hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カラビーヤウ多様体上の安定束の総合的研究

当研究の目標はカラビ-ヤウ多様体上の安定層の存在問題を解決し、それらのモジュライ空間の幾何学的構造を解明することであったが、これに関して以下の様な成果を得た。存在問題に関しては、第一チャーン類に関するある種の極小性条件のもとで二つの安定層の拡大が再び安定になることを証明できた。これにより、低い階数の安定層から高階の安定層を帰納的に構成する方法を得ることができた。特に因子上の直線束で大域切断で生成されるものから基本変換によって安定ベクトル束が得られることが導かれる。安定束の具体的構成法はこれまで楕円曲線をファイバーにもつカラビ-ヤウ多様体の場合を除いては殆んど知られていなかったが、我々の結果によって原理的には任意のカラビ-ヤウ多様体上で安定束の存在が示されることになった。モジュライ空間の幾何学に関しては、多くの場合にそれらの双有理型を決定することに成功した。具体的には、反射関手によって異なる階数とチャーン類をもつ安定層のモジュライ空間の間に同型対応(Brill-Noether双対性)が定義されることを証明できた。これはK3曲面の場合に吉岡-Markmanによって得られていた結果の高次元化になっている。このBrill-Norther双対性を利用することにより、モジュライ空間が階数の低い安定層のモジュライ上のグラスマン束と双有理同値な既約成分をもつことが導かれる。この方法はカラビ-ヤウ多様体に限らず一般の代数多様体上の安定層に適用可能である。我々は特にDel-Pezzo曲面をファイバーにもつ3次元多様体の場合にもモジュライ空間の構造を決定することができた。本年度の研究の目標はカラビ-ヤウ多様体上の安定束の存在問題を考察することであったが、この問題に関して以下の様な結果を得ることができた。我々はまず4次元の重み付き射影空間の超曲面の特異点を解消して得られる3次元カラビ-ヤウ多様体上で具体的に階数2の安定束を構成し、それらのモジュライ空間の幾何学を研究した。この様なカラビ-ヤウ多様体を考察した理由は、これらがK3曲面をファイバーとする射影直線上のファイバー構造をもつからである。セール対応を用いると、非特異ファイバーに含まれる有理曲線から階数2の安定束が構成でき、2次のチャーン類が小さいときにはそれらの安定束の作るモジュライ空間の双有理的構造が決定された。第二の成果として、一般のカラビ-ヤウ多様体上で層の拡大によって安定束を構成する強力な方法を得た。我々は、向井茂氏によって導入された反射関手の概念を用いることによって、チャーン類が適当な極小性を満たすときには低い階数の安定束から高階の安定束を帰納的に構成できることを証明した。これによって一般のカラビ-ヤウ多様体に対して安定束が存在する為の十分条件を得ることができた。第三の成果は安定束に対してある種の双対性が成立することを証明したことである。我々はモジュライ空間の中で与えれた次元のコホモロジーをもつ安定束の成す部分集合としてBrill-Noether軌跡の概念を定義し、反射関手がベクトル束の安定性を保存することを証明した。これから、異なる向井ベクトルに対応するBrill-Noether軌跡の間に同型写像が存在することが導かれる。この様な同型写像(Brill-Noether双対性)は今後モジュライ空間の幾何学の研究において重要な役割を果たすと期待される。本年度の当研究の目標は前年度で行なったカラビ-ヤウ多様体上の安定層に関する結果に基付き、それらのモジュライ空間の幾何学的構造を解明することであった。この問題に関して以下の様な成果を得ることができた。

まず第一の成果は、モジュライ空間の双有理幾何学に関するものである。我々は、前年度の研究に於いて得られたBrill-Noether双対性を利用することにより、射影代数多様体上の安定層を研究した。その結果、適当な仮定の下ではそれらのモジュライ空間の既約成分は階数の低い安定層のモジュライ上のグラスマン束と双有理同値であることを証明した。この結果により、3次元カラビ-ヤウ多様体上の安定層のモジュライの構造を曲線のヒルベルトスキームによって記述することができた。第二の成果は、射影空間束内の完全交差又はその被覆になっている様な多様体上の安定束に関するものである。我々は、階数2の場合に安定束の存在の為の条件を与え、更にチャーン類に関する条件の下でこれらのモジュライ空間が射影空間と同型になることを証明した。この結果は、前年度に考察したK3曲面をファイバーにもつ3次元カラビ-ヤウ多様体や、Del-Pezzo曲面をファイバーに持つ3次元多様体も特別な場合として含んでいる。第三の成果は、射影多様体上の非特異既約因子上の直線束から基本変換によって得られたベクトル束に関する結果である。我々は、因子に関する極小性条件を仮定するとき、基本変換が常に安定束となることを証明した。これによって射影空間の超曲面やファイバー構造をもつ代数多様体の上に安定束を構成することが可能になる。
母体の甲状腺機能低下による子の中枢神経系遺伝子のエピゲノム解析

妊娠期の母体の軽度甲状腺機能低下が、児の学習・認知能力低下をもたらすことが知られており、その分子機構の解明を試みた。妊娠2週間前より出産時までマウス母獣にチアマゾール(MMI)を投与し、その産仔(M群)と対照群(C群)を解析した。M群ではC群と比較して、生後70日において水迷路試験の潜時延長を認め、生後28日、70日において海馬におけるBrain-derived neurotrophic factor(BDNF)遺伝子(Bdnf)の発現が低下し、DNAメチル化が増加していた。妊娠期の母獣の軽度甲状腺機能低下が、DNAメチル化を介して仔の海馬における長期のBdnf発現低下をもたらすと考えられた。母獣の軽度甲状腺機能低下症のインビボの実験系を確立し、産仔の行動実験も計画通り実施できた。さらにBDNF遺伝子発現異常を甲状腺機能低下症の母獣からの産仔で確認でき、同遺伝子エクソンIVプロモーターのDNAメチル化解析も実施できている。妊娠期の軽度の甲状腺機能低下が、児の学習記憶に関わる中枢神経系遺伝子のエピゲノム変化を惹起し、またその変化が長期に記憶されることで将来の児の学習などの高次中枢神経系障害を来たすのではないかという仮説を証明するために、7-8週齢の雌マウスに対して、交配2週間前から出産まで甲状腺ホルモンの合成を阻害する薬剤であるチアマゾール(MMI:0.025%)を経口投与し(M群)、その産仔を対照群(C群)からの産仔と比較検討した。生後14週でopenfieldtest, light-dark box test, elevated plus-mazetest, rota-rod test, Morris's water-maze testおよびfear-conditioningtestを行い、M群の産仔でC群と比較して有意な不安行動の減少および活動性の増加を確認した。また生後4週での大脳におけるbrain-derived neurotrophin factor (BDNF)およびBDNFの受容体であるtyrosine kinase receptor B(TrkB)遺伝子発現はM群の産仔でC群と比較して有意に低下していた。平成28年度は生後14週で神経活動に重要とされるBDNFエクソンIVの遺伝子発現とエクソンIVのプロモーター領域のDNAメチル化を解析した。生後14週においても、同遺伝子プロモーター領域のDNAメチル化はM群においてC群と比較して、有意に増加しており(C群vs. M群:7.8% vs. 9.9%)、同遺伝子のエピゲノム記憶を確認した。また遺伝子発現は、定常状態では両群に差異を認めなかったが、行動試験施行後においてM群においてC群と比較して有意に低下した。この知見から遺伝子のDNAメチル化状態は、環境因子の変化に対する遺伝子発現応答を規定していることが示唆された。母獣の軽度甲状腺機能低下症のインビボの実験系を確立し、産仔の行動実験も順調に施行できている。さらにBDNF遺伝子発現異常を、甲状腺機能低下症の母獣からの産仔で確認でき、同遺伝子のエピゲノム解析を行う準備が整った。BDNF遺伝子を含む産仔の海馬における遺伝子の網羅的発現解析およびDNAメチル化解析を行い、甲状腺機能低下症の母獣からの産仔の成獣期における、高次脳機能障害の分子機構を探索する。内分泌学甲状腺機能低下症の母獣からの産仔の成獣期における高次脳機能を評価するため、生後20-30週での行動試験を施行する。またBDNFやTrkB遺伝子のエピゲノム解析、とくにDNAメチル化解析を行っていく。
顎関節関節円板におけるホメオスタシス維持解明への挑戦

本研究の目的は、顎関節内障の病態形成に関節内の低酸素状態が関わっていることから、低酸素が線維軟骨組織である顎関節関節円板の変性・破壊にどのように関わっているのかを解明することである。細胞外マトリックスが単なる不活性な細胞間の詰め物ではなく、絶えずリモデリングを繰り返し、細胞の増殖、分化、移動、形態形成などに影響を与えていることが明らかとなってきた。細胞外マトリックスの分解を司る代表的な酵素群としてマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)と軟骨基質分解酵素(ADAMTS)がある。申請者らは、顎関節関節円板細胞を低酸素と炎症性サイトカイン下で培養し、MMPとADAMTSの発現上昇をこれまでに報告してきた。しかし、低酸素状態が顎関節関節円板細胞、組織への明確な関与を解明できなかった。最近になり、他関節領域で関節軟骨変性にMMPやADAMTSの上流シグナルであるHIFファミリー分子の関与が報告されてきた。申請者はHIF-1α(組織の修復・維持に関わる)とHIF-2α(組織の変性・破壊に関わる)が顎関節関節円板の形態的な恒常性維持に関与していると考え、研究の着想に至った。実験条件としては、低酸素状態0.5, 1, 2, 3, 4, 5%を設定した。本年度の研究結果は次の通りである。1炎症性サイトカイン(IL-1β)を添加し各低酸素下で培養した顎関節関節円板細胞を用い、分子生物学的手法(real-time RT-PCR法)により遺伝子発現解析したところ、軟骨基質分解酵素(ADAMTS-4とADAMTS-5)が1%の低酸素下で有為に発現上昇した。2IL-1β添加することで低酸素誘導因子(HIF-1αとHIF-2α)の遺伝子発現が上昇する傾向を認めた。3各低酸素条件下とHIF-2α,軟骨基質分解酵素(ADAMTS-4とADAMTS-5)の遺伝子発現傾向に明らかな相関性は認めなかった。
慣性接続要素による構造物の風応答制御に関する研究

本報告は,慣性接続要素を用いた構造物の空力安定性について述べたものである。質量,減衰定数,固有周期は,慣性接続質量比γによって定められる。最初に,ハイブリッド空力振動実験法をよって,慣性接続要素を用いた2次元正方形角柱の空力安定性を調べた。以下,ハイブリッド空力振動実験法をMHATと称す。次に,2次元正方形角柱と同様に,慣性接続要素を用いた3次元正方形角柱の空力安定性をMHATで調べた。結果として,2次元正方形角柱だけでなく,3次元正方形角柱の空力安定性に改善が見られた。たとえば,慣性接続要素によって,渦励振のピーク値が小さくなったり,空力振動モードがフラッター振動から渦励振変化したりした。本研究は,最終的にDynamic Mass Damperによる風応答制御を明らかにし,風外力のみならず地震外力も一つの制御装置で制御することを最終目的としたものである。その第一段階として、Dynamic Mass Damperの質量効果を醸し出す慣性接続要素に着目し,質量化による風応答の低減効果を調べた。想定した建物モデルは,30m×30m×150mの正方形角柱状の超高層建築物で,その建築物は,1次モードが卓越するとした1自由度モデルを仮定した。風外力は,1/300スケールの剛模型を用い,境界層風洞によりその風力を測定し,モーダルアナリシスの結果から,1時モーダル風力を求めた。求めた風力と設定したモデルを用いて,風応答解析を行い慣性接続要素の効果を調べてみた。加速度応答に関しては,慣性接続要素の慣性効果により明らかな加速度応答レベルの低減が見られた。速度応答に関しては,慣性接続要素の効果により若干の応答レベルの低下が見られたが,加速度応答ほど顕著ではなかった。変位応答は、慣性接続要素の副作用とも言うべき慣性質量の増加による建築物の固有周期の伸長ならびに減衰効果の低減によって慣性接続要素による慣性項の増加に伴い,応答レベルの増大が見られた。これらの現象は,現在対象としているのがDynamic Mass Damperの慣性効果のみであるため,最終的には,Dynamic Mass Damperの減衰効果を含めて克服できるものと考える。以上が平成27年度の本研究に関する研究成果の概要である。科学研究費により,空力振動モデルの改良,具体的に示せば,圧力センサーの増設によりより精度のよい風外力を測定できるようになり,得られた知見はより正確なものとなっている。また,風外力と建築物の応答の総合作用を含まない段階での,評価結果がより正確に得られたことで,風外力と建築物の応答の相互作用がある場合の正確な評価の足掛かりになると考える。平成27年度は,風外力と建築物の応答に相互作用がない場合について,慣性接続要素の効果について実験などから評価を行った。平成28年度は,風外力と建築物の応答に相互作用がある場合の慣性接続要素の効果について検討する。方法は,ハイブリッド空力振動実験法を用い,2次元流ならびに3次元流について検討する。このような場合になると,建築物の応答の大小よりも,空力安定性について検討することになる。慣性接続要素を用いると建築物の空力安定性がどれだけ向上するか楽しみである。建築構造・材料
活性酸素応答ホスファターゼに連関した細胞シグナル制御機構

活性酸素(ROS)による酸化ストレスは炎症応答で重要な役割を果たすが、この過程には転写因子NF-κBの活性化や細胞死の誘導が関連する。酸化ストレスに応答して核内のIKKβがNF-κB阻害タンパク質IκBをリン酸化非依存的に分解し、NF-κBが活性化される新たな機構を見いだした。このときに活性化されたNF-κBは遺伝子発現を抑制する因子として機能し、細胞死を亢進して組織障害を増悪化する作用を有していた。遺伝子改変マウスを用いた解析により、この応答は肝障害にも関与することが判明した。さらにROSによる新たな機構を介してRIP3タンパク質の分泌を制御して細胞死を制御することを見いだした。本研究は活性酸素(ROS)のシグナル機能の解明を目的に、細胞制御における活性酸素応答ホスファターゼの機能と役割と、ROSの産生制御機構の解明をおこなう。具体的には、(1)腫瘍壊死因子(TNFα)によるROSの産生機構、(2)活性酸素応答ホスファターゼによる活性酸素シグナルからリン酸化シグナルへの変換機構、(3)ROSによるNF-κBと活性酸素応答ホスファターゼを介したタンパク質分解・遺伝子発現系の制御機構、(4)活性酸素シグナルの制御異常と疾患との連関について解析し、炎症や発癌における活性酸素シグナルの役割を解明する。TNFαは細胞内で活性酸素の産生を誘導するが、これとともにIκBαkinase β(IKKβ)によるIκBαのリン酸化と分解を介して転写因子NF-κBの活性化を誘導する。また紫外線(UV)照射などの酸化ストレスは細胞内で活性酸素の産生を介してNF-κBの活性化を誘導するが、この分子機構は不明である。今回、我々は活性酸素によるリン酸化シグナルの制御機構を解析する過程で、UV照射はIKKβ依存性にIκBαの分解を誘導すること、さらにこの応答にはIKKβのキナーゼ活性は必要でないことを見いだした。核内でIKKBはユビキチンリガーゼβTrCPと会合しており、UV照射に応答してIκBαはIKKβと会合してβTrCPによるユビキチン化をうける。すなわち、この反応系でIKKβはアダプタータンパク質として機能しており、核内でのβTrCP-IKKβ-IκBα複合体の形成がこの反応の中核であることが判明した。さらに細胞をH202で処理した場合でも、βTrCP-IKKβ-IκBα複合体が形成されることから、活性酸素によるNF-κBの活性化にもアダプタータンパク質としてのIKKβの機能か重要であることが明らかにされた。またNF-κBの活性化を阻害した状況下で細胞をTNFαで処理して活性酸素の産生を誘導した場合にもこの複合体が形成されることから、細胞にストレスが負荷されているときのTNFαによるNF-κB活性化にもこの経路が関与すると考えられた。一方、TNFαによる活性酸素の産生機構を解析した。ミトコンドリアのTCA回路を阻害すると活性酸素の産生が抑制されることから、この活性酸素はミトコンドリアに由来することを確認した。TNFαは細胞内でIκBαkinase β(IKKβ)によるIκBαのリン酸化と分解を介して転写因子NF-κBの活性化を誘導する一方で、活性酸素の産生を誘導する。また紫外線(UV)照射などの酸化ストレスは細胞内で活性酸素の産生を介してNF-κBの活性化を誘導する。我々はUV照射やTNFαはIKKβ依存性ではあるが、リン酸化非依存的な1κBαの分解機構を明らかにした。さらにこの下流でMKPなどのチロシンポスファターゼの活性が制御されていることをみいだした。この反応系ではKKβはアダプタータンパク質として機能しており、核内でのβTrCP-IKKβ一IKBα複合体の形成が活性酸素によるNF-κBの活性化に重要な役割をになう。また、TNFαによる活性酸素の産生機構にはミトコンドリアが関与するが、このときにNADHを抑制すると活性酸素の酸性が阻害されるとともに、チロシンボスファターゼの活性も抑制されることを見いだした。炎症応答の中心で機能する腫瘍壊死因子(TNFα)は、転写因子NF-kBの活性化を介して炎症性サイトカインの遺伝子発現を誘導すると共に、細胞内で活性酸素種(ROS)の産生を誘導して細胞内に酸化ストレスを生じる。産生されたROSはチロシンホスファターゼの活性を抑制することにより、このシグナル系を多様に制御する。一方、紫外線(UV)照射などの刺激も細胞内に酸化ストレスを発生させてNF-κBの活性化を誘導するが、これらのストレスによるNF-κBの活性化機能については不明であった。

我々はTNFαなどのサイトカインはIκBαkinaseβ(IKKβ)によるIκBαのリン酸化と分解を介して転写因子NF-κBの活性化を誘導するのに対して、UV照射はIKKβ依存性ではあるがリン酸化には非依存的なIκBαの分解機構を明らかにしてきた。酸化ストレスに応答してIκBαは核内に移行するが、移行したIκBαは核内IKKβと会合する。IKKβはユビキチンリガーゼβTrCPと会合しており、この応答によりIκBαはユビキチン化をうけて分解され最終的にNF-κBが活性化される事が見いだされた。またp38やCK2などのキナーゼもIκBαの分解を促進することにより、NF-κBの活性化に相乗的に作用することを明らかにした。興味深いことに酸化ストレスに応答して活性化されたNF-κBは抗アポトーシス遺伝子の発現を抑制することにより細胞死を促進する作用を有していた。このような新規のNF-κBの活性化機構と生理的作用に興味が持たれた。細胞内で産生された活性酸素種(ROS)により細胞内で強度の酸化ストレスが発生した場合には細胞機能障害がもたらされるが、低濃度のROSはチロシンホスファターゼの活性を抑制することにより細胞内シグナル系を駆動して多様な細胞応答を引き起こす事が知られている。とくに炎症応答で機能する腫瘍壊死因子(TNFα)によるROSの産生は転写因子NF-kBによる制御を受容しており、この制御が細胞応答で重要な役割を担うことが明らかにされてきた。このようなシグナル伝達系のROSによる制御を解明するためには、ROSの産生制御機構とROSによるNF-kBの活性制御の分子機構を解明して、このクロストークの仕組みを明らかにする必要が有る。本研究で我々は酸化ストレスに応答した新規のNF-kB活性化機構を明らかにしてきた。この機構でユニークなことはNF-kBの活性化を担うIkBαkinase β(IKKβ)がキナーゼとして機能するのではなく、アダプター分子として機能することである。さらにこの経路で活性化されたNF-kBは抗アポトーシス遺伝子の発現を抑制して細胞死を促進する。またNF-kBの活性化に対するROSの作用を解析したところ、IKKβの脱リン酸化に作用するプロテインホスファターゼをROSが抑制することにより、持続的なNF-kBの活性化が誘導されることを見いだした。NF-kBとROSのクロストークでホスファターゼのレドックス制御の分子機構を解析している。炎症応答では細胞内で産生された活性酸素(ROS)による酸化ストレスが重要な役割を果たす。腫瘍壊死因子(TNFα)は転写因子NF-κBを活性化してさまざまな遺伝子発現を誘導して炎症を制御する。炎症に伴い組織内にはROSが産生されて酸化ストレスを生じるが、酸化ストレスによりさまざまなホスファターゼの活性が阻害されて細胞内のシグナル伝達系が駆動されることにより細胞応答が惹起される。この応答について興味深いのは、酸化ストレスと細胞内シグナル伝達系のクロストークである。このクロストーク機構について解析し、酸化ストレスに応答した新規NF-κB活性化機構をみいだした。酸化ストレスに応答して核内のIKKβがNF-κB阻害タンパク質IκBをリン酸化非依存的に分解し、NF-κBが活性化される新たな機構を見いだした。このときに活性化されたNF-κBは遺伝子発現を抑制する因子として機能し、細胞死を亢進して組織障害を増悪化する作用を有していた。遺伝子改変マウスを用いた解析により、この応答は肝障害にも関与することが判明した。
20～30歳代の男女の「自分の身体と妊娠に対する認識」と「食事摂取」との関連

昨年度に引き続き、2030歳代の男女の妊娠に対する認識と食事摂取の現状を調査し、対象の背景別に「自分の身体と妊娠に関する認識」と「食事摂取」との関蓮を明らかにすることを目的として研究を行った。調査は、1「自分の身体と妊娠に対する認識」に関する質問紙調査、2ふだんの生活の中で連続した3日間の食事の写真を撮影し、食事内容を分析する食事調査を行った。質問紙調査は、有職者および学生の267名に質問紙を配布し、143名より回答を得た(回収率52.4%)。有効回答は137名(男性44名、女性93名)であった。「自分は大変健康だと思う・健康だと思う」は109名(79.6%)、「あまり健康ではない・不健康だと思う」は28名(20.4%)、女性で「自分の月経周期を把握している」は77名(82.8%)、「知らない・気にしたことが無い」は6名(6.5%)、「月経不順で予測がつかない」は10名(10.8%)であった。性別と朝食の欠食の有無や「栄養バランスを考えて食べている」についてはχ2検定を行ったところ、有意な関連は無かったが、同居者の有無と朝食欠食について、同居者有は有意に欠食が無かった(p=0.018)。また子どもの有無については子どもがいる人の方が有意に朝食の欠食は無く(p=0.003)、栄養バランスを考えている人も多かった(p=0.009)。食事調査は、143名中32名の協力があり、そのうち栄養分析が終了した18名を分析した。男性4名のエネルギー摂取量の平均は1593kcal、女性1532kcalであった。男女共に栄養の充足率が100%を越えているものは、飽和脂肪酸と食塩であった。また、充足率が70%未満の栄養素は、カルシウム、鉄、ビタミンA、ビタミンC、食物繊維等であり、全体的に摂取量が不足している傾向が見られ、「妊娠に適した身体づくり」を考えると、栄養の偏りが心配される。企業を対象としたリクルートが課題であったため、リクルートの場を企業・施設で直接お願いするのではなく、健康診断センターでの健診の待ち時間にお願いをした。食事調査については、49名の承諾を得ていたが中断者が17名あり、食事記録法や思い出し法よりも簡単と思われる写真を撮るだけの調査法ではあるが、連続した3日間の食事調査の難しさを感じている。2019年度が科研最終年度であるが、調査対象を増やすために調査期間の延長を行い、データの信頼性を高め、研究内容の充実を高めたい。その後速やかに、これまで蓄積してきたデータのまとめに入りたい。2030歳代の男女の妊娠に対する認識と食事摂取の現状を調査し、対象の背景別に「自分の身体と妊娠に対する認識」と「食事摂取」との関連を明らかにすることを目的として研究を行った。調査は、1「自分の体と妊娠に対する認識」に関する自記式質問紙調査、2普段の生活の中の連続した3日間の食事の写真を撮影し、食事内容を分析する、食事調査の2点を実施した。質問紙調査は、企業・施設5か所498名に質問紙を配布し102名の回収(回収率20%)を得た。そのうち有効回答は、88名(18%)であった。対象者の年齢は、1519歳が3名(3%)、2024歳が44名(50%)、3034歳が26名(30%)、2529歳が10名(11%)、3539歳代が5名(6%)で、男性27名(30%)、女性61名(70%)であった。女性で「自分の月経周期を把握している」は42名(68%)、「わからない・気にしたことがない」は7名(11%)、「月経不順で予測がつかない」は12名(19%)であった。食事の調査においては、同意書の取れた38名中22名(58%)の協力を得ることができた。質問紙上では、「栄養のバランスを考えて食べている」は53名(60%)、「あまり考えていない」は35名(39%)で、「栄養のバランスを考えたことはない」との回答者はいなかった。朝食の摂取状況は、「毎日食べる」は54名(61%)、「週に45日食べる」は22名(25%)、「週に23日食べる」は4名(4%)、「ほとんど食べない」は8名(9%)であった。分析してみると、食事調査協力者の89割が蛋白質・脂質が多く主食が少ない現代型の食事をしており、乳製品の摂取が少なくカルシウム不足が懸念された。バランスよく食事摂取されている人は少なく、「妊娠に適した身体づくり」を考えると栄養の偏りが心配される。対象のリクルートに関しては、概ね計画通りに開始をしたが、7か所の企業・施設の中で協力の得られたのは3か所であり、企業を対象としたリクルートが課題であった。その理由は、本調査内容がプライバシーに関わり、特に性に関するアンケート内容であったため、理解と協力が得られにくかったと考える。

昨年度に引き続き、2030歳代の男女の妊娠に対する認識と食事摂取の現状を調査し、対象の背景別に「自分の身体と妊娠に関する認識」と「食事摂取」との関連を明らかにすることを目的として研究を行った。調査は1「自分の身体と妊娠に対する認識」に関する自記式質問紙調査、2ふだんの生活の中の連続した3日間の食事の写真を撮影し、食事内容を分析する食事調査を実施した。質問紙調査は、企業・施設3ヶ所271名に質問紙を配布し、89名(回収率32.8%)を得た。そのうち有効回答は70名(男性2名、女性68名)であった。「自分は大変健康だと思う・健康だと思う」は58名(82.9%)、「あまり健康ではない・不健康だと思う」12名(17.1%)、女性で「自分の月経周期を把握している」は50名(73.5%)、「知らない・気にしたことが無い」は7名(12.1%)、「月経不順で予測がつかない」は11名(16.2%)であった。食事調査においては、同意の取れた42名中15名(35.7%)の協力を得ることができた。質問紙上では、「栄養バランスを考えて食べている」は42名(60%)、「あまり考えていない」27名(38.6%)、「栄養バランスを考えたことはない」は1名(1.4%)であった。朝食の摂取状況は、「毎日食べる」46名(65.7%)、「週に45日食べる」15名(21.4%)、「週に23日食べる」3名(4.3%)、「ほとんど食べない」6名(8.6%)であった。食事調査協力者のうち、25名分(男性2名、女性23名)の食事分析が終了した。男性のエネルギー摂取量の平均は1998kcal、女性の平均は1186kcalであった。たんぱく質・脂肪の摂取量が多く、乳製品の摂取が少なくカルシウム不足が懸念された。バランスよく食事摂取されている人は少なく、「妊娠に適した身体づくり」を考えると栄養の偏りが心配される。企業を対象としたリクルートが課題であったため、対象の年齢幅を広げて大学生からも研究協力を求めた。しかし対象の年代は、質問紙調査の有効回答70名のうち、BMIふつう体格56名の80.4%が自己の体型に満足しておらず、やせたいと解答していることから痩身には関心があるが、健康に関しては関心が薄いと考えられる。また、本調査内容がプライバシーに関わり、特に性に関するアンケート内容であったため、理解と協力が得られにくいと考える。質問紙回収方法に関しては、直接研究者へ送付する郵送法に切り替え、Web上からもアクセスできるように変更したので、今後の反応を見ていく。昨年度に引き続き、2030歳代の男女の妊娠に対する認識と食事摂取の現状を調査し、対象の背景別に「自分の身体と妊娠に関する認識」と「食事摂取」との関蓮を明らかにすることを目的として研究を行った。調査は、1「自分の身体と妊娠に対する認識」に関する質問紙調査、2ふだんの生活の中で連続した3日間の食事の写真を撮影し、食事内容を分析する食事調査を行った。質問紙調査は、有職者および学生の267名に質問紙を配布し、143名より回答を得た(回収率52.4%)。有効回答は137名(男性44名、女性93名)であった。「自分は大変健康だと思う・健康だと思う」は109名(79.6%)、「あまり健康ではない・不健康だと思う」は28名(20.4%)、女性で「自分の月経周期を把握している」は77名(82.8%)、「知らない・気にしたことが無い」は6名(6.5%)、「月経不順で予測がつかない」は10名(10.8%)であった。性別と朝食の欠食の有無や「栄養バランスを考えて食べている」についてはχ2検定を行ったところ、有意な関連は無かったが、同居者の有無と朝食欠食について、同居者有は有意に欠食が無かった(p=0.018)。また子どもの有無については子どもがいる人の方が有意に朝食の欠食は無く(p=0.003)、栄養バランスを考えている人も多かった(p=0.009)。食事調査は、143名中32名の協力があり、そのうち栄養分析が終了した18名を分析した。
往復効果の認知神経メカニズム

今年度は、前年度以前の実験結果を踏まえて往復効果のモデルを構築し、それが妥当であることを検証する実験を行った。1.前年度発表した論文において、往復効果はクロックスピードの変化では説明できず、ポストディクションな判断において見られる現象であることを報告した。そのポストディクションな判断はどのようになされるのか?こういった判断は時間長の予期と知覚の比較によるものであると考え、行き道では時間長の予期が短くなってしまうため「長く」感じやすく、その誤差に基づいて予期を修正する帰り道では十分な予期ができるため行きよりも「短く」感じやすい、という「参照相対性モデル」を構築した。2.前年度に行った実験から「方向感覚が悪い人ほど時間を長く感じる」ことを明らかにし、さらなる解析の後国際学会で発表した。また国際誌に論文投稿し、現在修正中である。3.方向感覚が悪いと往復効果が起きやすく、方向感覚が良いと起きにくいという実験結果を得た。この結果を「方向感覚が悪い人ほど時間を長く感じる」に基づいて「参照相対性モデル」で解釈すると、誤差のゲインの大小で説明することができる。方向感覚が悪い人は行き道において予期したよりも時間を長く感じやすく、行き道を「長く」感じる傾向が強いため、その結果として帰り道が短く感じられると考えられた。4.往復するのではなく、同じ道を同じ方向に2回経験する(反復する)と時間の判断はどうなるのか?帰り道が特異的に短く感じられるのであれば反復では2回目を短く感じないはずである。一方、参照相対性モデルでは行き道を長く感じることが重要であり、反復の2回目を短く感じられることが予想される。同じ道を反復するように映像を提示すると2回目が短く感じるという結果が得られ、参照相対性モデルを支持した。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は、往復効果がポストディクションによることの実証とその論文発表、および時間知覚と方向感覚の関係を明らかにすることを中心に取り組んだ。1.帰り道を短く感じる往復効果について、一般的に日常の中で経験されていることは知られていたが、本当に帰り道が短く感じられているのか、それとも連続した同じ時間の事象が短く感じられているのか明らかではなかった。そこで対照実験との比較を通じて、帰り道を確かに短く感じていること発見し、かつそれはポストディクティブに時間を評価するときにのみ見られる現象であることを示した。この成果は国際学術誌"PLOS ONE"に掲載された。さらに、往復効果を時間予測と時間知覚の誤差から説明するモデル『経過時間感覚モデル』を考案し、学会発表した。これにより、往復効果を時間知覚、時間予測それぞれのメカニズムと、それらの相互作用から考えていくことが可能になった。2.時間(順序)と空間を処理するメカニズムは同じであるというモデルが近年唱えられる一方、行動学的にこれらがどのように関係しているのか明らかになっていない。そこで、時間知覚と空間知覚の関係性を時間作成課題と方向感覚質問紙により検討した。その結果、方向感覚が良い人ほど時間を短く感じることが明らかになった。さらに、提示する刺激に歩行中の映像・映画・音楽の3種類を用い空間処理への負荷を変化させたが、刺激の種類に関係なく時間知覚と方向感覚の関係が維持されていた。これらにより、時間を処理する系と空間を処理する系は別であり、かつ情報処理のリソースを奪い合う、競合する関係にあることが示唆された。この成果は国際学会で発表受理され、また論文を現在執筆中である。これまでの成果が国際雑誌に1本受理され、時間知覚と方向感覚に関する研究も分析が終わり国際雑誌への投稿準備中であるため。時間知覚と方向感覚に関する研究の論文を国際誌に投稿する。

国際学会にて研究結果の発表を行う(7月の国際学会発表が受理済み)。今後の発展としては、時間と空間の処理が独立した系であることを示すため、MRIを使った機能的・構造的な分析を試みる。28年度が最終年度であるため、記入しない。
ハイブリッド風洞による複雑熱流動現象の高速・高精度解析と最適化

本研究では、風洞実験等で得た速度変動等の時系列計測データを熱流動計算に適切に反映させて計算を進めることにより、試験条件に特有な流入速度分布や乱れ性状の影響を加味した熱流動シミュレーションを高速・高精度に行う手法を構築した。本手法は衝撃風洞の超音速ノズルの始動過程における非定常熱伝達の予測や、タービン翼を模擬した対称翼前縁に生じる馬蹄渦の非定常運動による熱伝達の予測に適用され、有効性が示された。本研究では,風洞実験等によって得られる壁面圧力変動や速度変動の時系列計測データを熱流動数値計算に適切にフィードバックしながら計算を進めることによって,風洞実験や実機において不可避あるいは必然である外乱の影響を加味した形で,ガスタービン翼冷却やコンパクト熱交換器などで見られる複雑乱流を伴う乱流伝熱場の伝熱メカニズムの解明を行うとともに,その流動条件や境界形状の最適化を高精度・低コストで実現する熱流動解析手法の構築を目指している.本年度の前半は,数値計算へのフィードバックに使用する風洞計測の要素技術の確立と,基盤となる乱流熱流動解析プログラム(LES, RANS,及びそれらのハイブリッドモデル)の開発を行った.前者ではハイブリッド風洞に用いる低速風洞および衝撃風洞の測定部壁面における圧力測定部の設計と圧力センサなどの組み付けを行い,性能確認を行った.後者では乱流熱流動解析プログラムとして,非圧縮性流体に対してはコロケート格子に基づく3次元LES計算プログラムを改良して,壁面付近で非定常RANSを用いるLES/RANSハイブリッドモデルへの拡張を行った.また,圧縮性流体に対してはRANSモデルを用いた一般座標系2次元の解析プログラムを作成した.本年度の後半には,フィードバックなしの場合において,作成した解析コードが有する基本的な予測性能を検討するため,低速風洞内に設置した二次元対称翼周りの流れ場を対象としてLES解析を行い,翼前縁付け根部に生じる馬蹄渦の非定常運動の予測について,別途実施しているPIVによる実験計測結果と比較することで検討を行った.また,衝撃波管で駆動される超音速風洞の始動特性とノズルスロート部における熱流動特性について,衝撃波管管端での圧力・温度変動を一次元衝撃波管解析で模擬した解析を行い,実験との比較を行い,熱流束分布の予測に関して比較的良好な結果を得た.本研究では,風洞実験等によって得られる壁面圧力変動や速度変動の時系列計測データを熱流動数値計算に適切にフィードバックしながら計算を進めることによって,風洞実験や実機において不可避あるいは必然である外乱の影響を加味した形で,ガスタービン翼冷却やコンパクト熱交換器などで見られる複雑乱流を伴う乱流伝熱場の伝熱メカニズムの解明を行うことを目標として,高精度かつ低コストな熱流動解析手法の構築を目指して研究を行った.2年目にあたる最終年度は,1年目に構築した一般座標系に基づくLES解析コードを拡張して,風洞実験で取得した解析領域上流における主流および境界層内の乱れ性状(レイノルズ応力分布,乱れの速度や時間のスケール,スペクトルなど)を適切に再現可能な入口変動流速の生成手法を新たに組み込んだ.このEFD/CFDハイブリッド解析技術の現実流れ場における適用性を検討するため,ガスタービン翼を模擬した対称翼前縁の端壁面近傍に生じる馬蹄渦とそれに伴う乱流熱伝達現象を対象として,風洞上流部に設置した乱流格子の有無による主流乱れの強弱が,馬蹄渦の非定常挙動ならびにそれに伴う非定常熱伝達場に与える影響について,本ハイブリッド解析技術を適用した数値解析と実験結果との比較検討を行った.その結果,風洞実験におけるPIV計測で得られた馬蹄渦の時間平均渦芯位置やその非定常挙動,ならびにナフタレン昇華法で得られた時間平均熱伝達率の特徴的な分布,また,それらに対して乱流格子の有無が及ぼす影響が,本ハイブリッド解析技術によって定量的に再現できることが明らかとなった.この成果については第6回乱流熱物質輸送国際会議や国内の講演会等で報告を行った.
分裂酵母モデル系を用いたストレス応答機構の解析

本研究は、分裂酵母モデル系を用いて、HSP、転写因子、MAPキナーゼあるいはカルシニューリンなどが複雑に関与するストレス応答機構を、主に分子遺伝学的手法により解明することを目的をしている。平成11年度は、以下のような成果を得た。1.ストレスにより活性化される新規MAPキナーゼ系について我々が発見した分裂酵母の第3のMAPキナーゼであるPmk1は、細胞を高浸透圧あるいは高温度下におくとそのチロシン燐酸化が増加する。これらのストレスから燐酸化にいたる経路は不明であるが、我々は既に、遺伝学的手法により、Pmk1を脱リン酸化するフォスファターゼを同定し、報告している。今年度は、Pmk1を燐酸化するキナーゼPek1を介する制御機構を明らかにした。Pek1は上流のキナーゼMKh1により燐酸化されるとPmk1を活性化するが、燐酸化されていない場合は、Pmk1を抑制することが遺伝学的にも、生化学的にも明らかとなった。このようなPek1の性質は、本MAPキナーゼ系にall-or-none的な性質を付与すると考えられ、燐酸化によってコントロールされる分子スイッチとしての役割を果たしていると考えられた。2.紫外線感受性など多様なストレス感受性を示す変異体の単離と遺伝子の同定紫外線感受性と温度感受性を同時に示す事を目標として一群の変異体(uts変異体)を単離、解析した。Uts2は、上記感受性以外にもカルシウム感受性、過酸化水素、カドミウム、亜砒酸ナトリウム、カフェインなどの様々なストレスに対して感受性を示した。温度感受性を目標として遺伝子を単離し、配列を決定した。Uts2は、WDリピートをもつ新規蛋白質をコードしていた。現在は、この遺伝子の機能を明らかにしようとしている。
HTLV-1キャリア妊婦の血中ウイルス量と母子感染成立に関する研究

HTLV-1キャリア妊婦における末梢血中HTLV-1プロウイルス量を測定し、HTLV-1母子感染成立の有無の関連を明らかにすることを研究の目標とした。HTLV-1キャリア妊婦の末梢血中HTLV-1プロウイルス量は様々で、プロウイルス量が極めて少ない例が存在することが明らかになった。調査を開始した2013年以降に出生した児は、近い将来に母子感染成立の有無の評価が行われる予定である。母子感染成立の有無がわかれば、HTLV-1キャリア妊婦の末梢血中HTLV-1プロウイルス量と母子感染成立の関連が明らかになる。本研究の目的は(1)HTLV-1キャリア妊婦の血中のHTLV-1ウイルス量を定量すること、(2)HTLV-1キャリア妊婦のHTLV-1ウイルス量と母子感染成立の有無を検討すること、である。(1)ウイルス量定量について:これまでにHTLV-1キャリア妊婦と診断され、検体が集積できたものは165例だった。165例中113例のHTLV-1プロウイルス量測定を行った。HTLV-1キャリア妊婦の妊娠30週頃のプロウイルス量は0617 /104 cells(中央値20.0/104 cells)だった。分娩直後のプロウイルス量は0196 /104 cells(中央値13.1 /104 cells)で、妊娠中と比較して分娩後のHTLV-1プロウイルス量は有意に減少していた(Wilcoxon signed rank test, p<0.05)。妊娠30週頃のHTLV-1プロウイルス量とHTLV-1抗体価は正の相関を示した(Pearson correlation coefficient r=0.968)。(2)HTLV-1ウイルス量と母子感染成立の有無の評価に関して、まず感染ルートを推察するために、キャリア妊婦の選択した栄養法についてアンケート調査を行った。現在、165例のキャリア妊婦のうち、144例より返答を得た。完全人工栄養を選択したものは107例(74.3%)、3ヶ月未満の短期母乳栄養は25例(17.4%)、3ヶ月から6ヶ月未満の中期母乳栄養を選択は2例(1.4%)、6ヶ月以上の長期母乳栄養は7例(4.9%)、凍結母乳は1例(0.7%)、その他(凍結母乳+人工栄養)は2例(1.4%)だった。母子感染の成立の評価を行うために、平成26年度より長崎県内の小児科施設にアンケート調査を行い、妊娠中のHTLV-1ウイルス量と母子感染成立の有無について検討する予定である。HTLV-1キャリア妊婦におけるウイルス量と母子感染成立との関連を明らかにするために1HTLV-1キャリア妊婦の血中のHTLV-1プロウイルス量を定量すること、2HTLV-1キャリア妊婦のHTLV-1プロウイルス量と母子感染成立の有無を検討すること、を研究の目的とした。1HTLV-1キャリア妊婦の血中HTLV-1プロウイルス量の定量:233名をHTLV-1キャリアと診断した。HTLV-1キャリア妊婦の妊娠30週から32週までの末梢血中HTLV-1プロプロウイルス量は0.00E0/1.0E41.23E+03/1.0E4cellsで様々であった。HTLV-1プロプロウイルス量が1.00E2/1.0E4cells(1.0%)未満のプロウイルス量が比較的少ない症例は183例(183/233;78.5%)であった。妊婦のHTLV-1プロウイルス量はリアルタイムPCR法で検出できない低値のものまで存在することが明らかとなった。2ウイルス量と母子感染成立の評価:HTLV-1ウイルス量と母子感染成立の有無の評価に関して、感染ルートを推察するために、キャリア妊婦の選択した栄養法について調査を行った。返答の得られた227例のうち、完全人工栄養を選択したものは163例(163/227;71.8%)、3ヶ月未満の短期母乳栄養は39例(39/227;17.1%)、3ヶ月から6ヶ月未満の中期母乳栄養を選択は6例(6/227;2.6%)、6ヶ月以上の長期母乳栄養は11例(11/227;4.8%)、凍結母乳は3例(3/227;1.3%)、その他は5例(5/227;2.2%)だった。研究調査を開始した平成24年以降に出生した児は間もなく3歳を迎え、母子感染成立の有無の評価が行われ、母体の末梢血中HTLV-1プロウイルス量と母子感染成立の関連が明らかになる見込みである。医歯薬学

平成25年度の研究計画としていたHTLV-1キャリア妊婦の検体集積、ウイルス量測定を予定通り順調に行っている。引き続き、HTLV-1キャリア妊婦の血液検体を集積するとともに、血中ウイルス量測定を行う。またキャリア妊婦の選択した栄養法についても調査を行う。キャリア妊婦から出生した児は平成26年度以降に3歳を迎えるようになり、小児科で母子感染成立の有無について検査が行われる予定である。母子感染の成立の評価を行うために、長崎県内の小児科施設にHTLV-1母子感染成立の有無に関するアンケート調査を行い、妊娠中のHTLV-1ウイルス量と母子感染成立の有無について検討する予定である。これまでに検体の集積を計画通りに行い、検査を施行しているが、すべての検体処理を終えていない。また、母子感染成立に関する解析も終えていないため、予算をすべて執行できていない。次年度は残りの検体処理、解析を行うため、予算を執行できる予定である。
前庭機能の成熟に伴う視覚誘導性自己運動感覚（ベクション）の発達過程の解明

本研究計画の主たる目的は、前庭入力に代表される非視覚性の情報が、視覚誘導性自己運動感覚(ベクション)の生起過程にどのような影響を与えうるのか、またそうした影響は、発達にともなってどのような変化を生じるのかを検討することである。2018年度は、前庭機能の計測と、ベクションの生起に関する心理物理実験の、双方を組み合わせた実験環境の構築を、予備的な検討を随時行いながら進めていった。そうした作業と並行して、前庭感覚や、体性感覚、身体性に関わる高次の認知的要因などがベクションの生起に及ぼす影響について、小学生の子どもや成人を対象とした実験を複数実施した。その結果、重力軸と身体軸が一致・不一致な状況下でベクションをそれぞれ測定すると、前者の状況では後者の状況よりもベクションが生じやすいこと、そうした傾向は成人と小学生の子どもで類似していること、その一方で、重力軸と身体軸の一致・不一致にかかわらず、ベクションの生じやすさや主観的な強さについては、成人よりも子どもで大きくなることが示された。また、ベクションを誘発する視覚刺激によって喚起される運動印象の違い(物体や環境の運動vs.観察者自身の運動)が成人におけるベクションの生起しやすさや強度に影響すること、類似の効果が状況によっては小学生の子どもにも確認されること、さらにそうした影響とは独立して、子どもでは成人よりもベクションが生じやすく、また主観的強度も強い傾向があることを明らかにした。前庭機能の計測とベクションの心理物理実験を組み合わせた実験については、当初計画では2018年度内に予備実験を完了し、本実験を開始する予定であったが、実験環境を構築し、若干名の参加者を対象とした予備的検討を実施するにとどまった。その一方で、前庭感覚とそれ以外の非視覚性情報の複合的な作用がベクションに及ぼす影響について、成人と子どもを対象として実施した複数の実験計画は、当初の想定を超える進展があった。こうした状況を総合的に勘案して、計画全体としては順調な進捗状況にあるといえる。2019年度は、前庭機能の計測とベクションの心理物理実験を組み合わせた実験について、年度前半にも本実験を開始する予定である。また、それと並行して、その他の実験計画についても、これまでに得られた成果を学会などで報告し、そのフィードバックなどを参考にして追加実験の必要を検討しつつ、実験を継続していく予定である。
中学校から知的障害特別支援学校高等部に進学した生徒への自分づくりプログラムの構築

筆者の勤務する特別支援学校高等部には,毎年,公立中学校から軽度知的障害および発達障害の生徒が進学してくる。その多くが,過去にいじめ等,過度のストレスを体験しており,自尊感情が低く自己有能感をもてていない生徒が多い。生徒の中には,発達障害特性と周囲の人との関係性の中で行動・精神面の合併症(二次障害)を呈している者もいた。また,その生徒の多くが,自己理解や他者理解が不十分で,自分のことをどのように認知し,どのように受容していくのかを指導していくことは,今後の生活指導や進路指導においても有効的であると考えた。本校の教育課程においては,集団における系統的なプログラムを作成し自分づくりの教育にあたる教科・領域が定着しておらず,この分野における教材も十分に開発されていなかった。そこで,平成24年度より自分づくりの教育に焦点を当てた「セルフデザイン」という時間をカリキュラムの中に設定した。そして,アセスメント,年間指導計画,教材作成,授業づくり等まで包括したプログラムを構築することを検討した。その成果,主に,以下の3点について,明らかになった。1.生徒の多面的な心理状態や本人がとらえている自己像の実態把握子どもの行動チェックリスト(TRF)の評価から「不安/抑うつ」や「思考の問題」で不適応を起こしていること,子ども用トラウマ症状チェックリスト(TSCC)による評価から約4割の生徒に「心的外傷後ストレス」の症状がみられることが分かった。2.高等部3年間を見通した年間指導計画の作成1年「仲間づくり及び自信回復」2年「自己理解」3年「自分の将来を見つめる」時期ととらえ指導内容の整理ができた。3.教材選定と指導方法の集積授業で活用したワークシートをファイリングし学習ノートにすることで,生徒自身で自分づくりを進められた。仲間に体験したことを言語化して語る・相談する活動に自己理解の有効性を見出せた。
多様な価値が共存する社会システムにおける合意形成技術の検討

いかなる社会システムにおいても,多様な価値観が共存している.こうした価値観の多様性は,共存共栄によって社会システムの潜在的な環境適用能力を確保し,より望ましい発展を遂げる重要な条件となる.しかし,一方で,深刻な対立を引き起こす"時限爆弾"でもある.例えば,現在深刻な問題を迎えている米国におけるテロ事件も,価値観の対立が生み出した悲劇と捉えることが出来よう.そして,平和と言われる我が国でも,局所的な価値の対立は近年の重要な社会問題を引き起こしている.本研究では以上の認識に基づき,人々の価値観,ならびに合意形成が問題となる社会行動についての調査を行い,社会行動における人々の価値観の演ずる役割を明らかにした.具体的には,原発事故や医療事故などの複数のリスク問題を例にとり,それぞれのリスク問題についてどのようにすれば「安心できるか」という質問を行った.その結果,そのリスクの規模が小さく,かつ,その確率が低い,といういわゆる客観的なリスクを最小化するような施策だけではなく,リスク管理者が「信頼できる」という条件がきわめて重要な役割を担っていることが明らかとなった.さらに,リスク管理者が関係する不祥事が発覚した場合,信頼は低下すること,ならびに,信頼が低下することで,リスク管理者を監視使用とする動機が増強されることも明らかになった.ただし,リスク管理者の対応が誠実であれば,信頼低下は抑制できることも示された.いかなる社会システムにおいても,多様な価値観が共存している.こうした価値観の多様性は,共存共栄によって社会システムの潜在的な環境適用能力を確保し,より望ましい発展を遂げる重要な条件となる.しかし,一方で,深刻な対立を引き起こす"時限爆弾"でもある.例えば,現在深刻な問題を迎えている米国におけるテロ事件も,価値観の対立が生み出した悲劇と捉えることが出来よう.そして,平和と言われる我が国でも,局所的な価値の対立は近年の重要な社会問題を引き起こしている.本研究では以上の認識に基づき,人々の価値観,ならびに合意形成が問題となる社会行動についての調査を行い,社会行動における人々の価値観の演ずる役割を明らかにした.具体的には,原発事故や医療事故などの複数のリスク問題を例にとり,それぞれのリスク問題についてどのようにすれば「安心できるか」という質問を行った.その結果,そのリスクの規模が小さく,かつ,その確率が低い,といういわゆる客観的なリスクを最小化するような施策だけではなく,リスク管理者が「信頼できる」という条件がきわめて重要な役割を担っていることが明らかとなった.さらに,リスク管理者が関係する不祥事が発覚した場合,信頼は低下すること,ならびに,信頼が低下することで,リスク管理者を監視使用とする動機が増強されることも明らかになった.ただし,リスク管理者の対応が誠実であれば,信頼低下は抑制できることも示された.いかなる社会システムにおいても,多様な価値観が共存している.こうした価値観の多様性は,共存共栄によって社会システムの潜在的な環境適用能力を確保し,より望ましい発展を遂げる重要な条件となる.しかし,一方で,深刻な対立を引き起こす"時限爆弾"でもある.例えば,現在深刻な問題を迎えている米国におけるテロ事件も,価値観の対立が生み出した悲劇と捉えることが出来よう.そして,平和と言われる我が国でも,局所的な価値の対立は近年の重要な社会問題を引き起こしている.たとえば、原子力発電所や迷惑施設などの建設に関して、従来型の行政からのトップダウンの手法では、住民の理解が得られず、計画が頓挫するケースも頻発している。また,近年の新聞紙上を賑わしている長良川河口堰の問題や長野県のダム建設の問題も,同様の問題が噴出している.これらの問題を放置しておけば、地域的な合意(あるいは合意のないこと)のみが優先され、全体の利害や価値観のバランス(mass balance)を損なうことにもなりかねない。これらの問題に対して,社会システムにおいてどの様に合意を形成し,異なる価値観が建設的に共存共栄できるようになるのだろうか.本研究の究極的な目的は,この問いに答えることにある.研究初年度では,社会的な意思決定方法,すなわち,「決め方」と合意形成の関係に着目した実験研究を行った.実験の結果,公共的な利益を明示的に議論することを通じて得られる社会的決定は,多数決やくじ引きによる決定よりも高い手続き的に公正感と満足感を与えると共に,人々の利己的動機の強度を低下させることが確認された.いかなる社会システムにおいても,多様な価値観が共存している.こうした価値観の多様性は,共存共栄によって社会システムの潜在的な環境適用能力を確保し,より望ましい発展を遂げる重要な条件となる.しかし,一方で,深刻な対立を引き起こす"時限爆弾"でもある.例えば,現在深刻な問題を迎えている米国におけるテロ事件も,価値観の対立が生み出した悲劇と捉えることが出来よう.そして,平和と言われる我が国でも,局所的な価値の対立は近年の重要な社会問題を引き起こしている.本研究では以上の認識に基づき,人々の価値観,ならびに合意形成が問題となる社会行動についての調査を行い,社会行動における人々の価値観の演ずる役割を明らかにした.具体的には,原発事故や医療事故などの複数のリスク問題を例にとり,それぞれのリスク問題についてどのようにすれば「安心できるか」という質問を行った.その結果,そのリスクの規模が小さく,かつ,その確率が低い,といういわゆる客観的なリスクを最小化するような施策だけではなく,リスク管理者が「信頼できる」という条件がきわめて重要な役割を担っていることが明らかとなった.