hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
なぜ若者の家庭育児と仕事の両立志向は低下するのか？社会的認知からのアプローチ

1. Web調査の計画ならびに実施(研究1)未婚者を対象に、家事と仕事の役割葛藤と家事育児と仕事の両立(志向)の関連性について調べるための基礎的データを収集するWeb調査を実施した。調査回答者は、調査会社にモニター登録のある未婚男女1000人であった。性別(男・女)×年齢(23歳32歳・33歳42歳)が各250名となるように調査会社に依頼した。調査では、結婚し子がいたと想像した場合の役割葛藤(時間葛藤・ストレス葛藤・行動葛藤)予測、両立志向を測定するための家事育児志向度、仕事志向度のほかに、それらに影響する変数として、職の有無、多重役割負担感(同時に複数の役割を担うことの負担感)、両立困難度の認知、理想のライフコース、家庭役割と仕事役割についての特性認知(作動性、共同性)、昨年度の年収などについて尋ねた。現在データを分析中であるが、これまでの分析から、1)男女ともに仕事志向より家庭志向のほうが強いこと、2)女性のほうが男性よりも時間とストレスの葛藤が強いが、行動葛藤は弱いこと、3)両立志向が強いことが必ずしも役割葛藤を高めることにつながらないことが分かっている。今後は葛藤が両立志向に及ぼす影響について分析を進める予定である。分析結果については本年度の学会大会(日本社会心理学会第60回大会)で報告予定である。2.家事育児と仕事の関係性の認知を操作した実験の準備家事育児と仕事の関係性の認知を形成した後に両立志向度がどのように変化するかを検討する実験の操作方法について検討した。本年度は、特に言語情報による操作の具体的な手続きについて検討した。手続きについてはほぼ確定しており、すでに実施する準備は整っている状態である。当初予定していたよりも倫理審査に時間を要したため、研究1(Web調査)の実施が年明けになってしまった。研究2は、研究1の分析結果を見たうえで、具体的な操作の手続きを検討する予定であったため、結果的に昨年度中に研究2を実施することができなかった。ただし、言語情報による操作案については現在検討済みであり、実験が実施できる準備はほぼ整っており、早急に実施したいと考えている。研究2については、家事育児と仕事の関係性認知を言語情報によって操作する実験を実施した後、操作方法を変えて(ポスター呈示による操作を用いて)概念的追試を行う予定である。ポスターの作成には時間を要する可能性があるが、毎月参加している研究会のメンバーから意見をもらいながら、実験刺激の作成に努めたいと考えている。実験後にはデータ分析を進め、学会や研究会での発表、学会誌への論文投稿の準備を進めたいと考えている。家庭と仕事の関係性の認知が課題遂行に及ぼす影響に関する研究(研究3)についても、実験刺激を共有している研究会のメンバーから意見をもらいながら、具体的な実験手続きを検討し、研究3の実施を目指す。

家庭と仕事の関係性の認知が課題遂行に及ぼす影響に関する研究(研究3)についても、実験刺激を共有している研究会のメンバーから意見をもらいながら、具体的な実験手続きを検討し、研究3の実施を目指す。研究2を実施することができなかったことに伴い、研究2で予定していた人件費・謝礼金が生じなかった。旅費についても、国内の学会発表1件のみであったため、当初の支出よりも少なく済んだ。研究2については、31年度に実施する予定である。また、研究2の一部についてはweb上での実施を検討しており、その分の費用が発生する可能性がある。
アジアの日系企業と国際人材育成:HRMシステムの国際化に関する研究

標記研究課題を遂行するため、本年度は以下の3点を中心に研究活動を行った。1.質問紙調査の実施本年度はじめ(4月7月)において、中国に現地法人を持つ日系製造企業約1100社を対象に、「人的資源管理、事業戦略、及び競争優位」に関する質問紙調査(郵送法)を実施した。とりわけ、本調査によって(1)日本の親企業レベルでのグローバル戦略及び(2)日本国内及び中国現地法人における人的資源管理活動、及び(3)経営成果や業績関連などに関する諸データが収集され、これらの変数間の関係について定量的な分析がなされた。2.事例調査の実施上述の質問紙調査結果を踏まえ、本年度半ば(8月)に中国現地法人レベルでの戦略と人事との適合関係をより詳細に明らかにすることを目的として、中国広東省広州市周辺において企業の現地調査(聞き取り調査)が実施された。この調査では製造業(電気関連)を中心に、日系、欧米系、アジア系、及び中国国内企業の各カテゴリーに属する複数の企業においてインタビューが実施され、所有形態の違いと戦略-人事の適合関係に関する詳細な質的データの収集が行われた。3.データの分析と研究成果の発表本年度後半(9月以降)においては、昨年度設定された作業仮説を検証するため、収集されたデータに対し統計的なデータ解析が施され、複数の多変量解析手法を用い分析が進められた。この分析では、質問紙調査で得られた量的データと事例調査で得られた質的データが統合される形で行われた。以上、昨年度から開始された一連の成果は、内外の学会において随時報告されるとともに、学術誌への掲載も積極的に行われた。とりわけ、本研究により、在中国日系企業における(1)諸HRM施策の構造化(configuration)と業績との関連、(2)3つの戦略次元(コスト削減・製品差別化・高品質化)と特定のHRM施策との適合関係、および(3)戦略-HRMとの適合関係が業績に及ぼす正の貢献などの結果が明らかにされ、アジアの経営コンテクストにおける「戦略-HRM-業績」研究に新たな貢献がもたらされた。
がん治療への医療実用化を目指した環状ペプチド修飾リポソーム製剤の開発

次世代のがん治療において、医療実用可能な標的指向化リポソームを実現するには、標的指向化リポソームの有効性とともに品質・製剤法も考慮して開発を進める必要がある。そこで、本研究では、精密分子設計に基づいて代謝安定性・標的性を高めた環状ペプチドによるインテグリンαvβ3標的高機能・高品質(HFQ脂質)を構築し、インテグリンαvβ3標的HFQ脂質修飾リポソームへと製剤化を行い、in vivoでの有効性を実証する。研究期間内において、最適な合成法、高い再現性で高品質を可能にするリポソーム製剤法の構築を行い、真に有効ながん治療薬剤の開発を行う。
異種感覚情報統合の学習メカニズムとその神経基盤の解明

我々は複数の感覚情報を適切に統合しながら外界を認識している。しかし,こうした異種感覚間統合を実現するためには,脳は各感覚器が受け取る刻一刻と変化する複数の信号の中から,同一事象を発生源とするものを見つけ出すことが必要になる。信号の時空間一致性に加えて,あらかじめ結びつける信号を決めておくこと(異種感覚間対応学習)が手がかりとなっていると考えられる。本研究では,心理物理学的手法と生理心理学的手法を使って,主に視覚運動情報と音高情報の異種感覚間対応学習の神経基盤と,成立プロセスおよび学習メカニズムの一般性について明らかにした。ヒトの脳は,視覚,聴覚,触覚など様々な感覚情報を統合することで信頼性のある頑健な外界の知覚を得ている。その統合の際の効率的方略の一つと考えられるのが,過去の経験に基づき,あらかじめ結びつける対象を決めておくことである(異種感覚対応学習)。本研究は心理物理学的手法と生理心理学的手法を併用して異種感覚間対応学習のメカニズムを明らかにすることを目的としている。特に【A】異種感覚対応学習の成立に関与する要因,【B】その神経基盤,【C】異種感覚対応学習の一般性に焦点を当てている。本年度は,【A】および【B】の分析を行った。【A】では,聴覚随伴性視覚運動知覚(SCVM)における視覚表面特徴の影響の分析を行った。学習前後で色・形など視覚刺激の表面特徴を変化させ,SCVMの大きさを比較した。その結果,運動情報と音情報の対応関係さえ維持できていれば,他の視覚表面特徴とは無関係に学習が進むことがわかった。このことはSCVMにおいて音情報と結びつくのは様々な視覚特徴が統合してできた高次視覚オブジェクトではなく,運動情報のみであり,比較的低次の視覚情報処理領域の関与が示唆された。【B】に関しては,SCVM中の視覚誘発電位計測を行った。実験は学習前テスト,学習(9分間),学習後テストの順に行った。学習前後のテストそれぞれにおいて,知覚計測セッションとVEP計測セッションを交互に2セッションずつ行った。その結果,知覚計測セッションでSCVMが生じた被験者群においてのみ,学習前後で後頭部電極のP100振幅に有意な変化が認められることがわかった。このことはSCVMが視覚情報処理の比較的初期の段階で生じている可能性を示唆するものである。ヒトの脳は,視覚,聴覚,触覚など様々な感覚を統合することで,信頼性のある頑健な外界の知覚を得ている。異種感覚を統合する際,脳は各感覚器が受け取る刻一刻と変化する複数の信号の中から,関連する感覚情報を見つけ出す必要がある。その効率的方略の一つと考えられるのが,過去の経験に基づき,あらかじめ結びつける信号を決めておくこと(異種感覚間対応学習)である。本研究では,特に運動知覚を対象にして,この異種感覚間対応学習のメカニズムを明らかにすることを目的としている。本年度は【A】異種感覚間対応学習の成立に関与する要因に関する分析では統計的性質に関する分析を行い,継続的にデータの分析を行っている。【B】神経基盤に関する分析では,誘発電位計測および脳画像計測を行い,様々なタイミングと脳領域で学習前後で変化があることが明らかになった。【C】一般性に関する分析に関しては,視聴覚間のみならず,視触覚間に関する検討も行い,視触覚間にも生じるだけでなく,姿勢に対する選択性などもあることが明らかになった。注意機能や刺激に対するアウェアネスが異種感覚間対応学習に及ぼす影響に関する検討を除き,予定していた実験を遂行できたため。本研究では,多感覚間の相互作用がよく観察される観察対象が運動する場面を主に用い,心理物理学的方法と生理心理学的方法を併用して,異種感覚間対応学習のメカニズムを明らかにすることを目的としている。特に,【A】異種感覚間対応学習の成立に関与する要因,【2】その神経基盤,および【3】異種感覚間対応学習の一般性について,詳細な分析を行っている。本年度は【A】の成立要因の分析に関しては,統計的性質と意識や注意プロセスとの関連性を調べ,データの分析を行った。引き続き調べる必要があるため,来年度の課題とした。【B】の神経基盤に関しては,昨年度までに得られたデータを学術論文として投稿した。また,fMRI-adaptation法を用いた脳画像計測を行い,視覚運動知覚関連領域と多感覚処理領域に学習前後で変化がある可能性を示し,国際学会で発表した。【C】の一般性に関する分析では,昨年度明らかにしたデータを学術論文として投稿し,国際学術雑誌に掲載された。また,運動知覚以外にも効果が見られるかを調べるための実験を開始し,良好な結果を得た。本年度は項目【B】の神経基盤の解明を中心に据えつつ,【A】および【C】も並行して進める計画であり,各項目について計画どおりに進めることができたため,おおむね順調に進展していると判断した。

異種感覚を統合する際,脳は各感覚器が受け取る刻一刻と変化する複数の信号の中から,関連する感覚情報を見つけ出す必要がある。その効率的方略の一つと考えられるのが,過去の経験に基づき,あらかじめ結びつける信号を決めておくこと(異種感覚間対応学習)である。本研究では,多感覚間の相互作用がよく観察される観察対象が運動する場面を主に用い,心理物理学的方法と生理心理学的方法を併用して,異種感覚間対応学習のメカニズムを明らかにすることを目的としている。特に,【A】異種感覚間対応学習の成立に関与する要因,【B】その神経基盤および【C】異種感覚間対応学習の一般性について,詳細な分析を行っている。本年度は【B】の神経基盤の解明を中心に据えて研究を進めた。まず一昨年度取得したEEGデータ関して再分析を行い,初期ERPの成分にも学習効果が現れていることを改めて見いだし,学術雑誌に投稿し,掲載された。fMRI-adaptation法を用いた脳画像計測データに関しても,昨年度得たデータを整理し,学術論文として投稿した。【c】の一般性に関しては,運動知覚だけではなく,視覚的な傾きと触覚的位置の間にも12分程度で学習が成立することを見いだした。これは異種感覚間対応学習が知覚システムの共通原理として働いている可能性を高めるものである。この結果については現在投稿準備を進めている。我々は複数の感覚情報を適切に統合しながら外界を認識している。しかし,こうした異種感覚間統合を実現するためには,脳は各感覚器が受け取る刻一刻と変化する複数の信号の中から,同一事象を発生源とするものを見つけ出すことが必要になる。信号の時空間一致性に加えて,あらかじめ結びつける信号を決めておくこと(異種感覚間対応学習)が手がかりとなっていると考えられる。本研究では,心理物理学的手法と生理心理学的手法を使って,主に視覚運動情報と音高情報の異種感覚間対応学習の神経基盤と,成立プロセスおよび学習メカニズムの一般性について明らかにした。本年度の当初計画では【A】および【B】について検討することを目的としていた。実際,【A】については視覚特徴の分析,【B】については学習に関連する誘発電位成分を特定することができたため,おおむね順調に進展していると考えられる。研究項目【B】の神経基盤の解明に中心を据えつつ,【A】および【C】も並行してすすめる。【A】注意機能や刺激に対するアウェアネスの影響について引き続き検討を行う。また,学習成立までの時系列変化を詳細に分析するため,短時間で学習の強さを計測できる実験手続きの開発に努める。【B】本年度はこれまでのデータをさらに分析し,時系列変化と責任領域の解明に迫る。【C】これまでの検討によって異種感覚間対応学習は視聴覚のみならず視触覚でも容易に成立することが示された。本年度は姿勢や触覚刺激の特徴を操作することによって,視触覚間対応学習の特徴を明らかにする。【A】成立過程の分析:統計的性質と意識や注意プロセスとの関連性について引き続き調べ,得られたデータの論文化を目指す。【B】神経基盤の分析:誘発電位計測と脳画像計測の結果を詳細に分析し,論文執筆を進める。【C】一般性の分析:視
骨髄細胞移植による老化予防-若年骨髄幹細胞と遺伝子導入による神経・血管・骨再生-

我々は、予備実験として老齢の老化マウス(SAM)に若齢マウスの骨髄を静脈内投与した。水迷路試験による記憶力の評価を行ったが、骨髄投与による改善効果は認めなかった。従って、骨髄細胞の静脈内投与では老化予防の効果は乏しく、有用遺伝子を導入した骨髄細胞を直接脳や骨髄などのターゲットとなる組織に投与する必要があると考えられた。そこで、ラットの中大脳動脈閉塞モデルによる一過性脳虚血モデルを用いて、FGF-2遺伝子を1型ヘルペスウイルスをベクターとして導入した骨髄間葉系幹細胞を脳内に注入したところ虚血後の神経学的重症度が著しく改善し、虚血14日後の脳梗塞のサイズも有意に縮小した。FGF-2の蛋白発現に関しては、ELISA法にて確認できた。また、FGF-2の遺伝子導入しない間葉景観細胞移植に比べても遺伝子導入のほうが有意に神経機能の回復が良かった。次に、HGF遺伝子を同様に導入した骨髄間葉系幹細胞を虚血脳へ投与が、神経機能改善効果を有するかについて、ラットの中大脳動脈閉塞モデルによる一過性脳虚血モデルを用いて検討した。虚血14日後には、有意に脳梗塞面積の縮小を認めた。特に、虚血周囲組織におけるアポトーシスに陥る細胞数が減少し、同部皮質領域の神経細胞数も有意に残存した。これらの実験では、骨髄細胞およびFGF-2やHGFが虚血に対して間接的に保護的な効果を有することを示しているものの、直積的な神経再生に関わっている証拠は見出せなかった。今後は、骨髄細胞の骨髄内移植などの検討を要するものと考えられた。1)骨髄細胞の採取、培養、マーキング手技の確立マウス大腿骨より骨髄細胞を採取し、骨髄細胞を10^7個に培養増殖する手技を確立した。また、培養した骨髄を移植する経路として、静脈内投与、定位的な脳内投与および骨髄内に再移植するテクニックも確立した。しかし、培養骨髄細胞にレトロウイルスベクター(pBabe GFP-neo)でGFP遺伝子を導入するも、遺伝子導入培養細胞におけるGFPの発現が弱くレポーター遺伝子として十分機能しづらいことが判明した。従って、次善の策としてヘキスト33342にて培養骨髄細胞の核を染色して移植する方法およびYクロモソームに対するFISHを試行している段階である。2)老化促進マウスのコントロール組織の採取老化促進マウス(SAMP10およびSAMP8)を飼育し、各週齢において屠殺し、全身の組織学的検討を行っている。これをコントロールとすることで骨髄移植後における組織学的な比較検討が可能となる。一方、老化促進マウスの飼育が容易でないことから、現在長期間における飼育条件を策定中である。また、記憶機能評価のための環境として受動回避反応および能動的回避反応の基礎的検討中である。3)HGF、VEGF、FGF2遺伝子の骨髄細胞導入と脳虚血モデルによる検証HGF,VEGF,FGF2遺伝子をヘルペスウイルスベクターにより、骨髄細胞に遺伝子導入する手技を確立した。この系を用いて、ラット中大脳動脈虚血モデルにおいて定位的に脳内に骨髄細胞を移植し、虚血後2週間までの神経学的スコアの改善効果を検討した。いずれの遺伝子においても、遺伝子を単独で脳内に導入したもの、および骨髄細胞を単独で脳内に移植したよりも、遺伝子導入した骨髄細胞を脳内に移植したものが最も神経学的なスコアの改善が著しかった。組織学的検討では、梗塞巣の面積の縮小が見られ、神経再生よりもneuroprotectiveな効果がその中心であることが示唆された。

しかし、培養骨髄細胞にレトロウイルスベクター(pBabe GFP-neo)でGFP遺伝子を導入するも、遺伝子導入培養細胞におけるGFPの発現が弱くレポーター遺伝子として十分機能しづらいことが判明した。2)老化促進マウスのコントロール組織の採取老化促進マウス(SAMP10およびSAMP8)を飼育し、各週齢において屠殺し、全身の組織学的検討を行っている。これをコントロールとすることで骨髄移植後における組織学的な比較検討が可能となる。一方、老化促進マウスの飼育が容易でないことから、現在長期間における飼育条件を策定中である。現在引き続き、記憶機能評価のための環境として受動回避反応および能動的回避反応の基礎的検討中である。3)HGF、VEGF、FGF2遺伝子の骨髄細胞導入と脳虚血モデルによる検証HGF,VEGF,FGF2遺伝子をヘルペスウイルスベクターにより、骨髄細胞に遺伝子導入する手技を確立した。この系を用いて、ラット中大脳動脈虚血モデルにおいて定位的に脳内に骨髄細胞を移植し、虚血後2週間までの神経学的スコアの改善効果を検討した。いずれの遺伝子においても、遺伝子を単独で脳内に導入したもの、および骨髄細胞を単独で脳内に移植したよりも、遺伝子導入した骨髄細胞を脳内に移植したものが最も神経学的なスコアの改善が著しかった。組織学的検討では、梗塞巣の面積の縮小が見られ、神経再生よりもneuroprotectiveな効果がその中心であることが示唆された。
マルチプルエッジを用いたシグネチャ解析によるパスウェイ変動予測

生物系公開データベースと文献情報から時間的・空間的に関連の深いパスウェイを高精度に抽出する研究を行った。また、属性となる情報を取得し、関係の近いパスウェイをクラスタリングすることで、高精度で網羅性の高いシグネチャパスウェイ知識ベースの構築を可能とした。さらに、ここで構築された知識ベースを用いて、発現データを入力とし変動しているパスウェイを自動的に同定するための予測実験を行った。マルチプルエッジを用いた大規模文献集合からのパスウェイ情報の抽出と、シグネチャパスウェイ知識ベース構築のための研究開発を行った。1.大規模文献集合からのパスウェイ情報の抽出データマイニングとテキストマイニングの技術を用いて、大規模な文献集合からマルチプルエッジを基にしたパスウェイ情報と、関連する遺伝子のセットを抽出するための研究を行った。応募者はこれまで、文献から遺伝子、蛋白質間の相互作用情報を抽出する研究を行ってきたが、これらの技術を応用して、パスウェイ情報と遺伝子セットに関する情報の抽出を行った。具体的には、遺伝子、蛋白質名称とパスウェイ名称などを収集したプロトタイプ辞書を構築し、文献中から遺伝子、タンパク質名称とマルチプルエッジの集合を半自動的に抽出した。この技術を応用することで、自然言語で記述された論文集合からフォーマット化された情報を自動的に生成するための研究開発を行った。また、正解率を上げるために、相互作用ネットワーク上でのハブ遺伝子の近傍に記述されている遺伝子セットを自動的に収集する研究を行った。2.シグネチャパスウェイ知識ベースの構築上記1.のようにして文献から取得されたパスウェイと遺伝子セットの情報に加えて、Gene CardやHPRDなどの利用可能な公開データベースからシグネチャパスウェイと遺伝子セットの情報を自動的に取得することで、相互作用ネットワークのハブとなる遺伝子をキーとしてシグネチャパスウェイ知識ベースのプロトタイプを構築した。このようにして構築した知識ベースは、20年度の研究に応用してゆく予定である。本研究では、マルチプルエッジの概念を応用し、文献から時間的・空間的に関連の深いパスウェイ情報を高精度に抽出する研究を行った。また、公開データベースからもシグネチャとなる情報を取得し、関係の近いパスウェイをクラスタリングすることで、これまで困難であった、高精度で網羅性の高いシグネチャパスウェイ知識ベースの構築を可能とした。さらに、ここで構築された知識ベースを用いて、発現データを入力として、薬剤投与の種類などのパラメータごとに変動しているパスウェイを自動的に固定し、生体内での主要なパスウェイ変化を予測した。具体的にはまず、遺伝子・蛋白質名称とパスウェイ名称、さらにマルチプルエッジを構成する相互作用動詞の集合を集めた辞書を構築し、文献中から遺伝子・タンパク質名称とマルチプルエッジ集合を抽出した。これらの技術を統合することで、自然言語からフォーマット化された情報を自動的に生成するための研究開発を行った。また、正解率を上げるために構文解析技術と述語論理構造を用いて関連構造検索を行い、ハブ遺伝子の近傍に記述されている遺伝子セットを自動的に収集するためのプロトタイプを作成した。平成19年度に構築したシグネチャパスウェイ知識データを用いて、発現データから統計的有意に変動している遺伝子セットを抽出し、それらの遺伝子セットに対して、シグネチャとなるパスウェイを自動的に付与する手法について研究開発を行った。さらに、ここで開発した手法を用いることで、薬剤応答や転写因子の刺激などにおいて、フェノタイプの変化とともに変動するパスウェイの予測を可能とするためのプロトタイプ作成と実行実験を行った。
がん細胞組織型による放射線応答特性の違いと重粒子線治療の最適化

【目的】1994年から放射線医学総合研究所で重粒子線がん治療の臨床試行が開始され、すでに2000人を越す患者が治療を受けている。この臨床試行の過程で癌の種類により治療成績がX線とは異なることが明らかになってきた。そこでX線と治療効果の最も大きく異なった悪性黒色腫と、大きな差の見られなかった扁平上皮癌にっいて、細胞の増殖抑制を指標にして放射線の種類による生物効果を調べた。【方法】複数のヒト腫瘍由来の悪性黒色腫細胞(MM)と扁平上皮癌細胞(SCC)を収集し、それぞれの細胞株についてコロニー形成法による感受性試験の可否を調べ、MM10株およびSCC11株を選別した。これらの細胞に放医研で臨床試行に用いられている炭素線(SOBPの中心、平均LET値=50keV/μm)を用いて照射し、生存率曲線を得てそれぞれの生存率曲線パラメータを解析した。対照実験としてはX線を用いた。【結果】両細胞群でX線照射による生存率曲線より重粒子線の方が急勾配になり、重粒子線の強い細胞致死効果が示された。この感受性の違いをD_<37>,、D_<10>,、D_0,、SF_2で比較した場合は両者に大きな差は見られなかった。しかしα/β比で比較するとMMの場合、炭素線照射でX線に比べて大きな値、すなわち曲線の肩が小さくなる細胞株が多かった。これは炭素線がMMに対して効果的であり、分割照射の効果が大きいことが考えられる。一方SCCの場s合はX線の方が重粒子線に比べてα/β比が大きい細胞株が多く、これは重粒子線でもSCCに対してはさほど効果的ではないことを示していると考えられた。またD_q値はSCCのほうがMMよりも大きな細胞株が多かった。これらの結果は臨床試行で得られた治療成績を裏付けるものと考えられる。このパラメーターの違いの原因となる遺伝子群を同定するため、照射細胞の遺伝子発現変化のDNAアレーを用いた調査を開始した。【目的】1994年から放射線医学総合研究所で重粒子線がん治療の臨床試行が開始され、すでに1500人を越す患者が治療を受けている。この臨床試行から、癌の種類により治療成績がX線とは異なることが明らかになってきた。そこでX線と治療効果の最も大きく異なった悪性黒色腫と、大きな差の見られなかった扁平上皮癌について、細胞の増殖抑制を指標にして放射線の種類による生物効果を調べた。【方法】複数のヒト腫瘍由来の悪性黒色腫細胞(MM)と扁平上皮癌細胞(SCC)を収集した。このうちMM10株およびSCC11株について、X線と放医研において臨床試行に用いられている炭素線(6cm拡大ブラックピーク;SOBP)の中心、平均LET値=50keV/μmの位置で細胞を照射し、生存率曲線を得てそれぞれの生存率曲線パラメータを解析した。【結果】MM、SCCどちらの細胞群でもX線照射で得られた生存率曲線より重粒子線照射で得られたものの方が急勾配になり重粒子線の方が細胞致死効果が強いことが示された。MM及びSCCの感受性の違いをD_<37,>、D_<10,>、D_<0,>、SF_2で調べたところ両者に大きな差は見られなかった。しかしα/β比で比較するとMMの場合、炭素線照射でX線に比べてα/β比が大きな細胞、すなわち生存率曲線の肩が小さくなる細胞株が多かった。これは炭素線がMMに対して効果的であり、肩が小さくなることから分割照射の効果が望めることが考えられる。しかしSCCの場合はX線照射の方が重粒子線照射に比べてα/β比が大きい値を持つ細胞株があり、これは重粒子線がSCCに対してはMMほど効果的ではないことを示していると考えられた。またDqを調べたところSCCのほうがMMよりも大きなDqの値を持つ細胞株が多かった。

これは炭素線がMMに対して効果的であり、分割照射の効果が大きいことが考えられる。一方SCCの場s合はX線の方が重粒子線に比べてα/β比が大きい細胞株が多く、これは重粒子線でもSCCに対してはさほど効果的ではないことを示していると考えられた。またD_q値はSCCのほうがMMよりも大きな細胞株が多かった。これらの結果は臨床試行で得られた治療成績を裏付けるものと考えられる。このパラメーターの違いの原因となる遺伝子群を同定するため、照射細胞の遺伝子発現変化のDNAアレーを用いた調査を開始した。
人工呼吸誘発多臓器不全メカニズムの遺伝子発現解析とシステム論的解明

伸展刺激の有無によって生存細胞数に変化はなかった。しかし、伸展刺激負荷の細胞から抽出できたmRNAの量が刺激なしの細胞より少なかったことから、伸展刺激負荷によって細胞に影響があったと考えられる。また、伸展によってIL-8が有意に増加した。人工呼吸は機械的刺激を肺に与えるとともに、血液中の酸素分圧と二酸化炭素分圧にも影響を与える。肺損傷と二酸化炭素分圧との関係を調べるために、正常ヒト肺動脈内皮細胞にTNFαを加えて人工呼吸器による炎症を再現し、それに10%CO2を加えて培養した細胞、さらにNaHCO_3を加えてpHを補正した細胞、計3種類の細胞の遺伝子発現をAffymetrix社のGeneChipによって網羅的に解析した。TNFαを加えるとアポトーシスに関わる種々の遺伝子が発現した。これらの遺伝子の中に、10%CO_2を加えてpH補正を行わないときに発現量が減少するものがあった(DAPK2,STK4,E2F2)。10%CO_2を加えてpH補正を行うと、DAPK2とE2F2はpH補正しない場合より発現量が増加したが、TNFαのみを加えた時よりは減少した。STK4はpH補正すると、pH補正しない場合より発現量が減少した。この実験結果から、高濃度二酸化炭素はアポトーシス抑制効果があると言える。言い換えると、人工呼吸の機械的刺激によって肺が損傷されるとき、高濃度二酸化炭素を加えていれば、損傷を軽減する効果が期待できる。通常人工呼吸は二酸化炭素分圧を低下させる目的で行われるが、常識に反して二酸化炭素分圧を高くすることに肺を保護する効果があることになる。二酸化炭素の保護効果は、pHによるものとCO2そのものによるものとがあることも示された。
重症敗血症における酸素代謝改善を目指した酸素運搬体作製に関する実験的検討

NOドナーおよび酸素運搬機能両者を合わせ持つS-Nitrosylated polyethylene Glycol-conjugated Hemoglobin Derivative(SNO-Hb)を作成し、出血性ショックラットモデルでの有用性を証明したが、NOが多く存在しているsepsisにおいても末梢組織で酸素をuptakeし、代謝量を高めるヘモグロビンの作製を目指した。250300gの雄性Spraugue-Dowleyラットをペントバルビタール40mg/kg腹腔内投与麻酔下にて開腹、盲腸結紮、盲腸穿刺(18Gの針先にて2カ所を穿刺、CLP : cecum ligationand puncture)し腹膜炎によるsepsisモデルを作製(n=6)、体温変化(Physiotemp^R)、尾動脈収縮期血圧・脈拍(無加温型非観血式血圧計)、炭酸ガス産生量(代謝ケージ)を無処置(n=7)、麻酔のみ(n=5)、単開腹のみ(n=5)と比較した。結果(2時間後値、M±SEM)は無処置群、麻酔のみ群、単開腹のみ群、CLP群それぞれ、体温;37.4±0.2°C、36.3±0.5、36.7±0.8、33.6±1.1、血圧;128±4mmHg、120±4、129±7、105±6、脈拍;515±7/分、466±14、508±25、400±35、炭酸ガス産生量(12時間);2.25±0.15g/体重kg/時間、2.06±0.12、2.06±0.10、1.43±0.18で、CLP群で代謝量(炭酸ガス産生量)の低下を認めたが循環動態的にはhyperdynamic stateではなく、hypodynamicであった。炭酸ガス産生量測定可能に装備した小動物代謝ケージにより、ラット腹膜炎モデルの代謝動態を比較的安定した値で捉えることが可能となったが、hyperdynamic stateのモデルとはならなかった。「重症敗血症」モデルを作製し、このモデルにおける代謝動態を検討した。方法:250300gの雄性SDラットを用い、ペントバルビタール40mg/kg腹腔内投与麻酔下にて開腹、盲腸結紮、盲腸穿刺(cecum ligation puncture : CLP)し腹膜炎ラットを作製、「重症敗血症」モデルとした。体温変化、BP MONITORFOR MICE & RATS(MODEL MK-2000)にて尾動脈血圧・脈拍、動物飼育代謝ケージにてCO2産生量を測定するとともに、このモデルの生存率、生存日数を観察した。また、無処置ラット、麻酔ラット、単開腹(腸管manipulation)ラットの循環・代謝諸量と比較した。結果:循環・代謝諸量は無処置、麻酔、単開腹、CLPラット(いずれも2時間値)それぞれ以下の通りであった(n=14)。体温:37.3±0.2(SEM)°C、36.3±0.5°C、36.7°C、33.6±1.1°C。収縮期血圧:128±5(SEM)mmHg、120±4、129、105±6。脈拍:524±5(SEM)/分、466±14、508、400±35。

CO2産生量:2.23±0.22(SEM)g体重kg/時間、1.94±0.03、1.80、1.24±0.12。CLPラット(n=4)のうち12時間以内にn=2、24時間以内にn=1、36時間以内にn=1が死亡した。24時間CLP生存ラットは24時間の時点で体温36.6°C、収縮期血圧93mmHg、脈拍438/分、CO2産生量1.00g/体重kg/時間であった(単開腹ラットの24時間の時点でのCO2産生量は1.84g/体重kg/時間)。考察:CLPラットは単開腹ラットに比し、hypodynamicな循環動態を呈し、CO2産生量も低値であった。ヒト腹膜炎で観察されるhyperdynamic stateは作製されなかったが、引き続き輸液・薬剤による循環サポートにてhyperdynamic stateを作製した後かあるいはhypodynamic stateのまま、酸素運搬体SNO-PEG-Hb(ヘモグロビンβ鎖のSH基にs-nitrosylationを行ったヘモグロビン誘導体でNO捕捉、酸素運搬、SNO放出などの作用を有する)を使用し、代謝動態の改善の有無を検討したい。結語:ラット「重症敗血症」モデルでは循環動態、代謝動態ともにhypodynamicであった。本研究は、NOが多く存在しているsepsisにおいては酸素消費量が低下することを証明すること、NOが多く存在している状況においても末梢組織に酸素を渡しやすいNOとヘモグロビンとの結合を調節された)ヘモグロビンを作成し、これを血液内に投与(混和)することにより高NO状態においても酸素代謝の維持がはかられること、を証明することを目的とした。【動物と方法】250300gの雄性Spraugue-Dowleyラットをペントバルビタール40mg/kg腹腔内投与麻酔下にて開腹、盲腸結紮、盲腸穿刺(18Gの針先にて2カ所を穿刺、CLP : cecum ligation punture)し腹膜炎モデルを作成。モデル作製後、酸素消費量(炭酸ガス産生量)測定可能に装備した代謝ケージに入れ、(1)体温変化、(2)尾動脈収縮期血圧、(3)脈拍、(4)炭酸ガス産生量、を観察無処置ラット、麻酔ラット、単開腹(腸管manupulation)ラットと比較した。【結果】(1)、(2)、(3)(以上2時間値)は無処置ラット(n=7)、麻酔ラット(n=5)、単開腹ラット(n=5)、CLPラット(n=6)それぞれ、(1)37.4±0.2(SEM)°C、36.3土0.5、36.7±0.8、33.6±1.1、(2)128±4mmHg、120±4、129±7、105±6、(3)515±7/分、466±14、508±25、400±35、(4)は無処置ラットでは2.25±0.15g/体重kg/時間で、麻酔ラット、単開腹ラットCLPラットでは麻酔後0-1時間ではそれぞれ1.12±0.10、1.24±0.15、0.64±0.07、麻酔後1-2時間ではそれぞれ2.06±0.12、2.06±0.10、1.43±0.18であった。【考察】既報告の文献より敗血症モデルではCLPモデルが臨床に近いと推察されたが、本研究ではCLPラット初期では臨床患者でみられるhyperdynamic stateではなく、単開腹ラットに比しhypodynamicな循環動態を呈し炭酸ガス産生量も低値であった。なお、本年度予算にて腹膜炎ラット右頸動脈にカニュレーションし動脈採血、酸素解離曲線を描かせる「ヘモックスアナライザー」(研究分担者の仲井所蔵)を修理した(→酸素運搬体SNO-PEG-Hb投与の腹膜炎ラットの酸素解離曲線を非投与腹膜炎ラットと比較する)。【結語】炭酸ガス産生量測定可能に装備した小動物代謝ケージにより、ラット腹膜炎モデルの代謝動態を比較的安定した値で捉えることが可能となった。本装置により当初の目的を達成する道が開かれた。
脳微小血管閉塞に伴う微小循環動態変化-生体ビデオ顕微鏡による可視化分析

猫やラットの脳皮質表面の微小循環を直接観察し、脳微小循環閉塞に伴って引き起こされる微小循環動態の変化を研究した。動物の脳表にCranial Windowを装着し、蛍光ビデオ顕微鏡システムを用いて、脳皮質の微小血管とそこを流れる血球(赤血球,白血球)の挙動を観察記録した。FITC蛍光ラベルした赤血球やRITC(Rhodamine-B)ラベルしたデキストランを用いて微小血管腔と血流を可視化した。微小血栓モデルとして、Microsphere(径は約40ミクロン前後)にFITC蛍光ラベルしたものを用いた。微少血管(細動脈、細静脈)の管径、管長、ネットワーク構造などはRITC蛍光ビデオ画像から追求し、赤血球速度の計測には、FITC蛍光ビデオ画像に二窓測光法を適用して求めた。脳皮質表面の広い領域の微小血管系をビデオ記録し、これを繋ぎ合せる(再構成する)方法により、微小循環系のモンタージュ画像を得た。得られたモンタージュ画像から、1)脳皮質表面の細動脈(径は約100ミクロンから10ミクロン程度まで)はアーケイド構造を形成し、2)この細動脈アーケイド構造は多重な血流路を兼備している、こと等が判明した。この構造は、細動脈-細動脈吻合をもちロータリー状になっており、Microsphereによって脳微小血管が閉塞されの際、血流は他の流路を通り、決して停滞することは無い事も判明した。脳細動脈アーケイド構造の存在により、脳微小血管閉塞時に血流バイパスが発動し得ることは、臨床においてMicroemboliを考える際に考慮すべき因子と考えられる。微小血栓による脳微小血管閉塞に伴って、脳微小循環動態がどの様に変化するかを、猫(あるいはラット)脳皮質の微小血管ネットワークを流れる血球を直接観察分析する方法により、脳細動脈吻合(アーケード状構造)の存在を考慮し、脳微小循環動態を血流分配の面から研究した。ネコあるいはラットの頭蓋にCranial windowを装着し、脳皮質の微小循環を螢光ビデオ顕微鏡システムを用いて、直接観察・記録した。螢光ラベル法を用いて、微小血管、赤血球およびMicrosphere(MS:微小血栓モデル)を可視化し、そのビデオ画像から血管径変化(血管拡張)や粒子運動を追及した。血行動態パラメーターは、頸動脈の圧および血流の同時計測から求めた。ネコ脳皮質の微小循環のビデオ画像を解析し、次の結果が得られた。i)MSの上流側の細動脈は次第に拡大(血管拡張)し、MSは(自分自身の径より)小さい径の細動脈も通過し得る、ii)MSの後部に血流停滞がおこるが、この影響はその血管部位(segment)に限定されている。ネコ脳皮質には確かに細動脈アーケイドが存在し、この一部の細動脈が閉塞しても、血液は他の血管部位(segment)から回流することができる多重流路(Muitiple Pathway)が働く事実が証明され、臨床的にも意義ある結果を得た。しかし、ネコの特殊な血管構造とも考えられるので、今後、サル脳の実験を含めて、さらに検討する必要がある。動物の脳表にCranial Windowを装着し、蛍光ビデオ顕微鏡システムを用いて、脳皮質の微小血管とそこを流れる血球(赤血球、白血球)の挙動を観察記録した。

微小血管(細動脈、細静脈)の管径、管長、ネットワーク構造などはRITC蛍光ビデオ画像から追及し、赤血球速度の計測には、FITC蛍光ビデオ画像に二窓測光法を適用して求めた。脳皮質表面の広い領域の微小血管系をビデオ記録し、これを繋ぎ合せる(再構成する)方法により、微小循環系のモンタージュ画像を得た。得られたモンタージュ画像から、1)脳皮質表面の細動脈(径は約100ミクロンから10ミクロン程度まで)はアーケイド構造を形成し、2)この細動脈アーケイド構造は多重な血流路を兼備している、こと等が判明した。この構造は、細動脈-細動脈吻合をもちロータリー状になっており、Microsphereによって脳微小血管が閉塞されの際、血流は他の流路を通り、決して停滞することは無い事も判明した。脳細動脈アーケイド構造の存在により、脳微小血管閉塞時に血流バイパスが発動し得ることは、臨床においてMicroemboliを考える際に考慮すべき因子と考えられる。
国内の移動に伴う異文化適応のプロセス

本研究においては,大学入学を契機として生じる国内の移動に伴い,大学生活,新しい地域社会,家族から離れた生活という3つの新奇な環境が生じることを前提として,関西と沖縄の大学における地元出身者,同一地域文化圏と目される地域の出身者,それ以外の出身者についてそれぞれが異なった水準の異文化に遭遇し,様々な解決すべき問題に直面すると考えた。本研究における主たる知見は以下の通りである。まず,2つの地域的文化(関西と沖縄)において,大学生が直面する問題点には大きな共通性が見られた。また,移動先までの距離(時間や費用)が大きくなるにしたがって,問題点も多くなることが確かめられた。このような問題(生活上の不具合や不適応感)は移動先における滞在期間が長くなるにつれ,数の上では解消していくが,新たに問題が発生することがある。人は移動により新しい体験をするが,ほとんどの場合,新しい対処の仕方を憶えて乗り越えていく。もちろん,対処せずにすますという方法もある。問題を回避する,我慢するなどがそれに当たる。今回面接によって明らかになったことは,それぞれその個人はその個人に特有の問題に遭遇し,その個人に特有の方法で対処しているということである。援助者を見いだす努力も見られるし,実際,多くの場合に援助者を捜し出すことができる。しかし,援助者がなくても,問題に対処はできる。対処の質に違いがあっても,問題が著しく困難でなければ乗り越えられるのである。これらのことから,海外への移動に伴う異文化適応と同様のプロセスが国内の移動においても見られること,また,新しい生活環境への適応は単純な異文化理解によって成立するのではなく,個々の問題を解決していくことによって獲得されることが示された。大学入学を契機として居住地を異にする移動を行った大学生の大学生活への適応状況を,自宅通学の大学生のそれと比較することが本研究の目的である。本年度は,研究代表者が作成した質問紙を琉球大学の学生に適用してよいかどうかの検討を行って予備調査を行うとともに,琉球大学の学生と神戸大学の学生を対象に,大学入学時点における「カルチュア・ショック」体験について聞き取り調査を実施した。また,これらの結果を基に,琉球大学版と神戸大学版の2種類の質問紙を作成し,第1次調査を実施した。現在,結果の分析を琉球大学生について実施している。対象は沖縄県内の自宅通学者161名,県内非自宅通学者(県内遠隔地,及び島嶼出身者)34名,県外学生61名である。主たる知見は以下の通りである。県内出身の自宅外通学者は自宅通学者に比べて大学への適応においては顕著な差は見られない。しかし県外出身者では,自宅通学者と比較して「授業が面白くない」「経済的に苦しい」「親しい友人が欲しい」「沖縄の人の冗談がわからない」など,生活上に問題があることを示す反応が有意に多い。2.地域文化への適応については,県内出身の自宅外通学者(主として農村部,島嶼出身)は「沖縄(本島)の人とのつきあいが楽しくない」「かっこの良い人が多い」「デートの場所がわからない」など,都市生活へのとまどいが見られる。一方,県外出身者では,「水がまずい」「日用品が手に入らない」「出身地の料理がなつかしい」「気候にとまどう」など,留学生において多くみられる文化的とまどいの反応が有意に多かった。現在,神戸大学のデータについて分析中である。大学入学を契機に居住地を異にする移動を行った大学生の,大学生活への適応状況について,自宅通学の大学生のそれと比較し,また同様に居住地を異にする移動を行った場合においても,共通する地域文化圏内の移動と圏外の移動にづいて適応状況を比較することが本研究の目的である。

研究計画の初年度においては,琉球大学版と神戸大学版の2種の質問紙を作成し,主として琉球大学の学生を対象に第1次調査を実施するとともに,琉球大学の学生に対して聞き取り調査を行った。また,それらの調査結果の概要について,日本心理学会第65回大会において発表した。本年度はこの結果を受け,前年度の調査結果の分析を進めるほか,神戸大学において217名の学生を対象に質問紙による調査の実施,神戸大学における聞き取り調査の実施,琉球大学における主として島嶼部出身の学生を対象とした聞き取り調査の実施を行った。神戸大学における質問紙調査では,50名の新入生を対象に,入学直後と夏休み直前の2回調査を行うことにより,大学生活や地域生活への慣れの効果について分析した。本研究における重要な作業仮説の一つは,自宅への帰省に要する時間と費用が適応に関する質問項目と関連するであろうというものである。この点について,時間や費用の比較的大きい琉球大学の学生について検討した結果,帰省に要する費用は,「親しい友人がいない」「一人になりたいと思うときがある」「周囲の人たちと心理的距離を感じる」等の質問項目と統計的に有意な相関が見られた。この結果については,日本心理学会第66回大会において発表した。地域文化圏に関する聞き取り調査の結果,鹿児島県に所属する沖永良部島,徳之島等であっても,学生の帰属感は琉球文化に強くみられることが推察された。
計算論的アプローチによる乳幼児行動の総合的理解と住宅内事故解明への応用

乳幼児の事故を予防するための1つの方法として、保護者の乳幼児事故に関する認知の教育支援がある。これはリスクコミュニケーションの観点から重要な課題である。しかし、従来の乳幼児事故に関する教育支援や情報提供の方法は、書籍やパンフレットによる注意喚起にとどまっており、効果的な方法ではなかった。それは、(1)事故に関する情報を提供するのみという情報の一方通行で終わってしまっており、その情報による効果の検証が行われていないためと、(2)事故に対する認識や考え方は人それぞれによって異なるにもかかわらず、すべての人に一様に同じ情報を発信していたためである。この問題点を解決するためには、情報を提供しながら、ユーザの認知構造の調査や情報の効果の検証を行い、それらの情報をもとに次に提供する情報を適宜選択するシステム、すなわち、フィードバック系をもった情報制御システムが必要となる。そこで、(1)サービスを提供しながらユーザの認知構造や情報の効果を検証するためのサービス統合型センシング機能と、(2)得られたユーザからの情報に基づいて個人適合する機能を特徴とする情報循環システムを提案した。(1)サービス統合型センシング機能に関しては、2005年より(株)ベネッセコーポレーションと共同でWeb上で事故シーンアニメーション動画を提供するサービスを行っており、そのサービス上で保護者が入力した子どもの年齢や発達段階や、動画を見た後に行うアンケートの回答をログデータとして収集し、分析した。(2)個入適合する機能に関しては、保護者が認知していない事故の動画を適切に選択するための手法として、乳幼児の事故に関連するパラメータ(事故の種類、子どもの発達段階、事故に関連したモノ、事故時の子どもの行動など)を特徴量で表現することによって、類似する特徴を持つ動画を選択する手法提案し、保護者20人を対象に検証実験を行い、ランダムに提供するよりも、効果的に認知を向上させることが可能であることを確認した。乳幼児行動シミュレータの基本要素となる(1)乳幼児の発達行動モデル、(2)乳幼児周辺の環境モデルを作成した。また、これらのモデルを統合することで、乳幼児行動シミュレータの基本機能である、乳幼児周辺の環境のデータや、乳幼児の月齢・年齢の変化に基づいて、仮想空間内で乳幼児の行動を合成し、視覚化する機能を実現した。発達行動モデルについては、DenverIIとして知られている乳幼児の発達行動データ(はいはい、つかまり立ち、物の把持、など30種類程度)を用いて作成した。一方、環境モデルについては、環境内の物体(机、椅子、ストーブなどの什器類、および、灰皿などの小物類100種類程度)とその物体によって誘発される行動の関係と、乳幼児の行動観察実験より得られた知見である、物体と乳幼児との距離と興味議発確率の関係を用いて作成した。乳幼児行動シミュレータの機能の現時点での評価を行うために、行動観察実験より得られたデータを用いて、シミュレータが予測した行動と実際の乳幼児の行動とを比較した。具体的には、シミュレータに乳幼児の年齢、物体と乳幼児の位置、乳幼児の現在の行動を入力することで、次の行動を確率値とともに予測し、その結果と観察データとを比較し、再現率と精度、F値を指標として評価した。その結果、F値が、本研究で乳幼児がとりうるとした行動を常にとる予測した場合に比べ、本研究で作成した行動モデルを用いて予測した場合の方が、23倍高いことを確認した。また、行動モデルを部分的に使わない場合に関しても、F値を4種類算出したところ、どの場合でも行動モデルを全く使わない場合に比べてF値が高いことが分かった。つまり、本研究の行動モデルに用いている要素は、乳幼児の行動を表現する上で重要であることが確認できた。従来の事故データ収集システムでは、質問項目の設計に不備があるため、事故予防に生かせていないという問題点がある。そこで、現在あるデータを分析し、事故を扱うのに必要な項目を選定することが重要であると考え、共同研究を行っている小児科医の山中氏の協力を得て、事故データ約3000件を提供して頂き、分析を行った。質問項目によって集められる情報が、事故を表現するパラメータとして重要かどうかを定量的に評価するために、相互情報量を用いて分析を行った。結果の一例としては、事故に関係があった物体や事故の原因となった行動は情報量が高く、性別は情報量が低いことが分かった。同様の分析を対象とするパラメータを変更して行い、質問項目の選定を行った。また、事故データ収集システムの問題として、(1)回答の選択肢が多いため入力作業が煩雑であること、(2)入力が煩雑なために十分に情報が入力されないというものがある。(1)の問題に関しては、相互情報量を用いた分析を行うことにより、事故に関連するパラメータ問の関係性を明らかにし、質問に回答していくと、それ以降の質問項目に関しては、回答を推論し、可能性が高い順に選択肢を並べ替える機能を実装した。また、(2)の問題に関しては、(1)の問題の解決策で改善は見込めるものの、全てのケースに関して、完全にデータを入力することは不可能であることから、質問項目を重要な順に並べることで、入力が途中までしかされておらず、回答された項目が少ない場合でも、そこから重要な情報を得ることができるように設計した。以上の分析をもとにしたソフトウェアを開発した。開発したソフトウェアを使い収集した事故データの分析を行った結果、得られつつある成果としては、モノと事故の関係を、ベイジアンネットワークで表現した。

このネットワークでは、モノを特徴量(熱い・とがっている・大きさなど)で表現することによって、過去の事故データには存在しないモノでも特徴量をふることができれば、どのような事故が起こるかを推論することが可能である。このように、事故データを再利用可能な形にすることが可能である。乳幼児の事故を予防するための1つの方法として、保護者の乳幼児事故に関する認知の教育支援がある。これはリスクコミュニケーションの観点から重要な課題である。しかし、従来の乳幼児事故に関する教育支援や情報提供の方法は、書籍やパンフレットによる注意喚起にとどまっており、効果的な方法ではなかった。それは、(1)事故に関する情報を提供するのみという情報の一方通行で終わってしまっており、その情報による効果の検証が行われていないためと、(2)事故に対する認識や考え方は人それぞれによって異なるにもかかわらず、すべての人に一様に同じ情報を発信していたためである。この問題点を解決するためには、情報を提供しながら、ユーザの認知構造の調査や情報の効果の検証を行い、それらの情報をもとに次に提供する情報を適宜選択するシステム、すなわち、フィードバック系をもった情報制御システムが必要となる。そこで、(1)サービスを提供しながらユーザの認知構造や情報の効果を検証するためのサービス統合型センシング機能と、(2)得られたユーザからの情報に基づいて個人適合する機能を特徴とする情報循環システムを提案した。(1)サービス統合型センシング機能に関しては、2005年より(株)ベネッセコーポレーションと共同でWeb上で事故シーンアニメーション動画を提供するサービスを行っており、そのサービス上で保護者が入力した子どもの年齢や発達段階や、動画を見た後に行うアンケートの回答をログデータとして収集し、分析した。(2)個入適合する機能に関しては、保護者が認知していない事故の動画を適切に選択するための手法として、乳幼児の事故に関連するパラメータ(事故の種類、子どもの発達段階、事故に関連したモノ、事故時の子どもの行動など)を特徴量で表現することによって、類似する特徴を持つ動画を選択する手法提案し、保護者20人を対象に検証実験を行い、ランダムに提供するよりも、効果的に認知を向上させることが可能であることを確認した。