hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハウス作物の水消費機構と最適灌漑スケジューリング

栽培作物はブロッコリーを用いた。土壌中の水分消費および水分移動を測定するために12本のテンシオメータを埋設した。また土壌水分計として昨年度購入したステップ式TDRケーブルテスタ,および本年度購入したマイクロロガーを用いた。その他,土壌温度,地中熱伝達量,純放射量,日射量,アルベド,気温,湿度,風速,計器蒸発量など水消費に係わる環境要因の測定を生育期にわたって行った,比較のためにマルチ被覆無し圃場を設け,同様の実験を行った。土壌水分張力体積含水率曲線の作成には本年度購入した自動圧力調整器を利用した。灌水時期をpF2.3に設定して灌漑を行った結果,マルチ圃場は裸地圃場に比べ灌水量は1/3に減少した。また土壌水分減少法から求めた消費水量は裸地圃場の60%であった。これは根群域下層からの毛管移動が原因であることを実験的に明らかにした。一方,マルチ被覆条件下における土壌水分・熱移動について数値計算を試み,シミュレーションモデルの作成を試みた。この結果,土壌表面マルチ下における水の凝結現象を定量的に把握することが出来た。また昨年度とは灌漑法が異なる,マイクロスプリンクラ-灌漑条件下における水消費メカニズムのモデル化を試み水消費量の定量化を行った。日本におけるハウス園芸の普及はめざましく、現在約7万haに及んでいる。そのうち70%が野菜栽培に利用されており、花卉、観葉植物、果樹が主体の欧米と我が国の大きな違いと言えよう。こうした野菜供給基地的な著しい発展にもかかわらず、ハウス園芸における基本的な問題である、「水消費・水管理」についての研究は十分でなく、ハウス作物の灌漑計画を策定する際の難点となっている。ハウス内では降雨が遮断されるので、点滴潅漑、ミスト潅漑、マイクロスプリンクラ潅漑などのいわゆるマイクロ潅漑法が採用されている。潅漑法が異なれば作物の蒸散、土壌の蒸発条件も異なり、結果として水消費量も異なってくる。こうした潅水方法の違いのみでなく、ハウスの被覆材によるエネルギ透過・遮断・反射および換気による微気象の変化によりハウス作物の水消費機構も異なってくる。また潅漑以外の補給源として、下層からの毛管補給量、降水の横移動量などについても定量化する必要がある。さらに水の節水性の観点からは、作物収量、水利用効率を最大にするための「潅漑スケジューリング」の手法が必要となる。本研究では、(1)ハウスにおけるこうした個々の物理特性、作物生理特性を実験・調査し、(2)ハウス内の環境予測モデル、土壌・作物・大気系の水移動モデル、作物の形態モデル、さらに温・湿度、降雨等の気象発生モデル等を作成し、これを(3)潅漑スケジューリングへ応用を行ったものである。
硝子体疾患における眼内Tリンパ球6-color flow cytometry解析

硝子体切除術時の残余検体を用いて硝子体細胞を分離し、6-color FCMで硝子体Tリンパ球の細分化(PD-1陽性Tリンパ球、活性化Tリンパ球、Treg、等)を行う。
戦後日本の家族像と規範の変動-映像における家族表現を通して

日本において、現在の家族像の原型といえる像が、マスメディアにおいていつどのように成立し、それはどのようなものであったかをテーマとした。具体的には、1950年代に映画において成立した「ホームドラマ」に関する資料の収集と分析をおこなった。この研究助成によって実際におこなった調査研究は以下のとおりである。(1)戦前と1950年以後の、映画における家族像の変化を実証するため、キネマ旬報の記事を対象に、昭和10年と昭和30年の内容分析をおこなった。(2)当時の宣伝の形式を分析するため、19481964年の家族をテーマとした映画の新聞広告と新聞記事を調べ、内容分析をした。(1)(2)のため、コピー代、と資料作成のためのアルバイト代。消耗品代、資料収集旅費を要した。(3)当時の監督、宣伝担当、企画者らにインタビューをおこなった。このため、テープ起こしのためのアルバイト代、消耗品代、若干の飲食代を要した。(4)これ以外に、関連の雑誌記事やプログラムの収集、当時の映画の視聴や録画をおこない、撮影所の見学をおこなった。このため、コピー代、アルバイト代、ビデオ等の消耗品代、旅費を要した。これらの分析から、戦前の、階級的で母子を中心した家族像から、1950年代より大衆的で日常生活を中心とした「家族」像が共有されていったことが明らかとなり、当時の家族的行為の変化やその後の高度成長との関連も推測される。また、こうした変化は、従来の一方向的なメディアの作り手-受け手モデルでは説明できない。これらの成果の一部は、5月の法社会学会で「戦後日本の家族像」として、9月の家族社会学会で、「映画における家族神話の生成」というタイトルで発表した。来年度さらに分析をすすめて、図書として出版する予定である。
小児高度実践看護師の子どもと家族の包括的アセスメント育成プログラム開発

これまでの実績は、小児看護における高度実践看護師の包括的アセスメント育成プログラムを検討する上で、包括的アセスメントの一部である身体的アセスメントに焦点を当てた。子どもを受け入れる医療施設において、子どもの症状を見逃さず医療者間で情報共有する必要があるが、実際には、0歳から思春期の子どもまで幅広い年齢であること、さまざまな状況が予測されることから高性能小児シミュレーターを用いたシミュレーション教育法を検討した。シミュレーターを用いたさまざまな状況で対応を学べるよう、シミュレータープログラミングを構築するため、1シミュレーターで可能な学習を学ぶ2シミュレーションプログラムを体験する3プログラミングの方法を学ぶ4シナリオを作成する計画を立案した。小児看護専門看護師および専門看護師教育課程で学ぶ大学院生が、高性能シミュレーターを使った研修とアセスメントを体験し、シナリオ検討に参加した。この結果、臨床経験のある看護師の視点により、状況に応じた身体アセスメントをするために必要な要素や医療者間での情報共有の仕方が見出された。2019年度は、これらの視点を踏まえ、子どもの身体、生活、発達、生育環境、家族などの視点を含めたアセスメントの枠組みをつくり、教育方法を提案することを目指す。包括的アセスメント育成プログラムの構築を目指し、1年目は入院施設、地域のクリニック、入所型施設などの看護師からヒアリングを行い、地域で暮らす子どもと家族を包括的にアセスメントする枠組みを提示することができた。2年目はアセスメント能力向上のための教育方法を検討する上で海外において教育効果を挙げているシミュレーションに着目し、研修会を行い、方法と効果の検討を行った。3年目には、シミュレーション教育を方法論として教育プログラムに含めるため、シミュレーション体験とプログラミングを行う研修会を開催し、小児看護の臨床経験のある看護師と共にプログラムを作成できている。4年目には、これまでに得た知見について文献を元に検証することができた。しかし、包括的なアセスメント能力を育成する系統だったプログラムにはいたっていない。洗練されたプログラムにするには、更なる研究参加者からのプログラム実施後のヒアリングが必要であるため、進捗状況がやや遅れている2019年度は、これまで検討してきた教育方法に加え、包括的にアセスメントする枠組みを包含できるような教育プログラムを検討する。そのため、子どもに関わる高度な実践知を持つ看護師に検討したプログラム実施後のヒアリングを行う。あわせて、基礎教育を終えた看護師が改めて包括的アセスメントを学ぶ上で必要な支援を聞きとり、プログラム開発を行う。初年度にヒアリングを行った看護師は、地域で暮らす子どもと家族に携わるものであったが、複数の看護師がチームとなって看護を提供する組織に所属していた。しかし、看護師が2人以上配置されることが難しい保育所や養護施設などもあり、看護師には健康に育つ子どものアセスメント能力も求められている。最終年にあたる2019年度は、これらの包括した内容のプログラム開発を目指す。子どもと家族へのケアを担う高度実践看護師(専門看護師を含む)の、子どもと家族の包括的アセスメントを育成するプログラム開発にあたり、様々な背景のある子どもと家族が抱える課題は多岐にわたるため、平成27年度は、外来・入所施設・地域にある医療機関において子どもと家族に関わる看護師がどのような視点をもって子どもと家族をアセスメントしているのか、ヒアリング調査を行った。ヒアリング調査の対象となったのは、小児科外来、小児科クリニック、保健センター、療育施設、児童精神関連の施設、子どもを対象とする訪問看護ステーション、保育園、初等・高等教育機関、電話相談施設の看護師であった。ヒアリング調査の結果、1入院施設とは異なり短時間での対象把握、2子どもの身体とこころの成長・発達、3子どもと家族の家庭での生活状況、4家族が子どもを養育し療養する力量、5療養を必要とする学校生活の維持、などに焦点を当てた関わりをしていることが明らかとなった。これらのヒアリング調査結果より、地域で暮らす子どもと家族を支える看護師がどのような視点に着目しているかの示唆が得られ、これらの看護師のアセスメントを集約していく意義が見いだされた。平成27年度は、子どもと家族の包括的アセスメントについて国内外の事情から課題を明らかにすることを目指していたが、国外の事情についてまで探ることが出来なかった。しかし、地域で暮らす子どもと家族をアセスメントする際にどのようなことに注目しているかが示唆され、身体的アセスメントとは異なる視点を包括的アセスメントに含める重要性が見いだされ、次年度に向けた具体的な調査の枠組が得られたことから、概ね順調に進展していると考える。子どもと家族へのケアを担う高度実践看護師(専門看護師を含む)の、子どもと家族の包括的アセスメントを育成するプログラム開発にあたり、今年度は、前年度明らかにされた地域で暮らす子どもと家族を支える看護師のアセスメント視点が明らかにされた。なかでも、入院施設とは異なる医療機関において、短時間で子どもと家族の状況を把握することが求められていたことから、子どものからだとこころのアセスメント能力を育成する必要性が見出された。そこで今回は、子どものフィジカルアセスメント能力の育成方法を探ることを目的に、シミュレーションを用いたフィジカルアセスメントの講習会を開催した。講師を招き、受講者と共にフィジカルアセスメントの教育方法を討議し、事例を用いた演習を検討した。平成27年度は、地域で暮らす子どもと家族をアセスメントする際に看護師が着目していることが明らかにされ、包括的アセスメントにはからだ・こころ・成長発達・生活状況・養育力、療養を必要とする生活の維持などを含める必要性が示唆された。

平成28年度は、国内外での包括的アセスメント教育を把握することを目的とし、国外視察も計画していたが、米国でのアセスメント教育の一つであるシミュレーション教育について講師を招き教育方法を検討することが出来たことから、概ね順調に進展していると考える。平成29年度は、小児看護における高度実践看護師の包括的アセスメント育成プログラムを検討する上で、包括的アセスメントの一部である身体的アセスメントに焦点を当てた。子どもを受け入れる医療施設において、子どもの症状を見逃さず医療者間で情報共有する必要があるが、実際には0歳思春期の子どもまでの年齢幅が広いこと、様々な状況が予測されることから、高性能の小児シミュレーターを用いたシミュレーション教育法を検討した。シミュレーターを用いた様々な状況での対応を学べるよう、シミュレーションプログラミングを構築するため、1シミュレーターで可能な学習を学ぶ、2シミュレーションプログラムを体験する、3プログラミングの方法を学ぶ、4シナリオを作成する計画を立案した。小児看護専門看護師および大学院で専門看護師教育を学ぶ院生を対象に、高性能シミュレーターによるプログラミングの研修会を開催し、実際にシミュレーションを行い、アセスメントの着眼点や情報共有がどのようなものか体験してもらった。また、同じシミュレーターを用いて様々なアセスメントが可能になるようなシナリオ検討に参加してもらい、何を習得できるか検討を行った。その結果、臨床経験がある看護師の視点より、状況に応じた身体アセスメントをするために必要な要素や医療者間での情報共有の仕方が見出された。次年度は、これらの視点を踏まえ、子どもの身体、生活、発達、成育環境、家族などの視点を含めたアセスメントの枠組をつくり、教育方法を提案することを目指す。包括的アセスメント育成プログラムの構築を目指し、1年目(平成27年度)は入院施設・地域のクリニック・入所型施設などの看護師よりヒアリングを行い、地域で暮らす子どもと家族を包括的にアセスメントする際の枠組を提示することができた。2年目(平成28年度)はアセスメント能力向上のための教育方法を検討する上で、海外で教育効果を上げているシミュレーションに着目し、どのような方法でどのような効果が生まれるのかなど、研修会を開催して教育方法を検討することができた。そして3年目(平成29年度)に、シミュレーション教育を1つの方法論として教育プログラムに含めるため、シミュレーション体験とプログラミングを行う研修会を開催し、小児看護の臨床経験がある看護師と共にプログラムを試作できたことから、概ね順調に進展していると考える。これまでの実績は、小児看護における高度実践看護師の包括的アセスメント育成プログラムを検討する上で、包括的アセスメントの一部である身体的アセスメントに焦点を当てた。子どもを受け入れる医療施設において、子どもの症状を見逃さず医療者間で情報共有する必要があるが、実際には、0歳から思春期の子どもまで幅広い年齢であること、さまざまな状況が予測されることから高性能小児シミュレーターを用いたシミュレーション教育法を検討した。
直交分子設計による超高分子工学：機能性自己組織材料の創製

ブロック共重合体の自己組織化を利用した材料開発に向けて,構造因子や機能因子を組み込んだ開始剤やモノマーを設計し,狙いとする高分子鎖を構築する「超高分子工学」を研究した。後に切断可能なブロック共重合体,明確な位置に相補的水素結合サイトを有する超分子ブロック共重合体,環状鎖をベースとするブロック共重合体,交互配列を含むブロック共重合体,つなぎ方が工夫されたブロック共重合体などの合成を通じ,それぞれの自己組織化構造や機能創出を展開した。本研究では,精密重合の開始剤や停止剤に対して、構造制御因子と機能発現因子をあらかじめ組み込む直交分子設計を行い,精密重合と生成高分子の自己組織化構造制御を経て、機能性自己組織材料へと誘導する「超高分子工学」を研究する。本年度は計画通り,切断因子をポリマー内の明確な位置に導入する研究として,酸で分解可能なヘミアセタールエステル結合を接合部に有するブロックコポリマーに関する研究を行った。この結合がビニルエーテルとカルボン酸を混ぜるだけで生成し,ルイス酸により可逆的に活性化されて精密カチオン重合を開始することに着目し,精密カチオン重合と精密ラジカル重合の組み合わせで,簡便に切断性ブロックコポリマーを合成する手法を確立した。得られたビニルエーテルとメタクリル酸メチルのブロックコポリマーでキャスト膜を作成したところ,自己組織化によるシリンダー構造を形成していることがわかり,さらにこの膜を,酸を含むヘキサン溶液に浸すだけで,接合部が切断され筒部が除去でき,規則的細孔構造を構築できることを明らかにした。また,水素結合因子を狙いの位置に導入する研究として,相補的水素結合部位を有する二種類の二官能性開始剤を設計・合成し,これらを用いた精密ラジカル重合を確立した。得られたポリマー鎖の中央に相補的水素結合部位が定量的に導入されていることを証明し,さらに得られたポリマー鎖同士が中央で相互作用し,X型の超分子ブロックを形成することを明らかにした。本研究では,精密重合の開始剤や停止剤に対して,構造制御因子と機能発現因子をあらかじめ組み込む直交分子設計を行い,精密重合と生成高分子の自己組織化構造制御を経て,機能性自己組織材料へと誘導する「超高分子工学」を研究する。本年度は会合定数の高い相補的水素結合を高分子鎖の狙いの位置に導入する研究として,ハミルトンレセプターと呼ばれる多点水素結合を有する二官能性開始剤を設計・合成した。これを用いたリビングラジカル重合を確立し,中央にハミルトンレセプターを有するポリマーを精密に合成した。このポリマーに対し,相補的に水素結合可能なサイトを有するポリマーを混ぜると,ゲル透過クロマトグラフィーでも観測できるほど,強固に結合したT字型の超分子ブロックコポリマーが得られた。さらに,鎖延長化反応により,周期的にグラフト化された超分子グラフトコポリマーを構築した。また,開始剤に加えて,モノマーにも構造制御因子と機能発現因子を組み込むことで,独自の機能性自己組織化材料に向けて検討を開始した。ここでは,交互共重合可能なスチレン誘導体とマレイミド誘導体に着目した。特に,開始剤に親水性のポリエチレングリコール(PEG)を用い,スチレン誘導体には機能基を,マレイミド誘導体には自己組織化を誘導するために長鎖アルキル基を導入した。この重合制御が可能であることを見出し,これにより機能性自己組織化材料の足がかりとした。本研究では,精密重合の開始剤や停止剤に対して、構造制御因子と機能発現因子をあらかじめ組み込む直交分子設計を行い,精密重合と生成高分子の自己組織化構造制御を経て、機能性自己組織材料へと誘導する「超高分子工学」を行なってきた。平成23年度に引き続き,平成24年度は水素結合因子を狙いの位置に導入する研究として,相補的水素結合部位を有する二種類の二官能性開始剤を用いた精密ラジカル重合,さらにその鎖延長カップリング反応によって,鎖の中央部位や規則正しく水素結合因子が導入された様々な高分子を合成した。さらに,水素結合力のより大きい二官能性開始剤も合成し,同様の高分子を合成した。これら高分子を用いて,水中自己組織化挙動,超分子型グラフト化などを検討し,新しい自己組織化挙動を見出した。平成23年度に見出したヘミアセタールエステル結合を切断因子として高分子鎖を構築する研究を発展させ,この結合を有する環状開始剤の設計と,それを用いた環拡大リビング重合により,環状高分子鎖の精密合成を実現した。切断基を切断することで,環状鎖であることを証明した。この重合は非常に制御されており,環状鎖のブロックコポリマーや環状鎖と直鎖からなるブロックコポリマーへの展開が見込まれる。また,配列制御ラジカル重合を目指して,切断性基を組み込んだモノマーやモノマーと開始剤の設計,合成を検討し,配列制御の礎となりうる一分子ラジカル付加制御を実現した。

本年度は,リビングラジカル重合開始剤を有する親水性のポリエチレングリコール(PEG)を用い,安定炭素ラジカルを発生できるトリフェニルメチルハライドを有するスチレン型モノマーと,長鎖アルキル鎖を有するマレイミドの交互共重合を制御することで,親水性鎖とラジカル発生サイトを規則的に有する疎水性鎖から成る両親媒性ブロックコポリマーを合成した。このポリマーは水中でミセルを形成し,ラジカル発生を制御することで,ミセルのコアでラジカルを高濃度に集積できることがわかった。また,ポリメタクリル酸メチル(PMMA)とポリスチレン(PS)のブロックコポリマーは半導体の微細構造形成に有用な自己組織化分子として着目されているが,自己組織化には高分子量が必要であり,微細化へ課題があった。そこで,分子量の小さい両セグメントが多くつながった「マルチブロックコポリマー」,両者を側鎖に有する様々なタイプの「グラフトブロックコポリマー」を合成し,短いセグメント長のPMMAとPSから成る新しいタイプのブロックコポリマーを合成した。26年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通り,構造因子として「切断因子」「水素結合因子」をポリマー鎖の明確な位置に導入するための開始剤設計,それらを用いた重合制御を実現しており,「おむね順調に進展している」と評価できる。機能性自己組織材料へと誘導するためのリビング重合開始剤に対する「組み込み分子設計」がなされている。また,本研究に関して,学会発表・論文発表を行っており,「おむね順調に進展している」と評価できる。現在までに,あらかじめ構造制御因子や機能発現因子を組み込んだ開始剤やモノマーを用いて重合を制御するという斬新な手法を用いることで,切断性ブロック共重合鎖や環状高分子鎖などの新しい高分子鎖を構築してきた。また,合成高分子で未踏領域と考えられてきた配列(シークエンス)制御に対しても,このような「組み込み型設計」が有用であることを見出し,該当分野をリードする成果を挙げてきた。これらの成果に対して,数多くの学会発表と,学術論文投稿も数多く行えていることから,おおむね順調に進展していると言える。今後は本研究の根幹である「直交分子設計」を推進するために,昨年度までに実現した切断因子の導入に加えて,機能発現因子の導入を行う。また,水素結合因子導入に関しては,ポリマーと水素結合の協調自己組織化がより明確に発現するための分子設計を検討する。今後は,開始剤のみならず,モノマーにも構造制御因子と機能発現因子を組み込むことで,独自の機能性自己組織化材料に向けて検討を行う。特に,交互配列や繰り返し位置に機能発現因子を導入することで,自己組織化でこれらの機能が増幅される設計を狙う。相補的水素結合因子の組み込みに対しては,強固な相互作用部位を規則的に有するポリマーの合成ができつつあるので,そのゲル化機能を調べ,構造の明確な超分子ゲルへと発展させる予定である。切断因子を組み込んだ環状開始剤を用いた環拡大重合に対しては,別の精密重合開始剤を組み合わせることや切断因子の組み込み方を工夫することで,環状鎖と直鎖からなるブロック共重合体やネックレス型ブロック共重合体を合成し,新しい自己組織化材料へと発展させる。
神経難病患者の痛みの看護を推進するための神経内科看護師への支援プログラムの開発

本研究の目的は、1神経難病患者の痛みの経験と実態を明らかにする、2神経内科病棟看護師の神経難病患者の痛みの看護に関する教育ニーズを明らかにする、3神経内科病棟看護師への痛みの看護を促進する支援プログラムを考案し評価することにある。研究実施計画は3段階で構成されており、2018年度は、2017年度に引き続いて第2段階の「神経難病患者の症状に対する看護実践の現状および困難に関する調査」の結果から教育ニーズを分析した。これらに基づき第3段階の「神経難病患者の痛みの看護に関する神経内科病棟看護師を対象とした支援プログラム作成」の骨子を構築した。これまでの研究の経緯としては、第1段階で神経難病患者の知覚異常(痛み、痺れなど)に関する経験を明らかにし、患者の症状に伴う体験や結果、そして対処を報告した。対象は様々な知覚異常を経験しながらも十分なサポートがないために独自対処していることが明らかとなった。つまり看護援助の積極化が必要な状況であり、第2段階以降に進むことの必要性を確認した。第2段階では、神経内科病棟に勤務する看護師(以下では神経内科看護師)243名を対象に、知覚異常を含む8の症状緩和に関する看護実践の現状と困難を調査した。結果、症状発症の機序や患者の理解、そして心理的な援助への教育ニーズを明らかにできた。第3段階では、過去の取り組みから「リフレクション」を主とした内容で、第1段階、第2段階の知見を踏まえて、1神経難病看護師の知識基盤の課題、2不全感といった感情管理の課題、3患者理解の課題に着目したプログラムを構築し、実施および評価する。研究実施計画は3段階で構成されており、2016年度は第1段階として、神経難病患者の知覚異常(痛み、痺れなど)に関する経験を明らかにすることを目的に取り組んだ。研究方法は、神経難病患者の中でも知覚異常に関する報告の多い多発性硬化症患者、視神経脊髄炎患者11名に対するインタビューを行った。インタビューでは、知覚異常に伴う経験について半構造的に聴取を行い、結果から知覚異常の実際、困難、対処、サポートニーズについて検討中である。本邦において、神経難病患者の知覚異常に伴う経験は明らかにされてこなかったが、今回のインタビューによって患者の経験や対処から今後の看護支援に対する示唆が得られると考えられる。結果は順次、学会等で報告予定にしている。また2017年度は第2段階の計画として神経内科病棟看護師の神経難病患者の痛みへの看護に対する実態と課題を量的に調査し、そこから教育ニーズを明らかにする。2016年度はその準備を行った。まず、神経内科看護のエキスパートの看護の実態を把握し、神経難病看護に必要な能力を抽出するため、3病院の神経内科病棟を訪問し見学、研修を実施した。さらに、神経内科看護のエキスパートとディスカッションし、神経内科看護の現状や抱えている課題を聴取した。そして、神経内科看護に関する教科書の調査を行い、教育内容の実態を検討した。これらの結果を踏まえ、神経内科看護に必要な能力に関する実践の実態と課題を調査し、その中で症状緩和の一つとして知覚異常に対する取り組みを明らかにする方向で計画している。第1段階である、神経難病患者の知覚異常(痛み、痺れなど)に関する経験を明らかにすることを目的とした質的研究を実施し、概ね順調に進行している。知覚異常の実際では、≪患者が経験している知覚異常≫≪日常生活に影響を与える知覚異常≫≪知覚異常の変動≫という3テーマが帰納的に導かれた。具体的には【しびれは慣れるが、痛みは耐え難い】【多彩なしびれの感じ方】【痛み・しびれとは異なる知覚異常】【特定の部位に限局した知覚異常】といったカテゴリーが生成され、しびれはあっても日常生活を送る上で慣れが生じていた。【痛み・しびれによる日常生活への影響】では、手・手先のしびれや感覚鈍麻に伴う把持力の低下などがみられた。【症状の発現のタイミングは様々】【症状を悪化させる要因は様々】については患者によって様々な症状悪化要因があった。知覚異常の対処では、《知覚異常の緩和・悪化の予防》《知覚異常に伴う日常生活や役割への影響の補完》《知覚異常に対する精神的支え・認識的コントロール》《知覚異常の対処への認知》という4テーマが導かれた。【知覚異常を緩和する】【活動と休息を工夫する】【予測して判断する】では薬物療法やストレッチなどの緩和方法や、活動と休息のバランスを図ることで悪化を防ぎ、症状への対処の判断などについて語られた。また【関係性を維持しながらサポートを受ける】【知覚異常による二次的影響を抑制する】【対処による弊害を抑える】【知覚異常と役割のバランスをとる】では対象は相手との関係性を見極めながら理解を求めたり家事を依頼していた。【傾聴・共感で安心を得る】【気持ちをコントロールする】【知覚異常と一体になる】【比較して現状を良いものと捉える】では知覚異常について考えすぎずに前向きになるなど意図的に解釈していた。【対処は自分でする】【対処できない】では、対処は自分で情報を得て編み出していることなどが語られていた。

本研究の目的は、1神経難病患者の痛みの経験と実態を明らかにする、2神経内科病棟看護師の神経難病患者の痛みの看護に関する教育ニーズを明らかにする、3神経内科病棟看護師への痛みの看護を促進する支援プログラムを考案し評価することにある。研究実施計画は3段階で構成されており、2017年度は第2段階の計画として神経内科病棟看護師の神経難病患者の痛みへの看護に対する実態と課題を量的に調査し、そこから教育ニーズを明らかにする。まず2016年度には第1段階として、神経難病患者の知覚異常(痛み、痺れなど)に関する経験を明らかにすることを目的に、多発性硬化症患者、視神経脊髄炎患者11名に対するインタビューを行った。結果から知覚異常の実際、困難、対処、サポートニーズについて検討し、学会等で報告した。次に国内外の文献や書籍を検討し、2017年度は、「神経難病患者の症状に対する看護実践の現状および困難に関する調査」を行った。これまでに神経難病患者の症状別の看護実践に関する報告は事例研究がほとんどであり、調査項目の洗い出しの過程を慎重に行った。現在24施設の神経難病看護に携わる看護師への調査が終了し、243人(回収率35.9%)より回答を得ている。今後、症状別に神経難病看護師の看護実践の現状と困難について分析するとともに、その教育ニーズを明らかにして発表予定である。実施計画では、2018年度には第3段階として神経内科病棟看護師への支援プログラムの考案と評価を行う。具体的には、「神経難病患者の痛みの看護に関する神経内科病棟看護師を対象とした支援プログラム作成」を行う。そして「支援プログラムによる神経内科病棟看護師の患者の痛みに対する認識や看護実践の変化について評価」の段階へと進める予定にしている。現在、第2段階である「神経難病患者の症状に対する看護実践の現状および困難に関する調査」を実施途中であり、若干遅れているが大きな問題なく進行している。まず、神経難病患者の症状に対する看護実践について、呼吸障害、嚥下障害などそれぞれの症状に対する事例研究が散見されたが、神経難病患者の多様な症状を総括した研究した報告はなかった。そこで、国内外の文献や書籍について検討し、神経難病患者に多く見られる症状として「意識障害」「呼吸障害」「運動障害」「知覚障害」「言語障害」「嚥下障害」「排泄障害」を抽出した。そして、各症状に必要な看護援助として、症状緩和や補完のための看護技術の他、アセスメントや日常生活援助、対応、心理面への援助、家族看護、多職種連携などを問う項目を作成した。これらに対して、実践状況、および実践上の困難について5段階のリッカート尺度で評価を求める7症状178項目で構成される調査票を作成した。調査票のプレテストとして、2016年度に訪問した2施設の神経内科病棟の看護師を対象に調査を行い、調査票への回答を求めるとともに、各項目へのコメントを記載してもらった。52名からの回答を得て、分析し、内容妥当性を検討するとともに、質問項目の精選を行った。以上の過程を経て、6症状94項目の実践状況、および実践上の困難に関する質問項目を完成させた。加えて、回答者の基本属性、自己研鑽やストレスマネジメントの状況、知覚異常の看護についての自由記載についても含めた。
動物の一生において時期・組織特異的にインスリン様活性を制御する新規機構とその意義

インスリン様成長因子(IGF)は、動物の発達・成長・成熟に必須なホルモンで、最近になり、抗老化活性も有していることが明らかとなった。IGFの生理活性は、活性化されたIGF-I受容体キナーゼによってチロシンリン酸化されるインスリン受容体基質(IRS)により仲介される。これまで我々は、IRSのユビキチン化の変動を介して、IRSの「質」と「量」が調節され、IGFの生理活性が変動する結果、動物の発達、成長、成熟、代謝、老化が制御されるという新しい機構が存在する可能性を明らかにしてきた。そこで、今回、IRSとの相互作用が特定されたユビキチンリガーゼあるいは脱ユビキチン化酵素を過剰発現した細胞を用いて、標的となるリジン残基を決定を試み、これまでに報告のないリジン残基の同定に成功した。また、IRSが作用を発現する部位の一部がエンドソームであることを証明した。25年度が最終年度であるため、記入しない。
希ガスをトレーサーとした太平洋における海洋循環の解明

太平洋深層の海洋循環を調べるため、新たに高精度の分析システムを構築し、ヘリウム同位体比の分布図を作成した。西部北太平洋では、深さ2500mでは低緯度の西向流はフィリピン海に流れ込む一方、3000mではマリアナ弧に沿って北に向きを変えることを明らかにした。ヘリウムの異常が少ない深さ4000mでも、係留系によって北向きの流れが確認できた。これらの観測結果は高解像度の診断的数値シミュレーションの結果と一致した。海水から溶存気体を抽出し、希ガスを精製、ヘリウムを分離するための超高真空ラインを設計し作成した。真空ラインには、希ガス以外の化学的に活性な気体である、酸素、水素、窒素、二酸化炭素などを吸着するチタン・ゲッターを備えている。また精製した希ガス元素を分離するための極低温活性炭トラップも備えている。また、ヘリウム同位体比測定用質量分析計を導入した。装置のインストールを続行中である。東京大学海洋研究所運用の研究船淡青丸を用いて、日本海において予備的調査を行った。海水試料は深度別にニスキン採水器を用いて採取した。海水試料は船上で銅チューブに封じ込めて保管し、陸上の実験室に持ち帰ってヘリウムなどの希ガス濃度を分析した。2003年度の南太平洋の航海で採取した海水試料のヘリウム同位体比を理学部附属地殻化学実験施設のヘリウム用質量分析計で測定しその結果を論文として発表した。また、海水中のすべての希ガス(ヘリウム、ネオン、アルゴン、クリプトン、キセノン)濃度を測定する分析システムを作成し、その基礎的な性能を発表した。深層循環の数値シミュレーションを行うため,米国National Oceanographic Data Center発行のWorld Ocean Atlas 2004の1/4度高解像度データに基づく診断モデルを作成し,予備的な計算を行った。また,東京大学海洋研究所運用の研究船白鳳丸で係留流速計の回収を行い,いくつかの測線において水塊特性量の測定と降下式音響ドップラー流速計による測流を行った。モデルの結果は,得られた観測データとよい一致を示している。さらに,深層流の長期変動を調べるため,同航海において,東北沖に4系の係留系を設置した。海水中のヘリウム同位体比を高感度・高精度で測定するために、新しい希ガス用質量分析計導入・調整した。その結果、現有の従来型希ガス用質量分析計に比較して、ヘリウムに対して約5倍の感度を達成した。また質量分解能も約20%改善した。また、白鳳丸および淡青丸の研究航海で海水試料を採取し、従来型の希ガス用質量分析計を用いて分析を行った。平成17年度には海底火山から放出されるマントルヘリウムをトレーサにして、海嶺上のヘリウム同位体比分布が海洋物理学の数値モデルと調和的であったことを示したが、平成18年度はマントルヘリウムの影響がほとんどない日本海においてヘリウム同位体比の分布およびトリチウム-ヘリウム-3年代の分析を行った。その結果、ヘリウム同位体比の深度分布は太平洋とは違ったものを示し、深さ1000m付近に極大を持つことがわかった。また1000mまでの海水のトリチウム-ヘリウム-3年代はCFC年代と調和的な結果を得た。数値計算の結果、極域において海水が大陸棚斜面上を深層へ沈降するメカニズムが解明された。海面冷却によって重くなった海水は複雑な渦流(傾圧不安定)を形成しながら斜面上を沈降した。一般に海洋中では等深線に沿う流れ(斜面下向きに働く重力と上向きに働くコリオリ力がバランスした地衡流)が形成されるため、海水は斜面上を沈降しにくいと考えられるが、実際には発生する渦がそうした等深線に沿う流れを壊すことで、海水を効果的に斜面下方に沈降させることが示された。さらに、既存の海洋観測データに基づいて深層水の大規模な循環を推定するため行った数値シミュレーションの結果によると、南太平洋から北上する深層流が日本東方にいたり、さらに千島列島沿いに北上する経路が現れている。モデルによれば、北緯2030度付近の2本の分枝の流量はともに5×10^6m^3/s程度であり、大西洋を南下する深層水などに匹敵する。東京大学海洋研究所運用の研究船白鳳丸および淡青丸を用いて海洋観測を継続した。白鳳丸による観測航海では西部北太平洋において,黒潮続流域における深層循環の時間変動,精密CTD観測による深層水塊の分布の研究を視野にいれて,ヘリウム分析用の試料採取も精力的に行った。また,淡青丸による観測航海では予備的調査として沖縄トラフにおいて観測を行った。これまでに確立したヘリウム分析システムを逮用して,大気と溶解平衡にある標準海水を分析しシステムの評価を行ったところ,文献値とよく合っていることを確認した。これまでに採取された海水試料の分析も進め,予備的調査として日本海にて採取した海水のトリチウムーヘリウム-3年代を求めることに成功したことを論文として発表した。

深層流の長期変動を明らかにすることを目的として,東北沖に平成17年度から約1年半,係留していた4系を回収し,うち3系をふたたび設置した。再設置した系は平成20年度に回収する予定であり,3年間の連続的な流速データが得られることとなる。太平洋の循環を再現するための数値シミュレーション,モデルの構築を継続しており,特に太平洋に多い海溝や島弧などの細かい地形を解像できるように,入れ子モデルを開発している。また,風応力データセットや渦拡散係数などのモデル,パラメータを変化させて,流速場への影響を検証した。診断的なモデリングにおいては,風データの違いが与える影響は大きくないことがわかった。東京大学海洋研究所運用の研究船白鳳丸および淡青丸を用いて海洋観測を継続した。平成20年7月に淡膏丸の航海を実施し、人工的にヘリウム-3を三陸沖の深海に投入した。さらに、10月11月の白鳳丸の航海で、その分布の変化を調べることにより深層の輸送や拡散の推定を試みるため、深層の海水試料を採取した。同時に、黒潮続流域における深層循環の時間変動、精密CTD観測による深層水塊の分布の研究を視野にいれて、ヘリウム分析用の試料採取も精力的に行った。白鳳丸および淡青丸にてこれまでに採取した海水試料は、本研究で確立したヘリウム分析システムを運用して高精度分析を進めた。得られた結果からヘリウム同位体比の分布図を作成し、化学トレーサーから得られる深層循環像について考察した。また、分析データの確度および精度を検定するために、世界各地で採取された大気試料のヘリウム同位体比を測定し、その成果を論文として発表した。東北沖に設置した流速計を1011月の白鳳丸の航海で回収し、再設置した。深層流の長期変動を明らかにすることを目的として実施している観測であるが、約3年分の連続観測データを得ることができた。この3年に加え、1997年に同地点で実施した測流結果の4年分と比較すると、年や時期により1年以下の短周期の変動は大きく異なる一方、卓越周期にはほとんど差がなく、さらに、1年程度の期間では平均流にほとんど変化がないことが明らかになった。太平洋の循環を再現するための数値シミュレーション・モデルの構築を継続しており、特に太平洋に多い海溝や島弧、さらに日本近海に特徴的な海溝の流動に注目して、細かい地形を解像できるようにモデルを改良している。平成20年7月に人工的にヘリウム-3を東北沖太平洋の深海に投入したが、その後の広がりを調べるために平成21年5月にも投入点周辺の海域で深層の海水試料を採取した。この海域はる流速観測など海洋物理学的な観測データが豊富にあり、投入後3回の航海で得られたヘリウムの海洋化学的なデータと比較することにより、深層循環モデルの検証に資する貴重なデータになると考えられる。また、太平洋と比較する上で重要なインド洋を縦断する航海に参加し、深層循環の時間変動の研究を視野に入れて海水試料の採取を行った。上記の研究とは別にこれまでに得られたヘリウムの分析データから太平洋北西部におけるヘリウム同位体比の分布図を作成し、化学トレーサーから得られる深層循環像について考察し、海洋物理学的データから得られる循環像との比較を行ったところ調和的な結果が得られた。
CD45陰性造血細胞(CD45^-CD34^-CD38^-Lin^-細胞)の解析

骨髄異形成症候群(MDS)において、CD45陰性芽球が検出されることを確認しその機能について報告した。現在までの検討ではCD45陰性芽球に明確なin vivoでの白血病幹細胞活性は見い出されていない。しかし、MDS細胞の増殖能は元来不安定であるため、通常のin vivo assay系で活性が検出できなくても、幹細胞である可能性がある。一方、今回の研究過程で、一部のCD45陰性細胞はCD7を発現していることを見い出した。そこで、MDS芽球についてCD7の発現の有無と細胞増殖能やアポトーシスとの関連を検討したところ、CD7陽性芽球はCD7陰性芽球に比べ増殖力が高いことが判った。また、これらの幹細胞研究を通じて深めた理論的考察から、「骨髄系の分化能を持ちながら自己複製能を持つ」従来の定説とは異なる幹細胞が人間に存在し、MDSや急性骨髄性白血病ではこの「骨髄系幹細胞」が腫瘍化しているのではないかと考え、その概念を発表した。さらに、これらの研究を通じてMDS芽球の抗原発現がMDSでは特殊なパターンを示し、これがMDSの診断を確認する上でも役立つことも見い出した。骨髄異形成症候群(MDS)において、CD45陰性芽球が検出されることを確認しその機能について報告した(Ogata K et al., Stem Cells.23.619-630.2005)。そこで、MDS芽球についてCD7の発現の有無と細胞増殖能やアポトーシスとの関連を検討したところ、CD7陽性芽球はCD7陰性芽球に比べ増殖力が高い傾向を示した。現在、CD45陰性でCD7陽性である芽球が幹細胞活性を持つ可能性も考えながら、CD7陽性芽球とCD7陰性芽球の性状比較を行っている。また、これらの幹細胞研究を通じて深めた理論的考察から、「骨髄系の分化能を持ちながら自己複製能を持つ」従来の定説とは異なる幹細胞が人間に存在し、MDSや急性骨髄性白血病ではこの「骨髄系幹細胞」が腫瘍化しているのではないかと考え、その概念を発表した(Satoh C, Ogata K. Leuk Res.2006 30:491-495)。昨年報告した様に、骨髄異形成症候群(MDS)において、一部のCD45陰性細胞はCD7を発現していることを見い出し、CD7発現の有無と細胞増殖能やアポトーシスとの関連を検討することにした。しかしながら、CD45-CD7+細胞は極めて微量であるため、この検討は非常に困難であった。そこで、「比較的細胞を得やすいCD34+CD7+細胞とCD34+CD7-細胞について、それらの生物学的特徴を比較し、その結果からCD45-CD7+細胞の意義・細胞性格を演繹し、さらにその一部についてはCD45-CD7+細胞で実証する」、という実験計画へ変更した。この実験結果から、CD34+CD7+細胞はCD34+CD7-細胞に比較し、細胞生存に関して優っており(apoptosisになり難い・細胞増殖力が強いなど)、また前者は後者の母細胞である可能性が高い(in vitroで前者は後者を産生することができる)ことが示された。以前に、他のグループから、CD7は多系統の血球細胞に分化する未熟幹細胞に発現しているのではないかと報告されている。多系統の血球に分化するCD7+CD4-CD8-stem cell leukemiaの報告もある。これらを総合し、CD45-CD7+は極めて未熟な造血幹細胞ではないかと考えている。また、これらの研究を通じてCD34+細胞の抗原発現がMDSでは特殊なパターンを示し、これがMDSの診断を確認する上でも役立つことも見い出した(裏面研発表参照)。昨年から引き続き以下の様な研究を行った。

骨髄異形成症候群(MDS)において、一部のCD45陰性細胞はCD7を発現していることを見い出したが、CD7発現の有無と細胞の牲質との関連をさらに検討した。CD7陽性細胞と陰性細胞の遺伝子profileの違いなどを検討し、両者間でいくつかのアポトーシス関連遺伝子発現に差があることが判明した。現在結果をまとめ、論文投稿中である。CD7陽性細胞は極めて未熟でMDSの予後に重要な細胞であり、さらに研究を進めている。また、これらの研究を通じてCD34+細胞の抗原発現がMDSでは特殊なパターンを示し、これがMDSの診断を確認する上でも役立つことも見い出したが、これに関しても研究を継続している(裏面研発表参照)。
統合失調症患者の気質・性格と認知機能・社会機能の関連について

本研究では,統合失調症患者の認知機能・社会機能・パーソナリティ(気質・性格)の関連について,相関解析・多変量解析を用いて検討した.その結果,1)認知機能が悪いほど,社会機能が悪いことが一貫して示された.また,階層的重回帰分析により,2)認知機能と気質・性格を組合せたほうが,認知機能単独よりも社会機能の予測力が強いことが分かった.パス解析により,認知機能・社会機能・パーソナリティの関連を包括的に分析したところ,3)性格のうち自己志向性が高いと,全般的な社会機能が良いこと,4)気質のうち新奇性追求が強いと,認知機能障害が強くなり,陽性症状が重症になることが分かった.本研究では,統合失調症患者の認知機能・社会機能・パーソナリティ(気質・性格)の関連について,相関解析・多変量解析を用いて検討した.その結果,1)認知機能が悪いほど,社会機能が悪いことが一貫して示された.また,階層的重回帰分析により,2)認知機能と気質・性格を組合せたほうが,認知機能単独よりも社会機能の予測力が強いことが分かった.パス解析により,認知機能・社会機能・パーソナリティの関連を包括的に分析したところ,3)性格のうち自己志向性が高いと,全般的な社会機能が良いこと,4)気質のうち新奇性追求が強いと,認知機能障害が強くなり,陽性症状が重症になることが分かった.近年の研究から,統合失調症患者の障害の中核は,認知機能障害であることが明らかになってきた。統合失調症の認知機能障害は,社会適応と強く関係しており,認知機能の改善が社会適応の改善につながるとされている,しかしながら臨床場面では, 1)同レベルの認知機能障害を持っていても,社会適応が良い患者と社会適応が悪い患者が存在する.2)同じ治療介入を実施しても、介入後の社会適応が良い患者と悪い患者が存在する.このような個人差が生じる要因については,未だ良く分かっていない.そこで本研究では, (A)統合失調症患者を対象に,客観的なアセスメントツールを用いて,認知機能・社会機能・パーソナリティを評価し,多変量解析を用いて関連を分析する.次に, (B)パーソナリティ特性によって,心理社会的介入の効果が異なることを実証する.本研究は,統合失調症患者の就労支援・自立支援を行う際の基礎資料となるだけではなく,社会適応の心理学的・生物学的研究の基盤となる.また,本研究を元に,エビデンスに基づいたテーラーメードの支援が可能となる.本年度では,研究課題のうち(A)を実施した.統合失調症患者20名を対象に,神経心理検査・評価尺度・質問紙を実施し,認知機能・社会機能・パーソナリティ(気質・性格)を評価した.調査に際しては,説明と書面による同意を得た.それぞれの指標間の関連を予備的に検討したところ, 1)認知機能が悪いほど,社会機能が悪い, 2)認知機能単独よりも,認知機能と気質・性格を組み合わせたほうが,社会機能をより強く予測できる, 3)認知機能よりも,気質・性格のほうが,社会機能の予測力が強いことが示唆された.この結果は,第4回日本統合失調症学会において発表した.また, (B)パーソナリティ特性によって,心理社会的介入の効果が異なることを実証する前段階として,心理社会的介入に関する雑誌論文2件,学会発表1件を発表した.近年の研究から,統合失調症患者の障害の中核は,認知機能障害であることが明らかになってきた.統合失調症の認知機能障害は,社会適応と強く関係しており,認知機能の改善が社会適応の改善につながるとされている.しかしながら臨床場面では,1)同レベルの認知機能障害を持っていても,社会適応が良い患者と社会適応が悪い患者が存在する.2)同じ治療介入を実施しても、介入後の社会適応が良い患者と悪い患者が存在する.このような個人差が生じる要因については,未だ良く分かっていない.そこで本研究では,統合失調症患者を対象に,客観的なアセスメントツールを用いて,認知機能・社会機能・パーソナリティを評価し,多変量解析を用いて関連を分析し,パーソナリティ特性によって,心理社会的介入の効果が異なることを実証する.本研究は,統合失調症患者の就労支援・自立支援を行う際の基礎資料となるだけではなく,社会適応の心理学的・生物学的研究の基盤となる.また,本研究を元に,エビデンスに基づいたテーラーメードの支援が可能となる.本年度は,統合失調症患者44名を対象に,神経心理検査・評価尺度・質問紙を実施し,認知機能・社会機能・パーソナリティ(気質・性格)を評価した.調査に際しては,説明と書面による同意を得た.それぞれの指標間の関連を多変量解析により検討したところ,1)認知機能が悪いほど,社会機能が悪い,2)性格のうち自己志向性が高いと,全般的な社会機能が良いこと,3)気質のうち新奇性追求が強いと,認知機能障害が強くなり,陽性症状が重症になることが分かった.この結果は,第5回日本統合失調症学会において発表した.また,統合失調症患者への心理社会的介入に関する雑誌論文4件,学会発表1件を発表した.今後,パーソナリティ特性によって,認知機能障害の改善度が異なることを縦断データから実証し,結果を論文化する予定である.
ダイヤモンド・立方晶AlN積層構造を用いた超高速表面弾性波素子の研究

平成12年度に研究した項目はSAW基板となるp型ダイヤモンドの評価と、その上に成長させるAlN薄膜の堆積方法である。ダイヤモンドの評価として、高濃度に不純物を添加した状態でのダイヤモンドの伝導機構を解明した。ダイヤモンドは5.5eVという大きな禁止帯幅を持つ半導体のため、シリコンやGaAsとは異なった電気伝導機構を持つことを解明した。不純物の増加と共に浅い不純物準位が発生し、キャリアはこの浅い準位を伝導する。このことを、不純物バンド伝導を示すダイヤモンドとバンド伝導を示すダイヤモンドの接合構造を用いて、この伝導機構の違いを端的に示す実験により、証明した(業績の1、5、6)。AlN薄膜の堆積方法として、2通りの方法を比較検討した。標準的なMOCVDを用いる方法と、ECR共鳴点成膜法である。MOCVDでは1150°Cで結晶性の良いAlNが出きることを見出した。ECR共鳴点成膜では600°C以下の温度でAlNが成長することを見出した。低温成長である利点を生かして、金属アルミニューム上にAlNをヘテロエピタキシャル成長させることに成功した。この方法により金属アルミニューム・六方晶AlN積層構造SAWフィルタを試作し、Q値3,000,000を得た。この高いQ値はラム波の励起によると理解されることをナイトライド国際集会(IWN2000)で報告を行った(業績の2、3)。以上の纏めとしてサファイアR面とC面上にL/S1.3ミクロンでSAWフィルタを試作し、フィルタ特性として1.1GHz、弾性波音速5620m/sを得た。この値はシミュレーション結果と1.8%の誤差で一致しており、理論的にも技術的にも当初の目標を達成できた(業績の4)。また安定なダイヤモンド上のAlN成長についても多くの知見を得ることができた。平成11年度に研究した項目はSAW基板となるp型ダイヤモンドの特性評価と、その上に成長させるAlN薄膜の堆積方法である。ダイヤモンドの特性として、高濃度に不純物を添加した状態でのダイヤモンドの伝導機構の解明を行った。ダイヤモンドは5.5eVという大きな禁止帯幅を持つ半導体のため、シリコンやGaAsとは異なった電気伝導機構を持つと予想される。不純物バンド伝導を示すダイヤモンドとバンド伝導を示すダイヤモンドの接合構造を用いて、この伝導機構の違いを端的に示す実験を提案し、ダイヤモンドには外部から注入されたキャリアのみ感じるトラップ準位があることを見いだし、その準位を介した伝導が存在することを証明した(業績の1)。AlN薄膜の堆積方法として、現在2通りの方法を検討している。MOCVDでは成長温度の違いにより成長する結晶に配向性が現れること、また2段階成長によりこの配向牲を制御できることを明らかにした。ECR共鳴点成膜では600度C以下の温度でAlNを成長させることが可能な、低温成長である利点を生かして、金属アルミニューム上にAlNをへテロエピタキシャル成長させることに成功した。以上の成果についてはケミカルビームCVD国際会議(筑波)で発表を行った(業績2,3)。この高いQ値はラム波の励起によると理解されることを99年秋の応用物理学会にて報告を行った。

ダイヤモンドの評価として、高濃度に不純物を添加した状態でのダイヤモンドの伝導機構を解明した。ダイヤモンドは5.5eVという大きな禁止帯幅を持つ半導体のため、シリコンやGaAsとは異なった電気伝導機構を持つことを解明した。不純物の増加と共に浅い不純物準位が発生し、キャリアはこの浅い準位を伝導する。このことを、不純物バンド伝導を示すダイヤモンドとバンド伝導を示すダイヤモンドの接合構造を用いて、この伝導機構の違いを端的に示す実験により、証明した(業績の1、5、6)。AlN薄膜の堆積方法として、2通りの方法を比較検討した。標準的なMOCVDを用いる方法と、ECR共鳴点成膜法である。MOCVDでは1150°Cで結晶性の良いAlNが出きることを見出した。ECR共鳴点成膜では600°C以下の温度でAlNが成長することを見出した。低温成長である利点を生かして、金属アルミニューム上にAlNをヘテロエピタキシャル成長させることに成功した。この方法により金属アルミニューム・六万晶AlN積層構造SAWフィルタを試作し、Q値3,000,000を得た。この高いQ値はラム波の励起によると理解されることをナイトライド国際集会(IWN2000)で報告を行った(業績の2、3)。以上の纏めとしてサファイアR面とC面上にL/S1.3ミクロンでSAWフィルタを試作し、フィルタ特性として1.1GHz、弾性波音速5620m/sを得た。この値はシミュレーション結果と1.8%の誤差で一致しており、理論的にも技術的にも当初の目標を達成できた(業績の4)。また安定なダイヤモンド上のAlN成長についても多くの知見を得ることができた。