傍の分割及びタブレングスの多重化による解の多様化を考慮した並列タブサーチを開発した。開発した手法をテストデータに適用した結果、平均2乗誤差及び最大誤差に関して、並列タブサーチにより最適化されるファジィ簡略推論は他のモデルよりも良好な結果を得た。
製品カテゴリの生成・変化に関する社会的プロセスの分析

本研究では、メーカー以外を含む多様な市場参加者が影響を及ぼす中で、新たな製品カテゴリが生成・変化する社会的プロセスを、詳細に分析し、理解することを目的としていた。(a)既存研究における知見の整理、(b)製品カテゴリの生成・変化についての経験的研究、(c)理論的考察と研究成果の公表、の3つの柱としたが、それぞれ書籍(共著)、論文(単著・共著)、国内外の学会での研究発表を通じて、成果を残すことができた。とりわけ、顧客参加に基づく価値創造プロセスと、結果としての市場の共創プロセスについて、理論的および記述的な研究成果を残した。平成24年度以降は、製品カテゴリの生成・変化についての経験的研究を実施し、それらを基に、製品カテゴリの動態理解のための理論開発を行うことを計画している。平成24年度は、新市場が形成されたパイロットケーススタディとして、カモ井加工紙株式会社によるマスキングテープ「mt」の開発プロセスについて調査・分析を行い、その成果を学会報告ならびに論文として発表した。2012年5月26日には、北海商科大学で開催された日本商業学会第62回全国研究大会にて、「新市場の形成過程におけるユーザーとの価値共創の有効性」という論題で研究報告を行なった。さらに学会発表で得られたコメントを踏まえて、再検討した内容を元に執筆した論文は、「製品評価基準の変化を伴う新市場形成プロセス:カモ井加工紙株式会社『mt』の事例研究」というタイトルで、『マーケティングジャーナル』の第32巻第3号(通号127)に掲載された。またコモデティ化した市場において、全く従来とは異なる価値を持つ製品市場が形成された「mt」の事例を検討する上での理論的な枠組として、サービス・ドミナントロジック並びに、経営学における実践的転回の議論、並びにオープンイノベーションを含む価値共創の議論についてレビューを行ったが、その成果の一旦として執筆した原稿「パートナーとの関係構築に基づく新市場創造」を、『BtoBコミュニケーション』第44巻第10号に寄稿した。平成24年度以降は、製品カテゴリの生成・変化についての経験的研究を実施し、それらを基に、製品カテゴリの動態理解のための理論開発を行うことを計画していた。平成25年度は、とりわけService Dominant Logicを中心とする価値共創という視点と、Saras Sarasvathyによって提唱されたEffectuationという概念を中心とする実践を重視する視点に理論的な焦点を当てて、分析枠組みの開発を行った。特に、価値共創については、複数の異なる現象と説明ロジックをレビュー論文としてまとめ、その成果は、「価値創造プロセスへの消費者参加」というタイトルの論文として『繊維製品消費科学』(繊維製品消費学会、第54巻第9号、pp.792-799.)に寄稿した。さらに24年度のパイロットケーススタディに引き続き、本年度は、日本におけるハーブ&アロマテラピー製品市場、および着物関連市場における新たなカテゴリの生成についても、経験的調査および分析を実施した前者の成果は、日本商業学会関西部会(於:大阪市立大学)、神戸大学でのリフレクティブ研究会にて、「消費者による資源化に基づく市場のリフレーミング」というタイトルで報告を行い、さらにいただいたコメントを踏まえて、再検討した内容を元に執筆した論文は、「市場育成を通じた価値創造のマネジメント:株式会社生活の木の事例を中心に」というタイトルで、『一橋ビジネスレビュー』の第61巻第4号に掲載された。また後者については、着物市場のユーザー及び事業者の双方に対する複数回のインタビューを実施し、その成果は、「着物関連市場の問題構造と可能性ー株式会社千總『總屋』の事例研究を手がかりとして」というタイトルで、『立命館経営学』第52巻第2・3号に掲載された。平成23年度は(a)既存研究の整理を通じた、理論的・方法論的検討と、(b)経験的研究のパイロットスタディの実施と、経験的研究のデータ収集を計画していたが、ほぼ計画通りに研究を進めることができた。(a)の製品カテゴリに関わる研究のレビューについては、これまでの製品市場の動態に関するレビュー研究の成果を、共著で出版した書籍の一章分として発表した(栗木契・水越康介・吉田満梨『マーケティング・リフレーミング』有斐閣の第4章)。また当初計画していた制度派組織論の議論に加え、消費研究における消費文化理論の知見をレビューした研究が、『流通研究』に掲載された(吉田満梨・水越康介「消費経験論の新展開に向けて」『流通研究』第14巻第1号、17-33頁.)。こうした理論的検討を通じて、製品カテゴリの生成・変化のパターンに影響を与える条件を考察し、事例研究の理論的な手がかりとした。さらに(b)製品カテゴリの生成・変化についての経験的研究に関しても、いくつかの事例研究及び定量研究の準備に着手している。第一は、日本におけるハーブやアロマテラピー関連製品の市場形成プロセスであり、株式会社生活の木の事例研究を実施し、前掲の書籍に掲載した(第7章)。

今後、競合企業や消費者の変化も含めた、より広い視点から、新しい市場形成プロセスの分析を継続していく。第二に、文具としての「マスキングテープ」の市場形成プロセス及びメーカーの製品開発プロセスについての事例研究も行なっている。この事例研究については、5月27日に開催される日本商業学会全国研究発表大会にて、学会報告を行う予定であり、今後、論文としてもまとめていく。さらに、テキストマイニングに関しても、つくば国際大学の加藤淳一先生と、ブログ解析の共同研究に着手している。平成26年度には、これまでの研究成果の学会報告・投稿に注力をしたいと考えていたが、AMAでの学会報告に加え、まだ未刊行ではあるが海外査読雑誌に近日中に投稿できる準備が整っており、十分な成果が出せたと考えている。また経験的研究については、学外研究で海外の大学にて研究を行っていたため、これまで日本で実施していた事例研究を継続することが困難であった。その代わり、オンラインサーベイにて日本の消費者データを収集し、消費者の視点から製品市場認識を捉えるための複数の研究に着手し、一つは報告書として発行・オンラインで公開され、もう一つは今年度のAcademy of Consumer Researchに投稿中である。成果となる論文については、英語論文ということもあり、平成26年度中に投稿・刊行できなかったことが残念であるが、すでに成果としてはまとめているためできるだけ早い刊行を目指したい。マーケティング平成24年度以降は、年間に1つないし2つの事例研究の執筆を計画していたが、パイロットケーススタディとして、カモ井加工紙の新市場創造の事例を十分に検討することができた。その結果、最終的に構築されるべき理論的な視点も明確化できたと考えている。さらに、本事例を検討する中で、市場形成プロセスにおける顧客の関わりについて、大きな示唆を得ることができたため、今後の研究計画にも反映していきたいと考えている。平成24年度以降は、年間に1つないし2つの事例研究の執筆を計画していたが、平成25年度は、(株)生活の木によるハーブ&アロマテラピー市場の形成と、着物関連市場における新たなカテゴリ生成に関する新市場創造の事例を十分に検討することができた。こうしたテーマについては、データの収集と分析を継続しているとともに、それぞれ公刊論文として仕上げることができた。平成23年度は(a)既存研究の整理を通じた、理論的・方法論的検討と、(b)経験的研究のパイロットスタディの実施と、経験的研究のデータ収集を計画していたが、いずれもほぼ計画通りに研究を進めることができた。(b)に関しては、パイロットスタディとして当初、2008年以降の食品市場においてしょうがブームをきっかけに形成された「冷え市場」のカテゴリ生成を候補として検討していたが、データの取得状況より、「ハーブ・アロマ市場」と「文具としてのマスキングテープ市場」に対象を変更したが、問題なく調査を進めることができている。今後の研究としては、引き続き研究期間内に、(a)既存研究における知見の整理、(b)製品カテゴリの生成・変化についての経験的研究、(c)理論的考察と研究成果の公表、の3つを達成したいと考えている。
混合溶剤によるn-ヘキサンの神経毒性増強機序に関する研究

今回、ノルマルヘキサンと混合使用されるアセトン及びメチルエチルケトンの神経毒性増強作用について明らかにするため、ラツトに、神経毒性発現物質であることが分かつている、ノルマルヘキサンの主要代謝物25ヘキサンジオンと共にアセトンまたは、メチルエチルケトンを投与し、投与後30分、1時間、2時間、4時間、8時間並びに18時間後の血液・神経組織中の2,5-ヘキサンジオン量並びに16時間までの尿中25HD量を測定した。これを、25HD単独投与群のそれらと比較検討したところ、メチルエチルケトンとの混合投与群においても、アセトンとの混合投与群においても、血液中、神経組織中及び尿中の25HD濃度は25HD単独群のそれらに比し著しく高い値を示した。特に816時間後に著名な相違がみられた。血中濃度と神経組織中濃度は良く相関していた。尿中排泄量にも増加がみられたことから、腎のクリアランスには、影響がないことが明らかにされた。また、血液および神経組織中濃度には、混合されたメチルエチルケトン量と相関しており、10ミリモル投与量では、投与後16時間後では投与後12時間に比し低下がほとんどみられず、にもかかわらず尿中排泄量は増加したことから、肝の代謝が関与していることが示唆された。今回の実験により、混合投与における神経毒性増強作用は、混合される薬物と25HDとの代謝の競合による血中濃度上昇とそれに伴う神経組織中濃度の上昇が主原因であると思われた。