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ポルフィリンの超高効率周辺修飾による新分子創製

ポルフィリンの高効率化学修飾を目指し、反応の効率化をまず検討した。当初の目的では、ポルフィリンを求核剤、ハロゲン化アリールを求電子剤とする直接アリール化を念頭におき、研究を進めていた。その中で、ハロゲン化アリールを求電子剤とする代わりに、より反応性が高いもののその不安定性ゆえにあまり注目されることのなかったアリールスルホニウム塩を用いて反応を検討したところ、極めて効率よく直接アリール化が進行することが明らかになった。この偶然の発見に基づいて、アリールスルホニウム塩をうまく用いることができればポルフィリン同様極めて重要な芳香族化合物であるトリフェニレン母核を効率よく合成することができると考えた。実際、望みのトリフェニレンを効率良く合成することが可能となった。ジベンゾチオフェンを4ークロロブチル化し、得られるスルホニウム塩をナトリウムテトラアリールボラートとパラジウム触媒存在下に反応させると、ターアリールスルフィドが効率よく得られることが明らかになった。ボラートとスルホニウム塩のクロスカップリングは世界初である。ついで分子内SN2反応によりターアリールスルホニウムとする。最後に、パラジウムSPhos触媒で処理したところ、目的の分子内直接アリール化が進行し、トリフェニレンを合成することができた。有機硫黄化合物を用いるCH活性化の世界初の例である。本手法は、合成の困難なトリフェニレンの自在合成法であり、有機合成上その重要性は大きい。ポルフィリンへの適用や有機エレクトロニクスへの展開などその可能性は図り知れない。特に、芳香環であるジベンゾチオフェンを別の芳香環に変える「芳香環リフォーム」を達成できたのは意義深い。本研究は化学系のトップジャーナルAngewandte Chemie International Editionに掲載が決定した。多大なインパクトを与える研究となろう。26年度が最終年度であるため、記入しない。この発見に基づいて、アリールスルホニウム塩をうまく用いることができればポルフィリン同様極めて重要な芳香族化合物であるトリフェニレン母核を効率よく合成することができると考えた。すなわち、ジベンゾチオフェンから対応するスルホニウム塩を合成し、これをクロスカップリングと続くC-Hアリール化に賦すことでトリフェニレンを合成できると考えた。実際、ベンゾチオフェンを4-クロロブチル化し、その後ナトリウムテトラアリールボラートとパラジウム触媒存在下に反応させると、前駆体となるターアリールが効率よく得られることが明らかになった。得られた生成物のクロロブチル基を環化させスルポニウム塩を合成した後、パラジウムSPhos触媒で処理したところ、目的の分子内直接アリール化が進行し、トリフェニレンを合成することができた。これらの方法は、合成の困難なトリフェニレンの自在合成法であり、有機合成上その重要性は大きい。本研究の論文化を進めるとともに、今後も効率的反応の開発を目指して検討を進めたい。

26年度が最終年度であるため、記入しない。ポルフィリンの効率的アリール化以外にもトリフェニレン合成という新たな展開を見せている。トリフェニレン合成について論文執筆をを進めると。今後も引き続き研究計画通りに効率的反応の開発を目指して検討を進めたい。
学習障害児の読み指導における認知的方略訓練の効果

科研費交付の初年度に当る平成14年度には4名,2年目の平成15年度には7名,計11名の児童の教育相談を行った。これらの児童の内,学習障害(LD)に関連する問題を持つと考えられた児童5名については,個別の教育的ニーズの把握と,継続的な学習指導を実施した。5名の児童に対して各種心理検査(WISC-III・K-ABC・TOM・標準読書力検査,等)によるアセスメントを実施し,さらに,生育歴の聴取および行動観察の結果に基づいて教育的判断を行ったところ,言語性LD児2名(B児,E児)・境界域知能の児童1名(A児)・知的障害児1名(D児)・高機能自閉症との近接性が考えられる児童1名(C児)という結果であった。但し,言語性LD以外の事例においても,LDに類似する認知能力のアンバランスが顕著に認められた。さらに,特にA児とB児の2名には,関係処理と項目特定処理の相補作用を促す読み指導を適用し,指導経過についての詳細な分析と検討を行なった。原則として隔週ごとに1回(約90分間)の指導を継続して実施したところ,いずれの児童においても,意味的な関係処理機能の改善が認められ,さらに,関係処理と項目特定処理を制御するメタ認知にも改善の生じることが示唆された。従って,LDまたはそれに類似する問題を持つ児童に対して読み指導を実施する際には,生来的な関係処理機能の弱さを項目特定処理で補うことが,関係処理機能自体を向上させることに役立ち,ひいては,意味と文脈を捉えて正確に読むことに役立つと言うことができるのである。科研費交付の初年度にあたる平成14年には,学習障害の可能性を有する4名の児童の教育相談を,大学の研究室において受理した。これらの児童に対して各種心理検査(WISC-III・K-ABC・ITPA等)を実施し,さらに,生育歴の確認,行動観察,授業観察を行って得られた所見をもとに教育的判断を行ったところ,いずれの児童も学習障害の基準に該当する児童であることが確かめられた。保護者との面談の上,読み書きや計算の基礎的な学習スキルを向上させることを指導目的とすることにし,3名には特別な教育的支援の体制を整えるための間接指導を試み,残りの1名については,研究代表者による直接指導を実施することにした。直接指導の対象児(事例A)の選定理由は,認知能力のアンバランスが「注意記憶」「処理速度」に関連する記憶の制御困難に依拠して生じていると考えられたことによる。事例Aの詳細なアセスメント結果から,本児の場合,年齢相応の語彙量を有していても,文の理解や推論では明らかに劣っていることが確かめられたため,記憶の制御困難が特に語意の関係処理の妨げとなり,結果的に構文技能の阻害要因になっていることが示唆された。従って,関係処理の弱さを項目特定処理で補う多面的な方略訓練を読み指導に取り入れて,個別の教育的支援を実施した。約8ヶ月間の指導の結果,読み能力診断検査の文理解・文意記憶の課題での10段階点の向上が認められ,テスト用の物語教材では,視覚的誤読・音韻的誤読・意味的誤読が全般に減少するなどの改善が認められた。これらのことより,本研究の14年度の目的は,十分に達成できたと言うことができる。科研費交付の2年目にあたる平成15年度には,LD及びそれに類似する問題を持つ児童7名の教育相談を受理した。これらの児童に対して各種心理検査(WISC-III・K-ABC・TOM・標準読書力診断検査,等)を

施行し,さらに,生育歴の確認および行動観察の結果に基づいて教育的判断を行なったところ,言語性LD(2名)・非言語性LD(1名)・知的障害との境界例(1名)・知的障害との重複事例(1名)・広汎性発達障害(1名)・情緒的問題による学業不振(1名)という結果であった。但し,知的障害と関連する事例においても,LDに類似する問題が認められた。これらの児童の内,A児(知的障害との境界例)・B児(言語性LD)・C児(知的障害との重複事例)・D児(非言語性LD)の4名については,詳細な心理学的アセスメントを実施し,個別の教育的ニーズの把握と,認知的な関係処理機能の問題についての実態把握を行った。さらに,特にA児とB児の2名には,関係処理と項目特定処理の相補作用を促す読み指導を適用し,指導経過についての分析と検討を行なった。但しA児に関しては,前年度に主な指導を実施していたため,今年度はフォローアップを中心に行なうことにした。またB児に関しては,今年度より指導を開始し,原則として隔週ごとに1回(約90分間)の指導を,1学期から2学期にかけての9ヶ月間,継続的に実施することにした。アセスメントの結果から,LD及びそれに類似する問題を持つ児童は,関係処理を促しても再生の促進が生じにくいという,関係処理機能の制御困難を持つ事が確かめられた。さらに,指導過程の分析からは,関係処理と項目特定処理の相補作用を促す指導が,読みの技能の改善に役立つことが示唆された。
高エネルギー放電によるフラッシュX線装置の臨床応用

通常使用している診断用X線装置のX線管は、熱電子放出を利用した熱陰極X線管であるのに対し、試作したX線管は電子の電界放出を利用した冷陰極X線管(フラッシュX線管)である。高エネルギー放電によるフラッシュX線装置は、直流高電圧発生装置、高容量コンデンサ、フラッシュX線管、エアーギャップスイッチ、トリガ発生装置、高真空排気装置で構成され、フラッシュX線管は陽極、陰極、トリガ電極で構成される。このフラッシュX線管のもとで発生するフラッシュX線装置の諸特性は、電極(陽極、陰極)の材質、陽極-陰極間距離、陰極-トリガ電極間距離、真空度の四つの因子により異なる。電極の材質の検討では、セリウム(Ce:原子番号58)、イッテルビウム(Yb:70)、タングステン(W:74)で検討したが、充電電圧90kV、真空度(6.65×10^<-3>Pa)の条件のもとで、Wが他と比較し1.3倍のX線強度が得られた。X線出力の測定は応答の速い液体シンチレータ(応答時間:10^<-9>sec)で検出し、デジタル・オシロスコープで測定し、波形解析を行った。充電電圧90kVの放電時のX線曝射時間はパルス幅10%で1μsec.以下となり、管電流は4×10^4A(瞬間大電流)であった。フラッシュX線管の焦点の大きさは、ピンホールカメラを用い焦点測定を行った。電極間距離を小さくすることで小焦点の傾向にあったが、電極間距離0,9cmで最小の焦点となり、2.0×2.3mmの大きさを得た。模擬被写体(メトロノーム、タングステンワイヤの振り子、コップに落下する造影剤、プラスチック弾の物体への衝突)の撮影では、完全静止画像の確保を可能とし、高鮮鋭度の画像が得られた。模擬被写体を通して得られた結果から、試作した本装置を用いることで、新生児・小児撮影および高齢化に伴う老人、脳卒中・脊髄損傷者を含む機能障害・能力障害等の動作停止不可能な被験者の撮影では完全静止画像の確保が可能となることを確証した。通常使用している診断用X線装置のX線管は、熱電子放出を利用した熱陰極X線管であるのに対し開発したX線管は電子の電界放出を利用した冷陰極X線管(フラッシュX線管)である。フラッシュX線管は陽極、陰極、トリガ電極で構成され、陽・陰極材質の交換、トリガ電極-陰極同距離、陽極-陰極間距離、管内真空度の調整により電子の電界放出を無限に引き出しX線を発生させる。特に、陽極材質の交換では硬X線用としてタングステン(W)ターゲットを、軟X線用としてモリブデン(Mo)を使用することで両線質のX線を発生させることができ、体内組織に対応した撮影が可能である。

X線放射機構に関する電気的特性およびX線出力特性として、放電電流の測定はフラッシュX線管外部に今年度購入したパルスカレントトランス(ピアソン・エレクトロニクス110A)を置き、瞬間大電流の作る磁界によりコイルに誘起する起電力を電流微分波形とし、一方X線出力と曝射時間の測定は応答の速い液体シンチレータで検出し、今年度購入のデジタル・フォスフア・オシロスコープ(テクトロニクス・TDS3012B)で両波形を同時測定した。充電電圧80kV、陽極(W)角度120°、陰極角度50°、陽極-陰極間距離0.5cm、管内真空度6.0×10^<-3>Paの条件のもとで測定した管電流は40×10^3Aであった。また、同条件のもとX線管焦点より1.0mの距離におけるX線出力の曝射時間は半値幅で0.3μsec.、パルス幅10%で1.0×10^<-6>sec.以下であった。この瞬間大電流のもとに1.0μsec.以下の曝射が可能となった。更に、今年度購入の結晶分光器(トーレック・特注SP-04)にフッ化リチウム単結晶(大きさ:20×20×0.5cm^3、表面(2,0,0)を用いてX線スペクトルを測定した。陽極にタングステン(W)を用いたX線スペクトル測定では58.9keVおよび67.2keVにそれぞれ特性X線Kα、Kβ線が観測され、モリブデン(Mo)を用いたX線スペクトルでは17.4keV、19.5keVに特性X線Kα、Kβ線が観測された。この特性X線を含め連続X線スペクトルを加味したX線の線質を見極める必要がある。X線出力は高電圧コンデンサの静電容量、充電電圧、陽極-陰極間距離、管内真空度によって調整可能で、各パラメータを変え測定を積み重ねることで、高速度(μ秒)撮影を生かした各体内組織に対応した臨床に十分適応できるものと考える。本研究で試作したフラッシュX線管(冷陰極3極管)は高エネルギー放電機構を有し、陽極、陰極、トリガー電極で構成される。組み立て式となっているため、陽極および陰極材質の交換、陽極-陰極間距離、陰極-トリガー電極間距離、管内真空度の調整により電子の電界放出を無限に引き出すことが可能となる。フラッシュX装置の電気的特性において、装置の主放電回路の抵抗R(Ω)、インダクタンスL(H)は、放電電流(管電流)の大きさを決定する定数であり、これに付随するX線出力およびX線曝射時間の決定因子となる。電気的定数は放電時のフラッシュX線管の管電流で求められる。管電流の測定には、陽極に流れる電流がつくる磁界をパルスカレントトランスで検出し、デジタル・フォスファ・オシロスコープで波形解析を行うことで求めた。高圧コンデンサ容量0.2μF、管内真空度6.0×10^<-3>Paのとき、抵抗Rは0.2Ω、インダクタンスLは0.7μHとなり、値が小さいほどX線出力は大となり、管内真空度、放電間隙には大きく影響されないことを確認した。放電時の瞬間管電流は最大10^4Aであった。曝射時間は応答の速いプラスチックシンチレータで検出し、今回購入した光電子増倍管(PMT)(HAMAMATU : H3178-51; PMT用高圧電源HAMAMATU : C4840)で電気信号に変換し電流微分波形として波形解析を行った。曝射時間は半値幅で0.3μsec.パルス幅10%で1.1μsec.以下であった。研究を通して、現段階で一概に表しえないが、X線発生の最適条件は、陽極材質(W)一定で、コンデンサ容量0.2μF、充電電圧(管電圧)70kV、真空度6.0×10^<-3>Pa、陽極-陰極間距離10mmの点で最強度があり、これよりに真空度と陽極-陰極間距離が大きくても、小さくてもX線強度は低下する傾向にあった。フラッシュX線管の焦点測定ではフラッシュX線管の陽極は基本的に棒状の金属を用いているが、電極の先端の形状(角度)により焦点の大きさが変化すると考えられるが、放電は陽極先端で起こり、X線の発生の源はほぼ最先端付近である。先端の形状と焦点の大きさの関係は、一義的に決定できない状態である。小焦点化に向け、相互の関係を究明することが今後の課題である。
骨肉腫へのIL-2、12遺伝子共導入による癌免疫療法の基礎研究

マウスIL-2のcDNAは東北大学加齢医学研究所西城博士より供与を受けた.同年は過去の研究でマウスIL-12を用いているがこれはレトロウィルスの形でしか保存されていないため、他施設に供与を依頼している.IL-2のcodinglesionを含む部分を制限酵素EcRIで切り出した.大阪大学宮崎純一博士より供与を受けた強制発現ベクターpCAGGSのMultiple cloningsliteをEcoRIで切断した.両者をT4 DNA ligaseでligationし,大腸菌に形質転換して得られたコロニーからプラスミドを精製し,インサートに切断部位をもつPst1で挿入方向を確認して,正しい方向にインサートが挿入されたプラスミドDNA:pCAGGS-IL2を得た.プラスミドpCAGGS-IL2と,対照とする蛍光遺伝子PCAGGS-GFP両者をQIAGEN plasmid maxi kitを用いて増幅・精製,純水に溶解し1.0μg/μlのプラスミド溶液とした.8週齢の近交系マウスC576J/BLの左後肢を除毛し経皮的に刺入した電極でエレクトロポレーションを行った.エレクトロポレーションは我々がこれまでの実験で用いている条件で行った.0.4mm径で5mmの間隔に固定された針型電極を用いエレクトロポレーターCUY21で発生した50ms,100Vの矩形波のパルス電流を,電極間に5μgのプラスミドを筋注した直後に,6回通電した.遺伝子導入時およびその後の飼育において死亡したマウスはなかった.導入後5日,7日,14日後に尾静脈より採血を行い血清を分離し,mouse lL-2 ELISA kitを用いてIL-2の確認を試みたが,対照群(pCAGGS-GFP),実験群(pCAGGS-IL2)ともに血清中にはIL-2は確認されなかった.文献的にも血液中でのIL-2の半減数期は数分間と短いため,血清中ではその存在を捉えられなかったと考えられた.マウスIL-2のcDNAは東北大学加齢医学研究所西城博士より供与を受けた.同年は過去の研究でマウスIL-12を用いているがこれはレトロウィルスの形でしか保存されていないため、他施設に供与を依頼している.IL-2のcodinglesionを含む部分を制限酵素EcRIで切り出した.大阪大学宮崎純一博士より供与を受けた強制発現ベクターpCAGGSのMultiple cloningsliteをEcoRIで切断した.両者をT4 DNA ligaseでligationし,大腸菌に形質転換して得られたコロニーからプラスミドを精製し,インサートに切断部位をもつPst1で挿入方向を確認して,正しい方向にインサートが挿入されたプラスミドDNA:pCAGGS-IL2を得た.プラスミドpCAGGS-IL2と,対照とする蛍光遺伝子PCAGGS-GFP両者をQIAGEN plasmid maxi kitを用いて増幅・精製,純水に溶解し1.0μg/μlのプラスミド溶液とした.8週齢の近交系マウスC576J/BLの左後肢を除毛し経皮的に刺入した電極でエレクトロポレーションを行った.エレクトロポレーションは我々がこれまでの実験で用いている条件で行った.0.4mm径で5mmの間隔に固定された針型電極を用いエレクトロポレーターCUY21で発生した50ms,100Vの矩形波のパルス電流を,電極間に5μgのプラスミドを筋注した直後に,6回通電した.遺伝子導入時およびその後の飼育において死亡したマウスはなかった.導入後5日,7日,14日後に尾静脈より採血を行い血清を分離し,mouse lL-2 ELISA kitを用いてIL-2の確認を試みたが,対照群(pCAGGS-GFP),実験群(pCAGGS-IL2)ともに血清中にはIL-2は確認されなかった.文献的にも血液中でのIL-2の半減数期は数分間と短いため,血清中ではその存在を捉えられなかったと考えられた.
組織資本の構成要素とマネジメントに関する研究

本研究では、まず、組織IQの質問項目を利用してSEMによる分析を行った。分析の結果、組織IQは組織資本と同様に企業業績に対して直接的な影響を与えておらず、間接的な影響を与えていた。次に、組織資本の構成要素に関連して、インタンジブルズの複合的活用に関する調査研究を行った。分析の結果、組織資本は情報資本、顧客資本へ大きな正の影響を与えており、人的資本から大きな正の影響を受けていた。最後に、イノベーション資本に関連するプロダクトイノベーションに注目した調査研究を行った。分析の結果、プロダクトイノベーションを高めるには、異部門間協力や知識統合メカニズム(KIMs)の促進が必要であることが判明した。本研究の目的は、組織資本の構成要素とそのマネジメントについて明らかにすることである。本研究に先立つ研究課題において、組織資本は、研究仮説に反して、有意ではないが、企業業績に僅かにマイナスの影響を与えている、あるいはほとんど影響を与えていないという結果になった。すなわち、組織資本の効果は企業業績等に対して直接的にあらわれるのではなく、人的資本と同様に、間接的にあらわれる可能性が高い。本研究では、このように企業価値との関係が間接的で捉え難い組織資本について、組織IQや独自に考案した指標など別の新たな分析視点からその構成要素についてさらに深く分析を行うことを予定している。また、本研究では、組織資本を管理会計的に捉え、どのようにマネジメントすべきかについても示唆を与えたいと考えている。平成24年度は、Brynjolfsson and Yang(1999)等の先行研究を参考に、インタンジブル・アセットと企業価値あるいは生産性の関係を明らかにすることを当初予定していた。また、この研究成果を研究発表することも予定していた。しかし、本年度は、平成24年度に予定されている英国での在外研究(詳細は後述)の準備を主に行うことになった。従って、当初予定されていた財務データベースを用いた以上のような分析は、予定を変更して実施しなかった。それに代えて、英国での在外研究を想定した研究の準備を中心に行った。その一環として、2012年11月に中国の厦門大学行われたアジア太平洋管理会計学会(APMAA)に参加して、本研究課題に関わる研究に関連して英国の研究者と情報交換を行った。また、『会計・監査ジャーナル』のアカデミック・フォーサイトにおいて、本研究課題に関するこれまでの研究のまとめと今後の研究課題について、整理して論じた。当初の計画では,本年度中に質問票調査を行う予定であったが,在外研究の機会を得たので,これまでの研究と現在の研究課題について,主に英文でまとめることになった。質問票調査等を行うことはできなかったが,在外研究先のオックスフォード大学において,本研究テーマに関連する研究を行っている研究者から,組織資本と人的資本の関係などについて,新たな示唆を得ることができた。また,研究手法についても新たな示唆を得ることができた。5月までは、会計・監査ジャーナルに投稿した本研究課題に関する論文の執筆・校正作業を行った。6月から11月前半までは、9th APMAA Conference 2013に向けて,本研究課題に関する論文の執筆と研究発表の準備を行い、11月2日に研究発表を行った。11月後半から2014年3月までは、オックスフォード大学教育学部の付属研究機関SKOPEの刊行物SKOPE Publicationsに,本研究課題に関するWorking Paperを2月に投稿し、アセプトされた。本年度は本研究の初年度であるので,当該研究に必要な文献を収集・整理した。また,関連する先行研究をレビューし,研究デザインを構想した。前年度までの研究テーマである「組織資本が企業価値に与える影響の研究」で収集したアンケート・データをもとに分析を行った。具体的には,組織資本の構成要素に関連する組織IQのデータを利用して,共分散構造分析(SEM)による分析を行った。その研究成果について,マレーシア・クアラルンプールにおけるアジア太平洋管理会計学会(APMAA)の第7回大会において,研究発表を行った。また,年度末に法政大学イノベーション・マネジメント研究センターにおいて知的資本と企業業績に関する講演会を行ったが,質問票調査の予備調査として,そこで知りあった何名かの企業の方々にインタビュー調査を行った。さらに,統計データ分析の新たな知識も必要であるので,本研究で必要な統計データ分析方法について確認を行った。本年度は、本研究テーマである「組織資本の構成要素とそのマネジメントに関する研究」に関連して、日本管理会計スタディグループで研究を行っている「インタンジブルズの複合的活用」の視点から研究を行った。すなわち、本研究テーマである「組織資本の構成要素とそのマネジメントに関する研究」に関する質問票調査の前に、関連する研究テーマである「インタンジブルズの複合的活用」に関する調査研究を行うことが有効であると判断した。組織資産の構成要素は、他のインタンジブルズをどう捉え、相互にどう影響しあっているかにも影響を受けるので、インタンジブルズの複合的活用といった視点も重要であると思われる。本研究テーマでは、特に、情報資本(情報資産)といわれるインタンジブルズについてはあまり意識していなかったが、インタンジブルズの複合的活用の視点で、この情報資本を捉えると、組織資本の構成要素の内容が影響を受けることが認識された。組織資本と構造資本ともいわれ、様々な構成要素から構成されているといえる。組織資本を広く解釈するとこの情報資本も含まれると考えるとこもできるが、この情報資本を組織資本とは別に捉えた場合は、どのような影響があるのか?

すなわち、組織資本と関係が深い情報資本をどう捉えるかという点は、組織資本の構成要素とそのマネジメントについて考える上で、重要であることが明らかになった。本研究の内容は、2014年9月に青山学院大学で行われた日本管理会計研究学会全国大会において、「インタンジブルズの複合的活用」として、研究発表を行った。今後は、この情報資本や他のインタンジブルズとの関係に注意を払いながら、組織資本の構成要素とそのマネジメントに関する質問票調査を実施したいと考えている。本年度は、組織資本の構成要素のマネジメントに関連して、組織資本と他のインタンジブルズとの関係を中心に研究を行った。組織資本の構成要素を考える場合、情報資本を組織資本とは別に捉え、さらに、主に企業外部との関係から生じる顧客資本,ブランドエクイティやレピュテーションなどのインタンジブルズとの相互関係について研究を行った。分析の結果、人的資産は、組織資産、顧客資産、コーポレート・レピュテーションにそれぞれ有意に正の影響を与えることが明らかになった。特に、組織資産に有意に大きな正の影響を与えることが明らかになった。組織資産は、情報資産、顧客資産にそれぞれ有意に正の影響を与えることが明らかになった。特に、情報資産にかなり大きな正の影響を与えることが明らかになった。しかし、組織資産から企業業績への影響は有意ではなく、標準化係数はほとんどゼロであった。情報資産は、人的資産、顧客資産にそれぞれ有意にやや大きな正の影響を与えることが明らかになった。情報資産と組織資産に関する分析結果から、情報資産と組織資産とは非常に密接な関係にあるといえる。顧客資産は、ブランド・エクイティとコーポレート・レピュテーションにそれぞれ有意に大きな正の影響を与えることが明らかになった。さらに、顧客資産およびコーポレート・レピュテーションは企業業績に有意にやや大きな正の影響を与えることが明らかになった。しかしながら、ブランド・エクイティから企業業績への影響は有意ではなく、標準化係数はゼロに近いマイナスの値となった。この分析結果から、ブランド・エクイティは、少なくとも主観的業績には影響を与えないといえる。ただし、追加分析から、業種の違いによる影響が考えられる。この研究結果を踏まえて、組織資本の構成要素とマネジメントについて、研究期間を延長して研究を行う。当初の計画では、平成26年度までに質問票調査等を実施し、27年度はその結果をまとめる予定であった。しかし、日本管理会計学会スタディグループに参加し、他のインタンジブルズとの関係について分析行った関係から、組織資本の構成要素とマネジメントについて、質問票を作り変える必要性を感じたため。本年度は、研究期間を延長し、組織資本の構成要素とマネジメントに関連して、プロダクトイノベーションに影響を与える要因を中心に研究を行った。近年、日本のイノベーション創出力に対する評価が低下している。
バーチャル・リアリティを応用した世界遺産の地球情報環境マッピングのための基礎研究

インドネシアを調査対象国とし、世界遺産に指定されているボロブドウ-ル遺跡、プランバナン遺跡、およびその周辺の自然環境をおもな対象として、映像・音響の収録をおこなった。映像については、200万画素の最新鋭のハイビジョン・カメラとベースバンドの記録が可能な大容量のデジタル・ハイビジョン・レコーダを撮影車に搭載した機動性の高い撮影システムを構築し、高いリアリティをもつ高精細度映像を蓄積した。音響については、高速標本化1ビット方式による録音システムを構築し、リアリティの高い超広帯域環境音の収録をおこなった。音響の物理構造の分析法を検討し、高速フーリエ解析による周波数分析、最大エントロピー法を応用したミクロな時間領域のゆらぎ構造分析が、地球情報環境マッピングのひとつの有望な指標であることを見いだした。今回収録した映像音響を活用して、高度なリアリティを体感できるソフトウェアの開発を行った。高精細映像をもちいた体感システムについては前例が少ないので、開発の第一のステップとしてハイビジョン・ソフトウェアの形態をとり、プロトタイプを作成した。さらに、インタラクティブな体感システムについての検討をすすめた。開発したソフトウェアは、平成10年11月のユネスコ主催の国際会議で発表する予定である。文化遺産と自然遺産とが高度に集積しているインドネシアのボロブドウ-ル遺跡群・プランバナン遺跡群(ユネスコ指定の文化遺産)、およびコモド国立公園・ウジュンクロン自然保護区(同自然遺産)をおもな対象として、2回の調査団の派遣を行った。そして、HDTVによる高精細度映像の収録、高速標本化1ビット方式による超広帯域音響の収録をおこなった。得られた視聴覚環境情報について、その物理構造の分析法の検討に着手した。さらに、バーチャル・リアリティに関する技術動向についての調査を行い、今回収録した映像音響を活用した体感システムのありかたについての検討を開始した。成果としては、まず、HDTVによる高精細度画像記録システムおよび高速標本化1ビット方式による超広帯域録音システムを用いて、野外の環境情報を高精度で記録する手法を開発することができた。とくに自然遺産の場合、アクセスが困難で電源事情もままならない地域に所在することが多い。しかし環境に影響を及ぼさないクリーンな電源系を用い、しかも操作性・可搬性・経済性にすぐれたシステムは、現在のところ既製品のなかには存在していないに等しい。そこで、こうした世界遺産の高精度記録をおこなうために備えるべきシステムの特性について整理し、まだ課題は残るものの研究目的に適合性の高いシステムを構築した。さらに、バーチャルリアリティを応用した体感システムの開発を念頭において、そのために有効な録音・撮影・演出にかかわる技法を開発した。収録物の公表をはじめとする成果の発表は、平成8年度におこなうことを予定している。文化遺産と自然遺産とが高度に集積しているブルガリアおよびトルコの世界遺産をおもな対象として調査団の派遣を行った。そして、200万画素の最新鋭のハイビジョン・カメラとベースバンドの記録が可能な大容量のデジタル・ハイビジョン・レコーダをもちいて、高精細度映像の収録をおこなった。そしてこのシステムが、高い精細度をもつ文化遺産(細密画、彫刻など)の本質をそこなわずに記録・伝達するうえで十分な性能を有することが確認された。さらに、それらを、商用電源のない屋外等で運用する手法について、実用水準に達した手法を確立することができた。同時に、高速標本化1ビット方式による超広帯域音響の収録もおこなった。得られた視聴覚環境情報について、その物理構造の分析法の検討をおこない、地球情報環境マップのための指標についての検討を開始した。さらに、バーチャル・リアリティに関する技術動向をふまえて、今回収録した映像音響を活用した体感システムのありかたについての検討をすすめた。また、現在進展の著しい高速大容量ネットワーク上にこの研究の成果物を発表するための技術的環境について検討した。具体的には、155MbpsのATMネットワークにおいてハイビジョン画像の伝送実験をおこない、採用すべき符号化方式、圧縮方式、さらにそうした映像品質と演出との関連についても検討をおこなった。その結果、40Mbpsの伝送速度でもこの研究で収集したハイビジョン画像の伝送が十分可能な方式が存在することが確認され、研究成果の公表にむけて大きな前進が得られた。

映像については、200万画素の最新鋭のハイビジョン・カメラとベースバンドの記録が可能な大容量のデジタル・ハイビジョン・レコーダを撮影車に搭載した機動性の高い撮影システムを構築し、高いリアリティをもつ高精細度映像を蓄積した。音響については、高速標本化1ビット方式による録音システムを構築し、リアリティの高い超広帯域環境音の収録をおこなった。音響の物理構造の分析法を検討し、高速フーリエ解析による周波数分析、最大エントロビ-法を応用したミクロな時間領域のゆらぎ構造分析が、地球情報環境マッピングのひとつの有望な指標であることを見いだした。今回収録した映像音響を活用して、高度なリアリティを体感できるソフトウェアの開発を行った。高精細映像をもちいた体感システムについては前例が少ないので、開発の第一のステップとしてハイビジョン・ソフトウェアの形態をとり、プロトタイプを作成した。さらに、インタラクティブな体感システムについての検討をすすめた。開発したソフトウェアは、平成10年11月のユネスコ主催の国際会議で発表する予定である。
東南極,エンダビーランドの原生代塩基性貫入岩類の古地磁気学的研究

東南極エンダビーランド,リーセルラルセン山地域に分布する原生代塩基性貫入岩類の試料に対して古地磁気学的研究を行い,以下の結果を得た。古地磁気測定の結果,57地点中,21地点から安定な高消磁段階成分の方位を得た。NE系岩脈(約19億年前)では,偏角SW,伏角正の成分と偏角SW,伏角負の成分が特徴的である。N-S系岩脈(約12億年前)では,伏角正で,偏角NWの成分が得られた。帯磁率異方性測定と薄片観察の結果,変形が顕著に認められるものがあり,そのような試料には,異方性度が1.3を超えるものが多数認められた。熱磁気分析の結果,主たる強磁性鉱物は,マグネタイトであることがわかった。また,15地点の試料ではピロタイトが認められた。交番磁力計による磁気パラメータ測定の結果マグネタイトが主に帯磁率異方性を担っていて,磁性鉱物粒子のサイズは疑似単磁区から多磁区サイズと推定された。磁気的異方性の度合い/方向性と高消磁段階成分の方位との比較から,平均異方性度1.3以上の地点,平均異方性度1.2以上でmagnetic foliationと残留磁化方位の関連性が認められる地点からの高消磁段階成分方位は変形の影響を受けている可能性があると判断した。最終的,15地点からの高消磁段階成分が初生的磁化成分の可能性があるとした。その結果,N-S系岩脈の平均磁化方位は,偏角-44.4°,伏角66.0°(α_<95>=48.5°),NE系岩脈からは,偏角-119.5,伏角-36.4°(α_<95>=34.8°),偏角-119.8°,伏角39.1°(α_<95>=17.0°)の2つの平均磁化方位を得た。これらの平均磁化方位に対応する古地磁気極は,オーストラリアから得られている約12億年前,19億年前の古地磁気極とは,東南極-オーストラリアのゴンドワナ大陸配置では一致しない。その当時,東南極大陸とオーストラリアはゴンドワナ大陸の配置とは異なっていた可能性を示唆する。東南極、エンダービーランドの原生代塩基性火成岩類から超大陸の形成史の解明ための古地磁気学的情報を得るために今年度は以下の実験を中心に行った:(1)自然残留磁化(NRM)の安定性の検討のため54地点の試料から各地点4試料を選び段階熱消磁・交流消磁実験を行った。熱消磁実験からほとんどの試料が2-3成分の安定な磁化成分をもつことがわかった。2成分の場合は低温成分は約160-360°Cまたは480°Cの温度域、高温成分は約480-550°Cの温度域で認められた。3成分の場合は低温/高温成分の他に中温成分(約240-480°Cの温度域)が認められた。これから高温成分はチタノマグネタイトが担っていると考えられる。

交流消磁では、NRMのMDFが5mT前後と低く、10mTの消磁段階で残留磁化強度が10%程になるものが多かった。粒子サイズの大きいチタノマグネタイトが主にNRMを担っているものと思われる。安定な磁化成分は、約10mT以下と以上とに認められるものが多かった。低消磁段階成分は伏角が負で深いものが多く、最近の地球磁場でついた二次的磁化成分と考えられる。高消磁段階成分のうち、NE系岩脈の試料では偏角がNWWで、伏角が正、負の方向をもつものが多く、まとまる傾向を示す。N-S系岩脈では伏角が正のものが多かった。(2)変形構造の評価のために帯磁率異方性の測定を行った。その結果以下の傾向が認められた。NE系の貫入岩類に異方性の高いものが認められる。異方性の度合が上がるほど異方性楕円体の形状は扁平になる。異方性の高い試料の異方性軸には接触面・変形構造との関連性が認められる(K1-K2面は接触面に平行、K1が接触面と平行)。(3)含有強磁性鉱物の推定のため熱磁気分析・ヒステレシス測定に着手した。消磁実験から推定されたチタノマグネタイト(粒子サイズ大)の存在を指示する結果が得られている。東南極、エンダービーランドの原生代塩基性火成岩類から超大陸の形成史の解明ための古地磁気学的情報を得るために今年度は1.帯磁率異方性測定,2.段階的消磁実験による安定成分の分離,3.磁気的異方性と安定な残留磁化成分の方向性の検討,を中心に行った:1.帯磁率異方性測定の結果から,異方性度が上がると共に異方性楕円体の形状が扁平化していくことが示された。また,帯磁率も高くなる傾向が見られる。NE系,E-W系の貫入岩類の方が変形を被っていて,異方性度が高い傾向があり,一方,N-S系は異方性度が低い。異方性度の増加は岩石の変形度合とほぼ対応し,magnetic foliationは異方性度が上がるほど岩脈の接触面(変形構造)と平行になる傾向が認められた。2.段階的消磁実験の結果,ほとんどの試料から概ね2成分の安定な磁化成分が検出された。低消磁段階成分は,熱消磁実験で約160°C360°Cまたは480°Cの温度領域で認められる。高消磁段階成分は,熱消磁実験で約480°C550°Cの温度領域で認められ,(チタノ)マグネタイトが磁化の担い手であることがわかる。低消磁段階成分の方向は,偏角北向き,伏角が負の深い値をもち,最近の地球磁場で獲得された磁化成分と考えられる。一方,高消磁段階成分からは、これまでに塩基性貫入岩類から報告されいるものと同様の地点平均方位(NE系岩脈:偏角SW/伏角-負、N-S系岩脈:偏角N-NW/伏角-正)が得られてきた。NE系岩脈,N-S系岩脈で,方向が異なる特徴的な残留磁化成分の方向が求められる可能性が強くなった。3.著しい変形を被っている岩脈からは、帯磁率異方性の方向性と類似した高消磁段階成分の平均方位が得られてきている。変形による影響である可能性が示唆される。また,異方性度が比較的小さい地点からの残留磁化方位も帯磁率異方性の最大軸の方向と近接する傾向が窺える。東南極,エンダビーランドの原生代塩基性貫入岩類の試料に対して以下の結果を得た。(1)古地磁気測定・57地点中,17地点から安定な低消磁段階成分,21地点から安定な高消磁段階成分を得た。・低消磁段階成分の平均方位は,偏角15.8°,伏角-74.5°。最近の地球磁場による二次的な磁化成分と考えられる。・NE系岩脈(約19億年前)からは,偏角SW,伏角正の成分と偏角SW,伏角負の成分が特徴的である。・N-S系岩脈(約12億年前)からは,伏角正で,偏角NWの成分が得られた。(2)熱磁気分析主たる強磁性鉱物は,マグネタイト。15地点の試料でピロタイトが認められた。(3)交番磁力計による磁気パラメータ測定磁性鉱物粒子の磁区は疑似単磁区から多磁区と推定される。(4)帯磁率異方性測定,薄片観察変形が顕著に認められるものがあり,そのような試料には,異方性度が1.3を超えるものが多数。
単純接触効果研究の新たな展開を可能にする基盤的研究

馴染みのない刺激に対して頻繁に接触することによってその刺激に対して好意的態度が形成される(単純接触効果)過程のモデルを構築することが本研究の目的であった。様々な実験を通して,閾下や注意が向けられなかった刺激に対しては単純接触効果が明確には生起しなかったこと,刺激の物理的提示(ボトムアップ的入力)よりも高次な内的イメージで単純接触効果が生起したことなどから,好意的態度が形成される過程には刺激に対する単なる「単純接触」ではなく,高次な表象が関与していることが示された。今年度の実施計画は(1)潜在的でかつ客観的な単純接触効果測定諜題を新たに開発する,(2)高次認知機能が単純接触効果に及ぼす影響を解明する,であり,ほぼ研究計画通りに進められた.計画1では,潜在的連合テスト(IAT)に着目し,単純接触効果の測定可能性を検討した.刺激として,平仮名2文字と片仮名1文字または片仮名2文字と平仮名1文字で構成された3文字列を用いた.初めに,通常の手続きで単純接触効果が生起するか確認したところ,接触段階と評定段階で共通の処理がなされている場合に,単純接触効果が生じることが判明した.次に,3文字列の接触・非接触刺激と好き・嫌い(ポジティブ単語とネガティブ単語)カテゴリ間での連合強度を,IATを用いて測定したが,必ずしも期待通りの結果とはならなかった.一般に平仮名は片仮名に比べ好意度が高く,仮名の構成要素に対する好みが前面に出たようである.今後,さらにIAT計測の試みを行う予定である.計画2では,注意の選択機能が単純接触効果に及ぼす影響を明らかにする目的で,赤と緑の無意味図形を重ね合わせて提示した.接触段階では,赤または緑の図形を選択的に認識するように求め,評価段階では,選択した図形や無視した図形あるいは重ね合わせた図形について好意度評定させた.その結果,網膜像は全ての条件で同じであるにも関わらず,選択された図形に対して評定を求められた場合にのみ,単純接触効果が生起することが判明した、この結果は,計画1での仮名3文字列で得られた,接触段階の教示に従ってなされた処理方式が評価段階でも行われている場合に単純接触効果が生起するという結果と一致していた.単純接触効果の「単純接触」とは単に目に触れるだけではないことが分かった.平成21年度の研究は,実施計画に沿って次の3つのアプローチでおこなった.1.潜在的な単純接触効果測定課題の開発感情サイモン課題を採用した反応時間計測による単純接触効果の測定を試みた.感情サイモン課題では刺激の感情価と反応の感情価との適合性を操作することで真の好意度を測定しようとするものである.実験1では,二字熟語の接触回数を操作し,実験2では,新聞等での出現頻度の高低を接触頻度の高低とみなして,反応時間による単純接触効果の測定を試みたが,有意な効果を発見できなかった.実験2では,通常の方法では単純接触効果が見出されたにも関わらず,感情サイモン課題では測定できなかった.この結果は,単純接触効果は接触した刺激への好意度が実際に高まるのではなく,単に好意的に反応する傾向が増すにすぎない現象である可能性を示唆するものである.2.高次認知機能の単純接触効果に及ぼす影響イメージ形成による単純接触効果を測定した.一度に刺激全体像を提示する通常の提示方法ではなく,部分像の観察を通して内的に形成させたイメージ像に対して単純接触効果が生起するか否かを検討した.小さな円形の可視窓をマウスの操作によって移動させ,可視窓を通して観察した部分像から全体像をイメージさせた.実験の結果,探索領域の約10%の可視窓の場合に,有意な単純接触効果が認められた.この結果は,単純接触効果が必ずしも刺激全体を一度に観察する必要がなく,イメージ形成という高次の認知機能が単純接触効果に関与していることを示すものである.3.視覚以外のモダリティにおける単純接触効果の測定快不快度が中程度のハーブ等を用いてニオイの知覚的経験頻度(1,5,10回)がその後のニオイに対する快不快度に及ぼす効果を検討した.その結果,経験したニオイは経験しなかったニオイよりも快方向に評定された.特に5回接触のニオイの快不快度は10回接触よりも大きく快方向に変化した.繰り返しによる飽きの感覚が影響した可能性が示唆された.今年度の実施計画は、1.高次認知機能の単純接触効果に及ぼす影響2.視覚以外の感覚モダリティ(触覚と嗅覚モダリティ)における単純接触効果の測定、であり、ほぼ研究計画通りに進められた。計画1では、単純接触効果は閾上よりも閾下で大きいとする見解と閾下での単純接触効果は閾上の効果ほど明確ではないとする見解があり、この点を確かめるために、閾下の視覚刺激提示方法として視覚マスキングの手法を用いた。この結果、閾下単純接触効果はほとんど得られなかった。閾下刺激提示による単純接触効果に関しては更なる検討が必要である。

また単純接触効果生起に関わる視覚表象の形成に刺激の物理的提示(ボトムアップ的入力)が必要かどうかを検討したところ、内的に生成された視覚イメージに対しても単純接触効果が生起し、この効果の生起には高次な表象が関与していることが示された。計画2では、視覚以外の触覚や嗅覚を用いた場合の単純接触効果を計測する手法の検討がなされた。まず触覚における単純接触効果に関して、能動的触知を用いて検討した。刺激提示用の箱内(視覚情報遮断)に方向を固定して設置した木製ブロック(左右上下非対称・無意味)を両手で触知させ、その中心点を指差するように求める課題を接触段階とした。直後にブロック(接触と新奇各5種類)を再度触知きせ、形の好ましさを7段階評価させることで、単純接触効果の生起が確認された。嗅覚における単純接触効果に関しては、ニオイカプセルが練り込まれた市販のシャープペンシルの替芯を刺激材料として用い、これを用いて四字熟語の書き取りを自宅で20日間続けさせることで、このニオイに無自覚的に接触する実験手続きをとった。この方法の場合ニオイや実験の意図に気付いた参加者はいなかったが、単純接触効果の生起も認められなかった。ニオイ強度が低く、閾下提示であった可能性も考えられるが、ニオイそのものに注意が向かなかったために単純接触効果が生起しなかったと考えられた。
メタ認知モニタリングの意識的成分と自動的成分の分離に関する実験的研究

これまでの研究においても,自分自身の認知活動を監視する活動であるメタ認知モニタリングに自動的成分が存在する可能性が指摘されてきたが,本研究において,潜在的誤答プライミングパラダイムを用いることで,メタ認知モニタリングの自動的成分をと売り出すことに成功した。加えて,非意識プライミングの情報を,メタ認知コントロールに利用可能であることも実証した。本研究では,メタ認知,特にモニタリングの意識的な成分と自動的な成分を分離するための潜在的誤答検出パラダイムを開発し,その有効性を検討した。いいかえると,本研究の目的は,潜在的誤答検出パラダイムを用いて,モニタリングの自動的成分と意識的成分の分離が可能であるかどうかを検討することであった。潜在的誤答検出パラダイムは,モニタリグフェーズとアナグラムフェーズの2つのフェーズからなっていた。モニタリングフェーズでは,2桁の足し算問題が筆算形式で提示され,その答えの数字の10の位の数と1の位の数を足した数が10を超えるかどうかの判断を求めるものであった。アナグラムフェーズは,2桁の筆算の答えの数字だけを提示し,アナグラムで提示された問題部分の2桁の数字の組み合わせを答えるものであった。実験の結果,誤反応率と計算アナグラム課題の2つの指標に誤答含有率の違いが見られた。特に,モニタリングフェーズにおいて,正答刺激には誤答含有率の効果が見られないのに対して,誤答刺激では誤答刺激が多くなる75%ブロックでの誤反応率が高くなっていた。75%ブロックは,40間中30問の誤答が含まれており,この多数の誤答が実験参加者のモニタリングレベルを上げることで,付加的な認知処理を必要としたために,誤反応率が高くなったのではないかと解釈できる。このことは,計算アナグラム課題の10%ブロックの成績が高いことによっても支持されるであろう。すなわち,10%では誤答刺激があまり含まれていないため,付加的なモニタリングを必要とせず,計算刺激の学習が容易になったからと考えられるからである。まとめると,潜在的誤答検出パラダイムを用いることで,意識的なモニタリングの成分を取り出すことができたといえよう。一方で,潜在的なモニタリングの成分はうまく取り出せなかったので,この点ついて今後検討する必要がある。本研究では,メタ認知,特にモニタリングの意識的な成分と自動的な成分を分離するための潜在的誤答検出パラダイムを開発し,その有効性を検討する。しかしながら,昨年度の実験から,誤答検出パラダイムにおいて,意識的成分と自動的成分を有効に分離する適切な条件が見つからなかったので,本年度は,まず自動的にメタ認知モニタリングが活性化するかどうかについての実験を行った。具体的には,視覚探索パラダイムを用いて,実験刺激セットに含まれる手がかりを操作し,それに潜在的に気づくかどうかについて検討した。その結果,課題遂行を自動的に行っている参加者だけだが,刺激セットの変化に気づいている可能性が示唆された。ただ,本年度の実験では,被験者数が不十分なため,この知見が十分に実証されたとはいえず,さらに実験が必要である。このような限定があるうえで,本年度の知見の意義を考察すると,(1)メタ認知モニタリングには,自動的に駆動される処理過程が含まれている可能性が高い,そして,(2)このメタ認知的モニタリングの自動的成分の駆動は,認知処理自体の遂行の自動性によって規定されている可能性が高い。すなわち,認知処理が自動的になされている場合にだけ,メタ認知モニタリングも自動的に駆動される可能性があるといえる。H21年度の研究からは,誤答検出パラダイムにおいて意識的成分と自動的成分を有効に分離する適切な条件が見つからなかったので,H22年度は,視覚探索パラダイムを用いて,実験刺激セットに含まれる手がかりを操作し,それに潜在的に気づくかどうかについて検討した。これらの研究結果を受けて,H23年度は,閾下単純接触が刺激の学習時間配分に影響するのかどうかについて検討した。その結果,メタ認知モニタリングが正確であるグループにおいては,接触項目に短い学習時間を配分し,新規項目には多くの学習時間を配分した。この結果は,非意識的処理によってメタ認知コントロールが変わることを示しており,本研究の目的の一つであった,メタ認知モニタリングの自動的成分の発現を確認できたといってよいであろう。

加えて,誤答検出パラダイムを用いて,誤答を検出するためのメタ認知モニタリングが自動的に駆動されるかどうかについて検討した結果,誤答を含むような計算課題を処理する場合には,他の処理に遅延がみられ,メタ認知モニタリングが自動的に駆動する可能性が示された。本年度の研究結果からは,これまで意識的な処理であると考えられてきたメタ認知モニタリングの自動的成分が存在すること,また,それらが実験的に抽出可能であることを明らかにしており,今後さらにメタ認知の意識性の問題について検討していく必要があるといえる。
頭頸部癌における新規DNA脱メチル化剤を使ったメトロノーム療法導入の研究

これまで18q23に位置するGALR1の高メチル化が生存率を有意に低下させ、遺伝子導入することで癌細胞増殖能を低下させることからも、脱メチル化剤の有効性を示唆してきた。また、VEGF/Bcl-2経路に作用する分子標的薬に抗腫瘍・血管新生抑制作用があり、さらにはメトロノーム投与法によって持続的な血管新生抑制効果や治療抵抗性の癌を抑え込むといった可能性も示した。今回我々は、血管新生をin vivo, in vitroから評価する手法を用いてDNA脱メチル化剤の薬理効果について調べる予定である。さらに、脱メチル化剤が化学療法抵抗性の癌に対して感受性を増すとの報告があり、従来の抗癌剤(Cisplatin)、同様のエピジェネティック治療薬であるヒストン脱アセチル化酵素(HDAC)阻害剤(TrichostatinA)、放射線治療の組み合わせによる効果を調べた。
異なる粉体から生成される水和物の物理化学特性を考慮したコンクリートの物質移動特性

セメントペーストからコンクリートへの拡張を検討するにあたり、まずはセメントペーストを用いた、化学的な物性の把握を実施している。今後必要と考えられる、セメント代替材料である高炉スラグ微粉末およびフライアッシュを用いたセメントペーストを用いて、その反応性をXRDと選択溶解法により検討を加えた。これより、生成される物質の違いと、CSHのCa/Si比を体系的に整理する予定であるが、まだ始めたばかりであり、今後の実験データの蓄積が必要となる。一方、物質への吸着や固定化が物質拡散の律速にどの程度なりうるかを検討するために、モルタルを用いた炭酸化試験を促進と実環境で実施している。その外的な力の相違がどのように反応に影響するかについては、具体的に検討を加え、物理・化学的な解明を目指して、論文執筆を検討している。一方、塩分浸透については、コンクリートを作製して促進である電気泳動非定常法と実環境に近い浸漬試験の比較を行うことで、固定化や吸着の影響がどの程度あるのかを、定量的に把握するために実験を行っている。こちらも、論文化を目指してデータを整理している段階である。また透水や透気についても検討を加えており、水和生成物が存在することで空隙構造が変化するかどうかを整理している。さらに、炭酸化により、空隙構造の変化や水和物の変化による固定化能力の低下などを明確にすることと物質移動抵抗性への影響も整理をしている。また、遷移帯をどのように緻密化可能か、またどのようにしたら遷移帯を表現できるかなどを、プレパックドコンクリートなどを用いて、検討を加えている。以上を検討して、セメント技術大会や土木学会全国大会、JCIへの論文投稿と国際会議への投稿を実施している。モルタルやコンクリートを用いた検討では、計画を大きく上回って進行しているが、化学的検討が少し遅れているため、今後重点的に実施をしていく予定である。概ね進捗通りのため、2019年度も継続する。特に炭酸化に与える水和物の影響およびその固定化については、できるだけ解を得られるように工夫した検討を実施する。塩害についても、促進と実を比較することで、どのように固定化されるのかを整理する。炭酸化後の物質移動特性は、定量評価を行う。以上を整理して、国際会議を含めた学会投稿を目指す。研究を実施するにあたり、購入を検討していた物品補充が年度内に生じなかったため。次年度には生じることが想定されることから繰り越しをお願いしている。
スギ花粉症マウスに対する抗原の経口投与は免疫寛容を誘導するか?

スギ花粉症マウスに対するスギ花粉の経口投与は免疫寛容を誘導するか否かを明らかにするためには、スギ花粉症モデルを作成する必要がある。パイロットスタディとしてスギ花粉症モデルを作成した。ゲージで飼育しているマウスに対して吸入チャンバーを利用してスギ花粉の暴露を行った。暴露は1日16時間で週2日とし、花粉の濃度は50万個/m^3に設定した。コントロールとしてスギ花粉粒子を暴露しないマウスも作成した。暴露期間を12週と24週に設定して暴露終了後断頭し、鼻腔および肺胞洗浄液を採取、それらの総IgE濃度を測定した。また心臓穿刺を行い、採血した後血清を分離、スギ花粉特異的IgE濃度を測定した。その結果、鼻腔洗浄液中の総IgEはスギ花粉暴露群で非暴露群より高値であった。肺胞洗浄液ではスギ花粉暴露群で総IgEは高値を示したが、非暴露群との間に優位な差を認めなかった。血清中のスギ花粉特異的IgE濃度は測定機器の感度の限界であり、正確な測定は不可能であった。以上から花粉暴露を行ったマウスにおいてスギ花粉症が発症していると考えられた。次に下鼻甲介粘膜の免疫染色を行った。T細胞系観察のためにCD3-eを、B細胞系観察のためにCD45R/B220を、メモリーT細胞のホーミングとナイーブリンパ球の観察のためにMadCAM-1を用いた免疫染色をパラフィン包埋切片を用いて施行した。Negative controlは花粉非曝露マウスの下鼻甲介粘膜、positive controlとしては肺胞洗浄液でIgEが上昇したスギ花粉症マウスの肺組織を用いた。その結果、スギ花粉症マウスの肺組織でCD3-e陽性細胞が肺上皮と血管内皮細胞に見られたが、その他の組織では全く染色されなかった。スギ花粉症マウスの感作後鼻粘膜の免疫染色は困難を極め、この時点て抗原経口投与は断念せざるを得なかった。今後は凍結粘膜を用いての染色を計画したい。暴露は1日16時間で週2日とし、花粉の濃度は50万個/m^2に設定した。暴露期間を12週と24週に設定して暴露終了後、マウスを麻酔下に気管切開、その後に断頭し、鼻腔および肺胞洗浄液を採取、それらの総IgE濃度を測定した。以上から花粉暴露を行ったマウスにおいてスギ花粉症が発症していると考えられる。現在はこれらマウスの下鼻甲介粘膜を採取し、パラフィンにて包埋して組織切片を作成中である。組織学的にアレルギー反応が生じていると確認されれば、花粉の経口投与にとりかかる予定である。