hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子宮平滑筋腫瘍の悪性化における性ステロイドレセプターと腫瘍抑制遺伝子p53の関与

さらに子宮肉腫14例中、p53遺伝子に点突然変異が検出された4例の患者は、術後1年半年以内で全員死亡しておりp53遺伝子に点突然変異が予後因子の一つであると考えられる。本年度も、前年に引き続き、正常子宮平滑筋、子宮筋腫、子宮筋肉腫の各組織においてER,PRの異常、また腫瘍抑制遺伝子p53の蛋白質、RNAレベルにおいて定量的、定性的に調べ、各組織においてこれらの因子の異常の有無と程度を検討した。最初に免疫染色法で明らかになったER,PRの発現低下はER,PRの転写レベルで起こっているかどうかをmRNAレベルで調べた。手術摘出材料を採取し、ホルマリン固定パラフィン包埋切片の連続した包埋切片上の組織よりdigestion bufferで可溶化し、マイクロウエーヴ処理法でRNAを抽出し、RT-PCR法にて増幅しER,PRのmRNAを解析した結果、免疫染色法で明らかになったER,PRの発現低下は転写レベルでも低下していることが明らかになった。次にER,PRの転写レベルでの発現低下はER,PRプロモーター部位のGCの塩基配列のDNAメチレーションによるかどうかを調べた。手術摘出材料を採取し、ホルマリン固定パラフィン包埋切片の連続した包埋切片上の組織よりdigestion bufferで可溶化し、マイクロウエーヴ処理法でDNAを抽出し、GCの塩基配列上のDNAメチレーションを認識できる制限酵素、HpaII及びHhaIで切断し、ER,PRプロモーター部位のプライマーにてDNAを増幅することによって、ER,PRプロモーター部位のGCの塩基配列にDNAメチレーションがあるどうかを調べる系を確立することができた。現在この系を使ってER,PRの発現低下とER,PRの遺伝子のプロモーター部位のDNAメチレーションの有無の相関性を調べているところである。
CTMブートストラップ法に基づく楕円量子可積分系の解析

本研究の目的は,8頂点模型やSOS模型に代表される楕円量子可積分系を解析することである.楕円量子可積分系の難しさは電荷保存性という性質を持たないため量子頂点作用素の方法を直接適用するの点にある.平成15年度16年度にかけて,桑野は,楕円量子可積分系を規定する重要な物理量として,形状因子を考察した.8頂点模型の形状因子を構成するための準備として,サイクリックSOS模型の形状因子の積分表示を構成した.この表示は,Smirnovの公理をみたすように構成された.得られた積分表示は,レベル0のKnizhnik-Zamolodchikov方程式の解であることも示した.さらに桑野はMichael Lashkevichと共同で,平成16年度17年度にかけて,無反射点直上におけるXYZ模型の4点形状因子が,無反射点直上であるが故に簡単化し,本質的に積分無しのテータ函数の和として書けることを示した.平成15年度16年度にかけて,中屋敷は,SU(2)不変Thirring模型の局所作用素の空間を考察した.これに関してまず形状因子がミニマルであるための十分条件を見つけそれを用いて局所作用素の空間の指標を計算した.得られた指標はアフィンリー環sl_2ハットのレベル1最高ウェイト表現の指標のフェルミオニック公式として知られているものと一致する.次に局所作用素の空間を保存量のつくる環上の加群と考えた場合の自由分解をフェルミオンのフォック空間を用いて構成した.平成16年度17年度にかけて,中屋敷は,前年度に考えた問題の古典極限に関連して,基本的な多変数のアーベル函数をどんどん微分していって一般のアーベル函数を作りだすことが出来るか,という問題を考察した.超楕円曲線のヤコビ多様体上のアーベル函数についてはこの問題の答えに関して中屋敷とSmirnovによる予想があるが,平成17年度に,この予想を種数3の場合に解決した.本研究の目的は,8頂点模型やSOS模型に代表される楕円量子可積分系を解析することである.楕円量子可積分系の難しさは電荷保存性という性質を持たないため量子頂点作用素の方法を直接適用するの点にある.平成15年度16年度にかけて,桑野は,楕円量子可積分系を規定する重要な物理量として,形状因子を考察した.8頂点模型の形状因子を構成するための準備として,サイクリックSOS模型の形状因子の積分表示を構成した.この表示は,Smirnovの公理をみたすように構成された.得られた積分表示は,レベル0のKnizhnik-Zamolodchikov方程式の解であることも示した.さらに桑野はMichael Lashkevichと共同で,平成16年度17年度にかけて,無反射点直上におけるXYZ模型の4点形状因子が,無反射点直上であるが故に簡単化し,本質的に積分無しのテータ函数の和として書けることを示した.平成15年度16年度にかけて,中屋敷は,SU(2)不変Thirring模型の局所作用素の空間を考察した.これに関してまず形状因子がミニマルであるための十分条件を見つけそれを用いて局所作用素の空間の指標を計算した.得られた指標はアフィンリー環sl_2ハットのレベル1最高ウェイト表現の指標のフェルミオニック公式として知られているものと一致する.次に局所作用素の空間を保存量のつくる環上の加群と考えた場合の自由分解をフェルミオンのフォック空間を用いて構成した.平成16年度17年度にかけて,中屋敷は,前年度に考えた問題の古典極限に関連して,基本的な多変数のアーベル函数をどんどん微分していって一般のアーベル函数を作りだすことが出来るか,という問題を考察した.超楕円曲線のヤコビ多様体上のアーベル函数についてはこの問題の答えに関して中屋敷とSmirnovによる予想があるが,平成17年度に,この予想を種数3の場合に解決した.本研究の目的は、8頂点模型やSOS模型に代表される楕円量子可積分系を、主に角転送行列(CTM)法に基づくブートストラップ的なアプローチで解析することである。ただし、楕円量子可積分系の解析には相当の困難を伴うので、CTMブートストラップ法にこだわらず、量子頂点作用素の方法やベーテ仮設法など、あらゆる方法論を駆使して解析することを目的としている。楕円量子可積分系を規定する重要な物理量として、形状因子を考察した。8頂点模型の形状因子を構成するための準備として、桑野は、サイクリックSOS模型の形状因子の積分表示を構成した。この表示は、Smirnovの公理をみたすように構成され、また、レベル0のKnizhnik-Zamolodchikov方程式の解でもある。ここで用いた公理論的な構成法は、量子頂点作用素の方法と相補的な方法論を与える。さらに桑野は、8頂点模型における秩序・乱雑相変換に伴い、8頂点模型の頂点作用素がどのような変換を受けるかを調べ、乱雑相における頂点作用素が、白石が構成した8頂点模型の頂点作用素と密接な関係があることを示した。また、秩序層における多点相関函数が、乱雑相における別の多点相関函数で表されることを示した。中屋敷は、SU(2)不変Thirring模型の形状因子の解空間を規定し、また、形状因子の留数が消えるための十分条件を考察した。これは、形状因子がnミニマルであるための条件である。さらに、nミニマルな形状因子の空間を、n完全形状因子の空間で割って得られる空間の指標を計算し、これが、アフィンリー環sl_2ハットのレベル1最高ウェイト表現の、最高ウェイトλの部分空間の指標に等しいことを示した。

本研究の目的は、XYZ模型や8頂点SOS模型などの楕円量子可積分模型を、主に角転送行列(CTM)法に基づくブートストラップ的なアプローチで解析することである。そのためには、CTMブートストラップ法、量子頂点作用素の方法やベーテ仮設法など、あらゆる方法論を駆使していかなければならない。楕円量子可積分系を規定する重要な物理量として、形状因子を考察した。形状因子とは、局所作用素の行列要素として定義される物理量で、これがすべて求まると、任意の相関函数が求まるという意味で模型が完全に解けたことになるのである。XYZ模型の形状因子を構成するための準備として、桑野は、サイクリックSOS模型の形状因子の積分表示を構成した。ここでは形状因子の積分公式を、Smirnovの公理をみたすように公理論的に構成した。得られた形状因子は、レベル0のKnizhnik-Zamolodchikov方程式の解であることも示した。さらに桑野は、無反射点直上におけるXYZ模型のある種の形状因子が、無反射点直上であるが故に簡単化し、本質的に積分無しのテータ函数の和として書けることを示した。現在は、この結果と白石が構成したXYZ模型の頂点作用素との間の関係を調べている。中屋敷は、SU(2)不変Thirring模型の形状因子の解空間を考察し、この空間が局所的な運動の積分(保存量)のつくる環上の最高ウェイト加群となっていることを示した。これは前年に行った、ミニマル形状因子の空間を、完全形状因子の空間で割って得られる空間の指標の計算結果を踏まえたものである。本研究の目的は、8頂点模型や8頂点SOS模型などの楕円量子可積分模型を、主に角転送行列(CTM)法に基づくブートストラップ的なアプローチで解析することである。楕円量子可積分模型には、電荷非保存性により、量子頂点作用素の方法を直接適用するのが困難で、技術的困難を克服するためCTMブートストラップ法や頂点・面対応法など、あらゆる方法論を駆使していかなければならない。今年度、桑野はLandau InstituteのMichael Lashkevichと共同で、無反射8頂点模型に対して、4点形状因子を積分なしのテータ函数の和として書き下した。ただし、その表式が形状因子に関するSmirnovの公理をみたすことが明白ではないため、その成果を論文にまとめるまでには至ってない。また、8頂点模型の相関函数と形状因子に関して、神戸大学理学部・神戸大学大学院自然科学研究科における集中講義で、その基礎から詳しい構成法まで講義した。(2005年5月30日6月3日)さらにこの構成法が、8頂点模型の高ランク版である、BelavinのZ_n対称模型へ拡張できるかどうかを現在考察中である。中屋敷は、楕円量子可積分模型に現れるテータ函数に関連して、多変数のアーベル函数をどんどん微分していって一般のアーベル函数を作りだすことが出来るか、という問題を考察した。超楕円曲線のヤコビ多様体上のアーベル函数についてはこの問題の答えに関して中屋敷とSmirnovによる予想があるが、今年度は特に、この予想を種数3の場合に解決した。
身体運動による生活習慣病発症予防と生物時計システム制御

睡眠・食事のタイミングなどのライフスタイルと、肥満や糖尿病をはじめとする生活習慣病の発症には密接な関連がある。また近年では、生物時計システムの破綻に伴いエネルギー代謝機能の不全を中心とする様々な病的形質(肥満や高血圧、糖代謝異常など)が観察されることから、身体の概日リズム制御と生活習慣病発症の関連性が示唆されている。一方、現在まで最も有効な生活習慣病の予防方法として継続的な身体運動の重要性が示されているが、骨格筋をはじめとする身体各組織におけるエネルギー代謝機能の改善について、その適応機構の詳細は依然不明な点が多い。本研究では、高脂肪食摂取による生活習慣病発症と概日リズム制御の関連に着目し、研究を行った。本研究課題の実施状況としては、当初の計画通り、研究課題の一部である「高脂肪食摂取に伴う生活習慣病発症が、生物時計システムに与える影響の解明」を遂行した。C57BL/6J系雄性マウスを対象に6週間にわたって高脂肪食を摂取させ、肥満症の発症を誘導した。その後、中枢および末梢組織(骨格筋、脂肪、肝臓、脳)を対象とした時系列組織サンプリングを行い、肥満発症に伴うエネルギー代謝状態の変化が、各組織における時計遺伝子発現パターンの変化に与える影響を解析している。本研究による実績としては、平成24年度中に1編の総説論文を発表し、また学会シンポジウムにおける招待講演や各種の研究会における成果発表など、積極的な研究成果の発信が行われている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
脊髄神経と副神経の運動ニューロン軸索伸長と僧帽筋二重支配機構の解明

僧帽筋の二重神経支配について数多くの研究がなされたが、主に支配神経のニューロンの局在分布に注目し、これらの運動ニューロンの軸索が副神経と頚神経前枝の2つルートを通って筋に入ることが明らかになった。しかし、二つルートを経由するニューロン局在の違いの有無、頚神経経由する線維に運動成分について、もっと具体的に論じていない。我々は、実験動物(ラット)を利用し蛍光色素DiIと組織化学染色法で頚神経前枝と副神経との交通枝を経由して僧帽筋に分布する神経線維の筋内分布領域も同定し、さらに、ニューロンの逆行性標識に信頼性の高い蛍光色素DiIとDiOを用いて、副神経の運動ニューロンの分布を調べ、3D再構築法を加えて立体的にこのニューロングループの脊髄前角内の局在を観察した。結果、僧帽筋を支配する線維の運動ニューロンは、副神経根を経由するものと頚神経前根を経由する二種類のニューロンが脊髄前角の同じ領域に存在しているけれども、主には背側に向かって走行し脊髄の背外側から出る軸索と、腹側に向かい脊髄を出るものがあることを初めて明らかにした。さらに、同じ領域に局在している、副神経根を経由する線維は主にαニューロンで、頚神経前根を経由する線維は主にγニューロンであることも明らかにした。一方、頚神経由来する線維の末梢の筋内分布を調べた結果、筋紡錘に分布する線維が多数認められ、また運動終板に分布する少数の線維も認められ、γ運動線維とα運動線維と判断できた。これらの実験により、僧帽筋を支配する運動ニューロンの脊髄前角における局在領域とニューロンの種類は、筋内の分布様式と一致し、僧帽筋の二重神経支配の仕組みが明らかとなった。しかも、本研究の結果によって、臨床に副神経切断されたにもかかわらず、僧帽筋の「弱い」随意運動が依然観察される結果に対しても説明できる。一方、副神経核のニューロンは同じ領域に局在しているにもかかわらず、軸索の伸長が背腹両方向であることについて、ラット胚を用いて解析も進めている。しかし、頚神経経由して僧帽筋を支配する神経線維のなかに、運動成分が含まれているかどうかについて今も明確にされていない。しかも、頚神経経由する線維に運動成分があると主張している文献にも、もっと具体的にこの運動線維の種類に関しては論じていない。平成17年度に我々は、「研究計画」に従って頚神経前枝経由して僧帽筋を支配する運動線維の筋内分布を観察した。実験方法は、ラット麻酔して僧帽筋の支配神経(副神経と頚神経前枝からの交通枝)を剖出し、頚神経の交通枝を切断、蛍光物質DiI或いは順行性標識物質Biotin Dextranを切断神経の遠位端に吸収させる。生存時間を経て動物を屠殺し僧帽筋を完全に取り出して後固定などの処理をした後に、実体顕微鏡下で支配神経の筋内分布を観察し、spindleと一緒に筋組織を切り出し、10-14μmの切片を作製した。

DiIによって標識した標本を蛍光顕微鏡で直接観察し、Biotin Dextranで標識した標本をABC peroxidase或いはAlexa Fluor 488とAlexa Fluor 594で発色させ、蛍光顕微鏡で観察、撮影した。実験結果により先ず、頚神経前枝を経由して僧帽筋を支配する運動成分が筋の頭側と尾側両方ともに分布していることが明らかにした。それに、この頚神経経由する運動線維のなかに、βmotor fiberがextrafusal muscle fiberに、spindleの運動支配成分がintrafusal muscle fiber(bag fiberとchain fiber)のpolar部に分布していることが観察された。数の少ないmotor end plateが観察されたことは、脊髄前角におけるαmotor neuronの数の少ないこと、及び頚神経と副神経の交通枝を経由して筋に進入する成分の少ないことと一致している。観察されたSpindleを支配する運動線維の分布領域が、電気生理学的な研究のγmotor fiberの分布と一致していることから、これらの運動線維はγmotor fiberであることを確認できた。しかも、本研究の結果によって、臨床に副神経切断されたにもかかわらず、僧帽筋の「弱い」随意運動が依然観察される結果に対しても説明できる。電気生理、degeneration、denervation、HRP或いは臨床観察などの方法により、僧帽筋の運動支配が副神経と頚神経前枝の二重支配であることが明らかにされてきた。しかし、頚神経前枝を通って僧帽筋を支配する運動ニューロンの前角の局在と末梢の筋内分布に関してはまだ不明である。我々は、実験動物(ラット)を利用しニューロンの逆行性標識に信頼性の高い蛍光色素DiIとDiOを用いて、副神経の運動ニューロンの分布を調べ、3D再構築法を加えて立体的にこのニューロングループの脊髄内局在を観察した。さらに、蛍光色素DiIと組織化学染色法で頚神経前枝と副神経との交通枝を経由して僧帽筋に分布する神経線維の筋内分布領域も調べた。結果、僧帽筋を支配する線維の運動ニューロンは、副神経根を経由するものと頚神経前根を経由する二種類のニューロンが脊髄前角の同じ領域に存在しているけれども、主には背側に向かって走行し脊髄の背外側から出る軸索と、腹側に向かい脊髄を出るものがあることを初めて明らかにした。さらに、同じ領域に局在している、副神経根を経由する線維は主にαニューロンで、頚神経前根を経由する線維は主にγニューロンであることも明らかにした。一方、頚神経由来する線維の末梢の筋内分布を調べた結果、筋紡錘に分布する線維が多数認められ、また運動終板に分布する少数の線維も認められ、γ運動線維とα運動線維と判断できた。これらの実験により、僧帽筋を支配する運動ニューロンの脊髄前角における局在領域とニューロンの種類は、筋内の分布様式と一致し、僧帽筋の二重神経支配の仕組みが明らかとなった。一方、副神経核のニューロンは同じ領域に局在しているにもかかわらず、軸索の伸長が背腹両方向であることについて、ラット胚を用いて解析も進めている。
インド小乗仏教学派ー犢子部・正量部の研究

1.正量部説に関する従来までの知見は,プトガラ,不失壊といった特定の思想に限られ、その体系的理解にはほど遠いものがあった。この学派の体系的理解を可能にする資料として、新たに今日まで全く未知であった煩悩論,福徳論,業論,聖諦論などを紹介するDas^^ ́abalas^^ ́ri^^ーmitra作チベット訳Samskrta^^ーsamskrtaーvinis^^́caya(『有為無為決択』全35章)第16章第21章及び他章に見られる4箇所の設示を提示することができる。本年度は、第18章「非福決択」,第19章「福決択」,第20章「不動業決択」,第21章「聖諦決択」の全訳とその研究を行なった。その内容を説一切有部と比較すると,その多くは説一切有部と共通した思想を有していることが判明するものの、他方既存の諸部派には全く見られない正量部独自の説も多数見い出すことがてきた。その成果の中、本年度は正量部の福徳論を説示している第19章「福決択」に関し、その訳と研究を公表した。今後、この2年間の内に第18章、第20章、第21章に関し、順次公表する予定である。2.現存している犢子部・正量部所法の文献中には,梵語原典は存在しない。しかし、資料調査の過程で正量部所伝論書の梵文写本の存在が判明した。この論書はSan^^ ́ghatra^^ーta作の全550偈より成るAbhidharmasamuccayaka^^ーrika^^ーというものである。この写本は、調査の結果,恐らく故G.Tucciロ-マ大学教授の残した諸文献中に存在するらしく、現在確認を進めている。この写本の解読と研究は、正量部研究を飛躍的に進展さすものと期待できる。3.今日まで殆ど資料化されることがなかったスリランカ伝承の部派仏教に関する文献Nika^^ーyasamgraha中より、犢子部・正量部に関連する資料を2建類,調査整理した。
インドネシア人看護師候補者のキャリアを活用した就労支援ストラテジーの開発

本研究は、EPAで来日したインドネシア人看護師候補者のキャリアを活用した就労支援ストラテジー案を開発することを目的とした。日本国内で就労している候補者と帰国者から看護補助者としての就労状況を明らかにし、またインドネシアの3病院から情報収集を行った。これらをもとに、看護補助業務のなかでも看護を実践しているという意識を高められるような就労支援ストラテジー案を開発した。2008年から経済連携協定(EPA)によりインドネシア人看護師が来日し、3年以内での看護師国家試験の合格をめざし、それぞれの受け入れ病院で看護補助者として就労・研修を行っている。しかし、この就労・研修については指針やモデルがなく、候補者のみならず受け入れ病院も戸惑いを感じ、負担が増大している。そこで、本研究では来日したインドネシア人看護師候補者の就労実態をとらえ、インドネシアの看護業務をふまえたうえで、候補者のインドネシアでのキャリアを活かすことができる就労支援ストラテジーを開発することを目的とした。まず、インドネシアへ帰国した看護師候補者へインタビューし、日本での就労状況やその思いを明らかにした。次に、国内の受け入れ機関でフィールドワークし、実際の就労状況を把握した。その結果、インドネシア人看護師候補者らは、看護補助者としての就労を看護業務だと捉えておらず、インドネシアで培った能力の低下といった危機感を感じていたことなどがわかった。そこには、日本では看護師しか行うことができない診療の補助業務を看護師の象徴的な仕事だと考えていることや、看護補助者として行う日々のケアでは、患者情報を得ずに決められたケアを決められた方法でルーチンとして行っている実態があること、看護師とのコミュニケーションの機会が限られ、協働している感覚が少なくなっていることなどが影響していると考えられた。これらの結果から、インドネシア人看護師候補者の就労支援ストラテジーは、看護を実践しているという意識を高めることを中心にする必要があると考えた。看護補助者としてケアの実施範囲は限られており、臨床の状況によって限界はあるが、候補者が行っているケアの実施にあたり、患者の情報収集、アセスメント、ケア計画やその後の評価という一連の看護過程の展開に参画できるような就労支援ストラテジーを作成した。本研究は2年間の研究期間で、EPAで来日したインドネシア人看護師候補者の就労実態をとらえ、インドネシアの看護業務について社会的・文化的背景をふまえた特徴を明らかにし、候補者のインドネシアでのキャリアを活かすことができる就労支援ストラテジーを開発することを目的としている。平成23年度は、まず、インドネシアのジャカルタで、帰国したインドネシア人看護師候補者13名にグループインタビューと質問紙調査を実施した。調査内容は、帰国後の就労状況、日本での看護補助者としての仕事内容とその仕事をすることへの思い、さらには日本とインドネシアとの看護業務の違い等である。この結果、候補者は看護補助者として働くなかで、看護師と協働したい意識を持っていたこと、そして協働を通して学んだことを看護師国家試験の学習や将来、看護師と働く際に役に立てたいと考えていること等が明らかになった。これらの結果については、学会発表する予定である。次に、国内の受け入れ病院での調査を行った。この調査は5施設に依頼し、これまでに2施設から同意を得て、インドネシア人看護師候補者3名、候補者とともに働く日本人看護師2名、および候補者の配属部署の看護管理者2名にインタビューを行った。同時に、候補者の就労状況について参加観察を行った。これらのデータから、候補者が国内の受け入れ病院において、日常的な仕事の状況を把握することができた。またそれに伴う困難や課題を候補者の側だけでなく、日本人看護師の側からも知ることができた。以上の調査で、インドネシア人看護師候補者の日本の病院での就労実態や就労の仕方へのニーズが明らかになった。このデータをもとに平成24年度はインドネシアでの調査により、インドネシアの病院における看護業務の実態を捉え、日本との違いを明らかにしていき、就労支援ストラテジーの開発につなげていく予定である。平成23年度の国内受け入れ病院調査は、5施設程度と計画していたが、調査日程の都合上、まだ2施設でしか行えていない。インドネシア人看護師候補者は看護補助者として就労しており、この看護補助者の業務内容は、明確な規定がなく、病院によりきわめて多様である。この多様性を把握するためには、平成24年度にも引き続き国内調査を行い、データの蓄積が必要である。また同時に、平成24年度に計画しているインドネシア調査の計画・実施をしていく。さらに、平成24年度は研究最終年度であり、研究成果である就労支援ストラテジーを開発する計画であるため、年末までにはデータの収集を行う必要がある。平成23年度の国内調査(今後のデータも含めて)をまとめ、結果の発表を行っていきたい。また、関連図書や関連学会からの情報も収集した上で、平成24年度に予定しているインドネシアでの病院調査および関連機関でのヒヤリングの内容を確定していく。インドネシアでの調査は年度前期には計画を立案し、倫理委員会での承認を早めに得ておく。そして、年内にはデータの収集を終え、平成25年13月の間で就労支援ストラテジーを開発していく。

平成24年度はインドネシアでの調査予定であるため、主にその渡航費および通訳や翻訳の謝金等で研究費を使用する予定である。また、就労支援ストラテジーは試案を作成したのちに、国内調査協力病院の協力者と意見交換を行う予定であり、その旅費も研究費に計上している。
看護組織における組織文化の測定尺度の洗練化とそれを用いた組織変革システムの構築

本研究は、I.「看護組織における組織文化」の測定尺度の妥当性の検証、II.「看護組織における組織文化」を変革するシステムの検討、III.看護師長が行っている看護師長役割の抽出、の3つの研究から成り立つ。I.は、「看護組織における組織文化」を用いて調査を行った4総合病院を対象に、フィールド調査を行い、測定尺度を用いた調査結果と比較検証した。その結果、測定尺度の妥当性が明らかになった。さらに、これまでの測定尺度を用いた調査結果とフィールド調査結果から、「集団」「仕事」「看護師」の各領域に含まれている文化の特徴を分類整理した。II.は、Iで調査した4総合病院のうち同意の得られた1総合病院を対象に、看護管理者と一緒に、アクションリサーチによる組織変革を行った。その結果、組織文化特性に変化が見られた。III.は、看護師長を対象にフォーカス・グループ・インタビューを行い、看護師長が行っている看護師長役割を抽出した。研究目的は、(1)看護管理者が自分の組織を変革するための手段として活用するために、平成17年度に研究者が開発した「看護組織における組織文化の測定尺度」の妥当性を検証し、その洗練化を行うこと、(2)「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いて組織変革を行うシステムを構築することである。計画の概要は以下通りである。(1)「看護組織における組織文化の測定尺度」の妥当性を検証するためと、「看護組織における組織文化の測定尺度」を洗練化するためのデータを得るために、2総合病院を対象に、「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いた量的調査とフィールド調査を行う。そしてその結果をもとに、測定尺度の調査項目を修正し、量的調査によって測定尺度を洗練化する。(2)看護組織の組織変革を起こす看護管理者のリーダーシップを明らかにし、組織変革のシステムを構築するために、「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いた量的調査とフィールド調査によって組織文化特性を明らかにした1総合病院を対象に、組織変革のアクションリサーチを行う。研究目的:看護管理者が自分の組織を変革するための手段として活用するために,「看護組織における組織文化の測定尺度」の洗練化と,それを用い組織変革システムを構築する。平成19年度研究課題と実績1.「看護組織における組織文化の測定尺度」の妥当性を検証する。平成17年度,看護組織における組織文化の測定尺度」を開発した際に、対象となった28総合病院のうち,同意の得られた1総合病院看護職を対象に、平成19年3月7月、参加観察と面接調査を中心としたフィールド調査を行ったそしてその結果を、平成17年の測定尺度を用いた量的調査の結果と比較検証し,測定尺度の妥当性を検証した。2.「看護組織における組織文化の測定尺度」を洗練化するためのデータを収集する。研究課題(1)の結果から、測定尺度を洗練化するために必要なデータを抽出した。3.アクションリサーチで、看護組織の組織変革の戦略と変革を起こす看護管理者のリーダーシップを明らかにする研究課題(1)の調査終了後、対象病院看護部に調査結果を報告し、平成19年10月から、一緒にアクションリサーチを開始した。看護師長を対象に研修会を開き,自分の病院看護部の組織文化の特徴をグループワークにて抽出してもらい、1ヶ月に1回の割合でミーティングを持ちながら,看護師長達が変革の方向性を出してくるのを、一緒に確認し,修正しながら、変革の焦点問題点を明確にした。そして、その後、平成20年度の看護部目標を一緒に作成し,3月には、目標管理としてスタッフまで行き渡るよう1年間の作業研究目的:看護管理者が自分の組織を変革するための手段として活用するために、「看護組織における組織文化の測定尺度」の洗練化と、それを用いた組織変革システムを構築する。平成20年度研究課題と実績1.「看護組織における組織文化の測定尺度」の妥当性を検証する。平成20年1月2月に「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いて、組織文化を量的に測定した2総合病院看護部を対象に、平成20年6月12月にフィールド調査を行った。そして、量的調査結果と質的調査結果を比較検討することで、「看護組織における組織文化の測定尺度」の妥当性を検証した。また同時に、測定尺度の洗練化のためのデータを収集した。

3.アクションリサーチで、看護組織の組織変革の戦略と変革を起こす看護管理者のリーダーシップを明らかにする。平成19年からアクションリサーチを開始している1総合病院で、引き続き研究を続け、平成21年1月に「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いて組織文化を測定し、アクションリサーチ開始前のデータをt検定にて比較した。そして、その変化に寄与したリーダーシップについて、フォーカスグループインタビューにて抽出した。研究目的:看護管理者が自分の組織を変革するための手段として活用するために、「看護組織における組織文化の測定尺度」の洗練化と、それを用いた組織変革システムを構築する。平成21年度研究課題と実績1.「看護組織における組織文化の測定尺度」を洗練化するためのデータを収集する。平成17年に「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いて、組織文化を量的に測定した28総合病院のうち、特徴的であった1総合病院を対象に、平成21年9月にフィールド調査を行った。そして、量的調査結果と質的調査結果を比較検討することで、「看護組織における組織文化の測定尺度」の妥当性を検証した。また同時に、測定尺度の洗練化のためのデータを収集した。2.「看護組織における組織文化の測定尺度」を用いた看護組織の組織変革を起こすための看護管理者のリーダーシップを明らかにする。組織変革の要である「看護師長の役割」について、4総合病院の看護師長達を対象にしたフォーカス・グループインタビューを行った。そして、得られたデータを、研究協力者である社会心理学の研究者及び看護師長達と一緒に、質的帰納的に分析し、看護師長の役割を抽出した。平成22年度研究課題と実績(1)「看護組織における組織文化」の変革モデルの構築平成20年度に「看護組織における組織文化」の測定尺度を用いた量的調査とフィールド調査にて組織文化特性を明らかにした1総合病院を対象に組織変革のアクションリサーチを開始した。対象病院の看護部長・看護師長達が研究協力者となり、月に1回の会議を持ち、組織の問題を抽出しながら、変革のビジョンと目標を明らかにした。今後、2年間継続し、計画立案・実施・評価をする予定である。この一連のプロセスを分析し、組織変革のモデルを構築する予定である。(2)看護師長の役割の構成概念の明確化と調査用紙の作成平成21年度から継続して、「看護師長の役割」についてのフォーカス・グループ・インタビューの質的・帰納的分析を行った。その結果をもとに、研究協力者の看護師長達と一緒に「看護師長の役割」の構成概念の明確化、及び調査用紙作成作業を行った。平成23年度は調査用紙を完成し、看護師長を対象に量的調査を行う予定である。(3)「看護組織における組織文化」の測定尺度を用いた組織文化パターンの抽出6総合病院を対象とした「看護組織における組織文化」の測定尺度を用いた調査結果とフィールド調査結果を比較検討した。そして、その結果をもとに、32総合病院の組織文化特性のパターンを抽出した。
リンパ球の薬剤感受性にもとづく腎移植患者の合理的免疫抑制剤投与法の開発

腎移植において薬物感受性に基づく合理的免疫抑制剤投与法を目的とし、患者個々の各免疫抑制剤に対するリンパ球感受性(IC50)を調べた結果,以下の知見を得た。1.健常者及びCRF患者の各GC剤感受性は、(1)全てのGC剤でCRF群で低く、特にPSLは有意に低く、GC剤の感受性が低下していることが示唆された。(2)各GC剤のIC50から相対力価比を求めた結果、CRF患者でMPSLはPSLの12倍の力価であった。リンパ球抑制効果を期待しGC剤投与する場合、PSLよりMPSLが有用であると考えられた。2.感受性と臨床成績の関係(1)GC剤感受性と臨床成績:PSL低感受性群、高感受性群に分け、腎移植後の急性拒絶発症回数を比較した。PSL低感受性群では有意に多かった。(2)CYA感受性と臨床成績:CYA低感受性群、高感受性に分け、S-Crの経過を比較した。腎移植18ヶ月目のS-CrがCYA低感受性群で有意に高かった。当試験法が臨床成績と関係することを示した。3.移植前群と移植後群で感受性を比較した結果、PSLとMPSLは感受性に変化はなく、CORとCYAは移植後群で有意に低下し、SIも低下していた。4.PSLとCYAのIC50の関連を調べた結果、有意な正の相関関係が認められた。PSLとCYAの耐性機構には共通した機構が関与している可能性を示した。5.GC離脱8例中、2例はS-Cr上昇のためGC剤を再開した。1例は服用剤のMPSL感受性は良好で、COR感受性は低く、血清COR濃度は回復していた。副腎皮質機能が回復してもCOR感受性が低いと内服ステロイド剤の代替えになり得ないことが示唆された。6.CYAとFK506の平均相対力価比はCYA: FK506=1:62であり、従来のCYA: FK506=1:50100の範囲であったが、患者間力価比は1:11:368と大きな個人差があった。腎移植でCYAとFK506を選択する指標はなく、今後当試験法におけるCYAとFK506の平均相対力価比を確立し薬剤選択の基準を確立したいと考えている。今年度は、腎移植の臨床の免疫抑制剤として用いられているglucocorticoidについてリンパ球の薬剤感受性を検査する方法を開発し、その成績と急性拒絶反応との関係を検討した。1)検査方法:腎移植患者の抹消血よりリンパ球を分離し、それを約5mlのRPMI-1640培地で3回洗浄後、リンパ球数が1×10^6/mlになるように培地で希釈調整した。このリンパ球懸濁液をplateの各wellに分注した後、最終濃度が5ng/mlになるようmitogenとしてCon Aを添加し、さらに最終濃度が0、0.1、10、100、1,000ng/mlとなるように5種類のプレドニゾロン・エタノール溶液を4nlずつ添加した。

次いで37°C下、5%CO_2中で80時間培養後、[^3H]チミジンを各wellに添加し、さらに1620時間培養後細胞をharvestして、液体シンチレーションカウンターで細胞内に取り込まれた[^3H]チミジンの量を測定した。そしてリンパ球の幼若化を50%抑制するプレドニゾロン(PSL)濃度[inhibition dose(ID_<50>値)]でリンパ球のPSL感受性を測定した。2)研究結果:腎移植患者40例について移植前にPSL-ID_<50>値を測定し、それと急性拒絶反応との関係を検索した。その結果、術後3カ月以内に急性拒絶反応を発生した21例(拒絶群)と急性拒絶反応を発生しなかった19例(非拒絶群)では、レシピエントの年令、グラフトの種類(生体腎と死体腎の数)、術前輸血を受けた症例数、免疫抑制法、HLA-AB並びにDRの不適合数等に関しては両群間に差を認めなかったが、PSL-ID_<50>値は、拒絶群では、466.4±461.9ng/mlであるのに対し非拒絶群では118.8±233.7ng/mlで、拒絶群に有意に高かった(p<0.01)。すなわちリンパ球のステロイド感受性が低い症例では急性拒絶反応が発生しやすいことから、移植後ステロイドの減量は慎重に行う必要があることが判明した。今年度は、平成5年度の研究で確立したリンパ球の薬剤感受性検査法(ID_<50>値)を用いて、腎移植患者のglucocorticoid感受性を検索し、以下の項目について検討した。1)PSL-ID_<50>値によるsteroid抵抗性拒絶反応の予知について:腎移植後3カ月以内に急性拒絶反応を発生した21例について、PSL-ID_<50>値とmethylprednisolone(MPSL)によるpulsetherapyとの関係をみると、有効群10例と無効群11例の間には、レシピエントの年令、グラフトの種類(生体腎と死体腎の数)、術前輸血を受けた症例数、免疫抑制法、HLA-ABおよびDRの不適合数等には差を認めなかったが、PSL-ID_<50>値は、有効群では22.2±23.4ng/ml、無効群では623.2±516.3ng/mlで、無効群に有意に高かった(P<0.001)。無効群では、MPSL pulsetherapyに引き続いて、ALG、OKP-3、15-deoxyspergualin等の抗拒絶剤を投与したところ、11例中9例に有効であった。なお無効群のPSL-ID_<50>値は761000ng/mlであったことからPSL-ID_<50>値が50ng/ml以上を示す症例は、いわゆるステロイド抵抗性拒絶反応であり、当初からMPSLを使用せずに他の抗拒絶剤を用いた方がよいことが示唆された。2)腎移植における至適ステロイド剤の選択:prednisolone(PSL)治療症例28例とMPSL治療症例15例[併用薬は共にciclosporin(CsA)]について、移植後3カ月間のS-Cr、BUN、尿量、薬物投与量、移植腎摘出症例数等を両群間で比較検討した。なおPSLは60mg/日よりMPSLは48mg/日より、開始し、CsAは両群とも1012mg/kg/日より開始した。その結果、生体腎移植症例では、MPSL群の方がPSL群よりもS-Cr値が有意に低かった(P<0.05)。また死体腎移植症例でも、MPSL群(8例)は腎摘出例はなかったが、PSL群(21例)では3例が腎摘出に至った。これらの結果から、腎移植の免疫抑制剤としてPSLよりMPSLの方が優れていることが示唆された。
前立腺癌におけるニッチ細胞の同定および癌幹細胞支持機構の解明

本研究の目的は、前立癌におけるニッチ細胞の同定およびニッチ細胞による前立腺癌幹細胞の支持機構を解明し、アンドロゲン不応性との関連を検討することである。前年度の研究結果より、アンドロゲン感受性ヒト前立腺癌細胞株であるLNCaP細胞より癌幹細胞に近い細胞であると思われるside population(SP)細胞を分離し、血管内皮細胞が前立腺癌幹細胞のニッチ細胞である可能性があること判明した。本年度は、まず前年度のアンドロゲン除去療法施行後に摘出された前立腺標本を用いた免疫組織染色による検討をさらに詳細に行った。治療後に残存する前立腺癌の近傍にCD31陽性血管内皮細胞の密度が高いことがわかったが、血管内皮細胞と前立腺癌の直接的な関連を示す結果を得ることはできなかった。また、LNCaPのSP細胞を用いたマウスのxenograftモデルの作成を行った。しかし、様々な条件設定にもかかわらず当該研究期間中にマウスのxenograftモデルを作成することはできなかった。血管内皮細胞が前立腺癌幹細胞のニッチ細胞である可能性を証明するためには、SP細胞を用いたマウスxenograftモデルの作成は不可欠であると考え、今後も作成を試みていく予定である。骨転移巣におけるニッチ細胞による前立腺癌幹細胞の支持機構を解明する目的で、マウスの骨髄細胞がLNCaPのSP細胞に及ぼす影響を検討した。マウスの骨髄細胞との共培養することにより、LNCaPのSP細胞の割合が増加した。また。骨髄細胞中におけるCXCL12またはLNCaP細胞におけるCXCR4の発現を抑制することにより、LNCaPのSP細胞の割合が減少することがわかった。今後更にCXCL12およびCXCR4が前立腺癌の骨転移に及ぼす影響に関して研究を進める予定である。本研究の目的は、前立腺癌におけるニッチ細胞の同定およびニッチ細胞による前立腺癌幹細胞の支持機構を解明し、アンドロゲン不応性との関連を検討することである。まず、アンドロゲン感受性ヒト前立腺癌細胞株であるLNCaPのspheroid培養系を樹立した。血清を加えた場合、通常のLNCaP細胞はsphroidを形成するが、無血清培地においてはsphroidの形成は認められなかった。Hoechst33342染色とフローサイトメトリーを用いてLNCaP細胞のside population(SP)細胞とnon-SP細胞を分離し無血清培地におけるspheroidの形成を検討したところ、SP細胞はspheroidを形成したのに対し、non-SP細胞ではspheroidの形成は認められなかった。次に、LNCaP細胞を正常ヒト血管内皮細胞(HUVEC)、正常ヒト前立腺線維芽細胞(NHPF)、正常ヒト前立腺ストローマ細胞(PrSC)と共培養を行い、Hoechst33342染色とフローサイトメトリーを用いてSP細胞の変化を確認した。NHPFまたはPrSCとの共培養ではLNCaPのSP細胞分画に変化は認められなかったが、HUVECとの共培養においてLNCaPのSP細胞の割合が増加する可能性が示唆された。また、アンドロゲン除去療法施行後に前立腺全摘術を行った症例における前立腺標本を用いた免疫組織染色による検討では、残存する前立腺癌の近傍にCD31陽性血管内皮細胞のdensityが高いことがわかった。これまでの検討により、血管内皮細胞が前立腺癌幹細胞のニッチ細胞である可能性を示唆する結果が得られている。今後さらにマウスxenograftモデルを用いた確証実験を進めていく。さらに、同定したニッチ細胞が前立腺癌幹細胞を支持する機構を解明していく。また。
骨再生医療に向けた歯嚢由来細胞の有用性の検討

歯嚢は歯科治療で廃棄される組織で,歯嚢から再生医療用の細胞が得られれば有意義である.歯嚢から分離した歯嚢細胞(hDFC)と骨髄由来未分化間葉系幹細胞(hMSC)の細胞学的性質を比較検討すると供に,hDFCの石灰化過程で発現変動する遺伝子を解析した.hDFCはhMSCと類似した性質を有し,石灰化過程で骨芽細胞分化に関連する遺伝子の発現上昇が認められた.よって,hDFCは骨再生医療応用の可能性が示唆された.歯嚢は歯科治療で廃棄される組織で,歯嚢から再生医療用の細胞が得られれば有意義である.歯嚢から分離した歯嚢細胞(hDFC)と骨髄由来未分化間葉系幹細胞(hMSC)の細胞学的性質を比較検討すると供に,hDFCの石灰化過程で発現変動する遺伝子を解析した.hDFCはhMSCと類似した性質を有し,石灰化過程で骨芽細胞分化に関連する遺伝子の発現上昇が認められた.よって,hDFCは骨再生医療応用の可能性が示唆された.近年、口腔外科領域でも骨組織再生の臨床応用が求められている。組織再生には細胞、増殖因子、スキャホールドの検討が必要である。本研究では、患者への侵襲が少なく、安全で豊富に入手できる幹細胞の細胞源の検討を目的として、埋伏智歯の歯嚢から細胞を分離・培養し、骨芽細胞への分化能を検討した。<方法>インフォームド・コンセントが得られた患者から採取した歯嚢をcollagenase/dispase処理し、ヒト歯嚢由来細胞(歯嚢細胞)を分離した。歯嚢細胞を骨芽細胞誘導培地で培養後、アリザリンレッドS染色を行った。alkaline phosphatase(ALP)活性を測定した。次に、歯嚢細胞を増殖培地または骨芽細胞誘導培地で培養後、total RNAを抽出し、マイクロアレイ解析を行った。Real-time PCR法を用いて遺伝子発現の確認を行った。<結果および考察>歯嚢細胞骨芽細胞誘導培地で培養を行うと培養15日頃からアリザリンレッド染色陽性となり、ALP活性も上昇した。マイクロアレイ解析の結果、骨芽細胞誘導培地で培養した歯嚢細胞ではosteomodulin,IGF-II,IGFBP-2遺伝子が上昇することが認められた。osteomodulin IGF-II,IGFBP-2遺伝子の発現上昇はreal-time PCR法でも確認された。Osteomodulinは骨形成に必要な細胞外基質形成やミネラル沈着に関与するとされている。IGF-II/IGFBP-2複合体は骨芽細胞の増殖因子として注目されている。歯嚢細胞は骨芽細胞誘導培地で培養を行うと、石灰化すること、骨芽細胞増殖・分化に関与するといわれているosteomodulin,IGF-II,IGFBP-2遺伝子が上昇することから、骨組織再生療法の細胞源となりうる可能性が示唆された。近年,骨再生医療が現実のものとなりつつある。そこで,生体侵襲が少なく、安全で豊富に入手できる細胞源の検討が必要となってきた。歯嚢は埋伏歯を覆っている結合組織で、埋伏歯抜歯の際に抜去歯とともに破棄される組織である。歯嚢から分離した細胞を骨芽細胞誘導培地で培養を行うと石灰化することが明らかとなっている。本研究では、歯嚢由来細胞(DFC)の骨再生医療の細胞源としての可能性を検討することを目的として、DFCと骨髄由来未分化間葉系幹細胞(MSC)の遺伝子発現について比較検討した。【方法」日本大学松戸歯学部倫理委員会の指針に従い、埋伏抜歯時に採取した歯嚢をcollagenase/dispase処理しDFCを分離した。MSCはLonza社から購入した。DFCおよびMSCを未分化間葉系幹細胞増殖培地(GM)または骨芽細胞分化誘導培地(OIM)で培養を行い、alizarin red S染色、alkaline phosphatase(ALP)活性を測定した。遺伝子発現量はGene Chip HG U133 plus 2.0 arrayを用いて測定した。【結果および考察】DFCはOIMで培養を行うと石灰化し、alkaline phosphatase活性が上昇した。Microarray解析を行った結果、DFCはCD29,CD44,CD73,CD90が高発現しており、CD13,CD49a,CD49b,CD49c,CD49d,CD49e,CD49f,CD105,CD106は発現が認められた。一方、CD31,CD34,CD45,CD62,HLA-DR、HLA-DQ、HLA-DPの発現は認められなかった.このDFCの細胞表層抗原の発現パターンはMSCと類似しており、再生医療の細胞源としての可能性が示唆された。歯嚢は、歯科治療過程で破棄される組織であり、骨芽細胞へと分化する細胞が存在すると考えられている。本研究では、歯嚢由来細胞(DFC)の骨再生医療の細胞源としての可能性を検討することを目的として、DFCと骨髄由来未分化間葉系幹細胞(MSC)について遺伝子発現解析した。【方法】日本大学松戸歯学部倫理に関する指針に従い、埋伏抜歯時に採取した歯嚢をcollagenase/dispase処理しDFCを分離した。DFCおよびMSCを増殖培地(GM)または骨芽細胞分化誘導培地(OIM)で培養を行い、alizarin red S染色、alkaline phosphatase(ALP)活性を測定した。

遺伝子発現量はGeneChip HG U133 plus 2.0 arrayを用いて測定し、Ingenuity Pathway Analysis(IPA)を行った。【結果および考察】DFCはSTRO-1陽性細胞が存在し、OIMで培養を行うと石灰化し、ALP活性が上昇した。GMで培養3日目のDFCとMSC間で遺伝子発現解析を行った結果、DFCの細胞表層抗原および細胞マーカーの発現パターンはMSCと類似していた。DFCをGMまたはOIMで培養し、3日および10日目の細胞について遺伝子発現解析を行ったところ,GMに比べOIMで培養した細胞で2倍以上発現変動した遺伝子は3日目で951遺伝子,10日目で1798遺伝子であった。これらの遺伝子群をGene ontology分類するとTranscriptionに分類される遺伝子が多かった。次に発現変動した遺伝子群のIPAを行ったところ、培養3日目ではOIMで培養した細胞ではBMPおよびTGF-βシグナリングパスウェイが活性化していることが示唆された。以上の結果から、DFCは再生医療の細胞源としての可能性が示唆された。
時間的予測に基づく随意等尺性筋力調節能力に関する研究

健常な成人被験者を用い、一定時間間隔で3回の音(1kHz,100ms)を与えた後、種々の時間間隔で与えた音刺激(1kHz,300ms)に対して、できるだけ素早く右肘関節屈曲の等尺性随意筋力を発揮する課題を行わせた結果、次のことが明らかとなった。1)3回の音から刺激までの時間間隔が3回の音の間隔と同じである試行の数を他の2倍にして、呈示確率の大きい予測しやすい刺激時刻を設定すると、筋放電開始潜時からみた筋力発揮開始潜時は、呈示確率の大きい時刻より前に刺激が呈示されると著しく延長し、同時刻より遅れて呈示された場合には、呈示確率を等しくしたコントロール条件と等しい一定値を示した。2)発揮筋力持続時間は、予測より早く刺激が呈示された場合にはコントロール条件より短く、逆に予測より遅れて刺激が呈示された場合には延長する傾向を示した。3)発揮筋力の最大値は刺激呈示時刻の早遅によらず一定であり、しかもコントロール条件より大きかった。以上のことから、ヒトの脳は筋力発揮の開始、停止、及び発揮筋力量の3つを独立にプログラムしている可能性が示唆された。
単子葉植物におけるシスゼアチンの代謝システムと生理機能の解明

イネにおいてシスゼアチン(cZ)はトランスゼアチンと同様の濃度で主根伸長阻害効果を持ち、サイトカイニン応答性遺伝子の発現も誘導することを示した。また、3種のcZ配糖化酵素遺伝子をイネから同定し、この過剰発現体の解析からイネの正常な成長にcZ活性が重要な役割を持つことを明らかにした。さらにサイトカイニンの受容体の少なくとも一部は細胞膜ではなく小胞体膜に存在することを明らかにした。1.安定同位体標識トレーサー法を用いたcZ代謝システムの特徴付け安定同位体ラベルしたtZRを合成し、イネの根から吸収させ、その後の代謝変換を質量分析計を用いて解析したところ、cZ型分子種への有意な取り込みは検出されなかった。つまりtZ→cZへの変換経路はイネに存在しないかもしくは極めて小さいものであることが明らかとなった。2.cZ特異的な配糖化酵素cZOGT遺伝子の特徴付けと過剰発現体、RNAi体の解析0-グルコシル化酵素の候補(0s04g0556500,0s04g0556600,0s04g0565400)の基質特異性を解析したところ、0s04g0565400はtZ,cZに対し同程度のKm値とVmaxを持つのに対し0s04g0556500,0s04g0556600はtZを基質とせず、さらにcZRに対しより高い親和性を示した。これまで配糖化は活性型つまり塩基型に対してのみ起こると考えられてきたが、その認識を覆す結果を得ることができた。0s04g0556500,0s0490556600の過剰発現イネは地上部が矮化した。詳細に解析したところ葉鞘と葉身ともに対照に比べ短くなり、その原因の少なくとも一部は細胞長の減少にあった。cZ代謝を改変することで顕著な表現型が見られたことは、cZ配糖化がイネの生長制御に重要な役割を果たしていることを示唆するものである。一方RNAi株については発現抑制効果が十分でなかったこともあり、有意な表現型は観察されなかった。3.イネのサイトカイニン受容体遺伝子(0sHK)のリガンド特異性の解析0sHK6について出芽酵母s1n1変異体のアッセイ系を用いサイトカイニン分子種に対する応答性の違いを解析した。その結果、0sHK6はiPに対し最も高い反応を示したものの、tZ,cZに対してほぼ同等の応答性を示した。この知見はイネにおいてcZは活性型サイトカイニンとして機能しうるというこれまでの結果を支持している。(1)安定同位体標識トレーサー法を用いたcZ代謝システムの特徴付け本年度は安定同位体ラベルしたcZRを新たに合成し、イネの根から吸収させ、その後の代謝変換を質量分析計を用いて解析した。その結果、tZ型分子種への取り込みが検出されたものの、その変換効率は極めて低く、少なくとも幼苗のステージではtZの実質的な供給源になる可能性はないことが明らかになった。(2)cZ特異的な配糖化酵素cZOGT遺伝子の特徴付けと過剰発現体の解析本年度さらにもう1つのO-グルコシル化酵素の候補(Os07g0660500)について組換え酵素タンパク質を発現させ、基質特異性を解析したがサイトカイニンに対する反応性は極めて低かった。以上の結果から、イネのサイトカイニンO-グルコシル化酵素は、Os04g0565400,0s04g0556500,Os04g0556600の3種であることが強く示唆された。Os04g0556500,Os04g0556600の過剰発現イネは地上部が矮化した。ホルモン内生量を解析したところ、サイトカイニンのグルコシドの蓄積量が増加していたとともに、ジベレリンの内生量も変化していた。葉鞘と葉身ともに対照に比べ短くなること、細胞長が減少していることなどから、この表現型の一部は二次的なジベレリンの内生量変化によるものを含むことが示唆された。(3)イネのサイトカイニン受容体遺伝子(OsHK)のリガンド特異性の解析OsHK6の出芽酵母sln1変異体のアッセイ系では、OsHK6はtZ,cZに対してほぼ同等の応答性を示した。実際にサイトカイニン誘導性遺伝子(OsRR)のtZ,cZに対する応答を解析したところ、両者における誘導性には違いが見られなかった。以上の結果は、イネにおいてcZは活性型サイトカイニンとして機能しうるというこれまでの結果を支持していた。(1)cZの配糖化酵素

cZOGT遺伝子の特徴付けと過剰発現体の解析イネのサイトカイニンO-グルコシル化酵素、Os04g0565400,Os04g0556500,Os04g0556600の過剰発現体の表現型を詳しく解析した結果、Os04g0565400,Os04g0556500過剰発現株では冠根数が減少、地上部の半矮化、老化が遅延などの共通する表現型が観察された。過剰発現体の独立したラインを用いてマイクロアレイ解析を行い、過剰発現体において発現レベルの変化した遺伝子の全体像の把握を試みたが、この表現型を説明しうる注目すべき遺伝子は見いだせなかった。(2)イネにおけるサイトカイニン誘導性遺伝子発現へのシスゼアチンの影響の検討イネのサイトカイニン誘導性遺伝子として知られるType-A OsRR遺伝子のトランスゼアチンとシスゼアチンの濃度依存性を調べたところ、OsRR1,OsRR2,OsRR9/10などで同程度の濃度による発現誘導効果がみられた。さらに根の伸長阻害を指標にトランスゼアチンとシスゼアチンの作用濃度の違いを調べたところ、10nMという低濃度でシスゼアチンがトランスゼアチンと同程度に種子根の伸長を阻害することが明らかとなった。シロイヌナズナではこのような阻害がみられず、少なくともイネではシスゼアチンが活性型サイトカイニンとして機能しうることが示された。(3)cZの配糖化酵素cZOGTの芳香属型サイトカイニン配糖化の生物学的な意味についての検討イネの植物体内にトポリンなどの芳香族型サイトカイニンがどの程度存在するかについて解析をすすめたが、いかなる解析においても芳香族型のサイトカイニンはイネ体内に検出されなかった。よって、なぜcZOGTが芳香族型サイトカイニンに高い反応性を示すかという問いについては解決できなかった。