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インクルーシブ授業方法の国際比較研究

本研究は発達障害児を含めた学力困難児が参加できるインクルーシブ授業の方法を究明するために、日本・ドイツ・イギリスの3か国の取り組みを明らかにした。その結果、インクルーシブ授業は、学校づくりや学級づくりが基盤となっていることを明らかにした。また、障害に対する特別な支援を提供することだけでなく、通常の学校のカリキュラムを調整し、教師の指導技術を高めていくことがインクルーシブ授業に大きく貢献していることを明らかにした。本研究は発達障害児を含めた学力困難児の学力向上に寄与するインクルーシブ授業の方法を解明するために、1インクルーシブ授業実践を先駆的に進めてきた欧米各国の取り組みの原理と方法を明らかにし、2日本の小・中学校においてインクルーシブ授業を展開できるための授業方法および教師養成プログラムを開発することを目的にする。平成25年度は、国内のインクルーシブ授業に関する文献リストを作成し、研究レビュ-を行い、インクルーシブ授業を分析する視点を析出した。およそ100点にも及ぶ文献の整理によって、本研究の基本的な論点が解明できた。さらに、日本国内の小学校の授業(茨城・北九州)の参与観察を実施し、学習困難児を含めた授業での効果的な教科指導の分析視点を検討した。これらの研究成果の一部については、日本教育方法学会第49回大会において報告し、意見交換を行った。次年度以降の研究の論点を解明することができた。また英国とドイツを中心に、インクルーシブ授業に関する海外の文献を収集し、海外のインクルーシブ授業の研究動向を調査した。その上で、研究分担者の一人がドイツを訪問し、差異のある子どもたちをどのように学級や授業にインクルードして対応しているかについて調査を行った。次年度に本格的に調査する海外の動向の基本を整理することができた。本年度の研究の成果の一部を次年度に書籍として刊行するための研究打ち合わせ会議を開催し、研究の論点を代表者・分担者で確認することができた。本研究は発達障害児を含めた学力困難児の学力向上に寄与するインクルーシブ授業の方法を究明するために,1インクルーシブ授業実践を先駆的に進めてきたイギリスやドイツのインクルーシブ授業の原理と方法を明らかにした上で,2日本の小・中学校がインクルーシブ授業を実践できるようになるための授業方法および教師養成プログラムを開発することを目的とするものである。研究二年目の2014年度は、海外研究と国内研究とを同時並行的にすすめた。まず、海外研究においては、ドイツの学校視察を行い、ドイツにおけるインクルーシブ授業づくりの現状を視察するとともに、ドイツ・インクルーシブ教育の動向とドイツ・インクルーシブ教育の発展に寄与した研究者(フォイザーやザイツ)の理論について整理した。また、イギリスのインクルーシブ教育については、イギリス国内でインクルーシブ学校として発展したいくつかの学校のカリキュラムや授業づくりの方法について資料を収集し、その原理と実践方法についてまとめた。国内のインクルーシブ授業については、研究分担者の所属する地域の小学校および中学校を訪問し、研究授業の参観をするとともに、当該学校の教職員と配慮を要する児童の特徴とインクルーシブ授業の方法について分析した。これらの研究成果の一部については、日本教育方法学会のラウンドテーブルにおいて報告し、議論するとともに、その内容を書籍にして刊行するための検討を重ねた。今後、2014年度までに検討された日本・ドイツ・イギリスのインクルーシブ授業に関する原理や実践方法を研究成果報告書としてまとめるとともに、研究成果の一部を書籍として刊行し公表する予定である。平成27年度は前年度までの研究成果をまとめ、インクルーシブ授業の具体的な方法と課題を提起した。具体的には、参加と共同論のとらえ方およびカリキュラム論や学力論といった学校教育のすべての子どもに関係する基本的な諸課題がインクルーシブ授業に大きく関与していることを解明した。その上で、特別な教育的ニーズのある児童生徒に対する授業では、五感を活用した実感のある学習活動を通して、自己のとらえなおしや授業参加へとつながることを提起した。さらに、インクルーシブ授業は学校づくりや学級づくり、生徒指導と連動するものであるという点も明らかにし、「特別扱い」なども差異の一つとしてとらえられる集団形成こそインクルーシブ授業の基盤であるということを提起した。本研究では、以上のような日本の現状および課題を析出するために、ドイツとイギリスのインクルーシブ教育実践の特徴についても分析した。これらの分析を通して、障害特性に対応した「特別な支援」を中心に展開されているのではなく、カリキュラム調整と学校改善を軸に改革が進められていることを明らかにした。以上の研究成果については、本年度の当初に『インクルーシブ授業をつくる』(ミネルヴァ書房・全147ページ)を刊行し、研究成果を広く日本に公開した。また、本年度末には研究成果報告書として、『インクルーシブ授業方法の国際比較研究』を印刷・刊行した。研究成果報告書は、第一部日本編(全12章)・第二部イギリス編(全5章)・第三部ドイツ編(全6章+資料編)として構成し、日英独の3か国のインクルーシブ授業に関する現状と課題について報告した。科学研究費補助金を受けている研究代表者および研究分担者で検討を重ね、それぞれの研究課題について原稿を執筆した。

それをインクルーシブ授業に関する現場の教員向けのテキスト本として発刊できる運びとなり、研究最終年度内に研究成果を公表することができるため。27年度が最終年度であるため、記入しない。教育方法学研究最終年度にはドイツやイギリスのインクルーシブ授業に関する動向と課題を含めた研究報告書を作成し、学術的な知見を集積し、公表できるように研究を進めていきたい。研究目的にそって、インクルーシブ授業に関する先行研究文献の一覧を作成し、研究の視座を確かめることができた。また学校への参与観察とそれを基にした研究打ち合わせによって、インクルーシブ授業に関する研究方法と視座を確かめることができた。さらに、本研究が目的とする国際比較のための文献の収集と整理もおおむね順調に行った。海外調査の支出が計画よりも少額で済んだことが次年度使用額が生じた理由である。また、研究メンバーでインクルーシブ授業の理論的検討を重ね、理論書を刊行することに注力したため、実践現場に出向く回数が当初の予定より少なくなったことも次年度使用額が生じた理由の一つである。今後は、、平成25年度の研究で析出されたインクルーシブ授業に関する研究視点を基に、インクルーシブ授業を展開するために、学校づくり、学級づくり、授業づくりをどのように連動させるかという視点から研究を推進する。また、インクルーシブ授業を展開するための教師の指導技術-専門性や力量の形成-を究明することを課題とする。さらに国際比較研究を本格的に推進するための打ち合わせ会議を開催する。そして、平成25年度の成果の一部は、書籍として刊行する。研究最終年度ではあるが、欧州を訪問し、インクルーシブ授業に関する調査研究を継続して行い、海外の知見を集積したい。また、研究最終年度には研究分担者で集まり、研究成果報告書の内容について吟味する機会を設けたいと考えている。本研究は日本と欧米のインクル-シブ授業を比較研究することが目的になっているが、2013年度は国際比較をする際の分析の視点を整理することを中心に進めたため、海外出張をした研究分担者が少なかった。2014年度は複数の分担者がヨーロッパに海外視察をする計画であり、繰り越した研究費を使用する予定である。ドイツにおけるインクル-シブ授業に関する情報収集(10日間×4名)英国におけるインクル-シブ授業に関する情報収集(10日間×2名)
中堅看護師の就業継続に向けた管理者向け支援習得プログラムとアウトカム指標の作成

中堅看護師の就業継続の向け,管理者向けの支援習得プログラムとアウトカム指標の作成に取り組んだ.立案したプログラムは,「紙面事例について検討するグループワーク」,「管理者自身が実際に対応した場面をロールプレイング」,「提示したアウトカム指標に基づいて,グループワーク・ロールプレイングでの関わりを振り返る」の3部構成とした.また,アウトカム指標は,中堅看護師を主語とし,受ける述語は“できるよう管理者が支援する"といった行動レベルでの記載とし,3つの大項目から構成される指標とした.本研究は,看護管理者の見える支援により「中堅看護師が生き生きと仕事に取り組む」ことを目標に,「中堅看護師の就業継続に向けた管理者向けの支援習得プログラムを作成するとともにアウトカム指標の作成」を目的としている.平成25年度は,「管理者向けの支援習得プログラム」を立案するため対象となる看護管理者(看護師長,副看護師長)34名と月に一回のグループミーティングを行うことを計画していた.そこで,まずはグループミーティングの内容を精選するため,アクションリサーチによる方法論を採用した論文等の検討を進め,「ミーティングで提示する事例について」「ミーティングの進め方」「ミーティングにおけるファシリテーターの役割」「記録,報告」「個人情報保護,倫理的配慮」の5点に内容を整理することができた.対象施設については,本研究の計画段階(平成24年度)において,対象施設の看護部から協力への承諾を得ていたが,平成25年度より看護部の部門管理者らが交替したことから新たに本研究の説明・依頼を行った.その際,平成25年度の看護部・現任教育計画のなかに,中堅看護師を対象とした研修があることから,中堅看護師の実態を把握する目的で研修企画委員のメンバーに勧められ,研修に参画することとなった.研修内容は,中堅看護師らが職場改善に向け,フィッシュ哲学を基盤とした取り組みを実施するものであった.この研修への参画により,中堅看護師が自身の役割や立ち位置をどのように認識をしているのか,また所属部署の看護管理者らが中堅看護師にどのように関わっているのか,といった実態を把握することができた.また,グループミーティングの開催には至らなかったものの,対象施設における中堅看護師の様子や看護管理者の関わり等について,看護部の部門管理者らと意見交換を重ね,研究協力への承諾を得ることができ開催に向けた準備を進めることができた.本研究は,看護管理者の見える支援により「中堅看護師が生き生きと仕事に取り組む」ことを目標に,「中堅看護師の就業継続に向けた管理者向けの支援習得プログラムを作成するとともにアウトカム指標の作成」を目的としている.平成26年度は,前年度の内容を受け「管理者向けの支援習得プログラム」を立案するため,看護管理者を対象としたグループミーティングに取り組んだ.対象者の選定は,看護部長から推薦を受けた対象候補から無作為にて抽出した者らに,本研究の内容を文書と口頭にて説明し,同意の得られた5名とした.月に一回3040分程度の会を設け,対象者には中堅看護師と接した場面を想起してもらい,その関わりについて意見交換を行った.ミーティングは,計7回実施した.ミーティングでの内容から,対象者は中堅看護師に対し“関わってはいるが,関わりの濃さでは他のスタッフと同じ程度かな"“といった深い関わりはしていないといいつつも,“若いスタッフから中堅看護師に関しての苦情が出ると,その内容を聞くのは自分の役割だと思っている"と間接的に自身の立場を踏まえた対応をとっていた.また,ミーティングにて中堅看護師への積極的な関わり内容が報告されると対象者の数名は“そうやって関わればいいのかぁ"“こうした場でいろいろ話せて本当にありがたい"と話しており,このミーティングが中堅看護師への支援策を獲得する場になっているとともに,対象者らのピアサポートの場になっていることが確認された.こうしたミーティングの内容から,行動レベルでの具体的支援内容が学べ,かつ習得できるプログラムが必要であることが分かった.現在,3段階のステップを踏むプログラム内容の考案を進めながら,これらの内容が反映された達成すべきゴールが明示されているアウトカム指標を作成しているところである.本研究は,看護管理者の見える支援により「中堅看護師が生き生きと仕事に取り組む」ことを目標に,「中堅看護師の就業継続に向けた管理者向けの支援習得プログラムを作成するとともにアウトカム指標の作成」を目的としている.平成27年度は,今まで取り組んできた内容を踏まえ,「管理者向けの支援習得プログラム」の立案,および「アウトカム指標」の作成に取り組んだ.プログラム,指標の作成にあたっては,平成26年度のグループミーティングから得られた分析内容をもとに,人間の行動変容をねらいとした論文,資料を探索し,比較検討しながら内容の見直し,整理を行った.立案したプログラムは,“A.紙面事例について検討するグループワーク,B.参加者各自が実際に対応した場面をロールプレイング,最後に,C.提示したアウトカム指標に基づいて,A,Bでの関わりを振り返る."の3部構成とした.プログラムについては,看護管理経験者ら(元看護部長含む)とともに看護管理に関する研究に熟知している専門家に指導・評価を受け,修正を行った.また,アウトカム指標は,中堅看護師を主語とし,受ける述語は“できるよう管理者が支援する"といった行動レベルでの記載とし,3つの大項目から構成される指標とした.これもプログラム同様,看護管理経験者ら(元看護部長含む)とともに看護管理に関する研究に熟知している専門家に指導・評価を受け,修正を行った.

こうして立案・作成した支援プログラム,アウトカム指標については,研究協力の承諾が得られた病棟所属の管理者に対し,プログラムを実施するとともに,アウトカム指標の活用を依頼した.試行後,使用を依頼した管理者7名にグループインタビューを行った.その内容を受けて,再度プログラムおよびアウトカム指標の見直しを行った.中堅看護師の就業継続の向け,管理者向けの支援習得プログラムとアウトカム指標の作成に取り組んだ.立案したプログラムは,「紙面事例について検討するグループワーク」,「管理者自身が実際に対応した場面をロールプレイング」,「提示したアウトカム指標に基づいて,グループワーク・ロールプレイングでの関わりを振り返る」の3部構成とした.また,アウトカム指標は,中堅看護師を主語とし,受ける述語は“できるよう管理者が支援する"といった行動レベルでの記載とし,3つの大項目から構成される指標とした.本来であれば,グループミーティングは平成25年度に開催する計画であったが,平成26年度に行うこととなった.ただ,平成25年度の内容を受け,意義あるグループミーティングを行うことができた.また,その内容を受け,平成26年度に本来予定していた支援プログラムの立案とアウトカム指標の大枠を作成することができた.今後は,この内容を十分検討し,平成27年度に計画していた支援習得プログラムおよびアウトカム指標の最終版提示に向け,研究を進めていく予定である.基礎看護学平成27年度は,平成26年度に立案,作成した看護管理者向けの支援習得プログラムおよびアウトカム指標の大枠を吟味・検討する.その方法として,行動変容をねらいとした論文,資料を探索し,比較検討しながらプログラムとアウトカム指標の内容を見直し,整理していくこととする.吟味したプログラムは,平成26年度のグループミーティングの対象者らと検討する場を設けるとともに,看護管理に関する研究に熟知している専門家に指導・評価を受ける.なお,アウトカム指標の作成にあたっては,プログラムの内容と一体化させ,達成すべきゴールが明示されている指標とする.こうして立案・作成した支援プログラム,アウトカム指標については,協力が確定している施設にて,病棟所属の管理者にプログラムを実施し,アウトカム指標の活用を依頼する.試行後に,使用を依頼した管理者数名でグループインタビューを行い,プログラムおよびアウトカム指標の加筆・修正を行う.本来であれば,平成25年度はグループミーティングを開催する計画であったが,そこに至らなかった理由として対象施設の看護部の部門管理者らの交替があげられる.そのため,まずは部門管理者らと研究者との関係形成から取り組むとともに,中堅看護師の離職や中堅看護師のキャリア向上について意見交換を重ねながら,本研究への理解・協力を得ることに時間を充てることとなった.また,予定していなかった中堅看護師を対象とした研修への参画が加わったことも,研究の進行がやや遅れることにつながったと考える.上記二点の理由により,研究の進行がやや遅れたと考えているが,二点とも研究内容を充実させるものであったこと,また今後の研究活動を円滑に進めることにもつながったといえることから意義あるものであったと捉えている.
速度場と温度場の同時計測システムの構築と非定常熱流動現象の解明

本研究は,強制対流熱伝達に現れる非定常熱流動現象の伝熱メカニズムを解明するため,高空間分解能で計測可能な速度場と温度場の同時計測システムを構築することを目的としている.後向きステップ流れで現れる非定常熱流動現象に着目し,高速赤外線カメラによる温度計測から時空間的に変動する熱伝達率を復元した.また,同一空間の3成分の速度分布を計測した.流れと熱伝達の空間変動は流れ方向や高さ方向速度と熱伝達率変動と高い相関があり,スパン方向速度と熱伝達率にはスパン方向の位相遅れがあることがわかった.空間的な周期構造が存在していることを実験的に示した.本研究は,強制対流熱伝達に現れる非定常熱流動現象の伝熱メカニズムを解明するため,高空間分解能で計測可能な速度場と温度場の同時計測システムを構築することを目的としている.後向きステップ流れで現れる非定常熱流動現象に着目し,高速赤外線カメラによる温度計測から時空間的に変動する熱伝達率を復元した.また,同一空間の3成分の速度分布を計測した.流れと熱伝達の空間変動は流れ方向や高さ方向速度と熱伝達率変動と高い相関があり,スパン方向速度と熱伝達率にはスパン方向の位相遅れがあることがわかった.空間的な周期構造が存在していることを実験的に示した.本研究の目的は,ガスタービン,電子機器,伝熱装置などの数多くの機械内部で観察されるはく離・再付着流れによる非定常熱流動現象を解明することである.この非定常熱流動現象の解明には,高速に変動する流れ場と温度場の同時計測が有効な手法と考えられる.そこで流れ場の計測が可能なPIV計測システムと,温度場を計測可能な高速赤外線カメラを組み合わせ,非定常な流れ場と温度場を同時計測可能な統合計測システムを構築し,非定常熱流動現象として後向きステップ流れにおけるはく離再付着過程で現れるエネルギー輸送現象を実験的に解明する.本年度は,同時計測システムの構築と後向きステップのステップ下流の壁を加熱した非定常熱流動現象の実験を実施した.1.PIVと高速赤外線カメラのカメラシャッターの開放の同期制御を行うため,基準信号に対するカメラシャッターの時間遅れを調査した.この時間遅れを考慮しパルスジェネレータを用いてPIVカメラと高速赤外線カメラのカメラシャッターの同期を行った.また,PIVと高速赤外線カメラにより計測した速度と熱伝達率の計測精度を検証するため不確かさ解析を実施し,それぞれの修正不確かさは3%程度であった.2.構築した同時計測システムを用いて後向きステップ流れにおける再付着点付近から下流域の二次元二成分の流れ場と加熱壁面の温度場の同時計測を行った.xy, yz, xz平面の各3断面の速度変動と加熱平板の温度変動の非定常計測から各成分の対応関係を調査した.その結果,流れ方向と加熱平板方向へと向かう流れと高い熱伝達率とが高い正の相関を示すことがわかった.3.二次元三成分の流れ場が計測可能なPIV計測システムを構築した.速度3成分の計測が可能であることを確認したが,カメラの個体差による問題とカメラ配置が角度オフセット法によるカメラ配置の問題で,計測精度が不十分であった.これらの問題を次年度に取り組む.前年度まででは,後向きステップ流れにおける各断面での二次元PIV計測を実施し,速度2成分の流れ場の計測と高速赤外線カメラによる温度場の計測から,空間的な対応関係を調査した.また,二次元ステレオPIV計測システムの構築に着手し,その問題点を検討してきた.本年度は,二次元ステレオPIVと高速赤外線カメラを用いた同時計測システムの改良に着手した.並びに,前年度まで使用した加熱模型の加熱薄膜では,十分な温度応答が得られず,流れ場と温度場との対応が十分ではないことが明らかとなった.そこで,以下のような事項を改良し,実験を実施した.1.二次元ステレオPIV計測システムを改良するため,現有するカメラと同機種のカメラを購入し,カメラセンサーの感度補正・シャッタータイミングの同期を調整した.また,カメラ及びレンズ配置を角度オフセット法からシャインフラグ配置に変更するため,ティルト機構の変換アダプタを用いて画像の歪みを補正した.2.前年度の実験から,流れ方向速度と熱伝達率とのスパン方向の変動相関が高いが,他の速度成分の増速・減速領域と高熱伝達率領域では,十分な相関が得られなかった.原因の一つとして,放射率を向上(反射の抑制)させるための塗料が挙げられた.加熱薄膜に塗料を塗布したことにより温度の時間応答性が低下したと考えられる.そこで,チタン薄のみにした加熱模型を用いることにより,温度応答を向上させて流れ場と温度場の同時計測を実施した.3.加熱壁面に面したxz断面の速度三成分と,熱伝達率の空間分布の対応関係を調査した.再付着点下流域における加熱模型より1mm上方では,高さ方向速度成分の極大・極小値の分布は縞状の瞬時分布を示し,熱伝達率の瞬時分布とほぼ対応した.また速度と熱伝達率の空間相関では,流れ方向速度よりも高さ方向速度の方が空間相関の割合が高いことがわかった.熱流体計測本年度に予定した研究実施計画では,PIVカメラと高速赤外線カメラの時間遅れを考慮した統合計測システムの構築と,後向きステップの非定常熱流動現象を調査することにあった.双方のカメラシャッターの時間遅れは3.74msecあり,これを1nsecの時間分解能,ジッタ400psecで信号出力制御が可能なパルスジェネレータによりカメラの時間遅れを制御できた.確認のため,乱流境界層中の流れ場と温度場の同時計測を実施し,速度場と温度場がほぼ対応し,空間的な対応関係を明らかにした.また,後向きステップ流れの各断面における速度

2成分の変動と熱伝達率の変動との相関を統計的に評価し,1年目の研究目標を十分達成したと.従って,予定した実施計画に沿った実験結果が得られた.最後に速度場の二次元三成分のPIV計測システムの構築であるが,計測システムの構築はでき,その中で多くの課題が見つかった.これは当初から想定したことであり,二次元三成分のPIVシステムの構築は次年度に時間をかけて,計測精度の向上に努める予定である.次年度では,二次元三成分の速度と加熱壁面の温度,及び熱伝達率の挙動の対応を検証し,非定常熱流動現象メカニズムを解明する.構築した二次元二成分のPIV計測システムから二元三成分のPIV計測システムへと拡張し,速度の計測精度の向上に取り組む.以下に,実験項目とその詳細を述べる.問題の一つにカメラの個体差が挙げられる.今年度購入したカメラは現有するカメラと同一の受光素子センサであるが,レンズ距離が多少異なり,双方の画角設定が困難であった.そこで,次年度に同一のカメラを導入し,この問題を解決する.構築した二次元三成分PIV計測のカメラ配置は,角度オフセット法である.この角度オフセット法より画像ピントが良いシャインフラグ配置に変更する.カメラとレンズのアダプタは,マイクロメータ等で,微調整可能な装置を製作する.光学系部品を改良することにより速度計測精度を向上させる.非定常熱流動現象のメカニズム解明のために,乱流境界層と後向きステップの流れ場を予定している.これらの流れ場は,古くから多くの研究が行われ,時間平均の統計的データは多いが,非定常な速度と温度場のデータは非常に乏しく,詳細な非定常流動現象のメカニズムの解明には至っていない.壁近傍の速度三成分と加熱壁面の温度変動の計測から,壁面近傍の卓越周波数,空間波長や間欠的な変動等を統計的な定量解析により新たな熱設計指針を得ることを目標とする.購入した高速度カメラの価格,及び学会参加のための旅費が想定した金額よりも抑えることができた.そのため,カメラとレンズのシャインフラグ配置に必要な光学系部品に,残りの予算を充てる予定であった.しかし,高速度カメラの調達要求書類の不備により新規カメラの購入が遅れた.予定していたシャインフラグ配置のための光学系部品の購入検討が間に合わず,残りの予算を全て使用することができなかった.次年度には,新たに高速度カメラの購入を予定しており,これは今年度購入したカメラと同一のものである.高速度カメラの購入は6月中の納品を予定している.これら同一のカメラとレンズとのシャインフラグ配置のための光学部品の設計・製品納品を7月を目処に完了させる予定である.構築した実験装置の計測精度を確認し,その後乱流境界層,及び後向きステップ流れの非定常熱流動現象を解明する.
日本海軍の対応を中心とした太平洋戦争における海上交通保護問題の研究

両大戦間期及び太平洋戦争前半期については既に検討を行ったため、本年度は残りの期間となる太平洋戦争後半期について検討を行った。従来、海上交通保護問題は海軍に注目した軍事史の観点からの研究が多かったが、本研究では海軍のみならず政府や陸軍も視野に入れ、「日本としての認識・対応」という点に注目した。海軍は、1944(昭和19)年8月には海上交通保護専門部隊「海上護衛総司令部」を決戦部隊「連合艦隊」の指揮下に編入するなど、一見すれば海上交通保護を軽視したかのような対応を行い先行研究でも批判されている。しかし、それに先立つ同年7月のマリアナ諸島失陥に伴い、政府・陸海軍間に、このままではフィリピン・台湾・沖縄なども失い、戦域は本土周辺に圧迫され海上交通も遮断されるとの認識(危機感)が共有されるようになっていた。海軍の対応は、海上交通そのものを維持するためにもフィリピン等の防衛が重要であるという、日本としての戦争指導上の基本方針に基づくものであったといえ、必ずしも海上交通保護を軽視していたわけではなく、一定の対応を行っていたと評価することが可能である。むしろ、戦前の日本においては陸海軍それぞれの独立性が高く(「統師権の独立」)、政府・陸海軍の三者で基本的な認識・方針を確認する場はあってもその先の具体策は海軍に委ねざるを得ず、日本の総力を挙げて具体的な対応を策定・実行できなかったことが問題であったといえ、このことが海上交通保護に「失敗」した大きな要因と見ることができる。海上交通保護問題は、確かに直接の当事者は海軍ではあるが、日本全体にかかわる問題である。そのため、軍事史の枠に閉じ込めることなく、広く歴史学(日本史)全体の問題として検討することが重要であると指摘でき、またそのような観点から検討を行ったことに本研究の意義があるといえる。昨年度までは、戦間期における日本海軍の「戦時における資源入手・海上交通保護」という問題に対する認識と、太平洋戦争前半期における実際の対応を検討した。本年度は戦間期、特に昭和初期における日本の政府・一般社会の本問題に対する認識と、海軍の認識との関係(一致、相違など)や問題点の検討を目指した。当初は造船助成政策に注目し、船舶問題を軸としての検討を目指したが、調査の過程で船舶の問題よりも資源入手の問題を論じた資史料がより多いことが明らかとなり、この点を軸として検討を行った。政府の認識は、主に一九二七(昭和二)年設立の「資源局」に関する資史料及び諸研究から、一般社会の認識は、その声を一定程度代弁する存在としての衆議院に注目し主に海軍と議員間の様々な質疑応答から検討を行った。戦間期の海軍は、中国大陸の資源を重視する立場から本土周辺海域のみの海上交通保護を行うとの認識を有しており、こうした認識は海軍の発行する雑誌などで外部にも表明されていた。そして政府や議員の問でも、戦時には主に中国大陸の資源を活用して経済を維持するということは共通の認識であり、海軍に対する批判は特には見られず、基本的には一致していたことが明らかとなった。ただし戦前の日本では政府・議会からの軍の独立性が高く、総論での認識の一致はあったものの、具体的な海上交通保護策については海軍に任せるほかなかったなどの問題点があった。第一次世界大戦後、日本でも「総力戦」への備えが標榜されてはいたが、制度的な問題から国の「総力」を挙げて準備を行うことが困難であったのであり、またこうした点が太平洋戦争において海上交通が破綻するに至った一因となったと指摘しうる。本研究は、海軍史・政治史・経済史等各分野の研究成果を合わせ、海軍のみにとどまらず日本としての海上交通保護問題に対する認識やその問題点を検討したところに意義があると言える。

そのため、軍事史の枠に閉じ込めることなく、広く歴史学(日本史)全体の問題として検討することが重要であると指摘でき、またそのような観点から検討を行ったことに本研究の意義があるといえる。
サイズ・組成を原子精度で制御した担持金属クラスターの3D構造とその触媒作用の解明

100原子以下の金属クラスターは,構成原子の総原子数,種類およびクラスターの幾何構造により多様な電子状態をとるため,バルク物質や対応する原子では見られない特異な性質を示す.また担持金属クラスターでは担体ー金属クラスター界面の形成による新たな機能の創出が期待できる.しかし,幾何構造や界面構造を決定する一般的な手法がないため,担持金属クラスターの触媒作用は完全に理解されていない.そこで本研究では透過型電子顕微鏡(TEM)により担持金属クラスターの3D構造を評価し,触媒特性との関係を調べた.平成28年度では,前年度で得られたベンジルアルコール酸化反応活性に対する担持金クラスターのサイズ・組成依存性を幾何構造の点から考察した(Chem. Rec. 16, 2338-2348 (2016)).さらに,透過型電子顕微鏡を用いた電子線イメージングにより,配位子で保護された金属構造体の構造を原子レベルで評価した(J. Phys. Chem. C, in press.).ベンジルアルコール酸化反応に対して活性の高い100原子以上の金クラスターでは正二十面体構造等の結晶性の粒子が観察されたが,低活性の100原子以下の金属クラスターは不定形であった.構造の違いが酸化反応活性に寄与することが示唆された.担持Au25クラスターにPdを1原子ドープした触媒を調製し,ベンジルアルコール酸化反応に対するPd1原子ドープ効果を調べた.結果として,ドープしたPdはクラスターと担体の界面に存在し,Pdから表面の金への電子供与がベンジルアルコール酸化反応の活性向上の要因であることを見出した.高分解能TEMを用いることで金ナノロッドの幾何構造を原子レベルで観察することに成功した.構造解析の結果,直径1.8 nmの金ナノロッドはfcc構造を持つ金クラスターが双晶面を介して連なった連結体であることを明らかにした.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。100個程度以下(粒径2 nm以下)の原子からなる金属クラスターは,構成する原子の種類と数そして幾何構造により新規かつ多様な電子状態をとるため,バルク物質や対応する原子では見られない特異な性質を示す.また担持金属クラスターでは担体ー金属クラスター界面の形成による新たな機能の創出が期待できる.革新的な触媒を開発するには,界面構造を含めたこれら4つの構造因子を独立に制御する技術が必要である.しかし,幾何構造や界面構造を決定する一般的な手法がないため,担持金属クラスターの触媒作用は完全に理解されていない.本研究ではサイズや組成を原子精度で制御した担持金属触媒を調製し,その3D構造と触媒作用の関係を明らかにすることを目的とする.本研究目標を達成するために,平成27年度では,サイズを制御した担持金クラスター触媒を調製し,ベンジルアルコール酸化反応に対するサイズ効果を検討した.また,光電子ホログラフィー測定のための試料調製と,透過電子顕微鏡を用いたナノ構造体イメージングのための試料作製準備および構造評価に取り組んだ.ベンジルアルコール酸化反応に対するサイズの異なる担持金クラスター触媒の活性を比較したところ,担持Au144触媒が最も高い触媒活性を示した.X線吸収分光法により担持金クラスターの構造を調べた結果,100原子以上のサイズの大きい金クラスターでは正二十面体(Ih)構造が形成しており,Ih構造が高い触媒反応活性を示すことが示唆された.カーボン上に担持した金クラスターの3D構造を明らかにするための手法の一つとして,電子回折イメージングの研究を計画班の北海道大学郷原先生と共同で進めている.TEMグリッド上への配位子保護金クラスターの高分散担持法を開発し,原子分解能で担持金クラスターを観察できることがわかった.電子線ホログラフィー用の試料については現在調製中である.当初,平成27年度では,サイズを制御した担持金クラスター触媒を調製し,ベンジルアルコール酸化反応に対するサイズ効果の検討と,光電子ホログラフィー測定のための試料調製を行う予定であった.すでにサイズを制御した担持金クラスターの触媒調製と弁じるアルコール酸化反応に対するサイズ効果を実験的に明らかにした.さらに,X線吸収分光法により,サイズの大きい金クラスターでは正二十面体構造が形成しており,これが高い触媒活性を示すことが示唆された.X線吸収分光法により担持金クラスターの3D構造に関する情報が得られたことは,当初の予定を上回る成果である.一方,光電子ホログラフィー測定のための試料調製では,1.伝導性の単結晶基板が必要であること,2.担持した金クラスターが結晶性であること,3.担持した金クラスターの結晶配向性をそろえること,が求められる.しかし,金クラスターは室温付近に融点があるため結晶性の高い金クラスターの作製と,結晶配向性をそろえることが困難であるため,1年での試料作製は難しいと判断した.そこで,透過電子顕微鏡での電子線回折を用いた3Dイメージジングに新たに挑戦した.北海道大学の郷原先生と共同で研究を進めているが,カーボン上への配位子保護金クラスターの高分散担持法を開発し,原子レベルで観察できることが明らかになった.

これまで原子レベルでの観察が困難であったため,大きな進展である.100原子以下の金属クラスターは,構成原子の総原子数,種類およびクラスターの幾何構造により多様な電子状態をとるため,バルク物質や対応する原子では見られない特異な性質を示す.また担持金属クラスターでは担体ー金属クラスター界面の形成による新たな機能の創出が期待できる.しかし,幾何構造や界面構造を決定する一般的な手法がないため,担持金属クラスターの触媒作用は完全に理解されていない.そこで本研究では透過型電子顕微鏡(TEM)により担持金属クラスターの3D構造を評価し,触媒特性との関係を調べた.平成28年度では,前年度で得られたベンジルアルコール酸化反応活性に対する担持金クラスターのサイズ・組成依存性を幾何構造の点から考察した(Chem. Rec. 16, 2338-2348 (2016)).さらに,透過型電子顕微鏡を用いた電子線イメージングにより,配位子で保護された金属構造体の構造を原子レベルで評価した(J. Phys. Chem. C, in press.).ベンジルアルコール酸化反応に対して活性の高い100原子以上の金クラスターでは正二十面体構造等の結晶性の粒子が観察されたが,低活性の100原子以下の金属クラスターは不定形であった.構造の違いが酸化反応活性に寄与することが示唆された.担持Au25クラスターにPdを1原子ドープした触媒を調製し,ベンジルアルコール酸化反応に対するPd1原子ドープ効果を調べた.結果として,ドープしたPdはクラスターと担体の界面に存在し,Pdから表面の金への電子供与がベンジルアルコール酸化反応の活性向上の要因であることを見出した.高分解能TEMを用いることで金ナノロッドの幾何構造を原子レベルで観察することに成功した.構造解析の結果,直径1.8 nmの金ナノロッドはfcc構造を持つ金クラスターが双晶面を介して連なった連結体であることを明らかにした.平成28年度では,透過型電子顕微鏡により担持金クラスターの幾何構造が触媒作用に及ぼす効果を明らかにする.また,電子線イメージングを用いて,幾何構造だけでなく,3D構造の解明を目指す.さらに,単結晶基板上に金クラスターを配向担持させ,光電子ホログラフィーによる担持金クラスターの3D構造解明を目指す.以下に詳細を示す.1.透過型電子顕微鏡による担持金クラスターの構造解明:担持金クラスターの幾何構造を明らかにするために,原子精度で観察が可能な透過型電子顕微鏡により原子の配列を評価する.電子線によるダメージや加熱によりクラスターの構造が変化する可能性があるため,電子線密度を極力下げて測定を行う.また,TEM像からの幾何構造の推定にはモデル構造からのシミュレーションを用いる.2.電子回折イメージングを用いた金クラスターの3D構造評価: TEMグリッド上に配位子保護金属クラスターを高分散させ,その3D構造を電子回折イメージングにより解明することを目的とする.これにより,単結晶の作製が困難であった配位子保護金属クラスターの構造を明らかにする.また,電子線を当て続けるとクラスターが壊れ,表面の保護配位子が除去されているように見えている.そこで,電子線照射を続け,カーボン上に担持した金属クラスターの構造の観察も行う.3.光電子ホログラフィーによる担持金クラスターの3D構造解明:金属酸化物単結晶基板上に金クラスターを固定化するとともに,配向方向を制御し,光電子ホログラフィー測定のための試料作製に取り組む.配位子保護金クラスターの末端に官能基を導入することで,基板に選択吸着・配列させる技術を確立する.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
パルスパワー生成による超臨界二酸化炭素中のアーク放電現象の解明

本研究では,環境保護の観点から,SF6の代替絶縁媒体として超臨界二酸化炭素に注目した.二酸化炭素の超臨界相における絶縁破壊電圧の回復率は,液体二酸化炭素に比べて優れている結果が明らかになった.電圧の回復率の違いを解明するために,超臨界相と液相における絶縁回復の過程をシャドウグラフ法によって可視化した.本研究は,超臨界二酸化炭素中のアーク放電現象を分光計測によりプラズマ温度などの計測を行い,レーザー観測によってアーク放電後の絶縁回復過程を明らかにすることにより,超臨界二酸化炭素を使った電力機器分野への応用に向けた基礎研究を完了することを目的としている.本年度の計画はアーク放電のプラズマ基礎パラメータを分光計測によって調査することであった.分光計測により,超臨界二酸化炭素中のアーク放電のスペクトルを計測した.炭素原子や酸素原子のスペクトルが計測されたため,プラズマが局所的熱的平衡状態であると仮定し,酸素原子のスペクトルを用いて2線強度法(777 nm,845 nm)による温度評価を試みた.大気圧から超臨界状態まで調査した結果,全範囲にわたって数千Kオーダーの温度であることが分かり,媒質の圧力が上昇するほど温度が高くなる傾向にあった.また,アーク放電の発光強度分布を媒質圧力をパラメータとして調べると,圧力の上昇とともに発光強度が上昇することが分かり,温度評価を裏付けるような結果が得られた.シャドウグラフ法により,二酸化炭素の超臨界相と液相の絶縁破壊後の現象について調査を行った.液相の場合のみ,バブルのような密度変化が発生している様子が観測された.一般的に,バブルはスイッチングとして使用する場合に悪影響を及ぼすため,超臨界二酸化炭素がスイッチング媒質として有利であることが分かった.超臨界流体の電力機器への応用・実用化に向けて,アーク放電後の消弧過程の解明が必須になるため,アーク放電後(post-discharge)の観測のための光学的実験系を構築する.当初の計画では,アーク放電に伴って発生する密度変化をシュリーレン法によって観測し,2種類の媒質の境界の不安定性や低密度領域の内部の状態について考察することであった.予備実験としてシュリーレン法とシャドウグラフ法による撮影画像を比較したところ,シャドウグラフ法の方が絶縁回復過程を良く可視化できたため,シャドウグラフ法を採用した.また,消弧過程の画像の解析に加えて,超臨界相,液相におけるパルス絶縁破壊電圧の回復率について調査した.最初に絶縁破壊をさせた後に,時間差をおいて2発目のパルス電圧を印加すると,絶縁回復が進んでいる場合は,最初の破壊電圧に近くなる.1発目と2発目のパルス破壊電圧の比を,この実験では絶縁回復率と定義した.シャドウグラフ法により,超臨界相と液相における絶縁回復過程を詳細に観察していくと,いずれも針電極周辺から絶縁回復することが分かった.超臨界相の場合は,黒い影(加熱による低密度領域)がだんだんと薄くなっていく様子が観測された.液相の場合は,相変化に伴う境界のようなものが観測されたため,液相の場合は絶縁回復部と周辺の液体の間の密度差が不連続(バブル)になっていることが考えられる.一方,いずれの相においても1発目と2発目の電圧印加の時間差を短くするに伴って絶縁回復率は低下したが,液相の方が絶縁回復率の落ち込みが大きかった.絶縁回復過程の結果と絶縁回復率の結果を照らし合わせると,超臨界相が優秀な絶縁回復特性を有し,バブルを伴わずに絶縁回復する可能性が示唆された.本研究では,環境保護の観点から,SF6の代替絶縁媒体として超臨界二酸化炭素に注目した.二酸化炭素の超臨界相における絶縁破壊電圧の回復率は,液体二酸化炭素に比べて優れている結果が明らかになった.電圧の回復率の違いを解明するために,超臨界相と液相における絶縁回復の過程をシャドウグラフ法によって可視化した.初年度はプラズマ温度評価のみの予定であったが,絶縁破壊後の絶縁回復過程のレーザー観測を行うこともできたため,計画以上に進展している.27年度が最終年度であるため、記入しない。工学今後は,温度評価のダブルチェックとして,黒体放射のフィッティングを用いた評価法を導入する.また,レーザー観測についてもより詳細なデータの取得を行い,絶縁回復率との関係性について考察する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
化学療法による末梢神経障害への包括的ケアマネジメント介入とその評価

本研究の目的は,末梢神経障害を計量的に測定し,アプリを用いた暮らし支援やモニタリング,理学的所見による包括的なケアマネジメント介入を行い,その効果を明らかにすることである.29年度ー30年度の目的は患者の認知や行動を変容させるためのセルモニタリング介入モデルを用い,介入群(アプリ教材(昨年度評価済み)またはパンフレット教育教材使用)と対象群に振り分け,介入効果を明らかにすることである.対象者は新潟と群馬の3カ所の施設において倫理審査会の承認を得て,倫理規範に基づき実施した.対象者:外来通院中の末梢神経障害が生じている患者40名に研究の同意を得て行う.対象群:従来の支援・指導20名,介入群:開発したアプリ・視覚教材を用いたセルフモニタリング介入20名.介入は1客観的評価,2アプリ教材等による介入3化学療法1回目,3回目,6回目,9回目の影響についての面談,評価は主観的評価と既存の尺度評価などである.介入は2施設では順調に対象者が確保できるようになるが,1カ所の倫理審査が遅れ,対象者の確保が当初計画とおりには進んでいなかった.4月時点での修了者は26名であり,介入中が8名である.対象者の脱落があり,また途中段階での治療変更が認められ,対象群と介入群のデータ数がそろわない問題が生じている.対象者数の目標に向けてデータ収集を進めている.介入データでは,介入群における共同目標は,第1回目「症状の観察ができる」「前向きな気持ちを持ち続ける」など個人差が著明である.4回目は「症状を受け入れることができる」など適応の目標に変化している.ノート記載率は,1回・2回目は100%がほとんどであるが3回目・4回目になると記載率の減少の者が散見する.課題としては途中脱落のデータに関する取り扱いの検討やアプリ介入者を増加させることである.対象施設を3カ所予定していたが,1カ所の倫理審査に時間がかかり研究実施が遅れたためである.対象施設と協力し,目標達成数に達成できるように実施する.さらに対象者の確保ができるように脱落者およびレジメン等の検討も行う.本研究の目的は,末梢神経障害を計量的に測定し,アプリを用いた暮らし支援やモニタリング,理学的所見による包括的なケアマネジメント介入を行い,その効果を明らかにすることである.28年度の目的はケアマネジメントを促進するために開発したがん患者用末梢神経障害尺度とアプリ教材の評価を行う.また介入のために包括的ケアマネジメントモデル(以下介入モデル)を開発する.1.ケアマネジメント促進するアプリ教材の評価20分の映像からなるセルフマネジメント教育実施後,質問に回答する評価研究対象者:東日本の病院において外来化学療法を受けているがんサバイバー225名.教育介入内容:末梢神経障害の基本的知識やマネジメントの意義,安全・安心な生活を送る工夫など.評価項目:アプリ画像の見やすさなど8項目,末梢神経障害の理解,安全な生活の仕方など従来の教材と比較したセルフマネジメント教育の効果に関する6項目について205名をSPSSで分析した.その結果,アプリの使用経験者は30%,末梢神経障害の情報入手は医療者の説明86.8%,パンフレット36.6%であった.アプリ教材の長さ,見やすさ,内容表現,音声などは80%以上が「良い」と回答していたが,操作は「わかりやすい」と回答したのは75.6%であった.セルフマネジメントに関しては,症状が理解できた99.5%,セルフケア・安全な生活を「これまでよりやろう」と回答した者は約65%,症状のチェック・全体の内容「役立つ」が70%であり,アプリ教育の有効性が確認できた.2.介入のために包括的ケアマネジメントモデルとしてセルフモニタリング理論を用いた介入計画を立案した.倫理審査段階で時間を要し、調査の開始が遅くなったが延長することで当初計画した対象者数よりも55名多く調査することができ質の高い結果を得ることができた。本研究の目的は,末梢神経障害を計量的に測定し,アプリを用いた暮らし支援やモニタリング,理学的所見による包括的なケアマネジメント介入を行い,その効果を明らかにすることである.29年度ー30年度の目的は患者の認知や行動を変容させるためのセルモニタリング介入モデルを用い,介入群(アプリ教材(昨年度評価済み)またはパンフレット教育教材使用)と対象群に振り分け,介入効果を明らかにすることである.対象者は新潟と群馬の3カ所の施設において倫理審査会の承認を得て,倫理規範に基づき実施した.対象者:外来通院中の末梢神経障害が生じている患者40名に研究の同意を得て行う.対象群:従来の支援・指導20名,介入群:開発したアプリ・視覚教材を用いたセルフモニタリング介入20名.介入は1客観的評価,2アプリ教材等による介入3化学療法1回目,3回目,6回目,9回目の影響についての面談,評価は主観的評価と既存の尺度評価などである.介入は2施設では順調に対象者が確保できるようになるが,1カ所の倫理審査が遅れ,対象者の確保が当初計画とおりには進んでいなかった.4月時点での修了者は26名であり,介入中が8名である.対象者の脱落があり,また途中段階での治療変更が認められ,対象群と介入群のデータ数がそろわない問題が生じている.対象者数の目標に向けてデータ収集を進めている.介入データでは,介入群における共同目標は,第1回目「症状の観察ができる」「前向きな気持ちを持ち続ける」など個人差が著明である.

4回目は「症状を受け入れることができる」など適応の目標に変化している.ノート記載率は,1回・2回目は100%がほとんどであるが3回目・4回目になると記載率の減少の者が散見する.課題としては途中脱落のデータに関する取り扱いの検討やアプリ介入者を増加させることである.対象施設を3カ所予定していたが,1カ所の倫理審査に時間がかかり研究実施が遅れたためである.アプリ教材の評価からケアマネジメント促進する教育方法としてアプリが有効であることが明確化された。モデル化と組み合わせセルフマネジメント介入を評価していく。そして包括的ケアマネジメントモデルの提案に結びつける。対象施設と協力し,目標達成数に達成できるように実施する.さらに対象者の確保ができるように脱落者およびレジメン等の検討も行う.
ユーザの行動に学び変化するマルチメディアコンテンツ生成システムの構築

本研究では、ユーザの行動に合わせて適応的に変化するマルチメディアコンテンツ生成システムの構築を行った。具体的に、メディア横断型相関分析法に基づいてユーザの行動とマルチメディアコンテンツ間の関係性を抽出することで、時々刻々変化するユーザの志向をモデル化し、その結果から新種のマルチメディアコンテンツを生成するシステムを実現した。さらに、実現されたシステムを複数のユーザが用いることで、相互にコンテンツを推薦することが可能なシステムを構築した。研究代表者は、本研究で構築された推薦システムを様々な場において実証し、その評価を行っている。本研究では、ユーザの行動履歴(ディジタル機器の操作履歴、閲覧履歴、閲覧データ等)からモデル化される志向に基づいて、ユーザ適応型のマルチメディアコンテンツ(「適応型コンテンツ」と呼ぶ)を生成するシステムの実現を目指す。個々のユーザが大量のコンテンツを保持する現状においても、従来の解析法では、個人の志向を高精度にモデル化することが困難である。そこで、メディア横断型理論に基づき、マルチメディアコンテンツとユーザの行動データを統計的相関分析により融合利用することで、ユーザの志向を高精度にモデル化し、その結果から適応型コンテンツを生成する。今年度は、【フェーズ1】適応型コンテンツ生成理論の実現のため、以下の3つの項目を順番に実施した。<異種データの融合利用に基づくユーザの志向のモデル化>ユーザの行動データとマルチメディアコンテンツという異種のデータを融合利用することで、ユーザの志向のモデル化を行った。<適応型コンテンツ生成に必要となるWeb上に存在する学習データの選択機能の実装>前項目で得られるモデル化の結果から、適応型コンテンツを生成する変換を直接施した場合、変換後の結果には、一般に存在し得ない特徴が構成され、視覚的に不自然なコンテンツが得られる場合がある。このような問題を低減するため、Web上から学習データとなるコンテンツを選択し、それらを制約として用いることで、視覚的に自然な適応型コンテンツの生成を試みた。また、Web上より学習データを選択する機能を実装した。<適応型コンテンツ生成理論の構築と評価>以上の項目を実装することで、適応型コンテンツ生成理論を実現し、ユーザを利用した評価実験を行い、その有効性の検証を行った。昨年度は、適応型コンテンツ生成理論の構築を進めた。平成26年度以降は、ユーザ間で適応型コンテンツの交換を行うコミュニケーション機能を実装することで、適応型コンテンツ生成理論の拡張によるシステムの高度化、さらにはコンテンツ推薦システムの実現について検討を行っていく。今年度は、【フェーズ2】理論拡張とシステム基盤構築の研究を進めた。具体的には、ユーザ間での適応型コンテンツの交換を行うコミュニケーション機能を用いた適応型コンテンツ生成理論の拡張とシステム基盤構築を行った。以前に開発済のメディア横断型推薦システムTri-Media Vortexを応用することで、適応型コンテンツを介したユーザネットワークを構築し、その解析を行った。これにより、対象ユーザに対して類似ユーザの選択を可能とし、選択されたユーザとのコンテンツの交換を行うコミュニケーションを導入した適応型コンテンツ生成理論の拡張を行った。また、次年度に実施する高度な適応型コンテンツ生成システム実現のための基盤構築を進めた。今年度は、平成26年度で得られた結果に基づき、【フェーズ3】適応型コンテンツ生成システムの高度化の研究を進めた。具体的には、【フェーズ2】により拡張された適応型コンテンツ生成理論を適応型コンテンツ生成システムへ実装することで、その高度化を試み、類似ユーザ間の適応型コンテンツのコミュニケーション機能を実装し、類似ユーザから取得されるコンテンツを活用することで、適応型コンテンツ生成の高度化を実現した。また、得られた成果について学会で発表した。今年度は、【フェーズ3】適応型コンテンツ生成システムの高度化の研究を進めた。研究は当初の計画通り遅滞なく進んでいる。本研究では、ユーザの行動履歴(ディジタル機器の操作履歴、閲覧履歴、閲覧データ等)からモデル化される志向に基づいて、ユーザ適応型のマルチメディアコンテンツ(「適応型コンテンツ」と呼ぶ)を生成するシステムの実現を目指している。応募者は、上記メディア横断型理論に基づき、マルチメディアコンテンツとユーザの行動データを統計的相関分析により融合利用することで、ユーザの志向を高精度にモデル化し、その結果から適応型コンテンツを生成した。ただし、個人の行動及びコンテンツのデータは、ユーザの過去/

現在の志向を表現するものであり、保持していない未知のコンテンツに対する志向をモデル化することは困難である。そこで、本研究では、志向が類似するユーザの選択を可能とすることにより、ユーザ間で適応型コンテンツの交換を行うコミュニケーション機能を実装し、志向のモデル化と適応型コンテンツ生成に関する高度化を実現した。さらに、以上により実現される機能を利用することで、相互にコンテンツを推薦する新たなシステムを構築した。本年度は、類似ユーザ間の適応型コンテンツのコミュニケーション機能を実装し、類似ユーザから取得されるコンテンツを活用することで、適応型コンテンツ生成の高度化を実現した。以上に加えて、ユーザ間の関係と適応型コンテンツの特徴に注目した画像・映像コンテンツの推薦システムの構築を行った。「モデル化されたユーザの志向に基づいて変化する適応型コンテンツを介した推薦」を導入することで、ユーザが望む情報の取得を高精度に行うことが可能となった。本研究では、ユーザの行動に合わせて適応的に変化するマルチメディアコンテンツ生成システムの構築を行った。具体的に、メディア横断型相関分析法に基づいてユーザの行動とマルチメディアコンテンツ間の関係性を抽出することで、時々刻々変化するユーザの志向をモデル化し、その結果から新種のマルチメディアコンテンツを生成するシステムを実現した。さらに、実現されたシステムを複数のユーザが用いることで、相互にコンテンツを推薦することが可能なシステムを構築した。研究代表者は、本研究で構築された推薦システムを様々な場において実証し、その評価を行っている。Web上から集めた学習データについて投稿者の言語により差異が存在することが、新たな知見として得られた。従って、評価実験用ソフトウェアの学習データ選択機能について、再構築を行う必要が生じたため、予定よりやや遅れが生じている。今年度は、【フェーズ2】理論拡張とシステム基盤構築の研究を進めた。研究は当初の計画通り遅滞なく進んでいる。本課題の最終目的である、ユーザ適応型のマルチメディアコンテンツ(「適応型コンテンツ」と呼ぶ)を生成するシステムの実現のため、フェーズ4へと研究を進めていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。画像処理昨年度の遅れを取り戻すよう研究を進め、最終目標であるユーザの行動履歴からモデル化される志向に基づいて、ユーザ適応型のマルチメディアコンテンツを生成するシステムの実現を目指す。