hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニュートリノ高精度測定を実現する高性能光検出器の開発

50cm径高性能ハイブリッド型光検出器(HPD)の実用化に向けてアンプ回路を改良し、防水型HPDを試作した。実際に運用可能なHPDが完成し、水チェレンコフ検出器に取り付け実用性の評価を行った。HPDは従来の50cm径光電子増倍管に比べ、最も高い分解能を引き出せるため、次世代の大型ニュートリノ・核子崩壊探索研究「ハイパーカミオカンデ」の感度向上に挑める。回路開発と長期実用性が課題となっていた。HPDで用いる内部の半導体検出器はアンプ回路を要し、入力に大きな400pFの寄生容量を持つため、低ノイズ化が難しい。水中で駆動可能な防水設計を完成させるには、ノイズに強いシールド構造を設計する必要があった。また、内部で従来の2000Vより高い8000Vの高電圧が発光バックグラウンドを生じないか、確認する必要があった。光検出器からの発光は、ハイパーカミオカンデのように複数の同時信号検出によるデータ取得では障害となる。これまで開発した20cm径のHPDより、沿面距離が大幅に長い50cm径では発光し難いと思われたが、作り方によっては表面の絶縁性が十分でなく発光が確認されるため、長期で障害となる発光が起こらないか詳細に調べた。50cm径HPDの正面に、同じ50cm径の光電子増倍管1本と小口径モニタ光電子増倍管2本を向かい合う形で置き、3週間の測定で放電らしき発光は0.5μHz以下であることが分かった。波形・応答速度を調整しアンプ回路の設計を固め、低ノイズ化実装を設計し、これを防水して200トン実証試験水チェレンコフ検出器へ取り付けることとなった。検出器は合わせて240本の光検出器が取り付けられており、50cm径の従来型光電子増倍管と20cm径のHPDとの相対比較も可能である。検出器タンクの上部に1本取り付け、正常な動作を確認した。検出器は常時測定を続けており、長期での実用性評価が可能となった。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。50cm径高性能ハイブリッド型光検出器(HPD)の実用化に向けた回路開発を行った。光電子増倍管の50cm大口径化成功によりカミオカンデは多くの成果を上げ、更に性能を倍増した50cm径光電子増倍管によりスーパーカミオカンデでニュートリノ振動発見等の成功をもたらした。これを踏まえ、次世代のハイパーカミオカンデ実現に向けてより高い検出効率と分解能を持つ50cm径HPDを開発してきた。従来の光電子増倍管との違いは、HPDでは内部の半導体検出器を用い、アンプ回路を内蔵してより高電圧で駆動させることにある。光電子増倍管と同様に20年以上の長期で安定に作動するには、これら回路系の寿命を把握し、故障をできるだけ抑える回路を完成させる必要がある。本年度は、まず回路の基本設計を絞り、性能をより高められるように回路を調整して完成させた。内部の半導体検出器は寄生容量が大きく、800pFであった。そのため、400pFに半減した上、面積を分割して読み出す5分割型、2分割型により、2分割型で性能が最も良く出る事を示していた。ただし、2分割型では収集効率が落ちるため、1分割型でも時間分解能を十分に出せるアンプを開発し試験した。結果として、時間分解能は2分割型では半値全幅で3.8ナノ秒であったが、1分割型でも3.2ナノ秒を達成できた。スーパーカミオカンデで用いる光電子増倍管7.3ナノ秒の半減以下の改善となる。また、これまでHPDに内蔵型の高電圧電源を用いてきたが、故障した場合は交換修復不能になる。そこで外部電源印加方式の立証と、高水圧中で8kVを接続できる水中コネクタを開発した。ハイパーカミオカンデで用いる20m先から電圧を供給してもHPDの性能に支障はなく、またコネクタの絶縁性を確かめた。部品の試験・評価を行う過程で、当初の予想に反し、ノイズの影響が大きかったため、回路構成が時間測定を行うには不十分であると判明した。回路改良によりノイズを抑え、時間性能を改善するところまで達成した。

50cm径HPDの正面に、同じ50cm径の光電子増倍管1本と小口径モニタ光電子増倍管2本を向かい合う形で置き、3週間の測定で放電らしき発光は0.5μHz以下であることが分かった。波形・応答速度を調整しアンプ回路の設計を固め、低ノイズ化実装を設計し、これを防水して200トン実証試験水チェレンコフ検出器へ取り付けることとなった。検出器は合わせて240本の光検出器が取り付けられており、50cm径の従来型光電子増倍管と20cm径のHPDとの相対比較も可能である。検出器タンクの上部に1本取り付け、正常な動作を確認した。検出器は常時測定を続けており、長期での実用性評価が可能となった。必要な部品が入手できなくなったため、大量数の部品を見るのではなく、少数で長期に用いることにより、寿命と耐性を評価することにした。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
輻射磁気流体シミュレーションによる星周円盤進化およびガス惑星形成過程の研究

分子雲コア内の磁場は比較的強く、原始星や円盤形成進化に大きな影響を与えることが指摘されてる。特に磁場による角運動量輸送(磁気制動)によって円盤の形成初期のサイズは大きな影響をうけることが指摘されてきた。分子雲コア内は低電離環境であるため非理想磁気流体効果(オーム散逸、ホール効果、両極性散逸)が重要な役割を果たす。しかしながらこれらの効果が現実的な温度進化の元で円盤形成過程にどのような影響を及ぼすかは明らかではなかった。そこで、本年度は円盤形成過程における磁場の影響を、特に磁気散逸過程(オーム散逸、両極性散逸)に注目して、非理想輻射磁気流体シミュレーションによって研究した。そのためにまずオーム散逸と両極性散逸のSPHを用いた定式化と実装を世界で初めて行った。次に、このコードを用いて、分子雲コアの重力崩壊シミュレーションを行った。その結果、磁気散逸効果のみを考慮した場合でも原始星周囲には形成直後から半径1AU程度の回転で支えられた円盤が存在すること、円盤の質量は十分重く、重力不安定性が角運動量輸送に重要な役割を果たすことを見いだした。この内容は現在査読論文にまとめられ、投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。実績1:乱流場のある分子雲コア内での原始星、円盤進化我々は乱流場を持つような分子雲コア内の原始星進化、円盤進化を三次元流体シミュレーションで調べた。その結果(1)乱流めよどみ点周囲で重力不安定が速く進むため、剛体回転しているときのように高速回転したファーストコアは形成しないこと、(2)円盤は形成初期には小さく、原始星形成後に周囲のフィラメント構造からの質量降着によって形成すること、(3)円盤面は分子雲コアの力学的時間程度で動的に進化すること、を見出した。この結果はMNRAS誌に掲載された。実績2:輻射流体力学を用いた円盤分裂によって形成したガス片(クランプ)の軌道および熱進化十分に重い星周円盤が重力不安定によって分裂し、10木星質量程度のグランプが形成する過程は遠方惑星や褐色矮星、連星形成過程として注目を集めている。我々は分子雲コアを初期条件とする三次元輻射流体力学シミュレーションによって円盤の形成進化過程とその分裂、そしてクランプの軌道および熱進化を一つのシミュレーションで首尾一貫して調べた。その結果、(1)円盤分裂は原始星形成以後数千年程度の時期に起きうること、(2)クランプは数千年程度で原始星(あるいは原始惑星)に進化すること、(3)クランプは数軌道周期で中心星に落下すること、が明らかになった。実績3:磁気流体シミュレーションコードの開発とオーム散逸のSPMHD向け定式化と実装Iwasaki & Inutsuka 2011に基づくSPMHDコードの開発と並列化を行い、さらにオーム散逸のSPMHD向けの定式とコードの実装および並列化を行った。現在大規模シミュレーションのための並列化も終了しており、三次元の重力崩壊のテスト計算では先行研究と整合的なアウトフローの生成が確認された。1,円盤分裂と分裂片の内部構造進化の研究(論文1)Tsukamoto+(2013c)では円盤分裂が起きた場合にその分裂片(クランプ)がどのような軌道、内部熱進化をするかを調べた。シミュレーションの結果から分裂で形成した直後のクランプは質量数木星質量程度で半径数AUの広がった構造をとり、クランプの内部構造は低温ではn=3,高温ではn4程度のポリトロープ球でよく近似できることがわかった。また、実効的な断熱指数がガスの断熱指数より小さいため、クランプは対流安定であることがわかった。クランプは円盤ガスとほぼ共回転しているためクランプへの質量降着率は大きく、クランプ形成後その質量は非常に速く増大し、多くのクランプは遠方感星の質量範囲(<10木星質量)にとどまることが極めて難しいことがわかった。2,非理想磁気流体スキームのSPH用の定式化とシミュレーションコードへの実装(論文2)その他の研究としてSmoothed particle hydrodynamics (SPH)法を非理想磁気流体力学に拡張するためにスキームの定式化および実装を行った。業績2ではオーム散逸の定式化を行ったが、その後、ホール効果、双極性散逸についても定式化および実装を行い、テスト計算や重力崩壊シミュレーションに成功した。SPH法で非理想磁気流体力学シミュレーションに成功したのは申請者が世界初である。

その結果、磁気散逸効果のみを考慮した場合でも原始星周囲には形成直後から半径1AU程度の回転で支えられた円盤が存在すること、円盤の質量は十分重く、重力不安定性が角運動量輸送に重要な役割を果たすことを見いだした。この内容は現在査読論文にまとめられ、投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は磁気流体コードの実装と円盤形成の輻射流体シミュレーションが主な研究計画であったが、これらは計画通りに推移した。それに加えさらにオーム散逸の定式化と実装にも成功したため(1)とした。本年度は円盤分裂過程の幅射流体シミュレーションを用いた研究が主な研究計画であったが、これらは計画通りに推移した。それに加えさらに非理想効果の定式化と実装にも成功したため1とした。SPHによる磁気流体シミュレーションは実績が少ないことから来年度は実績の豊富な格子コードとの比較を行い我々のシミュレーションが格子の結果と整合的であることを確認する。そのうえで研究計画にある円盤形成過程を輻射磁気流体シミュレーションを推進していく。本年度までに当初の研究計画にあった非理想輻射磁気流体力学シミュレーションコードの開発が終了した。来年度はこれを用いてダストサイズと磁気散逸率の関係などに特に注目して研究を行っていく。
ｎｍ空間分解能でのフォノン解析を可能にする広帯域赤外近接場分光装置の開発

顕微赤外分光の空間分解能は回折限界で数μmに制限される。小型化が進む積層セラミックコンデンサの更なる性能向上のためには、ナノメートルオーダーの空間分解能で各層の状態を調べる必要がある。本研究では、赤外放射光を利用して、赤外近接場装置を開発した。装置は、AFM装置とFTIR分光系を組み合わせて構築した。装置改造の結果、空間分解能200 nmを達成し、スペクトルは開発初期と比較してS/N比約6倍、S/B比約8倍改善した。SiCのフォノンスペクトルの測定が可能となり、更に、SiC基盤上のAuアイランド(幅150 nm)部分をスペクトル測定で判別することができた。本研究課題は、ナノメートルオーダーの空間分解能を持つ赤外近接場分光装置を開発し、積層セラミックコンデンサの強誘電体層1層の内部状態を調べることを目的としている。赤外近接場分光装置の光源としては、大型放射光施設SPring-8の高輝度赤外放射光(BL43IR)を利用する。計画実施前は、市販のAFM装置とFTIR装置を組み合わせて構築した装置で、プローブ振動を利用した変調分光を行うことにより、900-1030cm-1における近接場スペクトル測定を達成していた。空間分解能は300nmであった。しかし、スペクトルのS/N比が悪く、空間分解能評価のためのテスト試料(シリコン基板上の金薄膜)以外の試料を測定することができなかった。スペクトルのS/N比向上のための装置開発として、平成24年度においては非対称FTIR配置への装置改造を行った。当該25年度研究においては、まず、非対称FTIR干渉計の干渉効率を上げるための方策を実行した。前年度までは平行平板ZnSeをビームスプリッターとして利用していたが、裏面と表面両方からの反射光が異なる光路を通るため、干渉強度をロスする。市販のFTIR装置で利用されているビームスプリッター(KBr基盤Geビームスプリッター)を利用することにより、干渉効率を2倍程度改善した。その他、光学系の安定性として、ミラー等を設置している課題の剛性をあげる方策をとった。また、放射光の安定性向上としては、ステーションに至るまでのミラーの振動対策を行った。本研究目的であるセラミックコンデンサを測定する為には、近接場スペクトルのS/N比向上が不可欠で、本年度の成果は重要である。積層セラミックコンデンサについては、試料を入手し、表面研磨を行い、通常の顕微分光でスペクトルの確認を行った。更に、くみ上げた近接場装置でトポ像の取得を行い、試料形態・散乱強度の確認を行った。赤外近接場分光装置の光源としては、大型放射光施設SPring-8の高輝度赤外放射光を利用する。本研究の平成24年度計画では、非対称FTIR配置への装置改造を行い、interferometric gainによるS/N比の改善と、スペクトル領域の拡大を行う予定であった。また、積層セラミックコンデンサについては、試料を入手し近接場分光測定用に表面研磨して、テスト測定を行う予定であった。当該年度、非対称FTIR配置への装置改造は計画通り、ほぼ完了した。ピエゾステージや、光学系安定化のための暗室ユニット、スペクトルのS/N比を改善するためのMCT検出器等を購入し、光学系の調整時間の短縮化、光学調整の再現性向上、スペクトル領域の拡張(800-1700cm-1)を行った。積層セラミックコンデンサは、計画前に測定していたテスト試料(シリコン基板上の金薄膜)に比べて信号が小さい。SPring-8は共用施設であるため、ビームを利用できる限られた時間内に目的の試料を測定するためには、平成24年度に達成した項目は大変重要である。顕微赤外分光は、微小領域・微小試料の分子振動や低エネルギーの電子状態を測定する重要な技術である。しかし、赤外光は波長が長いため、空間分解能は回折限界で数μmに制限される。

本研究では、赤外放射光を光源として利用して、赤外近接場装置を開発した。赤外放射光は、赤外分光で通常利用されるグローバーランプなどの熱輻射光源と比較すると2桁以上輝度が高い。本研究で開発した装置は、高輝度赤外放射を光源とし、プローブを試料に近接させて操作するAFM装置と、分光の為のFTIRを組み合わせて構築した。開発当初は市販のFTIR装置を利用したが、本研究で、非対称FTIRをくみ上げ、ここにAFM装置を組み込んだ。ビームスプリッターで二分した光りの片方を可動鏡に導き、もう片方をAFMプローブ先端に集光する。プローブ先端からの散乱光と可動鏡からの反射光を干渉させて観測する配置である。この配置では、interferometric gainによる信号の増強が期待される。微弱な近接場信号は、AFMプローブの振動を利用した変調分光出抽出した。これらの装置改造の結果、900-1300 cm-1の領域で空間分解能300 nmを達成した。また、スペクトルのS/N比は約6倍、S/B比は約8倍改善した。SiCのフォノンスペクトルの測定が可能となり、更に、基盤上のAuについて、幅150 nmのAu部分をスペクトル測定で判別することができた。光物性研究の到達点である積層セラミックスコンデンサの近接場スペクトル測定のためには、近接場スペクトルのS/N比の改善が必要である。S/N比改善の為の方策として、これまでの研究期間を通じて、1)非対称FTIR配置への装置改造、2)干渉計の干渉効率の向上、3)赤外放射光の空間安定化、4)光学系の安定化、5)放射光のフィリングパターンと信号強度の関係調査及び対策を行った。我々の装置は、プローブとして散乱型プローブを利用しており、強い散乱光を除去する為にプローブ振動を利用した変調分光を行っている。プローブ振動は32kHzで、散乱光のうちこの2倍の周期で振動する成分をロックインアンプで抽出する。一方、放射光はパルス光源で、SPring-8では様々な時間構造を持つパターン(フィリングパターン)での運転を行っている。電子の周回周波数は208kHzで、変調周波数と近い。蓄積リングに均等に電子が分布している場合にはパルス間隔は十分小さく周波数は高いが、偏って分布した運転パターンでは、208kHzの時間構造が支配的となる。このような運転モードでは、ロックインアンプによる信号の抽出が困難となり、信号が検出されない、もしくは、スペクトル形状が変形するなどの影響があることがわかった。均等な電子配置の運転モードの際に実験を行い、早い周期構造の信号を除去する電気フィルターを使用するなどの対策を施した。このように、赤外放射光光源は、他の赤外光源(レーザーや熱輻射光源)と比較して、高輝度かつ広帯域の優れた特性を持っているが、一方で他の光源では見られない様々な困難な点がある。我々は、これらの問題に対して、一つずつ詳細に検討を行い着実に克服して、近接場スペクトルのS/N比を向上させている。積層セラミックコンデンサ材料自体の準備も進めており、研究は順調に進行していると言える。研究遂行の途中で、予想外の事象が生じて、全体の計画はやや遅れている。
死因究明のための法医鑑定試料中水溶性薬毒物の一斉抽出・分析法の研究

本研究は、薬物抽出素材として新たに開発したモノリスシリカ(Monolithic Silica)を活用し、親水性相互作用クロマトグラフィー(HILIC)分離モードによる法医鑑定試料からの水溶性薬物の抽出・分析法の確立を目的とする。本年度は、以下3項目について重点的に検討を行い、水溶性薬毒物の保持機構の解明を行った。1)水溶性薬毒物の保持に適した官能基の検討:種々の市販の樹脂を用いてHILICモードでの抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、海産毒素(テトロドトキシン)の保持を検討したが、全て素通りする結果となり、適当な樹脂は見つからなかった。2)除タンパク・脂質除去モードでの検討:この基剤にアプライするには、HILICと同様にアセトニトリルリッチにする必要があることから、この基剤での薬物抽出挙動も検討した。一般の医薬品を対象としたLC分析条件では溶媒先端に溶出し、内因性物質の影響が見られた。3)除タンパク・脂質除去モードでの他医薬品の挙動:この基剤にアプライするには、HILICと同様にアセトニトリルリッチにする必要があることから、この基剤での他医薬品の抽出挙動も検討した。一般の医薬品を対象としたLC分析条件では、モルヒネやアテノロール、アセトアミノフェンなど一部溶媒先端に溶出する薬物もあるが、多くの医薬品はクロマトグラム上万遍なく溶出されて内因性物質の影響は見られなかった。筋弛緩剤(パンクロニウム)や海産毒素(テトロドトキシン)の保持を検討したが、全く保持できなかった。これを解決するために、カラムで保持するのではなく、目的成分を通過させて分析に悪影響を及ぼす内因性物質をカラムに保持して除去することも追加検討することにした。水溶性薬毒物の系統的分析法を確立するとともに、再現性の向上をはかりながら改良を加え、実試料での検証を行う。そのために、下記の検討を行う。1)一斉抽出を可能とする官能基の検討と最適化:抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、モルヒネ系麻薬(モルヒネ)、β-拮抗薬(アテノロール)、解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)、海産毒素(テトロドトキシン)との吸着特性や選択性向上を検討し、一斉抽出に適した官能基の選択や抽出条件を検索する。2)系統的抽出を可能とする官能基の検討と最適化:抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、モルヒネ系麻薬(モルヒネ)、β-拮抗薬(アテノロール)、解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)、海産毒素(テトロドトキシン)との吸着特性や選択性向上を検討し、系統的な抽出に適した官能基の選択や抽出条件を検索する。1)水溶性薬毒物の保持に適した官能基の検討:近年、除タンパク・除脂質機能を持つ固相抽出基剤が注目を集めている。この基剤にアプライするには、HILICと同様にアセトニトリルリッチにする必要があることから、この基剤での薬物抽出挙動も検討した。5種類の製品で検討した結果、製品ごとの抽出効率に差が見られた。モルヒネ系麻薬(モルヒネなど)、β-拮抗薬(アテノロールなど)、解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)は問題なく保持されたが、抗生物質(セフトリアキソン)やプロピオン酸系解熱剤の保持は弱かった。2)モノリスシリカの骨格径と細孔経の検討: 5 micro-mと20 micro-mを作成し、回収率などを検討した結果、骨格系を大きくすると通液は良くなるものの回収率が低下する傾向が確認された。回収率は基剤表面積に依存すると想定されることから、細孔径を小さくして表面積を広くした結果、回収率の上昇が確認できた。3)スピンカラムに適した流速、洗浄溶媒の検討:薬物抽出の効率は、モノリスシリカとの接触速度(カラム中の流速)に依存するが、マニュアルでコントロールするのは困難である。そこで本研究では、回転速度を調整することで流速調整可能な遠心分離器を活用した。90010000rpmに回転数を変化させて通液に要する時間を検討した結果、骨格系の大きさに依存して流速が上昇した。遠心分離に要する時間は、本手法の迅速性を考慮して2分を最大の遠心時間として設定し、回転数を3000rpmとした。概ね予想通りの結果が得られているが、一部、水溶性の高い薬物について、抽出効率が予想に反して低いものがあることが判明した。

1)水溶性薬毒物の保持に適した官能基の検討:種々の市販の樹脂を用いてHILICモードでの抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、海産毒素(テトロドトキシン)の保持を検討したが、全て素通りする結果となり、適当な樹脂は見つからなかった。2)除タンパク・脂質除去モードでの検討:この基剤にアプライするには、HILICと同様にアセトニトリルリッチにする必要があることから、この基剤での薬物抽出挙動も検討した。一般の医薬品を対象としたLC分析条件では溶媒先端に溶出し、内因性物質の影響が見られた。3)除タンパク・脂質除去モードでの他医薬品の挙動:この基剤にアプライするには、HILICと同様にアセトニトリルリッチにする必要があることから、この基剤での他医薬品の抽出挙動も検討した。一般の医薬品を対象としたLC分析条件では、モルヒネやアテノロール、アセトアミノフェンなど一部溶媒先端に溶出する薬物もあるが、多くの医薬品はクロマトグラム上万遍なく溶出されて内因性物質の影響は見られなかった。筋弛緩剤(パンクロニウム)や海産毒素(テトロドトキシン)の保持を検討したが、全く保持できなかった。これを解決するために、カラムで保持するのではなく、目的成分を通過させて分析に悪影響を及ぼす内因性物質をカラムに保持して除去することも追加検討することにした。水溶性薬毒物の系統的分析法を確立するとともに、再現性の向上をはかりながら改良を加え、実試料での検証を行う。そのために、下記の検討を行う。1)系統的一斉抽出を可能とする官能基の検討と最適化:抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、モルヒネ系麻薬(モルヒネ)、β-拮抗薬(アテノロール)、解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)、海産毒素(テトロドトキシン)との吸着特性や選択性向上を検討し、一斉抽出に適した官能基の選択や抽出条件を検索する。検討条件の評価には、上記薬物の回収率やクロマトグラム上の内因性および妨害成分の程度などを指標とする。1)一斉抽出を可能とする官能基の検討と最適化:抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、モルヒネ系麻薬(モルヒネ)、β-拮抗薬(アテノロール)、解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)、海産毒素(テトロドトキシン)との吸着特性や選択性向上を検討し、一斉抽出に適した官能基の選択や抽出条件を検索する。2)系統的抽出を可能とする官能基の検討と最適化:抗生物質(セフトリアキソン)、筋弛緩剤(パンクロニウム)、モルヒネ系麻薬(モルヒネ)、β-拮抗薬(アテノロール)、解熱鎮痛剤(アセトアミノフェン)、海産毒素(テトロドトキシン)との吸着特性や選択性向上を検討し、系統的な抽出に適した官能基の選択や抽出条件を検索する。
幼児の「おもしろい」「やってみたい」「たのしかった」を引き出す造形遊びの教材開発

本研究は、幼児が意欲的に取り組み表現する楽しさが味わえるような、造形遊びの教材とその提供方法について実践を通し考えていくことを目的とした。そこで、文献や先行事例、各種研修会による素材とその活用方法についての教材研究を積むと共に、3歳児の保育にこれらを取り入れ、その有効性について検証してきた。その結果、以下の13の成果が得られた。1粘土は、容易に形を作ることが出来、繰り返し楽しめる魅力的な素材である。また、安全な小麦粉粘土、造形のしやすい油粘土、着色できる紙粘土、ダイナミックに活動できる土粘土など色々な種類がある。手作りで楽しめる新聞紙粘土や、糊粘土、石けん粘土などもある。これらの中から、子ども達の育ちに合わせて粘土を選び準備していくことで、のびのびと活動する姿が見られた。素材の特性をよく知る、そして子ども達への願いに応じた提供をしていくことは、保育者の欠かせない役割であるといえる。2 3歳児は、クレヨンであれば、ぐるぐる点々ジグザグをリズム良く描くことに、絵の具であれば色水作りや塗りたくりに喜んで取り組んでいた。偶然の形や変わっていく形を見立て、お話しする様子も多く見られた。これまでは、自分の顔を描くなど保育者側に出来上がりのイメージがあり、描き方など誘導してしまうことが多かった。だがそれ以上に、子ども達が自由にかかわり、試しながら、素材の面白さを見つけていけるような活動が、幼児の興味を引き出すとわかった。3市販の画材の他、石や木の枝、草花などの自然物、箱やロール芯などの廃材、ストローや毛糸など身のまわりのもの等、実に様々なものが造形の教材となる。また、紙ひとつの素材をとってみても、描く、切る、貼る、組み合わせる、並べるなど、多様な造形遊びが考えられる。幼児期の造形遊びでは、これらの教材との出会いを作り、子どもと共に「色」と「形」の面白さに心を動かしていく保育者の感性と姿勢が、幼児の興味と意欲を引き出すということが成果として得られた。
菌体外酸化還元酵素を分子ターゲットとするイネいもち病菌に対する新規抗菌法の開発

菌体外タンパク質を創薬標的とするいもち病菌Magnaporthe oryzaeの新規抗菌法の開発を目指している。本研究では、セロビオース脱水素酵素(CDH)に着目し、M. oryzaeのゲノムデータベース検索により、2種類のCDHホモログ(MoCDH1、MoCDH2)を発見した。各遺伝子をクローニング後、酵母タンパク質発現系により大量生産を行った。セロビオースに対する酵素活性を比較しところ、MoCDH2がMoCDH1より高い活性を示した。MoCDH2のアミノ酸一次配列にのみ、セルロース結合ドメイン配列が存在していることからも、MoCDH2が優性的にセルロース代謝に関与する可能性が示唆された。薬剤耐性を獲得したイネいもち病菌(子嚢菌Magnaporthe oryzae)の出現が、日本各地の稲作に大きな損害を与えている。既存の殺菌剤の多くが病原菌菌体内の生合成系を標的とするため、病原菌が薬剤耐性を獲得しやすいことから、本研究では、未だ創薬対象となっていない菌体外タンパク質を標的とする新規抗菌法の開発を目的とする。具体的には、M. oryzaeの菌体外タンパク質であるセロビオース脱水素酵素(MoCDH)ホモログに着目し、その酵素反応に必要なMoCDHホモログの分子内相互作用及びMoCDHホモログのレドックスパートナー(cyt. c)との分子間相互作用のメカニズムを構造学的観点から明らかにすることで、効率的なMoCDH活性の阻害剤を開発し、いもち病の抗菌を目指す。今年度は、M. oryzaeのゲノム配列の検索を行い、2種類MoCDHの遺伝子が存在することを明らかにした。さらに、MoCDH遺伝子をクローニングすることに成功した。計画当初の目的通りに、標的タンパク質となるMoCDHをM. oryzaeゲノム中から発見することができ、その発現系構築実験を進めることができた。従って、その予定項目通りに研究を推進できていると判断できる。本研究は、未だ創薬対象となっていない菌体外タンパク質を標的とするいもち病菌の新規抗菌法の開発を目指している。具体的には、M. oryzaeの菌体外タンパク質であるセロビオース脱水素酵素ホモログ(MoCDH)に着目し、MoCDHの酵素反応に必要とされる分子内相互作用機構またはMoCDHと電子伝達パートナーとの分子間相互作用機構を明らかにすることで、それらの相互作用を妨げる阻害薬の作製を目的としている。平成27年度までに、M. oryzaeのゲノムデータベース検索により、2種類のCDHホモログ(MoCDH1(遺伝子ID : MGG11036)、MoCDH2(遺伝子ID: MGG13809))を発見し、そのクローニングに成功している。MoCDH1のアミノ酸一次配列には、MoCDH2が有していないセルロース結合ドメイン(CBM)ホモログ配列が存在していた。平成28年度は、メタノール資化性酵母を用いたタンパク質発現系により、MoCDH1とMoCDH2の大量生産をそれぞれ行った。UV-visスペクトル法等の分光学的測定を用いて、MoCDHの活性中心であるフラビンとヘムbについて、2種のMoCDH間で比較を行ったところ、活性中心の状態に大きな違いは見られなかった。次に、天然の基質として考えられるセロビオースに対するMoCDH1とMoCDH2の酵素活性を比較した。その結果、MoCDH1と比べて、MoCDH2がより高い酸化活性を示すことが明らかとなった。来年度は、研究予定通りにMoCDH遺伝子を用いて、メタノール資化性酵母の形質転換を行い、MoCDHを大量生産を行い、その機能解析を進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。生物無機化学28年度が最終年度であるため、記入しない。
メラネシア・フィジーにおける儀礼と環境ディスコースに関する人類学的研究

本研究は、フィジー諸島にある南太平洋大学(Institute of Applied Science; IAS)が、ダワサム地域において実施しているフィジー沿岸資源管理(FLMMA)活動に着目し、当該活動の導入を地域住民が決意した背景に、ペンテコステ系キリスト教団体(Covenant Evangelical Church of Fiji)が、民家から種々のフィジー土着の伝統儀礼用具を回収し焼き尽くした後、そこに十字架を立てる「土地浄化儀礼(Healing the land process)」を実行した出来事が存在することを明らかにするものである。本年度は、土地浄化儀礼によって破壊されたとされる地域の儀礼的秩序を再形成する鋳型として、環境運動が受容・実施された過程を明らかにするため、インタビューデータの分析を行った。フィジーにおける多くのコミュニティにとって、環境運動とは社会や文化、歴史といった特定のコンテクストに根ざして受容・実践される活動としての性格が顕著である。そのため特定のコミュニティにとって「効果的」な環境運動を推進するためには、当該コミュニティの文化的コスモロジーの中で、いかにして環境運動が受容・実践されうるのかを記述・分析することが求められる。したがって、運動の提唱者側の視点のみならず、それを実際に実践する地域住民側の視点にも注目し、環境運動が在地で共有されている文化的コスモロジーによって意味付けられるプロセスを明らかにし、環境運動がもつ社会文化的側面を包括的かつ実証的に詳らかにするように分析を行った。ヴィティレヴ島スヴァ市にある南太平洋大学のInstitute of AppliedScienceは、ダワサム地域でワークショップを行い、当該地域でのFLMMA実施が決定した。このワークショップを主催した当大学研究員へのインタビュー、そこで使用された資料の収集を行い、南太平洋大学側が、ダワサム地域に共有されている伝統や神話、および「悪魔」などのキリスト教に由来する概念を駆使して、FLMMAを実施する利点を地域住民に説明したプロセスについて、当初の計画通り分析を進めることが出来た。また、FLMMAの活動を多角的に理解するため、他地域で同活動を実施しているNGO組織などへのインタビューの書き起こしも予定通り進めることが出来ている。フィジー諸島での現地調査を実施する予定である。その際、南太平洋大学や政府機関(先住民所有地漁場委員会、フィジー言語文化研究所など)にて、関連する文献資料や統計資料の収集を計画している。特に本研究は、個人が実施するミクロレベルでのフィールドワークに立脚するため、個別のフィールドを越えた、俯瞰的な視点を放棄しないように留意する必要がある。そのためにも文献研究をフィールドワークと並行して行いたいと考えている。
積層欠陥エネルギーの大きなFCC金属単結晶における立方体再結晶集合組織の形成

圧延に対して安定な(123)〔634〕方位を有する銅の単結晶99.5%まで冷延し、その圧延および再結晶集合組織の極点図を作成して立方体集合組織の成因について研究した。圧延集合組織の主成分は最高圧下率まで鮮鋭な(123)〔634〕方位であったが、圧下率95%以上では横方向に対して対称なバリアントが形成され、圧下率が増すにつれて発達した。また圧下率95%で分散の大きなrotated cube方位のdeformed matrixが形成され、圧下率が99%以上になると、それが(001)〔100〕方位に回転した。再結晶集合組織は、圧下率95%で立方体方位が現れ、圧下率の増加とともに発達した。副成分は圧延集合組織が残留したタイプであり、これが再結晶粒であることは、X線pin hole写真で確認した。即ちこれにより(1)圧延に対し安定な方位を有する単結晶においても高圧下率において(001)〔100〕方位のdeformed matrixが形成されること、(2)その形成と再結晶集合組織の立方体方位の発達との間に密接な関連のあることがわかった。以上の結果から、焼鈍の際に転位反応などによる原子集団のせん断的移動によって、圧延集合組織の分散の内に含まれていないような方位の核が生れるとする。例えば、回転再方位説のような考え方が実験的に否定された。(123)〔634〕方位のdeformed matrixに対し成長速度の大きな回転関係にある方位は8通り考えられるが、立方体方位以外の再結晶粒は成長しなかった。逆に圧延集合組織と同方位の再結晶粒が形成されたことは、安定方位のdeformed matrixの回復速度が速いことを示唆している。従って、立方体集合式の発達は(001)〔100〕方位のdeformed matrixがhigh blockであって、焼鈍の際に急速に核になることに起因すると結論んできる。アルミニウム単結晶についても、同様の結果を得た。(100)〔100〕方位のdeflormed matrixが如何に形成され、どうして核生成サイトになるかを解明することが今後の課題である。
キンク変形を巧みに活用した冷間圧延型長周期Ｍｇ合金板の作製とその機械的特性

長周期型Mg合金において室温圧延後にキンク変形が観察された。長周期型Mg合金では、このキンク変形に起因して同加工度の純Mgと比較して底面配向しにくく、室温での圧延加工性に優れることがわかった。圧延後に形成したキンク帯についてIGMA分析を行った結果、キンク帯は〈0-110〉/〈1-100〉テイラー軸回転型キンク帯と〈1-210〉テイラー軸回転型キンク帯に分類され、主に底面〈a〉すべりによって導入されると考えられる。室温圧延後(50%)に803Kで7.2ksの熱処理を施すことで再結晶化した長周期型Mg合金板は、結晶粒微細化により鋳造時よりも高い硬さ値の114HV0.5を示した。今年度はMg-Cu-Y合金においてMg100-x-yCuxYy(x=010at.%, y=010at.%)の組成範囲で試料の作製を行った。作製した試料について組織観察を行った結果、x=1, y=2 at.%の組成においてはMgと長周期相の2相組織でありCuおよびY量の増加に従い長周期相の生成率が増加し、x=2、y=4 at.%の組成においては面積率においてほぼ半分が長周期相であり、x=7、y=9 at.%においては90%以上が長周期相であることが明らかとなった。EDS分析の結果、長周期相の組成はおよそMg-5Cu-7Y (at.%)であった。生成した長周期相についてTEMを用いて組織観察を行った結果、18R型の長周期相であることがわかった。HAADF-STEM象からは、いずれも積層欠陥を含む4原子層において溶質原子が濃縮している様子が観察された。これらの濃縮層においては、明確な溶質原子の規則性は観察されないが、Mg-Zn-YまたはMg-Ni-Y合金系に生成する長周期相と同様に、Cu6Y8(L12)クラスターが存在し、それらが不規則的に配列していると考えられる。作製した試料おいて室温において圧延を行った結果、長周期相を有するMg-Cu-Y合金において圧延後にキンク変形が観察され、長周期相の面積率が増加するに連れて、その加工性が向上する傾向が明らかとなった。長周期相の生成量が少ない組成ではMg相と長周期相の界面で破壊を生じることが多い。X線回折測定の結果、長周期相の面積率の増加により頻繁にキンク変形が生じ、その結果、圧延による底面配向が抑制されると考えられる。作製したMg-Cu-Y合金について、室温にて引張り試験を行った結果、長周期相の生成量の増加に伴い降伏強度は増加したが、圧延により観察されたキンク変形は観察されず、室温での伸び値は長周期相の生成量の増加に従い低下した。今年度は、Mg-Ni-Y合金において、Mg100-x-yNixYy(x=020at.%、y=020at.%)の組成範囲で試料の作製を行った。x=2、y=4の組成においてはMg相と長周期相の割合はほぼ1:1であり、その後NiとYの組成比が増加すると長周期相の割合が増加し、x=6、y=9において、ほぼ長周期相単相の組織となった。この長周期相についてTEMを用いて組織を詳細に調べた結果、主に10Hと18R構造を有する長周期構造を有している事がわかった。さらにNiとYを増加させると、x=9、y=12において、12R型の長周期相が主相として生成した。12R型の長周期相はその積層構造がABABACBCBCであり、これまでの長周期相と比較するとその積層構造にMg層を含まない。本実験で生成した長周期相についてHAADF-STEM(高角度暗視野散乱)法により調べた結果、Ni6Y8のL12クラスターがMg原子層とc軸方向に規則的に配列している事が明らかとなった。10Hおよび18R型の長周期構造の場合、このクラスター間にc軸方向にそれぞれMg層が1または2原子層規則的に積層しており、Ni6Y8クラスターとMg原子層の積層により長周期構造が形成されている事がわかとなった。つまり、12R構造の場合はc軸方向にMgが積層しておらず、このクラスターの積層により構成された長周期構造の基本となる構造である。つまりMg-Ni-Y合金では、NiまたはYの溶質原子濃度が高くなるにつれて、その周期は連続的に変化し最終的に12R構造となる事がわかった。

Mg86Ni6Y9およびMg79Ni9Y12合金において、作製した試料を作製した鋳造合金を(w:20×l:30×t:3mm3)に切り出して、室温にてロール速度2.7m/minにて圧延を行った結果、ともに30%の圧延が可能であった。今年度はこれまでの研究において室温での圧延が可能であった長周期相の室温変形に関わるキンク変形についてそのメカニズムを調べた。キンク変形のメカニズムを調べる効果的な手法としてEBSD解析がある。Mg85Ni6Y9(at.%)合金組成を軸としてNiまたはY量を調整して合金探査を行った結果、18Rおよび10H型の長周期相単相合金がそれぞれ作製できた。18R型Mg-Ni-Y長周期相についてEBSD分析を行った結果、鋳造またはその熱処理後において長周期相はランダムに配向しており、ほとんどの相内に<00018>軸まわりに回転したロンボヘドラル双晶が観察された。近年、山崎らはIntragranular misorientation axis (IGMA)分析により長周期相に形成したキンク帯について、すべりにより誘発された格子の回転とその回転軸(テイラー軸)を決定し、実験的に得られるIGMA分布より、ある特定のすべり系のテイラー軸に沿う変形を生じるような支配的なすべり系を決定している。本研究においても室温圧延で形成されたキンク帯について同様にIGMA分析を行った。圧下率20%の18R型Mg-Ni-Y単相合金圧延材のIPFマップより、4から20°の角度差をもつ多数のキンク帯が観察された。キンク帯のIGMA分析の結果、〈0-110〉//〈1-100〉軸をテイラー軸とするキンク帯と、〈1-210〉軸をテイラー軸とするキンク帯に分類された。いずれのキンク帯も〈uvt0〉の範囲(u,v,tはu+v+t=0を満たす任意の実数)にプロットの集中が見られることから、主に底面〈a〉すべりにより形成されたキンク帯であると考えられる。また、室温にて50%圧延を施したMg-Ni-Y合金について803Kで7.2ksの熱処理を行った結果、数μmから30μm程度の結晶粒が観察され、室温での変形により蓄積されたひずみに起因した再結晶化が確認された。材料工学本研究の目的は長周期相を有するMg合金について、室温圧延によるキンク変形のメカニズムを調べ、圧延後の熱処理による組織制御を行い、高強度Mg合金板を作製する事である。前年度においてはMg-Ni-Y合金において、Mg相と長周期相の生成量に着目し、種々の組成を有する合金を作製して組織観察を行った。その後、圧延特性を明らかにするために、室温にて圧延を行った。本年度は昨年度に培ったノウハウを活用し、新たに長周期相を生成すると考えられる合金系についてMg-Cu-Y合金に取り組んだ。Mg-Cu-Y合金においてもその状態図は明らかになっておらず、実際に試料を作製して組織観察を行う必要がある。その結果、Mg-Ni-Y合金と同様に長周期相が生成することが明らかとなり、また、溶質原子濃度の増加に従いその生成量も増加することがわかった。その結果100%ではないものの、鋳造状態において、Mg84Cu7Y9(at.%)合金において、ほぼ長周期相で構成される事も明らかとなった。室温における加工性においても、Mg-Ni-Y合金と同様に30%程度まで加工できることがわかった。また圧延板の組織においてはキンク変形を頻繁に生じている事もわかり、引張り試験ではこのようなキンク変形を生じない事も明らかとなった。
酵素のキラル認識に関する分子進化の解明

実施内容:酵素の基質特異性および安定性における分子進化を解明すべく、互いに類似構造を持つshort chain dehydrogenase/reductase(SDR)酵素であるmeso-2,3-butanediol dehydrogenase(BDH)とL-BDHについて、前年度の結果を踏まえ、その構成ドメインの互いの比較交換、活性部位およびその近傍のアミノ酸残基の比較交換を中心に多数の変異体を作成した。次に一部の変異体の結晶構造解析を行うとともに、様々な変異の立体構造に及ぼす影響を主に分子計算手法により解析した。更に、その基質特異性および酵素速度論パラメーターに及ぼす影響を解析した。これらの結果を得て、L-BDHからmeso-BDHに至る分子進化を酵素機能の面から推察した。研究成果:主に下記の1)7)の項目に関して興味ある成果が得られた。即ち、1)Km値に寄与する残基、2)基質特異性に関与する残基、3)長鎖基質の認識機構に関する解析、4)基質3R位における脱水素反応機構解析、5)2-mercaptoethanolの拮抗阻害定数からの基質認識機構解析、6)変位部位のVmaxへの影響解析、7)安定性へ寄与する構造解析についてである。これらの解明情報を利用することにより、構造面から酵素の性質を改善した。即ち、不安定なwild-type L-BDHに代え、新たに高安定性を持った改変体L-BDHを作成することに成功した。また、これらの成果はBDHと類似構造を持つ他のSDR酵素への合目的改変の指針となる基礎的データを提供した。以上の知見の応用面として、タンパク質工学的に安定性を付与したL-BDHを利用して、これまで効率的な調製方法が成されていないL-BDの調製を行った。即ち、既知のmeso-BDHに付随するdiacetylreductase活性と改変体L-BDHを形質転換大腸菌において同時に発現させることにより、基質として添加したdiacetylより約80%の変換率で数千ppmオーダーでの生産が可能になった。目的:結果:先にこれらの解明のために両酵素のX線結晶構造解析を行った。この結果、両酵素は立体構造においても極めて類縁性が高いことが明らかとなった。そこで、得られた立体構造の知見を基に、互いのアミノ酸側鎖を入れ換えたキメラBDH及び認識機構解明のためのポイントミュータントBDHを作成した。以上の結果、基質認識と立体構造の関係が明確となり、更にその結晶構造解析を行うことにより、基質認識機構を解明することに成功した。また、その基質認識に関係する最小アミノ酸ユニットが確定されたことから、新たなミューテーションを行うことにより、両酵素の立体基質特異性の相互変換に成功した。更に、酵素安定性に関する構造的知見の獲得にも成功した。実施内容:酵素の基質特異性および安定性における分子進化を解明すべく、互いに類似構造を持つshort chain dehydrogenase/reductase (SDR)酵素であるmeso-2,3-butanediol dehydrogenase (BDH)とL-BDHについて、前年度の結果を踏まえ、その構成ドメインの互いの比較交換、活性部位およびその近傍のアミノ酸残基の比較交換を中心に多数の変異体を作成した。これらの結果を得て、L-BDHからmeso-BDHに至る分子準化を酵素機能の面から推察した。

研究成果:主に下記の1)7)の項目に関して興味ある成果が得られた。即ち、1)Km値に寄与する残基、2)基質特異性に関与する残基、3)長鎖基質の認識機構に関する解析、4)基質3R位における脱水素反応機構解析、5)2-mercaptoethanolの拮抗阻害定数からの基質認識機構解析、6)変位部位のVmaxへの影響解析、7)安定性へ寄与する構造解析についてである。これらの解明情報を利用することにより、構造面から酵素の性質を改善した。即ち、不安定なwild-type L-BDHに代え、新たに高安定性を持った改変体L-BDHを作成することに成功した。また、これらの成果はBDHと類似構造を持つ他のSDR酵素への合目的改変の指針となる基礎的データを提供した。以上の知見の応用面として、タンパク質工学的に安定性を付与したL-BDHを利用して、これまで効率的な調製方法が成されていないL-BDの調製を行った。即ち、既知のmeso-BDHに付随するdiacetyl reductase活性と改変体L-BDHを形質転換大腸菌において同時に発現させることにより、基質として添加したdiacetylより約80%の変換率で数千ppmオーダーでの生産が可能になった。
イラン・ファルス地方シヴァンド川ダム建設に伴う歴史資料・遺跡救済プロジェクト

本研究では、イラン南部ファルス地方に流れるシヴァンド川にイラン政府がダム建設を計画し、同国文化遺産庁が碑文などの歴史資料や遺跡の緊急発掘事業への参加を要請したことに応え、同地で遺跡・歴史資料の救済プロジェクトを実施することを目的とした。具体的には、同地区の歴史資料・遺跡の詳細分布調査を行い、それ自体が歴史資料となりえる時代ごとの詳細遺跡地図を作成した。またダムに沈む遺跡の発掘調査を行い、多くの新知見をもたらした。シヴァンド川ダムによって沈む予定のタンギ・ボラギ地区における現地調査は、平成17年度の夏季と平成18年度の夏季・冬季の3回にわたって実施した。遺跡救済調査の対象として、ボラギ盆地北部中央にある2つの洞窟遺跡を選択し、この両遺跡で発掘調査を実施した。その結果、洞窟のひとつであるバッジ・バハラミ洞窟(TB75遺跡)において、旧石器時代終末から新石器時代初頭に続く連続的な文化層を発見するとともに、他の洞窟(TB 130遺跡)においても新石器時代初頭の居住層を発見している。この時代の文化層は、タンギ・ボラギ地区が存在するザグロス山脈南東部で初めて確認され、これまで全く不明であった同地域の新石器化の問題を解決する、学術的に非常に貴重な資料を提供することになった。歴史資料・遺跡の詳細分布調査では、ペルセポリスとパサルガダエというアケメネス朝ペルシアの2大都市をいぶルートに当たるタンギ・ボラギ地区の交易路、トランスヒューマンスの場としての重要性を、各時代の遺跡の変遷を記録することで描き出すことができた。これらの調査成果を取りまとめた英文報告書(ペルシア語サマリー付)を平成19年度末に出版し、本研究を完了した。イラン南部ファルス地方に流れるシヴァンド川にイラン政府がダム建設を計画したのは1992年であった。しかしながら、同国文化遺産庁が、ダム建設用地内にアケメネス朝ペルシア時代の碑文や王の道を初めとした多数の歴史的文化財が存在し、それらが水没の危機に瀕していることを認識したのは、ごく最近になってからであった。2004年、文化遺産庁は同地区を外国隊に開放し、碑文などの歴史資料や遺跡の緊急発掘事業への参加を呼びかけた。本研究はこの要請にこたえて、救済プロジェクトを実施することを目的とする。具体的には、同地区の歴史資料・遺跡の詳細分布調査を行い、それ自体が歴史資料となりえる時代ごとの詳細遺跡地図を作成すること、および緊急性を要する遺跡の発掘調査で、同地区の歴史保全に貢献する。2005年度には、7月から8月にかけて、大きく2つの現地作業を実施した。第1に2ヶ所の先史時代洞窟遺跡の発掘調査、第2に衛星画像を活用した詳細遺跡分布調査である。前者に関わる調査では、BV75遺跡、BV130遺跡においてトレンチ発掘調査を実施し、いずれからも旧石器時代終末期から新石器時代にかけての文化層を検出し、大量の石器類が出土している。これまでファルス地方では、人類の歴史の大転換点である旧石器時代から新石器時代への変換に関わる遺跡調査は皆無であったが、私たちの調査により、ザグロス山脈東部のファルス地方にも、この重大な転換期の文化層が存在していたことが明らかになった。第2の詳細遺跡分布調査では、衛星画像の打ち出し地図上に直接遺跡をマッピングしていった。その結果、これまで明らかにされてこなかった盆地東西にぬける移牧ルートなどを解明することができた。またいわゆる王の道のルートの確定と、その機能に対するあたらな仮説を提示するに至った。本研究は、イラン南都ファルス地方に流れるシヴァンド川にイラン政府がダム建設を計画し、同国文化遺産庁が構文などの歴吏資料や遺跡の緊急発掘事業への参加を要請したことに応え、同地で遺跡・歴史資料の救済プロジェクトを実施することを目的としている。

具体的には、同地区の歴史資料・遺跡の詳細分布調査を行い、それ自体が歴史資料となりえる時代ごとの詳細遺跡地図を作成すること、および緊急性を要する遺跡の発掘調査であり、同地区の歴史保全に貢献するための調査を実施している。2006年度も2005年度からの継続である2つの現地作業を、2006年7月8月、および2007年3月に実施した。第1の作業は、先史時代洞窟遺跡の発掘調査、第2の作業は衛星画像を活用した詳細遺跡調査である。前者に関わる調査では、前年度に試掘調査し、きわめて有望であったエシュカフテ・バッジ・バハラミ遺跡で洞窟内の発掘調査を行い、南東ザグロス地域ではじめて、旧石器時代終末期から新石器時代にかけての連続した良好な文化層を明らかにすることができた。特に前年度に行えなかった動植物遺存体の採取と、放射性炭素年代測定用炭化物資料の採取を行うことができ、絶対年代の確定と当時の生業を推定するための貴重な資料が得られた。これまで南東ザグロス地域では、人類の歴史の大転換点である旧石器時代から新石器時代への変換に関わる遺跡調査は皆無であったが、この調査により、ザグロス山脈東部のファルス地方にも、この重大な転換期の文化層が存在していたことが改めて明らかになった。また、動物骨資料の研究からは、この地域で牧畜が古くから始められていた可能性が出てきている。第2の作業である遺跡踏査では、詳細な遺跡分布と先史時代から現代に至るまでのトランスヒューマンスが解明されつつある。本研究では、イラン南部ファルス地方に流れるシヴァンド川にイラン政府がダム建設を計画し、同国文化遺産庁が碑文などの歴史資料や遺跡の緊急発掘事業への参加を要請したことに応え、同地で遺跡・歴史資料の救済プロジェクトを実施することを目的とした。具体的には、同地区の歴史資料・遺跡の詳細分布調査を行い、それ自体が歴史資料となりえる時代ごとの詳細遺跡地図を作成すること、および緊急性を要する遺跡の発掘調査であり、同地区の歴史保全に貢献するための調査を実施した。2007年度は、2005年度及び2006年度に実施した3回にわたる現地調査の成果について、これを研究し、まとめ、そして報告書を作成するという作業を行なった。本研究の成果は、主として以下の2点にまとめられる。第1の成果は、エシュカフテ・ハッジ・バハラミ遺跡およびTB130遺跡という2箇所の洞窟遺跡の発掘調査を行い、南東ザグロス地域ではじめて、旧石器時代終末期から新石器時代にかけての連続した良好な文化層を明らかにすることができたことである。出土遺物を研究することにより、考古学資料からは当時の物質文化を、動植物遺存体に基づいて生業を、そして炭化物の放射性炭素年代測定によって文化層の絶対年代を明らかにできた。第2の成果は、当地域の詳細な遺跡分布調査に基づいて、先史時代から現代に至るまでのトランスヒューマンスが解明されたことである。