hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生可能エネルギーの大規模導入のための海水電解設備を導入したVPPの検討

再生可能エネルギーの導入量を飛躍的に増加させるための方策として、本研究では海水電解装置を導入した電力システムを提案しており、余剰電力が発生した場合には化学製品を生産することで再生可能エネルギーによる電力供給だけでなく新たな産業創出を各地において展開することが可能である。提案手法の有効性を検討するために、ディーゼル発電機が導入されている小規模な電力系統において先ずは再生可能エネルギーと蓄電池を導入して運用コストを削減するための最適運用方法について検討を行った。この結果、従来の再生可能エネルギーを導入しないシステムと比較して約10%程度の運用コストの削減が達成できた。次に現状の各種設備コストを考慮して海水電解装置を導入した電力系統の最適設備構成と最適運用方法の検討を行った結果、再生可能エネルギーを大規模に導入することが可能であり、さらに化学製品の製造も経済的に可能であることが明らかにされた。海水電解装置は需要電力を自由に調整可能であるため、一種のデマンドレスポンスとして電力系統において認識されることになる。従って、これらの需要電力は比較的長時間の需給調整のみならず短時間における需給電力の調整も可能である。そこで、海水電解装置の電力系統における系統周波数調整能力の可能性を示すために、小規模電力系統を想定した系統周波数制御法を提案した。また、余剰電力に応じて電力料金を変動させるリアルタイムプライシングを活用して海水電解装置の需要電力を調整し、最終的に系統周波数の一定制御を実現した。海水電解装置を導入した小規模離島の電力系統において蓄電池、ディーゼル発電機、太陽光発電設備、風力発電設備、燃料電池の最適運用により運用コストを最小化することが可能となった。最適化手法は、先ず単目的最適化問題として定式化し、各設備の最適運用を可能とした。次に現時点における最適設備構成を多目的最適化問題として定式化し、各設備の最適運用と各設備の最適運用方法を明らかにしている。本研究においては海水電解装置を導入しているため、海水電解による化学製品の生産による収入が運用コストの大幅な低減を可能としている事をシミュレーション結果により示している。系統周波数の制御も海水電解装置を活用してデマンドレスポンスとして活用することで容易に制御可能である。出力価格は時々刻々変更されており、需要家はリアルタイム料金制度を利用して受容可能な電力料金に応じて買電電力量を調整することになる。系統周波数の制御は全ての発電設備と需要家の消費電力を調整することで達成可能である。電力系統に接続されている全ての機器が需要制御や系統周波数制御に寄与することを本研究では導入しているため、各機器の電力調整は小さくすることが可能であり、発電機や負荷の動作に大きな制約を発生させることは無い。系統周波数の制御手法はこれまでにも多数提案されているが、本研究ではモデル予測制御(MPC)を適用して系統周波数を制御している。電力系統の各種制約や非線形性に対しても本制御法は有効に機能するため、系統周波数の制御も十分な性能を有する。現在の小規模離島電力系統では、主にディーゼル発電機を用いて電力供給を行っている。従って、二酸化炭素の排出のみならず重油の輸送や保管のコストが電力価格へ大いに影響する。本研究では、再生可能エネルギーのみにより電力を供給することを検討しているが、現在の離島電力系統の設備から2050年程度の電力系統における電力設備の拡張計画が重要である。すなわち、どのような過程でディーゼル発電機を全廃し、必要な電力を再生可能エネルギー発電設備のみで構成される最適設備構成をどのような過程で整備拡張するか検討が必要である。その際に問題となるのが、2050年までの様々な不確実性の数学的な表現ならびに高速な最適化手法の導入である。再生可能エネルギー発電設備が大規模に導入された事例を想定し(例えば再生可能エネルギー発電設備のみによる電力供給)、電力系統の電力需給を満足するための最適運用手法の検討を行った。再生可能エネルギー発電設備のみにより電力を供給するためには、再生可能エネルギー発電設備のみならず需要家側の負荷や海水電解設備の電力の制御が重要となる。制御対象機器は各種運転制約や非線形性を内在していることから、非線形性を考慮した最適運用手法を適用した。今回提案された最適系統運用手法は、各分散型電源や負荷を制御することにより、電力系統を最小コストにより運用することが可能である。自立分散的に動作する制御器の一部(様々な発電機または負荷)が動作できない場合でも他の機器の制御により系統への電力を維持できることをシミュレーションにより確認した。多目的最適化手法を検討する電力系統へ適用し、設備の投資コストに対する不足電力供給量の解析も行った。再生可能エネルギーだけで電力を供給すると設備投資コストが非常に高価となることが明らかになった。そこで、デマンドレスポンスを適用することにより必要な時に消費電力の増減を達成する手法を提案した。また、再生可能エネルギーの有効利用を図るために、海水電解設備を導入し再生可能エネルギー発電設備からの過大な発電電力を消費し、水素ガスや次亜塩素酸ナトリウムを生産し、売却するビジネスモデルを提案した。初年度において電力系統の系統周波数制御を検討していたが、再生可能エネルギーを利用した海水電解装置による水素、塩素、次亜塩素酸ナトリウムの生産が工業的に有利であることが明らかとなった。そのため、今年度の大きな課題として、100%の再生可能エネルギーを活用して化学製品の生産と共に電力を供給するシステムの最適な運用方法と最適なシステム構成について成果を得た。本年度の研究結果より化学製品の売却により大きな収入が得られるため、再生可能エネルギー設備のコストが安価であれば、利用できる土地に多数の再生可能エネルギーを建設して化学製品を生産する事業が成立する。

また、必要な海水電解設備や貯蔵タンクを設備すれば、再生可能エネルギー発電設備から発電された発電電力は廃棄する必要がない。また、貯蔵された水素を用いて燃料電池から発電すれば、再生可能エネルギーからの発電電力が見込めない場合でも電力の供給を支障無く行える事が画期的な研究成果である。発電電力が大幅に不足する場合は、デマンドレスポンス等を導入することも可能である。そのため、大容量で高価な蓄電池は不要であり、再生可能エネルギーの導入が早急に進展し、島嶼地域の新たな産業として展開することも可能であり、島嶼地域の過疎化を阻止できる有力なツールとして今後利用が進展するといえる。離島においては海水淡水化装置を利用して飲料水を賄っている島嶼が多数存在する。このため、光熱水費が都市部のそれと比較して非常に高価である。今回提案したシステムを用いることにより、濃縮海水は化成ソーダの生産に利用可能であり、必要な電力は再生可能エネルギーから得ることが可能なため、生産された工業製品を売却することにより電気の供給ばかりでなく、飲料水や新たな化学製品の生産も可能である。再生可能エネルギーの導入量を飛躍的に増加させるための方策として、本研究では海水電解装置を導入した電力システムを提案しており、余剰電力が発生した場合には化学製品を生産することで再生可能エネルギーによる電力供給だけでなく新たな産業創出を各地において展開することが可能である。提案手法の有効性を検討するために、ディーゼル発電機が導入されている小規模な電力系統において先ずは再生可能エネルギーと蓄電池を導入して運用コストを削減するための最適運用方法について検討を行った。この結果、従来の再生可能エネルギーを導入しないシステムと比較して約10%程度の運用コストの削減が達成できた。次に現状の各種設備コストを考慮して海水電解装置を導入した電力系統の最適設備構成と最適運用方法の検討を行った結果、再生可能エネルギーを大規模に導入することが可能であり、さらに化学製品の製造も経済的に可能であることが明らかにされた。海水電解装置は需要電力を自由に調整可能であるため、一種のデマンドレスポンスとして電力系統において認識されることになる。従って、これらの需要電力は比較的長時間の需給調整のみならず短時間における需給電力の調整も可能である。そこで、海水電解装置の電力系統における系統周波数調整能力の可能性を示すために、小規模電力系統を想定した系統周波数制御法を提案した。また、余剰電力に応じて電力料金を変動させるリアルタイムプライシングを活用して海水電解装置の需要電力を調整し、最終的に系統周波数の一定制御を実現した。海水電解装置を導入した小規模離島の電力系統において蓄電池、ディーゼル発電機、太陽光発電設備、風力発電設備、燃料電池の最適運用により運用コストを最小化することが可能となった。最適化手法は、先ず単目的最適化問題として定式化し、各設備の最適運用を可能とした。
ポストワクチン時代の新たな肺炎球菌感染症：無莢膜型肺炎球菌の分子疫学と病原性

前年度に無莢膜型肺炎球菌は莢膜型肺炎球菌と比較し、全身感染及び経鼻感染において有意に病原性が低いことが判明した。本年度は肺炎球菌感染症が好発する小児における鼻咽腔への定着能を詳細に検討するために、仔マウスモデルを作成した。日齢4、8、12のそれぞれ日齢が異なる仔マウスに無莢膜型肺炎球菌あるいは莢膜型肺炎球菌を経鼻接種し、8日後の鼻咽腔の保菌状態を検討した。莢膜型肺炎球菌は経鼻接種時の日齢に関わらず、安定した保菌が成立した。一方で、無莢膜型肺炎球菌は日齢4に経鼻接種を行うと保菌が成立するが、日齢12では鼻咽腔から排除され保菌は成立しなかった。生後早期の免疫学的未成熟な時期には無莢膜型肺炎球菌が鼻腔内に十分定着することが確認された。無莢膜型肺炎球菌は莢膜型肺炎球菌に比較して病原性が低いことが考えられる反面、免疫学的未成熟な低年齢での感染伝播が懸念される。無莢膜型肺炎球菌ATS181(1.7E+06)と莢膜型肺炎球菌D39(1.7E+06)のマウスモデル(ΔC3、B57B6)を用いた、尾静脈からの肺炎球菌注射による感染実験では、菌血症による致死率をアウトカムとする場合、無莢膜型肺炎球菌は莢膜型肺炎球菌と比し、有意に病原性が低いことが分かった。続いて、無莢膜型肺炎球菌ATS181と莢膜型肺炎球菌D39について、マウス(CBA/N)経鼻感染での鼻汁、鼻粘膜、臭球、大脳、血液内の肺炎球菌量を測定した。AST181とD39(1.0E+06 CFU)を10μLマウスに経鼻感染させ、72時間後の鼻汁、鼻粘膜、臭球、大脳、血液内の肺炎球菌量を測定した。鼻汁、鼻粘膜では肺炎球菌量は変わらなかったが、臭球、大脳、血液内では莢膜型肺炎球菌が有意に菌量が多かった。以上の結果から、無莢膜型肺炎球菌は菌血症を起こし致死的病原性を発揮することは少ないが、莢膜型肺炎球菌と同等に鼻粘膜に定着し、潜んでいることが示唆された。また、無莢膜型肺炎球菌20株に対し、MLSTを実施し、すべてのSTを判定した。今後は、鼻粘膜に潜んだ無莢膜型肺炎球菌が病原性を発揮するモデルを作成し、宿主の状態による無莢膜型肺炎球菌の脅威を検討するため、マウスCOPDモデルにおける病原性の検討を行う。また、無莢膜型肺炎球菌の莢膜コード領域にあたる箇所の遺伝子解析を行うとともに、莢膜遺伝子がどのように水平伝播していくのかを分子疫学的に検討する予定である。無莢膜型肺炎球菌のマウス鼻腔への定着が悪く、感染実験が難航したため前年度に無莢膜型肺炎球菌は莢膜型肺炎球菌と比較し、全身感染及び経鼻感染において有意に病原性が低いことが判明した。今後は,新たに生じた課題である、鼻粘膜への定着と定着からの感染がいかにして起こるかをマウスモデルで明らかにするため、鼻粘膜に潜んだ無莢膜型肺炎球菌が病原性を発揮するモデルを作成し、宿主の状態による無莢膜型肺炎球菌の脅威を検討するため、マウスCOPDモデルにおける病原性の検討を行う。動物実験のスケジュールが実験上の理由で遅延をしたたために予定金額を使用できなかった。
トキソプラズマNTPase遺伝子クローニングとその発現(臨床診断への応用)

我々の今回の研究でトキソプラズマの強毒株であるRH株には二種類のアイソザイム(NTPase-I,NTPase-II)が存在し、それらをコードする遺伝子の全核酸塩基配列が決定された。多数の株を用いたNTPaseの反応速度論的解析及び、PCR法による遺伝子の増幅実験の結果よりNTPase-IIは全ての株に存在するがNTPase-Iは強毒株にのみ存在することが判明した。これらの結果は米国生化学・分子生物学会誌(J.Biol.Chem)の5月号に掲載される。この研究結果より遺伝子産物ので大腸菌における発現の標的にすべきアイソザイムはどの株にも共通に存在するNTPase-IIであると考えられた。そこで我々はNTPase-IIをコードする遺伝子を発現ベクターに組み込み遺伝子産物の発現を試みた。発現ベクターとしてはIsopropylβ-D-thiogalactopyranoside(IPTG)により誘発されるpGEMEX-1熱誘発性発現するpPL-lambdaを用いた。IPTGを用いて発現誘発した大腸菌をSDS処置し、電気泳動後ウエスタンブロッテングした後、抗NTPase抗体及びペルオキシダーゼ結合抗体を用いて染色したことろ、誘発によりNTPase-IIが大腸菌体内で合成されていることが確認された。熱誘発でも同様の結果であった。IPTG及び熱誘発の両系を用いて大腸菌におけるNTPase-IIの発現に成功したが、両系とも発現誘発すると大腸菌の増殖が抑制されることから、NTPase-IIはで大腸菌に対してトキシックであると考えられる。発現誘発した大腸菌のライセ-トをモノクローナル抗体を使用した臨床診断法に用いることはこのままで可能であるが、抗体を直接プレートに感作するELISA系に改良する必要があるだろう。今回の研究でNTPaseの遺伝子にはシグナルペプタイドをコードする部分が存在することが新たに判明した。このことからNTPaseは分泌性の酵素であると考えられたが、じっさいに宿主細胞内に放出されていることが確認された。これらはExperimental parasitology(79,301-311,1994)に掲載された。トキソプラズマに特異的に存在するNTPaseは強毒株であるRHの場合、二種類のアイソザイム(NTPase-I,NTPase-II)が存在することが判明しているが、ラムダgt10ファージトキソプラズマcDNAライブラリーよりやはり二種類のcDNAクローンが得られた。この二種類のcDNAの全塩基配列を決定したところ、両遺伝子とも628個のアミノ酸をコードするオープンリーデイングフレイムを含むことがわかった。精製した二種類のアイソザイムのN-末端のアミノ酸配列と遺伝子の塩基配列より推定されるアミノ酸配列を比較したところ、遺伝子がコードする628個のアミノ酸のうち25個はエクストラペプタイドであることが判明した。このエクストラペプタイドは疎水性アミノ酸が多くシグナルペプタイドと思われる。したがってNTPaseは分泌性蛋白質である可能性が極めて高い。遺伝子の発現を行う場合このことを考慮しなければいけないと考えられる。一種類のアイソザイム(NTPase-II)しか持たないBeverly株のcDNAライブラリーを作製することに成功し、NTPaseをコードする遺伝子をクローニングした。

全塩基配列を決定しRH株アイソザイムの二つの遺伝子の塩基配列と比較したところ、Beverly株の遺伝子の塩基配列はRH株の一つの遺伝子の塩基配列とほぼ同一であった。やはり25個のアミノ酸からなるエクストラペプタイドが余分にコードされていた。またコンピューターによるホモロジー検索の結果、NTPaseは新規の蛋白質であることがわっかった。以上のことから、診断上最も重要などの株にも共通に存在するNTPase-IIの遺伝子の塩基配列が判明した。平成5年度の研究でトキソプラズマの強毒株であるRH株には二種類のアイソザイム(NTPase-I,NTPase-II)が存在し、それらをコードする遺伝子の全核酸塩基配列が決定された。多数の株を用いたNTPaseの反応速度論的解析及び、PCR法による遺伝子の増幅実験の結果によりNTPase-IIは全ての株に存在するがNTPase-Iは強毒株にのみ存在することが判明した。これらの結果は米国生化学・分子生物学会誌(J.Biol.Chem.)の5月号に掲載される。この研究結果より遺伝子産物の大腸菌における発現の標的にすべきアイソザイムはどの株にも共通に存在するNTPase-IIであると考えられた。そこで我々はNTPase-IIをコードする遺伝子を発現ベクターに組み込み遺伝子産物の発現を試みた。発現ベクターとしてはIsopropylβ-D-thiogalactopyranoside(IPTG)により誘発されるpGEMEX-1熱誘発性発現するpPL-lambdaを用いた。IPTGを用いて発現誘発した大腸菌をSDS処理し、電気泳動後ウエスタンブロッテングした後、抗NTPase抗体及びペルオキシダーゼ結合抗体を用いて染色したところ、誘発によりNTPase-IIが大腸菌体内で合成されていることが確認された。熱誘発でも同様の結果であった。IPTG及び、熱誘発の両系を用いて大腸菌におけるNTPase-IIの発現に成功したが、両系とも発現誘発すると大腸菌の増殖が抑制されることから、NTPase-IIは大腸菌に対してトキシックであると考えられる。発現誘発した大腸菌のライセ-トをモノクローナル抗体を使用した臨床診断法に用いることはこのままでは可能であるが、抗体を直接プレートに感作するELISA系に改良する必要があるだろう。
好塩基球におけるシステインプロテアーゼの認識機構

抗原に対して適切な免疫応答を惹起するには自然免疫系細胞に発現する病原体センサーに依存したサイトカイン産生が重要である。本研究課題において、FcRγ欠損マウス由来の好塩基球では、プロテアーゼアレルゲンの一つであるパパインによってIL-4がまったく誘導されないことを見出した。これまでにレトロウイルスベクターを用いたFcRγの再構築でIL-4産生能が回復することを確認し、本年度はFcRγの細胞膜領域や細胞質内領域変異体の再構築により、IL-3受容体シグナル経路とは直接関与しておらず、抗体受容体などと同じFcRγ-ITAM-Sykシグナル伝達経路がパパインによるサイトカイン産生に必須であることを明らかにした。さらにshRNAを用いた受容体の発現抑制実験から、センサーとして機能しているFcRγ結合受容体は、一つではなく少なくとも数種類存在することが明らかになってきた。IgEによる架橋や抗CD200R3抗体によるIL-4産生に関しては、システインプロテアーゼ阻害剤によって全く影響がなく、パパイン刺激依存的なIL-4産生のみが完全に抑制されたことから、パパインのプロテーゼ活性は必須であり、これまでの観察から受容体自身が切断される場合と受容体以外の切断されたペプチドが受容体に結合する場合の両方のシグナル伝達機序があると考えられた。またその一方で、FcRγ欠損好塩基球でも、パパイン刺激によってIL-6などの他の炎症性サイトカインやケモカインが産生され、システインプロテアーゼ阻害剤によって抑制できなかったことから、プロテアーゼ活性以外を認識する受容体・シグナル伝達経路が存在していると考えられた。今後、生体内外の種々のプロテアーゼに対するセンサー分子とその認識機構についても明らかにしていく。多彩な抗原に対する免疫応答の方向性を決定するには自然免疫系細胞に発現する病原体センサーに依存したサイトカイン産生が重要である。自然免疫細胞の一つである好塩基球も多種多様な抗原やアレルゲン等に反応し、2型免疫応答に重要なIL-4やIL-6等のサイトカインを産生する。しかしながら、このようなアレルゲンに対する抗体非依存的な受容体やセンサー分子とその認識機構については未だ不明な点が多い。本研究課題では、特にシステインプロテアーゼによって培養好塩基球がIL-4等のサイトカインを分泌することに注目し、プロテアーゼセンサー分子の同定とシグナル伝達について明らかにする。FcRγ欠損マウス由来の好塩基球では、プロテアーゼアレルゲンの一つであるパパインによってIL-4がまったく誘導されないことを見出した。さらに、レトロウイルスベクターを用いたFcRγの再構築でIL-4産生能が回復し、FcRγ-ITAM-Sykシグナル伝達経路がパパインによるサイトカイン産生に必須であることを明らかにした。これまでの成果によって幾つかのFcRγ結合受容体がパパインセンサーとして機能していることが明らかになってきた。しかしながら、FcRγ欠損樹状細胞では、パパイン刺激によってIL-6やIL-10を産生することから、細胞特異的な受容体もしくはシグナル伝達経路が存在している可能性が示唆された。今後、このプロテアーゼによるサイトカイン産生のシグナル伝達機構について、受容体の認識機構も含めて詳細に解明していく。その生理的役割の検証を通じて、アレルギー疾患を含めた様々な慢性免疫疾患の理解とその制御が本研究の成果として期待される。
英語多読が,単語・句の認識速度に及ぼす影響

1.研究目的単語・句の認識速度を向上させる(読みの流暢性を高める必要条件)のに多読が有効であると指摘されているが,多読によってその認識速度が速くなることを実証したのは今村(2010)のみである。その研究の限界を補って,多読がどのような単語・句に対して認識速度において効果があるかを詳細に調査した。2.研究方法対象:日本語を母語とする1617歳の初級英語学習者(1)処遇(多読)群に,4カ月間図書館の易しい英語の本を課外で借りて読み,読書記録を定期的に提出させた。(2)事前/事後テスト(全員)視覚提示ソフトを利用した判断課題(反応時間を測定)(1)品詞・頻(親密)度・語長(音節数)を統制した実在語,及び非実在語を用いた語彙性判断課題(2)動詞+名詞型/形容詞+名詞型及び実在しないコロケーションを用いたコロケーション性判断課題(3)上位/下位概念語,及びその関係を持たないペアの語を用.いた判断課題3.結果と考察語彙,動詞+名詞型/形容詞+名詞型コロケーションの判断課題において処遇群の反応時間が有意に短くなったが,上位/下位概念語の判断課題においては有意差が表れなかった。また高頻度語の方が中頻度語よりも,語長の長い語の方が短い語よりも多読の効果が大きい傾向が見られた。品詞に関しては動詞が他の品詞よりも効果がある可能性が示唆された。多読中に遭遇する頻度が高い語の方が,また既に短時間で認識できる語長の短い語よりも長い語の方が,多読の効果が大きいと考えられる。4.教育的示唆多読は単語・句の認識速度に関して広く効果があることが明らかとなった。しかし上位/下位語のようなパラディグマティックな語彙知識の認識速度が速くなるには大量の多読を必要とする可能性がある。多読は遭遇する語の頻度が重要であることも明らかとなったので,授業等で扱う語彙と,多読用図書の語彙の傾向を考慮して補完的に指導することが望ましい。
半導体イメージセンサの熱雑音を用いた赤外線レーザビームプロファイラの開発

半導体イメージセンサの暗電流を用いた赤外線レーザビームプロファイル評価技術の開発に取り組んだ。半導体が光励起感度を持たない波長10.6 μmの炭酸ガスレーザを用い、パワーとビーム径を事前に定量化して、イメージセンサ受光面をスポット加熱し、熱励起したキャリアを各画素で空間的に離散化して画像として検出する。実験の結果、入射レーザのビーム径と相関のあるスポット状の信号分布が検出され、新規な赤外線レーザビーム形状評価技術としてのポテンシャルを示す成果が得られた。光半導体イメージセンサの温度に由来する暗電流信号を利用し、中遠赤外波長に対応可能なレーザビームプロファイル測定技術を開発することを目的とし研究を進めた。本手法は、イメージセンサ表面に光吸収層を配置し、レーザ照射・加熱によってセンサ表面の局所領域を加熱することでビームスポットの画素において熱キャリアを励起しその分布を画像として検出する新たな取り組みである。特に、光吸収層の熱伝達特性の最適化、入射ビームプロファイルと熱励起キャリア生成・検出特性の相関について数値的および実験的アプローチによる評価検討を行い、測定精度と分解能を評価して、赤外線レーザ測定の実用に資する測定技術の実現を目指す。研究初年度である今年は、実験試料とするイメージセンサの調査と準備、光吸収材料の検討、可視光ノイズの評価、中赤外レーザを用いた加熱による熱雑音信号の検出について検討を進めた。実験試料の準備では、裏面照射型センサを搭載する市販のデジタルカメラを中心に選定を行った。この間並行して、通常のCCDセンサを用いた実験を進めた。センサを分解し表面の保護ガラスを取り除いてセンサを露出させる方法、ならびに赤外線吸収材料の調査選定とセンサ表面への設置方法、の検討をおこなって、黒色顔料と樹脂の混合物をスプレー方式により、前記保護ガラスを取り除いたセンサ表面に製膜する手法を開発した。このとき、十分な厚さを製膜することで、可視光のセンサへの到達を防ぎ、可視光由来の信号を除去できることを確認した。中赤外線を発する炭酸ガスレーザ光学系を構築し、上記の試料の受光面に集光照射し加熱する実験を行った。その結果、レーザ照射のON、OFFに応じたセンサの雑音信号の増減を検出することが出来た。市販デジタルカメラを中心に、研究目的に最適な実験試料としてのセンサの調査を行った。特に、正常動作を保ったままレンズ部の分解、取り外しを行ってセンサを露出させることが重要となり、これらの確認に時間を要した。この間並行して、通常のCCDイメージセンサを用いた実験を進め、提案原理の基礎的検証を行って赤外線レーザの照射の有無によるセンサ温度の変化に応じた雑音信号の増減を検出することが出来た。一方で、当初計画した温度測定プローブによる実験は、センサの破損が不可避であることから、測定法の変更を検討した。そのため、検出した信号振幅とセンサ表面温度との相関に関しての定量的な評価が課題として残っている。また、これまでの基礎実験ではビームプロファイルに応じた信号の分布は見いだせていない。これは、計画の代替として通常のCCDセンサを用いたため、受光面に高熱伝導率の配線層が密に存在し、構造的に温度分布を生じにくいこと、などが一因と考えられる。本研究は、半導体イメージセンサ上に赤外線を照射し加熱によって励起したキャリアの分布を検出する、新たな赤外線レーザのビームプロファイル評価手法の開発を目指している。研究では、イメージセンサで通常雑音として扱われる熱ノイズを信号として検出する手法と、ビームプロファイルを正確に評価・制御した赤外線レーザ光の照射技術を開発し、前記イメージセンサに照射して検出される熱ノイズ信号の分布とビームプロファイルとの相関を評価する計画としている。前年度までにCCDイメージセンサの表面に光吸収材料を設置し、赤外線レーザ光を効率的に熱に変換する方法を開発すると共に、センサ表面へ赤外線レーザを集光照射する系を構築し、照射の有無によってノイズ信号の増減が生じることを確認して、提案した基本原理の妥当性を検証している。一方で検出信号と入射ビームプロファイルの定量化に基づく相関関係の評価が課題とされた。そこで本年度は、まず赤外線レーザ光のビームプロファイルを定量化する手法を開発した。また、イメージセンサでビームプロファイルを定量的に評価するためには、センサ面内における電荷検出特性の空間分布について把握し、必要に応じて補正を行う必要がある。そこでまずプロファイル測定のノイズ源となる可視近赤外波長の光によって励起される電子の検出分布の評価を行った。その結果、センサの動作原理に依存し分布に顕著な違いが生じることを見出した。また信号源となる熱励起電子の分布についても評価を進めている。本年度は、申請時の研究計画において最終年度に該当し、入射ビームプロファイルと熱励起キャリア生成・検出特性の相関について数値的および実験的アプローチによる評価検討を行い、測定精度と分解能を評価する予定であった。しかし、年度当初より研究代表者の所属組織における人事異動等を受け、想定していないエフォート割合の変化が生じたことから研究の進捗に遅れが発生した。そのため研究計画の見直しを行い、実施期間の一年延長を申請した。

実験の結果、入射レーザのビーム径と相関のあるスポット状の信号分布が検出され、新規な赤外線レーザビーム形状評価技術としてのポテンシャルを示す成果が得られた。熱画像装置等により非接触でセンサ受光面の温度を評価する手法を採用すると共に、熱雑音信号の振幅との相関を定量評価する。裏面照射型イメージセンサを用いた実験試料の準備を進め、当センサを用いた赤外線レーザ照射実験を行う。特に、効果的に温度分布を与えるため照射レーザのパルス化等を検討する。また、ナイフエッジによる赤外線レーザのビームサイズの精密評価装置を開発しつつ、照射ビーム形状と熱雑音信号の分布画像との相関を評価して、赤外線ビームプロファイル測定技術としての有効性を検証する。照射ビームプロファイルと検出熱雑音信号の相関評価が課題である。そのためセンサ基板上において効率的に温度勾配を与え熱励起電子の分布を検出する必要がある。そこで、電子冷却素子を用いたセンサの温度制御および入射ビームのパルス化を検討する。またガウス分布のレーザスポット照射に対する検出信号の点像分布関数を評価することで、赤外線ビームプロファイルの定量測定を目指す。レーザ放射計測今年度の支出を計画していた実験試料について、選定に想定以上の時間を要した。このため、計画を変更し、当該支出分については、調達を次年度に持ち越すこととした。本年度は、研究計画上の最終年度に該当したが、研究代表者の所属組織における人事異動等が発生し、エフォート率が変化したことから研究の進捗に遅れが生じる結果となった。そこで研究計画の見直し、実施期間の一年延長を申請して受理された。そのため次年度使用額が発生した。機種選定は完了しているため、早急に手配を進め、引き続き計画的に研究を遂行する。次年度使用額は、今年度までに把握した技術課題の迅速な解決と研究目標の達成に重点を置き使用する。同時に、次年度は計画の最終年度にあたることから、研究の総括と学会や論文等による成果発表のために支出を行う計画である。
モアレトポグラフィー法を用いた3次元動的記録による顔面表情運動のデータベース構築

モアレトポグラフィー法は、光の干渉現象を利用した非接触的な三次元計測法であり、測定対象の表面の形を等高線という形で二次元の画像上に三次元情報を表示することができる。また純粋に光学的な計測法であるので、測定と画像再構築のための時間を必要とせず本当の意味での実時間での測定が可能である。そこでわれわれは、モアレトポグラフィー法によって得られた人間の顔面形状とその変化をビデオで動的に記録した。本研究では、正常者10名および顔面神経麻痺患者30名の顔面表情運動を写真撮影した静止画像およびモアレトポグラフィー法を用いたビデオ動画により記録した。さらにこの記録をフォトCDおよびデジタルム-ビ-(Quick Time Movie)に変換することにより、「モアレトポグラフィー法による顔面表情運動データベース」を構築した。デジタルム-ビ-化することにより動画は、時系列をもった一連の静止画像とみなすことが可能となり、静止画像としてフレーム間で細かい変化を比較検討することも可能となるし、動画像としてパターンの変化の速度を測定することも可能であった。これらのデータから正常者と顔面神経麻痺患者を比較してみると、後者では正常な顔面神経運動が最後まで終了せず途中で中断すること、および正常者でみられる表情をつくるときにみられる共同運動がうまくいかないことにより、自然な表情をつくることが出来ず病的で不自然な表情が出現していることが判明した。また顔面神経麻痺患者では、病期の変化、麻痺の回復によりその時期に応じた特定のパターンが現れることも判明した。
前十字靭帯再建術後アスリートにおける再損傷恐怖心と着地時の下肢関節角度との関連

膝の前十字靭帯を損傷したアスリートの多くは、受傷前と同じ競技レベルでのスポーツ復帰を目的に靭帯の再建術を受けるが、再建術も再損傷に対する恐怖心が強いアスリートはスポーツに復帰できていないことが問題視されている。元のレベルのスポーツに復帰できていない再建術後アスリートを対象とした自身の研究より、ジャンプ後の術側下肢での着地において着地の衝撃が小さくなることを明らかにした。これは膝に過大な負荷が加わらないための回避反応と考えられているが、着地動作においてどのような回避行動を示すかは明らかになっていない。今回の研究の目的は、「前十字靱帯再建術後アスリートに再損傷に対する恐怖心と術側下肢の着地動作時の下肢関節角度との関連性を明らかにし、スポーツ復帰に向けた術後リハビリテーションに役立つ知見を得ること」である。今回の研究では、初回前十字靱帯再建術とリハビリテーションを受け、医師よりスポーツ復帰を許可されたアスリートを対象としている。計測項目は、対象者の基本属性、再損傷に対する恐怖心、膝の理学所見、着地動作課題とする。再損傷に対する恐怖心は、Tampa scale for kinesiophobiaの日本語版を用いる。着地動作課題では、電子ゴニオメーターを膝関節に貼付し、着地動作中の関節角度を計測する。平成30年度は所属先倫理委員会の承認後、2名の計測を終了している。本年度は平成30年度に引き続き、再建術後アスリートのリクルートおよびデータ収集および解析を行う。統計解析により得られた成果を報告する。平成30年度は研究計画、研究機器準備、倫理委員会承認を行った。2019年度では積極的に被験者をリクルートしデータを収集する。2019年度で目標症例数までデータを計測し、得られた成果を学会および論文にて公表する。次年度使用額は、次年度の研究費(被験者謝金、英文校正構成および出版費用)として使用する。
可視半導体レーザによるよう素分子FM高感度高分解能分光

本研究では半導体レーザによる高感度FM分光技術を確立することを目的に、回折格子で光帰還した単色狭線幅可視半導体レーザを光源として、外部においた位相変調器で側帯波を発生させ、よう素分子セルに入射させよう素の超微細構造線のFM分光を行なうための基礎実験を行なった。具体的には、1)反射防止膜付き可視半導体レーザと回折格子を組み合わせ、波長可変範囲5nm,PZTによる周波数掃引幅650MHzの分光性能が得られた。周波数同調の性能は半導体レーザ端面に付けた反射防止膜の性能に依存するので、新たに、SiO膜を反射防止膜として選び、膜厚を適当にすることで所定の性能が得られることがわかった。しかし、まだモードホップがあるので改良の余地がある。2)上記半導体レーザの出力に電気光学結晶を使って側帯波を発生させ、FM分光光学系を作成した。これを用いて、よう素セルを内蔵するための共振器の反射特性曲線のFM分光を行なった。FM信号から共振器のフィネスは50と求められた。この信号を用いて共振器に半導体レーザを周波数安定化する回路を試作した。3)上記半導体レーザを用いて、よう素の吸収遷移の確認と同定を行った。波長654-657nmの範囲に十数本の3-4バンドに属する遷移の蛍光が観測できた。以上の基礎実験をもとに現在よう素セルを共振器内に内蔵し、よう素の超微細構造線のFM信号を得るための実験を行なっている。これによりFM分光信号の評価を行ない、最適の信号を得る条件を求める。
「世界文学」の日米露比較研究

日米露(ソ連)で「世界文学」を比較する。研究は三か国の「世界文学」関連の出版物を1イデオロギー2出版産業3教育の三つの観点から考察するというものである。それぞれに対してアーカイヴをふくめた調査を行い、コンテンツの内容だけではない比較検討を行う。また、それぞれの三つの観点に翻訳(者)がいかにかかわったかも調査する。
国語科メディア・リテラシー教育における教材ソフト及び指導書の案証的開発研究

主な研究成果は以下のとおりである。1現職教員向けメディア学習理論ならびに実践概論書、『自己認識としてのメディア・リテラシー-文化的アプローチによる国語科メディア学習プログラムの開発』(学習ソフトCD-ROM付)(松山雅子・編著・香山喜彦・プログラムデザイン、畠山兆子、羽田潤、土居安子、分担執鷹、教育出版、2005年5月21日、全242頁)の刊行のための基礎研究ならびに、本書のプログラムを踏まえた現職研修の開拓と実施。2上記刊行物を踏まえた多様な授業実践の実施、ならびに実地指導3国語科メディア学習に取り組んだ学習者の学習経過ならびに成果があらわれた資料を用いた学習反応分析の実際を通して、分析観点の抽出と分析方法の検討4以上の成果からの発展的研究の継承・展開(平成18年度平成20年度基盤研究(C)(1)「文化的アプローチによる国語科メディア学習プログラムの実証的開発研究』(研究課題18530703)」主な研究成果は以下のとおりである。2上記刊行物を踏まえた多様な授業実践の実施、ならびに実地指導3国語科メディア学習に取り組んだ学習者の学習経過ならびに成果があらわれた資料を用いた学習反応分析の実際を通して、分析観点の抽出と分析方法の検討4以上の成果からの発展的研究の継承・展開(平成18年度平成20年度基盤研究(C)(1)「文化的アプローチによる国語科メディア学習プログラムの実証的開発研究』(研究課題18530703)」本年度の研究は、以下の三方向でなされた。1.先行科研(研究課題13680297)で実施したパイロット授業データの第2次読解とデータ処理ならびに国際シンポジウムでの発表。先行データ755名分から小学校データの抽出・再整理を試み、児童が日常的に既習している動画リテラシーのありようを概観し、「国際比較国語教育シンポジウム-国語科メディア学習プログラムの開発」(2005年12月4,5日、大阪教育大学教育学部国語教育講座主催・読売新聞社他共催)において、パイロット授業概要及びデータ読解の中間報告を松山が行った。上記シンポジウムには、英国映画研究所教育部門長C.Bazalgette氏、ドイツ、ニュルンベルグ大学研究員M.Berghoff氏を招聘、ワークショップ・シンポジウムを行い、研究者や小中高現職教員、約250名の参加を得た。シンポジウムの企画運営実施に際し、本科研構成員である土山、松山が中心的な役割を果たした。2.上記シンポジウム基礎研究として、ドイツ、英国のメディア研究論文を訳出し、理論的背景に関する資料集として参加者に配布。事前指導として、大阪教育大学国語教育講座学部・大学院の授業に、創作詩を用いたドイツ型メディアワークショップ、「マクベス」を用いた英国型ワークショップを導入。また大阪府下の現職研修において、現場の国語科メディア学習に対する理解と意識を高めるプログラムを実施した。3.指導理論書(入門編)『自己認識力としてのメディア・リテラシー-文化的アプローチによる国語科メディア学習プログラムの開発』の構想、執筆、編集、ならびに、香山が対応学習ソフトのプログラム開発を行い、平成16年度末現在、版下まで完成した。加えて、開発ソフトのバグチェックならびに修正の渦中である。来年度は、3を完成させ、入門段階の授業実践を行い、児童生徒の反応調査と、応用編開発への展開を予定。継続的科学研究費助成研究をふまえ、2005年6月、学習PCソフト付の指導理論書『自己認識としてのメディア・リテラシー-文化的アプローチによる国語科メディア学習プログラムの開発』(教育出版)を上梓し、動画リテラシーの基礎学習理論とその実際に寄与する学習ソフトを提供することができた。それと連動して、大阪府下の現職研修と連携し、小中学校教員向けの国語科におけるメディア・リテラシーのとらえ方に関する講座を持ち、特に、高槻市教育委員会のご理解を得て、連続講座の形で、理論と実践の研修を重ねている。2006年夏には、大阪教育大学国語教育講座フレンドシップ事業の一環として、開発ソフトを用い授業を行われた小中学校の実践者による実践報告とフォーラムならびに実践研修を、大阪府下教育委員会と連携して行う予定である。また、大阪府下の読むことの研究指定小学校において実地指導に加わり、本研究の理論に基づいた授業を構想し、2006年度に実施される予定である。小中の教諭ならびに学習者の生の声を伺いながら、フィードバックに努めている。平行して、応用編となる学習PCソフト開発に着手するとともに、教授理論の体系化に向けた基礎作業を進めている。2006年3月には、動画クリップを使った読解・表現学習を行う応用編試作ソフトを用いて、大阪府下公立小学校4年生のクラスにおいて、8時間の単元学習プログラムを実施し、現在、学習者の学びのあとづけを行っている。継続して理論的、実践的開発に努力したい。
フォーム型Web情報サービス享受のためのマルチモーダル対話インタフェースの研究

本年度は、マルチモーダル対話インタフェースに関して以下のことを行った.1.対話機能における認識誤り修正のための言い直し発話検出音声対話では,状況の情報を制約として認識や対話制御に導入することが,音声認識においては性能向上に,対話理解・制御においては曖昧さ・誤解の認識と解消につながる.例えば,ユーザがシステムの誤認識に対して行う「言い直し」を検出することは認識・対話に有効であると考えられる.これまでに大語彙孤立単語認識を用いた地名入力タスクにおける言い直し検出法を提案し,認識性能改善に効果があることを示した.本報告書ではより一般的な対話における言い直しの検出に拡張することを試みた.ダイナミックプログラミングによる直前発話と現発話の対応付けおよび音声認識を行った結果に含まれる単語の重なり度合いを用いることによって,再現率94.8%、適合率89.2%で言い直しか否かを判定できた.2.対話における応答タイミング生成音声対話で自然さをつかさどる要素として、ユーザ発話に対して適切なタイミングで応答を返せることがある。リアルタイムに応答を返すために、韻律的情報および表層的言語情報を素性とした決定木を適用して相槌・発話権取得タイミングを生成する手法を考案し、実際の対話音声でタイミング生成させたものを主観評価した結果、人間と同等の自然さでタイミング生成できることを示した。2.任意文字列の音声認識の研究フォーム入力型のWebページで必要な連続音節の認識の高精度化を、特に氏名入力をタスクに行った.言語的な先見的知識を確率的に表現する言語モデルを氏名タスクに特化することで効果を得た。またその結果を音節ごとの候補リストとしてペンで選択して確定する手法を実装し、さらに効率的な入力であることを示した。
共創的な人間-ロボットインタラクションにおける相互模倣プロセス

人間とロボットのインタラクション、特に、「共創的な人間-ロボットインタラクションにおける相互模倣プロセス」に関する共同研究を推進しました。受入研究者(三宅)側は、人間同士の対話における「間(ま)」の共有機構に関する心理学的解析から、コミュニケーションを双方向的インタラクションの中で社会的な意味や機能が「共創」されるプロセスと捉えモデル化を進めており、一方、Alissandrakis氏側は、教師としての人間と学習者としてのロボットのも模倣関係の中での社会的コンテクストを考慮した対応問題の解決アルゴリズムを提案していました。本共同研究では、この両者の研究成果を統合し、「共創としての相互模倣アルゴリズム」を構築し、ロボットが社会的インタラクションに参加するための設計論の基盤を確立することをめざしました。特に今年は、本研究計画の最終年度として、社会的インタラクションに参加できる人間-ロボットインタラクション系の設計原理を確立し、それと同時に本研究の取りまとめを行いました。具体的には、共創としての双方向的な模倣アルゴリズムに関する理論的研究、コミュニケーションロボットへの実装、および、その有効性評価を踏まえて設計原理としての普遍化を試みました。これによって、当初予定された研究計画の全てを完了致しました。提案課題は、「共創的ヒューマンロボットインタラクションにおける相互模倣プロセス」というものである。この研究はヒューマンロボットインタラクション(HRI)における「模倣」と「社会学習」に関する探究を進めるものとなっている。これまでのところ、研究代表者はユーザー研究(userstudy)のための実験課題の設計や準備を進めた。この実験は8月の初めに開始する予定である。この研究の目的は、HRIにおける課題の教示に関するフィードバクの役割を(システム側の視点というよりも人間側の視点から)検証することであり、三菱重工のワカマルロボットを用いて実施される。HRI(ヒューマンロボットインタラクション)の重要な論題の一つに、従来のようにロボットをプログラミングせず、やって見せることにより人間同士が行うように作業のやり方を教える("observation learning観察学習","imitation模倣")というものがある。これはシステム的観点(人間の行動を捉え理解するハードウェアとソフーウェア)と人間的観点(人が実際どのように行動し、ロボットがどの程度理解すると予期するか)の2点から見ることができる。これら2つの観点は情報伝達に対話という形式で用いられる。教える作業のシナリオ(人が先生でロボットが生徒となる)の中で、まずは人間的観点から人がどのように「自然な(自由な)」やり方で教えるのかについて検証を行いたいと考える。ユーザースタディから得られた観測を基にすれば、人が何かを教える際のデモンストレーションをロボットが検知し理解するために必要なシステム条件のより良い情報が得られる。2008年6月のユーザースタディから人はロボットを助けようとするという結果が得られた。しかしロボットの返答内容が具体性を欠いていた為、どのような指示をするべきか迷っていたのが見られた。これはロボットの能力(動作、理解力について)を人に積極的に示さなければならないという前提のデザインで実験を行ったことによる。この点をさらに研究する為に2009年2月にまたユーザースタディを行った。その際は人がデモンストレーションした内容をロボットが説明しながらより詳しい返答を行うようにして、ロボットの認識能力を示した。
北陸と九州から大量出土した縄文時代早・前期人骨の形態・ＤＮＡ・食性分析

富山県小竹貝塚ならびに長崎県岩下洞穴から発掘された、100個体以上の縄文時代早・前期人について、修復・保存処理を施した後、年齢・性別・身長・病気といった個人属性の推定や、写真撮影、CT撮影、計測を行い、記載をおこなった。また、これらの人骨を用いて、形態比較分析、ミトコンドリアDNA分析、年代推定ならびに食性分析を実施し、縄文時代早前期人の身体的特徴と遺伝的多様性、ならびに採食戦略を明らかにした。平成23年度の研究実施計画としては、1)2008年調査までの小竹貝塚出土人骨3個体の形態学的な計測・観察を行う、2)2010年調査小竹貝塚出土人骨の整理作業を行い、ミトコンドリアDNA分析や年代推定・食性分析のための資料の採取を行う、3)クリーニングおよび修復作業の人材育成、4)岩下洞穴出土人骨の修復、5)修復が完了した頭蓋骨をCT撮影する、6)日本各地に保管されている、早期・前期人の形態観察および計測を行なう、の6項目を列挙していた。平成23年度は代表者および分担者が所属する国立科学博物館の移転および研究分担者の移動が重なり、上記の計画を遂行することに幾分かの障害が生じているが、計画にはあまり遅れが生じていない。具体的にみると、1)に関しては追加資料が発見され、追加資料も含めた分析を現在おこなっている。2)は整理作業は順調に進行し、ミトコンドリアDNAおよび食性分析の資料を採取ずみである。3)の人材育成は現在進行中であり、平成24年度には実務作業にとりかかることができる。4)の岩下洞穴出土人骨の修復は完成し、現在分析を行っている。5)のCT撮影に関しては、現在頭蓋骨の完形がまだ見つかっておらず、手をつけていない状態である。6)に関しては、長野県湯倉洞窟遺跡出土の早期人骨の調査と埼玉県夫婦岩岩陰洞窟遺跡出土前期人骨の調査を行った。また、小竹貝塚と同じく富山県出土の「上久津呂中屋遺跡」出土の早期人骨の調査を行い、報告書を作成した。また、小竹貝塚出土人骨では距骨および踵骨が残存している個体が多いことから、これらの骨を用いた新しい性別判定法を開発し、報告した。平成25年度は2010年度に出土した小竹貝塚出土人骨の形態、DNA、食性分析を行い、次のような点が明らかとなった。1)2010年度調査で出土した人骨は最小個体数で91個体存在し、男性の方が女性の2倍程多く、死亡時年齢も青年が最も多い。2)埋葬様式として、独特で前例を見ない改葬方法を行っていた可能性がある。3)男性の推定身長は縄文時代人としては極めてまれな高身長を示す個体が複数見られる。4)頭骨は全体的に小さく、短頭の傾向が強い。また、ロッカージョーの下顎骨を持つ個体や、抜歯風習を強く示唆する個体も見られた。5)他の早前期人と同じく、四肢骨は華奢な傾向が見える。6)ミトコンドリアDNAの分析では、東南アジアから中国南部に多く見られる南方系のハプログループ(遺伝子の型)とバイカル湖周辺や北海道縄文時代人に多く見られる北方系のハプログループが混在していることから、縄文時代前期にすでに、縄文時代中・後・晩期人を特徴づけるDNA型が認められ、縄文時代全体を通して遺伝的に連続していたことを示唆している。7)食性分析では、陸上生態系と海洋生態系を組み合わせた生業活動を行っており、とくに男性で食生活の個体差が大きいことが示された。また、2009年度以前に出土した小竹貝塚出土人骨の形態分析結果の論文を現在投稿中である。平成24年度の研究実施計画としては、1)2008年調査までの小竹貝塚出土人骨は発掘報告書にあわせて、分析結果を提出する、2)引き続き2010年調査小竹貝塚出土人骨のクリーニングおよび修復作業を行う、3)長崎県岩下洞穴出土の縄文時代早期人骨についても、クリーニングおよび復元作業を行う、4)国立科学博物館および東京大学総合研究博物館に保管されている中後晩期の縄文時代人骨の形態観察および計測を行う、の4項目を挙げていた。全体的にはおおむね順調に上記目標を達成している。具体的には、1)は現在原稿を完成し、投稿準備中である。2)は現在修復作業の80%が終了している状態で、平成25年度10月に提出予定の報告書作成にむけて基本的なデータを集計している段階である。3)に関しては修復作業が完了し、これも現在データ集計が行われている。4)に関しても現在統計処理を行っているところである。また、比較資料として江戸時代人および近代人のデータを集積し、その結果を報告した。比較データの一環として、長野県湯倉洞窟出土人骨の年代と食性分析もおこない、報告している。さらには、追加として、平成24年度に発掘された岡山県原貝塚出土人骨の2体も調査対象として取り扱うことになった。

これらの人骨は年代測定をおこなったところ、縄文時代前期に相当するため、本研究の目的からいっても重要な追加資料となる。平成26年度は、平成25年度までの分析結果を踏まえて、小竹貝塚出土人骨の形態分析結果の論文を出版した。この論文では、小竹貝塚人と日本各地方の縄文時代中・後・晩期人集団および近隣諸国の更新世後期人集団との類縁関係を調査し、その結果、東北地方の縄文時代中・後・晩期人に最も近いことが示された。また、旧石器時代人から縄文時代人までの人類の移動と多様性を人骨形態から分析した論文を出版した。小竹貝塚人骨で見られた人為的損傷の分析方法を他時代の人骨資料に適用した分析結果を論文にまとめ出版した。岩下洞窟出土人骨並びに小竹貝塚出土人骨の食性分析の結果を含めた縄文時代人の食生活に関する論文を出版した。さらに、縄文時代人のミトコンドリアDNAと近隣諸国のミトコンドリアDNAとでハプログループ頻度を比較することで、縄文人の位置づけを試みた論文を出版した。これらの研究結果は、第68回日本人類学会大会で発表された。また、研究結果を一般にわかりやすく提示する目的で、富山県埋蔵文化財センターにおける常設展「小竹貝塚縄文人の世界」の企画・監修および展示物作成を行った。同展示は2015年4月11日より開催されている。また、新宿区立歴史博物館において2015年3月8日5月6日に開催された特別展「新宿に縄文人現る」においても企画・監修を行い、本研究結果の展示も行った。特に「新宿に縄文人現る」の展示で使用された「新宿に生きた縄文人」は第56回科学技術映像祭において文部科学大臣賞を受賞した。26年度が最終年度であるため、記入しない。自然人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定であった計画は順当に遂行している。ただし、頭蓋骨のCT撮影に関しては、いまだ完形に近い頭蓋骨が見出されていないことから、実施できていない。報告書も作成し、比較データの蓄積も進んでいる。また、CT撮影も順次進行中である。ただし、頭骨のCT撮影に関しては、完形に近い頭骨がようやく2個体復元できた次第である。これは、資料の保存状況がかなり悪いことに起因するためである、今後もう少し数量を増やしてからCT撮影を実施したい。小竹貝塚出土人骨の整理および修復作業を進行させ、岩下洞穴出土人骨の報告書を作成する。岩下洞穴および小竹貝塚出土人骨の比較資料をより充実させる。東京大学、京都大学をはじめ、日本各地の縄文時代人骨を可能な限り数多くデータを収集する。