hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト化マウスを用いた腫瘍関連マクロファージ誘導モデルマウスの樹立と治療薬の探索

そこで他の腫瘍微小環境構成細胞である線維芽細胞に着目した。ヒト線維芽細胞株を胆管がん細胞株の培養上清で培養すると、腫瘍増殖に重要なIL-6、MCP-1の産生が誘導され、これらサイトカインの産生はステロイドやp38、HSP90阻害剤により抑制されることが明らかとなった。ヒト線維芽細胞とヒト胆管がん細胞をマウスに共移植すると、腫瘍単独移植に比べ腫瘍の増殖が激しいことを明らかにしたが、この増殖促進効果はp38阻害剤で抑制することが出来なかった。本年度は、前年度に得られたヒト線維芽細胞と胆管癌細胞の相互作用の結果も踏まえ、さらなるTAM誘導マウスモデルの改良、in vivoにおけるTAM誘導阻害剤の効果検討を行う。1ヒト線維芽細胞のマクロファージ浸潤に与える影響の検討:前年度にヒト線維芽細胞ががん細胞周辺に浸潤することが明らかとなった。また浸潤した線維芽細胞がマクロファージの浸潤に重要なMCP-1を産生することから、トランスウェルを用い、マクロファージの線維芽細胞周辺への浸潤能を検討する。また、ヒト化マウスにヒト線維芽細胞と胆管癌細胞を共移植し、ヒトマクロファージが効率的に腫瘤内に浸潤するか、FACSと免疫組織染色により明らかにする。2腫瘍組織へのマクロファージ浸潤に対する各種阻害剤の効果検討:前年度にステロイドやMAPK阻害剤、HSP90阻害剤がMCP-1、IL-6産生を抑制することを明らかにした。これら阻害剤のマクロファージ浸潤に対する効果、腫瘍増殖に対する効果をin vitro、in vivoにて検討し、同時に毒性試験も行う。実験動物学熊本地震により、飼育していた免疫不全マウスが大量に死亡し、動物実験の進行が中断された。したがって前年度に計上していたマウスの飼育費、薬剤費を次年度に繰り越した。遅れた動物実験に必要な薬剤を購入し、TAM誘導阻害剤の効果測定、毒性試験を行う。また動物実験に必要なマウスの飼育費にも前年度余った予算を使用する。
膜由来補体反応制御因子の再構成膜を用いた検討

赤血球膜より糖蛋白分画を抽出し人工脂質二重膜であるリポソームに再構成させることにより、補体alternative pathwayの反応を解析した。その結果、以下の点が明らかとなった。4)TNP-Cap-liposomes-GP-GPがモルモットのACPによる溶解反応を受けなくなるのは、GP-GPが補体の活性化を抑制したのではなく、膜を補体反応に対して抵抗性にした結果ではないかと言う危倶があった。そこでGPSと反応させても補体活性の消費がGP-GPにより起こらなくなっていることを確かめた。5)TNP-Cap-liposomes-GP-GPはProteinase-Kで処理することにより補体反応性を回腹した。従って、補体反応を抑制している物質は蛋白性の物である事が確かめられた。
脊髄小脳失調症31型における環状RNA生成とその機能の解析

環状RNA(circRNA)は少数の例外を除きその機能は未解明である。circRNAの形成にはイントロン内のリピート配列が重要であり、本研究では脊髄小脳失調症31型(SCA31)を例に、イントロン内のAluから生じた変異がcircRNAに与える影響を明らかにすることを目指した。SCA31剖検小脳検体、およびヒト変異型BEAN1遺伝子BACトランスジェニックマウス検体を用いてSCA31変異が存在するBEAN1/TK2遺伝子特異的なcircRNA発現を検索した。しかしながらcircRNA由来のDNAフラグメントは得られず、SCA31病態へのcircRNAの関与を示唆する結果は得られなかった。長鎖non-coding RNAの一つである環状RNA(circRNA)は真核細胞内に数多く存在することが知られているが、数個の例外を除いてその機能は殆ど未解明である。circRNAの形成にはイントロン内のリピート配列が重要であることが示されている。他方、遺伝性神経変性疾患の一部はゲノム内の主要なリピート配列であるAluに関連したmicrosatelliteの異常伸長(expSat)が原因変異であることが知られている。脊髄小脳失調症31型(SCA31)は上記のカテゴリーに属する疾患であるが、本研究ではSCA31を例に、イントロン内のAluから生じたexpSatがcircRNA生成・分布・代謝に与える影響を培養細胞とヒト脳剖検組織検体を用いて検討し、circRNAの生成とその疾患における役割の一端を明らかにすることを目指した。まずSCA31変異が存在するBEAN1, TK2遺伝子由来のcircRNAをヒト小脳検体、ヒト変異型BEAN1トランスジェニックマウス脳検体を用いて検出することを目指した。circRNAのデータベースであるcircBaseを参照しつつ、これらの遺伝子由来のcircRNAをRT-PCR法で検出することを目指したが、非特異的増幅が多く、BEAN1或いはTK2由来のcircRNAと結論づけられる配列は検出されなかった。この原因としては(1)BEAN1/TK2由来の環状RNAはごく微量であること、(2)BEAN1遺伝子はGC richであり、これ由来のcircRNAは増幅されにくいこと、などが考えられた。BEAN1或いはTK2由来のcircRNA (データベースにも登録あり)を検出した後にSCA31変異の影響を検討する予定であったが、ヒトおよびマウス脳サンプルではこのcircRNAの検出が困難であったため。circRNAの生成にはイントロン内のリピート配列が重要であることが示されている。脊髄小脳失調症31型(SCA31)はこの疾患群の一例であるが、本研究ではSCA31を例に、イントロン内のAluから生じたexpSatがcircRNA生成・分布・代謝に与える影響を疾病モデルとヒト脳剖検組織検体を用いて検討し、circRNAの生成とその疾患における役割の一端を明らかにすることを目指した。SCA31変異が存在するBEAN1, TK2遺伝子由来のcircRNAをヒト小脳検体、ヒト変異型BEAN1トランスジェニックマウス脳検体を用いて検出することを目指した。circRNAのデータベースを参照しつつ、RT-PCR法により探索を行ったが非特異的増幅が多く、BEAN1或いはTK2由来のcircRNAと結論づけられる配列は検出されなかった。この原因としては(1)BEAN1/TK2由来の環状RNAはごく微量であること、(2)BEAN1遺伝子はGC richであり増幅されにくいこと、などが考えられた。筆者はin vitroの系でSCA31変異の転写産物が結合するタンパク質を複数同定した。これらは主にRNA代謝に関わるタンパク質であり、神経変性に重要であることが知られているものも含まれていた。circRNAの一部はmRNAと競合的に生成されることが知られており、SCA31においてこれらのタンパク質のcircRNAの生成量が変化するかを検討している。前述したようにBEAN1およびTK2由来のcircRNAは検出が困難であった。そこで本年度はSCA31変異由来のnon-coding RNAが他遺伝子のcircRNA生成、代謝に与える影響を検討したい。筆者はすでにin vitroでのRNA pull-down法によりSCA31変異の転写産物が結合するたんぱく質を複数同定している。これらのタンパク質は例外なくRNA代謝に関わるRNA-binding proteinである。

一方、RNA-binding proteinの一つMBL/MBNL1の遺伝子由来の環状RNAはMBL/MBNL1のmRNA生成と競合的に生成されることが示されている(Ashwal-Fluss R et al, Mol Cell 2014)。即ち、あるタンパク質が遺伝子の転写・翻訳を経て合成される方向にあるときは環状RNA生成が抑制され、タンパク質が充分ある時にはmRNA生成が抑制される一方環状RNA生成が増加するのである。以上の知見からはSCA31変異由来のnon-coding RNAはその結合するRNA-binding proteinの細胞内での需要量に影響する可能性が考えられ、RNA-binding proteinをコードする遺伝子由来の環状RNA生成量に影響を与える可能性が推察される。まず、SCA31遺伝子変異を培養細胞にtransfectionし、細胞内のSCA31変異が結合するRNA-binding proteinのmRNAや環状RNAを定量し、その変化を検討する。この知見をもとに、ヒト変異型BEAN1遺伝子トランスジェニックマウス、SCA31剖検小脳検体でも同様の所見が認められるか検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学、神経変性疾患、遺伝性神経筋疾患28年度が最終年度であるため、記入しない。
全二重無線通信を用いて隠れ・晒し端末問題を解決する高効率通信プロトコルの開発

従来のCSMAを全二重通信と新規提案するAck多重化技術を用いて拡張し、数十年にわたって未解決である隠れ・晒し端末問題を本質的に解決するMACプロトコルを開発する。Ackフレームの信号を復号できない場合でも、受信端末で観測する受信信号強度を用いてAck検出を実現するAck多重化技術を開発し、全二重通信と組み合わせることにより、本分野での長年の懸案であった隠れ・晒し端末問題による通信効率の低下を本質的に解決する通信プロトコルの実現を目指す。
「脱スピ」の宗教社会学的研究―スピリチュアリティから離れたセラピスト達を事例に―

2018年度は10年前にインタビューした65人のスピリチュアル・セラピストを追跡し、そのうちの10人に再度インタビューをした。この10年の間におけるそれぞれの活動の変化と「スピリチュアル」という概念に対しての彼(女)らの意識の変化を確認できた。一方、活動を中止した、追跡が難しい方々も多くいるため、追跡調査に時間がかかっている。インタビュー調査と同時に、スピリチュアリティを批判する一般出版物やサイト・ブログなどにおける言論の分析を開始した結果、「脱スピ」を提言する方々の考え方は少なくとも三つあることがわかった:1)ファッションや商売目的でスピリチュアルに関わっている人々への批判、2)「スピリチュアル」を日常の中に探すのではなく、「不思議な・宗教的な」こととして扱っている人々への批判、3)自分の人生を自分できめるのではなく、「教祖」や「スピリチュアル指導者」を頼ってしまう人々への批判。このように「脱スピ」の言論は多様でありながら、1995年以降の日本における「カルト」論や11世紀以降のキリスト教圏に見られた異端論(heresiology)などとの共通点を持ちうるといえることから、代替宗教(alternative religions)への批判に関する文献調査も行った。なお、本研究の理論的な枠組みをまとめた「現代宗教と代替性」という講演を、東北大学国際文化研究科国際日本研究講座にて行い、また、「スピリチュアル」の代替性を批判的に扱ったメディア論の中の事例として「鳩山由紀夫の政治思想をめぐるオカルト言論」について「宗教と社会」学会第26回学術大会(2018年6月10日)で発表を行った。また、19世紀以降の日本メディアにおける新宗教団体への批判を分析し、メディアにおける異端論と日本人論としてのアニミズム概念の出現との関連性についての論文(2019印刷中)を執筆した。理論的な枠組みを明確に決められた。また、インターネット上の言論が大幅に把握できた。そして、インフォーマントもある程度インタビューできた。2019年度は前年度からインタビューを継続した、10年前のインフォーマントの話を聞き続けながら、新しいインフォーマントも確保する。また、スピリチュアリティ批判の文献とインターネット上の傾向を追跡しつづけ、「脱スピ」の運動の規模を確認する。理論的には「脱スピ」論を異端論の中に位置付け、現代日本社会における宗教意識との関連で考えていく。特に、John B. Henderson(The Construction of Orthodoxy and Heresy, SUNY Press, 1998年)が解明した異端論の構築課程が「脱スピ」論に適応できるかどうかを確認したい。また、「脱スピリチュアル」の言論を中心に国際宗教社会学会(バルセロナ7月9日12日)と日本宗教学会第78回学術大会(帝京科学大学,9月13日15日)で発表を行い、Journal of Contemporary Religionの学術誌に投稿する。

2019年度は国際宗教社会学会(バルセロナ7月9日12日)で発表する予定を立てている中で、7月にスペインへの航空券の値段をより高く予想したため、当初予定していた2019年度の外国旅費が足りないと分かり、2018年度の支出を減らした。
江戸武家地の成熟過程に関する建築史・都市史的研究

本研究は、江戸武家地の近世初期から中・後期への変容を、都市・建築空間の「成熟」の過程として捉え、個別の屋敷での空間の成熟が都市全体に波及し、膨大な数の屋敷の規模・位置が都市レベルで調整され、何らかの秩序を獲得したとの仮説を設定した。そして、屋敷絵図と文献史料を用いた建築空間レベルの通時的分析と、古地図と土地台帳を用いた幕末時点での都市空間レベルの共時的分析を関係づけつつ、この仮説の検証を行おうとするものである。今年度は、1各研究者がそれぞれ藩政史料調査を実施するとともに、2「大名屋敷史料を読む会」を計8回開催し、毛利家文庫所蔵の「江戸御屋敷御書出」「桜田御普請諸沙汰控」の釈文を作成するとともに、3「御府内沿革図書」のGISデータ化を進める作業に注力し、各巻の「一円之図」をGISに取り込み、敷地毎にGIS上でのデータを付与し、現状地形に対応する当時の敷地のおおまかな分布を把握した。また、打合せ及び成果報告を兼ねた4研究会を2度(2018年6月及び2019年1月)実施した。第1回目の研究会(於筑波大学東京キャンパス)では、高屋麻里子「「御府内往還其外沿革図書」のデジタル化とGIS利用の試みのこれまでの経緯について」、加藤悠希「豊後日出藩御茶屋襟江亭について」、岩本馨「明暦の大火と武家地」、増田晴夫「加賀藩江戸藩邸について」、稲垣智也「伊勢亀山藩石川家の江戸屋敷」、藤川昌樹「幕末期京都における大名屋敷の構成」の諸報告を得た。第2回目の研究会(於九州大学大橋キャンパス)では高屋麻里子「江戸武家地GISデータベース構築の経過報告と今後の課題」、松山恵「明治初年東京の武家地関係史料について」、渋谷葉子「柳沢吉保と龍興寺」、佐藤陽子「小浜藩江戸屋敷の拝領過程」、岩淵令治「小浜藩酒井家墓所の変容」の諸報告を得るとともに、旧名護屋城趾及び陣屋跡の実地調査を行った。当初の研究計画のとおり、藩政史料調査(岩国徴古館・岩国藩関係史料、東京都公文書館「適用留」「弁官御用留」ほか、九州歴史資料館・林(美)文書[福岡藩黒田家関連史料]、京都歴彩館・平和家文書、久留米市立中央図書館久留米藩有馬家文書、柳川古文書館・柳川藩立花家文書など)、8回の大名屋敷史料を読む会の開催、GISデータの入力、2度の研究会の開催と研究報告ができているため。特に、GISデータの入力にあたっては、既存の主な復元図を現状地形との対応精度を確認しながらデジタル画像化し、GISで利用できるよう調整した。また、「御府内沿革図書」各巻の「一円之図」もGISで利用できるよう調整した。既存の復元図と「御府内沿革図書」の敷地毎にGISでの位置情報を付与し、おおまかな分布を把握するところまで出来たため、順調に進んでいると評価できる。基本的に当初の計画通り研究を進めたい。ただし、GISの入力作業により注力する必要があるので、これまで研究協力者だった高屋麻里子氏(滋賀県立大学)を新たに研究分担者として研究組織に追加するとともに、滋賀県立大学と筑波大学の両者で連携しながら入力を続けられるような体制を整えたい。

当初の研究計画のとおり、藩政史料調査(岩国徴古館・岩国藩関係史料、東京都公文書館「適用留」「弁官御用留」ほか、九州歴史資料館・林(美)文書[福岡藩黒田家関連史料]、京都歴彩館・平和家文書、久留米市立中央図書館久留米藩有馬家文書、柳川古文書館・柳川藩立花家文書など)、8回の大名屋敷史料を読む会の開催、GISデータの入力、2度の研究会の開催と研究報告ができているため。特に、GISデータの入力にあたっては、既存の主な復元図を現状地形との対応精度を確認しながらデジタル画像化し、GISで利用できるよう調整した。また、「御府内沿革図書」各巻の「一円之図」もGISで利用できるよう調整した。既存の復元図と「御府内沿革図書」の敷地毎にGISでの位置情報を付与し、おおまかな分布を把握するところまで出来たため、順調に進んでいると評価できる。基本的に当初の計画通り研究を進めたい。ただし、GISの入力作業により注力する必要があるので、これまで研究協力者だった高屋麻里子氏(滋賀県立大学)を新たに研究分担者として研究組織に追加するとともに、滋賀県立大学と筑波大学の両者で連携しながら入力を続けられるような体制を整えたい。
統計的に一貫した基準に基づく声質変換手法の構築

本研究では、高性能な声質変換の技術の改善について取り組んだ。声質変換とは、ある話者が発声した音声を他の人の声に変換する技術である。従来の声質変換では、音声特徴としてスペクトル情報(音色)や基本周波数(声の高さ、抑揚)などを独立に変換していたのに対し、提案手法では特徴量間の相関も考慮して、統一的に音声特徴を変換する枠組みを開発した。これにより、声質変換の性能が改善されることを示した。また、より少量の学習データで高性能な声質変換器を構築する手法を提案した。本研究の目的は、ごく少量の学習データでスペクトル情報と韻律情報、発話速度などを統一的に変換する声質変換手法を構築することである。従来の声質変換手法が音色を表すスペクトル情報のみに着目していたのに対し、提案法では、声の高さや抑揚・発話速度など、話者性が含まれるすべての情報を統一された枠組みで取り扱うため、相互の相関を利用することにより高精度な声質変換を実現することができる。また、近年、音声認識や音声合成で適用されたベイズ基準を適用し、あらかじめ収集された多量の背景データを事前情報として利用することにより、所望の声質のデータが少量しか得られない場合においても品質の高い変換音声が得られる手法を提案する。以上の目的に対し、本年度はスペクトル・基本周波数・継続長の同時変換のためのモデル構造について、理論的な枠組みを構築した。また、多量の事前データを有効に利用するためのモデル構造として、因子分析に基づくモデル構造を構築し、声質変換のためのプログラムの実装を行った。予備実験の結果から、導出した学習アルゴリズムが適切に動作していることを確認した。また、因子分析に基づいたモデルを事前分布として用いるための理論的枠組みについても検討を行った。以上のように最終的に構築する声質変換モデルのための要素技術が揃いつつあり、順調に進展している。本研究の目的は,ごく少量のデータでスペクトル情報と韻律情報,話速などを統一的に変換する声質変換手法を構築することである。従来の声質変換手法が音色を表すスペクトル情報のみに注目していたのに対し,提案法では,声の高さや抑揚・話速など,話者性を含むすべての情報を統一的に扱うため,相互の相関を利用してより高精度な声質変換を実現することができる.また,近年,音声認識や音声合成で適用されたベイズ基準を適用し,あらかじめ収集した多量のデータを利用し,ごく少量のデータで瞬時に高精度な変換器を構築するための枠組みを提案する.本年度は、これらの目標に対し、まず、スペクトル・基本周波数・継続長の同時変換のためのモデル構造の定義し、理論的な検証を行った。また、定義したモデル構造に対して、適切な学習アルゴリズムの導出や改良についても検証を行った。このように、理論的な部分に関しては順調に計画が進行しており、今後の評価実験に向けて準備が整ってきている。また、次年度に行う予定であったベイズ基準の適用についても、計画を前倒しして研究を進めている。具体的には、ベイズ基準における事前情報として大量のデータを有効に利用するため、因子分析に基づく声質変換器の構造を定義し、学習アルゴリズムの導出を行った。さらには、この構造を有効性を確認するため、提案したモデル構造をHMM音声合成に適用し、評価実験において、ごく少量のデータで様々な声質が実現可能であることを示した。本研究では,ごく少量のデータでスペクトル情報と韻律情報,話速などを統一的に変換する声質変換手法を構築した.従来の声質変換手法が音色を表すスペクトル情報のみに注目していたのに対し,提案法では,声の高さや抑揚・話速など,話者性を含むすべての情報を統一的に扱うため,相互の相関を利用してより高精度な声質変換を実現することができる.評価実験においては,スペクトル情報と基本周波数を同時にモデル化することによって,変換性能が改善されることが示された.また,継続長モデルを含む統計モデルに基づいたスペクトル特徴と話速の同時変換についても有効性が示された.また,近年,音声認識や音声合成で適用されたベイズ基準を声質変換に適用し,ごく少量のデータで瞬時に高精度な変換器を構築するための枠組みを提案した.従来の声質変換で用いられてきた尤度最大化(ML)基準では,モデルパラメータを点推定するため,学習データが少量の際に推定精度が低下するという問題があった.これに対しベイズ基準ではモデルパラメータを周辺化することによって高い汎化性能を得ることができる.また,ベイズ基準ではデータに関する事前情報を利用ことによって,モデルの推定精度を高めることができる.本研究では,この事前分布の設定において,因子分析に基づいて構造化された事前分布を利用する手法を提案した.

この手法では,多数の話者の音声データから因子分析の構造を利用して,あらかじめ効率的な話者表現を自動的に取得し,対象話者の音声データがごく少量の場合においても,精度良くモデル化を行うことができる.評価実験において,ベイズ基準の近似である事後確率最大化(MAP)基準に構造化事前分布を用いることにより,客観評価が改善することが示された.音声情報処理本研究では、スペクトル・基本周波数・発話速度の同時変換手法の確立が目的であるが、これに対して本年度は、スペクトル・基本周波数・発話速度の同時モデリングについての理論的な整備が完了し、評価実験のための基盤が整いつつある。また、多量の背景データを利用する因子分析に基づく声質変換モデルについては、理論的な整備にとどまらず、計算機上でのプログラムの実装および予備実験を実施し、適切に動作していることを確認した。このモデルは、研究目的に挙げたベイズ基準に基づく声質変換において、重要な役割を担う部分であり、最終的に構築する声質変換モデルのための要素技術が順調に揃いつつある。さらには、本研究を進めていく中で、提案法のベースとなっているガウス混合モデルに基づく声質変換において、新たな改善手法を考案し、評価実験において実際に音質が改善されることを示した。今後実施を予定している多量のデータによる評価実験においても、音声データベースの整備や実験環境の構築も順調に進行している。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると判断できる。本年度の目標は、提案する声質変換器のための理論的な整備であった。特に、スペクトル・基本周波数・継続長の同時変換のためのモデル構造を適切に定義することは、本研究において最も重要な点であるが、本年度はこの点において理論的な検証を行い、十分な成果をあげることができた。また、定義したモデル構造に対して、適切な学習アルゴリズムの導出や改良についても検証を行った。この点においては、計画通りに研究が進行できており、次年度以降の評価実験に向けての準備が整っている。また、次年度に行う予定であった、ベイズ基準の適用については、計画以上に研究が進展している。具体的には、ベイズ基準における事前情報として大量のデータを有効に利用するために、因子分析に基づく声質変換器の構造を定義し、学習アルゴリズムの導出を行った。このモデルでは、あらかじめ用意された大量の話者データから効率的な声質の特徴表現を学習時に抽出しておくことにより、声質変換時にごく少量のデータで目標話者の声質が高品質に再現できるというものである。声質変換では、入力話者の特徴量と出力話者の特徴量を同時にモデル化する必要があるが、本年度はまず、単独話者のモデル化について因子分析に基づくモデルを実装し、音声合成に適用した。音声合成における実験では、因子分析モデルに基づいて様々な声質の音声がごく少量のデータで再現できることを確認した。次年度以降に、この手法に基づいた声質変換器を実装し評価実験を行う予定である。以上のように、現在までの研究の達成度としては概ね順調であると言える。これまでの研究は概ね計画通りに進捗しており、今後も当初の計画通りに研究を進めていく。具体的には、スペクトル・基本周波数・継続長の同時変換のためのモデルを構築し、評価実験を通じて提案手法の有効性を検証する。また、ベイズ基準による声質変換のための事前分布となるモデル構造について、昨年度、順調に理論的な検証や実装が進んでいるため、この手法を用いて多量の背景データを利用した声質変換手法を構築し、有効性を検討していく。
本邦初の99Mo/99mTc国産化を目指した99Mo/99mTcジェネレータ開発

Mo吸着材アルミナにメソポーラス加工を行った。焼成温度を500ー1200度まで段階的に変化させ、走査型顕微鏡で表面に多くの細孔を伴ったメソポーラス構造を確認した。Mo吸着能は600度で焼成した場合に比表面積275m2/g、700度では比表面積230m2/g、Mo吸着量40mg/gと高く、比表面積やMo吸着量は、既存のアルミナ製剤の比表面積110m2/g、Mo吸着量10-20mg/gと比べて約3倍高い数値であった。一方、900度では比表面積139m2/gと既存のアルミナと同等であり、表面積及びMo吸着能は焼成温度などの条件を変えることで大きく変化することが明らかになった。Mo吸着材アルミナの吸着能に直結すると予想されるアルミナの表面積を増やすためにメソポーラス加工を行った。メソポーラス加工は試料の表面に小さな孔を多数作ることで表面積を拡大させる技術である。多数の穴を複雑な構造で作ることで、表面積の大きな資料の作成が可能になる。アルミナにメソポーラス加工を行う際に焼成が必要になる。その焼成条件を少しずつ変えて、焼成後に粉末状としてとりだし、カラムに充填させたのちMo溶液を流入し、Mo吸着能を評価した。今年度はアルミナ作成の際の焼成温度を500ー1200度まで段階的に変化させた。Mo吸着能を測定した結果、700度で焼成した場合に比表面積230m2/g、Mo吸着量40mg/gと最も高かった。700度で焼成した場合の比表面積やMo吸着量は、既存のアルミナ製剤の比表面積110m2/g、Mo吸着量10-20mg/gと比べて約2倍くらい高い数値であった。また、データの再現性についても検証するために同様の実験を行ったが、焼成する際の試料の炉内の設置位置によりデータのばらつきがあった。その中でも、炉の中心に試料を設置して周囲から均一に焼成された場合に表面積が大きく、Mo吸着農が高いメソポーラス加工アルミナが作成できることが分かった。したがって、一度に大量に作成しようとして炉内に多数の試料を設置するよりも試料を炉内の中心に設置し、少量ずつ作成したほうが品質性に優れたメソポーラス加工アルミナが作成できることが分かった。焼成温度を変えることで、アルミナの表面積が変化しMo吸着量が変化することが明らかになった。また、焼成の際に資料の炉内での設置部位により結果のばらつきに変化が生じることが明らかになった。既存の吸着材原料であるアルミナ粉末から、表面積の大きいメソポーラスアルミナの開発を行った。方法は、P123にエタノールを加えて35度に保たれたウオーターバス内で静かに攪拌してウオーターバスから取り出して室温に戻した。次に、濃塩酸と酢酸を加え、さらにアルミニウムブトキシドを細かく砕いて加えたのち、再度5時間ほど攪拌してアルミニウムブトキシドが完全に溶解したことを確認した。次に、シャーレの上に薄くのばしてオーブンで乾燥させた。最後に約10時間程度、温度を少しずつ上げながら焼成した。試薬の量や焼成の温度などの条件を複数変えながら、メソポーラスアルミナの表面性、モリブデン吸着能を評価した。500-1000度程度で焼成させることで表面に径ナノメートルサイズの細孔を伴ったメソポーラスアルミナが完成した。表面積とモリブデン吸着能は焼成温度とpH依存性に変化した。全体にpH7に対してpH3で調整した場合にモリブデン吸着能は高く、pH3で調整した場合のメソポーラスアルミナの表面積は焼成温度を700度の条件下で229m2/gであり、焼成温度を900度の条件下での139m2/gの倍近い値が得られた。さらにモリブデン吸着能はpH3、焼成温度700度の条件下で30mg-Mo/gと既存のアルミナの約3倍まで向上させることができた。また、再現性につては焼成の際の資料の配置が重要で、炉の中心近くに資料を配置したほうが再現性の高いメソポーラスアルミナが生成できることが明らかになった。今後は、適切なアルミナの焼成条件をさらに検討し、再現性の高い結果が得られるように細かな条件を一つずつ解決していく予定である。放射線治療学
１９６０年代アメリカにおけるルネ・マグリット受容の研究

本研究では、1960年代アメリカにおいてマグリット作品にどのような社会的・美術史的価値が見いだされたのかの解明を目指す。具体的な到達目標は、【1】マグリット作品の社会的価値を、べトナム戦争との連関を通じて解明すること。【2】マグリット作品の美術史的価値を、アメリカ美術史におけるモダニズムの議論を通して解明すること。採用初年度の到達目標は、【1】(a)「マグリット」展(1965年、ニューヨーク近代美術館)における《生存者》の置かれた文脈の同定、【1】(b)《生存者》の同時代的受容の把握、であった。同展キュレーターのジェームズ・スラル・ソビーはマグリット作品の室内表象を、日常生活に得体の知れない不審者が侵入するイメージとして解釈していた。中でも、戦争によって人間がライフルに駆逐されたさま、あるいは人間がライフルになり替わったさまを想起させる絵画《生存者》を、ベトナム戦争時にアメリカ国民が体感した恐怖と重ね合わせた可能性がある。そのため、展覧会カタログ、インタビュー、書簡におけるソビーの言説を分析し、ソビーの《生存者》解釈、ならびに「マグリット」展において《生存者》が置かれた文脈を同定した。その結果、ソビーはマグリットの作品ならびに作家を、市民の日常生活に忍び込み、それを脅かすシークレットエージェント(スパイ)とみなしていたことがわかった。同時に、ソビーはマグリット作品の持つ陰鬱さを、ヨーロッパの低地地方(オランダ・ベルギー)の芸術の系譜に位置付けたことがわかった。《生存者》もまた、同時代のベトナム戦争との関連ではなく、オランダ・ベルギーの悪魔学の系譜に属し、鑑賞者の恐怖をかきたてる作品だとソビーが解釈していたことがわかった。また、このソビーのマグリット解釈が同時代の批評家に共有されていたことがわかった。研究計画に沿った資料調査を行った結果、採用初年度の研究目的である【1】(a)「マグリット」展(1965年、ニューヨーク近代美術館)における《生存者》の置かれた文脈の同定、【1】(b)《生存者》の同時代的受容の把握、の2点を達成したため。上記した研究目的の【1】(c)《生存者》の制作・展示の意図を明らかにするため、マグリット(Note pour le Parti Communiste)、マルセル・マリエン(Avertissement)の言説の検討を行う。また、《生存者》が出品された《芸術と平和》展(リヨン、1950年)の資料収集のために、王立美術館アーカイヴ(ベルギー)で資料収集を行い、資料を精読する。次に、【2】(a)「ダダ、シュルレアリスムとその遺産」展(MoMA、1968年)のキュレーター、ウィリアム・ルービンの《個人的価値》解釈、ならびに同展において《個人的価値》の置かれた文脈を同定するため、ルービンによるカタログ(Dada, Surrealism, and Their Heritage)、インタビュー(interview with Ruth Bowmanなど)の分析を行う。研究成果をまとめ、論文執筆と学会誌投稿を行う。

次に、【2】(a)「ダダ、シュルレアリスムとその遺産」展(MoMA、1968年)のキュレーター、ウィリアム・ルービンの《個人的価値》解釈、ならびに同展において《個人的価値》の置かれた文脈を同定するため、ルービンによるカタログ(Dada, Surrealism, and Their Heritage)、インタビュー(interview with Ruth Bowmanなど)の分析を行う。研究成果をまとめ、論文執筆と学会誌投稿を行う。
新しい機能性材料の設計・作成・物性制御

今後の先端科学技術の発展に深く係わるものとして、画期的な新しい機能をもつ材料の出現が強く要望されている。このためには原子・分子のレベルに立ちかえり、漸新な視点と着想のもとに基礎研究を重点的に推進しなければならない。このような視点から申請された「新しい機能性材料の設計・作製・物性制御」と題する重点領域研究が採択され、昭和62年度から、次の3小領域,A、仕合物半導体の物性制御,B、生体機能材料の構造・設計,C、機能性材料の作製プロセスと制御,の研究を推進することとなった。本研究は、この重点領域研究の発足のために必要な調査,検討,計画立案を進めることを目的とした。まず、わが国における今後の材料に関する基礎研究のあり方を広く討議し、新たに発足する重点領域研究「機能性材料」の趣旨を明らかにし、研究推進計画の概要を作成した。このなかで昭和62年度より発足する課題として上記の3小領域を策定し、各小領域の研究内容について討議し、それぞれ5項目の研究項目を設定した。また各小領域の位置づけとして、小領域AとBはそれぞれ仕合物半導体および生体機能材料を対象とする各論的、タテ糸的研究であり、一方小領域Cは材料の設計・作製プロセスに重点を置くヨコ糸的研究であり、3小領域とも公募研究に重点を置いて研究を進めるが、小領域Cにおいては少数ではあるが計画研究班を並置することとした。次に、小領域Cに設置予定の計画研究班の研究組織について議論し、本重点領域研究の中核となるべき5つの計画研究班の組織案を作成した。さらに、小領域A,Bについても予想される中核研究者についてある程度の検討を行い、今後の円滑な進行のための配慮とした。また本重点領域研究の趣旨を関連研究者に広く知ってもらうために、関連学協会などを通じて広報活動の援助を依頼した。以上の活動により、重点領域研究・機能性材料発足の準備を整えることができた。
ケトン体による心筋ミトコンドリア代謝調節機序の解明と虚血心筋保護の評価

ケトン体が虚血心筋保護作用を有するか否かを、ミトコンドリア呼吸調節の側面から検討した。ラット摘出心をワーキングハート法で灌流し、灌流液遮断による10分間の全虚血と30分間の再灌流を行なった。虚血前よりケトン体を投与したK (+)群と、無投与のK (-)群と、虚血を作成しないC群の循環動態指標および細胞内代謝産物を測定し、細胞質およびミトコンドリア酸化還元状態を比較検討した。1)循環動態指標:虚血再灌流後の左室dP/dt、心拍出量、心仕事量、心筋仕事効率はK (+)群が有意に早い回復過程を示た。3)酸化還元状態:生命活動の基本エネルギー細胞質DGATPHydrolysisエネルギーは約57kJ/molと3群間で有意差を認めなかった。ミトコンドリアredox stateすなわちNAD/NADH比はC群1.4、K (+)群1.2、K (-)群0.2とK (-)群が有意な低値を示し、その電位差はC群およびK (+)群が約-270mV、Kl (-)群-280mVとK (-)群が他の2群と比較して有意な高値を示した。4)総括:ケトン体は心循環動態における虚血再灌流障害の影響を軽減した。この際ケトン体群では、細胞質ΔG ATPHydrolysisエネルギーの上昇、そのエネルギー供給源であるミトコンドリア酸化エネルギー利用の増大が示された。ケトン体が虚血再灌流時の基質となり、虚血心筋保護作用を有すると考えられた。
広汎なスペクトル場における中性子線量計の標準較正法の確立

8keVから33MeVに至る広エネルギー領域の単色中性子標準較正場を開発し、中性子線量計の標準較正法を確立した。1)サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターのAVFサイクロトロンと中性子飛行管室を利用して、25及び35MeV陽子を2mm厚Liターゲットに当てて、p-Li反応による22.0及び32.5MeVの疑似単色中性子を発生させた。この中性子フルエンスの絶対値は反跳陽子カウンターテレスコープで測定したが、その値はビーム電流とLi(p,n)反応断面積から求めた計算値と数%以内でよく一致し、フルエンスの絶対値が確定した。さらにテレスコープと同時測定することによって、相対フルエンス標準検出器として用いるNE213シンチレータ及び^<232>Th核分裂計数管の値付けを行った。これらはMeV領域の中性子に感度を持ち、この標準場における中性子線量計の較正に際し、中性子場のフルエンスモニタとして利用できるようにした。2)工学部高速中性子実験室のダイナミトロン加速器を用いて、平成4年度から開始していたp-Li反応による250,550keV,p-T反応による1,2MeV,d-D反応による5MeV,d-T反応による15MeVの各単色中性子場を標準化した。場のフルエンスの絶対測定には^<235>U核分裂計数管に加えて、250,550keV中性子に対しては^6Li-SSD,1,2,5MeV中性子に対しては反跳陽子-SSD,15MeV中性子に対しては反跳陽子カウンターテレスコープを使用し、両者の値が数%程度で一致することを確認した。また相対フルエンス標準検出器として反跳陽子比例計数管を値付けし、その散乱線の影響を評価した。またp-Sc反応による8keVと27keVの低エネルギー単色中性子標準場を開発し、そのエネルギースペクトルは^6Liガラスシンチレータで求め、フルエンスの絶対値は^6Li-SSDで値付けした。相対フルエンスモニターとしてはビーム電流と^3He比例計数管を併用することにした。東北大学工学部のダイナミトロン加速器を用いて、新たにp-Sc反応による8keV30keVの単色中性子を発生させるテストを行った。白金板の上にScを蒸着したターゲットを作成し、それに3MeVの陽子ビームをあて、発生した中性子をTOF法によりLiガラス検出器を用いて測定した。その結果8keV,1517keV,2733keVの3つの単色中性子ピークが検出された。また陽子エネルギーを少し変えることにより、この3つのピークを単独で発生させることができることを確認した。この単色中性子の絶対フルエンスモニタとして表面障壁型シリコン検出器を用いたモニタを作成し、相対フルエンスモニタとしてボロン球殼入り減速型^3Heカウンタを作成し、その性能テストを行った。その結果これらは充分モニタとして使用できることが確認された。ただし、絶対フルエンスモニタの材質が電子の影響を受けやすくノイズレベルが高いので、次年度は軽い材質に変更しフルエンスの値付けを行う予定である。一方東北大学サイクロトロン・ラジオアイソトープセンターには、^<252>Cfと^<241>Am-Be中性子源を用いた減速型連続中性子場を開発した。中性子源を厚さ10cmの鉄及び厚さ15cmポリエチレンで取り巻いた場を作り、これらの場のエネルギースペクトル及びフルエンスをNE-213有機シンチレ一夕、反跳陽子比例計数管、多減速材付中性子スペクトロメータ、レムカウンタにより測定し、輸送方程式に基づく計算と比較することによって、その値を標準化した。この時、室内散乱の影響を評価するために、鉄20cm厚、ボロン入りポリエチレン30cm厚からなるシャドーバーを作成し、それを置いた時と置かない時の差を取ることによって、散乱線を除いた直接線のみを求めた。

またp-Sc反応による8keVと27keVの低エネルギー単色中性子標準場を開発し、そのエネルギースペクトルは^6Liガラスシンチレータで求め、フルエンスの絶対値は^6Li-SSDで値付けした。相対フルエンスモニターとしてはビーム電流と^3He比例計数管を併用することにした。
代数幾何学・表現論を駆使した非可換代数曲面の分類

非可換代数幾何学という研究分野は1990年代に始まった大変新しい数学の分野で、現在欧米を中心に活発に研究されています。代数幾何学における重要な研究課題のひとつは低次元代数多様体を分類することです。同様に非可換代数幾何学においても低次元非可換代数多様体を分類することが最重要課題となっています。実際非可換代数幾何学は量子射影平面を分類したことに始まったといってよいでしょう。その後非可換射影曲線は分類が完成されましたので、次なる目標は高次元量子射影空間や非可換射影曲面を分類することであり、私はそれらの分類問題を主要な研究目標としています。平成30年度の主な研究成果は次の通りです。1.量子射影平面の斉次座標環として定義される3次元quadratic AS-regular代数の関係式を与えるポテンシャルのリストを作成するという研究課題を長年指導学生達と取り組んで来ましたが、平成30年度に漸く完成させることができました。2.代数幾何学において射影空間の次に基本的な多様体は射影超曲面ですが、非可換射影超曲面に応用することを目的として、弘前大学の上山健太氏との共同研究で非可換行列分解という概念を定義し、その基本的性質を研究し、論文にまとめて学術誌に投稿しました。またこの研究成果は3月にアメリカのハワイ大学で開催された研究集会“Interactions between Noncommutative Algebra and Noncommutative Algebraic Geometry"で招待講演をする機会が与えられました。3.東京大学の植田一石氏と大阪大学の大川新之介氏との共同研究で、射影直線上の量子線織曲面として定義される非可換Hirzebruch曲面のモジュライ空間の研究をしてきましたが、論文作成の最終段階に入っています。上述の3つの研究に関してはおおむね完成させることが出来ました。特に論文1本が査読付学術誌に掲載され、それ以外に論文2本を査読付学術誌に投稿すること出来たことは研究の進展を示すものです。しかしながら、西ワシントン大学のA. Nyman氏との共同研究であるAS-regular Z代数に関する研究は完成させることが出来ず、次年度に引き続いて研究を継続する必要が出てきたため、研究の進捗状況は当初予定していたよりもやや遅れているといえます。平成31年度は次のような研究課題に取り組む予定です。1.代数幾何学において射影空間は最も基本的な多様体であり、その特徴づけは大変重要な研究課題です。平成29年度には弘前大学の上山健太氏との共同研究で量子射影空間の完全な圏論的特徴づけを与えることに成功しました。量子線織曲面はAS-regular Z代数と呼ばれるものを用いて定義されていることなどから、Z代数を研究することは重要であったため、量子射影空間の圏論的特徴づけをZ代数に拡張する研究をアメリカ西ワシントン大学のNyman氏と始めており、成果を上げています。2.弘前大学の上山健太氏との共同研究で非可換行列分解を応用した非可換射影超曲面の研究を行う予定です。3.東京大学の植田一石氏と大阪大学の大川新之介氏との共同研究である非可換Hirzebruch曲面のモジュライ空間に関する研究成果を論文にまとめて学術誌に投稿します。実際非可換代数幾何学は量子射影平面の斉次座標環であるところの3次元AS-regular代数を分類したことに始まったといってよいでしょう。その後非可換射影曲線は分類が完成されましたので、次なる目標は高次元量子射影空間や非可換射影曲面を分類することです。本研究課題の主要な目標は1.量子射影空間や、その斉次座標環であるAS-regular代数の圏論的・ホモロジー代数的性質を研究し、分類することと、2.非可換射影曲面の重要な例である量子線織曲面の幾何学的性質を研究し、分類することの二つです。平成28年度は1.に関して次のような研究成果をあげることができました。Calabi-YauであるAS-regular代数は、あるpotentialのJacobi代数としてかけることが知られており、3次元quadratic AS-regular代数の場合はS.P. Smith氏との共同研究でそれらのpotentialを完全に分類することに成功しました。その継続として平成28年度は弘前大学の上山健太氏との共同研究で3次元cubic AS-regular代数の場合にも同様の分類を完成させることができました。また2.に関しても東京大学の植田一石氏と大阪大学の大川新之介氏との共同研究として取り組みました。

その後非可換射影曲線は分類が完成されましたので、次なる目標は高次元量子射影空間や非可換射影曲面を分類することであり、私はそれらの分類問題を主要な研究目標としています。平成29年度の主な研究成果は次の通りです。1.量子射影平面の座標環である3次元quadratic AS-regular代数は、代数多様体とそれ上の自己同型との組とに1対1に対応することがArtin-Tate-Van den Berghによって知られています。その幾何的組を分類することを通して3次元quadratic AS-regular代数の関係式を同型を除いて全て求め、またその関係式を分類するという研究課題を長年指導学生達と取り組んでおります。平成29年度は特に対応する代数多様体が射影平面内の既約3次曲線の場合に分類を完成することができました。2.代数幾何学において射影空間は最も基本的な代数多様体であり、その特徴づけは大変重要な研究課題です。平成29年度は弘前大学の上山健太氏との共同研究で量子射影空間の完全な圏論的特徴づけを与えることに成功しました。この研究成果は6月に英国のエジンバラ大学で開催された研究集会“Linking Noncommutative Rings and Algebraic Geometry"で招待講演をする機会が与えられるなど、国際的にも高い評価を得ることができました。平成28年度は弘前大学の上山健太氏との共同研究で3次元cubic AS-regular代数をpotentialを用いて完全に分類することに成功しました。平成29年度は上山健太氏との共同研究で量子射影空間の完全な圏論的特徴づけを与えることに成功しました。また本科研費を使用して海外から11名の講演者を招聘してRIMS研究集会「非可換代数幾何学とその周辺」を主催し、そこでこれまでに得られた研究成果を発表するとともに、本研究課題推進のための多くの情報を収集することができました。以上のことよりおおむね順調に進展していると言えます。非可換代数幾何学という研究分野は1990年代に始まった大変新しい数学の分野で、現在欧米を中心に活発に研究されています。代数幾何学における重要な研究課題のひとつは低次元代数多様体を分類することです。同様に非可換代数幾何学においても低次元非可換代数多様体を分類することが最重要課題となっています。実際非可換代数幾何学は量子射影平面を分類したことに始まったといってよいでしょう。平成30年度の主な研究成果は次の通りです。1.量子射影平面の斉次座標環として定義される3次元quadratic AS-regular代数の関係式を与えるポテンシャルのリストを作成するという研究課題を長年指導学生達と取り組んで来ましたが、平成30年度に漸く完成させることができました。2.代数幾何学において射影空間の次に基本的な多様体は射影超曲面ですが、非可換射影超曲面に応用することを目的として、弘前大学の上山健太氏との共同研究で非可換行列分解という概念を定義し、その基本的性質を研究し、論文にまとめて学術誌に投稿しました。
高齢者におけるSNS利用障壁の調査とその改善に関する研究

社会との繋がりが希薄になりがちな高齢者が、様々なソーシャルメディアの共有を受けることで主に家族とのコミュニケーションを楽しむことを可能にする枠組み・インタフェースの提案・設計・実装を実施し、その有効性を検証した。高齢者がソーシャルメディア利用を妨げる障壁の一つであるメディアへの到達や操作方法の難しさを、第三者からの支援を受ける枠組みとインタフェースの単純化、操作性の可視化・統一により解決した。100名の高齢者へのアンケート調査、31名の高齢者へのインタフェース操作実験、3組の高齢者への23ヶ月の評価実験等を通して、提案手法の有効性を検証した。25年度は,これまでに申請者が開発したWEBブラウザである「チャネル指向IF」の改良を行うとともに,高齢者が,SNSを使ったときの利用障壁を調査した。チャネル指向IFは,使用したいコンテンツへ接続するための手順や一連の操作を包含した「チャンネル」と呼ぶ基本構成要素をフラットな構造のメニューに配置し、統一された操作手順をコンテンツ非依存に提供することで、認知不可の大幅な低減を実現したものである。チャネルの拡張等IFのパーソナライズは,家族等の非同期の支援によって実現する。今年は,この支援機能の充実を図った。具体的には,1高齢者用IFパーソナライズのための,支援者用簡易IFの作成,2高齢者と支援者とのコミュニケーション機能の実現,3高齢者向け簡易支援者認証機能の実装を行った。利用障壁については,「難しくて使えない」という操作行動上の障壁と,「恐くて使えない」という心理的障壁とがある。今回,危険な機能(使用を間違えると問題を引き起こす機能。例えば,個人情報の公開,友人の承認等)は使うなと指示した上でSNS標準のIFを使わせた場合と,チャネル指向IFを用いて危険な機能は隠蔽して原理的に安全な状態で使わせた場合とで,利用者の操作行動上の障壁,心理的利用障壁を比較した。操作行動については,予想どおり,隠蔽しなかった場合致命的な誤りが生じ標準IFをそのまま使わせることは危険であることが確認された。心理的障壁については,機能を隠蔽したIFによって障壁が改善されることを期待したが,この場合も被験者は継続してSNS利用における心理的な不安を訴え続けた。このように,原理的に安全なIFを提供しただけでは,必ずしも心理上の利用障壁の低減に繋がらないことを確認し,別途心理的不安を除くための方法論を検討する必要性が明らかになった。高齢者のSNS利用障壁としては,「難しくて使えない」という操作行動上の問題と,(何が起こるか)恐くて使えない」という心理障壁の問題とがある。「難しくて使えない」という問題については,使用したいコンテンツへ接続するための一連の手順を包含した「チャネル」と呼ぶ基本構成要素を,フラットな構造のメニューに配置することで簡易な操作を実現する「チャネル指向インタフェース」を導入した。このインタフェースのパーソナライズを家族等の支援者が非同期で遠隔から支援する枠組みを実現することで,統一された操作手順をコンテンツ非依存に提供することができるようになり,「難しくて使えない」問題はほぼ解消できた。「恐くて使えない」という問題については,25年度に,使用誤ると問題を引き起こす可能性のある機能を全て隠蔽することで,間違えた使い方をしても致命的な問題が生じないインタフェースを実現し効果を試した。しかし,高齢者の心理的な抵抗感は改善できず,原理的に安全なインタフェースを提供するだけでは不十分であることが分かった。そこで26年度は,まず情報を送受するにおいて,高齢者が心理的な障壁を感じないコミュニケーションの形態についてアンケート調査を行った。この結果,高齢者は,メールには親しみがあり,メールであれば情報を送受することに抵抗を感じないことがあきらかになった。これを受けて,高齢者用SNSの利用において,ネイティブなSNSの利用はコンテンツの閲覧にとどめた上で,コンテンツに係るインタラクティブなコミュニケーションの部分は,SNSの閲覧インタフェースと切り離してメールでやりとりをする仕組みを作成し,チャネル指向インタフェースに組み込んだ。小規模な試用実験の結果,効果が示された。社会との繋がりが希薄になりがちな高齢者が、様々なソーシャルメディアの共有を受けることで主に家族とのコミュニケーションを楽しむことを可能にする枠組み・インタフェースの提案・設計・実装を行い、その有効性の検証まで実施した。提案手法では、高齢者がソーシャルメディア利用を妨げる障壁の一つであるメディアへの到達や操作方法の難しさを、第三者からの支援を受ける枠組みとインタフェースの単純化、操作性の可視化・統一により解決した。同様にアンケートによって明らかにした障壁の一つであるコミュニケーション方式の違いによる不安やプライバシーの懸念を、メディアの種類によらず同じ仕組み/同じ方式でコミュニケーションを可能にする仕組みの導入により解決した。有効性の検証としては、提案手法の操作性が高齢者にとって有効であることの検証と、提案手法によって実現されるメディア共有とそこから発生する家族とのコミュニケーションが高齢者にとって有効であることの実利用環境における検証を実施した。操作性の検証では、64歳以上の高齢者31名に対して提案手法を含む3種類のインタフェースを用いた複数タスクでの操作実験を実施した。単純な操作を実現した提案手法は通常の階層構造メニューと比較して探索効率が悪いにもかかわらず、操作対象のメニューの数によらず多くの被験者にとって扱いやすく、使用したいと感じるインタフェースであることを実証した。実利用環境による検証では、70歳以上の高齢者と2030代の子か孫のペアの3組に対して23ヶ月の間実際に試用してもらい、アンケートとそこで発生したコミュニケーションの分析を行った。

インターネット未経験者でもコンテンツやコミュニケーションを楽しむことが出来たなど一定の有効性が実証できた一方、タブレット本体の操作性や、初心者でない高齢者にとっての物足りなさ、実装された機能の不足などの課題が残った。社会との繋がりが希薄になりがちな高齢者が、様々なソーシャルメディアの共有を受けることで主に家族とのコミュニケーションを楽しむことを可能にする枠組み・インタフェースの提案・設計・実装を実施し、その有効性を検証した。高齢者がソーシャルメディア利用を妨げる障壁の一つであるメディアへの到達や操作方法の難しさを、第三者からの支援を受ける枠組みとインタフェースの単純化、操作性の可視化・統一により解決した。100名の高齢者へのアンケート調査、31名の高齢者へのインタフェース操作実験、3組の高齢者への23ヶ月の評価実験等を通して、提案手法の有効性を検証した。高齢者が抱えるSNS利用障壁のうち操作行動上の問題については,26年度までに行ったチャネル指向インタフェースの導入と,その利用の遠隔支援の仕組みづくりによってほぼ解決できた。心理上の問題については,25年度に検討を元に26年度までに問題解決のための基本設計を終え、解決の目処を付けた。25年度の検討では「高齢者がどのコミュニケーション手段を安全と信じているかを明らかにするとともに,それを用いたSNS利用の仕組みをつくること」を課題として設定していた。まずこの課題に対し、多くの高齢者が「電子メール」を信頼するインターネットコミュニケーション手段として捉えていることをアンケートにより明らかにした。ここでは、意図しない第三者への漏えいなどの不安からSNSでやりとりしたくない情報の場合でも、「電子メール」のように、高齢者が安全だと信じているコミュニケーション手段を用いた場合には、不安なくやりとりが可能となるという仮説を検証している。これらの知見を活かし、26年度は操作行動上の問題と心理的問題とを解決するための仕組みを備えた、実証実験システムの設計/実装を行い,これをほぼ完了した。具体的には、チャンネル指向インタフェースを拡張し、コンテンツの閲覧と、コンテンツに係るインタラクティブなコミュニケーションの部分を切り離して利用する仕組みを構築した。ここでは、ネイティブなSNSの利用はコンテンツの閲覧にとどめた上で,通常タイムライン等SNSの一部で行っている,メッセージのやりとりの部分を,チャンネル指向インタフェース経由のメールシステムで実現している。次年度は,本格的な被験者実験を通じて評価を行なう予定である。情報工学26年度までに、操作行動上の問題と心理的問題とを解決するための仕組みを備えた、実証実験システムの構築を概ね完了している。最終年度はこのシステムを用いて実証実験を行い、次の仮説を検証する。