hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高感度原子磁気センサモジュールをコアとする超低磁場マルチモダリティMRIの実現

本年度は、光ポンピング原子磁気センサモジュールに関して、高感度を保持したまま小型化を図ることを目的として新たな小型ガラスセルの開発を行った。さらに、この小型ガラスセルを組み込んだコンパクトな光ポンピング原子磁気センサモジュールの設計を行い、そのプロトタイプの試作を行った。一方、大型ガラスセル(5cmx5cmx5cm)を用いた多チャネル生体磁気計測に関しては、ヒトの開眼・閉眼に伴って後頭葉の視覚野近傍において813Hz帯の自発脳磁界律動である(α波)のパワーが変動する事象関連脱同期の8チャンル同時計測に成功しその多チャネル計測の実証とその有効性を示す事ができた。また、生体磁気計測に向けたK原子とRb原子を混合してガラスセルに封入する我々のオリジナル技術であるハイブリッド型光ポンピング原子磁気センサについては、両アルカリ金属原子の密度ならびに密度比に伴って感度や帯域幅といったセンサ特性が如何に変化するのかについて、実験ならびにシミュレーションにより詳細に検討し、セルサイズやセル温度に応じた最適な密度比を決定することによりさらなる高感度化が達成できることを世界に先駆けて報告した。光ポンピング原子磁気センサモジュールを用いた超低磁場MRIに関しては、まずシミュレーションによってフラックストランスフォーマを用いた遠隔計測と誘導コイルを用いた撮像に対する詳細な比較・検討を行った後、超低磁場における超偏極XeのMRI撮像のためのパルスシーケンスの開発を進めた。その後、実際に円筒形の容器に封入した超偏極Xeの撮像を行い、遠隔計測したNMR信号から画像の再構成に成功した。KーRbハイブリッド型光ポンピング原子磁気センサを用いた8チャネルのMEG同時計測(事象関連脱同期計測)に成功したことは大きな成果である。また、超低磁場マルチモダリティの実現に向けて超偏極Xeを対象としてNMR信号をフラックストランスフォーマと組み合わせた遠隔計測によってMR画像の再構成に成功したことは世界を先導する画期的な成果であり、順調に計画した研究内容が達成できていると言う事ができる。最終年度は、前年度試作した小型ガラスセルを組み込んだ1チャネル光ポンピング原子磁気センサ(OPAM)モジュールのプロトタイプのさらなる高感度化と小型化を行う。ここで、高感度化については、K原子とRb原子のハイブリッド型OPAMモジュールを対象に,二つの原子を封入するガラスセルの温度ならびに原子密度比を最適に設定したセルを試作し、シミュレーションで予測される最高感度に到達させる。一方、大型ガラスセルを用いた多チャネルOPAMでの計測に関しては、計測チャネル数を前年の8チャネルから大幅に増加させ,各チャネルで計測される磁気信号の差分を得る一次微分型のグラジオメータをハードウェア的に構成しノイズの低減を行う.加えて,多チャネルOPAMの出力信号をAD変換後にフィルタリングすることや,多変量解析を含む各種信号処理を行うことで、さらなるノイズの低減とS/Nの向上を図る.その後、これらのOPAMを用いてヒトを対象として視覚誘発脳磁界(VEF)を中心とした誘発磁場応答の計測と,数Hz100Hzで観測される複数の自発律動に基づく事象関連同期・脱同期に基づく脳機能計測を行う。OPAMモジュールを用いた超低磁場MRI(ULF-MRI)に関しては、上記の新たな小型OPAMモジュールを受信センサとする遠隔ULF-MRIを、MEG計測との同時計測が行えるマルチモダリティシステムとして,そのプロトタイプ機を試作する。その後,この新たなULFマルチモダリティMRIシステムを用いたMRI撮像に向けて,高速撮像パルスシーケンスの開発ならびに超偏極XeとプロトンのMR用ファントムを対象にした画像化を行う。なお,以上の研究成果については、そのつど論文や国際会議等での発表などにより公表すると共に、最後に研究全体の総括を行って研究を完結させる。本研究は、光ポンピング原子磁気センサ(OPAM)モジュールにより冷媒なしに脳磁図など、他のモダリティと融合可能な超低磁場マルチモダリティMRIシステムの実現することを目的としており,初年度はまず,OPAMの高感度化を図るため差動計測に関する検討を進めた.OPAMによる差動計測の試みとして,複数の磁場測定領域におけるバイアス静磁場を等しく揃えたときには,遠方からの磁場ノイズの影響を抑えて磁気計測のノイズレベルを低減できることが示されている.そこで,低周波に共鳴周波数を有するOPAMにおいて,バイアス静磁場に依存する伝達関数を計測で推定し,この伝達関数で各計測点からの出力を補償したのち差動演算を行った.この方法をCompensated Differential Measurement (CDM)と名付け,バイアス静磁場に差を与えた条件下で差動計測を行い,CDMを用いると磁場ノイズ低減の範囲を拡大できることを明らかにした.また,K原子を使用したポンプ・プローブ方式の小型のOPAMモジュールを新たに開発し,これにより左右視野に呈示されるチェッカーボード刺激による視覚誘発脳磁界計測を試みた。その結果、新たなOPAMモジュールにより視覚誘発応答を複数チャネルで同時計測することに成功した。さらに,初年度はOPAMによる超低磁場MRIの実現に向けて超偏極Xeを対象とした画像化を試みた.Xeは拡散が早く,強い勾配磁場を用いると信号減衰が著しい.そこで,小さな勾配磁場を用いて核種の励起と位置情報の取得を同時に行うsweep imaging with Fourier transformation (SWIFT)法を用いたMR信号計測について検討し,緩和の影響およびピクセル間帯域幅の値が再構成画像のエイリアシングに寄与することを明らかにした.計画していた原子磁気センサの高感度化については,異なる2点の計測位置におけるバイアス静磁場に依存する伝達関数を計測で推定し,この伝達関数で各計測点からの出力を補償したのち差動演算を行うことで高感度化が達成できること示す事ができた.

また,超低磁場マルチモダリティの実現に向けて開発した原子磁気センサモジュールにより脳磁図計測とMR信号計測が可能であることを示すことができた.さらに,超偏極Xeのイメージングに関するパルスシーケンスに関しても検討が進み,おおむね順調に計画した研究内容が達成できていると言う事ができる.本年度は,まず光ポンピング原子磁気センサ(OPAM)のさらなる高感度化に向けてKとRb原子のハイブリッド型OPAMにおける原子密度比の最適化に関する理論並びに実験的検討を進めた.その結果,K原子とRb原子の密度比が400が最適条件となり原子を封入するガラスセル内の空間的均一性を向上できることを明らかにした.次に,小型のOPAMモジュールをMR信号の受信に用いる超低磁場MRIに関して,プロトンの磁気共鳴信号をフラックストランスフォーマとOPAMモジュールを組み合わせて遠隔計測するシステムを新たに設計・試作した.合わせてこのMRIシステム用のパルスシーケンスの開発を行った.本研究では,フラックストランスフォーマの入力コイルを2次微分型とすることによりS/Nを向上させ,さらに独自の水冷のプリポーラライズ磁場コイルを製作し,ラーモア周波数が5kHzという低周波数において世界ではじめてOPAMによる磁気共鳴信号ならびにMRIの撮像に成功した.さらに本年度は,OPAMを用いた,心磁図、脳磁図、脊磁図といった多様な疾患の機能診断につながる生体磁気信号計測を行う際に必要となる多チャネル同時計測法に関する検討を行った.本研究では、まず2本の強度変調されたポンプ光を、ハイブリッドセルに入射することで、2点同時計測の実証を行った。実証を行うにあたり、まず強度変調されたポンプ光を1本入射させ、変調周波数を変化させることによる磁場応答信号強度への影響を確認した。同様に、ポンプ光強度を変化させ、磁場応答信号強度の変化を観察した。さらに2点同時計測を行い、ループコイルから発生する磁場分布を計測することで、ポンプ光強度変調を用いたプローブ光方向の複数点同時計測法の有用性を示した.原子磁気センサのさらなる高感度化について,K原子とRb原子のハイブリッド型とすることで多チャネル計測時に重要となる空間的に均一な高感度化が実現できることを理論と実験の両面から示す事ができた.また実績の概要に記載の通り,超低磁場マルチモダリティの実現に向けてラーモア周波数が5kHzという低周波数において世界ではじめてOPAMによる磁気共鳴信号ならびにMRIの撮像に成功した.さらに生体磁気信号の同時計測に繋がる新たな方式に関しても検討が進み,おおむね順調に計画した研究内容が達成できていると言う事ができる.本年度は,まずOPAMの多チャネル化について検討を進めた,具体的にはアルカリ金属蒸気を封入する大型ガラスセル(5cm x 5cm x 5cm)を用いた多チャネル計測に重点をおいて研究を行った.
減圧MOCVDによるAlGaAs混晶成長の機構に関する研究

MOCVDによるA1GaAs混晶成長に関して、原料ガスの熱分解による活性反応種の生成過程、活性反応種の結晶表面との反応過程、ならびに結晶のエピタキシャル成長過程についての基礎的理解を得ることは、実用性の大きいこの種の混晶の成長技術を確立する上で極めて重要な課題である。今年度は、このうち原料ガスの熱分解による活性反応種の生成過程を明らかにするため、アルキルガリウムおよびアルキルアルミニウムのうちから、A1GaAs混晶成長に用いられている、トリメチルガリウム(TMG)及びアルミニウム(TMA)、トリエチルガリウム(TEG)及びアルミニウム(TEA)を選んで、その熱分解反応素過程を量子化学的方法により調べた。量子化学的理論計算によって得られた各種熱分解反応の活性化エネルギーΔ【E^0】から、エチル化合物はメチル化合物より15kcal/molも低い活性化エネルギーで分解反応を起こすことがわかった。その理由はエチル化合物ではエチル基の末端の水素原子がGa原子に転移しエチレン分子が解離する分子分解反応が起り易いためであった。メチル化合物では分子分解は起こらず、ラジカル分解反応のみが起こる。次に、熱分解の理論的反応速度を調べるため、反応物質と遷移状態の分子分配関数を計算し、これと活性化エネルギーΔ【E^0】とから活性化標準状態ギブス自由エネルギーΔ【G^(0+)】を求めた。得られたTMGのラジカル分解の反応速度式は実験で求められている式にほぼ一致した。理論計算の結果を用いて、MOCVD反応器で測定されたTMG及びTEGの分解温度とさらに精密な方法で測定されたTMG及びTEGの結合解離温度の予測を行った。TEGはTMGよりも100度160度も低温で分解するが理論値はその実測値をほぼ定量的に再現した。この結果、TMG及びTEGの熱分解はそれぞれ全く異なる機構、即ち前者はラジカル機構、後者は分子機構で起こることが確証された。
腸神経堤由来細胞の細胞遊走をガイドする神経-周辺組織間コミュニケーションの探索

腸管神経系(ENS)は、腸内神経堤細胞(ENCC)に由来するニューロンおよびグリアのネットワークであり、結腸の蠕動活性の調節に必須である。ENCCは胃腸管に沿って移動してENSを形成する。発生期におけるENCC運動の調節機構を解明するために、胚性期11.5日および15.5日にマウス腸の遺伝子発現を解析した。この結果、E11.5と比較しE15.5腸管内でコラーゲンVI(ColVI)の亢進およびフィブロネクチン(FN)の減少を確認した。さらに、ENCC-運動性アッセイにより、ColVIがFN誘発ENCC運動を減弱させ、接着斑関連分子の発現およびリン酸化を減少させることを明らかにした。ヒルシュスプルング病(HSCR)は、胎生期に腸管神経系(ENS)を形成する腸神経堤由来細胞(ENCCs)の運動、増殖などに異常が生じて発症する。HSCRにおける神経節細胞欠損の過程は明らかになりつつあるが、その分子メカニズムに関してはほとんどわかっていない。本課題では、ENCCsの遊走に着目し、マウス胎仔の腸管形成におけるENCCs遊走を調節する分子を、遊走能の高いENCCs周辺組織から探索することを試みた。マウス胎仔腸管へのENCCsの移植実験から、マウス胎生13.5日(以下E13.5と表記)までの腸管では移植されたENCCsは腸管上を遊走、成熟し、神経ネットワークを形成するのに対し、E14.5以降の腸管では移植したENCCsが腸管上をほとんど遊走しないことが報告された(Druckenbrod NR, Development 2009、Hotta R, J Clin Invest 2015)。これらの報告は、E13.5-E14.5を境として出現するENCCs遊走抑制機構の存在と、その細胞遊走抑制機構が、細胞補充療法の妨げとなっていることを連想させた。そこでE13.5-E14.5に出現するENCCs遊走の抑制機構を明らかにする目的でE11.5とE15.5マウス腸管の比較マイクロアレイ解析を行った。この結果、細胞遊走促進の候補遺伝子14遺伝子、細胞遊走阻害細胞外マトリクスの候補遺伝子30遺伝子を同定した。当初予定していたFRETプローブ発現マウスを利用した解析は、検出感度の問題から以降の研究につながるだけの結果を得られなかった。しかし、マイクロアレイ解析と蛍光免疫染色、In situ hybridizationを組み合わせた解析でENCCs遊走に影響を持つ可能性のある因子の候補を探索できたので計画が順当に進んだと判断した。腸管は運動や分泌・吸収の調節を行うEnteric neuralsystem(ENS)と呼ばれる神経系を持つ。ENSは胎生期に神経堤由来細胞であるenteric neural crest-derived cells(ENCCs)が腸管を口側から肛門側に遊走し、成熟することで形成される。この過程の異常はHirschsprung病(HSCR)をはじめとする腸管神経節異常症の原因となる。本研究で、我々は、腸管神経の運動に影響を持つ分子の探索を行うことを目的に、E11.5腸管とE15.5腸管の比較遺伝子発現プロファイル解析を行った。E11.5とE15.5腸管の比較マイクロアレイ解析の結果、3倍以上発現変動が認められた遺伝子は、E11.5で高発現の遺伝子が351、E15.5で高発現の遺伝子が1004であった。有意に変動した遺伝子群は、DAVIDを使い、機能アノテーションクラスタリング解析を行うことで、どのような特性を持つ遺伝子群の発現変動が発生時の腸管内で起きているのか検証した。その結果、糖タンパク質、分泌タンパク質、酸化還元酵素、細胞外マトリクス(ECM)、膜タンパク質の順で多くエンリッチされていた。さらに、本課題で抽出された遺伝子群にはENS形成およびHSCRに関連する複数の遺伝子(GDNF、GFRA2、EDNRB、EDN3、L1CAM、SEMA3C、SEMA3D、およびZeb2)が含まれていたことから、本データは、ENS形成やHSCRの病態に関連する遺伝子のプレスクリーニングに有用であることが期待される。申請した計画通りに研究を進める。小児外科学
ストレス応答性転写因子ＡＴＦ５は炎症反応におけるネガティブレギュレーターか？

本研究により、炎症制サイトカインIL-1βによりATF5タンパク質の安定性が上昇しタンパク質量が増加すること。この安定化にはATF5タンパク質のN末端領域の疎水性アミノ酸が重要であった。この領域は平常時の不安定化領域そしてIL-1β応答領域として機能していた。そしてIL-1βはATF5mRNA翻訳効率を上げることもわかった。また、ATF5タンパク質は急性期応答タンパク質であるSerum amyloid AとSerum amyloid B mRNAのIL-1βによる発現上昇を抑制する事が示唆された。これらの結果はATF5の免疫応答における負のレギュレーターとしての働きを示唆するものである。ATF5はアミノ酸欠乏、CdCl2, NaAsO2暴露などの様々なストレスによってその発現量が変動する。ATF5タンパク質のN末端領域は、定常時では分解シグナルとして、CdCl2またはNaAsO2暴露時では、タンパク質の安定化領域として機能する。しかしながらATF5 N末端領域がデグロンまたはストレス応答性領域として機能する詳細なメカニズムの解明は未だに進んでいない。当研究室では、LPS刺激した野生型およびATF5ノックアウトマウス肝臓から抽出したmRNAをマイクロアレイで解析した結果、ATF5ノックアウトでは平常時においても急性期応答タンパク質Serum AmyloidA (SAA)1、SAA2遺伝子の発現量が高く、またLPSによる発現誘導が起こらないことを明らかにしている。LPSは体内でマクロファージ等に発現しているTLR4によって認識され、炎症性サイトカインであるIL-1β、IL-6、TNFαが分泌される。これらのサイトカインが肝臓に作用し、肝臓から急性期応答タンパク質が血中に分泌され、急性期応答が引き起こされることが知られている。またヒト肝癌細胞HepG2細胞においてIL-1β添加によるSAA1とSAA2の発現量上昇はATF5ノックダウンにより増幅されることを見出している。これらのことからATF5が肝臓において急性期応答のネガティブレギュレーターとして働き、急性期応答の慢性炎症への移行や平常時における無用な炎症反応の活性化を防いでいるという仮説を立てた。したがって、IL-1βがATF5の発現量に与える影響を検証した。その結果、IL-1βをHepG2細胞に添加することで、ATF5タンパク質が安定化すること。またその安定化には、ATF5 N末端領域に存在する疎水性度の強い疎水性アミノ酸残基によるタンパク質の高い疎水性度と凝集度が重要であることが分かった。前年度までに、IL-1βのHepG2細胞への添加で、ATF5タンパク質が安定化し、発現量が上昇すること。安定化には、ATF5 N末端領域に存在する疎水性度の強いアミノ酸残基による高い疎水性度とタンパク質凝集度が重要であることが分かった。本年度は以下のような検討を行った。ATF5 N末端領域をGFPのN末端に結合したキメラタンパク質を作製したところGFPの発現量は野生型に比べ著しく下がった。そして、IL-1β刺激による発現量の上昇能を獲得した。この事からATF5 N末端領域には下流のタンパク質の発現量を調節する機能がある事がわかった。次に、この平常時の不安定化領域そしてIL-1β応答領域として機能しているATF5タンパク質N末端領域の立体構造をRobettaserverにより計算した。その結果、疎水性アミノ酸に富んだN末端領域のα-ヘリックスが2カ所存在し、疎水性ネットワークを形成している事が予想された。先行研究により、ATF5の分解阻害因子としてHSP70,分解促進因子としてNPM1が同定されていたが、予想に反してATF5とHSP70およびNPM1との相互作用のIL-1β刺激による変化は見られなかった。さらに、細胞内で凝集タンパク質の分解除去を促進するオートファジーのATF5分解への関与を検討したところ、プロテアソーム阻害剤によりATF5タンパク質の発現量は上昇したが、オートファジー阻害剤はATF5タンパク質の発現に影響を与えなかった。オートファジーはATF5タンパク質の発現には関与しない事が示唆された。DNAマイクロアレイを用いて見いだした、野生型のマウスに対してATF5ノックアウトマウスでLPS刺激時において発現が上昇しなくなる遺伝子のうちserum amyloid A1(SAA1), serum amyloid A2 (SAA2) mRNAについて、肝臓由来培養細胞HepG2を用いて詳しく解析した。その結果、IL-1b投与によるSAA1,2 mRNA発現量の上昇は、SiRNAを用いたATF5ノックダウンによって更に増幅した。この事からATF5が急性期応答遺伝子の発現を負に制御している事が示唆された。IL-1bがATF5mRNAの翻訳に与える影響をHepG2細胞をもちいて調べたところ、IL-1bが翻訳開始複合体を構成するeIF1aのリン酸化を促進すること。

ATF5mRNAの翻訳効率を促進する事を見いだした。申請者は、すでにIL-1bがATF5タンパク質を安定化することによりタンパク質量を増加させる事を見いだしている。これらの事から急性期応答などの炎症反応時においてATF5が何らかの役割を持っている事が示唆された。HepG2細胞を用いてIL-1βがATF5の発現量に与える影響を検証した。その結果、IL-1βによるATF5タンパク質の安定化には、N末端領域が関与していた。N末端領域の一次構造を解析した結果、疏水性度の強い疎水性アミノ酸残基、ロイシンまたはバリンの占める割合が高かった。さらに、ATF5 N末端領域の3番目から15番目までのアミノ酸残基はαヘリックス構造をとり、そのうちの疎水性アミン酸残基(L3、L4、L7、L11、A14、L15)がヘリックスの一方側に偏って疎水性領域を形成することがわかった。N末端領域にあるロイシンまたはバリンを、アラニンへ置換したところIL-1βによるATF5タンパク質発現の上昇量が減少した。変異によるATF5タンパク質の凝集度への影響を調べた。その結果、変異体は野生型と比較してATF5 N末端領域の凝集度が低下していた。これらのことから定常時またはIL-1β応答におけるATF5タンパク質の安定性には、N末端領域に存在する疎水性度の強いアミノ酸残基によるATF5N末端領域の高い疎水性度と凝集度が重要であることが分かった。当初の目的に沿って、DNAマイクロアレイを用いて見いだした野生型のマウスに対してATF5ノックアウトマウスでLPS刺激時において発現が上昇しなくなる遺伝子のうちserum amyloid A1(SAA1), serum amyloid A2 (SAA2) mRNAについて、肝臓由来培養細胞HepG2を用いて詳しく解析した。その結果、IL-1b投与によるSAA1,2 mRNA発現量の上昇は、SiRNAを用いたATF5ノックダウンによって更に増幅したことからATF5が急性期応答遺伝子の発現を負に制御している事が示唆された。SAA1,2遺伝子のプロモーター解析のうち、SAA1,2遺伝子プロモータ部位のクローニングを行い、これらのプロモーターがIL-1b刺激により転写活性化する事を確認済みである。今後はATF5による転写抑制のメカニズムの解析を行う。更に、炎症がAT5発現に与える影響について検討した。IL-1bがATF5mRNAの翻訳に与える影響をHepG2細胞をもちいて調べたところ、IL-1bが翻訳開始複合体を構成するeIF1aのリン酸化を促進すること。
髄液移行性を考慮した細菌性髄膜炎に対するバンコマイシン投与設計法の確立

【背景・目的】細菌性髄膜炎は致死率が20%前後にも及ぶ重篤な感染症であり、救命し得た場合でも重度の後遺症が残ることが多い。数時間から数日で急速に進行するため、抗菌薬治療早期から投与終了まで十分な髄液中濃度を維持できる適切な投与設計を行うことが必須である。起炎菌としてMRSAが想定される細菌性髄膜炎に対してはバンコマイシン(VCM)あるいはその代替薬としてリネゾリド(LZD)がしばしば用いられるが、治療ターゲットである髄液への移行性に関する報告は限られており、治療早期から投与終了まで十分な髄液中濃度が得られるような投与設計法は確立されていないのが現状である。そこで細菌性髄膜炎に対するVCMおよびLZDの髄液移行性に関して検討することを目的として、まずはVCMおよびLZDの髄液中濃度測定法の確立に向けた検討を行った。【方法】VCMあるいはLZDの標準試料100μLにアセトニトリル150μLを加えて混和、遠心分離後の上清をHPLC-UV法で測定した。【結果・考察】HPLC-UV法によりVCM髄液中濃度測定を試みた結果、VCMピークと夾雑ピークとの分離が不十分で移動相条件の変更等のさらなる検討が必要と考えられた。その一方で、LZDは保持時間約15分に溶出され分離は良好であった。0.540μg/mLの範囲で定量が可能であることが示された。これまでの報告を考慮すると、LZDの髄液中濃度は0.540μg/mLと予想されることから、本法はLZD髄液中濃度を測定する簡便で有用な方法であることが示された。
マイノリティとしての韓国華僑の移動と多層的ネットワーク形成

平成18年度は、8月に台湾における聞取り調査と、10月に釜山で行われた第3回上海通り祝祭取材および聞取り調査を継続して行った。また平成18年度は総括年度でもあり、論文をいくろが公表した。台湾の学会誌に公表した「中國菜的'現地化'與'再現地化'1を皮切りに、マクドナルド化という観点を意識し、事例を加えて公表した「グローバル化した韓国式中華料理」、韓国華僑と韓国人の連携が模索されるイベントに関する「釜山'第2回上海通り祝祭'調査報告)、海外移住する韓国人との比較の視点で本研究の成果を加えた「グローバル化時代における朝鮮系移民の統合」などである。何よりも、すでに10月刊行の韓国・朝鮮文化研究会学会誌『韓国・朝鮮の文化と社会』6号に掲載内定の「`韓国華僑'の生成と実践:移民集団の括り方をめぐつて」は、本研究で得た知見が活かされている。ただ同時に、本研究ではネットワーク調査を短期間で行なう大変さも抱え込んだ。一言でいえばマイノリティがもつ閉鎖性でライフヒストリーを語る人物が容易に現れず、成果を1本にまとめきれなかった。それでも、韓国華僑のネットワークについて解明されたことも少なくない.まず彼らは、大きく2つのネットワークで動いていることがわかった。1つは民族ネットワーク、もう1つは生業ネットワークである。前者は親族も含むが、同族としての韓国華僑にたよった移動のネットワークで、移民の括り方の拙稿と直結する。後者は、とくに調理師資格と関係する。その調査過程で華僑定着の歴史といえる韓国の中華料理の生成過程について調べ、これは数本の拙稿にまとめた.近年、さらに第3のネットワークが形成されつつある。彼らは韓国で生まれ育ち、言語はもとより韓国の土壌をよく理解する。山東省などでできつつある、中国朝鮮族や海外コリアンとの「民族」を越えた言語によるネットワークである。今後は、これらの重なりを明らかにしていきたい。初年度となる平成16年10月には、これまで収集してきた文献を整理し、韓国華僑の研究史に関する論考「変化する韓国華僑への`まなざし'」を、韓国・朝鮮文化研究会の学会誌『韓国朝鮮の文化と社会』3号に公表した。本研究で必要とされる調査は、多数の調査対象者を相手にした設問調査的な調査と異なるため、インフォーマントの人数をある程度しぼった、信頼関係を基盤とした人間関係づくりが欠かせない。2005年2月から3月にかけて3週間、台湾に滞在し、台湾社会の把握に努めるとともに、インフォーマントとなる韓国華僑の一家をつかまえ、韓国から台湾に移住するきっかけやその後の経緯などについて少しずつ話を聞き始めるとともに、平成17年度夏期に予定しているインタビュー調査に不可欠な人間関係づくりを行った。平成17年3月には『神田外語大学紀要』17号に、釜山華僑街を中心テーマに扱った「釜山華僑街"上海通り"に上海はみられるのか?:`複製'の成立条件をめぐって」を寄稿した。また、韓国に行き、ソウルでは近年に刊行された華僑関係の資料を追加購入し、韓国国会図書館と国立中央図書館にて文献複写を行った。釜山ではインフォーマントになりつつある50代の韓国華僑から話を聞き始め、語学学校を経営する韓国華僑夫婦とコンタクトをとり、人間関係づくりを行った。また新たに中華料理店を経営している韓国華僑にも少し話を聞きながら、今後の重要なインフォーマントとしての可能性をつなげた。また帰国後も、台湾在住の韓国華僑の親子に連絡をとるなど、今後の関係をつなげていくための行動を続けている。2年度目となる平成17年度には、5月に開催された第39回日本文化人類学会研究大会で「`上海通り祝祭'にみる土地とイベントの結びつき:韓国・釜山華僑街の事例から」を発表し、7月には2本の論考「外来食の`現地化'過程:韓国における中華料理」と「海外移民にともなう`韓国式中華料理'のグローバル化」を『アジア遊学』77号に載せた。これらは、一見して研究課題と外れるようにみえるが、韓国における中華料理は韓国華僑の歴史と重なるところが多い。また彼らは警戒心がとても強いために、中華料理などの話を中心に拾うことで彼らの軌跡を追わざるを得なかったという事情がある。さらに7月から8月にかけて1ヶ月間の台湾での現地調査のなかで、韓国華僑の場合、料理師という職業によるネットワークがあったことを知ることができた。今後の調査でより追究することでこれまで想定していた韓国コミュニティ・ルートとの関係以外にも、中華料理と関係した独自のネットワークの存在を明らかにできる。また8月から9月にかけて中国・黒竜江省と遼寧省での現地調査では、韓国からの人的移動が多く、中国朝鮮族という韓中両国語を使いこなせるコミュニティがあっても、彼らの故郷とされる山東省以外、つまり故郷とのつながり以外では、その存在があまりみえないことも確認できた。11月には国際シンポジウムである第9回中国飲食文化学術研討会(台湾)で、中国語による「`韓式中國菜'的出現與普及:料理的`在地化'與`再在地化'」の発表を行った。また個人的に2月にも韓国を訪れ、釜山で人脈をつなげるとともに、簡単な補足インタビューを行っている。中途採用であった1年目に続き、実質的な調査の足固めを行った1年といえる。

そのほか、日本在住の他の韓国華僑研究者とも連絡を取り合い、いずれ共同研究も行えるように常に情報交換を行っている。平成18年度は、8月に台湾における聞取り調査と、10月に釜山で行われた第3回上海通り祝祭取材および聞取り調査を継続して行った。また平成18年度は総括年度でもあり、論文をいくろが公表した。台湾の学会誌に公表した「中國菜的'現地化'與'再現地化'1を皮切りに、マクドナルド化という観点を意識し、事例を加えて公表した「グローバル化した韓国式中華料理」、韓国華僑と韓国人の連携が模索されるイベントに関する「釜山'第2回上海通り祝祭'調査報告)、海外移住する韓国人との比較の視点で本研究の成果を加えた「グローバル化時代における朝鮮系移民の統合」などである。何よりも、すでに10月刊行の韓国・朝鮮文化研究会学会誌『韓国・朝鮮の文化と社会』6号に掲載内定の「`韓国華僑'の生成と実践:移民集団の括り方をめぐつて」は、本研究で得た知見が活かされている。ただ同時に、本研究ではネットワーク調査を短期間で行なう大変さも抱え込んだ。一言でいえばマイノリティがもつ閉鎖性でライフヒストリーを語る人物が容易に現れず、成果を1本にまとめきれなかった。それでも、韓国華僑のネットワークについて解明されたことも少なくない.まず彼らは、大きく2つのネットワークで動いていることがわかった。1つは民族ネットワーク、もう1つは生業ネットワークである。前者は親族も含むが、同族としての韓国華僑にたよった移動のネットワークで、移民の括り方の拙稿と直結する。後者は、とくに調理師資格と関係する。その調査過程で華僑定着の歴史といえる韓国の中華料理の生成過程について調べ、これは数本の拙稿にまとめた.近年、さらに第3のネットワークが形成されつつある。彼らは韓国で生まれ育ち、言語はもとより韓国の土壌をよく理解する。山東省などでできつつある、中国朝鮮族や海外コリアンとの「民族」を越えた言語によるネットワークである。今後は、これらの重なりを明らかにしていきたい。
胚幹細胞(ES細胞)などを使った造血系幹細胞の増殖と分化調節機構の研究

研究分担者が維持するトランスジェニックマウス系統(ImmortoMouse、チャールズリバー社)は、その不死化遺伝子の活性を調節できる。すなわち、ImmortoMouseは、H-2Kdのプロモーターを温度感受性SV40 largeT抗原遺伝子に繋いだ遺伝子ベクターを用いて作成されているので、このマウス由来細胞は33°Cおよびインターフェロン添加条件で増殖促進状態となり39°Cで細胞増殖は抑止され分化状態となる。研究代表者は、このImmortoMouseの初期の胎仔(胎令710日)から胚大動脈周辺内臓包葉(AGM)部位を切り出し長期培養とクローン継代により細胞株を樹立した。この不死化遺伝子導入マウスAGM部位由来細胞株はまず上皮様シートを形成し、増殖するとともに一層の細胞シート上に球形の細胞群を作り出し活発な増殖を継続する。すでに種々の血液系細胞のコロニーの出現を形態学的に観察しており、赤血球細胞やマクロファージの幹細胞である骨髄系にくわえてリンパ球系のコロニーも観察している。また、培養細胞の細胞表面マーカーによる細胞フローメトリー解析では、幹細胞マーカーであるSca-1とCD34に陽性、B細胞およびT細胞系譜分化マーカーなどに陽性を示す細胞を検出した。特に、この株細胞集団がSca-1で極めて高い陽性率を示した。γ線照射マウスへこのAGM部位由来細胞株を移植した結果、脾臓に多数の巨核球および未分化細胞のコロニー形成を観察した。H-2ハプロタイプ抗体で調べた結果、これらのコロニーは移植した細胞株由来であった。しかし、移植されている細胞株が未分化すぎるため、γ線照射量の検討にもかかわらず分化能を解析するために必要な長期生存が果たせておらず明確な結果が得られていない。さらに適切な移植実験を検討中である。研究分担者が維持するトランスジェニックマウス・ImmortoMouse(チャールズリバー)は、その細胞増殖と分化を温度によって調節できる。すなわち、ImmortoMouseは、H-2Kdのプロモタ-を温度感受性SV40 largeT抗原遺伝子に繋いだ遺伝子ベクターを用いて作成されているので、このマウス由来細胞は33°Cで増殖促進状態となり、39.5°Cで細胞増殖は抑止され分化状態となる。多分化能を保持する造血系幹細胞の増殖と分化調節機構に関する本研究の平成6年度の研究計画に沿って、研究代表者は、このImmortoMouseの極めて初期の胎仔胚(胎令710日)から血島(blood island)が形成される部位を含む卵黄嚢をとりだし長期培養と継代による細胞増殖と分化の誘導を試みた。その結果、全能性幹細胞とみられる細胞から種々の造血系幹細胞の増殖と分化状態が得られる可能性を見いだした。当初に計画した平成6年度における研究のうち、トランスジェニックマウス由来の造血系不死化細胞の増殖と分化調節可能な培養系の確立に関しての研究目的はほぼ達成された。然も、この実験系によって、学術上不明な全能性幹細胞の分化に関して、新しい重要な知見の可能性が得られた。今後、この実験系を使った研究を重点的に遂行する事によって、(1)赤血球ヘモグロビンタイプの胎児型からの切り替えはどのように起こるか、(2)リンパ系幹細胞からB細胞系がどのように出現するか、(3)造血系細胞とストロマ細胞との共通の幹細胞が存在するか、などの学術上重要な問題点を解明したい。また、胚幹細胞からの造血系細胞の分化についても、研究を継続中である。すなわち、ImmortoMouseは、H-2Kdのプロモタ-を温度感受性

SV40 largeT抗原遺伝子に繋いだ遺伝子ベクターを用いて作成されているので、このマウス由来細胞は33°Cで増殖促進状態となり、39.5°Cで細胞増殖は抑止され分化状態となる。多分化能を保持する造血系幹細胞の増殖と分化調節機能に関する本研究の平成6年度および7年度の研究計画に沿って、研究代表者は、このImmortoMouseの極めて初期の胎仔胚(胎令710日)から血島(blood island)が形成される部位を含む卵黄嚢をとりだし長期培養と継代による細胞増殖と分化の誘導を試みた。その結果、全能性幹細胞から種々の造血系幹細胞の増殖と分化状態が得られることを見いだした。当初に計画した平成7年度における研究のうち、トランスジェニックマウス由来の造血系不死化細胞の増殖と分化調節可能な実験系によって、学術上不明な全能性幹細胞の分化に関して、新しい知見が得られたので、「Establishment of cell linesfrom the yolk sac blood islands of transgenic mouse embryos」と題して国際学会において発表した。赤血球ヘモグロビンタイプの胎児型からの切り替えはどのように起こるか、リンパ系幹細胞胞からB細胞系がどのように出現するか、造血系細胞とストロマ細胞との共通の幹細胞が存在するか、などの学術上重要な問題点の解明にむけ研究を継続中である。また、胚幹細胞からの造血系細胞の分化についても、研究を継続中である。研究分担者が維持するトランスジェニックマウス系統(ImmortoMouse、チャールズリバー)は、その不死化がん遺伝子の活性を調節でき、このマウス由来細胞は33°Cおよびインターフェロン添加条件で増殖促進状態となり39°Cで細胞増殖は抑止され分化状態となる。研究代表者は、このImmortoMouseの初期の胎仔(胎令710日)から胚大動脈周辺内臓包葉(AGM)部位を切り出し長期培養とクローン継代により細胞株を樹立した。この不死化遺伝子導入マウスAGM部位由来細胞株はまず上皮様シートを形成し、増殖するとともに一層の細胞シート上に球形の細胞群を作り出し活発な増殖を継続する。すでに種々の血液系細胞のコロニーの出現を観察しており、赤血球細胞やマクロファージの幹細胞である骨髄系にくわえてリンパ球系のコロニーも観察した。また、γ線照射マウスへこのAGM部位由来細胞株を移植した結果、脾臓に多数のコロニー形成を観察した。これらの成果については、「マウス胚卵黄嚢血島および胚大動脈周辺内臓包葉からの細胞株樹立」と題して第49回日本細胞生物学会大会において発表した。さらに、この細胞株の増殖と分化に関してAGM部位由来細胞株の分化能を生体系を使って解析するために、C3H系統マウス胎仔、およびWニュータント系統マウス(c-kitの変異で造血幹細胞の減少と貧血をおこすマウス)胎仔などへ未分化および分化させたAGM部位由来細胞株を移植し長期にわたり血液、脾臓および骨髄サンプルのFACS解析や脾臓などの組織学的解析によってAGM部位由来細胞株の分化能と発生運命について研究を継続中であり、すでにいくつかの研究成果を発表する準備にとりかかっている。
金属クラスター錯体における多中心協同効果

本研究は金属クラスター錯体化学を研究領域とする「重点領域研究」申請のための準備研究と調査を目的としたものである。この研究領域は近年著しく発展しており、特に金属多中心配列に特有な協同現象に注目されている。全国の主要研究機関に所属する24名の研究者が、昭和63年11月2日、3日の2日間にわたり大阪大学基礎工学部国際棟に於いて開催されたシンポジウムにおいて研究成果を発表した。金属クラスター錯体の合理的合成法開発に関して、「シェブレル相構造モデル錯体の構築」、「M_4S_4L_4キュバン型金属錯体の合成」、「白金族多核錯体の合成」が報告された。金属クラスター錯体特有の多中心反応に関して、「マクロサイクル配位子とクラスター錯体の相互作用」、「高原子価金属多核錯体の反応性」、「白金多核錯体の多電子移動反応」、「二核錯体における金属間相互作用」が報告された。クラスター構造を有する溶液および固体の物性に関して、「溶液反応における協同効果」、「酸化物超伝導体の電子的性質」、「酸化物電子構造の理論的解析」、「高分子鎖に結合したクラスター錯体の反応性、電極特性」が報告された。クラスター触媒に関して、「バイメタル触媒の設計と触媒特性」、「カルボニルクラスター錯体の触媒反応」、「金属クラスター錯体への有機基の導入」、「ヘテロポリ酸の酸・酸化触媒特性」、「新型の金属酸化物クラスターの合成と反応」が報告された。以上の研究はいずれも単核錯体に見られない多中心に基づく特性の発見を目指しており、研究領域としての統一性と重要性を確認できた。従来比較的交流の乏しかった各分野の研究者を当研究領域に向けて組織化する点においても大きな成果をおさめた。当研究を契機として、我が国における金属クラスター錯体化学を国際化するために、平成1年5月「岡崎コンファレンス」を開催することも決定された。
丸山眞男の憲法思想と法学的世界観――東京女子大学所蔵の未公開資料を活用して

天皇主権を基本原理とする明治憲法を国民主権を定める日本国憲法に改正することは、憲法の根本的支柱を取り除く一種の自殺行為であり法的に許されないのではないか?この現行憲法の正当性をめぐる難問を説明する通説が、憲法学者、宮澤俊義が提唱したとされている「八月革命説」(日本がポツダム宣言を1945年8月に受け入れた時点で主権は天皇から国民に移動し、法学的意味の「革命」が生じた)である。本研究では、政治思想史家、丸山眞男が八月革命説のアイディアを宮澤に敗戦直後に提供したと丸山本人が回想する新資料を東京女子大学丸山眞男文庫において発見し、現行憲法の正統性を担保する通説的学説の誕生過程を実証的に解明した。天皇主権を基本原理とする明治憲法を国民主権を定める日本国憲法に改正することは、憲法の根本的支柱を取り除く一種の自殺行為であり、法的に許されないのではないか?この現行憲法の正当性をめぐる難問を説明する有力説のひとつが、戦後憲法学の泰斗、宮澤俊義が提唱した「八月革命説」である。宮澤によれば、ポツダム宣言は明治憲法の基本原理と相容れない国民主権の要求を含んでいたのであり、日本がこれを1945年8月に受け入れた時点で主権は天皇から国民に移動し、法学的意味の「革命」が成立したのだった。もっとも、1980年代に憲法学者鵜飼信成が八月革命説の発想を宮澤に示唆したのは20世紀日本を代表する政治思想史家丸山眞男(1914-96年)である、というエピソードを人づてに聞いたと記して以来、八月革命説の実質的な発案者=丸山の図式が定着したが、現在までに公刊された資料の中で丸山がこの点に触れているものはなく、丸山自身の八月革命説理解は、空白のままであった。そこで、本研究は、この八月革命説のアイディアを宮澤に提供したと言われる丸山自身の八月革命説理解を、丸山が遺した図書・草稿を所蔵する東京女子大学丸山眞男文庫(2012年に全面開館し、約2万冊の蔵書と約3万頁の草稿類を収める)を活用して解明することを試みている。平成27年度には、丸山を中心に約40年間継続した「正統と異端」研究会の関連資料を調査するなかで、八月革命説のアイディアを宮澤に提供したことを丸山自身が認めている新史料(「正統性と合法性(談話速記1985年7月3日)」(「丸山文庫」[資料番号568])、85葉)を発見し、現行憲法の正統性を担保する有力な理論の誕生過程の一端を実証的に解明した。「研究実績の概要」で記した内容を含む拙稿「丸山眞男と八月革命(1) 東京女子大学丸山眞男文庫所蔵資料を活用して」『行政社会論集』第28巻第1号、2015年7月、1-75頁を公刊した。また、丸山眞男などが指導した戦後社会科学における経済史学と憲法学との学問交流史について、2015年10月に福島大学で開催された政治経済学・経済史学会・2015年度秋季学術大会において報告するとともに(「憲法学と経済史学のあいだーフランス革命史を中心に」)、その報告原稿に加筆した拙稿「戦後憲法学と経済史学」『行政社会論集』第28巻第4号、2016年3月、13-55頁を公刊した。2016年度も丸山を中心に約40年間継続した「正統と異端」研究会の関連資料を調査し、1980年代になり、丸山が日本国憲法の制定を“Legitimacy"の転換の観点から、また、日本国憲法の精神を“Orthodoxy"の観点から、それぞれ再評価するにいたる過程を分析した。加えて、昨年度に引き続き、丸山などが指導した戦後社会科学における経済史学と憲法学との学問交流史についても調査し、2016年6月に東京大学で開催された政治経済学・経済史学会・2016年度春季学術研究会において報告した。丸山眞男文庫草稿類デジタルアーカイブが公開され申請時には予定していなかった大量の新資料にアクセス可能になり、それらの分析にも多くの時間を要したため。

天皇主権を基本原理とする明治憲法を国民主権を定める日本国憲法に改正することは、憲法の根本的支柱を取り除く一種の自殺行為であり、法的に許されないのではないか?この現行憲法の正当性をめぐる難問を説明する有力説のひとつが、戦後憲法学の泰斗、宮澤俊義が提唱した「八月革命説」である。宮澤によれば、ポツダム宣言は明治憲法の基本原理と相容れない国民主権の要求を含んでいたのであり、日本がこれを1945年8月に受け入れた時点で主権は天皇から国民に移動し、法学的意味の「革命」が成立したのだった。もっとも、1980年代に憲法学者鵜飼信成が八月革命説の発想を宮澤に示唆したのは20世紀日本を代表する政治思想史家丸山眞男(1914-96年)である、というエピソードを人づてに聞いたと記して以来、八月革命説の実質的な発案者=丸山の図式が定着したが、現在までに公刊された資料の中で丸山がこの点に触れているものはなく、丸山自身の八月革命説理解は、空白のままであった。そこで、本研究は、この八月革命説のアイディアを宮澤に提供したと言われる丸山自身の八月革命説理解を、丸山が遺した図書・草稿を所蔵する東京女子大学丸山眞男文庫(2012年に全面開館し、約2万冊の蔵書と約3万頁の草稿類を収める)を活用して解明することを試みてきた。2017年度も丸山を中心に約40年間継続した「正統と異端」研究会の関連資料などを調査し、1980年代になると同研究会において八月革命説に盛んに言及するようになった丸山が、福澤諭吉を媒介に、「日本国憲法の精神」へのコミットメントによって個人は自律をしうる、という憲法思想に到達していた点を明らかにするとともに、そのことの含意を考察した。天皇主権を基本原理とする明治憲法を国民主権を定める日本国憲法に改正することは、憲法の根本的支柱を取り除く一種の自殺行為であり法的に許されないのではないか?この現行憲法の正当性をめぐる難問を説明する通説が、憲法学者、宮澤俊義が提唱したとされている「八月革命説」(日本がポツダム宣言を1945年8月に受け入れた時点で主権は天皇から国民に移動し、法学的意味の「革命」が生じた)である。本研究では、政治思想史家、丸山眞男が八月革命説のアイディアを宮澤に敗戦直後に提供したと丸山本人が回想する新資料を東京女子大学丸山眞男文庫において発見し、現行憲法の正統性を担保する通説的学説の誕生過程を実証的に解明した。1980年代の「正統と異端」研究会資料の本格的読解を通じて、丸山の日本国憲法制定過程に対する評価と1980年代の八月革命説の「再発見」の過程を解明することは、2016年冬に『行政社会論集』(福島大学行政社会学会紀要)第29巻に掲載予定の論文における課題である。1980年代の「正統と異端」研究会資料を基に晩年の丸山眞男の憲法思想を解明し、『行政社会論集』(福島大学行政政策学類紀要)に成果を掲載する。憲法史わずかながら誤差が生じたため。丸山眞男文庫草稿類デジタルアーカイブが公開され申請時には予定していなかった大量の新資料にアクセス可能になったために、2016年度内には予定していた研究計画を終了することができず、それに伴い未使用の予算が生じたから。差額は36円のみであり、使用計画は当初のものから特に変更しない。2017年度内には当初予定していた研究計画を完了し、未使用の予算をすべて執行する。
海上位置同定行為「山アテ」にみる環境認識手法と環境行動について

「漁撈活動における技術についての概念提示」漁撈活動を取り上げた研究を振り返ると、各地の漁法や漁撈慣行、漁業暦、観天望気についての事例記述的な成果が数多く蓄積されている。そうした成果では、個々の漁撈技術に関する事柄には触れていても、漁撈活動における技術のあり方をまとめたものはない。本年度では、科学史や技術史、また生産や生業活動のなかで描かれてきた技術論を整理し、また著者の調査結果を踏まえ、一連の漁撈活動で発揮される技術について考察した。漁撈活動における技術とは、言語などの表現形式によって分節化できる知識に基づいて発揮される。その内容が個人から切り離せるため、特定の集団内で共有され、時代を超えて変化をこうむりながらも継承されていく。一方、経験従属的な知識に基づく技能は、分節化できる個々の技術を一連の漁撈活動のなかで統合化する働きがある。この技術と技能は、一連の漁撈活動を成り立たせるために必要であり、漁撈技術がいかに発展しようとも本質的には受け継がれる関係である。また漁撈活動における技術には、その特徴によって二つにわけて考えることができる。ひとつは、一連の漁撈活動のなかで、個人の能力に依存しながら発揮される技術「個人固有的な技術」である。いまひとつは、特定の集団内で知識(情報)を共有し、それを背景として発揮される技術「集団共有的な技術」である。実際の漁撈活動では、それぞれの総和が一連の漁撈活動を連続したものとして成り立たせている。また、従来漠然といわれてきた漁撈技術の発展には二つの方向性がある。ひとつは、人間の身体的な動作やそれに依存した道具が発展する「機械化」の方向であり、いまひとつは人間の知覚や記憶能力が外在化し発展する「装置化」の方向である。
低ド-ズ元素マッピングによる無機レジストナノパターンのその場観察に関する研究

1無機レジストの作成無機レジストとして、110kまで冷却した基板上に、ふっ化アルミニウムを10%ドープしたふっ化リチウムを膜厚25nm蒸着した。パターン形成過程を制御するため、ふっ化リチウム上に、表面からのガス脱出を阻止する薄膜(キャップ層)を付加した。2加工曲線の測定加速電圧200KVの走査透過型電子顕微鏡:日立H-8000を用い、線幅20nm、プローブ電流密度10A/cm^2、走査速度9μm/sとして、150回重ねてライン走査を行った。同時に、走査回数に対する暗視野信号強度の変化(加工曲線)を測定した。その結果、キャップ層がある場合の加工曲線においては、ふっ素ガスの噴出による不連続な強度変化が約50%の確率で見られるが、キャップ層がない場合は全く見られないことがわかった。以上より、キャップ層の効果があり、これを用いたパターン形成過程制御が可能であることが確認できた。3元素マッピングH-8000を用い、露光量10^3C/cm^2で、直径100nm、周期200nmのドットパターンを形成した。これを試料とし、H-8000、パラレル電子エネルギー損失分光器:GATAN mode1666及び本研究室で開発した検出システムを用いて元素マッピングを試みた。その結果、ふっ化リチウム薄膜の厚さに対応したリチウムマップが得られることを確認した。4今後の計画走査透過型電子顕微鏡法及び元素マッピングを用いてパターンエッジ部のラフネス及び組成を解析し、キャップ層の有無とパターン形状との関連について検討を行う。
ミカヅキモの有性生殖に機能する走化性タンパク質の分子的解析

植物界でこれまで報告のない走化性を示すタンパク質について、以下の解析を行った。1)走化性タンパク質の生理特性の解析以前に、有性的細胞分裂を誘起する性フェロモンを精製したが、その精製標品自身にも走化性活性が見られた。この性フェロモンは、有性的細胞分裂を誘起することに必要な濃度より10-100倍に希釈することで、接合相手の細胞を自身の存在方向に引き寄せるが、高濃度では作用を示さず、むしろ負の走化性も示す場合も見られた。一つの性フェロモンが、その放出量により機能を使い分けるという例は植物では知られておらず、新規の調節機構の発見といえる。2)性フェロモン遺伝子のクローニングと分子的解析この性フェロモンのアミノ酸配列を決定し、逆転写PCR法により全長をコードするcDNAをクローニングした。この遺伝子は-型細胞内で発現することが確認されたが、+型細胞をわずかに共存させることで、より顕著に発現することも示された。さらにその遺伝子発現は、光と窒素原欠乏という有性生殖に必要な環境条件の下で起こることも確認された。この遺伝子は、遺伝子発現の見られない+型細胞内にも存在していることがゲノミックサザン法により確認され、性特異的な調節機構を受けていることが示唆された。3)遺伝子組換え型性フェロモン産生の試み得られた遺伝子を酵母に導入し、遺伝子組換え型性フェロモンの産生を試みた。非常に微量ながらも性フェロモンの産生が確認されたので、その生理活性について検討中である。1)走化性アッセイ系の検討本物質の特性を検討するに先立ち、より正確で、迅速なアッセイ系の構築を目指し、改良を試みた。波長特性の異なる数種の蛍光灯を用い、光量を変え、アッセイに用いる容器も検討し、ようやく安定したアッセイ系構築の目処がたちつつある。2)走化性タンパク質の生化学的特性の解析以前に、有性的細胞分裂を誘起する性フェロモンを精製したが、その精製標品自身にも走化性活性が見られる。そこでこの標品をアクリルアミドゲルで分離しさらに精製度をあげることを試みた。また回収できるフェロモン量を上昇させるための検討を行った。それと並行して、有性分裂誘導フェロモンのアミノ酸配列より、ペプチド抗体を調製した。この抗体は有性分裂誘導活性を阻害するが、これを用いて走化性活性も阻害されるかを検討中である。
循環調節中枢における炎症反応と本態性高血圧発症との因果関係

本態性高血圧症(以下、高血圧症と略す)は心疾患、脳卒中および腎不全などのリスクファクターであり、その発症機序解明は極めて重要な課題である。我々は、孤束核(NTS、循環調節中枢の一つ)の炎症反応異常が高血圧発症の一因であると考えている。この仮説を検証することを目的に以下の実験を行った。高血圧症のラットモデル(SHR)およびそのコントロール(WKY)のNTSについて、リアルタイムPCRにより遺伝子発現レベルを、ウエスタンブロッティング法により蛋白質発現レベルを、そして免疫組織学的手法を用いて蛋白質発現の局在を調べた。また、麻酔下ラットのNTSに標的分子を微量注入した時の血圧変化について観察し、その分子の血圧調節に関わる役割について調べた。一連の実験系により、SHRのNTSではケモカインの一つであるCcl5とその受容体(Ccr1とCcr3)の遺伝子・蛋白質発現が高血圧発症前から低下していることが明らかとなった。また、Cc15受容体はNTS内では主として神経細胞に発現していること、Ccl5はNTSにおいて降圧作用のあることなどが明らかとなった。以上より、SHRのNTSでは炎症反応関連因子に発現異常が見られ、そのようなプロファイルが高血圧発症の一因となっている可能性が示唆された。注目すべき点は、異常発現と言っても発現過剰'ではなく、むしろ`減弱'であった。一部のケモカインは正常な脳でも発現しており、神経細胞の発達に重要な役割を担っていると報告されている。恐らくCcl5もその様な役割を持っており、Ccl5や関連分子の発現低下は循環調節中枢の正常機能発揮に悪影響を及ぼしていると考えられた。また本研究により、SHRのNTSでは複数のアポトーシス関連遺伝子も異常発現していることが明らかとなった。今後はこれらの所見も併せ、高血圧発症の中枢性機序の詳細を細胞レベルで明らかにして行く予定である。本態性高血圧症は心疾患、脳卒中および腎不全などのリスクファクターであり、その発症機序解明は極めて重要な課題である。我々はこれまでの研究成果により、本態性高血圧の発症は循環調節中枢の炎症反応異常が一因であると考えている。本研究では、高血圧症の孤束核において神経細胞の成長や発達に関連する、サイトカイン、ケモカイン、神経栄養因子、およびアポトーシス関連因子の遺伝子発現に異常が見られるか否かについて調べた。本態性高血圧症のラットモデル(SHR)およびそのコントロール(WKY)の孤束核を摘出し、PCRアレーによる網羅的なスクリーニングの後、リアルタイムPCRを用いて発現レベルを調べた。また、遺伝子発現量を群間内で比較する場合、内因性コントロール(いわゆるhousekeeping gene)の選び方が重要となる。従って本研究では、housekeeping gene同定用のアレーを用い、本実験に適当な内因性コントロールの決定も行った。その結果、孤束核の遺伝子発現を比較する場合、内因性コントロールとしてβ-actinとHprtの2つの遺伝子を利用することが有効であることがわかった。そして、SHRの孤束核ではIL-6、Ox40L、GFRa、Crhbp、Birclb、Fas、Casp12、などの遺伝子に発現異常が見られた。更に本年度は孤束核における炎症反応誘発分子、ロイコトリエンB4の定量も酵素免疫法により試みた。その結果SHRの孤束核では当該分子が過剰に合成されており、SHRの孤束核では炎症反応異常が起きているという仮説を更に支持する結果を得た。次年度は以上の同定分子において蛋白質発現レベルについてさらに詳しく調べる。また、これらの分子の循環調節に関わる機能的特性についても調べることにより、本態性高血圧発症メカニズムについて更に深く検討していく。