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氷化高圧法を用いた環境融合型合成反応の開発

高圧化の反応は気圧下の反応とは異なる特徴を有するが、高圧の実現には油圧式ポンプ等を含む高価で、大掛かりな装置が必要とされ、一般的な合成手法として用いられることは少なかった。一方、水は凍る際に体積が約一割程度膨張することが知られており、変形しない容器中で水を凍らせれば高い高圧が得られるものと期待される。そこで本研究では変形しない容器中で水を反応溶媒として用い、水が凍る際の体積膨張を利用した高庄(氷化高圧)を有機合成反応に適用することについて検討を行った。まず、装置の開発を行った。圧力装置を有する内容積90mlのステンレス製のオートクレーブを作成し、-20°Cの冷凍庫で12時間放置することにより内圧が2千気圧に達することが分かった。この装置を用い,まずマイケル反応の検討を行った。アルコールのα,β-不飽和カルボニル化合物へのマイケル反応はレトロマイケル反応が進行しやすいため困難な反応とされている。今回,氷化高圧下、ベンジルアルコールとシクロヘキセノンとのマイケル反応について検討したところ、触媒量のジメチルアミノピリジンと過塩素酸リチウムの存在下反応が進行し、約20時間でほぼ定量的に付加体が得られることを見い出した。なお、常圧下、同様の反応を行うと、収率は50%程度であった。本反応は一般性を有し、種々のアルコールとα,β-不飽和カルボニル化合物とのマイケル反応において高収率で付加体が得られた。次に氷化高圧法をアクリル酸メチルとアルデヒドとのバイリス・ヒルマン反応に適用した.触媒量のDABCO存在下、芳香族アルデヒドはアクリル酸メチルとすみやかに反応し、対応する生成物を収率よく与えることを見い出した。なお、常圧下、同様の反応を行うと、収率は50%程度である。以上のように、常圧下収率が悪い反応が、氷化高圧下収率よく進行することを見い出した。高圧化の反応は一気圧下の反応とは異なる特徴を有するが、高圧の実現には油圧式ポンプ等を含む高価で、大掛かりな装置が必要とされ、一般的な合成手法として用いられることは少なかった。一方、水は凍る際に体積が約一割程度膨張することが知られており、変形しない容器中で水を凍らせれば高い内圧が得られるものと期待される。そこで本研究では変形しない容器中で水を反応溶媒として用い、水が凍る際の体積膨張を利用した高圧(氷化高圧)を有機合成反応に適用することについて検討を行った。圧力装置を有する内容積90mlのステンレス製のオートクレープを作成し、-20°Cの冷凍庫で12時間放置することにより内圧が2千気圧に達することが分かった。この装置を用い、マイケル反応の検討を行った。今回、氷化高圧下、ベンジルアルコールとシクロヘキセノンとのマイケル反応について検討したところ、触媒量のジメチルアミノピリジンと過塩素酸リチウムの存在下反応が進行し、約20時間でほぼ定量的に付加体が得られることを見い出した。

高圧化の反応は一気圧下の反応とは異なる特徴を有するが、高圧の実現には油圧式ポンプ等を含む高価で、大掛かりな装置が必要とされ、一般的な合成手法として用いられることは少なかった。一方、水は凍る際に体積が約一割程度膨張することが知られており、変形しない容器中で水を凍らせれば高い内圧が得られるものと期待される。そこで本研究では変形しない容器中で水を反応溶媒として用い、水が凍る際の体積膨張を利用した高圧(氷化高圧)を有機合成反応に適用することについて検討を行った。昨年度、圧力装置を有する内容積90mlのステンレス製のオートクレーブを作成し、-20°Cの冷凍庫で12時間放置することにより内圧が2千気圧に達することを見い出した。この装置を用い、アクリル酸メチルとアルデヒドとのバイリス・ヒルマン反応を試みた。触媒量のDBU存在下、芳香族アルデヒドはアクリル酸メチルとすみやかに反応し、対応する生成物を収率よく与えることを見い出した。なお、常圧下、同様の反応を行うと、収率は50%程度である。また、有機溶媒に比べ水は環境に優しい反応溶媒であり、水を反応溶媒とする有機合成反応の開発が望まれている。今回、マロン酸エステルのα、β-不飽和ケトンに対する完全水系でのマイケル付加反応に氷化高圧を適用した。種々条件の検討を行った結果、水酸化リチウム存在下マロン酸エチルとシクロヘキセノンとのマイケル反応は氷化高圧下すみやかに進行し、77%の収率で付加体が得られることを見い出した。なお、同様の反応を常圧下行うと、生成物は20%でしか得られない。以上のように、常圧下収率が悪い反応が、氷化高圧下収率よく進行することを見い出した。
重力崩壊型超新星コアにおけるニュートリノ輸送

重力崩壊型超新星の爆発のメカニズムには、ニュートリノの輸送が重要な役割を果たしているということに関しては、多くの研究者の意見が一致しているところである。最近では、超新星だけではなく、ガンマ線バースト、極新星、マグネターなどの高エネルギー天体にも重い星の重力崩壊が関係していると考えられ、注目を集めている。本研究は、こうして高エネルギー現象に共通すると思われるメカニズムを大規模な数値計算により、定量的に明らかにすることを目指している。そのためにエネルギー輸送を相対論的ボルツマン方程式で近似なしに解くコードを開発してきた。原子中性子星の準静的進化によるテストを終え、重力崩壊のダイナミカルな計算をできるようになりつつある。一方、上で述べたように、超新星を含めた宇宙の高エネルギー現象では非球対称性の重要さがあらためて注目されている。筆者らは早くから、星の自転により扁平になった中性子星から出る非球対称なニュートリノに注目し、これが球対称では爆発しないようなものを爆発させられる可能性を指摘し調べてきた。今年度は、理研の清水氏らとの共同研究で、より系統的にこの可能性を明らかにした(発表論文1)。また、上記コードは超新星コアでのr過程重元素の合成計算をも応用され、超新星がいわゆる即時爆発メカニズムにより爆発した場合、その非常に中性子過剰な放出物質内で、太陽組成に近い重元素を再現できることを示した(発表論文2)。これは、今まで不可能と思われたシナリオを復活させただけでなく、即時爆発の重要性を再起させたという意味でも重要である。これをうけ、新たに得られた状態方程式を用いた即時爆発のモデル計算も行い、現在論文を投稿中である。また、マグネターとの関連で、今後強磁場超新星を研究する必要が出てくることを想定し、強磁場下の真空の性質(分極率)を調べ、屈折率の近似式と有限温度密度への拡張を定式化した(発表論文3)。状態方程式に関しても論文投稿中である。重力崩壊型超新星の、爆発のメカニズムには、ニュートリノの輸送が重要な役割を果たしているということに関しては、多くの研究者の意見が一致しているところである。本研究は、この点を大規模な数値計算により、定量的に明らかにすることを目指している。そのために開発してきたボルツマン方程式を近似なしに解くコードは、原始中性子星の準静的進化によるテストを終え、いよいよ重力崩壊に応用する段階に至った。現在その初期モデルを用意しているところである。一方、このコードの一つの拡張として、昨今注目を集めているニュートリノ振動の効果を取り込むことを目指した。ニュートリノ振動は、3世代あるニュートリノが、お互いに変換し合うもので、もしそれが超新星コア内で起これば、爆発のメカニズムに大きな影響を与えうるのみならず、以前なぞであるパルサーの高速固有運動の説明をも可能にするかもしれず、非常に重要な過程である。これまで、ニュートリノ振動を数値コードに組み込むべく、輸送方程式の枠組みでその定式化を行ったものはなかった。筆者は、非平衡系の場の理論を用い、ニュートリノ振動がある場合のボルツマン方程式を導出し、上記の輸送コードに組み込むための方法を示した。(発表論文1)。これを実際にコードに組み込むことは、次年度の課題の一つである。また、上記コードは超新星コアでのr過程重元素の合成計算にも応用され、比較的重い原始中性子星における、ニュートリノ風で、太陽組成に近い重元素を再現できることを示した(発表論文2)。また、こうした標準的モデルに変わるものとして、軽い超新星コアでの即時爆発によるr過程重元素合成の可能性も発見し、現在論文を執筆中である。さらには、新たに得られた状態方程式を用いた即時爆発のモデル計算も行い、同じく論文を執筆中である。また、今後強磁場超新星を研究する必要が出てくることを想定し、強磁場下の真空の性質(分極率)を場の理論を用い調べ、屈折率の近似式と有限温度密度への拡張性を定式化した(論文投稿中)。

また、マグネターとの関連で、今後強磁場超新星を研究する必要が出てくることを想定し、強磁場下の真空の性質(分極率)を調べ、屈折率の近似式と有限温度密度への拡張を定式化した(発表論文3)。状態方程式に関しても論文投稿中である。
応用演劇的実践コミュニティに基づく学校臨床社会学的研究

本研究は、応用演劇的実践をとおして、そこに参加する養護教諭ら教育実践家自身が、学校教育現場における実践コミュニティの一端に対して、批判的に検討することは如何にして成り立ちうるかを、エスノグラフィックに分析・理論化し、学校臨床社会学的研究の新たなモデルとして提示することを目的として実施された。応用演劇とは、A.ボアールがフォーラムシアター等としてはじめた、社会問題等の考察のために演劇を使う実践であるが、本研究では、学校臨床社会学的研究を応用演劇によって進めることで達成されうる地平について、本研究における実践に関する社会学的分析とともに、理論化作業を行なうべく、以下に掲げる成果を公表した。養護教諭らと共同運営してきた応用演劇コミュニティにおける脚本ワークショップ及びフォーラムシアターの開催(演劇上演+討論)、そのパフォーマンステクストを分析した。フォーラムシアターは、観客ないし演じ手が日頃直面しがちな問題をとりあげ劇として上演し、観客を巻き込んだ討論(フォーラム)と劇(シアター)の再演を繰り返しながら問題状況における変化、変容可能性を探っていく手法である。それはいわば演劇を用いた社会教育的実践とも言いうるものであり、分析では、その主たる目的をフォーラムシアターを中心とする応用演劇の手法によって、養護教諭が日常的に抱える問題意識やその「仕事の流儀(=エスノメソドロジー)」と向き合う作業を支援する方法について考察し、学校臨床社会学の新たな展開可能性を探ることにあてることから着手した。分析の一段階としてまとめた論文「臨床教育研究としてのフォーラムシアター社会学的考察の試み」は2013年『教育社会学研究』誌に掲載される予定である。同時に本年度には、養護教諭らによる場作りの性質に関する基礎的検討作業を進めた。具体的には、養護教諭らが主体となり校外でボランタリーに運営する実践コミュニティワークに共同参画しつつ、検討作業を進めた。検討作業は主として養護教諭らの仕事の流儀をいったん学校というコンテクストから切り離し、養護教諭らのワークの特質としてあらためて捉え直そうとする試みである。25年度にも継続し分析を進める予定である。前年度から応用演劇コミュニティにおける脚本ワークショップ及びフォーラムシアターの開催に関する実証的分析の第一次分析を行いつつあり(成果発表1件)、本年度には主に以下の2つの方向性で研究を進めた。第一に、応用演劇ワークショップを複数回実施したことに加え、ワークショップ参加者(主に学校勤務の養護教諭)とともに参加者らが校外でボランタリーに運営する実践コミュニティワークに共同参画したこと、第二に応用演劇ワークショップに基づくコミュニティのエスノメソッドへの省察的深化の可能性について理論的分析を行い、質的調査分析における応用演劇的アプローチの有効性を確認したことである。なお、後者の理論的分析については、シンポジウムおよび講演における成果発表4件、学会誌への論文執筆1件の形で成果が発表された。最終年度である本年度には、学校臨床社会学的研究を応用演劇によって進めることで達成されうる地平について、本研究における実践に関する社会学的分析をふまえ、理論化作業を行ない、論文にまとめるとともにその成果をさらにふまえ、年度末に学会でワークショップ形式の成果発表を実施した。具体的には、教育実践としての応用演劇(フォーラムシアター)の構造および機能に関する理論的定式化とワークショップにおける経験的研究を行った。公開済みの成果としては、論文「教育実践としてのフォーラムシアターにおける参加と接続:物語性、“未完"性、身体性、共同性」(『龍谷大学論集』第484号〔2014:7-19〕掲載)、世田谷パブリックシアターで実施したワークショップ(『学びの現場からSPTワークショップラボ2014-2015』)および日本教育保健学会で実施したワークショップ(「わたしの問題、あなたの問題、それが問題:フォーラムシアターで考えよう」)があげられる。これらの成果において明らかにされたことは、いずれも、考えるべき問題を抱えているが解決しないままでいる人、気づかないまま問題の当事者でいるなどの人々が、応用演劇的実践を通じて問題と向き合う主体、研究主体となる機会、方法として応用演劇的アプローチが有効な手立てとなりうるということである。そしてそれは、学校臨床社会学研究におけるアポリアの一つと考えられる、当事者の研究実践からの疎外という問題への応答としても一定の意義を有することが、明らかになった。教育社会学まず、上述の養護教諭らと共同運営してきた応用演劇コミュニティにおける脚本ワークショップ及びフォーラムシアターの開催(演劇上演+討論)、そのパフォーマンステクストを分析する作業に関しては、おおむね順調に進められていると言える。他方、本年度に予定していた内外の文献等を用いた応用演劇に関するレビュー作業に関しては、予想された進捗は叶っていない。しかし、研究協力者との関係において、あらためて養護教諭らによる実践コミュニティワークの性質に関する基礎的検討作業を進める作業に従事し得たという意味では、本研究の深化を図る上で重要な展開を見つつあるとも考えられるため、次年度においては、本年度に必ずしも十分に展開し得なかった内容、とりわけ文献レビュー作業に関して十分な成果を提出できるように研究を進めることとしたい。

研究実績の概要に記したとおり、大きな2つの柱のうち、いずれも年度当初に見込まれた進捗状況を達成していると考えられる。とりわけ、24年度に十分に達成され得なかった先行研究のレビューに関連して、理論的整理を進めた論文並びに口頭報告を複数回実施できた点からも、一定以上の成果を見ることができたものと考えられる。基本的には、本年度の自己点検を踏まえつつも、当初の計画をベースに進めていくことになるが、今年度に予定しつつも、やや遅れがちな文献レビュー作業に関しては、十分な成果を提出できるように研究を進めることとしたい。また本研究計画を進める上で重要な課題として追加的ないしは発展的に浮上してきた養護教諭らが主体となり校外でボランタリーに運営する実践コミュニティワークの構造的特徴を明らかにするという課題に関しては、フィールドワークの機会を増やし、実地調査に基づく研究を進め、学校臨床社会学ないしは教育臨床社会学に関わる成果に結びつけうる基盤の厚みを創出したい。最終年度にあたる26年度には、研究を総括する意味で、ワークショップを共同開催する応用演劇アーティストや養護教諭コミュニティとの共同分析も含め、学校臨床社会学的研究における「応用演劇」的実践の有効性を実証的・理論的に定式化するための分析の深化を進め、教育社会学における質的研究分野への方法論的貢献を企図した作業を進めていきたい。成果発表に際しては海外ジャーナル等も視野に発表をしていきたいと考えている。本年度には予算執行額が100%に満たなかったが、その原因は年度末に予定されていたフィールドワークがキャンセルになったことで生じた旅費を中心とする未執行分が主たる要因である。次年度には研究協力者との日程調整等をはかりつつ本年度未執行予算を含めた研究推進をはかりつつ計画を進めたい。予定していた予算執行はほぼ満たしていたが、わずかに1000円以下(253円)の残額が生じてしまったため。次年度の書類整理等の消耗品のための予算に組み込みつつ確実に消化することにしたいと考えている。
Hf系強誘電体ゲートFETのチャネル伝導機構の解明と人工神経回路網への応用

本研究は強誘電体ゲートを用いた強誘電体ゲートトランジスタにおけるデバイス動作の物理機構を明らかにすることで人工神経回路網を構成する高性能なシナプス素子に向けた設計指針の確立と動作実証を目指す。強誘電体の分極機構および半導体側の反転層電荷の挙動を直接的に観測する手法を確立し、デバイス動作中のチャージダイナミクスを明らかにする。それに加え、待機状態における反転層電荷を調べることで、FeFETの状態保持を妨げる物理的要因を見出し、神経回路網の演算精度向上・高速化・保持時間改善を目指した素子の設計指針を確立する。
カルシウムシグナルの発生と伝達に関する分子細胞生物学的研究

平成3年度研究計画の根幹をなす計画は、酵母(Saccharomyces cerevisiae)を研究材料として、カルシウムシグナルの発生と伝達に異常をもつ変異株を単離し、遺伝解析と遺伝子解析を行うことであった。実際、そのような変異株を次の原理に基づいて分離することに成功した。すなわち、酵母の性フェロモンであるα因子のα細胞に作用させるとCa^<2+>の流入が起こる。この応答反応が起こるとき、培地からCa^<2+>を含む完全培地でα因子の作用後特異的に死ぬ細胞を選択すれば、目的の変異株を分離できるわけである。事実、本研究によりそのような変異株を10株分離することに成功し、相補性試験により3つの相補性グル-プ(mid1,mid2およびmid3)に分類することができた。Ca^<2+>の取り込み能を調べる研究から、mid1変異株とmid3変異株はα因子誘導性のCa^<2+>流入機構に変異をもつもの、mid2変異株は流入したCa^<2+>のシグナルを受容伝達する経路に変異をもつものである可能性が示唆された。多コピ-ベクタ-に構築したゲノムライブラリ-からmid1変異を相補するクロ-ンを得た。遺伝解析の結果、そのクロ-ンはMID1遺伝子そのものであることが判明した。塩基配列を決定したとろ、MID1遺伝子産物は疎水性領域を3つもつ分子量61600のタンパン質であった。MID1遺伝子を欠失した変異株(mid1△::HIS3)は増殖することができなかったので、MID1遺伝子は酵母の細胞周期の進行にも必須の役割をする遺伝子であることが分かった。現在、mid2変異およびmid3変異を相補するクロ-ンを得ており、その解析も合わせて進めている。
雨天時下水道由来の健康リスク因子の動態評価手法の開発

合流式下水道雨天時越流水(CSO)由来の汚濁負荷が、都市沿岸域における雨天後の水質に及ぼす影響を定量評価し、お台場のような親水空間における健康リスク因子の動態評価手法の開発を試みた。多数の分布型雨水流出解析結果に基づき、降雨パターンの類型化によってCSO発生を大まかに特徴づけることができた。また、ポンプ場や下水処理場からの汚濁負荷を降雨パターンごとに表現できるモデルを構築し、干満の影響を考慮した3次元流動・水質モデルによる大腸菌の挙動予測が可能となった。今年度は、重金属の負荷調査、病原微生物の検出手法の改善、基礎的な流出負荷解析を行った。CSO由来の重金属負荷として、合流式下水道管渠内堆積物や道路塵埃を主要な起源としてとらえ、XAFS法を用いたZnの存在形態解析を行った。その結果、道路塵埃は炭酸亜鉛が主要な存在形態であったのに対して、管渠内堆積物では硫化亜鉛及び炭酸亜鉛が主要な存在形態であった。このことから、管渠内の嫌気的な堆積過程において、Znの存在形態が変容していることが示唆された。また、CSO汚濁負荷の寄与が高いと推定される神田川において、連続モニタリングを行った。その結果、Zn、Cu、Pbは雨天後に河川水中濃度が数倍に増加する現象が確認された。病原指標微生物の検出手法の改善については、ウイルス定量時の阻害因子の評価を行った。ウイルス濃縮、RNA抽出、Real-time RT-PCRの各ステップの阻害について、人工核酸を内部標準として用いるなどして解析した。河川水試料を1,300倍程度濃縮した場合、RNA抽出及びReal-time RT-PCRに関わる深刻な検出阻害は見られなかった。一方でウイルス濃縮操作においては降雨後の高SS濃度試料中で顕著なウイルス濃縮回収率の低下が見られた。内部標準人工核酸などを用いることにより、偽陰性の試料の判別が可能となり、より正確な病原微生物のリスク評価が可能になると期待される。お台場を含む東京湾奥沿岸部における3次元流動解析については、雨天時汚濁負荷項の検討に着手した。神田川と隅田川流域の雨天時越流水由来の汚濁負荷量を異なる降雨に対して推定するための流出負荷解析を行い、各パラメータの検討を行なった。これらの基礎的な検討結果を踏まえ、ポンプ場からの汚濁負荷を降雨パターンごとに変更できるような修正を今後加えていく予定である。病原微生物の受水域調査と三次元流動・水質モデルによる挙動評価お台場周辺海域における健康関連微生物を対象として、毎週1回の定期調査に加えて、9月に発生した台風の前後に晴天時から雨天後の1時間間隔の連続調査を行った。このイベントでは大規模な雨天時越流が生じたことから、お台場湾内の大腸菌濃度は、晴天時に比べ100倍以上高い値を示した。雨天後3日後には、大腸菌濃度はほぼ晴天時と同程度の濃度に低下することを確認した。そして、過去の調査データで大腸菌濃度変化の再現性を確認した三次元流動・水質モデルを用いて、9月の降雨イベントを対象に解析したところ、降雨後約20時間後より菌数が急激に増加し、1000CFU/100mL(水浴場水質のふん便性大腸菌群数基準値)を超過すること、その後基準値を下回るためには約52時間の時間を必要とすることが推定された。さらに、お台場周辺海域水質に及ぼす潮汐の影響を評価するため、雨天時越流水が生じる時刻を上げ潮と下げ潮に変更したシナリオ分析を行った。その結果、基準値まで増加する時間と菌数の最大値には大きな違いは見られなかったが、下げ潮時に雨天時越流水が生じるとより長い時間が低下には必要であることが示唆された。また、お台場水質に隅田川からの流入水量や負荷量の影響が大きいことが示唆され、流入河川汚濁負荷を降雨パターンごとに変更できるようなモデルに改良する必要性があることが明らかとなった。分布型都市流出モデル解析による雨天時越流判定から見た降雨の分類と特徴づけ東京区部新河岸川排水区を対象として、総降雨量、最大降雨強度、継続時間、先行晴天時間を降雨属性として、1年間の降雨イベントの分類を行なった。分類後の代表的な降雨に対して流出解析を行い、CSOの発生の有無と降雨パターンとの関係を評価したところ、総降雨量と最大降雨強度を組み合わせた判定指標を見出せる可能性が示唆された。お台場における病原微生物の起源解析、受水域での挙動評価隅田川・神田川からの汚濁流入負荷量が、お台場水質に大きく影響することが示唆されたことから、神田川での晴天時、雨天時モニタリングを行った。汚濁負荷パターンを降雨特性から特徴づけるまでには至らなかったが、潮汐が大きく影響しており、汚濁水塊が河口部で往復移動していることが確認できた。分布型モデルによる汚濁物質の流出ダイナミクスの検証都区部の降雨の分布を考慮して(56地点の雨量計データ)

雨水流出を行った結果、自然吐口からの越流量は、ポンプ場からの放流量と同程度であることを定量的に推定した。また、一様な降雨を用いた解析結果から、単位面積当たりの自然吐口からのCSO流出量が排水区によって異なり、石神井川流域が高い値を示すことが推測された。また、新河岸川排水区を例として、総降雨量、最大降雨強度、継続時間を属性として降雨パターンの分類を行った。さらに同じ降雨イベントに対して雨水流出解析を行い、CSO流出量、流出箇所数、継続時間、CSOの発生までの時間を属性としてCSOパターン分類を行った。2つの分類結果を類似度分析したところ、少降雨と豪雨の場合には高い類似性が見られ、降雨パターンによってCSOパターンを予測できる可能性が示された。都市内親水空間利用の安全度評価とリスク低減対策の提案3次元流動・水質モデル計算により沿岸親水空間での病原微生物汚染レベルを推定して安全度を評価することを試みたが、汚濁負荷流入量の設定により大きく影響があることから具体的な低減策の提案までにはいたらなかった。ワークショップ開催を通じた研究成果の公表
茸子実体をバイオセンサとしたＳＰＡ型栽培システムの研究

当該研究ではSPA(スピーキング・プラント・アプローチ:植物との対話)型の植物工場の構築に必要となる基礎的知見を探究し,以下の成果を得た。茸培地(菌床)への電圧印加および遠赤外線照射,子実体(可食部)への近紫外線照射を試み,生長制御因子としての有効性を確認した。また,子実体構成成分の評価手段の一つとしての核磁気共鳴(NMR)緩和時間の有効性を示した。これまでの研究成果を踏まえて,茸子実体の生体電気信号に基づいた自動環境制御によって生長を制御する新規の栽培システムを構築するとともに,環境制御に最適なパラメータを模索した。当該システムは実際の栽培工場に設置し,試験結果を踏まえて改良を施した。当該年度はまず,前年度に着手したSPA(スピーキング・プラント・アプローチ)式生育環境制御システムの動作検証機の製作を継続し,これを構築した。構築後は研究室にて動作試験を実施し,茸の生体電位変動(バイオリズム)の解析結果と環境制御との連動の調整を重ねた。以上の取り組みの結果,茸の生体電位変動を活性度の指標として生育環境を制御するシステムを完成するに至った。当該システムの仕様は以下の通りである。第一に,計測した直近特定時間分の生体電位から電位の傾きを計算し,あらかじめ設定した正あるいは負の閾値を超えた場合に光源をオン・オフする。第二に,湿度を一定間隔で意図的に変動させ,これに伴う生体電位変動に基づいて光源の強度を調節する。第三に,茸の自発性の生体電位変動の減衰を検出した場合には光源の種類を変更する。実地試験実施のための茸工場の一角を確保できたことから,次にSPA式生育環境制御システムの複製機の製作に取り組み,これを完成させた。このとき,試験中に生体電位計測のための針電極が抜けて生体電位データが得られなくなることを防止するため,2組の計測系を用意し,両方を並行して解析することで,どちらか一方に不具合が生じた場合にも環境制御が中断されないように工夫した。同時に,工場に設置するハイパワーLED光源モジュールの製作に取り組み,これを完成させた。システムおよびモジュールは当該茸工場に設置し,実地試験を開始した。実地試験より得たデータを解析した結果,茸の生体電位変動に基づいて正常に茸工場内の環境を制御することを確認した。また,環境制御のパラメータ設定により,茸子実体の品質に差異が生じる傾向を掴み,パラメータの微調整の段階への足がかりを得るに至った。このほか,各種環境刺激に対する茸子実体の生体電位応答の追実験を実施し,当該現象をモデル化するとともに,論文投稿した。最終年度はまず,前年度試作したSPA(スピーキング・プラント・アプローチ)式生育環境制御システムの改良に取り組んだ。当該システムは茸子実体の生体電位情報に基づいて栽培環境をフィードバック制御するものであるが,茸の個体差や針電極挿入の具合により生体電位が途中で計測できなくなることがあった。そのため複数個所の生体電位をあらかじめ計測しておき,リアルタイムで反応性を評価し,反応性が高いものにスイッチングするセレクタ機能を追加した。この機能により途切れることなく生体電位情報を取得できるようになり,意図しない環境制御機器の動作を抑制するに至った。工場での実地試験の結果,茸の生長制御においては光源が最も費用対効果が高いとの知見を得たため,栽培に有効な光源(波長)をさらに探究した。過去の予備実験では近紫外の光源に対して良好な生長結果が得られており,今回は実験系の仕様で従来試行が困難であった近紫外に対する生体電位の応答特性を調べた。その結果,大きな応答が従来得られていた青色域と比較し,近紫外光でより大きな応答を得た。上述した最終年度の成果と併せ,研究期間全体を通じて得られた成果は以下のとおりである。茸の生長を左右する環境因子として,培地への電圧印加および遠赤外線照射,子実体への近紫外光照射の有効性が示唆された。次に,子実体の形態形成の評価手段として,液体クロマトグラフおよび核磁気共鳴緩和時間の有効性を示した。これらの結果を踏まえて,茸の生体電位応答特性に基づいたSPA式生育環境制御システムの構築に取り組んだ。当該システムは,計測した直近特定時間分の生体電位の傾きやFFT解析値に基づいて光源の強度や種類を変更し,子実体の生長(形態形成)を制御するものである。システムのフロー完成後,動作検証機を実際に栽培工場に設置し,実地試験結果を踏まえて改善を施した。当該年度はまず,生体電位に基づいた栽培環境制御のための基礎資料を得るため,菌床培地側面への電圧印加実験を実施した。

マイタケ培地内部の生体電位を計測し,この電位に同期した電圧(±20V)を培地側面から印加したところ,茸子実体の生長抑制が認められた。次に,培養期間中のマイタケ培地に遠赤外線を2カ月間照射し,照射後は非照射区の培地とともにこれを栽培して形態形成を比較した。その結果,照射区の培地では菌傘が大きく広がって形態形成する傾向が見られた。形態形成の評価手段として,LC(液体クロマトグラフ)やNMR(核磁気共鳴)の緩和時間を検討した。異なる生体電位応答を示す環境条件(青色光および赤色光)にて茸子実体を栽培し,これを供試体としてLCおよびNMR分析に供した。その結果,含有成分や緩和時間に差異が認められ,これらの手法が形態形成評価に応用できる可能性が示唆された。次年度も引き続き,再現性実験に取り組む予定である。茸栽培工場における実地試験場確保の目処が立ったため,研究計画を前倒しして,茸の生体電位応答特性に基づいたSPA(スピーキング・プラント・アプローチ)式生育環境制御システムの設計を開始した。当該システムの仕様は以下の通りである。第一に,計測した直近特定時間分の生体電位から電位の傾きを計算し,あらかじめ設定された正あるいは負の傾きの閾値を超えた場合に光源をオン・オフする。第二に,湿度を一定間隔で意図的に変動させ,この変動に伴う生体電位変動を茸の生理活性度診断の指標として光源の光強度を調節する。第三に,収穫時期が近付いた茸子実体では,自発性の生体電位変動(バイオリズム)が減衰する知見に基づき,茸の成熟期には菌傘の色づきを良くするために光源の種類を変更する。以上の仕様を満たす制御プログラムのフローチャートを完成させ,プログラム作成,システム構築に着手した。本年度は主として,茸の生体電位応答特性に基づいたSPA式生育環境制御システムの構築に取り組み,研究室実験用の動作検証機および実地試験用の複製機製作を経て,茸工場での実地試験を開始するに至った。研究計画当初,この段階には平成25年度中に到達する予定であったため,この点については順調に進展しているものと自己評価できる。ただし,今後は実地試験で得られた各種データを分析し,これを新規に製作する研究室実験機にフィードバックして栽培に適したアルゴリズムの再検討やパラメータの微調整を実施する必要がある。この工程に当初予想よりも多くの時間を要すると見積もられるため,最終目標に対する現時点での進捗状況は,大幅に進展していると言うよりも,順当に進展していると言える。各種環境刺激に対する茸子実体の生体電位応答に関する実験データの収集については,再現性確認実験をこなし,当該研究に必要となる基礎的知見の多くを得た。この知見に基づいて,各種環境刺激に対する茸子実体の生体電位応答特性の電気回路モデル化にも取り組んだ。その結果,簡易な電気回路要素にて諸特性を表現できる見込みを得た。この点についても,当初の計画に対しておおむね順調に進展しているものと自己評価する。なお,後者の成果についてはすでに論文としてまとめており,現在投稿中である。これを足がかりとし,当該研究の最終目標であるSPA式生育環境制御システムについても研究内容をまとめて論文として発表し,植物工場の新規の形として提案することによって,植物工場の発展に貢献したいと考えている。この点に関しても,順調に進展していると自己評価する。
光合成細菌の青色光情報伝達の分子機構

1.光合成細菌Rhodobacter sphaeroidesの、青色光照射によって発現制御をうけるpufオペロンのトランス因子(SPBと略す)を、ゲルシフト法により同定し、これを精製後クローニングした。2.SPBは分子量11.5kDaでN末端側にロイシン・ジッパー・モチーフを有していた。3.SPBは構成的に発現しており、リン酸化・脱リン酸化反応によりpufオペロンの発現を制御しているものと考えられる。リン酸化は青色光照射によってひきおこされると考えられるが、このリン酸化によってpufオペロンの発現は抑制された。4.SPB破壊株は、野生株に比べ、弱光光合成での生育速度が大きかったが、呼吸による生育速度は同じであった。菌体あたりの色素量およびpufとpucオペロンの発現レベルは、野生株より高かった。5.これらのことよりSPBはpufオペロン発現に抑制的に働くことが確認された。6.SPB遺伝子の上流には、二成分制御系の遺伝子が存在し、下流には3つのORFが存在しており、これらもpufおよびpucオペロンの発現を制御することが予想された。7.今後は二成分制御系とSPBを結ぶ情報伝達経路を明らかにする予定である。2.pufオペロン上流のDNA断片をプローブに用いてゲルシフトアセイをおこなったところ,転写開始点上流の-709から-722までの領域にトランス因子が可逆的に結合してpufオペロンの発現を制御していることが示唆された。pufオペロンが発現していないときに,ゲルシフトがみられたので,この時トランス因子がこのシス領域に結合していることが予想された(シス領域はパリンドローム配列)。3.可逆的結合には,タンパク質のリン酸化/脱リン酸化が関与していることが示唆された。4.トランス因子の精製を、このバクテリアの無細胞抽出液を出発物質として開始した。精製の各段階の活性はゲルシフトアセイによりおこなった。DNA-セルロースによるアフィニティクロマトが有効であった。前年度にひきつづきトランス因子の精製をおこない完了した。SDS-pAGEでの分子量は15.0pDaで,DNAと特異的に結合した。この因子(タンパク質)のN-末端のアミノ酸配列を決定し,その配列より合成オリゴヌクレオチドを得た。これをプローブとしこの因子遺伝子をクローニングした。この遺伝子は120のアミノ酸残基のタンパク遺伝子であり,ロイシンジッパー構造を有していたが、他の遺伝子との著しいホモロジーは見出されなかった。またこの遺伝子の転写レベルは,酸素分圧,明暗で差がなかった。現在,この遺伝子を不活性化した突然変異株を作製中である。1.トランス因子遺伝子(spbと略す)をカナマイシンカセットを搜入して不活性化させた株(L-7)を作出した。2.この株と野生株の生長速度、種々の条件下での色素形成能を比較した結果、呼吸による生長速度には差が無かったが、弱光光合成による生育はL-7の方が速かった。また、色素形成能は強い好気条件下以外は、L-7の方が高かった。3.これらのことは、spb産物が、リプレッサーとして作用しているという仮説と矛盾しない。4.spbの下流のゲノムには、機能不明のORFが見出され、これらはspbとは別に転写されていることがわかった。4.これらのことから、光合成細菌により情報伝達系の末端に相異があることがわかった。
酵母ユビキチンライゲースによる細胞増殖制御

蛋白のポリユビキチン化は、プロテアソームによる蛋白分解の標識となることが知られているが、分解という不可逆反応が無秩序に起こらないように、主としてユビキチン化の段階で厳密な制御機構が存在すると考えられている。本研究では、出芽酵母Rsp5ユビキチンライゲースとBul1蛋白、及び、Tom1ユビキチンライゲースを中心に、分子遺伝学的手法を駆使して、ストレス条件下での細胞増殖におけるユビキチンライゲースの作用機作と制御機構を研究し、ユビキチン化の役割を解明することを目的とした。Rsp5ユビキチンライゲースは増殖に必須な蛋白で、N末領域に存在するWW-ドメインを介してBul1のPYモチーフと結合し、複合体を形成している。BUL1のホモログであるBUL2を単離し、2重破壊株を作成したところ、常温では増殖できるが、1M NaCl,37°C,グリセロール培地など、所謂、ストレス条件下での増殖が不能となった。Bul1のPYモチーフに変異を導入すると、2-ハイブリド法においても免疫沈降実験においても、Rsp5に結合できなくなるばかりでなく、上記のストレス増殖不能の表現型を相補できなかった。従って、Bul1蛋白はRsp5を介してストレス下での増殖に必須であることが示唆された。
ヒト早発性老化症候群モデルマウスを用いたアシネトバクター感染症の重症化機構の解明

高齢宿主におけるAcinetobacter baumanniiの感染は、急速に重症化し致死率も高い。そこで本研究では、A. baumanniiと老化症状を示すヒト早発性老化症候群モデルマウス(Klothoマウス)を用いた感染マウスモデルを構築し、高齢宿主における感染免疫応答について解析する。2018年度は、2017年度に構築したA. baumannii感染klothoマウスモデルを用いて、以下の解析を行った。(1) Klothoマウスおよびwild-type (WT)マウスに当該菌を静脈内感染後、体重変化および肺、脾臓、末梢血中における菌数を測定した。WTマウスでは、感染2日目に約6%の体重減少を示したが、その後は回復した。また肺の菌数は、感染1日目をピークにその後は減少した。一方、klothoマウスは感染5日目から体重減少を示した。また肺の菌数は感染7日目まで継続して検出され、その数は減少しなかった。(2) KlothoマウスおよびWTマウスに当該菌を静脈内感染後、肺、脾臓および末梢血中に誘導された免疫細胞の割合を解析した。その結果、好中球の誘導は感染1日目からWTおよびklothoマウスで認められた。またマクロファージの誘導は、WTマウスでは感染3日目に最大となった。一方、klothoマウスでは感染1日目に誘導されたが一過性に留まり、感染3日目には減少した。A.baumannii感染klothoマウスの肺では、殺菌に必要なマクロファージの数が維持されず、A. baumanniiの持続感染を引き起こすことが示された。高齢宿主では、感染に対して誘導されるマクロファージが感染病態を左右すると推測され、さらに解析を進める予定である。2018年度に構築したA. baumannii感染klothoマウスモデルを用いて当初計画していた、1A. baumannii感染klothoマウスの構築と感受性の比較、2A. baumannii感染klothoマウスの生体内菌数の解析、3A. baumannii感染klothoマウスの免疫細胞の表現型・機能解析はほぼ終了した。またA. baumannii感染klothoマウスのサイトカイン産生および炎症マーカーの解析は現在進行中である。2018年度の実験はほぼ計画通りの達成度であるといえる。2019年度は以下の実験を行う予定である。(3)本実験で得られた結果を学術論文としてまとめる。初年度は、A. baumannii感染Klothoマウスモデルを構築するため、A. baumannii (ATCC19606株)の感染経路および接種菌数の検討を行った。LB培地で増殖させたA. baumanniiを生理食塩水で1x10^61x10^8cfu/200μlの濃度に調整し、C57BL/6マウスの鼻腔または静脈内に接種した。鼻腔内感染モデルでは、10^8cfu感染マウスにおいて感染1日目に5%程度の体重減少が認められ、感染2日目には非感染マウスと同等の体重まで回復した。静脈内感染モデルでは、10^8cfu感染マウスにおいて感染1日目に8%程度の体重減少が認められ、感染3日目には非感染マウスと同等の体重まで回復した。静脈内感染モデルにおける肺、脾臓および末梢血中の菌数を解析した結果、肺では感染1日目が最も多く検出され3日目および5日目においても検出されたが、その数は徐々に減少した。脾臓では感染1日目に検出されたが、3日目および5日目では検出されなかった。末梢血では感染1日目から検出されなかった。FACSを用いた解析では、好中球の割合が感染1日目の肺、脾臓、末梢血で増加した。また肺胞マクロファージの割合が感染1日目で増加した。樹状細胞の割合は感染1日目の肺および末梢血中で増加し、脾臓では感染3日目から増加した。以上の結果から、A. baumannii感染マウスの構築の基礎データが得られた。平成29年度に計画したA. baumannii感染Klothoマウスの構築と感受性の比較および生体内菌数の解析について、鼻腔内感染による肺感染マウスモデルを構築する予定であったが、C57BL/6マウスによる感染経路の検討の結果、鼻腔からの感染では10^8cfuのA. baumannii感染においても体重変化が僅かであり、免疫応答の解析が困難であると推測された。そこで静脈内感染モデルに変更し、A. baumanniiの感染経路および接種菌数を検討した。その結果、A. baumannii感染の特徴である肺における菌数が顕著に検出されたこと、感染1日目において好中球等の増加が認められたことから、静脈内感染によるA. baumannii感染免疫応答の解析を可能とした。平成29年度の実験はほぼ計画通りの達成度であるといえる。

そこで本研究では、A. baumanniiと老化症状を示すヒト早発性老化症候群モデルマウス(Klothoマウス)を用いた感染マウスモデルを構築し、高齢宿主における感染免疫応答について解析する。2018年度は、2017年度に構築したA. baumannii感染klothoマウスモデルを用いて、以下の解析を行った。(1) Klothoマウスおよびwild-type (WT)マウスに当該菌を静脈内感染後、体重変化および肺、脾臓、末梢血中における菌数を測定した。WTマウスでは、感染2日目に約6%の体重減少を示したが、その後は回復した。また肺の菌数は、感染1日目をピークにその後は減少した。一方、klothoマウスは感染5日目から体重減少を示した。また肺の菌数は感染7日目まで継続して検出され、その数は減少しなかった。(2) KlothoマウスおよびWTマウスに当該菌を静脈内感染後、肺、脾臓および末梢血中に誘導された免疫細胞の割合を解析した。その結果、好中球の誘導は感染1日目からWTおよびklothoマウスで認められた。またマクロファージの誘導は、WTマウスでは感染3日目に最大となった。一方、klothoマウスでは感染1日目に誘導されたが一過性に留まり、感染3日目には減少した。A.baumannii感染klothoマウスの肺では、殺菌に必要なマクロファージの数が維持されず、A. baumanniiの持続感染を引き起こすことが示された。高齢宿主では、感染に対して誘導されるマクロファージが感染病態を左右すると推測され、さらに解析を進める予定である。2018年度に構築したA. baumannii感染klothoマウスモデルを用いて当初計画していた、1A. baumannii感染klothoマウスの構築と感受性の比較、2A. baumannii感染klothoマウスの生体内菌数の解析、3A. baumannii感染klothoマウスの免疫細胞の表現型・機能解析はほぼ終了した。またA. baumannii感染klothoマウスのサイトカイン産生および炎症マーカーの解析は現在進行中である。2018年度の実験はほぼ計画通りの達成度であるといえる。Klothoマウスを用いたA. baumannii感染による免疫応答の解析を行う。(1) Klothoマウスおよびwild-typeマウスに当該菌を静脈内感染後、肺、脾臓および末梢血中における菌数を測定し、日和見菌感染に対する高齢宿主の感受性の違いを明らかにする。(2) Klothoマウスモデルおよびwild-typeマウスに当該菌を静脈内感染後、肺、脾臓および末梢血中における好中球等の免疫細胞の数と割合、活性化レベルを解析する。また血清中に含まれる各炎症マーカー等を解析し、日和見菌感染に対する高齢宿主の免疫応答の誘導について解析する。2019年度は以下の実験を行う予定である。(3)本実験で得られた結果を学術論文としてまとめる。試薬類の購入の際にキャンペーン割引を利用したため、当初計画より試薬購入代が安価となった。平成30年度は、マウスおよび解析用の消耗品と研究成果の報告にかかる費用に研究費を使用する予定である。2018年度に計画していた必要マウス数を上回ったことから前倒し請求を行ったため、2019年度の使用額に変更が生じた。2019年度は、マウスおよび解析用の消耗品と研究成果の報告にかかる費用に研究費を使用する予定である。
部分接木サツマイモの増収未知機作の解明

低収なサツマイモ台木の茎葉を残したまま,その茎の先端に異なる株を穂木として接木(部分接木)すると,台木品種同士を接木した場合と比較して生育が大きく促進される場合がある.この部分接木による増収は,穂木植物体に内生するエンテロバクター属の細菌による窒素固定量の増大が原因の一つであったが,50mgL-1以上の培地窒素濃度条件下では微生物が産生するオーキシンなどの窒素以外の要因が生育促進に作用している可能性が示唆された.低収なサツマイモ台木の茎葉を残したまま,その茎の先端に異なる株を穂木として接木(部分接木)すると,台木品種同士を接木した場合と比較して生育が大きく促進される場合がある.この部分接木による増収は,穂木植物体に内生するエンテロバクター属の細菌による窒素固定量の増大が原因の一つであったが,50mgL-1以上の培地窒素濃度条件下では微生物が産生するオーキシンなどの窒素以外の要因が生育促進に作用している可能性が示唆された.平成24年度に接木によって穂木から台木に感染した窒素固定エンドファイトの窒素固定能が接木体の生育促進効果の主要因であり,品種自体の影響は小さいこと,さらに窒素収支測定も当初計画に先行して実施し,普通穂木の窒素固定率が無菌穂木よりも高く,普通穂木間でもその率に違いがあることを明らかにできたことから,本年は普通穂木の窒素固定活性に注目し,異なる生産者(A,B,C,D)のサツマイモ品種(ベニアズマ,べにはるか,パープルスイートロード)を同条件で栽培し,窒素固定活性,物質生産,収量と食味(蒸芋糖度)を比較した.その結果,低土壌窒素条件における収穫期の収量と食味は,いずれの品種でもA生産者の育成した苗が高く,C生産者が低かった.そこで,それぞれの苗のアセチレン還元活性を収穫期に求めると,いずれの品種でもA生産者のサツマイモの窒素固定活性が高く,C生産者が低かった.アセチレン還元活性は個体間でバラツキが大きく,明瞭な品種間差が認められた.同活性はサツマイモの個体部位によっても大きな違いがあり,細根,塊根,茎地下部の活性が高く,地上部は概ね低かった.以上から,接木体の生育促進の主要因と考えられる普通穂木に共生するエンドファイトの窒素固定活性は,1.同じ品種であっても苗の育成条件によって変化する,2.個体間のバラツキが大きい,3.窒素固定活性に品種間差がある,4.窒素固定活性の高い部位があることが明らかにできた.すなわち,生育促進効果の高い穂木を採取するには留意点が多いことがわかった.ただし,窒素固定活性によってエンドファイト密度を評価するには問題があるため,今後,採取したそれぞれのサンプルからエンドファイトの同定とnifH遺伝子発現量の評価を行う予定である.圃場条件の窒素固定活性は,定植後から茎葉が繁茂する7月末頃までは高まらず、9月に著しく上昇した.9月の窒素固定活性と収穫期全乾物重との間には密接な正の直線的関係があった.窒素固定細菌の分布を植物部位別にアセチレン還元法により評価すると,根と塊根で高い活性が得られ,分離された細菌はエンテロバクター属の類縁菌であった.この内,Pantoeaをサツマイモ無菌苗幼植物に接種し,窒素固定活性とバイオマス生産量を比較したところ,バイオマスには有意差がなく,窒素固定活性も認められなかった.圃場栽培したサツマイモでも生育初期には窒素固定活性が高まらないことから,接種により常に物質生産が促進されるわけではないことが明らかとなった.今後は窒素固定活性が高まる植物体内条件や環境条件を明らかにする必要がある.次に,接木個体を異なる窒素濃度水耕液で栽培し,普通穂木の生育促進効果を比較することで増収原因が窒素固定だけにあるのかを検討した.園試処方第二例の1/4、1/8,1/16濃度に窒素量がなるよう調整し,他の要素は1/4濃度に合わせた水耕液を用い,穂木に共生微生物を含む普通苗と無菌苗を接木して栽培した.バイオマス重,植物体窒素含量を無菌に対する普通穂木接木体の比で表すと,水耕液の窒素濃度が高い場合には,無菌穂木よりも普通穂木が物質生産が促進される傾向にあった.そこで,物質生産量を植物体窒素含量と窒素利用効率の積として評価すると,普通穂木接木体の窒素利用効率は水耕液の窒素濃度が高まるに従って増加した.すなわち,部分接木の生育促進効果は,普通穂木の接木による窒素固定能の付与だけでなく,高い窒素濃度条件下において共生細菌が産生するオーキシンなどの植物ホルモンの影響を受けている可能性が示唆された.従って,部分接木の生育促進は穂木から台木への窒素固定細菌の付与と窒素利用効率の向上が原因と示唆された.平成24年度に接木体の生育促進効果の主要因が明らかにでき,品種自体の影響が小さいこと,さらに窒素収支測定も当初計画に先行して実施できたため,本年は,24年度の研究結果の疑問点である,なぜ普通穂木間で生育促進効果と窒素固定能に大きな差違があるのかについて深く掘り下げることができた.その結果,当初計画では想定していなかった,窒素固定活性の品種間差,生産者による違い等の知見を得ることができた.

これらから計画は概ね順調に進展していると考えられる.作物生産生態学エンドファイトの窒素固定活性は,同じサツマイモ品種であってもその苗の育成条件によって変化すること,個体間のバラツキが大きいこと,窒素固定活性にサツマイモ品種間差があること,窒素固定活性の高い部位があることが明らかにできた.今後は先ずエンドファイトの同定作業を行い,苗の育成条件の差がエンドファイトの違いによるものか,あるいは,苗作りによるものかを明らかにし,品種間差,個体間差,部位間差の要因を解明する.そして,最も生育促進効果の高いエンドファイトを選抜する.一方,接木体の土耕栽培では水耕栽培ほど明瞭な差が生じないことから窒素条件,土壌由来の微生物の影響を考慮して研究を進める必要がある.
医療施設経営者の経営戦略と意思決定に関する実証的研究-意思決定行動モデルの開発-

【研究目的】医療施設経営を取り巻く経営環境が、ますます厳しさを増すなか、地域の住民に質の高い医療サービスの提供を維持・発展させていくために、経営者はどのような経営戦略を策定し、意思決定を行いながら組織をマネジメントしているのか、その実態を把握し分析する。その上で、非営利組織である「病院施設経営者の経営戦略・意思決定行動モデル」の開発を行うことである。【研究結果】病院組織の意思決定は、病院の最高会議で検討され、最終的な承認は病院長の割合が多く、一般企業で行われる意思決定プロセスと同様の形態が多くの病院で行われていた。病院による意思決定そのものの内容をみると、経営の最優先課題は経営の安定と患者に対する医療サービスの充実を中軸においた複眼的なものであった。但し、詳細を見ると医療改革等の政策誘導に準拠しており、巨額のコストや投資が必要な内容は病床規模や病床区分及び財務的な体力の違いによって異なる傾向があった。病院組織内のコンフリクトの存在は主に専門職特有の自立性と組織として無視できない制約が影響していたが、経営に関しては少なかった。また、発議者は主に病院長であり、最終的な決定は管理会議や理事会といった中枢の会議で行われトップダウン的決定であり、いかに組織員に周知徹底するかが課題となっていた。病院組織の意思決定は1.病院組織の経営の対する戦略的意思決定行動は外部環境に影響を受ける。2.病院の規模や財務体力やトップマネージャーの資質(判断力・決断力・統率力・ネゴシエーション)に影響を受ける。3.外部環境には、(1)政府や行政の医療改革・診療報酬改正などによる社会経済的影響、(2)地域性や他病院との競合、(3)当該地域の人口動態の動向や患者(消費者)及び潜在的消費者の動向と意識変容、などがある。4.政策改革による社会経済的影響に対しては、変化を素早く察知し分析するトップマネージャーの能力と病院組織の規模・病床区分・財務体力等の要件が影響する。5.地域性や他病院との競合については、当該病院の売りや強みが何であるかを分析し差別化していく能力が必要。6.当該地域の人口動態の動向や患者(消費者)及び潜在的消費者の動向と意識変容に対しては、患者サービスの高度化の追求と経営との相互調整を行うことが必要。7.病院組織の意思決定プロセスは一般企業と同様のプロセスを踏むが、トップマネージャーの意向が強く、専門職集団という特徴ある組織員への周知徹底が課題となる。8.意思決定の評価は患者満足度の割合が高い。ということが明らかになった。今年度は、まず病院の経営状況や経営改善の実態を把握し、病院組織の規模と専門性の相違に焦点を当て分析・考察を行い、経営戦略の意思決定の方向性を示すうえでの示唆を得ることを目的に調査を行った。結果以下の4点が明らかになった。1)病院経営の取り組むべき短期課題として"安全管理対策""顧客(患者)ニーズの把握