hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋細菌RNAの構成成分としてのテトロドトキシンと麻ひ性貝毒

フグ毒テトロドトキシン(TTX)と麻ひ性貝毒(PSP)は同様の生理作用を示す強力な神経毒である。両者の毒はこれまでにその生物界での分布が異なることや、それぞれ特徴のある複雑な構造を持つことから互いに全く関連のない物質同士であると考えられてきた。筆者らは先に代表的なTTX保有生物であるフグがPSPを合わせ持つことを報告した。さらにフグ肝臓のRNAを含む画分の分解物中にTTXおよびPSPが認められることから両者の毒が何らかの生物のRNAの構成成分であると考えた。本研究ではまず、代表的なPSP保有生物である有毒渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseについてTTXの存在を明らかにした。最近両者の毒の起源は細菌であることが明らかにされている。これら細菌は海洋に普遍的に存在する種を含むことから、殆ど全ての海洋生物は同細菌と接触していると考えられる。本研究は殆ど全ての水生生物が微量ではあるが両者の毒を持つことを明らかにした。細菌の毒生産量は極めて小さい。このことは通常の生物にみられる毒が微量であることとよく一致するが、細菌の持つ毒の蓄積ではフグなど有毒生物の持つ大量の毒は説明できない。このことは細菌とフグなど有毒生物の共同作用による毒生産機構の存在を示唆した。そこでフグ及び有毒渦鞭毛藻における細菌共生について検討したところ、両者の場合とも有毒個体では細胞内での細菌共生がほぼ明らかになった。すなわち細胞内に存在する細菌はそこで増殖し、一部は消化されながら共生関係を保ち、細菌が消化される過程で毒が生産されると考えられる。両者の生物より調製した粗酵素で共生細菌より調製したRNAの分解を試みたが、有為な毒の出現は観察されなかった。そこで細菌RNAをアルカリ分解しTTXをC9baseに導き分析したところ、HPLC上でC9baseの存在が確認された。このことは共生細菌が消化される際そのRNAも消化を受けTTXが遊離されることを示唆する。同様の機構がPSPについても考えられた。フグ毒テトロドトキシン(TTX)の一次生産者は長い間不明であったが最近ある種の細菌が一次生産者であることが明らかにされた。TTXと同様の作用を持つ毒に麻ひ性貝毒(PSP)がある。この毒の一次生産者は渦鞭毛藻であると考えられてきた。筆者らは有毒渦鞭毛藻の細胞内に細菌が存在することを観察し、これら有毒渦鞭毛藻より分離した細菌がPSPを生産することを認め、PSPの場合も細菌が一次生産者であることを明らかにした。しかしこれら細菌の毒生産能は著しく低く、細菌の作り出す毒を生物が単に蓄積濃縮するという考え方では、フグなど有毒生物の毒量は説明できない。このことは毒生産が細菌と、有毒生物との相互作用で行われていることを示唆する。筆者らはさきに、これらの毒がなんらかの生物のRNAの構成成分であることを示唆した。本研究では、毒に関連するRNAが細菌のそれであるという考えにたち、有毒渦鞭毛藻Alexandrium tamarenseより分離した麻ひ性貝毒産生細菌Moraxella sp.より調製したtotal RNAを市販のRNase P1で分解し、分解物をHPLC蛍光分析にふしたところ、麻ひ性貝毒およびテトロドトキシンとretention timeが一致するピ-クが観察された。

この分解物はNa^+channelを阻害する活性を示した。しかしこのような活性の発現は常には認められなかった。そこで生育時期の異なる菌について活性の発現を検討したところ、毒様物質の発現は菌が対数期にあるときに多く認められる傾向がある様に見えた。また用いる酵素のロットによっても発現の度合が異なることが判明した。そこで現在A.tamarenseより分離したRNaseを用いて上記の現象を検討している。次に同様のことをフグについて行った。まず、フグの毒性を個体別に調べると共に、これら個体の肝臓より細菌の分離を試みた。その結果有毒個体からは常に細菌が分離され電顕観察の結果もこのことを支持した。このことはフグの場合も細胞内への細菌の侵入が毒化に関連することを示唆するものである。TTXあるいはPSPはある種の海洋細菌によって生産されると考えられているが、細菌の毒生産能は著しく小さい。このことは細菌ばかりでなく、TTXやPSPを持つ生物も毒生産に関与することを示唆する。本研究は有毒生物が細菌のRNAを体内で分解して毒に変えるという考えに基ずきその機構を明らかにしようとするものであるが、これまでの研究でRNAを分解する酵素の分離が困難であった。すなわち、本酵素は一種の誘導酵素であると考えられる。そこで有毒生物が細菌でどのような機構で毒化するかを明らかにするため、有毒生物としてフグを選びその毒化機構を調べた。筆者らはフグが肝臓で毒を作る可能性を報告している。そこでまず天然の有毒フグの多くの個体につき肝臓内に細菌が存在するか否かを調べた。無菌的に摘出したフグ肝臓をホモジナイズし寒天平板に接種したところ70%以上の個体から細菌が分離された。そこでこれら細菌を一種選んでウサギを免疫して抗体を調製した。得られた抗体を用いフグ肝臓より分離された細菌との免疫反応を調べたところ、反応の見られたものもあったが、見られないものも多くみられ、肝臓に存在すると思われる菌が一種類ではないことを示した。抗体との反応の認められた細菌が得られた個体の肝臓を抗原とし、抗体との反応を調べたところ反応が認められた。このことは得られた菌が肝臓内に存在することを意味する。そこで有毒マフグの肝臓の組織を電顕観察したところ細胞内に細菌の存在が認められた。しかし同様に有毒ヒガンフグ肝臓を観察したところこのような細菌は観察されなかった。この点については更なる検討が必要であるが、この結果はフグの毒化には細菌の肝臓への侵入が必要であることを示唆する。そこで無毒の養殖トラフグにマフグの有毒個体より分離した細菌を接種したところ例数は少なかったが一部で毒化が認められた。有毒渦鞭毛藻あるいはフグ肝臓における細菌を分解してPSPあるいはTTXを遊離する酵素系の存在を検討しが有為な結果は得られなかった。筆者らは有毒渦鞭毛藻やフグの毒がこれら生物と細菌の共生関係により生産されると考えている。上記の粗酵素は細菌の共生により誘導される可能性も考えられたので本年度は有毒渦鞭毛藻およびフグにおける細菌共生に焦点を絞って検討した。
デジタル情報検索を活用した『フィネガンズ・ウェイク』の テキスト生成過程研究

本研究は研究代表者が10数年来継続して行ってきたJames Joyce,Finnegans Wakeのテキスト生成過程研究の新機軸として、インターネットを介して提供される歴史的新聞の電子アーカイヴ(Irish Times Digital ArchiveおよびIrish Newspapers Archive)と古書籍のテキスト検索のサービス(Google Book Search)をフルに活用することによって、この研究のひとつの基幹であるジョイスのバッファロー・ノートブックに記載された項目の出典研究を画期的に進展させようとするものである。5年間の研究で、ノートブック15冊程度について、現在の研究水準をはるかに上回る精度と網羅性を伴ったかたちで出典解明を達成できるはずである。当初VI.B.5、VI.B.14、VI.B.19の3冊を研究対象とする予定だったが、新聞の電子アーカイヴ活用に習熟するため、2冊目のノートブックとして新聞を典拠とする項目を多数含むと見込まれるVI.B.16を選定した。研究年度内に3冊目の精査完了は実現できなかったが、VI.B.5とVI.B.16については所期の予定通り、画期的な数の出典特定を達成できた。新聞の電子アーカイヴ活用によって出典として特定できた記事件数は以下のとおり:昨年度はVI.B.14、VI.B.10、VI.B.3の3冊を研究対象とする予定だったが、VI.B.10については研究を遂行する時間的余裕がなく、VI.B.14とVI.B.3の研究になった。いずれのノートブックについても所期の予定通り、画期的な数の出典特定を達成できた。・書籍・雑誌形態の出典特定についての業績の概要は以下の通り:VI.B.3:研究提携者のRobbert-Jan Henkesが4点、本研究代表者が2点、新たな出典を発見。すでに出典が特定されているものについても、電子テキスト化した出典の精査を行うことによって相当数の補遺を行った。VI.B.14:研究提携者のRobbert-Jan Henkesが13点、本研究代表者が9点、新たな出典を発見。★なかでも、本研究代表者の特記すべき業績としては、いずれのノートブックにおいてもOscar Wildeに関するこれまで知られていなかった出典を発見することによって、古くから研究者の問で気付かれていたFinnegans WakeにおけるWilde関係の言及について、従来の定説を覆す真の典拠を確定しえたことが挙げられる。・VI.B.3とVI.B.14について行った出典研究の成果はGenetic Joyce Studiesの9巻と10巻で公刊、ないし公刊見込みである。(後者については平成22年5月現在刊行準備中)昨年度はVI.B.10、VI.C.3の2冊を研究対象とする予定だったが、まず昨年度終了予定のVI.B.14の研究成果の取りまとめと公刊の準備に予想以上に手間取ったため、今年度分の研究への着手が年度後半までできなかった。VI.B.14の公刊後着手したVI.B.10については研究を完了し、現在公刊の準備を行っている。VI.B.10に続いてVI.C.3の研究に着手したが、研究を進めている過程で判明した重大な事実として、このノートブックに記載されている事項の厳密な分析には、相当数の記載がそこに転記されるもととなったJahnke notesheetsという2006年発見の56葉の自筆ノートシートのデータを参照することが必須であることが分かった。幸い研究協力者Geert Lernoutの仲介によって、Zurich James Joyce Foundationからこのノートシートのファクシミリコピーを入手でき、またこのノートシートの記載を研究中の米国の大学院生Nicholas Morrisからデータの提供を受けることができたので、年度をまたがることになるが23年度も引き続きVI.C.3の研究を行っていく。なお22年度は研究期間の中間年度にあたるということもあり、Windowsのアップグレード、書籍電子化に特化された高速スキャナの購入など、研究環境のアップデートも行った。まず平成22年度に行ったVI.B.10の研究成果刊行のための準備を積み残していたので、これを達成した。(平成22年度報告書に公刊準備中として記載済み)次にVI.B.32についての出典研究を遂行・完了した。研究成果は現在公刊準備中。一方、平成22年度に引き続き、ジョイス自身の手になる既存のノートブックを筆記者が書き取った特異なVI.Cシリーズを出典研究対象にするための基礎研究としてJahnke notesheetsの全頁解読と解析、ならびに正しいページ配列の復元を完了した。(この研究成果の公表はジョイスの版権が切れた平成24年1月1日以降事実上差し支えなくなっているが、版権の解釈をめぐって一部で紛争が生じているので、動向を見極めるため当面保留とする。)次いで、上の基礎研究で得られたデータに基きながら、VI.C.3とVI.C.2の出典研究に着手し、書籍の出典については研究協力者のRobbert-Jan Henkesが出典を発見したものについて本研究者がそれを補完、また新聞の出典については本研究者が発見を重ねた。これらVI.Cシリーズのノートブックについては、筆記者の誤記を手がかりにして出典を特定するというきわめて高度な判読・検索技術が必要となることもあり、平成23年度に完了せず、平成24年度も継続研究する。なお平成23年度はより大量のデータを安全にバックアップするためのハードディスクの増設を行った。

本研究の最終年度に当たり、これまでの出典研究を継続することと併せて、今後の新たな研究の展開を準備する目的から、将来研究データや研究の方法論を研究者間で共有して研究を効果的に推進するための電子アーカイヴの試作も行った。出典研究と電子アーカイヴ試作を同時に推進するために、当初本年度の研究対象として予定していた3冊のノートブックのうちVI.C.2のみに研究対象を絞り、VI.C.2に転記されている4冊のノートブック(VI.B.34, VI.B.2, VI.D.1, VI.B.6)のうち現存しないVI.D.1の出典をVI.C.2に(多くの誤記を交えて)転記されている項目から割り出すことで、VI.C.2に転記されていない項目も含めてVI.D.1の復元を目指すことに主眼を置いて出典研究と電子アーカイヴ試作を同時に進めた。電子アーカイヴの試作においては、特に出典研究を促進するためのツールとして、Googleが公開しているGoogle Booksに出現する単語についての膨大なデータであるGoogle n-Gram Datasetを利用して、VI.C.2に誤ったつづりで転記されている項目からもとのVI.D.1の項目を推測する方法を考案した。研究開始当初は毎年3冊のノートブック研究を達成する計画であったが、実際に完成できるのは年1-2冊であることが分かった。ただし、研究方法と技能そのものは年次ごとに着実に向上しており、さらにその応用として、当初計画に入れておらず、研究界でも手のつけられていないVI.Cシリーズのノートブックの研究まで踏み込めていることから、研究の進展自体は順調と自己評価している。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終研究年度である平成24年度中にVI.Cシリーズのノートブックについてぜひとも成果が公表できるよう、研究を進展させたい。また平成24年度本研究者は情報・システム研究機構平成24年度研究者交流促進プログラムに参加して、国立情報学研究所の外来研究員として、テキスト生成過程のデータを電子アーカイヴにするための技術を習得中なので、そこで得られるデータ整理活用の技術を本研究で得られるデータ収集の技術と融合させて今後の研究を中・長期的に有効に進展させるための方向を見定めたい。
中学校和歌の学習における感性データベースの構築と教育効果の検証

1研究目的感性空間を用いた感性語による和歌データベース検索システムを中学校国語科の授業において構築し、発信することを通して、情報を適切に収集・処理・発信するための基礎的な知識と技能を修得させるとともに、古典学習に対する興味・関心と和歌を理解する力を高める。2研究方法実験参加者:田川中学校3年生(41名)刺激材料:教材「和歌の世界」掲載の短歌及び長歌16首評定尺度:音楽データベース検索システムで使用した感性語手続き:実験群と統制群に分けて、授業を行い、鑑賞文の比較によって読み取りの深さを検証する。実験群鑑賞文1→和歌感性データベースを活用した和歌理解の学習→→鑑賞文2→学習の2ヶ月後に書かせた鑑賞文(鑑賞文3)統制群鑑賞文1→従来の和歌理解の学習→鑑賞文2→→学習の2ヶ月後に書かせた鑑賞文(鑑賞文3)3研究成果和歌感性データベースの使用によって,鑑賞文でより多くの種類の使用感性語を学習後に使うようになった学習前の鑑賞文では、和歌感性データベースを使用していない統制群の得点の方は有意に高かったものが,学習後の鑑賞文では、和歌感性データベースを使用した実験群の得点の方が有意に高くなった。学習の2ヵ月後に書かせた鑑賞文では、和歌感性データベースを使用した事件群の方が、より多くの感性語を使用するようになった。
ユビキタス機器の電波干渉測定・対策法に関する研究

どこでも、いつでも、どのような情報でも通信できるユビキタス環境を実現するには、ユビキタス機器が周囲の機器から放射される電波に干渉されずに、正常に動作する必要がある。本課題では、相互に通信する一方の機器にのみ妨害波を印加して電波干渉特性を測定する方法を開発するとともに、干渉のメカニズムをシミュレーションする方法も検討し、測定値とシミュレーション値がほぼ一致することを確認した。また、干渉試験サイト評価用の光給電アンテナや干渉対策用の吸収体についても全く新しいタイプのものを開発した。どこでも、いつでも、どのような情報でも通信できるユビキタス環境を実現するには、搭載されている無線機器が周囲の機器から放射される電波に干渉されずに、正常に動作することが必要不可欠である。2.4GHz帯の無線LANのように、スペクトル拡散を利用したIEEE802.11bとOFDM(直交周波数分割多重)を利用したIEEE802.11gが同じ周波数帯域を使用しており、さらに、Bluetoothも同じ帯域を利用しているため、それらの機器間における電波干渉が極めて重要な問題になっている。平成18年度では、多数のワイヤを平行に配置することにより高次モードの発生を抑圧したPW(Parallel Wired)セルを電界印加器として取り上げ、無線LANIEEE802.11bとIEEE802.11gの電波干渉特性や、それらの無線LANとBluetoothの電波干渉特性を測定するとともに、MATLAB/SIMULINKによる信号伝送特性シミュレータで、それらの電波干渉特性とシミュレーションする方法を検討した。無線LANのCSMA/CAを動作させない状態では、測定値とシミュレーション値がほぼ一致することを確認した。電界印加法については、PWセル以外にGTEM(Gigahertz TEM)セルについても検討し、被測定機器と対向機器の送受信レベルを制御した状態で、GTEMセル内に設置した被試験機器のみに電界を印加することが可能であることを確認した。1GHz以上の周波数領域における電波無響室の特性評価に適用可能な放射アンテナとして、光ファイバを用いた光給電法による広帯域アンテナを開発しているが、涙形の形状にアンテナエレメントを構成することにより、放射指向特性の規格値を満足させることを見出した。多周波数に対応可能な電磁波吸収壁に関しては、従来のフェライト等を用いた重厚なものに対して、アンテナ工学技術を応用し、軽量・薄型の電磁波吸収壁の開発に成功している。どこでも,いつでも,どのような情報でも通信できるユビキタス環境を実現するには,ユビキタス機器が周囲の機器から放射される電波に干渉されずに,正常に動作する必要がある。2.4GHz帯の無線LANのように,スペクトル拡散を利用したIEEE 802.11bとOFDM(直交周波数分割多重)を利用したIEEE802.11gが同じ周波数帯域を使用しており,さらに,3GHz10GHzの周波数帯を利用するUWB(超広帯域)通信では,5GHz帯の無線LANIEEE802.11aとの電波干渉が重要な問題になっている。平成19年度では,電界印加法としてGTEM(Gigahertz TEM)セルを使用して,UWB通信を5GHz帯の無線LANIEEE802.11aの電波干渉特性を測定する方法を開発した。無線LANの伝送限界に近い微弱な受信状態においてUWB通信が及ぼす影響を定量的に測定することができた。また,MATLAB/SIMULINKによる信号伝送特性シミュレータで,それらの電波干渉特性とシミュレーションする方法を検討して,測定値とシミュレーション値がほぼ一致することを確認した。1GHz以上の周波数領域における電波無響室の特性評価に適用可能な放射アンテナとして,光ファイバを用いた光給電法による広帯域アンテナを開発しているが,涙形の形状にアンテナエレメントを構成することにより,放射指向特性の規格値を満足させることを実験的理論的に確認した。多周波数に対応可能な電磁波吸収壁に関して,従来のフェライト等を用いた重厚なものに対して,軽量・薄型の電磁波吸収壁のメリットに着目し,さらに内部に金属板を挿入する簡単な構造で薄型化を図った電波吸収壁を開発した。平成20年度では、2.4GHz帯無線LANの帯域幅を20MHzから狭くした10MHzや5MHzの帯域幅を有する狭帯域無線LANの電波干渉特性を測定した。狭帯域無線LANのねらいは、有効チャネル数を増加することと、耐干渉特性を改善することである。帯域幅が狭くなることにより他システムと帯域幅の重なる割合が減少し、かつ、送出パワーも大きくできるため、耐干渉特性が大幅に改善されることが確認できた。

1GHz以上の周波数における電波無響室の特性評価に適用可能な放射アンテナとして、光ファイバを用いた光給電法による広帯域アンテナを開発しているが、涙形アンテナエレメントにプラスチックで補強することにより放射指向特性が改善することを実験的理論的に明らかにした。多周波数に対応可能な電磁波吸収壁に関して、従来のフェライト等を用いた重厚でかつ光透過性を持たないものに対し、金属板を挿入することで電磁波吸収壁の軽量・薄型化を実現できるメリットに着目し,さらに反射板、挿入金属板を微細金属メッシュで構成することにより薄型化のみならず可視光の透過性をする電波吸収壁を開発した。
ペロブスカイト構造を基本とする酸化物人工超格子の原子層エピタキシ-と物性評価

本研究では、ペロブスカイト型構造を有するチタン酸バリウム-チタン酸ストロンチウムの人工超格子の作製技術を確立し、その構造解析を行うとともに物性評価に関する検討を行った。得られた研究成果を以下に要約する。1)分子線ビームエピタキシ-法による人工超格子の作製システムを用いて、原子層を1層1層積み重ねる原子層エピタキシ-によりチタン酸バリウムとチタン酸ストロンチウムの人工超格子を作製した。2)X線を用いた超格子構造の解析手法を確立した。すなわち、任意の積層様式と膜厚を有する人工超格子のX線回折パターンを計算するソフトウェアーを開発し、計算値と実測値の比較を行った。その結果、異種格子間での構成成分のわずかな拡散を考慮すると両者が非常に良く一致することを見いだした。3)チタン酸バリウムの低温成膜を試み、成膜中に低エネルギーの酸素イオンを照射することで、400°Cという低温でもエピタキシャル成長が可能なことを見出した。4)導電性のチタン酸ストロンチウム基板の上に人工超格子を作製し、導電性基板を下部電極として電気特性の評価を行った。その結果、化学組成と膜厚は同じでも超格子の構造が異なると誘電特性が異なり、単位格子を5ユニットづつ交互に積み重ねた場合、他の試料に比べ誘電率が非常に高くなることを明らかにした。本研究はペロブスカイト構造の誘電性、強誘電性に着目し、(1)同構造を有し化学組成の異なる2種類の物質を任意の周期、厚みで積層して人工超格子を作製する技術を確立する、(2)異種物質界面の電子状態をシミュレーション計算と電子分光法により解析する、(3)人工超格子の誘電物性について検討することを目的としている。本年度は項目(1)および作製した超格子の構造解析について研究を行った。酸素ラジカル・イオンガンを装着した分子線エピタキシ-装置により、チタン酸バリウムとチタン酸ストロンチウムが5単位格子づつ積層した人工超格子を作製した。この際原子を1層1層積み重ねる原子層エピタキシ-の技術を用いた。原子層の堆積は高精度の水晶式膜厚センサーで制御し、シャッター開閉、チタンを蒸着する電子ビームガンのパワー調整、電子線回折強度の連続測定などは2台のコンピュータにより自動制御した。開発した成膜制御システムは設計どおりに動作し、これにより人工超格子を作成することができた。作製した人工超格子の変調構造をX線回折法を用いて解析した。従来までは、異種物質界面が理想的に急峻に変化した場合で回折パターンの計算が可能であったが、本研究では、結晶構造因子および格子定数をフーリエ級数で展開することにより、界面での構成元素の拡散が生じた場合でも回折パターンが計算できるプログラムを開発した。これを用いて、チタン酸バリウム/チタン酸ストロンチウム人工超格子の計算を行ったところ、作製した超格子は設計どおりの構造を有しているが、界面での元素拡散は無視ではないほど生じていることが明らかになった。本年度は、チタン酸バリウム-チタン酸ストロンチウムの人工超格子の作製技術を確立し、その構造解析を行うとともに、物性評価の研究も開始した。本年度に得られた成果の概要を以下に述べる。1)平成6年度に開発した分子線ビームエピタキシ-法による人工超格子の作製システムを用いて、原子層を1層1層積み重ねる原子層エピタキシ-によりチタン酸バリウムとチタン酸ストロンチウムの人工超格子を作製した。すなわち、任意の積層様式と膜厚を有する人工超格子のX線回線パターンを計算するソフトウェアーを開発し、計算値と実測値の比較を行った。3)導電性のチタン酸ストロンチウム基板の上に人工超格子を作製し、導電性基板を下部電極として電気特性の評価を行った。上部電極の形成にはフォトリソグラフ法を用いた。

測定の結果、化学組成と膜厚は同じでも超格子の構造が異なり、単位格子を5ユニットづつ交互に積み重ねた場合、他の試料に比べ誘電率が高くなることを明らかにした。本研究は、ペロブスカイト構造の誘電性、強誘電性に着目し、同構造を有し化学組成の異なる2種類の任意の周期、厚みで積層して人工超格子を作製する技術を確立し、その物性を評価するとともに、電子構造の計算法を提案することを目的としている。平成8年度の研究成果を以下にまとめる。1)人工超格子のバンド計算法の確立:クラスター分子軌道計算法であるDX-Xaで単位格子レベルでの波動関数を正確に求め、強結合近似法で人工超格子のバンド構造を計算することを試みた。その結果、比較的短い計算時間で複雑な人工超格子のバンド構造を計算が可能であることがわかった。計算により、結晶格子の〔111〕方向に積層すると間接遷移型から直接遷移型への変換が可能であることが示された。2)人工超格子の作製と物性評価:チタン酸バリウム-チタン酸ストロンチウムの人工超格子を作製し、その誘電性について評価した。実験に使用した試料は、平均の化学組成と全膜厚は一定で積層周期のみが異なっている。測定の結果、人工超格子の誘電性は積層構造により大きく異なり、自然界に存在する両者がランダムに混ざり合った固溶体よりも、一定の積層構造を形成することで誘電率が3倍程度増大することが明らかとなった。また、このような積層構造の人工超格子では低周波領域に大きな誘電分散が確認された。本研究では、このような特性の微視的メカニズムの解明には至らなかったが、人工超格子の示す特異な物性のひとつを発見した。微視的メカニズムの解明は今後の研究課題である。
テラヘルツ繰り返し超短パルスレーザーによる高次高調波発生と真空紫外光の偏光制御

高次高調波発生(HHG)のための光源開発として,「光周波数標準に安定化された超短パルス列の搬送波位相制御」と「新規パルス圧縮手法の開発」を行った.また,HHGの偏光理論の背景となる,配向分子からのHHG過程に関する実験・理論の研究を行い「単一分子からのHHG分布を再構成する新手法」を開発した.最終年度では昨年度からの課題であったレーザー強度増大のためのパルス幅圧縮に向けた研究を行い以下の研究実績を出した.パルス幅圧縮のための新手法を提案した.これは光を空間的に分散させることなく光軸上に数枚の透明材料を設置しその長さを制御するだけでフーリエ変換限界の超短パルス列が生成できるという手法である.その成果をNature Publishing Group発刊のLight: Science & Applications誌2巻(2013年3月)に投稿し掲載された.また,国際学会Ultrafast Phenomena 2012(2012年7月, Lausanne, Switzerland)にて発表を行った.同時に実験システムの立ち上げも行い,上記手法の実証にはまだ至っていないが,1000THzを超える離散スペクトルの発生とパルス幅評価のための位相測定装置の開発を行い,第60回応用物理学会学術講演会等にて報告を行った.研究期間全体を通じて,「THzに達する超光繰り返しフェムト秒パルス列を用いた高次高調波発生(HHG)とHHGの偏光制御」を目的に研究を行った.その結果,HHGのための光源開発として,「光周波数標準に安定化された超短パルス列の搬送波位相制御」と「新規パルス圧縮手法の開発」を行い,査読付き国際誌2本,国内解説誌1本,及び国際会議3件(うち招待講演1件)の成果を挙げることができた.また,HHGの偏光理論の背景となる配向分子からのHHGの物理に関する基礎的な研究として高インパクトファクターのPhysical ReviewLetters誌を含む査読付き国際誌1本及び国際会議2件(うち招待講演1件)の成果を挙げることができた.高次高調波発生(HHG)のための光源開発として,「光周波数標準に安定化された超短パルス列の搬送波位相制御」と「新規パルス圧縮手法の開発」を行った.また,HHGの偏光理論の背景となる,配向分子からのHHG過程に関する実験・理論の研究を行い「単一分子からのHHG分布を再構成する新手法」を開発した.THzに達する超光繰り返しフェムト秒パルス列を用いた高次高調波発生(HHG)は申請者の知る限りまだ例がなく,物理的基礎研究として非常に重要である.また,実用研究としても将来のHHG光源の連続光化につながる実証研究として重要であると考えられる.また,透明な固体材料が存在しない真空紫外域では,伝統的に表面反射などを利用することことにより偏光の制御や解析が行われてきた.本研究が達成されれば,コヒーレント真空紫外光の偏光制御法が初めて出現し,同コヒーレント光源の有用性は飛躍的に増大する.上記の目的に対し,今年度までに以下の研究実績を出している.1.分子からのHHGの角度分布を詳細に測定し,結果から単一分子のHHG角度分布を再構成する手法を新たに開発し,その成果をPhysical ReviewLetters誌106巻(2011年1月)に投稿し掲載され,また国際学会CLEO/EUROPE-EQEC2011(2011年6月ミュンヘン)にて発表した.2.HHGに必要なレーザー強度を得るためには,THz超短fsパルスレーザーのパルス幅を圧縮しなければならない.この目的のために,レーザーの高感度スペクトル位相計測や光周波数標準に安定化された超短パルス列の搬送波位相制御を行い,国際学会・国内学会にて発表を行った.また,その成果をJournal of the Korean Physical Society誌59巻(2011年10月)に投稿・掲載され,レーザー研究誌39巻(2011年11月)に解説記事として掲載された.本年度は次の1,2,3を目的に研究を行った.1.超高繰り返し(THz)超短(fs)パルス列を用いた,気相原子・分子からの高次高調波発生(HHG)の実現.2.100%基底準位占有まで冷却した気相分子の断熱または非断熱配向による空間的に高度に配向した分子集団の実現.3.さらに,高配向状態分子からの高調波偏光が分子軸周りの角度に依存することを利用した,コヒーレント真空紫外光源の偏光制御手法の開発.その結果以下のような達成状況にある.1についてはHHGのためのレーザー光源として所属研究室がこれまで研究を続けてきた光周波数標準に安定化されたTHz繰り返し超短パルスレーザーの開発を引き継ぎ研究を行った.その結果,搬送波位相を高度に安定化した超高繰り返し超短パルス光を発生し成果を論文誌に発表させた.また,2,3に関しては,HHGの偏光理論の背景となる配向分子からのHHGの物理に関する基礎的な研究を行った.その結果,単一分子のHHG角度分布を分子集団からの実験結果のみから再構成できる手法の開発に成功した.その成果をまとめ,高インパクトファクターの国際誌へ投稿・掲載された.

本手法は分子からのHHGの偏光特性を解析する際にも応用できる.しかしながら,実際にHHGの実証にはまだ至っていない.HHGのためには,レーザーのピーク強度を十分に大きくしなければならず,そのためにはパルス幅を十分に短く圧縮させる必要がある.研究計画当初は比較的容易にパルス圧縮を行えると考えていたが,圧縮システム開発の段階で現在所有する装置では困難であることがわかってきた.そのため今後はレーザー光源のさらなる改良が必要である.第一に,本年度明らかになった問題点であるピーク強度不足を解決するため,パルス圧縮装置の開発を重点的に行う.具体的には,THz繰り返し超短パルスレーザーを構成する離散スペクトルを,これまでの回転ラマン準位から振動ラマン準位を基に発生させる.これによりスペクトル幅を大幅に広げることができ,圧縮後のパルス幅を回転の場合の十分の1程度まで短くできる.次に,発生した光のパルス幅を測定するため,スペクトル位相を測定できる位相測定装置を開発する.これはSpectral phase interferometry for direct electric-field reconstruction (SPIDER)法と呼ばれる連続スペクトル光に対する位相計測手法を離散スペクトル光用に応用したものである.回転ラマンからの離散スペクトル用にはすでに当研究室で装置開発が行われているため,今後はこの装置を振動ラマンのスペクトル用に改良を行っていく.位相計測が行われた後は,スペクトル位相の制御を行いパルス幅を圧縮する必要がある.そのための位相制御手法と装置の開発を行う.振動ラマンからの離散スペクトルの帯域は1000THz以上と非常に広く従来の分散補償法では困難が生じるため,新たな分散補償方法を提案する.この新手法は,光を空間的に分散させることなく光軸上に数枚の透明材料を設置しその長さを制御するだけでフーリエ変換限界の超短パルス列が生成できるという手法である.すでに原理と数値実験は完了しているので,今後はこの位相制御装置の開発を行い,位相測定装置により性能を確かめる.以上のような方針で十分なピーク強度を持つ超短パルス列発生を行った後,本来の研究目的であるHHGの実証実験を行う予定である.上記のように,次年度の主な開発装置は「位相測定装置」と「位相制御装置」の2点である.位相測定装置には広帯域用ミラーなど光学素子一式と高精度移動ステージが必要である.また,位相制御装置には透明材料として高品質のガラスや結晶,また透過距離制御用に高精度回転ステージが必要である.位相制御に用いる新たな分散補償方法は,すでに原理と数値実験結果を得ており,2012年7月にスイスで開かれる国際学会XVIIIth International Conference on Ultrafast Phenomenaでの発表が決定している.よって,本発表のための外国旅費が必要である.また,本結果の国際誌への投稿を予定しており,論文別づり費を予定している.一連の研究で得られた成果は国外・国内学会での発表を予定している.研究費の詳細は以下のように予定している.・設備備品費:位相測定装置用移動ステージ200,000円,位相制御装置用回転ステージ200,000円・消耗品費:位相測定装置用光学素子一式100,000円,位相制御装置用光学素子一式100,000円,論文別づり100,000円・旅費:外国旅費成果発表400,000円,国内旅費成果発表130,000円・計1230,000円
階層的規則性に対する認知の非対称性とその合理性

局所的な規則性(下位規則)から大局的な規則性(上位規則)が創発される,階層的規則性は,科学が対象とする現象一般に認められる普遍的な性質の一つである.パターン認知や構えの効果に代表される認知特性から,人は上位規則を選択的に認知し,それに固執することが予想される.本研究では,このような階層的規則性における規則発見のプロセスを検討するため,2次元セルオートマトンの一種であるライフゲームを規則発見課題として用いた.ライフゲームでは,セルの変化を規定する局所的な下位規則と初期状態の組み合わせから種々の大局的な上位規則が創発されることが知られている.ライフゲームを規則発見課題として用いることで,上位規則の有無を実験的にコントロール可能となる.実験参加者には「セルが次の世代にどのように変化するかを決めている規則(下位規則)」の発見を求める.本年度は,下位規則とそこから生み出される上位規則からなる階層的規則性を有する現象に対する認知と,上位規則が下位規則の発見に及ぼす影響について,基礎的な検討を進めた.また,これに加え,現象に対する介入の有無(観察のみを行う場合,観察に加えてセルの変化を自分でも操作可能な場合)の効果についても検討を行った.その結果,参加者が生成した仮説の分析から,下位規則の探索において,上位規則に固執し続けることが確認された.加えて,たとえ,上位規則が存在しなくても,参加者は積極的に上位規則に類する規則を見出す傾向にあることが明らかとなった.また,現象に対して介入を許されてもなお,上位規則に固執し続ける傾向にあることが確認された.創発された大局的な規則性(上位規則)が,局所的な規則性(下位規則)の発見に与える影響に関して,基礎的な検討を進めた.当初予定していた一部の要因については,次年度検討することとなったが,新たに検討対象に加えた要因についての実験を実施ししており,全体としておおむね順調に進展したといえる.次年度は,初年度に実施予定であったノイズの有無が及ぼす影響に加えて,反省的思考や異なる視点を共有することの効果について,実験的な検討を進める予定である.局所的な規則性(下位規則)から大局的な規則性(上位規則)が創発される,階層的規則性は,科学が対象とする現象一般に認められる普遍的な性質の一つである.パターン認知や構えの効果に代表される認知特性から,人は上位規則を選択的に認知し,それに固執することが予想される.本研究では,このような階層的規則性における規則発見のプロセスを検討するため,2次元セルオートマトンの一種であるライフゲームを規則発見課題として用いた.ライフゲームでは,セルの変化を規定する局所的な下位規則と初期状態の組み合わせから種々の大局的な上位規則が創発されることが知られている.ライフゲームを規則発見課題として用いることで,上位規則の有無を実験的にコントロール可能となる.実験参加者には「セルが次の世代にどのように変化するかを決めている規則(下位規則)」の発見を求める.本年度は,下位規則とそこから生み出される上位規則からなる階層的規則性を有する現象に対する認知と,上位規則が下位規則の発見に及ぼす影響について,基礎的な検討を進めた.また,これに加え,現象に対する介入の有無(観察のみを行う場合,観察に加えてセルの変化を自分でも操作可能な場合)の効果についても検討を行った.その結果,参加者が生成した仮説の分析から,下位規則の探索において,上位規則に固執し続けることが確認された.加えて,たとえ,上位規則が存在しなくても,参加者は積極的に上位規則に類する規則を見出す傾向にあることが明らかとなった.また,現象に対して介入を許されてもなお,上位規則に固執し続ける傾向にあることが確認された.創発された大局的な規則性(上位規則)が,局所的な規則性(下位規則)の発見に与える影響に関して,基礎的な検討を進めた.当初予定していた一部の要因については,次年度検討することとなったが,新たに検討対象に加えた要因についての実験を実施ししており,全体としておおむね順調に進展したといえる.次年度は,初年度に実施予定であったノイズの有無が及ぼす影響に加えて,反省的思考や異なる視点を共有することの効果について,実験的な検討を進める予定である.物品の購入を次年度に繰り越したため,次年度使用額が生じた.
古代都市ポンペイの都市構造と城壁

ポンペイ遺跡の発掘及びその研究は1748年以来既に250年の歴史を持っているが,最近におけるポンペイ研究の最も重要な課題の一つはポンペイ都市の起源から79年のウェスウィス火山の噴火による埋没までの歴史的発展と,郊外の都市領すなわち農村地域における社会・経済的活動の解明である。これらの問題を解決するため本研究の研究員が所属している(財)古代學協會・古代學研究所はポンペイ遺跡の一角に位置するといわれてきた『カプア門』の発掘調査を行ってきた。本研究は従来のポンペイ研究の成果と,調査により検出された塔及び城壁の発掘結果を総合的に研究し,ポンペイ都市の形成過程を解明した。本研究の成果の1つは,ポンペイ都市域が従来言われてきたように段階的に拡大発展してきたのではなく,前6世紀に一挙に成立した者であり,その都市域の中で先ずフォルム(中央広場)地域を中心にして定住地が成立し,ついで北方,更に東方の地域に定住地が拡大したのではないかという結論に達した。他の1つは,農村地域におけるウィッラ(農業屋敷)の発掘成果を利用し,ウィッラの構造をその歴史的変化発展,労働機構,フレスコ絵画等を研究した結果,それらのウィッラの大半は葡萄酒やオリーブ油を製造し,その経済活動が古代ローマ都市ポンペイの有力な財源であったことを明らかにしたことである。またわが国に於いてその発達が近年著しいコンピュータによるデータ処理技術を利用し,とくに城壁や塔の建築構造,および歴史的発展の観点から見た建築技法の分析を,大量の写真画像データを基に行うことが出来た。また,これらの写真画像データを始めとする多くの写真を,フォトCDの形でデジタル化した。ポンペイの都市構造をその形成過程から明らかにするという当研究計画の初年度である本年は,まず当該研究の研究基盤を充足させるための,基本的な研究文献の収集並びに研究資料のリスト作成とそのデータベース化を始めた。年度末までに約二千点の関連文献・論文を選びだし,それをデータベースに収録した.今後更なるその拡充に努めるとともに,その結果をコンピュータネットワーク等を通じて,平成9年度中に公開する予定である。また研究代表者浅香は,平成8年10月にイタリア・フランス・イギリスに出張し,各地でこの研究に関心を持つ指導的な研究者と会見し意見交換するとともに,関連文献を精力的に収集した。さらに浅香は,都市形成の過程,公共建造物,壁画,郊外のウィラの4つの観点から見たポンペイ遺跡の都市構造を中心に研究を進めた。研究分担者角田は都市計画の観点から,古代都市の比較史的研究を行いポンペイに見られる都市計画の特徴を考察した。また江谷・坂井は各々の研究課題について,考古学的史料に基づき主として城壁の形成過程とその年代確定のための研究を進めた。中井はギリシア植民市の形成がポンペイ都市の成立に与えた影響に関する研究を行った。また浅香を中心に,日本各地で講演会および研究会活動を行い,ポンペイ遺跡の輪郭と概容を紹介しつつ,この研究計画に対する社会的関心をより一層喚起した。当研究計画はポンペイの都市構造およびその形成過程を明らかにすることを目的とし,まず当該研究の研究基盤を充足させるための,基本的な研究文献の収集並びに研究資料のリスト作成とそのデータベース化を継続して行った。年度末までに約千点の関連文献・論文を選びだし,それをデータベースに収録した。また,過去に収集したポンペイ遺跡の当研究に関連する写真資料をデジタル化するための環境構築を行った。研究代表者浅香は,平成8年12月にイタリアに出張し,現地でこの研究に関心を持つ指導的な研究者と会見しレビューを受けた。

研究分担者角田は都市起源の観点から,古代都市の成立期の研究を行い,初期の政治形態に関する理論的枠組みの確立に努めた。また江谷は考古学的史料に基づき主として城壁の形成過程とその年代確定のための研究を進めた。坂井はポンペイ城壁の研究史の整理を行い,最近の発掘調査による知見を加味して,従来の研究史の欠落点を補う研究成果を得た。中井はギリシア植民市の形成が,ポンペイ都市の成立に与えた影響に関する研究を行った。ポンペイの都市構造をその形成過程から明らかにするという当研究計画に基づき,引き続き研究基盤を充足させるための,基本的な研究文献の収集並びに研究資料のリスト作成とそのデータベース化を継続して行った。その一環として,これまでに収集したポンペイ遺跡の当研究に関連する写真資料約3000点を選び出し,デジタル化したデータをコンピュータ上に記録し,さらに検索機能を持つフォトCDとして保存した。さらに各々研究代表者と分担者は以下のような研究を行った。浅香は,都市形成の過程,公共建造物,壁画,郊外のウィラの4つの観点から見たポンペイ遺跡の都市構造を中心に研究を進めた。また江谷は,考古学的史料に基づき主として城壁の形成過程とその年代確定のための研究を進めた。中井はギリシア植民市の南イタリアにおける政治的影響に関して研究した。また坂井は,ポンペイ城壁の研究史の整理を行い,最近の発掘調査による知見を加味して,従来の研究史の欠落点を補う研究成果を得た。堀はポンペイ遺跡の城壁の写真データの解析を行い,その構築法の分析を行った。加えて浅香を中心に,日本各地で講演会および研究会活動を行い,ポンペイ遺跡の輪郭と概要を紹介しつつ,この研究計画に対する社会的関心をより一層喚起した。また,浅香はイタリア・ナポリのオルソラ大学に於いて,「ポンペイ近郊のウィッラ」と題する講演を行い,現地の研究者と広くこの問題に関する意見を交換した。
原子系と光子の相互作用と光子発生の機構解明の直接数値シミュレーション法の開発

輻射場と原子系の相互作用系を表わすJaynes-Cummings模型に光子系の緩和と原子系の励起を取り入れ、さらに緩和機構に光子数の非線形な形を持たせた模型を用いて、マイクロキャビティ内の光子分布、そこから放出される光子の時間的な統計を調べた。定常的な物理量に関しては縮約された密度行列の方法を用い、また放出光子の個々の時間的分布を調べるには、確率的シュレディンガー方程式を導入した。キャビティ内の光子数がサブポアソン分布になる光子数スクイージングに関しては光子緩和の非線形性が非常に有効であることを見出し、現実の系でどのような条件のもとでそれが実現されるかについて考察した。また、放出光子の時間相関関数が時間間隔ゼロの付近で時間の増加関数となるアンチバンチング現象は、一定の時間間隔内の光子数の分布がサブポアソン分布になることと強い相関があることを見出し、その物理的原因として光子放出後、次の放出までに一定の時間、dead time、を要することを具体的なシミュレーションから明らかにした。また、このdead timeの効果が有効になるためには、キャビティ内の光子数が非常に小さなことが必要であることがわかった。これらの解析ではいくつもの仮定をしているが、実際の輻射機構制御のために必要な基礎的な機構解明に寄与できたと考える。これらの研究を通して、相互作用系の量子ダイナミックス、およびそれらの系での散逸過程をどのように取り扱うべきかについて、基礎的な知識が選られ今後、重要になってくる量子系のダイナミックス取り扱いの手掛かりが選られたと考えている。
鉱体流電法による地熱資源の直接探査に関する研究

本研究は地熱貯留層および熱水変質帯と周辺地層との比抵抗値が,数百倍以上も異なる性質に着目して,ボーリング坑のケーシングパイプを流電電極として利用することにより,地下深部へ電流を流し,探査対象物を直接励起しながら,これによって地表面に生じる電位分布を計測して,地下の導電性物体(地熱貯留層)を直接的に探査する方法を研究開発したものである.この目的のために,まず大型水槽を利用した鉱体モデル実験,差分近似法に基づく3次元鉱体のモデル計算などによって,種々のケースについてシミュレーション実験を行い,電極配置および測定方式の設計を行うと共に,鉱体によって生じる異常抽出のデータ処理法について研究した.次に種々の物理探査法の適用およびその結果に基づく多数の坑井堀削により,地下深部の地熱構造が最も良く知られている大分県玖珠郡八丁原の九州電力の地熱地帯で鉱体流電電法を実施し,探査データの解析結果を従来の地表からの物理探査法であるシュランベルジャー法,地磁気地電流(MT)法探査データの解析結果と比較検討した.その結果,鉱体流電法の電位分布から導かれる見掛比抵抗分布を示すコンター図は,シュランベルジャー法およびMT法による探査データのインバージョン解析により得られている低比抵抗層の分布と極めて類似することを確認できた.この事は,鉱体流電法は高比抵抗の新期溶岩が厚く堆積する地域にも有効であり,その下位(深部)の熱水変質帯と地熱貯留層の分布を直接探査できることを意味している.本法はフィールド調査も簡単であり,分解能も従来の点電極を利用する探査法よりも高いため地熱資源開発の初期段階(探査段階)で実施すれば,坑井堀削の成功率を飛躍的に向上できる.このように鉱体流電法(流電電位法)は,近年の計測技術およびデータ処理の発展により,地熱資源の探査に対しても十分応用できると結論できる.本研究は地熱貯留層および熱水変質帯と周辺地層との比抵抗値が,数百倍以上も異なる性質に着目して,ボーリング坑のケーシングパイプを流電電極として利用することにより,地下深部へ電流を流し,探査対象物を直接励起しながら,これによって地表面に生じる電位分布を計測して,地下の導電性物体(地熱貯留層)を直接的に探査する方法を研究開発したものである.この目的のために,まず大型水槽を利用した鉱体モデル実験,差分近似法に基づく3次元鉱体のモデル計算などによって,種々のケースについてシミュレーション実験を行い,電極配置および測定方式の設計を行うと共に,鉱体によって生じる異常抽出のデータ処理法について研究した.次に種々の物理探査法の適用およびその結果に基づく多数の坑井堀削により,地下深部の地熱構造が最も良く知られている大分県玖珠郡八丁原の九州電力の地熱地帯で鉱体流電電法を実施し,探査データの解析結果を従来の地表からの物理探査法であるシュランベルジャー法,地磁気地電流(MT)法探査データの解析結果と比較検討した.その結果,鉱体流電法の電位分布から導かれる見掛比抵抗分布を示すコンター図は,シュランベルジャー法およびMT法による探査データのインバージョン解析により得られている低比抵抗層の分布と極めて類似することを確認できた.この事は,鉱体流電法は高比抵抗の新期溶岩が厚く堆積する地域にも有効であり,その下位(深部)の熱水変質帯と地熱貯留層の分布を直接探査できることを意味している.本法はフィールド調査も簡単であり,分解能も従来の点電極を利用する探査法よりも高いため地熱資源開発の初期段階(探査段階)で実施すれば,坑井堀削の成功率を飛躍的に向上できる.このように鉱体流電法(流電電位法)は,近年の計測技術およびデータ処理の発展により,地熱資源の探査に対しても十分応用できると結論できる.本研究では、地熱貯留層及び熱水変質帯の比抵抗値と周辺岩石の比抵抗値とが20100倍も異なる性質に着目して、坑井のケーシングパイプを流電電極として利用し、地下の鉱体を直接的に探査する方法を提案した。昭和61年度は、大分県八丁原地区及び秋田県鹿角地区で実施した鉱体流電法による探査データを定量的に解析して、ボーリング地点の選定を行った。その結果堀削された坑井は、八丁原地区では極めて有望な生産井となり、鹿角地区では還元井としての目的を達成した。これらの成功により、本物理探査法は、新エネルギー総合開発機構、新エネルギー財団による全国地熱調査の精度調査法として採用され、昭和61年度は北海道など全国五地域で実施され、昭和62年度以降も実施される予定である。昭和61年度は、差分近似法に基づく3次元モデル計算のプログラムを作成し、種々の形状の鉱体が存在する場合のモデル計算の結果から、アノマリーを抽出するデータを処理法について研究した。その結果、測定された電位分布と理論モデルを仮定した場合の電位分布とから、鉱体の賦存状況が推定できる事が分った。特に、重力探査法で詳しく研究されている鉛直2次微分法は、断層などの線構造を抽出するのに極めて有効であることが分った。一方、野外調査において、坑井からの距離が離れるとSN比が低下するために、観測波形をデータレコーダに記録し、昭和61年度に設備備品として、購入したアナライジングレコーダにより、スタッキングが可能となり、探査データの精度及び調査範囲が著しく向上した。

昭和62年度は、本年度の研究成果をふまえ、フィールド調査の能率向上を計り、調査のためのマニュアルを作成し、国際地熱研修コースなどで講義して、国内はもとより発展途上国の研究者にも、地熱貯留層の探査に極めて有効な本物理探査法を周知させる。
解離性大動脈瘤の診断と治療に関する研究

研究班では班会議を重ね、解離性大動脈瘤とくに急性大動脈解離に対する診断と治療に関する意見を集約し、治療体系を策定した。1.各種画像診断法の診断度と選択のステップを討議し、まず超音波検査(ときに経動脈DSA)にて上行大動脈内膜フラップの有無を検討し、その存否によって今後の検査法(CT,MRI,血管造影)を選択するとした。2.治療方針の策定A型に対しては早期に手術を行う。この中では2/3の班員は診断がつき次第直ぐに、或は24時間以内に手術を行うとした。B型に対しては病状が安定していれば急性期には内科治療を行うことで一致した。3.緊急手術の適応となる因子が検討され、A,B型とも出血や分枝障碍(冠状動脈を含む)が挙げられ、A型では解離の弁輪部迄の進行、ARの発生が強調された。4.急性期の治療成績として、A型103例の内科治療早期死亡率30%、97例の手術死亡率30%、B型で夫々、150例中6.7%、57例中19%の死亡率が挙げられた。5.手術手技の選択が表示され、姑息的救命手術、血行再建手術に分類された。班員13施設の昭和54年63年の1032例の治療成績が集計、分析された。非手術例420例、手術例612例であった。非手術例のA型は、149例の早期死亡率35%、1年生存率53%、10年35%、B型271例の早期死亡率、1年・10年後生存率夫々26%、90%、58%であった。手術群でA型311例の手術死亡率21%、1年・9年生存率68%・48%、B型301例では手術死亡率、1年・9年生存率夫々、15%、77%・62%であった。解離性大動脈瘤はその発生,進展の機序が必ずしも明らかでなく、またその病態,病像も複雑である。臨床的立場から見ても、型や病期に応じて適切な治療方針,治療方法を選択する必要があり、病理学的,生理学的の両側面からの基礎的研究を基盤に、内科,放射線科,外科を含めた集学的な臨床研究が重要であり、その第一歩が踏み出されたものと考える。本症の診断に対する研究として、千葉大稲垣らはX線CT,MRIを用い、また国立循環器病センター高宮らはDSA,MRIを用い、その評価を行った。その結果、MRIは大動脈弓部の形態,血栓層の描出,真腔・偽腔の描出に優れ、またX線CTで経時的瘤拡大と危険因子の相関を検出している。山梨医大上野らは経食道超音波断層法が大動脈解離の解析,診断に有用であるとした。内科治療に関する研究はいずれも本症治療の基礎となる降圧療法における降圧剤の選択と評価に関するもので、秋田大金沢ら、九州大中村らによって行われた。いずれも、Ca拮抗薬,β遮断薬,降圧利尿薬,硝酸薬(ニトログリセリン,ニトロプルシッド),アンギオテンシン変換酵素阻害薬などの多剤併用効果が示された。