hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Two-person neuroscienceの確立と精神疾患への応用

社会的な存在である人間にとって基本的な生活要素である対人関係について、実際に会話を行っている最中に近赤外線スペクトロスコピィNIRSを用いた記録を行うことで、その脳基盤を検討した。健常者や精神疾患の会話における脳機能が、性格特徴や臨床症状と関連していることが明らかとなり、実世界脳画像real-world neuroimagingを用いた複数個体神経科学two-person neuroscienceという新しい学問分野を提唱することができた。社会的な存在である人間にとって、対人関係は基本的な生活要素であるが、対人関係を対象とした従来の「社会脳」研究は被検者が1人の状況で行われており、実際の対人関係を検討したものではない。そこで本研究では、対面座位という自然な状態で脳機能が測定できる近赤外線スペクトロスコピィ(NIRS)の利点を生かし、実際に対人行動を行なっている最中の脳機能画像を2人同時に測定する検査法を確立し(two-person neuroscience)、そこで得られる結果を精神疾患における対人行動障害の脳基盤の解明とその改善に応用することを目的とした。そこでまず、対人行動を評価するための具体的なNIRS検査法とそのデータの解析法の確立を行った。検査法としては、対面して座っている検査者の1人と、一定の話題について自由な会話を15秒交代で6往復行うように求める(合計180秒)という対人行動課題が適切であり実施可能であることが確認できた。この課題を用いて統合失調症について検討を行ったところ、左側頭部の脳賦活は陽性陰性症状評価尺度the Positive and Negative Syndrome Scale (PANSS)で評価した不統合症状と負の相関を、右下前頭部の脳賦活はPANSSの陰性症状や不統合症状および罹病期間と負の相関を示すことが明らかになった。データ解析法については、こうした単一被検者のデータ解析だけでなく、会話を行っている2名のデータのペアについて脳賦活の関係を波形相関として検討する方法を試みた。2名の脳賦活の相関を、脳部位ごとに会話の時間経過にそって、しかも会話の設定条件に依存した形で明らかにすることができた。このようにして、two-person neuroscienceを確立するうえでのNIRS検査法とデータ解析法を確立することができた。そこで本研究では、対面座位という自然な状態で脳機能が測定できる近赤外線スペクトロスコピィ(NIRS)の利点を生かし、実際に対人行動を行なっている最中の脳機能画像を測定する検査法を確立し(two-person neuroscience)、そこで得られる結果を精神疾患における対人行動障害の脳基盤の解明とその改善に応用することを目的とした。今年度は発展させて、大うつ病と双極性障害について検討を行った。両疾患ともに、会話による脳機能の全体的な賦活は左半球の背外側前頭前野から前頭極にかけて低下を示し、また発話相による賦活は前頭極で低下を示した。前者は大うつ病においてGAF得点と正の相関を、後者は双極性障害において発症年齢と負の相関を示した(J Psychiatr Res 57:74-83, 2014)。このようにして、統合失調症や気分障害の臨床症状や機能レベル低下の背景にある脳機能を、two-person neuroscienceという視点からNIRSを用いた会話データという脳機能画像として明らかにできた。実世界神経科学real-world neuroscienceという新しい学問分野を英文総説として提唱した(Neurosci Res 90:65-71, 2015)。そこではこれまでの脳研究の発展を、1950年代後半からの感覚や理性を対象とした感覚脳・理性脳sensing brain、1970年代後半からの情動や感情を対象とした感情脳emotional brain、1990年代後半からの対人関係や社会性を対象とした社会脳social brain、2000年代後半からの自我・自己・身体を対象とした自我脳ego brainの時代として振り返ったうえで、これからの発展として行動の最中の脳機能を対象とする行動脳actionbrainを挙げ、そこでは実世界における脳機能を検討する実世界神経科学real-world neuroscience、複数個体の相互関係を検討する複数個体神経科学two-person neuroscienceの視点が重要であることを強調した。さらに、この自我脳と行動脳の発展として、人間の表象機能に注目する表象脳symbolizing brainの可能性を論じた。こうした方向性の具体的な研究として、正中神経への電気刺激への反応を脳磁図MEGの体性感覚誘発磁場SEFとして捉え、体性感覚注意条件・視覚刺激注意条件・無視条件という3通りの自我機能の影響を、健常者とうつ病患者で検討した。うつ病ではSEFのP60m成分の潜時が3条件共通に延長し、その延長は体性感覚閾値と検査時の状態不安と負の相関を示した。これらの結果は、うつ病においては自己身体への刺激について60ミリ秒以降の処理に遅延があり、それは注意の方向性という自我機能とは関連しないことを示していた(Psychiatry Clin Neurosci 70:116-125, 2016)。

健常者や精神疾患の会話における脳機能が、性格特徴や臨床症状と関連していることが明らかとなり、実世界脳画像real-world neuroimagingを用いた複数個体神経科学two-person neuroscienceという新しい学問分野を提唱することができた。従来の神経科学における「社会脳」研究は被検者が1人の状況で行われており、実際の対人関係を検討したものではない。これは、現実の対人関係をそのまま検討できる脳機能画像法が存在しなかったためである。対面座位という自然な状態で脳機能が測定できる近赤外線スペクトロスコピィ(NIRS)の利点を生かし、その制約を乗り越えて実際に対人行動を行なっている最中の脳機能画像について、第一年度は統合失調症を対象としてその検査法とデータ解析法を確立し、第二年度の本年度は対象を気分障害に拡大して検討した。このようにして、two-person neuroscienceの基盤を確立するとともに、それにもとづいて対人関係の病とされる精神疾患における所見を明らかにでき、臨床的にも有用な結果を得ることができている。精神医学昨年度は、two-person neuroscienceという学問分野を開拓していくうえで必要となる、NIRS検査法とデータ解析法の基礎を確立し、それを精神疾患のひとつである統合失調症に適用した。今年度はその対象をうつ病と双極性障害へと発展させ、脳機能の全体的な賦活と発話相における賦活という2つのパラメータを抽出することができ、臨床的に有用な結果を得ることができた。今後は、対象を広汎性発達障害に拡大することを予定するとともに、ポータブルのNIRS装置を用い座位でないより日常生活に近い状況でのNIRS検査が可能であるかどうかの検討を行っていく。その結果にもとづいて、人間の精神活動の本質的な側面を明らかにできるtwo-person neuroscienceを発展させていくことを予定している。対面座位という自然な状態で脳機能が測定できる近赤外線スペクトロスコピィ(NIRS)の利点を生かし、その制約を乗り越えて実際に対人行動を行なっている最中の脳機能画像を2人同時に測定する検査法とデータ解析法を確立することができたことで、two-person neuroscienceの基盤を確立することができた。さらにその方法論を、対人関係の病とされる統合失調症に応用し、臨床的にも有用な結果を得ることができている。保険適用拡大「光トポグラフィー検査ー抑うつ状態の鑑別診断補助に使用するもの」(D236-2の2)2014.4.1.本年度はtwo-person neuroscienceという学問分野を開拓していくうえで必要となる、NIRS検査法とデータ解析法の基礎を確立し、それを精神疾患のひとつである統合失調症に適応して臨床的に有用な結果を得ることができた。今後は対象をうつ病・双極性障害・広汎性発達障害に拡大することを予定している。
新しいベータ遅発分光法を用いた不安定核の構造解明

スピン偏極した不安定原子核のβ遅発崩壊を、ベータ線の非対称度と同時に計測することによって、娘核の励起状態の励起エネルギー、スピン・パリティ、崩壊経路、崩壊強度を決定し、娘核の構造を明らかにするという、新しいアイデアに基づいた我々の実験が、カナダ国立素粒子原子核研究所TRIUMFの不安定核ビーム施設ISACにおいて進行中である。これまでに、中性子過剰核^<11>Beの励起状態のうち7つの状態のスピン・パリティを初めて決定することが出来、^<11>Beではアルファクラスター2つが良く発達した回転帯構造とアルファクラスターが崩れた構造が出現していることが明らかとなった。この実験手法の有効性は高く評価されPhysics Letters誌(2005年)に掲載された。2006年には、不安定核から放出される低エネルギー中性子の測定手法の確立と、中性子数20付近の中性子過剰核の構造を突き止める実験の設計を行った。それぞれの概要は以下の通り。(1)100keV以下のエネルギーの中性子を検出するために^6Liを埋め込んだガラスシンチレーターを採用し、応答関数の評価を詳細に行った。モンテ・カルロシミュレーションを用いて、シンチレーターに到達するまでの物質による散乱の効果が大きいことを示した。ここで得られた応答関数を^<11>Beからの崩壊中性子のデータ解析に用いて、崩壊強度の幅と強度を求めた。(2)中性子が多くなると魔法数が変化するのではないかと言われているMgのアイソトープの構造を突き止めるためには、本研究で開発した実験手法がもっとも適している。励起準位のスピン・パリティがほとんどわかっていない^<28>Mg,^<29>Mg,^<30>Mg,^<31>Mg,^<32>Mgの構造を調べるために、スピン偏極した^<28>Na,^<29>Na,^<30>Na,^<31>Na,^<32>Naビームを用いた実験を詳細に検討した。主な崩壊モードはガンマ崩壊となるので、多数のガンマ線検出器を配置した実験装置を設計し、TRIUMFのグループと具体化に向けた議論と行った。この成果をTRIUMFでの実験課題申請書としてまとめ、国際評価委員会からhigh priorityの実験として評価を受けた。スピン偏極した^<11>Liのβ遅発中性子およびガンマ崩壊を、ベータ線の非対称度と同時に計測することによって、娘核^<11>Beの励起状態の励起エネルギー、スピン・パリティ、中性子崩壊経路、崩壊強度を決定するという実験がカナダ国立素粒子原子核研究所TRIIUMFの不安定核ビーム施設ISACにおいて進行中である。2002年夏および2004年夏に行った実験によって、^<11>Beの励起状態のうち7つの状態のスピン・パリティを初めて決定することが出来た。励起エネルギーとスピン・パリティ、およびβ遷移強度、中性子スペクトロスコピック・ファクターを、第一原理に基づく理論計算(反対称化分子動力学理論)と比較を行い、11Beではアルファクラスター2つが良く発達した回転帯構造とアルファクラスターが崩れた構造が出現していることが明らかとなった。これらの結果はPhysicsLetters誌に掲載された。

2005年には、ビーム強度を10倍に増強した実験を行う予定であったが、加速器が不調であったため、実験が延期された。そこで、実験に先立ち、中性子検出器の応答関数、特に検出器に入射する前に実験装置を構成する様々な物質によって散乱される中性子の影響を見積もるために、詳細なシミュレーション計算を行った。シミュレーションは2種類の計算コードを用いた。一つは低エネルギー中性子検出器の応答に適した、中性子輸送計算コードMNCPに散乱断面積データを組み込み、可能な限り精密な計算を行った。もう一つは高エネルギー物理学で多用されているGEANT4に同じく断面積データーを組み込み、高エネルギー中性子に対する応答関数を求めた。これらの結果を用いて、2004年のデータを再解析し、低エネルギー中性子崩壊ピークを同定し、^<11>Beの励起状態のスピン・パリティを決定することに成功した。さらに未知の中性子崩壊経路を発見することが出来た。以上の結果をまとめた投稿論文を準備中である。これらのシミュレーション結果は、2006年に予定されている実験データの解析に用いる予定である。スピン偏極した不安定原子核のβ遅発崩壊を、ベータ線の非対称度と同時に計測することによって、娘核の励起状態の励起エネルギー、スピン・パリティ、崩壊経路、崩壊強度を決定し、娘核の構造を明らかにするという、新しいアイデアに基づいた我々の実験が、カナダ国立素粒子原子核研究所TRIUMFの不安定核ビーム施設ISACにおいて進行中である。これまでに、中性子過剰核^<11>Beの励起状態のうち7つの状態のスピン・パリティを初めて決定することが出来、^<111>Beではアルファクラスター2つが良く発達した回転帯構造とアルファクラスターが崩れた構造が出現していることが明らかとなった。この実験手法の有効性は高く評価されPhysics Letters誌(2005年)に掲載された。2006年には、不安定核から放出される低エネルギー中性子の測定手法の確立と、中性子数20付近の中性子過剰核の構造を突き止める実験の設計を行った。それぞれの概要は以下の通り。(1)100keV以下のエネルギーの中性子を検出するために^6Liを埋め込んだガラスシンチレーターを採用し、応答関数の評価を詳細に行った。モンテ・カルロシミュレーションを用いて、シンチレーターに到達するまでの物質による散乱の効果が大きいことを示した。ここで得られた応答関数を^<11>Beからの崩壊中性子のデータ解析に用いて、崩壊強度の幅と強度を求めた。(2)中性子が多くなると魔法数が変化するのではないかと言われているMgのアイソトープの構造を突き止めるためには、本研究で開発した実験手法がもっとも適している。励起準位のスピン・パリティがぼとんどわかっていない^<28>Mg,^<29>Mg,^<30>Mg,^<31>Mg,^<32>Mgの構造を調べるために、スピン偏極した^<28>Na,^<29>Na,^<30>Na,^<31>Na,^<32>Naビームを用いた実験を詳細に検討した。主な崩壊モードはガンマ崩壊となるので、多数のガンマ線検出器を配置した実験装置を設計し、TRIUMFのグループと具体化に向けた議論と行った。この成果をTRlUMFでの実験課題申請書としてまとめ、国際評価委員会からhigh priorityの実験として評価を受けた。
早期肺癌および気管支の境界病変における遺伝子変化(副題:特にHPV感染および癌遺伝子,癌抑制遺伝子の変化に関して)

当施設では肺癌発生過程の様々な段階における症例を経験し,それらの症例の標本を保存してきた,これらの標本を用いて肺癌発生過程の一端を解明するために,子宮頚癌などでその関与が論じられているHPV感染および多くの癌でその異常が報告されている癌抑制遺伝子p53と,肺癌発生との関係について検討した.まず,HPV感染と肺癌発生の関連についてPCR法およびin situ hybridization法によって検討した.40サイクルのPCR法,ワイドスペクトラムプローブを用いたin situhybridization法では,肺癌組織中にHPV DNAは検出されなかった.40サイクルのPCR法を2回繰り返した場合にのみ検出された.肺癌発生に関してHPV感染は,子宮頚癌などで考えられているような関与はされていないと考えられた.癌抑制遺伝子p53は,肺癌発生においてどの程度関与しているのかを検討した.PCR-SSCP法を用いてp53遺伝子変異を検討した結果からは,胸部X線無所見肺癌という肺癌発生の早期の段階においてもp53遺伝子変異は進行肺癌と同程度存在した.また,免疫染色を用いた検討では,異型上皮・早期肺癌・進行肺癌と癌進展度の進行と共に染色陽性率の増加を認めた.正常上皮や過形成ではp53の異常は認められなかったこと,異形上皮の段階でp53の異常が認められたこと,癌進展の進行と共に免疫染色陰性化した症例を認めたことなどから,肺癌発生過程において,p53遺伝子変異が関与する段階は,異形成の段階からである可能性が高いものの,p53遺伝子変異のみでは癌化しないと考えられた.以上のことを踏まえて,今後,肺癌発生過程における種々の遺伝子変化の段階を検討していく必要があると考えられた.即ち,p53遺伝子変異が生じる前後に生じる遺伝子異常について,種々の手法を駆使して検討していく必要があると考えられた.当施設では肺癌発生過程の様々な段階における症例を経験し,それらの症例の標本を保存してきた,これらの標本を用いて肺癌発生過程の一端を解明するために,子宮頚癌などでその関与が論じられているHPV感染および多くの癌でその異常が報告されている癌抑制遺伝子p53と,肺癌発生との関係について検討した.まず,HPV感染と肺癌発生の関連についてPCR法およびin situ hybridization法によって検討した.40サイクルのPCR法,ワイドスペクトラムプローブを用いたin situhybridization法では,肺癌組織中にHPV DNAは検出されなかった.40サイクルのPCR法を2回繰り返した場合にのみ検出された.肺癌発生に関してHPV感染は,子宮頚癌などで考えられているような関与はされていないと考えられた.癌抑制遺伝子p53は,肺癌発生においてどの程度関与しているのかを検討した.PCR-SSCP法を用いてp53遺伝子変異を検討した結果からは,胸部X線無所見肺癌という肺癌発生の早期の段階においてもp53遺伝子変異は進行肺癌と同程度存在した.また,免疫染色を用いた検討では,異型上皮・早期肺癌・進行肺癌と癌進展度の進行と共に染色陽性率の増加を認めた.正常上皮や過形成ではp53の異常は認められなかったこと,異形上皮の段階でp53の異常が認められたこと,癌進展の進行と共に免疫染色陰性化した症例を認めたことなどから,肺癌発生過程において,p53遺伝子変異が関与する段階は,異形成の段階からである可能性が高いものの,p53遺伝子変異のみでは癌化しないと考えられた.以上のことを踏まえて,今後,肺癌発生過程における種々の遺伝子変化の段階を検討していく必要があると考えられた.即ち,p53遺伝子変異が生じる前後に生じる遺伝子異常について,種々の手法を駆使して検討していく必要があると考えられた.本年の研究実績1.ISH法による研究研画は、当初ハイブリダイゼーション溶液の至適条件(濃度、時間、温度)、特に反応に最適な時間の設定を決定することに難渋したが、その問題もほぼ解決しつつある。現在、通常の扁平上皮癌の生検標本を中心に、早期扁平上皮癌も含めて、ISH(in situ hybridizatio)法により、HPVの局在に関する知見を集積しつつある。今後は癌抑制遺伝子p53とHPVとの関連が示唆されていることから、HPVとp53との二重染色を行い、HPV感染とp53の変異の関連に関する知見を集積していく予定である。2.PCR(polymerase chain reaction)法による研究計画の方は、positive controlのための子宮頸癌細胞2種類の細胞培養およびDNA抽出を行い、まず、手術後5年以上経過し、予後の判明している小型の扁平上皮癌に関して、PCR法を用いて微量のHPV(特にHPV16、HPV18、HPV33)の存在に関して知見を集積しつつある。現在、コンタミネーションの除去に関して若干の問題が残っているが、おおよそ解決可能な状況となってきている。今後、さらに早期扁平上皮癌、境界病変の解析に向けて、研究を進めていき、その後はras遺伝子の変化に関して検討していく予定である。3.本年の研究結果を総括すれば、ISHおよびPCR法による解析を安定した状態で行えるようになるまで種々の困難があり難渋したが、現在はほぼ順調に施行可能となってきており、今後の研究の進行速度が速まると考えられる。PCR(polymerase chain reaction)法による肺扁平上皮癌の手術標本・生検標本におけるHPV16・18・33型の検出を試みた。進行癌においてはHPV18の検出を12%程度に認めた。早期肺扁平上皮癌に対しては,現在知見を集積中である。

検出感度の問題もあるが,PCR法では若干認められISH法では認められないHPV感染が癌化にどれほど関与しているか不明である。これらのことより進行肺扁平上皮癌では,HPV感染との関与はあまり無いものと考えられた。進行肺癌の手術標本,生検標本に対して同時に施行した癌抑制遺伝子p53の免疫染色では60%以上の陽性率を認めたことから,p53の異常が癌化に関与していることは確かであるが,p53の変異がHPV感染と何らかの関与を持っている可能性は少ないのではないかと考えられた。以上のことよりHPV感染は,進行肺癌では,子宮頸癌や頭頸部癌における程,その関与を認めないものと考えられた。早期肺癌においてHPV感染がどの程度関与しているかは今後の課題である。また,癌抑制遺伝子p53の遺伝子変異の頻度について,PCR-SSCP(single strand conformation polymorphism)法で進行肺癌と早期肺癌で比較する予定である。癌抑制遺伝子p53の異常は,肺癌発生のどの段階で生じるのかを検討する目的で異型上皮から進行肺癌にいたる各組織に対して免疫染色法およびPCR-SSCP法を用いて検討した.免疫染色ではDAKO社のDO-7を一次抗体に用い,抗原性賦活のためオートクレープあるいはマイクロウエーブ照射処理した.PCR-SSCP法ではp53のエクソン5・6・7・8・9に対してPCRを施行し,5%ポリアクリルアミドゲル・25°Cにて電気泳動した.PCR-SSCP法を用いてp53遺伝子変異を検討した結果からは,胸部X線無所見肺癌という肺癌発生の早期の段階においてもp53遺伝子変異は進行肺癌と同程度存在していることが判明した.また,免疫染色を用いた検討では,異型上皮・早期肺癌・進行肺癌と癌進展度の進行と共に染色陽性率の増加を認めた.正常上皮や過形成ではp53の異常は認められなかったこと,異型上皮の段階でp53の異常が認められたこと,癌進展の進行と共に免疫染色陰性化した症例を認めたことなどから,肺癌発生過程において,p53遺伝子変異が関与する段階は,異形成というかなり早期の段階からである可能性が高いものの,p53遺伝子変異のみでは癌化しないと考えられた.以上のことを踏まえて,今後,肺癌発生過程における種々の遺伝子変化の段階を検討していく必要があると考えられた.即ち,p53遺伝子変異が生じる前後に生じる遺伝子異常について,種々の手法を駆使して検討していく必要があると考えられた.
重金属による腎臓毒性の尿細管レベルでの新たな評価法の開発

カドミウム、水銀等の重金属による腎障害では、近位尿細管が糸球体や遠位尿細管よりも影響をこうむる傾向があることが認められてきた。しかし腎臓の細胞レベルにおいて、これら重金属の局在と尿細管障害等の毒性影響との関係、特に金属の毒性を修飾するタンパクや酵素がどのように関与しているかについてはほとんど知見がない。シンクロトロン放射光蛍光X線分析は、生体試料を損傷すること無く、微細な領域での多元素2次元分析が可能な分析法である。最近、ミラーを用いた集光法により5x5μm^2程度のマイクロビームを用いた分析が可能となった。また、有害重金属等により誘導合成され、この金属を結合することにより毒性軽減機能を有するメタロチオネイン(MT)のmRNAの局在性を検出するための方法として、in situ hybridizationの確立を行った。in situ hybridizationと免疫組織化学との併用により、特定のタンパク質をコードする遺伝子が発現している部位とタンパク質が存在する部位との区別が可能となるからである。本研究における我々の最終目標は、上記のマイクロビームによる微小分析と組織化学的分析、そして尿中・血液中の毒性指標を用いて、重金属による毒性の発現機序の解明を行うことであった。そこで、今回はこれらの方法を用いて、無機水銀、カドミウム等の重金属を投与したラットの組織におけるを重金属の局在性、ならびにMTmRNAとMTタンパク質の局在性と検討した。その結果、これらの方法を同時に用いることにより、臓器の細胞レベルでの重金属局在と、金属結合タンパク質の発現、ならびに毒性発現の関係についての新たな手法の確立が可能なことが示された。従来、環境汚染物質である重金属は腎臓組織に損傷や機能障害を引き起こすことが知られている。本研究では、金属の種類による腎臓の障害部位の違いや投与量・投与期間による腎臓毒性の差異を、重金属の二次元分布、組織病理学所見、ならびにこれら重金属の暴露によって誘導され、かつこれらを結合することによって金属の毒性を軽減するタンパクであるメタロチオネインのmRNAおよびタンパクの局在を同一試料から検索する方法を開発し、これらのデータを総合的に評価することにより、重金属による腎臓毒性の尿細管レベルでの新たな評価法を確立を試みた。本研究における生体試料中重金属の検出には、高エネルギー物理学研究所のシンクロトロン放射光蛍光X線分析(SR-XRF)システムを利用することを計画していたが、平成5年度はSR-XRF分析における分解能の向上(一分析点辺り1mm^2100mum^2から5mum^2に)と、それに伴う測定および測定試料の条件設定、測定技術の習得を行った。測定試料の支持体にアクリル系樹脂を採用し、実際に水銀を投与したラットの臓器を用いて、重金属をSR-XRFにより測定した同一試料から、組織病理学検査およびメタロチロネインの局在を検出する手法を確立した。従来のパラフィンを支持体とした測定試料に比べ、アクリル系樹脂を用いると、測定上のSN比を下げることが出来、結果として540mumの薄片試料に対して20ppm程度の検出感度が得られた。ミラーを用いた集光法により5×5μm^2程度のマイクロビームを用いた分析が可能となった。in situ hybridizationと免疫組織

化学との併用により、特定のタンパク質をコードする遺伝子が発現している部位とタンパク質が存在する部位との区別が可能となるからである。今回はこれらの方法を用いて、無機水銀、カドミウム等の重金属を投与したラットの組織におけるを重金属の局在性、ならびにMTmRNAとMTタンパク質の局在性と検討した。その結果、水銀化合物を投与したネズミの腎臓組織切片上で、水銀等が糸球体にはほとんど無く、主として尿細管上皮細胞に存在することが確認された。また、in situ hybridizationにより、カドミウム投与ネズミの腎臓組織中では、遠位尿細管においてもMTタンパク質が誘導合成されることが判明し、近位尿細管のMTの一部は、糸球体を濾過されたMTが再吸収されて検出されていることが示唆された。
抗体固定化磁性細菌粒子による抗原の認識および分離

走磁性細菌は、マグネタイト微粒子を常温・常圧の非常に温和な条件下で合成する。この磁気微粒子は粒子径約1000〓で単磁区構造を取り、周囲は一様に有機薄膜によって覆われている。このため、金属の溶出が起こりにくく、分散性にも優れている。すでに、申請者らはこの磁気微粒子に酵素の固定化を行い、同サイズの人工マグネタイトに比べ酵素の固定化量も多く、酵素活性が高いことを示した。この有機薄膜に覆われた磁気微粒子に抗体を結合することにより、磁気誘導可能な分離・認識機能を有するハイブリッド材料を設計することができる。本研究は新しいハイブリッド材料としての抗体固定化磁気微粒子の作製を目的として、昭和63年度は走磁性細菌の大量培養および磁気微粒子の分離、磁気微粒子を覆う有機薄膜のキャブクタリゼーション、抗体固定化磁気微粒子の調製と固定化条件の検討などについて行った。走磁性細菌は炭素源にコハク酸、窒素源に硝酸ナトリウム、鉄源にキナ酸鉄を含むMSGM培地で培養したところ、培養開始から5日後で定常に達し、細胞数は2×10^8cells/mlまで増殖した。超音波処理により抽出した磁気微粒子は非常に分散性に優れており、平均粒子径は0.12μmであった。さらにこの磁気微粒子を有機溶媒で処理すると膜の存在は認められなかった。そこで、膜の脂質について分析したところ、3種のりん脂質と3種の糖脂質が検出された。また、膜の脂肪酸組成を分析したところ、その90%が不飽和脂肪酸であった。超音波破砕により抽出した磁気微粒子にグルタルアルデヒド処理を行った後、FITC結合抗マウスIgG抵抗体を固定化した。磁性細菌粒子には263μg/mg particlesの抗体が固定化でき、この量は比較に用いた人工のマグネタイトの約4倍であった。さらに、今後はこの抗体固定化磁性細菌粒子を磁気作用と組み合わせて利用することで、簡便、迅速ながんマーカーたんぱくの検出やがん細胞の分離のための基礎研究を行う。
フランスの35時間労働制の研究-ワークシェアリングと労働社会のあり方について-

本研究では、ワークシェアリングの一つの先進事例であるフランスの35時間労働制、特にそこに至る歴史的経緯と理論的背景に焦点を当てながら多面的な分析・考察を行った。その結果、その背景には、歴史や文化に規定された経済的調整のあり方を動態的に分析しヨーロッパ的価値を踏まえた産業・経済政策の展開を唱えるレギュラシオン理論、社会的排除の問題を歴史的に分析し深刻化する今日の社会問題を克服するためには国家の政策的介入によってワークシェアリングを行うことが必要であるとする「社会性」理論、ポスト工業化の中で近代的な規制モデルが機能不全に陥っていることを指摘し柔軟で複眼的な議論・調整を可能とする法制度を構築すべきことを主張する法の「手続化」理論、近代的な労働法の構造を原理的に明かにし客体化・矮小化されている今日の「労働」概念を拡大再構築することによって労働者の主体性を回復すべきことを主張する労働法理論、人間社会における労働の意味・価値を歴史的に考察し本来人間的な価値がなく経済に規定されている「労働」を縮減して政治の復権を図るべきことを主張する政治哲学理論が存在し、これらが有機的に結びつきながらワークシェアリング政策が推進されていることが明らかになった。これらの考察を踏まえながら、日本の労働社会の特徴および問題点(企業共同体的性格とその閉鎖性・閉塞性、労働の過重性とこれに対する無思考性)を明らかにし、21世紀の社会構造に即した日本の労働法制・雇用社会のありうべき姿(分権的で開放的な討議・協議に基づく公正で効率的な社会像)を提示した。なお、本研究の主たる成果は、水町勇一郎『労働社会の変容と再生ーフランス労働法制の歴史と理論』(有斐閣、2001年)として公刊されている。今年度は、問題の背景・構造をより深く究明するために、大きく以下の三つの観点から研究を行い、それぞれ次のような一定の成果が得られた。第一に、フランスの労働社会・労働法制のあり方の歴史的分析である。特に、フランスの社会において「労働」および「法」が果たしてきた役割を歴史的に明らかにすることによって、現在の労働・社会問題の歴史的含意が明確になり、常に社会問題の中心に位置する「人間」の営為・叡知の重要性(例えば「市場」も自然発生的に生まれたものではなく人間が作り出してきた「制度」の一つであること)を再認識することが可能となった。第二に、フランスの労働・社会問題の理論的考察である。特にここでは、経済学、社会学、歴史学、哲学、政治学等の多面的・学際的な視点から、現在の問題の根幹部分を複眼的に描き出すことにより、問題の多層性・多様性およびこれに対処するための内省的柔軟性の重要性(例えば、経済学的にはレギュラシオン理論的アプローチ、法学的には「手続化」理論的アプローチが一つの選択肢として存在し、これらを有機的に結びつけながら複眼的に問題の発見・解決を図っていくこと)が明らかにされた。第三に、日本の労働・社会問題の基本的構造の認識と解決方法の探究である。上記のフランス研究によって得られた示唆を踏まえながら、日本の問題を相対的に把握・認識し、そこでの問題点およびそれに対する基本的な対処方法を明らかにすることを試み、今後の議論のために私案(日本における法の「手続化」理論)を提示した。以上の三つの観点からの研究をより深化させつつ、より具体的な解決手法を提示するための著作(『労働法はどこへいくのか?-フランス労働法制の歴史と理論-』)を、本研究の成果として取りまとめ公刊する予定である。
スポーツ実践における人間の生の経験を生かした身体教育と人間形成に関する研究

本研究は、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」によって得られる人間の多様な生の経験が、体育における「心と体の問題」の解決に向けて貢献できるのだという観点から、「スポーツと人間の生の経験」、「スポーツの教育的価値」、「体育における人間形成」について考察した。スポーツにおける自己の達成は他者との連帯に発展することを明らかにし、スポーツにおける人間の多様な生の経験を体育という人間形成の営みに取り込むことで、われわれも児童・生徒が直面する「心と体の問題」の解決に向けて貢献できるという知見を得た。本研究では、スポーツを教材とする体育でなければなしえない人間形成の意義を再確認するために、児童・生徒の「心と体」の問題が人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立って、スポーツ実践における人間の生の経験と体育における人間形成の可能性について検討した。具体的には、スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」によって得られる人間の多様な生の経験を体育という人間形成の営みに取り込むことで、われわれも児童・生徒が直面する「心と体の問題」の解決に向けて貢献できるのだという観点から、「スポーツと人間の生の経験」「スポーツの教育的価値」「体育における人間形成」について考察した。そのため本研究では四年間で明らかにすべき課題を五つ設定したが、それは(1)「心身を一体として捉える」とはどういうことか、(2)「体や心への気付き」とは何か、(3)他者との交流を必然とするスポーツ実践における人間の生の経験とは何か、(4)体育においてスポーツによる人間形成の可能性はあるのか、(5)体育でなければ成しえない人間形成の意義とは何かであった。この前もって設定した五つの研究課題のうち最初の二つ、すなわち(1)「心身を一体として捉える」とはどういうことか、(2)「体や心への気付き」とは何かについて、文献をレビューしながら検討した。その成果の一部を、9月15日から19日までローマ(イタリア共和国)で開かれた第38回国際スポーツ哲学会で発表した。このときの文献のレビューから得られた成果は、一部が論文として掲載された。3月にはスポーツが人間の生の経験に対してどのような意味を持つのかという原理的な問題に関する研究成果について、本研究の研究協力者(海外共同研究者)であるレンク教授のレビューを受けた。本研究では、スポーツを教材とする体育でなければなしえない人間形成の意義を再確認するために、児童・生徒の「心と体」の問題が人間的な存在への問いと不可分であるという認識に立って、スポーツ実践における人間の生の経験と体育における人間形成について検討する。具体的には、スポーツにおける「他者との交流」「コミュニケーション」によって得られる人間の多様な生の経験を、体育という人間形成の営みに取り込むことで、児童・生徒が直面する「心と体の問題」が解決されるという観点から「スポーツと人間の生の経験」「スポーツの教育的価値」「体育における人間形成」について考察する。そのため四年間で、(1)「心身を一体として捉える」とはどういうことか、(2)「体や心への気付き」とは何か、(3)他者との交流を必然とするスポーツ実践における人間の生の経験とは何か、(4)体育においてスポーツによる人間形成の可能性はあるのか、(5)体育でなければなしえない人間形成の意義とは何か、という五つの課題を設定した。平成23年度は、(3)他者との交流を必然とするスポーツ実践における人間の生の経験とは何か、(4)体育においてスポーツによる人間形成の可能性はあるのかについて文献をレビューしながら検討した。昨年度から継続する検討課題は、5月19日かち21日まで開かれた第1回ヨーロッパスポーツ哲学会(プラハ)で発表した。三つ目の課題に関しては、8月19日から20日まで開かれた日本体育・スポーツ哲学会第33回大会(長崎)、9月8日から11日までロチェスター(アメリカ合衆国)で開かれた第39回国際スポーツ哲学会で、成果の一部を発表した。3月には、スポーツの達成が人間の生の経験に対して持つ意味について、本研究の研究協力者(海外共同研究者)であるレンク教授に研究成果のレビューを受けるとともに、シュールマン教授(ドイツスポーツ大学)と研究打合せを行い、専門的知識の提供を受けた。本研究は、4年の期間を設けて、スポーツ実践における人間の生の経験と体育における人間形成の可能性について検討するものである。スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」によって得られる人間の多様な生の経験が、児童・生徒の直面する「心と体の問題」の解決に向けて貢献できるのだという観点から、「スポーツと人間の生の経験」、「スポーツの教育的価値」、「体育における人間形成」について考察しようとした。そのために設定した課題は次の五つ、すなわち、(1)「心身を一体として捉える」とはどういうことか、(2)「体や心への気付き」とは何か、(3)他者との交流を必然とするスポーツ実践における人間の生の経験とは何か、

(4)「生きる力」を育む体育においてスポーツによる人間形成の可能性はあるのか、(5)体育でなければ成しえない人間形成の意義とは何かであった。本年度は、本研究の最終年度にあたり、四つ目の課題と五つ目の課題について、以下のような成果を得た。昨年度から継続する四つ目の課題については、2013年8月4日かち10日まで開かれた第23回世界哲学会議(アテネ)で、成果の一部を発表した。五つ目の課題に関しては、2013年9月4日から8日までフラートン(アメリカ合衆国)で開催された、第41回国際スポーツ哲学会で成果の一部を発表することができた。2014年3月には、上記の課題ならびに、スポーツの達成が人間の生の経験に対して持つ意味について、本研究の研究協力者(海外共同研究者)であるレンク教授に研究成果のレビューを受け、研究成果報告書の作成に向けて専門的知識の提供を受けた。本研究は、4年の期間を設けて、スポーツ実践における人間の生の経験と体育における人間形成の可能性について検討するものである。スポーツにおける「他者との交流」や「コミュニケーション」によって得られる人間の多様な生の経験が、児童・生徒の直面する「心と体の問題」の解決に向けて貢献できるのだという観点から、「スポーツと人間の生の経験」、「スポーツの教育的価値」、「体育における人間形成」について考察しようとした。そのために設定した課題は次の五つ、すなわち、(1)「心身を一体として捉える」とはどういうことか、(2)「体や心への気付き」とは何か、(3)他者との交流を必然とするスポーツ実践における人間の生の経験とは何か、(4)「生きる力」を育む体育においてスポーツによる人間形成の可能性はあるのか、(5)体育でなければ成しえない人間形成の意義とは何かであった。三年目にあたる本年度は以下のような成果を得た。(1)スポーツ実践における人間の生の経験と人間形成の可能性について、特に「いじめ」や「非行」の被害に直面する児童・生徒に対して体育は何ができるのかということについて、研究の手順を確認することができた。(2)「スポーツ実践における人間の生の経験とは何か」について明らかにし、その成果を発表することができた。(3)「『生きる力』を育む体育におけるスポーツによる人間形成の可能性」について検討を進め、スポーツにおける人間の生の経験が体育において持つ意義について明らかにした。年度当初に予定しでいた計画通り順調に研究が進んだと思われる。そのため予定通り成果発表を行うことができた。ただし、本年度に予定していた課題のうち三つ目の課題(他者との交流を必然とするスポーツ実践における人間の生の経験とは何か)については、一部に、検討が順調に進んでいないところも見受けられる。そのため四つ目の課題(「生きる力」を育む体育におけるスポーツによる人間形成の可能性)の文献レビューが十分でないと考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね当初の計画通りに進行しているが、時間不足のために十分な考察ができなかった問題もある。年度末に海外共同研究者に研究成果のレビューを受ける予定だったが、準備不足のため、かなわなかった。
プロトン・電子移動を伴うビルトイン型キノン補酵素依存性酵素の精密反応機構

ビルトイン型キノン補酵素を含む銅含有アミン酸化酵素およびキノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素を対象に、X線結晶解析による反応中間体の構造解析と溶液中の詳細な速度論解析を組み合わせることによって、その反応メカニズムを解析した。酵素反応を効率的に進行させるために、酵素反応におけるプロトントと電子移動が、補酵素と酵素構造の連携によって、精密に制御されていることがわかった。銅含有アミン酸化酵素において、7種類の基質ポケット変異型酵素を作製し、その定常状態速度論を行った。その結果、Y302V、Y302S、I137V変異型酵素などにおいてフェニルエチルアミンを基質としたときに、プロトン引き抜きにおいてプロトントンネリングの可能性を示す大きな同位体効果(4-5)があることが判明した。トンネリングを引き起こすために必要な構造情報を得るために、X線結晶解析によってI137VとY302Vの立体構造を決定した。また、銅型酵素結晶と金属置換型結晶を嫌気条件下、過剰の基質アミンでソーキングし、セミキノンラジカルと還元型TPQの状態をそれぞれ作り出すことに成功した。それらを、液体フロン中で瞬間凍結して、X線結晶解析によって構造決定した。得られた構造より、還元型TPQと銅イオンまたは酸素分子との電子の受け渡しがTPQがコンフォメーション変化を伴うことがわかった。すなわち、TPQが銅イオンに直接配位することによって、速い電子移動が生じていると考えられた。次年度以降のキノヘモプロテイン・アミン脱水素酵素(QHNDH)の分子内・分子間電子伝達機構の詳細な解析の準備段階として、本酵素の電子受容体cytc_<550>遺伝子を宿主菌ゲノムDNAよりPCRによって増幅し、cytc_<550>の大腸菌発現系を構築した。ヘムタンパク質発現に優れた大腸菌株JCB387において発現実験を行った結果、分子量が予想された値より1.6kDa増大していたが、著量のヘム結合タンパク質の発現がペリプラズムに認められた。また、広宿主ベクター上にHis-tagが付加されたαサブユニット遺伝子を導入し、新規にαサブユニット発現系を構築した。これによって、αサブユニットに対する変異導入を行うシステムを構築することができた。銅含有アミン酸化酵素は、種々の一級アミン類の酸化的脱アミノ反応を触媒する酵素であり、多くの動植物、微生物に存在している。本酵素の活性中心は2価銅イオンとビルトイン型キノン補酵素TPQを含有する。本酵素において、基質結合ポケットと基質との相互作用がプロトン引き抜き反応のトンネリング効果に与える影響を解析するため、L137VおよびN381Q変異型酵素において、プロトン引き抜き速度の温度依存性を解析した。その結果、基質としてフェネエチルアミンを用いた場合に、L137V変異型酵素において、非常に大きな同位体効果を観測することができた(KIE=)。しかし、N381Q変異型酵素ではトンネリング効果は大きく減少していた。この結果は、X線結晶解析によって解明された基質シッフ塩基反応中間体構造ならびに阻害剤複合体構造より予想された反応中間体モデルによって、うまく説明された。キノヘムプロテインアミン脱水素酵素(QHNDH)においては、電子移動の機構を解析するために、αサブユニットに対する変異導入を行った。具体的には、ヘム結合残基(ヘムAに対してCys11およびCys14、ヘムBに対してCys100およびCys103)、鉄配位子残基(ヘムAに対してMet43およびHis15、ヘムBに対してHis104およびHis126)をそれぞれAlaあるいはSer残基に変換した。その結果、変異型酵素の発現を行ったうち(C11A, C14A, H104A, H104M,およびC103S)では、Cys103→Ser変異型酵素についてのみヘムの挿入が認められたが、他の変異型酵素についてはヘムの挿入が観測されなかった。ヘム結合に関して、配位子残基ならびにヘム架橋残基における重要性が明らかとなった。銅含有アミン酸化酵素の反応中間体における電子移動とプロトントンネリング反応に必要なコンフォメーション変化を解明するため、反応速度の粘度依存性を解析した。その結果、電子移動を伴う還元型TPQからセミキノンラジカルが形成される過程にのみ影響が見られるばかりでなく、この効果は活性中心に入りうる低分子増粘剤でのみ観測された。また、セミキノンラジカル状態のX線結晶構造解析を行った結果、TPQが銅イオンに配位していることがわかった。すなわち、反応中間体の電子移動には還元型TPQのコンフォメーション変化が重要であることがわかった。またN381Q変異型酵素の反応中間体のX線結晶解析によって、触媒塩基とプロトンの距離が近接していることがわかった。しかし、速度論解析の結果、トンネリング効果は減少しており、プロトン移動において、触媒塩基とプロトンの距離だけでなく、周囲との相互作用効果によるポテンシャルカーブの重なりの大きさが重要であることが判明した。キノヘムプロテインアミン脱水素酵素においては、補酵素形成における電子移動の機構を解析するために、αサブユニットのヘム結合に関与する残基に対する変異導入を行った。

その結果、多くが活性を消失したが、一部には活性を示すものが存在した。活性を示す変異型酵素は補酵素CTQとヘムを含んだが、活性のない変異型酵素は補酵素CTQもヘムもいずれも含有していなかった。これらの結果は,ヘムの存在がCTQ生成に必須であることを示唆している。加えて、PVDF膜上においてペルオキシダーゼ活性の検出を試みたところ、活性をもつ変異型酵素のα-サブユニットにおいてペルオキシダーゼ活性が検出された。以上のことから、α-サブユニットは,TTQ生成に必須の役割を担う二ヘム・ペルオキシダーゼタンパク質と類似した機能を有し、そのヘム分子が補酵素形成の際の電子移動を仲介することがわかった。
双安定性を有する多孔性配位高分子を用いたゲスト分子の吸脱着制御

多孔性材料を利用したゲスト吸着において、吸脱着や選択性を自在に制御することは、大きな目的である。本研究では、これらの制御に骨格の電子状態の差異を利用し、さらに外部刺激により能動的に制御することを目的としている。そのため多孔性金属錯体に注目し、ホスト骨格に磁気的双安定性を示す金属イオンを組み込み、磁気特性と細孔機能が連動した動的で柔軟な骨格形成を試みた。これまでFe(pz)[M(CN)4] (M = Pt(1), Ni(2))にゲスト分子として二硫化炭素(CS2)、及びアクリロニトリル(C2H3CN)を吸着させると骨格の収縮が誘起され、鉄イオンのスピン状態が低スピン(LS)で安定化されることを見出した。これら4種類のゲスト包接体の熱特性を測定した所、それぞれのCS2包接体のみが高温で双安定性を有する高スピン(HS)相への相転移が観測された。さらに室温で各包接体に540nmの光を照射した所、双安定性を有しないC2H3CN包接体ではHS相への転移は観測されなかったが、1・CS2でHS相への転移に成功した。この光照射による転移に伴い細孔サイズが1.4倍に膨張し、ホストーゲスト相互作用の変化したことにより包接されたCS2分子の約60%が放出された。以上、多孔性配位高分子に外場応答部位としてのスピン転移サイトを組み込み、光照射によるホスト骨格のスピン状態変換による細孔サイズの変換、およびホストーゲスト相互作用制御を達成し、ゲスト分子の徐放に成功した。ゲスト包接体の光照射によるオンデマンドな放出制御に成功した。しかし、放出は60%にとどまっているため機構解明を進め分子設計を最適化しつつ、ゲスト分子のオンデマンドな徐放の評価を推進する必要がある。今後はゲスト包接体の光照射による相転移機構を詳細に解明するとともに分子設計を最適化しつつ、ゲスト分子のオンデマンドな徐放の評価を推進する。加えて、様々なゲスト分子の光照射による放出制御を試みる。また、光照射により徐放に成功したCS2分子を反応基質として用いることを検討する。塩基性溶液中で放出されたCS2とアルコール、並びにアミンとの反応を検討し、系中の基質濃度を制御することで反応性のスイッチングを達成する。加えて、PCPの内部空孔に、補因子として活性剤や阻害剤を導入し、スピン状態に応じた反応中間体の安定化・不安定により、反応に対する寄与を変化させ、能動的な反応制御の達成と、新規な反応機構の開発を目指す。研究成果の積極的な発信と言う点で不十分であり、成果発表、及び物性評価として計上した予算の繰越が生じた。成果を受け、光照射の条件をより最適化する必要がある。
日中戦争と中国人日本留学生の文学・芸術活動に関する総合的研究

1)関係資料の発掘、収集、整理とデータベース化本研究にとって、一次資料、関係資料の発掘、収集、整理は、その目的からしても、今後の研究発展にとって、最も重要、かつ不可欠な作業の一つである。我々はこのため、国内外の研究協力者の方々と連携しながら、メンバー全員が連絡を取り合いながら、これまで日本国内になかった多くの資料をマイクロフィルムなどのかたちで入手してきた。それらの資料のすべては、埼玉大学に集中し、今後の研究進展に寄与すべくPDF化に努め、整理が整った資料については、『1920-40年代中文稀覯雑誌目録(附著者別索引)・第三輯』として公開すべく、現在、作業を進めているところである。我々は、今後もこうした資料整理とデータベース化を行い、その成果を公開し、大方の便に供したいと考えている。2)研究者間のネットワーク化我々は本研究課題に関する国内外の研究者間のネットワークの構築に努めてきた。我々はこの間、全メンバー、さらには、国内外の研究者に呼びかけた研究会を、つごう6回にわたって開催してきた。その間、我々は、日本国内の「『満州国』文学研究会」、「日中芸術研究会」、東京大学東洋文化研究所「1930年代文学研究会」、雑誌〈野草〉を長年に亘って刊行している中国文芸研究会、北京大学中文系、北京魯迅博物館、上海魯迅記念館、中国社会科学院文学研究所、華東師範大学中文系、汕頭大学新国学センターなど、内外の様々な機関と連携を取ることができた。おそらく、こうした内外の各研究機関、研究組織、研究者間の連携は、今後の研究発展に向けて大きな礎となるであろう。我々はこの意味で、本研究の遂行によって、初歩的ではあるが、国内外の研究者間が確立されたと自負している。我々は、今後もこれを土台に、本研究課題の進展に全力を挙げていきたい。1)関係資料の発掘、収集、整理とデータベース化本研究にとって基礎資料の発掘、収集、整理は最も重要な作業であり、初年度である今年度は当初の研究実施計画に基づき、積極的に関係各資料の発掘、収集に努めた。その結果、これまで日本国内にはなかった<掃討報>などの中国人日本留学生が関与した雑誌をマイクロフィルムのかたちで中国から購入した。また、国民党駐日総支部組織部長であった夏衍の全集など購入した。収集した資料のすべては埼玉大学に集中し、その整理、及びデータベース化を図っている。これらの資料については整理がつきしだい、「1920-40年代中文稀覯雑誌目録」などのかたちで公刊を図りたいと考えている。2)研究者間のネットワーク化今年度は全員に呼掛けた公開の研究会を2回開催した。また、研究代表者である小谷は、東京左連再建後の中国人日本留学生の文学・芸術運動について中国文芸研究会の会報に連載、東京左連再建後の活動において留学生が主催した「芸術聚餐会」が、その後の活動全体の「磁場」的な役割を果たしていたことなど、多くの事実を明らかにした。さらに小谷は、それらの成果を、東北師範大学、北京大学(ペーパーのみ)、汕頭大学で開かれた国際シンポジュウムで報告し、大きな反響を呼んだ。発表した論文等々は他の論文を含め、北京の<中国現代文学研究叢刊>、上海魯迅記念館、汕頭大学の刊行物等に掲載される予定である。この意味で、各研究者間のネットワークは、まだまだ初歩的ではあるが、国内外を含め確実な広がりを形成してると言えるだろう。研究代表者としては今後もこうした研究者間のネットワークを軸に今後の研究発展を図っていきたいと考えている。1)関係資料の発掘、収集、整理とデータベース化

本研究にとって一次資料、関係資料の発掘、収集、整理は最も重要な作業の一つである。このため、我々は研究協力者の方々とも連携しながら、研究計画に基づき、日本国内にはない一次資料、関係資料の発掘、収集をマイクロフィルムのかたちで入手に努めてきた。本年度は、これらマイクロフィルムのかたちで入手した諸資料をPDF化することを中心とした。PDF化によって広範な研究者への資料提供が可能になり、また『1920-40年代中文稀覯雑誌目録(附著者別索引)』の続集刊行にも大きな利便を得ることが出来た。我々は今後もこうした資料整理とデータベース化を進め、その成果を公開する予定である。2)研究者間のネットワーク化我々は研究者間のネットワーク化を図るべく全メンバー、研究協力者に呼びかけた研究会を、今年度3回開催した。研究会には毎回メンバー以外の多くの方々が参加され盛況であった。我々はこれによって日中戦争と大陸、台湾、「満洲国」から来た中国人日本留学生の文学・芸術運動について、今後の研究発展に連なる新たな手掛かりを得ることができた。我々はこうした成果を土台に今後も本研究課題の進展に努めて行く所存である。1)関資料の発掘,収集,整理とデータベース化本研究にとって一次資料,関係資料の発掘,収集,整理は最も重要な作業のーつである。本年度も,前年度同様こ当初の研究計画に従い,一次資料,関係資料の発掘,収集に努めた。その結果,これまで日本国内にはなかった<文化>等,中国人日本留学生が関係した雑誌をマイクロフィルムのかたちで入手することが出来た。また,メンバーがそれぞれ中国,一台湾に赴き,「満州」からの留学生関係資料など,これまで日本国内にはなかった一次資料の発掘,収集を行った。資料はすべて埼玉大学に集中し,現在も整理,データベース化が進行中である。我々は,データベベース化を終えたものについては,『1920-40年代中文稀観雑誌目録(附著者別索引)・第3輯』,のかたちで公開す尽く,準備を進めているところである。我々は,今後も資料整理とデータベース化を進め,成果を公表る予定である。2)研究者間のネットワーク化今年度も全メンバー,研究協力者に呼びかけた公開の第6回研究会(報告者・立命館大学・岡田英樹「「満州国」文学研究の現状について」)を10月19日に開き,併せて,最終的な研究の取りまとめ,最終年度後の研究体制のあり方などについて話し合った。これによって,今後の研究協力の維持とその体制について大きな「足掛かり」を得,最終年度後も研究体制を保持し得る研究者間のネットワーク化を基本的に確立することが出来た。我々は今後も内外の研究者,研究協力者と緊密な連携を図りながら,本研究課題に関する研究を進展させて行ぎたいと考えている。