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電子調達による流通の企業間関係変化に関する日欧比較研究

ICTの進展により流通業においても電子調達を広く使用するようになった。流通業における代表的な電子調達機関として、世界の小売企業によって設立されたネオグリッド(旧名はアジェントリクス)がある。このネオグリッドは日本においても欧州においても全世界的に統一されたソリューションを提供しており、インターネットでアクセスするだけで同様の商取引環境を得ることができる。これらの商取引の効果は、コミュニケーションコストや調達コストの削減である。そして、企業間においてはオークションなど競争的側面を強調する取引マーケティングのみならず、情報共有などを通じて協調関係を形成する関係性マーケティングの増幅がみられた。本研究は、日本の流通業界団体と世界的な電子調達機関であるAgentrics社と関連業界や本学および研究代表者の海外研究受入先大学(英国のリーズ大学)と連携した形で進める、流通業に関する日欧比較研究である。平成25年度には、研究代表者が国外研究員として英国のリーズ大学を拠点にして研究を行った。リーズは、英国の主要流通業者であるアズダ社(英国のウォルマート)やそのサプライヤーであるIPL(International Procurement & Logistics)社の本社があり、マークス・アンド・スペンサーの創業地であるためリーズ大学には貴重な資料が所蔵されている。そして、近隣のブラッドフォードにはモリソンズ社の本社があり、英国の流通業研究における貴重な資料やインタビューを収集することができた。さらに、英国内の研究出張において、MUJI、デイリーUK、テスコ、ニュー・コベント・ガーデン卸売市場、スコティッシュ・ミッドランド・コープ、三菱電機工場等へ、スペインでは、ザラ、カルフール、エル・コルテ・イングレス等へ、ドイツでは、リドル、アルディ、エデカ、カイザー(ドイツ南部ではテンゲルマン)、レーベ、ネット等を中心に調査を行うことが出来た。また、リーズ大学の研究者のみならずブリュネル大学のSingh先生、エディンバラ大学のDawson先生やMarshall先生、スターリング大学のSparks先生等とディスカッションを行い、貴重な示唆を得ることができた。これらの研究成果は、税務経理協会の『経営と情報の深化と融合』内にて発表した。欧州の流通業に関しては、未だに十分研究されているとはいえない。そこで、本研究では日本だけではなく欧州の事例を数多く集め比較研究することにより、今後の日本流通業において理論的かつ実務的なインプリケーションを導出することは大変有意義な取組であると考える。本研究は、流通業において取り入れられてきた情報化および電子調達のより一層の活用と発展を目指し、日本の流通業界団体と世界的な電子調達機関であるアジェントリクス社と関連業界や本学と研究代表者の海外研究受入先大学と連携した形で進める、流通業の企業間関係変化に関する日欧比較研究である。平成24年度には、アジェントリクス・エーピー社、イオン社、イオンアイビス社、三徳社、シジシー社、西友への調査研究を行い、これまでの調査研究活動の課題と問題点を整理し、その対策や検討課題を整理した。それらの研究成果は、同文舘出版より『小売業の国際電子商品調達ーウォルマート、アジェントリクス、シジシーの事例を中心にー』というタイトルで上梓した。これまで、流通業において取り入れられてきた情報化および電子調達は、そのシステムの性格ゆえに、表からは見えづらいため、電子商品調達機関の名称が書かれたことはあるが、詳細に数値や事例を上げて説明している文献やその企業間関係を明らかにした研究は研究代表者の知る限り極端に少なかった。この研究代表者による著書は、ウォルマート社、アジェントリクス社、シジシー社について詳細な数値や事例を一部明らかにしたという点において、理論的にも実務的にもある一定の貢献をしたと考える。しかしながら、平成24年度においては、検討課題を抽出したに過ぎず、未だ不明瞭な部分が多く、検討の余地が多くあるといえる。また、調達の多様化と安定化が日本より進展しているといわれている先駆事例としては欧州地域の企業をモデルとして例示された。そこで本研究では、日本だけではなく欧州地域の先駆事例を集め、世界的な電子調達の動向と企業間関係の変化について明らかにしていき、日本と欧州を比較研究することにより日本の流通業において理論的かつ実務的なインプリケーションを導出することは、大変意義ある取組であると考える。本研究は、流通業において取り入れられてきた情報化および電子調達のよりいっそうの活用と発展を目指し、世界的な電子調達機関であるAgentrics社と関連業界と連携した形で進める、流通業における企業間関係変化に関する日欧比較研究である。研究の最終年度である平成26年度は、これまでのインタビュー調査を通じて得られた欧州の流通業における電子調達と企業間関係の変化に関する検討を行い、日本の流通業と欧州の流通業における電子調達と企業間関係の変化について比較検討を行った。これら研究成果の一部は、日本流通学会全国大会、国際ビジネス研究学会全国大会、イギリス流通研究会および日本流通学会関東甲信越部会共催、国際ビジネス研究学会関西部会の4箇所にて研究成果発表を行い、平成27年度発刊予定の「第9章eコマース」『マーケティング零』に掲載した。

ただし、平成26年度の4月に第2子を出産したため、予定していたインタビューを電話インタビューにして行ったり、不足部分についても電話等を通じて情報提供を呼びかけたりした。また、国外研究者との交流や海外発表についてはレポート等の電子送付やネット上での情報発信に変更するなど当初の予定していた方法とは異なることもあったものの、研究内容には変更なく、概ね予定通りの研究を行うことができたと考えている。本研究中を通じて世界的電子調達機関であるAgentrics社(一部地域ではNeoGridの名称で呼ばれている)に継続してご協力を得ることができ、欧州流通業のケースと日本の流通業における情報化の活用状況と電子調達の利用状況についての事例とを比較検討することができた。その結果、本研究の目的であった日本の流通業における企業間関係の変化と今後の課題と方向性について、探索的ではあるもののある程度の理論的かつ実務的なインプリケーションを提示できた。今後も研究を継続していきたい。グローバル・マーケティング、グローバル流通論平成25年度は、第一に平成24年度に整理した調査研究活動における諸課題の対策について具体的に検討していくこと、第二に欧州地域を中心対象としたインタビュー調査を実施すること、この2点について取組んでいく予定であった。そこで、平成25年度には英国を中心とした欧州の流通業について貴重な調査を行うことが出来た。例えば、英国の主要流通業者であるアズダ社(英国のウォルマート)やそのサプライヤーであるIPL(International Procurement & Logistics)社、日本の西友からアズダ関連に出張や出向している方のインタビュー調査、その他にもテスコ、セインズベリー、モリソンズ、マークス・アンド・スペンサー、リドル、アルディ、コープ、ウェイトローズ、ジョン・ルイス、コストコなど多くの企業情報を収集することができた。さらに、英国内の研究出張において、MUJI、デイリーUK、テスコ、ニュー・コベント・ガーデン卸売市場、スコティッシュ・ミッドランド・コープ、三菱電機工場等へ、スペインでは、ザラ、カルフール、エル・コルテ・イングレス等へ、ドイツでは、リドル、アルディ、エデカ、カイザー(南部のテンゲルマン)、レーベ、ネット等を中心に調査を行うことが出来た。ただし、今年度は欧州にて研究を行い欧州現地での資料収集やインタビューなどの調査を優先させたため、研究成果発表は税務経理協会の『経営と情報の深化と融合』「第10章流通業のICTによるグローバル化の進展」であり、その他ディスカッション程度の発表を行うに留まった。しかしながら、リーズ大学の研究者の方々のみならず英国国内の先生(Singh先生、Dawson先生、Marshall先生、Sparks先生)等とディスカッションを行い、貴重な示唆を得ることができた。
トータル・ドラッグ・モニタリングシステムの開発とその臨床応用

本研究では、毛髪を(できればその一本のみを)用いて、その毛髪の主の過去数カ月にわたる全ての服薬歴(使用した薬物の種類や量、服薬状況)に関する情報を全て知ってしまおうという概念(トータル・ドラッグ・モニタリング)を具体的に実践することを目的とした。一本の毛髪から二種類以上の薬物を同時に測定することを試み、又、極めて短期間にパルス的に使用される薬剤については、毛髪の極く限局した部位からのみ薬物が検出できるか否かを検討した。更に患者の背景因子として重要である喫煙の指標として、喫煙にともなって吸入されるニコチンを毛髪から測定することを試み、毛髪内ニコチン濃度分布測定が喫煙行動の指標となるか否かも検討した。向精神薬ハロペリドールとクロルプロマジンを精神病患者の毛髪一本から同時に測定する方法の確立とそれら二薬剤の毛髪への移行を決定する因子の解析、抗菌剤オフロキサシンの毛髪一本の2mmの細断片からの検出とそのタイムマーカーとしての応用、ニコチンの毛髪からの検出と喫煙歴推定への応用などを実践した。一本の毛髪でのハロペリドールとその代謝物である還元体、オフロキサシンの三種化学物質の測定はトータルドラッグモニタリングの概念を明白に示すと共に、その可能性を明らかにしたものと考える。即ち、ハロペリドール投与開始時に少量のオフロキサシンを服用した場合、投与後ある時点で採取した毛髪一本を、毛根側から2mmずつに細断し、細断片をアルカリで完全に溶解し、それを二分し、その一方でオフロキサシンを測定し、他方は毛根より1cmずつのセグメントに対応させてプールし、ハロペリドールとその還元体を測定した。ハロペリドールと代謝物の毛髪での出現部位はオフロキサシンの測定部位に一致し、オフロキサシンの出現部位をタイムマーカーとして、患者の過去のハロペリドール服薬歴を対比させると、服薬歴と毛髪内薬物分布は良く一致した。毛髪を分析することにより、ある患者が過去に使用した薬物に関する全ての情報を得てしまおうというトータル・ドラッグ・モニタリングの概念の確立のための基礎的検討を行った。即ち、先ず長期間に亘って同一の用量で使用される薬物と、短期間にパルス的に使用される薬物について、それらの毛髪内濃度を同時に微量定量出来るシステムを開発した。薬物としては精神病患者に長期間使用され続ける向精神薬ハロペリドールとその主代謝物ハロペリドール還元体およびクロルプロマジンを選び、それらを同時測定する電気化学検出器を備えた高速液体クロマトグラフィー(HPLC)のシステムを確立した。また呼吸器や尿路感染症に短期間、繰り返して使用される可能性のあるキノロン系抗菌剤のうち、オフロキサシン、ノルフロキサシン、シプロフロキサシンを選び、それらを同時に測定する蛍光検出器を備えたHPLCシステムを確立した。いずれの薬物についてもそれらを使用した既往のある患者より毛髪を採取し、実際の毛髪より抽出し薬物濃度を測定できることを確認した上で、投与量と毛髪内濃度が相関すること、毛髪の成長を一ケ月に約1cmと仮定すると毛髪長軸方向の薬物量の分布が過去の服薬歴に一致することを示した。この事実は全てラットを用いた動物実験により確認した。また、他の薬物の体内動態に影響を与え、それ自身が成人病のリスク・ファクターである喫煙に伴うニコチンの摂取量の指標として、毛髪内ニコチン濃度を測定するNPD検出器を備えたガスクロマトグラフィーのシステムを確立した。

多くの喫煙者から毛髪を採取し、一日喫煙本数と毛髪内ニコチン濃度が相関すること、禁煙教室に参加し禁煙が成功した禁煙志願者から毛髪を採取し、毛髪内ニコチン濃度分布を測定すると、禁煙の進行に伴って喫煙本数が減少すると共に毛髪内ニコチン濃度が比例して低下することを明らかにすることができた。本研究では、毛髪を(できればその一本のみを)用いて、その毛髪の主の過去数カ月にわたる全ての服薬歴(使用した薬物の種類や量、服薬状況)に関する情報を全て知ってしまおうという概念(トータル・ドラッグ・モニタリング)を具体的に実践することを目的とした。一本の毛髪から二種類以上の薬物を同時に測定することを試み、又、極めて短期間にパルス的に使用される薬剤については、毛髪の極く限局した部位からのみ薬物が検出できるか否かを検討した。更に患者の背景因子として重要である喫煙の指標として、喫煙にともなって吸入されるニコチンを毛髪から測定することを試み、毛髪内ニコチン濃度分布測定が喫煙行動の指標となるか否かも検討した。向精神薬ハロペリドールとクロルプロマジンを精神病患者の毛髪一本から同時に測定する方法の確立とそれら二薬剤の毛髪への移行を決定する因子の解析、抗菌剤オフロキサシンの毛髪一本の2mmの細断片からの検出とそのタイムマーカーとしての応用、ニコチンの毛髪からの検出と喫煙歴推定への応用などを実践した。一本の毛髪でのハロペリドールとその代謝物である還元体、オフロキサシンの三種化学物質の測定はトータルドラッグモニタリングの概念を明白に示すと共に、その可能性を明らかにしたものと考える。即ち、ハロペリドール投与開始時に少量のオフロキサシンを服用した場合、投与後ある時点で採取した毛髪一本を、毛根側から2mmずつに細断し、細断片をアルカリで完全に溶解し、それを二分し、その一方でオフロキサシンを測定し、他方は毛根より1cmずつのセグメントに対応させてプールし、ハロペリドールとその還元体を測定した。ハロペリドールと代謝物の毛髪での出現部位はオフロキサシンの測定部位に一致し、オフロキサシンの出現部位をタイムマーカーとして、患者の過去のハロペリドール服薬歴を対比させると、服薬歴と毛髪内薬物分布は良く一致した。
国際物品売買契約に関する国連条約と国際私法の関係

国際物品売買契約に関する国連条約(ウィーン売買条約)は物品売買契約の実体規定として国際取引における法統一を目的としている。主要貿易国(イギリスは除く)が批准しており、かつ、締約国以外にも適用される可能性があるため、国際取引分野における世界法的な地位を獲得しつつある。これまでUNCITRALの様々な努力により各国における条約の適用が相当の統一を試みられているが、まだ多くの部分において条約がどのように解釈され・適用されるかは実務的に重要な意味を有する。条約が適用される売買契約であっても国際売買取引のすべての局面に適用されるわけではない。条約が規律しない事項及び条約によって規律される事項であるが明示的に解決されない事項に関する問題を解決するために、国際私法の観点から検討を行うものである。国連物品売買条約は、ハーグ統一売買法の改訂を目的としたものであり、同法を受け継ぎながら、いくつかの点でそれを修正しているが、条約の適用範囲がその一つであるといえよう。当事者の営業所が締約国に存在しない場合であっても、法廷地の国際私法規定により締約国法が準拠法とされる場合には、条約の適用を認めており(1条1項b号)、条約の適用範囲を当事者の営業所の所在する締約国間の国際売買以外にも拡張されることになる。同条約は、締約国は1条1項b号に拘束されない旨の宣言ができると規定しているため(95条)、法廷地の国際私法によって指定された準拠法の所属国がそのような宣言をしている場合、締約国である法廷地の裁判所は、条約を適用すべきかあるいは準拠法所属国の国内法を適用すべきかが問題となる。この点につき同条約の規定は必ずしも明らかではない。これと関連して、国際的私法関係について取引が頻繁に行われ、同条約の締約国である韓国の国際私法(2001年全面改正)について研究を行った。日本における国際私法の主要法源である「法の適用に関する通則法」(2006年法例の全面改正)との比較を通して、両国の国際私法規則が国際的判決調和の観点から国際的法統一へ向かっていることを検討した。この研究を土台にし、国連物品売買条約についての締約国である両国における同条約の適用をめぐって、国際私法規定との関連に着目し、さらに研究を展開することにその意義があるといえよう。研究目的:日本においても2009年8月1日より国際売買契約に関する国連条約(CISG)が発効したため、ウィーン売買条約が適用される事案については、ほとんどの場合において準拠法の決定が不要となる。ただしCISGが適用されるような国際売買契約の事案においても、CISGが規定しない事項、あるいは適用除外とされた事項について解決しなければならない場合には、準拠法の決定が必要となる。したがってウィーン売買条約と国際私法の関係を検討することが本研究の目的である。研究実施:国際契約をその適用対象とするウィーン売買条約と国際法私法規則との関係に焦点を合わせ、ウィーン売買条約の適用範囲について各国の学説及び裁判例を検討し、ウィーン売買条約の統一的な法解釈を導く研究を行った。ウィーン売買条約は日本では自動執行的な条約していそのまま国内的効力が認められている。しかしウィーン売買条約の締約国によっては内容から見て実施のために国家家法の制定を必要とする条約として適用する場合もあるため、その解釈において必ずしも同一であるとはいえない。2009年度は韓国の学説および裁判例すど、関連資料を検討し、最近の文献などの資料収集を行った。同条約は、韓国において2005年3月1日発効しており、この分野に関連のある韓国の民法は日本と法体系が類似しているため、韓国における先行研究を調査し、専門家との意見交換を行う上、研究成果をまとめている。研究目的:1980年UNで採択された「交際物品ばいばい契約に関する国連条約」(CISG)は2005年3月1日から韓国でも発効された。同条約は1988年中国で発効されており、2009年8月から日本においても発効された。条約は国際物品売買契約に関する抵触規則ではなく実質規則の統一を目的とするが、条約の適用に関して売買契約の準拠法決定が必要な場合にウィーン売買条約と国際私法の関係を検討することが本研究の目的である。研究実施:国際物品売買契約の準拠法は、訴訟の場合、法廷地の国際私法によって決定される。同条約は国際性のあるすべての物品売買契約に適用されるのではなく、当事者らが締約国と関連性を有する場合に限って適用される。当事者が同条約が適用されない事案において条約を適用することを合意することができるか、国際契約の準拠法の事後的変更、法廷地の国際的強行法規の適用について検討した。この際、韓国の裁判例と学説などの関連資料の収集を行った。

条約はその適用範囲を決定するにおいて法廷地の国際私法に依存しているので、統一的な実質法は国際私法を完全に排除することはできず、両者は相互補完関係にあることを明確にした。条約の適用を判断するために国際私法の重要であるだけでなぐ、条約の外的欠缺及び内的欠缺の補充のための国際私法の重要性も必要であることを指摘している。
高融点金属間化合物における拡散の研究

本研究の目的は(1)L1_2型金属間化合物Ni_3Ge,Co_3TiおよびB2型金属間化合物CoTiにおける金属元素の自己拡散、(2)L1_0型金属間化合物γ-TiAl中の相互拡散、および(3)L1_0型金属間化合物γ-TiAl中の酸素の拡散に関する系統的な研究を行ない、それらの拡散機構を解明することである。1. L1_2型金属間化合物Ni_3Ge,Co_3TiおよびB2型金属間化合物CoTiにおける金属元素の自己拡散および不純物拡散の測定:アーク溶解によりNi_3Ge,Co_3TiおよびCoTi金属間化合物試料を作製した。放射性同位元素によるトレーサー法を採用し、またイオンビームスパッタセクショニング拡散測定装置を用いてNi_3Ge中のNiとGeの両構成元素の自己拡散係数を測定した。また、Co_3TiおよびCoTi中のTiの自己拡散の測定を行なうために、従来、入手が因難な^<44>Tiは、原研高崎研のAVFサイクロトロン・照射装置を用いて^<45>Sc(p,2n)^<44>Ti反応を利用して^<44>Tiを製造することができた。今後、この^<44>Tiを用いて自己拡散の測定を行う予定である。2. L1_0型金属間化合物γ-TiAl中の相互拡散の測定:アーク溶解により組成の異なるγ-TiAl金属間化合物を作製した。クランプ法により拡散対を作製し所定の時間、所定の温度での拡散アニールを行い、相互拡散実験を行なった。拡散処理後の濃度分布をX線マイクロアナライザーを用いて調べた。その結果、γ-TiAl中の相互拡散係数はTiの自己拡散係数と同程度の大きさであることが判明した。γ-TiAlの高温における活量の測定結果を用いて従来、測定不可能であったAlの自己拡散係数の決定が可能になった。3. L1_0型金属間化合物γ-TiAl中の酸素の拡散の測定:イオン加速器を用いてL1_0型金属間化合物γ-TiAlに酸素-16をイオン注入した。超高真空中で所定の時間、所定の温度での拡散アニールを行ない、拡散処理後の濃度は核反応^<16>O(^3He,^4He)^<15>Oを利用した核反応検出法を用いて測定し、酸素の拡散係数を決定した。その結果、金属中の酸素の拡散としては最も遅いとして知られるチタン中の拡散よりも5桁も遅いことが明らかになった。これは金属間化合物における原子の共有結合性によるものと考えられる。
血管新生をターゲットとした転移性がんに対する新たな治療法の開発

血管新生の増加は、血管新生促進・抑制分子の量的・質的バランスにより決定されるため、がん治療では、いかにそのバランスを抑制側に傾けるか検討することが重要である。本研究では、血管新生抑制分子の発現制御機構の解明を行なった。1、低用量化学療法と血管新生抑制分子との関連性がん細胞株に低濃度のPaclitaxel(PTX)を暴露させた培養上清は、血管内皮細胞の増殖を抑制した。培養上清中には血管新生抑制分子Endostatinが増加していた。血管内皮細胞・線維芽細胞株ではEndostatinの産生はみられなかった。さらに、肺がん細胞株(LLC)を皮膚移植したマウスにPTXを投与したところ、移植がん組織・末梢血・転移組織にEndostatinの産生が亢進するとともに、がんの増殖・血管新生が抑制された。他の血管新生抑制分子(sFlt-1、Thrombospondin-1、Tumstain)は関与していなかった。これらの効果は、Endostatin非産生皮膚がん細胞株(B16F10)を移植した際には認められなかったことから、宿主由来のEndostatinは関与していないと考えられた。宿主由来のEndostatinの非依存性は、Endostatin欠損マウスを用いた結果からも確認された。2、Endostatin産生におけるHIF-1αの役割がん細胞におけるEndostatinの発現機構を明らかにするために、PTXと低酸素感受性転写因子HIF-1αの関与を検討した。PTXによりHIF-1αの発現が抑制され、RNA干渉を用いたHIF-1αの低下がEndostatinの増加につながったことから、PTXはHIF-1αを介してEndostatin産生を調節している可能性が示唆された。以上の結果より、低用量PTXによる血管新生抑制作用は、Endostatinが中心的な役割を担っていることが明らかとなった。がん血管新生は、天秤に例えられる血管新生促進因子・抑制分子のバランスにより規定されるため、いかにそのバランスを抑制側に傾けられるかを検討することが重要である。これまで明らかとなっていない内因性血管新生抑制分子の発現制御機構解明のため、下記の研究を行なった。1、低用量化学療法と血管新生抑制分子との関連性低用量Paclitaxelを長時間がん細胞に暴露させた結果、血管新生抑制分子Endostatinが産生された。この培養上清と血管内皮細胞を培養することにより血管内皮細胞の増殖が抑制された。さらに、肺がん細胞を皮膚移植したマウスにPaclitaxelを投与したところ、がん組織・末梢血にEndostatinが産生されるとともに、増殖・血管新生が抑制された。これらの効果はEndostatin非産生皮膚がん細胞を移植した際には認められなかった。2、Endostatin産生におけるHIF-1αの役割がん細胞におけるEndostatinの発現機構を明らかにするために、Paclitaxelと低酸素感受性転写因子HIF-1αの関与を検討した。PaclitaxelによるHIF-1αの発現抑制やRNA干渉を用いたHIF-1αの発現低下によってEndostatinの発現が増加したことから、HIF-1αとEndostatinの関連性が示唆された。3、転移性がんにおける血管新生抑制分子の役割肺がん細胞を皮膚移植したマウスにおいて多数の肺転移巣が確認され、転移部位に内因性血管抑制分子Endostatin・Tumstatin・Thrombospondin-1の発現を認めた。今後、低用量PaclitaxelによるEndostatinを含めた血管抑制分子の転移巣内発現変化・転移性がんに対する治療効果を検討する。以上の結果より、低用量Paclitaxelによる血管新生抑制作用は、Endostatinが中心的な役割を担っていることが明らかとなった。

血管新生の増加は,血管新生促進、抑制分子の量的、質的バランスにより決定されるため,がん治療では,いかにそのバランスを抑制側に傾けるか検討することが重要である。本研究では,血管新生抑制分子の発現制御機構の解明を行なった。1、低用量化学療法と血管新生抑制分子との関連性がん細胞株に低濃度のPaclitaxel(PTX)を暴露させた培養液は,血管内皮細胞の増殖を抑制した。培養液中には血管新生抑制分子Endostatinが増加していた。さらに,肺がん細胞株(LLC)を皮膚移植したマウスにPTXを投与したところ,移植がん組織、末梢血、転移組織にEndostatinの産生が亢進するとともに,がんの増殖、血管新生が抑制された。他の血管新生抑制分子(sFlt-1,Thrombospondin-1,Tumstain)は関与していなかった。これらの効果は,Endostatin非産生皮膚がん細胞株(B16FlO)を移植した際には認められなかったことから,宿主由来のEndostatinは関与していないと考えられた。宿主由来のEndostatinの非依存性は,Endostatin欠損マウスを用いた結果からも確認された。2、Endostatin産生におけるHIF-1αの役割がん細胞におけるEndostatinの発現機構を明らかにするために,PTXと低酸素感受性転写因子HIF-1αの関与を検討した。PTXによりHIF-1αの発現が抑制され,RNA干渉を用いたHIF-1αの低下がEndostatinの増加につながったことから,HIF-1αがEndostatin産生を調節している可能性が示唆された。以上の結果より,低用量PTXによる血管新生抑制作用は,Endostatinが中心的な役割を担っていることが明らかとなった。
予測的な読みにおける推論情報の活性化と心的表象への符号化プロセスの解明

本研究の主な目的は、EFL学習者の英文読解における、知識ベース推論の生成プロセスを解明することである。平成25年度の研究においては、研究テーマに関して過去に実施してきた研究を総合的にまとめ、博士論文として執筆することを行った。この論文では、主に次の三つの観点からの考察がなされている。(a)日本人EFL学習者の知識ベ一ス推論に影響するテキスト要因および学習者要因の特定、(b)大局的、局所的なレベルで生成された知識ベース推論はEFL学習者の心的表象にどのように符号化されているかの特定、(c)どのようなテキスト特徴がEFL学習者の知識構造へのアクセスを促進しているのかの特定。この研究から明らかにされた点をまとめると、文脈の収束性に関して、物語文中に含まれる登場人物の目標情報とそれに伴う行動情報の一貫性が高まると、言語熟達度の高い学習者はそれに合わせて予測的な読み、すなわち予期的推論を生成しながら読解を行い、言語熟達度の低い学習者にとっても明示的に記述された情報の理解が促進されることが示された。また、テキストの表層的な手がかり情報は、熟達度のレベルに関わらず、テキスト情報の理解を助けるが、ストーリーの根底にある因果的な構造は、熟達度の高い学習者のみの理解を促進しており、テキストの表層的な情報を超えて存在する大局的なテーマや因果構造の把握には、一定の熟達度レベルが必要であることなどが示唆された。つまり、読み手の言語熟達度レベルが上がるにつれて、テキストの特性に応じて柔軟に推論を生成したり、読みを変化させる能力も向上すると考えられる。また、研究発表活動としては、全5実験を構成するうちの2つ目の実験である「EFL学習者の読解における予期的推論の活性化と符号化」の研究成果をまとめた論文が、全国誌(JABAET Journal)に採択された。(抄録なし)本研究の主な目的は、EFL学習者の英文読解における、知識ベース推論の生成プロセスを解明することである。平成24年度の研究においては、2つの実験を通じて読み手の心的表象の精緻化と読み手自身の背景知識を基にした知識ベースの推論の活性化を検証した。1つ目の実験の目的は「テーマが類似したアナロジー提示による文章理解への促進効果」を検証することであった。実験では、文章の表層的な意味は類似しないが、因果的に類似したアナロジーを実験材料として用いることで、学習者が2つの領域間に共通するテーマを見出し、それを理解に活用するかどうかが測定された。その結果、読解時間のデータから学習者の熟達度に関わらず、後に読んだターゲットテキスト読解時に、先に呼んだベーステキストの情報が検索されていることが分かった。一方、筆記再生課題のデータからは、熟達度の高い学習者のみがベーステキストを手がかりとして多くのターゲットテキスト情報を再生できていることが示された。2つ目の実験では、「EFL学習者による知識ベース推論の活性化」に焦点を当てた実験を行った。本実験では、実験材料として知識ベース推論が連想される文脈を用い、推論一致ターゲット語と推論不一致ターゲット語に対する語彙性判断課題を行った。また推論語を手がかりとした、手がかりつき筆記再生課題も同時に行った。詳細な結果については現在分析中であるが、全体の傾向として推論一致ターゲットは不一致ターゲットやフィラー語よりも反応時間が早く、EFL学習者は読解中に知識ベース推論を生成している可能性が強く示された。研究発表活動としては、夏の全国英語教育学会愛知研究大会にて、1つ目の実験の成果を報告した。また、昨年度に実施した「EFL読解におけるアナロジー転移:類似性タイプと因果性の役割」の研究成果をまとめた論文が、全国誌(ARELE)に採択された。

また、研究発表活動としては、全5実験を構成するうちの2つ目の実験である「EFL学習者の読解における予期的推論の活性化と符号化」の研究成果をまとめた論文が、全国誌(JABAET Journal)に採択された。学習者が英文を予測しながら読む過程における、読み手の心的表象の精緻化と、読み手自身の背景知識を基にした知識ベースの推論の活性化のプロセスを解明するにあたって、5つの実験を行った上でそれを包括的にまとめることを計画していた。24年度においては、計画通り2つの実験を実施することができた。今後は、これまでに行ってきた5つの実験の成果を統合し、多くの理論研究の文献を参照した上で、予測的な文章読解プロセスの一連のメカニズムについて文章化していく予定である。(抄録なし)
抗酸化PC抗体を用いたLDLの酸化変性と泡沫細胞内酸化LDL代謝の解析

抗酸化LDLモノクローナル抗体DLH3は、アルデヒド基を含む9CHO-PCなどのPCの過酸化反応生成物をエプトープとし、免疫組織化学で病巣内のマクロファージ由来の泡沫細胞を顕著に染色する。また、この抗体を用いた酸化LDLの高感度定量法により腎透析患者血漿LDL酸化レベルが健常者の約8倍であることをすでに見出している。さらに今年度は、(1)低HDL血症を呈する遺伝性疾患であるLCAT欠損症患者の血漿LDL酸化レベルが健常者の約3.5倍であることを見出した。LCATに酸化PCを代謝する活性のあることも見出し、LCATが血漿LDL酸化変性防御因子としての役割のあることが示唆された。(2)DLH3と同様にヒト粥状硬化病巣ホモジェネートを免疫源として作製したモノクローナル抗体DLH2が、架橋蛋白質を認識することを確かめた。ヒト動脈硬化病巣をこのDLH2抗体で免疫染色すると、泡沫化したマクロファージおよびその周囲の細胞外マトリックスが陽性となり、病巣中に架橋変性を受けた蛋白質が存在することが示唆された。(3)J774マクロファージ細胞に、未処理LDL、アセチルLDL、酸化LDLを1時間取り込ませた後、細胞内での各LDLの残存量の経時変化をヒトアポBに対するサンドイッチELISAで調べた。LDLとアセチルLDLは速やかに減少(半減期30分)した。酸化LDLは半減期約90分と少し代謝速度は遅かったが、24時間後にはほとんど細部内から消失した。酸化LDLもマクロファージに取り込まれた後に完全に代謝されるのか、さらに検討中である。(4)J774マクロファージ細胞にリポ蛋白質除去血清存在下でスフィンゴンシンを加えて24時間培養すると、DLH3の免疫染色陽性になることが見いだされた。何らかの細胞刺激に伴って、おそらくリポ蛋白質には依らず、細胞膜リン脂質の酸化変性が起こりうる可能性が考えられた。現在、この様な変化を起こす条件、細胞の種類、生じた抗原の性質などを検討中である。
小笠原諸島の固有種子植物の種分化と分布経路に関する種生物学的研究

1最終年度にあたる本年度は、前2年度に果たせなかった兄島、弟島への渡島にも成功し、従来見残してきた固有植物の大半について染色体、核型の観察とカウントを行なった。研究代表者の小野は9月から11月にかけてかなり長期に小笠原に滞在し、上記の研究を行なった。この結果、ムニンホンゴウソウを始めムニンタイトゴメ、オガサワラモクレイシ、チクセツランなどの固有種で、従来、細胞学的な研究がほとんど手つかずであった植物群について染色体数が初めて明らかになったほか、関連の近縁種との比較を通じて系統関係の考察に重要な資料を得た。またとくに弟島において、絶滅の危惧されていたオガサワラグワの純群落が見つかった。この種類はかつて、小笠原群島の発見当時には群島フロラの主要な構成種の一つであったが、その後の開拓と乱伐によってほとんど絶滅し、さらに養蚕用に移入されたシマグワとの自然交雑によって純粋なオガサワラグワの存在は今日では疑問視されている。今回の弟島の個体群について、アイソザイムの比較研究によってシマグワとの自然雑種形成の追跡をおこなっている。また分担者の川窪は8月に父島、母島で調査と研究に従事した。原固有のムラサキシキブ属について、ひきつづき性表現の特異性を追及し、この群島に侵入して以後の種分化が単系統的であることを実証的にあきらかにすることをめざしている。当初計画において、小笠原諸島内の各島、とくに兄島,弟島,姉島などの小島をも含めて材料植物の系統的,組織的な調査とサンプリングを行なうことをめざした。この計画に従い7月,11月および1月に開花,結実状況の調査と資料収集を行なった。悪天候のため弟島と姉島にはついに渡航できなかったが、父島,母島,兄島を中心に十分な資料を採集し、現在東京で栽培中である。またこの調査によって、ムラサキシキブ属の3種の小笠原固有種すべてについて、花の機能的性分化に関して新しい知見が得られた。すなわち、この属の植物には従来両性花のみが報告され、雌雄の性分化は知られていなかった。また小笠原産の固有3種についても、外部形態的な観察から両性花と雄花との存在が予見されていたが、外観上の両性花は実際は機能的に雌花としてのみ働き、同花の作る花粉は全く発芽能力をもたないことが明らかとなった。このことは、隔離された海洋島における性分化の進化という進化生態学的な見地からきわめて注目に値すると思われる。次に、同属以外の小笠原固有種子植物についても、染色体,核型の解析を中心に、対応する関連種群との比較を進めるため、採集資料の育成を東京で行なっている。次年度にその発根をまって根端細胞による細胞学的な研究を進める予定である。パーオキシダーゼなどのアイソザイムを用いた類縁関係の追跡に関しては初年度はムラサキシキブ属やトベラ属などを対象に予備的な実験を重ね、技術的な習熟をめざした。次年度以降、実際的なデータの集積を期待している。当初計画した通り,小笠原諸島内の各島で材料植物の系統的,組織的な調査とサンプリングを行なうことをめざした.この計画に従い,研究協力者の川窪伸光(博士課程終了研究生)とともに6月, 9月および3月に小笠原固有種子植物の開花,結実状況の調査と資料収集を行なった.その結果,父島母島,兄島を中心に十分な資料を採集し引きつずき東京で栽培,観察中である.またこの調査によって,昨年来注目してきたムラサキシキブ属の3種の小笠原固有種すべてについて,花の機能的な雌雄性分化が確認され,これにもとずいて同属固有種の単系統性を推定する重要な根拠を得た.すなわち,旧大陸の熱帯地方を中心に百数十種が知られる同属植物では従来,日本産のものも含めてすべての種が両性花をつけるものとされてきた.また小笠原の固有種3種も両性花もしくは両性花と雄花をつけるものとみられてきたのに今回の調査研究により,雌花では充実した花粉を作りながらその花粉が発芽孔をもたないという,きわめて特異な性分化を示すことが確認された.しかもこの特性が小笠原産の3固有種すべてで認められたことで,海洋島である小笠原への移住定着後の共通祖先に起こった変異を共有するものと理解することができる.ムラサキシキブ属以外の固有植物についても,前年来収集をつずけている生きた植物体を東京で栽培中で,染色体,核型の確認を目下急いでいるところである.昨年予備的に着手したアイソザイム変異に関する研究は技術的に未解決な部分をのこしてはいるが,島内変異の解析にとってきわめて有力な手法であることから,次年度にはぜひ成果をあげたいと努力中である.1最終年度にあたる本年度は、前2年度に果たせなかった兄島、弟島への渡島にも成功し、従来見残してきた固有植物の大半について染色体、核型の観察とカウントを行なった。

この種類はかつて、小笠原群島の発見当時には群島フロラの主要な構成種の一つであったが、その後の開拓と乱伐によってほとんど絶滅し、さらに養蚕用に移入されたシマグワとの自然交雑によって純粋なオガサワラグワの存在は今日では疑問視されている。今回の弟島の個体群について、アイソザイムの比較研究によってシマグワとの自然雑種形成の追跡をおこなっている。また分担者の川窪は8月に父島、母島で調査と研究に従事した。原固有のムラサキシキブ属について、ひきつづき性表現の特異性を追及し、この群島に侵入して以後の種分化が単系統的であることを実証的にあきらかにすることをめざしている。
水を得た魚が森を得た猿の色覚進化の謎を解く:重複オプシン遺伝子発現分化機構の解明

遺伝子重複による視覚オプシンの進化が顕著な魚類と霊長類に注目し、重複オプシン遺伝子の発現分化と吸収波長分化の観点から解析を行なった。同定したゼブラフィッシュの視覚オプシン制御領域を利用し、特定の視細胞を可視化することで網膜形成の理解に貢献した。グッピーの重複オプシンLWS遺伝子に野生集団の遺伝的分化を見出した。霊長類の重複L/Mオプシン遺伝子間に遺伝子変換による均一化、ハイブリッド遺伝子形成、浄化淘汰による吸収波長の差異の保護を見出した。我々が以前に発見したゼブラフィッシュ緑型オプシン遺伝子群発現制御領域(RH2-LCR)とRH2-1あるいはRH2-2のプロモーター領域を連結し、そこに緑色蛍光タンパク質(GFP)遺伝子を連結した発現ベクターを作成した。それらを導入したトランスジェニックゼブラフィッシュラインを複数樹立した。それらのGFPの発現パターンを比較した結果、本来の網膜での緑視細胞で発現に加え、ラインにより松果体、孵化腺、視蓋、嗅球など異なる発現を示した。これは導入遺伝子のゲノム中の挿入位置効果が大きいことを再確認させる結果であると同時に、これらのラインがそれを利用した組織特異的標識体として有益なツールであることを示した。ゼブラフィッシュの紫外線オプシンの発現制御領域下にGFP遺伝子を置いた発現コンストラクトによるトランスジェニックゼブラフィッシュラインTg(zfSWS1-5.5A:EGFP)、ゼブラフィッシュの赤型オプシンの発現制御領域下にGFP遺伝子を置いた発現コンストラクトによるトランスジェニックゼブラフィッシュラインTg(LAR:LWS2up1.8kb:GFP)#1499、ゼブラフィッシュの青型オプシンの発現制御領域下にGFP遺伝子を置いた発現コンストラクトによるトランスジェニックゼブラフィッシュラインTg(zfSWS2-3.5A:EGFP)を過去に樹立している。それらを用いて双極細胞と視細胞との連絡パターンを解析した。その結果、視細胞との連絡パターンの異なる18種類もの双極細胞があることを明らかにした。ゼブラフィッシュRH2タイプオプシンの4つのサブタイプ遺伝子を含むPACクローンを鋳型にして、1つの遺伝子をGFP、別の1つの遺伝子をRFPレポーター遺伝子で置換した上でRH2-LCRを移設した。それら2つの遺伝子の組合せの異なる一連のコンストラクトを作成した。また、RH2-LCRー直上域ーGFPコンストラクトの直下に別の遺伝子の直上域とRFPを連結させた、2つの遺伝子組合せの異なる一連のコンストラクトを作成した。これらをゼブラフィッシュ胚に導入した。メダカのRH2タイプオプシンの3つのサブタイプ遺伝子を含むBACクローンに対する遺伝子の蛍光レポーター置換、RH2-LCRの欠失、RH2-LCRの移設、RH2-LCRープロモーター蛍光レポーター連結コンストラクトの作成を行なった。メダカSWS2タイプに関しては、SWS2タイプオプシン遺伝子と蛍光マーカーを置換した改変BACクローンの作成と遺伝子の直上領域にGFPを連結させたコンストラクトの作成を行なった。グッピーLWSオプシン遺伝子群の発現様式をin situ hybridizationと定量PCRで調べた。それらのオプシン視物質の再構成に向けてベクターの構築と細胞系の検討を行なったを。トリニダッドトバゴ由来の集団サンプルについてLWS-2遺伝子の塩基配列決定を行なった。遺伝子導入実験が予定より遅れているが、当初の予定より多くのDNAコンストラクトを作成した。視物質再構成のために培養細胞系のよりより構築にむけて検討を重ねた。グッピーは当初より多くの個体について配列決定を行なった。視物質再構成を開始する。グッピーの集団データを集団遺伝学的方法により解析する。ゼブラフィッシュとメダカのLWS、SWS2、RH2について重複遺伝子の制御領域の探索を継続する。次世代のゲノムに導入遺伝子を伝えるトランスジェニックラインにおいて蛍光マーカーの網膜での発現様式を、胚期から成魚まで時間を追って観察する。短いDNAコンストラクトの導入においては、多コピーがゲノムに挿入されるとRH2-LCRと遺伝子間の距離と相対位置が確定できなくなるため、転移酵素遺伝子Tol2のmRNAを共導入することで単一コピーでの組込みを行なう。グッピーLWSの吸収波長を明らかにし、集団遺伝学解析から集団多様性に関係する自然選択を検証する。
1細胞イメージングを使った放射線照射細胞の運命決定の解析

ライブセルイメージングでDNA損傷と細胞周期を同時にモニタリングできる細胞株を樹立し、X線及び重粒子線照射後120時間以上のタイムラプス実験を行った。X線照射細胞では照射後複数回の細胞分裂により重篤なゲノム不安定化が増加し、細胞死に至った。一方重粒子線照射細胞では、照射後すぐの細胞分裂後から効率的に細胞死が引き起こされ、更に細胞分裂自体もX線照射に比べて抑制された。これらの結果から、X線照射細胞では、照射後の細胞分裂を通じた細胞周期進行に伴って一定期間後にその生死の運命決定がなされるのに対し、重粒子線照射細胞では、照射直後に細胞死に向かう運命決定がなされている可能性が示された。高線量放射線照射によって細胞はそのほとんどが死滅するが、ごくわずかな細胞は生存し増殖を開始する。放射線照射によりDNA損傷を受けた細胞は、損傷のタイプや程度に合わせて最適な修復及び細胞周期チェックポイント経路を選択し、生存または細胞死へ向かう。本研究では申請者が所属する群馬大学が新たに導入した次世代超高解像度顕微鏡OMXによる一細胞レベルでの3Dライブイメージング技術を用いることで、放射線照射を受けた細胞集団の中で、どのような細胞が、どのような経路を経て生存への道を辿ったかをDNA修復とチェックポイントの連携と合わせ追跡し、生存細胞の細胞運命決定までの経路を同定することを最終目標とする。長時間のタイムラプスでは、タンパク質の蛍光ラベルが減衰することが問題となる。そこで本年度では、長時間細胞ライブイメージング実験系の確立を目指した。まず、基質を随時添加することで蛍光ラベルの減衰を大幅に防ぐことが可能なSNAP及びCLIPタグを付加したDNA修復関連タンパク質の発現ベクターを作成した。DNA二本鎖切断(DSB)修復に関与するタンパク質として53BP1、XLF、XRCC4、Ku80を、また塩基除去修復(BER)に関与するタンパク質としてXCRCC1、OGG1を選択した。各タンパク質のcDNAを取得後SNAP若しくはCLIPタグを付加した発現ベクターを作成し、U2OS細胞に導入してスクリーニングを行った結果、それぞれのDNA修復タンパク質の安定発現細胞株を樹立することができた。長時間のタイムラプスでは、タンパク質の蛍光ラベルが減衰することが問題となるため、本年度では、長時間細胞ライブイメージング実験系の確立を目指した。当初、mCherry標識53BP1を用いてライブイメージングの条件検討を試みたが、長時間のレーザー露光による退色を防ぐことは困難であった。そこで、蛍光基質を必要に応じて随時添加することで蛍光ラベルの減衰という問題を大幅に改善したSNAP及びCLIPタグに注目した。DNA二本鎖切断(DSB)修復に関与するタンパク質として53BP1、XLF、XRCC4、Ku80を選択した。また塩基除去修復(BER)に関与するタンパク質としてXCRCC1、OGG1を選択した。各タンパク質のcDNAを取得後SNAP若しくはCLIPタグを付加した発現ベクターを作成し、高効率の培養細胞遺伝子導入システムNeon Transfection SystemによってU2OS細胞に導入した。スクリーニングを行った結果、それぞれのDNA修復タンパク質の安定発現細胞株を樹立することができた。以上の結果から、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した。放射線照射によりDNA損傷を受けた細胞では、損傷のタイプや程度に合わせて最適な修復及び細胞チェックポイント経路を選択し、生存または細胞死へ向かう。本研究では申請者が所属する群馬大学が新たに導入した次世代超高解像度顕微鏡Deltavision OMXによる一細胞レベルでの3Dライブイメージング技術を用いることで、放射線照射を受けた細胞集団の中で、どのような細胞が、どのような経路を経て生存への道を辿ったかをDNA修復とチェックポイントの連携を合わせ追跡し、生存細胞の細胞運命決定までの経路を同定することを最終目標とする。そこで基質を随時添加することで蛍光ラベルの減衰を大幅に防ぐことが可能なSNAP及びCLIPタグを付加したDNA修復関連タンパク質の発現ベクターを作成し、U2OS細胞に導入してそれぞれの安定発現細胞株を樹立した。SNAP-53BP1発現細胞とSNAP-Ku80発現細胞を用い、放射線またはレーザー照射によるDNA損傷誘発後のタイムラプス観察を行ったところ、DNA二本鎖切断(DSB)部位にこれらの修復タンパク質が蓄積されることが確認された。また、細胞運命決定の経路を同定するためには放射線照射を受けた生細胞の細胞周期を検出する必要があるため、Geminin発現ベクターをSNAP-53BP1細胞に更に導入した。スクリーニングの結果、DNA損傷シグナルと細胞周期の判別を同時にモニタリングできる細胞株を樹立した。本研究の主要テーマであるタイムラプス実験では、蛍光シグナルの減衰が問題となる。当初、様々な条件検討を試みたところ、従来の蛍光タンパク法ラベル法では長時間の観察は困難なことが明らかとなった。そこで非退色性蛍光基質を添加することで蛍光シグナルを強固に維持するSNAP及びCLIPタグに切り替えた。これによりSNAPタグ融合タンパク質発現細胞を構築しなおす必要が生じ、研究遂行に想定以上の時間を要した。新たに構築したSNAP-53BP1及びSNAP-Ku80安定発現細胞を用い、タイムラプス観察を行ったところ、放射線照射やレーザー照射により生じたDSB部位の長時間モニタリングが可能であることが明らかとなった。放射線照射を受けたG2細胞で適切なG2/Mチェックポイントの活性化が起こっているか観察するためには、放射線照射時に細胞周期がG2期である細胞を選択する必要がある。

そこで細胞周期モニタリングのため、mCherry-Geminin発現ベクターをSNAP-53BP1発現細胞に導入してスクリーニングを行い、ライブセルイメージングにおいてもDNA損傷と細胞周期を同時に検出できる細胞株を作成した。以上の結果から当該年度では、当初安定細胞株の樹立に想定以上の時間を要したが、その後はおおむね順調に進展していると考えられる。よって、本研究課題の現在までの進捗状況は、総合的にはやや遅れていると判断した。高線量放射線照射によって細胞はそのほとんどが死滅するが、ごくわずかな細胞は生存し増殖を開始する。放射線照射によりDNA損傷を受けた細胞では、損傷のタイプや程度に合わせて最適な修復及び細胞チェックポイント経路を選択し、生存または細胞死へ向かう。本研究では、長時間ライブセルイメージング技術を用い、放射線照射を受けた細胞集団の中で、どのような細胞がどのような経路を経て生存への道を辿ったかを追跡し、生存細胞の細胞運命決定までの経路を同定することを最終目的とした。SNAP-53BP1及びmCherry-GemininプラスミドをU2OS細胞に導入し、ライブセルイメージングにおいてもDNA損傷と細胞周期を同時にモニタリングできる細胞株を取得した。得られた細胞株を用いてX線及び重粒子線照射後120時間以上のタイムラプス実験を行い、DNA損傷を受けた細胞の挙動を観察した。X線照射細胞では照射後も複数回の細胞分裂を行い、重篤なゲノム不安定化が徐々に蓄積されることでやがて細胞死が引き起こされる可能性が示された。一方で、重粒子線照射細胞では、初回の細胞分裂後から効率的に細胞死が引き起こされることが明らかとなった。また、照射後の細胞分裂自体もX線照射細胞に比べて抑制されることが示された。これらの結果から、X線照射細胞では、照射後の細胞分裂を通じた細胞周期進行に伴って一定期間後にその生死の運命決定がなされるのに対し、重粒子線照射細胞では、照射直後に細胞死に向かう運命決定がなされている可能性が示された。ライブセルイメージングでDNA損傷と細胞周期を同時にモニタリングできる細胞株を樹立し、X線及び重粒子線照射後120時間以上のタイムラプス実験を行った。X線照射細胞では照射後複数回の細胞分裂により重篤なゲノム不安定化が増加し、細胞死に至った。一方重粒子線照射細胞では、照射後すぐの細胞分裂後から効率的に細胞死が引き起こされ、更に細胞分裂自体もX線照射に比べて抑制された。昨年度に樹立した細胞株を用い、ライブイメージングを用いた細胞運命検出系を確立する。