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19世紀フランスにおける教育・国家・地域社会―リヨン市の事例から―

19世紀フランス史研究において、学校・教育は、そのヘゲモニーを競う国家と教会の闘争の舞台として描かれ、共和国的市民育成を目指す国家、もしくは教育を通じて勢力の回復をねらう教会が用いたイデオロギー装置として論じられてきた。しかし、従来の研究では、実際の社会において国家と教会のヘゲモニー闘争がどのように展開していたのか、政治レベルの決定が学校のあり方にどのような変更を迫ったのか、学校関係者や生徒の両親の要求は公教育制度の発展に影響を与えていたのか、といった具体的な学校・地域社会・国家の相互関係が不明瞭なままであった。そこで、本研究は、フランス第二の都市リヨンを事例に、地域社会における私立中等学校の具体的な役割・機能とその変化の解明を目的に進められた。その成果の一部は、論文「19世紀フランスにおける世俗私立中等学校-リヨンの事例から」として結実し、近日中に『史学雑誌』に掲載される予定である。本論文の主眼は、フランス教育史を検討する際に、有効な枠組みとして設定されてきた二つのテーゼの再検討を促すことにある。第一に、国家と教会の対立を公立学校と私立学校の対立に還元する見方、第二に、エリートのための中等教育と民衆のための初等教育という対立図式、を教育現場の実態から再考したのである。その結果、まず、国家でもなく教会でもない第三の教育セクター世俗私立中等学校が19世紀を通じてフランス全土に広範に存在し、これらの学校は、公教育では満たしきれない地域社会や個人の要求に迅速かつ柔軟に応えつつ独自の教育実践を展開していた点を明らかにした。そして、初等教育と中等教育の分化が内実を伴って確立するのは世紀末でしかなかった事実も指摘できた。世俗私立中等学校は中等学校として認可されていたが、その大半は、実は、フランス語を中心に実学教育を施す初等教育コースと古典語をプログラムの中心に据える中等教育コースの二つの課程を備える混合施設だったのである。
蛍光タンパク発現マウスを用いた感覚系入出力における脊髄神経回路網の３次元機能解析

本研究では、神経系に蛍光タンパクを発現させたマウスを用いて、in vivoで皮膚刺激による感覚入力を情報処理する脊髄後角の神経回路網の3次元機能解析系を多光子励起顕微鏡で確立し、解析を行った。1回の皮膚刺激により応答する細胞が数10個同時に観察され、脊髄後角の表層では熱や機械的刺激に、深層では触刺激に応答するニューロンが多数存在することを示し、脊髄後角ニューロンの刺激ー応答図を作成した。炎症性疼痛モデルを作製し、脊髄の神経線維上に新たなシナプスが形成され、その数が経時的に増加すること、グルタミン酸受容体拮抗薬で抑制されることを明らかにした。本研究は研究計画にそって順調に進んだと考える。本研究では末梢組織からの感覚入力が脊髄後角の神経細胞ネットワークでどのように情報処理され、上位中枢に出力されるかを明らかにするために、形態観察用の蛍光タンパク(GFP)だけでなく機能解析用のCa2+センサー蛍光タンパクを脊髄後角神経細胞に発現させたマウスを用いて平成25年度の研究実施計画1)3)にそって、多光子励起顕微鏡を用いた研究を実施し、以下の成果がえられた。1)Ca2+センサー蛍光タンパクを子宮内遺伝子導入法を用いて発現させたトランスジェニックマウスを作製し、皮膚での熱、触、機械的刺激にCa2+応答する脊髄ニューロンとそのネットワークを多光子励起顕微鏡を用いてin vivoで解析を行った。その結果、多光子励起顕微鏡下に1回の皮膚刺激により応答する細胞が数10個同時に観察され、脊髄後角での刺激応答図が作成できた。2)神経特異的にYFPを発現するトランスジェニックマウス(thy1-YFP)で炎症性疼痛モデルを作製し、神経ネットワークの変化を形態学的に解析を行い、皮下の炎症直後から脊髄後角神経回路にある樹状突起上に新たなスパイン様構造が形成されること、炎症性疼痛モデルの多光子励起画像でシナプス数が経時的に増加すること、AMPA型、NMDA型グルタミン酸受容体いずれの拮抗薬でもその経時変化が抑制されることを明らかにした。3)露出した脊髄後角に生理活性物質PGE2で直接刺激して、皮膚刺激による応答を修飾することを明らかにした。一方、抑制性神経伝達物質の受容体拮抗薬を投与すると脊髄後角の神経細胞の応答が増大することから、健常状態における皮膚刺激の上位中枢への伝達の第1中継地脊髄後角での痛覚伝達、大脳皮質での痛覚認識の解析の系が確立できた。さらに、4)Ca2+センサー蛍光タンパクを発現するトランスジェニックマウスを作製した。以上のように研究計画にそって、順調に進んでいると考えられる。本研究では末梢組織からの感覚入力が脊髄後角の神経細胞ネットワークでどのように情報処理され、上位中枢に出力されるかを明らかにするため、形態観察用の蛍光タンパク(GFP)だけでなく機能解析用のCa2+センサー蛍光タンパクを子宮内遺伝子導入により脊髄後角神経細胞に発現させたマウスを用いて平成26年度の研究実施計画1)3)に沿って多光子励起顕微鏡を用いた研究を実施し、以下の成果が得られた。1)Ca2+センサー蛍光タンパクを子宮内遺伝子導入法を用いて発現させたトランスジェニックマウスを作製し、皮膚での熱、触、機械的刺激にCa2+応答する脊髄ニューロンとそのネットワークを多光子励起顕微鏡を用いてin vivoで解明を行った。その結果、多光子励起顕微鏡下に1回の皮膚刺激により応答する細胞が数10個同時に観察され、脊髄後角の表層では侵害刺激の受容として、熱や機械的刺激に応答するニューロン、深層では触による非侵害刺激に応答するニューロンが多数存在することを認めた。さらに、異なる皮膚分節からの入力に応答する脊髄後角のニューロンが数多く観察されたので、体節を超えた情報伝達が行われることを明らかにし、PLoS ONEに発表した。2)神経特異的にYFPを発現するトランスジェニックマウス(thy1-YFP)で炎症性疼痛モデルを作製し、神経ネットワークの変化を形態学的に解析を行い、炎症直後から樹状突起上に新たなスパイン様構造が形成されること、炎症性疼痛モデルで多光子励起画像でシナプス数が経時的に増加すること、AMPA型、NMDA型グルタミン酸受容体いずれの拮抗薬でもその経時変化が抑制されることを明らかにし、Eur. J. Neurosci.に発表した。3)脊髄後角ニューロン選択性、抑制ニューロン選択性をもつドライバーマウスとレポーターマウスを交配して、それらのニューロンに選択的にCa2+センサー蛍光タンパクを発現するトランスジェニックマウスを作製し、実験を開始した。本研究では末梢組織からの感覚入力が脊髄後角の神経細胞ネットワークでどのように情報処理され、上位中枢に出力されるかを明らかにするために、形態観察用の蛍光タンパク(GFP)だけでなく機能解析用のCa2+センサー蛍光タンパクを脊髄後角神経細胞に発現させたマウスを用いて平成26年度以降の研究実施計画1)4)にそって、多光子励起顕微鏡を用いた研究を実施した。1)脳と異なり、脊髄は呼吸や拍動により、多光子励起顕微鏡で形態変化をin vivoで1分でも追跡するのは容易ではない。

我々は神経特異的にYFPを発現するトランスジェニックマウスで炎症性疼痛モデルを作製し、6時間に渡り神経ネットワークの変化を形態学的に解析を行い、炎症直後から樹状突起上に新たなスパイン様構造が形成されること、炎症性疼痛モデルで多光子励起画像でシナプス数が経時的に増加すること、グルタミン酸受容体いずれの拮抗薬でもその経時変化が抑制されることを明らかにして報告した。2)抑制性介在ニューロンあるいは脊髄後角ニューロンに特異的なドライバーマウスを用いてCa2+センサー蛍光タンパクを発現するトランスジェニックマウスを作製した。PGE2あるいはEP受容体サブタイプの作動薬、拮抗薬を用いて、単独あるいはグルタミン酸の反応が修飾されるニューロンの解析をすすめた。脊髄後角から大脳皮質への神経伝達経路を明らかにするために、投射ニューロンの解析も平行して行った。以上のように本研究の所期の目的である、皮膚刺激の上位中枢への伝達の第1中継地脊髄後角での痛覚伝達の神経回路網の3次元機能解析系を多光子励起顕微鏡で確立し、その解析を推進できた。さらに、2)痛みと痒みの伝達経路のネットワークの違い、あるいは同一であるのかを明らかにするために、痒みのモデル系を立ち上げて解析を行った。以上のように研究計画にそって、順調に進んだと考えている。本研究では、神経系に蛍光タンパクを発現させたマウスを用いて、in vivoで皮膚刺激による感覚入力を情報処理する脊髄後角の神経回路網の3次元機能解析系を多光子励起顕微鏡で確立し、解析を行った。1回の皮膚刺激により応答する細胞が数10個同時に観察され、脊髄後角の表層では熱や機械的刺激に、深層では触刺激に応答するニューロンが多数存在することを示し、脊髄後角ニューロンの刺激ー応答図を作成した。炎症性疼痛モデルを作製し、脊髄の神経線維上に新たなシナプスが形成され、その数が経時的に増加すること、グルタミン酸受容体拮抗薬で抑制されることを明らかにした。本研究は研究計画にそって順調に進んだと考える。平成25年度実験計画の(1)(3)は予定通り実験が実施され、成果が得られた。(5)の痒みモデル動物系を確立し、実験を実施し、早急に論文を作成する予定である。(4)の脊髄後角ニューロンとDRGニューロンの共培養系の実験は、現時点では開始できていない。平成26年度実施計画(1)(5)の4項目が達成できていることからB:おおむね順調に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。医化学、神経科学、疼痛学本年度は露出した脊髄後角にグルタミン酸、プロスタグランジン(PG)E2などの神経伝達物質、生理活性物質で直接刺激する一方、阻害薬・拮抗薬を用いて刺激応答を解析する。さらに、昨年度報告した末梢組織からの刺激応答が脊髄後角の数多くのニューロンの情報処理の統合された結果を投射ニューロンの出力として捉え、出力に対する阻害薬・拮抗薬の影響を検討し、それに関与する生体因子を解析する。1)脊髄ニューロンあるいは抑制性介在ニューロン特異的Creマウスをドライバーマウスとして、YCnanoよりCa2+応答、蛍光強度が優れているCa2+蛍光タンパクを発現するトランスジェニックマウスを作製、スライスを調製し、GABAとglycine受容体拮抗薬存在下、非存在下に神経伝達物質グルタミン酸で直接刺激し、さらにPGE2作動薬・拮抗薬を用いてCa2+応答を解析する。(松村、西田)2)脊髄ニューロンあるいは抑制性介在ニューロン特異的に蛍光タンパクを発現するマウスに、皮膚に刺激を加えPGE2受容体作動薬・拮抗薬や酵素阻害薬を投与して、機能的変化への効果をin vivoで検討する。(松村、西田、伊藤)
法令改正に伴う英訳法令修正を支援する環境の構築：ハイブリッド機械翻訳に基づく手法

本研究は,社会のグローバル化に伴い必要な日本法に関する情報を即時に,かつ国際的に発信するために,法令改正に伴う英訳法令の修正を支援する機械翻訳技術の開発と計算機環境の構築を目的とする.本年度は主に次の成果を得た.1新旧対照・日英対訳法令文コーパスの構築:機械翻訳開発用の学習データを構築した.ただし,翻訳役務にかかる予算と作業期間の制約により,構築手法を変更した.法務省・日本法令外国語訳データベースシステム(JLT)から法令日英対訳法令データ(XML形式)を取得し,国立国会図書館「日本法令索引」掲載の当該法令の沿革情報をもとに,同一法令の日英対訳データのうち複数の改正バージョンがあるものについて,隣接バージョン247組を獲得した.次に,隣接バージョン間ごとに新旧原文,新旧訳文の4要素からなる法令文の組を集積した.さらに,新旧原文間の差分に対して,新旧対照表における傍線付与ルールに準拠して<Line>タグを付与した.2法令文校正手法の開発:法令文中に出現する法令用語について,その用法に基づいて適切に修正(校正)する手法を開発した.本手法はランダムフォレスト分類器を用い,当該用語の前後の文脈から適切な用語を推測する.現行3,983法令中の法令文1,223,084文を用いた実験の結果,約92%の正解率が得られ,本手法が従来手法よりも有効であることを明らかにした.本手法は,英訳文中における訳語の修正方法の基礎となる.3法令沿革データベースの設計・開発:改正前後の法令データを管理するための法令沿革データベースをLOD (Linked Open Data)として設計した.新規制定・改正など法制執務に関する概念をRDFスキーマとして記述し,プロパティ17種類を定義した.また,「日本法令索引」から取得した法律13,440件に対する沿革情報を用いて,LODを構築した.1.学習データの構築に時間を要した.これは,予算と作業時間の制約に伴い,その手法を変更したうえ,新旧バージョン間での条文テキストの正確性の確認は手作業で行ったこと,それらの差分を表示するためのタグ付け作業は作業用ツールを開発してから実施したことによる.2.機械翻訳の手法として,ニューラル機械翻訳にソフトテンプレートを導入する手法を考案した.本手法は,原文と類似度の高い文を学習データから検索し,その訳文を翻訳のソフトテンプレートとし,それを書き換えて訳文を出力するものである.JLTで公開されている日英対訳705法令(356,323文)を用いて実験を行い,評価指標BLUE,RIBES,ROUGEを用いて翻訳性能を評価したが,ソフトテンプレートを用いない手法に比べて,顕著な性能向上は見られず,ソフトテンプレートが不必要に書き換えられ,訳文として不適切な文が出力された例があった.すなわち,ソフトテンプレートの与え方について改良の余地が多い.機械翻訳と翻訳メモリに基づく翻訳を融合したハイブリッド機械翻訳の手法として,新たに,法令の一部改正に伴う訳文の修正を英語法令文の校正とみなす手法を開発する.その際,校正箇所は原文の差分から獲得する.そのために,すでに開発した法令用語の修正(校正)支援手法を拡張する.前年度に構築した新旧対照・日英対訳条文コーパスを学習データとして,その性能を評価する.また,一部改正前後の法令テキスト(改正バージョン)を管理するための法令沿革データベースの設計と開発を引き続き推進し,公布日と施行日の関係などに留意したRDFスキーマをより詳細に設計する.さらに,英訳修正支援GUIツールの全体設計を引き続き行う.このツールは,新旧条文対照表編集,新訳文生成(翻訳),新訳文編集,新旧訳文対照表生成の4機能をもつ.本研究は,社会のグローバル化に伴い必要な日本法に関する情報を即時に,かつ国際的に発信するために,法令改正に伴う英訳法令の修正を支援する機械翻訳技術の開発と計算機環境の構築を目的とする.本年度は主に次の成果を得た.1新旧対照・日英対訳法令文コーパスの構築:機械翻訳開発用の学習データを構築した.ただし,翻訳役務にかかる予算と作業期間の制約により,構築手法を変更した.法務省・日本法令外国語訳データベースシステム(JLT)から法令日英対訳法令データ(XML形式)を取得し,国立国会図書館「日本法令索引」掲載の当該法令の沿革情報をもとに,同一法令の日英対訳データのうち複数の改正バージョンがあるものについて,隣接バージョン247組を獲得した.次に,隣接バージョン間ごとに新旧原文,新旧訳文の4要素からなる法令文の組を集積した.さらに,新旧原文間の差分に対して,新旧対照表における傍線付与ルールに準拠して<Line>タグを付与した.2法令文校正手法の開発:法令文中に出現する法令用語について,その用法に基づいて適切に修正(校正)する手法を開発した.本手法はランダムフォレスト分類器を用い,当該用語の前後の文脈から適切な用語を推測する.現行3,983法令中の法令文1,223,084文を用いた実験の結果,約92%の正解率が得られ,本手法が従来手法よりも有効であることを明らかにした.本手法は,英訳文中における訳語の修正方法の基礎となる.3法令沿革データベースの設計・開発:改正前後の法令データを管理するための法令沿革データベースをLOD (Linked Open Data)として設計した.新規制定・改正など法制執務に関する概念をRDFスキーマとして記述し,プロパティ17種類を定義した.また,「日本法令索引」から取得した法律13,440件に対する沿革情報を用いて,LODを構築した.1.学習データの構築に時間を要した.

これは,予算と作業時間の制約に伴い,その手法を変更したうえ,新旧バージョン間での条文テキストの正確性の確認は手作業で行ったこと,それらの差分を表示するためのタグ付け作業は作業用ツールを開発してから実施したことによる.2.機械翻訳の手法として,ニューラル機械翻訳にソフトテンプレートを導入する手法を考案した.本手法は,原文と類似度の高い文を学習データから検索し,その訳文を翻訳のソフトテンプレートとし,それを書き換えて訳文を出力するものである.JLTで公開されている日英対訳705法令(356,323文)を用いて実験を行い,評価指標BLUE,RIBES,ROUGEを用いて翻訳性能を評価したが,ソフトテンプレートを用いない手法に比べて,顕著な性能向上は見られず,ソフトテンプレートが不必要に書き換えられ,訳文として不適切な文が出力された例があった.すなわち,ソフトテンプレートの与え方について改良の余地が多い.機械翻訳と翻訳メモリに基づく翻訳を融合したハイブリッド機械翻訳の手法として,新たに,法令の一部改正に伴う訳文の修正を英語法令文の校正とみなす手法を開発する.その際,校正箇所は原文の差分から獲得する.そのために,すでに開発した法令用語の修正(校正)支援手法を拡張する.前年度に構築した新旧対照・日英対訳条文コーパスを学習データとして,その性能を評価する.また,一部改正前後の法令テキスト(改正バージョン)を管理するための法令沿革データベースの設計と開発を引き続き推進し,公布日と施行日の関係などに留意したRDFスキーマをより詳細に設計する.さらに,英訳修正支援GUIツールの全体設計を引き続き行う.このツールは,新旧条文対照表編集,新訳文生成(翻訳),新訳文編集,新旧訳文対照表生成の4機能をもつ.
腹臥位姿勢の自律神経活動・循環動態・エネルギー代謝への影響

【目的】臥位姿勢のまま生体機能を向上させる運動としての腹臥位の生体への影響、なかでも自律神経活動およびエネルギー代謝への影響を療養姿勢として用いられる仰臥位と比較し検討する。昨年度は健常若年女性を対象としたが、今年度は加齢変化に伴う反応の変化を確認するため健常高齢者を対象とした。【研究方法】6575歳までの健常な高齢者男性10名を対象とした。安静仰臥位20分保持後に仰臥位20分保持(対照)、腹臥位20分保持(介入)の2種類の介入を実施日を変えて行った。評価指標は、(1)心電図モニターによる心拍変動解析(PowerLab4/25,MLバイオアンプ,ADInstruments社)、(2)血圧、(3)酸素摂取量による予測消費エネルギー量(METAVIlNE-N VINE社)、(4)主観感覚についての自記式質問紙調査とした。(1)は介入1分後、介入15分後よりそれぞれ5分間のデータを、(2)は介入15分後、(3)は介入15分後より3分間のデータを採取した。実験終了後(4)を記入してもらった。分析方法は、総計処理ソフトSPSSを用い、介入の種類での比較、および時間経過に伴う変化を検討した。【結果】心拍数は、仰臥位保持では安静以後減少し続けたが、腹臥位では介入1分後に急激に上昇、介入中は高値を維持した。交感神経活動を示すLF/HFは、仰臥位では介入1分後と終了後に上昇したが、腹臥位では介入中は減少し、終了後急激に上昇した。副交感神経活動を示すHF(nu)は、仰臥位は介入1分後、終了後に減少し、腹臥位は介入中には変化なく終了後に減少した。予測消費エネルギー量は、仰臥位では安静時より減少したが、腹臥位では安静時に比べ有意に増加した。【考察】腹臥位介入は仰臥位介入に比べわずかであるが副交感神経活動は増加し、交感神経活動が低下する傾向がみられた。一方、エネルギー代謝は腹臥位時に有意に増加した。腹臥位姿勢の保持は高齢者の身体にも自律神経活動や循環動態に影響を与えるほどの刺激にはならず、また腹式呼吸を促すことで効果的な代謝活動が誘発されると推察された。【研究方法】1829歳までの健常女性20名を対象とした。安静仰臥位20分保持後に仰臥位20分保持(対照)、腹臥位20分保持(介入)の2種類の介入を実施日にちを変えて実施した。評価指標は、(1)心電図モニターによる心拍変動解析(PowerLab4/25, MLバイオアンプ,ADInstruments社)、(2)血圧、(3)酸素摂取量による予測消費エネルギー量(METAVINE-N VINE社)、(4)主観感覚についての自記式質問紙調査とした。【結果】心拍数は、仰臥位保持では安静以後減少したが、腹臥位では介入1分後に一度上昇したのち減少した。交感神経活動を示すLF/HFは、仰臥位では介入後徐々に上昇する傾向があったが、腹臥位では、介入直後に減少したのち上昇する傾向があった。副交感神経活動を示すHF(nu)は、仰臥位、腹臥位ともに安静時より変化はみられなかった。【考察】腹臥位時では仰臥位時に比べて交感神経活動はやや低下し、副交感神経活動には大きな変化はなかった。健常な若年者に対する腹臥位姿勢の保持は自律神経活動や循環動態に影響を与えるほどの刺激にはならず、また腹式呼吸を促すことで効果的な代謝活動が誘発されると推察された。

(1)は介入1分後、介入15分後よりそれぞれ5分間のデータを、(2)は介入15分後、(3)は介入15分後より3分間のデータを採取した。実験終了後(4)を記入してもらった。分析方法は、総計処理ソフトSPSSを用い、介入の種類での比較、および時間経過に伴う変化を検討した。【結果】心拍数は、仰臥位保持では安静以後減少し続けたが、腹臥位では介入1分後に急激に上昇、介入中は高値を維持した。交感神経活動を示すLF/HFは、仰臥位では介入1分後と終了後に上昇したが、腹臥位では介入中は減少し、終了後急激に上昇した。副交感神経活動を示すHF(nu)は、仰臥位は介入1分後、終了後に減少し、腹臥位は介入中には変化なく終了後に減少した。予測消費エネルギー量は、仰臥位では安静時より減少したが、腹臥位では安静時に比べ有意に増加した。【考察】腹臥位介入は仰臥位介入に比べわずかであるが副交感神経活動は増加し、交感神経活動が低下する傾向がみられた。一方、エネルギー代謝は腹臥位時に有意に増加した。腹臥位姿勢の保持は高齢者の身体にも自律神経活動や循環動態に影響を与えるほどの刺激にはならず、また腹式呼吸を促すことで効果的な代謝活動が誘発されると推察された。
渦集積法サンプリングシステム開発

仮定が全くない渦集積法は理論的に優れたガスフラックス測定法として知られている。しかし、鉛直風速に比例した空気流量を10Hzという高速でサンプルガスを吸引する技術的困難さのために、その観測システムは開発されていなかった。そこで、本研究では、炭酸ガス(CO_2)フラックスの観測を目的とした渦集積法サンプリングシステム開発を目的とした。渦集積法においては、上昇流および下降流の鉛直風速(w↑、w↓)に比例した空気流量を別々にサンプリングし、それぞれの炭酸ガス濃度の平均値(c↑、c↓)を測定すると、次式によってフラックス(Fc)が求められる:Fc=(w↓・c↓)-(w↑・c↑)。本研究の第一年度で開発した渦集積法サンプリングシステムは高速サンプリングコントローラユニット、高速吸引ユニット、サンプリング空気集積・排気ユニットから構成されている。上昇流および下降流の鉛直風速に比例して、10Hzで空気を別々にサンプリングすることが可能な設計であることを確認できた。第二年度目では、野外でも長期間利用できるように改良し、かつ、小型化した。改良したサンプリングシステムを用い、北海道の牧草畑およびタイ国の水田においてCO2フラックスを測定した。その結果、渦相関法および熱収支法で測定したCO2フラックスと渦集積法で測定したCO2フラックスの関係は、ほぼ1:1の関係にあることを確認した。従って、開発・改良したサンプリングシステムによってCO2フラックスを観測できることが確認できたことになり、当初の目的が達成できたと考えている。今後、使いやすく、長期計測が可能なシステムとなるように、検討と改良を重ねる必要がある。しかし、鉛直風速に比例した空気流量を10Hzという高速でサンプルガスを吸引する技術的困難さのために、その観測システムは開発されていない。本研究で開発した渦集積法サンプリングシステムは高速サンプリングコントローラユニット、高速吸引ユニット、サンプリング空気集積・排気ユニットから構成されている。上昇流および下降流の鉛直風速に比例して、10Hzで空気を別々にサンプリングすることが可能な設計である。開発したサンプリングシステムが、10Hzで鉛直風速に比例してサンプリングしていることを室内試験によって確かめたところ、吸引の標準誤差は、平均吸引量に対して、上昇流側で約3%、下降流側で約5%であり、ほぼ満足できる値であった。牧草畑において、開発システムを用い、CO2フラックスを測定した。渦相関法で測定したCO2フラックスと(Y ; mgCO_2/dm^2/h)と渦集積法で測定したC02フラックス(X ; mgCO_2/dm^2/h)の関係は、Y=0.95・X+3.8であり、開発したサンプリングシステムによってCO2フラックスを観測できることが確認できた。しかし、渦相関法の場合と比べてCO2フラックスが約4mgCO_2/dm^2/hずつ過小評価となっており、今後その原因を明らかにし、検討と改良を重ねる必要がある。

渦集積法においては、上昇流および下降流の鉛直風速(W↑、W↓)に比例した空気流量を別々にサンプリングし、それぞれの炭酸ガス濃度の平均値(C↑、C↓)を測定すると、次式によってフラックス(Fc)が求められる:Fc=(w↓・c↓)-(w↑・c↑)。本研究の第一年度で開発した渦集積法サンプリングシステムは高速サンプリングコントローラユニット、高速吸引ユニット、サンプリング空気集積・排気ユニットから構成されている。上昇流および下降流の鉛直風速に比例して、10Hzで空気を別々にサンプリングすることが可能な設計であることを確認できた。第二年度の本年度では、野外でも長期間利用できるように改良し、かつ、小型化した。改良したサンプリングシステムを用い、北海道の牧草畑およびタイ国の水田においてC02フラックスを測定した。その結果、渦相関法および熱収支法で測定したC02フラックスと渦集積法で測定したC02フラックスの関係は、ほぼ1:1の関係にあることを確認した。従って、開発・改良したサンプリングシステムによってCO2フラックスを観測できることが確認できたことになり、当初の目的が達成できたと考えている。今後、使いやすく、長期計測が可能なシステムとなるように、検討と改良を重ねる必要がある。
デイサービスの場を活用した糖尿病高齢者支援プログラムの作成

本研究は、デイサービスにおける看護職と介護職が連携して糖尿病高齢者に実施する支援プログラの開発を目的とする。まず、デイサービスに勤務する看護職員と介護職員の糖尿病高齢者への援助の実態,多職種の連携状況,援助上の問題,ニーズ(体制,学習,連携等)を明らかにし、支援プログラムに必要な要素を抽出する。その後、これら要素のデイサービスでの適用を検討し,支援プログラムを開発・評価する.本研究は、デイサービスにおける看護職と介護職が連携して糖尿病高齢者に実施する支援プログラの開発を目的とする。その後、これら要素のデイサービスでの適用を検討し,支援プログラムを開発・評価する.
芳香環の面不斉を利用したアトロプ異性体の立体選択的構築

(アレーン)クロム錯体とフェニルホウ酸をパラジウム触媒存在下、クロスカップリング反応を行なった生成物のビフェニルモノクロム錯体の軸不斉は、用いたフェニルホウ酸のオルト位の置換基に左右されることを見いだした。即ち、オルト位にホルミル基をもつフェニルホウ酸とのクロスカップリング生成物は、ホルミル基とクロムトリカルボニル基がanti-の立体配置をもつビフェニル体を、他方、アルキル基をもつフェニルホウ酸ではsyn-配置のビフェニル体をそれぞれ立体選択的に合成することができた。更に、syn-配置のビフェニル体は高沸点溶媒中で加熱、還流すると熱力学的に安定なanti-の立体配置をもつビフェニル体に軸の異性化を起こすことを明かにした。従って、単一の面不斉を持つ光学活性(アレーン)クロム錯体より、立体選択的クロスカップリング、続く熱での異性化反応を用いて、アトロプ異性の両エナンチオマーを合成することができた。この立体選択的クロスカップリングを利用して、顕著な生物活性を示し軸不斉をもつ天然有機化合物の(-)-ステガノンの全合成を達成した。ベンズアルデヒド及びベンズアニリドのクロム錯体を一電子還元すると、立体選択的なピナコールカップリング反応がおこることを見いだし、本反応を用いて光学活性1、2-ジオール、ジアミンを選択的に得ることに成功した。
動物細胞ミトコンドリアの形態形成因子FZOの機能解析

ミトコンドリア(mit)の外膜に存在するGTPase、FZOは、酵母においてmit同士の融合に関与している。本研究において、FZOの哺乳動物ホモログを同定し、その機能解析を行った。ratの2つのFZO1のcDNA(rat FZO1A、FZO1B)を単離した。これらはお互いに63%の相同性を持っていた。特異的抗体を用いて分布を調べたところどちらもmit外膜に存在しており、また脳ではAが、心臓と精巣ではBが強く発現しており組織特異的な分布をしていた。これらのmit形態調節への関与とその機能分担を調べるため、野生型またはGTPase不活型のFZOをHeLa細胞に発現させたところ、GTPase変異型FZO1Aの発現細胞では通常の長い糸上のmitは観察されずmitの断片化が観察され、一方野生型FZO1B発現細胞ではmit外膜のネットワーク構造が活性化されていた。変異型FZO1Aの発現細胞の電顕観察において、2つのmit外膜が接触しその領域にFZO1蛋白質が濃縮されていたことから、mit融合が阻害されることにより外膜同士が接触した状態で停止していると考えられた。さらにFZO1Bによる外膜の伸張は野生型FZO1Aの共発現によって抑制された。以上の結果から2つのFZO蛋白質は異なる機能を持つことが示唆された。さらにRNAiにより2つのFZOの発現抑制を行った。それぞれの発現抑制によってmit融合活性が強く阻害されることから、両方がmit融合に必須であることが示された。さらにFZO発現抑制細胞のmitはアイソフォーム特異的に異なる形態変化が観察された。これらの結果から2つのFZO1蛋白質は細胞内で協調的にmit形態調節に機能しており、そのバランスによってmit形態が変化しうることが示された。Drosophilaの精子形成時のミトコンドリア(mit)形態変化に機能するGTPase、FZOのホモログとして、ratから2つのcDNA(ratFZ01A、FZ01B)を単離した。これらはお互いに63%、Drosophilaとどちらも約30%の相同性を持っていた。特異的抗体を用いて分布を調べたところ、どちらもmit外膜に存在しており、また脳ではAが、心臓と精巣ではBが強く発現しており、組織特異的な分布をしていた。これらのmit形態調節への関与とその機能分担を調べるため、野生型またはGTPase不活型のFZOをHeLa細胞に発現させた。FZ01Aの発現細胞ではmit形態に大きな変化は見られなかったが、変異型FZO1Aの発現によりmitがフラグメント化すること、電顕観察において2つのmit外膜が接触しその領域にFZO1蛋白質が濃縮されていたことから、mit融合が阻害されることにより外膜同士が接触した状態で停止していることがわかった。このような高等動物細胞mitの融合中間段階が観察されたのは初めてである。一方同様の変異を持つFZ01Bの発現では上記の現象は観察されなかったが、野生型FZO1Bの発現によりmitのネットワーク構造が極端に活性化された。このネットワーク構造にはmit外膜蛋白質は存在するが内膜蛋白質は存在しないことから外膜の伸張が強く活性化されていることが明らかとなった。アイソフォーム特異的な効果を比較するため細胞に共発現させたところ、変異型FZ01Aによるmit融合阻害はFZO1Bの共発現によってGTPase活性依存的に回復し、またFZO1Bによる外膜伸張も野生型FZO1Aによって阻害された。これらの結果から2つのFZ01蛋白質は細胞内で協調的にmit形態調節に機能しており、そのバランスによってmit形態が変化しうることが示された。組織によって特徴的な形態を持つmitの形態を2つのFZO蛋白質が調節している可能性が考えられ、さらなる解析によって細胞分化や細胞応答における調節機構が解析しうると考えている。

それぞれの発現抑制によってmit融合活性が強く阻害されることから、両方がmit融合に必須であることが示された。さらにFZO発現抑制細胞のmitはアイソフォーム特異的に異なる形態変化が観察された。これらの結果から2つのFZO1蛋白質は細胞内で協調的にmit形態調節に機能しており、そのバランスによってmit形態が変化しうることが示された。
スピネルフェライトヘテロ接合における界面2次元伝導

良質なMFe2O4/SrTiO3(001)界面を作製するために,その前段階としてγ-Al2O3 / SrTiO3 (001)ヘテロ界面の作成条件について詳細に検討した.酸化力の異なる酸化源を用いて反応性MBE法によってγ-Al2O3 / SrTiO3 (001)構造を作製し,電気伝導特性の評価を行った.その結果,界面近傍の酸素欠損が伝導キャリア密度や不純物散乱に寄与していることが示唆された.初年度はまずMgO(001)基板とMgAl2O4(001)基板表面の平坦化処理について検討した。どちらも大気中で1,000から1,200°Cの高温での熱処理が有効であることを確認した。続いてこれらの基板上に、オゾンガスを援用した反応性MBE法を用いて様々な条件のもとでNiFe2O4(001)およびγ-Fe2O3(001)薄膜を成膜しその物性を評価した。いずれの条件においてもNiFe2O4(001)薄膜の磁化は、バルクの値に比べて半分程度であり、良質な膜成長が実現していないことを示唆している。2端子法を用いた測定では、電気抵抗は測定限界以上であった。このことから当初期待していた異種界面における電荷の不連続性による2次元伝導が本系では確認できなかった。そこで当初より計画通り進まなかった場合に検討していた、γ-Al2O3/SrTiO3(001)界面における伝導について着手した。α-Al2O3をターゲットとして、酸素/オゾン雰囲気でMBE成長を試みた。成膜時の基板温度や反応ガスの種類、分圧に依存して電気伝導が大きく変化することを確認した。無酸素での成長時には数分子層厚までは層状成長が認められたが、その後はアモルファス状になってしまった。一方で純オゾンや酸素を用いた場合には、100周期以上のRHEED振動が認められた。純オゾンを用いた場合には、室温での抵抗は高く、負の温度依存性を示した。金属的な界面伝導を実現するためには、ある程度の酸化力を有する酸化源が必要であることが明らかになった。NiFe2O4(001)/MgAl2O4(001)界面およびNiFe2O4(001)/MgO(001)界面に於いては、期待されるような伝導がみられていない。これは実際の界面構造がより複雑になって電荷の不連続性が失われているものと懸念される。正スピネル構造を有する単結晶基板上に逆スピネル構造の強磁性体を成膜することで,界面にスピン偏極した2次元伝導層を目指している。初年度はMBEを用いて純オゾンを酸化源としてスピネルフェライト薄膜の成膜を行った。また基板として用いるMgAl2O4(001)表面の平坦化を行うために,大気中での熱処理条件を検討したところ,1200°Cでステップ-テラス構造が現れることを確認している。今年度は昨年度に引き続き平坦化したMgAl2O4(001)基板上に,良質なスピネルフェライトを作製し,その伝導特性を評価する計画であったが,MBE装置に大きな障害が生じ修理不能となってしまった。そこで,反応性MBE装置をもちいて同様の実験を行うこととした。その際,界面における初期成長の観察が不可欠であることから,反応性スパッタリング法で成膜しながらRHEED像と鏡面反射成分の観察を試みることにした。差動排気型RHEED銃をスパッタリング装置に取り付け,リアルタイムに動画としてRHEED像を記録した。スパッタカソードからの漏洩磁場と,スパッタ電圧によってRHEED像が滲んでしまうものの,RHEED鏡面反射成分は,明瞭な振動を示した。この振動周期は,スピネルフェライトのちょうど1/4単位胞分の長さに対応し,これはMBEやPLD法によってこれまで報告されているスピネルフェライト(001)のRHEED振動と同じものであることがわかった。スパッタリング時にRHEED振動を確認したのはおそらく本研究が初めてであり,層状成長するような高品位な薄膜をスパッタ法でも成膜可能であることを意味している。良質なMFe2O4/SrTiO3(001)界面を作製するために,その前段階としてγ-Al2O3 / SrTiO3 (001)ヘテロ界面の作成条件について詳細に検討した.酸化力の異なる酸化源を用いて反応性MBE法によってγ-Al2O3 / SrTiO3 (001)構造を作製し,電気伝導特性の評価を行った.その結果,界面近傍の酸素欠損が伝導キャリア密度や不純物散乱に寄与していることが示唆された.研究計画書にある通りMFe2O4/SrTiO3(001)についてひきつづき検討をすすめる。また2次元スピン偏極電子ガスの実現に向けて、Fe/γ-Al2O3/SrTiO3(001)等の構造においてFe電極からγ-Al2O3を障壁層としてトンネル電流の形で注入することも検討する。磁性薄膜
グローバル観光の原初的形態としてのヒルステーションに関する総合的研究

本研究の目的は、宗主国によって植民地に建設された避暑地・ヒルステーションの現状を、領域横断的なアプローチで明らかにすることである。ヒルステーションはレジャーを通じた国際間の文化接触の先駆けであり、現在でも観光地として機能し続けている。リゾートの祖型のひとつであるヒルステーションの現状分析を通じて、新興国民国家における国内観光の社会的役割を明確化し、さらにグローバル化の下における、気候条件やより良い生活環境を求める「人の移動」を分析することで、ヒルステーションの現代的な意義を明らかにした。本研究の目的は観光研究の拡張を目指し、植民地主義の所産であり、グローバル現象と化した途上国におけるリゾートの淵源の一つとして、ヒルステーションに関する社会科学的な分析を精緻化することである。またこれを通じて、観光が果たしてきた文化交流的側面、およびそのポストコロニアルな様態についても明らかにすることを企図している。平成24年度の研究では、当初予定していたキャメロンハイランド(マレーシア)おける研究を中心に実施し、マラヤ大学の支援の下、現地調査を行った。キャメロンハイランドは日本人リタイヤメントコミュニティはじめとして、複雑なグローバル化の過程にある。また国内観光客増加にともなう性格変化など新しい局面も生じている。現地調査ではこれらを対象に研究を進め、農業など1次産業への波及についても調査を行った。また従来から行ってきたベトナム・ダラットにおける調査を継続し、さらにはおなじくベトナム中部のバナにおいても、国内観光客の増加にともなうコロニアルな文化遺産の国民による回収の状況についても調査を行った。一方これらの現地調査の結果明らかになった状況を明確化するため、旧宗主国における文献・資料の収集も積極的に実施した。これらの諸調査は、すでに成果として取りまとめつつある。これらの成果は当研究が企図していた、「国内観光の伸張にともなうヒルステーションの性格変化」「観光のグローバル化に対応したヒルステーションの変容」という視点から見てきわめて重要性が高く、現代観光の役割を考える上で意義深いものと考えられる。さらにはヒルステーションの現状と旧宗主国における資料との接合は、これまでわが国では顧みられることが少なかったコロニアルツーリズム研究の端緒として、大きな意味を持つと考えられる。本研究の目的は、宗主国によって植民地に建設された避暑地・ヒルステーションの現状を、領域横断的なアアプローチで明らかにすることである。ヒルステーションは観光・レジャーを通じた国際間の文化接触の先駆けであり、現在でも観光地として機能し続けている。具体的な研究内容としては、リゾートの祖型のひとつであるヒルステーションの現状分析を通じて、その新興国民国家の観光状況における位置づけを明確化することを目指した。さらに現代観光に残る植民地期の影響分析をおこなうことで、急速なグローバル化の下における、「人の移動」「文化接触」の様態としての観光とポストコロニアル状況との関係を明らかにし、ヒルステーションの現代的な意義を明らかにすることを企図している。平成25年度は研究計画の最終年度として、マレーシア、ベトナム、スリランカにおける現地調査と、フランス、タイにおける資料収集を中心とした研究活動を実施した。その結果、急速に拡大する国内観光を通じた新興国民国家によるヒルステーションの町並みや避暑地的ライフスタイルに至る植民地遺産の「取り戻し」の様態を、これまでの研究成果をもとに、より精緻なかたちで定式化し、経済的に急成長する新興国家の国内観光を理解する、新しい理解の枠組みを提示したと考えている。またマレーシアのヒルステーションにおける日本人リタイヤメント・コミュニティ、スリランカのヒルステーションにおける中東からの観光客など、従来の宗主国-植民地関係を越えた国際間の「人の移動」を明らかにすることで、観光のグローバル化とアメニティ・マイグレーション(良好な気候条件を求める移住行動)との関係を考察する基礎的な視座を確立することに貢献した。本研究の目的は、植民地主義の所産であり、同時に現在まで続くリゾートの淵源の一つとしてのヒルステーションに関する社会科学的な分析を精緻化することである。ことにリゾートの祖型のひとつであるヒルステーションの現状を、グローバル化する観光という視点で再検討し、その現代的な意義を明らかにすることに力点が置かれている。平成23年度の研究では、当初予定していたダラット(ベトナム)における調査に加え、キャメロンハイランド(マレーシア)、カンボジアなどで調査、資料収集を進めた。ダラットでの調査では、国内観光客の増加にともなう地域の変容と地域住民の意識変化、ことに町並みやホテルなどコロニアルな文化遺産への認識や位置づけの変化と、国内外からの観光客と地域住民との間で生じるコロニアルな文化遺産を巡る交渉過程に関して情報収集を行った。またキャメロンハイランドでは、日本人リタイヤメントコミュニティを対象とした調査、国内観光客の増加にともなう地域変容、ことに「夜市」など観光客を対象とする商業活動への地域住民の参加に関する調査を中心に研究を実施した。これらの諸調査は、すでに成果として取りまとめつつあり、一部はすでに発表されている。

平成23年度の研究計画は研究分担者・大橋健一の担当部分であるベトナム・ダラットに関しての調査研究は、本人が前期に海外研究中であったため、実質10月以降の半期しか当該研究に従事することが出来なかった。このため当初予定に比べ遅れが生じ、この部分に関しては研究費の当該年度使用残が生じた。しかし24年度は順調に遅れ部分の取り戻しを行い、繰り越しの使用残も大幅に減少している。あわせて研究代表者・稲垣勉と研究分担者・白坂蕃は前年度に引き続き24年度も、後年度に予定していた研究の一部を前倒しで実施し、全体の研究計画の遅れを最小限とするよう努力した。ダラットにおける調査も進展し、研究スケジュールの遅れは大幅に回復している。この点からして、研究スケジュールは結果的におおむね順調に推移していると判断している。平成23年度の研究計画中、研究分担者・大橋健一の担当部分であるベトナム・ダラットに関しての調査研究は、本人が前期に海外研究中であったため、実質10月以降の半期しか当該研究に従事することが出来なかった。このため当初予定に比べ若干の遅れが生じ、この部分に関しては研究費の当該年度使用残が生じた。研究代表者・稲垣勉と研究分担者・白坂蕃は後年度に予定していた研究の一部を前倒しで実施し、全体の研究計画の遅れを最小限とするよう配慮した。ダラットにおける調査も平成24年5月中旬までに完了し、研究スケジュールの遅れは回復している。平成23年度に生じた研究費の一部繰り越しは、24年度の研究の進展によって大幅に減少し、研究はおおむね軌道に乗っている。平成25年度は当初計画にしたがって、研究を進める予定である。しかし研究スケジュールの遅れを取り戻すため、現地調査に重点を置いた研究運営を行ったため、研究成果の取りまとめ、またその発表に関しては若干の遅れが生じている。平成25年度はタマサート大学の協力を得て、擬似ヒルステーションを中心とした研究を進め、また補足調査では国内観光の進展にともなうヒルステーションの取り戻し、ならびにその変質を中心に研究を進める予定である。同時に前記事情を勘案して、成果公表にも力点を置いた研究運営を行う予定である。【現在までの達成度】に述べた事情により、研究費は一部繰り越しが生じた。しかし平成23年度に未実施だった研究は、平成24年5月中旬までに完了し、研究スケジュールは旧に復している。平成24年度以降は当初計画通りに進める予定である。平成24年度はマラヤ大学の協力を得て、マレーシアにおけるヒルステーションを中心に研究を進め、一部前年度分の補足調査および、後年度の事前調査を行う予定である。
旅日記にみる女人禁制の民俗文化的研究

女人禁制に関する体系的研究は、従来不十分であったため、まず、参考文献の収集とリストアップを行い、36点にのぼる参考文献リストを作成して、過去の研究の整理を行った。次に、全国各地の図書館や公文書館などで入手した旅日記類史料の合計数百点の中から、女性の手によるもの、ないし女性を同伴したものをセレクトする作業を行い、その結果として18点の旅日記を抽出することができた。そして、その中で翻刻されていない山形大学所蔵の2点の旅日記については研究成果報告書の中で翻刻および解説を加えた。女性が関係した旅日記を分析した結果として、女人禁制に関わる記載は予想以上に少なかった。その理由としては、旅日記の表現自体が簡略な場合が多いこと、女人禁制の聖地にはあえて近づかなかったであろうことなどが考えられる。しかし、分析の結果として、たとえば富士山への女人登山についての記載が2点とも旅日記に見出され、女人登山を解禁した60年に一度の庚申の年(2点とも幕末の万延元年の事例)の具体的登山の実態を知ることのできる貴重な史料であることが判明した。また、女人禁制の具体的事例の解明のために、長野県戸隠山においてフィールドワーフを実施し、女人禁制関係地点を地形図上に図示することができた。2年間の調査研究では、十分に解明できなかった部分も残るため、今後も、近世の旅日記・紀行文・各所図会・往来物などの収集と解読を通して、女人禁制の実態の解明に迫る努力を続けていきたい。女人禁制は,日本の霊山寺院で行なわれていた独自の制度であるが、本研究は、近世の庶民が記録した旅日記史料から、その実態を究明しようとするものである。本年度は、新潟・秋田・青森・長野・島根・岡山・宮城・兵庫・京都・大阪・滋賀・和歌山の各府県において、旅日記史料の収集を実施し、各府県で十点前後の史料を入手することができた。また、霊山の現地調査については、長野県戸隠山および鳥取県大山において実施し、女人禁制に関する伝承や、女人堂の存在地点、女人禁制の道標などを調査した。旅日記史料については、女性の手によるもの、ないし女性を同伴しているものがかなりの点数にのぼった。これらの詳細な分析は今後の課題となるが、比叡山や高野山などのように厳しい女人禁制が行なわれ、山麗に女人堂が立地している霊山もあれば、熊野三山のように女人の参詣が許されている寺院もあり、さらには戸隠山のように、宝光院・中院は女人も参詣できるが、奥院は女人禁制というように、部分的な女人禁制の存在する霊山もみられるといった地域差の存在することが明らかとなった。この地域差は、霊山寺院の地理的立地や歴史的背景、さらには巡礼などの信仰との関連などに由来するものと想定されるが、各地の霊山寺院の女人禁制の実施形態を旅日記史料から解明していくことによって、その類型化を試み、女性の旅と信仰の実態を把握する調査研究を進めていきたい。女人禁制に関する体系的研究は、従来不十分であったため、まず、参考文献の収集とリストアップを行ない、36点にのぼる参考文献リストを作成して、過去の研究の整理を行なった。次に、全国各地の図書館や公文書館などで入手した旅日記類史料の合計数百点の中から、女性の手によるもの、ないし女性を同伴したものをセレクトする作業を行ない、その結果として18点の旅日記を抽出することができた。そして、その中で翻刻されていない山形大学所蔵の2点の旅日記については、研究成果報告書の中で翻刻および解説を加えた。

しかし、分析の結果として、たとえば富士山への女人登山についての記載が2点の旅日記に見出され、女人登山を解禁した60年に一度の庚甲の年(2点とも幕末の万延元年の事例)の具体的登山の実態を知ることのできる貴重な史料であることが判明した。また、女人禁制の具体的事例の解明のために、長野山戸隠山においてフィールドワークを実施し、女人禁制関係地点を地形図上に図示することができた。2年間の調査研究では、十分に解明できなかった部分も残るため、今後も、近世の旅日記・紀行文・名所図会・往来物などの収集と解読を通して、女人禁制の実態の解明に迫る努力を続けていきたい。
サル脊髄損傷モデルにおける運動ニューロンの可塑的変化による機能回復機序の解明

中枢神経損傷後、経過とともに一定の運動機能回復を示すことがある。これには、生体に本来備わっている神経可塑性変化が関与していることが知られている。本研究では、運動を司る神経回路および脊髄運動ニューロンの神経可塑性変化が寄与する可能性について検証した。その結果、自然経過とともに運動機能は回復し、運動を司る神経回路においては神経可塑性変化が認められた。本研究から、中枢神経損傷後の神経症状改善に関わる代償機構の一端が明らかとなった。脊髄損傷などの中枢神経損傷により、神経細胞の変性,神経軸索の損傷が生じれば、神経回路が破綻し運動機能は失われる。その失われた機能は傷害後、一定の自然回復を示すことがある。この自然回復には、神経ネットワークの可塑的・代償的変化が寄与していることが推定されるが、そのメカニズムは未解明なままであった。本研究では脊髄損傷後の運動機能回復において、脊髄運動ニューロンスパインの可塑性変化が運動機能回復に寄与しているという仮説のもと検証を行っている。まず、はじめに脊髄損傷モデルを作成し、運動機能の回復過程を経時的に評価した。具体的には手指の運動機能を司る頸髄領域を損傷させ手指の運動麻痺を誘発した。その後、自然経過に伴う手指運動機能をReaching/grasping taskを用いて約3ヶ月間解析し、予備的な結果を得た。脊髄損傷後の運動機能を経時的に解析することにより、スパインを可視化する時期の検討を行うとともに自然経過によって運動機能が回復することを確認した。脊髄運動ニューロンスパインの可視化については、実験系の確立を進めている段階である。脊髄損傷などの中枢神経損傷により、いったん失われた運動機能でも、一定の機能回復を示すことがある。この回復において、脊髄運動ニューロンスパインの可塑性変化が寄与しているという仮説のもと検証を行った。はじめに脊髄損傷後、自然経過に伴い運動機能変化がみられるか否かについて検討を行った。その結果、自然経過に伴い運動機能が有意に回復されることが分かった。次に脊髄運動ニューロンのスパインの可視化を行った。逆行性レンチウイルスベクター(GFP)を筋肉内に注入し、脊髄において運動ニューロンを可視化する方法を用いた。逆行性に脊髄運動ニューロンを可視化することはできたが、スパインの形態までを詳細に解析することは困難であった。そこで、ゴルジ染色法に切り替えて再度検証を行っている。研究計画に沿って、初年度の研究は遂行できており順調に進んでいる。脊髄損傷後の運動機能回復の経時的変化を解析することにより、脊髄損傷後の手指運動機能の回復過程を定量化することができた。さらに、脊髄運動ニューロンのスパイン動態を解析する時期を決定することができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。リハビリテーション医学、神経科学当初の計画通りに進める。次年度において、脊髄運動ニューロンスパインを可視化する実験系を確立させ、脊髄損傷後のスパイン動態変化を解析し、研究結果をさらに集積させ論文作成や学会報告をする予定である。