hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
終末期在宅療養推進のための在宅医療のあり方：Mixed Methods研究

人口で重み付けした重回帰分析の結果、市町村別自宅死亡率は、高齢化率偏回帰係数β=-0.05、人口密度β=0.12、一般世帯数β=-0.15、3世代世帯割合β=-0.20、課税所得β=0.11、病床数β=-0.07、療養病床数β=-0.10、医療費β=-0.10、機能強化型在宅療養支援診療所数β=0.10、看取り実施診療所数β=0.21、訪問看護利用者数β=0.12と独立した関連を示した(自由度調整R^2=0.29)。【研究期間全体での成果】1)年間4名以上を自宅で看取る診療所(2013年度までの施設基準)による自宅死亡のカバー率を明らかにした。人口規模の大きい医療圏で終末期患者を大規模に診療する診療所の影響が大きいことが示された。2)がん患者の市区町村別の自宅死亡率の地域相関研究から、機能強化型在宅療養支援診療所や訪問看護の充実による自宅死亡への貢献というこれまでの施策の成果と、過疎地域での在宅療養支援や医療リソースの多い地域での退院支援という2つの課題が示唆された。がん自宅死亡者に対する在宅緩和ケア特化型診療所の貢献度を明らかにし、終末期の在宅医療の課題と施策を検討することを目的とした。在宅療養支援診療所に係る報告書や人口動態調査等の既存資料を二次利用し分析した。機能強化型または在宅療養実績加算算定の在宅療養支援診療所による自宅看取りの二次医療圏内の自宅死亡に占める割合は中央値8.1% [四分位範囲, 0%, 18.4%]であった。市町村別がん自宅死亡率の地域相関研究の結果、機能強化型在宅療養支援診療所による自宅死亡への貢献というこれまでの施策の成果と過疎地域での在宅療養支援や医療リソースの多い地域での退院支援という2つの課題が示唆された。【平成28年度】厚生労働省に対して人口動態調査死亡票の第三者提供依頼を行い、市区町村別のがん患者の死亡場所のデータ取得を目指す。また、市区町村や二次医療圏の医療社会的指標(病床数、医師数等)を既存資料から収集する。以上から、都道府県、二次医療圏、市区町村ごとのがん患者の自宅死亡率を算出し、医療社会的指標との関連を分析する。【平成29年度】在宅緩和ケア特化型診療所の医療者を対象にフォーカスグループインタビューを行う。その際に、(1)自施設の患者登録調査結果、(2)自地域の自宅死亡率、(3)都道府県、二次医療圏、市区町村ごとのがん患者の自宅死亡率とその関連要因を資料として提供し、終末期在宅療養促進のための在宅医療の課題と施策を質的に明らかにすることを目指す。在宅緩和ケア特化型診療所の医療者を対象にフォーカスグループインタビューを行う。その際に、(1)自施設の患者登録調査結果、(2)自地域の自宅死亡率、(3)市町村別自宅死亡率とその関連要因をしようとして提供し、終末期在宅療養促進のための在宅医療の課題と施策を明らかにすることを目指す。臨床看護学平成27年度に行った調査の調査票回収が遅れ、データ入力に関する費用を年度内に計上できなかったため調査票のデータ入力に関する費用に使用する
分析者の健康と地球環境に配慮した残留農薬など汚染物質の一斉分析方の確立

本研究の目的は農薬など環境中に残留する汚染物質の分析において、ジクロロメタンやクロロホルムなど分析従事者の健康や地球環境に悪影響を与える試薬を使用せず、また分析に使用する溶媒量そのものを減少させた高感度汚染物質分析方の確立を目指すものである。まず分析者に対する溶媒暴露の少ない高圧抽出装置(ASE200)による抽出を試みた。高圧抽出装置は溶媒抽出を高温下で行うものである。抽出時の溶媒温度を100°Cで行うことにより、溶媒の分析試料への浸透力が向上し、通常2時間程度必要な抽出操作が15分程度で完了した。当初本装置による抽出はジクロロメタンを使用することを前提としていたが、他の溶媒による抽出を検討した結果シクロヘキサン:アセトン(1:1)混合溶液を使用することにより、同等の抽出効率を得ることができた。また溶媒使用量も100mL以下であり、これまでの液-液分配法に比べ約1/2から1/3程度に減少した。19種の有機リン系農薬を分析対象とした添加回収実験では16農薬が良好な回収結果を示した。オレンジジュースのような液体試料においては回収率がやや低い傾向を示した。またアセフェートやメタミドホスについては小麦粉では50-60%回収されたが、水分含量の多い試料では10%程度しか回収されず、今後水溶性が高い物質については抽出条件を再検討することが課題として残った。精製操作においても、分子サイズにより物質を分離するゲル浸透クロマトグラフィー(GPC)が導入されつつあるが、汚染物質を良好に精製するにはジクロロメタンが必要であった。ジクロロメタンの代替溶媒についても検討を行ったところ、酢酸エチルとシクロヘキサンの混合比(7:3)の溶媒をGPCの溶離液として使用することにより良好な精製を行なえる可能性が示唆された。
GW近似をベースとして第一原理計算コードの開発と強相関軌道分極系への適用

本研究ではFLAPW法の枠組みの中でGW近似計算を可能とする第一原理計算手法・計算コードの開発を行ってきた。GW近似における自己エネルギーは交換項(Fock exchange)と乱雑位相近似(RPA)による相関項からなる。昨年度までで、相関項の計算に必要となる誘電関数の計算コード開発に成功した。今年度は交換項の部分を正確にかつ効率よく計算するための手法開発を行った。Hartreeポテンシャルの計算に用いられるWeinertの方法を拡張することで基本的な定式化を行った。マフィンティン球内では原子様動径関数の積基底を導入することで定式化の簡略化および計算時間の大幅な短縮に成功した。Fock演算子はブリュアンソーン(BZ)和を含むがここに群論(k群)を適用することにより計算時間短縮を行っている。本質的な問題としてクーロンカが長距離力であることからくるクーロン発散の問題がある。発散項を見積もりそれに対して特別な取扱をする必要があるが、旧来、発散項を数値的に求める方法(小谷等によるオフセットカンマ法)あるいはゼロ次展開により解析的に求める方法が適用されてきた。本研究ではkp法を応用することで発散項の解析的表式をこ次までの範囲で求めることに成功した。これは波動関数の展開による一般的な項とWeinertの擬チャージを用いたことによるFLAPW特有の項からなる。発散項を高次まで拡張して扱うことにより、BZ和のメッシュ点数に関する収束性が格段に向上することを確認した。第一原理計算コードHiLAPW全体にわたって、MPIを用いた並列化を行った。計算時間のかかる中心部分においてはk点並列およびスピン並列のスキームを採用し、中規模・大規模系の計算においてかなり理想に近い並列化効率を得ている。スピン軌道相互作用およびLDA+Uを効率よくセルフコンシステントに取り入れるコードの開発・整備を行った。また内殻X線吸収スペクトルを計算するコードを開発した。これらを用いて、LaMnO_3とYTiO_3に対しLDA,GGAに基づく第一原理計算およびLDA+Uの計算を行った。LaMnO_3についてはLDA,LDA+Uともに、正しい軌道秩序を得ることを確認した。MnのKedge共鳴X線散乱の実験から、Mnの非占有p状態が偏極していることが知られているが、その起源をめぐっては、Coulombメカニズム(同一サイトの3d電子からのCoulombポテンシャルによりp状態が偏極)とJahn-Tellerメカニズム(隣接酸素のp軌道との強い混成の結果、Jahn-Teller歪みおよび結晶の対称性を反映しp状態が偏極)の間で論争がある。我々は第一原理計算から、Jahn-Tellerメカニズムが支配的であることを明らかにするとともに、これを実験的に確証する方法として、Kedge X線内殻励起線二色性の実験を提案し、そのスペクトルの予言を行った。YTiO_3についても同様の計算を行った。GW近似に基づく電子状態計算コード作成にあたり、全体の構想・設計指針を練った。FLAPW法の枠組みのなかでGW計算を効率よく実現するためにproduct basisおよびWeinertの格子和をベースとする手法の検討を行った。全電子FLAPW法の枠組みの中で、乱雑位相近似による誘電関数を十分な精度で効率よく計算できる手法・計算コードの開発を行った。誘電関数、分極関数、クーロン相互作用を適切なブロッホ基底で展開する必要があるが、全電子法においては、Kotani等による混合基底、すなわちマフィンティン球内では原子様関数の積、格子間領域では平面波を用いる方法が主流となっている。これの欠点として(i)基底の数が多くなる(ii)クーロン行列の計算が煩雑になる(iii)q→0の極限でのクーロン行列および分極関数の振る舞いが解析的に分からないため、ガンマ点でのクーロン発散の問題を正しく取り扱うことができない。すなわち最も重要な巨視的誘電率を正しく計算できない、ことが上げられる。本研究では誘電関数の基底として全空間において定義される純粋な平面波を採用した。これによりクーロン行列要素は対角型でかつ解析的になり、Pick等の方法およびFreysoldt等の方法に従うことで、上述の(iii)の問題を正しく取り扱い、最も重要な巨視的誘電率を精度よく求めることができる。マフィンティン球内での積分に計算時間がかかるがAryasetiawan等の原子軌道積基底の手法を応用することで効率よく計算できるようにした。またコード全体にわたって対称性をフルに利用し計算効率をあげる仕様となっている。問題となってくるのは必要となる平面波のカットオフである。これを調べるため比較的局在性の強い3d電子が電子状態の主役となっている第二種反強磁性絶縁体MnOを例にとり計算を行った。その結果、驚くべきことに波動関数のLAPW基底と同程度のカットオフ(16Ryから20Ry)で誘電関数として十分な精度が得られることがわかった。これはクーロン相互作用が長距離力であることに由来する。異なるタイプの物質である半導体Si、強磁性金属Niにおいても同様のカットオフで十分であることを確認した。Kotani等の混合基底に対して約半分の基底で済み、かつ、巨視的誘電率を正しく求めることができる。

今年度は交換項の部分を正確にかつ効率よく計算するための手法開発を行った。Hartreeポテンシャルの計算に用いられるWeinertの方法を拡張することで基本的な定式化を行った。マフィンティン球内では原子様動径関数の積基底を導入することで定式化の簡略化および計算時間の大幅な短縮に成功した。Fock演算子はブリュアンソーン(BZ)和を含むがここに群論(k群)を適用することにより計算時間短縮を行っている。本質的な問題としてクーロンカが長距離力であることからくるクーロン発散の問題がある。発散項を見積もりそれに対して特別な取扱をする必要があるが、旧来、発散項を数値的に求める方法(小谷等によるオフセットカンマ法)あるいはゼロ次展開により解析的に求める方法が適用されてきた。本研究ではkp法を応用することで発散項の解析的表式をこ次までの範囲で求めることに成功した。これは波動関数の展開による一般的な項とWeinertの擬チャージを用いたことによるFLAPW特有の項からなる。発散項を高次まで拡張して扱うことにより、BZ和のメッシュ点数に関する収束性が格段に向上することを確認した。
東アジアにおける古本州島後期旧石器文化の特殊性とその形成過程の研究

本研究の目的は、日本列島(ここでは北海道を除く'古本州島'と呼ばれる地域)の旧石器時代文化に地域性が形成されていく過程と、それらの文化が東アジアの中で有した特殊性、およびその形成背景の解明にある。本研究では代表的道具たる石器の編年研究を通じて諸文化の多様性と形成過程を整理した。その結果、多様性は主に自然環境差を大きな要因として生じていると予測された。自然環境差が人類文化の差異に強く影響したきっかけは二度の強いインパクトをもった気候変動であったと考えられる。本研究の研究目標は、氷期の海面低下において現本州・四国・九州が一体化して形成された島である'古本州島'の旧石器文化に、明瞭な地域性が形成されていく過程と、その地域性が東アジア世界の中でどのような独自性を有しているのか、その形成背景は何であるかを解明することにある。平成21年度は、古本州島東北端での隣接大陸との編年対比と交渉関係の実態解明を目的として、まず日本国内の北海道地方、東北地方で資料調査をおこなうこととを目的としていた。また、次年度以降の海外調査の交渉を具体的に進める計画であった。大陸部東アジアとの接点となる古本州島東北端の東北地方における資料調査を予定通り実施し、編年上の重要データを取得した。北海道調査が都合により実施できなかったため、次年度に予定していた九州地方での新出資料調査を集中的におこない、大陸部との編年対比の基準となる古本州島西端の編年の検証・補強に努めた。北海道調査は平成22年度に延期することとなったが、結果としては古本州島の東北端と西端における旧石器編年網を補強・検証する作業を集中的に実施することができたため、次年度における隣接諸外国・北海道の調査に万全の準備が整った。平成21年度に得られた調査データと、編年案を基準として、平成22年度は隣接諸外国(韓国・ロシア)での資料調査を実施することで、本研究の目的を達成する予定であり、研究は順調に遂行できている。次年度に調査をおこなうロシア極東・韓国の比較対象資料は、追加資料も含めて平成21年度に集成してある。また、調査先で対応いただく研究者とも連絡・調整を進めており、ロシアは9月に、韓国は10月以降に訪問予定である。2010年度は、日本の隣接大陸部での資料調査を重点的におこなった。前年度には日本(古本州島)側の九州および中部・東北地方にて資料調査をおこない既往編年の検証・補強に努めたが、2010年度は、北海道含む大陸側の考古資料を調査し古本州島の資料と比較することが目的であった。調査地は当初より計画していたロシア極東のサハリン州および沿海地方における調査である。サハリンでは9月に開催された国際シンポジウムにて、サハリン州立大学所蔵資料の調査に加え、前年度の成果発表も併せて行うことができ、その時点までの成果に基づく本研究の成果の見通しも提示できた。10月の沿海地方調査では極東大学博物館所蔵資料の見学を通じて、古本州島との比較データを得た。こうしたデータをもとに、朝鮮半島のデータも参照しつつ古本州島編年と大陸側編年の比較対照をおこなった。結果として、文化的要素は大陸側と北海道で共通点が多く、古本州島南部はそれらと共通の要素を有しつつもやや異なる地域であり、古本州島北部はその中間的存在として把握できることが判明した。これらの共通点と相違点はおおむね自然環境(植物・動物相)の差異と対応しており、それらとの相関性を推測させる。自然環境データは近年蓄積がめざましいためこれを集成し、考古資料から推測される過去の人間行動と対比しながら、古本州島での人間行動の多様性・特殊性の形成過程を説明し、また大陸部との違いの生態学的背景を説明する見通しを得ることができた。本研究のこうした成果は、著書および論文として公表済み、ないし公表が決定している。
TSFZ法による高温超伝導酸化物単結晶の育成

酸化物高温超伝導体の超伝導機構の解明には大型の単結晶を用いて種々の物性を測定することが不可欠である。本研究では、酸化物超伝導体であるLa_<2ーx>Sr_xCuO_4,Nd_<2ーx>Ce_xCuO_4ならびにBi_2Sr_2Ca_2Cu_3O_<11>単結晶を溶媒移動浮遊帯域法(TSFZ法)を用いて育成しようというものである。これらの酸化物はいずれも分解溶触化合物であるので、単結晶を育成するのには、これら固相の組成と平衡にある液相組成から育成させなければならない。平成元・2年度には、La_<2ーx>Sr_xCuO_4系単結晶が育成可能な液相組成を明らかにし、実際にLa_<1.86>Sr_<0.14>CuO_4の良質大型単結晶を育成し、評価した結果は、Tc=37.5Kの超伝導体単結晶であることを確認した。それら育成結晶の電気低抗が結晶軸方向によって異なることを見いだした。平成3年度には、La系結晶で固溶させるSr量をx=0,0.04,0.09,0.19と変化させた大型単結晶を育成し、超伝導特性を測定し、組成との相関関係を明らかにした。これらの研究から、高濃度のSr含有単結晶を育成するためには、溶媒相での適切なSr濃度があることが明らかになった。La_2CuO_4単結晶の酸化還元を酸素ガス、電解酸化およびアルゴンガスを用いて行い、酸素による超伝導特性の変化についても明らかにした。Nd系単結晶およびBi系単結晶育成のための液相の最適化学組成を決定し、Nd_<2ーx>Ce_xCuO_4単結晶の育成に成功した。また、育成Nd_<2ーx>Ce_xCuO_4単結晶の還元条件を明らかにし、Tc=23Kの超伝導体になることを確認した。また、中性子回折,中性子散乱,光学反射スペクトル,強磁場下での物性測定用などに育成単結晶を提供した。
初期スプライシング構成因子の構造生物学的研究

スプライシングの反応では、まず5'スプライシング部位へのU1snRNPの結合が、起こり、3'スプライシング部位へのU2AF蛋白質への結合が起こる。U2AF蛋白質は、SF1蛋白質と結合しており、SF1は、最初branch部位に結合しているが、U2 snRNPが、その後この部位に結合して移り変わる。本年度は、このスプライシング反応で働く蛋白質について、重要なドメインについて構造生物学的な解析を行っていった。1.SURPドメインは、U2 snRNPの構成成分であるSF3a 120K蛋白質やSF4蛋白質などにあらわれるドメインであり、いまだにその構造が解かれていない。本研究では、SF4蛋白質にあらわれるふたつのSURPドメインについて構造解析を行い、このドメインがαヘリックスから構成されるドメインであることを明らかにした。2.U2 snRNPの構成成分であるp14蛋白質は、SF1の後に、branch部位を認識する蛋白質として知られているが、この蛋白質が、やはりU2 snRNPの構成成分であるSAP155蛋白質の中のアミノ酸50残基程度で構成されるに強く結合することを明らかにした.この部分とp14は、複合体にすると安定に存在するが、この部分がないとp14蛋白質は、不安定である。P14蛋白質について、13C,15N安定同位体標識を行った試料を作成し、SAP155のフラグメントと複合体を作らせてNMR測定を行ったところ、良好なスペクトルが得られ、p14が構造的にも、SAP155と結合し、安定化していることが明らかになった。現在は,NMR法を用いて複合体の構造解析を進めている。3.さらに、U2AF65蛋白質のRBD3ドメインが、SAP155の中で、p14とSAP155の結合部位のN末端部分にあらわれる領域に、結合することを示唆する実験結果を得た。4.UI snRNPの構成成分のひとつであるUIC蛋白質についてそのN末端から65残基の部分についてNMR法を用いることによりその立体構造を明らかにした。スプライシングでは、その5'スプライシング部位のU1snRNPによる認識、および3'スプライシング部位のU2AF蛋白質による認識が必要である。U2AF蛋白質は、U2AF65とU2AF35によるヘテロダイマーを形成しているが、本研究ではHis-tagをつけたU2AF35をunfbldした形で精製し、カラム中で別途精製したU2AF65と再構成を行い、PPTに結合しうるU2AFを得ることができた。今回、重水素化などの安定同位体標識を行ったU2AF35をもつU2AF蛋白質を得た。既にU2AF65については、われわれの研究室で、その構造を明らかにしているが、この試料を用いて種々の三重共鳴の実験を行い解析を進めている。また、5'スプライシング部位を認識するU1snRNPの構成成分であるU1C蛋白質についてその構造をNMR法をもちいて決定し、そのN末端部分にMartin-typeのZn finger構造をもち、その後ろにhelix-turn-helix様構造の部分をもつことを明らかにした。天然には、蛋白質成分を必要とせずに自発的にスプライシングを起こすRNA分子がいくつか知られている。テトラヒメナで見られるgroup Iイントロンもその一つである。

このRNAについて、切断部位に存在するグアノシン残基を認識する22残着のRNAを化学合成およびT7発現系によって構築し、その構造解析をNMR法によって行った。この結果グアノシン残基がG-G・Cのtriple-baseを作ることによって認識されていることが明らかになった。また、このG-baseの上がわに別の塩基対がstackingし、相互作用を強めていることが明らかになった。この認識様式は、HIV-tar-tatのRNA分子やリボソーマルRNAの中にもこの構造体が存在していることがわかり、RNAの構造体の中において普遍的なモチーフであると考えられる。スプライシングの反応では、まず5'スプライシング部位へのU1 snRNPの結合が、起こり、3'スプライシング部位へのU2AF蛋白質への結合が起こる。U2AF蛋白質は、SF1蛋白質と結合しており、SF1は、最初branch部位に結合しているが、U2 snRNPが、その後この部位に結合して移り変わる。本年度は、このスプライシング反応で働く蛋白質について、重要なドメインについて構造生物学的な解析を行っていった。1.SURPドメインは、U2 snRNPの構成成分であるSF3a 120K蛋白質やSF4蛋白質などにあらわれるドメインであり、いまだにその構造が解かれていない。本研究では、SF4蛋白質にあらわれるふたつのSURPドメインについて構造解析を行い、このドメインがαヘリックスから構成されるドメインであることを明らかにした。2.U2 snRNPの構成成分であるp14蛋白質は、SF1の後に、branch部位を認識する蛋白質として知られているが、この蛋白質が、やはりU2 snRNPの構成成分であるSAP155蛋白質の中のアミノ酸50残基程度で構成されるに強く結合することを明らかにした。この部分とp14は、複合体にすると安定に存在するが、この部分がないとp14蛋白質は、不安定である。P14蛋白質について、13C,15N安定同位体標識を行った試料を作成し、SAP155のフラグメントと複合体を作らせてNMR測定を行ったところ、良好なスペクトルが得られ、p14が構造的にも、SAP155と結合し、安定化していることが明らかになった。現在は、NMR法を用いて複合体の構造解析を進めている。3.さらに、U2AF65蛋白質のRBD3ドメインが、SAP155の中で、p14とSAP155の結合部位のN末端部分にあらわれる領域に、結合することを示唆する実験結果を得た。
ノックアウトマウスを用いた炎症性サイトカインの酸化的ストレス応答での役割の検討

サイトカインは、他の細胞を活性化し新たなサイトカインなどを産生することによりいわゆるサイトカインネットワークを形成し、細胞間相互反応の連鎖を形成することから、個々のサイトカインの標的細胞での機能を明確にすることは容易でない。そこで昨年度、本研究はIL-1α/β(IL-1)、TNFαおよびIL-6それぞれのノックアウトマウスを用いることにより、個々のサイトカインの標的細胞での酸化的ストレス応答における役割を主にHO-1を指標として、肝臓を中心に比較検討した。その結果、LPSによるHO-1遺伝子発現にはIL-1のみでなく、TNFαが重要な働きを担っていることが明らかになった。本年度は、HO-1遺伝子に伝達されているLPSからのメジャーなシグナルをノックアウトマウスを用いて検討した。LPSによるHO-1遺伝子発現は、転写因子AP-1の活性化により引き起こされていることが報告されている。そこで、LPSによるHO-1遺伝子発現応答が弱かったTNFαノックアウトを用いてAP-1活性化につながるシグナル伝達経路であるMAPK系カスケードの活性化を検討した。その結果、ERKのリン酸化はWildとTNFαKOマウスで特に差がなかったが、p38およびJNKの活性化は、TNFαKOマウスで明らかな減弱が認められた。以上の結果、LPSによるHO-1遺伝子発現には、TNFαが重要な働きを担い、そのシグナルは、p38やJNKを介して伝達されていることが明らかになった。更に、BCGを用いたシトクロムP450、メタロチオネインのレギュレーション機構解明におけるサイトカインノックアウトマウスの有用性も明らかになった。サイトカインは他の細胞を活性化し新たなサイトカイン等を産生することによりいわゆるサイトカインネットワークと細胞間相互反応の連鎖を形成することから、個々のサイトカインの標的細胞での機能を明確にすることは容易でない。そこで本研究は、IL-1α/β(IL-1)、TNFαおよびIL-6それぞれのノックアウトマウスを用いることにより、個々のサイトカインの標的細胞での酸化的ストレス応答における役割を主にHO-1を指標として主に肝臓を中心に比較検討した。用いた酸化ストレス刺激としては、グルタチオン低下剤であり、強力なHO-1誘導剤であるphoroneと、その刺激により様々なサイトカインが産生されるリポポリサッカライド(LPS)を用いた。PhoroneによるHO-1誘導をIL-1KOマウスの肝臓、肺、腎臓で検討したところ、HO-1mRNA量増加は肝臓で野性型マウスにくらべ、わずかに減少した。肺や腎臓ではその差が大きくなり、IL-1KOマウスではphoroneによるHO-1mRNA増加の程度が小さくなった。このことより、肝臓ではグルタチオン低下が直接的なHO-1誘導の引き金となっているが、グルタチオン含量の少ない他の臓器では、急激なグルタチオン低下の結果、IL-1などの炎症性サイトカインが産成され、その結果HO-1誘導が導かれている可能性が示唆された。LPSによるHO-1誘導をIL-1KO、TNFαKO、およびIL-6KOマウス肝臓を用い比較検討した。その結果、IL-6KOは野生型マウスと同程度のHO-1誘導能を有すること、IL-1KOマウスは80%程度であること、さらにTNFαKOはほとんど誘導しないことが明らかになった。このことより、従来より言われているIL-1でなく、TNFαがLPSによるHO-1遺伝子発現に大きく関与していることが明らかになった。
天疱瘡病的自己抗体の認識する3次元エピトープの解析

本研究の目的は、尋常性天疱瘡(PV)、落葉状天疱瘡(PF)、腫瘍随伴性天疱瘡(PNP)における天疱瘡抗原デスモグレイン1(Dsg1)およびデスモグレイン3(Dsg3)の三次元エピトープを解析し、水疱形成を誘導する病的自己抗体の結合するエピトープを解析することにある。Dsg3およびDsg1の分子間で種々の領域を持ったswapping分子をバキュロウイルス発現系にて作成し、競合的ELISA法にて三次元エピトープの解析を行った。昨年度の解析により、PV、及びPFでは、Dsg3およびDsg1の主要な3次元エピトープはそれぞれN末側アミノ酸1-161に局在することが明らかにされた。本年度は、PNPにおけるエピトープ解析をしたところ、Dsg3のN末側アミノ酸1-161により多くの自己抗体が反応する傾向はあるものの、細胞外領域全長にわたり抗体が反応する傾向が認められた。PNPでは、Dsg3に対してのみならず、細胞内蛋白である複数のプラキン分子に対する抗体も認めることから、分子間だけでなく、分子内においてもよりheterogeneousな自己免疫反応が認められ、PNPは、PV、PFと自己抗体産生機序に違いがあることが示唆された。さらに、天疱瘡モデルマウスにおけるDsg3に対するエピトープ解析も施行した。モデルマウスでは、ヒト疾患と異なり、Dsg3、Dsg1分子間でより相同性の低いEC4-5の領域により抗体産生が認められた。興味深いことに、モデルマウスから作成されたモノクローナル抗体の中で、明らかに疾患誘導性を示すものは、N末の細胞間接着に重要な機能を示す領域にエピトープを認めた。これらの結果は、天疱瘡における水疱形成の分子メカニズムを解明する上で重要な知見を提供する。本研究の目的は、尋常性天疱瘡、落葉状天疱瘡、腫瘍随伴性天疱瘡における天疱瘡抗原デスモグレイン1(Dsg1)およびデスモグレイン3(Dsg3)の三次元エピトープを解析し、水疱形成を誘導する病的自己抗体の結合するエピトープを解析することにある。本年度は、Dsg3およびDsg1の分子間で種々の領域を持ったswapping分子をバキュロウイルス発現系にて作成した。さらに、PFおよびPV血清を用いてCompetition ELISAを実施し3次元エピトープマッピングを行った。この結果、Dsg1およびDsg3の主要な3次元エピトープはそれぞれN末側アミノ酸1-161に局在すると考えられ、さらに詳細に検討したところDsg1のアミノ酸26-87、Dsg3のアミノ酸25-88に主要な3次元エピトープが局在すると考えられた。さらにこれらの領域内でDsg1特異的配列を持った変異Dsg3分子を作製し、同様に解析したところ、Dsg1のHis25、Cys28、Ala29に、重要な3次元エピトープが少なくともひとつは存在していると考えられた。次年度は、水疱形成を誘導するエピトープを検討するとともに、腫瘍随伴性天疱瘡において、同様のアプローチを用いて、エピトープ解析を施行する予定である。
乾癬の病態形成における好中球の役割

当初の計画に基づき、既に乾癬のモデルマウスとして確立されているK5.Stat3c遺伝子改変マウスを用いて実験を開始した。K5.Stat3cマウスでは1日おきに12-O-tetradecanoylphorbol-13-acetate(TPA)を2回塗布することで比較的速やかに、病理組織学的に好中球の浸潤を伴う乾癬類似の病変を生じる。そこで遺伝子改変を受けていない野生型マウスとK5.Stat3cマウスの両側耳介に初日と3日目にTPAを塗布した。その間連日、右耳介には好中球エラスターゼ阻害薬をアセトンに溶解したものを塗布、左耳介には対照コントロールとしてアセトンを塗布した。野生型マウスは3匹とも右耳介に0.5%濃度の好中球エラスターゼ阻害薬を塗布、K5.Stat3cマウスについては0.01%、0.1%、0.5%濃度の好中球エラスターゼ阻害薬を3匹ずつに塗布した。連日耳介の厚さを測定し、4日目にダーモスコピーを用いて写真撮影を行った後、サンプリングして病理組織学的な検討を行った。ダーモスコピーで観察を行うと、野生型マウスではTPAを塗布しても大きな変化はみられなかったが、K5.Stat3cマウスでは乾癬に類似した鱗屑と耳介の腫脹が生じていた。一方、TPAに加えて0.1%の好中球エラスターゼ阻害薬を塗布した群では明らかに鱗屑が減少していた。耳介の厚さを経時的に測定すると、野生型マウスでは有意な耳介肥厚はみられなかったが、遺伝子改変マウスでは徐々に耳介が肥厚した。0.1%および0.5%の好中球エラスターゼ阻害薬を塗布した2群では、耳介の肥厚が抑制された。また病理学的には真皮への炎症細胞浸潤が軽減する傾向がみられた。
酵素による多糖の機能化

多糖バイオマスは、生分解性を有することから、ケミカルリサイクル性に優れた資源である。本研究は、酵素触媒を用いることにより、水中で、温和な条件で、多糖の修飾反応を効率よく行うことを目的とする。これらの反応により得られる生成物は、いずれも付加価値の高い重要かつ実用性のある高分子化合物であり、現行の製造プロセスにおいては、未だに古典的な煩雑かつ環境負荷の大きい方法に頼らざるを得ないものである。糖タンパク質の新規合成法の確立近年、感染症やアレルギーなどの疾病にオリゴ糖鎖が深く関与することが明らかにされている。これに伴い、産業界においてもオリゴ糖をベースとする材料に対する関心が急速に高まっている。オリゴ糖鎖を結合した高分子は、アレルギー反応の低減や感染症の防止に役立つことが期待されるが、従来の高分子への糖鎖の導入法はシアン系化合物等危険な化学試薬を用いるため、食品や医用材料の調製には不適である。本研究では、高分子への新規なオリゴ糖鎖導入法として、以下の二段階の工程を水溶液中にて達成する環境調和型技術を提供し、低アレルゲン化蛋白質等の機能性糖鎖高分子の高効率調製と実用化を目指す。1.糖鎖と塩基性官能基の特異的な反応による、高分子への足場の導入2.構築した足場を利用する、水溶液におけるオリゴ糖の配糖化蛋白質であるリゾチーム対してグルコース、セロビオース、マルトース等の単糖ないし二糖のアマドリ化反応を行い、糖加水分解酵素の糖転移反応により人工リゾチームを合成した。従来、デンプン工業、セルロース工業などの多糖基幹産業においては、多糖誘導体はすべて古典的な化学反応により過酷な条件下で行われてきた。硫酸化およびリン酸化糖の酵素合成による調製法の確立単糖およびオリゴ糖の有機化学的硫酸化反応、リン酸化反応、エステル化反応、配糖化反応が多く知られているが、それらはヒドロキシ基の保護脱保護反応を必要とし、また、厳しい条件で反応を行わなければならず、グリコシド結合の開裂等、副反応が多いことから、温和な反応である酵素反応への移行が望まれる。そこで、まず有機化学的手法による標準サンプルの合成を行い、有機化学的手法による調製法の評価を行った。硫酸化およびリン酸化多糖の酵素合成による調製法の確立前項で述べたとおり、修飾反応の多くはグリコシド結合の開裂を伴い、多糖の低分子化および分子量の分散化が起こることから、材料としての機能が低下し、価値が下がる問題があった。前項の単糖およびオリゴ糖の反応条件を加味しながら、多糖であるデンプンのリン酸化反応を開発した。修飾多糖・オリゴ糖の特性解析修飾したオリゴ糖ならびに多糖を材料として活用するに際し、その物理化学的性質に関する基礎的データは大変重要である。そこで、今後上記の反応により得られた修飾多糖・オリゴ糖の引っ張り強度などの測定を行う予定である。
ラセミ触媒を用いた不斉触媒反応の開発

平成23年度は光学的に純粋なBIPHEPs-金錯体を不斉触媒とする種々の新規不斉金触媒反応の開発を行った.特に金と金の相互作用を有するBIPHEPs-金錯体の特徴的な錯体構造に着目し,この特徴を生かした反応開発を行った.(S)-DM-BIPHEP-金錯体を触媒として用いてN-アルケニルウレアの分子内不斉ヒドロアミノ化反応を検討した結果,構造類似体であるDM-BIPNAP-金錯体を上回る高いエナンチオ選択性を達成した.この反応においては,二核のDM-BIPHEP-金錯体がN-アルケニルウレアの二金属活性化による反応促進効果を示した.加えて,金と金の相互作用に基づいたコンパクトな不斉場の構築というBIPHEPs-金錯体に特有の触媒作用によって,相互作用のないBINAPs-金錯体を上回る高いエナンチオ選択性を達成した.さらに(R)-DM-BIPHEP-金錯体を触媒としてアリルトリブチルスズによるα-イミノエステルの不斉アリル化反応を検討した結果,高収率かつ高エナンチオ選択的にアリル化生成物が得られ,報告例の少ない金触媒による分子間不斉炭素-炭素結合形成反応の開発に成功した.この反応においては,金と金の相互作用により二つの金が近傍にあるDM-BIPHEP-金錯体がα-イミノエステルと二金キレート錯体を形成することで,高いエナンチオ選択性が発現している.従って,金と金の相互作用がなく二つの金が離れており,二核キレート錯体を形成できないDM-BINAP-金錯体を用いた場合には,エナンチオ選択性が低くなった.これらの検討の結果から,元々はラセミ体であるBIPHEPs-金錯体が既存の不斉金触媒とは異なる独自の触媒作用を有することが明らかとなり,これまでの不斉金触媒では十分に不斉を誘起できなかった高エナンチオ選択性の不斉金触媒反応の開発を行うことに成功した.また本研究で行ったような金錯体の構造に基づく不斉金触媒反応の開発は,新規不斉金触媒反応の開発に対する新たなアプローチであり,これは不斉金触媒反応のさらなる発展に大きく貢献するものと期待される.研究課題である「ラセミ触媒を用いた不斉触媒反応の開発」において最も重要な点は、ラセミ錯体に不斉を誘起することである。これを達成するためには外部の不斉源によって錯体に不斉を誘起し、単一のジアステレオマー錯体へと変換する必要がある。平成22年度はこのジアステレオマー錯体を不斉金触媒反応へと応用することを目的とし、種々の不斉金触媒反応の開発を目指した。この錯体を触媒として利用することで、配位子の不斉とラセミ錯体の制御のために加えた外部の不斉源との間で不斉の相乗効果が見られ、より高いエナンチオ選択性で生成物が得られることが期待される。検討の結果、不斉金属触媒であるBIPHEPs金錯体と、外部の不斉源であるキラルなリン酸アニオンを組み合わせて触媒として用いることで、高エナンチオ選択的なヒドロアルコキシル化反応を達成することができた。この反応はBIPHEPs金錯体及びキラルなリン酸アニオンを単独で用いた場合には低いエナンチオ選択性でしか生成物を得られず、それぞれの不斉が相乗的に組み合わさることで高いエナンチオ選択性が達成された。このような相乗効果を生み出す不斉金触媒はこれまでほとんど報告例がないことから、今後の不斉金触媒反応の設計について新たな知見を与えることができると考えている。一般的に不斉金触媒反応は金錯体の構造的な特徴から、高エナンチオ選択的な反応が達成されにくいとされている。今回の結果は、金錯体だけでは高エナンチオ選択性が達成されなかった反応でも、もう一つの不斉源を加えて相乗的な不斉触媒反応とすることで高エナンチオ選択的に進行させることができるため、今後多くの不斉金触媒反応の開発につながると考えられる。平成23年度は光学的に純粋なBIPHEPs-金錯体を不斉触媒とする種々の新規不斉金触媒反応の開発を行った.特に金と金の相互作用を有するBIPHEPs-金錯体の特徴的な錯体構造に着目し,この特徴を生かした反応開発を行った.(S)-DM-BIPHEP-金錯体を触媒として用いてN-アルケニルウレアの分子内不斉ヒドロアミノ化反応を検討した結果,構造類似体であるDM-BIPNAP-金錯体を上回る高いエナンチオ選択性を達成した.この反応においては,二核のDM-BIPHEP-金錯体がN-アルケニルウレアの二金属活性化による反応促進効果を示した.加えて,金と金の相互作用に基づいたコンパクトな不斉場の構築というBIPHEPs-金錯体に特有の触媒作用によって,相互作用のないBINAPs-金錯体を上回る高いエナンチオ選択性を達成した.さらに(R)-DM-BIPHEP-金錯体を触媒としてアリルトリブチルスズによるα-イミノエステルの不斉アリル化反応を検討した結果,高収率かつ高エナンチオ選択的にアリル化生成物が得られ,報告例の少ない金触媒による分子間不斉炭素-炭素結合形成反応の開発に成功した.この反応においては,金と金の相互作用により二つの金が近傍にあるDM-BIPHEP-金錯体がα-イミノエステルと二金キレート錯体を形成することで,高いエナンチオ選択性が発現している.

従って,金と金の相互作用がなく二つの金が離れており,二核キレート錯体を形成できないDM-BINAP-金錯体を用いた場合には,エナンチオ選択性が低くなった.これらの検討の結果から,元々はラセミ体であるBIPHEPs-金錯体が既存の不斉金触媒とは異なる独自の触媒作用を有することが明らかとなり,これまでの不斉金触媒では十分に不斉を誘起できなかった高エナンチオ選択性の不斉金触媒反応の開発を行うことに成功した.また本研究で行ったような金錯体の構造に基づく不斉金触媒反応の開発は,新規不斉金触媒反応の開発に対する新たなアプローチであり,これは不斉金触媒反応のさらなる発展に大きく貢献するものと期待される.
ナノパターンモールドフォトマスクと光ナノインプリントによる石英マイクロ流路の製作

研究目的:少量のサンプルで簡易的な検査や分析を行える生体分子の分析のため, μ-TAS(Micro-Total Analysis System)の研究が活発に行われている.1μm程度の細菌細胞などの分離にはナノパターンの形成が必須であるが,大きなパターンの流路と同時にナノパターンの形成することは従来の密着露光方式のリソグラフィでは困難であった.本研究では,従来のフォトリソグラフィで使用されているクロムパターンのフォトマスクに,ドライエッチングによってナノパターンを配置し,ナノインプリントモールドの機能を付加することで,ナノパターンを備えたμ-TAS用石英マイクロ流路の製作を目的とした.研究方法:ナノパターンモールドフォトマスク(フォトマスクにピラーパターンを形成したモールド)の製作を行い,光ナノインプリントプロセスを用いて,石英ガラス上のフォトレジストにモールド形状および流路パターンを形成した.研究成果:電子線描画装置を用いて石英ガラス上に微細なピラーパターンを形成した後,スパッタ装置によりCrのマスクを形成し,その後のドライエッチングによって石英ガラスをエッチングした.ピラーパターンの幅は約1μm,高さは約1.1μmであり,液体が流れるピラーとピラーの隙間はナノメートルオーダであった.その後スパッタ装置により,遮光用の酸化クロムを成膜し,流路となる部分の酸化クロムを除去することで,ピラーパターンを配置したフォトマスクを製作した.製作したナノパターンモールドフォトマスクを用いて, SU-8(ネガ型フォトレジスト)に光ナノインプリントを行った.転写した基板をSEM観察した結果,微細なピラーパターン(転写側はホール)および大きな流路パターンを同時に形成することができた.転写したSU-8のパターン形状を利用し,従来通りの樹脂材料のモールドに利用する方法や再度石英ガラス上のSU-8に転写し,転写パターンをマスクにしてドライエッチングすることで,石英ガラスの流路パターンが形成できると期待される.研究目的:少量のサンプルで簡易的な検査や分析を行える生体分子の分析のため, μ-TAS(Micro-Total Analysis System)の研究が活発に行われている.1μm程度の細菌細胞などの分離にはナノパターンの形成が必須であるが,大きなパターンの流路と同時にナノパターンの形成することは従来の密着露光方式のリソグラフィでは困難であった.本研究では,従来のフォトリソグラフィで使用されているクロムパターンのフォトマスクに,ドライエッチングによってナノパターンを配置し,ナノインプリントモールドの機能を付加することで,ナノパターンを備えたμ-TAS用石英マイクロ流路の製作を目的とした.研究方法:ナノパターンモールドフォトマスク(フォトマスクにピラーパターンを形成したモールド)の製作を行い,光ナノインプリントプロセスを用いて,石英ガラス上のフォトレジストにモールド形状および流路パターンを形成した.研究成果:電子線描画装置を用いて石英ガラス上に微細なピラーパターンを形成した後,スパッタ装置によりCrのマスクを形成し,その後のドライエッチングによって石英ガラスをエッチングした.ピラーパターンの幅は約1μm,高さは約1.1μmであり,液体が流れるピラーとピラーの隙間はナノメートルオーダであった.その後スパッタ装置により,遮光用の酸化クロムを成膜し,流路となる部分の酸化クロムを除去することで,ピラーパターンを配置したフォトマスクを製作した.製作したナノパターンモールドフォトマスクを用いて, SU-8(ネガ型フォトレジスト)に光ナノインプリントを行った.転写した基板をSEM観察した結果,微細なピラーパターン(転写側はホール)および大きな流路パターンを同時に形成することができた.転写したSU-8のパターン形状を利用し,従来通りの樹脂材料のモールドに利用する方法や再度石英ガラス上のSU-8に転写し,転写パターンをマスクにしてドライエッチングすることで,石英ガラスの流路パターンが形成できると期待される.
多孔体界面におけるタンパク質結晶化

本研究では、多孔体界面を利用して、タンパク質の構造解析に必要な良質かつ高強度のタンパク質結晶を高確率で作製する技術を開発した。様々な多孔体素材を使って濃度や塗布量の最適化を行ったところ、アガロースゲルの塗布量2マイクロリットルにおいて良好な結果が得られた。またモデルタンパク質を用いた結晶化スクリーニングにおいて、本技術を用いると結晶化確率が上昇することを見出した。また、結晶化プレートの開発に取り組んだ。溶液攪拌法との組み合わせ技術、ならびにレーザー核発生法との組み合わせ技術を検討し、有効性を示すことができた。本研究では、多孔体界面を利用して、タンパク質の構造解析に必要な良質かつ高強度のタンパク質結晶を高確率で作製する技術の開発を目的としている。具体的には、エラスターゼの結晶化スクリーニングにおいて、多孔体がない結晶化スクリーニングでは8条件であったものが、多孔体界面での結晶化では13条件に増加した。このことから、多孔体に接触させることによって核発生が誘発されることが確認できた。本技術を適用するためには、平坦に高濃度アガロースゲルを塗布する必要がある。そこで、市販のディスペンサーによる高濃度ゲルの塗布を試みたところ、結晶化プレートを精度高く作成できるシステムを構築できた。そして、溶液と多孔体の界面付近にレーザーを照射することで、高確率で結晶が得られる現象を見出した。溶液と多孔体の界面付近にレーザーを照射すると、多孔体界面に対して垂直に向かう流れが発生する。それにより、レーザー照射直下にタンパク質が輸送され、局所的に高タンパク質濃度領域が形成され、核発生が促進されると予想している。このレーザー照射によってグルコースイソメラーゼにおいて核発生確率の上昇が見られた。さらに、申請者らが見出した溶液攪拌法との組み合わせ技術を検討した。蛋白質-蛋白質複合体(GAPDH-CP12)で品質の向上がみられ、構造解析の成果にも繋がった。また、リゾチームを使った実験では、結晶の温度因子の低下が見られたため、通常の溶液攪拌と同様に品質向上に効果がある可能性があると考えられた。本研究では、多孔体界面を利用したタンパク質結晶化技術の開発を目的としている。昨年度は、アガロースゲルなどの様々な多孔体素材を使って濃度や塗布量の最適化を行ったところ、アガロースゲルを塗布量2マイクロリットルで塗布することによって良好な結果が得られた。具体的には、エラスターゼの結晶化スクリーニングにおいて、多孔体がない結晶化スクリーニングでは8条件で結晶が得られたが、多孔体界面での結晶化では結晶が得られた条件が13条件となり増加した。このことから、多孔体に接触させることによって核発生が誘発される現象を確認できた。また、申請者らが見出した溶液攪拌法との組み合わせ技術を検討した。蛋白質-蛋白質複合体(GAPDH-CP12)で品質の向上がみられ、構造解析の成果にも繋がった(Structure, 2011)、また、リゾチームを使った実験では、結晶の温度因子の低下が見られたため、通常の溶液攪拌と同様に品質向上に効果がある可能性があると考えられる。初年度は、(1)モデルタンパク質を用いた多孔体界面結晶化法の結晶化スクリーニングにおける効果の実証(2)結晶成長過程に効果的な溶液攪拌法との組み合わせを計画していた。前述したようにこの両実験を実施し、さらに良好な実験結果を見出しており、計画通り研究が進展していると考えている。さらに、蛋白質-蛋白質複合体(GAPDH-CP12)で品質の向上がみられそれが構造解析に繋がったことから当初の計画以上に進展していると考えている。他の蛋白質や難結晶性蛋白質についてさらに多孔体界面での結晶化実験を進める予定である。最適化条件の探索を行い、本技術の有用性を示す。またレーザー照射直下にタンパク質を輸送する「レーザー核発生技術」の発想を利用して、成長の遅い結晶表面付近にレーザー照射によりタンパク質分子を成長表面に凝集・再配列化させることで、結晶成長を促す新しいレーザー結晶成長加速技術の開発に取り組む。フェムト秒レーザーを用いた多孔体界面結晶化を行う予定である。次年度は、(1)、(2)の研究を遂行するため蛋白質の培養・精製・結晶化に用いる試薬・結晶化プレートなどの消耗品に使用する予定である。また、本成果を発表するため、また、情報収集のための旅費に使用する予定である。
古墳時代政権交替論の考古学的再検討

本研究では、おもに1990年代以降の新たな考古資料の分析と効果的なフィールドワークを結合させることによって、古墳時代政治史を考古学的に考察した。その結果、弥生終末期から古墳後期まで、中央性を持つ政治権力が畿内地域に一貫して存在したが、その内部では主導権の数度の移動が認められ、これが「政権交替」と呼ぶべき政治変動であったという理解に到達した。そして、この政治変動の背景には、大和盆地と河内平野に基盤を置く2つの地域集団の対抗関係が存在したのではないかという仮説を提示した。本研究の目的は、古墳時代研究における重要な論点の一つとなってきた「政権交替論」について、おもに1990年代以降の新出資料の分析と効果的なフィールドワークを結合させることによって全面的な再検討を行い、政治変動期に焦点をあてた最新の古墳時代政治史を提示することである。研究の第1年目であるH20年度は、資料や先行研究の確実な現状把握、研究の柱となるフィールド調査の開始がおもな作業であり、これを研究分担者のテーマ研究、研究会での議論、フィールド調査の3つの柱で遂行した。テーマ研究としては、福永が古墳時代開始期と後期の近畿の地域関係、高橋が古墳時代終末の動向、寺前が猪名川流域の首長系譜、清家が四国の古墳時代地域関係に焦点をあてた分析を進め、成果を論文、学会発表、発掘調査報告書等の形で公表した。研究会は6月から2月にかけて5回行った。2月に開催した最終回では、韓国から研究協力者を招いて古墳時代の政治変動と朝鮮半島三国時代の動向との関係について議論した。研究会には大学院生の参加も認め、その取り組みの一部を大学院演習の授業として扱った。フィールド調査としては、畿内北西部の宝塚市長尾山古墳の発掘調査および出土資料分析を行い、猪名川流域で最古の前方後円墳であることを確認する成果をあげることができた。次年度以降も調査を継続し、首長系譜分析の良好なケーススタディを提示する計画である。なお、発掘調査の様子は毎日インターネットで発信するとともに、地元教育委員会と合同で市民向けの現地説明会や歴史講座を開催するなどして、研究成果を社会的に活用する取り組みも積極的に行っている。研究の第2年目であるH21年度は、(1)計画したテーマ研究についての分担者各自の研究の遂行、(2)兵庫県長尾山古墳の発掘調査および各地の関連遺跡の踏査、(3)それらの成果に関する研究集会の開催、(4)研究成果の公表という4つの活動の柱を立てて研究を行った。テーマ研究としては、福永が古墳時代開始期と後期の近畿の地域関係、高橋が文献史の研究成果との整合性の検討、寺前が猪名川流域のフィールド調査、清家が四国の古墳時代地域関係に焦点をあてた分析を進め、関連成果を論文や発掘調査報告書として発表した。フィールド調査としては、長尾山古墳の発掘調査を行い、墳頂部で執行された葬送儀礼の痕跡や巨大な墓壙を確認したほか、日本及び韓国、英国の墳墓遺跡の踏査を行った。研究集会は6月から2月にかけて4回開催した。8月、2月の集会ではフランス、韓国の研究協力者を招き、国際的な比較研究の事例を提供してもらうとともに、研究現状を討論した。研究成果の公表は、論文・調査報告・口頭発表・HPなどの形で行ったほかに、11月には代表者福永が米国において口頭発表の機会を得て、現地の東アジア研究者とさまざまな意見交換を行った。以上の研究活動を通じて、考古資料から古墳時代政権交替について十分説得的な枠組みの提示ができるという見通しを確認し、来年度の研究総括へ向けての展望を得た。研究の最終年度となるH22年度は、(1)テーマ研究についての分担者各自のまとめ、(2)兵庫県長尾山古墳の発掘調査・万籟山古墳の埴輪整理分析・大阪府真名井古墳の埴輪整理分析および各地の関連遺跡の踏査、(3)それらの成果に関する研究集会の開催、(4)研究成果の総括という4つの活動の柱を立てて研究を行った。テーマ研究としては、福永が古墳時代畿内各地の勢力関係の推移、高橋が文献史も踏まえた河内政権論の評価、寺前が猪名川流域の首長系譜、清家が四国の古墳時代地域関係にについてそれぞれ成果をまとめた。

フィールド調査としては、8月10月に長尾山古墳の発掘調査を行い、未盗掘の巨大粘土槨を発見するという大きな成果を得たほか、万籟山古墳、真名井古墳の埴輪の整理分析を行い、埴輪の編年研究に新たな情報を提示した。また、英国、韓国の墳墓遺跡の現地調査を行い、国際的な比較研究の可能性を検討した。4回以上を予定していた研究集会は、発掘調査が予想外に長引いたため3回の開催となったが、7月には英国の研究者を招いて2日間にわたって古墳時代政治史について議論を行った。以上の研究成果は、論文、口頭発表などでその都度公表したほか、年度の終わりに発掘調査報告書、研究成果報告書として印刷、刊行した。