hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河川水害リスクの地理的偏在構造の定量的把握と形成メカニズムの解明

本年度は1回帰分析による水害リスクカーブの多領域での算出と比較,2反復氾濫解析による水害リスクカーブの地先スケールでの算出とその地理的構造の分析,を行った.1これまで水害リスクカーブは治水計画の策定・検討時に各水系で個別に算出されるに留まり,確率的リスク特性の地域差や多様性については議論が欠けていた.本研究は,検討長期の水害被害記録である水害統計に,回帰的なリスクカーブ算出手法であるFrequency-Damage法(FD法)を適用し,(a)一級水系流域スケール,(b)市町村スケールのそれぞれで水害リスクカーブを算出した.(a)では,関東・南東北地方の流域と九州・北海道地方の流域でリスクに寄与する災害規模が異なるなど,流域スケールの確率的リスク特性の地域性の存在を明らかにした.(b)では,FD法の小スケールへの適用性を向上させた改良FD法を提案し,市町村スケールでの確率的リスク特性を回帰的手法から検討する可能性を示した.2地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース(d4PDF)をバイアス補正した1500年分の降雨データを入力とし,降雨流出氾濫一体解析モデルRRIを用いて,吉野川右岸領域を対象とした反復氾濫解析を行い,30mメッシュの地先スケールでの水害リスクカーブを算出した.続いて,各セルのカーブの類似性に基づいた構造化手法を提案し適用することで,谷底平野区間では上流から下流へ向けて確率的リスク特性が変化するという構造を,氾濫原区間では本川支川及び旧河道との距離に応じて確率的リスク特性が変化する構造を明らかにするとともに,定量的な確率的リスク分析の観点から流域の地理的構造を議論する枠組みを提示した.また,地質図・地形図や歴史資料の分析から,各区間での水害リスクの地理的構造の成立には,地質に規定される地形的特徴と歴史的な河川整備が重要な要因であることを示した.本年度に取り組んだ課題のうち,長期的な水害記録である水害統計を用いた回帰的な水害リスク分析については,一級水系流域スケール・市町村スケールの異なる2つの解像度での適用が完了し,当初の予定通りに進捗している.特に一級水系ごとの確率的リスク特性の差異に関する知見は,雨量・流量の再帰年を用いて画一的に評価されている現在の治水計画目標について,確率的リスク評価の観点からその妥当性や流域間の整備水準を議論する上での基礎的な情報を提供しており,社会的に価値が高い成果と考えている.一方で,反復氾濫解析を用いた地先スケールでの水害リスクカーブの算出については,氾濫解析の計算負荷が当初想定していたより大きく,計算資源が不足したため,堆積岩を主体とした流域である吉野川流域の谷底平野・氾濫原領域についてのみの検討に留まった.当初の予定では地質・地形条件が異なる複数の領域について反復氾濫解析をまず実施し,その後に各対象領域に関する現地調査や文献調査を行う予定であったが,前述の問題を受け順序を変更し,吉野川流域の対象領域への現地調査・文献調査を先に実施した.これと並行して,複数の対象領域に関する同様の解析の準備が完了しており,持ちうる計算資源をフル活用しながら反復氾濫解析を進めている.上述の経緯の通り,順序の変更があったものの,研究全体としては「2.おおむね順調に進展している」と考えている.次年度は反復氾濫解析による地先スケールでの水害リスクの算出を,吉野川水系での対象領域と地質・地形条件が異なる複数の領域について集中的に実施する.必要となる計算資源についても,所属研究機関の共用サーバ等の利用を通じて確保する予定である.また,これらの対象領域に関する地質図・地形図や歴史資料の分析,現地調査や住民対象のインタビュー等を平行して行い,各対象領域に関する水害リスクの地理的構造の成立過程とその要因について,より包括的な記述を目指す.本年度は1回帰分析による水害リスクカーブの多領域での算出と比較,2反復氾濫解析による水害リスクカーブの地先スケールでの算出とその地理的構造の分析,を行った.1これまで水害リスクカーブは治水計画の策定・検討時に各水系で個別に算出されるに留まり,確率的リスク特性の地域差や多様性については議論が欠けていた.本研究は,検討長期の水害被害記録である水害統計に,回帰的なリスクカーブ算出手法であるFrequency-Damage法(FD法)を適用し,(a)一級水系流域スケール,(b)市町村スケールのそれぞれで水害リスクカーブを算出した.(a)では,関東・南東北地方の流域と九州・北海道地方の流域でリスクに寄与する災害規模が異なるなど,流域スケールの確率的リスク特性の地域性の存在を明らかにした.(b)では,FD法の小スケールへの適用性を向上させた改良FD法を提案し,市町村スケールでの確率的リスク特性を回帰的手法から検討する可能性を示した.2地球温暖化対策に資するアンサンブル気候予測データベース(d4PDF)をバイアス補正した1500年分の降雨データを入力とし,降雨流出氾濫一体解析モデルRRIを用いて,吉野川右岸領域を対象とした反復氾濫解析を行い,30mメッシュの地先スケールでの水害リスクカーブを算出した.続いて,各セルのカーブの類似性に基づいた構造化手法を提案し適用することで,谷底平野区間では上流から下流へ向けて確率的リスク特性が変化するという構造を,氾濫原区間では本川支川及び旧河道との距離に応じて確率的リスク特性が変化する構造を明らかにするとともに,定量的な確率的リスク分析の観点から流域の地理的構造を議論する枠組みを提示した.

また,地質図・地形図や歴史資料の分析から,各区間での水害リスクの地理的構造の成立には,地質に規定される地形的特徴と歴史的な河川整備が重要な要因であることを示した.本年度に取り組んだ課題のうち,長期的な水害記録である水害統計を用いた回帰的な水害リスク分析については,一級水系流域スケール・市町村スケールの異なる2つの解像度での適用が完了し,当初の予定通りに進捗している.特に一級水系ごとの確率的リスク特性の差異に関する知見は,雨量・流量の再帰年を用いて画一的に評価されている現在の治水計画目標について,確率的リスク評価の観点からその妥当性や流域間の整備水準を議論する上での基礎的な情報を提供しており,社会的に価値が高い成果と考えている.一方で,反復氾濫解析を用いた地先スケールでの水害リスクカーブの算出については,氾濫解析の計算負荷が当初想定していたより大きく,計算資源が不足したため,堆積岩を主体とした流域である吉野川流域の谷底平野・氾濫原領域についてのみの検討に留まった.当初の予定では地質・地形条件が異なる複数の領域について反復氾濫解析をまず実施し,その後に各対象領域に関する現地調査や文献調査を行う予定であったが,前述の問題を受け順序を変更し,吉野川流域の対象領域への現地調査・文献調査を先に実施した.これと並行して,複数の対象領域に関する同様の解析の準備が完了しており,持ちうる計算資源をフル活用しながら反復氾濫解析を進めている.上述の経緯の通り,順序の変更があったものの,研究全体としては「2.おおむね順調に進展している」と考えている.次年度は反復氾濫解析による地先スケールでの水害リスクの算出を,吉野川水系での対象領域と地質・地形条件が異なる複数の領域について集中的に実施する.必要となる計算資源についても,所属研究機関の共用サーバ等の利用を通じて確保する予定である.また,これらの対象領域に関する地質図・地形図や歴史資料の分析,現地調査や住民対象のインタビュー等を平行して行い,各対象領域に関する水害リスクの地理的構造の成立過程とその要因について,より包括的な記述を目指す.
ヒト制御性Ｔ細胞および免疫抑制系樹状細胞の効率良い誘導法の確立と治療への展開

免疫寛容樹状細胞(tDCs)は、アレルギーや自己免疫疾患において免疫寛容を導き、細胞治療への応用が期待されている。我々は、生理活性脂質などのライブラリーからスクリーニングを行い、強い免疫寛容誘導能を持つCキナーゼ阻害剤(PKCI)を単離した。PKCI-tDCsは、表現型はセミ成熟型で、IL-10を産生し、IL-10産生およびFoxp3陽性T細胞の制御性T細胞を効率よく誘導し、T細胞抑制能を示した。また、CCR7の発現は十分に保たれており、炎症環境下でも安定していた。マウスPKCI-tDCsはヒトと同様の表現型と機能を有し、GVHDモデルマウスに移入すると、GVHDは有意に抑制された。【結果】ヒトPKCI-DCsの表面マーカーはCD40,CD80,CD83,CD86,MHC class Iの発現は低下していた。また、CCR7の発現も比較的高く維持されており、IL-10とTGF-betaのサイトカイン産生が著しく増加していた。さらに、PKCI-DCsと共培養したT細胞は増殖能が低下しており、またIL-10,Foxp3の発現細胞が有意に増加していた。また、炎症環境下において、PKCI-DCsは安定であった。機序に関しては、PKCI存在下ではNF-kappaBの発現の低下と細胞内cAMPの上昇が認められ、tDCsが誘導されることが明らかになった。PKCIと他の誘導物質によって作成したtDCsを比較したところ、T細胞の抑制能、抑制性のサイトカインの産生、遊走能を満たす物質として、単独ではPKCIが有力であった。GVHDマウスモデルマウスにPKCI-DCsを投与したところ、GVHDは有意に抑制でき、生存期間の延長が確認できた。ex vivoだけでなくin vivoにおいても免疫寛容作用を保つことが示された。近年免疫寛容樹状細胞(tDCs)が注目されており、自己免疫,移植免疫において免疫寛容を導き、細胞治療への応用が期待されている。生理活性脂質、核内受容体リガンド、キナーゼ阻害剤ライブラリーからのスクリーニングから、tDCsを誘導する物質として、Cキナーゼ阻害剤(PKCI)を得た。PKCIにて誘導した樹状細胞(PKCI-DCs)の特徴を報告する。【材料と方法】末梢血CD14陽性細胞から、GM-CSF,IL-4を加え、5日間培養にて未熟DCsを作成し、さらに2日間、TNF-α,IL-1β,PGE2の成熟誘導カクテルを加えて成熟DCsを誘導した。その成熟過程においてPKCIを加え、tDCsを誘導した【結果】PKCI-DCsの表面マーカーはCD40,CD80,CD83,CD86,MHC class Iの発現は低下していたが、CD1a, CD11c, MHC class IIの発現は比較的保たれていた。また、CCR7の発現も比較的高く、二次リンパ組織への遊走能は維持されていた。サイトカイン産生では、IL-10とTGF-betaが著しく増加していた。1.ヒトの未熟樹状細胞の成熟過程において、プロテインキナーゼC阻害剤(PKCI: bisindolylmaleimide I)を加えることで、安定性のある免疫寛容樹状細胞(PKCI-tDCs)が誘導している。今年度はPKCI-tDCsと既報告の誘導物質、すなわち、IL-10、TGF-beta、vitamin D3 (Vit D3)、dexamethazone (Dexa)、rapamycin (Rapa)、PPARgamma+retinoic acid (PPAR+RA)の6種類でそれぞれ誘導されたtDCsとの比較検討を行い、どの物質で誘導されたtDCsが臨床応用に適切かをex vivoにて検討した。検討項目は、表面マーカー、貪食能、CCL19に対する遊走能、IL-10およびTGF-betaの抑制型サイトカインの産生能、T細胞増殖抑制能、Foxp3陽性T細胞(Treg)およびIL-10産生細胞(Tr1)の誘導能である。貪食能はすべてのtDCsに同等に認められた。T細胞増殖抑制能が高いのは、PKCI、IL-10、Vit D3、PPAR+RAの4種類から誘導されたtDCsであった。

これらのうち、Tr1誘導能が高いのはIL-10とPKCI、Treg誘導能が高いのは、PKCIとPPAR+RAであった。これらのうち、CCL19に対する遊走能が維持されていたのはPKCIのみであった。以上より、PKCI-tDCsは、臨床応用3原則、即ち、(1)ナイーブT細胞をTreg細胞に誘導するために反応の場である二次リンパ組織へのCCL19に対する遊走能が維持されていること、(2)炎症状況下でも安定していること、(3)Tr1細胞やTreg細胞などの機能的な制御性T細胞が十分誘導できることが維持されており、単独ではPKCIが有力であった。2. ANCA関連血管炎患者末梢血から誘導したPKCI-tDCsを用いて、PR3-ANCAもしくはMPO-ANCAに対する抗原特異的Treg細胞の作成をex vivoで行ったが、現時点では十分できていない。これは、患者末梢血サンプルの多くはステロイドや免疫抑制剤を用いており、リンパ球の数や増殖が悪いためと考えられた。膠原病・アレルギー内科学1)Cキナーゼ阻害剤(PKCI)を用いた安定性のあるヒト免疫寛容樹状細胞(tDCs)の作製に成功した。2)PKCIによるtDCsの誘導機序に関しても解析できた。3)マウスPKCI-DCsを作成でき、ヒトPKCI-DCsとほぼ同様な性質を持つことが示された。4)PKCI-DCsをGVHDマウスモデルマウスに投与したところ、GVHDは有意に抑制でき、in vivoにおいてもPKCI-DCsは免疫寛容に働くことが示された。5)PKCIと他の誘導物質によって作成したtDCsを比較したところ、T細胞の抑制能、抑制性のサイトカインの産生、遊走能を満たす物質として、単独ではPKCIが有力であることが判明した。Cキナーゼ阻害剤を用いた安定性のあるヒト免疫寛容樹状細胞の作製に成功した。また、この機序に関しても解析できた。1)PR3-ANCA関連血管炎患者から誘導したPKCI-DCsを用いて、PR3-ANCAに対する抗原特異的制御性T細胞の作成をin vitroで行っており、その性質の解析を行う。2)免疫抑制系DCへ分化誘導を促進させる物質を数多く単離している。それらのうち、2,3の物質を解析する予定である。現在、PR3-ANCA関連血管炎患者から、PR3-ANCAに対する抗原特異的制御性T細胞の作成を行っているが、まだ完全に作成できていない。このため、一部の研究費を次年度に繰り越す。次年度も研究計画書の通りに、研究費を使用し、研究を遂行していく予定である。試薬類や培養液に充当予定。研究計画書の通りに、研究費を使用し、研究を遂行していく予定である。
新生児・乳幼児における細菌性スーパー抗原による感染症の免疫学的病態解析

I.新生児TSS様発疹症NTEDの臨床像の解析NTEDの全国調査を行った。発症例はやや減少傾向だが、正期産児は増加し、またMSSAによる例の増加も見られた。超低出生体重児2例の死亡例もあり、日本周産期・新生児医学会で報告した。また、総合周産期センター二施設におけるNTED159症例の診療録を詳細にreviewし、日本未熟児新生児学会で報告した。全国から収集したNTED77症例のT細胞レセプターの解析から、診断基準作成を行い、第110回日本小児科学会で報告した。この変化を参考に、重症NTED症例の免疫学的解析をPediatr Infect Dis Jに報告した。また、NTED11症例の血清中サイトカインを測定した。非常に特徴的なIL-10の産生増加から、NTEDの軽症性は新生児が抑制性サイトカインにより自ら免疫反応を調整しているものと考えられた。NTEDの原因であるTSST-1に対する抗TSST-1抗体価保有について、本邦の妊娠母体221例および臍帯血97例の解析を行い、Am J Perinatolに報告した。IV.川崎病症例の解析川崎病症例における特異的T細胞の解析を行った。一部にTCRVβ2陽性T細胞の変化を認めたが、結局スーパー抗原の関与を特定できないと判断した。川崎病7例の急性期と回復期の血清中の17種類サイトカインの経時的変動を解析し、症例毎の変動の方が大きく、症例毎に非常に多様な疾患であることを確認した。I.研究体制の確立flowcytometry解析用のコンピューター及び解析ソフトを購入し、詳細な解析が可能となった。また、必要なモノクローナル抗体を購入した。スーパー抗原による疾患が証明されているtoxic shock syndrome(TSS)2症例の、末梢血T細胞のTCR Vβレパートワ解析により、重要な知見が得られた。3歳の熱傷後TSSでは、新生児TSS様発疹症(NTED)で見られたTCR Vβ2陽性T細胞の急激なdeletionは見られず、緩徐な減少を示し、約1ヶ月後に正常化した。これにより、幼児のスーパー抗原への回復期の反応は新生児と異なり、成人に近いことがわかった。また、1歳のやはり熱傷後TSS例で、急性期にTCR Vβ2陽性T細胞が末梢血から一時的にほぼ消失していた。しかし、その数日後に、急速な活性化・増幅が確認された。この現象は新生児TSS様発疹症(NTED)でも見られた興味深いものであるが、幼児でも新生児と同様、スーパー抗原に対する特異的T細胞の急性期の反応は単純でないことが確認されたことになる。III.川崎病症例の解析上記のTSSの結果から、スーパー抗原による疾患においても、その急性期に特異的T細胞は増幅しているとは限らないことが証明されたことから、川崎病症例においても、特異的T細胞の詳細な解析が必要と考えられた。現在、15症例解析において、4例にTCR Vβ2陽性T細胞の変化を認めた。今後さらに症例数を増加し結論を出したい。IV.新生児TSS様発疹症の解析16年度にアンケート調査を行う計画であったが、現在NTEDは全国的にやや減少傾向と考えられ、急ぐ必要はないと判断し、17年度に行うこととした。I.新生児TSS様発疹症NTEDの解析全国169施設に調査票を送付し、NTEDの現状を調査した。2005年にNTED症例を経験した施設は40施設で合計121症例。早産児48/121(39.7%)、正期産児68/121(56.2%)。早産児は減少したが、正期産児は増加していた。死亡例は超低出生体重児2例。正期産児症例の増加、特にMSSAによる例の増加などNTEDの様相が変化してきていることが判明した。

NTEDの原因であるTSST-1に対する、本邦の妊娠母体および臍帯血の抗TSST-1抗体価について、また、重症NTED症例の症例報告について、それぞれ論文作成を終えて投稿した。toxic shocksyndrome (TSS)2症例の、末梢血TCR Vβ2陽性T細胞の緩徐な減少と急性期のTCR Vβ2陽性T細胞の末梢血からの消失について、第一回アジア小児科学会で報告した。1例は論文として投稿中。III.川崎病症例の解析川崎病症例において、特異的T細胞の詳細な解析を継続中である。現在、20症例解析において、5例にTCR Vβ2陽性T細胞の変化を認めた。多形核白血球にも活性化を認めている。今後さらに症例数を増加し結論を出したい。IV.スーパー抗原関連疾患におけるサイトカインの解析自治医大小児科に多項目サイトカインの測定機が設置され、小児のスーパー抗原関連疾患において、最も解析が遅れていたサイトカインについて、現時点で17種類の検討が可能になった。関節リウマチでIL-6、NTED疑い例や新生児感染症でIL-6、IL-8、IL-10、G-CSF、IL-13などの、サイトカインの上昇が確認できた。今後、症例の増加により、各サイトカインの役割が解明できると期待される。V.エルシニア菌・溶連菌感染症の解析現時点で、疑い例のみの検討であり、今後確定症例を待って検討を続ける予定である。I.新生児TSS様発疹症NTEDの臨床像の解析自治医大および東京女子医大における過去のNTED159症例の診療録をreviewし、その特徴を日本未熟児新生児学会で発表した。さらに、昨年度までに行ったNTEDの全国調査で得られたNTED合計459症例のデータを総合し、早産児の重症性などの特徴を確認し、現在論文作成中である。全国から収集したNTED77症例のT細胞レセプターの解析から、その経時的変動をまとめ、診断基準作成を行い、第110回日本小児科学会で報告した。この変化を参考に、重症NTED症例の免疫学的解析をPed Infect Dis Jに報告した。また、NTED11症例の血清中サイトカインを測定した。非常に特徴的なIL-10の産生増加から、NTEDの軽症性は新生児が抑制性サイトカインにより自ら免疫反応を調整しているものと考えられた。NTEDの原因であるTSST-L1に対する抗TSST-1抗体価保有について、本邦の妊娠母体221例および臍帯血97例の解析を行い、Am J Perinatolに報告した。V.川崎病症例の解析川崎病症例において、特異的T細胞の解析を継続した。20症例解析において、5例にTCR Vβ2陽性T細胞の変化を認めた。多形核白血球の解析は少数例にしか行えなかったが、一部に、その活性化を認めた。川崎病6例の急性期と回復期の血清中の17種類サイトカインの経時的変動を解析した。サイトカイン毎の特徴的なパターンというよりは、症例毎の変動の方が大きく、サイトカインの観点からも、症例毎に非常に多様な疾患であることが理解された。現在、臨床像との相関を解析している。
アジア太平洋地域における地域・特性に適したCCS包括的法規制の構築に関する研究

アジア太平洋地域におけるCCSの社会実装を目指すため、この地域に適用する包括的なCCS法の基本的枠組みや多国間協調のあり方を見出すため、本年度実施した中国での調査結果は以下のとおりである。中国では、過去5年間でCCS/CCUS導入・普及に向け取組みが成されており、著しい成果を出している。ポスト京都議定書であるパリ協定が締結された今、先進国のみの責任ではなく、途上国や新興国、また二酸化炭素の主要排出国として中国は地球温暖化防止の責務が求められる。中国は、経済成長、エネルギー・資源需要、主要排出国としてのGHG削減の責務など様々な国内の政策課題に取り組んでいく必要があるが、この状況の中国が掲げた2030年の温室効果ガス削減目標を達成するためにはCCS/CCUSは重要な技術の一つとなるであろう。一方、同技術の導入には様々な経済的、環境的、社会的要素を考慮せずには実現は難しく、そのためには法制度改革は必須となっていることを論じた。「第12次5カ年計画」では、中国は試験的、実証的なCCS/CCUS導入に向け取り組んできた。最近発表された「第13次5カ年計画」では、まだ今後の具体的施策が見えていない。「第12次5カ年計画」から継続された技術開発を維持し、どのように法制度改革、経済的支援の強化、国民の理解等などの残された多くの課題に取組み、商業化のロードマップを実現していくのか今後の動向に注目したい。中国におけるCCSの法規制・政策について論じたが、中国は包括的なCCS法が整備されていない中、計画・政策及び既存法に従い、17件のCCSプロジェクトが計画・実施されている。この状況はわが国でも同様であることから、CCSの法制度、包括的なCCS法及びCCS-Ready政策を見出すため、引き続き、日本と中国のおけるCCSの法規制やCCSプロジェクトに関する比較研究を行うことは重要である。研究方法・計画に示した通り、2年度目の中国の法規制・政策に関する研究内容はすべて実施し、中国における政策担当者へのヒアリング・議論を行って、その課題について検討を行った。その研究結果に基づき、わが国とのCCSの法規制制度との比較研究を行い、本研究の骨格となる包括的CCSの基本的枠組みと個別対応すべき制度的課題を明らかにした。また、アジア開発銀行のCCS開発の担当者、3年度目に現地調査を行うインドネシアの政府機関及び企業のCCS担当部署の担当者が参加するセミナーに参加し、アジアのCCSの法規制の現状や実証実験への取組などに関し、協議を行い、アジア諸国のCCS関連法規の比較研究に基づくほとんどのアジアの諸国ではCCSを実施・推進する法政策が未整備でCCS事業が実施できない状況であることを明らかにした。これらの結果から、アジア太平洋地域では、本課題であるアジア太平洋地域における地域・特性に適した包括的なCCS法規制の枠組みや適地にCCSを導入することを図る最適なポリシー・ミックスや国際間協調の枠組みの構築が当該地域のCCS事業の実施には必須である。3年度目に現地調査を行うインドネシアの政府機関及び企業のCCS担当部署の担当者が参加するセミナーに参加し、アジアのCCSの法規制の現状や実証実験への取組などに関し、協議を行い、アジア諸国のCCS関連法規の比較研究に基づくほとんどのアジアの諸国ではCCSを実施、推進する法政策が未整備でCCS事業が実施できない状況であることを明らかにした。これらの結果から、本課題である「アジア太平洋地域における地域・特性に適した包括的なCCS法規制の枠組み」や「適地にCCSを導入することを図る最適なポリシー・ミックスや国際間協調の枠組み」の構築の観点から、関係政府行政機関や研究機関との連携をさらに図り、共通の基盤であるCCUSプラットホームの構築を目指すことにしたい。アジア太平洋地域におけるCCSの社会実装を目指すため、この地域に適用する包括的なCCS法の基本的枠組みや多国間協調のあり方を見出す必要がある。地域特性の大きく異なる複数国を対象にこれらの知見を蓄積し、事例の比較研究・専門家との協議を実施しない限り、アジア太平洋地域で適用できる法規制等の制度を見出すことは難しい。そこで、本年度はアジア太平洋地域の中でこれまでCCS法の法制化において先進的な取組を行っており、CCS法規制を制度化し、CCSの実証まで進展しているオーストラリア(以下、「豪」とする)を対象に、日本のCCS関連法規制・施策等との比較分析を実施した。また、州政府にヒアリングを実施し、法制度上の課題、問題点を明らかにした。豪では、海域では連邦法である海洋石油・温室効果ガス貯留法(2006年)及び関連の連邦法が適用され、CO2貯留の長期責任及び責任移転の規定も入れて法制化している。一方、陸域・沿岸域では州法、例えばビクトリア州では陸域は温室効果ガス地中隔離法(2008年)、沿岸域は沖合石油・温室効果ガス貯留法(2010年)が適用され、関連する法規制も主に州法が適用される。貯留サイトの連続性のため異なる管轄区域の許可申請が必要となり、法的手続きに時間を要する。また、連邦法と州法では長期責任の考え方や制度が異なるため、法的要件を満足することが難しく、大きな障害となっている。一方、わが国は海洋汚染等及び海上災害の防止に関する法律の改定により海底下のCO2廃棄が実施できるが、長期管理・責任は規定されておらず、陸域に至ってはCO2貯留に関する法律さえない。

本年度の研究では、管轄区域を越えて長期的貯留を可能とし、長期的責任を担保する法的オプション、あるいは包括的な制度がCCS事業の実施段階では求められることを明らかにしたが、法政策的には非常に難しい課題であると言えるだろう。研究方法・計画に示した通り、初年度のオーストラリアの法規制・政策に関する研究内容はすべて実施し、豪のビクトリア州及び西オーストラリア州の州政府のCCSの規制、政策担当者へのヒアリング・議論を行い、CCS法を社会実装しているCCS開発先進国のCCS事業の現状と法規制等の課題について明らかにした。その研究結果に基づき、わが国とのCCSの法規制制度との比較研究を行い、本研究の骨格となる包括的CCSの基本的枠組みと個別対応すべき制度的課題を明らかにした。また、アジア開発銀行のCCS開発の担当者、3年度目に現地調査を行うインドネシアの政府機関及び企業のCCS担当部署の担当者が参加するセミナーに参加し、アジアのCCSの法規制の現状や実証実験への取組などに関し、協議を行い、アジア諸国のCCS関連法規の比較研究に基づくほとんどのアジアの諸国ではCCSを実施、推進する法政策が未整備でCCS事業が実施できない状況であることを明らかにした。これらの結果から、アジア太平洋地域では、本課題である「アジア太平洋地域における地域・特性に適した包括的なCCS法規制の枠組み」や「適地にCCSを導入することを図る最適なポリシー・ミックスや国際間協調の枠組み」の構築が当該地域のCCS事業の実施には必須であることを論究した。アジア太平洋地域におけるCCSの社会実装を目指すため、この地域に適用する包括的なCCS法の基本的枠組みや多国間協調のあり方を見出すため、本年度実施した中国での調査結果は以下のとおりである。中国では、過去5年間でCCS/CCUS導入・普及に向け取組みが成されており、著しい成果を出している。ポスト京都議定書であるパリ協定が締結された今、先進国のみの責任ではなく、途上国や新興国、また二酸化炭素の主要排出国として中国は地球温暖化防止の責務が求められる。中国は、経済成長、エネルギー・資源需要、主要排出国としてのGHG削減の責務など様々な国内の政策課題に取り組んでいく必要があるが、この状況の中国が掲げた2030年の温室効果ガス削減目標を達成するためにはCCS/CCUSは重要な技術の一つとなるであろう。一方、同技術の導入には様々な経済的、環境的、社会的要素を考慮せずには実現は難しく、そのためには法制度改革は必須となっていることを論じた。「第12次5カ年計画」では、中国は試験的、実証的なCCS/CCUS導入に向け取り組んできた。最近発表された「第13次5カ年計画」では、まだ今後の具体的施策が見えていない。「第12次5カ年計画」から継続された技術開発を維持し、どのように法制度改革、経済的支援の強化、国民の理解等などの残された多くの課題に取組み、商業化のロードマップを実現していくのか今後の動向に注目したい。中国におけるCCSの法規制・政策について論じたが、中国は包括的なCCS法が整備されていない中、計画・政策及び既存法に従い、17件のCCSプロジェクトが計画・実施されている。この状況はわが国でも同様であることから、CCSの法制度、包括的なCCS法及びCCS-Ready政策を見出すため、引き続き、日本と中国のおけるCCSの法規制やCCSプロジェクトに関する比較研究を行うことは重要である。
高周波用アモルファス磁性合金超薄帯の磁化反転機構と超低損失化に関する研究

本研究は,筆者らが発明した真空中のロ-ル超急冷法で作製されるCo基アモルファス磁性合金超薄帯の,製造方法(合金組成,超急冷条件,熱処理条件)および磁区構造を詳しく検討し,MHz帯の高周波領域での磁心損失の一層の超低損失化と初透磁率の周波数特性を向上させるための指針を得ることを目的として2カ年間実施された。その結果,板厚310μmの超薄帯が得られ,Crを少量添加した零磁歪成合の(FeーCoーCr)_x(SiーB)_<100-X>,(x=75-79)の試料薄帯が,アモルファス薄帯の極薄化加工と高周波磁気特性(磁心損失および透磁率)の両面でよいことが明らかになった。さらに,熱処理条件を種々検討した結果,幅方向磁界中熱処理を施すと,上述の特性がMHz帯の高周波領域で3050%程度さらに改善されることが分かった。また,Kerr効果による磁区観察の結果,誘導磁気異方性を十分抑制した薄帯については,歪取り熱処理によって数μm10μm程度の微細な磁区が多数形成されていることを見出だした。さらに,幅方向磁界中熱処理を加えた薄帯においては,薄帯幅方向にほぼ平行な磁区構造が形成されていること,合金組成によって磁区幅が変化するを見出した。これら幅方向磁区の細分化がMHz帯の磁気特性の改善・向上に寄与しているものと考えられる。本研究で得られた高周波領域の磁心損失の最小値は,最大磁束密度が0.1Tで周波数1MHzのとき,700(mW/cc)である。この値は,他の高周波用磁心の1/31/4で,世界最小である。さらに,初透磁率は,1MHzで13,000,10MHzで2,200の極めて高い値が得られた。これは,従来の実用アモルファス磁心に比べ1桁高いものである。以上述べたように,本研究において,極めて優れた高周波アモルファス超薄帯磁心が得られた。本研究は、本年度、2カ年計画の第1年度として、ほぼ当初の計画通り進めることができ、以下に述べるような成果が得られた。1.アモルファス超薄帯の作製:板厚103μmのCo基のアモルファス超薄帯をより安定した条件で作製するための種々の検討を行い、装置の振動を軽減するための改修を実施した。これによって、特に、5μm以下の超薄帯の製造が容易になるものと考えられ、次年度さらに詳しく検討する。2.磁区観察:板厚4μm程度までのリボン状の試料についての磁区の観察に成功し、磁心損失および透磁率の超薄帯特有の板厚依存性と磁区構造の定性的な関係を把握することができた。現在、さらに、詳しく検討するために、磁区観察装置の改良を行う一方、トロイダル磁心を直接観察する方法を検討している。3.磁心の特性測定:種々の組成および熱処理条件で作製した試料薄帯について、磁心損失、保磁力、ヒステリシス損失、透磁率などの測定を行い、作製条件と磁気特性の関係を検討した。上記2、3に用いた熱処理には、交付申請書に購入計画を記載したとおり、高精度自動加熱装置を購入して利用した。4.さらに、種々の板厚の試料薄帯の磁区構造の周波数依存性について、磁区モデルを用いた検討も行った。

以上述べたように、板厚10μm以下のアモルファス薄帯の高周波磁気特性に関する検討を行い、従来全く不明であった板厚35μmのアモルファス超薄帯の磁心損失および透磁率の周波数依存性、およびそれらの板厚依存性を明らかにした。また、これら超薄帯の磁区観察にも成功し、本研究の目的とするCo基アモルファス超薄帯の超低損失化に手掛かりを得るなどの成果が得られた。本研究は,真空中のロ-ル超急冷法で作製される板厚310μmの極薄のCo基アモルファス磁性合金超薄帯の,製造方法および磁区構造を詳しく検討し,MHz帯の高周波領域での磁心損失の一層の超低損失化と初透磁率の周波数特性を向上させることを目的として2カ年間実施された本年度は,熱処理条件と合金組成を種々変化させた場合の高周波磁気特性に及ぼす効果を検討した。その結果,幅方向磁界中熱処理を施すとMHz帯の高周波領域での特性が3050%程度さらに改善されることが明らかになった。明らかになった主な点はつぎのとおりである。得られた高周波領域の磁心損失の最小値は,(FeーCoーCr)_<77>(SiーB)_<23>,および(FeーCoーCr)_<79>(SiーB)_<21>の試料薄帯の場合で,最大磁束密度が0.1Tで周波数1MHzのとき,700(mW/cc)である。この値は,他の高周波用磁心の1/31/4で,世界最小である。さらに,初透磁率は,1MHzで13,000,10MHzで2,200の極めて高い値が得られた。これは,従来の実用アモルファス磁心に比べ1桁高いものである。また,Kerr効果による磁区観察の結果,誘導磁気異方性を十分抑制した薄帯については,歪取り熱処理によって数μm10μm程度の微細な磁区が多数形成されていることを見出だした。さらに,幅方向磁界中熱処理を加えた薄帯においては,薄帯幅方向にほぼ平行な磁区構造が形成されていること,合金組成によって磁区幅が変化することを見出だしたこの結果,幅方向磁区の細分化がMHz帯の磁気特性の改善・向上にきよしていることが,定性的ではあるが,明らかになった。以上述べたように、本年度の研究計画・目的とした点はほぼ達成できた。
金属アレルギーにみられる皮膚・粘膜疾患形成メカニズムの解明

本研究は,歯科用金属アレルギーの病態形成の中で,粘膜や皮膚の炎症が惹起される過程の分子機構を解析し,歯科用金属アレルギーが関与するといわれる皮膚・粘膜疾患との関連を明らかにすることを目的としている.樹状細胞(C57Bl6/J雌マウス骨髄より,GM-CSFとIL-4で分化誘導),ケラチノサイト(Pam2.12:マウスケラチノサイト株),T細胞(C57Bl6/J雌マウス脾臓より分離)を培養して塩化ニッケル(NiCl2: Ni)で刺激し,それぞれの細胞が発現するケモカイン,サイトカインをスクリーニング的に解析した.その中で特に,ケラチノサイトおよびT細胞上でセマフォリン3A(semaphorin3A:Sema3A)の発現上昇が認められた.免疫系で機能するセマフォリンは細胞間の相互作用や細胞の移動に関与していることが示されている.これまでの研究でSema3Aは単球やリンパ球の遊走を抑制するが,一方で樹状細胞の移動を促進しているという報告があり,金属アレルギーの病態形成に何らかの役割を果たしていることが予想される.そこでNiで刺激した樹状細胞上に発現するSema3A受容体を探索したところ,plexin-A1の発現上昇を認めた.Plexin-A1を欠損した樹状細胞は,ケモカインに誘導される細胞遊走には変化がないことが明らかになっているため,今後は,このSema3Aとplexin-A1を中心に金属アレルギー発症過程における細胞間ネットワークをより詳細に解析する.Niで刺激した樹状細胞,ケラチノサイト,T細胞を解析したところ,当初考えていたCXCR3やCCR5等のケモカインよりも,セマフォリン分子の変化が大きかった.ケモカインと同様にセマフォリン分子も樹状細胞の移動に関与していることが報告されていることから,アレルギーの成立機序における細胞間ネットワークを解析する上で,研究は概ね順調に進行していると考える.Sema3Aとその受容体であるplexin-A1のどちらもNiの刺激で樹状細胞,ケラチノサイトやT細胞細胞上の発現に変化がみられたことから,金属アレルギーの感作・惹起時の免疫細胞の動態に何らかの役割を果たしていることが強く示唆された.今後は,これらの分子を中心とした細胞間の相互作用を検討していく.具体的には,今年度はトランスウェルを用いた細胞遊走実験,金属アレルギーモデルマウス耳介皮膚上でのSema3Aとplexin-A1の発現検索とsiRNAを用いた発現阻害実験を実施する予定である.本研究は,歯科用金属アレルギーの病態形成の中で,粘膜や皮膚の炎症が惹起される過程の分子機構を解析し,歯科用金属アレルギーが関与するといわれる皮膚・粘膜疾患との関連を明らかにすることを目的としている.樹状細胞(C57Bl6/J雌マウス骨髄より,GM-CSFとIL-4で分化誘導),ケラチノサイト(Pam2.12:マウスケラチノサイト株),T細胞(C57Bl6/J雌マウス脾臓より分離)を培養して塩化ニッケル(NiCl2: Ni)で刺激し,それぞれの細胞が発現するケモカイン,サイトカインをスクリーニング的に解析した.その中で特に,ケラチノサイトおよびT細胞上でセマフォリン3A(semaphorin3A:Sema3A)の発現上昇が認められた.免疫系で機能するセマフォリンは細胞間の相互作用や細胞の移動に関与していることが示されている.これまでの研究でSema3Aは単球やリンパ球の遊走を抑制するが,一方で樹状細胞の移動を促進しているという報告があり,金属アレルギーの病態形成に何らかの役割を果たしていることが予想される.そこでNiで刺激した樹状細胞上に発現するSema3A受容体を探索したところ,plexin-A1の発現上昇を認めた.Plexin-A1を欠損した樹状細胞は,ケモカインに誘導される細胞遊走には変化がないことが明らかになっているため,今後は,このSema3Aとplexin-A1を中心に金属アレルギー発症過程における細胞間ネットワークをより詳細に解析する.Niで刺激した樹状細胞,ケラチノサイト,T細胞を解析したところ,当初考えていたCXCR3やCCR5等のケモカインよりも,セマフォリン分子の変化が大きかった.ケモカインと同様にセマフォリン分子も樹状細胞の移動に関与していることが報告されていることから,アレルギーの成立機序における細胞間ネットワークを解析する上で,研究は概ね順調に進行していると考える.Sema3Aとその受容体であるplexin-A1のどちらもNiの刺激で樹状細胞,ケラチノサイトやT細胞細胞上の発現に変化がみられたことから,金属アレルギーの感作・惹起時の免疫細胞の動態に何らかの役割を果たしていることが強く示唆された.今後は,これらの分子を中心とした細胞間の相互作用を検討していく.具体的には,今年度はトランスウェルを用いた細胞遊走実験,金属アレルギーモデルマウス耳介皮膚上でのSema3Aとplexin-A1の発現検索とsiRNAを用いた発現阻害実験を実施する予定である.必要物品が予定よりも少額で購入できたため.差額は次年度の細胞培養資材の購入費に組み込んで使用する予定である.
口腔－腸管の免疫ネットワークによる歯周病の制御機構

歯周病は口腔内に常在する歯周病原細菌による感染症で、歯周組織の炎症と歯槽骨の吸収により歯の喪失の最も大きな原因となる。近年、歯周病が糖尿病などの全身疾患と関連することが明らかになり、社会的関心が高くなっている。歯周病の病態形成にはTh17細胞による宿主の免疫応答が関与することが知られているが、生体内のどこで免疫応答が誘導されるのか、どうのようにして制御されるのか、など不明な点が多く残されている。既存の歯科領域の概念として、歯周病病態に関与するTh17細胞の分化をはじめとする免疫応答は口腔局所に限局して考えられてきた。本年度は、歯周病原細菌であるPorphyromonas gingivalisに対する免疫応答の誘導組織として腸管粘膜免疫系に着目し、歯周病形成の実行組織である口腔との関連性を解析した。その結果、P. gingivalisに対するTh17細胞による免疫応答は腸管を介して全身性に活性化し、P. gingivalisを口腔に感染させると歯周組織におけるTh17細胞の遊走と歯周病病態形成が亢進した。さらに、SPFマウスに対する抗菌スペクトルが異なる抗生物質の投与実験などにより、P. gingivalisに対するTh17細胞応答には、腸管粘膜免疫系を制御する腸内細菌、その中でもある特定の腸内細菌が関与することが示唆された。計画通りに歯周病の病態形成に関わる免疫応答の制御機構として、口腔と腸管の関連性を明らかにすることができている。現在、すでに導入している各種マウスを用いて、口腔-腸管のネットワークの解明を進めている。また、腸管粘膜免疫系を制御する腸内細菌に着目し、腸内細菌叢解析および腸内細菌の培養分離を進めている。研究計画に従って、今後の研究を推進していく。特に、口腔-腸管のネットワークに関して解析を進める。その中で、腸内細菌叢や免疫細胞の遊走に着目し、歯周病病態形成との関連を個体レベルおよび細胞レベルで明らかにする。当初の計画通りに順調に研究が進んでいるものの、研究費の充足率が100%ではなく、次年度に計画している実験に本年度以上の予算を必要とするため、次年度に持ち越すことに決定した。研究遂行に必要な設備備品は既に導入されている。よって、持ち越した研究費は主に消耗品などの物品費に使用する予定である。本年度の計画研究では、微生物培養、細胞培養、遺伝子実験、生化学実験などの専用試薬や消耗品を要する。また、動物実験に必要なマウス購入のための費用が必要となる。さらに、本研究の更なる発展のためには、最新情報の収集、および研究成果をアピールする必要があるため、学会等に参加する旅費を必要とする。
現代東北方言の地理的・社会的動態の研究

本研究では、現代東北方言の地理的年齢的動態に着目して、総合的な実態調査を行った。線状の地域で年齢別にことばを調べて図化する「グロットグラム」(地理×年齢図)の手法は、現在進行中の言語変化を知るのに最適の手法であり、今は日本列島を縦断して関東から九州まで延長された。しかし福島県以北は調査し残されており、本土北部への方言伝播の様子は未解明である。今回の共同研究によって、宮城・岩手・青森・北海道へと延長して、本土全体の方言伝播パターンを一望の元に収めることができた。得られたデータは、コンピュータで処理して分析し、ただちに地図集として公刊できた。第1年度(2000・平成12年)には、異なった機関に属していた研究者が、多様な研究手法を統一するてだてについて打合せを行った。また、項目選定のための準備調査を行った。第2年度(2001・平成13年)には、本調査用の調査票が完成、第1回の本調査を行った。北海道・青森・岩手・宮城・福島の各県で数地点ずつ4世代にわたって調査できた。第3年度(2002・平成14年)には前年度とほぼ同じ調査票を用い、大規模なグロットグラムを完成させた。地点数69、インフォーマント数229名になった。データは調査終了後すぐにアルバイタに依頼してコンピュータ可読データにし、エクセルを用いてコード化し、グロットグラムの図を作成した。全部で300枚以上の図ができた。今後データのエラーを直す、記号を工夫して見やすくするなどの作業を行い、第1調査票の結果を報告書の形で刊行した。また調査の全記録をCD-ROMの形で公開する。本研究では、現代東北方言の動態に着目して総合的な実態調査を行う。また過去の方言資料・国語史的資料とも関係づけて、東北方言の歴史的発展過程について理論的整備を図る。しかし福島県以北は残されており、北方への伝播の様子は未解明である。今回共同研究によって、宮城・岩手・青森へと延長して、本土全体の方言伝播パターンを一望の元に収めるのが主目的である。第1年度は、異なった機関に属していた研究者が、多様な研究手法を統一するてだてについて打合せを行った。また、項目選定のための準備調査を行う。これまで各分担者・協力者が隣接地域で使っていた調査票を用い、宮城・岩手・青森の数箇所ずつで予備調査を行い、小規模なグロットグラムを作成した。これにより、各分担者のかつての成果をより広い地域差のもとに再考察している。また本調査に値する項目を厳選している。次年度までに、本調査用の調査票を完成させる。準備調査に基づき。使用予想語形には前もってコード番号をふっておき、のちの現地調査・コンピュータ入力の能率向上に役立てる。グロットグラム(地理×年齢図)調査は、地点あたりのインフォーマントの数が多いだけに、人探しに手間がかかる。また地元の人の協力が欠かせない。従って第1年度には、地元教育委員会・商店会・神社・寺などと連絡をとり、協力体制を十分に整える。本研究は、現代東北方言の動態に着目して総合的な実態調査を行うものである。

線状の地域で年齢別にことばを調べて図化する「グロットグラム」(地理×年齢図)の手法は、現在進行中の言語変化を知るのに最適の手法であり、今は日本列島を縦断して関東から九州まで延長された。しかし福島県以北は残されており、北方への伝播の様子は未解明であった。今回共同研究によって、宮城・岩手・青森へと延長して、本土全体の方言伝播パターンを一望の元に収めるのが主目的である。第2年度初頭には、本調査用の調査票が完成した。準備調査に基づき、予想語形には前もってコード番号をふっておき、現地調査・コンピュータ入力の能率向上に役立てた。グロットグラム(地理×年齢図)調査は、地点あたりのインフォーマントの数が多いだけに、人探しに手間がかかる。また地元の人の協力が欠かせない。夏休みの調査に間に合わせるために、地元教育委員会・学校などと連絡をとり、話者の紹介を得た。第2年度夏には、準備調査及び予備調査に基づき、第1回の本調査を行った。北海道・青森・岩手・宮城・福島の各県で数地点ずつ4世代にわたって調査できた。調査員は、地元の各大学などの研究協力者および学生である。年度後半には、調査結果をパソコンに入力し、データクリーニングを行った後、グロットグラムの図として出力している。さらにこの結果をもとに、第3年度の調査の企画を練っている。第3年度には、前年度の結果に基づいて本調査用の調査票を作成し、大規模なグロットグラムを完成させた。使用予想語形には前もってコード番号をふり、現地調査・コンピュータ入力の能率向上に役立てた。本調査の一部のみで調べる項目と全員に尋ねる項目の2種類に分類した。またいわゆる社会項目の、方言意識、方言使用なども調査した。グロットグラム(地理×年齢図)調査のインフォーマント探しには、地元教育委員会などの協力を得た。第3年度後半には、宮城・岩手・青森・北海道の多数地点でグロットグラムのための本格的実地調査を行った。地点数69、インフォーマント数229名である。調査員としては、分担者および方言研究に経験のある協力者(小中高の教師)や大学院生、ゼミ生が参加した。データは調査終了後すぐにアルバイタに依頼してコンピュータ可読データにした。エクセルを用いてコード化し、コンピュータに詳しい大学院生の協力によって、グロットグラムの図を作成した。全部で300枚以上の図ができた。今後データのエラーを直す、記号を工夫して見やすくするなどの作業を行い、年度内に第1調査票の結果を報告書の形で刊行する。また調査の全記録をCD-ROMの形で公開する。これまでの諸調査と照合して興味深い発見があり、すぐに学界に報告する。更に多変量解析法を適用した方言区画については、データクリーニングの終わったあとの段階になる。
小児未分化神経外胚葉腫瘍における神経成長因子リセプター発現の解析

小児未分化神経外胚葉系腫瘍Primitive Neuroectodermal Tumor (PNET)は、未分化な神経外胚葉細胞から発生したと考えられ、しばしば神経細胞への分化能を併せ持つことも知られている.本研究では、神経成長因子リセプター即ちTrk A、Trk B、Trk CのPNETでの発現状況を組織レベルで調べ、PNETにおける神経細胞系への分化との関連について検討した.Trk Cが未分化な腫瘍細胞で発現し、Trk A, Trk Bが神経細胞への分化度の高い腫瘍細胞で発現する傾向のあることは、PNETの病態における神経成長因子の関与を示唆すると同時に、細胞内チロシンキナーゼドメインを有するひとつないし複数のリセプターが、シグナル伝達系を介してPNETの細胞増殖や細胞分化に深く関与する可能性を示唆するものと思われた.小児未分化神経外胚葉系腫瘍Primitive Neuroectodermal Tumor (PNET)は、未分化な神経外胚葉細胞から発生したと考えられ、しばしば神経細胞への分化能を併せ持つことも知られている.本研究では、神経成長因子リセプター即ちTrk A、Trk B、Trk CのPNETでの発現状況を組織レベルで調べ、PNETにおける神経細胞系への分化との関連について検討した.Trk Cが未分化な腫瘍細胞で発現し、Trk A, Trk Bが神経細胞への分化度の高い腫瘍細胞で発現する傾向のあることは、PNETの病態における神経成長因子の関与を示唆すると同時に、細胞内チロシンキナーゼドメインを有するひとつないし複数のリセプターが、シグナル伝達系を介してPNETの細胞増殖や細胞分化に深く関与する可能性を示唆するものと思われた.小児未分化神経外胚葉系腫瘍Primitive Neuroectodermal Tumor(PNET)は、小児に発生する脳腫瘍のうち約20%を占める代表的な悪性腫瘍のひとつであり、しばしば星状細胞、上衣細胞、更には神経細胞への分化傾向をもった腫瘍細胞が混在するが、その実態はなお不明な点が多い。本研究では、細胞内の情報伝達に深く関与し、神経細胞の生存、分化、機能維持と密接に関わりあっていることが明かとなった各種神経成長因子リセプターと神経成長因子の発現を組織および細胞レベルで調べることより、髄芽腫、松果体芽細胞腫などの未分化神経外胚葉系腫瘍の病態解明を目指した。PNETの腫瘍組織中の神経成長因子リセプターおよび神経成長因子の発現の程度と神経細胞系への分化状況の大筋を調べるに際し、当初の予定を少し変更し、まずそれぞれに対する特異的な抗体を家兎で作製し、免疫組織化学的に組織切片上でスクリーニングすることにした。抗体の特異性はWestern blot法および免疫沈降法により確認した。これらの特異的な抗体の作製により、凍結標本が得られていない症例においても、成長因子レセプターおよび成長因子の発現状況を知ることができた。その結果、発生過程の小脳では発現が確認されていないTrkAが髄芽腫でも発現しうることが免疫組織化学法およびWestern blot法により確認される、という興味深い知見が明らかとなった。またTrkB、TrkCさらには各種成長因子も種々の割合でPNETで発現していることが明らかになった。また、mRNAレベルでの発現については、RT-PCR法にて検索することにしていたが、それぞれに特異的な塩基配列を選び、合成プライマー作製によるプローブ作り、さらにはそれらを用いての予備実験を完了した。また、初代培養の症例を更に数例増やすことができた。小児未分化神経外胚葉系腫瘍Primitive Neuroectodermal Tumor(PNET)は、未分化な神経外胚葉細胞から発生したと考えられ、しばしば神経細胞への分化能を併せ持つことも知られている。本研究では、神経成長因子リセプター即ちTrkA、TrkB、TrkCのPNETでの発現状況を組織レベルで調べ、PNETにおける神経細胞系への分化との関連について検討した。先ず、TrkAに対するもの3種、TrkBに対するもの5種、TrkCに対するもの2種、汎TrkABCに対するもの3種、BDNF、NT-3、NT4/5に対するもの各1種類の抗体を作製した。抗体の特異性にWestern blot法および免疫沈降法により確認した。TrkAは20%例で、やや分化した細胞密度の低いneuronal nest即ちいわゆる"follicle structure"の一部に認められ、未分化な小型腫瘍細胞には認められなかった。Western blotでもgp140trkAが検出された。TrkBは50%例でTrkAと同様neuronal nestに陽性を示し、未分化な小型腫瘍細胞は大部分で陰性を示した。TrkCは50%例でKi-67陽性率の高い未分化な小型腫瘍細胞に認められた。しかしTrkAやTrkBが陽性を示し、Ki-67陽性率の極めて低いneuronal nestでは陽性染色は得られなかった。BDNF、NT3、NT4/5は種々の程度で腫瘍細胞に発現が認められた。TrkCが未分化な腫瘍細胞で発現し、TrkA、TrkBが神経細胞への分化度の高い腫瘍細胞で発現する傾向のあることは、PNETの病態における神経成長因子の関与を示唆すると同時に、細胞内チロシンキナーゼドメインを有するひとつないし複数のリセプターが、シグナル伝達系を介してPNETの細胞増殖や細胞分化に深く関与する可能性を示唆するものと思われた。