hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
樹状細胞と腫瘍特異的抗原ペプチドを用いた小児悪性腫瘍に対するがん免疫療法の確立

4.治療効果:樹状細胞投与による副反応は全く発現しなかった。滑膜肉腫症例では、肺内の再発腫瘍増大が一過性に抑制され胸水が減少した。治療抵抗性Ewing肉腫も樹状細胞投与により腫瘍縮小が観察された。また、樹状細胞投与後、腫瘍細胞融解物に対する皮膚遅延型過敏反応が増強した。患者末梢血中にはHLA-DR陽性CD8陽性の活性化リンパ球およびインターフェロンγ産生性CD8陽性細胞が増加した。さらに、ペプチドで感作した樹状細胞と共培養したTリンパ球は試験管内で腫瘍細胞を効率よく破壊した。5.結論:腫瘍特異的合成ペプチドで感作した樹状細胞を患児に投与することにより、体内で腫瘍特異的細胞傷害性T細胞が誘導されることが示唆された。腫瘍抗原ペプチドと樹状細胞を用いるがん免疫療法は、化学療法・放射線療法に抵抗性となった腫瘍に対する新たな治療法として有望である。自家末梢血より分化増殖させた樹状細胞を腫瘍特異抗原で感作し、後患児に投与することにより体内での腫瘍特異的細胞傷害性T細胞誘導し、臨床的に抗腫瘍効果を得ることができるか否かを検討した。本年度は治療抵抗性進行神経芽腫症例について新たに検討を加えた。1.樹状細胞の調製:患者末梢血中または自己末梢血幹細胞移植用に採取した末梢血の単核球をGM-CSFおよびIL-4を添加した自己血清加RPM11640中で培養し、1回あたり3x10^6個の樹状細胞を得た。2.腫瘍特異抗原の調整:患者腫瘍組織の染色体転座に起因する融合遺伝子の塩基配列を決定し、融合部分を含む腫瘍特異的ペプチドを合成した。融合遺伝子が同定できない症例では、腫瘍細胞の融解物を作成し腫瘍抗原とした。3.樹状細胞の感作と患者への投与:樹状細胞を浮遊させた培養液に腫瘍抗原を添加し感作を行った。感作樹状細胞を十分に洗浄し、ただちに皮下投与した。投与は1または2週ごとに外来で行った。神経芽細胞腫3例中2例は再発をきたしたが、1例は8か月間寛解を維持している。また、本療法により腫瘍細胞融解物に対する皮膚遅延型過敏反応が増強した。免疫学的検査では、患者末梢血中にHLA-DR陽性CD8陽性の活性化リンパ球が増加した。細胞内サイトカインの検索ではインターフェロンγ産生性CD8陽性細胞が増加しており、患者体内での細胞傷害性T細胞の誘導が示唆された。5.結論:本療法により体内で腫瘍特異的細胞傷害性T細胞が誘導され、部症例では臨床的に抗腫瘍効果を認めた。樹状細胞を用いるがん免疫療法は、化学・放射線療法抵抗性の腫瘍に対する新たな治療法として有望である。小児がん患者の自家末梢血より分化増殖させた樹状細胞を腫瘍特異抗原で感作・腫瘍抗原を呈示させた後、患児に投与することにより体内での腫瘍特異的細胞傷害性T細胞誘導し、臨床的に抗腫瘍効果を得ることができるか否かを検討した。3年間で6例の小児がん患者に本療法を試みた。1.樹状細胞の調製:患者末梢血中または自己末梢血幹細胞移植用に採取した末梢血の単核球をGM-CSFおよびIL-4を添加した自己血清加RPMI1640中で培養し、1回あたり3x10^6個の樹状細胞を得た。
外来看護の質保証を支える先駆的な取り組みの抽出と構造化によるシステム開発

本研究では、外来における医療の質を保証していくための組織的な取り組みの現状を明らかにした。対象施設では、取り組みを計画しているところから、すでに結果として評価を行っている施設まであった。取り組みの一つとして、外来に新たな部署・部門の立ち上げを行っている施設では、専門的な治療・ケア部門の設置により、診療科を超えて患者の通院治療を支えており、質保証のために認定看護師や専門看護師を起用し組織作りを行っていることが明らかとなった。運用を開始している施設より、部署・部門運用に至るまでの取り組みについて、プロセスと抱えた課題及び対応について聴取し、今後外来における質保証に向けた取り組みを行う施設への示唆を得た。また、看護職の活動から、看護職のキャリア形成に向けて示唆を得たと考える。平成19年度は、研究着手に向けて、外来看護の現状や課題を明らかにするため、文献を中心に検討を行った。さらに、協力の得られた看護管理者へのインタビューを行った。文献検討の結果より、外来機能においては、従来の診療部門に加え、治療部門(化学療法、放射線治療、フットケア・リンパマッサージ)としての機能が大きく役割のひとつとして付加されてきていることが明らかとなった。また、治療部門において多くの看護職が専門性を発揮しながら、一定の役割を果たしていることも示唆されていた。また、在院期間の短縮とともに、治療のみならず、退院へむけた患者サポート行うため、部門として退院調整を担う部署が設置され、大きな役割を有していることも示されていた。一方、看護管理者からのヒヤリングでは、在院日数を減少させるためには、入院期間中のケアを充実させることが重要であるとの考えから、病棟の看護師配置を手厚く等の対応をすすめていることが明らかとなり、一方で、外来の人的資源の減少を余儀なくされている現状も語られ、人材確保の困難さや人材育成の課題についても言及され、対応の難しさと課題の大きさが示唆された。現在のデータ整理の状況から、外来の看護の質を支えるシステムの一つとして、外来の治療部門を支えるシステムが重要ではないかと考えている。次年度は、外来治療部門に看護師がどのように関わり、外来看護や医療にどのような影響を与えているかについて具体的に調査を進めていくことを計画している。平成20年度は、外来における先駆的な活動の実際について、患者への直接的なケアを行っている看護職を中心にインタビュー調査を行った。特に、システム確立に向けた必要な要素を明らかにするために、現在のシステム構築にかかるプロセスを中心にインタビューを行い構造化を試みた。外来で治療を行う化学療法室や放射線治療部門等では、専属の看護職が介入していたが、その中で看護職は、直接関わりを持つことのできる短時間の内に、在宅おける患者の生活状況や身体状況のアセスメントを含め多くのアセスメントを必要としていた。また、この直接的な関わりの時間を確保することが、治療継続の重要な1つめのポイントであるがインタビューより明らかとなった。また、介入をスムーズに行うためには、アセスメントを行うための基本的な情報を複数の職種間でいかに集約的に収集し共有するかが重要なポイントとなることが明らかとなった。このシステムを確立していくことが外来治療を支えることが可能となると思われる。現在、システムを稼働させるために必要な要素について、インタビューの中から抽出を試みているが、今後さらなる調査を重ねることでこれらの要素について充実・精選させていく予定である。また、現在構築中のシステムモデルについては、複数の施設で検証を進め、妥当性を得ていくことが次年度以降の課題となる。DPC導入等に伴い在院日数が減少する中、早期退院により自宅療養を開始する患者が増えてきている。疾病構造においては、がんを含む慢性疾患が大きな割合を占め、外来における医療は、診断や治療継続の処方のみならず、治療の現場としての役割を担う場へと大きく変化しており、多くの医療機関においてはその対応に迫られている。外来における治療やケアの質を保証していくためには、新たなる仕組み作りは不可欠であるが、本研究においては、看護管理者およびケアを担っている看護者を対象に、新規部署を立ち上げ実際に稼働するまでのプロセスと現存する課題を中心にインタビュー調査を行った。さらに、これらのインタビューデータの分析から、組織固有の課題の無ならず、外来のケアの質保証システム構築のために不可欠な共通要素を抽出することを試みた。調査結果として、(1)現存のシステム立ち上げまでのプロセス(2)看護職の役割と能力発揮のためのしくみと課題(3)組織構築にかける看護管理者の思い等が明らかとなった。

これらの結果は、過去においては、個人が手探りで行った活動で組織運用が始まることで、単なる努力として終わっていた管理的に優れた活動について可視化することの試みであり、今後外来において医療充実をはかろうとする多くの組織が、取り組むべき組織課題や、解決すべき問題そして必要な準備について展望することを可能とするものである。また、実際に外来の抱える課題を解決していく際のガイドラインとなり得ると考える。
超新星爆発における膨張殻の不安定性の3次元数値シミュレ-ション

超新星爆発の数値流体力学シミュレ-ションを行った。超新星1987Aの観測において、コア内部の物質と星外層部の物質が混合されるとすると、さまざまな観測事実を説明できることが分かっている。物質混合は爆発衝撃波の通過にともなう、なんらかの流体力学的不安定性によると考えられる。不安定性の原因としては、セドフ解の不安定性による対流不安定も考えられる。しかしここでは、分子量の飛躍層を衝撃波が通過することにより、その不連続面が加速されて、内向きの膨張波、続いて衝撃波が発生することによるレイリ-・テイラ-不安定性を考えた。前超新星のモデルとしては、野本、茂山たちによる現実的なものを採用した。計算は主として協力者の蜂巣により行われた。簡単のため爆発は軸対称的であるとした。計算方法はLax-Wendroff法にDaviesのTVD人工粘性を導入したものを採用した。座標系としては単純な等間隔の円柱座標系を採用した。このふたつに選択により、計算コ-ドは極めて高速になり、1秒、1格子あたりの計算時間はVP400Eで、10^<-6>秒であった。格子数はわれわれの使用できるス-パ-コンピュ-タとしては最大のものを選び、ほぼ1800*1800程度とした。星の中心部に高温のガスを急に導入することにより、爆発を開始させた。しばらくは1次元球対称の計算を行い、適当なところでその解を2次元軸対称のコ-ドにマップした。衝撃波より内側の部分に速度の擾乱を導入することにより、レイリ-・テイラ-不安定性の種とした。計算の結果では、このゆらぎの大きさが数パ-セント以上ないと観測を説明できないことが分かった。この場合、きのこ状の構造が観察された。これらの結果では、Arnett,Mueller,Fryxellたちの計算と矛盾しないことが分かった。今後の問題点としては、そのような擾乱がなぜ生成されるかということを考える。また計算方法もRoe法にすることを考える。
含希土類正２０面体準結晶と関連複雑合金の構造解明

構造未知な正20面体準結晶の高次元結晶構造解析と、対応する構造複雑合金結晶(近似結晶)の結晶構造解析により、準結晶の原子的構造に関する知見を得るために、実験的・理論的研究を実施した。特に、最近発見され物性が注目を集めている、希土類元素を構成元素として含む、Tsai型クラスターで特徴づけられる正20面体準結晶の構造解明を目指し、R-Cd (R=Gd,Dy,Tm)正20面体準結晶,Yb-Cd-Mg正20面体準結晶,Sc-Zn正20面体準結晶の原子的構造の詳細を明らかにした。準結晶は1984年に初めてその存在が報告された物質の新しい凝集状態である。非周期長距離秩序をもつ物質系の典型である準結晶は、現在では金属系だけでなく、デンドリマー、ABC星型共重合体などの高分子系、メソポーラスシリカ系などスケールで3桁も異なる大きな系でも発見されている。しかし、非周期長距離秩序構造の安定化と形成のメカニズム、その特異な構造と物性との関係は謎である。本研究は、いまだ詳細な原子構造が解明されていない多くの金属系正20面体準結晶の中で、特に希土類を構成元素に含む正20面体準結晶と、その関連複雑合金(近似結晶)の構造解析を行うことを目的としている。準結晶の構造解析例の蓄積により、将来的な非周期結晶工学による物性制御のための基礎を与えることが目標である。平成27年度は、Tsai型クラスターで特徴づけられるR-Cd(R:希土類元素,Gd,Tb,Tm)正20面体準結晶の構造解析のための放射光回折実験(ESRF)をフランス、アメリカとの共同研究の下に実施し、結晶評価を行うとともに、高次元構造解析に着手した。また、同様に、MgによるCd元素置換が最大60%まで可能なYb-Mg-Cd正20面体準結晶の構造解析に着手した。それらの構造解析の途中経過については、Aperiodic国際会議(プラハ)等で発表した。さらに、準結晶の高精度な構造因子データを回折実験より得るための検討として、X線多重回折の実験を、Al-Cu-Ru正20面体準結晶を用いて実験室系X線回折装置を用いておこなった。運動学的回折理論にもとづくシミュレーションを用いて、リニアフェイゾンによる対称性低下がX線多重回折パターンに及ぼす影響について評価した。純良単準結晶試料を研究協力者から入手することができたため、R-Cd(R:希土類元素,Gd,Tb,Tm)正20面体準結晶の放射光回折実験により、本年度中に構造評価と高次元構造解析に着手できた。同様に、Yb-Mg-Cd正20面体準結晶の高次元構造解析に着手することができた。本研究の目的は、構造未解明な正20面体準結晶や準結晶に関連した構造複雑合金結晶の原子的構造を電子密度レベルで解明し、非周期長距離秩序形成のメカニズムと安定性の起源について、構造的側面の知見を得ること、準結晶の物性理解のための原子レベルでの構造情報を提供することである。特に、最近発見され、近似結晶において磁気秩序など興味深い物性が見出されている希土類を構成元素として含むTsai型クラスターで特徴づけられる正20面体準結晶の構造解明を主目的として研究を実施している。平成28年度の結果として主要な2点の結果を示す。R-Cd (R:希土類元素,Gd, Tb, Tm)正20面体準結晶を放射光X線回折データを用いることにより、その詳細な6次元構造解析に成功した。同じTsai型のYb-Cd正20面体準結晶ではクラスター中でYbが完全な正20面体を形成するのに対して、R-Cd正20面体準結晶ではCd原子がR原子と部分的に置き換わることを明らかにした。Yb-Cd正20面体準結晶と、R-Cd (R:希土類元素,Gd, Tb, Tm)正20面体準結晶とでは、希土類元素の含有率が異なる理由が明らかとなった。これらは同じTsai型クラスターに分類される準結晶であるが、異なる構造サブクラスに属すことが判明した。また、R-Cd近似結晶においては、低温で磁気秩序の形成が見いだされているのに対して、本準結晶では磁気秩序が見られないことの理由を明らかにした。また、同じくTsai型クラスターで特徴づけられるSc-Zn正20面体準結晶の6次元構造解析に成功した。Sc-Zn正20面体準結晶の放射光X線回折実験で得られた散漫散乱の絶対強度測定の結果とともに、準周期系特有のフェイゾン乱れの原因を原子構造に基づいて明らかにした。以上の結果は、将来的な非周期結晶工学による物性制御のための基礎を与える重要な意義をもつ。本研究で主目的とした、最近発見され、近似結晶において磁気秩序など興味深い物性が見出されている希土類を構成元素として含むTsai型クラスターで特徴づけられるR-Cd (R:希土類元素,Gd, Tb, Tm)正20面体準結晶の6次元結晶構造解析に成功した。Yb-Mg-Cd正20面体準結晶の6次元結晶構造解析も順調に進んでいる。

本研究の目的は、構造未解明な正20面体準結晶や準結晶に関連した構造複雑合金結晶の原子的構造を電子密度レベルで解明し、非周期長距離秩序形成のメカニズムと安定性の起源について、構造的側面の知見を得ること、準結晶の物性理解のための原子レベルでの構造情報を提供することである。特に、最近発見され、近似結晶において磁気秩序など興味深い物性が見いだされている希土類を構成元素として含むTsai型クラスターで特徴づけられる正20面体準結晶の構造解明を主目的として研究を実施した。得られた主要な成果は次の通りである。R-Cd(R:希土類元素,Cd,Tb,Tm)正20面体準結晶を放射光X線回折データを用いることにより、その詳細な6次元構造解析に初めて成功した。この結果、Yb-Cd正20面体準結晶ではクラスター中でYbが完全な正20面体を形成するのに対して、R-Cd正20面体準結晶ではCd原子がR原子と部分的に置換し不完全な正20面体を形成することを明らかにした。また、Sc-Zn正20面体準結晶の詳細な6次元構造解析を実施し、その結果と放射光回折実験で得られた散漫散乱の絶対強度測定から、準周期系特有のフェイゾン乱れの原因を原子構造に基づいて初めて明らかにした。さらに最終年度においては、2元素からなる正20面体準結晶の構造解析から発展して、3元素からなるYb-Mg-Cd正20面体準結晶の構造解析に初めて成功した。Mg原子がCd原子をランダムに置換していくのではなく、Mgの優先置換サイトの存在を、Mg置換量の異なる試料を用いた系統的解析により明らかにした。加えて、対応する1/1近似結晶の結晶構造を決定し、Yb-Mg-Cd系において、準結晶と1/1近似結晶におけるクラスターの構造の詳細を明らかすることが出来た。以上の結果は、将来的な非周期結晶工学による物性制御のための基礎を与える重要な意義を持つ。構造未知な正20面体準結晶の高次元結晶構造解析と、対応する構造複雑合金結晶(近似結晶)の結晶構造解析により、準結晶の原子的構造に関する知見を得るために、実験的・理論的研究を実施した。特に、最近発見され物性が注目を集めている、希土類元素を構成元素として含む、Tsai型クラスターで特徴づけられる正20面体準結晶の構造解明を目指し、R-Cd (R=Gd,Dy,Tm)正20面体準結晶,Yb-Cd-Mg正20面体準結晶,Sc-Zn正20面体準結晶の原子的構造の詳細を明らかにした。R-Cd(R:希土類元素,Gd,Tb,Tm)正20面体準結晶とYb-Mg-Cd正20面体準結晶の高次元構造解析は、順調に進行し、最終段階に至っている。これらの成果をまとめるとともに、R-Mg-Zn(R:希土類元素)正20面体準結晶の結晶成長、構造評価、高次元構造解析を進めていく。また、他の構造未知準結晶の構造解明を進めてゆく。希土類を構成元素として含むTsai型クラスターで特徴づけられる2元素からなる正20面体準結晶の6次元結晶構造解析から発展して、3元素からなる正20面体準結晶の6次元結晶構造解析を進めてゆく予定である。各合金系の正20面体準結晶の形成条件の確立、純良単結晶育成、構造評価、高次元次元結晶構造解析を一続きとして、構造未知な準結晶の原子的構造を明らかにしてゆく。すでに、3元素からなる正20面体準結晶として、Yb-Mg-Cd正20面体準結晶の6次元結晶構造解析が順調に進行しており、最終段階至っている。非周期結晶構造解析翌年度繰越残高は、3月中納品、4月支払いの消耗品分である。翌年度繰越残高は、年度末において、本来1回で納品されるべき消耗品が、在庫不足のため分割納入され、請求書による請求も分割されて行われたため、消費税の誤差分が生じたためである。翌年度繰越残高は、3月中納品の消耗品分であり、使用済みである。
AI(人工知能)と情報経済

「人工知能(AI)と情報経済」をテ-マとした研究であるが、二世紀続いた「産業(工業)社会」が高度情報化の中で大きく変革しようとしている節目にある。ことに「産業社会」の産業文化が通勤制度であるとすれば、高度情報化は、新しいネットワ-クを生みだし、そこに在宅勤務制度を拡大する。産業以外でも、通学制度にかわる在宅学習、通院制度にかわるホ-ムナ-シング、その他ホ-ムバンキング、ホ-ムショピングなど「在宅化」が進む。こうして「在宅社会」が到来し、新しい「在宅文化」が予測される。AIは、こうした高度情報化に不可欠な技術革新であるが、われわれはネットワ-クを考える上で、AIの導入をスタンドアロンな機器よりネットワ-クへの導入を重視した。何故なら「在宅勤務」とくに婦人のフレツクスタイム的または、パ-トタイム的な「在宅勤務」がとくに進展すると考え、それが従来型の「内職」と異るのは、ネットワ-クに組み込まれたものだからである。この「在宅化」仮説を検証するために、本年度は、企業の役員クラスを中心に約450のサンプルを設定して意識調査を実施した。この報告書は近く印刷の予定であるが、次年度は、(1)同一のサンプルに対してより深い具体的な調査を実施し、(2)また、とくに婦人の進出著しいネットワ-クに結びついた「在宅勤務」者を対象とした実態調査を実施する。(3)合わせて企業によるテスト的な「在宅勤務」を文献ならびに実地によって内外でフォロ-し、(4)まだ、事例の多くないAI導入によるネットワ-クの高度化と情報処理の実情を検討してゆく。すでに、以上の4点について、関係機関・企業に下交渉を実施している。文献研究はひきつづきおこなっている。
耳下腺腺房細胞のサブスタンスP受容体の脱感作機構

ラット耳下腺腺房細胞をトリプシンとコラゲナ-ゼを用いて作成し、サブスタンスP受容体の同種脱感作機構において、サブスタンスP受容体蛋白質のリン酸化が関与するか否かについて検討し、次の結果を得た。1.サブスタンスPで前処理した細胞から膜分画をとり、〔^<125>I〕サブスタンスPの結合数およびアフィニティ-を測定した結果、サブスタンスPで前処理しない細胞からの膜分画に比べ、結合数のみが有意に減少していた。2.〔^<125>I〕サブスタンスPを腺房細胞の膜分画にジサクシニミジルサブレイト(DSS)を使用しクロスリンクさせ、SDS-PAGE電気泳動法によりサブスタンスP結合蛋白質を検討した結果、その分子量は約60,000であることを確認した。3.^<32>Pを取り込ませた腺房細胞を、サブスタンスP刺激し、その後膜分画を分離し、SDS-PAGE電気泳動法でリン酸化を検討したところ、サブスタンスP刺激によって、分子量60,000と33,000の蛋白質がリン酸化された。以上のことは、サブスタンス刺激によりその受容体がダウンレギュレ-トされることがサブスタンスP作用の脱感作の原因であり、さらにその過程に分子量約60,000のサブスタンス受容体がリン酸化される可能性を示している。さらに、このサブスタンスP受容体蛋白質は1.0%のCHAPSで腺房細胞の膜画分より可溶化することができた。現在、この分画でのサブスタンスP受容体蛋白質の性質を検討中であり、この蛋白質への〔^<125>I〕サブスタンスPのクロスリンクを試みており、また、この蛋白質のリン酸化を得ることにより、より直接的なリン酸化の関与の証明になるものと思われる。
面内超格子ポテンシャル内の2次元および1次元電子の量子状態と電気伝導に関する研究

(1)表面超格子に関する成果:斜め研磨したGaAs結晶基板上の準周期的原子ステップにGaAsやAlAsを選択成長させると原理的には表面超格子や量子細線が形成できる.この手法は周期が100A程の構造が作れる反面,面内のポテンシャルには周期成分Vpに加えて組成揺らぎに伴うランダムな成分V_Rが生じる難点がある。本研究では,両者が共存する表面超格子に対し,その伝導特性と光学吸収の偏波面依存性の理論を確立し,実験との対比を行った.この結果,表面超格子に特有のブラッグ反射の効果が電子伝導,特に移動度の電子数(即ちゲ-ト電圧)依存性に反映されて,負性相互コンダクタンスの生じる条件が示された.また,面内ポテンシャルがランダムであっても,重い正孔と軽い正孔状態の結合を生じせしめるものがあれば,光吸収の偏波面依存性が現れるため,偏波依存性は量子細線状態形成の必要条件であって,十分条件ではないことなどが示された.試作したグリッド入り表面超格子との対比により,構造上の知見を得た.(2)量子細線に関する成果:量子井戸の端面を露出させ,その上に変調ド-ピング層を形成する手法は,断面の小さな量子細線の形成法として最適のものである。このエッジ細線につき解析を行い,電子状態と散乱過程を明らかにした.まず,細線の基底準位の構造依存性を調べ,その中に収容できる一次元電子の密度Nsは,量子井戸幅が200A程で最大となること,Nsはスペ-サ膜厚にさほど依存しないことなどを示した.さらに,エッジ細線界面の凹凸による電子散乱を評価し移動度μを求めた.その結果,μは電子密度Nsの増加に対し急激に増大し,10^7cm^2/Vsを越すこと,量子井戸幅を200250Aにした時凹凸散乱が十分に減ることを明らかにした.へき開及びファセット成長により,層状構造端面に伝導層を形成する手法を明かにし,その伝導特性についても新知見を得た(1)表面超格子に関する成果:斜め研磨したGaAs結晶基板上の準周期的原子ステップにGaAsやAlAsを選択成長させると原理的には表面超格子や量子細線が形成できる.この手法は周期が100A程の構造が作れる反面,面内のポテンシャルには周期成分Vpに加えて組成揺らぎに伴うランダムな成分V_Rが生じる難点がある。このエッジ細線につき解析を行い,電子状態と散乱過程を明らかにした.まず,細線の基底準位の構造依存性を調べ,その中に収容できる一次元電子の密度Nsは,量子井戸幅が200A程で最大となること,Nsはスペ-サ膜厚にさほど依存しないことなどを示した.さらに,エッジ細線界面の凹凸による電子散乱を評価し移動度μを求めた.その結果,μは電子密度Nsの増加に対し急激に増大し,10^7cm^2/Vsを越すこと,量子井戸幅を200250Aにした時凹凸散乱が十分に減ることを明らかにした.へき開及びファセット成長により,層状構造端面に伝導層を形成する手法を明かにし,その伝導特性についても新知見を得た面内超格子形成法に関して3つの手法の検討を行った。第一は、エッチング端面(111)面を利用する手法の要素技術である(111)面上の変調ド-プ構造形成のためのMBE成長条件を調べ、As圧と基板温度を適当な条件にすることにより、(111)面基板上に比較的高移動度の変調ド-プ構造作製に成功した。第二は、MBE選択成長を利用した方法を検討した。GaAs(001)基板に形成した逆メサ上にMBE成長を行い、端面に(111)Bファセットを形成し、次にAsビ-ムを(111)Bにあてないように基板を配置して成長すると、(111)B上の膜厚が(001)上の膜厚の1/(30)になることを見出した。さらに、この方法を用いたGaAs/AlAs積層構造の端面形成に成功した。この構造に、ド-ピング層を成長することで面内超格子形成が可能である。第三に、微傾斜基板の周期的原子ステップを利用した局所エピタキシ-法について、RHEEDを用いて、表面上の原子ステップの直線性やテラス幅の均一性に関する評価を行った。その結果、ある成長条件の下、成長中の傾斜基板においては、通常の(100)面よりもステップ密度が少ない。

一方成長中断によってステップ密度が減少し傾斜基板のステップの直線性は改善されるが、ステップエッジは完全な直線ではなく、また、平均ステップ間隔が80A^^゚の基板において、テラス幅には30%程度の分布のゆらぎが存在することが明らかになった。次に、グリッド挿入型ヘテロ接合面内超格子系における電気伝導特性、特に電子移動度を散乱の観点から理論的に考察した。その結果、周期が160A^^゚程度の構造においては、挿入されたAlAsの分布のゆらぎがその周期よりも小さければ、グリッドに垂直方向の移動度は、最初電子密度Nsと共に増加するが、Nsが2×10^<11>cm^<-2>を越すと減少し、後に増加に転ずる。これはすべて、面内超格子におけるブラッグ反射によるものである。(1)表面超格子に関する成果:斜め研磨したGaAs結晶基板上の準周期的原子ステップにGaAsやA1Asを選択成長させると原理的には表面超格子や量子細線が形成できる。この手法は周期が100A程の構造が作れる反面,面内のポテンシャルには周期成分Vpに加えて組成揺らぎに伴うランダムな成分V_Rが生じる難点がある。本研究では,両者が共存する表面超格子に対し,その伝導特性と光学吸収の偏波面依存性の理論を確立し,実験との対比を行った。この結果,表面超格子に特有のブラッグ反射の効果が電子伝導,特に移動度の電子数(即ちゲ-ト電圧)依存性に反映されて,負性相互コンダクタンスの生じる条件が示された。また,面内ポテンシャルがランダムであっても、重い正孔と軽い正孔状態の結合を生じせしめるものがあれば,光吸収の偏波面依存性が現れるため,偏波依存性は量子細線状態形成の必要条件であって,十分条件ではないことなどが示された。試作したグリッド入り表面超格子との対比により,構造上の知見を得た。(2)量子細線に関する成果:量子井戸の端面を露出させ,その上に変調ド-ピング層を形成する手法は,断面の小さな量子細線の形成法として最適のものである。このエッジ細線につき解析を行い,電子状態と散乱過程を明らかにした。まず,細線の基底準位の構造依存性を調べ,その中に収容できる一次元電子の密度Nsは,量子井戸幅が200A程で最大となること,Nsはスペ-サ膜厚にさほど依存しないことなどを示した。さらに,エッジ細線界面の凹凸による電子散乱を評価し移動度μを求めた。その結果,μは電子密度Nsの増加に対し急激に増大し,10^7cm^2/Vsを越すこと,量子井戸幅を200250Aにした時凹凸散乱が十分に減ることを明らかにした。へき開及びファセット成長により,層状構造端面に伝導層を形成する手法を明かにし,その伝導特性についても新知見を得た。
リハビリテーション専門職の連携行動評価尺度の開発

理学療法士・作業療法士(以下、リハ職)の連携行動の実態を把握し、行動の要因を明らかにするために、質問紙調査を2016年2月に行った。A県内の医療施設・介護保険サービス事業所のリハ職を対象に、162施設708人に質問紙を送付し、503人から回答(回収率71%)を得た。記述統計の結果に基づき「理学療法士・作業療法士の連携行動に関する調査結果報告書」を2017年2月に発行し、研究成果の公表の一環として、調査協力を求めた162施設及び地域関係者に配布した。また、分析結果として、リハ職は、他職種の役割理解が高いが関係づくりが相対的に低いこと、支援・協調の能力に比べ自己表現能力についての自己評価が低いこと、チームアプローチがケアの質を高めると認識していることなどが捉えられた。結果の一部について、2017年5月第52回日本理学療法学術大会において、演題名「理学療法士・作業療法士が持つ連携支援者数とチームワーク能力および研修機会との関連ーA県における調査結果からー」で発表した。また、連携行動の概念を幅広く捉えるため、他職種・異業種の人に連携に関するインタビュー調査を行い、質的分析を行った。この結果からは、専門職には自己完結できる面と連携が必要な面がり、職種によりその強弱があることなどが把握できた。2017年度から2018年度にかけて、調査結果をもとにした連携行動の評価尺度(プロトタイプ)の作成を予定したが、妥当性と信頼性の十分な検証が得られず研究期間終了となった。理学療法士・作業療法士(以下、リハ職)の連携行動の実態を把握し,行動の要因を明らかにするために,基本属性,連携行動項目,既存の連携評価尺度,既存のチームワーク能力尺度から構成した質問紙を用いて郵送調査を実施した.A県内の医療施設・介護保険サービス事業所等のリハ職を対象に,162施設708名に質問紙を送付し,503人から回答の返送(回答回収率71%)があり,うち330名分について記述統計解析を終えた.330名の基本属性は,理学療法士182人(55.2%),作業療法士145人(43.9%),男性137人(41.5%),女性191人(57.9%),平均年齢33.9歳だった.主たる従事施設は多い順に病院153人(46.4%),介護老人保健施設77人(23.3%),訪問看護ステーション42人(12.7%)で,所属施設や部署において管理的立場にある者が89人(27.1%),管理的立場にない者が239人(72.9%)だった.地域における連携システムとして,地域連携クリティカルパスを使用していない施設が210か所(63.6%)あり,大腿骨頚部骨折パスと脳卒中パスは,それぞれ約3割の施設で使用していた.また,ITによる連携システムがあると回答した者は81人(24.5%),ないと回答した者が90人(27.3%)だった.平成27年度の計画である「1.これまでに国内外で開発された連携行動の評価指標の整理と検討」,「2.既存の連携指標を使用したリハ職の連携行動評価」を質問紙調査として実施した.返送された回答の一部の記述統計を平成27年度中に終えた.平成27年度に実施した質問紙調査の結果をまとめ、「理学療法士・作業療法士の連携行動に関する調査結果報告書」として発行した。71.2%の有効回答率で、回答者の特性は、男女、職種がほぼ同程度の人数で、2030歳代の若年者が多く、経験年数は10年未満の者が多かった。回答者の所属施設は、約半数が病院で最も多く、ついで、介護老人保健施設、訪問看護ステーションの順だった。「医療介護福祉の地域連携尺度」の下位尺度得点から、理学療法士・作業療法士(以下、リハ職)は、他職種の役割理解が高いが、顔の見える関係づくりが相対的に低い可能性が捉えられた。「個人のチームワーク能力尺度」の下位尺度得点から、支援・協調の能力に比べ、自己表現能力についての自己評価が低いことが推察された。「日本語版AHCTS」の得点からは、チームアプローチがケアの質を高めると認識していることが捉えられた。さらに報告書は、リハ職に地域における多職種連携活動のより一層の充実に役立てていただき、地域の他職種等に連携のあり方の検討や地域包括ケアシステムネットワークの構築に役立てていただく目的で、研究成果の公表の一環として、調査協力を求めた162施設及び地域の関係者に送付した。また「連携行動」の概念を幅広く捉え直し、リハ職の連携行動評価尺度の開発につなげるため、他領域・異業種の人に「連携」に関するインタビューを実施した。この結果からは一専門職には自己完結できる面と連携の必要な面があり、職種によりその強弱がある可能性や、他者の能力を活かすための連携の存在等が示唆された。連携行動をより幅広く捉えるため、計画を一部変更し、他職種・異業種の人へのインタビューを予備的に実施したが、平成28年度に計画していたリハ職に対する個別インタビューと分析について、倫理申請が遅れたため未実施である。

29年度は、27年度に実施した「理学療法士・作業療法士の連携行動に関する調査」の分析結果の一部を、第52回日本理学療法学術大会(平成29年5月12日14日、千葉市・幕張メッセ)において、演題名「理学療法士・作業療法士が持つ連携支援者数とチームワーク能力および研修機会との関連ーA県における調査結果からー」でポスター発表を行ない、参加者とのディスカッションを行った。発表の主な内容は、個人のチームワーク能力得点が高いほど,有意に地域における連携できる支援者数が多く(5名以上)なりやすいということである。また、「連携行動」の概念を幅広く捉え直して尺度開発に役立てるために昨年度に実施した、他領域・異業種の2名へのインタビューデータを概観的に分析した。職種・業種を超えて存在する連携の構成要素、連携に関する概念の異同等が捉えられ、職種により自己完結と連携活用のバランスに強弱が存在することが示唆された。29年度の計画の中心は、27年度調査結果を踏まえて評価尺度(プロトタイプ)を作成し、妥当性・信頼性の検証を予定していた。検証調査を全国規模で理学療法士・作業療法士100名程度を対象とするため、協力者・協力施設の選定を開始し、目標の半数程度の協力を得る目途を得た。しかし検証すべき尺度のモデル構築の遅れが生じたため、検証調査に係る新たな倫理審査にまで到達できなかった。以上から、補助事業期間の延長を申請し、承認された。29年度の計画の中心は、尺度(プロトタイプ)を作成し、妥当性・信頼性の検証の実施を予定していた。検証調査のための協力者・協力施設の選定を開始していたが、その途中で研究者の体調不良(入院等)となり、スケジュール通りの遂行が困難となった。さらに検証すべき尺度のモデル構築にも遅れが生じたため、検証調査に係る新たな倫理審査に到達できず、遅れている。理学療法士・作業療法士(以下、リハ職)の連携行動の実態を把握し、行動の要因を明らかにするために、質問紙調査を2016年2月に行った。A県内の医療施設・介護保険サービス事業所のリハ職を対象に、162施設708人に質問紙を送付し、503人から回答(回収率71%)を得た。記述統計の結果に基づき「理学療法士・作業療法士の連携行動に関する調査結果報告書」を2017年2月に発行し、研究成果の公表の一環として、調査協力を求めた162施設及び地域関係者に配布した。また、分析結果として、リハ職は、他職種の役割理解が高いが関係づくりが相対的に低いこと、支援・協調の能力に比べ自己表現能力についての自己評価が低いこと、チームアプローチがケアの質を高めると認識していることなどが捉えられた。結果の一部について、2017年5月第52回日本理学療法学術大会において、演題名「理学療法士・作業療法士が持つ連携支援者数とチームワーク能力および研修機会との関連ーA県における調査結果からー」で発表した。また、連携行動の概念を幅広く捉えるため、他職種・異業種の人に連携に関するインタビュー調査を行い、質的分析を行った。この結果からは、専門職には自己完結できる面と連携が必要な面がり、職種によりその強弱があることなどが把握できた。2017年度から2018年度にかけて、調査結果をもとにした連携行動の評価尺度(プロトタイプ)の作成を予定したが、妥当性と信頼性の十分な検証が得られず研究期間終了となった。今後は,平成27年度に得た調査結果の分析と論文化を行う予定である.また,平成28年度は大腿骨頸部骨折受傷高齢者を担当したリハ職を対象に個別インタビューを行い,連携行動のより具体的な実態を明らかにしていく計画である.さらにその後,質問紙調査とインタビュー調査の結果を統合し,リハ職の連携行動を評価する尺度の開発を検討していく予定である.研究成果の公表として、平成29年5月に学会報告を予定している。今後は、リハ職にインタビューして意見を求め、多職種・異業種の人へのインタビューから得られた知見を加えて尺度開発を目指した項目立てをして質問紙調査を行う。
細胞内Ca^<2+>作用に関する分子薬理学的研究

ある種のホルモン、神経伝達物質、増殖因子などの細胞刺激因子は、細胞内にcAMP、cGMPの上昇、細胞膜のイノシト-ル燐脂質代謝回転の促進、細胞内へのCa^<2+>動員の増加を惹起することにより、種々の細胞機能発現に関与している。これらの細胞内調節因子は、その作用を発揮するに際しては、すべてではないが、それぞれに固有のプロテインキナ-ゼを活性化し、蛋白質燐酸化反応を介して、その効果を発揮している。私達はCa^<2+>に焦点をしぼり、その作用と作用機構を検索している。カルモデュリンは細胞内Ca^<2+>作用を伝達する重要因子である。カルモデュリンの脳内における作用のいくつかは、新しく見出された高分子量を示すCa^<2+>/カルモデュリン依存性プロテインキナ-ゼII(CaMキナ-ゼII)によって伝達されている。私達は本酵素の性質について数年来研究を続けてきた。本研究では、CaMキナ-ゼIIの機能的意義を調べる目的で、基質蛋白質を調べた。1.小脳プルキンエ細胞に局在するP_<400>蛋白質は、イノシト-ル1,4,5トリス燐酸(IP_3)の受容蛋白質であることがわかった。IP_3が細胞貯蔵部位からのCa^<2+>放出をおこすことから、P_<400>蛋白質は小胞体のCa^<2+>放出チャネルである可能性が示唆されている。私達は本蛋白質がCaMキナ-ゼIIの基質として役立つことを明らかにした。(1)精製したP_<400>蛋白質は脳CaMキナ-ゼIIによって燐酸化された。(2)脳膜標本を調製し、脳CaMキナ-ゼIIと反応させると、P_<400>蛋白質の燐酸化を認めた。(3)小脳培養細胞を放射性正燐酸とインキュベイトすると、本蛋白質の燐酸化を認めた。2.in vitroの実験で、調べた範囲の酵素の中で、CaMキナ-ゼIIのみによって燐酸化されるコフィリンは、熱ショックを与えると、細胞核内に移行する。この反応には、本蛋白質の脱燐酸化反応の伴っていることがわかった。上記のいずれの研究もさらに検索を続けている。
腹膜透析療養者の地域連携支援グランドモデルの構築に関する研究

本研究の目的は,在宅の腹膜透析療養者が在宅療養を継続できるように支援を受けられるような地域連携のモデルを構築することである。地域連携のための役割の明確化を行い,地域連携のグランドモデルを策定した。それを活用して3つのモデル地区において在宅の腹膜透析療養者の在宅支援を行い,その評価を行った。グランドモデルとしては,医療および福祉の専門職者の役割が明らかになり,それぞれが主に担当する支援内容の明確化と連携の方法が明確になった。グランドモデルを一人ひとりの腹膜透析療養者にあてはめてモディファイモデルを作成して連携支援を行った結果,グランドモデルの活用によってそれぞれの専門職者がより専門的な支援を行えるようになり,役割分担がうまく行えるようになった。さらに医療および福祉の専門職者の在宅療養を継続することへの自信にもつながった。今後は,在宅療養の継続として,このグランドモデルを活用して終末期まで支援できるかどうかの検証を行うことが課題である。本年度は,腹膜透析療養者の地域連携支援のためのグランドモデル構築の基礎的調査を行なった.モデル地区において,腹膜透析療養者の支援に関わっている専門職者への聞き取りおよびアンケート調査を行いモデルケース支援の方略を検討している.専門職者の認識している腹膜透析療養者支援の問題点を明確にした.腹膜透析専任看護師(透析療法指導看護師を含む),デイサービス看護師,老健施設看護師が共通して認識しているものは,腹膜透析療養者の指導管理料の問題であった.老健施設においては指導管理料の算定が出来ないため,入所が必要な場合でもデイサービスや短期入所を使っている現状を問題であると感じていた.また,腹膜透析専任看護師は看護職ではないケアマネジャーへ緊急時の指示をする場合の困難さが問題であると感じていた.デイサービス看護師と老健施設の看護師は自らの腹膜透析に関する知識と技術の不足を感じていた.基幹病院の医師は,腹膜透析の治療に関して開業医の理解不足が問題であると感じていた.在宅部門においては,開業医は腹膜透析療養者を診療することの労力とコストパフォーマンスが問題であると感じていた.訪問看護師は,緊急時や対応困難時の連絡や相談経路について明確でないことが問題であると感じていた.ホームヘルパーは看護業務と介護業務の境界線が不明確な点が問題であると感じていた.ケアマネジャーは,専門分野の違いにもよるが自らの腹膜透析に関する知識がないことが問題であると感じているものが多かった.保健師への調査を予定していたが,直接的に腹膜透析療養者に関わっている保健師がいなかった.今後,何らかの役割を担えるかを検討する必要があると考えている.以上の結果を踏まえた上でモデルケースを抽出してケーススタディとワークショップを継続し,支援の方略を検討しながら教育プログラム作成を進めている.高齢の腹膜透析療養者が在宅で療養生活を送れることが望ましいが,そのための基盤整理ができていない。そこで訪問看護師,ホームヘルパー,開業医と基幹病院との連携をつくり高齢の腹膜療養者が住み慣れた家で生活しながら,腹膜透析の管理ができるような支援のためのグランドモデルを構築することを目的としている。今年度は訪問看護師とのケースカンファレンス,ホームヘルパーおよびケアマネジャーへの腹:膜透析についての講義,開業医への病診連携の講義を行うことができた。これによって,高齢腹膜透析療養者の支援の方法について合意ができ,連携の方法についても具体的にディスカッションを行うことができた。訪問看護師とケースカンファレンスを行いながら,高齢腹膜透析療養者の支援方法については研究者が1事例毎にコンサルテーションすることを決定した。また,ホームヘルパーとケアマネジャーの教育として腹膜透析を理解してもらい,異常時の報告の方法についても議論し連携方法についても検討を行った。ホームヘルパーおよびケアマネジャー教育,訪問看護師へのコンサルテーションを行いながら,モデル地区においてモデルケースの支援を開始した。今年度に開始したモデルケースは3事例であり,すべてのケースで訪問看護師とホームヘルパーの支援が入っているが,現状で支援している医師は基幹病院の医師であり,来年度は開業医が病状の管理と処方を担当するように調整を行っている。また,モデルケースも増やして,連携パス図とセルフケア能力およびQOL評価,費用対効果評価を行う予定である。今後,終末期まで高齢腹膜透析療養i者を在宅で支援することが必要になると予測している。高齢腹膜透析療養者が,終末期まで在宅で過ごせるような支援ができるグランドモデルを開発したいと考えている。

本研究の目的は,在宅の腹膜透析療養者が在宅療養を継続できるように支援を受けられるような地域連携のモデルを構築することである。具体的には在宅の腹膜透析療養者が在宅療養を継続できるように支援を受けられるような地域連携のモデルを構築することである。具体的には1つ目は在宅支援を行う医療と福祉の専門職者の役割の明確化を行い,グランドモデルを作成することである。2つ目はグランドモデルを運用して医療と福祉の専門職者が連携した支援を実施し,その評価を行うことである。研究の方法は,まずは3ヶ所のモデル地区を設定し,医療および福祉専門職者へのヒアリングおよび連携のためのワークショップを開催した。次にグランドモデル作成のためのワークショップを行い,グランドモデル作りと療養者一人ひとりに合わせてモディファイモデルを策定した。最後に3ヶ所のモデル地区で,実際に策定したモディファイモデルを運用し,評価を行った。結果、グランドモデルを運用するための,医療および福祉の専門職者の役割が明らかになり,それぞれが主に担当する支援内容の明確化と連携の方法が明確になった。グランドモデルを一人ひとりの腹膜透析療養者にあてはめてモディファイモデルを作成して連携支援を行った結果,グランドモデルの活用によってそれぞれの専門職者がより専門的な支援を行えるようになり,役割分担を行いながらスムースな支援が行えるようになった。さらに医療および福祉の専門職者の在宅療養を継続することへの自信にもつながった。今後は,在宅療養の継続として,このグランドモデルを活用して終末期まで支援できるかどうかの検証を行うことが課題であることもわかった。
磁気共鳴顕微鏡装置を用いた生体神経線維束の微細計測法

100ミクロンオーダーの空間分解能で形態情報を得ることができるMRI顕微鏡を用いることで、微細な構造を持つ神経線維束の結合情報を計測するシステムを目的とし、MRI顕微鏡用の拡散強調MR画像撮影プログラム(パルスシーケンス)の開発を行った。空間分解能を普及型MRIの10倍にすることによって信号対ノイズ比(S/N比)は1000分の1になるため、ノイズに頑健な信号取得手法を検討した。■MRM装置のチューニング通常MRIを用いる計測ではS/N向上のため、同一条件で撮影した画像の加算平均画像を算出する。MRMIはS/Nが低いため、高S/NのDTI取得を行うには多数の画像の加算平均画像を用いることになる。また、撮影を繰り返すことで画像位置がエンコード方向に依存して変位する場合、加算平均処理する際に位置補正を行う必要がある。さらに、取得するDTIの精度向上には、拡散強調こう配印加方向に対し、強度の調整を行う。DTIの生成には拡散強調こう配を印加しない画像と6方向に印加した画像の計7枚を必要とするため、最適なMRM撮像条件について検討した。■拡散強調MR画像撮影システムの改良拡散テンソルを計算する際に、7枚以上の拡散強調MR画像を用いる場合の画質の改善について、パルスシーケンスプログラムを変更した。テンソル計算の手順もそれにあわせて変更した。また、複数枚の拡散強調MR画像を取得する場合、従来より撮影時間が延長されるため、加算回数の増加を試みた。本研究の目的は、100ミクロンオーダーの空間分解能で形態情報を得ることができるMRI顕微鏡を用いることで、微細な構造を持つ神経線維束の結合情報を計測するシステムを開発することである。今年度は主にMRI顕微鏡用の拡散強調MR画像撮影プログラム(パルスシーケンス)の開発を行った。1.拡散強調MR画像撮影用のパルスシーケンスプログラムの開発標準的なスピンエコー法のパルスシーケンスを基にして、拡散を強調する磁場(拡散強調磁場こう配)を発生させるためのプログラムを加えることで、拡散強調MR画像撮影用のパルスシーケンスプログラムを作成した。臨床用MRIでの計測では磁場こう配を1回だけ印加して、印加しない場合との傾きから拡散強調の程度を求めているが、MRI顕微鏡を用いる場合では得られる信号が弱いため複数回の印加が必要となる。磁場こう配の強さ、印加時間と印加回数についてMRI顕微鏡の特性を考慮し、十分なS/N比が得られるようなデータ取得を行うパルスシーケンスプログラムを実現した。また1枚のスライスに対し、複数回磁場こう配を変化させて撮影を行うため、データ取得を終えるまでの時間が数倍に延びる。長時間にわたる撮影の影響を受けずに、安定したデータ取得が行えるような温度調整システムを導入し、その効果を確認した。2.拡散テンソル画像計算拡散テンソルを計算するためには、最低6枚の拡散強調画像を必要とする。拡散係数および拡散テンソルの固有値、固有ベクトルを算出するまでの一連の流れをソフトウェアで実現し、計算結果を表示可能にした。今年度は主にMRI顕微鏡装置を用いた人工ファントムの構造情報取得実験を行った。1)拡散強調MR画像撮影システムの改良MR顕微鏡での計測ではコイルや電源の特性等からMPGの印加方向によって一様な結果が得られない問題点がある。そのような問題に対し、これまでに報告されている較正法を追試したところ、傾斜磁場コイルの較正とコイルの時定数の較正は必要ないことが判断できた。また、等方性を示す水溶液ファントムに対しては、b値の較正がDTIの精度向上に有効であることを確認できた。続いて、不等方性を示すアスパラガスファントムの撮影にあたりこれまでの較正法を適用したところ問題が生じたため、アスパラガスファントム内の等方とみなせる領域を利用した新たな較正法を試した。あわせて、繰り返し実験が必要になるこれまでの較正法とは異なる、画像情報を利用する較正法も考案しその検証も行った。2)人工ファントムの構造情報の検証得られた人工ファントムの構造情報が妥当なものであるかどうか、MRI顕微鏡装置で使用した撮影対象について、他の実験的方法によって得られた結果と比較検証した。具体的には臨床用MRI装置を用いて、等方性を示す水溶液ファントム、不等方性を示すアスパラガスファントムの撮影を行い、MRI顕微鏡装置で撮影した結果との差異を評価した。

DTIの生成には拡散強調こう配を印加しない画像と6方向に印加した画像の計7枚を必要とするため、最適なMRM撮像条件について検討した。■拡散強調MR画像撮影システムの改良拡散テンソルを計算する際に、7枚以上の拡散強調MR画像を用いる場合の画質の改善について、パルスシーケンスプログラムを変更した。テンソル計算の手順もそれにあわせて変更した。また、複数枚の拡散強調MR画像を取得する場合、従来より撮影時間が延長されるため、加算回数の増加を試みた。
細胞間接着構造形成における、アクチン繊維の張力に依存した構成要素集積のメカニズム

これまでに細胞間接着装置の主要タンパクの一つであるαカテニンがアクチン、ミオシンによる張力依存的にもう一つの主要タンパクであるビンキュリンと結合するようになることを示してきている。当該年度はミオシンだけでなく、アクチンを脱重合させてもビンキュリンがαカテニンから離れることを細胞内で示し、これまでの結果はさらに支持された。αカテニンの張力依存的なビンキュリン結合部位が分子のほぼ中央にあることをこれまでに明らかにしていたが、分子のC末端にもビンキュリン結合能が報告されている。本当にこのC末端でのビンキュリンとの結合が細胞内で意味があるのかを調べるため、その領域を含む断片を細胞内に発現させてみた。その領域は一方でアクチン繊維との結合能もあることがわかっているが、細胞内ではその断片はアクチン繊維に沿って分布し、また、時としてアクチン繊維の凝集を作った。その凝集隗の中にはビンキュリンは全く見られなかった。これらの結果は、ビンキュリンとアクチン繊維と両方に結合能のあるαカテニンC末端は、細胞の中ではより強くアクチン繊維と結合していて、実質的にビンキュリンとの結合は行っていないことを示している。さらに実験的にαカテニンに張力を与えてビンキュリンが動員するのかどうかを示す系を立ち上げようと工夫を重ねでいる。細胞に付着させた磁気ビーズを磁力で引っ張る、ガラスニードルを細胞に接着し、それを引っ張る等の系の確立のために試行錯誤している。1.ビンキュリンとαカテニンとの張力依存的な結合の分子機構の解析:αカテニン(1-906アミノ酸)のビンキュリン結合部位が325-360であること、張力がないときにビンキュリンとの結合を阻害する領域が510-633にあることを試験管内の結合実験から明らかにした。2.αカテニンが張力によって構造変化を起こすことを示唆する証拠:αカテニンのN末、C末に蛍光エネルギー共鳴移動(FRET)を起こしうる2種類の蛍光タンパク質を融合し、構造の変化をFRET効率の変化として検出することを試みたが、意味のある変化は見られなかった。これは効率の高いFRET分子が作成できなかったためか、あるいは細胞内でαカテニンが2量体を作るため隣接する分子の蛍光タンパク質が悪い影響を及ぼしているためであろうと考えられた。一方、αカテニンのターンオーバーをFRAP法によって測定すると、張力を受けているときに明瞭にターンオーバーが遅くなり、αカテニンに何らかの変化が起きていることを示唆した。さらに、αカテニンに対する特定のモノクロナル抗体が、細胞内で張力を受けている、AJにおけるαカテニンを特異的に認識することを見いだした。さらにこの抗体の認識するエピトープは420-430であることを決定した。試験管内においてこの抗体は、そのエピトープを含もののビンキュリンとの結合には阻害がかかっているαカテニン273-697には結合できなかった。このような性質を持つ抗体の存在は、αカテニンが張力をうけて構造変化を起こす(エピトープが露出する)ことを強く示唆するものである。
強磁性的挙動を示す高分子の磁気的キャラクタリゼ-ション

本研究では、最近注目を集めている磁性高分子の磁式秩序状態ならびにそのスピン源となるラジカルサイトの講造の解明を目的として主として磁式共鳴法(ESR,ENDOR法)および超伝道磁気量子渉計(SQUID)を用いた測定を行いこれらの磁性高分子の磁式的キャラクタリゼ-ションを行った。系といて、ピレンやベンゼン環を骨格とした脱水素縮合多核芳香族高分子(COPNA)をえらんだ。種々の反応条件等の達いにより磁気ヒスラリシスを示す場合と示さない場合が存在した。磁式ヒステリンスを示す高分子においては、ESRスペクトルにおいてg2より低磁場側に幅広い特異な信号がみられた。この信号は試料を低温にするにしたがって低磁場側へとシフトしていく現象が確認された。そこでこの信号の強度ならびにg2領域からのシフトの大きさと、磁化測定の大きさから見積ったスピン濃度との相関を調べたところスピン濃度が高い程シフト量が大きいという相関が室温においては顕著にみられたが、低温にするにしたがってシフト量の差は縮まる傾向にあった。SQUIDによる磁化測定の結果は.いずれの磁性高分子においても1000G以下の低い外部磁場下においては磁化率が温度丁に対して一定になる傾向があった。またこの強磁性的挙動の傾向と先に述べた特異なESRスペクトルの強度との間には明確な相関がみられた。またg2符近に現われる常磁性スピンサイトに由来すると考えられるESR信号をモニタ-してENDOR測定を行うことにより、ラジカルサイトの構造を推定した。スペクトルシミュレ-ションに際して計上したインテリジェントモデムを用いて分子科学研究所の大型計算機を利用した。尚、残念ながら今日は、光脱水素反応等による強磁性的挙動の割御が当初予定していた程うまく行なえなかった為、異なるスピン濃度を持った多数の試料の側定と、それらの挙動を詳細に調べてスピンクラズタ-の大きさを決定する所まではいたらなかった。