hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護の臨床哲学的研究

社会のさまざまの臨床的な場面に哲学的思考をつないでゆき、その場所でいろいろな困難に向き合っている人たちと、その場所の言葉でともに問題をとらえ定式化し、その解決に方向性を見いだそうという試みを、わたしたちは≪臨床哲学≫と呼んでいる。本研究では、その対象になる現場をとくに看護ならびに介護・リハビリテーションの現場に限定し、<ケア>という視点から≪臨床哲学≫の実践に取り組んだ。看護理論の領域では、医学に基礎を置くのではなく、社会学や心理学を応用的に導入するのでもなく、看護理論としての独自の視点と方法論を探究しようという動きが強くある。それらの多くは、看護理論の基礎を哲学における≪現象学≫の発想と方法に活路を見いだそうとしている。いわゆる現象学的看護理論の試みである。が、そこではまだ、哲学としての≪現象学≫の方法と、看護現場での事例の記述や分析の方法とが乖離したままである。本研究では、両者の方法をつき合わせるなかで、現象学看護の試みを≪臨床哲学≫的に検討するとともに、併せて哲学・論理学的思考の臨床的な転回の可能性を具体的な現場に即して探った。具体的には、哲学と看護学のあいだにどのような共同作業が可能なのかを理論的に探るとともに、長年にわたって看護・介護・リハビリテーションの現場で活動してきたスタッフの人たちが、≪現象学≫の方法を導入して、みずからの活動を捉えなおす試みに取り組んだ。また、ケアの現場でのコミュニケーションのあり方についてのさまざまの新しい方法を実際に現場で試みた。初年度の研究課題は、哲学・倫理学ならびに基礎看護学の視点から、現象学的看護理論への現象学の導入の可能性を研究分担者各自が探求し、その成果を持ち寄って全員で検討するというものであった。研究代表者・鷲田は、<弱さ>ならびに<老い>についての現象学的研究をまとめるとともに、6、7、8、11月と4回にわたり看護研究者とのメルロ=ポンティの『知覚の現象学』の研究会を主催し、看護の現場でその新たな看護研究方法論を模索している研究者と哲学研究者との共同作業として、現象学の理解そのものの深化を試みた。研究分担者は、三つの研究機関(大阪大学大学院文学研究科、日本赤十字大学看護学部、神戸市看護大学基礎看護学部)を拠点にしつつ、それぞれの分担研究課題(現象学的看護学の方法論、間身体性としてのケア関係、ケアにおけるコミュニケーションの分析、看護教育方法論、<臨床>概念の構築等の研究)に取り組むとともに、7月ならびに年度末の3月に、全研究分担者が集合して、看護学への現象学的方法の導入の可能性について、その必要性と限界とについて集中的な討議をおこなった。それぞれの研究分担者はすでに当該研究の成果をさまざまなかたちで精力的に公表している(業績一覧参照)。また、特別プログラムとして、哲学とケアの関係を実践的に考えるためにヨーロッパを中心に試みられている「哲学カウンセリング」の世界会議に、研究分担者を核としたチームを派遣し、看護実践への哲学的・現象学的思考の導入の可能性を実地に見聞するとともに、その討論に積極的に関与した(大阪大学臨床哲学研究室編『臨床哲学のメチエ』Vol.9にその成果が報告されている)。この共同研究を通じて「看護の臨床哲学的研究」の課題と方向性はかなり明確になりつつある。社会のさまざまの臨床的な場面に哲学的思考をつないでゆき、その場所でいろいろな困難に向き合っている人たちと、その場所の言葉でともに問題をとらえ、定式化し、その解決に方向性を見いだそうという試みを、わたしたちは《臨床哲学》と呼んでいる。本研究では、その対象になる現場をとくに看護ならびに介護・リハビリテーションの現場に限定し、<ケア>という視点から《臨床哲学》の実践に取り組んだ。看護理論の領域では、医学に基礎を置くのではなく、杜会学や心理学を応用的に導入するのでもなく、看護理論としての独自の視点と方法論を探究しようという動きが強くある。それらの多くは、看護理論の基礎を哲学における《現象学》の発想と方法に活路を見いだそうとしている。

が、そこではまだ、哲学としての《現象学》の方法と、看護現場での事例の記述や分析の方法とが乖離したままである。本研究では、両者の方法をつき合わせるなかで、現象学看護理論の試みを《臨床哲学》的に検討するとともに、併せて哲学・倫理学的思考の臨床的な転回の可能性を具体的な現場に即して探った。具体的には、哲学と看護学のあいだにどのような共同作業が可能なのかを理論的に探るとともに、長年にわたって看護・介護・リハビリテーションの現場で活動してきたスタッフの人たちが、《現象学》の方法を導入して、みずからの活動を捉えなおす試みに取り組んだ。また、ケアの現場でのコミュニケーションのあり方についてのさまざまの新しい方法を実際に現場で試みた。(詳しくは別紙、「報告書」を参照されたい)
新規含ヘテロ不斉カルボアニオン転位の開発

本研究では,適切な酸素官能基もしくは窒素官能基を含む新規な転位を開発するとともに,それらが含ヘテロ生理活性化合物類の重要な基本骨格の立体選択的構築法として有用であることを明らかにした.I.含酸素系反応の開発a)環拡大型アセタール[2,3]-Wittig転位α,β-不飽和アルデヒドと適切なジオール由来の中員環環状アセタールに塩基を作用させると,環拡大型[2,3]-転位が円滑に進行し,環状ビニルエーテルが高収率,高立体選択的に得られることを見出した.b)縮環型アセタール[1,2]-Wittig転位中員環アセタールを基質とする縮環型[1,2]-転位を開発した.c)環状アセタール系における縮環型カルボアニオン反応ある種の環状アセタールにアルキルリチウムを作用させると,カルベンの生成を経て,多官能基化されたオキセタンが立体選択的に得られることを見出した.d)エチニルビニルメタノール由来の転位末端を有する[1,4]-Wittig転位標記エーテルに強塩基を作用させると[1,4]-転位体が収率良く得られることを見出した.II.含窒素系反応の開発a)環拡大型ヘミアミナール系[1,2]-および[2,3]-転位フタルイミド由来のヘミアミナールに強塩基を作用させると環拡大型[1,2]-転位,もしくは[2,3]-転位が立体選択的に進行することを見出した.b)Sn→Liトランスメタル化を経る不斉aza-Wittig転位N,N-ジアリル-もしくはN,N-ジプロパルギルアミノアルキルスズ化合物にアルキルリチウムを作用させるとスズ-リチウムのトランスメタル化を経てaza-Wittig転位が進行することを,また,転位がカルボアニオン上,立体反転を伴って進行していることを明らかにした.c)フタルイミド由来のアルキニルヘミアミナールを基質とする新規カルボアニオン反応標記ヘミアミナールに強塩基を作用させると,多置換ピロールが収率良く得られることを見出した.d)環状アセタール系Stevens転位6員環ヘミアセタール構造を有するアンモニウム塩にアルコキシド塩基を作用させると,多官能基化されたヘミケタールが立体選択的に得られることを見出した.本研究では,適切な酸素官能基もしくは窒素官能基を含む新規な転位を開発するとともに,それらが含ヘテロ生理活性化合物類の重要な基本骨格の立体選択的構築法として有用であることを明らかにした.I.含酸素系反応の開発a)環拡大型アセタール[2,3]-Wittig転位α,β-不飽和アルデヒドと適切なジオール由来の中員環環状アセタールに塩基を作用させると,環拡大型[2,3]-転位が円滑に進行し,環状ビニルエーテルが高収率,高立体選択的に得られることを見出した.b)縮環型アセタール[1,2]-Wittig転位中員環アセタールを基質とする縮環型[1,2]-転位を開発した.c)環状アセタール系における縮環型カルボアニオン反応ある種の環状アセタールにアルキルリチウムを作用させると,カルベンの生成を経て,多官能基化されたオキセタンが立体選択的に得られることを見出した.d)エチニルビニルメタノール由来の転位末端を有する[1,4]-Wittig転位標記エーテルに強塩基を作用させると[1,4]-転位体が収率良く得られることを見出した.II.含窒素系反応の開発a)環拡大型ヘミアミナール系[1,2]-および[2,3]-転位フタルイミド由来のヘミアミナールに強塩基を作用させると環拡大型[1,2]-転位,もしくは[2,3]-転位が立体選択的に進行することを見出した.b)Sn→Liトランスメタル化を経る不斉aza-Wittig転位N,N-ジアリル-もしくはN,N-ジプロパルギルアミノアルキルスズ化合物にアルキルリチウムを作用させるとスズ-リチウムのトランスメタル化を経てaza-Wittig転位が進行することを,また,転位がカルボアニオン上,立体反転を伴って進行していることを明らかにした.c)フタルイミド由来のアルキニルヘミアミナールを基質とする新規カルボアニオン反応標記ヘミアミナールに強塩基を作用させると,多置換ピロールが収率良く得られることを見出した.d)環状アセタール系Stevens転位6員環ヘミアセタール構造を有するアンモニウム塩にアルコキシド塩基を作用させると,多官能基化されたヘミケタールが立体選択的に得られることを見出した.本研究では2種類の新規含ヘテロ系カルボアニオン転位の開発研究を行なった.まず,環状アセタールを基質とする環拡大型アセタール[2,3]-Wittig転位を開発し,これが中員環ビニルエーテルの新規合成法として有効であることを明らかにした.すなわち,アクロレインなどのα,β-不飽和アルデヒドと適切なジオールから簡便に調製した6,7,8環状アセタールに対して塩基を作用させると環拡大型[2,3]-転位が円滑に進行し,それぞれ環員数が一つ増えた7,8,9員環ビニルエーテルを収率良く,かつ高立体選択的に与えることを見出した.またそれらの反応において基質のジアステレオマー間における顕著な速度論的分割現象を見出した.本新規転位は,海洋性天然物など多様な生理活性化合物の合成中間体として重要な中員環

ビニルエーテルの効率的合成法として有用である.一方,フタルイミド由来のヘミアミナールを基質とするaza-wittig転位についても検討した.その結果,ヘミアミナールの置換様式によって環拡大型[1,2]-転位,もしくは[2,3]-転位が高選択的に進行することを見出した.本反応は官能基化された含窒素環状化合物の立体選択的合成法として有用である.更にまた,アルキニル基を導入した類似の転位系が多置換ピロールを高収率で与えることを見出し,その反応の一般性,機構について精査した.本年度は官能基化されたヘテロ環状化合物の新規合成法として下記,三種の転位を開発した.1)ヘミアセタール系Stevens転位:6員環ヘミアセタール構造を有するアンモニウム塩にアルコキシド塩基を作用させると,多官能基化されたヘミケタールが立体選択的に得られることを見出した.この反応では,i)ヘミアセタールの開環,ii)生じたケトンのα位脱プロトン化,iii)Stevens転位,iv)ケトンα位の異性化と生じたヒドロキシケトンの閉環,という多段階反応が連続的に進行していると考えられる.本転位はジアステレオ選択的なStevens転位の最初の例であり,含窒素化合物の立体選択的合成法として有効である.2)環状アセタールの縮環型カルボアニオン転位:パントラクトン由来の環状アセタールにアルキルリチウム(RLi)を作用させると,多官能基化されたオキセタンが立体選択的に得られることを見出した.また,その機構について精査した結果,反応がi)アセタールC-O結合の開裂を伴うカルベンの生成,ii)カルベンのRLiへの挿入,iii)分子内求核付加,という多段階を経て進行していることを明らかにした.3)3成分連結型多置換ピロールの合成:フタルイミド由来のアルキニル置換ヘミアミナールにアルキルリチウムを作用させると,三置換ピロールが収率良く得られることを見出した.反応は分子内カルボリチオ化反応を経て進行していると考えられる.本年度は官能基化されたヘテロ環状化合物の新規合成法として下記,2つの課題に取り組んだ.1)環拡大型アセタール[2,3]-Wittig転位に関する研究:先に本研究で開発した環拡大型アセタール[2,3]-Wittig転位の展開研究として,多不斉中心を有する中員環ビニルエーテルの立体選択的合成を検討した.その結果,転位が基質アセタールのジアステレオマー分割を伴って進行し,二置換の9員環ビニルエーテルが高立体選択的に得られることを見出した.本反応で得られたエーテルは(+)-obtusenyne等の海洋性天然物の基本骨格として有用である.2)ヘミアミナールを基質とする新規ピロール生成反応に関する研究:フタルイミド由来のヘミアミナールに強塩基を作用させると多置換ピロールが収率良く得られることを見出した.本反応は従来にない三成分連結型多置換ピロール生成反応であり,これまで合成困難であった三置換,四置換ピロール類の合成法として有用である.また,反応系中の赤外分光測定を行うことで,本反応が分子内カルボリチオ化を経て進行する多段階反応であることを明らかにした.さらに,本反応で得られたピロールに塩基条件下,クロロホルムを作用させると環拡大反応が進行し,塩素を含む4つの置換基を有するピリジンが収率良く得られることも明らかにした.以上,本研究においては,多官能基化された中員環エーテル類および芳香族アミン類(ピロール,ピリジン)の効率的合成法の開発に成功した.
島弧深部熟成過程:アルバニア・オフィオライトの地殻-マントル境界時空変動

本研究では,本来直接観察・サンプル採取を行えない日本列島のような島弧深部相当(最上部マントル/下部地殻)でのプロセスを理解するために,アルバニアなどに露出するオフィオライトに着目し,野外調査および,採取した試料の解析を行った。その結果,島弧深部相当,特にマントル相当の岩相について下位から上位にかけて(1)中央海嶺とは異なり,流体の流入を伴うようなマグマ活動に関連した岩相が上位にかけて増加すること(2)かんらん岩層の上位には,シリカの付加が普遍的に観察されること(3)これまで中央海嶺環境で形成されて来たと考えられていた西側部分について,一部が島弧でのマグマ活動および加水作用をうけていることを明らかにした。『本年度の目的』海洋環境から島弧環境へと変化する際の地下深部での現象(熟成)を理解する為に,アルバニア国に分布する海洋的オフィオライトと島弧的オフィオライトの中で,最も代表的な場所となり得る地点(岩体北部)におけるデータ採取を行うことである。特に,深部から浅部にかける物質/化学変化について明らかにすることを目的とした。その結果は以下の通りである。(1)島弧的オフィオライトのマントル相当層(かんらん岩体)は,海洋的環境で形成された部分が島弧的環境によって改変を受けている様子が見えてきた。特に,最深部には,より海洋的環境が,より上部には島弧的環境の影響が強く残っていることが示唆された。(2)島弧的オフィオライトのかんらん岩体より上部に相当するはんれい岩層中に,島弧的環境で形成されている部分がある。この島弧的環境を示す岩相は,上部の火山岩類と関係がありそうである。(3)これらをもとに,同位体組成を測定した結果,海洋的部分からは,海洋的な特徴が,島弧的な部分からは,流体の付加の影響が残されていることが見えてきた。(4)海洋的オフィオライトのマントル相当層には,マグマの貫入による影響が多く記録されている。これらの結果は,島弧におけるプレートの沈み込み帯とマグマシステムにおけるブラックボックスとなっていた島弧下のマントルでのマグマの発生と移動,マグマと既存マントルとの反応プロセスの素過程を理解するために重要な意義をもつ結果である。来年度は,島弧深部の熟成程度の違いによる素過程の変化を解明するために,岩体ごとの熟成度とその違いによる影響を明らかにするとともに,沈み込むプレートから供給された流体の組成とその量について定量的に解明していくことを目指す。また,海洋的オフィオライトと島弧的オフィオライトの海洋的部分との比較を進める。野外調査/試料解析:前年度までの結果を受けて,予想以上に複雑であったアルバニア,Mirditaオフィオライト北部の形成当時の深度方向および横方向の空間変動を意識して詳細な調査を行った。採取して来た試料の記載,化学分析測定を行った。また,トルコで開催された国際学会において研究成果を発表するとともに,野外巡検に参加し,サンプリングを行った。また,これまでに採取した試料についても,引き続き解析を行った。意義/重要性:Mirditaオフィオライト東部地域のマントルセクションに関して,深度方向に規則正しい変化がある事を明らかにし,この変化を,マントル物質が島弧的環境でうける火成活動に対応した結果である事を示した。本研究成果の意義は,島弧深部のマントル物質は,実際には直接手にいれることや観察することができないことから,物質学的な検証がこれまで乏しかったが,より島弧環境下で,島弧深部物質の中で,火成活動のプロセスを読み取る事ができた。島弧や大陸の形成に関する新しい知見をもたらしたと言える。一方,Mirditaオフィオライト西部のマントル物質の物質学的情報はこれまで乏しかったが,本調査によって,中央海嶺下で形成されるようなマントル物質に類似していることが明らかとなった。しかしながら,その一部の岩相には,島弧環境化で形成されたと考えられるものが局所的に産しており,西部は,東部よりも島弧的環境の影響は乏しいが,少なくとも一部は島弧的な火成活動の影響を記録されていそうであることがわかってきた。本研究の目的は,アルバニアに露出するミルディータオフィオライトなどの研究を通して,日本列島のような島弧深部相当(最上部マントルー下部地殻領域)で起きているマグマプロセスによる海洋プレートから島弧への改変プロセスを解明することにある。今年度は、これまでの研究に引き続き、ミルディータオフィオライトを中心としたオフィオライト試料の記載と化学組成分析を行い検討した。これまでに、本研究によってオフィオライト東部についてはその物質科学的実体の解明が進んだが,本年度は特に、西部の試料について解析を行った。

西部はこれまでの先行研究で、中央海嶺起源の海洋プレートの一部であることが指摘されていた。本研究の成果は次のように要約される。(1)岩体の一部(ゴムシケ岩体)の物質科学的特徴の大部分は,中央海嶺起源の海洋プレート深部物質と類似した特徴を示すが,岩体の一部に,島弧でのマグマ活動による改変プロセスが記録されている。島弧でのマグマ活動による改変プロセスは東部の方が強い影響を受けているが、東部の影響と類似していることが予想される。(2)岩体の一部(プーカ岩体)は、これまで中央海嶺起源の海洋プレート物質であると考えられてきたが、岩体の特徴は、含水過程を強く受けていることが示唆される。このような環境は中央海嶺環境では説明されないこと、むしろ島弧環境での影響を強く受けていると考えることで説明できる。これらのことから,ミルディータオフィオライトの研究は,中央海嶺起源の海洋プレートから,沈み込む海洋プレートからの物質供給が必要な島弧下でのマグマ活動およびその後(もしくはやや異なる温度圧力条件で同時に)によって地下深部物質が改変していく様子を物質科学的に明らかにした一例となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。
その場でリガンドの結合能をＯＮにするがん検出分子プローブの開発

標的とするがん細胞上での複数の相互作用と協同的な効果を利用することで、がん細胞を効率的に検出することを目指した。標的に結合するリガンドと、ペプチドの構造形成能力を組み合わせることで、リガンドを多数含むナノサイズのペプチド集合体を作製した。この集合体は、標的の膜タンパク質を発現するがん細胞に特異的に結合することができ、がん細胞を蛍光によって検出することができた。本研究では、特異性と感度に優れたがん細胞検出プローブとして、がん細胞膜上に発現している受容体と酵素の両方を利用したペプチドプローブを開発することを目的としている。標的受容体に結合するサイトをプローブ内に複数組み込み、がん細胞に由来する酵素によってプローブが構造変化を起こし、機能し得る結合サイトを増加させて特異性と感度を向上させることを狙っている。平成24年度はプローブの設計と合成を行った。がん細胞や腫瘍血管内皮細胞で発現が高いCD13を標的受容体として、これに結合するリガンドペプチドとしてNGR配列をもつペプチドを選択し、NGR配列を導入したペプチドと検出のための蛍光色素を導入したペプチドの作製を試みた。化学合成を行ったが精製収率が低く、十分な量のペプチドを得ることが困難であったため、分子設計と作製条件の改良を進めていた。平成25年度は、このようにして作製したペプチドがβシート構造を形成し、数百ナノメートルからマイクロメートルサイズの集合体を形成することを見出だした。集合体のサイズは、pHや塩濃度に依存しており、光学顕微鏡観察によると血清を含む培地中に入れても集合体の変化は見られなかった。標的受容体のCD13を発現しているがん細胞にこの集合体を添加すると、細胞内に取り込まれ、一部はライソソームに局在していることがわかった。一方、CD13を発現していないがん細胞には取り込まれず、受容体に依存してペプチド集合体が取り込まれていることがわかった。集合体形成という興味深い挙動がみられたので、集合体を利用したプローブの作製を行うことにしたが、このペプチドは溶解性に制限があり扱いにくいため、アミノ酸配列に若干の変更を加えたペプチドを設計、合成した。新たなペプチドは溶解性が改善し、リン酸緩衝生理食塩水(PBS)中で100 nm以下の集合体を形成することがわかった。本研究の目的は、特異性と感度の高いがん細胞検出のための蛍光プローブを開発することで、がん細胞膜上に発現している受容体と酵素の両方を標的とするペプチドを組み込んだプローブを作製する。このプローブは、標的受容体に結合するサイトを複数もっているが、構造的に結合サイトを埋没させることで、はじめは一部のサイトしか標的に結合できないようにしておく。しかし、標的細胞に結合すると、細胞膜上にある酵素によってプローブの一部が切断されてプローブの構造が変化し、埋没していた結合サイトが標的受容体に結合できるようになる。このプローブに蛍光色素を導入しておくことで、細胞を蛍光で検出するものである。平成24年度は、まず、プローブの設計と合成を行った。がん細胞や腫瘍血管内皮細胞で発現が高いCD13を標的受容体として、これに結合するリガンドペプチドとして、NGR配列をもつペプチドを利用することにした。NGR配列をプローブ内に構造的に埋没させるために、ペプチドのβシート構造を利用することにし、NGR配列を複数組み込み、さらに蛍光色素を導入したβシートペプチドを設計した。このペプチドを化学合成したところ、精製収率が低く、十分な量のペプチドを得ることが困難であった。反面、このペプチドがβシート構造を形成しやすいことがわかったので、分子設計と精製条件の改良を進めている。一方、プローブのがん細胞への結合を評価するための準備を進めた。標的とする酵素として、がんの進展に深く関与している膜型マトリックスメタロプロテアーゼのMT1-MMPを候補として、MT1-MMPと標的受容体のCD13の両方を発現しているがん細胞株(HT1080)を選択した。NGR配列を一つしかもたないβシートペプチドを作製し、HT1080に添加したところ、プローブのがん細胞への結合を蛍光で検出することができた。標的に結合するリガンドペプチドと、ペプチドの構造形成能力を効果的に組み合わせることで、がん細胞を検出するプローブを作製することを目的に研究を進めた。平成24年度は、多くのがん細胞や腫瘍内皮細胞で発現が高いCD13を標的として、これに結合するペプチドリガンド配列を複数導入したペプチドを設計、合成した。しかし、収率が低く水溶液への溶解性も低かったため、細胞でのアッセイが困難であった。そこで、平成25年度はペプチドの分子設計と合成条件の検討を進め、作製したペプチドがβシート構造を形成し、数百ナノメートルからマイクロメートルサイズの集合体を形成することを見出した。集合体形成は、塩濃度やpHに依存しており、血清を含む培地中でも集合体構造を維持することができた。ペプチドの集合体構造を利用することで、ひとつの構造体の中に複数のリガンド配列と蛍光色素を導入させることができた。このようにして作製したペプチド集合体を、CD13を発現しているがん細胞の培地中に添加し、蛍光顕微鏡で観察したところ、がん細胞に結合することがわかった。

一方で、CD13を発現していないがん細胞にはほとんど結合せず、またリガンドを導入していない集合体はCD13を発現するがん細胞にも結合しないことがわかった。平成26年度は集合体形成、サイズ等の制御を目指し、さらにアミノ酸配列をかえたペプチドの作製を行った。一部のアミノ酸を変更するだけでも、集合体形成能力が大きく変化し、数十ナノメートルサイズの集合体を作製することができた。以上のように本研究を通じて、がん細胞を検出するためのプローブを、ペプチドを用いて開発する上で重要な基礎技術を取得することができた。生体関連化学、ナノバイオがん細胞を検出するプローブとして、リガンドペプチドを組み込んだペプチドの設計、合成を行ったが、作製したペプチドがナノからマイクロサイズの集合体を形成するという結果を得た。集合体は、プローブとしてだけでなくデリバリーキャリアとしても有望と考え、集合体の形成について検討、評価を行っていた。そのため、本来の目的であるプローブとしての能力を評価する実験が遅れ、研究期間の延長を申請した。プローブとして設計したペプチドの溶解性が低く、精製が困難であったため、プローブの評価実験に十分な量を得ることができなかった。そのため、分子設計と精製方法の見直しを進めていた。作製したペプチドの集合体挙動の解析をさらに進める。また、プローブにがん細胞に由来する酵素に対する応答性の付与を行う。作製したプローブのがん細胞の検出およびデリバリーキャリアとしての能力を、種々のがん細胞を用いて調べる。プローブを高収率で化学合成し、十分な量のペプチドを得る。はじめにHT1080がん細胞株を用いて、プローブの細胞への結合能力、特異性、局在等について、蛍光顕微鏡や共焦点顕微鏡を用いて明らかにする。さらに、各種の細胞株や阻害剤、抗体等を用いて、標的とする受容体や酵素に対して特異的にがん細胞を検出できることを明らかにする。プローブペプチドの作製を行っていたところ、ペプチドが集合体を形成するという予想外の結果を得たため、当初の計画を変更して集合体形成に関する実験を進めた。そのため当初のプローブ能の評価に遅れが生じ、関係する費用において未使用額が発生した。作製したプローブペプチドのがん細胞検出能力やデリバリーキャリアとしての能力を調べるため、種々のがん細胞を用いた細胞実験に主に使用する。凍結乾燥機の購入を予定していたが、設置場所を確保できず、購入できなかった。また、合成条件の検討を行っていたため、小スケールでの合成に留まり、試薬の使用量が予定より少なかった。今後、合成スケールを大きくするので、当初の予定のように合成用試薬を購入する予定である。また、当初の予定のように、細胞を用いた評価に進むため、細胞実験用の試薬と、詳細な顕微鏡観察のための対物レンズの購入を予定している。
レスキュー工学の構築を目指した啓発活動のための核心的企画調査

本研究課題は,先の阪神・淡路大震災の経験を受けて,将来のためにレスキュー体制を整える研究の必要性を社会に訴えるための活動を行うというものである.具体的には,レスキュー技術を工学にまで昇華するために,レスキュー活動全般の科学的な解析を行い,'そこから少しでも体系だった考え方が生まれることを目指すものである.そして,そのような研究面のみならず,できるだけ多くの人々がレスキュー研究に目を向け,さらに研究に参画していただくことが重要であるということも主張している.本研究では,そのための一手段としてコンテスト形式による啓発活動を試みることを提案するものである.具体的にそれは「レスキューロボットコンテスト」を提案し実施することで実行した.このコンテストは1/8に縮小された被災地をフィールドとして具現化し,そこでの救助活動を実際に行ってみるというものである.その際,要救助者としては種々めセンサー系を内在したダミー(レスキューダミー)を用い,救助活動は無線操縦されるロボットを用いる.このコンテストを実施することによる効果は,1)多くの人々にレスキューを題材にしたコンテストが存在するということを知らしめることによって,レスキューの問題を認識させることができた,2)本コンテストのフィールドを設計・検討・具現化すること自体が模型の世界ではあるがレスキューロボットを研究する際のきっかけになった,3)レスキューダミーという考え方を提案することができた,などがある.本研究課題を契機に、レスキュー研究を行う人材の裾野が広がるのではないかと期待している.本研究課題は,先の阪神・淡路大震災の経験を受けて,将来のためにレスキュー体制を整える研究の必要性を社会に訴えるための活動を行うというものである.具体的には,レスキュー技術を工学にまで昇華するために,レスキュー活動全般の科学的な解析を行い,'そこから少しでも体系だった考え方が生まれることを目指すものである.そして,そのような研究面のみならず,できるだけ多くの人々がレスキュー研究に目を向け,さらに研究に参画していただくことが重要であるということも主張している.本研究では,そのための一手段としてコンテスト形式による啓発活動を試みることを提案するものである.具体的にそれは「レスキューロボットコンテスト」を提案し実施することで実行した.このコンテストは1/8に縮小された被災地をフィールドとして具現化し,そこでの救助活動を実際に行ってみるというものである.その際,要救助者としては種々めセンサー系を内在したダミー(レスキューダミー)を用い,救助活動は無線操縦されるロボットを用いる.このコンテストを実施することによる効果は,1)多くの人々にレスキューを題材にしたコンテストが存在するということを知らしめることによって,レスキューの問題を認識させることができた,2)本コンテストのフィールドを設計・検討・具現化すること自体が模型の世界ではあるがレスキューロボットを研究する際のきっかけになった,3)レスキューダミーという考え方を提案することができた,などがある.本研究課題を契機に、レスキュー研究を行う人材の裾野が広がるのではないかと期待している.
心原性脳塞栓症の病態・診断・治療に関する凝血学的・放射線学的研究

心原性脳塞栓症患者において凝血学的検査として血小板機能と凝固・線溶能を検討した。血小板機能検査としてはADP・アラキドン酸・血小板活性化因子(PAF)をアゴニストとする血小板凝集能、ずり応力による血小板凝集、B-thromboglobulin、血小板第4因子を測定し、凝固・線溶系の指標としてATIII、TAT、PIC、D-dimerを測定した。心原性脳塞栓症群全体では対照群に比しアゴニストおよびずり応力による血小板凝集能は亢進していなかったが、急性心筋梗塞(AMI)、左室瘤、僧帽弁逸脱(MVP)ではアゴニストによる血小板凝集能の亢進が認められた。放出因子の上昇は心房細動(NVAF)、リウマチ性弁膜症(RHD)、人工弁置換例(PVR)、MVP、AMI、左室瘤に認められた。TATの上昇はNVAFに認められたが、左房拡大(LAD)を有する群では有しない群よりTATが有意に高値であった。PICとD-dimerは心原性脳塞栓症群全体では対照群より有意に高値を示したが、特にRHDとPVRで著明な増加例を多く認めた。このように、3年間の症例の集積により、脳塞栓症の原因となる心疾患の種類による比較が可能となり、その結果、原因心疾患により血小板・凝固・線溶の活性化の有無と程度は異なることが判明したので、抗血栓療法の種類と強度は原因心疾患別に異なった対策が必要と考えられた。また、LADと凝固・線溶系の活性化とは相関があり、LADは凝固・線溶系の活性化を介して左房血栓形成の要因になると考えられた。本研究の目的は心原性脳塞栓症患者の心内血栓形成における血小坂機能と凝固・線溶能の関与を明らかにするとともに、種々の画像診断法により心内血栓の検出を試み,これらの成積から抗血栓療法の適応決定と治療効果の判定を行う方法を確立することにある。そこで,研究代表者らは心原性脳塞栓症患者において血小板機能として血小板凝集能,血小板放出因子,凝固系の分子マ-カ-としてアンチトロンビンIII,フィブリノペプタイドA,プロテインC,トロンビン・アンチトロンビンIII複合体(TAT)、線溶系の分子マ-カ-としてプラスミン・α_2プラスミンインヒビタ-複合体(PIC)、Dダイマ-を測定し,心内血栓検索のため経胸壁・経食道心エコ-,心造影CTを施行した。その結果、心原制脳塞栓症患者では血小板機能よりも凝固線溶能の異常が優勢であり、特にTATとDダイマ-が最も鋭敏に変動した。画像診断では,急性心筋梗塞,心室瘤,心筋症による左室血栓の検出には経胸壁エコ-が有用であったが,心房細動による左房血栓の検出には経食道エコ-の方が優れていた。心造影CTはどちらの血栓の検出にも有用であった。ワ-ファリン療法に関しては、人工弁置換患者や僧帽弁狭窄と心房細動の合併例などの高リスクの群ではトロンボテスト20%(INR2)以下のコントロ-ルでも再発を生じており、更に厳しい目標値の設定や抗血小板薬の併用が必要と考えられた。また,ワ-ファリン療法後,分子マ-カ-のうちTAT,PIC,Dダイマ-が鋭敏に低下し、治療の指標として有用と考えられた。今後は更に多数の治療例について追跡調査し、塞栓の高リマス群と低リスク群においてTAT,Dダイマ-,INRと脳塞栓再発の関係について解析する予定である。心原性脳塞栓症患者では血小板凝集能の亢進は年令と性を適合させた対照群に比して明らかではなかったが、生体内放出反応の指標であるBTGとPF4の上昇がみられ、しかも脳血栓症患者に比しBTG/PF4比が大きかったことから、これらの放出因子の上昇は心内での血小板活性化を示唆していると考えられた。凝固系の分子マーカーではATIIIの低下は心原性脳塞栓症患者では脳血栓症患者より有意であったが、その程度は軽度に止まったのに対し、TATは心原性脳塞栓症で明らかに上昇しており、しかも発症直後ほど高値を示し、以後徐々に低下したことから、TATは心内での凝固の活性化を最も鋭敏に反映するマーカーと考えられた。線溶系の分子マーカーではPICの上昇とD-ダイマーの上昇が心原性脳塞栓症で観察され、経時的な観察ではこれらのマーカーの上昇はTATの上昇より遅れてみられたことから、発症直後には線溶が凝固の活性化を下回るため血栓形成傾向が助長されており、後に代償機転として線溶が優位になると考えられた。TAT,PIC,D-ダイマーはワーファリン療法後有意に低下したことより、抗凝固療法の効果判定の指標として有用と考えられた。また、INR2以下ではTATが十分正常化しない傾向のあることから、ワーファリンによる心内凝固活性化の抑制には少なくともINR2以上にコントロールする必要があると考えられた。画像診断との対比では、経胸壁または経食道心エコーまたは胸部造影CTで心内血栓が認められた症例では大部分で分子マーカーの異常がみられたが、分子マーカーが正常な症別もあり、これらの症例では血栓は器質化しており、塞栓源とはなりえないと考えられた。

人土弁置換例や僧帽弁狭窄症と心房細動の合併例ではトロンボチスト10%台のワークファリン療法ではTATの上昇を抑制しえず、これらの高リスク群はINR3以上の強力なワーファリン療法が必要と考えられた。心原性脳塞栓症患者において凝血学的検査として血小板機能と凝固・線溶能を検討した。血小板機能検査としてはADP・アラキドン酸・血小板活性化因子(PAF)をアゴニストとする血小板凝集能、ずり応力による血小板凝集、B-thromboglobulin、血小板第4因子を測定し、凝固・線溶系の指標としてATIII、TAT、PIC、D-dimerを測定した。心原性脳塞栓症群全体では対照群に比しアゴニストおよびずり応力による血小板凝集能は亢進していなかったが、急性心筋梗塞(AMI)、左室瘤、僧帽弁逸脱(MVP)ではアゴニストによる血小板凝集能の亢進が認められた。放出因子の上昇は心房細動(NVAF)、リウマチ性弁膜症(RHD)、人工弁置換例(PVR)、MVP、AMI、左室瘤に認められた。TATの上昇はNVAFに認められたが、左房拡大(LAD)を有する群では有しない群よりTATが有意に高値であった。PICとD-dimerは心原性脳塞栓症群全体では対照群より有意に高値を示したが、特にRHDとPVRで著明な増加例を多く認めた。このように、3年間の症例の集積により、脳塞栓症の原因となる心疾患の種類による比較が可能となり、その結果、原因心疾患により血小板・凝固・線溶の活性化の有無と程度は異なることが判明したので、抗血栓療法の種類と強度は原因心疾患別に異なった対策が必要と考えられた。また、LADと凝固・線溶系の活性化とは相関があり、LADは凝固・線溶系の活性化を介して左房血栓形成の要因になると考えられた。
ヒト骨代謝及び脂質代謝に及ぼす大豆イソフラボンと運動の併用効果

[目的]閉経後女性の骨代謝及び脂質代謝に及ぼす大豆イソフラボン摂取とウオーキングの併用効果を調べる目的で1年間のヒト介入試験を実施する。[方法]対象者は閉経後1年以上かつ5年以下の健常女性とした。試験は当研究所「人を対象とする実験・調査等に関する倫理指針」に基づくとともに,十分なインフォームドコンセントを行なった上で開始した。[試験群」上記被験者を無作為に1)対象群、2)イソフラボン摂取群、3)運動群、4)イソフラボン摂取+運動群に分けた。[イソフラボンの摂取]大豆イソフラボン配糖体カプセルを毎日摂取する。対照群および運動群はプラセボカプセルを摂取する。[運動の実施]運動はウォーキング種目を選ぶ。週3回、毎回45分とする。[測定項則以下の項目について、0、6ヶ月および1年後の測定を行なった。DXA法により身体組成を計測した。血中骨形成マーカー,尿中骨吸収マーカー,血清脂質の測定,血中エストラジオールの測定を行なった。[結果]136名の被験者を募集し、0、6及び1年後の測定を行なった。血中エストロゲン濃度はイソフラボン摂取により影響を受けなかった。血中及び尿中骨代謝マーカーは全群間で有意な差は認められなかった。血中及び尿中イソフラボン濃度はイソフラボン摂取群で有意に上昇し、エクオール産生者の血中および尿中エクオール濃度は非産生者に比べて有意に高かった。骨密度は大腿骨頸部で運動の効果が、Ward's三角部で運動およびイソフラボンによる効果が認められたが、併用群の効果が最も強かった。全身および体幹部の脂肪重量は、対照群では増加傾向を示したが、運動により3ヶ月目から有意に低下した。四肢の脂肪重量は6ヶ月目から低下した。1年間の運動により血中HDL-コレステロールが上昇した。[結論]閉経後女性の骨代謝および脂質代謝は、運動と食生活により改善される可能性が示唆された。[目的]閉経後女性の骨代謝及び脂質代謝に及ぼす大豆イソフラボン摂取とウオーキングの併用効果を調べる目的で1年間のヒト介入試験を開始した。[方法]対象者は閉経後1年以上かつ5年以下で、しかもこの2年間で女性ホルモンによる治療を受けたことがない者,規則的なスポーツトレーニングを実施していない者,現在骨粗鬆症や高脂血症の治療薬を使用していない者とした。[試験群]上記被験者を無作為に次の4グループに分ける。1)対象群、2)イソフラボン摂取群、3)運動群、4)イソフラボン摂取+運動群。[イソフラボンの摂取]大豆イソフラボンカプセルを毎日摂取する。[測定項目]以下の項目についてBaselineの測定を行なった。DXA法により,全身,腰椎および大腿骨近位部を計測した。

血中骨形成マーカー,尿中骨吸収マーカー,血清脂質の測定,血中エストラジオールの測定,血中および尿中イソフラボンの測定,健康・栄養・生活に関するアンケート,握力,脚力の測定を行なった。[結果]現在までに測定が終了している137名に加え、新たに50名の被験者を募集し、Baselineの測定を行なった。血中エストロゲン濃度は全ての群で20pg/mL以下であり,閉経後であることが示された。血中及び尿中骨代謝マーカー,血中脂質濃度,骨密度は群間で有意な差は認められなかった。血中及び尿中イソフラボン濃度は群間で有意な差は認められなかった。食事からの1日当たりのイソフラボン摂取量は約40mgであった。握力及び脚力も全群間で有意な差は認められなかった。[目的]閉経後女性の骨代謝及び脂質代謝に及ぼす大豆イソフラボン摂取とウオーキングの併用効果を調べる目的で1年間のヒト介入試験を実施する。[方法]対象者は閉経後1年以上かつ5年以下の健常女性とした。試験は当研究所「人を対象とする実験・調査等に関する倫理指針」に基づくとともに,十分なインフォームドコンセントを行なった上で開始した。[試験群]上記被験者を無作為に1)対象群、2)イソフラボン摂取群、3)運動群、4)イソフラボン摂取+運動群に分けた。[イソフラボンの摂取]大豆イソフラボン配糖体カプセルを毎日摂取する。対照群および運動群はプラセボカプセルを摂取する。[運動の実施]運動はウォーキング種目を選ぶ。週3回、毎回45分とする。[測定項目]以下の項目について6カ月および1年後の測定を行なった。DXA法により身体組成を計測した。血中骨形成マーカー,尿中骨吸収マーカー,血清脂質の測定,血中エストラジオールの測定を行なった。[結果]137名の被験者を募集し、6ヶ月および1年後の測定を行なった。血中エストロゲン濃度はイソフラボン摂取により影響を受けなかった。血中及び尿中イソフラボン濃度はイソフラボン摂取群で有意に上昇し、エクオール産生者の血中および尿中エクオール濃度は非産生者に比べて有意に高かった。骨密度は大腿骨頸部で運動の効果が、Ward's三角部で運動およびイソフラボンによる効果が認められたが、併用群の効果が最も強かった。全身および体幹部の脂肪重量は、対照群では増加傾向を示したが、運動により3ヶ月目から有意に低下した。四肢の脂肪重量は6ヶ月目から低下した。[結論]閉経後女性の骨代謝および脂質代謝は運動と食生活により改善される可能性が示唆された。
高クヌッセン数流れのミクロスケール・アナリシス

(1)超音速自由分子流における非ボルツマン回転エネルギー分布の実験的解明共鳴多光子イオン化法(REMPI)を用いた超希薄気体流計測システムを構成し,真空中へ噴出する窒素の超音速自由分子流の流れ場に適用し,回転温度非平衡現象を実験的に調査した.これには非平衡の程度を示す貯気室圧力(P_0)とノズル出口直径(D)の積(P_0D)をパラメータとして実験を行い,超音速自由分子流内で生起する非平衡現象,並進と回転温度が異なるモード間非平衡現象や回転温度の凍結現象を明らかにした.(2)高クヌッセン数流れ(低圧力域およびマイクロナノデバイス周りの流れ)に適用可能な感圧塗料の開発・低圧力域においては酸素透過性の非常に高いバインダーであるpoly(TMSP)を利用したPtTFPP/poly(TMSP)が固体表面圧力の計測に適していることを明らかにした.・PSPの発光強度と分子数流束の関係を明らかにし,高クヌッセン数領域で重要となる分子数流束の計測法としてPSPが有用であることを示した.・Langmuir-Blodgett(LB)法によってPSPを分子膜化したPSMF(Pressure Sensitive Molecular Film)を作製し,そのPSMFの特性を評価することによって,マイクロデバイス周りの流れ場計測に適用可能であることを示した.(3)面-分子干渉実験装置の構築固体表面から反射した気体分子を検出し,気体分子のエネルギーおよび運動量適応係数の精緻データを得るための実験装置を構築した.(4)レーザー誘起蛍光法(LIF)およびPSPを用いたリニア型エアロスパイクノズル噴流に関する研究リニア型エアロスパイクノズルより噴出する高速流の衝撃波を含む複雑な流れ場構造をLIFにより可視化するとともに,ノズル壁面の複雑な圧力分布をPSPにより計測してエアロスパイクノズルの性能を評価した.(1)超音速自由分子流における非ボルツマン回転エネルギー分布の実験的解明共鳴多光子イオン化法(REMPI)を用いた超希薄気体流計測システムを構成し,真空中へ噴出する窒素の超音速自由分子流の流れ場に適用し,回転温度非平衡現象を実験的に調査した.これには非平衡の程度を示す貯気室圧力(P_0)とノズル出口直径(D)の積(P_0D)をパラメータとして実験を行い,超音速自由分子流内で生起する非平衡現象,並進と回転温度が異なるモード間非平衡現象や回転温度の凍結現象を明らかにした.(2)高クヌッセン数流れ(低圧力域およびマイクロナノデバイス周りの流れ)に適用可能な感圧塗料の開発・低圧力域においては酸素透過性の非常に高いバインダーであるpoly(TMSP)を利用したPtTFPP/poly(TMSP)が固体表面圧力の計測に適していることを明らかにした.・PSPの発光強度と分子数流束の関係を明らかにし,高クヌッセン数領域で重要となる分子数流束の計測法としてPSPが有用であることを示した.・Langmuir-Blodgett(LB)法によってPSPを分子膜化したPSMF(Pressure Sensitive Molecular Film)を作製し,そのPSMFの特性を評価することによって,マイクロデバイス周りの流れ場計測に適用可能であることを示した.(3)面-分子干渉実験装置の構築固体表面から反射した気体分子を検出し,気体分子のエネルギーおよび運動量適応係数の精緻データを得るための実験装置を構築した.(4)レーザー誘起蛍光法(LIF)およびPSPを用いたリニア型エアロスパイクノズル噴流に関する研究リニア型エアロスパイクノズルより噴出する高速流の衝撃波を含む複雑な流れ場構造をLIFにより可視化するとともに,ノズル壁面の複雑な圧力分布をPSPにより計測してエアロスパイクノズルの性能を評価した.今年度までにREMPIを用いた超希薄気体流計測システムを構成し、真空中へ噴出する窒素の超音速自由分子流の流れ場に適用し、温度非平衡現象を調査した。その結果、並進と回転温度が異なるモード間非平衡現象や回転温度の凍結現象を明らかにするとともに、貯気室圧力が非常に低密度の場合には、回転エネルギー分布がボルツマン分布とならず、回転エネルギーの低い領域と高い領域でボルツマン分布から逸脱するモード内非平衡現象を明らかにした。現在、非平衡の程度を示す貯気室圧力(P_o)とノズル出口直径(D)の積(P_oD)をパラメータとして、超音速自由分子流内で生起する非平衡現象をさらに詳細に解明し、平衡状態から非平衡状態への遷移を明らかにする実験が進行中である。モンテカルロ直接(DSMC)法に離散的な回転エネルギーや選択率などの量子効果を組み込んだ新しいモデルも提案し、窒素の超音速自由分子流に適用することで、実験結果との比較を通して超希薄気体流中の非平衡現象を解明しつつある。さらに、超高真空を維持できる差動排気真空チャンバーを利用した面-分子干渉実験装置が稼動状態となり、実験装置の真空特性を明らかにした。この装置を用いて、気体分子が固体表面と干渉した際のエネルギーおよび運動量交換に関する精緻データの取得に関連した実験が進行中である。感圧塗料を用いた固体表面上の圧力計測では、発光分子にPd系ポルフィリンを採用することで、1Torr (133.3Pa)以下の低圧力域の計測を可能にした。現在、LB (Langmuir-Blodgett)法により感圧・感温色素の1分子膜を形成させ、顕微鏡を利用した発光分子からの発光を検出するためのシステムの構築が完成段階にある。今年度までにREMPIを用いた超希薄気体流計測システムを構成し、真空中へ噴出する窒素の超音速自由分子流の流れ場に適用し、温度非平衡現象を調査した。

これには非平衡の程度を示す貯気室圧力(P_0)とノズル出口直径(D)の積(P_0D)をパラメータとして実験を行い、超音速自由分子流内で生起する非平衡現象、並進と回転温度が異なるモード間非平衡現象や回転温度の凍結現象を明らかにした。さらに、超高真空を維持できる差動排気真空チャンバーを利用した面-分子干渉実験装置を構築し、REMPIを用いた気体分子の固体表面との相互作用、たとえば気体分子のエネルギーおよび運動量交換に関する精緻データの取得に向けた実験が進行中である。希薄気体流やマイクロ・ナノデバイスまわりの高クヌッセン数流れの解析には、分子レベルの計測法が要求される。分子の発光およびその消光作用を利用した感圧塗料(PSP)や感温塗料(TSP)による手法は高クヌッセン数流れの計測へ適用できる可能性を有している。PSPは酸素気体が固体表面上に及ぼす圧力の計測を目的として開発されたものであるが、PSPは固体表面に入射する酸素分子による発光分子の消光作用に基づいているため、PSPの発光強度は固体表面に入射する酸素分子数流束に依存している可能性がある。単位時間および単位面積あたりの表面上に作用する分子の運動量流束である圧力は分子数流束および速度の両者に依存するが、クヌッセン数の高い領域では固体表面近傍における流体の巨視的速度は0とならないため、分子数流束と圧力が必ずしも一対一で対応しない。本研究では、PSPの発光強度と分子数流束の関係を明らかにし、高クヌッセン数領域で重要となる分子数流束の計測法としてPSPが有用であることを示した。(1)超音速自由分子流における非ボルツマン回転エネルギー分布の実験的解明共鳴多光子イオン化法(REMPI)を用いた超希薄気体流計測システムを構成し,真空中へ噴出する窒素の超音速自由分子流の流れ場に適用し,回転温度非平衡現象を実験的に調査した.これには非平衡の程度を示す貯気室圧力(P_0)とノズル出口直径(D)の積(P_0D)をパラメータとして実験を行い,超音速自由分子流内で生起する非平衡現象,並進と回転温度が異なるモード間非平衡現象や回転温度の凍結現象を明らかにした.(2)高クヌッセン数流れ(低圧力域およびマイクロナノデバイス周りの流れ)に適用可能な感圧塗料の開発・低圧力域においては酸素透過性の非常に高いバインダーであるpoly(TMSP)を利用したPtTFPP/poly(TMSP)が固体表面圧力の計測に適していることを明らかにした.・PSPの発光強度と分子数流束の関係を明らかにし,高クヌッセン数領域で重要となる分子数流束の計測法としてPSPが有用であることを示した.・Langmuir-Blodgett(LB)法によってPSPを分子膜化したPSMF(Pressure Sensitive Molecular Film)を作製し,そのPSMFの特性を評価することによって,マイクロデバイス周りの流れ場計測に適用可能であることを示した.(3)面-分子干渉実験装置の構築固体表面から反射した気体分子を検出し,気体分子のエネルギーおよび運動量適応係数の精緻データを得るための実験装置を構築した.
細胞接着に関与する接着分子の機能ドメインの同定とその糖鎖構造の機能証明

私達は細胞性粘菌の細胞集合期における細胞接着機構を分子レベルで解明すベく研究を進めてきましたが,これまでに,この細胞接着には分子量8.0万の膜糖タンパク質であるcontact site Aが重要な役割を担っていることを明らかにした。本年は2年間の研究助成期間の初年度にあたり、研究目標達成のために必要とされるプロ-ブを準備することに集中した。1.contact site Aに対するcDNAの5'末端に細胞性粘菌アクチン6遺伝子のプロモ-タ-を継ぎ,これを細胞性粘菌特異的なトランスフォ-メ-ションベクタ-pA15TXにライゲ-ションし,contact site A発現ベクタ-を作成し,これをpA15CSと名付けた。現在,pA15CSをcontact site A欠損突然変異株HG764に導入し,G418による形質転換細胞のスクリ-ニングを進めている。2.contact site Aに対する特異的な抗体を作成するために,contact site Aに対するcDNAを外来遺伝子発現ベクタ-pKKー233にライゲ-ションし,これをpKK10と名付けた。IPTGにより,pKK10はcontact site Aを発現していることを確認している。現在これを用いて,抗体作成のための抗原を準備している。3.pKK10のHind III処理により,contact site A cDNAの3'末端半分領域を欠損したcontact site A cDNAを作成した。これをpKK6と名付けた。pKK6のcDNAを細胞性粘菌トランスフォ-メ-ションベクタ-pA15TXにライゲ-ションすることにより,細胞接着能へのcontact site AC末端半分領域の関与の有無を証明できる。
急増する超高層マンションを子どもの成育環境から検証する

平成20年度の研究では、超高層マンションに居住する子どものいる世帯の特徴を把握、子どもの生活実態の把握、子どものいる世帯のコミュニティ形成の実態把握することを目的とした。超高層集合住宅の居住者自体への直接調査は、個人情報やプライバシーの観点から実現が難しいと判断し、調査対象地区にある子どもに関わる諸団体へのヒアリングと、小学校を通じての子どもの成育環境に関するアンケート調査を行った。調査対象地区として選定したのは、神戸市灘区の六甲道南地区周辺である。この地域は阪神淡路大震災で甚大な被害を受け、その後、超高層集合住宅が2棟をはじめとする集合住宅が建設され、それと同時に公園整備が行われた。ヒアリング調査の結果からは、高層階に居住する子どもの遊びとそれ以外の子どもの遊びの違いについては、実情はわからないという意見が多かったものの、集合住宅に居住している家庭ほど、家庭内における子どもの遊びについて制限を加えているということがわかった。また、再開発後に整備された公園は、大人の目が行き届きやすいかもしれないが、小学生の遊びには適していないという意見が多かった。小学校で実施したアンケート調査からは、外遊びに関しては、頻度・関心度・志向度のいずれも居住階による差はみられなかったが、居住階が高層である児童ほど、「遊び時間が制限されている」と感じている児童が多いことがわかった。また、この小学校では校庭が学校公園として開放されているため、学校の校庭が外遊びの場所として、よく利用されているという特徴がみられ、保護者からも大人の目があるという点で、安心して遊ばせることのできる場所であると高く評価されていた。保護者による子どもの成育環境としての住宅形式評価は、高層階居住の保護者ほど、子どもの成育環境としては「あまり適していない」と評価するものがみられた。本研究では、近年、都市部を中心に急増している超高層ヤンションを子どもの成育環境から検証するために、平成19年度は、超高層マンションの建設動向の実態を把握することを目的として、神戸市内全域の20階建て以上の超高層マンションの立地、階数、戸数、構造、共用施設の設置状況等の情報を収集した。その結果、神戸市全域で60棟の超高層マンション(予定含む)があり、阪神・淡路大震災前に建設されたものが19棟1震災後は41棟であり、震災後に建設数が増加していることがわかった。また開発形態は、全体的には面開発が多いものの、近年は点開発タイプが増加していた。建築規模としては、「20-29階」32棟、「30-39階」22棟、「40-49階」5棟、「50-59階」は1棟であった。40階以上という建物は少ないが、住戸数は200戸以上の物件が多かった。大半の超高層マンションが利便性の良い鉄道駅の近くに立地していることから、居住者層は、郊外居住から都心居住へと回帰する高齢者層、共働き世帯、独身・単身世帯など多様な世帯を対象としていた。また、震災で戸建住宅が甚大な被害を受けたにも関わらず、高層マンションの被害が少なかったことから、「高層でも安心」という認識が広まったことも、供給数の増加の要因と考えられた。超高層マンションは、1棟あたりの居住者数が多く、その建設によって周辺地域に与えるインパクトが大きいため、地域コミュニティへの影響が大きいといえる。しかし、本研究のヒアリング調査の結果からは、地域コミュニティから孤立し、地域連携が難しくなる可能性も示唆された。子どもの成育環境を考えるうえで、地域との連携という視点からも検討を進める必要があることがわかった。