hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ウェブ上の新動詞の分析に基づく心的辞書のダイナミズムの理論構築

初年度の理論的研究の展開により、新語データそのものの分析に加えて、新語を産出する人の持つ創造性についての認知科学的な分析を行うことが、本研究の目指す心的辞書のメカニズムの解明に有効であることが分かった。二年目はこの方向での研究を更に進めていく予定である。本年度は、具体的な新動詞の分析をトピックとした現在執筆中の論文を完成させ、加えて、進化言語学的観点から理論的な論文を執筆する準備をする。最終年度は、まずウェブコーパスに見られる新動詞についてこれまで行ってきた分析をまとめた論文の投稿を行う。また、新しく着手した研究について国内外の会議での成果発表を行う。全体を総括するテキストをまとめることも予定している。認知言語学データの分類に予定よりも時間がかかっているために、国内学会参加を見送ったことと、作業順序が変更になったため、機材の購入のタイミングが2年目にずれ込んだことで、次年度使用額が生じた。国際学会の発表の時期が2年目から3年目にずれたため。研究打ち合わせのための旅費と、予定通りの機材を購入するために用いる。当初の予定通り、国際学会での発表に使用する。
魚類寄生単生類の孵化幼生における宿主認識と着底機構

魚類養殖上の大きな問題となっている単生類は、孵化幼生が魚体表面の何らかの物質を認識したのち宿主上に着底すると考えられている。しかし、その物質の本態については全く分かつていない。そこで、着底誘導物質の性質解明および精製を目的に以下の実験を行った。1.宿主特異性の低いNeobenedenia girellaeとブリ類にのみ寄生するBenedenia seriolaeという2種のはだむしの孵化幼生について、魚体表上皮抽出物中の着底誘導活性の測定法を開発した。この測定法を用いて、着底誘導活性の性質を検討した結果、両種において活性に魚種間の差はほとんど無いこと、誘導活性は熱耐性であることが明らかとなった。一方、トラフグに寄生するえらむしHeterobothrium okamotoiでは、本来の宿主でないヒラメ、ブリの体表粘液に対する着底誘導活性はトラフグの場合より有意に低かった。2. N.girellaeではWGA,B.seriolaeではCon Aという特定のレクチンが誘導活性を阻害することが明らかとなった。この結果、着底誘導物質は糖蛋白あるいは多糖等の糖関連物質であることが示唆された。3. H.okamotoiの孵化幼生はトラフグの鰓に着底した場合は速やかに吸血を開始したが、本来の宿主ではないクサフグ、ヒラメ、マダイでは着底できても宿主血液の消化吸収能力が劣るか欠けているため脱落した。4.上記で開発した活性測定法を用いてN.girellae孵化幼生に対するヒラメ体表上皮抽出物中の着底誘導物質の精製を試みた。着底誘導物質は陰イオン交換樹脂でNaCl濃度0.2-0.3Mで溶出され、ゲルろ過では排除限界以上の分子量を示した。しかしながら,未だ完全精製にはいたっていない。5.孵化幼生の着底時の宿主認識能力、宿主からの栄養摂取能力、宿主の生体防御反応に対する抵抗性の有無なとによって宿主特異性が発現すると考えられる。これらの能力はベネデニア亜科のはだむしと多後吸盤類のえらむしでは異なることが示唆され、単生類の宿主特異性は単一の要因で決定されるものではないと考えられた。魚類養殖上おおきな問題となっている単生類は,孵化幼虫が魚体表の何らかの物質によって宿主を認識したのち体表上に着底すると考えられている。しかし,その物質の本態については全く分かっていない。そこで,着底誘導物質の性質解明および精製を目的に以下の実験を行った。1.宿主特異性の低い体表寄生性のNeobenedenia girellaeとブリ類の体表にのみ寄生するBenedenia seriolaeについて,魚体表上皮抽出物中の着底誘導活性の測定法を開発した。この測定法を用いて,着底誘導活性の性質を検討した。その結果,両種において活性に魚種間の差はほとんど無いこと,誘導活性は熱耐性であることが明らかとなった。2.誘導活性は特定のレクチンによって阻害され,N.girellaeではWGAが,B.seriolae後者ではCon Aが阻害することが明らかとなった。この結果,着底誘導物質は糖蛋白あるいは多糖等の糖関連物質であることが示唆された。

1. Neobenedeniagirellae孵化幼生に対するヒラメ体表上皮抽出物中の着底誘導物質を硫安分画、陰イオン交換、ゲルろ過、レクチンアフィニティカラムを用いて精製を試みた。ゲルろ過後の活性フラクションを遠心分離したところ、活性は沈殿に存在しており、着底誘導物質はゲルろ過によって凝集変性することが示唆された。また、活性フラクションはレクチンカラムに保持されず、結果的に着底誘導物質の精製には至っていない。(1)孵化幼生を蛍光色素CFSEで染色する方法を考案した。孵化後1日以内の幼生と魚を3時間接触させることを標準感染法とした。これをトラフグに感染させたところ、幼生は宿主に着底する時点では、鰓と体表を区別していなかったが、体表に着底した幼生は、その後脱落したと考えられた。(2)トラフグ、クサフグ、ヒラメ、マダイを用いて感染実験を行った。トラフグでは、鰓に着底した幼生のほとんどすべてが速やかに吸血を開始して成長したが、本来の宿主ではないクサフグ、ヒラメ、マダイでは着底できても、宿主血液の消化吸収能力が劣るか欠けているため脱落した。3. Heterobothrium okamotoiの孵化幼生のトラフグ、ヒラメ、ブリの体表粘液に対するin vitro着底活性を調べた。その結果、トラフグ体表粘液抽出物に対する脱繊毛率、着底率はそれぞれ40%、20%であったのに対し、ヒラメ、ブリに対してはいずれも10%以下と有意に低い活性を示した。これらのことから、着底段階での宿主認識に、魚種による差があることが示された。4.宿主特異性発現には、孵化幼生の着底時の宿主認識能力、宿主からの栄養摂取能力、宿主の生体防御反応に対する抵抗性の有無などの関与が想定される。これらの能力はベネデニア亜科のはだむしと多後吸盤類のえらむしでは異なることが示唆され、単生類の宿主特異性は単一の要因で決定されるものではないと考えられた。
ダイナモ理論で明らかにする古地磁気永年変化と地球深部ダイナミクスの関係性

MHDダイナモの数値シミュレーションを用いて、地球磁場の永年変化に関する研究を行った。その結果、コア-マントル境界下の安定成層については、地震学的に考えられているものよりも薄いほうが地球磁場の観測結果と整合的な結果を与えることが分かった。双極子磁場の逆転頻度を古地磁気永年変化モデルを用いて解析した結果、数値モデルと古地磁気学的データにおいて、モデルパラメータ同士に絶対値としては大きな差が見られるが、似通った変化のトレンドが確認された。この結果から、逆転頻度のような長周期トレンドを決定する共通のプロセスが、ダイナモモデルと地球ダイナモに存在することが示唆された。地球磁場の時間的な変動(地磁気永年変化)のメカニズムを理解するために、地球ダイナモの数値シミュレーションに基づいて研究を行った。今年度は比較的短周期的な変動と長周期的な変動の二種類に焦点をあてたシミュレーションとそれらの結果の解析を行った。短周期的な変動は古地磁気学的に見て短期的という意味であり、概ね数十万年程度である。一方、長周期的変動はスーパークロンのような数千万年程度の変動を念頭においた。短周期変動に関しては、コア-マントル境界下に存在が示唆されている安定成層の影響を調査した。地震学的な観測から示唆されている厚さ100kmオーダーの安定成層をモデルに組み込み、成層の強さなどをパラメータとして浮力振動数に対する自転角速度の比が1を下回るような条件でシミュレーションを行った。その結果、安定成層を突き通るような流れは殆ど生じなかった。その結果、安定成層内でのポロイダル磁場の生成は為されず、表皮効果によって、より短期的な変動はコアの外では減衰してしまうことが分かった。長周期変動に関しては、双極子の逆転を統計的に取り扱うことができるような長時間のシミュレーションを実施して、データを順調に蓄積している状況である。予察的な解析では、逆転頻度の変動はレイリー数の変化に対して比較的急峻に生じていることが示唆された。順調にシミュレーション結果を得ることが出来ているため。地球外核のダイナモ作用に起因する数年スケールから数億年スケールに渡る広帯域地磁気永年変化のメカニズムを明らかにするため、数値ダイナモシミュレーションを用いて基礎となるデータの取得を行った。短周期変動に関しては、コア-マントル境界(CMB)下に外核の10%程度の厚さを持つ安定成層を与えることによって有意に減衰することが確認された。この結果は地震学的な観測から推定される厚さの安定成層が存在することを再考する必要性があることを示唆する。一方で、地球磁場観測から推定される程度の厚さ(170 km)の安定成層を与えた場合、短周期成分に有意な減衰は見られなかった。以上の結果より、CMB下の安定成層については、地震学的に考えられているものよりも薄いほうが地球磁場の観測結果と整合的な結果を与えることが分かった。長周期変動については数百万年間程度の計算を数例行い、双極子磁場の逆転頻度を古地磁気永年変化モデルを用いて解析した。予察的な解析の結果、数値モデルと古地磁気学的データにおいて、モデルパラメータ同士に似通った変化のトレンドは見られるが、絶対値としては大きな差があることが確認できた。こうした違いは古地磁気学的データと数値モデル間のデータ密度の差か、数値シミュレーションに用いたパラメータによるものであるのか、あるいは古地磁気永年変化モデル自身の問題であるのかについて、今後、より詳細な解析を行うことで明らかにしていく必要がある。短周期変動及び長周期変動の双方について、シミュレーションデータを順調に蓄積できているため。データ解析の手法をより効率化することで解析のスピードアップを図りたい。地球の流体核(コア)におけるダイナモ作用による地球磁場生成過程と地磁気永年変化を数値シミュレーションを用いて調査した。当該研究年度においては主に二つの課題に関して進展があった。一つ目は双極子磁場の逆転頻度に関する研究である。コアの対流の活発さ(レイリー数)を変化させ、各パラメータ毎に100万年間オーダーという長時間に渡るダイナモシミュレーションを行った。用いたパラメータに依存して逆転の頻度はことなるので、パラメータ毎に逆転頻度の統計的な解析を実施した。その結果、逆転頻度とレイリー数の間の関係性を明らかにすることに成功した。二点目は磁場の特徴的な構造を生み出す物理的なメカニズムに関する研究である。地球磁場の赤道対称成分と反対称成分の非線型的な結合過程と、その構造を維持するメカニズムをダイナモシミュレーションによってを明らかにすることに成功した。一点目の研究成果は比較的長い時間スケールの地磁気永年変化に関する研究成果である。古地磁気学に基づく研究結果との比較から、長周期的視点からみた地球のダイナモとその永年変化の特徴に関する新たな示唆を得ることが出来たと考える。二点目の研究成果は数十年間程度の比較的短周期における地球磁場変動に関する新たな知見である。将来の高精度観測との比較を行うことによって地球のコアの対流運動と磁場との相互作用に関する新たな示唆が得られることが期待される。また、地球以外の他の惑星や衛星へも応用できる可能性がある。

双極子磁場の逆転頻度を古地磁気永年変化モデルを用いて解析した結果、数値モデルと古地磁気学的データにおいて、モデルパラメータ同士に絶対値としては大きな差が見られるが、似通った変化のトレンドが確認された。この結果から、逆転頻度のような長周期トレンドを決定する共通のプロセスが、ダイナモモデルと地球ダイナモに存在することが示唆された。今年度得られた知見に基づき、条件を変えたシミュレーションを実施し、地磁気永年変化を制御するメカニズムの調査を行う。データの詳細な解析を行うにはデータ量が膨大になることが予想されるので、効率の良いデータ解析の方法を考える等の工夫が必要になってくると思われる。安定成層の起源についてダイナモの視点から議論するために、シミュレーション結果のまとめを行う。また、地磁気の逆転頻度と古地磁気永年変化モデルの間の関係をコアのダイナミクスに基づいて議論できるように解析を進める。その際、データの解析方法を工夫することで、作業の効率化を図る。地球惑星内部電磁気学計画当初と比べて比較的安価な物品(無停電電源装置、RAID HDD等)を購入することが出来たため。今後増強の必要性が認められる物品(データ保存用RAID HDD)の購入費用として充当する。
肝虚血性再灌流障害（IRI）は脂肪肝成因によって異なるか？

本研究では肝臓手術合併症の大きな原因となる虚血再灌流傷害(IRI)について、脂肪とフルクトースの2種の異なった食餌投与によって作成したマウス脂肪肝におけるIRIの差異と治療法の検討を行った。後者の肝におけるIRIの脆弱性が示唆されたが、両群の脂肪肝程度に差があるなどの問題で客観的評価には至らなかった。治療薬としてトロンボモジュリン製剤を脂肪食脂肪肝群に投与した結果、障害肝への白血球浸潤を抑制したIRI治療効果を認めた。本研究目的の主である食事性成因により脂肪肝の虚血再灌流障害(IRI)の程度および機序の違いを示すために、既に確立済みの高脂肪食モデルに加え、本研究目的に掲げたフルクトースに起因する脂肪肝モデルにおいて、脂肪肝程度の評価(組織像、肝含有TG量測定)およびIRIの評価を行った。フルクトースに起因する脂肪肝モデルとして、まず高脂肪食モデルと同じく食事飲料投与期間を9週間に設定し、「高フルクトース食+水」「普通食+30%フルクトース飲料」「高脂肪食+30%フルクトース飲料」の3モデルを飼育、脂肪肝の評価を行った。予測に反してこの3モデルのいずれにおいても脂肪肝程度は、Microvesicular steatosisであり高脂肪食モデル(Macrovesicular steatosis)のそれに比べ有意に軽度であった。成因の異なる同程度の脂肪肝間でのIRI程度の比較を目指した本研究には不適切なモデルとなったが、IRI程度の評価を行った。フルクトース起因脂肪肝モデルではトランスアミナーゼ、肝組織MPO等の代表的なIRI指標において、脂肪肝程度の割に障害の強さが示され、組織像では壊死領域が広く認められ、フルクトース起因脂肪肝のIRIに対する脆弱が示唆された。高脂肪食モデルに関しては、十分な脂肪肝モデルとしてIRIに対する薬物治療効果を評価する実験を先行することとした。これまで通常肝IRIに対してその効果が示唆されている遺伝子組換えヒトトロンボモジュリン(rTM)を治療薬物として投与し、IRIの軽減効果を評価した。結果はトランスアミナーゼ、肝組織MPOにおいて有意に改善がみられ、その効果が示された。また同薬の作用機序に関して、我々はrTMの抗炎症効果に重点を置き検討を行った。結果、HMGB1の血清値、炎症性細胞浸潤障害に関するマーカーであるICAM-1、iNOSなどの肝組織における遺伝子およびタンパクの発現と組織像での壊死領域の評価において、同薬の有意な治療効果を認めた。高フルクトース食投与により作成したマウス脂肪肝モデル群は高脂肪食投与脂肪肝モデル群と比較して、肝虚血再灌流障害(IRI)に対する脆弱性が示唆されたが、両群の脂肪肝程度には差があり、最終的な客観的評価には至らなかった。脂肪肝作成過程において、両食の摂取期間を同一とした場合では高脂肪食群でMacrosteatosisが主体であったのに対して、高フルクトース群ではMicrosteatosisが多く見られた。摂取期間の調整およびフルクトース飲料の付加を行い、両群間で同一レベルの脂肪肝モデルの作成を試みたが、両群間でのIRI比較を行うに適したモデルの確立には至らなかった。既に確立していた高脂肪食投与脂肪肝モデルに対しての組換えヒト可溶性トロンボモジュリン(rhsTM)の抗IRI効果の解析をおこなった。生食投与群に比較してrhsTM投与群で、血漿トランスアミナーゼとHMGB1の減少が認められた。障害肝組織ではMPO活性減少、iNOS遺伝子発現の抑制、接着分子ICAM-1とVCAM-1のタンパクおよび遺伝子発現の抑制が有意に認められた。免疫組織化学染色による好中球、マクロファージの浸潤の評価においても、rhs投与群で障害肝組織における白血球浸潤抑制が有意に認められた。また組織学的観察にてrhsTM投与群で肝組織壊死範囲の縮小が認められた。以上の結果より、高脂肪食投与によって作成された脂肪肝におけるrhsTMの白血球浸潤の抑制を介した肝IRI治療効果効果が実証された。肝虚血再灌流障害本研究の主目的は、食事性成因別脂肪肝間において、虚血再灌流障害の程度の違いを評価することにあるが、そのためには、各モデル間において同程度の脂肪肝レベルが求められる。その飼育期間は最長では2ヶ月を超える期間を要する。食事の種類により脂肪肝の発育に違いが出てくることは、既存の報告より予想されていたが、フルクトース投与モデルに関しては過剰、過少の両方向に予測が大幅にずれ、その予測が大変困難であった。またフルクトース食はアメリカより輸入しており、ハリケーン被害を受けた製作会社より供給を得られなかった期間があり、4ヶ月ほどの同モデルを使った実験が中断された。フルクトース起因性脂肪肝に関してはそのモデルを未だ完成できていない状況である。以上の理由により、初年度に計画した実験目標においては順調な進行具合ではなかった。

しかしながら、すでに確立している高脂肪食モデルと正常肝モデルにおいて、次年度に予定していた薬物投与実験を先行させる実験プランの変更を行い、成果を得ることができた。総合的に評価し、上記区分と判断した。既に高脂肪食とフルクトース食に起因する同程度脂肪肝モデル作成を継続すべく、フルクトース起因性脂肪肝モデル作成プランを変更し、新たに「高フルクトース食+30%フルクトース飲料」9週投与モデルを加え、脂肪肝の評価を行っている。結果、予測を超えた非常に重度の脂肪肝(Macrovesicular steatosis)が認められ、脂肪食モデルの脂肪肝程度を凌駕するものであった。過剰な脂肪肝作成となった、高フルクトース食+30%フルクトース飲料9週間モデルの反省により、食事飲料投与期間を6週間に短縮することにより、高脂肪食9週間投与モデルと同程度の脂肪肝作成を目指す。このモデルの脂肪肝レベルの評価を行い、目指した脂肪肝レベルが確認できれば、当初の実験計画を遂行する。つまり、脂肪由来とフルクトース由来の同程度の脂肪肝において、同条件下(虚血時間、再灌流時間)にてIRIモデルを作成する。既に高脂肪食モデルにて結果のでている、炎症機序、特に好中球の肝への遊走、浸潤に関わる機序を中心に分析していく。具体的には肝障害度の指標として、これまでと同様にトランスアミナーゼ、MPO、肝組織像、好中球に関するものとして、ICAM-1などの接着分子、iNOSなどの障害物質の他、最近他の病態にて注目を集めているマトリックスメタロプラテイナーゼなどを加え、フルクトース由来脂肪肝にて多く発現していると予想されるタンパクの発現を解析する。これらはこれまでの結果より、再還流後6時間後モデルがその解析に適切なモデルと考えている。またフルクトース由来脂肪肝モデルにおいては、ATPの枯渇が再灌流前しいては既に虚血前に他の脂肪肝モデルより高度であるためにIRIが助長されるとの仮説を確認するため、非虚血肝、虚血非再灌流肝モデルをさらに作成し、検証を行いたいと考えている。
深海生物の起源と進化:シンカイヒバリガイ類の系統解析

本研究では、1)深海の冷水湧出帯や熱水噴出孔にみられる化学合成生物群集の主要なメンバーであるシンカイヒバリガイ類の類縁関係を明らかにし、種分化を促す要因、分散の能力、環境への適応力に関する知見を得ること、2)鯨遺骸や沈木、沿岸域のイガイ類との類縁関係を検討し、シンカイヒバリガイ類の起源を探索すること、3)細胞内共生細菌の系統関係を明らかにし、シンカイヒバリガイ類と共生細菌の共進化の様相を解明すること、を目的とした。シンカイヒバリガイ類とそれに近縁なイガイ類のミトコンドリア遺伝子塩基配列に基づく系統解析の結果、鯨遺骸や沈木に生息するイガイ類はおおむねシンカイヒバリガイ類の外群となり、沿岸域に生息するものはさらにその外側に位置した。このことは、深海生物は沿岸域から鯨遺骸や沈木を経由して深海域に適応したとする"進化的ステッピング・ストーン説"を支持した。沖縄トラフの熱水域と相模湾の冷水域に生息する種において、両地域の間で遺伝的な相違はみられず、シンカイヒバリガイ類の環境への適応能力は高いことを示した。また、直線距離で約5,000km離れている南西太平洋と日本周辺海域に生息する種は、遺伝的にほとんど異ならないこと、さらにそれらの生息域に約10,000km離れているインド洋の種も極めて遺伝的に近縁であることが明らかとなり、シンカイヒバリガイ類の分散能力は極めて高いことを示した。共生細菌のrRNA遺伝子の塩基配列の決定も進んでおり.、シンカイヒバリガイ類にはメタン酸化細菌だけをもつもの、主にイオウ酸化細菌をもつものがおり、シンカイヒバリガイ類と共生細菌の共進化の一端が明らかになった。また、鯨遺骸のイガイ類にシンカイヒバリガイ類と同様に細胞内共生様式をとるものと、より原始的である細胞外共生様式をとるものがあり、深海への進出に伴う栄養摂取法の適応過程を類推することも可能となった。本年度の研究実施計画に従い、海洋研究開発機構(旧海洋科学技術センター)によるニューギニア沖のラウ海盆の調査研究などによって採集されたシンカイヒバリガイ類および他の研究機関による深海調査の際に採集されたものを入手し、2つの分子生物学的手法によって種間及び種内集団間の系統関係の解析を行った。まず、蛋白質の2次元電気泳動により、シンカイヒバリガイ類の足の筋肉の構成蛋白質の比較を行い、系統樹を作製した。その結果、シンカイヒバリガイ類は、共生細菌としてメタン酸化細菌をもつグループとイオウ酸化細菌をもつグループに大別されることを示した。さらに詳細な系統解析を行うために、ミトコンドリアCOI遺伝子およびND4遺伝子の塩基配列の決定・比較を行った。得られた系統樹は、蛋白質の2次元電気泳動によって得られたものに一致するとともに、イオウ酸化細菌をもつグループはさらに2つのサブグループに分けられることを示した。また、遺伝学的に新種と判断されるシンカイヒバリガイ類が少なからず存在することが明らかとなった。種内集団間の解析によって、相模湾と沖縄トラフ生息する種では、1500km離れた両生息地の間で遺伝的交流があることを示した。さらに、インド洋と西太平洋の各々に生息する3種は、遺伝的には大きな相違はなく、10000kmも離れた生息地の間で無視できないほどの遺伝的交流があることを示し、深海生物の分散を新たな視点から検討する必要があることを明らかにした。

それらの結果を統計学的に解析することによって、データの信憑性を評価するとともに、シンカイヒバリガイ類の分布拡大と種分化の過程の大筋を、生息地の分布を考慮し、分岐年代を推定することによって検討した。現在、上記の結果をまとめ、論文を作成である。深海の冷水湧出帯や熱水噴出孔には、化学合成細菌を細胞内に共生させて、細菌が生み出すエネルギーを利用して深海という特殊な環境下で生命を維持している化学合成生物群集が存在する。本研究では、1)化学合成生物群集を構成する主要なメンバーであるシンカイヒバリガイ類の種間並びに種内集団間の類縁関係を明らかにし、深海生物の種分化を促す要因、分散や分布拡大の能力、また環境への適応力に関する知見を得ること、2)鯨骨依存生物群集のイガイ科二貝類とシンカイヒバリガイ類の類縁関係を検討し、シンカイヒバリガイ類の起源を探ること、3)細胞内共生細菌の系統関係を明らかにし、シンカイヒバリガイ類と共生細菌の共進化の様相を解明することを目的とした。本年度行われた南太平洋ラウ海盆、西太平洋のマリアナトラフの調査によって得られたシンカイヒバリガイ類のミトコンドリア遺伝子の塩基配列を決定し、系統解析を行ったところ、いくつかの新種と思われるシンカイヒバリガイ類の存在が明らかとなった。また、南太平洋がシンカイヒバリガイ類の分布や分散の中心である可能性が、種内集団の遺伝学的な解析によって推定された。研究代表者による鳥島海山、分担者による野間岬沖の鯨骨依存生物群集の調査において得られたイガイ科二貝類とシンカイヒバリガイ類の類縁関係を解析したところ、野間岬沖の2種はシンカイヒバリガイ類に非常に近縁であり、鳥島海山のものは比較的遠縁であることがわかった。リボソームDNAの塩基配列の決定によって、これらのイガイ科二貝類はイオウ酸化を行う共生細菌をもつことが明らかとなった。また、鰓上皮細胞の電子顕微鏡観察によって、野間岬沖の1種はシンカイヒバリガイ類と同様に細胞内に、他の1種と鳥島海山の1種は細胞外に細菌を共生させていることが明らかになり、深海に適応するためのエネルギー摂取法の改良(共生系の確立)の進化的傾向が明らかとなった。代表者と分担者も参加した深海、鯨遺骸調査などによって得られたシンカイヒバリガイ類およびそれに近縁なイガイ科二枚貝類のミトコンドリア遺伝子の塩基配列を決定し、系統解析を行った。その結果、鯨遺骸や枕木に生息するイガイ科二枚貝類はおおむねシンカイヒノリガイ類の外群となり、沿岸域に生息するものはさらにその外側に位置した。このことは、深海生物は沿岸域から鯨遺骸や沈木を経由して深海域に適応したとする"進化的ステツピング・ストーン説"を支持した。沖縄トラフの熱水域と相模湾の冷水域に生息する種において、同地域の間で遺伝的な相違はみられず、シンカイヒバリガイ類の環境べの適応能力は高く、熱水と冷水という異なる環境が必ずしも種分化を促す要因とはならないことを示した。まだ、直線距離で約5,000km離れている南西太平洋と日本周辺海域に生息する種は、別種として記載されたにもかかわらず、遺伝的にほとんど異ならないことぶさらにそれらの生息域に約10,000km離れているインド洋の種も極めて遺伝的に近縁であることが明らかとなり、シンカイヒバリガイ類の分散能力は極めて高く、単純に生息地間の直線距離が大きければ種分化が促進されるわけではないことを示した。共生細菌のrRNA
東アジア比較地域研究1:中国・香港・台湾

当研究班の本年度の目標は、過去2年間の研究実績をふまえ、理論的、実証的な比較研究を更に深く押し進め、まとめの段階に入ることであった。研究分担者は随時に情報交換を行い、また年に4回の研究合宿を重ねたことにより、共同研究として極めて充実した成果があったものと確信している。今年度は、国際社会が大きく変動した年となり、当研究班の研究対象となっている中国、台湾、香港においても、その影響は多大なものがあった。それは、研研究班の研究合宿にも大きく反映されたが、個々の研究会を列挙すれば、以下の通りである。第一回研究会(6月11日12日)では、国分良成が「中国の民主化運動ー最近の情報」、小島朋之が「中国の政治改革ー激動の過程」と題する報告を行い、6月4日の天安門事件直後ということもあり、尚一層活発な討議がなされた。第二回研究会(9月14日15日)では井尻秀憲が「台湾の民主化と政党の役割変化」、徳田教之が「中国政治改革の現段階」と題して報告し、真剣な討議が行われた。第三回研究会(10月15日16日)では、中兼和津次が「中国の工業化とそのメカニズム」、井尻秀憲が「台湾現地調査報告」と題した報告を行い、熱心な討議が行われた後、各自の研究成果のまとめ方等が検討された。第四回研究会(2月26日27日)では、国分良成が「政治体制改革の形成と展開:1980年代」、小島朋之が「中国の改革・開放と台湾、香港との相互関係」、井尻秀憲が「台湾地方選挙現地招査報告」と題する報告を行ない、活発な討議がなされた。また。各分担者の研究成果の論文テーマを決定し、執筆に取りかかることとなった。また。
超音波を用いたヒト関節軟骨定量評価法

平成1819年度科学研究費補助事業(若手研究(B))の助成をうけ,超音波関節軟骨定量評価装置を開発作製した。平成19年度は,平成18年度で明らかとなった測定機械の問題点の解決にあたった。関節軟骨の測定機械は主に手術室で関節鏡機械と併用して使用するため,できる限りダウンサイジング化に努めた。測定装置自体は,体積で1/2に縮小することができた。この測定装置であれば,他の病院施設にも移動することが可能であり,現在多施設での関節軟骨評価に関する調査研究を進めている。手術室のME機器によるノイズ,測定に用いる超音波プローブの操作時の術者の微妙な手ぶれの問題点については,ソフトウェア的に解決を試みた。関節鏡検査におけるME機器のノイズはおおよそ中心周波数帯が40-100MHzに観察され,測定に用いた超音波プローブの素子は中心周波数が10MHzであることから,ME機器のノイズはフィルタリングによって容易に除外することができた。手ぶれによる測定の不安定性については,残念ながらソフトウェア的に顕著な改善を得ることができなかった。将来的な課題として,様々な手法を駆使して,今後解決に当たりたい。平成18年度科学研究費補助事業の助成をうけ、超音波関節軟骨定量評価装置を開発・作製した。本機器は、関節軟骨からの超音波反射波を時間周波数解析の一つであるウエーブレット変換を用いて解析を行うものである。関節軟骨評価の定量化指標として、超音波反射波の変換により得たウエーブレットマップ上の最大強度と時間幅の2つを見つけることができた。実験動物を用いた基礎的検討によって、最大強度は軟骨の剛性を、時間幅は軟骨の表面粗さを反映する指標であることを明らかにした。さらに、超小型超音波プローブを用いて臨床応用をすすめた。手術室のME機器によるノイズや、超音波関節内内視鏡操作時の術者の微妙な手ぶれといった問題点があらかじめ予測されていたが、ノイズについては、ウエーブレット変換によって、ソフトウエアー的に大部分除去することができた。また、測定時の手ぶれについては、検査者の測定手技の習熟によってカバーでき、再現性の高い測定データーが得られることがわかった。また、超音波を用いた関節軟骨定量評価法は比較的大きな関節腔を有する膝関節のみならず、小関節である手足関節にも応用可能であった。現在開発した超音波プローブでは、信号強度が低いという問題点が明らかとなった。それを克服すべく、現在超音波プローブの改良を進めている。次年度は、改良した超音波プローブを用いて、ヒト生体関節軟骨の多施設評価を行う予定である。
日本語との対照研究に基づくCALL(コンピュータ利用言語練習室)での外国語教育

1.日本語話者のための外国語教材とするため、日本語と学習言語スペイン語との対照研究を行い、特に、主題+述部構造と主部+述部構造に着目して両言語の構造を調べた。日本語では主題にできるのにスペイン語では主題にできない名詞句がある。この違いが日本語話者によるスペイン語発話の中で、スペイン語では主題にできないものを主題にしてしまっている文例に観察できた。2.CALL教室で使用できる初級スペイン語用教材ソフトをHTMLによって作成した。現時点でのハードやシステムの条件下で、かつ、外国語教育にたずさわる者が作成しうる教材として、いくつかの困難点を克服し、利点を生かす工夫を明らかにすることができた。(1)各課の本文、文法解説、練習問題は、リンクによって関連付けられている。(2)GUIを用いることによって使い方を特別に教える必要はない。学習者は、簡単に何度でもネイティブの発音を聞くことができる。(3)フレームによってスペイン語と日本語を同時に表示する。(4)文法解説では、日本語による説明の他、リンクによって変化表や例文を提示し、図形や動画を使って文法事項の説明をわかりやすくしている。(5)フォームを利用して、正解を選択する形式の練習問題を作成した。和文西訳では、音声ヒントを用意した。3.本年度CALL教室におけるスペイン語初級の授業で学生に使用させた。2回の記名アンケート調査、期末試験成績などで受講生の反応を調べたところ受講生に好評であった。4.(1)対照研究の継続とその成果を教材に盛り込むこと、(2)インタラクティブな部分をさらに工夫すること、(3)中級以上の教材作成を考えることが今後の課題である。日本語と学習言語スペイン語との対照研究によって、日本語話者への初級段階の外国語授業の効率化のためには、名詞の性、動詞活用形、時制、指示語、人称代名詞、再帰代名詞などを重点的にCALLによって学習させるべきという一応の見通しを立てた。市販のスペイン語、フランス語のCALLソフトを評価しつつ、どの部分を、どのようにCALLによって学習させるべきかを調査し、教材ソフトの試作に着手した。教材ソフトについては、本学の移転を期に新規設置されたCALL教室で使用できるものとして、HTMLによって記述し、ブラウザで学生に閲覧させることとし、HTMLによる教材作成の利点や問題点をいくつか明らかにした。利点としては、コンピュータプログラムの専門家でない者でも比較的容易に、テキスト部分を編集したり、音声や画像を含むマルチメディア教材が作成できること。コンピュータの機種や、ソフトに依存しないで共通して利用できるものも作成できること。したがって、授業のみで使用するのではなく、CD-ROMに記録して学生に貸し出せば、自宅学習にも利用できることなどがあげられる。問題点としては、部分的に機種やソフトに依存していて、他の機種やソフトでは、表示の仕方が異なってくるところがあることがわかった。特にスペイン語、フランス語の字上符のついた文字を日本語と混在して表示する点が問題であり、本学のCALL教室のコンピュータに設置してあるブラウザでは、同一ページに混在表示は不可能である。この点については、フレームにより複数ページを同時に表示して問題解決を図る方法を見いだした。また、機種に依存しない機能のみで作成するとインタラクティブな部分が制限されることも問題点である。この点についての解決法については、次年度も継続して研究する必要がある。また、教材を完成させ、CALL教室での授業で、教材に対する学生の反応を調べ、その効果や利用法を研究する。1.日本語と学習言語スペイン語との対照研究では、特に、主題+述部構造と主部+述部構造に着目して両言語の構造を調べた。この違いが日本語話者によるスペイン語発話の中で、スペイン語では主題にできないものを主題にしてしまっている文例に表れてくる。2.初級スペイン語用教材ソフトをHTMLによって作成した。

(1)各課が本文、文法解説、練習問題という構成で、リンクによって各部を表示できる。GUIによって他のアプリケーションと同じように使用でき、使い方を特別に教える必要はない。(2)本文では、文字をクリックしてネイティブの発音を聞き、両者を結びつけて学習することができる。(3)フレームによってスペイン語と日本語を同時に表示するようにした。(4)文法解説では、日本語による説明の他、リンクによって変化表や例文を提示し、図形や動画を使って文法事項の説明をわかりやすいように工夫した。(5)フォームを利用して、正解を選択する形式の練習問題を作成した。和文西訳では、音声ヒントを用意した。3.本年度CALL教室におけるスペイン語初級の授業で学生に使用させた。2回の記名アンケート調査、期末試験成績などで受講生の反応を調べたところ受講生には概ね好評であった。4.(1)対照研究の継続とその成果を教材に盛り込むこと、(2)インタラクティブな部分をさらに工夫すること、(3)中級以上の教材作成を考えることが今後の課題である。
まちづくりにおける専門家と住民の省察的対話を成立させるメカニズムの探求

本研究が対象とする,防災や復興のまちづくりの場では,実践者である住民やNPOと専門家との間で互いの知識や経験を共有する機会(省察的対話)は不可欠であるが,両者を実証主義に則った観察ー被観察の関係に置くかぎり,そうした対話を現実に生み出すことは容易ではない.本研究は「専門家と実践者が行ってきたことを振り返る対話によって,研究そのものが深化する」という構成主義の立場に立ちつつ,地域の中で専門家と実践者の間に良質な省察的対話が生まれ,継続されるメカニズムを復興まちづくりの事例をもとに明らかにすることを目的として実施した.平成30年度は[I]研究フレームワークの構築として,本研究の前提となった知見をまとめつつ「土木計画学における事例研究の方法論確立のための検討」を行った結果を土木学会論文集D3(土木計画学)に学術論文として発表した.本論考では,土木計画学と同様の実践科学である政策科学や経営学において事例研究を論じた方法論研究,およびパースが主張したアブダクションの概念を参照しながら,新しい理論仮説構築に寄与する事例研究の方法論について議論した.また,ショーンが唱えた技術的合理性と省察的実践という観点から,社会における被災者支援団体の役割について,事例から仮説を構築する過程を示し,今後の土木計画学領域における事例研究の望ましい扱い方や評価軸を示した.[IIーC]フィールド調査については「中小建設業者のCSRに関する考察ー災害ボランティア活動との接続可能性についての検討」を行った結果を,土木学会論文集F4(建設マネジメント)に学術論文として発表した.また,相次ぐ水害の発生にともない,新たに中小病院を対象とし,経験学習にもとづいた防災計画の策定について検討を始めた.復興支援員へのアンケート調査については実施に向けた準備を開始した.平成30年度の研究実施計画に示した項目のうち,[I]研究フレームワークの構築,[IIーC]中越でのフィールド調査に関して概ね予定通り実施ができた.また計画に加えて,中小病院における経験学習にもとづいた防災計画の策定について検討を始めた.また,ここで得られた成果を2編の学術論文として発表できた.[IIーK]熊本での参与観察については若干進捗が遅れているが,熊本の事例については「場のデザイン研究会」等で補足しつつ,令和1年度以降の実施に努めたい.令和1年度については,[IIーC]中越でのフィールド調査,[IIーK]熊本での参与観察を継続しつつ,[III]復興支援員へのアンケート調査(フィールドT)が調査の主軸を占める.実施を熊本地震の被災地とし,,関わった地域での専門家が果たした役割や,復興支援員と専門家との関係の経過等について尋ねる,という目的を達成するために必要な調査フレームワークの構築を行い,今年度中に実施する予定である.本研究が対象とする,防災や復興のまちづくりの場では,実践者である住民やNPOと専門家との間で互いの知識や経験を共有する機会(省察的対話)は不可欠であるが,両者を実証主義に則った観察ー被観察の関係に置くかぎり,そうした対話を現実に生み出すことは容易ではない.本研究は「専門家と実践者が行ってきたことを振り返る対話によって,研究そのものが深化する」という構成主義の立場に立ちつつ,地域の中で専門家と実践者の間に良質な省察的対話が生まれ,継続されるメカニズムを復興まちづくりの事例をもとに明らかにすることを目的として実施した.平成29年度は[I]研究フレームワークの構築として,本研究の前提となった知見をまとめつつ「土木計画学における事例研究の方法論確立のための検討」を行い,第55回土木計画学研究発表会(春大会)や「場のデザイン研究会」等での発表,議論を行った.[IIーC]中越でのフィールド調査については,1)復興人材研究会での復興支援員等へのインタビュー,2)被災地における省察的実践家ともいえるエイドワーカーへのインタビュー,3)「建設業者」たる専門家と市民活動との連携に関するインタビューを実施した.また,東日本大震災後の復興支援員に対するインタビュー調査も実施した.この結果の一部を「中小建設業者のCSRに関する考察ー災害ボランティア活動との接続可能性についての検討」として,IDRiM2017,および第56回土木計画学研究発表会(秋大会)にて発表した.平成29年度の研究実施計画に示した項目のうち,[I]研究フレームワークの構築,[IIーC]中越でのフィールド調査に関して概ね予定通り実施ができた.また計画に加えて,東北において東日本大震災後の復興支援員に対するインタビュー調査も実施することができた.また,ここで得られた成果を1度の国際学会,2度の国内学会で口頭発表を行い,2編の学術論文として投稿することができた.[IIーK]熊本での参与観察については若干進捗が遅れているが,熊本の事例については「場のデザイン研究会」等で補足しつつ,平成30年度以降の実施に努めたい.本研究が対象とする,防災や復興のまちづくりの場では,実践者である住民やNPOと専門家との間で互いの知識や経験を共有する機会(省察的対話)は不可欠であるが,両者を実証主義に則った観察ー被観察の関係に置くかぎり,そうした対話を現実に生み出すことは容易ではない.本研究は「専門家と実践者が行ってきたことを振り返る対話によって,研究そのものが深化する」という構成主義の立場に立ちつつ,地域の中で専門家と実践者の間に良質な省察的対話が生まれ,継続されるメカニズムを復興まちづくりの事例をもとに明らかにすることを目的として実施した.平成30年度は[I]

研究フレームワークの構築として,本研究の前提となった知見をまとめつつ「土木計画学における事例研究の方法論確立のための検討」を行った結果を土木学会論文集D3(土木計画学)に学術論文として発表した.本論考では,土木計画学と同様の実践科学である政策科学や経営学において事例研究を論じた方法論研究,およびパースが主張したアブダクションの概念を参照しながら,新しい理論仮説構築に寄与する事例研究の方法論について議論した.また,ショーンが唱えた技術的合理性と省察的実践という観点から,社会における被災者支援団体の役割について,事例から仮説を構築する過程を示し,今後の土木計画学領域における事例研究の望ましい扱い方や評価軸を示した.[IIーC]フィールド調査については「中小建設業者のCSRに関する考察ー災害ボランティア活動との接続可能性についての検討」を行った結果を,土木学会論文集F4(建設マネジメント)に学術論文として発表した.また,相次ぐ水害の発生にともない,新たに中小病院を対象とし,経験学習にもとづいた防災計画の策定について検討を始めた.復興支援員へのアンケート調査については実施に向けた準備を開始した.平成30年度の研究実施計画に示した項目のうち,[I]研究フレームワークの構築,[IIーC]中越でのフィールド調査に関して概ね予定通り実施ができた.また計画に加えて,中小病院における経験学習にもとづいた防災計画の策定について検討を始めた.また,ここで得られた成果を2編の学術論文として発表できた.[IIーK]熊本での参与観察については若干進捗が遅れているが,熊本の事例については「場のデザイン研究会」等で補足しつつ,令和1年度以降の実施に努めたい.平成30年度については,[IIーC]中越でのフィールド調査,[IIーK]熊本での参与観察を継続しつつ,[III]復興支援員へのアンケート調査(フィールドT)が調査の主軸を占める.東日本大震災の被災地で活動した元・現の復興支援員を対象に,関わった地域での専門家が果たした役割や,復興支援員と専門家との関係の経過等について尋ねる,という目的を達成するために必要な調査フレームワークの構築を行い,今年度中に実施する予定である.令和1年度については,[IIーC]中越でのフィールド調査,[IIーK]熊本での参与観察を継続しつつ,[III]復興支援員へのアンケート調査(フィールドT)が調査の主軸を占める.実施を熊本地震の被災地とし,,関わった地域での専門家が果たした役割や,復興支援員と専門家との関係の経過等について尋ねる,という目的を達成するために必要な調査フレームワークの構築を行い,今年度中に実施する予定である.H29年度中に実施する予定であった,仙台での復興人材研究会が,主催者の事情により開催されず,H30年度の実施に繰り越しとなったため.従って,H30年度中に実施する同研究会への参加旅費として使用する予定である.2018年度中に実施予定であった復興支援員を対象としたアンケート調査の実施を2019年度に行う事にしたため.
超高機能マイクロ・ナノ細胞実験システムの開発

細胞を培養するためのマイクロチップを設計し、作製した。チップはフォトレジストSU-8を鋳型に用いたソフトリソグラフィー法によりPDMSを基材として作製した。また、作製したチップを用いた場合の最適な培養方法についても検討を行った。その結果、数種類の細胞について至適な培養条件範囲を明らかにすることができた。また、より精密に生育状態を制御することを目的に、細胞が接着するチップの内表面に数百nmオーダーのストライプ状構造体を作製し、その表面での生育状態についても検討した。ナノ構造体については、ガラス基板に金属パターンを作製してその上に自己組織化膜を構築し、そこに細胞外マトリックスをパターニング化する方法と、ガラス基板に電子線リソグラフィー法とドライエッチング法を組み合わせて凹凸を構築したナノ構造体をPDMSに写し取って、この表面で細胞を培養する方法の2種類を検討し、どちらにおいても細胞が通常の平滑な表面での培養とは異なった生育状態をとる可能性があることを見いだした。とくに凹凸構造上で胃がん細胞を培養した場合、細胞の形状だけではなく細胞の運動性にも大きな差違が生じ、細胞がストライプの方向に激しく移動する現象を見いだした。バイオアッセイ系の構築としては、腸管吸収の検定デバイスを作製した。マイクロチップ内部にメンブレンフィルターを挟み込み、その膜の上下に流路を作製した。膜上に腸上皮細胞のモデル細胞であるCaco-2細胞を培養し、上側の流路に添加した薬剤が下側に透過する量を求めることにより、薬剤の腸管透過性をアッセイすることに成功した。チップはガラス基板にウェットエッチング法により作製したものとソフトリソグラフィー法により作製したPDMS製チップの両者を比較検討した。その結果、数種類の細胞について至適な培養条件範囲を明らかにすることができ、両素材のチップともに細胞培養に対して優れた性能を有していることを明らかにした。また、より精密に生育状態を制御することを目的に、細胞が接着するチップの内表面に数百nmオーダーの構造体を作製し、その表面での生育状態についても検討した。ナノ構造体については、ガラス基板に金属パターンを作製してその上に自己組織化膜を構築し、そこに細胞外マトリックスをパターニング化する方法と、ガラス基板に凹凸として構築したナノ構造体をPDMSに写し取って、この表面で細胞を培養する方法の2種類を検討し、どちらにおいても細胞が通常の平滑な表面での培養とは異なった生育状態をとる可能性があることを見いだした。一方、検出システムと組み合わせた細胞実験システムとしては、刺激に応じてマクロファージから放出されるNOをジアゾカップリング法で発色させながら熱レンズ顕微鏡で検出したり、あるいは放出されるサイトカインをマイクロチップELISA法で定量するといったことを試み、分析時間や必要細胞数などの点で従来法よりも優れた性能を有することを見いだした。チップはガラス基板にウェットエッチング法により作製したものと、フォトレジストSU-8を鋳型に用いたソフトリソグラフィー法により作製したPDMS製チップ、さらに細胞接着面として特殊加工されたメンブレンフィルターを挟み込んだPDMSチップについて比較検討した。その結果、数種類の細胞について至適な培養条件範囲を明らかにすることができ、特に、培養用メンブレンを用いたものが細胞培養に対して優れた性能を有していることを明らかにした。ナノ構造体の大きさや形状などによってどのような差違が生じるかを検討したが、再現性の点で確実な結果を得るには至らなかった。バイオアッセイ系の構築としては、抗癌剤の最適濃度検定用のアッセイチップを構築した。これは、培養液と抗癌剤を含む培養液を混合させながらチップに導入することで、8種類の濃度の抗癌剤の作用を一度に判定できるものであり、簡便かつ効率の良い方法であることを示した。

ナノ構造体については、ガラス基板に金属パターンを作製してその上に自己組織化膜を構築し、そこに細胞外マトリックスをパターニング化する方法と、ガラス基板に電子線リソグラフィー法とドライエッチング法を組み合わせて凹凸を構築したナノ構造体をPDMSに写し取って、この表面で細胞を培養する方法の2種類を検討し、どちらにおいても細胞が通常の平滑な表面での培養とは異なった生育状態をとる可能性があることを見いだした。とくに凹凸構造上で胃がん細胞を培養した場合、細胞の形状だけではなく細胞の運動性にも大きな差違が生じ、細胞がストライプの方向に激しく移動する現象を見いだした。バイオアッセイ系の構築としては、腸管吸収の検定デバイスを作製した。マイクロチップ内部にメンブレンフィルターを挟み込み、その膜の上下に流路を作製した。膜上に腸上皮細胞のモデル細胞であるCaco-2細胞を培養し、上側の流路に添加した薬剤が下側に透過する量を求めることにより、薬剤の腸管透過性をアッセイすることに成功した。
「仕事が多く」、「睡眠が短い」ことは、本当に良くないのか?

過重労働による健康被害については,労働時間の長さと直接的な因果関係が明確ではなかった。先行研究からは,勤務形態や作業の質,職場の人間関係,基本的な日常生活などによりかなり異なる影響が予測されてきた。今回は,特に日常生活の睡眠の問題との関連を取り上げた。まず,勤務全般に関する変数と睡眠に関わる変数に関して正規従業員885人の疫学的調査を行った。結果は,勤務形態,就床・起床時刻,睡眠時間,食事の不規則さや運動量の違いが重要な要因として認められた。SDS(抑うつ度)との関連から休日の眠気や就床時刻の違いが有意な説明変数であった。さらに384人に具体的な対処や発達的変化を加えた調査を行い,GHQを指標に睡眠と労働時間との関連を分析した。結果は「長く働くこと」「睡眠が短い」ことがメンタルヘルスに直接影響するのではなく,時間外労働や交代制による生活・睡眠への影響がメンタルヘルスに関わることが確認された。また,年齢による変化やその調整機能の変化にも配慮が必要であることが示唆された。これらの結果を健康講話やリーフレットなどでフィードバックし,その効果について追研究を行うとともに,活動量記録から活動パターンの分析を行い,生活・睡眠の実態に即した健康生活指導が有効であることも確認されつつある。労働時間の長さと過重労働による健康被害については,直接的な因果関係が明確ではなかった。今回は,特に日常生活の睡眠の問題との関連を取り上げ,予備的調査からはじめた。本年度は,勤務全般に関する変数と睡眠に関わる変数に関して,疫学的な調査をまず実施した。従業員50人以上規模の地元事業所に勤務する正規従業員に調査し,885人(男性513人,女性372人)の回答を分析対象とした。結果は,勤務形態別(日勤者,3交代,2交代,不規則)と性別の2要因分散分析を行ったところ,勤務形態の主効果が,就床・起床時刻,睡眠時間,食事の不規則さや運動量の違いに関して認められた。就床時刻で不規則群が日勤群に比べ有意に遅く就床しており,睡眠時間で3交代群が2交代群より短時間であった。また,SDS(抑うつ度)を目的変数として,労働時間,残業,通勤時間,就床時刻,起床時刻,睡眠時間,休日の眠気を説明変数とした重回帰分析を行ったところ,休日の眠気が有意な説明変数であり(β=.232,p<.001),睡眠時間では有意な傾向があった(β=.64,p<.08)。先行研究にならい,SDSの値について,就床時刻の違いによる分散分析を行ったところ有意な違いが見られた(F=3.64,p<.01)。23時台に就床する群と0時台以降に就床する群の間で.05水準で有意差があった。これらの結果を踏まえ,協力承諾者を募り,メンタルヘルスをはじめとした健康被害について,生活・睡眠のパターンのより具体的な実態を明らかにするため,活動量記録装置(Actiwatch-L)を用いて,活動パターンの記録を現在進行している。なお,今回の調査では予想外に交代制勤務者の数が少なかったため,さらに被験者を増やし,その結果を受けてから,ハイリスク群への介入(光照射装置と睡眠表記録を用いたコンサルテーション)を行うことにしている。これまでの疫学的な調査では地元事業所に勤務する一般従業員を対象に,勤務形態の主効果が,就床・起床時刻,睡眠時間,食事の不規則さや運動量の違いに関して認められ,就床時刻で不規則群が日勤群に比べ有意に遅く就床していることなど確認してきた。そこでは,SDS(抑うつ度)を指標にしてきた。18年度は,交代制勤務者のサンプル数を確保するため,専門職に焦点を当てた調査を実施した。

このため,より一般的な健康生活状況をとらえるためGHQを指標とすることとし,多業種・多職種に共通して比較できるようにした。結果は,これまでのような就床時刻による違いが明らかにならなかったが,専門職に特有の職務要因や寝つきの悪さが問題となった。特に,職業発達に関する側面や職場組織といった社会心理的な要因との関連が示唆された。物理的労働時間との関連が確認されなかったことは,これまでと同様であった。現在,さらに協力承諾者を募り,メンタルヘルスをはじめとした健康被害について,生活・睡眠のパターンのより具体的な実態を明らかにするため,活動量記録装置(Actiwatch-L)を用いて,活動パターンの記録を進めている。これらの結果とともに全体的なフィードバック効果の測定と,ハイリスク群への介入(光照射装置と眠表記録を用いたコンサルテーション)を計画している。前年度までの調査で,勤務全般に関する変数と睡眠に関わる変数に関して,勤務形態,就床・起床時刻,睡眠時間,食事の不規則さや運動量の違いが重要な要因として確認が行われた。SDS(抑うつ度)との関連から休日の眠気や就床時刻の違いが有意な説明変数であった。しかし,各事業所が多種にわたり他の変数の影響が懸念された。そこで,特定の事業所4箇所384人に具体的な対処や発達的変化を加えた調査を行い,各種条件の調整を行ったうえで結果の分析を試みた。GHQを指標に睡眠と労働時間との関連を分析した。結果は「長く働くこと」「睡眠が短い」ことがメンタルヘルスに直接影響するのではなく,時間外労働や交代制による生活・睡眠への影響がメンタルヘルスに関わることが確認された。また,年齢による変化やその調整機能の変化にも配慮が必要であることが示唆された。これらの結果を健康講話やリーフレットなどでフィードバックし,その効果について追研究を行うとともに,活動量記録から活動パターンの分析を行い,生活・睡眠の実態に即した健康生活指導が有効であることも確認されつつある。