hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホウ素中性子捕捉療法の普及を目指した[18F]FBPA新規標識合成法の開発

中性子捕捉療法の実施可否を決定するPET検査用薬剤である[18F]FBPAの新規合成法を開発することで、検査件数の向上を目指した。新規前駆体を用いた各種溶媒への溶解性及び標識率を従来法と比較した。その結果、Boc-BPA-tBuにおいては、検討した溶媒全てにおいてほぼ未反応であったが、本検討にて標識から脱保護までのプロセスを確立することができた。また、Cbz-BPAでは、脱保護前で目的物の標識率は35%程度と従来法と同程度で得られることを確認した。今年度は、当初研究計画書において4種類の新規BPA誘導体の溶解性等の検討を予定していたが、まず、その中でN-第三ブトキシカルボニル-4-ボロノフェニルアラニン第三ブチルエステル(Boc-BPA-tBu)について、非プロトン性溶媒への溶解性を確認した。さらに、[18F]CH3COOFと反応せさることで標識率の確認を行い、続けて脱保護の条件検討も行った。Boc-BPA-tBuの非プロトン性溶媒への溶解性については、アセトン、アセトニトリル、テトラヒドロフラン(THF)、クロロホルムのいずれにおいても現在[18F]FBPAの臨床合成に用いている6mg/mLの濃度にて十分に溶解可能であることを確認した。次に、溶媒にTHFを用いて、[18F]CH3COOFとBoc-BPA-tBu(30mg)を反応させた結果、ほとんど標識されずに、未反応のまま残っていることが確認された。そこで、これまでの[18F]F2からの合成に用いられてきたトリクロロフルオロメタン(現在は使用禁止)の代替としての可能性を考え追加したクロロホルムを用いて同様に標識率の検討を行った。TLC(クロロホルム/メタノール=9/1)にて標識率の確認を行った結果、未反応の[18F]CH3COOF以外に約80%のピークが存在することを確認したため、当初、次年度に予定していた脱保護条件についても検討した。クロロホルムを除去後、トリフルオロ酢酸1mLにて5分間室温で脱保護を行った。その結果、HPLC分析による[18F]FBPAの標識率は約3%程度であり、脱保護前に確認したピークは、[18F]4-フルオロフェニルアラニンであった。以上の結果より、Boc-BPA-tBuを用いた標識合成においては[18F]FBPAの合成収率を向上させることはできなかったが、標識から脱保護までの製造プロセスを確立するとこができた。今年度は、N-ベンジルオキシカルボニル-4-ボロノフェニルアラニン(Cbz-BPA)を前駆体として、18F-FBPAの収率向上を目指した検討を行った。まず、従来の18F-FBPA合成法と同じ前駆体量(6 mg/mL)におけるTFA、酢酸、アセトニトリル、アセトン及びクロロホルムへの溶解性について確認した。その結果、TFA及びアセトンにおいては、従来法の前駆体濃度である6 mg/mLで完全溶解であったが、その他の溶媒では、1.5 mg/mLの濃度においても溶け残りが確認された。次に、良好な溶解性を示したTFA及びアセトンを用いて、18F-CH3COOFとの反応性についてTLCによる検討を行った。クロロホルム/メタノール(1/1)にて展開した後、ラジオTLCアナライザーで、原点(18F-CH3COOF)及び展開したピーク(18F-標識体)の割合を測定し、Cbz-BPAに対する標識率を算出した結果、アセトンでは、60%程度、TFAでは90%以上の割合で18F-標識体を生成していることが確認できた。これまでの結果から、TFAを溶媒として用いることが最適であると考え、さらにHPLCにより目的物であるCbz-18F-FBPAの定性およびその標識率を算出した。カラムは、YMC-Pack ODS-AQ (150*4.6 mm)を使用し、アセトニトリル/50 mM NaH2PO4(20/80)、流速1.5 ml/minにより分析を行った。その結果、90%以上の18F-標識体が得られたトリフルオロ酢酸を溶媒に用いたHPLC分析においてCbz-18F-FBPAが標識されていることが確認でき、その標識率は約35%であった。BPAからの18F-FBPA標識率(従来法)が30-40%であることから、今年度の研究成果として、今回の標識条件では、従来法と同程度の標識が可能であることが示された。今年度の研究では、4種類の新規前駆体の溶解性や標識率の検討を予定していたが、そのうちBoc-BPA-tBuのみであったことからやや遅れていると判断した。ただ、次年度予定していた脱保護条件の検討まで実施できたことから、次年度の残り3種類については、本条件を参考に研究を進行できるものと考えている。

医歯薬学次年度は、研究計画書に記載したBoc-BPA-tBu以外の3種類の新規前駆体について、溶解性及び標識率の検討を実施する予定である。また、良好な標識率が得られた条件について、脱保護の条件を検討し、[18F]FBPAの標識率について確認する。当該年度については、1種類の新規BPA誘導体のみでの検討であったため、当初予定していた4種類での検討に用いる消耗品等の購入は行っていないため、次年度使用額が生じた。残り3種類の新規BPA誘導体についての検討を実施するための消耗品等を購入する。
一人称視点映像に対する視覚的注意推定技術と注視誘導可能な情報提示の実現

本課題では、実環境下にて得られる視覚情報から人の興味・意図を推定することによって人の活動を支援することを最終目的とし、研究代表者らが過去の研究で得た人の視覚的注意のモデル化に関する知見に基づき、高次の視覚的顕著性特徴抽出と自己運動・動作推定による一人称視点映像に対する視覚的注意推定技術の確立を図る。また、視覚的顕著性モデルに基づき、注視誘導技術を実現する。さらに、当該分野の更なる発展に繋がる試みとして、研究分担者と共に視線計測装置を用いて注視情報が紐付いた大規模な一人称視点映像データベースを構築する。本年度は、CNNを用いた視覚的顕著性推定技術の確立に向けて、Xceptionモデルを用いたマルチタスクによる視覚的顕著性推定の高精度化に関する研究を実施した。人の視覚情報の処理において、視覚的注意とシーン分類は密接に関連していると考えられる。よって我々は、これらを同時に予測するネットワークを構築することにより、顕著性マップ予測の精度向上を図った。一方、ウェアラブルディスプレイを考慮した注視誘導を実現するため、光投影システムによる注視誘導技術に関する研究を実施した。研究成果として、限られた範囲内での色成分制御によって注視の誘導が可能であることを確認した。2018年度の課題は下記2つであった。【課題1】注視情報が付与された大規模な一人称映像データベースの構築【課題2】高次の視覚的特徴を考慮した顕著性推定モデルの構築これら課題については、当初の予定通りに進行している。また、【研究実績の概要】でも述べたように、視覚的顕著性モデルに基づいた注視誘導技術についても成果が得られている。今後の研究計画としては、基本的には当初の申請通りに進める予定である。特に、課題2の高次の視覚的特徴を考慮した顕著性推定モデルは本課題の重要な基盤技術であるため、その確立が急務である。したがって、2019年度は主に課題2に取り組む予定である。当初の予定では、装着型視線計測装置を2018年度中に購入する予定であったが、機種の選定に時間を要したため、次年度に購入することとした。
黒海貿易と東方問題

本年度は18世紀第4四半期・エカチェリーナ二世治世後半(1780-90年代)における黒海貿易の生成と東方問題の発生に関して、市場構造・政策過程の相互連関に留意しながら分析することを課題とし、以下の知見を得た。まず貿易構造に関しては、従来のバルト海経由イギリス向け船舶用品輸出が興隆する一方、アメリカ商船を媒介とする三角貿易(北米植民地・西インド・ロシア)、あるいはバルト海・黒海経由のフランス向け穀物輸出が生成し、イギリス商業資本のロシア市場独占に挑戦する新たな動きが現れつつあったこと、また外交関係に関しては、アメリカ独立戦争をめぐる武装中立同盟の形成、バイエルン継承戦争に対する仏露両国の共同仲介、クリミア危機を通じた南下政策の推進、以上を通じて従来の北方体制(英普両国との友好関係)が動揺する一方、新たに仏墺両国との関係が好転したこと、最後に通商条約に関しては、従来のバルト海経由英露貿易・北方体制を前提とする1766年の英露通商条約が廃棄される一方、新たな黒海経由仏露貿易・仏露協調を背景として1787年の仏露通商条約が締結されたこと、及びその効果として経済的にはロシア黒海・地中海貿易が促進されるとともに、外交的には1787-92年の露土戦争が断行されたこと、以上である。本研究は18-19世紀の黒海沿岸地帯における国際商業と外交問題との統一的把握を課題としているが、その一環として、本年度は18世紀初頭ピョートル大帝時代のバルト海進出から18世紀末エカチェリーナ二世時代の黒海進出への転換過程を媒介した18世紀中葉のエリザヴェータ女帝時代を対象に取り上げ、経済的なロシア海外貿易の構造と政治的なロシア南下政策の動向、両者の連関把握を試み、以下の知見を得た。第一にロシア海外貿易の構造については、一方ではイギリス羊毛製品輸入・イギリス向け船舶用品輸出を基軸に英露バルト海貿易の興隆を見るものの、他方では特権貿易会社による黒海貿易の開始、南部ステップ黒土地帯における輸出向け商品作物の生産、相手市場としてのフランス・地中海諸国の志向、以上の如きフランス・ロシア黒海貿易の萌芽が確認される。第二にロシア外交政策の動向については、一方ではオーストリア継承戦争(1740-48年)・七年戦争(1756-63年)への参入によってロシアのヨーロッパ国際体系編入を見るものの、他方では英仏両国への軍事支援の交換条件として露土戦争への軍事的・財政的支援が繰り返し要求され、来るべき露土戦争に備えた軍事同盟が着々と整備されつつあったことが確認される。第三に貿易関係と外交関係との結節点をなす通商条約交渉については、1740年代には英露両国の経済的・政治的紐帯を基盤として1742年英露同盟・付帯条項(1734年英露通商条約の更新)が実現したものの、続く1750年代には仏露両国の経済的・政治的関係の高揚を背景として1756年仏露同盟が形成され、英露通商条約の廃棄による仏露通商条約の締結が構想されていることが注目される。総じて、エリザヴェータ女帝時代を通じ、続くエカチェリーナ二世時代に本格化する黒海貿易・南下政策の基盤が整備されていた事実を確認できる。本研究は18-19世紀の黒海沿岸地帯における国際商業と外交関係との統一的把握を課題としており、昨年度は18世紀中葉のエリザヴェータ女帝時代におけるロシア海外貿易の動向とヨーロッパ国際政治の展開との動態的連関を分析したことを受け、本年度は18世紀第3四半期のエカチェリーナ二世時代前期における貿易構造・外交政策に関して以下の知見を得た。第一に貿易構造については、一方ではイギリス産業革命の始動に伴う原料需要の高騰と、ロシア絶対主義の確立に伴う貴族勤務の縮小=農場経営の拡大によって、バルト海経由の原料輸出が発展した反面、他方ではイギリス工業人口の増大に伴う食糧需要の上昇と、ロシア南部地帯の開発に伴う内地植民の展開=小麦生産の成長によって、黒海・地中海経由の穀物輸出が始動したことを確認できる。第二に外交関係については、一方ではイギリス歴代内閣による反仏・親露外交の展開と、ロシア外務官僚N・I・パーニンによる北方体制の構築によって、英露両国の友好関係が深化する反面、他方ではフランス外務官僚による反英・親土外交の展開と、ロシア通商官僚G・N・テプロフによる黒海貿易の志向によって、露土両国の外交関係が悪化したことを確認できる。第三に通商条約については、一方ではイギリスとの経済的なバルト海貿易の展開・政治的な北方体制の形成を背景として1766年の英露通商条約が締結された反面、他方では当該条約に伴うイギリスの好意的中立を後盾とした1768-74年の露土戦争・1774年のキュチュク・カイナルジ条約によってオスマン黒海独占の解体とロシア黒海貿易の開始が実現したことを確認できる。なお以上の成果をまとめた論文の原稿については、現在投稿に向けて準備中である。

まず貿易構造に関しては、従来のバルト海経由イギリス向け船舶用品輸出が興隆する一方、アメリカ商船を媒介とする三角貿易(北米植民地・西インド・ロシア)、あるいはバルト海・黒海経由のフランス向け穀物輸出が生成し、イギリス商業資本のロシア市場独占に挑戦する新たな動きが現れつつあったこと、また外交関係に関しては、アメリカ独立戦争をめぐる武装中立同盟の形成、バイエルン継承戦争に対する仏露両国の共同仲介、クリミア危機を通じた南下政策の推進、以上を通じて従来の北方体制(英普両国との友好関係)が動揺する一方、新たに仏墺両国との関係が好転したこと、最後に通商条約に関しては、従来のバルト海経由英露貿易・北方体制を前提とする1766年の英露通商条約が廃棄される一方、新たな黒海経由仏露貿易・仏露協調を背景として1787年の仏露通商条約が締結されたこと、及びその効果として経済的にはロシア黒海・地中海貿易が促進されるとともに、外交的には1787-92年の露土戦争が断行されたこと、以上である。
偏光指紋による物体同定のための光学モデル化およびその応用

物体による光散乱は構造や物質によりその強度分布や偏光状態が異なる.散乱光中の偏光情報は、試料の屈折率、表面粗さ、プローブ光の波長により異なる。「偏光指紋は」、3次元空間に広がる散乱光の偏光特性を2次元パターンに表すものである。本研究では、「偏光指紋」で見出してきた多様な変化の因果関係を解明するために、計測装置の改良から、基礎計測、基礎データの解析を行い、散乱面における一定の所見を見出した。今年度は主に計測装置の改良と、散乱表面による回折散乱の偏光特性について測定・解析を行った.計測装置の改良では、単波長でしか測定できなかった装置を,多波長(広領域)での測定可能なハードウェアの改良を行い,基礎実験を行った.リアルタイム測定による高感度・高精度測定の実現では、それに必要な現市販素子の精度が不十分であったため、理論解析はできたものの、装置全体としては不十分であった.しかし、同じ実験環境で、実験回数を増やすことにより、高感度・高精度を保った.散乱表面による回折散乱の偏光特性を測定・解析では,表面加工方法が異なり,粗さが異なる6種類の試料に対して実験を行った.従来の局所表面反射による散乱光の分析では、回折散乱の影響を考慮してない.今年度の研究により,回折現象は,散乱光の光強度分布には大きい影響を与えるものの,散乱光の偏光特性にほとんど影響しないことが分かった.本結果により,散乱光の解析により物体を同定するためのより正しい光学モデルの提案に,新たな糸口を提供した.今年度は主に計測装置の改良と、散乱表面による回折散乱の偏光特性について測定・解析を行った.計測装置の改良では、単波長でしか測定できなかった装置を,多波長での測定可能にし,基礎実験を行った.リアルタイム測定による高感度・高精度測定の実現では、それに必要な現市販素子の精度が不十分であったため、理論解析はできたものの、装置全体としては不十分であった.しかし、同じ実験環境で、実験回数を増やすことにより、高感度・高精度を保った.従来の局所表面反射による散乱光の分析では、回折散乱の影響を考慮してない.今年度の研究により,回折現象は,散乱光の光強度分布には大きい影響を与えるものの,散乱光の偏光特性にほとんど影響しないことが分かった.本結果により,散乱光の解析により物体を同定するためのより正しい光学モデルの提案に,新たな糸口を提供した.偏光指紋は、ラフな表面に光を照射した際起きる散乱光の偏光分布特性分布を表したものである。偏光指紋は、ラフな表面の構造や試料の材質によって異なる為、物体の同定に繋がると考えられる。偏光指紋から、試料の情報を得るためには、光学モデルを立てなければならない。そこで、様々な表面構造をもつ試料や、異なる波長の照射光における基礎実験を行い、各試料における偏光指紋を調べると同時に、モデル化を試る。これらの目的を視野に、今年度は、昨年度の単波長用装置の改良を行い、多波長での測定を可能にした.3つの異なる波長のレーザ・半導体レーザを用いた。6種類の試料における測定結果から、散乱光強度分布は試料表面構造により大きく変わるものの、偏光分布はそれほど大きな影響は現れなかった。つづいて、各試料における偏光情報の解析から、見かけ屈折率を求めた。屈折率は試料の同定に大きな役割をするパラメータのひとつである。全ての試料において、見かけ屈折率の波長分散は、鏡面の時と異なる傾向があることを見出した。鏡面の場合、屈折率は長い波長程小さくなる傾向があるが、今回の結果では大きくなる傾向が現れた。その理由については明らかになっていない。上述した実験結果により、散乱光の偏光指紋波長分散から物体同定のためのより正確な光学モデルの提案に、新たな糸口を提供した。今後は、表面の粗さと屈折率の相互関係をより正確に表す関係式の開発と散乱表面の光学モデルの開発を試みる。今年度は主に、ラフな表面による散乱光の偏光特性の波長分散測定を行った。光源は3つの異なる波長のレーザ・半導体レーザを用いた。全ての計測における測定精度を保つために、昨年度の単波長用装置の改良を行い、多波長での測定を可能にした。ラフな表面による散乱光の偏光解析から、各試料の見かけ屈折率を求めた。屈折率は試料の同定に大きな役割をするパラメータである。全ての試料において、見かけ屈折率の波長分散は、鏡面の時と異なる傾向があることが分かった。本結果より、散乱光の偏光特性解析による物体同定のためのより正確な光学モデルの提案に、新たな糸口を提供した。偏光指紋は物体により3次元空間に広がる散乱光の偏光特性を2次元に表したものである。本研究では、物質の屈折率・構造・表面粗さ状態により変化する偏光指紋から、散乱の光学モデル確立を目指す。本年度は、試料表面状態分布の偏光指紋への影響を調べるために、昨年度まで行っていた点計測を面計測に変更した。それに伴い、新たな計測原理を提案し、計測装置の開発を行い、試料計測を行った。具体的には、面計測のために、受光側のイメージング光学系とCMOS撮像素子を導入し、試料表面の4.8X6.4 mm領域の一括測定を可能にした。イメージング光学系の焦点深度は約50 umになるように設計することで、非常に粗い表面を持つ試料に対しても、焦点ずれのない測定ができた。本装置を用いて試料のエリプソメトリー測定を行った。試料表面は様々な方向を向く局所反射面をもつ。

各局所反射面における入射角が異なるため、測定結果も場所毎に大きく異なると予想された。しかし、実際の測定結果からは、場所毎の値は全体の平均値とあまり差がなかった。つまり、2次元計測で得られる値は、同じ向きを示す局所反射面による結果であると推定できる。本結果は、散乱物体の局所反射モデル理論の一つ根拠を示す一方、物体同定における偏光解析の限界を示すと考えられる。局所反射モデルによる物体同定にはまた定性的な部分が多い。定量的な評価を行うためには、さらなる高精度・高感度・高分解能をもつ測定装置の開発と精密な計測が必要になるだろう。物体による光散乱は構造や物質によりその強度分布や偏光状態が異なる.散乱光中の偏光情報は、試料の屈折率、表面粗さ、プローブ光の波長により異なる。「偏光指紋は」、3次元空間に広がる散乱光の偏光特性を2次元パターンに表すものである。本研究では、「偏光指紋」で見出してきた多様な変化の因果関係を解明するために、計測装置の改良から、基礎計測、基礎データの解析を行い、散乱面における一定の所見を見出した。今年度は主に単波長における散乱光の測定を行った.今後は多波長における散乱光の測定・解析を行い,今年度の計測結果を含めた物体の偏光指紋を構築する.また、多様な散乱試料を製作し,それぞれの試料の偏光指紋を構築するとともに,より正しい光学モデルを提案したい.今年度は、主に装置の計測精度の確認及び最適化を行うとともに測定データを詳しく解析し、より正しい光学モデルを確立したい。また試料同定における、偏光指紋の限界や、それの切り口を検討する。光計測光学部品を予定より割引で安く買いましたので、次年度使用額が生じました。次年度の試料製作と消耗品購入に使用する予定です。
マルチホームネットワークにおけるアドレス変換を用いたトラヒックの動的負荷分散

本研究では,複数のバックボーンネットワークを持つマルチホームネットワークの新しい構成方法を提案し,本方法に基づいて動的負荷分散機能を有するルータを試作し,性能評価を行った.平成11年度には,主に動的負荷分散機能の設計・実装,並びに実験ネットワークでの機能評価を行った.本設計では,バックボーンの状態をルータ自身が監視しその結果に基づいて適切なバックボーンを選択することにより経路制御を行うようにした.これによりバックボーンとの間で経路情報を交換する必要がなくなり,従来の構成方法と比べて管理者の負担を大幅に削減できることが可能となった.また,ネットワークアドレス変換機能を用いることにより,復路においても往路と同じバックボーンが選択されるようにした.これにより,従来の構成方法とは異なり,往路だけでなく復路においても負荷分散が可能となった.この設計に基づき,動的負荷分散機能をルータに実装して実験ネットワークにおいて機能評価を行った結果,負荷分散機能が正しく動作することを確認した.平成12年度には,主にバックボーンネットワークの選択基準の検討を行った.選択基準の候補として,帯域,エラー率,コネクション数,応答時間などの測定量を検討した結果,(1)過去の統計量に基づくものでなくバックボーン選択時点での状態を表す,(2)短時間かつ低コストでバックボーンの状態を測定できる,(3)通信先に依存せずに測定できる,などの条件を満たすことから,応答時間と等価であるTCPのコネクション確立時間が最も適切であるとの結論を得た.また,2つのISP(Internet Service Provider)と接続した実際のマルチホームネットワーク環境で性能評価を行った結果,コネクション確立時間が他のバックボーン選択基準より優れていることが確認された.本年度は,研究実施計画に基づいて研究を行い,以下の成果を得た.1.ネットワーク状態の観測方法の検討ネットワークの遠隔監視装置であるRMON2プローブで観測可能なネットワーク状態情報として,現在行われている通信の単位時間当りの通信量の総合計及び通信先毎の合計などに着目し,これらの情報を収集するプログラムを作成した.また,ルータ用計算機で観測可能なネットワーク状態情報として,TCPコネクション確立時間,最近の重複確認応答パケット数,伝送エラーに対する回復時間などに着目し,これらの情報を収集するプログラムを作成した.2.動的負荷分散機能の設計及び実装上記の情報のうち,最も容易に実現できるTCPコネクション確立時間を用いた動的負荷分散機能を設計し,ルータ用計算機に実装した.また,その他の観測値については,新しいコネクションが得たネットワーク帯域と観測値との関係を明らかにするため,実験用プログラムを作成した.3.実験ネットワーク上での評価ルータ用計算機を中心に,マルチホーム環境と同等の実験ネットワークを構築し,このネットワーク上でTCPコネクション確立時間を用いた動的負荷分散機能の性能評価を行った.その結果,負荷が適切に分散され,実験ネットワーク上での本手法の有効性が確認できた.また,単位時間当りの通信量を観測する方法については,ネットワークの構成によって通信量の総合計と通信先毎の合計のどちらが負荷の尺度として適しているかが異なることが判明した.更に,重複確認応答パケット数及び伝送エラーに対する回復時間はいずれも新しいコネクションが得たネットワーク帯域と高い相関関係を持つことが判明した.平成12年度は,これらの成果をもとに実際のインターネットを用いて評価を行い,ネットワーク特性の実用的な評価方法を確立して効率良く負荷分散を行う方法を実現することを目指す.本研究では,複数のバックボーンネットワークを持つマルチホームネットワークの新しい構成方法を提案し,本方法に基づいて動的負荷分散機能を有するルータを試作し,性能評価を行った.平成11年度には,主に動的負荷分散機能の設計・実装,並びに実験ネットワークでの機能評価を行った.本設計では,バックボーンの状態をルータ自身が監視しその結果に基づいて適切なバックボーンを選択することにより経路制御を行うようにした.これによりバックボーンとの間で経路情報を交換する必要がなくなり,従来の構成方法と比べて管理者の負担を大幅に削減できることが可能となった.また,ネットワークアドレス変換機能を用いることにより,復路においても往路と同じバックボーンが選択されるようにした.これにより,従来の構成方法とは異なり,往路だけでなく復路においても負荷分散が可能となった.この設計に基づき,動的負荷分散機能をルータに実装して実験ネットワークにおいて機能評価を行った結果,負荷分散機能が正しく動作することを確認した.平成12年度には,主にバックボーンネットワークの選択基準の検討を行った.選択基準の候補として,帯域,エラー率,コネクション数,応答時間などの測定量を検討した結果,(1)過去の統計量に基づくものでなくバックボーン選択時点での状態を表す,(2)短時間かつ低コストでバックボーンの状態を測定できる,(3)通信先に依存せずに測定できる,などの条件を満たすことから,応答時間と等価であるTCPのコネクション確立時間が最も適切であるとの結論を得た.また,2つのISP(Internet Service Provider)と接続した実際のマルチホームネットワーク環境で性能評価を行った結果,コネクション確立時間が他のバックボーン選択基準より優れていることが確認された.
尿中ダイオキシン様物質、インディルビン、インディゴの生体・環境影響評価

Indirubinの生体内での機能については、Indirubinが白血病漢方薬の主成分であることより、免疫系になんらかの影響があるのではないかと想像される。そこで骨髄性白血病細胞株ML-1に、Indirubinと内因性因子であるTumor necrosis foctor-α(TNF-α)を併用曝露すると、細胞増殖が抑制されることを発見した。さらにFACSを用いて、細胞増殖がG1期で停止している(G1 arrest)ことを確認した。またG1期での細胞周期停止に関わるサイクリン依存性キナーゼ阻害タンパク、p21が遺伝子・蛋白レベルで増加していることが確認された。p21遺伝子のプロモーター領域には転写因子NF-κBが結合するκB siteとAhRが結合するXRE(xenobiotic response element)が存在し、NF-κB阻害剤を曝露するとp21の発現レベルが減少する、などの結果より、Indirubinによって活性化されたAhRとTNF-αによって活性化されたNF-κBが相乗的にp21の発現誘導に関与し、G1 arrestを引き起こしたと考えられる。以上の結果はIndirubinがTNF-αとの共存下で細胞増殖抑制という機能をもつことを示している。またp21以外にもNF-κB制御遺伝子であるInterleukin-1β(IL-1β)やNF-κBもIndirubin、TNF-αを併用曝露時に発現が誘導された。これらの結果はAhRがNF-κBと相互作用し、NF-κB制御遺伝子の発現量を変化させる可能性を示唆している。インディルビンのCYP1A1、1A2誘導能をヒト肝臓癌細胞株を用いて調査し、その誘導特性をTCDDと比較した。その結果インディルビンは1pMからCYP1A1、1A2を有意に誘導したが、TCDDは100pM以上でのみ誘導した。このように、ヒト細胞においてもインディルビンは強いAhRリガンド活性を持つことを明らかにした。インディルビンの生理的役割、また生体への作用点に関するTCDPとの相違を調べるために、マイクロアレイを用いてインディルビンとTCDDによる発現遺伝子の相違を解析した。その結果、ヒト肝臓癌細胞株HepG2において遺伝子発現が2倍以上増加した遺伝子がインディルビンとTCDDでそれぞれ4個、11個見つかり、0.5倍以下であった遺伝子はそれぞれ21個、17個見つかった。それらの遺伝子は薬物代謝酵素、サイトカインや細胞内シグナル伝達、ステロイドホルモンや性分化、細胞周期、細胞接着、転写、DNAの複製・修復、コレステロール、グルコースの輸送に関わる遺伝子であり、インディルビン、TCDDが様々な機能をもつ遺伝子を動かすことがわかった。これらの遺伝子群は、ダイオキシン受容体のターゲット候補であり、ダイオキシンの毒性メカニズムを解明する新たな手掛かりを提供することができた。なおCYP1A1、CYP1A2、CYP19A1、IGFBP1、IGFBP10について、real-timeRT-PCR法を用いて発現変動を確認した。またインディルビンとTCDDによる発現変動遺伝子群は極めて類似しており、TCDDとインディルビンの毒性レベルの差異は、発現遺伝子に起因するものではなく両者の細胞内での安定性に起因すると考えられる。
高温高圧における水-炭化水素混合流体の分光研究

本研究で明らかにした高温高圧混合流体の性質は以下の通りである。(1)炭化水素相中の水の濃度が、一定圧力下で温度上昇に伴って初め劇的に増加し、1相臨界曲線付近の温度で最大に達し、より高温では急速に減少する。また、臨界曲線から離れた低温度域では、水の濃度は圧力に殆ど依存しないが、573K以上の温度では、著しい圧力依存性を示す。(2)ベンゼンおよびアルキルベンゼン中で、523K以下の温度では水分子は主に単量体と2量体として子在する。また温度上昇による濃度増加のため、高温ほど2量体の割合が多くなる。(3)高温高圧においても水分子とベンゼン環との間に"π-水素結合"相互作用が存在する。(4)ある範囲の高温高圧条件下で、水と炭化水素が混合によって異常体積膨脹を起こすことを見いだした。これは、in situ分光測定で初めて可能となった発見である。水-ベンゼン系について詳しく調べた結果、特に大きな異常体積膨脹が起こる温度圧力範囲は、(a)水の気液平衡曲線、(b)3相共存曲線の延長線、および、(c)1相臨界曲線に囲まれた領域であることが分かった。(5)2相共存領域における相互溶解度の温度・圧力依存性から、(i)ベンゼン中への水の溶解度に比べて、水中へのベンゼンの溶解度は一桁程度小さい、(ii)ベンゼン中への水の溶解度は一定温度で圧力上昇とともに減少するのに対して、水中へのベンゼンの溶解度は逆に増加する、(iii)これらの相互溶解度の非対称性は、水とベンゼンの分子サイズの違いと等温圧縮率の違いによって理解できる、ことを明らかにした。(6)高温高圧水に関しては、(i)高温の圧縮気体あるいは気体類似の状態においては、水は単量体と2量体の平衡状態にあり、2量化エンタルピーは(-15±3)kJ/molである、(ii)673Kでは400barにおいてもかなりの割合の水分子が比較的自由な回転運動を行っている、(iii)水素結合会合の割合は、温度に関わらず、ほぼ密度だけで決まる、ことを明らかにした。高温高圧におけるベンゼンおよびアルキルベンゼンと水との2成分混合流体について、温度473648K,圧力100350barの範囲で炭化水素相の赤外in situ測定を行った。水試料としてH_2O/D_2O=1/20の同位体混合物を用い、主としてHDOに帰属されるOH伸縮バンドの面積強度から、水素結合効果を考慮した経験式によって炭化水素相中の水の濃度を温度圧力の関数として求めた。次に、炭化水素の近赤外結合バンドの強度を測定し、これと既報の炭化水素の密度データとから炭化水素のモル吸収強度を求めた。結果の値は温度圧力によらずほぼ一定であり、更に、室温、1気圧における文献値とよく一致することが分かった。また、この結合バンドの形状および中心波数は純炭化水素と混合物とでほぼ一致する。これらの事から、純炭化水素におけるモル吸収強度が混合物中にも適用できると判断し、混合流体の結合バンド強度から炭化水素相中の炭化水素の濃度を求めた。

得られた水および炭化水素の濃度から炭化水素相の密度を見積った結果、液液気3相共存曲線の延長線から1相臨界曲線付近にかけての混合流体の臨界域において、大きな圧力依存性を示すことが分かった。次に実験で決めたモル濃度と純水および純炭化水素の密度の文献値とを用いて、混合前の平均密度を計算し、これと混合流体の密度とから混合に伴う体積変化を見積った。その結果、臨界域から離れた温度473K,圧力250bar以上の領域では混合による体積増加率は約1%で室温付近における通常の液体混合と同程度であるが、温度548K以上、圧力100200barの臨界域で異常に大きくなり、573K,100barでは200%にも達することが分かった。同様のことは、現在解析進行中の水-ヘキサン混合流体でも観測されている。これらの異常体積増加は、水と疎水性炭化水素の2成分系に共通する臨界現象の一つと考えられる。水の亜臨界から超臨界域にわたる温度圧力領域において、OH伸縮倍音遷移による近赤外吸収スペクトルを測定した。(1)温度673Kで圧力範囲20350barにおけるスペクトル形状の変化から、超臨界水の近赤外バンドの成り立ちを調べた。低圧力においては、通常の気体に特有の多数の鋭い回転線が観測されるが、圧力の上昇と共に次第に回転線が潰れて融合し、3つのピーク(P, Q, R)からなる包絡線にまとまってゆく様子が見られ、350barにおいても回転構造の影響がスペクトル形状に残っていることが分かった。これは、673K,350barにおいてもある程度の割合の分子が自由回転を行っていることを示すものであり、従来の単純な解析関数の重ね合わせでバンドを分解して水素結合分布を論じることの有効性に疑問を投げている。(2)次に、バンドの面積強度を求め、既報の密度データを用いて分子積分強度を見積り、温度・圧力依存性を調べた。低圧力の気相領域では、分子積分強度は圧力に対してほぼ直線的に緩やかに減少することが分かった。これは、OH伸縮基音バンドの分子積分強度が圧力増加と共に顕著に増加することと対照的である。これらの圧力変化はいずれも水分子どうしの水素結合会合によるものであるが、低圧気相においても水素結合会合が起っていることを示すものである。また、分子積分強度に対する水素結合の影響が基音と倍音とで逆方向となることも興味深い。(3)液体超臨界流体おける比較的高圧領域では、分子積分強度とバンドの1次モーメントとの間に良い相関のあることが分かった。(4)水とベンゼンとの2成分混合流体について、温度373673K,圧力50350barの範囲で水相の近赤外in situ測定を行った。温度上昇と共に、水へのベンゼンの溶解度が顕著に増加することが観測された。更に混合による体積変化も臨界域近傍で異常に大きくなることが分かった。これらの結果は、平成13年度に得た混合流体の炭化水素相の結果と符合するものである。水とベンゼンの混合流体の近赤外吸収スペクトルを温度323673K、圧力100400barの範囲で測定した。水のOH伸縮倍音遷移とベンゼンのCH伸縮倍音遷移の近赤外吸収強度から、それぞれの体積濃度を求めた。これらの体積濃度から、混合物の水相およびベンゼン相の密度を見積り、それらと同温同圧における混合前の純水および純ベンゼンの平均密度と比較して混合による体積変化を調べた。その結果、3相平衡曲線の延長線、1相臨界曲線、および水の気液平衡曲線で囲まれた3角形様の領域で、混合による体積膨脹が異常に大きくなることを発見した。
一酸化窒素による成体運動ニューロン死:アデノウィルスベクターを用いた研究

筋萎縮性側索硬化症(ALS)や末梢神経損傷における運動ニューロン死の原因について,活性酸素・窒素種の深い関わりが指摘されている.一方,成体ラットでの末梢神経切断では運動ニューロン死は明瞭でないが,末梢神経引き抜き損傷では運動ニューロン死に先だって一酸化窒素合成酵素(NOS)の活性が上昇することが知られている.しかし,NOSの活性上昇が運動ニューロン死の直接の原因であるか否かはなお明確でない.本研究では,成体運動ニューロン死におけるNOSの役割について明らかにするために,neuronal NOS(nNOS)のsense,antisense cDNAを発現する組換えアデノウイルス・ベクターをそれぞれ作製した.ラットよりクローニングされたnNOSのcDNAを,アデノウイルス・ゲノムからE1A,E1B,E3遺伝子を欠損したウイルスDNAをもつ発現コスミドカセットpAxCAwtに組込んだ.このコスミドカセットDNAと親ウイルスDNAを293細胞にco-transfectし,得られたウイルス液を293細胞で継代し精製sense nNOS発現ウイルス(AxCArNNOS),antisense nNOSウイルス(AxCArSONN)を得た.これらウイルスの培養COS1細胞における感染発現をウエスタンブロットおよびRT-PCRにより確認した.今後これを用い,運動ニューロン死の明確でない末梢神経切断モデルにsense NOS遺伝子を導入することで運動ニューロン死を惹起できるか,逆に,運動ニューロン死とNOSの発現の明瞭な末梢神経引き抜きモデルにantisense NOS遺伝子を導入することで運動ニューロン死を防ぐことができるかを検討する予定である.筋萎縮性側索硬化症(ALS)や末梢神経損傷における運動ニューロン死の原因について,活性酸素・窒素種の深い関わりが指摘されている.一方,成体ラットでの末梢神経切断では運動ニューロン死は明瞭でないが,末梢神経引き抜き損傷では運動ニューロン死に先だって一酸化窒素合成酵素(NOS)の活性が上昇することが知られている.しかし,NOSの活性上昇が運動ニューロン死の直接の原因であるか否かはなお明確でない.本研究では,成体運動ニューロン死におけるNOSの役割について明らかにするために,neuronal NOS(nNOS)のsense,antisense cDNAを発現する組換えアデノウイルス・ベクターをそれぞれ作製した.ラットよりクローニングされたnNOSのcDNAを,アデノウイルス・ゲノムからE1A,E1B,E3遺伝子を欠損したウイルスDNAをもつ発現コスミドカセットpAxCAwtに組込んだ.このコスミドカセットDNAと親ウイルスDNAを293細胞にco-transfectし,得られたウイルス液を293細胞で継代し精製sense nNOS発現ウイルス(AxCArNNOS),antisense nNOSウイルス(AxCArSONN)を得た.これらウイルスの培養COS1細胞における感染発現をウエスタンブロットおよびRT-PCRにより確認した.今後これを用い,運動ニューロン死の明確でない末梢神経切断モデルにsense NOS遺伝子を導入することで運動ニューロン死を惹起できるか,逆に,運動ニューロン死とNOSの発現の明瞭な末梢神経引き抜きモデルにantisense NOS遺伝子を導入することで運動ニューロン死を防ぐことができるかを検討する予定である.
感情と実践－開発人類学の新たな地平－

認知科学において、感情喚起のプロセスを理解する理論に認知的評価というものがある。感情は自己と事象の関連性に関する主観的評価によって生じるというものである。つまり、事象→認知的評価→感情という流れがあり、感情表現は評価や解釈の表明ということである。重要なのは感情をどのように理解するかということであり、そのことを実践に結びつけることである。本研究では、感情社会学及び人類学における議論を手がかりにその点に関する文献研究を行い、それをふまえてオセアニア、東南アジア、ラテンアメリカにおける具体的な事例に関する民族誌的記述を通じて、開発に関わる人々の感情「管理」と開発実践の成果との連続性について例証した。本研究は、途上国開発や開発援助の文脈における人々の「感情」に注目した実践人類学の可能性を検討することを目的とするものである。本年度は研究代表者および分担者で次の活動を行った。[海外調査・事例研究]関根(代表者)は、ソロモン諸島で有機農業の普及を通じて生業改善活動を展開するNGOの事例に注目し、当該プロジェクトに関わる地域住民、現地NGOスタッフ、また対ソロモン諸島のODA実施機関の関係者を対象に、プロジェクトの動向に関わる現地の人々の「感情」のあり様に留意しながら聞き取り調査を行った。小國(分担者)は、インドネシア南スラウェシ州農村の「水番」について、オランダ占領下からの役割の変遷に関する聞き取り調査を行うと共に、関連する諸資料の収集を行った。白川(分担者)は、ネパールでコミュニティ開発の活動をおこなっている青年海外協力隊員を対象に、彼らと現地の人々の活動をめぐる感情経験と、両者の社会関係や活動のあり方の関係性について、聞き取り調査を行った。藤掛(分担者)は、パラグアイ農村部において展開されている学校教育プロジェクトを調査し、プロジェクトの成功によりニューカマーとオールドカマーとの間で情報や知識の蓄積に格差が生まれたことによって生じた感情的もつれについて、聞き取り調査を行った。内藤(分担者)はチリ・サンチャゴ市に赴き、プロ・プアーの思想と実践について、厚生省、国際協力企画庁、自治体、スラム住民それぞれに、思想的理想と現実の乖離にまつわる感情的吐露の聞き取りを実施した。[研究会開催等]2013年2月22日に、筑波大学において今年度の調査・研究内容の報告のための研究会を開催し、成果と問題点の抽出を行うと共に、次年度における本研究課題に関する人類学的感情研究の調査の方向性について確認した。また、次年度に予定している日本文化人類学会第47回研究大会での分科会発表(発表登録済み)の内容に関するすりあわせ作業も合わせて行った。関根久雄(研究代表者)はソロモン諸島において青年海外協力隊の支援活動に注目し、現地の地域性が隊員の感情の変化に及ぼす影響についての聞き取り調査をおこなった。同様の調査は、東京で帰国直後の協力隊員に対してもおこない、必要なデータ収集に努めた。白川千尋(研究分担者)は、当初の計画通り、ミクロネシア連邦のポンペイ島で、JICAシニアボランティア2名に対する聞き取りや活動の視察などを行った。その結果、得ることのできた彼らの活動と感情の関係に関する知見は、前年度の調査で得た青年海外協力隊員の事例と比較する上で有意義なものである。小國和子(研究分担者)は、インドネシア南スラウェシ州の「伝統的な」灌漑開発の歴史と、その後の経済社会的変化を踏まえ、農村の現状を確認し、今後の可能性を検討する目的で、調査者自らのコミットメントも考察対象として、関係者間の情報共有、信頼構築などのプロセスに着眼した調査をおこなった。内藤順子(研究分担者)は、メキシコ・シティのスラムにある骸骨聖母を祀る祠の観光化について現地調査を実施した。現状では「信者」以外は観光目的地化していないものの、3万人を超える需要があるため、当該スラム地区の有力者が自主的に受け入れ態勢を検討していることが分かった。藤掛洋子(研究分担者)は、パラグアイ農村部における学校建設プロジェクトを調査し、プロジェクトに関わる現地住民の旧グループと新グループの間で情報格差が生まれ分裂が始まっていることが確認された。2013年6月には日本文化人類学会研究大会で、同年11月には国際開発学会全国大会で本研究課題に関わる企画セッションを組織し、感情の側面から開発プロジェクトを捉える人類学的アプローチの可能性を示したことは、人類学、開発学双方の研究者に対し、一定の意義があった。研究代表者及び分担者は各調査地において研究課題に関する補充的調査を実施すると共に、平成27年9月刊行予定の学術図書(関根久雄編)用の論文を執筆した。関根久雄(代表者)は、日系NGOがソロモン諸島で実施する自然循環型農業普及プロジェクトに関する実地調査を継続して行い、現地NGOスタッフやプロジェクト地に居住する一般村民の感情に注目しながらインタビュー調査および現状視察を行った。また、学術図書の編集作業を行った。小國和子(分担者)は、補足的・発展的な目的で2度のインドネシア農村調査を行った。

また、調査者の相互作用的なアクションも含んで「感情」を切り口に社会の安定性や変容を読み解くフィールドワーク方法論の深化に向け更なる研究を進めるべく、比較検討事例の抽出を行った。白川千尋(分担者)は、コミュニティ開発の活動を行っている青年海外協力隊員を対象とした聞き取り調査をフィリピンで実施し、隊員たちが活動の対象とする人々と信頼関係を築く際に、言語コミュニケーションの域にとどまらない感情の発露を伴う相互行為が重要な役割を果たしていることを明らかにした。内藤順子(分担者)は、メキシコ・シティにおけるスラム観光の状況、及びオアハカ市における先住民(低所得者層)の観光業とのかかわりに関する現地調査を実施した。藤掛洋子(分担者)は、パラグアイ農村部における住民ならびに教育省への聞き取り調査を行い、学校建設を巡る農村住民のコンフリクトがパラグアイ政府の採用した新自由主義的な教育政策の転換により生じていることが示唆された。また、パラグアイ三国同盟戦争について改めて文献を紐解くことから、農村部におけるジェンダー課題や憎悪の構造と歴史との関係性が浮き彫りになり、歴史や政策を踏まえた上で農民の感情を分析することが可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。文化人類学26年度が最終年度であるため、記入しない。初年度である平成24年度は、各メンバーによるフィールドワークを通じて、開発の文脈における人々の「感情」に注目した質的データを収集すること、および感情社会学をはじめとする感情研究に係る先行の研究資料を収集することを活動の柱としており、研究代表者を中心に各メンバーによってそれらの作業は順調に進められている。研究代表者、研究分担者がそれぞれの研究調査地に2012年度、2013年度に赴き、継続的な調査を実施し、その成果として本年度には日本文化人類学会および国際開発学会の研究大会で本研究課題に関連した企画したセッションを組織することができた。また、次年度には、本研究課題に関心を寄せる他の研究者を交えた出版企画も進行中であり、人類学および開発学に対し一定の貢献を果たしてきている。引き続き各地域におけるフィールドワークを継続すると共に、日本文化人類学会および国際開発学会で分科会を組織して、これまでの研究成果を公表する予定である。また、JICAなど開発援助実施機関とのディスカッションの場を設け、感情の視点からみる実践研究の具体化を試みる。研究代表者および研究分担者がそれぞれの研究調査地における現地調査を継続すると共に、開発実践活動を理解し、必要な人類学的実践活動を導くための分析枠組みを確立させるため、本研究課題メンバーによる総括的な研究会をより多く開催し、必要に応じて関連研究者も交えた議論の場を設定する。直接経費次年度使用額は前年度に実施した海外調査において、調査対象村落の都合により交付申請時に想定していた日数を短縮して実施することとなったため生じたものである。
ヘリウムネオンレーザー照射による腫瘍細胞増殖抑制の研究

ラット実験神経膠腫細胞【C_6】株を径3cmのシャーレ(LAX)内にて培養を行った。培養条件としてRPMI-1640培地を用い、これに20%仔朱血清(GIBCO)を添加し37°C下に炭酸ガス培養器内(5%【Co_2】/95%a:r)にて培養を行った。ヘリウムネオンレーザー光源はTEMoo単一横モード光をレンズにて直径10μm(マイクロン)光束に収束させ使用した。このレーザー光束(以下He-Ne)を連続的に培養神経膠腫細胞に培養神経腫細胞に照射することにより(10,30,60分)、核内DNA合成能に及ぼす影響に関し評価検討を行った。He-Ne照射時間は0分(対照群)、10,30,及び60分とした。照射はシャーレ中央に反射鏡を介し直上よりの照射を行った。なお、本照射法によると単層培養表面上でレイリー散乱が生じ、概ね直径1cmの範囲に照射が及ぶことが明らかとなった。【C_6】細胞を72(96)時間まで細胞核内DNA量の相対的定量をフローサイトメトリー(以下FCM)にて経時的に追跡を行った。そして生長解析により腫瘍細胞群の中でDNA合成期にある細胞群の全細胞群に対する割合を算走した。対照群の【C_6】細胞群のS期(DNA合成期)細胞群の割合は、18%,32%,25%,28%(それぞれ0,24,48,72時間目)と変化した。一方He-Ne光照射群は30分照射の場合、15%,17%,20%(各々、0,24,48時間)と化した。60分間照射の場合、17%,10%,6%(各々、0,24,48時間)と変化した。上記結果より、He-Ne照射によりS期細胞群の有意な減少、ひいては有意な腫瘍細胞DNA合成抑制効果を認めた(p<0.05)。これにより、He-Ne照射により、培養ラット神経膠腫【C_6】細胞の増殖抑制が、細胞周期S期移行障害により惹起されることが明らかになった。DNA合成阻害に関する作用機序のより詳細なる解明は今後の大きな課題の一つである。また、He-Ne光束の培養液中での物理学的特性をより明らかなものとし、実験手法の合理性を高めることは重要であろう。
貪食巣におけるマクロファージによる炎症反応の制御機構の解明

マクロファージは、外来抗原だけでなく、体内のアポトーシス細胞などの貪食除去にも携わっており、貪食除去に伴う炎症反応を巧みに制御することによって生体の恒常性を維持するのにも重要な役割を担っている。このマクロファージは生体内では、多くの組織に広く分布し、様々な形態を成し、様々な役割を担っている。それが故に、in vitroにおけるマクロファージの生化学的解析では、マクロファージの採取方法・培養方法などにより様々な結果が報告されてきているのが現状であり、どのような仕組みによって炎症反応が制御されているのか、統一的な結果は得られていない。そこで私は、まず均一な培養マクロファージを取得するため、マウス骨髄細胞からM-CSF、GM-CSFおよびIL-3を用いて、マクロファージを分化誘導させ、その分化過程とマクロファージの機能(主に貪食反応および炎症性サイトカイン:MIP-2の産生)との相関について検討した。マウス骨髄細胞を各液性因子存在下で培養すると、経時的にマクロファージ特異的細胞表面マーカー:F4/80を発現する成熟マクロファージに相当する細胞群が増加し、その割合は、M-CSF>GM-CSF>IL-3の順で成熟しやすことが明らかとなった。また樹状細胞特異的細胞表面マーカー:CD11cに着目すると、GM-CSFおよびIL-3存在下で誘導したときにのみCD11cの発現が認められ、さらに興味深いことに、これらCD11cが発現している細胞は、F4/80も共発現しており、異なった液性因子による誘導より、性質の異なったマクロファージ細胞群が誘導されていることが分かった。この結果は、骨髄内で派生する単球が、生体内の様々な環境によってより目的に準じたマクロファージに分化成熟する可能性を示す結果であり、非常に興味深い知見であると言える。現在、これら誘導過程にあるマクロファージの貪食能とMIP-2産生量との相関を調べることにより、マクロファージの機能と分化成熟との関係について明らかにしようと試みている。そこで私は、まず均一な培養マクロファージを取得するため、マウス骨髄細胞からM-CSFもしくはGM-CSFを用いて、マクロファージを分化誘導させ、その分化過程とマクロファージの機能(主に貪食反応および炎症性サイトカイン:MIP-2の産生)との相関について検討した。マウス骨髄細胞をM-CSF存在下で培養すると、経時的にマクロファージ特異的細胞表面マーカー:F4/80を発現する細胞群が増加し、一週間ですべての付着細胞がF4/80陽性となった。また培養誘導の間、個々のF4/80陽性細胞のF4/80発現量も経時的に上昇し、やはり一週間で最大となった。これらの結果から、マクロファージ特異的表面抗原を指標とする限りにおいては、一週間で成熟マクロファージが誘導できることが分かった。次に、これら誘導過程にあるマクロファージの貪食能とMIP-2産生量を調べると、貪食能は、マクロファージの成熟度と相関していたのに対し、MIP-2産生は、誘導5日目で最大となり、成熟度とは時期的なずれが生じていた。この結果は、未熟なマクロファージが炎症反応の制御により深く関わることを示すものであり、現在その制御機構について生化学的な解析を試みている。

この結果は、骨髄内で派生する単球が、生体内の様々な環境によってより目的に準じたマクロファージに分化成熟する可能性を示す結果であり、非常に興味深い知見であると言える。現在、これら誘導過程にあるマクロファージの貪食能とMIP-2産生量との相関を調べることにより、マクロファージの機能と分化成熟との関係について明らかにしようと試みている。
分子-固体、分子-ナノ粒子界面での電子励起と超高速電子ダイナミクス

非平衡グリーン関数法に基づいた、固体表面での光化学反応の理論構築を行い、あわせて第一原理計算スキームを確立した。従来の(光)電子移動反応論がマーカス理論に基づいた運動論であるのに対し、今回提唱された理論は純然たる量子多体理論に基づいており、金属表面での電子移動に顕著であるコヒーレントな場合にたいしても有効な運動論に対する。また、反応速度定数の光波長依存性を明示的に求める表現式を導き、光励起電子のトンネリングダイナミクスとの関係を明らかにした。とくに強調すべき点として、界面系が持つ半無限性を恣意的な系の分割を必要とせずに取り込むことができるため、金属表面、ナノ粒子への適用が可能であることが挙げられる。加えて、密度汎関数法の第一原理計算プログラムパッケージにこれを組み込み実装化した。計算応用として、Ag(111)表面でのNOの光脱離反応に適用し微視的メカニズムの解明を試みた。具体的にはKiddらのグループにより観測された光脱離反応確率を計算し、光学活性種が二量体であり、anti-bondingπ*軌道が唯一の共鳴準位として存在すること、反応確率の振動数依存性が単純に銀の吸光度で決定されるのではなく、電子移動中での電子散乱によるキャリア生成や多次元トンネリングなどの競合過程も重要なファクターであることなどを明示した。また、単一共鳴準位であるにもかかわらずその準位の空間的性質から脱離チャンネルは複数のものと結合している可能性を示唆しており、電子移動後のエネルギー変換過程の存在を指摘した。固体、ナノ粒子界面での光化学反応を扱うための理論形式を新たに構築した。開発された理論は非平衡グリーン関数法を基礎においており、従来の量子化学的アプローチでは扱うことができなかった、固体、ナノ粒子側での光励起で誘発される吸着分子の化学反応を取り扱うことを可能にした。特に反応速度定数の光波長依存性を明示的に求める表現式を導き、光励起電子のトンネリングダイナミクスとの関係を明らかにした。強調すべき点として、界面系がもつ半無限性を、恣意的な系の分割を必要とせずに取り込むことができるため、金属表面、ナノ粒子への適用が可能であることが挙げられる。また、この理論を密度汎関数法による第一原理計算スキームに組み込み、プログラムに実装することに成功した。これをAg(110)表面でのO_2光誘起脱離反応に適用し、その微視的メカニズムを明らかにした。結果、特にsecondary electronと呼ばれる、光励起電子の界面輸送過程で電子-電子散乱により生成される励起電子が、反応性を非常に高めていることが明らかになった。また、d-バンドからのバンド間遷移による励起電子とバンド内遷移による励起電子の性質の違い(遷移確率、electron-holeの寿命)が反応確率の波長依存性に非常に重要な寄与を及ぼすことがわかった。