hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
動詞から派生される-able形容詞に関する史的研究

しかし、一方で、本研究のいわば中心課題ともいえる、データの分析、特に中英語期のable, -able派生語の意味情報・統語情報に関する分析・考察は、かなり遅れており、今後はその取り組みを最重要課題として優先して取り組み、場合によっては本研究の最終年度の課題として計画している初期近代英語期の資料収集と、それに関連する諸課題への取り組みについては、いくつかを削減するなど見直しをしていかなければならないと考えている。それは、極めて当然のことではあるが、中英語期における-able派生の歴史的発達をある程度、解明しておかないと、その後の初期近代英語期における史的展開が予測しにくくなるからである。さらに、中英語期の方が残された資料が少ないだけに、できる限り早急に言語事実だけは記録し、かつ、解明しておかなければならない。データ収集に関する前年度の遅れを取り戻すことはほぼできたが、当初の(2年目)計画部分については、ほぼそのまま1年遅れとなっている。今年度は外国出張を含む4件の招待講演の準備に追われたため、特に、収集したデータの意味情報の分析・考察が遅れている。13世紀の資料収集についても、量的に十分とは言えないので、前者の作業と並行して進めていく必要がある。2016年度末に中英語期の資料調査・観察を終える計画を立てたが、2017年度は、特に15世紀中頃の言語事実の観察に大きな進展があった。それは、ウェールズの神学者Reginald Pecockの著作の中に派生接辞-ableの「生産性」の高まりを示す、かなり多くのデータを発見することができた。特に、英語本来語の動詞語基にロマンス語由来の-able接辞を付加した、いわゆる混成語の例を数多く発見し、中にはOEDの初出を修正させる発見もいくつかあった。さらに、従来ほとんど考察されることがなかった項構造の継承を示す興味深いデータも採取することができたのも大きな収穫であった。これらの言語事実の発掘については、14-15世紀に書かれた5資料の調査結果としてまとめ、「後期中英語における-ableの生産性」と題して、立正大学大学院文学研究科紀要の論文として公表した。上記の発見については、まだ個人語のレベルの言語事実なので、今後は、さらに15世紀の資料調査を拡大していく必要がある。また、混成語と項構造の継承に関する調査に加えて、-able形容詞の統語位置(前置・後置修飾)に関する調査や、-able形容詞の意味の「透明性」の問題についてさらに調査・分析を進めることが課題として残されている。今回の発見で、本研究の取り組むべき時期を、中英語期に限定してもよいことが明白となった。なぜならば、本研究における重要課題の一つである-ableの生産性の高まり、すなわち、英語の生産的な派生接辞として、-ableが自国語に取り込まれる過程が中英語期に明確な形で観察されたからである。-ableを派生接辞として創出し始める萌芽期(ME前半期13世紀)の調査と、その生産性を増大・確立させる時期(ME後半期の14-15世紀)に的を絞って、さらに事実調査を深めていくという目標が明確になった。中英語期の資料調査とその考察・分析については上記のように一定の成果も得られたので、その点では前進といえるが、中英語期全体から見ると、その資料調査はまだ不十分で、遅れているといえる。特に、13世紀については一部の調査は終わったものの、ableと-able双方の振舞いについてはほとんど有益な事実は得られていないので、その調査を継続しなければならない。
カルシウムイオンの細胞内動態に関する発生、生理学的研究

卵細胞の成熟、受精、卵割、アメ-バ運動、原形質流動、神経細胞の興奮などにおける細胞内カルシウムイオンの役割について次のような研究を行った。1.ヒトデの卵母細胞の成熟にともなって細胞内カルシウムイオン濃度の一過性の増大がある。2.蛍光性カルシウム指示薬を注入したウニ卵を蛍光顕微鏡観察を併用できる微分干渉顕微漏を使って観察し、精子の卵表面接着、表層位崩壊、受精膜形成などの形態的変化と卵内カルシウム濃度の場所的、時間的変化の関係を明らかにした。3.ATPの添加によってカルシウムイオンを取り込みイノシト-ルミリン酸(IP_3)によりカルシウムイオンを遊離する膜分画をウニ卵から調整し、これを脂質平面膜に融合させてCa^<2+>、K^+、cl^-などのイオンチャンネルが存在することを確かめた。4.イモリ卵の受精にともなう卵内カルシウムイオンの一過性の増加をエクオリンの発光によって明らかにした。5.ハムスタ-卵の受精において卵表面のGTP結合蛋白の活性化、IP_3の産生、IP_3によるカルシウムイオンの遊離がおこること、プロティンキナ-ゼCの活性化はこの糸に対して方がティブフィ-ドバックとしてはたらくことを明らかにした。6.メダカ卵で受精の際の精子の卵表面への接着から表層胞の崩壊に至るさまざまな経時的変化と卵内カルシウムイオンの関係を明らかにした。7.アフリカツメガエルの卵割にともなって卵内カルシウムイオン濃度が周期的に変化し、濃度は分裂中期に最大に、静止期に最小になることがわかった。8.アメ-バの細胞内カルシウムイオンの分布を測定し、進行方向後部のゲル→ゾル変換部でカルシウムイオンが遊離されることを明らかにした。9.蛍光色素を使った細胞内カルシウムイオン濃度分布を測定する新しい方法を開発し、それを使って神経細胞内やシナプスにおける興奮にともなうカルシウムイオン濃度の上昇を測定した。1.受精におけるカルシウムイオンの役割に関して研究を行った。ゴールデンハムスター卵及びメダカ卵の受精又は様々な物質の注入による付活の際の卵内カルシウムイオンの変動の時間的場所的変動をエクオリンの発光を使って測定した。その結果、受精においては卵内で、Gタンパクの活性化→イノシトール3リン酸の産生→細胞小器官からのカルシウムイオンの細胞質内への放出という過程をとることが明らかになった。細胞内に放出されたカルシウムイオンは隣接した卵表層部においてイノシトール3リン酸の産生を促し、これが更に隣接部におけるカルシウムイオンの酸生を促すことにより、カルシウム波として卵全体に伝導するものと考えられる。卵表層を波状に通わる表層粒や表層胞の崩壊はカルシウムイオンの増加によって起こるものと推定される。イモリ卵には無尾類の卵と異なり表層粒が無いが、受精に際して一過性のカルシウムイオンの増加が認められた。ウニ卵ではカルシウムイオン緩衝液の注入による表層粒の崩壊の高速度ビデオによる解析や、イノシトール3リン酸によってカルシウムイオンを細胞内に放出する膜小胞の単離を行った。2.アメーバ運動の際の細胞内カルシウムイオンの変動をエリオリンの発光によって調べた結果、後端部付近で間欠的に細胞内カルシウムの増加が起こることが分かった。ゾウリムシでも運動中に間欠的に細胞内カルシウムイオンの増加が観察された。車軸藻類の興奮の際の液胞膜の電位変化は興奮による細胞質内カルシウムイオンの増加によって引き起こされるこどか分かった。3.蛍光色素Fura2を使った細胞内

カルシウムイオン濃度の分布の測定において、複数の測定値を平均化することによって精度を上げ、分解能1020μMの装置を制作して神経細胞の興奮における細胞内カルシウムイオンの変動を測定した。1.卵の受精における卵内カルシウムイオンの役割について次のような研究を行った。(1)ウニ卵では、蛍光指示薬による卵内カルシウムイオンの変動と微分干渉顕微鏡による細胞学的研究を同時に行い、精子の卵表への接着、カルシウムイオンの増加の開始、受精膜の上昇、カルシウムイオンの増加の波の全卵に広がる過程などの関係を明らかにした。同様な結果は高発光度のエクオリンを使っても得られた。(2)イモリ卵とカエル卵では受精電位、侵入する精子数、表層粒の有無などの点で異なるが、イモリ卵でも受精の際にカエル卵と同様に伝導性のカルシウムイオン増加の波(伝導速度は小さく、持続時間は長い)が、あることが分かった。(3)ハムスタ-卵で精子の結合から卵内カルシウムイオンの増加に至る信号伝達の解析を行い、セロトニンの受容体を介しての刺激と細胞内GTPとが、協調的にGタンパクを活性化してイノシト-ル三リン酸の生産を介してカルシウムイオンの増加を誘発することを明らかにした。プロテインキメ-ゼCの活性化はこの系に対しネガティブフィ-ドバックとして働くことが分かった。(4)ウニやメダカの卵で、細胞質中にある受精の際にカルシウムを放出する成分は、小胞体を含む小胞構造にあることを確かめた。2.ヒトデ卵母細胞に成熟誘起ホルモンを作用させると一過性の細胞内カルシウムイオンの増加が起こることが分かった。3.粘菌変形体を低温処理してスクレロチウムにしてから蛍光色素を取り込ませ、再び変形体にしたものを使って細胞内カルシウム濃度と原形質流動やアメ-バ運動との関連を調べた。4.蛍光色素を使って培養細胞中のカルシウムイオン濃度を測定し、神経ペプチドによる伝達物質放出促進作用にはカルシウムイオン濃度の持続的上昇に伴う相と、これを伴わない相があることを明らかにした。動物卵の成熟,受精,卵割,アメ-バ運動,原形質流動,神経細胞の興奮などにともなう細胞内カルシウムイオン濃度の変化およびその生理学的役割について次のような研究を行った。1.1ーメチルアデニンによるヒトデ卵母細胞の成熟にともなうー過性のカルシウムイオンの増加について、局所的刺激による伝導、卵成熟におけるカルシウムイオンの役割などについて解析した。2.ウニ卵の受精にともなう一過性の細胞内カルシウムイオンの増加について形態学的変化と関連してくわしくしらべた結果,受精波の伝播は物質の単純な拡散によっては説明できないことがわかった。またEGTA注入によるカルシウム波の妨害実験の結果から,受精時に放出されるカルシウムイオン量を推定した。3.ウニ卵において受精直後のカルシウムイオン濃度の増加につづいて約10分後に微小な増加がおこることがわかった。4.メダカ卵の受精における形態学的変化と細胞内カルシウムイオン濃度の関係をくわしくしらべた。5.カエル卵の卵割における細胞内カルシウムイオンの変動をしらべ、卵割にともなって周期的に変化することを見出した。
低次元有機導体のMott相と電荷秩序相の低温・圧力下単結晶構造解析

1.平成17年度には以下のような実験,発表を行った.(1)有機導体θ-BEDT-TTF_2CsZn(SCN)_4について放射光を用いたパルス電流下での低温X線回折実験法による散漫散乱測定を行い、電流に伴う構造変化の兆候を観測した.(3)有機導体α'-BEDT-TTF_2IBrClについてX線回折実験法により相転移温度の上下の温度領域で単結晶構造解析を行い、構造相転移に伴う分子変位について明らかにした.(5)上記(1)の結果に関して物理学会(2005秋,2006春)で発表した.(6)上記(2)の結果に関してoriginal論文を発表した.(7)上記(3)の結果に関して国際会議(ISCOM2005)で発表した.2.以下の装置を改良した.(1)圧力下結晶構造解析のためのピストンシリンダー型圧力セルと高圧加圧装置についてテスト実験を行い、目標の圧力とX線透過能を達成するため構成部品の形状などに改良を加えた.(2)ダイアモンドアンビル圧力セルについてテスト実験を行い、開口角の確保と小型化を両立するため構成部品の形状などに改良を加えた.1.平成16年度には以下のような実験,発表を行った.(1)有機導体α'-BEDT-TTF_2IBrClの低温X線回折実験(結晶構造解析)を行った.(2)有機導体θ-BEDT-TTF2RbZn(SCN)4について放射光を用いた電場下・低温X線回折実験(散漫散乱測定)を行った.(3)有機導体β'-BEDT-TTF_2ICl_2の中性子回折実験を行った.(核反射による結晶構造解析,磁気反射測定によるスピン密度分布解析)(5)上記(1)と(2)と(3)の結果に関して物理学会(2004秋,2005春)で発表を行った.(6)上記(4)の結果に関してoriginal論文を作成し投稿した.(現在,査読中)(7)上記(1)の結果に関してはoriginal論文を投稿準備中である.2.装置を企画,発注,購入した.(1)圧力下結晶構造解析のためのピストンシリンダー型圧力セルと高圧加圧装置の企画と設計を行い(当初,購入を予定してた業者が突然廃業したため,別の業者とともに一から設計をやり直す必要が生じた.),作成されたものを購入した.現在はテストと細かい修正を行っている段階である.(2)圧力下での散漫散乱と超格子探索のためにダイアモンドアンビル圧力セルとダイアモンドアンビルを購入した.現在,立ち上げのため組み立てて,テスト中である.1.平成17年度には以下のような実験,発表を行った.(1)有機導体θ-BEDT-TTF_2CsZn(SCN)_4について放射光を用いたパルス電流下での低温X線回折実験法による散漫散乱測定を行い、電流に伴う構造変化の兆候を観測した.(3)有機導体α'-BEDT-TTF_2IBrClについてX線回折実験法により相転移温度の上下の温度領域で単結晶構造解析を行い、構造相転移に伴う分子変位について明らかにした.(5)上記(1)の結果に関して物理学会(2005秋,2006春)で発表した.(6)上記(2)の結果に関してoriginal論文を発表した.(7)上記(3)の結果に関して国際会議(ISCOM2005)で発表した.2.以下の装置を改良した.(1)圧力下結晶構造解析のためのピストンシリンダー型圧力セルと高圧加圧装置についてテスト実験を行い、目標の圧力とX線透過能を達成するため構成部品の形状などに改良を加えた.(2)ダイアモンドアンビル圧力セルについてテスト実験を行い、開口角の確保と小型化を両立するため構成部品の形状などに改良を加えた.
高輝度・高強度陽電子ビーム回折法の開発と表面研究への応用

電子加速器を用いて生成した高輝度・高強度低速陽電子ビームによる全反射陽電子回折(TRHEPD)および低速陽電子回折(LEPD)の装置を開発し、実用的な時間内での陽電子回折実験を世界で初めて実現した。TRHEPD装置を用いて、陽電子回折が結晶最表面の原子配置に非常に敏感であることを実証し、10年間確定していなかったGe表面上のPtナノワイヤの構造や30年間確定していなかったルチル型TiO2(110)(1×2)表面の構造を確定した。また、グラフェン、シリセン、ゲルマネンなど第14族単原子層物質の性質の理解に決定的に重要な、バックリングの大小や原子層と基板表面との距離の大小を高精度で測定した。本研究では,KEK物質構造科学研究所の低速陽電子実験施設の低速陽電子ビームを利用して、反射高速電子回折(RHEED)および低速電子回折(LEED)の電子を陽電子に置き換えた、反射高速陽電子回折(RHEPD)および低速陽電子回折(LEPD)の、実用的な輝度と強度をもつ装置を開発している。本年度は、まず、コリメータを使った反射高速陽電子回折(RHEPD)ステーション完成させた。コンバータ/モデレータで10keVの陽電子ビームを作り、磁場でガイドして実験ホールに導いた。ガイド磁場から解放された陽電子ビームをコリメータで絞ってビーム質をよくし、RHEPDチェンバーに導入した。再放出輝度増強は次年度に行うこととして、実際の回折パターン観測を行った。最初の測定として、Ge(001)面上にPtを蒸着したときに生じる表面1次元構造の研究を行った。この構造については、従来、提唱されていたモデルのうちどれが正しいかわかっていなかったが、本研究によってそのうちの一つが正しいことが確定した。また、温度100K以下で相転移を起こすことが知られていたが、高温側では最表面からとび出しているGe原子対が同じ高さであり、低温側では交互に異なる高さで並んでいることを明らかにした。低速陽電子回折(LEPD)ステーションには、センターホール付マイクロチャネルプレート(MCP)および阻止電場用グリッドを備えたLEED用の装置を改造して用いる予定であったが、光学系の特注仕様の検討中に、検出器をディレーライン検出器に変更すればより高感度の測定が可能であることが判明した。そのためにはビームライン輸送および輝度増強システムの試験と特注仕様詳細の変更が必要になり、それに必要な経費を次年度に繰り越した。2013年度に設計を行って発注し、納品された。ステーションの構築は2014年度に行う。本年度は、反射高速陽電子回折(RHEPD)ステーションの直前にW薄膜の透過型輝度増強ユニットを接続した。陽電子生成部のコンバータ/モデレータから磁場で導いたエネルギー15keVの陽電子ビームをガイド磁場から解放した後10kVに保ったW薄膜の再減速材(リモデレータ)に入射して、輝度増強された10keVの陽電子ビームを作った。これによって、高輝度陽電子ビームによる反射高速陽電子回折(RHEPD)ステーションが完成した。これによって、RHEPDは、データの質が劇的に向上し、陽電子の全反射の性質を有効に生かした、最表面および表面近傍の原子配置を決める優れた方法となったので、呼び名を全反射高速陽電子回折(TRHEPD)と改めた。この装置でまず、Si(111)-(7x7) DAS構造を対象として、視射角1.3°と2.1°について、エネルギー10keVのTRHEPD(陽電子)とRHEED(電子)の回折パターンを測定した。陽電子の1.3°のみが全反射条件を満たしている。一方、Si(111)-(7x7) DAS構造のAdatom層、表面第1層まで、表面第2層までの3の場合の回折パターンを計算して、結晶全体に対する計算、および実験のパターンと比較した。その結果、確かに全反射条件下の陽電子は最表面だけの情報を与え、視射角を大きくすると次第にその下の層も含めた情報を与えることが示された。また、この手法を、Ag(111)面上に形成されたシリセンに適用して、シリセンがグラフェンのように平らではなくバックリングしていることを示し、バックリングの大きさ、銀基板との距離、面合いの結合角などの実験値を、世界で初めて明らかにした。低速陽電子回折(LEPD)ステーションは、光学系の設計と、DLD検出器を高強度で有効に使うための陽電子ビームパルスストレッチ部の設計、作製を行った。全反射高速陽電子回折(TRHEPD)ではGe(001)表面にAuを蒸着したGe(001)-(8×2)-Au表面の構造(原子配置)を調べた。半導体表面に貴金属を単原子層以下吸着させると、一次元のナノワイヤ構造が形成されることが多い。ナノワイヤ構造には1次元系特有の新奇な電子物性が発現することがあり、興味が持たれている。その解明には原子配置の確定が必須であるが、STMなどでは生成を確認できても詳細な原子配置を知ることは難しく、さまざまな構造モデルが提案されている。Ge(001)-(8×2)-Auの構造についても10年近く未解決のままである。測定した回折パターンから(0,0)スポットのロッキング曲線を求め、提案されている構造モデルに対する計算と比較すると、どれも合わなかった。

そこで、STM像やGe内殻の光電子分光の結果などを参照しつつ新しいモデルを提案しようとしている。また、金属表面上のグラフェンの構造決定を開始した。TRHEPDの超高感度性をもってすれば、バックリングの有無や吸着高さ(基板最上面原子層の中心とグラフェン原子の中心の距離)を高感度で決めることができる。Cu(111)およびCo(0001)表面上のグラフェンの吸着高さを調べ、理論の予想通り、前者で約3Å程度、後者で約2Å程度であることがわかった。低速陽電子回折(LEPD)ステーションの建設は進行中である。輝度増強した陽電子を輸送するレンズ系を製作し、位置敏感ディレイライン(DLD)検出器を高強度陽電子ビームで有効に使うためのビーム・パルスストレッチ部を組み上げ、調整し、さらにパルス電源を接続して、予定通りのストレッチができることを確認した。また、低速陽電子発生部(コンバータ/モデレータ)にコンデンサーを接続することにより、陽電子パルスのエネルギー幅を従来の1/10に押さえることに成功した。全反射高速陽電子回折(TRHEPD)では、TiO2(110)-(1×2)表面の構造解析を完了し,論文を出版した。この構造は発見から30年間、多くの構造モデルが提案されていたにもかかわらず結論が出ていなかった。その中ではTi2O3モデルが最も正しいのではないかと思われていたが、表面にあるTi2O3構造の2個の四面体構造の中心のTi原子を同じ高さに保つと、TRHEPDデータとの一致のよい配置は、エネルギー的に不安定であることが分かった。そこで、対称的な構造にこだわらずに、高さが違ってもよいという条件で最適構造を探索したところ、実験値とよりよく一致する原子配置が得られた。理論的にも、最近、表面の化学組成と原子位置を同時に変化させた探索により、同様の構造が報告されている。よって、この構造が理論的にも実験的にも正しい構造であるという結論に達し、30年間の論争に決着をつけた。Cu(111)表面とCo(0001)表面状に成長させたグラフェンの高さが、理論の予想通り、互いに異なること、またバックリング(凸凹構造)はないことを見いだした前年度の成果を論文にまとめて出版した。さらに、新たに、Al(111)基板上のゲルマネン(Geの単原子層)の構造解析を行い、論文投稿準備中である。低速陽電子回折(LEPD)装置開発では、昨年度完成したLEPDビーム系を用いたビーム試験を行い、必要な強度が出ていることを確認した。また、遅延アノード位置敏感検出器(DLD)を用いるLEEDシステムの調整が終わった。Si(111)(7x7)表面のLEEDパターンを測定して正しく機能していることを確認し、LEPDビームラインに組み込んだ。全反射高速陽電子回折(TRHEPD)装置は完成し、半導体表面状の原子ナノワイヤやTiO2(110)(2x1)表面の構造など、長年未解決であった構造を決める他、金属基板上のシリセンやグラフェン等の新奇な単原子層の構造解析を、製造法が発見された後直ちに行っている。低速陽電子回折(LEPD)装置の建設は、陽電子ビーム・パルスストレッチ部が完成し、、LEPD光学系、検出器系の組み上げも完了して、高輝度・高強度陽電子ビーム利用したものとしては世界初のLEPD回折パターン測定が可能になった。結晶最表面の原子配置に非常に敏感な全反射陽電子回折(TRHEPD)をもちいて、次世代高速・省エネデバイス材料の候補として盛んに研究されている「第IV族原子層物質(グラフェン、シリセン、ゲルマネンなどを金属基板上に合成させた新物質)」の原子配置を決定してきた。
地域福祉の主体形成を促進する要因に関する研究

平成18年度までの4人の方へのインタビューデータの質的研究において、地域福祉の主体形成を促進する要因として仮説的に、(1)「本物の地域福祉的体験」の機会、(2)自由な試行錯誤を許容し、支援する環境の存在、(3)変わる社会の実感とそれによるエンパワメントの3点を抽出した。しかし、インタビューデータのさらなる収集と分析が必要と考え、平成19年度はさらに4人の方へのインタビューを実施し、さらなるデータ分析を行った。その結果、基本的には上記の3点が地域福祉の主体形成を促進する共通項として再び捉えることができるが、その他に、地域福祉活動を展開するスキルの獲得も、地域福祉の主体形成を促進する要因として指摘できると考えられる。しかし、本研究の限界でもあるが、インタビュー対象者の選定は、研究者による恣意的な選定であり、また、質的データの解釈も多分に研究者の主観によるものが大きい。また地域福祉の主体形成は、個々の人に極めて個別性が高く、普遍的な要因を特定することは難しい。そこには、個人の性格などの個別的要因と、周囲の環境などの環境的要因が複雑に関わっていると考えられる。今後は、今回の研究で得られた知見を参考に、地域福祉の主体形成を測定する尺度の開発を含めた、より厳密な研究が求められるといえ、今後の研究課題として取り組みたい。まず先行研究を参考に、地域福祉の主体形成を「地域福祉に関わる権利と責任の認識を基礎とし、地域福祉の諸相に関わって、地域福祉サービスを利用できる力、地域福祉サービスを実践できる力、地域福祉を自治できる力、地域の様々な人たちと共に生きることのできる力を形成し、それらの力を用いて地域福祉を増進させると共に、自らも地域の中で豊かに生きることのできる力を形成すること」と定義した。次にこの地域福祉の主体を形成していると思われる、地域で主体的に地域福祉活動・ボランティア活動を展開している活動者4人への半構成的インタビューを行った。4人のインタビューデータを質的に分析した結果、地域福祉の主体形成過程の特徴(仮説)として、次のようなことが示唆された。第一に、ごく幼少の頃の体験や学びが将来の主体形成に大きな影響を与える可能性があることである。今回インタビューを試みた4人中、3人が、幼少の頃の体験が、現在の様々な活動の原点になっているとする語りを展開している。第二に、主体形成を促進するための、適切な環境や、周囲の働きかけがきわめて重要という示唆である。特に、地域の中の必要性(ニーズ)に基づいて、その必要性(ニーズ)を実際に充足させる活動をその人が行い(仮にこのような体験を「本物の地域福祉体験」と呼ぶこととしたい)、それが適切な形で周囲のものから評価され、その評価を自らの活動への自信(確信)につなげたとき、地域福祉の主体形成は大きく促進されるということが、仮説的には示唆される。第三に、これは特に女性に顕著であったが、自分の本来の(あるいは新しい)社会の中での役割を1求めようとする意欲が、地域福祉の主体形成を促進する、一つの大きな要因である可能性が示唆される。
両生類の性決定機構におけるSox遺伝子の役割

脊椎動物の性決定及び性分化は性染色体及び常染色体上に存在する多くの遺伝子が関わっていることが分かっている。最近、SRYのDNA結合領域(HMGbox)に類似したアミノ酸配列をもつ多くの遺伝子群(Sox ; SRY-related HMG box)が単離され、常染色体にあるSox9も哺乳類の性決定や性分化に重要な遺伝子であることが判明した。しかし、この遺伝子の働きが脊椎動物で共通か、或いは両生類、爬虫類、鳥類、及び哺乳類の各動物群で異なるのか明らかではない。本研究は両生類の性決定及び性分化におけるSox9の役割を明らかにすることを目的として行われた。本研究において、両生類(ツチガエル)からSox9遺伝子を初めて単離することに成功した。また、Sox9蛋白にはふたつのアイソフォーム(α、β)があり、α型は、482のアミノ酸から成るが、β型は、α型蛋白のN末端側、217アミノ酸が欠損した蛋白で、DNA結合領域を欠くことが分かった。Sox9蛋白にふたつのアイソフォームがあることを見出したのは世界で初めてである。ツチガエル成体組織では精巣と脳にSox9αとβが発現していた。精巣では、Sox9はセルトリ細胞で発現していた。発生過程におけるSox9α、βの発現についてRT-PCR法で解析したところ、尾芽胚(st.16)から発現しはじめ、性分化初期から中期にかけて雌雄両方で発現することが分かった。この発現パターンは、雄特異的な発現を示す哺乳類や鳥類と異なっていた。両生類(ツチガエル)の性分化は雌雄性ホルモンによって大きく支配される。雄性ホルモンを幼生期に投与すると機能的な性の転換が起き、卵巣を形成している個体が精巣を形成するようになる。そこで、雌個体に雄性ホルモン(テストステロン)を投与し、Sox9α、βの発現を調べたところ、テストステロン投与によってSox9α、βの発現が有意に上昇することが分かった。このことから両生類の性分化カスケードにもSox9αとβが深く関わっていることが分かった。Sox遺伝子群は、哺乳類における雄決定遺伝子(Sry)のDNA結合領域に極めて相同性の高い遺伝子で、現在、約30の遺伝子が見つかっている。その中でSox9遺伝子は、哺乳類及び鳥類においては、生殖腺の初期分化期には雌雄どちらでも発現するが、やがて雄特異的に発現するため、雄化に深く関わっていると考えられている。Sox9遺伝子は、哺乳類、鳥類、爬虫類で単離されているが、両生類では単離されておらず、また、その役割も不明である。本研究は、両生類からSox9遺伝子を単離し、この遺伝子の両生類の性決定における役割を明らかにすることを目的としている。ツチガエル成体組織におけるSox9α,βの発現は、成体10組織うち、精巣と脳に見られたが、卵巣には見られなかった。

発生過程におけるSox9α、βの発現についてRT-PCR法で解析したところ、尾芽胚(st.16)から発現しはじめ、性分化初期から中期にかけて雌雄両方で発現することが分かった。この発現パターンは、雄特異的な発現を示す哺乳類や鳥類と異なっていた。両生類(ツチガエル)の性分化は雌雄性ホルモンによって大きく支配される。雌性ホルモンを幼生期に投与すると機能的な性の転換が起き、卵巣を形成している個体が精巣を形成するようになる。そこで、雌個体に雄性ホルモン(テストステロン)を投与し、Sox9α、βの発現を調べた。その結果、テストステロン投与によってSox9α、βの発現が有意に上昇することが分かった。このことは、雄性ホルモン支配下の性分化カスケードにSox9α、βが深く関わっていることを示している。今後は、雄性ホルモン支配下のおけるSox9α、βの発現調節機構を解明する予定である。脊椎動物の性決定及び性分化は性染色体及び常染色体上に存在する多くの遺伝子が関わっていることが分かっている。最近、SRYのDNA結合領域(HMGbox)に類似したアミノ酸配列をもつ多くの遺伝子群(Sox ; SRY-related HMG box)が単離され、常染色体にあるSox9も哺乳類の性決定や性分化に重要な遺伝子であることが判明した。しかし、この遺伝子の働きが脊椎動物で共通か、或いは両生類、爬虫類、鳥類、及び哺乳類の各動物群で異なるのか明らかではない。本研究は両生類の性決定及び性分化におけるSox9の役割を明らかにすることを目的として行われた。本研究において、両生類(ツチガエル)からSox9遺伝子を初めて単離することに成功した。また、Sox9蛋白にはふたつのアイソフォーム(α、β)があり、α型は、482のアミノ酸から成るが、β型は、α型蛋白のN末端側、217アミノ酸が欠損した蛋白で、DNA結合領域を欠くことが分かった。Sox9蛋白にふたつのアイソフォームがあることを見出したのは世界で初めてである。ツチガエル成体組織では精巣と脳にSox9αとβが発現していた。精巣では、Sox9はセルトリ細胞で発現していた。雄性ホルモンを幼生期に投与すると機能的な性の転換が起き、卵巣を形成している個体が精巣を形成するようになる。そこで、雌個体に雄性ホルモン(テストステロン)を投与し、Sox9α、βの発現を調べたところ、テストステロン投与によってSox9α、βの発現が有意に上昇することが分かった。このことから両生類の性分化カスケードにもSox9αとβが深く関わっていることが分かった。
高温変成作用における流体相の挙動についての基礎的研究

平成2年度、3年度及び4年度の3年間の研究により、以下の成果を得た。(1)泥質岩類の変成分帯及び鉱物の共生関係の解析により、日高変成帯は、緑色片岩相からグラニュライト相にわたる累進変成作用によって形成されたと考えられる。その温度・圧力条件は、種々の地質温度計・圧力計の適用により、450°C・2kbarから900°C・5kbarであったと推定できる。また、K-Ar年代測定などの結果から、この累進変成作用の時代は56-40Ma(古第三紀・始新世)と推定できる。(2)本変成岩類は、明瞭に下降変成作用を受けている。この下降変成作用は、2つのステージに分けることができる:マイロナイト化作用のステージ(塑性変形のステージ)及び細脈形成のステージ(脆性変形のステージ)。両ステージの変成条件は、鉱物の共生関係から、前者が角閃岩相から緑色片岩相、後者が緑色片岩相、プレーナイト-アクチノ閃石相、プレーナイト-パンペリ石相及び沸石相に対応する。また、両ステージの変成条件がオーバーラップすることも明らかとなった。両ステージの温度・圧力条件は、前者が600-400°C・2kbar,後者が450-150°C・2-1.5 kbarと推定できる。両ステージの時代は、K-Ar年代測定の結果から、前者が40-18Ma(始新世-中新世)、後者が18-10Ma(中新世)と推定できる。(3)細脈形成ステージに活動した変成流体の組成及びその変化を細脈も鉱物共生関係の解析や流体包有物の観察により推定した。すなわち、変成流体は主にH_2Oからなり、変成温度の下降にともない、CaやMgイオンの活動度が低くなり、Naイオンのそれは高くなることが明らかになった。これらの成果により、日高変成帯の、より正確な温度-圧力-時間-変形-流体組成変化経路が明かとなった。日高変成帯南部地域の分帯を行い,6つの帯を認めた。温度が上昇する順序に、A帯(緑泥石帯)、B帯(菫青石ー白雲母帯)、C帯(菫青石ーカリ長石帯)、D帯(珪線石ーカリ長石帯)、E帯(ざくろ石ー菫青石ーカリ長石帯)およびF帯(斜方輝石ー菫青石ーカリ長石帯)である。これらの帯の温度・圧力条件は、鉱物組合せや地質温度・圧力計から、A帯が450ー550°C、2ー2.5Kbar、B帯が550ー600°C、2.5ー3Kbar、C帯が600ー650°C、2.5ー3Kbar、D帯が650ー750°C、3ー4Kbar、E帯が750ー800°C、4ー4.5Kbar、およびF帯が800ー900°C、4.5ー5Kbarである。また、変成帯上昇期の温度ー圧力径路も追路でき、緑色片岩相から沸石相にわたる下降変成作用が起こったことも明かとなった。さらに、本地域に分布するほとんどの岩石型について、51試料を用いKーAr年代測定を行った。この結果により、本地域は大きく三つのステ-ジに分けられる。

すなわち、累進変成作用のステ-ジ(80ー40Ma)、ト-ナル岩ー高温変成岩ブロックの上昇・定置(35Maごろ)および変成帯全体の衝上運動のステ-ジ(18Maごろ)である。これらのデ-タにより、変成帯形成の温度ー圧力ー時間径路が定量的に議論できるようになった。流体組成の時間による変化については、下降変成作用時に形成された細脈の鉱物組合せの変化から,温度の下降にともない,流体のMgやCaの活動度が低下し,NaやKのそれらが上昇することが明らかとなった。また、温度の下降にともない、細脈の形成頻度も低下することもわかった。以上の定量的なデ-タを境界条件として用いることについて,累進変成作用時の流体の挙動やその組成変化によっても,より正確な議論ができるようになった。平成3年度は、冷却ー加熱ステ-ジを用いて、岩石中の流体包有物の均質化および融解温度を測定し、流体の密度や塩分濃度を調べた。流体組成を決定するために用いた試料は、A帯(緑泥石ー白雲母ー黒雲母帯)からC帯(菫青石ーカリ長石帯)の黒雲母ホルンフェルス各1試料,D帯(珪線石ーカリ長石帯)の黒雲母片麻岩3試料、E帯(菫青石ーザクロ石ーカリ長石帯)の黒雲母片麻岩3試料、F帯(斜方輝石ー菫青石帯)のグラニュライト1試料、C'帯(ファイブロライトーカリ長石帯)の黒雲母片岩3試料、菫青石ト-ナル岩3試料、および黒雲母ト-ナル岩3試料の計19試料である。以下にその結果を述べる。これら岩石中の流体包有物は、石英・斜長石とも、一般に1ミクロン前後、最大長径20ー10ミクロン程度である。それらの内、均質化および融解温度が測定できた物は総て水に富む流体であった。また、同一試料中の石英と斜長石とでは、これら温度に差異は認められなかった。各帯の岩石の均質化温度(°C)は次の通りである:A帯(126ー163,平均143)、B帯(113ー152,平均135)、C帯(129ー167,平均142)、D帯(105ー283,平均176)、E帯(128ー198,平均167)、F帯(147)およびC'帯(128ー147,平均140)。これらから推定した流体の密度は0.95から0.75g/cm^3となる。一方、融解温度(°C)およびそれから垂定したNaCl含量(重量%)は次の通りである:A帯(-1.6ー-9.1,平均-4.7,7.2)、B帯(-7.1ー-15.4,平均-9.1,12.9)、C帯(-3.2ー-16.6,平均-7.8,10.8)、D帯(-0.8ー-16.6,平均-5.6,7.6),E帯(-1.8ー-5.1,平均-3.6,5.8)、F帯(-5.4)、およびC'帯(-3.5ー-19.0,平均-9.4,12.7)。一般に低変成度の岩石ほど、高いNaCl濃度を持っている。これら流体包有物は主に、下降変成作用時(温度条件100ー400°C)に形成されたと考えられる。平成4年度は、平成2年度および3年度の補足実験と総括を行った。その結果は次のようにまとめることができる。(1)泥質岩類の変成分帯および鉱物の共生関係の解析により、本変成帯は緑色片岩相からグラニュライト相にわたる累進変成作用によって形成されたと考えられる。その温度・圧力条件は、種々の地質圧力計・温度計の適用により、450°C・2 Kbarから900°C・5 Kbarと推定できる。また、K-Ar年代測定の結果などから、この累進変成作用の時代は56-40Ma(古第三紀・始新世)と考えられる。(2)本変成岩類は、下降変成作用を受けている。この下降変成作用は、2つのステージに分けることができる:マイロナイト形成のステージ(塑性変形のステージ)および細脈形成のステージ(脆性変形のステージ)。両ステージの変成条件は、鉱物の共生関係から、前者が角閃岩相から緑色片岩相、後者が緑色片岩相、プレーナイト-アクチノ閃石相、プレーナイト-パンペリ石相及び沸石相に対応する。両ステージの変成条件がオーバーラップすることも明かとなった。両ステージの温度・圧力条件は、前者が600-400°C・2 Kbar、後者が450-150°C・2-1.5 Kbarと推定できる。
原生代の大気海洋化学組成の制約とその安定性・変動性に関する理論的研究

本研究では、原生代海洋へと適用可能な海洋物質循環モデルの開発を行い,地質記録から示唆される当時の海洋環境を実現可能な物理化学条件を調べた.そして、その結果から明らかとなった当時の海洋物質循環や酸化還元収支を説明するために酸素非発生型の光合成生物を考慮した生態系モデルを開発し、当時の酸素生成率や大気海洋の酸化還元状態の安定性について議論した.本研究は、原生代の大気海洋の化学組成とその安定性・変動性を物質循環モデルを用いて明らかにすることを目的としている.本年度は、原生代の海洋環境へと適用可能な海洋物質循環モデルの開発・適用を行い、当時の海洋化学環境を制約することを目指して研究を進めた.開発された海洋生物化学循環モデルは、研究代表者がこれまでに開発を行ってきた数値モデルをベースとするものである.本年度は、硫黄の河川を通した流入や堆積場への除去プロセス、及びメタンに関する反応過程(メタン生成や好気的・嫌気的メタン酸化)を導入し、これによって原生代の海洋化学環境を定量的に評価することが可能な唯一の数理モデルを開発することに成功した.近年の地球化学的分析結果に基づけば、原生代海洋はそれ以降の時代に比べて極端に硫酸イオンに乏しく、硫化水素を高濃度に含む海水(ユーキシニア)が一部の沿岸域や湧昇域に限られていたことが明らかとなりつつある.大気中酸素濃度、陸上風化率、パイライトの生成効率についての系統的な数値実験を行った結果、大規模なユーキシニアは非常に限られた物理条件下においてのみ実現することが明らかになった.この結果は、近年の地球化学分析に基づいて推測された海洋環境が長期にわたって実現していた必然的理由を、生物地球化学的物質循環に基づいた理論的見地から解明したものである.また、大規模なユーキシニアは、富酸素な大気海洋系が還元的条件へと移行する際の数千万年間に限って実現されることを見出した.この現象("Euxinia Overshoot")は古原生代中期(約20億年前)の地質記録(モリブデン同位体比、硫黄同位体比、大規模リン鉱床)を整合的に説明可能であり、古原生代初期に起こった大気海洋系の酸化イベント後に大気海洋系が貧・無酸素化した可能性を示唆している.本研究は、原生代の大気海洋の化学組成とその安定性・変動性を物質循環モデルを用いて明らかにすることを目的としている.本年度は、昨年度に開発を行った海洋物質循環モデルを拡張・修正し、原生代の大気海洋系酸化還元状態の安定状態を理解することを目指して研究を進めた.また、原生代海洋生態系をシミュレート可能な数値モデルの開発も進めた.まず、昨年度までに開発された物質循環モデルに対しての境界条件(大気組成や陸上からの物質供給率)のうち、不確定性の大きかった硫酸の河川流入率を理論的に制約するため、陸上の堆積岩中での黄鉄鉱の酸化風化の時間スケールの見積もりと浸食率との関係などを考察した.それにより、大気中酸素濃度が現在の110%以下になると黄鉄鉱の酸化が陽に大気中酸素濃度に依存することが見いだされた.このことを踏まえ、昨年度と同様の系統的な感度実験を再度行い、原生代海洋条件の制約を行った.また、硫酸還元菌の代謝過程に関するパラメータの不確定性についても検討を行い、硫酸や硫化水素濃度などへの影響を調べた.さらに、原生代海洋生態系を模擬した数値モデルの開発を進め、両物質循環モデル結合の足がかりとした.本研究は、原生代の大気海洋の化学組成とその安定性・変動性を明らかにする事を目的としている.本年度は、昨年度に開発を行った海洋物質循環モデルを用いて原生代大気海洋系の酸化還元状態の制約を行った.大気中酸素濃度、陸域の風化率、海洋堆積場での黄鉄鉱(パイライト)生成効率等についての系統的な感度実験ならびに地質学的制約を踏まえた結果、原生代の海洋条件は当時の海洋一次生産が現在の半分以下であったと考えなければ実現し得ない事が明らかになった.この結果は、当時の大気中酸素濃度が現在よりも低かった(現在の0.1%以下ー数%)ことを理論的に説明できる可能性がある.一次生産の律速因子について検討するため、窒素やモリブデンといった元素についてのモデリングを行い一次生産律速への影響評価を行ったが、支持しない結果が得られた.一方、主要栄養塩の一つであるリンについては、水酸化鉄への吸着によって海洋から著しく枯渇し、生物生産が抑制される可能性が見いだされた.この知見を更に検討するため、昨年度までに開発を行ってきた高解像度の海洋生態系モデルを用いて検討を行った結果、深層水のFe/P比が大きく(>1)なるにつれ、一次生産が著しく低下する事が分かった.さらに、Fe/P比が有機物合成に関する化学反応量論で決まる閾値を超える場合には、非酸素発生型の光合成細菌が一次生産に寄与する事で更に酸素の生成率が低下する事が明らかになった.こうした結果から、原生代の大気中酸素濃度が現在よりも低く抑えられていた原因は、リン律速に依って一次生産が著しく制限されていたためであると結論づけた.本研究では、原生代海洋へと適用可能な海洋物質循環モデルの開発を行い,地質記録から示唆される当時の海洋環境を実現可能な物理化学条件を調べた.

そして、その結果から明らかとなった当時の海洋物質循環や酸化還元収支を説明するために酸素非発生型の光合成生物を考慮した生態系モデルを開発し、当時の酸素生成率や大気海洋の酸化還元状態の安定性について議論した.海洋物質循環モデルの開発は順調に行われたが、考慮されているプロセスの定式化についての理論的考察やフラックスの見積もり方法などについて修正を加える作業に時間が割かれた.また、昨年度に導入した計算スキームにより計算速度の改善は果たしていたが、さらに計算コストを下げる必要性があり、課題となった.計算コストの点については計算機資源の強化によって補強された.原生代海洋生態系モデルの開発が進められた結果、酸化還元境界付近の高解像度な化学分布のシミュレートは可能となりおおむね順調と判断されるが、海洋物質循環モデルとの結合は未達成であった.地球惑星科学海洋物質循環モデルについてはほぼ構築が完了した.そのため得られた感度実験結果を踏まえて原生代の大気海洋系酸化還元状態の安定性解析を詳細に行う.また、海洋生態系モデルを結合することで大気組成に多重性が現れるとの作業仮説を検証する.原生代の海洋環境へと適用可能な数理モデルの開発は順調に行われた.海洋内部で生じる種々の生化学反応を計算しつつ、長期積分するために必要な計算スキームの導入が無事に達成されている.この数値モデルを適用することで原生代の海洋化学組成について系統的な感度実験を行うことが可能となった.これにより原生代海洋環境について新たな知見を得ることに成功しており、おおむね順調に進展しているものと判断される.有光層アノキシア条件下にある海洋生態系のモデル化についても研究を実施している.現時点までに高解像度化を達成し、黒海などの海洋化学分布を復元することが可能となったが、有光層内部の生態系のモデル化と海洋モデルとの結合が残された課題となっている.計算機資源が当初の見込よりも安価に導入されたため.また論文投稿・出版費用が今年度においては未使用となったため.今後は、有光層内部の生態系・化学種分布を検討するための数理モデルの開発を順次行っていく.現在査読審査中にある学術論文および執筆中の論文の投稿・出版費用に使用する.また、国際学会等での研究成果報告に伴う費用として使用する予定である.それ以外の使用については、翌年度使用計画に沿って支出する.当初見込んでいた論文投稿費用が今年度においては未使用となったため.次年度使用額分は現在投稿段階にある学術論文を投稿・出版する際の費用として使用する予定である.それ以外の使用については、翌年度使用計画に沿って支出する.
経営戦略論における競争観の理論的刷新に関する研究

本研究は、従来の競争戦略論が有する競争観に対する批判的検討を行うとともに、競争における相互交渉を通じて有効な経営戦略や資源がダイナミックに変容する経営戦略の理論的基盤を構築することを目的とする。本研究では、具体的に制度派組織論に基づいた新たな戦略観の理論的基盤を整備するとともに、継続的に我が国におけるオンライン証券業界における企業間競争を分析することを通じて、多面的に繰り広げられる企業間競争に対する新たな知見をまとめることができた。この他にも、我が国の伝統的な取引制度である製造業におけるアッセンブリー・メーカーとサプライヤーのダイナミックな関係を考察し、またわが国の企業が情報技術を活用しつつ高めていく競争力を把握するための新たな方法を開発し、実際に大規模サンプル調査を通じて明らかになる含意を検討してきた。平成18年度の研究は、当初(1)先行研究の整理と(2)半導体産業の戦略変遷を分析することを予定してきた。しかしながら、本研究の初年度である今年度は、(1)先行研究の整理と(2)業界分析の双方において、当初は予定されていなかった部分でも大きな進捗が見られた。まず(1)先行研究の整理であるが、当初の予定通りに戦略を競争的な社会的構成物として捉えるアクターネットワーク理論について精査し、経営戦略を捉える新しい枠組みとして検討し、これを論文としてまとめた。加えて、新たに組織制度論という企業の社会的環境を論じる研究領域のレビューに着手し、技術的環境を前提とする従来の戦略論とは異なった企業の戦略的行動を捉える分析枠組みを検討している。この研究成果は、来年度に論文化される予定である。次に(2)業界分析であるが、(1)当初に予定しなかった業界の分析と、(2)当初の予定をより理論的に焦点化した分析を行うことができた。まず(1)当初に予定しなかった業界の分析としては、オンライン証券業界の競争構造を多面的に検討できた。この分析に当たっては、共同研究者からマーケティング研究の「競争的使用価値」について詳細な研究助言を受け、マーケティング研究と経営学研究の理論的融合を果たすことができた。(2)それから、当初の予定をより理論的に焦点化した分析としては、日本の製造業の変化を歴史的な制度変化として捉えた。この研究は、とりわけ日本のサプライヤー企業の行動変化が観察されたNCネットワークの事例分析を契機にしている。既に同社のケースは執筆されているが、より歴史的記述を重視し、制度変化という観点からの分析的記述を行うことが今後の課題である。その他の関連する研究実績としては、量的データを分析するための方法論を整備し、またこれを具体的な事例に当てはめて分析してきた。この方法論は、来年度以降のサーベイ調査の際に活かされる予定である。古典的な戦略論の理論基盤である経済学では、自らの利害を追求する合理的な主体が資源動員を巡って競争する計算された行為として戦略は捉えられた。そこでは分析前提として資本主義市場というメタ制度が想定される。その結果、企業の利害は技術的効率性として裁定され、資源は希少性のもとで把握され、市場もやはり功利的に反応する質点として対象化される。もちろん先行研究でも現実の企業が採る戦略を説明するべく、主体の計算能力に限定性を付与し(Simon,1947)、専門経営者の選好(Ansoff,1965)や企業固有のルーチン(Nelson and Winter,1985)などが議論されたが、それらも部分的な修正を図るものにすぎなかった(Roberts and Greenwood,1997; Rowlinson, 1997)。つまり既存の戦略論は、結局のところ市場というメタ制度を前提とした一般化とそこから規範的な戦略的指針を見出すことを目指してきた(桑田,2007)。しかし実際の企業が採る戦略は同一条件下でも多様であり、顧客もまた様々な価値を見出す。このような戦略の多様性や市場のダイナミズムを、技術的効率性に部分的な修正を図るのではなく、正面から捉えるために本研究では、このような問題意識のもとで議論される「制度的戦略(institutional strategy)」の検討を行った。そこでは主体の行為を規定する制度そのものを変更する行為として、戦略が捉えられる(e.g.Lawrence,1999; Beckert,1999; Levy and Scully,2007)。この概念は、制度派組織論における近年の理論的課題にも通じる。すなわち制度に埋め込まれながら制度を変更する行為はいかに説明可能か。一般に「埋め込まれたエージェンシーのパラドクス」と呼ばれるこの問題は、制度論の立場から戦略的エージェンシーの定式化を求める。最終年度の研究では、これまで本研究が検討してきた内容を総括する。

本研究の目的は、第一に、企業の戦略的行為を理解するための理論的基盤を、これまでの経営戦略論の射程を超えた理論的基盤をまとめることにある。この点において、本研究では、昨年度までの研究において、企業が自ら埋め込まれた制度を変更する戦略的行為とはいかなるものかという問いに挑む制度派組織論の知見を参照してきた。第二に、当該の理論的基盤の下で、これまでの競争戦略論では捉えきれなかった企業の戦略行動を分析することにある。この点において、本研究では、製造業の制度(メーカーとサプライヤーの関係を取り結ぶルールと手続き)変化を分析したものを公刊し、また、昨年には我が国の証券業界におけるオンライン証券と大手証券の競争関係に関する分析を深め、積極的に競争相手の制度的条件を射程に入れた戦略的行為の在り方を探求してきた。本年度の研究では、これらの研究成果をより精緻化するさらなる調査研究と、学術雑誌への投稿や学会発表を行った。まず、理論的な精緻化としては、「制度に埋め込まれた主体がいかに制度を変更するか」というより一般的なテーゼに挑む制度的企業家という概念の定式化を行い、学会報告やディスカッション・ペーパーとして公刊してきた(今後は学術雑誌への掲載も予定されている)。次に、制度的戦略の概念を精緻化しつつ、さらなる事例分析を重ねてきた。その結果は、学術雑誌『組織科学』において掲載された。さらに、本年度の研究は、これまでの研究内容を総括するに留まるものではない。業績に示されるように、ベンチャー企業におけるイニシアティブ争奪の政治的プロセスを検討する議論や、そこに研究者をも巻き込んだ「実践」の在り方を検討する論文が公刊された。このテーマは、本研究の延長線上に位置づけられつつ、本研究から展望される新たなテーマとして今後取り組んでいきたい。
宗教が健康に与える影響の免疫学的・心理学的評価-感謝と生きる意味に着目して-

本研究は、宗教が重視する「感謝」の気持ちに注目し、感謝が免疫細胞(ナチュラルキラー(NK)細胞)活性に影響を及ぼすのかどうか、また心理テストでどのような変化が認められるのかを研究した。感謝の気持ちを高める方法は、内観療法を応用した方法を用いた。その結果、NK細胞活性には変化が認められなかったが、「主観的幸福感」を評価する質問票では、「心の健康度」が改善した。さらに「心の健康度」の中では「人生に対する前向きな気持ち」が優位に改善した。「生活の質」を測定する質問票でも有意な改善を認めた。今回の研究の目的は、特にこれからの社会で重要となる予防医学、健康増進医学の観点から、宗教が人々の健康に与える影響を特に感謝の気持ちに注目し、近年医学の分野で注目されている主観的健康感や免疫機能を解析することによって明らかにしようとするものである。初年度は、内観療法的介入によって感謝の気持ちが高まり、免疫系や心理に変化を与えるか否かを確認するための研究を行った。宗教を信じている人86名(のち1名脱落。最終的には85名)を対象に、免疫機能の一つであるNaturalKiller(NK)細胞活性を測定し、心理テストとしてはWHOQOL、SUBI、POMSの3種類の質問票を使用した。当初の計画では、内観療法的介入を行う時期と行わない時期(コントロール)のみ想定していたが、より客観的、信頼性のある結果を得るために参加者をランダムに二群に分け、同時に一方の群は介入、一方の群は介入しないことを相互に行うクロスオーバー研究デザインを用いた。現在その結果は解析中であるが、今のところNK細胞活性に関しては介入前後での明らかな活性の違いは認められていない。しかし、興味深いのは、「宗教に入信してから、神仏に(1)していただいたこと、(2)お返ししたこと(奉仕、献金など)、(3)迷惑・心配をおかけしたこと」をふりかえってもらうという内観療法的介入により、非常に感謝の気持ちが高まったという人がいる一方で、「自分は何も出来ていない」と罪悪感や自責感が高まった状態で内観的介入終了後の採血を受けた人も何人かいた。NK細胞活性のみならず、心理テストの解析ではこうした人々を分けて分類することで興味深い結果が期待される。平成20年度は、前年度に引き続き、クロスオーバー研究によって内観前後のNK細胞活性の測定、及び3種類の市販の心理テストへの回答をお願いした。本研究は、内観療法的介入を用いることによって、宗教をもつ人があらためて神仏と自らの関係を見つめなおし、結果的に感謝の気持ちを高めることによって、心身にどのような変化が生じるのかを明らかにすることにある。1ヶ月の内観療法的介入前後で、NK細胞活性に関しては優位な変化を認めることが出来なかった。一方心理テストはPOMS、WHOSUBI, WHOQOLを使用した。このうち「生活の質」を測定するWHOQOLでは、直接「生活の質を質問する問い」(Q1)および下位項目の「精神性/宗教/信条」の質問(Q6)で、内観療法的介入前後で統計学的に有意な改善が認められた(各々p=0.005,p=0.0147)。非介入時にはこうした項目では有意差が得られなかった(各々p=0.260, p=0.651)。「主観的幸福感」を評価するWHOSUBIでは、「心の健康感」と「心の疲労度」を測定する。非介入時には「心の健康度」の改善を認めなかったが(p=0.516)、内観療法的介入によって、「心の健康度」が改善した(p=0.002)。さらに「心の健康度」の7つの下位尺度の中では「人生に対する前向きな気持ち」が優位に改善した(p=0.008.非介入時にはp=0.409)。気分を測定するPOMSでは、6つの気分尺度のうち、「思考力低下・当惑」を示す尺度が介入後に有意に改善した(p=0.012、非介入時はp=0.712)。こうした結果は、内観療法的介入が少なくとも「主観的幸福感」の「心の健康度」や「QOL」,「人生に対する前向きな気持ち」をはじめとする心理的効果をもたらすことを明らかにしている。