hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタサーチ型情報検索システムのためのデータ・フュージョン手法に関する研究

オーガナイザーとしてNTCIRワークショップ5に参加し、言語横断検索(CLIR)タスクの運営を行なうとともに、CLIRタスクへの参加者の提出結果(検索結果)のプーリング作業および検索結果の評価・分析を行なった。プーリング作業の過程で、どのようにプールを作成すればよいかという試行錯誤を行ない、メタサーチエンジン構築のためのデータ・フユージョン手法の予備的な考察としても役立てられる、検索結果のマージ手法について検討した。また、引き続き、NTCIRワークショップ3,4における各参加者からの提出結果をプーリング法のパラメタを変化させ、検索手法・マージ手法等ごとのプールに分けて、統計的な評価を行ない、検索手法とマージ手法の効果的な組み合わせについて分析・検討した。NTCIRテストコレクションの検索課題の自然言語処理的な分析を行い、自然言語文からの検索語の抽出・選択、検索式の構築・拡張の方法について検討したが、メタサーチエンジン上で統一的に一つの検索式を使用するか、あるいは、サーチエンジンごとの特徴に合わせて検索式を形式だけでなく内容もカスタマイズする必要があるのか、どちらが検索式の入力や選択として有効であるかを知るためには、さらなる実験と分析が必要であることがわかった。さらに、分析結果を検討するため、既存の複数のサーチエンジンを組み込んだメタサーチエンジンの開発を行なったが、個々のサーチエンジンの特徴を十分生かすようなマージ手法の実装までには至らなかった。NTCIRワークショップ3における各参加者からの提出結果をプーリング法のパラメタを変化させ、検索手法・マージ手法等ごとのプールに分けて、統計的な評価を行ない、検索手法とマージ手法の効果的な組み合わせについて分析・検討した。大規模テストコレクションNTCIR-3の言語横断検索システム評価用データの適合文書リストは、NTCIRワークショップ3の言語横断検索タスクにおいて各参加者から提出された検索結果を用いて、プーリング法に基づいて作成された。本研究では、NTCIR-3の作成過程において行なわれた、サブタスク混合プーリングが適合文書リストの網羅性を高めるのに有効であったかどうかについて考察を行なった。NTCIRワークショップ3の提出結果を用いて、日本語文書についてのプーリング実験を行なった結果、単言語検索タスクの提出結果だけでなく、言語横断検索タスクの提出結果も、適合文書リストの網羅性を高めるのに貢献していることがわかり、サブタスク混合プーリングの効率性と有効性が確かめられた。また、サブタスク混合プーリングが、検索結果の性能評価の公平性にどのような影響を与えるかについて考察を行なった。評価実験を行なった結果、サブタスク混合プーリングで作成した適合文書リストと、サブタスクごとのプーリングで作成した適合文書リストとでは、相対的な評価結果に違いがある場合があり、1つのサブタスクのみからのプーリングは評価に影響を与える可能性があることがわかった。ただし、単言語検索の検索結果全てから文書をプールした場合には、そのプールは、サブタスク混合プーリングで集めた適合文書の9割以上をカバーするため、相対的評価にはほとんど影響がなかった。オーガナイザーとしてNTCIRワークショップ4に参加し、言語横断検索(CLIR)タスクの運営を行なうとともに、CLIRタスクへの参加者の提出結果(検索結果)のプーリング作業および検索結果の評価・分析を行なった。プーリング作業の過程で、どのようにプールを作成すればよいかという試行錯誤を行ない、メタサーチエンジン構築のためのデータ・フュージョン手法の予備的な考察としても役立てられる、検索結果のマージ手法について検討した。また、引き続き、NTCIRワークショップ3における各参加者からの提出結果をプーリング法のパラメタを変化させ、検索手法・マージ手法等ごとのプールに分けて、統計的な評価を行ない、検索手法とマージ手法の効果的な組み合わせについて分析・検討した。

さらに、分析結果を検討するため、既存の複数のサーチエンジンを組み込んだメタサーチエンジンの開発を行なったが、個々のサーチエンジンの特徴を十分生かすようなマージ手法の実装までには至らなかった。
羊胎仔を用いた脳室周囲白質軟化症発生素因としての慢性的部分臍帯圧迫に関する研究

近年の周産期医療の発展にも拘わらず、脳性麻輝(CP)の発生頻度は増加傾向にあると言われている。CPの約50%は脳室周囲白質軟化症(PVL)であり、有効なPVL予防策を開発することは、現在の周産期医療における急務の一つである。我々は、一過性変動性徐脈がPVLの発生に関与しているとする臨床報告に基づき、一過性変動性徐脈の原因とされる臍帯圧迫に伴う胎仔脳傷害の発生について、羊胎仔の慢性実験モデルを用いて検討してきた。本研究期間においては、軽度臍帯圧迫の慢性的負荷がPVL発生の素因となるという仮説をたて、それを検証するため、羊胎仔慢性実験モデルに対し各種の慢性的部分臍帯圧迫を加えた後に従来の臍帯圧迫を負荷し、PVLが発生するかどうかについて検討した。胎齢120日前後の羊胎仔の臍帯に装着したオクルーダに生理的食塩水を注入することにより、臍帯動脈血流量を25%、50%、75%減少させた。25%減少では心拍数、血圧には変化を及ぼさず、50%では血圧の変化を認めなかったが心拍数は軽度低下した。75%では血圧上昇、心拍数低下を認めた。部分圧迫中は頸動脈血流量は増加する傾向が認められた。本慢性実験モデルを用い、前負荷として50%臍帯圧迫2分間を2分おきに1時間加え、その1時間後に完全閉塞3分解除5分間を5回繰り返した。圧迫実験終了24時間後に帝王切開にて胎児を娩出させ脳各部位を摘出し、組織学的検討を行ったところ、前負荷のないものに比し、脳傷害が軽度である傾向が認められた。本研究で用いた程度の軽度臍帯圧迫の慢性的負荷は、脳障害の発生素因とはならず、むしろ耐性を誘導する可能性が示唆された。本研究に必要な慢性実験モデルの作成を行った。妊娠120日前後の羊を用い、ハロセンによる全身麻酔下で、腹壁正中より開腹し、子宮壁に一部切開を加え、胎仔の頭部・頚部を子宮外に露出させた。脳波電極、頚動静脈カテーテル、項部筋電図電極、心電図電極、気管カテーテル、羊水カテーテル、臍帯動脈・頚動脈血流量プローブの留置装着を行い、臍帯にオクルーダを装着した後、胎仔を子宮内に戻し子宮筋層を縫合し、母体の腹壁を縫合した。胎児に装着した各種カテーテル・電極類・オクルーダは母獣側腹部腹壁を通し側腹部腹壁に固定したバッグ内に収納した。抗生剤を投与し術後の回復を待ち、準備手術96時間後に胎仔の血液ガス分析、心拍数・血圧測定を行い、生理的状態であることを確認した後に臍帯圧迫実験を施行した。オクルーダに注入する生理的食塩水の量を調節することにより、臍帯動脈血流量を25%、50%、75%減少させることができた。部分圧迫中は頚動脈血流量は増加する傾向が認められた。

圧迫実験終了24時間後に帝王切開にて胎児を娩出させ脳各部位を摘出し、組織学的検討を行ったところ、前負荷のないものに比し、脳傷害が軽度である傾向が認められた。本年度は前年と同様の研究を行い、その結果もほぼ同様であった。妊娠120日前後の羊を用い、ハロセンによる全身麻酔下で、腹壁正中より開腹し、子宮壁に一部切開を加え、胎仔の頭部・頸部を子宮外に露出させた。脳波電極、頸動静脈カテーテル、項部筋電図電極、心電図電極、気管カテーテル、羊水カテーテル、臍帯動脈、頸動脈血流量プローブの留置装着を行い、臍帯にオクルーダを装着した後、胎仔を子宮内に戻し子宮筋層を縫合し、母体の腹壁を縫合した。胎児に装着した各種カテーテル・電極類・オクルーダは母獣側腹部腹壁を通し側腹部腹壁に固定したバッグ内に収納した。抗生剤を投与し術後の回復を待ち、準備手術96時間後に胎仔の血液ガス分析、心拍数・血圧測定を行い、生理的状態であることを確認した後に臍帯圧迫実験を施行した。オクルーダに注入する生理的食塩水の量を調節することにより、臍帯動脈血流量を25%、50%、75%減少させることができた。25%減少では心拍数、血圧には変化を及ぼさず、50%では血圧の変化を認めなかったが心拍数は軽度低下した。75%では血圧上昇、心拍数低下を認めた。部分圧迫中は頸動脈血流量は増加する傾向が認められた。本慢性実験モデルを用い、前負荷として50%臍帯圧迫2分間を2分おきに1時間加え、その1時間後に完全閉塞3分解除5分間を5回繰り返した。
地方都市における郊外住宅地の持続可能性-街なか居住を支える居住地再編の可能性-

本研究は、「街なか居住」をキーワードに、地方都市の居住地再編を目指した公共住宅施策の検討を街なかと郊外住宅地をそれぞれフィールドにしながら検討を進めたものであり、2007年度は、人口10万人を超える当方地方の主要都市における街なか居住の進展とその立地環境の質的変化を土地利用データの経年変化から明らかにし、2008年度は郊外住宅地居住者へのアンケートから、従前住宅の活用の可能性と限界を明らかにした。本研究は、「街なか居住」をキーワードに、地方都市の居住地再編を目指した公共住宅施策の検討を、街なかと郊外住宅地をそれぞれフィールドにしながら、進めていくことを目的としており、平成19年度は、人口10万人を超える東北地方の主要都市において、「街なか居住」を迎える中心市街地の実態把握を行うことから研究を始めた。「街なか居住」の受け皿として中心市街地が充足しているか、すなわち「街なか居住」の空間および住環境の質に焦点を当てることを目的として、集合住宅の立地環境に関するデータを収集した。データ収集の方法としては、当該自治体が存在する県庁都市計画課にヒアリング調査を実施し、中心市街地活性化エリア内における街区レベルでの土地利用データの経年変化を5年スパンで複数収集し、土地利用の変遷を明らかにした。そこから明らかになった土地利用の変遷として、盛岡市、福島市、いわき市における中心市街地内部の土地の空洞化、駐車場への転用、そして最終的に集合住宅が建設されていく土地利用変遷の典型的パタンを抽出することができた。そのデータは、デジタルマップを加工し、データ化している。一方で、居住者アンケートについては、当該自治体の政策担当者に対するヒアリングにより、盛岡および山形市からは最新のアンケート調査を収集し、次年度にさらに詳細なアンケートを実施するための検討を行うとともに、青森市で実施したアンケート調査との比較により、街なかへの転居者が抱える従前住宅の処分の問題を顕在化させることができた。本研究は、「街なか居住」をキーワードに、地方都古の居住地再編を目指した公共住宅施策の検討を街なかと郊外住宅地をそれぞれフィールドにしながら検討を進めたものであり、平成20年度は、特に郊外住宅地の空洞化が化しつつある盛岡市を対象として郊外住宅地アンケート調査を行い、世帯の変化に伴う中心市街地への転居志向、およびそれを阻む現実的要因、一方でそれを推進させるための支援策の可能性について検討した。一方で、郊外住宅地の空洞化に対して国が考える施策としての住み替え支援の実態を、移住・住み替え支援機構へのヒアリングによって明らかにすると共に、地方都市でのその可能性を探るために、青森市内で行政部局と協議しながらその仕組みづくりを進めている組織(青森コモンズ)のヒアリング調査も実施した。調査結果から明らかになった点として、1)持家を人に貸して、そのお金で自らが街なかの集合住宅を借りるという発想は、持家志向の強い東北地方においては説得力に欠る2)貸しぐらいなら売ってすっきりしたいという回答が過半数を占め、持家を前提として住み替え支援の難しさが朗らかである。3)リフォーム経費を、従前居住者が負担するという考え方が、手放したい所有者にとっての足かせになってしまうことから、行政及び金融機関の連携による、ストックを目的とした住宅リフォーム融資制度等の検討が必要になる。なお、このような研究結果は、これまでデータとして我が国において明らかにされてきておらず、すでに、国土交通省、函館市等において研究成果を講演させていただいている。
熱潮汐波と子午面循環に着目した金星大気スーパーローテーションの成因解明

金星大気スーパーローテーションの熱潮汐波メカニズムと子午面循環メカニズムの両方に着目した研究を行った結果,雲層高度のスーパーローテーションには両者がともに作動していることを明らかにした。また,これによる金星上層大気の現実的な大気構造の再現に成功し,雲層中で活発な傾圧不安定波が励起されていること,従来「ロスビー波」と呼ばれてきた波はこの傾圧不安定波で説明できること,極域のコールドカラーの成因には熱潮汐波の誘導する子午面循環が重要であることなどの結果を得た。金星大気の雲層(高度45-70 km付近)で励起される熱潮汐波の下方伝播を正確に表現するために鉛直グリッドの改良を行った。次に、改良した金星大気大循環モデル(放射過程はニュートン冷却で簡略化したもの)を用いて、雲層付近のスーパーローテーション対する熱潮汐波メカニズムとギーラッシュメカニズムの効果を検証した。太陽加熱を東西平均成分とそれ以外の波成分に分け、スーパーローテーション状態を初期条件として数値計算を行った結果、雲層付近のスーパーローテーションは熱潮汐波メカニズムとギーラッシュメカニズムによって、独立に維持される可能性が示された。ただし、形成された平均東西流はそれぞれのメカニズムによって特徴的な緯度分布を示しており、熱潮汐波メカニズムでは顕著な赤道ジェット、ギーラッシュメカニズムでは中高緯度ジェットが形成された。最近の観測的研究によると、雲頂付近のスーパーローテーションの緯度分布は低緯度でほぼ等速分布になっており、赤道ジェットや中高緯度ジェットはあまりみられない(Moissl et al. 2009; Machado et al. 2012; Kouyama et al. 2012, 2013).そこで,太陽加熱として東西平均成分と波成分の両方を加えたところ、観測結果と非常によく似た分布の平均東西流が形成された。つまり、現実的な大気スーパーローテーションが維持されるためには、熱潮汐波メカニズムとギーラッシュメカニズムの両方が必要である。これまでこの2つのメカニズムは対立的に考えられ、同時には作動しないと考えられてきたが、少なくとも雲層付近においては協調的に作動することを示すことができた。惑星気象学におけるもっとも重要な問題のひとつである金星大気スーパーローテーションについて,熱潮汐波メカニズム(TTM)とギーラッシュメカニズム(GM)という2つのメカニズムが提唱されている。しかしながら,雲層のスーパーローテーションの現実的な南北構造を再現するには,TTMとGMの両メカニズムが働くことが必要であることを示した。今年度は下層大気のスーパーローテーションに着目し,これらのメカニズムがスーパーローテーションの生成に必要な固体惑星からの運動量くみ上げに,どのように寄与しているかを検討した。その結果,大気と固体惑星の角運動量交換をコントロールする大気の最下層では,平均東西流の符号や強度,鉛直構造が仮定する太陽加熱分布に強く依存することが示された。この結果は,雲層のスーパーローテーションだけでなく,最下層の平均東西流生成にもTTMとGMの両方のメカニズムが重要であることを示唆している。以上の結果は,研究雑誌に投稿準備中である。モデル中で観察された雲層高度の大気波動についても解析を進め,それが傾圧不安定によって励起されていることなどを明らかにした。詳細は研究雑誌に掲載済みである。今年度はさらに,金星上層大気の極域の構造に関する解析も行った。その結果,本研究で構築した大気大循環モデルでは現実的な周極帯状低温域(コールドカラー)が再現されていることが明らかになった。周極帯状低温域の基本構造は雲層より上の高度で大気スーパーローテーションが熱潮汐波によって強く減速されることによって作られる。また,周極帯状低温域の内部には観測と非常によく一致する高温のダイポール構造が形成された。今後,Venus Expressの電波掩蔽観測データとの比較を含め,このダイポール構造の成因についても解析を進める予定である。金星極域の特異な温度構造である周極低温域(コールドカラー)はPioneer Venus時代から知られていたが(e.g. Taylor et al. 1980),その成因はこれまでわかっていなかった。本研究の結果,周極低温域の形成に熱潮汐波が強く影響していることが明らかになった。熱潮汐波が雲層上端付近の平均子午面循環を強化することにより極域で強い下降流が生じる。この下降流が極域の昇温をもたらしている。成果はNature Communicationsに掲載された。極域の短周期の温度変動の解析も進めた。その結果,Venus Expressの電波掩蔽観測で得られた短周期の温度変動が,極渦中に存在する東西波数1,周期4-6日程度の短周期擾乱に伴うことを見出した。擾乱の鉛直構造は直立しており,顕著な熱輸送はみられない。また,基本場の安定性を調べると,擾乱の存在する緯度80度付近で順圧不安定の必要条件を満たしている。こうした特徴はElson (1984, 1989)と整合的である。現在,これらの解析結果を研究雑誌に投稿準備中である。さらに,熱潮汐波自体の構造に関する研究も進めた。雲層高度における1日潮の鉛直構造は夜昼間対流成分が卓越し,鉛直流速は平均子午面循環に伴う鉛直流速の10倍程度であることが示された。夜昼間対流は高度50-70 kmに広がっており,雲の原料物質を始めとする物質循環に強く影響していると推測される。

実際,Venus Expressの紫外光カメラの観測によれば,太陽直下点の下流側は暗いことが報告されている(Titovet al., 2012)。本研究の結果によれば,暗い模様の地方時依存性をうまく説明することができる。さらに,熱潮汐波と平均子午面循環の相互作用によって,さまざまな時空間スケールの大気波動が励起されている可能性が明らかになった。昨年度までに得た金星大気スーパーローテーションに対する熱潮汐波と平均子午面循環の影響についての研究成果の研究雑誌への投稿が遅れている。平均子午面循環と熱潮汐波の構造の解析をすすめた。その結果,雲層上端高度(約70 km)の子午面循環に伴う南北風は,赤道から緯度30度の間は極向きであるが,30度から極の間は赤道向きであることが示された。子午面循環の鉛直風は赤道から20度付近で上向き,20度から45度で下向き,45度から極で上向にになっており,低緯度の直接循環(ハドレー循環)と中高緯度のフェレル循環的な間接循環を作っている。この間接循環は短周期擾乱(傾圧不安定波)によって作られていることも示された。雲層上端より上では赤道から極にいたる1セルの大きな子午面循環が卓越している。雲頂上端の熱潮汐波に伴う鉛直風には特徴的なY字構造が形成される。この構造を調べた結果,Y字構造の形成には東西波数3と4の熱潮汐波成分が重要であることがわかった。これらの高波数成分の振幅は1日潮の半分程度とかなり大きく,太陽加熱の対応する成分よりもずっと大きい。また,振幅をもつ緯度帯は中高緯度ジェットの付近であり,太陽加熱の必ずしも強くない領域である。このことから,Y字構造を形成する東西波数3および4の熱潮汐波は太陽加熱によって直接励起されたものではなく,1日潮と半日潮の非線形相互作用によって間接的に励起されているものと考えられる。次に,下部雲層高度での熱潮汐波の構造を調べた結果,熱潮汐波と平均子午面循環によって中高緯度に強い鉛直風を伴うストリーク構造が形成されることがわかった。この構造は金星探査機あかつきの夜面雲画像と非常によい一致を示しており,熱潮汐波と子午面循環が下部雲層の雲物理過程に強く影響していることを示している。金星大気スーパーローテーションの熱潮汐波メカニズムと子午面循環メカニズムの両方に着目した研究を行った結果,雲層高度のスーパーローテーションには両者がともに作動していることを明らかにした。また,これによる金星上層大気の現実的な大気構造の再現に成功し,雲層中で活発な傾圧不安定波が励起されていること,従来「ロスビー波」と呼ばれてきた波はこの傾圧不安定波で説明できること,極域のコールドカラーの成因には熱潮汐波の誘導する子午面循環が重要であることなどの結果を得た。従来,熱潮汐波メカニズム(TTM)とギーラッシュメカニズム(GM)は排他的に作用すると考えられていたが,スーパーローテーションの南北構造に着目することにより,双方が重要であることを明らかにできた。
水と油二相媒体に対するマイクロバブリングを用いた気相汚染物質の液相捕捉と環境応用

本年度は、油状物質を添加したラボスケールの小型反応器を用いて、トルエンガスのマイクロバブリング水中捕捉における、詳細な捕集条件の検討と捕集トルエンの水中・油中濃度の把握、さらに、実際のガス・粒子状物質を含むモデル燃焼ガスに対する捕集効率の評価を行った。異なる水温(10°C、25°C)とガス流量(0.2 L/min、0.4 L/min)、2種類の油状物質(菜種油、鉱物油)を添加した条件においてトルエンガスの捕集実験を行った。常温条件(25°C)では鉱物油を用いた方が捕集効率は高く、また、低温条件(10°C)においては、低流量では菜種油を用いた方が、高流量では鉱物油を用いた方が捕集効率は高くなった。トルエンの分布に関しては、水中には菜種油を用いた方が、油中に鉱物油を用いた場合よりトルエン濃度が高くなる傾向にあった。この傾向は低温条件下においてより顕著であった。しかし、トルエン捕集量の合計は水中よりも油中の方が多く、ほとんどの場合において、よりトルエンを溶解できる鉱物油を用いた場合の方が捕集効率は高くなった。しかし、10°C, 0.2 L/minの菜種油の場合のみエマルション生成が関与し、水中へのトルエン捕集量が油中への捕集量とほぼ同じ程度まで増加し、菜種油への捕集量も増加した。モデル燃焼ガスを用い、ガス・粒子状物質を同時に導入した実験では、両者を同時に捕集することは可能であったが、水のみの場合にはガス成分が捕集水の飽和に伴い、徐々に捕集効率が低下する傾向が見られた。油状物質を添加した場合にはこの傾向は抑制され、実燃焼排ガスにおいてもガス・粒子状物質ともに長期捕集が可能であることが示された。本年度の計画では、VOCガスのマイクロバブリング水中捕捉において、最適条件の検討と実燃焼排ガスに対する捕集効率の評価を長期捕集も含め実施することとなっており、概ねその通り遂行できたため。次年度は当初の計画通り、大流量MBノズルを装着した実証装置を作製し、その基礎性能評価を前年度に発生させた実排ガスを用いて行う。その後、実際の燃焼排ガスに対して捕集効率を評価し、空間清浄能力を評価する。実施した研究概要本年度は、ラボスケールの小型反応器を用い、モデルガス状物質としてトルエンガス、モデル粒子状物質として炭素系ナノ粒子を任意の濃度で発生させ、水中にマイクロバブリングすることで水中捕捉処理の可能性について検討を行った。さらに、捕集水表面へ性質の異なる油状物質である菜種油または鉱油系潤滑油を添加し、油状物質の物性とエマルション生成が捕捉効率に与える効果を検証した。得られた成果疎水性物質であるトルエンガスと炭素系ナノ粒子に対する水中捕捉に対して、マイクロバブルを使用することにより、両物質とも効果的に水中捕捉が可能であった。特にナノ粒子に対しては飽和傾向を示さず、長期の捕集が可能であった。一方、トルンガスは水への溶解度を超えると徐々に除去率が低下する傾向が見られた。しかし、捕集水表面に油状物質を添加することで、溶解度を超えて飛躍的にその捕集効率を高めることに成功した。このとき、添加する油種により捕集効率や液相への溶解傾向が異なることが確認され、エマルションを形成する極性部位を持つ菜種油の場合にはエマルション層周辺にトルエンが集中的に捕捉されたのに対し、低極性トルエンと同様に低極性特性を持つ鉱油系潤滑油の添加の場合には、油全体に高効率に捕捉される傾向が示された。エマルション層を形成するような極性部位を持つ油の場合にはトルエンが油に浸透しにくい高粘性の油を使用するのが望ましく、また、エマルションを形成しない極性部位を持たない油の場合にはトルエンが油中に浸透しやすいように低粘性の油を使用するのが望ましいことが明らかとなった。親水性物質は水に対する溶解性を持っているため容易に水に捕捉できることから、本手法を用いることで、将来的に親水性、疎水性の物性に関係なくガス状/粒子状汚染物質の同時除去が可能な、気相汚染物質処理技術が構築できるものと期待される。本年度計画では、マイクロバブリングによるモデルガス状物質、モデル粒子状物質の水中捕捉の可能性調査、ならびに、捕集水表面への油状物質添加が捕集効率に与える効果を検証することとなっており、概ねその通り遂行できたため。

しかし、トルエン捕集量の合計は水中よりも油中の方が多く、ほとんどの場合において、よりトルエンを溶解できる鉱物油を用いた場合の方が捕集効率は高くなった。しかし、10°C, 0.2 L/minの菜種油の場合のみエマルション生成が関与し、水中へのトルエン捕集量が油中への捕集量とほぼ同じ程度まで増加し、菜種油への捕集量も増加した。モデル燃焼ガスを用い、ガス・粒子状物質を同時に導入した実験では、両者を同時に捕集することは可能であったが、水のみの場合にはガス成分が捕集水の飽和に伴い、徐々に捕集効率が低下する傾向が見られた。油状物質を添加した場合にはこの傾向は抑制され、実燃焼排ガスにおいてもガス・粒子状物質ともに長期捕集が可能であることが示された。本年度の計画では、VOCガスのマイクロバブリング水中捕捉において、最適条件の検討と実燃焼排ガスに対する捕集効率の評価を長期捕集も含め実施することとなっており、概ねその通り遂行できたため。次年度は当初の計画通り、油状物質添加での最適条件において、モデル物質の長期捕捉実験を行うとともに、バイオマス燃焼排ガスや金属ヒュームなどの実排ガスに対する捕捉処理効果の確認を行う。さらに、バブル径に与える気液流量比の影響なども調査し、最終年に作製する実証装置の設計を行う。次年度は当初の計画通り、大流量MBノズルを装着した実証装置を作製し、その基礎性能評価を前年度に発生させた実排ガスを用いて行う。その後、実際の燃焼排ガスに対して捕集効率を評価し、空間清浄能力を評価する。
窒素負荷による土壌酸性化を抑制する風化に関する研究

大気由来の窒素沈着は土壌酸性化を促進する一方で,これに対して様々な酸緩衝作用が働く。スギ林下に発達した低木層を含む林床植生を刈取り,窒素動態を変化させることで,酸生成量および酸緩衝作用について検討し,風化や落葉の分解に伴う塩基の供給が土壌酸性化の緩和に対する寄与を明らかにすることを目的とした。刈取りにより林床植生の窒素吸収および水吸収が減少することで窒素溶脱量が増大するだけではなく,刈取り区において,刈取らない対照区に比べて地温が夏季には2°Cほど高くなり,窒素無機化活性も高まることでも窒素溶脱量が増大すると判断された。加えて,刈取り区における地温の上昇により溶存有機炭素移動量も増大し,これも窒素無機化活性に影響していることが示唆された。増大した窒素溶脱量により窒素の形態変化に伴う酸の生成量も増大した。この窒素の形態変化に伴う酸の生成量とケイ酸溶脱量との間に最も高い相関関係が見られた。加えて,ケイ酸濃度とストロンチウム同位体比(^<87>Sr/^<86>Sr)との間に負の相関関係が見られた。^<87>Sr/^<86>Srは鉱物由来の成分により低下することから,風化の酸緩衝作用に対する寄与が示唆された。また,土壌表面に堆積している堆積腐植層(リター層)の交換態,全量抽出液中の^<87>Sr/^<86>Srを分析した結果,より分解の進んだ層ほど高かった。これは,^<87>Sr/^<86>Srの高い降雨の影響をより長時間影響を受けたためと推察された。本研究により酸緩衝作用における風化の寄与が示されると共に,土壌酸性化を緩和するリター分解に伴うカルシウム動態についても新たな知見が得られた。今後風化する鉱物や堆積腐植層からのCa供給の有無による風化の寄与に差が生じるかさらに研究を展開したいと考えている。4月から10月の大気由来の窒素沈着量はアンモニウムイオンが32mmolcm^<-2>と硝酸イオンの5倍以上であった。このアンモニウムイオンは土壌中で硝化作用を受けて硝酸へと変化する際に生成される酸の量は堆積腐植層(O層)において61mmolcm^<-2>、0-10cm層において11mmolcm^<-2>であった。林齢50年(2006年)のスギ人工林である萩ノ沢試験地では林床植生や低木からなる下層植生が林齢30年の南斗内試験地よりも多く存在する。この下層植生の窒素収支に対する寄与を評価するため、これを刈取った刈取り区を設定した。刈取り区では下層植生による窒素吸収が無くなったことにより0-10cm層における硝酸イオンの溶脱量が増加した。その結果、刈取り区ではO層における酸生成量が50mmolcm^<-2>と対照区とほぼ同じであったものの、0-10cm層で85mmolcm^<-2>と刈取りをしていない対照区に比べて多かった。これに伴い、風化の指標となるケイ酸の移動量も刈取り区の0-10cm層において30mmolm^<-2>と対照区の3倍多かった。また、O層の交換性塩基量について毎月1回Oi層、Oe層、Oa層に分けて採取した結果、Oi層では次第に交換性カルシウム(Ca)含有量が増加することが示された。

Oi層、Oe層、Oa層における全Ca含有量に大きな差は見られなかったが、Oi層、Oe層、Oa層の順に交換性Ca含有量が増加することが示された。加えて、Caと相関性の高いストロンチウムの同位体比(^<87>Sr/^<86>Sr)は、林外雨では0.7085であったが、林内雨からO層通過水までは0.7069前後、深さ10cmの土壌浸透水は0.7066であった。以上のことから、O層においては非交換性Caが交換性Caしたものが硝化により生成された酸の干渉に寄与し、土壌層では風化の寄与が示唆された。大気由来の窒素沈着は土壌酸性化を促進する一方で,これに対して様々な酸緩衝作用が働く。スギ林下に発達した低木層を含む林床植生を刈取り,窒素動態を変化させることで,窒素動態と酸生成量および酸緩衝作用とのかかわりにについて検討した。これまで,刈取りにより林床植生の窒素吸収および水吸収が減少することで窒素溶脱量が増大することが示された。本研究により林床植生の刈取り区において,刈取らない対照区に比べて地温が夏季には2°Cほど高くなり,窒素無機化活性も高くなることが明らかとなった。このことも窒素溶脱量の増大に寄与していると判断された。加えて,刈取り区における地温の上昇による溶存有機炭素移動量の増大も窒素無機化活性に影響していることが示唆された。増大した窒素溶脱量により窒素の形態変化に伴う酸の生成量も増大した。この酸の生成量とケイ酸溶脱量との間に最も高い相関関係が得られた。加えて,ケイ酸濃度とストロンチウム同位体比(^<87>Sr/^<86>Sr)との間に負の相関関係が見られた。ケイ酸および^<87>Sr/^<86>Srから,風化の酸緩衝作用に対する寄与が示された。また,土壌表面に堆積している堆積腐植層(リター層)の交換態カルシウム(Ca),全Ca量抽出液中の^<87>Sr/^<86>Srを分析した結果,より分解の進んだ層ほど高かった。これは,^<87>Sr/^<86>Srの高い降雨の影響をより長時間影響を受けたためと推察された。昨年度までの研究においてリターの乾物重量の減少に伴う交換性Ca含有:量の増加は,分解に伴い非交換性Caが交換態に変換されるものと考察してきた。しかし, Caとの相関性の高いストロンチウムについてこのような結果が得られたことから,単に非交換性Caが交換態に変換されるのではないことが示唆された。堆積腐植層からのCa供給は土壌酸性化を緩和しており,風化とのかかわりを検討する必要があると考えられた。
細胞間接着分子と細胞ー基質間接着分子による上皮細胞の極性形成機構

上皮細胞にはアドへレンスジャンクション(AJ)とタイトジャンクション(TJ)という二つの主要な細胞間接着装置が存在し、必ずTJはAJの頭頂側に位置する。これを上皮細胞の極性というが、その形成機構は明らかではない。本研究では、上皮細胞の極性形成機構の解明を目指し、細胞間接着分子を中心に解析を行った。その結果、TJ構成因子がTJの形成されるべき場所に集積するには、AJの接着分子ネクチンが重要であることを明らかにした。近年、上皮細胞における細胞間接着装置、タイトジャンクション(TJ)やアドヘレンスジャンクション(AJ)の構成分子は数多く同定されている。しかし、TJとAJの分離や、TJがAJの頭側に形成されるしくみなど、上皮の極性形成の制御機構は未だに解明されていない。本年度の研究において、私は非上皮細胞である繊維芽細胞にTJの接着分子JAMやクローディン、AJの接着分子ネクチンやカドヘリンを様々な組み合わせで発現させ、各接着分子の形成する細胞間接着領域の局在を解析した。その結果、TJの接着分子とAJの接着分子をそれぞれ発現させた場合、どのような組み合わせでもTJとAJの接着分子による細胞間接着領域は混ざらずに、分離していた。一方、AJのネクチンとカドヘリンを発現させると同一の細胞間接着領域を形成したが、意外なことにTJのJAMとクローディンは同一の細胞間接着領域を形成せず、分離していた。この結果は上皮細胞における所見とは異なっていたが、JAMとクローディンに加えネクチンを追加で発現させると、JAMとクローディンは同一の細胞間接着領域を形成した。この作用はカドヘリンにはなかった。これまで、上皮においてTJ形成にネクチンが重要であることが示唆されてきたが、本研究から、ネクチンはTJの接着分子を同一の細胞間接着領域に集積させることによってTJ形成を制御していることが明らかとなった。本研究成果は、現在学術論文に投稿中である。しかし、TJとAJの分離や、TJがAJの頭頂側に形成されるしくみなど、上皮の極性形成の制御機構は未だに解明されていない。これまで、ネクチンがAJやTJの形成に重要な分子であることは明らかであったが、TJ形成におけるネクチン役割はTJ分子のリクルート以外に明らかではなかった。本研究によって、ネクチンはTJの接着分子JAMとクローディンを同一の細胞間接着領域に集積させることによってTJ形成を制御していることが明らかとなった。本研究成果は、Genes to Cells誌に掲載された。
インド伝統医学書『チャラカ・サンヒター』とその註釈書に関する文献学的研究

インド伝統医学書『チャラカ・サンヒター』(紀元後6世紀頃)への註釈書『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』(7世紀頃)第6編第2章第1節の校訂と英語への翻訳を完成した。また同書と同時代の他分野のサンスクリット文献とを比較し、インド医学関連の文化的状況を考察した。さらに『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』以外の3種の註釈文献、チャクラパーニダッタ作『アーユルヴェーダディーピカー』(11世紀)、ガンガーダラ作『ジャルパカルパタル』(19世紀)、ヨーギーンドラナータセーナ作『チャラカ・ウパスカーラ』(20世紀)の当該部分の解読・英語翻訳・比較研究を行い、インド医学理論の発展経過の一端を明らかにした。平成26年度は4年間の研究の初年度であるため、主に今後の研究のための基本的な調査と準備的な作業を行った。その概要は以下の通りである。(1)資料収集:インド伝統医学文献『チャラカ・サンヒター』の現存する10種近くの註釈文献のうち、最古のものと考えられる註釈書、ジャッジャタ作『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』を主な研究対象とすることとし、その文献学的研究のための資料を収集、確認した(手書き写本3種のコピーと写真、出版本1種)。このうち、インド、タミルナードゥ州チェンナイのGovernment Oriental Manuscripts Libraryに所蔵されているマラヤーラム文字による手書き写本については、平成26年9月の現地調査によって現物を確認し、当該図書館の許可を得て、全ページの鮮明なカラー写真を撮影した。(2)資料分析:上記(1)で得られた『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』の写本のコピーおよび写真を改めて分析した結果、『チャラカ・サンヒター』第6編第2章第1節以降の註釈が残存していることが明らかとなった。そこで、同第6編第2章第1節について、『チャラカ・サンヒター』本文と、『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』の註釈を対照しながら読解し、内容を詳細に分析した。また当該部分の註釈文中に引用されているヴェーダ文献や叙事詩など医学文献以外の文献について調査を行った。(3)『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』の『チャラカ・サンヒター』第6編第2章第1節への註釈テキストの校訂と翻訳:上記(2)に基づいて、残存する『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』の冒頭部分のテキスト校訂と英語へ翻訳を進めた。(4)上記の文献学的研究を補完するための参考資料を得ることを目的として、インド、ケーララ州において現代のインド伝統医学の臨床治療の実態に関する聞き取り調査など、資料収集を行った。平成27年度は4年間の研究期間の2年目であり、主に資料収集などの基本的な調査と収集資料の分析・解読などを行った。概要は以下の通りである。(1)資料収集:昨年度に引き続き、インド伝統医学文献『チャラカ・サンヒター』の現存する10種近くの註釈文献のうち、最古のものと考えられる註釈書、ジャッジャタ作『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』を主な研究対象とすることとし、その文献学的研究のための資料を収集・確認した。また、『チャラカ・サンヒター』からの引用が多く認められるインド伝統医学書『アシュターンガ・フリダヤ・サンヒター』と『アシュターンガ・サングラハ』の写本資料の確認とそのコピーの収集をインド国内にて行った。(2)資料分析:上記(1)で得られた『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』第6編第2章第1節について、『チャラカ・サンヒター』本文と、『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』註釈を対照しながら読解し、内容を詳細に分析した。また当該部分の註釈文中に引用されているヴェーダ文献や叙事詩など医学文献以外の文献の出典について調査を行った。また『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』以外の3種の註釈文献の当該部分を解読・分析し、各註釈文献の比較研究を行った。(4)上記(1)(3)の文献学的研究を補完するための参考資料を得ることを目的として、インド、ケーララ州において現代のインド伝統医学の臨床治療の実態に関する聞き取り調査など、資料収集を行った。その一部を2編の論文として発表した。インド伝統医学文献『チャラカ・サンヒター』とその現存最古の註釈文献であるジャッジャタ作『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』については、これまでにも研究代表者(山下)と研究協力者(デンマーク、コペンハーゲン大学のケネスG.ジスク(Kenneth G. Zysk)教授との間で先行して研究が行われていたこと、また昨年度と本年度(平成26・27年度)のインド現地調査によって必要な写本資料が新たに入手できたこともあり、研究はほぼ予定通り、順調に進んでいると言える。これまでに収集した『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』と、他のインド伝統医学文献の写本

資料の詳細な読解・内容分析には、さらに時間がかかる予定であるが、本年度にデンマークで前記ジスク教授と国際共同研究の詳細な打ち合わせができたこともあり、本研究は全体として、今後も大きな遅滞なく、順調に進展することが期待できる。平成28年度は4年間の研究期間の3年目であった。前年度までと同様、写本などの文献資料収集といった基本的な調査と、これまでに収集した資料の分析・解読などを主に行った。概要は以下の通りである。(1)資料収集:昨年度に引き続き、インド伝統医学文献『チャラカ・サンヒター』の現存する10種近くの註釈文献のうち、最古のものと考えられる註釈書、ジャッジャタ作『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』を主な研究対象とすることとし、その文献学的研究のための資料を収集し、内容を確認した。また、『チャラカ・サンヒター』からの引用が多く認められるインド伝統医学書『アシュターンガ・フリダヤ・サンヒター』と『アシュターンガ・サングラハ』の写本資料の調査とそのコピーの収集をインド国内にて行った。(2)資料分析:上記(1)で得られた『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』第6編第2章第1節について、『チャラカ・サンヒター』本文と、『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』註釈を対照しながら読解し、内容を詳細に分析した。また当該部分の註釈文中に引用されているヴェーダ文献や叙事詩など医学文献以外の文献について調査を行った。(3)『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』の『チャラカ・サンヒター』第6編第2章第1節への註釈テキストの校訂と翻訳:上記(2)に基づいて、残存する『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』の冒頭部分のテキスト校訂と英語へ翻訳を進め、ほぼ完成した。また『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』以外の3種の註釈文献の当該部分を解読し、各註釈文献の比較研究を行った。(4)上記の文献学的研究を補完するための参考資料を得ることを目的として、インド、ケーララ州において、現代のインド伝統医学の臨床治療の実態に関する聞き取り調査など、資料収集を行った。インド伝統医学文献『チャラカ・サンヒター』とその現存最古の註釈文献であるジャッジャタ作『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』については、これまでにも研究代表者(山下)と研究協力者(デンマーク、コペンハーゲン大学のケネスG.ジスク(Kenneth G. Zysk)教授との間で先行して文献の調査と研究を行っていたが、前年度までのインド現地調査によって新たな写本資料が入手でき、その内容の分析と解読にやや時間がかかっていること、また今年度から新たに、ジャッジャタ作『ニランタラパダ・ヴィヤーキャー』だけでなく、年代の異なった他の3人の註釈者(チャクラパーニダッタ、ガンガーダラ、ヨーギーンドラナータセーナ)による『チャラカ・サンヒター』への3種の註釈文献の解読・分析・翻訳も行い、研究の範囲を広げることにしたため、当初の計画よりも本研究の進捗にはやや遅れが生じ、平成28年度中には論文などの形で研究成果を発表することは困難であった。しかし、研究範囲を広げたことによって、インド伝統医学文献の成立史の解明に新たな視点を得ることができた。平成29年度には本研究は、ほぼ当初の予定通りに進捗することが期待できる。平成29年度は4年間の研究期間の最終年度であった。また研究成果のまとめとなる論文作成の最終段階の作業を行った。
高齢者の下肢筋機能に及ぼす活動筋の自覚的疲労感を用いたトレーニングの検討

加齢にともない下肢筋機能は低下する.本研究では,高齢者の下肢筋機能に及ぼす活動筋の自覚的疲労感を指標とした連続ジャンプのトレーニングが,コーディネーション歩行,足圧中心動揺,敏捷性,椅子からの立ち上がり,股関節内転筋力および外転筋力に及ぼす影響について検討した.その結果,1セッションで行うトレーニングのセット数は2セット,1週間あたりの頻度は23回,介入期間は3ヶ月で行わせることが下肢筋力や筋機能の改善に効果的であることが明らかになった.本研究は高齢者が実践しやすい連続ジャンプ運動を用いたトレーニングを行わせ,下肢筋機能(筋力や筋パワー等)に及ぼす影響を検討することを目的とした.本年度は京都市在住の対象者(29名,71.1±4.7歳)をジャンプトレーニング群(JT),天理市在住の対象者(30名,66.4±4.6歳)を軽運動群(LE)とし,JTには月2回の運動教室と自宅実践(週23回程度の頻度),LEには月2回の運動教室のみの内容で行わせた.JTには90bpmの頻度の連続ジャンプ運動を,活動筋が自覚的に「かなり効いてきた」と疲労を感じる回数まで2セット行わせた.ジャンプ回数は2週毎に漸増させた.トレーニング期間の前後で,コーディネーション能力(左右方向の移動),足圧中心動揺(バランス),ステッピング(敏捷性),椅子からの立ち上がり時の力発揮速度,脚内転力および脚外転力(筋機能)で効果を比較検討した.トレーニング教室の継続率はJTが100%とLEの93.1%より高く,ジャンプ運動を原因とする転倒や受傷は無かったことから,高齢者に対して無理のない実践的な運動種目と言える.JTのトレーニング頻度は週あたり約2.2回で,トレーニング1回あたりのジャンプ数は開始時の30回から終了時100.7±16.9回に増加した.2要因(群×期間)分散分析の結果,椅子立ち上がり時の50msecおよび100msec時点での力発揮速度と股関節外転力に有意な交互作用が認められた.トレーニング前後の要因による有意な主効果が認められた項目は,両群のコーディネーションテスト,椅子からの1回立ち上がり時の反応時間,JTの矩形面積(開眼),LEのステッピングであった.以上のことから,本研究の連続ジャンプ運動を用いたトレーニングは,高齢者のコーディネーション能力や椅子から立ち上がる際の瞬発的な力発揮,股関節外転力の改善に効果的な内容であった.本研究は,高齢者が実践しやすいその場での連続ジャンプを用いたトレーニングを定期的に行わせ,下肢筋機能(筋力や筋パワー等)に及ぼす影響を昨年度に引き続いて検討した.本年度の課題は,1トレーニングの継続期間を異ならせた場合の効果の違いについて,2トレーニングのセット数を異ならせた場合の効果の違いについて,検討することであった.結果は以下のとおりである.地域在住の高齢者を対象に,トレーニング期間が24週のグループ(LT群:28名,72.0±6.0歳)と12週のグループ(ST群:28名,71.1±4.7歳)に分けて,週23回の頻度で活動筋が自覚的に「かなり効いてきた」と感じる回数まで連続ジャンプを行わせた.測定項目は,コーディネーション能力,足圧中心動揺,ステッピング,椅子立ち上がり時の力発揮速度,脚内転力,脚外転力であった.トレーニングの継続率,教室参加率はLT群がわずかに低かったが,1週あたりのトレーニング回数は両群に差はなかった.コーディネーション能力,ステッピング,脚内転力は両群とも有意な改善がみられ,力発揮速度はLT群,脚外転力はST群のみで有意な改善が認められた.次に,地域在住の高齢者を対象に,トレーニング期間(12週)と頻度(週23回)は同じで,1回のトレーニングで行うジャンプ運動を2セット(2S群:28名,71.1±4.7歳)と1セット(1S群:28名,69.1±6.1歳)に分けてトレーニングを行わせた.測定項目は課題1と同じであった.トレーニングの継続率と教室参加率は1S群の方がわずかに低かった.コーディネーション能力は両群とも有意に改善したが,ステッピング,脚内転力,脚外転力は2S群,足圧中心動揺は1S群にのみ効果が認められた.以上のことから,トレーニング期間およびジャンプ運動のセットの違いは,下肢筋機能に異なる影響を与える可能性が示唆された.当初の計画どおり,地域に在住する高齢者を対象としたトレーニング指導を行うことができた.本研究の最終年度は,活動筋の自覚的疲労感を用いた下肢の筋力・筋パワートレーニングが神経筋機能に及ぼす影響について,京都市および天理市に在住する高齢者を対象に検討した.本年度は対照群を設定できなかったことから,両市の介入結果を合わせて報告する.結果は以下のとおりである.地域在住の6083歳の高齢者50名(平均年齢70.1歳,男性18名,女性32名)を対象に,週23回の頻度で3種目(椅子立ち座り,レッグランジ,四股踏み)のトレーニングを活動筋が自覚的に「効いてきた」から「かなり効いてきた」と感じる回数を12週間にわたり行わせた.評価項目は左右へのコーディネーション運動,4スクエアステップ,重心動揺,ステッピング(敏捷性と筋持久力),椅子立ち上がりパワー,2ステップ幅の6種目とし,トレーニング前後で効果を判定した.

トレーニングの継続率は94.0%,教室の参加率は78.2%であった.12週間のトレーニングの結果,左右方向に歩くコーディネーション能力,素早く歩く動的バランス能力,ステッピング能力,下肢筋力と筋パワーに有意な改善が認められた.しかし,静的バランス能力,筋持久力,2ステップの歩幅に変化はなかった.以上のことから,本研究で用いた座り立ちや前方向への踏みだし,四股踏みの筋力・筋パワートレーニングはコーディネーション能力や動的バランス,敏捷性,下肢筋力・パワーの改善に有効であった.本年度まで3年間の実績から,高齢者の下肢筋機能に及ぼす活動筋の自覚的疲労感を用いてトレーニングは,連続ジャンプ運動を12週間,1セットより2セット(量依存効果)行った方が効果的であった.また,椅子や自重を用いた一般的な筋力・筋パワートレーニングよりもジャンプ運動は動的および静的バランス能力や下肢筋機能を改善する有効なトレーニングとして効果的であることが明らかとなった.加齢にともない下肢筋機能は低下する.本研究では,高齢者の下肢筋機能に及ぼす活動筋の自覚的疲労感を指標とした連続ジャンプのトレーニングが,コーディネーション歩行,足圧中心動揺,敏捷性,椅子からの立ち上がり,股関節内転筋力および外転筋力に及ぼす影響について検討した.その結果,1セッションで行うトレーニングのセット数は2セット,1週間あたりの頻度は23回,介入期間は3ヶ月で行わせることが下肢筋力や筋機能の改善に効果的であることが明らかになった.当初の計画どおり,地域に在住する高齢者を対象とした短期間のトレーニング研究を実施することができた.本研究は,今年度で最終年度を迎えるため平成26年度および平成27年度の研究結果から,課題の総括を行うとともに,地域に在住する高齢者を対象とした下肢筋機能を改善する指針を発信することができると考えられる.これらパイロット研究の成果は,今後前向きコホート研究として発展させたいと思うことから,研究協力者を増やして実現を目指したいと考えている.体力科学本研究の計画は,高齢者の連続ジャンプを用いた実践的なトレーニングの提案を行うために平成26年度は2ヵ所(京都市と天理市)をフィールドに3ヶ月間のトレーニング研究を遂行することができた.平成27年度は京都市のフィールドを6ヶ月のトレーニングに延長させ,期間延長による影響を検討する.また,天理市のフィールドは平成26年度の京都市のフィールドと同様な内容でトレーニングのセット数を減らした場合(1セット)の効果を検討する.両フィールドとも対象者の募集をすでに始めており,平成27年度の研究計画を遂行する手続きは完了している.
アイヌ語基礎文法の認知言語学的研究

本研究は、認知言語学に基づいてアイヌ語基礎文法を網羅的に分析・記述し、その結果を汎用性の高い資料として提供することでアイヌ語の研究と学習・教育に寄与することを目的とし、(1)基礎文法が伝統的なアイヌ語学でどう扱われてきたかを総覧し、(2)それらの扱いが理論言語学でどう位置づけられるかを同定し、(3)認知言語学に基づいてどのような観察・分析・記述が得られるかを明らかにした。こうした結果は、今後一般言語学に共通の用語・概念を用いた文法書・文典の形にまとめてアイヌ語研究の進展に資すると共に、基礎文法の概説書・参考書を編集してアイヌ語の学習と教育に貢献することに役立て得る。本研究は、意味分析を得意とする認知言語学に基づいてアイヌ語の基礎文法を網羅的に分析・記述し、その成果を一般言語学に共通の用語・概念を用いた文法書・文典の形にまとめてアイヌ語研究の進展に資すると共に、語学教材向きの用語・概念を用いて基礎文法の概説書・参考書を編集してアイヌ語の学習と教育に貢献することを目的とする。一年目に「伝統的なアイヌ語学での基礎文法の扱い」を文献資料を用いて詳細に調査し、二年目に「それらの扱いが理論言語学でどう位置づけられるか」を検証して、三年目に「認知言語学の枠組み用いることで、アイヌ語の基礎文法についてどんな観察・分析・記述が得られるか」を明らかにすることを計画した。一年目の本年度は、アイヌ語学の黎明期(19世紀)から現代までのアイヌ語学の大半の文献を収集し、基礎文法の諸項目に関する観察と記述を20世紀の主要な6(+1)文典を中心に精査して、その結果を項目毎に整理した。この成果を『アイヌ語学研究総覧』と題する研究報告書として印刷したことで、伝統的なアイヌ語学での研究成果を首尾良く一覧することが可能となり、二年目に計画されている「アイヌ語基礎文法の伝統的な扱いが理論言語学でどう位置づけられるかの検証」の準備が整った。また、『アイヌ語学研究総覧』の編集に至る文献調査・資料整理を通して、アイヌ語を理論言語学やその他の一般言語学の枠組みで扱うためには、研究代表者がこれまでに扱ってきた北海道アイヌ語(主に北東方言)に留まらず、サハリンアイヌ語を含む更に広範な言語資料が必要であることが明らかになった。特に、サハリンアイヌ語資料の利便性を高めることが急務であると判断された。そこで、既に収集してあった当該言語資料を電算化し、標準的表記法に直して和訳を付して、当初の作業計画にあった『アイヌ語学研究資料1』に「サハリンアイヌ語コーパス・テクスト訳」として採録した。本研究は、認知言語学に基づいてアイヌ語基礎文法を網羅的に分析・記述し、その結果を汎用性の高い資料として提供することでアイヌ語の研究と学習・教育に寄与することを目的とする。(1)基礎文法が伝統的なアイヌ語学でどう扱われてきたかを総覧し、(2)それらの扱いが理論言語学でどう位置づけられるかを同定し、(3)認知言語学に基づいてどのような観察・分析・記述が得られるかを明らかにして、(4)その結果は、一般言語学に共通の用語・概念を用いた文法書・文典の形にまとめてアイヌ語研究の進展に資すると共に、基礎文法の概説書・参考書を編集してアイヌ語の学習と教育に貢献することを目指す。本年度は、上記(2)を達成すると共に(3)に含まれる幾つかの課題に取り組むことを目標に掲げた。(2)の達成には、「アイヌ語基礎文法」を生成文法・機能主義・語用論・談話分析の道具立てを用いて具体的な記述を試みることが効果的であることから、それぞれの理論を専門とする研究者に本研究の一年目に作成した『アイヌ語学研究総覧』、及び過去の研究で作成したコーパス並びに辞書草案等を提供し、「基礎文法」に分類されるいずれかの言語事実をそれぞれの立場から扱った論考を提出してもらい、それらを『アイヌ語学と現代の言語理論』と題する冊子としてまとめた。研究者らによる観察・記述と論考の作成を促すために、北海道教育大学、千葉大学、札幌大学、琉球大学、札幌学院大学、北海道大学などで研究会や研究打ち合わせ、討議のための会合を持ち、アイヌ語に取り組む様々な分野の言語研究者との対話と意見交換に努めた。本年度はまた、(3)を達成し、三年目の研究計画を補完するためにも、「アイヌ語基礎文法」の幾つかの未着手項目を対象として認知言語学的な分析を実施した。得られた分析と記述は、ポーランドのクラクフで行われた国際認知言語学会を始めとする国内外の学会・研究会で発表した。

(1)基礎文法が伝統的なアイヌ語学でどう扱われてきたかを総覧し、(2)それらの扱いが理論言語学でどう位置づけられるかを同定し、(3)認知言語学に基づいてどのような観察・分析・記述が得られるかを明らかにして、(4)その結果は、一般言語学に共通の用語・概念を用いた文法書・文典の形にまとめてアイヌ語研究の進展に資すると共に、基礎文法の概説書・参考書を編集してアイヌ語の学習と教育に貢献することを目指した。一昨年度に上記(1)を、昨年度は(2)を達成すると共に(3)に取り組んだ。本年度は、これら(1)から(3)の成果を踏まえて、(4)にの実現に向けて具体的な調査と作業に取り組んだ。本研究の一年目に作成した『アイヌ語学研究総覧』及び過去の研究で作成したコーパス並びに辞書草案等をアイヌ語研究の従事者や理論言語学を専門とする研究者に提供し、それぞれの立場から「基礎文法」に取り組んだ論考を提出してもらうことで二年目に作成した『アイヌ語学と現代の言語理論』の成果を取り入れて、(4)に掲げた文法書・文法参考書の執筆と編集を行い、印刷と製本を残してほぼ完了した。また、文法書としては、(i)インデックス式文法表・活用表中心のもの、(ii)文典的なもの、(iii)語法辞典もしくは事典的なもの、(iv)教科書的なものの四つのどの形式がもっとも有効かを実践例から判断するために、ウェールズ語の言語復興を手本にしてきたバスク語についての調査を行い、(i)を(iii)に取り込んだ形のものを学習用文法書として用い、(ii)の内容を扱いながらも基本的には(iii)の形式を取るものを研究用の文法書とすることが望ましいことを確認した。