hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
競技パフォーマンスと注意メカニズムに関する精神生理学的研究

最適な競技パフォーマンスを発揮する上で、覚醒水準とそれを支える注意メカニズムを明らかにすることはスポーツ科学だけでなく、認知心理学においても重要な課題である。15年度の研究では、特に至適運動量と注意能力に関する文献学的検討ならびに注意機能とパフォーマンスとの関連を健康法として近年注目されている太極拳を用いP300などの事象関連電位の側面から基礎的な実験を行った。次のような結果を得た。・運動強度の異なる24式太極拳と揚式太極拳とに共通する現象として、左側において脳波のβ波の増加と前頭部からのP300潜時の短縮と振幅の増大が顕著であった。16年度の研究では、(1)動作タイプ・特性と注意機能を反映するP300、CNV等の誘発電位から注思機能をとらえ、(2)注意と身体知覚の変容と認知機能との関係について、SEP等の誘発電位やα波などの脳波成分から検証することを試みた。その結果、特に興味ある知見として、注意条件では体知覚の変容が見いだされ、部位の過大評価傾向が顕著であり、SEPの振幅と正の相関が見いだされた。これらの結果は、運動と注意機能を中心とした認知機能との関連性を明らかにするとともに、そのメカニズムとして注意容量には限界があるが、配分に関しては運動動作特性によって異なることを示すものである。体育・スポーツ場面においては、時々刻々と変化する状況の中で、合目的的な行動遂行に絶えず有効な情報の検出が求められる。この種の能動的注意能力は、高い競技パフォーマンスを達成する上で重要な要因となっている。この能動的注意能力を認知機能との関連からとらえ、次の2点から検討を行った。(1)事象関連脳電位を用いて至適注意力とそのメカニズムについて検討する。(2)注意能力に影響を与える身体的側面を運動量と関連からとらえる。本年度の研究では、特に至適運動量と注意能力に関する文献学的検討ならびに注意機能とパフォーマンスとの関連をP300などの事象関連電位の側面から基礎的な実験を行った。認知機能の向上も含め広義の健康法としてその運動量・強度からも近年注目されている太極拳を用い、注意機能を脳波と事象関連電位を基に、その精神生理学的根拠を調べた結果は次のようである。・運動強度の異なる24式太極拳と揚式太極拳とに共通する現象として、左側において脳波のβ波の増加が見られた。・一方、P300からは、揚式太極拳において潜時の短縮と振幅の増大が観察され、特に前頭部において顕著であった。これらの結果は、運動と注意機能を中心とした認知機能との関連性を明らかにするとともに、運動強度により認知機能が影響されることを示唆するものであり、今後注意メカニズムを明らかにする上で至適運動量を構成要因としてとらえることの重要性を明らかにしたものといえる。本年度の研究では、(1)動作タイプ・特性と注意機能を反映するP300、CNV等の誘発電位から注意機能をとらえる、(2)注意と身体知覚の変容と認知機能との関係について、SEP等の誘発電位やα波などの脳波成分、発達的変化の側面から検証することを試みた。その結果、次のような知見を得た。・二重課題技法を用い前腕回転動作中の反応時間を調べた結果、回転動作速度と反応時間とには逆U字関係が見いだされ、注意と動作速度の関連性が示唆された。・比較的長期にわたる持続的な全身運動が認知機能に及ぼす影響を調べた結果、右前頭部でのα波の増加が見られ、認知・注意水準を保つ上での全身運動の意義が示唆された。・注意水準をコントロールするために刺激-反応整合性課題を用いた結果、注意が分散される条件ではCNVの後期成分の現象がみられる、P300成分の遅延が見いだされた。・SEPを用い注意対象を操作した結果、身体知覚の変容が見いだされ、注意条件で部位の過大評価傾向が見いだされ、SEPの振幅と正の相関が見いだされた。

これらの結果は、運動と注意機構を中心とした認知機能との関連性を明らかにするとともに、そのメカニズムとして注意容量には限界があるが、配分に関しては運動動作特性によって異なることを示すものである。
魚の加工処理残滓中の有効成分の利用に関する研究

魚体処理機の導入により、頭部及び内臓などが画一的に切断されるため、かなりの可食部分が残滓として廃棄されるようになった。それらは環境保全の面からも有効利用が望まれる。本研究では、処理残滓からタンパク成分、脂質成分を回収するための基礎的知見を得ることを目的とし、主にマルソウダを対象としてその加工処理残滓の成分分析及び残滓中のタンパク成分を回収するための、自己消化条件の検討を行った。また、得られた自己消化エキスを水産練り製品へ調味料として利用することの可能性についても調べた。1.残滓の成分分析:残滓の約半分を占める頭部には、窒素成分が15.1%、脂質成分が11.7%含まれていた。また、脂質成分では、残滓各部位の主な脂肪酸はC22:6n-3、C16:0、C18:1n-9、C22:5n-3で、特に生理活性を示すと言われているC22:6n-3の組成比が最も高く、一年を通して20-30%の組成比を示した。2.自己消化条件の検討:頭部内臓混合物に倍量加水し、pHを調整せず、15°Cで24時間静置して自己消化させることでタンパク質をエキス成分として効率的に回収することが可能であった。また、頭部残滓に多く含まれる脂質の酸化によりエキスの苦味が増すことが明らかとなり、自己消化中にその脂質の酸化を避けるように十分注意する必要があることが示唆された。3.自己消化エキスの食品への利用可能性の検討:05%化学調味料(95.5%グルタミン酸ナトリウムを含む)を添加したフィシュボールと比較して自己消化エキス(0.5%化学調味料添加と窒素量換算で等量添加)を添加したものは、色がやや濃くなり、匂いも若干強くなるが、旨味が強く、全体的には好まれる傾向にあった。また、このエキスの添加は、カマボコの物性には何ら影響を及ぼさなかった。以上の結果から、自己消化エキススは、調味料として十分利用可能であると判断した。本研究では、処理残滓からタンパク成分、脂質成分を回収するための基礎的知見を得ることを目的とし、本年度は、残滓成分の成分分析並びに残滓中のタンパク成分の自己消化による回収条件について検討した。1.残滓の成分分析:(1)残滓は、頭部が約半量を、次に内臓部、腹部肉が各15%ほどを占め、その他骨や血液などが含まれていた。(2)残滓の約半分を占める頭部には、窒素成分が15.1%、脂質成分が11.7%が含まれていた。(3)脂質成分では、生理活性を示すと言われている22:6n-3の組成比が最も高く、通年20-30%であった。2.自己消化条件の検討:(1)15、20及び25°Cで24時間消化させた試料のエキス窒素量は、いずれも消化前の3倍を越える値となった。

(2)残滓に対し、等量、2倍量及び4倍量のいずれの加水によっても消化後のエキス窒素量に差は認められなかった。(3)弱アルカリ域で消化させた試料で遊離アミノ酸量(a)がペプチド態アミノ酸量(b)よりも多く、弱酸性域で消化させた試料では逆に(b)が(a)より多くなった。(4)静置状態で消化させた試料のエキス窒素量は撹拌して消化させたものとほとんど差はなかった。以上の結果から、残滓の約半分を占める東部には、タンパク成分、脂質成分ともに多く含まれており、特に脂質中には機能性脂質である22:6n-3が高含量含まれていた。タンパク成分は、内臓を用いて自己消化させることでエキス成分として回収することが可能であり、その条件としては、残滓に2倍量加水し、pHを弱アリカリ域に調整し、15°Cで24時間静置して自己消化させるのが適当であった。得られたエキスは試飲の結果、調味原料として利用可能であると判断した。昨年度、マルソウダ加工処理残滓自己消化エキスの調整条件を検討した際、消化エキス中に苦味・渋味などの不快味が生じることが明らかになった。そこで本研究は、その不快味の由来の解明と、このエキスの食品への利用の可能性を探ることを目的とし、(1)残滓中に多量に含まれる脂質のエキスの不快味への関与、及び(2)自己消化エキスの水産練り製品への調味料としての利用可能性を検討した。(1)脂質のエキスの不快味への関与:攪拌調整エキスは、静置調整エキスに比べて有意に苦味と褐色度が増すが、これらの差異は、窒素封入によって消失した。また、攪拌調整エキスでは自己消化中にTBA値が増加し、逆に遊離アミノ酸量並びに消化残査中の高度不飽和脂肪酸含量が減少した。さらに頭部(脂質9%)に替えて普通肉(同1%以下)を用い、自己消化エキスを調製したところ、攪拌・静置ともに苦味が生じなかった。しかし、この普通肉に頭部から抽出した脂質を添加して調製したところ、エキスの苦味は、脂質無添加並びに脂質添加・窒素封入調整エキスに比べて有意に強くなった。以上の結果から、攪拌調製時に生じたエキスの苦味は、主に頭部に含まれる脂質の酸化に起因すると推察した。マルソウダ残滓中には、高度不飽和脂肪酸を多量に含む脂質の含量が高いことから、脂質の酸化を避けるよう、その取り扱いには十分に注意する必要があることが示唆された。(2)自己消化エキスの食品への利用可能性の検討:0.5%化学調味料(95.5%グルタミン酸ナトリウムを含む)を添加したフィシュボールと比較して自己消化エキス(0.5%化学調味料添加と窒素量換算で等量添加)を添加したものは、色がやや濃くなり、匂いも若干強いものの、旨味が強く、全体的には好まれる傾向にあった。また、このエキスの添加は、カマボコの物性には何ら影響は及ぼさなかった。以上の結果から、自己消化エキスは、調味料として十分利用可能であると判断した。
ワイマル期ドイツの慈善団体支援政策の研究-扶助義務令成立過程の分析を通じて-

ドイツでは,1924年2月13日のライヒ扶助義務令(以下RVFと表記)が、社会福祉における私的慈善団体と公的扶助制度の協力関係を法的に規定し,これにより民間福祉・慈善団体の活動が国家によって社会福祉給付システムの中に積極的に位置づけられた.しかし,RVFのこの規定について,我が国ではこれまで十分な関心が払われてこなかった.というのも,RVFについて,(1)社会政策史研究においては,公的給付への権利性の実態如何(「救貧から扶助への転換」の内実)のみが問われ,(2)財政史研究においては,RVFと中央=地方間財政調整問題との関連に焦点が置かれていたからである.本研究は以上のような研究史上の欠落を埋めるべく,1.RVFの政策的意図,2.RVFを巡る国家・都市自治体・民間福祉・慈善団体相互の利害関係とそれを規定する客観的状況,3.最終的な成立段階におけるその推進勢力,以上三点を明らかにし,もってRVFにおける慈善団体関連規定の意義を確定することを究極的な課題とする.本年度は、前年度に現地で収集した資史料収の検討・分析を進め,また空間経済史研究会での中間的報告を踏まえ,次のような見通しを得た.1.政策的意図については,研究史の指摘するとおりライヒ労働省におけるカトリック官僚の主導性が明白であるが,その背景にはとりわけルール占領後のライヒ財政の窮乏という客観的状況が存在した.2.この過程の中でA.ライヒ内務省・ドイツ都市会議と,B.ライヒ労働省および諸々の民間福祉団体との対抗が顕在化し,3.最終的な同政令の成立過程では前者から後者への推進主体の変化が示された.なお以上の検討より,公的扶助の内実や民間福祉実施の具体的形態をめぐる論争が,当該期の中央=地方間財政調整問題と不可分な性格を持っていたことが明らかになり,同扶助義務令をめぐる議論を福祉国家財政の枠組みの中で再検討するための展望を得た.ドイツでは、1924年2月13日のライヒ扶助義務令(以下RVFと表記)が、社会福祉制度における私的慈善団体と公的扶助制度の協力関係を法的に規定し,これにより民間福祉・慈善団体の活動が国家によって社会福祉給付システムの中に積極的に位置づけられることとなった。しかし,RVFのこの規定について,我が国ではこれまで十分な関心が払われてこなかった.というのも,RVFについて,(1)社会政策史研究においては,公的給付への権利性の実態如何(「救貧から扶助への転換」の内実)のみが問われ,(2)財政史研究においては,RVFと中央=地方間単政調整問題との関連に焦点が置かれていたからである.本研究は以上のような研究史上の欠落を埋めるべく,1.RVFの政策的意図,2.RVFを巡る国家・都市自治体・民間福祉・慈善団体相互の利害関係とそれを規定する客観的状況,最終的な成立段階におけるその推進勢力,以上三点を明らかにし,もってRVFにおける慈善団体関連規定の意義を確定するごとを究極的な課題とする.本年度は,その準備作業として,ドイツ公共民間福祉事業協会本部附属図書館(DVと略記、所在地フランクフルト)、ヘッセン経済文書館(同ダルムシュタット)、カリタス連合本部文書館(同フライブルク)等において関連資史料の収集を行い、その検討・分析を進めた.またRVFの成立過程をより長期的なスパンの中で位置づけるために、RVF成立前史としての第一次大戦前の時期に、おける救貧制度改革をめぐる議輪に関する考察を進めた。以上の結果、第一次大戦前期における民間慈善と公的救貧との連携強化や扶助籍去改正問題への、DVを中心とする社会改良系団体の積極的関与と関心の高さとが、大戦後におけるRVF成立の一前提をなすとの見通しを得た。ドイツでは,1924年2月13日のライヒ扶助義務令(以下RVFと表記)が、社会福祉における私的慈善団体と公的扶助制度の協力関係を法的に規定し,これにより民間福祉・慈善団体の活動が国家によって社会福祉給付システムの中に積極的に位置づけられた.しかし,RVFのこの規定について,我が国ではこれまで十分な関心が払われてこなかった.というのも,RVFについて,(1)社会政策史研究においては,公的給付への権利性の実態如何(「救貧から扶助への転換」の内実)のみが問われ,(2)財政史研究においては,RVFと中央=地方間財政調整問題との関連に焦点が置かれていたからである.本研究は以上のような研究史上の欠落を埋めるべく,1.RVFの政策的意図,2.RVFを巡る国家・都市自治体・民間福祉・慈善団体相互の利害関係とそれを規定する客観的状況,3.最終的な成立段階におけるその推進勢力,以上三点を明らかにし,もってRVFにおける慈善団体関連規定の意義を確定することを究極的な課題とする.本年度は、前年度に現地で収集した資史料収の検討・分析を進め,また空間経済史研究会での中間的報告を踏まえ,次のような見通しを得た.1.政策的意図については,研究史の指摘するとおりライヒ労働省におけるカトリック官僚の主導性が明白であるが,その背景にはとりわけルール占領後のライヒ財政の窮乏という客観的状況が存在した.2.この過程の中でA.ライヒ内務省・ドイツ都市会議と,B.ライヒ労働省および諸々の民間福祉団体との対抗が顕在化し,3.最終的な同政令の成立過程では前者から後者への推進主体の変化が示された.

なお以上の検討より,公的扶助の内実や民間福祉実施の具体的形態をめぐる論争が,当該期の中央=地方間財政調整問題と不可分な性格を持っていたことが明らかになり,同扶助義務令をめぐる議論を福祉国家財政の枠組みの中で再検討するための展望を得た.
オステオカルシン遺伝子の骨芽細胞特異的発現に関与する転写調節因子の構造と機能

細胞の分化に伴う組織特異的な遺伝子発現は,その多くが組織特異的な転写調節因子によって制御されていると考えらている.骨形成を担う骨芽細胞においても,未分化間葉系細胞から骨芽細胞への分化に何らかの組織特異的な転写調節因子が関与しているものと予想される.そこで本研究代表者はオステオカルシン遺伝子ならびにベーシックヘリックス-ループ-ヘリックス(bHLH)型の転写因子に注目し,研究を進めてきた.本研究代表者らは,オステオカルシン遺伝子の骨芽細胞での特異的な遺伝子発現に,このbHLH型の転写調節因子が関与していることなどを明らかにし既に報告している.本研究では,骨芽細胞におけるbHLH型の転写調節因子についての解析を行なった.すなわち,既に報告されているbHLH型の転写調節因子のなかでも組織特異的な因子のあいだでアミノ酸配列の保存されている領域についてのdegenerative Primerを作製した.種々の培養骨芽細胞株から抽出したRNAから合成したcDNAを鋳型として,これらプライマーを用いたRT-PCRを行なった.得られたフラグメントをサブクローニングし,得られたクローンの塩基配列の決定を行った.いくつかのクローンは,bHLH型の転写調節因子と思われるcDNAの塩基配列をもっていた.得られたbHLH型の転写調節因子と思われるcDNAについては,5'RACE法等を用いて全長の塩基配列の決定,Northern blot等による各種組織における局在の検討,組み換えのタンパクの産生やそれら因子のDNA結合配列の研究を行なっており,これらbHLH型の転写調節因子についての骨芽細胞分化ならびに骨芽細胞の遺伝子発現に及ぼす役割が明らかになるものと考えている.細胞の分化に伴う組織特異的な遺伝子発現は,その多くが組織特異的な転写調節因子によって制御されていると考えらている.骨形成を担う骨芽細胞においても,未分化間葉系細胞から骨芽細胞への分化に何らかの組織特異的な転写調節因子が関与しているものと予想される.そこで本研究代表者はオステオカルシン遺伝子ならびにベーシックヘリックス-ループ-ヘリックス(bHLH)型の転写因子に注目し,研究を進めてきた.本研究代表者らは,オステオカルシン遺伝子の骨芽細胞での特異的な遺伝子発現に,このbHLH型の転写調節因子が関与していることなどを明らかにし既に報告している.本研究では,骨芽細胞におけるbHLH型の転写調節因子についての解析を行なった.すなわち,既に報告されているbHLH型の転写調節因子のなかでも組織特異的な因子のあいだでアミノ酸配列の保存されている領域についてのdegenerative Primerを作製した.種々の培養骨芽細胞株から抽出したRNAから合成したcDNAを鋳型として,これらプライマーを用いたRT-PCRを行なった.得られたフラグメントをサブクローニングし,得られたクローンの塩基配列の決定を行った.いくつかのクローンは,bHLH型の転写調節因子と思われるcDNAの塩基配列をもっていた.得られたbHLH型の転写調節因子と思われるcDNAについては,5'RACE法等を用いて全長の塩基配列の決定,Northern blot等による各種組織における局在の検討,組み換えのタンパクの産生やそれら因子のDNA結合配列の研究を行なっており,これらbHLH型の転写調節因子についての骨芽細胞分化ならびに骨芽細胞の遺伝子発現に及ぼす役割が明らかになるものと考えている.
データグリッドによる異分野科学データベース統合技術の開発

本研究では、広域に散在し、大容量化かつ多様化する科学データに対するスケーラブルな情報統合とそれにより得られる異分野科学データベースの横断的検索を、データグリッド技術を基盤としたワークフローによる動的な統合として実現した。ワークフローに基づく動的なデータベース統合の評価では、データベースの検索を行うサーバ間を接続するためのデータ転送サービスを考案し、この機能を含めたデータベース統合システムを開発した。複数のデータベースをつないで順次統合するワークフローの処理で、従来法では前段のサーバの出力をクライアントに返す必要があったが、提案する方式ではデータ転送サービスを経由して後段のサーバに直接転送することで通信の効率を上げる。これにより、100HBのデータ転送時間が従来法だと277.3秒かかっていたものが、提案法では3.2秒で短縮できた。スケーラブルなデータベース統合基盤の実現では、データ転送サービスマネージャを導入することで、データ転送サービスの転送の中継・集約を可能とするとともに、中間データ量を絞込みを行えるようにした。従来のワークフローエンジンでは、データベースサーバへの問合せ結果がすべてエンジンに返ってきてしまいメモリオーバフローが発生した。これに対して、データ転送マネージャの導入により、問合せ結果の統合はデータ転送サービスとそのマネージャの問で行われ、エンジンは統合結果だけを受け取るだけとなり、従来のワークフローエンジンでは処理が困難であった700ゲノムの比較ゲノム解析を実行することに成功した。広域に散在し、大容量化かつ多様化する科学データに対するスケーラブルな情報統合とそれにより得られる異分野科学データベースの横断的検索を、データグリッド技術を基盤としたワークフローによる動的な統合として実現することを研究目的として、以下の研究を行った。1.データグリッド・サービスの導入による個別DBシステムの高機能化データグリッド・サービスの一つであるデータステージングを導入することで、ゲノムDBから比較対象となるゲノムデータを抽出し、比較解析を行う計算ノードに転送して、解析を実施するシステムを開発した。比較解析の対象となるゲノムの数に応じて、利用する計算ノードの数を自由に拡張することができ、比較解析の計算量に射するスケーラビリティを達成することができた。また、化合物DBにおいて、特定の部分構造の有無に着目した類似構造検索のための新しい類似尺度を考案した。これにより、類似構造検索の精度を従来の検索手法よりも上げることができた。2.ワークフローに基づく動的なデータベース統合の実現複数のデータベースにまたがる横断的な検索において、あるDBの問合せ結果を、その結果と統合すべき次の間合せを実行するDBシステムにデータ転送を行うゲートウェイサービスを開発した。これにより、ワークフロー・エンジンが、個別DBシステムの持つデータグリッド・サービスを連携することで、ユーザの作成したワークフローに基づく動的なデータベース統合を実現した。
入出力制約を有するマルチエージェントシステムの分散協調制御に関する基礎的研究

入出力制約を有する線形マルチエージェントシステムの分散協調制御(同期制御)問題の研究を行なった.まず,各サブシステムに対して閉ループ系の応答軌道が入出力制約を満たすような状態ベクトルの不変集合を特徴づけ,この不変集合を構成するフィードバック制御則を設計した.得られた不変集合と制御則から,マルチエージェントシステム全体に対して,入出力制約と同期制御を同時に達成する相対フィードバック制御則と不変集合の設計法を構築した.さらに凸最適化計算を用いて不変集合を最大化することにより,広い同期可能領域を確保することができることを示した.提案法の有効性を数値シミュレーションにより検証した.1.制約付マルチエージェントシステムに関する先行研究のサーベイおよび比較検討を行なう.この比較検討を通じて,本課題の位置付けを明確化した.2.入力制約を有するマルチエージェントシステムは,各エージェントの入力チャンネルにリミッタ(飽和要素)を挿入することで,入力飽和システムとして扱うことができる.入力飽和を有する線形エージェント群の無向グラフ(エージェント間通信が対称のネットワーク)上の分散協調制御(同期制御)において,相対状態フィードバックおよび相対出力動的フィードバックの場合に対して,それぞれ線形行列不等条件と双線形行列不等式条件による同期制御器設計法を提案した.これらの条件を用いれば,同期状態への引き込み領域を楕円筒領域で近似することができ,この惰円筒領域を最大化することによって,広い引き込み領域を実現できることを示した(SICE JCMSI, IEEE CDC2015にて発表).非対称通信のネットワークやエージェントダイナミクスが非均一の場合に対する結果は,研究中である.3.入力端にセクター有界な非線形要素を有する線形エージェント群に対して,任意のセクター有界な非線形要素に対して同期を達成する相対状態フィードバック制御器の設計法を与えた(ICCAS2015で発表).4.入出力制約を有する線形エージェントからなるマルチエージェントシステムの無向グラフ上の同期制御問題について考察した.まず,個々のサブシステムに対して,閉ループ系の時間応答軌道が入出力制約を満たすような状態ベクトルの不変集合(出力許容集合と呼ぶ)を楕円体で特徴づけ,この不変楕円体を構成する相対状態フィードバック制御則の設計法を提案した.得られた不変楕円体から,マルチエージェントシステム全体に対して,入出力制約と同期を同時に達成する出力許容集合を構成できることを示した.(第3回SICE制御マルチシンポ,第59回自動制御連合講演会で発表).入力制約(飽和)の下での同期制御について,対称な通信(無向グラフ)の下での均一線形ダイナミクスのエージェントの場合の研究はほぼ完成した.非均一なエージェントダイナミクスの場合に対しては,「研究実績の概要」3.の結果が利用可能である.具体的には,3.で提案した設計法は,任意のセクター有界な非線形要素を許容しており,入力飽和要素もセクター有界であるので,非均一なエージェントダイナミクスの場合,非均一性を基準ダイナミクスからのセクター有界な誤差としてモデル化すれば良い.非対称通信(有向グラフ)の場合については,研究中である.上記に加えて,「研究実績の概要」の4.で報告した通り,出力制約の下での分散協調制御についても,保守的な解析・設計ではあるが,いくつの予備的な結果を得た.以上より,本研究は,おおむね順調に進んでいると言える.1.入出力制約を有する線形エージェントからなるマルチエージェントシステムの無向グラフ上の同期制御問題について考察した.ここでは,楕円体形の不変集合(以下,不変楕円体とよぶ)に基づいて,入出力制約の下で同期を達成する制御則の解析・設計法を与えた.具体的には,まず,適当な座標変換によって得られる個々のサブシステムに対して,閉ループ系の時間応答軌道が入出力制約を満たすような状態フィードバックゲインと不変楕円体を設計する.この状態フィードバックゲインと不変楕円体から,マルチエージェントシステム全体に対して,入出力制約と同期を同時に達成する相対状態フィードバック制御則と不変集合を構成する方法を与えた.さらに,マルチエージェント系の不変楕円体を凸最適化計算を用いて最大化することにより,広い同期可能領域を確保できることを示した.(この結果は20th IFAC World Congressで発表予定である)2.上記は,均一なダイナミクスの線形エージェント群に対する結果であった.非均一なダイナミクスをもつ線形エージェントからなるマルチエージェントシステムに対しては,各エージェントのダイナミクスのバラつきをノミナルモデルからの変動とみなす事により,ロバスト同期制御制御の手法を援用して,入出力制約の下で同期を達成する相対状態フィードバック制御則の設計法を導出した.この結果については,発表準備中である.3.本課題研究の応用の可能性として,フォーメーション制御に関する研究を行った(SICE2016,第60回システム制御情報学会,第59回自動制御連合講演会で発表)不変楕円体に基づく入出力制約付き分散協調制御については,今年度までに目標とする知見は得られつつある.しかしながら,不変楕円体を用いた解析・設計手法は,数値計算上の利便性がある反面,保守性が大きいことが知られている.今年度から,楕円体以外の形状の不変集合(例えば凸多面体)に基づく分散協調制御の検討を始めているが,まだ報告できるような結果は得られていない.その主な理由としては,不変楕円体に基づく手法では,個々のサブシステムに対する不変楕円体からマルチエージェント系全体の不変楕円体を構成したが,不変集合を凸多面体に選んだ場合は制約条件をサブシステム毎に分離するのが容易ではない事にある.1.入出力制約とパラメトリックな不確かさを有する線形エージェントからなるマルチエージェントシステムの同期制御問題について研究した.ここでは,不変楕円体の概念を用いて,入出力制約の下で同期を達成する制御則の解析・設計法を与えた.

具体的には,適当な座標変換によって得られる個々のサブシステムを同時にロバスト安定化し,かつ,入出力制約を満たすような状態フィードバックゲインと不変楕円体を求めた.この状態フィードバックゲインと不変楕円体からマルチエージェントシステム全体に対して,入出力制約の下でロバストに同期を達成する相対状態フィードバック制御則と楕円筒型不変集合を構成した.提案手法では,線形行列不等式制約の下で数値的凸最適化により,所望のフィードバックゲインを効率的に設計可能である.この成果は,現在,論文投稿中(予備的結果はSWARM2017にて発表)である.また,エージェントモデルに不確かさが存在しない場合の結果はIFAC PapersOnlineにて発表した.2.入出力制約が状態に関する線形制約になる場合,楕円体よりも凸多面体を不変集合として用いた方が保守性が小さい.離散時間線形マルチエージェントシステムの入出力制約付き同期制御系の凸多面体不変集合を用いた解析手法について検討した.まず,各エージェントにおいて,隣接エージェントからの信号を外部入力とみなし,入力制約を満たす初期状態の凸多面体集合を外部入力でパラメトライズする.各エージェントの状態の時間変化に応じて更新される凸多面体集合を追跡する事により,入出力制約の下での同期条件を導出する.本成果は発表準備中である.また,制御設計への発展などいくつかの課題が残っているため,本補助金終了後も引続き研究を続ける予定である.入出力制約を有する線形マルチエージェントシステムの分散協調制御(同期制御)問題の研究を行なった.まず,各サブシステムに対して閉ループ系の応答軌道が入出力制約を満たすような状態ベクトルの不変集合を特徴づけ,この不変集合を構成するフィードバック制御則を設計した.得られた不変集合と制御則から,マルチエージェントシステム全体に対して,入出力制約と同期制御を同時に達成する相対フィードバック制御則と不変集合の設計法を構築した.さらに凸最適化計算を用いて不変集合を最大化することにより,広い同期可能領域を確保することができることを示した.提案法の有効性を数値シミュレーションにより検証した.1.入力制約(飽和)の下での同期制御については,今年度の成果をさらに推し進めて,非均一ダイナミクスの場合の同期制御手法を確立する.また,非対称通信(有向グラフ)の場合についても具体的な同期条件を導く.2.入力制約に加えて出力制約を有する線形エージェント群の同期制御について,今年度は不変楕円体に基づく解析・設計を検討したが,楕円体による手法は非常に保守性が大きい事が知られている.
ボロン酸型RNA結合リガンドの創製に基づく高選択的piRNA定量分析法の開発

Piwi-interacting RNA (piRNA)は、生殖細胞に特異的に発現しているユニークな小分子RNAで、その構造や機能が特に注目されている小分子RNAの一つである。本研究では、piRNAに特徴的な3'末端塩基の2′-O-メチル化構造に着目し、ポリアクリルアミドゲル担持ボロン酸に基づくアフィニティー電気泳動によるpiRNAの簡便な分離・検出法を開発した。既存のpiRNA定量分析法と比較して、本手法では、total RNAの精製を全く必要とせず、1ステップでの解析が可能であることから、極めて有用なpiRNA定量分析法になりうると期待できる。Piwi-interacting RNA (piRNA)は生殖細胞に発現している小分子RNAであり、遺伝情報伝達を調節する役割を担っている。現在piRNAの定量分析は、microRNAなど既往の小分子RNA解析に用いられてきた分析手法を適用することで行われているが、既存法ではpiRNAとその他の小分子RNAとを識別して解析することは原理的に不可能である。本研究では、piRNA特有の3'末端塩基における2′-O-メチル化構造に着目し、RNAリボース環cis-2,3-diol認識能を有するRNA結合性分子を設計し、これを用いたアフィニティゲル電気泳動によるpiRNA選択的な解析法を開発することを試みる。具体的には、ボロン酸が核酸リボースのジオール部位と可逆的にエステル形成することに着目したもので、ボロン酸誘導体を担持したポリアクリルアミドゲルを作製し、その分離機能を評価した。その結果、非修飾RNAと比べて2'-O-メチルRNAの泳動速度が大きくなり、メチル化の有無に基づくRNA分離が可能であることが分かった。これは、ゲルに担持したボロン酸が非修飾RNAのジオール部位とエステル形成をするためで、また、ボロン酸を担持しても、その感度や塩基長の識別能など、ポリアクリルアミドゲル本来の機能を維持できることが分かった。「研究実績の概要」で述べたように、ボロン酸誘導体を担持したポリアクリルアミドゲルを用いることで、メチル化の有無に基づくRNA分離が可能であることを既に見出している。今後、実試料を対象とした分離・定量機能を評価するとともに、担持するボロン酸の機能改良をさらに進めることで、実用に供しうる分析法としての有用性を実証できることが期待できる。以上のように、本研究は、おおむね順調に進展していると自己評価している。piRNAの定量分析法として、これまでに質量分析法や2D-TLC法等が提案されているが、標的RNAの精製を必要とするため操作が煩雑であること、あるいは酵素を利用するため時間がかかること、さらには検出条件の最適化が難しいことが改善課題となっている。本研究では、piRNAに特徴的な3'末端塩基の2′-O-メチル化構造に着目し、ポリアクリルアミドゲル担持ボロン酸に基づくアフィニティー電気泳動によるpiRNAの簡便な分離・検出法の開発を試みた。ボロン酸誘導体を担持したポリアクリルアミドゲルを作製し、その分離機能を評価した。これは、ゲルに担持したボロン酸が非修飾RNAの1,2-ジオール部位とエステル形成をするためで、また、ボロン酸を担持しても、その感度や塩基長の識別能など、ポリアクリルアミドゲル本来の機能を維持できることが分かった。以上の結果を踏まえて、実サンプル中のpiRNA分析に本手法を適用した。その結果、マウス精巣由来のtotal RNAからpiRNA(29-31nt)を選択的に分離・検出できることが分かった。本手法は、total RNAの精製を全く必要とせず、1ステップでの解析が可能であることから、極めて有用なpiRNA定量分析法になりうると期待できる。概ね当初の研究計画に従って研究を進める。まず、実試料を対象とした分離・定量機能を評価する。具体的には、piRNA発現が確認されている成体マウス精巣から抽出したTotal RNAをモデル検体として、開発したボロン酸誘導体含有アクリルアミドゲルの分離・定量機能を評価する。また、必要に応じて、ボロン酸誘導体(RNA結合リガンド)の改良合成へとフィードバックし、RNA結合リガンド機能の最適化を図る。以上のように研究を遂行し、piRNAに特化した新規な分析化学的方法論を提案するとともに、piRNA分離・定量分析法としての有用性を実証することを試みる。分析化学研究実験に必要な試薬で49円で購入できる適当なものはないため、次年度の消耗品購入に使用することとした。次年度始めの試薬購入の際に使用する
経頭蓋直流電気刺激による脳卒中患者への脳可塑性の誘導

大脳皮質興奮性を向上させる効果のある経頭蓋直流電気刺激の陽極刺激中に運動課題を実施し、機能的MRIによる脳活動評価を行った。陽極刺激前に比し、刺激後には、運動課題時の一次感覚運動野の脳活動が小さくなるという結果を得た。本研究の結果は、運動学習中に陽極刺激を実施すると、陽極刺激だけよりも、運動学習が促通されるという報告を裏付けるものと考えられた。以上より、陽極刺激中に運動課題を実施する有効性が、機能的MRIによる脳活動評価により明らかとなった。本研究は、非侵襲的に脳の興奮性を変化させ、脳可塑性を誘導することが可能な経頭蓋直流電気刺激(tDCS)の効果を、機能的MRI(fMRI)を用いて明らかにすることを目的としている。最終年度にあたる本年度は、脳卒中患者のリクルートが困難となったため、健常者11名を対象に行った。介入は、以下の2種類の刺激を、1週間の間隔をあけて、無作為な順序で実施した。皮質興奮性を向上させる陽極刺激(Anodal tDCS; AtDCS)は、陽極電極を右半球運動野直上(経頭蓋磁気刺激を用いて同定した)、陰極電極を対側の眼窩上に置き、1mAの強度で10分間刺激した。対照となるsham刺激は、AtDCSと同じ設定で最初の15秒間のみ刺激した。各刺激中には、非利き手による指タッピング課題を1秒間に1回の頻度で実施した。fMRIは、AtDCSまたはsham刺激+運動課題の前および10分後に実施した。fMRIは、開眼安静と、非利き手の指タッピング課題を、24秒間ずつ、5セット繰り返すブロックデザインとした。結果、指タッピング課題中は、安静時に比し、右半球の一次感覚運動野を中心に広範な脳活動が認められた。AtDCS後には、課題中の一次感覚運動野の脳活動は、刺激前よりも有意に縮小したが、sham刺激後には変化がみられなかった。本研究中に明らかな有害事象を認めなかった。AtDCSのみを行った後、運動課題中の一次感覚運動野の脳活動は増加すると報告されているが、本研究によって、AtDCS中に運動課題を実施すると、脳活動はむしろ縮小するという結果を得た。運動学習中にAtDCSを実施すると、運動学習が促通されることが知られており、本研究の結果は、これを裏付けるものと考えられた。以上より、AtDCS中に運動課題を実施する有効性が、fMRIによる脳活動評価により明らかとなった。本研究の目的は、非侵襲的に脳の興奮性を変化させ、脳可塑性を誘導することが可能な経頭蓋直流電気刺激(tDCS)の効果を、functional MRI(fMRI)や経頭蓋磁気刺激を用いて明らかにすることである。本年度は、経頭蓋直流電気刺激装置(DC-Stimulator M、neuroCohn社製)が納入され、そのセッティングおよび刺激方法の調整を行った。具体的な刺激条件は、興奮性の陽極刺激(anodal tDCS)、抑制性の陰極刺激(cathodal tDCS)として、Nitscheら(2003)らが推奨する基準以下となる、1mAの直流電流を10分間通電することとした。また、被験者および評価者をBlindとした、Sham刺激との比較を加えることとした。一方、fMRIに関しては、MRI撮影中に実施する上肢の運動課題を検討した。この課題の実行難易度は、課題実施中の脳活動賦活の程度および範囲に影響することが予想されるため重要となる。さらに、ソフトウェアSPMを用いて、fMRIデータからfMRI画像を構築する方法を最適化するための調整を行った。今回のtDCSの刺激条件では、その持続効果は30分程度と短いことが予想される。そのため、tDCS前後に計測に要する時間、被験者の負担を考慮し、先行研究の少なさから、本研究では、fMRIによる評価を優先して行うべきであると考えた。経頭蓋磁気刺激による評価を行うとすれば、日時を変えて実施することを検討したい。経頭蓋直流電気刺激装置の納入に時間を要したこと。また、fMRIを実際に計測できるようになるために必要な環境整備および手技習得に時間を要したこと。まずは健常者を対象に、tDCSの与える効果をfMRIを用いて評価する。その後さらに、脳卒中患者に対象を広げて研究を進める。tDCSソフトウェアー(特注品)を購入し、tDCSとfMRIを連動させて、データの解析をすすめる。
年代効果を考慮した液状化強度変化の推定法とその実証試験

室内試験として,長期間圧密した砂供試体に対して各種力学試験を継続して行っている.2018年度は,豊浦砂(相対密度40%)の1年圧密供試体について,液状化試験結果が得られた.この間,定期的に供試体密度変化の計測,ベンダーエレメントを用いたせん断剛性の評価を行ってきた.その結果,以下のような知見が得られた.密度変化特性:圧密圧作用後,12時間程度,密になる挙動が,微小ひずみ測定機器において観測された(軸ひずみで0.005%程度).その後はほぼ一定で密度変化はなかった.液状化強度特性:豊浦砂の長期圧密による液状化までの繰返し載荷回数は,14日圧密以降で上昇した.微小変形特性:ベンダーエレメントによるせん断剛性の増加は確認できなかった.割線せん断剛性とせん断ひずみの関係は,初期せん断剛性の値は,圧密期間によらず顕著な変化がみられなかったが,弾性ひずみ域が14日圧密以降で増大するような傾向を示した.原位置地盤調査においては,2007年新潟県中越沖地震で液状化被害のあった柏崎市において,スウェーデン式サウンディング試験を実施した.地震直後に得られたデータとの比較を,換算N値用いて行ったところ,非常によい一致を示したが,予想される液状化層のみに限定すれば,若干のN値の増加が見られる.このN値の増加をどのように液状化強度に反映させるかが今後の課題である.まだ良い結果は得られていないが,室内貫入試験結果を利用すれば,同じ試料で液状化強度と貫入抵抗の関係がどのようになっているか解明できると思われる.今後さらなるデータを蓄積して,検証を行っていく予定である.室内試験においては,数ヶ月圧密した試料を実験するため,実験の失敗は,研究の大幅な遅れに繋がる.液状化試験と微小変形特性試験については,ほぼ順調に試験ケースをこなせたと考えている.豊浦砂相対密度40%供試体については,1年圧密まで成功したので,現在は,他の試料でも同様の傾向が得られるか確認を進めている(結果の一般性の確認).特に,豊浦砂相対密度60%供試体については,2019年度中に4ヶ月圧密までは結果を出したいと考えている.室内コーン貫入試験においては,実験の失敗もあり(過剰に貫入抵抗が出た),再度圧密を行って確認している状態で,予定より進捗が遅れている.現在は,遅れを取り戻すべく,実験ケースの見直しを行っている.原位置試験においては,2017年度のニュージーランドと浦安に続いて,柏崎においてデータを取得することができた.取得できたデータも問題なさそうで,現在,詳細な検討を行っている.表面波探査も実施する予定であったが,想定外の事故により,現在,実施できない状態となっている.新たな研究協力者を探すなりして,早急に対応したい.室内試験では,三軸試験装置を用いて,液状化試験と微小変形特性試験を行う.豊浦砂相対密度60%の供試体を対象として,長期圧密(最大4ヶ月)の影響について試験を実施していく(これまでは,豊浦砂相対密度40%と5%カオリン含有豊浦砂(相対密度40%)において,検討を行っている).試験装置に長期圧密試料を設置しているが,毎日,ベンダーエレメント試験による供試体のせん断波速度の計測は続けていく.室内貫入試験においては,豊浦砂相対密度40%,60%の試料とも,貫入抵抗が過剰に出る結果が得られるなど,データの信頼性に問題が見られる.現在,再圧密を行い,実験数を増やして信頼性の確認を行っているところである.原位置試験においては,2017年度に実施したニュージーランドでの調査結果での信頼性を確認するため,再試験を行うことを計画している.また,これらのデータは,2年後の年代効果としてもとらえることができる.昨年度,想定外の事故により実施できなかった浦安市での表面波探査についても,研究協力を見つけて実施する予定である.研究最終年度であるので,得られた結果より,液状化強度の年代効果を評価できる予測図を作成する.縦軸に液状化強度,横軸に時間を取り,室内試験で1年,原位置試験で10年の結果が出るので,それらの整合性を確認する.最終的には,100年後の結果が推定できる予測図とする.室内試験として,長期間圧密した砂供試体に対して各種力学試験を継続して行っている.平成29年度は特に,カオリンを質量比で5%混合した豊浦砂(相対密度40%)についての成果が得られた.この試料を5%カオリン含有豊浦砂と称す.圧密期間による砂質土の液状化強度特性,微小変形特性の変化を調べ,長期圧密による液状化強度増加の要因を検証した.その結果,以下のような知見が得られた.

液状化強度特性:豊浦砂の長期圧密による液状化までの繰返し載荷回数は,14日圧密以降で上昇した.5%カオリン含有豊浦砂においては,1日圧密から上昇傾向を示したが,その後の上昇傾向は頭落ちであり,豊浦砂と差が開いていくわけではない.砂の微小変形特性:豊浦砂の長期圧密による割線せん断剛性とせん断ひずみの関係は,14日圧密から変化し,弾性ひずみ域が増大するような傾向を示した.一方,5%カオリン含有豊浦砂は7日圧密から弾性ひずみ域の増大が見られた.しかしながら,両試料とも初期せん断剛性の値は,圧密期間によらず顕著な変化がみられなかった.原位置地盤調査においては,2010年ニュージーランドDarfield地震と2011年東北地方太平洋沖地震の液状化被災地において,それぞれスウェーデン式サウンディング試験と簡易動的コーン貫入試験を実施した.地震直後に得られたデータを換算N値で比較したところ,非常によい一致を示したが,予想される液状化層のみに限定すれば,若干のN値の増加が見られている.今後さらなるデータを蓄積して,検証を行っていく予定である.室内試験においては,数ヶ月圧密した試料を実験するため,実験の失敗は,研究の大幅な遅れに繋がる.液状化試験と微小変形特性試験については,ほぼ順調に試験ケースをこなせたと考えている.現在は,試料を変更して実験を進めている.室内コーン貫入試験においては,長期圧密試料のデータが取得できていなかったことが判明したため,再度圧密を行っており,予定より遅れている.現在は,遅れを取り戻すべく,実験の計画を練り直している.原位置試験においては,ニュージーランドと浦安においてデータを取得することができた.取得できたデータも問題なさそうで,現在,詳細な検討を行っている.ニュージーランドにおいては,スウェーデン式サウンディング試験のロッドが地盤から引く抜けなるトラブルがあり,予定をこなせず,2回の訪問が必要となった.そのため,新潟県柏崎市で行う予定だった原位置試験が,雪が降る前までに実施不可能となった.柏崎市の調査は,平成30年度に実施するように計画を練り直している.室内試験として,長期間圧密した砂供試体に対して各種力学試験を継続して行っている.2018年度は,豊浦砂(相対密度40%)の1年圧密供試体について,液状化試験結果が得られた.この間,定期的に供試体密度変化の計測,ベンダーエレメントを用いたせん断剛性の評価を行ってきた.その結果,以下のような知見が得られた.密度変化特性:圧密圧作用後,12時間程度,密になる挙動が,微小ひずみ測定機器において観測された(軸ひずみで0.005%程度).その後はほぼ一定で密度変化はなかった.液状化強度特性:豊浦砂の長期圧密による液状化までの繰返し載荷回数は,14日圧密以降で上昇した.微小変形特性:ベンダーエレメントによるせん断剛性の増加は確認できなかった.割線せん断剛性とせん断ひずみの関係は,初期せん断剛性の値は,圧密期間によらず顕著な変化がみられなかったが,弾性ひずみ域が14日圧密以降で増大するような傾向を示した.原位置地盤調査においては,2007年新潟県中越沖地震で液状化被害のあった柏崎市において,スウェーデン式サウンディング試験を実施した.地震直後に得られたデータとの比較を,換算N値用いて行ったところ,非常によい一致を示したが,予想される液状化層のみに限定すれば,若干のN値の増加が見られる.このN値の増加をどのように液状化強度に反映させるかが今後の課題である.まだ良い結果は得られていないが,室内貫入試験結果を利用すれば,同じ試料で液状化強度と貫入抵抗の関係がどのようになっているか解明できると思われる.今後さらなるデータを蓄積して,検証を行っていく予定である.室内試験においては,数ヶ月圧密した試料を実験するため,実験の失敗は,研究の大幅な遅れに繋がる.液状化試験と微小変形特性試験については,ほぼ順調に試験ケースをこなせたと考えている.豊浦砂相対密度40%供試体については,1年圧密まで成功したので,現在は,他の試料でも同様の傾向が得られるか確認を進めている(結果の一般性の確認).特に,豊浦砂相対密度60%供試体については,2019年度中に4ヶ月圧密までは結果を出したいと考えている.室内コーン貫入試験においては,実験の失敗もあり(過剰に貫入抵抗が出た),再度圧密を行って確認している状態で,予定より進捗が遅れている.
産業領域におけるバーンアウトと企業損失に関する縦断研究

研究代表者らが翻訳作成したバーンアウト測定尺度である日本版Maslach Burnout Inventory-General Survey(MBI-GS)のカットオフ・ポイントを日本人集団5621名から算出した。次に、Brenninkmeijer & Van Yperenが提唱している"疲弊感"得点+1基準を採用し、日本人のバーンアウトレベルを定めた。結果、"疲弊感"得点3.60点以上+"シニシズム"得点2.20点以上、または"職務効力感"得点1.83点以下をバーンアウトしている者とした。対象企業から得られたアウトカムとしての変数は身体的健康変数であった。そのため、労働者のバーンアウトが4年後の身体的健康におよぼす影響を追跡的に検討した。某製造企業に勤務する男性中間管理職者329名を追跡した。上記に示した研究成果より、ベースライン時の対象のバーンアウトレベルを判別した。39名がバーンアウト群となり、290名が非バーンアウト群であった。4年後、バーンアウト群のほうが(a)ウエスト、体重、BMIの変化量が有意に大きかった。(b)総コレステロール値の変化量が有意に大きい傾向にあった。(c)ヘモグロビンやフィブリノーゲン値の変化量が有意に大きかった。これらの結果は年齢、BMI、生活習慣要因(喫煙、飲酒、運動)を調整しても同様であった。(d)血圧や耐糖能異常への影響は見られなかった。すなわち、長期かつ持続的に職場ストレッサーに暴露した結果としてのバーンアウトは、動脈硬化性疾患のリスク要因である可能性が示唆され、従業員の身体的健康に影響を及ぼしていると考えられた。この結果は休職や離職につながるリスクともなり、大きな企業損失である。バーンアウト予防のための介入研究を行っていくことが今後の研究課題と考えられた。「本年度の研究実施計画」にしたがって、「研究の目的」のうち目的1(サンプル数を大規模に収集し、本邦におけるMBI-GS、すなわちバーンアウト標準値を定める。その過程において、海外におけるバーンアウト標準値と比較検討を行う)について検討した。まず、研究代表者との共同調査の下で他研究者が収集・管理しているMBI-GSデータを回収・整理した。その結果、有効サンプル数は5510となった。職種としては管理職者、医師、研修医、看護師、他医療スタッフ、事務員、会社員、新人社員、公務員であった。これらの職種を検討し、小・中学校教員を対象とした調査を新たに実施した。これにより有効サンプル数111が追加となり、総計5621のMBI-GSデータを集約した。以上のデータを持参し、オランダ・ユトレヒト大学社会科学部Schaufeli, WB教授のもとに出向き、MBI-GS下位尺度得点を比較した。MBI-GSの下位尺度は3つある。仕事に由来する"疲弊感"、自分と仕事との間に心的距離を置く無関心で熱意のない"シニシズム"、仕事に対する自信ややりがいを示す"職務効力感"である。これらをMBIマニュアルに準じ「低い(Low)」、「平均的(Average)」、「高い(High)」に分けて比較した。その結果、"シニシズム"得点は全く同値であった。また、"疲弊感"得点についても本邦の値がやや高いものの、大きな違いは認められなかった。しかし、"職務効力感"得点については本邦の値が極めて低いことが明らかとなった。このことは、海外で示されている標準値をそのまま活用することに警鐘を鳴らすものであると考えられた。

なお、本年度得られた研究成果の一部は日本心理学会第70回大会にて、演題「教員のバーンアウト」及びワークショップ「バーンアウト研究の新しい展開」として発表した。「本年度の研究実施計画」にしたがって、「研究の目的」のうち目的2を遂行した。対象企業から得られたアウトカムとしての変数は身体的健康変数であった。そのため、労働者のバーンアウトが4年後の身体的健康におよぼす影響を追跡的に検討した。某製造企業に勤務する男性中間管理職者329名を追跡した。前年度の研究成果を用いて、ベースライン時の対象のバーンアウトレベルを判別した。39名がバーンアウト群となり、290名が非バーンアウト群であった。4年後、バーンアウト群のほうが(a)ウエスト、体重、BMIの変化量が有意に大きかった。(b)総コレステロール値の変化量が有意に大きい傾向にあった。(c)ヘモグロビンやフィブリノーゲン値の変化量が有意に大きかった。これらの結果は年齢、BMI、生活習慣要因(喫煙、飲酒、運動)を調整しても同様であった。(d)血圧や耐糖能異常への影響は見られなかった。すなわち、長期かつ持続的に職場ストレッサーに暴露した結果としてのバーンアウトは、動脈硬化性疾患のリスク要因である可能性が示唆され、従業員の身体的健康に影響を及ぼしていると考えられた。この結果は休職や離職につながるリスクともなり、大きな企業損失である。バーンアウト予防のための介入研究を行っていくことが今後の研究課題と考えられた。