hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
単眼で視認する拡張現実ディスプレイの実際場面での利用－認知過程の解明と有効性検証

本年度は単眼拡張現実提示を利用時の認知プロセスを明らかにするという目的に関連して、視覚探索課題(複数の視覚刺激の中に予め指示した刺激が含まれるか否かを判断する課題)を用い、拡張現実像(AR像)が提示されている目と、AR像が提示されていない目の入力される視覚情報を選択的に利用できるかを検証する実験を行った。刺激としては、赤色X、赤色T、緑色Tがあり、標的は緑色Tとした。拡張現実像(AR像)側と、現実像(背景像)にそれぞれ視覚探索の対象刺激を提示し、それぞれの像での色は一定とした(例えばAR像の刺激は緑、背景は赤)。実験では、AR像または背景像のどちらに標的が出るかの手がかりを提示後に、視覚探索刺激を提示した。独立変数として、妨害刺激の観察方法(両眼・単眼)、妨害刺激数(8個、16個)、手がかりが示す標的出現像(AR像、背景像)、手がかりの妥当性(valid、invalid)とした。実験参加者は標的の有無を判断して反応し、その反応時間と正答率を従属変数とした。背景像に標的が出ると予告した場合、AR像が単眼提示の場合には実験参加者はAR像を無視し、AR像非提示側の目の視覚情報を選択すると予測した。これが可能であれば形だけで標的有無を判断できるため(特徴探索)、反応時間は刺激個数に影響されないと予想される。一方、AR像を無視できない場合には、実験参加者は色と形という2つの基準で標的有無を判断しなければならず(結合探索)、反応時間は刺激の個数が多い方が長くなると予想される。実験の結果、観察方法に関わらず反応時間は刺激数が多い方が長くなった。また手がかりの妥当性の効果は見られなかった。このことから、AR像が提示されない目の情報を選択し、もう一方の目からの情報を無視することは難しく、この実験ではAR像または背景像のいずれかに選択的に注意を向けることはできなかったことが示唆された。本年度においては、単眼AR利用時の認知プロセスについて実験的検討を実施する予定だったが、これについては実験を実施できたため予定通りの進捗である。一方、単眼ヘッドマウントディスプレイ(Head-Mounted Display: HMD)を使って実際の行動場面での研究に着手するという計画については実施できていない。単眼HMDによる実験の予備的検討は実施したが、予想以上に視認性が悪く、従来ヘッドアップディスプレイで実施してきた課題をそのまま単眼HMDによる実験に持ち込めないことが判明し、課題や実験の再検討が必要になったためである。このためやや遅れているという進捗状況であると判断したが、この点は次年度において進捗させる予定である。単眼AR利用時の認知プロセス検討については実験的検討を継続して行う予定である。これまでは反応時間等の行動指標に着目した研究を行ってきたが、今後は事象関連電位(ERP)を用いて、単眼または両眼で情報呈示した場合の視覚的注意の反応に着目した研究を行う予定である。ERPの測定は当初計画になかったものであるが、行動指標での限界があることや、生理心理学を専門とする研究者の参画が実現することから、単眼AR利用時の認知プロセスをより詳細に解明するうえで、これは有益な方針であると考えている。またこれまで検討できていない単眼ヘッドマウントディスプレイ(Head-Mounted Display: HMD)を使いた実際の行動場面での研究も、現在直面している問題を解決して実施することとしたい。自分の前方で作業用機械を使って作業している際に作業者が装着した単眼HMDに情報を提示することが、作業効率や疲労等に対してどのような影響をもたらすかを検討すること等を想定している。本年度は単眼拡張現実提示を利用している時の認知プロセスを明らかにするという目的に関連して、変化見落としパラダイム(一部に違いのある2つの映像を交互に提示し、違いを発見して報告する)を利用した実験研究を実施した。このパラダイムでは映像を切り替える際に短時間妨害刺激を提示すると、違いを発見することが難しくなるが、同パラダイムを用いた先行研究では単眼のみに妨害刺激を提示すると発見が妨害刺激が提示されない場合と同様に簡単になることが示されている。これは単眼で拡張現実像(AR像)を提示すればその像は必要に応じて無視できることを示唆するが、これがAR像の特性と無関係に生じるかは不明であった。そこで本実験では妨害刺激として、非常に無視しにくいモンドリアン刺激(様々な色・大きさの長方形をランダムに組み合わせた刺激)を用いた。独立変数として、妨害刺激の観察方法(両眼・単眼)、妨害刺激の輝度(高・中・低)を操作した。実験の結果、妨害刺激を両眼で見る方が単眼で見るよりも発見が遅くなった。また単眼、両眼とも妨害刺激の輝度の効果が見られ、妨害刺激の輝度が高い方が発見が遅くなった。また先行研究で実施された妨害刺激を提示しない場合と比較した場合、本実験での単眼条件のほうがより発見が遅くなり、変化の見落としが発生したと解釈される可能性があった。これらの結果から、単眼にAR像が提示される場合、それが視覚的に顕著な刺激であれば必ずしも無視されず、その像の心的表象が形成される可能性があると考えられる。また現実空間(運転場面など)で単眼情報提示を行うための機材の検討として、市販されている単眼ヘッドマウントディスプレイを検討し、実際の実験で使用するのに適した機材を選定・購入した。

本年度においては、単眼ARと両眼ARを比較し、単眼ARの利点が明確になる条件を調べるとともに、単眼AR利用時の認知プロセスを明らかにすることとに重点を置くとしていた。この点は内容的には当初予定していたものとは異なっているものの、実験的検討を実施できたことである程度達成できたと考えている。また、実際の運転場面や移動を伴う作業状況でも単眼ARの利点を得られるかを検討するというもう一つの目的に関しては、機材の検討や検証が本年の計画であったが、この点もある程度達成できたと考えている。本年度は単眼拡張現実提示を利用時の認知プロセスを明らかにするという目的に関連して、視覚探索課題(複数の視覚刺激の中に予め指示した刺激が含まれるか否かを判断する課題)を用い、拡張現実像(AR像)が提示されている目と、AR像が提示されていない目の入力される視覚情報を選択的に利用できるかを検証する実験を行った。刺激としては、赤色X、赤色T、緑色Tがあり、標的は緑色Tとした。拡張現実像(AR像)側と、現実像(背景像)にそれぞれ視覚探索の対象刺激を提示し、それぞれの像での色は一定とした(例えばAR像の刺激は緑、背景は赤)。実験では、AR像または背景像のどちらに標的が出るかの手がかりを提示後に、視覚探索刺激を提示した。独立変数として、妨害刺激の観察方法(両眼・単眼)、妨害刺激数(8個、16個)、手がかりが示す標的出現像(AR像、背景像)、手がかりの妥当性(valid、invalid)とした。実験参加者は標的の有無を判断して反応し、その反応時間と正答率を従属変数とした。背景像に標的が出ると予告した場合、AR像が単眼提示の場合には実験参加者はAR像を無視し、AR像非提示側の目の視覚情報を選択すると予測した。これが可能であれば形だけで標的有無を判断できるため(特徴探索)、反応時間は刺激個数に影響されないと予想される。一方、AR像を無視できない場合には、実験参加者は色と形という2つの基準で標的有無を判断しなければならず(結合探索)、反応時間は刺激の個数が多い方が長くなると予想される。実験の結果、観察方法に関わらず反応時間は刺激数が多い方が長くなった。また手がかりの妥当性の効果は見られなかった。このことから、AR像が提示されない目の情報を選択し、もう一方の目からの情報を無視することは難しく、この実験ではAR像または背景像のいずれかに選択的に注意を向けることはできなかったことが示唆された。本年度においては、単眼AR利用時の認知プロセスについて実験的検討を実施する予定だったが、これについては実験を実施できたため予定通りの進捗である。一方、単眼ヘッドマウントディスプレイ(Head-Mounted Display: HMD)を使って実際の行動場面での研究に着手するという計画については実施できていない。単眼HMDによる実験の予備的検討は実施したが、予想以上に視認性が悪く、従来ヘッドアップディスプレイで実施してきた課題をそのまま単眼HMDによる実験に持ち込めないことが判明し、課題や実験の再検討が必要になったためである。このためやや遅れているという進捗状況であると判断したが、この点は次年度において進捗させる予定である。単眼AR利用時の認知プロセス検討については当初の予定通り、実験的検討を継続して行う予定である。本年度の研究では妨害となるAR像として無意味刺激を使用したが、実際の使用場面ではAR像として提示された視覚情報から情報を読み取る必要がある。
μまたはκ受容体アゴニストによる呼吸抑制の差と鎮痛の質の違い

μまたはκ受容体作動薬を脳室内に投与した時の呼吸と鎮痛の違いを比較した。方法:実験にはラット(SD,BW:300-450g)を用いた。ペントバルビタール麻酔下に開腹し,横隔膜に電極を固定し,電極は皮下を通し,背側に固定し,横隔膜の筋電図を記録した。薬物投与のため,脳定位固定装置に固定し,22ゲージ針を脳室に挿入(incisor bar(+5mm),bregmaより0.5mm後方,sagittal sutureより1.5mm側方頭頂骨より3.5mmの深さ)しデンタルセメントで固定した。薬物は,μ受容体作動薬のDAMGO(1,10μM)5μl脳室内にマイクロシリンジを用い投与し,10分後,痛みに対する反応をtai-flick,hot-plate試験で比較した。κ受容体作動薬のDynorphine(1,10μM)を同様に脳室内に投与し,比較した。その後,ナロキソンを0.02mgを腹腔内に投与した。呼吸は,横隔膜の筋電図から吸気時間と呼吸回数を測定した。痛み刺激は,tail flickとhot plate testで行い,%MPEで比較した。結果:コントロールにおいて,吸気時間は0.05-0.2秒,呼吸回数は80-420回とばらついていたが,DAMG010μMで吸気時間0.2-0.3秒,呼吸回数は100-120回と鎮静された呼吸状態になった。Dynorphine10μMでも吸気時間0.15-0.3秒,呼吸回数は100-180回と鎮静された呼吸状態になった。tail flickは,DAMGO 1μMで69%,10μMで92%抑制された。hot platetestも,DAMGOlμMで85%,10μMで100%抑制された。これらはナロキソン投与でコントロールに戻った。Dynorphineは,tail flick,hot platetestには変化を示さなかった。結論:DAMGOおよびDynorphinは鎮静された呼吸状態をもたらすが,鎮痛作用は,DAMGOにのみ認められることがわかった。本年度は,無拘束の状態で,μまたはκ受容体アゴニストを脳質内に投与し,痛み刺激を加えたとき,刺激の強さと呼吸の変化を,tai-flickおよびhot-plate試験と横隔神経活動で比較し,さらに反応行動を調べることを目的に実験を行った。実験にはラットを用いた。ステンレスカニューレを脳室内に挿入しデンタルセメントで固定した。μ受容体アゴニストのDAMGOを1μmol/5μl,4μmol/5μl,16μmol/5μlと増加させ,脳室内に投与した。濃度の増加とともに,行動および呼吸が抑制された。tai-flick試験では,コントロールの4秒から,4μmolでカットオフ値の10秒以上,hot-plate試験では,コントロールの5秒から,16μmolでカットオフ値の15秒以上に増加し,痛みに対する反応が低下した。これらの反応は,ナロキソンを腹腔内に投与(50μg)することで拮抗された。しかしながら,κ受容体アゴニストのDynorphinを10nmol/5μl,100nmol/5μl,1μmol/5μlと増加させ,脳室内に投与するも,行動および呼吸に明らかな変化がなく,tai-flick試験,hot-plate試験でも,はっきりした差は認められなかった。濃度の違いによるのかどうか,より高濃度で実験を行い,違いを調査中である。呼吸抑制のモニターのために,横隔神経の発射活動を導出記録している。ただし,無拘束の状態で慢性実験で記録するために,シリコンで横隔神経を固定したが,長期間にわたると活動が消失するため,別の記録方法も試している。次年度に向けて,μまたはκ受容体アゴニストをくも膜下腔にも投与し,作用部位による効果の量的,質的違いを比較し,両アゴニストの鎮痛の質と量の違いを明らかにする。

結果:コントロールにおいて,吸気時間は0.05-0.2秒,呼吸回数は80-420回とばらついていたが,DAMG010μMで吸気時間0.2-0.3秒,呼吸回数は100-120回と鎮静された呼吸状態になった。Dynorphine10μMでも吸気時間0.15-0.3秒,呼吸回数は100-180回と鎮静された呼吸状態になった。tail flickは,DAMGO 1μMで69%,10μMで92%抑制された。hot platetestも,DAMGOlμMで85%,10μMで100%抑制された。これらはナロキソン投与でコントロールに戻った。Dynorphineは,tail flick,hot platetestには変化を示さなかった。結論:DAMGOおよびDynorphinは鎮静された呼吸状態をもたらすが,鎮痛作用は,DAMGOにのみ認められることがわかった。
インド洋大津波の再来間隔の解明-スリランカ古津波調査

インド洋における巨大津波の再来間隔の推定を目的とし,スリランカ南西東海岸で陸上・湖底掘削を実施して連続柱状試料を採取した.掘削コアには,泥炭層の間に海洋起源のプランクトンを含む砂層が複数層存在し,年代測定の結果,南東部では最大7000年ほどの地質記録が得られること,およそ600-1000年の間隔で津波起源と考えられる砂層が堆積していることが明らかになった.南東部を対象とした数値計算の結果,現地の痕跡をよく再現でき,津波堆積物の分布も説明ができることがわかった.インド洋における巨大津波の再来間隔の推定を目的とし,スリランカ南西東海岸で陸上・湖底掘削を実施して連続柱状試料を採取した.掘削コアには,泥炭層の間に海洋起源のプランクトンを含む砂層が複数層存在し,年代測定の結果,南東部では最大7000年ほどの地質記録が得られること,およそ600-1000年の間隔で津波起源と考えられる砂層が堆積していることが明らかになった.南東部を対象とした数値計算の結果,現地の痕跡をよく再現でき,津波堆積物の分布も説明ができることがわかった.研究の目的は,津波堆積物を用いたインド洋における過去の巨大津波の発生時期と再来間隔の推定である.インド洋における過去の巨大津波の発生時期と再来間隔を知ることは,将来の津波リスクを確率的に評価し,必要十分な防災対策を講じるために極めて重要である.2004年インド洋大津波以降に国内外の複数グループにより同様の研究がインド洋各国で試みられている.しかしながらインドネシア周辺は大小様々な地震津波を受ける位置にあり,それらの中から巨大津波のみを識別するのは不可能に近い.一方,スリランカでは海溝型地震は皆無で上記のノイズが無視できる.したがって,スリランカで見つかる津波堆積物はそのままインド洋における過去の巨大津波の発生時期を示している可能性が極めて高い.この点がインド洋の他の地域に比べた時のスリランカの大きなアドバンテージである.津波堆積物からの再来周期の復元を行うには,(1)最近の数千年間の堆積物記録が連続的に得られること,(2)湖沼等の普段は静穏な環境であること,(3)海岸線や河川から十分離れた過去においても津波以外に海起源の砂粒子が堆積し得ないと考えられる場所であること,が重要条件である。これらの条件を満たす地点を選ぶため,2007年6月以降に継続してスリランカ南西南東海岸で調査を行い,30地点以上で堆積物試料を採取し,場所の選定を行なっている.20年度はスリランカ南西南東海岸で陸上・湖底掘削を実施して連続柱状試料を採取し,古津波の発生時期と再来間隔,津波堆積物の分布域を推定するためのデータの一部を取得した.その結果の一部を国際シンポジウムで発表した.津波堆積物を用いたインド洋における過去の巨大津波の発生時期と再来間隔の推定を目的としている.インド洋における過去の巨大津波の発生時期と再来間隔を知ることは,将来の津波リスクを確率的に評価し,必要十分な防災対策を講じるために極めて重要である.2004年インド洋大津波以降に国内外の複数グループにより同様の研究がインド洋各国で試みられている.しかしながらインドネシア周辺は大小様々な地震津波を受ける位置にあり,それらの中から巨大津波のみを識別するのは不可能に近い.一方,スリランカでは海溝型地震は皆無で上記のノイズが無視できる.したがって,スリランカで見つかる津波堆積物はそのままインド洋における過去の巨大津波の発生時期を示している可能性が極めて高い.この点がインド洋の他の地域に比べた時のスリランカの大きなアドバンテージである.津波堆積物からの再来周期の復元を行うには,(1)最近の数千年間の堆積物記録が連続的に得られること,(2)湖沼等の普段は静穏な環境であること,(3)海岸線や河川から十分離れた過去においても津波以外に海起源の砂粒子が堆積し得ないと考えられる場所であること,が重要条件である.21年度はスリラン東海岸で湖底掘削を実施して連続柱状試料を採取し,古津波の発生時期と再来間隔,津波堆積物の分布域を推定するためのデータの一部を取得した.これまでの結果の一部を国際ワークショップで発表した本研究は津波堆積物を用いたインド洋における過去の巨大津波の発生時期と再来間隔の推定を目的としている.インド洋における過去の巨大津波の発生時期と再来間隔を知ることは,将来の津波リスクを確率的に評価し,必要十分な防災対策を講じるために極めて重要である.2004年インド洋大津波以降に国内外の複数グループにより同様の研究がインド洋各国で試みられている.しかしながらインドネシア周辺は大小様々な地震津波を受ける位置にあり,それらの中から巨大津波のみを識別するのは不可能に近い.一方,スリランカでは海溝型地震は皆無で上記のノイズが無視できる.したがって,スリランカで見つかる津波堆積物はそのままインド洋における過去の巨大津波の発生時期を示している可能性が極めて高い.この点がインド洋の他の地域に比べた時のスリランカの大きなアドバンテージである.津波堆積物からの再来周期の復元を行うには,(1)最近の数千年間の堆積物記録が連続的に得られること,(2)湖沼等の普段は静穏な環境であること,(3)海岸線や河川から十分離れた過去においても津波以外に海起源の砂粒子が堆積し得ないと考えられる場所であること,が重要条件である.22年度は治安が回復したスリランカ東部において掘削を実施した.掘削コアには,泥炭層の間に海洋起源のプランクトンを含む砂層が複数層存在することが明らかになった.年代測定の結果,我々が採取したコアでは,南東部では最大7000年ほどの地質記録が得られること,およそ600-1000年の間隔で津波起源と考えられる砂層が堆積していることが明らかになった.

さらにスリランカ南部南東部の広域計算に加え,南東部のキリンダ地域を対象として,詳細な数値計算を実施した.その結果,特にキリンダ地域を対象とした津波遡上計算結果は現地の痕跡をよく再現でき,津波堆積物の分布も説明ができることがわかった。
デンドリマー光化学と反応ダイナミクスの展開

(1)光異性化メカニズムに関する研究デンドリマーの周囲を連結し、回転機構では光異性化反応が進行しにくい分子を設計・合成した。ツイスト機構で反応が進行可能な分子であれば、回転機構が抑制される場合でも、かなり効率よく光異性化反応が進行することが、実験的に明らかになった。(2)コア部位の光異性化により引き起こされるデンドリマー分子全体の構造変化スチルベンデンドリマーの水溶液中における、時間分解TG法による研究で、先ず、中心のトランス-スチルベン部位が短い時間スケール内でシス体へと光異性化した後、周囲のデンドロンが新たに生成した中心のシス体の構造を安定化するように、より長い時間スケールで構造変化することが示された。(3)デンドリマー化による異性化の抑制と蛍光量子収率の増加分子内水素結合を有する色素HBOをコアとしたデンドリマーを合成した。HBOに代表される分子内水素結合径色素の蛍光量子収率は一般的に低いが、デンドリマー化により発光効率を増加させることが可能であることがわかった。(4)デンドリマー化による一重項酸素生成量子収率の増加光照射による一重項酸素の生成の量子収率は、デンドリマーの世代の増加と共に上昇する傾向があり、第4世代では最も一重項酸素生成効率が高かった。すなわちスチルベンデンドリマー高分子中での一重項酸素生成効率に関する世代効果を見出した。(5)デンドリマー構造を利用した色素の自己集合ベンジルエーテルタイプのデンドロンの最外殻を親水性にすると、デンドロンの分子構造にベンジルエーテル部位の疎水性相互作用が加わり、効率よく水中で自己集合を起こした。自己集合の様子はデンドロンの先端にピレンを導入したピレンデンドリマーにより確認できた。本研究では、光物理化学研究の基本となる構造を有するデンドリマー系の合成・基礎的励起状態挙動とダイナミクスに関する研究を行った。通常のポリマーや分子量が確定しない集合体の反応ダイナミクスは多様な分子量の物質の平均としてしか追跡できない。デンドリマーは、単一分子であり、しかも世代を増加させることにより分子の大きさに依存した反応ダイナミクスを追跡することが可能であり、このような観点から物理化学的な定量性をもった巨大分子の動的挙動の基礎概念を確立することが本研究の主目的である。本年度は、「1」光応答性置換基を有するデンドリマーの光物理化学の研究、「2」デンドリマー系の蛍光・燐光・エネルギー移動の研究を行った。そのため、化合物の合成、光反応性の研究、レーザー分光による過渡的中間体の観測などを行った。化合物としては、光可逆分子として蛍光性のスチルベン骨格、無蛍光性のアゾベンゼン骨格を中心部に有する親油性のデンドリマーと周辺に親水性の置換基を有する水溶性デンドリマーを合成した。さらに、物理化学的な基本骨格であるピレン、ペリレン、アントラセン、ベンゾフェノン骨格を有する親油性および水溶性のデンドリマーを合成し、光励起体の特性を検討した。また、光励起状態の高速過程の解明のためピコ秒時間分解蛍光測定装置を導入した。化合物の合成、光反応性、過渡的中間体の観測を通して、巨大分子の新しい反応ダイナミクス、反応理論の構築を目指した研究に展開し、水溶性デンドリマーの特異な発光挙動、集合・解離の光制御、光による巨大分子の局所的な超高速構造変化と分子全体のゆっくりした構造変化など、巨大分子に特徴的な物理化学の基礎現象を見いだし、報告した。1)HBOをコアとしたデンドリマーを合成した。HBOは励起状態で分子内水素原子移動を起こし、生成した互変異性体から蛍光放出するが、その効率は低い。ところが今回合成したHBOデンドリマーでは、励起状態の挙動に対して効果が観測された。

特に互変異性体の励起一重項状態からの失活過程に対する効果が顕著であった。蛍光効率が、世代の増加伴い上昇した。これは、デンドリマー化により、励起一重項状態からの異性化反応が抑制されたことが主な原因であると考えられる。項間交差の効率は世代間で変わらなかった。励起状態で互変異性体から放出される蛍光は、高濃度下での基質による再吸収の影響等を受けにくいため、様々な応用が考えられるが、蛍光量子収率が低いことが問題となっていた。今回デンドリマー化のような簡便な方法で発光効率を増加させることが可能であることがわかった。2)溶解性を高めるために、長鎖アルキル基を導入したポリフェニレンを有するスチルベンデンドリマーを合成した。アルキル鎖導入により、各種溶媒に対する溶解性が向上しただけでなく、キャストによりデンドリマーフィルムの生成が可能となった。溶液中でトランス体の蛍光量子収率は0.5-0.7程度であった。また、トランス体の光照射により、シスートランス間での光異性化が見られた。光異性化の定常状態比は、別に合成したシス体の吸収スペクトルとの比較により求められ、溶媒に大きく依存することが分かった。またデンドロンの置換位置によっては、分子内光環化だけでなく、分子間での光二量化を起こすことが分かった。フィルム中においても、蛍光発光が観測された。さらにフィルム中であるにも関わらず、分子全体の構造変化を伴う光異性化反応を起こすことが分かった。
レーザー分光による反応性スパッタリング過程の研究

従来半経験的に理解されてきた透明導電膜物性とプロセス条件と関係を定量的に明らかにするために、インジウム・スズ酸化物(ITO)透明導電膜の反応性スパッタリング過程における放電プラズマ中の粒子計測をレーザー分光を用いて実施した。本研究で得られた実績の概要を以下に列挙する。1.DC反応性スパッタリング中でITOターゲットからスパッタされた中性In原子を、レーザー誘起蛍光法により高空間分解能かつ高感度に検出し、その蛍光信号をArガス中のレーリー散乱を用いて較正することにより、In原子密度の絶対値を50%以内の精度で決定することに成功した。2.気体圧力・気体組成比・放電電力等の種々の外部入力パラメータを変化させて、上記の粒子計測を行った結果、大略次のような実験結果を得た。すなわち、(a)In原子密度の空間分布は、陰極から放出された高速のスパッタIn原子が雰囲気ガスとの衝突緩和することにより決まるピーク分布を示す。(b)In原子密度は放電電力にほぼ比例する。(c)動作ガスのArに酸素を混合していくと、放電電流は1/21/3に減少するのに対し、スパッタIn原子密度は数十分の1に減少し、基板に入射するIn原子の粒子束も大きく減少する。(d)その際、空間分布におけるピーク位置が陰極から遠ざかる。3.以上の結果を元に、反応性スパッタリング過程における表面反応と空間反応を考察し、基板入射In原子束等の諸量が急激に減少する酸素分圧が、従来から成膜の最適条件とされている領域であること、反応性スパッタリングは主に陰極ターゲット表面の表面酸化状態に大きく左右されることがわかった。4.さらに、また、レーザー光脱離を利用して、酸素負イオンの検出を行ない、酸素混合にともない酸素負イオンの生成が反応性スパッタリングにおいても重要になる可能性を示した。膜の物性とプラズマ内部の物理的諸量(粒子密度や粒子束)との比較対応が今後の課題である。
低分子量G蛋白質の活性化状態の可視化と細胞形態変化

近年、正常細胞における外界適応や、癌細胞の運動性等を亢進する因子の1つとして、様々な低分子量G蛋白質が深く関与していることが明らかにされてきた。しかし、実際に低分子量G蛋白質が、細胞中の何処でどの様な時間経過でどれ位の分子数が活性化されると細胞の形態変化や細胞接着・運動性等との関係するのかは未だ不明な点が多い。これらを明らかにするために、生きた細胞中で低分子量G蛋白質の活性化状態や動的振る舞いを蛍光エネルギー移動法(FRET)を用いて可視化する事を目的としている。昨年まで目的のイメージングに適しているように蛍光色素の導入や顕微鏡の開発を行ってきたが、今年度は1 H-Ras組換え体への特異的なCys部位へ新たな蛍光色素の導入に加え、2 GTP, GDPの蛍光色素の標識化、3 G蛋白質の活性化状態の1分子レベルでの可視化に成功し、4 IC3-RasとCy5-GTPの蛍光エネルギー移動により、活性化状態のRasの構造は2つ以上の準安定な構造が存在することを示唆する結果(1分子レベルでのIC3とCy5それぞれの蛍光強度の時間経過からエネルギー移動が観察され、分子内構造が変化している様子がうかがえる),さらに5活性化状態のRas単独の分子構造変化とエフェクターとの結合時のそれとの比較検討をおこない、エフェクター(c-RafとRalGDS)と結合した時のRasの分子内構造のゆらぎは活性化状態のRas単独のものと比べ、準安定な構造が制限される事が解った。一方、細胞中のどの様な場所でどの様な時間経過での変化なのかはin vitroの実験結果だけでは未だ解らないが、生きた細胞を用いてRaf-1のEGF刺激に対する動態を蛍光蛋白質GFPの変異体であるYFPとのキメラ蛋白(YFP-Raf-1)を用いてイメージングし、EGF刺激後の細胞質から膜に移行する過程を実時間で観察出来てきており、これらの技術を応用し、細胞の形態変化等を追従しながら低分子量G蛋白質の動態との関係も明らかに出来ると期待している。
妊娠期からの早期育児支援介入プログラムの開発研究

A助産院に通う初産婦を対象として介入群計13名に対してマタニティクラス(プレママのための赤ちゃんクラス)を開催し、胎児の発達、新生児の睡眠と覚醒、乳幼児のサインの読み取り方、親子の関係性に関して早期育児支援介入を実施した。介入群には妊娠中介入前T1、妊娠中介入後T2、産後1か月T3の時期に、コントロール群12名に対しては妊娠中T1、産後1か月T3の時期に質問紙調査を実施した。その結果、介入群では介入前後で養護性尺度の下位尺度である非受容が有意に減少し、母親の胎児への愛着が有意に上昇した。産後1か月においては新生児への愛着、産後うつ共に介入群とコントロール群で有意な違いはみられなかった。研究協力施設を選定し介入支援研究の協力依頼をした。協力施設の通常のマタニティクラスに参加し、早期育児支援の介入方法、調査対象者、質問紙調査の実施時期と方法について決定した。研究代表者の所属する大学において、研究安全倫理委員会に研究倫理審査の申請を行い承認された。介入プログラムの開発として、NCAST(Nursing Assessment Satellite Training)の中にある1母子相互作用と親子の関係性の促進:Parent-Child Interaction (PCI)Feeding & Teaching Scales、2早期の親子の関係性促進:Promoting First Relationships Curriculum、3親子に携わる保健師、助産師の親子支援のツールであるFamily Partnership Antenatal/Postnatal Promotional Guidesの使用可能性について検討した。介入効果の評価のための養護性尺度、親準備性尺度、母親の胎児・新生児への愛着尺度などについて検討した。介入時期と介入群・コントロール群双方への質問紙調査時期を決定し、コントロール群への研究調査依頼を行った。今後の課題として研究対象者である初産妊婦の数の確保と協力施設の追加がある。早期育児支援の実施にあたっては、効果的な少人数型の双方向のクラス展開と内容の充実が課題となる。研究協力施設の助産院において、妊娠中の初産婦を対象に計3回のマタニティクラス介入支援を行った。合計13名の妊婦が参加した。クラスの内容は、1胎児の感覚器の発達とお腹の中における過ごし方2出生直後の新生児3新生児の意識レベルとサインの読み取り方4泣いたりぐずったりしたときの対処の仕方5新生児のself regulationである。介入クラスを受講した介入群には妊娠中の介入前後、産後1ヶ月の時期に、通常の4回クラスのみ参加のコントロール群には妊娠期、産後1ヶ月の時期にそれぞれ質問紙調査を実施した。質問紙の内容は、養護性尺度、PAI(Prenatal Attachment Inventory)、MAI(Maternal Attachment Inventory)、EPDS(エジンバラ産後うつ質問票)である。クラス参加者の出産・産後1ヶ月時を待ち、現在質問紙調査を継続中である。参加者の出産・1か月後を待って調査終了となる。その後、介入群とコントロール群の養護性、愛着、産後うつに関して比較する。また、介入群における介入クラス実施前後の変化(養護性、愛着)を分析する。第1回目の介入クラスを実施した時点で、介入クラス(プレママのための赤ちゃんクラス)の実施評価を行った。介入クラスの評価としては、少人数型の双方向型のクラス展開ができ、妊娠中の胎児に対して関心が持てるようになったなど参加者の評価は概ね満足できるという結果であった。本研究は、出産後開始される母子の交流に対して、まだ子どもが産まれる以前の妊娠中に母子の相互作用を促すための支援を行う初めての介入研究である。A助産院に通院する初産妊婦を対象とし、通常のマタニティクラス以外に「プレママのための赤ちゃんクラス」を年に3回実施し、参加者計12名を介入群の対象者とした。両群の互いの情報交換を避けるため異なる出産時期の対象者12名をコントロール群とした。クラスの内容は、1胎児の感覚器の発達とお腹の中における過ごし方2出生直後の新生児の行動3新生児の意識レベルとサインの読み取り方4子どもへの応答の仕方(泣いたりぐずったりしたときの対処の仕方)5新生児のself regulationである。介入群は、早期育児支援介入(プレママのための赤ちゃんクラス)の前にベースライン調査、介入後、産後1か月後に質問紙調査を実施した。コントロール群は、妊娠中にベースライン調査、産後1か月後に質問紙調査を実施した。27年度は対象者すべての産後1か月時データ収集を終え分析を行った。妊娠期のベースライン調査においては胎児への愛着、養護性に両群に有意な差はみられなかった。介入群においては介入前後で胎児への愛着が有意に上昇し、養護性尺度の下位尺度である非受容性が有意に下がった。産後1か月の乳児への愛着、エジンバラ産後うつ病調査は両群に有意な違いはみられなかった。早期育児支援介入クラスに参加した妊婦からは胎児に対して関心がもてるようになった、赤ちゃんのサインの読み取り方がためになったという評価が聞かれた。早期育児支援介入のクラスによる短期的効果はみられたが、妊娠中、産後1か月において両群に違いはみられなかった。産後の子どもへの対応や親子の関係性に着目した支援については今後更に研究が必要と考えられる。

介入群には妊娠中介入前T1、妊娠中介入後T2、産後1か月T3の時期に、コントロール群12名に対しては妊娠中T1、産後1か月T3の時期に質問紙調査を実施した。その結果、介入群では介入前後で養護性尺度の下位尺度である非受容が有意に減少し、母親の胎児への愛着が有意に上昇した。産後1か月においては新生児への愛着、産後うつ共に介入群とコントロール群で有意な違いはみられなかった。当初の予定より対象者の数が少なくなってしまったが、施設の初産婦の出産件数からは妥当な参加率といえる。介入支援は実施し終わったが、産後1ヶ月のデータが揃うまで待つ必要があり、データの比較解析はこれからとなる。介入クラス前後の質問紙による評価は現在実施中である。母性看護学データが揃った時点で介入群とコントロール群の比較を分析し、介入クラスの評価をする。関連学会に発表し、論文執筆、投稿予定である。研究協力施設の選定に時間を要した。施設によってはマタニティクラスの実施に回数、内容にばらつきがあり、研究対象者に対して通常のクラスに追加で介入クラスを実施することは、会場設営、対象者への案内等、マタニティクラスの運営方法を変更させることになり、実施の実現性に相談の時間を要した。研究協力施設の通常のマタニティクラス(ベースラインケア)の内容把握のために、2か月間で1クール計4回のクラスに参加し、対象妊婦の参加状況、妊娠週数など対象把握に十分な時間をかけた。1.早期育児支援内容の充実2.対象者の募集と数の確保3.早期育児支援介入の実施4.介入群、コントロール群への質問紙調査の実施5.介入効果の評価以上を予定通り実施する。研究の進行状況がやや遅れているため。研究の進行状況が計画通りに進めば予定通り研究費を使用することになる。
ネガティブストランドウイルスのトロピズムを規定する分子的基盤の解析

麻疹ウイルス(MV)は主にリンパ系細胞に感染するが、ヒトでは上皮系、内皮系、神経系細胞にも感染する。ところが、MV野外株のレセプターであるSLAMはリンパ系細胞に限って発現するとされており、上皮系、内皮系、神経系細胞におけるSLAM発現の報告は無い。そこで我々は、これらの細胞についてMV野外株に対する感受性を調べ、初代ヒト細気管支上皮細胞でMVに特徴的な多核巨細胞が形成されることを見出した。この細胞への感染は、抗SLAM抗体、抗CD46抗体で阻止できなかったことより、第3の感染経路の存在が示唆された。MVのVタンパク質とCタンパク質は増殖には必須ではないアクセサリータンパク質であると報告されている。我々はMVのVタンパク質あるいはCタンパク質を恒常的に発現するHeLa細胞を樹立し、Vタンパク質とCタンパク質の機能を解析した。その結果、麻疹ウイルスのVタンパク質は宿主のインターフェロン(IFN)のシグナル伝達系を阻害することを見出した。IFNシグナル伝達に関わる主要なタンパク質であるSTAT-1とSTAT-2について調べたところ、STAT-1、STAT-2のリン酸化がほぼ完璧に阻害されており、このリン酸化阻害がシグナル伝達阻害の原因であると考えられた。なお、Cタンパク質には抗IFN活性は認められなかった。Cタンパク質を発現しないMV-C(-)を作製した。MV-C(-)はB95a細胞ではMV野外株と同様に増殖したが、293/hSLAM細胞では一過性の増殖を示した。また、MV野外株を感染させたカニクイザルの脾臓、リンパ節等には多くのMV抗原が検出されたが、MV-(C-)感染カニクイザルではMV抗原はほとんど認められなかった。以上の結果より、Cタンパク質はin vitroまたin vivoにおいてMVの増殖に重要な機能を有していることが明らかとなった。麻疹ウイルスはC蛋白質とV蛋白質を持っているが、増殖には必ずしも必要でないことからアクセサリー蛋白質と考えられている。我々は、麻疹ウイルスのC蛋白質あるいはV蛋白質を恒常的に発現するHeLa細胞(HeLa-C細胞、HeLa-V細胞)を樹立し、C蛋白質とV蛋白質の機能を解析した。その結果、麻疹ウイルスのV蛋白質がインターフェロン(IFN)のシグナル伝達系を阻害することを見出した。この阻害効果はIFN-αとIFN-βのI型IFNに特異的で、II型IFNであるIFN-γ添加時には観察されなかった。また、C蛋白質恒常発現細胞においてIFNのシグナル伝達系阻害は観察されなかった。インターフェロンのシグナル伝達に関わる主要な蛋白質であるSTAT-1とSTAT-2について調べたところ、親株のHeLa細胞ではIFN-β添加によりSTAT-1の701番目のチロシンリン酸化と727番目のセリンリン酸化、STAT-2の690番目のチロシンリン酸化が観察されたが、HeLa-V細胞ではこれらのリン酸化がほぼ完壁に押さえられていた。また、STAT-1、STAT-2の分解は観察されなかった。STAT-1、STAT-2のリン酸化阻害がHeLa-V細胞におけるIFNのシグナル伝達系阻害の原因であると考えられる。麻疹ウイルスのV蛋白質が、どのような機構でSTAT-1とSTAT-2のリン酸化を阻害しているのか、現在のところ全く不明である。麻疹ウイルスV蛋白質と相互作用する宿主蛋白質を同定することが当面の課題である。IFNはウイルス感染に対する宿主の重要な防御機構のひとつと考えられる。

リバースジェネティクスの手法を用いて作製したV蛋白質を発現しない麻疹ウイルスを用い、麻疹ウイルス感染時における抗IFN機構の役割を解析することにより、麻疹ウイルスの病原性やトロピズムの解析を進めていきたい。麻疹ウイルス(MV)は主にリンパ系細胞に感染するが、ヒトでは上皮系、内皮系、神経系細胞にも感染する。ところが、MV野外株のレセプターであるSLAMはリンパ系細胞に限って発現するとされており、上皮系、内皮系、神経系細胞におけるSLAM発現の報告は無い。そこで我々は、これらの細胞についてMV野外株に対する感受性を調べ、初代ヒト細気管支上皮細胞でMVに特徴的な多核巨細胞が形成されることを見出した。この細胞への感染は、抗SLAM抗体、抗CD46抗体で阻止できなかったことより、第3の感染経路の存在が示唆された。MVのVタンパク質とCタンパク質は増殖には必須ではないアクセサリータンパク質であると報告されている。我々はMVのVタンパク質あるいはCタンパク質を恒常的に発現するHeLa細胞を樹立し、Vタンパク質とCタンパク質の機能を解析した。その結果、麻疹ウイルスのVタンパク質は宿主のインターフェロン(IFN)のシグナル伝達系を阻害することを見出した。IFNシグナル伝達に関わる主要なタンパク質であるSTAT-1とSTAT-2について調べたところ、STAT-1、STAT-2のリン酸化がほぼ完壁に阻害されており、このリン酸化阻害がシグナル伝達阻害の原因であると考えられた。なお、Cタンパク質には抗IFN活性は認められなかった。Cタンパク質を発現しないMV-C(-)を作製した。MV-C(-)はB95a細胞ではMV野外株と同様に増殖したが、293/hSLAM細胞では一過性の増殖を示した。また、MV野外株を感染させたカニクイザルの脾臓、リンパ節等には多くのMV抗原が検出されたが、MV-(C-)感染カニクイザルではMV抗原はほとんど認められなかった。以上の結果より、Cタンパク質はin vitroまたin vivoにおいてMVの増殖に重要な機能を有していることが明らかとなった。
機能画像における３次元的呼吸運動評価法の開発と臨床応用

コンピューター断層撮影(CT)を用いた呼吸器領域における機能画像診断において、吸気CTと呼気CTを用いた3次元的な呼吸運動評価の研究を行った。呼吸器疾患の一つである慢性閉塞性肺疾患を主な対象とした研究において、通常用いられている肺気腫性変化の割合などの形態学的な評価よりも、3次元的呼吸運動評価からえられたパラメーターは呼吸機能検査との相関が高く、慢性閉塞性肺疾患の重症度をより反映していた。平成25年度は、慢性閉塞性肺疾患における3次元的な運動解析を行い、それを呼吸機能検査との比較を行い、臨床的な有用性に関して評価を行った。その結果、以下の結果が得られた。1X軸、Y軸、Z軸のいずれの方向の呼吸運動においては有意な相関は得られず、それぞれ独立した運動であることが示唆された。2呼吸機能検査との相関では、X軸方向の運動には呼吸機能検査は見られなかったが、Y軸方向の運動は努力性肺活量、1秒率、1秒量との有意な相関が得られ、Z軸方向の運動は1秒率、1秒量、肺拡散能との有意な相関がみられた。3機能肺容積を加えた主成分分析では、第1主成分としてZ軸方向の運動、第2主成分としてX軸Y軸方向の運動として表された。これらの結果からは、3次元的な呼吸運動評価は、従来の機能肺容積評価と同様に有用であるという結論に至った。この研究成果は、平成25年12月に行われた北米放射線学会(Radiological Society of North America)にて口頭発表を、平成26年1月に行われた呼吸機能イメージング研究会にてポスター発表を行った。また現在、学術雑誌への投稿準備を進めている。また、平行して肺手術後においても症例蓄積を進めている。解析は現在進行中であるが、現段階では術式によって呼吸運動が異なってくることが予想されている。ただし、呼吸機能検査や臨床症状との対比が必要になってくると考えている。平成26年度は、主に平成25年度に行った慢性閉塞性肺疾患における3次元的な運動解析の研究に対し、新たな解析を加え、新たな3次元的な呼吸運動解析の有用性に対する検討を行った。その結果、新たに以下の結果が得られた。1慢性閉塞性肺疾患の重要なパラメーターである1秒量に対して、重回帰分析において、肺野の気腫性変化を除いた機能的肺容量とともにY軸方向の運動は独立したパラメーターであった。23次元的な呼吸運動パラメーターを用いた場合、従来用いられてきた肺野の気腫性変化を除いた機能的肺容量や慢性閉塞性肺疾患で生じるair trapの割合などよりも、慢性閉塞性肺疾患の臨床分類との対応が良好であった。これらの結果からは、3次元的な呼吸運動評価は慢性閉塞性肺疾患の重症度評価に対して有用であるという結論に至った。この研究成果は学術雑誌へ投稿するとともに、平成27年度に行われる北米放射線学会での発表を予定している。また、平行して手術後肺においての解析も行った。手術後肺において3次元的な呼吸運動評価を行うとともに、肺機能に影響を与えると思われるCT画像より手術側肺容積、術側肺容積、気腫性変化を除いた機能的肺容量、肺野の間質影の広がりを求め、呼吸機能検査との対比を行った。これにより以下の結果が得られた。1呼吸運動評価は1秒率や努力性肺活量、肺活量などと有意な相関が見られた。2重回帰分析において、呼吸運動評価はこれらの呼吸機能検査におけるパラメーターの独立した因子であった。これらの結果からは、術後肺の評価においても、3次元的呼吸運動評価の有用性が示唆された。この研究成果は平成27年3月に行われた欧州放射線学会で学術発表を行った。また現在、学術雑誌へ投稿への準備を行っている。本年度は、慢性閉塞性肺疾患における3次元的な運動解析の研究に対し、昨年度までの結果を踏まえ、新たな解析を加え、3次元的な呼吸運動解析の有用性に対する検討を行い、1慢性閉塞性肺疾患の重要なパラメーターである1秒量に対して3次元的な運動解析により得られたY軸方向の運動要素は独立したパラメーターであること、23次元的な呼吸運動パラメーターを用いた場合、従来用いられてきたCTで得られる定量的なパラメーターよりも慢性閉塞性肺疾患における臨床分類との対応が良好である、という結果が得られた。これらの研究結果は本年度の北米放射線学会で成果発表を行うとともに、学術雑誌のひとつであるEuropean Journal of Radiologyに投稿し、掲載された。また、上記と平行して、昨年度までにえられた手術後肺における解析に関しては、13次元的な呼吸運動評価におけるパラメーターは1秒率や努力性肺活量、肺活量などと有意な相関がある、23次元的な呼吸運動評価におけるパラメーターはこれらの呼吸機能検査におけるパラメーターの独立した因子である、という結果を得ることができ、術後肺の評価においても3次元的呼吸運動評価の有用であるという結論に至った。本年はこの研究内容に関しても、学術雑誌へ投稿への準備を行った。

達成度としてはおおむね順調に進展している状態と考えている。慢性閉塞性肺疾患においては現在学術論文を投稿中であり、一定の成果は得られているが、症例解析数が少ない状態であるので、平成27年度においても引き続き症例の蓄積を行って行く予定である。術後肺における呼吸運動評価に関しては、国際学会での発表などを行うなど、一定の成果は得られている。現在、学術論文を作成している段階である。その他、新たな画像解析方法の開発も行っているとともに、症状や異なる体位での呼吸機能検査結果の蓄積なども行っている。放射線医学平成27年度は、平成25、26年度において研究を進め、成果発表を行った慢性閉塞性肺疾患に対して論文発表を進めていく。また、平成26年度において解析、研究発表を行った肺術後患者における3次元的な呼吸運動評価においても、研究成果をまとめ、学術論文として発表していきたいと考えている。その他、新たな画像解析方法の開発に対する解析、症例蓄積を行っている症状や異なる体位での呼吸機能検査結果などを元にした3次元的呼吸運動評価解析を行っていく予定である。達成度としてはやや遅れている状態と考えている。慢性閉塞性肺疾患においては国際学会、国内学会での研究成果の発表は行い、一定の成果は得られたが、症例解析数が少ない状態である。これに伴い論文作成がやや遅れている現状のため、初期評価として論文作成を行うこととしている。術後肺における呼吸運動評価に関しては症例蓄積・解析を進行中である。また間質性肺炎に関しても現在症例蓄積を進めている。その他、新たな呼吸運動解析を評価するためのソフトウエアーに関しても開発を進めている。新たな画像解析手法を進めるために当初は物品費を計上していたが、現在は当初より用いている解析用コンピューターにて画像解析を進めたため。平成26年度は、平成25年度において研究を進め、成果発表を行った慢性閉塞性肺疾患に対して論文発表を進めていく。次に平成25年度において症例蓄積、解析を進めている肺術後患者における3次元的な呼吸運動評価に対し、研究成果をまとめ、北米放射線学会,欧州放射線学会にて発表を行い、また国内においても日本医学放射線学会総会にて発表予定である。その他、代表的な呼吸器疾患の一つである間質性肺炎に対する運動評価の検討を行うための症例蓄積を行うとともに、ソフトウエアーの改良に関しても進めていく。新たな画像解析法の開発に対して、当初のコンピューターでは効率性が悪くなってきたため、予定通り開発用のコンピューターを購入する予定である。昨年度に行う予定であった論文作成が遅れているため、英文校正や資料整理、統計学的な知識提供などの論文作成における費用のために次年度使用額が生じた。上述した通り、昨年度の研究成果における論文作成に対して、英文校正や資料整理、統計学的な知識提供などにおける費用として使用する予定である。
農業奉公の歴史社会学的研究―労働を通じた社会的包摂に着目して

本研究は、昭和初期まで広く見られた労働慣行である住み込み農業奉公が果たしていた、社会的包摂の側面を歴史社会学的に検討する。昭和期前半の山形県庄内地方では「若勢」と呼ばれる年雇が多数存在し、その中には周縁的な人々(障害者など)も含まれており、奉公慣行は農村における周縁的な人々に対し生業と地域社会での正当な役割・居場所を与えるものでもあった。本研究では、中層・下層の人々の労働・生活実践のうち、特に障害者などの周縁的な人々と農業奉公慣行とのかかわりに焦点を当て、高齢者の口述データの分析から、昭和期前半の福祉制度が未整備な社会における社会的包摂の有りかたを考察する。本研究は、昭和初期まで広く見られた労働慣行である住み込み農業奉公が果たしていた、社会的包摂の側面を歴史社会学的に検討することを目的とする。本研究では「奉公慣行は農村における周縁的な人々(障害者など)に対し生業と地域社会での正当な役割・居場所を与えるものでもあった」という立場をとる。その上で、昭和期前半を日本社会における福祉制度が未整備な時期と読み替え、地域社会における社会的包摂のあり方を山形県庄内地方の住み込み農業奉公慣行(若勢慣行)の事例から考察した。調査地はこれまでに継続して調査を実施してきた場所である。2018年度は、これまでの調査で「障害者」奉公人に関する語りのあった調査協力者に対して、再度の聞き取りを数回実施した。調査協力者の語りの中に登場する「障害者」は、現代の医学的診断ではおそらく知的障害ないし発達障害に分類されるであろう人たちである。本研究では、これらの厳密な区分には踏み込まないが、主力の農業奉公人の仕事内容との対比やその他の振る舞い等から判断するという方法をとり、語りに登場する人物を「障害者」と分類した。収集した聞き取りデータの分析から、事例数は少ないながらも恒常的な雇用労働力として「障害者」奉公人が調査地にいたこと、作業場面の工夫には現代の農福連携の知見と共通する内容が見られること、ひとつの農家への定着性は低いものの若勢慣行を媒介にして複数農家で働き続けていたと考えられることなどが明らかになった。聞き取り調査と資料の収集については、順調に進められている。調査地の教育委員会の協力を得ることができ、町史編纂用に収集された原資料のうち、本研究課題に関連するものを多数複写することができた。収集した資料のうち、明治・大正期のローカル新聞データについては、複数人のアルバイトを依頼し、テキスト化を進めた。2018年度中の完了を目指していたが、当初の予想よりも作業に時間がかかり、2018年度は3分の1ほどをテキスト化した。なお、このテキストデータは調査地教育委員会の町史編纂室とも共有した。また、研究成果の研究会報告・学会報告はおこなったが、査読誌への論文掲載には至っていないため、進捗状況は「やや遅れている」とした。聞き取り調査と資料の収集については、2019年度も定期的に進めていく。収集資料の電子化、テキスト化作業については、アルバイト協力者を12名増やし、2019年度内に作業を完了させる。論文投稿については2019年度内の掲載を目指し、執筆をおこなう。

調査地の教育委員会の協力を得ることができ、町史編纂用に収集された原資料のうち、本研究課題に関連するものを多数複写することができた。収集した資料のうち、明治・大正期のローカル新聞データについては、複数人のアルバイトを依頼し、テキスト化を進めた。2018年度中の完了を目指していたが、当初の予想よりも作業に時間がかかり、2018年度は3分の1ほどをテキスト化した。なお、このテキストデータは調査地教育委員会の町史編纂室とも共有した。また、研究成果の研究会報告・学会報告はおこなったが、査読誌への論文掲載には至っていないため、進捗状況は「やや遅れている」とした。聞き取り調査と資料の収集については、2019年度も定期的に進めていく。収集資料の電子化、テキスト化作業については、アルバイト協力者を12名増やし、2019年度内に作業を完了させる。論文投稿については2019年度内の掲載を目指し、執筆をおこなう。研究会における報告「生活保障組織としてのイエと農業奉公ー山形県庄内地方の若勢に着目して」社会調査研究会2018年度12月例会、「農業奉公における労働を通じた「障害者」の包摂ー山形県庄内地方の若勢に着目して」第9回ヒューマン・ソサエティ研究会