hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低分子性FGFアゴニストの開発と脂肪、軟骨組織修復(再生医学)への応用

その結果、長管骨形成初期にはFGFR-2cは未分化軟骨細胞や未分化骨芽細胞に、FGFR-3cは軟骨細胞に発現が見られ、また長管骨形成中期から後期にかけてはFGFR-2cは軟骨膜と骨幹部の骨芽細胞に、FGFR-3cは増殖軟骨細胞層から前肥大化軟骨細胞層に発現が見られることが明らかとなった。Fgf18のin vivoにおける機能を解析するために、ジーンターゲティング法によりFgf18^<-/->を作製した。Fgf18^<-/->は出産直前に死亡した。その表現型について解析したところ、頭蓋骨や長管骨形成不全といった骨・軟骨形成における異常が認められた。Fgf18^<-/->の骨形成における表現型を解析するため、頭蓋骨形成におけるFgf18、Fgfrの発現パターンをISHにより解析した。その結果、Fgf18は頭蓋骨形成の初期より、骨前駆体細胞が存在する頭部間充織で発現し、後に成熟骨芽細胞でも発現は維持されていた。同様の時期、Fgfr2が、Fgf18とともに骨前駆体細胞において発現していた。Fgf18では、骨前駆体細胞の細胞増殖性が特異的に低下し、さらに骨芽細胞の分化も遅延していた。次に軟骨形成におけるFgf18^<-/->の表現型を解析するため、長管骨形成におけるFgf18、Fgrrの発現をISHにより解析した。Fgf18は軟骨膜や関節といった軟骨周囲の組織において、一方、Fgfr3は軟骨に発現していた。Fgf18^<-/->では、軟骨細胞の増殖・分化がともに亢進していた。Fgf18はFfr2、Fgfr3と結合することが明らかにされたFgfである。Fgf18^<-/->の骨・軟骨形成における解析結果から、骨形成においてFgf18シグナリングはFgfr2を介して、骨前駆体細胞の増殖を亢進させ、その後、骨芽細胞の分化を促進させているものと考えられた。一方軟骨形成において、Fgf18^<-/->とFgfr3^<-/->は同様の表現型を示し、Fgf18は軟骨周囲から軟骨に対しFgfr3を介して、その増殖・分化を負に調節しているものと考えられた。FGFはペプチド性の細胞間シグナル分子である。我々はFGF10とFGFl8を同定した。これらのFGFの発現組織,生物活性,遺伝子欠損マウス(FGF-10KO,FGF-18KO)の解析より,FGF10は前駆脂肪増殖因子,FGF18は前駆軟骨細胞増殖因子として脂肪組織,軟骨組織の形成に重要な役割を果たしていることを明らかにした。さらに、本研究では,低分子性のFGFアゴニストの開発のため,1)組換えFGF受容体タンパク質のリガンド結合能を指標にしたFGF様活性物質の新規な探索法の開発と,そのスクリーニングによる新規なFGFアゴニストの探索,2)新規なFGFアゴニストの生物活性の検討を試みた。組換えFGF受容体タンパク質の細胞外ドミインをBaculovirus高発現系で、大量に発現した。さらに、この細胞外ドミインがFGF10,FGF18と効率良く結合することをBiacore systemを用いて明らかにした。一方、この細胞外ドメインのリガンド結合能を指標にして、Random peptide libraryをスクリーニングした。
典型元素の特異な触媒能を活用する拡張不斉反応場の精密設計と応用

1)ボリン酸の触媒能を制御する拡張不斉場の開発:R2BOHで表わされるボリン酸はジオールを求核的に活性化する能力があることが知られている。この触媒活性種であるボリネートアニオンに対して拡張不斉場となるキラルカチオンを配置することで不斉反応を実現した。各種ラセミ体ビシナルジオールに対しボリン酸とキラル四級アンモニウム塩を触媒量加えることで、速度論的光学分割を伴った不斉アルキル化反応を高エナンチオ選択的に達成した。2)求電子的セレンの触媒能を活用するインダノール不斉場の開発:求電子的セレン種は優れたπ酸性を有し、アルケンの立体特異的官能基化に適した反応剤である。この求電子的セレン種を触媒的不斉合成に用いる手法として、当量の酸化剤と触媒量のセレンを用いた酸化的不斉官能基化が知られている。我々は2016年に独自の不斉反応場としてインダノール骨格を導入したセレン触媒を開発することで、世界に先駆けて高エナンチオ選択的に求電子的セレン触媒反応を達成することに成功した2。本触媒系の展開として、これまで報告のない塩化アリルの触媒的不斉合成を検討し、ごく最近90%eeを超える高い選択性の実現に成功した。3)インダノール不斉場のキラルヨウ素触媒への展開:キラル求電子セレン触媒で実証されたインダノールの不斉場としての有効性をキラルヨウ素触媒へ展開した。キラルヨウ素化合物は当量の酸化剤によって超原子価種を系中発生させることにより、触媒的に不斉酸化反応を行うことができる優れた触媒である。しかしながらこれまで開発されてきたキラルヨウ素触媒はその構造多様性が限られ、新しい分子デザインのキラルヨウ素触媒の開発の必要性を残している。とくにフェノール類の4位でのエナンチオ選択的水和反応は既存の触媒では高エナンチオ選択性の獲得が難しい反応であり、インダノール骨格を導入した触媒により80%を超える選択性を実現した。29年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの研究でキノンイミンケタールとヒドロキサム酸のアザマイケル付加反応が、BINOL由来のキラルボロン酸触媒を用いることで高エナンチオ選択的に進行することを見出している。この成果に基づきキラルボロン酸触媒の分子設計の多様化と適用可能な反応の拡大を目指した。現時点では不飽和アルジミンに対してのヒドロキサム酸の付加がエナンチオ選択的に進行する触媒系を見出している。反応機構に焦点を絞った研究を行い、ヒドロキサム酸を用いたヒドロキサム酸の不斉不可反応ではジオキサザボロールという反応活性種が中間体として生じることをX線結晶解析により同定した。このジオキサザボロールは動的共有結合性を持っており、その性質を活かした巨大分子構築の可能性を示唆することにも成功している。またボリン酸の触媒活性にも着目し、触媒的不斉合成への利用可能性について探索した。その結果、ボリン酸とキラルアンモニウム塩を組み合わせることでWilliamsonエーテル合成の不斉化に成功している。また同時進行させる形でキラル有機セレン触媒による高エナンチオ選択的反応の開発にも取り組んだ。本研究は最近研究代表者らによって開発された新規キラルセレン触媒の創成と高エナンチオ選択的分子内環化反応によるラクタム合成に基づいている。この知見に基づき、まずはキラル有機セレン触媒を用いた各種求核剤の分子間不斉付加反応を検討した。現時点でカルボン酸、塩素アニオン、フッ素アニオンなどが不斉求核付加することが分かっている。ボロン酸を用いた不斉触媒反応については新しい反応系がすでに見出されている。またその中で見出されたジオキサザボロールの生成反応について詳細を詰めることにより、今後新たな拡張不斉反応場として利用できる可能性を持つジオキサザボロール動的共有結合を持つかご状分子の構築にも成功している。さらにボロン酸からボリン酸へと研究を展開させることにより、これまで触媒的不斉合成法の存在しなかったWilliamsonエーテル合成の不斉化に成功している。セレン触媒に関しても、新規反応が数種類見つかっており、今後有効な不斉反応場を探索することにより、セレンの持つ触媒活性を十分に活かす不斉触媒の開発につながるものと考えられる。

本触媒系の展開として、これまで報告のない塩化アリルの触媒的不斉合成を検討し、ごく最近90%eeを超える高い選択性の実現に成功した。3)インダノール不斉場のキラルヨウ素触媒への展開:キラル求電子セレン触媒で実証されたインダノールの不斉場としての有効性をキラルヨウ素触媒へ展開した。キラルヨウ素化合物は当量の酸化剤によって超原子価種を系中発生させることにより、触媒的に不斉酸化反応を行うことができる優れた触媒である。しかしながらこれまで開発されてきたキラルヨウ素触媒はその構造多様性が限られ、新しい分子デザインのキラルヨウ素触媒の開発の必要性を残している。とくにフェノール類の4位でのエナンチオ選択的水和反応は既存の触媒では高エナンチオ選択性の獲得が難しい反応であり、インダノール骨格を導入した触媒により80%を超える選択性を実現した。ボロン酸を用いた不斉触媒反応については、現段階で見出されているアルジミンに対するヒドロキサム酸の不斉付加反応を高エナンチオ選択的反応へと精緻化する。その中で鍵となる触媒設計について種々検討し、有効なキラルボロン酸ライブラリーを構築する。新たな展開として見つかったジオキサザボロールのかご状分子については、キラルかご分子の構築と拡張不斉反応場としての利用を目標として様々な分子デザインを行う。またジオキサザボロールのの基本物性にも焦点を当てる。ボリン酸の利用については、キラルアンモニウム塩との協働的利用をさらに進め、究極的には糖鎖やポリオールのアルコール部位を位置選択的にアルキル化するような高性能拡張反応場触媒を創成する。セレン触媒に関しては、すでにいくつか興味深い反応が見出されていることから、今後は触媒ライブラリーの構築とそれら触媒の新反応への適用を中心に行う。特にハロゲンの付加反応についてはセレン触媒に特徴的であるため、重点的な検討を行い、高エナンチオ選択的不斉ハロゲン化反応を実現する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
可解場の理論における無限次元対称性

可解場の量子論に基づいて、その無限次元対称性の内容・働き等を、物理的(場の物理的)及び表現論的方法を用いて明らかにすることを目的とした。第一の側面として、戸田場の理論に注目して、アファイン・リー代数およびW代数を力学的(場の理論的)方法を駆使して調べることを目的とした。戸田場の理論は、(アファイン)リー代数のルート系によって定義されているため、そのルート系のたたみこみによって得られる部分(アファイン)リー代数の戸田場の理論に簡約される。種々の可能な簡約を構成する事によって、たたみこみの表現論的・力学的(古典的・量子的)意味を調べた。この多くの畳込みは、今まで知られていなかった新しいものである。第二の側面として、無限個の非局所荷電が可解性を保証する一連の非線形シグマ模型に関して、半空間上での可解性を論じた。非線形シグマ模型の持つ幾何学的対称性を破らないようにすると、通常は自由(ノイマン)境界条件しか許されない。この場合には戸田場の理論の場合とは対照的に、非線形シグマ模型の無限個の非局所荷電は、半空間に制限すると保存されない。もう一つの側面として量子群・交換代数等の力学的影響を理解する一助として、比較的構造の簡単な有限自由度の物理系を扱った。特に量子光学で重要な役割を果たすCoherent状態やSqueezed状態に関連して、多くの量子代数とその表現を与えた。いくつかのCoherent状態やSqueezed状態はここで初めて発見された新しいものである。、特にsu(1,1)代数に注目し、その一連のsqueezed状態をラゲ-ル多項式演算子や通常の指数関数演算子などを用いて系統的に与えた。論文[5]では一般化された変形振動子代数の多光子実現や、q-変形振動子の有限次元周期表現を扱った。特にqが1のべき根である場合には、量子光学における"位相演算子"が代数的に矛盾無く定義されることを示した。\更に、一般化されたCoherent状態と、初等確立分布(Poisson分布、二項分布、多項分布、負の二項分布、負の多項分布)とLie代数の対称表現(Heisenberg-Weyl代数、su(2),su(N+1),su(1,1),su(N,1))との関係を明らかにした(確率の量子論)。この確率分布のLie代数による特徴付けは、今までに知られていないと思われ、またその無限次元対称性への拡張は非常に興味がある。
植物の形質多様性の原理の解明（国際共同研究強化）

本研究では、国際共同研究として、3つの課題を遂行した。(1)葉の光合成に関連する形質に関するトレードオフの解明する研究では、これまであまり注目されていなかった細胞壁や分配、CO2拡散抵抗などの詳細な形質のデータベースを整備し、これらを組み込んだモデルを構築し、葉の寿命と光合成効率が両立しない原因を解明した。(2)植物高に関わるトレードオフの研究では、植物の光競争と森林の生産性について新しい概念を構築した。(3)ハワイ島において適応放散しているハワイフトモモを用いた研究では、形質多様性の網羅的調査を行い、形質多様性の創出・維持機構を明らかにした。内定年度:2015採択決定が2月であり、当該研究はまだ始まったばかりである。しかしながら、3月後半からオーストラリアのマッコーリー大学に滞在し、共同研究者のIan Wright准教授と、光合成能力の種による違いの生態学的なメカニズムについて、データ解析や集中的な議論を行うことができた。またこの滞在をきっかけにして、共著論文の執筆を開始することができた。予定通り渡航し、共同研究も進んでいるため。オーストラリア・マッコーリー大学に当年度は2度滞在し、共同でデータ解析と論文執筆を行った。受け入れ研究者のWright博士とともに、4カ国の研究者と国際共同研究チームを組織して、葉の光合成と細胞壁に関する世界規模のデータベースを構築した。数百種に及ぶ詳細なデータを解析した結果、長い寿命をもつ葉は、細胞壁の重量割合が高く、そのため、光合成タンハク質の割合が少ないこと、さらに細胞壁が厚いためにCO2拡散抵抗が高まることにより、光合成の効率が低いことが明らかになった。これらの研究結果は、植物科学の一流雑誌に掲載され、また生態学の権威であるReich教授による論評も付けられるなど、注目度が高い論文になったと考えている。アメリカ・ハワイ大学ヒロ校に研究拠点を置き、ハワイ島の多様な環境に適応放散しているハワイフトモモの形質調査を行った。約20地点に調査地を設定し、各地点40個体のサンプリングを行い、ハワイフトモモの機能形質の集団間・集団内多様性の評価を行った。研究結果について、Stacy教授やCordell博士らと議論を行った。本調査は学生を含めたチームで行っており、学生やポスドクの国際経験を上げることに寄与している。またハワイフトモモに関する生理機能や遺伝的構造に関する論文も発表することもできた。オランダ・ワーゲニンゲン大学に滞在し、Anten教授をはじめ、複数の研究者と植物の光獲得競争に関する議論を行い、共同研究の具体的な計画を協議した。研究・調査は順調に進んでおり、国際共同研究による論文発表もできた。また指導している学生や若手研究者の論文も発表できた。オーストラリア・マッコーリー大学では、受け入れ研究者のWright博士とともに構築した葉の光合成と細胞壁に関する世界規模のデータベースをもとに総説論文を執筆した。この総説では、長い寿命をもつ葉が、面積当たりでは栄養塩を多くもつにも関わらず、光合成速度が高くないことに対する合理的な説明を与えることができたと考えている。この総説は、Adams & Terashimaが監修する光合成の本(英語)のチャプターとして出版される。ハワイ島全体を網羅するように多くの調査地を設置し、各地点でハワイフトモモ40個体の枝葉をサンプリングした。最終年度の調査では、新たに24箇所の調査地を設置し、総計52箇所の調査地を設定した。これにより、ハワイ島全体を網羅することができたと考えている。採取したサンプルは、葉の大きさ、含水率、トライコーム量、C,N濃度、同位体比、虫こぶ量など様々な形質測定に用いた。これらのデータをもとに、ハワイフトモモの機能形質の集団間・集団内多様性の評価を行った。研究結果について、Ostertag教授やStacy教授、Cordell博士らと議論を行った。またハワイフトモモに関する生理機能に関する論文も発表し、学会でも多く発表している。オランダ・ワーゲニンゲン大学に滞在し、Anten教授をはじめ、複数の研究者と植物の光獲得競争に関する議論を行った。また上記の渡航期間に含まれていないが、ワーゲニンゲン大学滞在ののち、スイス・チューリッヒ大学においても、同じテーマに関して、具体的な研究協議を行った。今回のプロジェクトの目的は十分に達成され、事業は完了した。5月にドイツで開催されるワークショップを利用し、共同研究者と光合成の多様性メカニズムについて研究議論を行う。6-8月にハワイで共同研究者と形質調査を行う。9月にオーストラリアに行き、論文執筆の継続と詰めの議論を行う。進捗状況に応じて、オランダとオーストラリアの共同研究者と、追加の研究議論やデータ解析を行う。

6-8月にかけて、ハワイ大学ヒロ校を拠点に、ハワイフトモモの追加調査を行う。調査で得た大量のサンプルの化学分析を進め、論文としてまとめる。オーストラリア・マッコーリー大学と、オランダ・ワーゲニンゲン大学との共同研究は既に一定の成果を上げており、緊密な連携を維持しつつ論文執筆を進める。さらなる直接議論が必要な場合には、11月前後に現地に滞在する。その他、研究の進展に応じて、追加の渡航をするなど柔軟に対応する。植物生態学
生体適合性ポリアミノ酸およびその複合体の合成と人工皮膚への応用

自家植皮を必要とする広範囲重度熱傷に適応できる創傷被覆材の開発は重要な課題である。すなわち、熱傷の範囲および状況によっては、受傷直後に自家植皮ができない場合があり、このような場合、一定期間創面を安全に被覆した後、創傷被覆材をはがして自家植皮をするが、このとき自家植皮にとって良好な移植床が形成されていることが必要である。長期間の安全被覆保護および良好な移植床の形成をするためには、感染防止を確実にすることが望まれる。これまでに開発されたラミネート型創傷被覆材は、外部からの細菌侵入を阻止する点では、有効であるが、既に創面にある細菌の繁殖を抑制するという点では十分でない。そこで、外部からの細菌侵入を阻止すると同時に、創面での細菌の繁殖を抑制する新しい型の創傷彼覆材の開発を行った。先ず、ポリ-L-ロイシンを基材とする膜構造とスポンジ構造からなる創傷被覆材を作製し、ラットに適用した結果、皮膚全層欠損傷を長期間、安全に被覆保護できることが明らかになった。次に、ポリ-L-ロイシンのベンゼン溶液にシルバーサルファダイアジンを混合し、凍結真空乾燥法により膜構造とスポンジ構造の二層からなる創傷被覆材を作成した。生理食塩水中37°Cの条件下では、抗菌剤の徐放が可能であった。寒天培地に緑膿菌を播種し、この上に被覆材を置き、殺菌効果を調べた。さらにマウス背後皮膚全層欠損傷に緑濃菌を接種し、この上に被覆材を圧迫固定して殺菌効果を調べた。いずれの場合にも顕著な殺菌効果が観察された。抗菌剤含有創傷被覆材をラット背部皮膚全層欠損傷に縫合し、10日、20日、30日後、被覆材をはがし、得られた移植床に自家植皮したところ、良好な生着が観察された。以上の結果から、重度熱傷に対して適用できる新しい創傷被覆材に要求される安全性と有効性が確認されたので、さらに実地の試験を進めている。ハイブリッド型人工皮膚の開発のための基礎的知見を得るために、マトリックス基材として最適と考えられるコポリ(α-アミノ酸)の分子設計を行い、コポリマー水溶液から凍結真空乾燥法によりシート状スポンジを作製し、脂肪族アルキル鎖の導入あるいは分子間架橋により水に不溶性とした後に、スポンジの含水性および機械的性質の評価を行った。次に、血小板含有血漿をシート状スポンジに含浸させ、フイブリンクロットをつくり、このハイブリッドマトリックス上でラットおよびヒトの皮膚由来の線維芽細胞と上皮細胞の接着、伸展挙動を調べ、また細胞増殖性についても検討した。1日の培養で、細胞は伸長、偏平化し、フィブリンの網目構造がスポンジの内部へも進入していることが確められた。また、フィブリノーゲンにスロンビンを添加して調製したフィブリン上では細胞の増殖は観察されなかったが、血小板含有血漿から調製したフィブリン上では顕著な細胞増殖が観察された。さらに、本研究で採用した材料の組織適合性を検討した。ポリアミノ酸スポンジをラットの背部皮下に移植し、組織学的な変化を観察した結果、コポリ(L-ロイシン-L-リジン)では、浸出反応およびそれに誘発される浸潤細胞反応が強く現れ、スポンジフレームの分解吸収は遅く、4週間後もかなり残存した。これに対し、コポリ(L-グルタミン酸-L-リジン)では、分解吸収は早く、浸出反応はほとんどみられず、浸潤細胞反応は弱いが、異物巨細胞反応が強く現れる。

以上の結果から、ポリアミノ酸スポンジの化学構造によって組織反応はかなり異なることが明らかとなった。エチレンオキシドガス滅菌処理したコポリ(L-ロイシン-L-リジン)のスポンジに無菌下で血小板含有血漿を含浸させ、フィブリンクロットを形成させることによりハイブリッド型マトリックスを調製し、これをラット背部皮膚欠損部位に付着させ、人工皮膚としての性能の検討を進めている。
ブルーム遺伝子欠損とDNA二重鎖切断の組み合わせによるゲノム不安定性の解析

ブルーム遺伝子欠損状態のゲノム不安定性に関し、ブルーム遺伝子を一過性にオフに転換できるシステムを用いている。その上に今回は外的ストレスとして放射線を利用し、ゲノムワイドに二重鎖切断を導入した。ブルーム遺伝子がオフで放射線を照射した時のゲノム状態を同じ新学術領域の瀬々准教授がゲノム再構成を特異的に感度よく検出できる新規アルゴリズム、COSMOS、を構築し、全ゲノムを解析した。その結果、ブルーム遺伝子欠損状態に特異的にゲノムのある領域に集中してゲノム再構成が認められた。さらに全ゲノムに対するCGHを施行したところ、再構成を起こしている領域でコピー数が正常に比べ増加していることが判明した。このことは、ブルーム遺伝子欠損状態で誘導されるゲノム再構成は、ガンゲノムでよく観察されるchromothripsisによるゲノム再構成ではなく、複製を伴うchromoanasynthesisによるゲノム再構成であることが強く示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はブルーム遺伝子欠損状態に加えて、外的ストレス(DNA二重鎖切断)をゲノムワイドに与えることによりゲノムがどのように変化するかを解析した。まず、ブルーム遺伝子がオフとオンの状態のES細胞に放射線を照射し、生存率が約5%になる線量(8グレイ)を決定した。それらのクローンよりDNAを回収し、イルミナのペアエンド法による次世代シークエンサーにより全ゲノム配列を決定した(coverage depth ×30)。お茶の水女子大学の瀬々准教授と連携しながらブルームオフで得られたゲノムよりゲノム再構成が起きている部位を1か所同定できた。さらにそのゲノム再構成の様式も予想できた。次世代シークエンスを行い、すでにブルーム遺伝子オフのゲノムのみで再構成が検出されている。今後はその様式について詳細に調べる予定である。H26年度は、(1)お茶の水女子大学の瀬々准教授と連携しながらゲノムの再構成部位を決定するために新しいアルゴリズムを開発する。(2)バイオインフォマティクスで予測された部位のvalidationを行う。つまりPCRプライマーを設計し、実際にゲノム断片を増幅してみる。次にそれらのデータを総合してどういったメカニズムで再構成が起きたかを類推する。(3)他のクローンも解析し、認められた再構成がブルーム遺伝子オフの状態に特異的かどうか検討する。これらの解析結果がブルーム遺伝子欠損状態でみられるガン発症のメカニズム解明に向けて役立つことを期待している。
分泌型ムチン自身がマルチマー形成に関わる酵素である可能性について

分泌型ムチンを認識するモノクローナル抗体を2種類作成し、病態時に増加するムチンを検出することができた。ただし、この抗体は糖鎖を認識しているためムチン認識に不均一性があり、本研究目的に用いるにはさらに改良が必要であることがわかった。また、MUC2およびMUC5のcDNAを用いて、精製蛋白を得る試みを、酵母、大腸菌、昆虫細胞の系などを用いながら種々検討したが、最終的には失敗に終わった。今後は、cDNAのコンストラクトを改良して試みる予定である。本研究の内容については、最近、スウェーデンのグループが同様なアイデアで進めていることがわかった。未発表であるが、我々の仮説通り、分泌型ムチンにはポリメライズする酵素活性があるという。本知見は、今後、粘液過剰産生の病態に対する新しい治療薬の開発に大きく貢献することは間違いないであろう。我々は、この情報を日本の製薬会社にオープンし、国際的に有用な新薬の開発の手助けを行っていく。
プラスミドDNAによる抗腫瘍性polyvalentワクチン

HER2蛋白内にマウスMHCクラスII分子I-A^d結合性ペプチドが少なくとも4種類存在することを明らかにした。その内のひとつHER2p16-30ペプチドをMHCクラスI分子結合性ペプチドHER2p63-71と投与することと、ペプチド特異的CD8^+キラーT細胞の活性増強が可能なこと、腫瘍肺転移モデルにおいてHER2p63-71ペプチド単独投与に比してはるかに強い転移抑制を示すことを明らかにした。同様のI-A^d結合性ペプチドOVAp323-339では、特異的CD8^+キラーT細胞の活性増強は得られるものの、in vivoでのHER2^+腫瘍の拒絶能の増強は限られており、腫瘍細胞由来ヘルパーエピトープの重要性が明らかとなった。一方、前述のSEREX同定抗原分子はCD4^+T細胞により認識され、HER2又はmERK2発現用プラスミド及びSEREX抗原分子発現用プラスミド免疫では、HER2又はmERK2遺伝子での単独免疫に比して数倍以上の特異的CD8^+T細胞が誘導された。一方これらSEREX抗原は強い活性のCD4^+CD25^+抑制性T細胞をも誘導する。免疫療法の開発にとっては、腫瘍内抗原分子を認識するCD4^+ヘルパーT細胞の活性を増強し、CD4^+D25^+抑制性T細胞の活性を制御することが極めて重要である。これまでの検討を踏まえ、CD4^+T細胞機能の人為的調節を伴った有効なワクチンをデザインする。HER2組み換え蛋白をコードするcDNA発現用プラスミドの筋肉内注射又は遺伝子銃での投与により、HER2p63-71ペプチド認識CD8+ Kd拘束性CTLを誘導し得た。このHER2p63-71特異的CD8+ T細胞は、単回もしくは複数回の免疫後、長期に渡り(少なくとも9ヶ月間)個体内に維持され、各免疫後に到達し得る最高活性の5080%にあたるT細胞数を維持できた。さらに本プラスミドによる単回免疫でHER2発現同系腫瘍に対するin vivo抵抗性を獲得し得た。プラスミド投与によるCTLエピトープ反応性CD8+ T細胞数は、個体を抗CD4抗体により処理することにより、抗体未処置マウスの1/81/4に低下すること、及び免疫マウスの脾リンパ球中にヘルパーエピトープ反応性CD4+ T細胞が認められることにより、DNAワクチンにおいても、コードされたヘルパーエピトープが重要であることが示された。1. mERK2発現用プラスミド及びSEREX抗原発現用プラスミドを遺伝子銃の同一金粒子にコートして投与した場合、mERK2単独免疫に比して、数倍から十倍に至るまでのmERK2由来の9mペプチド特異的CD8^+T細胞が脾細胞中に誘導された。2. 1.で認められた増強効果は、免疫マウスのCD4^+T細胞依存性であり、また両者のプラスミドを異なった金粒子にコーティングした後に合わせて免疫した場合には認められなかった。このことは両プラスミドが同一の抗原提示細胞(これまでの諸家の報告により樹状細胞と考えられる)にて発現している必要性を示している。3. 1.に述べた両プラスミドでの免疫は、mERK2単独免疫では得られないin vivoでの抗腫瘍効果(CMS5腫瘍株の肺転移により測定)を示した。このin vivoでの転移抑制効果も宿主のCD4^+T細胞依存性であり、又両プラスミドは同一金粒子上にコートされている必要があった。BALB/cマウス由来メチルコラントレン誘発肉腫(CMS2,5a,7,8,13)由来のファージライブラリーを用いて、各々の腫瘍の担癌マウス血清のSEREX法によって検出される抗原分子の免疫活性を検討した。SEREX同定抗原、Dnaj2,galectin8及びligase1の発現プラスミド1μgを遺伝子銃を用いて免疫した。

免疫マウスに対して、転移性CMS5mを静脈内投与したところ、naive mouseでの肺転移結節4060に対して、いづれの免疫マウスも130160の転移結節数を示し、極めて極端な肺転移の増悪が認められた。SEREX抗原免疫による肺転移の増悪は、宿主への抗CD4抗体、抗CD25抗体の投与により消失した。免疫マウス由来のCD4^+CD25^+T細胞をnaive mouseに投与することにより、同様の肺転移の増悪が認められた。これらの免疫マウス由来CD4^+CD25^+T細胞は、in vitroにおいてCD4^+ヘルパーT細胞クローンB1、及びCD8^+CTLクローンC18、の増殖を強く抑制し、その活性はnaive mouseに由来するCD4^+CD25^+T細胞の抑制活性の5-20倍の強さであった。CMS5mの肺転移抑制にはNKT細胞が関与していることが、NKT細胞ノックアウトマウス実験結果より示唆された。NKT細胞ノックアウトマウスにおけるCMS5m腫瘍の肺転移増悪は、同マウスに野性型BALB/cマウス由来のNKT細胞群(CD3^+,αGa1 Cer-CD1^dテトラマー陽性)により回復したが、それらをSEREX抗原の1つ、DnaJ2で免疫することにより再度増悪が示された。
同時方程式モデルにおける単位根、共和分の統計分析

計量経済学において最近の5年間もっとも脚光を浴び、アメリカのみならずヨーロッパの学者も幅広く巻き込んだ研究主題は「非」定常時系列分析である。非定常分析といっても発散する時系列ではなく、単位根を含む時系列、つまりランダムウォークが分析対象でである。この時系列の分析上の問題は、例えば最小2乗推定量の漸近分布が正規分布にならないことなどに見ることがきよう。この研究主題には、数多くの実証分析の研究者をも巻き込まれている。一言で表現すれば、従来マクロ経済分析で使われた定常時系列分析法は「非」定常時系列分析法に変わり、分析法が新しくなるため、分析結果の変更も余儀なくされるのである。私が行った「マネーと所得の因果分析」(The Unit Root Analyses of the Causality Between Money and income)では、従来の定常分析法を使えば、マネーから所得への因果が検出され、いわゆるマネタリストを支持する結果となった。しかし非定常分析に拠れば、ケインズ派を支持する正反対の結果がもたらされる。非定常時系列をベクトル時系列に拡張すると、ベクトル自己回帰が単位根を含む場合になる。これが共和分(Cointegration)分析であり、単一変数の場合よりも一層複雑な問題が含まれる。他方、イギリスを中心に開発され、かつ発展してきた自己回帰の誤差修正モデルは「長期均衡」という概念を自己回帰式に導入して多くの実証的成果を挙げてきた。現在は、この誤差修正モデルと共和分分析が相乗して、理論的のも実証的にもますます「非」定常時系列分析に関心が集まっている。当科学研究費による研究は、「研究発表」の項からも明らかなように多岐にわたるが、主たる成果としては、ベクトル自己回帰過程の次数選択と共和分の関係の研究を上げることがよう。先にも述べた「因果分析」のような実証研究は、未完成だが、他にもいくつか継続している。本研究では、幸い、非定常時系列に関する多くの成果を示すことができたが、諸研究に疎まず協力された共著者の方々に、ここで記して感謝したい。今年度は特にベクトル自己回帰における様々な問題を集約し、かつベクトル自己回帰の推定にともなう回帰診断の問題を整理し直すことから研究を開始した。この研究は「日本統計学会誌」第22巻、第3号、(1993年)に掲載される。平成5年度が初年度であるため上述の「研究経過」以外に特に別記するべき内容は無いが当初の研究目的に比ベて自己回帰の分析に比重がかかりすぎた気配がある。しかし、その次数決定がt検定が行えるという、重要と考えられる結論を導出でできた。また共和分のランクの決定法では、自己回帰の次数決定法にかかわらず、最尤法によりほぼ変わらない結論を得るという、便利な結果を導くことができた。この時系列の分析上の問題は、例えば最小2乗推定量の漸近分布が正規分布にならないことなどに見ることができよう。

私が行った「マネーと所得の因果分析」(The Unit Root Analyses of the Causality Between Money and Income)では、従来の定常分析法を使えば、マネーから所得への因果が検出され、いわゆるマネタリストを支持する結果となった。しかし非定常分析に拠れば、ケインズ派を支持する正反対の結果がもたらされる。非定常時系列をベクトル時系列に拡張すると、ベクトル自己回帰が単位根を含む場合になる。これが共和分(Cointegration)分析であり、単一変数の場合よりも一層複雑な問題が含まれる。他方、イギリスを中心に開発され、かつ発展してきた自己回帰の誤差修正モデルは「長期均衡」という概念を自己回帰式に導入して多くの実証的成果を挙げてきた。現在は、この誤差修正モデルと共和分分析が相乗して、理論的にも実証的にもますます「非」定常時系列分析に関心が集まっている。当科学研究費による研究は、「研究発表」の項からも明らかなように多岐にわたるが、主たる成果としては、ベクトル自己回帰過程の次数選択と共和分の関係の研究を上げることがよう。先にも述べた「因果分析」のような実証研究は、未完成だが、他にもいくつか継続している。本研究では、幸い、非定常時系列に関する多くの成果を示すことができたが、諸研究に疎まず協力された共著者の方々に、ここで記して感謝したい。
文献による「名古屋芝居年表　近世編」の作成－地方歌舞伎の再評価-

歌舞伎は京都で生まれ、三都で発達した都市の演劇であるが、短期間に東北から九州まで伝播した。三都以外で第一の規模を持つ上演地が名古屋であった。名古屋は江戸と上方の中間地あり、尾張藩の城下町という状況から、東西の歌舞伎や人形芝居を招聘上演しながら、在地の一座や役者がこれを吸収、再構成して地方に旅興行し、地芝居の発達に貢献した。この名古屋歌舞伎の研究の基礎資料として、番付などの直接資料、日記や記録類中に散見する芝居記事などを収集して、年表の形で提示した「名古屋芝居年表-近世編」(稿)作成し、東海学園大学図書館のHPで公開することにした。資料の網羅は不可能なので、今後も探究調査は続け、順次追加する。本研究は名古屋年表近世編の作成を目的としている。名古屋は尾張藩の城下町という地方都市でありながら、上方(京・大阪)と江戸という東西の拠点の中間点に位置し、東西文化の交差点、三都に次ぐ規模をもって、東西文化の周辺地域への中継地としての役割を果たしていた。歌舞伎史においては、東西大歌舞伎の交流、大歌舞伎の地芝居への伝播を支えていた。こうした名古屋歌舞伎のあり方を読み取るとこができる歌舞伎年表を作成したいと考えている。まず27年度は、既成の歌舞伎資料(尾陽戯場事始・続尾陽戯場始志・尾張芝居雀、他)、名古屋で記された日記・記録類(鸚鵡籠中記・猿猴庵日記・見世物雑志、他)から歌舞伎記録を抽出し、年表化するフォーマットを作成して、年次別に整理・記録した。現在までに収集した架蔵をはじめ、各図書館や資料館、博物館等の公共機関、私設機関、個人に所蔵されている番付を整理して、年表フォーマットに書き込んだ。地方の町や村での歌舞伎興行や地芝居については、番付類はほとんど刊行されないので、地方各種記録類の中から興行記録を拾い出す作業、各市町村の資料館や保存会、あるいは個人に所蔵されているを台本類の整理によって、芝居上演の足跡を拾う作業を進めた。この作業はまだ途上であるので、次年度も引き続き進めたい。長野県下條村は尾張藩の支藩高須藩領で、名古屋との関わりが深いが、ここの地芝居の上演番付がハワイのホノルル美術館に所蔵されているとの情報があり、この美術館のリチャード・レーンコレクションの歌舞伎資料の調査を行った。下條村の歌舞伎番付の他にも名古屋玉沢屋の常磐津正本もあり、有効な資料収集ができた。本年度は、長年に亘る個人研究の過程で、収集してきた資料の整理を第1として進めてきたので、ホノルル美術館の調査以外は、纏まった時間が取れなくとも、短時間の作業を積み重ねることで、研究を進めることができた。但し、資料の中から上演記録を探し出す作業、台本の発見と整理は有効な資料がどれくらいあるかも明らかではないので、全くの手探り状況である。本研究は「名古屋芝居年表近世編」を作成して、地方歌舞伎最大の拠点であった名古屋芝居の再評価を目的としているので、本年度も名古屋芝居の番付や記録類を調査し、写真撮影によって収集した。具体的には、昨年度のホノルル美術館のリチャードレーンコレクションの調査の補充を行った他、垂井・長浜・中津川・瑞浪・新城の地芝居団体或いは個人の保管する台本、記録類の調査を行った。また、名古屋、伊勢、上方の番付類については、古書店からの購入によって収集した。初年度は纏まった記録類や公共機関に所蔵されている番付類の複写資料の整理を行い、年表フォーマットに書き込んだので、28年度は27年度及び28年度に収集した、名古屋及び周辺地域と上方芝居の芝居資料を整理し、これらも年表フォーマットに書き込んだ。これによって、名古屋周辺では、歌舞伎の発生直後から、出雲阿国や女歌舞妓、若衆歌舞妓が行われたこと、加えて、尾張藩主の保護下で寬文4年(1664)11月には常設の芝居場所が作られて、上方や江戸の役者の歌舞伎、浄瑠璃の興行が行われたこと、さらに寬文年間(166170)には名古屋在地の役者一座が活動していたこと、等が確認できた。名古屋芝居は、伊勢歌舞伎と共に、地方歌舞伎としては全国でも最も早い発生であったし、すでに初期から地方芝居の拠点として、機能していたことも見えてきた。名古屋は尾張藩の城下町であるが、尾張藩は歴代藩主が芸能好きであったこと、江戸幕府からの独立心が高かったことから、地方では芝居の禁止令が出されたり、厳しい取り締まりが行われたが、尾張藩内では、むしろ保護・奨励されることが多かったようで、東西の役者や興行師、在地の役者の活動も活発であった。原則禁止されていた女芝居の活動の痕跡が多いのも特徴である。本年度は、小豆島の土庄町と池田町から2830年度までの3年間で、文化庁の記録すべき文化財の指定を受けた「小豆島歌舞伎記録」作成委員の依頼を受けたので、こちらの調査にも時間を割かねばならなかったが、地方芝居という共通の調査内容であるので、相互に比較したり、補完したりすることもでき、研究にはかえって有効であった。また、資料は既にかなり収集してあること、研究者の拠点の周辺に多くの資料があること、資料をネット公開している所が増えたことなどで、纏まった時間を確保しなくとも、作業を少しずつ進めることができるようになった。本年度は3年間の最終年度であるが、猶、未収集資料の発掘と収集に努め、名古屋芝居及び周辺地域の番付類及び芝居興行記録、関連する上方及び江戸の芝居資料を古書店からの購入、写真複写によって収集した。

この収集資料からは、名古屋芝居においては、女芝居、女浄瑠璃など女芸人の活動が活発であったことが知られた。本研究は、名古屋及びその周辺に地域の芝居(歌舞伎及び人形芝居)の江戸期に於ける実態を明らかにすべく、既存の資料を再検討し、未整理・未発掘の資料をできるだけ発掘・収集・整理して、年表の形で提示することを目的としていた。未発掘の資料が何処にどれほどあるかはを知ることは不可能であるので、本課題の研究を開始する以前から、収集していた資料、27、28年度に収集した資料、上記の本年度資料を整理して、年表フォーマットに書き込み、現時点での「名古屋芝居年表近世編」を作成し、東海学園大学図書館のHPにおいて、提示することとした。ここから見えてきた「名古屋とその周辺の芝居」状況は、名古屋はその距離的な位置から見ても、上方、特に京都の芝居との関わりが密接であったことが読み取れる。一方で、江戸から距離があること、尾張藩という大藩の支配下にあったことから、江戸幕府の体制から独立した意識もあり、芸能の繁栄を歓迎する自由な雰囲気があって、独自の芝居文化を形成してきたことが見えてきた。また、地方文化の拠点として、周辺の地域を巻き込みつつ、都市の芸能である歌舞伎の、地方伝播の拠点としても機能していた。本年度で本課題研究は一応終了するが、今後もさらに、資料発掘は進めるので、年表は随時更新して、より充実したものにしていきたいと考えている。歌舞伎は京都で生まれ、三都で発達した都市の演劇であるが、短期間に東北から九州まで伝播した。三都以外で第一の規模を持つ上演地が名古屋であった。名古屋は江戸と上方の中間地あり、尾張藩の城下町という状況から、東西の歌舞伎や人形芝居を招聘上演しながら、在地の一座や役者がこれを吸収、再構成して地方に旅興行し、地芝居の発達に貢献した。この名古屋歌舞伎の研究の基礎資料として、番付などの直接資料、日記や記録類中に散見する芝居記事などを収集して、年表の形で提示した「名古屋芝居年表-近世編」(稿)作成し、東海学園大学図書館のHPで公開することにした。資料の網羅は不可能なので、今後も探究調査は続け、順次追加する。名古屋歌舞伎の興行資料は、所蔵場所や整理状況も明らかであるので、資料の調査・収集も順調にできると思われるが、町や村の芝居興行や地芝居の資料はほとんど未整理の放置状態が多い。まず、資料の有無を確認する所から始めねばならないので、有効な資料がどれくらいあるかも明らかではない。したがって、最終年度までできるだけ作業を続けて、調査できた資料を整理した未定稿の形での年表を作成し、その後も、この作業を続けるしかないと考えている。地方芝居に関する資料のうち、番付、台本と言った資料は、何時、何処から出現するかは、全く予測がつかないので、資料の全貌を予想することは無理で有るが、現在までに存在が知られている資料は概ね収集した。29年度は最終年度であるので、収集した資料を整理し、芝居年表フォーマットに書き込んで、現状での「名古屋芝居年表」を纏めたい。勿論、新資料の情報は見逃さないようにし、さらに、精度の高い「芝居年表」を目指したい。また、個人や保存会蔵の資料については、散逸を阻止し、保存にはできるだけ協力するようにしたい。近世芸能次年度使用額は、本年度の全体の1%未満の13,127であり、本年度研究費に大きな誤差が生じたわけではないが、古書、古文書類は何時出現するかも、費用額も、入手時にならないとわからないので、誤差が生じた事による。
日本語シソーラス・データベースの構築とその利用法の研究

日本語の代表的なシソーラスである『分類語彙表』をパソコン等のデータベースとして研究に用いるため、次の五点について研究を進めた。1.日本語シソーラスとして『分類語彙表』を増補した。増補の候補として、新語・動作性名詞・基礎語・複合語・慣用句など8万語収集した。この結果、体・用・相・その他の4類の分類、さらに分類項目間の調整を行った。増補した分類体語彙表の第1として、「動詞分類表」を作成した。今後、さらに研究を続け他の類についても順次公開する予定である。2.増補候補語と、電子媒体化された『角川類語辞典』の語彙を比較した。3.日本語シラーソス・データベースを利用するための、「類義語の検索」「分類番号付け」「語彙分類とその集計」のプログラムを作成した。4.データおよびプログラムの公開。多くの利用者が見込まれるため、『分類語彙表』[フロッピー版]を出版社から刊行した。これは、『分類語彙表』をそのままフロッピーに移したものであるが、コンピュータによる検索の便を考慮し、同じ語または類義語の異なった読み、異なった表記でも引けるように索引の情報を増やした。索引の総語数は、36,780である。また、プログラムは流通と改訂のしやすさを考え、「類義語検索」プログラムをパソコン通信で公開する予定である。他のプログラムは利用者を広く求めるため、「コンピュータによる日本語研究法入門」(仮題)他につけてフロッピー出版する予定である。1.本研究は次の5点を目標とする。(1)日本語シソーラスとしての『分類語彙表』の増補、(2)その電子媒体化、(3)語彙の検索や分類番号付けなどの作業の自動化、(4)プログラムの利用法の検討と改良、(5)データおよびプログラムの公開方法についての検討本年度は、そのうち次の3点について研究を進め、以下の成果を得た。2.日本語シソーラスとして『分類語彙表』の増補(1)これまでに基礎語彙、複合語、サ変動詞、類語、反対語、多義語などを検討し、候補となる約6万語を収集したが、本年度はさらに新語約6千語を候補語として選択し、分類語彙表の番号を付けた。この作業で候補語の大量収集は終了する。(2)分類項目内の段落に多寡が生じたため、新たな段落分けを行った。(3)体・用・相・その他の間の分類項目の調整を始めた。(4)これらの作業の過程で語の入れ替え、削除、追加などを行った。3.語彙の検索や分類番号付けなどの作業の自動化と利用法の検討電子媒体化された日本語シソーラスを利用するためのプログラムの機能について検討した。まず、大量の単語リストに対して分類番号を付与するプログラムをBasicで作成した。さらに、語を入力するとその語の分類番号を表示する、語を入力するとその語が属する分類名を表示し、類語・反対語・上位概念の語・下位概念の語を表示する。いくつかの語を入力すると、それらを意味別に分類して表示し、語数を計算する機能をプログラムに付与することにした。また、国語学、言語学、日本語教育、国語教育、情報工学、文学などの分野で個別に必要となる機能があることがわかった。4.公開以上の機能を持ったプログラムを作成し、『分類語彙表』のフロッピー版とともに公開するよう準備した。1.本研究では次の5点を目標とする。本年度は、以下の成果を得た。2.日本語シソーラスとしての『分類語彙表』の増補(1)これまでに増補した語を検討し、削除または追加した。(2)分類項目間、特に用の類と体の類について検討し、用の類の分類を調整した。その結果を、「動詞分類表」として作成した。3.シソーラス利用における問題点の検討『角川類語辞典』の分類と『分類語彙表』の分類の異同を調べ、一致率を計算した。

その結果、どのような意味分類が一致しやすく、また一致しにくいのかがわかり、異なるシソーラスを利用する場合の問題点を明らかにすることができた。4.日本語シソーラス・データベースの利用法の開発「類義語の検索」「分類番号付け」「語彙分類とその集計」のプログラムを作成した。5.データおよびプログラムの公開(1)『分類語彙表』[フロッピー版]を、多くの利用者が見込まれるため出版社から刊行した。これは『分類語彙表』をそのままフロッピーに移したものであるが、コンピュータによる検索の便を考慮し、同じ語または類義語の異なった読み、異なった表記でも引けるように索引の情報を増やした。索引の総語数は、36,780である。(2)プログラムは流通と改訂のしやすさを考え、「類義語検索」プログラムをコンピュータネットワークで公開する予定である。他のプログラムは、利用者を広く求めるため「コンピュータによる日本語研究法入門」(仮題)他につけてフロッピー出版する予定である。
動的文法理論の現状と展望

本研究は、動的文法理論(Dynamic Theory of Grammar)の枠組のなかで現代英語の構文を分析することにより同理論による文法研究の現状と今後の理論的展望を考察することを目的とし研究を続けてきた。両研究者は独自に作成した現代英語のデータベースを基に現代英語の諸構文について統語的・意味的視点から実証的かつ理論的な考察を行った。長原は不定詞節における否定辞の占める位置についての研究の一部を論文にまとめ刊行し、否定辞がtoの直前に生じる場合と直後に生じる場合との分布状況と両者の意味的な相違について明らかにした。河野は制限的関係節のもつ非制限的な特徴について論文にまとめ、従来指摘されることのなかった言語事実を解明したうえで、制限節には非制限的な特徴も数多く見られることを論じた。また、河野は関係節と部分表現との関係並びに名詞句内部に生起する範囲指定の関係節の特徴についてそれぞれ論文にまとめた。また、河野は名詞句の外部に生じる範囲指定の関係節についても、その統語的・意味的特徴について明らかにした上でその生成過程について論文にまとめた。特に、名詞句の外部に生じる範囲指定の関係節の持つ二面的な特徴を説明するためには動的な視点を文法理論のなかに導入しなければならないことを示した。本研究は、Kajita(1977)に始まる動的文法理論を基盤とする文法研究の現状と今後の理論的展望を考察することを目的とし研究を続けている。初年度である本年度はまず、言語事実調査に必要な現代英語のデータベースの作成に着手し資料の拡充と整備に力を注いだ。具体的には、英字新聞(New York Times等)を1行1文形式に転換することにより、コンピュータによる検索が可能なコーパスの作成に着手した。この作成したデータベースを基に、両研究者は現在主として現代英語についての言語資料の収集、整理、分析を進めている段階であるが、その研究成果の一部はすでに論文の形でまとめられ、本年度中の刊行が予定されている。具体的には、長原は不定詞節における否定辞の占める位置についての研究の一部を論文にまとめ、河野は制限的関係節のもつ非制限的な特徴について論文にまとめた。今回まとめた論文は現時点では言語事実を中心とした実証的研究ではあるが、今後さらに研究を継続することにより動的文法理論の理論的発展に寄与する可能性を含んだ性格の研究と位置づけられる。本研究全体の進行は、当初の計画に従いほぼ順調に進んでいる。コンピュータ検索が可能なコーパスの作成はまだ完了したわけではなく、来年度以降も継続することによりデータベースの一層の整備・拡充にあたると同時に、上記両研究にも引き続き力を注ぐ方針である。本研究は、動的文法理論(Dynamic Theory of Grammar)を基盤とする文法研究の現状と今後の理論的展望を考察することを目的とし研究を続けている。研究2年目にあたる本年度は、昨年度作成したデータベースを基に、両研究者は現代英語についての言語資料の収集、整理、分析を進めており、その研究成果はすでに今年度論文の形でまとめられ刊行されているものもある。具体的には、長原はすでに発表している不定詞節における否定辞の占める位置についての研究をさらに精力的に進めており、また、河野は名詞句内部に生起する範囲指定の関係節の特徴並びに関係節と部分表現との関係についてそれぞれ論文にまとめた。これらの研究は現段階ではコーパスを利用した実証的性格の強いものが多いが、しかし、今後の研究の進展によっては理論的貢献を含んだ性格のものに発展する可能性が期待されるものもある。また、昨年度に引き続き本年度も、言語事実調査に必要な現代英語のデータベースの作成を継続し、資料の拡充と整備に力を注いだ。本研究全体の進行状況は、当初の計画に沿いほぼ順調に進んでいる。現代英語のコーパスの作成はまだ完了したわけではなく、来年度も継続することによりデータベースの一層の整備・拡充にあたると同時に、上記研究にも引き続き力を注ぐ予定である。研究3年目にあたる本年度は、過去二年間に作成したデータベースを基に、両研究者は現代英語についての言語資料の収集、整理、分析をさらに進め、その研究成果はすでに今年度論文の形でまとめられ刊行されているものもある。

具体的には、長原はすでに発表している不定詞節における否定辞の占める位置についての研究を継続して進めており、また、河野は名詞句の外部に生じる範囲指定の関係節の統語的・意味的特徴について明らかにした上でその生成過程について論文にまとめた。これらの研究は現段階ではコーパスを利用した実証的性格の強いものではあるが、しかし、今後の研究の進展によっては動的文法理論への理論的貢献を含んだ性格のものに発展する可能性が期待されるものもある。また、昨年度に引き続き本年度も、言語事実調査に必要な現代英語のデータベースの作成を継続し、資料の拡充と整備に力を注いだ。本研究全体の進行状況は、当初の計画に沿いほぼ順調に進んでいる。研究最終年度にあたる本年度は、研究成果報告書を作成し過去三年間の研究結果を刊行する予定である。
ヒト卵受精時細胞内カルシウム増加反応による配偶子受精能評価法に関する研究

まずヒト卵において、受精時に細胞内カルシウム増加反応が起こるか否かを検討した。体外受精・胚移植にて未受精に終わった卵と、夫の精子とを、患者夫婦の同意を得た後に材料として用いた。実験手技としては、卵の透明帯を酵素処理にて除去した後に、カルシウム結合性蛍光色素であるFura2をAM体の形で卵内に取り込ませ、特定波長をもった異なる2種類の紫外線を照射し、励起される蛍光の強度の比の変化から細胞内カルシウム濃度の変化を観察した。実験に供した卵のうちいくつかで、細胞内カルシウム濃度の周期的増加反応が認められた。これは我々が既にハムスター卵において報告した現象に類似していた。また、この現象は全ての卵でみられるわけではなく、さらに媒精後から反応が出現するまでの時間や、反応の周期などは個々のケースで差がみられた。次に、反応の有無が、用いた精子の性状によるものであるか否かを検討した。精子の運動率や運動性を指標とした場合、精子性状が極端に悪い精子を用いた場合には、明らかに反応の出現度が低かった。しかし精子性状が中等度以上では、パラメータと反応の出現度との間には、明確な相関はみられなかった。さらに進めて、元になった体外受精・胚移植での受精率と、反応の出現率との間に相関があるか否かも検討しているが、両者にほぼ正の相関が認められる傾向にはあるが、現時点では明確な結論は得られていない。今後さらに症例数を追加していく必要あると思われる。また元の体外受精・胚移植では未受精であったにも関わらず、反応が認められた例も何例かあり、その差の原因も今後検討していく必要があると思われる。