hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
特異な環骨格を有するリモノイドを基盤とした医薬シードの開発と機能解明

新たに採集したマレーシア産Chisocheton ceramicusを用いて、リモノイドの探索研究を行ったところ、新規トリテルペンーセスキテルペン複合体、新規トリテルペンーリモノイド複合体、および4種の新規ceramicine類リモノイドを単離した。新規化合物については各種NMRデータの解析により、その構造を推定した。脂肪滴蓄積抑制作用の活性評価と作用機序の解明、新たな創薬素材分子を設計中である。ミャンマー産植物エキスライブラリーのスクリーニングを行ったところ、センダン科Chukrasia velutina根のメタノール抽出物に脂肪滴蓄積抑制作用が認められたことから、生物活性物質の発見および新規天然物質の単離を目的に成分探索を行った。ミャンマー産Chukrasia velutinaの根をMeOHで抽出した。つづいて、ヘキサン可溶画分を分離・精製し、新規イソピマラン型ジテルペノイドを単離した。各種NMRデータの解析により、それらの構造を推定した。脂肪滴蓄積抑制作用の活性評価を検討中である。創薬シードの探索を目的として、種々のセンダン科植物より特異な環骨格を有する新規リモノイドを見出してきた。初年度はマレーシア産Chisocheton ceramicusに主成分として含有されるceramicine B (Cer-B)の脂肪細胞の分化抑制作用を中心に検討した。この分化抑制にはPPARγのタンパク発現の抑制が関与していることが明らかとなり、Cer-B添加から短時間でERKのリン酸化が有意に増強された。ERKのリン酸化に関与する因子としてカルシウムシグナルに注目し、Cer-Bの脂肪細胞分化抑制作用を解析した。カルシウムカルモジュリン依存性プロテインキナーゼII(CaMKII)は細胞内カルシウムイオン濃度上昇によって活性化し、タンパク質のリン酸化を引き起こすことが知られている。また、ERKもCaMKIIによってリン酸化されることが知られている。以上よりカルシウムシグナルが関与する可能性を検討した結果、Cer-Bは、CaMKIIの作用を介して間葉系細胞から脂肪細胞への分化抑制に関わることが推察された。今までの構造情報より、B環部の5, 6, 7位周辺の立体的構造情報が活性発現に重要であると考えられた。Cer-Bの6位水酸基の影響を検討するため、6位水酸基の異性体、デヒドロ体、エステル体、エーテル体などを合成した。さらに、Cer-Bにセミピナコール転移反応を行うことにより、新しい環縮小骨格を有する化合物を合成した。構造活性相関の解析のため、Cer-Bを用いた環骨格変換を行うことにより、新たな創薬素材分子を設計中である。既にceramicine Bの脂肪細胞分化抑制の作用機序を検討して、その抑制機構を推定した。また、詳細な成分の検討とアナログ合成により、各種の誘導体作成の検討を開始した。また、新たなセンダン科植物由来のリモノイド探索に着手した。Cer-Bの6位水酸基の異性体、デヒドロ体、エステル体、エーテル体などを合成した。構造活性相関の解析のため、Cer-Bを用いた環骨格変換を行った。さらに、新たに採集したマレーシア産Chisocheton ceramicusを用いて、リモノイドの探索研究を行ったところ、新規リモノイドとしてCeramicines M-Pの4種を単離し、それらの構造を解明した。なかでも、ceramicine Oは、Cer-Bを上回る脂肪滴蓄積抑制作用を示した。作用機序の解明と新たな創薬素材分子を設計中である。また、新たなセンダン科植物由来のリモノイド探索に着手し、Cer-Bを上回る脂肪滴蓄積抑制作用を示すceramicine Oを発見した。Ceramicine Bのメラノソーム内在タンパク質に対するメラノソーム形成阻害の影響を検討し、メラニン産生抑制作用の機序を検討する。また、構造活性相関の解析を行うために、ceramicine BのB環をセミピナコール転移反応により生成する新しい環縮小骨格の化合物を合成する。ceramicine Bを用いた環骨格変換を行うことにより、新たな創薬素材分子を設計する。

確立したスクリーニング系を活用して、アナログ体の活性評価を行うと同時に、さらに新たなリモノイド類の探索を行う。Ceramicine Bの脂肪細胞分化抑制、メラニン産生抑制作用の作用機序を検討する。また、構造活性相関の解析を行うために、ceramicine Bを用いた環骨格変換を行うことにより、新たな創薬素材分子を設計する。実験等の研究過程で当初予想したものと異なる結果がでたことにより、研究対象を広げたりするなど、研究方法の一部を見直す必要が生じたため。
超高精度中性子回折データを用いた溶液構造未踏領域の開拓

本研究では高性能J-PARC NOVA分光器を用いて以下の構造解析を実施し、溶液構造に関する新しい知見を得た。1同位体置換法による部分構造決定における低濃度限界の打破(希薄LiNO3, LiCl, LiClO4重水溶液中のLi+の水和構造)。2H原子を多量に含む試料に対する新しい非弾性散乱補正法の開発(中性子ーX線回折データの同時解析によるNaCl水溶液中におけるNa+の水和構造の濃度依存性)。3複雑な分子内構造を有する有機溶液に対する同位体置換法の適用(LiPF6-DMC溶液, LiCl, LiClO4-THF溶液およびLiTFSA-G4溶液中におけるLi+の溶媒和構造の決定)。本研究では、どのような非晶質物質にも適用可能な、新しい非弾性散乱補正法の確立および非弾性散乱効果のために従来構造解析が行われてこなかった系の構造解析への適用を目的とする。さらに、従来行われてこなかった低濃度溶液に対する同位体置換実験を用いた高精度の構造解析方法の確立を目指す。今年度は、J-PARC MLFに設置されているパルス中性子を線源とする中性子全散乱分光器NOVA(BL-21)により測定された、重水素(D)およびHを多量に含む溶液系について中性子散乱実験を実施し、得られた実験データに対する非弾性散乱効果補正の適用を以下の溶液系に対して試みた。1「6/7Li同位体置換試料を用いた、LiNO3水溶液中におけるLi+の溶媒和構造の溶液濃度依存性」1, 5, 10mol%*LiNO3重水溶液に対して中性子回折実験を行い、溶液中におけるLi+周囲の局所構造を求めた。試料に含まれるD原子に対する非弾性散乱補正は、水素の平均散乱長を0としたH2OおよびD2Oの混合物(0H2O)の散乱強度を用いて行った。また従来行われてこなかった1mol%という低濃度領域においても良好な結果を得ることができた。Li+の水和数には濃度依存性が存在し、希薄な溶液中ではLi+の水和数は約6であることが明らかになった。2「中性子回折、X線回折から得られた構造因子の同時解析によるNaCl水溶液の構造解析」水素原子に対する中性子の平均散乱長を0とした0H2Oを溶媒とする水溶液に対する新しい非弾性散乱補正方法を開発し、2, 5, 10 mol% NaCl-0H2O水溶液の構造解析を行った。Na+の水和数には濃度依存性があり、低濃度領域では約5であることが明らかになった。J-PARC MLFパルス中性子源に設置されている全散乱中性子分光器NOVAを用いて、濃厚なLiCl-THF(テトラヒドロフラン)溶液、LiClO4-THF溶液およびLiTFSA-G4(テトラグライム)溶液中におけるLi+周囲の構造解析を実施した。6Li/7Li同位体分率のみが異なり、他の条件は全く同一とした2つの試料に対して独立に散乱実験を行い、観測された散乱断面積間の差分を取る事により、Li+周囲の構造情報を含む差分関数ΔLi(Q)を求め、ΔLi(Q)のFourier変換より、Li+周囲の分布関数GLi(r)を各々の溶液について求めることができた。有機溶液に対して6Li/7Li同位体置換法を用いる事は、従来困難であるとされてきたが、強力な中性子源と高性能な分光器の組み合わせにより今回初めて明確な結果を得ることができた。LiCl-およびLiClO4-THF溶液の解析から、Li+の第一溶媒和圏における最近接Li+...O(THF)およびLi+...陰イオン間距離および配位数を精度よく求めることができた。さらに、水素の平均散乱帳を0としたNaClおよびKCl水溶液について、中性子回折およびX線回折実験を行い、観測された干渉項を同時に最小二乗法解析を行うことにより、Na+、K+の水和構造の濃度依存性について新しい結果を得る事ができた。これ等の成果は、溶液化学シンポジウム、電気化学会、日本化学会等の学会で発表され、一部の成果は現在、国際学術誌に投稿中である。H27年度の一定期間、中性子ターゲット故障のため、計画していた一部の実験ができなかったが、ほぼ当初の計画通り、研究計画を進めることができた。研究成果は既に学会で発表しており、論文発表のために一部の成果は国際学術誌に投稿中である。6Li/7Li同位体置換試料を用いた中性子回折実験を行い、従来は大変困難とされてきた複雑な分子内構造を有する有機溶媒中におけるLi+の溶媒和構造およびLi+...陰イオン接触イオン対の構造を高い精度で決定することに成功した。4mol% LiCl-テトラヒドロフラン(THF)溶液および10mol%LiClO4-THF溶液中では、Li+は各々約3個のTHF分子および約1個の陰イオンにより取り囲まれており、最近接Li+...酸素(THF)原子間距離はLiCl溶液では2.21±0.01 Å、LiClO4溶液では2.07±0.01 Åであることが明らかになった。Li+...陰イオン間構造については、最近接Li+...Cl-距離は2.4±0.1Å、最近接Li+...(O)ClO4距離は2.19±0.01Åであることが明らかになった。本研究の成果は、有機溶液中における金属イオンの溶媒和構造情報に新しい知見をもたらすものであり、J. Phys. Chem. B誌に掲載された。

次世代高性能リチウムイオン電池の電解液として注目を集めているLiTFSA(TFSA: N(SO2CF3)2)-テトラグライム(G4)溶液に対して、6Li/7Li同位体置換試料を用いた中性子回折実験を実施した。Li+周囲の構造情報を含む差分干渉項を求め、差分干渉項の最小二乗法解析より、溶液中におけるLi+...G4分子間構造の詳細を明らかにすることができた。Li+周囲にはG4分子の酸素原子が約5個配位しているが、4本のLi+...O(G4)距離は短く(1.932.13Å)1本のLi+...O(G4)結合は長い(2.24Å)事が初めて明らかになった。溶液中におけるグライム分子Li+間構造を原子レベルで実験から初めて明らかにすることに成功した。本研究の結果は、J. Phys. Chem. Lett.誌に掲載された。本研究では高性能J-PARC NOVA分光器を用いて以下の構造解析を実施し、溶液構造に関する新しい知見を得た。1同位体置換法による部分構造決定における低濃度限界の打破(希薄LiNO3, LiCl, LiClO4重水溶液中のLi+の水和構造)。2H原子を多量に含む試料に対する新しい非弾性散乱補正法の開発(中性子ーX線回折データの同時解析によるNaCl水溶液中におけるNa+の水和構造の濃度依存性)。3複雑な分子内構造を有する有機溶液に対する同位体置換法の適用(LiPF6-DMC溶液, LiCl, LiClO4-THF溶液およびLiTFSA-G4溶液中におけるLi+の溶媒和構造の決定)。平成26年度はJ-PARC NOVA中性子全散乱分光器を用いて、水素の平均散乱長を0とした水、KCl水溶液、6Li/7Li同位体置換を施したLiNO3、LiCl、LiClO4重水溶液等の中性子散乱強度測定を実施した。測定された各散乱角度毎に同一中性子波長のデータのみを抽出し、試料の非弾性散乱補正を行い、構造因子を求める新しいデータ解析方法を開発し、Hを多量に含む水溶液系に対して適用を試みた。当初の研究計画通りに実験および構造解析を遂行することができた。研究成果は国際学術誌および国内学会において発表している。最終年度の平成28年度中に、計画している中性子回折実験およびデータ解析を完了する。水素を含む溶液試料の中性子回折実験データの解析で大きな障害となる非弾性散乱補正について、様々な試料に適用可能な補正方法を開発する予定である。構造解析の研究成果はできる限り迅速に学会および論文にて発表する予定である。本研究の内容は2016年8月3日に日本経済新聞、2016年8月22日発行の新エネルギー新聞の記事として掲載された。溶液化学年度計画に基づき、軽水素を多量に含む非水溶液系に対して効果的な中性子非弾性散乱補正方法の確立を目指す。本研究で開発された新しい非弾性散乱補正方法を用いて、H/D同位体置換試料に対する構造因子決定を行い、水、水溶液および非水溶液系における部分構造因子の導出を行う。さらに、6Li/7Li同位体置換を行ったLi塩の各種非水溶液についても中性子散乱測定を行い、精密構造解析を実施する。中性子散乱実験を行うJ-PARCの中性子ターゲットが2015年度に故障のため停止していた。このため、中性子散乱実験のための旅費支出が使用予定額よりも少なくなった。
3次元代数多様体の間の双有理射に関する研究

3次元代数多様体の因子的収縮射に関して,指数が1の3次元端末特異点のうち,cD型およびcE型のものについて,その上空にある食い違い係数が1の既約因子をすべて見つけた.この一部分として,cD型およびcE型の3次元端末特異点につぶれる因子的収縮射の大部分を見つけることができた.3次元代数多様体の因子的収縮射に関して,指数が1の3次元端末特異点のうち,cD型およびcE型のものについて,その上空にある食い違い係数が1の既約因子をすべて見つけた.この一部分として,cD型およびcE型の3次元端末特異点につぶれる因子的収縮射の大部分を見つけることができた.以前がら行ってきた3次元代数多様体の因子的収縮射(divisorial contraction)に関する研究を継続しで今年度においては以下め研究を行った。指数が1の3次元端末特異点のうち,cE型のものについて,その上空にある食い違い係数(discrepancy)が1の既約因子をすべで見つけた。その方法は,3次元端末特異点を定義する方程式を変数変換等により変更,またはときによっては余次元の大きな空間の中への埋め込みを施した上で,さまざまな重み付きのプローアップを具体的に構成して,その例外因子が既約かつ食い違い係数が1となるようなものを構成することである。この構成のー部分として,cE型の3次元端末特異点につぶれる因子的収縮射のうち食い違い係数が1となるものをすべて見つけることができた。これらの結果を2007年11月に高知市で開催された「射影多様体の幾何とその周辺2007」において発表した。以前から行ってきた3次元代数多様体の因子的収縮射(divisorial contraction)に関する研究を継続して今年度においては以下の研究を行った.指数が1の3次元端末特異点のうち,cE型およびcD型のものについて,その上空にある食い違い係数(discrepancy)が1の既約因子をすべて見つけた.その方法は3次元端末特異点を定義する方程式を変数変換等により変更,またはときによっては余次元の大きな空間の中への埋め込みを施した上で,さまざまな重み付きのブローアップを具体的に構成して,その例外因子が既約かつ食い違い係数が1となるようなものを構成することである.この構成の一部分として,cE型およびcD型の3次元端末特異点につぶれる因子的収縮射の大部分を見つけることができた.これは具体的な3次元代数多様体の双有理幾何にとって不可欠なものになると考えられる.またこれらの結果を応用して3次元端末特異点の特異点解消に表れる既約例外因子のうちで重要であると考えられるものについて,いくつかの計算を具体的に実行した.3次元代数多様体の因子的収縮射(divisorial contraction)およびその周辺分野の研究の継続として今年度においては以下の研究を行った.指数が1の3次元端末特異点のうち,cE型のものについて,その上空にある食い違い係数(discrepancy)が1の既約因子をすべて見つけた.その方法は3次元端末特異点を定義する方程式を変数変換等により変更,またはときによっては余次元の大きな空間の中への埋め込みを施した上で,さまざまな重み付きのブローアップを具体的に構成して,その例外因子が既約かつ食い違い係数が1となるようなものを構成することである.この構成の一部分として,cE型の3次元端末特異点につぶれる因子的収縮射のうち食い違い係数が1のものをすべて構成することができた.さらに以前行っていた指数が2以上の3次元端末特異点につぶれる因子的収縮射の分類を利用して,3次元フリップを分解してより単純な双有理写像の合成としてあらわすことについての考察をした.これらは,まだ論文としてまとめるには到らなかったが,具体的な3次元代数多様体の双有理幾何を実行する上で不可欠なものであると考えられる.
悪性脳腫瘍におけるPDT効果予測ならびに悪性度及び分子生物学的特性予測マップ作成

課題遂行の肝は定位的腫瘍サンプリングによるサンプリング部位の多種画像パラメーター測定であるが、研究に用いたナビゲーションシステムワークステーション内では多種画像パラメーター測定は不可能であるため、他のワークステーションでのパラメーター測定が必要である。本年度中に標本採取座標におけるパラメーター測定のためのアルゴリズムを確立した。本法を用いることで極めて正確なサンプリング部位の多種画像パラメーター測定を可能とした。さらに、定位的サンプリング時の5-ALAによる蛍光評価を行うにあたり、予定していた客観的蛍光強度測定のみならず、主観的蛍光評価も並行して行なってきたが、この際LED外部励起光源を用いることで蛍光がより判然となることが確認された。特に外部光源を用いた5-ALAによる主観的蛍光評価は5-ALA-PDDを併用した定位的脳腫瘍生検術において極めて有用で、より的確、安全なサンプリングを実現するものと考えられた。今年度は確立した標本採取座標におけるパラメーター測定のためのアルゴリズムを用いて、定位的腫瘍サンプリングと組織の保存および多種画像パラメーター計測を進めた。しかし、これまで5-ALAによる蛍光の客観的評価のために用いてきた分光蛍光輝度計(スペクトロラディオメーター)が今年度前半に故障し、蛍光輝度測定が不可能となった。本機器の修理をメーカーに依頼し1ヶ月程度の蛍光輝度測定は可能となったが、再度使用不能となり予定していた研究継続が困難となった。よって、蛍光輝度測定が不可能であったため摘出サンプルの4段階の主観的蛍光所見(strong, weak, faint, none)の記録を行い解析に用いることとした。現在蛍光強度と各種画像パラメーターの相関関係については解析中である。さらに、本研究にエントリーいただいた症例では定位的腫瘍サンプリングと多種画像パラメーター測定のみならず、腫瘍サンプリング時に、通常励起に用いてきた手術顕微鏡内蔵光源だけでなく青色LED外部光源(Esperaluz; CCS社製)を用いた蛍光所見についても記録した。顕微鏡内蔵励起光源により主観的蛍光強度がweak, faintおよびnoneのサンプルで蛍光視認性は飛躍的に改善し、特に定位的脳腫瘍生検においては的確なサンプリングの確認に極めて有用であることが判明した。来年度以降も、本年度に収集した主観的蛍光強度所見と多種画像パラメーター結果に加えて、本年度構築した画像パラメーター測定のための定位的組織サンプリングアルゴリズムを利用してデータ収集を継続するとともに、組織学的解析を開始する。ただし、より的確な5-ALA蛍光、PDT効果予測マップを作成のためには、4段階の主観的蛍光評価では十分な結果が得られ難いと予測され、主観的蛍光評価は必須であると予測される。よって、来年度初頭に、研究費にて分光蛍光輝度計を再度修理の依頼を行い5-ALAによる客観的蛍光強度測定を再開したい。さらに、本研究から派生して有用性が見出すことができた、定位的脳腫瘍生検術における外部励起光源の有用性について、本年度前半まで症例数を重ねた上で本年度後半には論文化を目指す。

よって、来年度初頭に、研究費にて分光蛍光輝度計を再度修理の依頼を行い5-ALAによる客観的蛍光強度測定を再開したい。さらに、本研究から派生して有用性が見出すことができた、定位的脳腫瘍生検術における外部励起光源の有用性について、本年度前半まで症例数を重ねた上で本年度後半には論文化を目指す。本年度計上していた予算を次年度に繰り越して、故障した蛍光輝度計の修理およびソフトウェアアップデート、専用コンピューター購入に使用し、客観的蛍光強度測定を再開する予定。さらに、定位的生検用プローベが保険適用外となる開頭手術症例に対して本年度はサンプリングを行う症例が少数にとどまったが、今年度からは積極的に開頭腫瘍摘出術症例においても定位的針生検を行うこととして、次年度予定していた症例数を超えて定位的腫瘍サンプリングを行う予定であるため(大阪医科大学倫理委員会承認済)、保険適用外使用となる定位的生検プローベ購入に当てる。その他消耗品購入、旅費、人件費、謝金、その他については次年度予定研究費により予定通り行う。
肝炎ウイルスに対する新規クラス抗ウイルス化合物の開発と作用機序の解析

研究グループでは、肝炎ウイルス感染症の制御と新規治療開発を目的とした研究を遂行し下記の成果を得た。C型肝炎ウイルスを標的とした新規治療薬(Direct anti-viral agents;DAA製剤)に対するHCV genomeの耐性変異について次世代シークエンサーを用いたdeep sequence解析を行い、臨床背景因子、治療予後との関連性について解析を行った。解析対象は3剤併用療法(TVRまたはSMV/PEG-IFN/RBV)を施行したC型慢性肝炎症例35例とし、そのうち治療完遂20症例の治療前、治療開始早期、治療後再燃時でのDAA耐性株、NS3領域とNS5A領域についてdirect sequenceおよびdeep sequenceによって解析した。治療完遂20例(TVR12例、SMV8例)の治療成功率は、初回治療例と前治療再燃例(n=13)で85%、前治療無効例(n=7)で29%であった。Deep sequenceによるNS5A耐性株の解析では治療開始前の耐性株の存在はNS3阻害剤を含む3剤併用療法において治療予後との関連は認めなかった。NS3耐性株解析では初回治療、前治療再燃例において治療前10例(77%)に1%以下のNS3領域の耐性株を認めたが治療予後との関連はみられなかった。一方で、前治療無効症例(IFN不応例)では治療開始早期又は治療後再燃時にNS3耐性株が野生株より優位となり、IFN感受性のない症例に対しては治療開始前、開始早期のDAA耐性株の存在は治療予後に影響すると考えられた。NS3阻害剤で治療不成功症例において7例中5例にNS5A耐性株が存在し、再治療の際にはDAA製剤の選択に注意が必要となると考えられた(65th Annual Meeting of the AASLDにて発表)。
網膜血管腫様増殖の遺伝子解析

加齢黄斑変性でHTRA1遺伝子とCFH遺伝子の一塩基多型(SNP)の重要性が報告されている。この2つのSNPと網膜血管腫様増殖(RAP)の表現型との関連を解析した。HTRA1多型は各病型と有意に関連し、特にRAPにおいてリスクホモ型の頻度が多かった(P<0.05)。CFH I62V多型は、各AMD病型間に有意差は認められなかった(P>0.05)。RAPにおいて、HTRA1多型はCSDとRPDに(P<0.01)、CFH I62V多型はRPDに(P<0.05)、有意に相関した。HTRA1とCFH I62V多型はRAPのRPD発症に関与する可能性が示唆された。本研究は網膜血管腫様増殖(RAP)に関連する遺伝子解析を行い、他の病型と比較検討し、RAPの分子メカニズムの詳細を明らかにし、新たな治療戦略開発の重要な情報源を得ることが目的である。一塩基遺伝子多型(SNP)解析はPCR解析、TaqMan SNPジェノタイピングアッセイ(Applied Biosystems社)を用いて行った。RAP症例においては、HTRA1遺伝子プロモーター領域のrs11200638多型について、リスクアレルのホモ遺伝子型が他のAMD病型に比べ高い確率で見られた。1)初診時の視力、2)RAPのステージ分類と、臨床所見である網膜内浮腫(IRE)、漿液性網膜剥離(SRD)、網膜色素上皮剥離(PED)、集簇性の軟性ドルーゼン(SD)、網状偽ドルーゼン(RPD)、脈絡膜網膜吻合(CRA)の有無、3)片眼性/両眼性とHTRA1遺伝子との関連を解析した。年齢、性別に各遺伝子型で有意差はみられなかった。初診時視力はHTRA1リスクホモ遺伝子型で視力が悪く、非リスクホモ遺伝子型で視力が良好である傾向がみられた。また検討したRAPの臨床所見のなかでは、ドルーゼン(偽網状・集簇性とも)がHTRA1遺伝子多型と関連する傾向がみられRAPの病態進行に関与することが統計学的に示された。またリスクホモ遺伝子型の症例の大半において、僚眼のRAPが発症した。次世代シーケンス解析も解析準備を進めている。加齢黄斑変性(AMD)の疾患感受性遺伝子マーカーとして、日本人ではHTRA1遺伝子プロモーターとCFH遺伝子の一塩基多型(SNP)の重要性が報告されている。この2つのSNPを含めた数種類のSNPとAMD病型、特に網膜血管腫様増殖(RAP)での表現型との関連について解析した。滲出型AMD 769例〔典型423例、ポリープ状脈絡膜血管症(PCV)306例、RAP 40例〕、コントロール325例を対象とし、HTRA1とCFH I62VのSNPを病型別に解析した。AMDの表現型として、1)視力、中心窩網膜厚、病変サイズ、ステージ分類、2)偽網状ドルーゼン(RPD)等の臨床所見、3)片眼性/両眼性との関連性を解析した。結果はHTRA1多型はAMD各病型と有意に関連し、特にRAPにおいてリスクホモ型の頻度が多かった(P<0.05)。RAPではHTRA1rs11200638のリスクアレルAが、他のサブタイプ(典型AMD,PCV)と比べて多かった(P<0.05)。CFH I62V多型の遺伝子型は、各AMD病型間に有意差は認められなかった(P>0.05)。RAPにおいて、HTRA1多型は軟性ドルーゼンとRPDに(P<0.01)、CFH I62V多型はRPDに(P<0.05)、それぞれ有意に相関していた。典型AMDとPCVではRPD発症とSNPに関連は認められなかった(P>0.05)。RAPの病勢に関係すると思われる因子(視力/病変の大きさ/中心窩網膜厚/stage分類)は、関連はみられなかった(P>0.05)。HTRA1多型のGenotype AA群は両眼発症が有意に多かった(P<0.05)。HTRA1多型はAMD各病型と強い相関が認められた。複数の遺伝子多型がRAPの臨床所見に影響している結果が得られたことから、関係する所見がどのようにRAP発症に影響しているのかを解明する重要な知見であると考える。眼科遺伝学RAP症例に関してはサンプル数が30例以上収集できており、HTRA1遺伝子とRAPの臨床的特徴(年齢、性別、視力、両眼発症、眼底所見など)との関連については解析を行いある程度の成果が得られているため。また次世代シーケンス解析を行うサンプルリストは30名程度すでに収集できており、解析は現在進行中である。
国際刑事法における法解釈の理論的基礎：国家意思との関係を中心に

本研究は国家意思の取り扱いに着目し,国際刑事法における法解釈が,一般国際法と異なっている点を明らかにするものである。法の適用は必然的に当該法の解釈を伴う。本研究は,これまでのところ統一的な理論が存在しないままになされていた国際刑事法における解釈を説明しうる,実証的かつ規範的に裏付けがなされた理論の提示を試みるものであり,国際刑事法学にとって大きな意義を持つと考えられる。この研究目的を達するために,(1)国際刑事裁判機関の判例の検討を通して判例上の解釈手法の特質を明らかにし,(2)条約法及び国際刑事法両分野に関する学説を再整理したうえで判例の立場との位置関係を確認する。そのうえで,(3)解釈手法の独自性を支える処罰権の規範的根拠といった刑事法の概念により説明し(4)最後に,提示した国際刑事法における解釈手法論について,国際法の他の分野との比較をし,分野横断的な検討を行う。本年は,国際刑事裁判所(ICC)における賠償命令に関する規定(規程第75条)を中心に研究を行った。とりわけ,被害者への補償は本来刑事法の任務ではないと捉えられているところ,ICCにおける賠償命令の制度が,何故国際社会により希求され,あるいは如何に解釈されているかの検討を行った。賠償命令については,これが民事賠償であるのか,あるいはあくまで刑事制裁の一環として課されるのかという対立軸に基づき,判例や学説を可能な限り網羅的に検討した。これらを整理した結果,学説の大部分が,賠償に関する規定をICCが民事賠償を扱うことを意味するものとして捉えている一方で,同命令は実際には刑事制裁の一つに過ぎず,当初は民事賠償に近い立場をとっていた判例も,徐々に刑事制裁に近い立場に立脚していることが明らかになった。またこの過程で,国際刑事裁判における罪刑法定主義の原則,及び解釈に関する規定第21条3項についても,若干の検討を行った。本年度は賠償という各論的な分野に関する研究が主となったが,一定の進展が見られ,研究成果を公表することができた。一方で,より総論的な側面に関する研究を行うことが,翌年度以降の課題として挙げられよう。前項であげた課題を踏まえ,総論的な枠組みの研究を更に進めていきたい。また,その過程においては,論文や学会報告の形で適宜研究成果を公表していきたい。
寛政度内裏造営における復古様式の復元過程をめぐる諸問題に関する建築史的研究

本研究は、寛政度内裏における復古様式の復元過程をめぐる諸問題に関して、建築史研究を中心に、美術史の研究成果も取り入れて学際的に進めた。以下にその成果を記す。(1)資料収集では、寛政度内裏研究の基本資料のうち、「造内裏御指図御用記」(宮内庁蔵)を解読し、また、中井家文書(中井家蔵)、木子家資料(東京都立中央図書館蔵)、土佐家資料(京都市立藝術大学蔵)の収集と整理を行った。(2)「造内裏御指図御用記」等の分析に基づいて、寛政度復古内裏の造営過程を考察し、復古計画の進捗状況を把握した。すなわち、紫宸殿・清涼殿・承明門・常御所などの設計過程を復元した結果、大きく躯体(平面、立・断面)と造作(内部仕上げ・建具)に分かれ、造作の設計は躯体工事と並行して行われ、工程の監理が系統的に実施されていたことが明らかになった。(3)寛政度内裏の設計を担当した大工として、中井役所の棟梁である岡島上野と、禁裏大工職を受け継いだ木子家の一統である木子播磨、木子甚三郎、木子作太夫の3家の存在が確認できた。造営の初期は中井役所から岡島上野が派遣され、復古建物の躯体設計を実施している。岡島は、禁裏方の要求に沿いながら、当時の大工技術を駆使して躯体設計を完成させた。つづいて造作の設計になると、禁裏大工職の家柄である木子播磨が引き継ぎ、木子は先例を参考に仕上げを指示している。(4)建物の内部を荘厳した障屏画は、禁裏方の指示のもとに御用絵師の土佐光貞が中心になって、部屋ごとに襖の仕様と画題を決定し、絵師を選定している。仕立の内容(彩色の有無、唐絵とやまと絵)や当時の絵師の位を指標にして、部屋の格付けを想定することができた。具体的な図様は、土佐家資料から、襖絵の下絵を見出すことができた。本研究は、寛政度内裏における復古様式の復元過程をめぐる諸問題に関して、建築史研究を中心に、美術史の研究成果も取り入れて総合的に研究を遂行しようとするものである。本年度の研究は、【A】資料収集と【B】考察に分けたが、初年度なので、【A】に重点を置くことにした。【A】の資料収集では、寛政度内裏研究の基本資料である文献、建築指図、絵画資料、遺構を網羅的に収集した。具体的には、宮内庁書陵部、東京都立中央図書館、京都市立藝術大学、国立歴史民俗学博物館、中井家に所蔵されている資料を検索して、必要な史料の抽出を行い、写真撮影と原本確認を分担して行った。そのうち、「造内裏御指図御用記」(宮内庁蔵・天明8年から寛政2年までの日記)及び木子家文書の読み本を作成し、コンピュータに入力した。「造内裏御指図御用記」は全体の7割まで進捗し、木子家文書の内、古文書は8割の読み本を作成し、また指図の整理を行った。【B】の考察は、6つのテーマに分担した。すなわち、(1)寛政度復古内裏の造営過程に関する研究、(2)寛政度復古内裏の大工に関する研究、(3)寛政度復古内裏の建築構造に関する研究、(4)寛政度復古内裏の障屏画に関する研究、

(5)寛政度復古内裏の儀式空間に関する研究、(6)寛政度内裏と安政度内裏の比較研究である。本年度は、「造内裏御指図御用記」の分析に基づいて、寛政度復古内裏の造営年表を作成し、復古計画の進捗状況を把握することができた。また、寛政度復古内裏の大工に関する研究については、「造内裏御指図御用記」や木子家文書等を分析した結果、中井役所の棟梁である岡島上野、禁裏大工職を受け継いだ木子家の一統である木子播磨、木子甚三郎、木子作太夫の3家の存在が確認でき、それぞれの役割分担も明らかになった。また、障屏画についても、京都市立藝術大学所蔵の土佐家粉本の中から、復古内裏の室内を飾った襖絵の下絵を見出し、その視覚効果について分析を進めている。さらに、儀式関係の指図は、宮内庁や中井家所蔵本から見出し、分析を進めている。本研究は、寛政度内裏における復古様式の復元過程をめぐる諸問題に関して、建築史研究を中心に、美術史の研究成果も取り入れて総合的に研究を遂行しようとするものである。本年度は最終年度に当たるので、資料収集とその解読を継続しつつ、考察に重点を置いた。資料収集では、寛政度内裏研究の基本資料である文献のうち、「造内裏御指図御用記」(宮内庁蔵・天明8年から寛政2年までの日記)の解読を継続し、コンピュータに入力した。「造内裏御指図御用記」はほぼ全文の読み本を作成し、また、新たに中井家文書(中井正知家所蔵)の収集と整理を行い、寛政度内裏関連の文献リストを作成した。考察では、「造内裏御指図御用記」等の分析に基づいて寛政度復古内裏の造営年表を作成し、復古計画の進捗過程を把握することができた。すなわち、紫宸殿・清涼殿・承明門・常御所などの設計過程を復元した結果、大きく躯体(平面、立・断面)部分と造作(内部仕上げ・建具)部分に分かれ、造作の設計は躯体工事と並行して行われ、工程の監理が系統的に実施されていたことが実証できた。寛政度内裏の設計を担当した大工は、初期は幕府の大工頭を勤める中井役所配下の棟梁・岡島上野が派遣され、復古建物の躯体設計を実施している。岡島は、禁裏方の要求に沿いながら、当時の大工技術を駆使して躯体設計を完成させた。つづいて造作の設計になると、禁裏大工職の家柄である木子播磨が引き継ぎ、木子は先例を参考に仕上げを指示している。建物の内部を荘厳した障屏画は、禁裏方の指示のもとに御用絵師の土佐光貞が中心になって、部屋ごとに襖の仕様と画題を決定し、絵師を選定している。仕立の内容(彩色の有無、唐絵とやまと絵)や当時の絵師の位を指標にして、部屋の格付けを想定することができた。
リニアコライダーにおけるトップクォークのCP非保存の研究

本年度前半では、昨年度に続き、電子・陽電子衝突反応でトップクォークが終状態に現れる反応の内トップの対生成に焦点を合わせ、イベントジェネレーターおよび、測定器シミュレーター、解析プログラムの開発を行った。これらに関しては、今後のソフトウエアー開発の方向性を考慮し、オブジェクト指向技術を取り入れたものへの移行を念頭に置いて開発を進めた。特に、シミュレーターデータの解析に関しては、終状態のジェットクラスタリングや、不変質量法によるパートンの再構成、b-タッグにいたる全ての手続きがC_<++>によるオブジェクト指向プログラムでできるようになり、解析が著しく効率化された。また、ジェネレーターに関しては、昨年度はリーディングオーダーのS_-波共鳴の効果のみであったが、本年度は、さらにP_-波共鳴の効果も採り入れ、しきい値領域でのトップ対生成の特長である前後方非対称度も再現できるようになった。本年度の後半では、これらのソフトウエアー開発の進捗に呼応し、それらを用いたシミュレーション実験により、ttγ、ttZ、およびttgバーッテクスに現れうるCP非保存な異常結合の検出可能性の検討を行った。トップクォーク対生成でのCP非保存の研究は、これまでの所、パートンレベルで100%正しく終状態が再構成できることを仮定するか、あるいは、終状態のトップクォーク崩壊で生じたWボソンからのレプトンのみに注目したものがほとんどであり、バックグランドプロセスがちゃんと考慮されているものはほとんどない。本研究では、ちゃんとした測定器シミュレーションを経た解析をすることにより、トップ対生成バーテックスにおけるCP非保存な異常結合への実験感度を定量化した。リニアコライダーの特長である偏極電子ビームの有効性が明らかになったこと、また、しきい値領域の特長であるクーロングルーオンの多重交換を利用することにより、今まで電子・陽電子コライダーでは計りにくいとされてきたトップのグルーオンとの異常結合の測定可能性が示されたことは特筆される。
交流電位差法を用いたコーティング先端耐熱超合金の高温クリープ疲労損傷量評価

普通鋳造Inconel739LCおよび一方向凝固超合金Rene80Hニッケル基超合金のCoCrAlYコーティングおよび非コーティング試験片を用いて1173Kにおいて,引張・圧縮の高温低サイクル疲労試験をひずみ制御で実施した.ひずみ波形は,引張および圧縮ともに0.1%/sのslow-fast波(pp波)および引張側のひずみ速度を0.001%/sとしたslow-fast(cp波)である.2種類の波形での,pp波およびcp波での低サイクル疲労寿命を比較するとともに,交流電位差法を用いてき裂検出を行った.コーティング材および非コーティング材ともに,cp波での高温低サイクル疲労寿命はpp波と較べて大きくて以下することが明らかになった.引張側にクリープ損傷を導入することによって,高温低サイクル疲労寿命はコーティングの有無に関わらず低下することが判明した.pp波では,コーティング材および非コーティング材ともに試験片表面からき裂が発生伝播した.しかし,cp波の非コーティング材では試験片表面からき裂が発生伝播したが,コーティング材ではコーティングと母材の界面からき裂が発生伝播した.矩形波とFFT解析を用いる交流電位差法を用いて,コーティングおよび非コーティング試験片の破損後のき裂検出試験を行った.50Hz5KHzの周波数帯域の交流電位差は両タイプの試験のき裂伝播箇所では明瞭な上昇を示し,同電位差法は両試験片のき裂損傷検出には有効な手法であることが判明した.とくに,低周波側の電位差の上昇が顕著であった.また,コーティングと母材界面からき裂が発生し,試験片の外観観察からはき裂の存在が確認できない場合についても,交流電位差の顕著な増加が観察され,このタイプのき裂に対しても,交流電位差法は有効であることが判明した.普通鋳造Inconel739LCおよび一方向凝固超合金Rene80Hニッケル基超合金のCoCrAlYコーティングおよび非コーティング試験片を用いて1173Kにおいて,引張・圧縮の高温低サイクル疲労試験をひずみ制御で実施した.ひずみ波形は,引張および圧縮ともに0.1%/sのslow-fast波(pp波)および引張側のひずみ速度を0.001%/sとしたslow-fast(cp波)である.2種類の波形での,pp波およびcp波での低サイクル疲労寿命を比較するとともに,交流電位差法を用いてき裂検出を行った.コーティング材および非コーティング材ともに,cp波での高温低サイクル疲労寿命はpp波と較べて大きくて以下することが明らかになった.引張側にクリープ損傷を導入することによって,高温低サイクル疲労寿命はコーティングの有無に関わらず低下することが判明した.pp波では,コーティング材および非コーティング材ともに試験片表面からき裂が発生伝播した.しかし,cp波の非コーティング材では試験片表面からき裂が発生伝播したが,コーティング材ではコーティングと母材の界面からき裂が発生伝播した.矩形波とFFT解析を用いる交流電位差法を用いて,コーティングおよび非コーティング試験片の破損後のき裂検出試験を行った.50Hz5KHzの周波数帯域の交流電位差は両タイプの試験のき裂伝播箇所では明瞭な上昇を示し,同電位差法は両試験片のき裂損傷検出には有効な手法であることが判明した.とくに,低周波側の電位差の上昇が顕著であった.また,コーティングと母材界面からき裂が発生し,試験片の外観観察からはき裂の存在が確認できない場合についても,交流電位差の顕著な増加が観察され,このタイプのき裂に対しても,交流電位差法は有効であることが判明した.本年度の研究でインコネル738LC超合金にCoCrYAlを減圧溶射したコーティング試験片ならびに非コーティング試験片を用いて、fast-fast波(pp波)およびslow-fast波(cp波)を用いて、1123Kにおいて高温低サイクル疲労試験を実施した。き裂進展挙動をレプリカを用いて観察するとともに、交流電位差を用いてき裂検出を行った。得られた主要な結論は以下の通りである。(1)コーティング材のpp波およびcp波での低サイクル疲労寿命は非コーティング材のそれらと比べてわずかに小さかったが大きな差はなかった。コーティング材および非コーティング材ともに、cp波での低サイクル疲労寿命はpp波でのそれに比べて大きく低下した。(2)コーティング材の疲労き裂進展挙動は、(1)コーティング表面から発生、(2)コーティング表面から発生したものが界面で停留、(3)コーティングと母材の界面から発生、の3種類があることが明らかとなった。コーティング試験片のき裂発生は、寿命の後半期から生じることが判明した。(3)上記3種類のき裂に対して、交流電位差法によるき裂検出は有効であることが明らかとなった。とくに、微小き裂については高周波交流が、マクロき裂については低周波交流が有効であることが明らかになった。また、交流電位差法によってき裂形状の同定が可能なことが示唆された。(4)周波数応答の動電磁場解析を行った結果、実験による電位差上昇と良好に一致した。また、き裂形状の同定の実験結果と解析結果とは良好に一致した。一方向凝固超合金Rene80Hニッケル基

超合金のCoCrAlYコーティングおよび非コーティング試験片を用いて1173Kにおいて,引張・圧縮の高温低サイクル疲労試験をひずみ制御で実施した.ひずみ波形は,引張および圧縮ともに0.1%/sのslow-fast波(pp波)および引張側のひずみ速度を0.001%/sとしたslow-fast(cp波)である.2種類の波形での,pp波およびcp波での低サイクル疲労寿命を比較するとともに,交流電位差法を用いてき裂検出を行った.コーティング材および非コーティング材ともに,cp波での高温低サイクル疲労寿命はpp波と較べて大きくて以下することが明らかになった.引張側にクリープ損傷を導入することによって,高温低サイクル疲労寿命はコーティングの有無に関わらず低下することが判明した.pp波では,コーティング材および非コーティング材ともに試験片表面からき裂が発生伝播した.しかし,cp波の非コーティング材では試験片表面からき裂が発生伝播したが,コーティング材ではコーティングと母材の界面からき裂が発生伝播した.矩形波とFFT解析を用いる交流電位差法を用いて,コーティングおよび非コーティング試験片の破損後のき裂検出試験を行った.50Hz5KHzの周波数帯域の交流電位差は両タイプの試験片のき裂伝播箇所では明瞭な上昇を示し,同電位差法は両試験片のき裂損傷検出には有効な手法であることが判明した.とくに,低周波側の電位差の上昇が顕著であった.また,コーティングと母材界面からき裂が発生し,試験片の外観観察からはき裂の存在が確認できない場合についても,交流電位差の顕著な増加が観察され,このタイプのき裂に対しても,交流電位差法は有効であることが判明した.
界面活性剤を利用した安全性の高い安定な色素沈着治療薬の開発

皮膚科、形成外科等で皮膚疾患治療を目的として利用されているハイドロキノン(HQ)には酸素、光に対して不安定な性質がある。また皮膚刺激性も高く紅斑、かゆみ等が見られるケースがありその使用には十分な注意を要する。筆者が行う研究は、HQの美白効果は維持したまま高い安定、安全性を持つ美白剤の開発を主な目的としている。本研究では、それら確保のためHQと天然物由来界面活性剤(糖鎖界面活性剤)との分子錯体の獲得に努めた。分子錯体の生成確認は、主に紫外可視分光光度計、粉末X線回折装置を用いた。糖鎖界面活性剤、n-Dodecyl-β-D-maltoside(DM)、n-Hexadecyl-β-D-maltoside(HM)、n-Octyl-β-D-glucopyranoside(OG)、n-Dodecyl-α-D-glucopyranoside(DG)、各々との間で分子錯体の生成が確認できた。また天然物由来界面活性剤の市販品が大変少ないことから自ら糖鎖界面活性剤の合成に努めたところ、様々な試験ができる量の獲得にはかなりの苦戦を強いられた。わずかな量ではあったが合成糖鎖界面活性剤との分子錯体生成を試みたが分子錯体結晶単離までは研究期間中に至らなかった。DM、DG、HM、OGとのHQ分子錯体のうち、比較的量を確保できたDM/HQ分子錯体を用いて30代女性ら、背部におけるヒトパッチテストを実施し、ICDRG判定基準に従い観察したところHQ単体では陽性反応が観察されたのに対し、DM/HQ分子錯体では陰性結果を得ることができた。以上の結果から天然由来界面活性剤との分子錯体形成を利用することで低刺激性の皮膚疾患治療薬開発を行うことができたと思われる。今後更なる工夫を施し、安定性高く副作用の少ない、皮膚疾患治療薬剤開発へと発展させたいと考えている。高い美白作用を持ち現在注目度の高い化合物、ハイドロキノンは酸素、光等に対して不安定である。この事は高い美白作用を有するにも関わらず一般化がなかなか進まない原因でもある。しかし4級アンモニウム塩型界面活性剤とで分子錯体化すると酸素、光、熱等に対して安定化できることを申請者は見つけ、これを応用し安定な美白剤の提案に結びつけたいと考えた。そのため安全性の確保も重要である。そこで人体に対して安全に適用できる糖鎖界面活性剤を用いて分子錯体生成を試みた。先ず市販品で入手可能な糖鎖界面活性剤との分子錯体生成に努めた。分子錯体の生成確認法として主に紫外可視分光光度計、粉末X線回折装置を用いた。その結果、n-Dodecyl-β-D-maltosideとハイドロキノン間で分子錯体形成が確認できた。今後本錯体の単結晶育成に全力を尽くし構造解析を試みると共に本錯体の美白効果、毒性評価実験を進めていく計画である。また市販糖鎖界面活性剤の種類は少ないため、積極的に糖鎖界面活性剤の合成にも努め、それらとの分子錯体生成も計画した。現在実験室内における糖鎖界面活性剤の合成は、1-O-n-hexadecyl-b-D-glucopyranoside 2,3,4,6-tetraacetate得るところまで進んでいる。しかしこの合成では高い収率の確保に問題点を有し、更なる工夫が必要と考える。分子錯体生成実験に必要な糖鎖界面活性剤の量を獲得できた際にはハイドロキノンとの分子錯体生成に取り組む予定である。美白作用が注目されながら、酸素、光等に対して不安定なハイドロキノンの一般化を目指し、高い安定性と安全性を持つ新規美白剤の開発を主な目的として本研究を進めている。方法として界面活性剤との分子錯体形成を利用している。アルキルトリメチルアンモニウム塩類との分子錯体形成で酸素、光、熱に対して安定性を高められる事は、申請者のこれまでの研究で明らかである。本研究はこれを応用し行っている。新規美白剤開発では、安定性ばかりでなく安全性の確保も重要である。そこで比較的安全性が高いとされる天然物由来の界面活性剤を選択または合成し、それとの分子錯体形成を試み安全性高いハイドロキノン分子錯体の獲得に努めた。分子錯体の生成確認には、主に紫外可視分光光度計、粉末X線回折装置を用いた。その結果、これまで得られてきた種々界面活性剤/ハイドロキノン分子錯体とも比較し、皮膚への刺激が大変抑えられた分子錯体を得ることができたと思われる。今後更なる工夫を施し、様々な物性試験、安全性試験を行うための人体適用可能な安全性高い界面活性剤を用いたハイドロキノンとの分子錯体の収率向上に努めたいと考えている。

糖鎖界面活性剤、n-Dodecyl-β-D-maltoside(DM)、n-Hexadecyl-β-D-maltoside(HM)、n-Octyl-β-D-glucopyranoside(OG)、n-Dodecyl-α-D-glucopyranoside(DG)、各々との間で分子錯体の生成が確認できた。また天然物由来界面活性剤の市販品が大変少ないことから自ら糖鎖界面活性剤の合成に努めたところ、様々な試験ができる量の獲得にはかなりの苦戦を強いられた。わずかな量ではあったが合成糖鎖界面活性剤との分子錯体生成を試みたが分子錯体結晶単離までは研究期間中に至らなかった。DM、DG、HM、OGとのHQ分子錯体のうち、比較的量を確保できたDM/HQ分子錯体を用いて30代女性ら、背部におけるヒトパッチテストを実施し、ICDRG判定基準に従い観察したところHQ単体では陽性反応が観察されたのに対し、DM/HQ分子錯体では陰性結果を得ることができた。以上の結果から天然由来界面活性剤との分子錯体形成を利用することで低刺激性の皮膚疾患治療薬開発を行うことができたと思われる。今後更なる工夫を施し、安定性高く副作用の少ない、皮膚疾患治療薬剤開発へと発展させたいと考えている。
ヤブコウジ属植物の選択的がん細胞毒性トリテルペノイドサポニンの探索と機能解明

より副作用の少ない新規抗がん剤シーズの発見を研究目標として、本研究では、UFLC-ESI-MS法によりヤブコウジ属薬用植物中のトリテルペノイドサポニン成分の迅速的分析法を確立し、さらに本分析法を新規微量成分の単離に適用した。これらアルジシアサポニンは、肝がん細胞に対して、優れた選択的毒性を示している一方、化学療法剤増感活性も示した。今後、これら化合物をシードとした新規抗がん剤への発展が期待される。肝がん細胞の化学療法剤に対す耐性、ならびに化学療法剤の毒性など化学療法における肝がん治療の大きな問題点である。我々はより副作用の少ない新規抗がん剤シーズの発見を研究目標として、今回ヤブコウジ科ヤブコウジ属植物由来のサポニン成分(アルジシアサポニン)が化学療法増感剤として効果を有することを明らかにした。アルジシアサポニン化合物ライブラリーのヒト肝がん細胞における化学療法増感活性を評価したこところ、ヤブコウジ(Ardisia japonica)から単離されたサポニンcyclaminはヒト肝がん細胞株Bel-7402およびHepG2細胞において化学療法剤5-fluorouracil (5-Fu)、cisplatin (DDP)およびepirubicin (EPI)に対して強い化学療法増感活性を示した。しかし、非腫瘍性細胞株HL-7702においては化学療法剤の毒性の増加は認められなかった。更に、cyclaminは相乗的に5-FUのアポトーシスおよび細胞周期停止の誘導効果を高めた。乳酸脱水素酵素(LDH)放出アッセイにおいてはcyclaminがBel-7402細胞の膜透過性を増加し、癌細胞への薬物の浸透を促進したことを示唆した。これら知見によりcyclaminの化学療法増感剤としての利用が期待される。より副作用の少ない新規抗がん剤シーズの発見を研究目標として、ヤブコウジ属薬用植物由来のトリテルペノイドサポニン成分解析および生物活性の探索を行った。ヤブコウジ(Ardisia japonica)は由来の20種の13,28-エポキシトリテルペノイドサポニンを用いて、MTT法によりヒト肝がん細胞および肝正常細胞に対する毒性を評価した。その結果、サポニン2と3は濃度と時間依存的に肝がん細胞に対して強い毒性を示した一方、肝正常細胞に対して毒性を示さなかった。構造活性相関を解析した結果、サポゲニン部および糖鎖構造は共にこの活性に関与し、13,28-epoxyおよび16-hydroxyは活性発現に不可欠な官能基である。サポニン2と3は肝がん細胞に対してG1とG2/M期の細胞周期停止およびアポトーシスを誘導したが、正常細胞においては同様な作用は示さなかった。更に、化合物は肝がん細胞と正常細胞においてmRNAレベルでの細胞周期制御因子CDKsおよびcyclinsに対して相違な作用を示した一方、肝がん細胞においてアポトーシス促進タンパク質caspase-8の発現と活性化を促進し、抗アポトーシス細胞周期調節因子Cdc25Aの転写と翻訳レベルを減少させた。一方、マンリョウ(A. crenata)根のサポニン成分について、LC-MSを用いた定性定量分析法の検討を行った。その結果,20分以内の分析時間で計24種のアルジシアサポニンを検出し、これら成分の化学構造をHPLCにおける保持挙動およびMSデータの解析より推定した。更に、マンリョウ根中の6種のサポニン成分について絶対定量分析法および相対定量分析法を確立した。各成分の検出限界濃度は0.2-1.5ng/mLであった。本法を市販生薬の分析に適用試験に適用したところ,効率的にアルジシアサポニンの分析が可能であった。ヤブコウジ中のアルジシアサポニン分析は超高速液体クロマトグラフィー/エレクトロスプレーイオン化質量分析(UFLC-ESI-MS)法を用いて行った。分析条件を最適化し、ヤブコウジに含まれる6種の主要アルジシアサポニンを20分以内の分析時間で定量法を確立した。2. LC-MS分析を活用した新規アルジシアサポニン23と24のターゲット単離及び構造決定UFLC-ESI-MS法でマンリョウから検出したアルジシアサポニン23と24は保持挙動およびMSデータの解析により、既知のアルジシアサポニンと構造が異なる新規成分であると推定した。そこで、化合物23と24の化学構造を明らかにするため、その単離精製を行った。マンリョウ根をメタノールにて抽出し、酢酸エチルと水で分配操作を行った。水層画分について順次Diaion HP-20カラムおよびODSカラムクロマトグラフィで分離し、UFLC-ESI-MS法で23と24が検出された分画について分取HPLCにて化合物23と24を単離した。アルジシアサポニン23と24は各種NMRスペクトル解析により構造を決定した。アグリコン部に12α-水酸基を有するアルジシアサポニンは今回初めての単離例である。医歯薬学平成24年度の研究結果に踏まえ、今年度はアルジシアサポニンの既存抗がん剤との併用効果を確認できたため、予定通りの実験結果が得られている。

平成24年度は既存成分の活性評価により活性成分の同定が出来、さらにLCーMS法による成分分析法を確立できたため、予定通りの実験結果が得られている。今後は2つの方向で研究を推進する予定である。1、LC-MSを活用する新規微量サポニン成分の単離、構造決定を行う。2、既知活性成分のin vivoの活性評価。2、既知活性成分の化学誘導体の作成を行い、構造活性相関の解析を行う。平成25年度は既存成分の活性評価を中心に展開していた。24年は研究は計画通りに進展しているが、植物採取に使用する人件費および成分解析に使用する物品費を抑えることができたため、残額が生じた。25年度に生じた残額は26年度の研究費とあわせて、微量成分単離、in vivo実験に使用する物品費、学会参加の旅費、および植物採取に発生する謝金に使用する予定である。平成24年度は既存成分の活性評価および成分分析法の確立を中心に展開していた。24年度は研究は計画通りに進展しているが、植物採取に使用する人件費および成分解析に使用する物品費を抑えることができたため、残額が生じた。この残額は25年度の研究費とあわせて、微量成分単離、構造活性相関解析など実験に使用する物品費、学会参加の旅費、および植物採取に発生する謝金に使用する予定である。