hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「自立困難層」のホームレスに対する社会的包括に向けた支援のあり方に関する研究

本研究の目的は、「自立困難層」のホームレスの実態と要因を包括的に明らかにし、それをふまえて彼らの社会的包摂に向けた支援のあり方を検討することである。この目的を達成するために、ホームレス自立支援センターの「再利用者」に着目し、その実態を明らかにするために2つの調査を行った。これらの調査によって、全国の自立支援センターに再利用者が一定程度の割合で存在すること、彼らの支援をするうえでは、各センター間での情報共有が課題となること等が明らかになった。本研究は「自立困難層」のホームレスの実態と要因を包括的に明らかにし、それをふまえて彼らの社会的包摂に向けた支援のあり方を検討することを目的としている。この目的を達成するために、本研究では、ホームレス自立支援センターの「再利用者」に着目することとした。初年度は、研究枠組み構築のための先行研究の渉猟と併せて、全国の自立支援センターへのアンケート調査および職員へのインタビュー調査を計画し、実施した。前者については施設の「再利用者」に関する統計資料を収集することができた。また、その作業を通して「再利用者」に関して踏み込んだ検討を行った研究が行われていないことが明らかになり、本研究が探索型の研究に位置付くことが改めて確認できた。後者については、各自治体・センターと調整した結果、全国14の自立支援センターにアンケート調査を、これに2つの行政機関を加えた16のセンター・機関にインタビュー調査を実施することができた。その結果、自立支援センターの再利用のルールが統一されていないこと、そのことも反映して「再利用者」の割合は各センターでかなりのばらつきがあることが明らかになった。また再利用に影響を与える変数として、自立支援センターのそれぞれの地域における位置付け、地域ごとのホームレス状態にある人々の属性などが見いだされた。さらにインタビュー調査からは、自立支援センター(のスタッフ)によって再利用者に対する認識が異なることも明らかになった。具体的には、「再利用者」を自立の意識が高い層とみなしているセンター(スタッフ)もあれば、自立する意欲を喪失してしまった人々とみなしているセンター(スタッフ)あった。こうした認識の差異は、再利用に関するルールの評価や具体的な支援アプローチにも影響を与えていた。昨年度は、「自立困難層」のホームレスの実態を明らかにするにあたり、全国のホームレス自立支援センターの再利用者の実態を、アンケート調査及び職員へのインタビュー調査によって明らかにした。本年度は、まずその成果について学会で報告した。また論文化に向けての作業を行った。その作業の過程で有益なコメントを得ることができた。昨年度はインタビュー調査を行うことによって、再利用者の実態をある程度明らかにすることができたが、それはあくまで支援する側の職員の主観的な考えに基づく知見であるという限界があった。そこで本年度は、上記の作業と並行して、ある自立支援センターの協力を得て、実際に自立支援センターを再利用をした経験がある10名に対してインタビュー調査を行った。その結果、まだ仮説の段階であるが、再利用者は次の2つのタイプに大別できるのではないかと考えられた。すなわち、一つは様々な施策を受けていく中で、就労意欲を失い自立すること自体を諦めて再利用を繰り返しているようなタイプであり、もう一つは就労意欲・自立する意欲もともに高いが、そのことが安易な離職を招き再利用を繰り返しているようなタイプである。研究に着手した当初は、「自立困難層」には前者のようなタイプが多いことを想定しながら研究を進めていたが、インタビュー調査によって後者のようなタイプの存在を見いだせたことは、このテーマで研究を進めていくうえでも、実務的に支援を進めていくうえでも意義があったと考える。昨年度の調査結果を論文として発表する予定であったが、査読の期間などもあり年度内に発表することができなかった。また昨年度の時点では、自立支援センターの再利用者のインタビュー調査を全国レベルで30名程度行う予定であった。しかしながら、調査の協力に同意を得られていた自立支援センターでの調査が業務上の理由から難しくなったことから、上述のような成果にとどまってしまった。この目的を達成するために、本研究では、ホームレス自立支援センターの「再利用者」に着目し、以下の2つの調査を行った。1全国25ヶ所の自立支援センターに対するアンケート調査および職員へのインタビュー(平成26年度実施)。2再利用者に対するインタビュー調査(平成27年、平成28年度実施)である。1の調査からは、自立支援センターの再利用が全国レベルでも一定数みられること、再利用者は生活保護の受給経験率も高く、様々な施策を利用しながらも「自立」に至っていないこと等が明らかになった。この成果は、論文(「ホームレス自立支援センター再利用者の実態と支援課題」)にまとめた。2は、18名の再利用者にインタビューを行うことができた。調査からは、再利用者にも支援施策に「依存」しているように見える層と、自立心が高すぎるゆえに、最後まで支援を使うことを忌避する層に2分されることが明らかになった。この成果の一部は、論文(「生活困窮者自立支援の今後の展開ー地域福祉とホームレス状態にある人々の支援」「若者の貧困問題と支援のあり方ーホームレス自立支援センターの利用者に着目して」にまとめた。なお、研究計画では、3福祉事務所に対するアンケート調査も行う予定であったが、公的機関へのアンケートという調査遂行上の困難から、実施には至らなかった。

本研究は、これまで明らかにされてこなかったホームレス自立支援センターの実態を、全国レベルで数値によって明らかにした点に意義があると思われる。2の調査に基づいた更なる詳細な分析は今後の課題である。なお、調査遂行中に協力を申し出ていただいたある自立支援センターのケース記録を現在データベース化している。今後の研究計画に活かしたい。本研究の目的は、「自立困難層」のホームレスの実態と要因を包括的に明らかにし、それをふまえて彼らの社会的包摂に向けた支援のあり方を検討することである。この目的を達成するために、ホームレス自立支援センターの「再利用者」に着目し、その実態を明らかにするために2つの調査を行った。これらの調査によって、全国の自立支援センターに再利用者が一定程度の割合で存在すること、彼らの支援をするうえでは、各センター間での情報共有が課題となること等が明らかになった。研究実績の概要の通り、当該年度に予定していた研究計画通りに研究を遂行することができた(調査で得られたデータについては単純集計を行い、協力いただいた各機関に送付済みである)。またその過程で、複数の施設から、今後の当事者へのインタビュー調査の協力の確約、支援データの提供を得ることが出来た。しかしながら、上記のように計画通りデータを収集することはできたものの、分析が間に合わなかったために、当初予定していた学会発表を行うことができなかった。当面は次の3つの作業を行う予定である。1昨年度の成果を論文として発表する。2上述した通りインタビュー調査が10名と少数の実施に留まってしまっているため、次年度も継続して調査を行う。3自立支援センターの入所の窓口である福祉事務所にも調査を行う。本年度は最終年度であるため、報告書を作成し、全体の成果報告を行うことも予定している。社会福祉学現在までに得られているデータを分析し、学会発表および論文投稿を行うことが当面の課題である。また調査の過程で、当事者へのインタビュー調査は、個人情報の関係から当初予定していた以上に実施が難しいことも明らかになった。加えて2015年4月から「生活困窮者自立支援法」の施行され、ホームレス自立支援センターの法的位置づけが変わり、支援の仕組みも変化することになっている。こうした制約や外部環境の変化に合わせて、研究計画を練り直していく作業が必要である。具体的な方策としては、当初のインタビュー予定者であった、現に自立支援センターに再入所している利用者ではなく、再利用を経て現在ホームレス状態から脱却した人々にインタビュー対象を切り替えていくこと、自立支援センター以外の施設を調査対象とすることなどが考えられる。各センターと調整をしながら、調査対象について再度検討していきたい。自立支援センターの再利用者のインタビューを全国レベルで行う予定であったが、調査の協力に同意を得られていた自立支援センターでの調査が業務上の理由から難しくなった。そのため次年度使用額が生じている。
感覚的表現を通じた価値観共有構造の解明とモデル開発

近年、有名人やブロガー、友人らが発信する言語・画像がきっかけとなる価値観共有型消費・参加行動が注目されている。本研究の核心は、価値観共有プロセスを解明し、感覚系と呼ばれる企業への経営学的な貢献を果たすことである。手法として、価値観の共有・形成過程に関する3つの仮説を設定し、検証に向けて質問紙法による意識調査や心理学的実験等を行った。仮説は概ね支持され、本研究の成果として、価値観共有に関する仮説的モデルの構築がなされたこと、SNSの言語や画像といった感覚的表現の多くは、過去に遭遇した画像や現場記憶の想起、肯定的な状況感情や他者感情との一体化が行われている現実が明らかになったことなどが挙げられる。価値観共有概念の定義化に向けて国内外の先行研究文献を調査。種々の論文・書籍により感覚系ビジネスの対象となるF1層女性たちの共感連鎖の解明は心脳体・社会との関わりの中で構築すべき課題であり認知神経科学、認知脳科学、知覚心理学、認知心理学、経営学といった学際的フィールドでのアプローチが望まれるようである。因みに潜在認知の抽出調査手法としてはメタファーを活用したZMET調査、ブランドに対する選好態度の解明を狙いとしたIAT研究、商品選好時における「視線の偏り」を主眼においた実験心理学的アプローチなどが挙げられる。文献調査の後、共同研究者や業界関係者との意見交換会を実施。本研究の主題である価値観共有プロセスに関し以下の様な粗仮説を策定した。「潜在認知は経験・画像映像の断片記憶として無意識と意識の間=前意識に暗黙知的な文脈で存在しているものと思われる。これらは友人との会話や感覚イベントにおける刺激(視覚、聴覚、嗅覚、触覚など)によって再結合・再編集され前意識から意識に励起され感動と共感を誘発する。このような状況感情は言語に変換されSNS等の通信媒体を通じ他の友人たちにも伝搬、共感の連鎖が広がるといった価値観共有化のプロセスが想定される」。策定した粗仮説を検証すべく読者モデル事務所・有限会社XIの協力のもと読者モデル、業界インフルエンサー31名に「感覚系イベント(ガールズコレクション)来場者意識調査」を実施。特にイベントの前日当日翌日で友人たちと、どのような連絡を取り共感意識を形成させているのかが重要と考え調査票に反映させた。現在、データを集計分析しているが、共感意識の伝達手段として全員がインスタントメッセンジャーLINEを使用していることが判明。今後のリサーチツールとして有効性が高いことを確信した。近年、有名人やモデル、ブロガー、友人らが発信する言語・画像がきっかけとなる価値観共有型消費が広がっており、商品だけでなくガールズコレクションや音楽イベント参加にも深く影響を与えている。本研究の核心は、これら価値観共有型消費のプロセスを解明し感覚系と呼ばれる企業への経営学的な貢献を果たすことである。まず価値観共有という概念の定義化に向けて国内外の先行研究文献を調査。結果、価値観共有は肯定的潜在認知に基づく共感連鎖であると解釈。潜在認知の抽出手法としてはメタファーを使ったZMET調査、商品選好態度の解明を狙いとしたIAT研究、商品選好時における「視線の偏り」を主眼においた実験心理学的手法などが挙げられる。文献調査後、共同研究者や業界関係者との意見交換会を実施。価値観共有プロセスに関し「1価値観共有を醸成する潜在認知は経験・画像映像の断片記憶として暗黙知的な文脈で存在している2これらは友人との会話やイベント参加時における刺激(視覚、聴覚、嗅覚、触覚など)によって再結合・再編集され顕在意識に励起され感動と共感を誘発する3このような状況感情は言語・画像に変換されSNS等の通信媒体を通じ他の友人及び第三者に伝搬。共感連鎖が広がり価値観共有による新たな行動規範が生まれる」といった粗仮説を策定した。2と3を検証すべく読者モデル、業界インフルエンサーに「感覚系イベント(ガールズコレクション)来場者意識調査を実施。また、画像が潜在認知と価値観共有に大きく関わっている事を前提に共感系画像提示によるアンケート調査も同時に行った。現在、調査データの解析を進めているが概ね粗仮説に近いプロセスに集約されていくものと思われる。今後は定量データ収集並びに客観評価に向けた様々なアプローチを検討。また1に挙げた暗黙知的な共感要素の存在を効率よく抽出するため新たな実験手法の開発を同時並行で進めていく予定である。近年、有名人やモデル、ブロガー、友人らが発信する言語・画像がきっかけとなる価値観共有型消費が広がっており、商品だけでなくガールズコレクションや音楽イベントへの参加にも深く影響を与えている。本研究の核心は、これら価値観共有型消費のプロセスを解明し感覚系と呼ばれる企業への経営学的な貢献を果たす事である。まず価値観共有という概念の定義化に向けて国内外の潜行研究文献を調査。潜在認知の抽出手法としてメタファーを使ったZMET調査、潜在的態度の解明を狙いとしたIAT、商品選好時における「視線の偏り」を主眼に置いた実験心理学的手法などが挙げられる。文献調査後、共同研究者との意見交換や業界関係者へのインタビューを実施。価値観共有プロセスに関し「1価値観共有を醸成する潜在意識は経験・画像映像の断片記憶として暗黙知的な文脈で存在している2これらは友人との会話やイベント参加時における刺激(視覚、聴覚、嗅覚、触覚など)によって再結合・再編集を繰り返す。それらが顕在意識に励起され感動と共感を誘発させる

3このような状況感情は言語・画像に変換されてSNSなどの通信媒体を通じ他の友人及び第三者に伝搬。共感連鎖が広がり価値観共有による新たな行動規範が生まれる」といった仮説を策定した。2と3を検証すべく読者モデル、業界インフルエンサーに感覚系イベント(ガールズコレクション)来場者意識調査とブログ解析を実施。また、彼女らに共感系画像の提示によるアンケートも同時に行った。現在全ての調査データの解析を行っているが概ね仮説に近いプロセスに集約されて行くものと思われる。また1に挙げた暗黙知的な文脈で形成される共感要素・要因の存在を確認するために友人ペアによる暗黙共感抽出実験を実施。こちらもデータ解析を進め仮説検証に向けた取り組みを行っている。当初、F1女性たちの感覚的商品購入や集客イベントへの参加は友人との価値観共有が引き金となり促進拡散されていくためインフルエンサーアンケートなど調査データの収集が有効だとして本研究を進めてきた。ところが様々な文献調査、研究者との意見交換の結果、価値観共有の初期段階では潜在認知や共感連鎖という心脳的な要素が関わっている事が判明。主観評価であるアンケート調査は設問内容に同調しながら受け答えするため潜在的な気分や感情までは抽出不可能。結果、脳活動や視線の偏り、反応時間の測定など客観評価の手法に目を向けざるをえない状況になった。これらの客観評価にはNIRSやfMRIなどでの解析が有効であるが費用などの面で現実的でないため画像を使った友人同士の共感連鎖実験やインフルエンサーたちが発信したブログのテキストマイニングを試行。それぞれのデータは収集出来たが、これらの要件定義や実験手法の開発・準備に多くの時間を費やしたため解析考察までに至らず研究全体のスケジュールが半年程度ずれ込む事となった。近年、有名人やモデル、ブロガー、友人らが発信する言語・画像がきっかけとなる価値観共有型消費が広がっており、商品だけでなくガールズコレクションや音楽イベントへの参加行動に影響を及ぼしている。本研究の核心は、これら価値観共有型消費のプロセスを解明し、感覚系と呼ばれる企業への経営学的な貢献を果たすことである。まず、概念定義と先行研究レビューを行い、「価値観共有は、肯定的な潜在認知に基づく共感連鎖である」と解釈した。また、価値観共有の形成プロセスに関して「1友人同士の価値観は、共通の経験や画像・映像の断片記憶を通じて暗黙知的文脈で保持され、嗜好・記憶潜入作業によって共有される2断片記憶は、友人との会話やイベント参加時に受ける刺激(視覚、聴覚、嗅覚など)や状況感情で再結合、再編集され、感覚的表現(言語、画像)に変換の後、主にSNSで伝搬、共感連鎖されていく3感覚的表現には個別の意味性とメッセージ性が存在し、複数の構造因子が存在する」といった3つの仮説を策定した。次に、業界関係者等へのヒアリングを経て、仮説2と3を検証すべく、業界インフルエンサーらにガールズイベント参加に対する意識調査とブログ解析及び一般来場者へ共感画像提示によるアンケート調査を行った。さらに仮説1に挙げた暗黙的な共感意識の存在を確認するために、友人ペアによる嗜好・記憶潜入実験を実施。
マルチコア-シェル型ファイバーを用いた血管網を構築した生体組織の作製

iPS細胞の効率的作製が進み、分化誘導により多様な体細胞を作ることが可能になってきている。これらのiPS由来体細胞を組織工学や再生医療に実用化するためには、いかに機能的かつ安全な組織を作製するかが重要な課題となる。そこで注目すべきなのが、全身の様々な臓器や組織において、その形成・維持といった重要な役割を果たす「血管」である。本研究では、マイクロ流体デバイスを用いて、中心に配置した血管内皮細胞から血管網を構築し機能的かつ移植安全性をもつマクロサイズの組織作製を目指す。
HSP90ファミリータンパク質の基本構造とターゲット分子選択機構

本年はストレス蛋白質HSP90に関する以下のテーマを扱った。(i)HSP90ファミリー蛋白質[HSP90、GRP94(小胞体型)、HtpG(大腸菌)]のドメイン構造の解析、(ii)HtpGのドメイン間相互作用の解析、(iii)HtpGのターゲット分子結合領域の同定である。その結果、HSP90ファミリー蛋白質は3ドメイン(N末側よりドメインA、B、C)からなることが判明した。各ドメインの機能とドメイン間相互作用を明らかにするためにHtpGに焦点を絞って検討した。まずHtpGの各ドメインを発現してドメイン間相互作用を検討した。その結果、ドメインAとドメインB、ドメインBとドメインCが結合した。ドメインB同士にも弱い相互作用があった。ドメインBのC末22残基やドメインCのC末16残基をした分子は互いのドメインとの結合能を喪失した。これらの結合のうちドメインBとドメインCの相互作用によりHSP90のダイマー構造が保たれていた。ドメインBはAとC両ドメインと同時に結合するが、そのうちドメインAとの結合はドメインBのN末側2/3が、ドメインCとの結合はドメインBのC末側1/3が担当していた。一方、ドメインBとの結合にはドメインA、ドメインCそれぞれのほぼ全領域が必要であった。HtpGはHSP90やGRP94に較べ自己重合する温度が10°C高いが、ターゲット分子結合能の獲得にも同様に10°C高い温度が必要であった。この分子シャペロン活性のターゲット蛋白質結合活性は自己重合活性とともにドメインAに局在していた。これらの結果は私たちの決定した3ドメイン構造がHSP90の機能単位であることを強く示唆する。以上、電顕観察(丸谷ら、1999)で観察されるHSP90ダイマーの4球状構造を構成する一次構造上のドメインが本研究より明らかとなった。
生殖過程における細胞壁マトリックス糖鎖の機能に関する分子生物学的解析

高等植物の生殖過程には、細胞壁マトリックス糖鎖を介した細胞接着が様々な場面で要求されるが、その生合成メカニズムと機能に関する知見が極めて乏しいのが現状である。申請者は現在までに、半数体タバコを用いた培養系による変異体作出系を開発することにより、これらの現状を打破することに成功し、細胞接着のみならず生殖過程にも重要であるペクチン糖鎖関連遺伝子を複数同定した。これらの遺伝子の生殖過程における詳細なメカニズムと機能を明らかとすることで、ペクチン糖鎖の生殖過程における役割を解明する、また、この変異体作出系を用いれば、生殖過程に必須な新規細胞壁マトリックス糖鎖関連因子を新規に同定出来ることが予想される。以上の研究を遂行することにより、高等植物の細胞壁マトリックス糖鎖関連遺伝子の生殖過程における役割を明らかにすることを目的としている。グリシンリッチプロテイン(GRP)を欠損変異体の調査を行った。葯について調査したところ、タペート組織が存在する時期には既に花粉粒には異常が確認されたことから、四分子期以前にGRPが何らかの機能を有していると予想している。また、種子の様子を観察した結果、発達自体も遅いが、葉原基分化期と予想される時期で発達が停止していることがわかった。以上の結果より、OsGRP2は種子発達に重要であることが考えられる。これらの遺伝子の生殖過程における詳細なメカニズムと機能を明らかとすることで、ペクチン糖鎖の生殖過程における役割を解明する。また、この変異体作出系を用いれば、生殖過程に必須な新規細胞壁マトリックス糖鎖関連因子を新規に同定出来ることが予想される。・ペクチン糖鎖関連遺伝子の生殖過程における機能(1)小胞子形成時におけるペクチン糖鎖の役割について、NpGUT1時空間的な発現解析及び発現調節を行うことにより明らかにする。(2)受粉した花粉から発芽した花粉管と花柱の伝達組織との間には、何らかの細胞接着メカニズムが存在することが考えられる。NpGUT1の発現調節を行うことによって、花粉管ガイダンスにおけるペクチン糖鎖とホウ素の役割について解明する。(3)ペクチンアラビナン鎖が花粉形成および花粉管ガイダンス、そして後期胚発生において果たす役割について、新規UDPアラビノース輸送体LARA1およびアラビノース糖ヌクレオチド関連遺伝子UAMを用いて分子レベルで解明する。(4)LARA1を端緒として、TAP systemを用いた検索により、未知のアラビナン鎖合成酵素複合体の全貌解明を行う。
古記録・古文書と噴火堆積物の照合による日本火山の噴火史研究

鳥海火山東部山腹で十和田a火山灰直下にある灰色粘土質火山灰を発見した.日本三代実録に残る鳥海山の貞観十三年(871年)噴火の記録と地質学的記録を照合したところ,この火山灰は貞観十三年噴出物であると思われた.その噴火で鳥海山に「二匹の大蛇」が現れたという記録が『日本三代実録』に残されている.この記録の検討と山頂部の火山地形を現地調査した結果,「二匹の大蛇」は溶岩であったと思われた.赤城山南斜面で多数みつかる9世紀の地割れ・土石なだれ・洪水などの地変跡はすべて,『類聚国史』に書かれた818年地震被害によるものだと考えた.この地震に伴う地割れは多数発掘されたが,震源断層はまだみつかっていない.地震のメカニズムも不明である.この地震災害は,この地域で数万年に1回程度しか起こらないきわめて稀な現象だったらしい.宝永噴火(1707年)は,数ある富士山の歴史噴火の中で,東海-南関東地域一帯で豊富な目撃記録が現存する唯一の噴火である.それらの記録を読んで,16日間に渡った噴火期間中に各地でいつどんな現象が生じたかを明らかにした.とくに『伊東志摩守日記』に宝永噴火が詳細に記述されていることを再発見した.この史料の出自・性格や現存状況を明らかにした上で,宝永噴火部分全文の翻刻を呈示するとともに,付記されている絵図を紹介した.韓国済州島が11世紀初頭に噴火したことが『高麗史』など複数の文献史料に書き残されている.それら史料の編纂意図,文飾や成句のあり方,使用素材などを検討し,現地での地質調査結果とあわせて,11世紀噴火の実像に迫った.とくに噴火位置については,現地で流布している飛揚島説に根拠が乏しいことを述べた上で,島の南西部にあたる大静県内であろうと推定した.鳥海火山東部山腹で十和田a火山灰直下にある灰色粘土質火山灰を発見した.日本三代実録に残る鳥海山の貞観十三年(871年)噴火の記録と地質学的記録を照合したところ,この火山灰は貞観十三年噴出物であると思われた.その噴火で鳥海山に「二匹の大蛇」が現れたという記録が『日本三代実録』に残されている.この記録の検討と山頂部の火山地形を現地調査した結果,「二匹の大蛇」は溶岩であったと思われた.赤城山南斜面で多数みつかる9世紀の地割れ・土石なだれ・洪水などの地変跡はすべて,『類聚国史』に書かれた818年地震被害によるものだと考えた.この地震に伴う地割れは多数発掘されたが,震源断層はまだみつかっていない.地震のメカニズムも不明である.この地震災害は,この地域で数万年に1回程度しか起こらないきわめて稀な現象だったらしい.宝永噴火(1707年)は,数ある富士山の歴史噴火の中で,東海-南関東地域一帯で豊富な目撃記録が現存する唯一の噴火である.それらの記録を読んで,16日間に渡った噴火期間中に各地でいつどんな現象が生じたかを明らかにした.とくに『伊東志摩守日記』に宝永噴火が詳細に記述されていることを再発見した.この史料の出自・性格や現存状況を明らかにした上で,宝永噴火部分全文の翻刻を呈示するとともに,付記されている絵図を紹介した.韓国済州島が11世紀初頭に噴火したことが『高麗史』など複数の文献史料に書き残されている.それら史料の編纂意図,文飾や成句のあり方,使用素材などを検討し,現地での地質調査結果とあわせて,11世紀噴火の実像に迫った.とくに噴火位置については,現地で流布している飛揚島説に根拠が乏しいことを述べた上で,島の南西部にあたる大静県内であろうと推定した.笹本著書『鳴動する中世-怪音と地鳴りの日本史-』において,次を論じた.中世の人々は,祖先の墓や神社などが鳴動して,人々に危険を伝えると考えていた.近世になると科学的思想が強くなり,そうした考え方が薄れてきた.災害についても,神仏がもたらすものだとする意識が弱まっていった.『日本後紀』塙本を三条西本および岩瀬文庫本と比較して,塙本の原本が岩瀬文庫本であることを結論した.近世初期の自然災害記録媒体である『当代記』からすべての自然現象・災害に関する記述を拾い出してデータベース化し,それにもとづいて自然現象に対する『当代記』の記録特性の分析を試みた.自然現象・災害記述は,1600年頃を境とした記述量増加にともない,大きな事件前後の細かな気象情報も含めて詳細に書かれるようになっていることから,1600年頃から執筆され始めた(あるいは執筆材料としての同時代データが収集された)と考えた.最も記述件数が多くかつ詳しい東海地方において,安濃津と伊賀における記述の少なさは特異である.とくに安濃津は,主要街道である東海道が通過しているにもかかわらず,地名登場の少なさが際だっている.この安濃津(もしくは伊賀)こそが,『当代記』筆者の居住地だったと推定した.鳥海火山東部山腹で十和田a火山灰直下にある灰色粘土質火山灰を発見した.日本三代実録に残る鳥海山の貞観十三年(871年)噴火の記録と地質学的記録を照合したところ,この火山灰は貞観十三年噴出物の可能性が高いことを明らかにした.

森吉山山頂付近から9mmの湿原堆積物を介して重なる2枚のガラス質火山灰を発見した.下位のものが十和田a火山灰,上位のものが白頭山苫小牧火山灰であることを明らかにした.富士山:『伊東志摩守日記』のうち,富士山噴火に関連する宝永四年十一月二十三日(1707年12月16日)から同年十二月十五日(1708年1月7日)までを読んだ.この史料の出自・性格や現存状況を明らかにし,宝永噴火部分全文の翻刻を呈示するとともに,付記されている絵図を紹介した.浅間山:前近代の人々が火山に対していかなる意識を抱いたかを,避暑地で有名な軽井沢と浅間山を例にとって,解説した.200年前に起こった天明三年(1783年)の噴火災害を,嬬恋村鎌原の人たちがいまどのように伝承しているかを現地調査して分析した.鎌原じゅうの家々を持ちまわって毎月2回開く回り念仏は180年以上続いている.観音堂奉仕会は,たくさんの観光客が訪れるようになった1979年から始まった比較的新しい試みである.鳥海山:貞観十三年(871年),鳥海山に「二匹の大蛇」が現れたという記録が『日本三代実録』に残されている.この記録の検討と山頂部の火山地形を現地調査した結果,「二匹の大蛇」は溶岩であった可能性が高いとの結論を得た.赤城山南斜面で多数みつかる9世紀の地割れ・土石なだれ・洪水などの地変跡はすべて,『類聚国史』に書かれた818年地震被害によるものだと考えた.この地震に伴う地割れは多数発掘されたが,震源断層はまだみつかっていない.地震のメカニズムも不明である.この地震災害は,この地域で数万年に1回程度しか起こらないきわめて稀な現象だったらしい.宝永噴火(1707年)は,数ある富士山の歴史噴火の中で,東海-南関東地域一帯で豊富な目撃記録が現存する唯一の噴火である.それらの記録を読んで,16日間に渡った噴火期間中に各地でいつどんな現象が生じたかを明らかにした.また9世紀の貞観噴火についても,乏しいながらも書き残された文献史料から噴火の推移を復元した.韓国済州島が11世紀初頭に噴火したことが『高麗史』など複数の文献史料に書き残されている.それら史料の編纂意図,文飾や成句のあり方,使用素材などを検討し,現地地質調査結果とあわせて,11世紀噴火の実像に迫った.とくに噴火位置については,現地で流布している飛揚島説に根拠が乏しいことを述べた上で,島の南西部にあたる大静県内であろうと推定した.火山で生じる異常現象とその近隣で起こる大地震の関連性について,1)大地震のあとに火山が活発化したケース,2)大地震のあとに火山が沈静化したケース,3)火山噴火のあとに大地震が生じたケース,4)火山噴火のあとに地震が沈静化したケース,5)その他のケースについて事例を収集し,それぞれのメカニズムを論じた.
部分肝への遺伝子治療による膵臓再生の試み

膵臓の広範な外科切除に伴う膵内外分泌不全患者や毎日のインスリン自己注射が必要な1型糖尿病患者では、膵移植ならびに膵島移植による治療の有用性が報告されている。しかし、日本においての臓器提供者は少なく、移植後も拒絶反応の恐怖と免疫抑制剤の服用からくる感染背用のリスクから逃れることは出来ない。肝臓は膵臓と発生学的に近く、申請者はこれまでの研究から門脈血流を遮断することにより、肝内に膵内外分泌細胞が出現することを明らかとした。しかしこれらの細胞塊は未成熟な状態であり、膵機能の再生にはさらなる分化促進因子を遺伝子治療によって加えることも必要と考えている。本申請は、自己の臓器を利用して別の臓器を再生するといった新しい臓器再生法の一つであり、臨床的にも有用な研究であると考えている。平成30年度も平成29年度と同様に組織標的ペプチドを検索するために、ファージライブラリーキットを用いたin vitroファージディスプレイを行った。このキットは、ファージの親和性を決定していると言われる先端部に7つのアミノ酸をランダムに発現するように調整されており、このファージを尾静脈より注入した後、肝臓、胆管を取り出した。そしてその両者毎により高い結合性を示すペプチドを、その表面に発現したファージのプールを選択的に濃縮することによりそれを増殖させ、更なる濃縮操作に備える作業を繰り返した。同定を行ったアミノ酸配列をアデノウイルスに挿入しマウスに投与したが、肝臓、あるいは胆管の細胞に対する結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターは作製出来なかった肝臓あるいは胆管に対する高い結合能を持つ標的化アデノウイルスベクターを作製できなかったため。次年度も肝臓あるいは胆管への高い結合能を持つアミノ酸配列を同定し、標的化ウイルスベクターを作製し、遺伝子治療による肝臓を用いた膵再生を目指す予定である。膵臓の広範な外科的切除にともなう膵内外分泌不全患者や毎日のインスリン自己注射が必要な1型糖尿病患者では、膵移植ならびに膵島移植による治療の有用性が報告されている。しかし、日本においての臓器提供者は少なく、移植後も拒絶反応の恐怖と免疫抑制剤の服用からくる感染症のリスクから逃れることは出来ない。しかしこれらの細胞塊は未成熟な状態であり、膵機能の再生にはさらなる分化促進因子を遺伝子治療によって加えることが必要と考えている。平成26年度は組織標的ペプチドを検索するために、ファージライブラリーキットを用いたin vitroファージディスプレイを行った。そしてその両者毎に、より高い結合能を示すペプチドを、その表面に発現したファージのプールを選択的に濃縮することによりそれを増殖させ、更なる濃縮操作に備える作業を繰り返した。同定を行ったアミノ酸配列ををアデノウイルスに挿入したが、肝臓、あるいは胆管の細胞に対する結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターは作成できなかった。肝臓や胆管に対する結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターが作成できなかったため。平成27年度も平成26年度と同様に組織標的ペプチドを検索するために、ファージライブラリーキットを用いたin vitroファージディスプレイを行った。このキットは、ファージの親和性を決定していると言われる先端部に7つのアミノ酸をランダムに発現するように調整されており、このファージを尾静脈より注入した後、肝臓、胆管を取り出し、そしてその両者毎により高い結合性を示すペプチドを、その表面に発現したファージのプールを選択的に濃縮することによりそれを増殖させ、更なる濃縮操作に備える作業を繰り返した。同定を行ったアミノ酸配列をアデノウイルスに挿入しマウスに投与したが、肝臓、あるいは胆管の細胞に対する高い結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターは作製出来なかった。肝臓や胆管に対する高い結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターが作製出来なかったため。

しかしこれらの細胞塊は未成熟な状態であり、膵機能の再生にはさらなる分化促進因子を遺伝子治療によって加えることも必要と考えている。本申請は、自己の臓器を利用して別の臓器を再生するといった新しい臓器再生法の一つであり、臨床的にも有用な研究であると考えている。平成29年度も平成28年度と同様に組織標的ペプチドを検索するために、ファージライブラリーキットを用いたin vitroファージディスプレイを行った。このキットは、ファージの親和性を決定していると言われる先端部に7つのアミノ酸をランダムに発現するように調整されており、このファージを尾静脈より注入した後、肝臓、胆管を取り出した。そしてその両者毎により高い結合性を示すペプチドを、その表面に発現したファージのプールを選択的に濃縮することによりそれを増殖させ、更なる濃縮操作に備える作業を繰り返した。同定を行ったアミノ酸配列をアデノウイルスに挿入しマウスに投与したが、肝臓、あるいは胆管の細胞に対する結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターは作製出来なかった。肝臓や胆管に対する高い結合能を持つ標的化アデノウイルスベクターが作成出来なかったため。膵臓の広範な外科切除に伴う膵内外分泌不全患者や毎日のインスリン自己注射が必要な1型糖尿病患者では、膵移植ならびに膵島移植による治療の有用性が報告されている。しかし、日本においての臓器提供者は少なく、移植後も拒絶反応の恐怖と免疫抑制剤の服用からくる感染背用のリスクから逃れることは出来ない。肝臓は膵臓と発生学的に近く、申請者はこれまでの研究から門脈血流を遮断することにより、肝内に膵内外分泌細胞が出現することを明らかとした。平成30年度も平成29年度と同様に組織標的ペプチドを検索するために、ファージライブラリーキットを用いたin vitroファージディスプレイを行った。同定を行ったアミノ酸配列をアデノウイルスに挿入しマウスに投与したが、肝臓、あるいは胆管の細胞に対する結合性を持つ標的化アデノウイルスベクターは作製出来なかった肝臓あるいは胆管に対する高い結合能を持つ標的化アデノウイルスベクターを作製できなかったため。来年度も肝臓あるいは胆管への結合能を持つアミノ酸配列を同定し、標的化
浸透圧調整に関するトランスポータとチャンネルの機能協関

中枢神経系では浸透圧変化に対してどのタイプのオスモライトのトランスポータが細胞防御機構に関与しているかを検討するため、オスモライトのトランスポータであるミオイノシトールトランスポータ、ベタイントランスポータ、タウリントランスポータ、グルタミン酸トランスポータの脳内局在や遺伝子発現量を脱水モデル動物を用いて、in situハイブリダイゼーション法やノーザンブロット法により解析したところ、脳内ではミオイノシトールトランスポータが最も鋭敏に血清浸透圧変化に合わせてその遺伝子発現が調節されていることを明かとした。また、ラット中大脳動脈閉塞モデルや、ラット脳浮腫モデルにおいても、ミオイノシトールトランスポータの遺伝子発現の増加が認められ、病巣部位ばかりでなく周辺領域のかなり広い部位まで、このトランスポータの転写の増加が認められた。さらに、ラット網膜を用いた浸透圧負荷モデルでは、急性浸透圧負荷に対してはミオイノシトールトランスポータのmRNAが増加し、慢性浸透圧負荷に対してはタウリントランスポータのmRNAが選択的に増加していることを明かとし、オスモライトトランスポータが浸透圧刺激の種類や、局在部位に応じて、異なる発現調節を受けていることを明かとした。次に、浸透圧応答性の新規のトランスポータの単離を試み、神経系に特異的に発現する新規のペプチド/ヒスチジントランスポータ(PHT1)のcDNAを単離し、その一次構造を明らかにした。さらに、アフリカツメガエル卵母細胞発現系を用いて、このトランスポータが、カルノシンをはじめとするオリゴペプチド及びヒスチジンをプロトン依存性で高親和性に輸送することを明らかとした。
金管楽器演奏に対する音響空間と筋電空間の相互マッピング

本研究では、金管楽器演奏時の音から筋活動(もしくはその逆)を予測する技術の研究開発を通じて、楽器練習に科学的妥当性をもたらすことである。主に次の成果が得られた。(1)音の高さや強さを様々に変えてトランペットを演奏した際の筋活動を分析した結果、音が高くなるにつれて筋活動が活発になることが分かった。(2)演奏時の音響信号から抽出した特徴量から筋活動量への変換を試みた結果、線形性を仮定した手法(アフィン変換)よりも線形性を仮定しない手法(ニューラルネットワーク)の方が精度が高いことが分かった。本研究では、金管楽器演奏時の筋活動を音から推定する技術の確立を目指している。平成26年度では、1人の被験者が演奏したデータ(音響信号と筋活動測定データの組)を取得し、このデータを対象に音から筋活動データの推定を試みた。基本周波数などの音から抽出される特徴量によって構成される空間を「音響空間」、筋電センサーによって測定される値によって構成される空間を「筋電空間」と名付け、音響空間から筋電空間への変換をアフィン変換(線形の変換手法)とニューラルネットワーク(非線形の変換手法)で行った。その結果、後者の方が精度よく変換できることが分かった。この結果をInternational Workshop on Machine Learning and Music (MML 2014)にて発表した。この実験では、機材の調達の都合上、筋電が2ch分しか取得できていないので、今後は、4chの筋電センサーを利用して改めて実験を行うとともに、データ数(被験者数など)を増やして実験を継続していきたい。本研究の目的は,金管楽器演奏における音響的特徴と筋活動の測定値とを相互に変換する技術の開発を通じて,楽器演奏の基礎練習に科学的妥当性を与えることである.特に本研究では,この相互変換技術をめざし,音響的特徴と筋活動の相関関係の有無を中心に調査を行った.こうした研究ではこれまで口唇周囲の筋活動に着目することが多かったが,本研究では呼吸時に使用される腹斜筋の筋活動も調査した.アマチュアトランペット奏者12名を対象に実験を行ったところ,音が高くなるにつれ,発音準備時と音持続時の両方において,口角下制筋と腹斜筋の筋活動量が増加し,音が大きくなるにつれ,音持続時において口角下制筋と腹斜筋の筋活動量が増加することが分かった.本研究では、金管楽器演奏時の音から筋活動(もしくはその逆)を予測する技術の研究開発を通じて、楽器練習に科学的妥当性をもたらすことである。当初予定していた進捗はおおむね確保できたと考える。音楽情報処理4chの筋電センサーを利用して改めて実験を行うとともに、データ数(被験者数など)を増やして実験を継続していきたい。また、余裕があれば実験結果を利用した演奏支援システムの設計・実装についても検討していきたい。筋電センサーおよびデータバックアップ用のファイルサーバを当初購入予定であったが、以前別予算で購入したものを使えることになったため、その分残金が発生した。発生した残金は、被験者による演奏データの取得などに使用したい。
PT調査における生成原単位減少の原因に関する基礎的調査研究

PT調査の分析から,若年層の外出が減少を把握し,この前提で将来交通量の推計を行った.2030年/2010年で近畿圏の総交通量が14%減少することを明らかにした.WEB調査から,外出頻度の多寡と年収との関係(100万円程度の差がある)を把握した.インターネットの利用頻度と交通行動の関係の分析より,仮説に反してネットをよく使う人たちは交通も活発に行い,ネットを使わない人たちは外出も少ないことが明らかとなった.H.28年9月に3年間の研究の報告を目的にシンポジウム「外出の減少とこれからの社会のデザインを考える」を開催し,110名の参加者により活発な意見交換を行うことができた.生成原単位減少の状況把握をするためにパーソントリップ調査(以下,PT調査)のデータの分析を行った.これより生成原単位が減少している30歳代の人たちを中心に外出率も減少をしていること,そして外出をしても交通行動が少なくなっていることを把握することができた.また,家族構成や就業形態と生成原単位との関係を分析し,2030歳代の男性では「就業者」に比べて「無職・その他(アルバイトを含む)」の人たちの生成原単位が少ない傾向にあることがわかった.自動車保有との関係では,都心部居住者は保有と非保有で大きな差がなかったが,地方部では差のあることが確認できた.我が国では,既に生産年齢人口の減少が始まっているが,この年代の人たちの生成原単位が減少することで,今後の交通量は(人口減少)×(生成原単位減少)の相乗効果で減少することが想定される.そこで,今回の知見をもとにして2010年をベースに将来交通量を推計した.その結果,2010年比で2030年には人口は約10%減少するが,交通量は1416%もの減少となることを推計することができた.これらの結果については2010年土木学会・土木計画学研究発表会秋大会(11月・鳥取大学)で発表を行い,外出しない人たちの行動を調べることができないか,ドイツなどでも自動車の保有率が下がっているので,こうした研究をさらに進めることが期待されるなどの意見が出た.以上を踏まえて,外出しない人たちと外出する人たちの個人属性や取り巻く環境を把握するために,学生アンケート調査やWEBアンケート調査を平成26年度の秋から冬に実施している.この分析結果については平成27年度に発表を行う予定である.26年度はパーソントリップ調査のデータ分析を通して,若者だけでなく3040歳代の人たちの生成原単位が減少していることを把握した.また,近畿圏の将来人口推計結果を利用して,都市圏における手段別・目的別の将来交通量を推計することができた.20年後には人口は約1割減少するが総交通量は14%減少することを把握することができた.これにもとづき27年度は,外出していない人たちの日常正確の状況と外出している人たちとの違いを把握するためにWEBでのアンケート調査の分析を実施した.これより外出が多い人たちと少ない人たちでは,年収が約100万円程度の差があることや運転免許証の保有状況に差があることを明らかにすることができた.この結果については,土木学会第51回土木計画学研究発表会(6月,九州大学)で「若年層における生成原単位減少の背景に関する考察」として論文発表を行った.次に,この10年間で最も年齢階層別に見た生成原単位の減少が大きな30歳代前半世代について,より詳細なPTデータの集計を行った.この結果,この10年間で大きくトリップが減少しているのは,無職の親などと同居している人たちであることを把握した.こうした属性の人たちが増加していることが生成原単位減少の背景の一つであることを確認することができた.次に交通行動の連続性を確認するためにトリップチェーンに関する集計を行った.この結果,10年前と比較すると一日に複数回のトリップを行う人たちや,一度の外出で複数のトリップを行う人が減少していることも明らかにすることができた.この結果については,土木学会第52回土木計画学研究発表会(11月,秋田大学)で「30歳代前半世代における生成原単位減少の実態に関する分析」として論文発表を行っている.また,これらをとりまとめて土木学会論文集に投稿している.研究代表者・分担研究者・研究協力者を含むパーソントリップ調査や総合交通政策に関心がある研究者・実務者から構成される「生成原単位研究会」を設置し,節目ごとに研究会を開催することで研究の方向や進捗を確認し,データを見ながら意見交換をすることで確実な工程管理を実施すると共に,研究内容に深みを出すことが出来た.また近畿圏PTだけでなく首都圏の研究者と交流することで東京都市圏の状況なども把握することができた,さらに,土木計画学研究発表会で2本の論文発表を行うとともに,これらをまとめて審査付き論文1本を投稿することができた.本研究の遂行に際して,研究代表者及び研究分担者を含む有志で「生成原単位研究会」を組織し,情報交換や研究内容に関する議論を行い効率的に研究を推進してきた.H.26年度は, PT調査データの分析を行い,30歳代40歳代の人たちの交通行動や外出が減少していることを把握した.この知見をもとに将来交通量の推計を行っている.

これより,2030年/2010年で近畿圏の人口は10%減少するが,総交通量は14%減少することを明らかにした.H.27年度は,PT調査データの分析から,外出回数が減少している属性(親との同居など)や,外出時の回遊型の交通行動などが減少していることがわかった.また,外出していない人たちの意識と行動の把握を目的としてWEB調査を実施し,外出頻度の多寡は年収に関係(100万円程度の差がある)があること,運転免許証の保有状況と関係することを把握することができた.H.28年度は,WEB調査の分析を深めインターネットの利用と交通行動の関係の分析を進めた.この結果,当初の仮説に反してネットをよく使う人たちは交通も活発に行い,ネットを使わない人たちは外出も少ないことが明らかとなった.また,複数年度のPT調査データの分析から世代別の交通行動を分析して,外出が少ない世代の人たちは年齢を重ねても大きく行動が変わることがないことも明らかにすることができた.さらにWEB調査で自動車保有意識と交通行動に関する調査を実施し分析をしている.ここで述べた研究成果については土木計画学研究発表会で報告や,それを基にした論文作成を行った,さらに,H.28年9月6日(水)には3年間の研究の全体報告(公表)と有識者との意見交換を目的としたシンポジウム「外出の減少とこれからの社会のデザインを考える」を東京の土木学会講堂で開催し,110名の参加者により活発な意見交換を行うことができた.PT調査の分析から,若年層の外出が減少を把握し,この前提で将来交通量の推計を行った.2030年/2010年で近畿圏の総交通量が14%減少することを明らかにした.WEB調査から,外出頻度の多寡と年収との関係(100万円程度の差がある)を把握した.インターネットの利用頻度と交通行動の関係の分析より,仮説に反してネットをよく使う人たちは交通も活発に行い,ネットを使わない人たちは外出も少ないことが明らかとなった.H.28年9月に3年間の研究の報告を目的にシンポジウム「外出の減少とこれからの社会のデザインを考える」を開催し,110名の参加者により活発な意見交換を行うことができた.研究代表者・分担研究者・研究協力者を含むパーソントリップ調査に関心がある研究者・実務者から構成される「生成原単位研究会」を設置し,節目ごとに研究会を開催することで研究の進捗を確認し.データを見ながら意見交換することで工程管理と共に研究の内容に深みを出すことが出来た.また,土木計画学研究発表会秋大会の論文発表に向けた活動や,平成27年度の土木計画学研究発表会春大会(6月・九州大学)での発表に向けた論文作成を行うことで研究を推進することができている.生成原単位研究会の活動を継続し,研究を推進していく予定である.これまで実施したWEB調査の結果から,インターネットの利用頻度と交通行動の関係についての分析を進めることや,PT調査データからは30歳代に関するコーホート的な分析を行い,世代間の交通行動の差異についても把握したいと考えている.これらについて複数の論文発表を行うことを予定している.さらに,今年度が当科研費補助の最終年度になるため,これまでの蓄積した研究とりまとめて報告することと,外部有識者や実務者を交えた意見交換をするための公開研究会を秋に開催し,研究成果を広く知っていただくことと,そこで多様な意見をいただく機会とする予定である.総合交通政策とまちづくり生成原単位研究会の活動を継続していくことで,研究の推進を行う予定である.
インターネット環境の情報転送速度を改善する淘汰制御

本研究では、インターネット環境において、ベストエフォート転送に起因するコネクション間のスループットに関する不公正を解消するバッファ制御方式を提案し、その有効性を実証した。前年度は、サイズの大きいファイル転送における応答時間を改善するために、IPルータにおける淘汰型輻輳制御方式を提案した。今年度は、本方式のさらなる拡張版として、淘汰型輻輳制御においても採用したフローの継続時間の概念に加え、バッファ内滞留パケット数という2つの指標を並行導入し、RED(Random Early Detection)ペースのフローペースバッファ廃棄制御を提案した。本方式では、フロー単位で輻輳時点までに使用したネットワーク資源(過去の網利用履歴)と現在使用しているネットワーク資源(現時点での網利用状況)を把握し、その状況を元に輻輳時の廃棄確率関数の形状を変化させることにより、輻輳時には網に与えるインパクトの大きいフローを相対的に多く廃棄する。本提案方式の重要な特徴の一つとして、上記の2つの指標の定量的な表現法が挙げられる。フローの継続時間に関しては、簡単のため、経由フロー間の継続時間の観点からみた順序のみを使用し、実際の継続時間を厳密に管理しない。これにより、複雑なフロー単位のタイマー処理が不要となり、実装容易性の向上が期待される。バッファ内滞留パケット数の情報と継続時間順序の双方の情報を効率的に管理する新たなデータ管理方式として、外部ハッシュ法を用いたデータ管理法を提案した。さらに、本方式の重要な特徴として、廃棄確率関数が挙げられる。線形関数、2次関数ベースの2種類の廃棄確率関数を定義し、上記の指標の大小に応じて、廃棄確率関数の外形が適応的に変化する構造となっている。本研究では、UDP,TCPの両トラヒックを想定して本方式の有効性を計算機シミュレーションを通じて実証した。本研究では,インターネット環境においてサイズの大きいファイル転送における応答時間を改善するために,IPルータにおける淘汰型輻輳制御方式を提案した.IP網のトラヒック量の大部分を占め輻輳の原因となっている同一クラス(特に優先されていない通常のクラス)のファイル転送型サービスに対して適用可能な差別化指標として,ルータへの到着時刻を用いた.回線交換型ネットワークでは,コネクション単位の到着時刻を暗黙の優先指標として用いており,従来から基本的な呼損規律として利用されているものである.本研究では,同様の優先指標をベストエフォート型のネットワークに適用することを提案した.適用にあたっては,コネクション自体よりも実際にトラヒックが伝搬されていることが重要であるためデータフロー単位に制御を行うこととした.データフローとは,ルータを経由するTCPコネクションのうちアクティブ状態のコネクションであり,一定間隔以内で連続して送られてくるデータストリームである.つまり,ルータにおいて先に到着したデータフローを高優先とし比較的新規のデータフローを低優先として差別化を行う.利点として,REDと同様に早期にパケット廃棄を行うことで輻輳状態を軽減できること,また,輻輳に優先されたデータフローに関しては応答時間悪化が抑圧されることが考えられる.次に,その基本特性を計算機シミュレーションにより検証した.ネットワークシミュレータnsを使用し,TCP Reno実装の送受信コネクションが単一ルータ(淘汰型,FIFO型)に流入する環境を対象に評価を行った.その結果,提案方式がより大きなサイズのファイル転送において応答時間の悪化を抑圧する効果がより顕著に得られることが確認された.本方式は大規模ファイルをサービスするWWWやFTPのサーバの配置されたサイトのゲートウェイとして利用することが考えられる.淘汰型ルータの導入によって,輻輳時には接続継続時間の短い(より新しい)特定コネクションを淘汰することにより,多くのユーザから見た応答時間の改善が期待できるようになる.ただし淘汰されたコネクションに対しては現在のWWWの場合と同様,アプリケーションレベルでユーザが改めて再送を試みることを期待する.本研究では、インターネット環境において、ベストエフォート転送に起因するコネクション間のスループットに関する不公正を解消するバッファ制御方式を提案し、その有効性を実証した。