hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
北陸での種子死滅現象から着想した雑草シードバンクを低減する生態システムの解明研究

今後の雑草管理では、雑草防除と生物多様性保全の両立が重要である。そのためには、異なる雑草植生が成立する仕組みを明らかにする必要がある。これまでのわれわれの研究から、特定の雑草種の埋土種子が特定の土壌微生物の作用により死滅する結果、その種の発芽個体数が減少して雑草植生が規定されるという新規な生態システムの存在が示唆されている。そこで本研究では、コハコベを材料にして、雑草植生と土壌の種子死滅作用の関係を明確にすることを目的とする。北陸と近畿の96地点を調査した結果、コハコベ種子生存率とコハコベ被度の間には有意な正の相関が認められた。散布図のパターンをみると、コハコベ種子生存率が低いと必ず被度が小さくなった。つまり、コハコベ埋土種子の生存率が低い地点では、そのことが制限要因となってコハコベ被度が大きくなりえないと考えられる。また、コハコベの死滅が起きる土壌では、急速に全種子が死滅するが、死滅しない土壌では、ほぼ全ての種子が健全に保たれたことから、種子死滅のall or nothing現象を誘導する土壌因子が存在し、土壌を滅菌すると種子死滅が起きないことからその因子は土壌微生物だと結論された。DGGEによる土壌微生物相の解析結果から、コハコベ種子の死滅を引き起こす土壌微生物は、BacillusかPaenibacillusである可能性が高い。さらに、コハコベ被度とオランダミミナグサ被度に有意な負の相関があったことから、コハコベの種子死滅に関わる微生物はオランダミミナグサ種子の死滅には働かず、そのためオランダミミナグサが優占すると思われる。以上から、地点環境→環境因子→土壌微生物相→種子死滅→埋土種子相→実生個体群組成→地点植生→地域生物多様性という生態システムの存在が明らかである。
昭和戦前期の絵画の調査研究-1926年から1945年まで

1.戦争記録画に関する調査研究;同プロジェクト・チームは今年度は、前年度に収集した様々な資料および文献から、実際に戦争記録画がどのような展覧会に出品されたかを網羅的に調査した。結果的に幾つかの展覧会の出品リストを明らかにすることができたが、不完全な部分もまだ残されている。頁数の関係で研究報告の小冊子にはその成果を発表することができなかったが、いずれ何らかの形で発表する予定である。2.プロレタリア美術に関する調査研究;本年度は、前年度に集収した資料を対照できるようにならべた基本資料となるべき年表の作成に専念した。小冊子作成の際に集収した新聞記事等すべてをのせることができなかったのは残念であるが、いずれまた別の形で発表することを考えてゆきたい。3.前衛美術に関する調査研究;今年度は、前年度集収した北脇昇の制作ノートおよび小牧源太郎のスクラップブックの整理をおこなった。報告書小冊子には、このなかより、これまで余り明らかにされることのなかった時期の京都の前衛美術の活動をあきらかにすべく、宣誓文、展覧会の出品リストを収録した。ただしこれについても小冊子の頁数の関係ですべてを収録することができなかった。これについても今後、北脇の制作ノートなどとともに当館の研究紀要等に今回の研究成果をして反映させてゆきたい。4.独立美術協会を中心とした日本的傾向の油絵の調査研究;同プロジェクトチームは、当初、梅原龍三郎、児島善三郎などの作家論を中心に調査を開始したが、次第に、これら日本的傾向を生み出すうえでの背景、つまりナショナリズムの問題へと入っていった。それは、この時期独特国家主義であると同時にそれと表裏一体となった形で展開される汎アジア主義でもある。この点について種々の文献を集め検討を加えた。1.戦争記録画に関する調査研究当館は1969年に戦後合衆国により接収されていた戦争記録画153点の返遷を受けているが,この他にも江田島海上自衛隊第一術科学校教育参考館や北九州方面にも資料が残されていることがわかった.本年はそれらの内容を調査し,またそれらを含めて出品歴を調べるための関連資料の収集に専念した.2.プロレタリア美術に関する調査研究岡本唐貴,矢部友衛,柳瀬正夢などの活動を通しプロレタリア美術運動全体の正確な編年を明らかにすべく基本的な文献,雑誌,マニフェストの調査および収集に専念した.東京都美術館の岡本文庫をはじめ,遺族などからの資料にあたった結果,主な雑誌のバックナンバーおよび関連資料を入手することができた.今後は,これらの資料により,前衛からプロレタリア美術運動への移行および,運動それ自体の展開と終焉を明らかにしたい.3,前衛美術に関する調査研究当館は北脇昇の作品約140点を所蔵するが,今回の調査による遺族が所蔵する彼の制作ノートが発見された.この他にも小牧源太郎氏のスクラップブック3冊のうち2冊なども発見された.今後はこれらの資料を中心として日本のシュルレアリスム運動について研究をすすめてゆきたい.また,神原泰文庫および滝口修造の蔵書などもあわせて調査中である.4.独立美術美術協会を中心とした日本的傾向の油絵の調査研究.本年度は,当館の「梅原龍三郎遺作展」が開催されたので,それにちなんで梅原の日本的傾向について研究すべく資料を集めた.その結果はカタログに反映されている.本年は,さらに範囲を広げ,児島善三郎など日本的傾向の全体を明らかにし,次にその背景となるナショナリズムの思想との関連を考えてゆきたい.1.戦争記録画に関する調査研究:同プロジェクト・チームは今年度は、前年度に集収して様々な資料および文献から、実際に戦争記録画がどのような展覧会に出品されたかを網羅的に調査した。

結果的に幾つかの展覧会の出品リストを明らかにすることができたが、不完全な部分もまだ残されている。頁数の関係で研究報告の小冊子にはその成果を発表することができなかったが、いずれ何らかの形で発表する予定である。2.プロレタリア美術に関する調査研究:本年度は、前年度に集収した資料を対照できるようにならべた基本資料となるべき年表の作成に専念した。小冊子作成の際に集収した新聞記事等すべてをのせることができなかったのは残念であるが、いずれまた別の形で発表することを考えてゆきたい。3.前衛美術に関する調査研究:今年度は、前年度集収した北脇昇の制作ノートおよび小牧源太郎のスクラップブックの整理をおこなった。報告書小冊子には、このなかより、これまで余り明らかにされることのなかったこの時期の京都の前衛美術の活動をあきらかにすべく、宣言文、展覧会の出品リストを収録した。ただしこれについても小冊子の頁数の関係ですべてを収録することができなかった。これについても今後、北脇の制作ノートなどとともに当館の研究紀要等に今回の研究成果として反映させてゆきたい。4.独立美術協会を中心とした日本的傾向の油絵の調査研究:同プロジェクトチームは、当初、梅原龍三郎、児島善三郎などの作家論を中心に調査を開始したが、次第に、これら日本的傾向を生み出すうえでの背景つまりナショナリズムの問題へと入っていった。それは、この時期独特国家主義であると同時にそれと表裏一体となった形で展開される汎アジア主義でもある。この点について種々の文献を集め検討を加えた。
コンテナ船の初期構造計画時における全体強度解析法の実用化に関する研究

本研究は,初期構造計画時において,短時間かつ簡便で実用的なコンテナ船の全体強度解析法の実用化システムを構築するために,従来の概念にさらに新しい概念を考案することにより,コンテナ船の船首尾部横断面の雛壇形状にも適用可能となるように,縦曲げ・水平曲げ・捩り荷重を受けるコンテナ船の全体強度を解析する実用化システムの開発を行ったものである。その結果,NKガイドラインの荷重条件下で,本システムの結果と有限要素法の結果と比較したところ実用上有効である成果を得た。平成19年度の実施計画では,今までのHB-WarpsとTR-Warpsで適用出来ない断面形状に対し,新しい概念を導入して,コンテナ船版の新HB-Warpsと新TR-Warpsの開発が目的である。研究成果は,下記の1,2の通りである。1.前年度の準備研究では,今までの実用化システムの概念の範囲を超えた部材が存在するために,考え方を根本的に変え,新しい概念を考案した。即ち,部材毎の剪断流の式を導く際,横断面内の代表店番号の大小関係を利用して,「横断面を構成する部材同士の接続関係」を判断する方法を用いて,コンテナ船の船首尾に存在するひな壇形状や船尾船倉部の横断面形状にも,水平曲げにおける本解析法および実用化システムが出来るようになり,汎用性が更に向上した新HB-Warpsが,ほぼ完成した。(この成果は,H20年5月30日,日本船舶海洋工学会春季講演会にて講演予定,日本船舶海洋工学会講演論文集第6号に発表予定)2.本年度は,まず,実船であるコンテナ船の図面などから,船殻構造モデルを作成した。同時に,水平曲げと捩れは連成するため,上記1の新HB-Warpsを用いながら,新しい概念を導入して,新TR-Warpsの開発を行い,次のような成果を得た。(1)剪断中心の位置の決定法及び横断面の板厚中心線が囲む面積2Fの決定法に,「部材の始点、終点の各座標で判断させる」という概念を導入し,横断面)形状にとらわれることなく,剪断中心の位置及び囲む面積2Fが求められる。(2)上記1の方法をベースに,サンブナンの捩りによる剪断流係数の決定法に,横断面の積分経路とセルの周回積分経路の方向を判断することにより,横断面の形状にとらわれることなく剪断流係数を求めることができる。(3)捩りによる反り関数の計算に,上記1の成果である「部材同士の接続関係」を導入することにより汎用化できる。以上より,従来では解析が困難であったコンテナ船の船首尾に存在するひな壇形状や船尾船倉部の横断面形状にも,TR-Warpsが適用できるようになり,汎用性が更に向上した新TR-Warpsが,ほぼ完成した。H20年度は、前年度に開発した新TR-Warpsと比較するために、汎用有限要素解析プログラムを用いてコンテナ船船首尾部の横式構造部材(横隔壁、トランスリング、クロスデッキ等)が、船体の捩り強度に与える影響を検討した。1.新TR-Warpsはほぼ完成していたが、コンテナ船船首尾部の「雛壇型かつ独立型多層の多重連結領域を有する横断面構造」に対応してないことが判明し、本年度はこの断面にも適用できるように、「部材同士の接続関係」と新概念を導入し適用可能となり、新TR-Warpsの汎用性が増し完成した。2.(1)、コンテナ船第2・第3船倉を、一端固定・他端自由かつ単船殻断面梁のFEMモデル化し、その際、水密横隔壁、部分横隔壁、ボックス型クロスデッキの各横部材を順次付加しFEM解析を行い、これらの横部材の存在が捩り強度に及ぼす影響を検討した。その結果、水密横隔壁およびクロスデッキ付近で、僅かな影響は生じているものの、実用上これらの部材による影響は少ない。(2)、(1)と同じ境界条件で、コンテナ船第2・第3船倉を、横部材なしの二重船殻Warpsモデルと横部材が存在する二重船殻実船モデルのそれぞれのFEMモデルを作成し、横部材が捩り強度に及ぼす影響を検討した。その結果、剪断応力が3Kg/mm^2以上の部材では、両者の差は最大約9%程度であったが、その絶対値は小さく、実用上横部材による捩り強度に及ぼす影響は実用上無視できる。(3)、コンテナ船第2・第3船倉を、一端固定・他端自由の境界条件を付加した単船殻断面梁のFEMモデルで解析したことにより、船長方向の変位が自由に生じた可能性ある。次年度は、上部構造物・船首部構造が存在した実船に近い境界条件を付加した全船モデルで、最終的に横部材による捩り強度に及ぼす影響を実用上無視できるかどうか検討する必要がある。H21年度の研究実績の概要は、下記の通りである。

1.まず、前年度開発した新TR-Warpsの解析結果を検証するために、コンテナ船の全船FEMモデルを作成し、NKガイドラインに要求されている二つの捩り荷重条件で、全船FEM解析を行った。その結果、FEM解析結果と新TR-Warpsの結果は、一つの捩り荷重条件では、ほぼ一致するが、他方の捩り荷重条件では、両者の結果は定量的には十分でない結果となっている。より精度を向上させるためには、さらに、新TR-Warps解析法の検討する必要がある。2.次に、今まで、新HB-Warps、新TR-Warpsの開発は終えたので、従来のVB-Warpsを「部材同士の接続関係」の新しい概念を取り入れた新VB-Warpsの開発を行った。従来のVB-Warpsとの比較検証を行い、同一であることを確認した。新VB-Warpsは完成した。3.よって、新VB-Warps,新HB-Warps,新TR-Warpsがほぼ完成した。ここでこれらをまとめて、新Total-Warpsと呼ぶ。この新Total-Warpsの解析精度を検証するためにNKガイドラインによる計算結果と比較した所、実用的にはほぼ妥当であり、初期構造計画時の全体強度の有効で簡便な手法として利用できると考えられる。以上より、上述の1の成果が出た時点で、学会及び本学HPで公表する予定ある。
微小相互作用測定のための精密冷中性子干渉光学系の開発

昨年度行った振動測定の結果を検討し,日本原子力研究開発機構改3号炉の単色冷中性子ビームラインMINE2に除振装置を設置した.この結果,干渉計のミラーの振動を設置前の振動振幅の約1/100まで抑えることができた.また,振動対策に加えてビームラインの温度・磁場測定をおこない,その擾乱が干渉計に与える効果を評価した.振動対策を施したMINE2ビームラインで,スペース長200mmのビームスプリッティングエタロン2個1組を用いてJamin型の多層膜冷中性子干渉計を構築した.カドミウムの板をビームストッパとしてエタロン間のビームプロファイルをスキャンしたところ,その強度変化の微分から,干渉計の2経路が中心間距離328±9mmで完全に分離していることが確認できた.さらに,スピンフリッパの振動磁場の位相を位相シフタとしてコントラスト約67%の干渉縞を観測することに成功した.これによって,従来の多層膜干渉計では不可能だった片方の経路のみの装置を挿入するような実験が可能になる.2経路を完全分離する干渉計のデモンストレーションとして片方の経路のみに厚さ0.6mmシリコンの板を位相物体として挿入し,干渉縞のエンベロープの移動を確認した.これによって多層膜中性子干渉計で磁気相互作用以外による位相制御をはじめて実証した.このほかに,異なる格子定数をもつ多層膜を組み合わせたミラーから幅広い波長の中性子に適用できる新たな干渉計を開発した.干渉計の性能評価をMINE2ビームラインで行い,単色ビームに対して幅広いビーム入射角で機能することを実証した.このミラーをスペース長200mmのエタロンと組合せることによって,Aharonov-Casher効果のJ-PARCでの高統計測定が実現可能になる.【1】ピエゾ素子によるビームスプリッティングェタロン(BSE)の動的制御:多層膜冷中性子干渉計のビームスプリッタであるBSEをピエゾ素子を用いて動的に精密アラインメントをし,Jamin型干渉計の配置でその干渉縞を観測することに成功した.測定は日本原子力研究開発機構改3号炉の単色冷中性子ビームラインMINE2でスペース長10μmのBSEを用いて行った.このとき得られた干渉縞の周期から,ピエゾ素子によるBSE相対角制御が原理的に分解能30nradの精度で可能であることが示せた.【2】外部環境擾乱が干渉計に与える影響の検証:MINE2ビームラインの熱・磁場・振動などの外部環境の擾乱が干渉計に与える影響を検証した.特に振動の効果が顕著であることから,スペース長10μmのBSEを用いた干渉計に人為的に振動を与え,その振動振幅と干渉縞のコントラスト減衰率を測定した.この測定から,現在の装置環境に必要な振動対策の到達目標が判明した.【3】極冷中性子干渉計の開発:より波長の長い極冷中性子に適用できる多層膜冷中性子干渉計の開発を開始した.Laue-Langevin研究所の極冷中性子ビームラインにおいて,BSE基板となりうる数種のガラス素材について中性子透過率測定を行い,吸収断面積を求めた.この結果,現在使用しているBSEでも極冷中性子ビームで実際に精密測定を行うに十分な中性子強度が得られることが示せた.【4】多色中性子干渉計の開発:異なる格子定数をもつ多層膜を組み合わせたミラーから幅広い波長の中性子に適用できる新たな干渉計を開発した.この干渉計によってJ-PARCパルス中性子源での高統計測定が実現可能になる.昨年度行った振動測定の結果を検討し,日本原子力研究開発機構改3号炉の単色冷中性子ビームラインMINE2に除振装置を設置した.この結果,干渉計のミラーの振動を設置前の振動振幅の約1/100まで抑えることができた.また,振動対策に加えてビームラインの温度・磁場測定をおこない,その擾乱が干渉計に与える効果を評価した.振動対策を施したMINE2ビームラインで,スペース長200mmのビームスプリッティングエタロン2個1組を用いてJamin型の多層膜冷中性子干渉計を構築した.カドミウムの板をビームストッパとしてエタロン間のビームプロファイルをスキャンしたところ,その強度変化の微分から,干渉計の2経路が中心間距離328±9mmで完全に分離していることが確認できた.さらに,スピンフリッパの振動磁場の位相を位相シフタとしてコントラスト約67%の干渉縞を観測することに成功した.これによって,従来の多層膜干渉計では不可能だった片方の経路のみの装置を挿入するような実験が可能になる.2経路を完全分離する干渉計のデモンストレーションとして片方の経路のみに厚さ0.6mmシリコンの板を位相物体として挿入し,干渉縞のエンベロープの移動を確認した.これによって多層膜中性子干渉計で磁気相互作用以外による位相制御をはじめて実証した.このほかに,異なる格子定数をもつ多層膜を組み合わせたミラーから幅広い波長の中性子に適用できる新たな干渉計を開発した.干渉計の性能評価をMINE2ビームラインで行い,単色ビームに対して幅広いビーム入射角で機能することを実証した.このミラーをスペース長200mmのエタロンと組合せることによって,Aharonov-Casher効果のJ-PARCでの高統計測定が実現可能になる.
〈日常学としての民俗学〉の創発性―世相史的日常/日常実践/生活財生態学の国際協働

本研究は日・中・韓の東アジアの民俗学が、ドイツ民俗学における市民運動的実践や、その鍵概念である〈日常〉を受容する際に問題化してきた、それぞれの包摂の相違を創発的に協働させることにより、東アジアに〈日常学としての民俗学〉の確たる基盤を構築することを目的とする。日中韓の民俗学は、同じ日常研究でも相互に異質な特徴を有しており、その協働は、社会編成を攪乱しつつ現働化する〈日常〉という新たな領域を創成的に開拓する。1全体をA班からD班の4つに区分したが、6月23日にそれら全体の集会を開催し、3年間の計画を練った。2A班(世相=生活変化研究班)では3回の研究会を開催し、柳田國男『明治大正史世相篇』第1章の注解付けを行った。3成城大学・小島孝夫教授を代表者とする科研費基盤研究B「生活変化/生活改善/生活世界の民俗学的研究ー日中韓を軸とした東アジアの比較から」と共同し、生活変化=改善研究会を開催、ゲストスピーカーとして広島大学久井英輔准教授を招聘した。4研究分担者はそれぞれに、海外博物館の民俗学的「日常」展示のあり方を検討するため、Folklife Museumや野外博物館の調査を行った。英国ではセントファガンズ国立歴史博物館、セシル・シャープハウス、ケンプジッジ民俗博物館、ハックニー博物館、運河博物館、北欧ではスカンセン(瑞)、セウラサーリ野外博物館(芬)、中欧ではシュバーベン民俗学博物館(独)、ザルツブルク野外博物館(墺)などに訪問した。510月14日に日本民俗学会・ドイツ民俗学会共催で開催された、国際シンポジウム「ドイツ民俗学の最前線」のドイツ人民俗学者8名とのディスカッションに、本研究会メンバーの多くがコメンテータとして参加した(『日本民俗学』299号掲載、8月刊行予定)。6研究成果は研究雑誌『日常と文化』6号(10月20日発行)に掲載したほか、同誌7号の編集作業を行った。「おおむね順調」と判断したのは、昨年度の交付申請書では計画していたA班の研究会が、5回から3回に、B班の研究会が3回から1回に減じたことによる。予算的にも困難であったが、2か月に1回、研究会をこなすのは、実質的に無理であって、来年度からは現実的に実行可能なプランに設計を変更することとした。それ以外はほぼ計画通り、実行できている。2019年4月より、関西学院大学に、世界民俗学研究センターが、学内特定プロジェクトとして(設置期間は2024年3月まで)開設されたことから(センター長には研究分担者の島村恭則が就任し、研究員に山泰幸、客員研究員に岩本通弥も参画する)、この機関との協働関係を促進し、「世界民俗学(World Vernacular Studies)」の構築に向けて、その一つとして「<日常学>としての民俗学」を推進・発信していく基盤ができた。

2019年4月より、関西学院大学に、世界民俗学研究センターが、学内特定プロジェクトとして(設置期間は2024年3月まで)開設されたことから(センター長には研究分担者の島村恭則が就任し、研究員に山泰幸、客員研究員に岩本通弥も参画する)、この機関との協働関係を促進し、「世界民俗学(World Vernacular Studies)」の構築に向けて、その一つとして「<日常学>としての民俗学」を推進・発信していく基盤ができた。
アメリカの中西部開拓での農村計画の研究

本研究は北海道開拓での殖民区画制度に影響を及ぼしたタウンシップ制度等によるアメリカ合衆国の中西部開拓の計画論と開拓の展開過程をさぐり、我が国の開拓事業への影響を明らかにするものである。成果ではアメリカでの現地調査をもとにタウンシップ制度についてその誕生の経緯と計画の内容と変遷を追い、ミネソタ州南部のカウンティをモデルに開拓の進展過程とそこでの空間計画の計画原理を明らかにした。さらにアメリカでの調査からヒントを得て北海道開拓での市街地形成過程について、国見と選地、基軸・基点、都市農村計画、川港と鉄道駅、市街地のスケール、心的拠り所としての丘陵、グリッドパターンの7つの計画原理を明らかにした。平成26年度は、主にアメリカ中西部の19世紀の開拓と農村空間の現地調査を中心とする研究を進めた。平成26年8月に中西部のミネソタ州、カンザス州において農村地域を訪れ、19世紀のタウンシップによる開拓農村の土地区画とその後の展開による農村地域の空間構造と小市街地の計画原理ならびに景観を調査した。合わせて、19世紀のタウンシップに関する文献調査としてミネソタ州セントポール市にあるミネソタ歴史協会の付属図書館にて、ミネソタ州のタウンシップによる開拓入植の地域史ならびに当時の開拓の詳細な地図のコピーを多数入手し、ローカルレベルでの開拓入植の展開を解き明かすことのできる1次資料を収集した。またミズール州セントルイス市の博物館にて、アメリカの中西部開拓の起点となった19世紀の初頭のミシシッピ川から太平洋までの未開地探検の状況を描いた資料を入手し、タウンシップが実施された地域が実は19世紀の初頭の未開地探検と強い関連性を示すことを知見を得た。この調査において、従来ほとんど明らかになっていなかったタウンシップ制度でのアメリカ中西部の19世紀の開拓事業の展開を解明する基礎資料を多く入手するとともに、我が国の明治期の北海道開拓での殖民区画制度や市街地形成の計画原理との共通性を現地で従来以上に強く感じた。また、相違点についてもそれを分析する資料を入手することができた。言い換えると、地球上でアメリカ中西部と北海道の農村部の2箇所にのみ整然とした格子状の農村土地区画が見られる理由について、それを解明する基礎資料を多数得ることができた調査成果であったと言える。現地調査後、収集した資料の整理と分析の作業に着手している。我が国の近代期の開拓事業(現在日本の農地面積の1/4に近い100万haを超える農耕地の増加と農村形成があった)にはアメリカ合衆国の中西部開拓でのタウンシップ等、西洋近代の農村計画制度と市街地形成から、北海道開拓での殖民区画制度などは大きな影響を受けたと言われるが、その実態はほとんど明らかになっていない。本研究はタウンシップ制度等によるアメリカ合衆国の中西部開拓の計画論や開拓事業の展開過程をさぐり、どのような空間計画や制度が我が国の開拓事業に受容されたかを明らかにするものである。アメリカ中西部での開拓事業としてミネソタ州、ミズーリ州、カンサス州でのタウンシップ制度によって開拓が行われた地域の現地調査(平成26年度)の比較研究として平成27年度は北海道の明治開拓期の開拓の空間計画を分析するための現地調査を7月に行った。殖民区画制度が実施された地域では十勝、根釧原野、富良野市、屯田兵村の入植地では北見市の調査を行い、殖民区画では開拓の区画の軸線決定に影響のあった国見の丘の調査と地形の関連性、屯田兵村での開拓の区画と現在の土地利用の状況等をさぐることができた。十勝の足寄町、根釧原野の別海町では開拓地での酪農実践についての興味深い知見を得ることができた。また関連して12月に九州地域の農村地域の調査と平成28年2月、日韓建築交流会でアメリカ中西部での開拓と北海道開拓での空間計画についての講演を行った。これらの調査研究等をもとに、北海道での明治期の開拓事業の中での市街地形成の側面を分析した論文「北海道開拓期における市街地形成の計画原理」をまとめ、平成27年9月に日本建築学会計画系論文集(査読付き)に投稿し、平成28年4月に採用が決定した。また、アメリカのタウンシップ制度や北海道開拓に関連する文献資料収集の作業を行い、多くの貴重な資料を収集することができている。現在までの進捗状況はほぼ計画どおりで、順調に来ている。現地調査では、まずアメリカ中西部での19世紀の開拓事業としてタウンシップの現地調査を26年8月に行い、その比較として北海道での開拓期の空間計画を分析するための現地調査を平成27年7月に行った。それぞれの調査から仮説を検証できるような有益な調査データを得ることができている。文献資料収集では、タウンシップ制度や殖民区画制度の関連文献についてアメリカでの現地調査時や27年度は大学図書館間の資料閲覧制度などを使い、資料収集の作業を行い、20点以上の興味深い資料を収集することができている。資料については整理、解読中であり、調査の分析作業を兼ねた論文作成では「タウンシップとメインストリートーアメリカ中西部開拓調査の旅からー」(平成27年3月、岐阜市立女子短期大学紀要第64輯)「北海道開拓期における市街地形成の計画原理」(日本建築学会計画系論文集、平成28年4月採用決定)等の成果をあげている。研究実績の概要(28年度)本研究は北海道開拓での殖民区画制度に影響を及ぼしたタウンシップ制度等によるアメリカ合衆国の中西部開拓の計画論と開拓の展開過程をさぐり、我が国の開拓事業への影響を明らかにするものである。

アメリカ中西部での現地調査から、市街地形成について北海道の市街地形成と共通する認識を得て、北海道での明治期の開拓事業の中での市街地形成を分析した論文を投稿し、「北海道開拓期における市街地形成の計画原理」(単著、査読、日本建築学会計画系論文集No.725、平成28年7月)として掲載された。また、アメリカ合衆国の中西部開拓と農村地域づくりの研究に関連して、我が国の農漁村形成と地域づくり事例の研究として、4月に徳島県美波町、10月に岐阜県中津川市の農村地域調査を行った。その成果として平成28年8月に本建築学会計画系論文集に「小規模漁業集落における地域づくりの展開徳島県美波町伊座利地区での取り組み」(共著、査読)を投稿、査読中である。現在までの進捗状況と今後の研究の推進方策等現在までの進捗状況はほぼ計画どおりで、順調に来ている。主な現地調査では26年アメリカ中西部での調査、平成27年の北海道での開拓期の調査を行い、またタウンシップ制度や殖民区画制度の関連文献について資料収集作業をから、20点以上の興味深い資料を収集することができている。調査の分析作業を兼ねた論文では「タウンシップとメインストリートーアメリカ中西部開拓調査の旅からー」(岐阜市立女子短期大学紀要第64輯、平成27年3月)の成果をあげている。現地調査データや文献資料の分析を行い、アメリカの中西部開拓でのタウンシップについて、誕生の経緯、計画の内容と変遷、実際の開拓地での計画の施行と開拓の進展過程をさぐり、計画原理を明らかにする論文を現在執筆中であり、平成29年6月に日本建築学会計画系論文集に投稿予定である。本研究は北海道開拓での殖民区画制度に影響を及ぼしたタウンシップ制度等によるアメリカ合衆国の中西部開拓の計画論と開拓の展開過程をさぐり、我が国の開拓事業への影響を明らかにするものである。成果ではアメリカでの現地調査をもとにタウンシップ制度についてその誕生の経緯と計画の内容と変遷を追い、ミネソタ州南部のカウンティをモデルに開拓の進展過程とそこでの空間計画の計画原理を明らかにした。さらにアメリカでの調査からヒントを得て北海道開拓での市街地形成過程について、国見と選地、基軸・基点、都市農村計画、川港と鉄道駅、市街地のスケール、心的拠り所としての丘陵、グリッドパターンの7つの計画原理を明らかにした。アメリカ中西部の19世紀の開拓と農村空間の現地調査を中心とする研究を進めたが、調査地点としてどの地域を選ぶか、なかなか難しかった。現在の農村地域の空間については、事前に情報も得られ、候補地はしぼられたが、その候補地についての歴史文献や19世紀のローカルレベルでの詳細な地図が入手できるかについては、ほとんど日本では事前に下調べができなかった。事前の調べは難しかったが、結果からいうと、調査で訪れた場所は、研究目的にとってベストチョイスであったといえる。まず、文献や詳細な地図の入手について大学、公共図書館、歴史博物館等を候補に考えていたが、そのなかで最初に訪れたミネソタ州セントポール市のミネソタ歴史協会の付属図書館は、調査のねらいに答える十分な資料を収集しており、またその複写についても十分に便宜を図ってもらえるものであり、この一箇所のみで基礎資料については十分な成果を得ることができた。その基礎資料の収集をもとに次に訪れた農村空間の現地調査地は、予定通りの調査を進めることができた。
次世代低温・超高速エピタキシーを可能とするナノクラスター制御メゾプラズマ技術開発

昨年度までに、中間的圧力下でのメゾプラズマの高密度原料ガスの大流束による高速堆積と共に、原料ガス凝縮に伴い形成されるナノクラスターも低圧プロセスと同程度のクヌーセン数の環境場により制御されうる特徴に着目して、シリコン薄膜堆積を進めた結果、低温でホール移動度は300cm^2/V近い値を維持する高品質なエピタキシャル薄膜を実現できることを実証した。また、メゾプラズマCVD時にその場計測できるX線小角散乱計測システムを立ち上げ、エピタキシャル成長時のガス凝縮に伴うナノクラスターが球状かつ3nm径をモードに粒径分布を有するシリコンクラスターであることを確認した。これを元に、本年度、エピタキシャル薄膜並びに多結晶薄膜となる種々のプラズマ条件下で堆積を行った薄膜表面形態をstochastic解析に基づく精緻な分析を行った。多結晶薄膜が堆積する条件ではsurface diffusion機構が主に支配する成長様式で説明される表面形態解析結果であった。その場計測結果では、比較的大型5nm程度のクラスターの形成が確認されており、これら比較的大型のクラスターは十分に成長表面でbreak-upし難いことが示唆された。一方で、エピタキシャル成長時には、通常のエピタキシャル成長で確認されるステップフロー成長を基本とした沿面成長が達成されている可能性が高いことが判明した。これは逆に、クラスターを前駆体としながらも基板表面では原子が成長前駆体となるよう、クラスターが成長表面衝突に伴いbreak-upすることが考えられ、計測より予測されたホットクラスター概念を更に支持するものである。同時に、低温でありながら高速で高品質薄膜堆積を実現する指針を提示した重要な結果であるといえる。数Torr前後の中間的圧力でのメゾプラズマCVD-における「ナノクラスターの合成・その場計測技術」並びに「超高速・低温エピタキシャル成長技術」の確立を主たる目的として研究を進めた。特に本年度は、エピタキシャル薄膜の温度並びに堆積速度の領域を体系的に調査し、その電気物性を明らかにすると共に、低温・高速ヘテロエピタキシー技術応用を狙い、異種基材(サファイア基板)上へのシリコン薄膜堆積も試みた。その結果、メゾプラズマCVDにより450°C800°Cの広い基板温度範囲に於いて、30nm/sec以上の高速度でシリコンホモエピタキシャル成長を実現した。HRTEMによる薄膜/基板界面観察より、積層欠陥、双晶が極めて少ない良好な構造であることを確認し、これら薄膜の電気物性が低基板温度、並びに高速成長速度を実現する場合においても、ほぼ一定の300cm^2/V-s近いホール移動度を達成した。一方、良好な光・電気物性を示す薄膜を実現するためにはサファイア基板表面にユニットセルサイズの均一な直線的ステップを作り出す必要があるが、通常1400°C以上の高温度熱処理を必要としていたのに対して、メゾプラズマ照射により500°C程度の低温度でも基板表面全面に形成されることを明らかにした。HRTEM並びにEELSによる薄膜/基板界面の観察では、広範囲に欠陥を含まずSi-Oのモノレイヤー界面を呈する原子レベルで平滑なヘテロ界面構造に制御されることが確認された。これらヘテロエピタキシャル薄膜は、高速度・低温堆積にも拘わらず700s程度のロッキングカーブ半価幅の結晶性を有し、150cm^2/V-sの比較的高いホール移動度を達成した。一方、本メゾプラズマプロセスにおいて重要な役割を果たすと考えられるナノクラスター形成過程のその場計測技術として、位置敏感型比例計数管検出器、X線ビーム発生源を正確に配置し、小角散乱計測を可能とするシステムをプラズマCVD反応装置に組み立てた。Niフィルタ、スリット、ビームストッパの最適化、種々堆積条件に於おける堆積部以外からの迷光を完全除去等、予備計測を進め、粒子散乱に関わるX線の高強度且つ高精度検出を実現する条件を明らかにした。低圧プラズマプロセスでの水素分圧、ラジカル種制御に端を発するシリコン薄膜堆積高速化のアプローチに対して、中間的圧力下でのメゾプラズマプロセスは成膜前駆体形成に関わる3次元的真空環境をプラズマ/基板問の厚さ1mm程度で数千度の温度勾配を有する特異な2次元境界層に圧縮したものとも考えることができる。従って高粒子密度、流束による高速堆積だけでなく、原料ガス凝縮に伴い形成されるナノクラスターが低圧プロセスと同程度のクヌーセン数の環境場により高品質厚膜を形成する鍵となりうる。本成膜機構理解に基づき、メゾプラズマ条件下でのシリコン薄膜堆積プロセス精緻化により、一定基板温度においては原料シランガス流量に対して比例して堆積速度が増加すること、一定ガス流量条件時には基板温度の低下に対しても成膜速度が減少しないこと、更に何れの条件下においてもホール移動度は300cm^2/V近い値を維持する高品質なエピタキシャル薄膜を実証した。特筆すべきは、通常確認されるシリコン表面の水素結合構造に関わるエピタキシャル停止(ブレイクダウン)する350-450°Cを下回る低温度でも40nm/secの高速堆積速度を維持しつつホール移動度>250cm^2/Vの電気特性を達成しており、既往のプロセスとは異なる堆積機構に基づく,新たな高速・高品質薄膜堆積技術を確認した点である。一方,メゾプラズマエピタキシー時のナノクラスター形成過程をその場計測するX線小角散乱計測システムを立ち上げ、プラズマ/基板間の境界層にて形成されるガス凝縮に伴うナノクラスターを計測・定量評価した。

その結果,球状かつ3nm径をモードに粒径分布を有するシリコンクラスターの存在がその場計測にて確認され、エピタキシャル薄膜の表面形態及び電気物性との相関から、本クラスターは数nmのホットクラスターであり、これが低温・高速度でのエピタキシーを可能とする相関が明らかになった。更に、原子状水素の高フラックス化により、エピタキシャル成長温度を300°C以下にまで低下させうる可能性も明らかになった。加えて、サファイア基板上ではメゾプラズマ照射に伴う極めて特徴的な表面形態変化(自発的ナノ規則パターニング)も確認され、ナノクラスターと共にメゾプラズマ自体の様々な応用可能性を秘めた特長が顕わになった。昨年度までに、中間的圧力下でのメゾプラズマの高密度原料ガスの大流束による高速堆積と共に、原料ガス凝縮に伴い形成されるナノクラスターも低圧プロセスと同程度のクヌーセン数の環境場により制御されうる特徴に着目して、シリコン薄膜堆積を進めた結果、低温でホール移動度は300cm^2/V近い値を維持する高品質なエピタキシャル薄膜を実現できることを実証した。また、メゾプラズマCVD時にその場計測できるX線小角散乱計測システムを立ち上げ、エピタキシャル成長時のガス凝縮に伴うナノクラスターが球状かつ3nm径をモードに粒径分布を有するシリコンクラスターであることを確認した。これを元に、本年度、エピタキシャル薄膜並びに多結晶薄膜となる種々のプラズマ条件下で堆積を行った薄膜表面形態をstochastic解析に基づく精緻な分析を行った。多結晶薄膜が堆積する条件ではsurface diffusion機構が主に支配する成長様式で説明される表面形態解析結果であった。その場計測結果では、比較的大型5nm程度のクラスターの形成が確認されており、これら比較的大型のクラスターは十分に成長表面でbreak-upし難いことが示唆された。一方で、エピタキシャル成長時には、通常のエピタキシャル成長で確認されるステップフロー成長を基本とした沿面成長が達成されている可能性が高いことが判明した。これは逆に、クラスターを前駆体としながらも基板表面では原子が成長前駆体となるよう、クラスターが成長表面衝突に伴いbreak-upすることが考えられ、計測より予測されたホットクラスター概念を更に支持するものである。同時に、低温でありながら高速で高品質薄膜堆積を実現する指針を提示した重要な結果であるといえる。
信頼行動の心理メカニズムの解明：脳神経ネットワークを用いた検討

信頼行動は人と人を繋ぐ役割を果たしているが、心理メカニズムについては不明な点が多い。従来、報酬予測が、信頼行動の生起に重要であるとされていた。近年、裏切り嫌悪という感情も信頼行動の生起に重要であると主張されている。報酬予測と裏切り嫌悪は信頼行動を抑制しうる要因として考えられているが、行動実験のみでは報酬予測と裏切り嫌悪のどちらか、もしくは両方が信頼行動を抑制しているかどうかを特定できないという問題がある。本研究は、脳神経ネットワークを用いて、裏切り嫌悪と報酬予測のどちらか、もしくは両方が島皮質と相互作用することで信頼行動を抑制しているかどうかを特定することによって、この問題の解決を目指す。
沿岸域多点カメラを用いた東京湾上空に発達する雲のステレオ観測

東京湾沿岸部の4地点に設置した計12台の屋外ネットワーク可視カメラから東京湾および都心部上空の大気の連続観測を実施した結果,以下の成果を得た.(1)ステレオ観測により,成長の初期段階から積乱雲の位置・高度を推定することができた.カメラ画像から局地的大雨の発生場所や時間を予測できる可能性が示唆された.(2)夏季の都市上空大気は23層構造を成していることが多く,降雨前には南寄りの風(雲)が下層で連続的に流入する傾向にあることがわかった.(3)都市上空では夏季にSPM濃度が高い傾向にあり,その混濁の変化から大気境界層高度を推定した結果,夏季日中には約1.5kmまで発達していると推定された.平成24年度の稲毛ヨットハーバー(千葉県千葉市),東京工業大学(東京都目黒区)に加え,平成25年度は木更津市役所(千葉県木更津市),防衛大学校(神奈川県横須賀市)にも屋外ネットワーク可視カメラを3台ずつ設置した.これにより,計12台のカメラから東京湾上空および都心部上空の大気の連続観測を行う体制が整った.平成25年夏季に首都圏で大雨をもたらした積乱雲に着目し,発生場所・発達高度をカメラ画像解析により推定したところ,推定位置は衛星画像で認められる“かなとこ雲"の存在場所とほぼ等しく,発達高度は高層気象台によるラジオゾンデ観測結果から得られた温位・風向風速鉛直分布から推定される対流圏界面高度とおおよそ合致したことから,本観測手法に基づく推定方法の有用性を確認することができた.なお,本観測からは,対象の積乱雲が30分間という短い時間で13km付近まで急速に発達している様子が捉えられている.このように,数地点に屋外カメラを設置することで雲のステレオ観測が可能となり,成長の初期段階から積乱雲の位置を推定し,成長速度を把握することで,局地的大雨発生場所や時間を予測できる可能性が示された.また,カメラ画像から判断される大気混濁度と地上付近の浮遊粒子状物質(SPM)との関係性に着目し,大気が混濁しやすい環境場について検証した結果,大気混濁度は実際の大気中SPM濃度変動と対応しており,非常に大気が混濁している状態(見通しが約3km程度)ではSPM濃度が50μg m-3に達していることが確認された.以上の研究成果は,“常時モニタリング観測体制"を構築したからこそ得られた結果であり,本観測システムが都市上空大気の実態を把握する上で重要な役割を担うものであるといえる.これらの結果は,2014年度気象学会春季大会において発表する予定である.東京湾沿岸部の4地点に設置した計12台の屋外ネットワーク可視カメラから東京湾および都心部上空の大気の連続観測を実施した結果,以下の成果を得た.(1)ステレオ観測により,成長の初期段階から積乱雲の位置・高度を推定することができた.カメラ画像から局地的大雨の発生場所や時間を予測できる可能性が示唆された.(2)夏季の都市上空大気は23層構造を成していることが多く,降雨前には南寄りの風(雲)が下層で連続的に流入する傾向にあることがわかった.(3)都市上空では夏季にSPM濃度が高い傾向にあり,その混濁の変化から大気境界層高度を推定した結果,夏季日中には約1.5kmまで発達していると推定された.平成24年度は,東京湾奥部の稲毛ヨットハーバー(千葉県千葉市美浜区)及び東京工業大学(東京都目黒区大岡山)に屋外カメラを3つずつ設置し,1分サンプリングで東京湾上空および都心部上空の大気の連続測定を開始した.画像データはインターネットを介し,申請者の研究室内PCにて取得している.本研究の目的の一つである雲の発生場所・高さの推定を試みた結果,既存のドップラーライダーにより観測された結果と整合する値が得られ,ステレオ観測による雲の消長プロセスを把握できる可能性が示された.さらに,カメラを複数地点に設置することで,複雑に変化する上空大気の流れを定量的に評価することが可能となった.この結果は,既存の地上気象観測網からでは評価できず,本観測が局地的豪雨発生の予測・解明に資する研究であることが確認された.これらの結果は,2013年度気象学会春季大会において発表する予定である.また,都心部上空を撮影した画像により,大気境界層が混濁している様子がはっきりと確認された.環境省および国立環境研究所が東京(新宿)に設置しているライダーにより得られるエアロゾル量との比較により,大気のより混濁している日はエアロゾル量も多く観測されていることが確認された.風系場に着目すると,淀みの濃い日は南東風が卓越していたのに対し,薄い日は北西風であった.都心部の南東方向には東京湾が存在しているため,海域からの海塩粒子が流入したこと,また,沿岸部に立地する工場や自動車からの人為起源エアロゾルが都心部上空を覆った可能性が考えられる.本観測により,都市大気境界層内の混濁度は実際の大気中エアロゾル量変動を反映しており,その度合は風系場に大きく依存し,都心部では風が海域から流入する場合に大気が混濁しやすいことが明らかとなった.東京湾沿岸部の4地点に設置した計12台の屋外ネットワーク可視カメラから東京湾上空および都心部上空の大気の連続観測を実施した.平成25年を対象とした統計解析により,以下のことがわかった.(1)都市上空大気の層

構造:夏季(79月)において地上から雲の流れを観察した結果,23層構造を成している様子が捉えられた.上層の雲の流れは衛星画像による雲の流れと対応しており,下層の雲の流れは地上風向と対応していた.(2)都市域の降雨と雲の流れの関係:都心部付近において,夏季降雨前には南寄りの風(雲)が下層で連続的に流入する傾向にあることがわかった.(3)視程と浮遊粒子状物質(SPM)の関係:都市上空では夏季にSPM濃度が高い傾向にあった.夏季は南寄りの海風が卓越しており,沿岸部に立地する工場等から排出される人為起源エアロゾルや海塩粒子により大気が混濁しやすくなる可能性が考えられる.また,大気が混濁している状態(見通しが約3km程度)ではSPM濃度は平均で45μg m-3に達していた.(4)大気境界層高度日変化の推定:大気境界層内の混濁具体の変化から境界層高度は明け方低く昼間に高くなるという時間変化を示すことが確認され,夏季日中には約1,500m程度まで発達していると推定された.(1)で記した通り,上空の雲の様子は衛星画像からも把握することが可能であるが,層構造を成している場合は下層の雲(大気)の流れを捉えることは困難である.一方,(2)の通り都心部付近においては下層に南風が連続的に流入することが降雨の要因の一つである可能性があり,地上付近の雲の流れを捉えることは重要であるといえる.本研究では“地上から空の様子を連続観察する"ことから都市上空大気の実態把握を試み,上記の通りいくつかの知見を得ることができた.これらの結果は,気象学会,国際都市気候会議等において発表する予定である.水工水理学平成25年度中に東京湾沿岸の4地点に屋外ネットワーク可視カメラの設置を完了した.本研究の目的は,1積乱雲発達減衰プロセスの立体構造把握,2大気境界層高度変化の定量評価,3東京湾周辺の風系場の把握,の大きく分けて3点により構成されている.現在までに,平成25年夏季に発生した局地的大雨につながる積乱雲について,成長の初期段階から積乱雲の発達位置ならびに成長速度を把握し,本観測手法から局地的大雨発生場所や時間を予測できる可能性を示し,1の目的に関して順調に観測が行われていると評価できる.また,同システムから首都圏の大気境界層内における混濁度(浮遊粒子状物質濃度)の日変化を捉え,その濃度変化から大気境界層高度変動の定量的把握を実施できる段階にあると評価する(目的2).さらに,平成25年度は夏季の約2か月にわたり東京湾沿岸部にドップラーライダーを設置し海風侵入挙動を把握した(目的3).上述の通り,現在までに目的を達成するための観測体制は整い,興味深いデータも得られたことから,最終年度のまとめに向けたさらなる解析が期待できる状況であるといえる.東京湾に発達する雲の消長プロセスおよび都心部の大気混濁度の時間変化を捉える目的で,東京湾沿岸の2地点に屋外ネットワークカメラを設置した.雲の急激な発達を捉えるため,1分という短いサンプリング間隔で24時間常時連続撮影すること,およびリアルタイムで監視するため,ネットワーク環境の整備等ハード面の構築が複雑であったが,晩夏に大気上空カメラ画像の自動取得システムを構築することができた.ステレオ観測の結果,雲の発生位置・高度の推定が可能であることを確認した.さらに,都心部の大気境界層の時間変化を捉え,混濁の度合が実際のエアロゾル量を反映していること,風向変化と密接に関係していることを示した.これらはいずれもカメラによる連続撮影ができなければ把握が難しいものであり,自動連続観測システムを構築できた意義は大きい.
ヨルゲンセン群とショットキイ空間の研究

平成14-15年度行った研究としては次の4つの分野を挙げることが出来る.1.ヨルゲンセン群の研究.2.ピカール群の研究.3.ホワイトヘッドリンク群の研究.4.吉典的ショットキイ空間とヨルゲンセン数の研究.1.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的な2元生成離散群をヨルゲンセン群という.ヨルゲンセン群には放物型と楕円型があるが,ここでは放物型について考察した.放物型には3つのタイプ(有限型、可算無限型、非可算無限型)があるが14年度は(1)有限型の放物型ヨルゲンセン群及び可算無限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.15年度は(2)非可算無限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.これにより放物型ヨルゲンセン群をすべて発見することに成功した.(1)は2002年8月北京での国際数学者会議等で発表した.また、(2)は2003年10月北京大学での招待講演等で発表した.これらをまとめた結果は今年の夏の「複素解析学国際会議」の招待講演で発表予定である.2.ピカール群の研究.ピカール群の基本領域を新たに構成しそれを用いてその2つの生成元による8つの関係式を求めた.この結果は,2003年ISAAC国際会議のProceedingsで論文として発表された.3.ホワイトヘッドリンク群の研究.ホワイトヘッドリンク群のヨルゲンセン数が2であることを発見した.したがって,ホワイトヘッドリンク群はヨルゲンセン群でないことが分かった.この結果は2002年6月の「トポロジー国際研究集会」で発表した.また、メキシコ数学会の特別号から出版予定である.4.古典的ショットキイ空間とヨルゲンセン数の研究.4以上の実数jに対しヨルゲンセン数がjとなる古典的ショットキイ群が存在することを古典的ショットキイ空間の結果を用いて示した.この結果は今年の夏「ポテンシャル論国際会議」で発表予定である。平成14年度行った研究としては次の3つの分野を挙げることが出来る.1.ヨルゲンセン群の研究.2.ホワイトヘッドリンクの研究.3.古典的ショットキイ群によるリーマン面の一意化の研究.1.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的な離散群をヨルゲンセン群という.ヨルゲンセン群には放物型と楕円型があるが,ここでは放物型について考察した.放物型には3つのタイプ(有限型、加算無限型、非加算無限型)があるが今年度は次の2つの結果を得た。(1)有限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.(2)加算無限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.これらの結果は2002年8月北京での国際数学者会議、2002年12月数理解析研究所での「双曲空間に関連する研究とその展望」研究集会および2003年3月日本数学会で発表した.2.ホワイトヘッドリンクの研究.ホワイトヘッドリンクのヨルゲンセン数が2であることを発見した.したがって,ホワイトヘッドリンクはヨルゲンセン群でないことが分かった.この結果は2002年6月の「トポロジー国際研究集会」で発表した.3.古典的ショットキイ群によるリーマン面の一意化の研究

.超楕円面の場合それが古典的ショットキイ群によって表されるかどうかを考察している.これに関連して超楕円面を表すショットキイ群全体の空間にパラメータを導入し,超楕円ショットキイ空間についても研究している.今後の目標は,止記のタイプ3(非加算無限型)の放物型ヨルゲンセン群のすべてを決定することである.現在これは殆ど完成しており,残る部分は15年度に完成する予定である.また,与えられたヨルゲンセン数をもつ離散群の存在について研究している.この研究の一部がホワイトヘッドリンクの研究である.更に,超楕円ショットキイ空間がショットキイ空間においてどのような位置にあるかも研究した平成14年度-15年度に行った研究としては次の3つの分野を挙げることが出来る.1.ヨルゲンセン群の研究. 2.ホワイトヘッドリンク群の研究. 3.古典的ショットキイ群によるリーマン面の一意化の研究.1.ヨルゲンセン群の研究.ヨルゲンセン数が1となる非初等的な離散群をヨルゲンセン群という.ヨルゲンセン群には放物型と楕円型があるが,ここでは放物型について考察した.放物型には3つのタイプ(有限型、可算無限型、非可算無限型)があるが14年度は次の(1)、(2)を15年度は(3)を得た.(1)有限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.(2)可算無限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.(3)非可算無限型の放物型ヨルゲンセン群すべてを発見した.これにより放物型ヨルゲンセン群をすべて発見することに成功した.(1)、(2)は2002年8月北京での国際数学会議、2002年12月数理解析研究所での研究集会および2003年3月日本数学会で発表した.また、(3)は2003年10月北京大学、2003年12月数理解析研究所での研究集会および2004年3月日本数学会で発表した.2.ホワイトヘッドリンクの研究.ホワイトヘッドリンク群のヨルゲンセン数が2であることを発見した.したがって,ホワイトヘッドリンク群はヨルゲンセン群でないことが分かった.この結果は2002年6月の「トポロジー国際研究集会」で発表した.また、メキシコ数学会と特別号から出版予定である.3.古典的ショットキイ群によるリーマン面の一意化の研究.対称性を持たないリーマン面の古典的ショットキイ群による一意化が可能か否かを考察した。
細胞間接着における糖質-糖質間相互作用の役割と分子機構の解明

糖鎖-糖鎖間相互作用は新しい細胞間接着分子機構として注目されているが、それが関与する生物学的現象は数例知られるのみである。最近,我々は新しい糖鎖-糖鎖間相互作用として、(KDN)GM3-Gg3相互作用がニジマス精子と卵の結合に関与することを示唆しており、本研究はこの相互作用の受精における役割の解明を目的としている。本年度は以下の結果を得た。1.(KDN)GM3-Gg3糖鎖相互作用の性質の解明:(KDN)GM3を含有するコレステロール(^3H標識)およびジミリストイルホスファチジルコリンの混合リポソームを作製し、そのリポソームをプラスチック製の96-ウェルプレートに非共有結合的に固相化させたGg3(ラクトシルセラミドのGal残基にGalNAcが結合)表面に一定時間接触させることで接着させ、さらに洗浄後、接着したまま残存するリポソーム量を測定して相互作用の指標とした。その結果、相互作用には生理的条件下において二価陽イオンを必要としないが、マンガンイオンが相互作用を増幅すること、KDNをNeu5Acにすると相互作用が著しく低下することが明らかとなった。2.精子-卵接着過程における糖鎖-糖鎖間相互作用の例証および役割の解明:ニジマス精子表面に存在する主要な糖脂質である(KDN)GM3と結合する卵側の分子を検索した。卵抽出物をプレートに固相化させ、その表面への(KDN)GM3リポソームの接着を調べたところ、卵側のGg3糖鎖構造をもつ分子は糖脂質ではなく糖タンパク質糖鎖であり、細胞膜に局在することが示唆された。
マイクロピラーアレイを用いた単一細胞包埋ゲル微粒子の連続生成

マイクロ流路を用いた単一細胞包埋ゲル微粒子の作製手法は,従来困難であった単一細胞レベルでの培養,解析,および組織構築を可能とするため,医学・生化学などの基礎研究,再生医療用途等,幅広い分野での応用が期待されている.本研究では,支柱配列を用いた粒子軌道制御法を応用し,単一細胞包埋ゲル微粒子を迅速,簡便かつ高効率に作製可能な新規プロセス技術を確立する.また,培養試験により作製プロセスが細胞に与える影響を評価する.マイクロ流路を用いた単一細胞包埋ゲル微粒子の作製手法は,従来困難であった単一細胞レベルでの培養,解析,および組織構築を可能とするため,医学・生化学などの基礎研究,再生医療用途等,幅広い分野での応用が期待されている.本研究では,支柱配列を用いた粒子軌道制御法を応用し,単一細胞包埋ゲル微粒子を迅速,簡便かつ高効率に作製可能な新規プロセス技術を確立する.また,培養試験により作製プロセスが細胞に与える影響を評価する.