hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中性K中間子稀崩壊モードの精密測定による小林・益川行列の複素パラメータの決定

また荷電非対称度については、世界初の測定を目指している。そのため本年度は解析手法の向上を目指して研究を行ってきた。約700/fbのデータ量に合わせて解析に用いるパラメータの値の最適化を行い、また新たな解析方法の確立にも取り組んでいる。現時点では既に解析に用いられた360/fbのデータを使って、これまでの結果との整合性をチェックし、バックグラウンド等の見積もりが正しいことを確認した。さらにバックグラウンド事象をより効率良く除去するために、B→γγやB→ωKγにおいて用いられる解析手法を取り入れている。2007年の夏に分岐比の更新と、荷電非対称度の測定結果を出すことを目標としており、これらについて今年度中の雑誌論文への投稿を目指す。現在行なっている研究の目的は、B中間子の放射稀崩壊過程の分岐比および荷電非対称度の測定による、標準理論(SM)の検証とそれを超える物理の探索である。KEKB/Belle実験において、2007年夏までに蓄積されたデータを用いて、分岐比の値を更新し、荷電非対称度を世界で初めて測定した。私の研究では、$656.7\times10^{6}$の$B\bar{B}$ pairを用いて、三つのexclusivemode($B^{0}\to\rho^{0}\gamma$,$B^{+}\to\rho^{+}\gamma$,$B^{0}\to\omega\gamma$)の分岐比測定と$B^{+}\to\rho^{+}\gamma$を用いた荷電非対称度の測定を行なった。このような稀崩壊事象の測定では、バックグラウンドの除去が特に重要であり、主なバックグラウンド事象にはcontinuum事象($B \to K^{*}\gamma$事象て$\rho\gamma$のみ)が存在する。前者は事象のトポロジーを用いてシグナルと区別する。今回、$\omega\gamma$の解析において、従来の方法に$\omega$の不変質量とDalitz plotの分布の違いを利用する手法を加え、バックグラウンドによるランダムな組合せとシグナルに対する識別能力を向上させることができた。後者については、$K$が$\pi$と間違って同定と間違って同定と間違って同定されてしまうことによるもので、これに対してシグナルが$|V_{td}/V_{ts}|^{2}$で抑制されるため重要なバックグラウンド事象となる。$B \to K^{*}\gamma$事象を抑制するために、変数$M_{K \pi}$を用いる。$M_{K \pi}$は、$\rho$の再構成に使った$\pi$に$K$の質量を仮定して得られる不変質量である。そのイベントが$B \to K^{*}\gamma$事象であれば、$K^{*}$の質量にピークを持つ。
破面の定量化に関する新しい手法の研究(フラクタル・カオスの概念の応用)

本研究では、延性破壊と脆性破壊の程度の表現に、破断面の表面形状に関するフラクタル・カオスの概念を導入して定量化を行うことを目的とする。また、これにより、破面の微視的形状と巨視的指標(応力拡大係数・破断ひずみ・破断に至るまでの吸収エネルギ)の両者を関連づけることも研究の対象としている。この目的を達成するために、炭素鋼および鋳鉄の環状切欠き付き丸棒試験片を準静的に引張破断させることにより破断面を得、切欠き径を変化させることにより切欠き底部の応力三軸度を変化させてデータを取得した。破面の延性-脆性の判別には、破面観察に基づく微視的様相の変化、および、吸収エネルギなどの巨視的指標を用いている。次に、得られた破面の凹凸のプロファイルを示す高さ曲線を電子顕微鏡により得て、これに基づき、高さ-高さ相関のフラクタル次元、カオスの概念に基づくRenyiのエントロピを求め、さらに、材料成分および応力三軸度を変化させた実験により、どのように変化が現れるかを調べた。以上の結果、以下の知見を得ることができた。1.脆性破壊においては、(1)測定長さによりフラクタル次元値が異なる。(2)長い測定長さではフラクタル次元値は脆性に近い程高い。(3)短い測定長さではフラクタル次元値はほぼ一定値である。また、2.延性破壊では、測定長さにかかわらず、フラクタル次元値は一定である。これらの結果から、延性、脆性破壊の判別はフラクタル次元の測定長さに対する変化の有無を調べることにより可能である。即ち、測定長さにより、フラクタル次元に明瞭に異なる二領域が存在する場合を脆性破壊、ほぼ一定のフラクタル次元となる場合を延性破壊と判定することができると考えられる。なお、カオスの概念に基づくRenyiのエントロピに関しては、当実験の範囲内では脆性破壊と延性破壊時における明確なる特徴を示さなかった。
バルク超電導体の三次元磁束ダイナミックスの解明と着磁特性の高性能化

本研究では,高い磁束ピンニング特性を有し高磁束源としての応用が期待されるバルク超電導体に関して,その応用上重要な技術と位置づけられるパルス着磁法の特性向上を目指して,パルス着磁過程における磁束ダイナミックス,および超電導特性に空間的不均一がある超電導体にパルス磁界が印加されたときの磁束の運動と誘導電流分布の変化を明らかにし,それをもとにパルス着磁法の高性能化の条件を探求することを目的として,実験お.よび数値解析により研究を進めた。実験では,サーチコイル群とホールセンサにより,パルス着磁過程での磁束密度分布の変化と着磁後の捕捉磁束密度分布を測定し,磁束密度分布とパルス磁界の印加履歴との関係を明らかにした。数値解析では,バルク超電導体の電圧電流特性,臨界電流密度の磁束密度依存性や温度依存性などを考慮し,液体窒素冷却と冷凍機伝導冷却の両条件で,電磁界-温度場連成の軸対称三次元数値解析ツールを,高速化や効率化の観点も採り入れて開発した。さらに,完全三次元数値解析の可能性についてもいくつかのケースについて検討を行った。これらの数値解析ツールを用いて,各種条件下でのパルス着磁過程を解析し,実験と定性的にほぼ一致する結果が得られ,超電導体内部の電磁現象と温度分布等を詳細に調べることを可能にすることに成功した。これらの結果をもとに,パルス磁界が印加されたときのバルク超電導体中の磁束の動きと電流分布の変化を整理し,パルス磁界印加時のバルク超電導中の磁束ダイナミックスを明確にした。本研究では,高い磁束ピンニング特性を有し高磁束源としての応用が期待されるバルク超電導体に関して,その応用上重要な技術と位置づけられるパルス着磁法の特性向上を目指して,パルス着磁過程における磁束ダイナミックス,および超電導特性に空間的不均一がある超電導体にパルス磁界が印加されたときの磁束の運動と誘導電流分布の変化を明らかにし,それをもとにパルス着磁法の高性能化の条件を探求することを目的としている。平成17年度の主な成果は以下の通りである。1.パルス着磁過程での磁束運動の測定サーチコイル(ピックアップコイル)を二次元的に多数配列することにより,時間的に変化する二次元磁束密度分布を一度に測定可能なセンサ系を製作し,周辺装置と組み合わせて測定システムを構築した。これを使用して,Y系あるいはGd系のバルク超電導体のパルス着磁過程での磁束密度分布の変化を測定し,また,着磁後の捕捉磁束密度分布を,ホールセンサをスキャンすることにより測定して,それらの磁束密度分布とパルス磁界の印加履歴との関係を調べることができた。2.数値解析研究バルク超電導体の電圧電流特性,臨界電流密度の磁束密度依存性や温度依存性などについて,最新の研究動向を採り入れ,数値解析に利用可能なモデルを検討した。それを採り入れた電磁界-温度場連成の軸対称三次元数値解析ツールを,高速化や効率化の観点も採り入れて,また,着磁過程の物理現象の再現を目指して開発を進めた。またそれと並行して,完全三次元数値解析の可能性についても検討を行った。3.調査研究本研究に国内外の最新の研究動向,研究成果を反映させるため,パルス着磁および超電導体中の電磁現象とそれらの数値解析に関する研究動向,およびバルク超電導体の強磁束源として応用可能性に関する調査を行った。本研究では,高い磁束ピンニング特性を有し高磁束源としての応用が期待されるバルク超電導体に関して,その応用上重要な技術と位置づけられるパルス着磁法の特性向上を目指して,パルス着磁過程における磁束ダイナミックス,特に超電導特性に空間的不均一がある超電導体にパルス磁界が印加されたときの磁束の二次元および三次元的な運動と誘導電流分布の変化を明らかにし,それをもとにパルス着磁法の高性能化の条件を探求することを目的としている。

平成18年度は以下のような内容で研究を実施した。1.実験および数値解析による研究平成17年度に続き,バルク超電導体のパルス着磁過程での磁束密度分布等の変化を,印加磁界などのパラメータ依存性に着目しながら測定した。平成17年度と比較して,磁束密度分布測定に用いたサーチコイルの数を増やし,詳細な磁束運動が把握できるように改良を行った。また,超電導特性の空間的不均一性を考慮し,電磁界と温度場を連成させた三次元解析モデルと二次元数値解析ツールを作成した。各種条件下でのパルス着磁過程の二次元および三次元数値解析を実施し,超電導体内部の電磁現象と温度分布等を調べた。これらの結果から,パルス磁界が印加されたときのバルク超電導体中の磁束の動きと電流分布の変化を整理し,パルス磁界印加時のバルク超電導中の磁束ダイナミックスを検討した。さらに実験と数値解析結果に基づいて,パルス着磁特性の高性能化の可能性を検討した。2.調査研究本研究に国内外の最新の研究動向,研究成果を反映させるため,パルス着磁および超電導体中の電磁現象とそれらの数値解析に関する研究動向,およびバルク超電導体の強磁束源として応用可能性に関する調査を行った。
高齢期における余暇活動が認知機能に与えるメカニズムの解明

本研究課題は、認知の予備力仮説に基づき、高齢期の余暇活動の実施が認知機能に与える影響を明らかにし、高齢期の認知機能の維持や低下に関連する要因を明らかにすることを目的とした。近年、高齢期の余暇活動の実施が認知機能の低下を抑制することが示唆されている。しかし、多種多様な余暇活動を定量的に評価する方法が確立されていないことから検討は不十分であると指摘されており、現時点で複数の課題が挙げられている。1余暇活動の実施が認知機能に影響を与えるメカニズムが未解明であること、2余暇活動は多面的な活動にも関わらず、実施経験や実施の有無等といった単一の側面でのみとらえられていること、3同じ活動量でも活動内容によって認知機能に与える負荷は異なることが想定されること等である。これらをふまえて、申請者は、1特定の余暇活動のみではなく活動を網羅すること、2活動の内容を多面的に評価することを目的とし、昨年度に引き続き2つの研究を実施した。研究1高齢期の余暇活動の分類高齢期に実施されている余暇活動にはどのような種類があるか、69歳から72歳の地域在住高齢者1000名のデータを用いて検討した。その結果、余暇活動は138種類に分類されたことから、高齢期には様々な余暇活動が行われていることが改めて確認された(小園他,2016)。研究2高齢期の余暇活動評価指標の開発研究1で挙げられた余暇活動138種類を定量的に評価する指標を作成し、評価指標の信頼性を検討することを目的とした。その結果、138種類の活動ごとに3要素の評定値がつき、評価指標が作成された。信頼性を検討したところ、十分な内的整合性が確認された。このことから、余暇活動を複数の側面から定量的に評価することが可能となった(投稿準備中)。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の目的は、認知の予備力仮説に基づき、高齢期の余暇活動の実施が認知機能に与える影響を明らかにし、高齢期の認知機能の維持や低下に関する要因を探索することである。しかし、多種多様な余暇活動を定量的に評価する方法が確立されていないことから検討は不十分であり、いくつかの課題が指摘されている。1余暇活動の実施が認知機能に影響を与えるメカニズムが未解明であること、2余暇活動は多面的な活動にもかかわらず、単一の側面でのみ捉えられていること(例:実施経験、参加の有無)、3同じ活動量でも活動内容によって認知機能に与える負荷は異なることが想定されること、である。これらを踏まえて、1特定の余暇活動のみではなく活動を網羅すること、2活動の内容を多面的に評価することを目指し、2つの研究を実施した。研究1高齢期の余暇活動の分類:高齢期に実施されている余暇活動にはどのような種類があるか、69歳から72歳の地域在住高齢者1000名のデータを用いて検討した。その結果、138種類に分類されたことから、高齢期には様々な余暇活動が行われていることが改めて確認された(小園他,2016)。研究2高齢期の余暇活動評価指標の開発:余暇活動138種類を定量的に評価する指標を作成し、評価指標の信頼性を検討することを目的とした。対象者には、各余暇活動を実施する際に<認知的要素(頭を働かせること)><身体的要素(身体を使うこと)><社会的要素(人と交流すること)>がどの程度必要なのかを4件法(0=全く使わない,1=少し使う,2=まあ使う,3=とても使う)で評定を依頼した。その結果、信頼性を検討したところ、十分な内的整合性が確認された。本研究では、高齢期の余暇活動の実施が認知機能に与える影響を明らかにし、高齢期の認知機能の維持や低下に関する要因を探索することを目的としている。本年度は、研究1特定の余暇活動のみではなく活動を網羅すること、研究2活動の内容を多面的に評価することを目指した。研究1の成果として、得られた結果を取りまとめ、国際学会で口頭発表を行い、一部の結果については学術誌に掲載された(小園他,2016)。また、研究2については、引き続き追加調査を行う必要が明らかになったことから、現在、調査に関する準備を進めている。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断できる。

1余暇活動の実施が認知機能に影響を与えるメカニズムが未解明であること、2余暇活動は多面的な活動にも関わらず、実施経験や実施の有無等といった単一の側面でのみとらえられていること、3同じ活動量でも活動内容によって認知機能に与える負荷は異なることが想定されること等である。これらをふまえて、申請者は、1特定の余暇活動のみではなく活動を網羅すること、2活動の内容を多面的に評価することを目的とし、昨年度に引き続き2つの研究を実施した。研究1高齢期の余暇活動の分類高齢期に実施されている余暇活動にはどのような種類があるか、69歳から72歳の地域在住高齢者1000名のデータを用いて検討した。その結果、余暇活動は138種類に分類されたことから、高齢期には様々な余暇活動が行われていることが改めて確認された(小園他,2016)。研究2高齢期の余暇活動評価指標の開発研究1で挙げられた余暇活動138種類を定量的に評価する指標を作成し、評価指標の信頼性を検討することを目的とした。その結果、138種類の活動ごとに3要素の評定値がつき、評価指標が作成された。信頼性を検討したところ、十分な内的整合性が確認された。このことから、余暇活動を複数の側面から定量的に評価することが可能となった(投稿準備中)。今後の本研究課題の方策は、まず余暇活動の実施頻度に着目し、これまでの調査で収集したデータのクリーニングおよび分析を行い、余暇活動の実施頻度と認知機能との関連について検討することである。次に、研究2で作成した余暇活動評価指標を精緻化させることである。研究2では、前期高齢者を対象としたため、今後の研究では後期高齢者を対象として評価指標の評定値を確認することを目的とする。加えて、余暇活動の実施頻度と確立した評価指標を組み込み、認知機能との関連を検討する。研究成果は、国内外の学会においてポスター発表を行い、議論を経た上で論文執筆を予定している。29年度が最終年度であるため、記入しない。
分泌型CEACAM-1はマウス移植乳癌の血管とリンパ管新生を促進する

リンパ管内皮増殖因子VEGF-Cの発現が強く転移性の高い移植乳癌では接着因子CEACAM-1が血管新生とリンパ管新生を促進する。また、血管に発現したCEACAM-1は血管をリンパ管へとリモデリングすることが示唆された。さらにはCEACAM-1はマウス乳癌細胞からmicrovesicles(sheddingvesicles)に包まれて放出され、血管内皮細胞に取り込まれることが示唆された。抗癌剤として盛んに使われている分子標的治療薬は血管・リンパ管新生の阻害を目的としたVEGFの受容体に対する低分子のマルチキナーゼ阻害剤である。現在、血管新生ばかりでなく、腫瘍細胞の生存・増殖阻止を狙った包括的なPI3K-Akt経路やMAPK経路などを標的としたキナーゼ阻害剤の開発が行われている。われわれは、乳癌細胞が乳汁とともに分泌するCarcinoembyonic antigen-relatedcell adhesion molecule-1(CEACAM-1-s)が腫瘍細胞の生存・増殖、血管新生だけでなく、リンパ管新生にも関与していると考え、包括的な抗癌剤療法への応用を目的としている。まず、今年度は実験的にマウスに移植した2種類の乳癌(リンパ管内皮増殖因子VEGF-Cを高発現している乳癌と低発現の乳癌)においてCEACAM-1がリンパ管新生にどのように関与しているかをおもに免疫組織化学的手法で検討した。VEGF-Cを高発現している腫瘍内において血管内皮マーカーCD31とリンパ管内皮マーカーpodoplaninを部分的に両発現している脈管が観察され、リモデリングが起こっていることが示唆された。CEACAM-1は血管およびリンパ管に発現していた。CEACAM-1はリンパ管内皮細胞転写因子Prox-1とも共局在しており、Prox-1とリンパ管内皮増殖因子のレセプターVEGFR-3が共局在していた。また、VEGFR-3はリン酸化しており、リンパ管新生が実行されていると示唆された。すなわち、CEACAM-1を発現した毛細血管においてProx-1が発現、ついでVEGFR-3が発現しリンパ管内皮増殖因子VEGF-Cにより毛細血管からリンパ管へのリモデリングが亢進したと考えられた。われわれは乳癌細胞が乳汁とともに分泌するCarcinoembyonic antigen-relatedcell adhesion molecule-1(CEACAM-1-s)は腫瘍細胞の生存・増殖、血管新生だけでなく、リンパ管新生にも関与していると考え、包括的な抗癌剤療法への応用を目的としている。昨年度までに移植乳癌においてCEACAM-1を介して毛細血管からリンパ管へのプログラミングがおこっていることを明らかにした。本年度はCEACAM-1がin vitroで血管内皮からリンパ管内皮へのリプログラミングを誘導するかを明らかにするために、株化されたマウス血管内皮細胞にCEACAM-1を遺伝子導入し、リンパ管内皮マーカーの発現を検討した。理研セルバンクより供与されたマウス血管内皮腫様細胞株、UV2細胞(BALB/cX C57BL/6のマウス血管腫から樹立されており、われわれが用いているマウス乳癌細胞と同系)にGFP-6CEACAM-1をcDNAとして4μgをliposome法で遺伝子導入した。導入24時間後に、蛍光免疫染色を行った。遺伝子導入していないUV2細胞はCD31(血管内皮マーカー)を発現するのみであった。遺伝子導入すると、UV2細胞はProx-1(リンパ管内皮転写因子),VEGFR-3(リンパ管内皮増殖因子VEGF-Cレセプター)を強く発現した。LYVE-1(リンパ管内皮マーカー)の発現が弱いため、リコンビナントのVEGF-Cを添加すると発現が増強した。以上から、CEACAM-1がリンパ管内皮転写因子を誘導、リンパ管内皮増殖因子VEGF-Cレセプターも誘導されることからリンパ管へとリモデリングされることが明らかとなった。われわれは乳癌細胞が乳汁とともに分泌するCarcinoembyonic antigen-relatedcell adhesion molecule-1 (CEACAM-1-s)は腫瘍細胞の生存・増殖、血管新生だけでなく、リンパ管新生にも関与していると考え、包括的な抗癌剤療法への応用を目的としている。また、CEACAM-1がin vitroで血管内皮からリンパ管内皮へのリプログラミングを誘導するかを明らかにするために、株化されたマウス血管内皮細胞にCEACAM-1を遺伝子導入し、リンパ管内皮マーカーの発現を検討した。理研セルバンクより供与されたマウス血管内皮腫様細胞株、UV2細胞(BALB/c X C57BL/6のマウス血管腫から樹立されており、われわれが用いているマウス乳癌細胞と同系)にGFP- CEACAM-1をcDNAとして4μgをliposome法で遺伝子導入した。

遺伝子導入すると、UV2細胞はProx-1(リンパ管内皮転写因子), VEGFR-3(リンパ管内皮増殖因子VEGF-Cレセプター)を強く発現した。LYVE-1(リンパ管内皮マーカー)の発現が弱いため、リコンビナントのVEGF-Cを添加すると発現が増強した。以上から、CEACAM-1がリンパ管内皮転写因子を誘導、リンパ管内皮増殖因子VEGF-Cレセプターも誘導されることからリンパ管へとリモデリングされることが明らかとなった。さらにマウス乳癌細胞はCEACAM-1をMicrovesiclesに内包して放出することが明らかとなった。in vivoで使用する乳癌細胞と同系の血管内皮細胞を得るために、移植した乳癌より分離することを試みたが、うまくいかず、理研セルバンクでC57BlackとBALB/cマウスの掛け合わせマウスから樹立された血管腫様細胞株UV2を見つけた。UV2とBALB/cが同系であることを証明するために、C57BlackとBALB/cのかけ合わせマウスにBALB/cマウス由来の乳癌細胞(BJMC3879)を移植して検討していたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。1. BJMC3879(われわれが用いている高転移性のマウス乳癌細胞でBALB/cマウス由来)の培養上清にCEACAM-1が含まれているかwestern blotで検討する。2.血管内皮細胞UV2とBJMC3879の共培養により、リンパ管内皮マーカーを発現するか。マトリゲル培養を行い、免疫染色で確認する。3.リコンビナントCEACAM-1の添加により、血管内皮細胞UV2はリンパ管内皮マーカーを発現するか。2と同様に培養して確認する。
パーソナルコンピュータによる仏伝物語『マハーヴァスツ』の語彙索引作成

仏教混清梵語聖典『マハーヴァスツ・アヴァダーナ』は,最も重要な仏陀の伝記の一つである,使用言語は,仏教混清梵語のうち最も古い層に属し,古典サンスクリット語の知識のみで理解することは不可能であり,未解決の多くの言語学・文法上の問題を含んでいる.翻訳についても同様のことがいえる.コンピュータ上にテキストを作成し,網羅的な正順語彙索引を作成することは,仏教混清梵語の語彙研究の基礎となり,逆順の索引は文法を解明する上で不可欠となり,また仏教混清梵語で書かれた膨大な大乗経典の語彙と文法の解明を飛躍的に発展させることになる.第2巻の索引を2006年に中央学術研究所より出版した.その後最終第3巻の索引作成に取りかかっており,近々出版する予定である.これまで我々の開発した中期インド・アリアン文献の解析ツールをジャバで書き換え,そのアルゴリズムや使用方法を英文と和文の両方でまとめて,同じく中央学術研究所より出版した(2006年).この解析ツールはジャバで書かれていることもあり,ウインドウズPC,マッキントッシュPC及びリナックスPC上で動作し,非常にその有用性がアップした.原点テキストの不備等により延び延びになっていたパーリ語文献『マッジマ・ニカーヤ』の語彙索引を,パーリ文献協会(オックスフォード)より2006年に出版した.この結果は,中期インド・アリアン文献研究にとって非常に有用な基礎的資料である.これまでの韻律解析ツールと全く異なる新手法,判別分析とニューラルネットワークを併用することにより,韻律解析の識別率を大幅にアップできた.従来解析不可能な韻律に対して,その解析を援用できる情報を提供する.標準語のサンスクリットから著しく異なる韻律を抽出する新手法を提供する。これは論文として,人文科学とコンピュータ研究会にて公表した.その他関連論文を,関連分野の学会誌等にて発表している.仏教混清梵語聖典『マハーヴァスツ・アヴァダーナ』は,最も重要な仏陀の伝記の一つである,使用言語は,仏教混清梵語のうち最も古い層に属し,古典サンスクリット語の知識のみで理解することは不可能であり,未解決の多くの言語学・文法上の問題を含んでいる.翻訳についても同様のことがいえる.コンピュータ上にテキストを作成し,網羅的な正順語彙索引を作成することは,仏教混清梵語の語彙研究の基礎となり,逆順の索引は文法を解明する上で不可欠となり,また仏教混清梵語で書かれた膨大な大乗経典の語彙と文法の解明を飛躍的に発展させることになる.第2巻の索引を2006年に中央学術研究所より出版した.その後最終第3巻の索引作成に取りかかっており,近々出版する予定である.これまで我々の開発した中期インド・アリアン文献の解析ツールをジャバで書き換え,そのアルゴリズムや使用方法を英文と和文の両方でまとめて,同じく中央学術研究所より出版した(2006年).この解析ツールはジャバで書かれていることもあり,ウインドウズPC,マッキントッシュPC及びリナックスPC上で動作し,非常にその有用性がアップした.原点テキストの不備等により延び延びになっていたパーリ語文献『マッジマ・ニカーヤ』の語彙索引を,パーリ文献協会(オックスフォード)より2006年に出版した.この結果は,中期インド・アリアン文献研究にとって非常に有用な基礎的資料である.これまでの韻律解析ツールと全く異なる新手法,判別分析とニューラルネットワークを併用することにより,韻律解析の識別率を大幅にアップできた.従来解析不可能な韻律に対して,その解析を援用できる情報を提供する.標準語のサンスクリットから著しく異なる韻律を抽出する新手法を提供する。これは論文として,人文科学とコンピュータ研究会にて公表した.その他関連論文を,関連分野の学会誌等にて発表している.仏教混淆梵語聖典『マハーヴァスツ・アヴァダーナ』は,仏滅後の仏教教団における最初の分派である大衆部から細分派された出世部が伝える最も重要な仏陀の伝記の一つである.使用言語は,仏教混淆梵語のうち最も古い層に属し,古典サンスクリット語の知識のみで理解することは不可能であり,未解決の多くの言語学・文法上の問題を含んでいる.翻訳についても同様のことがいえる.コンピュータ上にテキストを作成し,網羅的な正順語彙索引を作成することは,仏教混淆梵語の語彙研究の基礎となり,逆順の索引は文法を解明する上で不可欠となり,また仏教混淆梵語で書かれた膨大な大乗経典の語彙と文法の解明を飛躍的に発展させることになる.本テキストは3分冊からなり,これまで第1分冊の語彙の正順索引・逆順索引を作成し公刊している.本年度は,その第2巻の索引作成を目的としている.現時点で,電子化テキストの作成を終了し,それに基づく第1段階の索引作成も終了している.海外共同研究者のB.Oguibnine教授と分担者の山崎氏が,索引の出力結果を参照しながら,省略文字等の最終チェックをし,電子化テキストの誤り・原典テキスト自体の誤りをチェックしており,2005年7月までにその索引の刊行が可能な状態となっている.最近パーソナルコンピュータのOSの革新に伴い,これまで開発した索引作成ツールの更新が必要になった.この研究も同時に遂行し,各プラットフォームに依存しないジャバによりその開発をほぼ終了した.これらの研究を当該研究会にて発表している.

また,前課題より継続して,初期仏教文献の重要な原典テキストである『ヴィスッディ・マッガ』の語彙索引を作成し,世界での当該研究の中心機関であるパーリ文献協会(PTS, Oxford)より出版し,好評である.仏教混淆梵語聖典『マハーヴァスツ・アヴァダーナ』は,最も重要な仏陀の伝記の一つである.使用言語は,仏教混淆梵語のうち最も古い層に属し,古典サンスクリット語の知識のみで理解することは不可能であり,未解決の多くの言語学・文法上の問題を含んでいる.翻訳についても同様のことがいえる.コンピュータ上にテキストを作成し,網羅的な正順語彙索引を作成することは,仏教混淆梵語の語彙研究の基礎となり,逆順の索引は文法を解明する上で不可欠となり,また仏教混淆梵語で書かれた膨大な大乗経典の語彙と文法の解明を飛躍的に発展させることになる.本年度は第2巻の索引を中央学術研究所より出版した.その後最終第3巻の索引作成に取りかかっている.これまで我々の開発した中期インド・アリアン文献の解析ツールをジャバで書き換え,そのアルゴリズムや使用方法を英文と和文の両方でまとめて、同じく中央学術研究所より出版した。この解析ツールはジャバで書かれていることもあり、ウインドウズPC、マッキントッシュPC及びリナックスPC上で動作し、非常にその有用性がアップした。原点テキストの不備等により延び延びになっていたパーリ語文献『マッジマ・ニカーヤ』の語彙索引を、パーリ文献協会(オックスフォード)より出版した。この結果は、中期インド・アリアン文献研究にとって非常に有用な基礎的資料である。これまでの韻律解析ツールと全く異なる新手法,判別分析とニューラルネットワークを併用することにより,韻律解析の識別率を大幅にアップできた.従来解析不可能な韻律に対して,その解析を援用できる情報を提供する。標準語のサンスクリットから著しく異なる韻律を抽出する新手法を提供する.これは論文として、人文科学とコンピュータ研究会に公表した。仏教混淆梵語聖典『マハーヴァスツ』は,最も重要な仏陀の伝記の一つである.使用言語は,仏教混淆梵語のうち最も古い層に属し,古典サンスクリット語の知識のみで理解することは不可能であり,未解決の多くの言語学・文法上の問題を含んでいる.コンピュータ上にテキストを作成し,網羅的な正順語彙索引を作成することは,仏教混淆梵語の語彙研究の基礎となり,逆順の索引は文法を解明する上で不可欠となり,また仏教混淆梵語で書かれた膨大な大乗経典の語彙と文法の解明を飛躍的に発展させることになる.昨年度は第2巻の索引を中央学術研究所より出版した.本年度は,最終第3巻の索引作成に取りかかっており,近々出版する予定である.我々は相当早い時期(1990年代始め)にパーソナルコンピュータを使って,ジャイナ教聖典の計算機解析についての研究を開始した.その後,仏教聖典・仏教混淆梵語聖典について研究した.我々の研究は,中期インド・アリアン諸語に関する正確な知識を有する国内外の研究者と情報科学の研究者との密接な共同研究により,貴重なデータを構築してきたことに特徴がある.これらの知見に基づき得られた正確なデータを元に構築された我々のデータベースは,それだけでも希少価値があると判断できよう.獲得したデータの一部はホームページ(URL:http://www.sendai-ct.ac.jp/ousaka/)にて公開している.また,その一部は,国内外の研究機関・出版杜より基礎資料として出版し,研究進展に寄与している.
哺乳類における未知の(第4の)タキキニン系ペプチドの検索とその生化学的研究

我々は、これまで脳,神経系を中心にした生理活性ペプチドの系統的検索において、哺乳類タキキニン系ペプチドとしてニューロメジンK(NMK),ニューロメジンL(NML)を単離している。また最近、カエル脳,消化管より新しいタキキニンとして4種類のラナタキキニン(ラナタキキニンA,B,C,D)を単離同定した。このうちラナタキキニンDは、C末端部構造が-Phe-X-Ala-Pro-Met-NH_2で、共通配列のGly-LeuがAla-Proに置換されており、既知のタキキニンとは異なる特徴的な構造であることが明らかになった。これらの事実は、哺乳類にもこれに対応する未知の第4のタキキニンペプチドが存在する可能性を示すものである。本研究では、このラナタキキニンDを中心にして、これに対応する哺乳類の新しいタキキニンの検索研究を進めている。これらラナタキキニンペプチド類は、決定した構造に基づき合成ペプチドも調製し、他の哺乳類タキキニンペプチドも含めて、各種平滑筋に対する薬理活性特性をすでに検討している。また、ラナタキキニンDに対する抗体を作成し、この抗体の特異性等についての検討およびラナタキキニンDのラジオイムノアッセイ(RIA)系の確立も完了した。現在、ブタ脳(500頭分,40kg)および小腸(20kg)を出発材料として平滑アッセイおよびRIA法を併用して、新規ペプチドの検索を進めている。またカエル脳,消化管においても、ラニタキキニン以外の未知ペプチドの検索を進めており、既に数種の平滑筋作動性の新規ペプチドを見出している。現在これらの構造決定,化学合成を行っており、それぞれに対応する哺乳類ペプチドの検索も準備している。
教育制度と金融市場の不完全性が経済成長及び所得格差に与える影響に関する理論的研究

教育が私立学校によってなされる場合(私的教育)の方が、税金で賄われている公立学校によってなされる場合(公的教育)より、経済成長は高まるが貧富の格差も大きくなることが従来指摘されてきた。これに対して、教育が直接的に人々の能力を高めるだけでなく、間接的に他の人の能力も高めるという効果があることを考慮すると、公的教育の下で、高い成長と小さな格差を達成できることを示した。また、教育の間接的な効果を評価して人々の能力を高めるために必要な経済政策も明らかにした。Glomm and Ravikmar(1992)のモデルに教育効果に関する外部性を導入したマクロ動学モデルを用いて、教育制度と経済成長及び所得格差の関係について理論的な分析を行った。教育の外部効果を考慮していないGlomm and Ravikmarモデルでは、経済が成長する限り、私的教育及び公的教育のいずれの教育制度において所得格差は必ず拡大する。しかし、教育に正の外部効果があれば、それがあまり大きくなくても、私的教育下あるいは公的教育下のいずれにおいても所得格差が縮小しながら経済が成長する経路があることを示した。また、そのような経路が存在するための教育の直接効果と外部効果の関係についても明らかにした。また、教育の外部性については同じ世代の中で発生するものだけではなく、世代を越えた外部性も重要な役割を果たす。この点を考慮した動学モデルを構築し、特に所得格差の縮小が経済成長に与える効果が私的教育制度下と公的教育制度下でどのように異なるかに焦点を当てて分析を行った。その結果、公的教育制度の下では人口成長及び教育の世代間を越えた外部効果が経済成長に大きな影響を与えるに対して、私的教育制度下ではそれらが重要な役割を果たさないことが示された。これらの結果は今後の教育政策のあり方を考える上で重要である。教育としては学校教育だけでなく企業内における教育及び訓練も重要である。企業内の教育・訓練は学校教育と代替関係にあると考えて、マクロ動学分析を行い、学校教育水準の低下が企業の人的資本投資のための費用の増大を招き、結果として非正規雇用者が増加し、非正規雇用者と正規雇用者の間の賃金格差を拡大させる可能性があることを示した。これは今後の非正規雇用者の問題を考えるための新しい試みである。企業内の教育・訓練は学校教育とある程度代替的であると考えられる。そこで、昨年度、企業の教育投資を考慮したマクロ動学モデルを構築したが、本年度はそれをさらに精緻化して所得格差の分析を行った。具体的には、熟練労働者と未熟練労働者の間の代替・補完の関係が結論にどの程度影響を与えるかを検討するために、コブーダグラス型生産関数に代えてCES型生産関数を組み込んだモデルを分析した。その結果、学校教育水準の低下が企業の人的資本投資の費用の増加をもたらし、そのことが非正規雇用者数を増加させ、非正規雇用者と正規雇用者の間の所得格差をより一層拡大させる可能性があるという結論が、かなりの頑健性を持つことが明らかになった。所得格差に関する研究の中で最近その重要性を増しているものに、同程度の教育を受けたグループ内での所得格差と、教育水準の異なるグループ間での所得格差の問題がある。技術革新が発生した場合、各個人による教育水準の選択を通してグループ間の格差が拡大しうることは、Caselli(1999)の先駆的な研究においてすでに示されているが、グループ内での所得格差についてはこれまで必ずしも十分な分析がなされてこなかった。Katz and Autor(2000)が指摘しているように、アメリカでは、最初に熟練労働者のグループ内での所得格差が拡大し、その後にグループ間での格差が拡大している。Caselli(1999)のモデルにMeckl and Zink(2004)の教育水準の選択に関するアイデアを導入したモデルを用いて、技術革新とグループ内及びグループ間での所得格差の分析を行った。その結果、技術革新によって熟練労働者のグループ内での所得格差は拡大するが、未熟練労働者内の所得格差は縮小することを示した。低所得者の所得水準が上昇しない原因の一つとして、その労働供給曲線の特殊性が挙げられている。つまり、賃金が非常に低い時にさらに賃金が低下すると、それまでの所得水準を維持しようとしてむしろ労働供給を増やしてしまい、それが全体として賃金を引き下げ、個人の所得水準をかえって減少させるというものである。従来の研究ではこのような労働供給行動をうまく説明できなかったのに対して、かなり妥当な仮定の下で、高賃金率の下でのみならず低賃金率の下でも右下がりになる労働供給曲線を導出した。Maoz&Moav(1999)の代表的な研究をはじめとして、経済成長と所得格差を分析した多くの研究では、所得水準が増えるとともに、所得に占める教育費のシェアが減少する、あるいは一定である、と仮定されている。しかし、これは実証研究の結果とは必ずしも整合的でない。

そこで、Maoz&Moavのモデルを再度詳細に分析した結果、所得に占める教育費のシェアが所得の増加にともなって上昇する場合、所得格差と所得水準が定常均衡へ向かって単調に収束していくという彼らの結論は成り立たず、それらが循環的に変動することが分かった。人的資本の特徴として、物的資本に比べてそれがより大きな外部効果を持つ点が指摘されてきた。外部性が存在する場合、競争均衡は一般にパレート最適にならないので、政府が介入して効率性を改善する可能性が生じる。そのための政策手段として学習や教育への補助金が考えられている。従来の研究では、モデルごとにその動学的体系を詳細に調べて最適な補助金を見つけるという方法がとられているのに対して、最適な補助金を見つけるための簡単で有用なルールを人的資本蓄積モデルを用いて示した。
分子デバイスで実現可能な確率制御器のモデル化と解析設計手法の確立

生体活動を司る制御器の多くが,ある種の確率要素(ゆらぎ)を積極的に活用して巧みな制御を実現していることが知られている.このような確率制御器は,分子スケールのシステムにおいて自然に現れ,分子ロボットの実現のために必要不可欠なものとなっている.一方で,確率制御器は,「確率の影響を排除すること」を第一に考えてきた従来の制御工学の発想とは全く異なるものであり,その解析・設計には,従来の制御理論に立脚しつつ,全く新しい方法が必要とされる.本課題では,生体活動を司る制御器が生化学反応回路によって実現されていることに着目して,生化学反応回路で実現できる確率制御器のモデル化を行ない,その解析・設計手法を確立することを目指している.最終年度である26年度は,化学反応ネットワークの構成要素が確率的に振舞う場合でも,システムのアトラクタが不変となるようなネットワーク構造の解析を行い,構造的に単安定,双安定,振動的となる種々の条件を導出した.これによって,目標の解析・設計手法を確立することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。生体活動を司る制御器の多くが,ある種の確率要素(ゆらぎ)を積極的に活用して巧みな制御を実現していることが知られている.このような確率制御器は,分子スケールのシステムにおいて自然に現れ,分子ロボットの実現のために必要不可欠なものとなっている.一方で,確率制御器は,「確率の影響を排除すること」を第一に考えてきた従来の制御工学の発想とは全く異なるものであり,その解析・設計には,従来の制御理論に立脚しつつ,全く新しい方法が必要とされる.本課題では,生体活動を司る制御器が生化学反応回路によって実現されていることに着目して,生化学反応回路で実現できる確率制御器のモデル化を行ない,その解析・設計手法を確立することを目指している.本年度は,初年度として本課題の基礎的となる以下の成果を得た.(1)大腸菌およびゾウリムシの走化性を司る確率的制御器の性能の解析を行った.特に, (τ,ε)-収束性と呼ばれる従来の評価指標に比べてより正確に性能を測れる指標として,「τ-収束性」を提案し,その解析を行った.本成果はIEEE Conference on Decisionand Controlで発表した.生体活動を司る制御器の多くが,ある種の確率要素(ゆらぎ)を積極的に活用して巧みな制御を実現していることが知られている.このような確率制御器は,分子スケールのシステムにおいて自然に現れ,分子ロボットの実現のために必要不可欠なものとなっている.一方で,確率制御器は,「確率の影響を排除すること」を第一に考えてきた従来の制御工学の発想とは全く異なるものであり,その解析・設計には,従来の制御理論に立脚しつつ,全く新しい方法が必要とされる.本課題では,生体活動を司る制御器が生化学反応回路によって実現されていることに着目して,生化学反応回路で実現できる確率制御器のモデル化を行ない,その解析・設計手法を確立することを目指している.最終年度である26年度は,化学反応ネットワークの構成要素が確率的に振舞う場合でも,システムのアトラクタが不変となるようなネットワーク構造の解析を行い,構造的に単安定,双安定,振動的となる種々の条件を導出した.これによって,目標の解析・設計手法を確立することができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。申請書とは一部変更せざるを得ない点があったが,当初目的の達成に向けた十分な成果が得られているため.遺伝子ネットワークとして構成される制御器の構造的安定性の検討を行う.特に,一般的なネットワークトポロジに対する必要十分条件の導出を目指す.
エコロジカルモデルによる医療者のコミュニケーション・スキル向上のための基礎的検討

医療者のコミュニケーション・スキル向上のために、医療環境の要件と現場に即した具体的な教育内容・方法について示唆をうることを目的として、医療場面のエコロジカルモデルを用いて、医療者-患者間のコミュニケーションについて分析を行った。その結果、さまざまな環境要因(厳しい業務環境、日本の医療組織的、制度的、文化的背景、診療時間の短さ等)がコミュニケーションの阻害要因となっていることが示され、これらの要因の改善の必要性があげられた。研究初年度として実施したことは、文献検討と既存のデータによる社会言語的アプローチによる予備的な検討の2点である。文献検討では、医療場面のエコロジカルモデルを構成する各要素-医療者-患者間のコミュニケーション場面を取り巻く環境を含めた医療におけるコミュニケーションを規定しうる構造的、制度的要因(組織、制度、メディア、文化的要因)-の各要素について検討を行った。一方で、このような各要素についてとくに、本研究でとりあげる質的な分析方法である社会言語的アプローチの検討方法についても文献検討を進めた。また、既存のデータを用いて行った乳がんの診療場面の医師-患者間のコミュニケーションに関する分析では、コミュニケーション行動の発話数の分析からは明らかにすることができなかった患者による医師のコミュニケーション・スタイルの評価(質問紙によって把握された患者による評価において、良好と判断された医師と不良と判断された医師のコミュニケーション・スタイルの評価)の差異がなぜ生じるのかについて、社会言語学的アプローチにより検討を行った。その結果、患者の発話や発言に対して、医師がタイミング良く相づちを打っていることが、患者の発言の促進につながり師のコミュニケーション・スタイルの評価にも影響していることが示唆された。この予備分析結果についても参考にして、平成19年度の調査方法、デザインについて決定する予定である。本研究の目的は、医療者-患者間のコミュニケーションを取り巻く環境を踏まえて、医療者患者間のコミュニケーションを分析し、実践に役立てるための示唆を得ることである。平成19年度は、1)がん診療場面で行われた医師・患者間の診療場面の録音データを用いて、患者による医師のコミュニケーションの評価の違いを社会言語的アプローチから明らかにすること、2)米国の健康情報トレンド調査(Health Information National Trend Suevey)のデータを用いて、人々を取り巻く環境から情報探索行動を明らかにすること、を行った。1)の分析では、医師のコミュニケーションの協働性が、患者により高く評価された医師と低く評価された医師の診療場面でのやりとりを社会言語的アプローチにより分析した結果、2名の医師の間に一貫した特徴がいくつかあげられた。医師のコミュニケーションの協働性が高い医師では、コミュニケーションの構造レベルでは、適切なタイミングでの相づち、患者によるトピックコントールが行われており、内容レベルでは、心理社会的なトピックが多く取り上げられていた。ここで明らかになったことは、これまで患者だけの主観的な調査、あるいは、客観的な分析として行われていた発話数の解析による会話分析からは明らかになっていなかったことであり、複数の分析手法を用いることによって、より明確に医師のコミュニケーションの実態とそれがどのように患者に影響を及ぼすのかが明らかになったと言える。今後これらの違いが生ずる原因について分析を深め、改善するための方策について検討を進める予定である。2)の検討では、がんと診断された人とそうでない人との間に、情報探索行動の取り方による精神健康への影響の仕方に違いが認められた。がんの情報探索をサポートする際の注意点やそのための環境づくりを考える際の示唆が得られた。第一に、医療者の医療環境に対する認識と医療行為との関係の実態把握のために、看護師と薬剤師のタイムスタディーデータ、Visualデータを用いて、多重業務や業務中断の実態把握を行った。その結果、看護師は1つの業務継続時間は平均1分であり、直接サービス時間中でも1時間に平均8回の業務中断かおることが明らかになった。このような調査は日本では今まで行われておらず、本結果にて他国に比べても日本の看護師の厳しい業務環境が明らかになった。このような状況は、看護師と患者とのコミュニケーションの阻害要因であり、看護の質や患者満足の低下、医療事故の危険性を招くため、業務環境の改善が早急に求められる。第二に、医療従事者の認識が患者とのコミュニケーションの取り方、態度に及ぼす影響ついて、薬害HIV被害における病名告知場面における医療者-患者・家族間のコミュニケーションを面接調査データ及び質問紙調査データを用い分析した。その結果、量的研究では、半数以上の家族が、医師がHIV感染を知らせた時期が遅すぎたと評価し、主治医が患者への感染告知を躊躇していた状況や、医原病、の発生に対する謝罪がないことを問題と感じていた。質的研究では、患者・家族が告知を希望してい、た状況と、医師が告知できなかった要因には、日本の医療組織的、制度的、文化的問題が絡んでいることが明らかになった。日本における告知に関する調査は、一般住民や、医師や患者を対象としたものが多く、実際に告知問題に直面した患者の家族への調査は少ない。

告知のあり方を検討するためには、医師の動向に直接影響する、実際に告知問題に直面した多数の患者の家族の語りが非常に重要であり、今後の医学教育において重要な知見が得られたと思われる。
超低速ろ過法による湖沼の水質改善に関する研究

本報告書の内容を要約すると、以下の4点となる。(1)超低速ろ過法による湖沼の水質改善をマイクロコズムを用いた実験槽を用いて実験的にその効果を確認し目詰まりに関するろ材の比較(クロボク・まさ土)を行った。(2)マイクロコズム内での水質浄化モデルを構築し、より現実に対応できるモデルを構築し、浄化シミュレーションを実施した。(3)実際に超低速ろ過用の底面ろ床が設置されている三坂池(佐賀県嬉野町に位置する農業用水用のため池)における現場調査を昨年度から引き続き行い、窒素・リンの除去量を算定した。(4)現場におけるシミュレーションを実行するために、三坂池での流入流出量および循環流量を観測を行った。マイクロコズムを用いた実証実験では、目詰まりの面から考えると、ろ床に用いるろ材としてはまさ土よりもクロボクの方が適していることを確認し、より現実に即した現象を表すモデルを構築し、浄化シミュレーションを行い、運転条件に関して知見を得た。また、三坂池における現地実験では、超低速ろ過システムが稼働後のため池の状態を把握し、シミュレーションに必要な基礎データ(DTP, PTP, DTN, PTN, pH, DO, SS,濁度,TOC,クロロフィル-a)を引き続き収集するとともに、精度良いシミュレーションを行うために必要な諸条件(流入流出量・循環流量)を観測し、浄化対策シミュレーションを行った。本研究によって得られた成果を要約すると以下の4点になる。(1):超低速ろ過法に用いるろ床材としては、目詰まりの面から考慮してもまさ土よりもクロボクの方が適していることがわかった。(2):マイクロコズム内の現象をシミュレートした結果、最適な運転条件を検討することができた。(3):現地(三坂池)における流入流出等の諸条件を観測した結果、窒素・リン等の除去量を求めることができた。(4):現地(三坂池)での水質調査を引き続き行った結果、超低速ろ過法の効果を実証することができた。本研究の目的は、超低速ろ過法による湖沼の水質改善をマイクロコズムを用いた実験槽を用いて実験的にその効果を確認するとともに、実際に超低速ろ過用の底面ろ床が設置されている三坂池(佐賀県嬉野町に位置する農業用水用のため池)における現場調査を行い、その有用性を確認することにある。平成12年度は、マイクロコズムを用いた実証実験では、栄養塩の負荷を非常に高いレベルで与えたときに、超低速ろ過法がどの程度有効であるかを確認するとともに、ろ床に用いるろ材についても検討を行った。また、三坂池における現地実験では、超低速ろ過システムが稼働前のため池の状態を把握し、シミュレーションに必要な基礎データ(DTP,PTP,DTN,PTN,pH,DO,SS,濁度,TOC,クロロフィル-a)を収集し、モデルを構築した。現在(平成13年1月より超低速ろ過システムが稼働開始)、超低速ろ過システムが稼働状態での調査(池に流入する沢水の流量、水質、溜池内の水質、流出流量の測定)を行っている。本年度得られた成果を要約すると以下の5点になる。(1):マイクロコズムを用いた実証実験を実験室スケールで行った結果、超低速ろ過法を用いることによって、栄養塩の負荷が非常に高レベルの状態でも効果があることが実証された。

(2):マイクロコズム内のろ床材を変えることで、更に効果的に水質が改善されることがわかった。(3):マイクロコズム内に生物を加えることによって、より効率的に水質が保たれることがわかった。(4):現地(三坂池)での水質調査の結果、現状でのため池の状態を把握することができ、シミュレーションに必要な諸情報を得ることができた。(5):三坂池での水質改善モデルを構築するための、基礎情報が得られたため、次年度以降にその効果を検証することが可能になった。本研究の今年度の目的は、主に以下の4点に要約される。(1)超低速ろ過法による湖沼の水質改善をマイクロコズムを用いた実験槽を用いて実験的にその効果を確認しろ材の比較(クロボク・まさ土)を行う。(2)マイクロコズム内での水質浄化モデルを構築し、シミュレーションを実施する。(3)実際に超低速ろ過用の底面ろ床が設置されている三坂池(佐賀県嬉野町に位置する農業用水用のため池)における現場調査を昨年度から引き続き行う。(4)現場に対応できる水質浄化モデルを構築し、シミュレーションを実施する。平成13年度は、マイクロコズムを用いた実証実験では、ろ床に用いるろ材としてはまさ土よりもクロボクの方が適していることを確認し、現象を表すモデルを構築した。また、三坂池における現地実験では、超低速ろ過システムが稼働後のため池の状態を把握し、シミュレーションに必要な基礎データ(DTP, PTP, DTN, P TN, pH, DO, SS,濁度,TOC,クロロフィル-a)を引き続き収集し、モデルを構築し、シミュレーションを実施した。本年度得られた成果を要約すると以下の4点になる。(1):超低速ろ過法に用いるろ床材としては、まさ土よりもクロボクの方が適していることがわかった。(2):マイクロコズム内の現象を再現可能なモデルを構築し、シミュレーションを行った。(3):現地(三坂池)における運転操作について、ポンプの循環開始時期や循環停止時期に関して知見を得た。(4):現地(三坂池)での水質調査を引き続き行った結果、超低速ろ過法の効果を実証することができた。来年度は研究成果のとりまとめとして、マイクロコズムを用いた実験では、植生等を付加したシステムについても検討を加える予定であり、現地での実証実験では効果的な運転方法に関して考察を加えていく予定である。本研究の今年度の目的は、主に以下の4点である。(1)超低速ろ過法による湖沼の水質改善をマイクロコズムを用いた実験槽を用いて実験的にその効果を確認し目詰まりに関するろ材の比較(クロボク・まさ土)を行う。(2)マイクロコズム内での水質浄化モデルを構築し、より現実に対応できるモデルを構築し、浄化シミュレーションを実施する。(3)実際に超低速ろ過用の底面ろ床が設置されている三坂池(佐賀県嬉野町に位置する農業用水用のため池)における現場調査を昨年度から引き続き行い、窒素・リンの除去量を算定する。(4)現場におけるシミュレーションを実行するために、三坂池での流入流出量および循環流量を観測する。平成14年度は、マイクロコズムを用いた実証実験では、目詰まりの面から考えると、ろ床に用いるろ材としてはまさ土よりもクロボクの方が適していることを新たに確認し、より現実に即した現象を表すモデルを構築し、浄化シミュレーションを行い、運転条件に関して知見を得た。