hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エストロゲン活性と遺伝子損傷性による環境化学物質の毒性評価法と地域のリスク評価

近年、多くの環境化学物質が内分泌撹乱作用を有することが明らかとなり、ヒトに精子減少のような生殖毒性などの影響をもたらすことが懸念されている。ある種の化学物質はエストロゲン受容体を介したホルモン作用に加え、遺伝子損傷を介して生殖毒性および発がんをもたらすと考えられ、内分泌撹乱作用と遺伝毒性の機構を同時に解明することが急務である。本研究では以下のような成果が得られた。(1)エストロゲンは乳がんや子宮がんを起こすことが知られている。エストラジオール(E_2)自身は乳腺細胞増殖作用を有するが、DNA損傷性はなかった。一方その代謝物のカテコールエストロゲンは極めて低濃度でDNAを損傷した。したがってエストロゲンの発がんにおいては、E_2の代謝物がイニシエーションに、E_2自身がプロモーションに関与し、両者の協働的な作用が重要であると推察される(Int.J.Cancer, 2001)。さらに、我々は大豆に含まれる植物エストロゲンであるダイゼインもエストロゲンと同様の機構で発がん性を示す可能性を明らかにした。(2)爆薬の原料であり、生殖毒性および発がん性が報告されているトリニトロトルエン(TNT)を投与したラットでは精子数が減少し、精巣および精巣上体中のDNAの酸化的損傷(8-oxodG生成)を認めた。ヒト遺伝子DNAを用いた実験から、TNTはそれ自身ではなくその代謝物による遺伝子損傷を介して生殖毒性および発がんをもたらすことが示唆された(Free Radic.Res., in press)。また、トルエンも同様にその代謝物がDNA損傷をもたらし、生殖毒性および発がんに関与する可能性が示唆された(BBRC, 1999)。本研究の結果は、化学物質の内分泌撹乱作用に加え遺伝子損傷性にも注目してより包括的に生殖毒性および発がん機構を解明することの重要性を示している。環境化学物質による生殖毒性発現のメカニズムを大別すると2つあり、1つは外因性ホルモン様化学物質の作用による生殖腺の機能障害であり、視床下部・下垂体等の中枢性ホルモン作用の撹乱を介するものも含まれる。もう1つの機構としてDNA損傷やアポトーシス誘導等の直接的な生殖細胞傷害もあると考えられる。生殖腺へのホルモン様作用については、エストロゲン活性をエストロゲン依存増殖性乳腺腫瘍細胞(MCF-7)の増殖を測定するバイオアッセイ(E-screen test)で評価することができる。そこで内分泌撹乱作用が疑われる化学物質(67物質群)の約6割を占める農薬に注目し、その中でも比較的安全性が高いと考えられ、よく使用されているピレスロイド系農薬9種のエストロゲン活性をE-screen testで評価した。その結果、対照に比べ有意に細胞増殖を来したピレスロイド系農薬はトラロメトリン、デルタメトリン、フェンバレレート、ビフェントリンであった。特にデルタメトリン、トラロメトリンは67物質群に含まれるフェンバレレートより強いエストロゲン活性を持つことが明らかになった。環境化学物質による直接的細胞傷害の機構として、精祖細胞はDNA損傷修復能が低く、酸化的ストレスヘの感受性が高いため、精祖細胞の酸化的DNA損傷により生殖機能が低下すると考えられる。そこでE-screentestではエストロゲン活性を示さないが男性生殖毒性を起こすニトロベンゼン、トルエンがDNA損傷を介する生殖細胞傷害の作用を有し得るかを検討した。その結果、ニトロベンゼンやトルエンの代謝物が生体内金属や還元物質の存在下で酸化的DNA損傷を来すことが明らかになった。本年度は従来低毒性と評価されてきたピレスロイド系農薬やトルエン等が生殖毒性を有する可能性を見い出した。今後、三重県下の環境汚染の現状に即して対象化学物質を拡げ、さらなる検討を行う。環境化学物質の内分泌撹乱作用が精子減少などの男性生殖毒性の原因として注目されている。生殖毒性は内分泌撹乱作用だけによるのではなく遺伝子損傷作用が相加的または相乗的に関与している可能性がある。トルエンは中枢性神経内分泌調節系を介した生殖機能への影響が重要視されているが、我々は遺伝子を損傷して精子毒性をもたらす可能性があることを指摘した。そこで、雄性ラットにトルエンを暴露したところ、精巣上体精子数は減少し、精巣のCYP17αのmRNA量低下、血中テストステロン量の減少が見られた。しかし、視床下部におけるゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)および同受容体のmRNA量は低下がみられず、トルエンが精巣および精巣上体に直接作用することによって精子数に影響を及ぼしていることが示唆された。内分泌撹乱化学物質と疑われている化学物質(67物質群)の約6割を農薬が占めており、三重県下での河川水などの水環境、農作物中残留農薬の調査するため、GC/MSおよびICP/MSを用いた残留農薬一斉微量分析法を開発した。現在、この方法を用いて汚染実態調査を実施している。また、エストロゲン依存増殖性乳腺腫瘍細胞(MCF-7)を用いて、ピレスロイド系農薬によるMCF-7細胞への増殖作用を検村したところ、デルタメトリン、トラロメトリン、シフルトリン等のいくつかの農薬でエストラジオールと同程度の増殖活性が検出された。環境化学物質の遺伝子損傷性については、ジーゼルエンジンの排気ガス等からの大気汚染物質であるニトロピレン類について検討した。

1-ニトロピレンにはDNA損傷性はなかったが、その代謝物である1-ニトロソピレンは生体内還元物質や金属イオンの存在下で酸化的DNA損傷をきたすことを見い出した(Biochem.Biophys.Res.Commun.280,48-52,2001)。近年、多くの環境化学物質が内分泌撹乱作用を有することが明らかとなり、ヒトに精子減少のような生殖毒性などの影響をもたらすことが懸念されている。ある種の化学物質はエストロゲン受容体を介したホルモン作用に加え、遺伝子損傷を介して生殖毒性および発がんをもたらすと考えられ、内分泌撹乱作用と遺伝毒性の機構を同時に解明することが急務である。本研究では以下のような成果が得られた。(1)エストロゲンは乳がんや子宮がんを起こすことが知られている。エストラジオール(E_2)自身は乳腺細胞増殖作用を有するが、DNA損傷性はなかった。一方その代謝物のカテコールエストロゲンは極めて低濃度でDNAを損傷した。したがってエストロゲンの発がんにおいては、E_2の代謝物がイニシエーションに、E_2自身がプロモーションに関与し、両者の協働的な作用が重要であると推察される(Int.J.Cancer, 2001)。さらに、我々は大豆に含まれる植物エストロゲンであるダイゼインもエストロゲンと同様の機構で発がん性を示す可能性を明らかにした。(2)爆薬の原料であり、生殖毒性および発がん性が報告されているトリニトロトルエン(TNT)を投与したラットでは精子数が減少し、精巣および精巣上体中のDNAの酸化的損傷(8-oxodG生成)を認めた。ヒト遺伝子DNAを用いた実験から、TNTはそれ自身ではなくその代謝物による遺伝子損傷を介して生殖毒性および発がんをもたらすことが示唆された(Free Radic.Res., in press)。また、トルエンも同様にその代謝物がDNA損傷をもたらし、生殖毒性および発がんに関与する可能性が示唆された(BBRC, 1999)。本研究の結果は、化学物質の内分泌撹乱作用に加え遺伝子損傷性にも注目してより包括的に生殖毒性および発がん機構を解明することの重要性を示している。近年、環境化学物質による地球規模の汚染がヒトに対する精子数の減少および子宮内膜症や乳癌等の増加の原因となる可能性が指摘され社会問題となっている。従来の研究では環境化学物質による内分泌撹乱作用ばかりが生殖毒性作用機序として強調されてきた。しかし、遺伝子損傷により生殖細胞にアポトーシスが生じ、精子数の減少や不妊に至る可能性がある。また、発がんについては、体細胞の遺伝子損傷により遺伝子変異(イニシエーション)がおこり、さらにホルモン撹乱作用による細胞増殖(プロモーション)が発がんに関与すると考えられる。本研究では、以下の知見を得ている。(1)女性ホルモンの乳癌誘発機構として、エストラジオール(E_2)の代謝物による遺伝子損傷が発がんのイニシエーションに、E_2による乳腺細胞増殖作用(エストロゲン活性)がプロモーションに関与し発がんに至ることを示唆した。(2)生殖毒性が報告されている爆薬の原料トリニトロトルエン(TNT)は、ラット精巣細胞のDNAを酸化的に損傷することを認め、遺伝子損傷を介して生殖毒性を起こす可能性を示した。(3)生殖毒性作用と発がん性の両作用を有するベンツピレンの酸化的DNA損傷性を明らかにした。(4)エストロゲン感受性ヒト
マイクロ電極を用いた単一油滴/水界面物質移動の直接測定

油/水エマルション系における油/水界面を経由した溶質の分配過程を調べることを目的とし、単一油滴を非接触・非破壊に操作できるレーザー補足法と微小電極法を組み合わせ、単一油滴毎に油/水界面物質移動過程を検討した。フェロセン誘導体(Fe(II))を含むニトロベンゼン油滴を水中に分散し、レーザー補足法により単一油滴を微小電極に接触させ、瞬時に油滴中のFe(II)をフェロセニウムカチオン(Fe(III))に酸化し、油滴から水相へのFe(III)の放出、水相から油滴へのFe(II)の取り込みを誘起した。フェロセンやエチルフェロセンの場合、水相から油滴への取り込み過程は水相中のFe(II)の拡散律速となった。フェロセニルエタノールでは油滴/水界面への吸脱着過程が取り込み速度に大きく依存するという、界面を経由した物質移動の動的挙動を議論する上で非常に興味深い結果を得た。単一油滴から水相へのFe(III)の放出過程の検討は、サイクリックボルタンメトリーの掃引速度依存性から、油滴中に残存しているFe(III)濃度を検出した。フェロセニルエタノールやフェロセンではFe(III)の放出速度は非常に速く、1V/s以下の掃引速度ではFe(III)は検出できないが、より疎水性の高いt-アミルフェロセンではFe(III)が油滴から放出される前にFe(II)へ再還元でき、放出速度を議論できた。また、油滴から水相にFe(III)が放出される速度を、近接したマイクロバンドアレイ電極で検出するため、油滴を電解する電極とFe(III)を検出する電極の電位を別々に制御しながら測定できるシステムを構築した。当年度では油滴系ではなく、均一溶液系で電解物質の生成と補足の関係を定量的に議論できることを実験及シミュレーションで確認した。
水溶性CIS系半導体ナノ粒子における多励起子生成ダイナミクスの観測

本研究は、近年、新たな太陽電池の材料として着目されているCIS系半導体ナノ粒子において、励起ダイナミクスを解明することで、光電変換効率のさらなる向上にむけた指針を得ることを目指し、以下の3点について研究を行った。(1)CIS系半導体ナノ粒子の作製条件の最適化と量子効率増大に向けた取り組み:水熱合成法によりZnxCu1-xInS混晶ナノ粒子の作製を試み、約1.6eV3.0eVの範囲で発光エネルギーを制御することに成功した。また、In/Cu比が発光量子効率に大きく影響を及ぼすことから、その最適条件の導出、および、ZnCuInS/ZnSのcore/shell型ナノ粒子を作製することで、無輻射再結合を抑制することができ、従来型よりも高い発光量子効率を有するナノ粒子の作製に成功した。(2)CIS系半導体ナノ粒子の発光メカニズムの解明:水熱合成法により作製したCuInS2ナノ粒子が分散したフィルム試料を作製し、その発光ダイナミクス特性の温度依存性の測定結果より、その発光の起源はドナーアクセプターペアによる発光であることを明らかにした。またそれは、熱活性型の無輻射再結合過程を考慮することにより、発光強度/寿命の温度依存性を定量的に説明できた。(3)光応答ダイナミクス計測のためのシステム構築:光応答ダイナミクス計測のためのシステム作りにおいては、光源の元となる超短パルスファイバレーザー、光アンプファイバ、Supercontinuum光発生のためのPhotonic Crystal Fiberの導入など、システム構築にむけての整備を行い、800nm1300nmにわたるSupercontinuum光発生に至ったが、本予算で構築したシステムでは、CuInSナノ粒子中の多励起子生成にはレーザー強度が低いことが明らかとなり、システムのアップデートを今後行う必要性があるという結論に至った。本研究は,近年,新たな太陽電池の材料として着目されているCIS系半導体ナノ粒子において,多励起子生成ダイナミクスを解明する事で,光電変換効率のさらなる向上に向けた指針を得ることを目指している.多励起子生成とは、1つの光子から2つの電子・正孔ペア(励起子)を生成するプロセスであり、近年、太陽電池の高効率化(光電変換効率の上昇)において半導体ナノ粒子中における多励起子生成が着目されている。平成28年度においては、(1)CIS系半導体ナノ粒子の光応答性についての測定とその評価などを行うと共に、(2)光応答ダイナミクス測定のために必要な光源開発を行う事を目的に実施した。(1)CIS系半導体ナノ粒子については、可視光領域で高い吸収係数を持ち近赤外領域で発光するCuInS2ナノ粒子に着目し、ZnSナノ粒子との混晶によるバンドギャップエネルギーの制御と発光量子効率にあたえる影響についての測定を行った。その結果、ZnCuInS混晶ナノ粒子の形成を確認し、その発光エネルギーが混晶比によって変化することを測定した。また、発光量子効率も混晶比によって変化するが、約20%以上とナノ粒子の作成条件によっては、大きく改善することが分かった。(2)光応答ダイナミクス計測のためのシステム作りにおいては、光源の元となる超短パルスファイバレーザーの作成に着手している。超短パルスファイバレーザーは、Ybファイバレーザーをベースに短パルス化を行い、その後、光アンプにてパワーを増大する事で、非線形計測に適応したレーザーを製作する。本年度は、パラメータ調整等の作業をおこないレーザーの最適条件を探している段階となっている。水溶性CIS系半導体ナノ粒子の試料作成やその構造についての評価については予定通りの進捗を示しているが、その反面、光応答ダイナミクス計測ためのシステム作りにおいては、システムの構成要素のもととなる光源の製作の進捗が送れている。これは、H28年度において、レーザーの波長や出力などの選定を限られた予算のなかで慎重に行ったためである。上記の理由から、研究全体の進捗状況の評価を「(3)やや遅れている」とした。本研究は、近年、新たな太陽電池の材料として着目されているCIS系半導体ナノ粒子において、多励起子生成ダイナミクスを解明することで、光電変換効率のさらなる向上にむけた指針を得ることを目指している。前年度の平成28年度においては、主にCIS系半導体ナノ粒子の光応答性と光応答ダイナミクス測定のために必要な光源開発を行った。その成果をうけて、平成29年度では、以下の項目を実施した。(1)CIS系半導体ナノ粒子については、可視光領域で高い吸収係数を有し、近赤外領域で発光するCuInS2ナノ粒子に着目し、その発光ダイナミクスについて観測した。まず、極低温領域の発光スペクトルの励起光強度依存性、発光強度の減衰時間の発光エネルギー依存性の測定結果から、発光メカニズムとして、CuInS2ナノ粒子内のドナー・アクセプタペアによる発光であると結論づけた。また、室温から極低温領域までのCuInS2ナノ粒子の発光強度については、室温における発光強度が極低温(15 K)のそれの4%にとどまること、発光強度の平均減衰時間が、極低温領域から室温へかけて早くなることから、無輻射遷移が室温の発光プロセスにおいて大きな影響を与えていることが分かった。そこで、発光強度および発光減衰時間の温度依存性を解析することにより、発表プロセスは、熱活性化型の無輻射遷移を考慮することにより、定量的に説明出来ることが分かった。(2)光応答ダイナミクス計測のためのシステム作りにおいては、光源の元となる超短パルスファイバレーザー、光アンプファイバ、Supercontinuum光発生のためのPhotonic Crystal Fiberの導入など、システム構築にむけての整備を行った。

その結果、800nm1300nmにわたるSupercontinuum光発生に至っている。本研究で着目している水溶性CIS系の半導体ナノ粒子の試料作製やその構造、光学的な評価については、ほぼ予定どおりの進捗を示しているが、量子効率をいかに向上させるか、特に太陽電池への応用を見据えたばあい、高温での無輻射過程の抑制について、検討の課題として上がってきた。無輻射過程は、本研究で着目している多励起子生成においても、大きな影響を与えるため、今後の本研究における重要な検討課題としたい。また、光応答ダイナミクス計測のためのシステム構築においては、構成要素の見直しなどを行い、予算の範囲内で、Supercontinuum光発生まで達成している。水溶性CIS系の半導体ナノ粒子の光応答ダイナミクス計測にむけたシステムの最適化などが必要な状況にある。上記の理由から、研究全体の進捗状況の評価を「(3)やや遅れている」とした。本研究は、近年、新たな太陽電池の材料として着目されているCIS系半導体ナノ粒子において、励起ダイナミクスを解明することで、光電変換効率のさらなる向上にむけた指針を得ることを目指し、以下の3点について研究を行った。(1)CIS系半導体ナノ粒子の作製条件の最適化と量子効率増大に向けた取り組み:水熱合成法によりZnxCu1-xInS混晶ナノ粒子の作製を試み、約1.6eV3.0eVの範囲で発光エネルギーを制御することに成功した。また、In/Cu比が発光量子効率に大きく影響を及ぼすことから、その最適条件の導出、および、ZnCuInS/ZnSのcore/shell型ナノ粒子を作製することで、無輻射再結合を抑制することができ、従来型よりも高い発光量子効率を有するナノ粒子の作製に成功した。(2)CIS系半導体ナノ粒子の発光メカニズムの解明:水熱合成法により作製したCuInS2ナノ粒子が分散したフィルム試料を作製し、その発光ダイナミクス特性の温度依存性の測定結果より、その発光の起源はドナーアクセプターペアによる発光であることを明らかにした。またそれは、熱活性型の無輻射再結合過程を考慮することにより、発光強度/寿命の温度依存性を定量的に説明できた。(3)光応答ダイナミクス計測のためのシステム構築:光応答ダイナミクス計測のためのシステム作りにおいては、光源の元となる超短パルスファイバレーザー、光アンプファイバ、Supercontinuum光発生のためのPhotonic Crystal Fiberの導入など、システム構築にむけての整備を行い、800nm1300nmにわたるSupercontinuum光発生に至ったが、本予算で構築したシステムでは、CuInSナノ粒子中の多励起子生成にはレーザー強度が低いことが明らかとなり、システムのアップデートを今後行う必要性があるという結論に至った。H29年度は、連携研究者との連絡を密にとりながら、順調にすすんでいる試料作製をさらに進めていく。特にバンドギャップエネルギーの変化や発光量子効率の観点から研究を進めていく。特に最終年度の計画を鑑み、その準備を今年度中に進めていく。
14〜15世紀における畿内在地領主の政治的動向-和田家文書の分析を中心に-

鎌倉後期から室町前期の研究は、近年公武それぞれの権力中枢の研究・公武関係史の研究と、自立性を強めつつある地域社会の研究に二極分解している観がある。かかる状況に対して本研究では、近年等閑視されている「在地領主」に焦点をあて、在地社会論と中央の政治史をリンクさせて理解する枠組みを、和田家文書の分析を中心に提示することを目標とした。研究では、和田氏をはじめとする在地領主が結集する拠点である河内国金剛寺に注目し、寺院運営組織の変化を追い、その変化が金剛寺を取り巻く荘園領主、在地領主の動向と密接に関連していることを明らかにした。とりわけ、鎌倉末期以来南河内、それに接する和泉国の在地領主の世界で、競合と統合の動きが顕著になるという結論は、今後畿内在地領主制研究の一つの前提になると考える。同時に、このような在地側の動きに対し、金剛寺は鎌倉後期の段階ではその支配を受け入れようとしなかった「本寺」興福寺に自ら接近し、在地領主間競合が寺内に持ち込まれることにより起こる混乱に対処しようとしたことを明らかにした。この点は、当該期の地域社会と中央政治史を統合的にとらえる視点として、今後の研究に資するであろう。これに加えて、在地領主を編成する側の室町幕府の政治課題について、問題を整理した。また、史料調査中に国立国文学研究資料館資料館所蔵の『徴古雑抄』のうちに播磨国国衙領の目録写本を発見した。若干の太田文をのぞき、一国規模で国衙領を書き上げた目録はほとんど残っておらず、本目録の史料的価値は高いと判断し、2年目の途中から本目録の分析を研究の中心に据えた。そして分析の結果、本目録は応永5年頃に伏見宮家の近辺で作成された、国衙領の別納を列記した目録であることを明らかにした。平行して行った伏見宮家の播磨国衙領支配の復元的研究とあわせ、研究成果を早期に公表し、本目録が今後の研究に利用されるよう図りたい。本研究の目的に鑑み、以下の二つの方針に基づいて、今年度の研究を行った。(1)和田文書の内容構成、伝来など、和田文書を史料学的に研究すること。(2)和田文書を中心に、1415世紀の畿内在地領主の政治的動向を研究すること。まず、(1)については、本研究採択以前から進めていた、和田文書研究の成果として、和田家文書の流出分である尊経閣文庫所蔵の天竜寺真乗院文書の翻刻紹介を共同で行った(『狭山市史』古代中世史料編、平成14年3月刊)。続いて、研究採択後は原本及び諸写本の調査研究を行い、以下の諸点が明らかになった。(1)色中三中書写和田文書は、ほぼ『続群書類従』本和田文書と同一であること。(2)色中書写の和田文書は、花押影を写し取っており、花押の主の比定が難しい『続群書類従』本の校訂に有益であること。さらに『続群書類従』本では疑わしい和田氏関係の人名等が、色中書写本によって校訂可能なこと。(3)上記の色中書写本の花押影の確認作業により、尊経閣文庫所蔵真乗院文書から失われた、足利尊氏証判の「和田助氏軍忠状」が、『続群書類従』本には納められていることが確認されたこと。以上の成果を基礎としつつ、次年度以降も調査研究を継続したい。

次に(2)については、和田文書と真乗院文書から、和田氏の河内国への勢力拡大の過程で起こった金太氏との衝突について研究を行うとともに、和田氏が名字の地和田荘を寄進した河内国金剛寺に注目し、従来研究が手薄であった鎌倉後期の金剛寺の寺院運営について研究を行った。このうち後者については現在論文作成中である。また、この時期の在地領主の政治的動向を考える上で重要となる南北朝内乱に関して、武士の動向を巨視的にとらえる研究を行い、その成果を論文「『難太平記』二つの歴史的射程」(『文学』2002年、7・8月合併号)として発表した。本年度当初の研究目標は、(1)和田文書の全貌を把握するための所在調査および目録化、(2)和田氏が勢力を展開した和泉国・河内国南部における地域の政治史を研究すること、の二つであった。(1)については、前年度以来、京都府立山城郷土資料館所蔵和田文書、尊経閣文庫所蔵真乗院文書、東京大学史料編纂所所蔵色川三中書写和田文書、国立国文学史料館所蔵徴古雑抄、『続群書類従』所収和田文書の5グループをリストアップし、その相互関係を追究してきた。本年度は、主に徴古雑抄全体を通覧するなかで、同書所収の和田文書がほぼ『群書類従』本を書写したのではないかという確証を得た。したがって、次年度以降は和田文書、真乗院文書、『群書類従』系和田文書の3グループに分けて、その相互関係を研究することになる。(2)については、前年度以来進めてきた河内国金剛寺文書を活用し、鎌倉後半期から南北朝内乱期に至る当該地域の政治史を整理した(下記『ヒストリア』論文「鎌倉後期の河内国金剛寺」)。とくに、鎌倉末期に和田氏と重なるように高向と称する一族が、勢力を伸張しつつあったことを明らかにできたことは、収穫であった。和田文書のなかにも、楠木合戦を通じて新たな在地勢力が析出されてくる様子をうかがえる史料を発見したので、次年度以降、この論文をベースに和田文書の内容分析を一層進めたい。その他の成果としては、まず諸史料の調査の過程で15世紀前半期の畿内某国の国衙領を書き上げた目録を発見した。この目録の作成経緯についてはほぼ明らかになりつつあるが、写しであるのでもとの体裁や伝来についていましばらく研究が必要である。しかし、他に類を見ない史料であるので、次年度初めに史料紹介できるよう、集中的に研究したい。次に、前年度に続いて、在地勢力を総括する中央政治史レベルでの研究も継続し、下記論文「文和の政局」を雑誌『文学』上に発表した。本年度の目標は、昨年度に発見した「播磨国国衙目録」を今後の研究に資するよう、その史料的性格を明らかにすることにあった。その成果は以下の通りである。・本目録は、付記された給主の名前から、応永46年の状況を示したものと考えられる。さらに、所領没収にともない所領目録が注進されるという慣行を念頭に置けば、本目録は、崇光院-伏見宮家から播磨国国衙領が一旦収公された応永五年に作成された目録の写しであると推測される。・当時、伏見宮家は播磨国衙領から、年貢・検注料・臨時課役等の収益を得たが、これらは国衙領奉行を介した守護請によって実現されていた。また、国衙奉行は伏見宮家が国衙領の年貢を原資として振り出す「切符」を、現物化する役目もになっていた。・伏見宮家の播磨国衙領支配は、宮家と播磨国守護の間で起こった問題を調整する室町殿によって支えられていた。・本目録は、播磨国内の別納の注文であるが、これら別納は国衙領一般と違い守護請ではなく、給主が独自に代官を任用して経営にあたった。・それ故、別納は経営の失敗などから給主の手を離れ、伏見宮家の「御恩」としての性格を失うことも起こった。
昆虫の菌細胞内共生系におけるホスト細胞・共生者の倍数化制御機構とその生物学的意義

様々な生物においてみられる細胞内共生という現象に関して、宿主生物が提供する共生に特化した細胞が他の体組織よりも多くのゲノムセットをもつこと、そして共生微生物側もゲノム量が倍増していることが広く観察されてきた。本研究では、共生ゲノム学のモデルとなりつつあるアブラムシとその共生細菌ブフネラを材料とし、このDNAの倍数化の制御機構および生物学的な意義を明らかにする。そのためにまず、アブラムシの共生細胞とブフネラの倍数性パターンを明らかにするとともに、細胞の倍数性と遺伝子発現量・パターンの関係を調べる。そして倍数性制御に関わる遺伝子の機能解析により、細胞内共生系における倍数化の重要性を考察する。
獲得免疫反応における樹状細胞のmTORC1の役割

代表者は以前、樹状細胞(DC)において細胞内シグナル伝達分子mTORC1がIL-12産生とヘルパーT細胞分化を制御していることを明らかにした。本研究ではDC特異的mTORC1機能欠損(KO)マウスを用いて、ヘルパーT細胞を介した液性免疫におけるmTORC1の役割を調べた。抗原で免疫したKOマウスでは、対照マウスと比べて抗原特異的IgG1産生の低下と脾臓Th2型ヘルパーT細胞の割合の減少がみられたことから、樹状細胞におけるmTORC1は、ヘルパーT細胞分化を制御することで抗原特異的抗体産生に影響を与えていると考えられた。mTOR complex 1 (mTORC1)は、成長因子や栄養・エネルギー状態など細胞内外の環境情報を統合し、成長や増殖、代謝などの細胞機能の制御のみならず、免疫機能の制御に関与していることが分かってきた。本研究は、獲得免疫反応における樹状細胞とB細胞のmTORC1の役割を明らかにすることを目的とした。所属研究機関の変更などの理由で、当初使用予定の樹状細胞特異的mTORC1機能欠損マウスが使用できず、本年度はB細胞特異的mTORC1機能欠損マウス(RaptorB-/-)を用いた解析を行った。RaptorB-/-マウスでは、脾臓やリンパ節、腹腔といった末梢におけるB細胞が欠失しており、骨髄においてはB細胞分化がpro-B細胞の段階で止まっていた。驚いたことに、RaptorB-/-マウスでは血中のIgMやIgGが検出されないにも関わらず、産生量はコントロールに比べて1/4と低いものの血中および糞便中にIgAが検出された。また、コレラトキシンで免疫するとRaptorB-/-マウスの糞便中のtotal IgAの量は増大するものの、コレラトキシン特異的抗体は検出されなかった。以上のことから、mTORC1はB細胞の分化、およびIgMやIgGの産生、抗原特異的IgA産生に必要であることが示唆された。mTORC1は成長因子や栄養・エネルギー状態などの細胞内外の環境情報を統合し、細胞の成長や増殖・代謝などの細胞機能のみならず、免疫機能の制御に関与している。B細胞特異的にmTORC1の機能を欠損させたRaptorB-/-マウスを用いた解析から、昨年度はmTORC1がB細胞の分化および、抗原特異的な抗体産生に重要であることを明らかにした。RaptorB-/-マウスではIgMやIgG産生は著しく低下しているものの、ある程度のIgA産生がみられたことから、本年度はIgAの質的解析を行った。RNAシークエンスによりIgAのレパトア解析を行ったところ、RaptorB-/-マウスではコントロールマウスに比べて多様性が低かったものの、体細胞突然変異が起こっていることが明らかとなった。次に、腸内細菌のメタゲノム解析を行ったところ、RaptorB-/-マウスではコントロールマウスに比べてFirmicutes門の細菌が少なくなっていたものの、腸内細菌叢に著しい違いは見られなかったことから、腸内細菌のバランスを制御するIgA生産はmTORC1非依存的に行われていることが示唆された。一方、本年度後期に入手した樹状細胞特異的にmTORC1の機能を欠損させたRaptorDC-/-マウスについて、定常状態の抗体量を測定したところ、血清中のIgM, IgA, IgGの産生量はRaptorDC-/-マウスとコントロールマウスで有意な差は見られなかった。今後、様々な抗原で免疫した際に誘導される抗体の産生量について解析を行い、抗体産生を伴う獲得免疫反応における樹状細胞のmTORC1の役割を明らかにする予定である。mTOR complex 1 (mTORC1)は、成長因子や栄養・エネルギー状態など細胞内外の環境情報を統合し、増殖や代謝などの細胞機能の制御のみならず、免疫機能の制御に関与している。我々はこれまでに、in vitro解析および樹状細胞特異的mTORC1機能欠損マウス(KOマウス)を用いたin vivo解析から、樹状細胞においてmTORC1はサイトカインであるIL-12産生を負に、IL-10産生を正に制御することで自然免疫反応を調節していることを明らかにした。IL-12はヘルパーT細胞の分化制御に関わることから、本研究では、獲得免疫反応における樹状細胞のmTORC1の役割について明らかにすることを目的とした。コントロールマウスとKOマウスでは定常状態における血中の総IgM, IgA, IgG産生量に違いは見られなかった。また、脾臓のCD4+ T細胞やB細胞の数に違いは見られなかった。一方、BSA+Alumでマウスを免疫した後の血中の抗原特異的IgGの力価はKOマウスで低下しており、特に抗原特異的IgG1に影響が見られた。しかし、両マウスにおける免疫後の総IgG産生量の増加に目立った違いはみられなかったことから、KOマウスにおける抗原特異的IgG力価の低下は樹状細胞による抗原特異的反応の誘導に原因があると考えられ、実際KOマウスでは免疫後の脾臓におけるTh2細胞の割合がコントロールマウスと比べて低下していた。

以上のことから、樹状細胞においてmTORC1は抗原特異的Th2細胞の分化と、それに続く抗原特異的IgG1産生の誘導を正に制御していると考えられた。このことは、樹状細胞のmTORC1が抗体産生のみならず、ヘルパー細胞が関わる様々な獲得免疫反応に影響を及ぼす分子である可能性を示唆している。代表者は以前、樹状細胞(DC)において細胞内シグナル伝達分子mTORC1がIL-12産生とヘルパーT細胞分化を制御していることを明らかにした。本研究ではDC特異的mTORC1機能欠損(KO)マウスを用いて、ヘルパーT細胞を介した液性免疫におけるmTORC1の役割を調べた。抗原で免疫したKOマウスでは、対照マウスと比べて抗原特異的IgG1産生の低下と脾臓Th2型ヘルパーT細胞の割合の減少がみられたことから、樹状細胞におけるmTORC1は、ヘルパーT細胞分化を制御することで抗原特異的抗体産生に影響を与えていると考えられた。研究計画で使用予定だった遺伝子改変マウス(RaptorDC-/-)の入手が、年度の後半になったため。免疫学遺伝子改変マウス(RaptorDC-/-)を用いた解析を早急に進めるため、すでに研究室所属の学部学生と共に実験を行っている。また、高度な実験については対応可能な研究施設に所属する連携研究者に協力してもらい、効率的に研究を進める予定である。研究計画で使用予定だった遺伝子改変マウスが所属研究機関の変更などの理由で使用できず、樹状細胞におけるmTORC1の役割解明が進行していない。しかし、別の遺伝子改変マウス(RaptorB-/-)を用いた解析から、B細胞のIgA産生を伴う獲得免疫反応にmTORC1が関与していることが示唆され、一定の成果は得られた。実験に使用する遺伝子改変マウスの入手が遅れたことから、関連する実験および動物飼育に係る支出が計画より少なかったため。遺伝子改変マウス(樹状細胞特異的mTORC1昨日欠損マウス:CD11c-Cre x Raptor flox)の準備を早急に進めるとともに、代替策としてmTORC1阻害剤をマイクロパーティクルに封入して個体に投与し、樹状細胞のmTORC1を阻害するという既に確立されている方法を用いる実験を計画している。本年度に行えなかった遺伝子改変マウスを用いた解析を次年度に行うため、実験動物および消耗品(プラスチック製品、酵素、サイトカイン、抗体など)を計画当初より多く購入する。また、本年度の遅れを取り戻すため、必要な場合は解析の一部を外注する予定であり、そこに余剰費用をあてる。また、当初の計画にはないが、研究が早く進むために必要な備品(ホモジナイザー、約20万円)を購入する予定である。当初予定していた遺伝子改変マウスの準備ができず、関連した実験が遂行できなかったことから消耗品費が計画より低額となり、その分が次年度に繰り越された。本年度に行えなかった分の遺伝子改変マウスを用いた解析を次年度に行うため、助成金の多くは実験動物費および消耗品費(プラスチック製品、サイトカインなど)に当てる。本年度の実験の遅れを取り戻すためには、必要ならば出張旅費を計画より減らし、消耗品費に当てるといった対策を行う予定である。
遷移金属錯体触媒を用いた新しい不斉転位反応の開発

光学活性化合物の効率良い供給法の開発は急務である.さまざまな供給法の中で,触媒的不斉合成は原理的に極少量の不斉触媒が無限の光学活性化合物を供給し続けることができる高効率プロセスであり,この触媒的不斉合成は30年以上活発に研究されてきたが,完成度の高い不斉反応の例は非常に限られている.ロジウムまたはルテニウム触媒による不斉還元反応のように信頼性の高い,中には工業的利用にまで到達したものも開発されているが,いずれも不斉炭素中心の構築に関するものである.これに対して,不斉ケイ素中心を持つ有機ケイ素化合物は,その有用性が期待されているにも関わらず,未だに効率的な不斉化の例はほとんど報告されておらず,未開拓の分野と言ってもよい.このような背景のもと,今回,不斉ケイ素中心をもつ有機ケイ素化合物の新しい触媒的不斉合成法の開発を目指して研究を行い,分子内にアルコール部位をもつプロキラルな含ケイ素ビアリール化合物を出発物質として用いることにより,ロジウム触媒存在下,非対称化を伴うエナンチオ選択的なトランスメタル化という新しい手法による不斉誘起が可能であることを見出し,ケイ素上に不斉点をもつケイ素架橋ビアリール化合物であるジベンゾオキサシリンを高収率かつ高いエナンチオ選択性で合成することに成功した.この反応においては,ロジウム触媒に対して用いる不斉配位子の比率が重要であることが分かり,最適条件下において様々な不斉ケイ素中心を持つジベンゾオキサシリンの効率的な不斉合成を実現した.光学活性化合物の効率良い供給法の開発は急務である。さまざまな供給法の中で,触媒的不斉合成は原理的に極少量の不斉触媒が無限の光学活性化合物を供給し続けることができる高効率プロセスであり,この触媒的不斉合成は最近約30年間に活発に研究されてきたが,完成度の高い不斉反応は非常に限られている.ロジウムまたはルテニウム触媒による不斉還元反応のように信頼性の高い,中には工業的利用にまで到達したものも開発されているが,いずれも不斉炭素中心の構築に関するものである.これに対して,不斉ケイ素中心を持つ有機ケイ素化合物は,その有用性が期待されているにも関わらず,未だに効率的な不斉化の例はほとんど報告されていない.このような背景のもと,今回,不斉ケイ素中心をもつ有機ケイ素化合物の新しい触媒的不斉合成法の開発を目指して研究を行い,分子内にアルコール部位をもつプロキラルな有機ケイ素化合物を出発物質として用いることにより,ロジウム触媒存在下,非対称化を伴うエナンチオ選択的なトランスメタル化という新しい手法による不斉誘起が可能であることを見出し,ケイ素上に不斉点をもつ環状シリルエーテルを高収率かつ比較的高いエナンチオ運択性で合成することに成功した.この反応においては,用いる有機ケイ素化合物の骨格に応じて適切な光学活性ビスホスフィン配位子を触媒金属であるロジウムに担持させることが必要であり,いくつかの化合物群の効率的な不斉トランスメタル化を実現した.光学活性化合物の効率良い供給法の開発は急務である.さまざまな供給法の中で,触媒的不斉合成は原理的に極少量の不斉触媒が無限の光学活性化合物を供給し続けることができる高効率プロセスであり,この触媒的不斉合成は30年以上活発に研究されてきたが,完成度の高い不斉反応の例は非常に限られている.ロジウムまたはルテニウム触媒による不斉還元反応のように信頼性の高い,中には工業的利用にまで到達したものも開発されているが,いずれも不斉炭素中心の構築に関するものである.これに対して,不斉ケイ素中心を持つ有機ケイ素化合物は,その有用性が期待されているにも関わらず,未だに効率的な不斉化の例はほとんど報告されておらず,未開拓の分野と言ってもよい.このような背景のもと,今回,不斉ケイ素中心をもつ有機ケイ素化合物の新しい触媒的不斉合成法の開発を目指して研究を行い,分子内にアルコール部位をもつプロキラルな含ケイ素ビアリール化合物を出発物質として用いることにより,ロジウム触媒存在下,非対称化を伴うエナンチオ選択的なトランスメタル化という新しい手法による不斉誘起が可能であることを見出し,ケイ素上に不斉点をもつケイ素架橋ビアリール化合物であるジベンゾオキサシリンを高収率かつ高いエナンチオ選択性で合成することに成功した.この反応においては,ロジウム触媒に対して用いる不斉配位子の比率が重要であることが分かり,最適条件下において様々な不斉ケイ素中心を持つジベンゾオキサシリンの効率的な不斉合成を実現した.目的とする不斉トランスメタル化反応を触媒的に進行させる反応系の探索に多くの時間を費やし,また,高立体選択性を与える不斉配位子の選定が当初期待していたよりもそれほど容易でないことが分かったため,研究の進度としてはやや遅れていると言える.基本的にはこれまでの研究方針を維持し,さらに高立体選択的に反応を進行させることのできる触媒反応系の確立を目指す.また,確立した反応条件を種々の有機ケイ素化合物に適応し,多様な光学活性有機ケイ素化合物の供給が可能となるように研究を進める.
大礼と神宮式年遷宮からみる神楽秘曲の基礎的研究

本研究は、平安時代に成立し現在も奏楽が続く宮廷歌謡の奥秘である神楽秘曲について、その長期継承の様相を明らかにするために、変動期の近代の奏楽状況に焦点を当てる。2018年度は、明治天皇の即位礼と神楽秘曲との関係を考察するために、天理大学附属天理図書館蔵「綾小路家旧蔵楽書」該当資料、宮内庁書陵部所蔵『内侍所渡御並御神楽等明徳明治』、『内侍所臨時御神楽一会』、『内侍所三ヶ夜臨時御神楽留』、『徳大寺実則日記』などの該当資料を精査した。その結果、神楽秘曲が明治の即位礼に密接に結びついて御代の長久を祈念するために奏楽されたことが確認できた。この奏楽のコンテクストは、近世の御代始の御神楽における奏楽に相当することを天理大学附属天理図書館蔵「綾小路家旧蔵楽書」の「御代始三箇夜御神楽例」や「秘曲賞例」などの該当資料を調査し確認した。また明治42年に制定された『登極令』と同附式に関する二つの解説書を調査し、『登極令』における神楽秘曲の位置付けを吟味し、大正と昭和の御大礼における神楽秘曲の奏楽も即位と一体となって継承されていることを明らかにした。これらの成果は、日本歌謡学会の口頭発表及び『日本歌謡研究』掲載論文、イスラエルのヘブライ大学とテルアビブ大学での講演という形で発表した。欧米の神道研究では神道儀礼が近代の創出という視点で政治化されて議論されることが多いが、神楽秘曲が近世から近代にかけて中断せずに続いている宮中祭祀・神道儀礼の重要な事例であることを国内外で発表できた。更にアメリカの出版社から2019年2月に刊行されたThe SAGE International Encyclopedia of Music and Culture (文化と音楽の百科事典)の中の「神道」の項目を担当し前年度までに入稿していたが、神楽秘曲について本研究の最新内容を反映するために校正を行い、出版に間に合った。本研究実施1年目に海外で研究成果を発表する予定ではなかったが、該当する一次資料の調査が進み、成果の一部を海外で発表できた。具体的には、近代の神楽秘曲の変容と継承を検討するために明治天皇の即位礼と神楽秘曲の関連資料を精査し、明治天皇が神道儀礼でもある神楽秘曲の継承のために果たした役割を明らかにできた。2018年は明治維新150年だったので、イスラエルのヘブライ大学では「明治天皇の神道継承のために果たした役割」について講演を行った。研究期間内に実施される大礼の実地調査と、大正と昭和の大礼における神楽秘曲の構成要素の変容について調べ、神楽秘曲の長期的継承の実態を解明するための基礎的研究を更に進める。それらの結果をもとに明治22年の神宮式年遷宮の神楽秘曲導入と大礼における奏楽事例と比較して分析する。成果の一部は、学会発表だけでなく、すでに一般の雑誌から御神楽と神楽秘曲についての執筆依頼がきていることもあり、一般向けにも発表したい。

研究期間内に実施される大礼の実地調査と、大正と昭和の大礼における神楽秘曲の構成要素の変容について調べ、神楽秘曲の長期的継承の実態を解明するための基礎的研究を更に進める。それらの結果をもとに明治22年の神宮式年遷宮の神楽秘曲導入と大礼における奏楽事例と比較して分析する。成果の一部は、学会発表だけでなく、すでに一般の雑誌から御神楽と神楽秘曲についての執筆依頼がきていることもあり、一般向けにも発表したい。
高温溶融塩を用いた環境調和型レアアース回収技術の開発

B2O3に替わるネオジム磁石からの希土類抽出剤を開発するため、平衡実験によってRE2O3(RE=Nd,Dy,Pr)-Al2O3-SiO2系状態図を作成した。結果、いずれの系においても温度1400°Cにおいて均一融体範囲が存在することが確認され、その融体に対してNd2O3、Dy2O3、Pr2O3が最大で56-57mass%溶解することがわかった。また、ネオジム磁石をAl2O3, SiO2と混合し、温度1400°Cに保持すると、収率99%以上でネオジム磁石から希土類がスラグ相に抽出され、Al2O3-SiO2系スラグを用いたネオジム磁石のリサイクルが可能であるとわかった。希土類磁石からB2O3をフラックスとして用いて希土類元素を抽出することで得られる希土類ホウ酸スラグ(RExOy-B2O3スラグ)を溶融塩中で電解還元する基礎研究として、CaCl2-LiCl溶融塩およびCaCl2-KCl溶融塩の分解電圧をサイクリックボルタンメトリーにより測定した。結果、どちらの溶融塩の分解電圧も、温度700°Cにおいておよそ3.3Vであることがわかった。希土類ホウ酸スラグの模擬試料であるNd2O3-B2O3スラグをニッケルバスケットに包み、これをカソードとし、アノードに黒鉛を用いて、CaCl2-KCl溶融塩中で、電流値-0.15Aで定電流電解を行ったが、金属ネオジムは得られなかった。また、環境規制物質であるホウ素を含まないスラグによって、希土類磁石から希土類元素を抽出可能か調べるため、温度1400°CにおけるNd2O3-Al2O3-SiO2系状態図およびDy2O30-Al2O3-SiO2系状態図を平衡実験によって決定した。結果から、Nd2O3-Al2O3-SiO2系スラグに対してNd2O3は最大で60mass%溶解し、Dy2O3-Al2O3-SiO2系スラグに対してDy2O3は最大で57mass%溶解することがわかった。これは、従来の希土類磁石リサイクル法で用いていたRExOy-B2O3スラグに対する希土類酸化物の溶解量と同程度であった。これより、RE2O3-Al2O3-SiO2系スラグは希土類磁石からの希土類元素の抽出に有用であることが示唆された。B2O3を用いた希土類磁石リサイクル法は多量のホウ素含有廃液を生じることが課題であった。これの解決を目指し、希土類磁石からB2O3を用いて希土類を抽出することで得られるスラグ(RExOy-B2O2スラグ, RE=Nd,Dy,Pr)を直接還元する基礎研究として、40mass%LiCl-CaCl2溶融塩またはCaCl2溶融塩中を用いて電解実験を行った。60mass%Nd2O3-B2O3スラグをチタン製バスケットに入れてこれをカソードとし、黒鉛をアノードとして定電流電解を行った。例えば、温度1000Kにおいて-1.0Aで12時間電解を行った場合にNd-B系化合物NdB6が得られたが、試料中のネオジムの一部はNdOClとして残留した。温度、溶融塩組成、印加する電流値などを変えたが試料中のネオジムを全てNd-B系合金とすることは困難であった。そこで、B2O3を代替可能なフラックスを探索するため、RE2O3-Al2O3-SiO2系の温度1673Kにおける等温断面図を、平衡実験およびXRD, SEM-EDS, EPMA分析によって作成した。結果、温度1673KにおいてAl2O3-SiO2系スラグに対してNd2O3, Dy2O3, Pr2O3はそれぞれ最大で58, 57, 57mass%まで溶解することがわかった。市販のネオジム磁石をAl2O3,SiO2と共に、温度1673Kにおいて黒鉛るつぼ中で熔融すると、スラグ相と溶鉄相が生成し、比重差によって上下に分離した。また、磁石中の希土類元素はスラグ相に濃縮されており、スラグ相中のホウ素濃度は1mass%以下であった。以上より、Al2O3-SiO2系フラックスは、B2O3と同様にネオジム磁石を含むモーターを解体なしに処理でき、ホウ素含廃液の排出を抑制可能なフラックスであると期待できる。

本研究では、希土類磁石と酸化ホウ素を黒鉛共存下で高温処理して得られる希土類ホウ酸スラグ(RExOy-B2O3スラグ)について、環境規制の強いホウ素含有廃液を含む廃液を生じない溶融塩電解によって、RExOy-B2O3スラグからホウ素を除去し、高純度の希土類酸化物や希土類金属を得られるかを実験により明らかにすることを第一の目的し、これが困難である場合には、ホウ素を含まないスラグを用いて希土類磁石から希土類元素を抽出する乾式プロセスの可能性を探索することを第二の目的としている。現在の研究成果では、溶融塩電解によるRExOy-B2O3スラグからのホウ素の除去については十分に達成できているとは言えず、また、その理由も明らかになっていない。しかし、RExOy-Al2O3-SiO2系スラグを用いと、希土類磁石から希土類元素を抽出可能であることを示唆する結果が得られている。これらを総合すると、本研究は、おおむね順調に進展していると考えられる。金属生産工学CaCl2系溶融塩を用いたRExOy-B2O3スラグの電解還元について引き続き実験を行う。具体的には、RExOy-B2O3スラグを金属鉄粉もしくは酸化鉄粉と混合し、ペレット化したものを電解還元し、RE-Fe-B合金を作製できないか試みる。実験温度は8001000°Cとし、RExOy-B2O3スラグに混合する鉄の量の影響ならびに電解温度、電解電圧が生成物にどのような影響を与えるか調査し、最適な電解条件を決定する。得られた生成物は、XRDならびにSEM-EDS、ICP-OESによって分析する。また、これまでの研究により決定した温度1400°CにおけるNd2O3-Al2O3-SiO2系状態図ならびにDy2O3-Al2O3-SiO2系状態図から、RExOy-Al2O3-SiO2スラグは希土類磁石からの希土類元素の抽出に有用であることが示唆されたので、このスラグと希土類磁石合金との平衡実験によって、実際に抽出可能であるか実験による確認を行う。また、RExOy-Al2O3-SiO2スラグにCaOもしくはNa2Oを添加し、プロセスの低温化が可能か調査する。国内学会参加費に使用した金額が当初計画時よりも少なかったとともに、実験に使用する消耗品費が当初計画よりも増大した。結果、旅費と消耗品費の差し引きで端数が生じた。実験に用いる消耗品費(対火るつぼ)に充てる。
男女平等教育の視点から考察した戦後家庭科教育実践の教授学的研究

<目的>従来の家庭科教育研究で欠落していた教授学の立場からの研究を行った。平成5年度は特に「消費者教育」に注目したが,今年度は,「家庭経営・管理」「家庭経済」「家庭関係」「保育」「住居」「食物」「被服」「家庭看護」の全領域を網羅し,家庭科教育実践が依拠した教育課程や子どもにつけようとした学力,教育内容,具体的な教材,その授業の方法,教師の研究態度,子どもの変容の客観化などを男女平等教育の視点で分析し,従来の研究上の空白領域の教育実践上の課題を明確にした。<方法>1946年度から93年度までの47年間に公刊された月刊雑誌等(全11資料)に収録された家庭科教育の授業記録を教授学でいう「授業を構成する4つのレベル(教育内容,教材,教授行為,学習者)」に対応して抽出,分析した。また,可能な限りの国立大学教員養成系付属学校の授業実践について分析を行った。<結果>抽出された授業実践記録は小学校,中学校,高等学校合わせて4,406事例であった。年代別では,1940年代は21例,50年代511例,60年代625例,70年代1105例,80年代1526例,9093年は617例であった。領域別×年代別でみると,被服領域の減少,食物,家族関係,保育,住居領域の増加がみられた。教材の編成枠組みをみると、「教科書準拠」は42.2%,「独自教材による自主編成」は26.4%あった。特に80年代以降は逆転し,29.7%,36.0%であった。教師の研究態度も80年代には「開発追求型」が57.4%と多い。授業後の子どもの変容の客観化は,全体の18.6%が評価基準が明確にされていた。実践のキーワードは、教育課程や教育内容,教材など,時代の動向を反映したものや,学校段階あるいは教科理論ごとの特長を十分に捉えたものであった。とくに,家庭経済では消費者教育に関する事項が全ての学校段階で,最も多くみられたが,家庭経済の教育内容のあり方が問われよう。都道府県別に区分した授業実践の傾向は,北海道,宮城,埼玉,東京,神奈川,石川,長野,岐阜,岐阜,静岡,愛知,京都,大阪,兵庫,福岡,熊本,大分の各地で活発な実践研究が行われていた。国立大学教員養成系付属学校の授業実践は,大会後日に雑誌等に掲載されることがほとんどであることが判明した。戦後の家庭科教育の実践のうち,比較的資料が揃っている1960年代から30年間余(1960年1月から93年10月まで)の市販の月刊雑誌等の授業記録を教授学でいう「授業を構成する4つのレベル(教育内容,教材,教授行為,学習者)」に対応して分析した。

とくに,今年度は男女共学の家庭科を推進する上で,現在大きな課題となっている「消費者教育の動向」に焦点を合わせて分析した。なお,授業記録は家庭科教育関連の8資料(家庭科教育,家庭科研究1985年より月刊家庭科研究,新しい家庭科We,技術教育1978年より技術教室,授業づくりネットワーク,季刊家庭科教育の実践,季刊女子教育もんだい,消費者教育支援センターデータベース)より抽出した。8資料に掲載された授業実践記録は小学校,中学校,高等学校合わせて2,601事例であった。1960年代は620例,70年代698例,80年代887例,9093年は396例であり,年々増加している。家庭科関係資料は60年代には収録資料は3種しかなかったが、今日では8資料となり,家庭科をとりまく教育環境は男女平等教育への期待と共に変貌しているし,教科外からの期待も大きく,それだけ実践者の役割は重要となっている。2,601例の内,消費者教育に関連する実践例は350例であった。350例を4つのレベルごとにみていく。教育内容では「商品やサービスの講入,使用」を主とするものが319件あり,そのうち,「安全性に関するもの」は131件であった。教材では「教科書教材」が92例,「独自教材」が80例で,相半ばしていた。教師の研究スタイルは「教科書追随型」が92例,「開発独自型」が21例,「追試型」が15例で、教師の研究態度には問題がある。<目的>従来の家庭科教育における歴史研究は,ともすれば学習指導要領の各年版の解説や教科書や指導書の歴史を叙述したものが主流で,教育実践が依拠した教科理論や子どもにつけようとした学力,それを保障する具体的な教材,その授業の方法など,教授学の立場からのアプローチはそう多くはない。そこで,男女平等教育の視点で,戦後の家庭科教育実践の授業を分析し,不足していた点を明確にする。また,家庭科教育学研究の先達に当時の研究・授業実践の状況を聴取することにより,今後の家庭科教育の実践課題を明らかにする。<方法>1946年度から93年度までの47年間に公刊された月刊雑誌等に収録された家庭科教育の実践を,授業記録を教授学でいう「授業を構成する4つのレベル(教育内容,教材,教授行為,学習者)」に対応して抽出,分析した。さらに,実践・研究者への意見聴取を実施した。<結果>まず,抽出された授業実践記録は小学校,中学校,高等学校合わせて4,406事例であった。1940年代は21例,1950年代511例,1960年代625例,1970年代1,105例,1980年代1,526例,199093年617例であった。領域別×年代別でみると,被服領域の減少,食物,家族関係,保育,住居領域の増加がみられた。教材の編成枠組みをみると,「教科書準拠」は42.2%,「独自教材による自主編成」は26.4%であった。特に1980年代以降は逆転し,29.7%,36.0%であった。教師の研究態度も1980年代には「開発追求型」が57.4%と多い。授業後の子どもの変容の客観化は,全体の18.6%が評価基準が明確にされていた。さらに,実践・研究者への意見聴取を実施した結果,今後は児童福祉・高齢者福祉など生活福祉の問題を中心にすえた教科の教育内容研究が必要なことがわかった。