hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対比色への時間特性

1.同時対比の時間特性灰色円を赤が囲むとき、中の灰色円は対比によって緑にみえる。この緑のみえるのに時間がどのくらい必要か。常識的には即座に、或いは1秒以内と考えられるが、実際に測定してみると、余り短い時間ではほとんどみえない。少なくとも10秒ぐらいまでは次第に緑が鮮やかになってゆく。2.継時対比の時間特性(その1)「ビドウェルの円盤」といわれる円盤を回転させて、赤-白-黒の系列を反復提示すると、緑が点滅してみえる。これから継時対比の時間特性を測定した。緑の現われ方が不安定であり、最も好都合な条件でも提示時間の半分ぐらいしか緑がみえなかったが、大雑把な時間特性は把握できた。即ち、数百ミリ秒の単位で生じている現象であるらしい、現象の不安定性は反復提示からもたらされるものであろう。3.継時対比の時間特性(その2)上記の研究より反復提示を避け、個々について検討した。暗黒中に先ず赤い円が2秒間提示され、数百ミリ秒のブランクの後に同じ位置に白い円が50ミリ秒提示される。被験者はこの白い円のみえについて報告する。変数は赤い円提示後に白い円が提示されるまでの間隔と、白い円の輝度である。白い円の輝度が高い場合には、白い円は常に緑にみえ、その程度は時間間隔と共に単調に減少してゆく。白い円の輝度が少し低い場合には、時間間隔が短い間は緑、少し長くなると赤、更に長くなると再び緑にみえる。単振動をくり返しながら次第に減衰してゆくのでフーリエ解析の手法を用いて分析できるであろう。白い円の輝度を更に下げると、時間間隔がごく短い間は緑にみえるが、大体は赤くみえる。4.その他シャッターをサイン・カーブに従って振らせ、光量の時間波形を扱える装置を作成した。今回の締切りには間にあわなかったが、今後はこれに取り組む予定である。
転写制御ネットワークの頑健性と柔軟性、相転移の実験的検証

遺伝子発現制御ネットワークの理論的な研究で、ネットワークの性質を形作る自然選択の影響を調べる研究から興味深い成果を得ることができた。ゲノムDNAは突然変異により、遺伝子の発現が変動したり、転写因子がターゲット遺伝子の発現を制御できなくなるなどの影響が見られることがある。このような変動は自然界では避けられないが、そのような影響に対して遺伝子の発現パターンが変動せず安定に維持されるような自然選択がはたらくであろうとかんがえられる。そのような安定なネットワークは遺伝子がより多くの遺伝子の制御を受け、転写因子遺伝子のターゲットの数が少ないことが理論的に予想される。また制御を受ける遺伝子の数の分散が小さく、制御する遺伝子の数の分散が大きいと安定になることも明らかにした。さらに、既知のデータベースの解析から、このようなネットワークの性質がバクテリアからヒトまで共通してみられることを明らかにした。また、発生初期における遺伝子のネットワークが発生の結果とも言える幼生の形態に大きな変更を加えずに変更する、発生システム浮動と呼ばれる現象が軟体動物と棘皮動物でも見られることを示した。軟体動物では、SPILEと呼ばれる遺伝子が重複してレパートリーを増やしながららせん卵割の時期の細胞分化を制御していることをすでに明らかにしていたが、発生の初期に発現する転写因子をトランスクリプトーム解析で網羅的に検出したところ、その多くがやはり軟体動物特異的遺伝子であり、初期の細胞分化に関わっていることも実験的に示した。また、棘皮動物では、ウニの系統で確立したPmar/HesCによる二重抑制機構の正立が、hesCの機構が大きく変化したことによって実現したことを明らかにした。Pmarの起原となった遺伝子phbをヒトデから単離し、この遺伝子がhesCとは異なる抑制因子を介して内中胚葉の分化を制御していることを示した。生物の示す特性である、変動する環境に対する頑健性、柔軟性は、転写制御ネットワークの性質として理解できる部分がある。本研究は、このような転写制御ネットワークの性質について、実験系と理論系の研究者が共同して解き明かそうと以下の課題に取り組んできた。まず、同一の遺伝子発現パターンに対して複数のネットワークが推定可能であることは、生物では実現されていないかもしれないが、理論的には同じ機能を有する多数のネットワークが潜在し、多様性を有していることを示唆する。そこで多様性を取得可能なネットワーク推定技術を開発し、ウニの中胚葉細胞分化の転写制御ネットワークで、可変な部分を抽出した。さらに、2種のウニのゲノム情報を比較し、転写制御ネットワークの遺伝子のシス領域が、どの程度保存され、転写因子結合配列がどの程度変化しているかを付き合わせることで、理論的に予想されるネットワークの可変が比較ゲノムの結果と整合的かどうかを検討している。そのための、比較ゲノムのデータベース作りを現在進行している。また、棘皮動物の幼生骨片細胞をモデルとして転写制御ネットワークの相転移として新規細胞タイプの新生を理解するために、ヒトデの成体骨片形成の転写制御ネットワーク推定にひ必要なデータを蓄積している。これまでに、ヒトデの成体骨片形成期に発現する120程度の転写因子をスクリーニングして、このうち30程度が骨片形成細胞で発現していることを明らかにした。現在これらについて、詳細な時間的な発現プロファイルを取得しており、このデータをもとに転写制御ネットワークの推定を行う。これまでにスクリーニングした遺伝子にはウニの幼生骨片形成には関わっていない遺伝子も含まれており、逆にウニの骨片形成に関与するものにもヒトデの成体骨片では発現していないものも見つかっており、転写制御ネットワークの柔軟性を示唆するデータが得られつつある。転写制御ネットワークの推定技術が研究分担者の努力により格段に進んだ。比較ゲノムデータと付き合わせていくことで、転写制御ネットワークの種間比較と理論的な予測との整合性を検討する段階まで進めることができた。また、研究員を雇用できたことで、ヒトデにおける遺伝子発現のスクリーニングも当初計画していたよりも早く進めることができた。転写制御ネットワークを推定していく過程で、転写制御ネットワークの理論的な研究では、入力と出力の頻度分布が異なる場合に、ネットワークがより安定になるという予測を着想した。この予測が、脊椎動物の既知の比較ゲノムデータから支持されるかについて、新たに解析を開始した。遺伝子ネットワークの柔軟性に関して2つの新たな知見が得られた。一つは、棘皮動物の幼生中胚葉の分化にかかわる遺伝子ネットワークに関するもので、ウニにおいてpmarがHesCを抑制するという道筋が新たに挿入されたと想定されていたことに関して、実際にはpmarと類似した遺伝子が棘皮動物で広く存在しており、新たに挿入された遺伝子はHesCであったことが明らかになった。HesCは棘皮動物で新たに獲得された遺伝子であり、βカテニンの下流でEts, Tbrといった中胚葉分化を制御する遺伝子が発現するまでの過程に、Ets, Tbrが発現するというアウトプットを維持したまま、上流のネットワークがどのように変化できるかを理解する鍵は、pmarの棘皮動物の祖先における機能と、その下流にどのようにHesCが導入されたかという点にあると、問題点をシャープにすることができた。また、同様に新規遺伝子が発生の最初期に導入される現象を軟体動物でも見いだした。軟体動物などを含む冠輪動物で新たに獲得されたホメオボックス遺伝子SPILEが、遺伝子重複によって数を増やし、動物極から植物極にかけて卵割期に発生運命を分配していく機構に関わっていることを明らかにした。特定の分類群にみられる新たな遺伝子が発生の最初期に機能を獲得する例としては、ショウジョウバエのビコイドが最もよく知られている。

ビコイドの例はむしろ例外的な現象とも受け取られてきたが、新しい遺伝子が発生の最初期に機能を獲得する事例が多く発見されるにつれて、比較的広く見られる現象ではないかと考え始めている。発生の最初期を改変するとその後の発生に大きく影響が及ぶと考えがちである。その予想とは正反対の現象の背景にある生物学的なしくみを理解することで、発生過程の砂時計モデルの理解にも貢献すると同時に、形態を変える発生の進化の理解にも結びつくと期待している。発生過程の柔軟性を理解し、その柔軟性から逸脱したときに形態がどのように進化するかを理解することを目指してきた。その中で、新しい遺伝子がむしろ選択的に発生の最初期の過程で機能を獲得する可能性がみえてきた。発生の最初期は卵で不均一に分布する少数の遺伝子の制御下で進行するため、ネットワーク構造が比較的単純なために、新しい遺伝子の参入が許容されているのかもしれない。それを前提にして、ではどのようなステップを経ればその後の発生に大きな影響を与えずに、新しい遺伝子の参入が許容されるのかを明らかにすることで、遺伝子制御ネットワークの性質を明らかにしていく。また、研究分担者と共同して進めているin silicoでのネットワークの性質の制御でも、興味深い視点が得られつつある。細胞の分化状態はネットワークにみられる安定状態として理解できる。ネットワークに新たな安定状態が産まれる場合、すでにある2つの安定状態の混合状態が産まれやすいことが分かってきた。この点をウニの幼生骨片が、幼生中胚葉と成体骨片の混合状態として産まれたことと結びつけて、実験的に再現することを計画している。系のゆらぎが小さくなることで、従来、安定的に維持されなかった状態が安定的に維持される現象が理論的には予想できる。具体的には、温度がゆらぎに影響するため、低温で発生させることで準安定状態を現出させることができる。逆に、変態過程は、安定状態が不安定になることで進行するとも考えられる。実際に棘皮動物ではHspの活性が変態進行を抑制していることも知られている。hspと系の準安定状態の現出という新たな展開も見通せるようになってきた。遺伝子ネットワークの数理的な解析から、遺伝子発現のノイズとしての変動(発生中の環境要因のゆらぎなどによるもの)やネットワークの変動(シス制御領域の突然変異など)に対して、頑健性を示すネットワークの性質にして調べた。その結果、理論的には遺伝子への入力がポアッソン分布に近い分散の小さいもので、遺伝子からの出力は数はべき乗則に従うものであると予想を得た。そのような性質を実際の生物に見られる遺伝子ネットワークに見いだすことができるか、検証したところ、マウスやヒトで見られるネットワークは、まさにそのような性質を持つことを明らかにした。ヒトデの成体骨片形成に関わる転写因子を網羅的に同定して、解析したところ、ALx1とvegfシグナル以外はすべてウニの骨片形成に関わっていることが明らかになった。
一般的な励起状態と化学反応の基礎理論

1、単参照結合クラスター理論に基づく有効ハミルトニアンを用いた多参照応答理論の開発を行った。0体から2体までの全ての項と3体の線形部分を含んだ有効ハミルトニアンを生成し、ユニタリー群基底を用いて励起状態の計算を行った。二原子分子系の計算では、Inner-valenceの多電子励起状態と、Outer-valenceのRydberg性の高い一電子励起状態をバランス良く記述できる事が示された。したがって、結合クラスター線形応答理論と多参照配置間相互作用法との両方の利点を兼ね備えた強力な励起状態計算法である事が確認された。更に、状態普遍多参照結合クラスター理論からの線形応答理論を定式化し、Outer-valence励起状態が全てのInner-valence励起状態に対してSize-intensiveである事を示した。2、溶液内化学反応を取り扱うための新しい積分方程式理論を定式化した。分子間相関関数を部分波で展開し、部分波を関係付ける部分Ornstein-Zernike方程式を導出した。又、厳密なHelmholtz自由エネルギー標識を得、従来用いられているRISM/HNC自由エネルギー標識が、仮想的なレプリカ点の数に対して単調増加する物理的でない項を含んでいる事を示した。3、単参照結合クラスター理論に基づいた静的構造因子の計算プログラムの開発を行い実験との比較を行った。系が大きくなるに従い、単参照配置間相互作用法と比較した改善が顕著になり、二電子的な分子性質に電子相関の大きさに対する無矛盾性が重要である事を示した。
子宮体癌におけるDNAメチル化の網羅的解析とエピミューテーション

【目的】子宮体癌の中には、様々な遺伝子に異常メチル化を認める癌が存在する。そこで今回我々は、子宮体癌患者の末梢血DNAにおける異常メチル化をゲノムワイドに解析し、その特徴や原因を明らかにすることを目的とした。【方法】倫理委員会の承認のもと、子宮体癌患者25名の癌部DNAを解析し、メチル-high群とメチル(-)群に分類した。各群の末梢血DNAにおける遺伝子プロモーター領域のメチル化率を次世代シーケンサーにて解析・比較した。【結果】メチル-high群末梢血DNAにおいて、miR-663aのプロモーター領域のメチル化率はメチル(-)群に比し、有意に高値であった。【目的】Lynch症候群は大腸癌や子宮体癌などの発症リスクを高める遺伝性腫瘍である。これまでの研究により、DNA mismatch repair geneであるhMLH1, hMSH2, hMSH6などの生殖細胞遺伝子変異によって引き起こされることが明らかになっている。しかし、一部のLynch症候群患者には明らかなmutationが認められないなど、geneticな異常以外の発癌メカニズムが示唆されていた。そこで、epimutation(遺伝するDNAのメチル化)がLynch症候群の発癌に寄与するか検討を試みた。【方法】慶應病院産婦人科において子宮体癌と診断された患者から、書面による同意を得た上で末梢血および子宮体癌組織の提供を得た。各サンプルよりDNAを抽出し、末梢血DNAではhMLH1, hMSH2, hMSH6のプロモーター領域における異常メチル化を、子宮体癌組織DNAではhMLH1, APC, E-cadherinのプロモーター領域における異常メチル化を、それぞれMethylation specific PCR法にて解析した。末梢血DNAのMSP解析で、いずれかの遺伝子に異常メチル化を認めた患者をepimutation保因者として選別した。また、子宮体癌組織DNAのMSP解析で2つ以上の遺伝子にメチル化が認められた患者をエピジェネティック発癌群、1つもメチル化が認められなかった患者をコントロール群として選別した。【結果】同意の得られた子宮体癌患者90例より提供された末梢血DNA全例でMSP解析は可能であったが、epimutation保因者は1例も認められなかった。また、90例のうち、研究用に子宮体癌組織検体が入手可能であった25例についてMSP解析を行った結果、2例がエピジェネティック発癌群、16例がコントロール群であった。同意の取得や検体採取に時間がかかったため、ゲノム網羅的なメチル化解析に着手する時期が予定より遅れた。現在は、シークエンスが完了しデータ解析を行っている。【目的】昨年度までに同定されたエピジェネティック発癌群2例とコントロール群2例の子宮体癌患者についてDNAのメチル化をゲノムライドに解析し、エピジェネティック発癌に寄与する異常メチル化を同定する。【方法】エピジェネティック発癌群2例とコントロール群2例の子宮体癌患者より書面による同意を得た上で末梢血と子宮体癌組織を得た。各サンプルからDNAを抽出し、Next generation sequence(NGS)によりゲノムライドなDNAのメチル化解析を行った。得られたデータをサンプル間で比較し、Differential methylated CpG (DMC)およびDifferential methylated region (DMR)を同定した。メチル化により遺伝子発現が抑制されているか確認した後、下流遺伝子発現の変化をリアルタイムPCRにて解析し、エピジェネティック発癌に寄与するか検討した。【結果】NGSデータのDMCおよびDMR解析により、エピジェネティック発癌群の末梢血DNAはコントロール群に比し、有意にmiR-663aのプロモーター領域が高メチル化されていることが明らかになった。また、エピジェネティック発癌群のmiR-663a発現は、コントロール群に比し低値であり、プロモーター領域のメチル化による遺伝子発癌抑制が示唆された。さらに、miR-663aの直接のターゲット遺伝子であるTGFβ、さらにTGFβと関連が報告されているDNA methyltransferases (DNMTs)の発現上昇をリアルタイムPCRにて確認した。DNAメチル化のNGSデータ解析は確立された方法がなく、各ステップ・設定をトライアンドエラーで行う必要があった。さらに、解析に使用したコンピューターの性能の問題もあり、当初の予想よりデータ解析に時間がかかってしまった。【目的】DNAの異常メチル化は様々な癌の発癌に関与していることが明らかとなっている。さらに近年、DNAのメチル化が遺伝すること(エピミューテーション)が明らかとなり、散発性および遺伝性子宮体癌の原因と示唆されている。そこで、散発性・遺伝性子宮体癌患者の末梢血および癌部DNAにおける異常メチル化を解析し、エピミューテーションと子宮体癌の発癌との関連を解析した。【方法】1.慶應病院産婦人科において子宮体癌と診断された患者から、同意を得た上で子宮体癌組織を得た。DNAを抽出し、hMLH1, APC, E-cadherin遺伝子のプロモーター領域における異常メチル化をMSP(Methylation specific PCR)法にて解析し、2つ以上の遺伝子にメチル化が認められた患者をエピジェネティック発癌群とした。また、1つもメチル化が認められなかった患者をコントロール群とした。両群患者の末梢血DNAを用いて、遺伝子プロモーター領域のメチル化をMiseqにて網羅的に解析した。2.慶應病院産婦人科において子宮体癌と診断された患者から、同意を得た上で末梢血を得た。

遺伝性子宮体癌の原因遺伝子であるMMR(DNA mismatch repair)遺伝子のプロモーター領域の異常メチル化をMSP法にて解析した。【結果】1.書面による同意の得られた25人の子宮体癌患者のうち、エピジェネティック発癌群は2例、コントロール群は16例であった。両群の末梢血DNAのメチル化を比較した結果、エピジェネティック発癌群はmiR-663aプロモーター領域のメチル化が有意に高かった。2.書面による同意の得られた106人の子宮体癌患者のうち、末梢血DNAにMMR遺伝子の異常メチル化を認める者はいなかった。【目的】子宮体癌の中には、様々な遺伝子に異常メチル化を認める癌が存在する。そこで今回我々は、子宮体癌患者の末梢血DNAにおける異常メチル化をゲノムワイドに解析し、その特徴や原因を明らかにすることを目的とした。【方法】倫理委員会の承認のもと、子宮体癌患者25名の癌部DNAを解析し、メチル-high群とメチル(-)群に分類した。各群の末梢血DNAにおける遺伝子プロモーター領域のメチル化率を次世代シーケンサーにて解析・比較した。【結果】メチル-high群末梢血DNAにおいて、miR-663aのプロモーター領域のメチル化率はメチル(-)群に比し、有意に高値であった。遅れているバイサルファイトシークエンスの解析およびバリデーションを早急に行う。今後は、同定されたmiR-663aの機能解析を培養細胞株を用いて行っていきたい。婦人科腫瘍学購入予定であった商品が海外取り寄せとなり、本年度中の支出ができなかったため。商品が届き次第支出予定。
培養細胞系を用いた細菌性チオール活性化溶血素の肺微小血管内皮細胞障害作用の解析

細菌性チオール活性化溶血素であるボツリノリジン(BL)およびウエルシュ菌θ毒素の肺循環におよぼす影響を、動物個体と大動脈の環状標本および血管内皮細胞の初代培養を用いて薬理学的に解析するとともに病理組織学的にも検討を加え、以下の結果を得た。1.ラットに対する致死活性はボツリノリジン(BL)がθ毒素に比べて10倍程度高かった。またBL中毒動物では左心不全が、一方θ毒素中毒動物では右心不全が主症状であった。2.摘出潅流心臓の冠循環系に対する影響はBLの方がθ毒素より強かった。3.ラットの大動脈環状標本のフェニレフリン濃度依存性収縮はBLあるいはθ毒素処理によってほとんど影響されなかったが、アセチルコリンによる血管内皮細胞依存性弛緩がBLあるいはθ毒素処理によって著しく抑制された。4.培養血管内皮細胞はθ毒素およびBLに対して著しく感受性で、毒素の最少致死濃度はVero細胞に比べて約1/30-50であった。5.θ毒素の静注によって急性中毒死したラットの肺は著しい浮腫・欝血および部分的出血を呈していた。以上の結果より、BLは主として心臓の冠循環系の、一方θ毒素は肺循環系における血管内皮細胞に作用して血管収縮調節機構を障害し血管透過性の著しい上昇をもたらすことが解った。これらの結果はクロストリジウム性ガス壊疽の重症例にみられる成人呼吸促迫症候群(ARDS)の病態形成にチオール活性化溶血素が深く関係していることを示唆している。細菌性チオール活性化溶血素であるボツリノリジン(BL)およびウエルシュ菌θ毒素の肺循環、特に微小血管内皮細胞機能に対する作用を、ラットの単離摘出肺と肺動脈の環状標本および肺微小血管内皮細胞の初代培養を用いて以下の結果を得た。1.BLは極微量で(1赤血球溶血単位(HU)/ml≒0.5ng/ml)でラットの単離摘出肺に対して有意な潅流圧の上昇と著明な浮腫をもたらした。2.θ毒素も1HU/mlの濃度でBLと同様の変化をラットの単離摘出肺に惹き起こした。3.これら細菌性チオール活性化溶血素による単離摘出肺の著しい浮腫は抗ヒスタミン剤である塩酸ジフェンヒドラミンを潅流駅に添加しても抑制できなかった。4.アドレナリン作動性薬剤であるフェニレフリンによって惹き起こされるラットの肺動脈環状標本の定量的収縮はBLあるいはθ毒素処理によってほとんど影響されなかった。5.血管内皮細胞が正常である肺動脈環状標本のアセチルコリンによる弛緩は、BLあるいはθ毒素処理によって著しく抑制された。6.BLおよびθ毒素は培養肺微小血管内皮細胞に対して著明な細胞致死活性を有していた。以上の結果より、BLおよびθ毒素は肺循環系における血管内皮細胞に作用して血管透過性の著しい上昇をもたらすことが解った。細菌性チオール活性化溶血素であるボツリノリジン(BL)およびウエルシュ菌θ毒素の肺循環におよぼす影響を、肺動脈の環状標本と肺微小血管内皮細胞の初代培養を用いて薬理学的に解析するとともに病理組織学的にも検討を加え、以下の結果を得た。1.ウエルシュ菌θ毒素は極微量で(1赤血球溶血単位(HU)/ml≒0.5ng.ml)でラットの単離摘出肺の灌流圧を著しく上昇させるとともに灌流肺に著明な浮腫をもたらした。2.細菌性チオール活性化溶血素による単離摘出肺の著しい浮腫は抗ヒスタミン剤である塩酸ジフェンヒドラミンを毒素と同時に灌流しても抑制できなかった。

3.ラットの肺動脈環状標本のフェニレフリン濃度依存性収縮はBLあるいはθ毒素処理によってほとんど影響されなかったが、アセチルコリンによる血管内皮細胞依存性弛緩がBLあるいはθ毒素処理によって著しく抑制された。4.培養肺微小血管内皮細胞はθ毒素およびBLに対して著しく感受性で、毒素の最小致死濃度はVero細胞に比べて約1/30-50であった。5.θ毒素およびBLの静注によって急性中毒死したラットの肺は著しい浮腫・欝血および部分的出血を呈していた。以上の結果より、BLおよひθ毒素は肺循環系における血管内皮細胞に作用して血管透過性の著しい上昇をもたらすことが解った。これらの結果はクロストリジウム性ガス壊疽の重症例にみられる成人呼吸促迫症候群(ARDS)の病態形成にチオール活性化溶血素が深く関係していることを示唆している。
再構成型概念マップを用いた教員と学習者による協調的授業リフレクション

本研究の目的は,「再構成型概念マップ」を中核とする「協調型授業リフレクション」の枠組みと,その支援システムを開発することである.再構成型概念マップでは,教員が学習者に期待する授業理解を授業前に概念マップで表現し,授業後に分解して学習者に提供し,学習者の授業理解を概念マップの形に再構成させる.教員と学習者の概念マップの重畳により,教員が期待する授業理解と学習者の授業理解の差分を可視化できる.この授業理解の差分という同一の情報を教員と学習者が同時に参照することにより教員による授業リフレクションと学習者による授業理解リフレクションとの間に相互作用を促す協調型授業リフレクションの可能性を検討する.本研究の目的は,「再構成型概念マップ」を中核とする「協調型授業リフレクション」の枠組みと,その支援システムを開発することである.再構成型概念マップでは,教員が学習者に期待する授業理解を授業前に概念マップで表現し,授業後に分解して学習者に提供し,学習者の授業理解を概念マップの形に再構成させる.教員と学習者の概念マップの重畳により,教員が期待する授業理解と学習者の授業理解の差分を可視化できる.この授業理解の差分という同一の情報を教員と学習者が同時に参照することにより教員による授業リフレクションと学習者による授業理解リフレクションとの間に相互作用を促す協調型授業リフレクションの可能性を検討する.
新しい抗ストレス因子フラノン系物質の高次ホメオスタシス機能に及ぼす影響

1)3(2H)-franoneのラット行動に及ぼす影響:3(2H)-furanoneをtriethylcitrateに溶解し、3%溶液として用いた。3%溶液0.2mlを暴露ケージに散布し、60分暴露した後、オープンフォールド試験における活動性および探索行動、高架プラス迷路試験における不安関連行動、強制水泳試験における絶望行動、受動的回避学習に及ぼす影響を調べた。その結果、3(2H)-furanoneは移動速度を促進し、ニオイ近傍における活動性を促進した。また不安行動を軽減する傾向を示した。ストレス対処行動やうつ反応、受動的回避学習には影響を及ぼさなかった。また、オークラクトンが鎮痛作用を示すことをホットプレート試験で見出した。2)3(2H)-furanoneのニューロン応答:フラノンの標的細胞を同定し、その作用機序を明らかにするため、視床下部および嗅球の神経活動を細胞外記録し、3(2H)-furanoneに対する興奮性嗅覚応答を確認した。3)3(2H)-furanoneのサル視覚カテゴリー認知行動に及ぼす影響:フラノンがさらに高次の脳機能に影響を及ぼすかどうか明かにするため、3(2H)-furanone(5mg/kg)をアカゲザルに投与し、視覚カテゴリー認知課題に及ぼす影響を調べた。その結果、正答率が生理食塩水投与と比較して低下した。内在性フラノン物質である2-buten-4-olideがストレス性胃粘膜障害を抑制することがすでに報告されているが、我々は腹腔内投与でモリス水迷路における空間学習を改善することを見出した。そこで、同系等の物質である植物由来のラクトン系物質の中枢作用を検討した。本年度は疲労に及ぼす影響および視床下部ニューロン応答を中心に調べた。強制水泳後にオープンフィールド試験を行うと著明な活動抑制が認められるが、強制水泳後に樹木由来のラクトン物質および緑葉由来の香り物質を5分間暴露すると移動距離が増加した。通常のオープンフィールド試験で移動量、立ち上がり回数及び時間、グルーミング回数及び時間、さらに中央エリアへの進入潜時、進入回数、滞在時間を測定したが、すべての行動指標で有意の差は認められず、強制水泳後の活動抑制のみ軽減した。ウレタン麻酔下のウィスターラットを用いて、樹木由来ラクトン物質および緑葉由来の香り物質に対する視床下部外側野のニューロン応答を調べたが、行動実験で効果が認められる0.03%から3%の濃度では応答するニューロンが記録できなかった。麻酔による応答率の低下が考えられ、無麻酔条件での記録が必要と思われる。そこで、予備実験として無麻酔サルの視床下部外側野ニューロンの植物の香りに対する応答性を調べた。オレンジ、ボルネオール、アミルアセテート(バナナ臭)のような植物の香りに対してブドウ糖感受性ニューロンは35%から50%以上の応答性を示したが、ブドウ糖非感受性ニューロンはその半数以下の反応性しか示さなかった。一方、ムスクやトリメチラミン(腐敗臭)やトリメチルピリジンといった植物と関係のないニオイに対して両群とも約30%の反応率を示した。ラクトン物質および緑葉由来の香り物質の効果を調べるために、現在サルを訓練中である。1)内因性フラノン物質である2(5H)フラノンはモリス水迷路学習を改善することが知られているが、サルの視覚的カテゴリー弁別課題に及ぼす影響を調べた。正答率には影響がなかったが、レバー押し潜時が有意に短縮し、弁別課題遂行促進作用が示唆された。2)ラット海馬スライス標本を用い、長期増強に及ぼす影響を調べた。30μMの2(5H)フラノンの30分曝露で、シャーファー側枝のシータバースト刺激で誘発される海馬CA1の長期増強促進作用を認めた。3)カルメル臭を示す食品由来フラノン物質であるジメチル3(2H)フラノンの各種行動評価試験に及ぼす影響を雄性ウィスターラットで調べた。ジメチル3(2H)フラノンは3%の濃度でtrimetylcitrateに溶かし、少なくとも1時間曝露して、行動評価試験を施行した。オープンフィールド試験では、ラットの移動速度を促進し、活動促進作用を示した。高架十字迷路試験では中央部への進出および開放アームへの顔出し行動が有意に増加し、不安情動の軽減作用が示唆された。強制水泳試験ではstruggling行動およびimmobilityに変化はなく、うつ反応に影響しなかった。受動的回避学習試験では、暗室移行潜時が増加したが統計的有意差はなかった。フラノン系物質は内因性代謝物質として2(5H)フラノン(別名2-buten-4-olide)が同定され、36時間以上の絶食時に増加する摂食抑制物質で血糖、アドレナリン、ノルアドレナリン、グルココルチコイド上昇作用を示すが、本研究により、学習記憶促進作用を示すことが行動およびニューロンレベルで示唆された。また、フラノン系物質は植物や食品の香り物質としても同定されているが、本研究により活動性や情動行動に影響を及ぼしている可能性があり、その生理作用をさらに検討する必要がある。

ストレス対処行動やうつ反応、受動的回避学習には影響を及ぼさなかった。また、オークラクトンが鎮痛作用を示すことをホットプレート試験で見出した。2)3(2H)-furanoneのニューロン応答:フラノンの標的細胞を同定し、その作用機序を明らかにするため、視床下部および嗅球の神経活動を細胞外記録し、3(2H)-furanoneに対する興奮性嗅覚応答を確認した。3)3(2H)-furanoneのサル視覚カテゴリー認知行動に及ぼす影響:フラノンがさらに高次の脳機能に影響を及ぼすかどうか明かにするため、3(2H)-furanone(5mg/kg)をアカゲザルに投与し、視覚カテゴリー認知課題に及ぼす影響を調べた。その結果、正答率が生理食塩水投与と比較して低下した。
デフォルト社債整理交渉の研究-戦前期全事例データベース作成と系統的・理論的分析-

計画通り、『全国公債社債明細表』、『社債一覧』を基礎資料とし、それに社史、地方史、業界団体資料等の資料、および現地調査等によって、戦前期のわが国の社債市場におけるデフォルトの事例を検出し、データベースの作成を完了した。また、当初の計画にはなかったものであるが、デフォルト社債・企業との比較のため、戦前期発行の全社債のデータベースおよび『大阪屋商店株式年鑑』掲載企業の財務データベースの作成も行い、ほぼ完了した。戦前期の社債デフォルトのデータはこれまで十分に整理されていなかったため、本デフォルト社債データベースの利用価値は、非常に大きいと考える。データベースを利用した分析でこれまで確認した点は次の通りである。(1)デフォルト社債の社債本数は165本。『社債一覧』に記載されていないもので今回新たに検出されたものは49本。デフォルト社債発行企業数は102社。『社債一覧』に記載されていないもので今回新たに検出された企業は33社。また、『社債一覧』の記述に追加すべき情報も多数得られた。(2)デフォルト社債のうち、担保附社債は39本。(3)デフォルト社債発行企業のうち、役40%は払込資本金100万円以下の比較的小規模の企業であった。十分な情報が得られない企業のほとんどはこのグループに含まれていた。1.計画通り、『社債一覧』、『全国公社債明細書』を基礎資料として戦前期社債市場におけるデフォルト事例の検出の第1次調査を完了した。コンピューター入力用の基礎調査表の作成も終えたが、入力作業は平成6年度の前半までかかる見通しである。2.上記以外の社債償還基礎資料として藤本ビルブローカー銀行『公社債発行償還調』、鴻池信託『公債と社債』等について、大分大学経済研究所等への出張調査を行い、基礎資料間のデーターの正誤の確認も行った。デフォルト企業の旧所在地の確認等の現地調査も京阪神地区を中心に実施した。3.わが国の戦前期のデフォルト社債の統計的資料と言えそうなものは『社債一覧』だけであるが、同資料に記載されているデフォルト事例は、全デフォルトの60%程度にとどまることが、本研究調査によって判明した(本年度2月末の時点)。4.研究の現段階で新たに認められた事実は、デフォルトか否かのボーダーライン上にある企業が相当数存在すること、および受託銀行の倒産やグループ親会社の倒産にともなう連鎖型のデフォルトの事例が昭和初期に見られる点である。これらの事例は、その他の個別独立のデフォルト事例とは、分析上、区別することも必要かもしれない。長期的には、デフォルト事例だけでなく、戦前期の社債の全事例と発行企業の財務データーとを統合したデータベースを作成する必要がある。
ハイブリッド・ナノ炭素物質の新規創製と探索

(1)熱フィラメントCVD法を用いて、フラーレンおよびカーボンナノチューブを合成することに成功した。従来、フラーレンやカーボンナノチューブは、減圧下の不活性ガス雰囲気中において、炭素および金属触媒を用い、直流アーク放電やレーザー蒸発をすることによって、合成されていた。しかし、これらの方法では原料に比較的高価なグラファイトを用い、また生産量も限られているため、それらに代わる安価な大量合成法が望まれていた。トルエンなどの有機溶媒を燃やす燃焼法によって、フラーレン合成が行われているが、この方法では金属などを内包した金属内包フラーレンを合成することは難しい。このように従来法では困難であった、合成効率のよい、安価なフラーレン、カーボンナノチューブ合成法として、熱フィラメントCVD法を開発した。この方法では、低圧下の有機溶媒蒸気中で金属フィラメントを通電加熱して、有機分子を熱分解し、フラーレンおよびカーボンナノチューブを合成する。フラーレン類を合成する場合にはトルエンなどの芳香族を用い、ナノチューブを合成する場合にはアルコールを主に用いる。特に、この手法によって合成した多層カーボンナノチューブは(1)チューブ壁のグラファイトの結晶化度が高い(2)層数が少ない(5層以下がほとんど)、などの優れた性質を持つことがわかった。そこで、同ナノチューブを用いた電界放出実験を行ったところ、電界放出に要する電圧が低く、寿命も長いことがわかった。今回得られた結果は、これまでに作られた最も優れた多層ナノチューブと同等であり、特にCVD法で作られた多層ナノチューブの中ではずば抜けて優秀であった。既に同製法に関する特許も出願済みで、企業からの問い合わせも幾つか届いている。また、CVD法で合成したカーボンナノチューブにフラーレンを内包させることにも、世界で初めて成功した。(2)種々の金属内包フラーレンをドープした単層ナノチューブ、ピーポッドをチャンネルとして用いた電界効果型トランジスタ(FET)を製作し、これらの半導体特性を調べた。SWNTをチャンネルとして用いた場合、p型半導体特性を示すことはよく知られている。一方、ピーポッドを用いた場合は、p型とn型の両方の特性を併せ持つ両極性型の特性を持つことがわかった。そしてその振る舞いは内包させるフラーレンの種類に大きく依存することがわかった。これら一連の研究は国内外で高く評価され、アメリカ電気化学会年会などで依頼講演を行った。(1)金属内包フラーレンをドープした単層ナノチューブ(SWNT)、ピーポッドを合成することに世界で初めて成功した。ガドリニウム金属内包フラーレン(Gd@C_<82>)を含んだSWNTの走査トンネル分光測定を行ったところ、半導体SWNTのバンドギャップがナノメートルスケールで変化していることがわかった。これはこの物質が量子ドットをもつナノワイヤーとして非常に有望であることを示している。また、ナノスケールのサンプルセルとしても有用であることも実験的に示した。また、ピーポッドをチヤンネルとして用いた電界効果型トランジスタ(FET)を製作し、これらの半導体特性を調べた。(2)熱フィラメントCVD法を用いて、フラーレンおよびカーボンナノチュ-ブを合成することに成功した。

フラーレン類を合成する場合にはトルエンなどの芳香族を用い、ナノチューブを合成する場合にはアルコールを主に用いる。特に、この手法によって合成した多層カーボンナノチューブは(1)チューブ壁のグラファイトの結晶化度が高い(2)層数が少ない(5層以下がほとんど)、などの優れた性質を持つことがわかった。そこで、同ナノチューブを用いた電界放出実験を行ったところ、電界放出に要する電圧が低く、寿命も長いことがわかった。今回得られた結果は、これまでに作られた最も優れた多層ナノチューブと同等であり、特にCVD法で作られた多層ナノチューブの中ではずば抜けて優秀であった。既に同製法に関する特許も出願済みで、企業からの問い合わせも幾つか届いている。また、CVD法で合成したカーボンナノチューブにフラーレンを内包させることにも、世界で初めて成功した。(2)種々の金属内包フラーレンをドープした単層ナノチューブ、ピーポッドをチャンネルとして用いた電界効果型トランジスタ(FET)を製作し、これらの半導体特性を調べた。SWNTをチャンネルとして用いた場合、p型半導体特性を示すことはよく知られている。一方、ピーポッドを用いた場合は、p型とn型の両方の特性を併せ持つ両極性型の特性を持つことがわかった。そしてその振る舞いは内包させるフラーレンの種類に大きく依存することがわかった。これら一連の研究は国内外で高く評価され、アメリカ電気化学会年会などで依頼講演を行った。
白金系ナノ粒子／酸化物／積層型カーボンナノチューブの電極触媒特性と耐久性の向上

Ptの担持体にMOx /CSCNT (M = Ti, Nb, Ta, W)を使用することで、Ptのd-バンドセンターに対し、Pt-MOx間における相互作用での変化を与え、ORR活性の変化を評価したところ、d-バンドセンターがPt/CBよりも0.2 - 0.3 eVシフトしたサンプルが非常に高いORR活性を有することが判明した。しかし、0.3 eV以上シフトしたサンプルからはORR活性の向上は見られなかった。このことから、実際の触媒の評価でもDFT計算を用いて予測される理論的な結果と同様の山型のプロットを得ることができ、MOx上に担持したPtのd-バンドセンターとORR活性の向上の相関を示す結果を得ることができた。PtPb/TiO2/CSCNTにおいては、初期サイクルでのORR反応はPt/CBに劣る結果であったが、電位を掃引させ続けることで活性の向上がみられた。特に、200 cycle電位を掃引させた触媒は、これまでのPt電極触媒よりも高いORR活性を示していた。XPSを用いてPtとPbの電子状態を測定し、ピーク面積における組成比の計算及びd-バンドセンターの算出を行ったところ、ORR活性とd-バンドセンターとの相関を示唆する結果を得ることができた。PtPbナノ粒子の初期サイクルのサンプルはPt/CB及びPt/TiO2/CSCNTのd-バンドセンターよりも大きくシフトしており、Pbを添加することによってPtの価電子帯の電子状態に変化を与えたことによるものであると考えられる。サイクルを重ね、Pbを溶出させることでd-バンドセンターがPtのプロットに近づく結果が得られた。以上の結果から、ORR活性の向上にはd-バンドセンターの調整が重要であることが確認された。白金系ナノ粒子/酸化物/積層型カーボンナノチューブの電極触媒特性の検討に関して、Pt触媒、およびPt系金属間化合物上での電気化学的酸素還元反応(ORR)の触媒活性と触媒上のPtの電子状態との関係性を明らかにすることを検討した。その中で、PtのdーバンドセンターとORR活性との関係が火山型の関係を示すことをデータとして得ることができた。この結果は、これまで様々な研究者が提言し、簡単な組成の触媒において、この関係性を報告しているが、金属間化合物の脱合金化過程、Ptを担持する金属間化物の種類を変えるなどを行って、Ptの電子状態を変えることによって、ORR活性が連続的に変化することを明らかにしている。これはこれまでにない研究成果であり、ORR活性とdーバンドセンターの関係性を明らかにする重要なデータになる。これらの結果は今後、論文化するが、その結果は著名なジャーナルに掲載することができると考える。今年度以降は、もう一方の触媒の耐久性の改善として、白金系ナノ粒子/酸化物/積層型カーボンナノチューブにおけるカーボンナノチューブの酸化耐性を強化することをが検討しているが、この点をより深く進めることで、この研究は当初の目的を完成することができる。以上の研究で、カップスタックカーボンナノチューブ(CSCNT)触媒担持体の表面にTiO2を析出させ、さらにTiO2上にPtを析出させたPt/TiO2/CSCNTは従来のPt/CBよりも高いORR活性を有することを明らかにした。また、白金-鉛金属間化合物ナノ粒子(Pt-Pb)/TiO2/CSCNT触媒では、電位を掃引することでPbが溶出し、それに伴ってORR触媒活性が変化し、ORR活性とPtのd-バンドセンターとの間にvolcanoタイプの相関関係があることが分かった。これは、Pt-TiO2およびPt-Pb間における電子的相互作用によると考えられる。次の目的としてPtのd-バンドセンターを任意に制御することを目的として、種々の元素(M1, M2)を含む複合金属酸化物(M1M2Ox)上にPtを担持させたPt/M1M2Ox/CSCNT触媒を合成し、ORR触媒能、価電子領域の電子状態の評価及びTEMによる表面観察を行い、Ptのd-バンドセンターとORR触媒活性との相関性を検討する。PtPb

ナノ粒子の初期サイクルのサンプルはPt/CB及びPt/TiO2/CSCNTのd-バンドセンターよりも大きくシフトしており、Pbを添加することによってPtの価電子帯の電子状態に変化を与えたことによるものであると考えられる。サイクルを重ね、Pbを溶出させることでd-バンドセンターがPtのプロットに近づく結果が得られた。以上の結果から、ORR活性の向上にはd-バンドセンターの調整が重要であることが確認された。白金系ナノ粒子/酸化物/積層型カーボンナノチューブの電極触媒特性の検討に関して、Pt触媒、およびPt系金属間化合物上での電気化学的酸素還元反応(ORR)の触媒活性と触媒上のPtの電子状態との関係性を明らかにすることを検討した。その中で、PtのdーバンドセンターとORR活性との関係が火山型の関係を示すことをデータとして得ることができた。この結果は、これまで様々な研究者が提言し、簡単な組成の触媒において、この関係性を報告しているが、金属間化合物の脱合金化過程、Ptを担持する金属間化物の種類を変えるなどを行って、Ptの電子状態を変えることによって、ORR活性が連続的に変化することを明らかにしている。これはこれまでにない研究成果であり、ORR活性とdーバンドセンターの関係性を明らかにする重要なデータになる。これらの結果は今後、論文化するが、その結果は著名なジャーナルに掲載することができると考える。今年度以降は、もう一方の触媒の耐久性の改善として、白金系ナノ粒子/酸化物/積層型カーボンナノチューブにおけるカーボンナノチューブの酸化耐性を強化することをが検討しているが、この点をより深く進めることで、この研究は当初の目的を完成することができる。以上の研究で、カップスタックカーボンナノチューブ(CSCNT)触媒担持体の表面にTiO2を析出させ、さらにTiO2上にPtを析出させたPt/TiO2/CSCNTは従来のPt/CBよりも高いORR活性を有することを明らかにした。また、白金-鉛金属間化合物ナノ粒子(Pt-Pb)/TiO2/CSCNT触媒では、電位を掃引することでPbが溶出し、それに伴ってORR触媒活性が変化し、ORR活性とPtのd-バンドセンターとの間にvolcanoタイプの相関関係があることが分かった。これは、Pt-TiO2およびPt-Pb間における電子的相互作用によると考えられる。次の目的としてPtのd-バンドセンターを任意に制御することを目的として、種々の元素(M1, M2)を含む複合金属酸化物(M1M2Ox)上にPtを担持させたPt/M1M2Ox/CSCNT触媒を合成し、ORR触媒能、価電子領域の電子状態の評価及びTEMによる表面観察を行い、Ptのd-バンドセンターとORR触媒活性との相関性を検討する。
二酸化窒素を用いたポリオレフィンの酸化による高付加価値物質の合成

超臨界二酸化炭素中で、立体規則性ポリマーであるアイソタクチックポリプロピレンに対して二酸化窒素を用いて140°C18時間の条件で酸化し、その生成物をジアゾメタン処理しメチルエステルとしGC-MSを用いて構造を調べたところ、2-メチルコハク酸、2,4-ジメチルグルタル酸、2,4-ジメチルアジピン酸であることがわかり、これらのジメチル体はいずれもシン体が立体選択的に得られたことを別途合成して確かめた。また、ポリプロピレンの立体規則性の純度と同割合で、シン体アンチ体が立体選択的に得られることを確認した。これらはマクロライドの開発研究に用いられるような付加価値の非常に高い化合物であり、ポリプロピレンの廃棄物からファインケミカル原料が生成できる可能性を示唆している。架橋ポリエチレンに60°Cで二酸化窒素を付加したのち二酸化炭素を加え140°C2時間超臨界状態で処理すると、架橋部が選択的に酸化切断され、熱可塑性が復活することを明らかにした。ラジカルの二酸化窒素は架橋ポリエチレンの架橋部に選択的に付加することをモデル化合物の反応で検証した。二酸化窒素が付加した架橋部は活性化し、超臨界二酸化炭素中過酸化水素水を用いて120°Cで酸化するとより選択的に熱可塑化でき、可塑化前のポリエチレンの分子量成分を多く残すことが分かった。このことにより分子状酸素でも熱可塑化する簡便な処理法の道を開いた。処理した生成物はIRによりカルボキシル基の存在が確認でき、アイオノマー類似の構造であることがわかった。従って元のポリエチレンよりも付加価値がかなり向上したものにリサイクルできる可能性を示した。超臨界二酸化炭素中で、立体規則性ポリマーであるアイソタクチックポリプロピレンを二酸化窒素を用いて140°C18時間の条件で酸化し、その生成物をジアゾメタン処理しメチルエステルとしGC-MAを用いて構造を確かめたところ、2-メチルコハク酸、2,4-ジメチルグルタル酸、2,4-ジメチルアジピン酸であることを確かめた。また、これらのジメチル体はいずれもシン体が立体選択的に得られたことを3,5-ジメチルシクロヘキサノールを原料に別途合成して確かめた。また、シンジオタクチックポリプロピレンを同様に酸化すると、アンチ体が立体選択的に得られることを確認した。架橋ポリエチレンに超臨界二酸化炭素中で最少量の二酸化窒素を用いて80°C18時間という低エネルギー条件で酸化すると、架橋部が選択的に酸化切断され、熱可塑性が復活することを明らかにした。処理した生成物はIRによりカルポキシル基の存在が確認でき、アイオノマー類似の構造であることがわかった。この二酸化窒素による酸化反応を、二酸化窒素のポリマーへの収着段階と、収着された二酸化窒素による架橋部の選択的酸化の、二段階に分けたところ、可塑化処理時間の短縮化を実現した。
フランス不当利得制度の研究--仏独私法の邂逅に関する比較法的事例研究

本研究は、フランス法上の不当利得制度について、その生成の瞬間を描出し、私法史上の画期として提示する。19世紀における仏独私法の邂逅を機縁とする新たな理論が取引社会の具体的要請と切り結んだことが論証された。同制度は一般的体裁に反して適用範囲において狭隘であるが、この点についても、特異な生成過程および他の諸制度との関係から説明が与えられる。以上の知見は、現代における利得返還法への展望を開くものでもある。研究計画第1期[平成21年度前半]には、フランス利得返還法の一つのモデルであり得たコンディクチオ(condictio)について、本研究が対象とするactionde in rem versoとの対照が試みられた。その成果は法学協会雑誌上で連載中の拙稿「フランス法における返還請求の諸法理-原状回復と不当利得-」の第2回、第3回に反映されている。そこでは特に、コンディクチオ行使の主たる要件に関わる「原因(cause)」の概念が契約の有効要件である「原因」の概念といかなる関わりを持つのか、が明らかにされた。これは「action de in rem versoのコンディクチオ化」をフランス法に潜在するバイアスの発現と捉える本研究にとって、次の問いを投げかける。すなわち、一旦はコンディクチオと袂を分かった「原因」概念が、19世紀の後半に至ってaction de in rem versoとともに再登場するのはなぜか。構造的な問題が示唆される。この概念が果たし得る役割を解明しなければならない。問いの深化は予想以上の成果であった。なお時期が前後するが、平成21年6月6日開催の比較法学会第72回総会において、本研究によって開かれるべき展望に関してそのエッセンスを公にする機会を得た。第2期[平成21年度後半]はパリ第2大学への滞在期間に重なる。第1期で着実に得られた成果を基に、本研究の実証性を支える部分の進捗が図られた。とりわけ、その基幹となるツァハリエとオーブリー&ローの系譜学的分析を開始した。他方、フランス人研究者との意見交換の中から、また、新たに公刊された重要な論考(F.Rouviere, L'evaluation des restitutions apres annulation ou resolution de lavente, RTDciv.2009, pp.617ets.)から、現代利得返還法に対して複数のアプローチ(一般理論の構築か、類型的考察か)が採られ得ることを学び、次年度における法比較の視点が涵養された。前年度開始の第2期(23年度前半)には、action de in rem versoの制度化を媒介した仏独私法学の接触とそこで生じた訴権理解の変容を、厳密なテクスト読解を基に跡づけた。成果の全ては公表されていないが、学会報告要旨に反映が見られる。ツァハリエは、資産概念に省察を加えることでドイツ普通法における所有権に基づく返還訴権との類比を洗練させ、「価値返還のための対物訴権」としてaction de in rem versoを提示した。これを「対人訴権」とし、17世紀に袂を分かった原因概念と再接合させたのがオーブリー&ローである。第3期(23年度後半)には、仏独双方の研究者との意見交換から、両法の構想の差異は、不当利得制度の他方の原像であり最もプリミティヴに返還を実現する訴権、すなわちコンディクチオの処遇に依存することが改めて認識された。これを端的に母型としたドイツ法と異なり、フランス法は準契約の範疇と原因概念に翻弄される。しかしオーブリー&ローは、上記のドイツの一学説の批判・再構成により、action de in rem versoの名称はそのままに、コンディクチオの再導入・一般化を実現してしまう。この逆説的展望の説得性は裁判例の検討精度にかかる。作業は難航したものの事案との共鳴が見出された。一方には、現物志向からの脱却がかえって物的追求の希求を表面化させるという事情(cf.先取特権)があり、他方には、法的には指示されない事実上の利得の帰属先への請求の必要性(cf.準事務管理)が感じられた。方向を異にする二要素がツァハリエに言うaction de in rem versoの下では同居し得たものの、20世紀初頭に既存の実定法規範との軋轢から両要素ともに否定される。これを理論的に支えたのが上記「コンディクチオ化」の学説であった。なお、返還法の他方の柱である原状回復について、拙稿「フランス古法時代の一法格言に関する覚書」(提出済、長谷川晃編『異法融合とその諸相』(仮題))を上梓した。
壁面乱流の準秩序構造とその伝熱機構に対する構造論的モデリング

昭和63年度の研究実績は以上の通りである。1.速度乱れの三次元計測:瞬時速度乱れの三次元分布を定量的に測定するため、デジタル画像処理手法を用いた、乱流三次元計測手法の開発を行った。信頼性の高い乱流統計量を得るため、システムの完全自動化による大量の画像データの高速処理を達成した。回転二重円筒間の非定常層流及び一様等方性乱流の測定を行い、本計測手法の健全性を確認し、また計測の不確かさについて系統的に評価した。本手法を用いて、十分に発達した二次元チャネル乱流の測定を行ない、壁近傍領域における速度乱れ3成分に関する高精度のデータを得た。2.流れ場の非定常三次元構造に達成する固体壁面内の非定常熱伝導に関する考察:昨年度開発した構造論的乱流モデルを用いて、流体のプラントル数、固体壁厚さ、流体と固体のサーマルアクティビティの比をパラメータとして変化させ、壁近傍の乱流温度場を固体壁内熱伝導と達成させて数値的に解折した。その結果、固体壁内熱伝導の影響は、平均温度分布については無視し得ること、工学的に重要な壁面温度乱れを含む温度乱れの統計量に対しては、壁面に近接する領域でその影響が著しいことを初めて明らかにした。3.総括:三年間にわたり行った実験及び数値解折による成果のとりまとめを進めた。実験的には壁面乱流の壁近傍の統計量とともに縦渦構造に関する多くの知見を得た。これらの実験的知見を基に数値解折の上では、縦渦構造の構造論的モデル化を行って、運動量・熱の乱流輸送における重要性を示すとともに、固体壁側非定常熱伝導の達成効果に対する定量的知見も得ることができた。一部の実験データが未処理のため、最終的な成果をとりまとめるためには、なお数カ月の時間が必要である。昭和62年度の研究実績は以下の通りである.1.各断面内の速度乱れ及び渦度の測定:流れの可視化で得られた画像データをデジタル処理することにより,流れと直交する断面内の速度乱れ及び渦度変動を測定した.測定された速度乱れは,その高次のモーメントを含めて従来の測定結果と良い一致を示しており,測定の妥当性が確認された.渦度変動の測定では,流れ方向の渦度変動強さが,壁近傍で極小値をとることが実験的に初めて示された.また速度ベクトルおよび渦度変動の断面内分布より,流れ方向に軸を有する渦が多くの場合単独で存在すること,流れ方向のスケールが従来の指摘よりもかなり小さいこと,および渦度場が壁近くでその符号を反転する階層構造をなすことを明らかにした.2.温度場の空間的挙動の測定:感温液晶を用いて,伝熱面上の温度変動の挙動を観察し,カラー画像処理を施すことにより定量的評価を試みた.3.構造論的乱流モデルの改良:X型およびスプリット型プローブを含む熱膜流速計の自動校正システムを構築し,校正に与える諸因子の検討を行った.またI型プローブを用いて二次元チャネル乱流の測定を行い,壁近傍の乱流場に関する基本的データを蓄積した.上記の一連の画像データに基づく測定結果と,これらのプローブからの測定結果をふまえ,乱流構造に立脚した乱流モデルの改良を行った.本モデルでは,壁近傍の縦渦構造と外層のバルジ構造とを考慮することにより,壁から遷移領域までの乱流諸量の予測が可能となった.4.構造論的乱流モデルによる乱流伝熱機構の予測:開発された乱流モデルを用いて壁近傍の乱流温度場をプラントル数0.02ー70の範囲で解析した.その結果,平均温度,温度乱れ,乱流熱流束等の分布は実験値と良い一致が得られ,本モデルの伝熱解析への有効性が確認された.昭和63年度の研究実績は以上の通りである。