hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒ素曝露による線維芽細胞の細胞老化を介した発癌機序の解明

今年度はまずIII価の有機ヒ素化合物であるmonomethylarsonic diglutathione (MADG)とdimethylarsinic glutathione (DMAG)の調製に取り組んだ。5価のメチルアルソン酸とグルタチオンをモル比1:4で、5価のジメチルアルシン酸とグルタチオンをモル比1:3でそれぞれ窒素置換を行った超純水中でovernight反応させることでMADGおよびDMAGを得た。調製したMADGおよびDMAGの濃度測定をICP-MS,化学形態の分析をHPLC-ICP-MSを用いて行った。次に肝臓の線維芽細胞である星細胞の細胞株へ無機ヒ素曝露を行い、細胞老化が誘導されるか検討した。まず、ヒト由来の星細胞細胞株LX-2およびマウス由来の星細胞細胞株GRXを用いて無機ヒ素曝露によって細胞増殖が抑制されるか検討を行った。その結果、対照群と比較してLX-2細胞において1 μMの曝露から、GRX細胞において10 μMの曝露から有意に細胞増殖が抑制された。次に、特にLX-2細胞に着目し、72時間無機ヒ素曝露によって細胞老化マーカーの遺伝子発現量が変化するか検討を行った。その結果、対照群と比較してLAMINB1の遺伝子発現量の低下およびP21の遺伝子発現量の増加が観察された。さらに、senescence-associated secretory phenotype (SASP)のひとつであるIL-8の遺伝子発現量を検討したところ、ヒ素曝露によって有意な増加が認められた。以上の結果から、無機ヒ素曝露によってヒト肝星細胞において細胞老化マーカーの遺伝子発現が変動し、細胞老化誘導に伴うSASP因子の産生が亢進されていることが示唆された。予期せぬ測定に用いる機械の故障や、試薬の不良により実験が出来ない時期があり、進捗がやや遅れた。今年度調製したIII価およびV価の有機ヒ素化合物を用いて今年度と同様の実験を行う。また、ヒ素曝露によって細胞老化が誘導されているか否かをさらに検討するために、培地からヒ素を除いた後の細胞増殖等の実験を行う。また、細胞老化を誘導した細胞を培養している培地の上清をとり、上皮細胞へ曝露し、細胞増殖への影響を検討する。さらに皮膚の細胞に関しても同様の機序が見られるか検討を行う。
産業構造調整と「空洞化」に関する比較計量経済分析

この研究では、鉄鋼業と自動車産業に焦点を合わせ、1970年代以降の構造調整の態様と、産業構造調整の国内的・国際的波及の規模を計量的に分析し、「産業空洞化」問題に関する政策的論議を実証的に分析する。(1)鉄鋼業は、80年代以降、市場が世界的に成熟化するなかで、日米欧間の貿易摩擦が激化し、一方、中国を含む東アジア地域は、需要面でも供給面でも著しい成長を遂げている。日本の鉄鋼業は、国内的には機械産業の海外立地と鉄鋼原単位の低下のために、過剰設備を抱え、就業者は70-94年で約40%削減され、とくに大手高炉5社では半分以下となっている。また、韓国、台湾などからの輸入も増えている。鉄鋼業での水平分業型貿易への移行を視野に入れて、成長するアジアの鉄鋼需要動向に対応していくことが求められている。(2)自動車産業でも、国内的に市場が成熟化しており、欧米先進国市場も全体として成熟期にある。そのため、日本の高い輸出依存度と低い輸入依存度を維持していくことは困難である。貿易摩擦を回避するための現地生産が進み、結果として完成車の輸出は抑えられている。アジアでも現地組立・現地生産型にシフトしており、国内生産は抑えられている。現地生産による輸出代替が国内の雇用に及ぼす効果を1990年の産業連関表で分析すると、90年のアメリカ現地生産台数108万台によって、国内の自動車部門で約5.5万人、産業全体で15.4万人の雇用が減少したことになる。国内的にも、組立産業としの自動車の立地移動が地域の雇用に与える影響は大きい。しかし、産業のグローバル化は資源の最適配分の観点からは避けられない要請である。(3)日本とアジア太平洋との成長と貿易連関構造を比較分析すると、直接投資を反映して対米中心からアジア域内との相互依存への転換が起こりつつある。本年度は鉄鋼業と自動車工業に焦点を合わせ、1975年以降の産業調整の態様を解明するために、日米EUの3先進地域と韓国の関連データを整理した。鉄鋼業では国内市場の成熟とVER(輸出自主規制、相手国の輸入抑制)のために先進国共通で雇用が減少しているが、プラザ合意以降の為替調整で、日本は相対的な競争力が態かしたために、輸出減、輸入増となって調整圧力が高まっている。アメリカの方は逆で、輸出増、輸入減となり、調整圧力が減じている。しかし、素材産業として、需要先である自動車の海外進出が増えたために、それをサポートするための海外投資が増えている。自動車工業では、この期間全体として雇用は逓増傾向にあるが、国内市場の成熟と成長するアジア市場での日米欧間の競争激化により、国内での雇用面の調整圧力が増える傾向にある。日本の両産業でのプロセス・コンピュータやロボット導入による生産性上昇は国際的にみて著しいが、86年以降の大幅な円高は、ドル・ベースでみたコストの大幅な上昇となっており、マクロ的な調整と産業レベルの調整の関連が益々重要になっているが明らかになった。その点を考慮して、モデル作業では、マクロ面と産業・貿易面の連関を分析するための年ベースのパイロット・モデルを推定した。カバーする国・地域はNAFTA、EU、ASEAN、NIEsと日本の13である。このモデルに直接投資の地域配分を説明するモデルと両産業のモデルを連結することで、マクロと産業での調整の統合的な影響が評価できる。それが次年度の主要な研究課題である。

この研究では、鉄鋼業と自動車産業に焦点を合わせ、1970年代以降の構造調整の態様と、産業構造調整の国内的・国際的波及の規模を計量的に分析し、「産業空洞化」問題に関する政策的議論を実証的に分析する。(1)鉄鋼業は、80年代以降、市場が世界的に成熟化するなかで、日米欧間の貿易摩擦が激化し、一方、中国を含む東アジア地域は、需要面でも供給面でも著しい成長を遂げている。日本の鉄鋼業は、国内的には機械産業の海外立地と鉄鋼原単位の低下のために、過剰設備を抱え、就業者は70-94年で約40%削減され、とくに大手高炉5社では半分以下となっている。また、韓国、台湾などからの輸入も増えている。鉄鋼業での水平分業型貿易への移行を視野に入れて、成長するアジアの鉄鋼需要動向に対応していくことが求められている。(2)自動車産業でも、国内的に市場が成熟化しており、欧米先進国市場も全体として成熟期にある。そのため、日本の高い輸出依存度と低い輸入依存度を維持していくことは困難である。貿易摩擦を回避するための現地生産が進み、結果として完成車の輸出は抑えられている。アジアでも現地組立・現地生産型にシフトしており、国内生産は抑えられている。現地生産による輸出代替が国内の雇用に及ぼす効果を1990年の産業連関表で分析すると、90年のアメリカ現地生産台数108万台によって、国内の自動車部門で約5.5万人、産業全体で15.4万人の雇用が減少したことになる。国内的にも、組立産業としての自動車の立地移動が地域の雇用に与える影響は大きい。しかし、産業のグローバル化は資源の最適配分の観点からは避けられない要請である。(3)日本とアジア太平洋との成長と貿易連関構造を比較分析すると、直接投資を反映して対米中心からアジア域内との相互依存への転換が起こりつつある。
簡単な分子の光学的禁制二電子励起状態の探索とその解離過程の研究

本研究の目的は、簡単な分子である水素分子、アンモニア、メタンについて光学的に禁制な新しい二電子励起状態を探索し、その励起エネルギーやポテンシャル曲線の形状および解離過程を解明することである。二電子励起状態は多電子間の相互作用とその崩壊に関わるダイナミクスの重要なプローブであるため、その解明は原子物理的に大きな意味がある。本研究では、電子衝撃による散乱電子-イオン同時計測実験から、一般化振動子強度分布と呼ばれる重要な物理量を導出する。分子の励起エネルギーの関数として得られるイオン化および非イオン化に対する一般化振動子強度分布から、分子が二電子励起状態を経由して自動イオン化および中性解離したという情報を得ることで、分子の新しい二電子励起状態を探索する。平成23年度は、平成22年度に水素イオン(H+)の捕集効率向上のために取り入れた飛行時間型質量分析計を用いて、水素分子について散乱電子-イオン同時計測実験を行い、イオン化の一般化振動子強度分布と非イオン化の一般化振動子強度分布を導出した。その結果、一つの光学的禁制二電子励起状態に対し、解離性自動イオン化と中性解離の両方の崩壊過程を始めて確認することに成功した。また、他の二電子励起状態に対しても新しく情報を得ることに成功した。また、平成22年度に取り入れた手法である混合ガス法を用いて一般化振動子強度分布を絶対値として導出したことで、初めて、二電子励起状態の起こりやすさを定量的に議論することに成功した。本研究の目的は、簡単な分子である水素分子、アンモニア、メタンについて光学的に禁制な新しい二電子励起状態を探索し、そのポテンシャルカーブの形状および解離過程を解明することである。本研究では、電子衝撃による散乱電子-イオン同時計測実験から、ある励起エネルギーでイオン化の起こる割合であるイオン化収率を導出する。分子の励起エネルギーの関数として得られるイオン化収率曲線から、分子が二電子励起状態を経由して中性解離したという情報を得ることで、分子の新しい二電子励起状態を探索する。平成22年度は、アンモニアとメタンについて散乱電子-イオン同時計測実験を行い、イオン化の一般化振動子強度分布とイオン化収率曲線を導出した結果、新しい光学的禁制二電子励起状態の情報を得ることに成功した。水素分子に対しては修士論文においてイオン化収率曲線を導出している。しかし、当時使用していたイオン検出用の飛行時間型質量分析計では、質量の軽い解離イオンである水素原子イオンに対する検出効率が悪く、正確なイオン化収率曲線を導出するにはいたらなかった。そのため、平成22年度は飛行距離の短い飛行時間型質量分析計を新たに設計・製作した。そして、予備実験を行い、イオンの検出効率の上昇を確認した。また、定量的な比較を行うために、実験で得られた一般化振動子強度分布の絶対値化の方法の確立を目指し、混合ガスを用いた規格化方法を試みた。これは、二電子励起のエネルギー領域において一般化振動子強度の絶対的な値がこれまでに知られていないため、本研究において独自に規格化を行うことで絶対測定としても意義のあるものとなる。
南大洋の氷縁域におけるハダカイワシ仔魚の初期生活史と餌料環境動態

1)2018年1月に南大洋アデリーランド沖(東経110度トランゼクトとその周辺海域)において約2週間にわたり海洋観測を行った。プランクトン採集に使用したギアは鉛直多層式開閉ネット(VMPS)、ORIネット、ニスキン採水器、大型開閉式フレームトロール(MOHT)などであった。本研究のメインターゲットであるハダカイワシ科魚類の仔魚の他、餌生物となる動物プランクトンの採集が行われた。2)20162018年の夏季、東南極の3地点で採取された海氷について、海氷中のカイアシ類の組成を調べ、海氷を採取した場所の周辺海水から得られたカイアシ類組成との比較を行った。本研究から、放出された海氷性カイアシ類は比較的速やかに他の生物に捕食されるなどして水柱から除去される可能性が示唆された。本成果は、海氷の生成期と融解期、さらには海氷中の微小生物(SIB)を定量化し比較したもので、SIBが海氷下の生態系にインプットされるプロセスの一端を明らかにした。ただ、SIBから中深層性魚類へのエネルギーフローがあるかどうかについては証拠が得られていない。3)船舶に装備された表層ポンプシステムと20 μmメッシュのネットを組み合わせた手法を採用し、南大洋ではこれまであまり注目されて来なかった小型動物プランクトンの分布様式を明らかにした。個体数密度は季節海氷域の北側海域で顕著に高いことが分かった。4)これまでの成果を、国際学会において6件発表した。うち1件は基調講演だった。また成果の一部は、今年度出版の総説論文として引用した。1)海洋観測は予定通り実施され、研究を遂行するために必要な生物サンプルが得られている。2)全体的にサンプルの解析が進んで、一定の学会発表を行った(国際学会6件、基調講演1件を含む)。3)餌生物と想定される小型動物プランクトンについて基本的な情報が集まったが、論文発表に至っていない。1)国内での学会(10月)において、合計56件の発表を行う。国際学会(5月、11月)においても発表を行う。2)これまで得られたサンプルの解析をさらに進め、2019年度の投稿を目指す。3)これまで得られた生物試料のなかから、特にハダカエソ科魚類仔稚魚とホウズキイカ科頭足類(中深層性)の幼生について分布や形態学的な研究を行う。1)2015年1月に南極海のアデリーランド沖(東経110度トランセクトとその周辺海域)において約2週間にわたり海洋観測を行った。プランクトン採集に使用したギアはORIネット、Norpacネット、リングネット、ニスキン採水器であった。生物サンプルは解析中であるが、本研究のターゲットのひとつであるハダカイワシ科魚類の仔魚は多数確認された。2)次年度に使用を予定している鉛直多層式開閉ネット(VMPS)を購入し、動作確認を行った。3)国際シンポジウム(極域科学シンポジウム)においてセッション「Japan-Australia collaboration and Umitaka maru」を組み、3件の口頭発表と4本のポスター発表を行った。1)海洋観測はほぼ予定通り実施され、研究を遂行するに十分な生物サンプルが得られている。2)論文の投稿には至っていないが、過去に得られたデータ・サンプルを用いた研究が進み、学会発表が数件行われた。これらの成果ははいずれも本課題の発展に寄与するものである。3)申請額に対し削減幅が大きかったために当初予定していた鉛直多層式開閉ネット(VMPS)のスペックを下げるなどしたため、機種選定に手間取り納入が遅れた。これによって年度内に予定していた海上での運用試験が次年度に持ち越された。1)2017年1月にアデリーランド沖(東経110度トランゼクトとその周辺海域)において約2週間にわたり海洋観測を行った。プランクトン採集に使用したギアは鉛直多層式開閉ネット(VMPS)、ORIネット、多段開閉式ネット・環境測定システム(IONESS)、ニスキン採水器などであった。IONESSやORIネットでは、本研究のメインターゲットであるハダカイワシ科魚類の仔魚が多数採集された。さらに、VMPSや二スキン採水器では、餌生物となる動物プランクトンの採集が行われた。2)昨年度得られた試料を用い、ハダカイワシ仔魚の消化管内容物を観察したところデトリタス(有機物塊)が一定量見出された。デトリタスの詳細な観察を行ったところ珪藻類が多数出現したことから、2017年の観測航海においては、海氷中に含まれる珪藻類にも着目し、海氷の採集やその周辺海域の植物プランクトンの採集も行った。現在のところ、ハダカイワシ仔魚から見つかったデトリタス中の珪藻類が、海氷から放出されたものに由来するのか、海氷との関連が無いものなのか不明である。この課題については安定同位体不分析などを行うことによって解明されると考えられ、2017年の航海では安定同位体分析用の試料を採取した。2)昨年度のサンプルの解析は進んできたものの、十分な成果発表に至っていない。3)本助成金で購入したVMPSの調整や国内航海での試験は順調に行われ、南極航海でも滞りなく機能した。

4)オーストラリアでの、研究協力者らとの共同研究を開始した。1)2018年1月に南大洋アデリーランド沖(東経110度トランゼクトとその周辺海域)において約2週間にわたり海洋観測を行った。プランクトン採集に使用したギアは鉛直多層式開閉ネット(VMPS)、ORIネット、ニスキン採水器、大型開閉式フレームトロール(MOHT)などであった。本研究のメインターゲットであるハダカイワシ科魚類の仔魚の他、餌生物となる動物プランクトンの採集が行われた。2)20162018年の夏季、東南極の3地点で採取された海氷について、海氷中のカイアシ類の組成を調べ、海氷を採取した場所の周辺海水から得られたカイアシ類組成との比較を行った。本研究から、放出された海氷性カイアシ類は比較的速やかに他の生物に捕食されるなどして水柱から除去される可能性が示唆された。本成果は、海氷の生成期と融解期、さらには海氷中の微小生物(SIB)を定量化し比較したもので、SIBが海氷下の生態系にインプットされるプロセスの一端を明らかにした。ただ、SIBから中深層性魚類へのエネルギーフローがあるかどうかについては証拠が得られていない。3)船舶に装備された表層ポンプシステムと20 μmメッシュのネットを組み合わせた手法を採用し、南大洋ではこれまであまり注目されて来なかった小型動物プランクトンの分布様式を明らかにした。個体数密度は季節海氷域の北側海域で顕著に高いことが分かった。4)これまでの成果を、国際学会において6件発表した。うち1件は基調講演だった。また成果の一部は、今年度出版の総説論文として引用した。1)海洋観測は予定通り実施され、研究を遂行するために必要な生物サンプルが得られている。2)全体的にサンプルの解析が進んで、一定の学会発表を行った(国際学会6件、基調講演1件を含む)。3)餌生物と想定される小型動物プランクトンについて基本的な情報が集まったが、論文発表に至っていない。1)VMPSの海上試験やその他の観測機器の試験を目的として4回程度国内でのテスト航海を行う。2)2017年1月に南極海のアデリーランド沖(東経110度トランセクトとその周辺海域)において海洋観測を実施する。VMPS他を高度に運用し、当該海域の生物の群集組成や分布様式の把握に努める。さらに、漂流ブイ等を用いた海氷下の生物採集や海氷からの沈降粒子の捕捉を試みる。3)2015年度に得られたサンプルの解析を進め、学会発表を行う。1)国内での学会(5月、10月、12月)において、合計56件の発表を行う。国際学会(7月)には2件の発表を行う。2)これまで得られたサンプルの解析をさらに進め、2018年度の投稿を目指す。3)2018年1月に南極海アデリーランド沖(東経110度トランゼクトとその周辺海域)において海洋観測を実施する。昨年度も実施した漂流ブイを用いた海氷下の生物の動態・活性を把握するための観測を再度実施し、再現性を検証する。4)オーストラリアの研究協力者との共同研究を継続し、共同観測も実施する。1)国内での学会(10月)において、合計56件の発表を行う。国際学会(5月、11月)においても発表を行う。2)これまで得られたサンプルの解析をさらに進め、2019年度の投稿を目指す。3)これまで得られた生物試料のなかから、特にハダカエソ科魚類仔稚魚とホウズキイカ科頭足類(中深層性)の幼生について分布や形態学的な研究を行う。
リン酸化プロテオーム解析による腫瘍特異的転写制御機構の解明

腫瘍特異的リン酸化を明らかにするためには、リン酸化タンパク質を対象としたプロテオミクス技術の開発が必須である。そこで、細胞内リン酸化タンパク質変動を網羅的に解析するため、リン酸化タンパク質の効率よい精製法を確立した。この方法と2次元ゲル電気泳動を組み合わせ、新規のERKおよびp38 MAPキナーゼ基質を多数同定した。新規基質の中で、アクチン線維架橋因子EPLINのERKによるリン酸化が膜ラフル形成に必要であること、wound healingにおける細胞先端においてEPLINがERKによりジン酸化されること、EPLINリン酸化が細胞運動性に重要であることを示した。また、核膜孔構成因子Nup50がERKリン酸化によりimportinβとの相互作用が低下することを示した。核内転写因子解析のため、上記システムと細胞分画法を組み合わせることにより、ERKによってリン酸化される新規転写因子およびクロマチンジモデジング因子を同定した。さらに、特定のキナーゼを用いて試験管内リン酸化反応によりキナーゼ基質を同定するシステムを構築した。このシステムは、細胞内全タンパク質の抽出、ホスファクーゼ処理によるリン酸化タンパク質の脱リン酸化反応、キナーゼ添加によるリン酸化反応、リン酸化タンパク質精製、2次元ゲル電気泳動またはLC-MSによる基質同定から構成され、特定のキナーゼ基質のみをリン酸化タンパク質とすることにより、基質同定を容易にしたものである。このシステムを利用して、p38 MAPキナーゼ基質を網羅的に積索し、2次元ゲル電気泳動では同定できなかった新規基質を同定した。この中には、核内転写因子、シグナル伝達系因子が多数含まれていた。タンパク質リン酸化は細胞内シグナル伝達系の主要な反応機構であり、リン酸化タンパク質のプロファイルを網羅的に解析することで、細胞応答の動的変化を捉えることができる。しかし、細胞には非リン酸化タンパク質が多量に存在することから、2次元ゲル電気えいどう法により、リン酸化タンパク質を解析するためには、あらかじめリン酸化タンパク質を濃縮・精製する必要がある。そこで金属キレート親和性クロマトグラフィーを利用し、リン酸化タンパク質精製の至適条件を決定した。その結果、リン酸化型ERKの比活性が約10倍上昇した。この分画法と2次元ゲル電気泳動を組み合わせることにより、Aktキナーゼの新規基質としてAbi-1を同定することができた。また、新規ERK基質の網羅的検索も行い、アクチン線維良化タンパク質EPLILN、細胞質ダイニンの中間鎖、核膜孔タンパク質Nup50などを同定した。またこれらの基質のERKによるリン酸化部位を質量分析法により決定した。EPLINについてはさらにERKによるリン酸化がアクチン線維結合活性におよぼす影響について検討し、C末端側のリン酸化によりアクチン線維結合活性が低下すること、ERKによるEPLINリン酸化が細胞運動およびラメリポディア形成に必須であることを示した。ERKおよびp38 MAPキナーゼの核内基質を検索するため核分画、リン酸化タンパク質精製、2次元ゲル電気泳動を組み合わせることで、lamin A/C、Nup50などの核内基質が同定した。また核分画、リン酸化タンパク質精製を同様に行った試料についてLC-MS法による分析を行ったところ、c-Etsなどの転写因子のリン酸化が測定可能となった。
肝細胞癌におけるCD9の発現とその機能に関する研究

(1)ヒト肝細胞癌組織におけるCD9の発現昨年度報告した通り、組織学的分化度が低下するにつれてCD9の発現は減弱または消失する傾向にあった。(2)ヒト肝細胞癌細胞株におけるCD9の発現と分化度およびヌードマウス可移植性の検討Flow cytometryを用いてヒト肝癌細胞株11種類の細胞表面に発現するCD9の発現を行ったところ、7種類の細胞株において種々の程度に発現が見られた。この11株中2株は同一肝癌結節内の分化度の異なる部より樹立した細胞株(HAK-1A,HAK-1B,Hepatology 1993;18:320-327)であり、高分化型のHAK-1A細胞にはCD9の発現が強く見られヌードマウス不可移植性であるが、中一低分化型のHAK-1B細胞にはCD9の発現は見られず、ヌードマウス可移植性である。そこでHAK-1B細胞にCD9のcDNAをトランスフェクトし4つのクローン(DRAP-1B#1-4)を作成、4クローンとコントロールトランスフェクタント(mock)、またHAK-1A細胞をヌードマウスの皮下に移植し形成された腫瘍の容積を経時的に28日目まで算定(mm3)した。その結果、mockを移植した群では腫瘍容積は経時的に増大した(7日目平均35.7mm3、28日目平均214.4mm3)が、DRAP-1B#1-4を移植した群ではmockを移植した群に比較していずれも腫瘍容積は低下しており、経時的増大もほとんど見られなかった(7日目平均16.9mm3、28日目平均20.1mm3)。また、HAK-1A細胞を移植した群では腫瘍形成は認めなかった。つまり、CD9をトランスフェクトした中一低分化型肝細胞癌株HAK-1Bは、元来CD9を発現している高分化型肝細胞癌株HAK-1A同様ヌードマウスへの皮下移植性を低下させた。以上のことよりCD9の発現と肝細胞癌の分化度あるいは悪性度とは関連することが示唆された。(1)ヒト肝細胞癌組織におけるCD9の発現外科的に切除された25例の肝細胞癌(中分化型肝細胞癌14例、高分化型肝細胞癌11例)の癌組織、非癌肝組織より凍結標本を作製し、抗CD9マウスモノクローナル抗体007を用いて免疫組織化学的にヒト肝細胞癌組織における癌化および脱分化に伴うCD9の発現の変化を検討した。全ての症例において、非癌肝組織の類洞内あるいは癌部の血洞内の紡錐形細胞、線維芽細胞、血管内皮細胞、胆管上皮細胞にCD9の発現を認め、また、全例の非癌肝組織の肝細胞表面に陽性像を認めた。癌組織中の肝癌細胞については高分化型肝細胞癌の11例中8例に、中分化型肝細胞癌の14例中2例においていずれも細胞表面に弱い陽性所見を認め、組織学的分化度が低下するにつれてCD9の発現は減弱または消失する傾向にあった。(2)ヒト肝細胞癌細胞株におけるCD9の発現と分化度およびヌードマウス可移植性の検討Flow cytometryを用いてヒト肝細胞癌株11種の細胞表面に発現するCD9の検討を行った結果、4種類の細胞には全く発現は認めなかったが、7種類の細胞株において種々の程度に発現が見られた。これらのうちの2株は同一肝癌結節内の分化度の異なる部より樹立した細胞株であり、高分化型のHAK-1A細胞にはCD9の発現が強く見られヌードマウス不可移植性であるが、中分化型のHAK-IB細胞にはCD9の発現は見られず、ヌードマウス可移植性である。このことから免疫組織化学の結果と併せると肝細胞癌の分化度およびヌードマウス可移植生とCD9発現の間には相関があることが示唆される。現在HAK-1B細胞にCD9DNAをトランスフェクションし、数種類のクローンを得ることに成功している。今後はこれらの細胞を用いCD9の発現の変化に伴うヌードマウス可移植性の変化を検討するとともにCD9の機能を明らかにしてゆきたい。

その結果、mockを移植した群では腫瘍容積は経時的に増大した(7日目平均35.7mm3、28日目平均214.4mm3)が、DRAP-1B#1-4を移植した群ではmockを移植した群に比較していずれも腫瘍容積は低下しており、経時的増大もほとんど見られなかった(7日目平均16.9mm3、28日目平均20.1mm3)。また、HAK-1A細胞を移植した群では腫瘍形成は認めなかった。つまり、CD9をトランスフェクトした中一低分化型肝細胞癌株HAK-1Bは、元来CD9を発現している高分化型肝細胞癌株HAK-1A同様ヌードマウスへの皮下移植性を低下させた。以上のことよりCD9の発現と肝細胞癌の分化度あるいは悪性度とは関連することが示唆された。
流域圏を単位とした文化の継承と生存基盤をめぐる研究‐宮城県南三陸町を事例として‐

津波多発地帯である三陸沿岸地域には、行政区分とは異なる、流域圏での「支え合い」文化の実体がある。とりわけ、南三陸町歌津地区払川集落を事例に、一見、限界集落と見做されそうな10軒の村が、500年間存続してきた歴史的事実を踏まえ、村内の自然資源、社会関係資本、人間関係資本の仕組みを分析した。結論として、払川集落が体現する持続可能なコミュニティは、110軒を支える自然資源(山林、田畑、川)との絶妙なバランス、2集落全体が一つの「家族」を形成し、個々の「家庭」の私的領域が保たれていること、3日常生活における豊かな生活資源交換の仕組みが欠かせないことなど、三陸型の生存基盤の実体が明らかとなった。東日本大震災から5年目が経過する南三陸町をフィールドにしているが、人口減少も相まって縮小/減退化する日本社会の状況の中で、「開発」優先の復興・復旧事業の見通しは厳しいと言わざるをえない。莫大な国費が投入されているのだが、設計されている地域の大きさが、将来的に市町村が維持可能な「身の丈」よりもかなり大きな器になっていることを指摘したい。こうした地域の経済事情については把握の必要があり、平成26年度より行っている南三陸町役場での財政調査を27年度も引き続き行った。港湾工事にはかなりの遅れが見られ、沿岸部整備の9割の予算は執行されず、工事の遅れとともに見送りになっている。主には沿岸部の天候(とりわけ台風)や地権者との折衝が進まないなど理由はあるが、予算計上の規模も、被災地域のキャパシティを大きく超えていることが分かった。文化継承の側面では、平成27年度は、南三陸町戸倉地区水戸辺川流域圏を拠点として、上流の在郷集落から水戸辺集落での過去の津波の聞き書き調査と、集落で継承されている鹿躍りのはじまりにまつわる調査を行った。鹿躍りは、村の人々の犠牲を弔う躍りとして継承されてきたが、歴史的な調査を重ねていく上で、鹿躍りが、水戸辺川上流の在郷集落まで上がった慶長津波以後の「新田開発」に端を発しているのではないか、という仮説が浮かび上がってきた。文献調査も合わせ、引き続き継続中である。また、国内では宮城県と岩手県南に集中的に分布している固有の伝承切り紙の文化があり、第1回の町民研究会として、南三陸研究会を立ち上げることができた。三陸で暮らす人びとの信仰は地震、津波、冷害、海難事故との向き合い方を探る手立てであり、とりわけ三陸沿岸部に集中的に残存している複雑な御幣の文化は、《三陸世界》とも呼べる壮大なコスモロジーを表象していることも、朧げながら分かってきたところである。研究成果を発表する機会にも多く恵まれ、当初の計画であった目的は概ね達成できたと考える。平成27年度の投稿論文は2本、内1本は共著論集として刊行することができた。また、南三陸町での町民研究員要請の一環として、研究会を発足することができた。第1回の研究会には地域の方など50名ほどの参加者があり、盛況であった。さらに、南三陸町の中学生への総合学習授業でも、本研究成果を共有している。平成28年度も引き続き、南三陸での町民当事者、中高生への研究成果の共有についても取り組む予定である。東日本大震災から6年が経過し、高台での復興住宅や新生商店街の営業開始など、ハード面での暮らしの再建が概ね完了しつつある。一方、復旧事業により故郷の風景は大きく変貌し、震災以前までは職住一体型の店舗経営だった商店街は多くが職住分離型となり、仕事場に通う生活スタイルの変化がみられ、このことは高台移転を余儀なくされた漁村も同様で、漁師が海へ通勤するようになった。生存基盤研究としては、歌津地区払川集落の調査を集中的におこなった。初年度の問題意識同様、縮小/退縮化する日本および地域の社会状況の中でにあって、フィールドである南三陸地域の歴史的、社会的分析を通じて、災害と向き合ってきた〈地域知〉の掘り起こしに取り組んだ。とりわけ、生存基盤モデルとしては、歌津地区払川集落の風土形成調査と聞き書き調査を集中的に行っている。払川集落は、霊峰田束山の登山口に位置し、古代から近世まで修験者が払川で身を清めてから入山する場であった。長らく10軒ほどの民家によって集落が営まれており、一見すれば「限界集落」と見なされがちであるが、少なくとも10軒の村は300年ほどの歴史をもっている。集落の人々が日常で使用する薪などのエネルギー資源となる山や、生活や農耕のための水資源とのバランスによって、集落規模がデザインされていることも分かってきた。旧街道の要衝で営まれる村の機能について、引き続き調査をする。上述のような問題意識から、修験者が多く往来したと考えられる中世の南三陸地域と村落形成について、専門家の協力を得て現地踏査も含む研究会を開催できた。南三陸町民の方々との共同研究会も全4回ほど開催することができた。第1回伝承切り紙、第2回伊里前流域圏での調査、第3回伊里前流域圏での調査(2泊3日)、第4回南三陸の中世世界をそれぞれテーマとした。また、夏季には払川集落での全戸を対象とした聞き書き調査を実施し、集落の方々の日々の暮らしぶりについて記録することができた。ただし、継続調査の必要があり、発表論文は1本に留まった。

本研究最終年度は、三陸地域の風土・地質の「来歴」と歴史地理的観点からのフィールドワークを町民の方々と開催、昨年から引き続き歌津地区払川での調査および、その下流域の伊里前地区での環境生態調査をおこなった。また、最終報告としてブックレット『南三陸の森里海』を刊行し、本研究成果を南三陸町内の小中学生に配布することができた。東日本大震災から7年目を迎える南三陸町は、この3月でようやく被災者全員が、仮設住宅から復興住宅への移転完了となる。しかし、まちづくりはハード、ソフト面共に未完成であり、これから先も十数年の単位で、工事事業が続くことが予想される。本研究の問題意識は、退縮化に向かう時代状況にあって、三陸地域の復興がどのように可能なのかを、「流域」「生存基盤」「文化継承」という3つのキーワードをもとに検証することである。本年度は、とりわけ「限界集落」と見なされそうな山間の10軒ばかりの払川集落が実に500年存続してきたことを再発見し、村がなぜ10軒で続いてきたのか、そこにはどのような風土と生業があるのか、人と人はどのように関係を結んでいるのかなど、三陸地域のコミュニティを考えるうえで欠かせない要素が見えてきた。しかし、500年続いてきたコミュニティが今後さらに500年続くのかどうか、難しい局面に差し掛かっているともいえる。東日本大震災以後、これまで何とかバランスを維持してきた地域が、震災によって、村に連なる人々が移動、転居を余儀なくされ、高台移転や開発事業によって、村を取り巻く環境が激変しているからである。本年度はひとまず現在の研究は完了するとして、引き続き、震災後の地域観察を続ける。津波多発地帯である三陸沿岸地域には、行政区分とは異なる、流域圏での「支え合い」文化の実体がある。とりわけ、南三陸町歌津地区払川集落を事例に、一見、限界集落と見做されそうな10軒の村が、500年間存続してきた歴史的事実を踏まえ、村内の自然資源、社会関係資本、人間関係資本の仕組みを分析した。結論として、払川集落が体現する持続可能なコミュニティは、110軒を支える自然資源(山林、田畑、川)との絶妙なバランス、2集落全体が一つの「家族」を形成し、個々の「家庭」の私的領域が保たれていること、3日常生活における豊かな生活資源交換の仕組みが欠かせないことなど、三陸型の生存基盤の実体が明らかとなった。平成28年度は、新たに伊里前川流域圏の調査に取り組んでいる。新年度はすでに第2回目の町民研究会も開催し、専門家の協力も得ながら風土形成、生態調査をすすめている。これら調査段階の過程から、地域の方々にもご参加いただき、研究経過、調査方法も含め、被災地域の方々と共有する方法をとっている。このことは、復旧事業で風景が大きく変貌し、高台移転に伴うコミュニティ消滅といった地域変貌する過渡期において、とりわけ必要な作業であると思われる。27年度同様、継続する。流域とは、水の集まる集水域のことであり、三陸沿岸部の暮らしの生存基盤そのものであったことを、改めて認識している。「山を治めて水を利する」「山が荒れれば、海が荒れる」といった流域圏の暮らしの根底を再検討するとともに、地域に根ざした持続可能な暮らしの継承・記憶/記録を続ける。平成29年度は、引き続き伊里前川流域と払川集落での生存基盤調査を行う。復旧工事によって河川環境などに変化が見られるため、生態調査方面の専門家の力も借りながら、南三陸にとっての持続可能な地域社会とはどんな姿なのか、調査を進める。また、本研究成果のひとつとして、小中学校の地域学習教材として活用してもらうための副読本を刊行する予定である。社会学
分子生物学的手法を用いた進行期子宮頸癌の放射線治療抵抗性の解明とその克服

子宮頸癌患者血液を用いた従来の研究で放射線治療効果予後予測因子としてアポリポ蛋白C-II(ApoC-II)を同定した。本研究はApoC-IIの多施設前向き研究である。また、癌組織を用いて放射線治療予後良好群と不良群の2群に分けてmiRNAを検討した。良好群ではmiR-200a、miR-200b*、miR-452が、不良群ではmiR-484、hcmv-miR-UL70-3pが有意に高発現した。放射線治療に対する応答には個体差が存在し、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。平成19年度平成21年度基盤研究(B)一般(課題番号19390326)「分子生物学的手法を用いた子宮頸癌の放射線治療効果予測因子の探索と検証」において、子宮頸癌患者血液を用いて放射線治療効果予測因子としてApolipoprotein C-II(ApoC-II)を同定し、ApoC-II Elisa-Kitを作成した。関西医科大学で65例の子宮頸癌患者血清のApoC-IIを測定した結果、ApoC-IIは放射線治療後の原病死生存率に関与し、特異度は979%、感度44.4%であった。本研究では前向き研究として日本放射線腫瘍学研究機構(NPO-JROSG)婦人科腫瘍グループで検討を行うことを計画し、JROSGにプロトコールを申請した。NPO-JROSG婦人科腫瘍グループは以下の研究施設、研究連携者名(職位)である。(1)群馬大学大学院医学系研究科放射線科中野隆史(教授)(2)群馬大学重粒子線医学研究センター放射線科大野達也(准教授)(3)琉球大学放射線科戸板孝文(准教授)(4)静岡県立静岡がんセンター放射線治療科西村哲夫(部長)(5)放射線医学総合研究所重粒子医科学センター病院放射線科加藤真吾(主任研究員)(6)広島大学大学院医歯薬学総合研究科放射線科兼安祐子(助教)放射線治療に対する応答には個体差が存在し、治療効率を向上させるには腫瘍の放射線治療に対する感受性を予測する必要がある。本研究では前向き研究として日本放射線腫瘍学研究機構(NPO-JROSG)婦人科腫瘍グループにおいて多施設共同で検討を行う。平成23年7月30日にJROSGにプロトコールを申請し、平成24年2月21日に承認された(JROSG 10-4)。平成24年2月1日に関西医科大学倫理委員会の承認(関医倫第0772号)を受け、平成24年3月1日に本研究を開始した。現在他施設において倫理委員会に申請している。また、癌組織を用いて、放射線治療予後良好群と不良群の2群に分けて、TaqMan real-time PCR arrayによるプロファイリングを行った。良好群における発現が不良群よりも有意に高かったのはmiR-200a(p=0.013)、miR-200b*(p=0.018)、miR-452(p=0.024)であった。反対に不良群が良好群よりも有意に高かったのはmiR-484(p=0.038)、hcmv-miR-UL70-3p(p=0.043)であった。とくに、miR-200aはE-cadherinに関与し、子宮頸癌の転移を抑制すると報告されている(Cancer Res 2010)。我々の検討でもmiR-200aが良好群に有意に高く発現したことから、進行期子宮頸癌の放射線治療後の予後予測因子として有用であると考えられた。平成19年度平成21年度基盤研究(B)一般(課題番号19390326)「分子生物学的手法を用いた子宮頸癌の放射線治療効果予測因子の探索と検証」において、子宮頸癌患者血液を用いて放射線治療効果予測因子としてアポリポ蛋白C-II (ApoC-II)を同定し、ApoC-II Elisa-Kitを作成した。本研究では前向き研究として日本放射線腫瘍学研究機構(NPO-JROSG)婦人科腫瘍グループにおいて多施設共同で検討を行う計画をした。

平成24年2月1日に関西医科大学倫理委員会の承認(関医倫第0772号)を受け、平成24年3月1日に本研究を開始した。JROSG)婦人科腫瘍グループ9施設において倫理委員会に承認を受け症例の蓄積を行っている。また、癌組織を用いて、放射線治療予後良好群と不良群の2群に分けて、TaqMan real-time PCR arrayによるプロファイリングを行った。良好群における発現が不良群よりも有意に高かったのはmiR-200a (p=0.013)、miR-200b*(p=0.018)、miR-452 (p=0.024)であった。反対に不良群が良好群よりも有意に高かったのはmiR-484 (p=0.038)、hcmv-miR-UL70-3p (p=0.043)であった。とくに、miR-200aはE-cadherinに関与し、子宮頸癌の転移を抑制すると報告されている。我々の検討でもmiR-200aが良好群に有意に高く発現したことから、進行期子宮頸癌の放射線治療後の予後予測因子として有用であると考えられた。本研究では前向き研究としてJROSG婦人科腫瘍グループにおいて多施設共同でApoC-II Elisa-Kitの有用性の検討を行うことを目的としている。プロトコールが平成24年2月21日にJROSGに承認された(JROSG 10-4)。現在他施設において倫理委員会に申請しているので、着々と多施設前向き研究が進められている。一方,癌組織を用いたプロファイリングで放射線治療良好群にmiR-200a(p=0.013)が有意に高発現したことを見出したので、miR-200aは進行期子宮頸癌の放射線治療後の予後予測因子として有用であると考えられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はApoC-IIの多施設前向き研究が順調に遂行され、目標症例数150例が達成され、ApoC-IIが放射線治療予後予測困子として有用であるか、否かの検討を目指す。また、症例数を増やし、平成23年度に得られたmiR-200aが進行期子宮頸癌の放射線治療後の予後予測因子として真に有用であるかを検証する。我々がゲノム解析で抽出した遺伝子群XRCC5、uPA、CD44、HIFlA、p63、BIK、TEGT、TTK、MMPにmiRNA解析結果を加えて、放射線治療予後予測モデルを構築する。
Wntシグナル伝達因子を標的とした口腔癌の分子標的診断・治療法の開発研究

口腔癌の診断、治療法のめざましい進歩に関わらず、依然として口腔癌が致死的疾患として恐れられており、また顔面の病変であることからQOLに大きな支障を与えると考えられる。β-カテニンは癌遺伝子の一つと考えられているにも関わらず、口腔癌とWntシグナル伝達経路の関連の研究はほとんど進んでいない。口腔癌の早期克服のために本研究を緊急に推進する必要があると考え、以下の検討を行った、成果を得た。1.培養口腔癌細胞のβ-カテニンの細胞質や核への異常蓄積の検討。培養扁平上皮癌細胞および培養唾液腺癌細胞のβ-カテニンを認識するための蛍光抗体でラベルし、電子顕微鏡で観察し、β-カテニンが細胞質や核へ異常蓄積しているか否か検索したところ、β-カテニンが細胞質や核へ異常蓄積しているもの、蓄積していないものいずれも存在した。2.培養口腔癌細胞のβ-カテニンの遺伝子変異の検討。培養扁平上皮癌細胞および培養唾液腺癌細胞のβ-カテニンのRNAを抽出し、PCR-SSCP法にてその遺伝子変異の有無を検索し、さらにdirect sequence法にての遺伝子変異を位置の決定を試みた。β-カテニンが細胞質や核へ異常蓄積している培養口腔癌細胞においては、β-カテニンの遺伝子変異の有るものとないものが存在した。またその領域はGSK3によってリン酸化される部位であった。我々は口腔癌およびWntシグナル伝達経路の研究を即座にできる準備があり、口腔癌の早期克服のために本研究を緊急に推進する必要があると考える。そこで、以下の検討を行った。培養扁平上皮癌細胞および培養唾液腺癌細胞のβ-カテニンのRNAを抽出し、PCR-SS CP法にてその遺伝子変異の有無を検索し、さらにdirect sequence法にての遺伝子変異を位置の決定を試みた。以上の結果を踏まえて来年度はβ-カテニンの細胞質や核へ異常蓄積により培養口腔癌細胞の増殖能、浸潤能の影響への検討を進めたい。培養扁平上皮癌細胞および培養唾液腺癌細胞のβ-

カテニンのRNAを抽出し、PCR-SSCP法にてその遺伝子変異の有無を検索し、さらにdirect sequence法にての遺伝子変異を位置の決定を試みた。β-カテニンが細胞質や核へ異常蓄積している培養口腔癌細胞においては、β-カテニンの遺伝子変異の有るものとないものが存在した。またその領域はGSK3によってリン酸化される部位であった。
N‐アセケルグルコサミニル転移酵素に対する阻害剤に関する研究

N-アセチルグルコサミン転移酵素Vに対する阻害剤としてマンノースの6位にN-アセチルグルコサミン類似体の結合した遷移状態モデルが有効であると考え、合成を試みた。α-メチルマンノシドの6位水酸基をトリチル基で保護した後、他の水酸基をベンジル基で保護した。アンバーライト樹脂でトリチル基を脱保護した後、Swern酸化でアルデヒド基に変換し、ビニルマグネシウムブロミドと縮合させ、更にオゾン分解とそれに続くNABH4還元により7炭糖へと誘導した。新たにできた7位水酸基をメシル化し、ビベリジンメタノールとカップリングさせ、二糖類似体を得ることに成功した。最後に、ピペラジンメタノール由来の一級水酸基をアセトアミド基に変換して、目的とするマンノース-N-アセチルグルコサミン複合体の合成に成功した。接触還元により水酸基の保護基は容易に除去できる。また、従来、酵素に合成していたN-アセチルグルコサミン誘導体についても、アラビノースを出発原料とし、Wittig反応による増炭とSharpless酸化による立体選択的エポキシ化を鍵ステップとして効率良く得るルートを見いだした。現在、マンノースの7炭糖誘導体とN-アセチルグルコサミン誘導体との縮合を検討中であり、近日中に目的化合物が得られる予定である。
ラット下垂体前葉・Acidophilic cellの加齢変化と食餌制限の影響

研究実施計画のうち、平成5年度は、成長ホルモン(GH)分泌細胞の加齢変化について実験結果を得た。プロラクチン(PRL)分泌細胞の加齢変化および食餌制限の影響については研究を現在続行中である。実施結果:6-8ヵ月(若千)、24-26ヵ月(老年)オスF344ラットの下垂体から分散細胞を調整し、成長ホルモン(GH)について免疫細胞科学、Reverse Hemolytic Plaque Assay(RHPA)を行った。1)免疫細胞化学的に認識されたGH細胞は、全分散細胞の41.5%(若年)、21.8%(老年)であった。2)RHPAによって認識されるG分泌細胞は、非刺激下で11.2%(若年)、6.8%(老年)、GH分泌刺激ホルモン(GHRF)-10nM刺激下で23.3%で(若年)、13.3%(老年)であった。3)Forskolin(Adenylate cyclase activator)-10uM刺激下では、19.0%(若年)、11.8%(老年)であった。以上から、免疫細胞化学、実際にGHを分泌している細胞を同定できるRHPAいずれの方法によっても、GH細胞の細胞密度は、老年ラットでは若年に比べ約40%程度激少していることが明らかにされた。また、RHPAによって、単一細胞あたりの平均GH分泌量は老年ラットにおいて、やや激少する傾向はあるものの有意な変化ではないことも示された。以上から、GH分泌に関する加齢現象は、個々のGH細胞の機能的変化よりも、細胞の数の減少に依存していると考えられた。
下垂体における成長ホルモン受容体の遺伝子発現の意義

下垂体に発現される成長ホルモン(GH)受容体(GHR)の意義を検討する目的で、GHRが発現される下垂体細胞の同定を行った。ウイスター系成熟雄ラットをパラホルムアルデヒドで灌流固定し、下垂体前葉の凍結切片を作製し、cRNAプローブを用いて、GHRmRNAとGHmRNAに対するin-situ hybridizati0n(ISH)を行った。GHRmRNAは下垂体前葉の外側領域に多く観察され、GHmRNA含有細胞の分布と一致していた。さらに厚さ3mumの連続切片を作製し、GHRmRNAとGHmRNAに対するISHを隣接切片で行い比較検討したところ、GHRmRNAとGHmRNAを共有する細胞が認められた。以上より、下垂体前葉GH産生細胞にはGHRmRNAが存在し、GHは下垂体のGH産生細胞に直接作用することが示唆された。この成績は第66回日本内分泌学術総会Il-ll)で報告した。またGHは視床下部のソマトスタチン(SS)やGH放出促進因子(GRF)に作用し、中枢神経を介して自らの分泌を調節する可能性が指摘されている。この点を検討する目的で、ISHを用いてGHRmRNAの視床下部内での局在と、GHのSSやGRF遺伝子発現に及ぼす効果について検討した。GHRmRNAは成熟雄ラットの視床下部弓状核、室周囲核、室傍核、基底核、視索上核に認められた。GHRmRNAは、室周囲核内ではSS細胞の分布と一致し、弓状核内ではSS細胞の分布する背内側領域やGRF細胞の分布する腹外側領域に認められた。また成熟雄ラットに下垂体摘除術を施すと10日後には視床下部室周囲核と弓状核のSSmRNA量は有意に低下し、弓状核GRFmRNA量は有意に増加していた。下垂体摘除ラットにGH(0.33mg)を12時間毎に5日間皮下投与すると、SSmRNAとGRFmRNA量は正常対照ラットと同量にまで回復していた。以上より、GHは視床下部室周囲核や弓状核に直接作用し、SSやGRFの遺伝子発現を調節する可能性が示唆された(JNeuroendo,1993,5,691-696)。
種間新世代OMICSに基づく浸潤性膀胱癌新規動物モデルの開発

尿路上皮のKrt5またはUpk2発現細胞にlox-stop-loxシステムを用いて2種類のTP53点変異(R172H,R270H)を誘導し、さらに0.1%BBNを20週間投与したところ、それらの変異細胞を起源とする膀胱癌組織が得られた。各系統のマウス膀胱癌を病理組織評価および発現マイクロアレイで比較したところ、Krt5発現細胞にTP53点変異を誘導した場合に、扁平上皮分化を伴う筋層浸潤性膀胱癌を最も効率的に発生させることができ、それらがTCGA cluster 3に属するヒト膀胱癌に類似の腫瘍であることが明らかになった。昨年度は(1)ヒト浸潤性膀胱癌臨床検体およびマウス化学発癌モデルの統合的次世代OMICSを用いた遺伝学的解析による種間共通の遺伝学的イベントの同定、(2)Lineage tracing法を用いたマウス膀胱癌発生母地および特異的プロモーターの同定、を試みた。(1)については、経尿道的膀胱腫瘍切除術にて得られたT1、high-grade以上のヒト尿路上皮癌10検体とまたそれぞれのヒト血液とから抽出したDNAでエクソームシークエンス解析を行った。癌組織と血液とを比較することで癌の原因遺伝子を同定し、その結果と発癌性物質であるBBN投与により作成されたマウス浸潤性膀胱癌から前述と同様の操作で得られた結果とを比較することによって種間共通の遺伝学的イベントの同定を予定している。BBNの至適濃度の調整に手間取ったためマウス浸潤性膀胱癌の作成に難渋したが、今夏までには検体を獲得できる見込みである。(2)については、Cre-LoxPシステムを用いて尿路上皮マーカーであるUpk2の発現細胞でRFPを発現するマウスの樹立に成功しており、蛍光抗体染色を用いて膀胱粘膜の観察を行っている。現在は上記マウスにBBNを内服させ膀胱癌作成を試みており、作成に成功した際にはUpk2発現細胞と膀胱癌細胞の関係性を評価し、今後の実験計画に使用検討している遺伝子改変マウスと上記マウスの交配による膀胱癌モデルマウス作成の妥当性を検討することを予定している。(1)については、一昨年度に経尿道的膀胱腫瘍切除術にて得られたT1、high-grade以上のヒト尿路上皮癌10検体とまたそれぞれのヒト血液とから抽出したDNAでエクソームシークエンス解析を行っている。昨年度はBBN投与によりマウス浸潤性膀胱癌の作成に成功しており、ヒト検体とマウス検体とのシークエンスデータを比較、解析中である。(2)については、Cre-LoxPシステムを用いて尿路上皮マーカーであるUpk2、または尿路上皮深部のマーカーであるCk5の発現細胞でRFPを発現するマウスの樹立に成功しており、蛍光抗体染色を用いて膀胱粘膜の観察を行っている。現在は上記マウスにBBNを内服させ膀胱癌作成、また免疫染色により膀胱癌細胞の起源候補となる細胞を評価し、今後の実験計画に使用検討している遺伝子改変マウスと上記マウスの交配による膀胱癌モデルマウス作成の妥当性を検討することを予定している。平成25年度、26年度で、(1)ヒト浸潤性膀胱癌臨床検体およびマウス化学発癌モデルの統合的次世代OMICSを用いた遺伝学的解析によるヒト、マウスの種間共通の遺伝学的イベントの同定のためのエクソームシークエンス、(2)Lineage tracing法を用いたマウス化学発癌における膀胱癌発生母地(起源細胞)同定の為のマウス作成、(3)(2)に対してBBNを投与し膀胱癌組織を採取する、までを行った。平成27年度は遺伝統計学者の協力のもとに(1)により得られたデータを解析し、またヒト浸潤性膀胱癌の大規模なデータベースとの照合を行い浸潤性膀胱癌の原因遺伝子として既知のp53遺伝子の他にKMT2C遺伝子が候補にあがった。(2)、(3)ではUpk2、Ck5をプロモーターとして蛍光タンパク遺伝子を導入したところ、それぞれを発生母地として膀胱癌が発癌することを確認できた。今年度の予定として、KMT2C遺伝子とcomplexを形成する遺伝子の変異有無の評価を行い、またp53遺伝子とKMT2C遺伝子の協調した膀胱発癌パターンの評価を行う予定である。データの取得は完了しており、また候補遺伝子の同定も終了している。今後はその検証方法を検討していく段階に入っている。平成25年度、26年度で、(1)ヒト浸潤性膀胱癌臨床検体およびマウス化学発癌モデルの統合的次世代OMICSを用いた遺伝学的解析によるヒト、マウスの種間共通の遺伝学的イベントの同定のためのエクソームシークエンス、(2)Lineage tracing法を用いたマウス化学発癌における膀胱癌発生母地(起源細胞)同定の為のマウス作成、(3)(2)に対してBBNを投与し膀胱癌組織を採取するまでを行った。