hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
疾走能力の高め方を学ぶためのクロス教材

また,調査予定校と打ち合わせを行ってきたが,実施時期等について折り合いが合わず,対象校を変更する必要性が生じた.現在,変更後の調査対象校と,調査時期や対象人数等,具体的な内容について打ち合わせを行っている.今後は,可能な限り早い時期にアンケート調査および疾走運動動態の調査を行い,分析を行うためのデータ収集を迅速に遂行する.分析終了後は,当初の計画に従い,その時点までに検討した疾走能力向上のために取り組むべき学習課題から,疾走能力の高め方を学ぶためのクロス教材を作成し,中学校保健体育現場の学習指導計画に取り入れてその有効性の検証を行っていく.変更後の調査対象校は,研究機関付属の中学校であり,調査・実験等に非常に協力的であることから,今後の研究がスムーズに展開することが期待できる。次年度は,初年度に検討する疾走能力向上のために取り組むべき学習課題から,疾走能力の高め方を知識・技能の両面から学ぶためのクロス教材を作成し,最終的に中学校の保健体育の学習指導計画に実際に組み込んだ介入実験を通して実用化を目指すことが目的である.研究に先立った運動技能向上のためのトレーニング法の作成は多く行われているが,学校体育における陸上競技の短距離走の教材に関する報告は少ないため,短距離走の教材に関する国内外の最新の知見についてレビューを行う必要があり,それらの資料・情報収集に研究費を充当する.これには,書籍代に限らず,実地視察等に係る旅費も含む.これらの資料・情報および専門家によるデルファイ法の結果に基づいて,疾走能力の高め方を学ぶための教材を作成し,学習指導計画に組み込む.この教材の作成に研究費を充当する.また,次年度は研究計画の最終年度であり,得られた研究成果について,地域の体育授業研究会はもちろん,学会・研究誌を視野に入れ発表を行っていく予定であり,これらの研究成果発表に研究費を充当する.
σ-π型キレート形成を基軸とした立体選択的有機合成反応の開拓

キレート形成による反応制御は有機合成化学において最も基礎的かつ重要な制御法のひとつであり、これまで極めて膨大な数の研究例が報告されてきた。しかしこれまで広く有機合成に用いられてきたキレート形成は、複数のヘテロ原子を金属に配位させるσ-σ型の配位に限られていた。これに対し最近報告者は、塩化ガリウムのようなルイス酸を用いると、カルボニル基とアセチレン結合間でσ-π型のキレートが形成され、カルボニル基の還元およびアルキル化反応において極めて高い位置および官能基選択性が発現することを既に報告している。本研究では報告者はこのキレート形成を用いた立体制御法の開発を目指し研究を行った。その結果、β位にアルキニル基を有する様々なケトン化合物に対し、(C_6F_5)_3B触媒によるヒドロシリル化反応を行ったところ、極めて高い1,2-不斉誘導に成功した。更に1,3-不斉誘導の系においても高い選択性が得られた。これらの結果はポロン触媒によって生成したシリルカチオンがσ-π型のキレートを形成したためと考えられ、有機合成化学におけるσ-π型キレート制御法の新たな有用性を示すことに成功した。以前報告者は、塩化ガリウムのようなルイス酸を用いると、カルボニル基とアセチレン結合間でσ-π型のキレートを形成することを見出している。これまでキレート形成は、ヘテロ原子の孤立電子対をふたつ用いたσ-σ型が常識であったが、この新規キレート制御法はひとつの配位子がヘテロ原子を含まない炭化水素であり非常に興味深い。今回報告者はこのキレート制御法を立体選択性発現に活用するべく検討を行った。その結果、β位にアルキニル基を有する、ケトン化合物に対し、(C_6F_5)_3B触媒存在下ヒドロシリル化反応を行うと、シンの立体配置を有する生成物が選択的に得られることを見出した。通常のFelkyn-Anhモデルから予測される生成物はアンチ体であることから、この反応はσ-π型のキレートを形成していることが予想される。実際基質としてアルキニル部位を飽和したケトン化合物を用いて反応を行うと、予想通りアンチ体が主生成物として得られてきた、以前Piersらは、(C_6F_5)_3B触媒存在下でのヒドロシリル化反応の機構について詳細な検討を行い、この反応の実際のルイス酸がシリルカチオンであることを報告している。この結果から推測すると、今回報告者が見出した反応はシリルカチオンがσ-π型のキレートを形成していると考えられる。キレート錯体は金属と多座配位子との錯形成を意味するが、従来用いられてきた配位子はヘテロ元素と金属の親和力を利用しており、これはσ-σ型のキレート錯体といえる。これに対し申請者は炭素-炭素不飽和結合と金属の親和力を利用することにより、ヘテロ元素とアルキン、あるいはヘテロ元素とオレフィンの組み合わせによるσ-π型のキレート形成を試み、このキレート制御に基づく種々の選択的反応の開発に成功した。本申請研究では、(C_6F_5)_3B触媒を用いたケトンのヒドロシリル化反応を検討し、昨年度は1,2-立体制御の開発に成功したことを報告した。今年度はこの系を1,3-立体制御に応用するべく、検討を行った結果、1,2-立体制御の場合と同様に極めて高い選択性で還元生成物を得ることに成功した。例えばアセチレン結合を持たない3-methyl-1-phenyl-5-trimethylsilyl-pentan-1-oneに対して反応を行った場合、生成物は収率よく得られるものの、アンチ体とシン体の比率はほぼ1:1であった。しかし、β位にアセチレン結合を有する3-methyl-1-phenyl-5-trimethylsilyl-pent-4-en-1-oneを用いて反応を行うと、アンチ体が6.5:1の選択性で収率よく得られた。この結果は系内で生成したシリルカチオンがσ-π型キレート形成を行った結果と考えられる。このようにσ-π型キレートに基づく立体制御の一般性を広げることに成功した。
日本におけるエスニック地理学の構築のための理論的および実証的研究

本研究では,日本におけるエスニック地理学の構築を目指して,エスニック集団に関する理論的研究および実証的研究を行うことを目的とした。このため,国内外の先行研究を広範に検討しながら,エスニック地理学の理論的研究を進めるとともに,日本および海外のエスニック社会を対象にインテンシブなフィールドワークを実施した。その成果は,山下清海編『エスニック・ワールド』(明石書店,2008年)として公刊し,2冊目の書籍の出版計画も進行中である。本研究では,日本におけるエスニック地理学の構築を目指して,エスニック集団に関する理論的研究および実証的研究をおこなうことを目的としている。このため,エスニック地理学の理論的研究を進めながら,日本および海外においてインテンシブなフィールドワークを実施し,実証的研究を蓄積しながら,エスニック地理学の理論的発展を目指す。具体的な研究目的としては,以下の4点にまとめることができる。(1)エスニック地理学の研究視点,概念,研究方法の明確化日本および海外におけるエスニック地理学の研究成果および研究動向を整理し,エスニック地理学の研究視点や概念,研究方法について検討する。特に,アメリカ・カナダ・イギリス・オーストラリア・ドイツ・オランダなどの先進地域におけるエスニック地理学の研究動向の分析に重点をおく。(2)エスニック集団のホスト社会への適応パターンの解明各々の地域においてさまざまなエスニック集団のホスト社会へ適応パターンについて検討していくと,多くの地域において類似したパターンが見出せると同時に,当該地域あるいは当該エスニック集団に特徴的な適応パターンが見出せるであろう。このようなホスト社会への適応パターンの普遍性と地域性を明らかにすることにより,理論化,モデル化を目指す。(3)エスニックタウンの形成過程・景観・機能の究明チャイナタウン・ジャパンタウン・コリアタウンをはじめ世界各地には,特定のエスニック集団によって形成されたエスニックタウンがみられる。本研究では,世界各地および日本国内のエスニックタウンを比較検討することにより,エスニックタウンの形成過程・景観・機能に関する一般化,類型化を試みる。(4)グローバルな視点からの日本国内のエスニック集団の特色・位置付けの明確化本研究では,海外の事例研究の成果にもとづいて,日本国内の韓国・朝鮮人,中国人(華人),ブラジル人などのエスニック集団の居住パターン・経済活動・伝統文化の維持などについての特色を明らかにするとともに,グローバルな視点からの日本のエスニック集団の位置付けについて考察する。本研究では,日本におけるエスニック地理学の構築を目指して,エスニック集団に関する理論的研究および実証的研究をおこなうことを目的にしている。研究計画初年度の平成18年度は,まず研究打合せ会を開催し,研究メンバー各自のこれまでの研究成果と今後の研究計画について発表し,意見・情報の交換をおこなった。平成18年度は,エスニック地理学に関する内外の文献の収集に努めるとともに,各人の研究対象地域の割り当てに応じて,ブラジル,アメリカ,カナダ,オーストリア,オランダ,スペイン,および日本各地において予備的な現地調査を実施した。その結果,多数の関連資料を収集するとともに,各地におけるエスニック社会の歴史や現状について把握することができた。平成19年3月には,日本地理学会春季学術大会(東洋大学)において,本研究メンバーが中心となって,「『エスニシティの地理学』の課題と方法」と題するシンポジウムを開催した。このシンポジウムは,多数の参加者を得て,エスニック地理学の成果と今後の課題について,多くの成果を得ることができた。今後は,エスニック地理学の理論面のさらなる深化に努めるとともに,内外において,エスニック社会の現地調査を重ねて,それらの成果の一般化,モデル化を図り,さらに世界のエスニック社会の類型化,体系化に努めていくことが,本研究の重要な課題である。研究メンバー間では,頻繁に電子メールで研究情報の交換,各自の研究計画,研究成果の中間報告などについてやり取りし,学会開催時の研究会等では綿密な打ち合わせを行った。各自,それぞれの研究分担地域において,海外のエスニック集団の現地調査に取り組んだ。例えば,山下はカンボジア・ベトナムの華人社会について,矢ケ崎はカリフォルニアの日系人社会について,大島はアムステルダムのモスレム社会についてフィールドワークを実施した。平成19年度において特筆すべき成果は,これまでの中間的な研究成果の出版に取り組んだことである。エスニック集団に関する理論的考察,世界および日本各地のエスニック社会の歴史と現状に関して記述・分析を行った。本書は,山下清海編『エスニック・ワールド-世界と日本のエスニック社会』と題して,すでに平成20年4月中旬,明石書店から刊行された。今後,エスニック地理学に関する理論面のさらなる考察とともに,現地調査による世界のエスニック社会の類型化,モデル化,体系化に努めていくことが,本研究の残された重要な課題である。このため,内外の先行研究を広範に検討しながら,エスニック地理学の理論的研究を進めるとともに,目本および海外のエスニック社会を対象にインテンシブなフィールドワークを実施してきた。

本年度においても各メンバーは,海外および国内において,各地のエスニック社会に関する現地調査を実施し,関連資料を収集するとともに,エスニック地理学の実証的研究の成果を学会で発表するとともに,一部は論文・図書として公刊した。山下はアメリカ・インド・国内の華人社会について調査した。日系人に関しては,飯田がブラジルにおいて,椿がカナダにおいて実証的な研究を行った。エスニック地理学の理論的考察については,杉浦が成果をまとめた。千葉は,アイヌ社会に関する考察を実施した。一方,ヨーロッパについては,加賀美がロマ人について,石井力§スペインのバスク地方について,大島がオランダのムスリムについて,それぞれ現地調査を続けた。澤はインドおよび日本国内において,インド人社会に関する実証的および理論的な考察を深めた。各メンバーの研究成果は,平成21年1月に研究集会を開催して,相互に意見・情報交換を行った。研究成果は順調に蓄積されつつあり,次年度の最終年度に向けて,まとめの段階に入る準備が整ったといえる。本研究では,日本におけるエスニック地理学の構築を目指して,エスニック集団に関する理論的研究および実証的研究を行うことを目的とした。このため,国内外の先行研究を広範に検討しながら,エスニック地理学の理論的研究を進めるとともに,日本および海外のエスニック社会を対象にインテンシブなフィールドワークを実施してきた。最終年度である本年度においては,各メンバーが海外および国内において,各地のエスニック社会に関する締めくくりの現地調査を実施した。また,各メンバーが論文や図書としてこれまでの研究成果を公刊するとともに,学会発表も行った。例えば山下は,ロシア・ミャンマー・東京池袋の華人社会について調査し,インドのチャイナタウンに関する論文を執筆した。飯田は,ブラジル・ハワイの日系人社会に関する調査および論文執筆を行った。杉浦は,アメリカにおける調査を行い,サンフランシスコのジャパンタウンに関する研究成果を論文にまとめた。矢ケ崎は日本の国際結婚問題について論文を発表した。加賀美は,ヨーロッパのエスニック社会に関する研究成果を取り入れた図書を刊行した。澤は,インドおよび在日インド人社会に関する研究成果を論文や図書を刊行した。石井・大島は,スペイン・オランダの調査成果を論文にまとめた。その他,研究の成果は,今後,論文・図書などの形で公刊する予定である。各メンバーにはすでに研究成果の報告書を研究代表者に提出してもらっており,それらを集大成して1冊の本として刊行する準備を進めている。
人にやさしい立体テレビ方式の実現に関する研究

立体像のうち特に両眼視差方式立体テレビによる前方に飛び出す立体像を長時間見ていると時として船酔い現象のような生理現象を生じることは良く知られている。立体テレビのように家庭で子供も含めて長時間鑑賞するものであり及ぼす影響も無視できない。一方空間像を再現するホログラフィは真の立体像を元の空間に再現することが再生可能なために、自然な立体像が得られる可能惟を有する。本研究では電子的な手法により立体動画像の計算機合成ホログラム(CGH)を作成し、さらに伝送、を行なった後に立体映像をリアルタイムで再生する立体テレビシステムを実現するのが目的である。そこで本研究ではホログラムの表示デバイスとして高精細な液晶表示パネルを用い、ホログラフィ技術を用いて自然な立体像を鑑賞できるような人にやさしい立体テレビの開発を行う。そのためまずホログラフィを作るには膨大な情報を短時間に処理する必要があり、そのためにネットワーク技術により計算の高速化を実現した。また小型装置でかつ目にやさしいシステムを構成するために計算機合成ホログラムの表示に液晶プロジェクターと通常の白色光源を用いた立体像再生システムを実現した。さらに今年度は虚像再生によるカラー立体像の再生およびシステムの小型化に関する検討を行った。両眼視差方式立体テレビによる立体像のうち特に前方に飛び出す立体像を長時間見ていると時として船酔い現象のような生理現象を生じることは良く知られている。一方空間像を再現するホログラフィは真の立体像を元の空間に再現することが再生可能なために、自然な立体像が得られる可能性を有する。本研究では電子的な手法により立体動画像のホログラムを作成し、さらに伝送を行なった後に立体映像を再生する立体テレビシステムを実現するのが大きな目的である。そこで本研究ではホログラムの表示デバイスとして高精細な液晶表示パネルを用い、ホログラフィ技術を用いて自然な立体像を鑑賞できるような人にやさしい立体テレビの開発を行った。ます、ホログラフィを作るには膨大な情報を短時間に処理する必要があり、そのためにネットワーク技術により計算の高速化を実現した。また小型装置でかつ目にやさしいシステムを構成するためにホログラムの表示に通常の白色光源を用いた立体像再生システムをはじめて実現した。本研究では電子的な手法により立体動画像の計算機合成ホログラムを作成し、さらに伝送を行なった後に立体映像を再生する立体テレビシステムを実現するのが大きな目的である。さらに今年度は本システムを用いたカラー立体像の再生および計算機合成ホログラムの最適化に関する検討を行った。本研究では電子的な手法により立体動画像の計算機合成ホログラム(CGH)を作成し、さらに伝送を行なった後に立体映像をリアルタイムで再生する立体テレビシステムを実現するのが大きな目的である。

そのためまずホログラフィを作るには膨大な情報を短時間に処理する必要があり、そのためにネットワーク技術により計の高速化を実現した。また小型装置でかつ目にやさしいシステムを構成するために計算機合成ホログラムの表示に液晶プロジェクターと通常の白色光源を用いた立体像再生システムを実現した。さらに今度は本システムを用いたカラー立体像の再生および計算機合成ホログラムの最適化に関する検討を行った。立体像のうち特に両眼視差方式立体テレビによる前方に飛び出す立体像を長時間見ていると時として船酔い現象のような生理現象を生じることは良く知られている。立体テレビのように家庭で子供も含めて長時間鑑賞するものであり及ぼす影響も無視できない。一方空間像を再現するホログラフィは真の立体像を元の空間に再現することが再生可能なために、自然な立体像が得られる可能性を有する。本研究では電子的な手法により立体動画像の計算機合成ホログラム(CGH)を作成し、さらに伝送を行なった後に立体映像をリアルタイムで再生する立体テレビシステムを実現するのが目的である。そこで本研究ではホログラムの表示デバイスとして高精細な液晶表示パネルを用い、ホログラフィ技術を用いて自然な立体像を鑑賞できるような人にやさしい立体テレビの開発を行う。そのためまずホログラフィを作るには膨大な情報を短時間に処理する必要があり、そのためにネットワーク技術により計算の高速化を実現した。さらに今年度は虚像再生によるカラー立体像の再生およぴシステムの小型化に関する検討を行った。
微小反応器内で流動する疑似体液からのチタン上へのリン酸カルシウム系化合物の生成

微小空間を有する反応器を製作し,疑似体液(SBF)を流通させてチタン板上にリン酸カルシウム系化合物(CaP)を生成させた。インパルス応答試験により反応器内の混合特性を評価し,疑似体液の間欠流通条件とCaP生成量との関係を検討した。生成するCaPはカルシウム欠損型ヒドロキシアパタイトであることを確認した。混合特性の評価指標には,一般的に用いられる分散数の代わりに分散強度の使用が有用であることを見出した。CaP生成は分散強度が大きい条件で静止時よりも促進されることが示された。SBF組成の影響についての知見も得た。平成25年度は主に流動場でのリン酸カルシウム(CaP)固体生成について検討した。1.間欠流通の影響連続流通に比べ,間欠流通で生成量が増大した。間欠流通の場合,24 hごとに0.312.0 minの間流通した。すなわち,疑似体液は期間のほとんどで停止しているにもかかわらず,流動の影響が現れた。流れ方向の分散数の解析から,分散数要素の一つである分散強度が大きい条件下で生成量が増大することを見出した。レイノルズ数はすべての条件下において100以下であるため,流れは層流であると判定されるが,流れ方向および装置高さ方向の物質移動の影響が示唆された。2.流通間隔の影響生成量が最大となる流通間隔が見出された。3.流通時間の影響流通時間によって流れ方向位置による生成量の差違が認められた。4.有効空間容積の影響有効空間容積によって生成量が変化した。ただし,その関係性は単純な化学量論では説明できず,より詳細な検討が必要である。1.微小反応器の設計・製作空間内部の高さを任意に設定することで空間体積を制御する反応器を設計し,製作した。内部にチタン板を設置し,その表面で疑似体液と接触する構造とした。疑似体液を供給する際の流動パターンを観察し,チタン板末端で乱流とならないようにした。2.チタン板表面処理・固体析出条件の確立チタン板表面を再現性よく湿式研磨するための治具を設計・製作した。汎用的で効果的な表面処理およびリン酸カルシウム(CaP)固体生成条件を文献調査により絞り込んだ。反応器内でCaP固体の生成を試み,処理条件を決定した。疑似体液としては,再現性と信頼性を考慮して市販のGBSSを用いた。3.静止場での固体生成操作空間体積を変えた反応器にチタン板を設置し,疑似体液を充満させ,静止させた状態でCaP固体を生成させた。粉末X線回折による結晶相の同定,SEMによる形態の観察,EPMAによる元素面分析,ICP発光分光分析によるCaとPの定量などの解析を行い,空間の形態に関連付けた。4.流動場での固体生成操作疑似体液を連続的および間欠的に供給し,CaP固体生成の状況を評価した。装置内体積を変化させ,同様に影響を調査した。これらの条件が生成位置に影響することを見出した。5.流動特性評価反応器内にトレーサ溶液をインパルス投入して分散数を求めて流動特性を解析した。レイノルズ数が増すにつれて分散数は大きくなり,Re = 1.55.5で最大となった。空間高さが高いほど大きいレイノルズ数で最大となった。さらにレイノルズ数を増すと分散数は小さくなり,ほぼ押し出し流れとなることを見出した。本研究の最終的な目標は,歯科インプラント術におけるチタン製人工歯根の定着性向上に資する材料の提供にある。平成26年度においては以下の成果を得た。(1)撹拌場での固体生成操作:反応装置内の溶液の流れを評価し,邪魔板を設置すべき位置など設計についての基礎的知見を得た。(2)溶液組成の影響:疑似体液を基礎として各種塩濃度溶液を作製し,リン酸カルシウム系化合物(CaP)生成量に対する影響を調査した。生体模倣を目標としていないので,必ずしも疑似体液を用いる必要はないことを確認した。(3)界面特性評価:流動電位法での測定は実現できなかった。今後電位差滴定法の適用を試みる。(4)固体生成機構の推定:固体生成を直接モデル化することは困難だったので,析出の逆現象である溶解の挙動から検討し,溶解度とイオン強度との関係を論じた。ただし,明快な結論を得るには,熱力学的基礎データの収集が必要である。研究期間全般を通して,以下の結論を得た。(1)静止している疑似体液が流動を開始する際の流れの乱れがCaP生成に重要な影響を及ぼす。静止時間に対して適正な流通間隔を設定する必要がある。(2)固体生成に対しては,疑似体液中の特定のイオンが重要な役割を果たしている。

それ以外の微量イオンのいくつかは別のイオンに置き換えることが可能である。用いる溶液はよく知られた疑似体液,あるいは血漿組成を模擬した複雑な組成である必要はないことが示唆されたが,最適化にはさらなる詳細な検討を要する。以上のことから,今後展開すべき方向性を見出した。工学流動条件とCaP生成の関係調査についてはおおむね順調に進行している。電気化学的評価については,現有設備で有意な結果を得るにはチタン板の表面積が不足しているために,評価が難航している。CaPの生成機構を考察するに当たって,溶液側からのアプローチが有効であるとの着想に至り,撹拌場での調査の代わりに溶液組成の影響の調査を開始した。当初予定を一部変更したために達成度が低下した。計画全般にわたって目標は順調に達成できた。また,一部は次年度の計画分を前倒しで実施できた。一方,電気化学的評価の信頼性が確保できなかったので,次年度により詳細に検討する。1.撹拌場での固体生成操作撹拌槽内にチタン板を設置してCaPを生成する。槽内フローパターンを考慮して撹拌強度とチタン板表面近傍での流れを設定し,CaP生成との関係を検討する。2.溶液組成の影響特定の溶質濃度を変更した溶液を用い,生成量との関係を評価する。3.界面特性評価流動電位法によってチタン板表面近傍の電位を評価しする。4.固体生成機構の推定以上の結果を基にCaP固体が生成する機構を提案し,流動条件の影響を総括する。1.流動場での固体生成操作様々な流動条件において固体生成を試みる。固体の生成量と生成位置に及ぼす流動条件の影響を検討する。2.撹拌場での固体生成操作開放容器にチタン板を置き,撹拌機で疑似体液を強撹拌し,境膜厚さを極端に小さくした条件を模擬する。流動場でのCaP固体生成結果と比較する。3.界面特性評価撹拌場におけるチタン板表面近傍の境膜内でのイオン濃度および物質移動を電気化学的手法により解析する。4.固体生成機構の推定以上の結果に基づいて,流動場において固体が生成する機構の解明を試みる。次年度に使用する予定の研究費は平成25年3月の旅費として支出する。平成25年度の支出計画備品費333千円(開放回路用チラー333千円)消耗品費517千円(チタン板100千円,薬品230千円,ガラス器具187千円)旅費290千円(国内学会90千円。国際学会200千円)その他60千円(参加費等60千円)
院政期仏画における図像の継承と変容に関する基礎的研究

本研究は院政期仏画における図像の継承と変容に関し、神護寺蔵釈迦如来像、奈良国立博物館保管十一面観音像、豊乗寺蔵普賢菩薩像、東京国立博物館保管虚空蔵菩薩像を通して考察したものである。これら諸作品はいずれも図像細部の諸形式に古様をとどめており、前代の原図像をよく継承していると考えられた。神護寺本は、高い肉髻や面長な輪郭、肩幅が広く腰が締まり膝張りの広いプロポーション、さらに右手の縵網相や左脇の渦文に古様が認められる。他方、光背の金銅製透かし彫りのそれを模した意匠や俯瞰角度の大きい裳掛けの蓮華座には院政期の好尚が指摘される。奈良博本は、既に指摘されているように唐本図像に基づくとみられ、豊乗寺本は、奈良博本と共通する肉身の描法が認められることから、同様に請来図像に基づくと考えられる。東博本は、同じ図像に基づく鎌倉時代の醍醐寺蔵虚空蔵菩薩像が原図像を比較的忠実に転写しているのに比して、院政期図像の造形的変容の様相を端的に示している。尊像の頭部の小さい撫で肩のプロポーション、面貌の細い眉、伏せぎみの目や低い肉髻、薄い垂髪、豪華な瓔珞、裳掛け座等に、穏やかさや装飾性を志向した院政期仏画通有の形式が認められる。金銀と寒色を多用し、月輪をおぼろな銀泥の暈で表した色感もこの時代の好尚を反映したものといえよう。院政期仏画における図像の継承と変容との二面性の発現は、寺家と公家という二つの制作主体の志向に求められると推測されるが、それらの系統的理解については今後の課題となっている。本研究は院政期仏画における図像の継承と変容に関する基礎的研究として図像分析のための基礎資料の作成と、その院政期仏画への応用を試みようとするものである。図像分析のための基礎資料については、中国、日本の仏画の編年資料の作成に着手した。また院政期仏画の作品研究については、平成9年度には京都国立博物館保管十二天像(国宝)12幅を主要な対象として調査に着手した。京博本十二天像はもと東寺に伝来し、『東宝記』等によりその制作の経緯が知られている。大治2年(1127年)東寺宝蔵が焼失、真言院十二天五大尊も焼けた。このとき焼けたのは長久元年(1040)図絵のものという(長久本)。ときの東寺長者は覚仁に命じ、先年小野曼茶羅寺経蔵にあり今宇治経蔵にある大師御様十二天五大尊を本様として描かせた(大治甲本)。ところがそれが「疎荒」であるとの鳥羽上皇の咎めにより、重ねて仁和寺円堂後壁画を手本に描かせたという(大治乙本)。現存する十二天像12幅には多様な画風が認められ、とりわけ梵天、風天2幅の相違が指摘されている。この問題については、制作年代の相違と解して2幅を長久本10幅を大治乙本に当てる説、作者の相違と解して10幅を大治甲本2幅を大治乙本に当てる説、12幅すべてを大治乙本に当てる説がだされている。しかしながら梵天、風天の2幅は他の10幅に比して古様と考えられ、そこに1世紀近い年代差を想定することは困難としても、12幅一具とみなすことも躊躇される。

10幅は大治乙本と考えられるが、残された問題は大治甲本が「疎荒」とされた理由と関連して解明されなければならない。本研究は院政期仏画における図像の継承と変容に関する基礎的研究として図像分析のための基礎資料の作成と、その院政期仏画への応用を試みようとするものである。図像分析のための基礎資料については、中国、日本の仏画の編年資料の作成を継続している。また院政期仏画の作品研究については、平成10年度には東京国立博物館保管虚空蔵菩薩像(国宝)を主要な対象として京都・醍醐寺蔵虚空蔵菩薩像(重文)と合わせて調査に着手した。さきに拙論において二つの孔雀明王像を取りあげ、鎌倉時代の智積院本が原図像を忠実に転写しているのに対して院政期の東博本が造形的変更を加えていることを明らかにし、両者の比較をとおして院政期仏画における図像の特質について考察した。二つの虚空蔵菩薩像も、基本的に同様の関係にあると考えられる。鎌倉時代の醍醐寺本は原図像に比較的忠実だが、忠実でないところもあるため図像の年代に検討を要する。それに対して院政期の東博本は、醍醐寺本と同一の図像に基づいているのではないため、より自由な変更が行われている。醍醐寺本では尊像の肉身、着衣、装身具、光背や蓮華座の細部形式に古様を指摘することができる。他方、東博本の変容は醍醐寺本と比較することにより容易に観取することができる。尊像の頭部の小さい撫で肩のプロポーション、面貌の細い眉、伏せぎみの目や低い髻、薄い垂髪、着衣の裙の裳掛け、豪華な櫻珞等に、穏やかさや装飾性を志向した院政期仏画通有の形式が認められる。金銀と寒色を多用し、月輪をおぼろな銀泥の暈で表した色感もこの時代の好尚を反映したものといえよう。また院政期仏画の作品研究については、平成11年度には京都国立博物館保管十二天像(国宝)調査を継続しているほか醍醐寺蔵金剛夜叉明王像(重文)、醍醐寺蔵密教図像のうち孔雀明王蔵(重文)等の調査を行った。東寺の十二天五大尊像のうち金剛夜叉明王は、三面五目六臂の像容が金剛智訳『金剛峯楼閣一切瑜伽瑜祗経』の所説や仁王経五方諸尊図のうち金剛薬叉に一致し、大師様であることが指摘されている。醍醐寺本金剛夜叉明王像は同系の遺例であり、両者の比較をとおして東寺本の図像の特質について考察した。東寺本では、動感の乏しい体勢、小振りな持物、意匠化された火炎光背等に、穏やかさや装飾性への志向が顕著である。とりわけ火炎光背には、X腺写真により描き直されたことが判明しており、表現上の関心の所在が窺われる。醍醐寺本密教図像のうち孔雀明王像は醍醐寺初代座主観賢(853-925)所持本の紙形と考えられている。大師様とは別系になり、孔雀の動勢に富む像容に新様が指摘されている。その原図像は観賢に帰されているが、明王の装身具にみえる紐飾や花飾の形式は特異であり、請来本との関係に検討を要する。なお同寺には鎌倉時代の大師様の別本も存し、大師様の伝統を伝えている。また院政期仏画の作品研究については、平成12年秋に京都国立博物館において特別陳列「平安の美のいとなみ」があり、同館保管十二天像(国宝)、神護寺蔵釈迦如来像(国宝)等の研究対象作品を広く平安物画の展開のなかに位置付ける機会を得た。東寺伝来十二天五大尊像については、『東宝記』にいう大師様について考察した。図像抄本類の記述をもとに検証すると、当時の大師様は現在よりも広い意味で理解されていたようであり、従来の『東宝記』の解釈はこうした視点が欠けていたように思われる。豊乗寺蔵普賢菩薩像(国宝)については、古様な細部形式の特徴から、唐本図像にもとづくものと推定した。
半導体/強磁性体薄膜多層構造による励起子磁気光学効果の創出

本研究は、励起子効果の強いZnO半導体と強磁性薄膜の多層構造という新しい機能の場を実現し、励起子光物性と磁性の強い相互作用により、巨大励起子光磁気効果の実現を図ることを目的に行った。結果を以下に示す。1.ZnO半導体の垂直配向の制御のため、基板にはサファイアを用い、スパッタリングと分子線成長法(MBE)による成長を行った。2.磁性薄膜にはMnOを選び、サファイア基板上でスパッタリングによる配向制御を行った。垂直配向のために最適な成長条件を検討するとともに、MBE成長に展開するための基礎的な成長特性を明らかにした。3.ZnOおよびMnOの配向制御にとって、サファイアのa面を用いること、数度のオフ角を設けることが望ましいことが明らかになった。これを用いて多層薄膜の成長を行い、各層が1000A^^○程度の構造を得ることができた。多層構造の成長では、ZnO上にMnOの成長において界面制御が特に重要であることがわかった。4.光物性評価により、ZnOに安定に励起子が存在し、強い励起子発光および励起子吸収が200K程度まで観測された。MnOの磁性との相互作用により、発光に偏光特性が現れ、励起子と磁性の相互作用が生じていることが明らかになった。5.さらに強い励起子効果を得るため、ZnO/ZnMgOおよびZnCdO/ZnO多層構造に励起子を局在させ、磁性薄膜との相互作用を生じさせる構造を提案し、コヒーレント成長可能な構造設計を行った。以上、励起子磁気相互作用のための新しい構造を提案し、それが作製可能なことを明らかにするとともに、励起子光物性の磁性による変調を実現し得た。今後、各層の配向特性と界面での非発光中心の低減、量子構造による励起子の局在により、低磁界での強い磁気光学効果への実現へと研究が展開しうる見通しが得られた。結果を以下に示す。
病原真菌ABCトランスポーターの機能解析

アゾール剤耐性獲得に寄与する病原真菌ABCトランスポーターの薬剤排出機構の解明と新規抗真菌薬の開発を視野に入れた基礎研究を行った。病原真菌のABCトランスポーターを発現した出芽酵母を用い、ポンプ阻害剤とアゾール剤を組み合わせてポンプ阻害剤に非感受性の変異ABCトランスポーターを多数分離した。変異部位の同定と変異トランスポーターの生化学的性状を解析し、ポンプの基質特異性、アゾール剤排出能、ポンプ阻害剤の結合部位などを明らかにした。C. albicansのABCトランスポーター遺伝子CaCDR1に変異を誘導し、ポンプ阻害剤FK506に非感受性となる変異を17種類同定した。これらの変異CaCDR1遺伝子を出芽酵母にそれぞれ発現させた株を作製し、薬剤感受性試験および阻害剤感受性試験を行った。ほぼすべての変異株は、fluconazole、rhodamine 6G、cycloheximideに対する耐性を保持していた。しかし、8番目の膜貫通αへリックスにN1240D変異を有する株はローダミン6Gに対する耐性度が著しく低下し、1番目の膜貫通αへリックスにN535I変異をもつ株はfluconazoleに対する耐性度が特異的に低下した。この結果は、CaCdr1pにおけるFK506による阻害効果とCaCdr1pの薬剤輸送との間に相関があることを示唆している。さらに、変異株は構造の異なる阻害剤、enniatin Bとbeauvericinに対しては野生型CaCdr1p発現株と同程度の感受性を示したことから、本研究で同定した遺伝子変異はFK506に対する感受性を特異的に低下させるものであると考えられた。変異部位の特徴から多種の基質輸送の仕組みを解析し、病原真菌の細胞外輸送の理解を深めることが可能となった。新しい作用部位を標的とする新規抗真菌薬の開発が困難な現状で、将来ポンプ阻害剤の併用により既存のアゾール剤の優れた特性を生かすことができれば、この研究の意義は大きい。病原性真菌CandidaalbicansのABCタンパク質であるCaCdr1pを大量発現する出芽酵母(AD/CaCDR1)を、基質であるfluconazoleと阻害剤であるFK506を含む寒天培地上で培養すると、FK506非感受性化株が出現する。非感受性化株のCaCDR1遺伝子をPCRによって増幅し、親株(AD1-8u^<->株;以後AD株)に導入し、遺伝子導入株がFK506に対して非感受性になるかどうかを調べた。非感受性化株のCaCDR1遺伝子のORFの塩基配列を決定したところ、ORF上には少なくとも1箇所以上の1アミノ酸置換を引き起こすような変異が認められた。同定された遺伝子変異は、ほぼ全てが細胞外領域あるいは細胞外に近接した膜貫通領域に集中しており、これまでに報告のあったFK506非感受性化変異とは全く異なるものであった。一番目の細胞外領域に遺伝子変異をもつ変異タンパク質発現株の中には、イオノフォアであるnigericinに対する感受性が特異的に低下するものがあった。それらの遺伝子変異は4アミノ酸以内の領域に集中しており、nigericinとの相互作用部位であることが推測された。また、野生型AD/CaCDR1細胞からの蛍光基質rhodamine 6Gの排出活性はFK506の添加によって阻害されたが、変異AD/CaCDR1細胞からのrhodamine 6Gの排出はFK506によって阻害を受けなかった。さらに、膜画分を用いたATPase活性の測定においても、FK506は野生型のCaCdr1pの酵素活性を濃度依存的に阻害したが、変異CaCdr1pの活性は阻害しなかった。

以上の、薬剤感受性試験、阻害剤の相互作用実験から、本実験で検出された遺伝子変異はFK506による阻害効果を特異的に無効にする部位、おそらくはFK506との相互作用部位を示していると考えられた。アゾール剤耐性獲得に寄与する病原真菌ABCトランスポーターの薬剤排出機構の解明と新規抗真菌薬の開発を視野に入れた基礎研究を行った。病原真菌のABCトランスポーターを発現した出芽酵母を用い、ポンプ阻害剤とアゾール剤を組み合わせてポンプ阻害剤に非感受性の変異ABCトランスポーターを多数分離した。変異部位の同定と変異トランスポーターの生化学的性状を解析し、ポンプの基質特異性、アゾール剤排出能、ポンプ阻害剤の結合部位などを明らかにした。病原真菌CandidaalbicansのABCトランスポーター遺伝子CaCDR1に変異を誘導し、ポンプ阻害剤FK506に非感受性となる変異を17種類同定した。これらの変異CaCDR1遺伝子を出芽酵母にそれぞれ発現させた株を作製し、薬剤感受性試験および阻害剤感受性試験を行った。ほぼすべての変異株は、fluconazole、rhodamine 6G、cycloheximideに対する耐性を保持していた。しかし、8番目の膜貫通αヘリックスにN1240D変異を有する株はローダミン6Gに対する耐性度が著しく低下し、1番目の膜貫通αヘリックスにN535I変異をもつ株はfluconazoleに対する耐性度が特異的に低下した。この結果は、CaCdrlpにおけるFK506による阻害効果とCaCdrlpの薬剤輸送との間に相関があることを示唆している。さらに、変異株は構造の異なる阻害剤、enniatin Bとbeauvericinに対しては野生型CaCdrlp発現株と同程度の感受性を示したことから、本研究で同定した遺伝子変異はFK506に対する感受性を特異的に低下させるものであると考えられた。
超音波振動を適用した鋼の超精密ダイヤモンド切削に関する研究

本研究では,これまで不可能とされていた難削材料に対する超精密切削加工を実現するために,超音波振動切削を適用することを試みた.その結果得られた成果は,以下のようにまとめることができる.1.鉄系材料の超音波振動切削加工通常切削では急激な工具摩耗のために不可能であった鉄系材料のダイヤモンド切削が,超音波振動切削を適用することにより可能になることを明らかにした.そして,ステンレス鋼と焼入れ処理を施した金型鋼に対して,軟質金属の場合に匹敵する約0.03μmRmax前後の仕上面を得ることができた.また,切削距離1600mに到るまで,共に0.1μmRmax以下の鏡面を維持することができた.さらに切削抵抗が超音波振動切削によって大幅に減少することを確認し,通常切削に対して加工精度の点でも非常に有利であることを示した.2.ガラスの延性モード超音波振動切削加工ガラスの延性モード切削を行う場合,通常切削より超音波振動切削の方が優れていることを明らかにした.具体的には,工具を超音波振動させることにより,延性一脆性臨界切込み量が大きくなること,また工具刃先形状の加工溝への転写性も大幅に向上することを確認した.そして延性モード超音波振動切削により,ソーダライムガラスと光学ガラスの超精密平面加工を試みた結果,仕上げ面あらさ0.030.06μmRmaxの透明な面を得ることができた.3.種々の硬脆材料の超音波振動切削加工ガラス以外の硬脆材料(ニオブ酸リチウム,単結晶シリコン,ジルコニア)に対しては,本研究の範囲内では超音波振動切削による大きな利点を見いだすことはできなかった.本研究では,これまで不可能とされていた難削材料に対する超精密切削加工を実現するために,超音波振動切削を適用することを試みた.その結果得られた成果は,以下のようにまとめることができる.1.鉄系材料の超音波振動切削加工通常切削では急激な工具摩耗のために不可能であった鉄系材料のダイヤモンド切削が,超音波振動切削を適用することにより可能になることを明らかにした.そして,ステンレス鋼と焼入れ処理を施した金型鋼に対して,軟質金属の場合に匹敵する約0.03μmRmax前後の仕上面を得ることができた.また,切削距離1600mに到るまで,共に0.1μmRmax以下の鏡面を維持することができた.さらに切削抵抗が超音波振動切削によって大幅に減少することを確認し,通常切削に対して加工精度の点でも非常に有利であることを示した.2.ガラスの延性モード超音波振動切削加工ガラスの延性モード切削を行う場合,通常切削より超音波振動切削の方が優れていることを明らかにした.具体的には,工具を超音波振動させることにより,延性一脆性臨界切込み量が大きくなること,また工具刃先形状の加工溝への転写性も大幅に向上することを確認した.そして延性モード超音波振動切削により,ソーダライムガラスと光学ガラスの超精密平面加工を試みた結果,仕上げ面あらさ0.030.06μmRmaxの透明な面を得ることができた.3.種々の硬脆材料の超音波振動切削加工ガラス以外の硬脆材料(ニオブ酸リチウム,単結晶シリコン,ジルコニア)に対しては,本研究の範囲内では超音波振動切削による大きな利点を見いだすことはできなかった.平成2年度における研究は、当初の予定に従って概ね順調に進んでいる。今年度得られた研究成果をまとめると以下の通りである。(1)超精密超音波振動切削における諸効果の解明切削速度と工具振動速度の比率、切削速度と工具振動周波数の比率、工具振動方向などを変化させて切削を行い得る装置の試作を完了した。現在まで、主として振動速度が仕上げ面性状へ及ぼす影響を明らかにした。(2)振動切削機構の解明走査型電子顕微鏡内で、切削過程を直接観察しながら振動切削を行い得る装置を開発し、振動切削機構を解明することを目的として、予備実験を行い、振動を付与することにより切削力が大幅に低減することを明らかにした。(3)加工面性状の解析と評価最も良い仕上げ面粗さとなる切削条件を検討し、さらに現在の技術で最も鋭利に仕上げられたダイヤモンド工具を使用して、どこまでの鏡面を得ることができるのかを追求している。現在のところ、難削材であるステンレス鋼に対して仕上げ面粗さ30nmRmax以下の超精密加工を達成した。本年度は,前年度の研究成果を踏まえ,また前年度に開発した装置を用いて,各種難削材料に対する超精密超音波振動切削を試みた.その結果得られた成果は,以下のようにまとめることができる.1.鉄系材料の超音波振動切削加工焼入れ処理を施した後の金型鋼に対して,軟質金属の場合に匹敵する約0.03μmRmax前後の仕上面を得ることができた.また,切削距離1600mに到るまで,共に0.1μm Rmax以下の鏡面を維持することができた.さらに切削抵抗が超音波振動切削によって大幅に減少することを確認し,通常切削に対して加工精度の点でも非常に有利であることを示した.2.ガラスの延性モード超音波振動切削加工ガラスの延性モード切削を行う場合,通常切削より超音波振動切削の方が優れていることを明らかにした.

具体的には,工具を超音波振動させることにより,延性-脆性臨界切込み量が大きくなること,また工具刃先形状の加工溝への転写性も大幅に向上することを確認した.そして延性モード超音波振動切削により,ソーダライムガラスと光学ガラスの超精密平面加工を試みた結果,仕上げ面あらさ0.03-0.06μm Rmaxの透明な面を得ることができた.3.種々の硬脆材料の超音波振動切削加工ガラス以外の硬脆材料(ニオブ酸リチウム,単結晶シリコン,ジルコニア)に対しては,本研究の範囲内では超音波振動切削による大きな利点を見いだすことはできなかった.以上のように,従来不可能であった鋼およびガラスの超精密切削加工を,超音波振動切削を適用することにより実現することができた.しかし,この場合に得られた振動切削効果が,必ずしも全ての材料に対して得られるものではないことも同時に明かとなった.
加齢によるサルコペニア疾患病態理解のためのエピゲノム制御機構解明

健康長寿獲得のためには、要支援の最大要因であるサルコペニアなどの運動機能退行メカニズムの理解とその予防・治療法の開発が必須である。そのために遺伝的要因の同定と、老化などの環境因子を含めた後天的要因の理解が必要である。「後天的要因のエフェクターと考えられるエピゲノム変化の蓄積がいかに運動器の生理機能に寄与し、その破綻がどれほどサルコペニアなど運動機能の低下や進展に関与しているのか?」が本研究課題の学術的な「問い」である。加齢に伴い進展する運動機能低下、特に筋力低下(サルコペニア)の病態におけるエピゲノム制御因子の役割を明らかにすることで、筋力維持を目的とした新規治療標的分子の同定を目指す。
東アジアにおけるマルチエスニシティの比較社会学　－－アメラジアン問題を事例として

これまでの史資料調査・インタビューデータ調査で得られた成果を元に、人種編成論の枠組みから戦後日本社会における「日本人」/「外国人」の人種化の作用と当事者のエージェンシーに関する分析を進めた。この過程で、データの補足調査(沖縄・大阪)を随時行った。まずは、これまで公文書館や地方図書館、国会図書館、外務省外交史料館、新聞アーカイブなどで得られた史資料をもとに、戦後日本社会において「日本人」と「外国人」がいかにイデオロギー的・法的に人種化されていったのかに焦点を当てることで、この二分法から不可視化される「混血」や「ハーフ」への人種化の作用と効果を分析した。その上で、これまでのフィールド調査や当事者団体への参与観察等によって得られた42名のインタビューデータを用いてライフストーリー分析を行い、ミクロレベルの人種化の実態と当事者のエージェンシーの諸相を分析した。また、これらの研究成果を学会で報告・発表した。『一橋社会科学』では第8号に投稿論文が掲載された(「現代日本社会の「ハーフ」をめぐるライフストーリー分析ーコンネルの制度論による家族・学校・職場・街頭に関する考察ー」2016年12月)。また、『社会学評論』への投稿ではA評価を受け、2017年9月(270号)に掲載決定した。『歴史学研究』においては独創的な研究が評価され、現在は二度目の査読をもとに再投稿中である。2016年10月8日ー9日に開催された第89回日本社会学会大会の研究活動委員会企画テーマセッション【2】(「移民第二世代」への社会学的アプローチ)において「日本社会の『ハーフ』をめぐる家族・学校・労働市場・街頭コンネルのレジーム理論によるライフストーリー分析」のタイトルでプロジェクターによる報告を行った。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究に関する先行研究として、Omi & Winant(2014)の"Racial Formation in the United States: Third Edition "を精読し、この理論を援用している文献を整理した。さらにConnellのジェンダー編成論や、社会構築主義の理論書を整理することで、本研究で独自の分析視座である「社会編成論」の理論的構築のための関連書籍を整理した。また、フィールド調査として沖縄への予備調査(6月27日7月6日の10日間)、および、本調査(7月26日9月25日の62日間)を実施した。町(もしくは字)単位で公民館の聞き取り調査を行い(40カ所)、基地周辺地域における「混血児」「ハーフ」「アメラジアン」とよばれる人々の生活の実態や差別の状況、また地縁ネットワークの有無などについてデータを得た。さらに、「アメラジアン」の成人によって2013年に設立された「アメリカ系うちなーんちゅの会」定例ミーティングに参加し、会員にインタビューを実施した。沖縄県公文書館では、琉球政府文教局による「混血児調査」の資料や、米軍政府による"Mixed Blood Children's project"など、「混血児」に対する様々な活動の報告書や当時の国際結婚の記録等、重要な資料を得ることができた。また、マイクロフィルター機材を用い、「琉球新報」、「沖縄タイムス」両紙における「混血児」「ハーフ」「アメラジアン」に関わる記事を1945年2002年まで検索・整理し多くのデータを得た。10月には韓国への予備調査(10月6日10月14日の9日間)を実施した。韓国では、東豆川、安山、九老にある多文化家族支援センターを訪問しスタッフの方々から、活動内容の聞き取り、資料収集、インタビューを行った。また、韓国のアメラジアンスクールを訪問し所長にインタビューを実施した。本研究で用いる「編成」理論の先行研究を整理した。さらに「編成」論において用いられる具体的な分析視角として、「体制(レジーム)」「分節化/節合(アーティキュレーション)」「投企(プロジェクト)」などの概念を抽出し、定式化する上で必要な先行研究を整理した(・「体制」...コンネル(2002)、ルーンバ(1998)など。・「分節化/節合」...ラクラウ(1977)、ラクラウ・ムフ(2001)、ホール(1996)、スラック(1996)など。・「投企」...サルトル(1960,1965)など)。また、「国立教育政策研究所教育研究情報センター教育図書館」や「外務省外交史料館」において、マクロレベルにおける「混血児問題」対策関連資料のデータを収集した(混血児問題対策研究所調査資料、混血児教育対策資料など)。フィールド調査では基地周辺地域における「混血児」や歓楽街の実態を明らかにするための資料収集を実施した(神奈川県、静岡県、広島県、山口県、青森県、大阪府、沖縄県)。特に沖縄では、社会福祉団体が主導となって行った混血児調査資料(『福祉協議会の混血児実態調査』(1962)、『福祉協議会の混血児実態調査』(1965)、『沖縄県における混血児の実態調査』(沖縄県教育振興会1976)、『米軍基地から派生する女性の諸問題調査事業報告書』(沖縄県男女共同参画室1999年))を新たに収集し、当事者団体であるアメリカ系うちなーんちゅの会」の定例会に参加し、会の近況報告などを含め参与観察を行うことができた。

さらに、関東圏(主に東京・神奈川)を中心に、7月3月にかけて当事者24名に新たにインタビューを実施した。また、1年目で得たインタビューデータをもとに、第63回関東社会学会大会自由報告部会において「日本社会における人種編成ー「ハーフ」「ミックス」の経験を事例としてー」という題目で報告を行った。1年目で得られたインタビューデータの分析結果をもとに関東社会学会で報告を行い、会場から本研究を進める上で重要な示唆・指摘を受けることができた。さらに、インタビューデータの実数を増やしてこれらの分析をより深化させるために、当事者団体への参与観察や縁故によるスノーボール方式によって候補者を選定し、これまでの2倍以上のインタビューデータを集めることができた(計41名)。新たなインタビューデータによって、これまでの生活史調査における分析が拡充されるとともに、新たなテーマの語り(在日コミュニティにおける「ハーフ」としての経験、「ハーフ」と女性性に関する語り(「ハーフ」の子どもを「産みたい」という語り、職場におけるレイシャル・セクシュアルハラスメント、「ハーフ」と女性性に関連する美意識・体型・メイクなどの語り)、レイシャル・プロファイリングにおける「ハーフ」と男性性との関連性など)も聞くことができた。また、外務省資料館などで得られた史資料をまとめ、戦後日本社会における「混血」「ハーフ」言説の変遷過程とその背景である社会構造との関連性を分析し、それらの成果を執筆したものを日本社会学会「社会学評論」へと投稿することができた(現在、査読中)。さらにフィールド調査として、かつて英連邦軍が駐屯していた呉市では、呉市教育委員会などの資料から豪州軍における民間人との交友関係を規定した政策(フラタニゼーション政策)などが明らかとなった。これまで先行研究では大半がアメリカ軍人との間の子どもであったため、上記のような豪州との混血児に関する資料や対策を分析することで、混血児問題対策の地域差(呉市と他基地地域)や国家間との差異(米国と日本、豪州と日本)などの特色を明らかにすることができる。これまでの史資料調査・インタビューデータ調査で得られた成果を元に、人種編成論の枠組みから戦後日本社会における「日本人」/「外国人」の人種化の作用と当事者のエージェンシーに関する分析を進めた。この過程で、データの補足調査(沖縄・大阪)を随時行った。まずは、これまで公文書館や地方図書館、国会図書館、外務省外交史料館、新聞アーカイブなどで得られた史資料をもとに、戦後日本社会において「日本人」と「外国人」がいかにイデオロギー的・法的に人種化されていったのかに焦点を当てることで、この二分法から不可視化される「混血」や「ハーフ」への人種化の作用と効果を分析した。その上で、これまでのフィールド調査や当事者団体への参与観察等によって得られた42名のインタビューデータを用いてライフストーリー分析を行い、ミクロレベルの人種化の実態と当事者のエージェンシーの諸相を分析した。また、これらの研究成果を学会で報告・発表した。『一橋社会科学』では第8号に投稿論文が掲載された(「現代日本社会の「ハーフ」をめぐるライフストーリー分析ーコンネルの制度論による家族・学校・職場・街頭に関する考察ー」2016年12月)。