hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国に分布する作物資源の遺伝的評価と開発的研究

その機会に、国立遺伝学研究所で「イネの進化遺伝学」に関する小シンポジウムを開催し、研究班以外の国内研究者も多数参加し、有意義であった。2)コムギ・オオムギ班従来から交流のあった四川農業大学のコムギ・オオムギ研究者の全面的協力を得て、ラサを中心とするチベット高地および四川省西部(チベット高原東端部)で、コムギ・オオムギ在来品種の調査・採集を行うことができた。従来エチオピアにしかないと考えられていたオオムギのirregulare型(条性不整)がチベットにも多数分布していることなど、いくつかの新しい知見を得た。コムギ・オオムギ共に各600点以上のサンプルを採集し、日本で栽培し、特性調査を開始した。平成8年には四川農大の分担者2人を招へいし本調査のとりまとめと今後の共同研究について打合わせした。3)ダイズ班中国各地の在来品種・野生ダイズの情報収集を目的として、各研究者が個別に各地へ調査旅行を行った。在来品種の調査を行ったのは、貴州省少数民族地域、雲南省西双版納地域である。野生ダイズの調査を行ったのは、東北部(分布北限)、黄河流域、南部(広西省)および北京近郊である。南部以外では自生地を観察することができた。平成7年に、中国におけるダイズ研究者の中心的人物である南京農大蓋教授を招へいし、両国でのダイズ資源の今後の研究の方法について討議した。本プロジェクトの目的は中国での野外調査を通じて、これら四大重要作物の在来種・野生種の生態的調査を行うと共に、遺伝的評価を行うための材料収集であった。予想されたことだが、遺伝資源の国外持出しについては現在厳しい規制があり、特に中国からは非常に難しい。私共の研究班では次のように解決した。イネでは、中国側分担者の研究室出身者が幸い国立遺伝学研究所に職を得ることができ、共同研究の一部を日本で行っている。初めて入手できた中国の材料を加えて、この野生イネのアジア地域における変異パタンを研究中である。コムギ・オオムギ班は、四川農大分担者の尽力で彼らの来日の際に公式に日本に持ってくることができ、現在栽培中で、一次特性および播性の調査を進めている。ダイズグループは、目的としている細胞質ゲノムの分子マーカー調査を、日本側研究者が訪中し現地の大学の研究室で行っている。その結果、在来品種中に野生型と同じ型を含む7種の細胞質型を観察し、その地理的変異も見出された。イネ班,コムギ・オオムギ班,ダイズ班の3グループとして行動した.1)イネ班:6月に中国側分担者を招へいして秋の共同調査計画を討議すると共に,小シンポジウムを開催し,中国に焦点をしぼったイネ進化遺伝学の問題点を整理した.10月に日本側研究者が訪中し,広西省内の野生イネ6集団の調査を行った.熱帯アジアに分布する同種の野生イネとはやや異なる特徴を持っているようであった.高頻度で野生イネが分布していると言われていた広西省でも,環境開発による自生地の破壊が急速に進んでいることがわり,広西省農科院品種資源研究所と野生イネ自生地の保全に関して協力することも約した.2)コムギ・オオムギ班:諸般の事情によりコムギ・オオムギグループは合同して調査旅行をした.8月に四川農大小麦研のグループと共にラサを基地としてチベット高地のコムギ・オオムギ在来品種の調査を行った.従来エチオピアにしかないと考えられていたオオムギのirregulare型(条性不整)がチベットにも多数分布していることなど,いくつかの新しい知見を得た.コムギ・オオムギ各300以上のサンプルを収集することができた.3)ダイズ班:黄河流域の野生ダイズおよび貴州省の少数民族が栽培している従来品種の調査を行った.
薬物動態に及ぼすストレスの影響

平成2年度の研究において、申請者らは狭心症治療薬のニコランジルおよび硝酸イソソルビドの各種投与経路時の生体内動態する情動ストレスの影響をWistar系雄性ラットを用いて検討した結果、次のような結果を得た。1)ニコランジルを経口および皮下投与し、その後フットショックによる情動ストレスの負荷はその血中濃度の上昇を著明に減少させ、また静脈投与時でも低下させた。その時の組織内濃度は、心臓、腎臓および皮膚において低い値を示した。またストレス負荷動物では尿中からのニコランジルの排せつは亢進される傾向を示した。さらにニコランジル静脈投与時、その主要代謝物のNー(2ーhydroxyethyl)nicotinamideの動態について検討した結果、ストレス負荷動物において僅かの増加が認められた。2)硝酸イソソルビドの動態に対しては、経口および非経口投与時について検討してきたが、吸収過程ばかりでなく代謝過程にも影響していることが分った。平成3年度の研究においては、気管支拡張薬テオフィリンの生体内動態について各種情動ストレスの影響を検討した結果、次のような結果を得た。1)コミュニケ-ション箱法でテオフィリン経口投与時のその血中濃度の上昇は、ストレスの負荷により抑制された。2)また金網による拘束法での実験では、拘束30および60分拘束群の血中濃度は対照群のそれに比較して、有意に低い値であった。以上のことより、狭心症治療薬のニコランジルおよび硝酸イソソルビドの各種投与経路時の生体内動態、ならびに気管支拡張薬テオフィリン経口投与時の生体内動態は、各種情動ストレスにより影響されることが分かった。臨床的に使用されている各種薬物の動態に及ぼすストレスの影響を調べる目的で、今年度は狭心症治療薬のnicorandilの動態に対する影響を小動物を用いて検討した。実験にはWistar系雄性ラットを用いた。ストレスの負荷については、動物の足に電気刺激(footーshock)を与える方法にて行った。Nicorandilを経口または非経口(皮下、静脈内)投与後、ある設定した時間にfootーshockを負荷させその時の血中、組織中および尿中の濃度をHPLC法で調べた。なお血中濃度の測定に際しては微量(60ul)の経時的採血により遠心分離後、nicorandilおよびその主代謝物の一つのNー(2ーhydroxyethyl)nicotinamideの血清中濃度を測定した。実験結果は次の通りである。1.Nicorandil10mg/kgを経口的に投与しその直後に、footーshockを負荷(30min)した時、そのnicorandilの血清中レベルは、非負荷の対照群に比べて著明に低かった。2.Nicorandil5mg/kgの皮下投与時では、footーshock負荷群の血清中レベルは、僅かであるが対照群のそれより低値を示した。3.さらにnicorandil3mg/kgを静脈内投与時でも、footーshock負荷群においてその血清中レベルは低下した。4.次に、nicorandil投与時血清中濃度がPeakに達した時、footーshockを負荷すると、経口および皮下投与時ともその血中濃度は対照群に比較して低下した。5.一方、nicorandil10mg/kgを静脈内に投与し、その直後よりfootーshockを負荷した時、nicorandilの血清中レベルの低下とともにその代謝物Nー(2ーhydroxyethyl)nicotinamideの上昇が認められた。6.nicorandil投与時のfootーshock負荷時の組織内レベルは、心臓、腎臓および皮膚で低値を示し、また尿中排泄は促進された。これらのことより、footーshockのようなストレスの負荷は狭心症治療薬nicorandilの吸収ばかりでなく分布、代謝および排泄に影響を及ぼすことが示唆された。前年度の研究に引き続き、各種薬物の体内動態に及ぼす情動ストレスの影響に関する研究の一環として、今年度は、主に気管支拡張薬テオフィリンの血中濃度に及ぼす各種情動ストレスの影響について検討した。実験にはWistar系雄性ラットを使用した。

精動ストレスの負荷は、物理的および非物理的(心理的)情動ストレスの負荷可能なコミュニケ-ション箱装置法(30分間法)および金網による拘束法(30および60分間法)により行った。テオフィリン20mg/kgを動物に経口投与し、その直後より各種ストレスを負荷しその時の血中(血漿中)濃度薬物濃度を経時的にHPLC法にて測定した。なおコミュニケ-ション箱法によるストレスの負荷実験では、動物をコミュニケ-ション箱に入れフットショックを直接受ける動物(sender)とsenderの動物の情動反応の伝播によりストレスを受ける動物(responder)に分けて検討した。コミュニケ-ション箱法での実験では、sender群においてテオフィリン投与30分で、その血中濃度は対照群のそれと比較して著明に低く、投与1および2時間後でも低値を示した。一方、responder群においては、対照群のそれと著明な差異はなかった。金網による拘束法での実験では、拘束30および60分法とも拘束群の血中濃度は対照群のそれと比較して、投与30および60分後において有意に低値であった。またテオフィリン投与60分後では60分拘束群の方が、30分拘束群よりその血中濃度は著明に低い値であった。以上のことより、テオフィリンの経口投与時の体内動態は、各種情動ストレスにより影響されることが示唆された。
褐藻ワカメにおける温度要求性と集団間の遺伝的分化の相関

北関東地方の野生ワカメ集団の遺伝的構造についてミトコンドリアマーカーおよび核ゲノムコードのマイクロサテライトマーカーを用いて解析を行った。小名浜、十王、大洗、銚子、勝浦の5集団のそれぞれから30-50個体を採集し、解析にかけた。ミトコンドリアにおいても核マイクロサテライトマーカーにおいても、小名浜集団は、マイクロサテライトでFst値が0.46-0.56と、他の4集団との間に顕著な分化をしめした。小名浜集団は、ミトコンドリアハプロタイプにおいては、他の4集団との間に共通するものはみられなかったが、マイクロサテライトの対立遺伝子においては、特に十王や大洗と共通するものが見られた。これらの結果は、ミトコンドリアマーカーの解析から知られていた遺伝的構造が核ゲノムにおいてもみられること、また卵配偶を行う本種における遺伝子流動が、メス配偶子や遊走子よりも、雄配偶子において生じていることを示唆している。本年度は関東から東北太平洋岸(千葉県から福島県)にかけての5地点、千葉県勝浦、同銚子、茨城県大洗、同小貝、および福島県小名浜において野生ワカメ集団から各30-50個体を採集し、各集団10-30個体についてミトコンドリアハプロタイプを指標として集団間の遺伝的分化の程度について解析を行った。また各集団3-10個体の母藻から確立した培養株を用いて集団間の生理的分花についての検討を試みた。今回、遺伝的分化の解析を行うにあたり、PCRプライマーおよび電気泳動条件の検討を行い、ミトコンドリアtRNA遺伝子領域中の20塩基の挿入欠失を利用して、PCR産物のサイズにもとづきハプロタイプの判別を行うことに成功した。5集団についてミトコンドリアハプロタイプを調べたところ、最も北に位置する小名浜集団においては北日本タイプとよばれるハブ胃タイプのみが見られ、ほかの4集団では小湊から報告されているハプロタイプが検出された。小名浜以北の集団には北日本タイプが広く見られることがすでに報告されているが、わずか40kmしか離れていない小貝の集団からは北日本タイプは検出されなかった(小名浜、小貝集団ともn=33)。このように今年度の解析により、ワカメ集団においては、ごく狭い範囲において明瞭な遺伝的分化みられることが明らかになった。また小名浜、小貝、大洗の3集団から確立した雌性配偶体培養株を材料に、温度および日長条件を管理した培養装置を用いて19°C、16°C、13°C短日条件、および22°C中日条件下における成熟率を調べ、比較した。その結果短日条件下では明確な違いが見られないものの、22°C中日では3集団間の成熟率に違いがあることが示唆された。北関東沿岸に分布する2つのハプロタイプグループの5集団について、核ゲノムコードのマイクロサテライトマーカー4遺伝子座をもちいて、遺伝的分化の解析を行った。対立遺伝子頻度においては、全ての集団に共通するアレルが多いものの、ミトコンドリアハプロタイプと対応するように、茨城県十王と福島県小名浜の集団の間で、優占するアレルの大きな変化が見られた。解析ソフトStructureを用いて、地理的構造をみたところ、5集団が、より顕著に2つに分かれることがしめされた。グルーピングはハプロタイプグループと対応しており、解析に用いた集団はいずれも同種であり、分布が地理的に連続しているにも関わらず、ミトコンドリアゲノムにおいても、核ゲノムにおいても、明確に2つの遺伝的に分化した集団が認識できることが確認された。一方で。sturucreを用いた解析においては、2つの遺伝的グループの間に、わずかながらも遺伝的交流があることが示唆された。母性遺伝をしめすミコトンドリアでこのような遺伝子流動が検出されなかったことを考えると、核ゲノムで示唆された遺伝子流動は、雄配偶子(精子)によるものと考えられる。平成21年度につづき、核ゲノム上にコードされているマイクロサテライトマーカー4遺伝子座について解析をすすめ、5集団165個体について解析を終えた。165個体・4座位に基づく結果では、サンプル中に2つのグループが明確に区別できることが分かったため、両グループ間の遺伝子流動をより正確に推定するために、さらに別の4座位について解析を進めた。培養実験については、前年度に引き続き、配偶体の成熟条件についての検討・比較を行った。前年度までよりも実験の条件をひろげ、短日条件のみではなく、長日条件下においても成熟率の測定を行った。

その結果、実験に用いた銚子、十王、小名浜のいずれの株においても、長日条件(16時間明期/日)下で、短日条件(8時間明期/日)にくらべ著しい成熟率の低下が観察された(たとえば、小名浜では、15°C・16時間明期条件;3.9%、15°C・8時間明期条件;63.9%、20°C・16時間明期条件;0.3%、20°C・8時間明期条件;41.3%、いずれもn=8-11)。この結果は、これまで報告されてきたワカメの温度要求性と一致する。一方で、銚子、十王、小名浜のいずれの株においても、数値に多少の違いはあるものの、同様の傾向が見られ、配偶体の温度要求性が、北関東においてワカメの集団構造を維持する主たる要因である可能性は低いという結論にいたった。
日本語音声の独学を支援するための教師の技能と教材設計に関する研究

本研究では,自己モニターを活用した音声教育の研究成果をもとに,独学用の音声教育教材を作成した。それは,Moodleをプラットフォームとした,e-learning教材である。セキュリティーの問題などをクリアでき次第,公開する予定である。また,その教材をより効果的に使用するためには,教師が持っているべき技能は何かを明らかにし,それらについて,『音声教育の実践』(くろしお出版)を2013年2月に出版した。セミナー講師を3件行った。12月に戸田市国際交流協会で行ったが,ほかに,海外で2件行った。8月に,エジプト・カイロにて,中東日本語教育セミナーの講師を務めた。また,3月に,香港にて,香港日本語教育セミナーの講師を務めた。いずれも,自己モニターを活用した音声教育の背景理論と実践方法について,実際の模擬授業を様子を見せながら,ワークショップを行った。また,これら2つのセミナーの前に,模擬授業を行うことで,特に現地での音声教育の困難点などについて,理解することができ,また,それらを克服する方法について考察することができた。また,学会発表を4件行った。1件は,自己モニターを活用した音声教育の前段階となる発音チェックに関するもの,1件は,自己モニターを活用した音声教育のための教材の開発に関するもの,2件は,自己モニターを活用した音声教育の実践そのものやその実践研究に関するものである。いずれの発表でも,有意義なコメントが得られ,実践の向上やそれに寄与する教材の開発に役立っている。以上のほかに,引き続き,国内外の,自己モニターを活用した音声教育を実践する教師と連絡を取り合い,「独自の基準」を収集したり,実践や教材の問題点について議論するなどしている。これらは,教師の能力の向上についてどのような援助方法があるかなどを考察することや教材の開発に役立っている。また,日本語学習者の音声上の誤用についてのデータを収集している。これらは,教材の開発に役立っている。6月に,韓国の慶熙サイバー大学で,韓国人日本語学習者を対象に,ザージャなどの聞き分け,言い分けに関する模擬授業を行い,それを撮影し,大学内外で見られるようにした。8月に,アメリカ合衆国のミドルベリー大学で,アメリカで日本語を教える日本人日本語教師に対して,音声教育方法についてワークショップ形式で講演を行った。特に,ミドルベリー大学では,研究代表者が著者の一人である『1日10分の発音練習』(くろしお出版)を使用しており,その効果的な使用方法を知らせることができた。2月に,国際言語文化アカデミアにおいて,「日本語の音声」という題目で,主に地域のボランティア日本語教師に対して,自己モニターを活用した音声教育についてワークショップ形式で講演を行った。研究発表を4件行った。いずれも,上級,超級学習者が音声学習をする際に,どのように自己モニターが行われているかを分析したものである。ただし,特にアクセントについては,モデル音声と学習者が発した音声のアクセントを学習者自身で比較し,分析することはできるが,教室外で,日本語母語話者の音声を聞いて,そのアクセントと学習者自身のアクセントの異同を判断するのは難しいという問題があることが分かった。また,moodleをプラットフォームとしたe-learning教材のさらなる開発を行った。そして,最大の研究実績として,『音声教育の実践』(くろしお出版)を2月に出版した。これにより,自己モニターを活用した音声教育をはじめとして,日本語教育における音声教育の発展が大きく期待できる。自己モニターを活用した音声教育の方法について,講演や説明会を行い,その方法や意義などについての理解を図った。9月に台湾高雄・台湾台中,台湾台北において,交流協会主催の教師研修会を行った。10月には東京において,説明会を行い,自己モニターを活用した音声教育を実践する教師を募集した。3月には,韓国ソウルにおいて,自己モニターを活用した音声教育を実践する教師に対する説明会を行った。これらにより,現在,台湾,横浜,大阪,韓国の日本語教師が協力者として,自己モニターを活用した音声教育を行い,その実践について報告がなされている。例えば,日本国内では,学習者の母語が多岐にわたるため,問題となる音声の違いが大きく,学習者によっては,自己モニターを活用した音声教育の意義が感じられないこと,1音ではなく,単語や文を用いるとその問題が軽減できるのではないかと考えられること,海外では,ネイティブ日本語教師が,学習者が母語で話す「独自の基準」を理解することが難しいことがあることなどが分かった。また,日本語学習者の音声の誤用についても,韓国語話者,中国語話者,タイ語話者などの音声を収集している。これは,母語別の問題点を踏まえた音声教育に役立てる予定である。また,e-learning教材について,モデル音声の採録と,実践で収集された問題点などを踏まえ,より効果的でユーザーフレンドリーになるような改善を行っている。自己モニターを活用した音声教育の実践方法や,実際に実践する教師の能力として,何が必要であり,何が欠けているか,それらの問題をどのように克服すればよいかなどについては,順調に進展していると考えられる。

一方,教材の開発については,その基礎資料となる,「独自の基準」の収集や日本語学習者の誤用の収集が網羅的とは言えないため,やや遅れていると考えられる。申請者だけでは,なかなか進展しなかった,自己モニターを活用した音声教育の実践に関する研究について,研究協力者を募集することで,徐々にではあるが,進展されることができた。ただし,教授法ではなく,教師の問題で,自己モニターを活用した音声教育がなかなか普及したいことも分かった。これについての解決方法も今後考えていく必要がある。e-learningの改善については,方法などについて検討中であり,まだ十分ではないと考えられる。教材の開発の基礎資料となる,「独自の基準」の収集や日本語学習者の誤用の収集を網羅的に行うため,国内外の協力者と協力しながら研究を進める。自己モニターを活用した音声教育を実践してもらい,教師がどのような問題点を感じるかなどを明らかにし,改善することが重要である。また,e-learningの改善のためには,アンケート調査などの他に,「独自の基準」をより多く収集することが必要である。これらのためには,研究協力者として,自己モニターを活用した音声教育を実践してくれる教師をさらに募集する必要があり,そのための説明会などをさらに行っていく。また,授業やe-learningの活用など,実践の記述などを綿密に行い,改善していく。教師用指導書の作成及びe-learningのさらなる改善を行う。平成24年度は,研究代表者の学内での業務が多忙を極め,また,海外出張が制限されたため,研究費の十分な遂行が行えなかった。研究代表者のみでなく,謝金も使用して,日本語学習者の誤用の収集などを行う。協力者を募集するための説明会を国内外で開催するために,旅費を使用する。実践及びその記述,検討のために,ビデオカメラなどの物品費や旅費を使用する。e-learningの構築のために謝金や物品費を使用する。
近世ロンドンの給水事業に関する研究

近世ロンドンの給水システムの大きな転換のひとつは、株式会社形態をとる私企業によって個別世帯への給水システムが先駆的に確立した点にある。2018年度は、この近世ロンドンに成立した給水事業会社についての研究を進めるべく、近世ロンドンの給水事業に関する文献の収集と研究史の整理を進めるとともに、夏季にはロンドン市文書館London Metropolitan Archivesとイギリス国立公文書館National Archivesにおいて、近世の給水事業会社に関連する史料の収集を行った。帰国後は、代表的な給水事業会社のひとつであるChelsea Waterworks Companyについて、会計記録のデータベース化、理事会議事録などの転写を進めた。これらの作業を通じて、1株式や社債の発行などを通じた資金調達のあり方、2個々の株主の出資額・居住地・職業・社会的地位・異動の状況、3株主への配当の長期趨勢、3理事会の権限と機能、4提供する給水サービスの内容や地理的範囲と顧客の社会層、5主たる収入源である水道利用料収入の長期的な趨勢、6給水設備における技術革新のあり方、7設備の更新・拡充のあり方、8企業統治のあり方(主たるステーク・ホルダーたる出資者、経営者、サービスの享受者である都市住民等の利害がいかに事業運営に反映されたのか)等の点に関する重要なエビデンスを収集することができた。これらのエビデンスを相互に関連させつつ、当該給水事業会社の企業活動の総体を有機的に復元することを通じて、近世ロンドンにおいて先駆的な給水システムが成立した歴史的背景、またそれがロンドンの社会経済に及ぼしたインパクトについての考察を進めた。この研究成果の一部は、2019年6月にイギリス都市農村共同体研究会で報告し、学会誌へ投稿する予定である。ロンドンの文書館における史料調査の結果、複数あるロンドンの給水事業会社のうち、長期間にわたる経年変化を追うことができるほどの理事会議事録や会計記録が残存しているものは限られていることがわかり、当初経営分析の対象として想定していたいくつかの事業会社については、断片的にしか史料を収集できなかったため。ただし、Chelsea Waterworks Companyについては、史料の残存状況がよいため、理事会における意思決定や財務状況をかなり詳細につかむことができ、長期間にわたる給水事業の具体的な様相を復元できた。Chelsea WaterworksCompanyの経営分析を軸にして、断片的に史料が残存している他の給水事業会社と比較しつつ、近世ロンドンの給水事業の全体像に可能な限り近づきたい。2017年度は、中世後期から近世初期にかけてのロンドンにおける給水事業会社設立以前の給水システムに関する研究を中心に進めた。ロンドンのおかれた自然地理的条件に留意しつつその取水源(河川とその支流、井戸や湧水)とその利用のあり方(飲料用、商工業用)の概要を把握した。そのうえで、都市自治体(ロンドン市)が、河川のアクセスに関する規制や、貯水槽の設置・管理など、給水システムのガバナンス上大きな役割を果たしていたこと明らかにした。また、水汲み・運搬労働のあり方にも着目し、これらの労働が主として女性や奉公人に担われていたこと、一定の社会的分業の展開に伴い職業として水運搬人が成立し、ギルドも形成されたことが明らかとなった。貯水槽の建設は、都市自治体およびその主要な構成員である富裕な市民層によって担われ、またその利用規制は、都市住民の生活用水としての利用を優先したものであり、一種の「モラル・エコノミー」の原理に支えられ、都市支配層による家父長的支配=統治の正当性に関わるものであった。こうした中世後期以来のロンドン給水システムは、16世紀後半を境として、都市人口の急増に伴う水需要の増大への対応が困難となり、貯水槽の管理運営の民間事業者への委託、ロンドン市が有するロンドン近郊の水源に対する権利の民間への譲渡など、いわば民営化の方向に向かっていく。こうした状況を決定的に進めたのは、ロンドン・ブリッジ・ウォーターワークス・カンパニーやニュー・リバー・カンパニーに代表される私企業による給水事業経営であった。このことは、給水システムの技術的転換や制度革新を意味するだけでなく、都市の統治原理の転換をも意味するものであり、2018年度以降の研究を展望するひとつの視点を得ることができた。なお、これらの研究成果の一部は、イギリス中世史研究会において報告する機会を得た。中世後期から近世初期にかけてのロンドンにおける給水システムの概要について把握することができ、また、17世紀以降の給水システムの転換の意義を展望する視点を得ることができた。2017年夏に実施したロンドン・メトロポリタン・アーカイヴズにおける史料収集では、中世後期から近世初期にかけての時期のマニュスクリプト史料について当初期待していたほどの体系的でまとまった量の史料を収集することはできなかったことは否めないが、そのかわり給水事業会社経営に関する史料を先取りして収集することができた。

これらの作業を通じて、1株式や社債の発行などを通じた資金調達のあり方、2個々の株主の出資額・居住地・職業・社会的地位・異動の状況、3株主への配当の長期趨勢、3理事会の権限と機能、4提供する給水サービスの内容や地理的範囲と顧客の社会層、5主たる収入源である水道利用料収入の長期的な趨勢、6給水設備における技術革新のあり方、7設備の更新・拡充のあり方、8企業統治のあり方(主たるステーク・ホルダーたる出資者、経営者、サービスの享受者である都市住民等の利害がいかに事業運営に反映されたのか)等の点に関する重要なエビデンスを収集することができた。これらのエビデンスを相互に関連させつつ、当該給水事業会社の企業活動の総体を有機的に復元することを通じて、近世ロンドンにおいて先駆的な給水システムが成立した歴史的背景、またそれがロンドンの社会経済に及ぼしたインパクトについての考察を進めた。この研究成果の一部は、2019年6月にイギリス都市農村共同体研究会で報告し、学会誌へ投稿する予定である。ロンドンの文書館における史料調査の結果、複数あるロンドンの給水事業会社のうち、長期間にわたる経年変化を追うことができるほどの理事会議事録や会計記録が残存しているものは限られていることがわかり、当初経営分析の対象として想定していたいくつかの事業会社については、断片的にしか史料を収集できなかったため。ただし、Chelsea Waterworks Companyについては、史料の残存状況がよいため、理事会における意思決定や財務状況をかなり詳細につかむことができ、長期間にわたる給水事業の具体的な様相を復元できた。2018年度は、当初の計画通り、2017年度の研究成果を論文としてまとめていきたい。また、給水事業会社の史料収集とその分析を本格的に進める予定である。個々の給水事業会社の経営史的分析を進めるだけでなく、都市統治の転換という視点を意識しながら、給水事業会社の都市社会への受容のされ方についても明らかにしていきたい。Chelsea WaterworksCompanyの経営分析を軸にして、断片的に史料が残存している他の給水事業会社と比較しつつ、近世ロンドンの給水事業の全体像に可能な限り近づきたい。史料収集のためのロンドン滞在期間が、勤務先の公務により当初の計画より短くなったため。次年度は、ロンドン滞在期間を今年度よりも少し長めに確保したい。注文した書籍の納品が遅れたため。
ナノNi粒子による応力緩和型高温実装用インタコネクション技術研究

SiCなどの化合物半導体の、特に高温耐熱デバイスとしての特徴を活かすためには、新たな実装技術開発が必要となっている。従来使用されてきた、半田材料は融点が低く、代替材料として、Au-Ge合金、ナノAg粒子などが検討されてきたが、チップと基板の熱膨張差で発生する熱応力の緩和が課題となっていた。本研究では、高温耐食性についてもすぐれるナノNiに着目し、粒子製造から、接合条件の最適化まで取り組んできた。ナノAg粒子と比較すると、焼結温度は100°C程度高温となる約350°Cで、十分な接合強度が得られ、また応力緩和用に挿入するAlとナノNi粒子の接合も低温で可能で、高い接合信頼性を示すことを明らかにした。導電接続材料には、半田材料が多用されてきた。半導体の接続においては、ダイボンディングやパッケージの基板への接合に長年Pb-Sn半田が使用されてきた。近年Pbフリー化の目的で、Sn-Ag系の半田材材料へ置き換わってきたが、高融点PbーSnに代わる有望な材料がないのが現状である。また太陽電池の配線コンタクターにもSn系半田材料が使用されてきたが、太陽電池パネルを長期で使用した場合の主要な不良個所となる課題が指摘されてきた。ここでは、高耐食性を有しながら、低温で接合可能なNiナノ粒子に着目して接合機構、接合性の検討をおこなってきた。実用化における課題として、ナノNiの焼結後の強度は十分高いものの、延性に乏しく、熱応力の緩和性能が、従来の半田に比べて劣ることが判明していた。そのための対策として、Niナノ粒子接合層に延性の高いAl箔を層状に挿入して、応力緩和層とすることを提案してきた。また実用的な視点からは、Al箔両面にナノNi粒子ペーストを塗布した、ボンディングリボンとして提供することを検討する。今年度の研究では、100nm以下のナノ粒子を用いた場合、接合強度については、300°C以上の加熱加圧接合で、十分な強度が得られることが確認できた。またAlとNiナノ粒子との接合部の信頼性、応力緩和効果について検討した結果、Alフィルムの挿入は、熱膨張係数の異なる材料のナノNiによる接合、すなわちSi/Cu基板の接合信頼性(熱サイクル試験などによる評価)に効果が顕著であることが確認できた。接合雰囲気の影響は、真空中で最も強度が高く、大気中ではやや強度が低下する傾向がみられた。熱分析の結果からは、ナノ粒子の表面を保護している有機成分の揮発と同時に、Ni粒子の酸化が進行し、焼結への阻害要因となっていることが明らかとなった。また有限要素法によるシミレーション結果においても応力緩和の効果が確認できたが、最適厚みについては今後継続して検討する。ナノNiの製造、接合評価、応力緩和の効果の確認を行い、期待される結果が確認できている。ナノNi粒子の半導体実装における接合材としての応用については、300°C程度の温度で焼結が進行することならびに、接合強度が上昇することについては、TEM観察ならびに、各種雰囲気の違いによる強度変化を明らかにしてきた。雰囲気については、応力緩和層として想定している、Alとの直接接合について、特に無加圧での接合条件の最適化を検討してきた。その結果従来考えられてきた、無酸素雰囲気で、接合強度の上昇が顕著に発現するという結果とは異なり、酸素を含むガス雰囲気での強度上昇が顕著であることが明らかになってきた。ペースト化の条件ならびに、溶剤の揮発条件との関連を調査継続している。またナノ粒子の分散との関連については、従来、高電圧静電噴霧を利用した、粒子間の同電位チャージによる分散と溶剤の揮発によるナノ粒子の塗布法ならびに、ペースト化後の三本ロール混錬方式によるナノ粒子の分散方式を検討してきたが、今回あらたな手法として、高圧せん断方式による、ナノ粒子分散を試みた結果、大幅な焼結性、接合強度の向上が見られた。今後、上記の成果を踏まえて、応力緩和層との接合ならびに応力緩和層を芯材としたNiナノ粒子塗布ダイボンディングテープの可能性についても検討を行う。粒子均一分散と焼結、機械的強度関連の評価方法については、共振法を用いた、振動解析ならびに、応力を制御した、振動疲労、ヤング率の変化の解析が有効であることが明らかになり、熱応力の耐性についても加速評価をおこなうこととする。ナノNiに関する研究例は他機関では、ほとんど見られないが、当初予想されていなかった、Al緩和層以外に電極部分のAlが応力緩和に効果をもたらしていることが新たにFEMシミュレーションから、明らかになってきた。実験と合わせて、シミュレーションをおこなうことで、効率的な研究推進が達成できているものと考えている。

ただし学生の就職活動時期の修士2年生による研究推進の停滞は生じており、数年来、例年のこととはいえ、事前に十分想定すべきである。Niナノ粒子の接合の基礎課程と接合特性におよぼす要因(粒径、酸化、炭素量、接合雰囲気)を他のナノ粒子と比較して解析し、機構を明らかにする。粒径分布の評価法の検討と、複合粒子径の影響についても検討を行う。また実用的な視点から、接合信頼性の検討、応力緩和層挿入型の接合リボンとしての利用技術の研究も行う。材料科学ナノ粒子の分散状態との関連については、高圧せん断方式の有効性をさらに定量的に把握するとともに、ガス雰囲気と加圧、無加圧条件での昇温条件の最適化を明らかにすべきと考えている。最終年度においては、接合最適化の条件を明確化し、実用性の見極めを行うために、実SiCパワーデバイスでの接合試験と信頼性の評価を行う予定である。また応力緩和層による信頼性向上についての、比較検証を行う。既出願特許の中間処理対応と合わせて、学会発表、論文投稿などの成果の公表についても注力する予定である。ナノ粒子の購入費用、シミュレーション用計算機の導入費用などを計画していたが、ナノ粒子の購入先製品の予備評価から、購入品が酸化などのより十分な特性が得られないことが判明し、研究室内で、少量試作をおこなった。今後試作のための消耗備品、素材などに繰り越し費用を充当する。またシミュレーション用計算機は、一時的に代替品を使用し、最適仕様を確認することを優先したため、購入時期を遅らせる結果となった。また海外での学会発表については、特許出願検討が継続していたため、見送った結果、旅費分の次年度への繰り越しとなった。人件費については、研究を担当した博士課程学生が大学助手に採用されていたため、大学の費用から、人件費予定額が支払われていた。一方TEMなどの技術の習熟度について、不足する部分については、専門技術者による指導が、必要となるため、今後外注、あるいは指導を依頼するための費用発生が必要となる。また旅費ついては、海外発表などの予定を特許出願などとの関連で、延期していたため、発生が次年度に繰り越した。ナノNiなど試作ならびにそのたのナノ金属材料購入に関わる費用など:870000円図書、調査資料費:230000円、国内学会、研究出張旅費(東京2回、金沢1回):270000円、外国出張旅費(2回):350000円、人件費、謝金(シミュレーションなど指導費、アルバイト費):700000円、その他(外注費など):590000円。消耗品1600000、国内旅費233000、外国旅費200000、その他300000円を予定している。最終年度の評価として、特に信頼性評価を実施するため、使用する実チップ費用、ナノ粒子の製造費用などが消耗品として比較的多額となる。
エネルギー代謝を活性化する抗肥満機能性食品創出のための研究開発

本研究の目的は、ブロッコリーの新芽などのアブラナ科野菜に含まれるスルフォラファン配糖体(SGS)によるエネルギー代謝調節機構と肥満関連疾患の予防改善効果を明らかにし、新しい抗肥満食品の開発に向けた研究基盤を確立することである。具体的には、SGSによる1)褐色脂肪化を介したエネルギー代謝活性化の分子機構、2)`肥満型'腸内菌叢の形成抑制による炎症誘導の抑止、3)慢性炎症を病態基盤とするインスリン抵抗性の発症予防等、SGSの新たな生体調節機能を解明することを目的として、研究を進めている。本年度は、SGSが生体のエネルギー代謝を活性化し、肥満形成を予防・抑制するメカニズムに関し、SGSの標的分子であるNrf2に着目して検討を行った。具体的には、8週齢の雄性C57BL/6Jマウス(野生型)およびNrf2欠損マウスに高脂肪食、またはSGSを混ぜた高脂肪食を与え、体重や代謝表現型を比較検討したした。野生型マウスでみられたSGS投与による肥満抑制、内臓脂肪や脂肪肝の減少、血糖値の低下は、Nrf2欠損マウスではみられず、抗肥満・抗糖尿病効果、エネルギー消費の増大、および脱共役タンパク質(Ucp1: Uncouplingprotein 1)発現の誘導がNrf2欠損マウスではほぼ完全に消失していた。これらの知見は、スルフォラファンによるNrf2活性化がUcp1による熱産生を亢進させ、エネルギー消費の増大を介して抗肥満に働く可能性を示している。以上、SGSによる抗肥満・抗糖尿病効果、エネルギー消費の増大はNrf2を介した作用であることを原著論文(Diabetes 2017)および本年度は総説において解説した(Adipocyte 2018)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、スルフォラファン配糖体(SGS)によるエネルギー代謝調節機構と肥満関連疾患の予防改善効果を明らかにすることである。本年度は、野生型C57BL/6J(WT)マウスを高脂肪食、またはSGS混合高脂肪食で14週間飼育し、間接熱量計等を用いて代謝表現型を解析した。また、肝臓、脂肪組織に浸潤・集積するマクロファージの量と極性(M1/M2)をフローサイトメトリーにより免疫学的に評価した。WTマウスにおいて、(1)SGSは摂餌量を変えることなく高脂肪食による体重増加を15%抑制した(p <0.01)。さらに、SGSにより皮下脂肪、及び精巣上体周囲脂肪(eWAT)におけるUcp1の発現が亢進し、O2消費量とCO2産生量から算出したエネルギー消費量が12%増加した(p <0.01)。(2)SGS群の空腹時血糖とインスリンは、高脂肪食群に比して低値であり、インスリンによる肝臓、eWAT、骨格筋におけるリン酸化Aktの増加を伴っていた。(3)肝臓において、SGSは中性脂肪と遊離脂肪酸の蓄積を減少させ、脂肪肝を改善した。また、SGSによってTNF-α、及びMCP-1のmRNA発現は%低下し、炎症シグナル(JNK、Erk)が抑制された。さらにSGS群における肝臓中のマクロファージ数は対照群に比べて44%減少し、中でも炎症性M1(CD11c+CD206-)は39%減少していた。一方、抗炎症性M2(CD11c-CD206+)は67%増加しており、その結果SF群のM1/M2比が0.2倍へと低下し、M1からM2優位へと肝臓マクロファージの極性シフトを認めた。また、eWATにおいてもSGSにより、マクロファージの極性がM2優位にシフトしていた。以上より、SGSは、高脂肪食による肥満形成、脂肪肝、慢性炎症、及びインスリン抵抗性の発症を抑制することが明らかとなった。SGSの新たな生体調節機能として抗肥満作用とその作用メカニズムを新たに見出し、論文投稿中であるため。具体的には、SGSによる1)褐色脂肪化を介したエネルギー代謝活性化の分子機構、2)`肥満型'腸内菌叢の形成抑制による炎症誘導の抑止、3)慢性炎症を病態基盤とするインスリン抵抗性や脂肪性肝炎の発症予防等、SGSの新たな生体調節機能を解明することを目的として、研究を進めている。本年度は、SGSが生体のエネルギー代謝を活性化し、肥満形成を予防・抑制することを見出し、そのメカニズムに関し報告した(Diabetes 2017)。具体的には、8週齢の雄性C57BL/6Jマウスに高脂肪食、またはSGSを混ぜた高脂肪食を与え、体重と体脂肪組成を比較した。SGSを混ぜた高脂肪食を与えたマウスでは、混ぜていない高脂肪食を与えたマウスと比較して、摂餌量に変化はないものの、体重増加率が約15%抑えられ、内臓脂肪量が約20%減少し、脂肪肝と血糖値が改善された。さらに、グルコラファニンを摂取したマウスは体温が約0.5°C上昇しており、熱産生の亢進によるエネルギー消費量の増大を示唆していた。その作用機序の一つとして、SGSがミトコンドリア膜に存在し、熱産生を担う脱共役タンパク質(Ucp1: Uncoupling protein

1)を白色脂肪組織において増加させることを見出し、報告した(Diabetes 2017)基本となるデータをDiabetes誌に報告し、脂肪肝への作用などのさらに研究は進捗している。本研究の目的は、ブロッコリーの新芽などのアブラナ科野菜に含まれるスルフォラファン配糖体(SGS)によるエネルギー代謝調節機構と肥満関連疾患の予防改善効果を明らかにし、新しい抗肥満食品の開発に向けた研究基盤を確立することである。具体的には、SGSによる1)褐色脂肪化を介したエネルギー代謝活性化の分子機構、2)`肥満型'腸内菌叢の形成抑制による炎症誘導の抑止、3)慢性炎症を病態基盤とするインスリン抵抗性の発症予防等、SGSの新たな生体調節機能を解明することを目的として、研究を進めている。本年度は、SGSが生体のエネルギー代謝を活性化し、肥満形成を予防・抑制するメカニズムに関し、SGSの標的分子であるNrf2に着目して検討を行った。具体的には、8週齢の雄性C57BL/6Jマウス(野生型)およびNrf2欠損マウスに高脂肪食、またはSGSを混ぜた高脂肪食を与え、体重や代謝表現型を比較検討したした。野生型マウスでみられたSGS投与による肥満抑制、内臓脂肪や脂肪肝の減少、血糖値の低下は、Nrf2欠損マウスではみられず、抗肥満・抗糖尿病効果、エネルギー消費の増大、および脱共役タンパク質(Ucp1: Uncouplingprotein 1)発現の誘導がNrf2欠損マウスではほぼ完全に消失していた。これらの知見は、スルフォラファンによるNrf2活性化がUcp1による熱産生を亢進させ、エネルギー消費の増大を介して抗肥満に働く可能性を示している。以上、SGSによる抗肥満・抗糖尿病効果、エネルギー消費の増大はNrf2を介した作用であることを原著論文(Diabetes 2017)および本年度は総説において解説した(Adipocyte 2018)。SGSの腸内細菌叢への作用を介した、肥満抑制および代謝改善効果について検討する。肥満抑制から、脂肪肝や慢性炎症を改善するメカニズムについて、野生型マウス、遺伝子改変マウスを用いて詳細に検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
食肉流通構造の変化に関する産業組織論的研究

この30年間に食肉流通産業は大きな展開をみたが,そのうち次の2点が特に重要であった。(1)食肉(牛肉と豚肉)の流通形態の変遷を見ると大きく三つの時期区分ができる。第一期は生体流通が主流であった時期,第二期は生体流通が枝肉流通に取って代わられる時期,第三期は流通量の半分以上が部分肉流通となる時期である。流通形態を変化させる最大の要因は川下に位置する販売業者の構造変化である。その結果,解体・加工・成型するという機能が当初は小売業者に属していたのだが,現在では屠殺業者まで移動してしまった。この機能の移動は産業構造の変化を誘引したが,そこで重要な役割を果たしたのは,政府・食肉加工メーター・系統農協であった。なおこのような変化の画期は牛と豚で異なる。このような差をもたらしたのは,牛豚の生産形態と違いと個体均質性の格差である。(2)食肉の輸入自由化は,近年の畜産・食肉産業の構造を規定する最も重要なファクターの一つである。特に牛肉輸入自由化は,和牛とそれ以外の牛の間の肉質の差別化を促進させ,それを契機にしてスーパーを核に小売段階の一層の構造変化をもたらした。また豚肉の輸入制度が食肉加工メーカーの構造に与えた影響は大きいことが明らかになった。実態調査は,農林水産省,食肉加工メーカー,食肉センター,経済連,食肉卸売市場,部分肉センター,家畜市場,農家などの多方面にわたった。それぞれ流通形態の変遷を明らかにし,そこにおける競争の実態と市場成果を検討した。特に集荷における食肉センター,農協,食肉加工メーカーの競争行動は,集荷段階の市場成果に重大な影響を与えることが明らかにされた。この競争の実態は集荷業者-農家間の取引形態の多様性をもたらしたが,これについては産業組織論や取引費用論の理論的フレームワークで考察を試み,既存の畜産インテグレーションに新たな視座を付け加えた。
生合成経路を活用する希少ステロイド類の短段階合成法の創製

ステロイド骨格を有する化合物は自然界に数多く存在し、さまざまな生理活性を示すことが知られている。生化学研究に必要な希少ステロイドの供給が望まれているが、容易に入手可能なステロイドの部位選択的化学修飾は非常に困難であり、既報のステロイド合成法よりも効率的な手法の開発が求められている。そこで、容易に調製可能なセグメントを順次連結して必要な官能基を調えた環化前駆体を合成し、ドミノ環化でステロイド類の多環式骨格を一挙構築しようと考えた。本研究では、副腎皮質ホルモンとして知られるアルドステロンの合成を鍵とし、新規ステロイド骨格合成法の開発を検討した。さらに、得られた知見を活用して抗炎症・抗がん剤として知られるデキサメタゾン類縁体を調製し、これらの構造活性相関研究を行い、より高活性で副作用のない新規ステロイドの創製を目指した。アルドステロンは、別途調製した三つのセグメントを連結した環化前駆体のドミノ環化で四環性骨格を一挙に構築した後、官能基変換で合成できると考えた。不斉合成に先立ち、ラセミ体で合成を検討した。グリシドール由来のエポキシドを出発原料とし、位置選択的ヒドロアルミニウム化および薗頭カップリングを経由する11段階で側鎖にアルキンを導入した。続いて、別途調製したセグメントを順次連結して4段階で環化前駆体を合成した。この環化前駆体に対し、エタノール中、酢酸マンガン(III)と酢酸銅(II)を用いるラジカルドミノ環化を行ったところ、望む四環性化合物は得られず、環化が途中で停止した三環性化合物が生成した。一方、ヨウ素化およびアルキル化を経由して酸素官能基を導入した環化前駆体を別途調製し、同様の環化条件に付したところ、低収率ながらABC環部がtrans縮環、CD環部がcis縮環した四環性化合物の合成に成功した。28年度が最終年度であるため、記入しない。生化学研究に必要な希少・非天然型ステロイドの供給が望まれているが、容易に入手可能なステロイドの部位選択的化学修飾は非常に困難であり、既報のステロイド合成法よりも効率的な手法の開発が求められている。今年度は、副腎皮質ホルモンとして知られるアルドステロンの合成を鍵とし、新規ステロイド骨格合成法の開発を検討した。アルドステロンは、別途調製したセグメントを連結した環化前駆体のドミノ環化で構築できる四環性化合物の官能基変換で得られると考えた。グリシドール由来のエポキシドを出発原料とし、位置選択的ヒドロアルミニウム化、ヨウ素化およびアルキル化を経由する11段階で側鎖に酸素官能基を導入した。続いて、別途調製したセグメントを順次連結して5段階でアルドステロンの全ての骨格炭素を含む環化前駆体を合成した。この環化前駆体に対し、酢酸マンガン(III)と酢酸銅(II)を用いるラジカルドミノ環化を行ったところ、望む四環性化合物は得られず、三環性化合物が痕跡量得られた。新規ステロイド骨格合成法を開発するため、複雑なステロイド骨格を有する副腎皮質ホルモンである、アルドステロンの効率的合成法を目指し、検討を重ねた。容易に入手可能な化合物から16段階で環化前駆体を収束的に合成し、ラジカルを経由するドミノ環化でステロイド骨格の複数の環構造を一挙に構築する条件を見出した。さらに検討を重ねればステロイド骨格の一挙構築が可能となり、アルドステロンの全合成が達成できると考えられる。

一方、ヨウ素化およびアルキル化を経由して酸素官能基を導入した環化前駆体を別途調製し、同様の環化条件に付したところ、低収率ながらABC環部がtrans縮環、CD環部がcis縮環した四環性化合物の合成に成功した。これまでに得られた知見を参考に、環化前駆体の側鎖の酸素原子の保護基や末端の置換基を変更して環化を検討し、ステロイド骨格の一挙構築法を開発するとともに、アルドステロンの全合成を達成する。四環性骨格を有するアルドステロンの合成で得られた知見を活用し、抗炎症・抗がん剤として臨床で広く用いられているデキサメタゾンの類縁体を調製する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
増殖因子の導入を目的とした新しい創傷治療剤の開発

デルマトポンチン(DP)がフィブロネクチンやフィブリン、I型コラーゲンと複合体を形成し、いくつかの増殖因子の結合を増強する。この性質を利用して新しい創傷治癒促進剤を開発する目的で、細胞外マトリックスー増殖因子複合体の作成を目指した。DP、フィブロネクチン、フィブリン、I型コラーゲンはVEGF、FGF-2、PDGF、TGF-βをそれぞれ単独で結合したが、結合量はタンパク質によってさまざまであった。一方これらのタンパク質はEGFを結合しなかった。DPはフィブロネクチン、フィブリン、I型コラーゲンとVEGF、FGF-2、PDGF、TGF-βの結合を様々な程度増強し、その中でもI型コラーゲン、フィブリンとFGF-2の結合の増強作用が比較的強かった。これらの複合体を用いて細胞増殖と細胞遊走の増強効果を検討すると、DP-I型コラーゲン、DP-フィブリン複合体により繊維芽細胞の遊走能が増強した。細胞増殖に関しては明らかな増強効果は認められなかった。DP-I型コラーゲン、DP-フィブリン複合体を用いた創傷治癒促進剤開発の可能性が示された。本研究で、デルマトポンチン(DP)と結合能をもつI型コラーゲン、フィブロネクチン、フィブリンは、いずれも血管内皮細胞増殖因子(VEGF)、線維芽細胞増殖因子-2(FGF-2)、血小板由来増殖因子-BB(PDGF-BB)と結合することが確認されたが、表皮増殖因子(EGF)のみは明らかな結合は認められなかった。今回精製されたDPは単独でPDGF-BBとごくわずかな結合を示したが、他の細胞増殖因子とは結合せず、以前の知見の再現性は認められなかった。これはロット差があることを示していると考えられた。しかしDPはFGF-2、PDGF-BB、VEGFと、コラーゲン、フィブロネクチン、フィブリンとの結合を増強した。さらに我々はコラーゲン、フィブロネクチン、フィブリンによるFGF-2の生物活性の修飾を検討したが、これらのタンパク質によるFGF-2の生物活性の増強は微弱で、DPによる活性の増強は認められなかった。興味深いことに、EGFとの結合がないにもかかわらず、フィブリンは単独でEGFの細胞遊走能を増強し、DPはその細胞遊走増強活性をさらに増強した。他の細胞増殖因子に関してはDPやこれらのタンパク質による生物活性の明らかな増強は認められなかった。DPが多発性骨髄腫細胞であるRPMI8226の増殖を強く抑制することに関し、DP存在下でのRPMI8226の遺伝子発現の変化を検討した。多くの遺伝子でPCRのかからないものが認められ、遺伝子の断片化が高度に引き起こされていると思われた。このため遺伝子発現の比較に関しては実験条件の変更が必要と判断された。これら一連の研究作業中、DPの活性にロット差があると判断された。このことから、可能な限り一定条件でDPを精製する必要が生じたため、リコンビナントタンパク質を発現させ、未変性条件で精製することを開始した。今回検討した細胞外マトリックス成分とEGF以外の細胞増殖因子は各々別個に生物活性を発揮し、効果は相加的であった。細胞外マトリックス成分があることにより細胞増殖因子の生物学的半減期も延長せず、両者の結合は一部にとどまると考えられた。このため当初予定した人工マトリックスの開発は限定的になることが明らかとなった。これに加えて実験に使用するデルマトポンチンのロット差があることが判明したため、一定条件でデルマトポンチンを精製することが望ましいと考えられた。このためリコンビナントデルマトポンチンを発現させ、可及的未変性条件でこれを精製することに研究がシフトしている。哺乳類の細胞である293-EBNA細胞にコンストラクトを導入してリコンビナントデルマトポンチンを発現させる系を確立した。今後大量に培養上清を集めて精製を試みる。精製のためには硫酸アンモニウム沈殿で分画したのちにゲルろ過、イオン交換クロマトグラフィーを使用することを計画している。購入に適した物品があったが、差額の5769円でまかなえなかったため、次年度に繰り越して使用することとしたため。次年度の物品購入時に繰り入れる。