hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食生活と環境化学物質は子ども達の情動を左右するか？

私達は環境中の安息香酸亜鉛が脳において正常な神経伝達系を乱す可能性を見出しており、本研究では、亜鉛および安息香酸を多めに与えたマウスを継代してその仔どもで、行動解析および脳海馬組織中のメタボローム解析、遺伝子発現解析を行った。その結果、通常食の仔マウスに比較して、亜鉛多めでは神経伝達物質が増加し、社会性や記憶・学習の脳機能が向上していた。安息香酸を多めに与えた仔マウスでは、学習効果は見られず、情緒不安定な行動を示した。この群の食餌を通常食に戻したところ、コントロール群と同様の行動を示すようになった。近年の子ども達の学習障害や情緒障害の原因は何か?私たちは偶然に環境中の亜鉛を含む化学物質が脳においてMAOA(モノアミンオキシダーゼA)の活性を阻害し、正常な神経伝達系を乱す可能性があることを発見した。現代では食品添加物や環境災害による放出などにより、子ども達の脳が低濃度の亜鉛に長期暴露される可能性が考えられる。生体内での亜鉛過剰な状態がもたらす影響についての知見は少なく、慢性的に過剰な亜鉛に曝された思春期の子どもの脳がどのような影響を受けるかをマウスで検証した。近年の子ども達の学習障害や情緒障害の原因とそれを増長させる脂肪酸因子を探すことが本研究の最大の目的である。私達は環境中の安息香酸亜鉛が脳において正常な神経伝達系を乱す可能性があることを発見している。特に亜鉛は脳機能のうち、記憶・学習に深く関わることが報告されており、今年度は亜鉛の役割を明らかにすることを目指した。マウスを親の代より子までZnCl20.01%水で長期飼育した。58週令で一連の行動解析を行った後、迅速に脳を取り出し氷上にて視床下部・海馬・扁桃体に分け液体窒素に保存した。各組織より水/MeOH/CHCl3液(0.9:1:1)で抽出した水溶性代謝物をメトキシム、トリメチルシリル誘導体化後、GCMS-TQ8030(島津)で測定を行い、GC/MS代謝成分データベースVer.2(島津)に登録されている186TMS誘導体化代謝産物に対してメタボローム解析を行った。また組織よりRNAを抽出してAgilent社のWhole Mouse GenomeオリゴDNAマイクロアレイにより網羅的発現解析を行った。数値データを正規化した後、シグナル値を比較し、発現の増減変化を示した遺伝子群を抽出し、DAVIDでパスウェイ解析を行った。近年、子ども達の学習障害や情緒障害が社会的問題となっている。私達は環境中の化学物質である「安息香酸亜鉛」が神経伝達系に異常をもたらすことを見出した。本研究では現代の子ども達をとりまく化学物質過剰な生活環境と偏った食生活が脳神経系にもたらすリスクを検証することを目的とした。本年度はマウスを用いたメタボロミクスによる脳代謝物の網羅的解析を主な手段として用い、以下の研究を行った。1.亜鉛豊富な環境で育った若いマウス脳海馬のメタボローム解析;昨年度行った測定時より代謝物データベース(島津)の化合物数が178個から475個に増えたため、再解析を行った。マウスの脳海馬をホモジネート後、水:メタノール:クロロホルム(0.9:1:1)で抽出後の水溶性画分を誘導体化した後、ガスクロマトグラフ質量分析計(島津GCMS-TQ8040)のMRMモードにてShimadzu Smart Metabolites Database (475代謝物)を対象に測定を行った。そのうちの脳関連代謝物62個を対象に詳細なメタボローム解析を行った。通常の飼料で育てたコントロールのマウスに比較して亜鉛豊富な環境で飼育したマウス脳海馬で有意に変動した代謝物9個を同定した。2.亜鉛・安息香酸・安息香酸亜鉛の3物質の長期継代摂取飼育マウスの脳海馬のメタボローム解析;化合物3種をそれぞれ添加した飼料で長期継代したマウスの脳海馬を、何も添加していない飼料で飼育したマウスをコントロールとし、1.と同様に測定を行った。データベースの475代謝物を対象として4群の多変量解析を行ったところ、4群が有意に分離できた。3.安息香酸添加飼料で育ったマウスの行動解析;新規物体認識試験を行ったところ、通常飼料で飼育したマウスに比較して安息香酸マウスでは2日目の行動でfreezingが観察され、別の試験法を試す必要性が認められた。初期の実験計画にはなかったが、本学にGC-MS/MSが導入され、代謝物測定が可能となった。これにより、マイクロアレイの遺伝子レベルでの発現解析および、GC-MS/MSを用いたメタボローム解析の結果と合わせ、当初の研究対象物質であったMAOAとセロトニンのみならず、網羅的に脳内のアミン代謝が測定できることとなった。

これにより、亜鉛群における実験が進み、行動解析・発現解析・メタボローム解析と合わせ、現在論文を作成中である。ここまでに亜鉛群でのマウスの状況が把握されたので、現在安息香酸亜鉛、安息香酸、塩化亜鉛を含む特殊飼料で飼育中のマウスについて、同様の実験を円滑に進めることが可能となった。生命科学現在安息香酸亜鉛、安息香酸、塩化亜鉛を含む特殊飼料でマウスを飼育中である。適宜、脳の摘出および行動解析・マイクロアレイ発現解析・メタボローム解析を行う。初期の実験計画にはなかったが、本学にGC-MS/MSが導入され、代謝物測定が可能となり、脳組織中の各種代謝系の情報を同時に得ることができるようになった。さらに脂質栄養との関連であるが、GC-MS/MSによる代謝物測定において、対象となる代謝物データベースの代謝物の数が3倍にバージョンアップされ、この中にn-3/n-6系脂肪酸が含まれており、これにより脂肪酸定量が可能となった。現在の脳からの各組織部位の抽出方法を精選する必要があるが、脳における亜鉛や安息香酸、安息香酸亜鉛の果たす役割とn-3/n-6系脂肪酸存在比と合わせ、考察を行いたい。2回目のマイクロアレイ実験を行う予定であったが、マウスの飼育と行動解析実験に時間と手数がかかったため、若干遅れが生じた。実験用の特殊飼料を与えた一部のマウスの飼育が遅れたため、マイクロアレイ発現解析(受託)が当該年度に行えなかったため、翌年度持ち越しとした。今後、情動や学習に関与する海馬や扁桃体での遺伝子発現解析を行い、行動実験もサンプル数を増やす予定である。さらに、ガスクロマトグラフ質量分析系を用いた代謝物変動解析の準備中である。行動、遺伝子、代謝物と統合的にデータを収集し、慢性的な過剰量の亜鉛摂取の影響を詳細に調べる。持ち越し分はマイクロアレイ発現解析(受託)に使用する。物品費は主にマウスの特殊飼料代、GCMSMSメタボローム解析用の試料調製用消耗品等に充てる。マウスの行動解析実験のため、週令のそろったものを集めるのに、繁殖および飼育に時間を要したため。行動実験を終了したマウスを計画書の通り、処置し、摘出した脳の各部位をマイクロアレイ実験に供する。マイクロアレイの実験および解析に費用を要する。
非病原性ベクターを用いた脂質メディエータ発現調節による骨破壊病変遺伝子治療の開発

脂質メディエータは、シグナル伝達を行う脂質の総称で、プロスタグランジン、トロンボキサン、ロイコトリエンなどを含む。その多くは、膜のグリセロリン脂質がホスホリパーゼA_2に加水分解されることにより産生される。また、これらの脂質メディエーターはG蛋白質共役受容体(G protein-coupled receptors;GPCR)を介してその活性を現すことが多い。脂質メディエータの1つであるプロスタグランジン(PG)、特にPGE2は骨破壊性病変において、大きな役割を果たしていることが知られている。PGの合成酵素はシクロオキシゲナーゼ(COX)である。しかし、骨破壊性病変のすべてが、COX阻害剤で軽快するわけではない。一般にCOXの上流にある脂質メディエータの多くは強い起炎作用を持つにもかかわらず、硬組織代謝においては、PG以外、ほとんどその機能が検討されていなかった。われわれは骨吸収性疾患に関連があると思われる脂質メディエータを網羅的に検討した結果、その中の一つの血小板活性化因子(PAF)受容体の遺伝子抑制は骨形成を損なわず、骨吸収を抑制することができることをその受容体ノックアウトマウスを用いてin vivo、in vitroで明らかにした。また、他の複数のメディエータについても骨疾患との関連性について検討し、従来、骨疾患と関連が明らかでなかったいくつかのメディエータが関連していることを明らかにしつつある。われわれは、in vivoにおける骨疾患遺伝子治療法の検討を行ってきたが、in vitroに比較し、in vivoでの遺伝子導入は非常に困難である。しかもアデノウイルスベクターのヒトへの感染事故以来、感染性ベクターの遺伝子治療への応用は疑問視されている。近年、その欠点を補うものとして、ヒトへの病原性を持たず、効果が長期発現するアデノ随伴ウイルスベクター(AAV)を用いた遺伝子治療法が開発された。われわれは、iNOSアンチセンスをラット関節炎病変に対してAAVを用いて導入し、顕著な炎症抑制効果を得た。脂質メディエータのひとつであり、著名な起炎物質であるプロスタグランディン(PG)とNOは共通する特性を持つ生理活性物質である。しかもそれぞれの合成酵素はシクロオキシゲナーゼ(COX)とNOSであるが、NOSはNOを産生することによりCOXの発現を上流で調節する。われわれは骨吸収性疾患に関連があると思われる脂質メディエータを網羅的に検討しており、その中の一つの血小板活性化因子(PAF)受容体の遺伝子抑制は骨形成を損なわず、骨吸収を抑制することができることをin vivo、in vitroで明らかにした。現在、他のメディエータについても骨疾患との関連性および遺伝子治療の有効性について検討している。われわれは、骨疾患遺伝子治療法の検討をin vivoにおいて行ってきたが、in vitroに比較し、in vivoでの遺伝子導入は非常に困難である。

われわれは骨吸収性疾患に関連があると思われる脂質メディエータを網羅的に検討した結果、その中の一つの血小板活性化因子(PAF)受容体の遺伝子抑制は骨形成を損なわず、骨吸収を抑制することができることをin vivo、in vitroで明らかにした。現在、他の複数のメディエータについても骨疾患との関連性および遺伝子治療の有効性について検討し、従来、骨疾患と関連が明らかでなかったいくっかのメディエータが関連していることを明らかにしつつある。脂質メディエータは,シグナル伝達を行う脂質)総称で,プロスタグランジン,トロンボキサン,ロイコトリエンなどを含む。その多くは,膜のグリセロリン脂質がボスホリパーゼA2に加水分解されることにより産生される。また,これらの脂質メディエーターはG蛋白質共役受容体(Gprotein-coupled receptors;GPCR)を介してその活性を現すことが多い。脂質メディエータの1つであるプロスタグランジン(PG),特にPGE2は骨破壊性病変において,大きな役割を果たしていることが知られている。PGの合成酵素はシクロオキシゲナーゼ(COX)である。しかし,骨破壊性病変のすべてが,COX阻害剤で軽快するわけではない。一般にCOXの上流にある脂質メディエータの多くは強い起炎作用を持つにもかかわらず,硬組織代謝においては,PG以外,ほとんどその機能が検討されていなかった。われわれは骨吸収性疾患に関連があると思われる脂質メディエータを網羅的に検討した結果,その中の一つの血小板活性化因子(PAF)受容体の遺伝子抑制は骨形成を損なわず,骨吸収を抑制することができることをその受容体ノックアウトマウスを用いてin vivo,in vitroで明らかにした。また,他の複数のメディエータについても骨疾患との関連性について検討し,従来,骨疾患と関連が明らかでなかったいくつかのメディエータが関連していることを明らかにしつつある。
細胞外マトリックス専用蛍光相関分光による変形性関節症の早期診断手法の開発

本研究の当初の目的は従来の蛍光相関分光(FCS)測定装置を改良し、実際の関節軟骨の状態を測定するための基礎技術を確立することにあった。関節軟骨系は不均一な網目状の構造を持っているので通常の均一な拡散係数(正常拡散)では記述できず、拡散係数が距離や時間に依存する異常拡散モードになる。まずこれを正確に測定する手法(SVC-FCS法)を開発して、理論的な解析を含めて基本測定を開発した。異常拡散は細胞外マトリックスだけでなく細胞内のプロセスとしても注目をあびている。また関節軟骨系を測定するために、軟骨を厚さ20ミクロンにスライスして色素溶液に浸潤させ、拡散係数を測定し、プロテアーゼで処理した系で拡散係数が大きくなることを確認するなど当初予定していた基本的な原理は確認できた。当初実験系としては関節軟骨の内部の関節液の成分であるヒアルロン酸を用いていたが、関節液成分にもう一つ存在するムチン型糖タンパク質についての適当な実験系を捜していたところ、クラゲ体内から新しいムチンを発見した。このムチンについて精製方法の確立、構造解析等を進めていくうちに、医用材料として利用可能な純度が高く均一性の高い例外的なムチンであることが判明した。このムチンを用いてヒアルロン酸だけでなくムチンを加えた新しい関節補充液を構成し、その物性を蛍光相関分光で測定した。またウサギを用いた動物実験によってこの関節補充液で軟骨の修復が飛躍的に進むことを見いだした。今後はFCSをこの関節液の同定にもちいていく予定である。蛍光相関分光(FCS)を用いて、不均一系に生じる異常拡散現象を測定する新しい装置を開発してきたが、異常拡散を、拡散係数の距離依存性として直接測定できる装置を完成させて、細胞外マトリックスの主たる成分の一つであるヒアルロン酸の水溶液中の拡散係数を測定した。その結果では、ヒアルロン酸網目の作る不均一な場だけでなく、その網目が揺らぎながら時間変動していることによる信号の変化を見いだした。この装置をさらに改良するために、複数のセンサーから入力する光パルス信号を信号処理することによって、FCSにおいて自己相関関数ばかりでなく、多重相関関数を記録できる装置に改良を進めた。発光のヒステレシスを全ていったんメモリに格納することによりFCCSを初めとして、波長の異なる蛍光どうしのクロス相関も解析できる。すなわち、1つの励起波長と発光波長の測定の場合は2次の相関関数ばかりでなく、4次や6次の相関も測定できる。また2つの色素を用いて異なる波長の発光の相関を測定できる(FCCS)。またこれは2つの離れた領域の相関を同時に測定できるので、本研究で目的とする空間分解マッピングに応用することができる。一方生きた軟骨細胞の試料を作成するノウハウを確立するためにウサギの足の関節の軟骨細胞を用いて培養試料の作成を始めた。プレパラートに固定した材料の測定はすでにテストしたが今後生きた細胞系の測定に進む予定である。そのために、レーザー顕微鏡に培養システムを直結した実験システムを完成する必要があるので、本年度は顕微鏡を導入するなどその装置の充実をはかった。今年度は、測定にもちいる細胞外マトリックス(ECM)系の構築と装置の改良、および蛍光プローブの探索を主として行なった。ECM系は、ヒト軟骨細胞を培養し、いくつかの形態で蛍光相関分光(FCS)の測定にもちいるのに適当な状態の試料を開発することにした。すなわち、軟骨細胞をECMとともにシート上にしたサンプル、それらをゲル状にしたサンプル、またこれらから軟骨細胞だけを除去したサンプルの3通りを用いながら測定した。どの試料においてもコンタミネーションなどの影響を除くのに苦慮し、透明度が十分高く良好なFCS測定を行うことが今のところ出来ていない。細胞試料の取り扱い方法や輸送方法を検討中である。また、装置については、クライオスタットを導入し、温度制御の精度を上げることを主として行った。一方、最終的な実験に用いるための蛍光プローブの検討も行った。

GFPと一般的な色素を連結したFRAPタイプの色素系をもらいうけ、本研究の目的に適合するかを検討した。このタイプの色素は、ブリーチングしにくくFCS測定向けであることがわかった。また、FCCSによりより精度を上げることも出来ることがわかった。また、TAMRAを蛍光色素に用いた糖鎖化合物のプローブを合成したもの11種類をもらいうけ、その拡散係数の分子量依存性を測定した。球形近似を仮定した曲線から大きくはずれたが、様々な拡散時間を持つ糖鎖蛍光プローブのラインナップを作ることが出来た。またこのうち4糖糖鎖を用いたプローブではレクチン(WGA)との相互作用解析をおこない解離定数を求めることが出来た。本年度は蛍光相関分光(FCS)を本格的に関節軟骨に導入するために、豚の足の軟骨を用いて測定を行った。豚の軟骨はと殺後速やかに薄い試料にして、倒立型顕微鏡用のウェル内に設置して溶液に浸潤し測定した。測定前にFCS測定の共焦点を垂直方向に移動させる。軟骨試料の表面の散乱を確認した後、焦点を試料内に向けてさらに約20ミクロン垂直方向に移動して測定すると軟骨の細胞外マトリックス(ECM)中を拡散する蛍光プローブのFCS測定が成功することがわかった。蛍光プローブとしてはRhodamin系やAlexa系を調べたが、Alexa系の蛍光色素が適当であることがわかり、ECMの網目構造の存在により拡散が効果的に阻害されることがわかった。また軟骨中に存在する典型的なタンパク質であるアルブミンを蛍光ラベルした試料を用いて、アルブミンの拡散状態も調べた。これらの様々な蛍光プローブを用いて、軟骨細胞を酵素処理して、損傷軟骨のモデル系を構築した系に適用した。モデル損傷軟骨ではいずれも拡散係数が増大したが、ECMフリーの溶液中の拡散係数よりはまだ小さく、ECMの網目構造の状態をこのFCS法でとらえられることが初めて明らかになった。この実験により、FCSが変形性関節症の診断に使えることが証明され、その基礎技術が確立したことになる。また、これらの拡散は異常拡散現象で、異常拡散を正しく測定できる新しい蛍光相関分光装置を用いて測定を行った。
歯冠修復物の予後に関する診断法の開発-微小電極を用いた電気的診断法-

口腔内における修復物の辺縁漏洩は,適切な臨床診査法が確立されていないため,術者によって診断結果に大きな違いが認められる.そこで本研究では,修復物辺縁と周囲の歯質との構造的な違いが電気的性質の差として相対的に検出されうる可能性に着目し,コンダクタンス測定による辺縁封鎖性の電気的評価を試みた.すなわち,技去歯に市販コンポジットレジンにて修復処置を施し,修復物辺縁とその前後におけるコンダクタンス値を連続的に測定した.その際,象牙質接着システムの使用の有無や,測定周波数と測定電圧の変化が,コンダクタンス値に及ぼす影響を検討した.また,使用電極としては,測定面での接触状態を可及的に均一化するために,暖圧機構を備えた電極を試作した.辺縁封鎖度が低い接着システム不使用群では,封鎖度が高い接着システム使用群と比較して,歯冠部窩洞および根面窩洞とも,コンダクタンス値の変化量が有意に大きくなった.測定周波数および測定電圧の変化は,接着システム不使用群におけるコンダクタンス値の変化量に有意な影響を与えなかった.また,測定周波数と測定電圧が共に低い場合,測定誤差が増大したが,周波数を高く設定することで,被験者に不快感を与えない低電圧での測定が可能であった.以上のことから,コンダクタンス測定による辺縁封鎖性の相対的評価法は,in vitroにおけるコンポジットレジン修復において,歯冠部窩洞および根面窩洞とも辺縁漏洩の検出が可能であることが示された.また,その簡便性からも,本測定法の臨床応用の可能性が示唆された.口腔内における修復物の辺縁漏洩は,適切な臨床診査法が確立されていないため,術者によって診断結果に大きな違いが認められる.そこで本研究では,修復物辺縁と周囲の歯質との構造的な違いが電気的性質の差として相対的に検出されうる可能性に着目し,コンダクタンス測定による辺縁封鎖性の電気的評価を試みた.すなわち,技去歯に市販コンポジットレジンにて修復処置を施し,修復物辺縁とその前後におけるコンダクタンス値を連続的に測定した.その際,象牙質接着システムの使用の有無や,測定周波数と測定電圧の変化が,コンダクタンス値に及ぼす影響を検討した.また,使用電極としては,測定面での接触状態を可及的に均一化するために,暖圧機構を備えた電極を試作した.辺縁封鎖度が低い接着システム不使用群では,封鎖度が高い接着システム使用群と比較して,歯冠部窩洞および根面窩洞とも,コンダクタンス値の変化量が有意に大きくなった.測定周波数および測定電圧の変化は,接着システム不使用群におけるコンダクタンス値の変化量に有意な影響を与えなかった.また,測定周波数と測定電圧が共に低い場合,測定誤差が増大したが,周波数を高く設定することで,被験者に不快感を与えない低電圧での測定が可能であった.以上のことから,コンダクタンス測定による辺縁封鎖性の相対的評価法は,in vitroにおけるコンポジットレジン修復において,歯冠部窩洞および根面窩洞とも辺縁漏洩の検出が可能であることが示された.また,その簡便性からも,本測定法の臨床応用の可能性が示唆された.
大気中微量気体の循環機構解明のためのラジカル反応速度の精密化

近年、地球環境研究において、指標となる分子中の同位体比に関する議論が盛んである。同位体比から物質の起源を同定したり年代を決定する手法は地球化学において伝統的なものであったが、地球環境研究ではそれに加えて種々の元素の循環機構(いわゆる炭素、硫黄、窒素などの循環)を明らかにするために同位体比測定が行われている。循環機構における同位体濃縮には生物活動による取込や放出によるものや土壌や水(海)中における物質の分解や蒸発による濃縮などに加えて、大気中での化学反応(光化学反応やラジカル反応)における反応速度の同位体間の差異の評価が重要視されている。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における微小な反応速度の差異を、ラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするもので、以下の研究がなされた。(1)ラジカル反応における同位体効果の研究には光イオン化質量分析法が最も適している。反応速度測定の精度向上にはラジカルの検出感度を上げることが必須であるが、光イオン化光源(真空紫外光)の強度を増大させること等により10-100倍の感度の向上を行った。(2)メチルラジカルの反応における同位体効果:^<12>CH_3と^<13>CH_3、CD_3の三種メチルラジカルと酸素原子および酸素分子の反応速度の差異を光イオン化質量分析計を用いて測定した。(3)含硫黄ラジカル(SO, SH, HSOなど)とRO_2ラジカルとの反応(この反応は大気化学で重要である)において、反応速度のD/Hおよび^<34>S/^<32>S効果の比の測定を行った。循環機構における同位体濃縮には生物活動による取込や放出によるものや土壌や水(海)中における物質の分解や蒸発による濃縮などに加えて、大気中での化学皮応(光化学反応やラジカル反応)における反応速度の同位体間の差異の評価が重要視されている。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における安定同位体間の微小な反応速度の差異をラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするもので、以下の研究がなされた。また反応速度の同位体効果は反応の種類(例えば引き抜き反応、付加反応、再結合反応など)により異なる。その中で三分子反応である再結合反応は同位体効果が大きく現れる反応である。三体反応の研究を進めるために、光イオン化質量分析計の反応容器を30Torr程度にまで高められるよう装置の改良を行った。三体反応であるO_2との反応速度においてCD_3がCH_3の2.4倍、^<13>CH_3が^<12>CH_3より0.5%速い反応であることが決定された。さらにメチルラジカルの反応の中で典型的な二体反応である。CH_3+NO_2と、CD_3+NO_2の反応速度を詳細に測定し、この反応においては同位体効果は極めて小さいことが判明した。

同位体比から物質の起源を同定したり年代を決定する手法は地球化学において伝統的なものであったが、地球環境研究ではそれに加えて種々の元素の循環機構(いわゆる炭素、硫黄、窒素などの循環)を明らかにするために同位体比測定が行われている。循環機構における同位体濃縮には生物活動による取込や放出によるものや土壌や水(海)中における物質の分解や蒸発による濃縮などに加えて、大気中での化学反応(光化学反応やラジカル反応)における反応速度の同位体間の差異の評価が重要視されている。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における安定同位体間の微小な反応速度の差異をラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするもので、以下の研究がなされた。(1)ラジカル反応における同位体効果の研究には光イオン化質量分析法が最も適している。また反応速度の同位体効果は反応の種類(例えば引き抜き反応、付加反応、再結合反応など)により異なる。その中で三分子反応である再結合反応は同位体効果が大きく現れる反応である。三体反応の研究を進めるために、光イオン化質量分析計の反応容器を30Torr程度にまで高められるよう装置の改良を行った。(2)メチルラジカルの反応における同位体効果:^<12>CH_3と^<13>CH_3、CD_3の三種メチルラジカルと酸素原子および酸素分子の反応速度の差異を光イオン化質量分析計を用いて測定した。(3)含硫黄ラジカル(SO, SH, HSOなど)とRO_2ラジカルとの反応(この反応は大気化学で重要である)において、反応速度のD/Hおよび^<34>S/^<32>S効果の比の測定を行った。近年、地球環境研究において、指標となる分子中の同位体比に関する議論が盛んである。以上の背景を受けて本研究は気相ラジカル反応における安定同位体間の微小な反応速度の差異をラジカルを直接検出する直接法で精密測定し、上記の問題解決に貢献しようとするもので、本年度は以下の研究がなされた。(1)ジメチルスルヒドの大気中での酸化反応の解明:ジメチルスルヒドは大気中の硫黄化合物の約50%を占める海洋を起源とする化合物である。ジメチルスルヒドは大気中に放出された後、主にOHラジカルとの反応によりCH_3Sラジカルを生成する。生成したCH_3Sラジカルはこれまで大気中でO_3,NO_2などにより段階的に酸化されSO_2,SO_3に変換されていくと考えられていた。本研究では光イオン化質量分析計を用いてCH_3S, CH_3SO, CH_3SO_2ラジカルを直接検出しこれらのラジカルとCH_3O_2との反応速度を直接測定し、RO_2ラジカルがO_3やNO_2と同程度にCH_3Sラジカルの段階的酸化に寄与していることを見出した。(2)新しいビノキシラジカルのレーザー誘起ケイ光:5種の新しいハロゲン化ビノキシラジカルのレーザー誘起ケイ光スペクトルを発見し、酸素原子とオレフィン反応の基本フレームに対し新しい知見が得られた。
小地域時系列犯罪統計に基づく「防犯まちづくり」の効果検証と評価目録の作成

本研究では,2002年以降にわが国の大都市で活発に行われた防犯まちづくりの諸対策のうち,特に防犯カメラの設置事業に焦点をあて,犯罪への影響を検証した.具体的には,自治体による公共空間への防犯カメラ大規模設置事業の事例を対象に,同事業の取り組み実態を明らかにし,さらに,繁華街への防犯カメラの大規模設置事例を対象に,設置前後での犯罪情勢の変化を明らかにした.その結果,1事業の内容は自治体により大きく異なること,2特に防犯カメラ設置時における台数や箇所選定の決定過程や市民への説明の機会において課題があること,3繁華街に設置された事例では,財産犯に効果が見られたことなどを明らかとした.本研究は,2002年以降の期間において,わが国で生じた犯罪減少の地理的なばらつきに着目し,その理由を,防犯まちづくりの実施と内容の観点から説明するものである.これを通じ,この10年間の取り組みの「何が有効か?」を検証するとともに,得られた成果を科学的知識として実務者に届けることを最終的な目的としている.本年度は,次年度以降の分析の基盤となるデータを作成すると共に,具体的な防犯まちづくりの実施施策のひとつとして,東京都が行なう落書き消し活動について,予備的な分析を行なった.具体的には,まず,犯罪情報のジオデータベース(GDB)を作成した.東京都全域を管轄する警視庁が保有する,町丁目別,罪種別,刑法犯認知件数のデータを入力し,GISで扱えるよう位置座標を与えた.次に,防犯まちづくりの具体的な取り組みのひとつである,東京都が行なう落書き消し事業の実施期間と実施場所についても,同様に位置情報を与えた.両者の時間的,空間的関係性をもとに,落書き消し事業が刑法犯認知件数の増減に与えた影響について分析し,罪種ごとの効果の有無について考察した.また,犯罪情報のジオデータベースとともに,東京大学空間情報科学研究センターが保有する人の流れのデータを用いて,ひったくりに対する被害リスクの可視化を行なった.次年度以降は,本年度構築されたデータベースの基盤に上乗せするかたちで,最新年次の刑法犯認知件数と,落書き消し事業以外の防犯まちづくりの取り組み事例についてもGDBを作成し,分析を進める予定である.本研究は,2002年以降の期間において,わが国で生じた犯罪減少の地理的なばらつきに着目し,その理由を,防犯まちづくりの実施と内容の観点から説明するものである.これを通じ,この10年間の取り組みの「何が有効か?」を検証するとともに,得られた成果を科学的知識として実務者に届けることを最終的な目的としている.本年度は,過年度において作成した小地域時系列犯罪統計ジオデータベースに最新年度の情報を加え更新するとともに,同データベースを用いて,犯罪のホットスポットの年次単位での移動傾向を罪種ごとに比較した.また,ある都道府県警から提供された,号レベルで地理的にマッチングされた犯罪発生地点データと街頭防犯カメラの位置情報のデータを用いて,街頭防犯カメラの設置効果について検討した.さらに,別の都道府県警から提供された小地域犯罪統計データを用い,地方都市における住宅侵入窃盗犯の地理的分布の変遷に関する分析を行った.最終年度である次年度は,引き続き小地域犯罪統計ジオデータベースを更新するとともに,街頭防犯カメラや防犯パトロール等の効果を明らかにするための分析を行う予定である.当初計画書に記載の内容に加え,各都道府県との共同研究にも波及し,予定以上の成果が得られている.本研究は,2002年以降の期間において,わが国で生じた犯罪減少の地理的なばらつきに着目し,その理由を,防犯まちづくりの実施と内容の観点から説明しようとするものである.これを通じ,この10年間の取り組みの「何が有効であったか?」を検証するとともに,得られた成果を科学的知識として実務者に届けることを最終的な目的としている.本年度は,防犯まちづくりの一環として多く行われてきた防犯カメラの設置事業を対象に,事業の実施実態の解明と効果検証を行った.具体的には,第一の研究として,一度に100台以上の規模で防犯カメラの設置事業を行った8自治体へのヒアリングから,事業の方法論を明らかにし,さらに,犯罪統計や市民アンケートの結果も加えて,事業の評価を行った.その結果,1)防犯カメラの設置過程,事業を主導する主体や市民への広報に対する考え方等の面において自治体により大きく異なる.2)現在の防犯カメラ設置過程には,防犯カメラの設置規模や設置箇所の決定過程や市民への説明の機会の面で問題がある可能性がある.3)防犯カメラ設置から5年が経過した一事例では,防犯カメラが車両関連犯罪を減少させ,市民にも受容された可能性が高いと考えられる,の3点を明らかとした.第二の研究として,日本の典型的な繁華街である福岡県の中洲地区と天神地区を事例に,防犯カメラの設置効果を犯罪の実データを用いて明らかにした.その結果,中洲地区のひったくり,自転車盗,車両関連犯罪において,カメラから近い距離帯で純効果が確認される一方で,天神地区のカメラでは効果が認められなかった.最後に,一連の研究を専門家向け書籍の一部に盛り込み,研究成果の普及を図った.本研究では,2002年以降にわが国の大都市で活発に行われた防犯まちづくりの諸対策のうち,特に防犯カメラの設置事業に焦点をあて,犯罪への影響を検証した.具体的には,自治体による公共空間への防犯カメラ大規模設置事業の事例を対象に,同事業の取り組み実態を明らかにし,さらに,繁華街への防犯カメラの大規模設置事例を対象に,設置前後での犯罪情勢の変化を明らかにした.

その結果,1事業の内容は自治体により大きく異なること,2特に防犯カメラ設置時における台数や箇所選定の決定過程や市民への説明の機会において課題があること,3繁華街に設置された事例では,財産犯に効果が見られたことなどを明らかとした.計画書に記載のとおりの内容で順調に進んでいる.計画書に記載の通りの内容で進め,最終年時には研究全体の取りまとめとともに積極的なアウトリーチを行っていく予定である.都市計画基本的に計画書に記載の通りの内容で進めていく予定であるが,対象地域については,より犯罪データおよび防犯まちづくりに関するデータが得やすい都市部に絞り込むことを予定している.研究成果発表のため,年度をまたぐ国際学会の旅費として当てることを予定していたが,他用務との関係により参加が不可能となったため,国際学会への参加を取りやめることとなり,未使用額が生じた.次年度初頭に海外での学会発表が予定されており,その旅費の支払い手続きが,次年度になるため.未使用額は,次年度の予算として,旅費等に使用することを予定している.海外での学会参加のための旅費として使用する
高大連携による総合学習プログラムの開発-自律創造型総合学習プログラムの開発

二つのパターンの学習プログラムを開発した。一つは、既習の知識を活用して社会問題を学習する自作学習ゲームを作成するプログラム(「クリエイティブ・シンキング」)である。いま一つは、地域社会と協働して地域課題の解決案を考える学習プログラム(自律型地域課題解決学習)である。前者は、主体的かつ粘り強く考える力の育成を目標にしたものであり、後者は、実際に地域づくりの活動を主導している社会人と一緒に地域課題解決に向けた取り組みを実践する探求的な活動を行うものである。(1)高等学校(3校)をフィールドとして、高大連携による「総合的学習」プログラムの開発と実験を行うことで、実践的・臨床的に学習プログラムを開発する。(2)開発した教育プログラムが、教育指導要領における目的にどれくらい応えられるかを検証する。(3)高大連携の利点を活かして、大学教育における高校と連携の有効性も検証する。特に、大学生が高校生と協働することによ、大学生のリーダーシップ等の諸能力養成の効果に着目して検証を行う。高知県立高校3校と連携してプログラム開発を行った。共通テーマは、課題探求能力(既得の知識を総合的に活用して課題発見、課題解決方法の企画立案から課題解決実践に至る一連のプロセスを自立的に構築する能力)を養成することである。1.大方高校総合学習プログラムの開発目標は、将来地域の担い手となる人材を育成する3年一貫の教育プログラムの開発である。平成18年度は、1年生に対して、企業がチームビルディング研修で活用しているゲーム教材を高校1年生用にアレンジして、仲間とのコミュニケーション能力を養成するプログラムを開発・実施した。2年生に対しては、実際に高校所在地の自治体(黒潮町)が提起する地域課題を解決するアイデアの企画立案と解決実践を少人数のグループワークで行うプログラムを開発・実践した。これらのプログラムの実践を通じて、当該プログラムが高校生のコミュニケーション力や考える力、社会の一員として生きていく自信や自己効力感を向上させることが明らかになった。2.丸の内高校総合学習プログラムの開発当該高校のプログラムの特徴は、大学が実施する課題探求型授業に、高校生が参加して大学生と一緒に学ぶ点にある。この授業は、課題の設定からその解決プロセスのすべてを学生が自ら考え実践する、プロセスを重視した内容のものである。高校生が主体的に考え行動する力を育成する効果は認められたが、授業の実施に際して高校と大学の授業システムや学校生活設計の違いなど多くの制度的問題が明らかになったため、19年度はそれらの課題の解決を行う予定である。3.高知西高校総合学習プログラム過去3年間の実施経験を有しており教育プログラムとしてほぼ完成し、「中間報告書」に取りまとめた。授業内容は、丸の内プログラムと基本的に同じだが、高校生のみが受講する。今後の課題は、既存の高校教育課程との接続であり、開発を継続する。高知県立高校3校と連携してブログラム開発を行った。今年度は、授業プログラムの開発(特に教材開発)に専念した。1、大方高校総合学習プログラムの開発3年生のプログラムの開発・実践によって、3年間一貫のプログラムがそろった。1年生プログラムは協力ゲームを通じたコミュニケーション力の養成を、2年生はフィールドワークによる地域課題解決学習プログラムを、3年牛はそれぞれのキャリアを実現するための論理思考力養成プログラム(進学希望者向け)及びキャリア形成支援プログラム(就職希望者向け)を実践し、その効果を測定した。2、丸の内高校総合学習プログラムの開発大学が実施する課題探求授業(「学びを創る」「自律創造学習II」)に参加した高校生の高校での自学自習支援体制を構築することが課題であったが、十分な体制を構築することができなかった。高校に帰ってからの自学自習支援体制がなければ十分な効果が上がらないことが判明しているが、解決策が見つかっていない。平成20年度も引き続きこの課題解決に取り組む。3、高知西高校総合学習プログラムの開発プログラムとしては完成の域に達した。既得の知識を活かして課題解決に取り組む思考力(知識を知恵に転換する力)を養成するプログラムになったが、高校の教育課程(各科目の学習)と相互効果を発揮するまでには至っていない。平成20年度も、この課題の解決に取り組む。(1)高知西高校との自律創造学習プログラムの教育効果について検討を行った結果、当該プログラムが「主体的学びの姿勢」及び「粘り強く考える力」の養成に効果がありことが明らかになったが、平成20年度にも授業プログラムを一部修正改良したため、報告書の出版にまでは至らなかった。21年度にあらためて結果をとりまとめ教科書・指導書として使用可能な形で出版することにした。(2)高知丸の内高校との連携授業は、大学の初年科目「学びを創る」と「自由探求学習」の受講によって実施した。この授業のねらいは「主体的学びの姿勢」及び「粘り強く考える力」の養成を通じて学びの転換を図るものである。

高校段階かの受講によって学びの姿勢を主体的なものに転換する効果は高くなることが明らかになった、高校において補完的指導(授業時間外の自主的学習活動の指導)を行う体制がなければ効果が薄れることも判明した-20年度は、高校が指導体制をとったために効果が高まった。(3)大方高校との3年一貫のキャリア開発のための総合学習プログラムはほぼ完成した。効果の測定は、生徒による「社会人基礎力」に関する自己評価に形で行った。「社会人基礎力」を指標とする効果測定は、生徒が自己の能力の発達を自己認識するという点で効果があることが明らかになった。しかし、大学生に用いる調査票を使用したため、生徒にとって難解なものとなった。21年度に改良して再度実施して効果測定法の完成を期す。(4)2つの全国規模のシンポジウム(高大接続教育がテーマ)においてこれまでの取り組みを発表し、高大接続教育プログラムとしての可能性が高く評価された。平成21年度は、計画に従って、これまでに開発した学習プログラムを報告書(教科書含む)にまとめた。結果的に、開発してきた3つのプログラムのうち実際に高等学校で活用可能な学習プログラムとして2つのパターンを報告書(『高大連携による総合学習プログラムの開発-自律創造型総合学習プログラムの開発-』)に収めることができた。一つは、既習の知識を活用して社会問題を学習する自作学習ゲームを作成するプログラム(「クリエイティブ・シンキング」)である。いま一つは、地域社会と協働して地域課題の解決案を考える学習プログラム(自律型地域課題解決学習)である。この2つの学習プログラムは、いずれも、平成21年に改定された高等学校学習指導要領が「総合的な学習の時間」について設定している目標に沿った内容になった。「クリエイティブ・シンキング」プログラムは、すでに4年間のべ120の受講生がいる。この学習は、既習の知識や技法を使って社会問題を学ぶ高校生自作の学習ゲーム(対象は小中高から一般まで)を作成するものである。そのプロセスにおいて教科の枠を超えた横断的・総合的な課題探求・問題解決学習が行われる。「自律創造型地域課題解決学習」は、4年間延べ280名が受講した。地域にある実際の問題の解決に向けて社会と協働して探求的活動を行うものであり、まさに改定された指導要領が目指すところを具体化したものだと言える。さらに、これらのプログラムは、4年間に及ぶ実践的・臨床的に開発を行ってきたものであり、本研究期間が終了した平成22年度も実際に高等学校において実施されることが決まっている。まだまだ、改良の余地もあるが、この4年間の授業実績、開発にともに取り組んできた現場の高校教員による検証を経ていること、受講した高校生から一定の評価を得ているということから、今後「総合的な学習の時間」の充実を展望する際に手掛かりを提供すると考えられる。
低分子量G蛋白質Rab3Aによる神経伝達物質の放出制御機構とその病態

私共の研究室では低分子量G蛋白質Rab3Aとその活性制御蛋白質RabGDI、標的蛋白質Rabphilin-3Aを見出しており、その機能と活性制御機構について解析を進めている。このRab3Aはシナプスに多く存在しており、特にシナプス小胞に局在していることから神経伝達物質の放出反応を制御している可能性が強い。本年度の研究で、シナプスにおいてRabphilin-3AがRab3Aと共にシナプス小胞に局在していることや、分化PC12細胞(ラット褐色細胞腫細胞)においてRabphilin-3AとRab3Aが共に存在している神経様突起でのみCa^<2+>依存性エクソサイトーシスが起こることが明らかになった。このことから、Rabphilin-3AとRab3Aが協調して神経伝達物質の放出反応を制御している可能性が示唆された。さらに、Rabphilin-3Aが細胞骨格構成蛋白質の制御蛋白質と考えられているβ-AdducinにCa^<2+>とリン脂質依存性に結合することが明らかになり、細胞骨格系によるシナプス小胞輸送の制御にもRabphilin-3Aが関与している可能性がでてきた。一方、Rabphilin-3AはRab3A以外のシナプス小胞上の蛋白質分子を介してシナプス小胞に局在していることが明らかになり、シナプス小胞上にRabphilin-3Aのアンカーリング蛋白質が存在している可能性が示唆された。また、Rabphilin-3AがAキナーゼや神経可塑性に関与しているカルモデュリンキナーゼIIによってリン酸化されることが明らかになり、Rab3A-RabGDI-Rabphilin-3A系が各種キナーゼ系とクロストークしながら神経伝達物質の放出反応を制御している可能性がでてきた。このように、本研究は予想以上に進展し、当初の目的はほぼ完全に達成することができた。
高CO2環境下における気孔発生の空間配置制御機構の解明

本研究では、380ppmおよび1000ppmCO_2条件下におけるシロイヌナズナ葉の原表皮細胞を主な研究対象とし、気孔発生位置に関わるPPB形成過程および微小管動態に関する可視化解析を実施した。また、得られた微小管動態パラメタを微小管シミュレーターに組込むことで、高CO_2条件下でのPPB形成を再現し、気孔発生の空間制御に関わる微小管動態を観察した。まず、微小管全体を標識するGFP-tubulinおよび微小管プラス端を標識するGFP-EB1を用いて微小管動態の可視化条件を検討した。両者の発現株において野生株と同様に高CO_2により気孔発生の空間配置が乱れるか否かを、最近傍に位置する気孔間の距離計測により確認するとともに、秒オーダーで時々刻々と変化する微小管動態を効率よく追跡するため、高速かつ高精度に観察できるスピニングディスク式共焦点レーザー顕微鏡を用いて、重合/脱重合速度および頻度を評価するのに最適な撮像条件を探索した。条件が整ったところで380ppmおよび1000ppmCO_2条件下でのシロイヌナズナ葉の原表皮細胞において統計解析に十分な例数の微小管動態の動画像を撮像し、独自の画像解析ソフトウェアを用いて微小管動態、およびPPBの分布と配向の変化を定量評価した。さらに、得られた微小管動態のデータを微小管シミュレーターに組込み、計算機上で表層微小管構造の時間発展を再現し、この結果を実際の細胞で観察された微小管構造と比較検討し、表層微小管およびPPBに対する微小管動態の影響を評価した。一連の解析から、高CO_2条件における気孔発生の空間配置における微小管動態の役割について検討した。
第16族原子間における非結合相互作用を介在させたアセチレン化合物の合成と物性

8-G-1-(アリールエチニルカルコゲナ)ナフタレンの構造制御因子と第16族原子およびエチニル基の特性を明らかにし、その成果をもとに拡張超原子価化合物を複数のエチニル基で架橋させた長鎖・直線状化合物の合成を行った。これらアセチレン化合物の溶液状態と固体状態の構造解析および物性評価の結果、第16族原子問における非結合相互作用による6c-10eおよび10c-16e多原子直線状結合の構築を明らかにした。また理論的解明も行った。1.1-(アリルエチニルカルコゲナ)ナフタレン(1-(ρ-YC_6H_4CCZ)C_10H_7(1))の構造制御1-(アリルエチニルカルコゲナ)ナフタレン(1-(ρ-YC_6H_4CCZ)C_10H_7(1))を、種々のGおよびYの組み合わせについて合成し、その構造をX線結晶構造解析により決定した。またその構造の支配因子を、GおよびYの特性を考慮し、量子化学計算を駆使して明らかにした。2.1-(アリルエチニルカルコゲナ)ナフタレン(1)中の第16族原子およびエチニル基の特性1中の第16族元素およびエチニル基の特性を種々の分析機器(NMR, MS, IR, UV, CV等)を用いて探索した。3.拡張超原子価化合物を複数のエチニル基で架橋させた長鎖・直線状化合物の合成と構造決定および物性評価エチニル基で架橋させた長鎖・直線状化合物(2)を合成し、その構造をX線結晶構造解析により決定した。エチニル基1つで架橋させた2では、-C-Se・・Se-C≡C-Se・・Se-C-の8原子が直線状に並列し、ナフタレン環は互いに直交していた。また、エチニル基2つで架橋させた場合には、-C-Se・・・Se-C≡C-C≡C-Se・・・Se-C-の10原子が直線状に並列していた。これら化合物中の第16族原子およびエチニル基の特性を種々の分析機器(NMR, MS, IR, UV,蛍光,CV等)を用いて探索した。またその非結合相互作用や結合様式を理論計算により検討した。前年度までに明らかにした8-G-1-(アリールエチニルカルコゲナ)ナフタレン(1)の構造制御因子と第16族原子およびエチニル基の特性を活用して「拡張超原子価化合物を複数のエチニル基で架橋させた長鎖・直線状化合物の合成と構造決定および物性評価、さらには理論的解明」を目指して1-(8-p-MeC_6H_4SeC_<10>H_6)Se(C≡CSeC_<10>H_6Se)_nC≡CSe-(C_<10>H_6SeC_6H_4Me-p-8')-1'[2(n)=0)and3(n=1)]を合成した。次にこれまでの知見をもとに構造決定因子について検討を行った。2のX線結晶構造解析の結果、セレン原子間の距離はファンデルワールス半径の和より0.7Å程度短く、Se---Se-C≡C-Se---Seの6原子がほぼ直線状に配列した構造であった。量子化学計算により、2が6c-10e多原子直線状結合を有し、構造の安定化に寄与していることが明らかとなった。また溶液状態の構造についてNMR化学シフトおよび量子化学計算を用い検討を行った。2,3ともにセレン原子とエチニル基が直線状に配列した構造をしており、溶液状態においてもそれぞれ6c-10e、10c-16e多原子直線状結合を有していると期待できる結果であった。種々の分析機器(NMR,MS,IR、UV、CV等)による測定や理論計算により非結合相互作用や結合様式を検討した。これら検討の結果、今後エチニル基およびジアセチレン基が介在した拡張超原子価結合系の一次元構成単位としての展開が期待できることが明らかとなった。
国際マクロ経済における総供給関数の役割

国際マクロ経済学において、総供給関数の果たす役割について解明したいと考えまして科学研究費を申請致し、1995-1996年度と2年間に亘り研究致しました。総供給関数をどのように定式化したらよいかについては、過去の研究の蓄積を参考としていろいろと考えました結果、効率賃金モデルを開放経済に応用し、そして為替レートと物価水準の期待を内生化した小国モデルを構築し、幸いにもその誘導形を導くことができました。その結果、完全資本移動性下のマンデルの結果、すなわち金融政策は国内景気対策として有効であるが、他方財政政策は無効であるという結果に対して、むしろ金融政策が無効になり、また財政政策にいたっては縮小的な効果を及ぼすことがあることを示すことができした。金融政策が無効となることにつきましては、金融政策により為替レートが減価し、物価水準上昇の期待から将来の為替レートも減価すると期待され、したがって利子率は不変のままでは、Lai(1993)と同じく供給が反応しないことがわかりました。しかし財政政策は名目為替レートを増価させることにより物価水準を下落させ、その結果実質為替レートをむしろ減価させることが示されました。効率賃金モデルに基づく総供給関数は実質為替レートの減少関数となることが証明されているので、財政政策はマンデルの結果よりもなお悲観的なものとなってしまうことを示すことができました。さらに、開放マクロ経済モデルにおいては、貨幣市場の均衡条件式の定式化によっても総供給関数を含むモデル分析の結論が変わるのではないかと思いまして、いろいろな貨幣需要関数の定式化を試みて研究致しました。その結果、為替レート水準に感応的な貨幣需要の下では、為替レートのオーバーシュートは減殺されることを証明できました。伝統的な国際マクロ経済学が供給側の諸要因を軽視しているという批判に基づいて、最近では世界的に供給側の要因を考慮したモデル分析が散見されるようになってきた。当該年度における本研究においては、マンキュー等によってその有用性が強調されている「効率賃金仮説」を導入した総供給関数、より具体的にいうと実質為替レートの減少関数として定式化される総供給関数を用いて、それに加えて為替レートと国内物価水準は過去のマクロ経済変数のデータの全情報を用いて合理的に期待されるとする形成過程を仮定した開放マクロモデルを構築した。モデルは基本的に小国モデルである。この様に供給サイドを定式化することによって拡張された開放小国モデルを用いて、いわゆるマンデル=フレミングの命題といわれる命題、すなわち国際資本移動のスピードが無限大であるとする完全資本移動の仮定の下においては、国内産出量のコントロールについて金融政策は有効、他方財政政策は無効であるという命題を再検討した。その結果、マンデル=フレミングの命題は成立せず、拡張的金融政策は国内産出量を刺激することに対して無効、または拡張的財政政策は無効どころか有害な効果をもたらすという結論が得られた。この金融政策についての私の結論はLai(1993)の結果と同一であった。また縮小的財政政策の結果はDevereux and Purvis(1990)等の近年の議論を証明したものである。特に後者の理由は、拡張的財政政策により名目為替レートは増価するものの、現行及び将来物価水準の期待の下落が中長期に実質為替レートの減価を導き、実はこの実質減価が、その減少関数として定式化されている総供給関数を通じて"perverse"effectをもたらすところにあるという事を証明した。またこのような結果はSaidi and Swowoda(1983)にも実証的観点から主張されていて、現実性のある事としてその正当性を主張した。国際マクロ経済学において、総供給関数の果たす役割について解明したいと考えまして科学研究費を申請致し、1995-1996年度と2年間に亘り研究いたしました。

総供給関数をどのように定式化したらよいかについては、過去の研究の蓄積を参考としていろいろと考えました結果、効率賃金モデルを開放経済に応用し、そして為替レートと物価水準の期待を内生化した小国モデルを構築し、幸にもその誘導形を導くことができました。その結果、完全資本移動性下のマンデルの結果、すなわち金融政策は国内契機対策として有効であるが、他方財政政策は無効であるという結果に対して、むしろ金融政策が無効になり、また財政政策にいたっては縮小的な効果を及ぼすことがあることを示すことができました。金融政策が無効となることにつきましては、金融政策により為替レートが減価し、物価水準上昇の期待から将来の為替レートも減価すると期待され、したがって利子率は不変のままで、Lai(1993)と同じく供給が反応しないことがわかりました。しかし財政政策は名目為替レートを増加させることにより物価水準を下落させ、その結果実質為替レートをむしろ減価させることが示されました。効率賃金モデルに基づく総供給関数は実質為替レートの減少関数となることが証明されているので、財政政策はマンデルの結果よりもなお悲観的なものとなってしまうことを示すことができました。さらに、開放マクロ経済モデルにおいては、貨幣市場の均衡条件式の定式化によっても総供給関数を含むモデル分析の結論が変わるのではないかと思いまして、いろいろな貨幣需要関数の定式化を試みて研究致しました。その結果、為替レート水準に感応的な貨幣需要の下では、為替レートのオーバーシュートは減殺されることを証明できました。