hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
腎癌と膀胱癌における免疫抑制型好中球と抗腫瘍型好中球の分類法確立

一方、T細胞・単球についても解析したが、治療を経ても尿中にT細胞の増加は無く、ほとんど検出できなかった。そして、炎症性マクロファージの比率も増加が認められなかった。好中球における機能的細胞表面抗原の変化について、LAP-1(TGF-β前駆体)の発現量の減少が見いだされる症例があったが、症例数を増やして解析したところ、有意な減少は認められなかった。また、マウスにおいて、非定型好中球の指標としてCD193の好中球発現を見出したことから、これを合わせて解析した。しかし、尿中の好中球では、CD193の発現変動は認められなかった。そこで、尿中の細胞解析と共に、BCG治療中の末梢血も合わせて解析した。その結果、以前に報告した進行性腎癌患者の末梢血とは異なり、GPI-80の分散性上昇とLAP-1の上昇が認められず、がん性の慢性炎症とBCG治療による間欠的炎症の違いを明らかに出来ると考えられた。すなわち、がん性炎症では、好中球増加に伴ってGPI-80の分散性が上昇するが、BCG治療による抗腫瘍活性をになっている好中球はGPI-80の分散性が低下する傾向があることが判明した。網羅的解析結果では、TLR刺激に対する反応が有意に生じていることが示唆された。現在更なる解析を行っている。本研究に適した測定に至る症例数が増えていない。また、フローサイトメトリーの故障により、継続的測定の中断を余儀なくされた。現時点では、明確な変動を示す指標として、GPI-80, LAP-1の変化を見いだしている。一方、すべての検体において機能解析するための十分な細胞数を得ることは困難と考えられた。今後、ケモカインレセプターなどの変動も検査項目に加え、少量の細胞で解析が可能なフローサイトメトリー解析を中心に追跡解析を行って行く予定である。また、FITC様の自家蛍光の著しい上昇の原因は尿中成分に起因すると考えられたが、その物質は現時点も不明である。この物質の同定も試みたいと考えている。症例数を増やすため、共同研究者と連絡をより、密にする。また、フローサイトメトリーを用いた治療経過における継続的測定には、代替え機器では困難であった。使用している機器が、専用ではなく共有機器のため、今後、機器の運用と維持にも尽力する。症例数を増やし、mRNAの網羅的解析の症例数を増やすことで、統計的解析を行い、抗腫瘍活性に関わる好中球の変動を明らかにする予定である。また、変化の認められたGPI-80について、解析を進める予定である。BCG治療となる膀胱がん患者さんの検体数が、予想よりも少数であったため、試薬などの消耗品の使用頻度が少なかった。次年度使用額が生じた理由は、予定した症例数に達しなかったことによる消耗品など購入費が抑えられたため。使用計画:今年度の消耗品購入に用いる。山形大学医学部免疫学講座ホームページ内に付随
GnRH受容体とオーファン受容体のヘテロダイマー形成によるシグナル伝達調節機構

ホヤの神経ペプチドtGnRHの受容により細胞内Ca^<2+>動員とcAMP生成を行うCi-GnRHR1(R1)と、いずれのtGnRH種も受容しない種特異的パラログCi-GnRHR4(R4)のヘテロダイマー形成をホヤ卵巣膜と強制発現系HEK細胞膜上において確認した。そしてR4とR1のヘテロダイマー形成がtGnRH-6選択的なCa^<2+>依存的Protein kinase C (PKC).とtGnRH-5,-6によるCa^<2+>非依存的PKC.の活性を上昇させることによりERKシグナルを増強させる機構を明らかにした。本研究により、オーファン受容体サブタイプがヘテロダイマー形成を介してGnRHRシグナル伝達をリガンド選択的に調節するという新規のGnRH制御機構を全生物を通じて初めて明らかにすると共にGnRH受容体機能の進化を見出した。生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)は、カタユウレイボヤにおいて6つのペプチドリガンド(tGnRH-3-8)と、4つの受容体サブタイプ(Ci-GnRHR1-4)が存在する。リガンドに反応して細胞内カルシウム上昇とcAMP生成を行うCi-GnRHR1と、いずれのtGnRH種とも反応しないCi-GnRHR4のヘテロダイマー形成を、免疫共沈法によりホヤ卵巣膜において確認した。また、Ci-GnRHR1&4ヘテロダイマーによってtGnRH-5及び,6においてERKリン酸化シグナルが増強することを見出し、PLC阻害剤NeomycinはtGnRH-5及び-6によるCi-GnRHR1ホモダイマー及びR1&4ヘテロダイマーを介したERKリン酸化を共に阻害すること、PKC分子種特異的阻害剤Go6983はR1ホモダイマーよりもR1&4ヘテロダイマーのERKリン酸化をより強く阻害することから、ヘテロダイマーによるERKシグナル増強に特定のPKC分子種の関与を明らかにした。動物の生殖制御において生殖腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)とその受容体(GnRHR)はきわめて重要な分子である。脊椎動物に最も近縁な原索動物の一種カタユウレイボヤは7種のGnRH(tGnRH-3-8,Ci-GnRH-X)と4種のGnRHRサブタイプ(Ci-GnRHR1-4)を有する。これまで、Ci-GnRHR4(R4)はいずれのtGnRHとも反応しないことから、「オーファン」もしくは「無機能」受容体と考えられて来た。本年度は、R4がCi-GnRHR1(R1)とヘテロダイマーを形成することで、R1を介したtGnRH-5,-6それぞれによる特定のProtein kinase Cサブタイプの活性化を介したERKリン酸化増強を解明した。また結合実験により、R4はいずれのtGnRHとも結合しないこと、及びR1-R4ヘテロダイマーはR1と同様の結合親和性を示すこと確認した。本課題研究により、オーファン受容体サブタイプがヘテロダイマー形成を介してGnRHRシグナル伝達を調節するという、新規のGnRH制御機構を全生物を通じて初めて明らかにした。
胎児期の葉酸欠乏と過剰摂取による生活習慣病への影響

妊娠期の葉酸過剰摂取が仔へ及ぼす影響をマウスで検討した。妊娠期に葉酸過剰摂取(20倍)をした母獣の胎児(FA)を用いてDNAマイクロアレイによる解析をしたところ、コントロール(CN)と比較して脳では計138、肝臓では計68の遺伝子変動が見られた。動いた遺伝子をRT-PCRで確認した結果、ins2、hmgcs1、ifng、bdnf遺伝子がアレイの結果と一致した。胎児期、新生児期の組織を用いてKi-67染色(細胞増殖の指標)の陽性細胞率を検討した結果、FAでは胎児期の肝臓、膵臓において有意に増加が見られた。以上の結果から、妊娠期の葉酸は胎児の遺伝子や細胞増殖へ影響を及ぼすことが明らかになった。平成24年度は産前産後の休暇および育児休業の取得のため、平成23年度までの実験のまとめ及び平成25年度に向けた準備に重点を置いて研究を進めた。本研究では、葉酸の過剰環境によって母親の胎児期および成熟期に起こる遺伝子発現の変化を、給餌制限による変化と比較することによって葉酸が関与する候補遺伝子を同定し、出生後の生理学的検討を行って葉酸の可能性を探ることを目的としている。C57BL/6J系成熟雌マウスを用いて2群に分けて正常雄マウスと交配させ、プラグの確認後各群に組成の異なる飼料(1普通飼料CE-2(Control)2葉酸過剰付加飼料(40mg/kg))をそれぞれ与え飼育した。プラグ確認をした日を妊娠0日とし、18日目に各群の雌マウスより胎児を取り出し、性別判定、胎児数、胎児体重を測定後速やかに肝臓、膵臓、および脳を取り出し、液体窒素にて凍結保存した。また組織検討のため、残りの胎児はホルマリン固定を行った。同時に母マウスの脳および肝臓、膵臓を取り出しホルマリン固定を行った。以上の平成23年度に行った内容について継続し、一部ホルマリン固定を行った組織については、切片作製に入った。産前休暇に入るまでに揃ったデータをまとめ、学会発表を行った。平成25年度も引き続き切片作製を行う予定である。また、アレイ解析用の胎児サンプルについて、現在はDNAアレイ解析を始めると同時に出生後の検討について飼育を開始している。引き続きDNAアレイ解析およびRT-PCRによる遺伝子発現の網羅的解析により葉酸過剰で動く遺伝子と、給餌制限の環境下において胎児と非妊娠成熟ラットで遺伝子発現が逆の変化を示す遺伝子を検討し、葉酸と栄養環境が胎児の遺伝子発現パターン調節に及ぼす影響、およびその意義を明らかにするところである。本研究では、胎児期の葉酸の過剰環境によって胎児期および成熟期の組織に起こる遺伝子発現の変化を検討し、給餌制限の実験から得られている成人期疾患胎児期起因に関与する遺伝子群と比較することによって、葉酸が関与する候補遺伝子群を同定し、成人期疾患胎児期起因説における胎児期葉酸摂取の意義と過剰摂取後の影響を明らかにすることを目的としている。昨年度まで2群での検討に加えて、葉酸欠乏との比較の重要性を見出したため、基礎飼料としてAIN93Gを用いた葉酸過剰、欠乏、コントロールの3群の作製を行い、検討を続けた。C57BL/6J系成熟雌マウスを用いて3群に分けて正常雄マウスと交配させ、プラグの確認後各群に組成の異なる飼料(1普通飼料AIN93G(Control)、2葉酸過剰付加飼(40mg/kg)、3葉酸欠乏飼料をそれぞれ与え飼育した。さらに、出生後の検討を行うため、出生児(8日、22日)の組織を採取し、同様に凍結保存およびホルマリン固定を行った。昨年に行っていたDNAアレイ解析の結果からいくつかの候補遺伝子を絞り、アレイデータの検証のためのPCRによる検討も行った。特にins2、bdnf、ifng、hmgcs1遺伝子についてはPCRで発現変化を確認できたため、現在タンパクレベル、組織レベルでも検討を進めている。中でも、葉酸と免疫系の深い関与を見出したため、IFNγを始めとした免疫系に関する解析を進めている。引き続き葉酸摂取が胎児の遺伝子発現パターン調節に及ぼす影響、およびその意義を明らかにするところである妊娠期の葉酸過剰摂取が仔へ及ぼす影響をマウスで検討した。妊娠期における葉酸摂取の重要性(欠乏の影響)については多く報告があるが、葉酸の過剰による胎児への影響はまだ明らかにされていない。本研究では、葉酸の過剰環境によって母親の胎児期および成熟期に起こる遺伝子発現の変化を、給餌制限による変化と比較することによって葉酸が関与する候補遺伝子を同定し、出生後の生理学的検討を行って葉酸の可能性を探ることとした。ホクドー(株)に依頼し、(1)普通飼料CE-2(Control)(2)葉酸過剰付加飼料(40mg/kg)の特殊飼料を作製した。

C57BL/6J系成熟雌マウスを用いて2群に分けて正常雄マウスと交配させ、プラグの確認後各群に組成の異なる飼料をそれぞれ与え飼育した。プラグ確認をした日を妊娠0日とし、18日目に各群の雌マウスより胎児を取り出し、性別判定、胎児数、胎児体重を測定後速やかに肝臓、膵臓、および脳を取り出し、液体窒素にて凍結保存した。また組織検討のため、残りの胎児はホルマリン固定を行った。同時に母マウスの脳および肝臓、膵臓を取り出しホルマリン固定を行った。ホルマリン固定を行った組織については、切片を作製してDNAマイクロアレイの結果に基づいて免疫組織学的な検討を開始する予定である。また、アレイ解析用の胎児サンプルが揃ったため、現在はDNAアレイ解析を始めると同時に出生後の検討について飼育を開始している。DNAアレイ解析およびRT-PCRによる遺伝子発現の網羅的解析により葉酸過剰で動く遺伝子と、給餌制限の環境下において胎児と非妊娠成熟ラットで遺伝子発現が逆の変化を示す遺伝子を検討し、葉酸と栄養環境が胎児の遺伝子発現パターン調節に及ぼす影響、およびその意義を明らかにするところである。本研究では、胎児期の葉酸の過剰環境によって胎児および新生児の組織に起こる遺伝子発現の変化を検討し、出生後の生理学的・組織学的検討を行って葉酸の可能性を探ることを目的としている。2群に分けたC57BL/6J系成熟雌マウスを雄マウスと交配させ、プラグの確認後、各群に組成の異なる飼料(1普通飼料CE-2 (Control:葉酸2mg/kg)、2葉酸過剰飼料(40mg/kg)を与え飼育した。プラグ確認日を妊娠0日とし、胎生18.5日目に各群の雌マウスより胎児を取り出し、性別判定、胎児数、胎児体重を測定後、速やかに肝臓、膵臓、および脳を取り出し、液体窒素にて凍結保存した。また組織検討のため、残りの胎児はホルマリン固定後切片を作製した。さらに、新生児(8・22日)のサンプルも採取した。胎児の肝臓と脳を用いたDNAアレイ解析の結果、動いていた遺伝子の結果からいくつかの候補遺伝子を絞り、PCRによる検討も行った。特にIns2、BDNF、IFNγ、HMGCS1遺伝子についてはmRNAレベルの差が認められた。組織学的検討では、膵臓のインスリン染色を行った結果、胎生期および新生児期で葉酸過剰群の陽性細胞数の減弱の傾向が認められた。さらに、葉酸欠乏環境との比較の重要性を見出したため、基礎飼料としてAIN93Gを用いた1普通飼料AIN-93G(Control:葉酸2mg/kg)2葉酸過剰飼料(40mg/kg)3葉酸欠乏飼料(0.007mg/kg)の3群の作製を行い、検討を続けた。Ki-67染色を行い、陽性細胞数(Labelling index:‰)を検討した結果、胎児の組織では肝臓・膵臓において葉酸過剰飼料群のlabelling indexが他の2群と比較して有意に高く、新生児では3群間に有意な差は認められなかった。母親の妊娠期の葉酸過剰摂取が胎生期の細胞増殖に影響を及ぼしている可能性が示唆された。栄養学産前産後の休暇や育児休業の取得のため、当初目標としていた実験の進捗状況よりも検討が遅れている。
不整地環境におけるクローラ型移動ロボットのスリップに頑強な自己位置推定

クローラ型移動ロボットは,不整地において,クローラと地面の間にスリップを生じるため,モータの回転数を計数して自己位置を求める一般的なオドメトリは,適用不可能と言われてきた.そこで,本研究では,スリップ推定によるオドメトリ,三次元オドメトリ,ビジュアルオドメトリ路面検出によるオドメトリを提案し,不整地におけるオドメトリを実現した.さらに,これらの手法を実ロボットに実装し,有用性の比較評価を行った.クローラ型移動ロボットは,不整地において,クローラと地面の間にスリップを生じるため,モータの回転数を計数して自己位置を求める一般的なオドメトリは,適用不可能と言われてきた.そこで,本研究では,スリップ推定によるオドメトリ,三次元オドメトリ,ビジュアルオドメトリ路面検出によるオドメトリを提案し,不整地におけるオドメトリを実現した.さらに,これらの手法を実ロボットに実装し,有用性の比較評価を行った.本申請研究では,様々なアプローチを用いて,クローラ型ロボットのオドメトリの実現を目指す.具体的には,1)スリップ推定によるオドメトリ,2)ビジュアルオドメトリ,3)レーザ距離センサを用いたオドメトリを実現し,更にこれらの手法をロボットが自律的に使い分ける機能を実現することで,クローラ型ロボットのための安定したオドメトリの実現を目指す.本年度は,各オドメトリ手法について,個別に研究を進めてきた.1)スリップ推定によるオドメトリについては,実ロボットを利用し,様々な環境における提案手法の有用性を確かめる検証実験を行った.2)ビジュアルオドメトリについては,パッシブなフロー画像を利用するオドメトリ手法の実験を進めると共に,高速移動にも対応可能な,光学マウスに利用されるイメージデバイスを利用した手法の検討を行った.3)レーザ距離センサを用いたオドメトリについては,手法の実装可能性を確認するため,ロボット上に搭載したPCを用いて,実時間での相関演算ができることを確認した.以上に示す通り,本研究は,研究計画に沿って,着実に進められている.本申請研究では,様々なアプローチを用いて,クローラ型ロボットのオドメトリの実現を目指す.具体的には,1)スリップ推定によるオドメトリ,2)ビジュアルオドメトリ,3)レーザ距離センサを用いたオドメトリを実現し,更にこれらの手法をロボットが自律的に使い分ける機能を実現することで,クローラ型ロボットのための安定したオドメトリの実現を目指す.本年度は,前年に引き続き,各オドメトリ手法について個別に研究を進めると共に,さまざまな地形における各種法のロバスト性や測定精度の評価を行ってきた.1)スリップ推定によるオドメトリについては,複数のクローラ型不整地走行ロボットに搭載し,様々な環境において,その精度評価を行った.2)ビジュアルオドメトリについては,光学マウスに利用されるイメージデバイスを利用した光学オドメトリ手法をロボットに搭載し,精度や適用環境の評価を行った.3)レーザ距離センサを用いたオドメトリについては,姿勢角センサとレーザ距離センサを組み合わせた手法の検討を進めており,ロボットを用いた評価実験に取りかかった.以上に示す通り,本研究は,研究計画に沿って,着実に進められている.本申請研究では,様々なアプローチを用いて,クローラ型ロボットのオドメトリの実現を目指してきた.具体的には, 1)スリップ推定によるオドメトリ, 2)ビジュアルオドメトリ, 3)レーザ距離センサを用いたオドメトリを提案し,更にこれらの手法をロボットが自律的に使い分ける機能を実現することで,クローラ型ロボットのための安定したオドメトリの実現を目指してきた.本年度は,各オドメトリ手法の実装と評価を中心に研究を進めてきた.まず, 1)スリップ推定によるオドメトリについては,路面形状や材質,クローラの材質が変化した場合でも,スリップ率推定には,ほとんど影響がないことを確認することができた.さらに,このシステムを三次元自己位置推定系に拡張することで,三次元オドメトリを実現した.また,2)ビジュアルオドメトリについては,テレセントリック性を有する光学系を用いた手法に関する研究を進めてきたが,計測速度に限界があること(5cm/sec以下),テレセントリック性を実現するデバイス設置高さが,それほど大きく取れないことなどの問題点が見つかった.そこで,本研究では,レーザ光源の照射と高速イメージングセンサを利用した,新たなビジュアルオドメトリ系を開発した.その結果,230cm/secまでの計測が可能となり,さらに,デバイス設置高さの余裕も大きく取れることが分かった.一方, 3)レーザ距離センサを用いたオドメトリ手法については,旋回動作の際に問題が生ずるという点ならびに,処理時間がかかるという点から,直接的に効果を上げることができなかった.しかしながら,レーザ距離センサで地形情報を獲得することで,不整地安定走行機能を実現することができた.これは,不整地移動ロボットの位置推定に大きく寄与するものであり,大きな成果と言える.
重錘落下による土の衝撃締固め機構の研究

土の締固めに重錘落下による衝撃締固めがある。この手法は一般に、打撃エネルギーで管理されるが、打撃エネルギーを構成する重錘質量、落下高、打撃回数が締固めに与える影響水準は同一である保証はなく、その締固め機構は必ずしも明確にされていない。本研究は、重錘落下による締固めの根源である衝撃力に着目し、室内締固め試験と同規模の条件で地盤を重錘打撃するときに生じる重錘加速度を測定する実験を行った。重錘加速度と重錘貫入量が重錘の質量、底面積、落下高と地盤密度および土の種類によってどのように変化するかを調べることによりその締固め機構を考察した。一連の実験から、(1)重錘加速度波形は同じ打撃エネルギーの条件でも重錘の質量、底面積によって大きく異なる、しかし(2)単位面積当りの重錘質量m/Aが同じ場合には、落下高ごとに重錘加速度波形は同じ形状となる、(3)緩い密度では2つのピークを、密な地盤では1つのピークをもつ加速度波形となる、(4)衝撃の持続時間は、落下高に関係なくm/Aのみに依存する、(5)最大加速度は衝突速度に比例し、緩い地盤ではm/Aに、密な地盤ではm/Aの平方根に反比例する、(6)重錘貫入量から求めた締固め量は緩い地盤では重錘運動量に、密な地盤では打撃エネルギーに依存することがわかった。以上から、重錘落下による締固め機構は地盤密度により異なり、緩い地盤では重錘運動量が、密な地盤では打撃エネルギーが支配要因となる。しかし締固め工は本来緩い地盤を対象とするので、締固め管理は打撃エネルギーより運動量で行う方が適切である。
胃癌の腹膜播種性転移に対する基礎的・臨床的研究

進行胃癌の予後はいまだに不良であるが,拡大郭清・その他集学的治療によりその予後向上が期待できる.しかし腹膜播種陽性例では,切除単独での治療のみで予後改善が期待できる症例は少ない.また,治癒切除が施行された症例においても,約半数以上の症例が腹膜播種で再発死亡している.本研究では胃癌腹膜播腫性転移の診断および腹膜播種性転移再発予測において従来の細胞診(CY)に加え,癌細胞から産出されると予測される腹水洗浄液中のCEA蛋白濃度を測定しかつCEA-mRNAを検出し,両者の相関および再発,予後との関連を検討した.CY陽性症例は予後不良であり,腹膜転移陽性症例とほぼ同様の生存率であり,胃癌における予後因子と考えられた.しかし腹膜転移が存在するにもかかわらずCY陽性は55%であり,45%は陰性であった.また術後腹膜転移再発症例の31%はCY陽性であったが69%はCY陰性であった.このことは細胞診の感度の問題であろうと考えられる.CEA-mRNAとCEA蛋白濃度を測定したが腹膜転移症例に対してはCEA-mRNAが90%,CEA蛋白が70%の陽性率であり,術後腹膜再発症例に対してはCEA-mRNAが94%,CEA蛋白が63%の陽性率でありともに従来の細胞診より高感度であった.腹膜再発予防治療を施行するためには腹膜再発危険群の選別が重要であり,その選別に腹腔内の遊離癌細胞を検出する方法つまり腹腔内を洗浄しその洗浄液中の癌細胞を検出することは現在のところ最も有用な方法であると考えられる.そしてその感度を向上させる方法として従来の細胞診にくわえてCEA-mRNAの検出,CEA蛋白濃度の測定はより高感度診断法として有用であると考えられた.A:基礎的研究1)in vitorでの研究では腹膜中皮細胞と癌細胞との関連を検討する上で、手術の切除材料より腹膜中皮の培養を試みた.ヒトの腹膜からは、培養が困難であったが大網から安定した中皮細胞の分離培養が可能となった.今後中皮細胞と癌細胞との混合培養等を行い解析していく予定である.2)in vitroでの研究として腹膜播種性転移巣からの癌細胞のmude miceへの移植を試みたが、困難であったが、今後継続していく予定である.B:臨床的研究1)臨床材料を用いた研究として、腹膜再発を予測すべく術中の洗浄細胞診、洗浄液中のCEA濃度の測定を行った.腹膜播種陽性例では、当然ではあるが洗浄液中のCEA値高値を示した.また、腹膜再発症例の一部では、洗浄水中のCEA値が高く、さらに症例を重ねるこたにより傾向が得られると考えている.2)腹膜播種陽性症例に対する術前化学療法は、症例を重ねているが腹水を認めるような腹膜播種陽性症例では、術前化学療法の効果が認められ切除可能となった症例を経験し、今後も継続検討したい.3)胃癌組織における免疫染色と腹膜播種との関連は、現在進行中である.進行胃癌の予後はいまだに不良であるが,拡大郭清・その他集学的治療によりその予後向上が期待できる.しかし腹膜播種陽性例では,切除単独での治療のみで予後改善が期待できる症例は少ない.また,治癒切除が施行された症例においても,約半数以上の症例が腹膜播種で再発死亡している.本研究では胃癌腹膜播腫性転移の診断および腹膜播種性転移再発予測において従来の細胞診(CY)に加え,癌細胞から産出されると予測される腹水洗浄液中のCEA蛋白濃度を測定しかつCEA-mRNAを検出し,両者の相関および再発,予後との関連を検討した.CY陽性症例は予後不良であり,腹膜転移陽性症例とほぼ同様の生存率であり,胃癌における予後因子と考えられた.しかし腹膜転移が存在するにもかかわらずCY陽性は55%であり,45%は陰性であった.また術後腹膜転移再発症例の31%はCY陽性であったが69%はCY陰性であった.このことは細胞診の感度の問題であろうと考えられる.CEA-mRNAとCEA蛋白濃度を測定したが腹膜転移症例に対してはCEA-mRNAが90%,CEA蛋白が70%の陽性率であり,術後腹膜再発症例に対してはCEA-mRNAが94%,CEA蛋白が63%の陽性率でありともに従来の細胞診より高感度であった.腹膜再発予防治療を施行するためには腹膜再発危険群の選別が重要であり,その選別に腹腔内の遊離癌細胞を検出する方法つまり腹腔内を洗浄しその洗浄液中の癌細胞を検出することは現在のところ最も有用な方法であると考えられる.そしてその感度を向上させる方法として従来の細胞診にくわえてCEA-mRNAの検出,CEA蛋白濃度の測定はより高感度診断法として有用であると考えられた.A:基礎的研究1) in vitroでの研究では腹膜中皮細胞と癌細胞の関連を検討する上で,手術の切除材料より腹膜中皮細胞の培養を試みた.ヒトの腹膜からの培養は困難であったが,大網から中皮細胞の分離培養が安定して行えるようになった.癌細胞との混合培養までは,可能となったが接着因子等の解析は今後継続して行なう予定である.B:臨床的研究1)臨床材料を用いた研究として,腹膜再発を予測すべく術中の洗浄細胞診,洗浄液中のCEA濃度の測定を行ってきた.

腹膜再発症例では,洗浄細胞診陽性,洗浄液中のCEA濃度が高く,その結果の一部は学会にて報告した.今後は,原発巣との関連性について検討していく予定である.2)腹膜播種陽性例に対する化学療法は,奏効例が少ないのが現状であるが,臨床的には腹水の消失等が認められた症例もあり,QOLの改善は認められたものと思われる.3)腹膜播種再発症例と原発巣との関連については現在免疫染色等にて検討中である.A:基礎的研究1)in vitroでの研究では腹膜中皮細胞と癌細胞の関連を検討する上で,手術の切除材料より腹膜中皮細胞の培養を試みた.ヒトの腹膜からの培養は困難であったが,大網から中皮細胞の分離培養が安定して行えるようになった.癌細胞との混合培養までは,可能となった.B:臨床的研究1)臨床材料を用いた研究として,腹膜再発を予測すべく術中の洗浄細胞診,洗浄液中のCEA濃度の測定を行ってきた.腹膜再発症例では,洗浄細胞診陽性,洗浄液中のCEA濃度が高く,その結果の一部を学会にて報告した.腹膜再発例では,洗浄液中のCEA高値例が多く,根治切除例における術後の経過観察,再発予防目的の術後化学療法の適応等において有用であると考えられた.2)腹膜播種陽性例に対する化学療法は,奏効例が少ないのが現状であるが,臨床的には腹水の消失等が認められた症例もあり,QOLの改善は認められたものと思われる.3)今後の展望a)癌細胞と腹膜中皮細胞とのinteractionについて病理組織学的,生化学的に検討する.b)臨床的には,化学療法の有無でtrialを予定.c)腹膜洗浄液中のPCRを用いた解析結果との比較検討.
放射光によるX線粉末回折用ゴニオメータの試作

試作回折計が目標としたことは、(1)回折計の光軸調整が容易であること(2)回折に用いる波長の変更が簡単であること(3)回折線の強度をリートベルト法による精密構造解析に必要な精度で測定可能であること(4)エネルギー分散法による回折測定が可能であることの4点であった。このために調整用スリットを設置し、一定出射位置型のモノクロメータを採用し、ゴニオメータのθ、2θ角は回転軸に直結したロータリエンコーダーにより測定し、X線パスをなるべく真空にしている。単色X線強度モニターとしてはX線パスに置いたAl箔からの散乱及び蛍光X線強度をシンチレーションカウンターで測定しており、またゴニオメータの入射X線の中心と回転軸との間隔は±5μmまで調整可能であって光軸調の精度が高い。エネルギー分散法による測定では検出器にSSDを用い、モノクロメータをX線パスから外している。回折計に関する基礎測定の結果、波長測定は高精度であって1.38059〓での測定誤差は±0.00003〓であり、モニターの誤差も±0.2%以下であって高精度である。回折線の分解能も高くてNBSSi標準試料640bでは、入射ビーム幅が0.2mmのとき2θ=20度でFWHM=0.05度、2θ=100度でFWHM=0.08度であった。この性能はリートベルト解析において有用であり、格子定数の小差を検出するのにも役立つ。また付属品としてカウンターモノクロメータをもっており、異常分散を利用した実験に適している。回折計の応用実験として実施したのはZrO_2、L-アラニン、無機イオン交換体、高温超電導体のリートベルト解析、異常分散を利用したGe-Se系、GeO_2系、GeO_2-P_2O_5系ガラスの構造解析、GeO_2の高温高圧下での構造転移のエネルギー分散回折、高分解能を利用したAgBr_<1->xIx固溶体の類体構造の解析、Ni基耐熱2相合金の格子定数のミスフィットの解析であり、それぞれ通常の粉末回折計に比べて数等良好な結果が得られた。6月初Iグループを除く装置開発担当者全員の会合を開き、回折計の仕様の基本方針を決定した。その後IIグループが中心となって、回折計の細部設計の打合せ会を3回開き、9月末にゴニオメータ本体のハードの設計を終了した。ソフトの製作と付属品の設計に入る10月初、全員による検討会を開き、付属品設計の見直しを行うとともに、性能検討とソフト開発の分担を決定した。12月初Aグループによりモノクロメータ用結晶の性能検査を行い2月初試作ゴニオメータの立上げと性能検査を行った。ゴニオメータの性能検査の結果、操作性が良く、精度の高いゴニオメータを作るという最大の目標は達成され、将来の展望の明るい装置であった。モノクロメータ用結晶からの出射光の位置が波長により約0.2mm移動することは予想外であったが、調整可能な範囲内であった。設計の細部検討などにより、当初の計画を変更した主な点は次の通りである。

1.測定精度向上のために機械強度の増大をはかったため、重量が約2.5トンとなり、架台上にゴニオメータ本体の微動装置を取付け、さらに装置全体を手押のフォークリストにより運搬することとした。2.モノクロメータの調整は予定を変更し、当初から放射光を用いた。3.試料から蛍光X線を除去し、また角度分解能を向上させるため、遠隔調整可能なカウンタモノクロメータを作製した。4.放射光による測定のマシンタイムが不足したため、ソフトの開発が遅れ、測定精度の検討、回折線プロファイルの検討が不可能であった。62年度は、ソフトを整備し、測定精度の検討、プロファイルの解析、高圧測定、カウンタモノクロメータを用いた測定を実施し、放射光によるX線粉末回折の共同利用実験にも供し得るよう、性能の向上とハード及びソフトの整備を行う予定である。昨年度において回折計の改造を行い、付属装置としてキャピラリー回転装置も準備したので、本年度から放射光実験施設の共同利用実験の装置として登録し、一般にも開放した。本年度は試料高温装置の基礎実験とともに試作回折計を応用した実験を行なって回折計の有用性を調査し、必要があれば改良を行なうこととした。実施した応用実験とその主な結果を次に示す。結局のところ回折計の使用説明書とソフトの改良を行なった。(1)粉末試料の粒径と選択配向性の回折強度に対する影響をε走査法により検討した。粒径3μm以下のLiF、23μmのSiは無配向であった。しかし試料高速回転装置を用いないときは粒径による強度のバラつきが±30%に達し回転装置の必要なことが判明した。粒径約10μmのSiでは回転してもバラつきが±30%に達する。(2)リートベルト法による構造解析をGeO_2、Lーアラニン、高温超電導体、Hf(HPO_4)_2・H_2O等について行なった。強度は十分ではないが、回折線の分解能が良いので、解析結果は良好であった。(3)GeーSe系ガラス、GeO_2系及びGeO_2ーP_2O_5系ガラスのGe吸収端付近の波長での回折測定において、Counter Msnochromatorを用いるとBachgroundsが約1/3となり、異常分散を利用した動径分布解析の精度が向上した。(4)回折線の分解能が高いために、Ni基耐熱合金のγ相とγ'相との格子定数のミスフィットの測定が可能となり、その知見をもとにして、世界最強の耐熱合金を試作できた。本研究の締めくくりとして、平成1年2月13日に最後の研究究告会を開催したが、将来は放射光実験施設での、X線粉末回折の班として活動することになるであろう。
遊離型カテコラミンおよび食質の代謝亢進に及ぼす影響の検討

平成11年度は遊離型と抱合型カテコラミンの日内変動や食餌・運動・喫煙の影響を検討した。その結果、昼夜を逆転させた時の日内変動を明らかにする必要にせまられた。そこで平成12年度は、1)平成11年度の被験者12名の中から6名を選び、昼夜逆転の生活をした時の抱合型と遊離型のカテコラミンの日内変動を検討した。また、2)6名の被験者に高糖質食と通常食を摂取させ、最大酸素摂取量の68%に相当する強度で1時間の運動を実施した後の回復時酸素摂取量を比較した。平成11年度の研究や2つの先行研究では、夜間1時頃(就寝2時間後)に抱合型カテコラミンのピークが認められた。そしてその原因として、先行研究は、1)睡眠中に脳からの抱合型カテコラミンの動員、2)腎でのクリアランスの低下、3)抱合型の産生の増加を挙げていた。しかし昼夜逆転の生活を行っても、抱合型カテコラミンは夜間1時頃にピークが認められた。したがって、従来の仮説では説明できない結果であり、抱合型にも、遊離型と同様な内分泌学的な日内リズムがある可能性が考えられた。運動後に数時間にわたって酸素摂取量が亢進(EPOC)していることが明らかになっている。そのEPOCのメカニズムの一つとして、運動後の糖質の再補充のために糖代謝が抑制され、脂質代謝が亢進するためであろう、いうことが仮説化されている。そこで本研究では、食質の違いがEPOCに影響を及ぼすかどうかを検討した。通常食に比較して、高糖質食を摂取した方がEPOCが小さくなること予想された。しかし、EPOCには有意な差を見出すことができなかった。したがって、EPOCの原因として、単に運動後の糖代謝の抑制と脂質代謝の亢進だけでは説明が難しいように思われる。現在、血液生化学的分析結果を会わせて検討をおこなっている。運動や食質あるいはカテコラミン注入による血中の抱合型カテコラミンの動態や代謝への影響を検討することを一連の目的としている。平成11年・12年度は、1)アドレナリンの注入実験、2)食質と運動の影響の実験を行う予定であった。平成11年度は1)の実験を予定していたが、すでにこの注入の影響を検討した論文が公表された。そこで、平成11年度においては、まだ確立されていない抱合型カテコラミンの日内変動を明らかにすること、それに対する運動、食事ならびに喫煙の影響を検討した。被験者は健康な男子12名(年齢:25±6才)であった。これらのうち、6名が喫煙者、6名が非喫煙者であった。これらの被験者が日常生活を行っている時の24時間の遊離型および抱合型のカテコラミンを3時間毎に測定した。また比較的日常的な運動(テニスと卓球)後、食事後ならびに喫煙後の30分、60分後の測定もあわせて行った。遊離型カテコラミンは、運動直後、食事後および喫煙後一過性に上昇したが、30分後にはそれらの影響は消失した。一方、抱合型カテコラミンは運動の30分後、60分後に上昇した。しかし喫煙の影響は少なかった。食事の影響は抱合型ドーパミンにおいてのみ大きかった。

抱合型カテコラミンの日内変動は、遊離型ほど大きくはないが、遊離型カテコラミンと位相がずれていた。我々は、以前の運動実験において、抱合型カテコラミンは運動中に遊離されたカテコラミンの総量を反映するのではないかという仮説を提案した。今回の結果も抱合型カテコラミンが血中に遊離されたカテコラミンを反映することを示し、遊離型カテコラミンが瞬時的指標であるのに対し、抱合型は長期的・補足的な指標になると思われる。平成11年度の研究で、抱合型カテコラミンの日内変動と食事および運動の影響が明らかになったので、平成12年度は食質を変えた運動実験を行い、遊離型カテコラミンの抱合化の過程および代謝に及ぼす影響を検討する予定である。平成11年度は遊離型と抱合型カテコラミンの日内変動や食餌・運動・喫煙の影響を検討した。その結果、昼夜を逆転させた時の日内変動を明らかにする必要にせまられた。そこで平成12年度は、1)平成11年度の被験者12名の中から6名を選び、昼夜逆転の生活をした時の抱台型と遊離型のカテコラミンの日内変動を検討した。また、2)6名の被験者に高糖質食と通常食を摂取させ、最大酸素摂取量の68%に相当する強度で1時間の運動を実施した後の回復時酸素摂取量を比較した。平成11年度の研究や2つの先行研究では、夜間1時頃(就寝2時間後)に抱合型カテコラミンのピークが認められた。そしてその原因として、先行研究は、1)睡眠中に脳からの抱合型カテコラミンの動員、2)腎でのクリアランスの低下、3)抱合型の産生の増加を挙げていた。しかし昼夜逆転の生活を行っても、抱合型カテコラミンは夜間1時頃にピークが認められた。したがって、従来の仮説では説明できない結果であり、抱合型にも、遊離型と同様な内分泌学的な日内リズムがある可能性が考えられた。運動後に数時間にわたって酸素摂取量が亢進(EPOC)していることが明らかになっている。そのEPOCのメカニズムの一つとして、運動後の糖質の再補充のために糖代謝が抑制され、脂質代謝が亢進するためであろう、いうことが仮説化されている。そこで本研究では、食質の違いがEPOCに影響を及ぼすかどうかを検討した。通常食に比較して、高糖質食を摂取した方がEPOCが小さくなること予想された。しかし、EPOCには有意な差を見出すことができなかった。したがって、EPOCの原因として、単に運動後の糖代謝の抑制と脂質代謝の亢進だけでは説明が難しいように思われる。現在、血液生化学的分析結果を会わせて検討をおこなっている。
革新的ガスタービン実現に向けた燃料液膜流の微粒化機構解明

液膜微粒化の横振動特性は最終的な噴霧特性に強く影響を及ぼす。レイリー・テイラー(RT)の不安定性により液膜界面に周期的な不安定波長(横波長)が形成すると考えられているが、この横振動機構が本当にRTの不安定性によるのか、そうであるならばどの加速運動が横波長形成に重要であるのか未解明である。そこで本研究では、液膜の横方向振動現象を明らかにし、機構論に基づく横波長の予測モデルを構築する。加えて横波長予測モデルを用いた機構論的噴霧粒径モデルを構築し、横波長と噴霧粒径の高精度予測の実現を目指す。本微粒化モデルを基に研究を進め、低NOX、低CO2を両立した革新的クリーンガスタービンエンジン開発に貢献する。
G蛋白による単離中枢神経細胞の薬物受容体及びイオンチャンネル機能制御の分子機構

GTPやセカンドメッセンジャーなど細胞内容物が電極内に拡散しない新しいホールセン様式パッチクランプ法であるニスタチン法を用いて、近年記憶・学習と強い関連があるとされている代謝型グルタミン酸応答を解析した。幼若ラットより急性単離した海馬CA1の錐体細胞において、1.膜電位固定化にグルタミン酸を投与すると外向き電流が惹起されること、2.この外向き電流が百日咳毒素非感受性のG蛋白質を介していること、3.G蛋白の活性化に引続きフォスホリパーゼCを介してイノシトール3リン酸(IP3)が合成されること、4.IP3濃度の上昇に伴いIP3感受性(IICR)細胞内Ca2_+ストアからCa2_+が放出されること、5.Ca2_+の放出にCa2_+感受性(CICR)細胞内Ca2_+ストアも関与していること、6.放出されたCa2_+がアパミン、イベリオトキシン非感受性のCa2_+依存性K_+チャンネルを開口することを明らかにした。さらに急性単離肝細胞にもニスタチン法を適用し、細胞外ATPがP2Y型プリンレセプターを介してK_+チャンネルを開口することを見いだした。この応答も海馬の代謝型グルタミン酸応答と同様に、百日咳毒素非感受性のG蛋白質を介しており、G蛋白質から下流の情報伝達路も酷似していたが、ヘパリン非感受性のIICRが関与し、K_+チャンネルがアパミンにより阻害されるなど、いくつかの差異も認められた。G蛋白質を介した一連の細胞内情報伝達路が電気生理学的に詳細に解析された例は国内外を通じても数少なく、本研究は極めて意義深いものと確信している。また生化学的に体細胞に広く分布が認められているG蛋白質が、脳神経細胞や肝細胞など種々の細胞でのトランスミッター、ホルモンを介した応答の基礎を担っていることが明かとなった。これらの生理学的意味付けも含めて、今後の研究の課題となろう。
ナノスケール制御によるナノワイヤー熱電変換素子の巨大ゼーベック効果発現と機構解明

超低炭素社会・省資源社会実現のためクリーンエネルギー需要が高まっている中、熱(温度差)から電気への直接エネルギー変換を可能にする熱電変換現象に着目している。そのエネルギー変換効率は、ゼーベック係数S[V/K],抵抗率ρ[Ωm],熱伝導率κ[W/mK]の3つ物性値(熱電パラメータ)を用いた性能指数z=S2/(ρκ)[K-1]に、絶対温度T[K]を乗じた無次元性能指数zTを用いて見積もられている。現状では、zT1程度,エネルギー変換効率は約10%であり、日本のエネルギー事情を考える上でzT向上の実証研究は特段の推進が求められている。zTを飛躍的に向上させるため熱電変換素子の構造を変える,つまり超格子やナノワイヤー構造などを採用し量子効果を取り入れ低次元状態密度を導入することで、飛躍的なゼーベック係数の向上が達成できるという理論的な指針が得られている。本研究では1次元ナノワイヤー形状のナノワイヤー熱電変換素子を用いて、量子効果導入の確証の1つである巨大ゼーベック効果の実証を進めた。本研究において、同一のナノワイヤー熱電変換素子から抵抗率,ホール係数,ゼーベック係数を決めることに世界で初めて成功した。また現在、低温領域の測定ならびに、ワイヤー直径100nm以下の1次元量子ナノワイヤー熱電変換素子のナノ加工を進めている。本研究によって、ナノ加工のレシピが完成したことで、内部インピーダンスの大きな1次元量子ナノワイヤー熱電変換素子への適応が可能となったことは大きな意味を持つ。これらの技術をもとに、現在、量子効果が可能なワイヤー直径を用いたゼーベック測定準備を進め、量子効果導入による巨大ゼーベック効果実証につなげていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。光ファイバー作製技術を応用・発展させ、内径がナノスケール,外径が1mm程度の石英ガラステンプレートと呼ばれる鋳型を作製する。真空中で石英テンプレート共に370°Cで液化した高純度Bi材料を、外部からアルゴンガスの圧力(100MPa)を導入してテンプレート中に圧入する(圧入法)。Biを結晶化させるために室温に戻しBiインゴットからテンプレートを取り出し、成形することによってナノワイヤー熱電変換素子を作製していく。これまでに実績のあるワイヤー直径160nmから、Biの半金属ー半導体転移が期待できるワイヤー直径50nm、さらにはワイヤー直径20nmを目指した素子作製を目指す。ゼーベック係数測定を行うには、ワイヤー端部への電極接合が必要である。従来はワイヤー端部を鏡面研磨し、スパッタリングによる表面酸化膜除去,金属電極膜の成膜によって導通を得てきた。石英テンプレート外径1mm、ナノワイヤー直径100nm程度では、材料の硬度差からBiが選択的に削られ導通が得られなくなるため、新しい研磨技術を確立する。これまでの検討で研磨時の圧力が重要な要因であることを突き止めており、圧力制御できる研磨手法を採用し、端部への電極形成を行っていく。1mm以上の長さを有し、且つ量子化が顕著になるワイヤー直径での物性測定では、内部インピーダンスが大きくなり、適切な測定が困難となる。さらに、ホール係数や抵抗率など物性測定では、ナノワイヤー側面対角に局所電極形成が求められる。以上の問題を克服するため、本研究グループによって確立したナノ加工技術を用いて、局所電極形成を行った測定サンプルを作製した物性測定を行い、量子効果による巨大ゼーベック効果の確認・実証を行っていく。石英ガラステンプレートを用いた単結晶Biナノワイヤー熱電変換素子の開発を進めている。石英ガラステンプレートについては、空孔50nmまでの作製手法についてノウハウが蓄積され、その外径を1mm以上とすることができ、取り扱いも簡便になった。また、並行してナノワイヤー熱電変換素子の開発を進め、最小ワイヤー直径65nmまでの素子の作製に成功した。作製された素子を用いて物性測定,特にホーム測定を行うにあたり、集束イオンビームを用いた局所電極形成に取り組み、様々な問題点を整理・確認した上で、ワイヤー直径65nmの側面への電極形成に成功した。ゼーベック係数測定においては、ナノワイヤー端部の研磨ならびに真空蒸着法による電極形成だけでは、良好なオーミック接続が困難な領域となってきたため、集束イオンビームを使ったナノ加工ならびにその場電極形成をすることによって、確実なオーミック接続を得る方法を開発している。室温でのゼーベック係数測定も既に行われ、バルクBiとほぼ同程度のゼーベック係数が得られることも確認しており、本手法がさらにワイヤー直径の小さい領域でも適用できることが明らかになった。初年次に大きく加速すべきナノワイヤー熱電変換素子の要素技術である石英ガラステンプレート作製ならびに集束イオンビームを用いた物性測定を想定した局所電極形成についての問題はほぼ解決することができた。

zTを飛躍的に向上させるため熱電変換素子の構造を変える,つまり超格子やナノワイヤー構造などを採用し量子効果を取り入れ低次元状態密度を導入することで、飛躍的なゼーベック係数の向上が達成できるという理論的な指針が得られている。本研究では1次元ナノワイヤー形状のナノワイヤー熱電変換素子を用いて、量子効果導入の確証の1つである巨大ゼーベック効果の実証を進めた。本研究において、同一のナノワイヤー熱電変換素子から抵抗率,ホール係数,ゼーベック係数を決めることに世界で初めて成功した。これによって、モデル計算で示されたキャリアがワイヤー側面で散乱することで平均自由行程が制限されるモデルの信憑性ならびに実験の正しさを示すことが出来た。また現在、低温領域の測定ならびに、ワイヤー直径100nm以下の1次元量子ナノワイヤー熱電変換素子のナノ加工を進めた。ワイヤー直径20nmまでのナノワイヤー熱電変換素子の作製までの目処がついたことと、ナノ加工によるホール係数をはじめとする電気物性測定のレシピが完成した。また、これまで確認されてこなかった平均自由行程制限モデルの信憑性を実験から明らかにされたことなど。超低炭素社会・省資源社会実現のためクリーンエネルギー需要が高まっている中、熱(温度差)から電気への直接エネルギー変換を可能にする熱電変換現象に着目している。そのエネルギー変換効率は、ゼーベック係数S[V/K],抵抗率ρ[Ωm],熱伝導率κ[W/mK]の3つ物性値(熱電パラメータ)を用いた性能指数z=S2/(ρκ)[K-1]に、絶対温度T[K]を乗じた無次元性能指数zTを用いて見積もられている。現状では、zT1程度,エネルギー変換効率は約10%であり、日本のエネルギー事情を考える上でzT向上の実証研究は特段の推進が求められている。また現在、低温領域の測定ならびに、ワイヤー直径100nm以下の1次元量子ナノワイヤー熱電変換素子のナノ加工を進めている。本研究によって、ナノ加工のレシピが完成したことで、内部インピーダンスの大きな1次元量子ナノワイヤー熱電変換素子への適応が可能となったことは大きな意味を持つ。これらの技術をもとに、現在、量子効果が可能なワイヤー直径を用いたゼーベック測定準備を進め、量子効果導入による巨大ゼーベック効果実証につなげていく。今後、さまざまなワイヤー直径を持つナノワイヤー熱電変換素子のゼーベック係数を中心とした物性測定を行っていく。バルク領域からワイヤー直径300nm以上の領域においては三次元モデルが記述できるものの、ワイヤー直径が300nmを下回るとホール移動が大きくなるような傾向が実験結果から明らかになっており、特に結晶方向依存性が強い。
大学の社会貢献に関する調査研究:国内外の地域研究機関の社会的役割を中心として

本調査研究は、国内と国外の大学の中に設置されている地域研究機関(以下では「大学・地域研究機関」と表す)を対象として、それらの活動実態を明らかにし、それによってわが国における大学・地域研究機関が、大学の社会貢献のために果たすべき役割と課題を明らかにすることにある。本調査研究は、平成10年度に実施した調査(萌芽的研究)の成果を踏まえ、次の2点を新たなねらいとしている。(1)国内の大学・地域研究機関の調査とともに、欧米とアジアを中心とした国外における特徴的な大学・地域研究機関を比較対照として調査し、それによりわが国の大学・地域研究機関の役割と課題を検討する。(2)人文・社会科学系の研究者が中心である地域研究機関だけでなく、国立大学の共同研究センターに代表される理工系の地域研究機関を共に調査し、相互の比較とともに、文理融合の可能性を探ることとする。調査の方法としては、国内の大学・研究機関に対しては、郵送によるアンケート調査と一部で訪問によるヒヤリング調査を実施した。また、国外の大学・研究機関に対しては、国や地域、研究分野によって多様であるという上記の萌芽的研究において得られた知見を踏まえ、訪問によるヒヤリング調査を原則として詳細かつ具体的な情報を得ることに務めた。なお、国外におけるヒヤリング調査においてもアンケート調査の枠組みは準用した。調査項目は次の7つの大項目に分けることができる。(1)設立の経緯、(2)活動方針と研究課題、(3)組織と予算、(4)研究機関の役割(5)地域社会との連携、(6)サポート体制、(7)地域連携上の課題成果報告書は3部に分けて構成している。第1部は、本調査研究の「総論」に相当し、国内と国外における大学・研究機関の活動概要と連携実態をまとめている。これらは、各研究機関に対するアンケート調査とヒヤリング調査、及び調査の際に収集した資料をもとに執筆されている。第2部は、「各論」であり、本調査の遂行の中で各研究分担者がテーマとした内容に基づいて執筆した論稿をまとめたものである。全体としてはオムニバス的な構成になっている。第3部は、本調査研究において実施したアンケート調査の原票や、アンケート調査やヒヤリング調査の詳細結果を関連資料としてまとめたものである。この中で、ヒヤリング調査の結果については、調査で得られた生の情報をできる限り、そのまま掲載している。本調査研究においては、「大学の社会貢献」という緊喫の課題認識のもとで、21世紀においての地域研究機関の地域社会との関わりのあり方を総合的かつ本格的に調査研究することをねらいとしたものである。具体的には、国内外の地域経済を中心とした大学研究機関における研究活動と社会貢献の実態を明らかとするために、アンケート調査と訪問によるヒヤリング調査を実施中である。本調査研究は2年間の予定で行うものであるが、12年度については国内においては、150箇所以上の大学地域研究機関へのアンケート調査の発送を行い、その大方の機関から回答を得て、現在、その回答結果を分析・整理中である。

また、研究分担者10名により、特徴的な国内の大学地域研究機関を訪問してヒヤリング調査を実施中である。さらに、国外については、1年目は欧米諸国やアジアの大学地域研究機関80箇所近くにアンケート調査を発送し、現在、回答の回収中である。また、これと並行して、8回に分けて、延べ20近くの欧米大学の研究機関を訪問し、大学の社会貢献に関する各国の実態を調査中である。欧州においては、ドイツ、イギリス、フランス、スウェーデンの各国、そしてアメリカの東部、中部、南部、西部の州立大学を中心としてヒヤリング調査を行っている。アジアと豪州の大学研究機関へのヒヤリング調査は13年度に予定している。このように、現在、1年目の調査研究期間においては、各方面の調査をほぼ終了し、来年度になって早々にそれらの結果の分析・整理を行うこととしている。そのため、今回の実績報告書においては、研究発表の段階に至っていないので、裏面は空欄としているが、了承いただきたい。本調査研究においては、「大学の社会貢献」という重要な課題認識のもとで、21世紀において大学・地域研究機関が地域社会や地域企業との間で構築すべきシステムや制度基盤のあり方を検討するための基礎的情報を調査したものである。具体的には、国内外の地域経済や地域産業を中心とした大学研究機関における研究活動と社会貢献の実態を、アンケート調査と訪問によるヒヤリング調査により情報を収集し、分析・整理を行った。本調査を進めるにあたっては、文理融合の重要性の念頭におき、国内においては社会科学分野における地域研究機関に加え、理工系分野を中心とする共同研究センターを調査の対象に含め、国外においては、これら両者が有機的に連携している地域研究機関に焦点をあてて調査を行うように努めた。本調査研究は昨年度と本年度の2年間で実施し、とりまとめにあたっては2年間の調査結果すべてを踏まえて報告書を作成している。まず、国内調査においては、国公立・私立の大学・地域研究機関を対象としてアンケート調査を実施し、特徴的な活動が行われている研究機関について詳細調査を行った。調査結果の詳細は報告書においてまとめている。わが国においては国立大学に設置されている共同研究センターが理工系分野中心の活動とすれば、公立・私立大学の地域研究機関が社会科学系を中心とした活動として類別される傾向があり、これらの活動のねらいや形態も異なり、必ずしも両者が融合した社会貢献活動には至っていないことが指摘されている。次に、国外の大学・研究機関の調査については、昨年度は欧米、今年度はアジア・豪州の各方面に分けて研究分担者が手分けし、各地域において文理融合・社会貢献をテーマとして、顕著な活動が見られる大学・研究機関を訪問してヒヤリング調査を行い、今後のわが国の大学・研究機関のあり方を検討するために有益な知見を得ている。