hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高密度エネルギー貯蔵を可能とする有機負極ポリマーの創出

2.多様な電荷貯蔵形態の実証:有機負極として設計されたn型ポリマーを、カチオン電荷補償に着目して正極側に用い、より卑電位を有する金属負極(例えばLi)と組合せ、充放電に伴いカチオンのみが極間移動するロッキングチェア型電池を試作・動作実証した。また、pnバイポーラ性を有し両性ドープ可なポリマーを用いて、正負極に関係なく極性転換できる斬新な電荷貯蔵形式を提案し、積層化による高電圧発生や交流からの一定電圧(矩形波)出力など、電荷貯蔵に関わる有機ポリマーの新物性を明確にした。3.超高密度蓄電物質の創出:高い電荷貯蔵密度を与えたn型ポリマーを用いて、空気二次電池の構成による高密度エネルギー貯蔵を可能にした。レドックス当重量を抑え、酸化還元電位を指標に起電力を高めることによって重量エネルギー密度を増加させる手法で、有機物での限界を見極めた。また、ポリマーと集電極の界面に介在させた色素(D系の有機色素やRu錯体など)を用いてポリマーを光充電し、対極での酸化により供給された電子を外部回路経由で色素再生に用いる有機・光空気二次電池を創出した。キノン類の可逆的かつ速い電子授受に着目し、高密度アントラキノン置換ポリマーによるn型電荷輸送の実現とこれを有機負極とする有機空気二次電池の実証を起点として、電子交換反応に立脚した導電・蓄電現象に関わる基礎化学を確立した。具体的には、有機負極として働くポリマーの拡充を1斬新なn型レドックス席の創出と電荷輸送・貯蔵過程における2電子・イオン輸送の解明により計り、3ヘテロ接合界面での交差反応に基く整流性の発現を、ロッキングチェア型電荷補償やp・nバイポーラ性を持たせた4多様な電荷貯蔵形態の実証を経て5超高密度蓄電物質の創出へと繋げる道筋で、エネルギー変換に関連した有機物性化学を開拓した。第2年度の計画が順調に進行したので、第3年度計画を一部前倒しし、ヘテロ接合面のボトムアップ集積に注力して展開した。この結果、n型電子交換に基く導電現象の解明と、電荷輸送を支配する界面化学の追究を経て、高密度n型ポリマーの合成・物性化学の確立とエネルギー変換の高密度化をはかる目標に対し下記の具体的知見を集積することができた。(1)斬新なn型レドックス席の創出:負電荷の高密度蓄積すなわちn型ヘビードーピングが可能なレドックス席と主鎖構造を分子設計し、形成されるレドックス勾配から電荷輸送の駆動力を引き出した。(2)電子・イオン輸送の解明:レドックス席間の電荷・物質移動過程を明らかにし、電子交換をポリマー内で長距離にわたって連続的に生起させ、可逆的・高速かつ高密度な電荷貯蔵の要件を明確にしている。(3)ヘテロ接合面のボトムアップ集積:レドックス凝縮相による電荷輸送の概念を拡張し、分子細線としての共役鎖を組込んだ複合系を含め、界面制御に基づく高度・選択輸送性を実現している。(4)多様な電荷貯蔵形態の実証:n型ポリマーをLi負極と組合せたロッキングチェア型電荷補償による高エネルギー密度化、pnバイポーラ性に基づく極性フリーの電荷貯蔵形式、酸素極と組合せた空気二次電池、光負極を導入した光空気二次電池など、多様な蓄積形態が可能な電荷貯蔵物質として展開可能となっている。(5)超高密度蓄電物質の創出:有機負極設計の方法論を組合せ、超高密度のエネルギー変換の例示を通して電荷貯蔵に関わる有機物性化学を開拓している。以上を元に、本研究は当初の計画以上に進展し、次の展開につながる着実な成果集積が可能となっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学今後は最終年度としての成果取りまとめに向け、計画に沿って確実な知見を固めるべく展開する。具体的な方策を以下に記す。1.ヘテロ接合面のボトムアップ
『魚魯愚鈔』の諸本に関する研究

『魚魯愚鈔』の諸本は大学など数箇所に伝来するが、大きく尊経閣本(巻子本)と内閣文庫本(東山御文庫本・教部省旧蔵本)・京都文化博物館本に代表される二本の系統にわけられる。今回調査した数種の写本はいずれも尊経閣本と同系統の写本であり、管見の限り内閣文庫本の系統に属するものを実見できなかった。内閣文庫本は尊経閣本よりも原本の形を残すものと思われ、これにより内閣文庫本の史料的価値がさらに高まったといえる。次いで尊経閣本(巻子本)は洞院実守筆といわれてきたが、これは実守筆写本の系統に属する一本と解すべきであろう。編者の問題については公賢説が有力ながら、『魚魯愚鈔』には「公賢私註」という記載が頻出し、表記の仕方を勘案すると公賢説には疑問が生じる。公賢がその編纂に関わっていたことは疑いないとしても、現行本『魚魯愚鈔』は、公賢の作成した原本に後世某が加筆し再編成したものとした方が妥当と考えられる。また「公賢勘物(私註)」の内容は公賢の儀式観をみるうえで興味深いが、これを素材にして、儀式作法に対する解釈の変化の過程を考え、貴族会社を構成する「家」の実態を解明する試みの重要性を再認識せざるを得ない。さて諸本の調査とともに本年度次の2点の作業を行った。(1)教部省旧蔵本の巻ごとの項目およびその項目が含まれる『史料拾遺』(尊経閣本が底本)の頁数を示した一覧表を作り、両系統の諸本を比較検討する資とした。(2)『魚魯愚鈔』所引典籍の名称をカードにとり、閑院流諸家の儀式書の目録を作成する準備を進めた。いずれにせよ諸本の調査により、冒頭の四本は『魚魯愚鈔』諸本の系統を考える際の中心的存在となることがさらに明確になるとともに、今後料紙や紙継の体裁といった書誌学的検討を継続していく必要性を痛感する。この基礎的な研究成果をふまえ将来『魚魯愚鈔』の最良の翻刻を期したい。
新聞メディアからの明治前期思想研究の再検討――福地源一郎を中心に

本研究のテーマは、「新聞メディアからの明治前期思想研究の再検討ー福地源一郎を中心に」である。具体的には、明治を代表する知識人の一人であった福地を思想形成期にまで遡り分析を行い、同時代の知識人との比較を行うことで、その思想の独自性に迫った。さらに、日本の新聞の発達を考える上で、重要な黎明期にあたる明治前期において、この分野でパイオニア的役割を果たした福地が、新聞という西洋由来の政治文化をどのように認識していたかを明らかにした。本研究の目的は、明治前期の言論界において福沢諭吉と並び称されながらも、これまで等閑視されてきた新聞記者福地源一郎(桜痴)の思想に光を当てることで、従来の明治前期思想研究やメディア史研究の枠組みに、新たな展望を切り開くことである。今年度は、主に次のような福地関係史資料の収集・整理・分析を行った。(1)長崎歴史文化博物館、長崎県立図書館、日本近代文学館(福地桜痴文庫)に行き、父子関係史資料や福地が記したノート・日記・未翻刻史料などを調査した。(2)東北大学附属図書館所蔵『イ(「門」の中に「韋」)記』巻2(狩野文庫)の翻刻作業を行った。(3)『東京日日新聞』における福地の執筆記事目録データの作成を行った。(4)福沢や加藤弘之との比較を通して、福地の自治に関する思想の独自性を明らかにした「福地源一郎の自治論ー福沢諭吉との比較を中心にー」(『近代日本研究』31、慶應義塾福沢研究センター、2015年2月)という論文を発表した。本研究は、明治前期の言論界において福沢諭吉と並び称されながらも、これまで積極的に考察されてこなかった新聞記者福地源一郎(桜痴・18411906)の思想に光を当てることで、従来の明治前期思想研究やメディア史研究の枠組みに、新たな展望を切り開くことを目的とするものであった。2015年度は、引き続き福地の思想形成期にまで遡り分析を行った。具体的には、長崎歴史文化博物館に行き、父子関係史資料や郷土史家による文献を調査し、彼の生まれ育った環境について検証した。その作業と並行する形で、2014年度の福地万世(源一郎)著『(「門」の中に「韋」)記』巻2(狩野文庫)に引き続き、東北大学附属図書館所蔵『続イ(「門」の中に「韋」)記』巻2の翻刻文字化作業を行い、両著作の情報源についても調査した。その内容は、福地が学んだ世界地理や地動説を初めとした当時における最新の海外知識の抄録が中心であるが、両書はこれにとどまらず、日本の開国を要求したペリー米国艦隊来航(1853〈嘉永6〉年)の直後という緊迫した時局において著されたという点で、文字通り地球規模の「世界」を、同時代の日本人がいかに認識したかを読み解くことに大きく寄与するものでもあった。さらに、日本の新聞界においてパイオニア的役割を果たした福地が、新聞という西洋由来の政治文化をどのように認識していたかを考察した。具体的には、福地の活動拠点であった『東京日日新聞』を収集分析し、福地の執筆記事目録作成を行うなどした。本研究は、まず福地源一郎研究の基盤を構築し、明治前期思想研究やメディア史研究の見直しをすることにある。スケジュール上、現地調査に当初の計画通り時間をかけることができなかったが、その分史資料の整理分析を進めることができた。以上のことから、「研究実績の概要」でも示したように、今年度の研究計画は概ね達成できており、本研究は順調に進展していると判断した。27年度が最終年度であるため、記入しない。人文学今年度に引き続き、福地関係史資料の収集とその分析を行う。そのため、長崎・東京などへの現地調査や史料の翻刻分析を進める。具体的には、以下のように今年度の研究成果を公開(研究報告・論文・出版)していく予定である。(1)これまで得た研究成果を公開するため、関連の学会・研究会で研究報告を行い、情報交換や問題意識の共有、そしてその深化に努める。(2)翻刻作業を終えた東北大学附属図書館所蔵『イ(「門」の中に「韋」)記』巻2(狩野文庫)を、次年度資料紹介として『日本思想史研究』第47号に投稿する。続編の『続イ(「門」の中に「韋」)記』は、現在翻刻作業を進めており、次年度早々に終える予定になっている。(3)『東京日日新聞』における福地の執筆記事目録を、次年度以降順次雑誌連載する。(4)新聞記者福地源一郎を中心に、明治前期思想やメディア史研究の再考を促す研究書の執筆。
細胞接着を回避した免疫寛容の誘導

本年度はラットからマウスへの移植の系での抗原提示様式をin vitroの系で明らかにし、in vivoの異種膵島移植の系において抗接着分子療法の有効性を検討した。ラットからマウスへの系で、LFA-1/ICAM-1の経路に注目し、種特異的に反応する中和抗体を用いて実験を行った。リンパ節と脾細胞間のMLRでは、種特異的に反応する中和抗体を用いてその抑制効果的を検討したところ、マウスのLFA-1とラットのICAM-1の相互作用が示唆された。さらにそれぞれをT細胞分画、抗原提示細胞分画に分けたMLRでは、ドナー側の抗原提示細胞数に依存的にマウスT細胞の増殖反応が得られ、ドナーであるラット抗原提示細胞のdirect presentationの抗原提示様式の重要性を示す結果が得られた。また、固層化したラットICAM-1分子にマウスT細胞上のLFA-1分子が結合することから、ラット抗原提示細胞上のICAM-1分子とマウスT細胞上のLFA-1分子が種を超えて結合することが明らかとなった。さらに、in vitroの移植実験の系では、抗マウスLFA-1抗体に抗ラットICAM-1抗体を併用することにより著明な生着延長効果的が認められた。以上のことより、ラットからマウスの系におけるおける抗原提示様式はdirect presentationが重要な役割をもつこと、また、ドナーの抗原提示細胞上の接着分子の機能抑制により、免疫不応答性が誘導されることが確認された。この方法は異種細胞移植におけるドナー特異的な免疫反応制御法の一つとなると考えられる。異種細胞移植拒絶反応に関わる抗原提示様式を明らかにし、それに関わる分子群を同定し、免疫不応答を誘導することが本研究の目的である。既にラットからマウスへの異種膵島移植の系において、抗マウスLFA-1抗体十分量(0.1mg/mouse x 2)の投与においては著明な生着延長効果が得られること、抗マウスLFA-1抗体半量投与においては抗ラットICAM-1抗体を併用することによって著明な生着延長が得られることを明らかにしている。今回、ドナー接着分子の異種拒絶反応に関わる機構をin vitroの系で検討した。ラット膵細胞をstimulator、マウス脾細胞をresponderとした異種リンパ球混合培養(MLC)において、種特異的に反応する抗マウスLFA-1、ICAM-1抗体、抗ラットLFA-1、ICAM-1抗体による増殖抑制効果を検討したところ、各々抗体は有意な抑制効果を示したが、中でも抗マウスLFA-1抗体の効果は著明で、15μg/mlの濃度でほぼ同系のMLC反応のレベルにまで抑えた。一方、抗マウスLFA-1抗体1.5μg/mlの存在下では抗ラットICAM-1抗体の併用投与によりさらに有意な増殖抑制効果が得られた。これら事実はin vivoの実験結果とよく相関し、ラット細胞からマウス細胞への直接的な抗原提示様式の存在を示すものと考えられた。その仮説を確かめるために、各々の系の脾細胞をナイロンウ-ルカラムによりT細胞と抗原提示細胞分画にわけ、再度MLCを施行したところ、ラットの抗原提示細胞に依存したマウスT細胞の増殖反応性が確認された。さらに、純化したラットICAM-1分子とマウスT細胞のLFA-1分子を介した直接結合が確認された。すなわち種を越えて接着分子の結合は可能で、しかもこの結合は異種拒絶反応において重要な役割をもつことを明らかにした。

リンパ節と脾細胞間のMLRでは、種特異的に反応する中和抗体を用いてその抑制効果を検討したところ、マウスのLFA-1とラットのICAM-1の相互作用が示唆された。さらにそれぞれをT細胞分画、抗原提示細胞分画に分けたMLRでは、ドナー側の抗原提示細胞数に依存的にマウスT細胞の増殖反応が得られ、ドナーであるラット抗原提示細胞のdirect presentationの抗原提示様式の重要性を示す結果が得られた。また、固層化したラットICAM-1分子にマウスT細胞上のLFA-1分子が結合することから、ラット抗原提示細胞上のICAM-1分子とマウスT細胞上のLFA-1分子が種を超えて結合することが明らかとなった。さらに、In vivoの移植実験の系では、抗マウスLFA-1抗体に抗ラットICAM-1抗体を併用することにより著明な生着延長効果が認められた。以上のことより、ラットからマウスの系におけるおける抗原提示様式はdirect presentationが重要な役割をもつこと、また、ドナーの抗原提示細胞上の接着分子の機能抑制により、免疫不応答性が誘導されることが確認された。この方法は異種細胞移植におけるドナー特異的な免疫反応制御法の一つとなると考えられる。
動脈管と酸素:平滑筋ミオシン重鎖遺伝子発現への影響およびアポトーシスとの関係

ウサギ動脈管培養平滑筋細胞および他の血管平滑筋(大動脈,肺動脈)細胞を用い,高酸素負荷が平滑筋タイプ(SM1,SM2),非筋タイプ(NMA,NMB)ミオシン重鎖(MHC)遺伝子発現に与える影響およびアポトーシスが引き起こされるか検討した.高酸素負荷は動脈管および肺動脈平滑筋において全てのMHC遺伝子発現を抑制し,大動脈平滑筋には影響しないことが再確認された.非常に興味深かったのは,動脈管および肺動脈平滑筋細胞ではMHC遺伝子発現の変化は同様であったが,その細胞死が動脈管ではアポトーシスに,肺動脈ではネクローシスによって引き起こされている点であった.動脈管平滑筋では電顕により,核の著明な濃縮化,膜の保存などアポトーシス特有の所見が得られたのに対し,肺動脈平滑筋では明らかなネクローシス像が観察された.大動脈平滑筋でもやはりネクローシス像が観察され,高酸素負荷による細胞死誘導メカニズムは動脈管と他の血管平滑筋では異なることが判明した.核の断片化は各血管平滑筋とも経時的に進行していたが,肺動脈,大動脈平滑筋ではアポトーシス像が見られず,ネクローシス像のみが観察されたことから,核の断片化はアポトーシス特有の所見とされてきたが,必ずしもそうとは言い切れない可能性が示唆され,今後さらに詳しく調べる必要があく.もう一点興味深かったのは,動脈管で観察されたアポトーシスが高酸素負荷後数日経過してから誘導された点である.通常アポトーシスは,ある刺激が加わった後短時間のうちに誘導されるのが普通であるが,本研究では8日間培養した細胞にのみ観察され,3日ないし5日間培養した細胞ではまだ認められなかった.これは動脈管収縮の動態あるいは生理学的な側面を考慮すると,高酸素負荷後直ちにアポトーシスが誘導されないことが生体にとって都合がよいと考えられ,この現象の検討を今後の課題としたい.ウサギ動脈管培養平滑筋細胞および他の血管平滑筋(大動脈,肺動脈)細胞を用い,高酸素負荷が平滑筋タイプ(SM1,SM2),非筋タイプ(NMA,NMB)ミオシン重鎖(MHC)遺伝子発現に与える影響およびアポトーシスが引き起こされるか検討した.高酸素負荷は動脈管および肺動脈平滑筋において全てのMHC遺伝子発現を抑制し,大動脈平滑筋には影響しないことが再確認された.非常に興味深かったのは,動脈管および肺動脈平滑筋細胞ではMHC遺伝子発現の変化は同様であったが,その細胞死が動脈管ではアポトーシスに,肺動脈ではネクローシスによって引き起こされている点であった.動脈管平滑筋では電顕により,核の著明な濃縮化,膜の保存などアポトーシス特有の所見が得られたのに対し,肺動脈平滑筋では明らかなネクローシス像が観察された.大動脈平滑筋でもやはりネクローシス像が観察され,高酸素負荷による細胞死誘導メカニズムは動脈管と他の血管平滑筋では異なることが判明した.核の断片化は各血管平滑筋とも経時的に進行していたが,肺動脈,大動脈平滑筋ではアポトーシス像が見られず,ネクローシス像のみが観察されたことから,核の断片化はアポトーシス特有の所見とされてきたが,必ずしもそうとは言い切れない可能性が示唆され,今後さらに詳しく調べる必要があく.もう一点興味深かったのは,動脈管で観察されたアポトーシスが高酸素負荷後数日経過してから誘導された点である.通常アポトーシスは,ある刺激が加わった後短時間のうちに誘導されるのが普通であるが,本研究では8日間培養した細胞にのみ観察され,3日ないし5日間培養した細胞ではまだ認められなかった.これは動脈管収縮の動態あるいは生理学的な側面を考慮すると,高酸素負荷後直ちにアポトーシスが誘導されないことが生体にとって都合がよいと考えられ,この現象の検討を今後の課題としたい.
センサー信号の光モジュレーターによるアナログ並列伝送の開発研究

平成4年度オプトモジュレータについては、ディジタル伝送のために開発されているのが現状であるため、アナログ伝送をするために必要な特性については、あまり深くは追求されていない。このため測定器類自体の特性が不十分なものが多い。このため、まず性能評価のための測定器の充実に力を注ぎ、光源や電源の超安定化をして記録的な(0.014%)精度を出せるようにした。このお陰でオプトモジュレータ素子の開発が進展し、高い温度安定度のものが作製出来てこれをテストした。この結果は米国IEEEのシンポジュームでも発表出来、多くの激励を受けた。平成5年度耐放射線性の測定の準備と放射線照射テストを行なった。東京都立大学のRI照射棟でのコバルト60からのガンマ線を使用し、主に1時間当り1Mradで最高10Mradまでのテストをした。テストはオプトモジュレータ本体、光学的接続のための接着剤、光ファイバー等構成部品についての照射テストをした。結果最高10Mradでも充分使用に耐える事が判明した。荷電粒子についての耐放射線性については、今後のテストを続行したい。また初期からのデザインゴールであった多チャンネルのオプトモジュレータ素子の開発も進んでおり、平成6年8月ころまでには第1世代の素子が出来る予定である。その素子については、今年中にテストをすることを予定している。最後の照射テストが3月末に行なわれたため、まだ充分な解析が出来ていない。解析を済ませて結果を全てまとめるためには1ヵ月程の猶予が欲しい。5月中には結果のまとめが出版できるものと考えている。(実験自体は全て完了している。)平成4年度オプトモジュレータについては、ディジタル伝送のために開発されているのが現状であるため、アナログ伝送をするために必要な特性については、あまり深くは追求されていない。)近年の光通信技術のめざましい発展によって、光モジュレータを使ったデジタル信号転送は、かなり現実のものとなってきている。しかしながら、デジタル転送のみが研究、開発されて、アナログ信号の開発は殆ど皆無に近いままでいるのが現実である。今回の科研費による研究は、これを実用化するための手法を確立することがねらいとなっている。現実にはアナログ転送についてのテストをするために必要な精度をもった測定系が市販のものでは達成できないものが多く、この装置の設定を始めた。この結果、他の研究所(例えば米国ブルックヘブン研究所)での測定では、入射光強度が数%以上のふらつきを持っているのを、平均化で測定を強行している。これに対して、我々は光源の安定化に努力し、また光/電気信号変換器についても安定化の努力をした結果、0.14%精度での測定が可能となった。これに基づいて光モジュレータの特性を評価し、改良しながら評価を続けた。この結果アナログ転送に関連する4つの変換パラメータがあることを見出し、これらの温度係数をすべて低くする努力がなされた。結果は従来知られている温度係数と比べて、2桁程度の前進があった。現時点でも、温度変化が少なければ、6ビット精度がだせるところまで到達している。(米国IEEE Nuclear Science Symposiumで発表/1992年11月)次年度にはこの成果を踏まえて、多チャンネルでかつより温度係数の低い素子の開発に向い、実用化にめどをつけるところまで行きたいと考えている。科研費のお陰で、オプトモジュレータ第2世代テストサンプルまでに到達することができました。このサンプルでは、従来のものと比べて温度係数を何桁も下げる事に成功し、大幅な前進をすることができましたことに感謝しております。一昨年10月には、米国IEEE Nuclear Science Symposiumで発表することができました。その後、共同研究者である東京都立大でのテスト施設の整備をし、耐放射線の特性を測定しました。これはこのオプトモジュレータの持つ優れた特性を生かして高エネルギー物理実験に使用する場合、放射線レベルの高い場所での使用が多いと思われるためで、都立大のRI実験棟でコバルト60からのガンマ線照射をしました。

6メガラドレベルのガンマ線照射に対して、サンプルのオプトモジュレータは殆ど劣化の兆候を示しませんでした。またオプトモジュレータに接続される偏波保存光ファイバーケーブル、シングルモードファイバーケーブル、光学的接着剤のいずれも個別のテストの結果、全く劣化の兆候が見られませんでした。従ってガンマ線に対する耐性は、各種実験の使用に充分耐えるものと分りました。今後の継続する課題は、荷電粒子線についての耐放射線特性についても測定を進めると共に、昨年から残っている課題であるphiomicronの温度係数を低くすることを研究することと、多チャンネルのデバイスを作ることであります。そこまで追求できれば、オプトモジュレータを各種の実験に実用化する段階に到達できるものと思われます。これは高エネルギー物理学実験のみならず、原子力発電所、原子核実験、宇宙線実験はじめ、多くの分野で新たな可能性を見出すものと思います。
境界域糖尿病に対する無作為割付による介入研究

効果的な健康教育を実施するには、対象者本人が血糖の維持状況を把握することが効果的と考えられているが、疫学的な研究はなされていない。本研究では生活習慣の中でも日常の運動意識着目し、自己採血キット使用群で大きな変化がみられるかを検討した。本研究では岩手県下10市町村の協力を得ることができ、102名の対象者を得た。解析対象者の平均年齢は男性62.2±8.9歳(37名)女性60.0±6.7歳(65名)であった。6ヶ月間の健康教育前後で教育効果を比較した。プロフィール調査で実施した健康調査および健康教育終了時に行った同一内容の健康調査と比較した。食事で気を付けていることがある者は、介入群では有意に上昇した。一方対照群で増加は認められるものの有意ではなかった。また、両群に有意な差は認められなかった。「食生活で気をつけていること」について、控えることが望ましい食習慣「食べ過ぎない」、「アルコールを控える」、「肉を控える」、「砂糖を控える」、「油を控える」および「動物性脂肪を控える」を挙げたのべ対象者数とそれ以外とで比較した。介入群では有意に望ましい食習慣があるものが増加した。また対照群では増加は認められるものの有意ではなかった。しかし両群の変化の間には有意な差はなかった。「野菜を多く取る」、「魚を多く取る」、「大豆製品を多くとる」および「繊維を多くとる」では両群とも変化は認められなかった。BMIは健康教育の前後で両群において改善は認められるものの有意な変化は認められなかった。月に一度以上運動する習慣がある対象者数は介入前後において、両群とも有意な増加は認められた。しかし、両群の変化の間に有意な差はなかった。運動量の多い通勤手段について徒歩および自転車スの通勤時間を算出して比較検討した。両群とも通勤時間の増加が認められた。しかし両群とも有意な変化は認められなかった。耐糖能異常の健康教育の有効性を検討するため、健康教育プログラムの実施方法および効果的な指導方法に関する検討を行った。指導内容は運動および肥満解消を重点とし、食習慣調査結果に基づいて対象者の食習慣に応じた指導を行うよう栄養調査解析ソフトを作成した。更に指導のための教材として指導の要点がよくわかるよう配慮した拡大図版や配布用パンフレットを作成した。全国から募集した保健指導者20名を対象とした研修会を実施してその使用方法について研修を行った。また、プロトコールに沿った研究推進が可能となるよう中央事務局を設置し指導者の疑問や指導上の問題点についてきめ細かく対応できるよう配慮した。研究期間が2年間であるので、対象者に対する指導期間は4ヶ月間とした。指導は保健指導者が調査結果に基づいて実施した。開始時、1ヶ月後、2ヶ月個、4ヶ月後とし開始時と終了時には同じ調査法を用いて食習慣を調査した。期間中指導前、2ヶ月後、4ヶ月後に採血検査を行い指導効果を検討するものとした。検査項目は空腹時血糖、HbA1c、インシュリンとし、更にフルクトサミン、グリコアルブミンについても検討した。保健指導者の所属する20施設で軽症耐糖能異常の条件を満たす対象者計250名を募集した。対象者に対し全て同一の生活習慣および食習慣に関する調査を実施した。既往歴、服薬状況を確認した上で無作為に指導群と対照群に区分した。現在全ての施設での介入が実施されており第2年目である来年度8月頃には全ての介入が完了する予定である。

「耐糖能異常の個別健康教育」の中で対象者自身が自己採血キットを用いて血糖値とその動向を把握することは教育を受けるモチベーションを高く保つための大きな手段の一つといえる。本研究の目的は既に効果が明らかになっている「耐糖能異常の個別教育」の中に、自己採血による血糖値の測定を効果的に用いる方法を作成しその有効性を検討するところにある。そこで本法の使用目的に合った自己採血キットを選定した。さらにその有効性を検討するため介入研究の実施計画書を作成した。効果評価指標としては2.栄養摂取状況の改善3.運動習慣の獲得4.飲酒習慣の改善5.身体状況の改善6.血糖値とHbAlc値とした。岩手県内に本研究の共同研究施設を募集し玉山村、岩泉町、宮古市、矢巾町、花巻市、宮守村、藤沢町および室根村の8市町村の保健センターの協力によりそして各市町村保健センターが募集して116名の対象者を得ることができた。対象者に対して受診勧奨者を除き無作為割付を行ない介入群(54人)と対照群(54人)に分けた。個別健康教育は平成13年9月12月から実施した。個別健康教育は6ヶ月間実施する。従って現時点(平成14年度2月)では室根村を除く市町村でほぼ対象者への働きかけは終了した。現在データを集計、解析中である。平成14年2月に共同研突旅設が一同に会しての中間報告会を開催した。その中で自己採血キットを角いた個別健康教育プログフムをさらにブラッシュアップするための貴重な意見を数多く得ることができた。その中で自己採血キットに関する事項では、1.指導者の負担が少ない使用解説法2.対象者の使用頻度3.血糖値による生活習慣の評価法などが挙げられた。これらはいずれも「自己採血キットを用いた耐糖能異常の個別健康教育」のをより効果的にするためのポイントである。すべての市町村で健康教育が終了するのが平成14年7月の予定である。
脂肪肝患者における予後の予測因子に関する疫学研究

脂肪肝患者を対象とした前向きコーホート研究の結果、肝疾患進展に関連する因子として、体重、鉄分、糖尿病、寝る前2時間以内の炭水化物摂取が挙げられた。また、歩行、運動、魚・納豆・玄米の摂取は、肝疾患進展に予防的である可能性が示唆された。しかし、現時点では追跡期間が短いため、統計学的検出力が低く結果が安定していない。従って、これら因子の因果性について結論を得るには、さらなる研究の蓄積が必要と考えられる。【具体的内容】通院中の非アルコール性脂肪肝(NAFLD)患者における生活習慣の実態を把握し,予後(ALT値,肝疾患進展)に関連する因子を横断調査により検討した。1.NAFLD患者の特性平成17年8月平成19年7月の期間に,NAFLD)患者139人(男59,女80;平均年齢57.9歳)を登録した。対象者の臨床的特性は,BMI26.5kg/m^2,腹囲84cm,胴囲94.9cm(それぞれ平均値)であり,糖尿病,高脂血症,高血圧を有する者はそれぞれ33%,71%,28%,であった。35%の患者が肝庇護剤を投与されていた。肝性脳症を有する者は3%であったが,腹水を有する者はいなかった。生活習慣に関しては,現在喫煙者,現在飲酒者はそれぞれ23%,39%であり,運動習慣を有する者は22%であった。2.NAFLD患者の予後関連因子1)ALT値と関連する因子(1)学歴・年収が高い,(2)歩行時間が長い,(3)納豆や魚,海藻,相橘類の高摂取,でALT値が低い。(1)糖尿病を有する,(2)血清フェリチン高値,のものでALT値が高い。2)肝疾患進展(画像所見による)と関運する因子(1)現在体重・肝疾患指摘時体重が重い,(2)BMI高値,(3)糖尿病家族歴を有する,もので肝疾患が進展している。女性に限った検討では,「閉経年齢が高く,生理の期間が長いもので,肝疾患進展が軽度である。【意義,重要性等】カルテ調査、血清学的検討に加え,生活習慣に関する情報を幅広く収集したことで,NAFLD患者の生活習慣(喫煙状況,飲酒状況,運動状況,食習慣など)が明らかとなった。予後関連因子の検討では,「歩行や納豆、魚、海藻、柑橘類の摂取でALT値が低い」,「肥満者ほど肝疾患が進展している」などの関連を示した。NAFLD患者の医療において,運動、食習慣などの生活習慣改善を積極的に推奨する根拠を提供する。【具体的内容】通院中の非アルコール性脂肪肝(NAFLD)患者を対象とした前向きコホート研究の登録時情報を用いて、横断的手法により予後(ALT値、肝疾患進展)に関連する要因を検討する。平成20年度は対象者の登録継続により解析対象者数を確保し、今までに示唆された要因についての確認を行うとともに新たな関連要因の検出を試みた。解析対象は平成17年8月平成21年3月の期間に登録されたNAFLD患者165人(男68、女97 ;平均年齢56.5歳)である。1.予後(ALT値)に関連する要因(1)現在喫煙、(2)歩行時間が長い、(3)納豆やきのこ、100%果物ジュース、玄米・胚芽米・麦・雑穀、の高頻度摂取、(4)C20 : 4(n3)、C22 : 5(n6)脂肪酸、ダイゼイン、ジェニステイン、イソフラボンの高摂取者でDALT値が低い。(1)現在体重、BMI、腹囲高値、(2)寝る前2時間以内の果物・ごはん・そば・うどんの高頻度摂取者ではALT値が高い。血清学的要因ではCRP、IRI、ヘモグロビン、フェリチンとALT高値との関連。2.予後(肝疾患進展)に関連する要因(1)体重(現在・肝疾患指摘時)、BMI、腹囲高値、(2)座って仕事をする、(3)柑橘類やかき・いちご、寝る前2時間以内のアイスクリーム・果物・ごはんの高頻度摂取、(4)レチノール、葉酸、C4 : 0、C6 : 0、C8 : 0、C10 : 0、C12 : 0、C20 : 0脂肪酸の高摂取者で肝疾患が進展。血清学的要因ではCRPと肝疾患進展との関連。21年度は上記要因について前向きコホート研究による検証を加え、結論を導く。【意義、重要性等】NAFLD患者の予後関連要因(歩行時間、肥満、夜食など)の検討により、患者の医療において、運動・食習慣などの生活習慣改善を積極的に推奨する根拠を提供する。また、ヘモグロビン、フェリチンとAL田高値との関連は、潟血治療に対する論拠を支持するものと考えられる。【具体的内容】

通院中の非アルコール性脂肪肝(NAFLD)患者を対象とした前向きコホート研究の追跡調査を行い、予後(肝がん、肝硬変進展)に関連する要因を検討した。解析対象は平成17年8月平成21年3月の期間に登録されたNAFLD患者172人(男72、女100;平均年齢56.4歳)である。1.肝がん発生に関連する要因合計318.6年の追跡期間中に肝がんを発生した者は2人であり、罹患率(/1,000人年)は6.28であった。肝がん発生者は2人とも男性で、登録時の平均年齢は60.3歳であった。登録時点の血小板数、プロトロンビン活性は非発生者と比べて有意に低く、肝がん発生者は登録時点において既に肝疾患が進展していた可能性が示唆される。2.肝硬変発生に関連する要因登録時に画像所見で肝硬変の存在が否定的である者(US Score<5.0)102人を対象とした。合計228.9年の追跡期間中に画像所見で肝硬変と診断された者(US Score≧5.0)は5人であり、罹患率(/1,000人年)は21.8であった。登録時点で、(1)BMIが高い、(2)肝疾患の罹病期間が長い、(3)糖尿病の既往、(4)寝る前2時間以内に炭水化物の摂取をしている者では、肝硬変の発生リスクが高い。摂取栄養素に関しては、有意差は認めないものの、マグネシウム、亜鉛、DPA、DHAの摂取量が多いほど、肝硬変発生に対するHRの低下を認めた。【意義、重要性等】NAFLD患者の予後関連要因(肥満、夜食など)の検討により、患者の医療において、運動・食習慣などの生活習慣改善を積極的に推奨する根拠を提供する。しかし、現時点では追跡期間が短いため、統計学的検出力が低く結果が安定していない。従って、これら因子の因果性について結論を得るには、さらなる研究の蓄積が必要と考えられる。
一酸化窒素のセンサー蛋白質、グアニル酸シクラーゼの構造と機能

可溶性グアニル酸シクラーゼの還元型ヘム鉄に一酸化窒素(NO)が結合すると、活性な5配位型NO複合体が生成することはよく知られている。酸化型ヘム鉄にアジド(N_3^-)が結合してもシクラーゼ反応が活性化されることならびにアジド複合体は特異な配位構造を示すことを見いだした。1)酸化型酵素にN_3^-を添加すると、シクラーゼ反応は約35倍活性化される。2)N_3^-の添加により、酸化型酵素の630nmの高スピン吸収帯の増加と391nmのSoret帯の強度の減少がみられる。この吸収スペクトル変化は77Kにおける測定でも変化せず、スピン平衡ではないことが確認された。3)N_3^-の添加にともない新たに2種類の高スピン型複合体の生成がEPR(電子スピン共鳴)法により確認され、基質であるMg-ATPを添加すると新しい高スピン複合体の割合が増加した。4)6配位型NO複合体のEPRスペクトルの解析から、本酵素の第6配位座におけるヒスチジン残基の配位が強く示唆された。このように、本酵素のN_3^-複合体は、他のヘムタンパク質には見られない特異な高スピン状態を示す。したがって、N_3^-が酸化型ヘム鉄に結合すると、NOの場合と同様にヘム鉄と内在性ヒスチジン残基との間の結合が切断され5配位型N_3^-複合体が生成すること、ならびにセンサー部位とシクラーゼ部位間の相互作用の存在が確認された。
アジア非英語圏における小学校英語の実施に関する実証的比較研究

本研究の目的は、日本で実施が見込まれる小学校における「英語の教科化」に対し、先行するアジア非英語圏における小学校英語をめぐる議論や実施体制の変遷を実証的に比較検討することにより、教科化のあり方について、課題と展望を示すことにある。比較対象は、第二言語としての英語を実施するマレーシア、1990年代より外国語としての英語を実施するタイ、地域により実施状況が大きく異なるインドネシアである。従来の先行研究が、当該1カ国における英語教育の推進に焦点を当てた研究であるのに対し、異なる状況・段階にある4カ国の比較分析を通して、教科化の有効性と課題を探ろうとする点に本研究の特色と斬新性がある。実際に各国での小学校英語は、多くの課題に直面し縮減を余儀なくされた経緯があり、教科化をめぐる問題点に着目することで、より実践的な展望を示すことが可能となる。第2年度にあたる平成30(2018)年度は「各国における小学校英語の理念およびその実施体制の分析」に焦点を当て、各国における小学校英語に関わる教育理念および実施体制について、(1)その政策理念や各実施時期における具体的な政策文書、現地での研究資料を収集、分析するとともに、(2)小学校英語の実施体制の見直しや変更に関わる政策資料や研究調査資料を収集、分析した。この研究計画を実施するべく、9月にインドネシア・ジョグジャカルタで現地調査を行った。ジョグジャカルタ調査では、ジョグジャカルタ国立大学において、英語教育政策について聞き取り調査を行った他、ジョグジャカルタにおける各種の小学校において英語教育の実施状況に関する聞き取り調査を実施した。その結果、小学校英語については、現行のナショナルカリキュラムで大きな見直しが行われその対応に追われていること、小学校英語の実施状況に関して、学校による差が広がっている状況が明らかとなった。研究計画に則り、インドネシアにおいて現地調査を行い、おおむね以下の内容について、明らかにすることができた。1.小学校英語教育の推進をはかる各国の戦略について:(1)経済社会開発計画および国家全体の教育施策の中での位置づけ、(2)今後の政策展望・方針、について文献研究により究明する。2.小学校英語の実施体制をめぐる今日的課題について:(1)理数科授業制度(PPSMI)の廃止(マレーシア)、ナショナルカリキュラムでの小学校英語時間の縮減(タイ)、およびナショナルカリキュラム上の位置づけ変更(インドネシア)など、小学校英語の振興のみならず、実施をめぐりさまざまな見直しが迫られている懸案事項の整理、(2)各懸案事項をめぐる教育的な議論・理論の検証、について文献研究および現地調査により把握する。3.小学校英語に関する各国の実施体制について:(1)小学校英語に関するカリキュラム、(2)小学校英語に関する教員養成、研修体制、ネイティブ講師の確保、(3)小学校英語に関する教材開発、について文献研究および現地調査により把握する。4.資料の収集整理とデータベース化:上記の研究を通して国内外で入手した、各国の言語政策や小学校英語関連法制度に関する研究資料や文献、第1次資料の整理にあたる。その際、デジタルコンテンツとすることによりデータベース化を積極的に進める。最終の第3年度にあたる令和元(2019)年度は、「各国における小学校英語の実践について」実証的に明らかにすることを目的に、研究を推進する予定である。具体的には、英語教育重点校と一般の国公立校に焦点を当て、教育実践に関するフィールドワークを実施する。その上で、最終年度のまとめとして、アジア非英語圏における小学校英語に関して、政策理念、実施体制、学校での実践の各側面について総括的に分析することにより、その有効性と課題に関して具体的かつ実践的な提言を行い、研究成果を広く公表していくことを目指す。また、平成30年度の研究成果の一部については、令和元(2019)年6月に開催される日本比較教育学会第55回大会で発表する他、セミナーや研究会等の機会を通して、研究成果の公開に努める。比較対象は、第二言語としての英語を実施するマレーシア、1990年代より外国語としての英語を実施するタイである。従来の先行研究が、当該1カ国における英語教育の推進に焦点を当てた研究であるのに対し、異なる段階にある3カ国の比較分析を通して、教科化の有効性と課題を探ろうとする点に本研究の特色と斬新性がある。実際に両国での小学校英語は、多くの課題に直面し縮減を余儀なくされた経緯があり、教科化をめぐる問題点に着目することで、より実践的な展望を示すことが可能となる。初年度にあたる平成29年度は「各国における言語環境と小学校英語をめぐる法制的整備について」に焦点を当て、1各国の小学校英語をめぐる法制的整備の展開について、国内外の関連先行研究を収集・分析し、その具体的な行政枠組みや各国の相違点を整理するとともに、2小学校における英語教育の推進を促す国内外の言語環境、社会的背景、および政策背景を分析した。8月にタイで現地調査を行った。タイ調査では、タイ教育省ほか関連省庁において聞き取り調査を行った他、コンケン市内の小学校において英語教育の実施状況に関する聞き取り調査を実施した。さらに、11月にマレーシアで現地調査を行った。マレーシア調査では、セランゴール州教育事務所ほか関連省庁において聞き取り調査を行った他、クアラルンプール市内の小学校において、英語教育の実施状況に関する聞き取り調査を行った。研究計画に則り、タイおよびマレーシアにおいて現地調査を行い、おおむね以下の内容について、明らかにすることができた。

1.各国の小学校英語教育制度に関する資料の収集・整理:各国の小学校英語教育制度に関して、国内外の先行研究、資料、文献、情報の収集に努め、これを分類・精査する。2.小学校英語推進を巡る言語環境・社会的背景に関する資料の収集・整理:初年度は、マレーシア(クアラルンプール)、タイ(バンコク)を訪問し、現地調査を実施する。主たる調査目的は、各国における小学校英語推進の社会的・政策的背景を通観しながら、その基本方針や具体的施策の枠組みについて把握することである。3.資料の収集整理とデータベース化:上記の研究を通して国内外で入手した、各国の言語政策や小学校英語関連法制度に関する研究資料や文献、第1次資料の整理にあたる。その際、デジタルコンテンツとすることによりデータベース化を積極的に進める。4.研究成果の整理と次年度計画の策定:上記を通して、各国における小学校英語の社会的・政策的背景に関して、1小学校英語関連政策の比較分析、2小学校英語の実施に関する比較分析枠組み・アプローチの整理、3小学校英語推進の社会的・政策的背景の解明を行いつつ、次年度以降の研究に向けて4データベース(資料・文献リスト)の作成、5次年度以降の調査実施計画などに関して検討を行う。本研究の目的は、日本で実施が見込まれる小学校における「英語の教科化」に対し、先行するアジア非英語圏における小学校英語をめぐる議論や実施体制の変遷を実証的に比較検討することにより、教科化のあり方について、課題と展望を示すことにある。比較対象は、第二言語としての英語を実施するマレーシア、1990年代より外国語としての英語を実施するタイ、地域により実施状況が大きく異なるインドネシアである。従来の先行研究が、当該1カ国における英語教育の推進に焦点を当てた研究であるのに対し、異なる状況・段階にある4カ国の比較分析を通して、教科化の有効性と課題を探ろうとする点に本研究の特色と斬新性がある。実際に各国での小学校英語は、多くの課題に直面し縮減を余儀なくされた経緯があり、教科化をめぐる問題点に着目することで、より実践的な展望を示すことが可能となる。第2年度にあたる平成30(2018)年度は「各国における小学校英語の理念およびその実施体制の分析」に焦点を当て、各国における小学校英語に関わる教育理念および実施体制について、(1)その政策理念や各実施時期における具体的な政策文書、現地での研究資料を収集、分析するとともに、(2)小学校英語の実施体制の見直しや変更に関わる政策資料や研究調査資料を収集、分析した。この研究計画を実施するべく、9月にインドネシア・ジョグジャカルタで現地調査を行った。ジョグジャカルタ調査では、ジョグジャカルタ国立大学において、英語教育政策について聞き取り調査を行った他、ジョグジャカルタにおける各種の小学校において英語教育の実施状況に関する聞き取り調査を実施した。
脳可塑性変化からみる漢方薬の鎮痛メカニズムの解明

2年目の平成30年度は、初年度に引き続き、慢性疼痛モデルの脳の可塑性変化を脳MRIで検証した。初年度から引き続き、痛みモデルとして、術後痛モデル(足底皮弁モデル)を用いて、ME-MRIで評価した。ME-MRIは、神経投射描出のみならず、Caチャネル活動に基づく脳,神経活動部位を積分値で描出できる新しいMRI撮像法である。その結果、視床や第三脳室周囲においてマンガンの取り込みが多く神経活動が高い傾向はみられる個体もあったが、情動や記憶と関連のある扁桃体や海馬などを含め、脳領域における再現性がある明らかな変化が捉えられなかった。そこで、本年度は、重度の痛みを発症する、Bennettらの提唱したchronic constriction injury(CCI)モデルを用いて検討した。また、11.7T小動物用高解像MRIを用いた撮像方法についても検討した。まず、6週齢のC57BL/6系雄性マウスを対象として、左坐骨神経を絞扼したCCIモデルと、神経を絞扼しないShamモデルを作成し、CCI群とSham群に分けて比較検討した。術後7日目にリゾビストを投与し8日目に還流固定した。術後8日目のおける脳MRIの変化を比較検証した。還流固定後の標本をMRI撮像は11.7T-MRI(AVANCE11,Bruker)内のコイルに固定して撮像した。術後8日目には、Sham群(n-3)に比較してCCI群(n=3)では明らかににマクロファージの分布が増加していた。研究者の所属施設の変更により、研究環境が整うまで、予定していた評価を施行が遅れていたが、その遅れは少しずつ取り戻している。MRIの撮像条件やマンガンの投与方法、またその評価方法などを検討したが、痛みモデルの脳部位における変化の特徴をうまく捉えることができなかったため、痛みモデルの変更し、脳MRIを用いた検討も別の方法を試みる必要があった。まず、研究環境も充実させる。大阪大学内だけでなく、滋賀医科大学内でも小動物用MRIを使えるように準備を進めた。滋賀医科大学では、MRスペクトロスコピー(MRS)を中心に評価を行う。滋賀医科大学では、慢性疼痛患者のMRSの臨床研究も行われているため、臨床研究と融合させていく。また、痛みモデルを足底皮弁モデルからCCIモデルに変更して、痛みモデルとコントロールとの差が明らかにならない場合は、SNLモデルなど別の痛みモデルで再検討する。初年度の平成29年度は、慢性疼痛における脳の可塑性変化を検証することを目的とした。痛みの認知は、中脳水道灰白質、視床下部、扁桃体、海馬、小脳などの領域が重要な役割を果たしている。本年度は、11.7T小動物用高解像MRIを用いて、痛みは脳の可塑性変化に寄与するか否かについてについて検討した。C57BL/6系雄性マウスを対象として、痛みモデル(足底皮弁モデル)を作成し、痛みモデル群(n=10)とnaive群(n=10)に分けて比較検討した。術後2日(急性期)、術後28日(慢性期)における脳MRIの変化を経時的に比較検証した。MRI撮像はイソフルラン麻酔下に11.7T-MRI(AVANCE11,Bruker)内のコイルにマウスを固定して撮像した。痛みネットワークの可塑的な変化は、Manganese-enhanced MRI(ME-MRI)で評価した。ME-MRIは、神経投射描出のみならず、Caチャネル活動に基づく脳,神経活動部位を積分値で描出できる新しいMRI撮像法で、脳,神経活動に直接基づく画像を得ることができる。前実験として、マンガンの投与時期・投与量の検討を行った。マンガン15mg/kgを48時間前1回投与では、全体的な取り込みが少ない傾向にあったため、マンガン15mg/kgを24時間前と48時間前の2回投与でその後の検討を行った。痛みモデル群とnaive群を比較したME-MRIの検討では、視床や第三脳室周囲においてマンガンの取り込みが多く神経活動が高い傾向にあった。一方で、情動や記憶と関連のある扁桃体や海馬のマンガンの取り込みは、痛みモデル群とnaive群との間に明らかな差を認めなかった。研究者の所属施設の変更により、研究環境が整うまでの間、予定していた評価を施行する順番を変える必要があった。具体的には、動物の行動試験を行う環境が整っていなかったため、MRIの撮像を先行させて行った。MRIの撮像条件やマンガンの投与方法などの条件検討に時間を要したため当初の予定よりやや遅れている。

まず、6週齢のC57BL/6系雄性マウスを対象として、左坐骨神経を絞扼したCCIモデルと、神経を絞扼しないShamモデルを作成し、CCI群とSham群に分けて比較検討した。術後7日目にリゾビストを投与し8日目に還流固定した。術後8日目のおける脳MRIの変化を比較検証した。還流固定後の標本をMRI撮像は11.7T-MRI(AVANCE11,Bruker)内のコイルに固定して撮像した。術後8日目には、Sham群(n-3)に比較してCCI群(n=3)では明らかににマクロファージの分布が増加していた。研究者の所属施設の変更により、研究環境が整うまで、予定していた評価を施行が遅れていたが、その遅れは少しずつ取り戻している。MRIの撮像条件やマンガンの投与方法、またその評価方法などを検討したが、痛みモデルの脳部位における変化の特徴をうまく捉えることができなかったため、痛みモデルの変更し、脳MRIを用いた検討も別の方法を試みる必要があった。MRIについては、痛みモデルとnaiveとの差が明らかにならば、次の段階の漢方薬の介入に研究進める予定である。現在の痛みモデル(足底皮弁モデル)で、naiveとの差が明らかにならない場合は、別の痛みモデルで再検討する。また、撮像したMRI画像を用いて、輝度の定量も行う。現在、全脳の撮像データから脳を標準化した上で定量する方法を試みている。行動試験については、MRIの撮像と同時に、以下の試験を行って経時的に評価する。まず、研究環境も充実させる。大阪大学内だけでなく、滋賀医科大学内でも小動物用MRIを使えるように準備を進めた。滋賀医科大学では、MRスペクトロスコピー(MRS)を中心に評価を行う。滋賀医科大学では、慢性疼痛患者のMRSの臨床研究も行われているため、臨床研究と融合させていく。また、痛みモデルを足底皮弁モデルからCCIモデルに変更して、痛みモデルとコントロールとの差が明らかにならない場合は、SNLモデルなど別の痛みモデルで再検討する。研究者の所属施設の変更により、研究環境が整うまでの間、予定していた評価を施行する順序を変える必要があった。具体的には、動物の行動試験を行う環境が整っていなかったため,行動試験による評価が遅れたが、次年度には施行する予定である。初年度に研究者の所属機関が変更となり、研究の準備時間が必要となりを研究の開始が遅れた。今年後に国際学会で成果を発表する予定であったが、2019年度の学会で発表することになったため、その旅費が次年度に繰り越しとなった。
神経成長因子(NGF)産生促進作用をもつ海洋天然物の探索

神経成長因子(NGF)は、神経細胞の分化成熱や生存維持など神経細胞の生涯に重要な役割を果たす蛋白質のひとつで最近アルツハイマー病との関連からも注目されている。本研究では、種々の海洋生物を材料にして、NGF産生促進作用をもつ天然物の探索を行った。その結果、数種の新規化合物を分離しその化学構造を明らかにした。一方、プロテインキナーゼC(PKC)活性化剤によりNGFの発現が増大されることが知られているため、PKCを標的とする海洋天然物の探索も併せて行った。以下その概要を報告する。沖縄本島で採取した海綿Hyrtiosspより2種の新規セスタテルペン(12-O-デスアセチルフロスカラロールと12-O-デスアセチルスカラリン)および6種の既知化合物を分離した。これらの中で、新規化合物2種と既知化合物の1種(ヒルチオサール)は、30100μg/mLの濃度でアストログリア細胞におけるNGF産生を56倍促進することが明らかとなった。類似した構造をもつ他の既知化合物にはこのようなNGF産生促進作用は認められず、構造のわずかな差により活性が消失することが判明した。沖縄産のLuffariella属海綿からは、新規シクリトール型リピド、ケルファリドを分離した。この化合物も30100μg/mLの濃度で34倍のNGF産生促進作用を示した。興味深いことにこの化合物は、他の複数の属(Biemna sp,Xestospongia spなど)の海綿からも分離された。一方、沖縄産のホヤAplidiummultiplicatumの抽出物からは7種の新規ヌクレオシド誘導体シモフリジンAGを分離し、それらの化学構造を明らかにした。この中で、主成分のシモフリジンAはプロテインキナーゼC阻害作用(IC_<50>20μg/mL)を示すことを見い出した。現在、シモフリジンAのNGF産生との関係については検討中である。