hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
同種肺移植における免疫担当細胞の解析に関する実験的研究

ACIラットをdonor,LEWラットをrecipientとした同種肺移植モデルを用いて拒絶反応に伴う免疫担当細胞の経時的変化を抗ラットモノクロ-ナル抗体を用いて解析を試みたが良好なモノクロ-ナル抗体が得られずdonor,recipient各々の免疫担当細胞の動態を分離して観察する事が困難であった。従って、これに代って同種肺移植に際し発生する急性拒絶反応に伴うthromboxane(Tx)およびその拮抗物質であるPGI_2の動態をそれぞれの安定代謝産物であるTxB_2、6-ketoPEF_<1α>の尿中排泄量から追求し、更に、Tx産生を阻害するOKY-046、asprin-DL-lysine(ASA)が急性拒絶反応に及ぼす影響を検討した。〔結果〕尿中TxB_2排泄量は移植後早期および移植肺拒絶時期に上昇し、尿中6-ketoPGF_α排泄量は移植後早期にのみ上昇した。また、Tx産生阻害剤を用いた群では生着期間が延長し、全経過にわたり尿中TxB_2排泄量は著明に低値であった。無処置群が拒絶される時期にあわせて各群の一部から摘出された移植肺の組織所見では、血管周囲単核球浸潤、間質浮腫等の急性拒絶反応所見は各群ともみられた。〔考察ならびに結論〕移植後早期のTx排泄量の増加は対照とした同種同系移植群(LEW-LEW)にも認められ、おそらく、surgical traumaによるものと考えられた。しかし、この時期には、同時に拮抗する6-ketoPGF_<1α>の排泄量も増加しており、Txによる組織障害を防止しているものと思われた。これに対し、無処置群の拒絶反応に伴うTxの上昇に対しては6-ketoPGF_<1α>は上昇せずTxの組織障害作用をより強化している可能性があると考えられた。Txはおそらく早期拒絶反応に強く関与しているものと推定され移植肺の組織所見からみて血管病変の成立に深くかかわっているものと思われた。
東南アジアの農業・アグロインダストリ起源の環境負荷評価と共通対策プロトコルの検討

調査対象地域で主に粒子状物質について長期的大気環境モニタリングを実施し,季節・年変動特性を評価した。またタイの複数の県について各種農作物の収穫量と残渣処理量およびアグロインダストリーでの製品の生産量とその残渣物理用量を,栽培・残渣処理時期を含めて詳細に調査し,詳細な月別排出インベントリーを推定した。この結果と大気汚染モニタリングデータの相関から大気汚染寄与を評価する手法の妥当性を検証した。この結果,本手法が極めて妥当であり,農業・アグロインダストリー・森林火災起源の粒子汚染寄与,健康リスクを明らかにするとともに,小規模バイオマス燃焼源への対策技術と合わせて,評価・対策のプロトコルを示した。ワークショップとセミナーを開催し,1)「タイの農業・アグロインダストリの現状」と2)「農業・アグロインダストリによる環境負荷インベントリ」に関する議論を行った。またこれらの議論の結果と現地調査(含カンボジア)およびREAS等の既存データベースに基づいた,「タイ,ベトナム,カンボジアの農業・アグロインダストリの現状評価」,3)「農業・アグロインダストリによる環境負荷インベントリ評価および国別特性の考察」を行い,タイ北部での森林火災,野焼きの重要性,経済的な理由による作付け農作物の転換による環境負荷の問題が重要なことを明らかにするとともに,特にベトナムで農業・アグロインダストリ起源の粒子状物質負荷が周辺国に比べて圧倒的に大きいことなどを明らかにした。また,これらのワークショップでは,4)「農業・アグロインダストリ起源大気中微粒子域内輸送のモニタリングネットワークの構築」に関する議論も合わせて行うとともに,同項目の実施を具体的に進めるため,セミナー3を予定している。また,関連する環境評価と5)「環境負荷抑制のための対策技術の検討」について,その成果を日本エアロゾル学会で発表した。3)の「農業・アグロインダストリによる環境負荷が及ぼす健康影響の調査」については,その評価手法に関して日本エアロゾル学会,およびアジアエアロゾル学会(2013年12月)で講演するとともに来年3月にハノイ・ホーチミンでの現地調査を予定している。さらに,以上の成果を踏まえた6)「効果的な共通対策手法(プロトコル)の議論と提案」を目的として,ワークショップ4および5の開催を予定している。なお,バンコクで開催予定のワークショップ4および5には,タイ,カンボジア,ベトナムの研究者の招へいを予定している。発表論文の一部について,査読付き論文として投稿の準備を進めている。平成25年度と同様の連携体制でモニタリングを継続して,発生源影響を特定するうえで重要な季節変動,年変動特性を評価し,大気環境について,前年度に得た月・季節変動特性に基づいて,バイオマスとその他の発生源からの寄与を考察するための情報収集と分析を行った。小規模バイオマス直接燃焼源への試作発生源対策装置の設置と予備的検討として,前年度で検討した既存手法およびその複合手法の中から小規模バイオマス直接燃焼源へ適用可能と判断されたもの,および前年度に得た基礎的特性と性能予測手法に基づいて設計・試作した粒子充填層フィルターを用いて,これまで環境調査と試験装置の実験等で実績のあるタイ南部ソンクラ県ハジャイ市近郊の天然ゴムスモークシート製造工場のシート乾燥室をケーススタディとして,試作フィルターの実証試験に向けた予備試験を実施し,基礎データを集積した。環境負荷が及ぼす健康影響に関する予備的調査として,平成25年度と同様の連携体制で,疫学的なデータを含む健康影響に関する情報とバイオマス燃焼起源粒子および粒子中有害成分の曝露実態に関する調査を継続した。ワークショップをバンコクで開催し,得られた結果と次年度へ向けた方針をまとめた。前年度に引き続き大気環境モニタリングを行い,発生源影響を特定するうえで重要な季節変動,年変動特性を評価した。バイオマスとその他の発生源からの寄与を考察するため,収集した発生源情報と化学成分等の大気データを分析し,焼畑のための森林火災,稲作等の農業残渣の焼却,交通起源や越境汚染の影響を切り分けて地域の大気環境へおよぼす影響を整理した。また,タイを対象に,農業・アグロインダストリーの排出インベントリーと大気汚染モニタリングデータと相関から大気汚染への寄与評価をする手法の妥当性を検証した。この結果,各種農作物の収穫と残渣処理およびアグロインダストリー生産の地域的,季節的変動を考慮することで,粒子汚染寄与を評価する手法が極めて妥当であり,タイ中部や北部では農業・アグロインダストリー・森林火災起源の粒子汚染寄与が大きいことを明らかにした。さらに,小規模バイオマス直接燃焼源への発生源対策装置の予備的検討として,前年度に小規模バイオマス直接燃焼源へ適用可能と判断されたもの,および前年度に得た基礎的特性と性能予測手法に基づいて設計・試作した粒子充填層フィルターを用いて,これまで環境調査と試験装置の実験等で実績のあるタイ南部ソンクラ県ハジャイ市近郊の天然ゴムスモークシート製造工場のシート乾燥室をケーススタディとして,試作フィルターの実証試験に向けた予備試験を実施し,基礎データを集積した。研究成果を公表するため,アジアエアロゾル会議(AAC2015,金沢、6月)で関連テーマを含む20件の発表をしたほか,12月にタイ・プリンスオブソンクラ大学でタイ,カンボジア,インドネシア,マレーシアなどからの多数の参加を得てワークショップを開催し,10件の発表を行った後,アジア各国から集まった約40名の参加者間で森林火災や農業に関連する環境汚染の現状と改善方法について議論を行った。

またタイの複数の県について各種農作物の収穫量と残渣処理量およびアグロインダストリーでの製品の生産量とその残渣物理用量を,栽培・残渣処理時期を含めて詳細に調査し,詳細な月別排出インベントリーを推定した。この結果と大気汚染モニタリングデータの相関から大気汚染寄与を評価する手法の妥当性を検証した。この結果,本手法が極めて妥当であり,農業・アグロインダストリー・森林火災起源の粒子汚染寄与,健康リスクを明らかにするとともに,小規模バイオマス燃焼源への対策技術と合わせて,評価・対策のプロトコルを示した。関連する研究について,知見を集めてまとめることができ,多くの学会発表を行っており,情報発信も十分である。また,現地調査や種々のデータベースに基づく多角的に環境負荷,健康影響を評価するプロセスの構築も順調であり,年度末には精査した検討結果を公表できる予定である。関連する卒業研究,修士研究,博士研究テーマも設定しており,学生を含めた研究室の研究資産・エフォートを相当集中しており,アクティビティは極めて高い。これまでにない知見をまとめ,新たな人的ネットワークも機能しており,成果の総括についてもある程度予測できるレベルに達している。27年度が最終年度であるため、記入しない。大気環境工学本研究の活動を通じて,東南アジアを含む東アジア地域の発生源特性・健康影響の考察とリンクした微粒子モニタリングネットワークの構築が本年度中に相当具体化され,活動を開始した。今年度末にはバンコクで総括のワークショップを行う予定であり,タイのプリンスオブソンクラ大学,日本国内の連携研究者(金沢大学理工研究域および環日本海域環境研究センター,北陸3高専,埼玉大学,自動車研究所,大阪府立公衆衛生研究所,国立環境研究所,産業技術総合研究所),韓国(KIST),中国(武漢科学技術大学,北京師範大学)からの研究者の参加を得る予定になっており,今後の拠点・ネットワーク形成,若手研究者の育成に本研究の成果が発展的・継続的に生かされる予定である。比較的短期間の間に,ワークショップとセミナーを各1件開催するとともに,年度内に合計5件のワークショップとセミナーの開催を進めるなど,研究者間の交流,若手研究者の教育,ネットワークの構築は極めて順調に進んでいる。次年度以降の展開についてもすでに計画が確定している。さらに,これまでの蓄積が大きいが,関連する研究について,本年度の検討結果を踏まえたうえで非常に多くの学会発表を行っており,情報発信も十分である。これまでにない新しい知見を見出し,新たな人的ネットワークを構築して新しいデータを創出するベースを作り,成果の総括についてもある程度予測できるレベルに達するなど,1年という期間を考えれば目標をかなり達成できていると考える。
非専門家による土木構造物の点検作業のクラウドソーシング技術の提案と検証

近年,構造物建設や維持管理,補修,撤去の過程を包括した構造物ライフサイクルコストの最小化するConstruction Information Modeling (CIM)が着目されている.しかし,構造物の情報取得作業において多くの技術者が必要であるとともに,各構造物の3D幾何モデル構築が必要であるという課題がある.そこで本研究では,非専門家の活用を可能とするモバイル端末を用いた位置情報技術およびクラウドソーシングによって,構造物管理を支援する地上型点検法に着目し,土木構造物を対象とした実験を通じて,モバイル端末を用いる構造物管理の手法に関して技術的な課題および改善策を整理および明らかにした.本研究は,土木構造物の老朽化に伴う膨大な量の点検作業(補修時期の判断を下すための作業)を迅速かつ簡易に実施できるよう,日常的に行う点検作業を非専門家に委託し,集積された点検結果から専門家が補修時期の判断を下す点検作業のクラウドソーシングという新たな運用技術を提唱することを目的としている.これを実現するため,衛星測位と画像計測を基礎技術とし,SfM法を利用した位置補正技術とSIFT法を利用した点検履歴画像の重畳表示技術を開発している.さらに,国土交通省等より提示される構造物を対象に実証実験を行い,本技術が従来型の点検作業と同等品質を確保できるかを検証し,自治体や地域住民間での活用に波及できるか調査研究している.明らかにする項目は,(A)専門家を対象としたモバイル端末を用いた点検手法における課題整理(陸上から非専門家が立ち入って点検可能な橋梁や道路,擁壁といった土木構造物を対象とする.さらに,ここで得られる点検記録項目の整理とモデリングを行う),(B)モバイル端末で得た位置情報の補正に関する有用性の検証(点検者ナビゲーション手法の構築,および,位置情報補正技術の開発を行う),(C)非専門家を対象とした実用での利用可能性に関する実証(点検履歴画像の重畳表示技術の開発,および,土木構造物点検における実証実験を通し,自治体においてクラウドソーシングに基づく運用法を導入するにあたっての検討項目を整理し,提案手法の改良を行う)である.平成26年度においては,上記の(A)を中心に研究を実施している.さらに,(B)と(C)の一部についても研究を実施している.本申請は,地域住民のような非専門家が専門家と協働できる土木構造物の点検支援手法であるクラウドソーシングを提案した.この手法が専門家のみによる従来型の点検作業と同等品質を確保できるかを検証し,自治体や地域住民間での活用に波及できるか調査研究することを目的とした.この目的を達成するため,明らかにした項目を次に示す.(A)専門家を対象としたモバイル端末を用いた点検手法における課題整理:地域住民のような非専門家が専門家と協働できる土木構造物の点検支援手法であるクラウドソーシングが専門家のみによる従来型の点検作業と同等品質を確保できるかを検証し,自治体や地域住民間での活用に波及できることを明らかにした.(B)モバイル端末で得た位置情報の補正に関する有用性の検証:多様なモバイル端末および位置情報取得可能なカメラを対象として,点検情報を取得し,(A)で提案した手法を検証した.また,定期的に繰返す点検作業において点検者を経路案内する点検者ナビゲーションの構築を行い,点検情報を抜け漏れなく取得することで,点検作業の効率性と信頼性を両立できるかを明らかにした.(C)非専門家を対象とした実用での利用可能性に関する実証: SIFT法を利用した点検履歴画像の重畳表示技術の開発を行い,低い計測精度の端末を用いたとしても,画像差分処理による劣化領域の自動抽出等,点検履歴画像の高度活用ができることを明らかにした.また,土木構造物点検における実証実験を通して,専門家と非専門家で構成されるクラウドソーシングに基づく運用法が実現可能か明らかにし,実験で収集した画像から点検で利用できる3Dデータを生成できることを確認した.さらに,実験結果を用いて,自治体へのヒアリングを行い,自治体での導入に際しての検討項目を明らかにした.近年,構造物建設や維持管理,補修,撤去の過程を包括した構造物ライフサイクルコストの最小化するConstruction Information Modeling (CIM)が着目されている.しかし,構造物の情報取得作業において多くの技術者が必要であるとともに,各構造物の3D幾何モデル構築が必要であるという課題がある.そこで本研究では,非専門家の活用を可能とするモバイル端末を用いた位置情報技術およびクラウドソーシングによって,構造物管理を支援する地上型点検法に着目し,土木構造物を対象とした実験を通じて,モバイル端末を用いる構造物管理の手法に関して技術的な課題および改善策を整理および明らかにした.本研究で明らかにする項目に(A)専門家を対象としたモバイル端末を用いた点検手法における課題整理,(B)モバイル端末で得た位置情報の補正に関する有用性の検証,(C)非専門家を対象とした実用での利用可能性に関する実証,を挙げている.これらを明らかにするための実施項目は,(a)点検記録項目の整理とモデリング(点検作業における位置・方向・仰角の必要精度を明らかにする),(b)点検者ナビゲーション手法の構築(GPSを利用した経路案内アプリケーションの構築により,点検作業の効率性を向上できるかを明らかにする),(c)位置情報補正技術の開発(SfM法を利用した位置補正法の開発,および,点検位置および天空率推定のための実験場の3D計測により,測位精度や継続性,可用性を向上できることを明らかにする),(d)点検履歴画像の重畳表示技術の開発(SIFT法を利用した画像重畳表示の開発により,非専門者が取得した点検情報の活用可能性を明らかにする),(e)土木構造物点検における実証実験,である.

平成26年度は,さいたま市や国交省,企業(建設コンサルタントなど)の協力を得て,土木構造物点検のためのモバイル点検データ収集および土木構造物の3Dデータ取得を実施している.したがって,(e)(土木構造物点検における実証実験)を実施済みである.(e)における実証実験において,(a)(点検記録項目の整理とモデリング)および(b)(点検者ナビゲーション手法の構築)についてほぼ実施済みである.さらに,(c)(位置情報補正技術の開発)および(d)(点検履歴画像の重畳表示技術の開発)に関する研究を始めている.土木工学平成27年度は,(A)専門家を対象としたモバイル端末を用いた点検手法における課題整理,(B)モバイル端末で得た位置情報の補正に関する有用性の検証,(C)非専門家を対象とした実用での利用可能性に関する実証,を実施するうえで,平成26年度に引き続き,さいたま市や国交省,企業(建設コンサルタントなど)の協力を得て,土木構造物点検のためのモバイル点検データ収集および土木構造物の3Dデータ取得を追加実施する.平成27年度において主として実施する研究項目は,(c)位置情報補正技術の開発(SfM法を利用した位置補正法の開発,および,点検位置および天空率推定のための実験場の3D計測により,測位精度や継続性,可用性を向上できることを明らかにする),(d)点検履歴画像の重畳表示技術の開発(SIFT法を利用した画像重畳表示の開発により,非専門者が取得した点検情報の活用可能性を明らかにする)である.また,平成26年度において実施した(a)(点検記録項目の整理とモデリング)および(b)(点検者ナビゲーション手法の構築)の中で,構造物周辺におけるGPSを利用した位置情報取得および管理における技術的課題(測位精度,コスト,可用性,完全性)を整理できたので,これに対する実用的な解決手法(別途取り組んでいる慣性航法や画像標定処理技術を用いた手法)の提案についても実施する.さらに,実験で得られた結果をまとめて,学会発表(測量分野や建設分野の国際・国内学会など)や研究展示,技術者向け講演会(測量分野や建設分野,ロボット分野),Webページ掲載等を通した成果の発信を進めるとともに,各社から要請のある技術相談にも随時応じる.研究実施にあたって必要な予算と交付決定額の差額分を調整するため,研究開始時に主に実験数を減らすことでの対応を当初計画した.さらに,研究実施に必要なGPS測位機能つきモバイル端末,GPSカメラ等,既購入装置を効率よく利用できた.これにより,次年度使用額が生じた.物品の新規購入や追加の実験を検討したが,これらには予算が不足しており,次年度に繰り越すことが望ましいと考えたため,次年度使用額が生じることになった,平成26年度において新規購入した物品であるGPS(GNSS)受信機(ublox)もしくはヘッドマウントディスプレイ(OCCULUS)を本研究においてより有効活用できるよう,機能拡張を目的として関連機器(高感度アンテナもしくはカメラ)の購入を計画している.
TDP-43の核移行を制御する一次構造変化と翻訳後修飾の探索

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は運動神経特異的な変性を特徴とする神経難病である。ALSの最大の病理学的特徴は、TDP-43の凝集体で、残存運動神経の細胞質に認められる。TDP-43は核-細胞質間をシャトルする蛋白だが、本来の局在は核である。この局在変化は、TDP-43の核移行制御機構の解明がALS病態の真の理解に必要なことを意味する。申請者は、TDP-43遺伝子改変マウスの作成過程において、この核移行を制御する新たな知見を得た。そこで、このマウスを起点として質量分析技術を融合させることにより、TDP-43の核移行制御機構の解明、さらにALS病態を反映した真のモデル開発を目指す計画を立案した。
正常及び癌組織幹細胞分化制御機構におけるクロマチン構造調節因子DEKの役割の解明

DEK癌遺伝子の機能を明らかにするため、ドキシサイクリン誘導性DEK発現コントロールマウスを作製した。DEKの発現は、正常組織や臓器に組織学的な変化はきたさなかった。遺伝子レベルでは、たばこや発癌物質に代表される環境因子による組織変化に影響され、消化管扁平上皮臓器では、細胞増殖速度の促進がみられ、悪性腫瘍の形成と腫瘍細胞の増殖を加速させた。その腫瘍細胞増殖促進のメカニズムは、腫瘍細胞のセルサイクルのG1/S移行を活性化させることであった。DEKは癌遺伝子としての性格を有し、将来の癌治療のターゲットとなりうる基盤的成果を得ることができた。DEKの発現を、まず扁平上皮癌において、免疫化学組織染色を行い評価した。岐阜大学医学部附属病院で採取された臨床標本(乳頭腫12例、上皮内癌18例、扁平上皮癌34例)について、DEKの発現率を評価した。【方法】抗DEK抗体(BD laboratories)を用い、LSAB法で染色した。【評価】1標本につき200倍、3視野でDEK陽性細胞をカウントし、陽性率を調べた。【結果1】乳頭腫⇒上皮内癌⇒浸潤癌の順に、DEK陽性率は統計学的に有意に上昇した。さらに、我々は浸潤癌で組織学的悪性度のGrade分類に従って、DEK陽性率をGrade 1(高分化癌)とGrade 2(中分化癌)で比較したところ、【結果2】浸潤癌で組織学悪性度によって染色率は違い、悪性度の高い方(中分化癌)が統計学的に有意に上昇した。まず本研究費で作成したドキシサイクリン誘導DEK発現トランスジェニックマウスの特性を調べた。低濃度から高濃度のドキシサイクリンを投与し、DEKの発現を誘導したが、正常組織では変化はみられなかった。また、妊娠したDEK発現マウスにドキシサイクリンを投与し、胎生期でのDEK上昇の及ぼす影響を調べたが、これも変化がみられなかった。ここまでの結果で、DEK発現によるin vivoでの変化はES細胞移植テラトーマ形成実験での、DEK発現上昇群での外胚葉(上皮、神経)への分化が目立つ所見のみであった。そのため、続いて、腫瘍形成におけるDEK遺伝子の関連をみるため、APC遺伝子変異マウス(腸管自然腫瘍発生)をDEK発現トランスジェニックマウスと交配し、DEK発現の有無で腫瘍形成の変化があるかを調べている。ドキシサイクリン誘導DEK発現トランスジェニックマウスは完成し、その有用性も確認できたものの、正常組織においてはDEK発現のon-offによる変化はみられなかった。なにかがみられれば結論は早いのだが、"みられない"ということを結論づけるには膨大な時間を要し、腫瘍形成におけるDEKの役割に移行するのに遅れた。DEK誘導性ES細胞、及びDEK誘導性遺伝子改変マウスの作製を昨年度までに終了し、その解析にあたった。1)ドキシサイクリン(DOX)投与による強制的DEK発現ES細胞をヌードマウスに移植し、奇形腫の形成能と分化の組織学解析を行った。DOX投与と非投与群では、奇形腫の3胚葉への分化は確認できたが、DOX投与群では、神経外胚葉成分への分化がめだった。2)ドキシサイクリン(DOX)投与による強制的DEK発現マウスを用い、DOX投与と非投与群での比較を行った。濃度変化を行ったものの、表現型に変化はみられなかった。そこで、口腔癌の化学発癌剤を投与し、腫瘍形成時におけるDEK異常発現の役割を調査した。全身性にDEKを過剰発現させるマウスと扁平上皮にのみ特異的にDEKを過剰発現させるマウスを作製し、発癌誘発後、いろいろなタイミングで、DOXを投与した。DEK投与群では腫瘍形成を促進した。病理組織学的には、扁平上皮癌で、DEKは組織形態に変化を及ぼさなかった。しかし、マイクロアレイ解析にて、細胞増殖サイクル関連遺伝子の発現上昇を示し、その結果腫瘍形成を促進することが示唆された。つまり、腫瘍化しやすい環境において、初めてDEK異常は腫瘍化に働くことがわかった。臨床検体の実験は概ね順調に成果が出ている。しかし、遺伝子改変ES細胞の作製時(Dek flox/flox mouse)に、細菌のコンタミネーションがみつかり、遺伝子改変マウスの作製に時間がかかっている。すでに、少数のドキシサイクリン誘導DEK発現トランスジェニックマウスとAPC遺伝子変異マウスとの交配マウスを解析し、DEK発現上昇により、腫瘍形成が促進されるプレリミナリーな結果は得ており、早急に症例数を充実させ、解析を行う。再生医学遺伝子改変ES細胞の作製時(Dek flox/flox mouse)に、細菌のコンタミネーションがみつかり、遺伝子改変マウスの作製に時間がかかっている。

しかし、Dek inducibleマウス(DEK発現が上昇した場合、上皮や間質にどのような影響が出るか、幹細胞ニッチにおける変化を時間的空間的に観察可能である。ドキシサイクリン投与量調節により、DEKの転写発現レベルを調節可能なマウス)は、生体化に順調に成功した。現在、Dekの発現を上昇させる実験を行っている。平成27年度中にはその成果を出す予定である。
生物兵器テロに関する包括的研究

研究期間中、研究組織メンバーは、日本と米国を中心に、生物兵器テロおよび関連するバイオ犯罪(微生物を用いた犯罪行為)の事例収集と分析を行うかたわら、バイオテロ対策に携わる専門家などへのインタビューを行ってきた。そうした各自の専門領域における研究・分析活動を通じて、次の共通認識が生まれたことを確認した。(1)バイオテロは社会全体に対する攻撃であり、社会全体の感染症に対する抵抗力を向上させることが必要不可欠である、(2)そのためには、専門家や専門施設の対応能力を向上させることはもちろん、まず標的される一般市民にも、バイオテロの危険性について認識を深めてもらう必要がある、(3)散発的な対応ではなく、継続的かつ組織的な対応が必要である。研究代表者および分担者は、日本の学会・研究会等での研究発表に加えて、米国で開催された学会・安全保障関連セミナーなどで、報告を行い、日本語文献に基づく日本からのバイオテロ関連情報の提供をこころがけた。そうした情報の一部は、モントレー国際問題研究所の生物化学兵器テロデータベース、米国国防大学のバイオテロ・バイオ犯罪事例研究などに反映している。さらにバイオテロが一般市民を目標としている点を念頭において、セミナーなどを通じて研究成果を一般市民へ還元することを心がけてきた。また、助成期間終了間際の昨年秋、懸念されていた炭疽テロが米国で現実のものとなり、バイオテロをとりまく環境には大きな変化が生じた。研究グループは現在、この問題の情報収集・分析作業を遂行中であり、その作業が終了しだい、その知見をもりこんで、日米両国政府へ、バイオテロ対策に関する最終的な提言を行うことにしている。なお、メンバーがこれまでに行った提言は、研究報告書(第3章)に収録してある。本年度は、各人の研究分担に応じて個別的な研究活動を行うとともに、米国から研究協力者(Raymond Zilinskas(モントレー国際問題研究所・上級研究員))を招聘して、研究グループと合同で、日本のバイオ犯罪(微生物・ウイルス・毒素などを使用した犯罪行為)対策について調査を行った。これは平成11年10月から11月にかけて3週間にわたり、関係機関(医療機関・国立感染症研究所・防衛研究所・自衛隊中央病院・米国大使館・在日米軍ー横田ー)スタッフへのインタビューと実地調査を中心に実施した。他方、黒川は、同年11月に渡米し、米国の救急医療システム、とくに感染症の大量発生への対応システムおよびバイオ犯罪への取り組み状況について、関係者へのインタビューと現地調査を実施した。また、常石・杉島・黒川の三名は平成12年3月に渡米し、同国に在住する大量破壊兵器テロの専門家と意見交換するとともに、ワシントン(モントレー国際問題研究所・不拡散センター)で開かれた化学兵器テロに関するワークショップで日本の現状と取り組みについて報告した。以上のような本年度の共同作業を通じて、日本の生物兵器テロに対する取り組みの現状とその問題点を、米国との比較検討により一定程度明らかにすることができた、と考える。こうして得られた知見の一部は、個別的に各自の論文・著書を通じて公表しつつある。本年度は、人間を目標としたバイオ犯罪を中心に研究活動をおこなったが、来年度は、それ以外の農産物・家畜などを目標にしたバイオ犯罪についても調査・研究活動を実施する予定である。本年度は、各人の研究分担に応じて引き続き個別的な研究活動を行うとともに、米国から研究協力者(Mark Wheehs(UCデービス微生物学部Senior Lecturer)を招聘して、研究グループと合同で、農産物や家畜を対象とするバイオ犯罪(微生物・ウイルス・毒素などを使用した犯罪行為)の対策について調査を行った。これは平成12年10月11日から10日間にわたり、関係機関(農林水産省、岐阜県病害虫防除所)スタッフや専門家へのインタビューと実地調査を中心に実施した。他方、常石は、今年二月に渡米し、第二次大戦中の日本の生物兵器開発にかかわる問題について学会報告を行った。

また、杉島は、8月末から9月上旬にワシントンで開かれたAssociation of Politics and Lfe Sciencesの年次総会において、「Aum Shinrikyo and Biological Weapons:Looking into Sources of Cofusion and Ambiguity」と題しオウム真理教のバイオテロについて、これまでの研究成果を報告しするとともに、平成13年3月には、モントレー国際問題研究所が主催した日米間の安全保障問題に関するセミナーでは、「Response of Japan to the bioterorism-Assessing the Impact of the Aum Incident」と題して日本政府のとりくみに関する報告を行った。以上のような本年度の共同作業を通じて、農畜産物を対象としたバイオ犯罪への日本政府の取り組みの現状とその問題点を明らかにするとともに、オウム真理教のバイオテロからくみとるべき教訓、日本政府が講じようとしているバイオテロ対策の検討・評価について研究参加者の共同認識を形成することができた。来年度は、内外の関連分野における研究者を招聘したセミナーを開催して意見交換を行うとともに、これまでの研究活動を踏まえて、日本政府および関係機関に対する勧告を盛り込んだ報告書をとりまとめる作業に着手する。最終年度にあたる今年度は、各自の専門領域について研究・分析を継続するかたわら、成果のとりまとめに着手した。これまでの作業を通じて、研究組織メンバーの間には、(1)バイオテロは社会全体に対する攻撃であり、社会全体の感染症に対する抵抗力を向上させることが必要不可欠である、(2)そのためには、専門家や専門施設の対応能力を向上させることはもちろん、まず標的される一般市民にも、バイオテロの危険性について認識を深めてもらう必要があること、(3)散発的な対応ではなく、継続的で組織的な対応が必要である、という点で共通認識を形成できた。なお助成期間が終了問際となった昨年秋、懸念されていた炭疽テロが米国で現実のものとなり、バイオテロをとりまく環境には大きな変化が生じた。研究グループは現在、この問題の情報収集・分析作業を遂行中であり、その作業が終了しだい、その知見をもりこんで、日米両国政府へ、バイオテロ対策に関する最終的な提言を行うことにしている。メンバーがこれまでに行った提言は、研究報告書(第3章)に収録してある。今年度も、前年度同様、学会報告、シンポジウム等を通じて、本共同研究の成果を専門家・一般市民へ還元するよう心がけた。3月30日に常石が主催して、平塚市においてバイオテロに関するシンポジウムを開催すべく現在準備中である。また、炭疽テロの発生に際して、研究組織メンバーは、新聞・雑誌・テレビ等内外の各種メディアを通じて発言を行い、バイオテロについて一般市民が正しい認識を深めてもらえるように務めたことを付言しておく。
数理最適化手法を活用した都市交通行動のマルチエージェント・シミュレーション

前年度に構築した,数理最適化手法を用いた都市交通マルチエージェントシミュレーションにより,交通OD (Origin-Destination),交通インフラ,および住民の意思決定パラメータに対する住民一人一人の交通行動選択シミュレーションを行うことが可能となった.本年度は,そのシミュレーションを都市に適用するためのデータ収集・解析について研究を進めた.そのひとつとして,交通インフラデータとしてフリーの地理情報データであるOpenStreetMapを用いる方法を構築した.これにより,シミュレーションの対象となるエリアの正確な交通インフラデータを半自動的に取得することが可能となる.また,前年度に収集した高校生とその家族数百人を対象とした交通行動に関するアンケートを元にした住人エージェントのパラメータ推定法として,住人の意思決定モデルによる交通行動とアンケート結果を集計した交通行動との齟齬を最小化する数理最適化モデルを構築し,Simulated Annealingを用いて解を導出する方法を示した.本研究は,推定したエージェントパラメータを用いたシミュレーションにより,現実の交通行動をある程度再現する結果を得られることを確認した.これらにより,本都市交通マルチエージェントシミュレーション手法の現実の交通の再現性を飛躍的に向上させることができ,実社会に対する詳細・正確な交通行動シミュレーションによる都市交通の解析および交通インフラの拡充への応用が期待される.交通インフラ・モビリティの評価・最適化シミュレーション・モデルについて,パーソントリップODデータをベースとした都市交通シミュレーションを行うための数理最適化手法を用いたマルチエージェント・シミュレーションモデルを構築した.このモデルは,エージェントの意思決定に数理最適化手法を用いることにより意思決定モデル作成の困難さを克服していることに特徴を持つ.それにより生じる多大な計算負荷を,経路探索の一部共通化や並列計算が可能な構造とすることにより削減しつつ,一定のシミュレーション精度を確保している.また,住人ひとりひとりのコスト・疲労度に対する価値観を考慮したシミュレーションを行えるモデルであり,高齢者などの交通弱者に注視したシミュレーションを可能とする.構築したモデルを用いたシミュレーションにより,富山市中心街を対象とし,数十万エージェントのODに対するシミュレーションを実用時間で完了することができることを確認し,また,都市交通網に変化があった場合についてのシミュレーションを行い,モデルの動作を確認するとともに一定の妥当性・実用性を示した.この成果については電気学会論文誌Cに論文が掲載された.それと並行し,構築したモデルの住人エージェントのパラメータ推定のための交通行動に関するアンケートを作成し,富山県のある高校に対して実施し,生徒およびその家族数百人からの回答を得ることができた.このデータを元にエージェントのパラメータ推定を遂行中である.平成27年度に予定していた「交通インフラ・モビリティの評価・最適化シミュレーション・モデルの構築」が達成できている.また,同年度から平行して実施する予定であった「シミュレーションのためのODデータ取得とエージェント意思決定パラメータ構築」についても研究協力者のサポートの元,アンケート作成・回収・データ分析が進行中である.前年度に構築した,数理最適化手法を用いた都市交通マルチエージェントシミュレーションにより,交通OD (Origin-Destination),交通インフラ,および住民の意思決定パラメータに対する住民一人一人の交通行動選択シミュレーションを行うことが可能となった.本年度は,そのシミュレーションを都市に適用するためのデータ収集・解析について研究を進めた.そのひとつとして,交通インフラデータとしてフリーの地理情報データであるOpenStreetMapを用いる方法を構築した.これにより,シミュレーションの対象となるエリアの正確な交通インフラデータを半自動的に取得することが可能となる.また,前年度に収集した高校生とその家族数百人を対象とした交通行動に関するアンケートを元にした住人エージェントのパラメータ推定法として,住人の意思決定モデルによる交通行動とアンケート結果を集計した交通行動との齟齬を最小化する数理最適化モデルを構築し,Simulated Annealingを用いて解を導出する方法を示した.本研究は,推定したエージェントパラメータを用いたシミュレーションにより,現実の交通行動をある程度再現する結果を得られることを確認した.これらにより,本都市交通マルチエージェントシミュレーション手法の現実の交通の再現性を飛躍的に向上させることができ,実社会に対する詳細・正確な交通行動シミュレーションによる都市交通の解析および交通インフラの拡充への応用が期待される.シミュレーションモデルのフレームとなるマルチエージェント・シミュレーションモデルの構築は達成された.このモデルを活用し,都市交通の評価・最適化およびその現実へのフィードバックを行うことが今後の方針である.この際,必要となる都市交通インフラデータ,エージェントのパラメータ,ODデータの充実を行っていく.都市交通インフラデータについてはオープンデータ地図からの取得を進行中であり,エージェントパラメータについてもアンケート結果からの推定を行っている.これらと平行して,現実へのフィードバックとして,コミュニティバス路線の評価・最適化などを図る予定である.当該年に予定していた計算機の導入を,構築したシミュレーションモデルの現在のシミュレーション対象に対する計算負荷が想定より小さかったため導入していない.次年度以降,さらに大規模なシミュレーションを行う際に導入する予定である.適切な時期に計算機を導入し,大規模なシミュレーションを行っていく.また,研究協力者とのミーティング,および研究成果の学会・講演会・国際会議での発表,国内/国際論文誌への投稿のため,旅費および論文投稿料として研究費を使用する.
サンゴと褐虫藻の共生関係のゲノム科学的解析

最近の地球規模での環境悪化により生物多様性の宝庫であるサンゴ礁が消滅しつつある。サンゴの生物学的理解は急務である。サンゴはカッチュウソウと共生関係を維持し生活している。これからのサンゴ礁生物学を進めるには両者のゲノム情報が必須であると考え、2011年にコユビミドリイシ(Acropora digitifera)のゲノムを、また2013年に共生カッチュウソウ(Symbiodinium minutum)のゲノムを世界に先駆けて解読した。現在、これらのゲノム情報を駆使して共生の成立と崩壊(カッチュウソウの離脱による白化)のメカニズムを、また沖縄島嶼におけるサンゴ礁の成り立ちについての解析を進めている。サンゴ礁生態系の成り立ちを理解するためには、その主体であるサンゴの生物学を理解する必要がある。サンゴは刺胞動物の一群であるが、褐虫藻の一種Symbiodiniumと共生関係を保ちつつ生活を維持することと炭酸カルシュウムの骨格を形成する能力をもつという、クラゲやヒドラなどの他の刺胞動物には見られない特徴をもつ。なかでも、サンゴとSymbiodiniumと共生関係の成立とその維持のメカニズムを解明することはサンゴの生物学を理解する上で必須である。我々はこのメカニズムをゲノム科学的に理解したいと望んでいる。そのためには、サンゴおよびSymbiodiniumの両方のゲノム情報を得る必要がある。我々は2011年に、1998年に沖縄海域で起こった海水温上昇によるサンゴの白化現象(サンゴとSymbiodiniumの共生関係が壊れサンゴが死滅する現象)の中で最も被害の大きかったコユビミドリイシ(Acropora digitifera)のゲノムを解読した(Shinzato et al., 2011, Nature 476:320-323)。そこで本研究においては、まず、Symbiodiniumのゲノムを解読する。Symbiodiniumを含む褐虫藻のゲノムは非常に大きく(230 Gb)また特殊であることが指摘されており、解読の必要性が望まれているにも関わらず手がつけれていない。もしサンゴとSymbiodiniumの両者のゲノム情報が得られたら、これらの情報を最大限に活用し、また共生関係を探る新たな実験系を確立しつつ、サンゴとSymbiodiniumの共生の成立・維持・崩壊に関わる分子生物学的メカニズムおよび細胞生物学的メカニズムを徹底的に解析する。サンゴ礁はこの地球上で最も生物多様性に富む場所の一つであるが、最近の地球環境の悪化によりその約1/3が絶滅の危機に瀕している。サンゴ礁を守り育んでいくためには、サンゴ礁を作りだす造礁サンゴの生物学、特にサンゴと褐虫藻(Symbiodinium)の共生関係の成立・維持・崩壊の分子生物学的・細胞生物学的メカニズムを理解する必要があり、そのためにはサンゴと共生褐虫藻の両者のゲノム情報を得ることが必須である。我々は2001年に、1998年に沖縄海域で起こった海水温上昇によるサンゴの白化現象(サンゴとSymbiodiniumの共生関係が壊れサンゴが死滅する現象)の中で最も被害の大きかったコユビミドリイシ(Acropora digitifera)のゲノムを解読した(Shinzato et al., 2011, Nature 476: 320-323)。我々は本年、Symbiodinium minutumのゲノム解読を完成させた(Shoguchi et al., 2013, Curr. Biol. 23: 1399-1408)。その結果、(1)ユークロマチン領域の616 Mb上に約42,000のタンパク質をコードする遺伝子が存在し、他のアルベオラータに比べるとより多くの遺伝子ファミリーを含んでいること、(2)染色体構造に関わる遺伝子ファミリーの中には、真核生物と原核生物の両方のオーソログを持つものが含まれていること、(3)隣り合う遺伝子の多くが同じDNA鎖上にコードされ、クラスターを形成していること(同様の構造は、これまで、エクスカバータのトリパノソーマ類でしか報告がない)、(4)遺伝子は非常にイントロンリッチであり、多くの変わったスプライスサイトを持つこと、などが明らかになった。サンゴと褐虫藻という両者のゲノム情報を得たので、これらの情報を最大限に活用し、また共生関係を探る新たな実験系を確立しつつ、サンゴと褐虫藻(Symbiodinium)の共生の成立・維持・崩壊に関わる分子生物学的メカニズムおよび細胞生物学的メカニズムを徹底的に解析する予定である。サンゴ礁は熱帯雨林と並んで最も生物多様性に富む場所である。しかし最近の地球規模での環境の悪化に伴いサンゴ礁の消失が続いており、生物多様性維持の観点からもサンゴ礁の保全が叫ばれている。

サンゴ礁は造礁サンゴによって作り出されるが、造礁サンゴはカッチュソウ(Symbiodinium)と共生関係を維持することによってこの能力を獲得している。従って、サンゴとSymbiodiniumの共生関係の成立と、環境ストレスによる共生関係の崩壊(白化とその後の死)のゲノム科学的研究は急務である。コユビミドリイシ(Acropora digitifera)は、1998年のエルニーニョ現象による海水温の上昇によって沖縄で最も被害を被った種である。我々は2011年にこのサンゴのゲノムを解読した。その結果、ミドリイシ属サンゴはアミノ酸の一種システインを自身で合成することが出来ず、それをSymbiodiniumに依存していることが分かった。そのため、ストレス下でサンゴからSymbiodiniumが離脱すると、他のサンゴ(キクメイシなど)に比べてより早く白化し死にいたったのではないかと推論した。サンゴとSymbiodiniumの共生関係を理解するためには、サンゴのゲノムのみならずSymbiodiniumのゲノムを解読する必要がある。そこで、本研究ではSymbiodinium minutum(クレードBに属する)のゲノムを解読した(カッチュウソウとしては世界で初めてのゲノム解読)。そして、この藻類のゲノム中では遺伝子が一方向に並んでいることや、染色体凝集にはバクテリア由来の遺伝子が数多く使われていることなどを明らかにした。また、カッチュウソウの色素体のゲノムが非常退縮的なものになっていることも明らかにした。現在ウスエダミドリイシおよびクレードA, C, DのSymbiodiniumのゲノム解読を進めている。26年度が最終年度であるため、記入しない。ゲノム科学26年度が最終年度であるため、記入しない。Symbiodinium minutumのゲノム解読: Symbiodiniumは現在クレードAからHまでの8つのグループに大別されているが、サンゴの種とSymbiodiniumの種の間に共生特異性が存在する。上に述べたように我々は2011年にコユビミドリイシ(Acropora digitifera)のゲノムを解読した。このサンゴに共生するSymbiodiniumは主としてクレードCであるが、クレードCのSymbiodiniumはサンゴから単離して培養できないために、このゲノムを解読することは至難である。そこでまず、サンゴの一種Montastraea faveolata共生褐虫藻(クレードBに属する)Symbiodinium minutumのゲノム解読から始めた。Symbiodinium minutumは培養可能であり、そのゲノムサイズは約1600 Mbと見積もられ、この仲間では最も小さい部類に入る。これまでに、次世代シーケンサーを駆使してゲノムの約37倍量の塩基配列情報を得た。この情報は約620 Mbにアッセンブルされ、RNA-Seqによって得られたmRNA情報を加味すると、S. minutumのゲノム中には約42,000のタンパク質をコードする遺伝子が予測された。Symbiodiniumの遺伝子は多くのイントロンを含み(1遺伝子に平均19個)、またその切出し部位の塩基配列も非常に変わった配列を利用している。さらに、ゲノム内での遺伝子の配列が一定方向に並ぶという、これまでにトリパノゾーマでした知られていない特徴をもつ。
多変量実数和分過程におけるセミパラメトリックな推測理論の構築とその応用

本研究では多変量実数和分過程に従う時系列を対象として,変数間の長期相互関係を明らかにする上で有用なアプローチである定常・非定常の実数共和分分析や頻繁に直面する困難な問題である見せかけの(疑似)長期記憶性を包括的に扱える一般的な枠組みの下でより実用性の高いセミパラメトリックな推測理論を構築することを目指しており,現実の経済・ファイナンスデータ分析へと応用することで新たな知見を引き出すことが期待される.本研究では多変量実数和分過程に従う時系列を対象として,変数間の長期相互関係を明らかにする上で有用なアプローチである定常・非定常の実数共和分分析や頻繁に直面する困難な問題である見せかけの(疑似)長期記憶性を包括的に扱える一般的な枠組みの下でより実用性の高いセミパラメトリックな推測理論を構築することを目指しており,現実の経済・ファイナンスデータ分析へと応用することで新たな知見を引き出すことが期待される.
炭素ナノ構造体形成における金属原子内包化モデルの検証

金属内包フラーレンは、その特異的幾何学構造と電子特性により、新規性の高い材料物質としてナノサイズ領域における産業発展が多く期待されている物質群である。しかしながら、通常の作成法によって生成する金属内包フラーレンの収量はきわめて少なく、また、その単離・精製も多くの困難を伴っている。本研究では、こうした現状を打開するため、いまだ全く明らかにされていない金属内包化成過程のモデルを構築し、フラーレンやカーボンナノチューブのキャップ構造形成との関連に注目しながら、こうした一連の炭素ナノ構造体形成にみられる共通の前駆体として生成することが示唆された。また共通に見られる前駆体構造は、特に内包されやすい金属原子との電荷移動相互作用が強く、この相互作用がケージ構造に大きく寄与していることが、強く示唆された。特定構造の前駆体がフラーレンやカーボンナノチューブなど炭素ナノ構造体に共通に見られることが、種々の実験的研究から明らかにされた。球殻状のπ電子ネットワークをもつ炭素ナノ物質の物理化学的性質を解明する基礎研究や、その実用化を目指した研究を発展させるためには、その物質を高純度・大量に生成・精製する手法、あるいはその構造を制御する手法を確立させることが重要になる。実際、フラーレンC60に関しては、燃焼法の進歩により今では有機化学の材料物質として大量に使えるようになってきている。一方、他の高次フラーレンや金属内包フラーレンについては、まだその生成過程の制御や効率の良い分離・精製法が確立されていないため、高純度の物質を大量に作り出すことが出来ない状況であり、今後の発展のため大きなブレークスルーが要求されている。本研究では、これまでに申請者を含む首都大学東京研究グループによって蓄積されたフラーレン類、単層カーボンナノチューブ類の生成過程を総合的に理解するために、特に金属内包フラーレンの生成過程における金属原子包化に焦点を絞り、その成長シナリオを解明することを試みた。本申請者らが提唱している金属内包化形成モデルでは、フェナレニル骨格を有するネットワーク形成が内包化する金属原子との電荷移動相互作用により、部分構造として安定化し、その後、5員環形成が進みフラーレン構造が形成されるものとして考えられている。そこで本研究では、これまで高次フラーレン等の生成過程を調べるために用いてきた高温レーザー蒸発装置を利用して、金属内包フラーレンが生成するときに見られる炭素微粒子や分子種による発光を分光し、その時間展開を観測した。La原子を含むグラファイト試料を用いて発光分布の時間発展を観測すると、La原子含有量の増大とともに、その発光分布や強度に著しい変化が観測され、これによりフラーレン形成に重要な時間帯であるおよそ1ミリ秒以内で、金属原子や炭素クラスターとの会合が発生していることが明らかになった。一方、フラーレン骨格内に内包化が発生しないとされるNiやRh原子を用いて同様の実験を行った結果、こうした原子種では炭素蒸気の冷却過程に大きな変化は生じないことが明らかになった。これまで報告されてきた金属内包フラーレンのネットワーク構造の詳細について、フェナレニル骨格を有するネットワーク構造を中心に5・6ネットワークの形成が進行すると仮定して、解析を試みると、1)20種類以上の安定金属内包フラーレンは必ずフェナレニル骨格を有すること、2)複数個の金属原子を内包するフラーレン構造は、必ず複数個のフェナレニル骨格を適切な距離を有してもっていること、などが明らかとなり、金属内包化モデルとして有力な候補になりえることが明らかになった。本研究では、こうした現状を打開するため、いまだ全く明らかにされていない金属内包化生成過程のモデルを構築し、フラーレンやカーボンナノチューブのキャップ構造形成との関連に注目しながら、こうした一連の炭素ナノ構造体形成にみられる共通の生成過程を実験的に明らかにし、モデルの検証を試みた。金属内包化モデルとしては、特定の構造を有する炭素5・6員環ネットワーク構造が、種々の構造を有する金属内包フラーレン共通の前駆体として生成することが示唆された。また共通に見られる前駆体構造は、特に内包されやすい金属原子との電荷移動相互作用が強く、この相互作用がケード構造に大きく寄与していることが、強く示唆された。
C型肝炎ウイルスNS5A蛋白によるHCV増殖制御機構の解明

(1)HCV増殖制御分子群の同定我々はHCV replicon増殖細胞、repliconをIFNで除去(cure)したcured-Huh7細胞、naiveなHuh7細胞を用いた検討から、HCV-replicon増殖にはIFN誘導遺伝子群(ISG)の発現低下が必要であることを示してきた。これまでの検討により、ISGの中でもHCV増殖との関連が強く示唆された23蛋白に絞り込み、それぞれ強制発現とノックダウンを行い、増殖制御にcriticalな分子を探索した。その結果、現在までに報告されていないGBP-1,IFI-6-16,IFI-27の3分子が、強力な抗HCV効果を示す分子であることを明らかにした。NS5A-ISDRにおけるアミノ酸変異がHCV replicon増殖に与える影響を、同領域に系統的な変異を導入することにより解析した。(1)臨床検体から得られた、ISDRにおける様々なパターンの多数変異(>4)配列をrepliconに導入した。(2)アミノ酸変異数のみでなく、変異部位が増殖に与える影響を検討するため、臨床的な解析からIFN感受性との関連性が示唆された複数の特定部位における1アミノ酸変異を導入した。多数変異をもつrepliconすべて、また1アミノ酸変異を導入した群においては、特にIFN感受性との強い関連が示唆されているアミノ酸番号A2209の変異をrepliconに導入したとき増殖は著しく亢進し、HCV replicon増殖が臨床的なIFN感受性配列依存的に規定されていることが示された。3)HCV増殖制御因子サイクロフィリンの同定我々は昨年、免疫抑制剤であるサイクロスポリンAが、HCV repliconの細胞内増殖を特異的に抑制することを明らかにした。しかしながら同薬の抗HCV機序については不明であった。今回我々は、サイクロスポリンAの抗HCV機序が、PPIase(peptidyl prolyl cis-transイソメラーゼ)活性を持つサイクロフィリンの抑制を通じたものであることを明らかにした。我々はさらに免疫抑制阻害活性を持たず、PPIase阻害活性のみ有するサイクロスポリンDの、抗HCV薬としての可能性も示した。