hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ビピロールを基本骨格に含む環拡張ポルフィリンの合成と機能開発

前駆体法やπ拡張ピロール合成により、ナフタレンやアセナフチレンなどの多環式芳香環縮環ビピロールを合成し、酸化的カップリングにより環化させ、π拡張シクロ[n]ピロールを合成した。1500 nmに強い吸収を示すシクロ[8]アセナフトピロールを合成した。また、このときこれまで報告例がなかったシクロ[10]ピロールの単離に成功した。このほかに核置換誘導体、β-アルキル誘導体、および9,10-アントラセノ縮環誘導体の合成に成功した。分子の骨格と共役拡張、吸収波長の関係を、吸収スペクトルやX線結晶構造解析、MCDスペクトルの測定およびTD-DFT計算を用いて芳香族性や電子構造の考察から明らかにした。シクロ[8]ピロールとしては最も長波長側である1500 nmに強い吸収をしめすシクロ[8]アセナフトピロールを合成した。また、このときこれまで報告例がなかったシクロ[10]ピロールを単離した。このほか、核置換誘導体およびβアルキル誘導体の合成に成功した。これらの成果について3件の学会発表と1件の学会特別講演を行い、投稿した論文が2報受理された。π拡張シクロ[n]ピロール類の合成前駆体法やπ拡張ピロール合成により、ナフタレンやアセナフチレンなどの多環式芳香環縮環ビピロールを合成し、酸化的カップリングにより環化させ、π拡張シクロ[n]ピロールを合成した。これらの成果について3件の学会発表を行い、その一部を論文にまとめ投稿した(査読中)。π拡張シクロ[n]ピロール類については当初の予定通り合成を進めることができた。また、このときこれまで報告例がなかったシクロ[10]ピロールも得られることを見いだした。核置換誘導体については、ビピロール誘導体の合成まで進んでいる。当初は2年目に始める予定であった、非対称型の誘導体についても合成を始めており、いくつかの化合物の合成には成功している。1.非対称ビピロールからのβ位の異なる誘導体の合成:既に合成できている化合物を同定し、安定かつ波長制御を考えた分子設計を行う。2.核置換誘導体の合成:含チオフェン誘導体の合成を行う。3.オクタフィリン以外の環拡張体の合成:チエノおよびピロロビピロールを合成し、n = 10以上のシクロ[n]ピロールの合成に挑戦する。その際、中心ジアニオンの配位能と大きさを検討し、キャビティサイズ選択的な合成を目指す。消耗品として、ガラス器具、反応試薬、溶媒等を購入する。旅費として、国内では学会での成果発表(基礎有機化学討論会ほか)と研究打ち合わせに用いる。外国旅費では国際学会(ISNA-15)での成果発表に用いる。このほか、論文校閲費、機器使用料、成果投稿料などに経費を用いる。
5-アミノレブリン酸を用いた中枢神経系腫瘍の摘出と光線療法への臨床応用研究

昨年までの実験より、5-ALAの投与した群では、腫瘍のレーザー照射部分に一致した壊死がみられたが、壊死の範囲は狭くその周囲にはviableな腫瘍細胞の増殖がみられた。そこで今回は、5-ALA投与後にファイバーを組織内に埋め込む組織内照射を行った。組織内照射を行うことで壊死の範囲は体積で約4倍の範囲となった。しかし、照射後に照射部位に出血を起こすratがみられた。こられの組織の免疫染色を行ったところ、血管内皮の損傷が認められた。これは、5-ALAが血管内皮にも取り込まれ、この部分でPPIXが蓄積し、一重項酸素が発生し血管内皮を損傷したものと考えられた。このときの照射条件は、100mW/cm、100J/cmであったため、この条件を変更し、Glioma患者に5-アミノレブリン酸1gを手術開始2時間前に経口投与し、開頭手術を行った。腫瘍摘出時に半導体レーザー装置を用い、405nmの光を術野に照射し、gliomaの蛍光発色を確認し、そのintensityを測定した。同一腫瘍内でいろいろなintensityの部分を切除しパラフィン胞埋切片を作成、intensityとその組織像との対比を行った。同一の腫瘍では、intensityと腫瘍細胞密度がある程度比例をし、intensityが高いほど細胞密度が高かった。Intensityと腫瘍細胞の悪性度との相関関係はなかった。また手術時に得られた凍結標本をガスクロマトグラフィーにてプロトポルフィリンIXの定量を行った。この結果、術中に得られた腫瘍の蛍光のintensityと腫瘍組織内のプロトポルフィリンIXの生成量が比例することがわかった。光線療法の基礎実験を行うため、630nmと670nmの光を出すレーザー装置を依頼、作成した。この装置を用い、培養細胞に5-アミノレブリン酸を投与した後、レーザーの照射を行った。同じ照射量では、630nm、670nm各々単独の照射よりも、2つの光を混合して照射するほうがより殺細胞効果は強いことがわかった。また、照射量が多いほど殺細胞効果が高いことがわかった。630nm、670nmの混合比率については現在、条件設定中であり、適正な照射量についても検討中である。5-ALAの投与した群では、腫瘍のレーザー照射部分に一致した壊死がみられ、その周囲にはviableな腫瘍細胞の増殖がみられた。照射表面に近い部分では、凝固壊死をきたしており、壊死部分とviableな腫瘍細胞との境界部分では、腫瘍細胞の核濃縮症、核崩壊と核溶解がみられた。5-ALA投与群と、5-ALA非投与群の壊死の範囲は、5-ALA投与群の方が有意に深部まで壊死が広がっていた。レーザー波長の種類による有意差はみられなかったが640nmのレーザー照射を単独でおこなった時が、670nm単独、もしくは640nmと670nmを組み合わせて照射するより深部まで壊死が広がっている傾向にあった。2波長の照射のタイミングによる壊死範囲の違いもあり、照射法の工夫でよりよい効果が得られる可能性がある。このときの照射条件は、100mW/cm、100J/cmであったため、この条件を変更し、
東北水田地帯における田畑輪換作の現局面と農法変革に向けた条件に関する研究

本研究は、従来のロータリー耕+化学肥料表層施用の「浅耕多肥農業」とは一線を画するプラウ耕を組み入れた田畑輪換作について、東北地域における導入状況及び農法変革に向けた条件に接近した。ケーススタディの結果、以下が示唆された。1プラウは、大規模経営において大型トラクタとレーザーレベラー、バーチカルハローとセットで導入されていること、2稲作のみならず畑作物の生産力向上が期待できること、3プラウ耕の実施時期として水稲収穫後が有効であること、4近隣の畜産経営からの堆肥確保が必要であること、5しかしながら転作への公的助成の影響が大きく、激しい政策変動の下で限定的な取り組みにとどまっていること。本研究の目的は、東北水田地帯を対象として、プラウ耕を組み入れた田畑輪換作の新たな局面をアンケートにより定量的に把握するとともに、その導入経営を対象として農法構成要素の到達点を多角的に測定・評価することによって、ロータリーを用いた撹拌耕+化学肥料表層施用からなる「浅耕多肥農業」からの農法転換に向けた条件を明らかにすることである。H25年度は以下を行った。第1に、山形県山形市における大規模集落営農組織(村木沢あじさい営農組合)を対象に、田畑輪換農法の導入プロセスについてヒアリング調査を実施した。また各作物の収量及び投入についてデータ収集を行い、その導入効果に関する分析を行った。第2に、北イタリアのピエモンテ州およびロンバルディア州における水田農業の実態調査を行った。その結果、同地域では文献によれば水稲を含めた輪作体系があったが、第2次大戦後は土壌的にも気候的にも適している水稲連作が基本とされてきた。しかし現在は、農業所得に占めるEU共通農業政策の直接支払いの比重が高くなり、それが農業経営者の作付行動に影響を及ぼしていた。今後、米への支払いが削減されると水稲作付の減少が予想される。さらに最近ではバイオガス発電振興政策によるトウモロコシの需要増で価格が上昇していることから、水稲からの作付シフトが起こっていた。このように秩序だった輪換作は限定的であることが明らかとなった。とはいえ、大型機械の体系にプラウ耕が組み入れられており、畑作と水稲作とをスイッチできる汎用機械化体系になっていることが、日本の水田農業と大きく異なっている点で、このことが農法転換にどう結びつくかが注目されることが明らかとなった。本研究の目的は、東北水田地帯を対象として、プラウ耕を組み入れた田畑輪換作の新たな局面をアンケートにより定量的に把握するとともに、その導入経営を対象として農法構成要素の到達点を多角的に測定・評価することによって、ロータリーを用いた攪拌耕+化学肥料表層施用からなる「浅耕多肥農業」からの農法転換に向けた条件を明らかにすることである。平成24年度の目標は、東北を代表する水田地帯を抱える秋田県および山形県を中心として、田畑輪換作の実態を把握することであった。予備的調査の段階で、プラウ耕を組み入れた田畑輪換作を導入している農業経営の事例を入手できた。秋田県が2経営、山形県が1経営、青森県が1経営、岩手県が1経営である。そこで実態把握のためのアンケートに先んじて、これらへのヒアリングを実施することした。詳細な分析はこれからであるが、1転作受託面積の拡大にともなう大型トラクター導入に合わせてプラウが導入されていること、2プラウ耕を行う時期や均平確保の方策、田畑輪換作の作型などは経営によってまちまちであり、その比較分析が必要であること、3米と畑作物双方の増収が可能であることなどが示唆された。なお、平成24年度に実施予定であったアンケートは、上記のヒアリング調査のデータをもとに調査票の設計を慎重に行うべきと判断したため、平成25年度に実施することにした。それに向けて、アンケート対象として土づくりに関心の高い水田作経営が集う研究会組織とコンタクトをとり、台帳作成や返信用封筒の印刷などの下準備を行った。戦後、わが国水田農業の生産力は大きく向上してきたが、ロータリーを用いた攪拌耕+化学肥料表層施用の「浅耕多肥農業」のままであり農法の革新はなかった。しかし近年、水田農業における内外の諸条件が大きく変貌する中で、プラウによる深耕を組み入れた田畑輪換作など、農法変革の可能性を持つ取り組みも散見されるようになっている。だがその実態は明らかではない。本研究は、東北水田地帯を対象として、こうした田畑輪換作の新たな局面を実態調査により把握するとともに、その導入経営を対象として農法構成要素の到達点を多角的に測定・評価することによって農法転換に向けた条件を明らかにする。平成26年度は、第1に、プラウを製造・販売している農機具メーカーへのヒアリングから、大規模水田作経営によるネットワーク組織が形成されており、その中で規模拡大に伴う経営課題として、人的資源マネジメントの他に、規模と生産力を両立しうる農法への転換が浮上してきていることが明らかとなった。第2に、秋田県および山形県の平坦水田地帯における大規模農業法人へのヒアリングを継続実施したが、事例の限りでは、政策的な誘導も手伝って飼料用米など非主食用米による転作が進展したことにより、田畑輪換作はむしろ縮小傾向にあることが示唆された。これに加えて平成26年産の主食用米価格が大幅に下落したことにより、ますますその傾向が強くなることが予想された。

そのため、こうした主食用米の価格下落および複数米価混在状況の中で、田畑輪換作はどのようなインパクトを受けるのか検証する必要があると考えられた。そのため、研究期間を1年延長することとした。今年度は、東北地域における大規模水田作経営のケーススタディから以下の示唆を得た。第1に、水田における畑作物の作付は、米からの転作対応としての性格が残存しており、米の生産数量目標の配分面積及び助成金単価の水準によって作付面積が変動する。そのような中で作付順序が一定程度定着されている経営も見られるものの、まだ経営の経済的再生産過程の中に自然的再生産過程が内包されているとはいえず(=地力維持メカニズムを持たない)、農法変革の端緒として捉えることは難しい段階である。第2に、地力を維持あるいは増進させながら、水稲作にも畑作にも対応できる土づくりを目指し、プラウ耕を導入している経営も見られる。その際、プラウ耕の実施時期が問題となる。一般的に春の雪解けから代かきまでの時期に実施されるが、天候が不安定で作業スケジュールがタイトとなりがちである。そこで秋の水稲収穫後、比較的降雨の少ない時期にプラウ耕を実施するケースもみられた。そのためには同時期に行われる米の乾燥調製の様式や手順、協業編成の変更が必要となるが、プラウ耕を導入するための一つのアイディアとして評価できる。第3に、水田作経営に自然的再生産過程をビルトインさせるには、地力を維持・増進するための堆肥が必要となるが、それを近隣の畜産経営から調達している。海外との競争にさらされる中で飼養頭数の拡大を進めてきた畜産経営にとっても糞尿処理が経営課題となっており、水田作経営における農法変革(=自然的再生産過程の構築)は、畜産経営の存立にとっても必要になっている。本研究は、従来のロータリー耕+化学肥料表層施用の「浅耕多肥農業」とは一線を画するプラウ耕を組み入れた田畑輪換作について、東北地域における導入状況及び農法変革に向けた条件に接近した。ケーススタディの結果、以下が示唆された。1プラウは、大規模経営において大型トラクタとレーザーレベラー、バーチカルハローとセットで導入されていること、2稲作のみならず畑作物の生産力向上が期待できること、3プラウ耕の実施時期として水稲収穫後が有効であること、4近隣の畜産経営からの堆肥確保が必要であること、5しかしながら転作への公的助成の影響が大きく、激しい政策変動の下で限定的な取り組みにとどまっていること。概ね順調に進展していると評価したのは、以下の理由による。第1に、田畑輪換実施状況の量的把握は対象経営数が限られることから、ヒアリング調査を先行して実施してきているが、データの積み上げは進捗しているため。ただし第2に、平成26年産米の価格急落は水田作経営の土地利用に大きなインパクトを与えると考えられた。そのため、研究期間を1年間延長して実施することにしたから。しかしならが第3に、農業機械メーカーへのヒアリングによって、大規模水田作経営が経営問題解決のためにネットワーク組織を形成していること及び農法転換がそれら経営の共通経営問題となっていることが示唆されたことにより、積み残されていた田畑輪換実施状況の量的把握のためのアンケートを当該組織を対象として実施する可能性が拓けたこと。農業経営学今年度の研究の推進方策は以下のとおりである。第1に、田畑輪換の実態を把握するため、引き続き秋田県および山形県における大規模水田作経営を中心に新規および補足ヒアリング調査を行い、データを積み上げる。
食品香気成分と心身ストレス及び情動制御に関する研究

食品成分や香気成分を使用し,動物実験では脳内神経伝達物質や記憶・学習行動に対して、またヒトの場合には、自律神経活動やリラクゼーション作用に対する影響を解明した。柑橘香気成分の脳内神経伝達物質放出制御に関する研究脳切片浸漬法を用いて、ストレス負荷による細胞外の神経伝達物質の変動を解析した。足裏電気刺激により、扁桃体からの5-HT放出は抑制され、レモン精油は、この変化を改善した。ただし、この作用は、s-リモネンよりs-ペリリルアルコールの方が強かった。「緑の香り」成分の脳内神経伝達物質放出制御に関する研究その他の品香気成分の脳内神経伝達物質放出制御に関する研究現在、検討中の各種食品香気成分(例えば、ラベンダー、ジャスミン、2-フェニルエタノール、ダマセノンなど)の脳内神経伝達物質への影響を解析している。ヒトボランティアを対象とした情動試験これまでのin vitro(培養細胞、組織切片)、及び、in vivo(動物実験)実験の結果、食品の香気成分により脳内神経伝達物質の変化、行動の変化が観察され、しかも、ストレスの負荷に対して香気成分の投与によりストレス軽減作用、改善効果が観察された場合に、ヒトボランティアの試験を行った。香気成分と自律神経系・情動解析自律神経系により制御されている生体内反応について、香気成分が影響を与えるかを検討した。「情動」とは、すなわち「生体にとって快・不快・喜怒哀楽」、「生物が危機に面した時に起こる心身の反応」で、一般に、入力系→情動評価・情動体験→出力系の3つの側面がある。また、情動の表出としては、情動行動(攻撃、逃避、運動など)、内分泌・免疫系(ストレスホルモン、分泌型IgA)、自律神経機能(血圧、R・R間隔、瞳孔、瞬目など)などがある。今回は、その中でも気分調査としてよく用いられるPOMS (Profile of Mood State)、VASを用いて、情動解析を行った。その結果、柑橘香気成分においてストレスの低減、リラックス感の向上、疲労の低減が認められた。香気成分と脳波解析食品香気成分の摂取前後の脳波を多用途脳波計を用いて解析し、また脳波トポグラフィーを作製、ヒトの脳(心理).行動状態・リラックス状態を解析した。香気成分とストレス負荷試験ヒトボランティア試験の場合、当然ではあるが過激なストレス負荷は出来ない。再現性のあるストレス負荷法については、なかなかよい手法はないが、今回は、主に計算を負荷する内田クレペリンテストを行い、ハーブエキスにおけるストレス軽減作用をPOMS、VASを用いて評価した。動物実験に基づき脳内神経伝達物質変動の解析ラット脳切片、または脳内に直接ハーブを素材とした香気成分を投与し、脳内神経伝達物質の解析を行った。また、脳内ドーパミンの放出等には、ニューロン内外のカルシウムが関与しているため、カルシウム作用をブロックした条件での解析を行った。ヒトボランティアを対象とした情動試験自律神経系により制御されている生体内反応について、香気成分が影響を与えるかを検討した。また、情動の表出としては、情動行動(攻撃、逃避、運動など)、内分泌・免疫系(ストレスホルモン、分泌型IgA)、自律神経機能(血圧、R-R間隔、瞳孔、瞬目など)などがある。今回は、その中でも気分調査としてよく用いられるPOMS(Profile of Mood State)、VASを用いて、情動解析を行った。電気生理学的指標を取り入れた総合的な評価によるヒトの情動試験被験者に食品香気成分を摂取してもらい、脳波、筋電図、眼球運動、心電図、脈波、皮膚表面血流量、血圧、皮膚温、皮膚電気活動などの生体信号を測定した。また、アンケート(POMS)や、うつ状態を判断するCES-Dなどを用いて、精神状態の調査を行った。得られた生体測定データと精神状態調査の結果を総合的に解析した
脳老化に伴う過活動膀胱の機序の解明と予防・治療戦略の確立

脳の老化の一因子である脳血流の低下に着目し,梗塞を引き起こさず記憶障害を呈するといわれる慢性脳灌流ラットを作成し排尿動態の変化につき検討した.実験方法12週齢SD雌性ラット(210-230g)を用い,ハロセン麻酔下に外頸動脈を結紮し右総頸動脈末梢側と外頸静脈末梢側を10-0ナイロン糸で吻合.頭蓋内血流を外頸静脈よりドレナージした.さらにSP-10チューブを用い左総頸動脈をとともに結紮することにより狭窄させ慢性脳低灌流ラット(CH rats,n=5)を作成した.また両側頚動脈周囲の剥離のみを行い偽手術ラット(SO rats,n=5)を作成した.それぞれ2週,4週間後に代謝ケージに移し24時間排尿行動を記録.最大1回排尿量,平均1回排尿量,24時間排尿回数,総尿量,麻痺の有無につき比較検討した.同様に慢性脳低灌流ラット(CH rats,n=6),偽手術ラット(SO rats,n=7)を作成し,2週間後膀胱瘻を造設.その2日後に膀胱内圧測定を行い,膀胱容量,排尿筋圧,残尿量につき比較した.測定後にラットの脳を摘出しTTC染色を行い梗塞の有無について検討した.実験結果すべてのラットは観察期間において麻痺,運動障害を生じず.24時間排尿行動では,手術後2週,4週後ともに平均1回排尿量に有意差を認めた(CH rats;0.65±0.08,0.57±0.04 vs SO rats;1.19±0.25,0.94±0.11,p<0.05).手術2週間後の膀胱内圧測定では排尿筋圧,残尿量に有意差を認めず,脳低灌流ラット群では膀胱容量が有意に低下していた(CH rats;0.64±0.08 vs SO rats;0.96±0.05,p<0.01).CH rats群の脳のTTC染色では明らかな梗塞巣は認めなかった.この結果は明らかな脳破壊病変をともなわないラットの頻尿モデルであり,多発性脳梗塞,脳白質変性による排尿障害,認知症に伴う排尿障害研究に有用なモデルであると考えられた.(1)加齢による中枢による排尿コントロールの変化はほとんど研究されていない.そこで破壊病変を伴わない脳の加齢にともなう変化によりおこる排尿機能の変化を検討し脳老化に伴う過活動膀胱発生における脳内メカニズムの解明と予防・治療戦略の確立をめざす.(2)破壊性病変を伴わない脳虚血ラット頻尿モデルの作成.ヒトにおける脳老化現象にはいろいろな変化が認められているが,そのひとつ脳血流低下による変化を検討する.脳血流を約20-50%に低下させた慢性低灌流ラットを作成し,空間認知障害の有無,病理組織学的変化,梗塞巣や運動神経障害と膀胱機能の変化を検討している.(3)脳虚血ラットモデルは,右総頸動脈と右総頸動脈を吻合し,左総頸動脈を狭窄させる独自の手法をおこない,脳破壊をおこさず,虚血による認知機能障害をおこすモデルを開発中である.(4)同モデルラットを用い,膀胱機能の変化を拘束覚醒下に膀胱内圧測定をおこなったり,代謝ケージ内での行動記録より計測している.(5)神経障害の有無,認知機能障害の有無をモリス型水迷路試験などで評価している.(6)今後,脳虚血による,認知障害を有する頻尿モデルラットが確立されれば,その病理的変化,薬理学的作用を検討し,脳機能低下による頻尿の機序解明,治療,予防法の確立する実験を行っていく予定である.脳の老化の一因子である脳血流の低下に着目し,梗塞を引き起こさず記憶障害を呈するといわれる慢性脳灌流ラットを作成し排尿動態の変化につき検討した.実験方法12週齢SD雌性ラット(210-230g)を用い,ハロセン麻酔下に外頸動脈を結紮し右総頸動脈末梢側と外頸静脈末梢側を10-0ナイロン糸で吻合.頭蓋内血流を外頸静脈よりドレナージした.さらにSP-10チューブを用い左総頸動脈をとともに結紮することにより狭窄させ慢性脳低灌流ラット(CH rats,n=5)を作成した.また両側頚動脈周囲の剥離のみを行い偽手術ラット(SO rats,n=5)を作成した.

それぞれ2週,4週間後に代謝ケージに移し24時間排尿行動を記録.最大1回排尿量,平均1回排尿量,24時間排尿回数,総尿量,麻痺の有無につき比較検討した.同様に慢性脳低灌流ラット(CH rats,n=6),偽手術ラット(SO rats,n=7)を作成し,2週間後膀胱瘻を造設.その2日後に膀胱内圧測定を行い,膀胱容量,排尿筋圧,残尿量につき比較した.測定後にラットの脳を摘出しTTC染色を行い梗塞の有無について検討した.実験結果すべてのラットは観察期間において麻痺,運動障害を生じず.24時間排尿行動では,手術後2週,4週後ともに平均1回排尿量に有意差を認めた(CH rats;0.65±0.08,0.57±0.04 vs SO rats;1.19±0.25,0.94±0.11,p<0.05).手術2週間後の膀胱内圧測定では排尿筋圧,残尿量に有意差を認めず,脳低灌流ラット群では膀胱容量が有意に低下していた(CH rats;0.64±0.08 vs SO rats;0.96±0.05,p<0.01).CH rats群の脳のTTC染色では明らかな梗塞巣は認めなかった.この結果は明らかな脳破壊病変をともなわないラットの頻尿モデルであり,多発性脳梗塞,脳白質変性による排尿障害,認知症に伴う排尿障害研究に有用なモデルであると考えられた.
コロネンを用いたエキゾチック分子集合体の開拓

高対称多環芳香族炭化水素コロネンから成る電荷移動錯体の新規開発を推進した。交互積層型中性錯体において、コロネン分子の回転挙動が積層内の分子配列と相関を持つことを見出した。電解酸化により、世界初のコロネン陽イオン固体を開発した。有意なπ-π相互作用は持たず、分子性固体としては稀有な立方晶系をとる。電荷不均一に起因して半導体的挙動を示したが、高い室温電導度(1.7 Scm-1)を有する。また、π積層構造を有するコロネン陽イオン塩の開発にも成功した。グラファイトより短い面間距離を有し、半導体的挙動を示した。この塩において、コロネン陽イオンの静的Jahn-Teller歪みの観測に世界で初めて成功した。課題1)電荷移動型分子ローターの開発溶液法により作製した4種の1:1コロネン-TCNQ誘導体電荷移動(CT)錯体の結晶構造解析に成功した。重水素化コロネンを用いて作製した同形CT錯体の2H NMR測定を行い、結晶構造と分子回転挙動の相関について知見を得た。共昇華法により、2種の新規2:1コロネン-TCNQ誘導体CT錯体の開発にも成功した。いずれもDDA型交互積層構造を有しており、DA型交互積層構造を有する1:1錯体との回転挙動の違いについて調査中である。課題2)超伝導体の開発電解酸化法により、6種の新規コロネン陽イオンラジカル塩の開発に成功した。用いた陰イオンの価数は-1価-3価、幾何対称性はOhもしくはTdと多彩であり、いずれの塩も分離積層構造を有している。分子回転を示唆する異方的な温度因子は室温でも観測されず、100Kまで構造相転移は観測されなかった。現在、ラマン分光測定からコロネン分子の価数評価を行っている。電気伝導性ならびに磁性測定も進行中である。課題1)電荷移動型超分子ローターの開発:共昇華法を用いて、ボウル型コランニュレンとTCNQから成る電荷移動(CT)錯体の合成に成功した(Y. Yoshida et al., Chem. Lett. 44, 709 (2015))。分離積層と交互積層が交互に並んだ稀有な構造を有しており、温度因子の異方性から分離積層内のコランニュレン分子は100 Kにおいても軸回転していると予想される。一方、交互積層内のコランニュレン分子において、隣接TCNQ分子とのCT相互作用が凸面と凹面で大きく異なることを見出した(拡張Huckel計算から算出した重なり積分値より)。分子の対称性が分子集積や固体中での回転挙動に与える影響について検討するために、ベンゾ[ghi]ペリレン分子を用いた錯体作成も始動している。現在までに交互積層、分離積層、非積層構造を有するCT錯体の合成に成功している。課題2)超伝導体の開発:溶液中での電解酸化により、分離積層構造を有する初のコロネン陽イオンラジカル塩(coronene)3M6O19(M = Mo, W)の合成に成功した(Y. Yoshida et al.,論文投稿中)。交互積層や非積層構造を形成するコロネン分子に比べ、面内回転速度が46桁小さいことを見出した(課題1に該当)。また、低温での結晶構造解析から、コロネン陽イオンの静的Jahn-Teller歪みの観測に初めて成功した。Raman測定やDFT強結合モデル計算から、(coronene)3Mo6Cl14で観測された電荷不均一は起きていないこと、すなわち部分酸化(+2/3価)コロネン分子から成る分離積層の構築を確認した。しかしながら、積層様式がユニフォームではないために良導電性(0.05 S cm-1 for M = Mo、3.0 S cm-1 for M = W)を示すもののバンド絶縁体であった。現在は、圧力下での伝導度測定や、完全+1価コロネン分子が分離積層を形成した陽イオンラジカル塩の諸物性評価を推進している。課題1)共昇華法を用いて、コロネンとTCNQ誘導体の2:1中性電荷移動(CT)錯体の開発に成功した(Cryst. Growth Des. 15, 5513 (2015))。有機溶媒を用いた従来の合成法(拡散法、自然蒸発法)では得られない組成や分子配列を有するCT錯体を得る手法として有用であることを見出した。DA交互積層構造を有するコロネン中性CT錯体について、結晶構造(分子配列、分子間相互作用)と分子回転挙動の相関関係を抽出した(Cryst. Growth Des. 15, 1389 (2015))。また、自然蒸発法や電解酸化法を用いて、ベンゾ[ghi]ペリレンの中性ならびにイオン性CT錯体の良質結晶の作成に成功した。低温結晶構造解析から、電荷移動量とJahn-Teller効果の相関に関する知見を得た。課題2) -1価四面体型陰イオンを用いて、6種類の新規コロネン陽イオン塩の開発に成功した。いずれの塩においてもコロネン陽イオンは積層構造を形成しており、1:1塩の場合には+1価コロネンが、5:2塩の場合には約+1価コロネンと約0価コロネンが交互に積層していることを見出した。

現在までに、1種類の1:1塩と1種類の5:2塩について常圧電気抵抗測定を行っているが、いずれも半導体的で、室温伝導度は0.4ならびに2.8 S cm-1、活性化エネルギーは0.11ならびに0.14 eVと見積もられた。さらに、対陰イオン由来ではあるが、1種類の1:1塩において反強磁性転移に起因する磁化率の急減を約6K以下で確認した。また、上記のように、ベンゾ[ghi]ペリレンの陽イオン塩の開発に成功した。特に、同じ対陰イオンを用いたコロネン塩と同形構造を有する塩については、電子物性測定ならびにDFTバンド計算を駆使して、分子対称性が諸物性(電子物性、回転挙動)に与える影響について検討を行っている。高対称多環芳香族炭化水素コロネンから成る電荷移動錯体の新規開発を推進した。交互積層型中性錯体において、コロネン分子の回転挙動が積層内の分子配列と相関を持つことを見出した。電解酸化により、世界初のコロネン陽イオン固体を開発した。有意なπ-π相互作用は持たず、分子性固体としては稀有な立方晶系をとる。電荷不均一に起因して半導体的挙動を示したが、高い室温電導度(1.7 Scm-1)を有する。また、π積層構造を有するコロネン陽イオン塩の開発にも成功した。グラファイトより短い面間距離を有し、半導体的挙動を示した。この塩において、コロネン陽イオンの静的Jahn-Teller歪みの観測に世界で初めて成功した。課題2)超伝導体の開発:等方的3次元構造を有するコロネン陽イオンラジカル塩(coronene)3Mo6X14(X = Cl, Br)に続き、分離積層構造を有する(coronene)3M6O19(M = Mo, W)の開発に初めて成功した(Y. Yoshida et al.,論文投稿中)。この錯体について諸物性測定ならびに理論計算を行うことにより、これまで全くの未知であった固体中でのコロネン陽イオンの性質(電子状態や幾何構造)について多くの知見を得ることができた。現在まで、金属的挙動を示すコロネンCT錯体の開発には成功していないものの、その実現において必須とされる条件、(1)コロネン分子の部分酸化状態、(2) π積層の構築、(3)積層内でのコロネン分子のユニフォームな整列、のうち(1)と(2)についてはすでに達成している。以上の理由から、本研究プロジェクトは当初の目標を超える研究の進展があり、予定以上の成果が見込まれると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。固体物性化学課題1)電荷移動型超分子ローターの開発:DA型交互積層内のコロネン分子については、その回転挙動と結晶構造の相関に関して多くの知見を得ている。来年度は、主に共昇華法を用いて、DDA型交互積層を有するコロネンCT錯体の合成を推進し、固体中でのコロネン分子の回転挙動について調査する。また、CT錯体には分類されないが、分子間相互作用が大幅に低減したコロネン包摂化合物の合成も推進し、コロネン分子の回転挙動について調査する。ベンゾ[ghi]ペリレンやトリベンゾコロネンといったコロネン関連分子を用いた錯体作成も積極的に推進する。課題2)超伝導体の開発:今年度開発した、完全+1価コロネンが分離積層を形成した陽イオンラジカル塩の諸物性評価を行う。超伝導などの興味深い電子物性が確認された場合には、同族元素を用いた同形錯体の合成を行い、電子物性の系統的な評価を行う。また、空隙を有するポリマー陰イオンとのkey-keyhole関係を利用して、コロネン分子がユニフォームに整列した陽イオンラジカル塩の実現を目指す。
Ｐｅｒｉｄｙｎａｍｉｃｓによる脆性および延性破壊の混在するき裂伝播モデルの開発

船体構造設計において,き裂防止だけでなくき裂が生じた場合,き裂伝播を停止(アレスト)させ,致命的損傷を与えない二重安定性が要求されており,合理的な設計のために数値解析技術の活用は不可欠である.動的き裂伝播解析に関する研究が精力的に実施されてきたが,多くの場合2次元解析に留まっている.特に極厚鋼板のき裂前縁でみられる脆性破壊と延性破壊の混在現象の数値解析は困難といえる.本研究では,複雑な破壊シミュレーションに有力なPeridynamicsを用いて,脆性および延性破壊の混在する3次元弾塑性.き裂伝播モデルを開発し,き裂伝播およびアレスト現象の再現を目指す.船体構造設計において,き裂防止だけでなくき裂が生じた場合,き裂伝播を停止(アレスト)させ,致命的損傷を与えない二重安定性が要求されており,合理的な設計のために数値解析技術の活用は不可欠である.動的き裂伝播解析に関する研究が精力的に実施されてきたが,多くの場合2次元解析に留まっている.特に極厚鋼板のき裂前縁でみられる脆性破壊と延性破壊の混在現象の数値解析は困難といえる.本研究では,複雑な破壊シミュレーションに有力なPeridynamicsを用いて,脆性および延性破壊の混在する3次元弾塑性.き裂伝播モデルを開発し,き裂伝播およびアレスト現象の再現を目指す.
カキ果実のプロアントシアニジンとそのポリマーの生成蓄積機構解明のための新技術開発

カキ果実内でのタンニン細胞の分化・発達過程に関する基本的な知見を得るため、開花期のカキ子房を観察したところ、タンニン細胞はヘタ片と子房の接合部位から、小さなタンニン細胞が維管束に沿って子房中に向かって大きくなりながら分布していく過程が観察された。また、開花前の子房が未発達の段階では、まず花床部にタンニン細胞が分布していた。さらに、ゼラチンと蛍光色素を組み合わせた蛍光染色剤の有効性を調査したところ、切片を固定・作製する方法の工夫により、タンニン局在性の解析に使用できる可能性が示唆された。なお、カキのプロアントシアニジン合成に関与すると考えられる遺伝子は果実発育の初期に高い発現が認められた。カキは、果実内のタンニン細胞にプロアントシアニジンのポリマー(縮合型タンニン)を多量に蓄積するために強い渋味を呈する。しかしながら、カキ果実内でのプロアントシアニジンの生成部位やタンニン細胞の分化・発達過程に関する基本的な知見はこれまでにほとんど得られていない。本研究は、プロアントシアニジンの組織・細胞内局在性解析に共焦点レーザー顕微鏡が有効であるとの報告があることから、カキ果実にこの方法を適用することで、カキ果実の縮合型タンニンの生成・蓄積機構を組織化学的に解明することが出来る新技術を開発することが目的である。本年度は、縮合型タンニンと特異的に結合すると報告されている蛍光色素Oregon Green 488-conjugated gelatinにより染色したカキ果実の新鮮切片を共焦点レーザー顕微鏡で観察するための最適条件を得ることを目的に、新鮮切片への染色時間、染色後の切片の水洗時間などを検討した。その結果、当然のことながら、染色時間が長くなると蛍光強度が強すぎるため、染色液の濃度にもよるが、23分間の染色で十分であった。ただ、染色後の水洗は不可欠であり、数分間の水洗は最適な蛍光強度による観察のために必要であることが明らかとなった。また、この蛍光色素はカキ果実細胞の細胞壁と強く結合するようであり、長時間水洗しても、共焦点レーザー顕微鏡での観察で細胞壁には強い蛍光が認められた。しかしながら、この事実はタンニン物質がカキ果実で細胞壁に多く存在しているためか、単にカキ果実の細胞壁成分とこの蛍光色素が結合する性質があるためかが判断できず、この点を次年度に再度検討する必要が生じた。なお、果実組織を固定・包埋したサンプルでのこの色素の有効性を調査するため、経時的にサンプルを採取する予定であったが、新鮮組織の観察結果を確かめる必要が生じたため、それらを経時的に採取するまでには至らず、この点も次年度の課題となった。カキは、果実内の異型細胞であるタンニン細胞の液胞にプロアントシアニジンのポリマー(縮合型タンニン)を多量に蓄積するために強い渋味を呈する。しかしながら、カキ果実内でのプロアントシアニジンの生成部位やタンニン細胞そのものの分化・発達過程に関する基本的な知見はこれまでにほとんど得られていない。本研究は、近年いくつかのモデル植物で、プロアントシアニジンの組織・細胞内局在性解析の報告があることから、それらの報告の手法を用いてカキ果実の縮合型タンニンの生成・蓄積機構を組織化学的に解明することを目的としている。採択初年度の平成26年度の調査では、縮合型タンニンの局在性解析に有効であると報告されていた蛍光色素Oregon Green 488-conjugated gelatinが細胞壁と結合して強く蛍光を呈する結果が得られ、その特異性に疑問が生じたため、その有効性を検討することを平成27年度の第一目的として調査した。その結果、同じカキ属に属するが縮合型タンニンを蓄積しないロウヤガキ果実の切片をこの色素で染色すると細胞壁が強い蛍光を示したことから、この蛍光色素が縮合型タンニンだけに特異的に結合するわけではないことが示唆された。さらに、カキ果実切片から溶出する縮合型タンニンを含む溶液とこの蛍光色素を反応させると強い蛍光が観察されることから、縮合型タンニンとの結合は起こることは確認できたが、一方でこの色素で染色していないカキ果実の切片の細胞壁がこの蛍光色素の蛍光波長と類似した波長に自然蛍光をもっていることがわかり、この色素を用いた縮合型タンニンの組織内局在性解析が困難である可能性が高くなった。このため、今後はこの蛍光色素に頼らず、開花前のカキ果実での各組織内のさまざまな部位でのタンニン生成過程を経時的に組織・細胞レベルで調査することから、その発生・発達過程を解明することとした。本研究課題の当初の目的は、カキ果実の縮合型タンニンの生成・蓄積機構を組織化学的に解明することが出来る手法を開発することであったが、上述の通り、もっとも期待していた蛍光色素Oregon Green 488-conjugated gelatinでの組織化学的解析が困難であることを示唆するいくつかの結果が得られた。このことから、当初の実験計画を大きく見直す必要が生じたことが、達成度が遅れている第一の原因である。また、これに加えて平成27年4月より研究代表者が新たに開設された龍谷大学農学部に移動したことにより、これまでと同じサンプルを採取することの困難さや新たな大学に設置されているレーザー顕微鏡や蛍光顕微鏡などの実験機器の使用方法の不慣れさに起因したいくつかの問題が生じたことも、研究の遅れが生じた一因となっている。すなわち、カキ果実の試料を経時的に採取する計画であったが、予定通りにサンプル採取のための時間を調整することが出来ず、経時的な試料採取を断念した。

また、共通機器である蛍光顕微鏡やレーザー顕微鏡の使用方法の習得にも時間を要し、試料観察が遅れた。カキは、果実内の異型細胞であるタンニン細胞の液胞にプロアントシアニジンのポリマー(縮合型タンニン)を多量に蓄積するために強い渋味を呈する。しかしながら、カキ果実内でのプロアントシアニジンの生成部位やタンニン細胞そのものの分化・発達過程に関する基本的な知見はこれまでにほとんど得られていない。本研究の目的は、このカキ果実の縮合型タンニンの生成・蓄積機構を組織学的に解明することである。この目的のため、採択初年度の平成26年度には、近年いくつかのモデル植物で、縮合型タンニンの局在性解析に有効であると報告されていた蛍光色素Oregon Green 488-conjugated gelatinを用いて、カキ果実の縮合型タンニンの生成・蓄積機構を組織化学的に解明することを試みたが、組織化学的解析が困難であることを示唆するいくつかの結果が得られ、また、採択2年目(平成27年度)にも再度この手法を試みたが、やはり進展は認められず、当初の実験計画を大幅に見直す必要性が生じた。そこで、本年度(平成28年度)は、開花前の果実(子房)でタンニンが形成されていく過程を組織学的に調査するとともに、果実以外の部位(果梗やヘタ片など)でのタンニン細胞の形成とその分布を明らかにすることで、果実でのタンニン細胞形成過程の基礎的知見を得ることを試みた。しかしながら、試料採取の問題と時間的な制約により、十分な実験が実施できず、本来なら本年度が最終年度であった研究期間を1年延長し、開花前の果実やその他の部位でのタンニン細胞の形成過程を明らかにする実験を再度企画することとなった。ただ、本年度、カキのタンニン生合成に関与する転写因子をトランスクリプトーム解析から見出しているので、この転写因子の発現とタンニン細胞の発生・発達との関係を明らかにすることで、タンニン細胞発生の基礎的データを得ることが期待できる。前述の通り、プロシアニジンの組織・細胞内局在性調査のためにもっとも期待していた蛍光色素Oregon Green 488-conjugated gelatinでの組織化学的解析が困難であることが明らかになったことから、当初の実験計画を大きく見直す必要が生じ、本研究の達成度が大幅に遅れた。また、これに加え、平成27年4月より研究代表者が新たに開設された龍谷大学農学部に移動し、農場長として全学科400名の学生が必修の1回生および2回生の農場実習を軌道に乗せることが喫緊の課題となり、研究の時間が非常に制限された。さらに、新たな大学でサンプルを採取することの困難さや蛍光顕微鏡などの実験機器の使用方法の不慣れさに起因したいくつかの問題が生じたことも、研究の遅れが生じた一因となっている。これらのことが総合的に作用し、試料採取や試料観察が大幅に遅れた。カキは、果実柔細胞中に異型細胞であるタンニン細胞を有し、この細胞の液胞内にプロアントシアニジンのポリマー(縮合型タンニン)を多量に蓄積するため強い渋味を呈する。本研究は、このカキ果実の縮合型タンニンの生成・蓄積機構を組織学的に解明することを目的としていた。
組合せデザインを利用した量子誤り訂正符号および衝突回避符号の構成と存在の研究

既知および新たな整数系列の概念を導入し,未解決であった符号長n≡0(mod4)に関し,最適な重み3の衝突回避符号の直接構成法を与えた。これにより,重み3の衝突回避符号で符号長nが偶数であるものの最大符号語数は完全に解決した。重みが4以上の衝突回避符号については,ある十分条件の元で差が等しい符号語のみからなるときに限り最適符号の直接的・再帰的構成法を整数論的および組合せ論的手法を用いることで導いた。更にクロネッカー密度を計算することで,その構成法の前提となる素数が無限に存在することを示した。また,衝突回避符号に自己相関特性を付加した関連符号として,光直交符号とスペクトラム拡散通信で用いる周波数ホッピング系列を取り上げ,新たなパラメータ系列を与える最適符号の構成法を得た。1.アクティブユーザ数3(つまり重み3)の衝突回避符号について、最適符号の存在が未知である符号長のうち、n≡4mかつm≡2(mod4),4(mod8),8(mod16)のときの存在を直接構成法を与えることで証明した。この結果は現在投稿準備中である。2.重みが4以上の衝突回避符号については、差が等しいという条件を満たす符号語のみからなるときに限り、最適符号の構成法を有限体の性質を用いることで導いた。更にクロネッカー密度を計算することで、その構成法の前提となる素数が無限に存在することを示した。この結果は研究分担者である神保らによる結果であり、すでにSIAMJ. Disc. Math.に掲載された。3.衝突回避符号に自己相関特性を付加したものと考えることができる光直交符号について、再帰的構成法を導いた。4.量子誤り訂正符号については、量子ジャンプ符号に関する勉強会を実施し、組合せ構造とデザインとの関係を明確にした。1.重み3の衝突回避符号について,最適符号の存在が未知である符号長のうち,n≡4mかつm≡0(mod16)のときの存在をSkolem type sequencesを用いて直接構成法を与えることで証明した。更に,Skolem type sequencesを用いることで,研究代表者らが過去に示した衝突回避符号の構成法をより簡潔に表現できることも示した。この結果はDesigns,Codes and Cryptographyに掲載予定である。2.光直交符号は,衝突回避符号に自己相関特性を付加したものと考えることができる。中でも重み4の光直交符号はSteiner quadruple-system(SQS)から導くことができることが知られている。本研究では,計算機により位数が素数の2倍となるstrictly cyclic SQSの初期ブロックを直接構成し,初期ブロック間にmuptiplierの関係があることを発見した。これは,位数が素数べきの2倍となるstrictly cyclic SQSの再帰的構成へとつながる重要な性質であると考えられ,21年度以降に更に詳しく性質を調べ整理する予定である。3.量子誤り訂正符号については,19年度に引き続き,量子符号に関する勉強会を実施し,組合せ構造とデザインとの関係について議論した。1.既存のSkolemタイプ系列は,系列内の要素同士の位置の隔たりだけによりその性質が特徴づけられる系列であるが,本研究では最適な衝突回避符号を構成するための道具として,要素同士の位置の隔たり,もしくはその位置の和で内部構造を特徴づけられるような新たな整数系列extended oddsequences with doubly evenintegers latentlyを定義し,この系列を用いて未解決であった符号長n≡4(mod8)に関して重み3の最適な衝突回避符号の直接構成法を与えることができた。この結果と過去の研究成果を合わせることで,重み3の衝突回避符号で最大符号語数が未解決なものは,符号長nが奇数のときを残すのみとなった。なお,最適な衝突回避符号を構成するために必要となったextended odd sequences with doubly even integers latentlyそのものの構成法も同時に与えた。2.衝突回避符号は相互相関特性のみを考える符号であるが,スペクトラム拡散通信で用いられる周波数ホッピング系列は,この衝突回避符号に自己相関特性を付加したものと考えることができる。本研究では,単系列としての最適な周波数ホッピング系列についてではなく,複数系列の集合として,最適性の尺度となる既知のいくつかの符号理論的限界値を満たすものの構成法を示し,最適な周波数ホッピング系列の集合としての新たなパラメータ系列を得た。この結果は,IEEE Transactions on Information Theoryに掲載された。
中世前期における日中・日朝間の人物・文物の交流

「元末内乱期の日元交通」(『東洋学報』84-1)では、元末内乱(1348-67)の動向と日元交通の盛衰の関連を明らかにし、また内乱の影響として、日元間の交通路が動揺し、従来ほとんど用いられなかったルートが採られるようになったこと、2世紀にわたる僧侶の渡海ブームが下火になったことを明らかにした。「『鄂隠和尚行録』を読む」(『日本歴史』651)では、南北朝期から室町初期に活躍した鄂隠慧〓という禅僧の伝記史料『鄂隠和尚行録』に見える対外関係記事、すなわち鄂隠入明と鄂隠のもとにいた明人に関する記述のものになった明側史料を紹介し、『行録』における原史料の節略・誤用を明らかにした。内閣文庫所蔵の未活字化史料の調査の成果の一部である。「日本史研究における南宋・元代」(『史滴』24)は、日宋・日元関係のトピックおよびその研究史の整理を行った。もっぱら日本史・考古学研究者によって行われてきた当該分野の研究について、東洋史研究者の関心を引き起こす契機となることを期待したものである。禅学研究会大会では、「漢籍史料に見える中世日本の度牒」を報告した。度牒とは僧侶身分であることを証明する文書。入宋・入元僧が所持した中国風アレンジの偽造度牒が何点か現存することは従来から知られていたが、本報告では中国史料に日本僧の偽造度牒に触れるものが存在することを紹介し、中国での身元証明を目的とするものであったことを指摘した。フィールドワークとしては、港湾研究の一貫として、日本では福井県小浜・敦賀、および長崎県鷹島・長崎・島原を、海外では中国江蘇省・台湾を調査した。いずれも古代から近世において貿易・文化交流の舞台となった場である。
高感度ウイルス検出細胞の樹立

1)糖鎖を有するウイルスを分離することを目的として、DC-SIGNとDC-SIGNRの発現細胞の樹立に成功し、これらが日本脳炎ウイルスの感染を促進することを証明した。2)抗体が存在する際でもウイルスを分離することが可能な細胞の樹立を目的として、FcレセプターであるCD32を発現する細胞の樹立に成功した。この細胞は、抗体の存在下で猫伝染性腹膜炎ウイルスの感染を促進した。3)更なる培養細胞の樹立を目的として、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)にSV40のLarge T抗原を導入し、その不死化に成功した。One World, One Health"のもと、野生動物由来感染症の重要性が認識されつつある。申請者らは近年、野生動物から幾つかの新規ウイルスの分離に成功してきた。しかし、これらは感染細胞における細胞変性効果(CPE)を指標にして分離されたものであり、ウイルスの中にはCPEを生じないものも数多く存在する。本申請研究はウイルス感染に迅速に反応する各種動物由来細胞の樹立を目的とし、更なる新規ウイルスの検出・分離および診断系の確立に役立てる。1)DC-SIGNとDC-SIGNRの機能部位を特定するためにキメラ蛋白を発現してその昨日解析を行った結果、N末端領域の結合部位がその機能に関与していることが判明した。2)不死化HUVEC細胞の樹立を確認し、細胞を用いてCD31及びvon Willebrand factor (vWF)の発現について確認を行った。また、日本脳炎ウイルスがHUVEC細胞に感染でき、HUVEC細胞で継代するとE遺伝子の特定部位に変異が生じることが確認された。3)フェレット、アザラシ、クジラから細胞株の樹立に成功した。フェレット由来コロナウイルスの分離を試みている。4)FcレセプターであるCD16とCD32を発現するVero細胞の樹立に成功した。抗体存在下でウイルス分離が可能かを現在検討中である。5)E型肝炎ウイルスのモデルを構築するためにヒト由来ウイルスのORF2の発現を試み、抗原性があることが示された。DC-DIGNあるいはDC-SIGNR発現細胞、Fcレセプター発現細胞、HUVEC細胞などを用いて分離を試みているが分離に成功していない。“One World, One Health"のもと、野生動物由来感染症の重要性が認識されつつある。しかし、野生動物由来培養細胞は少なく、ウイルス分離には困難が伴っている。本申請研究では、様々な動物種から網羅的にウイルスを分離するための各種細胞株の樹立を試みた。1.ウイルスのエンベロープ上に存在する糖鎖を認識するレセプターDC-SIGNとDC-SIGNRを発現するVERO細胞の樹立に成功した。本細胞は本来犬のSLAMを認識して細胞内に侵入する犬ジステンパーウイルスの増殖を可能にした。この細胞を用いれば、糖鎖を持つすべてのウイルスの分離が可能になると期待している。2.ウイルス分離の際に問題となるのが、感染により生じた抗体がウイルスの細胞への感染を阻害し、分離できないことである。我々は、抗体と結合したウイルス分離を可能にするために、猫のFcレセプターを発現するVero細胞とBHK細胞の樹立に成功した。Fcレセプター発現BHK細胞は抗体と結合した猫伝染性腹膜炎ウイルスの細胞内侵入を可能にした。この細胞により、抗体が出現した検体からもウイルス分離が可能になると期待している。3.重症な感染症を引き起こすウイルスの多くは血管内皮細胞を傷害する。血管内皮細胞株はほとんど樹立されておらず、ウイルスの侵入の解析も進んでいない。そこで、ヒト由来血管内皮細胞(HUVEC)をSV40のLarge T抗原で形質転換し、その100代以上の継代に成功した。本細胞における日本脳炎ウイルスの増殖を確認している。4.ウイルス分離のためのモデルと考えているE型肝炎ウイルスについてはヒト血清およびイノシシ血清、イノシシ肝臓から遺伝子検出に成功しており、各種樹立細胞を用いてウイルス分離を試みる準備が整った。多くウイルス表面に存在する糖鎖を認識するDC-SIGNおよびDC-SIGNRを発現した細胞の樹立に成功し、ウイルスの分離に用いる点はこれまでの発想になく斬新であると考えている。また、Fcレセプターを発現する細胞の樹立に成功し、抗体が出現している検体からもウイルス分離を可能にするという点はこれまでにない発想である。両細胞を用いれば、多くのウイルス分離が可能になると考えている。また、ヒト血管内皮由来培養細胞の樹立はウイルス研究のみならず多くの研究に利用できると期待している。以上により、当初の計画よりも更に進展した成果を出していると考えている。1.樹立した細胞の有用性を確認するために、各種動物からのウイルス分離を試みる。2.これまでにE型肝炎患者血清、E型肝炎ウイルス感染イノシシ肝臓と血清の回収を行ったので、E型肝炎ウイルスの分離を試みる。

E型肝炎に関してはレセプターを同定することを目的にカプシドの発現を試みる。3.ウイルス感染を迅速に検出するために、ウイルス感染に反応し蛍光発色するDC-SINGR発現Vero細胞の樹立を試みる。該当なし
障がい高齢者らの社会的つながりの形成を支援する環境整備モデルの構築

2001年に間0が国際生活機能分類を採択してから、人を取り巻く環境がその活動や参加に関連する因子として重要であることが提唱されてきた。日本においても、高齢者の外出状況などの活動状況と環境因子の関連についての研究が増加傾向にあるが、社会的つながりを形成させる、高齢者の参加の状況に関連する環境について検討した研究は少ない。そこで、本研究は、高齢者の買い物活動を社会参加として着目し、買い物活動と環境因子、特に地域の環境及び、交通の環境とが関連するのかについて検討した。埼玉県に在住する60歳以上で研究への参加に同意した50名を分析対象者とした。買い物活動として、1)買い物の頻度、2)買い物場所までの移動に手伝いが必要であるか(買い物移動の自立状況)に着目し、評価した。環境因子として地域の環境及び、交通の環境に着目し、居住環境評価尺度Home And Community Environment(HACE)日本語版を用いて評価した。また、基本属性として性別、年齢、身体能力として10m最大歩行時間を評価した。分析の結果、対象者の平均年齢は69歳で、女性13名、男性37名であった。買い物の頻度と環境因子、性別、年齢、10m最大歩行時間との間で統計的に有意な相関関係はみられなかった。一方、買い物移動が自立していた集団は、買い物移動が自立していない集団と比べて、有意に地域の環境にバリアが少なく、交通の環境が整備されている得点を示した。本研究の結果、高齢者の歩行能力にも着目したが、地域の地域が整備されている、あるいは、交通の環境が整備されている場合に、買い物活動が自立している傾向にあることが示唆された。このことから、高齢者の社会参加を促す環境として、地域に行きやすい公園、安全な公園、休めるようなベンチを整備する、あるいは、バス、電車、自家用車による移動を支援する環境を整備する必要があることが考えられた。2001年にWHOが国際生活機能分類を採択してから、人を取り巻く環境がその活動や参加に関連する因子として重要であることが提唱されてきた。そこで、本研究は、参加の状況として、近年、我が国において「買い物弱者」の問題が各種マスコミを通じて報道されていることから、高齢者の買い物活動に着目し、買い物活動と環境因子、特に地域の環境及び、交通の環境とが関連するのかについて検討した。埼玉県A町に在住する60歳以上でシルバー人材センターに登録している者のうち、研究への参加に同意した男性、女性併せて50名を分析対象者とした。分析の結果、対象者の平均年齢±標準偏差は69.9±4.6歳で、女性13名(26%)、男性37名(74%)であった。このことから、高齢者の買い物場所への移動の自立状況と地域在住高齢者を取り巻く地域の環境、交通環境とが関連することが示唆された。