hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
希薄系陰イオン難処理排水の浄化と機能性水処理剤の開発

水中でオキソアニオンとなるAs、Se、Crなどは中和による凝集沈殿法では除去が困難とされている。最近では水質汚濁防止法の改正に伴い、F(フッ素)、B(ホウ素)などの規制が強化されることになったが、これらも水中で陰イオン態となるため単なる中和だけでは簡単に除去できない。本研究では複数の金属塩を所定のpHにより水酸化物様吸着剤として調製し、各種陰イオン溶液への吸着除去性を調査したほか、昨年度に引き続き吸着条件の探索を行った。また、今年度はF、BあるいはP(リン)に対する除去試験を行い吸着剤としての評価を行った。まず、As、Se、Cr、Mo、Sbを含む人工混合排水について塩化鋲(III)由来の水酸化鉄化合物が持つ吸脱着性とその差異を調べた。その結果、Asに関しては吸脱着能力が認められなかったが、Moの吸脱着効果が高くpH3pH11の調整だけで約90%の割合で繰り返し能力が再現でき、次いでSeが70%程度、以下Sb、Crの順となった。また、共存陰イオンとしてCl^-、SO_4^<2->、NO_3^-による影響を調べたところ、SO_4^<2->イオンと共存する場合に吸着性が著しく低下し、Seの吸着能力で比したところ1/10以下に低下した。F、B、Pに関しては、塩化鉄由来の水酸化鉄化合物(NaOH中和とCa(OH)_2中和の2種類)のほか、Al-Mgの複合水酸化物を調製し吸着性を調べた。その結果、Bに関しては総じて除去性が低く、Ca(OH)_2中和の水酸化鉄化合物(20g/l投入)でBの初期濃度20mg/lが新排水基準の10mg/l以下まで除去できた。また、同じ吸着剤を用いれば、pH911の範囲でPを1gあたり120mg(3.87mmol/l)吸着することがわかった。一方、FイオンはAl-Mg系吸着剤によるpH7付近での吸着性が高く、1g当たり55mg(2.89mmol/l)を吸着除去できることがわかった。As、Se、Cr、Mo、Sbなどが水中にある場合、液中で酸素と結び付き、排水処理が困難なSeO_4^<2->、Cr_2O_7^<2->、MoO_4^<2->、SbO_3^<3->、AsO_3^<3->といったオキソアニオンの形態をとることが知られている。本研究では、水処理技術の一環として非晶質な水酸化鉄系化合物(以後、吸着剤)を用いた処理法を検討し、上記メタルオキソアニオン種を吸着除去する条件究明を行った。特に、数十ppmと比較的高濃度な溶液から数ppmの希薄な溶液、各元素単独、混合溶液に対する吸着特性の探索を行った。初期濃度10mg/lの人工Se溶液に、塩化鉄を出発原料とする吸着剤を1.0g/lの濃度で投入した結果、酸性側、特にpH3において短時間にSe濃度が低下し、30分経過時には排水基準値以下となる0.047mg/lまで減少した(99.5%以上除去)。同じく、As(初期濃度10mg/l)、Cr(同100mg/l)を調べたところ、AsはpH9と中性からアルカリ領域にかけて吸着除去され、CrはSeと同じくpH3で吸着されることがわかった。次いでSe、As、Cr、Mo、Sbを含む多成分混合溶液を用いて吸着実験を行った。各元素の初期濃度を5.0mg/l、pH7、吸着剤投入量を2.0g/lとした。Se、Asに関しては吸着剤投入後5分以内に急激に濃度低下し、Se、As、Crは排水基準値以下まで低減した。同様の実験をpH3で行ったところ、吸着剤投入後5分間でCrを除くSe、As、Sb、Moの各濃度を0.05mg/l以下に低下することができた。また、研究初年度の目標の一つとして、高濃度なSO_4^<2->を含む実際の工場排水に対して処理試験(Se濃度約1.0mg/l)を行ったところ、排水中にCaCl_2を添加し、吸着剤を100g/l加えれば、Se濃度が排水基準値(0.1mg/l)以下の0.065mg/lに減少できることがわかった。

その結果、Asに関しては吸脱着能力が認められなかったが、Moの吸脱着効果が高くpH3pH11の調整だけで約90%の割合で繰り返し能力が再現でき、次いでSeが70%程度、以下Sb、Crの順となった。また、共存陰イオンとしてCl^-、SO_4^<2->、NO_3^-による影響を調べたところ、SO_4^<2->イオンと共存する場合に吸着性が著しく低下し、Seの吸着能力で比したところ1/10以下に低下した。F、B、Pに関しては、塩化鉄由来の水酸化鉄化合物(NaOH中和とCa(OH)_2中和の2種類)のほか、Al-Mgの複合水酸化物を調製し吸着性を調べた。その結果、Bに関しては総じて除去性が低く、Ca(OH)_2中和の水酸化鉄化合物(20g/l投入)でBの初期濃度20mg/lが新排水基準の10mg/l以下まで除去できた。また、同じ吸着剤を用いれば、pH911の範囲でPを1gあたり120mg(3.87mmol/l)吸着することがわかった。一方、FイオンはAl-Mg系吸着剤によるpH7付近での吸着性が高く、1g当たり55mg(2.89mmol/l)を吸着除去できることがわかった。
肺高悪性度神経内分泌癌のPhenotype分類と新規分子標的治療開発

本研究では、原発性肺癌の中でも悪性度が高く予後不良な肺高悪性度神経内分泌癌について、その生物学的特徴を表すASCL1とNEUROD1の発現によるPhenotype分類を行う。さらに、治療選択肢の少ない肺高悪性度神経内分泌癌に対する新規分子標的治療薬の薬剤感受性を、細胞株や腫瘍マウスモデルを用いて検討し、それらの薬剤の効果予測バイオマーカーとなる遺伝子異常とPhenotypeがどのように関連しているかを検討し、今後の新たな治療展開に結びつく発見を導き出す。
基本群及びホモトピー群に対するp進数論幾何的及びモチーフ論的研究

p進Hodge理論とは局所体上定義された代数多様体に対してそのエタールコホモロジー群とドラームあるいはクリスタルコホモロジー詳との間に深い関係があることを示す理論であり、辻氏らにより解決された。本研究者は有理基本群や有理ホモトピー群に対するp進Hodge理論の証明を目標として研究を行った:エタール有理基本群やクリスタル有理基本群はすでに定義されていたのであるが、それをbar constructionを用いて解釈し、この解釈を用いて基本群の高次化であるエタール有理ホモトピー群、クリスタル有理ホモトピー詳を定義した。そしてこれらをある混合モチーフのコホモロジーとして解釈し、その応用として、有理基本群、有理ホモトピー群に対するクリスタル予想(p進Hodge理論の一部)を、辻氏の結果に帰着して証明した。また本研究者のエタール有理ホモトピー群とArtinとMazurによるエタールホモトピー群とが特殊な状況の下で関係していることを証明した。また以上の研究および以前に行われた関連する研究について、さまざまな研究集会で発表を行った。また、数論的に重要な体のガロア群(これは基本群の一種と思える)の可換化を代数的K理論から作られる位相群(ここではイデール類群と呼ぶ)で表す理論は(高次元)類体論と呼ばれている。素体上有限生成体では、ガロア群の可換化はイデール類群とほぼ同型となり(同型定理)、また、任意のアーベル拡大はイデール類群のノルム群で完全に記述できる(存在定理)。剰余体有限の2次元完備正規局所環の商体の類体論は斎藤秀司氏により研究され、この場合は同型定理が一般には成立しないことが示されていたが、本研究者は存在定理について斎藤氏の結果を用いて考察し、(たとえ同型定理が成立していても)存在定理は成立しないということを殆どの場合に証明した。
認知処理プロセスを踏まえた小学生における英語読み習得に向けた支援方法の検討

研究1(英単語の読みとその背景要因に関する認知心理学的研究)については,小学校5・6年生の児童68名を対象とし,英語読み能力の背景にある認知機能とその他の背景要因について検討することを目的とした調査を実施した。調査の内容としては,英単語の音読課題,英単語を聞いてその意味を答える語彙課題,ならびに2種類の音韻処理課題(音韻識別課題・音韻混成課題)を実施した。これらの課題に加えて学校外における英語学習の状況や英語学習に関する意欲関心についての質問紙調査も併せて実施した。その結果,小学校高学年児童における英単語読み能力には,英単語の語彙能力や,英語学習に対する態度,関心・意欲が影響をおよぼすことが示唆された。加えて,読むことができる英単語の種類によっては,アルファベットの音(音素)を組み合わせて音声化する音韻処理能力もまた,英単語の読みにおいて重要な能力となることが明らかとなった。加えて,研究2(外国語活動における英単語の読み習得に関する支援方法の検討)については,小学校における外国語活動における実践事例の収集を行った。以上の研究成果は今後,小学校での英語教育においてどのような形で英語読みの習得につなげていくかについて,指導の試案を作成する上での重要な資料となりうることが期待される。一方,研究1における対象児の8割以上が学校以外の場所で英語の学習経験があることから,本研究で得られた結果が小学校高学年児童の標準的な実態を表しているとは言い難い。そのため今後は対象を広げることでより現在の英語学習の実態とその習得状況の関連性について詳細に検討していく予定である。研究1(英単語の読みとその背景要因に関する認知心理学的研究)については,計画当初に予定していた対象人数ならびに内容での調査を概ね計画通りに遂行できた。しかしその一方で,研究2(外国語活動における英単語の読み習得に関する支援方法の検討)においては,外国語活動において文字の読みを導入している小学校での読み学習の活動内容および実施上の課題点について明らかにするための文献調査については不十分な点があり,予定通りに進めることができなかったため。研究1(英単語の読みとその背景要因に関する認知心理学的研究)については,前年度の成果と課題を踏まえ,前年度とは異なる小学校の児童を対象とした調査を実施する。一方研究2(外国語活動における英単語の読み習得に関する支援方法の検討)においては,研究1で得られた知見も踏まえ,英単語読み習得の基盤となるような外国語活動とはどのようなものかについて研究分担者の助言を受けながら検討し,支援方法の試案を作成する。研究1(英単語の読みとその背景要因に関する認知心理学的研究)における調査内容が、短時間で集団実施できるような形態に変更となったため、当初予定していた調査に必要な機器の購入を見送る形となった。また研究2(外国語活動における英単語の読み習得に関する支援方法の検討)においても、当初予定していた実態調査の実施に至らなかったため、その分の旅費等が余剰となり、次年度使用額が生じる事態となった。次年度においては、研究1における追加調査を実施する予定のため、そのための機器や物品費、ならびに研究2における実態調査や資料収集のための旅費を繰り越した予算において計上する予定である。
Warburg効果関連microRNAおよび標的遺伝子群の同定と臨床応用の確立

先行研究を継続した本研究により、がん特異的エネルギー代謝機構を調節するmicroRNA(miRNA)群を更に同定した。それ等の内、本研究においては特に、MIR122、137、206が臓器特異性を有することが明らかとなり先行研究の結果を裏付けた。更にWarburg効果を制御する重要な遺伝子として大腸腫瘍においてPTBP1が高発現していることを見出し、PTBP1はMIR1、133bにより調節されていることが明らかになった。また抗がん剤耐性株におけるWarburg効果関連遺伝子の機能を解析し、がんで優位なPKM2の発現が耐性株ではPKM1に逆シフトしていることが示された。1.PTB1関連microRNAsの抗がんメカニズムを解明するためにまずmiR-1,133bのがん代謝機構へ与える影響を分子レベルで明らかにするために、miR1,133bを細胞株(大腸、胃、横紋筋肉腫など)に導入し細胞増殖抑制効果を確認し、細胞増殖抑制効果の原因(細胞死:apoptosis, autophagy及び細胞周期停止)を特定した。具体的には1.Western blotting法による細胞死関連遺伝子及び細胞周期関連遺伝子蛋白の発現変化の検索。2各種阻害剤実験(Caspase inhibitor, autophagy inhibitor)。3細胞周期分析、ヘキスト染色、電子顕微鏡観察にてWestern blottingを中心にPTB1関連遺伝子(PTB,PKM1/2)の発現変化を確認した。さらに免疫染色を用いて細胞レベルでのPTB関連遺伝子の変化を詳細に観察した。またmiR-1,133bの代謝機構への影響を検証した。2.miR-1,133bの抗腫瘍効果をin vivoで検証するために大腸癌細胞株、胃癌細胞株、横紋筋肉腫細胞株をヌードマウスに移植し、miR-1,133bを局所投与することによる細胞増殖抑制効果の確認とin vitroでの分子メカニズムの再現性を確認した。これまで大腸癌細胞株を用いたmiR-124およびsiR-PTB1局所投与において顕著な細胞増殖抑制効果とin vitroでの効果の再現性が確認された。ただ、RNA創薬は生体内ヌクレースのよるDDSが依然障壁となっている。当然、化学修飾によるヌクレース耐性などの検証は行っているが、より早期の臨床への還元を目指し、まずはPTB1に対し抑制化合物を選定し、その効果を細胞株及びin vivoで検証する。1.PTB1関連microRNAsであるmiR-1,-133bが大腸がんでがん抑制的に機能していることを見出した。PTBP1が大腸腫瘍(ポリープも含め)で発現亢進していることを見出した。miR-1,-133bがPTBP1の発現抑制を介して、Warburg効果を調節いていることを見出した。これらの事実によりPTBP1は大腸がんの発がん初期に関わる重要ながん抑制遺伝子であることが示唆されたのと同時にその発現機構にmiRの発現異常が深く関わっていることが示唆された。2.様々な抗がん剤耐性株でPKM1が耐性機序及び、マーカーとして機能していることを見出した。3.RNAヘリケースであるDDX6はこれまで大腸がんでがん遺伝子として機能していることを報告してきたが、胃がんにおいても発現が亢進していることが明らかになった。更に、Warburg効果のみならず、様々ながん遺伝子機能を有するc-Mycとの関連性が明らかになりつつある。大腸がんにおいて、miR-1,-133bががん抑制的に機能していることを見出し報告した。またこれらのmiRは、Warburg効果で中心となっているであろう、PTBPを標的とすることで、Warburg効果を調節していることを明らかにした。ワーバーグ効果の中心的遺伝子の1つである、c-Mycが胃癌でRNAヘリケースDDX6により調節を受け発現が亢進していることを見出した。DDX6はMIR143/145やMIR124というワーバーグ効果に影響するmiRNAによって発現が調節されており、更にDDX6の下流にc-Mycが存在するというaxisが明らかとなった。このことはmiRNAから特異的な現象を突き止め、詳細な機構が分子レベルで明らかになったことを意味する。また、前年度まで研究してきたPTBP1とDDX6はRNA結合蛋白であり、いずれもIRES構造に結合し易いことから、癌の発育・進展において非常に近い距離で機能していることが示唆される。調節するMIRも近似しており、1つのシステムを構築していると考えられる。更にPTBP1を標的とするmicroRNAはMIR124やMIR133bなど臓器特異的なmiRNAによって調節されていることを報告してきたが、更にPTBP1を標的とするmiRNAの検証を進め、脳特異的MIR137、筋肉特異的MIR206によってPTBP1が調節されて、下流のPKMアイソフォームが調節されていること、また肝臓特異的MIR122によりPKMそのものが調節されていることが明らかとなった。次年度はこれまでの成果を基に、miRNAの臨床応用に向けた検討を進めていくことを大目標とし科研費を取得した。

また抗がん剤耐性株におけるWarburg効果関連遺伝子の機能を解析し、がんで優位なPKM2の発現が耐性株ではPKM1に逆シフトしていることが示された。1.実際に臨床検体を用いて臨床検体よりRNAを抽出し、RT-PCR法を用いてmiR-1,133bの発現を調べる。その際、既存のデータである、miR-124とも比較しつつ、併用による診断率の上昇も検討する。同時にPTB1関連遺伝子(PTB1,PKM1,PKM2及び新規関連遺伝子)のバイオマーカーとしての有効性を検証する。生体内ヌクレースの問題からmicroRNAを投与し目的臓器で効果を発現させることは現段階では困難である。そこで、microRNAの研究により同定した重要遺伝子(例:PTB1)を抑制する化合物をバイオインフォマティクス(長良ソフト)10万種のライブラリーより同定し、これを細胞株及びマウスに投与する。既に明らかとなっているsiRNAのデータと比較することでより精度を高める。その際、DDSの問題を克服するため、我々はこれまでmiR-205の化学修飾(犬口腔内メラノーマにおいて前臨床試験中)やmiR-145のLocked Nucleic Acid (LNA)修飾に取り組んできている。同様の手法を用いてPTB1関連microRNAのヌクレース耐性効果を検証する。現在、RNAヘリケースであるDDX6が胃がんにおいて発現亢進しており、Warburg効果の中心遺伝子であるとc-Mycとの関連性を解析しているため、これを中心に検討を進める。PKM1の抗がん剤耐性機構に関しても、更に深く追及していく。更に、miR-145がWarburg効果関連遺伝子を調節していることを見出しており、これらのmiRを主体として臨床応用への可能性を検討していく。研究室ホームページに関しては適宜改変を計画しており次回改変時に更に具体的な事項を記入する予定である。消化器外科翌年にまとまった試薬および実験器具を購入する予定のため翌年にまとまった試薬および実験器具を購入する予定のため物品費のほかに旅費、人件費などにも使用する予定物品費のほかに、旅費、人件費などにも使用する予定
牛卵胞の体外培養系を用いた卵胞選抜機構の解明と野生動物種への応用

牛卵巣および猫卵巣から発育途上にある卵子を採取して体外培養を行い、卵胞・卵子が発育あるいは退行していく機構の解明を目指した。その結果、卵胞・卵子の発育に必要な卵胞刺激ホルモンは高濃度すぎると逆に卵胞発育を抑制することが示され、卵胞から分泌されるエストラジオールは卵胞発育に不可欠であることが分かった。一方、近年卵胞の発育過程で重要な役割を果たしていると報告されているFGF7は、培養初期の卵子発育と顆粒層細胞の増殖に関連している可能性はあるが、培養後期の卵胞・卵子には明らかな効果が認められないことが分かった。牛卵巣皮質から直径1mm以下の初期胞状卵胞を単離・破砕して卵丘卵子顆粒層複合体(COGC)を採取した。COGCは96穴プレートを用いて14日間発育培養(IVG)を行った。IVG培地には、0、1、10、100および2000ng/mlのFSHを添加した(それぞれFSH 0、FSH 1、FSH 10、FSH 100およびFSH 2000群)。14日間培養後の生存COGCは体外成熟(IVM)培養(22h)行い、核成熟能の検討を行った。IVG後の生存COGC率は、FSHOおよびFSH 2000群に比べてFSH 1およびFSH 100群で高く(p<0.05)、FSH 10で高い傾向にあった(p=0.06)。卵子直径は、培養期間中に全ての実験群で増加した(p<0.05)が、IVG14日後の卵子直径はFSH 2000群が他の群と比べて小さかった(p<0.05)。IVM後のMII率は、全ての実験群において差が認められなかった。次にIVG培地にエストラジオール(E2)無添加、0.1あるいは1μg/ml添加とFSHを無添加または0.1μg/ml添加により6群(エストロジェン/FSH:0/0、0/0.1、0.1/0、0.1/0.1、1/0および1/0.1)を設定した。培地にE2およびFSHを添加しなかった0/0群では全ての卵子がIVG前の卵子直径に関わらず培養14日目までに死滅した。同様に、FSHのみを添加した0/0.1群においても全ての卵子が培養14日目までに死滅した。E2添加した4群において、1/0.1群の生存COGC率は他の3群に比べて高かった(p<0.01)。E2添加した4群で卵子直径がIVGにより増加した(p<0,05)。IVG後の卵子直径は低E2濃度の2群で高濃度の2群に比べて小さかった(p<0.05)。E2添加した4群において、生存COGC内の卵子のMII率に差は認められなかった。本研究から、IVG培地に1および100ng/mlのFSHを添加することにより牛の初期胞状卵胞由来の卵子(直径100μm未満)の体外生存率を改善できることが示された。また、高濃度(1μg/ml)のE2添加により卵子直径が増加することが示された。牛初期胞状卵胞由来卵母細胞を線維芽細胞成長因子7(FGF7)添加あるいは無添加で培養を行い、卵母細胞の発育と顆粒層細胞の増殖を調べた。その結果、FGF7添加区では無添加区に比べて卵母細胞直径が増大し、顆粒層細胞数が増加する傾向がみられた、しかし、FGF7添加の有無にかかわらず培養14日目以降に卵母細胞の生存率は大きく低下した。次に、FGF7添加あるいは無添加区の14日間培養した卵母細胞をIBMX添加培地を用いて20時間前培養した後、成熟培養を行った。その結果、FGF7添加の有無にかかわらず、前培養の後に成熟培養を行った卵母細胞は体内発育卵母細胞と同等の高い各成熟率を示した。これらの卵母細胞の体外受精後の発生能を調べた結果、FGF7添加の有無にかかわらず、前培養を行わなかった卵母細胞に比べて体外受精後の卵割率および胚盤胞への発生率が高くなることが示された。生後20日以前から約120日齢までの子猫卵巣を用いて卵胞・卵子の発育動態と採取される卵子の発生能について検討を行った結果、生後2040日程度で全ての検査個体において胞状卵胞が確認された。しかし、この時期の胞状卵胞は平均直径300μm以下と小さく、体外受精を行うための卵子を採取することが困難であった。

生後100日程度の子猫の状卵胞の平均直径は約400μmとなり体外受精に使用可能な卵子を採取することが出来た。これらの卵子の核成熟率は性成熟猫と比べて低いものの、核成熟卵子については受精後の胚盤胞への発生能は性成熟猫由来卵子と同等であった。また、卵子の直径増加に伴って卵子発生能が向上することを明らかにするとともに、卵子周囲を覆う卵丘細胞の膜機能を評価することによって発生能の高い卵子を簡便に選別する方法を開発した。
小果樹類の市場構造と機能性食品市場への原料供給の可能性に関する研究

201617年度にかけてカシス(青森県:青森市)、ラズベリー(秋田県:五城目町)、ハスカップ(北海道:美唄市・千歳市)を中心に産地調査を行ったほか、さらに市場調査として首都圏の専門流通業者等への聞き取り調査を行ってきた。2018年度は、これらの実態調査結果を取りまとめるとともに、秋田県のラズベリーおよびハスカップ・アロニアの道内産地、各実需者への補足調査を行い、品目間の比較分析を通して、本研究の課題である新たな農産物市場としての機能性食品への供給可能性について検討することとしていた。現時点ではいずれの品目・産地でも、地場の特産品を製造する実需者からの需要等への供給を主としており、既存の需要を超える生産の拡大は、労働力不足を主な要因として、実現していないのが現状である。また、小果樹の新規性や機能性に対して、新たな引き合いは存在するものの十分な収益性が確保できないことからも、担い手の生産意欲を阻害していることが小果樹類の共通点となっている。今後、産地では生産量を増加させるための省力化支援などの対策が求められるほか、産地規模に応じた販路の拡大を段階的に進めていく必要がある。さらに、実需者との連携を深めることで、単価設定の見直しや貯蔵方法や集出荷面での技術開発等の連携も検討すべきである。農水省の統計調査からは、小果樹類の総体的な作付面積の推移は、一定の伸びを示しているものの、6次産業化や地場市場への原料供給が多く、国内一般市場への安定供給には至っていない状況にある。実需者サイドには生鮮果実としての期待はあっても、機能性食品原料としては国内産に対する期待は現時点では見えてこないのが実状である。研究代表者(宮入隆)が、学内の教務委員の担当になり、道外調査および取りまとめに十分な時間が割けなかったこと、第2に、ハスカップ生産の調査を予定していた厚真町が震災被害により調査を行えなくなり、来年度に調査の受け入れを延長する必要があるため、補助事業期間の延長を申請した。最終年度であるため、これまでの研究成果を踏まえて、産地での生産振興や販売実態に関しては、品目間の比較分析も行いながら成果のとりまとめを行っていく。他方で、産地調査や市場調査からは、本研究が主に対象としてきたカシス・ハスカップ・ラズベリーにおいて、国内で生産された小果樹類が機能性食品となっている事例は未だにみられない状況にある。そのため、近年になり北海道内で生産が盛んなアロニアなど、機能性食品の原料となっている多品目の事例も補足しながら、需要動向と機能性食品の原料としての小果樹生産の課題について考察していく。今年度は、カシス(青森県・青森市)、ラズベリー(秋田県・五城目町)、ハスカップ(北海道・美唄市)の産地調査およびカシス市場構造の分析を中心に実施した。青森市のカシス生産においては、産地形成の長い歴史を有し、2006年以降の生産拡大と同時並行で、多種多様な形で商品化を図っている。他方で、国内で輸入品によって満たされているカシス需要に対して、青森市からのカシス供給は十分に対応してはおらず、地場特産品の原料供給が依然として中心となっている。ただし、近年はピューレ、果汁、パウダーなど一次加工品の商品開発により新たな需要の創出も目指されており、とくにパウダーについては、機能性を謳った食品原料として期待されていた。以上の青森市でのカシス生産振興を事例とした分析結果については、大学の紀要論文として3月に発表した。今後の研究において、この分析結果を1つのモデルとしながら、他の小果樹の事例と比較分析することによって、小果樹特有の市場構造と産地形成のための諸課題、そして機能性食品市場と国内産地の接合に向けた課題を精緻化していきたい。秋田県のラズベリーについては、産地分析を進める上で、個別生産者の経営実態に関するデータが不足しているため、今年度は産地化を図る五城目の取り組み状況とともに、1経営に焦点を当てて、経営実態の把握に努めた。次年度には、その結果を含めて取りまとめを行う。ハスカップについては、道内でハスカップの栽培・普及において長い歴史を有する林産試験場などから聞き取り調査を行った。ハスカップにおいては今後、機能性を謳った商品開発が見込まれるが、野生種を選抜することで栽培品種としていることで、樹木ごとに収穫される果実の成分が異なることなどが指摘されている。今後はこれらを踏まえて、具体的な産地調査を行っていく。研究実績でも述べたように、今年度はまず、小果樹の生産振興において、先行産地モデルであるカシスについて、青森市を事例にまとめることができた。その成果は紀要論文であるが、WebによりPDFで公開されており、今後は他の事例と比較分析しながら、学会・研究会等で発表していく予定である。また、農林水産省の特産果樹に関する統計資料や財務省の貿易統計を参照しながら、各小果樹類に関する需給状況もとりまとめを進めている。これらを基にしつつ、実態分析と組み合わせることで、市場構造の解明を次年度以降に進めていく予定である。2017年度は、ラズベリー(五城目町・能代市)およびハスカップ(美唄市・千歳市)の産地調査、さらに市場調査として大田市場内の専門仲卸業者を中心に小果樹類の出回り状況の調査を行った。秋田県・五城目町のラズベリー生産は10年目を迎えたが、近年は2トン前後の生産量で推移している。

販売面においては、県内の洋菓子店などを中心に安定的な販路を確保できているものの、機能性を前面に出した販路開拓には至っていない。その要因としては、現在の販売先で一定の高単価が実現できており、また、生産量も地場業者の需要を満たす水準でしかないことによる。ハスカップにおいては、道内でも最大の出荷量を誇るJA美唄市とJA道央管内の千歳市の実態について調査を行った。両者とも、一定の生産量を維持しているものの、近年の需要の拡大に合わせた生産振興を進めることはできていない状況にある。最大の要因は担い手・労働力不足である。千歳市では旧農協時代は直営加工施設でハスカップの特産品開発を行っていたが、農協の合併後は、委託加工および原料販売を中心にしている。販売先によっては、機能性の高さを謳って販売している場合はあるものの、やはり菓子製造等の一般的な販路に留まっていることが明らかになった。市場調査では、まずハスカップの道外での出回り状況を調査した。大田市場の小果樹専門業者においても年間数百kgの取り扱いと、依然として認知度が低く、主に北海道フェアなどでの料理の原料需要などに限られていた。また、ハスカップは過熟を進めないために生食販売においても冷凍での販売となり、形状や黒い色が生食需要の拡大のネックとなっていることも明らかになった。その他、輸入小果樹類の状況についても聞き取り調査を行った。円安の中でも価格の高騰は一定回避されており、とくにラズベリーの需要は堅調に推移し、日本でも果実として定着している状況にある。前年のカシス調査をモデルに、今年度も予定どおり、ラズベリー、ハスカップの産地調査、市場調査を実施することができた。また、2017年9月に開催された日本園芸学会の小果樹研究会において、「小果樹類の生産振興と市場創出の可能性」と題して報告を行い、自然科学系の研究者からも貴重な助言を頂くことができた。さらに昨年度から継続している統計資料分析を受けて、課題としていた国内での小果樹の需要動向の調査も行い、とくにハスカップが卸売市場でも少量であるが販売されていることが明らかになった。この結果を踏まえつつ、さらに加工業者等での調査も行い、小果樹類の市場構造の解明を進めていく予定である。201617年度にかけてカシス(青森県:青森市)、ラズベリー(秋田県:五城目町)、ハスカップ(北海道:美唄市・千歳市)を中心に産地調査を行ったほか、さらに市場調査として首都圏の専門流通業者等への聞き取り調査を行ってきた。2018年度は、これらの実態調査結果を取りまとめるとともに、秋田県のラズベリーおよびハスカップ・アロニアの道内産地、各実需者への補足調査を行い、品目間の比較分析を通して、本研究の課題である新たな農産物市場としての機能性食品への供給可能性について検討することとしていた。現時点ではいずれの品目・産地でも、地場の特産品を製造する実需者からの需要等への供給を主としており、既存の需要を超える生産の拡大は、労働力不足を主な要因として、実現していないのが現状である。また、小果樹の新規性や機能性に対して、新たな引き合いは存在するものの十分な収益性が確保できないことからも、担い手の生産意欲を阻害していることが小果樹類の共通点となっている。今後、産地では生産量を増加させるための省力化支援などの対策が求められるほか、産地規模に応じた販路の拡大を段階的に進めていく必要がある。さらに、実需者との連携を深めることで、単価設定の見直しや貯蔵方法や集出荷面での技術開発等の連携も検討すべきである。
保健体育科教員を養成及び育成する一貫した教育プログラムの検討

本研究の目的は、保健体育科における教員採用選考試験の動向を把握するとともに、正規採用され実際に学校現場に勤務している本学出身の学生を追跡調査することで、学び続ける保健体育科教員の養成及び育成についての一貫した教育プログラムについて提案するものである。平成30年度においては、この目的を達成するために次の3点について、検討、研究を進めた。1「教員採用選考試験の内容について、保健体育科に特化して調査・分析する」について、「教員採用試験対策シリーズ・保健体育科」の47都道府県の専門教養(保健体育)の試験問題を調査対象とし、受験区分が高等学校及び中学校対象の問題の各設問を、意味のまとまった設問ごとに区切り、KJ法を用いて分類した。2「本学出身の若手教員へのインタビュー調査」について継続して実施し、質的分析を行った。採用後に困難を感じる事項で顕著であったのは、実際に教師自身が経験してきた高等学校の実態と、赴任した高等学校の生徒の実態との違いに対する戸惑いが大きいということが挙げられる。また、保健体育科教員としての採用区分ではあったが、特別支援学級の担任を任されるといった事案があり、その特別支援教育に対する自治体での事前の研修等がなされていない実態も明らかになった。3「全国47都道府県の教育委員会に対する初任者研修についての質問紙調査」について、回収を進め、最終的に41の自治体から回収することができた。質問紙調査を依頼し回収する過程で、各自治体毎に初任者研修の所管に違いがあること、教育研修センター又は教員研修センターを有しながらも、保健体育科専門の指導主事が在駐していない自治体も見られることが把握できた。また、集計の結果、教員養成大学及び教職課程を有する一般大学と連携した初任者研修を実施している自治体は10%未満といった実態が明らかになった。本研究の目的は、保健体育科における教員採用選考試験の動向を把握すると共に、正規採用され実際に学校現場に勤務している本学出身の学生を追跡調査することで、学び続ける保健体育科教員の養成及び育成についての一貫した教育プログラムについて提案するものである。平成27年度は、この目的を達成するために次の3点について検討、研究を進めた。1「教員採用選考試験の内容について、保健体育科に特化して調査・分析する」について、47都道府県の教員採用選考試験の保健体育科の問題を収集し、意味のある設問毎に1,957個に区切り、KJ方により10項目にカテゴリー化し分類した結果、学習指導要領及び運動種目に関する知識についての問題が多くを占め、全体の60%を占めていることが把握できた。一方で、学校現場ですぐに求められる「評価」についての内容は1%にも満たない結果であり、採用段階で求められる知識に偏りがある傾向が窺えた。2「学校現場で求められる力と、大学で学んできた内容とのギャップについて検討する」について、教員採用選考試験を合格して、学校現場に新規採用となった卒業及び修了生に、インタビュー調査を行った。採用前に身に付けておけば良かった知識としては、特に「評価」についてが共通していた。評価規準の設定、評価方法、評価時期等、指導と評価の一体化についての困難さに直面している現状を把握することができた。3「各教育委員会で実施されている教員研修の内容について調査・分析し、大学と教育委員会が連携し、一貫して行う教員養成及び育成プログラムについて検討する」については、I県教育研修センター指導主事に、研修の内容及び指導主事からみた新任者の課題となっている事項についてインタビュー調査を行った。そのなかで、「学習指導要領の理解」と「評価」に関する知識について課題があるという現状が把握できた。教員採用選考試験の問題については、複数年の情報収集がほぼできているが、1年分の問題についてはカテゴリー化して分類、考察にとどまっている。複数年の問題の分類、考察まで至っていない。保健体育科教員として新規採用となった卒業及び修了生とコンタクトをとり、インタビュー調査を行ったが、初任者研修として校外の出張が多く、また、部活動顧問や学級担任としての生徒の指導等で多忙であり、日程の調整がつかずインタビュー調査が計画通り行えなかった事案が発生した。I県の中学校及び高等学校の体育主任研修会において、保健体育科教員として必要な知識・指導技術についての質問紙調査を行う予定であったが、タイムスケジュールの関係で実施できなかった。I県についての教員研修制度については、インタビュー調査等から把握できたが、他の都道府県教育委員会への調査が実施できなかった。以上により、やや遅れていると判断した。本研究の目的は、保健体育科における教員採用選考試験の動向を把握するとともに、正規採用され実際に学校現場に勤務している本学出身の学生を追跡調査することで、学び続ける保健体育科教員の養成及び育成についての一貫した教育プログラムについて提案する者である。平成28年度においては、この目的を達成するために次の2点について、検討、研究を進めた。1「教員採用選考試験の内容について、保健体育科に特化して調査・分析する」について、平成27年度に続いて、「教員採用試験対策シリーズ・保健体育科」の47都道府県の専門教養(保健体育)の試験問題を調査対象とし、受験区分が高等学校及び中学校対象の問題の各設問を、意味のまとまった設問ごとに区切り、KJ法を用いて分類した。これについては、前年度との傾向は変わらず、学習指導要領及び運動種目に関する知識についての問題が多くを占め、学校現場ですぐに求められる「評価」や「安全管理」といった内容については出題が少ない傾向にあることが分かった。しかし、「運動の苦手な生徒への対応」等の指導方法に関する出題を行う自治体が見られるようになったことが窺えた。

2「学校現場で求められる力と、大学で学んできた内容とのギャップについて検討する」について、教員採用試験に合格して学校現場に出た、高等学校教諭2名、中学校教諭3名についてインタビュー調査を行った。中学校教諭の1名は採用3年目で、他の4名は採用2年目の教諭であり、新採から現在を振り返る形でインタビュー調査を行った。すべての教諭に共通している、学校現場に出た際困難に感じることは、「見通しが持てない」「運動について努力を要する生徒への指導」であることを確認することができた。教員採用試験の問題収集については順調に行われており、4年分の収集を行うことができた。ただ、2年分のカテゴリー分けは終了しているが、その他は分類、考察までは至っていない。保健体育科教員として採用された卒業生とコンタクトをとり、インタビュー調査を行うことができたが、インタビュー調査の音声データを文字化し、質的分析を行うまでに至っているデータと、そうでないデータがある。また、研究対象者が、部活動顧問、クラス担任、学校行事の担当など公務分掌の対応により、インタビュー自体がキャンセルになるなど、日程調整に困難さが見られた。I県の中学校及び高等学校の体育主任研修会において、保健体育科教員として必要な資質・能力についての質問紙調査を行う予定であったが、スケジュールの調整が合わず、実施することができなかった。各都道府県教育委員会における、保健体育科教員に対する研修の状況については、質問紙の作成及び発出の準備は整っているが、その発送及び回収については平成29年度に先送りになるため、やや遅れていると言える。本研究の目的は、保健体育科における教員採用選考試験の動向を把握するとともに、正規採用され実際に学校現場に勤務している本学出身の学生を追跡調査することで、学び続ける保健体育科教員の養成及び育成についての一貫した教育プログラムについて提案するものである。平成29年度においては、この目的を達成するために次の2点について、検討、研究を進めた。1「教員採用選考試験の内容について、保健体育科に特化して調査・分析する」について、平成28年度に続いて、「教員採用試験対策シリーズ・保健体育科」の47都道府県の専門教養(保健体育)の試験問題を調査対象とし、受験区分が高等学校及び中学校対象の問題の各設問を、意味のまとまった設問ごとに区切り、KJ法を用いて分類した。これについては、前年度との傾向は変わらず、学習指導要領及び運動種目に関する知識についての問題が多くを占め、学校現場ですぐに求められる「評価」や「安全管理」といった内容については出題が少ない傾向にあることが分かった。しかし、「単元計画の立案に関する内容」や「運動の苦手な生徒への対応」等の指導方法に関する出題を行う自治体が見られるようになったことが窺えた。2「保健体育科教員を養成及び育成する一貫した教育プログラムの検討」について、これまでの2年間の研究の蓄積と、新採教員として必要な資質・能力について現職教員に質問紙調査を行った結果をもとに、養成側、採用・育成側の連携した教育プログラムについてスポーツ教育学会で発表を行った。
欠陥エンジニアリングによる透明蓄光材料の高性能化とイメージ記憶材料への展開

光のエネルギーを貯めて蛍光として発する蓄光機能には、光照射後も長時間にわたって蛍光を発する長残光蛍光と、光照射後に他の波長の光で刺激した時に蛍光を発する輝尽発光の2種類がある。これまで蓄光材料は活性剤をドープした粉末であったが、本研究では透明な材料、特にガラスを母体にして新しい高性能な蓄光材料を開発することを意図とした。以下に得られた成果を列挙する。(1)カルシウムアルミネートガラスをカーボンるつぼを使って溶触するとカルシウムイオンの配位された酸素イオンが欠損した構造が生成する。この構造は電荷が正なので、電子をトラップして結晶中のF中心と類似の色中心を形成する(Hosonoら、J.Appl.Phys,1990)。この中心は77Kでは安定だが、室温付近では熱揺らんでゆっくりと電子を放出する。この特性を利用し、光照射で容易に原子価が変化する蛍光イオンを組み合わすことで蓄光ガラスを設計した。(2)発光イオンとしてTb^<3+>,Mn^<2+>,Pr^<3+>を選択することで超残光蛍光ガラスが得られた。これらのイオンに共通なことはいずれも低原子価状態で発光するが顕著なことである。すなわち、マトリックスのガラス中では本来より高原子価状態が安定だが、強還元雰囲気下で作製されるため低原子価状態でガラス中に凍結される。ここでこれらのイオンの電荷移動吸収帯を光照射すると光イオン化が生じ、F中心と光酸化蛍光イオン対が生成する。光照射をストップすると、F中心から電子が徐々に開放され、それが光酸化された蛍光イオンと再結合し、この時に蛍光を発する。これは超残光蛍光のオリジンである。(3)上記のガラスは長残光蛍光が完全に消失した後に、波長633nmのHe-Neレーザー光を照射すると、再び蛍光を発することを見出した。すなわち、長残光蛍光だけではなく輝尽蛍光能も有することがわかった。グローカーブの測定と電子スピン共鳴スペクトルの解析から、このガラスにはかなりバリアハイトも異なる2種類の電子トラップが存在し、CaO結晶中のF^+(電子を一つトラップ)とF中心(2つトラップ)に類似の欠陥であると結論された。(4) ZnOを多量に含有するZnO-B_2O_3-SiO_2ガラスでは通常の雰囲気でガラスを溶融しても還元CaO-Al_2O_3ガラスと同様な長残光蛍光が発現した。これはZnOが高温下では容易に酸素イオンの欠損を生じることに起因すると考えられる。CdO、Ga_2O_3系でも同様な結果が期待された。(5)高周波スパッターリング法で上述のガラスの薄膜を作製して蓄光機能を検討したが、バルクよりの1桁以上感度が低下した。相互作用長が著しく短くなった結果であろうと考えられる。薄膜形状での展開には本研究とは異なったアプローチが必要であろう。

CdO、Ga_2O_3系でも同様な結果が期待された。(5)高周波スパッターリング法で上述のガラスの薄膜を作製して蓄光機能を検討したが、バルクよりの1桁以上感度が低下した。相互作用長が著しく短くなった結果であろうと考えられる。薄膜形状での展開には本研究とは異なったアプローチが必要であろう。透明蓄光材料としてバルクガラスと結晶薄膜について検討を行なった。蓄光性の発現は電子を捕獲した状態が室温付近でやや不安定な酸素欠陥と低原子価状態から蛍光を発する発光イオンの組み合わせで電子の伝達系を組むことで実現を図る方針をとった。以下に本年度の研究結果を列挙する。(1)カルシウムアルミネートガラスを強還元することで生じる酸素欠陥を電子トラップとし、これとTbイオンを組み合わすことで蓄光性発現を実現した。(2)上記のガラスは長残光蛍光のみでなく、輝尽蛍光も発することを見出した。そして、酸素欠陥に光電子が1つ捕獲された擬F+中心が後者に、2つ捕獲された擬F中心が前者の性質の発現する際の電子トラップであることを熱ルミネッセンスとESR測定から明かにした。(3)浅い電子トラップ準位を有するZnGa204結晶を対象にMn2+との組み合わせによる蓄光性の発現を検討した。その結果、強度は弱いながら長残光蛍光が認められた。しかしながら薄膜化すると殆ど蓄光性は観測できなくなってしまった。条件の最適化が必要である。蓄光性の発現は電子を捕獲した状態が室温付近でやや不安定な酸素欠陥と低原子価状態から蛍光を発する発光イオンの組み合わせで電予の伝達系を組むことで実現を図る方針をとった。(1)前年度に引き続きTb3+をドープした還元カルシウムアルミネートのガラスについて検討を加えたところ長残光蛍光のみでなく、輝尽蛍光も発することを見出した。(2)上記のガラスで輝尽蛍光特性が見出されたので、これを利用して紫外線イメージング材料としての特性を検討した。高周波スパッタ法で厚み1ミクロンの薄膜を作製し、水銀ランプを光源として性能を評価した。結果はバルクに比べ、その感度が一桁近く低下してしまうことがわかった。
生産者と消費者の認識論的切断の克服のための多角的研究－－主に労働と地域の視点から

生産者と消費者の間の断絶は、福島第一原発事故後に露になったが、高度消費社会の中で事故以前から胚胎されていたものである。本研究では、まずエシカル消費などの新しい価値主導型の消費動向に関する理論研究と計量調査を行ったうえで、福島県内の農漁業者と県産品の市場動向、リスクコミュニケーションにかかわる市民活動への参与観察調査ならびに国内の消費者意識の検討のみならず、台湾・ベラルーシ・ウクライナ・ノルウェー等での比較調査から、原発事故後数年が経って以降のいわゆる「風評」被害をどう捉えるべきか、消費者・生産者関係の再構築という観点を中心に多角的に検討した。消費社会論や地域社会学などの文献調査を進めるのと並行して、下記のような実地調査や研究集会への参加を行った。1.千葉県柏市では、地産野菜の使用や販売に力を入れている飲食店や小売店、直売を重視する新規就農者への聞き取り調査、ならびに、地産野菜の市を開催する市民活動団体ではその運営にもかかわる実践的な参与観察調査を行った。2.いまだ深刻な農産物の買い控え傾向や価格下落が続いている福島県内においては、いわき市の市民海洋調査「うみラボ」などの市民と一次産業従事者のコミュニケーションの場での参与観察調査を中心に、農業者や漁業者などへの聞き取り調査を行った。3.日本の状況をより理解するのに必須の比較研究として、イギリス国内でも生産者-消費者連携の先進地として知られるハンプシャー州で先進的な取り組みを続けてきたHampshire Farmers Market社への聞き取り調査をはじめ、ロンドンの様々な立地でのファーマーズマーケットやスーパーマーケットの視察調査など、5日間のイギリス調査を行った。4.平成27年度は本研究の初年度ではあるが、福島第一原発事故を踏まえた放射線防護や「風評」被害に関わる研究集会や環境社会学の国際学会など、いくつかの国際的な研究集会への招待講演の機会に恵まれた。それらはいずれも、国際的であるのみならず、環境社会学、農業経済学、心理学、農学、疫学など、本研究課題に関連する隣接諸領域の一線級の研究者が集まる学際的な場であり、研究初年度において、今後の研究の方向性を考えるうえでまたとない有益な情報交換の機会に恵まれたといえる。2015年の12月中旬から翌1月上旬にかけ、研究代表者の体調不良により3週間ほど研究活動を行えず、当該期間で予定されていた福島県への出張や、柏市での聞き取り調査等が数件キャンセルとなったため。前年度から継続している文献調査を中心とした消費者運動史・有機農業史の研究や、日本の消費社会の特質を明らかにする理論研究を継続したほかに、今年度は特に下記の点に力を入れた。【1】柏駅周辺を一次商圏とする柏市・我孫子市の消費者を対象とした800人規模の計量調査を、インターネット委託により行った。その結果、1)生産者との顔の見える関係など、いわゆる「社会的消費」「エシカル消費」を志向する層はごく限られていること、2)地元での消費を促す要因として、可処分所得などのほかに友人数やSNSでの発信志向などが大きな意味を持っていること、3)ただし、地元での消費志向は個人店志向には必ずしも結びつかないこと、等が明らかになった。【2】いまだ深刻な一次産品の買い控え傾向や価格低迷の続く福島県においては、昨年度に引き続き、いわき市の市民海洋調査「うみラボ」など、消費者と一次産業従事者のコミュニケーションの場における参与観察調査を進めた。一方で、福島県立医科大学のリスクコミュニケーション評価専門委員会委員に就任し、福島県内のリスクコミュニケーションをめぐる計量調査の設計と分析に携わりながら、リスク評価に関わる工学・心理学・医学などの幅広い専門家との意見交換を行った。【3】台湾における福島県・千葉県を含む5県産の農水産物の輸入停止措置解除をめぐり、来日した台湾の消費者団体・反核団体およびメディア関係者と活発な意見交換・情報共有を行った。次年度(平成29年412月)に福島県立医科大学を受け入れ機関としたサバティカル休暇を取得し、その中で本研究に集中する予定となっていることもあり、本年度は、教育・管理業務および本研究以外の研究へ割くエフォートが大きなものとなったため。本研究の最終年度にあたる平成29年度は、前年度までの消費者運動および消費社会論にかかる理論研究や、千葉県柏市での計量調査を踏まえ、福島県立医科大学が受け入れ先となるサバティカル研修を9か月間(4月12月)取得できたことを生かして、原発事故から6年経った福島県内外での「風評」被害の状況や、消費者意識の変化についての研究に注力した。おもな研究内容は以下の通りである。【1】前年度から引き続き参与観察をしている、いわきの市民海洋調査グループ「うみラボ」とタイアップしているアクアマリンふくしま水族館でのリスクコミュニケーションイベント「調べラボ」にて、来場者を対象とした質問紙調査(予備調査1回、本調査2回)。【2】いわき市の水産業関係者、福島市・郡山市の果樹農家・コメ農家など、福島県内の一次産業従事者に、震災後の売上の変化と消費者とのコミュニケーションについて聞き取り調査。【3】福島県内および栃木県・山梨県・京都府で(自主的)避難者および帰還者への情報提供とコミュニケーション、子どもの保養支援に取り組む活動を続ける市民や医師に、放射線リスクを大きく見積もるいわゆる「危険派」の人たちの食品選択や、その経年的な変化について聞き取り調査。

【4】消費者庁が実施した者等の消費者意識調査および福島県産品の市場データの震災後の経年変化について二次分析し、「風評」の残存と風化が同時進行する現状について計量的に検討。【5】福島第一原発事故後の状況を考えるうえでの参照点とするため、積極的な海外調査を行った。具体的には、1)5県産食品の輸入停止措置が続く台湾で消費者団体・環境団体・専門家・政府関係者等に聞き取り(6月)、2)チェルノブイリ事故後の諸対策についてベラルーシ・ウクライナを視察(8月)、3)同事故後にユニークな放射線防護体制をとったノルウェーの専門家に聞き取り調査(11月)。生産者と消費者の間の断絶は、福島第一原発事故後に露になったが、高度消費社会の中で事故以前から胚胎されていたものである。本研究では、まずエシカル消費などの新しい価値主導型の消費動向に関する理論研究と計量調査を行ったうえで、福島県内の農漁業者と県産品の市場動向、リスクコミュニケーションにかかわる市民活動への参与観察調査ならびに国内の消費者意識の検討のみならず、台湾・ベラルーシ・ウクライナ・ノルウェー等での比較調査から、原発事故後数年が経って以降のいわゆる「風評」被害をどう捉えるべきか、消費者・生産者関係の再構築という観点を中心に多角的に検討した。平成28年度には、前年度から継続している文献調査や、日本の消費社会の特質を明らかにする理論研究・比較研究、さらに千葉県柏市やいわき市を中心とした福島県における、生産者と消費者のあいだの認識論的切断を越えうる新たな萌芽を見出すことを目的とした質的調査に加え、柏市の消費者を対象とした600800人規模程度の計量調査(数100万人規模のモニターを抱える大手調査会社に委託し、住所で柏市在住の調査対象者をスクリーニングするインターネット委託調査)を行うことを予定している。柏市のような流動性の高い郊外都市において、生産者との関係を構築しようとする消費者は、現時点では圧倒的に少数派ではあるが、この計量調査では、そうした生産者との関係構築に積極的な消費者層が、そもそもどういった属性や社会意識・社会関係を持っているのか、多角的に調査することを目的とするものとなる。本年度は、前述のとおりサバティカル休暇を取得し、福島県内でのフィールド調査を中心に、本研究を集中的に進める。特に、3年間関わり続けてきたいわき市の市民海洋調査「うみラボ」で採取した海水魚の放射能測定をサイエンスカフェ形式で行っている、アクアマリンふくしま水族館主催の「調べラボ」にて、いかなるコミュニケーション手法が来場者に対して有効だったかを問う計量調査を行う予定である。一方で、昨年度の台湾からの視察団との意見交換・情報共有を発展させ、国内消費者の対照事例として台湾での聞き取り調査を行い、生産者と消費者との地理的・心理的な距離とリスク認知についての考察を深める。また、チェルノブイリ原発事故後にきわめて合理的な放射能汚染に関する基準値や検査体制を設定したノルウェーでの視察を、なぜそういった基準値の設定が日本ではできなかったのかを比較検討する目的で行うことも、検討中である。また、研究の最終年度に当たる本年度は、国内外での研究の成果成果報告や、幅広く社会へのアウトリーチ活動にも注力して進めていきたい。社会学