hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
In vivoセレクション法によるゲノムワイドなリボザイム探索

研究提案「In vivoセレクション法によるゲノムワイドなリボザイム探索」では、機能性RNAのうち自己切断型リボザイムの探索を目標に設定し、ゲノムから転写されるRNAを網羅的にライブラリー化した「ゲノムRNAライブラリー」から、大腸菌を用いたin vivoセレクション法による効率的なスクリーニング系を用いて、リボザイムなどの機能性RNAの探索を行った。研究提案「In vivoセレクション法によるゲノムワイドなリボザイム探索」では、機能性RNAのうち自己切断型リボザイムの探索を目標に設定し、ゲノムから転写されるRNAを網羅的にライブラリー化した「ゲノムRNAライブラリー」から、大腸菌を用いたin vivoセレクション法による効率的なスクリーニング系を用いて新規リボザイムの探索と機能解明を行う。ゲノム中にコードされたリボザイムは、RNAレベルにおける遺伝子発現制御、オルタナティブスプライシングなど重要な生物学的機能を持つと考えられるが、新規なリボザイムを探索する方法論はこれまであまり研究されてこなかった。リボザイムをはじめとして、生物学的に重要な意味を持つ新たな機能性RNAの研究は、基礎研究、医療、診断など、生命科学における広い領域において重要なものとなる。平成20年度は、大腸菌、枯草菌、ヒト、酵母などのゲノムからゲノムRNAライブラリーを作製し、大腸菌を用いたin vivoセレクションの実験系の立ち上げを行った。各種ゲノムを調整した後、ゲノムをDNA分解酵素(DNaseI)でゲノムDNAを部分消化した後、目的とする塩基長のDNAをゲル電気泳動法により分離してゲノムライブラリーを作製した。ライブラリーの塩基長はDNaseIの反応時間により自由に制御可能であることが確認できたことから、今回は100-200塩基長のゲノムライブラリーの作製を行った。現在は、作製しだゲノムライブラリーをPhe-tRNA合成酵素変異体の遺伝子上流に融合させ、大腸菌外の導入を検討している。これまでに、大腸菌、枯草菌、ヒト、酵母などのゲノムからゲノムRNAライブラリーを作製し、in vivoセレクションの実験系の立ち上げを行った。ライブラリーの塩基長はDNaseIの反応時間により自由に制御可能であることが確認できたことから、100-200塩基長のゲノムライブラリーの作製を行った。作製したゲノムライブラリーを使用して、in vitroセレクション法を行ったところ、目的としたリボザイムの獲得までにはいたらなかったが、誘起小分子化合物に対して、選択的に結合するRNAを獲得出来たことから、ゲノムライブラリーを利用したセレクション法の有用性が明らかになった。セレクションにより得られた配列は、タンパク質をコードする領域に存在しており、小分子を利用した新たな遺伝子発現制御の可能性を提示するものであった。
NMDA 型グルタミン酸受容体による海馬歯状回神経新生の制御機構の解明

海馬歯状回の神経新生は情動発現と関わり、その神経回路機構はNMDA型ならびにAMPA型のグルタミン酸受容体を介する。NMDA型受容体の阻害と、Ca2+透過性AMPA受容体の活性化は神経新生を促進した。Ca2+透過性AMPA受容体を発現するGRIA2欠損マウスで高架式十字迷路において、不安の低下がみられたが、X線照射を行い神経新生を阻害しても不安の増加は見られなかった。生涯にわたって海馬歯状回では神経新生が続いている。生理学的に興味深いことに、この神経新生は、海馬への神経入力によって活動依存的に制御されている。ネズミを使った実験では、自由に活動できる環境や、多彩な環境刺激が得られる状況では、海馬歯状回の神経新生は増加する。一方、拘束された状況では神経新生は減少する。すなわち、海馬歯状回の神経新生は環境状況に依存しており、そのメカニズムを明らかにしていくことは、ストレス障害、うつ病、統合失調症、てんかんなど、神経新生の障害との関連が示唆されている疾患の診断および治療に役立つものである。新生した細胞は数週間をかけて成熟し神経回路に組み込まれ、成熟したニューロンを観察してもそれがいつ誕生したものであるかはわからない。新生した細胞を海馬組織中で観察するためには、誕生したときに標識しておく必要がある。本年度は、AMPA型グルタミン酸受容体サブユニットであるGluR2のノックアウトマウスを用い、染色体複製の際にDNAに取り込まれる臭化デオキシウリジン(BrdU)を投与して、新生した海馬歯状回細胞の数を調べた。2時間のBrdUの投与ではGluR2のノックアウトマウスでは野生型マウスに比べ新生した細胞は増加していたことから、グルタミン酸受容体シグナルが新生細胞の誕生に対して抑制的に働いていることが示唆された。しかし、BrdUで標識する方法では、生きたままの新生細胞を観察することはできないため、緑色蛍光たんぱく質(GFP)を発現するレトロウイルスベクターの作製に着手した。レトロウイルスは、核膜が消失している分裂期の細胞の染色体にのみ組み込まれるため、分裂した細胞のみをGFPで標識することができ、その後の運命を生きた状態で観察できる。しかし、この間に研究代表者の所属研究機関の変更が決まったこともあり、まだ完成に至っていない。平成22年度は、研究代表者が研究機関を異動しての最初の研究年度であった。研究代表者が異動した部局は、文教大学に新設された学部であり、研究機関におけるバイオサイエンスを本格的な研究対象とする初めての学部である。研究を実施するための設備は大部分は設置時に備わっていたが、学内規程の整備など、研究を実施するためのインフラストラクチャーの整備に研究時間の相当部分を使った。本研究を行うためには実験を承認するための機関内の委員会等が必要であり、平成21年度に所属していた研究機関である群馬大学では本研究計画に関わる遺伝子組換え実験や動物実験に関わる動物実験委員会が設置されていた。しかし、新たな所属研究機関である文教大学においてはこれら委員会が設置されなかったため、申請者が中心となって、委員会規程・実験細則等を立案し、学部教授会に働きかけ賛同を得たのち、文教大学大学審議会の議を経て、学長の発議によって全学の組織として、平成22年11月に、文教大学動物実験委員会と文教大学遺伝子組換え実験安全委員会の設置を行った。平成22年12月に両者の教育訓練を行った。本研究計画はどちらの委員会おいても一番に付議された研究計画となり、それぞれの委員会の審議を経て、平成22年度内に学長承認を得た。平成22年12月に前所属機関である群馬大学学長から遺伝子組み換え体の譲渡の承認を受け、平成23年2月に群馬大学から文教大学にグルタミン酸受容体の遺伝子改変マウスを輸送した。これは、研究のために必要な課程であり、研究成果が形となって現れるのは平成23年度からになる。生涯にわたって海馬歯状回では神経新生が続いており、神経新生の障害はストレス障害、うつ病、統合失調症、てんかんとの関連が示唆されている。海馬歯状回への主たる興奮性入力はグルタミン酸シグナルである。本年度は、神経幹細胞の培養を行い、得られる神経幹細胞のコロニーの数、大きさの変化に差異がみられるかどうかを調べることを計画した。平成23年度は、研究代表者が研究機関を異動しての2年目の研究年度であり、また、文教大学に新設されたバイオサイエンスを本格的な研究対象とする初めての学部である健康栄養学部が設立されて2年目でもある。しかし、培養室等も炭酸ガス培養器などハード面では大部分が準備されておりましたが、ガスの配管等の実際の実験の実施に必要なこまごまとした部分は未完成であり、それらが完成したのが平成24年に入ってからであり、まだ進行していない。

一方、海馬歯状回への主たる興奮性入力であるグルタミン酸シグナルではNMDA受容体とAMPA受容体があり、AMPA受容体の活性化はNMDA受容体の活性化に必要である。そこで、海馬のグルタミン酸シグナルが散文の2に減弱したグルタミン酸受容体の遺伝子改変マウスを平成23年2月に譲り受けたが、これは産仔を作らず、平成24年10月に再び譲り受け、繁殖している。研究最終年度である本年は、研究者1名で行ってきた研究組織の見直しを行い、国立大学所属の研究者の協力を得て、研究成果をまとめることを目標とする。そのために、申請時の所属機関である群馬大学の吉田由香里助教、琉球大学の石内勝吾を研究分担者に加え研究を行う。過去3年間の研究で、この間に研究代表者の所属機関の変更と新しい研究室の立上げがあり、研究が十分に進捗しなかったことを受けて、最終年度は、群馬大学重粒子線研究施設の吉田由香里助教と琉球大学脳神経外科の石内勝吾教授を研究分担者に加えて、研究を進めた。グルタミン酸神経伝達により、カルシウム透過性AMPA受容体を介して、海馬歯状回の神経新生において、神経細胞の誕生数は増えること見出したので、この誕生数の増加が、個体の行動に影響を及ぼすかどうかを検討した。カルシウム透過性AMPA受容体を発現するGluA2のノックアウトマウス(GRIA2KO)は、高架式十字迷路試験(Elevated Plus Maze, EPM)においてオープンアームでの存在時間が長い。この理由として、GRIA2KOでは海馬新生細胞の誕生数が増加したために、抑うつが減少して、より探索的なオープンアームに存在時間が長くなったと考えた。そうならば、海馬の神経新生を抑制しておけば、GRIA2KOとコントロール群の間に見られた差はなくなる、もしくは小さくなると考えられる。そこで、GRIA2KOマウスと同腹の野生型マウスの海馬を中心10GyのX線照射を行って新生細胞を除去し、EPMを行った。結果は予想に反して、X線照射を行わなかった場合と有意差がなかった。この結果は、高架式十字迷路に見られた探索的行動の増加は、胎生期からEPM実験を行うまでの長い時間をかけて形成されているか、海馬神経新生を介さないGRIA2KOマウスに固有の性質であることが示唆された。申請者が代表者である本研究は今年度で研究期間は終了したが、行動学的解析を発展させ、また個体レベルでの電気生理学的検索を進めるため、GRIA2KOマウスの凍結精子は群馬大・吉田助教から琉球大・石内教授に譲渡した。研究者1名の研究である本研究の研究代表者が、平成21年に国立大学法人群馬大学から、現在の所属先に異動になったため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度は、研究代表者が研究機関を異動しての2年目の研究年度であり、研究最終年度である本年は、研究者1名で行ってきた研究組織の見直しを行い、国立大学所属の研究者の協力を得て、研究成果をまとめることを目標とする。
メタ認知タスクを用いたヒューマンコンピュテーションの品質制御

計算機だけでは十分な性能を得ることが難しく,人間の認識や判断等を必要とするような課題に対し,人間を計算資源の一部として捉えることによって,計算機と人間の両者の力を組み合せてこれを解決するヒューマンコンピュテーションの枠組みが注目されている.本研究では,ヒューマンコンピュテーションにおいて人間の高度な認知能力と計算機の高速かつ高精度な計算能力を活用することで,様々な分野のタスクにおいて品質の向上を目指す研究を行った.推薦システムなどで用いられる商品やサービスの品質に対して主観的な評価を行うタスクにおいて,総合評価以外に複数の観点からの評価が付与された多基準評価データに対し,ベイズ確率的テンソル分解モデルを用いることで,従来の評価値統合手法を上回る精度を実現した.また,画像分類や情報推薦のタスクにおいて,人間の付与したラベルの数が十分ではない場合でも,複雑なデータ分布を近似できる深層生成モデルを用いて半教師付き学習を実現することで,予測精度を向上させる手法を開発した.さらに,品質制御や報酬決定といったヒューマンコンピュテーションのメカニズム自体を設計するタスクを実行し,そのうえで設計されたメカニズムを評価するタスクも実行することで,メカニズムの妥当性について分析を行った.教育への応用例として,数学パズルに解答するタスクにおいて,解答に対する自信,主観的な難易度,解答に掛かった時間を尋ねる補助的なタスクも実行し,項目反応理論によって推定される難易度とこれらの指標の間の相関を分析することで難易度推定の精度の検証を行った.今後の研究の展開としては,近年様々な分野で有効性が確認されている深層学習を,ヒューマンコンピュテーションの品質制御やメカニズム設計に活用する研究を実施する計画である.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。計算機だけでは十分な性能を得ることが難しく人間の認識や判断等を必要とするような課題に対し、人間を計算資源の一部として捉えることによって、計算機と人間の両者の力を組み合せてこれを解決するヒューマンコンピュテーションの枠組みが注目されている。本研究では、ヒューマンコンピュテーションにおいて人間の高度な認知能力と計算機の高速かつ高精度な計算能力を活用した品質制御機構の開発を目指している。ヒューマンコンピュテーションでは人間を構成要素として含むため、ワーカにとって理解が容易なタスクデザインやユーザインタフェース、適切なインセンティブを与える報酬メカニズム、誤りや誤差を吸収できる統計的手法などの開発が必要である。本年度は、ヒューマンコンピュテーションで採用される様々な種類のタスクにおいて、その有用性や、研究目的でのデータの利用可能性、ワーカからの正解の秘匿性などについての観点から検討を行った。タスクには短時間で終了するものから、ある程度の時間が必要なものまで存在する。前者としては、気温や為替の予測など、タスク実行時点ではだれにも正解が分からず、その後に正解が一意に確定するタスクを選定し、タスクのインタフェースや報酬メカニズムについて検証した。後者としては、需要が多く、人間の高度な認知能力を必要こと、サンプルデータに対する入出力を比較することでワーカの結果の自動検証がある程度可能であることから、計算機プログラミングを選定した。タスクの難易度や結果に関する確信度を入力するインタフェースを設計してクラウドソーシング市場にタスクを投入し、確信度判断と正解率の間の一致度について分析を行った。初年度の主な目標であったターゲットとするドメインの選定と、基本的なタスクデザイン、ユーザインタフェース、報酬メカニズムなどの検証を行うことができ、次の段階に研究を進めることができるため。商品やサービス,論文などを評価する主観的なタスクにおいて,複数の評価者の結果を集約して最終的な評価を行う際に,評価者によって重視する観点や専門性,確信度が異なるため,単純平均を行うことが適しているとは限らない.そこで,総合評価値以外に,複数の補助的なスコアが付与された多基準評価データにおいて,評価値の集約を行う方法を研究した.その際,集約後の評価値を与える仮想的な評価者を想定して情報推薦アルゴリズムを適用し,その評価者の未評価の対象への評価値を計算することで,評価値の集約を実現する方法を提案した.ホテルに対する多基準評価データを用いて,異なる構成要素からなる情報推薦アルゴリズムを適用し比較評価を行った.また,ヒューマンコンピュテーションにおいて,作業者に適切なインセンティブを与えるためには,作業者の貢献を適切に評価する方法が必要である.しかし,複数の作業者の結果を集約して最終的な結果を導出した場合,個々の作業者の貢献度を計算する方法は自明ではない.対象に自然言語でラベルを付ける場合のように,必ずしも一意に正解が定まらないタスクにおいて,作業者のラベルによってもたらされる情報利得を用いて貢献度を評価する方法について研究した.また,回帰分析において,依存関係のある変数の間で寄与度を分配するShapley値回帰の考え方に基づき,各作業者の結果の最終的な結果への貢献度を計算する方法を考案した.貢献度の計算量は,作業者の数が大きくなるにつれて増大するため,同じタスクを行った作業者間をリンクしたコラボレーショングラフを連結成分分解することで計算量を削減する方法を考案し,Web検索結果に対する評価データを用いた実験を行った.ヒューマンコンピュテーションは比較的新しい研究分野であるが,様々な関連分野を調査し,その知見を組み合わせることで問題解決を行う,分野横断的なアプローチが確立できつつある.また,実世界の興味深い問題やデータへの目標設定を行うことができ,提案手法の実装,実験を行う段階まで進んでいる.計算機だけでは十分な性能を得ることが難しく,人間の認識や判断等を必要とするような課題に対し,人間を計算資源の一部として捉えることによって,計算機と人間の両者の力を組み合せてこれを解決するヒューマンコンピュテーションの枠組みが注目されている.

本研究では,ヒューマンコンピュテーションにおいて人間の高度な認知能力と計算機の高速かつ高精度な計算能力を活用することで,様々な分野のタスクにおいて品質の向上を目指す研究を行った.推薦システムなどで用いられる商品やサービスの品質に対して主観的な評価を行うタスクにおいて,総合評価以外に複数の観点からの評価が付与された多基準評価データに対し,ベイズ確率的テンソル分解モデルを用いることで,従来の評価値統合手法を上回る精度を実現した.また,画像分類や情報推薦のタスクにおいて,人間の付与したラベルの数が十分ではない場合でも,複雑なデータ分布を近似できる深層生成モデルを用いて半教師付き学習を実現することで,予測精度を向上させる手法を開発した.さらに,品質制御や報酬決定といったヒューマンコンピュテーションのメカニズム自体を設計するタスクを実行し,そのうえで設計されたメカニズムを評価するタスクも実行することで,メカニズムの妥当性について分析を行った.教育への応用例として,数学パズルに解答するタスクにおいて,解答に対する自信,主観的な難易度,解答に掛かった時間を尋ねる補助的なタスクも実行し,項目反応理論によって推定される難易度とこれらの指標の間の相関を分析することで難易度推定の精度の検証を行った.今後の研究の展開としては,近年様々な分野で有効性が確認されている深層学習を,ヒューマンコンピュテーションの品質制御やメカニズム設計に活用する研究を実施する計画である.計算機プログラミングなどの時間がかかるタスクでは、作業結果の正確さだけではなく、作業にかかる時間も品質制御において考慮する必要がある。ワーカに作業開始前に完了までにかかる時間を予測させ、実際の作業時間と比較を行うことで予測精度を検証する。また、ヒューマンコンピュテーションにおけるワーカやタスクは独立ではなく、相互に依存関係がある場合があるため、ワーカ間やタスク間、さらにワーカとタスクの間の依存関係を考慮したワーカ評価、タスク割り当て方式の検討を行う。これまでに提案してきた品質制御アルゴリズムを,より多様な形式のタスクに適用できるように拡張を試みる.人間の心理的特性を考慮したヒューマンコンピュテーションのインタフェースおよびメカニズムの研究を推進する.研究補助者を継続的に雇用することで,研究の一層の加速を実現する.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
配位高分子を基盤材料とした多孔性ナノ薄膜の構築と機能開拓

本研究の第一の目的は、有機配位子(MBU : molecular building unit)と金属イオンとの間に形成される配位結合を巧みに利用し、配列が制御された多孔性の薄膜をナノスケールで作製する合理的手法を確立することである。また、創製した薄膜の構造や特性を詳細に調べることで、ナノスケールで起こる新しい現象や機能を開拓するとともに、センサなどの素子としての応用の可能性を探る。これまでに、溶液プロセスを基盤とした分子ボトムアップ手法により高い結晶性を有する配位高分子ナノ膜の作製に成功した。液面を利用してLangmuir-Blodgett(LB)法により配位高分子ナノシートを形成し、このシートを固体基板に移しとる工程を繰り返すことで、1層ずつ、すなわちLayer-by-Layerでシートを積層することができ、得られた薄膜は面外、面内共に結晶性であることがわかった。本年度においては、配位高分子の面内の格子サイズを制御することを目的とし、MBUとして様々な大きさのポルフィリン誘導体を用いてナノシート及びその積層を行い、その結晶構造を調べた。また、液面で放射光XRD測定を行うことで、液面上で構成要素である有機配位子と金属イオンが配位結合を生じ規則配列しながらナノシートが形成する過程を詳細に調べた。液面において結晶性のナノシートが形成する過程に関して詳細に調べるために、液面上で放射光XRD測定を行った。展開液にMBUであるポルフィリンの溶液、下層液に硝酸銅水溶液を用い、回折計に設置されたトラフ上にナノシートの作製を行った。表面をバリアで圧縮する過程において得られた分子占有面積に対する表面圧の変化(π-a isotherms)を調べた。表面圧の異なるいくつかの点においてin-plane XRD測定を行った結果、表面圧が低い場合においても結晶性に由来する反射ピークが観測されたことから、液面上でMBUと金属イオンとの間に配位結合が生じ、表面の圧縮なしに自発的に結晶性のナノシートが形成されていることが示唆された。当初の計画通り、配位高分子ナノ薄膜の形成過程に関する知見を得ることができたことに加え、計画では想定していなかった液面上でのX線回折測定が実現できたため、薄膜の形成状態に影響を与える要因に関してさらに詳細に調べることができた。配位高分子薄膜の応用利用を考えた場合、電極や別の機能を有する薄膜との集積は必須である。このために、今後は異種構造を有する配位高分子ナノ薄膜の積層を行う。各配位高分子シートの構造解析を行い、それぞれの層の構造を独立に評価する。さらに、液面におけるMOFシートの構造と比較することで、異種界面状態(格子の歪み、不整合など)を明らかにする。有機分子と金属イオンとの間に形成される配位結合を巧みに利用し、配列が制御された多孔性の薄膜をナノスケールで作製する合理的手法を確立し、創製した薄膜とその界面の構造や特性を詳細に調べることで、センサなど高性能デバイスとしての応用の可能性を探るとともに、ナノスケールで起こる新しい現象や機能を開拓することを目的としH22年度は以下に関して研究を遂行した。Langmuir-Blodgett(LB)法により液面に2次元分子ネットワークを形成し、Layer-by-Layer(LbL)法によりこの2次元ネットワークを1層ずつ積層させることで配位高分子ナノ薄膜の作製に取り組んだ。分子ユニットを含む展開液や金属イオンリンカーを含む下層液の種類やその組み合わせを変化させることで薄膜の構造制御を行うことを目指した。具体的には、トランス位にカルボキシル基を有するフリーベースポルフィリン(trans-H_2DCPP,右図参照)と銅イオンの組み合わせに関してLB-LbL法を適用することで、新規配位高分子ナノ薄膜の作製を行った。このtrans-H_2DCPPを展開液、硝酸銅水溶液を下層液に用いてLB膜を作製した際の表面圧(π)分子占有面積(a)曲線(π-a isotherms)をFig.1に示す。比較のために純水を下層液として用いた結果も合わせて示している。硝酸銅水溶液を下層液に用いた場合では、分子占有面積が純水の場合に比べて小さい(銅イオン溶液<純水)。この結果は、4つのカルボキシル基を有するポルフィリンを用いたNAFS-1の場合(純水<銅イオン溶液)と異なっており、カルボキシル基の数が液面上のネットワークの形成に大きな影響を与えることが明らかとなった。さらに、液面上に形成したtrans-H_2DCPPから成る単分子膜を石英基板に移し取り、UV-Vis吸収スペクトル測定を行った結果をFig.2に示す。下層液が硝酸銅水溶液の場合においては、ポルフィリン分子に特有の400-500nmにみられるSoret bandが純水の場合と比較し大きくシフトしていることから、trans-H_2DCPPのカルボン酸基と銅イオンが錯形成し2次元ネットワークを形成していることが示唆される。以上の通り、本研究で第一の目的としていた薄膜の合理的作製手法の確立を達成することができた。

これまでに、溶液プロセスを基盤とした分子ボトムアップ手法により高い結晶性を有する配位高分子ナノ膜の作製に成功した。液面を利用してLangmuir-Blodgett(LB)法により配位高分子ナノシートを形成し、このシートを固体基板に移しとる工程を繰り返すことで、1層ずつ、すなわちLayer-by-Layerでシートを積層することができ、得られた薄膜は面外、面内共に結晶性であることがわかった。本年度においては、配位高分子の面内の格子サイズを制御することを目的とし、MBUとして様々な大きさのポルフィリン誘導体を用いてナノシート及びその積層を行い、その結晶構造を調べた。また、液面で放射光XRD測定を行うことで、液面上で構成要素である有機配位子と金属イオンが配位結合を生じ規則配列しながらナノシートが形成する過程を詳細に調べた。液面において結晶性のナノシートが形成する過程に関して詳細に調べるために、液面上で放射光XRD測定を行った。展開液にMBUであるポルフィリンの溶液、下層液に硝酸銅水溶液を用い、回折計に設置されたトラフ上にナノシートの作製を行った。表面をバリアで圧縮する過程において得られた分子占有面積に対する表面圧の変化(π-a isotherms)を調べた。表面圧の異なるいくつかの点においてin-plane XRD測定を行った結果、表面圧が低い場合においても結晶性に由来する反射ピークが観測されたことから、液面上でMBUと金属イオンとの間に配位結合が生じ、表面の圧縮なしに自発的に結晶性のナノシートが形成されていることが示唆された。当初の計画通り、配位高分子ナノ薄膜の形成過程に関する知見を得ることができたことに加え、計画では想定していなかった液面上でのX線回折測定が実現できたため、薄膜の形成状態に影響を与える要因に関してさらに詳細に調べることができた。配位高分子薄膜の応用利用を考えた場合、電極や別の機能を有する薄膜との集積は必須である。このために、今後は異種構造を有する配位高分子ナノ薄膜の積層を行う。各配位高分子シートの構造解析を行い、それぞれの層の構造を独立に評価する。さらに、液面におけるMOFシートの構造と比較することで、異種界面状態(格子の歪み、不整合など)を明らかにする。
損傷関連分子RAGEによるクモ膜下出血後脳血管攣縮機構の解明

我々は糖尿病における血管損傷病態に関わることが分かっている損傷関連分子RAGEのくも膜下出血における関与を調べるために、マウスくも膜下出血モデルを作成して解析した。その結果、RAGEノックアウトマウスにおいて、くも膜下出血後の神経学的スコア及び脳血管攣縮の程度が軽減されることが分かった。すなわち損傷関連分子RAGEがくも膜下出血後に脳血管攣縮及び神経障害を来すことが分かった。次に、我々はこの脳血管攣縮及びこれよる脳障害は、脳血管が発現するRAGEによるものと仮説を立てた。この仮説を検証するために、血管特異的RAGEノックアウトマウスを用いて調べた。意外なことに神経学的スコアと脳血管攣縮の程度に差異はないものであった。つまり、脳血管に発現するRAGEはくも膜下出血の病態に関わらないことが分かった。一方、くも膜下出血後の脳動脈周囲に免疫細胞が多く集積する反面、RAGEノックアウトマウスではこの集積がほとんど消失することが、免疫組織染色で確認できた。従って、我々はくも膜下出血後の脳血管攣縮および神経障害は、免疫細胞に発現するRAGEに依存するという仮説を新たに立てた。ここで、免疫細胞による病態機構を検証するために、ドナーとして野生型GFPマウス由来の骨髄細胞を、レシピエントとして野生型或いはRAGEノックアウトマウスに移植してから、くも膜下出血マウスモデルを作成した。すると、RAGEノックアウトマウスにおいて神経学的スコア及び脳血管攣縮の程度が野生型と同程度まで悪化したために、免疫細胞におけるRAGEがくも膜下出血後の病態を司るということが分かった。くも膜下出血後に攣縮脳血管周囲に免疫細胞が多く集積することを観察した。そして、この免疫細胞におけるRAGEがくも膜下出血後の病態因子であることを確認しているため。くも膜下出血後、攣縮脳血管に集積する免疫細胞のうち、特にどの細胞が病態を示すのかを血球特異的RAGEノックアウトマウスを作成して検証する。また同時にRAGEの新規阻害剤を投与することでくも膜下出血後に治療効果があるかを検証する。
味覚修飾タンパク質クルクリンの機能発現メカニズムの解明とその応用

クルクリンは甘味タンパク質であると同時に酸味を甘く感じさせる味覚修飾活性を有するタンパク質であり、相同性の高い2つのサブユニット(クルクリン1およびクルクリン2)からなるヘテロダイマーとして活性を発現する。ヘテロダイマーとクルクリン1ホモダイマーの立体構造を比較した結果、主鎖構造の違いはC末端付近のループのみであり、それ以外の部分のr.m.s.d.は0.54Åと計算され、両者はほぼ同じ立体構造を形成していた。またNMRによる動的構造解析からC末端付近のループが高い運動生を有することが明らかとなった。部位特異的変異を導入した変異型クルクリンを作製しその活性を評価した結果、変異により甘味活性および味覚修飾活性がほぼ消失するアミノ酸残基を見出した。この中にはC末端付近のループを形成する残基が含まれており、このループがクルクリンの活性発現に重要なことが明らかとなった。この他、主に甘味活性のみに影響する残基、あるいは味覚修飾活性のみに影響する残基が存在することが判明した。このうち、甘味活性発現に重要な残基をクルクリンの立体構造上に配置すると、それらの残基は分子上の一つの面に局在しており、この面が甘味活性発現に関与すると予想された。一方、甘味活性は保持しているが味覚修飾活性のみが消失するという活性変化をもたらすアミノ酸残基は甘味活生発現に関与する面には含まれていなかった。すなわち、クルクリンの甘味および味覚修飾活性がそれぞれ異なるファルマコフォアを介して発現することが明らかとなった。活性発現に重要と判明した残基が甘味受容体との相互作用部位に含まれるという制限を加味して、クルクリンと甘味受容体とのドッキングモデルを構築した。以上の活性発現に関する構造情報は、クルクリンの甘味および味覚修飾活性発現メカニズムの解明において重要な知見を与えるものである。クルクリンは、それ自身が甘味を呈するのみならず酸味のあるものを甘く感じさせるという味覚修飾活性を有するタンパク質である。その甘味はショ糖の数千倍に匹敵し、甘味料としての応用にも魅力ある研究対象である。我々は新たなクルクリンのアイソフォーム(クルクリン2)を見出し、クルクリンの活性本体が既知のクルクリン(クルクリン1)とクルクリン2とのヘテロ2量体であることを明らかとした。本研究は、構造生物学的観点よりクルクリンの甘味および味覚修飾活性発現メカニズムの解明を目的とした。クルクリンの立体構造を明らかとするために、クルクリン2量体の結晶化を試みた。その結果、これまでにクルクリン1ホモ2量体の結晶化に成功し、X線結晶構造解析によりその立体構造を1.5Åの分解能で決定した。得られた結晶構造から、クルクリン1はβプリズムフォールドからなり、各サブユニットのC末端領域が相手のサブユニットに延びている構造を形成していることが明らかとなった。C末端の4残基については、明確な電子密度像が得られなかった。溶液中でのクルクリンの高次構造を多次元NMR法により解析した結果、クルクリン1サブユニットはホモ二量体を形成している場合もヘテロ二量体を構成している場合も、良く似た立体構造を形成していることが明らかとなった。また結晶構造で明確な電子密度像が得られなかったクルクリン1のC末端付近が、溶液中で高い運動性を持つことが明らかとなった。クルクリンの活性発現に関与するアミノ酸残基を特定するために、部位特異的変異体の作成を行った。主に、クルクリン1とクルクリン2の間でアミノ酸残基が保存されていない部位に変異を導入した一連の変異体を作成し、活性を評価した。
『ホビット』以前のJ. R. R. トールキン：初期学術論考の草稿研究

1937年に出版されたJ.R.R.トールキンの『ホビットの冒険』以前、主にトールキンのリーズ大学講師時代に行った初期の未刊学術講演'Celts and Teutons'、およびブリテン島におけるケルト語の地名の残存をめぐるLydneyに関する草稿の手稿原稿のトランスクリプトを作成し、これに注釈等を加え、校訂本としての出版を目指す。
脊髄におけるシナプス可塑性モデル、アロディニアの作用機構の解明

申請者らはマウス髄腔内に投与したプロスタグランジン(PG)PGが熱などの侵害性刺激に対して痛覚過敏反応を誘発するだけでなく、非侵害性刺激に対して、痛みや不快感を示す状態(アロディニア)を長期間にわたって引き起こすことを生理活性物質としてはじめて報告した。さらに、PGの痛覚反応にグルタミン酸受容体-一酸化窒素(NO)系を介することを示唆した。本研究ではグルタミン酸受容体NMDAε1とε4サブタイプノックアウトマウスを用いて、1)PGE_2による痛覚過敏反応がNMDA受容体ノックアウトマウスでは消失したことから、PGE_2による痛覚過敏反応が、NMDA受容体を介していることが直接証明された。一方、PGD_2による痛覚過敏反応は消失せず、サブスタンスPを介することも確認できた。2)PGE_2によるアロディニアはε1のサブタイプ欠損マウスで反応が消失したのに対し、ε4サブタイプ欠損マウスでは反応が消失しなかった。一方、PGF_<2α>アロディニアはε4サブタイプ欠損マウスで反応が消失したのに対し、ε1サブタイプ欠損マウスでは反応が消失しなかった。これらの結果は、明らかにPGによる2つのアロディニアがそれぞれε1とε4サブタイプを介しており、明らかに経路が異なることを示している。3)この結論は、ラット脊髄スライスを用いた灌流実験により、PGE_2がグルタミン酸、NOを遊離させるのに対し、PGF_<2α>では遊離させなかった結果からも支持された。痛覚反応における複雑な薬理学的な実験結果が、ノックアウトマウスを用いて直接証明された本研究は、痛覚反応におけるノックアウトマウスの有用性を示す初めての報告である。
アルコール性肝障害におけるマイクロナーム産生性アセトアルデヒドの病因的意義

アルコール(Al)性肝障害の発生要因のひとつとして、エタノール(E+OH)の代謝物であるアセトアルデヒド(Ac-CHO)の役割が重要視されてきている。肝におけるAc-CHOの産生には、アルコール脱水素酵素(ADH)を介する系と、それ以外の(non-ADH)系の2つの経路がある。昭和59、60年度の本研究で、non-ADH系産生性Ac-CHOが、ADH系産生性のそれよりも明らかに遅く、このためAl長期摂取によって肝内Ac-CHOが増加し、肝微小管の減少を来し、Golgi装置の機能も障害され、肝内分泌蛋白(特に糖蛋白)の肝細胞内貯留が生じ、このことが肝細胞の風船様変化、さらにはその壊死を生ずる可能性を明らかにしてきた。本年度では、ヒトのAl負荷時におけるAc-CHO代謝、ラットAl性肝障害における糖蛋白分泌動態の検討により、non-ADH系産生性Ac-CHOの肝障害性をより明らかにすることを目的とした。ヒトにAlを負荷すると、飲酒後ではE+OH代謝率は亢進し、肝障害が存在すると、飲酒の有無にかかわらず血中Ac-CHO濃度は高値を示した。Ac-CHO代謝の指標と考えられる血中Ac-CHO/E+OH代謝率の比は、Al性肝障害で高値を示した。このことは、Al性肝障害ではAc-CHO代謝で遅延するが、このことはラットと同様にnon-ADH系産生性Ac-CHO代謝の遅延によっていることが示唆された。Al性肝障害における糖蛋白の分泌動態を検討すると、アルコール・ピラゴール肝炎では肝内Al-CHOの増加とともに、糖蛋白の血清への分泌は障害され、同時に肝内、とくにGolgi装置での貯留が認められた。^<14>C-leucineと^3H-fncaseでは糖蛋白の分泌障害の際の動態はやや異っていたが、これらのことは、Al性肝障害においては、糖蛋白の細胞内での移送過程における障害と同時に、Golgi装置におけるglycosylationの障害と分泌障害の機序とが大きく関連していることを示唆していた。
ツメガエル胚におけるlefty/antivinの関連遺伝子Xantivinの解析

TGF-βsuperfamilyに属するleftyやantivnと呼ばれる遺伝子のツメガエルホモログであるXantivinは、ツメガエル胚の中胚葉誘導においてアクチビンシグナルのフィードバックインヒビターとして働くことがわかっている。しかし、この遺伝子の胚内での中胚葉誘導における役割については、まだ不明な点が多く残されている。本研究では、Xantivinの作用機構を明らかにすることを通して、中胚葉誘導のメカニズムを明らかにすることを目的としている。これまで示唆されてきた作用機構は、II型アクチビン受容体に対して、nodal関連遺伝子やアクチビンと競合的に結合するというモデルで説明されてきたものの生化学的な根拠はなく、不明な部分が多かった。また、ノーダルシグナルはI型とII型のアクチビンレセプターの他に、共役レセプターであるEGF-CFC遺伝子産物が必要であることが分かってきた。今年度の研究では、未だ不明なlefty/antivinの作用機序を解析するため、様々なアクチビンやノーダルのレセプター構成因子との結合について検討した。するとXantivinはこれまで提唱されていた仮説とは異なり、II型アクチビン受容体には結合せず、EGF-CFC遺伝子産物との結合が観察された。また、Xantivin機能欠損胚の表現型はツメガエルのEGF-CFC遺伝子であるFRL-1の過剰発現によって引き起こされる表現型とよく似ており、アニマルキャップアッセイにおいてXantivinはFRL-1によるノーダルシグナルの増強を抑えることがわかった。さらに、XantivinはマウスのEGF-CFC遺伝子産物criptoとも生化学的に結合することから、XantivinはEGF-CFC遺伝子のアンタゴニストとして働くことにより、ノーダルシグナルを制御していることが示唆された。今年度の研究では、主にモルフォリノアンチセンスオリゴヌクレオチドを用いた機能欠損実験による解析を行った。このオリゴヌクレオチドを微量注入した胚は、正常胚と比較して胴体部分が長く、頭部が小さいといった特徴的な表現型を示した。切片の観察により、これらの胚は、肥大した脊索や筋肉を持ち、脊索は胚の前端まで拡張していた。これらの表現型はlefty-2欠損マウスでも観察された中胚葉の過形成と一致する。また、初期胚においては、中胚葉マーカーの発現する範囲の拡大が見られ、ノーダル関連遺伝子の過剰な発現も観察された。これらのことから、Xantivinが胚内で、アクチビンおよびノーダルシグナルの過剰な状態にならないように制御していることを示唆しており、このネガティブフィードバックにより中胚葉が限局した場所に形成されることが示唆された。また、Xantivinのオリゴヌクレオチドを微量注入した胚の表現型を、あるタイプのアクチビンレセプターのドミナントネガティブフォームのmRNAとの共注入で回復させることができることから、あるタイプのアクチビンレセプターとの相互作用が示唆された。今後はこのレセプターとの相互作用について更に解析を加える予定であり、この解析により今まで明らかではなかったlefty/antivnの作用機序を明らかにすることが期待される。
海外で感染する真菌症の原因菌の迅速同定法に関する研究

旅行者や海外での働く人々の増加により、日本人には殆ど馴染みのない病原真菌に現地で感染し、帰国後発症するいわゆる「輸入真菌症」が増加して大きな問題になっている。原因真菌としては、東南アジア地域でマルネッフェイ型ペニシリウム症を起こすP.mameffei、アジアで問題となっているヒストプラズマ症を起こすH.capsulatum,北米、中米にかけて流行しているコクシジオイデス症を引き起こすCoccidioides immmitis,きらに南米地域で流行しているパラコクシジオイデス症の原因菌であるP.brasiliensisが知られている。本研究の目的は、これらの輸入真菌症の原因真菌について、詳細に遺伝子解析を進め、これらの遺伝子の情報に基づいて、原因菌の簡便な同定システムを開発することにある。さらにこれらの感染菌の分子疫学的研究を進め、感染を予防するための情報を得ることをも目的とする。1)P.marneffeiについては、我々の報告したPCR primerの有効性を多くの株で確認すると同時に、多くの臨床分離株についてITS領域の塩基配列を決定して登録した。2)P.brasiliensisについて、リボゾームのITS領域を解析して、本菌株に特異的なPCRによる同定用プライマーを作製することができた。また多くの株を用いて、海外よりの帰国者よりの分離株を含む本菌による疾患ではその原因菌の同定には、本PCRプライマーが有用であることを証明し報告した。またnested PCRによりP.brasiliensisの真菌要素を組織から見出す研究を進めている。ブラジル国で分離した病原真菌Paracoccidioides brasiliensis(本邦で日系人を含むブラジル人から分離株を含む)について、リボゾームのITS領域である18S-5.8S-28S rRNAの遺伝子を解析して、本菌株に特異的なPCRによる同定用プライマーを作製した。本PCRプライマーは、P.brasiliensisのITS領域の418塩基を増幅するように設計されたもので、試験した29の菌株を全て同定することができた(ブラジル、ベネズエラ、アルゼンチン、コスタリカ、メキシコでの分離株を含む)。従って、海外よりの帰国者よりの本菌による原因菌の同定には、我々の作製した本PCRプライマーが有用であることが証明された(Imai T et al., Medical Mycology,in press)。エイズ患者に特異的に感染する病原真菌Cryptococcus neoformans (Serotype B)が、その遺伝子パターンおよびITS領域の遺伝子配列から、4つのグループに別れることを見い出した。それぞれのグループは地域に特異的で、アジア型(2グループ)、アメリカ型(2グループ)に別れた。従って、分離されたこれらの菌株は遺伝子を解析することにより、地域が推定できることが明らかになった(Imai et al., Clinical Laboratory,in press)。タイ国のエイズ患者から分離したHistoplasma capsulatum株については、ITSおよびETSの塩基配列を決定し,その塩基配列を北米株や南国株と比較した結果、タイ株は独立したグループを形成することが明らかになった。また。すでにタイ国の研究者との共同研究で作製した同定用プライマーが、本菌種の同定にも極めて有用であることを、本邦での工イズ患者(外国人)から分離した菌株を用いた試験でも確認することができた。輸入真菌の中で本邦で患者が発生して問題となっている感染菌としては、東南アジアで問題となっているP.marneffeiがある。米国とは別に東南アジアでのH.capsulatum、またブラジルを中心に南米地域で流行しているパラコクシジオイデス症の原因菌であるP.brasiliensis等がある。本研究の目的は、これらの輸入真菌症の原因真菌について、遺伝子解析を進め、原因菌に特異的な同定用のPCRプライマーを作製することにある。またそれらの情報をもとに簡便な同定システムを開発することも目的とする。さらに感染菌の生息場所等の分子疫学的な検討を行う。本研究での研究成果では以下の結果が得られた。i).

P.brasiliensisについて、リボゾームのITS領域である18S-5.8S-28SrRNAの遺伝子を解析して、本菌株に特異的なPCRによる同定用プライマーを作製した。本PCRプライマーは、P.brasiliensisのITS領域の418塩基を増幅するように設計されたもので、試験した29の菌株を全て同定することができた。また、nested PCRによりP.brasiliensisの真菌要素を組織から見出す研究を進めている。さらに、本PCR系を用いることによって、土壌等から本菌検出が可能であることが確認された。ii).病原真菌C.neoformans(Serotype B)が、ITS領域の遺伝子配列から、4つのグループに別れることを見い出した。それぞれのグループは地域に特異的であることから、遺伝子を解析することにより、感染地域が推定できることが明らかになった。iv).P.marneffeiについても、我々が作成したPCRプライマーの有用性を多くの株で確認した。
熱帯果樹類における生殖構造とその機能性に関する研究

1.マンゴ-では、GAによって雄花形成が促進され、BAやウニコナゾールなどで両性花が増加したことから、花の性分化には内生ホルモンレベルの変化が関与していると考えられた。また、パーオキシダーゼなどの酵素活性にも雄花と両性花で違いが見られた。環境要因はほとんど花の性分化に影響を及ぼさなかった。花粉の発芽率が低い現象が見られたが、これは花粉が1核性であることに関係があるのかも知れない。自家不和合性の現象も認められたが、ミツバチの導入で種子形成がある程度促進された。2.アボガドにおいても受精が困難である現象が観察された。花粉は非常に小さく、柱頭上では発芽率が高いが、花柱内では低下し、胚珠になるとほとんど発芽しなくなる。このことから、胚珠組織には花粉の発芽や花粉管伸長を抑制する物質が存在していると推察された。3.ゴレンシでは、長い花柱を持つPin型と短い花柱を持つThrum型の花がある。どちらの花型においても花粉の稔性は高いが、ほとんど自家結実しないことが明らかになった。両型の花を人工的に受粉すると結実し、遺伝的或いは生理的な機構の違いが両型の花に存在していることが示された。4.チェリモヤでは低温多湿になるほど花粉の活力や受精能力が増加することが示された。5.パッションフルーツでは胚珠の発育程度が花柱の下向運動に影響を及ぼすことが示唆された。以上のように、本研究では熱帯果樹類の生殖機能を形態的な観察により明らかにすることができた。しかし、このような機能性を生理学的に解明しなければならない現象面も数多く見出され、今後はこの点について検討してゆく予定である。1.マンゴ-の花芽分化は121月に行なわれ、花器の形成は開花1ー2週間前から急速に行なわれることが観察された。小花は完全花か雄花になり、昆虫の導入により種子が形成され、人工受粉では受精が不可能であった。花粉は柱頭上だけで発芽し、人工培地上ではほとんど発芽しなかった。このことからマンゴ-は虫媒花であることが明らかにされ、受精には柱頭が重要な役割をしていることが推察された。20°Cでは30°Cに比べ花芽分化が促進され、完全花の割合も高くなったが、受精は温度の影響を受けなかった。軽い水ストレスも花器形成を促進した。GAは雌ずい器官を退化させ、エスレルとBAはそれらの形成を促進させる傾向が見られた。2.アボカドの花粉は発芽孔のない形態的な特徴を持ち、このことが人工培地上や人工受粉で花粉発芽が困難になる原因の一つになっていると考えられた。3.ゴレンシの花芽は隠芽で形成され、小花は二異花柱花で長い雌ずいとみじか雌ずい、長い雌ずいと短い雌ずいを持つ花型があり、各品種はどちらかの花器構造を持つことが明らかになった。4.チェリモヤの受粉・受精は冷涼多湿な条件下で良好となり、高温乾燥下では花粉の発芽が抑制される、発芽力が急速に失われる、柱頭の表面が乾燥するなどして受粉が抑制された。この花の花弁は厚くて長いが、このような構造が柱頭付近の湿度を高く保ち、受粉・受精に好適な条件を作り出していると思われる。5.パッションフル-ツは子房が充実し、受精可能な状態になると花柱が水平になり、柱頭が葯に近付き、受精が容易に行なわれるような構造になる。

子房が高温などの不良条件で発育が悪くなると、花柱は直立したままで受粉は行なわれにくくなる。マンゴーの花粉のほとんどは1核性であり、このことが花粉発芽率の低いことに関係していると思われた。また、マンゴーでは自家不和合性の現象も観察されたが、ミツバチを導入すると花粉管の伸長が促進されて種子形成率が高まり、自家不和合性が打破されることがわかった。なお、マンゴーの完全花と雄花のパーオキシダーゼの電気泳動パターンには違いが見られ、性分化に酵素絶性が関与していると思われた。アボカドの花粉粒は直径が3050μで小さく、第2分裂の過程が極めて短かいことが特微であった。花粉は柱頭上では発芽率が高いが、花柱組織上では低下し、胚珠では極めて低い発芽率を示した。このことから、胚珠組識には花粉の発芽や花粉管の伸長を抑制する物質が存在していると推察され、これによって受精が困難になると思われた。ゴレンシでは品種によって柱頭の長さに違いがあり、長い花柱のPin型と短い花柱のThrum型に区別することができた。どちらの花型の花粉も稔性は高かったが、自家受粉すると結実しないことが観察された。しかし、他家受粉すると結実し、同一品種での不受性は花柱の長さの違いだけでなく、遺伝的或いは生理的な要因によるものと考えられた。チェリモヤでは高温多温であるほど花弁が早く大きく急速に開くためその基部に着生している葯が機械的に落下し、そのために受粉が困難になると思われた。なお、ホウ素を添加した人工培地上では花粉の発芽率が著しく促進された。パッションフルーツでは柱頭が下向に害きない花の子房では胚珠の発育不全のものが多く、受粉の機会を多くする柱頭の下向運動に胚珠の発育が関与していることが示唆された。子房の受精能力は24時間だけであった。
特別職公務員制度の構造と動態に関する研究-戦後日本の政治行政関係の一側面-

昨年度の実績報告書に記載した日本行政学会における報告(平成16年5月23日、於・早稲田大学)は、その後の情勢変化を踏まえて同報告を加筆・修正した論文「日本の合議制組織制度と特別職公務員制度-政権による組織統制・人事統制の制度的基盤に関する一考察-」(『年報行政研究』第40号、2005年5月、所収)として公表した。研究期間の最終年度となる平成17年度においては、平成15年度・16年度の研究成果を踏まえつつ、目本の特別職公務員制度の特質を比較の視座から明らかにすることに研究の主眼を置いた。そのため、平成17年度においては、比較政治学・比較行政学・政治学方法論等の業績に学びながら、政治行政の制度分析の意義をあらためて検討する作業を中心に、研究を進めることになった。その検討結果の一部については、日本政治学会分科会17(政策史と制度史の射程)において報告する機会を得た(伊藤正次「『新しい制度史』の視座と可能性-日本の政治行政研究へのインプリケーション-」平成17年10月2日、於・明治大学)。同報告は、近年の政治学方法論の展開を踏まえ、制度の形成・変容過程の歴史分析を通じて政治・行政の構造的理解を行うための研究戦略を「新しい制度史」と名づけ、日本の政治行政研究の近業を再検討することを目的としたものである。検討対象とした近業には、研究代表者による平成15・16年度の本研究の成果も含まれている。したがって、この報告は、本研究を制度分析・歴史分析というより広い文脈に位置づけ、その理論的意義を比較の視座から「自己評価」するという意味をも有していたということができる。ただし、この「自己評価」を行った結果、本研究は、とくに歴史分析・動態分析としては資料面等で問題を抱えていることが明らかとなった。これは、戦後政治行政史における資料に対する接近可能性と利用可能性という困難な問題に由来する面も大きい。なお、本年度の主たる研究成果である政治学会報告については、目下、理論的検討をさらに充実させ、公表に向けた作業を進めているところである。研究期間の第1年度目となる本年度は、特別職公務員制度の基本構造を理解するため、関連文献・資料の収集・分析を行うとともに、特別職公務員制度と現代日本の政官関係を規定する制度構造との連関を明らかにするための準備作業として、合議制行政組織の新設に関する事例研究を開始した。具体的には、第1に、内閣官房に設置された「幹部公務員の給与に関する有識者懇談会」の資料の分析を通じて、特別職公務員給与法の制定過程と変遷経過を追跡し、現行の特別職公務員制度の歴史的起源と構造を解明する作業を試みた。特別職の公務員には、大臣等の執政職、大使等外交関係の職に加え、各種合議制行政機関の委員等が含まれるが、これらの特別職の範囲は、給与法制によって確定されている。同時に、特別職公務員給与法は、各職の給与を差異化しながらランク付けすることによって、とくに合議制行政機関の組織的地位を規定する機能を果たしている。一般職公務員制度に関しては、職階制の挫折を給与法が代替する形で職務のランク付けが行われたことが指摘されてきたが、特別職公務員制度についても、給与法制を通じた「報酬秩序」と「組織秩序」の補完関係の存在を指摘することができるのである。第2に、こうした「報酬秩序」と「組織秩序」の関係が現代の政治行政過程でどのように顕現しているかという点を解明するため、食品安全委員会の新設、司法試験管理委員会の改組という2つの事例研究に着手した。前者については関係者へのインタビューを行ったが、後者については資料収集を終えた段階であり、研究成果にまとめ上げる作業は来年度の課題である。なお、上記の研究成果については、平成16年5月に開催される日本行政学会において、「日本の特別職公務員制度と合議制行政組織制度」と題して報告する予定である。研究期間の第2年度目となる平成16年度は、昨年度に引き続き特別職公務員制度の形成過程を分析するとともに、その改革動向をフォローし、具体的な研究成果のとりまとめを行った。第1に、昨年度に引き続き、内閣官房に設置された「幹部公務員の給与に関する有識者懇談会」の資料の分析を行うとともに、人事院・総務省の関係者に対するインタビューを実施し、合議制行政機関の委員等を含む特別職の範囲と格付けに関する情報収集を行った。その結果、一般職公務員制度同様、特別職公務員制度についても、給与法制を通じた「報酬秩序」と「組織秩序」の補完関係が存在するとの仮説を導くことができた。第2に、こうした「報酬秩序」と「組織秩序」の関係が、現実の政治行政過程でどのように現れているのかを明らかにするため、道路関係四公団民営化推進委員会と食品安全委員会の設置過程に関する研究を行った。その結果、合議制組織の制度選択や委員等の任命方法の設計において、首相・官邸の政治的判断が重要な役割を果たすことが改めて確認された。一般に、行政組織の制度選択は、些末な立法技術上の問題として片づけられることが多いが、実際には政権による組織統制・人事統制の手段としての意味をもっており、政治学的にも重要な研究課題を構成することが明らかとなったのである。以上2点の研究成果については、日本行政学会(平成16年5月23日開催・早稲田大学)で報告する機会を得た。第3に、平成16年12月に行われた特別職給与法の改正結果に関する分析を行った。