hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接着斑キナーゼをターゲットとした脳腫瘍細胞のアポトーシス誘導と治療への応用検討

ヒトグリオーマ細胞に効率良くアポトーシスを誘導することは、ガン治療に重要であり、そのアポトーシス耐性メカニズムを解明することはがん治療開発につながる。我々はすでにFAKのチロシンリン酸化がPI3-kinase-Aktのサバイバル経路を活性化することおよびFAK過剰発現は抗アポトーシスにつながることを明らかにした。反対にFAKの397YをFに変異させたFAK(397FAK)過剰発現はアポトーシスを促進した。この知見をもとに397FAKをアデノウイルスを用いてヒトグリオーマ細胞に導入したところ、アポトーシスを誘導できることを見い出した。このアポトーシス誘導のメカニズムをしらべたところ、397FAKはサバイバル経路シグナルを阻害していることがわかった。FAK過剰発現株は酸化ストレス、放射線および抗癌剤に対し耐性を示すことより、その抗アポトーシス遺伝子を検索することはがん治療のターゲットを見い出すことにつながる。従ってDNAチップを用いFAK過剰発現株で上昇している遺伝子を調べた。その結果、Bclファミリー、還元酵素類、セルサイクル関係および機能未知の遺伝子の上昇が見られた。今回は特にセルサイクル関係に注目して実験を行った。すなわち、FAK過剰発現株ではcyclinD3の遺伝子発現が上昇しており、そのシグナル伝達機序を解明した。CyclinD3の遺伝子発現上昇は阻害剤を使った実験よりPKCおよびPI3-kinase経路を経由していることがわかった。さらにcyclinD3の遺伝子発現上昇はCDK活性上昇、増殖促進につながっていることがわかった。今回、FAKからの新たなシグナルとしてFAK-PKC-cyclinD3の経路を見い出し、これはガン細胞の特徴である増殖促進に寄与している可能性を見い出した。
臓器移植における免疫抑制剤併用投与による作用増幅と寛容導入に関する研究

2.移植心に発現されたCytokine level C57BL/10及びBALB/cの移植心を術後7日目に摘出し、ホモジナイズした後IL2,IL4濃度を測定した。C57BL/10及びBALB/cの移植心とも抗CD4mabとCyAのhigh dose併用投与群では、IL2,IL4濃度とも抗CD4mab単独投与に比し有為に低値であった。しかし、C57BL/10の移植心において移植後21日目に同様にIL2,IL4濃度を測定すると、抗CD4mabとCyAのhigh dose併用投与群と抗CD4mab単独投与群において有意差はなかった。以上の結果より、抗CD4mabとCyAの併用投与は、CytokineのDataで示されたように、移植後比較的早期には付加的効果を認めたが、CyA投与終了後には、CyAの効果は消失し抗CD4mab単独の効果となった。
シンカイヒバリガイ類で共生細菌が水平伝達される際、細胞では何が起きているのか？

本研究では、化学合成細菌を環境から鰓細胞内に取り込み共生させるシンカイヒバリガイ類を用いて、「共生菌の水平伝達が起こる際、細胞では何が起きているのか?」を知るために有効なモデル種を設定し、実験生物学的手法で得た試料から網羅的遺伝子発現解析や組織科学的解析を展開する。それらの結果を統合し、シンカイヒバリガイ類における菌獲得の細胞プロセスや分子メカニズムを明らかにする。
細胞タイプ特異的な神経活動抑制のための新技術開発

脳機能を媒介する神経機構を理解するためには,神経回路を構成する特定のニューロンの行動生理学的な役割の解明が必須である。我々の研究グループは,遺伝子発現の特異性に基づいて特定のニューロンの除去を誘導する遺伝子改変技術(イムノトキシン細胞標的法)を開発し,大脳基底核神経回路を構成する特定ニューロンの行動生理学的な役割を明らかにしてきた。本研究では,イムノトキシン細胞標的法を改変し,特定ニューロンタイプの機能を一過性に抑制するための新しい遺伝子改変技術の開発に取り組んだ。この目的のために,イムノトキシンの緑膿菌毒素の部分をテタヌストキシンL鎖の変異体に置換した組換え体タンパク質イムノテタヌストキシン(ITet)を作製した。この組換え体タンパク質は導入遺伝子であるヒトインターロイキン-2受容体αサブユニット(IL-2Rα)を発現するニューロンに取り込まれ,神経伝達物質の放出に必要なvesicle-associated membrane protein-2(VAMP-2)を切断することによって標的ニューロンの機能を阻害する。Itetを大腸菌で発現させ,複数のカラムクロマトグラフィーを用いて精製した。線条体の特定ニューロンでヒトIL-2Rαを発現する変異体マウスにItetを注入した結果,一過性の行動変化を誘導すると共に,組織に含まれるVAMP-2のレベルを低下させた。一方で,線条体へのItet投与は,変異体マウスの脳の形態には影響せず,線条体における細胞損傷を誘導しなかった。以上の結果から,Itetは,生体内でヒトIL-2Rαを発現する標的ニューロンタイプに作用し,その機能を一過性に抑制することが可能なことが示された。本技術は,今後,様々な行動を媒介する脳神経回路のメカニズムの解明に有益なアプローチになると考える。脳機能を媒介する神経機構を理解するためには、神経回路を構成する特定のニューロンの行動生理学的な役割の解明が必須である。我々の研究グループは、遺伝子発現の特異性に基づいて特定のニューロンの除去を誘導する遺伝子改変技術(イムノトキシン細胞標的法)を開発し、大脳基底核神経回路を構成する特定ニューロンの行動生理学的な役割を明らかにしてきた。本研究では、イムノトキシン細胞標的法を改変し、特定ニューロンタイプの機能を一過性に抑制するための新しい遺伝子改変技術の開発に取り組んだ。この目的のために、イムノトキシンの緑膿菌毒素の部分をテタヌストキシンL鎖の変異体に置換した組換え体タンパク質イムノテタヌストキシンを作製する。この組換え体タンパク質は導入遺伝子であるヒトインターロイキン-2受容体αサブユニット(IL-2Rα)を発現するニューロンに取り込まれ、神経伝達物質の放出に必要なvesicle-associated membrane protein-2(VAMP-2)を切断することによって標的ニューロンの機能を阻害することが期待される。本年度は、組換え体タンパク質イムノテタヌストキシンを大腸菌で発現させ、精製する方法の確立を試みた。大腸菌発現ベクターに、anti-Tac(Fv)抗体フラグメント、緑膿菌毒素PIIドメイン、テタヌストキシンL鎖変異体、FLAGペプチドを融合したタンパク質をコードするDNAを連結した。発現ベクターを形質転換し、組換えタンパク質の発現を誘導した。培養上清をイオン交換クロマトグラフィーにより分離し、活性ピークはExperion^<TM>タンパク質検出システムと結合活性によって同定した。さらに、活性分画をFLAGアフィニティクロマトグラフィーとゲルろ過クロマトグラフィーにより分離した。サンドイッチELISA法を用いたIL-2Rαへの結合実験の結果、精製組換えタンパク質は高い親和性で受容体に結合することを確認した。また、精製組換えタンパク質をシナプトソーム分画とインキュベーションした後、ウェスタンブロット法を用いてVAMP-2レベルを分析した。組換えタンパク質の存在下でVAMP-2レベルが減少したことから、このタンパク質はVAMP-2に対するプロテアーゼ活性を持つことが確認された。以上の結果から、精製イムノテタヌストキシンは、試験管内で標的受容体への結合活性とVAMP-2に対するプロテアーゼ活性を保持することが明らかとなった。今後、生体内での作用を解析し、特定ニューロンタイプの機能を一過性に抑制する技術の開発に応用する。

一方で,線条体へのItet投与は,変異体マウスの脳の形態には影響せず,線条体における細胞損傷を誘導しなかった。以上の結果から,Itetは,生体内でヒトIL-2Rαを発現する標的ニューロンタイプに作用し,その機能を一過性に抑制することが可能なことが示された。本技術は,今後,様々な行動を媒介する脳神経回路のメカニズムの解明に有益なアプローチになると考える。
ヒト乳児の言語学習を可能にするモデルフリー・モデルベースの学習機構

本研究では言語学習機構において、学習の促進が考えられる音象徴性・対称性推論・他者の意図推論の3つの認知能力について学習モデル研究を行った。1.乳児に対する脳波計測調査から前言語期であっても音象徴性が音声学習に効果を及ぼすと示され、成人に対するfMRI研究によって音象徴性の学習促進効果と右STSにおける賦活との関連が観測された。2.同一刺激にて種間比較行動実験を行い、ヒト乳児には対称性推論が確認できたがチンパンジーには確認できなかった。3.イントネーションから他者の発話の確信度を判断する能力を調査で、日本語母語の24カ月児は学習でき、その一方仏語母語の幼児は48ヶ月であっても学習ができなかった。ヒトの知性は、動物と多くを共有しつつも言語の存在により決定的に異なる。ヒトのほとんどの知的認知活動は言語を介して行われる。子どもの効率的な学替を可能にする最初の足がかりとなる能力やその後の学習過程など、その全容と詳細は未だ明らかではない。そこで言語獲得のブートストラッピングプロセスのメカニズムのモデルとその神経基盤を明らかにすることを目的とし、子どもの言語学習の過程をモデルフリーに近い状態からどのように学習が始まり、発展し、モデルベース主体の認知に移行していくのかという問題として捉え、以下の3つの認知能力をモデルフリーの状態から言語学習を始めるための能力と仮定する。1)音象徴性への敏感性:語意学習以前と学習開始当初の乳児が物体の形や人の運動などの視覚刺激とラベルの音の間の音象徴性を感じる能力を持つかを調べるため、視覚刺激と新奇の言語音を対提示したときの脳波測定を行い、音と対象の間に音象徴性を感じる能力があるか否かを検討した。事象関連電位では視覚-ラベル音の不一致の際N400のような意味成分が検出されることを確認した。脳波の大域的位相同期分析を行い、多感覚の神経活動の同期ダイナミクスによるbinding現象を検討中である。2)言語学習以前のヒト乳児とチンパンジーにおける対称性推論能力:非言語の領域で言語(語意)学習が始まる以前、言語学習初期、語彙数が急速に増加する語彙爆発期にある乳児にモノ→動きの連合を学習させ、学習と同じ方向性で乳児がこの刺激・手続きで対応関係の学習ができることを確認した。3)他者の意図の推論の前駆としての選択学習:他者から情報を受け取るとき、与えられた情報の内容だけでない。この能力が言語学習以前に備わっているものなのかを確かめるため、さらに、18,24カ月の乳児が確信度イントネーションによる選択的学習をするかを非接触視線計測装置と脳波を用いて検討する。1)多感覚統合、あるいは音象徴の能力については、本年度までにヒト乳児を対象とした脳波計測実験を実施した。本年度は得られた脳波の各部位間における大域的位相同期分析を継続して行い、脳内で情報がどのようにやり取りされているのかについて、脳内ネットワークの観点からさらに分析を進め、分析結果の論文化を進めようとしている最中であり、公開成果とはなっていない。2)の対称性実験については、前年度までのヒト乳児・チンパンジーの比較研究から、ヒト乳児でのみ対称性バイアスが確認されており、ここからさらに発展させ、予測注視やオブジェクト間に対し、対称性バイアスが生じるかどうかについて検討するため、新たに追加実験を行う必要が生じ、バイアスの一要因となるヒトの統計的推論能力に関して実験を実施した。調査結果については、分析を進めている過程であり、成果公開は翌年度を見込んでいる。3)他者の意図推定については、この能力が言語学習以前に備わっているものかどうかを確かめるため、24ヶ月の乳児を対象にして昨年度、確信度イントネーションによる選択的学習をするかを実験済みである。本年度はこの実験結果を分析するとともに、フランス語話者による音声を用いた実験刺激を用い、実験を進めており分析については翌年度も継続して行う。1)言語学習以前と当初の乳児における音象徴性への敏感性語意学習以前(8ヵ月)と学習開始当初〔10ー12ヶ月〕の乳児が物体の形や人の運動などの視覚刺激とラベルの音の間のマッピング能力(音象徴性を感じる能力)を持つかを調べるため、モノの形状と動きと言語音(新奇ラベル)を対提示したときの脳波測定を行い、前年度に行った成人に対する実験結果を比較対照として、乳児に音と対象の間にマッピング能力があるか否かを検討した。これらの成果を論文の形で公開した。2)乳児の予測注視を指標とした条件付け課題による対称性推論能力の検討はじめに、4種類のキャラクター(A1、A2、B1、B2)から2ペアを作り、乳児(8カ月児)に各関係を一方向で学習させる。具体的には、Tobiiの画面上部にA1を、画面下部左右にB1、B2を提示し、A1が画面下に向かって移動した後に音が鳴りB1がクルクル回る場面を報酬として提示した。乳児が、A1が動き出した後(またはそれよりも早く)、B1に対する予測注視を試行間で連続して見せた場合にはA1→B1を学習したとみなす。続く対称性テストではB1に対し、A1、A2を提示し、A1への予測注視から直接学習していないB1→A1の関係、つまり対称性が成立するかを調べ、概ね予想通りの結果を得られた。3)他者の意図の推論の前駆としての選択学習幼児が他者から情報を受け取る際、送り手の確信度(信じているか疑っているかなど)に着目することは、その情報の信頼性を判断するための重要な手がかりとなる。

本年度は、低年齢の幼児が強い確信を持って提供された情報を選択的に学習するかを確かめるため、2427ヵ月齢の乳児が母語ではない言語刺激に対し確信度イントネーションによる選択的学習をするかについて心理実験を行ったが、こちらについては調査を継続中であり翌年度も継続して調査を進める。1)多感覚統合、あるいは音象徴の能力については、昨年度までにヒト乳児を対象とした脳波計測実験を実施した。本年度はデータ追加のために行われた。現在、従来のデータに2015年度のデータを加え、実験結果の解析中である。脳波データを事象関連電位(ERP)、振幅変化、位相同期の三つの観点から解析し、振幅変化や位相同期解析の結果が揃い次第、総合的に考察し、論文執筆に取り掛かる。2)対称性実験については、前年度までのヒト乳児・チンパンジーの比較研究から、ヒト乳児でのみ対称性バイアスが確認されており、ここからさらに発展させ、予測注視やオブジェクト間に対し、対称性バイアスが生じるかどうかについて検討するため、新たに追加実験を行う必要が生じ、56ヶ月児に対して、バイアスの一要因となるヒトの統計的推論能力に関して実験を実施した。調査結果については、分析を進め論文化し、投稿準備中である。3)他者の意図推定については、この能力が言語学習以前に備わっているものかどうかを確かめるため、24ヶ月の乳児を対象にして昨年度、確信度イントネーションによる選択的学習をするかについて実験を行い、統計的に有意に確信度の高いものを選択することが分かった。また、フランス語話者による音声を用いた実験刺激を用いた実験を行ったところ、日本人では母語でないにも関わらず3歳児では有意に確信度が高いものを選択するのに対し、4歳児ではイントネーション以外の要素に目を向け、選択を行うことが明らかになった。その一方で、3歳から4歳児のフランス人に対し同一の刺激を用いて調査を行ったところ、50%のチャンスレベルと統計的な差が認められず、イントネーションによる確信度の選択的学習を行わないことが分かった。本研究では言語学習機構において、学習の促進が考えられる音象徴性・対称性推論・他者の意図推論の3つの認知能力について学習モデル研究を行った。1.乳児に対する脳波計測調査から前言語期であっても音象徴性が音声学習に効果を及ぼすと示され、成人に対するfMRI研究によって音象徴性の学習促進効果と右STSにおける賦活との関連が観測された。2.同一刺激にて種間比較行動実験を行い、ヒト乳児には対称性推論が確認できたがチンパンジーには確認できなかった。3.イントネーションから他者の発話の確信度を判断する能力を調査で、日本語母語の24カ月児は学習でき、その一方仏語母語の幼児は48ヶ月であっても学習ができなかった。ヒトの知性は、動物と多くを共有しつつも言語の存在により決定的に異なる。ヒトのほとんどの知的認知活動は言語を介して行われる。子どもの効率的な学習を可能にする最初の足がかりとなる能力やその後の学習過程など、その全容と詳細は未だ明らかではない。本研究は言語獲得のブートストラッピングプロセスのメカニズムのモデルとその神経基盤を明らかにすることを目的とし、以下の3つの認知能力を端緒とした言語学習のブートストラッピングモデルを検討する。1)音象徴性への敏感性:語意学習以前と学習開始
経験則累積型テキストマイニングを用いた次世代の教育指導支援システムの開発

本研究の目的は,授業評価等のアンケートデータや学習ポートフォリオに含まれる自由記述文を分析し,得られたデータに様々な分野の専門家の知見を加え蓄積することによって,教師の学生に対する学習指導等を支援するシステムを開発することにある。平成21年度においては,(1)教師データを用いた教育指導支援システムの学習および出力結果の妥当性検証,(2)教育指導支援システムを用いた教育指導の試行と有効性の確認,を目標として研究を行った。具体的には,(1)について,(1)テキストマイニング処理の出力に様々な知見を加えた教師データの作成,(2)教師データを用いたニューラルネットワークの学習,(3)教育指導支援システムを試用し,出力結果の妥当性の検証,について研究を実施した。ニューラルネットワークの学習については,まだ学習が完全であるとはいえないが,平成22年度も継続して学習を行わせ,性能向上を図る予定である。(2)ついては,(1)研究代表者,研究分担者が担当する授業においてシステムを用いた教育指導を実践し,(2)実践された教育指導による成果を分析してシステムの有用性の検証を行った。検証の結果,システムの有効性の検証については,さらに多くの授業での実践を行う必要があると判断したため,今後も引き続き授業実践を行い,有効性の確認を進めていきたいと考えている。また,本研究の成果については,他のシステムからの利用も可能なように,汎用的なWebサービスとして研究開発を行った。加えて,ユーザビリティのさらなる向上を目指し,Ajaxを用いてユーザーインターフェイスの改善を行った。本研究の目的は,授業評価等のアンケートテータや学習ホートフォリオに含まれる自由記述文を分析し,得られたデータに様々な分野の専門家の知見を加え蓄積することによって,教師の学生に対する学習指導等を支援するシステムを開発することにある。平成20年度においては,(1)経験則累積型テキストマイニング手法の開発,(2)教育指導支援システムを構成する各サブシステムの開発を目標として研究を行った。具体的には,(1)について,(1)ニューラルネットワークの入力データとして用いるテキストマイニング処理の出力データの決定および入力フィルタの設計・実装,(2)ニューラルネットワークの仮設計および試作,(3)テストデータを用いたネットワークの検証,を行った.この中で,システムにおいて特に重要なボイントとなる(1)の入力データの決定およびフィルタの設計については,実際に行われた複数のアンケートデータをテキストマイニング処理し,可視化を行いながら,データの決定,フィルタの設計を行った。(2)ついては,(1)ニューラルネットワークWebサービスの設計およびニューラルネットワークサブシステムの開発,(2)テキストマイニングWebサービスの設計およびテキストマイニングサブシステムの開発,(3)可視化Webサービスの設計および可視化サブシステムの試作,(4)各サブシステムと連携し,ユーザーインターフェイスを担当するWelbアンケートサブシステムの開発,を行った。(1)(3)のサブシステムについては,本研究で開発するシステムの利用以外にも他のシステムからの利用も想定し,汎用的なWebサービスとして開発できるよう研究を進めていった。また,(4)のサブシステムについては,ユーザビリティを考慮しAjaxを用いたインタラクティブなインターフェイスとして開発を行った。
フランスとリトアニアにおける社会規範としての女性性形成の比較研究

本年度は、具体的な考察としてフランスのファッション雑誌のファッション特集において、そのシーズンの追うべきファッションとそれを身に着けることで体現する理想の女性像についてどのような形容詞、表現が使われているか、1970年代から2010年代までに出版された『ELLE』『VOGUE』(仏)を中心に考察した。『ELLE』の姉妹誌として1971年に刊行された日本の雑誌『anan』では時代によって様々な意味を含有しながら「かわいい」という言葉が使われていたのに対し『ELLE』では、GUNDLE(2010)が指摘するように、他の欧米ファッション雑誌と同様「グラマラス」という言葉が使用されていたことを検証する調査を行った。結果、同等の結果が見られたことにあわせ、「pretty」「fille(娘)」等かわいいと同様のある種幼さを喚起させる言葉もフランスの『ELLE』でも使用されていたことが明らかになった。日仏におけるファッション雑誌が提言する規範としての女性像を表す言葉が幼さ、未熟さを用いるとしても、その目的は異なると想定され最終年に向けて考察課題とする。この調査の結果報告を、“Normative Femininity of Japanese Women and “Kawaii" Constructed through Discourses of Japanese Fashion Magazine an an in Comparison with ELLE France"として、Asian Studies Association of Australiaで発表した(シドニー大)。また、日本のkawaiiが代表すると考えられている「未熟性」がいかに複数の行為者を通して世界へ広がっていったかについても、Transboundary Fashion seminar (文化学園大)において発表した。フランス、リトアニアとも分析するための雑誌関連記事をデジタルデータとして、及び関連先行研究に関する資料も収集し、考察をすすめている。また、それらをより理解するための日本の事例の考察についても同僚とともに、Tanaka, Hiromi, and Koma, Kyoko, 2018, Lecture, “Gender Representation and the Portrayals of Women in Japanese Media: A Changing Pattern," Department of Sociology( National Taipei University)という形で行い比較することで、より本研究課題であるフランスの現状をみることができた。また、分析方法としての言説分析に関する理論書『コミュニケーションテクスト分析』(ひつじ書房)の共訳も刊行できた。また、夏と冬の海外調査では、仏、リトアニアにおけるファッション雑誌該当記事の資料収集、比較対象としての近隣アジアの一つ香港のファッション雑誌の資料収集を行った。また、論文投稿としてDiscourses of Several Actors on Globalizing Non-Western Kawaii Fashion in the 21th century, “Construction of kawaii as an Idealized Femininity in the Context of Fashion in Modern Urban Japan"、また出版されたものとして「越境するGEISHA」松本健太郎・高馬京子編『越境する文化、コンテンツ、想像力』,ナカニシヤ出版.がある。リトアニアの雑誌分析、フランスのまだ実施していない雑誌分析については最終年で調査を行いたい。本研究課題最終年となる今年は、集めた雑誌記事の考察し、論文にまとめることが大きな課題となる。主として、1フランスメディアにおける規範的女性性の構築ーFeminaのファッション記事における日仏女性像を中心に(1901ー1907)ー2リトアニアの女性雑誌における規範的女性像における考察、そして3フランスのELLEにおけるファッション記事を通してみる規範的女性像についての補足考察をまとめることが課題となる。これらをまとめ、本研究課題であるリトアニア、フランスのメディアにおける規範としての女性像について、日本の「未熟」とされる女性像との比較において、いかに形成されているのかについて調査全体像からの考察を試みる。また、本研究課題の次のステップとしての今後の可能性として、以下2点の考察を本研究課題と関連して研究できるかについても検討する。一つ目は現在インターネット、SNSの発達に伴い、デジタルメディア上でファッション情報も様々に構築、拡散され、それらを通して実現が提言される規範的女性像が様々な行為者ー発信者や受信者、フォロワーによって複合的に構築されているだろう現状についての考察である。この点に関して、今後の研究課題とするために、まずはその調査の可能性についてすでに紙媒体では考察をすすめている日仏の『ELLE』の様々なオンラインメディア版の短期間の資料体をサンプルとして検討を行い、次回の研究課題の可能性と現在の研究課題とがいかに連動していくかを明らかにできるかの可能性を探る。また、2点目として、これも今後の研究課題の一つとして、フランス、リトアニアの男性誌における規範としての女性像を考察することで、男性誌、女性誌における規範としての規範としての女性像との共通点、相違点を考察することで、フランス、リトアニア、そして日本における規範としての女性像について検討する予定である。研究一年目は、フランス、リトアニアにおける女性像がいかに形成されたのかの文献、及びフランス、リトアニアにおける女性誌における規範としての女性像に関する記事を収集した。

そもそも、交付申請書にも記載した研究目的として、なぜフランス、リトアニアで「kawaii」などをキーワードとする「未熟な日本女性像」が形成され続けるのか、それらを自らのアイデンティティを形成するための「他者」として享受するフランス、リトアニアの現地メディアにおける女性像はいかなるものか知ることを研究テーマにしていたため、主に、kawaiiがどのようにフランスで表象されているか学会発表を行いながら、日本のkawaiiブームがフランスやその周辺国で話題になりはじめた2011年から2013年にかけて発刊されたそれらを享受する世代をモデル読者とする少女雑誌を中心にどのような少女像、女性像が読者が憧れる対象として描かれているかをJulie、Fan 2, Dream-up, Salut, Lolie, Petit Princesse(フランス)を中心に、表紙、また最初の編集ページに紹介される女性像がだれかを知るためその記事を収集しながら、調査対象の20世紀初頭の雑誌、リトアニアの雑誌などもプレ収集を行い1588頁の雑誌記事、関連文献のデジタルコピーを収集した収集した資料をベースになぜフランスで未熟とみなされる日本の少女マンガキャラクターが受容されるのかについての論文をまとめる中で、それらがいかにフランスで表象されたか、また、フランスの少女にメディアが課している規範としての少女像(大人っぽくセクシュアリティーを感じさせなければならないという少女像)が流布する中、日本の一見未熟とされている少女マンガキャラクターの内面の勇気に憧れているというアンケート結果と照らし合わせ新しい選択肢を提供するものとして第一段階として結論付けた。資料を十分あつめることができ、第一段階としてフランス、リトアニアの規範的女性性と対峙するkawaiiという特徴のフランス受容の3つの学会発表、一部調査成果の出版(共著)もでき、順調に進展していると考えている。当初先に20世紀初頭のムスメ像が流布していたフランスメディアにおいて構築された規範的フランス女性像の記事を収集する予定であったが、21世紀の少女像に関する論文を書く機会があったこと、20世紀初頭のムスメ像に関する先行研究、資料収集に時間がかかるということからも、さらなる調査の必要性が生じたため、先に21世紀の少女像についての第一段階としての検討を行った。今後、日仏におけるカップル像の研究や、日本の女性誌における規範としての女性像と比較として考察しつつ、様々なジェンダー規範全体の中に女性、少女といった本研究テーマを位置づけるとどう考えられるかという視点もいれながら研究をすすめていくつもりである。また、研究に必要な備品なども購入し第一段階として研究に必要な設備を揃えることができた。収集した資料をさらに丁寧に分析、調査しながら、まだ調査していない時代の雑誌収集、分析、先行研究の調査を進める必要があるものの、ここまで順調に研究は進展しているものと考える。また、方法論としての言説分析に関するフランスの言説分析専門家ドミニックマングノーの翻訳書「コミュニケーションテクスト分析」の準備を行い、2017年秋には出版予定である。
危機管理と行政-不測事態の発生に対応する行政管理システム確立に関する研究d

この「不測事態に対応する行政管理システム確立」を主題とした研究は、2000年4月を起点にその後、2003年3月まで3ヵ年つづいた。調査では、焦点を自治体を絞ることにし、地方団体が不測の事態の発生に直面して、どのような対策をとるべきかを検討することに時間をかけた。当初から危機管理と総称される施策のうち、ハードな側面はとり上げないことにしてきた。研究の対象をソフト面に限定し、組織や人事、それに権限などの課題に格段の関心を払った。そうした基本的な方針にしたがい、研究では自治体の危機管理体制の現状を把握することにつとめた。それを効率よく進めるため、ここでは特定の自治体に焦点を合わせ、3年近くにわたっていくつかの自治体の危機管理体制を検討してきた。結果、なかには不測事態への準備が不十分なところや、対応策がほとんどない自治体のあることが判明した。この調査結果は、2005年3月に刊行した『危機管理と行政』にくわしく説明している。その後、研究の窓口を拡大することを企図し、日本都市センターが主宰する「安全と安心のまちづくり」を検討する研究会にくわった。同時に消防庁の「消防の安全活動」を考える委員会にも参加することにした。こうした経験から、いくつかの知見が得られたが、一つの成果は日本都市センターが発行した『安全・安心なまちづくりへの政策提言』にまとめている。また、消防庁での会議に関係したことから、S-KYTシステムと呼ばれる危機管理の意識向上を図る方法を知る機会に恵まれた。その後、これを行政職員の危機認知度を増す施策につなげることを考えた。内容は『危機管理と行政』に記したとおりである。研究の最終年度では、危機管理を国際的な枠組みでとらえることに焦点を合わせた。オイルタンカーからの石油流出事故や、難波船の漂着など事故が多発している。それを自治体と国際条約との文脈で検討することにつとめた。今年度は、行政機関が危機管理をどう定義するか、そのことに相当なエネルギーを割いた。はじめに外国の資料を検討し、それに合わせて日本でこの問題がどう扱われてきたかを調査した。結果は、従来から危機管理ではすでに相当な実績をもつアメリカでは、危機管理は「事前準備」、「応答性」、「復旧性」、それに「減災性」の4つの課題に集約されてきている。それに対して日本では、危機管理は企業経営のリスクマネジメントにも使われる。表現が不足し、定義からしてきわめて未分化というのが、わが国の現状である。アメリカの自治体は、危機管理ではもっとも先進的な機関の一つである。多くのところが、つの命題を基本に危機対策を考えている。2002年7月に現地調査を実施したカリフォルニア州オークランド市の事例を引くと、「事前準備」に関して年に数回、「ドリル」と称する予告なしの抜き打ちの危機管理訓練を行なっている。ただ、今後のことになると、自然災害だけではなく、テロなど政治性の高い人為的な事件も視野に入れなければならない。一方、日本については、危機管理という表現そのものに関して、定義が定着していないのが現状である。これは多分にマスコミにも責任がある。日本では、危機管理という表現がいろいろな場面に登場する結果、危機管理には「おどろおどろしい」や「おおげさ」というイメージがつきまとう。それをどう是正していくか、それがこれからの課題である。平成15(2003)年度には、様々な側面をもつ危機管理のうち、最近、問題になることが多い「安全と安心」という課題を集中的にとり組むことにした。

これは、粗暴な犯罪や落書きなどの非行が増加していることを念頭においての課題設定である。まちの安全と安心の確保に、行政はどう対応すべきか、また、住民は不測事態の発生にいかに備えるか、それらの危機管理を探ることが今年度の研究の大きな狙いになった。従来、安全と安心は日本社会が誇るべき特質とされてきた。安全と安心を日本人は空気と同様、「タダ」と考えていることを問題視する論評が出たことさえあった(イザヤ・ペンダサン『日本人とユダヤ人』)。それが近年、崩れてきている。犯罪発生件数は、平成8(1996)年から増加の一途をたどってきた。平成14(2002)年にその数は、戦後最高の285万件に達した。現在の状況から推すと、粗暴犯や街頭犯罪、それに家庭内暴力などは、今後も増加することが予想される。一方、検挙率は1987(昭和62)年以来、急速に落ち込んでいる。2002(平成14)年の検挙率は、20%程度にまで下がってきた。これがこの先、一段と低下することが憂慮される。日本は不安を抱える列島に大きく変化したという見方すら出ている。今年度は、まちの安全と安心の確保に、自治体は住民とどのように協働態勢を敷くか、これを中心に研究を進めた。現状では警察の対応には限界がある。自治体と住民がスクラムを組んで問題の解決にあたることが必要とされる。しかし、この協働態勢の形成に資金はかけられない。自治体の財政は、どこでも逼迫しているからである。いずれの自治体においても、資金をできるだけかけないで短期的に効果があがる手法を模索してみることが求められる。個人の自衛意識を高めるためのキャンペーンを進めること、近隣の住民を主体にした防犯対策グループを各地につくること、それらの施策に各地の自治体が積極的になることが肝心である。平成16年度は、この研究の最終年度にあたった。研究の成果をまとめることに重点をおいた1カ年であった。ただ、平成16年12月に至って、中越地方を大規模な地震が発生したこと、それに年末になってインドネシアを震源とする地震から想像を絶する津波被害がインド洋に面した地域で発生したことは、予想外の出来事であった。中越地震に関しては、発生後、数週間をおいて現地視察を試みたが、なお現地は混乱しており、当初、考えていた面談調査などは迷惑でもあり、今回はひかえることにした。そのような突発的な大事件があったが、研究成果をまとめることには最大限の時間を割いた。成果の一つは、英語による業績である。英文のタイトルは、"Safety and Security in Japan: Creating Crime Free Communities through Government and Citizen Collaboration"である。それを、2004年10月6日にサモア共和国で開催されたアジア行政学会(Eastern Regional Organization for Public Administration)で発表した。これは、まもなくAsian Journal of Public Administrationに掲載される予定になっている。今年度の研究のもう一つの成果は、研究書の刊行である。
腸内の疎水性・親水性過酸化物を迅速分解する食品微生物の開発

本申請の目的は、強力な過酸化物分解力を持つ食品微生物を開発し、その腸内導入により、腸内過酸化物分解を促進することである。腸内では疎水性のみならず、親水性過酸化物も生成される。従って、腸内に導入される微生物は疎水・親水性の両過酸化物に対し強力な分解力を持つことが必須である。前回の申請(2005)で、強力な過酸化脂質分解活性を持つ乳酸菌を分離した。この乳酸菌の過酸化脂質分解力は安定で強力であるが、親水性過酸化物に対する活性が低い。親水性過酸化物下における生残性から、親水性過酸化物に対する耐性の弱さが明らかになった。本株の親水性過酸化物に対する活性の低さは、耐性能の弱さに起因すると推定される。そこで新たに、疎水・親水性の両過酸化物に対し強力な分解力を持つ菌株の分離を試みた。疎水性過酸化物分解力の高い30株が既に単離されており、親水性過酸化物として過酸化水素を用い、親水性過酸化物分解活性の高い株を選別した。前年度申請実験から、分離源としては、餅麹、バラ麹、パン種、べったら漬け、などの低塩性発酵食品が分離源として有効であることが示唆されている。そこで発酵食品を多数収集して分離源として供するとともに、過酸化脂質濃度とともに、2価鉄濃度を上昇させた強化集積培養用培地を用いて、より強い酸化ストレス条件下での集積と分離を試みた。前分離株を含む計100株から、疎水性のみならず親水性過酸化物を強力に分解する乳酸菌(Pediococcus pentosaceus Be-I)の選別に成功した。新たな分離も進行中である。本年度は、これらの分離乳酸菌群のプロバイオティックスへの応用を目的に,菌学的諸性質(各種糖類資化能、胃酸・腸液耐性能)、さらに疎水・親水性過酸化物分解力機構を検討した。前回の申請で、強力な過酸化脂質分解活性を持っ乳酸菌を分離した。前回分離した30株から、疎水性のみならず親水性過酸化物を強力に分解する乳酸菌の選別に成功した。

新たな分離も進行中である。本年度は、これらの分離乳酸菌群のプロバイオティックスへの応用を目的に,1.菌学的諸性質(各種糖類資化能、胃酸・腸液耐性能)、2.疎水・親水性過酸化物分解力機構、を検討する予定である。本申請の目的は、強力な過酸化物分解力を持つ食品微生物を開発し、その腸内導入により、腸内過酸化物分解を促進することである。腸内では疎水性のみならず、親水性過酸化物も生成される。従って、腸内に導入される微生物は疎水・親水性の両過酸化物に対し強力な分解力を持つことが必須である。前年申請で、強力な過酸化脂質分解活性を持つ乳酸菌を分離した。この乳酸菌の過酸化脂質分解力は安定で強力であるが、親水性過酸化物に対する活性が低い。親水性過酸化物下における生残性から、親水性過酸化物に対する耐性の弱さが明らかになった。本株の親水性過酸化物に対する活性の低さは、耐性能の弱さに起因すると推定される。そこで新たに、疎水・親水性の両過酸化物に対し強力な分解力を持つ菌株の分離を試みた。疎水性過酸化物分解力の高い30株が既に単離されており、親水性過酸化物として過酸化水素を用い、親水性過酸化物分解活性の高い株を選別した。前申請実験から、分離源としては、餅麹、バラ麹、パン種、べったら漬け、などの低塩性発酵食品が分離源として有効であることが示唆されている。そこで発酵食品を多数収集して分離源として供するとともに、過酸化脂質濃度とともに、2価鉄濃度を上昇させた強化集積培養用培地を用いて、より強い酸化ストレス条件下での集積と分離を試みた。分離した30株から、疎水性のみならず親水性過酸化物を強力に分解する乳酸菌の選別に成功した。本申請では、これらの分離乳酸菌群のプロバイオティックスへの応用を目的に,1.疎水・親水性過酸化物分解力の評価基準法の確立、2.疎水・親水性過酸化物分解力の乳酸菌における分布、3.過酸化物分解機構、を明らかにした。
p-f混成効果に基づくf電子系の動的Jahn-Teller効果

物質の性質・新機能を明らかにする基礎科学分野において、温度などの環境の変化に伴う物質の状態変化である相転移の研究が必要である。磁性や電気伝導性の相転移に伴い物質の原子配列(結晶)構造をも変化する現象が見られる。本研究では、希土類元素と隣接原子から供給される電子が互いに強く混ざり合う化合物における電子相転移と結晶構造変化の物理的機構について、構造的なダイナミクスの観測から明らかにすることを試みた。希土類化合物の物性を担うf電子軌道の状態は強く結晶格子と結合し、素励起状態が電子-格手相互作用によって決定される場合がある。特に、隣接した希土類イオンとプニクトゲンイオンの間に働くp-f混成など顕著な相互作用が働く場合での電子系と格子の動的構造を明らかにすることを本研究は目指している。H19年度において以下の成果を得た。・CeSbとCeBiにおいてp-f混成によってもたらされるf電子軌道秩序と格子変調が重畳する秩序相でのみ観測された励起を、隣接したCeとSb,Bi間での延伸振動モード(x^2-y^2対称性を持つ)がf電子の磁気的励起と結合していることによる束縛モードであると解釈する理論的なモデルを得た。・充填スクッテルダイトPrOs_4Sb_<12>,PrRu_4Sb_<12>およびCeOs_4Sb_<12>の中性子散乱実験により、Sbのカゴ状格子中での希土類イオンが極めて低エネルギーの光学フォノンを形成すること、さらに低温でエネルギーが低下する強い非調和性がSbを含む充填スクッテルダイトでは共通することを見出した。フォノン-電子間あるいはフォノン-フォノン間相互作用が支配的であると考えられる。・硼素のネットワーク構造を持つGdB_6における磁気秩序は結晶構造相転移を伴うことが知られていた。その構造の周期に対応する波長のフォノンのエネルギーが、他のRB_6に比べて極めて低いことを非弾性X線散乱実験により見出した。磁気秩序をもたらすRKKY相互作用を担う構造が格子不安定性に関わると考えられ、希土類物質での電子-格子相互作用の現象を新たに発見した。希土類化合物の物性を担うf電子軌道の状態は強く結晶格子と結合するため、電子-格子相互作用によって支配されるダイナミクスや相転移が出現する場合がある。特に、物質内で隣接した希土類イオンとプニクトゲンイオンの間に働くp-f混成に見られる強い相互作用が働く場合での電子状態および格子の動的構造を明らかにすることを目指し、H20年度において以下の成果を得た。これまで実験的に調べてきた充填スクッテルダイトPrOs_4Sb_<12>, PrRu_4Sb_<12>およびCeOs_4Sb_<12>の低エネルギーフォノンに加えて、CeRu_4Sb_<12>の中性子散乱実験を実施した。その結果、全ての物質で共通して、Sbのカゴ状格子中での希土類イオンが極めて低エネルギー(35meV)の光学的フォノンモードを形成すること、さらに低温でそのエネルギーが低下することも共通して現れ、強い非調和性が現れることを確認した。波数ベクトルQ=(6 -0.4 -0.4)近傍でのモードを観測した場合、PrOs_4Sb_<12>でのフォノンエネルギーの低下率が他に比べて大きいことを見出した(2008年9月の物理学会で報告)。p-f混成効果による4f電子の状態変化にも着目し、PrOs_4P_<12>を中性子非弾性散乱によって測定し、結晶場準位のエネルギー位置と幅の温度依存性を得た。30K程度以下でエネルギー位置の1 meV程度のシフトが起きること、基底状態から異なる三重項励起した場合に準位幅が異なることを見いだした。これらは局在f電子と伝導電子間の交換相互作用による混成によりもたらされる効果であると論じた理論の枠組みの中で定量的に理解できることを指摘した(2009年3月の物理学会で報告)。希土類化合物の物性を担うf電子軌道は強く結晶格子と結合し、たとえば近年注目されている電子多極子秩序と結晶構造変調が同時に起きる相転移が生じうる。局在性による軌道自由度をもつf電子と格子間の相互作用が重要となっている。そうした物性を示す化合物のうち、f電子をもつ希土類イオンとそれに隣接するボロンやプニクトゲンイオンのp電子との相関による構造的特徴を明らかにすることを目指し、H21年度において以下の成果を得た。これまでに調べてきた充填スクッテルダイトの低エネルギーフォノンに加えて、金属-非金属転移を示す充填スクッテルダイトPr(Ru_<1-x>Rh_x)_4P_<12>(x=0.01,0.03,0.05)単結晶試料の構造的研究を進めた。

この物質では、Pr 4f電子の高次多極子の反強的秩序と結晶構造変調が見出されていたが、Rh濃度の増加に伴いその構造変調が低温では緩和されることが分かった。特に、KEK PFでの放射光X線散乱により、結晶構造変調と4f電子多極子の異方的な軌道電荷分布を示す散乱シグナルが同じ温度依存性を示すことを確認し、点群対称性を保持した多極子の秩序における特徴を見出した。中性子散乱による4f電子結晶場分裂とX線回折による構造変調の詳細を、2009年7月の磁性国際会議ICM2009(ドイツ・カールスルーエ)にて発表し、プロシーディングス論文として公開した。なお、前年度に実験結果を得ていた、PrOs_4P_<12>における結晶場準位のエネルギー位置と幅の温度依存性からp-f混成効果を議論した成果を学術論文としたのに加え、ICM2009にて口頭発表に選ばれた。また、磁気構造と結晶構造の同時相転移を示すGdB_6におけるフォノンの低温に向かってのソフト化を放射光X線非弾性散乱実験で見出し、相転移に関わる構造の前駆現象を明らかにした。この成果について、4月に開かれる国際会議PHONON2010(台湾)での口頭発表に選ばれた。
地方財政状況調査と幸福度調査の多重レベル分析による地方財政の経済評価

本研究は、幸福度研究において昨今、研究が蓄積されつつある幸福度関数の推定結果に基づき地方財政運営の経済評価を行う。具体的には、「幸福度調査」に「地方財政状況調査」を組み合わせたデータセットを作成して幸福度関数を多重レベル分析により推定することにより、地方公共団体の財政構造や財政運営が住民の幸福度にどのような影響を与えるか、地方公共団体がどのような財政運営を行うことにより住民の幸福度を高めることができるかを明らかにする。
児童英語教育における教師-児童の談話分析と英語習得の総合的研究

本研究の目標は、小学校英語教育における教師と児童の談話分析を通して、言語習得を促す発話の特徴を明らかにし、指導者養成・研修に役立つ指導マニュアルを作成することであった。研究の結果、小学校英語教員は、推論、関連付け、帰納法等の論理的思考手段や、日本語、ジェスチャー、指導文脈を利用し、児童の言語習得を援けていた。本研究の成果は小学校英語教員を対象とした指導マニュアルに反映され、研究協力校に配布された。本研究は、小学校「英語活動」において、教師(担任/外国語指導助手[ALT]、英語支援の教員)のどのような発話(特に教師の児童に対する指示や質問、フィードバック)が児童の「理解」や「習得」を促すか談話分析を通して、その特徴を明らかにし、教授法への提言や教材・指導マニュアルに還元しようとするものである。初年度は、英語を「教科」とカリキュラムに位置づけ指導している千葉県船橋市(教育課程特区)の小学校17校における授業観察を通して収集したデータをもとに、教師一児童の談話の特徴を分析した。分析の結果、教師(ALTや担任)は児童の理解を促すために、1)母語を使用したり、2)ジェスチャー等非言語コミュニケーションによるヒントを与えたり、また3)論理的思考(帰納的思考)を働かせることによって児童から発話を引き出すなど、談話の中で様々なサポートをしながら習得を助けている事例が発見された。この分析の結果は、神田外語大学において2011年2月に開催されたシンポジウム「効果的な小学校英語教育」の中で発表された。初年度はさらに、船橋市内の研究協力校2校で、5年生の「外国語活動」の授業、計4クラスを2ヶ月(1月3月)にわたって観察、またそれぞれのクラスから選出した児童4名(計16名)へのインタビュー調査を実施した。さらに、この中の1校(研究開発校)は研究代表者が指導運営委員を担っていることから、本小学校の英語教育の一環として、文字の指導の効果に関して、文字に対する意識と理解の調査を行った。今年度はこの結果を数値化し、授業観察を通して得られたデータの談話分析に照らし合わせて、質量両面から習得を助ける教師の指導上の発話を明らかにしていく。本研究により、教員が英語を指導していく上で、どのような発話行為が児童の英語理解や習得を促すか、また、小学校英語教師に求められる英語指導技術も明確になると期待される。本研究は、小学校英語活動において、教師(担任/外国語指導助手[ALT]、英語支援の教員)のどのような発話(特に教師の児童に対する指示や質問、フィードバック)が児童の「理解」や「習得」を促すか談話分析を通して、その特徴を明らかにし、教授法への提言や教材・指導マニュアルに還元しようとするものである。2年目は、初年度の研究成果(千葉県内小学校17校における授業観察データの質的分析に基づく教師-児童の談話の特徴)を第10回全国語学教育学会分野別研究部会2011年次大会(2011年5月21日、於:信州大学)で発表し、また初年度に収集した船橋市内の研究協力校2校での5年生の「外国語活動」計4クラス分の2ヶ月(1月3月)にわたる授業観察データ、及び各クラスから選出した4名の児童(計16名)と担任教師4名、JC1名、ALT2名、校長先生2名へのインタビュー調査データの分析を行った。その結果、教師は、推論(analogy)・関連性(association)・帰納的思考(inductive thinking)・理由付け(reasoning)といった思考手段を通して、児童の言語習得過程のみならず、思考力の発達をサポートしていることが分かった。この研究成果を、第37回全国語学教育学会年次国際大会(2011年11月19日、於:国際オリンピック記念青少年総合センター)で発表することで社会への還元を試みた。上記以外の研究成果を、本学児童英語教育研究センター主催第2回小学校英語教育ワークショップ・講演会やAAAL(American Association for Applied Linguistics)2012で発表した。最終年度は、研究成果を整理し、教師の発話の特徴と児童のEFLにおける英語習得関連の理論的構築を試みる。また、小学校で実施する予定の授業観察・アンケート調査を含めた研究デザインを検討し、実施する。本研究は、小学校英語活動において、教師(担任/外国語指導助手[ALT]、英語支援の教員)のどのような発話(特に教師の児童に対する指示や質問、フィードバック)が児童の「理解」や「習得」を促すか、談話分析を通して、その特徴を明らかにし、教授法への提言や教材・指導マニュアルに還元しようとするものである。最終年度は、平成22・23年度の研究成果を取りまとめながら、児童英語教員養成課程の学生の教師認知研究にも取り組みつつ、小学校英語教員を対象としたモデルトーク集を発行し、研究連携機関である船橋市教育委員会管轄下の小学校に発送する活動を行った。

活動内容の詳細に関しては、本研究から派生した研究として本学児童英語教員養成課程の学生の教育実習(船橋市教育委員会管轄下の小学校での教育実習)後の教師認知を考察した研究を関東甲信越英語教育学会第36回大会(2012年8月18・19日、於共愛学園前橋国際大学)で発表し、その後、平成22年度に収集した小学校2校での授業観察記録のデータに基づいて担任教師による児童の言語習得サポートと具体的な手立て(ジェスチャー・日本語・文脈の使用)、そして、その役割を考察した研究を第38回全国語学教育学会年次国際大会(2012年10月14日、於アクトシティ浜松)で発表した。さらに、3年間の談話分析研究の成果を踏まえ、児童の思考に働きかけながら言語習得を促すための教師の発話や発問等を12のテーマに分類して取りまとめたモデルトーク集を執筆・発行し、本研究の連携先である船橋市教育委員会管轄下の小学校(本学児童英語教員養成課程の教育実習先)に配布することを通じて、社会還元を図った。今後はモデルトーク集に基づく指導者養成・研修に取り組みながら、実践に根付いた指導資料集として発展させることを主眼とした社会貢献活動に努める。2年目は、初年度の研究成果発表に加えて、初年度に収集した授業観察・インタビューデータの分析と考察を行い、その結果を学内外で発表し、社会へ還元する活動を多く行うことができた。当初の計画以上の進展があったとは言えないが、所期の目標・目的を達成していると判断する.24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度は、初年度・2年目の研究成果を整理し、教師の発話の特徴と児童のEFLにおける英語習得関連の理論的構築を試みる。そして、その内容・成果を学内外で発表したり、学術誌へ投稿したりすることにより、さらなる社会還元活動を行う予定である。また、初年度・2年目の研究内容・成果を振り返りながら、小学校で実施する予定の授業観察・アンケート調査を含めた研究デザインを検討し、実施する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
新生児腸管を使った小腸移植治療のための基礎的研究

新生児臓器の免疫系が未発達である点に注目して、ラットモデルを用いて新生児腸管を使った小腸移植の基礎的検討を行った。(1)同系間移植での検討:新生仔の小腸を血管吻合せずに移植する方法(N-SBT)を用いた。(実験1)新生仔臓器のnatural revasculization率を検討するため、生後直ちに種々の臓器(小腸、脾、肝、腎、心、膵臓)を成熟同系ラットの皮下に移植した。小腸については、生後経時的(24時間以内,4,11,18日目)にその生着率を検討した。(実験2)同系N-SBTでgraftを皮下及び大網内に移植し、graft生着全小腸を摘出し置換手術を行った。graftの評価は病理組織所見ならびに筋電図を参考にした。さらに移植graftの機能を脂肪吸収量の改善度として評価した。各種臓器の生着率は、脾臓8/7(87.5%),小腸12/17(70.6%),腎臓5/12(41.7%),心臓2/10(20%),肝臓0/10,膵臓0/8であり、臓器により血管新生に差がみられた。小腸の生着率は経時的に低下し生後11日以後ではほとんど生着しなかった。また皮下及び大網内で生着率に有意差はみられなかったが、筋電図上で前者は小腸固有の波型は得られなかった。大網内移植で正常に近い波型が認められ、置換手術においても、長期生存が得られた。(2)異系間及び異種間移植での検討:近交経ラットLEW(RT1^1)をドナー、PVG(RT1^0)をレシピエントとして使用し、15-Deoxyspergualin(DSG)5mg/kg/14daysを投与し、新生仔及び成熟ラット小腸のSBTの生着率を比較した。またレシピエントの処理として、脾摘さらに脾摘+胸腺摘除を行い比較した。アロN-SBTの場合も、血管吻合を行わなくともホストより血管新生を認め、DSG短期投与下で50%に4週以上生着を認めた。さらに新生仔小腸移植において脾摘を加えると全例で6週以上の生着を認めた。B6マウス-LEWラットの異種間でもN-SBTを検討した。シクロフォスファミドにタクロリムスを加えることでグラフトの長期生着を得たが、マウス肝リンパ球をN-SBT時に注入するとさらに組織学的に良好なグラフトが得られた。一方、成熟小腸をドナーとし血管吻合による小腸移植を行った場合は、同上免疫抑制プロトコールでは、薬剤の中断とともに激しい拒絶反応が認められた。成熟した小腸を用いたSBTは長期にわたる拒絶反応を制御が困難であったが、新規免疫抑制薬FTY720の併用が有効であった。