hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎結石とメタボリックシンドロームに係わる遺伝子の同定と再発予防への応用

投与0および6日目のwild type群、投与0日目のob/ob群では腎結石形成はみられなかった。投与6日目のob/ob群では皮髄境界部を中心に腎結石が多発してみられた。一方、ob/ob+APN群では腎結石形成の有意な減少を認めた。次いで、APNによる腎結石形成の抑制関連遺伝子として154の遺伝子が発現低下し、190の遺伝子が発現増加していた。これらの遺伝子の中で、特に発現の増減が著しかったのは、Aurka(AURKA)とTk1(TK1)の増加とCcl2(MCP-1)とStat3 (STAT3)の低下であった。さらに、これらのGO解析では、抗炎症作用と抗アポトーシス作用を示した。【研究1:APNによる結石抑制効果の検討】wild typeは結石形成を認めなかったが、ob/obは結石形成を認めた(p=0.0004)。また、APN投与により結石形成の抑制を認めた(p=0.005)。血清、尿中の結石関連物質はグリオキシル酸投与前後、wld typeとob/obとの間に有意差はなかった(p>0.05)。【研究2:マイクロアレイ解析による結石形成機序とAPNによる結石抑制機序の解明】投与0および6日目のwild type群、投与0日目のob/ob群では腎結石形成はみられなかった。1.MetSモデルマウス(ob/ob)を用いて、MetS予防効果を有するAPNの投与による結石抑制効果について24時間尿、血清の結石関連物質および脂質関連物質の測定を行った。また、結石形成量を検討した。8週齢のwild type,ob/ob各6匹に、GOX50mg/kgを連日腹腔内投与して結石形成マウスを作成した。ob/obは有意に結石増加を認めた(p<0.01)。血液生化学検査では、ob/obにおいてTG,T-chlは有意に高値であった(p<0.05)がUA、Ca、P、Mgは有意差を認めなかった。尿生化学検査では両群間に有意差を認めなかった。また、adiponectinはob/obで低下を認め(p<0.01)、GOX投与により低下の傾向を認めた。2.ゲノムワイド解析による腎遺伝学的環境変化について検討を行った。腎組織よりtotal RNAを抽出し委託解析し、その解析結果を確認した。結石関連遺伝子群の検索では、259の遺伝子が発現増加(2.0倍以上)し、243の遺伝子が発現減少(0.5倍以下)していた。GO解析で、発現増加遺伝子群の作用は、免疫反応、炎症反応、防御反応、細胞接着であった。発現低下遺伝子群は、ミトコンドリア機能、脂肪酸代謝/酸素輸送体、酸素結合能などの細胞呼吸機能/細胞修復機能の改善であった。現在、adiponectinによる抑制効果における遺伝子群の同定、機能解析を施行中である。研究1:wild typeは結石形成を認めなかったが、ob/obは結石形成を認めた(p=0.0004)。血清、尿中の結石関連物質は群間に有意差はなかった(p>0.05)。OPNとMCP-1はGOX投与6日目のob/obで+/+と比べ有意に発現増加した(p=0.02、p=0.004)。一方、SODとAPNは有意に発現低下した(p=0.008、p=0.049)。また、APN投与による結石関連遺伝子の発現変化は認めなかった。腎・泌尿器科学分野マイクロアレイ解析において、解析ソフトによりob/obマウスにおける結石関連遺伝子の同定とアディポネクチンによる結石抑制関連遺伝子を同定した。Gene ontology解析も終了しており、おおむね順調に進展していると考えられる。マイクロアレイ検体の提出、網羅的な遺伝子検索・同定は終了しておりob/obマウスにおける結石関連遺伝子の同定は終了している。また、Gene Ontology解析は終了しており、同定された結石関連遺伝子から得た生物学的特徴、分子学的特徴についても同定されている。一方で、adiponectinによる結石抑制遺伝子の同定・解析は終了していない。今後、解析ソフトを用いて行う予定であり、おおむね順調に進展していると考えられる。今後は、結石形成初期における結石形成量、形態と同定された遺伝子の経日的変化を評価する。次年度の研究費の使用計画として、膨大なdataの解析を詳細に整理し検討するための解析費用や実験の補助のための人件費が必要になる。また、得た結果を発表するための論文投稿料、英文校正費が必要である。さらに国内外の学会発表の費用にも使用する。【研究1:APNによる結石抑制効果の検討】

前年度に引き続き、ob/obマウスの繁殖とともに、GOXを投与しMetSおよびその環境と結石形成について検討していく。さらに、GOX投与日数、投与後の腎摘出時間を調節することにより結石形成初期における結石形成量、形態、アディポサイトカインの経日的変化を評価する。【研究2:マイクロアレイ解析による結石形成機序とAPNによる結石抑制機序の解明】adiponectinによる結石抑制遺伝子の同定・解析を結石関連遺伝子の同定・解析と同様にマイクロアレイ解析ソフトを用いて行う。マイクロアレイ解析の中には様々な解析手法があり、その解析には膨大なdataが含まれる。特に、adiponectinの抑制効果を検討するには、MetS、グリオキシル酸投与、結石形成の影響を除外する必要がある。膨大なdataを解析を詳細に整理し検討するための解析費用や実験の補助の人件費が必要になる。得た結果を発表するための論文投稿料、英文校正費が必要である。さらに国内外の学会発表の費用にも使用する。
実用的局面におけるLDPC符号,ターボ符号等の誤り訂正符号の効率的実装法の研究

本研究の目的は誤り訂正符号の効果的な実用方法について明らかにすることである.特に,ターボ原理に基づいて,信頼度の低い通信路を介した伝送でも高信頼の通信システムを確立できる方式の実現をめざす.その目的実現のため本年度は以下の研究を行った.Bahl-Cocke-Jelinek-Raviv(BCJR)復号アルゴリズムに対する詳細な評価とくに計算量削減を実現するためルックアップテーブルを用いたアルゴリズムに関して実験的、理論的な評価解析を行った。特にターボ等価を行うシステムに関して,その有効性を検証した。新しいルックアップテーブルアルゴリズムには2つの利点があることが確認できた。その1つは,符号間干渉通信路に対する等価が新しいルックアップテーブル法により計算量が大幅に削減できることが明らかとなったこと。2つめはルックアップテーブル法の弱点であるメモリ使用量も削減することができたことである。このルックアップテーブル法を畳込み符号の復号に対してもうまく適用できることも確認した。これは現在様々な局面で利用されるようになったターボ符号の復号に対しても利用できることを意味している。さらに畳込み符号やターボ符号の復号に関してシミュレーションによらずに厳密なビット誤り率を解析的に求められることも導かれた。LDPC符号に関しては.バースト誤り通信路という実用的な条件に対して評価を行った。通信路の状態推定にBCJRアルゴリズムを適用しさらに,その推定による補助情報を利用するターボ原理を用いて制御を加えたSum-Product復号法を実現した.この手法によってバースト誤り通信路での復号誤り率特性においで大きな性能改善が得られることが分かった。本研究に関する諸問題の新たな適用対象を検討するため,電子透かしやステガノグラフィーの埋め込み方式やそれに対する誤り訂正符号の適用の問題についても2,3の結果を得た。本研究の目的は誤り訂正符号の効果的な実用方法について明らかにすることである.特に,ターボ原理に基づいて,信頼度の低い通信路を介した伝送でも高信頼の通信システムを確立できる方式の実現をめざす.その目的実現のため本年度は以下の研究を行った.(1)ターボ原理を用いる符号間干渉通信路の等化技術であるターボ等化の実用的研究に関して,ルックアップテーブル法を利用した高速なBCJRアルゴリズムによる方式に関してその実用性をテーブル作成アルゴリズム,テーブルサイズによる特性性能について詳細に検証した.そのアルゴリズムをいくつかの誤り訂正符号の復号に適応することについてもその実現性に関して検討を加えた.(2)バースト誤り通信路は符号間干渉の結果として生じることもあり,誤り訂正符号の実用を考える上で重要かつ困難な対象である.それを克服するバースト誤り通信路に対する強力な誤り訂正符号の適用を検討た.この研究ではランダム誤り通信路では高い誤り訂正能力を持つLDPC符号を用いる場合の復号方法について検討を加えた.通信路の状態推定にBCJRアルゴリズムを適用しさらに,その推定による補助情報を利用することで,制御を加えたSum-Product復号法を実現した.この手法によってバースト誤り通信路での復号誤り率特性において大きな性能改善が得られることが分かった.(3)本研究に関する諸問題の新たな適用対象を検討するため,電子透かしやステガノグラフィーの埋め込み方式について基本的な検討を並行して行っている.本研究の目的は誤り訂正符号の効果的な実用方法について明らかにすることである.特に,ターボ原理に基づいて,信頼度の低い通信路を介した伝送でも高信頼の通信システムを確立できる方式の実現をめざす.その目的実現のため本年度は以下の研究を行った.Bahl-Cocke-Jelinek-Raviv(BCJR)復号アルゴリズムに対する詳細な評価とくに計算量削減を実現するためルックアップテーブルを用いたアルゴリズムに関して実験的、理論的な評価解析を行った。
AI制御システムを用いた自動車ボディー用アルミニウム合金板の最適加工

アルミニウム合金板A5182-O材を用いて成形性データベースを完成させるとともにプレス成形AI制御システムのソフトウェアとハードウェアの開発を行った.1)成形性に及ぼす加工速度と加工温度の影響加工速度と加工温度を変えて,引張試験と深絞り試験を行い,成形性に及ぼすひずみ速度と温度の影響を調べ,データベースの構築を行った.引張試験の結果より,高ひずみ速度・低温度及び低ひずみ速度・高温度領域では,材料の破断伸びは他の領域よりかなり大きくなっていることが分かった.深絞り試験の結果からも同様な傾向がみられる.従って,成形限界向上のためにはこれらの条件を適切に選択する必要がある.2)AI制御システムの開発曲げ加工では,加工情報をセンシングし,オンラインでデータベースの検索とファジィ制御モデルによって総合評価を行い,最適加工条件の決定と加工の制御を行う知能化V曲げ加工システムの開発を行った.その結果,従来よりも高い加工精度が得られたと同時に材料特性などのばらつきにも対応した高精度・高柔軟性の加工システムができた.深絞り加工では,データベースと評価関数を用いて,オンラインでファジィモデルを併用した最適制御による変圧しわ抑え深絞り加工システムの開発を行った.本加工システムによって,従来よりも肉厚分布が均一で高精度な製品が得られると同時に,ブランク径や潤滑条件の違いにも対応できる高柔軟性な加工システムが得られた.3)今後の展望実用レベルの成形特性を明らかにし、それを基に構築されたデータベースと知的制御による最適加工プロセスを自動車ボディー用アルミニウム合金材のプレス成形に適用し、実生産での成形水準の向上を期待したい.アルミニウム合金板A5182-O材を用いて成形性データベースを完成させるとともにプレス成形AI制御システムのソフトウェアとハードウェアの開発を行った.1)成形性に及ぼす加工速度と加工温度の影響加工速度と加工温度を変えて,引張試験と深絞り試験を行い,成形性に及ぼすひずみ速度と温度の影響を調べ,データベースの構築を行った.引張試験の結果より,高ひずみ速度・低温度及び低ひずみ速度・高温度領域では,材料の破断伸びは他の領域よりかなり大きくなっていることが分かった.深絞り試験の結果からも同様な傾向がみられる.従って,成形限界向上のためにはこれらの条件を適切に選択する必要がある.2)AI制御システムの開発曲げ加工では,加工情報をセンシングし,オンラインでデータベースの検索とファジィ制御モデルによって総合評価を行い,最適加工条件の決定と加工の制御を行う知能化V曲げ加工システムの開発を行った.その結果,従来よりも高い加工精度が得られたと同時に材料特性などのばらつきにも対応した高精度・高柔軟性の加工システムができた.深絞り加工では,データベースと評価関数を用いて,オンラインでファジィモデルを併用した最適制御による変圧しわ抑え深絞り加工システムの開発を行った.本加工システムによって,従来よりも肉厚分布が均一で高精度な製品が得られると同時に,ブランク径や潤滑条件の違いにも対応できる高柔軟性な加工システムが得られた.3)今後の展望実用レベルの成形特性を明らかにし、それを基に構築されたデータベースと知的制御による最適加工プロセスを自動車ボディー用アルミニウム合金材のプレス成形に適用し、実生産での成形水準の向上を期待したい.アルミニウム合金板A5182-O材を用いて以下の成形性データベースを作るとともに,AI制御システムの開発を行った.1)深絞り性に及ぼす加工速度と潤滑剤の影響成形速度と潤滑剤を変えて深絞り試験を行い、深絞り性に及ぼす加工速度と潤滑の影響について調べ実験データベースの構築を行った。その結果を考察すると、深絞りにおいては、潤滑の粘度が高ければ、潤滑性がよくなり、成形限界が向上する。また、成形速度の増加に伴い、潤滑性が向上し、粘度が低いほど向上の割合が大きい。成形品の表面粗さを測定したところ、使用した潤滑の粘度が高ければ、成形品の表面粗度が大きいことが分かった。従って、成形速度や製品の用途に合わせて、適切な潤滑剤を選択する必要がある。2)AI制御システムの開発基礎実験データベースを基に、ニューラルネットワークモデルを学習し、深絞り成形のAI制御システムの開発を行った。円筒深絞り成形において、加工中にニューラルネットワークモデルを用いて材料特性等を同定し、しわ抑え力や加工速度を制御することによって、成形限界と成形精度の向上を実現した3)知能化工具を用いた制御システムの開発自動車ボディープレス成形を多軸制御によって多うための知能化工具の開発を行った。まず,L曲のパンチとダイにセンサーとアクチュエータを組込み、加工中にスプリングバックを測定し、適応制御することによって高精度かつ高柔軟性の加工を実現した。また、角筒深絞り成形のしわ抑え板をセル化し個々のセルにセンサーとアクチュエータを組込み、加工中に面圧等をセンシングし、適切な圧力になるように制御する。このような可変分析しわ抑え制御を行うことによって、成形限界や成形品精度の向上が実現できた。アルミニウム合金板A5182-O材を用いて成形性データベースを完成させるとともにプレス成形AI制御システムのソフトウェアとハードウェアの開発を行った。1)成形性に及ぼす加工速度と加工温度の影響加工速度と加工温度を変えて,引張試験と深絞り試験を行い,成形性に及ぼすひずみ速度と温度の影響を調べ,データベースの構築を行った.引張試験の結果より,高ひずみ速度・低温度及び低ひずみ速度・高温度領域では,材料の破断伸びは他の領域よりかなり大きくなっていることが分かった.深絞り試験の結果からも同様な傾向が見られる.

従って,成形限界向上のためにはこれらの条件を適切に選択する必要がある.2)AI制御システムの開発曲げ加工では,加工情報をセンシングし,オンラインでデータベースの検索とファジィ制御モデルによって総合評価を行い,最適加工条件の決定と加工の制御を行う知能化V曲げ加工システムの開発を行った.その結果,従来よりも高い加工精度が得られたと同時に材料特性などのばらつきにも対応した高精度・高柔軟性の加工システムができた。深絞り加工では,データベースと評価関数を用いて,オンラインでファジィモデルを併用した最適制御による変圧しわ抑え深絞り加工システムの開発を行った.本加工システムによって,従来よりも肉厚分布が均一で高精度な製品が得られると同時に,ブランク径や潤滑条件の違いにも対応できる高柔軟性な加工システムが得られた。今後の展望実用レベルの成形特性を明らかにし,それを基に構築されたデータベースと知的制御による最適加工プロセスを自動車ボディー用アルミニウム合金材のプレス形成に適用し,実生産での成形水準の向上を期待したい.
地域で暮らす障害者に対する慢性疾患管理と地域連携モデルの構築

1.目的:本研究は、通所施設の利用者(高次脳・知的・発達障害)を対象として、看護師が生活習慣病(高血圧症、糖尿病、動脈硬化)を中心とした慢性疾患のリスクアセスメントを行い、リスク階層別に応じた介入方法の構築をめざすことを目的とする。中心概念は「疾病管理」とし、障害者に対して看護師の出張による慢性疾病管理を展開する。具体的には、高リスク層には事例ごとに家族や通所施設、医療機関との地域連携を活用し、服薬・食事・運動療法等を継続することで、慢性疾患の重症化を予防するための疾病管理方法を構築する。生理学的な指標の改善を目標とする。翌年に中リスク層への介入、翌々年に低リスク層への介入を実施し生活習慣の改善につなげるための教育プログラムを構築する。2.これまでの研究成果:H29年度は、障害者を対象としたA市内の通所施設1施設に対してパイロットスタディを実施した。その結果、参加者は17名でうち3名を除外した15名(男13名、女1名)を分析対象とした。身長は、男性168±7.6cm、女性154cm、体重は男性79.9±20.0kg、女性75.5kgだった。BMIは、男性28.1±5.9、女性31.8だった。腹囲は、男性96.3±14.6cm、女性113cmだった。肥満度4が1名、肥満度3が1名、肥満度2が2名、肥満度1が5名、正常6名だった。メタボリックシンドロームの疑いがある者は男性9名、女性1名だった。生体計測器(BCチェッカーver.10.00や体組成計)の購入遅れ、通院による血液検査、生体機能検査等の最新情報を入手困難であったため、3つのリスク層に分類できなかった。3.考察:肥満度3あるいは4の者はいずれも20歳代の男性で、高血圧症、糖尿病、動脈硬化症等の生活習慣病を罹患していなかった。60歳以上の高齢者は、2つ以上の生活習慣病を罹患しており、主治医より何らかの治療を受けていた。1.目的:H30年度は、複数の通所施設を利用する障害者の小集団に対して、看護師の出張サービスによって、生活習慣病を中心としたリスクアセスメントを行うことで慢性疾患のリスクを階層化し、中リスク層に対する慢性疾患管理モデルと地域連携モデルを構築することを目的とする。まだパイロットスタディに留まっているため、介入を実施し、リスク層化と高リスク層に対する介入を実施していくことが研究課題である。2.理由:昨年末、マンパワー不足となり、業務分担と役割拡大をせざるを得なくなった。また、自身の体調不良からにより点滴加療をしながら業務遂行をしなければならなかった。そのため、この半年間、研究を遂行できる環境を作ることができなかった。1.研究の全体計画:パイロットスタディの結果を分析して、介入プログラムを修正し、UMINへの臨床試験登録を行う。また、本学倫理審査委員会に申請し介入研究実施の承認を得る。対象施設については、研究協力施設をきょうされん北海道支部に所属している共同作業所に広く呼びかけ、協力施設を募集する。研究分担者は、同じ研究期間に所属しており、公衆衛生看護学、精神看護学に従事し研究を実施しているスペシャリストであり、本研究の学術的、実践的サポートを引き続き得る。また、研究協力者の追加募集を行う。生活習慣病の生活指導経験のある看護職または保健師職12名を雇用し、データ収集に十分対応できるチーム編成をする。1.目的:本研究は、通所施設の利用者(高次脳機能障害、知的障害、精神障害を含む)を対象として、看護師が生活習慣病(高血圧症、糖尿病、動脈硬化)を中心とした慢性疾患のリスクアセスメントを行い、リスク階層別に応じた介入方法の構築をめざすことを目的とする。

3.考察:肥満度3あるいは4の者はいずれも20歳代の男性で、高血圧症、糖尿病、動脈硬化症等の生活習慣病を罹患していなかった。60歳以上の高齢者は、2つ以上の生活習慣病を罹患しており、主治医より何らかの治療を受けていた。1.目的:現在H29年度の目的である、複数の通所施設を利用する障害者の小集団に対して、看護師の出張サービスによって、生活習慣病を中心としたリスクアセスメントを行うことで慢性疾患のリスクを階層化し、高リスク層に対する慢性疾患管理モデルと地域連携モデルを構築することを目的とする。まだパイロットスタディに留まっているため、介入を実施していくことが研究課題である。2.理由:生体計測器(BCチェッカーver.10.00や体組成計)の購入遅れ、通院による血液検査、生体機能検査等の最新情報を入手困難であったため、3つのリスク層に分類できなかった。そのため、研究協力施設に対して、通院先からの診療情報をどのように入手するのか再検討が必要である。1.目的:本研究は、通所施設の利用者(高次脳・知的・発達障害)を対象として、看護師が生活習慣病(高血圧症、糖尿病、動脈硬化)を中心とした慢性疾患のリスクアセスメントを行い、リスク階層別に応じた介入方法の構築をめざすことを目的とする。中心概念は「疾病管理」とし、障害者に対して看護師の出張による慢性疾病管理を展開する。具体的には、高リスク層には事例ごとに家族や通所施設、医療機関との地域連携を活用し、服薬・食事・運動療法等を継続することで、慢性疾患の重症化を予防するための疾病管理方法を構築する。生理学的な指標の改善を目標とする。翌年に中リスク層への介入、翌々年に低リスク層への介入を実施し生活習慣の改善につなげるための教育プログラムを構築する。2.これまでの研究成果:H29年度は、障害者を対象としたA市内の通所施設1施設に対してパイロットスタディを実施した。その結果、参加者は17名でうち3名を除外した15名(男13名、女1名)を分析対象とした。身長は、男性168±7.6cm、女性154cm、体重は男性79.9±20.0kg、女性75.5kgだった。BMIは、男性28.1±5.9、女性31.8だった。腹囲は、男性96.3±14.6cm、女性113cmだった。肥満度4が1名、肥満度3が1名、肥満度2が2名、肥満度1が5名、正常6名だった。メタボリックシンドロームの疑いがある者は男性9名、女性1名だった。生体計測器(BCチェッカーver.10.00や体組成計)の購入遅れ、通院による血液検査、生体機能検査等の最新情報を入手困難であったため、3つのリスク層に分類できなかった。1.目的:H30年度は、複数の通所施設を利用する障害者の小集団に対して、看護師の出張サービスによって、生活習慣病を中心としたリスクアセスメントを行うことで慢性疾患のリスクを階層化し、中リスク層に対する慢性疾患管理モデルと地域連携モデルを構築することを目的とする。まだパイロットスタディに留まっているため、介入を実施し、リスク層化と高リスク層に対する介入を実施していくことが研究課題である。2.理由:昨年末、マンパワー不足となり、業務分担と役割拡大をせざるを得なくなった。また、自身の体調不良からにより点滴加療をしながら業務遂行をしなければならなかった。そのため、この半年間、研究を遂行できる環境を作ることができなかった。
構造性をもつ溶液系の熱力学的物性

研究代表者により提唱された"組織体溶液"の研究の一環として本研究は界面活性剤水溶液およびホストーゲスト系を主とする四級アンモニウム塩水溶液に関する熱力学的考察を行ったもので,後者の研究がその大半を占める.得られた主な結果を以下に述べる.1.(n-C_4H_9)_4N^+や(i-C_5H_<11>)_4N^+イオンを対イオンとする種々の四級アンモニウム塩水溶液を冷却すると水分子を多くもった特異的な水和物(包接水和物)を生成する現象は水溶液中における溶質の溶存状態を知る上で重要の知見を与える事を確認し,本研究では,一連のアルカンスルホン酸塩,アミノ酸塩,ハロゲン置換カルボン酸塩等の包接水和物生成を確認し,その物性を検討した.また,これまで全く知られていないポリアクリル酸塩に対しても同様の水和物の生成を確認した(融点は(n-C_4H_9)_4N塩の場合11.2°C,(i-C_5H_<11>)_4N塩の場合19.5°C). 2.一連の四級アンモニウムポリアクリル酸塩水溶液の粘度や密度の温度変化,濃度変化を測定し,水溶液中において, (n-C_4H_9)_4N^+や(i-C_5H_<11>)_4N^+イオン周囲にはかなり発達したcage-like構造が形成されており,上記の結果とよく対応した結論を得た.3.一連のR_4NCIO_4,R_4NI,R_4NNO_3(R=CH_3-n-C_8H_<17>)等の水に対する溶解度を測定し,一般にこれら四級アンモニウム塩の溶解性は,極めて溶解度の大きい一群と,溶解度がかなり低い一群,稀薄溶液と塩濃厚溶液とが二相に分離する一群の三種に大別され,溶解度を支配する主な因子はR_4N^+イオン周囲に形成される水のcage-like構造の形成の難易,この構造に与える対イオンの効果(主に体積効果)の二つが最も重要と結論され,一連のR_4NXの水に対する溶解性を統一的に説明する事が可能になった.4.その他,アルコールのインターカレイション等に関する研究も行われた.研究代表者により提唱された"組織体溶液"の研究の一環として本研究は界面活性剤水溶液およびホストーゲスト系を主とする四級アンモニウム塩水溶液に関する熱力学的考察を行ったもので,後者の研究がその大半を占める.得られた主な結果を以下に述べる.1.(n-C_4H_9)_4N^+や(i-C_5H_<11>)_4N^+イオンを対イオンとする種々の四級アンモニウム塩水溶液を冷却すると水分子を多くもった特異的な水和物(包接水和物)を生成する現象は水溶液中における溶質の溶存状態を知る上で重要の知見を与える事を確認し,本研究では,一連のアルカンスルホン酸塩,アミノ酸塩,ハロゲン置換カルボン酸塩等の包接水和物生成を確認し,その物性を検討した.また,これまで全く知られていないポリアクリル酸塩に対しても同様の水和物の生成を確認した(融点は(n-C_4H_9)_4N塩の場合11.2°C,(i-C_5H_<11>)_4N塩の場合19.5°C). 2.一連の四級アンモニウムポリアクリル酸塩水溶液の粘度や密度の温度変化,濃度変化を測定し,水溶液中において, (n-C_4H_9)_4N^+や(i-C_5H_<11>)_4N^+イオン周囲にはかなり発達したcage-like構造が形成されており,上記の結果とよく対応した結論を得た.3.一連のR_4NCIO_4,R_4NI,R_4NNO_3(R=CH_3-n-C_8H_<17>)等の水に対する溶解度を測定し,一般にこれら四級アンモニウム塩の溶解性は,極めて溶解度の大きい一群と,溶解度がかなり低い一群,稀薄溶液と塩濃厚溶液とが二相に分離する一群の三種に大別され,溶解度を支配する主な因子はR_4N^+イオン周囲に形成される水のcage-like構造の形成の難易,この構造に与える対イオンの効果(主に体積効果)の二つが最も重要と結論され,一連のR_4NXの水に対する溶解性を統一的に説明する事が可能になった.4.その他,アルコールのインターカレイション等に関する研究も行われた.交付申請書に記載した研究実施計画14に対応する主な結果を記す。1.一連の【R_4】【N^+】(R=【CH_3】n-【C_5】【H_(11)】,i【C_5】【H_(11)】)を対イオンとするポリアクリル酸塩水溶液に対し、示差走査熱量計により、各溶液の凝固および融解過程を調査した結果、R=n-【C_4】【H_9】およびi-【C_5】【H_(11)】の場合にのみ、氷とは異なる水和物固相の生成を確認した。これらの水和物の調和融点および水和数はR=n-【C_4】【H_9】の場合11.2°C,30±1,R=i-【C_5】

【H_(11)】の場合19.5°C,42±2と決定された。この物性値から、これらの水和物は【(n-C_4H_9)_4】NF包接水和物などと類似の包接水和物と判定された。ポリアニオンを持つ包接水和物の生成は世界で初めての発見である。2.上記水溶液の高濃度領域における粘性および密度の温度変化の測定から、R=n-【C_4】【H_9】やi-【C_5】【H_(11)】の水溶液の粘性は低温になると著しく増加し、両液におけるcage-like構造の発達が確認された事、ポリアクリル酸イオンの部分モル体積は、両液に対し24【cm^3】で他の塩の場合(1920【cm^3】)より大きくなるが、これは【(n-C_4H_9)_4】【N^+】や【(i-C_5H_(11))_4】【N^+】周囲における氷様構造の発達が優先する結果、ポリアクリル酸イオン周囲のcage-like構造はかえって乱れているためと結論した。4.一連の【R_4】NX(R=C【H_3】n-【C_8】【H_(17)】;X=無機イオン)の水に対する溶解性を陽イオンおよび陰イオンの部分モル体積との相関関係から検討し、陽イオン周囲のcage-like構造の発達が溶解性を高めている大きな要因である事が判明した。また、R=【C_6】【H_(13)】や【C_8】【H_(17)】の硝酸塩の低溶解性を利用して、癈水中の【NO(^-_3)】の除去に応用する研究を追加する予定である。
CDG症候群の病因遺伝子の解析

CDG症候群では「あらゆる糖タンパク質」にアスパラギン結合型糖鎖を欠失した分子があると一般的には考えられており、その病因は粗面小胞体での糖タンパク質糖鎖合成初期代謝にあるとする仮説が広く受け入れられている。そして培養繊維芽細胞を用いて酵素活性測定が行なわれている。われわれもドリコール上で糖鎖を合成するための初めの2段階に必要な酵素であるdolicholkinase及びdolichol-P-Pに対するGlcNAc転移酵素の活性を測定したが分析した2家系において異常はなかった。また、タンパク質への糖鎖転移反応に必要なoligosaccharyl transferase活性もpreliminaryであるが正常であった。血清IgG糖鎖の分析ではアスパラギン結合型糖鎖にガラクトース含量の低下はあるものの、肝臓由来の多くの糖タンパク質に証明されているようなアスパラギン結合部位からの糖鎖の欠失はなかった。このことはCDG症候群の病因に由来する糖鎖異常が糖タンパク質を産生する組織によって異なっていることを示唆していた。また、患者培養繊維芽細胞から分泌されたデコリンにおいてもアスパラギン結合型糖鎖の欠失はなかった。これらの事実は組織・細胞によってCDG症候群の糖鎖異常の表現型が異なっている可能性を示唆しており、病因に関する上の作業仮説は正しくないかも知れない。一方、患者培養繊維芽細胞においてデコリンの発現低下とビグリカンの発現増加を見出した。これらの異常は本症患者乳児期の心嚢液貯留や中胚葉形成異常を説明できる可能性がある。
P.gingivalisのペプチドグリカンを応用した歯周病診断法の開発

ペプチドグリカンは細菌の細胞壁の基礎構造をなす独特な化学組成と分子構造をもったヘテロポリマーであり、細菌の生命の維持に深く関わっていることが知られている。我々はPorphyromonas gingivalis(以下P.g)のペプチドグリカン合成過程に重要な酵素の一つであるmurC遺伝子の構造と機能を明らかにした。この領域は大腸菌におけるmra領域(murein synthesis cluster a)に相当することが明らかになった。現在までにP.gのmurC遺伝子の下流に存在する遺伝子のクローニングを行い、3つのORFがそれぞれ大腸菌のFtsQ、FtsAおよびFtsZに対して高いホモロジー(16%,33%,54%)を示すことがわかった。また大腸菌FtsAでは、5つの保存モチーフを持つことが知られているが、P.gFtsAにおいても、同様のモチーフを確認することができた。さらにP.gFtsAについて性質を調べたところ、大腸菌においてP.gFtsA遺伝子を過剰発現させると、filamentationを起こし、cell growthが阻害されることが位相差顕微鏡レベルで観察された。さらにP.gFtsZは、他菌種FtsZと同様にGTPase活性を有するが、以下の点でユニークな性質を示すことがわかった。すなわち、1)GTPase活性がNa^+やK^+によって活性が阻害されること、2)Mg^<2+>非存在下でも活性を有すること、およびEDTAによって活性が阻害されないことが明らかとなった。また、P.gFtsZのC末端deletion mutantを作製して、大腸菌におけるfilamentationの変化を観察したところ、C末端から177アミノ酸をdeletionしたmutantでは、filamentationがみられなくなることからT281からE330の間にP.gFtsZの機能に重要な領域が存在することが示唆された。現在、site-directed mutagenesis法を用いて当該領域におけるアミノ酸の同定を行っている。さらにP.gFtsAについて性質を調べたところ、大腸菌においてP.gftsA遺伝子を過剰発現させると、filamentationを起こし、cell growthが阻害されることが位相差顕微鏡レベルで観察された。さらにP.gFtsAは、他菌種FtsZと同様にGTPase活性を有するが、以下の点でユニークな性質を示すことがわかった。すなわち、1)Na^+やK^+によって活性が阻害されること、2)Mg^<2+>非存在下でも活性を有すること、3)GTPaseと同程度のATPase活性を有すること、などが明らかとなった。
ＩＴを活用した転倒予防対策の費用効果分析

研究目的は、電子化した転倒アセスメントツールと連動して標準転倒予防計画を立案するシステムの導入前後で費用と効果を比較することであった。結果として、転倒アクシシデント報告率は、導入前(2007年)0.11‰に対し、導入後(20092011年)0.11‰で有意差はなかった。アセスメントと計画立案に要する費用は導入前が患者1人あたり560円、で導入後が493円で有意に少なかった(p<0.01)。また、転倒による受傷の治療に要した診療報酬は、骨折による手術件数が減少したため、導入前の受傷者1人あたり621,048円に対し導入後3年間の平均は275,009円であり有意に少なかった(p=0.03)。[目的]IT化したツールを用いた患者の転倒リスク項目から傾向スコアを計算し、転倒予防対策の効果を評価した.[方法]申請者らが開発したIT化した転倒リスクアセスメントと連動した標準転倒予防計画を使用している病院で2009年11月2012年4月に収集された47681件を分析の対象とした。転倒リスクアセスメント18項目にしたがい49種類の予防対策が実施された。分析方法は、まず転倒リスクを独立変数とするロジスティック回帰分析から転倒に関するオッズ比を求めた。次に、転倒リスクを独立変数、各転倒防止ケア実施有無を従属変数とするロジスティック回帰分析から算出した傾向スコアを用いて、転倒防止ケアごとに実施群と未実施群のマッチドサンプリングを行い、オッズ比を算出した。統計パッケージはSTATA11を用いた。[結果]オッズ比は48種類の対策中45種類の対策が実施した群で有意に転倒が少なかった。以下、オッズ比が低い対策は「対策リラックスのための音楽」0.13(95%CI:0.15-0.57)、「スタッフ間で転倒者の情報共有を図る」0.15(0.08-0.26)、「衝撃吸収マット」0.19(0.08-0.41)、「転倒者マーク」0.19(0.11-0.31)「転倒の状況と対策をカルテでチェックする」0.19(0.11-0.31)、「転倒の原因分析と個別対策の記録」0.21(0.13-0.33)、「排泄介助時そばを離れない」0.30(0.05-1.17)「病棟オリエンテーション」0.30(0.17-0.49)「Nrsステーション近くへ移動」0.31(0.18-0.49)「床マットレス療養の検討[結論]傾向スコアを用いて転倒リスク調整を行ったところ、48種類の対策中45種類の対策が実施した群で有意な効果が見られた。【目的】転倒予防対策の実施群と未実施群には転倒リスクに差があることが知られている。対照群を設定した臨床実験は倫理的問題となる場合があり、効果の比較は困難である。それゆえ、本研究では傾向スコアを用いて転倒リスクを調整し個々の対策の効果を評価する。【方法】IT化した転倒リスクアセスメントツールと連動した標準転倒予防計画を使用している712床の病院で2009年4月2013年3月末までに在院し、リスクアセスメントを実施した患者のデータを分析対象とした。21項目の転倒リスク要因および15の患者状態像を独立変数、48項目の各転倒予防対策実施の有無を従属変数とするロジスティック回帰分析から傾向スコアを算出し、転倒リスクおよび転倒予防対策の影響を調整し、各転倒予防対策に実施群と未実施群のマッチドサンプリングを行い、オッズ比を算出した。【結果】アセスメント実施件数は60153件、入院後の転倒件数1046件であり、アセスメント実施件数に対する転倒報告率は1.67‰であった。理解の低下、歩行器使用、排泄介助なしの患者(2265件)が最も転倒割合(5.7%)が高く、ニーズ確認ラウンドと排泄誘導に有意な予防効果があった。全標本では、ニーズ確認ラウンド(オッズ比0.78、95%信頼区間0.63-0.97)下剤・利尿剤服用後の排泄介助(オッズ比0.42、95%信頼区間0.27-0.66)、薬剤の効果を医師に報告し内容調整(オッズ比0.51、95%信頼区間0.30-0.87)、夜間はより注意してラウンド(オッズ比0.59、95%信頼区間0.39-0.90)、家族への説明と付添依頼(オッズ比0.62、95%信頼区間0.39-0.97 )ハイリスクマーク(オッズ比0.64、95%信頼区間0.44-0.93)の6つであった。【結論】転倒リスクを調整した後に転倒予防効果のある対策が明らかになった。

結果として、転倒アクシシデント報告率は、導入前(2007年)0.11‰に対し、導入後(20092011年)0.11‰で有意差はなかった。アセスメントと計画立案に要する費用は導入前が患者1人あたり560円、で導入後が493円で有意に少なかった(p<0.01)。また、転倒による受傷の治療に要した診療報酬は、骨折による手術件数が減少したため、導入前の受傷者1人あたり621,048円に対し導入後3年間の平均は275,009円であり有意に少なかった(p=0.03)。目的:転倒防止対策の効果を評価する場合、転倒防止ケア実施者と対照(未実施者)の間に転倒リスクに差があるため比較が困難である。本研究の目的は、傾向スコアを用いて転倒リスクを調整し転倒防止ケアの効果を検討した。方法:飯島らが開発したIT化した転倒リスクアセスメントツールと連動した標準転倒予防計画を使用している病院で2009年1月2010年1月に収集された患者22349件のデータを分析の対象とした。分析方法は、転倒リスクを独立変数、各転倒防止ケア実施有無を従属変数とするロジスティック回帰分析から傾向スコアを算出した。傾向スコアを用いて、転倒防止ケアごとに実施群と未実施群のマッチドサンプリングを行い、オッズ比を算出した。統計パッケージはSTATA11を用いた。結果:分析対象者は70歳以上の者が12,689名(56.8%)、入院前の転倒経験あり2,249(10.1%)、介入後の転倒は245件(1.1%)であった。転倒予防ケアのオッズ比は、「必要時トイレ近くの部屋へ移動」0.32「マット式アラーム」0.39「抑制の使用制限」0.42「家族への付き添い依頼」0.49など49項目中16項目が効果があった。一方、「ハイリスクマーク」2.9「転倒リスク者の情報共有」2.5であり効果がみられなかった。転倒リスクIIIの患者へ実施率が高いケアは、「転倒リスク者の情報共有」39 %、「ハイリスクマーク」30%であった。実施率が低いケアは、「家族へ付き添い依頼」9 %「抑制の使用制限」6 %「マット式アラーム」1 %「必要時トイレ近くの部屋へ移動」1 %であった。結論:49のケアのうち予防的効果の見込めるケアと効果のないケアを確認できた。一方、オッズ比の低いケアの実施率は必ずしも高くなかった。今回の研究打ち切り時点で介入後の転倒者が少なかったため、継続して課題に取り組むことが必要と考えられた。本研究では、電子した転倒アセスメントツールと連動した転倒予防対策立案システムを導入した費用と効果を評価した。A病院では導入前の2007年では、転倒インシデント報告率が1000入院日あたり0.82‰、転倒アクシシデント報告率が0.11‰であった。導入後の2009年には、インシデント報告率が1.28 ‰、アクシシデント報告率が0.11‰であった。2010年は1.32‰、0.10‰、2011年は1.40‰、0.11‰で有意差を認めなかった。アセスメントと計画立案に要する費用は導入前(2007年)が患者1人あたり560円、で導入後(20092011年)が493円で有意に低くかった(p<0.01)。また、転倒による受傷の治療費は、導入前が受傷者1人あたり657,013円に対して、導入後が280,779円であった(p=0.03)。これは骨折の手術を受ける患者が減ったことによるものであった。対策実施群と対照群への患者の割り付けは倫理的配慮から困難であっため、個々の予防対策の効果は、傾向スコアを用いて評価した。A病院で2009年4月2013年3月に入院した61,949件のデータを用いた。転倒リスクを独立変数、各転倒防止ケア実施有無を従属変数とするロジスティック回帰分析から算出した傾向スコアを用いて、転倒防止ケアごとに実施群と未実施群の転倒リスクの同じ患者のマッチドサンプリングを行い、オッズ比を算出した。
"機能を持った人工皮膚"の作製(1)〜皮膚三次元培養におけるエクリン汗腺の誘導

人工皮膚の培養は今日ではポピュラーとなり,熱傷などの植皮片として利用されている。ところがこれらの人工皮膚には毛や汗腺など皮膚付属器がない。今回我々は皮膚三次元培養型を用いて,エクリン汗腺再生を試みた。方法としては線維芽細胞を巻き込んで培養し収縮させた1型コラーゲンゲル上に表皮細胞を播き空気に触れさせて培養することで重層化させた。この際,培地内に血清とEGF(epidermal growth factor)を15ng/ml以上加えると,表皮細胞が若いドナー由来の場合に限り表皮がコラーゲンゲル内に浸潤し一部で管腔構造を形成した。これらは表皮細胞の部位,線維芽細胞の年齢,部位に影響されなかった。EGFを加えると重層化上皮と管腔構造の内方でCEA(carcinoem bryonic antigen)が陽性に染まったが,ケラチン染色では再生上皮のパターンを示しエクリン汗腺と全く一致したわけではなかった。PCNA(proliferating cell nuclear antigen)染色ではEGFの有無で重層化上皮の染色パターンに差はなく,また深く浸潤した表皮細胞ではPCNAが陰性なことより,EGFは単に表皮細胞の増殖を亢進しているのではなくエクリン汗腺への分化に関与していることが示唆された。この表皮細胞の代わりにエクリン汗管のみからなる上皮細胞を用いた場合では,このような浸潤はみられなかった。逆に扁平上皮癌のcell lineを用いた場合,EGFの有無にかかわらずびまん性の浸潤がみられたが管腔構造はみられなかった。以上より,若いヒトの表皮にはエクリン汗腺への分化能を持った細胞(stem cell?)が残存する可能性があり,これらの細胞の分化に伴う浸潤様式は癌細胞のそれとは異なると考えられた。胎生期の皮膚において,エクリン汗腺は表皮の一部より発生し真皮側へ伸長してできてくる。またエクリン汗腺は従来手掌・足底に多い。今回我々は皮膚真皮線維芽細胞とタイプIコラーゲンからなる人工真皮上にケラチノサイトを播いて人工皮膚を作成した際に,ある条件下では表皮が索状に真皮内へ浸潤し,一部では管腔を形成することを見いだした。種々の培養条件でこれらを検討した結果,以下のことがわかった。1,培地中にepidermal growthfactor(EGF)が10ng/ml前後で存在することが必須である。2,その他のEGF family(TGF-alpha,amphiregulin,HB-EGF)やhepatocyte growthfactor(HGF)などでは代用できない。3,手掌・足底のケラチノサイトを用いた場合,明らかに浸潤の度合いが強い。4,手掌・足底の線維芽細胞を用い真皮側を作成しても,浸潤に影響はみられない,すなわち真皮線維芽細胞の部位特異的なエクリン汗管誘導能はない。5,表皮側をエクリン汗管細胞を用いて同様の皮膚を構築した場合は,表皮はできるもののEGFの存在下でも真皮への浸潤はみられない。6,EGFを加えた場合,普段発現されないcarcinoembryonic antigen(CEA)が表皮と浸潤した上皮索に発現され,それらは上方(内腔)へ行くに従って強い。以上の結果は,浸潤した表皮索は部分的にはエクリン汗管に分化しているといえる。一方で構築された表皮は,表皮全層でCK14(+),suprabasalでCK16(+)の染色パターンを示し,これらは増殖盛んな再生上皮に類似しており,正常表皮とは異なっていた。現在,各条件下におけるMMPの発現や癌細胞の浸潤との違いなどにつき検討中である。
東アジアにおける漢文受容と角筆使用の関係について

平成15年度は、愛媛県内の北宇和郡三間町毛利家および上浮穴郡久万高原町(旧美川村)土居家の調査、県外では、富山県立図書館・滋賀県野洲郡野洲町大篠原小澤家・岡山大学図書館において、大学・中庸・論語・孟子集註・詩経、三体詩など角筆文献発掘調査を行った。富山県立図書館蔵の「孟子」(1757年刊)には角筆の書入れよりも墨筆や朱筆で方言形が多く見られ、今後、詳細な調査が必要である。国外では大英図書館において敦煌文献調査を行った。今回は、吉沢康和氏による調査で角筆文字があるとされた「金剛般若波羅蜜多経宣演」(S.4052)の追調査(2枚目14枚目)を行った。以前報告された角筆の漢字は、1箇所を除き、確認が困難であった。その原因は、今回は角筆スコープの使用が許可されなかったことによると思われる。しかしながら、誤写を訂正する場合に漢字の上に角筆で斜線が引かれたり、朱点の下に小さなくぼみの点が見られる例を確認した。今後、角筆スコープを利用した調査でさらに発見できる可能性がある。平成16年度は、第6回「書物・出版と社会変容」研究会において、古文書や古書籍に見られる文字について発表した。これまでの調査の成果をもとに、これまでの角筆文献研究の流れとこれからの古文書調査においても角筆文字が発見される可能性があることを述べた。また、C/D班共催研究会において、正岡子規文庫の角筆文献を中心に明治期の角筆文献についての検討を報告した。口頭発表・論文は以下の通りである。(1)第6回「出版・書物と社会変容」研究会4月10日於一橋大学「古文書・古書籍に見られる角筆文字と角筆文献研究-忘れられた書記活動が遺したもの-」(2)第3回角筆文献研究会9月17日於鳴門教育大学「正岡子規と角筆文献」(3)「読書行為の痕跡として見た角筆文献-法政大学図書館蔵正岡子規文庫の角筆文献を中心に-(特定領域研究成果論文)平成15年度においては、国内の調査は、岡山大学附属図書館・富山県立図書館・滋賀県野洲町大篠原小澤家での角筆文献調査を行ない、角筆文献を発見した。国外においては、SARSの影響もあり、アジアにおける角筆文献調査は次年度に回し、その代わりイギリスの大英図書館における敦煌文献の角筆文献調査を行なった。この、大英図書館の調査では、敦煌文献S.4052の「大般若波羅蜜多経宣演」およびS.735の「瑜伽師地論巻第二十八」を調査した。これらは、1993年に吉澤康和教授によって角筆の書入れの存在が明らかにされているものである。今回は、時間的な制約もあり、S.4052の追調査を中心に行なった。その結果、以下のことが明らかになった。(1)既に指摘されている角筆の漢字の書き入れが確認できた。(2)角筆による短い斜線を、数多く確認することができた。斜線があるのは、誤写した漢字の訂正箇所や、誤脱した漢字の補入部分であった。このことから、本文を書写した後、本文との校合が行なわれたことがわかる。(3)S.4052は、本文は行書体で書かれており、誤写字形が同じ漢字に集中している。しかも同じ誤りである。ここから、原本の本文の行書字形を特定の文字に見誤って書い能性が高い。本文の区切れとなる朱点の下に、四角形の印が角筆で書き入れられている。朱点を入れる箇所をあらかじめ示しておいたと考えられる。

(1)第6回「出版・書物と社会変容」研究会4月10日於一橋大学「古文書・古書籍に見られる角筆文字と角筆文献研究-忘れられた書記活動が遺したもの-」(2)第3回角筆文献研究会9月17日於鳴門教育大学「正岡子規と角筆文献」(3)「読書行為の痕跡として見た角筆文献-法政大学図書館蔵正岡子規文庫の角筆文献を中心に-(特定領域研究成果論文)
微小磁性体におけるスピンの量子ダイナミクスと電気伝導

量子揺動のために輸送現象はじめ種々の非平衡現象に新しい現象が起きることが明らかになってきている。特に、メゾスコピックな金属磁性体における電気伝導における磁性不純物や境界条件での磁性状態の効果について研究してきた。電子の磁性不純物の効果を取り入れた数値シミュレーション法をオランダ・グローニンゲン大学のドラーツ、ミシュルセンらによって開発された量子運動に関するコードを利用して開発し、種々の条件下における伝導の特徴を明らかにしようとしている。(1999年春の学会で発表予定)また、量子効果によるラチェット効果についても研究し、遷移確率に関する表式を求め、対応する量子ダイナミックスに関する数値シミュレーションを行った。量子効果が強い系での動的現象を解析するための理論的定式化を一般的に行ってきた。特に、純粋に量子力学的な現象として非断熱遷移による現象の特徴を明らかにした。特に、外場を時間的に掃引したときの時間の変化や、交流外場のもとでの干渉現象などにおける特徴を周期ごとの時間発展演算子(フロケ演算子)の固有値問題として研究し、磁性体や伝導系に応用した。さらに、格子との相互作用の効果を調べるためボゾン系と結合した場合の非断熱遷移の性質も詳しく調べ、通常エネルギー準位の幅といわれるものの意味についての具体的機構を考察した。その上で緩和過程の効果を考える具体的理論的枠組みを熱浴と結合した系において熱浴の自由度を消去した縮約密度行列の方法で作り、実際の微小磁性体のヒステリシス現象に応用した。
外国扶養判断執行の簡易化に関する研究

本年度は研究表題に掲げた「簡易化」の部分に着目した執行決定の導入可能性について仲裁法との比較検討を行いつつ,昨年度からの継続として実質扶養法の調査とその中での本研究に不可欠な制度の抽出,を中心とした研究活動を行った。これらについては以下の通り,一定数の論文と報告に結実した。論文等の成果としては,執行決定に関連して,「確定した執行決定のある仲裁判断と民事執行法35条1項の「裁判以外の債務名義」」(ジュリスト1519号)及び「仲裁判断に対する執行決定手続の現状と展望」(国際商事法務47巻1号)を,比較実質扶養法の検討に問題となったイスラム法の適用につき序論的に考察した「イスラム金融業における準拠法としてのシャーリア」(国際商事法務46巻9号)を公表した。そして,本研究の主軸の外国扶養裁判の承認執行を巡っては「Payments in Foreign Currency and Exchange Rate Fluctuations: From the Perspective of East Asian Countries」(富大経済論集64巻2号),「英国で下された面会交流費用に関する定期金支払判決の承認執行(ジュリスト1529号),「外国扶養裁判承認執行制度の現状と課題」(国際私法年報20号)を公表した。また,個別報告として,2018年9月に台湾の銘傳大学の国際シンポジウム(2018兩岸基礎法學與公法法律研究生論壇及國際學者講座)にて,「日本における人事訴訟法・家事事件手続法の2018年改正について」,同月に国際取引法学会・中間報告会(明治学院大学)にて,「執行決定手続の現状と展望」,2018年10月渉外判例研究会において「英国で下された面会交流に関する定期金支払判決の承認執行」と題するものを行った。後二者の報告原稿につき加筆修正したものは,前記の通り年度内に公表された。「簡易化」を果たす可能性の一つとなる執行決定の導入可能性について,二年目での一応の結論を計画していたが,2本の論文で分析した結果,立法論的提言を行うことができた。また,二年目,三年目は,英語論文での成果公表を計画していたが,1本関連するものを公表できた。そのほか,判例評釈を通じて,本研究成果の一部が実務において応用可能であることが示された。以上から,このような評価とする。本研究の対象となる扶養裁判の承認執行については,研究途上であった平成30年4月に新法が成立し,平成31年4月1日より施行されることとなった。そこでは,本研究開始時には予定していなかった文言が条文に組み込まれており,その検討を追加的に行う必要がある。この点,Japanese Yearbook of International Law誌に,英語にてその解説及び批判的考察をする機会が与えられたため,最終年度はこの論文につき査読を経て公表することを一つの目的に据える。そこでは,今年度の簡易化の検討で現れた,執行決定の導入やその他の手段についても,より高次の視点で検討を加えることとし,翻って外国扶養裁判の承認執行制度のあり方につき方策を提示したい。本年度は,比較法的視点を交えた国際的な扶養料の回収を取り巻く現状の把握及び従来型のわが国の回収方法の検討を行った。前者については,ドイツ・米国・英国で公刊された書籍,及び,ハーグ国際私法会議が公表している各種資料に基づいて,整理を進めている。後者については,外国扶養裁判の承認執行は,他の裁判とは分離して検討すべきとの仮定の下,一般の外国裁判の承認執行を規定する民事訴訟法118条の要件の適用の可否や類推適用の可能性を探った。上記の検討のうち本年度の成果としては,本研究の基礎となる民事訴訟法118条全般に関するものとして,「わが国における「相互の保証」要件の現代的課題ードイツ法からの示唆ー」(国際取引法学会3号),「国外在住者間の訴訟における財産所在地管轄と特別の事情〔判例研究〕」(富大経済論集63巻3号),を公表した。加えて,扶養裁判の承認執行に特化した議論をしたものとして「裁判例にみる外国扶養裁判の承認執行と相互の保証」(富大経済論集63巻1号),「日本人間の子の扶養料に関するカリフォルニア州判決のわが国での執行」(ジュリスト1509号)を公表した。また,個別報告として,2017年6月の国際私法学会において「外国扶養裁判の承認執行」と題するもの,及び2017年12月の渉外判例研究会において「確定した執行決定のある仲裁判断と民事執行法35条1項の「裁判以外の債務名義」」と題するものを行った。後者については,2018年4月発行のジュリスト誌に掲載される。扶養法の比較法的考察につき時間を要している点が来年度以降の課題であるが,初年度としては,国際私法学会のシンポジウムの報告を通じて概括的な予備的研究が実現できたこと,それにより,本研究に必要な要素が明確になり,個別に検討する下地ができたため,このような評価とする。