hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
キチナーゼ遺伝子導入トランスジェニック植物の育種素材化と生体防御機構解析

イネ・キチナーゼ遺伝子のcDNA(RCC2)を導入したキュウリ(品種:霜不知)当代および後代の菌類病に対する抵抗性の増強を検討した.灰色かび病菌(Botrytis cinerea)の分生胞子懸濁寒天片(径2mm)を組換え株(CR)および非組換え株の葉面に接種した後に病班形成を調べた結果,約60%の当代株で抵抗性の増強がみられた.次に,強抵抗性を示したCR32株の自殖後代役80株について同様の抵抗性検定を行ったところ,約70%の株で抵抗性の増強がみられ,そのうちの約20%の株は親株と同等の強い抵抗性を示した.これらの抵抗性株では,PCRによりRCC2が確認され,イネ・キチナーゼ抗体を用いたELISA検定からイネ・キチナーゼ発現量と抵抗性の増強に正の相関が認められた.ρ-ニトロフェニルでラベルしたN-アセチルグルコサミンのオリゴマーを用いてキチナーゼ活性を調べた結果,抵抗性株は非組換え株に比べて高い活性を示した.また,これらの株における本菌胞子の感染行動を調べた結果,侵入以前の感染行動に阻害はみられず,侵入後の細胞内菌糸の生育に顕著な抑制が認められた.以上の結果からCR32組換え株の抵抗性増強は主としてキチナーゼ活性増大によることが示唆された.イネ・キチナーゼ遺伝子のcDNA(RCC2)を導入したキュウリ(品種:霜不知)当代および後代の菌類病に対する抵抗性の増強を検討した.灰色かび病菌(Botrytis cinerea)の分生胞子懸濁寒天片(径2mm)を組換え株(CR)および非組換え株の葉面に接種した後に病班形成を調べた結果,約60%の当代株で抵抗性の増強がみられた.次に,強抵抗性を示したCR32株の自殖後代役80株について同様の抵抗性検定を行ったところ,約70%の株で抵抗性の増強がみられ,そのうちの約20%の株は親株と同等の強い抵抗性を示した.これらの抵抗性株では,PCRによりRCC2が確認され,イネ・キチナーゼ抗体を用いたELISA検定からイネ・キチナーゼ発現量と抵抗性の増強に正の相関が認められた.ρ-ニトロフェニルでラベルしたN-アセチルグルコサミンのオリゴマーを用いてキチナーゼ活性を調べた結果,抵抗性株は非組換え株に比べて高い活性を示した.また,これらの株における本菌胞子の感染行動を調べた結果,侵入以前の感染行動に阻害はみられず,侵入後の細胞内菌糸の生育に顕著な抑制が認められた.以上の結果からCR32組換え株の抵抗性増強は主としてキチナーゼ活性増大によることが示唆された.イネより単離したクラスIキチナーゼのcDNA(RCC2)を導入したトランスジェニックキュウリ(品種:霜不知)における灰色かび病に対する抵抗性の増強を検討した。その結果、供試した当代株の約60%で抵抗性の増強が認められ、特に、CR32株で高い抵抗性の増強がみられた。これらの株では、PCR-サザン法によって、導入したRCC2の存在が確認され、ELISA検定からイネ・キチナーゼ産生量と抵抗性の増強に正の相関が認められた。また、これらの株におけるBotrytis cinerea胞子の感染行動を観察したところ、侵入前段階では抑制はみられず、侵入後の細胞内侵入菌糸の生育が著しく抑制された。さらに、TLC検定から低分子の抗菌性物質は検出されなかった。これらのことから、本病抵抗性の増強は主にキチナーゼの直接的な溶菌作用によることが示唆された。次に、強抵抗性株のCR32株の自殖後代68株について抵抗性検定を行ったところ、当代株に比べて抵抗性の低下がみられたものの、約74%の株で灰色かび病に対する抵抗性の増強が認められた。これらの株では、RCC2の存在、その発現が確認され、RCC2導入による灰色かび病抵抗性の遺伝が確かめられた。また、強抵抗性後代株について、ρ-ニトロフェニル法によるキチナーゼ活性、B.cinerea胞子の感染行動及びTLC検定によるファイトアレキシンの検出を行った結果、これらの後代株の抵抗性は、当代株と同様にキチナーゼの直接的効果によることが示唆された。イネ・キチナーゼ遺伝子のcDNA(RCC2)を導入したトランスジェニックキュウリ(品種:霜不知)CR32株は、灰色かび病(病原菌:Botrytis cinerea)に対して強度の抵抗性を示した。また、その自殖後代株では180株中約70%の株において抵抗性がみられ、その内の約20%の株は親株同様に強度の抵抗性を保持していた。そこで、強度抵抗性の自殖後代株を供試し、植物の各器官におけるイネ・キチナーゼの発現を解析した。ELISA法によりイネ・キチナーゼ量を測定した結果、葉ならびに茎、花、果実の各器官における活性の増強が検出された。次に、各器官の組織切片を作製してイネ・キチナーゼのFITCによる間接蛍光抗体染色を行い、Cell Scanを用いて細胞レベルの解析を試みた。その結果、各器官におけるイネ・キチナーゼの細胞内での局在が示され、その検出量はELISAの測定結果と相対値においてほぼ一致した。

また、イネ・キチナーゼ遺伝子の発現量は、各器官および器官内の各組織においてそれぞれ異なり、葉肉組織で最も顕著であった。
パラインフルエンザウイルスのインターフェロン産生制御機構

センダイウイルス(SeV)のC蛋白質とV蛋白質は、ともに、インターフェロン(IFN)-β産生を負に制御する。この制御機構として次のことを明らかにした。1.C、V両蛋白質は、SeV感染に伴うIFN-β遺伝子の転写活性化を抑制し、IFN-β産生を負に制御する。2.SeV感染におけるIFN-β誘導抑制には、C、V両蛋白質によるIRF-3の活性化抑制が重要である。IFN-β遺伝子の転写因子として重要なIRF-3、NF-κB、ATF-2/c-Junの活性化を検討した。Cノックアウトウイルス(C(-))やVノックアウトウイルス(V(-))でみられるIRF-3の活性化は、親株では抑制されていた。4.C、V両蛋白質は、IRF-3のリン酸化に至る経路を標的としている。C(-)あるいはV(-)感染細胞で見られるIRF-3のリン酸化と2量体形成は、親株感染細胞では抑制されていた。また、C蛋白質(Y1あるいはY2)安定発現細胞においても、NDV感染によるIRF-3のリン酸化と2量体形成は、抑制されていた。5.IFN-β誘導を阻止する活性は、C蛋白質のC末端半分に存在する。6.C蛋白質のIFN応答阻害能とIFN-β産生阻害能は、互いに独立した能力である。F170S変異をもつC^<F170S>変異蛋白質は、IFN-α応答阻害能を喪失していたが、IFN-β誘導阻害能を保持していた。7.C、V蛋白質ともにSeV感染に伴うアポトーシスを抑制する。C(-)あるいはV(-)感染細胞のアポトーシスは、親株に比べて促進していた。
核酸認識デンドリマーの開発

現在のDNAチップを用いたDNAの塩基配列解析では、検体DNAの標識として蛍光物質が使われている。この蛍光物質の発光強度は生じるハイブリダイゼーションの安定度などによって変化してしまい、現行のDNAチップでは定性的な情報しか得られないという大きな問題点がある。そこで本研究では、蛍光物質の代替として微粒子を標識として用いることでDNAチップを用いた核酸認識の定量化を目指している。微粒子を標識とする場合、AFMで観測すれば定量化が可能である。そのためには単官能基化微粒子の創製が必要であり、この要件を満たす材料としてタッドポール型デンドリマーの合成を検討した。デンドリマーは保護と脱保護、及び単離精製を繰り返す段階的合成法で一般に合成されるため、非常に高コストな材料であり工業的な大量合成では不利な材料である。そこで非常に安価な塩化チオニルを活性化剤として利用することで、保護・脱保護のステップを省略したコンバージェント法によるポリアミド及びフェニレンエーテルデンドリマーの合成経路を開発した。この方法では精製として再沈殿や抽出のみを用いているため、コンバージェント法において問題となる精製過程まで簡略化できた。また、大量生産性の高いダイバージェント法においても、トリフルオロアセチル基をアミンの保護基として利用することで、縮合反応と脱保護反応を連続的にone-potで行え、従来の半分の反応プロセスによるアミン末端ポリアミドデンドリマーの合成法を開発できた。全ての段階での精製は重曹水への再沈殿のみで行え、ほぼ定量的に目的物が得られることから、生産性の非常に高い簡便な経路であるといえる。これらの知見を基に、最終的に、アミン末端デンドリマーの中心部に、ロヅド状分子を介してカルボン酸基を有するタッドポール型ポリアミドデンドリマーを簡便に合成する経路の開発に成功した。この中心カルボン酸に水溶性スペーサーを導入し、検体DNAを結合させれば、DNAチップ上での定量的な解析が行えると期待される。この蛍光物質の発光強度は生じるハイブリダイゼーションの安定度によって変化してしまい、結果として現行のDNAチップでは定性的な情報しか得られないという大きな問題点がある。デンドリマーは一般に保護・脱保護・単離精製を繰り返す段階的合成法によって合成されるため高コストとなり工業化に向かない材料である。そこでまず、この保護・脱保護のステップを省略しさらに抽出や再沈殿のみで目的のデンドリマーを勘弁に合成する方法の検討を行った。塩化チオニルは非常に安価で汎用的なクロロ化剤であり、特にN-メチル-2-ピロリドン(NMP)のようなアミド系溶媒中で用いると、カルボン酸やアルコールを短時間で定量的に相当するクロロ化物へと変換することができる。この反応を利用してクロロ化と続く縮合反応をone potで行えばポリアミドデンドリマー、及びフェニレンエーテル型のデンドリマーを保護・脱保護なく従来の半分のステップ数で合成できると期待される。実際に未保護の3,5-bis(4-aminophenoxy)benzoic acid及び3,5-dihydroxybenzyl alcoholをAB_2ビルディングブロックとして用い、高効率にポリアミド及びフェニレンエーテルデンドリマーの合成が可能であった。全ての化合物は再沈殿や抽出のみで精製することができた。また同様の方法を利用して簡便にタッドポール型デンドリマー合成を行う方法を確立した。
散在神経系から見る神経系の起源と進化

(i)散在神経系の構造と機能:我々の得た神経ペプチドに対する抗体を用いて、ヒドラの神経系の化学解剖学を行った。ペプチドに対するウサギ抗体とモルモット抗体を作成し、二重染色法により詳細な解剖図を作成した。感覚細胞はペプチド発現に関して各部位では均一で、神経節細胞については対照的に様々に異なったペプチドを発現する雑多な集団であることが判明した。体の各部の各集団の細胞数を示す定量的な解剖図も作成でき、更にこのような抗体で可視可される神経集団の全神経に占める大きさも評価した。また、神経機能に関しては散在神経系といえども、ヒドラは飽食による摂食反応の閾値上昇などの他の高等動物の中枢神経系が行う機能を示す。しかし、同時にこの飽食による摂食反応抑制の制御機構に関して、体の各部で制御機構が独立に存在する、地方分散的な性質を持つことも判明した。(ii)ペプチド性シグナル分子の大規模検索:このペプチドプロジェクトにより、ア)ペプチド分子は神経情報伝達の働きのみならず発生生物学的な活性を含んだものが多数ある、イ)ペプチド分子は神経細胞に局在する神経ペプチドのみならず、上皮筋細胞に局在する上皮ペプチドもたくさんある、等の考えが明確になった。また、ヒドラのペプチド分子の一般性については、ヒドラで見つかった神経ペプチドGLWamidefamilyは、その抗体染色により非常に多くの動物の神経系に存在することが示唆できた。大型のハエ(blowfly)では、数対の大型神経細胞が脳において明確に染色された。哺乳類では、辺縁系の限られた少数の神経細胞に見られた。更に消化管においても、腸管の神経集網においてみられた。脊椎動物については、哺乳類のみならず、ニワトリ(鳥類)、ヒキガエル(両生類)、メダカ(魚類)など広範な動物種で見られた。更に、ウニ、ヒトデなどの原始的な後口動物でも見られた。線虫では遺伝子の検索により1つのGLWamide前駆タンパク質が見つかった。(iii)神経回路網形成の分子機構:神経細胞の分化を促進するペプチドHym355と神経分化を抑制する上皮ペプチドLPW familyが同定された。作成抗体による検討の結果Hym355は、神経ペプチドでLPW familyは、上皮ペプチドであることが判明した。現在その作用機構の詳細と他の動物門での一般性について検討中である。(1)神経活性物質の起源と進化:我々は、神経伝達物質の起源はペプチドで古典的な伝達物質は後に現れたと言う仮説を立てている。更に、新しいタイプのシグナル分子であるNO系について、ヒドラの神経系での存在・役割を検討した。その結果、NO系はヒドラには存在するがその局在は、神経系ではなく上皮・筋肉系であることを実証できた。(2)ヒドラのペプチド分子の一般性:ヒドラで見つかった神経ペプチドGLWamidefamilyは、その抗体染色により非常に多くの動物の神経系に存在することが示唆できた。脊椎動物については、サル、ラット、マウス、などの哺乳類のみならず、ニワトリ(鳥類)、ヒキガエル(両生類)、メダカ(魚類)など広範な動物種で見られた。(3)ペプチド性シグナル分子の大規模検索:このペプチドプロジェクトにより、i)ペプチド分子は神経情報伝達の働きのみならず発生生物学的な活性を含んだものが多数ある、ii)ペプチド分子は神経細胞に局在する神経ペプチドのみならず、上皮筋細胞に局在する上皮ペプチドもたくさんある、等の考えが明確になった。(4)神経回路網形成の分子機構:神経ペプチドの分化を促進する神経ペプチドHym355については、2000年にその結果がDevelopmentに掲載・発行された。現在神経分化を抑制する上皮ペプチドLPW familyについて論文を準備中である。更に、これらのペプチドの活性測定のためにin vivo系を使っているが、非常に大変であるため、神経細胞の細胞培養系の確立を目指し、短期間(2days)については、系をほぼ確立できた。(5)散在神経系の構造:我々の得た神経ペプチドの抗体を用いて、ヒドラの神経系の化学解剖学を行った。また、定性的のみならず定量的な解剖図も作成できた。

しかし、同時にこの飽食による摂食反応抑制の制御機構に関して、体の各部で制御機構が独立に存在する、地方分散的な性質を持つことも判明した。(ii)ペプチド性シグナル分子の大規模検索:このペプチドプロジェクトにより、ア)ペプチド分子は神経情報伝達の働きのみならず発生生物学的な活性を含んだものが多数ある、イ)ペプチド分子は神経細胞に局在する神経ペプチドのみならず、上皮筋細胞に局在する上皮ペプチドもたくさんある、等の考えが明確になった。また、ヒドラのペプチド分子の一般性については、ヒドラで見つかった神経ペプチドGLWamidefamilyは、その抗体染色により非常に多くの動物の神経系に存在することが示唆できた。大型のハエ(blowfly)では、数対の大型神経細胞が脳において明確に染色された。哺乳類では、辺縁系の限られた少数の神経細胞に見られた。更に消化管においても、腸管の神経集網においてみられた。脊椎動物については、哺乳類のみならず、ニワトリ(鳥類)、ヒキガエル(両生類)、メダカ(魚類)など広範な動物種で見られた。更に、ウニ、ヒトデなどの原始的な後口動物でも見られた。線虫では遺伝子の検索により1つのGLWamide前駆タンパク質が見つかった。(iii)神経回路網形成の分子機構:神経細胞の分化を促進するペプチドHym355と神経分化を抑制する上皮ペプチドLPW familyが同定された。作成抗体による検討の結果Hym355は、神経ペプチドでLPW familyは、上皮ペプチドであることが判明した。現在その作用機構の詳細と他の動物門での一般性について検討中である。
LHRHパルスジェネレーターはグルタミン酸作働性か?

1.[神経化学的実験]卵巣を摘出したWistar-lmamichi系雌ラットを用いて、無麻酔無拘束下で6分間隔で連続採血と、あらかじめ挿入したプローブによる脳内微量透析を行なった。この実験環境下で、血中LH濃度のパルス状変動が確認された。微量透析では、潅流速度2.5μl/分でグルタミン酸の平均回収率4.3%、平均回収量75.1pmole/6分であった。しかし、視索前野から弓状核にいたる視床下部の各部位の微量透析の結果、いずれの部位でも透析液中のグルタミン酸量はほぼ一定の値を示し、LHのパルス状放出に伴う変動を検出することはできなかった。2.[神経内分泌学的実験]卵巣を摘出したWister-lmamichi系雌ラットを用いて、無麻酔無拘束下でβ-endorphin(10μg)の脳室内投与によってLHRHパルスジェネレーターの活動が抑制され、血中LH濃度のパルス状変動が消失した。このLHRHパルスジェネレーター抑制の条件下でNMDA(10mg/kg)を静脈投与したが、パルス状LH分泌を再現することができなかった。この結果は、estrogen前処置下のラットでβ-endorphin(10μg)脳室内投与後にNMDAにより著明なLH分泌増加が誘起されることと対照的であり、卵巣摘出ラットではLHRH神経回路におけるグルタミン酸受容体の感受性が著しく低下していることが示唆された。3.[総括]以上の結果から、LHRHパルスジェネレーターがグルタミン酸作働性(NMDA受容体作働性)である可能性について、肯定的結論には至らなかった。
砂漠における野菜の栽培と管理システムに関する研究

本研究の目的は、遠隔地にある研究の現場と国内の研究室を一般加入電話を利用した電気通信技術により結び、研究情報を静止画像とデェーター通信によって交信することによって、研究室と研究現場との距離と時間を感じさせない「研究情報の交信システム」を確立することにある。このシステムと技術は、国外の砂漠研究に応用出来るものとする。研究情報の交信システムの概要は下記の通りである。1.画像通信システム裁培現地より伝送された画像データと、裁培管理データや環境データと生育データを対比させながら作物の生育診断をを行なう。なお同システムは水平解像度,500TV本以上で組立たものである。2直路制御システム(1).現場データの蓄積:裁培環境データはパソコン通信となっている。(2).裁培環境の自動監視:裁培者が遠隔地から、パソコンによりモニタリングしながら管理施設を電話回線によりコントロール出来る。(3).非常事態の監視通報:自動制御施設(灌水,温度,土壌水分)の自動制御施設に異常が発生した場合、管理者にポケットベルで直報し、パソコンによるモニタリングをし管理出来る。裁培実験は試作した1.と2.のシステムを利用しメロン裁培実験を行なった。その結果、果実の収穫は6月4日、収穫果(290個)の平均果重は1.4kg、糖度14%を示し、メロン裁培に応用出来ることを実証した。本システムは遠隔地からの作物生育診断と裁培管理への利用が可能となった。沙漠を持たない我が国において、沙漠の研究を行うことは非常に難しいことである。ましてや作物栽培技術に関する研究は現場での研究となる。従って国外の現場と国内の研究室を電話回線により結び、静止画像通信・パソコン通信などにより情報の交換を重ねることは、沙漠の研究をよりスム-ズに進める上で非常に有効な手段と考えている。具体的な作物栽培に対する栽培指針の発信基地を国内に持つことが出来れば沙漠研究にとって大きな貢献と考える。以上のことから、本研究は既に開発された電気通信を利用した作物の栽培を本研究施設内で試みるものである。1.自動かん水装置付栽培システムの試作、改良、完成(1)土壌水分センサ-の選定とかん水の自動化システムの開発(2)砂中含水量とONーOFFシステムを開発する(3)かん水装置を開発する2、かんがい水量と環境要因との相関(1)栽培期間中の各種気象環境要因の分析とかんがい水量の相関を算出する(2)環境要因の計測値からのかんがい水量を予測し、かん水量を決定する自動かん水装置の開発を検討する3、施肥量の決定(1)最少かん水量による適正施肥量を検討する(2)生育、季節等時期別の適正施肥量を検討する(3)作物別、時期別の施肥量を検討する以上、平成2年度に計画された栽培システムは作動することが確認された。従って平成3年度から本格的な上記研究に取り組むこととする。本研究は作物栽培に関する情報を電気通信を利用して実施するものである。今回は,広い地域に点在する栽培ハウス内の環境の維持管理,及び作物栽培に必要な環境デ-タの蓄積機能を持ち,なおかつ遠隔制御の出来るシステムを試作した。そして,この試作したシステムを使ってメロン栽培を行った。1システムの概要1)環境デ-タの蓄積:栽培ハウスの環境を各種センサ-で計測し,デ-タは電話回線を介してパソコンに蓄積する。2)環境制御設備の自動制御:収集した環境デ-タを元に,制御施設(天井扇・灌水施設等)をコントロ-ルして,栽培ハウスの環境を自動制御する。3)環境制御設備の遠隔制御:栽培者が遠隔地からパソコン(ノ-ト型等)により,環境状態をモニタ-しながら施設(天井扇・灌水施設等)を電話にてコントロ-ルする。2メロン栽培実験の結果概要収穫は交配後55日とし,6月4日が最初の収穫となり合計で290個の果重を調査した。

その平均は1.4kgであり,またネットの発現も良く,糖度14%を示し,ボ-ナス2号メロンとしては良い品質のメロン果実が生産された。本研究の目的は、遠隔地にある研究の現場(将来的には国外の砂漠研究現場)と国内の研究室を一般加入電話を利用した電気通信技術により結び、研究情報の通信、交信によって、研究現場と研究室の距離と時間を感じさせない「研究情報管理システム」を確立することにある。そのシステムと技術は国外の砂漠研究に応用する。そのシステムの概要は下記のとおりである。(1)画像通信システム栽培現地より伝送された画像データと栽培管理データ、環境データや生育データと対比しながら作物の生育診断を可能にするシステムである。なお、同システムは水平解像度500TV本以上となっている。(2)遠隔制御システム(1)環境データの蓄積:栽培環境データはパソコン通信する。(2)栽培環境の自動監視:栽培者が遠隔地からパソコンによりモニターしながら、施設を電話にてコントロールする。(3)非常事態の監視通報:自動制御施設(濾水自動システム、温度、風速、土壌水分量など)の自動制御施設が異常な状態となった場合にシステムが作動して管理者にポケットベルで通報することが出来る。栽培実験は試作した(1)と(2)のシステムを利用し、メロン品種「ボーナス2号」を用い、ビニールハウス内の砂栽培ベッドを用いて栽培実験を行った。収穫は交配後55日目の6月4日が最初の収穫となり、290個の平均果重は1.4kg、糖度は14%を示した。その結果メロンの生育、収量、品質共に良い成果を得ることが出来た。従って、本システムは遠隔地からの作物生育診断と栽培管理への利用が可能となった。今後の問題としては、システムの簡素化を検討する必要がある。
スポーツにおける人間の生の経験とそれを重視した体育における人間形成に関する研究

本研究では,「心と体」の問題が人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立ち、スポーツにおける人間の生の経験とスポーツを教材とする体育における人間形成の可能性を検討した。平成19年度は「心と体」の問題は自己自身の存在への問いと不可分であるという知見を得た.平成20年度はスポーツにおける自己の達成は他者との連帯に発展する可能性を秘めていることを授業実践において実証した。平成21年度はスポーツにおける自己の達成は他者との連帯に発展することを明らかにした。本研究は、スポーツを教材とする体育でなければ成しえない人間形成の意義を確認するために、児童・生徒の「心と体」の問題が彼(彼女)らの人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立って、スポーツにおける人間の生の経験とスポーツを教材とする体育における人間形成の可能性を検討するものである。具体的には、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得られる人間の多様な生の経験を体育という人間形成の営みに取り込むことで、児童や・生徒が直面する「心と体の問題」の解決に向けてわれわれも貢献できるのだという観点から「スポーツと人間の生の経験」「スポーツの教育的価値」「体育における人間形成」について考察する。本研究は五つの研究課題を設定して三年の期間にわたって行うものであるが、その一年目の平成19年度は、体育において「心と体を一体として捉える」こと、「自分や仲間の体や心の状態に気付く」ということについて哲学的考察を進めた。具体的には、1「心身を一体として捉える」とはどういうことか、2「体や心への気付き」とは何かということについて、主として文献のレビューを中心に研究を進めた。また「心と体」の問題が自己自身の存在への問いと不可分であるという認識に立ち、スポーツが人間の生の経験に対してどのような意味を持つのかという原理的な問題についても、海外共同研究者と協力しながら研究を進め、成果の一部を国際スポーツ哲学会第35回大会において発表した。具体的には、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得られる人間の多様な生の経験を体育という人間形成の営みに取り込むことで、児童や・生徒が直面する「心と体の問題」の解決に向けてわれわれも貢献できるのだという観点から、「スポーツと人間の生の経験」「スポーツの教育的価値」「体育における人間形成」について考察する。本研究は五つの研究課題を設定して三年の期間にわたって行うものであるが、その二年目の平成20年度は、グンター・ゲバウア博士(ドイツ連邦共和国・ベルリン自由大学)の著作を基本文献とし、本研究全体の三つ目の課題である「他者との交流を必然とするスポーツでの人間の生の経験とは何か」ということを考察した。また、四つ目の研究課題である「『生きる力』を育む体育でのスポーツによる人間形成の可能性」については、スポーツにおける人間の生の経験が体育においてどのような意義を持ち得るのかという検討も含めて、考察を進めた。これらの研究成果は、2008年7月末から8月初旬にソウル(大韓民国)で行われた第22回世界哲学会議と、2008年3月末にダンディー(連合王国)で行われた英国スポーツ哲学会第6回大会で発表した。本研究はスポーツを教材とする体育でなければ成しえない人間形成の意義を確認しようとするものである。それは「心と体」の問題が児童・生徒の人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立って、スポーツにおける人間の生の経験とスポーツを教材とする体育における人間形成の可能性を検討するものでもある。具体的には、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」から得られる人間の多様な生の経験を体育という人間形成の営みに取り込もうとした。そして、児童・生徒が直面する「心と体の問題」の解決に向けてわれわれも貢献できるのだという観点から、「スポーツと人間の生の経験」「スポーツの教育的価値」「体育における人間形成」について考察した。平成19年度からスタートした本研究は五つの研究課題を設定して三年の期間にわたって行ってきたが、最終年の平成21年度はグンター・ゲバウア博士(ドイツ連邦共和国・ベルリン自由大学)の著作を基本文献とし、本研究全体の三つ目の課題である「他者どの交流を必然とするスポーツでの人間の生の経験とは何か」、四つ目の研究課題である「『生きる力』を育む体育でのスポーツによる人間形成の可能性」について考察した。その結果スポーツにおける人間の生の経験が体育においてどのような意義を持ち得るのかをある程度明らかにすることができた。

また、「いじめ」や「非行」の被害に直面する児童・生徒に対して体育は何ができるのかということを考察しながら、本研究の五番目の研究課題である「体育でなければ成しえない人間形成の意義」についても明らかにした。研究成果は12月に海外共同研究者のゲバウア博士に受けるとともに、3月にカーディフ(連合王国)で開催された英国スポーツ哲学会でも一部を発表した。
腎集合管での酸排泄制御におけるhensinの役割

Hensinは代謝性アシドーシス時に集合管β間在細胞に作用して重炭酸分泌を抑制する新しい蛋白質であるが、その病態生理学的な役割を明らかにすることを目的として、以下の検討を行った。(1)in vitroでの検討:hensinの抗体を作成したのち、ウサギ集合管を単離潅流し、正味の重炭酸再吸収量を測定した。その後、抗hensin抗体(100ng/ml)またはコントロールとしてimunizing peptideを加えたpH6.8の浴液に3時間置き(in vitro acidosis)、その前後での変化を比較した。更に、これらに供された尿細管に対して、実験終了後にhensin抗体および蛍光2次抗体を加えたのち固定し、共焦点レーザー顕微鏡によりhensin蛋白の細胞外マトリックスへの沈着量を評価した。これにより、抗hensin抗体添加により、hensin蛋白の細胞外マトリックスへの沈着量が減少し、代謝性アシドーシスに対する集合管β間在細胞の適応現象が消失することが明らかになった。(2)in vivoでの検討:代謝性アシドーシスモデルとして、にNH4Cl水を3日間負荷および、シクロスポリン慢性投与モデルを選択した。この動物(ウサギ、ラット)に対して、また、同様にウサギ集合管を単離潅流し、定常状態での細胞内pHおよび管腔内Cl濃度をゼロとした場合の変化を測定した。in vivoアシドーシスにおいても、抗hensin抗体添加により、hensin蛋白の細胞外マトリックスへの沈着量が減少し、代謝性アシドーシスに対する集合管β間在細胞の適応現象が消失することが明らかになった。以上のことから、実際の皮質集合管β間在細胞においても、酸分泌型細胞への形質転換が起こっており、この転換には細胞外マトリックスへのhensin沈着が大きく関与していることが明らかになった。ウサギ腎・皮質集合管を単離潅流し、正味の重炭酸分泌量(J)を測定した。更にin vitroにおいて浴液pHを低下させ3時間観察することで(in vitro acidosis)、Jへの影響を検討した。既報どおりJはin vitro acidosisにより分泌(平均3pmol/min/mm)から吸収(平均-4pmol/min/mm)へと逆転した。また、重炭酸分泌能の指標である、管腔内クロライド濃度をゼロとしたときのJの変化(管腔内クロライド依存性J)はin vitro acidosis後には有意な減少を示した。ここで、pH6.8浴液に抗hensin抗体を添加しておくと、Jの逆転の度合いは抗体なし(およびnon-immunepeptide添加時)の時に比して、有意に小であった。また、管腔内クロライド濃度依存性Jは、この抗体を添加しておくと、ほとんど変化しなかった。以上より、細胞外液に抗hensin抗体を加えることで、in vitro acidosis時の重炭酸分泌細胞の適応現象は抑止できることが判明した。これらのことは代謝性アシドーシス時には、分泌されたhensin蛋白が細胞外から重炭酸分泌細胞に直接作用してその働きを低下させ、集合管管腔への重炭酸排泄を減少させ、結果として尿中への酸分泌を増加させるということを示唆する。次年度には、更に個々の細胞を経時的に追跡し、この変化をより詳細に検討する予定である。ウサギ腎・皮質集合管を単離潅流し、in vitroにおいて浴液pHを低下させたとき(in vitro acidosis)の、β間在細胞内pHの変化を経時的に観察した。さらに管腔内液または浴液内のクロライド濃度を減少させたときの細胞内pHの変化をin vitroacidosis前後で比較した。in vitroacidosis前には管腔内液のクロライド濃度を減少させると細胞内pHが平均0.4単位増加したが、in vitro acidosis後には、この変化が消失した。ここに、抗hensin抗体を添加してin vitro acidosisとすると、管腔内液のクロライド依存性のpH変化が残った。また、浴液内クロライド濃度を減少させたときの細胞内pHはin vitro

acidosis前には平均0.3単位減少したが、in vitro acidosis後には、この変化も消失した。ここに抗hensin抗体を添加してin vitro acidosisとすると浴液クロライド依存性のpH変化も残った。以上および昨年度に示したことを総合すると、in vitro acidosisによりβ間在細胞の管腔膜anion exchnagerはdown regulationされて、重炭酸の分泌が減少するが、この反応は抗hensin抗体により阻害されることが判明した。このことは、アシドーシス時の酸排泄増加現象にhensin蛋白が関与することを示す。来年度は、更にこの機序を詳細に検討するとともに、他のアシドーシスモデル(シクロスポリン慢性投与により)でも、同様のことが起こるのか否かを検討する予定である。ウサギ腎・皮質集合管を単離潅流し、in vitroにおいて浴液pHを低下させたとき(in vitro acidosis)の、β間在細胞内pHの変化を経時的に観察した。さらに管腔内液または浴液内のクロライド濃度を減少させたときの細胞内pHの変化をin vitroacidosis前後で比較した。in vitroacidosis前には管腔内液のクロライド濃度を減少させると細胞内pHが平均0.4単位増加したが、in vitro acidosis後には、この変化が消失した。ここに、代謝性アシドーシスモデルとしてシクロスポリンを慢性に負荷した動物を作成し、皮質集合管での変化をコントロール動物のものと比較した。シクロスポリン負荷集合管では、管腔内液のクロライド依存性のpH変化が消失し、正味の重炭酸分泌も消失していた。また、浴液内クロライド濃度を減少させたときの細胞内pHの変化量もコントロール動物のものと比較して有意に増加していた。また、この尿細管に抗hensin抗体および蛍光2次抗体を添加して、共焦点顕微鏡で観察すると、hensin蛋白の細胞外基質への沈着が有意に減少していた。以上および昨年度に示したことを総合すると、シクロスポリン投与による遠位形尿細管性アシドーシスにおいては皮質集合管β間在細胞の管腔膜anion exchnagerがdown regulationされて重炭酸の分泌が減少するが、この反応にはhensin蛋白の細胞外基質への沈着減少を伴うこと判明した。このことは、アシドーシス時の酸排泄増加現象にhensin蛋白が関与することを更に示すものである。
葉の形態形成における遺伝子発現制御ダイナミクス

植物の形能は個体発生のプログうムにより規定されているだけでなく、環境からの刺激によっても大きく影響を受ける。形態形成過程における多元的要因の統御は植物特有の現象であり、これは細胞間および細胞内情報伝達や遺伝子転写における複雑な制御機構によって行われているものと考えられる。このような植物形態形成の制御における統御機構を明らかにするため、光などの環境刺激に応答する葉の形態形成および胚軸の伸長に焦点をあて、それに関与する転写因子を中心とした遺伝子発現制御ネットワークの解析を試みた。ATHB-1の改変遺伝子、HDZipl-VP16-GRを作成しシロイヌナズナに導入した。得られた形質転換体では、子葉および葉の短軸方向における伸長阻害、暗所における子葉および葉の展開など、葉の形態形成に関する変化がグルココルチコイドの添加により誘導された。また、HDZipl-VP16遺伝子を発現する形質転換植物ではこれらの形質が構成的に現われた。これに対してATHB-1そのものを過剰発現する形質転換体においては、明らかな形態的変化は観察されなかった。パーティクルボンバードメント法を用いた解析においてATHB-1は強い転写活性化因子として働くことが示されている。このことから、ATHB-1の転写活性化能はシロイヌナズナにおいて、何らかの形で負に制御を受けていると考えられる。ATHB-2に関しては胚軸の伸長制御において中心的な役割を果たしているのではないかと考え、ATHB-2の発現量と胚軸の伸長との相関を調へた。その結果、野性型株では近赤外光の付加や暗期の延長による胚軸の伸長とATHB-2の発現量の増加に相関が見られた。しかし、連続光下でも著しい胚軸の伸長がみられるhy3突然変異株においてATHB-2の発現量の増加は観察されなかった。このことから、胚軸伸長の制御は、ATHB-2を介する経路とそうでないものが存在することが示された。
金属表面での化学吸着と触媒反応に関する新しい分子軌道法

相互作用の局所性に基づくクラスターモデルは,固体触媒反応の量子化学的研究においてよく用いられる.しかしながら,このモデルではクラスターの背後にある固体金属の影響を完全に無視しているために,電荷移動やスピン移動の大きな表面反応過程の研究には不充分であると思われる.ここではクラスターと吸着子・反応子の系をadclusterと呼び,これが固体金属の"電子浴"に浸って(dip)いて,自由に電子を交換しているモデルーdipped adcluster modelを提唱した.Adclusterと固体金属の電子の間に平衡が成立していて,それは,と書けるとする.ここにE(n)はn個の電子が流入したadclusterのエネルギーであり,分子軌道法によって計算する. μは金属表面の電子の化学ポテンシャルである.Adclusterは部分系であるので, nは整数であるとは限らない.助触媒,添加物,担体の効果は,温度,電位,光等の効果と同様μを通じて表現される.このモデルをまずパラジウムーO_2系に応用した. Pd表面をとりあえず一個のPd金属で近似し,酸素分子をend-on on top型に近づけ,パラジウム表面の電子との交換を許した. Pd表面でO-Oは約1.35〓, Pd-Oは約2〓で安定であった. Adclusterに金属から約0.61個の電子が流入し,その大部分はO_2に流入している. Adclusterと金属表面に生じたホールとの静電的な相互作用も重要である.またO-Oの伸縮に伴う電子移動の増減も大きく,強い赤外吸収強度が期待される. O_2の中では, Pdに近い原子の方がより負に帯電している.相互作用の局所性に基づくクラスターモデルは,固体触媒反応の量子化学的研究においてよく用いられる.しかしながら,このモデルではクラスターの背後にある固体金属の影響を完全に無視しているために,電荷移動やスピン移動の大きな表面反応過程の研究には不充分であると思われる.ここではクラスターと吸着子・反応子の系をadclusterと呼び,これが固体金属の"電子浴"に浸って(dip)いて,自由に電子を交換しているモデルーdipped adcluster modelを提唱した.Adclusterと固体金属の電子の間に平衡が成立していて,それは,と書けるとする.ここにE(n)はn個の電子が流入したadclusterのエネルギーであり,分子軌道法によって計算する. μは金属表面の電子の化学ポテンシャルである.Adclusterは部分系であるので, nは整数であるとは限らない.助触媒,添加物,担体の効果は,温度,電位,光等の効果と同様μを通じて表現される.このモデルをまずパラジウムーO_2系に応用した. Pd表面をとりあえず一個のPd金属で近似し,酸素分子をend-on on top型に近づけ,パラジウム表面の電子との交換を許した. Pd表面でO-Oは約1.35〓, Pd-Oは約2〓で安定であった. Adclusterに金属から約0.61個の電子が流入し,その大部分はO_2に流入している. Adclusterと金属表面に生じたホールとの静電的な相互作用も重要である.またO-Oの伸縮に伴う電子移動の増減も大きく,強い赤外吸収強度が期待される. O_2の中では, Pdに近い原子の方がより負に帯電している.
個人の能力・興味に合わせた前頭連合野リハビリテーションの背景をなす脳機能の解明

近年,認知リハビリテーションでは,日常生活に汎化が可能で,動機づけを高めながら実施できる内容が必要と言われている.そこで、我々は、個人の能力,興味・関心に合わせた前頭連合野機能向上のためのリハビリテーション(目的志向的遅延反応課題:以下,G-DR課題)を開発した.しかし,対象者の能力や興味にテーラーメイドできるというG-DR課題の特徴に応じた脳活動の検討は未実施であり,リハビリテーション効果の要因を検討するには課題の特徴に応じた脳機能的背景の解明が必要である.そこで,本研究では,非侵襲的方法の一つである近赤外線分光法を用いてG-DR課題の特徴に応じた脳活動の部位,タイミング,強さの相違を明らかにすることを目的とする.本年度の具体的計画は,1)G-DR課題の課題内容の整備とともに,情報の保持,操作,結果の評価が必要のないコントロール課題を作成する,2)3次元位置測定システムを導入し光トポグラフィ装置の内容をバージョンアップして整えることの2点であった.本年度の成果として,1)については,G-DR課題,コントロール課題の作成を終了した.今後,光トポグラフィーにて安定した測定をできる形に細部を整える予定である.2)については,光トポグラフィーへの3次元位置測定システムの導入及び計測装置のバージョンアップ,整備を完了し,計測可能な状態となった.以上から,光トポグラフィーを用いてG-DR課題の特徴に応じた脳活動を測定する機器の整備が完了し,課題の調整も整いつつある状態となったため,次年度以降に実際の計測に取り組んでいく予定である.本年度の具体的計画は,1)G-DR課題の課題内容の整備とともに,情報の保持,操作,結果の評価が必要のないコントロール課題を作成する,2)3次元位置測定システムを導入し光トポグラフィ装置をバージョンアップして整備することの2点であった.現在までの進捗状況として,具体的計画の1)については,G-DR課題,コントロール課題の作成を終了した.今後,光トポグラフィーにて安定して測定できる形に細部を調整する予定となっているため,概ね順調に進展していると判断できる.2)については,光トポグラフィーへの3次元位置測定システムの導入及び計測装置のバージョンアップ,整備が完了し,計測可能な状態となったため,順調に進展していると判断できる.次年度の研究推進方策は,本年度の研究基盤整備完了の結果を受けて,光トポグラフィーを用いてG-DR課題の特徴に応じた脳活動を測定するという実際の計測に進んでいく予定である.その際,課題の妥当性と機器の安定性を丁寧に確かめつつ進めていく予定である.近年,認知リハビリテーションでは,日常生活に汎化が可能で,動機づけを高めながら実施できる内容が必要と言われている.そこで、我々は、個人の能力,興味・関心に合わせた前頭連合野機能向上のためのリハビリテーション(目的志向的遅延反応課題:以下,G-DR課題)を開発した.しかし,対象者の能力や興味にテーラーメイドできるというG-DR課題の特徴に応じた脳活動の検討は未実施であり,リハビリテーション効果の要因を検討するには課題の特徴に応じた脳機能的背景の解明が必要である.そこで,本研究では,非侵襲的方法の一つである近赤外線分光法を用いてG-DR課題の特徴に応じた脳活動の部位,タイミング,強さの相違を明らかにすることを目的とする.本年度の具体的計画は,1)G-DR課題の課題内容の整備とともに,情報の保持,操作,結果の評価が必要のないコントロール課題を作成する,2)3次元位置測定システムを導入し光トポグラフィ装置の内容をバージョンアップして整えることの2点であった.本年度の成果として,1)については,G-DR課題,コントロール課題の作成を終了した.今後,光トポグラフィーにて安定した測定をできる形に細部を整える予定である.2)については,光トポグラフィーへの3次元位置測定システムの導入及び計測装置のバージョンアップ,整備を完了し,計測可能な状態となった.以上から,光トポグラフィーを用いてG-DR課題の特徴に応じた脳活動を測定する機器の整備が完了し,課題の調整も整いつつある状態となったため,次年度以降に実際の計測に取り組んでいく予定である.本年度の具体的計画は,1)G-DR課題の課題内容の整備とともに,情報の保持,操作,結果の評価が必要のないコントロール課題を作成する,2)3次元位置測定システムを導入し光トポグラフィ装置をバージョンアップして整備することの2点であった.現在までの進捗状況として,具体的計画の1)については,G-DR課題,コントロール課題の作成を終了した.今後,光トポグラフィーにて安定して測定できる形に細部を調整する予定となっているため,概ね順調に進展していると判断できる.2)については,光トポグラフィーへの3次元位置測定システムの導入及び計測装置のバージョンアップ,整備が完了し,計測可能な状態となったため,順調に進展していると判断できる.次年度の研究推進方策は,本年度の研究基盤整備完了の結果を受けて,光トポグラフィーを用いてG-DR課題の特徴に応じた脳活動を測定するという実際の計測に進んでいく予定である.その際,課題の妥当性と機器の安定性を丁寧に確かめつつ進めていく予定である.旅費を申請していた国際学会には,次年度に参加する予定としたため旅費が未使用であった.また,現在課題プログラムの修正が最終段階であり,その他で計上した課題修正費が未使用であったが,次年度に使用する予定である.
血管内皮細胞傷害での免疫学的機序と診断に関する研究

昨年度までの研究で、血栓症を有する自己免疫病症例血中に血管内皮細胞表面プロテオグリカンのアンチトロンビンIII(ATIII)結合部位(HPS)に対する自己抗体(抗VPS抗体)が存在し、これらの症例群が、抗カルジオリピン抗体陽性で特徴づけられる抗リン脂質抗体症候群とは別カテゴリーに分類しうる可能性を指摘してきた。本年度は、抗VPS抗体の血栓形成メカニズムを明らかにすることを目的に進められた。1)動物実験:マウスモノクロナル抗VPS抗体H16をBALB/cマウスに静脈注射を行い、各臓器の血栓症、流産、凝固マーカーなどを観察した。組織学的検索においてin vivoにおけるH16の血管内皮細胞への沈着を認めたが、血栓症、流産の発症に有意な変化は認められなかった。しかし、H16投与群において、血中トロンピンーアンチトロンビンIII結合体(TAT)の有意な上昇を認めた。これは、血管内皮障害に引き続き起こりうる凝固カスケード亢進ベクトルを提供する現象と推定された。2)培養細胞を用いたin vitrostudy:H16単独では血栓形成を誘導し得ないことから、免疫系effector細胞であるT細胞との関わりで、血栓形成にいたるプロセスがpromoteされるのかを検討するため、T細胞株H9をH16またはコントロール抗体存在下に臍帯静脈由来血管内皮細胞(HUVEC)と共培養し、H9のHUVECへの接着及び細胞接着関連分子の変化をFACS解析した。H16存在下では、H9のHUVECに対する付着細胞数が有意に亢進していた。現時点で、この現象に関連しうる接着因子は明らかではないが、H9細胞内アクチンの重合が阻害されていた。この現象はH9あるいはHUVECをそれぞれ単独にH16で処理しても観察されないことから、H9-HUVECのcell-cell interactionを必要とし、H16がHUVECを介して間接的に免疫細胞に作用しうる興味深い現象とみられる。1)抗リン脂質抗体症候群(APS)は、免疫異常を背景としておこる血栓性疾患の代表である。臨床検査異常として、抗カルジオリピン抗体(aCL)の出現が知られているものの、これが血栓症の発症に如何に関与するのかその詳細は不明である。本研究においては、臓器移植の拒絶反応に見られるような、抗血管内皮抗体による補体活性化に基づく血管内皮細胞傷害機序がAPSにおけるaCLについてものおこりうるのかを追求した。補体結合性aCL(C'-aCL)のELISA法による測定計の開発に成功した。本測定系にてAPS患者血清中のC'-aCLの存在が、血栓症発現と関連しうること明らかにすることができた。C'-aCL陽性者の血栓症発現率はIgG型aCL(IgG-aCL)陽性者のそれに比して有意に高頻度で、APSにおける血栓症発現に特異性が高いと推定された。実際、血栓症を有する症例におけるIgG-aCLには補体結合能の高いIgG3サブクラスが高頻度に検出され、血栓症を有さない症例のIgG-aCLでは、補体結合能のないIgG4サブクラスの検出頻度が高い傾向が示された。APSにおける血栓症発現に血管内皮細胞障害性のC'-aCLが存在し、その測定の診断的有用性を明らかにした。2)我々は、血管内皮細胞表現プロテオグリカンのアンチトロンビンIII(ATIII)結合部位(HPS)に対する自己抗体(抗VPS抗体)の存在を報告してきた。我々はヘパリンをATIII結合カラムで精製し、抗原に供することでELIZA法による抗VPS抗体の測定系を開発した。血栓症を有する自己免疫病症例(APS症例も含む)を対象とした測定を行い、本抗体陽性症例群とIgG-aCL陽性症例群との間に有意な相関は認められなかった。抗VPS抗体はIgG-aCL陽性血栓症例とは別カテゴリーに分類される血栓症の指標として診断的に有用である可能性が示唆された。

H16存在下では、H9のHUVECに対する付着細胞数が有意に亢進していた。現時点で、この現象に関連しうる接着因子は明らかではないが、H9細胞内アクチンの重合が阻害されていた。この現象はH9あるいはHUVECをそれぞれ単独にH16で処理しても観察されないことから、H9-HUVECのcell-cell interactionを必要とし、H16がHUVECを介して間接的に免疫細胞に作用しうる興味深い現象とみられる。
Cubilin変異機能解析による蛋白尿発症機序の解明

腎近位尿細管や腸管上皮では刷子縁に発現するCubilinと膜蛋白質であるAmnionlessからなる膜蛋白複合体により低分子蛋白質が(再)吸収される。CubilinはAmnionlessと結合し、Ammionless依存的に細胞膜に輸送されることにより蛋白受容体として機能する。これまでにImerslund-Grasbeck症候群(IGS)患者において新規Cubilin遺伝子変異を同定し、この変異及び既報の複数の変異がCubilinの細胞膜発現を阻害すること、近位尿細管における低分子蛋白質の再吸収には小胞体内でのCubilinの特定の糖鎖付加プロセスが必須であることを明らかにした。本申請課題ではCubilin機能を制御する分子メカニズムの解明、Cubilin全長ベクターを用いた新規変異・多型の機能障害メカニズムの解明、変異Cubilinの膜移行を改善する薬剤の開発を目指している。本年度はCubilin全長機能評価のためのin vitro実験系を構築に成功した。この系を用いて初めて全長Cubilinが細胞膜に発現させることができ、これまで解析できなかったCubilinを介したアルブミンの再吸収させるシステムを培養細胞で構築できた。またこのシステムを用いることでエンドサイトーシスによるCubilinを介した細胞内へのアルブミン取り込みを定量的に評価することが可能となった。さらにCubilin/Amnionless複合体に結合する新規蛋白質を探索するためにプロテオミクス(SILAC法)を用いた検討を行い、新規分子XがCubilinを介したアルブミンのエンドサイトーシスを制御することを明らかにした。本年度計画した実験を完了し、作成したシステムを用いて次の段階の研究に進むことができている。全長Cubilinを細胞に発現させる系を用いてCUBN/AMNの多型や新規変異が、Cubilin/Amnionlessの膜発現、Megalin(Cubilinと結合することが知られている膜蛋白質)など他の分子との相互作用、内因子-ビタミンB12の取り込み、アルブミンの取り込みなどへどのような効果を持つかについて検討する。CUBN/AMN変異による病態発症メカニズムの全貌を明らかにする。またCubilinの新規結合分子Xについては、これまで知られていなかったエンドサイトーシス制御に関する機能について様々な細胞や動物を用いて解析する。結合蛋白質の検討が想定よりもスムーズに進み、その試薬代を節約することができたために残額が生じた。より研究をより早く進展させるために翌年度分に繰り越した残額を使用し、新規結合蛋白質の機能解析を行う。