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歯髄・歯周組織の老化機構の研究

1.若年ラットではIL-1αがマクロファージで発現し,病巣が緩やかに拡大した.2.根管の感染による根尖性歯周炎の治癒は,加齢に伴い遅延する傾向があった.3.ラット歯髄では,窩洞形成に対する抗原提示細胞の反応は加齢により量的な減弱傾向を示したが,組織球や血管由来の単球による生体防御反応は加齢により減弱しなかった.4.若年ラットの歯肉組織中で働く分解系抑制が歯肉増殖の一因になっていた.5.歯髄の侵害性刺激により誘発される反射性咀嚼筋活動には加齢的変化が生じていた.また,ヒト歯髄中のアルカリフォスファターゼ活性は加齢に伴い減少していた.6.歯根膜由来の培養細胞では,ドナーの加齢に伴い,SPARCの産生が減少していた.7.個体の加齢に伴い,歯根膜細胞の分裂寿命が低下し,遊走能も低下していた.また,老化細胞における走化活性の低下にc-fosの発現低下が深く関与していた.8.歯髄および歯肉血流の測定法を確立し,その血流値には加齢に伴う変化が生じていた.9.慢性歯周炎におけるIL-17産生は,加齢による変化よりもむしろ個体の持つ免疫学的な背景に大きく影響されていた.10.有歯顎者の腰椎および下顎骨皮質骨骨密度は無歯顎者に比べて高く,特に有歯顎者においては下顎骨骨代謝が歯の存在に伴う局所因子に強く影響されていた.1.若年ラットではIL-1αがマクロファージで発現し,病巣が緩やかに拡大した.2.根管の感染による根尖性歯周炎の治癒は,加齢に伴い遅延する傾向があった.3.ラット歯髄では,窩洞形成に対する抗原提示細胞の反応は加齢により量的な減弱傾向を示したが,組織球や血管由来の単球による生体防御反応は加齢により減弱しなかった.4.若年ラットの歯肉組織中で働く分解系抑制が歯肉増殖の一因になっていた.5.歯髄の侵害性刺激により誘発される反射性咀嚼筋活動には加齢的変化が生じていた.また,ヒト歯髄中のアルカリフォスファターゼ活性は加齢に伴い減少していた.6.歯根膜由来の培養細胞では,ドナーの加齢に伴い,SPARCの産生が減少していた.7.個体の加齢に伴い,歯根膜細胞の分裂寿命が低下し,遊走能も低下していた.また,老化細胞における走化活性の低下にc-fosの発現低下が深く関与していた.8.歯髄および歯肉血流の測定法を確立し,その血流値には加齢に伴う変化が生じていた.9.慢性歯周炎におけるIL-17産生は,加齢による変化よりもむしろ個体の持つ免疫学的な背景に大きく影響されていた.10.有歯顎者の腰椎および下顎骨皮質骨骨密度は無歯顎者に比べて高く,特に有歯顎者においては下顎骨骨代謝が歯の存在に伴う局所因子に強く影響されていた.加齢の与える影響についてラットを用いた実験滝澤は,2ヵ月齢と12ヵ月齢の雄ウイスター系ラットに実験的根尖病変を惹起させ,根尖部の炎症性変化について比較検討した.今後高齢ラットで実験する予定である.前田は,歯槽骨リモデリング現象の変化を検索するために,細胞接着分子(ICAM-1およびLFA-1)の発現について免疫組織学的に漢籍を行っている.泉は,まず生後34ヵ月のラットの上顎臼歯歯髄内の抗原提示細胞を免疫組織化学的に検索した.永田は,ラット歯肉増殖モデルを用いて,TGF-β,TNF-αのmRNA発現レベルをRT-PCR法で比較した.サイクロスポリンAを55日投与した群では,非投与群に比べTGF-βで50%,TNF-αで70%の抑制が見られ,歯肉増殖発現におけるアポト-ジス抑制が示唆された.加齢の与える影響についてヒトを対象とした実験須田は,ヒト高齢者および若年者の歯髄をcytoflowmeterにかけ細胞周期の測定を行うとともに,アルカリフォスファターゼ活性を調べ,細胞の増殖と分化の加齢変化を検討中である.永井は,成人性歯周炎患者の炎症歯周組織から得たmRNAを用いて,サイトカイン産生の加齢による影響を評価したところ,個体差が大きく,現時点で加齢によって産生の様態が変化するとは言えない.石川は,健康な歯周組織を有する高齢者16名を対象にDEXA法により腰椎の骨密度(BMI)を測定した結果,被験者のBMIは16名中10名がアジア人の平均値以上であり,骨粗鬆症の割合が少ないことが認められた.井川は,レーザードップラー血流計を用いた歯髄ならびに歯肉の血流測定に関して,適切な測定方法を確立するための基礎実験を行った.西村は,生体の老化に伴って歯根膜細胞の走化能が低下することを明らかにした.このメカニズムにはC-fosの発現低下が深く関わっている可能性を示した.中西は,高齢者および若年者のヒト歯髄から,細胞寿命および増殖能を検討した.その結果,高齢者の細胞は,細胞寿命が短く,培養早期から増殖速度と飽和密度が減少していることが判明した.加齢の与える影響についてラットを用いた実験滝澤は2カ月齢,12カ月齢および1618カ月例の雄ウィスタ一系ラットに実験的根尖病変を惹起させ,根尖部の炎症変化について比較検討した.

前田は歯槽骨リモデリング現象の変化を検索するために,細胞接着分子(ICAM-1およびLFA-1)の発現について免疫組織学的に解析を行った.泉は生後34カ月および1218カ月のラットを用い,上顎臼歯歯髄内の抗原提示細胞を免疫組織化学的に検索した.永田はラット歯肉増殖モデルを用いて,TGF-β,TNF-αのmRNA発現レベルをRT-PCR法で比較し,サイクロスポリンAを55日投与した群では,非投与群に比べてTGF-βで50%,TNF-αで70%の抑制が見られ,歯肉増殖発現におけるアポトーシス抑制が示唆された.加齢の与える影響についてヒトを対象とした実験須田はヒト高齢者および若年者の歯髄をcytoflowmeterにかけ細胞周期の測定を行うとともに,アルカリフォスファターゼ活性を調べ,細胞の増殖と分化の加齢変化を検討した.永井は成人性歯周炎患者の炎症歯周組織から得たmRNAを用いて,サイトカイン産生のの加齢による影響を評価している.石川は健康な歯周組織を有する高齢者16名を対象にDEXA法により腰椎の骨密度(BMI)を測定した結果,被験者のBMIは16名中10名がアジア人の平均値以上であり,骨粗鬆の割合が少ないことを認めた.井川はレーザードップラー血流計を用いた歯髄ならびに歯肉の血流測定に関して,適切な測定方法を確立するための実験を行った.西村は生体の老化に伴って歯根膜細胞の走化能が低下することを明らかにし,このメカニズムにはC-fosの発現低下が深く関わっている可能性を示した.柴は高齢者および若年者のヒト歯髄から,細胞寿命および増殖能を検討し,高齢者の細胞は細胞寿命が短く,培養早期から増殖速度と飽和密度が減少していることを明らかにした.1.若年ラットではIL-1αがマクロファージで発現し,病巣が緩やかに拡大した.2.根管の感染による根尖性歯周炎の治癒は,加齢に伴い遅延する傾向があった.3.ラット歯髄では,窩洞形成に対する抗原提示細胞の反応は加齢により量的な減弱傾向を示したが,組織球や血管由来の単球による生体防御反応は加齢により減弱しなかった.4.若年ラットの歯肉組織中で働く分解系抑制が歯肉増殖の一因になっていた.5.歯髄の侵害性刺激により誘発される反射性咀嚼筋活動には加齢的変化が生じていた.また,ヒト歯髄中のアルカリフォスファターゼ活性は加齢に伴い減少していた.6.歯根膜由来の培養細胞では,ドナーの加齢に伴い,SPARCの産生が減少していた.7.個体の加齢に伴い,歯根膜細胞の分裂寿命が低下し,遊走能も低下していた.また,老化細胞における走化活性の低下にc-fosの発現低下が深く関与していた.8.歯髄および歯肉血流の測定法を確立し,その血流値には加齢に伴う変化が生じていた.9.慢性歯周炎におけるIL-17産生は,加齢による変化よりもむしろ個体の持つ免疫学的な背景に大きく影響されていた.10.有歯顎者の腰椎および下顎骨皮質骨骨密度は無歯顎者に比べて高く,特に有歯顎者においては下顎骨骨代謝が歯の存在に伴う局所因子に強く影響されていた.
磁気ノズルによるレーザー生成高密度プラズマ流の動的制御

将来のエネルギー源として期待される重イオン慣性核融合の基盤技術の確立を目指し,磁気ノズルによるレーザーアブレーションプラズマの品質および安定性の動的制御法について提案し原理実証実験を行った.金属のレーザー標的近くに置いたコイルによりパルス磁場を発生し,ノズル形状の磁場中で発生するレーザーアブレーションプラズマの挙動をプラズマ分光法とイオンフラックス計測により調べた.磁場の印加によりプラズマ中のイオンだけでなく,中性原子の挙動も影響を受けることを明らかにした.一方,プラズマ圧に対して磁気圧が十分でないため,磁気ノズル効果によるプラズマの加速や方向性の改善を確認するには至らなかった.今年度は,1実験装置の構築,2シングルショット価数分析器の開発,3磁場印加用パルス電源の製作を行った.実験装置としてプラズマ生成チャンバーおよびプラズマ輸送チャンバーと真空排気系を設計・構築し,超高真空下で清浄な金属標的にレーザーを照射してレーザーアブレーションプラズマの生成・計測を行う環境を構築した.プラズマ生成レーザーにはNd:YAGレーザーおよびKrFエキシマレーザーを用意し,様々なレーザー波長,レーザー強度のもとでプラズマ生成実験を行うことを可能とした.また,プラズマ生成チャンバー全体を新たに構築した30kV高電圧ターミナル上に設置し,ビーム引き出し電圧の印加を可能とした.これと同時に,プラズマ流のイオン価数分布とその時間変化を測定するために,シングルショット価数分析器を設計・開発し,分析器が設計通りに動作することを確認した.アパーチャー通過後の空間電荷力によるイオンビームの発散を抑制するためにプラズマイオンの予備加速の適用を新たに考案し,その原理実証実験を行った.予備加速を行うことで分析後のビームスポットの拡がりが抑えられることを確認し,本アイディアが分析能力の向上に寄与することを実証した.Cu, Pb, Biなどの重金属標的を用いてレーザーアブレーションプラズマを生成し,低エネルギー密度照射条件下での価数分布のデータを取得した.さらに,磁気ノズルによるプラズマ加速実験に向けて,磁場印加用のパルス電源の製作を行い,設計通りの磁化電流波形が得られることを確認した.平成27年度は,1レーザーアブレーション・プラズマプルームの分光診断,2磁気ノズル効果の検証,3磁気ノズルによるフラックスおよびイオン価数制御の検討,42次元電磁PICコードによる磁気ノズル中でのプラズマの挙動解析を行うことを目指し,研究を推進した。1,2については,レーザーアブレーションにより生成されたプラズマ流の挙動を観測するために,プラズマ分光診断を行った。観測点をレーザー標的表面から12cmの位置に固定し,そこを通過するプラズマ流の発光をリレーレンズでモノクロメータに導き,特定のスペクトル線の発光強度の時間変化を追跡することで,プルーム内の原子およびイオンの飛行時間(TOF)分布を得た。前年度に製作したパルス電源によりレーザー標的近傍に置いたシングルターンのコイルに500A程度のパルス電流を流し磁場を発生した。実験に先立ち電磁場解析コードにより磁力線の形状の時間変化を計算し,表皮効果によりレーザー標的(銅)から排除された磁場がノズル的な形状を持つことを確認した。実際にプラズマ流に磁場を印加し,その挙動の変化を調べた。磁場の有無で分光計測から得られた銅原子および銅イオンのTOF分布に若干の違いが見られ,パルス磁場によるプラズマ流の変調を観測した。一方,原子やイオンの十分な加速効果を確認するには至らなかった。これはプラズマ圧に対して磁場強度(磁気圧)が小さいことが原因と考えられるため,磁場増強のためkA級の励磁電流を駆動可能なパルス電源の製作を進めており,より高い磁気圧のもと,3の磁気ノズルによるプラズマ流のフラックスやイオン価数分布の動的制御の可能性について検討を進める準備が整いつつある。一方,4については,2次元ハイブリッド電磁PICコードの開発をほぼ完了し,実験及び数値シミュレーションの両面から高密度プラズマ流の磁気ノズル加速について詳細に検証する準備が整った。将来のエネルギー源として期待される重イオン慣性核融合の基盤技術の確立を目指し,磁気ノズルによるレーザーアブレーションプラズマの品質および安定性の動的制御法について提案し原理実証実験を行った.金属のレーザー標的近くに置いたコイルによりパルス磁場を発生し,ノズル形状の磁場中で発生するレーザーアブレーションプラズマの挙動をプラズマ分光法とイオンフラックス計測により調べた.磁場の印加によりプラズマ中のイオンだけでなく,中性原子の挙動も影響を受けることを明らかにした.一方,プラズマ圧に対して磁気圧が十分でないため,磁気ノズル効果によるプラズマの加速や方向性の改善を確認するには至らなかった.平成26年度の研究計画では,1実験装置の構築,2シングルショット価数分析器の開発,3磁気ノズルの設計と磁場印加用パルス電源の製作,4磁気ノズル中でのプラズマ流の挙動解析,の実施を行う予定であった.このうち,1と2に関しては,高電圧ターミナルの導入やシングルショット価数分析器における予備イオン加速効果の実証などを行うことができ,当初の予定以上の成果を挙げることができた.一方,3に関しては,磁場印加用パルス電源の製作にとどまり,磁気ノズルの具体的な設計は次年度の課題として持ち越した.また,4のプラズマ流の挙動解析のための数値シミュレーションコードの構築も途上である.以上から,本研究は全体として概ね順調に進展していると言える.プラズマ科学平成27年度は,5シングルショット価数分析器によるプラズマ診断,6磁気ノズル効果の検証,7磁気ノズルによるフラックスおよびイオン価数制御の検討,82次元電磁PICコードによる磁気ノズル中でのプラズマの挙動解析を,前年度に引き続き推進する予定である.このうち5については前年度において前倒しで実施し,すでに一定の成果が得られているため,分析装置や実験データの高精度化に重点を置く.

6の実施に向け,磁気ノズルの設計を早急に行い,磁気ノズルによる加速の様子を高速フレーミングカメラにより高時間分解で観測する.プラズマプルームが磁気圧により変形を受ける様子や,プラズマ流の膨張速度の変化を視覚的に捉え,レーザーと磁場の強度をパラメータにして詳細に調べることで磁気ノズルによるアブレーションプラズマの加速機構を調べる.5,6で得られた結果をもとに,磁気ノズルの形状や磁場強度をダイナミックに変化させることでプラズマ流のフラックスやイオン価数分布の動的制御が可能かどうかを検討する。実際に制御を行うには,磁場をマイクロ秒の時間スケールで変動させる必要がある。そのため,磁気ノズル用のソレノイドに加えて,変動磁場用のインダクタンスの小さいソレノイドを用いて,両者の磁場を重畳させる。追加のソレノイドの形状や配置,磁場強度を変えることで,磁気ノズルの磁力線形状とその時間変化を任意に制御する.また,前年度に引き続き2次元電磁PICコードの開発を行い,磁気ノズルを通過するプラズマ流の挙動解析を行う.5,6で得られた実験結果と数値計算結果を比較することで,磁気ノズル中でプラズマ流の挙動解析を行い,磁気ノズルによる加速機構の物理を明らかにする,その知見を実験条件にフィードバックすることでレーザーアブレーションイオン源の性能向上に向けた指針を得ることを目指す.
生体血管内で自走し計測・治療を行なうマイクロマシンの開発研究

本研究は,1988年の9月に,わが国で世界に魁けて企画されたマイクロマシン・プロジェクトの,一つの成果である.1989年に本研究が開始されて以来,このプロジェクトでは一貫して,マイクロマシン研究の場の形成と,そこで作られる微小な機械の概念設計と,加工法のあるべき姿と,生体に利用される適用法,といった具体的な目標をかかげて研究を行なってきた.最終設計目標は,末梢血管内で自走する計測・治療装置であるが,その寸法は,直径1mm以下の機械となるため,従来の加工手法では試作すらも困難であり,まず,加工法の確立が必要となった.シリコンプロセスで使用される化学蒸着装置(CVD)や,リソグラフィのための反応性イオンエッチング装置(RIE)を中心に,そのために必要な装置を集め,マイクロマシン・ラボの基斡システムを形成した.現在は2インチ・シリコン・ウエハを取扱うシステムが,条件出しを終え,実働状態に入り,集積化アクチュエ-タの試作が開始されている.同時に,3次元の空間で微小な機械を組立るシステムが必要となるが,生物系でよく使用されるマイクロマニピュレ-タが使用開始され,将来のサブミクロンの加工機械のスケ-ルモデルとして,3軸のモデリング装置が導入され,微小部品の加工(超小型の人工心臓弁など)や組立が開始されている.血管内で計測・治療を行なう系としては,まず,他のプロジェクトで開発が進められている,レ-ザ-血管形成術に使用される微小口径の内視鏡が使用され,その中に仕込んで末梢血管に到達する,有索の移動船の設計が行なわれた.研究の経過で次第に蓄積された知識から,このような微小な領域で作動させる機械には,従来のアクチュエ-タと全く原理の異なる,内部の場のエネルギ-を使用するアクチュエ-タが必要であることが判明し,振動のエネルギ-を利用するマイクロ・アクチュエ-タの基礎研究と開発試作が行なわれた.本研究は,1988年の9月に,わが国で世界に魁けて企画されたマイクロマシン・プロジェクトの,一つの成果である.1989年に本研究が開始されて以来,このプロジェクトでは一貫して,マイクロマシン研究の場の形成と,そこで作られる微小な機械の概念設計と,加工法のあるべき姿と,生体に利用される適用法,といった具体的な目標をかかげて研究を行なってきた.最終設計目標は,末梢血管内で自走する計測・治療装置であるが,その寸法は,直径1mm以下の機械となるため,従来の加工手法では試作すらも困難であり,まず,加工法の確立が必要となった.シリコンプロセスで使用される化学蒸着装置(CVD)や,リソグラフィのための反応性イオンエッチング装置(RIE)を中心に,そのために必要な装置を集め,マイクロマシン・ラボの基斡システムを形成した.現在は2インチ・シリコン・ウエハを取扱うシステムが,条件出しを終え,実働状態に入り,集積化アクチュエ-タの試作が開始されている.同時に,3次元の空間で微小な機械を組立るシステムが必要となるが,生物系でよく使用されるマイクロマニピュレ-タが使用開始され,将来のサブミクロンの加工機械のスケ-ルモデルとして,3軸のモデリング装置が導入され,微小部品の加工(超小型の人工心臓弁など)や組立が開始されている.血管内で計測・治療を行なう系としては,まず,他のプロジェクトで開発が進められている,レ-ザ-血管形成術に使用される微小口径の内視鏡が使用され,その中に仕込んで末梢血管に到達する,有索の移動船の設計が行なわれた.研究の経過で次第に蓄積された知識から,このような微小な領域で作動させる機械には,従来のアクチュエ-タと全く原理の異なる,内部の場のエネルギ-を使用するアクチュエ-タが必要であることが判明し,振動のエネルギ-を利用するマイクロ・アクチュエ-タの基礎研究と開発試作が行なわれた.本研究の目的は、半導体加工技術を中心とする微小加工技術を用いて、生体内で使用する微小機械(マイクロマシン)を制作するために、種々の応用開発技術を確立することにある。本年度は、マイクロマシンを制作するための製造装置のセットアップと、次年度以後で制作するマイクロアクチュエ-タ-のスケ-ルモデルの制作を行なった。1)マイクロマシン試作室として本研究室内に低クリ-ン度のクリ-ンル-ムを設営した。現在本クリ-ンル-ム内で、マイクロマシン制作用CVD装置を組み上げ中である。これらの装置と先端研プロセスセンタ-に設営されているフォトリソグラフィやエッチング装置と組合せ、所定の部品を試作する手法の完成をめざす。2)次年度以後で、上記マイクロマシン制作装置を用いて種々の機構部品が作成されるが、これらの機構部品を実態顕微鏡下で組み立てるための微細加工用マニピュレ-タを作成した。現在この微細加工組み立て装置を用いてマイクロアクチュエ-タの約100倍のスケ-ルモデルを作成、試験中である。3)血液の強力な粘性抵抗に打ち勝って移動する手法を検討するため、鞭毛や、繊毛など微生物の運動機構を模倣したアクチュエ-タを約100倍1000倍のスケ-ルモデルとして制作し、高粘度のシリコンオイル内でスクリュ-など他の推進機構と比較実験を行なった。この結果、高粘度流体内では通常水中で用いられている推進機構よりも、鞭毛を模擬した運動機構の法が効率よく推進可能であった。

4)これらの機構部品を生体内に入れるための方策として、ポリシリコン、酸化シリコン、窒化シリコンの組織適合性、抗血栓性の検討を開始した。また、カルディオサンなどの高分子系血液適合性材料によるこれらの素材の被覆についても研究を進めている。本年度は、生体血管内でのマイクロマシン自走システムの設計・試作を行なった。具体的には、<1.生体内で使用可能なアクチュエ-タの考案、試作>___ー1)マイクロマシンで使用する静電型アクチュエ-タを設計し、CVD、RIEおよび蒸着装置を使用してプロトタイプの製作をおこなっている。2)ランダムな振動を一定方向の運動に方換するアクチュエ-タの原理を考案した。現在、理論的に原理の検証をおこない、スケ-ルモデルで確認を行なっている。さらに、本原理を原展させ、熱動揺を駆動源として運動を行なうアクチュエ-タを考案した。この方式に関し、実証モデルの設計が行なわれている。<2.強力な粘性低抗に打ち勝って移動できる運動機構の考案>___ー。血液の粘性に打ち勝って移動する機構を研究するため、約100倍のスケ-ルモデルを用いて種々の運動機構原理の効果を比較する実験を行なった。<3.マイクロマシン素材の生体適合性の評価>___ー平面上に培養した細胞とシリコン等種々の素材との機械的および生物学的インタ-フェ-スを検討する実験を行なっている。<4.マイクロマシンへのエネルギ-伝達法、体外との通信手段の開発>___ー極細径内視鏡(外径1.5mm)の先端に装着したマイクロマシンに光ファイバを通じてエネルギ-を伝達し、またマイクロマシンと通信を行なう手法を開発している。本研究の本質的な目標である、医療を対象とする微小機械の製作手法の開発研究は、東京大学先端科学技術研究センタ-内に、マイクロマシン・ラボを作りあげ、微小な部品を作る手法を作ってきたことにある。ことに、最終年度は、シリコン・プロセスでμm寸法の部品を集積化して作る手法の開発、厚みのある微小部品の製作手法の開発、マイクロ・マニュピレ-ションによる微小物体の組立ての方法の開発、微小空間を制御するための立体視の研究、出来あがった製品の計測評価システムの開発、微小機械のデザイン手法の研究など、どの一つをとっても微小な機械開発の基本技術となるものを研究開発し、その研究の基礎技術を確立してきた。具体的にはCADによる部品集積回路の製作マスクの試作(マイクロ細胞センサ-や筋肉サルコメア類似のアクチュエ-タ設計)4インチ乾板によるマイクロフォトリソグラフィ手法を利用したマイクロ部品の成型手法の開発(40サルコメア集積アクチュエ-タの試作・鞭毛モ-タ類似マイクロモ-タの試作)、LPCVDとRIEによるマイクロ部品の製作の条件出し、マイクロ・マニピュレ-タとクリ-ンブ-スを使った部品マイクロアセンブリ手法の開発(細胞付ハイブリッドセンサ-や場のエネルギ-を利用する筋肉素子の開発)を研究グル-プが従前から研究を進めてきた生物構造類似機械として開発してきた。いずれの研究開発も機械の世界における、半導体のトランジスタ開発研究に相応する基礎開発研究であり、萠芽的研究であるため、十分な産業応用に至る製品には達していないが、新しい機械が生物の原理を使って作り得ること、それが医療に使用されうることが想像され、その一つとして生体内で移動し治療を行う装置の基礎設計の資料が十分に得られた。応用のための基本システムとして、血管内ファイバ-スコ-プに取付けられて使用される微小移動体の設計が行なわれた。
痛み刺激の反復投与による前癌遺伝子由来蛋白の発現に関する研究

ラットの右足底にホルマリン刺激を与え、その後反対側にも同様の刺激を与えた。先行する痛み刺激があると、反対側のc-Fos発現は抑制され、その効果は、脊髄後角の1、2層にのみ見られた。反復刺激のc-Fosの発現の抑制は、最初の刺激から1時間で最大(コントロールの50%)となった。zif-268に関しては、変化はなかった。先行する痛み刺激によるc-Fos発現の抑制は、μ、δ、κオピオイド受容体拮抗薬(naloxone、naltrindole、nor-BNI)の投与によっても、影響を受けなかった。α1受容体拮抗薬のprazosinの投与を初回の痛み刺激の前より行うと、反復刺激後のc-Fos発現の抑制は弱くなる傾向があった。しかし、有意な回復は見られなかった。α受容体拮抗薬のyohimbineでは変化がなかった。これらの受容体の拮抗薬を投与すると、初回刺激によるc-Fos発現は後角の1、2層で増加する傾向があった。反復刺激によるc-Fos発現の抑制効果は、時間依存性にみられ、初回刺激後1時間で最大となった。zif-268に関してはこの効果はみられなかった。反復刺激によるc-Fos発現の抑制効果はオピオイドやnorepinephrineの受容体を介して行なわれるものではない。この抑制には、既存の内因性オピオイドや、下行性の抑制系以外のメカニズムが考えられる。
固体物性発現を指向したバッキーボウル分子の設計と合成

本研究は、フラーレン類の部分骨格、あるいはカーボンナノチューブのキャップ構造に相当するおわん型共役化合物「バッキーボウル」が有する固体状態における独特のモルフォロジーを精緻に制御する手法を確立して、電気伝導性、発光性、強誘電性などの様々な物性を発現するための分子設計、及びその合成手法の開発を行うものである。本研究の最大の成果は、スマネン内部炭素への置換基導入手法の開発に成功したことである。その結果、スマネン骨格の湾曲面を揃えて、金属表面に配列する手法の開発にも成功した。湾曲π面の曲面/曲面相互作用を利用したセンサーの開発などに展開が期待される。本研究は、フラーレン類の部分骨格、あるいはカーボンナノチューブのキャップ構造に相当するお椀型共役化合物「バッキーボウル」が有する個体状態における独特のモルフォロジーを精緻に制御する手法を確立して、電気伝導性、発光性、強誘電性などの様々な物性を発現するための分子設計、およびその合成手法の開発を行うものである。今年度の主な成果としては、お椀型骨格のスマネンに、典型的な平面型共役化合物であるピレンを連結させた分子を設計合成し、その結晶構造におけるそれぞれのモチーフの役割を調べたところ、お椀による垂直積層構造がより支配的であるが、ピレンユニットもやや緩んだヘリングボーン構造を保持している、いわゆるdual packing構造を形成することを明らかにした。今後はこのピレンースマネン連結体の固体物性を明らかにするとともに、TTFなど他の平面共役系分子との連結体を合成し、結晶構造のデザインと固体物性発現を目指す。また、お椀構造の連結体であるスマネン二量体の合成にも成功し、その構造、動的挙動の詳細についても明らかにした。一方、スマネンのベンジル位をオキソ化したスマネントリオンについて、今回初めてそのX線単結晶構造解析に成功し、スマネン誘導体では初めてお椀が完全に重なり合ったエクリプスド型積層構造を有していることを明らかにした。これは今後の結晶設計に非常に重要な知見である。同時にその還元挙動についても明らかにし、2電子還元までは可逆で安定な誘導体が得られることも明らかにした。本研究は、フラーレン類の部分骨格、あるいはカーボンナノチューブのキャップ構造に相当するおわん型共役化合物「バッキーボウル」が有する固体状態における独特のモルフォロジーを精緻に制御する手法を確立して、電気伝導性、発光性、強誘電性などの様々な物性を発現するための分子設計、およびその合成手法の開発を行うものである。27年度の研究のうち最も重要な成果は、スマネンの内部炭素への置換基導入を達成したことである。これまでスマネンへの置換基導入は、ベンジル位や芳香環など、すべてスマネンの外縁部であり、スマネンの内部への置換基導入の例はなかった。今回、ヒドロキシスマネンに対し、ブロモ化に続く可溶媒分解によって、ヒドロキシ基などの酸素官能基をスマネン内部に導入できることを見出した。さらにFriedel-Crafts条件によって、炭素官能基も導入可能である。このことはスマネンの軸方向へ官能基を導入できることを意味しており、すなわち、金属表面などに対し、おわんをアームを介して整列配向させることができる可能性がある。スマネン内部に置換基が導入されることにより、お椀反転が止まり、それぞれのエナンチオマーを安定な状態で単離することができる。これは今後キラル曲面を持つ物質としての応用が期待されるだけでなく、基礎有機化学としての学問的用途にも広く応用が可能である。その一例として、Friedel-Crafts反応における反応機構の解明にエナンチオマーを利用した。具体的には、単一エナンチオマーから反応を始めることにより,Friedel-Crafts反応の中間体としてお椀曲面上にカルボカチオンが生成すること、またこのカルボカチオンが非常に反応性が高く、お椀反転をする前にお椀の凸面選択的に求核剤と反応することを明らかにすることができた。学生の早期卒業などで、計画より遅れている部分もあるが、27年度に見出したような、スマネンの内部炭素への置換基導入など、当初の想定になかった結果も得ており、相殺してほぼ概ね順調に進展していると言える。本研究は、フラーレン類の部分骨格、あるいはカーボンナノチューブのッキャップ構造に相当するおわん型共役化合物「バッキーボウル」が有する固体状態における独特のモルフォロジーを精緻に制御する手法を確立して、電気伝導性、発光性、強誘電性などの様々な物性を発現するための分子設計、およびその合成手法の開発を行うものである。27年度において、スマネン内部炭素への置換基導入手法の開発に成功したことを契機に、28年度においては本手法をさらに展開することに注力した。その結果、スマネンは通常の芳香族化合物と比べて遥かに反応活性であり、通常のベンゼン環では反応しないカルベン種や四酸化オスミウムによる酸化反応などが容易に進行することを見出した。特に後者の反応は極めてユニークな生成物を与えることがわかった。これはC60などのフラーレンと共通する反応性であり、湾曲パイ系の特徴として位置付けられることがわかった。また、27年度に開発したFriedel-Crafts型の置換基導入法を利用して、スマネン骨格の湾曲面を揃えて、金属表面に配列する手法の開発に成功した。具体的には、安定な炭素ー炭素結合を内部炭素に導入した誘導体をさらに化学変換し、硫黄官能基を導入することで、金表面に固定化した。その結果、おわんの凹面が表面に配列した金ナノロッドを調製することができた。

本手法を応用することにより、湾曲パイ面の曲面/曲面相互作用を利用したセンサーの開発などに展開可能である。本研究は、フラーレン類の部分骨格、あるいはカーボンナノチューブのキャップ構造に相当するおわん型共役化合物「バッキーボウル」が有する固体状態における独特のモルフォロジーを精緻に制御する手法を確立して、電気伝導性、発光性、強誘電性などの様々な物性を発現するための分子設計、及びその合成手法の開発を行うものである。本研究の最大の成果は、スマネン内部炭素への置換基導入手法の開発に成功したことである。その結果、スマネン骨格の湾曲面を揃えて、金属表面に配列する手法の開発にも成功した。湾曲π面の曲面/曲面相互作用を利用したセンサーの開発などに展開が期待される。初年度は合成研究を中心に計画しており、概ね狙い通りの化合物合成に成功している。28年度は、学生の卒業で一時中断していたTTF置換スマネンの研究も再開すると同時に、27年度に見出した内部炭素置換スマネンの研究に注力する予定にしている。28年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学今後はTTF連結スマネンなどを中心に、さらに様々な化合物の合成を行うとともに、固体物性測定を開始する予定である。人件費として計上していた分が、実際の勤務時間のズレにより、若干余剰金が発生したものである。博士研究員、および博士課程大学院生を、大阪大学に異動した10月より1年計画で雇用することにしたため、年度をまたいだ計画となった。実験研究に用いる物品費として使用する。博士研究員ならびに博士課程大学院生のRA費用に充てる。
口腔粘膜由来間葉系幹細胞の眼表面疾患モデルにおける効果

間葉系に属する細胞へ分化する能力を持つ間葉系幹細胞は様々な組織でもその存在の報告がなされており、近年、再生医療でも注目されている。我々はこれまでに、口腔粘膜の上皮下組織から間葉系細胞を分離・培養し、解析を行ってきた。この口腔粘膜由来間葉系細胞は間葉系細胞へ分化するだけでなく神経細胞への分化も可能であり、神経堤関連因子(CD49d、CD56、PDGFRa)の発現も認められたことから、神経堤由来として知られる角膜実質細胞への分化も行ってきた。分化誘導後において角膜実質で特異的なケラトカンも発現することがわかってきた。これらのことから、角膜への応用が期待される。本研究の本年度において、我々は眼表面疾患モデルにおける細胞治療の効果を調べるため、ウサギ創傷治癒モデルの結膜下に細胞移植を検討した。ウサギ創傷治癒モデルは8mmの生検トレパンを用いてウサギ角膜中央部に上皮欠損を作成した。作成後、MRIコントラスト造影剤として使われているSPION(Supper Paramagnetic Iron Oxide Nanoparticles (Fe3O4:四酸化三鉄))でラベルした口腔粘膜由来間葉系細胞を5.0 x 105 cells / eyeで結膜下に移植を行なった。移植後経日的に観察を行なったところ、培養液を移植したコントロールに比べて口腔粘膜由来間葉系細胞移植した角膜欠損部位では比較的早く創傷治癒が促進されている可能性が認められた。上皮化した眼表面組織において、SPIONを取り込んだ細胞が存在しており、ベルリンブルー染色で検出することできた。また、抗ヒト核抗体を用いた免疫染色においても同様に移植部位に陽性像を観察することができた。以上のことから移植した口腔粘膜由来間葉系細胞は眼表面に生着し、創傷治癒を促進する可能性が考えられた。骨芽細胞、脂肪細胞、軟骨細胞などの間葉系に属する細胞へ分化する能力を持っている間葉系幹細胞は、皮膚,脂肪組織,歯髄など様々な組織で存在し、その組織の創傷治癒や恒常性の維持に重要な働きをしていることから、近年、再生医療でも注目されている。我々は既に再生能力の高い口腔粘膜の上皮下組織から、神経堤由来因子を含んだ間葉系幹細胞をクローニングしている。また、神経堤由来の角膜実質ケラトサイトへの分化誘導で角膜に特異的なケラトカンが発現する事が解ってきたことから、角膜への応用が期待される。本研究では、口腔粘膜の上皮下組織から分離した神経堤由来因子を含んだ間葉系幹細胞を用いて、眼表面疾患モデルに対する細胞治療の効果を明らかにする予定である。本年度においてはまずこれまでに口腔粘膜の上皮下組織から分離・培養しておいた細胞を用いて、神経堤因子であるPDGFR-alphaならびにCD56を発現する細胞ならびに発現しない細胞について準備を進め、多分化能についてもそれぞれの解析を行っているところである。現在、ウサギ口腔粘膜由来の間葉系細胞の分離培養も行っており、こちらにおいても同様に解析を進めているところである。また、日本白色家兎におけるアルカリ外傷モデルならびに輪部機能不全モデルの作成の準備も進めており、次年度において準備出来次第移植を行う予定である。さらに、SOD-1ノックアウトマウスは入手出来次第、準備を進め、こちらにおいても次年度以降で移植を行う予定である。口腔粘膜由来の間葉系細胞のPDGFR-alphaならびにCD56を発現する細胞の数が少ないため、解析に時間がかかっているため、やや遅れている。本研究の本年度において、我々は眼表面疾患モデルにおける細胞治療の効果を調べるため、細胞移植条件の検討についても行ってきた。移植後の細胞を追跡するため、まずMRIコントラスト造影剤として使われているSPION(Supper Paramagnetic Iron Oxide Nanoparticles (Fe3O4:四酸化三鉄))でラベル可能かどうか、培養細胞で検討した。その結果、SPIONは培養中に細胞に取り込まれ、鉄の染色で使用するベルリンブルーで染色することが可能であることが解ってきた。また、SPIONでラベルした細胞をウサギ結膜下に投与し追跡可能かどうかを観察するため、投与後の組織を回収し、組織の観察を行った。その組織中にベルリンブルーで染色される投与された細胞が存在し、生着していることが確認できた。今後は眼表面疾患モデルにおいて細胞を投与し、眼表面への効果を観察する予定である。細胞のラベル条件ならびに移植条件等が検討することができた。次年度においては眼表面疾患モデルにおいて検討する予定である。この口腔粘膜

由来間葉系細胞は間葉系細胞へ分化するだけでなく神経細胞への分化も可能であり、神経堤関連因子(CD49d、CD56、PDGFRa)の発現も認められたことから、神経堤由来として知られる角膜実質細胞への分化も行ってきた。分化誘導後において角膜実質で特異的なケラトカンも発現することがわかってきた。これらのことから、角膜への応用が期待される。本研究の本年度において、我々は眼表面疾患モデルにおける細胞治療の効果を調べるため、ウサギ創傷治癒モデルの結膜下に細胞移植を検討した。ウサギ創傷治癒モデルは8mmの生検トレパンを用いてウサギ角膜中央部に上皮欠損を作成した。作成後、MRIコントラスト造影剤として使われているSPION(Supper Paramagnetic Iron Oxide Nanoparticles (Fe3O4:四酸化三鉄))でラベルした口腔粘膜由来間葉系細胞を5.0 x 105 cells / eyeで結膜下に移植を行なった。移植後経日的に観察を行なったところ、培養液を移植したコントロールに比べて口腔粘膜由来間葉系細胞移植した角膜欠損部位では比較的早く創傷治癒が促進されている可能性が認められた。上皮化した眼表面組織において、SPIONを取り込んだ細胞が存在しており、ベルリンブルー染色で検出することできた。また、抗ヒト核抗体を用いた免疫染色においても同様に移植部位に陽性像を観察することができた。以上のことから移植した口腔粘膜由来間葉系細胞は眼表面に生着し、創傷治癒を促進する可能性が考えられた。神経堤因子であるPDGFR-alphaならびにCD56を発現する細胞ならびに発現しない細胞について解析を行って日本白色家兎におけるアルカリ外傷モデルならびに輪部機能不全モデルへの移植を行う予定である。今後はさらに動物モデルの作成ならびにhOMSCsの生着向上のための移植法の開発を行って、hOMSCsの眼表面における影響について経時的に観察する。組織学的解析においては、投与後28日において家兎またはマウスの角膜を摘出し、凍結包埋する。組織学的観察はヘマトキシリン・エオジン染色を行って、移植したhOMSCsの存在を確認するため、SPIONを鉄の染色で使用するベルリンブルーで染色を行う。炎症細胞に対する影響を観察するため、CD45、CD3、CD4、CD11cと行った表面抗原を用いて免疫組織学的に観察も行う。また、mRNAレベル、タンパクレベルでの解析では、投与後28日において家兎またはマウスの角膜を摘出の際、組織の一部をmRNAレベル、タンパクレベルでの解析を行うため分取し、それぞれのサンプル調整を行う。hOMSCsの影響を観察するため、免疫調節系サイトカイン( TNF-a, MIP-1a, MCP-1)、抗炎症性サイトカイン(TGF-b)、血管新生関連分子(VEGF、MMP-2、TSP-1)などの測定をReal-time PCRまたはELAISA等を用いて観察する予定である。計画として少し遅れていることもあるが、おおむね順調に進んでおり、物品日の使用に関してもおおむね順調に使用できたので、結果として12,390円次年度での使用とした。
短縮語形成過程の類型モデルに関する理論的・実証的研究

本研究テーマの研究実績は、主に以下の3点があげられる:(1)日本語において近年流行している3拍愛称語に関する記述・理論両面での研究(2)ニュージーランド英語の愛称語形成に関する初期調査(3)短縮語形成に隣接する現象の理論研究。まず(1)に関して述べる。日本語において近年流行している3拍の愛称語形成パターンに関して記述的一般化及び理論解釈を与えた。記述的一般化としては、3拍愛称語は[軽音節+重音節]の構造を忌避することを明らかにした。理論解釈としては、回帰韻脚(recursive foot)を想定することで体系的な説明が与えられることを明らかにした。なお[軽音節+重音節]という構造を回避する現象は日本語の音韻体系で広く観察されるため、本理論分析は他の現象にも適用できると考えている。次に(2)について述べる。ニュージーランドにおいて愛称語形成の初期調査を行った。今年度は短期間の調査であったため、地名の短縮パターンの記述のみに留まった。地名短縮には英語において珍しい短縮パターン(3音節のパターンや強弱韻脚のパターン)が存在することがわかった。今後は人名の短縮や内容語の短縮に射程を広げ、研究を深めていく必要がある。最後に(3)に関して述べる。音韻理論一般に関わる問題として、最適性理論(Optimality Theory)の2つのモデル(Harmonic Serialism・Turbid OT)の長所と短所について議論を行った。英語の強勢に見られる不透明性とマオリ語の畳語形成の分析を通して両モデルの長所と短所を議論した。最適性理論には様々な変種が提唱されているため、各モデルの比較には大きな意義がある。以上の3つの研究成果により、短縮語形成の特性(普遍性・多様性・他の音韻特性との関連)を記述・理論両面から多角的に明らかにした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。研究課題「短縮語形成過程の類型モデルに関する理論的・実証的研究」の下、様々な言語(主に日本語、英語、マレー語、マオリ語)における短縮語形成の記述的・理論的研究を行っている。短縮語形成とは基体の一部を削除して新しい語を作る語形成のことで、"チョコレート"から"チョコ"を形成したり、"ビルディング"から"ビル"を作るような語形成の事を指す。本年度の研究実績としては、主なものとして以下の2点が挙げられる:1日本語の短縮語形成に関する論文の執筆2マオリ語の愛称語形成の調査及び論文の執筆まず1日本語の短縮語形成に関する論文の執筆について述べる。この研究実績の多くは前年度までの成果による部分が多いが、論文としてまとめ上げたのは今年度であった。2つの論文としてまとめ、1つは短縮語の長さの決定方略に関する論文、もう1つは語末位置での母音長短の中和に関する論文である。前者はこれから投稿する予定であるが、後者は"Language and Information Sciences"という雑誌に採択され、既に出版された。次に2マオリ語の愛称語形成の調査及び論文の執筆について述べる。7月から11月にかけてニュージーランドのオークランド大学で、マオリ語の人名の短縮語(愛称語)に関する研究を行った。具体的にはマオリ語話者から愛称語のデータを収集し、それを最適性理論(Optimality Theory)の枠組みで理論的解釈を与えた。この研究は既に論文として纏めてあり、"Phonological Studies"という雑誌に採択され、既に出版されている。またこの研究に付随して、韻律形態論(Prosodic Morphology)の一種である畳語(reduplication)に関する研究も一定の成果をあげることができた。この研究成果については熱海で開催された「第10回音韻論フェスタ」で研究発表を行っており、既に論文として纏めてある。今後学術雑誌に投稿する予定である。

以上の3つの研究成果により、短縮語形成の特性(普遍性・多様性・他の音韻特性との関連)を記述・理論両面から多角的に明らかにした。特別研究員(DC1)として採用された際に提出した研究計画書通りに研究が進んだことから、「おおむね順調に進展している」と考えている。当初の予定は、初年度はニュージーランドでマオリ語の短縮語形成の調査を行うというものであった。この計画は今年度に適切に実行され、論文も"Phonological Studies"に掲載することができた。更に、計画時には想定していなかった畳語形成(reduplication)に関しても一定の成果が挙げられ、研究発表も行うことができた。一方で、昨年度までの研究成果を思う様に発表出来なかったという一面もあった。今後、昨年度までに実施された研究を論文にまとめられるように努める必要がある。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。次年度以降も、引き続き海外での調査、及びその成果発表を継続的に実施していく予定である。特に理論研究に関して、力を入れていく予定である。ここ数年、新しい音韻理論が考案されている。そうした音韻理論を短縮語形成という音韻・形態現象にあてはめることで、音韻理論に対して新たな知見をもたらすつもりである。
民間高齢者施設の料金とサービス内容の関連性について

1介護の経済効果、2高齢者住まい法改正による民間高齢者施設の再編、3民間高齢者施設の料金とサービス内容の関連性、について次の研究成果を得た。1産業連関分析によると、介護のような労働集約型産業では一次効果は公共事業等より低いものの追加効果を含めて考えればそれらを上回る経済効果をもつ場合がある。2サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)の登場で状況把握・生活相談が重要なサービスに位置付けられ、外部の介護サービスの利用次第ではサ高住が特定施設等の代替となり得る。3民間高齢者施設の料金は立地と人員配置と強い関連性が見られる。ただし、人員配置はあくまで標榜上の数値であり、それを担保する仕組みが必要である。本科学研究助成事業の一環として、新型民間高齢者施設である「サービス付き高齢者向け住宅」(サ高住)に関する基礎的研究を実施した。具体的な内容は、今般の高齢者住まい法の改正による民間高齢者施設の再編に関するものである。研究の結果、民間高齢者施設の新しい枠組みであるサ高住が、従来とは全く異なる施設の創出を促すものではなく、旧来からある施設を介護サービス以外のサービス(状況把握、生活相談等)によって再定義したものであること、サ高住の登場によって民間高齢者施設が介護及びそれ以外のサービスによって4つのカテゴリーに類型化できること、今後の民間高齢者施設が介護保険上の特定施設でないサ高住を中心に展開していくことなどを明らかにするとともに、サ高住の今後の展開次第で、現在の枠組みに変化をもたらす可能性、具体的には状況把握、生活相談サービスの提供とともに、併設事業所からの介護サービスの提供が一般化することで特定施設の存在意義が失われ、特定施設群とサ高住が将来的に統合される可能性について論じた。サ高住は本研究事業の主要テーマである民間高齢者施設の根幹を将来成していくと予想されることから、本研究は民間高齢者施設の今後の展開を占い、基礎的な方向性を示すものとして意義があると考える。研究助成事業の最終年度に当たる本年度は、主たる研究課題である民間高齢者施設について、その基礎資料の入手と分析用データセットの作成及び分析を行った。主な手順は、まずデータセットの基となる資料の入手と確認、記述統計による簡単な分析から始まり、次に統計モデルの構築とデータセットの作成、最後に分析結果の検証である。基礎資料としては、民間調査会社提供資料(「高齢者住宅データ」)を用いた。当初の研究企画案では公的又は関係団体発行資料から外部業者の協力を借りる等して研究代表者主導でデータ入力を行う予定であったが、研究期間中(2011年)の民間高齢者施設の大幅な再編によりデータ入力が遅延を余儀なくされ時間的に厳しくなったことから当初の方法を見直し、民間調査会社が提供するデータ(入力済み)を用いることになった。データの入手方法は変更したものの、当該データを統計分析用に整形する等の作業は研究代表者が主体的に行った。入手した資料及びデータから、民間高齢者施設の機能分化の動向を定量的に把握することができ、過年度までに本研究が明らかにしてきた点と概ね一致することが確認できた。また、作成したデータセットを用いた統計分析から、民間高齢者施設の料金とサービス内容の関連性を定量的に明らかにすることができた。最後に研究成果の発表について、今回は基礎資料の収集及びデータセットの作成が年度後半までずれ込んだ時間的制約もあり、年度内での学術雑誌等による発表には至らなかった。本科学研究助成事業の一環として、介護の産業化による影響、具体的には介護の経済効果に関する研究を実施した。本研究は助成事業の主たるテーマである「有料老人ホーム」を含む介護市場を産業連関表というマクロ的視点で捉え、全国及び四国4県を対象にその経済効果を検証したものである。最新の産業連関表により介護の経済効果を様々な角度から分析した結果、四国における介護の経済効果は全国と比べて数値的に低い水準に止まることが明らかとなった。介護保険の普及により地方経済にとって介護の存在感が大きくなっていることが予想されたため少々意外な結果となった。介護の経済効果を公共事業並びに医療・保健と比較した分析では、一次効果と追加効果の違いから三者の関係性が見て取れた。投入係数が高く粗付加価値係数の低い産業(三者のなかでは公共事業が主に該当する)ほど一次効果が大きく追加効果が小さい。他方、投入係数が低く粗付加価値係数が高い産業(介護が主に該当)ほど一次効果が小さく追加効果が大きい。最終的な総効果は一次効果と追加効果の相対関係で決まるが、介護のような労働集約型産業では総効果に占める追加効果の割合が高い。そのため総効果で介護を上回ろうと思えば、一次効果が相当程度高くなければならない。

実際に全国や四国4県で比較したところ、一次効果で勝る公共事業や医療・保健が必ずしも総効果でも介護を上回る訳ではなく、場合によっては追加効果に勝る介護に総効果で逆転される場合があった。日本は本格的な高齢社会を迎え、政府の「社会保障・税一体改革成案」にも見られるように、介護市場は次世代産業として雇用創出等が期待されている。今般のサービス付き高齢者向け住宅の制度化等、民間高齢者施設における規制緩和はその流れに沿うものと言える。本研究の意義は、そうした介護市場の拡大が経済に及ぼす影響を、伝統的な産業連関分析によって検証した点にある。「研究の目的」で記した有料老人ホーム等の民間介護施設の枠組みが、サ高住に登場により大きく変更されたため、サ高住の法的性格等に関する基礎的研究を今年度優先して行うこととなった。その影響で、本来の目的である民間介護施設に関するデータセット作成のための準備に手間取り、外部業者に対するデータ入力依頼も来年度に延期せざるを得なくなった。「研究の目的」で記した有料老人ホーム等の民間介護施設を含む介護市場について産業連関表による経済効果分析を行ったが、これは当初の研究目的である介護市場のミクロ的分析というよりも、マクロ的な分析である。一方、本来の目的であるミクロ的分析については、その前段階として民間介護施設に関するデータセット作成のためのひな形を本年度中に作成し、それを基にデータ入力作業を外部業者に依頼することになっていたが、ひな形がまだ完成しておらず、その影響で外部業者へのデータ入力依頼も次年度に延期することになった。「研究実施計画」では、有料老人ホーム等の民間高齢者施設のミクロ的分析のためのデータセット作成を本年度の中心課題としていたが、上記のような事情によりデータ作成が遅れている。今後は実施計画に記したように、データセット作成をできるだけ早期に終え、本研究事業の最終年度に当たる来年度に一定の研究成果を出したい。「研究実施計画」では、有料老人ホーム等の民間高齢者施設のミクロ的分析のためのデータセット作成を本年度の中心課題としていたが、研究代表者の興味もあり、どちらかというとマクロ的分析に該当する介護産業の経済効果を中心課題とすることになってしまった。それについてある程度の成果は得られたものの、本来目標としていたミクロ的分析の進捗状況に遅延が生じる結果となってしまった。上記の事情を踏まえて、今後は実施計画に記したように、データセット作成のためのひな形の完成を急ぎ、次年度の早い段階でデータ入力の外部業者への委託を終えるなど、研究の方向性を計画に記した本来の軌道に戻すことが今後の研究の推進方策である。今後の研究の推進方策にも記したとおり、有料老人ホーム等の民間高齢者施設に関するデータセット作成のための外部業者によるデータ入力費用を次年度の研究費として計上、使用する。その他、研究関連書籍の購入費、資料収集等のための旅費としての使用を予定している。その他、研究関連書籍の購入費、資料収集のための旅費としての使用を予定している。