hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性肺傷害におけるサーファクタント特異蛋白質機能の検討-ノックアウトマウスを用いたサーファクタント代謝機能リュデリングの検討

平成9年度から10年度にかけてはSP-A KOマウスの製作に努めながら、その前提となる傷害肺(acute lung injury)、喘息肺におけるサーファクタント異常の解析およびin vitroでの炎症細胞、気道上皮とサーファクタントの相互作用の検討に努めた。SP-A KOマウスについては残念ながら当学動物実験室の大修繕計画と重複し、いまだ途上であるが、傷害肺におけるサーファクタントの産生の異常を伴わないサーファクタント代謝異常の機序を解明し、また肺構造の修復に関与していると考えられるSP-Aが気道上皮への遊走活性をもっていることなどの新しい知見が得られた。喘息肺においても、質、量的な異常についての動物モデル、および気管支喘息患者における新知見(サーファクタント表面活性の低下、気道におけるSP-A,SP-Dなどの増加)やSP-Aが気道からも分泌されていることを示唆する所見およびSP-A、サーファクタント脂質が好酸球とお互いに関連し合ってサイトカイン産生の抑制や顆粒蛋白の遊離抑制、アポトーシスの誘導などを介してアレルギー性炎症を制御している可能性を示唆する所見が得られた。現在は気管支喘息患者の気道粘膜生検像の免疫組織化学的検討から、SP-Aの発現の局在を検討中であるが、今後、今制作中のSP-A KOマウスを用いて気管支喘息におけるSP-Aの果たす役割および傷害肺における修復の過程にサーファクタント関連蛋白が果たしている役割についてより詳細な検討を行っていく予定である。SP-Aノックアウトマウスの作成に努めていると同時に、急性肺傷害においてどのモデルが適当か、ブレオマイシン、NMU、LPS等でALI動物モデルを作成中である。一方、気道の炎症性疾患として知られる気管支喘息におけるサーファクタント蛋白の機能についても併せて検討している。SP-Aは好酸球のIL-8産生の抑制、ECP等の脱顆粒を抑制し、また気道上皮に対しては走化性及び、サイトカイン産生の抑制効果を示し、また、ヒト喘息、BALF中でもSP-Aの増加がみとめられた。サーファクタント脂質は好酸球のアポトーシスを誘導することも明らかとなり、喘息肺におけるサーファクタントの炎症制御機能が示唆された。今後ノックアウトマウスを用いて急性肺傷害にとどまらず、気管支喘息へのサーファクタントプロテインの関与についても検討をおこなう予定である。平成9年度から10年度にかけてはSP-A KOマウスの製作に努めながら、その前提となる傷害肺(acute lung injury)、喘息肺におけるサーファクタント異常の解析およびin vitroでの炎症細胞、気道上皮とサーファクタントの相互作用の検討に努めた.SP-A KOマウスについては残念ながら当学動物実験室の大修繕計画と重複し,いまだ途上であるが、傷害肺におけるサーファクタントの産生の異常を伴わないサーファクタント代謝異常の機序を解明し、また肺構造の修復に関与していると考えられるSP-Aが気道上皮への遊走活性をもっていることなどの新しい知見が得られた.喘息肺においても、質、量的な異常についての動物モデル,および気管支喘息患者における新知見(サーファクタント表面活性の低下、気道におけるSP-A,SP-Dなどの増加)やSP-Aが気道からも分泌されていることを示唆する所見およびSP-A、サーファクタント脂質が好酸球とお互いに関連し合ってサイトカイン産生の抑制や顆粒蛋白の遊離抑制、アボトーシスの誘導などを介してアレルギー性炎症を制御している可能性を示唆する所見が得られた。現在は気管支喘息患者の気道粘膜生検像の免疫組織化学的検討から、SP-Aの発現の局在を検討中であるが,今後、今制作中のSP-A KOマウスを用いて気管支喘息におけるSP-Aの果たす役割および傷害肺における修復の過程にサーファクタント関連蛋白が果たしている役割についてより詳細な検討を行っていく予定である。
骨折修復部の非破壊試験による力学特性評価に関する研究

骨組織の微少領域の力学的特性を測定する方法を確立する目的で、超音波顕微鏡(以下SAM)を用いて皮質骨および骨折部の音響的異方性の観察、および力学的特性の評価方法を検討した.骨組織のC-mode画像(音響インピーダンス(音速と密度の積)を反映した白黒濃淡画像)の観察と関心部位の超音波速度を測定した.音響的異方性は弾性表面波の音速測定に際し、スリットレンズを超音波レンズの前に取り付けこれを回転させ、0度と90度方向の音速を連続的に測定した.皮質骨の長軸と横軸方向の超音波速度の相違、すなわち音響的異方性を正常骨の骨単位(osteon)と骨折骨の仮骨部において観察した.ビーグル犬の健常脛骨皮質骨ののosteonの横断面では、新生骨部である中心管近傍osteonの音速が外側より200-300m/s程度低かった.しかし、音響的異方性はみられなかった.縦断面では中心管に平行な方向の音速がそれに直交する方向の音速より高かった.すなわち、加重方向の音速が横方向の音速より800-900m/s程度高かった.骨折脛骨では仮骨部では音速の異方性がほとんどみられなかったのに対し、元の皮質骨部では長軸方向の音速がそれに直交する方向の音速より高かった.今回のわれわれの研究で、骨組織の横断面と縦断面における音速分布の測定と異方性の観察が可能となった.つぎに、音響インピーダンス、密度、表面波速度、弾性係数の関係から、骨組織標本上で密度と弾性係数の分布を描出した.SAMを用いることで、今後、骨の微視的なモデリング、リモデリングの過程、あるいは骨の加齢的変化を材料学的観点から観察することが可能になると考えられる.骨組織の微少領域の力学的特性を測定する方法を確立する目的で、超音波顕微鏡(以下SAM)を用いて皮質骨および骨折部の音響的異方性の観察、および力学的特性の評価方法を検討した.骨組織のC-mode画像(音響インピーダンス(音速と密度の積)を反映した白黒濃淡画像)の観察と関心部位の超音波速度を測定した.音響的異方性は弾性表面波の音速測定に際し、スリットレンズを超音波レンズの前に取り付けこれを回転させ、0度と90度方向の音速を連続的に測定した.皮質骨の長軸と横軸方向の超音波速度の相違、すなわち音響的異方性を正常骨の骨単位(osteon)と骨折骨の仮骨部において観察した.ビーグル犬の健常脛骨皮質骨ののosteonの横断面では、新生骨部である中心管近傍osteonの音速が外側より200-300m/s程度低かった.しかし、音響的異方性はみられなかった.縦断面では中心管に平行な方向の音速がそれに直交する方向の音速より高かった.すなわち、加重方向の音速が横方向の音速より800-900m/s程度高かった.骨折脛骨では仮骨部では音速の異方性がほとんどみられなかったのに対し、元の皮質骨部では長軸方向の音速がそれに直交する方向の音速より高かった.今回のわれわれの研究で、骨組織の横断面と縦断面における音速分布の測定と異方性の観察が可能となった.つぎに、音響インピーダンス、密度、表面波速度、弾性係数の関係から、骨組織標本上で密度と弾性係数の分布を描出した.SAMを用いることで、今後、骨の微視的なモデリング、リモデリングの過程、あるいは骨の加齢的変化を材料学的観点から観察することが可能になると考えられる.1)超音波顕微鏡による正常骨組織試験片の計測前処置としてテトラサイクリンによる二重骨標識を行ったビ-グル犬脛骨骨幹部の骨試料を切り出し,自動精密切断機にて厚さ200umの横断切片と500umの縦断切片を作成した.低温包埋剤で樹脂包埋,真空含侵後、試料表面を紙やすりおよびダイヤモンド琢磨布で鏡面化した.骨組織の力学的特性分布を知る目的で,日立建機社製の超音波顕微鏡HSAMを使用し、皮質骨中の骨単位の音速分布を観察した.超音波顕微鏡はHSAM210(日立建機社製)を使用し,最大周波数200MHzで観察した.蛍光顕微鏡像では,骨単位の中心管とその周囲にテトラサイクリンによる蛍光領域が横断像と縦断像で観察され,骨が新生されたことを示していた.横断面の超音波顕微鏡像で骨単位の音速を測定した結果,中心管近傍の新生骨部で約2000m/s,その遠位部の既成骨部で22002500m/sであった.すなわち,骨単位の新生骨部と既成骨部で音速の相違があることがわかった.次に,超音波顕微鏡にスリットレンズを装着して,組織の異方性を観察した.その結果,骨単位の横断面では異方性がみられなかったが,縦断面では骨単位の既成骨部の音速は脛骨の長軸方向で4500m/sと高く,それに比べその直角方向では3600m/sと低かった.すなわち骨単位の荷重方向は高音速を示し,強度も高いと言える.現在,同じ標本を超微小硬度計で計測して音速とヤング率との相関を調べる予定にしている.2)骨折治癒組織の力学的特性分布の観察ビ-グル犬の脛骨に作成した骨折を,術後12週目に屠殺し組織学的検査および超音波顕微鏡観察を行った。現在,骨癒合過程で出現する各組織の音速測定を実施中である.

骨組織の微少領域の力学的特性を測定する方法を確立する目的で、超音波顕微鏡(以下SAM)を用いて皮質骨および骨折部の音響的異方性の観察、および力学的特性の評価方法を検討した.骨組織のC-mode画像(音響インピーダンス(音速と密度の積)を反映した白黒濃淡画像)の観察と関心部位の超音波速度を測定した.音響的異方性は弾性表面波の音速測定に際し、スリットレンズを超音波レンズの前に取り付けこれを回転させ、0度と90度方向の音速を連続的に測定した.皮質骨の長軸と横軸方向の超音波速度の相違、すなわち音響的異方性を正常骨の骨単位(osteon)と骨折骨の仮骨部において観察した.ビーグル犬の健常脛骨皮質骨ののosteonの横断面では、新生骨部である中心管近傍osteonの音速が外側より200-300m/s程度低かった.しかし、音響的異方性はみられなかった.縦断面では中心管に平行な方向の音速がそれに直交する方向の音速より高かった.すなわち、加重方向の音速が横方向の音速より800-900m/s程度高かった.骨折脛骨では仮骨部では音速の異方性がほとんどみられなかったのに対し、元の皮質骨部では長軸方向の音速がそれに直交する方向の音速より高かった.今回のわれわれの研究で、骨組織の横断面と縦断面における音速分布の測定と異方性の観察が可能となった.つぎに、音響インピーダンス、密度、表面波速度、弾性係数の関係から、骨組織標本上で密度と弾性係数の分布を描出した.SAMを用いることで、今後、骨の微視的なモデリング、リモデリングの過程、あるいは骨の加齢的変化を材料学的観点から観察することが可能になると考えられる.
生体内ゼラチンの機能解明と利用

1.IV型コラーゲンのらせん形成にはN-アセチルシステインが酸化ストレスを介して間接的に作用する2.ゼラチンフォームのポリペプチド鎖の精製を行なった。3.IV型コラーゲンの転写は、I型コラーゲンと異なりアスコルビン酸の直接の影響を受けない。IV型コラーゲンに対するアスコルビン酸の作用は転写を介するものではなく、翻訳後の細胞内環境に依存する。4.IV型コラーゲン遺伝子のC末端側のNC1ドメインに相当する部位を単離し、IV型コラーゲンを分泌している細胞に導入し強制発現させたところ、3本らせん形成に干渉するという直接的な結果は得られなかった。5.ゼラチンフォームのα1(IV)鎖は小胞体に滞留する。コラーゲンらせん形成不全で引き起こされるもので、コラーゲンペプチドへのムチン型糖鎖の修飾と関連する。本年は所属機関を変更したこともあり,当初予定した計画を一部修正し以下の研究を行なった。1.種々の代謝・酸化ストレス条件を変化させてIV型コラーゲンの分泌フォームを調べた。アスコルビン酸の作用に対し拮抗的に作用する可能性のある薬剤として,N-アセチルシステインが見つかった。2.ゼラチンフォームのポリペプチド鎖の精製を行なった。ペプチド解析を可能な約100μgのペプチドは精製できた。3.ヒトメサンギウム細胞によるIV型コラーゲン産生に及ぼすアスコルビン酸の作用を転写レベルで検討するために,リアルタイムPCRを行ない,I型コラーゲンとの転写調節の相違を半定量的に調べた。IV型コラーゲンの転写は、I型コラーゲンと異なりアスコルビン酸の直接の影響を受けないことを明らかにした。この結果は,IV型コラーゲンに対するアスコルビン酸の作用は転写を介するものではなく、翻訳後の細胞内環境、おそらく細胞内アスコルビン酸濃度に依存することを強く示唆する。4.IV型コラーゲン遺伝子の単離と遺伝子発現系の開発を行なった。α1(IV)鎖およびα2(IV)鎖の遺伝子の全長を単離するには至っていない。C末端側のNC1ドメインのみを単離し、発現ベクターに組換えた。5.ゼラチンフォームのα1(IV)鎖分泌過程を細胞内の抗体染色で解析した。3本らせんフォームの場合に比べ,小胞体の染色が強くなることが示された。ERでの滞留がおきると推定できた。本研究初年度に見いだした、アスコルビン酸の作用に干渉する可能性のある薬剤として,N-アセチルシステインの作用について検討を続けた。2.ペプチド解析を可能な約100μgのペプチドを用いて、TOF-Massの解析条件を検討した。3.昨年度はヒトメサンギウム細胞によるIV型コラーゲン産生に及ぼすアスコルビン酸の作用を転写レベルで検討するために,リアルタイムPCRを行ない,I型コラーゲンとの転写調節の相違を半定量的に調べた。本年度も引き続き検討した。特にIV型コラーゲン産生可能な細胞として、ヒト胎児肺線維芽細胞TIG1との比較や細胞外マトリックスの産生に影響の大きいTGFβの作用を調べた。TIG1とはIV型コラーゲンmRNAの転写様式が異なことを見いだした。発現条件として,ヒト培養細胞と発現ベクターの組合せをいくつか検討したが、最適な条件の発見には至っていない。1.IV型コラーゲンの分泌フォームに影響を及ぼすアスコルビン酸以外の因子としての昨年度の研究で見いだしたN-アセチルシステイン(NAC)作用を検討した。NACはアスコルビン酸と異なり、IV型コラーゲンの転写レベルを上げた。その結果、3本らせんフォームとゼラチンフォームを分泌する条件で、分泌量が増加した。3本らせん形成に及ぼす作用は、アスコルビン酸に比較すると、部分的であった。NACはIV型コラーゲンのらせん形成には間接的に作用すると考察される。2.ゼラチンフォームのポリペプチドの解析は、今年度は実施することができなかった。3.IV型コラーゲン遺伝子については,現在でも遺伝子バンク等から全長クローンの入手はできないために、α1(IV)鎖およびα2(IV)鎖の遺伝子全長の単離を試みたが成功していない。

そこでC末端側のNC1ドメインのみを単離し、発現ベクターに組換え、発現系を作成した。インサートには、シグナルペプチド、V5エピトープ、Hisタグの有無の組み合わせたものを用いて、3本らせん形成に干渉するか,するとすればどのようになるのかを調べる実験系ができた。実際に、IV型コラーゲンを分泌している細胞にトランスフェクションし、細胞外に分泌されるものがあることを確認した。今後は量的に多量分泌する条件を検討し、糖鎖の有無の解析に利用する。4.ゼラチンフォームのα1(IV)鎖分泌過程を細胞内の抗体染色で解析を行った。3本らせんフォームの場合に比べ,ERでの滞留が認められた。同様の結果はコラーゲンペプチド中のプロリンやリジンの水酸化酵素の阻害でも見られた。この現象は、コラーゲンらせん形成不全で引き起こされるもので、コラーゲンペプチドへのムチン型糖鎖の修飾と密接に関連していた。
遺伝子制御領域に着目したゲノム進化過程解明のための新しいオーソログ解析手法の開発

近年のゲノム配列解読技術の進展にともない、これまで非常に多くの生物のゲノム情報が得られてきた。それらのゲノム配列から、生物進化の歴史に迫ることが可能になろうとしている。申請者らは、これまで、多様な生物の間で共通する遺伝子(オーソログ)を検出するための方法を開発し、得られた情報をデータベースとしてまとめてきた。しかし、遺伝子の調節によっても生物の多様性が生じうることから、比較解析の対象に遺伝子制御領域を含めることが極めて重要である。これまでに、オーソログデータベースとしては数多くのものが発表されてきたが、制御領域についていえば、領域を正確に定義することがより困難であり、世界的に見ても未開拓の領域である。そこで本研究では、遺伝子制御領域に着目した新しいオーソログ解析を展開し、ゲノム進化に関する新しい知見を得ることを目的とした。研究実施計画の概要としては、1年目にデータ基盤整備、2年目にアルゴリズムの検討、3年目以降にデータ解析を進めるという流れになっている。1年目のデータ基盤整備に続いて2年目となる当該年度では、制御領域のアラインメントの精密化手法の開発に取り組んだ。配列のバリエーションをどのように表現するかという観点から、既存の手法に加え最新の研究動向を踏まえて、ゲノムグラフに基づくアルゴリズムについても検討を行った。3年目以降はオーソログ解析を進め、どのような生物系統の、どのような遺伝子で、制御領域に変化が起きたのかを明らかにしていく。1年目のデータ基盤整備および2年目のアルゴリズム開発に続いて、3年目以降はオーソログ解析を進め、どのような生物系統の、どのような遺伝子で、制御領域に変化が起きたのかを明らかにしていく。本研究は、近年得られた多様な生物のゲノム配列を精密に比較解析することによって、ゲノム進化の過程に新たな知見をもたらそうというものである。申請者らはこれまで、遺伝子コード領域を対象として、精度の高い比較解析法を開発してきた。そこで本研究では、遺伝子制御領域に着目した新しいオーソログ解析手法を開発する。本研究によって、どのような生物系統の、どのような遺伝子で、制御領域に変化が起きたのかを明らかにし、生物の進化過程に関する理解に新しい展開をもたらしたい。この研究は4年計画であり、1年目は、解析の基盤となるデータ整備に取り組む。転写開始点が決められた基準ゲノムをもとにして、近縁種間で比較を行い、オーソログ遺伝子を検出する。また、遺伝子コード領域のアラインメントに基づいて、遺伝子制御領域のアラインメントを行う。2年目は、既知の転写因子結合部位の情報を用いて、制御領域のアラインメントを精密化する。さらに、配列の保存度、配列の組み合わせを計算する。3年目以降は、どのような生物系統の、どのような遺伝子で、制御領域に変化が起きたのかを明らかにし、成果を論文にまとめる。今年度は、解析の基盤となるデータ整備に取り組んだ。これに加え、次年度以降のデータ解析の準備として、最新のアルゴリズムに関する情報収集を行った。初年度は解析の基盤となるデータ整備に取り組んだ。また、来年度以降のデータ解析の準備として、最新のアルゴリズムに関する情報収集を行った。これによって、次年度以降の解析の基盤が整った。次年度は制御領域のアラインメントの精緻化手法の開発に取り組む。当初の予定では、申請者らの開発した計算手法を用いて領域特異的なスコアを計算し、最適化を行うことを考えていた。

これに加えて、最新のアルゴリズムを用いた計算手法の応用についても検討する。1年目のデータ基盤整備および2年目のアルゴリズム開発に続いて、3年目以降はオーソログ解析を進め、どのような生物系統の、どのような遺伝子で、制御領域に変化が起きたのかを明らかにしていく。当該年度の途中で、予定より多くの旅費が必要な見込みが生じたため、20万円を前倒しして請求した。しかしながら実際には、当初の予定額をそれほど多くは上回らず、前倒ししたうちの一部を次年度分に戻すという結果になった。これによって次年度使用額が生じている。すなわち使用計画の変更はあったものの、結局は当初の予定に近くなり、翌年度の使用計画にも特に変更はない。当該年度は、物品費として計算機購入を含めた費用を計上していたが、既存設備を利用することによって研究遂行が可能であったため、物品費使用は書籍の購入にとどまり、結果的に次年度使用額が生じた。次年度において、研究成果発表のための費用として使用する計画である。
自由民権運動における国家構想と国際社会認識

1.自由民権運動における国家構想を検討するにあたり、一方で民権論者の国際社会認識の種々相を検討するとともに、他方で権利観および地方自治観の特色を摘出しつつ国家観の諸相を分析した。2.国際社会認識に関しては、欧米先進諸国の法や政治制度をはじめ経済・社会生活など広汎な文明観の特色を検討した。この点で、熊本の大江義塾での講義録や塾生の作文類は、必ずしも体系化されていないだけに、当時の国民的理解の水準を示すものとして興味深い。また、当時の現実的な外交課題であった条約改正問題をとりあげ、その論議のなかで近代国際法がどのように理解され、欧米諸列強中心の国際秩序の改革を構想したのか、ナショナリズムとデモクラシーとの関連に留意しながら、その特色を摘出した。3.権利観および地方自治観との関連では、各種憲法草案および主権論争、国体・政体論争の分析とならんで各地における民権運動の具体的展開過程を追跡し、国会開設要求に典型的に見られるような政治的自由の要求と併行してその基礎となる市民的自由の要求の実態を検討した。その要求は各地における具体的な経済的ないし生活上の諸要求を踏まえて展開されており、それだけに地方民会や県会など地方分権、地方自治の確立・拡大の要求と運動している。とくに、静岡県をはじめ地方名望家層が民権運動の主要な担い手となり、また県会にも進出している地域では、この傾向が強い。4.民権派に対し政府ないし在野国権派の国家構想、国際社会認識について立憲帝政党系の紫溟会をモデルとして分析をおこなった。伝統的な国体論的色彩が強いとはいえ、民権期においては立憲政体樹立の提言など興味深いものがある。5.民権運動展開の有力な武器になったマス・メディアの発達と実態につき部分的ながら分析をおこなった。
レビー小体型認知症の幻視・錯視の脳内機構の解明

本研究の最終目的は、レビー小体型認知症(DLB)の幻視の発現に関わる神経機構の全容を明らかにすることである。そのために平成25年度は平成24年度に引き続き1神経心理学検査研究および2PET/SPECT、MR1研究を実施した.また3fMRI(機能的磁気共鳴画像法)を用いた研究も新たに開始した。神経心理検査研究はDLB患者の幻視・錯視の発現に関与する認知機能障害を明らかにすることを目的としている。平成25年度は平成24年度に実施したDLB患者34名、アルツハイマー病(AD)患者34名、健常高齢者(NC)28名に対する独自の錯視誘発課題および標準化された各種の神経心理学的検査の結果を論文執筆した。研究結果はDLB患者における錯視反応数は幻覚のスコアと相関を示し、われわれの錯視誘発課題がDLBの幻視の症状の代用尺度になる可能性が示唆されたというものである。この結果は国内の学会で発表するとともに、国際誌(Neuropsychologia)に投稿し、受理された。PET/SPECT、MRI研究では、DLB患者を対象に錯視の誘発と関連する脳領域をPET/SPECTおよびMRIのVBM法で探索し、錯視・幻視に関わる脳機能低下部位を特定することを目的としている。平成25年度は平成24年度に引き続きDLB患者およびAD患者に錯視誘発課題の実施およびSPECTとMRIの撮像を行い、データを増やした。現在はより詳細な解析を行い、論文執筆の準備を行っているところである。fMRI研究では、DLBを対象に研究を開始する予定であったが、錯視誘発課題がfMRIにうまく適合せず、現在は予備実験の段階である。fMRI研究に合う錯視誘発課題の作成を早急に行い、本実験を開始したいと考えている。今後は引き続き研究を行い、1神経心理学検査研究および2PET/SPECT、MRI研究の結果から得たDLBの幻視・錯視に関わる脳機能障害と3fMRI研究によって得られる脳内活動を明らかにすることにより、DLBの幻視・錯視に関わる神経機構の全容の解明を行いたい。レビー小体型認知症患者、アルツハイマー病患者、健常高齢者を対象に独自の錯視誘発課題および標準化された各種の神経心理学的検査を行った。結果は国内学会および国際誌に発表した。またPETISPECT研究に関してはデータを解析中であり、fMRI研究についても予備実験を開始した。平成24年度・平成25年度に神経心理検査研究に関するデータの取得および論文発表は終了した。またPET, SPECT研究に関するデータの取得は終了したところであるため、今後は研究結果を論文にまとめ、国際誌への投稿を行いたいと考えている。またfMRI研究に関しては予備実験を開始したところであり、fMRIに合う錯視誘発課題の作成が新たに必要となっている。その対応策として心理系の研究員と協力して、課題の開発に努めたい。そのために平成24年度は1.神経心理学検査研究および2.PET/SPECT、MRI研究を実施した。平成24年度はDLB患者34名、アルッハイマー病(AD)患者34名、健常高齢者(NC)28名を対象に独自の錯視誘発課題および標準化された各種の神経心理学的検査を行った。その結果DLB患者における錯視反応数は幻覚のスコアと相関を示し、われわれの錯視誘発課題がDLBの幻視の症状の代用尺度になる可能性が示唆された.またDLBの錯視反応は視知覚機能検査成績と負の相関を示した。さらにDLB群はAD群と比較してSpatial spanのスコアが有意に低く、より重度の注意機能障害を有していることがわかった。したがって、DLB患者は、1.視覚認知の低下によるあいまいなイメージが入力され、さらに2.注意機能の低下により誤ったフィードバックがかかり錯視反応が生じたという仮説が考えられる。平成24年度はDLB患者7名、AD患者4名に対し、錯視誘発課題の実施およびSPECTとMRIの撮像を行った。解析するためにはまだ十分な被検者数がそろっていないため、来年度に被検者を増やして、より詳細な解析を行う予定である。

研究結果はDLB患者における錯視反応数は幻覚のスコアと相関を示し、われわれの錯視誘発課題がDLBの幻視の症状の代用尺度になる可能性が示唆されたというものである。この結果は国内の学会で発表するとともに、国際誌(Neuropsychologia)に投稿し、受理された。PET/SPECT、MRI研究では、DLB患者を対象に錯視の誘発と関連する脳領域をPET/SPECTおよびMRIのVBM法で探索し、錯視・幻視に関わる脳機能低下部位を特定することを目的としている。平成25年度は平成24年度に引き続きDLB患者およびAD患者に錯視誘発課題の実施およびSPECTとMRIの撮像を行い、データを増やした。現在はより詳細な解析を行い、論文執筆の準備を行っているところである。fMRI研究では、DLBを対象に研究を開始する予定であったが、錯視誘発課題がfMRIにうまく適合せず、現在は予備実験の段階である。fMRI研究に合う錯視誘発課題の作成を早急に行い、本実験を開始したいと考えている。今後は引き続き研究を行い、1神経心理学検査研究および2PET/SPECT、MRI研究の結果から得たDLBの幻視・錯視に関わる脳機能障害と3fMRI研究によって得られる脳内活動を明らかにすることにより、DLBの幻視・錯視に関わる神経機構の全容の解明を行いたい。DLB患者34名、アルツハイマー病(AD)患者34名、健常高齢者(NC)28名を対象に独自の錯視誘発課題および標準化された各種の神経心理学的検査を行った。結果は国内および国際学会に発表した。現在さらに詳細な解析を行っており、論文作成中である。レビー小体型認知症患者、アルツハイマー病患者、健常高齢者を対象に独自の錯視誘発課題および標準化された各種の神経心理学的検査を行った。結果は国内学会および国際誌に発表した。またPETISPECT研究に関してはデータを解析中であり、fMRI研究についても予備実験を開始した。平成24年度に神経心理検査研究に関するデータの取得は終了したので、平成25年度は研究結果を論文にまとめ、国際雑誌への投稿を行いたいと考えている。またPET/SPECT、MRI研究に関してはデータの取得を引き続き継続し、平行してデータ解析を行い、学会発表を行う。またfMRI研究も開始する。平成24年度・平成25年度に神経心理検査研究に関するデータの取得および論文発表は終了した。またPET, SPECT研究に関するデータの取得は終了したところであるため、今後は研究結果を論文にまとめ、国際誌への投稿を行いたいと考えている。またfMRI研究に関しては予備実験を開始したところであり、fMRIに合う錯視誘発課題の作成が新たに必要となっている。その対応策として心理系の研究員と協力して、課題の開発に努めたい。
資源変動に対応した種苗放流方策の数理的研究

資源変動下での放流と漁獲の方策について以下の3つの問題を検討した。1:変動に対応した放流量調節の意義の評価環境収容力異常に放流しても加入量が増大しない場合には、いつも環境収容力ちょうどいっぱいになるように放流する穴埋め型の放流が、費用節約のためには望ましい。しかし、このメリットはつねに大きいとはかぎらず、調節にかかるコストとの兼ね合いで、調節すべきかいなかを決める必要がある。そこで、この穴埋め放流のメリットを評価する目的で数理解析をおこなった結果、メリットは天然再生産の変動が大きいほど大きく、また放流による一尾の加入量増大に必要な放流の可変費用と水揚げ一尾の価格の比が中庸のときに大きいことが明かになった。具体的な状況における検討は今後の課題だが、ここでもちいた手法はその際にも有効で、ここで得られた結果は定性的に成立するものと期待される。2:変動する放流対象資源の漁獲方策に関する検討再生産関係が時間変動している資源に毎年一定量の放流がおこなわれている状況をシミュレーションモデル化し、解析した。その結果、放流がない場合には大きかった目標取り残し親魚量一定方策(平均漁獲量を最大化する方策)と漁獲率一定方策の間の平均漁獲量の差は、放流により無視できるほどに減少した。すなわち、放流対象資源においては、比較的実現が容易でまた漁獲量変動が小さい漁獲率一定方策で、ほぼ最適な管理が行える可能性が示された。3:資源変動と放流の遺伝的影響放流が天然集団にあたえる遺伝的影響が懸念されていることを踏まえ、資源変動のもとでの遺伝的影響の大きさを評価する解析を行った。その結果、変動があることにより、遺伝的影響が大きくなること、また穴埋め放流方策は遺伝的影響を大きくすることが明かになった。
距離測度空間上のポテンシャル論の研究

ユークリッド空間内の滑らかな境界を持つ筒領域と錐領域のp-調和関数(P>1)に関するMartin境界について研究を行った.この研究は距離測度空間における非線形問題をユークリッド空間のp-調和関数として具体化し,より精密な結果を導こうことするものである.Martin境界を調べることはポテンシャル論において非常に重要であり, p=2の場合,すなわち通常の調和関数を考えた場合は広く研究が行われており,スケール不変なHarnack原理が成り立てば調和関数に対するMartin境界は位相境界と一致することが知られている.一方, p≠2の場合は非線形性のためにそれほど研究は進んでおらず,スケール不変なHarnack原理が成り立ったとしてもp-調和関数に関するMartin境界の形状が定まるかは特別な場合しかわかっていない. Martin境界の決定にはp-調和核関数と呼ばれる関数が定数倍を除いて一意であるか調べることが重要となる.本研究では筒領域または錐領域の領域形状とp-調和性を保つような作用素を上手く使うことによって,あるp-調和核関数が定数倍を除いて一意であることを示し,既存の結果を応用することによって筒領域と錐領域のMartin境界を決定した.またユークリッド空間の次元が2である場合は,あるp-調和核関数を具体的な関数として表すことができた.この研究内容については"Potential Analysis"に投稿中であり,第15回北東解析研究集会や東工大複素解析セミナーなどで発表を行った.(抄録なし)ユークリッド空間内の滑らかな境界を持つ円錐領域上のp-Laplace方程式(p>1)に対する特異解の解の解析を行なった.この研究は距離測度空間における非線形問題をユークリッド空間のp-調和関数として具体化し,より精密な結果を導こうとするものである.滑らかな境界を持つ円錐領域上のp-Laplace方程式(p>1)に対する特異解として,円錐領域内でp-調和で,境界条件として円錐領域の頂点または無限遠方で∞,それ以外では0になるものを考える.Stretching operatorと呼ばれる作用素を用いることによって,これらの特異解は変数分離された形で与えられることを示し,そこから発散のオーダーを求めることが可能である.さらに,これらの特異解は定数倍を除いて一意になることを証明した.特に,平面上のsectorを考える場合は,これらの特異解がpとsectorの開きから定まる関数として具体的に書けることを示した.さらに,これらの特異解を用いることで,滑らかな境界を持つ円錐領域のp-調和測度に関してある減衰条件を満たすことが示せる.このp-調和測度の減衰条件とp-調和関数の大域的な連続性(たとえば,Holder連続性)との間には密接な関係があり,この減衰条件を調べることは非常に重要である.この研究内容については,第37回偏微分方程式論札幌シンポジウム,第14回北東数学解析研究会で発表を行なった.ユークリッド空間内の滑らかな境界を持つ筒領域と錐領域のp-調和関数(P>1)に関するMartin境界について研究を行った.この研究は距離測度空間における非線形問題をユークリッド空間のp-調和関数として具体化し,より精密な結果を導こうことするものである.Martin境界を調べることはポテンシャル論において非常に重要であり, p=2の場合,すなわち通常の調和関数を考えた場合は広く研究が行われており,スケール不変なHarnack原理が成り立てば調和関数に対するMartin境界は位相境界と一致することが知られている.一方, p≠2の場合は非線形性のためにそれほど研究は進んでおらず,スケール不変なHarnack原理が成り立ったとしてもp-調和関数に関するMartin境界の形状が定まるかは特別な場合しかわかっていない. Martin境界の決定にはp-調和核関数と呼ばれる関数が定数倍を除いて一意であるか調べることが重要となる.本研究では筒領域または錐領域の領域形状とp-調和性を保つような作用素を上手く使うことによって,あるp-調和核関数が定数倍を除いて一意であることを示し,既存の結果を応用することによって筒領域と錐領域のMartin境界を決定した.またユークリッド空間の次元が2である場合は,あるp-調和核関数を具体的な関数として表すことができた.この研究内容については"Potential Analysis"に投稿中であり,第15回北東解析研究集会や東工大複素解析セミナーなどで発表を行った.ユークリッド空間内の円錐領域内の特異解についてはある程度を結果を出すことができたが,一般の距離測度空間への応用についてまだよくわかっていないため.また,この内容で論文にするためにはもう一段階ブラッシュアップが必要であると考えているため.ユークリッド空間内の円錐領域内の特異解について,平面領域では具体的な関数として与えることができたが,3次元以上では具体的な関数で与えることができていないので具体的な関数表示を与えたいと考えている.また昨年度末より,放物型方程式と楕円型方程式および確率論が交差する領域について研究を行なっており,複雑領域のスケール不変なHarnack不等式やMartin境界の問題について取り組みたいと考えている.(抄録なし)
スリランカにおけるフィラリア症撲滅に向けた新しいアプローチ

1,治療実験:ジエチルカルバマジン(DEC)単独、アルベンダゾール(ALB)単独、ALBとイベルメクチンの併用、およびDECとALBの併用による4種類の治療実験を継続している。フィラリア仔虫(mf)数と抗原量を4ケ月ごとにフォローし、3年間継続する予定である。二剤併用は相乗効果あるとされるが、治療後20カ月時点ではDEC単独と比し差は見られない。2.血清の代りに尿を用いる免疫診断法の開発とその応用:尿の濃縮なしに尿中のIgG4抗体を測定するELISA法が完成した。この尿ELISAの感度は95.6%、特異性は99.0%である。尿サンプルは、37°C4週間の保存が可能で、また、採尿時間は抗体価に影響を与えない。流行地住民473人を対象に、抗原を検出するICT testと尿ELISAを比較した。尿ELISAの陽性率はICTtestの2.5倍高かった。10才以下の子供の抗体陽性率は72.1%で、成人と大差が無かった。尿ELISAのメリットは、乳幼児の検査が可能なことである。生後間もない時期の抗体保有率(母親からの移行抗体も含めて)の動態は、フィラリア感染の実態を把握する上で極めて重要な情報を与えるものと期待される。3.フィラリア症分布図の作製:マータラ地区(人口約90万人)における、フィラリア症の分布状況を知る目的で、村のリーダー(約2500人)を対象にアンケート調査を行った。調査項目は象皮病患者や陰嚢水腫患者の存在とその数、生活・環境情報、その他である。従来、スリランカのフィラリア症は海岸部に集中していると信じられてきたが、この調査によって全く異なる事実が明かとなった。すなわち、内陸部の多くの村で象皮病や陰嚢水腫が多数存在する。これは過去数十年間にわたって流行が拡大していたことを示唆する。【目的・意義】WHOは、2020年までに世界からリンパ系フィラリア症を撲滅することを決議した(1997年)。その基本戦略は、流行地住民の集団治療である。これには流行地の発見と、治療すべき地域の線引きが必須の要件となる。世界中に散在する流行地を、経済的かつ迅速に発見し、流行の程度を把握する方法はRAPs(Rapid Assessment Procedures)と呼ばれ、世界各地で研究が進められている。我々は、スリランカにおいて、(1)フィラリア症に特有な症状を持つ患者の有無を、地域ごとに質問表によって聞き出す方法と、(2)免疫診断法の組み合わせによるRAPsを検討している。【成果】(1)質問表による調査:地理情報システム(GIS)を利用してフィラリア症の分布図を作製することを目的に、村のリーダー2105人に、象皮病、陰嚢水腫の患者数に関する質問表を郵送し、1544の解答を得た。その結果、これまで知られていない地域にも多数の患者が存在することが示された。スリランカ政府が実施している治療方針に、再検討をせまる重要な所見である。また、流行地域が過去数十年間に拡大している可能性が示された。なお、この調査により人口87万人の地域がカバーされた。(2)尿ELISA:尿を用いる新しいELISAを開発した。この方法を用いて、フィラリア感染が確認されている住民91人をテストしたところ、87人が陽性となり、ELISAの感受性は96%であった。

また、フィラリア非流行地の日本、タイ及びラオスの住民298人をテストしたところ295人が陰性となり、特異性は99%であった。尿サンプルは1か月間保存が可能で、採尿する時間にかかわらず良い結果が得られた。1、治療実験:ジエチルカルバマジン(DEC)単独、アルベンダゾール(ALB)単独、ALBとイベルメクチンの併用、およびDECとALBの併用による4種類の治療実験を継続している。フィラリア仔虫(mf)数と抗原量を4ケ月ごとにフォローし、3年間継続する予定である。二剤併用は相乗効果あるとされるが、治療後20カ月時点ではDEC単独と比し差は見られない。2、尿を用いる免疫診断法の開発とその応用:尿の濃縮なしに尿中のIgG4抗体を測定するELISA法が完成した。この尿ELISAの感度は95.6%、特異性は99.0%である。流行地住民473人を対象に、抗原を検出するICTtestと尿ELISAを比較した。尿ELISAの陽性率はICTtestの2.5倍高かった。10才以下の子供の抗体陽性率は72.1%で、成人と大差が無かった。尿ELISAのメリットは、乳幼児の検査が可能なことである。生後間もない時期の抗体保有率(母親からの移行抗体も含めて)の動態は、フィラリア感染の実態を把握する上で極めて重要な情報を与えるものと期待される。3、フィラリア症分布図の作製:マータラ地区(人口約90万人)において、村のリーダー(約2500人)を対象にアンケート調査を行った。調査項目は象皮病患者や陰嚢水腫患者の存在とその数、生活・環境情報、その他である。従来、スリランカのフィラリア症は海岸部に集中していると信じられできたが、この調査によって全く異なる事実が明かとなった。すなわち、内陸部の多くの村で象皮病や陰嚢水腫が多数存在する。これは過去数十年間にわたって流行が拡大していたことを示唆する。
スポーツの実戦における心理的状態の変動が感覚運動情報処理に及ぼす影響

本研究の主たる目的は,実戦環境におけるアスリートの心理状態の変動を個人と,チームスポーツの集団において定量評価する手法を開発することであった.平成28年度においては,基礎データとして野球とバスケットボールの試合および練習時における心電図,体幹部の加速度信号の計測を,協力チームに対して継続的に行った.28年度内に,それらのデータを用いて、個人内の試合中における心理状態の変動を定量化するための手法を確立することができた。平成29年度に、上記の手法をさらに発展させ、チームメイトまたは選手・コーチ間の同期・非同期性を分析することで、集団としての心理状態の変動を評価することができた。本年度の研究の主たる目的は,実戦環境におけるアスリートの心理状態の変動を個人と,チームスポーツの集団において定量評価することであった.1)実戦および練習状況での基礎データ収集平成28年度9月から,バスケットボール中学生2チームの選手,コーチ(成人男性)の計10名ずつを対象に,定例の練習と公式戦(リーグ戦)実施中における心電図と体幹部の加速度データを計測した.計測にはウェアラブル生体電極を内側に搭載したインナーシャツ(C3fit,GoldWin社製)を使用した.胸部につけたトランスミッターから.競技場の隅に設置したスマートフォンにデータを転送して記録した.練習は各チーム5日(5回)の計測を行い,公式戦は各チーム最低3試合を計測した.同時に,練習と試合状況をビデオカメラによって撮影した.2)心理的要因による心拍数の変動を評価するためのモデルを練習時のデータから構築する.1)において計測した加速度データから被験者の運動強度を算出し,その強度から運動由来の心拍数変動量を予測するためのモデルを被験者毎に構築した.しかし,トランスミッターとスマートフォンの接続が計測中に途切れることが多くあり,その際のデータが欠損した期間を考量した上で,モデルを構築する新たな方法を考案した(日本野球科学研究会第4回大会にて最優秀発表賞を受賞).現在その手法の精度を検証している.本手法の開発により,アスリートの実戦環境における心理的変動を非侵襲無拘束に抽出することが可能になる可能性がある.また,チームメイトまたは,選手・コーチ間の同期・非同期性を分析することで,集団としての心理状態の振る舞いを評価できる可能性がある.研究実施計画で述べた通り,中学生バスケットボールチームの協力を得て,実戦・練習状況における心電図と加速度データを十分に計測することができた.また,その練習時のデータをもとに,心理的要因による心拍数の変動量を評価するためのモデルも部分できに構築することができた.しかし,本モデルはデータ転送の瞬断によりデータが欠損することを想定していたないため,23時間の連続する計測時間において,データの欠損がないことが前提となっていた.実用を想定すると,被計測者が自由に施設内を移動するため,データの送信機と受信機の接続を常に保つことは困難であり,データの欠損が生じないことの方が少ないことが予想される.そうなると多くのデータが使えないことになるため,データが欠損した期間を補正する手法を新たに考案する必要が生じた.欠損がない場合よりも心拍数の推定精度は低くなるが,その精度検証を進めている.その上で,当初目的としていた,実戦における運動パフォーマンスと心理的要因による心拍数変動量との関係性を分析する.また,当初,運動開始前の安静時の心拍数変動から従来手法(周波数解析)を用いて自律神経系の活動バランスを推定することを予定していたが,選手を試合前に安静状態にするという介入を行うことができなかったため,この項目を進めることは断念した.昨年度(平成28年9月より)バスケットボール中学生チームにおける、選手及び指導者の公式戦と練習時の心拍数、体幹部の加速度をウェアラブル生体電極を内側に搭載したインナーシャツ(C3fit, GoldWin社製)を使用して計測した。また同時に、試合中および練習中の映像を複数日計測した。昨年度はそれらのデータを用いて、個人内の試合中における心理状態の変動を定量化することができた。今年度は、上記の手法をさらに発展させ、チームメイトまたは選手・コーチ間の同期・非同期性を分析することで、集団としての心理状態の変動を評価することを試みた。その結果、複数の信号の位相同期度の指標となるPhase Synchronization Index(PSI)や全選手平均値からの逸脱率などを用いて、点差や残り時間等のゲーム状況に応じた選手ーコーチ間の緊張量の時系列変動を定量化することができた(第72回日本体力医学会大会にて報告済)。また現状では、1人の被験者に対して1台ずつの計測機器(スマートフォンとトランスミッター)が必要になるが、複数のトランスミッターと1台のPCで同期通信・計測できる計測環境の構築にも着手した。これらにより、複数人の運動中の心理状態の定量評価を、より簡便な計測により実現することが期待できる。

29年度の研究においては,個人において適応したモデルを集団としての心理状態の振る舞いを評価する方法へと拡張することを主たる目的とする.運動の影響を除して,心理的要因による心拍数変動量を個人毎に抽出することに成功すれば,試合展開に応じて変動する心拍数の個人間での同期性の大小等を評価できる.具体的には,複数の信号の位相同期度の指標となるPhase Synchronization Index (PSI)等を用いて,点差や残り時間等のゲーム状況に応じた,選手同士または選手-コーチ間の心拍数同期度の時系列変動を定量化する.また,アスリートの心理状態を定量評価できるようになれば,その次の段階として,その心理状態を最適な状態へ導くことが必要となる.そのため,本年度は,被験者の胸部への心拍数のに近い頻度での振動刺激により,心拍数を提示した振動刺激周波数に引き込めるか否かを検討する.その際に,1)振動刺激の強度,2)振動刺激周波数,3)振動刺激周波数のゆらぎ成分の強さ,の3要素が被験者の心拍数に及ぼす影響を検討する.29年度が最終年度であるため、記入しない。運動制御29年度が最終年度であるため、記入しない。
中学校における国語科教育と英語科教育の一般教育文法シラバスの研究

中学校での、ことばへの認識を深め、言語運用能力を養うための文法学習のあり方を探るために本研究を立案した。そこで、平成16年度は教科書調査を、平成17年度は教育実践にかかわる研究を行った。教科書調査では、国語科教科書5社各3学年分、英語科教科書6社各3学年分を対象とし、文法学習項目を整理した。国語科では、現代口語文法の体系的知識の習得をめざすコラムでの学習と、読むこと、書くことなどの言語活動における機能的な文法学習とが、その関係を未整理のままに併存させている。英語科では、言語活動の場面設定の上に、文法項目を体系的に配置しているが、必ずしもコミュニケーション機能によって学習の軸が立てられているのではない。国語科と英語科との連絡が乏しく、とくに品詞論、文論において学習者が一般的な文法観念を形成できるようにはなっていない。この分析に立って、一般文法シラバスとして次の項目を設定した。(A)総論:日本語英語の成り立ち(B)各論:(1)言語構造(a)音声・音韻(b)語彙・意味・品詞(c)語構成(d)文節(e)主述関係(f)構文(g)段落(2)言語生活。これにしたがって、文法意識を育てるための授業を検討した。まず、質問紙による意識調査を行った。文法学習については、必要性の意識は高いが、学習への興味・意欲は低く、学習の達成感も乏しいことが分かった。とくに、文法を学習したことでことばへの認識が深まったとは言い難く、文法学習が機械的な暗記による、学習のための学習になっている。そこで、文法的に考えることを体験する授業提案を行った。中学校1年生を対象に、文とは何か考えることで、日常見過ごしている言語現象を論理的に考えるきっかけとなるように考えた。ワークシートを使用し、漠然ととらえている文の意識を再検討する活動を学習活動の中心にした。文法学習を、日常の言語について論理的に分析する学習と位置づけ、ことばの自己教育力を高める学習にしたいのである。そこで、平成16年度は、基礎的な研究を行うこととし、国語科および英語科の教科書の調査をし、また、中学校における文法指導の状況を知るため、授業を参観し教員から文法教育についての聞き取り調査を行った。1.教科書調査現行の教科書の中で、採択率の高いものを選んだ。国語科教科書では5社各3学年分、英語科数科書では6社各3学年分を対象とし、文法学習の項目を拾い出し、整理した。国語科教科書では、文法は言語事項に含まれるため、独立したコラム教材として提示される一方で、読むことや書くことの教材の中に、表現研究の観点から文法項目が取り込まれている場合があることが分かった。このことは、現代口語文法のおよその体系的知識の習得をめざす学習と、表現の場における機能的な文法的認識の能力を求める学習とが、その関係を未整理のままに併存させているとみなせる。英語科教科書では、言語材料の中に文法事項が含められているため、各教材の中に文法項目が配当されている。このことは、言語活動を優先させていて、機能文法にもとづくコミュニカティブなアプローチを想起させるが、教材の展開は必ずしもそうなっているのではない。

つまり、体系的な文法事項の系統が背後に置かれていて、言語活動は文法項目を提示するために設定されているとも言える。にもかかわらず、体系的な文法の取り扱いを主としてはいないため、英語という言語を見る目としての文法は意識化しにくいと言える。2.聞き取り調査附属中学校の国語科教員からの文法の授業をふまえての聞き取りから、文法学習に対する生徒の意欲の低さ、指導方法や授業展開の定型化にともなう学習の沈滞、英語科との連絡がなくことばのメタ認識の弱さが分かった。中学校での、ことばへの認識を深め、言語運用能力を養うための文法学習のあり方を探るために本研究を立案した。平成16年度は、現行教科書の文法事項に関連する教材の資料化を行い、また、中学校教員から、文法の学習指導について聞き取りを行った。これを受けて、平成17年度は、言語運用能力を意識した文法項目の策定と国語科・英語科に共通する学習項目の選定を行った。また、中学校第1学年から第3学年までの生徒を対象として、文法学習についての意識調査を行い、あわせて、文法的認識を育成するための授業モデルを提示するため、実地授業を行った。1.文法項目文法の体系的知識に偏らず、言語運用の能力に結びつくように文法項目を立てることを考えた。言語活動にあたって、(1)言語行為の目的、(2)言語行為の計画、(3)言語行為の実行、(4)言語行為の評価、(5)言語行為の評価反応の5過程を想定したとき、(4)言語行為の評価の能力のみならず、各項目を関連づけ調整する能力に文法学習の成果を結びつけたいと考えた。すなわち、言語活動の評価能力育成を文法学習のねらいとできるような学習項目を検討した。2.意識調査中学校第1学年から第3学年の各1クラスを対象に、質問紙による意識調査を行った。その結果、文法学習については、必要性の意識は高いが、学習への興味・意欲は低く、学習の達成感も乏しいことが分かった。とくに、文法を学習したことでことばへの認識が深まったとは言い難く、文法学習が機械的な暗記による、学習のための学習になっていることには改善の必要性がある。3.実地授業中学校1年生を対象に、文についての授業を行った。文とは何か考えることで、日常見過ごしている言語現象を論理的に考えるきっかけとなるように考えた。ワークシートを使用し、漠然ととらえている文の意識を再検討する活動を学習活動の中心にした。