hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性および晩発性放射線障害に対する包括的細胞治療法の開発

本研究は、放射線被ばく後の急性放射線症候群および晩発性放射線障害に伴う臓器障害全般に対して、造血幹細胞と間葉系幹細胞(mesenchymal stem/stromal cells, MSC)を利用した包括的な新規細胞治療法を開発することを目的として行われた。その結果、放射線照射マウスモデルにおいて、造血幹細胞とMSCの共移植が、放射線や移植片宿主病による組織損傷を抑制する効果を有すること、その効果がMSCの培養液中に存在する細胞外物質によって再現可能であることを解明した。また、ドナーヘの負担がないMSCバンクへの利用を目指し、ヒト臍帯血から高機能のMSCを樹立する方法の開発に成功した。本研究は、申請者らのグループが開発した新規の間葉系幹細胞(mesenchymal stem/stromal cells, MSC)樹立法と造血幹細胞増幅技術を用いて、高線量放射線被ばく後の急性放射線症候群および晩発性放射線障害に伴う臓器障害全般に対する包括的な細胞治療法を開発することを目的としている。本年度は急性放射線障害に対するMSCの治療効果を評価するためのマウスモデル作成の準備を進めるとともに、主に放射線被ばくがMSCの分化能、造血支持能、血球系列決定能等に与える影響の検討を実施した。特筆すべき成果としては、ヒト骨髄由来MSCの造血支持能がparathyroid hormoneによって増強されることを見いだすことに成功するとともに(Yao H, et al. Stem Cells 2014)、ヒトMSCは放射線被ばくを受けるとその線量依存的に増幅能、骨・脂肪分化能の低下を示し、それにもかかわらずCD34陽性造血前駆細胞の支持能を維持していることを明らかにした(Iwasa M, et al. manuscript in preparation)。興味深いことに、放射線被ばくを受けたMSCにおいては、B細胞分化を支持するサイトカインの産生能が減少しており、CD34陽性細胞との共培養を行うとそのB細胞分化を特異的に抑制した。現在、放射線被ばくによるMSCのサイトカイン産生能に変化を与えることに着目し、福島原発で問題にされている慢性低線量被ばくがMSCの機能に与える影響の検討を開始した。また、さい帯血バンク等に保管されているが使用される機会の少ない低細胞数のさい帯血ユニットからでも、十分な細胞数のMSCを効率的に誘導調整可能な培養方法を開発した(Yoshioka S, et al. submitted)。本研究の目的は、高線量放射線被ばく後の急性放射線症候群および晩発性放射線障害に伴う臓器障害全般に対して、造血幹細胞移植と間葉系幹細胞(mesenchymal stem/stromal cells, MSC)移植の特性を最大限に利用した包括的な新規細胞治療法を開発するための根拠となる知見を得ることである。平成27年度は、全身放射線照射を行ったマウスに対して、骨髄由来MSC(BM-MSC)と造血幹細胞の共移植実験を行い、特に同種造血幹細胞を移植した後に見られる急性移植片対宿主病に対して、MSCに由来する新規物質の投与が有効であることを見出した。現在までに、その物質による免疫抑制作用、消炎作用が投与量依存的であることを確認しており、その物質特性と作用機序の解明に着手している。また、平成26年度に続き、さまざまなγ線照射がヒトBM-MSCの増殖能、分化能、造血前駆細胞支持能、血球分化系列決定能等に与える影響を検討し、100 mGy程度の低線量放射線照射によっても、BM-MSCの増殖能・骨分化能・脂肪分化能に負の影響が出現するが、CD34+CD38+造血前駆細胞の増殖支持能はむしろ亢進することを明らかにした。さらに、このようにBM-MSCの造血支持能を増強する生理活性物質の候補がビタミンKであること、MSCから骨芽細胞への分化過程において、特に造血前駆細胞に対する強い増殖支持作用を有する段階の細胞が存在することを見出し、そのような分化過程に放射線が与える影響についても検討を開始している。当初、本年度に予定していた研究計画である凍結保存が可能な治療用MSCをヒト臍帯血から高効率で樹立する技術の開発を前年度までに終了し、すでに論文公表も行っていること、MSCの有するCD34陽性造血前駆細胞支持能を増強する候補物質も二種類同定できていることから、当初より順調に進展していると評価できる。造血幹細胞とMSCの共移植や、共移植による組織修復効果をすでに同定しているMSCの機能賦活物質が増強可能であるかを検証するためのマウスモデルもほぼ確立しつつある。本年度は、前年度に確立した全身放射線照射を行ったマウス造血細胞移植モデルを用いて、引き続き骨髄由来MSC(BM-MSC)と造血幹細胞の共移植実験を行い、移植後に見られる所臓器に対する組織損傷が、BM-MSCあるいはその培養上清に含まれる成分によって修復されることを確認した。また、BM-MSC培養上清中に含まれる組織修復活性を有する物質がMSCに由来するmicrovesiclesであることを見出し、その免疫抑制作用、消炎作用が投与量依存的であることを確認した。一方、研究計画に掲げた損傷組織のRNAseqによるトランスクリプトーム解析は、サンプルの収集を行っているが、それに充てる研究費用が当初の予想より膨大となることが判明したため実現に至っていない。

また、前年度までに行った低線量放射線照射が、BM-MSCの増殖能・骨分化能・脂肪分化能に与える影響については、再現性を確認し、現在、論文を投稿中である。さらに、緊急被ばく事故への対応を想定し、われわれが開発した凍結保存さい帯血からの高効率の治療用MSC樹立法についても新たな成果を含む論文報告を行った。その他、上記の研究過程で、BM-MSCのB前駆細胞支持能の接着阻害活性を有する臨床医薬品を見出し、その阻害機序に関する新しい知見を得ることができたため、論文報告を行った。本研究は、放射線被ばく後の急性放射線症候群および晩発性放射線障害に伴う臓器障害全般に対して、造血幹細胞と間葉系幹細胞(mesenchymal stem/stromal cells, MSC)を利用した包括的な新規細胞治療法を開発することを目的として行われた。その結果、放射線照射マウスモデルにおいて、造血幹細胞とMSCの共移植が、放射線や移植片宿主病による組織損傷を抑制する効果を有すること、その効果がMSCの培養液中に存在する細胞外物質によって再現可能であることを解明した。また、ドナーヘの負担がないMSCバンクへの利用を目指し、ヒト臍帯血から高機能のMSCを樹立する方法の開発に成功した。従来知られていなかった新知見として、放射線照射がヒト骨髄由来MSCの増幅能や分化能、系列特異的な造血細胞分化支持能に与える影響を初めて明らかにした点は十分に評価できるものと考える。MSCの治療効果を検討するための動物実験の準備も整いつつあり、研究全体の進捗状況はおおむね順調と考えられる。本年度は研究の最終年度にあたるため、平成26年度/平成27年度に引き続き、2つの研究機関の間での緊密な共同研究体制を維持しつつ、小動物を用いた治療モデルによってこれまでに得られた知見の総合的な妥当性を検証する。また、平成27年度の研究過程で、間葉系幹細胞による組織修復・抗炎症効果の発現機序にかかわる新規構造物を発見したため、その特性を明らかにすることを通じて、新たな創薬のシーズを本研究の副産物として提供することを目標とする。28年度が最終年度であるため、記入しない。造血幹細胞移植細胞治療これまでの成果に基づき、二大学間での共同研究体制を強化するとともに、動物実験を円滑に推進するための実験環境を整備していく。特に、高線量放射線照射による造血障害・消化管障害に対する造血幹細胞・MSC共移植の有効性の検証とそのメカニズムの解明に加え、骨髄障害を伴わない皮膚放射線障害に対する同所的・異所的MSC移植の有効性を明らかにしていくことを大きな目標とする。また、本年度の研究によって明らかになった放射線被ばくが骨髄由来MSCに与える機能的影響が、さい帯血から誘導したMSCに対しても同様に認められるかについても検討を行っていく。実験に必要な生化学試薬の費用を節減した結果、物品費の支出額を予算額以下とすることができたため。共同研究者の所属機関における大学院生の参画により、新規の実験補助員雇用の必要性がなくなり、人件費・謝金としての支出が行われなかったため。最終年度の実験に必要な生化学試薬の購入、動物実験費用、国際学会発表
フロー式薄層電解セルを用いる支持塩フリー電解システムの開発

有機電解合成は、反応剤に電子そのものを使用することで重金属や有害試薬を使わない環境調和型のプロセスとして医農薬や機能性材料などの有用物質を供給できることから、1960年代以降、膨大な基礎研究の知見が蓄積され、その一部は企業化されるなど電気化学の一つの領域として目覚しい発展を遂げてきた。しかしながら、反応溶媒に十分なイオン伝導性を付与するためには、反応基質に対し過剰量の支持塩(一般に反応基質に対し50当量以上)が必要となり、更なるローエミッション化を指向する上でその存在は大きな課題となってきた。このような問題に対し、本研究は支持塩を全く用いない新規有機電解システムの開発を目的とし、電解セルの設計から実際の有機電解反応まで行おうとするものである。平成17年度の研究では実際、フロー式薄層電解セルをべ一スとする反応システムを試作し、メタノールを溶媒とするフランのメトキシ化反応を支持塩を加えずに実施したところ、最高98%の収率で目的のメトキシ体が得られた。また、この反応システムのさらなる高度化と汎用化を指向し、昨年度はメタノール以外のアルコキシ化反応への展開などを図り、さらに電流効率改善のためのセル改良も実施した。これに対し、本年度はまず溶媒を酢酸としたアセトキシ化への展開も図り、本システムのさらなる汎用化を実証した。また、効率的な反応を達成するためのセル構造の最適化を図るとともに薄層電解セルを積層化したフロー式積層型薄層電解セルを構築し、大量スケールでの合成にも成功した.有機電解合成は、反応剤に電子そのものを使用することで重金属や有害試薬を使わない環境調和型のプロセスとして医農薬や機能性材料などの有用物質を供給できることから、1960年代以降、膨大な基礎研究の知見が蓄積され、その一部は企業化されるなど電気化学の一つの領域として目覚しい発展を遂げてきた。そこで、研究代表者は支持塩をまったく用いない効率的な電解プロセスを実現させるために、以下に示すような諸条件を満たす反応システムの構築を考えた。1.溶媒や基質との電子移動反応により系中で発生するイオン種を電荷のキャリアーに用いる。2.陽・陰極の距離をお互いの拡散層(数十百mm)が重なる程度にまで縮小し、イオン種の移動を泳動のみならず拡散によっても行えるようにする。これにより、セル抵抗が大幅に低減でき、また、電気二重層が円滑に形成できる。3.陽・陰極それぞれにおいて発生したイオン種はお互いに反応して、最終的には中性の生成物として取り出す。4.電解液を流通させ、反応を連続的に行えるようにする。本年度の研究では実際に上記の条件を満たすフロー型の薄層電解セルを作製し、メタノールを溶媒としたフランの陽極メトキシ化反応(陰極では電荷のキャリアーおよび求核種として作用するメトキシドイオンが生成)を支持塩を加えずに実施したところ、電流密度3mA cm^<-2>、流速0.01mL min^<-1>の時98%の高収率で目的のメトキシ化体が電解液を薄層電解セルに1度流通させただけで得られ、本システムの原理の妥当性が検証された。また、効率的な反応を達成するためのセル構造の最適化を図るとともに薄層電解セルを積層化したフロー式積層型薄層電解セルを構築し、大量スケールでの合成にも成功した.
中高生の居場所のあり方とその計画に関する研究

1.思春期の子どもにとっての居場所の意味近年、思春期の子どもたちの居場所として様々なタイプの場がつくられている。これらは場における他者との関係<同質-異質>と、場への関わり方の程度<参加-非参加>に注目することで、次の4つのタイプに分類できる。(1)<同質-参加>:仲間と共にある目的をもった活動を行うことができる場で、クラブ活動やサークル等(2)<同質-非参加>:仲間と共に自由に安心して過ごせる場で、自分の部屋や公園、秘密基地等(3)<異質-参加>:異質な世界、非日常的な世界の体験が提供されている場で、体験学習や地域の行事等(4)<異質-非参加>:異質な世界を「垣間見る」ことができる場で、異質な世界への本格的な参加へのきっかけ・足場となる場。先進的な自治体における中高生を対象とする青少年施設の他、地域の人々の手による文化とコミュニティ育成の場をつくる試み等2.居場所づくりからみた地域のあり方以上の4つのタイプの居場所のうち、注目すべきは(4)<異質-非参加>のタイプである。さらに詳しく見ると、このタイプの居場所は、各人が「思い思いで居られる」場、「文化の媒介者(メディエーター)」(佐藤学)としての役割を果たす場、という意味を有することがわかる。「思い思いで居られる」場とは、様々な属性の人々がそれぞれ好きなことをしている場に、自然に身を置くことができる場であり、「佐倉市ヤングプラザ」はこれを実現した事例である。一方、思春期の子どもにとって「重要な他者(significant others)」と関わることは重要だが、「文化の媒介者(メディエーター)」としての場は、親や教師以外の「重要な他者」と触れ合うことができる場となっている。近年では地域の人々の手により、このような公と私の中間領域としての場を目指した喫茶店などもつくられており、日本社会における公共性を問い直すという点でもこのタイプの居場所の意義は大きい。1.居場所に関する文献調査心理学,社会学,建築学,環境行動研究を中心に,中高生広く居場所を取り扱った文献資料(単行本,研究論文,雑誌新聞記事等)を収集整理し,居場所に関する問題の背景,居場所の定義,それを構成するファクターなどについて分類・整理し,居場所をめぐる既往理論・問題を位置づけた。2.児童・中高生・青少年の居場所を目的とした施設に関する調査近年増加している,児童・中高生・青少年を対象とした施設(フリースクール,児童館の新しいサービス,青少年の自主的活動をサポートする施設,中高生の居場所を意図した新しいタイプの公共的施設,街の居場所を意図した民間施設など)の実例を文献調査によって収集し,その施設の設立の背景と問題意識,目標とする機能),具体的な施設概要(空間とサービス)について分析整理した。特に施設の目標については,自由に活動できる場の提供,気軽に居られる場所の提供,仲間と集まることができる場,同世代と居られる場,特定の活動を行う(学ぶ)場等のタイプに分けられることが明らかになった。3.中高生の居場所施設に関するケーススタディ調査中高生の居場所を目的として計画された先駆的な施設事例として「ゆう杉並」「佐倉市ヤングプラザ」の2つをとりあげ,計画の経緯・プロセス,提供している施設・サービス,開館後の運営実態とその変化,利用実態(各室ごとに,利用状況及びそこをどのような場所として利用しているか)に関する調査を行った。
蛇毒酵素蛋白質に対する抗毒素蛋白質SSPの分子認識機構の解明

蛇毒中には多彩な薬理作用を示すものが多数含まれる。一方、毒蛇自身の血液中には、これらの毒酵素成分に対する内在性阻害物質が含まれている。本研究では、ハブ血清中において抗毒素蛋白質は複合体として存在しており、それらがハブ毒中の神経毒や細胞死を誘導する蛋白質をどのように阻害するのかを明らかにした。また、蛇毒蛋白質と抗毒素蛋白質の相互作用にどの領域(アミノ酸)が重要なのかを生化学的手法と構造学的解析より知見を得た。本研究では、SSPのCa^<2+>チャンネル結合性神経毒Triflinとアポトーシス誘導蛋白質Hv1に対する生理的阻害能、相互作用部位を調べることを目的とし、平成22年度の研究成果を以下に示す。1)本研究対象蛋白質の調整・SSP-2とTriflinの調整ハブ粗毒から天然Triflinの精製と平行して、無細胞蛋白質合成系を用いた^<15>N標識SSP-2とTriflinの合成を試みた。その結果、SSP-2は大部分が不溶性分画として得られた。一方、Triflinは可溶性分画に得ることができたが、SSP-2と結合能力を保持しているTriflinはそのうち約50%程度であった。NMR測定に可能な量を調整するため、合成条件を検討している。・Hv1の精製条件の確立5段階のクロマトグラフィー(Sephacryl S-300、SP-Sepharose、ベンズアミジン-Sepharoseカラム、Sephacryl S-200uperdex 75)を行い、ハブ粗毒(3.0g)から高純度のHv1(1.7mg)を得た。2)SSP-2の相互作用領域の限定SSP-2はハブ血清中のHSFとTriflinと同じCRISPファミリーに属するserotriflinと結合する。SSP-2のアミノ基、Trp残基、His残基を化学修飾し、ゲルろ過HPLCを用いてHSFとserotriflinの結合解析を行った。その結果、HSFの結合には、Trp残基が、一方、serotriflinの結合には、いずれかのアミノ基が関与している可能性が示唆された。Hv1がカスパーゼ3の活性化を引き起こすことで、血管内被細胞にアポトーシスを誘導することを明らかにした。また、SSP-1,HSF単独では、Hv1を阻害しないが、SSP-1/HSF複合体は非拮抗的にHv1を阻害することが分かった。本研究では、ハブ血清由来の抗毒素蛋白質SSPのCa^<2+>チャンネル結合性神経毒Triflinとアポトーシス誘導蛋白質Hv1に対する生理的阻害能、および相互作用部位を調べることが目的である。申請書に記載した「研究実施計画」に沿って平成23年度の研究結果を以下に示す。1.抗毒素蛋白質SSPとハブ毒素蛋白質(Hv1,Triflin)の相互作用解析(1)BlAcoreを用いた結合解析より、SSP-1,SSP-4は、ハブ血清中に存在する抗出血因子HSFと複合体を形成後、さらにHv1と三者複合体を形成した。また、SSP-2/HSF/Triflinの三者複合体形成も確認した。この結果より、SSPは、ハブ血清蛋白質とハブ毒蛋白質に対してそれぞれ異なる相互作用部位を持つことが示唆された。(2)SSP-1変異体解析より、SSP-1分子表面のループ上に位置するV^<29>,F^<44>は、Hv1および、HSFの結合には関与しないことがわかった。一方、βシート上に位置するW^<33>は、HSFの結合に重要であることが示唆された。2.Hv1のアポトーシス誘導活性に対するSSP/HSF複合体の影響3.NMR化学シフト法による相互作用部位の同定(1)無細胞蛋白質合成系より、SSP-2と結合能力を保持している^<13>C,^<15>N標識Triflinの大量調整に成功した(計3.89mg)。(2)Triflinの主鎖シグナルの帰属を行った。また、天然SSP-2を用いた滴下実験より等量のSSP-2存在下ですべてのTriflinが強固に結合している様子が観測された(k_D=0.12nM)。(3)化学シフト解析を行った結果、SSP-2の添加でTriflinのシグナル強度が消失または、減少した残基は、TriflinのPR-1ドメインのβ4を中心とした領域(6580残基の領域)に集まっていた。一方、C末端側ドメインに存在する残基は、ほとんどシグナル強度に変化がなかった(186221残基の領域)。
細菌べん毛モーターの回転力産生のための構造的基盤の解明

超好熱性細菌Aquifex arolicus由来のべん毛モーター回転子蛋白質FliFのペリプラズム側領域フラグメント(FliF(58-213))の構造をX線結晶構造解析により2.3オングストローム分解能で決定し、III型ニードル複合体蛋白質との類似性や精製されたFliFのリング状複合体(MSリング)のクライオ電子顕微鏡構造を参照することで、2つの異なる回転対称性を持った二重のリングからなるFliF構造モデルを提唱した。特にβ4とβ5の間のi-loopがべん毛輸送ゲート蛋白質と直接的に相互作用する部位であることが示唆された。これらを元に膜貫通領域を含めたFliF全長からなるMSリング全体構造と、それを足場として集合するその他の蛋白質を含めた分子構造モデルを構築した。べん毛モーターの高出力回転に必要な構成蛋白質FliLに着目し、海洋性細菌Vibrioalginolyticus由来のFliLのペリプラズム側領域の構造をX線結晶構造解析により2.1オングストローム分解能で決定した。構造およびそれを元にした変異体解析から、FliLが固定子を取り囲むように複合体を形成し、FliLリングの内側の疎水性残基によって固定子の活性化が引き起こされることが示唆された。FliLはこれまで見つかっていなかった新規ストマチン様蛋白質(SPFHファミリー蛋白質)であり、機械刺激などの外環境からのシグナルに依存して固定子イオンチャネル活性が制御される可能性が考えられた。同菌のべん毛数制御に関与する蛋白質HubPのC末端ドメインフラグメントをX線結晶構造解析により2.5オングストローム分解能で構造決定した。当ドメインはTPRモチーフを内包し、特異的な表面電荷分布を有し、これがHubP特異的な機能において重要である可能性が考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。細菌べん毛モーターの機能と構築における詳細な分子メカニズムを解明するために、エネルギー変換ユニットとして働く固定子を構成するタンパク質MotAと、モーター構築の足場として働くMSリングを構成するタンパク質FliFについて、生化学的な解析および立体構造解析を行った。MotAは、その相互作用パートナーであるMotBが存在しない時でも単独で四量体を形成することを分子間架橋実験によって明らかにした。部位特異的システイン置換変異体の解析により、MotA構造の表面に露出している部位を同定した。電子顕微鏡単粒子解析によりMotAの構造を決定し、回転力を生み出す際に重要とされるMotAの細胞質領域の構造を初めて観察することに成功した。FliFについてその全長および部分断片の発現・精製系を確立した。特に高い可溶性を示す断片を同定し、精製、結晶化、X線構造解析により2.3オングストロームの分解能で構造を決定した。同FliF断片は二つのドメイン(ドメインI、ドメインII)から構成され、ドメインIは病原性細菌が持つIII型分泌装置構成因子PrgH内のドメインと、ドメインIIはIII型分泌装置構成因子PrgK/EscJや枯草菌の胞子形成関連因子SpoIIIAH内のドメインと、構造的な類似性を示すことを明らかにした。ドメインIIはMSリング内の内側のリングを形成し、べん毛モーターロッドタンパク質の集合のための足場として機能すると考えられた。その他、固定子の安定的な機能に必要なMotXについてランダム変異体解析を行い、MotXにはべん毛モーター機能以外に、細胞形態制御にも関係する新規の機能があることを明らかにした。また、べん毛の数の制御のために必要な新規因子としてHubPの関与を発見し、べん毛数制御における新規モデルを提唱した。当初の予定通り、固定子タンパク質MotAと回転子タンパク質FliFの両者について、部分的に立体構造を決定することに成功した。MotAについては電子顕微鏡/単粒子解析による構造解析のみならず、X線結晶構造解析を目標とした結晶化条件の検討も行っており、MotAタンパク質の精製条件を見直すことで、より高純度かつ高い単分散性を保った精製条件を決めることに成功した。精製条件の最適化により、これまで検証してきたよりもより様々な条件において結晶の析出が見られた。またFliFについては当初の予定通り、精製するために最適な部分断片FliF(58-213)を同定し、結晶化・X線結晶構造解析により2.3オングストロームの分解能で回折データが得られた。部位特異的なメチオニン変異導入およびセレノメチオニン置換変異体の作成により位相を決め、構造を決定した。FliF(58-213)は二つのドメインから構成され、それぞれをドメインI、ドメインIIと名付けた。ドメインIは病原性細菌が持つIII型分泌装置構成因子PrgH内のドメインと、ドメインIIはIII型分泌装置構成因子PrgK/EscJや枯草菌の胞子形成関連因子SpoIIIAH内のドメインと、それぞれ構造的な類似性を示すことを明らかにした。ドメインIIはべん毛モーター基部に存在するMSリング内の内側のリングを形成すると考えられ、べん毛モーターロッドタンパク質(FliEなど)の集合のための足場として機能すると考えられた。ドメインIおよびドメインIIの構造が明らかになったことで、MSリングはドメインIからドメインVまでの5つのドメインから構成されるモデルを提唱した。これら以外に、構造以外の知見からべん毛モーターの機能と構築に必須なタンパク質MotXおよびHubPについても解析を行うなど、研究の進捗として順調に進展しているといえる。Aquifex aeolicus

由来の固定子タンパク質MotAについて、高い再現性で多様な結晶が得られた。SPring-8におけるX線回折実験により低分解能ではあるが回折像が得られている。今後、より条件を最適化していくことでMotAの高分解能構造決定に取り組む。A. aeolicus由来のFliFの部分断片(FliF(58-213))を、X線構造解析により2.3オングストロームの分解能で構造を決定した。同FliF断片が有する二つのドメイン(ドメインI、ドメインII)がそれぞれ、III型分泌装置構成因子PrgH内のドメインやPrgK/EscJ内のドメインと、構造的な類似性を示すことから、FliFのリングモデルを構築した。変異体解析から、構造中のジスルフィド結合の重要性や、β4-β5間のループ部分がFliFリング形成には影響しないがFlhAが集合するための相互作用部位であることを明らかにした。Vibrio alginolyticusにおいて、べん毛モーター構成タンパク質の一つFliLが高粘性下でのモーター機能に必須であることを明らかにした。FliLのペリプラズムフラグメント(FliLp)の結晶構造をX線構造解析により2.1オングストローム、3.4オングストロームの分解能で決定した。FliLpは結晶中でリング状あるいはチューブ状の集合体を形成し、変異体解析からこのリング状の相互作用がFliLの機能のために重要であることを明らかにした。またFliLが固定子と相互作用するためには固定子が持つペリプラズムリンカーの長さが重要であることから、FliLが固定子を取り囲み、固定子-FliL複合体を形成して機能するモデルを提唱した。FliLは機械刺激応答因子として知られるSPFHファミリーと構造的な類似性を持ち、FliLが機械刺激依存的に固定子のイオンチャネル活性や活性化を制御する可能性が示唆された。当初の予定通り、回転子タンパク質FliFの構造を元にした変異体解析から、FliFの構造-機能相関を明らかにすることに成功した。MotAに関してはナノディスクへの再構成・クライオ電子顕微鏡観察による構造解析が進展している。また、新規にFliLのX線結晶構造解析に成功しており、構造を元にした変異体解析から、これまで予想されていなかった新規のべん毛モーター機能のモデルを提唱した。これら以外に、べん毛の数を制御する因子SflAの細胞内局在を観察し、SflAが極局在タンパク質HubP依存的にべん毛基部に局在し、特に細胞質側に位置するのC末端側ドメインがべん毛形成を阻害する能力があることを示した。また、べん毛モーターの回転力を発生するためには固定子-回転子間に存在する荷電残基とべん毛モーターの回転方向の関係性について解析し、固定子内の荷電残基は両回転方向に等しく寄与すること、回転子の構造を不安定化させる変異により回転能力に偏りが生じることを明らかにするなど、研究の進捗として順調に進展しているといえる。超好熱性細菌Aquifex arolicus由来のべん毛
熱膨張拘束によるダイヤモンド単結晶育成高圧装置に関する研究

ダイヤモンド合成や単結晶育成に用いられている高圧装置は,外力方式であるために,圧力媒体を必要とし,構造上摺動部が存在するので圧力の発生には摩擦力が伴う.そのため,装置の大型化に見合った大きさの高圧領域が得られていない.熱膨張拘束による高圧装置は,内力方式であり,大型プレスや圧力媒体を必要とせず摺動部がないので,構造が単純で大型化が容易であると同時に,高圧発生には摩擦力を伴わないので,大型化に見合った大きさの高圧領域が得られると期待できる.本研究は,熱膨張拘束による高圧装置の単結晶育成装置としての可能性について検討するとともに,単結晶育成に必要な長時間の安定した高圧維持に不可欠である連続的な圧力監視システムの提案とその検討を行い,次のような結果を得た.1.拘束力の測定による圧力監視システムによって発生圧力をほぼ正確に測定できることが,鉛およびアルミニウムの融点の圧力依存性を利用する圧力測定により確認された.2.熱膨張拘束による高圧装置によりダイヤモンド合成可能な高圧が維持できることが,上記圧力監視システムを用いて示され,実際にこの装置によるダイヤモンド合成がX線回折により認められた.3.本圧力監視システムを用いてダイヤモンド合成可能な高温高圧領域においても圧力が推定できることが分かった.4.熱膨張拘束による高圧装置は高圧室の大型化が容易であり,ダイヤモンド合成可能な高温高圧を発生できると共に,長時間の安定した高圧維持するために不可欠な連続的な圧力の監視が可能であることから,単結晶育成装置として適している.今後は,単結晶育成に適した試料構成を提案していくと共に,拘束力による圧力監視システムの測定精度についてさらに検討を進めていく予定である.ダイヤモンド合成や単結晶育成に用いられている高圧装置は,外力方式であるために,圧力媒体を必要とし,構造上摺動部が存在するので圧力の発生には摩擦力が伴う.そのため,装置の大型化に見合った大きさの高圧領域が得られていない.熱膨張拘束による高圧装置は,内力方式であり,大型プレスや圧力媒体を必要とせず摺動部がないので,構造が単純で大型化が容易であると同時に,高圧発生には摩擦力を伴わないので,大型化に見合った大きさの高圧領域が得られると期待できる.本研究は,熱膨張拘束による高圧装置の単結晶育成装置としての可能性について検討するとともに,単結晶育成に必要な長時間の安定した高圧維持に不可欠である連続的な圧力監視システムの提案とその検討を行い,次のような結果を得た.1.拘束力の測定による圧力監視システムによって発生圧力をほぼ正確に測定できることが,鉛およびアルミニウムの融点の圧力依存性を利用する圧力測定により確認された.2.熱膨張拘束による高圧装置によりダイヤモンド合成可能な高圧が維持できることが,上記圧力監視システムを用いて示され,実際にこの装置によるダイヤモンド合成がX線回折により認められた.3.本圧力監視システムを用いてダイヤモンド合成可能な高温高圧領域においても圧力が推定できることが分かった.4.熱膨張拘束による高圧装置は高圧室の大型化が容易であり,ダイヤモンド合成可能な高温高圧を発生できると共に,長時間の安定した高圧維持するために不可欠な連続的な圧力の監視が可能であることから,単結晶育成装置として適している.今後は,単結晶育成に適した試料構成を提案していくと共に,拘束力による圧力監視システムの測定精度についてさらに検討を進めていく予定である.熱膨張拘束による静的高圧装置は,従来の外力方式の高圧装置のように大型プレスを必要としないだけでなく,構造が単純であり,摺動部を含まないので高圧発生には摩擦を伴わない.これらのことからこの装置は従来のものより大きな高圧領域を得るのに適していると考えられる.ダイヤモンド合成や単結晶育成には圧力と温度を一定に保持し,これらを連続的に監視できることが望ましい.そこで,今年度は本装置の構造および特色を利用して,拘束力から発生圧力を推定する連続的圧力測定法を開発した.拘束力は装置の拘束用支柱に歪ゲージを貼りACブリッジ方式の動ひずみ計を用いて測定した.支柱に生じる歪は非常に小さいので,GPIBを介してコンピュータに取り込まれた測定データを平均化することによって電気的ノイズを除去した.このようにして測定された拘束力から発生圧力を推定し,この値と有限要素法によって予測される発生圧力および金属の融点の圧力依存性を利用する圧力測定結果を比較した.その結果,次のようなことが明かとなった.(1)フッ化リチウムを圧力発生源とした高圧発生実験において本方法による圧力測定を行い,1000°Cで4.2GPaの高圧発生を確認した.(2)塩化ナトリウムを圧力発生源として用いた場合について,本方法による圧力の連続測定と圧力発生源の中心に挿入したアルミニウム片の融点の測定を同時に行い,発生圧力はアルミニウムの融点の圧力依存性から845°Cで2.8GPa,拘束力の測定から2.4GPaであると推定された.

(3)有限要素法により予測される発生圧力は拘束力測定から求められる圧力値に近い.ダイヤモンド単結晶育成装置には,大結晶を得るためにできるだけ大容積の高圧領域が長時間安定に得られることが必要となる.熱膨張拘束による高圧装置は,大型プレスや圧力媒体を必要とせず,摺動部が存在しないので,構造が単純であることから,装置の大型化か従来の機械的加圧方式の高圧装置と比較して容易であり,圧力の発生に摩擦を伴わないので,装置の大型化に見合った体積の高圧領域が得られることが期待できる.前年度において,熱膨張拘束による高圧装置では摩擦力が生じないことを利用して,拘束力を測定することにより連続的に圧力を監視する方法を提案し,この圧力測定方法によって本装置を用いてダイヤモンド合成可能な高圧の発生が可能であることが推定された.熱膨張拘束による高圧装置では,黒鉛からダイヤモンドに変態する際の体積収縮により発生圧力が低下するために,ダイヤモンド合成量は熱膨張体の体積に依存し,その体積に応じて合成量には上限が存在すると考えられる.しかし,ダイヤモンド育成装置として使用する場合,炭素源としてダイヤモンド微粒子が用いられることから,このような問題はないと考えられる.そこで,ダイヤモンド単結晶育成装置としての適正を示すために,本装置に黒鉛試料を高圧室に挿入し高圧発生実験を行い,拘束力の測定による圧力監視システムを用いて上記高圧室がダイヤモンド合成可能な高温高圧状態となることを確認し,このようにして得られた試料についてX線回析を行った.その結果,ダイヤモンドの(111)および(220)面に対応するピークが検出された.これより,1.本装置によりダイヤモンド安定な領域の高温高圧が発生されること,および2.拘束力の測定による圧力監視システムにより,ダイヤモンド合成可能領域の高温高圧においてもほぼ正確に圧力を測定できることが推定された.
マインドフルネスを使い情動知能を高めることにより自律的学習者を育てる研究

マインドフルネスを教育に活かすトレーニング方法として、医学分野の慢性疼痛軽減のためのMBSR(Mindfulness-Based Stress Reduction)と、ビジネス分野の能力向上のためのSIY(Search Inside Yourself)を検討し、実施したところ、MBSRでは、実施条件が厳しいため、大学生が授業や家庭で継続的に実施するには難しかった。一方、SIYは、自己認知、自己コントロール、他者との信頼関係の構築など、大学生にとっても興味を引く部分が多く、無理なく実施できた。従って、大学の授業等で実施するには、SIYベースでマインドフルネスの実習を行うことが適切と考える。効果の検証であるが、大学の半期15回の中で、SIYベースでマインドフルネスの実習を実施し、その前後で、情動知能の向上の有無を測定したところ、統計的に有意に情動知能が向上していることが認められた。情動知能の中でも特に、自分の感情を把握する力と感情をコントロール(押さえつけるという意味ではなく)する力に向上が見られた。その意味で、マインドフルネスの実習は効果があったということができる。また、大学だけではなく、社会人向けの公開講座で、SIYベースでマインドフルネスの実習を実施しているが、定量的な測定は実施していないが、アンケートによる定性的なフィードバックによると、実生活における変化として、感情に巻き込まれにくくなったり、対人関係が変化したりという報告も複数みられ、今後、マインドフルネスの方法論は、生涯教育の中でも取り入れていくべきものと考えられる。大学の授業でどういったマインドフルネスの実習を行うかということに関しては、ある程度と特定できたと考えている。また、その効果としても、情動知能の向上という観点から、定量的に評価ができた。また、大学教育という枠を超え、社会人向けの生涯教育においても、学生向けに特定したマインドフルネス実習の有効性を、定性的ではあるが、確認することができた。現在、自律的学習者の大元に「安心感」があるのではないかという仮説を立てている。これは、神経生理学のポリヴェーガル理論でも「安心感」により、副交感神経と交感神経が自動雨滴に切り替わると指摘していることや、心理学のアタッチメント理論が説く「安全基地(secure base)」があることにより、そこを拠点に挑戦ができる、ということに関係があると考えている。今年度は、この仮説を元に、マインドフルネスを使って安心感が形成可能かどうか、また、安心感をどう測定するか、に焦点をあてて研究を行っていく。平成28年度の目標は,「高等教育機関向けの情動知能向上のプログラムを開発する」である.今年度,研究は順調に進行し,SIY(Search Inside Yourself)ベースで,福井県内の高等学校で8回×50分,福井県内の大学で15回×90分のマインドフルネスのプログラムを実施した.その結果,この2つの試行ともで,日本語版のWong and Law情動知能指標(WLEIS)により,情動知能が1%の有意水準で上昇したという結果が得られた.もう少し詳しく見ると,WLEISのサブ指標である,自己の感情評価,他者の感情評価,感情の利用,自己の感情の調整のうち,自己の感情評価および自己の感情の調整において,1%有意水準で向上が認められた.この結果は,先行研究のマインドフルネストレーニングの効果をMRIにより調べた結果とも一致している.また,ポジティブ感情,ネガティブ感情についても,フレドリクソンのポジティブ感情とネガティブ感情の測定法により計測したところ,ポジティブ感情が増え,ネガティブ感情が減る傾向は見られたが,統計的に有意というところまでは到達していない.指標による定量的なデータではなく,記述による訂正的なデータとしては,自己の感情の認識,自己の感情の制御だけでなく,睡眠の改善に触れている記述が,3040%に上り,主観的には睡眠が改善されているということが分かる.しかし,平均睡眠時間の変化を見ても,ほとんど横ばいであり,睡眠の改善が起こってるとしたら,量ではなく,質が改善されていることが推測される.ただし,この点は,さらなる研究が必要である.研究のアウトプットとしては,2回の学会発表,1回の学会誌への掲載を行った.またマインドフルネス関連の教育機関,医療機関への研修会は,5回実施した.平成28年度の目標は,「高等教育機関向けの情動知能向上のプログラムを開発する」であり,平成29年度の目標は「開発したプログラムが情動知能向上に効果があるかどうかを検証する」ということであったが,平成28年度の研究で,SIYをベースに開発したプログラムが情動知能の指標に関しても向上させることが認められている.つまり,少し前倒しして研究が進んでいるといえる.平成29年度の目標は「開発したプログラムが情動知能向上に効果があるかどうかを検証する」ということで,具体的には,「高等教育機関向けのマインドフルネス・プログラムの実施と改善」と「プログラムの効果測定および自律的学習者の測定方法の検討」であった.当該年度では,前年度同様,大学生向けに半年15回のマインドフルネス・プログラムを実施し,ほぼプログラムの内容は固まってきた.また,当該年度は,前年度の日本語版のWong and Law情動知能指標(WLEIS)だけでなく,首尾一貫感覚(SOC:Sense of Coherence)も測定し,統計的に有意な向上があるという結果を得ている.自律的学習者の測定方法としては,自律的学習者の要件を抽出し,「問いを立てる力(内省力)」と「信頼の関係性を創る力(関係力)」の2つが重要というモデルを構築した.

また,内省力と関係力に,マインドフルネス・トレーニングがどのように効果があるかを,このモデルに従って考察し,仮説を作成した.次年度以降,この仮説に沿って,自律的学習者の割合を測る指標を構築する予定である.さらに,質問紙で,情動知能を測定するだけでなく,リアルタイムに情動知能や首尾一貫感覚を測定するために,3次元加速度センサーを使い,体の動きを10m秒間隔で計測し,それを分析することにより,学習者の内部状態を推測する研究にも着手している.当該年度では,センサーを選定し,実際の授業で問題なく使えるところまで確認した.また,測定方法や,質問紙で測定した指標との突き合せ方など,ノウハウを蓄積しつつあるところである.研究実績の概要に記述したとおり,当該年度に目標としていることは,ほぼ達成したと考えているため.マインドフルネスを教育に活かすトレーニング方法として、医学分野の慢性疼痛軽減のためのMBSR(Mindfulness-Based Stress Reduction)と、ビジネス分野の能力向上のためのSIY(Search Inside Yourself)を検討し、実施したところ、MBSRでは、実施条件が厳しいため、大学生が授業や家庭で継続的に実施するには難しかった。一方、SIYは、自己認知、自己コントロール、他者との信頼関係の構築など、大学生にとっても興味を引く部分が多く、無理なく実施できた。従って、大学の授業等で実施するには、SIYベースでマインドフルネスの実習を行うことが適切と考える。効果の検証であるが、大学の半期15回の中で、SIYベースでマインドフルネスの実習を実施し、その前後で、情動知能の向上の有無を測定したところ、統計的に有意に情動知能が向上していることが認められた。情動知能の中でも特に、自分の感情を把握する力と感情をコントロール(押さえつけるという意味ではなく)する力に向上が見られた。その意味で、マインドフルネスの実習は効果があったということができる。また、大学だけではなく、社会人向けの公開講座で、SIYベースでマインドフルネスの実習を実施しているが、定量的な測定は実施していないが、アンケートによる定性的なフィードバックによると、実生活における変化として、感情に巻き込まれにくくなったり、対人関係が変化したりという報告も複数みられ、今後、マインドフルネスの方法論は、生涯教育の中でも取り入れていくべきものと考えられる。大学の授業でどういったマインドフルネスの実習を行うかということに関しては、ある程度と特定できたと考えている。また、その効果としても、情動知能の向上という観点から、定量的に評価ができた。また、大学教育という枠を超え、社会人向けの生涯教育においても、学生向けに特定したマインドフルネス実習の有効性を、定性的ではあるが、確認することができた。少し前倒しして研究が進んでいるので,今年度は,平成30年度の予定だった「自律的学習者育成効果を検証とプログラムの公開」を目指す.特に,自律的学習者とは何かは,明確な定義があるわけではないので,そこを明確にするところから研究を行い,平成29年度には,自律的学習者の定義と,その測定方法の開発,平成30年度には,マインドフルネストレーニングと組み合わせて,実際に測定ということで研究を進める予定である.
CSPaリン酸化による神経終末保護作用に着目した新規パーキンソン病治療法の開発

本研究は、Protein Kinase C (PKC)によりリン酸化をCysteine String protein alpha (CSPa)に注目し、そのリン酸化部位であるSer10とSer34のうち、我々が新たに同定したSer34に着目し、in vivoで実際にリン酸化Ser34があることを確認し、このリン酸化部位の変異体をもつ個体、細胞を作成し、その神経細胞死における働きを解析し、将来的なパーキンソン病治療に結び付けるものである。現在までに、CSPaのSer34リン酸化抗体(CSPa pS34抗体)を作製し、CSPa pS34抗体が実際に特異的にSer34リン酸化を同定できることを確認した。また、マウス全脳から抽出したCSPaにおいて、CSPa pS34抗体によりバンドが検出された。この結果は実際にin vivoでマウスの脳のCSPa pS34が存在していること、CSPa S34はHSP70との結合に重要であるので、PKCによるリン酸化、シナプス終末の防御の機構がin vivoで存在することを示唆する。今後、pS34の変異体をもつ動物、細胞を作成し、ドパミン神経細胞死、プレシナプス防御に対する影響を解析する予定である。第1段階として、CSPa pS34の検出方法を確立し、実際にin vivoでpS34が存在することを確認できた。今後は、CSPa pS34の変異体を作成し,その機能を解析し,治療法開発に結び付ける予定であり、実際にCSPaのpS34が存在することを確認でき、その検出方法を確立できたことから、おおむね順調に進捗していると考えている。今後、CSPaのリン酸化模倣変異体、非リン酸化変異体を作成するが、マウスのゲノムレベルでの変異体マウスの作製は資金的、時間的に非常に困難を伴うことが予想される。そこで、次善の策として、所属研究室で確立できているアデノ随伴ウイルスを用いて、マウスにCSPaリン酸化変異体を導入する方法を採用する予定である。本研究では第1段階として、CSPaのpS34の抗体作製とin vivoでの同定を行った。マウスレベルでの変異体導入の段階に進む時期がやや遅れており、そのために、次年度使用額が生じることになった。本年度は、マウスレベルでのCSPaリン酸化変異体を導入するために、アデノ随伴ウイルスを採用することを検討する。
公的介護保険開始に伴う在宅介護の質と構造の変容-その変化の実態と効果評価-

新たな公的介護保険制度では、介護サービスの提供方法は利用者のニーズを中心としたケアマネジメントを取り入れているが、その中で介護支援専門員(ケアマネジャー)の存在や役割は利用者の生活全般を支える'要'といってよい重要な位置にある。第1年度実施した利用者へ直接サービスをおこなっている現場職員へのヒヤリング調査の結果では、とりわけ新制度開始で新たにその業務についた介護支援専門員は本来の役割や機能が発揮できない場合が多いことがあげられ、介護支援専門員のケアマネジメント等援助スキル向上の必要性が指摘された。そこで第2年度は今後の研修等改善策展開の基礎資料とするためにも神奈川県内の介護支援専門員(まず居宅介護事業所所属)を対象にケアマネジメント業務に関する調査を実施した(有効回答票=408)。質問紙調査、業務時間調査、ヒヤリング調査の三部構成で、質問紙調査ではケアマネジメントの各プロセスにおける業務の具体的な内容や負担感などについて尋ねた。その結果、ケアマネジメント業務では「介護保険制度の仕組み」「ケアマネジャーの役割」「契約書」についての説明と同意が十分とはいえず、アセスメントを基礎としたニーズ中心の、目標を設定したケアプランというよりも目前にある当面のニーズ充足のサービス調整で、モニタリングやケアプランの見直しなども十分におこなわれているとは言い難い状況であった。また、関連職種間の連携のために必要なサービス担当者会議もほとんどおこなわれていないケースが半数であった。社会資源の把握ではボランティア等の情報が少なく、インフォーマルな資源の活用が極端に少ないなど、全体として、本来のケアマネジメント業務が正しくおこなわれているとは言い難い実態が明らかになった。業務時間調査では、電話による相談援助・調整、記録を含む事務(給付管理を除く)の業務に費やす時間の割合が多く、本人が考えている以上に訪問の回数や時間が少なくなっていることなどが判明した。また、負担感は田尾のバーンアウト・スケール(3次元)を用いて測定した結果、4つの因子構造が明らかになり、他の対人援助職のものとは少し異なった構造を示し、複雑な様相が示された。(本研究の目的は、介護保険制度開始に伴い、その前後で在宅介護の提供方法や質にどのような変化がもたらされたのか、その実態とともに効果評価を試みることであった。特にサービスの利用者側からの効果評価を行う予定であったが、現場は介護保険開始直前および直後共その準備や混乱に追われる等諸々の事情から、当初の計画を修正せざるをえず、まずサービス提供者側への調査によって評価や新体制でのサービス提供の実態把握となった。)新たな公的介護保険制度では、介護サービスの提供方法は利用者のニーズを中心としたケアマネジメントを取り入れているが、その中で介護支援専門員(ケアマネジャー)の存在や役割は利用者の生活全般を支える'要'といってよい重要な位置にある。)今年度は、調査の枠組み、評価方法、分析方法などについて検討を行い、公的介護保険制度開始前の評価のために、川崎市で実施された「在宅支援トータルサービスモデル事業」において利用者と直接関わったソーシャルワーカー(介護保険開始後は介護支援専門員=ケアマネジャーでひき続きケースに関わっている)等からのヒアリング調査と追跡可能なケースの記録の分析を行った。

調査の枠組みや評価方法については、国内外の看護、保健福祉分野の介護の質の評価(効果評価)やケアマネジメントの効果評価に関する先行研究の検討を行った。調査および分析方法は、質的な手法を主とし、質的な分析方法としてグランディッド・セオリーの手法についての研究を行った。評価の枠組みは、在宅介護のサービス提供(ケアマネジメント手法による)、ケアマネジャーの役割、モニタリング、関連職種間のチーム・ケア(職種間の連携)、ケアに費やす時間とケアの内容(時間と効果)、ケアにかかる費用とケアの内容(費用と効果)などによる検証、評価とすることとした。ヒアリング調査は継続中であるが、現時点までに判明した主なことは、介護保険以前のトータルサービスモデル事業では、個々のケースについて関連職種間でそれぞれの専門的立場からの意見交換を行い、アセスメント、ケアプランの作成、モニタリング等が行えたことは非常に有意義であったこと、利用者への訪問を頻繁に行いその上での援助となったこと、インフォーマルなケアを含めたケアの調整ができたこと、ケアマネジメント機能やケアマネジャーの役割を改めて確認し、学習できたこと等である。一方、介護保険開始後については、とりわけ新制度開始で新たにその業務についた介護支援専門員は本来の役割や機能が発揮できない場合が多いことがあげられ、介護支援専門員のスキル向上の必要性が指摘された。次年度はまず、介護支援専門員のスキルに関する調査を行う予定である。介護保険制度開始に伴い介護サービスの提供方法は利用者のニーズを中心としたケアマネジメントを取り入れているが、その中で介護支援専門員(ケアマネジャー)の存在や役割は利用者の生活全般を支える'要'といってよい重要な位置にある。昨年度実施したヒヤリング調査の結果では、とりわけ新制度開始で新たにその業務についた介護支援専門員は本来の役割や機能が発揮できない場合が多いことがあげられ、介護支援専門員のケアマネジメント等援助スキル向上の必要性が指摘された。そこで今年度は今後の研修等改善策展開の基礎資料とするためにも神奈川県内の介護支援専門員(まず居宅介護事業所所属)を対象にケアマネジメント業務に関する調査を実施した(有効回答票=408)。質問紙調査、業務時間調査、ヒヤリング調査の三部構成で、質問紙調査ではケアマネジメントの各プロセスにおける業務の具体的な内容や基本属性、勤務状況、負担感などについて尋ね、介護支援専門員の現状やケアマネジメント業務の実態を明らかにする。業務時間調査は、一ヶ月間毎日の業務時間内に行ったことすべてを記録することでその業務の実態を把握し、何が本来なすべき業務で問題点、その改善策等を探ろうというものである。2つの調査の協力者に対してさらにヒヤリング調査で個別の業務実態について尋ねた。結果は、本来持っている資格は、「保健婦・看護婦」40%、「介護福祉士」24.9%。「社会福祉士」8.1%、所属事業所の運営主体は「社会福祉法人」36.4%、「医療法人・医療法人社団」23.3%、「民間企業」23.3%、担当件数は4059件という担当者層が最も多い。介護支援専門員の取得経緯で「ケアマネジメントの重要性」をあげたのは「社会福祉士」が最も多く、50歳代以上が多い。
マウスにおける検索誘導性忘却の解析

本研究で着目する検索誘導性忘却(RIF)は,ある事柄を思い出すことを経験すると,それに関連した記憶が抑制される現象である。本年度は,マウスにおいてRIFは雌雄共に生じるのか,また若齢期および老齢期のマウスにおいてRIFが生じるかについて,新奇物体再認試験を改変した行動試験を用いて検討した。被験体には,C57BL/6J系統の4週齢(若齢)雌雄マウス,12週齢(成体)雌雄マウスおよび22-24ヶ月齢(老齢)雄マウスを用いた。試験は見本期,検索経験期およびテスト期で構成されていた。見本期では異なる2種類の物体(A,B)を装置内に置きマウスに探索させた。検索経験期では,見本期で提示した物体の一方(A,A)を装置内に置きマウスに探索させた。テスト期では,検索経験期で提示した物体と新奇な物体を装置内に置き(A,D)マウスに探索させる条件(Rp+)と,見本期では提示したが検索経験期では提示しなかった物体と新奇な物体を装置内に置きマウスに探索させる(B,E)条件(Rp-)でテストを行なった。また検索経験期に,見本期でもテスト期でも用いない物体(F,F)を装置内に置きマウスに探索させる条件(Nrp)も設定した。テスト期における新奇物体への弁別率を指標とした。その結果,若齢および成体雌雄マウスでは,Rp+条件およびNrp条件では弁別率がチャンスレベルより有意に高かったが,Rp-条件では弁別率がチャンスレベルであった。老齢雄マウスも同様の結果であった。これらのことから,RIFはマウスにおいて雌雄ともに生じること,若齢期から老齢期まで保持されることが示唆された。当初の予定通り,若齢期から老齢期までのマウスにおける検索誘導性忘却について検証し知見を得ることができた。今後は,検索誘導性忘却が一時的なものであるか,覚える時と思い出す時で文脈が異なっていても生じるかといった検索誘導性忘却の特性について検証していく。また検索誘導性忘却に関わる脳領域やメカニズムの検討についても着手していく予定である。