hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温利用可能な強誘電体および強磁性強誘電体の創成

昨年までの研究成果をベースに、以下の事項を実施した。ただし、最終年度であり、フェロー期間が8月までと短いため、昨年までと比較すると研究実施量は少なく、主として研究のまとめに重点をおいた。*固相反応法によるSr_2Co_O_4バルクセラミックスの合成条件を確立し、添加元素Euを固溶させた場合の輸送特性について調べた。磁気特性においては不純物の影響を大きく受けるため、3Nの通常純度と5N以上の高純度Co酸化物を原料として使用し、結果を比較した。明らかな不純物の影響が観察された。なお、スピングラスの存在が予想されたため、SQUIDを用いて交流磁化の測定を実施した。*RFe_2O_4(R:希土類)について、CO/CO_2雰囲気を用いてペレット状セラミックスを合成し、目的相が合成できていることを確認した。その後、ロッド状セラミックスを作製し、浮遊帯溶融法(Fz法)により単結晶育成を試みた。本研究期間では単結晶までは育成できなかったが、評価に耐え得る大きさの一方向凝固結晶は得られた。また、ペレットをターゲットとして用いてパルスレーザー堆積法(PLD法)で薄膜をSiおよびSTO基板上への成膜を試みたが、成膜の最適条件までは明らかにできなかった。*酸化物の電子状態は強誘電特性、磁気特性に影響を与えるため、第一原理計算用ソフトウェアWIEN2kを用いて、YMnO_3、RFe_2O_4の電子状態性シミュレーションを実施した。なお、以下において研究成果を発表した。*京都で開催された第29回強誘電体応用会議(FMA-29)で、マルチフェロイクマテリアルの第一原理計算結果について発表。これまで困難とされてきたRFe_20_4(R:希土類)について、CO/CO_2雰囲気を用いることで単相のセラミックスペレットの作成に成功した。H_2雰囲気では単相セラミックスは得られない点がポイントであった。また、単結晶育成は実現できなかったが、一方向結晶は得られ、これにより特性評価が可能となり、新しい知見が得られている。現在まで実現できている一方向結晶から単結晶育成を試みる。これまではロッド状セラミックスをFz法における出発原料としていたが、これを一方向結晶に置き換えることを目指す。一度結晶化しているのでランプ加熱による集熱を効率良く実施でき、原料の融解過程をスムーズに実現することができ、溶融ゾーンの安定性が向上するため、結晶育成が容易となるものと期待される。近年の情報通信技術の進歩により様々な電子デバイスが使用されている。しかし基本的には、半導体、圧電体、強誘電体、磁性体からなるものである。これらには従来高性能という点でPbを含む材料が使われてきた。しかしPbは環境に良くないことから、電気的接続に用いられるハンダに代表されるように、急速にPbを含まない材料に置き換わりつつある。しかし、不揮発メモリとして重要な強誘電体においては、高温用途に耐える高性能な代替品が開発されていないことから、未だにPbを含むPZT[Pb(zrTi)O_3]が主に使用されている。本研究では、Pbを含まない不揮発メモリ用新材料の開発を目的に、特に最近発見された材料に重点を置き、それら材料の実利用で問題となる良好な高温特性を持つように、材料科学の常套手段である多元素の添加、複合構造の構成を駆使して、物質から材料への転換を図る。具体的な物質としてはBiAlO_3とLuFe_2O_4を主に取り上げた。多元素の添加としては、イオン半径のみでなく価数制御、点欠陥制御にも重点を置き、真空・雰囲気中での合成を通してこれらを制御し、合成条件と結晶構造、強誘電特性との関連について調べたく。さらにLuFe2O4は、強誘電性だけでなく強磁性も発現するマルチフェロイック体であり、磁気特性についても調べた。研究に使用するツールとしては、バルク・薄膜材料の合成には、真空・雰囲気制御電気炉、各種単結晶育成装置(Cz、Fz、ファイバー)、PLD(レーザー堆積)装置を使用し、XRDや、走査・透過電顕により結晶構造を、XPSによりイオン価を調べた。特性は、LCRメーター、インピーダンスアナライザ、強誘電体テスタ、PFM(圧電応答顕微鏡)を使用して電気特性を評価し、SQUID、VSMにより磁気特性を評価した。これらは受入研究者のグループ、あるいは研究所内で共通機器として使用することができる。(1)2次元層状化合物Sr2-xEuxCoO4の構造、磁気、輸送特性について調べた。空間群I4/mmmのK2NiF4タイプの結晶構造であった。Euの添加量を増やすとc軸の値が減少した。キュリー温度はSr1.25Eu0.75CoO4で150Kであった。導電率の温度特性から、輸送特性はVRHメカニズムで表された。いずれのEu添加量の場合も異常に大きなMR効果が観察され、これらの化合物はCMR材料として有望である。(2)Nd添加2次元化合物Sr2CoO4の構造、輸送、磁気特性について調べた。組成は、Sr2-xNdxCoO4(x=0.5,0.75,1,1.25)である。Eu添加の場合と同様にK2NiF4タイプの構造を持ち、空間群はI4/mmmであった。Nd添加量の増加とともにc軸の値は減少した。

常磁性・強磁性相転移が観察され、転移温」度はx=1と0.75の場合で150K、100Kであった。バンド構造計算から、これらの化合物はhigh spin状態を示すことが期待される。導電率の温度依存性から、輸送特性は2次元VHモデルで表された。(3)2次元ペロブスカイトとして、層状マンガン化合物La0.5Sr1.5Mn1-xFexO4(x=0,0.2,0.4,0.6,0.8)に注目した。いずれのMn量で単相で、空間群I4/mmmの正方晶であった。XPSによるとFeの価数はx>0で3+が維持されるのに対し、Mnの価数は、x≦0.4の場合は4+と3+の混合状態となり、x=0.6-0.8では3+のみであった。X=0の場合には、Feの微量添加が電荷秩序と軌道秩序の変化を抑制した。全ての組成においてspin-glass状態が観察され、c軸方位における異方性は、Mn3+のeg電子の軌道特性変化を示唆している。昨年までの研究成果をベースに、以下の事項を実施した。ただし、最終年度であり、フェロー期間が8月までと短いため、昨年までと比較すると研究実施量は少なく、主として研究のまとめに重点をおいた。*固相反応法によるSr_2Co_O_4バルクセラミックスの合成条件を確立し、添加元素Euを固溶させた場合の輸送特性について調べた。磁気特性においては不純物の影響を大きく受けるため、3Nの通常純度と5N以上の高純度Co酸化物を原料として使用し、結果を比較した。明らかな不純物の影響が観察された。なお、スピングラスの存在が予想されたため、SQUIDを用いて交流磁化の測定を実施した。*RFe_2O_4(R:希土類)について、CO/CO_2雰囲気を用いてペレット状セラミックスを合成し、目的相が合成できていることを確認した。その後、ロッド状セラミックスを作製し、浮遊帯溶融法(Fz法)により単結晶育成を試みた。本研究期間では単結晶までは育成できなかったが、評価に耐え得る大きさの一方向凝固結晶は得られた。また、ペレットをターゲットとして用いてパルスレーザー堆積法(PLD法)で薄膜をSiおよびSTO基板上への成膜を試みたが、成膜の最適条件までは明らかにできなかった。*酸化物の電子状態は強誘電特性、磁気特性に影響を与えるため、第一原理計算用ソフトウェアWIEN2kを用いて、YMnO_3、RFe_2O_4の電子状態性シミュレーションを実施した。なお、以下において研究成果を発表した。*京都で開催された第29回強誘電体応用会議(FMA-29)で、マルチフェロイクマテリアルの第一原理計算結果について発表。東日本大震災で実験機器が被災したため、当初は研究の遂行が危惧されたが、機器が回復するまでシミュレーション中心の研究に切り替えたため、ある程度の成果を残すことができた。しかし、JSPSフェロー申請時の研究内容、目標は修正せざる負えなかった。これまで困難とされてきたRFe_20_4(R:希土類)について、CO/CO_2雰囲気を用いることで単相のセラミックスペレットの作成に成功した。H_2雰囲気では単相セラミックスは得られない点がポイントであった。また、単結晶育成は実現できなかったが、一方向結晶は得られ、これにより特性評価が可能となり、新しい知見が得られている。
同種移植による歯髄再生を目指した歯髄幹細胞の免疫制御因子の同定

歯髄幹細胞は免疫制御因子を放出しており、骨髄、脂肪幹細胞と比較して、その量が多いことが示唆された。この差を利用して免疫制御に関わる因子を探索したところ、Monocyte chemoattractant protein-1(MCP-1)が挙げられた。MCP-1は、歯髄幹細胞培養上清中に他の因子と比較して、非常に多く含まれており、MCP-1の添加によって、IFN-γ、LPS刺激によるin vitro炎症反応の抑制が見られたことから、歯髄幹細胞が放出する免疫制御因子の1つとしてMCP1が挙げられることが示唆された。本研究は、同種移植による歯髄再生を目指して、歯髄幹細胞の免疫制御因子を明らかにし、その因子を利用した同種移植の可能性を探ることを目的とする。本年度は、ブタ歯髄、骨髄、脂肪CD31- SP細胞から回収した培養上清を遠心濃縮し、リンパ球混合培養反応(Mixed Lymphocyte reaction: MLR)に用いたところ、歯髄CD31- SP細胞培養上清が最も末梢血単核球(PBMC)の増殖を抑制したという過去の結果とこれらの細胞のマイクロアレイの結果を用いて、免疫制御因子の候補の絞り込みを行った。マイクロアレイにおいて歯髄幹細胞に高発現している因子のうち、免疫制御に機能する報告がある遺伝子について、まず、mRNAレベルの発現量をReal time RT-PCRにて調べた。さらに、高発現していることを確認できた因子について、タンパクレベルの発現量をWestern Blottingにて確認した。mRNAレベル、タンパクレベルの両者で歯髄幹細胞において高発現していることを確認できた因子については、歯髄、骨髄、脂肪幹細胞から回収した培養上清を遠心濃縮し、Western Blottingにて培養上清中における当該因子の発現の有無、発現量の検討を試みた。本年度は、歯髄幹細胞を分取し、その免疫制御能の解析と歯髄幹細胞培養上清中の免疫制御因子の同定に向けた予備的検討、技術習得を行った。まず、イヌ歯髄組織から酵素消化により歯髄細胞を分離し、さらにフローサイトメトリーにてCD31- SP細胞を分取し、形質を維持したまま培養、増幅した。コントロールとしてCD31+ SP細胞を分取した。CD31- SP細胞は、CD40、CD80、CD86、MHC class II陽性率が低く、免疫原性が低いことが示唆された。次に、リンパ球混合培養反応(Mixed Lymphocyte reaction: MLR)を行うため、歯髄幹細胞を分取した個体と同一のイヌ2個体から採取した血液から比重遠心にて末梢血単核球(PBMC)を分離した。一方のPBMCをMitomycin Cで2時間、前処理し、細胞増殖を停止させた。自己PBMCとMitomycin Cにて前処理した同種PBMCを混和し、あらかじめ回収しておいたCD31- SP細胞、CD31+ SP細胞の培養上清を濃縮し、添加した。その結果、CD31- SP細胞の濃縮培養上清を添加することで、自己PBMCの増殖が抑制されることがわかり、歯髄幹細胞の培養上清中に免疫制御因子を含むことがわかった。歯髄幹細胞培養上清中の免疫制御因子の候補の同定に向けて、二次元電気泳動とin-gel digestionの技術を習得した。本年度は、ブタ歯髄、骨髄、脂肪CD31- SP細胞培養上清の濃縮液を用いた混合リンパ球培養反応(Mixed Lymphocyte reaction:MLR)にて、歯髄CD31- SP細胞培養上清が最も末梢血リンパ球の増殖を抑制した、という結果から、マイクロアレイや、Millipore社のMILLIPLEX MAG KITを使用し、免疫制御因子の絞り込みと、その効果の検討を行った。ブタ歯髄、骨髄、脂肪CD31- SP細胞のマイクロアレイの結果を解析し、歯髄CD31- SP細胞で骨髄、脂肪CD31- SP細胞と比較して発現量が高く、免疫制御に関する報告がある因子を探索した。次に、探索した因子のタンパク発現について、ブタ歯髄、骨髄、脂肪CD31- SP細胞の細胞溶解液を用いて、Western Blottingにて解析した。その結果、MCP-1 (Monocyte Chemotactic Protein-1)が歯髄CD31- SP細胞において、骨髄、脂肪CD31- SP細胞と比較して高発現であることがわかった。また、Millipore社のMILLIPLEX MAG KITを用いて、歯髄幹細胞培養上清濃縮液中のMCP-1を定量し、他の因子と比較して多く含まれていることがわかった。そこで、MCP-1リコンビナントタンパクを購入し、in vitroにおける免疫抑制効果を検討した。

マクロファージのモデルとして、ヒト急性単球性白血病細胞株THP-1細胞をPMAにてマクロファージ様細胞に分化誘導した上で、IFN-γ並びにLPSにて刺激し、そこへ歯髄幹細胞培養上清濃縮液、あるいはMCP-1タンパクを添加することによる、炎症反応抑制因子、IL-10、IDO mRNA発現の変化を測定した。その結果、歯髄幹細胞培養上清濃縮液、MCP-1タンパク添加時に、それらの発現が増加することがわかった。従って、歯髄幹細胞培養上清濃縮液、MCP-1タンパクによって、炎症反応が抑制される可能性が示唆された。再生医療免疫制御因子の候補因子の絞り込みに時間を要してしまったこと、また、候補の因子を検出する実験系の確立にも時間を要したことが原因として考えられる。本年度は、歯髄幹細胞の免疫制御能の解析と免疫制御因子の候補の同定に向けた予備的検討、技術習得を行った。歯髄幹細胞の免疫制御能については、イヌ歯髄組織から歯髄幹細胞を分取し、リンパ球混合培養反応(MLR)によって、歯髄幹細胞の分泌タンパク中に免疫制御因子が存在することが示唆された。また、歯髄幹細胞は、CD40、CD80、CD86、MHC class II発現が低く、免疫原性が低いことが示唆された。歯髄幹細胞の分泌タンパク中に存在する免疫制御因子の同定に向けて、二次元電気泳動とin-gel digestionの技術を習得した。現在、CD31-SP細胞に特異的なスポットを得るための二次元電気泳動の最適な条件を検討中である。さらに、Cytometric Bead Array Systemを用いて歯髄幹細胞の分泌タンパク中に存在する免疫制御性サイトカインの定量を行い、炎症性サイトカインが歯髄幹細胞の分泌タンパク中に少ないことが示唆された。また、歯髄幹細胞へのsiRNA遺伝子導入に向けて、エレクトロポレーションの技術を習得し、さらに、歯根内にScaffoldと共にCD31-SP細胞を充填してマウスの皮下に移植することで、炎症反応を起こすことなく歯根内に歯髄組織が再生することを明らかにした。免疫制御因子の候補を同定することで、その後の実験はほぼ滞りなく進めることができると考え、上記の自己点検による評価を行った。免疫制御因子の候補因子を絞り込み、その因子が培養上清中にも多く含まれていることをWestern Blottingにて確認する。候補因子のsiRNAを遺伝子導入した歯髄幹細胞から培養上清を回収し、in vitroにおける免疫制御能をリンパ球混合培養反応(MLR)にて検討し、siRNAによる候補因子の発現抑制の有無によりPBMCの増殖抑制に差が見られるかどうかを検討する。また、リコンビナントタンパクを作製、あるいは購入し、MLRにて免疫制御能を確認する。さらに、in vivoにおける免疫制御能の解析を行うため、scaffoldと共にイヌの歯のslice (径1 mm)内に別のイヌの歯髄幹細胞を充填し、マウスの皮下に移植する。経時的に組織切片を作製し、slice内部組織への好中球の遊走および炎症性マーカーの発現を各サンプルで形態学的・免疫組織学的に検討し、この免疫制御因子添加による免疫制御効果を検討する。
金属アレルギーにおけるストレス蛋白質の作用機序とその解明

金属塩を培養液に投与するという条件で培養できる正常ヒト表皮細胞の文献検索を試みた.検索の結果,すべて扁平上皮癌由来の細胞であるため,目的とする正常ヒト表皮細胞は得られなかった.また,正常ヒト表皮細胞の株化を考えたが検体が得られず,細胞の分離培養はできなかった.樹立された正常ヒト表皮細胞(正常ヒト成人乳房表皮角化細胞)を購入し利用した.金属塩の細胞毒性による影響を考慮し,細胞培養が可能な最適濃度を検討した.金属塩として金属アレルギーの主要な感作源として知られている塩化水銀,塩化ニッケルを用いた.これらの金属塩を培養液で溶解し,この溶解液をヒト表皮細胞培養液に加え,金属塩濃度が200,100,50,25,12.5,6.25μMになるように設定して培養し,金属塩を投与後72時間で培養細胞を回収した.この行程をそれぞれの金属塩ごとに6回行った.培養した細胞は塩化水銀においては50μM以下では回収可能であったが25μMでの回収率が高かった.塩化ニッケルにおいてはすべてで回収可能であったが100μMでの回収率が高かった.コントロール(培養液のみ)と塩化水銀25μM,塩化ニッケル100μMの濃度にて培養を行った.回収された培養細胞の全蛋白質を二次元電気泳動にて展開し,それぞれの金属塩の投与によって発現増加がみられる蛋白質の検討した.真核細胞のため二次元電気泳動の条件が特定できず,発現増加としての蛋白質の確認はできなかった.金属アレルギー患者の血清による蛋白質の同定に関しては患者血清を得ることができずに蛋白質の特定はできなかった.血清の代用として現在唾液を用いて検討中である.培養細胞として正常ヒト表皮細胞を選択した。金属塩を培養液に投与するという条件で培養できる細胞を目的とし,過去の文献で使用された細胞を検索を試みた。使用された培養細胞はすべて株化された細胞ですべて扁平上皮癌由来の細胞であるため,目的とする正常ヒト表皮細胞は得られなかった。正常ヒト表皮細胞の株化を試みようとしたが検体となるサンプルが得られず,細胞の分離培養はできなかった。樹立された正常ヒト表皮細胞(正常ヒト成人乳房表皮角化細胞)を購入し利用した。金属塩の細胞毒性による影響を検討し,細胞培養が可能な最適濃度を検討した。金属塩として金属アレルギーの主要な感作源として知られている塩化水銀(HgCl_2),塩化ニッケル(NiCl_2・6H_2SO_4)を用いた。これらの金属塩を培養液で溶解し,この培養液を同条件で培養したヒト表皮細胞培養液に加え,金属塩の培養液濃度が200,100,50,25,12.5,6.25μMになるように設定して培養し,金属塩を投与後7-2時間で培養細胞を回収した。この行程をそれぞれの金属塩ごとに6回行った。塩化水銀においては200,100μMで培養できなかったため回収できず,50μM以下では回収可能であったが25μMでの回収率が高かった。塩化ニッケルにおいてはすべてにおいて回収可能であったが100μMでの回収率が高かった。現在,決定した濃度にて大量に培養を試みている。次年度は回収された培養細胞の全蛋白質を二次元電気泳動にて展開しそれぞれの金属塩の投与によって発現増加がみられる蛋白質の検討から行う予定である。金属塩を培養液に投与するという条件で培養できる正常ヒト表皮細胞の文献検索を試みた.検索の結果,すべて扁平上皮癌由来の細胞であるため,目的とする正常ヒト表皮細胞は得られなかった.また,正常ヒト表皮細胞の株化を考えたが検体が得られず,細胞の分離培養はできなかった.樹立された正常ヒト表皮細胞(正常ヒト成人乳房表皮角化細胞)を購入し利用した.金属塩の細胞毒性による影響を考慮し,細胞培養が可能な最適濃度を検討した.金属塩として金属アレルギーの主要な感作源として知られている塩化水銀,塩化ニッケルを用いた.これらの金属塩を培養液で溶解し,この溶解液をヒト表皮細胞培養液に加え,金属塩濃度が200,100,50,25,12.5,6.25μMになるように設定して培養し,金属塩を投与後72時間で培養細胞を回収した.この行程をそれぞれの金属塩ごとに6回行った.培養した細胞は塩化水銀においては50μM以下では回収可能であったが25μMでの回収率が高かった.塩化ニッケルにおいてはすべてで回収可能であったが100μMでの回収率が高かった.コントロール(培養液のみ)と塩化水銀25μM,塩化ニッケル100μMの濃度にて培養を行った.回収された培養細胞の全蛋白質を二次元電気泳動にて展開し,それぞれの金属塩の投与によって発現増加がみられる蛋白質の検討した.真核細胞のため二次元電気泳動の条件が特定できず,発現増加としての蛋白質の確認はできなかった.金属アレルギー患者の血清による蛋白質の同定に関しては患者血清を得ることができずに蛋白質の特定はできなかった.血清の代用として現在唾液を用いて検討中である.
微小転移を有する進行直腸癌に対する放射線＋免疫チェックポイント阻害療法の検討

固形癌の退縮には宿主免疫が強く関与していることが明らかとなり、放射線に免疫チェックポイント阻害薬を併用することでより強い抗腫瘍効果を得ようとする試みがなされている。進行直腸癌に対する術前放射線化学療法は局所制御には有効であるが、遠隔転移には効果がない。これまでに、自然肺転移をきたすマウスモデルを用いて局所の放射線治療に免疫チェックポイント分子PD-1に対する阻害抗体を付加することで、非照射部の肺転移の数をも抑制する傾向を認めているが、単独では有意差には至らなかった。そこで、異なる免疫抑制物質アデノシン阻害による免疫療法と放射線療法の併用を視野に入れた検討を行い、以下の新規知見を得た。1.In vivo実験に用いるマウス大腸癌細胞LuM1は親株Colon26に比べて、膜型アデノシン産生酵素CD39, CD73の発現が強く、放射線照射によりさらに発現が増強される。マウスの脾細胞のうち、CD39はほとんどのB細胞に強く発現しているのに対し、CD73はT,Bの一部の細胞に発現しており、LuM1皮下腫瘍および所属リンパ節中のリンパ球でその発現が増強している。2.ヒト直腸癌の放射線照射後の組織の免疫染色にて、CD73はがん細胞と間質細胞に発現しており、両方で発現の強い症例で予後が悪かった。3.LuM1皮下腫瘍を作成、局所照射後のアデノシン濃度をLC-MSを用いて測定し、有意な上昇を認めた。同モデルにて、皮下腫瘍照射にCD73阻害抗体および酵素阻害薬APCPの全身投与を併用し、非照射の肺転移巣が有意に減少することを確認した。以上の結果から、放射線照射後の腫瘍組織内ではアデノシン産生が亢進しており、これが局所の免疫応答を抑制することを介して照射の抗腫瘍効果を制限している事が推測された。照射にアデノシン阻害を付加した免疫放射線療法は、局所のみならず遠隔転移病変をも抑制する効果を発揮する可能性があることが示唆された。マウス大腸癌細胞colon26のサブクローンLuM1を用いて自然肺転移をきたす動物モデルを作成、腫瘍局所に限局した放射線療法を施行し、非照射部の肺転移の成立に対する影響を検討するIn vivoに実験系を確立した。また、放射線に抗PD-1抗体を併用する事で、肺転移の抑制傾向が認めたことから、この実験系を採用することによってAbsopal effectを評価できることが確認できた。しかし、PD-1抗体単独では有意差に至る効果が得られなかったため、より効果的なabscopal effectを得る目的で、強力な免疫阻害活性を有するアデノシンに着目した検討を行い、その産生経路に関わるCD39, CD73の発現が照射によって増強する傾向があり、照射によってアデノシン濃度産生が亢進していることを示唆する基礎的データが確認できた。照射腫瘍内のアデノシン濃度を測定するとともに、CD73阻害抗体および阻害薬を併用したIn vivo実験を開始している。アデノシン産生酵素の発現が誘導される事実は、照射で一部の癌細胞が障害されれば、いわいる「がん抗原」が多量に放出され、宿主の免疫応答が惹起され、微小転移を制御することが可能であるというシナリオの中で、アデノシンの免疫抑制作用が重要な役割を果たしている事を強く示唆すると思われる。そこで、この動物実験システムで、放射線にアデノシン阻害治療を組み合わせることで、In vivoで有効なabscopal effectが誘導されるかどうか?を確認することを最終目標とする。さらに、それぞれの個体から、皮下腫瘍、所属リンパ節、末梢血、脾臓、肺の各組織内に存在する免疫細胞を採取し、そのフェノタイプ、細胞機能、アデノシンの産生系酵素CD39、CD73の発現状況、放射線による変化などをIn vitroで解析することにより、Abscopal効果の発現するメカニズムを明らかにする。また、ヒト直腸癌におけるCD73の発現形態をより多くのサンプルで検討し、予後との関連性を追求することで、このセオリーがヒトにも外挿可能かどうかも明らかにしたい。以上の結果から、実臨床への応用を目指して、最も実用性の高いと考えられる治療プロトコールを見出したい。近年、固形癌の退縮には宿主免疫が強く関与していることが明らかとなり、放射線に免疫チェックポイント阻害薬を併用することでより強い抗腫瘍効果を得ようとする試みがなされているが、本研究では、この戦略が微小転移に対して有効であるかを、自然肺転移をきたすマウスモデルを用いて検討した。現在までに、局所の放射線に免疫チェックポイント分子PD-1抗体を併用することで、照射した原発腫瘍だけでなく肺転移の数をも抑制する傾向が認められているが、単独では有意差には至っていない。そこで、更なる治療効果の向上を目的として、免疫抑制物質アデノシンの生成阻害、アデノシン受容体の阻害剤の併用を考え、In vivo実験の施行に向けた基礎的検討を施行した。これまでに、1.In vivo実験に用いているマウス大腸癌細胞LuM1は親株Colon26に比べて、膜型アデノシン産生酵素CD39, CD73の発現が強く、放射線照射によりさらに発現が増強される。2.マウスの脾細胞のうち、CD39はほとんどのB細胞に強く発現しているのに対し、CD73はT,Bの一部の細胞に発現しており、LuM1皮下腫瘍および所属リンパ節中のリンパ球でその発現が増強している。

3.ヒト大腸癌組織の免疫染色にて、CD73は主に間質細胞に発現が認められ、放射線照射後の組織で特に強く発現している。以上の所見から、照射腫瘍内ではアデノシン産生が亢進していることが強く示唆された。そこで、LuM1皮下腫瘍を作成し、局所照射とCD73阻害抗体および酵素阻害薬APCPの全身投与を併用し、照射腫瘍および非照射の肺転移巣に及ぼす治療効果を検討中である。マウス大腸癌細胞colon26のサブクローンLuM1を用いて自然肺転移をきたす動物モデルを作成、腫瘍局所に限局した放射線療法を施行し、非照射部の肺転移の成立に対する影響を検討するIn vivoに実験系の確立に成功した。予備実験として、放射線に抗PD-1抗体を併用する事で、肺転移の抑制傾向が認めたことから、この実験系を採用することによってAbsopal effectを評価できることが確認できた。しかし、PD-1抗体単独では有意差に至る効果が得られなかったため、より効果的なabscopal effectを得る目的で、強力な免疫阻害活性を有するアデノシンの産生系に着目した。In vitroの細胞実験とヒトの組織学的検討から、照射腫瘍内ではアデノシン産生が亢進していることを示唆する基礎的知見が得られたため、CD73阻害抗体および阻害薬を併用したIn vivo実験を開始している。固形癌の退縮には宿主免疫が強く関与していることが明らかとなり、放射線に免疫チェックポイント阻害薬を併用することでより強い抗腫瘍効果を得ようとする試みがなされている。進行直腸癌に対する術前放射線化学療法は局所制御には有効であるが、遠隔転移には効果がない。これまでに、自然肺転移をきたすマウスモデルを用いて局所の放射線治療に免疫チェックポイント分子PD-1に対する阻害抗体を付加することで、非照射部の肺転移の数をも抑制する傾向を認めているが、単独では有意差には至らなかった。そこで、異なる免疫抑制物質アデノシン阻害による免疫療法と放射線療法の併用を視野に入れた検討を行い、以下の新規知見を得た。1.In vivo実験に用いるマウス大腸癌細胞LuM1は親株Colon26に比べて、膜型アデノシン産生酵素CD39, CD73の発現が強く、放射線照射によりさらに発現が増強される。マウスの脾細胞のうち、CD39はほとんどのB細胞に強く発現しているのに対し、CD73はT,Bの一部の細胞に発現しており、LuM1皮下腫瘍および所属リンパ節中のリンパ球でその発現が増強している。2.ヒト直腸癌の放射線照射後の組織の免疫染色にて、CD73はがん細胞と間質細胞に発現しており、両方で発現の強い症例で予後が悪かった。3.LuM1皮下腫瘍を作成、局所照射後のアデノシン濃度をLC-MSを用いて測定し、有意な上昇を認めた。同モデルにて、皮下腫瘍照射にCD73阻害抗体および酵素阻害薬APCPの全身投与を併用し、非照射の肺転移巣が有意に減少することを確認した。以上の結果から、放射線照射後の腫瘍組織内ではアデノシン産生が亢進しており、これが局所の免疫応答を抑制することを介して照射の抗腫瘍効果を制限している事が推測された。照射にアデノシン阻害を付加した免疫放射線療法は、局所のみならず遠隔転移病変をも抑制する効果を発揮する可能性があることが示唆された。マウス大腸癌細胞
新規腫瘍マーカー尿中ジアセチルポリアミンの臨床的意義および生化学的基礎の解明

がん患者の尿中ではジアセチルスペルミン排泄量が増加する。本研究では、ジアセチルスペルミンが早期大腸がんに対して高い検出感度を示すほか、大腸がんの再発、転移、病勢の昂進を反映して上昇することを明らかにしたほか、肺がん、膵臓がんに対しても高い陽性率を示すことを見いだし。さらに、腫瘍マーカーとしての実用化に向けて、この物質と特異的に結合する抗体を利用した精密簡便測定法を開発し、尿中ジアセチルスペルミン検査をがん診断に活用するための途を拓くことができたがん患者の尿中ではジアセチルスペルミン排泄量が増加する。さらに、腫瘍マーカーとしての実用化に向けて、この物質と特異的に結合する抗体を利用した精密簡便測定法を開発し、尿中ジアセチルスペルミン検査をがん診断に活用するための途を拓くことができた尿中ジアセチルスペルミンの腫瘍マーカーとしての臨床的有用性を明らかにし、実用的な新規腫瘍マーカーとして確立することを目的として、尿中ジアセチルスペルミンの高性能迅速測定法の開発およびジアセチルスペルミン値の測定を行い、以下の結果を得た。(1)ジアセチルスペルミン特異抗体を用いた、金コロイド凝集法による尿中ジアセチルスペルミン測定法の開発を進め、生化学自動分析機に搭載可能な試薬を作ることができた。この試薬の性能試験を行い、同時再現性、測定間再現性、添加回収率、検出感度、尿中物質による妨害の回避など、いくつかの観点から満足すべき性能をもつことを明らかにした。また、この試薬による測定値が、従来の酵素免疫測定法による測定の結果ときわめて良い一致を示すことを明らかにした。この試薬の開発は、尿中ジアセチルスペルミン検査の普及に向けて大きな意味をもつと考えられる。(2)金コロイド凝集法および、従来の酵素免疫測定法を併用して、都立駒込病院大腸外科で治療し、経過観察を継続している大腸がん患者から患者の同意を得て採取した尿検体について尿中ジアセチルスペルミン値を測定し、血清CEA値および患者の臨床経過と照合比較しつつ検討を行った結果、多くの症例では再発および病勢の昂進に伴ってジアセチルスペルミンとCEAがともに増加したが、両者が乖離する症例においては、ジアセチルスペルミンが患者の病勢をよりよく反映した動きを示す傾向があることが示唆された。このことは、尿中ジアセチルスペルミンが再発および病勢の指標、患者の予後予測の指標として優れた有用性をもつことを示す結果であると考えられる。尿中ジアセチルスペルミンの腫瘍マーカーとしての臨床的有用性を明らかにし、実用的な新規腫瘍マーカーとして確立することを目的として、前年度に引き続き尿中ジアセチルスペルミンの高性能迅速測定法の開発およびジアセチルスペルミン値の測定を行った。以下に本年度の結果の要約を示す。(1)ジアセチルスペルミン特異抗体を用いた金コロイド凝集法による尿中ジアセチルスペルミン自動分析試薬の開発をさらに進め、研究用試薬として発売可能な試薬キットの開発に成功した。(2)この試薬を用いて、多数の健常者を対象に尿中ジアセチルスペルミン値の測定を行い、腫瘍マーカーとして利用する際のカットオフ値(健常者平均値+2S.D.)の評価を行った。その結果、男性954名について0.107+0.087=0.194、女性232名について0.138+0.098=0.236(μmol/gクレアチニン)の値が得られ、健常者のジアセチルスペルミン値には有意の男女差があることが明らかになった。このことは、今後の実用化の過程で重要な意味を持つ事実であると考えられる。(3)非小細胞肺がん(NSCLC)患者の尿中ジアセチルスペルミン値を測定した結果、ジアセチルスペルミンの陽性率は腺がんに対してはCEAと同等でCYFRAより高く、扁平上皮がんに対してはCYFRAと同等でCEAより高く、汎用性が高いマーカーであることが明らかになった。(4)膵臓がんにおける尿中ジアセチルスペルミンの陽性率について検討した結果、0期およびI期の膵臓がんに対して、既存のマーカーであるCA19-9と比較して高い陽性率を示すことが明らかになった。これらの結果は、尿中ジアセチルスペルミンが汎用腫瘍マーカーとして、各種のがんの診断指標として優れた有用性をもつことを示す結果であると考えられる。
複合化による酸化バナジウム系新規層状物質の開発

本研究は機能性材料探索の基礎として、水熱合成法を用い、層間に異種原子や分子を組み込むことで新しい層状構造をもつバナジウム酸化物を開発することを目的とした。主な成果として、新規層状構造をもつ物質α-Zn_<0.25>V_2O_5・H_2O、Cs_2V_4O_<11>、BaV_6O_<16>・nH_2Oを合成し構造決定を行った。その他に、新規層状物質:Rb_<0.5>V_2O_5、AV_3O_8(A=K,Rb,Cs)、δ-M_<0.25>V_2O_5・H_2O(M=Ca,Ni)や新規層状トンネル状物質:M_XV_3O_8(VO)_y・nH_2O(M=K,Rb,Ba)の合成、構造決定、層間反応の評価を行い、さらに構造未知の準安定相FeVO4-IIについて単結晶構造解析と磁気物性評価を行った。主要な成果を以下に述べる。α-Zn_<0.25>V_2O_5・H_2Oは本研究で見いだされたことからバナジウムブロンズ系α相と名づけられた。この物質のV_2O_5層の枠組み構造と層間水和Znイオンの構造について明らかにした。また、同形の結晶がCo,Ni,Mn,Mgとの複合化でも合成された。Cs_2V_4O_<11>はV_4O_<11>層と層間Cs原子からなる層状構造であるが、V_4O_<11>層のV原子の酸素配位が4配位と5配位を不規則にとる特異な構造をもっている。BaV_6O_<16>・nH_2OはLi電池正極材料として期待される単斜晶γ-Li_<1+X>V_3O_8と類似の層構造をもつが、層間Ba原子配置とV_6O_<16>層積層モードより斜方晶の長周期構造をとる。δ-M_<0.25>V_2O_5・H_2O(M=Ca,Ni)はブロンズ系δ相に分類される物質であるが、本研究で初めて水和層での層間分子の構造が明らかになった。すなわち、イオン半径のより小さいNi^<2+>は層間で八面体6配位をとるが、より大きいCa^<2+>は7配位をとる。M_XV_3O_8(VO)_y・nH_2O(M=K,Rb,Ba)は層の層状構造が基本であるが、層間が部分的に架橋されトンネル状の構造にもなっている。これは、限られたサイズの層間カチオンを取り込んで構造が形成される。以上のように、本研究において新規層状物質を開発するという目標が充分達成され、これら新物質の反応性、物性の探究からさらに機能性の追求への発展と期している。

M_XV_3O_8(VO)_y・nH_2O(M=K,Rb,Ba)は層の層状構造が基本であるが、層間が部分的に架橋されトンネル状の構造にもなっている。これは、限られたサイズの層間カチオンを取り込んで構造が形成される。以上のように、本研究において新規層状物質を開発するという目標が充分達成され、これら新物質の反応性、物性の探究からさらに機能性の追求への発展と期している。水熱合成の反応条件を精力的に検討し、複合化の可能性を探った。その結果、複合化金属としてFe、ZnとRbを用いたものについて単結晶が得られ、それぞれについて構造解析に成功した。Feを含む化合物はFeVO_4の組成で表される斜方晶であり、構造的には層状ではなく、FeO_6八面体の鎖がc軸方向に伸び、その鎖間をVO_4四面体がつないでいるというものであった。この化合物はFeVO_4の多形で構造未決定の高圧相FeVO_4-IIとして報告されているものと同一であることが分かった。結晶構造の解明と共に、磁性についても帯磁率とメスバウワ-測定で一次元性のスピン配列が低温で三次元的な反強磁性規則構造になることを明らかにした。これらの結果を報文にし、J. Solid State Chem.に受理され現在印刷中である。Znを含む化合物は、Zn_<0.25>V_2O_5.H_2Oで表される化合物で三斜晶系の新しい層状複合酸化バナジウムであることが明らかになった。構造はV_2O_5層の層間に水和Znイオンが配位したものであるが、V_2O_5層がVO_6八面体、VO_5三方両堆、VO_4四面体からなる二重シート型の従来にない新しい構造であることが判明した。これについても報文を作製し、現在、J. Solid State Chem.に投稿中である。Rbを含む化合物はRb_<0.5>V_2O_5で表される無水の層状化合物であった。構造解析の結果、V_2O_5層の積層の層間にRbイオンが侵入したもので、層構造はδ型ブロンズと類似であり、層間Rbイオンは酸素に擬立方八配位していることが分かった。この層間イオンの配位はイオンサイズと層間していることが考えられ、Kイオンを層間に含むものとの比較検討を行った。この結果を報文にして現在、J. Mater. Chem.に投稿中である。昨年度に、Zn_<0.25>V_2O_<5・>H_2Oで表される三斜晶系の新しい層状複合酸化バナジウムを合成し、その単結晶構造解析からV_2O_5層と層間Zn^<2+>イオンと水分子の構造を明らかにした。この新しい層状複合バナジウム酸化物をσ-相と名付け、その成果はJ.Solid State Chem.に掲載された。この化合物は基本的に単斜晶系P2_1/aをもつが、層間水分子の配置が晶系を三斜晶に歪ませている。本年度の研究によって、ZnがMn,Co,Niに置き換わった同形の複合酸化物の単結晶を合成し、構造解析を行った。その結果、Mn,Coにおいては上記の格子歪みが起こらず空間群はP2_1/aであり、Niでは格子歪みにより三斜晶をとることを明らかにし、Znの結晶データよりも良質のデータが得られσ-相の構造を確定した。格子歪みは層間イオンのサイズによることが示唆される。これらの成果について投稿準備中である。水和バナジウムブロンズのBa_<0.4>V_3O_8(VO)_<0.4>nH_2Oは基本的にはV_3O_8層の積層と層間Ba^<2+>イオンからなる層状構造をとるが、層間がVO_5ピラミッドによって部分的に繋がったトンネル状構造ともいえる特異なブロンズであることを既に我々が明らかにした。本研究では、水熱合成によって新たに層間にK^+、Rb^+やNH_4+イオンをもつ同形のブロンズM_<0.4>V_3O_8(VO)_<0.4>・nH_2O(M=K,Rb,NH_4)の合成に成功し、その結果をMater.Res.Bull.に報告した。この化合物の生成は層間カチオンのサイズによって規定され、また構造的にはよく知られたβブロンズと関連していることを結晶化学的に議論した。アルカリヘキサバナジン酸AV_3O_8はA=K,Rb,Cs,NH_4について生成することが知られているが、本研究によって水熱合成法で単結晶が生成することを明らかにした。
不完全変態昆虫の成長に伴う性フェロモン受容・処理経路の発達

ワモンゴキブリのような不完全変態昆虫では後胚発生の過程を通して、フェロモン受容・処理系が発達すると考えられる。特にワモンゴキブリの性フェロモン系では、「後胚発生に伴う嗅感覚子の形態変化」や「触角上の局所嗅覚受容野」といった、後胚発生に伴う独特の神経機構が観察できる。不完全変態昆虫を用い、幼虫と成虫において、末梢から中枢・行動出力までの性フェロモン処理機構を網羅的に明らかにすることを目的とした研究は他に例がなく、研究成果から性フェロモン処理や行動発現における新たな神経機構が明らかになると期待できる。
新規破骨細胞分化メカニズムーカルシウムオシレーション非依存的メカニズムーの解明

IRBITノックアウトマウス由来の細胞を用いた解析により、IRBITをノックアウトすると多核の破骨細胞形成が亢進することが分かった。IRBITノックアウト細胞では、破骨細胞分化誘導時に観察されるカルシウムオシレーションを呈する細胞の割合が増えていること、細胞融合のステップが亢進していることから、IP_3Eを介したカルシウムシグナルが細胞融合を亢進する働きを担っていること、そのカルシウムシグナルはIRBITによって負に制御されていることが明らかとなった。本年度は、申請者が所属する研究室においてIP_3の擬似体とも言えるIRBITのノックアウトマウスが作製されたので、このノックアウトマウスを用いた破骨細胞の研究を主に行なった。申請者は、自身の今までの研究から、生体内の破骨細胞分化には「カルシウムオシレーションに関わる因子であり、かつPLCの下流でIP_3Rの上流に位置する分子」が重要な役割を担っていると考えている。そこで、IP_3Rの結合因子であり、かつカルシウムシグナルに影響を及ぼすIRBITの役割を解明することは破骨細胞分化メカニズムの全貌を解明する糸口になると考え、まずIRBITノックアウトマウスの解析に取り組んだ。ノックアウトマウスの骨組織の詳細な解析については、マウスのバッククロスに時間がかかり、まだ結果が得られていないが、IRBITノックアウトマウス由来の細胞を用いた実験結果では、破骨細胞の分化が亢進することを発見した。培養細胞を用いた実験において、IRBITをノックダウンするとカルシウムシグナルが亢進することが報告されていることから、IRBITノックアウトマウスでもカルシウムシグナルの亢進が破骨細胞分化を促進しているのではないかと考えたが、破骨細胞分化誘導時に見られるカルシウムオシレーションに関しては、今の所大きな違いは見られていない。このことから、IRBITがカルシウムシグナル以外にも重要な働きを担っていると考え、現在、IRBITノックアウトマウスの詳細解析を進めている,また、「IP_3 sensor-IRIS」を用いたIP_3の可視化に関しては、sensorの導入等の条件検討がなかなか進まず、現在も検討中である。近年、破骨細胞による骨破壊が様々な病気と関連していることが報告されているが、生体内での詳細な破骨細胞分化制御機構は未だ明らかになっていない点が多い。現在までに報告されている破骨細胞分化に異常を示すノックアウトマウスの知見から、破骨細胞分化を誘導するシグナル伝達経路においてIP_3および、IP_3の擬似体とも言えるIRBITの役割を解明することがカルシウムオシレーション非依存的な分化メカニズムの解明に繋がると考え、本年度はIRBITの破骨細胞分化における役割を明らかにすることを中心に研究を行なった。IRBITノックアウトマウス由来の細胞を用いた解析により、IRBITをノックアウトすると「細胞融合」のステップが亢進し、結果として多核の破骨細胞形成が亢進することが明らかとなった。破骨細胞分化誘導時に観察されるカルシウムオシレーションは頻度や大きさには有意な差がみられなかったが、カルシウムオシレーションを呈する細胞の割合がIRBITノックアウト細胞で明らかに増えていた。このことから、IP_3Rを介したカルシウムシグナルが細胞融合を亢進する働きを担っていること、そのカルシウムシグナルはIRBITによって負に制御されていることが明らかとなった。また、カルシウムオシレーション依存的および非依存的な破骨細胞を誘導する骨芽細胞との共存培養系においてもIRBITノックアウト細胞の分化亢進が観察された。カルシウムオシレーション非依存的な破骨細胞分化メカニズムにおけるIRBITの役割の解明までには至らなかったものの、本研究によりIRBITが破骨細胞分化の細胞融合のステップを負に制御している分子であることが明らかとなった。
第二言語学習環境が他の外国語学習に与える影響メカニズムの解明と介入法の開発

本研究の目的は以下の通りであった。1上海日本人学校の高校生が中国語(第二言語)及び英語(外国語)に対して持つ学習ビリーフ,学習ストラテジーの変化を量的,質的な観点から縦断的に調査する。2日々中国語に接することにより形成されると予想される好ましい学習ビリーフ,学習ストラテジーを英語学習に転移させる介入法を提案したうえで,その効果を検討する。1に関して,上海日本人学校高等部で質問紙調査を実施した。104名の生徒に対して質問紙調査を行い,中国での滞在月数に加え,学習ビリーフの3因子,「コミュニカティブな現代志向」「伝統志向」「外国語学習の適性と難しさ」と,学習方略の5因子,「記憶・認知」「補償」「メタ認知」「情意」「社会」に関して,それぞれ英語と中国語に対して尋ね,5件法によって測定した。2つの重回帰分析の結果,英語の学習方略の使用は,英語に対する「コミュニカティブな現代志向」が直接影響を与えるほか,中国語に対する「コミュニカティブな現代志向」が中国語の学習方略を媒介して影響を与えることが明らかになった。このことから,日本語を母語とする高校生が中国語を第二言語環境の中で使用・学習することによって形成される学習ビリーフが,中国語に対する学習方略の使用を通して英語に対する学習方略の使用に転移することが示唆された。2に関して,大学生を対象に予備的な検討という位置づけで昨年度に提案した,チーム基盤型学習(TBL)形式の指導法にさらに改良を加えた。質的な検討を発話の具体例に基づき概念やカテゴリーを再検討し,関係性を再整理して「TBL型授業におけるグループワーク機能の関連図ver. 2」を作成し,学習プロセスに関するより深い示唆を得た。また,役割を付与することによってフリーライダーが出現しにくくなること,概念理解がさらに促進されることが発話の分析から示唆された。1予定通りに進行した点:予定通りに,2018年9月に上海日本人学校高等部で中国語と英語に対して持つ学習ビリーフと学習ストラテジーについて尋ねる質問紙調査を実施した。2予定以上に進行した点:最終的な目標である,学習ビリーフ,学習ストラテジーを英語学習に転移させる介入法を提案するため,あらかじめ介入法の候補を準備することが必要である。前年度の結果を踏まえ,介入法をさらに改善し,大学生を対象にその効果を検討した。計画段階では2年目から始める予定であったが,実際には2年目終了時点で改良後の効果検証まで行うことができた。3予定通りに進行しなかった点:調査協力校である上海日本人学校高等部でインタビュー調査を行い,質的な分析を進める予定であったが,当方の都合から実施することが困難であることが判明した。今後は,質問紙調査の結果を1年目,2年目のものと統合的に分析し,さらにインタビューによってより詳細な時系列的なプロセスへの示唆を得ることが目標である。また,第二言語に対して持つ好ましい学習ビリーフ,ストラテジーの転移を促す介入法の提案を試みる。具体的には以下に示す計画を進め,メカニズムの解明及び介入法の提案への糸口を得ることを目指す。1質問紙調査:調査対象,調査項目,調査方法は原則1年目,および2年目のものと同じである。分析は時間要因を加えた分析を用いる。ただし,これまでの質問紙調査ではとらえきれない内容が確認された場合,新たに項目を加えて改良する。2インタビュー:対象を現役の日本人学校高等部の生徒ではなく,帰国した卒業生の追跡調査に切り替える。こうすることにより,彼らの中国での経験がその後長い期間にわたってどのような影響を与えたのかを検討することができ,より有意義であると考えられる。対象に半構造化面接を実施し,質問紙調査の学習ビリーフのそれぞれの項目に関して,「なぜそのように考えるようになったのか」,学習ストラテジーのそれぞれの項目に関して,「なぜそのような方法を使うようになったのか」という問いを両言語に関して行う。目的は普段の言語(英語,中国語)の使用・学習がどのように現在所持,使用する学習ビリーフ,ストラテジーを形成したかを探ることである。分析はキーワードを抽出して解析を進める。3介入法の予備実験:1や2の結果,及びこれまでの介入法の検討結果を踏まえ,第二言語(中国語)に関して持つ好ましい学習ビリーフ,ストラテジーを外国語(英語)に転移させる介入法を開発し,事前事後デザインにより効果測定し改良への示唆を得る。これまでの検討で効果が実証されたTBLを応用する方向を考えたい。1に関してまず,2017年9月に上海日本人学校高等部で質問紙調査を実施した。具体的には,中国語と英語に対して持つ学習ビリーフと学習ストラテジーについて尋ねた。その結果,第二言語環境で中国語を使用する経験よりも,学校教室内という外国語環境で英語を使用・学習する経験の方が,学習者のビリーフやストラテジーの形成に影響が大きいことが示された。また,第二言語環境での中国語使用によって形成された学習ビリーフが,学校教室内で英語を使用・学習する際の学習ストラテジーに転移する可能性が示唆された。次に,以前上海日本人学校高等部の生徒が英語学習に対して持つ学習ビリーフを日本の高校生のものと比較したものを再分析した。

その結果,上海で学ぶ高校生の方が日本の高校生よりも文法を重視することが示された。2に関しては,1の結果を踏まえて検討することとなる。ただし,そのためにはあらかじめ介入法の候補を準備しておくことが大切であると考え,大学生を対象にチーム基盤型学習(TBL)形式の授業と講義+活動形式の授業が学習に与える影響を量的・質的に比較検討した。量的な検討の結果,TBL形式の授業は,講義+活動形式の授業よりも概念理解が促進されることが示された。質的な検討から,発話の具体例に基づき概念やカテゴリーの生成を行い,【少人数グループによるコミュニケーション促進】と【他者の異なる意見からの学び】が相互に作用するなどの関係性を明らかにし,関連図を作成した。1予定通りに進行した点:予定通りに,2017年9月に上海日本人学校高等部で中国語と英語に対して持つ学習ビリーフと学習ストラテジーについて尋ねる質問紙調査を実施し,分析した。また,研究目的の補完的な位置づけとして,過去に上海日本人学校高等部の生徒が英語学習に対して持つ学習ビリーフを日本で学ぶ高校生のものと比較したものを再分析した。2予定以上に進行した点:最終的な目標である,学習ビリーフ,学習ストラテジーを英語学習に転移させる介入法を提案するため,あらかじめ介入法の候補を準備することが必要であると考え,大学生を対象に効果的な介入の具体的な方法を模索・検討した。計画段階では2年目に行う予定であったが,1年目に行うことができた。3予定通りに進行しなかった点:当初は調査協力校である上海日本人学校高等部でインタビュー調査を行い,質的な分析を進める予定であったが,当方のスケジュールの関係から実施することができなかった。2018年の夏期または秋期に調査時期を見直すこととした。本研究の目的は以下の通りであった。1上海日本人学校の高校生が中国語(第二言語)及び英語(外国語)に対して持つ学習ビリーフ,学習ストラテジーの変化を量的,質的な観点から縦断的に調査する。2日々中国語に接することにより形成されると予想される好ましい学習ビリーフ,学習ストラテジーを英語学習に転移させる介入法を提案したうえで,その効果を検討する。1に関して,上海日本人学校高等部で質問紙調査を実施した。104名の生徒に対して質問紙調査を行い,中国での滞在月数に加え,学習ビリーフの3因子,「コミュニカティブな現代志向」「伝統志向」「外国語学習の適性と難しさ」と,学習方略の5因子,「記憶・認知」「補償」「メタ認知」「情意」「社会」に関して,それぞれ英語と中国語に対して尋ね,5件法によって測定した。2つの重回帰分析の結果,英語の学習方略の使用は,英語に対する「コミュニカティブな現代志向」が直接影響を与えるほか,中国語に対する「コミュニカティブな現代志向」が中国語の学習方略を媒介して影響を与えることが明らかになった。このことから,日本語を母語とする高校生が中国語を第二言語環境の中で使用・学習することによって形成される学習ビリーフが,中国語に対する学習方略の使用を通して英語に対する学習方略の使用に転移することが示唆された。