hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対流圏エアロゾル粒子による大気微量成分の取り込み過程の解明

これまで報告がなかった不均一消失過程で、新たにHO2ラジカルのバイオマス燃焼起源エアロゾルの主要成分であるレボグルコサン粒子、および、ジカルボン酸粒子による取り込み係数の計測を行なった。実験結果から、取り込み係数に湿度依存性があることを見出し、HO2の水錯体などの影響が示唆された。また、測定した取り込み係数を化学輸送モデルに適用し、全球および特定地域においてもHO2ラジカルの不均一消失過程がHO2ラジカル以外の大気微量成分濃度変動にも影響を及ぼしていることが示された。これまで報告がなかった、HO2ラジカルの有機エアロゾル粒子に関する取り込み係数の測定を行った。有機エアロゾル粒子はバイオマス燃焼起源エアロゾルの主要成分と報告されているレボグルコサン、また、その他の成分とされるジカルボン酸の内コハク酸C2H4(COOH)2、アジピン酸C4H8(COOH)2、ピメリン酸C5H10(COOH)2、グルタル酸C3H6(COOH)2、およびポリスチレンラテックス粒子を用いた。HO2ラジカルの取り込み係数をレーザー誘起蛍光法とエアロゾルフロー管を組み合わせた装置を利用して決定した。レボグルコサン粒子に対する取り込み係数は<0.01(RH22%)、0.01(RH40%)、0.05(RH55%)、0.09(RH75%)、0.13(RH92%)までと相対湿度が大きくなるに連れて取り込み係数が増加していることが確認された。一方、ポリスチレンラテックス粒子に対しては0.01(RH22%)、0.02(RH55%)、0.03(RH92%)となり、湿度とともに、わずかに増加していることも確認された。レボグルコサンは吸湿成長により粒子内に水を多く含むのに対し、ポリスチレンラテックス粒子は吸湿成長を起こさない。また、気相中で、HO2ラジカルは水分子と錯体(HO2-H2O)を形成することが報告されている。これらのことから、レボグルコサンに対する取り込み係数の湿度依存は粒子の吸湿成長による粒子の水含有量と錯体による反応の効果、ポリスチレンラテックスは錯体の反応のみによる効果と考えられる。本研究により、はじめてHO2水錯体による取り込み過程の存在が実験により明らかとなった。また、ジカルボン酸に関しても湿度により、取り込み係数の変化が確認された。有機エアロゾル粒子に関する取り込み係数の測定結果精査および大気モデル計算による簡易感度実験を行った。バイオマス燃焼起源エアロゾルもしくは二次生成有機エアロゾル粒子の成分と報告されているジカルボン酸の内、コハク酸C2H4(COOH)2、アジピン酸C4H8(COOH)2、ピメリン酸C5H10(COOH)2、グルタル酸C3H6(COOH)2、を用いた反応実験では、高湿度(RH75%)状態における取り込み係数の結果が低湿度(RH35%)よりも大きいことが測定され、水及び錯体による結果が示唆された。加えて、低湿度状態の結果が他の無機化合物粒子(塩化ナトリウムや硫酸アンモニウム)との比較では、無機化合物の取り込み係数で同様の湿度で、0.01-0.04に対し、ジカルボン酸粒子では0.03-0.07と大きくなっていた。この結果は、低湿度状態にあるジカルボン酸粒子において粒子の表面上で化学反応によるHO2ラジカルの消失が存在していることが考えられる。同湿度状態におけるレボグルコサン粒子では、取り込み係数の増加が見受けられなかったため、ジカルボン酸中に存在するカルボキシル基にある水素との反応でHO2の消失が加速すると推察された。また、これまでの結果を整理し、大気モデル計算による簡易感度実験を行った結果、全球規模でのHO2ラジカルの変動が確認され、それに伴う、他のラジカル反応(特にOHラジカルに関わる反応)においても速度が変わっていることが示された。さらに季節によるHO2消失速度の違いも示され、今後、さらに詳細に詰めていく予定である。これまでの実験室での有機、無機エアロゾル粒子のHO2ラジカルへの取り込み係数測定を利用して、全球モデル計算を行い、不均一反応を考慮した際の寄与を見積もった。これまで測定した取り込み係数の湿度依存性を定量的にモデル計算に組み込むために、硫酸塩、有機物、機物、海塩、鉱物(依存性なし)に対して、定式化を行なった。粒子の状態(個体、液滴)により、湿度依存性は異なるため、それらを顧慮するために湿度0-45%,および45-100%に分割し、それぞれ定式化した。また、有機物に関してはバイオマス燃焼で発生する有機エアロゾル粒子に対しては、レボグルコサン粒子での測定結果を、二次有機エアロゾル粒子に対しては、ジカルボン酸粒子の測定結果を適用し、有機物の分類を行なった。また、湿度45%以下では粒子固体であると仮定し、表面反応のみであるため、反応生成物はH2O2とし、湿度45%以上では反応性生物は未知のため、未知生成物として設定した。

これらのデータを利用して、全球モデル計算(CHASER)を2000年のデータを用いて行なった。季節ごとの変動では、エアロゾル高濃度の地域では、HO2ラジカル濃度が大きく減少することが明らかとなった。また、年間を通してHO2ラジカル濃度は約1%減少することが明らかとなった。また、太平洋上の一部において、船の排煙によるエアロゾル粒子が不均一反応に有意な寄与を持つことが明らかとなった。さらにHO2ラジカルにかぎらず、O3やCH4などの大気微量成分の生成、消失速度に有意な寄与を持つことも同時に明らかとなった。
若年男性の突然死-ポックリ病-の実態調査と日米比較

武市、藤田により若年男性の突然死という特徴を持つ心臓性突然死に対して、従来から言われてきた「ポックリ病」という名称を改めて、冠動脈攣縮に起因する"ポックリ病症候群"(Pokkuri Death Syndrome)という新しい症候群として位置づけることが提唱された(医学の歩み2006)。続いて、"ポックリ病症候群"の原因あるいは危険因子として約2/3の症例で認められる高レムナント・リポ蛋白血症の詳細な生化学的解析が進められた。米国CVPath(International Registry of Pathology)のVirmani博士との共同研究のでは、動脈硬化の進んだ心臓突然死例と、動脈硬化を伴わない心臓突然死(ポックリ病死)についての日米比較を企画したが、Virmani博士の心臓性突然死76例に強い死後変化がみられ、検討はできなかった。また、"ポックリ病症候群"と思われる症例の約1/3に高レムナント血症を伴わない症例が認められたが、Montreal大学のBrugada博士との共同研究が進展し、Brugada症候群に関係している、心臓Naイオンチャンネルの構成蛋白の一つであるSCN5A遺伝子の解析を行ったところ、遺伝子変異を有する症例を見出し、今後、精密な遺伝子解析・機能解析を予定している。これまでに、共同研究者の武市らは、ポックリ病において、レムナントリポ蛋白(RLP-TG,RLP-Cなど)が異常高値を示すものが多くみられ、また、このレムナントリポ蛋白に強い冠状動脈の攣縮作用があること見出しており、ポックリ病の原因の1つであることを明らかにしている。この度、米国CVPath(International Registry of Pathology)のDr.Virmaniとの共同研究の合意を得て、米国における心臓突然死例(100例余り)につき、レムナントリポ蛋白などの脂質代謝関連物質を測定し、日本における動脈硬化を伴わない心臓突然死(ポックリ病死)と動脈硬化の進んだ心臓突然死例との比較を行う準備を整えた。来年度前半に測定・解析する予定である。Tufts大学医学部Schaefer教授との共同研究の合意を得て、心臓発作を起こした米国人のレムナントリポ蛋白などの脂質代謝関連物質を測定し、日本における動脈硬化を伴わない心臓突然死(ポックリ病死)と動脈硬化の進んだ心臓突然死例との比較を行う準備を整えた。これらの研究により、日米の心臓突然死の間でレムナントリポ蛋白レベルに差があるか、また、これ以外にポックリ病が日本に多い要因があるかを究明する。なお、高レムナント血症以外に、ポックリ病の原因として考えられる他の要因として、致死的不整脈の存在が近年、注目されてきている。今回、その代表的な疾患であるBrugada症候群につき、これが、日本のポックリ病死の中に実際、含まれているかを、われわれのポックリ病死150例で解析することを企画した。今年度はBrugada症候群の研究の第一人者であるモントリオール大学医学部のRamon Brugada博士を招聘し、研究会を開いた。現在、我々は約20例につき、Brugada症候群の原因遺伝子で、心臓ナトリウムイオンチャンネルの構成蛋白の1つであるSCN5A遺伝子について解析し、ポックリ病死例において、いくつかの遺伝子変異を見出しているが、これらの遺伝子変異の機能的意義については検討中である。武市、藤田により若年男性の突然死という特徴を持つ心臓性突然死に対して、従来から言われていたポックリ病という名称を改めて、心臓冠動脈スパズムに起因する"ポックリ病症候群"(Pokkuri Death Syndrome)という新しい症候群として位置づけることが提唱された(医学の歩み、2006年)。またこの研究期間に"ポックリ病症候群"の原因あるいは危険因子として約2/3の症例に認められる高レムナント・リボ蛋白血症の、生化学的解析がさらに進められた。高レムナント血症と心臓性突然死の日米比較の実態調査として、米国Tufts大学医学部のSchaefer, E教授との共同研究により、VA-HIT Study2,531例の男性症例のうち、cardiovascular endopints (fatal and non-fatal MI, other coronary heart disease death and stroke)が認められた105例の解析から、米国においても高レムナント血症が心血冠イベントの発症の強い危険因子であることが確認されたが、LDL-C, apoB, apoAIには認められなかった。これはわが国における"ポックリ病症候群"の結果ときわめて近いことが示された。

しかしながら、当初予定したCVPath (International Registry of Pathology)のDr.Virmani Rとの共同研究の心臓性突然死71例の解析結果は、血液検体の死後変化が極めて強く、VA-HIT studyのような日米比較の検討ができなかった。その原因は日米法医解剖実施システムの違いによるものであり、東海大において実施してきた死後12時間以内の症例のみの解析に限るという条件が、確保できなかったことが最大の原因と考えられる。また高レムナント血症を伴わない症例が、"ポックリ病症候群"全体の約1/3に認められたが、これらの症例に関しては遺伝子異常の解析をおこなった。致死的不整脈の代表的疾患として知られるBrugada症候群について、モントリオール大学医学部のRamon Brugada博士との共同研究が進展し、心臓ナトリウムイオンチャンネルの構成蛋白の一つであるSCN5A遺伝子の解析を行ったところ、"ポックリ病症候群"症例の中にBrugada症候群と同様の遺伝子変異を有する症例を見出している。今後ざらにこのような症例の精密な遺伝子解析を予定している。
清代における土地紛争の実態分析

本研究では、清代地方長官の判決文集「判語」、および地方官庁文書の代表としての『淡新档案』(台湾省淡水庁・新竹県)の蒐集と分析を通じて、中国清代における土地紛争と紛争解決の特色を検討した。研究の結果、次の二点が明らかになった。第一に、そこでは、権利関係の再確定(我々の所謂「民事」裁判)と、悪事の懲戒・犯罪行為に対する処罰(「刑事」裁判)とは一つの手続きの中で一括して処理されており、事案はむしろ可罰性の低い(その限りで民事的側面の比重の大きい)「細事」と、可罰性の高い「重案」といった形で分類されていた。その背後には、所与の権利の実現と暴力的な自己利益の貫徹とが区別しがたく融合する形で行われていたという現実がある。その意味で、権利秩序の全体は「小競合い」とその日常的な調整の中で保たれており、その調整が適切であれば小競合いは収束に向かい、不適切であると火の手は拡大し、やがては重案が起こるといった関係にあった。第二に、官憲の行なう裁きのうち、上の細事に対応する「戸婚田土・州県自理裁判」と、重案を取り扱う「命盗重案・必要的覆審制裁判」とは、主に依拠される法源に着目して一方は「情理」に基づく調停、他方は成文法規に厳密に準拠した裁判という形で対極的な性格付けをされることが多かった。しかし検討を通じて明らかになる通り、後者も皇帝その人に着目すれば情理に基づく裁きと言う他なく、むしろ両者は、地方官がその任された管轄地域内に対して、また委ねられた笞杖までの刑罰範囲を用いて行う自由裁量的な裁きと、皇帝が全天下に対して、また死刑にまで到る全刑罰範囲を用いて行う自由裁量的な裁きという形で同心円的に捉えることが適切である。
XAFS による化学形態解析に基づく海洋堆積物へのモリブデン濃集メカニズムの解明

海洋堆積物へのモリブデン濃集に起因する要因について、特に微生物活動の影響の有無を調べた。堆積物試料中の微小領域で起きる濃集メカニズムを直接的に解明するために、高い空間分解能で微生物種および金属化学種を決定できる手法を新規に開発した。本年度は堆積物へのモリブデンの濃集機構を明らかにするため、新規のin situ化学状態決定法の開発に着手した。分子生物学的手法の一つである蛍光in situハイブリダイゼーション法(FISH法)と、マイクロX線吸収分光(XAFS)法を組み合わせ、ミクロスケールでの微生物の群集解析と元素の化学状態決定を同時におこなうことを可能とする手法である。まず、医療分野で用いられる切片作成法を応用し、堆積環境を保持したまま堆積物薄片を作成する方法を確立した。FISHについては、通常のFISH法ではバックグラウンドの影響が大きいため、蛍光強度を増幅するCARD-FISH法を採用することで、鉱物共存化でも微生物を染め分けることが可能となった。マイクロXAFS法は大型放射光施設SPring-8にて行い、鉄のような主要元素についてはEXAFS領域まで測定できることがわかっている。今後は、微量元素であるモリブデンなどの元素にもマイクロXAFS法による分析を応用していく。また、次年度以降は、この手法を実際のモリブデン濃集堆積物へ応用し、モリブデンの化学種変化とその微生物影響の考察といった、未解明な濃集メカニズムを議論していく予定である。平成22年度に引き続き、堆積物へのモリブデン濃集機構を明らかにするため、新規のin situ化学状態決定法の開発を進めた。高い空間分解能を有する蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)法とマイクロX線吸収分光(μ-XAFS)法を組み合わせ、ミクロスケールで微生物の群集解析と元素の化学状態決定を同時に観察することを目的とした手法である。平成22年度は主にFISH法を堆積物に適用するための基礎研究を実施したため、本年度は実際の堆積物試料を使って、μ-XAFS分析を行なった。本年度前半に大型放射光施設KEK-PF BL4A (つくば市)にて、堆積物のマイクロXAFS分析を行なった。このビームラインで用いられるX線は、5 μm程度に集光されているため、高い空間分解能で元素の化学状態に関する情報を得ることができる。まず、測定が比較的容易な主要元素(鉄,マンガン)の化学状態を観察した。その結果、FISH法からわかる特定微生物の分布と鉄の化学種変化に相関が見られ、微生物によって生成された鉄酸化物を直接的に観察することに成功した。次にモリブデンなど微量元素の測定を試みたが、濃度が低いことなどが影響して質の高いXAFSスペクトルを得ることができなかった。この点については、よりX線強度の強いビームラインで測定することで解決できると考えており、来年度(平成24年度)に実施予定である。また、年度後半に予定していたSPring-8(兵庫県)での実験申請ができなかったことが影響し、実験計画の変更を行なった。計画変更にともなって、研究費繰越の申請も行ない承認された。濃集メカニズムを考察するために、モリブデンが高濃度に濃集した湖底堆積物を海洋模擬環境である浜名湖(浜松市)にて採取した。堆積物試料を酸分解して、主要元素、微量元素をICP発光分析にて測定した。その結果、湖底堆積物には最大で約80mg/kg程度のモリブデンが含まれていることがわかった。次に、大型放射光施設SPring-8において、堆積物中のモリブデン化学種を分析した。分析手法のXAFS法は元素選択性が高く、高感度であるため、堆積物中に微量に存在するモリブデンの化学種に関する情報を得ることができる。モリブデンは環境中でMo(IV)とMo(VI)の2つの価数を取ることが知られているが、XANES法によってモリブデンの酸化数を調べた結果、堆積物中で主にMo(IV)として存在していることがわかった。年度後半に予定していたSPring-8(兵庫県)での実験申請ができなかったことが影響し、今年度の実験計画に若干の遅れが生じたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。H24年度には、再度SPring-8での実験申請を行ない、堆積物のXAFS測定をできるだけ早く進める予定である。また来年度は研究最終年度であるため、年度の後半には原著論文作成や学会発表など成果のとりまとめにも注力する予定である。
タンパク質ハイブリッド固定化電極を利用した新しいセンサー技術の開発

マルチバイオセンサーや非水溶媒中で機能する新しいバイオセンサーの設計の基礎知見となり得る、タンパク質/高分子電解質積層電極の作成条件について検討を行った。積層電極は簡便、かつナノメートルオーダーでの膜厚の制御が可能な交互吸着法を用いて作成した。これまでに積層が困難であると言われていたチトクロムc(cyt.c)を用いて検討を行い、交互吸着法の汎用性の拡大を目指した。まず分子量分布の狭い高分子電解質を用いて検討を行った結果、cyt.cの積層は実現できなかったものの、タンパク質の積層に最適な高分子電解質の分子量が存在することを初めて明らかにした。またタンパク質の積層に汎用されている強電解質の高分子電解質を用いて静電相互作用を形成させた場合には、cyt.cとの相互作用が強すぎるためにcyt.cが脱離してしまい、積層は困難であった。そこで、弱電解質の高分子電解質を用い、さらにはcyt.cと共有結合を形成させることで、cyt.cの積層の可能性を見出した。以上の結果から、高分子電解質の分子量、及び相互作用の様式をタンパク質に応じて適切に選択することで、様々な種類のタンパク質積層電極の作成が可能であり、本研究で得られた知見は新しいタンパク質を基にしたセンサーの構築につながるものと考えられる。またバイオセンサーの構築に必要な基礎知見を得ることを目的として、高分子薄膜で被覆した電極のイオン透過性についても電気化学的な手法を用いて検討を行った。その結果、薄膜調整に用いる高分子の電荷密度及び膨潤度がイオン透過特性に大きく影響を及ぼすことを明らかにした。このことより、高分子の電荷密度を変化させることで、目的に応じた膨潤度及び透過性を有する薄膜の調整が可能であることが示唆された。チトクロムc(cyt.c)とクラウンエーテルとの複合体を作成し、メタノールでのコンフォメーションを紫外可視吸収スペクトル及びCDスペクトル測定により、電極酸化還元応答をサイクリックボルタンメトリー(CV)測定により解析した。その結果、メタノール中での構造変化が認められ、酸化還元応答を観測することはできなかった。酸化還元応答が認められなかった原因としては、cyt.cの酸化還元活性中心であるヘム基周辺のリジン残基へのクラウンエーテルの相互作用の影響も考えられた。この結果については、第38回化学関連支部九州大会で報告した。クラウンエーテルと複合体を形成させることによる、cyt.cの非水溶媒中での電極酸化還元は困難であると考え、交互吸着法の利用を考えた。交互吸着法は多量のタンパク質を容易に基板上に固定できることが知られているおり、溶媒とタンパク質層を高分子電解質層で隔離できるため、非水溶媒中での利用も期待できる。しかし交互吸着法により積層したタンパク質の電気化学に関する知見は非常に少ない。そこでcyt.cの交互吸着法による金電極上への積層を試み、基礎知見を得るために、リン酸緩衝液中での電極酸化還元応答をCV測定により、膜厚をQCM測定により評価した。その結果、高分子電解質溶液中へのcyt.cの溶出が認められ、積層は実現できなかった。そこで、スピンコート法による積層を考えた。スピンコート法によるタンパク質の積層、及びその電気化学についての報告はこれまでのところ皆無である。現在検討中ではあるが、これまでにスピンコート法によりcyt.cを変性させることなく電極上に固定できることを明らかにしている。今後積層を行い、高分子電解質の種類や分子量に対する依存性について解析した後、非水溶媒中への導入を検討する予定である。また、得られた知見については第51回高分子学会年次大会で報告する予定である。
日本および中華人民共和国間の放射薬品化学協同研究を中心とした合同セミナーの開催

九州大学と北京大学および北京師範大学との大学間学術交流協定締結に伴い,放射薬品化学に関する日本と中華人民共和国との2国間合同セミナーを九州大学において開催するのが本調査研究の目的である.本合同セミナーを通じて両国間の放射薬品開発の現状を認識するとともに最新の研究成果や技術を交流する.本調査研究分担者である北京師範大学〓伯里教授および金〓泰助教授は,昭和55年訪問研究員として九州大学薬学部放射性薬品化学講座で放射薬品学の研究に参画され,以来当教室との共同研究関係が継続している.このような交流関係が大学間学術交流へと発展し,今回西代表者の協議の下に,日本および中国における放射薬品化学領域の代表者を参集して,2年毎に日本と中国において交互にセミナーを開催することを計画した.第1回のセミナーを昭和62年10月13日から17日までの5日間,九州大学医系キャンパス恵愛会館大ホールを会議場として開催した.参加者は中国側研究者10名および日本側研究者22名が出席し,一般演題29件,招待講演2件の発表が行われた.セミナーの内容は本領域の多彩化時代を反映して,放射薬剤のデザインと安定性,品質管理,核種の製造と応用,標識技術の開発,放射薬理学,モノクロナール抗体による核医学診断剤や放射線治療剤の開発など,理論と実験の両面にまたがり,研究対象として取り上げられた核種も多岐にわたった.少人数でのセミナーのため予想以上の活発な質疑応答が行われた.現在中国では医学用の放射性核種および放射性医薬品のほとんどが国産化されつつあるとのことで,世界的動向でもあるシングルフォトン核種を用いた脳あるいは心臓活動イメージングのための放射薬剤の開発が,中国においても重要課題の1つであるとのことであった.しかし,ポジトロン製剤の開発とその臨床利用については,経済的理由により遅れ,まだ時間が必要である.セミナー期間中,医学部付属病院内の医療用サイクロトロンおよびMRイメージング施設の見学を行い,中国側研究者の活発な質問を受けた.なお,B5版56項から成る本セミナーの抄録集を作成し,参加者ならびに関係大学・研究所等に配布した.次回は2年後北京においてこの種のセミナーが開催される予定である.九州大学と北京大学および北京師範大学との大学間学術交流協定締結に伴い,放射薬品化学に関する日本と中華人民共和国との2国間合同セミナーを九州大学において開催するのが本調査研究の目的である.本合同セミナーを通じて両国間の放射薬品開発の現状を認識するとともに最新の研究成果や技術を交流する.本調査研究分担者である北京師範大学〓伯里教授および金〓泰助教授は,昭和55年訪問研究員として九州大学薬学部放射性薬品化学講座で放射薬品学の研究に参画され,以来当教室との共同研究関係が継続している.このような交流関係が大学間学術交流へと発展し,今回西代表者の協議の下に,日本および中国における放射薬品化学領域の代表者を参集して,2年毎に日本と中国において交互にセミナーを開催することを計画した.第1回のセミナーを昭和62年10月13日から17日までの5日間,九州大学医系キャンパス恵愛会館大ホールを会議場として開催した.参加者は中国側研究者10名および日本側研究者22名が出席し,一般演題29件,招待講演2件の発表が行われた.セミナーの内容は本領域の多彩化時代を反映して,放射薬剤のデザインと安定性,品質管理,核種の製造と応用,標識技術の開発,放射薬理学,モノクロナール抗体による核医学診断剤や放射線治療剤の開発など,理論と実験の両面にまたがり,研究対象として取り上げられた核種も多岐にわたった.少人数でのセミナーのため予想以上の活発な質疑応答が行われた.現在中国では医学用の放射性核種および放射性医薬品のほとんどが国産化されつつあるとのことで,世界的動向でもあるシングルフォトン核種を用いた脳あるいは心臓活動イメージングのための放射薬剤の開発が,中国においても重要課題の1つであるとのことであった.しかし,ポジトロン製剤の開発とその臨床利用については,経済的理由により遅れ,まだ時間が必要である.セミナー期間中,医学部付属病院内の医療用サイクロトロンおよびMRイメージング施設の見学を行い,中国側研究者の活発な質問を受けた.なお,B5版56項から成る本セミナーの抄録集を作成し,参加者ならびに関係大学・研究所等に配布した.次回は2年後北京においてこの種のセミナーが開催される予定である.
悪性脳腫瘍に対する養子免疫療法と抗腫瘍ヒトモノクローナル抗体併用の効果

これらの結果により養子免疫療法がこれまで充分な効果が得られなかった理由のひとつに腫瘍細胞膜上に発現しているMHC class Iの関与が考えられ、CLN-IgGを併用することで比較的安全に抗腫瘍効果を高めることができる可能性が示唆された。悪性脳腫瘍患者に対しこの併用療法、つまりCLN-IgGの腫瘍内局所投与を行った後、OK-AKの局所投与を行った。この有効性については観察期間が短いため未だ評価できていない。3培養脳腫瘍細胞(U251MG,T98G)を無血清培地で培養することにより、MHC class Iの発現量が増加することがflowcytometryで認められた。これらの細胞では血清加培地培養細胞に比べ、OK-AK細胞の抗腫瘍効果が抑制されていた。4 CLN-IgG 2mg/週静脈内投与した悪性脳腫瘍患者2例の末梢血液中のCLN-IgGに対する抗idiotype抗体は陰性であった。これらの結果より養子免疫療法がこれまで充分な効果が得られなかった理由の一つに腫瘍細胞膜上に発現しているMHC class Iの関与が考えられ、CLN-IgGを併用することで比較的安全に抗腫瘍効果を高めることができる可能性が示唆された。我々はこれまで悪性脳腫瘍患者5例に対し患者末梢血単核球をOK-432で刺激して誘導したOK-432activated killer(OK-AK)cellの腫瘍内局所投与を行い、4例に有効性を確認していた。その後更に2例に同様の治療を行い、1例に著効を認めた。ヒト単核球をOK-432で刺激するとINFalpha、INFgamma、TNFalphaおよびTGIF(Tumor Growth Inhibitory Factor)等の種々のサイトカインを産生することが分かっている。そこで治療前後で採取し凍結保存していた腫瘍腔内の液を用いて、これらのサイトカインの定量を行ったところ、特にTGIFが有効症例の治療後採取液で増加していることが確認された。今後腫瘍内局所投与による治療を行っていく際、TGIFの経時的測定を行っていくことは、治療を継続していくべきかどうかを決定する上での一つの指標となると考えられた。抗腫瘍ヒトモノクローナル抗体(CLN-IgG,ACA-11)の悪性脳腫瘍患者への静脈内投与は3例において行われ、うち2例は6ヵ月間投与を継続した。明らかな臨床上の副作用はなく、1例に有効性つまり腫瘍の縮小(PR)を認めた。CLN-IgGの脳腫瘍内局所投与は2例に行ったが明らかな有効例は見られなかった。培養脳腫瘍細胞(U373MG)を用いてOK-AK単独投与とCLN-IgG併用とを比較したところ、併用による増強効果が認められたので、悪性脳腫瘍患者に対しこの併用療法、つまりCLN-IgGの腫瘍内局所投与を行った後、OK-AKの局所投与を行った。この有効性については観察期間が短いため未だ評価できていないが、TGIF等の測定を行いながら今後も継続していく予定である。
感染・免疫・発癌と関連する細胞内蛋白,プラスチンの総合的研究

1.pp65/plastin各イソフォームのcDNA,遺伝子組み替え型タンパク質および高親和性抗体の作製:マウスpp65/L-plastin cDNAをpETvectorに組込み,大腸菌に組替え型pp65/L-plastinを発現・精製し,抗血清を調製した。T-plastinのcDNAをクローニングした。2.情報伝達系に関して:pp65/L-piastinのリン酸化部位は申請者が決定し,報告した。この部分の合成ペプチドを用いたリン酸化実験からL-plastinリン酸化酵素を部分精製したところ,このリン酸化酵素が既知のものとは異なることを明らかにした。3.感染に関して:我々は,LPS刺激でマクロファージ内で強くリン酸化されるpp65/L-plastinを同定し,リン酸化部位(Ser-5)を決定したが,最近,この部位のリン酸化がintegrin/Mac-1を介した細胞接着を制御していることが明らかにされた(Jones,S.L.,PNAS,1998)。C3H/HeNマウスにS.typhimurium LT2Aをi.P.接種すると感染4日頃から著明な脾腫(重量で正常脾の2-3倍)が認められた。脾腫を人為的に抑制すると,マウスはより高率に感染死したことから,脾腫は感染防御的反応と考えられた。感染後,脾臓中のT,B細胞総数には変化がないが,Mac-1+細胞は25倍に増加した。脾臓に移動・増殖し,そこにMac-1+細胞が流入・定着することが脾腫の主因と考えられた。in vitroでLPS刺激すると,Mac-1+細胞中でSer-5を含む合成基質に対するリン酸化酵素活性が上昇すると共に,細胞の接着性が亢進した。Mac-1欠損マウスが感染死し易いこと(Rosenkrahanz,AR.,J.Immunol.,1998)からもpp65-Mac-1系の感染防御での重要な役割が強く示唆された。1. pp65/plastin各イソフォームのcDNA,遺伝子組替え型蛋白および高親和性抗体の調製:マウスpp65/L-plastin cDNAは申請者がすでに決定している。これをpETvectorに組込み,大腸菌に組替え型pp65/L-plastinを発現・精製した。組み替え型pp65/L-plastinでウサギを免疫した。正常対照として,マウスマクロファージ由来pp65/L-plastinをマウス500匹から精製し,免疫した。T-plastinおよびI-plastinのcDNA配列は決定されていないので,ヒトでの局在を参考に脳および腸管からmRNAを調製し,全長cDNAライブラリを作製する。plastinイソフォームは互いに高い相同性を有するので,L-plastin cDNAをプローブとしてT-plastinおよびI-plastinの候補cDNAのクローニングを試みた。2.情報伝達系に関して: pp65/L-plastinのリン酸化部位は申請者が決定し,報告した。この部分の合成ペプチドを用いたリン酸化実験からL-plastinリン酸化酵素を部分精製したところ,このリン酸化酵素が既知のものとは異なることが示唆された。3.感染に関して:サルモネラ菌や侵入型大腸菌を用いたin vivo感染系で,pp65/L-plastinの発現が感染防御上,重要であることが示唆された。1.pp65/plastin各イソフォームのcDNA,遺伝子組み替え型タンパク質および高親和性抗体の作製:マウスT-plastin遺伝子をクローニングした。

2.感染に関して:我々は,グラム陰性菌のLPS刺激でマクロファージ内で強くリン酸化されるpp65/L-plastinを同定し,リン酸化部位(serine-5)を決定したが,最近,この部位のリン酸化がintegrin/Mac-1を介した細胞接着を制御していることが明らかにされた(Jones,S.L.,PNAS,1998)。サルモネラ菌感染に対する防御態勢におけるpp65-Mac-1系の重要性について報告する。C3H/HeNマウスにS.typhimuriumLT2Aをi.p.接種すると感染4日頃から著明な脾腫(重量で正常脾の2-3倍)が認められた。aminoguanidine投与によって脾腫が抑制されると,マウスはより早期に全身性感染に移行し感染死したことから,脾腫は感染防御的反応と考えられた。細胞分画は,CD3+:Ig+CD11b+=正常脾(27%:43%:4%),感染脾(14%:21%:50%)で,総数ではT,B細胞数には変化がないが,Mac-1+細胞は25倍に増加した。感染脾臓中でpp65,IL-1,TNFは増加していた。脾臓中の菌の出現は脾腫に先行したので,菌が脾臓に移動・増殖し,そこにMac-1+細胞が流入・定着することが脾腫の主因と考えられた。in vitroでLPS刺激すると,Mac-1+細胞中でserine-5を含む合成基質に対するリン酸化酵素活性が上昇すると共に,細胞の接着性が亢進した。Mac-1欠損マウスが感染死し易いこと(Rosenkranz,A.R.,J.Immunol.,1998)からもpp65-Mac-1系の感染防御での重要な役割が強く示唆された。一方,感染脾臓をTUNEL染色すると浸潤細胞の一部にアポトーシスが観察された。これは病原性サルモネラ菌のtype III分泌蛋白によるものと推定され,菌が宿主防御のバリアーを破ろうとする所見ではないかと考えられる。
ラン藻のglnB遺伝子の生理的機能の研究

GlnB(PIIタンパク質)は、大腸菌ではウリジリル化によって修飾され、グルタミン合成酵素の活性調節と遺伝子発現制御に中心的な役割を果たしているが、ラン藻も含め植物における役割は未確定であった。本研究ではラン藻におけるGlnBの機能について以下の諸点を明らかにした。1.Synechococcus PCC7942およびSynechocystis PCC6803の両株において、GlnBがアンモニアに応答した硝酸同化活性の翻訳後調節に関与することを確認し、さらにSynechococcus PCC7942において、硝酸イオンの輸送と還元の両方がGlnB依存的にアンモニアによって阻害されることを示した。2.ラン藻のGlnBはN末端から49番目のセリン残基が窒素栄養の変化に応じてリン酸化/脱リン酸化されるが、このセリン残基をアラニンあるいはグルタミン酸に置換した変異型GlnBをもつラン藻株でもアンモニアに応答した硝酸同化の制御が正常に起こることを示し、GlnBの修飾が硝酸同化の活性調節に直接の関連をもたないことを明らかにした。4.ラン藻の窒素同化関連遺伝子群の転写はアンモニアによって抑制されるが、この制御はCrP型転写因子NtcAによって担われていて、GlnBとは無関係とされてきた。しかし、我々はSynechocystis PCC6803のGlnB欠損株ではグルタミン合成酵素遺伝子(glnA、glnN)の発現レベルが高く、グルタミン合成酵素活性が野生株の数倍に達することを見出した。他の窒素同化関連遺伝子の発現へのGlnB欠損の影響がないことから、GlnBはNtcA支配下の遺伝子群の中でグルタミン合成酵素遺伝子のみを特異的に制御していることが示唆された。本年度は、単細胞性のラン藻Synechococcus PCC7942の硝酸同化活性のアンモニアによる阻害におけるglnB遺伝子産物の役割について研究を行い、以下の成果を得た。1.glnB欠損株、硝酸イオン能動輸送体(NRT)の活性調節ドメインを欠く変異株、およびそれらの二重変異株について、低濃度の硝酸イオンおよび亜硝酸イオンの取り込みに対するアンモニアの阻害効果を調べることにより、アンモニア存在下ではNRTと硝酸還元酵素の両方の活性がGlnBを介して抑制されることを明らかにした。2.GlnBを欠損した株でもNRT活性がアンモニアにより部分的に阻害されること、およびGlnBとNRTの調節ドメインの両方を欠損することによってNRT活性がアンモニアの影響を受けなくなること、の2点を示し、NRTの活性調節ドメインとGlnBがそれぞれ独立にNRTの活性制御を行っていることを明らかにした。3.GlnBのN末端から49番目のセリン残基は窒素栄養の変化に応じてリン酸化/脱リン酸化されるが、このセリン残基をアラニン、あるいはグルタミン酸に置換した変異型GlnBタンパク質をもつラン藻変異株でもアンモニアに応答した硝酸同化の制御が正常に起こることを示し、GlnBのリン酸化/脱リン酸化が硝酸同化の活性調節に直接の関連をもたないことを明らかにした。4.in vitroでの研究から2-オキソグルタル酸(2OG)がGlnBのリン酸化を促進することが示されているので、細胞内2OG濃度の変化とin vivoでのGlnBのリン酸化度との関係を調べるため、ラン藻細胞内の2OG濃度を測定する系を構築した。1.GlnB欠損株の増殖が、弱光条件下(40μE/m^2/s)では野生株と変わらないものの、強光条件下(200μE/m^2/s)では、対数増殖後期以降に著しく阻害されることを明らかにした。弱光条件から強光条件に細胞を移すと、野生株ではアンモニア同化能力が上昇したが、GlnB欠損株では上昇しなかった。

これらのことから、GlnB欠損株は強光によりCO_2固定が促進されて炭素骨格(2-オキソグルタル酸)の供給が増えても、これに対応してアンモニア同化量を増やすことができず、そのため窒素欠乏状態に陥ったものと推定した。2.1.の結果からアンモニア同化に関わる2つの酵素、すなわちグルタミン合成酵素とグルタミン酸合成酵素の活性がGlnB変異株で低いことを予測したが、この予測に反して前者の発現量はGlnB変異株で野生株の数倍程度高く、後者の発現量はGlnB変異株と野生株でほぼ同等であった。3.GlnB変異株ではグルタミン合成酵素の遺伝子であるglnAをはじめ、窒素同化産物の蓄積により阻害される遺伝子群の転写量がすべて野生株の数倍のレベルに達していることがわかった。これらの遺伝子群は、Crp型の転写因子であるNtcAに支配されているが、今回得られた結果は、GlnBの欠損がNtcAによる転写制御に影響を与えないという以前の結果と相矛盾するものである。この矛盾の原因を突き止め、GlnBの生理的機能を解明するべく、現在研究を続行中である。
うつ病における近赤外線光照射研究

「うつ病」の治療法は、薬物療法、精神療法、社会心理的教育が主である。研究戦略として、ラットなどの動物を用いた「うつ病モデル」を使用して急性および慢性のパルス近赤外線治療法が「うつ病」に効果があることを確認する。研究成果は慢性パルス近赤外線は、不安およびうつ病動物モデルラットにおいて、コントロールや急性投与グループと比較して不安・抑うつを有意に抑制した。またこれは、ラットの海馬における細胞新生を有意に増加させた。「うつ病」は、この数年日本における重大な社会的問題となっている「自殺」問題と強く関連している。すなわち自殺企図や自殺既遂した人は、「うつ病」に罹患しているとの多くの報告がある。「うつ病」の治療法は、薬物療法や精神療法が主である。物理的療法として電気けいれん療法・経頭蓋的磁気刺激法がある。今回我々は、新しく「うつ病」の治療法として近赤外線光のパルス療法を計画した。我々は既に、「うつ病の動物モデル」に近赤外線光の連続照射(写真1)を用いて近赤外線光治療法が、急性効果をもつことを確認し報告している(Tanaka et al., Brain Stimulation. 2010)。今回我々が計画したのは、近赤外線光のパルス療法の「うつ病モデル」「不安モデル」ラットに対する効果を確認する研究である。この研究が成功すれば、近赤外線光のパルス療法の「うつ病」「不安障害」への応用が可能となる。我々は、以前から「うつ病」「不安障害」の治療法としての近赤外線光治療法の有用性について検討してきた。その結果、近赤外線光の連続照射は「うつ病モデル」「不安モデル」ラットに急性効果があることを確認した。しかし未だ近赤外線光のパルス療法の「うつ病モデル」「不安モデル」への効果については十分確認されてない。「うつ病」の治療法として近赤外線光のパルス療法について言及した報告は皆無であり、新しい治療法であるといえる。我々の研究戦略として、ラットなどの動物を用いた「うつ病モデル」「不安モデル」を使用して急性および慢性の近赤外線光のパルス療法が「抑うつ状態」「不安状態」に効果があることを確認する。また近赤外線光のパルス療法と近赤外線光の連続照射治療法の違いを行動実験と免疫組織実験から明らかにしたい。ラットを近赤外線照射と非照射の2群に分け、30日間の慢性照射を行った。近赤外線照射は従来と異なり、全身照射を施行した。その後、不安・抑うつ評価のため、高架十字迷路・明暗箱・恐怖条件付け試験・強制水泳試験を行った。現在、上記のデータについて解析中である。これらの成果にもとづいて、次の段階としてパルス近赤外線治療法用の機器の開発を計画する。機器の開発が終了すれば、最初は健康正常人に使用し、問題となる副作用がないことを確認する。そして最終的に「うつ病」患者に使用する。なお動物実験用のパルス近赤外線治療法のための機器は開発を終了し、一部改良するのみである。研究の方法は実験動物で種類はWistarのラットを使用し性別は♂・5週令である。実験グループは1Control群を20匹2パルス近赤外線(1回)群を20匹3パルス近赤外線(20回)群を20匹準備した。1パルス近赤外線照射装置(動物用装置は、保持している)⇒2不安およびうつ病動物モデルラット(高架十字迷路試験、明暗箱、恐怖条件付け試験、強制水泳試験、行動量)を用いて、パルス近赤外線照射装置の有効性を確認する。上記のように既に我々は、急性および亜急性では、パルス近赤外線光は不安および抑うつを抑制することを確認している。パルス近赤外線の慢性照射(20回)を行い、急性(パルス近赤外線1回照射)と亜急性(パルス近赤外線10回照射)と同様の効果があるかを調べる。ラットの脳組織標本作製し、ラットの海馬における細胞新生を確認する。今後は、近赤外線の照射期間を更に、2ヶ月、3ヶ月と延長し、臨床に近い形で動物実験を試行する予定である。また、ラットの1群の引数も20匹から、30,40,50匹と拡大する予定である。精神医学研究に使用する物品搬入が遅れたため、次年度に予算を繰り越した。予定通り、前年度の物品を購入して今年度使用する予定である。
新しい分子生物学を取り入れた進化集団遺伝学の展開

本重点領域研究は、最近の分子生物学の進歩によって明らかになってきたDNAレベルでの新しい変化要因や各種遺伝因子の進化的意義を集団遺伝学の観点から定量的に把握することを目的としてきた。本年度はその成果取りまとめを行ないこれを広く世に問うと共に、将来の問題点を明らかにすることに努めた。具体的には、主要な成果を英語で編集出版した。これは、班を構成した40名程の研究者から約20名を選び各自の研究概要を336頁からなる本に木村と高畑で編纂したものである。この編纂は、学会出版センタ-/SpringerーVerlagから今年1月に出版のはこびとなった。また書評は、すでに日本遺伝学会誌およびMolecular Biology and Evolutionからでることになっている。この書物の内容は世界的に見ても第1級の水準にあり、わが国の進化研究におけるリ-ダ-シップがうかがえるものである。日本人の研究はとかく世界的に評価されない傾向があるが、それはレベルの低さではなくコミュニケ-ションの貧しさによる所が大きい。この点で、本書の出版は大いに役立つものと考えている。また、この重点領域研究の期間中に多くの学生や若い研究者が進化の問題に深く興味を持つようになってきたことを付記したい。科学の影響は今日の世界ではもちろん無視できない。したがって社会的な要求にこたえる科学の重要性は明かである。しかし、進化という問題を考えることの重要性を強調しておきたい。進化学という実用性に乏しい学問分野が、実は社会のあり方や我々の生き方を探る上で極めて貴重な哲学的意味を与えてくれるからである。生物学における最近の技術の発展には目ざましいものがあり、社会的にも脚光を浴びるものが少なくない。しかし、本当の最近の生物学における革新はもっと基礎的で地道な生物進化の研究にみられるのである。
神経回路構造に基づく協力行動の数理モデリング

本研究の目標は、高等動物、特に人間の協力的な行動の、脳の神経回路構造に基づく数理モデルを作ることである。人は経験に基づいて行動様式を学習しているという仮説を採用する。さらに、強化学習モデルの一種であるtemporal-difference learning(TD学習)を数理モデルの土台として用いる。TD学習の脳内での存在は、実験的に支持されている。協力行動を調べるためには繰り返し囚人のジレンマを用いた。TD学習を行う個体どうしの相互作用を理論的に研究することは、一般的に難しい。各個体は、定常ではない環境のもとで学習をすることになるからである。TD学習や類似の強化学習ルールは、定常ではない環境でしばしば効率的に振る舞わないのである。そこで、相手個体は確率的な機械である、という状況設定で、TD学習の振舞いを明らかにすることが有用であると思われる。TD学習を行う個体が比較的簡単な確率的戦略に対してどのように振る舞うのか、を解析的計算と数値計算によって調べた。内部状態が2状態だけである学習個体ですら、(1)しっぺ返し(tit-for-tat)を行う相手には協力する、(2)無条件に協力する相手は裏切る、(3)無条件に裏切る相手は裏切る、という、3種の主要な戦略のそれぞれに対して最適な振舞いを学習できることがわかった。2状態TDプレーヤーは、tit-fortwo-tatsというしっぺ返しプレーヤーの一種にもやはり最適に振る舞うが、win-stay-lose-shiftという戦略に対しては最適に振る舞わない。また、2状態TDプレーヤーどうしの対戦からは、相互協力が導かれなかった。4状態を持つTDプレーヤーは、win-stay-lose-shiftや他のいくつかの戦略に対しても最適な振る舞いを学習することがわかった。また、学習速度が十分に遅いという制限のもとでは、4状態TDプレーヤーどうしは相互協力を達成できることがわかった。研究成果は、国際論文誌に投稿され、現在審理中である。
耳下腺癌の低酸素環境における転移浸潤メカニズムの研究

低酸素環境が唾液腺がん組織の悪性化を促進させるメカニズムを解明することを目的とした研究を行った。唾液腺がん細胞株A253とNSDC-5F、対照として甲状腺癌細胞株8305c、TTを低酸素培養し、immunoblottingにてHIF-1αの発現を確認した。A253とNSDC-5F、TTではHIF1α、βが発現していたが、8305cでは発現が確認できなかった。低酸素条件にてHIF-1αの発現があったTTとA253に対し、同様に低酸素条件において転移、上皮間葉転換関連蛋白の変化をimmunoblottingにて観察したが、発現量の変化を認めなかった。唾液腺がん細胞株について、申請した細胞株は今回の培養実験に適さないことが判明し、HTB-41株を入手し、培養を開始した。また対照として、甲状腺癌細胞株であるTT, 8305C株を入手し、培養を開始した。次に本研究計画の後半で必要となる、薬剤耐性メカニズムの解析に用いるWSTアッセイ条件の設定を検討した。1)低酸素チャンバー(Taitec社)にて低酸素状態において同株を培養し、1日、3日間の曝露にていずれもHIF-1α蛋白の発現が上昇することをimmunoblottingにて確認した。2)次に低酸素状態での浸潤能の変化をinvasion assayにて観察している。唾液腺がん細胞株の低酸素および通常酸素分圧で培養した際の細胞形質を確認する解析を進めた。具体的には唾液腺がん細胞を用いて低酸素環境下でのEMT誘導におけるHIF-1αおよびSTAT3の役割、とくにシグナル伝達系を明らかにするとともに、EMTに伴うEGFRやVGFRを介したシグナル伝達系や癌の微小環境の変化に伴う血管新生のメカニズムを明らかにすることを目的としている。また、唾液腺がん細胞株の入手が困難であり、名古屋市立大学での樹立の準備を進めた。唾液腺がん細胞株A253と、controlとして甲状腺癌細胞株8305c、TTを酸素濃度1%の条件で24時間低酸素培養器で培養した。蛋白を回収し、immunoblottingにてHIF-1αの発現を確認した。A253とTTではHIF1αが発現していたが、8305cでは発現が確認できなかった。唾液腺がん細胞株において、低酸素培養下でのHIF-1αの発現があることを確認した。同時に名古屋市立大学にて細胞株を樹立し、現在培養中である。低酸素条件下でのHIF-1αのstatusを解析したが、現在のところHIF-1αの発現は見られない。この2つの細胞株は腫瘍の組織型が異なることから、性質が異なる可能性がある。低酸素の培養時間を変えて解析を考えている。他の組織型、悪性度が異なる腫瘍の細胞株樹立も進め、低酸素条件下での性質変化について、検討が必要と考える。唾液腺がん細胞株の入手が困難であり、本格的な解析開始に時間がかかったが、現在は唾液腺がん細胞株の培養、低酸素条件下での培養、形質解析やソーティングを施行している。具体的には唾液腺がん細胞を用いて低酸素環境下でのEMT誘導におけるHIF-1αおよびSTAT3の役割、とくにシグナル伝達系を明らかにするとともに、EMTに伴うEGFRやVGFRを介したシグナル伝達系や癌の微小環境の変化に伴う血管新生のメカニズムを明らかにすることを目的とし、解析を行った。また、国際的に唾液腺がん細胞株の入手が困難であり、名古屋市立大学での樹立の準備を進めた。immunoblottingにてHIF-1αの発現を確認した。A253とTTではHIF1α, βが発現していたが、8305cでは発現が確認できなかった。また、名古屋市立大学にて唾液線がん細胞株を樹立した(NSDC-5F)。本細胞株でも同様に低酸素条件下でのHIF-1αのstatusを解析しHIF-1α, βの発現がみられた。しかし、低酸素条件下でのHIF-1α誘導によりSTATなど、EMT関連タンパクの発現、リン酸化の変化はみられなかった。結論として、唾液腺がん、甲状腺がん細胞株では低酸素条件下でのHIF-1α誘導を認めた。しかし、この条件下でのSTATの発現上昇やリン酸化はみられなかった。唾液腺がん細胞株においての低酸素条件下でのHIF-1誘導による、STAT以外の因子のEMT関連蛋白への作用と、転移浸潤能の上昇への関与を検討していく。細胞株の選定と低酸素状態によるHIF-1の発現を確認でき、次に浸潤能変化からSTAT3, EMTマーカー蛋白の発現実験まで進めている。

唾液腺がん細胞株に対する低酸素条件下でのEMT関連蛋白、STAT3のstatusを確認し、CD44の発現の有無にてソーティングをして培養をし、抗癌剤に対する感受性、EMT関連因子を解析する予定である。またin vivo実験として、ヌードマウスモデルを作成し、増殖率や転移様式の解析を行う。頭頸部外科STAT3と、TWIST, Snail, SlugなどのEMTマーカーの発現が確認できれば、HIF-1αとSTAT3のノックダウン細胞を作成し、検討を調べる。次にCD44とALDHをマーカーに癌幹細胞を単離してマウスに移植し、リンパ節転移の転移巣と原発巣の解析をする。細胞ソーティング実験の予定であるが、細胞の条件により、次年度に使用する予定である。平成27年度に抗体試薬、低酸素培養用窒素、蛋白定量、細胞ソーティング実験に取りかかるため、物品費が多く必要である事と、前述の実験に関連して、アメリカのMDandersonがんセンターへの出張を行い、研究打ち合わせをする為渡航費用を確保する必要があった。次年度に合わせて細胞ソーティングと形態解析を施行する予定である。抗体試薬、低酸素培養用窒素、蛋白定量、細胞ソーティング実験に必要な試薬、物品の購入およびアメリカのMDandersonがんセンターへの旅費として使用する。