hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心ペースメーカーリズム自家調節機転のイオン機構

そこで、この電流をANPPNPや無Mg液によって抑制し、その抑制の経過についてノイズの分散と平均電流の関係を適用すると、この電流の全膜電流にしめる割合を求めることができた。その値は60-80%で、カリウムコンダクタンスの大部分はこのチャネル活動による事が結論された。ウサギより洞房結節細胞を単離し、その膜電流を記録し解析した。以下の成果を得た。1)従来、心ペースメーカー細胞の拡張期膜分極は遅延整流チャネルの脱活性化とL型C_aチャネルの不活性化からの回復によっており、さらに小さな電流系として過分極活性化陽イオンチャネルが存在するといわれてきた。我々はこれ等とはまったく異なる新しい電流系の存在を見い出した。このチャネルは-80Vの保持電流から-50-60Vへの脱分極で活性化し、脱分極中殆ど不活性化を示さないものであったのでsastained inward currentとしてIstと呼ぶことにした。この性質はいわゆるペースメーカー電流で活性化し、不活性化がないというもので、拡張期緩除脱分極とひき起す電流系として注目とあびている。薬理学的な性質はL型C_aチャネルとまったく同じであるか、外液のC_aイオンを増加すると電流の大きさが小さくなることからC_aチャネルとは異なる。2)以上Istに関する成果を加えて、ペースメーカー細胞のbackground電極についての知見を得た。また、過分極で活性化される電極のSr^<2+>によるblockについての解析を行った。心洞房結節細胞の自発活動電位発生のメカニズムについて研究してきたが、我々はこれまで記載のない新たな内向き電流を発見した。この電流は拡張期緩徐脱分極の膜電位範囲で活性化し、この膜電位範囲では不活性化を殆ど示さない。電流の大きさは一個の細胞あたり50-100pAにも及び、拡張期緩徐脱分極発生に重要な電流系であることが推測された。そこで、この電流系の性質を詳細に調べることを行った結果、この電流の薬理学的性質はL-型カルシウムチャネルに非常によく似ていることがわかった。即ち、ニカルジピンやD600等いわゆるカルシウム拮抗役によって抑制されるが、TTXには非感受性で、しかも、β-受容体刺激で電流が増大し、この作用はAChによって拮抗される。そこで、この電流はL-型カルシウムチャネルのいわゆる定常電流ではないかと考えられたので、この点を詳細に検討する必要があった。そこで、外液のイオン選択性について検討した。外液のカルシウムイオン濃度を減少していくと、0.1mM以下にするとL-型カルシウム電流は完全に消失したが、持続性内向き電流は抑制されることはなかった。逆に、外液のナトリウムイオンを除去すると、持続性内向き電流は消失し、L-型カルシウム電流は残った。これらの所見は持続性内向き電流がNaによって運ばれる電流であることを示している。これらの結果から心筋細胞でこれまでまったく知られていなかった電流系がペースメーカー細胞に存在し、主な内向き電流を構成していることが考えられるのであるが、これを単一チャネル電流レベルと分子生物学的方法で、それを担うイオンチャネルを同定することに着手した。単一チャネルの記録は電流密度が極めて小さいことから予測されたように極めて困難であったが、これまで、約10pSを示す、Na依存性の電流を記録することに成功したが、論文にまとめるための実験を重ねている。
CREB/CRTC1シグナリングによる多領野間視覚情報処理制御の解明

近年、成体マウスの視覚野においても神経可塑性が保持され、視覚情報処理に関与していることが示唆されているが、その分子基盤及び回路メカニズムは明らかになっていない。本研究ではCREB及びその関連分子に着目し、視覚野可塑性の操作・誘導を行うことで、神経活動とCREB下流の分子動態及び遺伝子発現との関連について検討する。本研究により、これまで回復が困難とされてきた視覚野異常に起因する視覚機能障害の病態解明や新規治療法開発に寄与する可能性がある。
実環境を想定したオンラインによる音響モデルの構造化に基づく頑健な音声認識

本研究では、家庭内や車内といった身近な環境を想定し、話者や環境が限定できる場面における頑健な音声認識の枠組みについて検討を行った。このような環境では、閉じた複数の話者や雑音が繰り返すことが普通であることに注目し、オンラインで話者と雑音の特徴変化を音響的に同一処理で自動学習することで、複数話者・雑音の学習と認識を統一的に処理する新たな音声認識の枠組みを実現した。本研究では,話者や雑音などの変動を教師なしで逐次的に適応する手法として,強化学習を用いた大語彙連続音声認識手法について検討を行った.強化学習では,実行した行動に対して報酬が得られ,その報酬を最大化するような方策を学習する理論であり,行動と状態,行動を実行したことによる状態の価値,報酬といったものを定義する必要がある.本研究では,環境への逐次適応としてMAP推定による手法に着目し,音響モデルのパラメータに対する適応の割合を行動とした.具体的には,11種類のMAP推定における重み係数を行動として定義した.また,環境の変化を初期モデルと適応モデルとの尤度比により表現することで,Q-learningにより行動の価値を推定した.その際,尤度比の値を4つの領域に離散化することで状態を定義した.これらに基づいて,環境に応じた適応の度合いを学習した.従来の適応法では,MAP推定における適応の割合を環境に応じて実験的に決定されていた.それに対して,本研究では環境に応じてMAP推定における最適な適応の割合を強化学習により自動的に学習する枠組みを実現した.日本語話し言葉コーパスの38講演を対象に,Q-learningによるMAP推定の適応割合の自動学習を行った.その結果,尤度比が大きく環境の変化が小さい状態では適応の割合が小さく,尤度比が小さく環境の変化が大きい状態では適応の割合が大きかった.したがって,状態に応じて適切な行動が学習されていることが明らかとなった.また,提案手法により学習された状態価値が最大となる行動は,認識率が最大となったときのMAP推定の重み係数とほぼ一致した.さらに,学習データと異なる10講演で認識実験を行った結果,学習データで認識率が最大となったときのMAP推定の重みによる従来の適応手法と比べて,約65%とほぼ同等の単語認識率が得られた.また,音素認識率では従来が77.8%に対して,提案手法では78.6%と精度の改善が得られ,提案手法の有効性を確認することができた.本研究では,限定された複数の話者・雑音が変動する環境下を想定して,オンラインで強化学習により音響モデルを適応し,クラスタリングする手法について検討を行った.強化学習における状熊の定義としては,フレーム単位での認識結果と発話全体を考慮した認識結果の一致度に着目し,モデルの適応量を制御した.このように音響的な特徴変化を見ることで,誰が話しているか,どんな環境であるかを検出することなく,環境の変化に適応することが可能となった.また,クラスタリングにおいては,現在の環境が過去に学習したものかどうかを判断し,過去に学習したものであればそのモデルを選択することで,高速な適応が可能となりさらにモデルを強化し,未知な環境であればモデルを新たに学習することが可能となった.規在の環境が既知か未知かを判断する手法としては,音素ごとに音響モデルのHMMの各状態における平均ベクトルを束ねて得られたベクトルを音響空間にマッピングし,音素間のベクトルによるユークリッド距離によりモデル間の類似度を定義することで,高速なモデル探索を実現した.雑音環境下連続数字認識コーパスであるAURORA-2Jを用いて,複数話者・雑音環境におけるオンラインによる音響モデルのクラスタリング手法の評価実験を行った.話者4名とレストランや空港などの10dBの環境雑音が繰り返し変動する発話を800発話用意し,話者や雑音の種類を変えて24パターンデータを作成した.その結果,適応を行わない場合で40.7%,従来のMAP適応では53.6%,提案手法では55.9%の認識精度が得られた.また,各データセットごとに生成されたクラスタを分析したところ,平均して6個の適応モデルが話者や雑音の変動に応じて学習されていた.以上の結果から,提案手法の有効性を確認することができた.本研究では,音響モデルを構造化することで頑健な音声認識を実現するために,音響モデルの選択手法ならびにそれを踏まえた話者適応について検討を行った.音声対話への適用を見据えてより自然発話に近い討論音声を対象として評価実験を行った.話者ごとにクラスタリングを行う場面を想定して,従来の話者クラスタリング法でよく使用されているCross Likelihood Ratioと,新たにKullback-Leibler距離をクラスタ間の距離として用いて比較実験を行った.評価データには, 1回1時間ほどで話者が58名ほど参加している討論音声を10セット用いた.

各クラスタの話者ごとに,事前にクラスタリングされたデータベースから音響的に類似したクラスを先ほどのそれぞれの距離尺度に基づいて上位30個選択した.選択されたクラスタの音声データをもとに, Maximum Likelihood Linear Regressionによる教師無し話者適応を行った.その結果, KL距離では57.3%, CLRでは57.7%の単語認識精度が得られ,ほぼ同等の認識精度であった.このことから,オンライン処理では,より計算コストが小さいKL距離によるクラスタリングが有効であることがわかった.さらに,音響モデルのみならず言語モデルに関する構造化として,音素,単語,文節単位といった異なる認識単位でモデル化した認識について,カーナビでの目的地を音声対話により検索する場面を想定して検討を行った.その結果,文節のようなより長い認識単位でモデル化したほうが高い認識精度を得ることができた.しかしながら,認識単位が長くなると部分的な信頼度を推定することが難しくなるため,音素や単語といった短い単位での認識器を併用することで,異なる認識単位の結果を統合して認識誤りを部分的に推定することができる可能性が明らかになった.
マイクロアイスジェット洗浄ノズルにおける氷生成率の制御

半導体製造工程におけるレジスト剥離へのマイクロアイスジェットの適用を検討するために、圧縮空気圧力が1.4MPaにおける膜剥離性能を評価し、ノズル出口における粒子の速度について位相レーザドップラー分析計により調べた。レーザプリンタの感光体膜を対象として、スロートからノズル出口までの長さLが150300mmの範囲において剥離試験を実施したところ、L=250mmにおいて穴深さは最大となった。一方で、ノズル出口での粒子の速度はL=200mmで最大となった。本研究結果より、マイクロアイスジェットの剥離性能は粒子速度と氷生成率が強く影響し、ノズル長さにより主に制御できることが明らかとなった。微小な過冷却水滴と氷粒子を噴射するマイクロアイスジェット洗浄はウェハに付着したサブミクロンの粒子状物質などのコンタミの洗浄に非常に有用である.一方,レジストなどの有機膜の剥離には不適で,氷生成率及び凍結率を向上させて現状の軟質な氷粒子を硬くすることが求められている.本年度は,昨年度実施した流れ解析により得られたノズル形状にもとづき,流路の拡径率が異なる長さ可変の3本のノズルを試作し,マイクロアイスジェットの主な作動条件である圧縮空気の供給圧力に対するノズル出口における粒子の直径と速度を評価した.圧縮空気の供給圧力は商用の中圧コンプレッサで利用可能な圧力である1.4MPa以下の範囲に設定した.また,粒子の直径と速度は,位相レーザドップラ分析計を用いてノズル出口下流10mmの流路断面の半径方向分布を取得した.粒子測定の結果から,供給圧力によって粒子速度が最大となるノズル長さが異なることがわかった.圧縮空気の供給圧力が1.4MPaでは,ノズル出口中心での速度は長さ150200mmにおいて最大値540m/sとなり,さらに長くなった場合には徐々に低下し,長さ300mmにおいて速度は500m/s以下となった.圧縮空気の供給圧力が0.6MPaにおいては,長さ100150mmにおいて速度は最大値450m/sとなり,長さ200mm以上では速度は400m/s以下であった.圧縮空気の供給圧力を高くすることで,噴霧速度を大きくすることができることに加えて,噴霧速度が最大となるノズルの長さを伸長できることがわかった.本実験結果からノズルを伸長することで,水滴がノズルに滞在する時間を長くすることができ冷却時間が長くなるため,より大きな水滴を氷粒子に相変化させることができるようになることが示唆された.半導体製造工程におけるレジスト剥離へのマイクロアイスジェットの適用を検討するために、圧縮空気圧力が1.4MPaにおける膜剥離性能を評価し、ノズル出口における粒子の速度について位相レーザドップラー分析計により調べた。微小な過冷却水滴と氷粒子を噴射するマイクロアイスジェット洗浄はウェハに付着したサブミクロンの粒子状物質などのコンタミの洗浄に非常に有用である.一方,レジストなどの有機膜の剥離には不適で,氷生成率及び凍結率を向上させて現状の軟質な氷粒子を硬くすることが求められている.そこで本研究では,有機膜等のフィルム状汚れを除去可能なマイクロアイスジェットを開発するために,水滴の氷生成率及び凍結率を向上させることができるノズルの形状と作動条件について明らかにする.本年度は,マイクロアイスジェットの主な作動条件である圧縮空気の供給圧力を従来の0.6MPaから商用の中圧コンプレッサで利用可能な圧力である1.4MPaへと変更した場合において,ノズル形状に対する液滴の出口速度,氷生成率,凍結率について熱流体解析により調べた.ラバルノズルの基本形状は,ダイバージェント部の輪郭線形状を求める特性曲線法とノズル内壁面に成長する境界層を補正する流路拡径率を求める空気流れ解析により決定した.空気流れと水滴冷却の連成解析の結果より,水滴径によってノズル内部における水滴の冷却特性および加速特性は異なり,水滴の粒径が小さいほど冷却速度及び加速特性は大きくなった.スロートから出口までのノズル長さとノズル出口での粒子速度を調べた結果,ノズル長さ250mmとした場合においても,ノズル出口での水滴平均速度は550m/sであり,従来のノズル長さ150mmから100mm以上長くすることが可能であった.また,ノズルが長くなることで,水滴から氷粒子に相変化する水滴径のしきい値は大きくなり,ノズル出口における凍結率(水供給量に対する氷生成量)は64%(従来比で70%増加)となり,小さい水滴はより低い温度まで冷却され粒子の硬度が大きくなることが示唆された.微小な過冷却水滴と氷粒子を噴射するマイクロアイスジェット洗浄はウェハに付着したサブミクロンの粒子状物質などのコンタミの洗浄に非常に有用である.一方,レジストなどの有機膜の剥離には不適で,氷生成率を向上させて現状の軟質な氷粒子を硬くすることが求められている.そこで本研究では,水滴の氷生成率の向上を目的として,ノズルに供給されるエア圧力を増加させ,氷生成率,粒子速度及び有機膜剥離性能について調べた.

空気流れと水滴冷却の解析により,エア圧力を0.6MPaから1.4MPaに増加させた場合における水滴の速度と氷生成率について調べた結果,ノズル長さを従来よりも100mm伸ばした状態においても超音速流れが維持され,水滴がノズル内において冷却される時間が長くなることで,氷生成率が向上することがわかった.解析結果にもとづいてノズルを試作し,位相レーザドップラ分析計を用いてノズル出口における粒子の直径と速度を評価した.速度測定の結果から,エア供給圧力によって粒子速度が最大となるノズル長さが異なることがわかった.圧縮空気の供給圧力が1.4MPaでは,ノズル出口中心での速度は長さ150200mmにおいて最大値540m/sとなり,200mm以上では徐々に低下し,長さ300mmにおいて500m/s以下となった.噴霧速度と氷生成率に対する有機膜剥離性能の相関を調べるために,レーザープリンタの感光体カートリッジ表面の有機感光体膜の除去試験を実施した.膜除去試験前後について表面形状測定装置を用いて除去深さ,除去面積を算出することで,除去性能を定量的に調べた.エア圧力に対応したノズルを用いた場合において有機感光体膜の除去が可能であり,エア圧力1.4MPaでは0.6MPaに比べて,除去面積は16倍となり顕著に除去性能が向上した.熱流体本研究では,超音速ノズルを用いた圧縮空気の断熱膨張により,ノズル内において微小な水滴を冷却することで得られるマイクロアイスジェットに含まれる氷粒子の生成率及び凍結率を制御・向上させることを目的としている.平成25年度の計画は,平成24年度に実施した解析結果にもとづいた形状のノズルを試作し,噴霧速度を測定し,圧縮空気供給圧力とノズル長さに対する噴霧速度の相関について明らかにすることであった.計画にもとづき研究を実施し,圧縮空気供給圧力を高くすることで,ノズル出口における噴霧速度を大きくすることができることに加えて,噴霧速度が最大となるノズルの長さを伸長できることがわかった.これにより,水滴のノズル内滞留時間が長くなり,より冷却されるために氷生成率および凍結率を向上させることできる.研究は当初の計画に沿って順調に進捗している.本研究では,超音速ノズルを用いた圧縮空気の断熱膨張により,ノズル内において微小な水滴を冷却することで得られるマイクロアイスジェットに含まれる氷粒子の生成率及び凍結率を制御・向上させることを目的としている.平成24年度の計画は,空気流れ解析により壁面に成長する境界層を補正する流路の拡径率を求め,水滴の冷却解析により圧縮空気供給圧力に対するノズル長さと氷生成率及び凍結率の相関を調べることであった.計画にもとづき研究を実施し,圧縮空気供給圧力を高くすることで,空気流れの速度,静温を保持しつつノズルを伸長させることができ,氷生成率及び凍結率の向上が可能であることが示唆された.したがって,研究は当初の計画に沿っておおむね順調に進捗している.平成25年度に試作したノズルを用いて,基板上の有機膜を除去することで,噴霧速度と氷生成率に対する有機膜剥離性能の相関を調べ,洗浄性能と最適なノズル形状と作動条件を明らかにする.具体的には,圧縮空気の供給圧力とノズル長さをパラメータとして剥離試験を実施する.評価試料である有機膜は,レジスト液をウェハ基板にコーティングし,乾燥炉で固化乾燥させて作成する.レジスト液の粘度により膜厚を調整し,厚みを20μm程度となるようにする.
基礎数学学習にスペシャル・ニーズのある子への教育介入データベースの活用開発

算数・数学の学習につまずき、スペシャル・ニーズがある子どもたちに治療的な教育介入を行った。教育介入期間は、約110年で、対象とした子どもたちは、知的障がいや発達障がい、水頭症による頭蓋内圧の変化や髄膜炎による高熱と心肺停止など学習困難の原因に関して医学的な所見が明確である場合、及び、医学的所見は明確でないが同等な困難が観察される場合である。ヒューリスティックな治療的教育介入の結果は、数年間にわたる学習の継続と所期の学習達成の可能性を示した。そして、その教材と学習過程を電子化し、WEBデータベース(http://www.dbmath123.edu.u-ryukyu.ac.jp/)を構築した。【治療的な教育介入とデータの収集】特別支援学校中等部に通うダウン症の子どもと軽度の知的障害がある成人にについて、十進法概念の獲得を目標に教育介入を継続し、その学習達成への展望を観察し、その過程を2102年度にICME12(TSG4)で発表した(Mathematical Achievement and Creatibity Inherent in Children with Special Needs)。2013年度は、その後の学習達成の様子を観察し、十進法概念獲得過程の、学習達成の不十分さと、その学習の段階に続く、より確かな学年獲得への過程を観察した。具体的には、概念的な理解と言える学び直しの様子を観察し、いまも、両被験者に対して教育介入と観察を継続している。なお、自閉的な生徒への教育介入と観察は、高校を卒業したのを機会に終了した。この被験者への教育介入記録は10年間にわたるものとなった。【Webデータベースの作成】民間のWEBサーバー・サービスを利用して、データベース・システムを開発してきたが、そのシステム(β版)を大学のサーバーに移植した(http://www.dbmath123.edu.u-ryukyu.ac.jp)。一般ユーザー(小学校や特別支援学校の教員)に一部開放し試用に入る準備をした。【データベース活用開発のための研究会等】現場の教師らとの定例研究会、デンマークへの訪問調査(ストランドゴースコーレン、オーフス大学他)、数学教育協議会の全国大会などで、研究成果の交流をした。【治療的な教育介入の継続と収集資料の電子化】ダウン症児および経度知的障がい者について教育介入を継続し、数年間にわたる、十進法を理解する学習の過程をほぼ明らかにすることができた。そして、そのデータ(紙媒体)の電子化を進めた。なお、自閉的な発達障害のある子どもの数学学習特性についての観察、データ収集も継続している。【研究成果の発表】国内研究発表は、数学数学教育協議会の全国研究大会(鹿児島大会)(2012年8月)と(「数学的認識発達スペクトラムと教育介入課題」)、同春の全国研究集会(2013年2月)(桐朋学園)(「十進法の概念を獲得するとはーその学習の過程ー」)で講座を担当した。また、国際会議では、ICME12のTSG4で口頭発表した(Mathematical Achievement and Creativity Inherent in Children with Special Needs)。【Webデータベースβ版の作成】Webデータベース・システムを作成し(β版)、収集データをWeb上で共同利用する準備をした。【教育現場との共同】石垣市立八島小学校および大浜中学校の特別支援学級/教室で授業づくりを共同した(研究成果から得られた示唆を授業の形にした。)。それらの成果を普通学級の算数の授業づくりへと試みた(福井大学教育学部附属小学校での研究授業(7月2日))。また、毎月の現場教師との定例研究会で研究成果の検証を、参加教師担当の子どもの事例に適用する形で行った。ここでの参加教師はWebデータベース・システム活用の開発の研究協力者となる。算数(基礎数学)の学習にスペシャル・ニーズがある児童・生徒への学習介入の過程と結果の仔細をWEBデータベース化のためのデータの電子化(スキャナーによる読み取り)を八割程度終了し、公開の準備を終えた(http://www.dbmath123.edu.u-ryukyu.ac.jp/)。WEBデータベースdbmath123の活用のための運用補助システムとして、スタンドアロン・データベース・システムおよびその被験児管理データベース(hikenjidb,hikenjidb2)を再構築した。データベースdbmath123の活用を進めるため、収集データの概要(被験の児童・生徒の学習困難と教育介入後の学習達成)を作成した。それを、「算数にスペシャル・ニーズのある子どもたち」と題して『数学教室』(国土社)No.749No.760(2014.42015.3)に連載した。“幼さが見られる「クリスティ」"、“bとdを区別できない「ヤン」"、“手のかかる「マット」"、“覚えても覚えきれない「マイク」",“学習障がい?の「マサ」"、“間違って覚える「ヤス」と変わった子の「マコ」"、“水頭症の「タク」"、“心肺停止を乗り越えた「タツ」"、“自閉的な「ナック」"、“ダウン症の「イク」"、“知的障がいのある「アユ」"。データベースは広く教育現場の教師や研究者に公開する。ゲストでログインするプラットホームと会員でログインするプラットホームを準備している。すべてのデータにアクセスするためには、会員登録が必要である。算数・数学科の学習においてスペシャル・ニーズのある児童・生徒について、110年にわたる治療的な教育介入を行ってきた。

その記録をデータベース化し、WEB利用可能なシステムを作成した(http://www.dbmath123.edu.u-ryukyu.ac.jp/)。データベース化は、児童・生徒一人ひとりについて行い、介入期間における学習達成の様子(その学習過程における困難を含む)のすべて(どの一部の学習過程も省略することなく)を振り返り見ることができるようにした。そのため、学習困難の一般的な事柄だけでなく、その子ども固有な学習困難の現れ方も観察できる。データベース化された児童・生徒の事例には、知的障がいや発達障がいなどが明確に疑われる場合だけでなく、障がいは明確ではないがスローラーナーや境界児などと言われ、深刻な学習のつまずきが観察される場合も含まれる。また、先天的な障がいだけでなく、水頭症や髄膜炎などが原因の後天的な障がいが学習困難な原因だと考えられる場合も含まれる。このデータベースは、インターネット環境があれば利用できるので、どんな教育現場からも利用できる。そして、教育介入の教材はプリントベースで、介入教示はヒューリスティックなので(解決方法を教えず、問題解決を子どもに試行錯誤させる方法)なので、かつ、子どもが試行錯誤した結果をそのままデータベース化しているので、教師にとっては目の前の学習困難な子どもに介入を試してみることができる。また、研究者にとって、本研究の成果を検証することができるだけでなく、新たな研究のシーズをも提供する。開発したデータベースのさらなる活用としては、教師同士の、研究者同士の、研究者と教師との、さらには研究者・教師と学習支援ボランティア・保護者との協働の機会となることが期待できる。算数・数学の学習につまずき、スペシャル・ニーズがある子どもたちに治療的な教育介入を行った。教育介入期間は、約110年で、対象とした子どもたちは、知的障がいや発達障がい、水頭症による頭蓋内圧の変化や髄膜炎による高熱と心肺停止など学習困難の原因に関して医学的な所見が明確である場合、及び、医学的所見は明確でないが同等な困難が観察される場合である。ヒューリスティックな治療的教育介入の結果は、数年間にわたる学習の継続と所期の学習達成の可能性を示した。そして、その教材と学習過程を電子化し、WEBデータベース(http://www.dbmath123.edu.u-ryukyu.ac.jp/)を構築した。不正侵入などに備えて、WEBデータベースをネットワーク上に構築した。スタンドアロン・データベースをネット上に公開し、不正アクセスを受けシステムがダウンした経験を踏まえ、スタンドアロンのミラーをニットワーク上におくように設計したため、システムが複雑になり、公開が遅れていた。しかし、WEBデータベース・システムを民間のサーバーから大学のサーバーに移し替えを終え、運用可能となっている。かつ、ダウンしていたスタンドアロン・データベース・システムを再構築したので、文字通り、スタンドアロンで更新したデータをアップすることによってWEBデータベース運用が簡潔になった。また、データの電子化(イメージスキャナーによる一枚一枚の読み取り作業)も、最終研究年度内に終える見通しが立っている。
アルツハイマー病におけるタウ蛋白伝播機構の解明と治療ターゲットの研究

タウトランスジェニックマウスTg601による伝播モデル作成のために、アルツハイマー病脳サルコシル不溶性画分をTg601マウス(N = 20)および正常マウス(N = 20)の一側海馬に注入した。約18カ月後に、バーンズ迷路テスト、モーリスウオーターメイズテストを行い、現在結果を解析中である。Y-mazeテスト、高架式十字迷路テストおよびバランスビームテストでは注入による影響は認められなかった。高架式十字迷路テストでは、Tg601群にのみ恐怖感情の障害を認めた。同マウスをサクリファイスし、組織学的検索をしたところ、リン酸化タウ陽性の神経細胞およびNeuropil threadsが両種のマウスの海馬歯状回、錐体細胞層、海馬采、脳弓、中隔核に認められた。海馬錐体細胞層のリン酸化タウ陽性神経細胞数はTg601マウス群で正常マウス群よりも優位に多かった。しかし、マウス間でのばらつきが顕著であった。進行性核上性麻痺患者脳ホモジネートを正常B6Jマウスの一側海馬に注入し、数カ月後にサクリファイスし、組織学的に観察した。3ヶ月、6ヶ月後にはリン酸化タウ抗体陽性の構造物は認められなかったが、18カ月後には海馬周囲にリン酸化タウ陽性の神経細胞を認めた。脳幹部分の切片を細かく作成し、観察中である。細胞モデルを用いた欠損変異体による伝播阻止配列同定については、タウC末端配列を10種に分け欠損変異体を作成し、アルツハイマー病脳またはリコンビナントタウ凝集体をシードとして添加し、現在、10種の変異体での違いを観察している。マウス実験では、マウス間でのばらつきが強かったが、解析するマウスの個体数が20匹と多かったので、個体間の格差を誤差とできる統計結果がだせた。細胞モデルは作成したリコンビナントの精製度、分解度により、同じ細胞実験を行っても異なる結果がでることが頻繁であったが、seedとしてヒトアルツハイマー病脳を使用することにより何とか安定する結果がだせることがわかった。伝播モデルマウス作成については、行動解析は終了したので、組織学的な広がりを前頭葉部および脳幹部まで精密に観察する。また、伝播タウに対する反応としてグリア細胞増生、神経細胞数減少、またヒトタウの伝播に対する巻き込みがないかどうかを解析してゆく。予定していた国際学会に私用により参加できなかったため、旅費分が繰り越した。抗体を節約して使用した結果、消耗品費が節約できた。今後は、抗体、試薬、消耗品、マウス飼育費、学会参加、論文化費用に使用する予定でる。
複雑なモデル(非線形性・非ガウス性・長期記憶性等を有するモデル)のための微分幾何的方法及び確率的シミュレーション法の研究

統計科学・情報科学において,確率分布のサンプリングおよび期待値の計算のために重要な手法であるマルコフ連鎖モンテカルロ法および逐次モンテカルロ法についての研究を行った.逐次モンテカルロ法は多数のシミュレーションを並列に行いながら,データに適合性のあるものを選択し,シミュレーションを分岐させていく手法であり,ターゲット追跡やロボティクス,経済時系列など実時間のデータ処理での有効性が実証されているが,外部環境あるいはデータの生成源が急激に変化する場合やデータの得られる間隔が長い場合には効率が低下するという欠点がある.これに対し,一般的に有効な方法として,ブロックサンプリング法を提案した.本年度は,昨年度に引き続いて,ブロックサンプリング法による逐次モンテカルロ法の効率化についての研究をすすめ,状態空間モデルについての実装を試みた.さらに,本年度は,マルコフ連鎖モンテカルロ法の新しい手法であるSpace Alternating Data Augmentation法を提案し,実装した.基本的な考え方は,EM法における潜在変数に相当するものの表現を工夫することで,局所的極値を回避し,効率を向上させるものである.本研究ではEM法においてすでに提案されていたこの考え方をマルコフ連鎖モンテカルロ法に拡張し、ガウス混合分布に適用して,その有効性を示した.統計科学・情報科学において,確率分布のサンプリングおよび期待値の計算のために重要な手法であるマルコフ連鎖モンテカルロ法および逐次モンテカルロ法についての研究を行った.逐次モンテカルロ法は多数のシミュレーションを並列に行いながら,データに適合性のあるものを選択し,シミュレーションを分岐させていく手法であり,ターゲット追跡やロボティクス,経済時系列など実時間のデータ処理での有効性が実証されているが,外部環境あるいはデータの生成源が急激に変化する場合やデータの得られる間隔が長い場合には効率が低下するという欠点がある.これに対し,一般的に有効な方法として,ブロックサンプリング法を提案した.本年度は,昨年度に引き続いて,ブロックサンプリング法による逐次モンテカルロ法の効率化についての研究をすすめ,状態空間モデルについての実装を試みた.さらに,本年度は,マルコフ連鎖モンテカルロ法の新しい手法であるSpace Alternating Data Augmentation法を提案し,実装した.基本的な考え方は,EM法における潜在変数に相当するものの表現を工夫することで,局所的極値を回避し,効率を向上させるものである.本研究ではEM法においてすでに提案されていたこの考え方をマルコフ連鎖モンテカルロ法に拡張し、ガウス混合分布に適用して,その有効性を示した.
自然免疫を介した自己免疫疾患病態機序の解明～シェーグレン症候群の新たな病因論～

本研究は、自己免疫疾患の発症に関する自然免疫細胞の役割について検討することを目的としている。。特に、口腔乾燥症を主症状とするシェーグレン症候群の標的臓器のひとつである唾液腺のマクロファージに着目し、原発性SSモデルマウスを用いて未だ詳細な報告がなされていない臓器マクロファージのフェノタイプ、局在、機能等を解析することによって、新たな方向からのSS病態発症機序解明を目的とする。SS病態発症におけるマクロファージの役割を明らかにすることで、自然免疫系と獲得免疫系のクロストークを介した自己免疫疾患の新たな病因論を展開するとともに、新たな治療法の開発につながると期待できる。。
南アジア都市域の水と都市ごみに関するデータベースの構築と環境経済学的損失評価

開発途上国の都市域では、水と都市ごみに起因した劣悪な環境が人の健康に極めて深刻な影響を及ぼしている。特に本研究の対象である南アジア地域は、世界的に見ても都市の住環境が最も深刻で、危機的な状況に置かれた地域となっており、早急な改善が求められている。本研究では、南アジア諸国の都市域の水(飲料水、環境水)、固形廃棄物(都市ごみ管理)と保健衛生(衛生設備、下水排除施設等)、社会(保健、人口、教育等)、経済(GDP、所得、物価等)等に関する情報を統一されたフォーマットでコンパイルし、現状把握のためのデータベースを作成した。さらに、劣化した環境質の原因分析とリスク評価に基づいて、都市活動の経済的損失を評価した。また、それらの考察を基に、都市間比較に基づいた現状分析と改善策の提示を行った。平成12年度は、南アジア地域の3都市(カトマンズ(ネパール)、デリー(インド)、ムンバイ(インド))及びインドのガンジス川流域3州(ハリヤナ州、ビハール州、ウッタルプラデッシュ州)を対象として、水・流域管理(飲料水、環境水)、と都市ゴミ管理に関する現地調査を実施した。現地調査は、水管理と廃棄物管理を担当する都市行政機関への訪問(ヒアリングとアンケート調査)および各現地調査地域におけるスラム地区住民貧困層を中心にした聞き取り調査方式を採った。前年度実施した現地調査結果と併せて、南アジア諸国の都市域の水と都市ごみ管理に関する現況を比較分析し、劣化した環境質の原因分析とリスク評価に基づいて都市活動の経済的損失を評価し、さらにその都市に適した効率的な都市環境の改善策を提示した。
B2型金属間化合物における物理的諸特性

高温構造用材料において重要となる物理パラメータである「熱伝導率」「熱膨張率」「体積弾性率」を金属間化合物全体について明らかにすることを長期的目標としている.本年度は(1)熱伝導率,熱膨張率データの蓄積とその体系化,および,(2)体積弾性率の計測手法の確立を目標に研究を行い,いずれの目標についても十分な成果を得ることができた.特に,熱伝導率の検討においては調査の対象をB2型金属間化合物だけでなく,L1_2型,D0_<19>型など他の結晶構造を持つ化合物にも拡張した.また,B2型からさらに規則化した結晶構造を持つホイスラ-合金についても検討を行い,熱伝導率に及ぼす規則化の影響を検討した.本年度の代表的な成果を以下に示す.結果(1):熱伝導率は,B2型だけでなくL1_2型,D0_<19>型などいずれの結晶構造においても,化学量論組成で最大値を示し,組成のずれに伴い単調に減少する.結果(2):結晶構造の規則化によって熱伝導率は増加する.このことは,B2→L2_1,および,A1→L1_2の規則化において成立することを明らかにした.結果(3):全率固溶体の熱伝導率はノルドハイムの関係式により表現することができる.金属間化合物の熱伝導率は,固溶体の熱伝導率と規則化に伴う熱伝導率増加の和として表現することができるという考え方を提示し,その妥当性を示した.結果(4):B2型金属間化合物NiAlの熱膨張率は組成によらず一定となることを実験的に明らかにした.これは,グリュナイゼンの関係式を考えた場合,金属間化合物の擬集エネルギーの立場から適切に説明することができることを示した.高温構造用材料において重要となる物理パラメータである「熱伝導率」「熱膨張率」「体積弾性率」を金属間化合物全体について明らかにすることを長期的目標としている.本年度は(1)熱伝導率,熱膨張率データの蓄積とその体系化,および,(2)体積弾性率の計測手法の確立を目標に研究を行い,いずれの目標についても十分な成果を得ることができた.特に,熱伝導率の検討においては調査の対象をB2型金属間化合物だけでなく,L1_2型,D0_<19>型など他の結晶構造を持つ化合物にも拡張した.また,B2型からさらに規則化した結晶構造を持つホイスラ-合金についても検討を行い,熱伝導率に及ぼす規則化の影響を検討した.本年度の代表的な成果を以下に示す.結果(1):熱伝導率は,B2型だけでなくL1_2型,D0_<19>型などいずれの結晶構造においても,化学量論組成で最大値を示し,組成のずれに伴い単調に減少する.結果(2):結晶構造の規則化によって熱伝導率は増加する.このことは,B2→L2_1,および,A1→L1_2の規則化において成立することを明らかにした.結果(3):全率固溶体の熱伝導率はノルドハイムの関係式により表現することができる.金属間化合物の熱伝導率は,固溶体の熱伝導率と規則化に伴う熱伝導率増加の和として表現することができるという考え方を提示し,その妥当性を示した.結果(4):B2型金属間化合物NiAlの熱膨張率は組成によらず一定となることを実験的に明らかにした.これは,グリュナイゼンの関係式を考えた場合,金属間化合物の擬集エネルギーの立場から適切に説明することができることを示した.
発作性夜間血色素尿症(PNH)における変異クローンの発生機序

PNHは造血幹細胞の後天性変異に起因するクローン性疾患で、溶血、易感染、血栓症、造血不全、白血病化など複雑な病態を呈する。このような病態発生に必須の「変異クローン発生およびその選択的拡大」機序は、溶血機序が解明された今日でも依然謎でありその解明が待たれる。PNHでは変異クローンの誘発基盤として遺伝子不安定性が想定されており、これを実証する目的で、その指標であるマイクロサテライト(MS)不安定性、染色体異常、Hypoxanthine-guanine phosphoribosyltransferase(HPRT)遺伝子変異率について検討した。1,マイクロサテライト(MS)不安定性:20症例で11種類のMS遺伝子を用いMS不安定性を検討した。その結果、PNHではMS不安定性は稀であることが明らかとなった。(Eur J Haematol,64:430-32,2000)。2,染色体異常の解析:13症例の骨髄又は末梢血白血球に対し、分染法およびFISHでモノソミー7(-7)およびトリソミー8(+8)の出現頻度を検討した。その結果、-7を5例(38%)に検出したのに対し+8は検出し得なかった。これはPNHにおける7番染色体の不安定性と、新たな変異クローン出現のマーカーとしての-7の有用性を示唆している(論文作成中)。3,HPRT遺伝子の突然変異解析:12症例および17健常人由来のT細胞および骨髄細胞を用いたコロニー形成能を利用し、6-チオグアニン耐性のHPRT遺伝子変異コロニーの出現頻度を比較検討した。その結果、健常人3例(18%)に対しPNHでは8例(67%)と高頻度に耐性コロニーが検出され、しかも耐性コロニーの出現頻度は10^6細胞当たり健常人で平均1.3に対しPNHでは平均84と著しく増加していた(論文作成中)。以上より、PNHではMS不安定性は稀であるが、7番染色体の不安定性やHPRT遺伝子変異の好発が認められたことから変異クローン出現の誘発基盤として遺伝子不安定性が示された。これら病態発生には「変異クローン発生およびその選択的拡大」が必須であるが、この発生機序や病因に関しては溶血機序がほぼ解明された今日でも依然謎のままであり、それらの早期解決が待たれる。PNHでは、PIG-A遺伝子のランダム変異、同一患者での複数変異クローン検出、MDSや白血病などPNH以外の病的クローンの易発生などが知れら、変異クローンが誘発されやすい環境が想定される。これを実証するために、まず変異誘発基盤として注目される遺伝子不安定性について、染色体異常やマイクロサテライト(MS)異常を指標に検討した。一般にPNH診断時の染色体異常は稀なことから、同一患者の骨髄細胞染色体の経時変化を分染法を用いて観察した。その結果、造血不全が高度な2症例で、MDSでよく認められるmonosomy 7が経過中に検出され、染色体レベルでの遺伝子不安定性が確認された。なお、今回の結果からmonosomy 7などMDS代表的染色体変異がPNHでも変異クローン検出のマーカーとなる可能性が示唆され、今後末梢血でも解析可能なFISH法の応用により多症例の経時的観察が可能と考えられた。次に患者20例に対しMS不安定性を検討した。具体的には顆粒球および頬粘膜(正常対照)由来のDNAを用い、11種類のMS遺伝子をPCRで増幅した。得られたPCR産物を12%ポリアクリルアミドゲル電気泳動で分離し、DNA染色後顆粒球および頬細胞で差のある付加的バンド出現によてMS不安定性を判定した。その結果、2症例でそれぞれ1個づつのMS遺伝子に付加的バンドが検出された(10%以下)。この検出頻度は、MS不安定性が指摘される他の悪性疾患(20%以上)に比べ低値を示し、PNHにおけるMS不安定性は稀であるとが明かとなった。3,HPRT

遺伝子の突然変異解析:12症例および17健常人由来のT細胞および骨髄細胞を用いたコロニー形成能を利用し、6-チオグアニン耐性のHPRT遺伝子変異コロニーの出現頻度を比較検討した。その結果、健常人3例(18%)に対しPNHでは8例(67%)と高頻度に耐性コロニーが検出され、しかも耐性コロニーの出現頻度は10^6細胞当たり健常人で平均1.3に対しPNHでは平均84と著しく増加していた(論文作成中)。以上より、PNHではMS不安定性は稀であるが、7番染色体の不安定性やHPRT遺伝子変異の好発が認められたことから変異クローン出現の誘発基盤として遺伝子不安定性が示された。1)染色体異常の解析13症例の骨髄又は末梢血白血球に対し、分染法およびFISHでモノソミー7(-7)およびトリソミー8(+8)の出現頻度を検討した。その結果、-7を5例(38%)に検出したのに対し+8は検出し得なかった。これはPNHにおける7番染色体の不安定性と、新たな変異クローン出現のマーカーとしての-7の有用性を示唆している。2)HPRT遺伝子の突然変異解析12例のPNHおよび17例の健常人由来のT細胞および骨髄細胞を用いて、6-thioguanine(TG)耐性の変異コロニー形成率を比較検討した。その結果、6-TG耐性コロニーは健常人で3例(18%)に対しPNHでは8例(67%)と高頻度に検出された。また耐性コロニーの出現頻度は100万個の細胞当たり健常人で平均1.3に対しPNHでは平均84と著しく増加していた。一方、耐性コロニーのHPRT遺伝子変異解析を行った結果、突然変異の種類では健常人に1塩基置換が多いのに対しPNHでは欠失が多く、また好発部位を認めなかった。以上より、PNHにおける-7クローンの好発生、HPRT遺伝子変異の高頻度発生が確認され、変異クローン出現の誘発基盤としての遺伝子不安定性が示された。
ササゲ発芽種子からのポリ(A)ポリメラーゼ:酵素学的性質およびmRNAの機能発現に果たす役割

mRNAの3′末端へのポリ(A)鎖付加に関与する酵素,ポリ(A)ポリメラーゼをササゲ芽生えより均一タンパク質(分子量63,000)として単離し,これを用いて本酵素の諸性質を調べ,次のような結果を得た.1.本酵素は基質としてATP-Mn複合体を要求し,活性は他のヌクレオチドの存在により阻害された.この阻害効果は単にMnを基質複合体から奪うために起こるのではなく不競合阻害によるものであることが判った.またMg^<2+>とFe^<2+>は本酵素の活性を強く阻害した.このうちFe^<2+>はシュウ酸を加えることによって阻害効果が除かれた.2.mRNAや合成ポリ(A)は高いプライマー効果を示した.しかしRNAやジヌクレオチド類もプライマーとなりえた.それ故,本酵素のみではin vivoをみられるようなmRNAのみに特異的なポリ(A)鎖付加はみられなかった.このことは,本酵素単独では正しいプライマー認識能力がなく,プライマー選択に関与する別の因子が存在することを示している.これについては,我々はポリソーム画分中の本酵素のKm値を低下させるタンパク質性の因子を見出しており,現在その精製と性質について調べている.3.精製酵素にはポリ(A)に対する特異的な分解活性が検出された.この分解活性は2価金属イオンに依存しており,一本鎖ポリ(A)に対して特異的である.精製酵素にこの分解活性が見られることから,本酵素はポリ(A)鎖の合成・分解の両活性を有することが推定される.分解活性には,合成活性と同様に, NTPによる阻害作用がみられたが,当初考えられたようなATPによる分解活性の阻害は起きなかった.合成的反応条件下でも分解活性が明らかに検出されることから,上記のプライマー認識因子とともに,合成促進に関わる因子の存在も示唆された.プライマー認識と合成促進が同一の因子により行われている可能性もある.mRNAの3′末端へのポリ(A)鎖付加に関与する酵素,ポリ(A)ポリメラーゼをササゲ芽生えより均一タンパク質(分子量63,000)として単離し,これを用いて本酵素の諸性質を調べ,次のような結果を得た.1.本酵素は基質としてATP-Mn複合体を要求し,活性は他のヌクレオチドの存在により阻害された.この阻害効果は単にMnを基質複合体から奪うために起こるのではなく不競合阻害によるものであることが判った.またMg^<2+>とFe^<2+>は本酵素の活性を強く阻害した.このうちFe^<2+>はシュウ酸を加えることによって阻害効果が除かれた.2.mRNAや合成ポリ(A)は高いプライマー効果を示した.しかしRNAやジヌクレオチド類もプライマーとなりえた.それ故,本酵素のみではin vivoをみられるようなmRNAのみに特異的なポリ(A)鎖付加はみられなかった.このことは,本酵素単独では正しいプライマー認識能力がなく,プライマー選択に関与する別の因子が存在することを示している.これについては,我々はポリソーム画分中の本酵素のKm値を低下させるタンパク質性の因子を見出しており,現在その精製と性質について調べている.3.精製酵素にはポリ(A)に対する特異的な分解活性が検出された.この分解活性は2価金属イオンに依存しており,一本鎖ポリ(A)に対して特異的である.精製酵素にこの分解活性が見られることから,本酵素はポリ(A)鎖の合成・分解の両活性を有することが推定される.分解活性には,合成活性と同様に, NTPによる阻害作用がみられたが,当初考えられたようなATPによる分解活性の阻害は起きなかった.合成的反応条件下でも分解活性が明らかに検出されることから,上記のプライマー認識因子とともに,合成促進に関わる因子の存在も示唆された.プライマー認識と合成促進が同一の因子により行われている可能性もある.
レセプトデータベース（NDB）の利用を容易にするための包括的支援システムの開発

本研究では2つの課題として「1:適切なデータ抽出・加工が難しい」ことと「データ抽出・加工の知識が利用者間で共有されない」ことを掲げ、前者に対し「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」、後者に対し「日本版ResDACによる研究者支援」を研究の柱に据えることを計画した。具体的には、レセプト情報等オンサイトリサーチセンター(京都)において、NDBの基礎知識を有さない利用者による2事例の研究利用に対する支援を通じて得られた、研究支援の実務および運用の知見が、初年度の成果として位置づけられる。「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」の一環としては、利用者が該当患者の抽出のため必要となるSQLコードの作成に必須のNDBの基礎知識を提供し、教育コンテンツを充実化するとともに、研究者間での共有が可能なスクリプトについて、プラットフォーム化して共有できるようにする道筋をつけた。「日本版ResDACによる研究者支援」の一環としては、各種書類手続きや安全な運用のための鍵管理といった事務的支援を、利用者との協議のうえで一定程度我々が代行する取り組みを行った。これにより、個別研究において各研究者の負担を軽減し研究という本来業務に注力できる環境を整えるとともに、将来的に事務的支援を外部委託化させるためのノウハウが蓄積された。加えて、海外におけるレセプト研究への研究支援体制を理解する目的で、フランスおよび台湾でレセプトデータ提供・利用に関与している識者を招聘し、第38回医療情報学連合大会で日本の識者も交えたシンポジウムを開催し、情報の共有に努めた。また分担研究者である今村・野田が主催する「第1回NDBユーザー会」に、分担研究者の松居とともに参加して各機関で運用されているNDBを用いた研究の実態を情報提供し、関係者間での情報共有を深化させた。本研究における2つの研究の柱、「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」および「日本版ResDACによる研究者支援」についての現実的な知見を得るためのフィールドとして、レセプト情報等オンサイトリサーチセンター(京都)での、NDBの基礎知識を有さない利用者による研究利用を支援する体制を2018年度に京都大学内に構築した。この体制構築が最も重要な初年度の成果であり、これをもって本研究は順調な進捗を得たものと認識している。「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」については、個別研究事例への研究支援を通じて、データ抽出における適切な抽出アルゴリズムの精緻化を開始しているところである。ただし、これらの個別研究はまだ研究途上にあるため、明確な共有成果物の確立にまでは至っていない。一方で、年度課題として考えていた海外におけるレセプト研究支援体制調査は、第38回医療情報学連合大会のシンポジウムや、社会保険診療報酬支払基金で開催した「海外担当者を交えた、レセプトデータ利活用支援に係る実務関係者意見交換会」等を通じて実施することができた。「日本版ResDACによる研究者支援」の一環としては、利用を検討する者に対し、NDBデータの利用についての複数回の事前説明会の開催、各種書類手続きの支援や代行、利用開始時に行う安全な運用のための厳密な鍵管理のオリエンテーション、研究開始後のNDBデータ構造やコード指定に関する相談受付などを継続的に実施した。また、原則で6か月という限られた利用期間において、利用者が知見を得るためにどういった作業に時間を費やしているのか、どの程度の頻度および操作時間をもって、想定するNDBデータ分析が実現できているかについて、複数研究への介入を通じて知見を得ることができた。これらの知見は厚生労働省の「第44回レセプト情報等の提供に関する有識者会議」でも紹介した。本研究が掲げている2つの研究の柱を堅持しつつ、これまでの成果に立脚して今後の研究を推進する。特に、2019年度は2018年度に構築したNDBの基礎知識を有さない利用者による研究利用を支援する体制を活用し、厚生労働省との協働のもと、京都大学外の利用者に対してNDBオンサイトリサーチセンター(京都)の利用に門戸を開き、受け入れを開始する予定としている。「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」「日本版ResDACによる研究者支援」のいずれに対しても、上述の受け入れ開始により研究の深化が期待できる。前者については、京都大学以外の利用者を支援することにより、より多様なバックグラウンドの利用者の研究支援のニーズを評価することが可能になる。共通化が期待されている抽出アルゴリズムや、利用者におけるNDBデータ操作リテラシーの多様性について、さまざまな角度から情報を収集し、日本版ResDACとして継続的に蓄積すべき知見がどうあるべきかについての評価を行っていく。後者については、これまで京都大学内の利用者に対して行っていたNDBデータの安全な利用についての教育を、学外利用者にも適用するということで、より入念かつ慎重に行う必要がある。また、安全な運用のための厳密な鍵管理についても、その運用をさらに洗練させる必要がある。一方で、継続的かつ外部委託も見据えたデータ利用管理体制の構築を考えれば、効率の良いコスト配分で実現できる仕組みを考えるべきである。2019年度以降の多様な第三者利用の受け入れを通じ、NDBデータ利用を希望する多様な第三者に対し、安全かつ持続可能なデータ利用管理体制の在り方を模索する。

具体的には、レセプト情報等オンサイトリサーチセンター(京都)において、NDBの基礎知識を有さない利用者による2事例の研究利用に対する支援を通じて得られた、研究支援の実務および運用の知見が、初年度の成果として位置づけられる。「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」の一環としては、利用者が該当患者の抽出のため必要となるSQLコードの作成に必須のNDBの基礎知識を提供し、教育コンテンツを充実化するとともに、研究者間での共有が可能なスクリプトについて、プラットフォーム化して共有できるようにする道筋をつけた。「日本版ResDACによる研究者支援」の一環としては、各種書類手続きや安全な運用のための鍵管理といった事務的支援を、利用者との協議のうえで一定程度我々が代行する取り組みを行った。これにより、個別研究において各研究者の負担を軽減し研究という本来業務に注力できる環境を整えるとともに、将来的に事務的支援を外部委託化させるためのノウハウが蓄積された。加えて、海外におけるレセプト研究への研究支援体制を理解する目的で、フランスおよび台湾でレセプトデータ提供・利用に関与している識者を招聘し、第38回医療情報学連合大会で日本の識者も交えたシンポジウムを開催し、情報の共有に努めた。また分担研究者である今村・野田が主催する「第1回NDBユーザー会」に、分担研究者の松居とともに参加して各機関で運用されているNDBを用いた研究の実態を情報提供し、関係者間での情報共有を深化させた。本研究における2つの研究の柱、「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」および「日本版ResDACによる研究者支援」についての現実的な知見を得るためのフィールドとして、レセプト情報等オンサイトリサーチセンター(京都)での、NDBの基礎知識を有さない利用者による研究利用を支援する体制を2018年度に京都大学内に構築した。この体制構築が最も重要な初年度の成果であり、これをもって本研究は順調な進捗を得たものと認識している。「適切なデータ抽出・加工の知識の定型化」については、個別研究事例への研究支援を通じて、データ抽出における適切な抽出アルゴリズムの精緻化を開始しているところである。ただし、これらの個別研究はまだ研究途上にあるため、明確な共有成果物の確立にまでは至っていない。一方で、年度課題として考えていた海外におけるレセプト研究支援体制調査は、第38回医療情報学連合大会のシンポジウムや、社会保険診療報酬支払基金で開催した「海外担当者を交えた、レセプトデータ利活用支援に係る実務関係者意見交換会」等を通じて実施することができた。「日本版ResDACによる研究者支援」の一環としては、利用を検討する者に対し、NDBデータの利用についての複数回の事前説明会の開催、各種書類手続きの支援や代行、利用開始時に行う安全な運用のための厳密な鍵管理のオリエンテーション、研究開始後のNDBデータ構造やコード指定に関する相談受付などを継続的に実施した。また、原則で6か月という限られた利用期間において、利用者が知見を得るためにどういった作業に時間を費やしているのか、どの程度の頻度および操作時間をもって、想定するNDBデータ分析が実現できているかについて、複数研究への介入を通じて知見を得ることができた。