hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自律神経活動の変動の連続的評価法

本研究の目的は、(1)心拍数の変動をもとに自律神経活動の連続的評価システムを確立すること、および(2)その評価システムを用いて、運動時などの自律神経活動の変化を連続的に検討することであった。まず、コンピューターを用いて、心拍数の変動を解析し、自律神経活動を連続的に評価するプログラムを検討・作成した。分析の手順は以下の通りである。単純移動平均法を用いて、心拍数の変動から2種類の周期的変動、すなわち呼吸に伴う変動と周期が10秒前後の変動(10秒リズム)を抽出し、それぞれについて1呼吸毎、あるいは1周期毎に変動の大きさを求める。心拍数の呼吸性変動の大きさ(Hi)から副交感神経の活動度を10秒リズムの大きさ(Lo)と呼吸性変動の大きさの比(Lo/Hi)から交感神経の活動度を評価する。次に、健康な男子大学生10名を用いて、下半身陰圧負荷時(-20mmHgおよび-40mmHg)および運動負荷時(運動強度;25w,50wおよび100w)の心拍数の変動を測定し、上記の分析プログラムを用いて自律神経活動の変化を連続的に評価した。その結果、陰圧負荷によって平均心拍数が変化しない場合にも心拍数の変動成分には変化が認められた。これは、心拍レベルを一定に保つように、自律神経活動が巧妙に調節されていることを示すと考えられた。また、特に軽強度の運動において、運動を開始すると一時的に副交感神経活動が顕著に低下するが、その後再び活動の増大が見られることが明らかとなった。
酸化変性高密度リポタンパク質（oxHDL）の生成機序と血管壁における役割の解明

動脈硬化症の発症要因として酸化LDLが指摘されてきた。一方、HDLはコレステロールの引抜き作用に加え、HDL自身が酸化されてLDLの酸化変性を抑制する作用があるが、生じた酸化HDLがどのような性状と作用を持つのか、まだほとんど検討がなされていない。本研究は、酸化HDLの生成過程と病巣形成への関与の解明を目的とする。ウエスタンブロットや質量分析計を用いてapoA-Iの修飾および生成する酸化脂質の分子種を解析し、HDLの酸化変性の過程を検討する。酸化HDLのマクロファージや血管内皮細胞への作用について検討する。また、抗酸化リン脂質抗体を用いてヒト血漿中の酸化HDLの検出と分離を試みる。
高齢者の生活機能低下を高精度で予測可能な運動機能テストの判定方法の開発

本研究課題の目的は,高齢者の生活機能低下を予測するための運動機能テストの判定方法を確立することである.そこで,本研究では地域で自立した生活を送る65歳以上の高齢者を対象に,生活機能,運動機能,身体組成,転倒,心理・社会的要因に関して,横断調査および縦断調査を実施することを計画した.研究3年目となる本年度は,対象者の偏りによる解析結果への影響や統計学的検出力を考慮して,これまで2年間実施した調査に加えて,横断調査と1年後の追跡調査(縦断調査)を追加実施し,サンプルサイズを増やした.本年度実施した横断調査により,総計639名の地域高齢者に対して,生活機能,運動能力,身体組成,転倒,心理・社会的要因の調査を完遂した.639名の対象者の属性は,平均年齢71.7±4.8歳,男性は175名(27.4%)であった.健康状態としては,抑うつ98名(15.3%),過去6か月以内の転倒歴60名(9.4%),保有疾病数は平均0.8±0.9疾患,服薬数は平均1.1±1.0種類であった.主観的健康観では「悪い」と回答した対象者は26名(4%)のみで,AWGS基準に基づくサルコペニアの高齢者も21名(3.2%)と先行研究の報告と比較しても少ない結果であった.従って,全般的に健康状態の良好な対象者集団であった.横断的に生活機能と運動機能との関連を検証すると,生活機能低下(IADL低下)と5m快適歩行時間,5回椅子起立テスト,アップアンドゴーテストが有意な関連を示した.縦断調査では,305名に対して1年後の追跡調査を完遂した.追跡調査に参加した対象者では,生活機能低下(IADL低下)が有意に改善していた.同時に,横断調査で生活機能と関連を示した5m快適歩行時間,5回椅子起立テスト,アップアンドゴーテストも有意に改善していた.従って,高齢者の生活機能の変化には運動機能が影響していることが確認された.前年度までに実施した調査において,総計519名の地域高齢者に対して,運動機能,生活機能,身体組成,転倒発生状況,心理・社会的要因について調査を完了していた.これは当初の研究計画における目標対象人数を上回るものであった.しかし,想定よりも生活機能や運動機能が高い対象者にサンプルが偏ってしまったことや,最終的な統計学的解析における検定力を考慮して,今年度は横断調査および縦断調査を追加実施しサンプル数を増やした.その結果,2018年度末の時点で,ベースライン調査として総数639名,1年間の縦断調査として305名の対象者に調査を完遂し,予定したデータの取得をすることができた.すなわち,横断調査および縦断調査ともに統計学的解析を行うに十分なサンプルを確保できた状態にあると考えている.従って,本研究課題における課題遂行状況としては順調に進展していると考えている.一方で,年度末までデータ取得のための縦断調査を継続したことで,データの解析および研究成果の発表については年度内で行うには十分な期間がない状況となった.そこで,データの解析および成果の発表については研究期間を一年間延長することで遂行していく計画としている.3年間の調査によって得られたベースライン調査の対象者639名,1年間の縦断調査の対象者305名の運動機能,生活機能,身体組成,転倒発生状況,心理・社会的要因に関するデータに対して,データ整理を行っていく.データ整理が完了後,詳細な統計学的分析を実施してく予定としている.具体的には,ベースライン調査で得られたデータから横断的な統計学的分析を行い,運動機能と生活機能との関連を検証したうえで,生活機能低下を検出するうえで最も感度が高い運動機能の判定方法を検討していく.その後,横断調査によって得られる運動機能の判定方法を縦断調査のデータに適用し,縦断的な生活機能の変化の検出に対する,運動機能の判定方法の妥当性を確認・確立していく予定としている.一連のデータ解析に加えて,解析の結果として得られると期待される主要な結果や副次的な結果について,本研究課題の学術的成果として学会や学術誌へ積極的に発表していく予定である.なお,本研究課題を遂行するために必要なデータの取得は完了しており,また統計学的な検出力を考慮して当初計画よりもサンプルサイズを増やすことにも成功している.今後は,得られたデータを整理し,統計学的な解析を行っていく状態にあるため,本研究課題については順調に進捗しており,このまま課題遂行をしていくことが可能であると考えている.本研究課題の目的は,高齢者の生活機能低下を高精度で予測することが可能な運動機能テストの最適な判定方法を開発し,その妥当性を検証することである.本研究課題では高齢者400名に対して生活機能および運動機能に関する横断調査を行うとともに,200名の高齢者に対しては,生活機能および運動機能に関する追跡調査を行うことを計画した.本年度は,当初の研究計画どおり265名の要介護認定を受けていない自立高齢者に対して,生活機能,運動機能,その他交絡要因について横断調査を行った.そのうち,データ集計が終了した212名(平均年齢70.8±4.3歳,男性44名,女性168名)のデータに対して分析を行った.対象者の生活機能としては,IADL能力の低下10名(4.7%),社会参加能力の低下59名(27.8%)で,生活機能は比較的良好な対象者が多かった.

運動機能は,快適条件5m歩行時間3.5±0.5秒,最速条件5m歩行時間2.7±0.3秒,5回起立テスト6.2±1.3秒,アップアンドゴーテスト5.6±0.8秒,握力27.0±6.3Kgであった.これらの運動機能テストの結果を先行研究の方法によりZスコアに変換すると,それぞれ0.6±0.5,0.3±0.7,0.9±0.5,0.4±0.4,0.5±0.7であり,運動機能も高い対象者が多いことが示された.運動機能と生活機能との関連としては,IADL能力低下の有無と5回起立テスト,社会参加能力低下の有無と5m歩行時間(快適・最速)およびアップアンドゴーテスト,がそれぞれ統計学的有意に関連を示した.両者の関連性は,年齢・性別・抑うつの有無で調整しても変化はなかった.従って,生活機能のレベルによって,関連性を示す運動機能が異なることが示唆された.当初の研究計画においては,平成28年度は高齢者200名の横断調査を実施する予定としていた.実際の研究遂行状況としては,平成28年度は実際に横断調査を実施することができ,その実績として265名の横断調査を遂行することができた.従って,横断調査については,調査対象者数の観点からも,本研究課題は当初の研究計画どおりに順調に進行していると判断している.また,当初の計画では,平成29年度以降に追加として200名の高齢者の横断調査および追跡調査を行う計画であった.しかし,平成28年度中に147名の高齢者に対して,ベースライン調査から半年後の追跡調査も併せて実施することができている.この点については,研究計画よりも極めて良好に進展していると言える.以上のことより,全体として当初の計画以上に進展していると判断している.本研究課題の目的は,高齢者の生活機能低下を予測するための運動機能テストの判定方法について検討することである.そこで,本研究では地域で自立した生活を送る65歳以上の高齢者400名を対象に,生活機能,転倒,運動機能,その他の交絡要因に関して,横断調査および縦断調査を実施することを計画した.研究2年目となる本年度は,昨年度(平成28年度)に実施した横断調査を継続して実施した.さらに,昨年度に横断調査を実施した対象者に対しては,1年後の追跡調査も加えて実施した.本年度の横断調査により,昨年度と合わせて総計519名の高齢者に,生活機能,転倒,運動機能,転倒関連自己効力感,その他の交絡要因について調査を完了した.519名の対象者の属性は,平均年齢71.4±4.6歳,男性135名(26.0%)であった.また,47名(9.1%)に転倒歴があり,120名(23.1%)に骨格筋の筋量低下を認めた.生活機能としては,IADLの低下が33名(6.4%),社会参加能力の低下は118名(22.7%),高次生活機能の低下は297名(57.2%)であった.生活機能と運動機能との関連では,IADLの低下は5回起立テストと最も強く関連を示した.また,社会参加能力の低下は,最大歩行速度と最も強い関連性を示した.高次生活機能の低下については,運動機能との関連は認められなかったが,転倒関連自己効力感,5種類の運動機能テストをスコア化した際の合計点と関連する傾向を認めた.なお,転倒関連自己効力感については,TUGや握力,主観的健康感との関連性や転倒歴の有無に対する識別能力が高いことが示された.従って,転倒関連自己効力感は,運動機能テストの簡易的な代替え手段になりうることが示唆された.縦断調査では,123名に1年後の追跡調査を実施した.追跡調査を実施した対象者では,一部の生活機能や運動機能に変化が認められた.当初の研究計画では,400名の対象者に横断調査を実施し,200名の対象者に縦断調査を実施する予定としていた.
実験的脳梗塞の病態進展過程におけるアストロサイトの役割

研究期間内に、以下の3つの研究を行った[(i)S-100蛋白と脳虚血後の脳梗塞巣の進展過程(遷延性の増大現象発現)に関する時間的そして空間的な相関性について;(ii)S-100B蛋白により誘発される脳損傷の発現メカニズムの解明について;(iii)虚血性脳損傷におけるアストロサイト由来のS-100B蛋白を抑制する薬剤の治療効果について]。1)平成14年度:虚血辺縁領域に発現する活性化アストロサイトが虚血後の遷延性の脳梗塞巣増大現象の発現に関与するかという点に着目し、虚血辺縁領域に存在する活性化アストロサイトからのS-100B蛋白の合成増加と遷延性の脳梗塞巣増大現象の発現は、時間的そして空間的に相関性が認められることを明らかにした。2)平成15年度:S-100B蛋白の抑制を介してアストロサイトの活性化を沈静化する薬剤[(R)-(-)-2-propyloctanoic acid]を用いて、脳虚血後の遷延性の脳梗塞巣増大現象の発現メカニズムを検討し、虚血辺縁領域で増強したアストロサイトの活性化と引き続くS-100B蛋白の産生が、遷延性の脳梗塞巣増大現象の発現に関与していることを明らかにした。3)平成16年度:脳卒中に対する臨床応用に向け、ラットの永久中大脳動脈閉塞モデルを用いて、本薬剤の有効投与量と治療可能時間域を明らかにした。以上、「虚血辺縁領域の活性化アストロサイトが永久局所脳虚血後の亜急性期に虚血性脳損傷を増悪する」という仮説を立証する結果が得られた。また、薬剤[(R)-(-)-2-propyloctanoic acid (arundic acid)]によりアストロサイトの活性化を抑制すると、遷延性の脳梗塞巣増大現象が抑制され、さらに神経学的徴候が初期の時期から軽減されることを示した。平成14年度から16年度の3年間の継続研究から得られた一連のデータは、「アストロサイトの活性化を抑制する」脳卒中の新たな治療戦略の糸口を提示した研究と結論される。近年のグリア細胞に関する研究により,グリア細胞の機能的変化が様々な脳疾患の病態に深く関与していることが示唆されている.アストロサイト特異的蛋白質(S-100)が,脳卒中患者の脳脊髄液・血液中で上昇しており,神経症状や梗塞巣の大きさとS-100含量の上昇に相関性が認められることが報告されている.本年度の研究として,我々は,アストロサイトに着目し,脳虚血におけるアストロサイト活性化と梗塞巣形成との関係を調べた.永久局所脳虚血の処置後,1,3,6,9,14,24,48,72,120,168,そして336時間後,梗塞体積は最初の24時間(69.7土35.7mm^3)で急激な増大を示し,その後168時間後(112.1±22.8mm^3)まで徐々にではあるが増大を続けた(虚血後168時間の梗塞体積は,24時間の梗塞体積と比較してP<.05で統計学的有意に増大した).興味深いことに,これらの遅発性の継続的な梗塞体積の増大現象に先行して,虚血辺縁領域での1)S-100そしてGFAP免疫染色陽性の活性化アストロサイトの増加,2)組織レベルでのS-100βの有意な増加,3)TUNEL陽性細胞の有意な増加が観察された.

さらに,脳脊髄液中のS-100β濃度は,二相性の増加パターンを示した(虚血負荷後6時間21.0±8.6ng/mlそして14時間62.3±36.0ng/ml,その後徐々にベースラインに向かって減少した.).この脳脊髄液中のS-100βの増加は,虚血コアー内アストロサイトからの急激な分泌そしてそれに引き続く虚血辺縁領域の活性化アストロサイトからの分泌を反映しているものと考察された.以上,本年度の研究実績として,虚血辺縁領域に位置する活性化アストロサイトによるS-100βの合成増加が,遅発性の継続的な梗塞体積の増大に重要な役割を果たしているデータを得た.近年、グリア細胞の機能的変化が様々な脳疾患の病態に深く関与していることが示唆されている。アストロサイト特異的蛋白質(S-100)が、脳卒中患者の脳脊髄液・血液中で上昇しており、神経症状や梗塞巣の大きさとS-100含量の上昇に相関性が認められることが報告されている。平成14年度の研究では、脳虚血におけるアストロサイト活性化と梗塞巣形成との関係を調べ、虚血辺縁領域の活性化アストロサイトによるS-100B蛋白の合成・分泌増加が、遅発性の継続的な梗塞巣の増大に重要な役割を果たしているデータを得た。平成15年度は,この活性化アストロサイトから合成・分泌されるS-100B蛋白を標的にした薬剤[(R)-(-)-2-propyloctanoic acid]を用いて遅発性の梗塞巣伸展現象のメカニズムを解明することを目的とした。研究成果として以下の結果を得た。1)[(R)-(-)-2-propyloctanoic acid](10mg/kg i.v.)は、永久局所脳虚血後24時間と168時間の間で発現していた遅発性の梗塞巣進展現象を抑制した。2)しかし、永久局所脳虚血後24時間以内の抑制効果は見られなかった。3)本薬剤は、永久局所脳虚血負荷後に虚血辺縁領域で活性化されたアストロサイトにて合成・分泌されたS-100Bそしてglial fibrillary acidic protein(GFAP)を抑制した。4)本薬剤は、虚血辺縁領域でのTUNEL陽性細胞数(アポトーシスを含めた細胞障害を反映する細胞数)を抑制した。5)永久局所脳虚血負荷後に発現する神経学的徴候を投与後24時間の早期から軽減した。以上の研究成果より、遅発性の梗塞巣伸展現象のメカニズムに虚血辺縁領域で活性化したアストロサイトの過剰な反応と分泌されたS-100Bが、増悪因子として働き、遅発性の梗塞巣伸展現象を起こしている可能性が強く示唆された。近年、グリア細胞の機能的変化が様々な脳疾患の病態発生そして進展過程に深く関与し、この過剰な反応が患者の機能予後を左右することが示唆されている。さらに、脳梗塞巣は、発症後遷延性に増大することが知られており、この増大現象を可能な限り治療(抑制)できるかという研究に注目が集まっている。これまで、アストロサイト特異的蛋白質(S-100蛋白)が、脳卒中患者の脳脊髄液・血液中で上昇しており、神経症状や脳梗塞巣の大きさとS-100蛋白量の上昇に相関性が認められることが報告されている。平成14年度の研究では、脳虚血における活性化アストロサイトと脳梗塞巣進展現象との因果関係を調べ、虚血辺縁領域の活性化アストロサイトによるS-100B蛋白の合成・分泌増加が、遷延性脳梗塞巣の増大現象に重要な役割を果たしている可能性を実験的に提示した。
高次脳機能障害に対する看護支援方法の開発-脳血流の変化と動作分析

本研究は、後遺症として認知機能に障害をきたす割合が高い脳血管障害者を対象に、リハビリテーション病院のベットサイドの生活空間において、患者の動作と脳血流の変化を測定することにより、認知機能のアセスメントと評価、そして具体的な看護方法を開発することを目的とする。(平成18年度計画)1.目的ベッドサイドの環境において、脳刺激として有効な動作を抽出する2.方法単位動作と脳血流量の変化を測定する(研究成果)1)在宅高齢者17名を対象として、腹式呼吸法を取り入れた歌唱による発声動作を抽出した。2)測定機器は、SHIMAZU NIR Station(近赤外光イメージング装置)を用いて、課題遂行時の酸素化ヘモグロビンと脱酸素化ヘモグロビンの変化を直接測定した。(1)課題遂行の単位動作を発声動作とした理由は、脳血管障害者に多く認められる嚥下障害に対し腹式呼吸の訓練により機能改善をめざす看護ケア方法の根拠を明らかにするためである。(2)臨床実験の前に、健常者で課題遂行を実施し、被験者の負荷や安全について検討した。課題は立位と座位の発声、開眼と閉眼の発声を実施する計画であったが、立位・閉眼による課題遂行は健常者においてもバランスを崩しやすく転倒の危険が予測されたため、最終的な課題は「立位・開眼による腹式呼吸による歌唱1曲」とした。(3)実験によるデータ採取と分析結果として、課題遂行時の脳血流変化は、前頭前野、運動野を中心に顕著な脳血流の変化が認められた。嚥下機能障害を呈する障害者への看護方法として実施されている訓練は、看護介入として、有効な刺激であることを確認した。
電界活性化スラリー研磨技術

シリコンウェーハなど半導体基板の仕上げ加工技術としてCMPが多用され,とくに最終仕上げではコロイダルシリカスラリーが主に使用される.本スラリーは,ナノレベルの粒子径をもつシリカ粒子を安定分散させたコロイド溶液であり,使用条件によっては,凝集による研磨特性の低下を引き起こすことがある.そこで,コロイダルシリカスラリーを研磨領域に供給する前に電界を印加し,シリカ粒子の分散性を支配するゼータ電位の制御を試みた.その結果,研磨効率を11%向上させることに成功したのでその内容について報告する.本研究は、次世代電子デバイスを実現するための基板として優れた生産効率の富み超高品位に仕上げられるシリコン基板やガラス基板等が希求されている。一方,コロイダルシリカスラリーは,循環方式での純度の低下や長期保存・保管によって、砥粒が沈降し凝集することによって、その分散性が低下して、最終仕上げ面に必要な品位が劣化するとともに期待している研磨効率が得られない。そこで、コロイダルシリカスラリーに電界を印加することによって、シリカ粒子の帯電性や溶媒の接触による物理的な刺激を与えることで、凝集を抑制し分散性を復帰させることで、研磨特性の向上技術を開発することを目的としている。本年度は、効果の兆しを得るために研磨装置のスラリー供給ノズルに先端部に高圧電界を印加可能な機構を具備させ、電界活性化コロイダルシリカスラリーを得る試みについてその結果を2016年精密工学会にて発表した。H27年以降は、さらに凝集を低下抑制させる技術として砥粒同士の接触を加速させる撹拌技術について検討を加える。研究計画を立案時に想定していた電界を印加したコロイダルシリカスラリーの挙動の一端が得られたことは極めて有意義である。今年度は、特定の印加電圧4kV、液の運動が活発になるような矩形波を採用した。ゼータ電位の制御技術として溶媒のpHに変化を与えることが知られている。本研究では電界制御を外部より与えることで、pHを変化させずにゼータ電位を制御させることが可能なことを確認できた。すなわち電界を用いてスラリーの化学変化はそのままにして、砥粒の分散性制御が可能な新たな知見を得られたことになる。本研究は、次世代電子デバイスを実現するための基板として優れた生産効率に富み超高品位に仕上げられるシリコン基板やガラス基板等の加工技術が希求されている。従来技術は、機械的な作用と化学的な作用を兼ね備えたCMP (Chemical Mechanical Polishing)が用いられている。その研磨砥粒としてナノオーダーのシリカ粒子を安定分散させている溶媒に分散させたコロイダルシリカスラリーが用いられている。一方,コロイダルシリカスラリーは,循環方式で純度低下や長期保存・保管によって、砥粒が沈降し凝集することによって、砥粒同士がかたまり、最終仕上げ面にスクラッチ等の品位劣化を生じやすく砥粒数も減衰することから研磨効率の低下が危惧される。本年度は、効果の兆しを得るために研磨装置のスラリー供給ノズルに先端部に高圧電界を印加可能な機構を具備させ、電界活性化コロイダルシリカスラリーのゼータ電位が低下するつまり分散が加速することが明らかになった。その結果を2016年砥粒加工学会学術講演会(ABTEC2016)にて発表した。H29年度以降は、与える電界条件をたとえば周波数を変化させたときのゼータ電位やその条件下において研磨レートがどのような影響受けるのかについて実験を通して検証する。さらにpHは一定でゼータ電位が変化する挙動が見られた。これによって、砥粒の分散が加速されること確認できた。すなわち切れ刃の数が増加することを意味している。今日の高度情報化社会の著しい発展には,高い集積度を有する半導体や,超高記録密度のハードディスク,発光ダイオードなどさまざまな電子デバイスが寄与している.これらの電子デバイスには基板として超高品位に仕上げられたシリコン基板やガラス基板,サファイア基板が必要不可欠とされている.これらの基板仕上げ加工技術としてCMP(Chemical Mechanical Polishing)が多用され,特に最終仕上げにおいてはナノサイズのシリカ粒子をコロイド状に安定分散させたコロイダルシリカスラリーが主に使用されている.一方,本スラリーは,循環方式での利用や長期保管などによってその分散性が損なわれ,最終仕上げの研磨特性に大きく影響を及ぼす.そこで,本研究では,電界が溶液中のシリカ粒子の帯電性に影響を及ぼすことを明らかにしたうえで,シリカ粒子の分散安定性向上を図る電界活性化技術を提案し,研磨特性の向上を図ることがゴールである.本論では,スラリー供給時に集中的に電界を印加するシステムを開発し,コロイダルシリカスラリーの電界活性化の可能性について予備実験として,コロイド粒子の分散状態に大きく影響するゼータ電位に着目し1),コロイダルシリカスラリーに電圧を印加しその変化を確認した.

実験は,φ57mm,間隙2mmの平行平板間にスラリーを充填させ後に直流電圧を印加, Malvern社製ゼータサイザーナノZSPによってゼータ電位の変化を測定.その結果,電圧印加によって-36mVから-48mVの変化を確認,コロイダルシリカへの電界印加が粒子のゼータ電位を上昇することを明らかにし,本スラリーが研磨領域に供給する直前に電界を印加することによって,シリカ粒子の分散性向上が,シリカスラリーの凝集を支配するゼータ電位制御により研磨効率は11%向上することを見出した.シリコンウェーハなど半導体基板の仕上げ加工技術としてCMPが多用され,とくに最終仕上げではコロイダルシリカスラリーが主に使用される.本スラリーは,ナノレベルの粒子径をもつシリカ粒子を安定分散させたコロイド溶液であり,使用条件によっては,凝集による研磨特性の低下を引き起こすことがある.そこで,コロイダルシリカスラリーを研磨領域に供給する前に電界を印加し,シリカ粒子の分散性を支配するゼータ電位の制御を試みた.その結果,研磨効率を11%向上させることに成功したのでその内容について報告する.まさに電界活性化スラリーの技術の出現である。今後は、新たにゼータ電位制御技術、すなわち砥粒分散技術の一つとして与える周波数を検討し、最適な粒度分布が得られる方法を得ること。また、スラリー溶媒の化学依存性を縮小させて自然にやさしい半導体技術への指針が得られることで新たな半導体技術として半導体産業に貢献する技術に仕上げて参りたい。電界活性化スラリーの技術を創出したことになる。今後は、電界活性化スラリーの制御技術と最終的には研磨下に供してどのような効果が得られるか,興味深い。すなわち砥粒分散技術の一つとして与える周波数を検討する。精密加工流体制御技術今年度は、高電圧印加装置を主に開発するための人件費に多く充当した。これは、将来のものづくりに貢献するためにも、安価な装置で構成させるための道筋をつけるためである。今年度も電界印加スラリーにおいて、高電圧を印加するための装置開発に重きを置いた。次年度もさらに波形の立ち上がりや発生する周波数のレンジを拡大する技術を盛り込みつつ、電界印加スラリーの制御技術を得ていく。次年度はより活用しやすい周波数を追求し、電界印加スラリーの制御技術を得ていく。
ナマコ類の成熟を調節する内分泌カスケードの解明：グローバル資源の回復に向けて

多種のナマコ類が絶滅の危惧に瀕している。本研究では、ナマコ類の採卵技術の効率化に役立てることを目的として、種々の熱帯性ナマコ類の成熟過程とそれを調節する内分泌カスケードを調べた。鹿児島県奄美地方において、4種類のナマコ類の繁殖生態調査を実施し、これらの生殖生態を調査した。その結果、いずれも5月から8月に産卵期があったが、正確な産卵期やその期間には種による違いが見られた。またマナマコの産卵誘発ホルモン(クビフリン)や調査対象としたナマコ類の卵巣抽出物の卵成熟誘起作用を調べた。その結果、クビフリンが作用したのは1種のみであったが、種々のナマコ類の卵巣抽出物は広い種の範囲に作用した。2013年、マナマコも含めてナマコ類16種(在来6種)が絶滅危惧種として国際自然保護連合レッドリストに登録され、ワシントン条約会議(COP16, 2013)でも関係各国にナマコ類資源保全の取り組みを推進する旨の勧告が出された。本研究実施者らはこれまでにマナマコでは産卵誘発ホルモン(クビフリン)を発見し、これを用いた産卵誘発方法を確立した。この手法はマナマコ種苗生産の効率化に大きく貢献している。しかしマナマコ以外のナマコ類におけるクビフリンの存在やその産卵促進作用などについてはほとんど分かっていない。本研究ではマナマコでの研究成果を発展させて、種々のナマコ類の成熟過程を明らかにするとともに、ナマコ類の成熟を調節する内分泌カスケードを解明する。平成26年度の実施計画では、循手目クロナマコ科、シカクナマコ科を対象として、成熟状態の調査を行い、成熟サイズ、生殖腺発達の特徴等の概要を把握する。また循手目ナマコ10種程度からクビフリン遺伝子の塩基配列を決定し、演繹アミノ酸配列からクビフリンの構造を推定する。奄美海域において、クロナマコ科2種(クリイロナマコ、フタスジナマコ)、シカクナマコ科2種(シカクナマコ、ヨコスジオオナマコ)の生態調査を4回(3月、5月、7月、11月)行った。その結果、クロナマコ科2種の産卵期は5-7月、シカクナマコ科2種の産卵期は7-11月にあると推測された。クロナマコ科5種、シカクナマコ科2種のクビフリン遺伝子をクローニングした結果、調べた全ての種がクビフリン遺伝子を保有していた。その演繹アミノ酸配列から、いずれも1分子の前駆体タンパク質から5分子のクビフリンが産出される構造となっていることが推定され、種間で極めて高い類似性を保持していることが判明した。奄美海域加計呂間島において2015年5ー8月に4回のナマコ類繁殖生態調査を行った。昨年の調査と合わせて、クリイロナマコの繁殖盛期は5月、シカクナマコは7月、ヨコスジオオナマコとフタスジナマコは6-7月と推定された。しかしシカクナマコは全体的に成熟未発達な個体が多く、また個体サイズも小型のものが多かったことから、サンプリングエリアはシカクナマコの繁殖地として不適である可能性が示唆された。完熟状態の卵巣が得られたフタスジナマコ(17個体)とクリイロナマコ(2個体)を用いてクビフリンおよび卵巣抽出液の卵成熟誘起活性を調べた。クビフリン(100ピコモルから1マイクロモル)はフタスジナマコ、クリイロナマコの卵成熟を全く誘起しなかった。フタスジナマコ、シカクナマコ、クリイロナマコの卵巣抽出液はフタスジナマコの卵成熟を誘起したが、ヨコスジオオナマコの卵巣抽出液は誘起しなかった。またフタスジナマコ、ヨコスジオオナマコの卵巣抽出液はクリイロナマコの卵成熟を誘起したが、クリイロナマコの卵巣抽出液は誘起しなかった。これらの結果から卵成熟誘起因子には種特異性や交差性があることが示唆された。2年間の繁殖生態調査の結果、4種類のナマコ類の産卵期がおおむね明らかになった。成熟卵巣を用いた卵成熟誘起試験によって卵巣内に存在する卵成熟誘起因子やマナマコ産卵誘発因子クビフリンの種間相互作用のデータが着実に得られている。これらのことから概ね順調に進展していると判断した。熱帯性ナマコ類の繁殖生態の特性を明らかにするために、H26年度からH27年度に奄美地方加計呂麻島において年間4回、4種のナマコ類(ヨコスジオオナマコ、シカクナマコ、クリイロナマコ、フタスジナマコ)の成熟状態調査を行ってきた。最終年度(H28年度)は、それまでの調査から推測された産卵時期(5月および7月)において集中的に成熟状態調査を行い、3年間の調査結果をとりまとめた。その結果、それぞれの種の産卵期は、ヨコスジオオナマコ、シカクナマコでは6-7月、クリイロナマコでは5月、フタスジナマコでは5-8月と推定された。いずれの種も水温上昇に伴い成熟の進行、産卵が起こるものの、種によって産卵期や産卵期間の長さが異なることが判明した。成熟誘起因子の種による違いや作用機構を明らかにするために、H27年度から最終年度(H28年度)にかけて、十分に成熟した卵巣を得ることが出来たヨコスジオオナマコ、クリイロナマコ、フタスジナマコを用いて、卵巣からの抽出物やマナマコで卵成熟誘起作用があることが判明しているクビフリンによる卵成熟誘起作用を検討した。

その結果、クビフリンはヨコスジオオナマコに対しては卵成熟誘起作用を有したが、他の2種には作用を持たなかった。卵巣抽出物は、いずれも同種に対して卵成熟誘起作用を有したが、他種に対しては作用を持つ場合と持たない場合があることが判明した。すなわちフタスジナマコ、クリイロナマコの卵巣抽出物はいずれの種に対しても卵成熟誘起効果を示したが、ヨコスジオオナマコの卵巣抽出物はフタスジナマコに対しては作用を持たなかった。卵成熟誘起物質を利用した採卵技術を構築するには、現在マナマコで利用されているクビフリンよりも卵巣内にある因子の方が作用する種の範囲が広く、利便性が優れる可能性が高い。今後はこの因子の化学的な実体解明が重要である。多種のナマコ類が絶滅の危惧に瀕している。本研究では、ナマコ類の採卵技術の効率化に役立てることを目的として、種々の熱帯性ナマコ類の成熟過程とそれを調節する内分泌カスケードを調べた。鹿児島県奄美地方において、4種類のナマコ類の繁殖生態調査を実施し、これらの生殖生態を調査した。その結果、いずれも5月から8月に産卵期があったが、正確な産卵期やその期間には種による違いが見られた。またマナマコの産卵誘発ホルモン(クビフリン)や調査対象としたナマコ類の卵巣抽出物の卵成熟誘起作用を調べた。その結果、クビフリンが作用したのは1種のみであったが、種々のナマコ類の卵巣抽出物は広い種の範囲に作用した。ナマコ類の生態調査については、シカクナマコ科、クロナマコ科のナマコ類を2年間調査し、科毎にその特性を類型化することを目標としているが、それぞれの科から2種の対象種を定めることができ、順調に調査を開始することができた。概ね2ヶ月おきに実施した繁殖生態調査の結果、これらの種の繁殖周期の概要をつかむことができた。しかし調査海域は台風の襲来が多い地域のため、平成26年度の調査においても1回中止せざるを得なかった。調査で得た生殖腺サンプルについては組織学的観察を実施する予定であったが、解析機材の調整が間に合わなかったため次年度に持ち越しとなっているが、今後の研究推進上において、大きな問題は無い。クビフリン遺伝子の解析についても順調に結果が得られている。以上のことから概ね順調に進展していると判断した。4種類のナマコ類の産卵期が明らかになったことから、産卵期にサンプリングを行い、成熟卵巣を用いて、卵巣内に存在する卵成熟誘起因子の種間相互作用の実験を積み重ねる。この実験結果から、ナマコ類の成熟機構の仕組みを推定する。比較内分泌クロナマコ科、シカクナマコ科ナマコ類の繁殖特性を明らかにするために、継続して奄美海域において4種のナマコ類の生態調査を実施する。平成26年度は2ヶ月おきに調査を実施したが、その調査結果を基に産卵期を中心に4週間おきの調査を実施する。また両年度の調査で収集した生殖腺サンプルの組織学的な観察を行い、生殖腺の発達過程を調べる。またクビフリン遺伝子のクローニングをさらに広範な種で実施し、種間での類似性を詳細に明らかにする。卵成熟誘起アッセイを用いた実験的な手法で、クビフリンや卵巣内の因子の、種々のナマコ類における卵成熟誘起作用の有無やこれらの因子の種交差性を調べる。天候不良のために野外調査回数が予定よりも少なかった。また実験に用いた試薬類の使用量が想定よりも少なかったため、買い増す必要が生じなかった。台風襲来による天候不順のためにナマコ類の生態調査を1回中止した。また組織学的解析の機材の準備が整わなかったために、予定していた必要な試薬類、消耗材などの購入を見合わせた。実験に使用する生物サンプルの収集と整理実験のために奄美地方を訪問する。
デリバリーサイエンスにより転換する児童を通して拡散させる減災社会システムデザイン

防災教育の効果が児童から家庭にまで広く波及するために、従来の手法から、災害事象を自然災害科学の視点から紐解き、サイエンスデリバリーの形式で紹介する出前授業の形を確立した。この出前授業は3部で構成されている。1部は座学で学習する。2部は実際に災害が起こり、自分がその現場にいたらどのように行動するのかを考える補助ツールを用いたゲームを数人のグループで体験させる。3部では体験したゲームの結果をグループ内でディスカッションし発表した。このプログラム実施の前後と約1ヶ月後に質問紙による調査を実施したところ、児童の減災意識が向上し、家族と家庭で話し合い減災への対策を多くの児童が実施したことがわかった。自然災害の発生予測は限りなく困難であるが、災害が発生した場合の注意報や警報の精度に対しては高度化が図られている。その注意報や警報を受けて行動しなければならない住民が、減災意識を持っていなければ安全な行動が取れない。東日本だ強靭な社会創生にとって重要な減災意識育成を効果的に高めなければならない。若い世代で最も効果が高いと予測される小学校高学年に対し、減災意識啓発と育成のために自然災害のメカニズムをわかりやすく解説したプログラム作成は初年度分の目標を達成できた。研究開始に当り、特に配慮した過去の経験値にとらわれ過ぎない、サイエンスの目線と思考を育むプログラムは学校現場で受け入れられ、2015年度は宮城県、福島県、大阪府、兵庫県でデリバリーサイエンス授業を実施できた。対象児童数はおよそ2,800名となり、アンケート調査により検証した実施前後の意識変化を見ていくと、授業実施後の児童の減災意識が向上している。特に、自然災害は地球の活動の一環であって特別な状況ではないという概念を広く普及させたいことから、恐怖心を抱かせることなく、児童自身が興味を持って自然災害への理解を深めていくような表現は日々児童に深く関わりを持つ、現場の教師の意識変革にもつながっている。小学校の児童へのデリバリーサイエンス授業の後に、地域住民への同様の授業要請がありった。意識啓発の拡散効果も見られる。小学校という教育現場で、研究プログラムが受け入れられ実施ができている。2015年度は宮城県、福島県、大阪府、兵庫県でデリバリーサイエンス授業を実施できた。学校側からのデリバリーサイエンス授業実施依頼が来ており、現場で防災教育に悩む教師とディスカッションとアドバイスができるようになり、お互いに信頼関係が築けるようになった。座学の内容を工夫し、自然災害を自然災害科学として見せることが高度化された。児童が座って講義を聴く時間が短縮されたことにより、児童が講義に集中できるようになった。また、講義後にグループに分かれて災害発生時のイメージを持って行動するゲームを実施した。ゲームは認知心理学の手法を用いて、児童がイメージを持って行動できるコンテンツを開発することができた。これまでの防災教育と異なる手法を取り入れたことにより、児童の印象に深く残り家庭への拡散効果も見られる。学校という地域の拠点から地域住民への児童の取り組みが発信されたことにより、地域住民からの授業要請があり、住民への実施もすることができた。これは、当初見込まれていた児童から家庭への波及効果「減災意識の拡散」より、もっと大きな効果をもたらしつつある。2016年4月には熊本地震が発生し、直下型地震による新たな被害が発生した。東日本大震災以降、巨大災害への備えは、国を挙げて取り組んできたが、災害の形が変われば、また大きな被害を出す結果となり、個人の災害リスクへの認知とそれに対して備え行動しようとする「減災意識」の啓発醸成が重要な災害対策になることが新めて示された事案であった。今年度は引き続き、小学校へのサイエンスデリバリー授業を実施した。対象は宮城県、福島県に加え、岩手県、和歌山県、兵庫県の沿岸部、内陸部を問わず、様々な地理的災害リスクの可能性を含む地域に出向き行った。特に2年目となる今年度は、前年度のアンケート結果を踏まえ、デリバリーサイエンス授業のコンテンツに認知心理学の要素を取り入れ、学習から災害をイメージさせるグループワークを充実させ、90分間に災害を疑似体験できるそうなプログラムとした。対象とした児童は2,800名を上回り、学校からの要請により、複数回訪問する事例も出てきた。東日本大震災から5年以上の年月が過ぎ、震災の記憶を持たない児童も増えてきたため、より科学として自然災害をとらえさせる必要性は高まってきている。これまでのまとめとして、訪問してきた小学校から3校がデリバリーサイエンス授業から学び取ったことと、児童が授業後に取り組んが防災・減災学習の発表を行った。この活動は国連防災世界会議を引き継ぐ仙台防災未来フォーラムでも発表され、高い評価を受けた。デリバリーサイエンスのプログラム構成が学校現場で認知され、教員との連携関係が円滑に進み、通常授業に関してもアドバイスが可能となったことは、児童から教員への意識拡散効果が見られる。対象とした児童数も5,000名を超え、質問紙によるアンケート調査の結果からも、児童の減災意識は大きく向上していることが証明された。新しく取り入れた同じ群を対象とした3回目のアンケートでも、家族間での情報共有や、減災対策のために家族で何らかの行動をした児童が65%以上に上ることがわかった。この傾向は海外の児童に対して行ったデリバリーサイエンス授業でも見られ、2016年11月にインドネシアアチェ州でのアンケート結果も同じ傾向を示している。

デリバリーサイエンス授業で回った小学校では、児童が家族や地域住民に対して、居住地域の特性を学習し、独自の減災手法を開設したパンフレットや町歩きマップを作成した事例が報告されている。東日本大震災の代表的な被災地である東北3県のみならず、国内外の災害被害が懸念される小学校高学年児童に対する防災教育の出前授業を実施した。(1)科学的に解明する自然災害のメカニズムと、人間がいかに行動すれば被害を軽減できるのかを可視化された講義に加えて、(2)実際に災害が起こった時、自分はどのように行動するのかを考えるゲームを数人のグループで体験した。(3)体験したゲームの結果をグループ内でディスカッションし発表した。このプログラム構成は児童の意識変化をアンケート調査で明らかにしながら、自然災害科学として児童の興味を引き出し、グループワークに用いたゲーム性のある補助ツールはこれまでになかったスタンプラリーの形にすることができた。グループワークの結果は、児童がお互いに選択肢の根拠を話し合い、まとめることによって、災害時の行動とそれにつながる備えに気づくことができた。この試みが児童の減災意識を向上させる効果があるのかを検証するために、授業の事前、事後、約1ヶ月後に質問紙調査を実施した。結果、児童の居住地の地域特性によって、意識変化に違いがあることも明らかとなった。近くで大きな被害があった地域では、防災教育によって災害に対する脅威意識や防災意識の高まりがみられたが、その持続性は低かった。災害経験がなくても近い将来に大きな災害による甚大な被害が予測される地域では、防災教育による効果が持続しやすかった。一方、災害による直接被害がなく近隣での被害もない地域では、災害の知識に乏しかったためか、防災教育によって災害に対する脅威意識が上昇するだけでなく、自身の避難行動に関する自信が低下したり、家族に対する思いが強まったりした。災害そのものの映像や画像を使わなくても、減災意識は向上させる事が出来たが、その効果は一過性のものであった。地域特性を考慮し、意識の持続性に着目した教育手法が必要である。防災教育の効果が児童から家庭にまで広く波及するために、従来の手法から、災害事象を自然災害科学の視点から紐解き、サイエンスデリバリーの形式で紹介する出前授業の形を確立した。この出前授業は3部で構成されている。1部は座学で学習する。2部は実際に災害が起こり、自分がその現場にいたらどのように行動するのかを考える補助ツールを用いたゲームを数人のグループで体験させる。3部では体験したゲームの結果をグループ内でディスカッションし発表した。このプログラム実施の前後と約1ヶ月後に質問紙による調査を実施したところ、児童の減災意識が向上し、家族と家庭で話し合い減災への対策を多くの児童が実施したことがわかった。自然災害の多様性に対応したコンテンツを増強し、プログラム全体をブラッシュアップし、学校現場の教師が使えるものとすることを目指したい。
東アジアを視野においた古典化への参加プログラムの開発

本研究の課題としての「参加プログラム開発」のポイントは、異なる国や地域との間の交流を前提とした場合の交流の観点と交流の方法についての提示である。それらが自らの論語読書の幅を広げ、また理解の深度や広がりの起点となることが期待されるからである。今年度はそのような意図に即して収集した日本、中国、台湾の中学校3年生の作品を文集のかたちで刊行できた。そしてそれらに基づき、相互に関連し合う(1)選択された章句、(2)理解の様式、そして(3)類比される素材の三点に即して検討を加えた。(1)については結果として、共通テクストとして提示した8編の章句の中で選択されたものとしては8(過而不改)が比較的多く、1(学而時習之)と5(剛毅木訥)が比較的少なかった。これらについては今後、それぞれの作品や指導の在り方などとあわせて検討していくことが必要となる。(2)は論語を生活や社会にあてはめてみるための具体的な方法である。ここでは佐々政一の枠組みに依拠しつつ、叙事文、説明文、議論文に分類した。作品収集に際して書き方についの指導を先行させることは求めていない。したがって生徒たちが最もなじんだ書き方に即して書かれたものがこれらの様式だとするならば、見出すことができるのは選択された様式による国や地域における標準的な様式である。(3)は理解の様式と関連するものである。すなわち説明文型の場合は選択された実例、議論文の場合は選択された問題の場とそれを支える事実、そして叙事文型の場合は選択された場面と事件、問題状況などがそれに相当する。これらに着目してみたならば、それぞれの作品にはいくつもの共通点が指摘できる一方で、同一国内では思いもよらない差異を見出すこともできた。今後はこれらを整理することによって交流の方法がより鮮明になることが期待される。本研究は中国、台湾、韓国、そして日本という東アジアの国や地域の中等学校において「論語」が共通教材として用いられていることに着目した。そして「論語」学習の一端としての、随筆作成・交流を通して相互理解を深めるとともに、当該国や地域における古典学習意欲の向上を目指し、伝統的な言語文化への習熟を目指そうとするものである。そしてそのことを、言語文化としての古典を未来へつないでいく古典化としての営みとして考えている。研究初年度としての今年度においては、「論語」に関する従来の解釈について継続して蓄積するとともに、当該国・地域における古典の教育課程の理解、また中等教育における言語(母語)教育教科に関する教科書の収集に務めた。さらに実際に当該国、地域の教育関係者との間で本研究の問題意識に関する意見交換を行うとともに、今後の研究計画について討議した。具体的には9月に中国・東北師範大学において開催された中日道徳教育シンポジウムに参加し、「中日中学生の「論語」学習比較研究」と題して研究計画および、具体的な作品の分析枠組みに基づく解釈の方法などを提案し、意見交換を行った。3月には台湾師範大学附属中学校教師を招聘し、筑波大学東京キャンパスで開催された人文科教育学会において「台湾における古典教育」と題する講演会を実施し、台湾における「論語」教育の実態について把握するとともに、今後の研究計画について打ち合わせることができた。現在も刊行され続けている「論語」に関するさまざまな資料を入手して解釈の動向の一端について理解し、また特に台湾についての教育課程と、学校教育における実際の受け止め方についての異同について知ることができた。あわせて台湾の中学校用教科書、及び教師用指導書を入手することができた。さらに中国・東北師範大学、浙江師範大学、そして台湾師範大学附属中学校との研究計画について見通しをたてることができた。そして「論語」学習の一端としての、随筆作成・交流を通しての相互理解を深めるとともに、当該国や地域における古典学習意欲の向上を目指し、伝統的な言語文化への習熟を目指そうとするものである。そしてそのことを、日本の中学校高等学校において言語文化としての古典を未来へつないでいく古典化としての営みとして考えている。研究二年目としての28年度は、「論語」に関するさまざまな解釈の類型、当該国・地域の教科書について昨年度に引き続いて継続して蓄積するとともに、古典や作文に関する教育課程や具体的な授業方法について情報収集を行うことができた。さらに中国浙江省や上海・北京の訪問を経て、次年度以降の研究計画について討議した。具体的には6月に中国・浙江省の浙江師範大学および台州学院を訪問し、当方が行った言語教育に関する日本の教科書の構成に基づく報告を前提として、意見交換とともに次年度以降の研究計画について打ち合わせを行った。11月には華東師範大学、北京師範大学を訪ね、前者とは今後の研究計画についての打ち合わせを行い、後者に対しては提供していただいた中学生作文についてとりまとめた中間の報告書に基づいて、研究内容についての討議を行った。また、この間、来年度以降に浙江省内の高等学校訪問・取材の予定を立てることができた。論語に関するさまざまな資料の入手と読解を通して論語解釈の動向について理解を深めた。中国における古典教育、および作文教育について、言語教育大学教員より教示を得た。また、生徒作品の収集が重要な課題となるが、そのことについても特に中国においてある程度の見通しがたったため、当初計画通りに進んでいる。

本研究は中国、台湾、韓国、そして日本という東アジアの国や地域の中等学校において「論語」が共通教材として用いられていることに着目した。そして「論語」学習の一端としての、随筆作成・交流を通しての相互理解を深めるとともに、当該国や地域における古典学習意欲の向上を目指し、伝統的な言語文化への習熟を目指そうとするものである。そしてそのことを、日本の中学校高等学校において言語文化としての古典を未来へつないでいく古典化としての営みとして考えている。研究3年目としての29年度は引き続き論語に関する当該国・地域の教科書、また近年の言語教育の動向について情報収集を進めるとともに、最終年度に向けて生徒作品提出などの協力依頼を行った。具体的には9月に上海・華東師範大学附属中学校、寧波市内の中学校訪問が実現し、授業参観やその後の意見交換を通じて中国における古典や作文についての具体的な授業方法について情報収集することができた。さらに9月に来日した台州学院の言語教育関係教員3名を関係学会(人文科教育学会)に招き、現在の中国における言語教育動向についての情報を得た。また、華東師範大学(9月)、上海外国語大学(12月)においては近年の日本と中国の母語教育に関わる教員養成の言語教育動向について情報交換を行った。2月には台湾師範大学の関係者との交流を経て、次年度以降の研究計画について研究計画についての打ち合わせを行った。これまでも中国における古典教育、および作文教育について、関係教員から教示を得ていたが、さらに多くの関係者との情報交換を通じて想定していたよりも幅広い認識があることを理解した。とくに浙江省と上海、そして台北における生徒作品の入手のめどがついた。韓国については論語指導の目標と方法において日本との間に大きな開きがあることが鮮明になってきたため、本研究では情報提供にとどめることとした。本研究の課題としての「参加プログラム開発」のポイントは、異なる国や地域との間の交流を前提とした場合の交流の観点と交流の方法についての提示である。それらが自らの論語読書の幅を広げ、また理解の深度や広がりの起点となることが期待されるからである。今年度はそのような意図に即して収集した日本、中国、台湾の中学校3年生の作品を文集のかたちで刊行できた。そしてそれらに基づき、相互に関連し合う(1)選択された章句、(2)理解の様式、そして(3)類比される素材の三点に即して検討を加えた。(1)については結果として、共通テクストとして提示した8編の章句の中で選択されたものとしては8(過而不改)が比較的多く、1(学而時習之)と5(剛毅木訥)が比較的少なかった。これらについては今後、それぞれの作品や指導の在り方などとあわせて検討していくことが必要となる。(2)は論語を生活や社会にあてはめてみるための具体的な方法である。ここでは佐々政一の枠組みに依拠しつつ、叙事文、説明文、議論文に分類した。作品収集に際して書き方についの指導を先行させることは求めていない。したがって生徒たちが最もなじんだ書き方に即して書かれたものがこれらの様式だとするならば、見出すことができるのは選択された様式による国や地域における標準的な様式である。(3)は理解の様式と関連するものである。
左心房容量負荷モデルにおける肺静脈隔離の心房細動発生予防効果の検討

鎖骨下動脈-肺動脈シャントによる左心房容量負荷モデルに双極高周波焼灼装置を用いて肺静脈隔離を行い、肺静脈隔離術の心房細動発生予防効果を検討した。肺静脈鎖骨下動脈-肺動脈シャントにより、左房径は進行性に増加した。心房興奮周期は経時的に短縮し、左房興奮周期は4週後では右房より有意に短縮した。左右の上肺静脈より出現する高頻度の巣状興奮が認められたが、肺静脈隔離モデルでは左房には伝播しなかった。本研究の目的は、左心房容量負荷モデルと双極高周波焼灼装置を用いて、肺静脈隔離の心房細動発生予防効果を明らかにすることにある。実験モデルとして、我々が独自に開発した左心房容量負荷モデルを用いる。雑種成犬を用いて肺静脈鎖骨下動脈-肺動脈シャントによる左心房容量負荷と左心耳高頻度刺激を行い、持続性心房細動を誘発する。シャント造設と同時に双極高周波焼灼装置を用いて左右の肺静脈を左心房から電気的に隔離し、4週後に心房細動の停止効果を検討する。左右心房全体の心房興奮伝播様式を256チャンネル3次元動的マッピングシステム用いて検討する。左心房容量負荷モデルを作製すると同時に左心耳高頻度刺激を行って持続性心房細動を作製し、4週後に双極高周波焼灼装置を用いて左右肺静脈隔離を行い、心房細動の停止効果を検討するとともに肺静脈隔離の前後で左右心房全体の心房興奮伝播様式も検討する。本年度は、研究に関連する学会に出席して必要な情報を収集するとともに、計測に使用するシリコンプレート多極電極を作製した。国内外の学会で、類似の実験モデルや研究に関する発表は見られなかったが、関連する発表は数件あり本研究の参考データとなった。また、作製した電極は単極電極と双曲電極からなり、興奮伝播の解析と局所電位の解析が同時に可能である。本電極を用いてパイロットスタディを行い、研究に必要な機能を備えていることを確認した。次年度ではこの電極を使用して実際にデータを記録する予定である。本年度は、心房興奮伝播の計測に使用するシリコンプレート多極電極を作製し、実際に電位記録を行った。本電極は単極電極と双曲電極からなり、興奮伝播の解析と局所電位の解析が同時に可能である。実験の結果、イヌの肺静脈と左心房の解剖学的特徴から電極の形状に改良を加える必要があることが明らかとなった。肺静脈から左心房への移行部での電位記録が不完全であったことから、次年度では、この電極の改良を行なうとともに、再度実験モデルを作成してデータを記録す予定である。得られた成果は学会と論文にて発表する予定である。実験モデルとしては、我々が独自に開発した左心房容量負荷モデルを用いた。雑種成犬を用いて肺静脈鎖骨下動脈-肺動脈シャントによる左心房容量負荷と左心耳高頻度刺激を行い、持続性心房細動を誘発した。シャント造設と同時に双極高周波焼灼装置を用いて左右の肺静脈を左心房から電気的に隔離し、4週後に心房細動の停止効果を検討した。左右心房全体の心房興奮伝播様式を256チャンネル3次元動的マッピングシステム用いて検討した。左心房容量負荷モデルを作製すると同時に左心耳高頻度刺激を行って持続性心房細動を作製し、4週後に双極高周波焼灼装置を用いて左右肺静脈隔離を行い、心房細動の停止効果を検討するとともに肺静脈隔離の前後で左右心房全体の心房興奮伝播様式も検討した。昨年度の実験では、イヌの肺静脈と左心房の解剖学的特徴から肺静脈から左心房への移行部での電位記録が不完全となり、電極の形状に改良を加える必要があることが明らかとなり、シリコンプレート多極電極を改良作製した。

本電極は単極電極と双曲電極からなり、興奮伝播の解析と局所電位の解析が同時に可能である。本電極を用いて電位記録をおこない、心房興奮伝播を検討した。実験の結果、肺静脈に発生した巣状興奮は、肺静脈と左房間に作製した伝導ブロックのため左房には伝播しないことが明らかとなった。得られた成果はすでに一部を学会にて発表したが、現在すべての結果をまとめて論文を作成中である。