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蛇紋岩の局所Re-Os年代測定法の確立

本研究では,局所Re-Os年代測定に適した蛇紋岩試料を選定するため,蛇紋岩の主要元素化学組成および白金族元素を含む微量元素化学組成を正確に分析するために最適な試料の前処理方法を確立し,蛍光X線分析装置およびレーザー溶出型誘導結合プラズマ質量分析計を用いて全岩化学組成を分析するための分析条件を決定した.蛇紋岩の全岩化学組成,特に白金族化学組成を得るため,分析試料の前処理方法の検討,機器分析の分析条件の検討を実施した.全岩化学組成分析には,3倍希釈ガラスビード法を適用した.白金ルツボを使用すると,ルツボと試料中の白金族元素の混合が考えられることから,グラファイトルツボを使用して,ガラスビードを作成した.なお,試料としてNatural Resource Canada・Canadian Certified Reference Materials Project (CCRMP)のWPR-1とUMT-1を用いた.作成したガラスビードを使用して,波長分散型蛍光X線分析装置(XRF)とレーザー溶出型誘導結合プラズマ質量分析計(LA-ICP-MS)を用いて主要・微量元素および白金族元素を含む全岩化学組成分析の分析条件の検討を行った.XRFを用いた主要・微量元素組成分析は,概ね良好な値が得られた.一方LA-ICP-MSを用いた白金族元素については,現在分析条件を検討中である.1年目には,白金族元素分析を含む全岩化学組成分析の分析条件を決定する予定であった.主要・微量元素組成分析については分析条件が決定できたが,白金族元素については現在も検討中であるため.蛇紋岩の全岩化学組成,特に白金族化学組成を得るため,分析試料の前処理方法の検討,機器分析の分析条件の検討を引き続き継続して実施した.全岩化学組成分析には,3倍希釈ガラスビード法を適用し,波長分散型蛍光エックス線分析装置(XRF)分析したのち,同じガラスビードをレーザー溶出型誘導結合プラズマ質量分析計(LA-ICP-MS)を用いて微量元素および白金族元素を分析するための分析条件の検討を行った.本年度は,マルチコレクタ誘導結合プラズマ質量分析計(MC-ICP-MS)を用いた,白金族元素(PGE)の分析手法確立のため,まず標準溶液を用いた条件設定を実施した.また,黒瀬川構造帯に産する蛇紋岩を採取するため,熊本県八代市周辺の野外地質調査を実施した.採取した試料は今後の分析試料とする.本年度の分析に使用したマルチコレクタ誘導結合プラズマ質量分析計(MC-ICP-MS)に数回トラブルがあり,これに伴う遅れが生じた.この点に関しては,すでに不具合箇所の修理は別経費にて実施済みであり,現在順調に稼働している.また,低希釈率ガラスビード作成に用いる岩石粉末の調整に,これまでは炭化タングステン製の振動ミル試料容器を使用していたが,この場合Nb,Ta,Hfなどにわずかにコンタミが発生する可能性があることが判明し,その検討を行っている.本研究では,地質体境界に分布することが多く,その地質学的な重要性が指摘されてきたものの化学組成・年代などに基づく区分が難しいと考えられている蛇紋岩について,精密な白金族元素組成分析に基づく化学的特徴の地域性の把握をすること,またこれまで直接の年代決定が困難であったが,硫化物鉱物などを含む不透明鉱物を対象として局所Re-Os年代測定法を適用し蛇紋岩の形成時期を決定する方法を確立することを目的とした.また確立した手法を黒瀬川帯,南部北上体などの国内の代表的な蛇紋岩体に適用し,その有効性を検証することを目標とした.前年度判明した,炭化タングステン製の振動ミル試料容器使用による,Nb,Ta,Hfなどのコンタミネーションを抑制するため,アルミナ製試料容器を用いた試料粉砕を実施した.またその粉末試料を用いて低希釈率ガラスビードを作成し,波長分散型蛍光X線分析装置による主要・微量元素組成分析を行い,良好な結果を得た.白金族元素同位体の局所分析には,マルチコレクタ誘導結合プラズマ質量分析計を用いた分析条件を精度よく決定する必要があるため,それを標準溶液試料を用いて検討することを前年度に続いて実施した.また,前年度の黒瀬川帯・熊本県八代市などの蛇紋岩体調査の比較対象として,三郡周防変成帯・福岡県篠栗町などの蛇紋岩体調査を実施し,地質調査と岩石採取を実施し,白金族元素・同位体に基づく岩体区分の検証に必要な試料を確保した.本研究では,局所Re-Os年代測定に適した蛇紋岩試料を選定するため,蛇紋岩の主要元素化学組成および白金族元素を含む微量元素化学組成を正確に分析するために最適な試料の前処理方法を確立し,蛍光X線分析装置およびレーザー溶出型誘導結合プラズマ質量分析計を用いて全岩化学組成を分析するための分析条件を決定した.白金族元素の分析について,これまではYAGレーザーと四重極型ICP-MSを用いて分析を試行してきたが,今後はエキシマレーザーと二重収束型ICP-MSを用いた分析についても実施し,白金族元素の分析手法を確立する.また,2年目に当たる今年度は,硫化鉱物の局所分析に関して,エキシマレーザーと二重収束型ICP-MSを用いた分析手法を確立する.炭化タングステン製ではなくよりコンタミの発生が抑えられることが期待できるアルミナ製の紛細ミルを用意して試料調整をテストする.また,MC-ICP-MSを用いた,レーザーアブレーション法によるPGE分析条件を確定する.その後,国内の構造帯に沿って産出する蛇紋岩の野外調査を実施し試料採取を行い,それらの分析を実施する.

地質学室内実験に時間の多くを充当したため,野外調査の実施回数を少なくしたため.白金族元素(PGE)分析用の試料前処理に用いるアルミナ製の振動ミル試料容器の購入に充てる予定である.
CDF実験におけるベクトルボソン融合事象に関する研究

平成20年度は、米国シカゴ郊外フェルミ国立研究所にあるテバトロン加速器を使ったCDF実験にて、Z粒子がベクトルボソン融合事象を通じて生成される事象を探索した。本事象は、全後方に2つのジェットを持ち、なおかつ、ハドロンコライダー実験で認識しやすい電子やミュー粒子を2つ使うため、事象の認識をしやすく、背景事象が少ないのが特徴である。また、同じような解析手法を用いて、ベクトルボソン融合事象を用いたヒッグス粒子探索を行えるという大きなメリットもある。探索を行った結果、背景事象を超える事象の超過は見られなかった。これは、今年度での探索では、事象数が足りず、事象の発見に至らなかったということである。理論からの生成断面積の不定性が大きい上に、Z粒子を認識した後は、単に2つの偽ラピディティの差を見るという非常にシンプルな戦略を取っているせいもある。事象統計数は21年度は2倍くらい使えるようになり、また、もう少し解析を複雑にして背景事象と信号事象の区別を深めていくという方法も取れる。本探索は、ヨーロッパで行われている他の実験にも大きなインパクトを持つ可能性がある。これは、ヨーロッパLHC加速器を使った実験でも、未発見のヒッグス粒子の探索にベクトルボソン融合事象の特徴を使用するからである。
複合型シンチレーション機構によるカムランド検出器での二重ベータ崩壊の基礎研究

本研究計画は、大規模ニュートリノ検出器カムランドに不活性フッ化カルシウムシンチレーション検出器(以下、CaF_2検出器)を沈めた複合型システムにおいて、ニュートリノ欠損二重ベータ崩壊観測の可能性を検討するため、予測される検出器性能(エネルギーおよび位置分解能、バックグラウンド、安全・耐久性)の評価を行い、この斬新な検出器機構の有効性を検証するとともに、カムランド検出器の将来計画においてニュートリノ質量の絶対値測定に展望を開くことを目的としている。本年度は、試作機により評価された複合型検出機構の基本性能をカムランド検出器実機での評価に適用するため、モンテカルロシミュレーションの開発が進め、実験結果とシミュレーション計算結果の比較、および開発したシミュレーション法を利用したカムランド検出器実機での性能評価に必要な入力パラメータを、試作機によって収集した基礎データからの導出することに取り組んだ。結果として、現在のKamLAND検出器に提案したシステムを導入して観測を行い、ニュートリノ質量の絶対値測定の有意義な感度に到達するためには、シンチレーション光の収集効率を6080%向上させれば良いことが判明した。CaF_2結晶とカムランド液体シンチレータ(配合:ドデカン80%、プソイドクメン20%、PPO1.36g/L)と同成分のLSを組み合わせた複合型検出器の試作機により、性能評価を行った。CaF_2検出器のシンチレーション発光波長は紫外光領域に分布し、カムランド型液体シンチレータにCaF_2検出器を直接沈めると、プソイドクメンの吸収および再発光によって波長変換が行われるが、プソイドクメンの再発光の量子効率は約40%程度であることが予備研究によってわかっており、CaF_2検出器信号の伝播を阻害する。これを克服するため二層式の構造を採用した。第一層はCaF_2検出器の発光を可視領域の光に変換し、第二層は液体シンチレータの発光を重視して、バックグラウンドの除去能率を向上させる。第一層にはプソイドクメンを使用せず、ミネラルオイルのみをベース溶媒とすることで、プソイドクメンによる波長変換の阻害を克服するアイデアを導入した。試作機により評価された複合型検出機構の基本性能をカムランド検出器実機での評価に適用するため、モンテカルロシミュレーションの開発が進められており、実験結果とシミュレーション計算結果の比較、および開発したシミュレーション法を利用したカムランド検出器実機での性能評価に必要な入力パラメータを、試作機によって収集した基礎データからの導出すること取り組んでいる。
食教育を現在の学校教育に定着させるための教育方法の検討

理科教育の応用学習教材として食教育を組み込む可能性を探るため,理科及び家庭科の授業で扱える調理実験及び食品分析を主とする体験的学習教材の検討を行った。その結果,食品の加熱調理と低温保蔵をテーマとした体験的学習を行うための基礎データを集積しまとめることができた。また,体験的学習の教育効果について知見を得る目的で,高齢者及び小学生を対象とした実地調査を行ったところ,年齢を問わず理解と学習意欲の向上が見られ,小学生の食教育では家庭科教育の始まる高学年よりも前からの積極的導入が望ましいと考えられた。本研究は,各教科の境界領域に位置する食教育を題材に,現在ある教科教育の応用学習として食教育を組み込む可能性を探り,その教育導入効果を明らかにすることを目的としている。具体的には,理科の基礎知識の応用として調理操作や食品加工,電気調理器具等で活かされている原理を利用できないか,理科教育でも家庭科教育でも利用可能な学習効果の高い実験的教育の開発をし,これらの教育が各教科による基礎知識の必要性の理解と,教科を越えて知識を運用する力の向上に寄与できるかを検証することを試みる。本年度は文献調査,アンケート調査,教育効果を上げるための実践的調理実験の検討の3方向からのアプローチを試みた。これらの研究活動による本年度の成果は以下の通りである。1)食教育の重点項目である食文化の教育も重視し,実験教材として大豆及びその加工食品の可能性を検討するため,文献調査及び若い世代を対象とした知識調査を行った。その結果,大豆を中心とした和食文化の教育による,社会,理科,家庭科の教科を連動させた効果的な教育の可能性が考えられた。2)中学校及び高等学校向けの教材として,蒸し調理,電子レンジ調理,過熱水蒸気調理を用いて加熱調理の科学が理解できる教材の開発を検討した。家電メーカーにより謳われているような過熱水蒸気調理に関する食材変化は必ずしも得られず,実験教材としてはあまり適さないことが確認された。3)学校で行われるような知識教育が難しいとされる高齢者を対象に,調理実験的な手作業を加えた食教育による学習効果を実験的に検証した。その結果,学習に対するモチベーションが上がることが確認され,実動的教育の重要性を裏付ける結果が得られた。本研究は,各教科の境界領域に位置する食教育を題材に,現在ある理科や社会をはじめとする教科教育の応用学習として,食教育を学校教育に取り入れる可能性を探るものである。今年度の研究成果は以下の通りである。1)食文化教育教材として,行事食(主に和菓子)や日本における調理道具発展の歴史に関する資料収集を行い,一般向け食文化教育として短編話(51話)にまとめ,新聞を通して社会に還元した。2)昨年度までに研究結果から,食教育教材として大豆を用いた栽培加工までの一貫教育の有効性が考えられたため,今年度は大豆の教材価値を見極めるため,実際に大学農場にて栽培実験を試みた。早生名残まで大豆4品種を試験したが,小中学校の学期制への適応が難しいこと,近年の温暖化をはじめとする天候変動から教材として難しい点があることが確認され,大豆は栽培からの教材としてではなく,食品加工の学習教材として主に教材化を図ったほうがよいことが推察された。3)身近な食生活を題材とした理科の応用実験教材として,リンゴジュースを用いた冷蔵保蔵における酸化(劣化)実験の可能性が見出せた。リンゴジュースは,手絞りにかなり近いものからクリアタイプまで現在多くの種類が市販されている。市販品と家庭での手絞りの違いはどこにあるか,栄養面(抗酸化物質(ビタミンC)の変動),おいしさなどを追及する教材としての可能性が示唆された。4)近年,子どもらの手先が不器用になったと言われているが,食教育では手を使う体験学習の効果も期待されている。今年度は小学生(16年生)を対象に,現在の子どもらの技能水準を確認し,包丁を用いた体験学習の教育効果について検証を試みた。その結果,包丁を用いた体験学習は学習への意欲向上に役立ち,小学校高学年の家庭科の授業を待なずに,小学校低学年のうちから教育手段として有効であることが推察可能となった。本研究は小中学校で行われる食教育について,現在の子どもらに必要とされる内容,そして教育効果の期待される方法について検討し提言を試みるものである。今年度は本研究の計画最終年度の3年目に当たり,前2年間の結果を総括するとともに,本研究テーマの今後の展望を見極めることを主眼とした。研究成果は以下の通りである。

(1)H20・H21年度の研究結果を踏まえ,今年度は更なる文献調査を行い,食教育は家庭科教育の中だけで行うことは時間的に難しく,子どもの発達に即して教育の適切な時期を考えた場合,調理技能も含めた食教育を小学校中学年から積極的に取り入れることが望ましいこと,小中の家庭科教育における食教育内容の重複を無くし,現在の食生活に適応した知識と技能に向けて教育内容の精査が必要であることなどを明らかにし,大学紀要論文としてまとめた。今後,小中学校家庭科教育における食物分野教育のカリキュラムの整理に資するものと考えられる。(2)前年度までの研究で,食文化に関する家庭科の食物分野における戦後の教育内容についての文献調査及び大学生らを対象としたアンケート調査から,食品の保蔵に関する若年層における知識の欠落が問題視された。冷蔵庫や加工食品の発達に伴い,食品の劣化を防ぎ自身及び家族の健康を守る必要性が少なくなってきていることに影響するものと考えられ,今年度の調査研究では,食文化に欠かせない発酵食品の外部化が進み,生活環境を利用した様々な食品の保蔵調理手段を家庭で見て学ぶことができなくなっていることが示唆された。これらを踏まえ,食文化の継承を支えるために学校教育でこれらを取り上げる必要性が考えられ,市販リンゴジュースと手搾りリンゴジュースの違いに着目した食品の保蔵を学ぶ化学的視点に立った教材の検討を行い,大学紀要論文としてまとめた。食品保蔵をテーマとした理科教育の応用学習教材の可能性を示すことができた。
疑似ランダム光刺激によるVEP測定法の開発とアルツハイマー病への応用

【目的】Alzheimer病患者の疑似ランダム光刺激視覚誘発電位を測定しその特徴を検討する。【対象、方法】Alzheimer病患者18名36眼と正常者13名13眼を対象とした。まずAlzheimer病患者を(1)痴呆進行度、(2)視覚失認の有無の2つの観点から分類した。(1)痴呆進行度についてはMinimental State Exam ination(MMSE)の点数に基き軽症(2029)、中等度(1019)、重症(09)の3群に分けた。(2)視覚失認の有無については色覚、立体視、二重五角形転写テストを行い、検査結果が良好な者を視覚失認陰性群、不良な者を視覚失認陽性群に分類した。対象患者の内訳は痴呆軽症群はすべて視覚失認陰性群、痴呆重症群はすべて視覚失認陽性群、痴呆中等度群は12名が視覚失認陰性群、6名が視覚失認陽性群であった。すべての被験者に疑似ランダム光刺激視覚誘発電位(PRBS-VEP)を施行し、1)潜時、振幅と2)2-30Hzの範囲で2Hz毎の時間周波数特性(TFC)を求めた。(1)痴呆進行度分類の各群と正常対照群間、(2)視覚失認陽性群、陰性群と正常対照群間の差異を各々検定(ANOVA、多重比較)した。【結果】1)振幅は痴呆重症群および視覚失認陽性群で有意に減少した(t検定、p<0.05)が潜時はすべての群間で有意差は無かった。2)時間周波数特性では、痴呆進行度分類では重症群の18Hz-24Hzに有意な減弱があった(p<0.01)。視覚症状別分類でも視覚失認陽性群の18-22Hzに有意な減弱があった(p<0.05)。【まとめ】Alzheimer病の視覚失認を示すサブグループでは直径の大きな視神経線維の脱落やVEP潜時延長など視神経変化の報告がある。今回の調査では、痴呆の進行ないし視覚失認の進行に伴い高周波数帯域の利得低下が測定され疑似ランダム刺激視覚誘発電位で検出可能であった。目的Alzheimer病患者の疑似ランダム光刺激視覚発電位を測定しその特徴を検討する。対象、方法Alzheimer病患者17名34眼と正常者13名13眼を対象とした。まずAlzheimer病患者をMinimental State Exam(MMSE)の点数に基づきMild,Moderate,Severeの3群に分けた。次に、通常の眼科検査のほかに色覚、立体視、二重五角形転写テストを行ない、非視覚失認群と視覚失認群にわけた。すべての被験者に疑似ランダム光刺激視覚誘発電位(PRBS-VEP)を施行し、VEP曲線と2-30Hzの範囲で2Hz毎の時間周波数特性(TFC)を求めた。正常対照群と各群間の差異を各々検定(ANOVA、多重比較)した。結果1)mild群はすべて非視覚失認群、Severe群はすべて視覚失認群であり、Moderate群が視覚失認症状陰性と陽性にわかれた。2)両分類で重症な者ほど振幅は減少した(t検定、p<0.05)が潜時に有意な変化は無かった。3)重症度別検定では、Severe群の18Hz-24Hzに減弱があった(p<0.01)。4)視覚症状別検査でも視覚失認群の18-22Hzに有意な減弱があった(p<0.05)。まとめAlzheimer病の視覚失認を示すサブグループでは直径の大きな視神経線維の脱落やVEP潜時延長など視神経変化の報告がある。今回の実験では、痴呆の進行ないし視覚失認の進行に伴う高周波数帯域の利得低下が測定された疑似ランダム刺激視覚誘発電位で検出可能であった。

2)時間周波数特性では、痴呆進行度分類では重症群の18Hz-24Hzに有意な減弱があった(p<0.01)。視覚症状別分類でも視覚失認陽性群の18-22Hzに有意な減弱があった(p<0.05)。【まとめ】Alzheimer病の視覚失認を示すサブグループでは直径の大きな視神経線維の脱落やVEP潜時延長など視神経変化の報告がある。今回の調査では、痴呆の進行ないし視覚失認の進行に伴い高周波数帯域の利得低下が測定され疑似ランダム刺激視覚誘発電位で検出可能であった。
高性能化学センサシステムによる化学計測

本研究は、本年度より発足した特定研究「高性能化学センサシステムによる化学計測の各研究グループの中心となり、研究計画の立案,調整,推進,研究連絡,研究成果のとりまとめ、評価および関連研究分野との連帯などを積極的に行い、特定研究の円滑な推進を図ろうとするものである。まず、5計画研究班37名に公募研究よりの採択者22名を加えて、高機能センサ素子材料班12名,新検出方式研究班12名,高性能イオン・ガスセンサ開発班12名,高感度バイオセンサ開発班15名,知能システム化研究班8名を研究グループとして組織した。昭和61年7月21日,22日に、東京,日本化学会講堂において、第1回全体会議と第1回公開シンポジウムをを行い、前者は各班長の概要説明と各班よりの5件の講演,後者は各班より5件の講演を行った。昭和61年10月17日に名古屋大学工学部において第2回全体会議を開き、研究連絡を行った。昭和62年1月9日,10日に京都,京大会館において、第3回全体会議と第2回公開シンポジウムを行い、各班よりの各5件宛の講演を行った。以上の総括班主催の全体会議および公開シンポジウムのほか、これら研究者を中心として重点的に研究発表を企画した会合としては、昭和61年10月16日18日名古屋大学工学部における日本化学会第53秋季年会シンポジウム(討論主題:計測化学とセンサシステム)および昭和61年6月6日7日群馬大学教育学部における日本分析化学会第47回分析化学討論会(討論主題:分析化学きおける計測手法)などがある。その他、総括班会議もしくは班長会議をほぼ隔月に開催して、特定研究全体の研究組織の活動が円滑に進行するための企画,連絡,調整を行うと共に広報(4回配布),その他の方法によって、議事の確認,行事の案内などを行い、ほぼ所期の目的を達した。
「追憶」する中国演劇：改革開放後の中国小劇場演劇研究

最終年度である本年度は、昨年度からの課題であった孟京輝(演出家、1965-)に加え、伝統演劇風の作風を特徴とする李六乙(演出家、1961-)について調査・考察を進め、論文を執筆した。また、これらを含むこれまでの研究成果を総括し、博士論文「ドラマをめぐる実験:改革開放後の中国小劇場演劇研究」の執筆に取り組んだ。社会批判的な作風から商業重視への転向が取り沙汰されてきた孟京輝の検討からは、中国における演劇興行の状況、文化政策(「文化体制改革」)の変遷、政府によるコンテンツ審査、文化と政治イデオロギーの連関について明らかにし、論文とした。加えて、伝統演劇と現代演劇との関わりを明らかにするため、京劇などを取り入れながら現代演劇を創作してきた李六乙に着目し、李六乙が重んじる「民族化」(中国化すること)、中国伝統演劇の特質である「写意」と呼ばれる演技方法について読み解くことを試みた。李六乙は「民族化」を継承しつつ、忠実な再現に特化してきた既成のリアリズム演劇を解体する実験も行っていること、必ずしもそれらが観客に好評であるとは限らない現状を、論文としてまとめた。本年度の論文は投稿までは遂行できなかったものの、文化政策をより掘り下げ中国現代史研究会にて口頭発表を行った。博士論文では、以上を含めた4人の演出家、および中国小劇場演劇前史である20世紀の外国演劇受容を論じ、中国小劇場演劇における営利興行の様相、ドラマ(戯曲)とリアリズムの解体の実験や創造の奮闘の実況について明らかにした。博士論文の総括について、日本比較文学会中部支部院生ワークショップにおいて口頭発表を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、中国、とりわけ北京における、1980年代から新興した実験的な小劇場演劇を対象とし、およそこの30年間の創作の素材と感性を解釈し明らかにすることを目的とする。本年度と次年度においてそれぞれ、中国小劇場演劇シーンを牽引した牟森(演出家、1963-)および孟京輝(演出家、1965-)を考察する計画であったが、先行して着手していた牟森についての論考は早期に論文投稿までを遂行できた。そのため、順序を若干入れ替え、本年度は再検討の余地のあった林兆華(演出家、1936-)をあらためて掘り下げ、論文を執筆した。林兆華も上記2人の演出家と同様に中国小劇場演劇の開拓者である。中国における不条理演劇の受容過程を解き起こすとともに、林兆華演出『三人姉妹・ゴドーを待ちながら』(チェーホフおよびベケット原作)を取り上げた。一般的には救世主と認識されるゴドーであるが、文化大革命終結後の中国において西洋の文脈を超えた「ゴドー待ち」へのアプローチが行われてきた中で、ゴドー像は救いある超越的な存在ではなく卑小化もしくは消滅していることを論じた。また、孟京輝も『ゴドーを待ちながら』を演出、再構想していたことに着目し、その創作および社会背景をたどり、中国演劇と西洋演劇の交錯の様相についても考察した。考察結果は、日本比較文学会中部大会において口頭発表を行った。孟京輝の経歴についてさらに資料を精査する余地がある点は、引き続き次年度に取り組むこととしたい。本年度は若干の考察対象の順序変更はあったものの、おおむね計画に沿って国内および中国での資料収集と演劇公演鑑賞、論文投稿、学会報告を遂行することができた。最終年度である次年度は、本年度口頭発表した孟京輝についてさらに資料精査を充実させた上で、中国の文化制度との連関についても掘り下げ、論文投稿までを遂行する。そして、これまでに達成した研究成果を総括し、博士論文提出を目指す。
債権法改正における不安の抗弁権規定の検討

不安の抗弁権規定の立法化が試みられた際、倒産手続開始の申立てが反対給付請求権の危殆化の例として規定することが提案された。しかし、倒産手続申立て直後の開始決定により反対給付請求権の危殆化は浮動的な状況となり、その後の倒産手続の中で反対給付請求権の危殆化が再度生じるのはむしろ例外的な事態である。契約の履行が選択され、かつこれによって反対給付請求権が優先的地位を得てもなお満足を受けられないほど財産が乏しい場合に限られる。したがって、倒産手続開始の申立てを不安の抗弁権の中心的要件である反対給付請求権の危殆化の代表例として挙げることは適切でないし、不安の抗弁権が倒産手続の障害になることもほとんどない。平成26年度は、破産手続における不安の抗弁権の取扱いについて、ドイツ法との比較法研究に着手した。当年度は本研究の初年度であることから、基礎的な文献の収集および精査に重点を置いた。具体的には、破産手続における同時履行の抗弁権および不安の抗弁権の取扱いに言及した日本語およびドイツ語文献を購入し、または複写を収集した。ドイツ語文献を収集するため、平成26年8月下旬にドイツ・ケルン大学を訪問した。こうして収集した文献を精読し、破産手続前に行使されていた不安の抗弁権が、破産手続に移行したときにどのように扱われるのか、破産手続内で不安の抗弁権を行使することができるのかを明らかにするための準備作業を行った。他方、現在、わが民法(債権関係)の改正作業は大詰めを迎えている。その過程で、本研究のテーマである不安の抗弁権は、その扱いに大きな変更を受けることとなった。平成25年2月に公表された「民法(債権関係)の改正に関する中間試案」では、不安の抗弁権に関する規定が民法の中に新設されることが提案されており、しかも、その要件として倒産手続の開始が明示されることが目指されていた。しかし、平成26年9月に公表された「民法(債権関係)の改正に関する要綱仮案」では、不安の抗弁権に関する規定を民法の中に盛り込まないことが示された。要件の明確化が困難であるというのがその理由であり、不安の抗弁権という法理論それ自体は維持されているため、本研究の意義が失われることはないが、立法を前提とした本研究の計画には、一定の軌道修正を迫られることとなる。今後は、解釈論として不安の抗弁権の要件・効果の明確化を目指した内容にシフトして、本研究を継続することとした。本研究の2年目にあたる平成27年度は、ドイツ倒産法に関する文献を収集・精査することと並行して、わが国における倒産法制(破産法、会社更生法、民事再生法、旧和議法)における双方未履行双務契約の取扱いを整理した。というのは、民法(債権関係)の改正に関する中間試案において、不安の抗弁権の立法化が提案され、その中で倒産手続の申立てが要件として例示されたため、倒産手続と不安の抗弁権との関係を検討し、これを通じてこのような例示の妥当性を検討する必要が生じたからである。ドイツにおいては、清算型倒産と再建型倒産の区別をせずひとつの倒産手続に一元化しているのに対して、わが国においては、清算型倒産については破産法、再建型倒産については会社更生法および民事再生法と手続を分けている点に大きな違いがある。また、これら3つの法律の間では、双方未履行双務契約の取扱いは概ね同じであるが、異なる点もある。このため、一応、3つの倒産手続ごとにその中で不安の抗弁権がどのように扱われるのかという問題を分けて検討する必要がある。他方、わが国の倒産法における双方未履行双務契約の取扱いをめぐる規定およびその解釈論は、ドイツ法を参照しつつ展開されてきたという歴史がある。このため、ドイツ法の議論はわが国の解釈論と無理なく整合する。このようなことから、倒産手続と不安の抗弁権との関係を論じるにあたっても、ドイツ法の議論がわが国の解釈論に相当程度、参考になることが明らかとなった。上述のように、ドイツにおける倒産法制とわが国の倒産法制における双方未履行双務契約の取扱いについて、それぞれの内容把握をすることができた。この点に関しては、本研究は概ね順調に進んでいると言うことができる。しかし、上記「中間試案」は、スイス債務法における不安の抗弁権規定を参考に倒産手続の申立てを要件として例示したようであり、このため、スイスにおいて不安の抗弁権が倒産手続の中でどのように取り扱われているのかを調査する必要が生じた。この点はやや予想外であると同時に、スイス債務法および倒産法に関する文献はわが国に乏しく、当初の研究計画に照らせば追加的な検討事項が増えたことになる。この点において、ここまでの文献調査および精査をもとに直ちに論文にまとめるにはなお不十分な状況である。本研究は、民法(債権関係)改正の中で不安の抗弁権がどのように位置づけられるのか、従来の解釈論にどのような影響が生じるのかを明らかにすることを目的としていた。3年間の研究期間中、民法改正は実現せず、不安の抗弁権規定も立法化されないこととなった。しかし、中間試案で提示された立法提案およびその後の立法化断念に至る議論から、倒産手続と不安の抗弁権との関係を整序することの重要性が明らかになった。

すなわち、中間試案では、倒産手続開始の申立てが反対給付請求権の危殆化を示す代表例として明示されることとされたが、これに対して、不安の抗弁権が倒産手続の遂行にとって障害になるので立法化するのは妥当でないとの批判が生じたのである。しかし、倒産手続開始の申立ては本当に反対給付請求権の危殆化を示す代表例として適切であるのか、不安の抗弁権が倒産手続の遂行にとって本当に障害になるのかという点は、これまであまり論じられてこなかった。そこで、この問題の検討を本研究の中心に据え、従来のわが国の解釈論を整理したうえで、ドイツ法およびスイス法における法状況を調査し、そこからわが国の解釈論への示唆を得ることとした。その結果、倒産手続開始の申立てそれ自体は、たしかに反対給付請求権の危殆化を示す事由であるが、その直後の手続開始決定により再び反対給付請求権の危殆化は浮動的な状況となり、その後の倒産手続の中で反対給付請求権の危殆化が再度生じるのはむしろ例外的な事態であることが明らかになった。すなわち、契約の履行が選択され、かつこれによって反対給付請求権が優先的地位を得てもなお満足を受けられないほど財産が乏しい場合に限られる。したがって、倒産手続開始の申立てを不安の抗弁権の中心的要件である反対給付請求権の危殆化の代表例として挙げることは適切でないし、不安の抗弁権が倒産手続の障害になることもほとんどないことになる。不安の抗弁権規定の立法化が試みられた際、倒産手続開始の申立てが反対給付請求権の危殆化の例として規定することが提案された。しかし、倒産手続申立て直後の開始決定により反対給付請求権の危殆化は浮動的な状況となり、その後の倒産手続の中で反対給付請求権の危殆化が再度生じるのはむしろ例外的な事態である。契約の履行が選択され、かつこれによって反対給付請求権が優先的地位を得てもなお満足を受けられないほど財産が乏しい場合に限られる。したがって、倒産手続開始の申立てを不安の抗弁権の中心的要件である反対給付請求権の危殆化の代表例として挙げることは適切でないし、不安の抗弁権が倒産手続の障害になることもほとんどない。本研究は、不安の抗弁権の法律効果、とりわけ1倒産手続における不安の抗弁権の取扱い、2継続的契約における不安の抗弁権について、主にドイツ法との比較検討を通じて明らかにすることを目的としている。このうち、平成26年度は、両者に共通する基礎的資料の収集を行うと同時に、1の問題について、資料の精読・整理・分析を行うことを予定していた。このうち、現在まで、基礎的資料の収集は順調に進んでいる。また、これらの資料を精読する作業も、おおむね順調に進んでいる。しかし、研究の方向性にやや変更を迫られる事態が生じた。平成25年2月に公表された「民法(債権関係)の改正に関する中間試案」では、不安の抗弁権に関する規定が民法の中に新設されることが提案されており、しかも、その要件として倒産手続の開始が明示されることが目指されていた。このため、本研究は、そこで示された倒産手続の開始に関する要件の妥当性を検討することを大きな目的としていた。しかし、平成26年9月に公表された「民法(債権関係)の改正に関する要綱仮案」では、この要件のみならず、不安の抗弁権に関する規定の全体を設けないことが提案されるに至った。このため、本研究は、立法提案の検討やあるべき方向性を探究することではなく、あるべき解釈論を明らかにすることに修正をせざるを得なくなった。これに伴い、研究のスタンスや分析視角を若干修正しなければならず、これにより研究に若干の遅れが生じるに至っている。
赤外光パラメトリック発振光のヘテロダイン検波技術の研究

光パラメトリック発振器を光源とするヘテロダイン吸収分光手法について実験的な研究を行った。この手法は、パルスレーザーを光源として広帯域でヘテロダイン検波することによって、パルス光のスペクトル幅内にある試料の吸収スペクトルを測定するものである。インジェクションシーディングNb:YAGレーザーで励起したKTP光パラメトリック発振器を光源とし、外部共振器型の半導体レーザーをローカルオッシレーター光としてヘテロダイン分光装置を構成した。検出器にはPINフォトダイオードを用い、波形の記録には毎秒2Gサンプル、帯域500MHzのデジタルオッシロスコープを用いた。光パラメトリック発振器は回折格子とミラーで波長選択し、回折格子のゼロ次光を出力とする構成とし、YAGレーザーの第二高調波で励起して、850nm付近の単一モードのパルス光を得た。また、YGAレーザーの基本波で励起したKTPの光パラメトリック増幅器により3ミクロン帯の出力を得た。当初、3ミクロン帯における実験を計画したが、既有のAu:Ge検出器の帯域が不十分であることと、ローカルオッシレーター光源の問題のため、本研究では850nm帯で実験を行った。光パラメトリック発振器の出力光のヘテロダインビ-ト信号を記録し、フーリエ解析することによって光源のスペクトルを得た。また、種々の雑音について考察を行った。この結果、分光測定ではパルス光とローカル光の相対的な波長の変化、パルス光のスペクトルのショット毎の変化などが問題となることがわかった。また、これらの問題を解決するためにはパラメトリック発振器をローカル光の波長をシフトした光でシ-ディングするなどの技術が必要であることがわかった。一方、この分光測定手法を大気中の微量分子の計測へ応用する可能性について検討した。光パラメトリック発振器(OPO)を光源として、レーザー光のスペクトル幅を利用したヘテロダイン吸収分光技術を開発することを目的として以下の研究を実施した。まず、パルス波形のフーリエ変換によって決まるようなスペクトルを持つ単一モードパルスレーザーを用いたヘテロダイン吸収分光測定について理論的な考察を行った。次に予備的な実験として、単一モードのHe-Neレーザー(633nm)をEO変調器で切り出したパルスを用いたヘテロダイン検出実験を行った。He-Neレーザーの一部をAO変調器で80MHzシフトしたものをローカル光とした。パルス光は数十nsのパルス幅として、数十MHzの帯域でスペクトル測定を行った。吸収を持つ試料として光路差約8mのマイケルソン干渉計を構成してその周期的なスペクトル構造を測定した。次に、YAGレーザー励起のOPOからの約780nmの信号光のヘテロダイン検波を試みた。OPOはKTPを用い、回折格子を用いた共振器構造を持つ。インジェクションシーディングしたNd:YAGレーザーの第二高調波で励起し、ファブリペロエタロンを用いてOPOの単一モード動作を確認した。パルス幅は数nsである。一方、ローカル光には外部共振器型の半導体レーザーを用いた。検出器には2GHzのPINフォトダイオードを用い、2GHzサンプリング(帯域500MHz)のディジタルオシロスコープによりビ-ト波形を記録した。ローカル光の波長を変化させてビ-ト信号波形を観察した。この手法は、パルスレーザーを光源として広帯域でヘテロダイン検波することによって、パルス光のスペクトル幅内にある試料の吸収スペクトクを測定するものである。インジェクションシーディングNd:YAGレーザーで励起したKTP光パラメトリック発振器を光源とし、外部共振器型の半導体レーザーをローカルオッシレーター光としてヘテロダイン分光装置を構成した。

検出器にはPINフォトダイオードを用い、波形の記録には毎秒2Gサンプル、帯域500MHzのデジタルオッシロスコープを用いた。光パラメトリック発振器は回折格子とミラーで波長選択し、回折格子のゼロ次光を出力とする構成とし、YAGレーザーの第二高調波で励起して、850nm付近の単一モードのパルス光を得た。また、YAGレーザーの基本波で励起したKTPの光パラメトリック増幅器により3ミクロン帯の出力を得た。当初、3ミクロン帯における実験を計画したが、既有のAu:Ge検出器の帯域が不十分であることと、ローカルオッシレーター光源の問題のため、本研究では850nm帯で実験を行った。光パラメトリック発振器の出力光のヘテロダインビ-ト信号を記録し、フーリエ解析することによって光源のスペクトルを得た。また、種々の雑音について考察を行った。この結果、分光測定ではパルス光とローカル光の相対的な波長の変化、パルス光のスペクトルのショット毎の変化などが問題となることがわかった。また、これらの問題を解決するためにはパラメトリック発振器をローカル光の波長をシフトした光でシ-ディングするなどの技術が必要があることがわかった。一方、この分光測定手法を大気中の微量分子の計測へ応用する可能性について検討した。
波・流れ共存場に展張される膜構造物の設計法に関する研究

波・流れ共存場における垂下型汚濁防止膜の係留索に作用する張力,流れによる膜の変形,膜構造物周流向・流速を現地観測し,汚濁防止膜の設計に必要な諸定数の検証を行った.また,併せて膜構造物係留のための各種アンカーの把駐力について現場試験を行い,膜構造物の係留に適したアンカーの構造・型式について検討を行った.それらの結果,以下の結論が得られた.1.暴浪時の波・流れ共存場の係留索張力と流速の現地観測に基づけば,膜構造物が受ける流体力である係留索張力のうち,流れによる静的張力はある流速まで流速の定数倍で示され,波による変動張力は流れの流速の影響を受けることを確認した.2.流れによる膜構造物の変形特性については,不透過型の場合,流速が0.5m/s程度で膜下端が水面まで吹かれ上がるが,透過型膜構造物の場合,流速が0.3m/s程度まで吹かれ上がりはほとんど認められず,流速が0.8m/s以上になると膜下端が水面まで吹かれ上がることなく,膜高さの15%程度で漸近することを確認した.3.流れに対する不透過型膜構造物の抗力係数は,流速の増加に伴い減少し,一定値に漸近する傾向を示すことを現地観測により確認し,膜の安定性が問題となる激しい流れと波の共存する場合には,波と流れに対する抗力係数を同じ(1.0程度)と仮定することが可能であることが確認された.3.シルト地盤でのコンクリートブロックアンカーとサクションアンカーの把駐力の現場試験を行った結果,底面や内部のサクション力が重要な役割を示すことが確認された.4.係留アンカーが転倒しないような構造として,係留索の接続位置をアンカー側面部に設置することや,アンカー高を低くして底面積を増大させた転倒モーメント軽減型の構造形式が考えられ,その有効性を吟味した.波・流れ共存場における垂下型汚濁防止膜の係留索に作用する張力,流れによる膜の変形,膜構造物周流向・流速を現地観測し,汚濁防止膜の設計に必要な諸定数の検証を行った.また,併せて膜構造物係留のための各種アンカーの把駐力について現場試験を行い,膜構造物の係留に適したアンカーの構造・型式について検討を行った.それらの結果,以下の結論が得られた.1.暴浪時の波・流れ共存場の係留索張力と流速の現地観測に基づけば,膜構造物が受ける流体力である係留索張力のうち,流れによる静的張力はある流速まで流速の定数倍で示され,波による変動張力は流れの流速の影響を受けることを確認した.2.流れによる膜構造物の変形特性については,不透過型の場合,流速が0.5m/s程度で膜下端が水面まで吹かれ上がるが,透過型膜構造物の場合,流速が0.3m/s程度まで吹かれ上がりはほとんど認められず,流速が0.8m/s以上になると膜下端が水面まで吹かれ上がることなく,膜高さの15%程度で漸近することを確認した.3.流れに対する不透過型膜構造物の抗力係数は,流速の増加に伴い減少し,一定値に漸近する傾向を示すことを現地観測により確認し,膜の安定性が問題となる激しい流れと波の共存する場合には,波と流れに対する抗力係数を同じ(1.0程度)と仮定することが可能であることが確認された.3.シルト地盤でのコンクリートブロックアンカーとサクションアンカーの把駐力の現場試験を行った結果,底面や内部のサクション力が重要な役割を示すことが確認された.4.係留アンカーが転倒しないような構造として,係留索の接続位置をアンカー側面部に設置することや,アンカー高を低くして底面積を増大させた転倒モーメント軽減型の構造形式が考えられ,その有効性を吟味した.本年度は,波・流れの共存場における垂下型汚濁防止膜の係留索に作用する張力,および流れによる膜の変形特性を現地観測することによって汚濁防止膜の設計に必要である膜構造物の抗力係数の推定を試みた.現地観測では膜構造物周辺の流向・流束分布を把握する上で,設備備品費に計上した超音波式ドップラー流速計を用いて現地実験を行った.それらの結果,以下の結論が得られた.1.暴浪時の波・流れ共存場の係留索張力と流速の現地観測に基づけば,流れによる静的張力は流速の定数倍で示され,波による変動張力は流れの流速の影響を受ける.2.流れに対する膜構造物の抗力係数は,流速の増加に伴い減少し,一定値に漸近する傾向を示し、激しい潮流下(流速0.5m/s以上)において1.0程度であることが導かれた.3.波に対する膜構造物の抗力係数の傾向は,流れに対する抗力係数と同様に水粒子速度の増加に伴い減少し,1.0程度に漸近することが確かめられた.4.膜の安定性が問題となる激しい流れと波の共存する場合には,抗力係数を同じ(1.0程度)と仮定することが可能であると考えられる.また,汚濁防止膜などの浮体構造物の係留アンカーの把駐力特性を把握するために,各種係留アンカー把駐力の現場試験を行った.試験体は一般に用いられているコンクリートブロック(大小2体)と研究代表者が提案した円筒鋼管製のサクションアンカーを用いて行った.現在,これらの収録データの解析を行っている.

本年度も昨年度同様,波・流れの共存場における垂下型汚濁防止膜の係留索に作用する張力,および流れによる膜の変形特性を現地観測し,汚濁防止膜の設計に必要な諸定数の検討を行った.また,併せて膜構造物係留のための各種アンカーの把駐力特性を再度現地観測した.それらの結果,以下の結論が得られた.1.流れにより,膜構造物が受ける流体力である係留索張力のうち静的張力は流速の定数・倍で示され,波による変動張力は流れの流速の影響を受けることを検証の上確認した.2.流れに対する膜構造物の抗力係数は.流速の増加に伴い減少し,一定値に漸近する傾向を示すことは昨年度の調査において確認しているが,より激しい潮流下(流速0.5m/s以上)において1.0程度であることを現地観測により再確認した.3.最終的に,膜の安定性が問題となる激しい流れと波の共存する場合には,抗力係数を同じ(1.0程度)と仮定することが可能であることが本年度の追加現地観測においても再確認された.4.昨年度のアンカー把駐力試験においては,砂混じりシルトであったが,本年度は砂およびシルト地盤においても現地実験を実施し,シルト地盤では,サクションが把駐力に重要な役割を示していることが確認された.砂地盤では,重力式アンカー(コンクリートブロック)が転倒しないような構造を考える必要性が認められた.本年度は,昨年度現地観測した流れによる膜の変形特性と膜周辺の流況のデータ整理及び分析を行い,汚濁防止膜の設計に必要な諸定数の検証を行った.また,併せて昨年度現地観測を行った膜構造物係留のための各種アンカーの把駐力特性について分析を行い,膜構造物の係留に適したアンカーの構造・型式について検討を行った.それらの結果,以下の結論が得られた.1.流れによる膜構造物の変形特性については,不透過型の場合,流速の増大に伴い膜が吹かれ上がり,流速が0.5m/s程度で膜下端が水面まで吹かれ上がるが,透過型膜構造物の場合,流速が0.3m/s程度まで吹かれ上がりはほとんど認められず,流速が0.8m/s以上になると膜下端が水面まで吹かれ上がることなく,膜高さの15%程度で漸近することを確認した.2.汚濁防止膜と構造形式が類似であるオイルフェンスとして膜構造物の利用を想定した場合,透過型膜構造物では流速1m/s程度であっても膜下端は完全に吹かれ上がることはないため,流出油回収に透過型汚濁防止膜の構造は有効であることが推察された.3.シルト地盤でのコンクリートブロックアンカーとサクションアンカーの把駐力の現場試験を行った結果,底面や内部のサクション力が重要な役割を示すことが確認された.4.係留アンカーが転倒しないような構造として,係留索の接続位置をアンカー側面部に設置することや,アンカー高を低くして底面積を増大させた転倒モーメント軽減型の構造形式が考えられ,その有効性を吟味した.
生活習慣変容過程におけるストレングス測定尺度の開発に関する基礎的研究

本研究目的は、生活習慣変容過程におけるストレングス測定尺度の開発及び信頼性と妥当性の検証であった。予備調査を経て提案された38項目からなるストレングス測定尺度を用い、無記名自記式質問紙調査を実施した。対象者は、成人1,339人で1,160人を分析対象とした。因子分析の結果、4因子36項目かるなるストレングス測定尺度を作成した。全因子でα係数は.80以上あり、修正版主観的健康管理能力スケール日本語版及び精神的回復力尺度との間に有意な正の相関が認められた。以上の結果より、ストレングス測定尺度の信頼性と妥当性が確認できた。生活習慣病予防のための保健指導に本尺度を使用することの可能性が示唆された。平成25年度は生活習慣変容過程におけるストレングス測定尺度(SMS)を開発し、その信頼性と妥当性を検証した。SMS原案(63項目)は平成24年度までに実施した先行研究(男性16人、女性9人対象の質的帰納的研究)結果をもとに作成し、尺度開発研究者1人と地域看護学分野の専門家3人により内容的妥当性の検証を行った。予備調査を経て提案されたSMS本調査版(38項目)を用いて本調査を実施した。成人1,339人対象に質問紙を直接配布し回収は任意提出とした。調査にあたり徳島大学病院臨床研究倫理審査委員会の承認を得た(承認番号1316)。1,160部を分析対象とした(有効回答率86.6%)。SMS本調査版について探索的因子分析を行った結果、【活用】,【再構築】,【つながり】,【自己理解】の4因子36項目を採択しSMS最終版を作成した。Inner Strength Scale(スウェーデン), Inner Strength Questionnaire(アメリカ)との比較を行った結果、どちらの尺度も【つながり】,【自己理解】と同様の因子を含んでいた。SMSの【活用】,【再構築】は、認識面だけでなく行動面の力をも含んでおりInner Strengthと異なる側面を有していた。クロンバックのα係数はSMS全体で0.941、各4因子で0.8760.926であった。SMSと修正版主観的健康管理能力スケール日本語版(PHCS)との相関係数0.495、精神的回復力尺度(ARS)とで0.520と、どちらも有意な正の相関が認められた。健康関連QOL尺度(SF-8)精神的健康との相関係数は0.222であった。SMSと生活習慣との相関係数は0.350、行動変容ステージとでは0.366であった。年齢との相関関係はなかった。以上の結果より、SMSの信頼性と妥当性を確認することができたと考える。研究成果は、国際学会ICN 2013(メルボルン)でポスター発表を行い、女性対象の質的帰納的研究は論文にまとめた(JNI,12(2),平成26年3月発行)。SMS開発についての論文は、JMI,61(1, 2),平成26年2月発行に掲載された。本研究は、生活習慣病予防のための保健指導に地域住民のもつ力や強さ(以下、ストレングス)の理論を導入するための基礎的研究であり、生活習慣の変容過程にある人々のストレングス測定尺度を開発し、その信頼性と妥当性を検証することを目的とする。平成24年度は、まず第一段階として、生活習慣の変容過程における地域住民のもつストレングスの内容について質的帰納的研究を行った。対象者は、30歳から60歳代の女性9名とし、インタビューガイドに基づく約1時間の半構造的面接を行った。面接内容を逐語録におこし、ストレングスに関する語りに注目した分類、カテゴリ化、命名を行った。分析の結果、生活習慣の変容過程における女性のもつストレングスは、男性を対象とした先行研究と同様、【長期的展望の中で自分の生き方をみつめる力】【人との関わりの中で自分自身の存在の価値を認識する力】【きっかけがあれば生活習慣の変容に向けて行動できるという自己認識力】【ストレスに対応しコントロールする力】【自分自身の生活や傾向を分析する力】【試行錯誤を繰り返し再構築してく力】の6カテゴリに分類された。この研究成果は第71回日本公衆衛生学会総会(山口)にて発表した。この後、男性を対象とした先行研究と、女性対象で年齢、職業などの背景を広げた当該年度に実施した研究成果をもとに、生活習慣変容過程におけるストレングス測定尺度原案の作成にとりかかった。

対象者の背景を広げたことで、より普遍的なストレングスの内容を明らかにすることができたと考える。男女の分析結果はICN Conference 2013にエントリーし、査読の結果採択され平成25年5月に発表予定である。また、理論的枠組みの構築、尺度構成については尺度開発研究者に教育研究指導を受け、質問項目の作成においてはストレングスに関する先行研究論文や尺度開発に関する文献をもとに検討を重ねた。平成26年度は、生活習慣変容過程におけるストレングス測定尺度(SMS)を用い、さらに成人のもつストレングスの特徴を明らかにするため、本調査データを基に分析を加えた。SMSの第1因子【活用】における情報活用力と生活習慣との相関係数は0.303、行動変容ステージとの相関係数は0.360であった(P<0.01)。また、男性より女性、未婚者より既婚者、常勤より非常勤者の方が情報活用力が高く有意差があった(P<0.001)。本分析結果は、第73回日本公衆衛生学会総会(栃木,2014年11月)にてポスター発表を行った。また平成26年度には、被扶養者である女性を対象に追加調査を計画したが、協力を依頼していた団体・組織の調査受け入れ体制が整わなかったため次年度に延期となった。海外における調査に関しては、本研究者の所属する大学と学部間学術協定を結んでいるフィンランドのヘルシンキメトロポリア応用科学大学に調査協力依頼を行った。まず国際コーディネータにSMSを用いた国際比較調査研究の協力を依頼し、平成26年9月、本研究分野に関心をもつ研究者を対象に、SMS開発過程及び日本の生活習慣病の現状と課題に関するプレゼンテーションを実施し、承諾を得た(ヘルシンキ、参加者:Dr.Anita Naslindh-Ylispangar, Dr.Teija Korhonen, Dr.Aija Ahokas)。帰国後、次年度からの調査実施体制及び具体的な研究計画について検討を重ねた。また、平成26年度には、SMS開発のもとになった、成人男性のストレングスに関する論文を執筆し、生活習慣病予防を目的とした一次予防の取り組みにストレングスの概念を導入することの必要性を社会に発信した。地域看護学分野当初の計画では、平成25年度は、まずストレングス測定尺度原案(SMS原案)についての内容的妥当性検証のため、専門家による会議(グループインタビュー法)を開催し、批判的検討と修正を行う予定であった。しかし、平成24年度のうちに、本研究者が尺度開発研究者から教育研究指導を受ける機会を得たこと、また先行研究論文をもとに文献検討を重ねSMS原案作成の準備が整っていたことから検証方法を変更した。新方法により、平成24年度末から平成25年度初めに、尺度開発研究者1人と地域看護学分野の専門家3人の意見による内容的妥当性の検証を行った。質問項目の妥当性、質問への答えやすさ、及び質問文の明瞭性等について検討を重ね、SMS原案を作成した。当初、平成25年度はSMS原案をもとに予備調査を実施し、その分析結果からSMS本調査版を作成するところまでを予定していた。しかし、20歳から64歳の成人207人(有効回答率76.1%)を分析対象とした予備調査では、I-T相関、天井効果・床効果の確認に続く探索的因子分析(主因子法、プロマックス回転)で、内容的に妥当な因子構造38項目-5因子の質問項目を選択できた。さらに、5因子間で互いに有意な正の相関を認めた。このように、予備調査とその分析過程が順調に進み、平成25年度の取り組みとしてSMS本調査版の作成および本調査の実施まで至った。