hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レアイベント計算技術を基盤とした相変態ナノキネティクスの解明

本研究では,従来の分子動力学法の時間スケールでは追従できなかった,原子スケールで生じる相変態現象の基礎プロセスを,これまでに培ってきたレアイベント計算技術を用いて解明を試みた.具体的には,レアイベント技術を次のような三つのエネルギー材料における劣化現象(1)Ni/NiO界面での空孔拡散現象,(2)YSZ表面でのカチオン析出現象,(3)ジルコニアにおける立方晶から正方晶への相変態現象,に応用し,各現象を支配する速度論的情報の導出に成功した.初年度は,レアイベント技術の相変態現象への適用可能性について、世界的な動向を調査した。その結果、申請者が開発してきた,オーダーパラメータベースのレアイベント技術を変態核生成プロセスためには、相変態現象に最適なオーダーパラメータへと既存コードを拡張する必要があることがわかった。そこで、本研究の解析対象を,実験的データが比較的多い,固体酸化物形燃料電池の電解質材料であるイットリア安定化ジルコニア(YSZ)のcubic相からtetra相への相変態とすることとし、基礎的な相変態原子スケール計算に着手した。まず、本変態が扱える原子間ポテンシャルを現コードに新たに組み込み、ジルコニアの基礎物性を評価するとともに、イットリアを含まないジルコニア単体に対して一定速度で温度を上昇させた分子動力学解析を行い、cubic相からtetra相への相変態が生じることを確認した。ただし、分子動力学では相変態温度は実験とややずれが生じることがわかった。また、申請者がこれまでの研究において開発した,自由度を拘束した位相空間サンプリングを行い,熱力学積分法から活性化自由エネルギーを計測する手法が相変態現象の解明にも有効であることがわかった。ただし,相変態現象では反応経路が長距離であることと、計算系のサイズがある程度必要であることから、現状での計算コードでは,計算コストが非常に高くなる.そこで,本手法の並列化に着手した。本手法は拘束するオーダーパラメータ値ごとに行うサンプリングが独立であるため、CPU数にほぼ比例した並列化が可能となった.本年度は,昨年度までに実施した変位型相変態現象に関する基礎的な分子動力学解析に対し,新たにレアイベント技術を適用することを開始した.具体的な解析対象は昨年度同様,固体酸化物形燃料電池の電解質材料であるイットリア安定化ジルコニア(YSZ)のcubic相からtetra相への相変態現象とした.レアイベント技術ではバイアス原子間ポテンシャルの構築が不可欠となる.本研究では新たに酸素原子のc方向変位情報をオーダーパラメータとしたバイアス原子間ポテンシャルを導入した.また,系全体で平均化したオーダーパラメータとすることによって,相変態現象に関わる原子が複数に及ぶ集団的特性にも対応するよう改良を行った.まず酸素空孔とドーパント材を含まないジルコニアに適用した結果,従来分子動力学法では観測できない温度領域において,本手法を用いることで明確な相変態現象を観測することが可能となった.また,その際の活性化障壁が系の温度に強く依存し,温度が高いほど障壁が高くなる傾向が明らかとなった.酸素空孔を含むYSZに本手法を適用するためには,酸素拡散の影響を考慮したバイアスポテンシャルの構築が必要となることがわかった.そこで変位情報にあるしきい値を設けることで,拡散に関与する酸素原子を除去し,新たにYSZ用のバイアスポテンシャルを構築した.その結果,YSZについても相変態現象が観測可能となり,活性化障壁のイットリア濃度依存性,ならびに温度依存性についても評価することが可能となった.また,本相変態はメゾスケールのYSZ焼結体中で発生し,相変態によってマクロなイオン導電率が低下することが知られている.マクロな導電率とミクロな現象との関係を調査するため,既存コードを用いてメゾスケールのYSZ焼結解析も行い,YSZ焼結体の構造モデルの導出も実施した.平成27年度は引き続き,固体酸化物形燃料電池の電解質材料であるイットリア安定化ジルコニア(YSZ)のcubic相からtetra相への相変態現象を対象に,平成26年度までに基盤開発を行ったレアイベント法による原子スケール解析を実施した.まず解析から得られる活性化障壁をなるべく正確に求めるため,計算セルサイズの影響を検討した.また,バイアスポテンシャル構築に不可欠となるポテンシャルパラメータの設定について,詳細なパラメータ調査を行い,相変態経路を導出しやすいパラメータがあることを見出した.つづいて,ドーパント材が相変態に及ぼす効果を原子スケールから明らかにするため,イットリウム以外に実用上重要となるスカンジウムドーパント材について同様の解析を実施した.その結果,スカンジウム安定化ジルコニア(SSZ)の方が相変態の活性化エネルギーが高く,YSZに比べ相変態しにくい,という結果が得られ,実験と傾向が一致することを確認した.この違いの要因を明確にするため,酸素空孔とドーパントとの相互作用の影響,酸素空孔の自己拡散に関する分子動力学解析を別途行い,酸素空孔の拡散しやすさと相変態のしやすさに相関があることを見出した.ドーパント材の濃度は,相変態現象に強い影響を及ぼすことが知られている.ただし,ドーパント材はジルコニア内での陽イオン拡散や表面析出を通して,その空間的分布が複雑となるため,相変態のしやすさも表面やバルク内部によって異なることが予想される.

そこで本研究では,分子動力学法を用いてドーパント材の空間的分布を調査した.結果,ジルコニア表面ではバルクに比べドーパント濃度が非常に高くなること,またその平衡濃度はドーパントの価数や酸素空孔濃度と強い相関があることを見出した.本研究では,従来の分子動力学法の時間スケールでは追従できなかった,原子スケールで生じる相変態現象の基礎プロセスを,これまでに培ってきたレアイベント計算技術を用いて解明を試みた.具体的には,レアイベント技術を次のような三つのエネルギー材料における劣化現象(1)Ni/NiO界面での空孔拡散現象,(2)YSZ表面でのカチオン析出現象,(3)ジルコニアにおける立方晶から正方晶への相変態現象,に応用し,各現象を支配する速度論的情報の導出に成功した.相変態現象のレアイベント計算を行う上で必要不可欠である原子間ポテンシャルの構築に着手し,ジルコニアを対象にレアイベント計算に成功した.またイットリア安定化ジルコニアについても,新たに専用のポテンシャル構築を達成することができており,研究はおおむね順調に進展しているといってよい.機械材料・材料力学次年度は,本解析の定量性を議論するため,バイアスポテンシャル構築に含まれる各種パラメータの設定について十分検討を行う.また計算セルサイズの効果についても検討を行い,実験との対応について考察を行う.同時に,ドーパント材が相変態に及ぼす効果を原子スケールから明らかにするため,イットリウム以外に実用上重要となるカルシウムなどのドーパント材について同様の解析を実施する.次年度は本課題の最終年度であり,得られた結果のまとめ,対外発表を行う.相変態現象の自由エネルギー計算を行う上で必要不可欠である熱力学積分法の並列化に当初の予定通り成功した。また、本年度から新たに取り組んだYSZの相変態現象について、基礎的の相変態挙動の追跡を達成することができており、研究はおおむね順調に進展しているといってよい。当初の予定より本解析が大きな計算機サーバーを必要としないことが見込まれたため、計算機際ーバー用の追加設備の購入が本年度は少なかったため。次年度は、まず新しいオーダーパラメータを分子動力学計算に組み込み、cubic相からtetra相への相変態の反応経路との相関を評価する。ただし、相変態の場合、原子変位オーダーパラメータとセルサイズオーダーパラメータと複数存在するため、その連成効果について十分に注意して検討する。オーダーパラメータによる変態パスの記述が可能となれば、オーダーパラメータによる拘束分子動力学を実施し、熱力学積分法へと展開を図る。次年度は、本課題の最終年度であるため、国際学会を含めた成果発表に使用を予定している。当初計算機サーバーを新たに購入予定であったが、相変態解析についての基盤開発と初期検討については、既存設備で十分に対応し十分な成果が達成できたため、次年度以降の使用に変更した。解析コードの並列化が不可欠であり、コードに適した計算機サーバーを次年度以降見極めて購入する。また旅費等については,まず国際会議での発表と国内での研究調査旅費・成果発表として使用予定である。
ATPアナログ認識可能な変異MAPキナーゼを利用したリン酸化基質の探索

ERK、SAPK/JNK、p38の3種に大別されるMAPキナーゼシグナル伝達系は、様々な細胞応答に関与する主要なリン酸化酵素である。申請者らは、これらシグナル系の発生や免疫における生理的な役割を明らかにする目的でノックアウトマウスの作出や特異的な阻害剤を用いた解析を行っている。本年度の成果として、発生時の肝形成にはSAPK/JNKの活性化が必須あること,その活性化にはSEK1とMKK7の2種類の活性化因子が協調的に働いている可能性を示した(J.Biol.Chem.278;16595-16601,2003)。また、SEK1とMKK7を欠損しSAPK/JNKの活性化が完全に失われた細胞を作出し、ストレス応答性のアポトーシス誘導に関して検討を加えた。先の報告とは異なりストレス応答性のアポトーシス誘導にはSAPK/JNKの活性化は必須でないことを明らかにした(J.Biol.Chem.279;1621-1626,2004)。さらにFcγ受容体やfMLP受容体による好中球の活性酸素産生において、ERKがアダプター分子のGab2を直接リン酸化すること,その結果PI3キナーゼの活性化が促進されるという興味深い知見を見い出した。ERKの標的分子を見い出すという本研究目的の一つを達成した(J.Immunol.171;4227-4234,2003)。一方、放射標識された非天然型のATPアナログの合成とこれをリン酸化反応の基質として利用可能な点変異MAPキナーゼを作製することによって、変異MAPキナーゼだけが標的分子に放射標識されたγ位のリン酸基を転移できるような実験系では実用化に向けて、高非活性のATPアナログの合成や細胞膜を透過しにくい非天然型ATPアナログを細胞内に導入する条件が検討されている。
カリウムモリブデンブロンズのリチウム二次電池正極としての特性

層状の結晶構造をもつ種々の遷移金属カルコゲン化合物は,リチウムなどのアルカリ金属を収容するホストとして知られ,高エネルギー密度をもつリチウム二次電池の正極材料として応用面から注目されている.一方,これらの研究の多くは実用を直接目標にしたもので,ホスト中へのゲスト物質の挿入反応の速度論などについては,利用しうる基礎データは少ない.本研究においては,層間がイオン結合による層状遷移金属カルコゲン化合物の典型例として,カリウムモリブデンブロンズ(K_<0.30>MoO_3)をリチウム挿入反応のホスト物質として新たにとりあげた.そして,これらの単結晶をまず合成し,その中への電気化学的リチウム挿入反応の特徴を基礎的な立場から明らかにした.より具体的に述べると,1)電量滴定法による平衡論的・速度論的検討いわゆる電量滴定法により,ブロンズ相内におけるリチウムの化学ポテンシャルおよび化学拡散係数を挿入量の関数として決定し,構造変化の解析結果とあわせて固溶限界を明らかにするとともに,リチウムイオンの移動度を求めた.2)挿入・脱離反応の可逆性の評価主として定電流法によって電気化学的リチウム挿入・脱離のサイクルを行わせ,その際の放充電電位の解析およびブロンズ相内でのリチウムの定量分析により,二次電池正極材料としての可能性を検討した.さらに,可逆性を支配する平衡論的・速度論的要因を推定し,層間にイオン結合性をもった遷移金属酸化物のリチウムホストとしての特徴を明らかにするとともに,実用正極材料としての材料改質の指針を得た.層状の結晶構造をもつ種々の遷移金属カルコゲン化合物は,リチウムなどのアルカリ金属を収容するホストとして知られ,高エネルギー密度をもつリチウム二次電池の正極材料として応用面から注目されている.一方,これらの研究の多くは実用を直接目標にしたもので,ホスト中へのゲスト物質の挿入反応の速度論などについては,利用しうる基礎データは少ない.本研究においては,層間がイオン結合による層状遷移金属カルコゲン化合物の典型例として,カリウムモリブデンブロンズ(K_<0.30>MoO_3)をリチウム挿入反応のホスト物質として新たにとりあげた.そして,これらの単結晶をまず合成し,その中への電気化学的リチウム挿入反応の特徴を基礎的な立場から明らかにした.より具体的に述べると,1)電量滴定法による平衡論的・速度論的検討いわゆる電量滴定法により,ブロンズ相内におけるリチウムの化学ポテンシャルおよび化学拡散係数を挿入量の関数として決定し,構造変化の解析結果とあわせて固溶限界を明らかにするとともに,リチウムイオンの移動度を求めた.2)挿入・脱離反応の可逆性の評価主として定電流法によって電気化学的リチウム挿入・脱離のサイクルを行わせ,その際の放充電電位の解析およびブロンズ相内でのリチウムの定量分析により,二次電池正極材料としての可能性を検討した.さらに,可逆性を支配する平衡論的・速度論的要因を推定し,層間にイオン結合性をもった遷移金属酸化物のリチウムホストとしての特徴を明らかにするとともに,実用正極材料としての材料改質の指針を得た.
プロチウムの溶解放出を利用したセル金属構造体の創製

我々は気泡(ポア)を繊維のように一方向に揃えることによって軽量な,しかも,ポア成長方向に強いポーラス金属を溶解凝固法によって創製することに成功した。この原理は,ガス原子が固体金属にはほとんど固溶しないが,液体ではかなり溶解するという金属系を取り上げ,液体から固体に凝固する際の過剰ガス原子が気泡を生成することによってポーラス金属を創製しようとするものであり,新しい鋳造法の創出をめざした斬新な研究であると考えている。ハース(鋳型)に水冷部を設けて流し込んだ溶融金属を下方から一方向凝固させるとポアの成長方向はそれぞれ下から上へ向かう一方向性多芯状構造,つまり,レンコン構造(Lotus-Structured)金属になることが実験的に明らかにされた。本製造方法では,ポアの方向,サイズ,ポロシティを自由に制御できる点が従来の方法と異なり,際立って優れている。このポアの形態制御パラメーターとしては,溶融温度,凝固冷却速度,水素(酸素)ガス圧力,不活性ガスとの混合体積比・圧力などが挙げられる。このようにして作製されたロータス型ポーラス銅のポアの成長方向に平行に切り出した平板状試験片を用いて室温で引張試験を行なった。ポロシティが30%程度の場合,引張強度は30%だけノンポーラス銅の場合よりも減少した。同じポロシティで比較した場合,粉末焼結金属の相対引張強度は0.10.4まで減少することを考えれば本製造法によるポーラス金属は優れていると言える。つまり,ポーラス化しても材料の比強度はノンポーラス金属の場合と何ら変らないことが明らかにされた。一方,発泡金属の相対引張強度は0.1程度と非常に小さく,脆弱な材料であることがわかる。
アレナウイルス遺伝子間配列の翻訳における役割の解明とウイルスベクターへの展開

これまでに、リンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス(LCMV)を用いた実験で、ウイルスゲノムの遺伝子間領域(IGR)に由来するウイルスmRNAの3'-UTR配列が翻訳効率を制御することを見出し、ラッサウイルスを含むいかなるアレナウイルスにも応用可能なIGR改変型弱毒生ワクチン作製法を開発した。本研究ではIGR配列による翻訳効率制御の分子メカニズム解明のため、ウイルス因子と宿主因子の双方の関わりを解析する。さらに得られた知見を基にして、搭載遺伝子発現量を自由自在にコントロールできるLCMVベクター開発への応用に挑む。
歯質接着耐久性を有する機能性モノマーおよび重合開始剤の分析と開発

歯科接着材料の歯質接着のメカニズムで未だ不明な,機能性モノマーの分子構造と歯質接着性能との関連性,また,機能性モノマーや光重合開始剤の違いが重合度や歯質接着に及ぼす影響について検討した.機能性モノマーや光重合開始剤の種類により,重合度は異なる結果が得られた.歯質接着性能に関わる重合度に異なる結果が示されたことから,機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いは歯質接着に影響を及ぼすことが考えられた.歯科接着材料の歯質接着のメカニズムは,未だ不明な点が多い.なかでも,機能性モノマーの分子構造と歯質接着性能との関連性についてはほとんど明らかにされていない.また,光重合開始剤の違いが重合度ならびに歯質接着に及ぼす影響などについても明らかにされていない.本研究では,(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析.(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討.(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討.の項目に焦点を当て,機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いが歯質接着に及ぼす影響を検討した.(1)では, HApに各種機能性モノマーを反応させ測定したX線回折の結果,および,機能性モノマーのみ異なる接着材とその接着材にHApを添加した試料で重合率を測定したFT-IRの結果,微小硬度測定の結果などから,機能性モノマーの種類によって,アパタイトに対する化学的相互作用は異なるという結果が得られた.(2)では,各種機能性モノマーに異なる光重合開始剤を添加した試料の重合率を,FT-IRで測定した結果などから,光重合開始剤の違いは重合率に影響を及ぼす結果が得られた.(3)では,機能性モノマーのみ異なる接着材を使用して行った歯質に対する接着試験の結果から,機能性モノマーの種類によって歯質接着強さは異なる結果が得られ,接着界面のTEM観察からは,機能性モノマーの種類によって接着界面の状態は僅かに異なる様子が観察された.以上の結果から,機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いは歯質接着に影響を及ぼすことがわかり,アパタイトとの化学的相互作用が強く,重合率にも影響を及ぼさない,また,良好な接着強さを発揮できる機能性モノマー,重合率に影響を及ぼしにくい重合開始剤などが,この研究から分析された.歯科接着材料の歯質接着のメカニズムで未だ不明な,機能性モノマーの分子構造と歯質接着性能との関連性,また,機能性モノマーや光重合開始剤の違いが重合度や歯質接着に及ぼす影響について検討した.機能性モノマーや光重合開始剤の種類により,重合度は異なる結果が得られた.歯質接着性能に関わる重合度に異なる結果が示されたことから,機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いは歯質接着に影響を及ぼすことが考えられた.歯科接着材料の歯質に対する接着のメカニズムは,未だ不明な点が多い.なかでも,機能性モノマーの分子構造と歯質接着性能との関連性についてはほとんど明らかにされていない.また,光重合開始剤の違いが重合度ならびに歯質接着に及ぼす影響などについても明らかにされていない.本研究では,(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析.(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討.(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討.の項目に焦点を当て,機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いが歯質接着に及ぼす影響を検討することとした.平成23年度は,研究計画としていた「(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析」を行うために(1)X線回折.(2)フーリエ変換型赤外分光FT-IR.(3)微小硬度測定.の各実験を行った.(1)X線回折では,HApに各種機能性モノマーを反応させ,得られた混和物をX線回折により結晶学的に比較した.機能性モノマーの種類により,HApとの化学的相互作用に相違があるという結果が得られた.(2)FT-IRでは,各種機能性モノマーとHApの化学的相互作用による重合率の変化を,FT-IRで残存二重結合量の経時的変化にて評価した.機能性モノマーの相違によって重合率に差があることが分かり,各種機能性モノマーにHApを加えて測定したところ,各種機能性モノマーの重合率は上昇した.(3)微小硬度測定では,機能性モノマーおよびアパタイトの有無が異なる歯質接着システムの物性を微小硬さ試験機にて測定した.重合率の結果同様,機能性モノマーの相違によって硬さに差があり,各種機能性モノマーにHApを加えたところ,硬さが上昇する傾向がみられた.以上の結果から,機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用を検討した.機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いが歯質接着に及ぼす影響をナノスケールで解析するために次の研究計画を立案した.(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析.(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討.(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討.平成23年度に「(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析」を検討,平成24年度に「(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討」および「(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討」を行う計画とした.

平成23年度は,「(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析」を行うために,(1)X線光電子分光法XPS.(2)X線回折.(3)フーリエ変換型赤外分光FT-IR.(4)微小硬度測定.の実験を計画した.(2)X線回折.(3)フーリエ変換型赤外分光FT-IR.(4)微小硬度測定.に関しては,研究計画通り平成23年度内に実験を実施し,結果を得ることができた.また,平成24年度に研究予定であった「(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討」の実験の一部,すなわち,(1)フーリエ変換型赤外分光FT-IR.(2)微小硬度測定.に関する実験を平成23年度に実施した.以上の実験状況からおおむね順調に進展しているものと思われる.平成23年度の研究計画は,平成23年度終了時点で,おおむね順調に遂行されていた.平成24年度は試料作製等に時間を要する試験が多いので,詳細な実験スケジュールを立て,実験を実施していく必要がある.平成24年度の研究終了後,平成23,24年度の結果から,機能性モノマーならびに光重合開始剤が歯質接着に及ぼす影響を検討する.今後,機能性モノマーの重合性基,疎水性基,親水性基の相違による影響などの検討も考えていく.次年度は,機能性モノマーならびに光重合開始剤の違いが歯質接着に及ぼす影響をナノスケールで解析するために立案した次の研究計画の(1)機能性モノマーのアパタイトに対する化学的相互作用の分析.(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討.(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討.の研究項目のうち,「(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討」および「(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討」についての研究を行う.「(2)光重合開始剤の違いが歯質接着システムの重合度に及ぼす影響を比較検討」に関しては,平成23年度にすでに実験の一部を開始した(1)フーリエ変換型赤外分光FT-IR.(2)微小硬度測定.に関する実験を引き続き行っていく.「(3)歯質接着界面をナノスケールで解析し,接着強さや長期安定性との関連性を検討」に関しては,長期水中浸漬後に(1)引張試験.(2)SEM観察.(3)TEM観察.などの実験を実施し,これらの試験,観察結果から,各種機能性モノマーおよび光重合開始剤の違いが接着強さや長期耐久性に及ぼす影響を検討して行く予定である.これら平成23,24年度の結果から,機能性モノマーならびに光重合開始剤が歯質接着に及ぼす影響を検討する.
多機能融合酸化物薄膜への機能元素ドープ効果とフェロイック物性間の関係解明

複数のフェロイック機能を併せ持つ機能融合酸化物薄膜の作製を組成制御が容易な化学溶液プロセスにより行い、望む物性を達成するための機能元素(Mn)のドープの最適化に成功した。また、機能元素のドープによる機能向上メカニズムの解明については、ドープ元素の価数状態と電気的特性および磁気的特性の間の欠陥化学に基づく関係について明らかにした。さらに、強誘電ドメインと磁気ドメインの相互作用について可視化に成功した。平成23年度は主に、(1)化学的に制御された溶液を用いる方法によりBiFeO_3系ペロブスカイト型酸化物固溶体薄膜に関する作製プロセスの最適化を行い、(2)作製した薄膜の電気的・磁気的特性評価に関する検討を行った。また、(3)マルチフェロイック特性発現の鍵を握る機能元素の状態解析法についても検討した。(4)磁気・電気相互作用については、走査型プローブ顕微鏡を応用した評価を中心に基礎検討を行った。(1)については、BiFeO_3-ABO_3化合物系固溶体の設計と薄膜作製について、溶液中での化学反応を十分に考慮した複合金属-有機化合物の前駆体溶液を用い、薄膜コーティング条件および加熱処理条件など作製条件を最適化することにより、ペロブスカイト単相のBiFeO_3化合物系薄膜(ABO_3化合物としてPbTiO_3,BoTiO_3,Bi_<0.5>Na_<0.5>TiO_3などを選択)の作製に成功した。また、(2)については、絶縁特性(リーク電流)に関する挙動と薄膜中の欠陥との関係を調べるため、作製したBiFeO_3系薄膜に関する電気容量特性、強誘電性、リーク電流特性など電気的特性および磁場中での磁化挙動の評価を行い、特に薄膜の絶縁性を向上させる機能元素としてのMnの選択およびそのドープ効果について検討し、最適ドープ量を明らかにした。さらに、薄膜中の金属陽イオンの価数が影響を及ぼす欠陥構造と各物性との関係について考察を行うため、薄膜構成元素の状態解析に関する基礎検討(上記(3))を行ったところ、光電子分光法による解析から作製した薄膜中のFeイオンの価数変化と機能元素のドープ量との間の関係を見出した。さらに、磁気・電気相互作用の検知のための基礎検討(上記(4))に関しては、導電性カンチレバーを備えた走査型プローブ型顕微鏡(静電気力顕微鏡)を応用し、作製した薄膜中の任意の領域への電界印可による強誘電ドメイン反転現象を撮像することに成功した。平成25年度は主に、昨年度に引き続きBiFeO3系マルチフェロイック酸化物薄膜における機能元素(特にMn)のドープがその電気的特性に及ぼす影響について、磁気的特性を中心に欠陥構造との関係を調べた。これまでにドープした機能元素としてのMnイオンの状態解析はなされていが、薄膜内の電荷バランス達成のための価数変化によるバッファとしてのはたらきと最適ドープ量との関係は不明であった。そこで、これまでに得られたBiFeO3系薄膜中の構成イオンの価数および結合状態解析データをもとに磁気特性の精密な解析を行い、ドープ元素の価数が磁気特性に影響を及ぼし、かつ磁気特性と薄膜の強誘電特性(+絶縁特性)改善との間には密接な関係があることを見いだした。これにより、磁気特性から欠陥構造の予測が可能となった。また、強誘電特性と磁気特性間にはたらく相互作用については、走査型プローブ型顕微鏡を応用し、作製した薄膜中の任意の領域に電界印可による強誘電ドメイン反転現象を生じさせ、その領域の磁気的な構造変化を磁気力顕微鏡像として撮像することに成功した。さらに、BiFeO3系薄膜の結晶格子歪み状態と薄膜の硬度・ヤング率との相関関係についてもナノインデンテーション法により応力誘起相転移の挙動を含めてより明確にすることができた。一方、特に顕著な特性の向上が見られた強誘電ー強誘電相転移を生じる相境界組成を有するBiFeO3系薄膜については、透過型電子顕微鏡観察により異なる結晶格子歪みに起因するナノ構造の存在を明らかにした。また、作製した薄膜のデバイス応用(センサ素子など)に対する可能性探索については、通常の半導体プロセスが微細加工プロセスとして適応可能なこと、分極反転現象と可視光との相互作用から生じる光電流・光起電力と各機能ドープ元素との関係を見いだすことができた。平成24年度は主に、BiFeO3系マルチフェロイック酸化物およびBiFeO3と同様に構成元素として揮発性元素を含有する他のペロブスカイト強誘電体酸化物の薄膜における機能元素の微量ドープが電気的特性(特に絶縁特性)に及ぼす影響について明らかにした。ここでは、機能元素として前年度に特性向上効果が顕著であった遷移金属元素であるマンガン(Mn)を中心に調べた。

このMnについては、薄膜中の揮発性金属元素(Pb, Bi,アルカリ金属)が結晶化のための加熱処理過程で酸素空孔の生成を伴って欠損した後に、生成した酸素空孔が再び酸化されることに起因するホール導電(絶縁性劣化)を抑制する効果があることを実験的に明らかにした。BiFeO3系化合物ではFeのようなMnと同様の電子配置となる遷移金属イオンを含むため、Mnの価数解析が非常に困難であったが、ニオブ酸・チタン酸化合物のような他のペロブスカイト強誘電体酸化物について電子スピン共鳴法を用いて調べることにより、Mnの価数状態解析を行うことができた。ここでの結果は前年度の光電子分光法による解析結果を支持するものであり、ドープ元素であるMnには、その価数変化により上記ホール導電の原因となるホールをトラップし、薄膜の絶縁性を高めるはたらきがあることがわかった。このような薄膜内のチャージバランス達成のためのMnの価数変化によるバッファとしてのはたらきと最適ドープ量との関係解明については今後の課題である。さらに、走査型プローブ顕微鏡を用いた薄膜評価においては、前年度に確認されている電界印可により分極反転させたエリアにおいて、磁気力顕微鏡により磁気的な応答変化(磁気電気相互作用)を検出した。また、ナノインデンテーション法により薄膜の結晶格子歪み状態と薄膜の硬度・ヤング率(機械的特性)との関係についての基礎データ(相関関係)を取得することができた。BiFeO_3-ABO_3化合物系固溶体の設計と実際の薄膜作製については、幅広い結晶化処理温度域でペロブスカイト単相薄膜が得られるようになり、かつ本化合物系で重要となる薄膜の絶縁性に及ぼす機能元素としてのMnドープ効果について明らかにした。また、薄膜中の遷移金属イオンの価数変化の挙動を光電子分光法などで追跡可能であることを明らかにした。さらに薄膜中の強誘電ドメイン反転の状態を走査型プローブ顕微鏡により撮像可能とした。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までの達成度としては、おおむね順調に進展していると考えられる。その理由として、BiFeO3系マルチフェロイック酸化物薄膜における機能元素の微量ドープが電気的特性(特に絶縁特性)向上に及ぼす効果の解明について、機能元素であるMnの価数(酸化数)の変化を電子スピン共鳴法など分光学的な手法を用いて解析することにより、特性向上メカニズムを明らかにすることができ、本研究課題の大きな目標を達成できたことが挙げられる。ここでは特に、他の強誘電体化合物(揮発性金属元素を含有するが、Feのような磁性イオンが構成元素でないもの)の薄膜についても検討を行い上記の確証を得た(前年度までのデータを支持するデータが取得できた)ことは大きな成果である。さらに、走査型プローブ顕微鏡を用いたマルチフェロイック薄膜の評価においては、前年度に確認されている電界印可による分極反転現象に加え、薄膜内で分極反転させたエリア(領域)において、磁気力顕微鏡により磁気的な応答の変化(磁気電気相互作用)を検出するという目標も達成できた。また、本年度はナノインデンテーション法による薄膜の結晶格子歪み状態と薄膜の硬度・ヤング率(機械的特性)との関係に関する基礎データ(相関関係)も取得することができており、今後のさらなる評価が期待される状況になっている。
ネットワーク外部性を有する新製品の採用に関する研究

3年間の研究期間の最終年度である2006年度は,これまでの研究成果を論文にまとめ,国際カンファレンスや海外ジャーナルで発表することに主眼を置いた研究活動を行なった。7月には,前年の同時期に実施した日本の一般消費者対象の質問票調査の同じ対象者パネルに対する追跡調査も行ない,1年後までに商品を購入する予定であると回答した対象者の実際の購買行動を確認した。この最後の調査を含めて,当該研究プロジェクトの3年間には計5回の質問票調査(学生対象3回,一般消費者対象2回)を行ない,DVDプレイヤー,デジタル音楽プレイヤーの普及に影響する要因の分析を行なった。ロジャースの普及理論とネットワーク外部性に関する理論の融合から導かれた概念枠組みの下,詳細なデータ収集と分析を行なった結果,いくつかの興味深い発見事項が得られた。それらの研究成果は,海外研究協力者と共著で論文にまとめ,2回の国際カンファレンスと1本のジャーナル論文で発表した。まず2006年5月にギリシア王国アテネで開催された国際カンファレンスEMAC(The European Marketing Academy Conference)に学生対象のデータを用いた論文が受理され,報告した。また,2006年10月にアメリカ合衆国アトランタで開催されたPDMA(Product Development and Management Association)の年次国際カンファレンスにおいて,一般消費者対象のデータを用いた論文が受理され,共著者とともに報告を行なった。さらに,これらの発表をベースにした論文は,イノベーション分野のトップ・ジャーナルであるJournal of Product Innovation Managementに受理され,2007年に公刊予定である。以上のように,当初の計画目標を上回る成果を挙げることができた。本年度は,主として,ネットワーク外部性を有する製品の採用に関する日米の先行研究のレビュー,それに基づく概念モデルの構築およびその操作化,欧米の先行研究で用いられた測定尺度の翻訳と質問票の作成,日本における消費者対象の質問票調査の実査・集計・分析,英語論文の執筆および国際カンファレンスへの投稿を行なった。ネットワーク外部性を有する新製品の具体例としては,DVDプレイヤー/レコーダーを取り上げて調査を行なっている。消費者調査は約250名の学生を対象とし,普及が加速するであろうと予測されたアテネ・オリンピックの時期をはさんで6月と12月に計2回実施した。いずれの分析結果にも一貫性があり,構築した概念モデルの妥当性を裏付けるものであった。さらにこの結果を,先行研究におけるアメリカの消費者を対象とした分析結果と比較し,日米の消費者行動の違いも検討した。調査では概念モデルの検証のほか,自由回答方式で購買理由を尋ねてコンテンツ・アナリシス(内容分析)を行ない,DVDプレイヤー/レコーダーの採用を促す要因も考察した。以上の消費者調査の結果から得られた見識と企業の製品開発戦略とを比較して,より深い理解を得る目的で,DVDプレイヤー/レコーダーを発売している複数の主力メーカーへのヒアリング調査も行なった。そのヒアリングので本研究の分析結果の一部について,現場の開発・企画担当者と議論したところ,本研究の発見事項が,企業現場の感覚からも遠くないものであることが確認された。以上の成果は,海外研究協力者とともに英語論文にまとめ,2005年1月に国際カンファレンスに投稿している。研究年度2年目に当たる本年度は,2004年度に実施した学生サンプルを対象としたデータの分析結果に基づいて概念モデルおよび測定尺度を再検討するとともに,調査対象を学生から一般家庭の消費者に広げ,新たなデータ収集を行なった。また,研究対象とする製品も,DVDプレイヤー/レコーダーのみならず,携帯型デジタル音楽プレイヤーも追加し,二種類の製品の新製品採用行動に関する比較研究に拡張した。質問票調査の実査は,2005年6月から7月にかけて,外部調査会社と共同で実施した。手法としては,大規模サンプルからのデータ収集が容易なインターネットによる調査を採用した。外部調査会社を利用したのは,ネット調査による信頼性を確保するため,身元の確認が可能な消費者モニターを確保している企業の協力が必要であったためである。調査の結果,DVDプレイヤー/レコーダーおよび携帯型デジタル音楽プレイヤーそれぞれについて400名の消費者から回答を得た。データ分析も順調に完了し,概念モデルの妥当性が検証される一方で,製品の種別による新製品の採用行動の違いという興味深い知見も得られた。現在,最終研究年度である2006年度中の国際ジャーナルヘの投稿に向けて,海外協力研究者とともに英語論文を執筆中である。なお,昨年行なった学生サンプルのデータを分析し,海外協力研究者と共著で執筆した英語論文は,2005年12月にEMAC(The European Marketing Academy:ヨーロッパ・マーケティング学会)の国際カンファレンスに投稿し,2006年2月に受理された。2006年5月にギリシアのアテネでプレゼンテーションを行なう予定である。この国際カンファレンスは,完全な論文を事前に提出することが要請され,所定の審査を経て受理されるものである。現時点では未刊行のため,投稿論文は来年度の研究実績として報告する予定である。

ロジャースの普及理論とネットワーク外部性に関する理論の融合から導かれた概念枠組みの下,詳細なデータ収集と分析を行なった結果,いくつかの興味深い発見事項が得られた。それらの研究成果は,海外研究協力者と共著で論文にまとめ,2回の国際カンファレンスと1本のジャーナル論文で発表した。まず2006年5月にギリシア王国アテネで開催された国際カンファレンスEMAC(The European Marketing Academy Conference)に学生対象のデータを用いた論文が受理され,報告した。また,2006年10月にアメリカ合衆国アトランタで開催されたPDMA(Product Development and Management Association)の年次国際カンファレンスにおいて,一般消費者対象のデータを用いた論文が受理され,共著者とともに報告を行なった。さらに,これらの発表をベースにした論文は,イノベーション分野のトップ・ジャーナルであるJournal of Product Innovation Managementに受理され,2007年に公刊予定である。以上のように,当初の計画目標を上回る成果を挙げることができた。
精子成熟開始因子から見た昆虫オス生殖分子メカニズムの解明

カイコガ前立腺に存在する精子成熟誘発因子であるエンドペプチダーゼ,イニシャトリン(Initiatorin)は,貯精のうに存在する不活性なCarboxypeptidase Bに存在する2つの連続したArginine配列のC末端を特異的に切断し,活性化する。さらに,この切断部位は,チョウ目昆虫内では,保存されていた。また,カイコガ以外のチョウ目,バッタ目,カメムシ目昆虫のオス生殖腺には,部位特異的に発現するIni類似遺伝子(Inir)が存在し,精子成熟誘発因子として機能している可能性が見出された。カイコガで同定された精子成熟開始因子である,ユニークなセリンプロテアーゼ・イニシャトリンに注目して,オス側からみた昆虫生殖の分子メカニズムの理解を目指した。具体的な成果として,(1)イニシャトリンの酵素学的な性質のさらなる検討を行い,特に,二つ以上のアルギニンが連なった配列のC末端側をよく切断することを明らかにした。(2)イニシャトリンが作用する基質タンパク質の一つとして,オス生殖腺部位特異的に作られ生殖腺分泌物として放出されるカルボキシペプチダーゼの存在を明らかにした。さらに,当該酵素の遺伝子をクローニングすることで決定された全アミノ酸配列から推測される,イニシャトリン切断配列には,(1)の成果を支持するように二つ以上のアルギニンが連なった配列が存在することを見出した。(3)カイコガ以外の広範な昆虫における精子成熟因子の存在を明らかにする目的から,ヤママユガ科(シンジュサン,ヒマサン,ヤママユ,ヒメヤママユ,ウスタビガ),スズメガ科(エビガラスズメ,オオスカシバ)のオス生殖腺の形態,未交尾オスにおける精子貯蔵部位と精子の状態の記載を行った。次に,in vitroでこれら供試昆虫の貯蔵精子に対して,trypsin,イニシャトリンを含む粗抽出液を与え,カイコガと類似した反応が誘導されることを見出した。そして,この知見に基づき,イニシャトリン様タンパク質をコードする遺伝子の単離と生殖腺での発現部位について調査した。これらの結果より,鱗翅目昆虫ではイニシャトリン様タンパク質が精子成熟因子として機能しているものと強く予想される。カイコガで同定された精子成熟開始因子である,ユニークなセリンプロテアーゼ・Initiatorinに注目して,オス側から昆虫生殖の分子メカニズムの解明を目指した。具体的な成果として,1生殖腺特異的な不活性型Carboxypeptidaseを大腸菌で発現・精製した。これにTrypsinを作用させると,Carboxypeptidaseは活性化されたが,さまざまに消化されていた。一方,Initiatorinを作用させると,Carboxypeptidaseは活性化され,同時に,1カ所の切断部位で特異的に消化されていた。そこで,切断部位を予想し,その配列をさまざまに改変した発現タンパク質を作成し,検討することでInitiatorinの基質特異性と不活性型Carboxypeptidaseを活性化する際に特異的に切断する配列の関係を明らかにした。2生殖腺,精包タンパク質を二次元電気泳動や逆相HPLCで分離することで,精子成熟期に特異的な変化をするタンパク質を複数見出した。これらタンパク質の一部には,Initiatorinにより貯精のう部位特異的に存在するタンパク質が含まれている。3カイコガ以外の広範な昆虫における精子成熟因子の存在を明らかにする目的から,昨年度に引き続き数種のチョウ目ヤママユガ科,バッタ目,カメムシ目昆虫(全部で18種類)のオス生殖腺の形態,未交尾オスにおける精子貯蔵部位と精子の状態の記載,in vitroでの貯蔵精子に対する,Trypsin, Initiatorinに対する反応性,Initiatorin様タンパク質をコードする遺伝子の単離と生殖腺での発現部位について調査を行った。これらの結果より,調査したすべての昆虫でInitiatorin様タンパク質が存在し,精子成熟因子として機能しているものと考察した。さらに,単離された各昆虫のInitiatorin様タンパク質を大腸菌で発現させ,その酵素学的性質の比較検討を開始した。具体的な成果として,1大腸菌で発現させ,精製した不活性型カルボキシペプチダーゼは,トリプシンを作用させると,非特異的に分解されるのに対して,精製イニシャトリンは,特異的に分解し,結果,活性化されることが明らかとなった。そこで,イニシャトリンによる特異的切断部位を明らかにする目的から,アルギニンが連なった切断予想部位の配列を改変した発現タンパク質を作製し,活性化との関係を調査している。2生殖腺,精包タンパク質を二次元電気泳動により分離することで,いくつかのスポットが精子成熟期に変化していることが明らかにし,イニシャトリンの基質タンパク質を網羅的に探索する基盤が整った。

3カイコガ以外の広範な昆虫における精子成熟因子の存在を明らかにする目的から,昨年度に引き続き数種のチョウ目ヤママユガ科,バッタ目,カメムシ目昆虫のオス生殖腺の形態,未交尾オスにおける精子貯蔵部位と精子の状態の記載を行った。次に,in vitroでこれら供試昆虫の貯蔵精子に対して,trypsin,イニシャトリンを含む粗抽出液を与え,カイコガと類似した反応が誘導されることを見出した。そして,この知見に基づき,イニシャトリン様タンパク質をコードする遺伝子の単離と生殖腺での発現部位について調査した。これらの結果より,チョウ目昆虫以外でもイニシャトリン様タンパク質が存在し,精子成熟因子として機能しているものと考察した。研究計画を進行させるのに必要な大型研究物品の整備も完了し,これを利用することにより,1年目の研究計画をほぼ遂行できた。また,得られた成果は,一部,論文の形で公表できた。25年度が最終年度であるため、記入しない。カイコガの精子成熟開始因子である,ユニークなセリンプロテアーゼ・イニシャトリンの基質タンパク質の探索方法が確立できた。同時に,基質タンパク質候補として予想されていたカルボキシペプチダーゼの活性化に必要な特異的切断部位についての情報が得られた。一方,チョウ目に限らず,バッタ目,カメムシ目でもイニシャトリン様タンパク質の存在とその機能を明らかにすることができた。以上の点から,当初の目標を達せられたと判断した。概ね,当初計画に則って推進出来ており,特段の変更や対応策を講じる必要はないものと考える。また,研究計画段階で,予想された問題点についても解決出来ている。本年度に得られた成果を足がかりに,さらにブラッシュアップすることで確実な研究計画の推進ができるものと考えている。1イニシャトリン切断予想部位を様々に改変した大腸菌発現不活性型カルボキシペプチダーゼを用い,切断部位の決定を行う。2生殖腺,精包タンパク質の二次元電気泳動解析ならびに逆相HPLC解析を組み合わせることでイニシャトリン基質タンパク質の同定を進める。3さらに,数種バッタ目(近縁のゴキブリ目を含む),カメムシ目の昆虫,さらには,甲虫目について,生殖腺の形態,精子について記載し,同時に,イニシャトリン相同遺伝子の単離,精子のカイコガイニシャトリンに対する反応性を検討する。これらの知見に基づき,昆虫全般の精子成熟システムの分子レベルでの共通性を明らかにしていく。
外国語学習レベルの変化が脳内処理に与える影響

本研究では、L1とL2を対象に韓国語他動詞文のかきまぜ語順文の文処理メカニズムを解明するための実験を行った。その結果、基本語順文の文処理時にくらべ、かきまぜ語順文の文処理時に左脳の下前頭回(L.IFG)と中前頭回(L.MFG)に脳活動の上昇が観察された。これは、韓国語のかきまぜ語順文も文法的な操作の一つであり、かきまぜ語順文は、空所(gap)とその埋語(filler)の依存関係(filler-gap dependency)をもつという点で、基本語順文に比べその処理負荷が上昇するとする先行研究の結果を支持するものである。韓国語は日本語、トルコ語、ハンガリー語と同様、類型論的には膠着語に属し、前置詞ではなく後置詞を用いる言語性質を持つ。また、統語的にはSOV(主語・目的語・動詞)を「基本語順(canonical word order)」とするが、OSV(目的語・主語・動詞)という「かきまぜ語順(scrambled word order)」も可能である。生成文法理論では、何らかの理由で目的語が主語を超えて文頭に位置する、かきまぜ語順文のほうが基本語順文よりも複雑な統語構造(依存関係、filler-gap dependency)を持つと考えられている。しかし、これまでの研究は日本語を対象にしたものが多く、韓国語他動詞文の2つの語順と文理解(文処理)との言語メカニズムを解明するための試みは少ないのが現状である。そこで、それを究明するための第一歩として、韓国語のかき混ぜ語順文による<かき混ぜ効果>と<プライミング効果>の有無について検証した。心理実験の結果、「基本語順文とかき混ぜ語順文の統語的な構造の違いが文理解(処理)に反映されるなら、かき混ぜ語順文のほうが読み時間が長く、痕跡によるプライミング効果も見られる(反応時間:SOV < OSV、プライミング効果:SOV < OSV)」という予測を支持する結果となった。また、今回の実験結果から、少なくとも韓国語かきまぜ語順文では、痕跡によるかきまぜ効果(基本語順文<かき混ぜ語順文)と探査語によるプライミング効果(基本語順文<かき混ぜ語順文)の両方を確認できた。この結果は、韓国語かき混ぜ語順文も日本語と同様、空所補充解析による文処理(文理解)が行われることを示すものである。韓国語他動詞文のかき混ぜ語順効果とプライミング効果を確かめるため、行動実験とfMRI実験を実施した。【実験1】プライミングの効果による検証実験の結果、P7(動詞部分)でかき混ぜ語順文のほうの反応時間が基本語順文のそれに比べ、有意に長い結果となった。また、探査語の再認時間は、痕跡を含むかき混ぜ語順文のほうが基本語順文より有意に短い結果となった。これらの結果は、日本語だけではなく韓国語のかき混ぜ語順文も空所補充解析(gap-filling parsing)による文処理(文理解)が行われることを示唆するものでもある。【実験2】fMRI実験による検証基本語順文あるいはかき混ぜ語順文に固有に関わる脳活動領域を特定するために、「基本語順文条件vs.かき混ぜ語順文条件」と「かき混ぜ語順文条件vs.基本語順文条件」の直接比較を行った。その結果、後者の比較では左脳の下前頭回と中前頭回に賦活が見られた。ブローカ野を含む下前頭回は、これまでの認知脳科学の研究から言語理解に深くかかわる領域であると考えられている。本実験の結果は、日本語母語話者を対象に行われたKim et al.(2009)の研究結果とも整合性を示しており、韓国語のかき混ぜ語順文は、空所と埋語の依存関係を持つという点で、基本語順文に比べて統語構造がより複雑で処理負荷が高いという理論言語学や心理言語学の見解を支持するものである。1980年代に日本語の「かき混ぜ文(OSV語順文)」が英語に見られる疑問詞の文頭への移動(WH移動)や話題化(topicalization)などのように、名詞句が意味役割上の解釈を受ける位置と異なる位置で発音される現象と同様に移動の一種であるかどうかが理論上の争点となって以来、失語症の研究から「かき混ぜ」が移動の一種であるとする分析を支持する証拠が多数見つかった。ブローカ失語の一種である失文法失語になるとWH移動を含む文と同様に、かき混ぜを含む文の理解に対しても選択的困難を示すことが実証されたのである(Hagiwara & Caplan 1990など)。このように、日本語文の「かき混ぜ」が移動の一種であるとする分析は、理論言語学と神経言語学(失語症研究)双方の観点から支持されている。

また、近年では、移動のような統語操作を始め、文理解(処理)に影響を及ぼす要因とされる意味役割や有生性などの階層構造、あるいは線形順序(linear order)がブローカ野の脳活動と相関を示すことがfMRI研究で報告された(Grewe et al., 2005; Grewe et al., 2006)。しかし、そのほとんどの研究が英語やドイツ語、日本語を刺激文としており、上記の意味役割や有生性などの線形順序が韓国語の文理解(処理)に与える影響について脳機能画像法(fMRI)を指標として調査した研究はほとんどないのが現状である。そこで、本研究では、(1)文法的要因(主語、目的語などの語順)と非文法的認知的要因(名詞の有生性の線形順序)が韓国語他動詞文の文理解(処理)に与える影響と、(2)敏感期以降に韓国語を学習しようとする日本語母語話者を対象に、韓国語学習レベルの変化が脳内処理に与える影響を、行動実験を指標として研究を行った。日本語母語話者の韓国語成績が思うように伸びなかったことが原因で、fMRI実験スケジュールが全体的にやや遅れている。5月と6月にかけて集中的に韓国語学習指導を行うことで遅れを取り戻す予定である。平成23年度の予定は、(1)聴覚実験用の刺激文の候補を、文字を用いて作成(2)アンケート調査の実施(3)予備実験および韓国語母語話者のfMRI測定で、fMRI測定以外のところは計画通りに達成できた。韓国語母語話者のfMRI測定に遅れが生じたのは、刺激文作成の段階で特に、<無生名詞+有生名詞+動詞>の組み合わせの刺激文作成に時間がかかったことによるもので、次年度のできるだけ早い時期に実施予定である。23年度と24年度の研究成果に基づき、韓国語母語話者と日本人母語話者のfMRI実験を実施する。また、日本語母語話者に関しては、fMRI実験の前に参加者の韓国語レベルの確認のための学力テストを行う。平成24年度(2年目)は、昨年度の行動データの結果を踏まえ、韓国語母語話者のfMRI実験を実施する。fMRI実験データの分析が終わり次第、日本語母語話者のfMRI実験(1回目)を実施する。研究成果の発表とデータ収集のための旅費と被験者への謝金に使用予定である。繰り越し分の298,818円は謝金に充てる予定である。行動データの結果公表のために旅費(40万)と被験者への謝金(60万)に使用予定である。繰り越し分の20,893円も謝金に使用する予定である。