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肝細胞癌における17p11増幅の標的遺伝子ERK5の同定とその細胞周期制御の解析

肝細胞癌に生じたDNAコピー数変化を全ゲノム領域を高密度にカバーするオリゴヌクレオチド・アレイを用いて網羅的に解析し、第17番染色体短腕17p11領域に新規の遺伝子増幅を発見した。そして、MAPキナーゼの一員であるERK5遺伝子をこの17p11増幅の標的遺伝子であると同定した。さらにERK5は、細胞周期のG2/M期にリン酸化されると細胞周期M期へ進行を加速し、肝癌細胞の増殖を促進することを明らかにした。癌は体細胞に生じた遺伝子病である。染色体構造の不安定性により生じた遺伝子増幅は癌遺伝子を活性化する機序のひとつである。われわれは、肝細胞癌の特定の染色体領域に生じたDNAコピー数変化(遺伝子増幅あるいは欠失)を検出し、その異常を解析することで肝細胞癌の発生・進展機序を明らかにし、さらには治療の標的分子を同定することを目的に研究を進めている。今年度は、全ゲノム領域を高密度(約25万ヵ所)にカバーするオリゴヌクレオチド・プローブを搭載したGeneChip250Kアレイ(Affymetrix社)を用いて、20種類の肝細胞癌細胞株に生じたDNAコピー数変化を定量し、遺伝子増幅および欠失領域を検出した。そのうち、2種類の細胞株に共通した新規の遺伝子増幅を染色体17p11領域に見出した。FISH(fluorescence in situ hybridization)法による染色体標本上での観察でも同領域の遺伝子増幅を確認した。最小の共通増幅領域(amplicon)を限局化し、そのamplicon内にある遺伝子すべてについて解析した結果、ERK5遺伝子の発現が増幅メカニズムによって亢進していることが判明した。すなわち、MAPキナーゼの一員であるERK5遺伝子が17p11遺伝子増幅の標的遺伝子であると示唆された。今年度は、肝細胞癌手術検体34例と肝細胞癌細胞株20株を対象に、全ゲノム領域を高密度(約25万ヵ所)にカバーするオリゴヌクレオチド・プローブを搭載したGeneChip 250Kアレイ(Affymetrix社)を用いて、肝細胞癌に生じたDNAコピー数変化を網羅的に解析した。肝細胞癌に特異的な遺伝子増幅および欠失領域を検出することができた。そして染色体17p11領域に新規の遺伝子増幅を発見した。FISH (fluorescence in situ hybridization)法とPCR法で同領域の遺伝子増幅を確認し、最小の共通増幅領域(amplicon)に限局化した。そのamplicon内にある遺伝子すべてについてRT-PCR法で発現を解析した結果、MAPキナーゼの一員であるERK5遺伝子が増幅メカニズムによって発現亢進していることが判明した。さらに、ERK5遺伝子が肝癌細胞の増殖を促進することを見出した。肝細胞癌において、DNAコピー数変化(遺伝子増幅あるいは欠失)が発生した特定の染色体領域を検出し、その領域から、癌の発生・進展に関与し、さらには治療の標的となる分子を同定することを目的に研究を進めている。昨年度までに、肝細胞癌手術検体34例と肝細胞癌細胞株20株を対象に、全ゲノム領域を高密度(約25万ヵ所)にカバーするオリゴヌクレオチド・プローブを搭載したGeneChip250Kアレイ(Affmetrix社)を用いて、肝細胞癌に生じたDNAコピー数変化を網羅的に解析し、第番染色体短腕17p11領域に新規の遺伝子増幅を発見した。FISH(fluorescence in situ hybridization)法とPCR法で同領域の遺伝子増幅を確認し、最小の共通増幅領域(amplicon)を750kbの範囲に限局化した。そのamplicon内にある遺伝子すべてについて解析した結果、MAPキナーゼの一員であるERK5遺伝子が増幅メカニズムによって発現亢進していること、すなわち17p11増幅の標的遺伝子であることが判明した。今年度は、肝細胞癌におけるERK5遺伝子の機能解析を行った。siRNAを用いたノックダウン実験の結果から、ERK5は、細胞周期のG2/M期にリン酸化されて活性型になり、細胞周期M期へ進行を加速することで、肝癌細胞の増殖を促進することを明らかにした。
極限環境耐性動物クマムシが獲得した耐性メカニズムの解明

クマムシは外界の乾燥に応じて脱水し、無代謝の乾眠状態となって様々な極限環境に耐性を示すが、その分子機構はほとんどわかっていない。本研究ではクマムシ類で初めての変異体としてヨコヅナクマムシの色素欠損変異体を単離し、同変異体で放射線耐性能が低下していることを明らかにした。さらに、網羅的な配列解析と野生型との配列比較により変異遺伝子を明らかにするとともに、野生型に含まれる色素類の性状を明らかにした。クマムシの耐性能力について変異体解析を行った初めての成果である。本研究では、極限環境耐性動物として初めてゲノム解析が行われたヨコヅナクマムシを用いて、クマムシの極限耐性機構の解明を目的とする。本年度は単為生殖を行う本種における変異体解析手法の確立を目的とし、当研究で自然突然変異として新規に単離されたアルビノ変異体を用いて、網羅的な配列解析による変異遺伝子の特定を試みるとともに、同変異体の極限環境耐性について解析を進めた。まず、耐性能力については、アルビノ変異体は野生型と同様の乾燥耐性能力を持つ一方で、ガンマ線・紫外線照射に対しては野生型よりも感受性が高く、より低い線量で生存率が著しく低下することが分かった。野生型とアルビノ変異体の粗抽出液について吸収スペクトルを調べた結果、野生型の方がUV領域での吸収が高かったことから、ヨコヅナクマムシの持つ色素がUV吸収性を持ち、これが紫外線に対する耐性に違いを生み出している可能性が考えられた。ガンマ線については透過力が非常に高いことから、色素による吸収は考えにくく、ガンマ線照射によって発生したラジカルや酸化ストレスへの抵抗性が異なっている可能性を想定している。変異遺伝子の同定については、野生型のゲノム配列がドラフトの段階であることを鑑みて、全ゲノム比較ではなく、発現している遺伝子に着目したトランスクリプトーム比較を行った。具体的には、野生型およびアルビの変異体の成体各500匹から抽出したRNAについて、イルミナGAIIを用いてそれぞれ約4Gbの配列解読を行った。得られた配列をドラフトゲノムにマップした結果を基に、野生型およびアルビノ変異体から多数のSNPを検出した。現在、フィルタリングによる選別およびサンガー法による変異体ゲノム配列の確認を行い、変異遺伝子の絞り込みを進めている。本研究では、極限環境耐性動物として初めてゲノム解析が行われたヨコヅナクマムシを用いて、クマムシの極限耐性機構の解明を目的として変異体解析と化学物質による機能阻害実験を行う。本年度は、前年度に自然突然変異として単離され、放射線・紫外線耐性能が低下したヨコヅナクマムシのアルビノ変異体について、その変異遺伝子の探索と色素実体の解析を行った。昨年度に行った野生型と変異体のmRNA-seqデータを元に変異を探索し、多数の候補の中から変異している可能性の高い箇所を選定し、該当部位をSanger法で再解析することで変異箇所を複数特定した。その結果、変異が確認された遺伝子の中に、色素合成経路で働くことが知られている遺伝子が1つ含まれていることが判明した。変異部位は機能ドメインには含まれていなかったが、立体構造を構築する上で重要と考えられる領域にあり、立体構造変化による機能喪失型の変異と考えられた。この結果をもとに野生型に含まれる色素の種類を推定し、野生型個体から色素類を抽出し性状を解析した結果、当該遺伝子の下流で合成される色素の性質と一致したことから、この遺伝子変異がアルビノ形質の原因遺伝子と考えられた。また、ヨコヅナクマムシは細胞あたりのDNA量と解読したゲノム配列との比較から2nの核相を持つとかんがえられるが、アルビノ変異体の配列解析において同変異部位のヘテロ接合性は検出されず、ホモ接合体と考えられた。このことからヨコヅナクマムシは単一個体から無交配で産卵可能であるが、生殖細胞形成時に減数分裂を伴っている可能性が高いと考えられる。クマムシは外界の乾燥に応じて脱水し、無代謝の乾眠状態となって乾燥に耐える。乾眠状態のクマムシは様々な極限環境に耐性を示すが、その分子メカニズムは全くといってよいほど明らかにされていない。乾眠能力の高い種の多くは単為生殖であり連鎖解析を用いた変異体解析が困難であった。本研究課題では、次世代シーケンサーを利用することで変異体解析を単為生殖種にも拡大適用し、高い耐性能を持つヨコヅナクマムシの耐性機構に迫る。これまでに紫外線・ガンマ線耐性の低下した変異体としてアルビノ変異体を単離し、色素関連代謝産物がガンマ線や紫外線耐性に寄与することを明らかにした。変異体の網羅的な配列解読により変異遺伝子を複数特定した結果、そのうちの1つは既知の色素合成経路で働く遺伝子であった。そこで、野生型ヨコヅナクマムシから色素の精製を進めた結果、分離過程での挙動や精製品の吸光スペクトルおよびpHへの応答性から、クマムシの色素は変異遺伝子から予想された色素グループに含まれると考えて矛盾しないことがわかった。

そこで、同色素グループについて入手可能な各種の色素標品を集めるとともに、標品が入手できないものについては他種動物より色素を抽出し、ヨコヅナクマムシの色素と吸光スペクトルおよびTLCでの移動度を比較した。現在までのところ、一致する既知の色素は見出されておらず、クマムシの色素は固有の修飾を受けている可能性が考えられる。現在、これらの色素がガンマ線耐性や紫外線耐性に与える影響の解析を進めている。色素の同定については、既知色素と一致しなかったため完全に特定するには及ばなかったが、色素グループを同定し、かつクマムシ独自の色素修飾の存在を提起した。変異体解析と並行して、乾眠に影響を与える化合物の探索を行ったが、これまでのところ乾眠を阻害する薬剤の単離には至らなかった。並行して解析を進めていたトランスクリプトーム解析の結果からヨコヅナクマムシでは乾燥に応答して誘導される遺伝子が極めて限られていることが明らかとなり、薬剤によって乾燥時の応答に干渉して乾眠を阻害するのは困難な動物であった可能性がある。本研究により、ヨコヅナクマムシの色素の単離方法および性状が明らかになり、単離した色素を用いて、DNAやタンパク質などの生体分子の放射線からの保護活性を解析できるようになった。放射線防護に寄与する低分子化合物の同定につながることが期待される。また、乾眠に必要な因子は常時準備されていることが推定されたことから、阻害化合物のスクリーニングの代替として、常時発現しているクマムシ遺伝子群を遺伝子資源として異種培養細胞に導入し耐性向上に寄与する遺伝子を選別する計画をたて、現在遂行中である。
近代東アジアにおける宗教概念の帝国史的研究

本研究は、帝国史的な観点から植民地期朝鮮の宗教状況を再解釈することに目的があった。主な成果は2点でまとめることができる。1韓国国家記録院が所蔵している朝鮮総督府の文書のなかで宗教関係文書に注目し、その資料的重要性をアピールし、2近代宗教史研究において、「帝国宗教論」という新しい視座を提供できたことである。1の成果は、同文書に関する関心を高め、特に韓国の学界において関係文書の翻刻・刊行作業につながっている。また2の成果は、日本の学界において「帝国神道論」という視座へと広がり、近代宗教史研究の進展に貢献している。2013年度は研究発表2件と2編の論文を執筆することができた。研究発表は、中国の曁南大学で11月に行われた国際シンポジウム「他者認識と日本語教育・日本学研究」において、「朝鮮仏教の成立ー「帝国仏教論」の射程」というタイトルで個人発表を行なった。具体的内容は、朝鮮半島において、1890年代頃から登場する「朝鮮仏教」という概念が、日本人仏教者たちとの接触過程でまずは日本人仏教者の眼差しをフィルタとしつつ登場したこと、そして1930年代までに、朝鮮民族の仏教というナショナルアイデンティティとの接合を果たしながら定着した概念であることを明らかにした。それは近代仏教研究の帝国史的観点からのアプローチを可能にする新しい視座として評価できる。これを論文としてまとめたものを同じタイトルで『ブッダの変貌』(法蔵館、2014年3月)に収録した。同じく2013年11月に金光教大阪センターで行われた「布教メディア研究会」主催の講演会において「崔宰漢と韓国天理教」というタイトルで講演をした。その内容としては、天理教の植民地朝鮮布教と戦後韓国社会における天理教のあり方について話をした。近代天理教の植民地朝鮮布教について考察するためには、明治期を通して天理教がその信者数を獲得していくもっとも重要な手段であった病気直しの内容も確認しておく必要がある。そのために研究論文「明治期天理教における「病気直し」の諸形態とその変容」(『日本近代学研究』40、韓国日本近代学会、2013年5月)を発表した。そのなかでは、現代韓国の天理教研究が、戦後韓国社会で唯一生き残った日本系宗教という、天理教に対する固着化した観念にとらわれていること、また、それが宗主国と植民地を共時的に存在していた近代日韓宗教の状況を、国民国家的境界線を準拠にして忘却させる観念であることを批判的に考察した。2014年度においては、韓国・国家記録院での史料収集とその整理を中心に行った。特に同所が所蔵している植民地期における朝鮮総督府の宗教関係文書リストの作成が完成した。ただ、韓国語文になっているため、次年度において日本語へ翻訳する作業が必要となる。昨年度の成果を反映したものとして今年度5月に韓国日本近代学会において「許永鎬の「朝鮮仏教」認識について」というタイトルで研究報告を行い、8月に1週間集中的に韓国・ソンナム市にある同記録院で史料収集と整理に努め、よりその内容を充実させて10月の朝鮮史研究会第51回大会において「近代『朝鮮仏教』の読み方ー許永鎬の認識を事例として」というタイトルで報告を行った。特に本年度に中心的に検討したものは1930年代の仏教関係史料である。朝鮮総督府の寺刹令によって管理されていた朝鮮寺院の状況が総督府の行政文書のなかでどのようにあらわれているのかを分析した。また、これらの成果を踏まえ、植民地朝鮮における仏教の状況を日本仏教との関係で論述した研究書『植民地朝鮮と日本仏教』に対する書評を『宗教研究』第88巻第3輯/第381号に掲載することができた。そして植民地的状況の現代的な意義を考えるべく、現代韓国の宗教状況に関する小論を「現代韓国における宗教と公共領域」というタイトルで『宗教と公共空間ー見直される宗教の役割』に掲載した。また、神道系新宗教として、天理教の現在的状況を把握するために、韓国の大韓天理教本部を訪ねて関係者と意見交換を行った。その成果については、「1930年代、『天理時報朝鮮版』を読む」というタイトルで6月に天理大学で行われた「宗教と社会」学会で発表を行った。2015年度は研究最終年度として、主にこれまで収集してきた「朝鮮総督府宗教関係文書」を分析する作業に集中した。また、昨年6月に天理大学で行われた「宗教と社会」学会で発表した内容をまとめて「1930年代、『天理時報朝鮮版』を読む」というタイトルで研究報告要旨を同学会誌『宗教と社会』第21号に掲載した。また、研究初年度から収集・作成してきた朝鮮総督府の宗教関係文書リストの日本語訳を完成することができた。これについては2016年9月に高麗大学(韓国・ソウル)で行われるシンポジウムで発表する予定である。この高麗大学でのシンポジウムは、韓国の円光大学校宗教問題研究所が主催するものとして、同所は朝鮮総督府の宗教関係文書である「宗教に関する雑件綴り」(1906)、「社寺宗教」(1911)を翻刻・出版する予定である。これは本研究がこれまで蓄積してきた研究成果とも深く関わっている。8月の夏季休みを利用して韓国・国家記録院で引き続き資料収集を行った。その成果をまとめて、2016年2月に韓国・済州大学校で行われた東アジア宗教研究フォーラム創立大会において、「心田開発運動の宗教言説」というタイトルで研究発表を行った。

これについては、2016年度中に関連学会誌に投稿を予定している。また、2016年3月に行った最終現地調査では、韓国のソウルから、忠州、大田、大丘、慶州、蔚山、釜山、統営、益山、江華と、ほぼ韓国全域に渡って、天理教の現状を確認した。特に日本の天理教本部とは別の信仰世界を開いている大韓天理教団の現地布教の現状を確認することができた。本研究は、帝国史的な観点から植民地期朝鮮の宗教状況を再解釈することに目的があった。主な成果は2点でまとめることができる。1韓国国家記録院が所蔵している朝鮮総督府の文書のなかで宗教関係文書に注目し、その資料的重要性をアピールし、2近代宗教史研究において、「帝国宗教論」という新しい視座を提供できたことである。1の成果は、同文書に関する関心を高め、特に韓国の学界において関係文書の翻刻・刊行作業につながっている。また2の成果は、日本の学界において「帝国神道論」という視座へと広がり、近代宗教史研究の進展に貢献している。予想より朝鮮総督府の宗教関係文書の分量が多く、行政文書の作成部局によって散在しているため、その収集と整理に時間が多くかかっている。そして研究目的である宗教概念の帝国史的展開を把握するためには、諸宗派の状況を広く踏まえておく必要があり、その作業にも予想以上の時間を要する。近代宗教史今年度は昨年度に完成した朝鮮総督府宗教関係行政文書リストの日本語訳を完成させる。そして、これまで収集した史料を宗教概念の展開という視点で分類・再整理する作業を行う。今年度は研究最終年度として、その成果を日本と韓国の関係学会などで広く発表する。近代東アジアの宗教的状況を帝国史的観点から把握するために、日本帝国と植民地朝鮮の仏教、天理教を中心に研究を進めている。韓国の国家記録院、国立中央図書館での現地調査を行い、資料の収集、整理作業を行いならがその成果を学会などでの研究報告、論文掲載を通して発信している。韓国国家記録院が2カ所に分かれていて、集中史料調査の現地でのスケジュール上今年度は1カ所のみ史料調査ができなかった。そして予定していた韓国の専門家の招聘が諸事情で延期されたため。韓国の国家記録院に所蔵されている朝鮮総督府の宗教関係文書を分析するとともに、今年度は、天理教を中心に韓国現地の教会をフィールドワークする予定である。今年度8月、9月にかけて2カ所の同記録院での最終史料調査を行う。また、成果発信のための研究会などを実施して韓国からも専門家を招聘して広く意見交換などを行う。当初の予定より物品が安く購入できた。前年度の未使用分に関しては立て替えた本代として使用する。次年度は、5月の「宗教と社会」学会、8月の中国広東外語外貿大学での国際学会への参加旅費および8月の韓国現地調査旅費などの調査費と研究書籍購入費として使用する。
ＩＣＧ蛍光法を用いた頭頸部癌におけるセンチネルリンパ節同定の有効性に関する研究

本研究では、通常行われるラジオアイソトープ法に比べて簡便なセンチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node: SLN)同定法であるインドシアニングリーン(Indocyanine Green: ICG)蛍光法が頭頸部癌においても有用であるかどうかを検討した。施行した全8症例で、SLNが容易に同定された。SLNと郭清リンパ節に対する病理組織診断では、6例はSLN、領域リンパ節ともに転移陰性であり、SLNに転移を認めた2例はともに領域リンパ節にも転移を認めた。明らかな副作用は認めなかった。これらの結果より、本法は頭頸部癌において実施可能性のあるSNL同定法であると考えられた。本研究は、通常行われるラジオアイソトープ法に比べて安価で簡便なセンチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node: SLN)同定法として乳癌、悪性黒色腫などで施行されているインドシアニングリーン(Indocyanine Green: ICG)蛍光法が頭頸部癌においても有用であるかどうかを目的とした。そのためにSLNが良好に同定されるかどうか、およびSLNへの転移有無とその他の領域リンパ節への転移有無との関連性を調べ、リンパ節転移予測と頸部郭清要否判断の指標になるかを検討した。術前CTで臨床的に頸部リンパ節転移なしと診断された舌癌3例、中咽頭癌1例とした。それらにおいて原発巣周囲にICGを局注し、皮膚切開後に近赤外カメラを用いて蛍光を発するリンパ節をSNLとして同定、採取した。また引き続いて領域リンパ節に対する頸部郭清および原発巣切除を施行した。全4症例で容易にSLNが同定され、郭清された領域リンパ節と併せて病理組織学的解析が行わた。2例はSLN転移陽性であり、さらにいずれにおいても領域リンパ節への転移を認めた。残りの2例はSLN、領域リンパ節ともに転移陰性であった。全例で明らかな副作用・合併症は認めなかった。これらの結果から、ICG蛍光法は頭頸部癌においても簡便に施行可能でありSNLを良好に検出できること、頸部郭清の適応を適切に診断しうることが示唆され、本研究を継続していくことは有意義であると考えられた。頸部郭清は、頭頸部癌頸部リンパ節転移の制御手段として主要な治療法であるが、様々な合併症を有するため、臨床的に転移を認めないN0症例に対して施行するかどうかについては未だに明確な指標がないのが実情である。それに対し本研究では、頭頸部癌におけるセンチネルリンパ節同定法の簡易な新規手技を確立し、有用性を評価することを目的とした。本研究では従来法と異なり放射性同位元素を使用せず、インドシアニングリーン(ICG)およびインジゴカルミンを用いるが、その局所注射は保険外使用であり、本施設内での倫理委員会の承認を得た上で研究を開始した。倫理委員会承認後、年度末までにN0で頸部郭清を予定され、本研究に同意が得られた対象症例は舌癌の1例であった。本症例ではICG(5mg/ml)とインジゴカルミンを1mlずつ混合した溶液を原発巣周囲から0.5mmの部位4か所に局所注射して赤外観察カメラシステムにて頸部を観察した。経皮的には赤外蛍光を検出できなかったが、皮膚切開を行うと注射後15分の時点で広頸筋上からも十分に蛍光の検出が可能であった。事前に予想された通り蛍光は複数箇所で検出されたが、蛍光強度は予想よりも明瞭に認められた。頸部郭清に先立って蛍光が検出されたリンパ節群を生検した。最も蛍光強度が強かった部位を迅速診へ提出したところ、腫脹は軽度であったが転移陽性であり、同部がセンチネルリンパ節の1つであったことが実証された。まだ施行症例は1例であり、至適な施行手技の確認には今後の検討を要するが、1例目から予想以上にセンチネルリンパ節の同定に有用であることが示唆された。今後症例を蓄積し、手技の確立と頭頸部癌におけるセンチネルリンパ節理論成否について研究を進めていく予定である。今年度は、術前CTで臨床的に頸部リンパ節転移なしと診断された舌癌3例に対して本法を臨床試験として提示したが、2例では同意を得られず1例のみで施行した。原発巣周囲にICGを局注し、皮膚切開後に近赤外カメラを用いて蛍光を発するリンパ節をSNLとして同定、採取した。本症例でも容易にSLNが同定され、郭清された領域リンパ節と併せて病理組織学的解析が行われたが、SLN、領域リンパ節ともに転移陰性であった。明らかな副作用・合併症は認めなかった。現在までに6例にICG蛍光法を施行しており、頭頸部癌においても簡便に施行なSNL同定法であることと考えられた。

これにより頸部郭清の適応を適切に診断しうることが示唆され、有意義な方法であると考えられた。しかし、目標症例数に達していないため、10例を目標に本研究を延長することを申請し、承認が得られたため1年延長の予定とした。本研究は、通常行われるラジオアイソトープ法に比べて安価で簡便なセンチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node: SLN)同定法として乳癌、悪性黒色腫などで施行されているインドシアニングリーン(Indocyanine Green: ICG)蛍光法が頭頸部癌においても有用であるかどうかを目的とした。そのためにSLNが良好に同定されるかどうか、およびSLNへの転移有無とその他の領域リンパ節への転移有無との関連性を調べ、リンパ節転移予測と頸部郭清要否判定の指標になるかを検討した。昨年度までに6例に対してICG蛍光法を施行しており、計10例を目標に研究期間を1年間延長した。しかし、臨床的に頸部リンパ節転移なしという対象症例の条件に合致するものは少なく、目標症例数には達しなかったが今年度は2例に対して施行した。方法は今までと同様に、原発巣周囲にICGを局注し、皮膚切開後に近赤外カメラを用いて蛍光を発するリンパ節をSNLとして同定、採取した。引き続いて領域リンパ節に対する頸部郭清および原発巣切除を施行した。全8症例において、原発巣周囲に執刀直前にICGを局注するのみの簡便な手技で、蛍光を発するリンパ節がSLNとして容易に同定された。SLNと郭清リンパ節に対して病理組織学的解析が行われたが、6例はSLN、領域リンパ節ともに転移陰性であり、SLNに転移を認めた2例はともに領域リンパ節にも転移を認めた。また、明らかな副作用・合併症は認めなかった。これらの結果より、本法は簡便な手技でリンパ節転移を予測できることが示唆され、頭頸部癌において実施可能性のあるSNL同定法であると考えられた。本研究では、通常行われるラジオアイソトープ法に比べて簡便なセンチネルリンパ節(Sentinel Lymph Node: SLN)同定法であるインドシアニングリーン(Indocyanine Green: ICG)蛍光法が頭頸部癌においても有用であるかどうかを検討した。施行した全8症例で、SLNが容易に同定された。SLNと郭清リンパ節に対する病理組織診断では、6例はSLN、領域リンパ節ともに転移陰性であり、SLNに転移を認めた2例はともに領域リンパ節にも転移を認めた。明らかな副作用は認めなかった。これらの結果より、本法は頭頸部癌において実施可能性のあるSNL同定法であると考えられた。現在までの症例においては、近赤外カメラによりICG少量注射で注射後短時間でSLNが良好に検出されることが分かり、簡便に実行可能であることが調べられた。また、SLNへの転移有無とその他の領域リンパ節への転移有無との関連性についても大きいと考えられることから、頭頸部癌においても有望なSLN同定法であることが調べられた。しかしながら、臨床研究を提示した半分近くの症例で参加への同意が得られず、目標症例数に達していない。頭頸部外科学平成27年度はあと4例の症例を集積して、計10例を目標とする。それらにより頭頸部癌においてICG蛍光法を用いてSLNを簡便に同定できることを明らかにする。また、頭頸部癌においてもSLNに転移がなければ頸部郭清を省略できるSLN理論を適応しうることを証明する。それにより、将来的には不要な頸部郭清を減少させ、それによる副作用や合併症を予防することを最終的な目標とする。
ウィンドプロファイラー・RASSと気球観測による気象擾乱の動態解明に関する研究

種々の大気波動のうち大気重力波ならびに大気潮汐は鉛直方向に伝搬する際に力学的エネルギーや運動量を下層大気から高層に輸送し、大気大循環を駆動する重要な役割を果たしている。これらの大気波動の特性を解明するには、風速や温度変動を優れた時間高度分解能で観測する必要がある。この研究では、MUレーダーおよびEARによる風速測定、さらにRASS機能を付加して気温を連続観測し、そのデータを解析することで、日本上空や熱帯域(インドネシア、インド)における大気波動の特性を明らかにした。具体的な研究内容は以下の通りである。(a)MUレーダー・RASSのデータ解析により、乱流拡散係数の高度分布、ならびに大気安定度が重力波の鉛直伝播に与ええる影響に関する3編の論文を公表した(1,2,5)。(b)インドネシアの赤道大気レーダー(EAR)、インドのGadankiMSTレーダー、ならびにオーストラリアにおける気球観測キャンペーンで得られたデータを用いて大気重力波の活動度と降雨の相関、一日周期大気潮汐波の高度変化などを解析した(3,4,6)。(c)新しい衛星観測法であるGPS掩蔽で得られた成層圏下部の気温プロファイルを用いて、熱帯域の大気重力波のグローバル分布特性を解析した(7,8)。これらの研究成果の発表ならびに国際研究動向調査のために、2007年7月にイタリアで開かれたIUGG総会に出席した。地球大気中には様々な大気波動が存在するが、特に鉛直方向に伝搬可能な大気重力波はエネルギーや運動量を下層大気から高層大気に輸送することから大気大循環を駆動する重要な役割を果たしている。特に周期が5分1時間の短周期大気波動は運動量を効率よく情報に輸送することが示唆されている。このような短周期波動の観測には従来の気球観測の時間分解能では十分ではなく、風速や温度を優れた時間高度分解能(数分、150m)で観測することが必要である。我々の従来の研究によりMUレーダーやEARにRASSが付加され、これらが連続観測できるシステムが開発されている。本課題ではこれらを活用し日本上空や熱帯域で得られた観測データを解析する。このためノート型PCを購入した。また、国際研究動向調査、成果発表のため2006年12月にインド、ティルパティ市に出張した。具体的内容は以下の通りである。(1)1995年8月の平穏な観測期間中のMUレーダー・RASS観測データを用いて対流圏界面付近の乱流拡散係数Kの変動を調べた。WMO定義の対流圏界面以上ではKが急激に小さくなった。これにより、大気微量成分の拡散を考える上でWMO定義の対流圏界面が、最低温度で定義される対流圏界面より良い指標となることがわかった。(2)2001年のMUレーダー・RASS観測により高度3。kmに長期間続く逆転層が観測された。逆転層内部には30分以下の周期の鉛直流変動が観測された。
共鳴軟X線GISAXS法実現によるナノ多層化材料の3次元機能構造の可視化

通常X線回折に用いられる波長より長波長である軟X線は軽元素の識別、鉄などの磁性敏感などの特性を持つため、本研究では軟X線を利用して薄膜の内部のナノ構造を評価する手法である軟X線すれすれ入射小角散乱法(GISAXS法)を実現し、元素の吸収端での異常分散効果も利用して三次元構造の評価をおこなった。薄膜の3次元構造の表面からの深さ依存性や薄膜と基板の異常分散効果を利用してコントラストを消す(見かけ上基板が存在しないような散乱を観察する)といった成果が得られた。本年度は軟X線領域での測定技術の検討として1)1.7keV領域を利用し、最終目標であるよりやわらかいX線領域でも適用可能な検出器と、1.7keV以上のエネルギー領域で利用してきた検出器との感度、精度の比較検討をおこなった。2)軟X線領域でのGISAXS強度解析の場合に重要になるエバルト球の曲率効果について、実際のGeナノドット試料の散乱プロファイルとシミュレーションを比較する事により検討した。3)最終ターゲットとなっているより軟らかいX線領域実験に必要な高真空対応の試料ホルダおよび試験用標準試料の作成と、試料の硬X線領域でのGISAXS測定による評価をおこなった。これらの結果から、検出器に関しては従来型と比較し、今年度試験した非保護型検出器は検出感度の向上が認められる一方、応力などの外力に対する信頼性に問題があり、より軟らかいエネルギー領域への適用には精度上の検討が必要である事がわかった。一方、エバルト球曲率の問題はシミュレーションで説明できる範囲であり、エバルト球半径と試料特徴サイズとの関係にもよるが、十分補正による定量解析が可能である事が明らかになった。また、1.7keV領域でのGISAXSにおいてはX線領域においても屈折率が硬X線と比べて数倍以上の大きさとなることから、一般的には薄膜のカテゴリーに入る膜構造であっても基板まで入射X線がほとんど届かない条件を比較的容易に達成できる事が実証された。この成果は薄膜内部での内部構造の深さ依存性をソフトマターなどで非破壊測定で検討できるなど、いままで不可能であった解析を実現する可能性を開いたものと考えられる。本研究ではこれまで実現が困難であった軟X線領域での共鳴GISAXS法を実現することにより、表面あるいは表面直下数十ナノメートル程度の埋め込まれた3次元構造を元素選択的に評価する方法を確立する。軟X線領域での共鳴GISAXSを実現するために必要な実験的、解析的手法の開発を進めるため、本年度はその定量性と、より軟かい波長領域への拡張のための最終準備をおこなうことを目的とした。PFの被災による実験の遅れからの回復を目指し、本年度は仮に借用できる装置でのテスト的な3d-L領域の軟X線での散乱強度測定を試みた。しかし最終的にこの装置での定量測定は測定に要する時間と測定データの質の問題から目的に到達できないものであったため、本年度は軟X線領域での電荷共鳴散乱による屈折率精密制御とともに、磁性敏感なナノ構造解析手法を実現するためのもうひとつの展開手段としてのGISANS実現のための予備実験をすすめた。電荷共鳴散乱を利用した屈折率精密制御に関しては磁性ナノ粒子の担持材料である高分子ナノ薄膜とSi基板の屈折率差をSiの吸収端での異常分散効果を利用することによって実質的に消去することが可能であることを実験的に証明することに成功した。一般にはナノ磁性粒子を基板に固定する高分子膜と比べてSi基板は原子番号が大きいために高分子と基板の界面において強い屈折率差による反射を起こすことが構造解析上邪魔であった。本研究でSiの屈折率を高分子に一致させることによってあたかもSiが高分子と同一物質であるかのようにみえる光学条件が実現することをGISAXSパターンの実測と解析によって実証することに成功した。これは軟X線での共鳴散乱現象を利用した新規かつ有効な成果であると考えられる。前年度1.7keVでの共鳴電荷GISAXSの測定に成功し、その延長として非保護タイプ検出プレートでの測定テストと、UHV対応の試料セルのマウント、FeL吸収端での非鏡面散乱試験測定を行った。しかし予定の高真空チャンバーが震災による被害から復旧せず、測定方法のさらなる成果を得ることが困難と判断し、機能構造評価の観点から磁性敏感である中性子による散漫散乱測定を試みた。軟X線については高分子/ナノ磁性体複合膜をモデルとして硬X線GISAXSおよびFeL吸収端でのテスト測定、硬X線GISAXSおよび磁化測定等予備評価済の試料についてGISANS試行をおこなった。GISANSは現在中性子の研究者らが要素技術開発途上の状態で共同研究をお願いしての試行であり、固定位置でのポイント検出器による強度の積分値をGISAXS強度から予測されるプロファイルと比較した。GISANSについては現段階ではまだ磁気散乱成分を分離できる十分な強度が得られていないが、構造因子形状としてはGISAXS測定結果と矛盾しないプロファイルが得られた。

定量比較にはエリア検出器や光学素子の開発を待つ必要がある。本研究の範囲では共通試料を作成してSX-GISAXS,GISANSの予備的な測定を試行し、データの質と測定のfeasibilityを検討するところまで進めることができた。軟X線領域での共鳴散乱による評価において、1.7keV領域までの軟X線GISAXSの共鳴効果を利用した定量評価までを実現することに成功し、0.7keVにおいては試料の非鏡面試験測定をおこなった。装置の問題により、最終年度で機能相関としての磁気構造評価の一部を軟X線から中性子に切り替え、それまでのGISAXS構造評価の結果を踏まえたGISANS予備評価をし、基礎データと測定の基盤となる基本条件を得た。3d-L領域の散乱測定に利用する予定であった共同研究先の装置が震災からまだ回復していないため、使用できない。本年度別装置での仮データ測定をおこなったが、必要な精度と統計が得られなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画中の別項目を先行させて進めるとともに、軟X線以外の磁性敏感プローブとしての中性子の相補利用をGISAXSとのデータ比較検討の観点から準備しているところである。最終年度に共同研究先の装置が回復しないという最悪の状態になっても当初の計画については軟X共鳴散乱、シミュレーション、磁気敏感ナノ構造解析の観点からは成果がそろう方向で研究を進めている。
免疫記憶中枢をターゲットとした宿主の排菌機構を回避する病原戦略

サルモネラは宿主体内で持続感染することができるが、宿主で生じる獲得免疫からの回避機構については不明であった。本研究では、マウスで持続感染するサルモネラLon欠損株を感染させ、骨髄リンパ球について検討したところ、サルモネラ感染では感染4日で骨髄IgG分泌プラズマ細胞が特異的に障害されることを見出した。これは、サルモネラから分泌されるSiiEにより誘導された。SiiE欠損感染株では病原性株の排除効果がSiiE+株よりも高かった。以上より、SiiEはサルモネラの獲得免疫抑制因子であることが示唆された。申請者は、サルモネラがマウス感染初期において免疫記憶をつかさどる骨髄リンパ球を顕著に減少させることを見出しており、本年度は特にプラズマ細胞制御について解析した。サルモネラ弱毒株をマウスに投与すると、骨髄のIgGプラズマ細胞が減少したが、骨髄IgMプラズマ細胞や脾臓のIgG/IgMプラズマ細胞数は影響されなかった。このとき、弱毒サルモネラ感染マウスの血中IgG量は非感染マウスに比べて有意に減少したものの、IgM量は同等であった。このことから、サルモネラ感染により骨髄IgGプラズマ細胞が特異的に障害されることが示唆された。骨髄IgGプラズマ細胞障害はサルモネラ生菌を除去した培養上清を投与しても誘導された。又、TLR活性化因子であるフラジェリン及びLPSは関与しないことを示唆する結果を得た。そこでサルモネラ因子を同定するため、培養上清を硫安沈殿及び陰イオンクロマトグラムにより分画した。障害活性が認められたフラクションに含まれる蛋白質を同定し、6種の遺伝子破壊株を作製した。このうち、遺伝子Xを欠損させた株の上清を投与すると、骨髄内IgGプラズマ細胞障害はみられなかった。サルモネラ弱毒株はマウスに感染後、30日前後、脾臓に生存できる。弱毒株感染マウスに感染後21日で強毒株を感染させると、マウスは斃死せず生存できるが、強毒株を脾臓から完全に排除することはできない。一方、遺伝子Xを欠損させた弱毒株による同様の実験では強毒株数が有意に減少した。更に、サルモネラ蛋白質に対するIgG量は遺伝子X欠損株感染マウスで顕著に増加した。以上より、サルモネラは遺伝子Xから産生する蛋白質を介してIgGプラズマ細胞の障害、更には自身を認識するIgG産生を抑制する機構を有することが明らかとなった。本年度は、骨髄IgGプラズマ細胞減少に関与する(1)サルモネラの因子と(2)宿主因子を同定することを目指した。(1)培養上清解析、遺伝子組み換え体の構築を経て、サルモネラ因子として遺伝子Xを同定することができた。(2)宿主因子を同定するため、IgGプラズマ細胞の維持に関与する細胞に着目し、既知の因子について検討を始めたが、直接の関与ではない可能性を示す結果を得た。しかしながら、(1)のタンパク質を解析した結果、いくつかの宿主因子候補を得られた。そのため、研究課題の計画についてはおおむね順調に進展しているといえる。サルモネラの骨髄IgGプラズマ細胞を特異的に減少させる因子として、SiiEが寄与することを見出した。SiiEはSalmonella pathogenicity island (SPI)4上の16680bpの遺伝子にコードされる5559アミノ酸からなるタンパク質で、外膜上に露出することで腸管上皮への接着に関与する。接着にはC末領域が関わるが、IgGプラズマ細胞制御に関わる領域はN末領域にあることを、GST融合タンパク質を精製し、マウスに投与することで明らかとした。このことから、サルモネラから遊離したSiiEのN末領域が骨髄にまで達すると、IgGプラズマ細胞維持が障害されることが示唆された。SiiEの作用は弱毒株感染におけるサルモネラ特異的抗体産生を抑制していたことから、記憶免疫抑制機構のひとつであると考えられる。また、サルモネラが、骨髄B細胞の維持を負に制御することも見出していたが、B細胞の顕著な減少は骨髄だけではなく、腹腔内でもおこることを新たに見出した。腹腔内におけるサルモネラの感染細胞について検討したところ、サルモネラは腹腔内の組織依存型マクロファージに特異的に貪食されるものの、B細胞には侵入しなかった。サルモネラを貪食した腹腔内マクロファージは、細胞死を起こさずに、大網に移動した。このとき、大網のB細胞数も増加していたことから、腹腔内B細胞は腹腔内マクロファージと共に大網に移動した可能性が考えられた。このようにB細胞制御も、サルモネラの免疫回避機構の一つと考えられる。B細胞制御にはSiiE以外の関与が示唆されたため、サルモネラSPI1、SPI2に着目し検討した。その過程で、SPI2分泌制御について新たな知見を得た。

以上より、SiiEはサルモネラの獲得免疫抑制因子であることが示唆された。【1】サルモネラ因子Xによる骨髄リンパ球の制御の分子機構:骨髄のプラズマ細胞の維持にはストローマ細胞が関与する。本年度同定したサルモネラ因子Xは非常に大きな蛋白質であり、この中に宿主細胞の接着因子と類似のアミノ酸配列が2カ所に見出された。このことから、骨髄内IgGプラズマ細胞はこれらの接着因子を介してストローマ細胞に結合していること、更に、IgMプラズマ細胞維持に関わるストローマ細胞にはこれらの因子が発現していないという可能性を考えている。この仮説に沿って、(1)因子Xの組換え蛋白質及びペプチドによりプラズマ細胞障害誘導がおこるか調べる(2)接着因子の関与を免疫染色法により調べる(3)(2)の結果を得られたらこの因子を指標にストローマ細胞を選別し、遺伝子発現を解析することで、詳細な分子機構を調べる。【2】サルモネラ遺伝子X欠損株の宿主体内動態の解析:サルモネラ遺伝子X欠損を導入した株はワクチン効果があがっていることから、ワクチン株改良に優良な情報を与える可能性が考えられる。そこで、この株のサルモネラ病原性に関わる様々な性状を解析する。また、他の弱毒サルモネラと組み合わせたときの成果についても検討する。又、サルモネラが感染する細胞をGFP発現サルモネラを用いて解析し、ワクチン株を感染させた宿主において、これら細胞の変化についても解析する。細菌学宿主因子を同定するため、RNA-seqを予定していたが、当初計画していた細胞のRNA-seqでは同定が困難であることが明らかとなり、候補の細胞を探索した。この同定が年度末となったため、次年度に繰り越す予定である。また、当初動物実験については海外の研究協力者に依頼する予定であったが、研究の進行状況を鑑みたところ、申請者の所属機関でも行う必要が生じた。(1)RNA-seqによる遺伝子発現解析:骨髄リンパ球維持に関わるストローマ細胞の接着因子を同定し、それを指標に細胞を分取する。サルモネラ感染においてこれら因子の発現が変化するか、又、その変化をもたらす因子についての同定を目指す。(2)サルモネラ因子X欠損株の病原性について、マウスを用いた感染実験を行い、マウスの生死、また、サルモネラが感染する細胞動態についてフローサイトメトリー等を用いて調べる。
喪失した歯の情報を長期追跡研究に反映させるための統計手法の開発

平成17年度からの2年計画で、喪失した歯の情報を定量化してその情報を反映させる統計手法の確立という研究に取り組んできた。当初は実践的な分析手法として有力な生存時間分析の適用を考えていたが、分析に必要な個別の追跡データが不十分であったため、断面データの利用を可能とする新たな数理モデルを構築することにした。その基本的な考え方は、歯の喪失過程を待ち行列理論における純粋死滅過程で記述される確率過程とみなす点にあった。17年度はこの考え方に基づいて、歯の喪失確率を計算する一階の連立微分方程式を行列の固有値方程式の一般解の形で求めたが、この表現は数値計算には適しているものの、使用するデータとの対応が分かりづらかった。そこで本年度(18年度)は、ラプラス変換を導入することによって、新たに歯の喪失過程を記述する連立微分方程式の解析的な一般解を求めなおした。歯の喪失確率の計算に使用するシミュレーション用データとして、厚生労働省が平成11年に実施した歯科疾患実態調査における各年齢ごとの喪失歯の本数データを採用した。年齢ごとの喪失歯の確率は、歯の部位を特定せずに永久歯の初期状態を28本(喪失歯0本)として、15歳から85歳にいたるまでの各年齢ごと5年間の歯の喪失確率を概算した。歯の喪失確率の計算式は確率のパラメタλ_nに関して非線形の連立方程式となっており、現時点においては数値計算用のプログラムの作成がまだ十分にできていない。萌芽研究の研究期間を終えるにあたり、とりあえず第一段階の研究成果として、モデルの定式化までを大学の紀要に論文としてまとめた。生存時間分析の手法は喪失歯の情報を取り込むことのできる非常に有力な手段と考えられるが、この分析には観察期間の明確な多数の個別長期追跡データが必要である。歯の喪失過程はかなりの長期に亘るため、現状ではこのようなデータを得ることは大変難しい。本研究の目的は「喪失歯の情報を反映できる有効な手法の開発」であり、生存時間分析とも比較対照でき、またある時点の断面データ(歯科疾患実態調査等)から情報を適切に抽出できるようなものが望まれる。このような観点から、歯の喪失の問題を待ち行列理論における純粋死亡過程と位置づけ、ある時点で現在歯数nがn-1(喪失歯1)となる場合について根幹となる式を導出した。P_n(t)を時刻0からtまでにn本の歯を失う確率とし、時刻tからt+Δtの間に1歯を失う遷移確率λ_nΔtは各状態で異なっていると仮定して、その一般解を求めた。現在、確率の一般式を行列の固有値問題として解く数値計算用プログラムの作成に取り掛かっており、擬似的なデータを用いてシミュレーションを行う予定である。より一般的に取り扱うためには、現在歯数がnからm(<n)に遷移する確率を含む計算やλ_nの時間依存性を考慮する必要があるが、まだ研究はそこまで進展していない。本手法の検証に必要なパラメタλ_nの決定には、個別データの長時間平均と分布の集団平均は一致すると考えて、厚生労働省による過去の歯科疾患実態調査データの組み合わせから推定した喪失歯(現在歯)に関する時系列データを作成して用いることを考えている。
全身性強皮症の皮膚線維化におけるアディポネクチンの役割の検討

本研究では、アディポネクチン遺伝子欠損マウスを用いてブレオマイシンによって誘発される皮膚硬化を評価し、皮膚線維芽細胞を用いてアディポネクチンに対する反応及び受容体の発現を確認することで、全身性強皮症(SSc)の皮膚線維化におけるアディポネクチンの役割について検討した。マウスを用いた検討ではアディポネクチンが皮膚の線維化に対して抑制的に働いていることが示された。また皮膚線維芽細胞を用いた検討では、強皮症皮膚線維芽細胞はアディポネクチン受容体のADIPOR1遺伝子及びADIPOR2遺伝子の発現量が低下しているため、アディポネクチンの抗線維化作用がSSc患者の皮膚ではより生じにくいことが示された。皮膚線維化におけるアディポネクチンの役割を検討するために行った予備実験では、ブレオマイシン(BLM)局注部位における真皮の厚さを投与後2週間の時点で検討したところ、野生型マウスと比較してアディポネクチン遺伝子欠損(adipo-/-)マウスの方がより皮膚の線維化が亢進していた。そこで、組織の線維化に関与する筋線維芽細胞の数に差があるかどうかを検討するために、αSMA染色を行った。αSMA染色陽性の真皮内の紡錘形の細胞を筋線維芽細胞として細胞数をカウントしたところ、adipo-/-マウスは野生型マウスと比較してBLMにより誘導される筋線維芽細胞が有意に多かった。次にBLM刺激により皮膚でのアディポネクチンの発現が変化するかどうかを検討した。野生型マウスに対しPBSを局注した群と野生型マウスに対しBLMを局注した群とでアディポネクチン(Adipoq)遺伝子のmRNA発現量を比較したところBLMを打った群で有意に低下していた。また、病理組織で野生型マウスにBLM局注した群とadipo-/-マウスにBLMを局注した群との真皮の厚さに有意差がみられたため、実際にI型コラーゲン(Col1a2)遺伝子が誘導されているのかを確認するために、野生型マウスにBLMを局注した群とadipo-/-マウスにBLMを局注した群とでCol1a2遺伝子のmRNA発現量を比較したところ、adipo-/-マウスにBLMを局注した群で有意に発現が亢進していた。以上よりアディポネクチンがBLM誘発強皮症(SSc)モデルマウスにおける皮膚線維化に関与し、アディポネクチンの低下により皮膚硬化が促進することが示された。本年度は正常及び強皮症皮膚線維芽細胞を用いて皮膚線維化におけるアディポネクチンの役割の検討を行った。培養強皮症皮膚線維芽細胞は、TGF-βで刺激した培養正常皮膚線維芽細胞に類似した形質を示すので、ヒト新生児包皮由来のヒト皮膚線維芽細胞をアディポネクチンで刺激し、TGF-β1刺激の有無でI型コラーゲン(COL1A2)遺伝子とコラゲナーゼの1つであるmatrixmetalloproteinase-1(MMP-1)遺伝子のmRNA発現量に変化について検討した。無刺激の正常皮膚線維芽細胞においてアディポネクチン刺激はCOL1A2遺伝子及びMMP-1遺伝子のmRNA発現量に影響を及ぼさなかったが、TGF-β1刺激を加えた正常皮膚線維芽細胞においてはTGF-β1刺激によって有意に上昇したCOL1A2遺伝子のmRNA発現量が、アディポネクチン刺激により有意に抑制された。一方、MMP-1遺伝子については、TGF-β1刺激によってmRNAの発現量は低下傾向であったが、アディポネクチン刺激によりその発現は亢進傾向を示した。以上よりアディポネクチンがTGF-β刺激による強力な線維化作用を抑制する可能性が示唆された。次に強皮症皮膚線維芽細胞をアディポネクチンで刺激し、COL1A2遺伝子とMMP-1遺伝子のmRNA発現量を測定したが、強皮症皮膚線維芽細胞はアディポネクチン刺激により、COL1A2遺伝子とMMP-1遺伝子のmRNAの発現は変化しなかった。強皮症皮膚線維芽細胞ではアディポネクチンによる抗線維化作用は示されず、正常皮膚線維芽細胞と異なる結果が示されたため、この原因を検討するために、アディポネクチン受容体の発現に差がないかどうかを検討した。強皮症皮膚線維芽細胞では正常皮膚線維芽細胞と比較してADIPOR1遺伝子及びADIPOR2遺伝子のmRNAの発現量が有意に低下していた。以上よりADIPOR1遺伝子及びADIPOR2遺伝子の発現の低下によってアディポネクチンの抗線維化作用が強皮症患者の皮膚では生じにくい可能性が示唆された。アディポネクチン遺伝子欠損マウスの実験では、BLM誘発強皮症モデルマウスにおける皮膚線維化にアディポネクチンが関与し、アディポネクチンの低下により皮膚硬化が促進することが示された。

これらの結果は我々が過去に報告したびまん皮膚硬化型SSc患者の治療による皮膚硬化の改善に伴って血清アディポネクチン値の上昇及び皮膚硬化の再燃により血清アディポネクチン値の低下がみられたことを始め、SScにおける病状の進行と血清アディポネクチン値の低下が密接な関係にあることを支持する結果であった。27年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚科学今後はヒト正常および強皮症皮膚線維芽細胞を培養し、アディポネクチン投与による抗線維化作用があるかどうかについてin vitroで解析し、アディポネクチンがSScの皮膚線維化における具体的な機序を明らかにする。