hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接合界面における競合する電子相による新規物性の理論的研究

二つのテーマに取り組んだ。(1)酸化物界面において余分な酸素や酸素原子位置の僅かな違いが物性を変えることが知られている。一方、銅酸化物高温超伝導体,Bi2212,では、銅と頂点酸素との距離が空間的に変化し、それと反相関するようにエネルギーギャップも空間的に変化することが観測されている。この反相関の起源が、頂点酸素と面内酸素のポテンシャル差にあることを見出した。数値シミュレーションを用いてポテンシャルの空間変化を解析し、頂点酸素と面内酸素と共有結合性がギャップの空間変化を与えていることを明らかにした。この結果は、高温超伝導体の超伝導転移温度の物質依存性とも起源を同じくしており、酸化物の物性制御において酸素原子の重要性を示している。(2)強磁性体を介したジョセフソン接合におけるスピンダイナミクスと超伝導電流との交差相関効果を調べた。マイクロ波照射によって磁化の歳差運動が引き起こされているときの超伝導電流に対する応答を計算した。そのために、磁化の運動方程式と超伝導秩序変数の位相に関する運動方程式とが結合した模型を提案した。そして、マイクロ波の周波数が強磁性共鳴条件を満たすとき、電流電圧特性にステップ構造が現れることを示した。この現象は交流電場によって現れるシャピロステップと呼ばれる電流電圧特性と類似しているが、我々の得た結果はスピンダイナミクスによって起きている点が異なる。この結果は、スピンダイナミクスと超伝導電流との交差相関効果の研究への発展が期待できる。近年、超伝導/強磁性体/超伝導(SC/FM/SC)接合におけるJosephson効果の研究が理論・実験の両面から盛んに行われている。中でも、SC/FM/SC接合において現れるπ状態を用いた量子ビット実現に向けた研究が注目されている。π状態とは、従来のJosephson接合(0状態)の電流-位相特性から位相がπずれた状態である。この現象は、超伝導と強磁性という異なった電子相の接合で現れる新しい現象である。本研究では超伝導体と強磁性体の界面に障壁がある場合を考え、トンネルハミルトニアンを用いて、SC/FM/SC接合におけるJosephson臨界電流(Ic)の定式化を行った。そして、強磁性体中の乱れの効果や磁気揺らぎの効果を考慮して0状態とπ状態が出現する条件を示した。まず、IcはFMの膜厚に対して符号を変えながら振動減衰することが分かった。そのため、FMの膜厚を変えることで0状態とπ状態の移り変わりが起こる。その振動周期はFM中の磁化の大きさ(hex)、磁気的散乱長(ls)、および超伝導秩序ギャップ(Δ)に依存する。これらの物理量は温度に依存するため、膜厚を0状態とπ状態の移り変わりが起こる境界付近に固定すると、温度によって0状態からπ状態への移り変わりが起こる。hexの温度変化がΔの温度変化よりも大きい場合(hex>Δ)、振動周期は温度とともに長くなり、Icは温度の関数として負から正の値に変化しπ状態から0状態への転移が起こる。一方、Δの温度変化が支配的(hex<Δ)な場合、振動周期は温度とともに短くなり0状態からπ状態への転移が起こる。このように、温度による0状態からπ状態への移り変わりは、どのような超伝導体と強磁性体の組み合わせを選ぶかによって異なることが分かった。超伝導体(SC)と強磁性体(EM)という異なった電子相の接合で様々な新しい現象が見出されている。その一つとしてSC/FM/SC接合において現れるπ状態が挙げられる。π状態とは、従来のJosephson接合(0状態)の電流位相関係式から位相がπずれたものであり、理論・実験の両面から盛んに研究が行われている。また、π状態を用いた量子ビット実現に向けた研究が注目されている。強磁性金属のうちCrO_2などのようにスピンが完全分極したものは、ハーフメタル強磁性体(HM)と呼ばれている。HM中には一重項Cooper対は存在出来ないため、Josephson電流は流れないと考えられる。しかし、最近のHMを用いた実験で、SC/HM/SC接合におけるJosephson効果が報告されている。この問題の答えが、界面におけるスピンに依存した電子のトンネルにあるのではないかと考え、トンネルハミルトニアンをスピンに依存した形に拡張してSC/HM/SC接合におけるIcの定式化を行った。電子が界面を通過する際にスピンの反転を仮定したことに伴い、HM中のマグノン励起によるスピンのダイナミクスを考慮することが重要である。その結果、スピン3重項の対相関がHMを伝播し、ジョセブソン電流が流れることが分かった。また、IcはHMの厚さの関数として振動減衰し、0-π転移が起こることが分かった。さらに、SC/HM接合の近接効果によりHMの中に誘起される超伝導振幅について調べた。HM中のペア振幅は、スピン3重項の対称性を持っため周波数の奇関数になっていることが分かった。一方、超伝導/常伝導(NM)接合では、NM中のペア振幅はスピン1重項であるため、誘起されるペア関数が周波数の偶関数となる。このことから、HMを用いた接合系特有の超伝導特性が期待される。

この反相関の起源が、頂点酸素と面内酸素のポテンシャル差にあることを見出した。数値シミュレーションを用いてポテンシャルの空間変化を解析し、頂点酸素と面内酸素と共有結合性がギャップの空間変化を与えていることを明らかにした。この結果は、高温超伝導体の超伝導転移温度の物質依存性とも起源を同じくしており、酸化物の物性制御において酸素原子の重要性を示している。(2)強磁性体を介したジョセフソン接合におけるスピンダイナミクスと超伝導電流との交差相関効果を調べた。マイクロ波照射によって磁化の歳差運動が引き起こされているときの超伝導電流に対する応答を計算した。そのために、磁化の運動方程式と超伝導秩序変数の位相に関する運動方程式とが結合した模型を提案した。そして、マイクロ波の周波数が強磁性共鳴条件を満たすとき、電流電圧特性にステップ構造が現れることを示した。この現象は交流電場によって現れるシャピロステップと呼ばれる電流電圧特性と類似しているが、我々の得た結果はスピンダイナミクスによって起きている点が異なる。この結果は、スピンダイナミクスと超伝導電流との交差相関効果の研究への発展が期待できる。
局地気象モデルを用いた都市の最適立地及び最適構造に関する研究

都市構造,人間活動がそれぞれどの程度ヒートアイランド等都市特有の気候に寄与しているのかを定量化し,さまざまな都市構造及び人間活動変化のシナリオについて,都市の気温に与えるインパクトを評価するため,東京23区をフィールドに局地気象モデルによる数値シミュレーションを行った。都市構造はalbedoや地表面粗度等のパラメーターで,人間活動はエネルギー消費に伴う人工排熱を,建物用途別・季節別・時刻別・エネルギー消費用途別に与え,これらを表現している。ともに25mメッシュ毎の土地利用種・建築階数等についての細密地理情報を用い,1kmグリッド毎に求められた値をファイルから読み込んでいる。夏期においては日中海風が強く,明瞭なヒートアイランドは形成されないが,23時頃にのみ,新宿付近を中心とする小さなヒートアイランドが見られ,周辺との気温差は約1.6°Cである。冬期は日射が弱く海風も弱いため,夏期よりも明瞭なヒートアイランドが終日現れ,周辺との気温差は最大で約2.6°Cに達する。また20時頃には人工排熱の多い大手町,新宿,池袋に二次的なヒートアイランドが認められる。人工排熱を入れない場合,都市を草原に変えた場合との比較により,季節別・時刻別の地表面被覆及び人工排熱の寄与を求めた。地表面被覆の寄与は夏期・冬期ともに最大約1°Cであり,人工排熱の寄与は冬期の夜間に最大約2.5°Cに達する。また,建物用地の20%を水面とした場合で最大約1°C,給湯と冷房のエネルギー消費をそれぞれ50%,100%削除した場合で最大約0.5°Cの気温低下が見られた。地域暖冷房の普及による熱損失の軽減のみでは都市気候の緩和は困難であり,建物の断熱性やOA機器・家電製品の省エネルギー性の向上による暖房用および動力用エネルギー消費の削減の重要性が指摘された。
フレーム意味論に基づく多言語語彙検索ソフトウェアの開発

本研究で開発した「多言語語彙検索ソフトウェア」の1つはFrameSQLである。このソフトウェアは、(i-iv)の4つの言語の語彙データを同じ検索画面からまるで1つの統合されたデータベースのように検索を行うことができる。(i)米国・バークレー・フレームネット・プロジェクトの英語データ、(ii)慶応義塾大学の日本語フレームネット・プロジェクトの日本語データ、(iii)スペイン・バルセロナ自治大学のスペイン語データ、(iv)ドイツ・ザールラント大学のドイツ語データ。(1)研究の全体構想:フレーム意味論に基づく英語語彙研究のために自己開発してきたソフトウェアと映画コーパス検索システムをスペイン語、ドイツ語、日本語などの多言語に対応させる。それぞれの言語間での対照研究を可能とする検索機能を開発して、世界の研究者に対してインターネット上で無料公開をして、フレーム意味論関連分野の研究発展に寄与する。(2)研究の学術的な特色:平成17年以前の筆者の映画コーパスの研究では、「言語表現の研究には、それが使われる場面にアクセスできるコーパスが有用である」ことを示した。本研究の特色は、話者が言語を用いる際に想起する背景知識を重視するFrameNetの研究に、映画コーパス研究の成果である検索システムとそれが提供する場面情報とを組み合わせる点である。既に多くの研究者に注目されているFrameNet研究に映画コーパスの研究成果を応用することで、科学研究費補助金を受けて開発を続けてきた映画コーパスの研究成果が海外の多くの研究者に還元することが期待できる。平成19年4月18日に作成した本研究計画書「様式A-2-1」の中の「本年度(平成20年3月31日)の研究実麺計画」では,フレーム意味論に基づいてそれぞれの言語の語彙データベースを構築している研究機関と連絡を取りながら,ソフトウェアを開発する計面を記載した。その計画に沿い(1)(5)を行った。(1)日本語FrameNet研究を行っている慶応大学・日吉校舎の研究所を4回,訪れ,この研究組織が作成している日本語彙データを本研究で開発する多言語語彙検索ソフトウェアに取動込む荏葉を始めた。(2)スペイン語FrameNet研究を行っているスペイン・バルセロナ自治大学を1回,訪れて,未公開のスペイン語語彙データを供与してもらい,それを使用して英語・スペイン語対照検索ソフトウェアを改良した。(3)英語語彙データの入力作業を続けている国際コンピュータ科学研究所(米国・カリフォルニア州・バークレー)を2回,訪れて,コンピュータ科学者から本研究で開発中のコンピュータ・プログラムに関して専門的な助言を受け,それを参考に検索システムを改良した。(4)ドイツ語の語彙データベースを公開したザールラント大学(ドイツ・ザールブリュッケン)の研究者と連絡を取り,ドイツ語の語彙検索機能の開発も始めた。平成20年4月25日に作成した本研究計画書「様式A-2-1」の中の「本年度(平成21年3月31日)の研究実施計画」では,「フレーム意味論に基づいて英語,日本語,スペイン語の語彙データベースを構築している研究組織と緊密に連絡を取りながら,それぞれの語彙データベースを有機的に関連づける機能の改良を行う。」と述べた。その計画に従って,(1-4)の作業を行った。(1)日本語FrameNetの研究者と連絡を取りながら日本語のデータも扱えるように検索システムを改良し,2009年4月にインタネット上に公開した。(2)Berkeley FrameNetProjectが英語語彙データFrameNetの入力作業を続けている国際コンピュータ科学研究所(米国・カリフォルニア州)を訪れ,言語学者とコンピュータ科学者から本研究に関して専門的な助言を受け,それを参考に検索システムを改良した。2 Berkeley FrameNet Projectが英語語彙データの入力作業を続けている国際コンピュータ科学研究所(米国・カリフォルニア州)のサーバー用コンピュータから最新の英語語彙データをダウンロードした。それを利用して最新の英語語彙データが検索できるシステムを開発し、インターネット上に無料公開した。3複数言語の字幕・音声が入れられたDVD映画資料をアップル社の携帯音楽プレーヤiPod touch上で検索するシステムを構築し、必要となるソフトウェアをインターネット上に無料公開した。4日本語FrameNet研究組織と共同研究を行い、日本語の語彙データ検索システムを改良し、その成果を「特定領域研究:日本語コーパス」平成21年度全体会議(2009年9月6日、国立国語研究所、立川)にて「日本語フレームネットと多言語フレームネット」という題目のデモ・ポスターセッションで発表した。(2) Berkeley FrameNetProjectが英語語彙データの入力作業を続けている国際コンピュータ科学研究所(米国・カリフォルニア州)のサーバー用コンピュータから最新の英語語彙データをダウンロードして。最新のデータが検索できるシステムを開発し、インターネット上に無料公開した。(3) 2011年3月4日から3月14日の期間、スペイン・バルセロナ自治大学を訪問し、スペイン語の研究者と共同作業を行い、スペイン語語彙データベースの改良を行った。(4) 2011年3月17日から3月31日の期間、国際コンピュータ科学研究所を訪れて、コンピュータ科学者から本研究で開発中のコンピュータ・プログラムに関して専門的な助言を受け、それを参考に検索システム改良を行った。

(5)日本語FrameNetの研究者と連絡を取りながら、日本語のデータ検索システム改良を行い、その成果を『特定領域研究「日本語コーパス」平成22年度公開ワークショップ(研究成果報告会)予稿集』で発表した。(6)チェコ・プラハで開催された構文文法学会第6回国際大会に参加して、慶応大学小原京子教授と共同で日本語フレームネットの研究発表を行った。(7)国際学会参加と海外研究機関訪問の際に、現地のDVD販売店で多言語字幕・音声入り映画DVD資料を購入して、複数言語の字幕データと音声データを検索するソフトウェアを開発した。
嫌気環境で促進される生命史ー現場観測・培養・遺伝子から解く有孔虫進化のパラドクス

本研究は嫌気環境が卓越する時代に海生真核単細胞の進化が飛躍的に促進されていることに着想を得て、真核単細胞生物が嫌気環境に積極的に適応し、進化が促進される仕組みを明らかにすることを目的とした。研究は現場観測を相模湾、下田湾、日本海、八戸沖、鹿児島県甑島なまこ池、アラビア海等で実施した。現場で溶存酸素やpHなどの環境情報を取得した上で、試料を採取した。得られた試料はゲノム解析、精密飼育実験、細胞生物学的観察、有機物の同位体分析を軸として展開した。結果は論文29報、学会発表42報を中心として広く内外の専門研究者に報告するとともに、web、講演、プレスリリースなどを通じアウトリーチにも務めた。「海生真核単細胞生物は無酸素環境に広く生息している」ことから、「無酸素海洋で海成真核単細胞生物は進化する」ことができると考えられる。そのメカニズムの解明のために、貧酸素環境に生息する真核単細胞生物の適応様式、生態を明らかにすることを目的としている。本年度は、(1)好気-嫌気環境の微小環境測定と有孔虫の群集解析と実験用個体の採集、として、静岡県下田湾、相模湾、日本海において底層の環境計測と各種飼育実験、および飼育用個体の採取を行った。飼育実験では、酸素濃度の異なる海域の有孔虫の有機物消費の定量や、細胞内小器官の観察を行った。(2)透過型電子顕微鏡観察を行い、さまざまな環境に生息する有孔虫の食性、細胞内小器官の分布を明らかにし、生息環境との関連を考察した。生息環境ごとに細胞小器官の分布などが異なることが示唆された。(3)各地の嫌気環境に生息する有孔虫とその共生細菌の系統関係を明らかにするため、DNA解析用の個体を採取した。(4)好気環境から極低酸素環境に生息する有孔虫の代謝を明らかにするため、室内で生息環境を再現するための精密飼育装置を開発し、飼育実験を開始した。また、現場での活性を調べるための現場培養実験も、好気的な日本海海底で行い、嫌気環境での生物群集、代謝との比較を行った。(5)有孔虫の殻内有機物の分析を行うための有孔虫個体を採取、拾い出しを行った。以上の結果について、学会で経過報告を行い、論文25編にまとめて公表した。「海生真核単細胞生物は無酸素環境に適応している」ために、「無酸素海洋で海成真核単細胞生物は進化する」ことができるメカニズムを明らかにすることを目的として、貧酸素環境に生息する真核単細胞生物の適応生態を明らかにする。そのために、以下のアプローチを行った。1.現場観測:アラビア海、日本海、相模湾という溶存酸素レベルが異なる海底に於いて炭素安定同位体C-13でラベルした餌を添加した現場実験とoptode sensorを用いた現場計測を行い、炭素固定能を観測した。陸域に近く、有機物の負荷が高い相模湾底は地積物内の嫌気度が高く、そこに住む生物も有機物が多いことによる貧酸素環境に適応した種類が多く見られる。一方、同じ嫌気環境でもアラビア海は硫化水素が湧くような場ではなく、生物相も異なっている。この構成の違いが炭酸固定に影響するかを見積もっている。また、相模湾の堆積物群集を例としてLinear Inverse Model解析を試みた。生物が固定する炭素量の見積もりが鍵を握る解析方法であり、基礎データが更に必要である。2.ゲノム解析:底生生物のメタゲノム解析を試みた。3.精密飼育実験:貧酸素環境を再現できる実験系を増強し、4系列を整備した。また、顕微鏡下で貧酸素環境を再現して生物活動を観察するための装置を製作した。4.電子顕微鏡による細胞組織観察:Globobuliminaaffinis, Chilostomella ovoideaなど、貧酸素に適応した種類の細胞内器官の種類と分布などの特徴を継続して検討した。5.殻内有機物の同位体分析もデータを蓄積した。なお、平成23年4月にEGUにおいて、嫌気環境生態系に関するセッションを持ち、これまでのデータについて関連研究者と議論した。そのために、以下のアプローチを行っている。1.現場観測:八戸沖に発達する酸素極小層を挟むトランセクトを対象として、溶存酸素レベルが異なる海底に於ける生物群の違いと底層コミュニティーの炭素固定能を見積もる現場計測を行った。

それと同時に、NO2,NO3,NH4などの栄養塩、嫌気環境の指標となる希少金属元素のj濃度分布、マイクロセンサーによる酸素プロファイルを取得した。これらの環境情報を含めたメタデータと、底生有孔虫群集、有孔虫の殻に含まれるさまざまな代替指標を比較し、嫌気環境時の底層コミュニティーの行動、機能を推定する。2.ゲノム解析:昨年に引き続き底生生物のメタゲノム解析を試みた。とくに、嫌気環境でよく現れる真核生物細胞の盗葉緑体のゲノム解析を行い、どのような生物がどのような生物の葉緑体を取り入れ、どのような機能を用いようとしているのかを明らかにする。3.精密飼育実験:貧酸素環境を再現できる実験系を整備した。貧酸素下での実験を行い、酸素消費量、窒素固定などの嫌気と相関するパラメター測定を行う。4.電子顕微鏡による細胞組織観察:電子顕微鏡の更新の時期に当たり、マシンタイムが余り取れず、観察ははかどらなかった。5.殻内有機物の同位体分析は、着々とデータを蓄積した。なお、平成24年4月のEGUにおいて、嫌気環境生態系に関する講演を小栗、北里が行い、また、有孔虫の石灰化プロセスに関する発表を豊福が行うための準備を進めた。本研究は「海成真核単細胞生物は無酸素環境に適応している」ために、「無酸素海洋で進化する」ことができるメカニズムおよび貧酸素環境に生息する真核単細胞生物の適応生態を明らかにすることを目的としている。そのために無酸素環境において遺伝子流動、突然変異等をきっかけにした新しい代謝系の獲得が行われ、結果として飛躍的に進化するという作業仮説を立て検証を試みた。2011年に下北沖酸素極小層で採取した堆積物試料について有孔虫の群集解析を始めとする多項目の検討をユトレヒト・アンジェ・ボルドー大学と共同して行った。2012年11月にボルドー大学で成果報告会を開催して内容を検討、国内外の学会で発表した。また、鹿児島県甑島なまこ池や仙台沖でも現場観測を実施し、底生有孔虫や嫌気性原生生物の採集を行い、細胞生物学的検討を行った。あわせて、マリアナ海溝を含むさまざまな海洋環境で観測した二次元酸素プロファイルの分析結果をまとめ、公表した。天然の無酸素環境から採取した試料に加え、実験室内に嫌気あるいは好気環境を再現した飼育系を開発し、有孔虫を培養して細胞内小器官やバクテリアの分布について検討した。また、有孔虫、共存するバクテリアを含む有孔虫以外の遺伝子について分子系統解析を行った。さらに、殻の内部の有機物に、無酸素呼吸をした痕跡が微量元素組成や同位体比変化として記録されていないかどうか分析を行った。成果は国際誌に報告した。本年度は成果の取りまとめを行った。国際学会に積極的に参加して報告するとともに、研究集会を企画した。7月にはField workshop on living foraminifera(沖縄・瀬底、横須賀)を実施し集中的に議論した。更に、貧酸素水塊が卓越するアラビア海の研究テーマを軸として、研究代表者がguest editorとなりBiogeoscienceの特集号を企画した。今年度当初に計画した年次計画のうち、透過型電子顕微鏡による細胞観察が進んでいない。それを除くと、予定通り進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は、本研究の最終年度である。国際会議で講演し、また、論文化することを目指し、研究を集約させる。
光学活性第三アリルアルコ-ルの一般的合成法の開発とその応用

第三アリルアルコ-ルは天然物や医薬品などによく見られる構造である。当然天然物や医薬品は光学活性体のものが多く、第三アリルアルコ-ルの光学活性体を合成する方法の開発は重要課題である。本研究では、一般性の高い光学活性アリルアルコ-ルの合成の開発に成功し、その応用としてプロスタグランジン誘導体の合成に成功した。即ち、容易に得られるγー位にトリメチルシリル基を有するエポキシアルコ-ルをエポキシケトンに変換した後、得られた付加物のエポキシアルコ-ルに各種求核剤を作用させたところ、位置選択的にシリル基側からエポキシ環が開き、続いてピ-タ-ソン脱離反応が進行し、各種第三アリルアルコ-ルが高収率で得られることを見出した。中でもγー位にトリブチルスズ基、シアノ基あるいはフェニルチオ基を有する第三アリルアルコ-ルの合成が可能になったことは特筆されることと考えている。一方、我々は二成分連結法によるプロスタグランジンの合成法を開発してきたが,プロスタグランジン誘導体のなかには第三アリルアルコ-ルをωー鎖として有したものが知られている。そこで今回合成が可能になったγートリプチルスズ第三アリルアルコ-ルを用いてリチオ化、クプラ-トへの変換、そしてシクロペンテノンへの共役付加反応、即ち二成分連結合成法を行ない、対応するプロスタグランジン誘導体を合成した。従来、この型のプロスタグランジンの合成は多工程を要し、さらにエピマ-の分離を行なわなくてはならないなど大きな問題を抱えていた。それゆえ二成分連結法による実用的な合成法の成功は、抗潰瘍剤として医薬品化が有望視されているアルバプロスチルのより実用的合成法となるだけでなく、新しい各種誘導体の合成も可能にする成果である。γー位にトリメチルシリル基を有する光学活性アリルアルコ-ルのシャ-プレス不斉エポキシ化反応を用いる光学分割が効率よく進行し、対応するエポキシアルコ-ルのアンチ体を光学純度よく与えることを見出した。このようにして得られたエポキシアルコ-ルを酸化してエポキシケトンに収率よく導いた。エポキシケトンと有機金属化合物の付加反応を種々条件を変え検討したところ、グリニャ-ル反応との反応をテトラヒドロフランを溶媒に用いて行なうと立体選択性高く進行することを見出した。即ち、エポキシ基の立体化学を反映して新しく構築される三級アルコ-ルの立体が高選択的に規制される条件を見出すことができた。付加物はエポキシシランという反応性に富んだ官能基を有しており、次にその反応性を利用し光学活性第三アリルアルコ-ルの合成を検討した。付加物にリチウムアルミニウムハイドライドを作用させエポキシ環を開き、生成したヒドロキシル基を脱離基に変えた後フッ素アニオンを作用させたところピ-タ-ソン脱離反応が収率よく起こり第三アリルアルコ-ルを与えた。得られたアルコ-ルの光学純度は99%ee以上であることを確認した。付加物とトリブチルスズリチウム、ジエチルアルミニウムシアニドあるいはフェニルチオリチウムとの反応は、エポキシ環の開環と引き続くピ-タ-ソン脱離が一度に進行し、γー位にトリブチルスズ基、シアノ基あるいはフェニルチオ基を有す第三アリルアルコ-ルをそれぞれ収率よく得ることができた。以上、従来一般的合成法のなかった光学活性第三アリルアルコ-ルの応用範囲の広い合成法を開発することに成功した。前年度に第三アリルアルコ-ルの一般的合成法を確立する予備実験を行ないよい結果を得た。即ち容易に合成できる光学活性エポキシアルコ-ルを酸化し、エポキシケトンへ導き、続いてグリニャ-ル試薬と高ジアステレオ

選択的な付加反応を行ない、最後にエポキシシランの反応性を活用し、ビニル基に変化させることにより、各種第三アリルアルコ-ルを合成できることを見出した。そこで本研究はさらにこの反応の一般性を確立するべく努力をした。その結果、各種第三アリルアルコ-ルの一般的合成法になることを明らかにすることができた。特に、アリルアルコ-ルのオレフィン部分に置換基を有した化合物が合成できたことは特筆されるべき成果であると考えている。我々は二成分連結法によるプロスタグランジンの合成法を開発してきたが、プロスタグランジン誘導体のなかには第三アリルアルコ-ルをω-鎖として有したものが知られている。そこで、今回合成が可能になったγートリブチルスズ第三アリルアルコ-ルを用いてリチオ化、クプラ-トへの変換、そしてシクロペンテノンへの共役付加反応、即ち二成分連結合成法を行ない、対応するプロスタグランジン誘導体を合成した。従来、この型のプロスタグランジンの合成は多工程を要し、さらにエピマ-の分離を行なわなくてはならないなどの大きな問題を抱えていた。それゆえ二成分連結法による実用的な合成法の成功は、抗潰瘍剤として医薬品化が有望視されているアルバプロスチルのより実用的合成法となるだけでなく、新しい各種誘導体の合成も可能にする成果である。
細胞免疫療法と抑制系免疫チェックポイント阻害剤との併用についての基礎的検討

本研究は、細胞免疫療法と、抑制系免疫チェックポイント阻害剤との併用についての基礎的検討を行うことを主目的としている。マウスNK拡大培養率が不十分であったため、マウス脾臓より直接NK細胞を分離し、細胞数が予定より少なくなるため、局所投与とした。加えて、抗PD-1抗体薬についても、局所投与とし、濃度を検討し、10μg/匹を至適濃度とした。これらの条件を元に、併用による検討を行い、抗PD-1抗体薬、NK細胞療法それぞれの単独治療に比べ、併用療法にて抗腫瘍効果が高まる結果であり、今後この結果に対する詳細な検討を予定している。本研究は、既に臨床応用している細胞免疫療法であるナイーブリッチリンパ球療法や高純度NK細胞療法と、腫瘍局所での免疫抑制環境を解除する抑制系免疫チェックポイント阻害剤である抗CTLA-4抗体薬や抗PD-1抗体薬との併用についての基礎的検討を行うことを目的としている。細胞免疫療法単独では抗腫瘍効果が低い理由として、腫瘍局所での免疫抑制機序が大きく関与しているが、抑制系免疫チェックポイント阻害剤を使用することで、免疫抑制環境を解除するブレークスルーが起こっており、細胞免疫療法と抑制系免疫チェックポイント阻害剤を併用することにより、抗腫瘍効果の増強を目指す治療の開始が臨床上目前に迫っているが、併用に対する方法論や免疫学的考察、安全性などについての基礎的検討は行われていないため、本研究でこれらの点を検討する。当該年度では、今後細胞免疫治療との併用を行うため、単独にての抗腫瘍効果が強すぎると併用効果の検討が難しいため、担癌マウスモデルにおける、ナイーブリッチリンパ球療法と抗PD-1抗体薬との併用による抗腫瘍効果の検討の前検討として、最適な抗PD-1抗体薬の用量設定を行った。また、NK細胞上に、PD-1分子の発現を認める報告が多数あるが、再度確認行ったところ、発現にばらつきがあるため、Tim3やLAG3などの他のNK細胞の疲弊マーカーの検討を行っている。当初は、抗PD-1抗体薬との併用は、NK細胞への作用を期待していたが、NK細胞による自然免疫により惹起された後の、獲得免疫誘導の場面にて効果を発揮する可能性があるため、NK細胞の先行投与による併用実験を計画している。本研究は、本研究は、われわれが開発し、既に臨床応用している細胞免疫療法;ナイーブリッチリンパ球療法・高純度NK細胞療法と、腫瘍局所での免疫抑制環境を解除する抑制系免疫チェックポイント阻害剤;抗CTLA-4抗体薬・抗PD-1抗体薬との併用についての基礎的検討を行うことを目的としている。前年までに、最適な抗PD-1抗体薬の用量設定を行ったため、その用量を元に、本年度は、NK細胞療法の併用での検討を予定していた。NK細胞は、以前の他の研究者との検討にて、拡大培養が可能であったたため、その条件を元に拡大培養を行ったが、拡大培養が出来ず、他の方法を模索し、様々検討したが、培養条件設定が困難であったため、検討方法の修正を加え、マウス脾臓より直接NK細胞を分離する方法に切り替えた。これらの検討に時間を要したが、現在はNK細胞分離手技は確立したため、今後この手技と前年度に確立したNK細胞併用の検討を行う予定である。マウスNK細胞の培養の諸条件を検討したが、拡大培養が困難であったため、マウス脾臓からの単離、単離後の担癌マウスへの投与へ計画を変更し、抗腫瘍効果の検討を行っている。本研究は、我々が開発し、既に臨床応用している細胞免疫療法;ナイーブリッチリンパ球療法・高純度NK細胞療法と、腫瘍局所での免疫抑制環境を解除する抑制系免疫チェックポイント阻害剤;抗CTLA-4抗体薬・抗PD-1抗体薬との併用についての基礎的検討を行うことを主目的としている。細胞免疫療法単独では抗腫瘍効果が低い理由として、腫瘍局所での免疫抑制機序が大きく関与しているが、抑制系免疫チェックポイント阻害剤を併用することにより、細胞免疫療法の抗腫瘍効果の増強を目指す治療の開始が臨床上目前に迫っているが、併用に対する方法論や免疫学的考察、安全性などについての基礎的検討は行われていないため、本研究ではこれらの点を検討する。前年までに、マウスでの実験系において、細胞免疫療法との併用を検討する上での最適な抗PD-1抗体薬の容量設定を行った。その容量を元に、本年度は、NK細胞療法の併用を予定していた。さらに、NK細胞は、以前の他の研究者との検討にて、拡大培養が可能であったため、その条件を元に拡大培養を行ったが、拡大培養が不十分であり、他の方法や、様々な条件を検討したが、培養条件設定が困難であったため、マウス脾臓より直接NK細胞を分離する方法へ切り替えた。本年度は、まずマウス脾臓より直接分離したNK細胞を用いて、マウスでの実験系において、抗PD-1抗体薬との併用を検討する上での最適な細胞投与量の設定を行った。抗PD-

1抗体薬については、10μg/匹、NK細胞については、1×105個/匹投与が、併用療法を検討する上での最適な濃度、細胞投与量であった。これらの条件を元に、併用による検討を行い、抗PD-1抗体薬、NK細胞療法それぞれの単独治療に比べ、併用療法にて抗腫瘍効果が高まるIn Vivoでの結果を得た。今後、この結果に対する詳細な検討を行うことを予定している。本研究は、細胞免疫療法と、抑制系免疫チェックポイント阻害剤との併用についての基礎的検討を行うことを主目的としている。マウスNK拡大培養率が不十分であったため、マウス脾臓より直接NK細胞を分離し、細胞数が予定より少なくなるため、局所投与とした。加えて、抗PD-1抗体薬についても、局所投与とし、濃度を検討し、10μg/匹を至適濃度とした。これらの条件を元に、併用による検討を行い、抗PD-1抗体薬、NK細胞療法それぞれの単独治療に比べ、併用療法にて抗腫瘍効果が高まる結果であり、今後この結果に対する詳細な検討を予定している。当初は、NK細胞にPD-1分子が強く発現していると考えていたが、ばらつきが大きいため、他の分子の解析や、細胞免疫治療との併用方法の再検討を行う必要が生じたため。現在までに、脾臓からの単離NK細胞を用いての、抗腫瘍効果実験の検討方法については、確立できたため、今後は、この方法を用い、さらなる抗腫瘍効果を生み出す方策を検討していく。癌免疫療法NK細胞の疲弊マーカーなどの検討は進んでいるため、それらの検知を元に、今後動物モデル実験などを推進していく予定としている。物品の購入などにて、若干の残額が発生したが、次年度に繰り越し、検討を進めていく予定としている。ほぼ計画通り物品購入などを行ったが、少額の差額が発生したため、次年度へ繰越とした。前年度までに検討を完了した、抗PD-1抗体薬とマウス脾臓より分離したNK細胞を用いての検討を行う予定としている。動物実験などにて使用する物品購入に使用する予定である。
高温安定型プロトン伝導性高分子固体電解質膜の合成

平成14年度において、嵩高い疎水性(フルオレニル)基を有するポリイミド電解質が、高温で高いプロトン伝導度を示すことを見出した。フルオレニル基が剛直なポリイミド鎖間に水を保持する空間を形成し、"水分子の閉じ込め効果"により100°C以上でのプロトン伝導度の世界最高値(1.67Scm^<-1>)が達成された。本年度は安定性を一層向上させることを目的として、スルホン酸基をフルオレニル基に導入した新型ポリエーテル電解質の合成と物性評価を行った。原料重合体はフルオレニリデンビフェノールとビスフルオロフェニルスルホンの重縮合により合成し、これをクロロ硫酸を用いてスルホン酸化することにより電解質とした。スルホン酸化反応はクロロ硫酸添加量により制御が可能であり、スルホン酸化度が異なる一連の電解質を合成した。^1H-NMRスペクトルにより、フルオレン環の2,7-位のみにスルホン酸基を導入できたことを確認した。得られた電解質は極性有機溶媒に可溶で、溶液キャスト法により均一で強靭な無色透明の膜として得られた。熱重量示差熱分析において、Nafionや他の炭化水素系電解質膜と比較して同程度の熱安定性を確認、また明確なガラス転移温度は観察されなかった。イオン交換容量(IEC)が1.7meq/9g以下の膜はフェントン試薬中30分以上形状を維持し、高い酸化安定性を示した。高温高湿雰囲気における分子量変化はなく、優れた加水分解安定性を示した。スルホン酸基を側鎖フルオレニル基に導入することで主鎖近傍の疎水性が保たれ、主鎖切断が抑制されるものと考えられる。100%RH下においてIECが1.1meq/g以上の膜は、Nafion112と同程度以上のプロトン伝導度を示した。特にIECが1.14meq/gの膜は100°C以上の高温でもプロトン伝導度が低下せず、140°Cで0.20Scm^<-1>と高い値を保持した。以上のように、高温固体高分子形燃料電池用の新しいプロトン伝導性電解質膜を創製することが出来た。100°C以上の高温で安定であり、高いプロトン伝導性を持つ高分子固体電解質の創製を目的として、本年度はスルホン酸化ポリイミド共重合体について検討した。具体的には、1,4,5,8-ナフタレン四酢酸二無水物と4,4'-ジアミノ-2,2'-ビフェニルジスルホン酸、および4,4'-(9-フルオレニリデン)ジアニリンを共重合させて電解質膜を作成した。スルホン酸化ポリイミド電解質は、強靭な茶色透明膜として得られた。フルオレニル基を含まない膜は熱水に溶解し、酸化安定性も不十分であった(80°Cのフェントン試薬溶液中で速やかに分解される)。膜の酸化安定性はフルオレニル基含量(x)の増加にともなって向上し、x=0.2以上の膜は、一時間後においても重量、形状の変化は全く見られなかった。熱重量分析では、25180°Cにおける脱水及び250°C以上における膜分解(スルホン酸基脱離)に由来する重量減少が示された。芳香族骨格からなる硬い分子構造のため、分解温度以下で転移温度(ガラス転移点、融点)は見られなかった。いずれの組成のポリイミド電解質膜も20°C、相対湿度(RH)100%において、0.1Scm^<-1>以上のプロトン伝導度を示す。伝導度は温度上昇とともに増加し、フルオレニル基含量が多い系(x=0.30.6)では100°Cでの伝導度低下が抑制されることを見出した。特にx=0.3の膜は高温安定性に優れており、100120°Cにおけるプロトン伝導度は10^0 Scm^<-1>以上であった。この伝導度は、パーフルオロスルホン酸電解質膜(一般的に燃料電池電解質膜として用いられているNafionなど)にくらべ、1桁高い値である。スルホン酸化ポリイミド重合膜はプロトン含量が多いこと(EW=413)、嵩高いフルオレニル基の存在により剛直高分子(ポリイミド)鎖間に水を保持する隙間が出来ることから、酸化・加水分解安定性と高いプロトン伝導度が共に達成されるものと考えら、高温安定型高分子電解質膜の新しい設計指針を得ることができた。

得られた電解質は極性有機溶媒に可溶で、溶液キャスト法により均一で強靭な無色透明の膜として得られた。熱重量示差熱分析において、Nafionや他の炭化水素系電解質膜と比較して同程度の熱安定性を確認、また明確なガラス転移温度は観察されなかった。イオン交換容量(IEC)が1.7meq/9g以下の膜はフェントン試薬中30分以上形状を維持し、高い酸化安定性を示した。高温高湿雰囲気における分子量変化はなく、優れた加水分解安定性を示した。スルホン酸基を側鎖フルオレニル基に導入することで主鎖近傍の疎水性が保たれ、主鎖切断が抑制されるものと考えられる。100%RH下においてIECが1.1meq/g以上の膜は、Nafion112と同程度以上のプロトン伝導度を示した。特にIECが1.14meq/gの膜は100°C以上の高温でもプロトン伝導度が低下せず、140°Cで0.20Scm^<-1>と高い値を保持した。以上のように、高温固体高分子形燃料電池用の新しいプロトン伝導性電解質膜を創製することが出来た。
環境配慮的行動意図を改善する説得技法の開発

本研究では、環境問題に対する対処行動意図である環境配慮的行動意図を改善するための説得技法の開発を目指して、環境配慮的行動意図の規定因を解明する基礎的研究を、深田・戸塚(2001)の集合的防護動機モデルの枠組みから行った。集合的防護動機モデルは、環境配慮的行動意図が8つの認知要因(脅威の深刻さと生起確率、対処行動の効果性とコスト、対処の責任と実行能力、実行者割合と規範)によって規定されると仮定する。研究1では、日本人大学生を調査対象とし、規範認知を除く7つの認知要因が環境配慮的行動意図に影響を持つことを実証した。特に、実行能力認知の正の影響とコスト認知の負の影響が顕著であった。環境配慮的行動意図に対する集合的防護動機モデルの予測力はR^2=.43.66と高く、モデルの妥当性が証明された。研究2では、日本人大学生を実験参加者とする説得実験によって、脅威評価要因(深刻さと生起確率の合成変数)と対処評価要因(効果性とコストの合成変数)が男女大学生の環境配慮的行動意図を促進することを明らかにした。研究3では、中国人大学生を調査対象とし、環境配慮的行動意図に対する集合的防護動機モデルの予測力は、R^2=.20.42と幾分低いことが示された。研究4では、日本人大学生を調査対象とし、集合的防護動機モデルの予測力と広瀬(1994)の環境配慮的行動と規定因との要因連関モデルの予測力のほうが、小池ら(2003)の行動に至る心理プロセスのモデルの予測力よりも高いことを実証した。研究5では、中国人高校生・大学生・成人女性を調査対象とし、研究4と同様の3モデル間の予測力を比較する研究を行ったところ、全体的な予測力は研究4の結果に比べて低かったものの、いずれの対象者群においても、研究4と同様の結果が得られた。以上のように、環境配慮的行動意図を改善するための説得技法として、集合的防護動機モデルの枠組みが有効であることを解明した。従来の脅威アピール説得研究が、個人的に対処可能な単独的対処を扱ってきたのに対し、本研究は、個人による単独的対処が不可能で、多数の人々の同時並行的な集合的対処のみが可能な環境問題に焦点化して、環境配慮的行動意図の規定因を探り、効果的な説得技法の開発を目指した。まず、本研究で提案する集合的防護動機モデルの妥当性を検証するために、環境配慮的行動意図の規定因として当該モデルが主張する8つの認知的要因と対処行動意図との相関関係を、複数の環境問題に関する調査的アプローチによって検討した。日本人大学生を対象とする調査結果から、集合的防護モデルの妥当性がおおむね支持された。研究成果は、「環境問題に対する集合的対処行動意図の規定因」として日本心理学会第66回大会で発表した。また、集合的防護動機モデルの説明力を実験的アプローチによって検討するために、日本人大学生を被験者とする4要因実験計画を立て、脅威評価(脅威の生起確率要因と深刻さ要因の合成)、対処評価(対処行動の効果性要因とコスト要因の合成)、自己評価(実行胞力要因と責任要因の合成)、社会評価(実行者割合要因と規範要因の合成)が説得に及ぼす効果を分析した。その結果、脅威評価と対処評価の主効果が一部見られたほかは、あまり顕著な結果は得られなかった。研究成果は、「集合的対処行動意図に及ぼす脅威アピールの効果」として日本社会心理学会第43回大会で発表した。現在、被験者の性要因を組み込んだ5要因分析を実効するための追加データの収集を行なっている。

脅威に対する個人の単独的対処が不可能で、多数の人々の同時並行的な集合的対処のみが可能な環境問題に焦点化し、環境配慮的行動意思の規定因を探った。日本人大学生を対象とし、集合的防護動機モデルの提唱する8つの認知要因(脅威の生起確率と深刻さ、対処行動の効果性とコスト、実行能力と責任、実行者割合と規範)からなる4つの評価要因(脅威評価、対処評価、個人評価、社会評価)が環境配慮的行動意思に及ぼす影響を、被験者の性要因あるいは環境問題への関心要因を導入することによって検討した。その結果、4つの評価要因よりも性要因の方が環境配慮的行動意思に及ぼす影響は大きく、女性は男性よりも環境配慮的行動意思が大きかった(日本心理学会第67回大会発表)。また、関心上位群では、深刻さ、効果性、コスト、実行能力の各認知要因が環境配慮的行動意思に及ぼす影響は有意であったが、関心下位群では、これらの要因に加えて実行者割合、規範、責任の各認知要因が環境配慮的行動意思に及ぼす影響は有意であり、集合的防護動機モデルの説明力は関心上位群よりも関心下位群の方が優れていることが実証された(日本社会心理学会第44回大会発表)。また、中国人大学生を対象とし、集合的防護モデルの提唱する8つ認知的要因が環境配慮的行動意思に及ぼす影響を検討した。その結果、生起確率認知要因を除く7つの要因はある程度の影響力をもつことが判明した。すなわち、実行能力認知要因が最も明瞭な正の影響力を、効果性認知要因と深刻さ要因がそれに続く正の影響力を、コスト認知要因が弱い負の影響力を、責任認知要因と実行者割合認知要因が弱い正の影響力を示した。中国人の環境配慮的行動意思の規定因を検討する際の理論的枠組みとして、集合的防護動機モデルが有用であることが確認された(日本社会心理学会第44回大会発表)。脅威に対する個人の単独的対処が不可能で、多数の人々との同時並行的な集合的対処のみが可能な環境問題に焦点を絞り、環境配慮的行動意図の規定因を探った。日本人大学生と中国人大学生を対象に実施した調査データの再分析から、環境配慮的行動意図に対する集合的防護動機モデルの仮定する8つの認知要因の全体的影響は、環境問題への関心によって大きく異ならないものの、各認知要因の影響は環境問題の種類や対処行動の種類によって微妙に異なることが判明した(中国四国心理学会60回大会発表、日本社会心理学会第45回大会発表)。環境配慮的行動意図を予測する理論・モデルとしては、深田・戸塚(2001)の集合的防護動機モデル、広瀬(1994)の環境配慮的行動と規定因との要因連関モデル(以下、要因連関モデルと略記)、小池ら(2003)の行動に至る心理プロセスのモデル(以下、心理プロセスモデルと略記)の3つがある。目本人大学生を対象に調査を実施して、これら3つのモデルの説明力を比較検討した。その結果、環境配慮的行動意図に対する説明力は、集合的防護動機モデルが4964%、要因連関モデルが5059%であったのに対し、心理プロセスモデルが822%にすぎなかった。また、中国人高校生、大学生、成人女性を対象に、3つのモデルの説明力を比較検討するための調査を実施した。その結果、中国人の環境配慮的行動意図に対する説明力は、高校生、大学生、成人女性の順に、集合的防護動機モデルが2737%、1729%、3352%、要因連関モデルが2236%、2025%、1453%、心理プロセスモデルが210%、14%、214%であった。3つのモデルの説明力は、中国よりも日本においてより高いことが示された。
最先端映像メディア技術による地域記憶の世代間サーキュレーション

公共図書館における新しいサービスの方向性として,市井の人々が日常生活の中で蓄積していく「地域記憶」を対象に,高齢者世代と若者世代の両者が有する地域記憶を収集し,それらを世代間で効果的に伝達できる,オーラルヒストリーのデジタルアーカイブシステムを開発することを目指して,基礎的な準備を進めた.研究初年度として,既存のデジタルアーカイブシステムについての調査を研究企画時から継続して行ったことと,VR関係の民生用録画録音機器の技術情報収集・評価を行って,学内のスタジオ環境と学外で採録するための可搬環境の両用ができるような録画録音用機材(360度VRカメラ,補助マイク,照明機器,録画制御用ノートPC等)とVR生成用ワークステーション及びその再生機器(VRゴーグルと平面ディスプレイ)一式の仕様を定めて購入した.また,この際に検索機能開発用サーバとVR生成用ワークステーションを一台で併用することが困難であるとの判断に至り,画像検索用サーバを追加で購入した.これらの基盤整備が進んだため,当初計画にもとづいて高齢者によるパイロット調査を実施したが,機器の調整を行いながらの撮影で準備を含めると長時間を要したため,当初計画よりも規模をやや縮小した.引き続いて,VR化された素材をもとに,カメラ位置等の評価を進めるとともに,地域記憶の語りのヒントとなる素材の提示方法について検討を進めている.検索機能の開発については基礎技術の開発を進め,それら研究の発表・出版を進めた.パイロット調査は当初の計画よりもやや小規模となったが,撮影の留意点やインタビューの方法問題点はかなり明らかになっており,2年目にごく確認的なパイロット調査を実施すれば十分と判断している.録画撮影機材と再生機材は計画通り調達を終了し,機器を相互接続しての動作も確認済みであり,パイロット調査の実施を通して実働状態として申し分ないことを確認済みである.検索機能の開発については対象となるデータが収集前であるため,計画通り予備的な開発を進めている.第一プロジェクト:高齢者および若者の「地域記憶」の収集【溝上,松林,辻(協力)】前年度に実施した高齢者を対象とするパイロット調査を継続するとともに,その結果の検討をすすめて,本調査を15名程度の規模で実施する.また,若者を対象とするパイロット調査も並行して実施する.第二プロジェクト:「地域記憶」に対するアクセシビリティの向上【上保,于(協力)】第一プロジェクトで実施したインタビュー調査の録音をもとに,地域記憶をテキスト化し,そのテキストデータに対してユーザの記憶内容に関連した資料をアーカイブから効率的に検索し,かつ検索結果を理解しやすいように要約して提供する検索システムの構築を行う。本年度はデータのテキスト化と昨年度購入済みのサーバ上で検索システムの構築を開始する.第三プロジェクト:VR技術を用いた「地域記憶」の提供【歳森,宇陀】VRを用いた地域記憶の提供の仕組みを構築し,若者を対象とする評価実験を行う.公共図書館における新しいサービスの方向性として,市井の人々が日常生活の中で蓄積していく「地域記憶」を対象に,高齢者世代と若者世代の両者が有する地域記憶を収集し,それらを世代間で効果的に伝達できる,オーラルヒストリーのデジタルアーカイブシステムを開発することを目指して,基礎的な準備を進めた.研究初年度として,既存のデジタルアーカイブシステムについての調査を研究企画時から継続して行ったことと,VR関係の民生用録画録音機器の技術情報収集・評価を行って,学内のスタジオ環境と学外で採録するための可搬環境の両用ができるような録画録音用機材(360度VRカメラ,補助マイク,照明機器,録画制御用ノートPC等)とVR生成用ワークステーション及びその再生機器(VRゴーグルと平面ディスプレイ)一式の仕様を定めて購入した.また,この際に検索機能開発用サーバとVR生成用ワークステーションを一台で併用することが困難であるとの判断に至り,画像検索用サーバを追加で購入した.これらの基盤整備が進んだため,当初計画にもとづいて高齢者によるパイロット調査を実施したが,機器の調整を行いながらの撮影で準備を含めると長時間を要したため,当初計画よりも規模をやや縮小した.引き続いて,VR化された素材をもとに,カメラ位置等の評価を進めるとともに,地域記憶の語りのヒントとなる素材の提示方法について検討を進めている.検索機能の開発については基礎技術の開発を進め,それら研究の発表・出版を進めた.パイロット調査は当初の計画よりもやや小規模となったが,撮影の留意点やインタビューの方法問題点はかなり明らかになっており,2年目にごく確認的なパイロット調査を実施すれば十分と判断している.録画撮影機材と再生機材は計画通り調達を終了し,機器を相互接続しての動作も確認済みであり,パイロット調査の実施を通して実働状態として申し分ないことを確認済みである.検索機能の開発については対象となるデータが収集前であるため,計画通り予備的な開発を進めている.第一プロジェクト:高齢者および若者の「地域記憶」の収集【溝上,松林,辻(協力)】前年度に実施した高齢者を対象とするパイロット調査を継続するとともに,その結果の検討をすすめて,本調査を15名程度の規模で実施する.また,若者を対象とするパイロット調査も並行して実施する.第二プロジェクト:「地域記憶」に対するアクセシビリティの向上【上保,于(協力)】第一プロジェクトで実施したインタビュー調査の録音をもとに,地域記憶をテキスト化し,そのテキストデータに対してユーザの記憶内容に関連した資料をアーカイブから効率的に検索し,かつ検索結果を理解しやすいように要約して提供する検索システムの構築を行う。本年度はデータのテキスト化と昨年度購入済みのサーバ上で検索システムの構築を開始する.第三プロジェクト:VR技術を用いた「地域記憶」の提供【歳森,宇陀】
材料データベースによる核融合炉設計と材料開発とのインターフェイス

【I】.専用入力システムを用いたデータ入力を継続した。入力したデータは、主に、炉設計に必要とされる照射下特性に関するデータのうち、1984年に発生したもの、及び、1985年に発生したものの一部である。また、これに加え、材料に関する標準的なデータ、元素の特性に関する基礎的なデータ、及び、ソースデータファイルから、マスターファイルへの変換のためのシステムの一部としても必要となる、単位系に関するデータを入力した。【II】.情報流通の円滑化については、材料研究者による材料データシステムの利用促進を計るため、東京大学大型計算機センターの利用番号を公開するとともに、その利用法に関するマニュアルを作成・配布した。これとは別に、海外より本システムをアクセスするためのチャンネルを確立した。このようにして、利用者からのフィードバックを得ることにより、より一層、利用者の要望に沿った新しい材料データシステムの設計を行なう必要がある。また、パーソナルコンピュータ及び、そこで稼動するパーソナルデータベースシステムの普及・発達を考慮し、本データシステムと、パーソナルデータベースとの間のインターフェイスを確立することを目的として、データファイル変換・転送システムの開発を行なった。【III】.材料のふるまいの予測手法に関しては、フェライト鋼の照射脆化を例にとり、データの量・質ともに比較的そろっている、低線量照射下における挙動の予測モデル導出を試みた。物理的モデルを考慮することにより、従来より適用範囲の広いモデルを導出することができたが、公表されたデータには、その記述がモデリングには不十分なものも含まれているため、実験との間のデータの流れをより直接的なものとする必要がある。また、このようにして生じたメタデータを管理する機能を持つデータシステムを開発する必要がある。