hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HO1/COシグナル伝達修飾による肺動脈細胞増殖抑制効果に関する基礎的研究

ラットニ次性肺高血圧モデルの作成については、26G針により肺動脈から大動脈を串刺しにしてA-P windowを作成しても約一週間で自然閉鎖してしまうことがわかった。それ以上太い針を使用すると出血がうまくコントロールでき,なかった。In vitro実験系では肺動脈血管平滑筋細胞に特化した測定系を作成した。肺動脈血管平滑筋細胞(PAVSMC)培養系を用いたreal-time quantitative RT-PCR (qPCR)、蛍光免疫染色、proliferation assay、アポトーシス解析、f1ow cytometry等の実験方法を確立した。qPCRでは肺動脈の収縮・拡張に関連する因子を中心としてprimer設計およびlightcycler systemへの最適化を行い、HO1、エンドセリン1、アドレノメデュリン、iNOS、ACEをはじめ約200種類の遺伝子発現を観察することができるようになった。免疫染色ではAlexaシリーズの蛍光色素を導入し、digital画像処理の技術を導入することにより、通常の蛍光顕微鏡下での共焦点画像取得を最適化した。HO-1、YY1、RbなどHO-1/CO系に関連する転写因子、α-actin等の細胞内骨格等の染色、mitotrackerを用いたミトコンドリアの膜電位等を組み合わせ、3重染色を行い、細胞あるいは血管の機能評価を行う手法を;確立した。残念ながら、初代VSMC培養系への遣伝子導入の困難さから、GFP-plasmidを用いた遣伝子導入は実験に耐えうる十分な導入効率に達しておらず、in vivoでの肺に対する直接的な遺伝子導入には至っていない。しかし、hydrodynamic methodによる肝臓への遣伝子導入による実験系を現在計画中である。導入するHO-1遺伝子は新規primer設計し、nested PCRによりORFをcDNAとして合成し、CMVプロモーターを含むプロモーターにサブクローニングし、合成に成功している。ラット二次性肺高血圧モデルの作成については現在開発中であるが、ラットに対する挿管、人工呼吸、開胸手術、更にはA-P windowの作成と一つ一つは可能なところにきているが、全てを完遂してラットの生存を得るところに到達していない。そのため、本研究の現在のメインは肺動脈の血管平滑筋細胞に特化した測定系の作成が中心となっている。まず、肺動脈血管平滑筋細胞(PAVSMC)培養系を用いた幾つかの実験系を確立した。培養系は純度99.5%のPAVSMCであることが確認できた。real-time quantitative RT-PCR(qPCR)、蛍光免疫染色、proliferation assay,アポトーシス解析、flow cytometry等の実験方法を確立した。免疫染色ではAlexaシリーズの蛍光色素を導入し,digital画像処理の技術を導入することにより、通常の蛍光顕微鏡下での共焦点画像取得を最適化した。HO-1、YY1、RbなどHO-1/CO系に関連する転写因子、α-actin等の細胞内骨格等の染色、あるいはmitotrackerを用いたミトコンドリアの膜電位等を組み合わせ、3重染色を行い、細胞あるいは血管の機能評価を行う手法を確立しつつある。残念ながら、初代VSMC培養系への遺伝子導入の困難さから、GFP-plasmidを用いた遺伝子導入は実験に耐えうる十分な導入効率に達しておらず、in-vivoでの肺に対する直接的な遺伝子導入には至っていない。しかし、hydrodynamic methodによる肝臓への遺伝子導入による実験系を現在計画中である。
グローバル・オープン・イノベーションを促進する「連携」のマネジメント

本研究で扱う研究の問いは、「経営資源が不足する状況において、どのようにイノベーションを生み出し、実行するのか」というものである。特に、イノベーションを生み出す「連携」の在り方やその効果的なマネジメントを解明する。すなわち、新興国を中心にしたグローバル・イノベーションの組織的マネジメントの研究であり、経営戦略論、経営組織論、国際経営論などで扱われてきた理論的・実践的課題を横断的に捉える、極めて重要な研究である。
放射線による唾液腺障害に対するD体メチオニンの防護機構の解明

放射線治療は頭頸部癌に広く用いられるが口腔乾燥症と口腔粘膜障害が高頻度に発生するため患者QOLを低下させる。アミフォスチンなどのL体含硫アミノ酸は防護薬として古くから開発されてきたが、有害作用が強いため臨床ではほとんど使用されない。申請者はこれまでにD体メチオニンが頭頸部放射線照射による口腔粘膜障害および唾液腺機能障害に防護効果を持ち有害作用がほとんど無いことを明らかにした。D体アミノ酸はL体アミノ酸とは異なる代謝過程を持つことが知られている。本研究計画ではDアミノ酸代謝関連遺伝子変異動物を用いてD体メチオニンの放射線防護効果の作用機序を明らかにすることを目的として申請した。申請者は、アミノ酸と唾液分泌との関連性の解析結果として、1)ラット耳下腺、顎下腺、舌下腺においてD-セリン、D-アスパラギン酸、D-アラニンが存在すること、2)ピロカルピン刺激唾液分泌量がDAO欠損マウスは野生型マウスに比べ約2.5倍以上多いこと、3)野生型マウスにおいてD-セリン経口投与により唾液分泌量が有意に増加すること、4)D-セリンをL-グルタミン酸とともにラット顎下腺へ灌流すると用量依存的に唾液分泌量が立体構造特異的に増加すること、5)唾液腺細胞にはNMDA受容体、DAOおよびD-セリン合成酵素(Serine racemase)が発現していること、などを明らかにした。放射線は頭頸部癌治療に広く用いられるが口腔乾燥症と口腔粘膜障害が高頻度に発生するため患者QOLを低下させる。申請者はこれまでにD体メチオニンが放射線照射による口腔粘膜障害および唾液腺機能障害に防護効果を持ちL体含硫アミノ酸にみられる有害作用が無いことを明らかにした。本研究計画では放射線によるDアミノ酸代謝関連遺伝子変異動物を用いてD体メチオニンの放射線防護効果の機構を明らかにすることを目的とした。Dメチオニンを経口投与後7分目に血液、唾液腺、唾液を採取した。その結果、いずれの部位においてもDメチオニンが検出された。申請者は、アミノ酸と唾液分泌との関連性の解析結果として、1)ラット耳下腺、顎下腺、舌下腺においてD-セリン、D-アスパラギン酸、D-アラニンが存在すること、2)ピロカルピン刺激唾液分泌量がDAO欠損マウスは野生型マウスに比べ約2.5倍以上多いこと、3)野生型マウスにおいてD-セリン経口投与により唾液分泌量が有意に増加すること、4)D-セリンをL-グルタミン酸とともにラット顎下腺へ灌流すると用量依存的に唾液分泌量が立体構造特異的に増加すること、5)唾液腺細胞にはNMDA受容体、DAOおよびD-セリン合成酵素(Serine racemase)が発現していること、などを昨年度の再現性について確認するとともに、D-メチオニンは9.247865e+09(L/moles/sec), L-メチオニンは1.381642e+10, D-システインは1.604136e+10、L-システインは1.823768e+10ヒドロキシラジカルを消去することを明らかにした。即ち、D-メチオニンはL-メチオニンと同程度に弱いスカベンジャー作用を有することを明らかにした。Dメチオニンの体内動態を解析し、Dメチオニン投与時期との関連解析が進んだ。薬理学Dメチオニンの放射線防護作用機序について解析する。当初の本年度の研究計画通り、Dメチオニンの放射線障害に対する防護効果を明らかにした。さらに、申請者は、アミノ酸と唾液分泌との関連性の解析結果として、1)ラット耳下腺、顎下腺、舌下腺においてD-セリン、D-アスパラギン酸、D-アラニンが存在すること、2)ピロカルピン刺激唾液分泌量がDAO欠損マウスは野生型マウスに比べ約2.5倍以上多いこと、3)野生型マウスにおいてD-セリン経口投与により唾液分泌量が有意に増加すること、4)D-セリンをL-グルタミン酸とともにラット顎下腺へ灌流すると用量依存的に唾液分泌量が立体構造特異的に増加すること、5)唾液腺細胞にはNMDA受容体、DAOおよびD-セリン合成酵素(Serine racemase)が発現していること、などを明らかにし、多くの知見を得た。次年度で実験器具を申請時の予定より必要とするため。DAO欠損マウス、セリンラセマーゼノックアウトマウスなど遺伝子改変動物を使って、D体アミノ酸と唾液腺機能との関連性についてさらに明らかにする予定である。細胞内カルシウム測定実験に使用する。研究予定をしていた遺伝子改変動物が年度内に生育しなかったため。平成26年度に予定していた遺伝子改変動物を使った実験を行う
医療的ケアを要する在宅療養者とその家族への災害時の電源確保に関する支援体制の構築

医療的ケアを要する在宅療養児と家族の台風災害への対処行動と看護職者及び福祉関係者の支援の実態と課題について調査した。対処行動は、災害対策の実施の有無に関わらず安全と電源確保に重点が置かれていた。一方で、自助力強化が課題であると捉えていた。また、台風災害発生時への日頃の取り組みに関する項目の実践率は高かったが、家族への指導や自身の災害への備えの実践率は低かった。今後は、家族への指導の内容や方法について検討と実践の必要性が示唆された。研究結果をもとに医療的ケアを要する在宅療養児の災害ハンドブックを作成し、災害への備えについて関係者に広報した。人工呼吸器使用や吸引等医療的ケアを要する在宅療養者が在宅で生活するためには生活支援だけでなく、器材の整備など多くの支援が必要である。特に災害発生時には予期しない問題が出現する。そこで、本研究では、台風襲来の多い沖縄県において在宅療養者が災害時にどのような支援を求めているのかを明らかにし、その対策を構築することを目的とする。平成25年度は、医療的ケアを要する在宅療養者とその家族の台風発生時の電源確保や避難行動などどのような対処行動をとるのか明らかにするため、医療的ケアを要する在宅療養者とその家族10組に半構成的面接法による聞き取り調査を行った。調査内容は、1台風等の災害発生時の電源確保の方法、2避難状況、3台風災害等に対する準備状況などである。調査対象者の性別は、男児6名・女児4名。年齢は1歳18歳であった。使用している医療機器は、人工呼吸器・カフアシスト・吸入器・吸引器・酸素・パルスオキシメーター・カンガルーポンプ等であった。災害発生時の電源確保の方法として、発電機の借入、バッテリーの充電、自家用車のガソリンを常時満タンにしておく、常に携帯電話の充電をしておく等であった。避難行動については、行政や施設との連携や情報交換を行っている家族がある一方で、まだ十分な検討が行われていない家族もあった。台風災害等に対する準備状況は、近所の人に自宅に障害者がいることを話している、地区の避難訓練への参加、きょうだい児に災害時は周囲の大人の指示に従うこと、家族を探さないことをなどを話していた。東日本大震災と平成23年沖縄本島を襲った台風9号の影響を受け、災害発生時の準備状況は意識化されつつあるが、家族の努力に頼るところが大きい。今後は、看護・介護者の立場から、医療的ケアを要する在宅療養者への電源確保のあり方について研究をすすめる。医療的ケアを要する在宅療養者への台風災害発生時の看護職及び福祉関係者の支援の実態と課題を明らかにするため、O県内に勤務する看護職及び福祉関係者121名を対象にアンケート調査を行った。63名から回答があり、62枚を有効回答とした。対象者は、男性12.9%、女性87.1%、年齢は4150歳が46.8%で最も多く、次で5160歳が32.3%であった。職種は看護師が53.2%、職位はスタッフが66.1%であった。台風災害発生時の支援の実態については、質問項目に対して、「実践している」「実践しているが十分とは思わない」と回答したものを実践とし実践率を求めた。その結果、実践率が50%以上であった項目は、緊急性の高い利用者の住まいは把握している88.7%、緊急性の高い利用者の電源を使用する医療機器の把握83.9%、利用者・家族への電源確保に関する説明教育67.1%、利用者の医療情報は緊急時に備えて整理している66.1%、利用者の生活情報は緊急時に備えて整理している64.5%であった。また、実践率が2550%であった項目は、利用者・家族と非常持ち出し物品の確認をしていると、利用者・家族に避難について話し合っているか確認しているがともに48.4%、避難先での電源確保の方法は理解している41.9%、利用者・家族と避難中の病気の相談窓口の話し合いと、医療機器に関する相談窓口の話し合いはともに33.9%であった。さらに、実践率が25%以下の項目は、利用者・家族と避難中の物品入手の話し合いと、患者カード携帯カードについての話し合いがともに21%であった。以上のことから、台風災害発生時への日頃の取り組みは、実践率が高い一方で、利用者・家族への指導については十分ではないことがわかった。今後は、利用者・家族への指導の内容や方法について検討する必要がある。医療的ケアを要する在宅療養児の台風等災害発生時の電源確保について、聞き取り調査を行った。本事例は、普段通院していない病院を避難先として確保した事例である。対象者は、人工呼吸器、酸素、カンガルーポンプ、吸入器、吸引器を使用し在宅で療養している子どもの母親1名。調査内容は、対象者の属性、避難先を探すきっかけについて、避難先を見つける方法について、避難先を見つけにあたって気をつけたことについて、見つかった避難先の病院についてである。避難先を探すきっかけは、東日本大震災であり、災害発生時に普段通院している病院への避難は困難であると判断からである。病院探しの条件は、家の近くであること、高台で電源が確保されていること、小児科にはこだわらないことであった。

新聞などマスコミに困っていることを投稿し、役所の関係者に語り続け、1年ほどして避難先となる病院から連絡があり、子どもの世話は親が見る事、病院は電源と部屋の貸し出しを条件に受け入れが可能となった。母親は、相手に迷惑をかけないことの重要性を訴えていた。つまり、自分が何ができるのか、どこをどう助けてほしいのかを明確に伝えることである。これは、自助を強化する事であり、そのうえで、共助を求めることである。また、日頃から外出をし、家から出るときは何が必要か考えていくことで、避難時に何が必要になるのかわかってくると話していた。これは、災害が日常生活の延長線上にあることを意味し、災害への備えは、日常的に行うことの重要性を意味している。今後は、医療的ケアを要する在宅療養児の保護者を対象に自助を強化していくための教育的関わりが必要となる。これまでの研究結果をもとに医療的ケアを要する在宅療養児の災害ハンドブックいざという時のための災害への備えを作成した。このハンドブックを配布し、災害への備えについて広報した。医療的ケアを要する在宅療養児と家族の台風災害への対処行動と看護職者及び福祉関係者の支援の実態と課題について調査した。対処行動は、災害対策の実施の有無に関わらず安全と電源確保に重点が置かれていた。一方で、自助力強化が課題であると捉えていた。また、台風災害発生時への日頃の取り組みに関する項目の実践率は高かったが、家族への指導や自身の災害への備えの実践率は低かった。今後は、家族への指導の内容や方法について検討と実践の必要性が示唆された。研究結果をもとに医療的ケアを要する在宅療養児の災害ハンドブックを作成し、災害への備えについて関係者に広報した。平成26年度は、O県内に勤務する医療的ケアを要する在宅療養者と関わっている看護職及び福祉関係者を対象にアンケート調査を予定していたが、予定通りO県内全般にわたってアンケート調査を実施することができた。小児看護学平成27年度は、O県における医療的ケアを要する在宅療養者への災害看護のあり方を検討するため当事者およびその家族と看護職・福祉関係者とのグループインタビューを行い、防災に関する啓蒙活動を実施する。平成25年度は、10組の家族へに聞き取り調査を予定していたが、予定通りの聞き取り調査を実施することができた。消耗品等を購入した際の残額となった。平成26年度は、医療的ケアを要する在宅療養者への台風災害発生時の看護職者の支援の実態と課題の明確化として、医療的ケアを要する在宅療養者とその家族に関わる看護職者は、どのような指導や支援行っているのか、質問紙調査により明らかにする。使用については、消耗品購入の一部とする
希少化合物の供給および有用化合物の構造改変を指向した生体機能分子の合成研究

高齢化が進む日本社会においてがんや認知症の治療薬の創出が求められている。創薬を行う上でシーズとなる化合物として本研究では高い生理活性を有する天然有機化合物に着目した。そして、より高い活性を有し、副作用の少ない化合物を合成できるようにするため、構造改変を指向した全合成経路の確立を目的として研究を実施した。フグ毒のテトロドトキシンやモルヒネ、カイニン酸などの効率的な全合成経路を確立し、その類縁化合物についても供給できることを示した。エクチナサイジン743の合成研究:十員環環状スルフィドの構築は、4位に脱離基を導入し、o-キノンメチドの生成を経由し炭素ー硫黄結合を形成することで行うものとした。合成の初期段階で4位に脱離基へと変換しうるヘテロ原子を導入しておくと、容易に脱離反応が進行してしまい、中心骨格の構築にあたり問題が生じることが明らかとなっていた。そこで合成の終盤で脱離基へと変換可能な置換基を該当する場所に導入しておくこととした。セサモールから合成したフェノールを出発原料として用い、ホルミル化、フェノール性水酸基の保護、アルドール縮合反応、およびケトンの還元を経由して、アリルアルコールを合成し、グリシン誘導体と縮合した。得られた化合物を強塩基で処理したところ、Claisen-Ireland転位反応が進行し、立体選択的にグリシンユニットの導入を行うことができた。また脱離基へと変換可能な置換基の導入も同時に行うことができた。テトロドトキシンの合成研究:反応性を調査しながら基質の設計を行うことで、Diels-Alder反応を用いた骨格の構築を行うことができた。Hofmann転位で窒素原子の導入を行い、酸素官能基の変換を経由したのち、ニトリルオキシドの環化付加反応の検討を行い、望みとする反応が進行することを見いだした。モルヒネの合成研究:フェニル酢酸誘導体に対し不斉アルキル化を行った後,ベンゼン環上のハロゲン原子を足掛かりとした環化反応の検討を行った。エクチナサイジン743の合成研究:Perkin反応およびPictet-Spengler反応を基軸とする合成経路の検討を行ったところ、安価な原料であるチロシンを用いてジケトピペラジン骨格を構築した上で、Perkin反応を用いた主骨格を有する五環性化合物へと導くことができた。しかし、全体的な合成工程が煩雑化して実用化に向かないものとなったため、より効率的な合成経路とするためにUgi反応を活用する収束的な合成経路を発案するに至った。テトロドトキシンの合成研究:シクロペンタジエンとキノンのDiels-Alder反応成績体を利用することによってテトロドトキシンの中心となるシクロヘキサン環にバイアスをかけて立体選択的な修飾を実現できることが見出された。その過程でケトンに対する炭素ユニットの導入に問題が生じたが、新たな炭素ユニットの考案を行うことによって解決することに成功した。カイニン酸の合成研究:Claisen-Ireland転位を用いた連続したメチン炭素の立体選択的構築に続き、カルボン酸を足掛かりとした窒素原子の導入、およびパラジウム触媒を用いたピロリジン環の形成を経て、カイニン酸の全合成を達成した。また同一の経路を用いてカイニン酸のメトキシフェニル類縁体、シクロプロパン類縁体の合成にも成功した。モルヒネの合成研究:キノンを基質として用いた基本炭素骨格構築法の検討を行い、ジアステレオ選択的に目的化合物を得る条件を見いだした。カイノイドの統一的な合成経路を確立し、また他の標的化合物については骨格構築に関する有用な知見を得ているから。エクチナサイジン743の合成研究:Ugi反応に必要となるカルボン酸ユニットの不斉合成を不斉水素化反応を活用することによって実現し、光学活性体のアミンユニットの調整もイリジウム触媒による不斉アミノ化反応を用いて達成した。そして、アルデヒドユニット、イソニトリルユニットを合わせて四成分連結反応を進行させることに成功した。Ugi反応の進行により実用性の高い収束的な合成経路を確立するための基軸が確立できている。テトロドトキシンの合成研究:シクロペンタジエンとキノンのDIels-Alder反応成績体から導いた有用中間体の探索をしてニトリルが反応する基質を発見することができた。これにより本合成経路について継続的に研究を行うことによりテトロドトキシンの骨格構築をするための活路が見出された。モルヒネの合成研究:分子内Heck反応およびヘンリー反応による主骨格の構築を検討したところ、両反応の収率が低いために効率が著しく低下してしまうことが判明した。その知見を生かしてロビンソン環化反応を用いる新しい合成経路の開拓の可能性を見出した。カイニン酸の合成研究:昨年度に確立した合成経路を基にして検討を行い、主骨格を構築するさらなる方法を見出すのに成功した。リコポセラミンRの合成研究:転移反応と分子内環化付加反応を活用することでリコポセラミンRの中心骨格の合成を達成した。他の含窒素化合物を合成するための基盤を構築することができている。リコポセラミンRの合成研究により主骨格の構築に成功し、含窒素化合物の合成を行うための新たな基盤を生み出すことに成功したため。エクチナサイジン743の合成研究:Ugi反応を用いる収束的な合成経路を活用し、エクチナサイジン743の主骨格を構築することを試みた。その結果、必要となる炭素骨格を構築できることはわかったが、途中の段階における収率の低さが大きな問題になることが明らかとなった。

そのため、当初の計画を変更して合成経路の再編を余儀なくされたが、Heck反応を用いる新たな合成経路の考案を終えている。これによりUgi反応で問題となっていた多成分連結反応の収率の低さを克服できる可能性がある。テトロトドトキシンの合成研究:シクロペンタジエンとキノンのDiels-Alder反応成績体を用いる合成経路を活用することにより、テトロドトキシンの全合成経路を確立した。終盤における官能基選択的な変換の検討のために期間を要したものの、最終的には既存の全合成経路の中で最も効率的なものに仕上げることに成功した。また、アンヒドロ体との分離を唯一HPLCを使わずに達成できる合成経路にすることができた。モルヒネの合成研究:当初計画していたロビンソン環化を用いる合成計画では、鍵反応となるロビンソン環化を進行させることに成功した。しかし、その後に多官能基性の中間体を扱っている影響で、十分な官能基選択性を発言させることが困難だった。効率的な合成経路を確立するには収率も低く、中間体の精製に苦労するという問題が生じたことから、新しい合成経路を考案して合成研究に取り組むこととした。エクチナサイジン743の合成研究やモルヒネの合成研究では当初の予定とは異なるトラブルが発生したことにより合成研究の進展に遅れが生じてしまった。しかし、テトロドトキシンの合成研究についてはシクロペンタジエンとキノンのDiels-Alder反応成績体を活用する合成経路の確立に成功し、当初の計画よりも早期に全合成経路を確立することができた。この合成経路の最適化を行って構造展開をできるようにすることで研究の更なる進展が期待できる。また、エクチナサイジン743、モルヒネの合成研究にさらに力を注げるようになるため、当初に比べて遅れていた研究状況を打開することが可能である。また、これらの合成研究において得られた知見は多く、最適な合成経路を確立する上での重要な知見を豊富に得ることができた。そのため、新たな合成経路を考案することができ、当初よりもさらに効率的な全合成を達成できる可能性が高まった。この点を考慮すると、当初の計画以上に研究は進展していると考えられる状況にある。エクチナサイシジン743の合成研究:Heck反応を基軸とする新規合成経路にて高効率的な全合成経路の確立を目指して検討を行った。各成分の連結を収率良く行うことに成功し、エクチナサイジン743の主骨格を構築するための鍵反応であるHeck反応についても高い収率で進行させることができた。次の鍵反応となる炭素炭素結合の開裂のための検討を行ってきたが、電子密度の高い芳香環が存在するために酸化反応を行いにくく、目的の反応を進行させるのに苦労している状況である。テトロトドトキシンの合成研究:前年度に確立された全合成経路を用いて合成経路の最適化を試みたが、量的供給のために適宜反応条件を検討していたことから大きな改善は見られなかった。しかし、合成終盤の中間体を量的に確保することができ、11-オキソテトロドトキシン、テトロドトキシン-11-カルボン酸などの天然物の合成に応用することができた。モルヒネの合成研究:新たにキノンに対する不斉Michael付加を活用する合成経路を考案して検討を行ってきた。
限界変形に注目した空間構造の耐震性能評価手法の提案

空間構造は重層構造とは異なって地震時の挙動が複雑であり,耐震性能の評価が非常に困難である.しかしながら,日本のような地震の多い地域では設計時に地震の影響を考慮しなければならず,重要な研究課題であると考えられる.これまでも空間構造の動的問題に関する研究は行われてきたが,挙動の分析がほとんどであり,具体的な設計法の提案までは行われてこなかった.そこで,本研究では単層ラチスドームを対象とした耐震性能評価法の提案を行った.平成26年度では設計者でも容易に使用可能な地震荷重の提案を行い,当該年度(平成27年度)ではその地震荷重を用いた座屈耐力の分析および耐震性能評価法の提案を行った.この研究では数値解析を基本としており,ドームの半開角や細長比などをパラメーターとして数多くのモデルを対象としている.また,本手法はシェル理論に基づいた座屈荷重式を提案しているため数値解析を必要せず,手計算から簡易に評価することができる.本研究成果は査読付き論文1本とIASS(The international Association for Shell and Spatial Structures)およびAPCS(Asian Pacific Conference on Shell and Spatial Structures)の2つの国際会議で発表されている.また,APCS国際会議ではBest Paper Award (Student paper)を受賞している.本研究では単層ラチスドームのみを対象としているが,これは空間構造の中でも代表的な構造形式であり,また,提案した手法は同様の手順によりその他の構造形式でも評価法を作成することができる.したがって,本研究は今後の空間構造の耐震の分野の方向性を示したと考えられる.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。空間構造はビルなどの層状の構造物(重層構造)とは地震時の挙動が異なる.そのため,ビルなどの重層構造を対象としている現行の設計基準を用いて空間構造の耐震設計を行うことは困難である.そこで,本研究ではFEM解析に基づいて空間構造の動的挙動および塑性後の性状を把握し,空間構造の耐震性能評価法を提案している.これまでに空間構造として比較的規模の小さい学校体育館と規模の大きい単層ラチスドームを対象として評価法の提案を行ってきた.学校体育館を対象とした評価法についてはすでに査読付き論文(日本建築学会構造系論文集)として発表されている.2014年度では単層ラチスドームを対象とした評価法に関する研究を進めてきた.単層ラチスドームは地震時に複雑な挙動を示すため,耐震設計で必要となる地震荷重を作成することが困難であった.そこで,本研究では時刻歴地震応答解析に基づいて,単層ラチスドームの応答性状を分析し,一般の設計者でも簡易に使用することができる地震荷重を作成した.なお,提案した地震荷重はプッシュオーバー解析から地震時の初期降伏耐力を推定することが可能であるため,設計でも使用できる非常に実用的な成果となった.また,弾塑性解析に基づいて塑性後の性状および耐力を明らかにした.さらに,損傷評価を行えるように,部材の限界変形と動的耐力の関係から既往の研究で提案されている動的靱性指標を算出し,その推定式を示した.最後に,得られた結果に基づいた耐震性能評価法を提案し,その有用性を確認した.なお,これらの研究成果は国際会議(The International Association for Shell and Spatial Structures)で発表され,査読付き論文(日本建築学会構造系論文集)としても発表されている.2015年度でも西安やアムステルダムにて国際会議での発表を予定している.空間構造は重層構造とは異なって地震時の挙動が複雑であり,耐震性能の評価が非常に困難である.しかしながら,日本のような地震の多い地域では設計時に地震の影響を考慮しなければならず,重要な研究課題であると考えられる.これまでも空間構造の動的問題に関する研究は行われてきたが,挙動の分析がほとんどであり,具体的な設計法の提案までは行われてこなかった.そこで,本研究では単層ラチスドームを対象とした耐震性能評価法の提案を行った.平成26年度では設計者でも容易に使用可能な地震荷重の提案を行い,当該年度(平成27年度)ではその地震荷重を用いた座屈耐力の分析および耐震性能評価法の提案を行った.この研究では数値解析を基本としており,ドームの半開角や細長比などをパラメーターとして数多くのモデルを対象としている.また,本手法はシェル理論に基づいた座屈荷重式を提案しているため数値解析を必要せず,手計算から簡易に評価することができる.本研究成果は査読付き論文1本とIASS(The international Association for Shell and Spatial Structures)およびAPCS(Asian Pacific Conference on Shell and Spatial Structures)の2つの国際会議で発表されている.また,APCS国際会議ではBest Paper Award (Student paper)を受賞している.本研究では単層ラチスドームのみを対象としているが,これは空間構造の中でも代表的な構造形式であり,また,提案した手法は同様の手順によりその他の構造形式でも評価法を作成することができる.したがって,本研究は今後の空間構造の耐震の分野の方向性を示したと考えられる.現在,部材の限界変形に着目した単層ラチスドーム等の空間構造の耐震性能評価に関する研究を遂行した.具体的には,1スパンに対する等価シェル厚が極めて薄い単層ラチスドームに対する地震荷重の提案,2提案した地震荷重を用いた当該構造物の耐震性能評価手法の提案を行い,3FEMに基づく数値解析を用いて本手法の妥当性の検討を行った.これらの研究成果の一部は日本建築学会構造系論文集(査読付き論文)

1編として公開されており,国際シェル空間構造学会(The international Association for Shell and Spatial Structures)の国際会議においても口頭発表を行っている.また,これまで継続してきた博士課程での研究成果と本年度の研究成果から博士学位論文をまとめ,2015年3月に豊橋技術科学大学にて博士(工学)の学位を修得している.博士論文では既往の研究成果も踏まえて空間構造を対象とした耐震性能評価フローを示し,その使用方法を説明している.本研究で示した内容は学校体育館と単層ラチスドームの2種類であるが,その他の構造形式(円筒,HPなど)についても同様に研究を進めることにより,提案した評価フローに組み込むことが可能であると考えられる.以上を鑑み,期待通り研究が進展したと評価できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。現在,比較的規模の小さい学校体育館と規模の大きい単層ラチスドームを対象とした耐震性能評価手法を示し,設計時に有用となる研究成果を得ることができた.しかし,本評価手法はプッシュオーバー解析を基本としているため,時刻歴解析の手間は省けたものの非線形解析が必要となり,一部の設計者にとっては未だ敷居が高くなっている.また,設計時は解析精度や材料特性のばらつきなどを考慮して安全率が設定されるが,空間構造の耐震設計を行う場合の値についてはほとんど議論が進められていないため,設計体系を構築するためには課題がいくつか残されている.そこで,今後は空間構造の設計体系を構築するために次の二点について検討を進める.一つ目は,一般の設計者でも簡易に耐震性能を評価できるように,手計算による耐震性能評価手法の提案を行う.解決にあたり,まず,シェル理論を援用して固定荷重と地震荷重を受ける単層ラチスドームの線形座屈荷重の推定式を示し,FEM解析の結果と比較検討する.次に,形状初期不整量を解析パラメータとして弾性座屈解析および弾塑性座屈解析から座屈耐力を算出し,初期不整敏感性について検討する.そして,空間構造の圧縮強度曲線として使用されている修正ダンカレー式と比較し,その妥当性を確認する.最後に修正ダンカレー式に基づいて算出された座屈耐力と昨年度提案した単層ラチスドームの動的靱性指標を用いて地震時の耐力を手計算から算出する方法を示す.二つ目は,信頼性解析に基づいて荷重係数(安全率)と破壊確率の関係を明らかにする.解決にあたり,まず,確率変数の平均値および変動係数のデータを既往の文献から収集する.次に,耐力に修正ダンカレー式,外力に昨年度提案した地震荷重を用いて信頼性解析を行うための性能関数を示す.最後に,荷重係数をパラメータとして設計された単層ラチスドームの破壊確率を算出し,設計時の目安となる値を示す.27年度が最終年度であるため、記入しない。
EpCAM陽性の癌幹細胞を標的とした分子標的薬による難治性卵巣癌の新たな治療戦略

有望な新規分子標的薬の開発は、現在の卵巣癌治療に課せられた焦眉の命題である。近年、様々な固形癌において、EpCAM陽性の癌細胞に対する分子標的薬であるアデカツムマブ(Adecatumumab)の抗腫瘍効果が示されている。Adecatumumabは、EpCAMに対して親和性を示す完全ヒトモノクローナルIgG1抗体として開発された新規分子標的薬であり、癌細胞表面のEpCAMに結合することで、補体依存性細胞障害活性(CDC活性)あるいは抗体依存性細胞障害活性(ADCC活性)を惹起し殺腫瘍効果をもたらす。これまでのわれわれの研究結果から、卵巣癌においてEpCAM陽性の腫瘍細胞が癌幹細胞としての特性を示し、特にプラチナ系抗癌剤の治療抵抗性に関与していることが明らかにされた。したがって、EpCAM陽性細胞に対する分子標的薬を用いることで、卵巣癌幹細胞を標的とする新たな治療戦略の開発を目指し解析を行った。最初にわれわれは、ヒト卵巣癌細胞株に対してin vitroでAdecatumumabを添加することで、AdecatumumabのEpCAM陽性の腫瘍細胞に対する抗腫瘍効果を証明した。さらに、われわれが樹立した卵巣癌幹細胞マウスモデルを用いたin vivoでの実験では、Adecatumumabを投与することで、腫瘍の有意な縮小効果が認められ、加えてEpCAM陽性細胞の割合も著しく減少しているといった結果が確認された。今回われわれが行った結果から、EpCAMを標的とした分子標的治療が卵巣癌の抗癌剤治療抵抗性の克服、さらには卵巣癌幹細胞の根絶に繋がっていくことが期待される。近年、悪性腫瘍の治療抵抗性において、癌幹細胞が重要な役割を担っていることが知られている。従来の細胞障害性の抗癌剤や放射線治療は細胞分裂、増殖が活発な癌前駆細胞あるいはより分化した癌細胞を標的としており、腫瘍組織の階層性の頂点に位置する癌幹細胞の根絶には至っていないことが窺われる。上皮細胞接着分子(EpCAM)は細胞接着に関与するI型膜蛋白であり、正常の組織幹細胞および癌幹細胞との関連性が指摘されている。われわれはこれまでに、癌幹細胞の分子生物学的特性を解明するための卵巣癌幹細胞マウスモデルの樹立に成功し、EpCAM陽性細胞が卵巣癌幹細胞としての特性を有していることを明らかにした。今回、われわれはEpCAM陽性の卵巣癌幹細胞を標的とした分子標的薬による新たな治療戦略の開発を目的とした。これまでにわれわれが行った解析の結果、EpCAM陽性の腫瘍細胞は従来の抗癌剤に対して抵抗性を有することが示されており、今後は分子生物学的根拠に基づく治療法の開発が必要不可欠である。EpCAM陽性細胞は卵巣癌幹細胞としての特性を示すことより、EpCAM陽性細胞を標的とする分子標的薬であるAdecatumumabは、卵巣癌幹細胞を標的とした新たな治療戦略として有望である。われわれが樹立した卵巣癌マウスモデルやヒト卵巣癌細胞株に加え、卵巣癌の臨床検体を用いることで、各種in vitroならびにin vivoの実験系を駆使して、卵巣癌幹細胞に対するAdecatumumabの有効性について詳細な検証を行う。EpCAMを標的とした分子標的薬であるAdecatumumabは、転移性乳癌に対しての臨床試験が開始されているが、卵巣癌に対する有効性は証明されていない。われわれは卵巣癌におけるAdecatumumabの有効性を検討する。すでにわれわれはin vitroでヒト卵巣癌細胞株にAdecatumumabを添加し、フローサイトメトリーを用いて添加後のEpCAM陽性細胞の割合が添加前と比較して減少することを確認した。さらにWST assayによりAdecatumumabのヒト卵巣癌細胞株に対する抗腫瘍効果を検討した結果、卵巣癌細胞株において、Adecatumumabを添加した群は、非添加群と比べ増殖能が低下することが示された。近時、悪性腫瘍の治療抵抗性において、癌幹細胞が極めて重要な役割を果たしていることが報告されている。すなわち、従来の細胞障害性の抗癌剤や放射線治療は細胞分裂、増殖が活発な癌前駆細胞あるいはより分化した癌細胞を標的としているに過ぎず、腫瘍組織の階層性の頂点に位置する癌幹細胞の根絶には至っていないことが窺われる。上皮細胞接着分子(EpCAM)は細胞接着に関与するI型膜蛋白であり、正常の組織幹細胞ならびに癌幹細胞との関連性が示されている。われわれがこれまでに行った研究の結果、各種遺伝子導入を用いた卵巣癌幹細胞マウスモデルの樹立に成功し、EpCAM陽性の卵巣癌細胞が癌幹細胞としての特性を有していることを新たに見出した。さらに、臨床検体を用いた解析の結果から、EpCAM陽性の腫瘍細胞は従来の抗癌剤に対して抵抗性を示すことが明らかに皿されたことから、今後はこれらEpcAM陽性の細胞集団を標的とした新たな治療戦略の開発が重要であると考えている。EpCAM陽性細胞を標的とする分子標的薬であるAdecatumumabは、卵巣癌幹細胞を標的とした新たな治療戦略として有望である。われわれが樹立した卵巣癌マウスモデルやヒト卵巣癌細胞株に加え、卵巣癌の臨床検体を用いることで、各種in vitroならびにin vivoの実験系によって、EpCAM陽性の卵巣癌幹細胞に対するAdecatumumabの治療効果について解析を行う。最終的に、われわれはEpCAM陽性の卵巣癌幹細胞を標的とした分子標的薬による新たな治療戦略の開発を目的としている。近年、卵巣癌においてEpCAMは癌幹細胞マーカーとして機能していることが明らかにされているが、その中で特に抗癌剤治療抵抗性に関与している可能性がある。

今回われわれが行った解析の結果では、ヒト卵巣癌細胞株を用いたin vitroでの検討において、抗癌剤を添加した群ではEpCAM陽性細胞の割合が増加するといった現象が見出されれた。そこで、われわれは抗癌剤誘導性のアポトーシスとの関連性について検討を行った。Western blottingにて、アポトーシス関連蛋白を網羅的に解析することで、EpCAM陽性の腫瘍細胞が抗アポトーシス作用を有し、それらのメカニズムを介することで、抗癌剤に対して耐性を示すことを新たに見出した。今後は、さらに抗がん剤耐性機構について、分子レベルでの詳細な解析をすすめていく予定である。近年、悪性腫瘍の治療抵抗性において、癌幹細胞が重要な役割を担っていることが示されている。最近の研究結果から、従来の細胞障害性の抗癌剤や放射線治療は細胞分裂、増殖が活発な癌前駆細胞あるいはより分化した癌細胞を標的としており、腫瘍組織の階層性の頂点に位置する癌幹細胞の根絶には至っていないことが示されている。われわれはこれまでの研究結果から、マウス卵巣に存在する幹細胞様の特性を有する細胞に特定の遺伝子操作を加えることにより、自己複製能と多分化能に加え、免疫能が正常のマウスに対して腫瘍形成能を示すマウス卵巣癌細胞の樹立に成功している。そして、それらの細胞において、上皮細胞接着分子Epithelial cell adhesion molecule(EpCAM)が癌幹細胞マーカーとして,機能していることを明らかにした[Motohara T, et al. Carcinogenesis.32:1597-1606,2011]。樹立した卵巣癌マウスモデルを用いたin vivoの解析の結果、抗癌剤をマウスの腹腔内に投与することで、腫瘍の縮小効果がみられる一方で、縮小した腫瘍組織においては、EpCAM陽性細胞の割合が著しく増加する現象が示された。つまり、EpCAM陽性の卵巣癌幹細胞は抗癌剤治療抵抗性に関与していることが明らかとなった。今回われわれは、EpCAM陽性の癌幹細胞に対する分子標的薬を用いることで、卵巣癌幹細胞を標的とする新たな治療戦略の開発を目指し解析をすすめている。これまでに行った詳細な解析の結果から、EpCAM陽性の腫瘍細胞を標的とする新規分子標的治療薬であるAdecatumumabを用いることで、EpCAM陽性の卵巣癌幹細胞に対する抗腫瘍効果が明らかにされた。以上のように、非常に興味深い結果、新しい知見が得られており、研究は順調に進展していると判断される。有望な新規分子標的薬の開発は、現在の卵巣癌治療に課せられた焦眉の命題である。近年、様々な固形癌において、EpCAM陽性の癌細胞に対する分子標的薬であるアデカツムマブ(Adecatumumab)の抗腫瘍効果が示されている。Adecatumumabは、EpCAMに対して親和性を示す完全ヒトモノクローナルIgG1抗体として開発された新規分子標的薬であり、癌細胞表面のEpCAMに結合することで、補体依存性細胞障害活性(CDC活性)あるいは抗体依存性細胞障害活性(ADCC活性)を惹起し殺腫瘍効果をもたらす。
サイコレオロジカル分析による高齢者の咀嚼運動評価

これまでの研究成果から口腔乾燥感を訴える総義歯装着者および少数歯残存局部床義歯装着者では破砕性、粘着性食品が摂取困難であることが全身疾患(循環器疾患)を有する高齢者に行った義歯の満足度に関するアンケートと食品テクスチャーアンケート表の分析結果から得られた.また、咬合支持の有無との関連で、咬合支持域を有するB区分では義歯の満足度に関するアンケートの維持適合に関する項目についてすべての食品テクスチャーにおいて、有意性を認めるものの、咀嚼嚥下に関しては、有意性を認めなかった.また、咬合支持のないC区分では、アンケートの維持適合に関しては硬さ・凝集性・破砕性に特徴を持つテクスチャー、咀嚼嚥下に関しては、すべてのテクスチャーにおいて有意性を認めた.このことから、咬合支持をもつ義歯装着者の咀嚼嚥下に関する満足度では、義歯の良否に拘らず、どのテクスチャーにおいてもある程度、咀嚼できているものと推察でき、咬合支持を持たない義歯装着者は、粘着性・弾性に関心のある食品テクスチャーで維持適合の良否に差がなく不良群でも比較的摂取可能な結果となった.硬度と破砕性のテクスチャーが咬筋活動性を増加させるという堀尾らの報告からもテクスチャーを考慮した咀嚼機能評価が必要であるが、食物を口腔内に入れる前、咀嚼中および咀嚼後の経過のなかでサイコレオロジカル評価も考慮する必要があるものの、この点についての分析は今後の課題とする.従来より咀嚼機能評価法として、ピーナッツ粉砕能、咀嚼運動経路や咀嚼筋筋電図の分析による評価が行なわれているものの、大半が均一食品(ガムなど)の断片的な分析がほとんどで、食塊形成から嚥下に至る咀嚼運動が適切に評価されているとはいえない.さらに、高齢者においては歯の欠損のほか、口腔環境の変化として口渇などを訴えるケースも多く、単一のテクスチャーのみで咀嚼機能を評価するのは不適当であると考えられる.そこで高齢者の咀嚼機能を評価するにあたっては、口腔環境の違いに及ぼず食品テクスチャーの影響を考慮にいれて生理量と心理量両面から総合的に評価する必要性がある.そこで本研究は食品テクスチャーを代表する食品を被験食品として用い、咀嚼開始から嚥下までの一連の咀嚼運動を運動学的ならびに筋電図学的に分析を行い、高齢者の口腔環境の違いによる咀嚼運動をサイコレオロジカルに評価することである.初年度は食品テクスチャーアンケート表の確立と被験食品の選定を行った.摂取可能食品アンケートは、吉川ら(1978)のテクスチャーの数量化したパターンを参考に硬さ・凝集性・破砕性・粘着性・弾性のパラメータを考慮した40品目を選択、これを室根村75歳以上の全村民を対象とした口腔健康に関するアンケート調査の中で実施した.この集計結果から高齢者の咀嚼機能は義歯の良否、咬合支持域数および全身状態とあわせてテクスチャーの違いによる影響が認められた.そこで分析結果より被験食品を8品目選択した.今後は心理量について検討し、最終的な被験食品を決定し、被験食品をランダムな順序で咀嚼させ咀嚼運動機能評価を行う予定である.これまでの研究成果から口腔乾燥感を訴える総義歯装着者および少数歯残存局部床義歯装着者では破砕性、粘着性食品が摂取困難であることが全身疾患(循環器疾患)を有する高齢者に行った義歯の満足度に関するアンケートと食品テクスチャーアンケート表の分析結果から得られた.また、咬合支持の有無との関連で、咬合支持域を有するB区分では義歯の満足度に関するアンケートの維持適合に関する項目についてすべての食品テクスチャーにおいて、有意性を認めるものの、咀嚼嚥下に関しては、有意性を認めなかった.また、咬合支持のないC区分では、アンケートの維持適合に関しては硬さ・凝集性・破砕性に特徴を持つテクスチャー、咀嚼嚥下に関しては、すべてのテクスチャーにおいて有意性を認めた.このことから、咬合支持をもつ義歯装着者の咀嚼嚥下に関する満足度では、義歯の良否に拘らず、どのテクスチャーにおいてもある程度、咀嚼できているものと推察でき、咬合支持を持たない義歯装着者は、粘着性・弾性に関心のある食品テクスチャーで維持適合の良否に差がなく不良群でも比較的摂取可能な結果となった.硬度と破砕性のテクスチャーが咬筋活動性を増加させるという堀尾らの報告からもテクスチャーを考慮した咀嚼機能評価が必要であるが、食物を口腔内に入れる前、咀嚼中および咀嚼後の経過のなかでサイコレオロジカル評価も考慮する必要があるものの、この点についての分析は今後の課題とする.
第三世代認知科学の哲学的基礎に関する研究

1.J.J.ギブソンの生態学的知覚論、F.J.ヴァレラのEnaction理論はいずれも伝統的な実在論/観念論という存在論的な二項対立を超えた存在論、客観主義/主観主義という認識論的な二項対立を越えた認識論を要求しており、これらはメルロ=ポンティが自らに課した哲学的な問いと同型である。2.それゆえ、メルロ=ポンティに依拠しつつギブソン、ヴァレラらの認知科学に哲学的な基礎を与えることができる一方で、メルロ=ポンティの存在論、認識論を解釈しなおす可能性も生じる。研究分担者河野はメルロ=ポンティとギブソンの存在論を「性向の実在論」として再定式化することを提案している。3.また、研究分担者信原は心脳同一説への批判として、認知は脳、身体、環境からなるシステムによって担われていることを、コネクショニズムの立場から明らかにした。また研究代表者能川が分担して研究したEnaction理論の見地からすると、コネクショニズムを身体-環境というシステムの中に位置づけることにより、ギブソンやヴァレラらが主張する反表象主義の立場とコネクショニズムとを整合的に理解する可能性が開ける。後者については、今後さらに研究を継続する予定である。4.研究分担者中村は「心の理論」論争がもたらした知見を認知意味論の解釈にとりいれることにより、認知意味論に欠けていた意味の間主観的生成という側面を記述することが可能になることを示した。また研究代表者能川は関連性理論をある種の「心の理諭」として捉えなおし、コミュニケーションを「表象」ではなく「行動」の観点から理解しなおす可能性を検討したが、これについては今後さらに研究を進める必要がある。本年度の主たる成果は、認知科学における新しい動向がはらむ諸論点やそれらの間にあるつながりについて共通の認識を形成したことであった。今日認知科学において新たな知見を産み出している領域として、われわれは進化論(生物学)的アプローチ、「状況学習」理論、システム理論の3つに注目した。これら3つのアプローチに共通している洞察は1認知主体は身体や環境を含む「状況」のなかに位置づけられた存在である、すなわち認知主体とは身体と環境とがつくりあげるシステムである2このシステムは時間のなかで発展するダイナミックなシステムであると要約することができる。この観点からみるなら、進化論的アプローチや「状況学習」理論は認知主体と環境との相互作用、状況への主体の埋め込みを具体的に記述し、あるいはモデル化する試みであり、システム理論は認知主体をシステムとしてとらえるという見方に理論的基礎を与えることにより第三世代の認知科学に一種の「共通言語」を与える試みである、と位置づけることができる。以上をふまえて、われわれが注目した3つのアプローチが古典的な枠組みを越えるものとなるか否かは、非個体主義的な(システム論的な)観点から認知主体の存在論を明確にすること、そして「表象」概念を再構成しなおすこと、またコネクショニズムやニューラル・ネットのモデルを非個体主義な観点から解釈しなおすことが必要であろう、という結論に達した。本研究は認知プロセスを身体、さらには心脳同一説のように脳へと同在化させる従来の見解に対し、認知主体を身体と環境からなるダイナミックなシステムとしてすべきであることを、支給された研究費補助金により購入した資料の分析を通じて、さまざまな側面から明らかにした。研究代表者研能川は語用論を会話参加者についての「心の理論」として分析したうえで、システム論におけるコミュニケーションのモデルが開く、「表象」ではなく「行動」として言語を理解することの可能性について研究した。その成果の一部は研究費補助金の国内旅費により、日本科学哲学会第34回大会(平成13年11月18日、専修大学)でのワークショップ、「非字義的表現にする意味論およびその哲学的背景」において発表された。

また研究分担者信原はコネクショニズムの見地から心脳同一説の難点を指摘し、認知は脳、身体、環境からなるシステムによって担われると考えるべき根拠を明らかにした。また研究分担者中村はシミュレーション説が指摘する共同注意といった現象の哲学的含意について研究し、認知意味論をその観点から再構成することにより、言語的意味が間主観的に生成する局面を把握することを主張した。研究分担者河野はギブソンの生態学的知覚論に存在論的な基礎を与えるうえでメルロ=ポンティの哲学が大きな示唆を持つことを示すとともに、メルロ=ポンティの言語理論を「全体的行動主義」として解釈しなおし、言語をダイナミックな環境・状況の中での主体の行動という観点から理解しなおすべきであると主張した。中村および河野の研究成果の一部は、河野および研究代表者能川が企画した第7回メルロ=ポンティ・サークル大会(平成13年9月22日、早稲田大学)でのシンポジウム「身体とことばの発達-話者の言語学とメルロ=ポンティ」においても発表されている。
斎藤喜博の授業論に関する総合的研究

1.斎藤喜博の授業実践を,(1)授業者としての授業,(2)解説授業,(3)島小時代の横口授業,(4)退職後の介入授業,(5)模擬授業,(6)模擬授業への介入,の6つに分類し,これらの授業記録を,授業技術支援システムに入力し,基礎資料を作成した。さらに,斎藤喜博の教授行動における意思決定場面を同定し,意思決定の行動(言語・非言語)を抽出し,授業記録に記入した。2.授業展開の予測と意思決定にもとづく授業の構造モデルの設定:教授行動の意思決定がリアルに表れる横口・介入授業に着目し,横口・介入授業の構造モデルを作成した。(1)教授行動のカテゴリー,(2)アセスメント手法による教授行動の選択系列のパターンの分析,(3)授業というあいまいさを扱うため,ファジイ集合の知見の導入,これら3つのアプローチを適用して,教授・学習行動の構造かをはかり,子どもの学習行動の反応・応答系列との対応関係を,教授行動の意思決定モデルとして表現し,斎藤喜博の授業を分析するのに適した授業モデルを作成した。3.日本教育学会第50回大会及び51回大会ラウンドテーブルにおいて,「いま問い直す『斎藤喜博の授業論』(1・2)」を催し,望月善次,横須加薫,高田清,井上光洋の提案に基づいて,それぞれ約50名の参加者と共に討議した。このラウンドテーブルのまとめは研究資料として刊行し、ラウンドテーブル参加者および関係研究者に配布した。.島小時代の授業記録を復元するために島小時代の教師に聞き取り調査を行い,これにふまえて授業記録を肉付けした。また教授学研究グループの流れをくむ長野県駒ケ根市立赤穂小学校,赤穂東小学校の参観と授業記録を行い,研究資料とした。1)斎藤喜博の授業実践を、(1)授業者としての授業、(2)解説授業、(3)島小時代の横口授業、(4)退職後の介入授業、(5)模擬授業、(6)模擬授業への介入、の6つに分解し、これらの授業記録、授業技術支援システムに入力し、基礎資料を作成した。さらに斎藤喜博の教授行動における意思決定場面を同定し、意思決定の行動(言語・非言語)を抽出し、授業記録に記入した。2)教授行動の意思決定がリアルに表れる横口・介入授業に着目し横口・介入の構造モデルを作成した。(1)教授行動のカテゴリ-、(2)アセスメント手法による教授行動の選択系列のパタ-ンの分析、(3)授業というあいまいさを扱うため、ファジィ集合の知見の導入、これら3つのアプロ-チを適用して、教授・学習行動の構造化をはかり、子どもの学習行動の反応・応答系列との対応関係を、教授行動の意思決定モデルとして表現し、斎藤喜博の授業を分析するのに適した授業モデルを作成した。3)日本教育学会第50回大会ラウンドテ-ブルで「いま問い直す『斎藤喜博の授業論』」を催し、望月善次「校長実践としての『出口』の意味」、井上光洋「斎藤喜博の横口授業『山の子ども』の分析」、横須賀薫「斎藤喜博の授業論の背景と性格」が提案され、約50名の参加者とともに討議した。このラウンドテ-ブルのまとめは研究資料として刊行し、ラウンドテ-ブル参加者および関係研究者に配布した。4)島小時代の授業記録を復元するため島小時代の教師に聞き取り調査をおこない、これにふまえて授業記録に肉付けをした。また教授学研究グル-プの流れをくむ長野県駒ケ根市立赤穂小学校、赤穂東小学校の参観と授業録画をおこない、来年度の研究資料とした。