hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
セルフ・コントロールにおける社会的随伴性の役割:他者の存在を活用した自己制御

セルフ・コントロール(SC)は、一般に、「自分の行動を自分で操作、統制していくこと」と定義されるように、従来の研究では自己完結的な行動としてとらえられることが多かった。本研究では、ここに他者の存在を活用した行動の自己制御という視点を取り入れ、SCにおける社会的随伴性の役割について検討した。その結果、(1)日常場面で実行されるSCは「自己完結型」と「他者介在型」の2つに分類できること、(2)どちらも困難度の高い状況で強まること、(3)他者介在型のSCは、標的行動への取り組み頻度を高める効果を有することが明らかになった。本年度の研究では、日常場面で実行されるセルフ・コントロールが「自己完結型」と「他者介在型」という2次元で評価可能であるかを確かめた。データの収集は、大学生183名(男子63名、女子119名)を対象とする調査法によって実施した。質問紙の冒頭には、試験の準備期間を背景とした困難度の異なる2つの状況を刺激文として呈示した。高難度の状況では、苦手な科目の試験であり、範囲は膨大で試験内容も難しいという設定とし、低難度の状況では、得意科目の試験であり、範囲も広くなく試験内容も易しいという設定とした。対象者には、それぞれの状況ごとに項目で示された具体的かつ場面特異的なセルフ・コントロール行動をどの程度実行しているか回答するよう求めた。回答結果をもとに、状況別に主因子法、プロマックス回転による因子分析を実施したところ、いずれの状況においても解釈可能な2因子が抽出された。そこで、2つの状況と因子に共通する項目のみを選別の上、尺度を整えたところ、「他者介在型セルフ・コントロール」因子11項目と「自己完結型セルフ・コントロール」因子8項目の2因子計19項目から成る尺度が作成された。前者の因子を構成するのは、「やったこと、経過などを誰かに報告する」「競争相手や友達のいる場所で勉強する」「最終目標を誰かに宣言する」などの項目であり、後者には、「細かな計画を立てて少しずつ処理していく」や「勉強時間や進み具合の記録を付ける」などが含まれた。状況ごとの得点分布を比較すると、他者介在型セルフ・コントロールは低難度状況で実行度が低下する傾向が認められた。それぞれのセルフ・コントロールの使い分けやその機能についてさらに検討を進めていく予定である。他者の存在を活用した行動の自己制御という視点から、セルフ・コントロールにおける社会的随伴性の役割について検討している。前年度の研究成果として作成された評価尺度をベースにして、「自己完結型」と「他者介在型」という2つのタイプのセルフ・コントロールが、それぞれどのような状況で活性化されるのかについて、paper & pencil形式によるデータ収集を行った。自己完結型セルフ・コントロールを構成する「コントロールする反応(controlling response)」には、自己教示やセルフ・モニタリング、あるいは下位目標の設定や問題解決方略の適用などが含まれている。一方、他者介在型セルフ・コントロールに含まれるのは、他者に向けた目標の宣言や行動契約、あるいは他者共在場面での行動遂行などである。大学生を対象として、試験勉強に取り組むというアカデミックな場面でのセルフ・コントロール行動の変化を比較したところ、自己完結型と他者介在型のいずれのセルフ・コントロールにおいても、状況の困難度が低い条件よりも高い条件で行動が活性化することが明らかになった。困難度の高い状況では、より多くの方略を用いて行動を開始し、維持しようと試みる傾向が示されたといえるだろう。他者の存在を活用したセルフ・コントロールに独自の機能が発揮されるのはどのような状況であるのか、これに影響する要因についてはさらなる検討を加える予定である。社会的随伴性の影響を考慮した行動の自己制御という視点から、セルフ・コントロールにおいて他者の存在が果たす役割について検討した。今年度は、ストレッチ運動の継続を標的として、行動遂行の自己記録のみを実施する自己完結的な方略と行動産物の公示(public self-graphing)を併用する他者介在型の方略の効果を比較検討した。大学生10名を対象に、自己記録のみを実施するA条件と自己記録と行動産物の公示を併用するB条件を被験者内に配置するABデザインを用いて実験行った。一人あたりの実験期間は、両条件ともに4週間ずつの計8週間であった。介入期となるA条件とB条件では、1週間おきに各4回ずつ(計8回)記録の確認と柔軟性の測定を行った。B条件では、ベースラインと比した柔軟性の伸び率を算出し、個別にB4サイズ用紙に折れ線グラフで示したものを10名分同時に大学内の人目につきやすい2カ所に掲示した。結果は次の通りである。まず、自己記録をもとに各条件におけるストレッチ運動の実行日数を比較したところ、10名中8名で自己記録のみのA条件よりも公示を併用したB条件での実行日数が多く、残りの2名は両条件で同日数であった。

運動に従事した時間でみると、1回あたりの取り組み時間に有意差はないものの、運動に従事したのべ時間(分)の平均はA条件(M=351.2)よりもB条件(M=457.9)で有意に長く、10名中8名でB条件の方が長かった。1回あたりの取り組み時間に変化はないものの、実行日数とのべ取り組み時間が増加したことから、行動産物の公示はストレッチ運動への取り組み頻度を高める効果をもつことが明らかになった。また、柔軟性の増加率においても、B条件ではA条件よりも伸びの大きい被験者が多かった。以上より、本研究では、行動遂行の自己記録と行動産物のフィードバックといった自己完結型の方略以上に、行動産物の公示を併用する他者介在型の方略が有効であることが明らかになった。
前立腺癌におけるアンドロゲン受容体の動態・構造解析

前立腺癌においてアンドロゲン受容体(AR)の働きは極めて重要である。我々は、まず、ARの前立腺癌細胞内でのARの局在を調べるために、ARのN末側にEGFP蛋白を融合させた蛋白質を発現させるプラスミドを構築した。当初、ARのN末を30アミノ酸欠失させたARを用いてARの発現および活性をルシフェラーゼアッセイで調べるところであった。しかし、このプラスミドはDHT存在の有無にかかわらず全くPSAのプロモータ活性を全く誘導しなかった。ところが、PSAプロモータの変わりにMMTVプロモータを用いて同様の実験を行うと、MMTVプロモータ活性はDHTにより誘導された。このためさらにN末を欠失させたAR、完全なN末を含むARを発現するプラスミドをPCRにて作成し、PSAプロモータ活性を調べたところ、完全長のARを発現するプラスミドのみDHTによってPSAプロモータ活性が誘導された。以上のことから、ARのN末30アミノ酸の領域にプロモータ特異的に発現を誘導する領域があることが示された。この約30アミノ酸に結合する蛋白質の同定をbacteria-two hybrid法を用いて行うためにbacteriaで30アミノ酸を発現するベクターを作成した。現在、それを用いて可能性のあるクローンを100遺伝子クローン化した。また、できあがった完全長ARを発現するEGFP融合プラスミドをラットの前立腺癌細胞株R3327H-G8-A1にG418を用いて安定導入を試み、ARの蛍光を発する安定導入株を樹立した。ARの細胞内での動態を可視化するために、細胞に蛍光をあてると発色するタンパク質をARに融合させるために分子生物学的手法を用いてplasmidを作成した。この際、ARはN末から40アミノ酸(Smal site)が欠失したもの(3kb)、約300アミノ酸(Nrul)が欠失したもの(2kb)をpEGFP-Cl(クロンテック)ベクターに挿入し、EGFP蛋白のC末にARがつながる融合タンパク質を発現するようにした。この2種のAR発現ベクターはDNA binding domain, Ligand binding domainを持っているため、これを用いてまず、ARの活性の有無をPSA promoter + luciferase reporterとともにARの発現していない前立腺癌細胞PC-3にtransfectし、luciferase assayをおこなった。しかし、DHTを加えてもほとんど活性が認められなかった。遺伝子配列には間違いがなかったため、N末の欠失をなくし、完全長のAR(3.1kb)をEGFP蛋白のC末につなげるように工夫をし、pEGFP-hARベクターを作成した。これを用いてreporterとともにtransfectし、luciferase assayを行うと、DHTにより明らかな活性の上昇を認めた。つまり、N末40アミノ酸にARの活性を調節する領域があることが判明した。
分子遺伝学的手法を用いた唾液腺腫瘍の新しい術前診断の試み

現在までに、唾液腺腫瘍に関する有効な治療法は手術である。実際に手術は術前診断をもとに決定されるため、不必要な手術合併症を避けつつ、腫瘍の再発を防ぐためには正確な術前診断が非常に重要である。本研究では、穿刺吸引細胞診(FNA)で得られる微量の細胞から抽出したRNAを基に、遺伝子発現パターンを解析する事により腫瘍の種類を分子遺伝学的手法で見分ける補助診断手法の確立を目指した。その結果、FNAで得られた微量の検体からRNAを抽出し定量する手法を確立した。(1)研究課題の目的唾液腺腫瘍は病理学的に非常に多彩な腫瘍であるため,画像診断,穿刺吸引細胞診を用いても術前に診断確定ができないことが多い。この場合術中迅速病理診断の結果にて術式を決定することになるが,組織学的にlowgrade malignancy等の場合は,術中迅速診断でも悪性と診断されず,術後の永久病理診断の結果によっては、術後すぐに再手術を余儀なくされることもあり臨床上大きな問題となっている。このように,唾液腺腫瘍は術前の確定診断が容易でないため,手術術式を含めた治療方針の決定が施設により統一されていない。また一般的に耳下腺腫瘍に対する生検は腫瘍細胞播種の危険のため禁忌(最も高頻度の多形腺腫では厳禁)とされている。穿刺吸引細胞診は,術前に必要不可欠であり,細胞播種の危険も低い安全な検査である。穿刺方法の工夫などにより正診率の向上は認められるものの,得られる検体量が少ないため、その精度には限界がある。そこで、本研究では、穿刺吸引細胞診により得られた微量検体を用いて、分子遺伝子学的解析手法(cDNA microarray)による補助診断を従来の検査法と併用することで、より正確な術前評価を可能にし、より適切な術式決定に寄与することを目的とした。(2)異なる組織型の腫瘍特有の遺伝子発現パターンの探索すべての唾液腺腫瘍症例を対象に、腫瘍および正常部唾液腺のサンプルを採取し、各々よりmRNAを抽出して標識cDNAを調製する。腫瘍関連遺伝子を乗せたDNAチップを用いて、各々の組織型について特異的に過剰発現および発現抑制している遺伝子群を検索同定する。クラスター解析を行い、臨床データと相関の高いクラスタリングのできる遺伝子のリストアップを行う。(3)唾液腺種分類に必要な解析遺伝子の選定上記により、各々の組織型と高い相関を持ってクラスタリングされる遺伝子群についてはさらに施行を繰り返すことで、遺伝子候補の絞込みを行い、効率の高く簡易な検査手法の確立に向けての基盤整備を進める。(4)微量検体からの解析手法の確立摘出した腫瘍サンプルに対して穿刺吸引細胞診を行い,採取した微量検体からmRNAを抽出し、DNAチップで上でデータを取れる量までT7 RNA Polymeraseにより増幅する。DNAマイクロアレイ解析を行い得られたデータと、従来の手法(手術検体から十分な量をmRNAを抽出使用)で得られたデータと比較検討して,微量検体からの解析手法の確立を行う。また、必要に応じてより検出感度を高めた手法も試みる。(5)唾液腺腫瘍の臨床データの検討腫瘍の部位、大きさ、その他の局所所見や術中迅速病理診断、術式、摘出物病理診断などの鈴層的情報をデータベース化し診断の的中度と術式の検討を行う。DNAマイクロアレイを用いた腫瘍関連遺伝子発現の解析すべての唾液腺腫瘍症例を対象に,腫瘍および正常部唾液腺のサンプルを採取し,各々よりmRNAを抽出して標識cDNAを調製する。腫瘍関連遺伝子を乗せたDNAチップを用いて各々の組織型について特異的に過剰発現および発現抑制されている遺伝子群を検索同定して臨床データとの関連も検討を進めた。唾液腺腫瘍の臨床データの検討すべての唾液腺腫瘍症例を対象に以下のデータを検討する。1.性別,年齢2.部位,大きさ3.その他の局所所見4.画像所見5.術前吸引細胞診6.術中迅速病理診断7.術式8.摘出物病理診断悪性腫瘍に関してはさらに9.臨床病期10.局所制御率11.累積生存率についても検討する。今年度は特に悪性腫瘍について予後を規定する臨床症状を統計学的に解析した。施行術式の検討最終病理診断の結果から施行術式が適正であったかretrospectiveに検討する。とくに術前吸引細胞診,術中迅速病理診断と摘出物病理診断が一致しなかった悪性腫瘍症例群については原発の処理(特に顔面神経の処理)および施行した頸部郭清範囲の妥当性について検討し,組織型ごとの局所制御率,生存率を一致症例群と比較検討した。DNAマイクロアレイを用いた腫瘍関連遺伝子発現の解析すべての唾液腺腫瘍症例を対象に、腫瘍及び正常部唾液腺のサンプルを採取し、各々よりmRNAを抽出して、標識cDNAを調整する。腫瘍関連遺伝子を載せたDNAチップを用いて各々の組織型について特異的に過剰発現および発現抑制されている遺伝子群を検索同定して臨床データとの関連も検討を進めた。

唾液腺腫瘍の臨床データの検討すべての唾液腺腫瘍症例を対象に以下のデータを検討した。1.性別、年齢2.部位、大きさ3.その他の局所所見4.が像所見5.術前吸引細胞診6.術中迅速病理診断7.術式8.摘出物病理診断悪性腫瘍に関しては、9.臨床病期10.局所制御率11.累積生存率についても検討した。今年度は特に悪性腫瘍について、予後を規定する臨床症状を統計学的に解析した。施行術式の検討最終病理診断の結果から、施行術式が適正であったかretrospectiveに検討する。特に、術前吸引細胞診、術中迅速病理診断と摘出物病理診断が一致しなかった悪性腫瘍症例群については、原発の処理(特に顔面神経の処理)および施行した頸部郭清範囲の妥当性について検討し、組織型ごとの局所制御率、生存率を一致症例群と比較検討した。DNAマイクロアレイを用いた腫瘍関連遺伝子発現の解析唾液腺腫瘍症例を対象に、腫瘍及び正常部唾液腺のサンプルを採取し、各々よりmRNAを抽出して、標識cDNAを調整する。腫瘍関連遺伝子を載せたDNAチップを用いて各々の組織型について特異的に過剰発現および発現抑制されている遺伝子群を検索同定してクラスター解析を行い、遺伝子発現パターンから腫瘍の組織型を特定可能なことを見いだした。穿刺細胞吸引(FNA)微量検体からの遺伝子発現の解析前項のマイクロアレイ解析により、唾液腺腫瘍の組織型を遺伝子発現パターンを基に分ける基盤が整ったため、穿刺細胞吸引(FNA)で得られる微量の検体からRNAを抽出し、RT-PCRを行うことで遺伝子発現を解析するための技術基盤を整えた。具体的には、得られる検体が微量であるため、cDNAを合成した後に、TdT酵素を用いて3'末端にポリA配列を付-加し、改変型オリゴdTプライマーによる部分増幅をPCR法で行う全転写産物増幅法を組み合わせることにより、極微量の検体からでもリアルタイムPCRにより遺伝子発現を解析することが可能となった。次年度以降は、FNAの微量試料から遺伝子発現解析を行い、クラスター化を行うことで唾液腺腫瘍の組織型を判別可能かどうかを検討する。唾液腺腫瘍の臨床データの検討前年度までに継続してすべての唾液腺腫瘍症例を対象に以下のデータを検討した。
臨床検査の診断特性関連論文データベースのための収集ストラテジーと構造設計の研究

系統的再評価を効率的に行うための診断特性関連論文についての収集の調査と必要なデータベースの構築を行った。すでになされた系統的再評価に収載された論文検索の対象としてMEDLINEの文献検索を行った検討では、MeSH用語やsubheading、text wordの用い方の相違で求める文献の検索率が大きく異なった。そのため、系統的再評価において、漏れのない感度の高い検索を行うために、Haynesらの検索をベースとしたものに"sensitiv^*","specific^*","diagnos^*"などの組み合わせ、さらに検査そのものの検索語の用い方に工夫が必要であった。また、データベースの構造としては、検索により収集された一次文献の書誌情報や二次文献を別のテーブルとして扱い、さらに論文の質の情報や診断特性値、および、MeSHなどのインデックスのそれぞれのテーブルを持つことが適切と考えられた。その上で、系統的再評価を研究者の共同研究として効率的に継続的に行うことが可能なWebインターフェイスを有する知識データベースを構築した。その機能としては次のような機能を有する。すなわち、(1)批判的吟味のなされた論文の表示、(2)研究論文の書誌情報などのDBへの登録と批判的吟味のページ、(3)診断特性入力ページと信頼区間の自動計算機能、(4)グループでシステマティックレビューを行うための入出力ページ、(5)メタ解析ための情報抽出とグラフ(フォーレストプロットおよびサマリーROC曲線)、(6)未発表研究の登録と簡易抄録作成ページからなるシステムを構築した。さらに、質の評価を行うチェックリストをSTARD initiativeなど他のツールとの違いをもとに改善を行った。班員に実データの入力をもとにその評価を行い、報告を行った。1.データベースの構造について1.一次論文データ:MEDLINEの文献情報は、MEDLINE形式のフィールドを基本構造としてXMLフォーマットでの格納を行い、その中でcritical appraisalされた論文についてはACP journal方式(Diagnosis)での蓄積を行う。2.二次論文データ:いずれの論文もキーワードをUMLS(MeSHを含む)に基づいて抽出し、その中から、疾患、検査の項目を必須キーワードとすることで、疾患別、検査別の検索を容易にすることとした。さらに、index testとその診断のreference standardや感度・特異度などの診断特性値を別フィールドとして設けた。II.文献情報の修正、加工について蓄積されたEvidenceについて他のデータベースとの差別化をはかる為に次の2点を開発中である。1.それぞれの論文のアブストラクトをWEB上で表示し、和訳の付加や重要項目を抽出表示し、利用者にわかりやすく提示する。また、ボンティアベースでの和訳付加を可能とする。2.診断特性値からインタラクティブに検査後確率の算出が可能とし、さらに一次論文についてのCritical Appraisalを行うフォーマットを加え、該当論文の質について情報を明示する。III.国内外の協力について2001年度のInternational Cochrane Colloquium(フランス、リヨン)にて、臨床検査を担当するMethods Groupメンバーに対してこのプロジェクトを説明し、その進行度合を順次報告して、共同作業への協力を募ることとなった。昨年度行ったMEDLINEのデータベース構造化をもとに、実際のデータベースの構築を行いダウンロードした診断検査の論文の文献情報の格納ならびに検索のプログラム開発を行った。I.データベースの構造と格納プログラム1.診断検査の一次論文の文献データデータベースの構造は、最も情報量の多いMEDLINE形式で、XML (eXtensible Markup Language)フォーマットでダウンロードをしたものを格納できるものとした。その際にPubMedにおけるDTD(文書型定義)をもとに、XMLスキーマ分析を行い、その要素と属性の定義に従ってデータフィールドの定義を行った。

系統的再評価された論文の文献情報についてはACP Journal Club (Diagnosis)のフォーマットを分析対象として、一次論文と同様にXML形式での蓄積が可能なように、その要素と属性について定義しデータフィールドの定義を行った。II.蓄積した情報に対するWebアプリケーションの開発1.検索機能構築したデータベース上の1次、2次論文情報について、Title、AbstractおよびMeSHを対象とした検索システムを構築した。1次論文についての包括的で客観的な批判的吟味を行うために独自に作成したチェックリストをもとにそのリストに従った内容についての入力、表示、修正を可能とした。3.研究チーム支援機能診断検査における系統的再評価を行う研究チームがどこからでも活用できるように、その対象論文のデータや批判的吟味の情報については、グループ別の参照・入力権限の設定を可能とした。III.今後の方針MEDLINEに収載されていない日本語論文の文献情報のデータベースの構築とMEDLINEを対象とした文献情報と批判的吟味の内容を公開可能にするための方策の検討を行う予定である。最終年にあたり、次のような研究成果に基づき報告を行った。I.エビデンス蓄積データベース(DB)システムの維持管理のための要件の検討インターネット上の国内外のボランティアベースの共同作業によるDBの永続的な質の保持と維持理を行うために、(1)英語、日本語併用とする、(2)レビューアを登録制としピアレビューを可能とする、(3)システマティックレビューの作業と更新を容易にする、(4)Cochrane collaborationや学会を支援基盤とすることが必須と考えられ、その対応を行った。1)DBの構築:昨年度までの検討をもとに次のようなコンポーネントからなるDBを実装した。すなわち、(1)研究論文の書誌情報、(2)論文の研究の質や外部妥当性に関連した付帯情報、(3)システマティックレビューのサマリー情報、(4)診断特性値、(5)MeSHなどのインデックス情報からなる。2)Webインターフェイスの開発:機能として、(1)批判的吟味のなされた論文の表示、(2)研究論文の書誌情報などのDBへの登録と批判的吟味のページ、(3)診断特性入力ページと信頼区間の自動計算機能、(4)グループでシステマティックレビューを行うための入出力ページ、(5)メタ解析ための情報抽出とグラフ(フォーレストプロットおよびサマリーROC曲線)、(6)未発表研究の登録と簡易抄録作成ページからなるシステムを実装した。3)批判的吟味のためのチェックリストの改善:独自に開発したチェックリストをSTARD initiativeなど他のツールとの異同を踏まえて改善を行った。
カルコゲン・マイクロクラスターの構造と電子状態

我々は、12.65keVにK吸収端をもつセレンを研究対象として、クラスタービームのXAFS(X-ray Absorption Fine Structure=X線吸収微細構造)測定のための実験技術開発を行った。セレンは鎖状構造や環状構造など多様な原子配列のトポロジーを持つことが知られている。また、超音速ジェット・ノズルから噴出されるセレン・クラスターのサイズ分布が、クラスター源の温度を変えることにより制御することができるという利点をもっている。我々は、生成物の大部分がSe_2分子になるように、クラスター源の温度を高温に保って実験を行った。クラスタービームはスキマ-を通って分析室へと導かれ、垂直に入射したX線ビームと交差する。なお、実験は、物質構造科学研究所放射光施設のビームラインBL12Cを利用して行った。XAFS計測法として、TEY(Total Electron Yield=全電子収量)法とTIY(Total Ion Yield=イオン収量)法を採用した。吸収係数は吸収端でジャンプし、その後に明瞭な第一ピークと非対称で小さい第二ピークが見られた。このスペクトルは、鎖状構造あるいは環状構造をもつセレンのXANESとは大きく異なり、Se_2分子から構成される高温のセレン気体のXANESスペクトルと酷似している。即ち、ねらい通りにSe_2分子によるX線吸収が観測されたと考えることができる。さらに、光電子と光イオンの同時計数法(Photoelectron Photoion Coincidence=PEPICO)による測定を行い、Se_2分子のX線吸収に対する安定性についても検討を加えた。その結果、X線吸収によりK殻にホールをもったSe^+_2が生成され、オージェ電子放出による電子緩和過程およびクーロン爆発を引き起こして、種々の多価イオンSe^+_n(n=17)に至ることを示唆するデータが得られた。
植物系統分類に新規SINE配列Auファミリーは利用できるか?

レトロエレメントの一種SINE配列が生物の系統解析に有用であることは,多くの脊椎動物で実証されている。植物で新たに発見したAuファミリーが,同様に利用できるかを調査したところ,裸子植物を含む多くの種子植物(17科38種)に存在することが明らかとなった。そのためこれらの植物においても,SINE配列を利用した系統解析手法が適用できることを確認した。日本新薬山科植物資料館の協力を得て,広範囲の植物からDNAを抽出し,PCR手法でSINEの有無を確認した。シダ植物21種,裸子植物20種,基部被子植物5種,単子葉植物36種,真性双子葉植物71種の,合計153種を対象とした。その結果,新規に裸子植物1種・単子葉植物4種・真性双子葉植物6種でSINE配列を見出した。これらについてクローニングを行い,種ごとに数個の塩基配列を得,その種のコンセンサスシークエンスを作成した。また,データーベースのサーチし,いくつかの植物でSINE配列の存在を確認した。複数の配列が得られたものについて,それぞれの種でコンセンサスシークエンスを作成した。裸子植物のマオウでもSINE配列を見出し,科はこれまでの4科から17科へと一挙に増加した。裸子植物と基部被子植物ではそれぞれ一種に留まっているが,単子葉植物では6つ,申請双子葉では9つの科に存在し,種数では合計38となった。イネ科・マメ科・ナス科では4種以上で確認され,これらの科では普遍的に存在すると考えられる。また塩基配列の比較から,Au SINEは配列末端部の特徴から二つのグループに分類できるので,それらをlong-type,short-typeと名付けた。SINEの塩基配列から系統樹を描くと,植物自体の系統樹と同様なパターンとなり,SINEの系統樹とそれを持つ植物の系統樹に矛盾は無かった。近縁の植物で見出されるSINEがお互いに似ていることから,Au SINE配列は親から子へと垂直的に,植物の共通祖先から伝えられてきたと結論した。SINE配列は系統関係の推定に使えるだけでなく,この配列を利用したマーカー開発も可能であり,本研究により多種多様な植物に存在することが確認されたことから,広く植物界全体を対象とした研究へと進んでゆくと考えられる。予定通り,シダ植物約30種,被子植物約40種,イネ科を主体とした単子葉のグループから約30種,マメ科の広範囲な属から約20種,合計でおよそ120種のDNAを抽出した。またその一部について,PCRベースでSINE配列があるかどうかの検討を加えた。2組のプライマーセットを使うことにより,複数の種で増幅が見られたため,この手法が様々な種で応用可能なことを確認した。塩基配列の決定については,当初の予定を変更したためまだである。予定を変更し,DDBJなどのデータベースを利用したBLAST検索を先に行ったところ,予想以上に多くのSINE類似配列を得ることが出来た。合計約20種に存在し,またEphedra /Glysineタイプの短い配列と,Medicago型の長い配列の両方が存在した。得られたデータと従来のデータをあわせて,仮の系統樹を描いたところ,その2つのタイプがそれぞれ独立に進化した可能性が大きいことが,明らかとなった。なお経済的にも重要な,イネ科・ナス科・マメ科では複数の種にSINE配列の存在することが明らかとなり,これらのグループでは,SINEを利用した系統解析が有効であることを確認した。植物における分子生物学的研究が予想以上に早く進展しているため,当初の予定を変更し,DDBJなどを利用しBLASTによって既知の配列の検索を行うことに,まず力を入れた。これによって,予想以上多くの植物種にSINE類似配列があることが分かり,アラインメントを行い,仮の分析をおこなったところである。このためラボでの実験がやや遅れているが,生植物からのDNA抽出については予定通り進行し目標の約120種を越え,その一部ではPCRベースでのSINEの検出を開始している。そのため全体としては,おおむね当初の予定通り進行すると考えられる。引き続き,PCRベースでSINE配列を増幅し,ダイレクトシークエンスを行う。また必要な場合は,塩基配列を読み取るため,クローニングを併用する。また可能な限り,サザンブロッティングによるコピー数の推定を行う。なお塩基配列の決定は外注することを予定しており,試料が一定量に達したら順次発注する予定である。新規に得られたSINE配列について,アラインメントを行い種ごとのコンセンサス配列を決定する。BLASTによって既知の塩基配列中にも多くのSINEが含まれていることが分かったので,それらを含めて植物界全体でのAu SINEの系統関係を明らかにする。またどのようなグループでこれを使った解析が有効か,さらに検討する。PCRベースでの実験に必要な機材・器具は揃っており,実験に必要な薬品などの消耗品を購入すれば研究が進行する。
ラン科モデル植物シグモルキスを用いた花器官形成モデルの構築

ラン科植物特有の花器官(唇弁,ずい柱,花粉塊など)の形成機構を明らかにするため,シグモルキスの培養系を確立するとともに,アグロバクテリウム法による形質転換系を開発した.また,イオンビーム照射やEMS処理を行い,突然変異体を得るための条件検討を行った.さらにシグモルキスとサギソウより,花弁形成に関与するクラスB遺伝子の1つDEFICIENS-like遺伝子断片を単離した.ラン科植物特有の花器官(唇弁,ずい柱,花粉塊など)の形成機構を明らかにするため,シグモルキスの培養系を確立するとともに,アグロバクテリウム法による形質転換系を開発した.また,イオンビーム照射やEMS処理を行い,突然変異体を得るための条件検討を行った.さらにシグモルキスとサギソウより,花弁形成に関与するクラスB遺伝子の1つDEFICIENS-like遺伝子断片を単離した.シグモルキス(Psygmorchis pusilla)のアグロバクテリウム法を用いた形質転換系の開発を試みた。無機塩類を除去した培地で接種および共存培養したPLBは、共存培養後の一過的なGUS発現は通常の培地を用いた時と比べて顕著に高くなった。また、選抜開始から1ヶ月の時点では、通常の培地で接種を行ったPLBがほとんど褐変したのに対して、接種時に無機塩なしの試験区では多くのPLBが生き残っていた。しかし、これらの生き残ったPLBのほとんどは増殖せず、徐々に褐変していくことが見られ、選抜から2ヶ月後にわずかに残っていた。このことからシグモルキスは、現在使用しているCaMV35Sとトウモロコシ由来のUbiquitinプロモーターではジーンサイレンシングが起きやすい可能性が高いと考えられた。シグモルキスの増殖を目的としたPLB培養におけるナフタレン酢酸(NAA)と6-ベンジルアデニン(BA)の影響を調査した。その結果、NAAに関して0.05mg/L、0.1mg/L、0,5mg/L、1.0mg/Lの4区、BAは0.5mg/L、1.0mg/L、1.5mg/L、2.0mg/Lの4区において、増殖率を比較した結果、シグモルキスのPLB培養においては、NAA0.1mg/L、BA1.5mg/Lの添加が最も増殖を促進することが判った。またBAの2.0区においてPLBの増加率は劣ったが、他の区に比べて植物体への分化の起点となる幼原基を多く形成した。このことから、BA2.0条件下ではPLBの増殖が抑制される代わりに植物体への分化が誘導される可能性がある。また多数のシグモルキス個体を栽培し、様々な発達段階の花芽をサンプリングした。この花芽から作成したcDNAプールを鋳型とし、PCR法によりBクラス遺伝子の1つであるDEF-like遺伝子1種類のcDNA断片単離に成功した。シグモルキスを無菌播種により大量増殖した。この花芽から作成したcDNAプールを鋳型とし、PCR法によりCクラス遺伝子(AGAMOUS-like遺伝子)の増幅産物を得ることに成功した。またシグモルキスに近縁な種を収集した。シグモルキスの効率的in vitro増殖系確立のため、PLB(protocorm like body:プロトコーム様体)培養におけるナフタレン酢酸(NAA)と6-ベンジルアデニン(BA)の影響を調査した。その結果、NAA0.1mg/L、BA1.5mg/Lの添加が最も増殖を促進することが判った。BA2.0区においてPLBの増加率は劣ったが、他の区に比べて植物体への分化の起点となる幼原基を多く形成した。また、P.pusillaと近縁属ラン間での雑種判別マーカーを開発し、実際にPCR-RFLP法での判別を試みた結果、近縁属7属7種との間での判別が可能となった。アグロバクテリウム法を用いた形質転換系の開発については無機塩除去培地を用い、プラスミドの種類および接種時間の検討を行った。その結果、従来の15分間接種に比べて3時間で接種を行ったPLBにおいて、供試した二つのプラスミド、すなわちpIG121-HmおよびpEKH2-nosNPTII-UbiGUS-35SHmとも、強い一過的なGUS発現が見られた。これに対して通常の無機塩培地を用いた場合は、3時間の接種でもわずかに一過的なGUS発現が見られるだけであった。現在、植物生長調節物質の除いた培地に移した一部のハイグロマイシン耐性PLBから、葉の形成した小植物体が確認できた。また、ハイグロマイシン耐性のPLBからDNAを抽出し、PCRを行った結果、hpt遺伝子の増幅が確認できた。以上の結果から、アグロバクテリウム法を用いてシグモルキスの形質転換体を作出することができた。シグモルキスを無菌播種により大量増殖し、花芽・葉・根・PLB(protocorm like body:プロトコーム様体)よりmRNAを抽出した。このサンプルを用いて次世代シークエンサーを用いた解析により、花芽・葉で発現する遺伝子配列の網羅的解析を行った。シグモルキスの変異体作成に関する実験として、変異源となる炭素イオンビーム照射ならびにEMSの処理条件を検討した。

炭素イオンビームでは250グレイの強度でPLBに照射後、ホルモンフリーのNDM固形培地に置床し30日後の生存率を観察したところ、10グレイまでは約90%の生存率で50グレイで0%となったことから、1050グレイ間に適切な強度があると予想された。EMSは0.25%および0.5%水溶液でそれぞれ2時間あるいは4時間の処理を行ったところ、30日後に0.25%ではいずれの処理時間でも2030%の生存率であったが、0.5%は2時間で20%、4時間で0%の生存率となった。また、これらの処理を行ったPLBからDNAを抽出し、ISSRマーカーによる変異検出を試みたところ、イオンビーム照射ではグレイ数が上昇するのに伴い、変異したバンド数が増加する傾向がみられたことから、本検出法によるDNAレベルでの変異検出が有効であると考えられた。アグロバクテリウム法を用いた形質転換系の開発については、前年度pEKH2-nosNPTII-UbiGUS-35SHmを用いて得られた形質転換体に関しては現在葉枚数3-4枚程度の植物になっているが、出葉中の若い葉においてのみGUS発現を確認できた。したがって、イネ由来のユビキチンプロモーターはシグモルキスにおいて発現する器官と部位が限定される可能性があることが示唆された。遺伝子単離については、RACE法を用いたMADS-box遺伝子増幅がうまくいかず、各々の遺伝子特異的なプライマーを作成しながら単離を試みているため、当初の計画よりも遺伝子単離に時間がかかっている。またアグロバクテリウム法を用いた形質転換実験についても、形質転換体は得られているものの、現段階では効率が低く、方法をより改善する必要がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。アグロバクテリウム法を用いてシグモルキスの形質転換体を作出することができたが、形質転換効率は依然として低い。従って、今後は高頻度の形質転換体作出を目的に、異なるプロモーターや選抜マーカーを持つ他のプラスミドを用いて形質転換を試みる必要がある。遺伝子単離については、他のラン科植物から単離されたMADS-box遺伝子の塩基配列をもとにしてプライマーを作成し、各遺伝子ごとにcDNA断片を単離することを試みる。
有向マトロイドの代数幾何的実現可能性解析とその離散最適化への展開

本研究では、昨年度に行ったSDP緩和を用いて解く手法を適用する手法を発展させ、以下の通りの研究を行った。1.有向マトロイドの実現可能性をPOPを解くことで判定する手法について、SDP緩和問題から得られる解をより安定させるための研究を行った。具体的にはスケーリングやSDP緩和をよりタイトなものとすることで、今までは求められていなかった有向マトロイドに対して、新たにその実現可能性を示した。2.POPの許容解を求めることで実現可能性を示す手法に加え、解が存在しないことを示す「実現不可能性」の立場からもPOPを用いたアプローチを行った。この手法は、SDP緩和問題の双対問題に着目したものであるが、これによって列挙された実現不可能な有向マトロイドは、今までのところすべて既存の手法である双二次最終多項式(BFP)によっても判別可能なものであることを確かめた。3.POPとして定式化された多項式系に着目し、興味深い有向マトロイドの例を列挙した。具体的には、(1)ランクが4の有向マトロイドで有理表現を持たないものを、3次元中の点の配置として得た。(2)従来から知られていた平面上の「Pappusの配置」を、一般のランクrの場合について拡張を行った。本研究では,有向マトロイドの実現可能性判定問題について,以下のような成果を挙げた.1.有向マトロイドの実現可能性を示す性質については,既存の性質solvability sequenceおよびnot-isolated elementを実装し,実現可能な有向マトロイドの列挙を行った.その結果,有向マトロイドがsolvability sequenceを持ち,かつすべての要素がisolatedであるという,ランクが3の場合では起こりえないことが,ランクが4の場合に実際にそのような例が存在することを確かめた.2.有向マトロイドの実現可能性を示す新たな方法として,solvability sequenceの極小reducedsystemを利用し,多項式最適化問題(POP)と見なして解く方法を提案した,その方法においてはPOPソルバーSparsePOPを用い,SDP緩和問題として解くことでその実現を得た,3.互いに異なる有向マトロイドが移りあう操作であるmutationを,非一様な場合も含めて考え,全ての有向マトロイドの関係をグラフで表す一般化mutationグラフを導入した.これに基づき,非一様な有向マトロイドを更に退化の程度で分類することを提案し,その実現可能性についてより詳細な解析を行った.また,より小さなサイズのPOPを解くことで,有向マトロイドの辺に沿って実現可能性の判定を行う手法を提案し,上記(2)では判定することの出来なかったものの一部について,実現可能な有向マトロイドを得た.本研究では、昨年度に行ったSDP緩和を用いて解く手法を適用する手法を発展させ、以下の通りの研究を行った。
がん研究に要する研究資材開発

がん研究のためには各種の研究資材が必要である。本研究班はがん研究に必要な資材を調整し、分与し、あるいはそれらの所在情報を、がん研究者に広く供給することを目的としている。具体的には次の8つの事業を行った。(平成5年1-12月期の実績を示す。)1.移植腫瘍・細胞の分与(工藤俊雄):358株を供給した。移植腫瘍の所在情報を平成5年6月刊行した。2.化学物質(黒木登志夫):IQ,MeIQ,NitroIQの供給はなかった。3.単クローン抗体(橋本嘉幸、高橋利忠):本年度は所在情報パンフレットを作成しなかった。4.遺伝子(豊島久真男、渋谷正史、山本雅):プローブ3件配布した。ヒト・マウスハイブリトーマDNA1件配布した。5.染色体マッピング(吉田迪弘、中村祐輔):マッピング用ハイブリドーマ細胞4件。in situ hybridization法によるマッピング18件およびマッピング用プローブ200件分与した。予研遺伝子バンクに染色体クローン985件登録した。6.遺伝情報(宮田隆、五條堀孝、伊藤彬):遺伝子のコンピューター解析26件、VAXおよび後継機種AXPによる分析3341件、および超遺伝子族データベースのパンフレットを作成した。7.DNA保存(黒木登志夫、青木國雄):コホートの末梢血DNAを100μgずつ約1000件収集した。8.ペプチド合成(富田基郎、吉田光昭、黒木登志夫):班員の要望に応じて56件のペプチドを合成した。
ALK関連卵巣癌の同定、その生物学的特性の解明、そして新規治療戦略への展開

卵巣癌の外科的切除検体を用いて免疫組織化学的検討を行った。ALKは腫瘍細胞の細胞膜及び細胞質にタンパク質発現が認められた。卵巣癌4大組織型のうち、漿液性癌に有意に高発現を示し、その39.3%で強陽性所見を認めた。次に、ALK mRNAの発現を調べるためにRT-PCRを行った結果、漿液性癌で高発現である傾向が認められ、タンパク質発現と強い正の相関関係にあった。免疫組織化学染色の結果より、ALK発現はFIGO stage、pT、N、腹膜播種といった悪性度に関与する因子と有意な関連性を認めた。更に、ALKは活性型(p)-Aktを亢進し、そのpAktはさらにMDM2/p53シグナル系やBcl-2シグナル系を制御することが報告されている。従って、ALK発現が起点となりアポトーシス回避・細胞生存シグナル系が活性化され、腫瘍進展に関与している可能性がある。今後、培養細胞を用いたALK/pAkt系によるMDM2/p53やbcl2機構の制御システムの解析により、ALK陽性HGSCの生物学的特性を解明する予定である。最終的には、ALK陽性卵巣癌における新規治療戦略の開発に繋げる研究に発展させたい。当初の予定通りに順調に検索が進んでいる。1)ALK発現調節上流因子の同定・決定1ALK遺伝子のプロモーター領域をpGL-4B-luc vectorにクローニングする(作製済)。2このプロモーター領域内に結合する候補転写因子を選出する。これらの候補分子のcDNAをpGL4B-ALK-lucと一緒に卵巣癌細胞へcotransfectionし、ルシフェラーゼ法でその活性の変化を検索する。3同定した転写因子のALK遺伝子プロモーター内の結合部位を決定する。4同定した候補転写因子の発現を、卵巣癌の臨床検体で確認する。2)ALK下流因子の同定:増殖・アポトーシス制御系1細胞増殖:恒常的ALK過剰発現卵巣癌細胞を作製し(作製済)、その細胞増殖能の変化を検索する。また、細胞周期および細胞周期関連分子の発現変化を検索する。2アポトーシス:恒常的ALK発現卵巣癌細胞を、シスプラチンなどの抗癌剤で処理して、アポトーシス誘導をFACS、TUNEL染色などで検索する。同時にアポトーシス関連分子の発現変化も検索する。3)ALK発現とEMT/癌幹細胞化機構1EMT:ALK恒常的過剰発現卵巣癌細胞で、EMT誘導因子添加による細胞形態の変化を検索する。同時に、EMT関連マーカーの発現変化を検索する。2癌幹細胞化:恒常的ALK発現卵巣癌細胞を間葉系幹細胞培養液で培養し、癌幹細胞化の効率をAldefluor assayやSpheroid形成能の検索で判定する。同時に、EMT誘導による癌幹細胞化との関連性も検索する。3薬剤耐性能:ALK依存性EMT誘導に伴う癌幹細胞化機構・抗癌剤耐性能亢進を証明する。3)ALK発現とEMT/癌幹細胞化機構1EMT:ALK恒常的

過剰発現卵巣癌細胞で、EMT誘導因子添加による細胞形態の変化を検索する。同時に、EMT関連マーカーの発現変化を検索する。2癌幹細胞化:恒常的ALK発現卵巣癌細胞を間葉系幹細胞培養液で培養し、癌幹細胞化の効率をAldefluor assayやSpheroid形成能の検索で判定する。同時に、EMT誘導による癌幹細胞化との関連性も検索する。3薬剤耐性能:ALK依存性EMT誘導に伴う癌幹細胞化機構・抗癌剤耐性能亢進を証明する。研究立案時に想定した予定よりも実験が順調に進んだため、無駄な支出が抑えられたため。
陽電子の消滅と拡散特性の同時測定によるSi,Ge中の熱平衡欠陥濃度の精密決定

シリコン、ゲルマニウム中の熱平衡欠陥の検出および濃度の精密決定を目的として陽電子寿命および陽電子拡散特性を温度の関数として測定した。平成9年度に試作した超短パルス単色陽電子ビームおよび既設の直流単色陽電子ビームに、赤外線加熱装置を組み込み、ゲルマニウムでは、3001200Kの温度範囲で、シリコンでは、3001600Kの温度範囲で測定を行った。ゲルマニウムでは、陽電子消滅特性は、300600Kでは、ほとんど一定であったが、600K以上で変化か始まったのに対して、陽電子拡散距離は、300600Kの間で大きく減少し、600K以上ではほとんど変化を示さない。シリコンについても、温度は高温側にシフトするものの、全体の傾向は、ゲルマニウムと同様であった。過去の実験では、プロトン照射による^<22>Na内部線源法とペレトロン加速器によるβ-γ同時計数法とで、大きな食い違いがあったが、本研究の結果は後者と一致した。これは、プロトン照射により導入された原子空孔クラスターの成長を前者が観測していることによるものと結論される。本研究結果の精密な解析から、中間温度での小さな変化は、陽電子-格子カップリングによる自己束縛効果によることが結論づけられた。熱平衡欠陥の情報を得るために、FZ、Cz、水素アニール結晶を使って、酸素濃度を大きく変化させた試料について高温から徐冷後、2次元角相関実験を行ったところ、大きな違いが観測された。適量の酸素を含む試料では、熱平衡空孔濃度が抑制されるの対して、酸素濃度の非常に低い場合には、空孔濃度が増加し、適量の酸素濃度の上下では、酸化物様の領域が形成されていることを発見した。シリコン・テクノロジーに代表される半導体デバイスの高集積化、極微構造への急速な発展にもかかわらず、驚くべきことに、シリコン結晶に関する最も基本的なデータであるべき熱平衡欠陥の種類の同定はもとよりそれらの絶対濃度に関しては、全く無知の状態にある。最近、デバイス製造プロセスにおいて、固有点欠陥に起因すると想像される種々の問題が顕在化してきた。しかし、これまで、点欠陥を敏感に検出し得る実験手法が欠如していたために、点欠陥の濃度はおろか種類さえも同定されていない。本研究では、陽電子の消減と拡散特性を温度の関数として同時測定することにより、シリコン中の熱平衡欠陥の種類を同定するとともに、種類毎にその濃度を温度の関数として精密決定することを目的としている。平成9年度には、単色パルス陽電子ビームの整備、熱平衡測定用高温加熱装置の整備を行なった。高温加熱装置には赤外線加熱方式を採用し、予備的な加熱試験に成功した。陽電子の150psecパルスの発生に成功した。熱平衡実験に最適なシリコン試料の選択のために、種々の成長条件で育成された単結晶について、2検出器法による超精密ドップラー拡がり測定を実施した。その結果、FZ成長シリコンでは、かなりの濃度の原子空孔型欠陥が室温でも残留しているのに対し、Cz成長シリコンでは、熱平衡点欠陥と固溶酸素原子との強い相互作用のために、欠陥反応が起こっていることを発見した。これらの知見から、FZ成長シリコンの熱平衡測定を現在実施中であり、実験データの解析法を開発中である。今年度末に一連の測定が終了するので、次年度以降、本格的な計測につなげる予定である。シリコン、ゲルマニウム中の熱平衡欠陥の検出および濃度の精密決定を目的として、陽電子寿命および陽電子拡散特性を温度の関数として測定した。

ゲルマニウムでは、陽電子消滅特性は、300600Kでは、ほとんど一定であったが、600K以上で変化か始まったのに対して、陽電子拡散距離は、300600Kの間で大きく減少し、600K以上ではほとんど変化を示さない。シリコンについても、温度は高温側にシフトするものの、全体の傾向は、ゲルマニウムと同様であった。過去の実験では、プロトン照射による^<22>Na内部線源法とペレトロン加速器によるβーγ同時計数法戸手、大きな食い違いがあったが、本研究の結果は後者と一致した。これは、プロトン照射により導入された原子空孔クラスターの成長を前者が観測していることによるものと結論される。本研究結果の精密な解析から、中間温度での小さな変化は、陽電子ー格子カップリングによる自己束縛効果によることが結論づけられた。熱平衡欠陥の情報を得るために、FZ、Cz、水素アニール結晶を使って、酸素濃度を大きく変化させた試料について高温から徐冷後、2次元角相関実験を行ったところ、大きな違いが観測された。適量の酸素を含む試料では、熱平衡空孔濃度が抑制されるの対して、酸素濃度の非常に低い場合には、空孔濃度が増加し、適量の酸素濃度の上下では、酸化物様の領域が形成されていることが発見された。シリコンやゲルマニウムにおける非常に低濃度の熱平衡欠陥の検出には、ドップラー広がり測定や陽電子寿命測定のような平均化された情報では、不正確であり、10^9カウントに達する高精度測定が有効であることが解った。現在、その最後の詰めの実験を行っている。
中南米におけるカギムシ(有爪動物)の分化と神経生物学

本研究は有爪動物の動物系統学的研究を行うこと、そのために広範な地域の材料を収集し、さらに神経生理学上のさまざまな基礎データを得、実験動物、すなわち節足動物への進化の原始型としてのモデル動物標本を確立することを主目的とした。この動物の多くはカリブ海域の島々、中央および南アメリカに散発的に採集され、オーストラリアの東岸域にも分布している。今回の調査はカリブ海の国々であるトリニダード・トバゴ、セントルシア、ジャマイカにおいて1998年1011月にかけて行なった。本報告では、はじめにカギムシすなわち有爪動物についての概要を平易に述べてある。ついでカリブ海域の調査結果が述べられる。この地域は農薬汚染地域が多く、結果的には有爪動物の生息をおびやかすようになってきたが、まだ一部環境のよいところも残され、そうしたところで採集は可能であった。また今回ジャマイカで新たな産地を発見できたことは大きな収穫であった。今年得た材料は、神経生理学的な基礎実験に使われ、その結果、有爪動物ではセロトニンが運動神経ならびに感覚神経ともに神経伝達物質となっていることがわかってきた。すなわち、中枢神経系を通じて神経細胞ならびに神経突起にもセロトニン様免疫活性が確認されたが、これまで調べたFMRFamide様免疫活性の存在同様有爪動物でははじめての発見である。この成果は英国実験生物学会大会で報告された。本研究は有爪動物の動物系統学的研究を行うこと、そのために広範な地域の材料を収集し、さらに神経生理学上の実験動物、すなわち節足動物への進化の原始型としてのモデル動物標本を確立することを主目的とした。今回はカリブ海の国々であるトリニダード・トバゴ、セントルシア、ジャマイカ、ならびにオーストラリア東岸域で調査を行った。第1回は1998年1011月にカリブ海域の島で、第2回は1999年23月にオーストラリア東岸域においてである。1011月のカリブ海域の調査はどの地も雨天に災いされ、きわめて調査のしにくい状況にあったが、幸い現地協力者の協力を得て、多くはないが、よい材料を得ることができた。また今回ジャマイカで新たな産地を発見できたことは大きな成果であった。南米の調査も考えていたが、採集許可の発行が遅れ期間中に間に合わないため、オーストラリア側に打診したところ、マッコーリー大学のN.Tait博士の協力により、政府から採集許可を得ることができたので、調査をこちらに切り換えた。今年得た材料は、神経生理学的な実験に使われ、その結果、有爪動物ではセロトニンが運動神経ならびに感覚神経ともに神経伝達物質となっていることがわかってきたが、この成果は英国実験生物学会大会で報告する予定である。
遺伝的乳癌高危険例におけるestrogen receptor遺伝子多型の解析

乳癌においてホルモン依存性増殖のkeyは乳癌組織内のestrogen receptor(ER)であり、最近ではER遺伝子そのものが晩発性家族性乳癌の原因遺伝子である可能性がある。(1)家族性乳癌患者におけるER遺伝子連鎖の可能性:本邦の乳癌患者を多発する4家系において、ER遺伝子の連鎖をERの複数のmarkerにて検討し、BRCA1およびBRCA2の連鎖解析と比較検討した。その結果ではBRCA1および2に連鎖せず、ER遺伝子の連鎖がみとめられる可能性のある家系が発見できた。しかしながら、この家系の乳癌患者のER遺伝子の生殖細胞レベルでの異常は認められなかった。(2)ER遺伝子の多型と乳癌感受性:ER遺伝子のDNAレベルの変異検索から、Codon10とCodon325においてsilent mutationを示す多型を発見した。得にCodon325におけるCCC(Proline)からCCG(Proline)へのSequence variantの出現は乳癌患者に比べて非乳癌患者に多く、またER陽性乳癌よりも陰性乳癌に多く認められる傾向にあった。しかしながら、統計学的に有意の差は得られなかった。(3)ホルモン依存性の消失とER遺伝子の変化およびERαとERβとの関わり:乳癌治療においてホルモン療法に耐性ができることは極めて大きな問題であるが、この耐性出現の機序におけるER遺伝子のgeneticな変化はほとんど関連性がなかった。mRNAレベルでのスプライシング異常によるvariantの出現や、DNAmethylationによるepigeneticな変化の関連が示唆された。また、RT-PCRでみたERβの発現はERα発現および臨床病理学的因子と関連が無く、今後さらに検討が必要であった。乳癌においてホルモン依存性増殖のkeyは乳癌組織内のestrogen receptor (ER)であり、最近ではER遺伝子そのものが晩発性家族性乳癌の原因遺伝子である可能性が報告されている。(2)ER遺伝子の多型と乳癌感受性:ER遺伝子の変異検索から、Codon10とCodon325においてsilent mutationを示す多型を発見した。特にCodon325におけるCCC (Proline)からCCG (Proline)へのsequence variantの出現は乳癌患者に比べて非乳癌患者に多く、またER陽性乳癌よりも陰性乳癌に多く認められる傾向にあった。Codon325のvariant出現は乳癌の高危険群に共通するER遺伝子の表現型である可能性があり、現在さらに多くの症例で解析中である。研究(1)の過程で、約130例の散発性乳癌におけるBRCA1/2遺伝子のLOHについても検討した。BRCA1とBRCA2ともLOHは欧米の報告と比較してやや低い頻度であった。BRCA1とBRCA2のLOHが相関して起こっていたこと、BRCA1のLOHはhistological gradeと相関していたこと、欧米との比較では対象とした症例の進行度に若干の差が認められたことから、17qと13qのヘテロ接合性の消失は乳癌の増殖・進展に関与しており、進行度診断として有用である可能性が認められた。現在、乳癌患者集積家系においてこれらのLOHの頻度を検索中である。平成8年度までに家族性乳癌患者におけるER遺伝子連鎖の可能性を検討したが、ER遺伝子の連鎖がみとめられる可能性のある家系のER遺伝子のgermline mutationは認められなかった。また、ER遺伝子の多型と乳癌感受性の検討で、Codon 325におけるCからGへのsequence variantの出現は乳癌患者に比べて非乳癌患者に多く、またER陽性乳癌よりも陰性乳癌に多く認められる傾向にあった。