hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児虐待による頭部外傷の事故によるものとの鑑別方法に関する研究

虐待による乳幼児頭部外傷82例を画像所見から6型に分類した。I型は脳挫傷を伴う広範囲の損傷、II型は急性硬膜下血腫と脳ヘルニアを主体とするもの、III型は薄い硬膜下血腫に脳浮腫を主体とするもの、IV型は慢性硬膜下血腫に急性出血を合併するもの、V型は小さな硬膜下血腫で脳実質損傷を伴わないもの、VI型は多発性頭蓋骨骨折を主体とするものである。33例について受傷機転を検討した。I型は殴打・投げつけなど多彩であり、II型:およびIII型は暴力的揺さぶり、IV型は頻回のゆさぶり、V型は軽いゆさぶり、VI型は圧迫が主な外力であった。小児虐待による頭部外傷(abusive head trauma:AHT)は重症で予後が悪く、医学的治療に成功しても、社会的対応を誤ると子供を死亡させてしまう。児童相談所に通報すべきかを迷うことも多い。臓器移植法改訂に伴い、臓器提供のドナーが虐待の被害者でないかどうか鑑別することも必要である。児童相談所や警察あるいは検察からも、医学的見解を求められることがある。医学的見解は、それらの決定に与える影響が大きく、児、親、家族の将来に大きく関与する。臨床像について画像所見を中心に6型に分類し、臨床所見、虐待対応との関係を検討し画像所見で事故と虐待をどこまで鑑別できるかを検討した。2000年以降現在までに、経験したAHTおよびそれが疑われる89例を対象とした。89例の内訳は男児59例、女児30例、受傷時年齢1ヵ月から5歳8ヶ月で、74例(83%)は1歳以下であった。頭蓋内損傷を6型に分類した。I型:脳挫傷を伴う広範囲の損傷、II型は急性硬膜下血腫と脳ヘルニアを主体とするもの。III型:薄い硬膜下血腫に脳浮腫を主体とするもの,いわゆる乳幼児揺さぶられ症候群(Shaken Baby Syndrome; SBS)にあたる。IV型は慢性硬膜下血腫に急性出血を合併するもの。V型は小さな硬膜下血腫。VI型はその他で多発性骨折、くも膜下出血を呈するものである。それぞれの例数と平均月齢はI型;7例、II型は9例、III型30例、IV型は8例、V型;23例、VI型は12例であった。予後に関しては、不明5例を除いて、全体で死亡例が15例、不良例が21例、良好48例であった。死亡例および不良例がそれぞれI型;85%、II型は56%、III型60%,IV型は50%,V型0%、VI型は25%であった。医学的所見がどこまで事故と虐待を鑑別できるのかをまず明らかにする必要が在る。

そして、実際の刑事事件として立件された場合に、頭部外傷を引き起こした行為の特定、行為時間の特定を画像所見や臨床所見からどこまで立証できるのかを明らかにする必要が在る。本研究はこれまでの虐待による小児頭部外傷症例を後方視的に分析する研究である。方法としては臨床像について画像所見を中心に6型に分類し、虐待対応が明らかになったものを中心に、検討を行った。小児虐待による頭部外傷(abusive head trauma:AHT)は重症で予後が悪く、医学的治療に成功しても社会的対応を誤ると子供を死亡させてしまう。児童相談所に通報すべきかを迷うことも多い。臓器移植法改訂に伴い、臓器提供のドナーが虐待の被害者でないかどうか鑑別することも必要である。方法としては臨床像について画像所見を中心に6型に分類し、虐待対応が明らかになったものを中心に検討を行った。AHT/SBSには多彩な頭蓋内損傷があり、細かい画像分析が必要である。画像所見からAHT/SBS82例を6型に分類した。I型は脳挫傷を伴う広範囲の損傷、II型は急性硬膜下血腫と脳ヘルニアを主体とするもの、III型は薄い硬膜下血腫に脳浮腫を主体とするもの、IV型は慢性硬膜下血腫に急性出血を合併するもの、V型は小さな硬膜下血腫で脳実質損傷を伴わないもの、VI型は多発性頭蓋骨骨折を主体とするものである。捜査段階あるいは裁判の経過、あるいは児童相談所のプロフェッショナルな職員が調査を行った経過で、虐待によるものと明らかになったと判断できる頭部外傷33例の受傷機転について検討をおこなった。I型は殴打・投げつけなど多彩であり、II型およびIII型は暴力的ゆさぶり、IV型は頻回のゆさぶり、V型は軽いゆさぶり、VI型は圧迫が主な外力であった。今後の課題として、医学(脳神経外科、放射線科)、工学系、法曹界の専門家が一堂に会し、画像診断と照らし合わせ検討する症例検討会を定期的に行い、これらの事案のファイル化をしていく必要がある。これまでに準備会を2回開催し、今後の定期開催の予定を立てることができた。虐待による乳幼児頭部外傷82例を画像所見から6型に分類した。33例について受傷機転を検討した。I型は殴打・投げつけなど多彩であり、II型:およびIII型は暴力的揺さぶり、IV型は頻回のゆさぶり、V型は軽いゆさぶり、VI型は圧迫が主な外力であった。2000年以降現在までに、経験したAHTおよびそれが疑われる症例は約150例に達する。今年度はその中で、児童相談所の調査や司法機関における捜査あるいは裁判の過程で明らかに虐待と認定されたもののみ65例を抽出し対象とした。65例の内訳は男児42例、女児23例、受傷時年齢1ヵ月から5歳8ヶ月平均10か月であった。頭蓋内損傷を6型に分類した。I型:脳挫傷を伴う広範囲の損傷。II型:急性硬膜下血腫と脳ヘルニアを主体とするもの。III型:薄い硬膜下血腫に脳浮腫を主体とするもの、いわゆる乳幼児揺さぶられ症候群(Shaken Baby Syndrome; SBS)にあたる。IV型:慢性硬膜下血腫に急性出血を合併するもの。V型:小さな硬膜下血腫。VI型:その他で多発性骨折、くも膜下出血を呈するものである。それぞれの例数と平均月齢はI型:10例、II型:7例、III型:30例、IV型:9例、V型:3例、VI型:6例であった。
低地フタバガキ林における生物の長期変動:一斉開花は多様性を促進するのか?

低地フタバガキ林の「一斉開花」とは,数年に一度林冠に優占するフタバガキ科樹種や、そのほかのさまざまな植物が同調して大量開花・結実する現象である.本研究では、マレーシア・ボルネオ島のランビル国立公園で蓄積されたデータを分析するとともに新たに調査を行い、一斉開花現象の詳細を記述し、一斉開花が動物に与える影響について検討した。一斉開花の至近要因については、低温説が有力であったが、1992年から2003年までの開花データを気象データとあわせて解析を行い、30日間で40ミリ程度の乾燥が開花を引き起こすことを示唆する結果を示した。また、開花規模と植物の繁殖成功の間には強い相関があり、これは送粉者や種子捕食者といった動物との関係によると考えられた。一斉開花に影響を受ける動物として、フタバガキ科の代表的な送粉者であるハムシ、熱帯を特徴づける送粉者、種子散布者であるコウモリと、主に種子捕食者である齧歯類について一斉開花との関連を調べた。ライトトラップで捕獲されたハムシの個体群動態の解析を行ったところ、訪花性ハムシ数種では開花期に著しく増加した種もみられたが、反応はさまざまで、確率的プロセスによる変動が大きいと考えられた。多くのハムシは非一斉開花期においてはそれと無関係に咲く花や新葉などを利用し個体群を維持していると考えらた。小型哺乳類についてベイトトラップで密度の推定を行い、開花・結実フェノロジーとの関連を調べてみたところ大きな増減があり、それはほぼ結実量で説明できることがわかった。花蜜食コウモリについては、カスミ網を用いて2年間定期調査を行った。多くの花蜜食コウモリは果樹園など人の手が入ったハビタットに主に生息していることがうかがわれ、一斉開花になると周辺から原生林への移動が起こるのかも知れない。これらのデータから、それぞれの動物群の一斉開花への応答の違いが明らかになった。東南アジア島嶼部では、一斉開花(群集規模で生じる多数の樹種の開花期の同調)が数年間隔で不規則に生じる。このように不規則で予測性の低い頻度で生じる資源量の変化に対して、訪花性の昆虫がどのように反応するのか、多様性がどのように維持されているのかは興味深い問題である。本研究では植食者や送粉者をターゲットに資源変動と多様性の関係について調査をおこなってきた。フタバガキ科のなかでも種数が多いサラノキ属(Shorea)は多くの樹種が一斉開花に同調する。これまでの研究から、ハムシがそれらのサラノキ属数種に訪花することが明らかにされた。訪花性ハムシ類は、一斉開花のような急激な資源量の増加に対してどのように反応するのかを明らかにするために、長期間にわたっておこなわれた灯火採集によって集めたハムシを用い、訪花性ハムシを中心にハムシ科数種の長期的な個体数変動の把握を試みた。その結果、訪花性ハムシ数種では非開花期においても出現が確認され、さらに、そのうち数種が一斉開花に同調しない樹種の花上やサラノキ属の新葉上で観察された。これらにより、そうしたハムシは非一斉開花期においてはそれと無関係に咲く花や新葉などを利用し個体群を維持していると考えられた。また、訪花昆虫の観察から、サラノキ属の種の送粉者としてのハムシへの依存度は種によって異なることがわかった。

これらの結果から、資源変動は種の多様性の維持に寄与していると考えられるが、そのメカニズムを詳しく探るためには、今後ハムシの個体群動態を制御するメカニズムや生活史についての理解を深めていく必要がある。低地フタバガキ林の「一斉開花」とは,数年に一度林冠に優占するフタバガキ科樹種の他さまざまな植物が同調して大量開花・結実する現象である.一斉開花は東南アジア熱帯に特異であり,生物学的にも森林の保全と更新という点からも重要な現象である.本研究の調査地のランビル国立公園では10年以上にわたって植物フェノロジーと昆虫群集動態の観測が行われており,東南アジア熱帯では他に例をみない.本研究の目的は,観測の継続に加え,生態調査及び遺伝解析から「一斉開花は動物-植物相互作用に関連した2つのメカニズムによって生物多様性を促進している」という仮説を検討することである.本年度は、まず、フタバガキの食植者であり送粉も一部担うと考えられているハムシとフタバガキ科樹種の関係について、すでに蓄積されたライトトラップやスウィーピングによって採集された標本の分析をすすめ、その結果、訪花性ハムシ数種では非開花期においても出現が確認され、さらに、そのうち数種が一斉開花に同調しない樹種の花上やサラノキ属の新葉上にいることがわかった。これらにより、そうしたハムシは非一斉開花期においてはそれと無関係に咲く花や新葉などを利用し個体群を維持していると考えられた。つぎに、重要な長距離送粉者である花蜜食コウモリの動態と植物の関係をあきらかにするため、カスミ網を用いて定期調査を行った。やや小規模な開花がみられた2005年春には、一部のコウモリが原生林でみられたが、多くの花蜜食コウモリは果樹園など人の手が入ったハビタットに主に生息していることがうかがわれた。低地フタバガキ林の「一斉開花」とは,数年に一度林冠に優占するフタバガキ科樹種の他さまざまな植物が同調して大量開花・結実する現象である.一斉開花は東南アジア熱帯に特異であり,生物学的にも森林の保全と更新という点からも重要な現象である.本研究の調査地のランビル国立公園では10年以上にわたって植物フェノロジーと昆虫群集動態の観測が行われており,東南アジア熱帯では他に例をみない.本研究の目的は,観測の継続に加え,生態調査及び遺伝解析から「一斉開花は動物-植物相互作用に関連した2つのメカニズムによって生物多様性を促進している」という仮説を検討することである.本年度は、ライトトラップで捕獲されたハムシの個体群動態の解析をほぼ終え、一部を論文として投稿した段階にある。訪花性ハムシ数種では開花期に著しく増加した種もみられたが、反応はさまざまで、確率的プロセスによると考えられる変動も小さくなかった。そのことから、多くのハムシは非一斉開花期においてはそれと無関係に咲く花や新葉などを利用し個体群を維持していると考えられた。重要な長距離送粉者である花蜜食コウモリの動態と植物の関係をあきらかにするため、カスミ網を用いて定期調査を行った。多くの花蜜食コウモリは果樹園など人の手が入ったハビタットに主に生息していることがうかがわれた。また、小型哺乳類についてベイトトラップで密度の推定を行い、開花・結実フェノロジーとの関連を調べてみたところ、大きな増減があり、それはほぼ結実量で説明できることがわかった。低地フタバガキ林の「一斉開花」とは,数年に一度林冠に優占するフタバガキ科樹種の他さまざまな植物が同調して大量開花・結実する現象である.一斉開花は東南アジア熱帯に特異であり,生物学的にも森林の保全と更新という点からも重要な現象である.
性的対立がもたらすアオモンイトトンボの雌雄の拮抗的進化に関する社会生物学的研究

種内の遺伝的多様性は分類群を問わずすべての生物で認められる現象であり、種の分化や存続に関わる重要な要因である。当該年度は、雌に遺伝的な2型の出現するアオモンイトトンボ用いて、種内の遺伝的多様性の維持機構、および遺伝的多様性の時空間的変化の機構を明らかにすることを目的とした。2型間で適応度を比較したところ、各集団において少数派の型の適応度が多数派の方よりも高いことを見出した。これは、少数派が有利になる「負の頻度依存選択」により多型が維持される可能性を示唆している。このような適応度の頻度依存性を考慮した数理モデルを構築したところ、野外において観察されたものと同様な型比の周期振動が認められた。このことは、負の頻度依存選択圧により、多型の比率が周期的に振動していることを意味している。型比の空間的変化を明らかにするため、型の比率を全国的に調べたところ、本種の雌の型比には明確な緯度勾配のあることが明らかになった。「各緯度において各型の潜在適応度のデータ」と「負の頻度依存選択の効果」を考慮した数理モデルを構築したところ、野外における型比の勾配を正確に予測することができた。大きな空間スケールで生じる型比の勾配は、多型を生じる種では普遍的に見られるにもかかわらず、いまだその機構の解明がなされていなかったが、本研究は、このような比率の勾配を実証した初めての研究となった。本種の多型は、遺伝的多様性の時空間的変異の成立機構に関するモデルケースになるにちがいない。昆虫では、雌雄の間に交尾を巡り利害の対立(性的対立)が存在する。雄は雌に対して一方的に交尾を試みるため、雌は雄の干渉を避けるような形質を進化させる。その結果、雄と雌の間の拮抗的共進化が生じる。近年の理論研究により、雌の多型化が、雌雄間の拮抗的共進化の進化的帰結の一つであることが明らかになってきた。しかし、野外では、性的対立に起因する雌の多型の維持機構や維持の過程はほとんど実証されてこなかった。本研究では、雌に色彩2型(オス型とメス型)を生じるアオモンイトトンボを用いて、雄の干渉が雌の繁殖成功度に与える影響を定量化するとともに、色彩型間の繁殖形質を比較した。野外において、雄から干渉を受けやすい多数派の型と受けにくい少数派の型の産卵数を比較すると、多数派の型の産卵数が約30%低くなることがわかった。これは、雄の干渉が雌の繁殖成功度を大きく減少させ、結果として、雌の対抗適応を促す強力な選択圧となることを示している。また、多数派の型の適応度が雄の干渉により選択的に減少させられるという結果は、本種の色彩2型が少数派の有利になる負の頻度依存選択により維持されている可能性を示唆している。次に、雌の色彩と生活史形質の関連を調べたところ、オス型が小卵多産的、メス型が大卵少産的な形質をもつことが明らかになった。このような繁殖戦略の違いは、頻度依存選択に加え、雌の2型比の進化的動態に影響を与える要因になると考えられる。今年度は、雌が2型を示すアオモンイトトンボを用い、雌の適応度と2型比の動態の観点から負の頻度依存選択の実証的な研究を行なうとともに、2型間の繁殖形質の違い点から多型比の地理的変異の成立機構を明らかにし、遺伝的多型の総合的理解に成功した。雌の2型の比率が異なる様々な野外個体群において各型の雌の繁殖成功度を調べたところ、各型の適応度は、自身の型の比率に対して負の相関を示し、常に少数派の適応度が多数派よりも高くなっていたことがわかった。個体群内の2型の比率は、約50%を中心に2世代周期で変動していた。これらの結果は、本種の雌の色彩2型が、負の頻度依存選択を介して維持されていることを示している。全国規模の調査を行なったところ、低緯度ではメス型のほうが蔵卵数(=潜在適応度)が多きく、高緯度ではその逆になっていた。高緯度ほどオス型の割合が増加することから、潜在繁殖慮の違いが2型比の緯度勾配が生じさせていることが示唆された。

「各緯度において各型の潜在適応度のデータ」と「負の頻度依存選択の効果」を考慮した数理モデルを構築したところ、野外における型比の勾配を正確に予測することができた。大きな空間スケールで生じる型比の勾配は、多型を生じる種では普遍的に見られるにもかかわらず、いまだその機構の解明がなされていなかったが、本研究は、このような比率の勾配を実証した初めての研究となった。本種の多型は、遺伝的多様性の時空間的変異の成立機構に関するモデルケースになるにちがいない。
ガンマ線直線偏光測定による奇奇核の斜軸回転モードの研究

奇数個の陽子と奇数個の中性子から構成される奇奇核は一般に構造が複雑である。励起準位の間のガンマ線遷移は100keV以下の低エネルギーである場合もあり、また、これらの準位のスピンとパリティを測定する事は原子核構造の研究の上で最も重要な測定のひとつである。そこで、この奇奇核に予想される低エネルギーガンマ線の電磁的多重度を測定する為に、5分割セグメント型ゲルマニウム検出器によるガンマ線直線偏光測定器を開発した。5分割セグメント型ゲルマニウム検出器は既存のガンマ線検出装置「クリスタルボール」の組み込んで使用しできる様に設計した。標準線源ならびにインビーム分光実験を行い直線偏光のテスト実験を行った。また、セグメント型には他にも様々な形状が考えられ、モンテカルロ計算による模擬計算を行った。その結果、4分割セグメント型の直線偏光検出感度は、23倍程度良いと推定される。これまでの我々の実験と他のグループの報告を比較すると、セシウムアイソトープの奇奇核の原子核構造は系統的に不自然な点があった。これを確認する為に追試実験として^<120>Csと^<122>Csの原子核構造を調べた。その結果、これまでの報告にほぼ一致する構造が確認された。即ち、奇奇核セシウムアイソトープは中性子の変化に対し不連続に変化する箇所がある事が確認された。ガンマ線の直線偏光を測定するための測定装置を製作した。この検出器は、内部に入射したガンマ線のコンプトン散乱する確率が直線偏光の向きに依存することを利用する。円筒形のゲルマニウム単結晶の表面に分割された電極を設け、ガンマ線が相互作用した位置を検出する。まず、検出器として最適な電極の分割の仕方を調べるために、クライン・仁科の式を用いたモンテカルロ法による計算プログラムを作成した。電極の形状、入射ガンマ線のエネルギー、コリメーターの形状などを変え、ガンマ線の直線偏光の検出感度、および検出効率を求めた。電極の分割は、これらの計算結果でもっとも性能が良かった5分割型とし、5セグメント・ゲルマニウム検出器を製作した。5セグメント・ゲルマニウム検出器は、直径58mm、長さ65mmのゲルマニウム単結晶を用い、この入射面に35mmの中央電極直径を設置した。この中央電極で散乱されたガンマ線の散乱方向を検出する為に、円筒側面の電極を4分割にした。この検出器の製作は特別仕様注文にて業者に委託し現在製作中である。奇数個の陽子と奇数個の中性子から構成される奇奇核の高スピン核構造は、最外殻の陽子と中性子の準粒子運動の結合により記述され、合成された指標量子数で分類される。セシウムアイソトープやランタンアイソトープの回転バンド構造や指標逆転について、中性子依存性や陽子依存性を調べた。通常、原子核構造の中性子依存性は比較的滑らかに変化するが、セシウムアイソトープの場合、スピンの値は不連続に変化する。特に、N=57で大きく変化する様子が判った。今後、実験的により系統的に奇奇核の原子核構造の中性子依存性を調べて行く。1) 5分割セグメント型ゲルマニウム検出器の開発とその性能評価本研究では、多数のゲルマニウム検出器をボール状に配置したクリスタルボールに組み込める様な仕様でガンマ線の直線偏光測定装置を設計製作し、さらにそのテスト実験を行なった。5分割セグメント型ゲルマニウム検出器は直径φ58長さ63mmのゲルマニウム単結晶の内部に陽電極、外側に陰電極が配置してある。外側の陰電極が円形の中央電極とこれに隣接する4つの電極に、合計5分割されている。筑波大学加速器センターにて実験を行ない、5分割セグメント型ゲルマニウム検出器の性能の評価を行なった。厚さ2mg/cm2の170Erターゲットに60MeVの12Cを照射し、170Er(12C,4n)178W反応で178Wを生成した。この原子核が放出するガンマ線の角分布と直線偏光を測定した。

実験の結果、直線偏光の検出感度はおよそ0.1程度でモンテカルロ計算の予想値とほぼ一致した。2) 120Csの原子核構造の研究陽子数、中性子数がともに奇数の奇奇核の原子核構造の系統的な研究として120Csの原子核についてガンマ線同時計測実験を行なった。原研タンデムに於いて実験を行ない、150MeVまで加速された32Sビームを92Moのターゲットに照射し92Mo(32S,p3n)120Cs反応で、120Csを生成した。ターゲットは厚さ550mg/cm2で裏には208Pb14mg/cm2のバッキングを蒸着した。実験は10台のアンチコンプトン・ゲルマニウム検出器を用いてガンマ線の同時測定を行ない、多数のガンマ線が観測された。1)5分割セグメント型ゲルマニウム検出器の直線偏光感度の校正ガンマ線の直線偏光は、放出多重が電気的か、あるいは磁気的かに依存してその偏光面が異なる。この電気的遷移と磁気的遷移の両方の遷移を放出する原子核として127Baを選び、5分割セグメント型ゲルマニウム検出器の直線偏光感度を実測した。実験は筑波大学加速器センターにて行ない、厚さ5.5mg/cm2の118Snターゲットに55MeVの12Cを照射し、118Sn(12C,3n)127Ba反応で127Baを生成した。5分割セグメント型ゲルマニウムを散乱角度90°、80°、50°と変えてガンマ線の直線偏光を測定した。また、ガンマ線が本来持つ直線偏光の大きさを測定する為に、ガンマ線の角分布の測定を行った。通常のゲルマニウム検出器を用いて測定し、散乱角度23°、35°、50°、65°、80°、90°、100°でガンマ線の強度を観測した。2)奇奇核の原子核構造の研究奇奇核のセシウムアイソトープの低励起状態の原子核構造は、120Cs及び122Csについて、これまでのCederwallやSmith、Lu等の報告があるが、これらと既に知られている124Cs及び126Csを比較すると、その準位構造が低スピンで著しく異なっている。そこで、これらの奇奇核のセシウムアイソトープの120Cs及び122Csについて、実験で得られたガンマ線同時計測実験の結果の解析を行った。解析の結果、細かい所では以前の報告と異なる点もあったが、基本的にはCederwall等の報告の通りの低スピンで比較的単純な構造が観測された。
in situで構造変化を光誘起するモーター蛋白質内組み込み型ヌクレオチドの開発

本研究において、モータータンパク質の構造変化を光可逆的に誘起できるヌクレオチド誘導体の合成を試みた。目的とする化合物は、タンパク質に共有結合する部位、光応答する部位、ヌクレオチド部位から構成されるよう設計した。現段階では、共有結合する部位と光応答部位からなる、いくつかのキメラ化合物の合成は成功しているが、最終化合物を得るには至っていない。これらのユニットとヌクレオチドユニットをカップルさせたの最終化合物の合成、精製手段を検討中である。研究目的である、モータータンパク質の構造変化を光可逆的に誘起できるヌクレオチド誘導体の合成を試みた。この分子の設計指針としては、タンパク質に共有結合する部位、光応答する部位、ヌクレオチド部位からなる新規化合物の合成実験を主に進めた。まず、本化合物を構成する、タンパク質への共有ユニットと光応答性ユニットからなる誘導体の合成から取り掛かった。これら各ユニットの合成とカップリング反応を進め、いくつかの誘導体候補を得ることには成功した。しかしながら、多段階の合成ステップからなり、収率がかなり低く、さらに、共有結合ユニットを組み込んだ後の精製が非常に手間がかかるという問題が生じている。また、この誘導体を最終段階である、ヌクレオチドとのカップリング反応を試みているが、現段階では成功していない。今後の研究の展開としては、上述したような2つのユニットからなる誘導体の収率を上げる工夫と、ヌクレオチドとのカップリング反応の条件検討を進めていく予定である。また、現在用いているカップリング反応において、この誘導体の共有結合部位が反応性を落としている可能性があるため、共有結合部位として他の候補分子を用いた合成も進める予定である。この場合においては、これまで使用していたモータータンパク質・キネシンのコンストラクトの他にも変異キネシンを作製する必要が有り、適切な分子設計を行い、また、遺伝子工学的な実験を遂行できるよう、連携研究者の協力を仰ぐ予定である。前年度に引き続き、研究目的である、モータータンパク質の構造変化を光可逆的に誘起できるヌクレオチド誘導体の合成を試みた。目的分子は、タンパク質に共有結合する部位、光応答する部位、ヌクレオチド部位の3つの部位から構成されることとなっているが、前年度においては、最終段階であるヌクレオチドと光応答部位のカップリング反応が完結しなかったことが問題点となっていた。最終年度については、このカップリング反応の条件検討も行っていたが、光応答部位も多段階の合成ステップが必要であり、合成に費やされる時間があまりにも多大であるため、分子設計の変更を行った。当初の計画では、タンパク質に共有する結合部位に対して、アジド基を用いていたが、これをマレイミド基に変えるなど、タンパク質側にも変異を導入することを前提とした分子設計を行った。光応答性部位にアゾベンゼンを利用することは当初の計画通りであるが、リンカーの長さが異なる2種類の誘導体を候補分子とした。現在、合成はこの2種類の分子に対して、1H-NMRにおいて、それぞれ、ヌクレオチドにカップリングする2段階前までのステップまで成功したことを確認した。今後は、最終ステップまでの2段階に必要な量を合成し、それらの合成反応条件を検討し、新規な目的分子を合成する予定である。また、目的とするヌクレオチド合成後には、連携研究者と連絡を密にとり、標的タンパク質、すなわち、変異キネシンの設計、精製条件の検討を行う予定である。交付申請書においては、本年度の実施計画として、研究目的に必要なヌクレオチドアナログの合成を完成させるところまでを目的としていた。しかしながら、最終反応に必要な各ユニットの合成は成功しているものの、このアナログを得るための最終反応にまでは至っていない。そのため、やや遅れているとした。生物物理、複合化学研究実績の概要において、今後の研究展開でも述べたが、主に次の2点を今後の研究の推進方策とする。(1)タンパク質共有結合ユニット・光応答性ユニット・ヌクレオチドユニットからなる目的ヌクレオチドアナログをできるだけ早い時期に完成させる。特に、前2つのユニットとヌクレオチドユニットの最終カップリング反応の条件検討を急ぐ。(2)申請書で記述したように、進捗状況に問題が出た時の対応策をとる。具体的には、共有結合ユニットととして、現在もちいている分子以外の候補分子を検討し、同時に、モータータンパク質・キネシンにもその分子に適した変異を導入する。これには、連携研究者の協力を仰ぐつもりである。本年度においては、顕微鏡購入の必要性が生じ、当初の計画より多くの金額が必要になったため、研究上必要になる備品や消耗品として前倒し申請を行い、その余剰分が未使用額(次年度使用額)として反映されたものである。未使用額427,200円については、平成27年度に必要な備品購入に充てる予定である。
日本語助数詞の層状的構造とその具体相についての研究

古代の日本律令国家の時代から近世末期(近代の一部)までの文字資料を調査し、日本語の助数詞について検討してきた。7、8世紀の古文書・木簡等を中心とする資料、919世紀の間の古文書類・古記録類・古辞書類等を中心とする資料を調査・研究した結果、ひとくちに「日本語の助数詞」と称されるものは、時代的な経緯により、性格上、「三層」構造となっていることが判明した。その第1は、「奈良時代の助数詞」であり、その第2は、「中古中世の助数詞」である。前者は、大陸渡来の文書行政の一環として導入され、「文書語」のひとつとして位置付けられる助数詞の体系である。後者は、それが日本社会に融け込み、日本的変容を遂げながらも、いわば「伝統的助数詞」として安定的な地位を獲得していった体系である。中世後半から近世にかけて、特に書記言語の世界において、その「伝統的助数詞」は、"典拠・故実"を有する「文書の作法・礼法」ともされた。だが、中世後半から近世にかけて、「第3の助数詞」が登場する。これは、禅宗文化や日明交易にともない、明国から(正確には元国から)入ってきた新しい助数詞の体系である。文房四宝の"筆・墨"の数量表現は、旧来の伝統的助数詞では「一管」「一挺」というが、これは「一枝」「一笏」という。江戸時代には、新時代的な言語(明国語)の体系と共に、こうした新しい助数詞が、文人・禅僧を中心とする文化人社会に行われていたのである。この「第3の助数詞」体系につき、従来、言及されることはなかった。この度、初めて明確になった知見であり、重要な研究成果であった。以上のような研究経過にともない、本研究では、個別的、具体的な種々相についての研究も行った。以後は、研究成果を速やかに公表し、各位の批判を得るよう努力する。末尾ながら、日本学術振興会より科学研究費補助金の交付を賜ったことにつき深く感謝申し上げたい。本年度の研究の成果は次のとおりである。1、『延喜式(えんぎしき)』国立歴史民俗博物館蔵本(土御門本)全50巻を底本とする助数詞の記述的研究を終えた。これは、平安時代の日本語助数詞の総体を把握するための調査・研究である。2、『品物名数抄(ひんぶつめいすうしょう)』(江戸時代刊本)の刊本につき、刊行情況の調査を終えた。本書は、日本語助数詞の専門書とも言い得る特異な存在である。次には、その本文内容を分析したい。3、近世の廻船・漁業に関する古文書類を調査し、中央文献では知ることのできない助数詞群を収集した。4、『善隣国宝記(ぜルりんこくほうき)』『続善隣国宝記』を調査し、それらの助数詞の記述的研究を終えた。5、『尺牘式(せきとくしき)』『尺牘式補遺(せきとくしきほい)』の刊本を調査し、その助数詞の記述的研究を終えた。6、4・5の結果、日本の中世・近世には、新たに「中国明代の助数詞(量詞)群」の影響があることを知った。その実態を究明するため、調査の範囲を広げなければならないと痛感した。

7、以上の成果につき、速やかに公開できるよう、発表準備を行った。次の点につき、集中的に研究・調査した。1、平安時代初期・中期の助数詞の体系を把握するため、『延喜式』の助数詞を総合的に調査・検討した。2、中世の助数詞の用法につき、「中世の辞書類」や『山科家礼記』(中流公家の記録)『善隣国宝記』等を検討した。3、江戸時代(中世末近世)を中心として日本に渡来した明代助数詞を収集した。資料は『翰墨双璧』『翰墨全書』『尺牘双魚』『玉堂尺牘彙書』等である。以上、前年度からの研究成果をまとめると、日本における助数詞は、時代的・性格的には、(1)奈良時代の助数詞、(2)中古中世(前半)の助数詞、(3)近世における助数詞、という三期に分かつことができる。「(1)奈良時代の助数詞」は、大陸渡来の文書行政の一環として位置付けられるものである。「(2)中古中世の助数詞」は、前代のそれが日本社会に融け込み、日本的変容を遂げながらも、いわば「伝統的助数詞」として安定的な地位を有していたものである。「(3)近世における助数詞」においても同様であり、文書作法や書記言語の世界では、この「伝統的助数詞」が幅を利かせていた。だが、この一方、中世後半から、新しい明代の助数詞が導入され、文人・禅僧を中心とする文化人社会に行われていた。日本語の助数詞は、時代的にも性格的にも、こうした「三層」構造をなしていることが判明した。この成果は、日本語の助数詞につき、初めて得られた知見である。
未複製領域を有するゲノムの運命

全てのゲノムは、複製時に倍化され、その後娘細胞に分配され、それを繰り返えすことで細胞は増殖しつづける。本研究では、ゲノム中に、複製不可能な、(またはたとえ複製されても著しく遅れる)領域を人工的に作り出し、そのゲノムがどうなるか?また細胞にどのような影響を与えるか?を調べようとした。我々は、大腸菌の系において、そのゲノム上にある、決まった約22bpの塩基配列(複製終結点;ter配列)とそこに結合するタンパク質(終結点結合タンパク質,終結タンパク質)が存在さえすれば、終結点で、複製フォ-クの進行が、阻止あるいは阻害されることを明らかにしてきた。このシステムが原核生物ばかりでなく、ヘテロな系である真核生物でも有効か否かをも調べた。というのは、将来未複製領域を持つゲノムを大腸菌ばかりでなく、真核生物でも作製し、その運命を調べたいためである。大腸菌のゲノム上のlac遣伝子内に、人工的に複製終結点を導入し、その方向性から、少なくともゲノム上のlacとtrp遺伝子間の領域が複製不能あるいは、著しく遅れると予想される株を作り調べた。終結タンパク質の生産をコントロ-ルすることで、未複製領域がない状態から、ある状態へ変化したところ、明らかに菌の増殖が遅くなることが判明した。しかし致死に至らぬこと、又その効果が菌株によって異なることも判明した。一方、大腸菌の終結システムが、真核生物においても有効か否かを調べ。酵母においては、予備的ではあるもののin vivoで有効であること、さらにSV40の試験管内DNA複製系を用いた実験では、ヒト細胞抽出液のDNA複製活性を、大腸菌の場合と同様、終結点と終結タンパク質の複合体が、極性をもって阻害することを見出した。大腸菌の複製終結反応は、終結点と呼ばれる特異的な部位で、複製フォ-クが停止することによって起こる。これが起こるためには、2つの要素が必要である。ひとつは、染色体DNA上にある特異的な22bpの配列し終結点配列と呼ぶ)であり、他はその配列を認識し、結合する終結点結合タンパク質である。この二つが複合体を形成することで、はじめて終結点において、複製フォ-クの進行を、極性をもって阻害する活性が表われる。現在では、この複合体の標的が、複製フォ-クを構成するタンパク質のうちのDNAヘリカ-ゼにあり、そのヘリカ-ゼ活性の特異的で、極性をもった阻害が終結反応の分子機構であることも判明している。この大腸菌の終結システムが、高等生物の複製においても有効か否かを調べた。そのため、SV40DNAの試験管内複製系を用いた。基質のSV40DNAに終結点配列を挿入し、反応液に終結点結合タンパク質を添加したところ、酵素試料として粗抽出液あるいは精製標品いずれを用いても、明らかな終結点での複製フォ-ク阻害が観察された。さらに、終結点とその結合タンパク質の複合体は、SV40のlargeT抗原の有するヘリカ-ゼ活性を特異的に阻害することも解った。以上の結果は、大腸菌の終結システムが、真核生物の系でも同様に有効であること、複製フォ-クの進行が、原核、真核問はず、基本的には同様の機構であることを強く示唆している。全てのゲノムは複製時に倍化され、その後娘細胞に分配され、それを繰り返えすことで細胞は増殖しつづける。本研究においては、ゲノム中に複製不可能な(またはたとえ複製されても著しく遅れる)頒域を人工的に作り出し、そのゲノムがどうなるか?また細胞にどのような影響を与えるか?調べようとした。

我々は、大腸菌の系において、そのゲノム上にある、決まった約22bpの塩基配列(複製終結点;ter配列)とそこに結合するタンパク質(終結点結合タンパク質,終結タンパク質)が存在えすれば、終結点で複製フォ-クの進行が阻止、あるいは阻害されることを明らかにしてきた。このシステムが原核生物ばかりでなくヘテロな系である真核生物でも有効か否かをも調べようとした。というのは、将来未複製頒域を持つゲノムを大腸菌ばかりでなく、真核生物でも作製し、その運命を調べたいためである。前年度は、未複製頒域を有する大腸菌を作製し、調べた結果、それが菌の増殖を遅らせることを見出した。今年度はもう一つの目的である、大腸菌終結システムのヘテロな系での有効性を検討した。まず酵母ゲノム上に大腸菌終結点を導入し、終結点結合タンパク質を同時に発現した所、その部位での複製フォ-クの阻害が起こることを、2次元寒天電気泳動法を用いて明らかにした。一方SV40DNAのin vitro複製系を用いて、大腸菌終結システムの有効性を調べた。その結果、加えるSV40ゲノム中に終結点があり、同時に終結タンパク質を添加すれば、部位特異的・極性を持ったフォ-ク阻害が起こること、さらに終結点一終結タンパク質複合体がSV40のLarge Tーantigenのヘリカ-ゼ活性を極性を持って阻害することを見出した。つまりこの結果は、大腸菌の終結システムが、真核生物においても有効である可能性が高いことを示している。
TFPI動員による体外循環中の組織因子阻害はヘパリンに代わる抗凝固戦略となるか?

人工心肺装置による体外循環において、凝固線溶系の亢進状態を惹起する主たる系路として最近着目されている外因系凝固系路を薬理学的に制御し、ヘパリンに代わる新たな抗凝固戦略を開発する目的の研究である。Tissue factorpathway inhibitor(TFPI)を(1)ヘパリン予備投与によって誘導するか、あるいは(2)recombinant TFPI(rTFPI)添加によって循環血液中に動員することにより、組織因子を起点とする外因系凝固系路を遮断し、凝固線溶・炎症機転の制御をなし得るとの仮説を検証するべくin vitroおよびin vivoの実験研究を計画した。平成18年度から19年度前半に渡っては、サル体外循環モデル実験に先立ってin vitro模擬体外循環装置を用いた予備実験を完結した。あらかじめへペリンを静脈内注射したドナーから採血した血液で体外循環回路を充填することにより、TFPIが血管内皮細胞から高度に誘導され、これによって添加したrecombinant組織因子によるトロンビン産生能を有意に抑制し得ることを確認した。この結果を踏まえ、平成19年度中盤以降は医薬基盤研究所霊長類医科学研究センターにおけるカニクイザル体外循環モデル実験を開始し、所定のプロトコールにより早期TFPI誘導がin vivo体外循環におけるトロンビン産生を抑制しうることを前臨床実験として証明するための実験をおこなった。残念ながら諸事情によりサル体外循環実験の実施が予定より遅れ、有効な統計処理のための実験数に若干足りないところで研究期間を終了した。可及的速やかに追加実験を行い、次年度中に予備実験結果、本実験結果双方に関しての研究成果を公表する予定である。本研究は新たな視点からの斬新な抗凝固戦略を本邦有数のサル体外循環実験モデルを用いておこなった点で極めて意義深いと考えられ、その成果は体外循環における抗凝固戦略の発展に深く寄与するものと期待される。人工心肺装置による体外循環において、tissue factor pathwayinhibitor(TFPI)を(1)ヘパリン予備投与によって誘導するか、あるいは(2)recombinant TFPI(rTFPI)添加によって循環血液中に動員することにより、組織因子を起点とする外因系凝固系路を遮断し、凝固線溶・炎症機転の制御をなし得るとの仮説を検証するための研究である。体外循環モデルにおいて、早期ヘパリン化あるいはrTFPIの投与によって血中に動員された高濃度total TFPIが、凝固・線溶・血小板機能の各種マーカーおよび炎症性メディエーターをいかに制御するか、またヘパリンに代わる新たな抗凝固戦略の主体になり得るかを検証する目的で実験をおこなった。平成18年度は、医薬基盤研究所霊長類医科学研究センターにおけるカニクイザル体外循環モデル実験に先立って、筑波大学臨床医学系実験室において模擬対外循環装置を用いた予備実験をおこなった。あらかじめヘペリンを静脈内注射したドナーから採血した血液で体外循環回路を充填することにより、TFPIが高度に誘導された血液で体外循環が開始されることになり、これによって添加した組織因子によるトロンビン産生能を抑制できる可能性を追求した。対照としてはヘパリンを静脈内注射せずに採血したドナー群を設定した。血球算定、TAT、F1.2、D-dimer、total TFPI、血小板数、ADP凝集能、出血時間、microparticle、GMP-140、好中球CD11b、L-selectin、好中球F-actin、好中球エラスターゼ等の血液学的分析をおこない、ヘパリン予備投与群においてトロンビン産生が抑制されていることが証明された。上記結果を踏まえ、平成19年度は医薬基盤研究所霊長類医科学研究センターにおけるカニクイザル体外循環モデル実験に進む予定である。

人工心肺装置による体外循環において、ヘパリンに代わる新たな抗凝固戦略を開発する目的の研究である。Tissue factor pathwayinhibitor(TFPI)を(1)ヘパリン予備投与によって誘導するか、あるいは(2)recombinant TFPI(rTFPI)添加によって循環血液中に動員することにより、組織因子を起点とする外因系凝固系路を遮断し、凝固線溶・炎症機転の制御をなし得るとの仮説を検証するための画期的な実験研究である。平成18年度に続き、サル体外循環モデル実験に先立って、模擬対外循環装置を用いた予備実験を完結した。あらかじめへペリンを静脈内注射したドナーから採血した血液で体外循環回路を充填することにより、TFPIが高度に誘導され、これによって添加した組織因子によるトロンビン産生能を抑制できることを確認した。この結果を踏まえ、平成19年度後半は医薬基盤研究所霊長類医科学研究センターにおけるカニクイザル体外循環モデル実験を開始し、所定のプロトコールにより早期TFPI誘導がin vivo体外循環におけるトロンビン産生を抑制しうることを前臨床実験として証明しつつある。残念ながらサル体外循環実験の実施が予定より遅れ、有効な統計処理のための実験数に若干足りないところで研究期間を終了した。可及的速やかに追加実験を行い、次年度中に予備実験結果、本実験結果双方に関しての研究成果を公表する予定である。本研究は新たな視点からの斬新な抗凝固戦略を本邦有数のサル体外循環実験モデルを用いておこなう点で極めて意義深い。
早産児晩期循環不全発症児におけるNO代謝産物の検討

超早産児で発症する晩期循環不全の病態を解明するために経時的にNOxの測定を行なった。出生後から2週間毎にNOxの測定を行い、晩期循環不全発症時にもNOxを測定した。現在17症例を登録し、10症例の計測を完了している。NOxは臍帯血では1030μmol/Lと低値であったが、生後28週では3060μmol/Lで安定して経過した。10例中1例で晩期循環不全を発症した。発症時にはNOxは軽度上昇していたが、有意検定を行うには至っていない。今後も症例を蓄積する予定である。晩期循環不全(late onset circulatory collapse以下LCC)は、急性期を離脱した早産児が感染や動脈管開存等の背景なく突然の血圧低下、乏尿をきたしショックとなる疾患です。本疾患は28週未満の超早産児で多く報告されており、経験的にはステロイド投与で改善することが知られています。重篤な合併症として脳室周囲白質軟化症が報告されています。本疾患の背景には相対的な副腎不全があるとの報告がなされています。循環動態の解析では全身の血管拡張に伴う血圧の低下が起こっており、臓器血流の不均衡が起こることが明らかになっています。一酸化窒素(Nitric oxide:NO)は血管拡張作用を有します。NOは生成後、循環系に入ると速やかに酸化されてNO代謝産物(NOx)となります。NOxを測定することにより全身で内因性に産生されたNOを評することが可能です。内因性のNOがステロイドと拮抗している事を示す報告が複数なされており、早産児晩期循環不全の背景には相対的な副腎不全があること、晩期循環不全の病態に血管拡張が影響していることから我々は晩期循環不全の発症時に内因性のNO産生が増加している可能性が高いと考えました。以上から本研究を企画し、平成27年度は倫理委員会の承認を得た後に症例の蓄積を行いました。登録された症例から2週間毎の採血を行い、検体を保存しています。また、晩期循環不全発症時には治療介入前の採血を行い検体を保存しています。NOxの測定を検体の蓄積を待ってから行う予定としています。倫理委員会の承認を得て現在、症例登録を始めていますが、2例の登録がありました。まだ最初の一例が退院していない状況です。これは超早産児は入院してから退院するまで45ヵ月かかることに起因しています。今後、データの蓄積が得られる予定です。予定していたよりも患者登録数が少なくなっています。原因は大きく二つ考えられています。当院の昨年度の超早産児の入院数が少なかったことが一つめの理由です。また、超早産児は出生時の状態が特に悪い患児が多いためご両親からの研究同意が取得できない場合が少なからずあるということが二つめの理由となります。晩期循環不全(late onset circulatory collapse以下LCC)は、急性期を離脱した早産児が感染や動脈管開存等の背景なく突然の血圧低下、乏尿をきたしてショックとなる疾患です。LCCは28週未満の超早産児で多く報告されており、経験的にはステロイド投与で改善することが知られています。本疾患の背景には相対的な副腎不全があると報告されており、循環動態の解析では血管拡張に伴う血圧の低下が起こっており、臓器血流の不均衡が起こることが明らかになっています。一酸化窒素(Nitric oxide:NO)は血管拡張作用を有しており、生成後に循環系に入ると速やかに参加されてNO代謝産物(NOx)となります。NOxを測定することで全身で内因性に産生されたNOを評価することが可能です。内因性のNOがステロイドと拮抗していることを示す報告が複数なされており、LCCの背景には相対的な副腎不全があること、LCCの病態に血管拡張が影響していることから我々はLCC発症時に内因性のNO産生が増加している可能性が高いと考えました。以上から本研究を企画し平成27年度から症例の登録を開始しました。平成28年度は28週未満の症例14例を登録し、NOxの計測を10例で行ないました。LCC発症例は現在1例のみであり、NO代謝産物はLCC発症時に有意に上昇していないという結果でした。今後も症例を蓄積することが必要です。今年度も引き続き症例の登録を継続していく予定です。登録患者数が少ない状況に対しては2つの総合周産期施設に協力をお願いしつつ患者登録を増やしていく予定です。

協力施設での倫理委員会は一つの施設では承認されており、もう一つの施設では現在行なっております。今後の症例の蓄積を待ってデータを解析する予定です。新生児今年度中の登録症例数が少なく、結果、NO代謝産物の検査を行わなかった事に起因しています。登録症例数が増加する次年度にNO代謝産物の検査を行う予定となっております。
パルス電解ストップドフロー分光法による酸素ラジカルの反応特異性の解明

本研究は、様々な生命現象に密接に関連している活性酸素の電解生成、その場検出、反応制御、反応特異性の解明を目的として行われ、本年度は次の成果を得た。1.非水溶媒中、吊り下げ水銀電極で電解生成したスーパーオキシドイオンおよび過酸化水素によって誘起される電流振動現象のメカニズムを解明し、新規な電気化学界面振動現象を明らかにした。2.過酢酸と過酸化水素の電気化学的同時分析法を確立した。3.アルカリ性水溶液中においてポリアニリン及びポリアニリンスルホン酸修飾電極を用いてスーパーオキシドイオンを電解生成できることを見出し、その生成機構を明らかにした。4.自己組織化単分子膜電極を用いて、アスコルビン酸と神経伝達物質を同時分離・定量することに成功した。本研究では、様々な生命現象に密接に関連している活性酸素種(スーパーオキシドイオンO_2^-,過酸化水素H_2O_2,ヒドロペルオキラジカルなど)の反応特異性の解明を目的として行われ、本年度は次の成果を得た。1.非プロトン性非水溶媒中において、水銀電極を用いて酸素のスーパーオキシドイオンへの電解還元反応を行うことによって、特異な界面電流振動現象が起こることを発見し、そのメカニズムの詳細を解明した。2.過酸化水素と過酢酸の電気化学的同時定量分析にはじめて成功した。3.水銀アドアトム修飾金電極を用いて水溶液中で酸素の4電子還元により水を生成することに成功した。また、その反応メカニズムを解明した。4.スーパーオキシドイオンの検出方法を見出した。
プロチウム処理によりナノポア構造体の生成とその分子識別機能

MoO_3の表面積は5m^2/gであったが,プロチウム処理により表面積が増大した.623K以下で処理した場合には約180m^2/gと著しく大きい表面積を示したが,673K処理では約40m^2/gであった.窒素吸着を測定したところ,表面積の増加にともない吸着等温線がBET型からLangmuir型に変化した.そこで,窒素吸着をHorvath-Kawazoe法により解析し細孔径分布を求めた.表面積の小さい試料では細孔が存在しなかったが,100m^2/g以上の表面積を有する試料は処理温度にかかわりなく720A^^○のナノポアを有する多孔体であることがわかった.このことから,プロチウム処理による表面積の増大はナノポアが生成するためと考えた.MoO_3の還元が進行するとともに表面積が増大することが示されたが,Moの平均酸化数と表面積の関係は623K以下と673K処理では大きく異なった.623Kでのプロチウム処理で生成した表面積は180m^2/gの試料を窒素気流中で熱処理したところ,723Kまでは一定の表面積を示した.773Kでは表面積は160m^2/gに減少したが,ナノ細孔は熱処理後も維持された.このことから,673Kでプロチウム処理したときにナノポア構造体が生成しないのは熱的な影響ではないことがわかった.処理温度の影響を明らかにするためにXRD測定を行った.673KではMoO_3→MoC_2→Mo金属と逐次的に還元が進行したが,623K以下で処理した場合にはモリブデンブロンズH_xMoO_3を経由して還元が進行していることが示された(MoO_3→H_xMoO_3→MoO_2→Mo金属).また,高表面積を有する試料には4x10^<-4>6x10^<-4>mol/g(H/Mo=0.050.1)のプロチウムが取り込まれていることがわかった.Pt担持MoO_3を623Kでプロチウム処理したところ,表面積230m^2/gのナノポア構造体が生成した.Pt担持MoO_3ではMoO_3と異なり,723Kで処理してもナノポア構造体となった.XRD測定より,Pt存在下ではスピルオーバー現象によりMoO_3は室温でモリブデンブロンズとなり,その後この相が分解,還元していることが示された.以上のことから,高表面積を有するナノポア構造体の生成にはモリブデンブロンズH_xMoO_3が重要な役割を果たしていると結論した.MoO_3の表面積は5m^2/gであったが,プロチウム処理により表面積が増大した.623K以下で処理した場合には約180m^2/gと著しく大きい表面積を示したが,673K処理では約40m^2/gであった.窒素吸着を測定したところ,表面積の増加にともない吸着等温線がBET型からLangmuir型に変化した.そこで,窒素吸着をHorvath-Kawazoe法により解析し細孔径分布を求めた.表面積の小さい試料では細孔が存在しなかったが,100m^2/g以上の表面積を有する試料は処理温度にかかわりなく720A^^○のナノポアを有する多孔体であることがわかった.このことから,プロチウム処理による表面積の増大はナノポアが生成するためと考えた.MoO_3の還元が進行するとともに表面積が増大することが示されたが,Moの平均酸化数と表面積の関係は623K以下と673K処理では大きく異なった.623Kでのプロチウム処理で生成した表面積は180m^2/gの試料を窒素気流中で熱処理したところ,723Kまでは一定の表面積を示した.773Kでは表面積は160m^2/gに減少したが,ナノ細孔は熱処理後も維持された.このことから,673Kでプロチウム処理したときにナノポア構造体が生成しないのは熱的な影響ではないことがわかった.処理温度の影響を明らかにするためにXRD測定を行った.673KではMoO_3→MoC_2→Mo金属と逐次的に還元が進行したが,623K以下で処理した場合にはモリブデンブロンズH_xMoO_3を経由して還元が進行していることが示された(MoO_3→H_xMoO_3→MoO_2→Mo金属).また,高表面積を有する試料には4x10^<-4>6x10^<-4>mol/g(H/Mo=0.050.1)のプロチウムが取り込まれていることがわかった.Pt担持MoO_3を623Kでプロチウム処理したところ,表面積230m^2/gのナノポア構造体が生成した.Pt担持MoO_3ではMoO_3と異なり,723Kで処理してもナノポア構造体となった.XRD測定より,Pt存在下ではスピルオーバー現象によりMoO_3は室温でモリブデンブロンズとなり,その後この相が分解,還元していることが示された.以上のことから,高表面積を有するナノポア構造体の生成にはモリブデンブロンズH_xMoO_3が重要な役割を果たしていると結論した.