hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小さな稀ガス分子クラスターのダイナミックス

本研究では、以前より行っていた稀ガス分子マイクロクラスターのダイナミックスに関する理論研究を発展させ、少数多体型のダイナミックスについて新しい整理の仕方を導出する事を目的に研究を行った。特に今年度は、振動ダイナミックスとポテンシャル曲面との関係、及び分子クラスターのダイナミックスにおける量子効果の影響を目的とし、次のような基礎的な研究ない検討を加えた;(A)有機分子のポテンシャルエネルギー面と振動構造についての理論計算ベンゼン二量体ラジカルの電子構造と振動構造及びCO6,CS6分子の振動構造と光電子スペクトルについて、精密なabinitio計算による多次元のポテンシャルエネルギー面を用いた電子状態及び振動状態の計算を行った。(B)フェルミ粒子系の量子モンテカルロシミュレーション現在、分子クラスターのダイナミックスは、古典力学の範囲内でその計算や解析が行われている場合がほとんどである。そこで本研究では、分子クラスターのダイナミックスを量子力学的に記述する方法として量子モンテカルロ法に焦点をあて、単純なモデル系及び孤立系の分子でこの計算法の検討と改良を行った。その結果、1次元の井戸型ポテンシャルにフェルミ粒子を数個入れた系では、非常に良好な結果を得た。しかしながら、多次元の井戸型ポテンシャルやフェルミ粒子の数が多くなった時には、計算精度に不満が残る事も判明した。現在これについての改良を加えると共に、復元力やクーロン力等、実際の分子に対応したポテンシャル場の中での解を求める事を検討している。
西洋近代における移民/ユダヤ/ディアスポラ

本研究の目的は、西洋近代における人の移動が、それぞれの社会にどのような変化をもたらし、人々の意識や行動を規定し、歴史を創造してきたのかを、「移民/ユダヤ/ディアスポラ」をめぐる問題に注目して解明することであった。本研究で設定した「移民/ユダヤ/ディアスポラ」をめぐる問題には、ユダヤ近現代の歴史を「ディアスポラ」概念を通して再構成するという課題と、近年の文化・社会研究から提起されている「ディアスポラ」概念の鋳直し、すなわち起源の場所から切り離された人々による新たな共同性やネットワークの構築に注目する視点を導入して、人の移動がもたらした作用を歴史的に再検討するという二重の課題が含まれていた。具体的な研究活動は、(1)近代ヨーロッパにおけるユダヤ/ディアスポラ問題、(2)近代ヨーロッパにおける移民/ディアスポラ問題、(3)近代南北アメリカにおける移民/ディアスポラ問題という3つの研究班に分かれて進めた。初年度は、各研究班による資料収集と研究会が中心となったが、第2年度、第3年度には、これらに加え、海外から研究者を招いて国際シンポジウムおよびワークショップを開き、研究成果をめぐる国際交流に努めた。これらの国際交流の機会を通して、本研究の課題が国際的な研究の潮流においても意味のあることが確認された一方、本研究の活動と成果を海外の研究者と共有することができ、有意義であった。本研究の独創性の一つは、大西洋をはさんだヨーロッパ、南北アメリカ、アフリカを結ぶ「西洋近代」の世界を措定し、それぞれの地域史を専攻する研究者の共同研究であった点にある。人の移動から「西洋近代」を再検討することを通して、さまざまな側面で近代世界のグローバルな歴史像を構築する手がかりが得られた。今後、本研究の成果をまとまったかたちで発表できるよう努めるとともに、ここで得られた知見を新たな起点として、さらに深めてゆくことが必要である本研究の目的は、西洋近代における人の移動が、それぞれの社会にどのような変化をもたらし、人々の意識や行動を規定し、歴史を創造してきたのかを、「移民/ユダヤ/ディアスポラ」をめぐる問題に注目して解明することであった。今後、本研究の成果をまとまったかたちで発表できるよう努めるとともに、ここで得られた知見を新たな起点として、さらに深めてゆくことが必要である(1)本年度は,全体アーマ「西洋近代における移民/ユダヤ/ディアスポラ」のもとに,研究代表者・研究分担者の計11名を3班にグループ化し,購入したディアスポラ関係の基礎的な文献・資料をもとに研究会を積み重ねるとともに,研究のための海外出張・国内出張によって基礎的な調査を行い,内外の専門研究者との交流を深めた。これによって,ディアスポラ概念が近年の移民/移動研究においてキー概念となっている一方で,きわめて多様な領域にディアスポラ概念が当てはめられ,いわば意味の拡散現象が生じていること,その中で,本研究がグローバル化時代に西洋近代の歴史を再/脱構築する上できわめて有意義であることを改めて確認できた。(2)本年度の重点領域であるグループ・テーマ「近代ヨーロッパにおけるユダヤ/ディアスポラ問題」では,西洋近代におけるユダヤ社会の「ディアスポラ」概念の内容とあり方を歴史的に検討し,20世紀における大量移民・離散と大量虐殺(ホロコースト)の時代の「ディアスポラ」概念の変化の実相とユダヤ系の人々の移動によるネットワークの形成のありようを探ることを課題として,集中的な勉強会を行い,1月に東京外国語大学で外国人研究者を招いてワークショップ「ユダヤ難民とディアスポラの記憶」を開催した。ベルリン工科大学反セム主義研究所のヴォルフガング・ベンツ教授が全般的な報告「現代ディアスポラとしてのナチ時代におけるユダヤ難民」を行い,地域に焦点をあてた各論として東京外国語大学・増谷英樹教授が「アイヒマンの『ウィーン・モデル』」を,日本女子大学・金子マーテ4ィン教授が「『大日本帝国』下のユダヤ人難民-神戸を中心に-」を報告し,討論した。そこから,ナチ時代のユダヤ難民にディアスポラ概念を用いる意味や,20世紀の歴史を画するこの問題がその後の移民/移動に及ぼした影響など広範囲に及ぶ問題のありかが浮き彫りになった。

本プロジェクトの2年目にあたる今年度は、(1)近代ヨーロッパにおけるユダヤ/ディアスポラ問題、(2)近代ヨーロッパにおける移民/ディアスポラ問題、(3)近代南北アメリカにおける移民/ディアスポラ問題という3つのテーマを柱として研究活動を進めた。各研究分担者は、この3つのテーマごとに研究チームを組織して史資料の収集と分析を行ない、10月に全研究分担者が参加する研究会を開いた。また今年度は、本プロジェクトのメンバーが中心となって、東京外国語大学を主催校として日本西洋史学会が開かれることになっていたため、「グローバル化とヨーロッパ史の可能性」と題したシンポジウム(2002年5月18日)を企画した。11月には来日中であったヘルムート・コンラート教授(オーストリア・グラーツ大学)を招いて、オーストリアの国民的アイデンティティとユダヤの関係をめぐる研究会を開催した。海外での資料調査には、佐々木孝弘(11月、米国)と安村直己(12月、メキシコ)があたった。今年度中に開催した主な研究会は次のとおり。・「ヨーロッパ近代に歴史はあるか-マゾワー報告をめぐって」シンポジウム準備会(2002年5月10日、東京外大、海外事情研究所)M・マゾワー(ロンドン大学)、コメント:西川正雄(専修大学)・「グローバル化とヨーロッパ史の可能性」(日本西洋史学会シンポジウム、府中の森芸術劇場)報告者:セルジ・グルジンスキ(仏国立科学研究センター)、マーク・マゾワー、西川正雄・「オーストリア・アイデンティティを考える」(2002年11月30日、東京外大・海外事情研究所、東欧史研共催)報告:ヘルムート・コンラート(グラーツ大学)、コメント:篠原琢、清水明子・「ディアスポラ研究の方向性」(2002年10月23日、海外事情研究所)15年度は、本プロジェクトの最終年度にあたることから、研究成果の取りまとめをめざして、研究会・ワークショップの開催と補足的な現地調査を中心に活動した。本プロジェクトでは、3年間にわたって(1)近代ヨーロッパにおけるユダヤ/ディアスポラ問題、(2)近代ヨーロッパにおける移民/ディアスポラ問題、(3)近代南北アメリカにおける移民/ディアスポラ問題という3本の柱を軸に研究を進めてきたが、本年度はこれに加えて、とくに(2)と(3)のテーマに関連し、大西洋を跨ぐかたちでヨーロッパから南アメリカに移動した「ドイツ系」移民について焦点を当てた。ブラジル・パラナ連邦大学から2人の研究者を招いて国際ワークショップ(12月11日、東京外国語大学海外事情研究所)を開催したのに加え、現地での聞き取りと資料調査(2004年1月、ブラジル・パラナ州ブルメナウ他、増谷英樹・鈴木茂)を行なった。また、9月には、国際学会のためメキシコから来日中であった2人の研究者を招いて、国際ワークショップを開催した。さらに、ブラジル・サンパウロ在住の映像作家、岡村淳氏を招いて、日本人移民に関する同氏制作の最新ドキュメンタリーの上映と講演、討論を公開で行なった。今年度に開催したワークショップ・研究会は以下の通りである。(開催場所は、公開研究会を除いてすべて東京外国語大学・海外事情研究所。公開研究会は東京外国語大学227番教室)
病原体媒介蚊が有するウイルスとの相互作用の分子基盤

西ナイル熱やデング熱、黄熱や日本脳炎等は、節足動物媒介性ウイルスであり、宿主動物への感染経路として節足動物を利用する。節足動物とウイルスにおける相互作用の分子遺伝学的な解明を目的とし、体内においてシュード型ウイルスを継続産生する昆虫(ショウジョウバエおよび蚊)を用いて、媒介性を付与する遺伝学的性質の一端を明らかにした。この研究から得られた知見は、節足動物側からのウイルス媒介のコントロール法開発の研究基盤となることが期待される。西ナイル熱やデング熱、黄熱や日本脳炎等は、節足動物媒介ウイルスによる新興感染症または再興感染症であり、世界的に大きな脅威となっている。これらのウイルス性疾患の多くは、その病原体保有動物が家畜や野生動物であることから、節足動物によって橋渡しされる新しいカテゴリーの人獣共通感染症として注目されている。これらのウイルスの感染拡大の可能性は否定できず、それらに関わる基盤研究の重要性は年々増している。節足動物媒介性ウイルスは、宿主動物への感染経路として節足動物を利用する。そのため、節足動物媒介性ウイルス症の対策の一つとして、節足動物側からのコントロールが従来考えられている。しかしながら、このためには、節足動物体内におけるウイルスとの相互作用の知見が極めて重要である。そこで研究代表者は、節足動物とウイルスにおける相互作用の基礎生物学的な解明に重点を置いている。これらの研究から得られる知見をもとに、節足動物側からのウイルス媒介のコントロール法開発の研究基盤とする。ヒトや家畜などの宿主において病原性を示すウイルスは、媒介節足動物の生存には影響を及ぼさない。その要因の一つとして、媒介節足動物はウイルスの増殖を抑制する機構を持っており、ウイルス感染の影響がより少ないと仮説を立てた。平成20年度の本研究では、媒介性節足動物であるネッタイシマカと非媒介性のショウジョウバエにおける抗ウイルス反応の存在に焦点を当て、ウイルスに抵抗しうる節足動物の応答を明らかにした。媒介性ウイルスのモデルとなるフロックハウスウイルス(FHV)を用いて、以下の計画をもとに研究を遂行した。研究成果の概略は次の通りである。(1)媒介性・非媒介性節足動物の抗ウイルス性状の比較解析を、ネッタイシマカとショウジョウバエを用いて実施した。(2)ショウジョウバエの分子遺伝学的手法を駆使し、節足動物の抗ウイルス反応関連遺伝子の同定に成功した。以上の成果により、節足動物における抗ウイルス反応の実態の一端が明らかとなった。シュード型水泡性口炎ウイルスは、宿主細胞への侵入に必要なVSV-G遺伝子を欠損しているため、そのままでは宿主組織中において増殖ができない。そこで、蚊の一種であるハマダラカ(Anopheles stephensi)の唾液腺特異的遺伝子aappのプロモーターを用いて、VSV-G遺伝子を唾液腺のみに発現するトランスジェニック蚊(TG蚊)を作成した。このTG蚊では、シュード型水泡性口炎ウイルスが存在すると、唾液腺細胞でのみウイルスの増殖が期待される。そこで、シュード型ウイルスを蚊体腔内に微量注入したところ、野生型蚊ではウイルスが全く検出されないのに対し、TG蚊ではウイルス数の顕著な増加が観察された。すなわち、体内においてシュード型ウイルスを継続産生する蚊の作出に成功した。以上の成果により、節足動物におけるウイルス増殖機構の一端が明らかとなった。西ナイル熱やテング熱、黄熱や日本脳炎等は、節足動物媒介ウイルスによる新興感染症または再興感染症であり、世界的に大きな脅威となっている。これらのウイルスの感染拡大の可能性は否定できず、それらに関わる基盤研究の車要性は年々増している。

しかしながら、このためには、節足動物体内におけるウイルスとの相互作用の知見が極めて重要である。そこで研究代表者は、節足動物とウイルスにおける相互作用の基礎生物学的な解明に重点を置いている。これらの研究から得られる知見をもとに、節足動物側からのウイルス媒介のコントロール法開発の研究基盤とする。シュード型水泡性口炎ウイルスは、宿主細胞への侵入に必要なVSV-G遺伝子を欠損しているため、そのままでは宿主組織中において増殖ができない。まず、遺伝子組換え技術を用いてVSV-Gタンパクを発現するトランスジェニックショウジョウバエ系統を樹立した。次いで、シュード型VSVをこれらのショウジョウバエに感染させたところ、昆虫体内においてシュード型VSVの増殖が観察された。これらの結果から、虫体内において入為的なシュード塑ウイルスの増殖が可能であること示された。次いで、蚊の一種であるハマダラカ(Anopheles stephensi)の唾液腺特異的遺伝子aappのプロモーター存用いて、VSV-G遺伝子存唾液腺のみに発現するトランスジェニック蚊(TG蚊)を作成した。このTG蚊では、シュード型水泡性口炎ウイルスが存在すると、唾液腺細胞でのみウイルスの増殖が期待される。そこで、シュード型ウイルスを蚊体腔内に微量注入したところ、野生型蚊ではウイルスが全く検出されないのに対し、TG蚊ではウイルス数の顕著な増加が観察された。すなわち、体内においてシュード型ウイルスを継続産生する蚊の作出に成功した。以上の成果により、節足動物におけるウイルス増殖機構の一端が明らかとなった。
転位および表面ステップの運動と量子摩擦

多自由度系のトンネル現象には,結晶の転位の運動や固体ヘリウムの結晶成長のように,粒子的描像よりも線状構造の運動過程と捉えられる現象がある.そのような系の量子トンネル現象を調べるのがこの研究の目的である.転位のトンネル運動を研究するグループ(鈴木,竹内,小泉)は,液体^3Heを用いて1K以下で固体の塑性変形実験を行うための極低温変形試験装置を建設した.この装置の最低到達温度は0.5K,超伝導マグネットを使って超伝導金属の超電導-常伝導遷移にともなう変形応力の変化を測定することが出来る.パイエルス機構によって塑性変形が起こるbcc金属とNaCl型イオン結晶について実験を行った.特に,Taについて詳細な実験を行い,変形応力の温度依存性,変形速度依存性,超伝導遷移にともなう応力変化のデータを,我々が既に発表した転位のトンネル運動に関する理論にもとずいて解析し,転位の実効質量や電子摩擦の大きさを見積もることに成功した.固体ヘリウムの表面ステップを研究するグループ(水崎,上羽)は以下のような成果を上げた.1)融解圧下での単結晶,単軸区核整列U2D2固体^3Heの超音波の音速測定:核整列転移温度TN以下では音速は温度Tの4乗に比例し,1次相転移するT_Nで音速は0.07%の跳びがあり,T_N以上では約3mKで極大値をもち温度とともに減少する.音速の温度変化と既知の核スピンの内部エネルギーより核スピン相互作用のグルナイゼン定数を決定した.TN以下で音速の異方性を観測した.2)超低温に適応可能な磁気映像法の開発と^3He-^4Heの相分離界面の形状の映像化へのおうよう:重力下での界面の形状より相分離-超流動3重点T_t近傍では界面張力σおよび界面の接触角θを求めた.σ∝(T-T_t)^2,θはT_tに近付くにつれて増加する傾向にある.3)固体臨界核生成の量子トンネル過程のデータの解析:臨界核生成を界面に既存の固体の種結晶のピン止めからのトンネル現象と結び付け,そのモデルを提示した.多自由度系のトンネル現象には,結晶の転位の運動や固体ヘリウムの結晶成長のように,粒子的描像よりも線状構造の運動過程と捉えられる現象がある.そのような系の量子トンネル現象を調べるのがこの研究の目的である.転位のトンネル運動を研究するグループ(鈴木,竹内,小泉)は,液体^3Heを用いて1K以下で固体の塑性変形実験を行うための極低温変形試験装置を建設した.この装置の最低到達温度は0.5K,超伝導マグネットを使って超伝導金属の超電導-常伝導遷移にともなう変形応力の変化を測定することが出来る.パイエルス機構によって塑性変形が起こるbcc金属とNaCl型イオン結晶について実験を行った.特に,Taについて詳細な実験を行い,変形応力の温度依存性,変形速度依存性,超伝導遷移にともなう応力変化のデータを,我々が既に発表した転位のトンネル運動に関する理論にもとずいて解析し,転位の実効質量や電子摩擦の大きさを見積もることに成功した.固体ヘリウムの表面ステップを研究するグループ(水崎,上羽)は以下のような成果を上げた.1)融解圧下での単結晶,単軸区核整列U2D2固体^3Heの超音波の音速測定:核整列転移温度TN以下では音速は温度Tの4乗に比例し,1次相転移するT_Nで音速は0.07%の跳びがあり,T_N以上では約3mKで極大値をもち温度とともに減少する.音速の温度変化と既知の核スピンの内部エネルギーより核スピン相互作用のグルナイゼン定数を決定した.TN以下で音速の異方性を観測した.2)超低温に適応可能な磁気映像法の開発と^3He-^4Heの相分離界面の形状の映像化へのおうよう:重力下での界面の形状より相分離-超流動3重点T_t近傍では界面張力σおよび界面の接触角θを求めた.σ∝(T-T_t)^2,θはT_tに近付くにつれて増加する傾向にある.3)固体臨界核生成の量子トンネル過程のデータの解析:臨界核生成を界面に既存の固体の種結晶のピン止めからのトンネル現象と結び付け,そのモデルを提示した.多自由度系のトンネル現象には,結晶中の転位の運動や固体Heの結晶成長のように,粒子的描象よりも線状構造の運動過程として捉えられる現象がある.そのような系の量子トンネル運動を調べることが,この研究の目的である.初年度に当たるH8年度には,主要設備の導入とその立上げが行われた.転位のトンネル運動を研究するグループ(鈴木,竹内,小泉)では,^3Heを用いて1K以下で固体の塑性変形実験を行うための極低温変形装置を設計・製作した.この装置は,0.5K以下の温度で定速度の引張りないし圧縮変形を数時間に亘って行い,降伏応力の温度依存性や歪速度依存性を測定することができる.この装置を用いて実験を行う金属およびイオン結晶の試料を作成するため超高真空炉、小型真空アーク溶解炉および高速加熱冷却熱処理装置を導入した.

これらと平行して,有限温度において転位がフォノンの助けを借りてトンネル運動する確率の理論的研究も行った.Heの表面ステップを研究するグループ(水崎,上羽)では,磁気映像法による表面ステップの可視化の技術を100μk以下の温度域まで拡大するために稀釈冷凍機(断熱消磁マグネット付)を導入した.これにより,従来の核断熱消磁用マグネットによって生じた磁場の乱れに妨げられることなく,精密な磁気映像が撮れることになった.また,平行して,固体Heと超流動Heの界面の不安定化に関する理論的研究も行い,不安定化が1次相転移の場合にはトンネリングが問題となることを示した.多自由度系のトンネル現象には,結晶中の転位の運動や固体Heの結晶成長のように,粒子的描象よりも線状構造の運動過程として捉えられる現象がある.そのような系の量子トンネル運動を調べることが,この研究の目的である.H8年度(計画の初年度)には,主要設備の導入とその立上げが行われたが,今年度には付随設備の導入も行われ,本格的な実験を開始した.転位のトンネル運動を研究するグループ(鈴木,竹内,小泉)では,^3Heを用いて1K以下で固体の塑性変形実験を行うための極低温変形装置を設計・製作した.この装置は,0.5K以下の温度で定速度の引張りないし圧縮変形を数時間に亘って行い,降伏応力の温度依存性や歪速度依存性を測定することができる.超高純度のNb,Ta単結晶を作成し極低温変形実験が進行中である.Heの表面ステップを研究するグループ(水崎,上羽)では,磁気映像法による表面ステップの可視化の技術を100μK以下の温度域まで拡大するために希釈冷凍機(断熱消磁マグネット付)を導入した.これにより,従来の核断熱消磁用マグネットによって生じた磁場の乱れに妨げられることなく,精密な磁気映像が撮れることになった.また,平行して,固体Heと超流動Heの界面の不安定化に関する理論的研究も行い,不安定化が1次相転移の場合にはトンネリングが問題となることを示した.他自由度系のトンネル現象には,結晶の転位の運動や固体ヘリウムの結晶成長のように,粒子的描像よりも線状構造の運動過程と捉えられる現象がある.そのような系の量子トンネル運動を調べることが,この研究の目的である.転位のトンネル運動を研究するグループ(鈴木,竹内,小泉)では,液体3Heを用いて1K以下で固体の塑性変形実験を行うための極低温変形装置を導入した.この装置を用いてbcc金属の一つであるNbとTaの塑性の実験を開始した.降伏応力の温度依存性,歪速度依存性,さらにTaでは超伝導-常伝導遷移にともなう変形応力の変化を測定し,Petukhovらの理論と比較し解析を行っている.固体ヘリウムの表面ステップを研究するグループ(水崎,上羽)は,以下のような実績をあげた.1)単結晶,単磁区核整列固体3Heの超音波実験;種結晶を細長い試料室の中で成長させると,単磁区構造をもつ単結晶固体3Heが出来る.超低温でも音速は温度変化し,核スピンの寄与を始めて見出した.解析より核スピン相互作用のグルナイゼン定数を決定した.2)超低温に適応可能な磁気映像法の開発;超低温での結晶成長の研究に適用可能な磁気共鳴映像法(MRI)の技術を開発した.予備実験として希釈冷凍機で得られる数10mK温度域での3He-4He混合液の相分離界面の形状を映像化し,2次元画像の空間分解能は数10μmを達成した.混合液の磁化の空間的な回復を可視化し,試料壁から磁化の回復がはじまり,後は試料全体にスピン拡散で広がる様子を観測することに成功した.3)固相成長における表面ステップのダイナミクス,特に原子ステップの不安定化等の問題を理論的に研究した.
Ｄｏｕｂｌｅ　ＩＲ法による中枢神経病変検出の最適化と臨床的有用性の検討

本研究では、Double IR画像の最適化を行い、側頭葉てんかん患者におけるT2強調画像、FLAIR画像、Double IR画像それぞれのてんかん側半球の同定能を視覚的に検討することで、Double IR画像がてんかん側半球の同定に最も優れていることが明らかとなった。さらに、側頭葉てんかん患者においてDouble IR画像の白質変化を定量的に解析し、Double IR法はFDG-PETに匹敵する、高いてんかん側半球の同定能を有していることが明らかとなった。まず健常ボランティアに対して高磁場(3T)MRI装置と32チャンネルの高性能頭部コイルを用いてDouble IR画像および比較対象となるT2強調画像、FLAIR画像を撮像し、Double IR画像における正常構造の描出能を確認した。アーチファクトの低減に努めながら、皮質白質コントラストを良好に描出できる至適撮像条件(TR, TE, TI,スライス厚など)を、健常ボランティアを撮像することにより決定した。健常ボランティアでは、T2強調画像、FLAIR画像とも白質構造の描出に、これまでの報告と同様の正常構造描出が確認された。Double IR画像ではartifactの少ない良好な画像を得ることが可能となった。最適化された各撮像法を用いて、側頭葉てんかん患者におけるT2強調画像、FLAIR画像、Double IR画像それぞれのてんかん側半球の同定能を視覚的に検討し、Double IR画像が最も優れていることが明らかとなった。さらに、側頭葉てんかん患者においてデータ解析ソフトウェアを用いて、Double IR画像の白質変化を定量的に解析し、Double IR法はFDG-PETに匹敵する、高いてんかん側半球の同定能を有していることが明らかとなった。本研究は、高磁場(3T)のMRI装置と32チャンネルの高性能頭部コイルを用い、脳のdouble-inversion recovery (DIR)画像を撮像することにより、皮質および皮質下白質病変を、従来の撮像法よりも高コントラストに描出させ、てんかん症例をはじめとする中枢神経病変の検出能向上を目指し、手術ナビゲーションなどへの臨床応用開発を行うことで、本撮像法の臨床的有用性を明らかにすることを目的としている。最適化された各撮像法を用いて、側頭葉てんかん患者におけるT2強調画像、FLAIR画像、Double IR画像それぞれのてんかん側半球の同定能を視覚的に検討し、DIRが最も優れていることが明らかとなった。本研究では、まず健常ボランティアに対して高磁場(3T)MRI装置と32チャンネルの高性能頭部コイルを用いてDouble IR画像および比較対象となるT2強調画像、FLAIR画像を撮像し、Double IR画像における正常構造の描出能を確認した。側頭葉てんかん患者での有用性が明らかになったことで、側頭葉てんかん以外のてんかん患者におけるDouble IR法の有用性を検討するとともに、多発性硬化症などの様々な疾患においても解析を試みている。画像診断平成25年度中の達成を予定していたDouble IR画像のてんかん患者での臨床応用を行った。平成24年度中の達成を予定していたDIR画像の最適化を行い、てんかん患者での臨床応用を行っている。てんかん患者における臨床応用を引き続き検討する。多発性硬化症などDouble IR法が有用と考えられる様々な疾患に対しても撮像を行い、解析を試みる。Double IR画像の至適撮像条件を用いて、健常ボランティアおよびてんかん患者においてデータ解析ビジュアライゼーションソフトウェアを駆使して、てんかん源同定を定量的に試みる。

高磁場MRIの保守費用が次年度に負担する予定となったため。データ解析ビジュアライゼーションソフトウェアを用いた解析のため、大量のデータを安全に保存・保守するために、複数の業務用の高性能ハードディスクの購入を予定している。高磁場MRIの保守費用にも用いる予定である。また研究結果を学会で発表のための費用も必要になると予想される。値右高磁場MRIの保守費用にも用いる予定である。統計ソフトウェア購入、学会発表のための準備費も必要になると予想される。
自然体験活動における安全管理能力のトレーニングシステムの開発

自然体験活動指導者の安全管理能力を高める効果的なトレーニング方法は2つの段階で構成しており、第一段階では「1活動に必要な基本的な知識や技術のポイントをまとめた資料」と「2実際に活動している様子が分かる動画」を用いて活動に対するイメージを深め、第二段階では「3想定される危険が盛り込まれた動画(又は静止画)」と「4活動状況の的確な把握方法や危険を素早く察知する方法など監視方法のポイントをまとめた資料」を用いて具体的な危険認知や監視の方法等について理解を深めるという流れが必要になる。今年度の研究では、自然体験活動における安全管理に関する方法論を構築することを目的に、以下の2点について検証を行った。1自然体験活動の監視活動における効率的な視線行動自然体験活動の監視時の熟練指導者と初心指導者の視線行動を比較すると、熟練指導者は視点が一部に集中しないよう場面に応じて一定のリズムとスピードで全体的にバランスよく視線を動かしているのに対し、初心指導者は一定の箇所に視線が集中していたり、視線を早く動かしすぎて全体的な状況把握はあまりできていないなどバランスよい目配りができていないことが分かった。そこで、熟練者の注視点の軌跡を分析したところ、熟練指導者は見るべき範囲が広い場面では一度に広範囲の状況を把握するため「周辺視走査法」を用い、ケガのリスクが予想され、監視範囲が狭い場面では危険の見落としがないよう「中心視走査法」を用いていることが明らかとなった。2自然体験活動における安全教育が危険認知能力の向上に及ぼす影響キャンプ実習の参加者を対象に危険認知テストを行い、実習前後の危険認知率の変容を検証した。危険認知テストで用いた活動場面は、実習で実施する薪割りと野外炊事、実習では実施しない川遊びとした。その理由として、実際に活動する薪割りと野外炊事は、活動を始める前に活動中に起こりうる事故やケガ、その対処法について指導するため、実習後は参加者の危険認知率は有意に向上すると予想されるからである。分析の結果、野外炊事のほうが川遊びと比べると参加者の危険認知率が大きく向上しており、特に潜在危険に対する認知率の向上が大きいことが明らかとなった。以上より、本研究では、熟練指導者と初心指導者の視線行動の比較によって、自然体験活動の監視活動における効果的な視線行動を明らかにするとともに、自然体験活動における安全教育が危険認知能力の向上に及ぼす影響を明らかにすることができた。1危険認知能力の向上に資する効果的なトレーニング方法の検証野外活動の指導経験のない被験者をビデオグループ、KYTグループ、統制グループに分けて意図的に危険行動を盛り込んだ薪割りの動画を視聴させ、アイマークレコーダーを用いて視線行動(注視回数、注視時間)と危険認知件数を測定した。その結果、ビデオグループは他のグループに比べ注視回数が多く、注視時間も長い傾向がみられ、さらに注視点や時間の偏りも少なくバランスよく見ていることが分かった。そのため、危険認知件数も他のグループより多い結果となった。ビデオグループは実際に薪割りをしている解説ビデオを見て薪割りのやり方や注意点等が具体的にイメージしやすかったため、他のグループよりバランスのよい視線行動や危険認知件数の向上につながったと推察された。2薪割における危険予知や回避の方法の検証数名の熟練指導者で意図的に危険行動を盛り込んだ薪割りの動画を視聴し、これらの危険行動をどのように予知し、予知した危険をどのように回避したらいいのかについて検証した。その結果、薪割を始める前に軍手を着用しているか、薪割の姿勢ができているか等、基本的な薪割の知識や技術のポイントを理解しておくことで危険が予知しやすくなり、正しい方法で行うよう指導することで危険を回避することができると考えた。2年間の研究成果を踏まえ、指導者養成で効果的な危険予知トレーニングを行うためには、第1段階として「1活動に必要な基本的な知識や技術のポイントをまとめた資料」と「2実際に活動している様子が分かる動画」を用いて活動に対するイメージを深めておき、第2段階として「3想定される危険が盛り込まれた動画」と「4活動状況の的確な把握方法や危険を素早く察知する方法など監視方法のポイントをまとめた資料」を用いて具体的な危険認知や監視の方法等について理解を深めるという流れが必要と考えた。平成26年度(1年目)は「1熟練した指導者の視線行動の検証」と「2ケガや事故に関する知識と危険認知の相関の検証」を行う予定にしており、いずれも一定の研究成果を得ることができたため。なお、2に関しては当初の研究計画と検証方法が変更になったが、ケガや事故に関する知識と危険認知の相関については一定の関係性を明らかにすることができたと考えている。野外教育、青少年教育平成27年度(2年目)は、前年度の研究成果を踏まえ、キャンプで行われる代表的な活動場面における具体的な危険予知・回避方法を明らかにし、自然体験活動における安全管理関する方法論を構築するとともに、その研究成果を応用し、青少年教育施設や青少年関係団体等で行われている指導者養成で簡便に使える安全管理能力のトレーニングシステムを開発する。
人工アセチルコリンエステラーゼモデルの分子設計とイオンによるアロステリック制御

1.本研究の目的は環状ヒドロキサム酸であるN-ヒドロキシピラジノンとホモトリオキサカリックスアレーンとを、アミノ酸をスペーサーとして連結した分子認識レセプターを合成し、アセチルコリンエステラーゼ類似機能の評価を行うものである。そこで、分子認識に適した空孔サイズに関する知見を得るために、まずN-ヒドロキシピラジノンをスペーサー長の調節が可能な脂肪族ジアミンでカリックスアレーンに連結したモデル化合物l(a:n=4,b:n=6)を合成し、1級アンモニウムカチオンに対する認識能の、金属イオンによる調節機能を検討した。2. laの25%CD_3CN/CDCl_3溶液の^1H NMRにおいて、Ga(acac)_3を添加した場合にはピラジノンの5、6位のメチル基に基づくピークのみが低磁場シフトした。これに対し、nBuNH_3・ClO_4を添加した場合にはlaのカリックスアレーン部位に基づくピークが徐々に消失し、代わってホストゲスト(HG)錯体に基づくピークがそれぞれ低磁場に現れた。laのカリックスアレーン部位の架橋エーテル鎖のピークについては顕著なシフトは起こらなかったことから、ゲスト分子はlaの2種類の酸素との間の水素結合を介して、l-Ga(II I)錯体の空孔に取り込まれたと考えられる。水相のアンモニウムピクレートの、lを含むCH_2Cl_2相への抽出実験からは、la,bいずれの場合もGa(II I)イオンを共存させると抽出量が増加することがわかった。ゲストがnHexNH_3^+の場合には、スペーサー長の短いlaの場合ではlbと異なる挙動を示し、Ga(III)イオンを添加するとその抽出量が低下した。このことから、lはGa(III)錯体形成に伴い、空孔サイズの調節が可能であると考えられ、それぞれの場合の平衡定数K(la/nHexNH_3^+=4375,la+Ga(III)/nHexNH_3^+=2833)に差が認められたこととも一致している。
アフリカ農村部における資源管理と政治権力

本研究初年度目を比較的順調に滑り出すことができた。研究実績としては、2つの国際会議と英文報告書の刊行が挙げられる。研究代表者が所属している東京外国語大学現代アフリカ地域研究センターの事業と合わせて本研究を実施し、大きな成果を上げることができた。まず、2018年9月13-14日にプレトリア大学(南アフリカ)との共同セミナーを実施した。2日間にわたり20人以上が報告する大規模なものであったが、2日目はサブタイトルを"Resource management and politicalpower in rural Africa"とし、本研究プロジェクトの一環として会議を行った。ここでは代表者と4名の研究分担者の他、ガーナ大学、ヤウンデ第一大学(カメルーン)、プロテスタント人文・社会科学大学(ルワンダ)、ケープタウン大学(南アフリカ)、経済社会研究所(モザンビーク)から計13名が報告した。続いて、9月2022日にダルエスサラーム大学(タンザニア)で開催された国際会議“Africa-Asia, a New Axis of Knowledge - Second Edition"に代表者と3名の研究分担者が参加し、パネルとラウンドテーブルを組織した。「研究実績の概要」でも示したように、2018年度においては国際会議を通じて意見交換やネットワーキングを行い、それをワーキングペーパーとして刊行した。プレトリアとダルエスサラームの会議では優れたアフリカ研究者と議論を交わすことができ、大きな知的刺激を受けた。議論のなかで得たアイデアとして、マクロ・メゾ・ローカルなレベルの連関という考え方がある。本研究は直接的にはアフリカ農村における資源管理を扱い、その意味でローカルな問題に着目するわけだが、複数のアフリカ諸国を比較するなかで、それがマクロな政治体制(複数政党による民主主義か、一党優位制か、強権的な一党支配か)や、メゾレベルの政治構造(伝統的権威の強弱)に大きな影響を受けていることに気が付いた。これは重要な発見であり、今後の研究の指針となると考えている。本研究の成果は英文書籍としてまとめたいと考えており、その準備を始めたい。また、2019年度は東京外国語大学現代アフリカ地域研究センターによる予算的サポートが得られるため、それを利用して国際共同セミナーを計画している。昨年のメンバーを中心に、2020年初めにルワンダ(プロテスタント人文・社会科学大学)での会議開催を目指して準備を進める。なお2020年度以降も本研究(およびその後継事業)を推進するため、国際共同研究加速基金に応募するなど、予算措置の裏付け確保のために努力したい。内容的には、先に述べたマクロ・メゾ・ローカルを繋ぐアイデアを精緻化するよう、アフリカ諸国の間で比較研究を工夫したい。伝統的権威の強さから言えば、ガーナやザンビアで強く、ルワンダやタンザニアで弱い。南アフリカやモザンビークはその中間である。マクロな政治体制で言えば、ガーナやザンビアは複数政党制民主主義、南アやモザンビーク、タンザニアは一党優位制、ルワンダは権威主義的一党支配ということになる。こうした違いが農村資源管理にどのような影響を与えているのか、比較を通じて検討を進めたい。

伝統的権威の強さから言えば、ガーナやザンビアで強く、ルワンダやタンザニアで弱い。南アフリカやモザンビークはその中間である。マクロな政治体制で言えば、ガーナやザンビアは複数政党制民主主義、南アやモザンビーク、タンザニアは一党優位制、ルワンダは権威主義的一党支配ということになる。こうした違いが農村資源管理にどのような影響を与えているのか、比較を通じて検討を進めたい。
ニワトリ赤血球のZタンパク質の精製と平滑筋の類似タンパク質との比較

赤血球を0.01%トリトンX-100を含む10mMトリスHCl緩衝液でよく洗ってゴーストを得た.これに3倍量の8M尿素, 20mMMgCl_2を加え抽出する.抽出液を生理食塩水に透析する.骨格筋Zタンパク質および平滑筋の35Kdaペプチドに対する抗体と反応するペプチドは,いずれせ上清および沈澱に存在した.この上清を硫安分画し, 2040%飽和硫安で沈澱する画分を集めた.この画分中に骨格筋Zタンパク質に対する抗体と反応するペプチドが含まれていた.この階段で抗平滑筋の35Kdaペプチド抗体と反応するペプチドは,分解がかなり進んでおりこれ以上純化することができなかった.引きつづき2040%硫安の画分をDEAEセファセルカラムを用いて,赤血球Zタンパク質の純化を行った.赤血球Zタンパク質は,骨格筋の場合と同様NaCl濃度が50mMの付近で溶出された.最終的な純度は約90%であった.分子量は, 5万5千から6万の間で少し骨格筋のZタンパク質より大きかった.平滑筋の35Kdaペプチドに対する抗体と反応するペプチドはそれより分子量が小さく5万程度であった.精製した赤血球Zタンパク質をSDS電気泳動し,そのバンドを切り出してウサギに注射したが,イムノブロット法では反応するが蛍光抗体法に用いることができるほど強い抗体が得られなかったので,現在再度抗体作成を試みている.以上のことから,赤血球には,骨格筋Zタンパク質と平滑筋35Kdaペプチドに類縁のペプチドがそれぞれ存在していることがわかった.また抗35Kdaペプチド抗体が弱く赤血球Zタンパク質と反応することから,それぞれもお互近縁関係にある可能性がある.今後は,赤血球から抗35Kdaペプチド抗体と反応するタンパク質を単離して抗体を作成し,イムノブロット法で比較すると共に,蛍光抗体法で赤血球を二重染色して同一場所に存在するか否かを検討することが必要であると思われる.赤血球を0.01%トリトンX-100を含む10mMトリスHCl緩衝液でよく洗ってゴーストを得た.これに3倍量の8M尿素, 20mMMgCl_2を加え抽出する.抽出液を生理食塩水に透析する.骨格筋Zタンパク質および平滑筋の35Kdaペプチドに対する抗体と反応するペプチドは,いずれせ上清および沈澱に存在した.この上清を硫安分画し, 2040%飽和硫安で沈澱する画分を集めた.この画分中に骨格筋Zタンパク質に対する抗体と反応するペプチドが含まれていた.この階段で抗平滑筋の35Kdaペプチド抗体と反応するペプチドは,分解がかなり進んでおりこれ以上純化することができなかった.引きつづき2040%硫安の画分をDEAEセファセルカラムを用いて,赤血球Zタンパク質の純化を行った.赤血球Zタンパク質は,骨格筋の場合と同様NaCl濃度が50mMの付近で溶出された.最終的な純度は約90%であった.分子量は, 5万5千から6万の間で少し骨格筋のZタンパク質より大きかった.平滑筋の35Kdaペプチドに対する抗体と反応するペプチドはそれより分子量が小さく5万程度であった.精製した赤血球Zタンパク質をSDS電気泳動し,そのバンドを切り出してウサギに注射したが,イムノブロット法では反応するが蛍光抗体法に用いることができるほど強い抗体が得られなかったので,現在再度抗体作成を試みている.以上のことから,赤血球には,骨格筋Zタンパク質と平滑筋35Kdaペプチドに類縁のペプチドがそれぞれ存在していることがわかった.また抗35Kdaペプチド抗体が弱く赤血球Zタンパク質と反応することから,それぞれもお互近縁関係にある可能性がある.今後は,赤血球から抗35Kdaペプチド抗体と反応するタンパク質を単離して抗体を作成し,イムノブロット法で比較すると共に,蛍光抗体法で赤血球を二重染色して同一場所に存在するか否かを検討することが必要であると思われる.
アフリカ村落住民の主体的協議に基づく放牧地管理システムの構築と指針の提示

本研究の目的は、放牧地をめぐる対立の事例を複数分析してローカルな合意形成の要件を抽出するとともに、牧草改良活動の導入によって住民の資源管理への積極的関与を促し、これらを踏まえて人々の主体的な協議を基盤とした放牧地管理システムを構築し、その指針を明らかにすることであった。最終年度である本年はこれまでに得たデータを総合的に分析した。その結果、放牧地をめぐる争いは解決していないと人びとが語る一方で、暴動が発生するわけでもなく、深刻な飼料不足にも至っていないという矛盾が浮き彫りになった。この地域では在来牛は牛耕のための労働力ととらえられており、直接的にお金を生み出すものではない。したがって、人々はできるだけお金のかからない方法で在来牛を飼養する必要がある。近年、放牧地として重要だった湿地が農地化され、放牧のみでは不十分な状態が続いているが飼料作物を栽培するほどのコストや時間をかけるわけにはいかず、ふすまなどを集めてきて放牧を終えた牛に与えることで飼料を補っていた。土地をめぐる対立が対面的に解決されていなくても、飼料獲得に最低限のコストをかけることで深刻な状態を回避して「なんとかやっていける」という状態を作りだしていた。本研究より、ローカルな合意として、話し合いの場において意見が一致する「合意」だけではなく、日常において強い非合意が存在しない状況としての「合意」がありうるということ、後者の「合意」には人びと資源利用に関する最小努力と創意工夫が関係していることを示すことができた。本研究では、当初、農民グループの結成による放牧地管理システムの構築を計画していたが、合意に関する新たな知見を得たことで、むしろ、現在の状況では在来牛に関して高いコストをかける方法は適切ではなく、バイオマス残渣をうまく活用して低コストで飼料を得る方法を検討していく必要があるとの結論に至った。本研究の目的は、放牧地をめぐる対立の事例を複数分析してローカルな合意形成の要件を抽出するとともに、牧草改良活動の導入によって住民の資源管理への積極的関与を促し、これらを踏まえて人々の主体的な協議を基盤とした放牧地管理システムを構築し、その指針を明らかにすることである。平成27年度は、自然資源をめぐる住民の交渉がどのように進められて、どのようなことに配慮されたのかを季節湿地の各所でみられた交渉や対話の事例を分析して、和解の形成プロセスを検討した。人びとが対立を激化させることなく合意できたのは、第一には個人間の利害対立を地域社会の問題に切り替えるしくみが存在していたことがある。ボジ高原でみられた争いの特徴として、個人の利害衝突から始まった対立が地域社会の問題として扱われるようになり、そこに多くの人びとを巻き込みながら、資源利用に関する新たなルールを生みだしていった点が共通している。このルールがその後の安定的な土地利用を支えることにもなった。個人の対立の調停を地域社会の課題の解決へと転換するスイッチの役割を果たしていたのは、村区長や村長など行政組織の末端部のリーダーであった。合意形成の第二のポイントは、住民の生存基盤を最優先するという姿勢が共有されていたことがあった。それは、余剰の資源、ここでは放牧地以外の湿地を分配する際に、すべての村びとに均等に分配するのではなく、土地が不足している世帯にだけ分配することで、村の生活水準を底上げしようとする態度から見て取ることができた。こういう村の決定に対しては誰からも不満が出ないのだが、そういう点に村の規範を読み取ることができるだろう。妊娠・出産ため今年度はタンザニアでの現地調査をおこなうことができず、予定していた事例収集と住民グループの結成を実施することができなかった。結果的に予備調査で収集した事例を分析するにとどまった。本研究の目的は、東アフリカの農村地域を対象に、放牧地をめぐる対立の事例を複数分析してローカルな合意形成の要件を抽出するとともに、牧草改良活動の導入によって住民の資源管理への積極的関与を促し、これらを踏まえて人々の主体的な協議を基盤とした放牧地管理システムを構築し、その指針を明らかにすることである。平成28年度は、放牧地に関する合意形成の条件を検討するために、牧畜システムの歴史的変容を探った。その結果、ボジ高原では人口圧に伴って、ウシのハードサイズが大幅に縮小していたことが明らかになった。ハードサイズの縮小には、富の象徴であったウシの役割が衰退し、ウシの婚資としての意義が形骸化していたことが影響していたが、一方で、家畜商の媒介により外部地域に繁殖を依存できる体制が整えられたことも大きかった。つまり、市場にウシの再生産をゆだねることで、域内での繁殖のための子ウシやメスウシを積極的に維持する必要がなくなり、牛耕に必要な最低限の頭数のオスウシを飼うことができるようになった。ハードサイズの縮小により放牧圧は抑えられ、土地紛争の発生を回避することにもなった。本研究から、1)合意形成の要件を抽出するためには資源利用の歴史的変容を考慮にいれることが重要であること、2)外部地域とのモノや人の流れが土地紛争を回避する手段となりうることが明らかになった。以上の内容については査読付き英語論文として発表した。タンザニアの調査地に赴くことができず、これまで入手したデータの分析にとどまったため。

平成29年度は、現地調査をおこない放牧地をめぐる対立の事例について継続的にモニタリングするとともに、放牧地管理の動向について検討した。農地と放牧地の境界をめぐって住民が対立している地区では、外部者である行政官の介入によって解決を図ろうとしているものの、数年が経過しても対立が続いておりなかなか解決することができていない。それにもかわらず、ウシを維持できているのは隣の地区の放牧地の広さに余裕があり、そこに放牧が許されているからである。本来であれば、地区の世帯のうしは、当該地区の放牧地で飼うことが暗黙のルールになっているが、隣の地区が放牧地利用を許容しているのである。この事例より、土地問題が発生している地区の周辺地域の許容によって、対立が激化せずに済んでいることが明らかになった。一方で、放牧地の不足を補うために、トウモロコシのふすまを飼料として積極的に導入する傾向もみられた。また、開発援助によりヘイファー・プロジェクトが実施されており、飼料となる草本を栽培し、乳牛を飼い始める世帯が出現し、このことは在来牛への管理にも影響を及ぼすと考えられる。以上のように、周辺地域との連携や新たな飼料の導入が放牧地をめぐる対立を解消するためのポイントとなることが示唆された。平成29年度は、タンザニアでの現地調査を実施することができ、事例分析を詳細におこなうことができたが、それ以前の年度には現地調査をすることができなかったので、当初の計画からはやや遅れている。本研究の目的は、放牧地をめぐる対立の事例を複数分析してローカルな合意形成の要件を抽出するとともに、牧草改良活動の導入によって住民の資源管理への積極的関与を促し、これらを踏まえて人々の主体的な協議を基盤とした放牧地管理システムを構築し、その指針を明らかにすることであった。最終年度である本年はこれまでに得たデータを総合的に分析した。その結果、放牧地をめぐる争いは解決していないと人びとが語る一方で、暴動が発生するわけでもなく、深刻な飼料不足にも至っていないという矛盾が浮き彫りになった。この地域では在来牛は牛耕のための労働力ととらえられており、直接的にお金を生み出すものではない。したがって、人々はできるだけお金のかからない方法で在来牛を飼養する必要がある。近年、放牧地として重要だった湿地が農地化され、放牧のみでは不十分な状態が続いているが飼料作物を栽培するほどのコストや時間をかけるわけにはいかず、ふすまなどを集めてきて放牧を終えた牛に与えることで飼料を補っていた。土地をめぐる対立が対面的に解決されていなくても、飼料獲得に最低限のコストをかけることで深刻な状態を回避して「なんとかやっていける」という状態を作りだしていた。本研究より、ローカルな合意として、話し合いの場において意見が一致する「合意」だけではなく、日常において強い非合意が存在しない状況としての「合意」がありうるということ、後者の「合意」には人びと資源利用に関する最小努力と創意工夫が関係していることを示すことができた。
ロケット実験によるＸ線偏光宇宙物理学の開拓

「X線偏光天文物理学」を開拓する目的で、米国NASAとロケット搭載型のX線偏光望遠鏡の開発を行った。X線偏光計は実験室プロトタイプを元に、宇宙利用が可能なものを設計・製作し、高い偏光度のX線ビームが得られる放射光施設において性能評価を行うことで、要求性能が満たされていることを確認した。また偏光計を含むシミュレーターを開発し、実際の実験データを用いて調整を行った。これにより、観測時のバックグラウンド、検出器レスポンスなどの見積りができ、ロケット実験における性能を詳細に評価することが可能となった。共同研究者である米国航空宇宙局ゴダード宇宙飛行センター(NASA/GSFC)と共に、ロケット実験に搭載する装置のデザインをおこなった。米国側で偏光計のエンジニアリンモデルを試作し、正しくX線を検出し、光電子の飛跡が予想した位置精度でとらえられることを確認した。それと並行して、学生をGSFCに派遣し、宇宙用の小型X線発生装置(MXS)の開発とテストを行った。MXSは予想通りの性能が得られたが、光源のスポットサイズが予想より大きいなど、いくつか問題が発生したので、引き続きターゲット最適化の作業を継続する。さらに、X線集光ミラーの試作を行い、集光性能の調査を行った。その結果、現在の製作方法やマウント方法で問題ないことが確認されたので、マスプロダクションを開始した。ロケットに搭載するアナログ・デジタル信号処理回路などのエレクトロニクスを設計し、製作を開始した。Geant4をベースとしたモンテカルシミュレーターを組み上げ、上空でのバックグラウンドや偏光測定精度の評価ができるようになった。シミュレーション結果を較正試験のデータと比較することにより、より精度を上げる作業を開始した。フライト用ガス電子増幅フォイルの試作を行い、フライトと同じガス種であるジメチルエーテル内で動作させ、正しく動作することを確認した。また、宇宙での運用電圧よりも100V以上高い電圧を印加しても、問題なく動作することを確認し、十分な安全ファクターを確保してあることが確認できた。並行して中性子星からのX線放射の検討などを行った。共同研究者である米国航空宇宙局ゴダード宇宙飛行センター(NASA/GSFC)と共に、ロケット実験に搭載するフライト用X線偏光計の製作を行った。理化学研究所においてはフライト用のガス電子増幅フォイルを製作し、目視検査、電気的特性調査をおこなった上、検査スコアの高かったものをフライト用としてNASA/GSFCに送った。NASA/GSFCではガス電子増幅フォイルをフレームにマウントし、X線偏光計に組み込む作業を行った。X線集光ミラーについては、昨年度から引き続き、マスプロダクションを継続した。また、ロケットに搭載する光学ベンチの製作をおこなった。Geant4をベースにしたモンテカルロシミュレーションを、X線集光ミラーの特性まで含めて拡張し、カニ星雲を観測した際にどの程度のモジュレーションが得られるか、より精度良くシミュレーションをおこなった。その結果、X線偏光計の内部ガス圧を下げることにより性能改善することが示されたので、低圧でのガス電子増幅フォイル、X線偏光計の動作試験をおこない、その最適値を決定した。また、実際のX線実験データとシミュレーションを比較することにより、いくつかのパラメーター調整をおこない、シミュレーションの精度向上をはかった。また、上空におけるガンマ線バックグラウンドの除去は、品質の良いデータを得るために必須であるが、Co-60ガンマ線源を用いたデータ取得をおこない、パッシブシールド等が想定通り動作していることを確認した。ガス電子増幅フォイルの製作と動作特性について、2nd International Conference on Micro Pattern Gaseous Detectorsにおいて発表をおこなった。共同研究者である米国航空宇宙局ゴダード宇宙飛行センター(NASA/GSFC)と共に開発した、ロケット実験に搭載するフライト用X線偏光計の性能評価を継続するとともに、2013年11月に米国ブルックヘブン国立研究所の放射光施設において再度の性能評価試験を実施した。特に、X線ビームそのものの偏光度が不明であったので、日本でコンプトン散乱型のX線偏光計を製作し、ブルックヘブン研究所に持ち込み測定した結果、おおむね90%程度のビーム偏光度であることがわかった。これにより、これまで考えられていた偏光検出性能は約10%程度改善することがわかった。大変残念なことに、米国側の予算事情でロケット実験を実施することができなかったが、フライト品は性能評価が終わり、いつでも打ち上げ可能な状態に置かれている。米国の国内事情に左右されずにロケット実験等を実施するために、日本国内でもX線偏光計を立ち上げる作業を行った。基本的には米国で立ち上げたフライト品と同等の設計であるが、欧州連合原子核研究所(CERN)のガス検出器開発グループと協力し、読み出し回路等の協力を受けることで開発時間を短縮し、10ヶ月足らずで立ち上げを完了した。飛跡検出能力等はすでに確認済みであり、これで日本と米国の両方において、ロケット実験を実施するための足場が確立した。