hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハイブリッド型人工神経を用いた端側型神経移植における神経再生様式の解析

今年度より、研究内容を臨床例における人工神経の使用に移行したが、適当な症例が得られず、従来法による自家神経である下腿の腓腹神経を用いた神経再建を中心とした顔面神経麻痺形成術における臨床データを蓄積した。自家神経移植を用いた顔面神経再建術の術式は臨床例においては良好な結果を得ているため、5cm以下の神経欠損であれば人工神経に置換することは可能と判断している。しかし、人工神経が自家神経に遜色のない術後機能回復を得るためには、現在作成している人工神経では難しいと思われること、ならびに、人工神経研究の潮流が自家神経移植の代用として認められるためにはより良好な機能回復を要求するものとなってきていることから、人工神経に付加する細胞や物質、移植の手技について再検討を要すると判断した。今後はさらに情報を収取したうえで、自家組織・細胞・物質を付加した改良型の人工神経の作成、およびそれを用いた動物実験を計画している。また、臨床応用に関しては、術前または手術中に採取可能な自家組織・細胞・物質の使用を前提に情報収集を行っており、自家神経移植との比較を前提として臨床研究を計画している。人工神経は、臨床例における顔面神経再建に際して、ドナー神経として採取した下腿の腓腹神経の約5cmの欠損に対して使用し、露出や感染などの合併症を認めなかったため、さらに臨床経過を観察している。人工神経の使用方法に関しても、自家神経の接合部を保護する材料としての検討も行った。人工神経の臨床使用の機会が少なかったため。人工神経の作成法と使用方法を再検討して臨床例で使用する。動物実験に用いるポリグリコール酸チューブにI型コラーゲンを組み合わせた人工神経の入手が当初の予定より遅れているため、少数の人工神経において細胞成分を含まない組織液や薬液を含まないゼラチンの人工神経内への添加を試行し、手技の安定性や端側縫合用の側孔における薬液やゼラチンの状態を確認した。人工神経に側孔を作成したり縦横に割を入れたりすることも可能であったが、人工神経の切断を含めて、繊細かつ鋭利な剪刃を用いることが必要であった。マウスの皮下脂肪を採取し、培養、増殖させた脂肪組織由来由来幹細胞(ADSC)を作成し、人工神経内への附加方法を検討した。生理食塩水とともに注入は可能であったが、人工神経内に充填されたコラーゲン内に均等に行き渡るか否かは不明であった。bFGF徐放性ゼラチン入手の準備も進めているが、同様の研究の手技も参考にして実験を開始する予定である。人工神経を用いた動物実験が進んでいないため、耳下腺悪性腫瘍切除後に顔面神経欠損を生じた症例に対して自家神経移植による顔面神経再建術を行い臨床例のデータを蓄積している。臨床例において人工神経をした症例は顔面神経再建においては無かったが、他の部位の神経再建において取扱いに習熟した。人工神経および自家神経はマイクロサージャリー用の9ー0ナイロン糸での縫合が可能であったが、自家神経と人工神経の縫合部は、術後の強度を考慮すると4針以上の縫合が望ましいと考えられた。企業からの人工神経提供の交渉が遅れており人工神経を用いた研究が開始できていない。企業より実験用のポリグリコール酸チューブにI型コラーゲンを組み合わせた人工神経を入手した。細胞成分を含まない組織液、ゼラチン、神経、皮下脂肪などの組織片を人工神経内への添加し、手技の安定性や端側縫合用の側孔における薬液やゼラチンの状態および組織片の状態を確認した。薬液およびゼラチンは一定期間人工神経内に留まって移植実験に耐えるものと考えられた。また、組織片の埋入手技も人工神経の側面に設けた開窓部から可能であった。端側神経縫合モデルに用いる人工神経に側孔の作成方法、側孔への神経の縫合方法、人工神経内への添加物の注入および組織片の埋入方法はほぼ確立した。マウスの皮下脂肪由来の脂肪組織由来幹細胞(ADSC)の作成方法およびその人工神経内への附加方法の検討は継続している。耳下腺悪性腫瘍切除後に顔面神経欠損を生じた症例に対して、自家神経移植による顔面神経再建術を継続して行っており、臨床データを蓄積しているが、端側縫合は種々のタイプの神経移植に応用でき有用であった。臨床例において人工神経を移植した症例は顔面神経再建においては無かったが、他の部位の神経再建において取扱いをさらに習熟させ、別のタイプの人工神経および自家神経の縫合実験も行った結果、前年から使用している自家神経と同容の縫合法が妥当であると考えられた。ラットの顔面神経は細径であるが、人工神経の移植は可能であり、表情筋の機能は髭の角度や動きによって評価可能であった。企業からの人工神経提供を受けて人工神経を用いた研究を開始したが、組織学的および電気生理学的な検証に至っていない。

しかし、人工神経が自家神経に遜色のない術後機能回復を得るためには、現在作成している人工神経では難しいと思われること、ならびに、人工神経研究の潮流が自家神経移植の代用として認められるためにはより良好な機能回復を要求するものとなってきていることから、人工神経に付加する細胞や物質、移植の手技について再検討を要すると判断した。今後はさらに情報を収取したうえで、自家組織・細胞・物質を付加した改良型の人工神経の作成、およびそれを用いた動物実験を計画している。また、臨床応用に関しては、術前または手術中に採取可能な自家組織・細胞・物質の使用を前提に情報収集を行っており、自家神経移植との比較を前提として臨床研究を計画している。人工神経は、臨床例における顔面神経再建に際して、ドナー神経として採取した下腿の腓腹神経の約5cmの欠損に対して使用し、露出や感染などの合併症を認めなかったため、さらに臨床経過を観察している。人工神経の使用方法に関しても、自家神経の接合部を保護する材料としての検討も行った。人工神経の臨床使用の機会が少なかったため。早急に人工神経を用いた研究を開始する。人工神経の加工および移植実験を進めるとともに、臨床データの蓄積も継続する。人工神経の作成法と使用方法を再検討して臨床例で使用する。人工神経を用いた研究の準備が遅れたため。実験の進捗が遅れたため、次年度の実験に係る消耗品の購入等に使用する予定である。研究進捗の遅れのため、未使用額が生じた。次年度は、人工神経の構成を変更するとともに、臨床例の術後経過をより詳細に解析するための費用に充当する予定である。人工神経を用いた研究を速やかに開始して予定していた研究費を使用する。
精巣上体尾部電気刺激法による精子の大量回収法に関する研究

電気刺激法によるラット(12週齢ウィスター系)精巣上体尾部からの精子回収では、ピーク電圧70V、パルス幅250μs、20Hz、30秒の刺激で回収精巣上体液量平均10.5±2.2μl、回収精子数46(±14)×10^6と効率的に精子を回収することが可能であった。この手法においては、回収精子に不純物が少なくF12に分散させるだけで運動精子が得られることが特徴である。電気刺激法では刺激時に精子に電位が加わるため、高電位では精子の運動性をそこなうことが予想される。そこで精子にたいする電位負荷がヒト精子の運動性に及ぼす影響を調べると、精子の運動性喪失の機序は大きく二つに分類され、一つは、低イオン強度下での高電位負荷時に見られる運動性喪失で、運動精子の50%が運動停止に要する電位勾配は160V/2mmであった。これにたいし高イオン強度下では電極周囲においてのみ認められて電極間では運動性喪失が起こりにくいことから、高イオン強度下での電気刺激のほうが運動精子回収法として適していることが明らかとなった。ヒトに対する応用では、症例数が少なく断定的な結論をうることができなかったが、少量の逆行性射精を伴う機能性閉塞症例で、本手法により高濃度、高運動率の精子回収が可能であることが多い傾向にあった。これにたいし、完全閉塞例では精巣上体管液が多量に回収されても、中に精子が存在しないことが多く、また非閉塞例では精巣上体管液の回収自体が困難な症例が多く認められた。したがって、現時点での本手法の適応は傍大動脈リンパ節廓清などによる機能的な閉塞にあるものと考えられた電気刺激法によるラット(12週齢ウィスター系)精巣上体尾部からの精子回収では、ピーク電圧70V、パルス幅250μs、20Hz、30秒の刺激で回収精巣上体液量平均10.5±2.2μl、回収精子数46(±14)×10^6と効率的に精子を回収することが可能であった。したがって、現時点での本手法の適応は傍大動脈リンパ節廓清などによる機能的な閉塞にあるものと考えられた射精障害患者あるいは精路閉塞症の患者より精子を得る方法として、精巣上体尾部の電気刺激法による精子回収法の開発検討を行った。精管および精巣上体尾部の精巣上体管は厚い平滑筋層に覆れており、この部位の電気刺激による平滑筋の収縮により、精巣上体尾部精子を回収することが可能である。本年度はまず、ラットの精巣上体尾部精子の回収における電気刺激法の至適条件を検討した。精巣上体尾部より約1cm離れた精管より22Gジェルコ針を精巣上体尾部に向けて挿入し、精管と精巣上体尾部の間で1.5cmの電極間で電気刺激を施行した。電気刺激装置としてはトップ社製ニュートレーサー、あるいはファンクションジェネレーターを使用した。刺激電圧と電流はデジタルストーレッジオシロスコープにより測定し、電力量は両者の積の積分により求めた。棘波、正弦波、矩形波の3者の電気刺激の検討では、棘波が最も少いエネルギー量で、精巣上体尾部を収縮させた。棘波による刺激では、ピーク電圧40Vより収縮が観察され、70V、20H_Zの刺激で精子の回収量は最大に至った。この時の1棘波あたりのエネルギー量は130μjoulであった。精巣上体管液の回収量は、平均10.5±2.2(SP)μl、精子濃度4.6(±1.3)×10^9/ml回収精子数は4.6(±1.3)×10^6であり、この方法によって大量の精子回収が可能であった。精子運動率は10%FCS-F12中に希釈した状態で、46±8%で、約半数は非運動性精子にとどまった。ラットによるこれらの成績は、精巣上体電気刺激法によって、精巣上体尾部より大量の精子回収が可能であることを示している。本年度は主に精子の運動性におよぼす電位の効果について検討した。

方法は、高さ20μmの精子算定用チャンバーの両端より電極を挿入し、電位負荷時における精子の運動性をコンピューター画像解析装置(CellSoft 3000)によって調べた。その結果、電位負荷による精子運動に対する直接的影響は複数の要因に区別されることが明らかになってきた。その一つは、高イオン強度下で見られるもので、比較的低電位の条件でも生ずる陽陰両電極の周囲に限局して起こる運動性の低下であった。これは精子運動のpH特性の検討から見て、精子運動にとって許容されるpH条件の範囲が比較的狭いので、電極周囲で生ずるpH環境の変化と関連することが推定された。もう一つは、低イオン強度化で電位負荷を行ったときに観測される精子運動の低下で、この効果は電極周囲以外にも電極間の任意の位置で見られ、低電位では惹起されず、きわめて高電位の負荷においてみられる効果であった。後者の効果は精子細胞膜の酸化が関与していると思われ、現在ルミノメーターによって解析を進めようとしている。
ショウジョウバエを用いたミトコンドリア伝達の制御機構の研究

ショウジョウバエにおいて人工的に作成したmtDNAヘテロプラズミ-では、mtDNAの伝達が温度に依存して選択的に起こる。この選択には、mtDNAの複製が関与していることが示唆されてきた。mtDNAの複製開始点を含むA+T-rich領域が選択的伝達に及ぼす効果と、それに関与する塩基配列を明らかにすることを目的として、昨年度に引き続き、以下の2つの実験を行った。(1)D.simulansとD.mauritianaは、コード領域はほとんど同一であるがA+T-rich領域には差異があると考えられるmtDNAタイプをもつ。それぞれの種について、A+T-rich領域に約0.6kbの差のある2種類のmtDNAを用い、各々をD.melanogasterに導入したヘテロプラズミ-を作成した。導入したmtDNAの割合の変化を19°Cと25°Cで15世代以上調べたところ、選択の強さはA+T-rich領域の分子量が同じであっても、種によって異なっていた。このことは、複製開始点付近には種特異的な塩基配列があり、D.melanogasterの核ゲノムがコードする複製に必要なタンパク分子とそれぞれ異なる相互作用を示すため、と考えられる。また、分子量の小さい方が必ずしも選択に有利ではなかったことから、0.6kbの分子量の差異が複製の速度に及ぼす効果は小さいと考えられる。(2)D.melanogasterではA+T-rich領域に2種類のリピート配列があり、それぞれがタンデムに繰り返されていることが最近報告された。D.simulansとD.mauritianaについて、A+T-rich領域の一部の塩基配列を決定したところ、D.melanogasterに見られるリピート配列の一つと高い相同性をもつ配列が得られた。この配列を近縁4種間で比較したところ、mtDNAのコード領域や核ゲノムの遺伝子に基づいて得られる系統関係とは異なる系統樹が得られたことから、この領域には何らかの機能があり、その機能と関連して独自の機構で進化してきたことが示唆される。今後もさらに塩基配列の解読を進め、mtDNAの選択的伝達に関与する種特異的な配列の同定を行いたい。
超対称性の破れのミラージュ伝達とLHCの物理

超対称理論は標準理論(SM)を超える物理の最も有力な可能性の一つである。しかし現実の世界では超対称性は破れており、超対称粒子の質量スペクトラムなど、その現象論的帰結の多くは超対称性の破れの媒介機構に依存している。超対称性の破れの媒介機構はこれまで現象論的な要請から考察されることが多かったが、最近になって超弦理論の有効理論の考察からmiragemediationという新しいカテゴリーの媒介機構が注目されるようになった。本研究ではこのmirage mediationの概念の拡張やLHCにより判明した新たな実験事実に基づいたmirage mediationの現象論について研究を行った。その成果の主なものは、1. Anomalous U(1)ゲージ対称性を持つ超弦理論の有効超重力理論において、Anomalous U(1)ゲージ場質量へのStueckelberg質量の寄与とFI項を相殺するために導入されたSM singletの真空期待値の寄与の相対的な比に応じて、低エネルギー有効理論でのflat directionがGreen-Schwarz(GS) modulusからSM singletに連続的に変化し、modulus mediationとanomaly mediationの組み合わせであるmirage mediationを含む様々な超対称性の破れの媒介機構の組み合わせが現れることが分かった。2. Mirage mediationにおいて右巻きニュートリノを導入した最小超対称理論(MSSM)でレプトンフレーバーを破る過程μ→eγを考察し、右巻きニュートリノによる敷居補正によってUV insensitiveなanomaly mediationだけでなくmodulusmediationとanomaly mediationの混合項に存在するレプトンフレーバーの破れもほぼ相殺され、modulus mediationのレプトンフレーバーの破れの寄与だけが残ることが分かった。3. Mirage mediationにおいてはmirage scaleをTeV近辺に設定する(TeV scale miragemediation)ことにより、電弱対称性の破れのスケールよりも一桁重い超対称粒子の質量を微調整無しに実現できることが知られている. LHCによる超対称粒子の質量下限の大幅な上昇とMSSMでの上限に近い質量の軽いヒッグス粒子の兆候が明らかになったことを踏まえ、mirage mediationにおいて微調整の基準を緩めて10 TeVスケールの超対称粒子の質量を実現した場合の現象論を考察し、ヒッグス質量と超対称粒子質量の関係を計算した。これによりLHCで超対称粒子が発見されなかった場合、将来の実験計画を立てる上でtanβの測定が非常に重要であることが明らかになった。4. LHCによる前記のような状況を踏まえ、TeV scalemirage mediationにおいてMSSMに一重項場を導入したNMSSMを考察し、その電弱対称性の破れの構造と軽いヒッグス質量を調べた。これによりダウン型ヒッグス質量パラメータと有効μ項の相殺が起ることで、微調整を導入することなく有効μ項(ヒッグシーノ質量)を重く出来ることが分かった。また1TeV程度の超対称粒子でもNMSSMに典型的な偽真空やヒッグスのtachyonic modeを避けて125GeV程度の軽いヒッグス質量を実現可能であることを明らかにした。となる。研究の途中でLHCの初期の解析が公表され、超対称粒子の質量が予想よりも重い兆候が明らかになったため、当初計画していた暗黒物質の過剰生成を解決する模型構築とそれに基づくLHCでの超対称粒子生成の数値シュミレーションから、miragemediationによる重い超対称粒子実現のシナリオの研究に重点を移した。成果2、3については現在研究を継続中であり、本研究の成果として出版する予定である。

3. Mirage mediationにおいてはmirage scaleをTeV近辺に設定する(TeV scale miragemediation)ことにより、電弱対称性の破れのスケールよりも一桁重い超対称粒子の質量を微調整無しに実現できることが知られている. LHCによる超対称粒子の質量下限の大幅な上昇とMSSMでの上限に近い質量の軽いヒッグス粒子の兆候が明らかになったことを踏まえ、mirage mediationにおいて微調整の基準を緩めて10 TeVスケールの超対称粒子の質量を実現した場合の現象論を考察し、ヒッグス質量と超対称粒子質量の関係を計算した。これによりLHCで超対称粒子が発見されなかった場合、将来の実験計画を立てる上でtanβの測定が非常に重要であることが明らかになった。4. LHCによる前記のような状況を踏まえ、TeV scalemirage mediationにおいてMSSMに一重項場を導入したNMSSMを考察し、その電弱対称性の破れの構造と軽いヒッグス質量を調べた。これによりダウン型ヒッグス質量パラメータと有効μ項の相殺が起ることで、微調整を導入することなく有効μ項(ヒッグシーノ質量)を重く出来ることが分かった。また1TeV程度の超対称粒子でもNMSSMに典型的な偽真空やヒッグスのtachyonic modeを避けて125GeV程度の軽いヒッグス質量を実現可能であることを明らかにした。となる。研究の途中でLHCの初期の解析が公表され、超対称粒子の質量が予想よりも重い兆候が明らかになったため、当初計画していた暗黒物質の過剰生成を解決する模型構築とそれに基づくLHCでの超対称粒子生成の数値シュミレーションから、miragemediationによる重い超対称粒子実現のシナリオの研究に重点を移した。成果2、3については現在研究を継続中であり、本研究の成果として出版する予定である。本研究はミラージュ伝達の拡張模型の構築とそのLHCでの検証可能性を探るためのモンテカルロシュミレーションを用いた解析に分けることができます。研究の前半は模型構築に当て、後半はシュミレーションを用いたより具体的な解析に重点を移すことで研究期間中に成果をまとめます。平成21年度は他の研究者との何度かの議論からこれまでのIIB型超弦理論の有効理論(KKLT模型)とは異なったF理論に基づく大統一模型においてもある種の極限においてミラージュ伝達様の質量スペクトラムが実現することが分かりました。このため研究の優先順位を変更し、この種の理論の超対称性の破れの全体像とその中でのミラージュ伝達の位置づけを探る研究に重点をおきました。平成22年度以降もこの研究を進展させ、モンテカルロを用いた現象論的研究につなげる予定です。また先行研究でミラージュ伝達は最小超対称理論における電弱対称性の破れの小さな階層性問題の解決に用いることができることが明らかにされましたが、逆に通常行われているのと同程度の電弱対称性の微調整を認めると超対称粒子の質量スケールを一桁上げることができます。
生理物活性発現を目的としたファイン金属錯体の分子設計

本研究においては生体機能を探索することを目的に金属錯体のデザイン合成が行われた。金属イオンは微量で重要な生理作用を有するにもかかわらず、分子レベルでの解析は十分になされてこなかった。また薬理学観点からも金属錯体を医薬品として使用する試みもシスプラチンあるいは生体画像化プローブのGdイオンなど限られた例が知られているだけであった。本研究では生理活性の発現を目的とした下記の3項目の金属錯体について重点的に検討した。1.生理活性種としての亜鉛イオンの動的機能解析亜鉛イオンは生体中に鉄イオンに次いで多量に存在する金属イオンで、近年、その生理機能が注目されている。本研究は亜鉛イオンを培養細胞あるいは生体組織からバイオイメージングとして捉える事を目的に行われたもので、感度、特異性、pHに対する安定性、錯体生成速度など、いずれの点においても満足できる亜鉛生細胞プローブの開発に成功した。2.生理活性種一酸化窒素(NO)の生体作用機序の解析NOは免疫系、神経系、循環器系など全く異なる生体部位で異なる作用を示す。その作用機構はグアニレートサイクラーゼ酵素の活性中心にあるポルフィリンに配位することにより情報伝達物質として働いている。今回、第5配位がイミダソール、チオールおよび水素結合型チオールのポルフィリン錯体を合成し、それらのNO錯体の動的挙動と酵素機能の相関を検討した。3.SOD活性化合物の開発とその医療への応用スーパーオキシドが炎症に深く関係していることが報告されているが、スーパーオキシド不均化酵素(SOD)は酵素であるため細胞内への透過性も悪く、医薬品への応用は難しい状況にある。この研究ではSOD活性を有する合成小分子錯体を合成し、その活性を精査した結果、実用化への有用な知見を得た。本研究は生体機能を有する金属錯体の設計・合成,さらにそれらを医薬への応用を含めた創造的で知的機能を持った活性金属錯体化合物として開発することを目的に行われている.研究テーマは以下の4点に分けられる.1)SOD活性化合物の開発とその医薬への応用2)生理活性種である一酸化窒素の生体作用機序の解析3)光線力学療法としての新規なポルフィリン化合物の開発4)生理活性金属イオンである亜鉛イオンの生体内における動的挙動解析本年度のそれぞれの研究成果は以下の通りである.1)SOD活性を有する新規金属錯体を合成し,構造活性相関を検討した.また酸素に安定な立体構造の設計合成も行った.その結果活性発現に必要な構造的要因が明らかになった.更に大腸菌を用いた細胞レベルでの活性も検討し,生体に対して高活性を有する錯体の合成に成功した.2)我々のグループが開発してきたチオレートを第5配位子として有するP450型のポリフィリン錯体(SR錯体)はグアニレートサイクラーゼ,一酸化窒素合成酵素の機能解析の観点から注目されている.本年度はSR錯体-NOコンプレックスの物性についてラマンスペクトル等を用いてその物性を検討した.3)光線力学療法の反応活性種は一重項酸素である.このテーマにおける最大の成果はこの一重項酸素を特異的に捉える検出法を開発したことである.本方法は光線力学療法だけにとどまらず,汎用性のある方法であるといえる.4)亜鉛イオンに関しては亜鉛フィンガーやアポトーシスなどでその生理的挙動が注目されているが,本年度はこの亜鉛イオンを生細胞中でバイオイメージングとして捉える新規蛍光プローブ剤の合成を行った.このプローブ剤の有用性について現在鋭意検討を重ねている.

本研究は以下の4テーマから成っているテーマ1 SOD活性化合物の開発とその医療への応用テーマ2生理活性種である一酸化窒素(NO)の生体作用機序の解析テーマ3 PDT(光線力学療法)としての新規ポルフィリン化合物の開発テーマ4生理活性金属イオンである亜鉛イオンの生体内における動的挙動解析本年度は特にテーマ2と4について顕著な成果が得られた.テーマ2の成果概略:NOを生体組織あるいは培養細胞中からバイオイメージングで捉えるための蛍光プローブDAF類を開発した.DAF-2とDAF-2DAは既に市販されるようになった.これらの蛍光プローブを更に改良し,感度の向上およびpHと光に対する安定性を増したDAF-7M2を創製した.このプローブを用いることにより,培養内皮細胞から生成する極微量のNOを蛍光顕微鏡下で画像化することに世界で初めて成功した.今後これらのプローブを用いて,生体におけるNOの作用機序を解明していく予定である.テーマ4の成果概略:亜鉛イオンは生体内において鉄イオンについで多く存在し,多くのタンパクの構造保持や機能発現に必須であることが示されてきた.一方近年フリーの亜鉛イオンが神経伝達や細胞死に関与していることが指摘され始めている.これはカルシウムイオンのように刺激に応じて小胞体から細胞外に放出される機構が考えられており,生理的に重要な役割を担っている.今回我々のこのテーマにおける成果はこの亜鉛イオンを高感度で検出可能なプローブを創製したことである.このプローブは特異性,感度ともに既存のものを凌駕しており,有用である.これを用いた亜鉛イオンの生理作用解明が今後の課題である.本研究においては生体機能を探索することを目的とした金属錯体のデザイン合成が行われた。金属イオンは微量で重要な生理作用を有するにもかかわらず、分子レベルでの解析は十分にはなされてこなかった。また薬理学観点からも金属錯体を医薬品として使用する試みもシスプラチンあるいは生体画像化プローブのGdイオンなど限られた例が知られているだけであった。本研究では交付申請の研究実施計画に記載したように下記の2項目について重点的に検討した。1.生理活性種一酸化窒素(NO)の生体作用機序の解析研究NOは免疫系、神経系、循環器系など全く異なる生体部位で、異なる作用を示す。すなわち多様な生理活性を有するユニークな反応種である。その作用機構はグアニレートサイクラーゼ酵素の活性中心にあるポルフィリンに配位することにより情報伝達物質として働いている。今回、第5配位がイミダソール、チオールおよび水素結合型チオールのポルフィリン錯体を合成し、それらのNO錯体の各種スペクトルを測定し、各種関連酵素との相関を調べた。2.生理活性種としての亜鉛イオンの動的機能解析亜鉛イオンは生体中に鉄イオンに次いで多量に存在する金属イオンで、近年、神経細胞中に亜鉛ベシクルが存在するとの報告など、その生理機能が注目されている。本研究では亜鉛イオンを培養細胞あるいは生体組織からバイオイメージングとして据える生細胞プローブの開発を目的として行われたもので、昨年度までに開発に成功したACF類を今年度は実用的に使用可能な形に改良した。その結果、感度、特異性、pHに対する安定性、錯体生成速度など、いずれの点のおいても十分に満足できる世界で始めての亜鉛生細胞プローブの開発に成功した。
高速液体クロマトグラフィーによる微量糖鎖構造解析法の開発

1.生体構成成分由来構造既知少糖等の単離精製ヒト及びウシのプロトロンビン,ウシC1q,ウシ血液凝固第X,第1X因子,ヒトIgG,絨毛癌由来hCG,ヒトトランスフェリン等をヒドラジン分解法にかけて各種糖蛋白質標品のアスパラギン結合糖鎖を遊離し、Na【B^3】【H_4】で還元して各種【^3H】標識少糖を作成し単離精製した。また、糖蛋白質を構成する各種単糖をNa【B^3】【H_4】で還元して【^3H】標識単糖アルコールを作成した。2.高速液体クロマトグラフィによる微量少糖構造解析法の開発各種【^3H】標識単糖アルコール及び少糖アルコールを用いて、それらの分離能,再現性,定量性等について、糖分析を目的として製造された国産のHPLCカラム(試作品も含めて)23種および外国製のHPLCカラム8種を調べた。全31種のカラムについてカラム温度,溶媒の種類,グラジエント溶出の条件,流速等を変化させ、各々のカラムの分離性能を単糖アルコール混合物の分離,酸性少糖の分離,サイズによる少糖の分離,糖鎖構造による少糖の分離に着目して調べ有望なカラムについては構造未知のマウスIgG糖鎖及び各種構造既知少糖の構造解析に応用して実用性を調べた。その結果、2種のカラムが単糖アルコール混合物の完全分離をある条件下で80分以内及び2時間で定量的に完了する方法の開発に成功した。また高圧濾紙電気泳動法と同等以上の分離が60分以内で得られ回収後の処理も簡単なシアル酸含有少糖を定量的に分離する実用的手法の開発にも成功した。更に、少糖をグルコースオリゴマーで約25糖単位まで1糖単位ずつ定量的に75分以内で分離し、少糖のシークエンシングを可能にする実用的手段の開発(以上の成果は全て投稿準備中)やレクチンHPLCカラムを使う糖鎖構造による少糖の90分以内での定量的分離法の開発にも成功した(投稿中)。今後、本成果は少糖の自動分析機開発の基礎となるであろう。1.生体構成成分由来の構造既知少糖の単離精製ヒトプロトロンビン,ウシC1q,ウシ血液凝固第【X】因子,第【IX】因子,ヒトIgG,妊娠性絨毛癌患者尿由来hCG,ヒトトランスフェリン等をヒドラジン分解法にかけて各種糖蛋白質標品のアスパラギン結合糖鎖を定量的に遊離した後、Na【B^3】【H_4】で還元して【^3H】標識少糖画分を得た。これらをpH5.4の高圧瀘紙電気泳動にかけて各種シアル酸含有糖鎖を調製するとともに、これらをシアリダーゼ処理して得た中性少糖画分をBio-Gel P-4(-400メッシュ),ConA-アガロースやRCA-アガロースのカラムや瀘紙クロマトグラフィーを用いて種々の構造を有する少糖を単離精製した。また、これらをグリコシダーゼ消化して特別の構造を有する少糖も調製した。2.微量糖蛋白質の糖組成分析法の確立試作品を含む多数のHPLCカラムを用いて糖蛋白質に含まれる単糖由来【^3H】標識単糖アルコールの混合物の分離を試みたところ、ShodexS-614

カラムが高濃度アセトニトリル溶出で満足出来る分離像と回収率を与えることを見出した。またBio-Rad HPX-87カラムは高温下でアミノ糖の低回収率が顕著だが溶出温度を下げることで各種単糖の完全分離と定量的回収が可能であること見出し、この手法を用いて微量糖蛋白質糖鎖の単糖組成分析にも成功した(投稿準備中)。3.迅速少糖分離法の確立DEAE系シリカベースカラムとピリジン酢酸緩衝液を用いて酸性糖鎖を酸性度に基づいて定量的に迅速分離することに成功すると共に脱シアル化中性糖鎖についても、ポリマー系カラムを用い溶出温度等をコントロールすることでグルコースオリゴマーにして約20糖単位までを短時間に分離し、しかも定量的に回収する手法の開発にもほぼ成功しており、現在その実用化条件を検討中である。
大学における「翻訳通訳リテラシー」教育のコンテンツおよびデリバリー方法の研究

翻訳通訳についての適切な理解や対応ができる能力として「翻訳通訳リテラシー」という概念を提起し、その教育におけるコンテンツとデリバリー方法について研究した。具体的には、翻訳通訳リテラシー科目を日本語と英語で開発、展開するとともに、翻訳テクノロジーに関するリテラシーのオンライン講座を立ち上げた。その実施状況に基づき、翻訳通訳リテラシー教育の基本アプローチ、構成要素、デリバリー方法の具体的提案を行った。研究成果は、論文や書籍、地域社会や国内外の学会での発表を通して発信した。さらに、立教大学で28年度に開始した「サービスラーニングとしてのコミュニティー翻訳通訳」プログラムに本研究の成果を反映させた。1.翻訳通訳リテラシー関連科目の開発と展開25年度に実施した学部生向け翻訳通訳リテラシー関連科目や、米国、台湾の大学との合同ワークショップに関し、学生と講師のフィードバックおよび学生の提出物(レポート、最終テストなど)をもとに、コンテンツ、デリバリー方法、学生の学習目標達成への貢献度などを自己点検した。その結果に基づき翻訳リテラシー関連の学部生向け新科目を開発、実施した。国際的な展開も試み、スカイプやGoogle+ハングアウトを利用して米国の大学との合同授業を実施した。また、既存の科目や演習においても、豊島区役所の言語サービスに関する調査、法廷通訳の見学、模擬法廷通訳の実施などを導入し、学生の主体的参加を促すような授業展開を開発、実施した。2.翻訳通訳教育に関する研究会の実施日本通訳翻訳学会の関東支部やテクノロジープロジェクトチームとの連携で、あるいは単独で、「翻訳通訳に関するISO国際規格が大学の翻訳通訳教育に及ぼす影響」、「遠隔通訳授業」「翻訳教育におけるローカリゼーションソフトや授業運営支援ソフトの利用」などについて国内、米国、台湾、アイルランド、スペイン、英国の研究者と研究会や座談会を実施した。また、本研究の協力者が主宰するコラボラティブ翻訳演習のサポートシステムの国際的な試験的使用と評価研究会に参加した。3.本研究の活動内容や進捗状況の発信「翻訳通訳リテラシー」という新概念の論拠を説明し、翻訳通訳リテラシー教育における基本的アプローチや要件を予備的に提案し、実践例を報告する論文を学術誌に出版したほか、同内容を国内外の学会や招待講演で口頭発表した。また、本研究の経過や成果を発信し、翻訳通訳教育に関する最新情報を伝達するウェブサイト「翻訳通訳教育ポータル」(日本語と英語)を立ち上げ、運営を続けている。1.翻訳通訳リテラシー関連科目の精査と展開:26年度までに実施した翻訳通訳リテラシー関連科目に関し、学生と講師のフィードバックなどを分析し、自己点検を行った。その結果をもとに、既存科目の調整および新科目の準備を行うとともに、大学間、地域社会への展開を図った。具体的には、公開講演会の実施や翻訳テクノロジー・オンライン講座の開発を通して、諸大学、地域社会、産業界からの幅広い参加者と議論を行ったり、立教大学で28年度から英語で提供する翻訳通訳リテラシー関連科目を開発したりした。2.翻訳通訳教育研究会の実施:日本通訳翻訳学会関東支部や立教大学との共催で、「通訳関連の国際規格策定の動きと大学における通訳教育」、「学部生対象の通訳評価法」「翻訳通訳教育における体験的学習」などについて国内、米国、台湾、韓国、スペイン、英国、フランスなどの研究者と研究会を実施した。3.研究活動の発信:翻訳通訳リテラシー教育におけるアプローチ、要件、実践例に関する口頭発表を国内外の学会で行った。また、翻訳通訳リテラシー教育の包括的提案に向け、これまでの研究成果や課題の整理を始め、最終年で刊行する予定の共著書(英語)の準備を行った。さらに、26年度に立ち上げたウェブサイト「翻訳通訳教育ポータル」上で、上記の活動を随時報告していくとともに、翻訳通訳関連の情報提供をさらに充実させた。4.地域社会との連携: 28年度から立教大学で実施される翻訳通訳サービスラーニングの準備のために、関係者(区役所、NPOなど)に積極的に働きかけ、大学との連携方法を検討した。結果、地域の中学校における外国人生徒に対する通訳サポートの試験的実施を行った。5.文理・産学の連携:テクノロジーに焦点を置いた翻訳通訳リテラシーの推進を目指し、機械翻訳などの研究者、開発者と共同研究に取り組み、学会などで成果を発表した。1.計画の達成度27年度は、以下の項目に取り組む計画だった。1前年度実施の翻訳通訳リテラシー関連科目の精査と、その結果に基づく修正・調整や新科目の開発、および大学間や地域社会での展開、2地域社会における翻訳通訳ニーズの調査と対応の検討、3研究活動内容の積極的発信、4最終年度における総括の準備。各項目において一定の成果を上げており、全体として本研究は「おおむね順調に進展」していると自己評価している。2.特に成果があがった点具体的には、以下の9点で特に成果があがった。1既存の翻訳通訳リテラシー関連科目を調整して、翻訳通訳サービスのユーザー教育としての視点を取り入れ、学生から好意的な反応を得た。2既存の翻訳通訳リテラシー関連科目における翻訳通訳理論への言及を拡充し、学生から好意的な反応を得た。3既存の翻訳通訳リテラシー科目に基づき、英語で提供する同類科目を開発した。4翻訳テクノロジーに関するリテラシー教育のオンライン講座を開発、実施し、その成果を学会で発表した。5翻訳テクノロジーに関して文理・産学連携で共同研究を行い、その成果を学会で発表した。6翻訳通訳に関する公開講演会を5回実施し、のべ600名以上の参加者を得て活発な議論ができた。7翻訳通訳教育におけるサービスラーニングについて、アジア・欧米の研究者とワークショップを催し、今後の共同研究につなげた。8地域社会の翻訳通訳ニーズを調査し、豊島区内の中学校で外国人生徒の通訳サポートを学生が行う実験的プロジェクトを行った。9最終年度に本研究の総仕上げとして刊行する共著書の準備を海外の研究者と行った。

3.やや加速すべき点26年度から本研究の活動を発信するウェブサイトを運営しており、掲載情報の充実化ができたが、日本語ページと比べて英語での発信がやや遅れ気味である。今後、日英の同時情報発信を目指したい。1.翻訳通訳リテラシー(翻訳通訳について適切な理解や対応ができる能力)科目の開発と展開:立教大学で学部生向けの翻訳通訳リテラシー関連科目を開発・展開し、学生と講師のフィードバックなどを分析し、コンテンツやデリバリー方法を中心に精査を続け、安定した実施に至った。28年度は特にユーザー教育の側面に重点を置いたほか、英語による翻訳通訳リテラシー科目も実施した。また、27年度に開発したオープンアクセスの翻訳テクノロジー・オンライン講座に関し、28年度にはその内容を拡張し、ユーザーのフィードバックを分析しながら調整を行った。さらに、地域社会や海外の大学などでも通訳翻訳リテラシーに関する講演を提供した。2.サービスラーニングへの展開:立教大学で28年度に開始した「サービスラーニングとしてのコミュニティー翻訳通訳」プロジェクトに本研究の成果を反映させ、大学キャンパス内を含めた地域社会における翻訳通訳ニーズに対する対応の可能性を検討し、地域内の中学校での外国人生徒に対する通訳支援やキャンパス内の翻訳・通訳プロジェクト(留学生のフィールドトリップでの通訳、大学史展示物の翻訳など)を実施した。3.文理・産学の連携の促進:本研究の成果を文理・産学を越えて認識し、議論できる場に積極的に関与した。28年度は、翻訳教育支援ソフトの共同研究会への参加、自然言語処理学会における他分野の研究者との共同発表、翻訳通訳業界団体での講演などを行い、今後の文理・産学を超えた継続的協力関係につなげた。4.翻訳通訳リテラシー教育の包括的提案と研究成果の発信:以上の成果をもとに、翻訳通訳リテラシーに関する書籍を刊行し、その中で、翻訳通訳リテラシー教育の論拠を説明し、基本的アプローチ、コンテンツの構成要素、デリバリー方法に関する包括的な提案を行った。また、本研究の成果をウェブサイトや国内外の学会などで発表した。翻訳通訳についての適切な理解や対応ができる能力として「翻訳通訳リテラシー」という概念を提起し、その教育におけるコンテンツとデリバリー方法について研究した。具体的には、翻訳通訳リテラシー科目を日本語と英語で開発、展開するとともに、翻訳テクノロジーに関するリテラシーのオンライン講座を立ち上げた。その実施状況に基づき、翻訳通訳リテラシー教育の基本アプローチ、構成要素、デリバリー方法の具体的提案を行った。研究成果は、論文や書籍、地域社会や国内外の学会での発表を通して発信した。
大都市圏における生産緑地法改正の受容と都市型多就業農業の持続性

1992年に施行された生産緑地法改正による「生産緑地」の指定は、農家の申請に基づいており、この時、農家は将来の営農に関して選択を迫られた。生産緑地指定の動向を把握した結果、生産緑地指定比率は都市周辺で高いことが明らかとなった。本年度においては、将来にわたって営農を選択した農家の多くみられる都市周辺の農業経営の特色と農家の戦略を現地調査にもとづいて明らかにすることを目的とした。都市周辺では、都市化が進む中ですでに農業の基盤を確立してしまっており、将来にわたる営農を選択したことが考えられた。そして、都市周辺においては、今後も生産緑地として多くの農地が維持される結果となっている。こうした農地を利用して、都市周辺の農家は、都市市場向けの野菜や花卉などの生産に加え、アパートや駐車場などの不動産経営や都市への通勤など農外就業を組み合わせる多就業農業を行っていた。農家構成員による労働分担と農外就業による収入を基礎として、また、構成員のライフサイクルの中における就業の変遷を通して、こうした多就業農業は安定して持続する可能性が高い。都市化工業化の進んだ地域において存在する様々な形態の多就業農業の中で、都市周辺という環境に適応したかたちの都市型多就業農業の存在を認めることができた。農家の意志決定には、都市化の進展状況などの周囲の環境や、経営耕地規模などの経営条件や、農家の農業に対する態度などが影響を及ぼしていると考えられる。本研究では、まず、三大都市圏において、この生産緑地指定の動向を把握し、生産緑地指定を受けた地域、すなわち、将来にわたって営農を選択した農家の多くみられる地域の農業経営の特色と農家の戦略を明らかにすることを目的とする。三大都市圏における生産緑地指定の状況をみると、この指定比率は都府県によって大きく異なっているが、東京や大阪、京都といった中心都市で高い値がみられ、その周辺諸県では低い指定比率にとどまっている傾向にあった。首都圏における生産緑地指定比率も同様の傾向を示すが、その要因として、第一に、東京に近接した地域では、都市化が進む中で、すでに集約的農業の基盤を確立してしまっており、将来にわたる営農を選択したことが挙げられる。一方、その外縁のこれからまさに都市化の進む地域では、将来の営農に対する不安から、農地を宅地化する道の方を選んだと考えられる。また、外縁部では、農家は市街化調整区域内にも農地を所有しており、市街化区域の農地を宅地化農地としたこと、外縁部では、地価が低いため、宅地並課税の負担にも十分耐えられることも挙げられる。さらには、単に生産性の高い農業の存在ばかりでなく、自治体や農業団体のとりくみ、都市基盤整備の進捗状況など他の要因によっても、指定比率が規定されることが明らかとなった。次年度においては、現地調査に基づき、「多就業農業」の概念を用いて農業が維持されている地域の農業経営の特色と農家の戦略を明らかにする計画である。
乳癌および大腸癌の発症における肥満と食成分に関する基礎および臨床疫学的研究

乳癌の発生に内臓脂肪型肥満や大豆などの食事性因子がどのように関与しているかを動物実験、細胞実験、症例対照研究により検討した。EMS誘導乳癌ラットでの研究では、大豆イソフラボンであるゲニスタイン(GEN)は日本人の標準的GEN摂取量にあわせた低投与量から、その数百倍の高投与量でもホルモン依存性乳癌の発症を抑制できなかった。また内臓肥満ラットが乳癌を発症しやすいという結果は得られなかった。さらに女性乳癌患者での食事調査では、閉経後乳がん患者に限定して解析した結果、乳がん患者において、大豆の摂取は関連なく、総食事摂取量、エネルギー摂取量、油脂および植物性脂質過剰摂取が有意に乳がんリスクと関係していることが示唆された。モデルラットにおける内臓脂肪と乳癌発症機序の解析と制御因子の同定ヒトの内臓脂肪症候群のモデルラットOLETFに乳癌発症させる発癌剤であるEMSを12週間投与し、乳癌発症の経過と血中の種々のサイトカインを測定し、コントロールのLETOラットと比較した。OLETFラットは、EMS投与後、20週から乳癌発症が確認された。コントロールのLETOにおけるEMSによる乳癌発症は24週になっても発症を認めていない。EMS投与量には両群で差はなく、このため内臓脂肪ラットは明らかに乳癌になりやすい傾向にあることが判明した。血中のアディポネクチンを含めた種々のアディポカイン、TNF-α、尿中エストロゲンなどを48週ごとに測定しており、現在解析中である。(2)OLETFで発症した乳癌組織のエストロゲンとプロジェステロン受容体、Her-2などの受容体発現などを調べたところ、この乳癌はエストロゲン受容体に富み、Her-2は陰性であった。以上の結果の一部を2008年度第67回日本癌学会学術総会(名古屋)P-6046で発表した。-クルクミンによる乳がん細胞増殖抑制効果の検討-受容体タイプの異なる乳がん細胞5種にクルクミンを添加し、HER-2受容体が陽性の乳がん細胞では、殺細胞効果が高く、アポトーシス誘導も盛んであることが明らかとなったことから、クルクミンはHER-2の下流のシグナル蛋白の活性化を抑制していると考察し、現在その標的蛋白をウエスタンブロティングにより探索中である。-EMS誘発性乳がんモデルラットを用いたゲニステインの乳がん予防効果パイロット実験-大豆イソフラボンであるゲニステインを、EMS誘発性乳がんモデルラットに経口投与し、その発症速度および細胞のホルモンステイタスにより乳がん予防効果の検討を行った。ゲニステインは低・中・高の三段階に投与濃度を分け、摂取量による発症差異をみた。実験匹数が少ないため、統計上は発症速度に有意な差はなかったが、中・高濃度群は低濃度群と比較して発症が早い傾向にあった。また、免疫組織染色により受容体発現を確認したところ、すべて発症した乳がん細胞はER、PR陰性であった。通常のEMS誘発性乳がんではER陽性乳がんが形成されることから、ゲニステインはエストロゲン受容体に拮抗しホルモン依存性の乳がんの形成を妨げたのではないかと考える。現在、実験匹数を増やし、本実験を実行中であり、また採取した乳がん細胞により分子生物学的実験も行っている。-乳がん発症に関与する食事性因子の検討-閉経後乳がん患者を対象に食物摂取頻度調査を行った結果、乳がん患者において有意に総食事摂取量、エネルギー摂取量ともに多く(ともにp<0.001)油脂(OR:55.29,95%CI:6.63-461.32,p<0.001)および植物性脂質(OR:11.85,95%CI:1.53-91.61,p=0.018)の過剰摂取は有意に乳がんリスクを高め、今回の対象者において閉経後乳癌の発症には油脂および植物性脂質の過剰摂取量が関係していることが明らかになった。今後同対象者において、植物性脂質の脂肪酸組成を把握するための2期調査をおこなう。1.クルクミンによる乳がん細胞増殖抑制効果の検討ER/PRおよびHer2の発現の異なる5種の乳がん細胞パネルにクルクミンを添加し、増殖抑制を検討した。クルクミンはホルモン受容体やHer2の発現に関係なく細胞の増殖阻害効果を発揮した。またクルクミンはpoly (ADP-ribose)polymerase蛋白の断裂を認め、アポトーシスを誘導することがわかった。現在細胞内シグナル伝達蛋白のMAP kinase下流のERKおよびPI-3K下流のAktとmTORの活性を検討している。2.EMS誘発性乳がんモデルラットを用いたゲニステインの乳がん予防効果パイロット実験大豆イソフラボンであるゲニステインを、EMS誘発性乳がんモデルラットに経口投与し、その発症速度および細胞のホルモンステイタスにより乳がん予防効果の検討を行った。

実験匹数が少ないため、統計上は発症速度に有意な差はなかったが、中・高濃度群は低濃度群と比較して発症が早い傾向にあった。また、免疫組織染色により受容体発現を確認したところ、すべて発症した乳がん細胞はER、PR陰性であった。通常のEMS誘発性乳がんではER陽性乳がんが形成されることから、ゲニステインはエストロゲン受容体に拮抗しホルモン依存性の乳がんの形成を妨げたのではないかと考える。現在、実験匹数を増やし、本実験を実行中である。3.乳がん発症に関与する食事性因子の検討閉経後乳がん患者を対象に食物摂取頻度調査を行った結果、乳がん患者において有意に総食事摂取量、エネルギー摂取量ともに多く(ともにp<0.001)油脂(p<0.001)および植物性脂質(p=0.018)の過剰摂取は有意に乳がんリスクを高め、今回の対象者において閉経後乳癌の発症には油脂および植物性脂質の過剰摂取量が関係していることが明らかになった(第69回日本癌学会)。今後同対象者において、植物性脂質の脂肪酸組成を把握するための2期調査をおこなう。
コリメーションスパッタ法における成膜過程の理論的研究

研究実施計画に従い、軸対称形のコリメーションスパッタ装置のモデルを用いて数値シミュレーションを行い、コリメータの厚さ、コリメータへのスパッタ原子の付着確率、コリメータの位置、及びチャンバー内の放電ガス圧力が、薄膜の均一性、ウェハ上のホールへのカバレジに及ぼす影響を調べた。解析には、筆者の所属する研究グループですでに提案されている手法を用い、またコリメータについては確率モデルを導入して解析を簡単化した。ここでは以下の知見を得た。(1)コリメータの厚みが増すと膜の成長速度は著しく低下するが、均一性はウェハ中心から向上し、カバレジ率のウェハ上の位置に対する依存性も弱まる。また、ホール底面のカバレジ率は顕著に向上するが、側壁面へのそれは悪化してその差は著しく拡大する。(2)コリメータへのスパッタ原子の付着確率の減少は膜成長を速めるが、一方で原子の指向性を弱める働きをするので、ホール底面のカバレジ率は悪化する。なお、付着確率が大きいときにはウェハ端を除いて膜の均一性が維持される。(3)放電ガス圧力の増加はスパッタ原子の拡散を促し、コリメータに期待される効果を弱める働きをするが、一方でこのことは、膜圧分布の不均一性の偏りをなくし、カバレジ率のウェハ上の位置依存性を小さくする。また適当な圧力値で、側面、底面間のバランスの良いカバレジを得ることができる。(4)コリメータをウェハに近づけると、膜の成長速度は若干低下するもののさほど変化しないが、ホール底面のカバレジ率は向上し、ウェハ上の位置依存性は小さくなる。なお、パタ-ニングの問題に関する解析が、筆者の所属する研究グループで本研究と平行して行われており、本研究で用いたコリメータの確率モデルの適用可能条件についても明らかになりつつある。
超臨界条件下における岩石・鉱物・マグマと熱水間における元素分配実験

鉱床の生成や岩石の熱水変質過程を理解する上で、岩石・鉱物・マグマと熱水間における元素分配に関する情報は重要である。本研究では、各種鉱物を用いて塩化物水溶液との問における2価金属元素の多元素同時分配実験を行い、元素分配を支配する要因を明らかにすることを目指した。本研究期間では、対象鉱物として閃亜鉛鉱、ザクロ石、スピネル、磁鉄鉱、ヘデン輝石、透閃石、金雲母、滑石および緑泥石を用いて、鉱物一熱水間の元素分配実験を1kb、500800°Cの条件下で行った。実験の結果、基本的に元素の分配はイオン半径に支配されるが、Ni、ZnおよびCoでは、分配異常を示すことが明らかとなった。また、鉱物の集合体である岩石に対して塩化物水溶液との間における元素分配実験を行った。日本岩石標準試料であるJG-laを用いてNaC1水溶液との間における元素分配の温度依存性に関する実験を行った。本実験では、テストチューブ型の高温高圧反応容器を用いて、主として1kb、500800°Cの条件下において実験を実施した。さらに、JB-1aを用いて、元素分配に関する圧力依存性の実験も行った。実験は、600°C、0.37.5kbの条件下において行った。本実験でも低圧条件下ではテストチューブ型高圧反応容器を用いたが、5および7.5kbの高圧条件下ではピストンシリンダ型高圧反応容器を用いて行った。実験の結果、遷移金属は、高温・低圧条件下において熱水溶液中に溶存されやすくなることが明らかとなった。このことは、マグマが浅所で固結した場合に、鉱化ポテンシャルの高い鉱液が放出されることを示唆している。今まで当研究室では6配位サイトまたは4配位サイトを持つ鉱物と塩化物水溶液間における2価陽イオンの同時分配実験を行なってきたが、本年度では6配位サイトおよび8配位サイトを持つ角閃石(透閃石)および輝石(ヘデン輝石)を用いて2価陽イオンに対する同時分配実験を行なった。実験は500800°C、1kbの超臨界熱水条件下で実験を行なった。また、対象イオンとしてはNi、Mg、Co、Zn、Fe、Mn、Ca、Srの8イオンを取扱った。角閃石および輝石の場合には,2価陽イオンの入り得る6配位サイトと8配位サイトに対応する2つのピークを持つ分配係数-イオン半径(PC-IR)曲線が求められた。6配位サイトのピークはNiとMgの間に、8配位サイトのピークはCa近くに位置しており、Mn付近で極小位を示す。6配位サイトに対応するPC-IR曲線は、8配位サイトに対応する曲線と比べて勾配がきつくなっており、6配位サイトは8配位サイトと比べてイオン選択性がきついことを示している。また、温度上昇に伴い,全体的にイオン選択性は小さくなる傾向を示す。これら2鉱物においては、CoとZnが他の2価イオンとは異なる挙動を示し、鉱物中に濃集しにくいことを示している。上記実験では、テストチューブ型の高圧反応容器を用いて実験を行なっており,1kbが実験圧力の上限となる。そこで、上記分配実験に対する圧力依存性を求めるために、本年度ではピストンシリンダ型高圧反応装置の導入をおこなった。しかしながら,圧力が一定しないことから、修理を行なったが,最終的には年度内に修理が間に合わず、上記分配に関する圧力依存性に関する実験は次年度に持ち越されることとなった。鉱物-塩化物水溶液間における多元素同時分配実験のひとつとして今年度は黒雲母を対象に実験を行った。昨年度、鎖状珪酸塩であるヘデン輝石と透閃石を用いて実験を行った結果、Coに関して鉱物に濃集しにくい負の分配異常が認められた。