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職業性ストレスとがん罹患の関連性およびそのメカニズムに関する疫学的研究

本研究では、職業性ストレスとがん罹患との関連性とそのメカニズムを明らかにすることを目的として、2つの前向きコホート研究(既存コホートデータと新規コホート)および職業性ストレスとがん罹患の媒介要因(免疫機能、抗酸化能などの生理指標および食事等のがん関連保健行動)との関係についての小規模な追跡研究を実施した。特に本研究では以下の3点を検討した。(1)2大職業性ストレス理論である「要求度-コントロール-社会的支援モデル」および「努カ-報酬不均衡モデル」に基づく職業性ストレスと全がんの罹患(および部位別のがん罹患)との関連性、(2)これ以外の職場の社会心理的な要因とがん罹患との関連性、(3)職業性ストレスとがん関連の生理指標(免疫機能および抗酸化能マーカー)および保健行動(喫煙、飲酒、栄養)との関連性。結果として、職業性ストレスは全がんの罹患リスクを増加させる可能性があることが示唆された。そのメカニズムの一部として、職業性ストレスによるDNA酸化があると考えられた。一方、食事や生活習慣は、職業性ストレスとがん罹患をつなぐ媒介変数としては大きな役割を果たしていないと推測された。本研究は、職業性ストレスとがん罹患との関連性とそのメカニズムを明らかにすることを目的として、2つの前向きコホート研究(既存コホートデータと新規コホート)および職業性ストレスとがん罹患の媒介要因(免疫機能、抗酸化能などの生理指標および食事等のがん関連保健行動)との関係についての小規模な追跡研究を実施する。平成16年度は「職業性ストレスと健康コホート研究」の宮城、茨城、神奈川(4カ所)、富山、愛知、岐阜の9つのサイト(合計2.5万人)において、コホート開始後から平成16年末までの期間のがん罹患およびその他の追跡情報(異動・退職、がん以外の原因での死亡等)に関してデータを収集し、追跡期間中(平均6年間)のがん罹患およびその部位についての情報を入手した。また追跡期間中の異動、退職、がん以外での死亡およびその日付についても人事情報、健康診断記録あるいは死亡見舞い金の支払い記録等から把握した。ベースライン調査の調査票から、JCQおよびNIOSH職業性ストレス調査票の尺度を用いて、主要な職業性ストレス指標(要求度-コントロール比、上司および部下の支援)を算出し、主要な職業性ストレス指標と追跡期間中の全がん(および解析可能例数が得られた部位別がん=肺がん、胃がん、大腸がんを想定)の罹患との関連性を比例ハザードモデルを用いて罹患までの期間を考慮しながら解析した。この間、2004年8月に国際行動医学会(マインツ、ドイツ)において研究成果を報告し、また新規コホートの研究デザインについてレビューを受けた。また2005年3月に米国ロサンゼルスにおいて開催される国際労働衛生学会「仕事と心血管障害」科学委員会会議に出席し、研究デザインおよび解析計画について国際的な専門家のレビューを受ける。本研究は、職業性ストレスとがん罹患との関連性とそのメカニズムを明らかにすることを目的として、2つの前向きコホート研究(既存コホートデータと新規コホート)および職業性ストレスとがん罹患の媒介要因(免疫機能、抗酸化能などの生理指標および食事等のがん関連保健行動)との関係についての小規模な追跡研究を実施している。本年度は以下の研究を実施した。1.がん関連の保健行動との関連の解析:新規コホートのベースライン調査結果から、職業性ストレス要因(要求度-コントロール-社会的支援、努力-報酬不均衡)と喫煙および17栄養素の摂取量との関連性を解析し、栄養素についてはJ Epidemiology誌に論文として公表した。2.がんおよびがん関連の保健行動との関連の男女差の検討:すでに収集したデータを解析し、職業性ストレスと抑うつとの関連の男女差を検討した。3.がん関連の生物学的指標との関連(川上):従業員男女50名に対して、職業性ストレス調査票に記入を求めると同時に採血を実施し、免疫機能(NK細胞、CD4等リンパ球分画、血清IgA,IgG、抗酸化能マーカー等を測定した。今後データを解析する予定。4.コホートベースラインの調査を継続し、またがん罹患、異動・退職、死亡等の情報を登録を開始した。5.職業性ストレスとがん罹患の関連について先行して研究を進めているKawachi教授(ハーバード大学)、日本文化とストレスの関連性について理論的・実験的研究を進めている北山忍教授(ミシガン大学)、努力

-報酬不均衡モデルを提唱したSiegrist教授(デュッセルドルフ大学)を招へいし、わが国における職業性ストレスとがん罹患に関する研究の進め方について検討した。本研究は、職業性ストレスとがん罹患との関連性とそのメカニズムを明らかにすることを目的として、2つの前向きコホート研究(既存コホートデータと新規コホート)および職業性ストレスとがん罹患の媒介要因(免疫機能、抗酸化能などの生理指標および食事等のがん関連保健行動)との関係についての小規模な追跡研究を実施している。平成18年度は以下の研究を実施した。1.がん関連の保健行動との関連の解析:コホートのベースライン調査結果から、職業性ストレス要因(要求度-コントロール-社会的支援、努カ-報酬不均衡)と飲酒との関連性を解析し、Industrial Health誌に論文として公表した。2.がん関連の生物学的指標との関連(川上):従業員男女431名に対して、職業性ストレス調査票に記入を求めると同時に採血、採尿を実施し、ストレス感受性遺伝子である5-HTTPRL遺伝子多型およびがん、虚血性心疾患の指標である抗酸化能マーカー(8-OHdG)を測定した。今後データ解析を実施する予定である。また、データから、職業性ストレスががんマーカーに与える影響の性差についての解析を進めた。4.コホートの追跡データのとりまとめを継続した。本研究は,職業性ストレスとがん罹患との関連性とそのメカニズムを明らかにすることを目的として,2つの前向きコホート研究(既存コホートデータと新規コホート)および職業性ストレスとがん罹患の媒介要因(免疫機能,抗酸化能などの生理指標および食事等のがん関連保健行動)との関係についての小規模な追跡研究を実施している。平成19年度は以下の研究を実施した。1.がん関連の生物学的指標との関連(川上):従業員男女431名に対して,職業性ストレス調査票に記入を求めると同時に採血,採尿を実施し,ストレス感受性遺伝子である5-HTTPRL遺伝子多型およびがん,虚血性心疾患の指標である抗酸化能マーカー(8-0HdG)を測定した。結果として,男性では組織の公正性のうち,対人的公正が低い場合に,女性では仕事の要求度。コントロールモデルによる仕事のストレインが高い場合に,尿中8-0HdG濃度が高いことが示された。5-HTTPRL遺伝子多型は,8-0HdG濃度と関連を示さなかった。2.労働者コホートの追跡データを解析し,仕事の要求度,コントロールモデルによる仕事のストレインが高い場合に,全がんの罹患率が高いことが示された。この関係は,他の生活習慣など交絡要因を調整した後も,職種(事務系,現場系)別の分析でも,がんの部位(胃がん,それ以外)の分析でも確認された。本年度までの研究から,職業性ストレスは全がんの罹患リスクを増加させる可能性があることが示唆された。そのメカニズムの一部として,職業性ストレスによるDNA酸化があると考えられた。一方,食事や生活習慣は,職業性ストレスとがん罹患をつなぐ媒介変数としては大きな役割を果たしていないと推測された。
高度好熱菌グリシン開裂系超分子複合体の立体構造と精密制御機構

グリシンの生体内での分解反応は4種類のタンパク質(P, H, T, L)からなるグリシン開裂系(GCS)によって触媒される。本研究は、GCSの構成タンパク質さらにはそれらの複合体の結晶構造解析を行うことにより、代謝経路全体を原子レベルで解明することを目的としている。本年度は高度好熱菌Thermus thermophilus (Tth)HB8由来のPタンパク質の構造解析を行った。Tth Pタンパク質はα_2β_2テトラマー(分子量20万)のピリドキサールリン酸依存性酵素(PLP酵素)であり、GCSの第一段階の脱炭酸反応を触媒する。まず、Pタンパク質(ホロ酵素)の構造を水銀誘導体を用いたSIRAS法により決定した。Pタンパク質はαβダイマーが非結晶学的2回軸で関係付けられた(αβ)_2テトラマー構造をとる。Pタンパク質は、α鎖とβ鎖の間でアミノ酸配列に22%の同一性をもつが、立体構造でも類似性があり二次構造のトポロジーはほぼ同じであることがわかった。Pタンパク質はアミノ酸配列の類似性からfold type IのPLP酵素に分類されている。構造既知のfold type IのPLP酵素は例外なくα_2ダイマーを基本単位にもつのに対し、Pタンパク質はαβダイマーを基本単位とし活性部位を構成するという特異な構造をもつことがわかった。また、ホロ酵素以外に、PLPを含まないアポ酵素およびホロ酵素・基質アナログ複合体の構造解析を行い、補酵素および基質の認識など反応に重要と考えられる残基を同定した。それらは他の生物種でも高度に保存されていることから、Pタンパク質の触媒機構は基本的には生物間で共通であることが示唆された。一方、NKH患者の約80%がPタンパク質に変異をもつが、Tth Pタンパク質の立体構造に基づいて大部分の変異について、それらがどのように酵素活性の消失を引き起こすのかを説明することができた。この結果については論文を執筆し、EMBO Journal誌に採択が決定している。グリシンの生体内での分解反応は4種類のタンパク質(R, H, T, L)からなる多酵素複合体であるグリシン開裂系によって触媒される。本研究は、グリシン開裂系の構成タンパク質さらにはそれらの複合体のX線結晶構造解析を行うことにより、代謝経路全体を原子レベルで解明することを目的としている。研究方法としては、高度好熱菌Thermus thermophilus HB8由来のタンパク質を用い、まず単独成分で立体構造を決定し、次にそれらの構造をもとにグリシン開裂系を超分子複合体として構造解析する方針ですすめた。昨年度までに、全構成タンパクの大量発現系の構築と精製をおこない、HおよびLタンパクの構造解析、Pタンパクの結晶化および予備的回折実験をおこなった。今年度は、Tタンパクの結晶化条件の検索と、Pタンパク結晶の重原子誘導体の検索を引き続きおこなった。また、Hタンパクの結晶構造解析の結果についてActa Crystallographica Section Dに誌上発表した。グリシン開裂系の構造解析と並行して、同様な多酵素複合体である分岐鎖2オキソ酸デヒドロゲナーゼ複合体の構成成分E1の結晶解析をおこなった。Pタンパクと同様に、αおよびβの両サブユニットの共発現を行うことにより可溶性画分に回収すること成功し、安定な複合体として精製にすることができた。次に、結晶化および回折データ測定を行ない、基質非結合型の構造を決定した。さらに、ES複合体モデルとしてのE1・基質アナログ複合体、実際の反応中間体としてE1・基質複合体の立体構造をそれぞれ決定することにより、基質認識機構および基質結合時の構造変化を解明した。さらに、これらの構造に基づいて触媒反応機構を説明することに成功した。この結果については論文を執筆し、Journal of Molecular Biology誌に採択が決定している。

一方、NKH患者の約80%がPタンパク質に変異をもつが、Tth Pタンパク質の立体構造に基づいて大部分の変異について、それらがどのように酵素活性の消失を引き起こすのかを説明することができた。この結果については論文を執筆し、EMBO Journal誌に採択が決定している。
免疫機能に影響するマクロファージの酸化還元状態に対するβ-カロテン介入機序の解明

免疫細胞内のグルタチオン(GSH)量は、個体の免疫力に影響する。本研究では、マウスマクロファージ(Mφ)培養細胞RAW264を用い、β-カロテン(BC)がMφ内GSH合成を引き起こすまでのメカニズムを検討した。その結果、RAW264細胞に対するBC誘導性GSH産生に、c-Jun N-terminal Kinaseによる情報伝達の関与が判明した。さらに、細胞内GSH量に対する影響において、レチノールもβ-カロテンと同様の活性を示したが、一方でそれらの共通の代謝物であるレチノイン酸によって刺激されるレチノイン酸受容体やレチノイドX受容体が関与する情報伝達は、その作用には関係しないことが示唆された。抗原提示細胞の酸化還元状態は、免疫系の司令塔であるヘルパーT細胞の分化に影響する。一方、マウスに高ビタミンEとともにβ-カロテンを摂取させた場合、抗原投与により誘導されるIgE抗体の産生が低下し、1型ヘルパーT細胞活性が亢進する。これに対して、β-カロテンが抗原呈示細胞の酸化還元状態の調節を介して免疫系に影響を及ぼしたのではないかとの仮説を立て、それを検証するため抗原提示細胞の一種であるマクロファージの培養細胞RAW264細胞を用いて種々の検討を行い、その結果、β-カロテンを培地に添加すると、マクロファージ内において抗酸化物質グルタチオン(GSH)を合成する酵素であるグルタミン酸システインリガーゼ(GCL)の産生が誘導され、GSH量が増加することを見出している。本研究では、β-カロテンがGCL産生をもたらすまでのメカニズムを解明する目的で、酸化還元に対する感受性が報告されているmitogen-activated protein kinase(MAPK)に関する実験を行った。MAPKsであるJNK・ERK1/2・p38 MAPKそれぞれに対する特異的阻害剤を用いて、β-カロテンによるRAW264細胞内GSH量増加に対する影響を検討したところ、JNK阻害剤を用いた場合にのみ阻害された。この時、β-カロテンによるGCL産生誘導も阻害された。さらに、β-カロテンによりRAW264細胞内でJNKリン酸化が誘導されることも判明した。以上の結果から、β-カロテンによるRAW264細胞内GSH量増加には、JNK系が関与していることが明らかとなった。これを、食品系のジャーナル最上位のMol. Nutr. Food Res誌に投稿し、受理された(現在、印刷中)。今後は、β-カロテン代謝物の一つであるレチノイン酸関与の有無や、JNKより上流の細胞内情報伝達メカニズムの解明を中心に検討したい。本研究では、β-カロテンがGCL産生をもたらすまでのメカニズムを解明する目的で、β-カロテンが代謝された後に生成するレチノイド受容体の関与について検討した。レチノイン酸受容体(RAR)αアンタゴニスト、レチノイン酸受容体(RAR)βγアンタゴニスト、レチノイドX受容体(RXR)アンタゴニストを用いてβ-カロテンによるRAW264細胞内GSH量増加に対する影響を検討したところ、いずれのアンタゴニストを用いた場合も、β-カロテン誘導性のGSH増加量が部分的に抑制された。RARは必ずRXRとのヘテロ二量体を形成して作用を発揮するが、RXRはその他のたんぱく質(例えばビタミンD受容体)とも二量体を形成して作用する。このことから、RARがRAW264細胞内におけるβ-カロテン誘導性のGSH増加量に部分的に関与している可能性が示唆された。ただし、RARαに選択的なはずのアンタゴニストもRARβγに選択的なはずのアンタゴニストも両方ともが抑制的に作用したので、今後はいずれの受容体が作用しているのかを明確にしたいと考えている。これまでの研究で、抗原提示細胞の一種であるマクロファージの培養細胞RAW264細胞を用いて種々の検討を行い、β-カロテンを培地に添加すると、マクロファージ内において抗酸化物質グルタチオン(GSH)量が増加することを見出している。本研究では、“β-カロテンがGSH量を増加させるまでのメカニズム"を解明する目的で、β-カロテンが代謝された場合に生成するレチノイドに対するシグナル伝達経路の関与の有無について検討した。まず、レチノールにβ-カロテンと同様、RAW264細胞の細胞内GSH量を増加させる効果が認められ、β-カロテンがレチノイドとなって作用している可能性が生じた。

そこで、レチノイン酸受容体(RAR)α選択的アンタゴニスト、RARβγ選択的アンタゴニスト、またはレチノイドX受容体(RXR)特異的アンタゴニストを用いてβ-カロテンによるRAW264細胞内GSH量増加に対する影響を精査したところ、いずれのアンタゴニストを用いた場合でも、β-カロテン誘導性のGSH増加は影響を受けなかった。さらに、レチノイン酸、RARα選択的アゴニスト、RARβ選択的アゴニスト、RARγ選択的アゴニスト、RXR特異的アゴニストを用いてRAW264細胞を刺激した場合の細胞内GSH量変化について検討したが、いずれのアゴニストも、細胞内GSH量に影響を与えなかった。以上の結果から、β-カロテンおよびその代謝物であるレチノールはRAW264細胞内のGSH量を増加させるものの、レチノイドシグナル伝達経路以外を介しての作用であることが判明した。免疫細胞内のグルタチオン(GSH)量は、個体の免疫力に影響する。本研究では、マウスマクロファージ(Mφ)培養細胞RAW264を用い、β-カロテン(BC)がMφ内GSH合成を引き起こすまでのメカニズムを検討した。その結果、RAW264細胞に対するBC誘導性GSH産生に、c-Jun N-terminal Kinaseによる情報伝達の関与が判明した。さらに、細胞内GSH量に対する影響において、レチノールもβ-カロテンと同様の活性を示したが、一方でそれらの共通の代謝物であるレチノイン酸によって刺激されるレチノイン酸受容体やレチノイドX受容体が関与する情報伝達は、その作用には関係しないことが示唆された。平成26年度は、研究代表者が研究機関を異動した。それゆえ、率直に言って、研究を再始動するまでに時間を要した。しかし、β-カロテンの代謝により生成したレチノイン酸がRAW264細胞内GSH量増加に関与している可能性を新たに示唆することができ、研究の進展はあったと考えている。「β-カロテンが生体の抗酸化性に寄与する」と語られることは多いが、これまで植物では明らかであったものの、動物における作用については、科学的な裏付けは皆無と言ってよい状況であった。本研究では、昨年度に明らかにしたmitogen-activated protein kinase(MAPK)系の関与と併せて、β-カロテンが細胞内GSH量を増加させる際に動員する細胞内メカニズムの解明を着々と進めており、β-カロテンの抗酸化性について科学的な裏付けを持って説明することに貢献できているものと考えている。統合栄養科学レチノイン酸受容体αに選択的なはずのアンタゴニストもレチノイン酸受容体βγに選択的なはずのアンタゴニストも両方ともが、β-カロテンが細胞内GSH量を増加させる作用に対して抑制的な影響を及ぼしたので、今後はいずれの受容体が関与しているのか、あるいは両方関与しているのが事実なのかを、アンタゴニストではなく選択的アゴニストを使った実験により解明したいと考えている。どのアゴニストを用いた場合に、RAW264細胞のGSH産生量が増加するのかを検討することにより、それを明らかにできると考えている。さらに、前年度の研究で明らかにしたmitogen-activated protein kinase(MAPK)系との関係性についても検討したい。培養細胞を用いた実験により、β-カロテンがMAPKの一種であるJNKの活性化(=リン酸化)を介してGCL産生を誘導した結果、細胞内GSH量が増加することを明らかにした。
領域気象・洪水統合モデルを用いた可能最大洪水氾濫の推定－新しい洪水リスク評価－

本研究では、平成27年関東・東北豪雨で甚大な被害が生じた鳴瀬川水系渋井川を対象として可能最大洪水の浸水深、流速、流体力を算定した。可能最大洪水の推定には、1)領域気象モデルのシフティング技術、2)再解析雨量のシフティング技術、3)過去の実績洪水比流量の援用、3つの手法を用いて河川流量を算定した。更に洪水氾濫計算条件として、堤防決壊箇所、決壊幅、決壊時間等に複数シナリオを想定するとともに氾濫域の地表面粗度係数も複数パターンで計算を実施した。上記より得られる浸水深、流速、流体力の最大値を可能最大洪水氾濫として算出し、最悪の状態を想定した新しい洪水ハザードマップとして、可能最大流体力を示した。渋井川流域で9月11日に発生した洪水氾濫を対象とし,降雨流出・洪水氾濫モデルの適用することで洪水氾濫を再現した.可能最大洪水は,過去の大規模洪水から得られた最大洪水比流量包絡式を用いることで算定した.可能最大浸水深および可能最大流体力は,複数堤防決壊シナリオや複数地表面データを使用することで算定した.以上により,平成27年関東・東北豪雨では渋井川で堤防越流は生じなかったが,可能最大洪水時では堤防を越流することが明らかとなった.また,可能最大流体力を算定した結果家屋流失や全壊が生じるほどの流体力は対象流域では生じなかった.これは流域面積の小ささ(18.6 km2)と平坦な地形に起因するものである.しかしながら,可能最大浸水深が2 mを超過する箇所が散見され,この地域に存在する家屋は極めて危険であることが明らかとなった.このように新しい洪水ハザードマップとして,可能最大流体力および可能最大浸水深を明示したハザードマップを作成することが出来,水平避難・垂直避難の判断の際に,水平避難が必要不可欠な箇所を特定することが出来た.初年度の目標は,降雨流出・洪水氾濫モデルの適用および可能最大洪水,可能最大浸水深,可能最大流体力の評価であったため,当初の予定どおり順調に進展している.本研究では、平成27年関東・東北豪雨で甚大な洪水被害が生じた鳴瀬川水系渋井川(宮城県大崎市)を対象として可能最大洪水の浸水深、流速、流体力を算定した。これにより、最悪の状態を想定した新しい洪水ハザードマップを提案することが出来た。その結果、1)、2)の気象場のシフティングを実施した場合よりも3)過去の実績洪水比流量を用いたほうが大きい洪水流量が算定された。よって、本研究ではこの最も大きい洪水流量を可能最大洪水流量として洪水氾濫計算を実施した。それらの計算結果より得られる浸水深、流速、流体力の最大値を可能最大洪水氾濫として算出し、最悪の状態を想定した新しい洪水ハザードマップとして、可能最大流体力を示した。その結果、本研究で設定した条件の範囲では、可能最大洪水氾濫が生じた場合でも可能最大流体力は堤防決壊付近以外では低い値を示し、家屋の全壊・流失が生じる可能性は小さいことが明らかとなった。しかしながら、家屋周辺で浸水深2.4 mを超える箇所は浮力の作用等も考えられ事前の水平避難が必要不可欠であるということも明らかにすることができた。以上、本研究では可能最大流体力という新しい観点を導入することで、事前の水平避難・垂直避難の判断に有益な知見を与えるための一連の流れを示すことが出来た。今後は算定した可能最大洪水氾濫や可能最大流体力の不確実性を定量的に評価していくことが重要となる。今後は,初年度に算定した可能最大洪水・浸水量・流体力の不確実性を評価するため,過去および将来の気象場を領域気象モデルを用い計算するとともに,シフティング技術を適用することで可能最大降水量(PMP)を算定する.過去から将来にわたり算定された可能最大降水量を用い可能最大洪水を算定することで,更に精度の高い可能最大洪水等の算定およびハザードマップの作成を行う.水工学
現地調査に基づく長期的視点に立った被災地復興の実証的研究

本研究は、研究代表者が直後や事後の調査で被災実態を把握している6地震を対象として、長期的視点に立った被災地の復興状況を明らかにしたものである。今後の被災地復興に役立つ知見を得ることを目的とした。結果によれば、兵庫県南部地震の被災地では住宅の建て替え率や建物構造・形式の変化などに地域の特性に応じた差異がみられた。伊豆半島沖地震の被災地では変化がみられなかった。南海地震の津波被災地では、多くの人々が避難した高台の神社や寺院に代わって避難タワーが指定避難場所になっていた。北海道南西沖地震の被災地である青苗では高所移転が定着していた。一方で、西海岸の小集落では住宅が消滅した地区もあった。研究は2年間で実施する。年度ごとの計画としては、初年度前半には対象地域の過去の空中写真や最近のグーグルマップ写真によって被災直後の地域規模(範囲)との拡大・縮小などの変化を確認する。つぎに、対象6地震のうち津波被害が際立った南海地震と北海道南西沖地震の被災地の構造変化と避難場所などの減災対策の状況変化を現地調査によって明らかにする。次年度には、伊豆半島沖地震、兵庫県南部地震について、申請者が保有する、被災直後とその後の復旧状況調査結果を踏まえて、現状での被災地の構造変化を現地調査から明らかにする。最後に、以上の成果と宮城県沖地震で振動被害を被った仙台市平野部での東日本大震災津波被害との関係を改めて考察し、同震災の今後の復興に役立てる指針を得る。初年度の平成28年度にはすでに所有している対象被災地の過去の地形図と、自身を含む研究成果によって得られた被災状況・被災範囲に関する情報および被災直後から近年に至る過程での空中写真による集落の規模・範囲の変遷について比較検討を行った。また、最近の状況については適宜、グーグルマップによって変化を確認した。また、フィールドとして最も近い兵庫県南部地震の被災地である神戸市東灘区および淡路島北淡地区における過去20年以上にわたる変化を整理した。この研究では都市域である神戸市と農漁村域である淡路島北淡地区の被災後20年における復興の形態変化について比較を行うことが主目的であった。結果としては、住宅の建て替え率や建物構造・形式の変化などに両地区の差異が見られた。研究は2年間で実施することとし、初年度の平成28年度前半には対象地域の過去の空中写真や最近のグーグルマップ写真によって被災直後の地域規模(範囲)との拡大・縮小などの変化を確認する。つぎに、対象6地震のうち津波被害が際立った南海地震と北海道南西沖地震の被災地の構造変化と避難場所などの減災対策の状況変化を現地調査によって明らかにすることを計画していた。研究の進捗については、所有している対象被災地の過去の地形図と、自身を含む研究成果によって得られた被災状況・被災範囲に関する情報および被災直後から近年に至る過程での空中写真による集落の規模・範囲の変遷について比較検討を行った。しかしながら現地調査については、当初予定していた北海道南西沖地震と南海地震の都合がつかなかったため、次年度に予定していた兵庫県南部地震の神戸市と淡路島北淡地区調査を先行して行った。以上のように年度前半の予定は計画通り進捗し、後半の現地調査も対象地区の変更はあったものの、十分な成果が得られたため、おおむね順調に進展していると判断した。本研究は研究代表者自身が被災直後や後の追跡調査などで被害実態を把握している以下の6地震を対象として、長期的視点に立った被災地の復興状況を整理することで、今後の被災地復興に役立つ知見を得ることを目指したものである。対象地震と地域は、昭和南海地震被災地(高知県須崎、中村、徳島県牟岐、和歌山県新宮、新庄)、伊豆半島沖地震(石廊崎、子浦、入間)、宮城県沖地震(仙台市平野部)、北海道南西沖地震(奥尻)、兵庫県南部地震(神戸市、淡路島北淡地区)、東北地方太平洋沖地震(仙台市荒浜、石巻)である。また、本研究開始後に発生した熊本地震についても新たに計画に加えて益城町における木造住宅被害調査および復興調査を実施した。具体的な内容としては、初年度の平成28年度にはすでに所有している対象地域の過去の地形図と、自身を含む研究成果によって得られた被災状況・被災範囲に関する情報および被災直後から近年に至る過程での空中写真による集落の規模・範囲の変遷について比較検討を行った。また、フィールドとして最も近い兵庫県南部地震の被災地である神戸市東灘区および淡路島北淡地区における過去20年以上にわたる変化を整理し、論文としてまとめることができた。この研究は、都市域である神戸市と農漁村域である淡路島北淡地区の被災後20年における復興の形態変化について比較を行うことを主目的としたが、住宅の建て替え率や建物構造・形式の変化などに両地区の差異がみられた。さらに最終年度の平成29年度には、兵庫県南部地震以外の上記対象地震のすべての地域に赴き、現状での復興状況を把握した。

昭和南海地震による津波被災地である須崎、牟岐、新庄では集落の形態は大きく変わらないが、被災当時、多くの人々が避難した高台にある神社や寺院に代わって避難タワーが指定避難場所になっている。奥尻島の西海岸の集落では規模の縮小や消滅がみられた。本研究は、研究代表者が直後や事後の調査で被災実態を把握している6地震を対象として、長期的視点に立った被災地の復興状況を明らかにしたものである。今後の被災地復興に役立つ知見を得ることを目的とした。結果によれば、兵庫県南部地震の被災地では住宅の建て替え率や建物構造・形式の変化などに地域の特性に応じた差異がみられた。伊豆半島沖地震の被災地では変化がみられなかった。南海地震の津波被災地では、多くの人々が避難した高台の神社や寺院に代わって避難タワーが指定避難場所になっていた。北海道南西沖地震の被災地である青苗では高所移転が定着していた。一方で、西海岸の小集落では住宅が消滅した地区もあった。本研究課題では、過去に大きな被害を生じ、研究代表者自身による被災調査などの実績を有する6地震を対象とし、長期にわたるスパンで復興の状況を明らかにすることを目的としている。研究は2年間で行うが、初年度には6地震をのうち津波被害が際立った南海地震と北海道南西沖地震の被災地の構造変化と避難場所などの減災対策の状況変化を現地調査によって明らかにし、次年度には、伊豆半島沖地震、兵庫県南部地震について、申請者が保有する、被災直後とその後の復旧状況調査結果を踏まえて、現状での被災地の構造変化を現地調査から明らかにすることを目指していた。また、最後に、以上の成果と宮城県沖地震で振動被害を被った仙台市平野部での東日本大震災津波被害との関係を改めて考察し、同震災の今後の復興に役立てる指針を得ることを計画している。結果的に初年度には2年目に予定していた兵庫県南部地震の神戸市東灘区および淡路島北淡地区を先行して調査したため、最終年度の2年目には残された南海地震、北海道南西沖地震、伊豆半島沖地震の被災地調査を実施し、併せて宮城県沖地震による仙台平野の被災地の変化を東北地方太平洋沖地震の被害の状況と比較しながら検討する。以上の結果に基づき、被災の状況や地域特性の差異による復興のあり方がどのように変化し、長期間を経た後の復興の結果がどのような形になってくるかについて考察を行う。明らかになった結果は、今後の災害における地域の復興を検討する際に役立つことを目指す。地域防災学初年度には当初予定していた昭和南海地震の被災地である高知県や徳島県および北海道南西沖地震の被災地である奥尻島など遠隔地の調査ができなかったため、近隣の兵庫県南部地震の被災地である神戸市や淡路島の調査を行った。このため、初年度に支出を予定していた旅費を次年度において請求する。さらに、当初の予定通り、2年目に予定していた伊豆半島沖地震の被災地である石廊崎、入間、子浦や宮城県沖地震の被災地である仙台市の荒浜地区を含む平野部を東日本大震災との比較を行いながら調査するための費用を請求する。また、本研究開始後に発生した熊本地震についても新たに計画に加えて調査を実施するため、この費用も計上する。
勤労者の睡眠と労働生産性を高めるための運動の在り方：最適な運動頻度・時間帯の追求

平成29年度は研究体制の構築、研究ベースライン時データの収集、および予備的データを用いた横断分析を実施した。具体的には、協力研究フィールドである健診施設で加速度計を用いた調査を導入するに当たり、オペレーションの構築、スタッフの育成、研究対象者への結果フィードバックシステムの確立を行い、最終的に、平成29年度は約2000名の勤労者からデータを収集した。収集した加速度計データをクリーニングするための試作型プログラムを開発し、作業の効率化を測った。当該プログラムは、より大規模な調査や柔軟なデータ集計に耐えうるよう、今後も開発を進めていく。他のフィールドから得られた同様の横断データを用いて予備的分析を実施し、その結果を学会で発表した。そこでは、デスクワーカーにおいて、12時から18時までの低強度身体活動量が眠気の低さと関連し、18時以降の高強度身体活動量が睡眠効率の高さと関連することを明らかにした。今後、この結果が上記2000名のデータによっても再現可能かを検証するとともに、身体活動(運動)の実践頻度と睡眠の関連も検討していく。また、追跡1年目調査に向けた準備にも着手し、すでに平成30年度以降も調査を継続できる旨を協力研究フィールドから確認している。そのうえで、現在は、より多くの研究対象者を確保するための調整、および他の研究フィールドの開拓を進め、同時に、より大規模な調査を行うための研究体制の整備に従事している。当初の計画に比べ多少サンプル数が減ったが、おおよそ予定通りの人数、調査項目のデータを収集できている。また、平成30年度の追跡調査に向けた準備も完了している。ほぼ計画通りにデータ収集が進んでいるが、規模をより拡大すべく、協力研究フィールドとの調整と研究対象者受け入れのシステムづくりに取り組む。また、加速度計のデータをクリーニングするためのプログラムを開発する。得られたデータから、身体活動の実践時間帯や頻度の違いが1年後の主観的睡眠の質に及ぼす影響を検討する。当初の計画では、初年度に活動量計200台を購入する予定であったが、研究規模の縮小と調査手法(運営方法)の効率化に伴い、物品費の削減に成功したため、次年度使用額が生じた。しかし、平成30年度は研究規模の拡大が予想され、また既存の活動量計の耐久年度を迎えるため、当該予算は計画通り、活動量計の購入費用に充填する予定である。
生薬の安全性に関する研究-特に柴胡の変異原性増強作用について-

1.変異原性増強作用物質の単離:活性物質の存在が認められた柴胡熱水抽出エキスのエーテル抽出物をシリカゲルカラムクロマトグラフィーによりn-ヘキサン、ベンゼン、クロロホルム、酢酸エチル、アセトン、エタノール次いでメタノールの順に溶媒極性を利用して分画を行ない、Ames法の変法であるMicrosuspension法により、Salmonella typhimurium TA 98を用いて、Trp-P-1に対する変異原性増強作用を検討した。強い増強作用物質の存在が示唆されたクロロホルム分画についてクロロホルム、メタノールの混液を用いてカラムクロマトグラフィーを行い4分画を得、増強作用を示した分画について薄層クロマトグラフィー(TLC)分析を行なった。これより254nm照射時に蛍光を発する分画に強い増強作用物質の存在することを明らかにした。この分画を薄層板より抽出し、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)を用いて精製条件の検討を行い17ピークを分取により得た。各ピークについて増強作用試験を行い強い増強作用を示す精製度の高い4ピークを分取した。2.変異原性増強作用物質の同定:分取された4ピークについてMS、GC-MS、NMR等の機器分析により構造決定を行なう予定であったが分取量の不足のため機器分析を行なうことが本年度内に出来なかった。現在、より大量のピーク物質を分取中であり、分取終了同定を行なう予定である。3.柴胡熱水抽出エキス中の活性物質の定量:増強作用物質が単離同定出来なかったため定量に至らなかった。4.遺伝学的毒性の検討:柴胡熱水抽出エキスについてショウジョウバエを用いた翅羽スポットテストにより体細胞突然変異の検討を行なったところ変異原性増強作用を認めた。今後単離同定された増強作用物質についてさらなる検討を行なう予定である。
実験的甲状腺癌細胞に特異的に発現する蛋白の分子生物学的研究とその臨床応用

甲状腺癌は転移後も悪液質に陥ることが少ないなど、他組織由来の癌と著しい相異点を有するが、その細胞生物学的な研究は少なく、モデルたり得る実験系も存在しなかった。これらを克服すべく、我々は実験的甲状腺癌細胞、FRTLーTを樹立し、この母細胞であるFRTLは発現蛋白の相異をdiffrential plaque hybridization法により検討した。その結果、癌細胞であるFRTLーTで発現の増強している3種類の蛋白のcDNAのクロ-ニングに成功した。我々はこれらクロ-ンをそれぞれC13,C17,C140と命名したが、塩基配列の検討の結果、C13リボゾ-ム構成蛋白POと一致し、C17はheat shock proteinの1つであるGRP78蛋白のそれと一致した。C140cDNAは全く未知の蛋白のものであった。次にこれら蛋白の甲状腺細胞増殖における役割を推定する目的で、最も強力なmitogenであるthyrotropinのこれら蛋白合成への影響を検討した結果、いづれの蛋白のmRNAもthyrotropinで増加が認められ、かつこれらはtranscriptionalなレベルでの増加であった。特に、GRP78蛋白の合成は、他組織ではcAMPに依存しないとされ、甲状腺では組織特異的発現調節を受けているものと考えられ、非常に興味深い知見である。一方、P0,GRP78蛋白のmRNAは実際にヒト甲状腺乳頭癌でもその発現増強が認められ、新たな腫瘍マ-カ-としての可能性を示唆するものであった。以上の結果より、FRTLーT細胞は蛋白レベルでの検討においてもヒト甲状腺癌と極めて類似した性質を有するものであることが判明した。この細胞は転移能をも有しており、更に広範かつ詳細にその性質を研究することにより、甲状腺癌研究に寄与しうるものであると考えられた。申請者はラット甲状腺培養細胞,FRTL,より悪性形質転換株FRTLーTcを樹立し,これらが人甲状腺分化癌の有用なモデルたりうる事を報告し、更に、FRTCーTc細胞の諸性質を明らかにする目的にて、この細胞に著増している蛋白のCDNAクロ-ニングに成功した。第一のクロ-ン(クロ-ンNO.17)は甲状腺に豊富に存在するサイログロブリン,ペルオキシダ-ゼ以外の蛋白であり,第二のクロ-ン(クロ-ンNo.13)はリボゾ-ム構成蛋白PoのCDNAであり、第三のクロ-ン(クロ-ンNo.140)は全く未知の蛋白のCDNAであった。クロ-ン17は甲状腺に多量に含まれ、FRTLーTcでの発現も増加しているため、この蛋白を使っての臨床応用の可能性を考慮し、先づこのCDNAの全塩基配列を決定した。その結果,クロ-ン17はラットのGRP78蛋白(熱ショック蛋白の一種)と100%相同であった。そこで,GRP78の甲状腺細胞内での発現機構について解析を行なった。FRTL細胞内においては,GRP78mRNAはTSHにより増加することが判明した。このTSHの効果はdibutyryl cAMPにても同様に慮起された。Nuclear runーoff assayを施行した結果,TSHのGRP78mRNA増加作用は、転写活性の増加による事が明らかとなり、Cycloheximide添加実験により、この作用には、onーgoing proteinの合成を介して行なわれることも判明した。一方、人甲状腺乳頭癌組織、7例よりmRNAを調製し、GRP78蛋白の発現量を検討したところ、周辺正常組織に比し、1020倍増加している例が2例存在していた。機序等については不明の点もあるが、GRP78蛋白が甲状腺癌組織を特徴づける蛋白の可能性もあり、今後クロ-ン140の解析を含め,更に人甲状腺癌での役割について追求する必要があると考える。我々はヒト甲状腺癌研究のモデルとしてラット悪性

甲状腺細胞株を樹立し(FRTL-T細胞)、この細胞で発現が増悪している蛋白のcDNAクロ-ニングを行なってきた。同定されたクロ-ンの中で最も注目すべきはGRP78蛋白であり、他の組織に比し甲状腺に著しく多量に存在する。甲状腺以外でのGRP78蛋白の発現調節は、細胞外液中のグルコ-ス濃度に依存すると考えられるが、甲状腺においては、TSHによりその発現が調節されており、この蛋白の甲状腺における組織特異的な発現調節および機能が推定された。一方、このGRP78蛋白mRNAはホルボ-ルエステルにてもその発現が増加することを明らかにし、甲状腺癌発症との関連が注目される。実際、人甲状腺癌6例につき、GRP78mRNAの発現を調べたところ、全例にその発現の増強が観察され、そのうち2症例では正常に比し、13倍程度発現増強していた。このことは、GRP78蛋白の増加が、ヒト甲状腺癌においても認められ、何らかの重要な意義を有することを示唆するものであり興味深い。FRTL-T細胞で最も特徴的に発現の増強しいてた蛋白のcDNAクロ-ン(C-140)を用いた人甲状腺組織でのNorthern blottingでは、cross-hybridizationが認められず、かつラットC140 cDNA塩基配列により推定・合成したオリゴヌクレオチドを用いたPCR法にても目的のバンドは増幅し得なかった。従って人甲状腺癌組織でのC140の発現状況に関してはなお不明である。いづれにせよ、FRTL-T細胞で発現増強が観察された蛋白は、ヒト甲状腺癌においても含量が増加しており、ヒト甲状腺癌のモデルとして、更に詳細かつ広範に使用すべきものと考えられた。
早期段階のリンパ浮腫のあるがん患者に対する外来看護システムの構築

「早期段階のリンパ浮腫のあるがん患者に対する外来看護システムの構築」の総括として、以下の研究活動を行った。1.リンパ浮腫を早期かつ効率的に見出すための看護アセスメントツールの作成1)研究方法(1)対象:がんの手術を受けた乳がん患者のうち、術後4年以内で面接が可能な身体・心理的状態であると判断され、研究の承諾が得られた者とし、この基準すべてに該当する者を対象候補者として選定する。(2)調査の場:首都圏の病院における乳腺外科外来(3)データ収集:面接および記録調査から、対象者の個人的因子(年齢等)、治療関連因子(リンパ節郭清の範囲等)、社会的因子(就業状況等)、患肢の状態(皮膚の状態等)、リンパ浮腫に関する知識について(4)倫理的配慮:千葉大学看護学部倫理審査委員会の承認を得ている。2)結果および考察対象は、乳がん患者40名であり、平均年齢55.5歳、術式は乳房全摘術17名、乳房温存術23名、腋窩リンパ節郭清21名、センチネルリンパ節生検19名、平均術後期間1.9年であった。リンパ浮腫の早期段階の者は11名、リンパ浮腫II期が患肢全体に及ぶ者は5名であった。外来看護師が早期段階のリンパ浮腫を効率的にアセスメントするためには、両上肢の皮膚の状態やシュテンマテストなど簡便に浮腫を判別できる数項目を組み合わせて行う必要性が明らかになった。2.がん患者がリンパ浮腫の初期徴候に早期に気づくための外来看護システムの構築リンパ浮腫のあるがん患者に対して組織的に関わるスウェーデンのがん専門病院を訪問し、リンパ浮腫ケアセラピストの活動を参加観察し、インタビューを行った。その結果、退院数週間後の患者を対象としたグループ学習やリンパ浮腫を発症した患者を対象とするグループ学習など目的別の学習会を開催し、外来看護と組み合わせたシステムを構築する必要性が示唆された。「リンパ浮腫の早期段階にある患者のアセスメントツールの開発」に関する予備調査を2段階にわけて行った。1.文献検討がん治療後に続発するリンパ浮腫の早期段階にある患者の特性を明らかにし、リンパ浮腫の発症に関連する予測因子を考察することを目的に文献検討を行った。国内文献の検索では、医学中央雑誌Web版において1999年から2004年のうちリンパ浮腫をキーワードとする文献を検索した結果、388文献が検索された。さらに、その中からリンパ浮腫の予測因子に関わる記載のある23文献を抽出し、対象文献とした。また、海外文献はCINAHLにて検索した12文献およびリンパ浮腫に関する書籍を対象文献とした。文献検討の結果、現在予測される危険因子は、1)個人的因子(年齢、体重増加)、2)治療関連因子(手術方法、リンパ節郭清の有無、期間、化学療法の有無、高血圧治療の有無)、3)社会的因子(就業状況、日常動作の活動状況)などであることが考察された。また、上肢・下肢のリンパ浮腫ともに治療後3年までに発症する確率の高いことが明らかになり、特に下肢のリンパ浮腫は治療後6ヵ月以内に発症する確率が高いことが示唆された。2.調査用紙の作成現在、外来においてリンパ浮腫に関して重点的な看護介入を必要とする患者をスクリーニングするためのアセスメントツールを作成している段階である。上記の3因子に加え、治療からの期間もふまえたツールの作成を行う。1.研究目的および今年度の課題がん治療後に続発するリンパ浮腫の早期段階にある患者の特性を明らかにして、外来において重点的な看護介入を必要とする患者をスクリーニングするための外来看護を検討する。2.調査方法1)対象がんの手術を受けた乳がん患者のうち、面接が可能な身体・心理的状態であると判断され、研究の承諾が得られた者とし、この基準すべてに該当する者を対象候補者として選定する。2)調査の場首都圏の病院における乳腺外科外来3)データ収集方法面接および記録調査から、対象者の個人的因子(年齢等)、治療関連因子(手術方法およびリンパ節郭清の範囲等)、社会的因子(日常生活動作の範囲と程度、就業状況等)、患肢の状態(周径差、皮膚の状態等)、リンパ浮腫に関する知識についてデータ収集する。5)倫理的配慮千葉大学看護学部倫理審査委員会の承認を得て行った。3.結果および考察対象者は、乳がん患者12名であり、平均年齢54歳、術式は乳房全摘術3名、乳房温存術8名、腋窩リンパ節郭清9名、センチネルリンパ節生検3名、平均術後期間2年、であった。リンパ浮腫の早期段階にある者は4名おり、郭清レベルIIでは浮腫をより生じやすい傾向が認められた。また、患者の大半はリンパ浮腫の予防行動を実践できているが、浮腫の具体的なイメージはしにくいことが明らかになった。このことから、外来では郭清レベルと術後期間に応じた上肢計測や皮膚の状態の観察を含む看護介入、および、浮腫の自覚症状に気づけるような知識の提供が必要であることが示唆された。今後も、引き続きデータ収集、および、分析を行う予定である。1.リンパ浮腫を早期かつ効率的に見出すための看護アセスメントツールの作成1)研究方法

(1)対象:がんの手術を受けた乳がん患者のうち、術後4年以内で面接が可能な身体・心理的状態であると判断され、研究の承諾が得られた者とし、この基準すべてに該当する者を対象候補者として選定する。(2)調査の場:首都圏の病院における乳腺外科外来(3)データ収集:面接および記録調査から、対象者の個人的因子(年齢等)、治療関連因子(リンパ節郭清の範囲等)、社会的因子(就業状況等)、患肢の状態(皮膚の状態等)、リンパ浮腫に関する知識について(4)倫理的配慮:千葉大学看護学部倫理審査委員会の承認を得ている。2)結果および考察対象は、乳がん患者40名であり、平均年齢55.5歳、術式は乳房全摘術17名、乳房温存術23名、腋窩リンパ節郭清21名、センチネルリンパ節生検19名、平均術後期間1.9年であった。リンパ浮腫の早期段階の者は11名、リンパ浮腫II期が患肢全体に及ぶ者は5名であった。外来看護師が早期段階のリンパ浮腫を効率的にアセスメントするためには、両上肢の皮膚の状態やシュテンマテストなど簡便に浮腫を判別できる数項目を組み合わせて行う必要性が明らかになった。2.がん患者がリンパ浮腫の初期徴候に早期に気づくための外来看護システムの構築リンパ浮腫のあるがん患者に対して組織的に関わるスウェーデンのがん専門病院を訪問し、リンパ浮腫ケアセラピストの活動を参加観察し、インタビューを行った。その結果、退院数週間後の患者を対象としたグループ学習やリンパ浮腫を発症した患者を対象とするグループ学習など目的別の学習会を開催し、外来看護と組み合わせたシステムを構築する必要性が示唆された。
異種情報の結合による先天性心疾患のための患者情報データベースに必要な技術開発研究

本研究では,非言語的な情報の保存,共有,理解法として医師の描くシェーマに着目し,先天性心疾患を対象として,視覚情報(シェーマ)と文字情報(診療情報)とが結合するデータベース構築に必要な技術を,Scalable Vector Graphics(SVG)で記述されたベクトルシェーマを用いて開発し,先天性心疾患患者の様々な情報を統合的に扱うことができることを小児循環器専門医の協力のもと,調査・検証した.ベクトルシェーマを介したデータ連携によって,先天性心疾患患者のシェーマ及び疾患名が整理保存され,データベース化できる可能性が示唆され,開発・試作したシステムが有用であることが示されたと考える.本研究では,非言語的な情報の保存,共有,理解法として医師の描くシェーマに着目し,先天性心疾患を対象として,視覚情報(シェーマ)と文字情報(診療情報)とが結合するデータベース構築に必要な技術を,Scalable Vector Graphics(SVG)で記述されたベクトルシェーマを用いて開発し,先天性心疾患患者の様々な情報を統合的に扱うことができることを小児循環器専門医の協力のもと,調査・検証した.ベクトルシェーマを介したデータ連携によって,先天性心疾患患者のシェーマ及び疾患名が整理保存され,データベース化できる可能性が示唆され,開発・試作したシステムが有用であることが示されたと考える.本研究では,非言語的な情報の保存,共有,理解法として医師の描くシェーマが非常に重要な役割を果たしていることに着目し,先天性心疾患を対象として,視覚情報(シェーマ)と文字情報(診療情報)とが結合するデータベース構築に必要な技術の研究開発を行い,シェーマを介して先天性心疾患患者の様々な情報を統合的に扱うことができることを調査・検証する.データベースの実現のためには,視覚情報(シェーマ)と文字情報(診療情報)を簡便に相互連携させることが必要である.そのため,本研究ではXMLベースのベクトル画像記述言語であるScalable Vector Graphics(SVG)で記述された,ベクトルシェーマを用いる.部位別に構造化されたベクトルシェーマを用いることで,個々の疾患名などの診療情報を紐付け,形態異常を視覚的に表現しながらデータベースとして格納することが可能となる.平成25年度は,心臓の部位別に構造化されているベクトルシェーマに対し,診療情報を構造的に対応させる形で情報の相互連携を図ることで,(1)疾患名に対応したシェーマの部位別構造化を再検討し,(2)描かれたシェーマに疾患名を直接定義し,形態異常を視覚的に表現しながら文字情報として格納することを可能とする機能を開発した.(1)疾患名に対応したシェーマの構造化再検討では,臨床で用いられているシェーマを参考に整理を行い,疾患名や疾患の程度を分類し,それらに見合う形でベクトルシェーマの構造を再定義し,修正を行った.(2)連携モジュールの開発では,SVGフォーマット中に病名を示す"disease"タグを定義することによって,描かれたシェーマに疾患名を直接定義し,個々の疾患名などの文字情報と視覚情報であるシェーマとを相互に紐付け,形態異常を視覚的に表現しながら文字情報として格納することを可能とする機能を開発し,システム実装を行った.本研究では,非言語的な情報の保存,共有,理解法として医師の描くシェーマが非常に重要な役割を果たしていることに着目し,先天性心疾患を対象として,視覚情報(シェーマ)と文字情報(診療情報)とが結合するデータベース構築に必要な技術の研究開発を行い,シェーマを介し,先天性心疾患患者の様々な情報を統合的に扱うことができることを調査・検証する.データベースの実現のためには,視覚情報(シェーマ)と文字情報(診療情報)を簡便に相互連携させることが必要である.そのため,本研究ではXMLでのベクトル画像記述言語であるScalable Vector Graphics(SVG)で記述された,ベクトルシェーマを用いる.部位別に構造化されたベクトルシェーマを用いることで,個々の疾患名などの診療情報を紐付け,形態異常を視覚的に表現しながらデータベースとして格納することが可能となる.平成26年度は,電子カルテに記載された診療情報の一部と,シェーマデータベースを統合させた先天性心疾患の患者情報データベースの試作を行い,小児循環器専門医の協力のもと,その有効性を調査・検証した.その結果,シェーマと疾患名の連動性が向上し,頭の中にある過去症例を疾患名によって少し変化させれば簡単に再編集できる,また,シェーマと疾患名を連動させることによって,後進の教育にも役立つことがわかった.ベクトルシェーマを介したデータ連携によって,先天性心疾患患者のシェーマ及び疾患名が整理保存され,データベース化できる可能性が示唆された.開発・試作したシステムは有用であり,本システムはシェーマを介し,先天性心疾患患者の様々な情報を統合的に扱うことのできるシステムであると考える.医療情報学本年度は,ベクトルシェーマの構造を再定義することができ,また,連携モジュールの開発では,個々の疾患名などの文字情報と視覚情報であるシェーマとを相互に紐付け,形態異常を視覚的に表現しながら文字情報として格納することを可能とする機能を開発し,システム実装を行うことができたため,予定されていた計画を実施できたと判断する.今後は,電子カルテに記載された診療情報の一部と,シェーマデータベースを統合させた先天性心疾患の患者情報データベースの試作を行い,その有効性を調査・検証する.電子カルテの記録は,様々なフォーマットによる多様なデータの集合であり,データそのものは内部的には,多くがリレーショナル・データベースに収まっている.現状では,一つのシステム画面上で診療情報(患者の氏名,病名,主要症状,処方,処置など)の入力を可能とするものの,電子データとしては異なるテーブル内に保存される.

このため,病院情報システムのデータが蓄積されているデータウェアハウス(DWH)より,病名等の診療情報を抽出する.診療情報を抽出する際には,個人が特定できない形で抽出するものとし,あくまでもベクトルシェーマと診療情報の連携のみを目的として,情報を取り扱うものとする.年度内に発注した一部物品についての納品が年度内に間に合わず,次年度に計上することとなった平成26年度に実施する研究成果を発表するための学会への参加費用や学術雑誌への投稿料,それらに付帯する英文校閲費用や関連図書購入のための費用,及び最終年度であるため,資料整理のための謝金と記録用媒体の費用を計上する