hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
正確な健康情報を提供するための難消化性オリゴ糖量の高精度評価法に関する研究

食物繊維や難消化性オリゴ糖は複雑多様なため、画一的かつ正確な定量法が確立されていない。そのため、本研究の目標は、難消化性糖質の正確な定量法を開発することである。本研究では、難消化性オリゴ糖公定法のAOAC 2009.01法の欠陥を証明し、その問題点を解決した改良変法を提案することを目的とした。AOAC 2009.01法では、ヒト小腸粘膜酵素で消化されるオリゴ糖が水解されず、難消化性オリゴ糖として定量される問題点を明らかにした。我々が提案するブタ小腸粘膜酵素を用いた改良変法は、加工食品中の消化性オリゴ糖を確実に水解し、難消化性オリゴ糖と消化性糖質を区別して正確に定量できることを明らかにした。本研究の最終目的は、加工食品成分に関する正確な健康情報を消費者へ提供するために、難消化性オリゴ糖の高精度定量法を確立することである。本研究では、難消化性オリゴ糖定量法であるAOAC公定法の酵素-HPLC法に用いられているアミログルコシダーゼの替りにブタ小腸粘膜酵素を用いることを基本にして加水分解システムを構築し、改良定量法を確立する。平成25年度は、ブタ小腸粘膜酵素の改良定量法に用いる酵素添加量を検討した。また、その添加量を基に定量法の妥当性をオリゴ糖の標準品を用いて検討した。本研究で提案する難消化性オリゴ糖の改良定量法に用いるブタ小腸粘膜酵素添加量(α-グルコシダーゼunit量)の妥当性の検討には、加工食品への使用頻度を考慮し、スクロース、可溶性デンプンならびにイソマルトオリゴ糖を用いた。改良定量法は、簡便かつ正確な定量法を開発することを目的とするため、アミログルコシダーゼをブタ小腸粘膜酵素に代替する以外はAOAC公定法と同じ操作とした。いずれの3種類の糖質においても、ブタ小腸粘膜酵素の濃度依存的に未水解糖質画分として回収される糖質量が減少した。酵素添加量を検討した結果、AOAC公定法に添加しているα-グルコシダーゼunit量の約800倍が、適当な添加量であることが示唆された。さらに、先の実験で得られた酵素添加量を基にし、既に加工食品へ使用されているオリゴ糖の標準品を試料として改良定量法の正確性を検討した。難消化性オリゴ糖としてフラクトオリゴ糖、ガラクトオリゴ糖ならびにラフィノース、消化性オリゴ糖としてスクロース、パラチノース、カップリングシュガー、マルトトリオース、パノースおよびイソマルトオリゴ糖を用いた。改良定量法は、消化性オリゴ糖をほとんど水解し、難消化性オリゴ糖のみを水解せずに正確に定量できることを明らかにした。そのため、平成24年度ではブタ小腸粘膜から低分子糖質に対する消化酵素の大量単離・調製を試みた。また、ブタ小腸粘膜消化酵素およびヒト小腸粘膜消化酵素を用いて各種オリゴ糖に対する水解性を比較・検討した。ブタ小腸粘膜刷子縁膜をパパイン処理してニ糖類水解酵素を可溶化し、部分精製を試みた。しかし、パパインを用いて可溶化したブタ小腸粘膜部分精製酵素は、その調製に多大な時間を要するにも拘らず酵素比活性は期待するほど上昇しなかった。そのため、今後もブタ小腸粘膜からの糖質消化酵素の大量単離・調製方法については検討する必要がある。ブタならびにヒト小腸粘膜酵素を用いて難消化性糖質のin vitro水解実験をした結果、フラクトオリゴ糖、難消化性デキストリンならびにガラクトシルスクロースの水解性に顕著な差異は観察されなかった。また、βーガラクシド結合を持つラクチュロース、ガラクトオリゴ糖およびセロビオースの水解性もヒトと比較して同程度であった。すなわち、ブタ小腸粘膜酵素はヒトのそれと同様に難消化性糖質をきわめて水解しにくいことが明らかになった。さらに、ヒトならびにブタ小腸粘膜の各二糖類水解酵素活性の類似性について比較・検討した。ヒトおよびブタ小腸粘膜二糖類水解酵素の相対比活性は類似していた。

ブタならびにヒト小腸粘膜酵素は比較的に相同性が高く、難消化性オリゴ糖の高精度定量法に適していることが示唆された。本研究の最終目的は、加工食品成分に関する正確な健康情報を消費者へ提供するために、難消化性オリゴ糖の高精度定量法を確立することである。日本の澱粉工業技術は世界と比べても高い水準であり、機能性を有する新規オリゴ糖の開発が盛んである。2015年4月より機能性表示制度が施行され、食品が有する機能性を簡便かつ正確に評価する方法の確立は不可欠な状況となっている。本研究では、難消化性オリゴ糖定量法であるAOAC公定法の酵素-HPLC法に用いられているアミログルコシダーゼの替りにブタ小腸粘膜酵素を用いることを基本にして加水分解システムを構築し、改良定量法の確立を目指した。最終年度は、前年度までの研究成果を基にして特定保健用食品を始めとした市販食品中の難消化性オリゴ糖を正確に定量できるか否か評価し、我々が提案する難消化性オリゴ糖の高精度定量法の妥当性を検討した。最終年度は市販クッキーに難消化性オリゴ糖を添加し、その添加回収実験を実施した。また、特定保健用食品を始めとした加工食品中の難消化性オリゴ糖を食品の容器包装に記載されたオリゴ糖含有量と同程度定量することが可能か検討した。我々が開発した改良定量法は、市販クッキーに難消化性オリゴ糖を加えたオリゴ糖含有モデル食品を試料とした場合、添加した難消化性オリゴ糖のみを正確に回収した。さらに、市販されている難消化性オリゴ糖含有特定保健用食品や健康食品を試料とした場合においても、食品中の消化性オリゴ糖を単糖まで水解し、難消化性オリゴ糖のみを定量できた。一方、従来の公定法では、難消化性オリゴ糖だけでなく、消化性オリゴ糖も定量し、定量法として正確性を欠いた結果が得られた。本研究で開発したAOAC改良定量法は、今後解決すべき課題を抱えているが、難消化性オリゴ糖を包括する難消化性糖質(広義の食物繊維)の正確な定量法になりうる可能性が示された。保健栄養学平成25年度の実験計画において予定していた難消化性オリゴ糖定量法に添加する酵素量の決定は、概ね期待する結果を得ることができた。また、本研究で提案する改良定量法は難消化性オリゴ糖を消化性オリゴ糖として区別して正確に定量できた。得られた実験結果は、平成24年度から引き続き計画通りに進んでいる。しかしながら、ブタ小腸粘膜からの糖質消化酵素の大量単離・調製については検討した精製法では期待した結果は得られなかった。平成26年度も継続して実施する必要がある。平成24年度の実験計画において予定していたブタ小腸粘膜消化酵素およびヒト小腸粘膜消化酵素を用いて各種オリゴ糖に対する消化性の比較・検討は概ね期待する結果を得ることができた。一方、ブタ小腸粘膜からの糖質消化酵素の大量単離・調製については検討した精製法では期待した結果は得られなかった。しかし、平成25年度ならびに平成26年度まで継続して実施する実験と位置付けている。平成25年度の研究結果から本研究で提案するブタ小腸粘膜酵素を用いた改良定量法は、難消化性オリゴ糖の高精度定量法になりうる可能性が示された。しかしながら、難消化性オリゴ糖の高精度定量法として確立するためには、オリゴ糖定量結果の再現性ならびに様々な食品成分が混在している食品中の難消化性オリゴ糖を正確に定量できるか否か評価する必要がある。平成26年度は難消化性オリゴ糖の高精度定量法としての妥当性を検討することを目的に研究を進める。申請者が提案する改良定量法は既存のAOAC公定法の定量原理を基にしてその酵素処理システムを構築したものである。しかしながら、本研究で用いているブタ小腸粘膜酵素は部分精製した水解酵素である。
現代社会における都市住宅の動向とその変化の方向性に関する研究

本研究の目的は、超高層マンションの調査を通して、現代社会における都市住宅の動向とその変化の方向性を、消費社会論・メディア論の視点から分析することにある。分析の結果、国内の大都市圏地域と観光都市地域では、住宅広告の重点の置き方に相違が認められた。ただし、その地域差は限定的なものにとどまり、むしろ主要な語りのコードは地域を超えて共有されていることが明らかとなった。これに対し、東京と海外の主要都市とのあいだには、広告表現のモードに明らかな差異が見受けられた。こうしたモードの差異は、購買層や購入動機の差異と深く関わっていると考えられ、この点についての比較研究が今後の課題となる。現在、東京を中心に全国で見受けられる超高層マンションの大量供給という現象は、都市における人びとの住宅需要を示す最先端の現象であり、都市住宅の動向やその変化の方向性を兆候的に示していると考えられる。本研究の課題は、こうした超高層マンションの広告表現やモデルルームの分析を通して、どのような居住空間が人びとに望ましいものとして了解されているのかを分析し、都市・住宅政策を考えるうえで基礎となる知見を提供することにある。本年度はこの課題を遂行するにあたり、1.東京における超高層マンションの「現状分析」、2.東京とその他の大都市との「比較分析」という2つの側面から調査を行った。具体的には、モデルルームでの参与観察、資料調査(分譲パンフレット・図面集・物件webサイト)、現地物件視察調査などを通して、物件名、立地、販売価格、間取り、専有面積、階数、総戸数、竣工年などについて調査を行った。そしてその成果の一部を、学会報告、著書、共著論文においてそれぞれ発表した。本年度の研究成果により、東京や大阪などの大都市圏地域と沖縄などのリゾート型の観光都市地域では、広告表現の重点の置き方に差異のあることがわかった。ただし、こうした国内における地域差は限定的なものにとどまり、むしろ主要な語りのコードは地域を超えて共有されていることが明らかとなった。これらの点は、都市における商品住宅のリノベーションや、今後の中古市場の活性化を検討するために、参照すべき重要な知見になると考えられる。本研究の課題は、超高層マンションの広告表現やモデルルームの分析を通して、現在、どのような居住空間が人びとに望ましいものとして了解されているのかを分析し、今後の都市・住宅政策を考えるうえで基礎となる知見を提供することにある。本年度はこの課題を遂行するにあたり、昨年度に引き続き、1.東京の「現状分析」、2.東京とその他の大都市との「比較分析」という2つの側面から調査と分析を行った。具体的には、モデルルームでの参与観察、資料調査(分譲パンフレット・図面集・物件webサイト)、現地物件視察調査などを通して、今後の都市住宅の「変化の方向性」に関する分析を行った。そしてその成果の一部を、学会等の報告および雑誌論文においてそれぞれ発表した。本年度の研究成果により、東京と海外の大都市との間には、住宅の商品化のモードに明らかな差異のあることがわかった。たとえば、東京では身体の〈快適性〉に照準した商品化がモードとなっているのに対し、ニューヨークでは〈ラグジュアリ〉に照準した商品化がモードとなっている。こうしたモードの相違は、購買層や購入動機の差異と深く関わっていると考えられる。すなわち、東京ではミドルクラスを対象とした「居住」のための購買が多いのに対し、ニューヨークではアッパー・ミドルクラス以上を対象とした「投資」のための購買が多いといった点である。また、今後の都市の高齢化の趨勢を踏まえるならば、超高層マンションの購買層のなかに、自宅を売却して住み替えを行っている高齢者が複数の都市に共通して見受けられた点に留意する必要がある。このことは都市住宅の変化の方向性として、高齢者の居住福祉への対応という課題を示唆しており、この点をふまえた都市・住宅政策を検討する必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。社会学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の実施計画では、東京都を分析の準拠点として定め、まず、1.東京の都心部を中心とする超高層マンションの調査を行い、そのうえで、2.国内外の大都市との比較調査を行うことを予定していた。まず、東京都の調査に関しては、供給量の歴史的推移、立地の分布の推移など「通時的な変化」を把握する作業がほぼ終了した。また、供給量が突出している都心湾岸4区における「共時的な動向」を把握する作業についても、今年度分譲中の物件については終了した。つぎに、国内外の大都市との比較調査に関しては、調査対象物件の販売スケジュールとの関係から、那覇市については前倒しで調査を実施した。以上より、ほぼ計画通り研究は実施されており、おおむね順調に進展している。今後の都市・住宅政策を考えるうえで最も重要なことは、戦後、都市部において大量に供給された膨大な住宅の「ストック」を、どのように有効活用するかである。

現在、少子高齢化に伴う人口や世帯の減少が、将来、大量の「空き家」を発生させることが懸念されており、既存の住宅ストックをいかに活用するかは、都市・住宅政策上の重要な課題となっている。こうした現状をふまえたうえで、都市における商品住宅のリノベーションや中古市場の活性化を検討するために、まず必要となるのは、人びとの住宅に対する願望や需要を正確に把握することである。とくに高齢者の居住ニーズの把握は、予測される都市の急激な高齢化に対応するためにも重要な課題となる。近年検討されている地域包括ケアシステムの基礎となるのは住宅の問題であり、都市住宅の変化の方向性を考えるうえで、高齢者の居住福祉の問題を見据えながら分析を行う必要がある。
殺人者に対する20世紀アメリカにおける法的判断と殺人物語群における解釈の比較研究

今年度の前半は、20世紀アメリカ殺人物語群に関する研究論文のまとめとして、全体のイントロダクションにあたる部分を執筆した。20世紀アメリカ殺人物語群は、アメリカの法制度を批判しているが、それらの批判は究極的には、アメリカの法思想の根底にあるリベラリズムという思想に向けられている。これまで、個々の殺人物語の批評は、この点においてはまったくふれてこなかった。その理由として、文学研究自体がリベラルな文学観に支配されているという側面があることがあげられる。つまり、文学作品とは、歴史を超越した人間の真理を探究するものであるという、非歴史的・政治的文学研究は、個々の小説作品を自律したものとみなすことで、それらが社会的言説の一部であるということを隠蔽することになったと考えられる。このような文学観においては、殺人物語群の社会・抗議小説という側面は軽視され、その結果、これらの作品のアメリカ法制度に向けられた批判が十分に検討・議論されてこなかった。本研究は、法と文学を社会的言説として比較することで、20世紀アメリカ殺人物語群がアメリカのリベラリズムを批判していることを明らかにすることを試みている。今年度の後半はアメリカのニューイングランド・ピューリタンの死刑説教に関してリサーチを行った。殺人物語は、17世紀のニューイングランド・ピューリタンの死刑説教にその起原がある。死刑説教とは、ピューリタンの牧師たちが、罪人の死刑を見に集まってきた大衆に向けて、罪を犯すことを訓戒する目的で行った説教のことである。死刑説教は、牧師たちの側から見れば、人々の教育を目的とした教条的な言説であったが、大衆にとっては、怖いもの見たさで罪人の話を聞くという娯楽でもあった。犯罪者に焦点をあてることで、ピューリタンの牧師たちの意図とは無関係に、死刑説教は、近代的な自律した人間像の下地を用意したといえるだろう。Native Son諭においては、黒人の殺人者を裁くアメリカの法制度に対するWrightの批判と、20世紀アメリカに固有のポストモダン的法批判運動の一派である批判人種理論(Critical Race Theory)の主張を比較した。両者の議論に共通しているのは、リベラルな法思想に対する批判である。リベラルな法理解においては、法とは、あくまでも「個人」のみを対象とするものであり、したがって例えば「アフリカ系アメリカ人」などといった人種に基づく集団のアイデンティティーは捨象されてしまう。Wrightは、批判人種理論の論客たちと同じように、リベラルな法は、集団のアイデンティティーを認めないことによって、それが掲げている理念とは裏腹に、人々を抑圧していることを批判する。The Executioner's Song論においては、自らの死刑を進んで望む主人公とその周囲の人々の言動を通してMailerが行う死刑制度に対する批判と、1970年代にアメリカで巻き起こった死刑制度廃止言論を比較し論じた。ここでもやはり問題になっているのは、死刑という制度が基盤としているリベラルな法思想である。Michael J.Sandelを始めとする反リベラリズム論者が議論するように、リベラリズムにおいては、人間は歴史を超越した原子化された個人として考えられている。このことによってリベラリズムには、個人の自由を認めながらも多様な生の在り方を否定するという根本的な矛盾が生じる。Mailerの作品や死刑の合憲性をめぐる様々な判決が明らかにするのは、このような矛盾が死刑制度には不可避的に表れているということである。
網膜色素上皮細胞の細胞の細胞老化に関する研究

主な体細胞は、プログラムされた分裂回数を終えると増殖を停止する。この課程は細胞老化(cellular senescenceまたはreplicative senescence)と呼ばれている。細胞老化に陥った細胞は、種々の遺伝子の発現が変化することが知られており、加齢性疾患の発生に関わっている可能性がある。我々は、u-PA,PAI-1,PEDF,perlecan,TIMP-3,collagen1α2,bFGF,FGF-5,PDGF-B,TGF-β2,VEGF,IGFBP-2について細胞老化に陥った培養網膜色素上皮細胞におけるmRNAの発現の変化について調べた。老化細胞、若い細胞からRNAを抽出しブロッテイングした。オリゴヌクレオチドを^<32>Pで標識し、これをプローブとしてハイブリダイズ、得られたバンドの濃さをフォスフォイメージャーで検出定量化し、その値を比較検討した。IGFBP-2は、若い細胞に比べて100倍以上の発現が老化細胞でみられた。collagen1α2、bFGF、FGF-5は老化細胞で発現が低下していた。培養系において老化網膜色素上皮細胞の遺伝子発現はmRNAレベルで変化がみられた。これらの変化は周囲の組織に機能的な変化をあたえる可能性があると思われた。正常細胞は少なくとも培養系においては無制限に増殖することはできず、限られた分裂回数ののち、増殖を停止する。この過程は、細胞老化とよばれ、種々の組織や動物の正常細胞は有限の分裂寿命をもつことが明らかとなった。また、細胞分裂の寿命は遺伝的制御を受けていることが明らかになっている。さらに、細胞老化とともに多くの遺伝子発現の上昇あるいは低下が報告され、これらの現象はヒトの老化現象や、加齢性疾患の発生と進行にかかわっている可能性が指摘されている。現在のところ細胞老化に関する研究は、主に線維芽細胞で行われており網膜色素上皮細胞においては、ほとんど行われていない。老化細胞の特徴は、細胞分裂の停止、細胞形態の変化、テロメアの短縮、リポフスチンの胞体内蓄積などがあげられる。Campisiらは線維芽細胞とケラチノサイトで、細胞老化とともに、β-ガラクトシダーゼ遺伝子の発現が上昇することを報告し、培養細胞だけでなく、体内細胞でも加齢とともにこの遺伝子の発現細胞の頻度が上昇することを示した。この事は、in vivoにおいても、老化細胞が加齢とともに蓄積していることを裏付けている。我々は、細胞老化に陥った網膜色素上皮細胞が、隣接する感覚網膜、脈絡膜にどのような影響をおよぼしているかを明らかにするため、まず、培養系において、老化網膜色素上皮細胞が上に述べた特徴を示すことを実証するために実験を行った。継代培養を繰り返し、分裂能を失った網膜色素上皮細胞は、若い細胞に比較して大きく拡大した形態を示し、胞体はβ-ガラクトシダーゼによって青く染色され、継代培養を繰り返すことによってテロメアが短縮した。以上の結果から、継代培養を繰り返し分裂能が失われた網膜色素上皮細胞は、細胞老化の基準をみたすことを確認した。
量子K理論におけるシューベルト・カルキュラス

GP関数と関連して中筋麻貴,Soojin Choとともにset-valued decomposition tableauxの研究を続けている.set-valued marked shifted tableauxの集合との間の対応をほぼ定式化できた.これができれば「研究目的」の構造定数に大きく迫ることができる.シンプレクティック型アフィングラスマン多様体のトーラス同変コホモロジー環についてホップ代数構造や特殊多項式などについて考察を進めている.K理論的ピーターソン同型の精密化を与えることができた.その際に,量子K理論の環に非自明な自己同型が存在することが鍵であった.その結果,シューベルト的多項式の間の関係が完全に望ましいものになることがわかった(Shimozono, Iwaoとの共同).シンプレクティック型の旗多様体のシューベルト多様体の特異点の情報について進展があった.Dave Anderson, Jeon Minyoung, Ryotaro Kawagoとの共同でshifted excited Youngdiagramsの数え上げ公式が証明できた.これはLagrangian Grassmannianに対する結果をsigned Vexillaryに拡張するものである.いくつかのテーマに着実な進展があった.特にシンプレクティック型の旗多様体のシューベルト多様体の特異点に関する成果は長年追い求めたものであり,現時点では非常に満足している.GP関数と関連して中筋麻貴,Soojin Choとともにset-valued decomposition tableauxの研究を続けている.set-valued marked shifted tableauxの集合との間の対応をほぼ定式化できた.これができれば「研究目的」の構造定数に大きく迫ることができる.シンプレクティック型アフィングラスマン多様体のトーラス同変コホモロジー環についてホップ代数構造や特殊多項式などについて考察を進めている.K理論的ピーターソン同型の精密化を与えることができた.その際に,量子K理論の環に非自明な自己同型が存在することが鍵であった.その結果,シューベルト的多項式の間の関係が完全に望ましいものになることがわかった(Shimozono, Iwaoとの共同).シンプレクティック型の旗多様体のシューベルト多様体の特異点の情報について進展があった.Dave Anderson, Jeon Minyoung, Ryotaro Kawagoとの共同でshifted excited Youngdiagramsの数え上げ公式が証明できた.これはLagrangian Grassmannianに対する結果をsigned Vexillaryに拡張するものである.いくつかのテーマに着実な進展があった.特にシンプレクティック型の旗多様体のシューベルト多様体の特異点に関する成果は長年追い求めたものであり,現時点では非常に満足している.次年度の国際集会の計画があるため.
細胞内コンビナトリアル・エンザイモロジーによるイノシトール異性体の生産

イノシトール(inositol)には9種類の異性体があり、幾つかの異性体は社会問題ともなっている難治性疾病の治癒および予防に有効である。しかし、何れも希少かつ高価に過ぎるため既知の有効性のみならず安全性の検証も遅れており、ましてや新たな効能の探索も難しい現状にある。従って、希少イノシトール異性体の効率的生産手段の開発が待ち望まれている。申請者は微生物のイノシトール代謝を利用して、アルツハイマー病に効力があるscyllo-inositol(SI)や糖尿病に有効なD-chiro-inositol(DCI)という2種の異性体の生産に成功した実績がある。一方、もう一つの異性体epi-inositol(EI)は鬱病に適応がみられると報告があるが、その有効な生産方法は未だ確立されていない。本研究は申請者が培った従来の研究を発展させて、複数のイノシトール脱水素酵素を組み合わせる細胞内コンビナトリアル・エンザイモロジーを実施し、様々な希少イノシトールを生産する新たな手法開発の可能性を探る挑戦である。前年度は、第1期コンビナトリアル・エンザイモロジーの実施として、2種類の異なるイノシトール脱水素酵素を発現する組み合わせ15通りのコンビナトリアル株を揃えた。作成された15種類のコンビナトリアル株について、それぞれMIを1%程度含むイノシトール異性体変換用ソイトン培地にて培養し、培地中に放出蓄積されるイノシトール異性体を分離同定した。結果的に幾つかの組み合わせにおいてMIからSIへの変換が認められた。そしてH30年度は、上記の15株それぞれに枯草菌またはGeobacillus kaustophilusに由来するイノソース異性化酵素を加えて、計30株のあらたなコンビナトリアル株を揃えた。その結果、SIのみならずDCIへの変換が複数の菌株において観察された。H29年度は、まず細胞内コンビナトリアル・エンザイモロジーを行う基本細胞、すなわち“シャーシ菌株"を作成した。続いてコンビナトリアル・エンザイモロジー実施の準備としてシャーシ株へ6種のイノシトール脱水素酵素遺伝子ひとつずつの導入を行った。さらに、第1期コンビナトリアル・エンザイモロジーの実施として、2種類の異なるイノシトール脱水素酵素を発現する組み合わせ15通りのコンビナトリアル株を揃えた。結果的に幾つかの組み合わせにおいてMIからSIへの変換が認められたが、他の異性体の検出には至らなかった。当初の研究計画の通り、細胞内コンビナトリアル・エンザイモロジーを行う基本細胞、すなわち“シャーシ菌株"を作成し、6種のイノシトール脱水素酵素遺伝子ひとつずつの導入を行い、さら、第1期コンビナトリアル・エンザイモロジーの実施として、2種類の異なるイノシトール脱水素酵素を発現する組み合わせ15通りのコンビナトリアル株を揃えたという経過はおおむね順調な進展として評価できる。しかし、SI以外の異性体の生成を見出すことはできず、他の異性体の生成を図るには、今後の培養条件検討等が必要であることも示唆された。

前年度は、第1期コンビナトリアル・エンザイモロジーの実施として、2種類の異なるイノシトール脱水素酵素を発現する組み合わせ15通りのコンビナトリアル株を揃えた。作成された15種類のコンビナトリアル株について、それぞれMIを1%程度含むイノシトール異性体変換用ソイトン培地にて培養し、培地中に放出蓄積されるイノシトール異性体を分離同定した。結果的に幾つかの組み合わせにおいてMIからSIへの変換が認められた。そしてH30年度は、上記の15株それぞれに枯草菌またはGeobacillus kaustophilusに由来するイノソース異性化酵素を加えて、計30株のあらたなコンビナトリアル株を揃えた。その結果、SIのみならずDCIへの変換が複数の菌株において観察された。研究計画は当初の予定通りに進捗しているが、未だSI以外の異性体が現れないことは様々な希少イノシトールを生産するという目的がまだ達成できないていないことを意味する。H30年度は予定通りにiolI遺伝子の追加導入を実施し、さらに15株の新たなコンビナトリアル株を追加作成するが、それでも新たな異性体が作成できない可能性を踏まえて計画を拡張する必要性を感じ始めた。そこで、従来の6種に加えてさらに組み合わせに追加する新たなイノシトール脱水素酵素を考慮する計画の修正を考え始めている。折よくタイのスラナリ工科大学に共同研究者を得たので、H30年度はこの研究者が所有する豊富な微生物資源より当該酵素遺伝子の候補を見出す国際共同研究への展開を含めて検討を進めている。当初予定していた人件費や謝金についての対象が無かったこと、またHPLCカラムが予定以上に耐久性があり交換の必要がなかったこと、さらに予定していた消耗品、特に希少イノシトール異性体の標準物質の調達が儘ならず現有のもので間に合わせざるを得なかったことが次年度使用額が生じた理由である。次年度にはこれらの購入をまとめて実施する必要があり、そのために次年度にこの予算をあてる予定である。
ウルトラマイクロガスタービン用高負荷極超小型プロパン燃焼器の研究開発

究極の超小型分散型発電システムであるウルトラマイクロガスタービン(UMGT)用の、プロパンを燃料とするFlat-flame型高負荷極超小型燃焼器(直径20mm、高さ4mm、容積1.26cm^3、出力60W級)を製作した。この燃焼器はスパークプラグで容易に着火し、触媒を用いなくとも当量比0.5以上の範囲で安定に燃焼でき、燃焼効率99.2以上、NOx排出濃度16ppm以下、最大燃焼負荷率3.3x10^3MW/(m^3・MPa)を達成した。本研究の最終目標は、極超小型燃焼器内の高負荷燃焼の役割や燃焼場を明らかにするとともに、プロパン燃料のUMGT用高負荷極超小型燃焼器(目標性能@4気圧:空気流量0.15g/s、燃焼負荷率1.5x10^3MW/(MPa・m^3))の開発研究を行うことである。本年度は、(1)微小容器内での安定燃焼条件の特定と実証、(2)Flat-Flame燃焼方式における触媒燃焼の有効性の把握、(3)プロパン燃料試験用高負荷超小型燃焼器の試作、を行い、以下の結果を得た。(1)⇒Flat-Flame型高負荷プロパン試験燃焼器(外径18.5mm・高さ24mm・容積0.40.9cm^3)を用いて火炎安定性や燃焼効率を調べる実験を行った。広範囲な空気流量条件に於いて、燃焼室容積V_c=0.461cm^3の極微小燃焼器内に安定な火炎(燃焼負荷率=4538MW/(MPa・m^3))を形成させることができた。高負荷燃焼が燃焼器からの熱損失割合の低減に極めて強く関連していることを明確にした。極めて高負荷な燃焼であるため安定限界の悪化はわずかで、かつ99%を越す高い燃焼効率が得られた。(2)⇒塩化白金酸水溶液を蒸発させることでセラミックス製多孔質板インジェクターに、質量割合で6%の白金触媒を担持することができた。触媒担持多孔質燃料噴射板を持つFlat-Flame型試験燃焼器を用いて、触媒の有無が燃焼特性に及ぼす影響を調べた。触媒担持インジェクターを用いれば、インジェクター内での触媒燃焼だけで設計空気流量条件下で燃焼反応を維持できることを確認した。しかしFlat-flame型燃焼器に限れば、触媒燃焼の有用性についてはまだ結論が出ていない。(3)⇒燃焼器の配置方式・超小型燃焼器内の熱移動・循環及び圧力損失・着火システムを評価するためのプロパン燃料セラミックス製高負荷超小型燃焼器(内径20mm・高さ4mm(可変))を試作した。本年度は、プロパン燃料UMGT用高負荷極超小型燃焼器の開発研究の二年目にあたり、(1)微小容器内での高負荷燃焼の燃焼学的必然性の把握、(2)Flat-Flame型超小型燃焼器における触媒燃焼の有用性の評価、(3)実機型極超小型燃焼器の性能測定と改良を行い、以下の結果を得た。(1)⇒燃焼器内滞在時間は燃焼器の大きさとは関係なく高負荷燃焼する場合に短くなり、燃焼負荷率と燃焼器内滞在時間との関係は、燃料の種類や燃焼器のタイプ、当量比の範囲に依らず、同一関係式で近似的に表せる。燃焼器からの熱損失割合は高負荷燃焼することによって低減できる。燃焼負荷率の上限値は、総括的な燃焼反応の特性時間に対応するが、最小値は燃焼器内火炎が消炎あるいは吹き飛ぶ限界によって決まる。(2)⇒Flat-flame型試験燃焼器においてノズル側とインジェクター側に触媒を設置した場合、いずれも触媒の活性化は起こるが、インジェクター側が触媒反応すると気相燃焼が殆ど起こらず、燃焼効率は触媒を設置しない場合よりも低下した。ノズル側への設置では燃焼効率の増加が確認できた。触媒を設置しても火炎安定限界は殆ど変わらない。これらは触媒燃焼がFlat-flame型燃焼器の燃焼効率向上に有用であることを示している。(3)⇒昨年度製作したUMGT本体別置型実機型セラミックス製高負荷超小型燃焼器(内径20mm・代表高さ4mm・再生冷却構造)を用いて、着火方法・火炎安定限界・燃焼効率・耐久性・熱損失について調べた。スパークプラグによって確実な着火が可能であり、試験燃焼器よりも高い燃焼効率が得られた。火炎安定限界は、試験燃焼器に比べて狭くなったものの空気流量に対する変化の傾向は変わらなかった。熱損失割合は、(1)の考察の通り、燃焼負荷率に逆比例することがこの燃焼器でも確認できた。耐久性では、燃焼器内壁のセラミックスが長時間燃焼実験後に割れてしまったため、燃焼器内構造及び材質を再検討し改良した。本年度は、昨年度試作した内径20mm・高さ4mmサイズの実機型高負荷極超小型プロパン燃焼器に以下の改良を加えた。

○燃焼室内によどみ流れ場を形成させるため、多孔質板インジェクターの下流に多孔板を設置した。○熱損失よりもセラミックス部品の破損を避け機械的性質を優先させるため、多孔板にハステロイを、その他の部品は全てステンレスに変更した。○確実な着火を図るため、燃焼室内部に極細ステンレス線のスパークプラグを挿入した。改良した実機型燃焼器を用いて着火や燃焼特性等を調べ、以下の結果を得た。☆設計点を含む広範囲な空気流量条件下で、ほぼ決まった当量比0.8付近で確実な着火が可能であった。☆燃焼ガスとの熱交換によって燃焼室に流入する予混合気の温度が空気流量の増加とともに上昇する結果、試験燃焼器では達成できなかった設計稼働条件(空気流量0.15g/s、当量比0.55)を満たし、広範囲な空気流量にわたって安定限界の当量比がほぼ一定になることがわかった。☆燃焼器から排出されるCO濃度は高当量比領域で試験燃焼器よりも低く、燃焼効率も高く、燃焼負荷率2.8x10^3 MW/(m^3・MPa)で99.5%を達成した。NOx濃度も514ppmと低かった。☆燃焼器各部の温度は、温度上昇期間の後一定の温度を維持し、予混合気は燃焼室の周囲を通過する間に約100Kの予熱効果が得られることがわかった。ただし壁温が高く、供給熱量の40%を超す大きな熱損失を生じた。また逆火防止と混合促進のための細孔部の面積が狭かったため燃焼器全体の圧力損失が約8%と高かった。これらより、プロパンの希薄な予混合燃焼が、Flat-Flame燃焼方式を用いることによって微小空間であっても極めて高負荷な状態で達成できることを、実機型燃焼器でも実証できた。加えて今後の実用化に際しては、熱損失低減のための熱再循環・断熱構造や圧力損失低減方法の確立、耐熱材料の選択が必要不可欠な課題であることが明確になった。
生活習慣病の予防を目的としたリン食事摂取基準の策定

近年、高リン血症が独立した心血管疾患の危険因子として確立されている。我々は、これまでに、血管内皮細胞やラットにおいて高リン負荷による血管内皮の機能障害を見出してきた。更に、これらの結果がヒトにおいても起こるのか検討したところ、高リン負荷後、血清リン濃度が有意に上昇し、血管内皮機能の低下が認められ、これまで考えられていたよりも低濃度の食事からのリン摂取でも血管内皮機能を障害することを見出した。従って、食事性リン負荷による血清リン濃度の上昇は、健常者においても血管内皮機能を低下させ、血管平滑筋の石灰化だけでなく血管内皮機能の低下も引き起こし、動脈硬化など慢性炎症を背景とした生活習慣病に関与している可能性が考えられた。これまでに、ウシ大動脈由来血管内皮細胞(BAEC)における高リン負荷実験により、酸化ストレスのみならず、動脈硬化・炎症関連遺伝子である単球・マクロファージ遊走化因子(MCP-1)、酸化LDLコレステロール受容体(LOX-1)、シクロオキシゲナーゼ-2(COX-2)の遺伝子発現が、濃度と時間依存的に増加することを見出した。そこで、高リン血症においてどのような遺伝子が強く関与しているのかを探索するために、ヒトにおけるリン負荷試験を行い、動脈硬化関連遺伝子に加え、酸化ストレス関連遺伝子、炎症・免疫関連遺伝子を探索し、食事性高リン血症における糖尿病や動脈硬化等の生活習慣病や心血管疾患の予防に着目した新規のバイオマーカーを同定することを試みた。試験デザインは、我々が行った高リン負荷実験(Shuto E, et al. J Am Soc Nephrol. 2009 ; 20 : 1504-1512)(Nishida Y, et al. Kidney Int. 2006 ; 70 : 2141-2147)を参照し、早朝空腹時、昼食前、食後1、2、4時間後、翌朝に採血と採尿を行った。また、BAECやラットで、高リン負荷により内皮依存性血管弛緩因子(NO)の合成酵素であるeNOSの不活化によりNO産生抑制に伴い血管弛緩率が低下することを見出した。さらに、健常人を対象としたリン負荷試験において、血管内皮機能評価法として血流依存性血管拡張反応検査(FMD)においても同様の結果を得た。そこで、今回のヒトにおける食事性高リン負荷試験においてもFMD測定を行い、ヒト試験で得られた種々のバイオマーカー、進行中であるコホート研究で得られた血清バイオマーカー、食事摂取頻度調査法(FFQ)、身体活動調査の結果などについて多変量解析を用いて統計解析を行い、血中リン濃度や食事中のリン摂取量と相関するバイオマーカーだけでなく様々な調査項目間の関連について探索している。血清リン濃度は食事からのリン摂取量が影響するが、リン摂取量と心血管疾患との関連について詳細な検討はない。また、食品添加物として多量に使用されているリン酸塩等からの過剰摂取が懸念されているが、心血管疾患の予防を考慮した適切なリン摂取基準は設定されておらず、現在使用されている摂取基準も科学的根拠が不十分である。我々はこれまでに、ウシ大動脈由来血管内皮細胞(BAEC)における高リン負荷実験により、酸化ストレスのみならず、動脈硬化・炎症関連遺伝子の遺伝子発現が濃度と時間依存的に増加すること、またBAECやラットにおいて、eNOS(内皮依存性血管弛緩因子(NO)合成酵素)の不活化によるNO産生抑制に伴い血管弛緩率が低下することを見出した。試験デザインは、健常男性を対象とし、我々がこれまでに行った高リン負荷試験(Shuto E, et al.J Am Soc Nephrol.2009 ; 20 : 1504-1512)(Nishida Y, et al.Kidney Int.2006 ; 70 : 2141-2147)を参照した。経時的に採血と採尿を行い評価したところ、これまでBAECによって見出した結果と同様の結果を得た。さらに、血管内皮機能評価法として行った血流依存性血管拡張反応検査(FMD)においては、これまで考えていたよりも低い濃度のリン負荷においてFMDが低下することを見出した。
男女共同参画社会基本法のもとでの市民活動と性役割観の変容メカニズムに関する研求

平成17年度は、第1に「男女共同参画社会に関する意識調査」を300人対象のアンケート調査により行い、さらに主体の意識変容過程を調べるために、インタビュー調査を実施した。一方で、男女共同参画に関する市民活動の特徴を、地域ごとに分析するために、資料収集、関係者へのインタビューなどを行った。地域は、東京・神奈川・静岡・福岡をとりあげた。第1のアンケート調査に関しては、静岡県内で男女共同参画杜会に関するシンポジウムの参加者や、関連機関に勤める人などの有識者150人程度と、まだ社会にでていない大学生150人程度に対して行い、意識や行動を把握して比較検討した。質問項目は、「家族・家庭について」「冠婚葬祭・家の継承・相続について」「女性の人権について」など5つの要素から構成した。その結果、例えば「親は子どもに財産を残すより、自分たちの老後を充実するために活かすべきだ」という質問は、年齢が高い層が賛成する傾向にあるなど、全体的に、規範や家族意識に囚われるのではなく、回答者個人にとって望ましい回答を選ぶ傾向がみられた。また、「メディアにおける女性の性的側面を過度に強調する傾向」は、女子学生に比べて、男子学生のほうが否定的に考えていることがわかった。このように、現代社会における「個」を重視する考え方、女性に比べて男性のほうが保守的な傾向にあることなどが浮き彫りにされた。さらに有識者に関して行ったインタビュー調査で、その意識変容過程を把握した。一方、地域別の市民活動の傾向については、東京方面では、「女性」のライフサイクルを重んじ、その中での再就職支援講座など、「女性」をサポートする傾向が強いのに対して、静岡に関しては、近年、男性の「癒し」の側面を応援するなど、男性の自己啓発の部分に力を注ぐ傾向がみられた。こうした違いが、利用者にいかに影響するかなどの社会化作用については今後の研究課題としたい。本研究は、本年度の研究計画の通り、以下のことを実施した。まず、第一に、男女共同参画社会基本法のもとでの「市民の活動・実践」が全国でいかに行われているかの把握。第二に、このうちの、特徴的な地域について取り上げ、次年度の研究(特徴的な地域において、いかに市民活動が構築されてきたかを、活動参加者のパーソナルネットワークに注目しながら分析すること)を遂行するための準備を行った。第一の全国の動向について資料収集する過程で、東京都、神奈川県、静岡県、福岡県に注目した。そして、そのうちの神奈川県と福岡県を取り上げ、第二の研究を行った。まず、神奈川県においては、県全域から会員を集めて活動している団体「JAOクラブ」を取り上げ、この参加者が、いかなるパーソナルネットワークを築きながら、活動を行っているのかを知るための、プレ調査(集合調査法によるアンケート調査)を行い、傾向を知ることができた。福岡県に関しては、九州地域の中で母も活動が盛んであるというデータ収集した上で、具体的には、どのような形で男女共同参画に関する活動が行われているのかといった実態を把握した。その上で、宇美町で行われている「宇美ネットワークみらい樹」という活動をとりあげ、いかなるネットワークを築きながら、活動を行っているのかを会員に対するインタビュー調査によって把握をつとめた。今年度は、全国的な動向を把握したうえで、特徴的な地域を絞り込むことができた。さらに、次年度の社会調査を実施するため、調査内容などを決定するためのプレ調査まで遂行することができた。これらのプレ調査の結果を、平成16年度(2年目)の研究につなげていく。平成16年度は、研究計画にそった研究を行うとともに、平成15年度の成果を精緻化し、平成17年度に行う予定である社会調査のための準備を行った。さらに、これまでの研究で明らかになってきた点の一部を、論文(英和学院大学紀要第3号)として提出した。本研究の目的は、男女共同参画社会基本法のもとで形成され、拡大している諸々の「市民活動」の実態を多角的にとらえることにある。具体的には、諸々の活動を体系的に整理するとともに、活動それぞれが持つ教育効果の測定を行うことで目的の解明を試みている。平成15年度に、「市民の活動・実践」の全国的動向を、主に文献資料によって把握した。これらの資料から、「全国的な傾向」を把握するとともに「地域ごとの特徴」を理解し、特徴的な3地域を選択した。すなわち、関東大都市として神奈川県、地方(中部)中都市として静岡県、地方(九州)大都市として福岡県を選んだ。平成16年度は、まず、これらの3地域で行われている市民活動を収集した資料をもとに分類し、その過程の中で特徴を明らかにする作業を行った。その結果、「男女共同参画社会基本法」が制定される以前と以後でみられる、活動の種類の違いを、主に参加主体は誰か(男女、年齢階層)、活動内容の特徴といった視点から明らかにした。さらに、以前から行われている活動に関しては、活動内容にいかなる変容がみられるようになったのか、という点を明らかにした。次に、「こうした市民活動がいかに構築されてきたのか」を解明するために、横浜市の指針を知り(横浜市市民局男女共同参画推進課長の講演を聞き、インタビューを行う)、実際に活動を行う人々(神奈川県JAOクラブ会員)に対してインタビュー調査を行った。さらに、次年度は、質問紙によるアンケート調査を行う予定であるため、そのための対象地を設定し、質問紙の項目を作成するための下準備を行った。

一方で、男女共同参画に関する市民活動の特徴を、地域ごとに分析するために、資料収集、関係者へのインタビューなどを行った。地域は、東京・神奈川・静岡・福岡をとりあげた。第1のアンケート調査に関しては、静岡県内で男女共同参画杜会に関するシンポジウムの参加者や、関連機関に勤める人などの有識者150人程度と、まだ社会にでていない大学生150人程度に対して行い、意識や行動を把握して比較検討した。質問項目は、「家族・家庭について」「冠婚葬祭・家の継承・相続について」「女性の人権について」など5つの要素から構成した。その結果、例えば「親は子どもに財産を残すより、自分たちの老後を充実するために活かすべきだ」という質問は、年齢が高い層が賛成する傾向にあるなど、全体的に、規範や家族意識に囚われるのではなく、回答者個人にとって望ましい回答を選ぶ傾向がみられた。また、「メディアにおける女性の性的側面を過度に強調する傾向」は、女子学生に比べて、男子学生のほうが否定的に考えていることがわかった。このように、現代社会における「個」を重視する考え方、女性に比べて男性のほうが保守的な傾向にあることなどが浮き彫りにされた。さらに有識者に関して行ったインタビュー調査で、その意識変容過程を把握した。一方、地域別の市民活動の傾向については、東京方面では、「女性」のライフサイクルを重んじ、その中での再就職支援講座など、「女性」をサポートする傾向が強いのに対して、静岡に関しては、近年、男性の「癒し」の側面を応援するなど、男性の自己啓発の部分に力を注ぐ傾向がみられた。こうした違いが、利用者にいかに影響するかなどの社会化作用については今後の研究課題としたい。
放電加工を応用した微細複雑形状部品の新しい表面改質法

まず,放電加工によって加工面に目的とする組成の被膜を形成できるかについて検討を行った.すなわち,チタンカーバイド硬質被膜の形成を目的とし,電極にチタン電極を用い加工を行った.また,表面粗さ低減を目的とし,灯油系加工液中に炭素粉末を混入した場合についても検討した.そして,加工表面の元素分析および組成分析を行った結果,以下の結論を得た.1.チタン電極を用い,電極消耗の大きい加工条件で加工を行った場合,加工表面にはチタンカーバイドを含有する表面層を形成できる.2.炭素粉末混入加工液を用いて加工を行った場合,未混入の場合よりも表面粗さの小さいチタンカーバイド含有層を形成できる.続いて,硬質被膜の最適加工条件を明らかにするためにパルス幅,炭素粉末混入濃度が,表面粗さおよぴチタンカーバイド含有層厚さに及ぼす影響について考察した.そして以下の結論を得た.3.表面粗さは炭素粉末濃度が高いほど小さくなるが,濃度が高すぎると炭素粉末の滞留が起こりやすく加工状態が不安定となり,かえって粗さは悪化する.4.炭素粉末混入濃度を高くすることで,クラック等の表面欠陥のない均一な厚さの被膜層が得られる.さらに,得られた被膜の硬度分布や耐摩耗性について評価した結果,次の結論を得た.5.本手法で得られた被膜の硬度は,母材よりもかなり高くなる.そして表面で最も硬度が高く,工作物内部へ向かって徐々に硬度が低下する.6.摩擦摩耗試験の結果,本手法によって得られた被膜は高い耐摩耗性を有することが判明した.まず,放電加工によって加工面に目的とする組成の被膜を形成できるかについて検討を行った.すなわち,チタンカーバイド硬質被膜の形成を目的とし,電極にチタン電極を用い,電極消耗の大きな加工条件で加工を行った.また,表面粗さの低減を目的とし,灯油系加工液中に炭素粉末を混入して加工を行った場合についても検討した.そして,加工表面の元素分析および組成分析を行った結果,以下の結論を得た.1.チタン電極を用い,電極消耗の大きい加工条件で加工を行った場合,加士表面にはチタンカーバイドを含有する表面層を形成できる.2.炭素粉末混入加工液を用いて加工を行った場合,未混入の場合よりも表面粗さの小さいチタンカーバイド含有層を形成できる.続いて,硬質被膜の最適加工条件を明らかにするためにパルス幅,炭素粉末混入濃度が,表面粗さおよびチタンカーバイド含有層厚さに及ぼす影響について考察した.そして以下の結論を得た.3.表面粗さは炭素粉末濃度が高いほど小さくなるが,濃度が高すぎると炭素粉末の滞留が起こりやすく加工状態が不安定となりかえって粗さは悪化する.4.炭素粉末混入濃度を高くすることで,クラック等の表面欠陥のない均一な厚さの被膜層が得られる.今後,得られた被膜の硬度分布や耐摩耗性について評価し,硬質被膜形成のための最適条件を体系的に解明するとともに,微細形状への適用の可能性を検討する.またシリコンカーバイドやタングステンカーバイドといった硬質被膜形成の可能性についても検討する予定である.まず,放電加工によって加工面に目的とする組成の被膜を形成できるかについて検討を行った.すなわち,チタンカーバイド硬質被膜の形成を目的とし,電極にチタン電極を用い加工を行った.また,表面粗さ低減を目的とし,灯油系加工液中に炭素粉末を混入した場合についても検討した.そして,加工表面の元素分析および組成分析を行った結果,以下の結論を得た.1.チタン電極を用い,電極消耗の大きい加工条件で加工を行った場合,加工表面にはチタンカーバイドを含有する表面層を形成できる.2.炭素粉末混入加工液を用いて加工を行った場合,未混入の場合よりも表面粗さの小さいチタンカーバイド含有層を形成できる.続いて,硬質被膜の最適加工条件を明らかにするためにパルス幅,炭素粉末混入濃度が,表面粗さおよぴチタンカーバイド含有層厚さに及ぼす影響について考察した.そして以下の結論を得た.3.表面粗さは炭素粉末濃度が高いほど小さくなるが,濃度が高すぎると炭素粉末の滞留が起こりやすく加工状態が不安定となり,かえって粗さは悪化する.4.炭素粉末混入濃度を高くすることで,クラック等の表面欠陥のない均一な厚さの被膜層が得られる.さらに,得られた被膜の硬度分布や耐摩耗性について評価した結果,次の結論を得た.5.本手法で得られた被膜の硬度は,母材よりもかなり高くなる.そして表面で最も硬度が高く,工作物内部へ向かって徐々に硬度が低下する.6.摩擦摩耗試験の結果,本手法によって得られた被膜は高い耐摩耗性を有することが判明した.
自己組織再生による膿胸の新しい治療法の研究

目的:。自己組織再生誘導により呼吸器外科術後死腔を閉鎖し膿胸を予防する。膿胸治療として抗生剤情報化ビーズを開発する。材料:ポリ乳酸カプロラクトン共重合体(PLAcoCL)スポンジを作成した。FGF徐放化学架橋ゼラチンビーズを作製した。セブメタゾン徐放PLGAマイクロスフェアーを作製した。移植実験:ウサギ左肺全摘後非感染性胸腔にPLAcoCLを充填しbFGF徐放ゼラチンビーズを散布の効果を調べた。1,2,3,6,12,24ヶ月で胸腔内への自己組織再生誘導過程を組織学的に検討した。セフメタゾン徐放PLGAマイクロスフェアーの抗生剤徐放曲線を作製した。結果:移植PLAcoCLは内部に肉芽組織を誘導した。6ヶ月でスポンジ構造は消失しコラーゲン沈着を伴う線維芽細胞からなる肉芽を形成した。24ヶ月でごく僅かなPLAcoCLを残すのみとなり肉芽組織は脂肪組織に置換された。過剰肉芽形成は認めなかった。FGF徐放化学架橋ゼラチンビーズの付加の影響は認めなかった。セフメタゾン徐放PLGAマイクロスフェアーはPBS内で16日間にわたりセフメタゾンを徐放した。目的:。目的:呼吸器外科における古くて新しい問題は"死腔の処理"である。術後に死腔が遺残した場合、ドレナージの長期化、膿胸の合併を伴うことがあるが術直後から死腔がなければこのような合併症は存在しない。死腔の処理に自己の間葉系細胞から誘導された自己組織を使用すれば患者に過大な負担をかけないQOLを重視した医療となる。我々がこれまで行ってきた"吸収性素材の足場に細胞増殖因子を徐放させ自己の組織を誘導する技術"を導入することで新しい死腔の処理法を開発する。材料:200300μmの小孔を持たせた1x1x1cmの直方体のポリ乳酸とカプロラクトンの共重合体(PLAcoCL)スポンジを作成した。直径100μmのFGF徐放化学架橋ゼラチンビーズを作製した。移植実験ウサギ左肺全摘モデルの非感染性胸腔にPLAcoCLとbFGF徐放ゼラチンビーズを留置した。術後1,2,3,6ヶ月後胸部CTにより再生組織の画像的診断を行った後、胸腔内組織の形成過程を組織学的に検討した。結果:移植PLAcoCLは表面が胸膜に続く新生血管を伴う線維性被膜で被覆され、内部に肉芽組織を誘導した。3ヶ月まではPLAcoCLのスポンジ構造は維持されていたが6ヶ月で吸収されていた。肉芽組織はPLAcoCLの内部にのみみられ、PLAcoCLを越えての過剰肉芽形成は認めなかった。目的:。セフメタゾン徐放PLGAマイクロスフェアーを作製した。1,2,3,6,12,24ケ月で胸腔内への自己組織再生誘導過程を組織学的に検討した。6ケ月でスポンジ構造は消失しコラーゲン沈着を伴う線維芽細胞からなる肉芽を形成した。24ケ月でごく僅かなPLAcoCLを残すのみとなり肉芽組織は脂肪組織に置換された。