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日本の民俗芸能の記譜資料に関する基礎的研究―音楽の伝承の観点から

本研究では、伝承の現場において多く活用され、且つ歴史的にも様々に作成されてきた民俗芸能の音楽に係る記譜資料について、複数の現地調査に基づく比較検証・分析を通して、伝承活動といかなる関係にあるかを明らかにした。具体的には(1)当該民俗芸能で使用あるいは伝承者が保有する記譜資料の状況と(2)当該伝承コミュニティ自体における記譜資料の位置づけについて調査を行い、以上の基礎情報を踏まえて、(3)記譜資料の活用の状況について、実際の伝承過程の観察を通し、伝承の視点から記譜資料の役割の分析を行った。あわせて、既存の記譜資料の活用の方法論と伝承活動に有効な記譜理論の構築に向けた具体的視座についても検討した。本研究は、今日の日本の民俗芸能の伝承活動において多様な形態で存在する記譜資料について、複数の現地調査に基づく比較検証・分析を通して、伝承活動といかなる関係にあるかを明らかにすることを目的としている。したがって、複数の民俗芸能について、現地に出向き伝承の現場における記譜資料の状況とその活用に係る情報収集の作業を軸にし、そこで得られた情報の整理・分析を行う中で、民俗芸能の音楽の伝承における記譜資料の位置づけを捉えなおすことが、本研究の主眼となる。初年度にあたる今年度は、第一に、伝承の現場における記譜資料の状況とその活用に係る現地調査・情報の整理として、上町法印神楽(宮城県登米市)、唐津くんち(佐賀県唐津市)、氷見の獅子舞(富山県氷見市)等の現地調査を実施した。具体的な調査内容は、録音と録画、また関係者へのインタビュー等である。これらの調査をとおして、次年度以降の新たな調査対象の検討も行った。第二に、伝承者以外の行政等が作成した記譜資料の系譜に係る体系的調査研究の整理を目的として、すでに入手済みの資料のさらなる整理、および新たな資料の入手に努めた。あわせて、これらの資料の分析により、現地調査の手法・視点の適正化を図った。そして第三に、関係する学会の研究大会や研究例会等への参加により情報交換を行った。また株式会社劇団わらび座(秋田県仙北市)が有するデジタルアートファクトリーや民族芸術研究所において、関係資料を閲覧・分析するともに、関係者へのインタビューをとおして各種資料の記録の手法等のノウハウの検討を行った。二年度にあたる今年度は、第一に、伝承の現場における記譜資料の状況とその活用に係る現地調査・情報の整理として、能郷の能狂言(岐阜県本巣市)、早池峰神楽(岩手県花巻市)、本海獅子舞番楽(秋田県由利本荘市)、鬼剣舞(岩手県北上市)等の現地調査を実施した。これらの調査をとおして、次年度の新たな調査対象の検討を行うと同時に、これまでの調査結果から、次年度以降の二次調査の調査対象の検討も行った。第二に、伝承者以外の行政等が作成した記譜資料の系譜に係る体系的調査研究の整理を目的として、資料のさらなる整理を行った。また、特に舞等の身体の動きの記録とあわせた記譜資料についてどのように作成されているか調査した。三年度にあたる今年度は、第一に、伝承の現場における記譜資料の状況とその活用に係る現地調査・情報の整理として、鬼剣舞(岩手県北上市)、砺波獅子舞(北海道岩見沢市)、高祖神楽(福岡県糸島市)、京築神楽(福岡県豊前市、他)等の現地調査を実施した。今年度行った調査、および昨年度までの調査をとおして、分析の視点の検討を行うと同時に、それに基づき最終年度である次年度の追加調査の内容検討も行った。第二に、収集情報のデータ化については順次入力作業を行った。本研究は、伝承者による記譜資料と伝承者以外による記譜資料の両方の存在が明らかとなっている複数の事例を選定し現地調査を中心に行うものである。三年目にあたる今年度は予定していた複数の現地調査は遂行でき、またそれに基づき分析の視点等を詳細に検討することができたが、追加調査については十分に遂行できたとはいいがたい。また、今年度に開始した収集情報のデータ化については、当初の予定よりも入力作業に遅れが生じ、視聴覚資料を除くデータ化に留まった。以上より(3)の評価をするに至った。最終年度にあたる今年度は、第一に、伝承の現場における記譜資料の状況とその活用に係る現地調査・情報の整理として、能代七夕囃子(秋田県能代市)、立佞武多の囃子(青森県五所川原市)、願人踊(秋田県八郎潟市)、鬼剣舞(岩手県北上市)、高祖神楽(福岡県糸島市)等の現地調査を実施した。また、昨年度までの調査をとおして検討した分析の視点に基づき、追加調査も実施している。第二に、収集情報のデータ化についても順次入力作業を行うと同時に、特に芸能関係の情報処理を専門とする研究者らの助言のもと、本研究のデータの今後の応用を含めた検討もあわせて行った。4年間をとおして、幅広い民俗芸能の音楽の伝承状況について、練習等の準備も含めた録音・録画、既存の記譜資料の収集・整理とこれらのデータ化を行った。

以上に基づき、民俗音楽の伝承過程における記譜資料の役割について考察を行うとともに、あわせて、特に一部の民俗芸能について、その芸態や伝承、今日の伝承者の要望等を反映させて実際に記譜資料の作成を行いながら、記譜資料のあり方について検討した。このことは、本研究の先に位置付けている「伝承に有効な記譜理論」の検討に向けた成果としても大きいであろう。本研究では、伝承の現場において多く活用され、且つ歴史的にも様々に作成されてきた民俗芸能の音楽に係る記譜資料について、複数の現地調査に基づく比較検証・分析を通して、伝承活動といかなる関係にあるかを明らかにした。具体的には(1)当該民俗芸能で使用あるいは伝承者が保有する記譜資料の状況と(2)当該伝承コミュニティ自体における記譜資料の位置づけについて調査を行い、以上の基礎情報を踏まえて、(3)記譜資料の活用の状況について、実際の伝承過程の観察を通し、伝承の視点から記譜資料の役割の分析を行った。あわせて、既存の記譜資料の活用の方法論と伝承活動に有効な記譜理論の構築に向けた具体的視座についても検討した。本研究は、伝承者による記譜資料と伝承者以外による記譜資料の両方の存在が明らかとなっている複数の事例を選定し、現地における調査を中心に行うものである。二年目にあたる今年度は、現地調査を中心に実施する計画であったが、特に昨年度実施した調査対象について、資料の整理は予定どおり進めることができたが、当初予定していた二次調査が日程があわずに実施できなかった。以上より(3)の評価をするに至った。最終年度である次年度は、収集情報のデータ化と分析、成果の公表を中心に行い、特に未着手である視聴覚資料のデータ化については早急に進めて遅れを取り戻す予定である。また、あわせて追加の現地調査が必要であると判断し、これについても並行してすすめる予定である。音楽文化学次年度は、伝承の現場における記譜資料の状況とその活用に係る現地調査、ならびに収集情報のデータ化を開始する予定であったが、全体的に遅れている現地調査を優先的にすすめる予定である。調査の日程については今年度の反省を踏まえて調査先と綿密な調整を行うことに加えて、次年度新規で実施する調査対象の二次調査も次年度中に行うことで、現地調査の遅れを取り戻す予定である。なお、データ化の開始のための技術的な検討は次年度中に開始する予定である。初年度にあたる今年度は、現地調査と並行して、これまでの研究を通してすでに多く入手している伝承者以外による記録資料に係る情報の再整理も実施する計画としており、こちらはおおむね当初の計画を達成できたと言える。しかし、前者の現地調査については、当初予定していた調査地と調査日程があわず、新たな調査地の選定に時間を要し、結果当初の計画よりもやや遅れることとなった。次年度使用額が生じた主たる理由は、「旅費」の支出が今年度予定調査分については概ね遂行できたが、追加調査分については十分に遂行できなかったことによるものである。なお、「人件費・謝金」については今年度は視聴覚資料のデータ化に至らなかったため、支出がなかった。次年度使用額が生じた主たる理由は、今年度の「旅費」の支出が当初の計画より少なかったためである。二次調査の計画が遅れたことに加えて、一部の調査対象について近郊で行われた現地以外の出張公演などで録音・録画を行うことができたことも、「旅費」の支出額減少の理由である。
超音波照射下でのラジカルの空気酸化反応

高出力超音波によって,低温の均一溶液中に局所的に高温状態を形成させた反応場中でラジカル連鎖を開始させるという新しい実験手法によって,これまでの熱的なラジカル反応の条件では実現できないような高い選択性で,長らく制御が困難とされてきたラジカルの空気酸化反応を実現することができた.この研究を通して酸素化を伴う分子内環化反応の開発と超音波反応のスケールアップなどの実用面も含めその一般性を確立することができた.具体的には以下の3点について成果を得た(1)酸素化反応の反応機構の研究.超音波制御下の酸素化反応では,アルキルラジカルの発生とその酸素との反応の過程に超音波による微妙な制御が働いて初めて高選択的な酸素化反応が起きているが,ここでの超音波の役割を実験的に明らかにし反応条件の最適化を計る事ができた.またこれによって,反応を有機合成的に有用な規模で行うめどがついた.(2)ヒドロキシスタンニル化反応の開発.オレフィンやジエン類にスズヒドリドを空気存在下で作用させるとスズラジカルの付加に引き続く酸素分子との反応がおき,1段階でスタンニル基と水酸基を導入できるという全く新しい形式の反応を見つけることができた.これによってアリルスズ化合物の新しい合成法を確立できた.(3)分子内5員環環化反応のScope and limitationの検討する一方,抗生物質brefeldin A,Cを標的として,立体化学制御を伴う酸化的渡環型分子内ラジカル環化反応という新合成戦略の立案を行った.高出力超音波によって,低温の均一溶液中に局所的に高温状態を形成させた反応場中でラジカル連鎖を開始させるという新しい実験手法によって,これまでの熱的なラジカル反応の条件では実現できないような高い選択性で,長らく制御が困難とされてきたラジカルの空気酸化反応を実現することができた.この研究を通して酸素化を伴う分子内環化反応の開発と超音波反応のスケールアップなどの実用面も含めその一般性を確立することができた.具体的には以下の3点について成果を得た(1)酸素化反応の反応機構の研究.超音波制御下の酸素化反応では,アルキルラジカルの発生とその酸素との反応の過程に超音波による微妙な制御が働いて初めて高選択的な酸素化反応が起きているが,ここでの超音波の役割を実験的に明らかにし反応条件の最適化を計る事ができた.またこれによって,反応を有機合成的に有用な規模で行うめどがついた.(2)ヒドロキシスタンニル化反応の開発.オレフィンやジエン類にスズヒドリドを空気存在下で作用させるとスズラジカルの付加に引き続く酸素分子との反応がおき,1段階でスタンニル基と水酸基を導入できるという全く新しい形式の反応を見つけることができた.これによってアリルスズ化合物の新しい合成法を確立できた.(3)分子内5員環環化反応のScope and limitationの検討する一方,抗生物質brefeldin A,Cを標的として,立体化学制御を伴う酸化的渡環型分子内ラジカル環化反応という新合成戦略の立案を行った.
広帯域移動体無線通信システムの高電力効率化に関する基礎研究

本研究は、周波数利用効率に優れた線形変調方式およびOFDM方式、またCDMA方式の問題点である電力利用効率に着目し、電力利用効率に対する明確な定量的評価指針を確立するとともに、従来技術を理論的に評価し、周波数および電力に対して高効率な通信技術を創出することを目的としている。本年度は、本研究者が提案してきたOFDM信号のピーク電力低減手法の一つであるTrellis Shapingを多値シングルキャリア方式に適用することを試みた。シングルキャリア方式は、OFDM方式に比べてピーク対平均電力比が小さいことから、電力増幅に伴う電力効率の劣化を抑えることができ、よって次世代携帯電話システムなどへの適用が検討されている。しかしながら、シングルキャリア方式で高い周波数利用効率を達成するためには、多値QAM変調方式と組み合わせる必要が生じる。多値変調方式を用いれば、シングルキャリアにおいても本質的にダイナミックレンジを増加させることになるため、結果としてピーク対平均電力比の大きな信号が生成され、電力効率の劣化につながる。そこで本研究では、シングルキャリア方式に適したTrellis Shapingの設計手法を考案した。またその効果を計算機シミュレーションにより確認し、提案手法を用いれば平均電力とピーク電力を柔軟に制御できることを示した。本方式を移動体通信システムへ適用することを考えると、周波数領域等化方式と組み合わせた場合の周波数選択性伝搬路での性能評価などを今後行う必要がある。本年度は、広帯域の無線変調方式として現在最も有力視されているOFDM方式の電力利用効率を高める手法について検討した。OFDM方式は周波数利用効率に優れているが、その反面、電力利用効率が極めて低いという問題点がある。これに対する解決策として、クリッピング・フィルタリングを用いる方式がある。この方法は効果的にOFDM信号のダイナミックレンジを抑制することができるが、従来の受信検波方式を用いた場合、非線形歪みによる誤り率特性の大幅な劣化が避けられない。しかしながら、最尤推定に基づいた検波方式を用いれば、この歪みによる特性の劣化を大きく改善することが可能であることが計算機シミュレーションにより確認されている。そこで、このシステムを数学的にモデル化し、確率的手法を用いて解所することにより、その理論的な特性を検証した。OFDM方式をガウス確率過程で近似し、クリッピングを非線形変換として扱うことにより、従来困難とされてきた理論解析が可能となった。理論による解析結果と計算機シミュレーションにより得られた結果を比較すると、両者が高い信号雑音比においてよく一致することが確認された。これにより、経験的に得られた結果が妥当であることが理論的に示され、よってクリッピング・フィルタリング方式がOFDMシステムの電力利用効率を高める方法として有力となり得ることを明らかとした。次年度は、本年度の中心であった変調方式から検討範囲を広げ、電力増幅器の電力効率特性までを考慮した無線通信システムの特性評価を行う。本年度は、前年度に引き続き移動体無線通信システムの主力変調方式であるOFDM方式に対し、その電力利用効率を高める手法についての基礎検討を行った。具体的には、本研究者が提案してきたOFDM信号の低減手法の一つであるTrellis Shapingについて、その特性解析を行うためのシミュレーションシステムの構築を行った。この提案手法は、比較的少ない計算量で、OFDM信号のダイナミックレンジを効果的に低減できる方法であり、本年度のIEEEの論文誌に掲載されている。しかしながら、特性評価については十分でなく、実用化するためには、さらに実用的な環境で評価する必要がある。本年度は、そのための準備として、計算機シミュレータの作成を行った。実用的な環境として、電力増幅器モデルの構築、およびマルチパス伝搬路を組み込んだ。また、誤り訂正符号との組み合わせについても検討を行った。今後、これらのシミュレータを用いて提案手法の実用性についてその有効性を示す。
反芻胃の機能的構造を組み入れた草本系バイオマス用メタン発酵システムの開発

本研究では反芻胃の構造と機能をモデルに、反応槽内の撹拌速度や担体投入が草本系バイオマスのメタン発酵に及ぼす影響を検討した。研究の目的は反応槽内で固形性基質や微生物を不均一に分布させることや多様な微生物を高濃度に保持することで高効率発酵を実現することである。研究の結果、撹拌は反応槽内が均一になる完全混合より、汚泥やセルロースが底部に沈降する程度の撹拌(今回は10 rpm)がメタン発酵に有利であり、その撹拌条件では水理学的滞留時間8日でセルロース分解率79 %以上になること、浮上性担体の投入はメタン生成には大きな影響を及ぼさないが、菌叢の多様性が増し、細菌数も増大することが判明した。本研究は草本系バイオマスのメタン発酵の高効率化を目的に、1反応槽内の撹拌を適度に抑え、意図的に槽内に不均一構造を作り出し、投入されたバイオマスの分解状況に応じた滞留時間(たとえば分解されていない固形物の滞留時間を長くする)を作り出すこと、2反応槽中に水処理装置用担体を投入することで、多種多様な微生物を高濃度に保持することを実現したメタン発酵システムの構築を目標としている。27年度は撹拌の影響を調べるため、撹拌子回転数を10rpmおよび100rpmに設定し、24時間連続で撹拌した。なお基質にはろ紙粉末を用い、水理学的滞留時間8日、運転温度35°Cの条件下で運転を実施した。得られた実験結果は以下のとおりである。1.反応槽内の固形物濃度の鉛直分布(運転開始後24日)は100rpmの場合、およそ3390mg/Lで均一であり、完全混合状態である。一方、10rpmでは上・中層が740mg/Lであったのに対し、下層は3100mg/Lとおよそ4倍高濃度であった。2.メタン生成量(運転開始後1934日の平均)は100rpmで165mL/日であったのに対し、10rpmでは244mL/日と1.5倍ほど多い。3.揮発性脂肪酸濃度の鉛直分布(運転開始後24日)は、100rpm、10rpmいずれでも均一で、100rpmで全揮発性脂肪酸濃度が850mg/Lであったのに対し、10rpmでは160mg/Lと残存する全揮発性脂肪酸濃度は低かった。以上のように、撹拌子回転数10rpmでは槽内に固形物濃度の不均一状態が形成されることと、10rpmのほうが良好なメタン生成がおこることがわかった。当初、投入する基質として刈草、水理学的滞留時間は2日と5日、撹拌子回転数を10rpmとし、撹拌時間と撹拌間隔を変化させ実験をおこなう予定であったが、安定した実験結果を得るために基質は品質にばらつきのない工業製品であるろ紙粉末へ変更し、計画した滞留時間(2日と5日)ではメタン発酵が不安定であったため、滞留時間を8日のみとし、さらに滞留時間を単一にしたことに伴い、二つの反応槽の撹拌子回転数(24時間連続撹拌)をそれぞれ10rpmおよび100rpmに設定し、実験をおこなった。その結果、完全混合状態である100rpmよりも10rpmのほうが良好なメタン生成が進行するという結果が得られた。混合状態の評価としては回転数でとらえることが工学的に明解であること、また回転数100rpmでの実験は29年度実施予定の条件を前倒しした実験であったため、予定していた滞留時間(2日と5日)や撹拌パターン(撹拌時間や撹拌間隔)の検討は未実施であるが、研究の進展としてはほぼ順調と判断した。本研究は草本系バイオマスのメタン発酵において、I反応槽内の撹拌を適度に抑えることにより、槽内に投入した固形物や微生物の不均一な分布をつくる、II水処理装置用担体を投入することにより、多種多様な微生物を高濃度に保持することで処理の効率化を可能にするシステムの構築を目標としている。今年度は前年度に引き続き、撹拌の影響を調べるため、撹拌子回転数10および100rpmに加え、30rpmで連続撹拌する実験をおこなった。続いてメタン生成が10rpmに比べ低かった高撹拌(回転数75rpm)の反応槽に水処理装置用担体を投入し、その影響を調べた。いずれの実験も基質にはろ紙粉末を用い、水理学的滞留時間が8日になるよう一日一回投入した。運転温度35°Cである。撹拌の影響に関しては、1メタン生成量は100rpmでは170mL/日であったのに対し、30rpmではほぼ同じ生成量であったが、10rpmでは1.4倍に増大した。2VSSやセルロース残存濃度は10rpmでは下層は上・中層よりそれぞれ6.8倍および5.8倍ほど高濃度になったが、30rpmと100rpmでは鉛直方向の濃度分布は見られず、槽内は完全混合状態であった。一方、3揮発性脂肪酸に関しては、回転数に関わらず、槽内で均一であった。

また定量PCR法と次世代シーケンシングによる菌叢解析の結果、4総細菌数および総古細菌数に対する撹拌の影響は小さかったが、BacteroidetesやProteobacteriaなどの存在割合に対しては撹拌の影響がみられた。またいずれの回転数でもSpirochaetesが細菌群集のほぼ半分を占めていた。担体投入に関しては、担体投入後、5メタン生成量は100rpmに比べ、1.1倍増大した。6VSSおよびセルロース残存濃度とも下層のほうが上層よりおよそ1.3倍高濃度になった。撹拌の影響に関しては、撹拌子回転数10、30、100rpmにおけるメタン発酵特性を計画どおり検討出来た。その結果、固形分が底部に沈降するように撹拌する(撹拌子回転数10rpm)と良好なメタン生成がおこること、また固形分が底部に沈降するような撹拌でも発酵の阻害因子になりうる揮発性脂肪酸は槽内で均一になることが明らかになった。また事前の計画には含まれていなかった定量PCR法と次世代シーケンシングによる菌叢解析を実施したところ、撹拌による菌叢への影響を評価出来た。さらに担体投入の影響に関しても、予定通り実験することが出来た。その一方、今年度も水理学的滞留時間を8日から短縮する実験は実施できなかった。滞留時間の短縮化に関する検討は未実施であるが、研究の中核をなす検討項目である撹拌の影響に関しては明確な結果(固形分が底部に沈降する程度の撹拌:撹拌子回転数10rpmで良好なメタン生成がおこる)が得られ、追加で実施した菌叢解析により微生物学的知見も得られたため、総合的に判断し、おおむね順調に研究は進展しているとした。本研究は草本系バイオマスのメタン発酵において、I反応槽内の撹拌を適度に抑えることにより、槽内に投入した固形物や微生物の不均一な分布をつくる、II水処理装置用担体を投入することにより、多種多様な微生物を高濃度に保持することで、処理の効率化を実現するシステムの構築を目標としている。最終年度はこれまでの実験で最も処理効率が高かった低速(10rpm)で反応槽内を連続撹拌し、さらに水面に浮上する担体を投入することがメタン発酵に及ぼす影響を調べた。前年度同様、水理学的滞留時間(以下、HRTと略記)は8日とし、基質であるろ紙粉末を一日一回投入した。運転温度は従来通り35°Cとした。また担体を投入しない反応槽において、HRTを8日から5日に短縮し、処理への影響を検討した。そして最後に反応槽内の菌叢を定量PCRと次世代シーケンシングで解析した。実験の結果、担体投入はメタン生成量やセルロース分解率に影響を及ぼさなかった。一方、菌体など固形物濃度の指標であるVSSに関しては、担体投入により反応槽上層で上昇し、下層では大きく低下した。また菌叢解析の結果、担体投入により反応槽内の細菌群集構成に層間で違いが生じ、単位汚泥重量あたりの細菌数が増大することがわかった。さらにHRT短縮実験で、HRTを5日にすると反応槽下層でセルロースの蓄積が見られ、担体投入のない反応槽では良好な処理が困難になることが判明した。以上、これまでの研究を総括すると、撹拌に関しては反応槽内が均一になる完全混合よりは、汚泥やセルロースが底部に沈降する程度の撹拌(今回は10rpm)がメタン発酵に有利であること、浮上性担体の投入はメタン発酵特性に大きな影響を及ぼさないが、菌叢レベルでの多様性が増し、細菌数も増大すること、HRT8日で良好なセルロースのメタン発酵(セルロース分解率79%以上)が可能であることが判明した。本研究では反芻胃の構造と機能をモデルに、反応槽内の撹拌速度や担体投入が草本系バイオマスのメタン発酵に及ぼす影響を検討した。研究の目的は反応槽内で固形性基質や微生物を不均一に分布させることや多様な微生物を高濃度に保持することで高効率発酵を実現することである。
沿岸生態資源と人間の相互依存の動態解明

調査地であるバンドン湾は,カキ・ハイガイのタイ国内最大の産地であり,またその養殖方法は極めて粗放的であることが特徴である。一方で,生産を環境に依存しているがため,環境変動によって漁民の収入(漁獲量)は大きく変動する。そこで,バンドン湾での養殖が始まってから現在までの約50年に渡る災害の実態把握を行った。災害規模と生産量の減少,そして回復時間についてだけでなく,災害を要因としない生産量の変動があることも明らかとなった。これまで生態資源の持続に関しては理化学的な評価が主であったが,今回明らかになった施政要因も評価軸に取り込むことで,より現実的な「持続的管理」が行える可能性を示すことが出来た。環境や人為的にもたらされる攪乱に対して、生物資源とそれを利用するヒトがどのような対応をし、高い生産性と利用域の拡張を同時に達成してきたのだろうか.地域のくらしは、地域固有の環境特性をふまえた知識体系や技術体系をはぐくんできていると言え、生態資源との相互依存性は、地域社会の基礎構造に埋め込まれていると言える.本研究では、タイ国バンドン湾の環境において、攪乱と応答の繰り返しによる現在の相互依存の形成過程を複数の視点から明らかにすることを目的とした。これまで申請者(渡邉)の調査によって、調査地での二枚貝養殖が1960年に開始されたことが明らかとなっている。H25年度の調査によって、少なくとも3度の大きな技術的変革を経て、現在の養殖技術(セメントポールスタイル)が確立されたことを明らかにした。当該地でのカキ養殖技術は、粗放的である。それは、湾内の基礎生産量が極めて高くまた良好であることから成立するものである。一方で、災害においても無防備な状況と言える。では、当該地は災害とは無縁なのであろうか。そこで、本年は特に過去の気象状況および災害状況の詳細情報の入手に努めた。その結果、約50年分の日雨量データ、30年分の河川流量データが得られた。同時に農協銀行の貸付情報についてもかなりの情報量を入手することができた。詳細な分析は26年度以降になるが、少なくとも毎年、雨季には洪水被害が発生しており、5年10年に一度、湾全体に及ぶ大規模な水害による生産個体の死亡事故が起こっていた。これらを整理したうえで、今後は、定期的な収入源の遮断(災害)が繰り返されているにも関わらず、それに応じた技術発達がされないのか。また、二枚貝養殖という生業にこだわるのかと言ったより深層部分に踏み込んだ調査を行っていく。バンドン湾の二枚貝養殖(特にカキ・ハイガイ)の起源年は、本研究の一連の調査によって1960年(カキ)、198083年(ハイガイ)が明らかとなった。その一方で、何故その時期に生態資源利用が開始されたのかが不明なままであった。26年度は、これまでバンドン湾を中心とした社会科学調査に加え、タイ国の沿岸資源利用史を歴史環境学的視座から整理し直すという大きな試みを実施した。その結果、1950年代から始まる東南アジア諸国のEEZ(排他的経済水域)の制定に端を発することを発見する。制度・政策による住民の移動、生業転換の推進が基底となっていたことが明らかになった。カキの生態資源利用は個人による云わば“偶然"が存在したが、その発生は時期こそ違いがあっても必然的に起こりえたと考えられる。ハイガイについては、さらに隣国マレーシアの存在が明らかとなった。マレーシアはハイガイの大生産地であり、その起源は1930年代であることが本研究の調査で明らかになった。マレーシアのハイガイ生産者は、自身の土地の開発拡大だけでなく、隣国タイへの資源移植を積極的に行い、稚貝の輸出による利益と、成貝の逆購入によってマレー本国内での価格差による利益という複数の利益を持続的に得るというシステムを確立した。これにより、マレー国内の直接管理地のオーバーシュートが抑制されている可能性が示された。著者らは、この「資源預託」による発展と持続的資源利用の可能性に強く着目している。現在、26年度の成果を中心に国際誌に投稿すべく論文を作成中である。27年度は、先に述べた可能性の検証を進めると共に、ここ数年頻発する洪水被害とその対処についてバンドン湾での社会科学調査を実施する予定である。調査地であるバンドン湾は、カキ・ハイガイのタイ国内最大の産地であると同時に、その養殖方法は極めて粗放的であることが特徴である。このように、例えば広島などの同種養殖において極めて集約的ないわゆる「先進地」と比べ、ヒトの介入度が低く、かつ高い収量が維持されるためには、生産地(=バンドン湾)そのものが、高い生産性を持っていることが考えられる。これまで、生産性に関して他機関と協働により、主にカキ・ハイガイの餌となる植物プランクトンに代表される一次生産量評価を行ってきた。その結果、極めて良好な環境であることが分かり、仮説は証明された。その一方で、生産を環境に依存しているがため、環境変動によって漁民の収入は大きく変動する。ヒトの暮らしには環境変動による資源の減少は、「生業」の持続性を脅かす負の要因となる。そこで、バンドン湾での養殖が始まってから現在までの約50年に渡る災害の実態把握を行った。同時に、生産量の変動も把握した。これにより、災害規模と生産量の減少、そして回復時間についてある程度把握することが出来た。

また、災害を要因としない生産量の変動があることも新たに発見された。この要因については、制度変更によるものが多いことが考えられた。先にも述べたように、ヒトの生業の持続性は収入源となる資源の持続的な利用が重要であるが、制度変更によっても持続性の破たんが起こり得ることが明らかとなった。これまで生態資源の持続に関しては、理化学的な評価が主であったが、今回明らかになった施政要因も評価軸に取り込むことで、より現実的な「管理」が行える可能性を示すことが出来た。調査地であるバンドン湾は,カキ・ハイガイのタイ国内最大の産地であり,またその養殖方法は極めて粗放的であることが特徴である。一方で,生産を環境に依存しているがため,環境変動によって漁民の収入(漁獲量)は大きく変動する。そこで,バンドン湾での養殖が始まってから現在までの約50年に渡る災害の実態把握を行った。災害規模と生産量の減少,そして回復時間についてだけでなく,災害を要因としない生産量の変動があることも明らかとなった。これまで生態資源の持続に関しては理化学的な評価が主であったが,今回明らかになった施政要因も評価軸に取り込むことで,より現実的な「持続的管理」が行える可能性を示すことが出来た。研究の進展としては当初の予定以上に新たな発見が続き、進行していると考えている。その一方で、タイ国内の社会情勢の影響により、当初の予定通りの調査スケジュール(渡航)をこなすことが出来なかった。同じ理由により、現地の研究協力者との協働も予定通りとは行かなかった。仮に予定通りにスケジュールをこなしていたならば、更なる発展があったものと思われる。以上より、本年度の達成度を「おおむね順調に進展している」とした。河川環境学応用生態工学地域研究最終年度にあたるH27年度は、これまでの研究調査で発掘された情報ソースを整理し、論文化することを目的とする。そのために、昨年度に繰り越した経費を有効に使用し、本研究の帰結を目指すと共に、更なる発展方向を明確にする。生物生態に関する調査は、現地およびタイ国内大学・日本国他機関の協力により、湾内の基礎生産量の把握がほぼ完了した。また、約50年間の水文情報も入手でき、養殖開始時期から現在までの洪水の発生時期の再現が可能となった。水文情報に関しては、当初の予定を大きく上回る成果を挙げることが出来た。一方で、タイ国内の政情不安により、社会科学調査の一部が未完のままである。しかし、現地協力者との関係は良好であり、政情安定(H26年度4月現在で既に安定)と共に再開できる状態ではある。以上を踏まえて、本年度の達成度を「おおむね順調に進展している」とした。H26年度に起きたタイ国内の政情不安により、当初予定していた時期の渡航(特に2014年前期)を実施できなかった。これに伴う旅費・現地支出予定費が残額となった。H25年度は、政情不安もあり、一部の社会科学調査が予定通り進んでおらず、H26年度に繰り越された(含む経費)。しかし、H26年度調査のスケジュールを大きく変更せずに補完できる予定である。H25年度で得られた成果をまとめ、国際誌に投稿する。第一報をH26年度に行う予定である。その他は、研究計画に沿って行う予定であり、変更の予定はない。本年度は最終年度であるため、調査補助員を同行するなどマンパワーを上げて調査する予定である。
ニューラルネットワークを用いた色感性システムの実現

人間が持つ知性や理性に相対する「感性」をモデル化し計算機上に実現できれば、デザインは言うに及ばず、感性計測、絵画・音楽などの感性教育、ヒューマンインターフェース、遊び機械等への応用が考えられる。また感性メカニズムの解明への一助ともなるであろう。本研究の目的は、感性実現の第一歩として、比較的感性に結びつき易い色を対象に、TVカメラの色情報から、美しい-汚い、暖かい-冷たいなどの感性情報を取り出すシステムを実現することである。従来得られている色知覚の心理学ならびに生理学上の知見を基に,任意結合型のミューラルネットワークを用いて色感性システムを構築し,心理評定実験から得られたデータから抽出される色感性因子によりネットワークの学習及び汎化を行う。さらに,実現されたニュートラルネットワークの内部分析を行い,色感性メカニズムについて色覚系と感性系に分けて従来の心理的・生理的知見と比較考察した。その結果,獲得した内部表現の中の色覚系は人間の色覚モデルと類似した形となり,また感性系は色相とトーン(彩度と明度)の選択的応答の結合した形で表現されることを実証した。本研究の特色は、思考,判断,分析,理論化などの主に人間の知性系の機能でなく,知覚、本能、衝動などの機能を有する感性系を計算機上に実現するところにある。この感性システムを実現するに当たって,特にニューラルネットワークを用いたのは,まず過去の研究例で色覚モデルとしてニューラルネットが良く適合することが実証されていること,そして、感性は人間の脳内で知覚情報の後に形成されるものであることを考慮すると、非常にシンプルなモデルであるがニューロンは少なくとも脳神経細胞モデルであり感性メカニズムの解明につながると考えたからである。本システムは色のみを対象とした極めてシンプルな構成であるが,感性実現の第一歩として重要な知見が得られた。本年度は次のような順序にしたがって研究を進めた。1.色感性情報獲得のための心理実験:被験者に標準光源で照射されたJIS準拠の標準色票を一定の方向から観測させ、感性の心理的評定を行った。2.TVカメラからの色情報の獲得:心理実験と同じ設定条件で、色票をCCDカラーカメラで撮影し、それらの画像を記録した。3.ニューラルネットワークの構成:カメラ出力のRGB値を人間の視細胞のRGB錐体の出力と考え、ニューラルネットワークの入力はRGB値、出力は感性情報とする5層のネットワークを構成した。4,色感性システムの実現:心理実験で得られたデータを用いて、ネットワークに学習させ色感性システムの実現を図った。以上のように,平成5年度は5層ニューラルネットワークを用いて、「暖かい-寒い」と「軽い-重い」の2つの感性情報を出力するシステムを構築した。5層のうち第1層目は入力層で、第2,3層は色覚モデルを参考にし、第4,5層で感性を処理するネットワークを構成した。学習結果は良好で一つの色感性システムを実現したといえる。しかし、学習に用いてないデータに対する汎化テストでは、色自体の物理量(RGB値)の変化は小さいにもかかわらず、人間の感性の変化が大きい色(例えば、紫と青)については必ずしも良好な結果とは言えず、今後中間層のニューロンの内部解析に基づくニューラルネットワークの構造の改善が必要である。本年度は,特に平成5年度に実現した色感性ニューラルネットワークシステムの内部分析を,次のような順序で行った.1:色覚系の内部分析:色覚系のニューロンの内部分析を行い、色覚モデルと比較考察を行った.

2.感性系の内部分析:感性系のニューロンの内部分析を行い、感性系の機構を調べた.以上の結果,以下のことを実証した.1.色覚系色覚系のr-gユニットは緑に対し正,赤に対し強い負の応答すなわち緑-赤応答であり,y-bユニットはほぼ黄-青応答を示しており,これは正にヘーリングのいう反対色応答を示している.また,vユニットならびにVユニットはほぼ同じような傾向を示し,赤系統の色に対し正の応答,緑系統から青系統の色に負の応答を示し,これは,昼間の明るさでは赤系統の色は目立ち,青系との色は目立たないという昼間視の明るさに対する応答であると考えられる.このように,一部正負の逆の応答を示す場合もあるが,ほぼ色覚モデルに近い応答が得られており,色覚系のニューラルネットが人間の色知覚と同様なメカニズムを獲得したと考えられる.感性系:感性系の中間層の各ユニットは色相によってそれぞれ異なる応答を示している.すなわち色に関する選択的な応答である.これはアカゲサルの第4次視覚野には色選択性ニューロンが多数集まっているという生理学的知見に一致する.また,トーンも同様の応答を示している.したがって,単純には色相とトーンの選択的応答により感性情報が生成されると考えられる.また感性情報によっては冗長なユニットが存在する.
マルト語文法の記述的研究とマルト語コーパスの作成・公開

本年度こ、他の補助金によるものも含めて2回現地調査を行い、マルト語の録音収集と文法の聞き取りを行い、それ以外の時間には書き起こしを行った。昨年度までの研究で、マルト語には従来考えられていた3支族の方言以外に、多数の地域的変種が存在することが明らかになった。そのため調査地域を広げ、今年度の調査では、治安情勢の悪い西部の炭鉱地帯と北東部のビハール州境を除いて、マルト語の話されている諸地域のそれぞれ1つ以上の村落で文法の聞き取り調査と録音を行った。その結果、マルト語の方言は、動詞活用に基づいておよそ5地域に分けられるという仮説を立て発表した。また3支族のうち、クマールバーグと南部のマルパハリアは同じ方言を話していると考えられる一方、中央部、西部のマルパハリアとサウリアパハリアの言語には動詞の完了形など丈法面で大きな違いがあり、同じ地域でも支族によって方言が異なることも明らかになった。またマルト語およびクルフ語は、パキスタンのブラーフーイー語と系統的に最も近く、ともに北ドラヴィダ語派を形成すると言われてきたが、動詞活用に関する限り、中南、中央語派の諸言語に類似しており、従来の系統樹モデルに見直しを迫る結果が出た。本研究のもう一つの目的である口承文芸の採取については、各地で民話や自伝、祭祀等の説明を録音し、それを書き起こしたものに語注と訳を施し、ひとまずそのうち3点を発表した。期間内には完了しなかったが、最終的には200ページ以上の書き起こしテキストを本にまとめる予定である。音声データについてはウェブ上に順次公開している。本年度は、9月と2月、3月に二度の現地調査を行い、現地の公立学校の協力を得て、今後の研究の基礎となる語彙と文例を中心に収集した。9月調査時には、ジャールカンド州パークル県に行き、県北部、中部の村々で聞き取り調査を行い、どの地域でマルト語が話されているかをまず調べた。ついで、パークル県ヒランプルとゴッダ県ダムニのジャールカンド州立先住民寄宿高校の協力を得て、サウリア・パハリア支族、マル・パハリア支族、クマールバーグ支族の複数の話者から基礎語彙と文を収集した。その成果は、Field Research on Minority Languages of South and South-East Asia : Working Papersに発表予定である。この論文においては、各地方、各支族のマルト語を、かねてから研究している姉妹言語のクルフ語と対比して、基礎的資料として提示した。2月、3月の調査では、パークル県、サヘブガンジ県、ゴッダ県、ドゥムカ県のマルト語話者の村を訪ね、短文、民話、自伝、歌謡など多方面にわたって話を聞き、録音し、一部については書き起こしを行った。またドゥムカ県ゴーピーカンダル、サヘブガンジ県バンデルコラの先住民寄宿学校の協力を得て、マルト語圏の南東部と北部の出身者に聞き取り調査を行い、言語サンプルを録音した。これらの資料をもとに、マルト語の方言区域を見直した結果、従来は支族間の方言差とされていたさまざまな現象が、支族よりむしろ地域の方言のものであるという仮説を立てるに至った。昨年度に基礎語彙と短文を収集したことにより、本年度はようやくマルト語の録音を聴いて理解できるようになった。そのため、採集した録音を書き起こして語註と訳を付けるという、コーパス作成の作業に本格的に着手することができた。8月まではそのように書き起こしを行い、9月にインド・ジャールカンド州パークル県、サーヘブガンジ県、ゴッダー県で行った現地調査において話者と面談し、書き起こした内容を確認して訂正した。またそれと同時に、パークル県リティパラ警察管内マリパラ村とモクリ村、マヘーシュプル署管内アムラーガチ村、サーヘブガンジ県ポリオ署管内バンダルコラ村において、文法の聞き取り調査と短文や民話などの録音を行った。さらにクマールバーグ方言を話す、であるパークル県ヒランプル署管内パデルコラBを訪ね、文法調査と言語データ採取を行った。帰国後データの整理を進め、クルフ語・マルト語諸方言の比較活用表を完成させた。本年度の調査で明らかになったことは、マルト語には従来考えられてきた方言以外に少なくとも12種の方言があり、それらは発音、形態、語法のすべてにおいて大きく異なっているということである。このことによって、姉妹言語のクルフ語との祖形再建が進むばかりでなく、ドラヴィダ祖語の形態を理解する上でも新たな資料が提供されることになる。

またマルト語およびクルフ語は、パキスタンのブラーフーイー語と系統的に最も近く、ともに北ドラヴィダ語派を形成すると言われてきたが、動詞活用に関する限り、中南、中央語派の諸言語に類似しており、従来の系統樹モデルに見直しを迫る結果が出た。本研究のもう一つの目的である口承文芸の採取については、各地で民話や自伝、祭祀等の説明を録音し、それを書き起こしたものに語注と訳を施し、ひとまずそのうち3点を発表した。期間内には完了しなかったが、最終的には200ページ以上の書き起こしテキストを本にまとめる予定である。音声データについてはウェブ上に順次公開している。
神経系におけるオンコスタチンMの機能の解析

神経系におけるオンコスタチンMレセプター(OSMR)の発現を検討した結果、中枢神経系におけるOSMRの発現は胎児期から生後1週目までは舌下神経核において認められたが、成獣ではその発現は認められなくなり、かわって嗅球のアストロサイトや脈絡叢細胞に発現してきた。さらに脳の核領域、および末梢神経である三叉神経節や後根神経節を用いてノーザンブロット解析を行ったところ、嗅球においてその発現が認められたことに加え、三叉神経節や後根神経節において非常に強いOSMRの発現を認めた。OSMRは神経節小型ニューロンに発現してしており、ほとんどのOSMR陽性ニューロンはTrkA陽性ではなく、c-ret陽性の小型ニューロンに属していた。OSMR陽性小型ニューロンはサブスタンスPやCGRPなどのニューロペプチドはもたず、vanilloidレセプターであるTRPV1やATPのリセプターであるP2X3を有していたが、驚くべきことにOSMR陽性小型ニューロンはすべてTRPV1とP2X3の両者とも陽性であった。さらに、オンコスタチンM(OSM)欠損マウスでは、TRPV1とP2X3の両者が陽性の小型ニューロンが有意に減少しており、それを裏付けるように、カプサイシンやATPによる刺激に対する反応の減弱を認めた。さらに、機械刺激、熱刺激、腹部疼痛による反応も減弱していた。このように、末梢神経節小型ニューロンの発生分化におけるOSMの関与が示された。また、TRPV1のホモログであるTRPV2は、いかなる神経栄養因子に依存するかについては明らかでない。今回、TRPV2が、TRPV1やTRPM8の発現が認められない胎生11.5日齢からすでに発現すること、胎生11.5日齢と胎生13.5日齢のマウス胎仔で、TrkC陽性細胞の多くにTRPV2が発現していることが明らかになった。成獣では、TRPV2陽性細胞の68%はTrkC陽性で、25%はRet陽性であった。以上の結果より、TRPV2は、その多くがNT-3依存性の後根神経節ニューロンに発現していることが明らかになった。オンコスタチンM(Oncostatin M ; OSM)はインターロイキン-6(IL-6)、IL-11、白血病阻害因子(LIF)、カルジオトロピン-1(CT-1)、毛様体神経節神経栄養因子(CNTF)、オンコスタチンM(Oncostatin M;OSM)、cardiotrophin-like cytokineなどと同様、IL-6ファミリーのサイトカインとして知られている。これまでに、IL-6、LIF、CT-1、CNTFなどが神経系に対して種々の作用を有することが報告されている。神経系におけるOSMレセプター(OSMR)の発現を検索した結果、中枢神経系におけるOSMRの発現は胎児期から生後1週目までは舌下神経核において認められたが、成獣ではその発現は認められなくなり、かわって嗅球のアストロサイトや脈絡叢細胞に発現してきた。さらに、ノーザンブロット解析を行ったところ、嗅球においてその発現が認められたことに加え、三叉神経節や後根神経節において非常に強いOSMRの発現を認めた。in situハイブリダイゼーション法を用いて検討を行った結果、OSMRは神経節小型ニューロンに発現していた。

抗OSMR抗体を用いた多重免疫組織染色により、ほとんどのOSMR陽性小型ニューロンはTrkA陽性ではなく、c-ret陽性の小型ニューロンで、サブスタンスPやCGRPなどのニューロペプチドはもたず、vanilloidレセプターであるVR1やATPのリセプターであるP2X3を有していた。さらに、驚くべきことにすべてのOSMR陽性ニューロンはVR1とP2X3の両者とも陽性であった。神経系におけるこれらのOSMR陽性細胞に対するOSMの役割を検索するために、OSMノックアウトマウスを作製した。免疫染色の結果から、VR1とP2X3の両者が陽生の小型ニューロンがOSMノックアウトマウスにおいて有意に減少していた。それを裏付けるように、カプサイシンやATPによる刺激に対する反応の減弱を認めた。さらに、機械刺激、熱刺激、腹部疼痛による反応も減弱していた。これらのことから、後根神経節侵害受容ニューロンのあるサブセットの発達にOSMが関与していることが示された。オンコスタチンM(Oncostatin M ; OSM)はインターロイキン-6(IL-6)、IL-11、白血病阻害因子(LIF)、カルジオトロピンー1(CT-1)、毛様体神経節神経栄養因子(CNTF)、オンコスタチンM(Oncostatin M ; OSM)、cardiotrophin-like cytokineなどと同様、IL-6ファミリーのサイトカインとして知られている。これまでに、IL-6、LIF、CT-1、CNTFなどが神経系に対して種々の作用を有することが報告されている。神経系におけるOSMレセプター(OSMR)の発現を検索した結果、胎児期から生後1週目までの舌下神経核、成獣での嗅球アストロサイトや脈絡叢細胞に発現していた。さらに、末梢神経系では、三叉神経節や後根神経節において非常に強いOSMRの発現を認めた。これらの神経節において、OSMRは小型ニューロンに発現しており、多重免疫組織染色により、ほとんどのOSMR陽性小型ニューロンはTrkA陽性ではなく、c-ret陽性の小型ニューロンで、サブスタンスPやCGRPなどのニューロペプチドはもたず、vanilloidレセプターであるTRPV1やATPのリセプターであるP2X3を有していた。さらに、すべてのOSMR陽性ニューロンはTRPV1とP2X3の両者とも陽性であった。OSMノックアウトマウスの神経系の検討から、TRPV1とP2X3の両者が陽性の小型ニューロンがOSMノックアウトマウスにおいて有意に減少しており、それを裏付けるように、カプサイシンやATPによる刺激に対する反応の減弱を認めた。また、神経栄養因子のひとつであるNT-3のレセプターTrkCとTRPV2の関係を検討したところ、TRPV2は後根神経節のNT-3依存性ニューロンに発現していることが示された。
レジンペレットによる海洋汚染の実態と水環境中への環境ホルモン物質の溶出に関する研究

プラスチックの原料として使用されるプラスチック小粒(いわゆる、レジンペレット)の海洋への流出が新たな海洋汚染問題となっており、海洋に流れ出たレジンペレットを海鳥が飲み込むといった生物被害が数多く報告されており、生物や環境への影響が懸念されている。本研究は、レジンペレットの環境中への流出の実態の解明及びレジンペレットからの環境汚染化学物質の溶出について調査研究を行ったものである。平成1112年度の調査研究による成果を以下に示す。(1)レジンペレットの散乱実態調査を全国の海岸(43ヵ所)について行った結果、ほとんどの海岸でペレットの存在が認められ、ペレット流出が日本の海域に広域的に起こっていることが明らかとなった。海面にもペレットが多数浮遊していることも確認された。(2)外国の海岸(韓国、バリ島(インドネシア)、オアフ島(ハワイ)及び太平洋海域の海面(ハワイ→日本の航路)調査でもペレットの存在が確認され、ペレット汚染が日本の海域だけでなく世界中の海域でも起こっている地球規模の問題であることが明らかとなった。(3)広域的な調査の結果、ペレットの排出源が主としてプラスチック生産工場であり、流出がプラスチック成型工場→河川→海→海岸漂着の過程で起こっているもの推測された。(4)採集したレジンペレットを詳細に分析した結果、ペレットの組成はほとんどがポリエチレン(PE)とポリプロピレン(PP)であり、比重が1以下の浮遊性のペレットであった。(5)東京湾の数ヶ所の海岸から採取したペレット(PP)についてガスクロマトグラフィー質量分析(GC/MS)を行った結果、ノニルフェノール、PCB,DDEの各汚染物質が検出され、それぞれの含有量は130-25000ng/g,5-120ng/g,0.16-3.1ng/gであった。現場の海水中におけるバージンペレットの浸漬実験から、時間とともにペレットへのPCB及びDDEの吸着量の増大が認められ、環境水中からペレットへの汚染物質の吸着移行性が確認された。PEペレットのGC/MS分析からも他の汚染物質(BPA)の吸着が確認された。これらの分析結果から、ペレットから検出された汚染物質は海水起源であること、さらにこれらの汚染物質がペレット表面に吸着することによりペレット自信が汚染物質の媒体(運びや)となる可能性が示唆された。近年、プラスチックの原料として使用されるプラスチック小粒(いわゆる、レジンペレット)の海洋への流出が新たな海洋汚染問題として注目されている。海洋に流れ出たレジンペレットを海鳥が飲み込むといった生物被害事例が数多く報告されており、生物や環境への影響が懸念されている。本研究では、レジンぺレットの環境中への流出の実態の解明ならびにレジンペレットからの環境汚染化学物質の有無及びその溶出性について明らかにしようとするものである。本年度に行われた研究とその成果を以下に示す。(1)東京湾全域の海岸(30地点)、海面(6海面16地点)、河川(9河川19地点)でレジンペレットの散乱調査を行い、調査場所ほほ全域でペレットの散乱が確認された。

特に、湾奥部や川崎、千葉の工場地帯での汚染が著しかった。河川の中流、上流部での散乱が確認され、レジンペレットの海洋への流出が、プラスチック成型工場→河川→海→海岸漂着の過程で起こっているもの推定された。ぺレットの材質分析の結果、流出しているレジンペレットの組成がポリエチレンが60%、ポリプロピレンが35%、エチレン/酢ビ5%であることがわかった。また、レジンぺレットの新旧の判別から、新しいものが確認され、現在もペレットの海洋への流入が続いていることが確認された。(2)海域から採集したレジンペレットGC/MS分析を行った結果、環境ホルモン化学物質とされているノニルフェノールの溶出(ペレット1gあたり3008,000ngの濃度)が確認された。採集したペレットからは油や生物(苔虫)の付着したものも確認され、ペレットが海洋漂流中に様々な有機汚染物質を吸着する可能性が示唆された。来年度は、全国的規模で調査を広げ、日本の海岸全域におけるペレットの散乱の実態を明らかにし、さらに採集した全国のペレットからの溶出化学物質の分析を行う。平成11年度に引き続き12年度は以下の調査研究を実施した。レジンペレットの海域汚染調査を全国43ヶ所の海岸について実施し、さらに日本以外の外国の海岸及び海面浮遊ペレット調査についても実態調査を行った。フィールドから採取したペレットの一部についてはガスクロマトグラフィー質量分析(GC/MS)を行い、環境汚染化学物質の有無及びその溶出量を測定した。本年(12年)度に行った研究内容とその成果を以下に示す。(1)全国の海岸43ヶ所から採集したレジンペレットを分析した結果、ペレットの組成はほとんどがポリエチレン(PE:60%)とポリプロピレン(PP:35%)であり、比重が1以下の浮遊性のペレットが海岸に漂着している実態が明らかとなった。ペレットによる汚染は全国的に起こっていることが確認され、その散乱量は東京、愛知、滋賀、兵庫などのプグラスチック生産工場の多い地域で多く見られ、流出源が工場起因のものと推測された。また、佐渡や隠岐などの離島やプラスチック工場の少ない島根、鳥取、富山などでもペレットの漂着が認められたことから、海流の影響も大きな要因と考えられた。(2)外国の海岸(韓国、バリ島(インドネシア)、オアフ島(ハワイ))及び太平洋海域の海面(ハワイ→日本の航路)調査でもペレットの存在が確認され、ペレット汚染が日本だけでなく世界的な問題であることが明らかとなった。ペレットの材質は日本と同じ様にPEとPPがほとんどであった。(3)東京湾の数ヶ所の海岸から採取したペレット(PP)についてガスクロマトグラフィー質量分析(GC/MS)を行った結果、ノニルフェノール、PCB、DDEの各汚染物質が検出され、それぞれの含有量は130-25000ng/g,5-120ng/g,0.16-3.1ng/gであった。現場の海水中におけるバージンペレットの浸漬実験から、時間とともにペレットへのPCB及びDDEの吸着量の増大が認められ、環境水中からペレットへの汚染物質の吸着移行性が確認された。PEペレットのGC/MS分析からも他の汚染物質(BPA)の吸着が確認された。これらの分析結果から、ペレットから検出された汚染物質は海水起源であること、さらにこれらの汚染物質がペレット表面に吸着することによりペレット自身が汚染物質の媒体(運びや)となる可能性が示唆された。