hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
造山古墳群を例とするデジタルアーカイブの構築と時空間研究の刷新

全国第4位の巨大前方後円墳を含む岡山市造山古墳群および総社市作山古墳を対象に、墳丘のデジタル測量や石室・石棺の三次元計測を実施した。また、造山古墳の外周部の発掘調査を実施し、造山古墳に周濠と周堤が伴うことを明らかにした。千足古墳の調査では石障装飾の劣化が判明し、岡山市教育委員会をはじめとする保護のための動きにつながった。墳丘のデジタル測量により、前方後円墳の設計原理についての研究に進展がみられた。(1)造山古墳のデジタル測量の成果をふまえ、岡山県総社市作山古墳のデジタル測量を実施し、他の巨大古墳との比較研究を、築造規格などを中心に進める。(2)造山古墳の陪塚群のデジタル測量を実施し、千足古墳の石室の三次元計測を行う。(3)造山古墳の周辺部を、周濠の有無の確認を中心に発掘し、その過程を三次元計測を含めて記録する。(4)造山古墳前方部上の刳り抜き式石棺や、形象埴輪片などの表面採集遺物などの三次元計測を実施し、計測手法の確立をはかるとともに、比較研究を進める。(5)周辺地形について、簡易な方法で航空写真を利用して標高をデジタル化し、ミクロな立地研究を進める。(6)吉備中枢地域の古墳およびその環境をひとつのケースとして、デジタル・アーカイブ化の方法を確立する。(7)デジタル・アーカイブのデータをもとに、造山古墳や作山古墳と、畿内の巨大古墳との編年的関係を整理する。1.造山古墳周辺部の発掘調査を実施した。周濠の有無を確定することはできなかったが、縄文・弥生時代の層を確認することができ、また中世に耕地開発などのための大規模な開発で削平を受けていることがわかり、外周構造を検討する上で貴重な成果が得られた。発掘調査については、全国紙でも取り上げられ、テレビなどでもくり返し報道された。出土品は、国土座標に従って計測を行って取り上げた。2.造山古墳の陪塚のうち、2号墳、千足古墳、6号墳のデジタル測量を実施した。千足古墳の墳形については、前方後円墳の可能性の有無を検討するためのデータが得られた。3.造山古墳前方部所在の石棺について、蓋も含めて三次元計測を実施した。計測データの精度や現状での問題点を詳細に検討し、次年度に予定している千足古墳石室の三次元計測に備えた。4,造山古墳の周辺地形について、航空写真を用いて簡易にデジタルデータ化することを試みた。これによって周辺地形を地理情報システム等を用いて検討することが可能となった。5.以上の結果、研究の当初に計画していたデジタル・アーカイブについて、次年度以降の千足古墳石室の三次元計測と作山古墳のデジタル測量を残して、ほぼ見通しをつけることができた。6.造山古墳の年代を詳細に検討するための埴輪の検討については、発掘調査で十分な資料が得られなかったので、次年度以降の課題となった。1.造山古墳周辺鄙の第2次発掘調査を実施し、周濠および周堤の存在を確認することができた。発掘調査については、全国紙でも取り上げられ、テレビなどでも報道された。周堤の幅などの解明は今後の課題であるが、周濠の存在を確認できたことの学術的意義は大きいものと思われる。2.造山古墳の陪塚のうち、1号墳(榊山古墳)、3号墳、4号墳のデジタル測量を実施した。これにより、造山古墳群のすべての墳丘デジタル測量が終了した。3.千足古墳石室の三次元計測を実施した。実施に当たって石室の水抜きを行ったところ、石障の装飾の劣化が判明し、マスコミの報道するところとなった。なお、この事態に直面し、吉備路郷土館に保管されている石障レプリカの三次元計測を急遽実施し比較を試みた。4.造山古墳の周辺地形について、昨年度に航空写真を用いて簡易にデジタルデータ化されていたが、今年度にデジタル測量を行った古墳も含めてデータ化することができ、周辺地形について地理情報システム等で解析する準備が整った。5.以上の結果、研究の当初に計画していたデジタル・アーカイブについて、次年度以降の作山古墳のデジタル測量を残して、ほぼ山を越すことができた。6.造山古墳の年代を詳細に検討するための埴輪の検討については、今年度も発掘調査でそれほど十分な資料が得られなかったので、次年度以降の課題となった。7.千足古墳の装飾の劣化が判明したことから、岡山市では造山古墳群の保存管理計画を策定することが決定され、造山古墳の外周施設の確認も史跡指定範囲の拡大を不可避とするなど、自治体や地元住民に対して与えた影響が大きかった。1.造山古墳外周部の第3次発掘調査を3月6日から3月31日まで実施し、造山古墳に周濠が伴うことを最終的に確定することができた。今後の範囲確認調査や国指定史跡の拡大につながるものであり、調査の結果は山陽新聞等に報道された。

2.造山古墳の外周部において周堤の幅と二重目の周濠の存否を確認するためのボーリング調査を12月に実施した。水田の造成によって土層の撹乱がなされているようであり、確実な結論を得ることはできなかった。3.造山古墳の陪塚である千足古墳の石室の三次元計測について、昨年度に実施したデータ解析の追加的作業として写真の貼り付けなどを実施した。また、三次元計測データから直弧文装飾の精細な表示を行った。千足古墳については、本研究の副次的結果として装飾の剥落が確認され、現在保存に向けた調査と検討が岡山市を中心に文化庁も含めて進行中であり、そのためのデータとしても活用できるものとなった。4.作山古墳の航空レーザー計測を実施した。当初はデジタル測量に着手する予定であったが、地元自治体が実施している測量作業に配慮し、レーザー計測を先行させた。計測データの詳細な解析は次年度の課題であるが、最新の測量技術の可能性と限界を見極めるためのデータとして重要な意味をもつことになる。5.野崎貴博による造山古墳出土・採集埴輪の検討が進み、石津丘古墳(伝履中陵)との比較を含む年代的な位置づけが行われた。6.吉備中枢地域の広域的な地形分析や、文献資料による検討を引き続き進めた。1.昨年度に実施した岡山市造山古墳外周部の第3次発掘調査について整理作業を実施し、3次にわたる調査の総括的検討をおこなった。これにより、造山古墳の周濠と周堤の状況がいっそう明らかになった。2.造山古墳の墳丘の設計原理について、墳丘の高さが6,25m(1尺=0.231m×6[=1歩]×4.5)を単位として設計されていることを明らかにし、全体の設計原理も含め、新納泉「前方後円墳の設計原理試論」『考古学研究』第58巻第1号に成果を発表した。3.造山古墳の陪塚である千足古墳の石室の三次元計測結果にもとづいて石室の形態と構造について検討し、石室が0.250mを1尺とする尺度を用いて設計されていることを示した。4.昨年度に航空レーザー計測をおこなった岡山県総社市作山古墳について、測量図の作成と三次元表示を実施した。これにより作山古墳の設計原理を明らかにする条件が整備された。また、作山古墳に周濠と周堤が存在する可能性が浮上してきた。5.野崎貴博らが造山古墳出土・採集埴輪等の検討を進め、光本順が造山古墳前方部所在石棺についての研究史の整理と所見を明らかにした。また、今津勝紀が吉備中枢地域の文献資料による検討を進めた。6/造山古墳の発掘調査および本研究課題にかかわる調査・研究の概要報告として、『岡山市造山古墳群の調査概報』を刊行した。
遷移金属ーリン及びヒ素化合物の電子構造と磁性

化合物MM'X(M,M'=遷移金属,X=P,As)のうち結晶構造がFe_2P型であるCrM'AsとCo_2P型であるCrM'P(M'=Fe,Co,Ni)に注目し,その磁気的性質を調べるために電子構造を計算した。非磁性状態の状態密度曲線から,磁気モーメントを担うのは単体で強磁性体であるM'原子(Fe,Co,Ni)ではなくCr原子であることが推測できる。しかし非磁性であるM'原子のd電子は,Cr原子のd電子との混成仕方の違いによりCrMnZの磁性に影響している。実際に,非磁性,強磁性,反強磁性状態3つの磁気相の全エネルギーを比較すると,CrNiP,CrFeAs,CrNiAsでは強磁性が,CrFeP,CrCoAsでは反強磁性が,CrCoPでは非磁性が最も安定であるという結果が得られた。CrCoAsでは3つの磁気相が競合している事が分かった。これらの結果は実験結果と一致している。強磁性CrNiAsのCr,Niの磁気モーメントの実験値は0.55,0.65μ_Bであるが,計算値はNiに対し0.11と小さく,Crが1.19μ_Bと磁気モーメントのほとんどを担っている。全エネルギーの格子定数依存性から求めた格子定数の理論値は実験値と良く一致している。また,最近注目を浴びているハーフメタリック化合物を,次のように理論的に予測した。本研究ではCrM'X(M'=Fe,Co,Ni X=P,As)について,その構成原子と結晶構造,磁気状態の関係を調べるため,X=PのときCo_2P型構造をとるCrM'P=Asの場合Fe_2P型構造をとるCrM'Asについて常磁性状態,強磁性状態,反強磁性状態を仮定しバンド計算を行った。Co_2型構造,Fe_2P型構造のどちらの化合物でもM'原子の違いによってCrとM'原子のdバンドの相対的位置が変わるため価電子間の混成が変わり,Cr及びM'原子ののDOSの形状が変わる。求められた非磁性のDOSを基にStoner理論から,大雑把に磁性を推測することができる。特に次のようなことが分かった。これらの結論は次に述べる3つの磁気状態の全エネルギーからの予測と一致する。CrM'PではCrFeP,CrCoP,CrNiPがそれぞれ反強磁性,常磁性,強磁性となる。CrM'Asについては,CrNiAs,CrFeAs,CrCoAsはそれぞれ強磁性,強磁性,反強磁性状態となるが,後の2つの化合物に対してはエネルギー差が小さく3つのどの磁気状態が出現してもおかしくない。以上の予測は実験結果と一致している。また強磁性あるいは反強磁性バンドから求めた磁気モーメントに関しては,CrM'Xは磁気モーメントのほとんどをCrが担い,単体で強磁性を示すM'=Fe,Co,Niはほとんど磁気モーメントを担っていない。そして強磁性体となるCrNiP,CrNiAsの一分子当たりの磁気モーメントの大きさは実験結果と一致する。前年度に,結晶構造がCo_2P型であるCrM'P(M'=Fe,Co,Ni)の磁気的性質を調べたが,今年度はFe_2P型であるCrM'Asに注目しバンド計算をした。非磁性,強磁性,反強磁性状態3つの磁気相を仮定し,全エネルギー及び状態密度曲線から,CrFeAs,CrNiAsでは強磁性が,CrCoAsでは反強磁性が最も安定であるという結果を得た。しかし,CrCoAsでは3つの磁気相が競合しており,実験結果にも非磁性状態あるいは強磁性状態が安定であるという報告がある。強磁性CrNiAsのCr,Niの磁気モーメントの実験値は0.55,0.65μ_Bであるが,計算機はNiに対し0.11と小さく,Crが1.19μ_Bと磁気モーメントのほとんどを担っている。

他の化合物の実験結果からしても,Niの磁気モーメントの実験値0.65μ_Bは大きすぎるようだ。この様に,磁気モーメントを担うのは単体で強磁性体であるM'原子(Fe,Co,Ni)ではなくCr原子であることが理論的に推測できる。また,最近注目を浴びているハーフメタリック化合物の探索を理論的に行い,次のような結果を得た。
組織工学と幹細胞研究を融合させた新規自己細胞由来人工気管、肺による再生医療

我々は、spheroidを自由に構築するBio-3D Printer Regenova&reg;を用いて、自己細胞のみで構成した新たな人工気管の開発を行っている。ヒト皮膚線維芽細胞(NHDFs)、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)で作成したリングと、ヒト関節軟骨細胞(NHACs)、HUVECs、MSCsで作成したリングを蛇腹状に組み合わせ、気管の構造と類似した構造体の作製を行い、カテーテル補助下にラット頸部気管への移植に成功した。本研究は、本来、ほとんどの細胞が有する接着能を利用したスフェロイド形成およびスフェロイド同士が接着融合するという性質を利用し、スキャフォルド(ポリマー等の外来異物なる足場)を使用せずに任意の細胞のみから形成される複雑な立体構造体を作成する、BioRapid Protyping system(以下、BRPシステム)を利用するものである。体組織細胞、幹細胞をBRPシステムを用いて立体的に構築、融合させることで、自己細胞のみで構成した抗免疫性、抗感染性を融資、異物除去能を有する、新たな人工気管、肺の開発と、3次元を構成するメカニズムの解明を目的とする。平成26年度にはヒト軟骨細胞、ヒト線維芽細胞、ヒト間葉系幹細胞の3種類の細胞を混合したスフェロイドを作成し、BRPシステムを用いて、これを立体的に配置することで、内径8mm、厚さ0.5mm、長さ1cm程度の気管を模した円筒状の構造体を作成し、その強度、内部構造の変化について検討した。作成した円筒状の構造体をバイオリアクターを用いて循環培養にて長期間培養することにより、構造体の中で細胞の移動が起こり、軟骨細胞は円筒の外側に向って集簇することが確認でき、また長期間の培養により有意差をもって強度が上昇することを確認した。またこの際の構造体をマッソン・トリクローム染色によって染色することで、強度の上昇は構造体内の膠原繊維(細胞外マトリックス等)の増殖が大きく関係していることが予想された。しかし、3種類の細胞を1:1:1で混合したスフェロイドを用いて作成した構造体は、培養1週間、2週間、3週間、4週間いずれも、ヒト線維芽細胞のみを用いて作成した構造体と比較して、強度が劣り、移植操作に耐えられる強度を得ることはできなかった。これまでポリプロピレンメッシュを用いた生体内組織再生誘導型の人工気管や、脱細胞・再細胞化による自己組織化された人工気管の生体移植の報告が見られるが、これらの手法で使用される細胞の足場(scaffold)は生体にとって異物であり、感染や炎症性狭窄、scaffoldの長期使用での劣化のリスクが付きまとう。我々は、scaffoldを使用せず、任意の細胞のみから形成される細胞凝集体(spheroid)を自由に構築し、複雑な立体構造を作成する技術Bio-3D Printer Regenova&reg;を用いて、自己細胞のみで構成した新たな人工気管の開発、及びこの三次元構造を構成するメカニズムの解明を行っている。組織強度の上昇に必要なECMの産生量は細胞によって異なり、また構造体内で組み合わせる細胞の種類や細胞周囲の環境条件によっても変わる。そこで、移植操作に対応可能な硬度のチューブ状構造体の作製を目指し、spheroid内の細胞の組み合わせを検討している。NHDFs、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)の組み合わせにおいて、3種類の細胞を特定の割合で混合したspheroidで作成したチューブの強度が最も高いことが確認された。またヒト関節軟骨細胞(NHACs)、HUVECs、MSCsでも同様の検討を行い、こちらでも特定の割合で3種類の細胞を混合したspheroidで作成した構造体の強度が最も高いことが確認された。そこで現在、NHDFs、HUVECs、MSCsで作成したリングと、ヒト関節軟骨細胞(NHACs)、HUVECs、MSCsで作成したリングを蛇腹状に組み合わせ、気管の構造と類似した構造体の作製を行い、カテーテル補助下にラット頸部気管への移植を開始している。現在、ステント補助下にラット頸部気管へ作成した気管様構造体の移植を行っている。移植操作には対応可能な構造体強度を得ることには成功しているが、ラット気管に対してステントが固く、ステント周囲でおこる気管の屈曲、閉塞によりラットの窒息死が起こるため、1週間以上の観察ができていない。我々は、本来ほとんどの細胞が有する接着能を利用したスフェロイド形成およびスフェロイド同士が接着融合するという性質を利用し、scaffold(ポリマー等の外来異物となる足場)を使用せずに任意の細胞のみから形成される複雑な立体構造体を作成する技術を開発した。バイオ3DプリンターであるBioRapid Prototyping System(以下BRPシステム)と称する本技術はすでに、血管や軟骨の再生に応用されている。本研究では、気管軟化症、気管切除後再建、肺移植による気管支縫合不全などの臨床学的治療法の開発として、再生医療・組織工学の新技術であるBRPシステムと体組織細胞、幹細胞をもちいて融合させることで、特に人工気管の作成に応用し、細胞と細胞から分泌される細胞外基質(ECM)のみで構成した、抗免疫性、抗感染性を有し、異物除去能を有する、新たな人工気管の開発を目的とする。

現在、上記システムを用いて、繊維芽細胞(NHDFs)、臍帯静脈血管内皮細胞(HUVECs)、間葉系幹細胞(MSCs)から作成した細胞塊から成る層と軟骨細胞(NHACs)、HUVECs、MSCsから作成した細胞塊から成る層を交互に3次元積層し、5mm程度の長さの生体の気管の形状を模したチューブ状構造体を作製することに成功した。異なる細胞からなる細胞塊を交互に積層する方法はこれまでに報告がなく、しかも、そのチューブ構造体は、単一種の細胞塊を積層した場合よりも、強度の上昇を認めた。ステント補助下に、この構造体のラット頸部気管への移植を行い、2週間の生存を確認できた。また移植されたチューブ構造体内には微小血管が確認され、周囲ラット組織の微小血管との連結も確認された。生体にとって異物であるscaffoldを用いずに、自己の細胞のみで構造体を作製できる本技術は、今後の移植医療に貢献できるものと考える。我々は、spheroidを自由に構築するBio-3D Printer Regenova&reg;を用いて、自己細胞のみで構成した新たな人工気管の開発を行っている。ヒト皮膚線維芽細胞(NHDFs)、ヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVECs)、ヒト骨髄由来間葉系幹細胞(MSCs)で作成したリングと、ヒト関節軟骨細胞(NHACs)、HUVECs、MSCsで作成したリングを蛇腹状に組み合わせ、気管の構造と類似した構造体の作製を行い、カテーテル補助下にラット頸部気管への移植に成功した。各種細胞を組み合わせたスフェロイドを用いて構造体を作成する場合、その細胞比率、培地の条件も、構造体の強度に大きく関係しており、強度の上昇には細胞外マトリックスの産生が大きく関係していることまでは推測されているが、まだ至適な細胞比率、ラットへの移植にまでは至っていない。ステントを用いる移植ではラット気管の屈曲を起こさないような移植方法を検討する。同時にステントを用いずとも移植後に気管の閉塞を起こさないような強度を長期維持できるチューブ状構造体の作成を行う。呼吸器外科学移植操作に耐えられる強度を持った構造体の作成を目標とし、スフェロイド内における各種細胞比率の検討および、単独細胞種のみから作成したスフェロイドの組み合わせによる構造体の作成、強度の検討を行う。具体的には最初から強度のある細胞をメインにして作成した構造体と、幹細胞等で作成した構造体を培養の中で軟骨等強度を持った細胞に分化させた構造体との比較を予定している。その際の培地の条件、培地循環流速等の力学的な条件も合わせて検討を行う予定としている。その上で、Fisherラットを用いて、自己の細胞による円筒状構造体の作成および移植を行う。助成金残高金額内で購入できる物品がなかったため助成金残高金額内で購入できる物品がなかったため細胞、培地、移植動物等の購入細胞、培地、および移植動物等の購入
言語、文体面から見たジェイムズ・ジョイス文学の「発展」に関する研究

ジェイムズ・ジョイスの主要4作品の軌跡を、従来のように、伝統的な小説作法から革新的実験への、時系列に沿った「発展」として捉えるのでなく、4作品が、解釈可能性において、相互に影響を与え合う、いわば共時的なダイナミズムを形成することを、それぞれの作品、とりわけジョイス文学の転換点とされる『ユリシーズ』に、言語、文体面からの分析を施すことにより、例証した。19年度の研究は、『ユリシーズ』の文体の問題を主軸とし、その成果を、次年度に予定されている、他の主要作品との言語・文体面から見た連関性を探る研究への括弧たる布石とすることを課題とした。ジョイス的言語、文体が、『ユリシーズ』のテクスト上に具体的にどのように現れているか探るべく、テクストの精読作業を研究の基礎とし、その言語現象が作品世界と形成する有機的な関連について詳細な考察を行った。研究実施計画で触れた、ジョイスのテクストの重要な特徴である「クロス・レファレンシャル・ダイナミズム」を念頭に、line,airなどといった一見単純な語から広がっていくテクスト上のウェブを丹念に追うことで、大変興味深い発見があった。こうした細かい発見から導かれる考察を、19年度は国内学会2つにおいて発表することで、多くの有益なフィードバックを得ることが出来、今後一層考察を深め、学会誌に発表していくための基盤が整った。また、国内学会の参加、発表だけでなく、海外での資料収集による収穫も大きく、研究実施計画で触れた米フィラデルフィアのローゼンバッハ図書館に出向き、『ユリシーズ』の重要な手書き草稿の精査を行い、作者の癖や、作品テクストのみからは知覚しえない細かい書き込みから、作者が作品に仕組んだ意図を探ることができた。以上のような研究成果において特筆すべきは、近年の研究においてとかく看過されやすい具体的な言語モチーフを漏らさず拾い上げることで、細部の新たな読みが提供できるのみならず、作品全体にも新たな光を当てることができることである。それにより、誰もが認めるところでありながら、どこか漠然としたままであるジョイス言語の革新性という問題に、あくまでテクスト精読に基づいた、具体的かつ説得的な証拠を提供し、誤謬にとらわれがちな批評的クリーシェから脱することを現今の学界に迫ることが出来る、という意義を持つ。20年度の研究内容は、主に次の二つである。一つには、19年度に行った『ユリシーズ』の文体の問題に関する研究成果を海外学会で口頭発表し、国内学会誌に掲載した。もう一つは、件の研究成果をジョイスの他の主要作品(『ダブリナーズ』『若き芸術家の肖像』『フィネガンズ・ウェイク』)の言語・文体特徴と照合することで、改めて『ユリシーズ』のジョイス文学における位置づけを検討し、ジョイス文学の軌跡を言語・文体面から捉えなおすという、当研究計画において総仕上げに当たる作業である。まず、前者においては、世界的ジョイス研究機関の中枢の一つであるチューリヒ・ジェイムズ・ジョイス・ファウンデーションの国際ワークショップで、ジョイス/『ユリシーズ』のcurvilinearityに関して口頭発表を行い、世界の著名なジョイス学者らから貴重なフィードバックを得られた。この成果として、2つの国内学会誌に論文を投稿のうえ、採用されるに至った。後者の研究においては、ジョイス文学全体に通底し、『ユリシーズ』において結節点を形成する重要な特徴を示すキーワードとして“unsatisfactory equation"というフレーズに着目した。ジョイス的「不均衡」は様々なレベルで観察されるが、特に、印刷された言葉とそれが指し示す対象との関係、フィクションと歴史との関係、記憶と事実との関係、時の不可逆性と過去の回想との関係において端的に現れると言える。さらには、この特徴によって、現在のジョイス研究を二分する文字パズルとしての読み方とリアリズムの論理での読み方との対立関係が生まれうることも説明可能となる。見落とされがちな細部から、作品全体、ジョイス文学の軌跡、ジョイス学界の流れまで、ミクロからマクロヘ、マクロからミクロヘと柔軟自在に動く視点を提供し、批評的クリーシェを脱する一助として当該研究が意義をもつと思われる。
ポリグルタミン鎖の長さ依存性分解代謝遅延および細胞内局在性の解明

【平成18年度の研究目的】昨年度は生細胞内でポリグルタミン鎖が実際に核へ移行する現象をリアルタイムで可視化する細胞実験系を確立した。本年度はこれらの細胞系を用いて伸長ポリグルタミン鎖に特異的に結合しうる核移行関連蛋白の同定を目指した。【方法】蛍光標識二次元ディファレンスゲル電気泳動(2D-DIGE)を用い、正常および異常伸長ポリグルタミン鎖発現細胞溶解液(HEK293)を蛍光標識し、Ettan DIGE System(Amersham)にて蛋白スポット解析を行った。両者で発現量に差異のあるスポットを検出し、核移行に関連する蛋白の同定を目指した。【結果】全2521spotのうち、伸長ポリグルタミン鎖発現細胞(Q79)で有意(p<0.05)にvolume ratio1.5以上に増加したものは12個,-1.5以下の減少は8個と、変動した蛋白は少数であった。最大に変化したものはL-plastin(2.91,p<0.001)だった。L-plastinはactin結合蛋白であり、actin機能に関与していると考えられる。ポリグルタミン病では細胞骨格蛋白を介したシナプス機能異常による機序が推察されており注目されるが、ポリグルタミン鎖の核移行もしくは核内貯留に関連する機能は想定されない。その他、増減のあったspotはwestern blot解析では再現性のある発現変化は確認されなかった。今回検討した細胞系でのプロテオミクス解析では、核移行や核内貯留に関係する関連蛋白は同定されなかった。【今年度の研究目的】(1)ポリグルタミン鎖が、細胞モデル系で伸長数依存性に核に集積することを確認する。(2)核-細胞間移動を蛍光技術により可視化しリアルタイム解析によりグルタミン伸長が病因蛋白の細胞内の移行動態に与える影響を検討する。【方法】(1)異なる鎖長(Q12,36,56,79)のポリグルタミン鎖(部分DRPLA蛋白)を染色体上の同一部位に安定導入し、Doxycyclineにて発現誘導される安定細胞系(HEK293)を作製し、定量的蛍光解析、Western blotting、Pulse-chase analysisにてポリグルタミン鎖の細胞内蛋白挙動を解析した。【結果】(1)ポリグルタミン鎖は伸長数依存性の核内蓄積を認めた。またQ79発現細胞ではubiquitin-proteasome system(UPS)を介したポリグルタミン鎖の分解の遅延(半減期Q12:8時間に対しQ79:22時間)があり、Q12に比し顕著な細胞内蓄積が確認された。(2)細胞質から核への移行を表す核移行拡散定数はでDRPLA-Q12-DG 0.57、DRPLA-Q79-DGで0.43とQ79で遅延を認めた。核から細胞質への核外移行拡散定数はQ12で0.33、Q79で0.12とQ79で遅延を認めた。これらより核内蓄積現象はグルタミン伸長にともなう核外移行の遅延によると考えられた。
東アジア新秩序形成と日・英米対立構造の研究―日米開戦経緯の再検証―

1936年の「国策の基準」策定からの南進政策の展開、そして1941年日米開戦に至るまでの東京・ワシントン間の日本外務省の往復電報の内容・形態、暗号電報・館長符号などのアーカイブズ学的調査を行った。特にイギリス国立公文書館の外交文書から1941年の「日米交渉」の過程において、アメリカはイギリスと連絡を取り合いながら、日本の南進政策に対しての経済封鎖を強化しつつ、日本のタイ及び仏印に対する軍事政策に強く警戒し、日本タイ軍事協定の情報を正確につかんでいた新たな事実を発見できた。また、日本の日タイ軍事同盟構想と対米無通告開戦の計画の実態をも明らかにできた。日本の「南進の施策」が、戦争回避のために行われた「日米交渉」にどのような影響を及ぼしたのか、日本・イギリス・アメリカの外交文書を分析することによって具体的事例を明らかにする作用を行った。先ず、1936年の「国策の基準」策定からの南進政策の展開、そして1941年日米開戦に至るまでの東京・ワシントン間の日本外務省の往復電報の内容・形態、暗号電報・館長符号などのアーカイブズ学的調査を行った。その結果、外務省内部でも欧米局の直接対米交渉方針とは異なる、むしろ陸軍に協力する南洋局、条約局、調査部の活動を確認できた。また、日本外務省の往復電報が、どの程度正確にアメリカ側に解読されていたか確認するために、「アメリカ陸軍省参謀本部第2部マジック・ドキュメンツ」の全文をマイクロフィルムからのプリントによって入手した。そこからは、日独伊三国同盟に関するアメリカ側の情報収集状況を知ることができた。イギリス国立公文書館への出張によって、イギリス外務省の1939年から1941年までの対日政策に関する外交文書を収集し、特に1941年の「日米交渉」中の英米間の日本関係情報について調査した。特に日本軍の南進に対するイギリスとタイ国の対応を分析した。1、第二次及び第三次近衛内閣期の日米交渉に関し、アメリカ側の暗号解読文書、"Collection of Japanese Diplomatic Message"と日本外務省記録とを比較して、日独伊三国同盟、中国からの撤兵、貿易通商自由化の3問題に焦点を当てて調査した。その過程でアメリカ側は、イギリスと連絡を取り合いながら、日本の南進政策、とくに日本のタイ及び仏印に対する軍事政策に強く警戒していることがわかった。日本タイ軍事協定の情報をつかもうとしている新たな事実を発見できた。2、イギリス国立公文書館でのイギリス外務省記録調査、とくにマレーシア、タイ、アメリカ関係の文書を調査し、重要文書を写真撮影した。分析の途中ではあるが、タイとの不可侵条約締結の過程がわかり、対日軍事提携を希望している動きもつかむことができた。また、英米関係において、マレーシアに両国の外交的、軍事的任務を帯びた両国のスタッフが会合を持ち、対日政戦略を練っている事実も確認できた。3、京都陽明文庫調査では、期待した第四次近衛内閣組閣構想に関する資料を発見することはできなかった。近衛日記も、すでに活字化されたもの以外には存在しないことがわかった。ただし、山本有三が集めた近衛文麿関係資料が、未整理のまま所蔵されていたので、後日の調査の対象とする必要が生じた。4、「昭和天皇実録」が宮内庁書陵部において公開したので、太平洋戦争の開戦経緯の部分を入手し、調査した。1、マレーシア国立公文書館(クアラルンプール)において、イギリス統治時代の対日関係資料の調査、収集を行った。日本軍が仏印に進駐し、さらに日タイ軍事同盟構想を強行しようとしたとき、イギリスはアメリカに働きかけ、マレーシア・ビルマの防衛軍備を強化しようとした事実の確証を得た。そこで、日本が真珠湾攻撃を決意する大きな要因になったことに、英米の対日戦争準備があったことを主張できる根拠を導き出すことができた。また、マラヤ大学人文社会科学部教授シャーマニ・パトリシア・ガブリエル博士の協力を得て大学図書館・資料室の利用が許され、かつ研究のアドバイスを受けることができ、Andrew Barber “Kuala Lumpur at War 1939-1945"など太平洋戦争勃発に関する貴重な文献を入手することができた。2、イギリス国立公文書館(ロンドン)において、イギリス外務省のアメリカ・日本・マレーシア・ビルマ・タイ関係資料調査を行い、1936年から1945年までのデータ・ベース化の作業を行った。イギリスの外務省文書からも、英米連携による対日戦争準備が、日独伊三国同盟締結前後から強化しようとする動きが見られ、日本の戦争決断の要因に大きく関わっていることが認められた。3、太平洋戦争の開戦経緯について、東アジアからの視点から問い直す作業を行ったが、ポツダム宣言作成過程に表われたアメリカとイギリスの協力関係を、第二次大戦勃発からという長いスパンで考える必要があると確信することができた。調査した資料によって、戦後顕著となる冷戦の構図が1945年初期には見られることを突き止めた。日本の終戦決意を遅らせた原因に、東欧支配をめぐるソ連と英米の対立、つまり冷戦の構図を利用しようとする、日本の政府・軍部の考えがあったことの仮説を補強することができた。

特にイギリス国立公文書館の外交文書から1941年の「日米交渉」の過程において、アメリカはイギリスと連絡を取り合いながら、日本の南進政策に対しての経済封鎖を強化しつつ、日本のタイ及び仏印に対する軍事政策に強く警戒し、日本タイ軍事協定の情報を正確につかんでいた新たな事実を発見できた。また、日本の日タイ軍事同盟構想と対米無通告開戦の計画の実態をも明らかにできた。1、アメリカのマジック文書は大量にあり、その中で太平洋戦争の開戦経緯についてはおおむね重要文書を分析したが、終戦経緯の部分が残されており、最終研究成果に反映できるようスピードを上げる必要がある。2、イギリス外務省文書によって、英米間の日本に関する情報共有状態がよく理解でき、日本のタイ、仏印戦略について危機意識を抱いていたこと、とくに日タイ軍事協定の情報がアメリカの開戦決断に繋がったという、新たな主張の可能性を見出すことができた。3、「昭和天皇実録」の新資料を入手できたので、当該研究が非常にやりやすくなった。天皇への上奏、閣議決定及び大本営政府連絡会議決定に関する天皇の裁可の時系列的状況について、明確に辿れることができるようになったためである。日本近現代史・外交史1、マレーシア国立公文書館及びイギリス国立公文書館において、イギリスのマレーシア・シンガポール防衛関係資料を調査する。これによって、日本が中立国タイに接近し、南進政戦略を一段と強化しなければならなかっ理由について考察する。また、そのことは同時に、アメリカは対日戦争を、何時、何故決意したかの問いに答えることにもなる。2、日本の資源獲得構想と東南アジアの対日反応について、開戦前及び開戦後の情況を調査する。そのために、東南アジア諸国の経済的統計情報を入手する。3、タイ・マレーシア関係を調査し、日米開戦の真珠湾攻撃と対英開戦のコタバル攻撃を比較研究する。無通告開戦の実態を証明するためである。外交文書等によっては、研究報告が纏まりつつあるが、シンゴラ・コタバルの現地調査を行ってより実証性を高める。4、日本の終戦過程について、東南アジア諸国がどのように観察していたか、資料・文献をできるだけ収集する。アジア太平洋戦争の原因と戦後国際関係について、東南アジアの視座から問い直すためである。日本外務省の資料収集は予定通り終了し、内容分析についても、「南進政策」及び「日米交渉」における日本とアメリカ・イギリスとの対立事項が明確化させることが出来た。また、1936年以降の日本の南進政策と資源獲得の諸政策を体系的にまとめることが出来た。イギリス外交文書の調査・分析は8割方終了し、天津租界をめぐる日英対立、日タイ軍事協定構想に対するイギリスの危機意識を検証することが出来た。ただし、「マジック・ドキュメンツ」については全文を入手したのが夏期以降になってしまい、日本側外交文書との比較検討が4割制度しか進んでいない。アメリカ国会図書館撮影日本外交文書(1941-1945年)のマイクロフィルムからのプリント作成に時間を要し、2014年度中に終了しなかったため、支払いを延期したことによって生じた。「マジック・ドキュメンツ」と日本外交文書の比較検討を急ぎ、「日米交渉」における日米の対立要因、米英間の情報共有の実体を把握する。必要英文資料のデータ入力に費やす時間を節約するためにアルバイト使用を考慮する。
動物園における学習利用促進のための利用者研究と事前学習教材の開発

動物園は博物館の一形態であり社会教育施設であるが、動物園を訪れる多くの学校が明確な学習目的を持たず「ただ動物を見るだけ」であるという現状は否めない。そこで本研究では、主に教員を対象に学習教材等に関するニーズを聞く利用者調査と、博学連携や学習教材提供を積極的におこなっている動物園の事例調査をおこない、これらの結果をもとに多くの学校が利用できるような事前学習教材の開発、試行、評価改善をおこなった。併せて今後の博学連携推進の一助となるよう積極的な情報発信や成果公開をおこなった。2008年に公示された新学習指導要領では、理科や生活科などで動物について学ぶ機会が増え、社会教育施設との連携が推奨されている。しかし博学連携に関する先進的な教育実践研究が積み重ねられる一方で、実際に動物園水族館で学習する多くの学校や来園者は「ただ見学するだけ」というのが現状である。本研究では、複数の動物園水族館について博学連携事例と学習プログラムの実施状況を調査するとともに、日本モンキーセンターの利用者を対象に博学連携実践事例の一般化を試み、そこから得られた知見を動物園水族館における博学連携推進の一助としたい。H25年度は以下の調査および成果発表をおこなった。1.教員へのアンケート調査、ヒアリング調査:平成25年度に日本モンキーセンターへ学習目的で来園した学校の教員へ事後アンケートを実施し、9月から3月の間に合計63校、207名の教員より回答を得た。また学校訪問による教員へのヒアリングや、日本モンキーセンターへ下見に来られた教員へのヒアリングを随時実施し、動物園の学習利用の現状や、教員の期待について調査した。2.動物園や水族館へのヒアリング調査:平成26年度に実施する予定である。新学習指導要領では、学校と社会教育施設の連携がさらに推奨されるようになり、先進的な博学連携の事例研究が積み重ねられる一方で、実際に動物園水族館で学習する多くの学校や来園者は「ただ見学するだけ」というのが現状である。本研究では、複数の動物園水族館について博学連携事例と学習プログラムの実施状況を調査するとともに、日本モンキーセンターの利用者を対象に博学連携事例の一般化を試み、そこから得られた知見を動物園水族館における教育活動推進の一助としたい。H26年度は以下の調査および成果発表をおこなった。1.教員へのアンケート調査、ヒアリング調査:H25年度にひきつづき、日本モンキーセンターへ学習目的で来園した学校教員への事後アンケートやヒアリングを実施し、動物園の学習利用の現状や教員からの期待について調査した。2.動物園や水族館へのヒアリング調査:動物園水族館の教育担当者が集う研究会にて、情報交換やヒアリングを実施した。3.利用者研究:学習前後の霊長類に対するイメージの変化について調査をおこなった。4.成果発表:1H26年9月に香港にて開催されたThe 22nd Conference or International Zoo Educators Associationにて、「Educational Programs and Evaluation Systems in JMC.」と題して口頭発表をおこなった。2H26年12月に仙台にて開催された第55回日本動物園水族館教育研究会にて、「自由連想調査による学習効果の定性的評価の試み.」と題して口頭発表をおこなった。3H27年1月に犬山で開催された第59回プリマーテス研究会にて、「動物園は霊長類のイメージを変えられるか」と題して口頭発表をおこなった。4H27年3月に高知県で開催された「動物園大学5 in高知ずぜよ。」にて、「サルってどんなイメージ?ー動物園が伝えていくべき野生動物の姿ー」と題してポスター発表をおこなった。新学習指導要領では学校と社会教育施設の連携がさらに推奨されるようになり、博学連携が積み重ねられている。しかし実際に動物園で学習する多くの学校は「ただ見学するだけ」というのが現状である。本研究では博学連携で開発されたプログラムを多くの学校が利用できるよう一般化・教材化することを目指し、教員等を対象とした利用者研究と、事前学習教材に関する調査、開発をおこなった。1.教員等を対象とした利用者調査:日本モンキーセンターへ来園した学校教員への事後アンケートを実施し、748名から回答を得た。多くの学校が何かしらの事前学習をおこなっており教材への要望も多岐にわたった。2.事前学習教材に関する調査:動物園水族館の教育担当者が集う研究会に計4回出席し情報収集やヒアリングを実施した。H27年度には貸出用事前学習教材の運用実績がある東京都多摩動物公園と千葉市動物公園にてヒアリングをおこない、観察視点の提供方法や運用方法など多様な工夫が盛り込まれていること、教科教育を意識した教材が少ないことがわかった。3.事前学習教材の開発:上記調査結果をふまえ、日本モンキーセンターで実績のある教育プログラムや博学連携実践を元に貸出用事前学習教材を開発した。最も来園の多い小学校低学年向けに「比べてみよう、サルとキミ」と題した教材を3セット制作し、平成27年度に2小学校に実践し評価改善を実施、改良したものを10セット制作し運用を開始した。そのほか小学1、2年生の生活科および4年生理科を対象とした「季節と食べ物」、小学5年生理科を対象とした「サルの誕生と成長」の事前学習教材も制作した。4.成果発表:3年間で計9回の成果発表をおこなった。開発した教材は学校向けリーフレットやWebページを制作し周知を図った。今後は開発した教材の運用と評価改善をすすめるとともに、他の動物園等の参考となるよう情報発信をしていきたい。

動物園は博物館の一形態であり社会教育施設であるが、動物園を訪れる多くの学校が明確な学習目的を持たず「ただ動物を見るだけ」であるという現状は否めない。そこで本研究では、主に教員を対象に学習教材等に関するニーズを聞く利用者調査と、博学連携や学習教材提供を積極的におこなっている動物園の事例調査をおこない、これらの結果をもとに多くの学校が利用できるような事前学習教材の開発、試行、評価改善をおこなった。併せて今後の博学連携推進の一助となるよう積極的な情報発信や成果公開をおこなった。「教員へのアンケート調査、ヒアリング調査」、「利用者調査」、および「成果発表」については計画通り実施することができた。特に教員へのアンケート調査では、H25年度と合わせて多くの教員からの要望を集めることができたため、作成する教材へ貴重な示唆を得ることができた。しかし本年度に実施予定であった「動物園や水族館へのヒアリング調査」と「事前学習用の貸出教材の作成」については、その一部を実施できたものの、まだ十分とは言えない。「動物園や水族館へのヒアリング調査」は、研究会など動物園水族館の教育担当者が集う場において情報交換やヒアリングを行うことができたが、動物園水族館への訪問を伴うヒアリングは、スケジュール調整が困難だったことにより実施できなかった。H27年度上期に調査計画を組んでいるので、計画通り進めたい。「事前学習用の貸出教材の作成」は、上記のヒアリング調査の結果を受けて作成をする必要があるため、現状では写真や映像、素材レベルの作成を進めている。従来から設置していたページだが、本研究費の成果を随所に追加しリニューアルをおこなった。特に学習プログラムの紹介や事前学習教材の紹介を充実させることができた。動物園教育H27年度が最終年度となることから、実施が遅れている動物園水族館へのヒアリング調査と、「事前学習用の貸出教材の作成」に重点を置いて研究を遂行する。また秋は学校団体が多く日本モンキーセンターへ来園するため、「教材の試行」を秋に実施する。具体的には以下のとおりである。1.教員へのアンケート調査、ヒアリング調査:引き続き実施する。2.動物園や水族館へのヒアリング調査:動物園水族館を訪問してのヒアリング調査を上期のうちに実施する。3.利用者研究:引き続き実施する。4.事前学習用の貸出教材の作成:秋までに作成する。5.成果発表:第31回日本霊長類学会、第56回日本動物園教育研究会等での発表を予定している。平成25年度に実施予定であった3つの計画について、2つは計画通りに実施できたものの、1つ(動物園や水族館へのヒアリング調査)は実施することができなかった。理由は、スケジュール調整が困難だったことによる。すでに日程調整をすすめているので、平成26年度には実施をしたい。「教員へのアンケート調査、ヒアリング調査」および「成果発表」については計画通り実施することができ、日本モンキーセンターで実際に行っている学習プログラムを体験した教員からのさまざまな意見を聞くことができた。
1950年代から70年代のニューヨーク文化における仏教思想の影響

今年度は当該研究課題に関する関連書籍(共著)を二冊上梓し、国際学会(アメリカ・アジア学会)を含む二度の学会発表を行なった。いずれもアメリカ文化とアジア文化の交差する領域に関する研究で、著書(共著)においてはアメリカのヒップホップシーンにおける中国や日本などのアジア文化の表象や、村上春樹作品にみるアメリカの音楽文化の様相を分析した。なお、村上春樹論(共著)は韓国語版が2019年2月に刊行され、中国語版の翻訳も進んでいる。2019年3月にコロラド州デンバーで開催されたアメリカ・アジア学会では、1970年代の日本の音楽文化がいかにアメリカ文化の影響のもとで成立したかについて発表した。また、シンポジウム「アメリカ大陸のブラック・ミュージック」では、スペイン語圏文化とフランス語圏文化の研究者と南北アメリカ大陸における文学と音楽をテーマに発表し、討議したことで、国境を超えた文化の影響関係について理解を深め、有意義な対話を行うことができた。それに加えて、韓国のK-POPのアメリカでの受容に関するエッセイを批評誌『ユリイカ』(青土社)に寄せ、雑誌『三田文学』にヒップホップのリリックを英詩の伝統に位置付けて解析する連載を始めた。また、直接の成果ではないものの、慶應義塾大学日吉キャンパスで開催された日本ポピュラー音楽学会第30回記念大会の実行委員長として、日本における30年間のポピュラー音楽研究を総括するシンポジウムを企画し、大会全体を滞りなく実行した。初年度はニューヨークのアート・シーンへの仏教思想の浸透を調査するために、1952年にAnthology of American Folk Musicというコンピレーション・アルバムを発表した前衛芸術家ハリー・スミスについてリサーチを進め、5月にはカナダのカルガリー大学で開催されたアメリカ・カナダ合同ポピュラー音楽学会で"Anthropology and the Avant-garde: Anthology of American Folk Music Reconsidered"という口頭発表を行った。論文ほどの長さではないものの、アメリカ文化における禅思想の影響を考察する文章としては、「映画とジャズの1959年ー「アメリカの影」とモード・ジャズという革命」という文章を『キネマ旬報』(2016年12月号)に、サイケデリック文化における仏教思想の影響についても「ジョージ・クリントン・インタヴューアフロ=サイケデリアーPファンクと人種混淆」という文章を『ミュージック・マガジン』(2017年2月号)に執筆した。初年度に訪問する予定だったニューヨークの仏教関係の施設(American Buddhist Study CenterとZen Studies Society)、およびニューヨーク近代美術館(MoMa)、さらにラトガーズ大学のInstitute of Jazz Studiesやコロンビア大学のThe Center for Jazz Studiesでのリサーチはまだ行っていない。これは、フルクサス関係の資料を有するニューヨーク近代美術館との連絡がうまくいかなかったため、二年目にまとめて訪問することにしたためである。その代わりに、当初の予定では二年目に行う予定であったハリー・スミス関係の研究・調査を進め、国際学会で発表することができた。ハリー・スミスと前衛映画のかかわり、またその過程における仏教思想の影響などについて発表し、アメリカ本国の研究者から貴重なコメントを得ることができた。ニューヨークでの資料収集に若干の遅れが生じているため、二年目に挽回したいと考えている。二年目は、まず6月にアメリカ学会の第51回年次大会(早稲田大学)で「ヒップホップとアフロ=アジア」という部会の責任者を務め、日米のヒップホップのジャンルにおいていかにそれぞれの文化や宗教が表象されているかについて論じた。さらに同じ月にはドイツのカッセルで開催された第19回国際ポピュラー音楽学会において、“Yellow Magic Orchestra and Afro-Japanese Futurism"という題目の口頭発表を行い、YMOというグループが1970年代に海外で受容される際にいかに仏教的なイメージを伴っていたかについて論じた。また、当初三年目に訪れる予定だったコロラド州ボルダーで第62回アメリカ民族音楽学会が10月に開催されたので、そこで日米音楽のパネルに参加、日米のポピュラー音楽における未来思想に焦点を当てた"Afro-Asian Futurism: YMO and Game Music"という口頭発表をするとともに、ハリー・スミスが晩年を過ごしたナロパ大学の調査を行なった。1974年にチベット仏教の指導者によって設立された高等教育機関では、資料収集を行うと同時にチャールズ・リーフ学長にもインタビューを行い、開校に至る歴史的背景や、アレン・ギンズバーグやジョン・ケージなどがプログラム作成に関わった経緯について伺った。また5月より筑摩書房のウェブサイト「webちくま」により、毎回1万字程度の日米音楽論の連載を開始し、「ブルーノ・マーズとポストコロニアル・ノスタルジア」(6月9日)、や「ヒップホップにおけるアフロ=アジア」(7月28日)など、アメリカの音楽文化における日本や仏教思想の影響について分析した論考を発表した。初年度にハリー・スミスに関する論考を国際学会で発表し、二年目にコロラド州ボルダーにてナロパ大学で資料収集、学長へのインタビューを行うなど、当初は研究期間の後半に行う予定だった項目を終え、あとはニューヨークのAmerican BuddhistStudyCenterやZen Studies Center,さらにはAnthology Film Archivesなどで調査を行うのみとなった。ニューヨークでの調査がやや遅れていると言えるが、三年目にニューヨークでの調査をまとめて行うことでかえって研究を効率的に進めることが可能になった。フルクサス関係の資料を要するニューヨーク近代美術館やコロンビア大学などの担当者とも連絡を取りながら、しっかりと現地調査に臨みたい。

なお、村上春樹論(共著)は韓国語版が2019年2月に刊行され、中国語版の翻訳も進んでいる。2019年3月にコロラド州デンバーで開催されたアメリカ・アジア学会では、1970年代の日本の音楽文化がいかにアメリカ文化の影響のもとで成立したかについて発表した。また、シンポジウム「アメリカ大陸のブラック・ミュージック」では、スペイン語圏文化とフランス語圏文化の研究者と南北アメリカ大陸における文学と音楽をテーマに発表し、討議したことで、国境を超えた文化の影響関係について理解を深め、有意義な対話を行うことができた。それに加えて、韓国のK-POPのアメリカでの受容に関するエッセイを批評誌『ユリイカ』(青土社)に寄せ、雑誌『三田文学』にヒップホップのリリックを英詩の伝統に位置付けて解析する連載を始めた。また、直接の成果ではないものの、慶應義塾大学日吉キャンパスで開催された日本ポピュラー音楽学会第30回記念大会の実行委員長として、日本における30年間のポピュラー音楽研究を総括するシンポジウムを企画し、大会全体を滞りなく実行した。二年目となる平成29年度は6月上旬にアメリカ学会でヒップホップ・カルチャーに関するパネルに登壇し、現行シーンにおける日本文化の影響について論じる。また、6月下旬には国際学会での発表が決まっており、ドイツで開催される国際ポピュラー音楽学会にてアメリカの黒人音楽にみられるジャポニズムについて発表する予定である。また、まだ正式に決定していないものの、10月にアメリカのコロラド州で開催されるアメリカ民族音楽学会での発表希望も出している。夏にはニューヨークを訪れ、一年目に行う予定だった現地での資料収集を進めたい。その際、前衛映画の保存を目的としたAnthology Film Archivesも訪問し、インディペント映画のシーンにおいて日本の思想がどのように影響を及ぼしたのかについて調査を進めたい。今年の夏はニューヨークでの調査を行う。American Buddhist Study CenterやZen Studies Center、それにAnthology Film Archivesやニューヨーク近代美術館で資料収集を行い、フルクサスやハリー・スミス関連の調査を行う。まだ正式に日程は決まっていないものの、秋にコロンビア大学での講演も計画に上がっており、日米のポピュラー音楽における文化表象について話す予定である。