hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲルの臨界輸送現象の実験的研究

1)ゲル中における物質の拡散定数決定の為の装置の作製当該研究を遂行するに当たり,ゲル中での物質輸送を特徴づけるパラメーターの一つとして,ゲル中における物質の拡散定数を測定することとした.拡散定数の測定法には種々の方法が考えられるが,ここではその理論的背景が確立されているタイム・ラグ法を用いることとした.種々のプローブ分子を用いて測定ができるよう,検出器として分光光度計・イオンメーター・視差屈折計を用いた.また,これらの検出器の出力はマイクロコンピューターにより記録し解析するシステムを作り上げた.装置の試験を種々の条件下で行った結果,タイム・ラグ法の理論的予測に良く対応した測定結果が得られることが明かとなった(Jpn.J.Appl.Phys.,(1995)印刷中).2)ポリアクリルアミドゲルでの測定結果次に,体積相転移を示さないポリアクリルアミドゲルを試料として測定を行った.種々の大きさの異なるプローブ分子を用い,ゲルの濃度を変えてゲル中におけるプローブ分子の拡散定数を決定した.得られた結果をスケーリング理論に基づいて解析した.解析の結果,ポリアクリルアミドゲル中におけるプローブ分子の拡散定数は,主にプローブ分子のサイズとゲルの網目のサイズの比によってのみ決まることが明かとなった.3)ポリN-イソプロピルアクリルアミドゲルでの測定結果最後に,ポリN-イソプロピルアクリルアミドゲルを用いて測定を行った.このゲルは感熱性ゲルであり,温度の上昇に伴って体積相転移が生ずる.従って,この系では特に拡散定数の温度依存性を中心に調べた.測定結果から,プローブ分子の拡散定数はゲルの体積相転移点の近傍においてカスプ状の特異な挙動を示すことが明かとなった.このような挙動と体積相転移の理論との対応関係は現在考案中である.1)ゲル中における物質の拡散定数決定の為の装置の作製当該研究を遂行するに当たり,ゲル中での物質輸送を特徴づけるパラメーターの一つとして,ゲル中における物質の拡散定数を測定することとした.拡散定数の測定法には種々の方法が考えられるが,ここではその理論的背景が確立されているタイム・ラグ法を用いることとした.種々のプローブ分子を用いて測定ができるよう,検出器として分光光度計・イオンメーター・視差屈折計を用いた.また,これらの検出器の出力はマイクロコンピューターにより記録し解析するシステムを作り上げた.装置の試験を種々の条件下で行った結果,タイム・ラグ法の理論的予測に良く対応した測定結果が得られることが明かとなった(Jpn.J.Appl.Phys.,(1995)印刷中).2)ポリアクリルアミドゲルでの測定結果次に,体積相転移を示さないポリアクリルアミドゲルを試料として測定を行った.種々の大きさの異なるプローブ分子を用い,ゲルの濃度を変えてゲル中におけるプローブ分子の拡散定数を決定した.得られた結果をスケーリング理論に基づいて解析した.解析の結果,ポリアクリルアミドゲル中におけるプローブ分子の拡散定数は,主にプローブ分子のサイズとゲルの網目のサイズの比によってのみ決まることが明かとなった.3)ポリN-イソプロピルアクリルアミドゲルでの測定結果最後に,ポリN-イソプロピルアクリルアミドゲルを用いて測定を行った.このゲルは感熱性ゲルであり,温度の上昇に伴って体積相転移が生ずる.従って,この系では特に拡散定数の温度依存性を中心に調べた.測定結果から,プローブ分子の拡散定数はゲルの体積相転移点の近傍においてカスプ状の特異な挙動を示すことが明かとなった.このような挙動と体積相転移の理論との対応関係は現在考案中である.
分子標的に着目した新しい抗癌剤感受性試験の開発

抗癌剤に対するnon-responderの早期の抽出は重要である。本研究は治療早期に癌化学療法の効果を予測しうるassayの開発を目的とした。【方法と対象】化学療法開始早期の細胞死の指標としてgadd153,p21,c-junのmRNA発現レベルを用いた。【結果】(in vitro)ヒト胃癌細胞株TMK-1,MKN-45,MKN-74、3種全てにおいて,増殖阻害の明確でない早期(抗癌剤曝露後24時間)での各遺伝子発現レベルは、後期(抗癌剤曝露後72時間後)の増殖阻害効果を予測し、各々のcut off値を算定しえた。TMK-1の高濃度5-FUでは,gadd153で18.5倍,p21で39.3倍,c-junで2.2倍で、低濃度ではいずれも遺伝子発現は対象群の0.6-1.5倍にとどまった。(in vivo)ヒト胃癌細胞株TMK-1をnude mouseに皮下移植し腫瘍を作成したmodelにおいて、in vitroと同様に,腫瘍増殖抑制を認めた高濃度5-FU,CDDPでは、薬剤投与後48時間でのgadd153,p21,c-junの発現増強を認めた。更に、平成16年度には、ヒト検体を用いた各遺伝発現の検討を行い、同一胃癌腫瘍内、同一正常胃粘膜内における発現のばらつきが小さいこと、個人間の胃癌腫瘍内、正常粘膜内における発現のばらつきが小さいこと(GAPDHとの比が1.0近傍)を確認した。また、実際に術前化学療法を受けた11例について、遺伝子発現(治療後早期での内視鏡による生検組織を用いて)と臨床効果が相関することが強く示唆された。本研究によって本アッセイの臨床応用の可能性が強く示唆された。近年,進行胃癌に対し新規抗癌剤の効果が期待される一方で,これらの抗癌剤に対するnon-responderも存在し,こうした症例を早期発見することが重要である。今回われわれは、癌化学療法の効果予測を、治療早期に予測しうるassayの開発を目的として,in vitro, in vivoの系を用いて検討している。【方法と対象】化学療法開始早期に細胞死に先立ち変化を来たす遺伝子の候補としてgadd153 (DNA damage inducible gene),P21,c-junを採用した。(in vitro)ヒト胃癌細胞株TMK-1,MKN-45,MKN-74を,低濃度高濃度5-FU,CDDPにそれぞれ曝露後,経時的に各遺伝子のmessenger RNA (mRNA)の発現を定量した。抗腫瘍効果はMTT assayを用いて判定し、無治療群を対照群とし治療群との比を求めた.(in vivo)ヒト胃癌細胞株TMK-1をnude mouseに皮下移植し腫瘍を作成した後,低濃度高濃度5-FU,CDDPを腹腔内投与した。薬剤投与後48時間に皮下腫瘍を回収し,m-RNAを同様に定量した。また、それぞれの薬剤濃度による抗腫瘍効果は薬剤投与後21日目に評価した。【結果】(in vitro)全ての細胞株において,曝露後早期(24時間)と比較し,後期(72時間)で明らかに癌細胞増殖阻害を認めた。高濃度5-FU,CDDPでは,全ての細胞で遺伝子発現を強く認めた。TMK-1においては高濃度5-FUで,gadd153で18.5倍,p21で39.3倍,c-junで2.2倍であった.高濃度CDDPでも同様の結果が得られた。

低濃度ではいずれも遺伝子発現は対象群の0.6-1.5倍にとどまった.用量,曝露時間に,遺伝子発現量は比例し,抗腫瘍効果を予測すべくcut off値を算定しえた。(in vivo)in vitroでの実験と同様に、腫瘍増殖抑制を認めた高濃度5-FU,CDDPでは、薬剤投与後48時間でのgadd153,p21,c-junの発現増強を認めた。今後、更に研究を進め、本アッセイの臨床への応用の可能性を検討していく予定である。抗癌剤に対するnon-responderの早期の抽出は重要である。本研究は治療早期に癌化学療法の効果を予測しうるassayの開発を目的とした。【方法と対象】化学療法開始早期の細胞死の指標としてgadd153,p21,c-junのmRNA発現レベルを用いた。【結果】(in vitro)ヒト胃癌細胞株TMK-1,MKN-45,MKN-74、3種全てにおいて,増殖阻害の明確でない早期(抗癌剤曝露後24時間)での各遺伝子発現レベルは、後期(抗癌剤曝露後72時間後)の増殖阻害効果を予測し、各々のcut off値を算定しえた。TMK-1の高濃度5-FUでは,gadd153で18.5倍,p21で39.3倍,c-junで2.2倍で、低濃度ではいずれも遺伝子発現は対象群の0.6-1.5倍にとどまった。(in vivo)ヒト胃癌細胞株TMK-1をnude mouseに皮下移植し腫瘍を作成したmodelにおいて、in vitroと同様に,腫瘍増殖抑制を認めた高濃度5-FU,CDDPでは、薬剤投与後48時間でのgadd153,p21,c-junの発現増強を認めた。更に、平成16年度には、ヒト検体を用いた各遺伝発現の検討を行い、同一胃癌腫瘍内、同一正常胃粘膜内における発現のばらつきが小さいこと、個人間の胃癌腫瘍内、正常粘膜内における発現のばらつきが小さいこと(GAPDHとの比が1.0近傍)を確認した。また、実際に術前化学療法を受けた11例について、遺伝子発現(治療後早期での内視鏡による生検組織を用いて)と臨床効果が相関することが強く示唆された。本研究によって本アッセイの臨床応用の可能性が強く示唆された。
住居系市街地の住宅更新における賃貸併用住宅の有用性に関する研究

今年度は2年目であり、住宅市場における賃貸併用住宅の建築動向の把握を行った昨年度(住宅展示場の調査など)に引き続き、賃貸併用住宅の建築動向に関するデータの収集の一環として、既存統計調査での取り扱いについて検討を行った。住宅メーカー各社の建築実績の概要が把握できたものの、定量的な把握は困難であることが確認できた。さらに、賃貸併用住宅の建築がこれまでの東京23区外延部から、郊外部へと広がっていることや、それらの地域へ向けた営業が徐々に行われていることが分かった。また、D社の建築した賃貸併用住宅の平面図・配置図の分析を行い、これらの住宅建築の建築設計上および敷地や立地上の特性についての検討を行い、敷地の広さや接道条件などとの関係により、住宅平面が異なることも分かった。近年、賃貸住宅の空き家化が問題視されるなか、賃貸併用住宅の建築が活発な要因をさぐるとともに、地域的課題を明らかとする必要があり、賃貸住宅建築のなかでの賃貸併用住宅の比重、オーナー住宅との関係などが重要な点であることが確認された。さらに、賃貸併用住宅としての特殊性や、その他の賃貸住宅と比較して有利な点を明らかとすべく、賃貸併用住宅の管理を行っているD社の管理部門他へのヒアリングを実施し、建築企画段階および建築後の入居者管理・建物の維持管理における問題を把握することができた。比較的敷地が広く、その地域に定住意向の強い持家層の建築が多いことや、賃貸住宅経営の経験があるなどの、賃貸併用住宅建築を行った居住者像をより明らかにした。賃貸併用住宅建築の有用性については、総合的かつ多角的に分析する必要があるが、近年の人口減少による空き家化の影響や、相続税制の改正などを背景とする持家層の動向を十分に把握することが困難である。そのため、これまでに収集した既存の賃貸住宅の分析のみでは、有用性についての検討を行う上での課題となっている。限定した地域で過去10年間(程度)の建築動向すべての把握を行うとともに、そのなかでの賃貸併用住宅建築の位置づけや特性を明らかにしようと計画している。そのために、建築計画概要書の入手とその分析を急ぎ、地域の住宅市場との関係を明確にすることで、これら住宅の、更新における有用性および、維持管理面での優位性等を明らかとしたい。住宅所有者の住宅更新の意向および、近年の動向を把握することを目指した。そこで、住宅所有者の情報収集先として、重要とされる住宅展示場を対象とした訪問および聞き取り調査を実施した。既存研究を確認した結果、住宅展示場を調査対象とした研究がないことから、住宅展示場の実態(展示している住宅棟数、敷地面積、展示している住宅メーカー数、展示場のコンセプトなど)をWEB情報をもとに、展示場への聞き取りも含めて、データ化した。東京都内には34か所、展示されている住宅は389棟であり、立地条件や敷地面積によって展示されている住宅の規模や形式が異なっていることが明らかとなった。「賃貸併用住宅」は、更新時の経済的メリットとともに税制面での優遇も含め、大手住宅メーカーでは取り組んでいることがわかった。特に、郊外部や東京西部の住宅地に立地する展示場では、一般的な住宅に交じって賃貸部をもった住宅の展示がみられた。賃貸併用住宅を展示している6か所の展示場で、聞き取り調査を行った結果、情報収集のために来訪する建築主に対して、経済的メリットを含め、様々な提案を行っていた。消費者にとって、住宅展示場に期待することの第一は住宅関連の情報であり、「展示場」が消費者とビルダーを結びつける役割を担っていることが再確認された。また、第一次住宅取得層(子育て世代)を対象とした住宅および住宅地のニーズ調査を多摩市内で実施した結果、住宅とともに住宅地やその周辺施設、コミュニティに関するニーズが小さくないことが確認された。これらの詳細な分析はH30に行う予定である。予定した展示場の実態調査および聞き取り調査を行い、住宅所有者の建替え動向について把握した。ただし、少子高齢化により、住宅の建替えおよび賃貸住宅の空き室化の影響を検討する必要があるものと考えている。賃貸住宅の需要の変化などに対し、供給側では賃貸併用住宅のあり方を見直し、建築する地域の賃貸住宅需要を踏まえた提案を行うようになっている。単なる建替え時の経済的メリットのみでは建替えにつながらなくなる可能性も含め、有用性を検討していくことが今後の課題である。

さらに、賃貸併用住宅としての特殊性や、その他の賃貸住宅と比較して有利な点を明らかとすべく、賃貸併用住宅の管理を行っているD社の管理部門他へのヒアリングを実施し、建築企画段階および建築後の入居者管理・建物の維持管理における問題を把握することができた。比較的敷地が広く、その地域に定住意向の強い持家層の建築が多いことや、賃貸住宅経営の経験があるなどの、賃貸併用住宅建築を行った居住者像をより明らかにした。賃貸併用住宅建築の有用性については、総合的かつ多角的に分析する必要があるが、近年の人口減少による空き家化の影響や、相続税制の改正などを背景とする持家層の動向を十分に把握することが困難である。そのため、これまでに収集した既存の賃貸住宅の分析のみでは、有用性についての検討を行う上での課題となっている。賃貸住宅の需要の変化に対して、供給側の現状を把握することが必要と思われる。H30年度は、賃貸住宅の空き室化が進む中、賃貸併用住宅の有用性に注目して、調査を実施する計画である。特に、オーナー住宅と併設していることの利点として、1住宅建物の維持管理面、2地域コミュニティとの融和性に加え、どのようなメリットがありえるのか、賃貸居住者にとってのメリットなどについて、検討していくこととする。賃貸住宅の仲介を行っている宅建事業者および賃貸住宅の供給側(住宅メーカー等)への聞き取り調査を実施する計画である。限定した地域で過去10年間(程度)の建築動向すべての把握を行うとともに、そのなかでの賃貸併用住宅建築の位置づけや特性を明らかにしようと計画している。そのために、建築計画概要書の入手とその分析を急ぎ、地域の住宅市場との関係を明確にすることで、これら住宅の、更新における有用性および、維持管理面での優位性等を明らかとしたい。質問紙調査の入力作業を委託したところ、予定した費用よりも低廉な費用で行うことができたため、残金が生じている。また、学部移転に伴い、3月の作業ができず、予定していた聞き取り調査などがH30年度実施となっている。昨年度に予定していた地域を限定した建築データの収集を中断したため。賃貸住宅市場の変化が大きく、特定の地域の分析のみでは、有用性を明確にできないのではないかとの議論があり、中断した。合わせて本務校のキャンパス移転が行われたことから、研究のための時間が十分に確保することができなかった。今年度は、これらデータを収集して進める予定である。
コミュニケーションエージェントによる遠隔教育教授法の高度化に関する研究

これまでに遠隔教育では、主に通信衛星(VAST)やISDNなど通信インフラに焦点が当てられて研究が行われてきた。本研究は、講師の教授法、学習者の参加意欲、提示環境、操作環境など、学習効果に直接影響を及ぼす要因に焦点を当て、最適なシステムを構築することである。3年間の研究成果をいかに示す。(1)講義中にPowerPoint図表やビデオ、手書き文字、静止画、実物が提示できるマルチメディア遠隔厚ぎシステムを構築し、講義実験を行った。その結果、マルチメディアを駆使した講義は有効であることを確認した.(2)遠隔講義中に行う機器操作がアイコンで、一元的,かつ簡単にできる支援ソフト「遠隔α教授」を開発した.さらに、これを発展させ、講師に音声で機器の切り替え操作ができるシステムを考案した。この成果を関西TLO経由で特許申請した.(3)遠隔地受講者の乾燥をWeb技術を用いて、講師にフィードバックするコミュニケケーションエージェントシステムを開発した.(4)H.323ベースIPネットワーク上で,MPEG1相当の映像により講師と受講者がインタラクティブにやり取りできる同期・非同期統合型学習システムを構築した。本システムはWBT(Web Based Training)との連携ができシステムである.(5)学習者の要求に応じて知識を編集し、学習者個人の教科書を作成する未来型電子教科書モデルを開発した。このモデルは電子教科書からビデオ会議システムを起動し、遠隔地の講師に質問したり、FAQデータベースにアクセスして問題解決を図ることができる。いわば「夢の教科書」である.これまでに遠隔教育では、主に通信衛星(VAST)やISDNなど通信インフラに焦点が当てられて研究が行われてきた。いわば「夢の教科書」である.9年度は、制御用パソコン、液晶プロジェクター、偏光スクリーン、ATMスイッチなどを購入し、これに既設のVcash(VOD)、電子ボード、書画カメラおよび高画素カメラ等を接続して、低コストマルチメディア遠隔講義環境を構築した。これにより、講師像だけでなく、講義中にビデオや手書き文字、静止画像、実物なども伝送可能になった。このシステムを使い23名の学生に「情報ネットワーク概要」の講義を90分間行って、講義終了後アンケート調査を実施した。評価項目は、講義内容、講義の進め方、講義時間教え方、理解度、PowerPoint(以下PP)提示文字、教材内容と量、5つのメディアの利用効果、メディア切り替えタイミング、遠隔講義の効果に関する11項目である。アンケートを統計分析した結果、次のような新しい知見を得た。1)講師の映像、ビデオ提示、PP文字、手書き文字、実物提示など、5つのメディアを駆使する遠隔講義は非常に有効であり、学習効果が高い。2)遠隔講義の効果は、PP提示文字とメディアの切替えタイミングの2つの要因と強い相関がある。すなわち、遠隔講義の効果を上げるにはPP提示文字を大きく見やすくし、講義を行うこと、5つのメディア切替えのタイミングは講義進行に極めて重要でありこれをスムーズに行うことである。3)マルチメディア遠隔講義システムの評価を決める要因は、教授法、コンテンツおよび教材の量の3つである。4)液晶プロジェクタは目の疲れがあり、長時間の使用は避けるべきであること。また、9年度は講師がカメラや提示教材など、メディアの切替えをスムーズに行うことができる操作環境をソフトウエアで開発した。さらに衛星インターネットとの統合、エージェントによる支援環境の研究なども実施した。10年度は,(1)操作支援ソフトの評価検証,(2)音声制御による操作支援環境の研究,(3)コミュニケーションエージェントの研究,(4)遠隔講義用教育サーバの構築と検証,(5)電子テキスト開発等を行った.(1)操作支援ソフトの評価検証講師が遠隔講義時に機器操作を行う場合,アイコン操作で簡単に場面切り替えができるソフト「遠隔α教授」を開発し,10年度では本ソフトの実証実験を行った.被験者による操作実験の結果に基づき,アイコン数の減少,アイコンの再配置を行い,さらに工夫して使いやすくした.(2)音声制御による操作支援環境の研究

「遠隔α教授」をさらに発展させ,講師の音声を認識し,自動切り替えする方法を研究した.実験モデルを作成し,音声認識率の実験を行った結果,平均認識率は81%であり,これを95%程度まで高めるための研究を実施している.(3)コミュニケーションエージェントの研究PCによりエージェントループを構成し,時々刻々と変化するサイト学習者の状況をリアルタイムに把握し,講師にフィードバックする方法を検討した.現在,学習者の雰囲気情報を把握し,数量化及び情報化(記号化)する検討を行っている.(4)遠隔講義で利用する教育サーバの構築と検証VODサーバを構築し,遠隔講義中に適時取り出してサイト教室に伝送する実験を行った.また,VODに蓄積するテキスを開発した.(5)電子テキスト開発「見やすい教科書」「わかりやすい教科書」の構造分析を行い,その構造をSGML言語で記述し,よい教科書のテンプレートを作成した.このテンプレートを利用した新しい電子テキストを作成した.11年度は,10年度の研究成果を踏まえて次のような研究に取り組み,それぞれ大きな成果を得た.(1)音声制御による操作支援ソフトウエアの実装化を検討しその成果を国際学会で発表した.(2)すでに構築済みのH.323ベースIPネットワーク上で,インタラクティブブロードキャスト機能を使ってMPEG1相当の映像を交換する遠隔講義システムを構築した.このシステムは,講師と学習者がインタラクティブにまったく対等の立場で1.5Mの伝送系を共有し質疑応答できるものである.また,これにVOD機能や電子メール機能を加えた同期・非同期統合型講義環境を構築し,その検証を行った.(3)すでに前年度に学習者個人のニーズに応える未来型の電子テキストモデルを開発したが,その効果について検証した.また電子テキストの内容から,テレビ会議システムを起動し,遠隔地の講師に質問することを可能にするなど,「夢の教科書」の検討を行った.(5)高品質な教育コンテンツを効率よく、効果的に作成することが重要である.教育コンテンツの創生,蓄積,編集,配信および共有をIPネットワーク上で一元的に行う統合システムの検討を行った.(6)コミュニケーションエージェントの研究遠隔講義でコミュニケーション型の講義を活発化するためにエージェント技術を使い学習者の受講中の心理状況を捉えて,この情報をエージェントが逐次講師にフィードバックする方法論,コンセプトについて検討し仕様書を作成した.
病院職員への暴力のリスクマネジメントプログラムの開発:多職種間における縦断研究

1.患者暴力被害事例の収集と分析病院職員に調査を実施し、患者暴力の被害事例を700事例収集し、状況別と原因別に分類した。状況別には、(1)ケア介入時に遭遇する暴力、(2)危険行動の注意・制止時に受ける暴力、(3)日常的に繰り返される暴力、(4)特定の個人または多数の被害者が受ける暴力、原因別には、(5)病気に起因する暴力、(6)病気に起因しない性的暴力、(7)感情コントロール不全者による暴力が分類された。我が国で初めて患者暴力被害の事例集(130以上の暴力被害事例を掲載、日本看護協会出版会から6月以降発刊予定)をまとめ、病院職員が暴力にどのように対応するのか、解説した。2.病院職員のための暴力のリスクマネジメントプログラム1)事例教材、チェックシートの作成暴力の価値基準の共有化のための事例教材とチェックシートを作成し、職員に試行し、活用できるか確認した。暴力発生の危険予知のために、「患者同士の喧嘩の仲裁」「危険行動の制止」「酩酊状態の患者の対応」「問題行動の制止」の場面の視覚教材を作成し、危険要因と現象をアセスメントし、チームで共通の行動目標を確認できるチェックシートを作成した。2)職員合同の暴力回避トレーニングの実施多職種構成のグループで暴力回避トレーニングを実施した。参加者からは「患者に威圧感を与えず、緊張を生まない距離や立ち位置はすぐに実践できるので良かった」「患者に痛みを与えない介入方法もあることを知ったことは大きい」など肯定的意見が挙がり、認識の変化を認めた。トレーニング1ヵ月後の面接調査では、「病院職員合同トレーニングを通して、他部署や他の職種と連携がとりやすくなった」(興奮状態の患者に対し、じっくり話を聞き鎮静化させた(成功事例)」などの意見が挙がった。病院職員33人を対象に12時間の暴力防止プログラムを実施し有用性を検討した。実施前は暴力を怖い・対応が難しい・関わりたくないと否定的に受け止めていたが、実施後は何とかしたいと積極的な考えに変化した。実施後、暴力を防ぐことができると回答した者は、1割から6割まで増加した。プログラム実施前後の暴力に対する考えの変化、満足度の高さ(満足:72.1%、まあ満足27.9%、やや不満・不満0%)などから、病院職員に対するトレーニングの有用性を示した。3都道府県の看護協会と2つの病院の協力を得て病院職員450人程度に調査を実施し、311の暴力被害事例を収集した。事例の被害者は、医師、看護師、検査技師、理学療法士、介護福祉士、事務職と多岐にわたった。分析の結果、病院職員が暴力を受けやすい場面の特徴は、身体的接触の伴うケアの場面、患者に注意する場面、患者の危険行動を防止する場面、飲酒した患者と関わる場面であることを示した。暴力被害の影響は、煙草の火を押しつけられたことによる火傷、腕を噛まれたことによる上肢のしびれ、頬を殴られたことによる頸椎捻挫と打撲、ハサミで切りつけられたことによる受傷などであり、病院職員が暴力被害に遭遇しないために、有用な暴力防止策を明らかにする必要性を示した。効果的に暴力対策を進めるためのアクションチェックリストを共同で開発し、57人の病院職員(11職種)に試行した。病院職員がグループ討議の結果、優先順位の高い対策として挙げたものは、「暴力に関する手順書の作成・周知」「被害者の身体的・心理的ケア体制」「暴力に対するポリシーの作成・表明」などであった。多職種間で対策を話し合う際に役立つツールであることが確かめられた。1.病院職員の職種別の患者暴力の被害状況の把握患者暴力の被害は看護職に限定した報告が多く、他の職員の現状は明確でない。本年度は大学病院の職員1472名を対象に患者暴力の被害状況を調査した。743名から調査票を回収(50.5%)。暴力被害経験率の高かった項目は、大声で怒鳴られた32.0%、手や物で叩かれた17.2%であった。経験率は低いが拳骨で殴られた、首を絞められた、刃物を突きつけられた等の深刻な被害も認めた。職種別の経験率は看護職67.8%、事務職52.5%、検査技師42.2%、薬剤師40.6%、医師36.1%の順であった。全職種の第1位は大声で怒鳴られたであったが、女性の割合の多い看護師と検査技師では性的な話を聞かされる体験が第5位に挙がった。暴力防止教育の必要性を感じる職員は約8割であったが、対応マニュアルの存在を知らない職員が64.1%と多く、周知徹底が必要であることを示した。2.暴言・暴力アクションチェックリスト(ACL)の開発(吉川氏・和田氏と共同開発)A病院の職員57名、多施設合同研修に参加した看護職70名にACLを用いたグループワークを実施した。優先対策に『手順書の作成、周知』『被害者のケアの体制』『ポリシーの作成、表明』が挙がり、すでに実施している対策は『監視カメラの設置』『責任者への報告』『待ち時間を情報提供』『被害者への影響の把握と事情の確認』『緊急コード発令』であった。ACLを用いることで話し合いが進めやすくなり、優先対策を絞り込むことができた。多職種間、多施設問で対策を話し合う際に役立つツールであると確認した。3.成功事例の収集の分析病院

現場での成功事例を収集し、有用な暴力対策を検討した。暴力発生を未然に防ぐ対策は「監視カメラやボイスレコーダーで証拠を残す」「対応する専門部署がある」「面会者の把握」「夜勤看護師を警備員が寮まで送る」であった。1.患者暴力被害事例の収集と分析病院職員に調査を実施し、患者暴力の被害事例を700事例収集し、状況別と原因別に分類した。状況別には、(1)ケア介入時に遭遇する暴力、(2)危険行動の注意・制止時に受ける暴力、(3)日常的に繰り返される暴力、(4)特定の個人または多数の被害者が受ける暴力、原因別には、(5)病気に起因する暴力、(6)病気に起因しない性的暴力、(7)感情コントロール不全者による暴力が分類された。我が国で初めて患者暴力被害の事例集(130以上の暴力被害事例を掲載、日本看護協会出版会から6月以降発刊予定)をまとめ、病院職員が暴力にどのように対応するのか、解説した。2.病院職員のための暴力のリスクマネジメントプログラム1)事例教材、チェックシートの作成暴力の価値基準の共有化のための事例教材とチェックシートを作成し、職員に試行し、活用できるか確認した。暴力発生の危険予知のために、「患者同士の喧嘩の仲裁」「危険行動の制止」「酩酊状態の患者の対応」「問題行動の制止」の場面の視覚教材を作成し、危険要因と現象をアセスメントし、チームで共通の行動目標を確認できるチェックシートを作成した。2)職員合同の暴力回避トレーニングの実施多職種構成のグループで暴力回避トレーニングを実施した。参加者からは「患者に威圧感を与えず、緊張を生まない距離や立ち位置はすぐに実践できるので良かった」「患者に痛みを与えない介入方法もあることを知ったことは大きい」など肯定的意見が挙がり、認識の変化を認めた。トレーニング1ヵ月後の面接調査では、「病院職員合同トレーニングを通して、他部署や他の職種と連携がとりやすくなった」(興奮状態の患者に対し、じっくり話を聞き鎮静化させた(成功事例)」などの意見が挙がった。
高レベル放射性廃液からの白金族元素・モリブデンのバイオ分離・資源化技術の創出

(1)高レベル放射性廃液(HLLW)の4種金属系模擬液(初期濃度5.0 mol/m3のPd(II), Ru(III), Rh(III), Mo(VI)を含む2000 mol/m3硝酸溶液)を対象に、安価に大量入手できる「パン酵母の乾燥細胞(顆粒状の市販品)」は、60Coガンマ線照射(<線量3000 Gy)の影響を受けずに放射線抵抗性を示すとともに、Pd(II)イオンを選択的かつ高効率に吸着分離できることを見出した。なお、線量3000Gy以下のCo60ガンマ線を照射した乾燥パン酵母を、模擬液に直接接種して各種金属イオの分離機能を調べることによって、バイオ分離剤であるパン酵母の放射線抵抗性を判定した。(2)Pd(II)イオン分離後の3種金属系HLLW模擬液(初期濃度5.0 mol/m3のRu(III), Rh(III), Mo(VI)を含む2000 mol/m3硝酸溶液)に対して、乾燥パン酵母は模擬液中のMo(VI)イオンだけを迅速に効率よく吸着分離できることを明らかにした。(3)Pd(II)・Mo(VI)イオン吸着前後のパン酵母細胞に対してFT-IR分析を行い、これら金属イオンの吸着に関与する官能基を同定した。その結果、Pd(II)イオン吸着には酵母表層のアミノ基およびカルボキシル基が寄与していること、またPd(II)イオン吸着とは異なる官能基がMo(VI)イオン吸着には関与していることがわかった。(4)Pd(II)・Mo(VI)イオン吸着分離後の操作として、微小なパン酵母(細胞径5 μm)の固液分離操作は必要不可欠である。そこで、残液からのパン酵母の固液分離を簡便にするツールとして、放射線抵抗性(<線量3000 Gy)を有する不織布を用いて、新鮮な乾燥酵母を予め封入した不織布バッグを開発した。順調に研究が進み、高レベル放射性廃液(HLLW)中のガラス固化妨害金属イオン(Pd(II), Mo(VI))のバイオ分離剤として、安価に大量入手できる「パン酵母の乾燥細胞(顆粒状の市販品)」の有用性を見出すことができた。さらに、ガラス固化妨害金属イオン分離剤である乾燥パン酵母を不織布バッグに封入することにより、HLLW発生現場やガラス固化現場ではパン酵母のハンドリングが簡便になるとともに,微生物細胞の固液分離装置が不要になるため、バイオ分離プロセスの実用性が高くなる。(1)【PGMsイオン(Rh(III)、Ru(III))の分離能に優れた放射線耐性微生物の探索】高レベル放射性廃液(HLLW)の模擬液からPd(II)イオンやMo(VI)イオンを分離・除去した後の残液を対象に、Rh(III)イオンやRu(III)イオンのバイオ分離剤として優れた放射線耐性微生物を探索する。(2)【パン酵母によるPd(II)イオン、Mo(VI)イオンの吸着分離の平衡論的解析】バイオ分離剤パン酵母による酸性溶液中Mo(VI)イオンの吸着分離における分配比に及ぼす各種操作条件の影響を定量的に明らかにし、得られた吸着平衡データを固液間分配平衡理論に基づいて解析することにより、HLLW模擬液中のPd(II)イオン、Mo(VI)の吸着機構を解明するとともに、飽和吸着量および分配平衡定数を定量的に把握する。(3)【HLLW模擬液の大量処理システムの開発】実用化操業におけるHLLWの大量処理を想定し、固液膜分離モジュールを装備した連続槽型バイオ分離装置を連続運転することにより、連続方式(HLLW模擬液を連続的に供給・排出)によるPGMs・Moバイオ分離性能を評価する。この結果を踏まえて、HLLW発生現場やガラス固化現場に持込み可能なモバイル型PGMs・Mo分離装置の概略設計を行う。(4)【研究成果の情報発信】上記の(1)(3)において得られた研究結果を取りまとめ、学会発表を行うとともに、研究論文を投稿する。(1)高レベル放射性廃液(HLLW)の放射線環境下(ガラス固化体の製造時線量率1500 Sv/h)において、バイオ分離剤として通性嫌気性細菌Shewanellaalgaeの野生株(ATCC 51181)およびパン酵母Saccharomyces cerevisiaeの野生株(NBRC 2044)が、放射線抵抗性(<線量3000 Gy)を有するとともに、PGMsイオンのうちのPd(II)イオン、またMo(VI)イオンに対する分離・回収能が非常に優れていることを見出した。バイオ分離剤の放射線抵抗性については、微生物細胞の懸濁液に対してCo60ガンマ線を線量範囲0 Gy3000 Gyで照射した後、この微生物細胞を模擬廃液に接種することにより、Pd(II)イオンおよびMo(VI)イオンの分離機能を調べることによって判定した。なお、Co60ガンマ線の照射実験は、研究代表者の所属機関(大阪府立大学)の附属機関である『放射線研究センター』において実施した。(2)上記のバイオ分離剤を用いて、HLLW模擬液(2 M硝酸の強酸性、PGMsとしてPd, Rh, RuおよびMoが各5 mM)からのPGMsイオン分離・回収実験を室温でバッチ法によって行い、PGMs各元素(Pd, Rh, Ru)の分離・回収率に及ぼす各種因子(バイオ分離剤の添加量、操作時間、被曝線量等など)の影響を明らかにした。またMoイオンについても、PGMsイオンの場合と同様にバイオ分離・回収実験を行い、Mo分離・回収率に及ぼす各種因子の影響を定量的に把握した。

(3)研究成果の情報発信上記の研究結果を取りまとめ、環境資源工学会シンポジウム「放射性物質の分離技術に関する研究・開発における新展開」、日本原子力学会「2018年春の年会」において口頭発表した。当初の予定通り順調に研究が進み、高レベル放射性廃液(HLLW)の放射線環境下におけるバイオ分離剤として、通性嫌気性細菌S. algae(ATCC 51181)に加えて、パン酵母S. cerevisiaeの有用性を見出すことができた。特に、食品分野の普及品であるパン酵母は、低コスト・大量入手が容易であるので、実用化に打って付けの分離剤であると考えられる。(1)高レベル放射性廃液(HLLW)の4種金属系模擬液(初期濃度5.0 mol/m3のPd(II), Ru(III), Rh(III), Mo(VI)を含む2000 mol/m3硝酸溶液)を対象に、安価に大量入手できる「パン酵母の乾燥細胞(顆粒状の市販品)」は、60Coガンマ線照射(<線量3000 Gy)の影響を受けずに放射線抵抗性を示すとともに、Pd(II)イオンを選択的かつ高効率に吸着分離できることを見出した。なお、線量3000Gy以下のCo60ガンマ線を照射した乾燥パン酵母を、模擬液に直接接種して各種金属イオの分離機能を調べることによって、バイオ分離剤であるパン酵母の放射線抵抗性を判定した。(2)Pd(II)イオン分離後の3種金属系HLLW模擬液(初期濃度5.0 mol/m3のRu(III), Rh(III), Mo(VI)を含む2000 mol/m3硝酸溶液)に対して、乾燥パン酵母は模擬液中のMo(VI)イオンだけを迅速に効率よく吸着分離できることを明らかにした。(3)Pd(II)・Mo(VI)イオン吸着前後のパン酵母細胞に対してFT-IR分析を行い、これら金属イオンの吸着に関与する官能基を同定した。その結果、Pd(II)イオン吸着には酵母表層のアミノ基およびカルボキシル基が寄与していること、またPd(II)イオン吸着とは異なる官能基がMo(VI)イオン吸着には関与していることがわかった。(4)Pd(II)・Mo(VI)イオン吸着分離後の操作として、微小なパン酵母(細胞径5 μm)の固液分離操作は必要不可欠である。そこで、残液からのパン酵母の固液分離を簡便にするツールとして、放射線抵抗性(<線量3000 Gy)を有する不織布を用いて、新鮮な乾燥酵母を予め封入した不織布バッグを開発した。順調に研究が進み、高レベル放射性廃液(HLLW)中のガラス固化妨害金属イオン(Pd(II), Mo(VI))のバイオ分離剤として、安価に大量入手できる「パン酵母の乾燥細胞(顆粒状の市販品)」の有用性を見出すことができた。さらに、ガラス固化妨害金属イオン分離剤である乾燥パン酵母を不織布バッグに封入することにより、HLLW発生現場やガラス固化現場ではパン酵母のハンドリングが簡便になるとともに,微生物細胞の固液分離装置が不要になるため、バイオ分離プロセスの実用性が高くなる。
生活困難状況にある若者への離家支援としての共同生活型支援の実態及び有効性の検討

2018年度は、共同生活型の若者支援をおこなう実践団体を訪問し、実践者に協力を得て、事業に関するインタビューを2時間程度おこなった。インタビューでは、若者の入居理由、家族背景、負担金額、事業の具体的なプログラム、住まいと合わせた支援を実施するにあたっての経緯などについて聞き取りをおこなった。そして、インタビューデータの文字起こしをおこない、そのデータから、各地の支援状況の整理および事業類型や効果、課題などについて分析した。現時点では、団体により参加する若者の背景に偏りがあること、いわゆる「ひきこもり」の若者から刑務所からの出所者などを含めて多様な若者が事業を利用していること、すべての団体で若者の共同生活の意義が認識されていること、若者支援における住まいの支援はその必要性が自治体などから認められず独自で予算を捻出していること、などが見えつつある。また、共同生活のためのルールなどは多くの団体で、ほとんど設定されていないか、もしくは設定していてもそのルールが厳重に守られていないようであった。これは、同じように居住を保障する支援でも、生活を大人に依存し、「保護」の対象となる児童期と若者期との間の大きな違いであると考えられる。さらに、どの団体も共通して“地域とのかかわり"を重視していることが明らかになった。どの団体の実践者も、「溝掃除」や地域の運動会などのイベントへの参加が必要であると認識しており、若者の参加を強く推奨しているようであった。この点は、若者支援の他の取り組みとは異なっている。今後、さらに検討を深めていく。インタビューが支援現場の事情などで延期となることもあり、2018年度予定していた団体数のインタビューを実施することができなかった。2019年度は、引き続きインタビューを実施し、新たに得られたデータも踏まえつつ分析を進めていく。また、分析したデータは、6月にイギリスで実施される「World Community Development Conference 2019」にて報告する。そこで得た示唆をもとに、成果を論文としてまとめて投稿することを予定している。また、可能であれば2019年度から、実施団体施設に一定期間住み込み、参与観察を実施することも検討する。2020年度は、参与観察により共同生活型若者支援のなかで生じている相互作用を検討し、2021年度は、必要に応じて追加調査を実施しつつ研究成果をまとめていく。助成金使用において生じた端数であり、大きな金額ではないため、2019年度分と合わせて特に予定に変更を加えることなく使用していく。
ヒトLAK細胞の機能発現における55/75kDa TNFレセプターの役割の検討

リンフォトキシン(LT)および腫瘍壊死因子(TNF)はヒトT細胞由来リンフォカイン活性化キラー(T-LAK)細胞の成熟と増殖において重要な役割を果たしている。55-kDaと75-kDaのTNFレセプター(TNF-R)がT-LAK細胞の細胞凝集と増殖能に果たす役割を、TNF様の活性を持った抗TNF-R家兎ポリクローナル抗体を用いて検討した。ヒト末梢血T細胞とT-LAK細胞は75-kDa TNF-Rを主に発現していた。成熟過程において、T-LAK細胞の増殖能は自ら分泌するLTとTNFによって維持されている。この過程において、抗55-kDaではなく抗75-kDa抗体がT-LAK細胞の増殖能を上昇させた。T-LAK細胞の凝集反応はLTとTNFによって誘導された。抗55-kDaではなく抗75-kDa抗体はこの凝集反応を誘導した。この細胞凝集反応に伴って接着因子ICAM-1の発現上昇を認めた。しかし、同じく接着因子であるLFA-1の発現性は変化しなかった。また、細胞膜液性可動性が上昇した。抗55-kDaでなく抗75-kDaレセプター抗体によって同じ反応が認められた。興味あることに、細胞成熟後はLTとTNFによってT-LAK細胞の増殖が抑制された。この反応も抗55-kDaではなく抗75-kDa抗体によって再現された。以上の結果により、75-kDa TNF-RはT-LAK細胞の細胞凝集と増殖反応を司っていることが明かとなった。
苦味受容体の機能チューニングメカニズムの解明

感覚受容体の応答特性がチューニングされるメカニズムを明らかにするために、苦味受容体をモデルとして研究を行った。具体的には、種間でアミノ酸配列が異なる新世界ザルの苦味受容体TAS2R1およびTAS2R4の様々な苦味物質に対する応答を比較した。その結果、TAS2R1の樟脳に対する応答についてはヨザルのものが、TAS2R4のコルヒチンに対する応答についてはマーモセットのものが、他の種と比較して感受性が高いことが明らかとなった。さらに分子進化学的な解析により、それらの高い感受性が分子進化のどの段階で獲得されたか、またどのアミノ酸残基の置換がそれに寄与したのかが明らかとなった。感覚受容体の応答特性(「何を」「どれくらいの感度で」受容するか)がチューニングされるメカニズムを明らかにするために、苦味受容体をモデルとして研究を行っている。今年度は、苦味受容体の特性に影響を与えるアミノ酸残基を同定するために、種間でアミノ酸配列が異なる新世界ザルの苦味受容体TAS2R1およびTAS2R4に注目して実験を行った。具体的には、マーモセット・オマキザル・ヨザル・クモザル・ホエザルのゲノムDNAからクローニングされた苦味受容体TAS2R1およびTAS2R4をHEK293T細胞に発現させ、様々な苦味物質に対する応答をカルシウムイメージングにより測定した。続いて、応答の種間差が苦味受容体の分子進化過程のどの段階で生じたかを明らかにするために、新世界ザルのTAS2R1およびTAS2R4の分子系統樹解析から推定された各分岐点の祖先配列を持った苦味受容体を細胞に発現させ応答を測定した。その結果、TAS2R1の感受性は祖先型からヨザルに至る系統において、TAS2R4は祖先型からマーモセットに至る系統において上昇したことが明らかとなった。さらに、ヨザルTAS2R1およびマーモセットTAS2R4の高い感受性の獲得に寄与したアミノ酸残基を同定するため、ヨザルTAS2R1あるいはマーモセットTAS2R4とそれぞれの祖先型の間でキメラ変異体を作製して解析を行った。その結果、高い感受性に寄与するアミノ酸残基の候補が見出された。今年度は昨年度に続き、苦味受容体の特性に影響を与えるアミノ酸残基を同定するために、種間でアミノ酸配列が異なる新世界ザルの苦味受容体TAS2R1およびTAS2R4に注目して実験を行った。その結果、TAS2R1の感受性は祖先型からヨザルに至る系統において、TAS2R4は祖先型からマーモセットに至る系統において上昇したことが明らかとなり、また高い感受性の獲得に寄与したアミノ酸残基が同定された。今年度はさらに、苦味受容体のもう一つの感度チューニングメカニズムとして「GPCRキナーゼ(GRK)によるリン酸化効率」が機能している可能性を検討したが、苦味受容体を発現する味細胞に共発現するGRKを同定することができなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた実験計画のうち、苦味受容体の応答を霊長類種間で比較する実験までは実行に移すことはできたが、種間差をもたらすアミノ酸残基の同定までは至っていないため。ヨザルTAS2R1およびマーモセットTAS2R4の高い感受性の獲得に寄与するアミノ酸残基の候補を挙げることまではできたが、その同定には至っていないため、今後はアミノ酸残基ごとに変異体を作製し解析する予定である。
施設における分娩後の母子の在院日数決定に関する研究

1.病院における分娩後の母の在院日数の実態と、在院日数の決定に影響する要因について検討するために、2,108病院の産科婦長に対して郵送質問紙による調査を行い、有効回答820(38.9%)について分析した。(1)在院日数を一律に設定している施設は97.4%であった。(2)平均の在院日数は、初産婦が6.3日、経産婦が5.9日であり、経産婦が有意に短かった。(3)在院日数が短い施設は、病院の規模が大きく、産科病床数に対する分娩数、産科医師数、助産婦数が多く、産科が単独病棟である割合が高かった。(4)在院日数を医師が決定する施設は75.8%であり、看護者の判断が採用される施設は19.8%と少なかった。2.看護診断から分娩後の母子の在院日数を評価し、継続ケアを検討するために、退院前日の面接、退院後710日の家庭訪問、分娩後1ヶ月の電話訪問により、52例の母子の看護アセスメントを分析した。調査施設の在院日数は45日であった。(1)在院日数が適切で、しかも継続看護の必要性が低い母子は8例であった。これらは、母子ともに健康であり、家庭でのサポート体制が整い、セルフケア行動がとれる母親であった。(2)在院日数は適切だが、継続看護が必要な母子は23例(44.2%)であった。これらは、セルフケア、児の養護、家族関係の調整などに援助を必要としていた。(3)在院日数が短すぎたと判断されたのは21例(40.4%)で、母体回復、乳房の状態、セルフケア能力、育児技術などの理由であった。これらから、我が国の分娩後の母子の在院日数は、いまだ施設の条件で決定されているが、できるだけ個人的なニーズや選択に基づくべきであり、退院計画の方法の開発と継続看護のシステムが今後の課題と考える。現在我が国においては施設内分娩が99.9%を占める。少子化に伴い、小規模の施設では母子とその家族のニーズに合わせたケアが提供されてきているが、全出生数の56%を占める病院において、分娩後の母子の在院日数がどのように決定され、その決定に母子の個別的な条件がどのように判断されるかについて調査した。全国の産科を開設している30床以上の病院2,276施設に対し、産科病棟婦長を対象として質問紙を郵送し、850施設から回答を得(回収率37.3%)、有効回答825について分析した。退院日がルティーンに決まっている施設は558(69.8%)であり、経膣分娩の初産婦では6.3±0.7日、経産婦5.9±0.8日、帝切分娩11.7±2.1日であった。この在院日数が決定された根拠として、医学的診断に順じ、一般的に合意された日数であるという意識が強く認められた。退院日は一応決まっているが、個別的条件にも対応する施設は221(27.6%)、すべて個別的条件により決定する施設は僅か2(0.3%)であった。また、退院日の決定は75.8%が医師の判断でなされ、医師と看護者の話し合いで決定するとするものは19.8%であった。

これらより、看護アセスメントからの診断が、母子の在院日数の決定に有効に活かされていないことが明らかである。現在の退院日について、問題と感じていることに「乳房の状態」(62.4%)をはじめ、「育児技術」、「母親の心理的適応」など、看護のニーズの高いものがあげられていた。しかしながら、もっと積極的に個別的条件を考慮すべきであると考える産科婦長は18.6%であった。さらに、在院日数に影響する要因として、病院設置主体、病棟の体制、ベットの回転の必要性、病棟管理のしやすさ、入院費、母親・家族の都合などがあげられた。今後は看護のニーズを中心に個々の母子の条件と施設退院後の状況を分析し、在院日数の妥当性を検討したい。前年度の全国の病院における分娩後の母子の在院日数決定に関する実態調査から、看護者は退院後の母子の心身の健康、育児、家庭環境に心配をもちながらも、個別的な対応にいたっていない現状が明らかであった。そこで今年度は、施設入院中の母子の看護ニーズをアセスメントし、退院後の状況を家庭訪問によって観察し、施設内ケアおよび継続看護の必要性を明らかにすることを目的に調査を進めてきた。一般的な母子管理を行っている個人の診療所で分娩した母子を対象とし、看護アセスメントのリストを作成して、入院中(面接)、退院後710日後(家庭訪問)、産褥1カ月(電話訪問)での状態を評価した。また、母親のニーズを知るために、母親の関心を測定するtoolであるMCQ(Meternal Concerns Questionnaire)日本語版をこの3回にわたり実施した。すべてのデータがそろった9例について検討すると、この施設の退院日はルティーンとして初産婦が産褥5日、経産婦が産褥4日であることから、すべて混合栄養で退院しており、授乳への援助の継続が必要であった。母親は授乳への関心は高いものの、乳房の手当に対する関心は低く、自分の身体的回復についても関心が高いが、セルフケアはほとんど行われていなかった。新生児については、正常な成長・発達に関心が高いものの、児のからだのケアへの関心は高くない傾向がみられた。これらのことから、母親の保健行動を評価し、セルフケア能力を高める保健教育や技術の援助が必要と考えられた。家庭訪問においては、母親の疲労が多くみられ、とくに経産婦は上子と新生児との育児の負担が大きく、心身の健康が障害されていた。家族や親戚との関係の変化をうまく調整できずにいるものも多い。そこで、退院に向かう母子のサポートシステムを評価し、施設から家庭への適応がスムーズにいくよう調整する看護の役割が重要である。平成8年度は、引き続き症例を重ね、個々の詳しい分析を行って、施設内でのケアの必要性の段階を明らかにし、在院日数決定のための指針を明らかにしたい。平成6年度の全国の病院における分娩後の母子の在院日数決定に関する実態調査から、看護者は退院後の母子の健康、育児、家庭環境に心配をもちながらも、個別的な対応にいたっていない現状が明らかとなった。そこで7・8年度は、入院中の母子の看護ニーズを把握し、退院後の状況を家庭訪問によって観察し、在院日数の妥当性と継続看護の必要性を明らかにすることを目的に調査を進めてきた。また母親のニーズを知るために、母親の関心を測定するtoolであるMCQ(Maternal Concerns Questionnaire)日本語版をこの3回にわたり実施した。現在までに53例を調査した結果、看護アセスメント表による問題は、生殖器の退行性変化については93%が創部痛などの問題をもって退院しているが、訪問時にはほとんどが軽減していた。全身の退行性変化では訪問時に疲労があるものが多く、休息、睡眠が十分とれていないものが3割いた。乳汁分泌量、乳頭の状態に問題をもちながら退院するものがそれぞれ25%であるが、訪問時にもあまり改善されていなかった。