hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな遺伝性脊髄小脳変性症ＳＣＡ３６の分子病態解明と治療法開発研究

その結果、大脳、小脳、脳幹の広範な領域の神経細胞をはじめ、中枢神経系以外では骨格筋細胞においても核内に伸長GGCCUG転写物からなる凝集体(RNA foci)を確認した。RNA fociの形態、大きさや存在様式については多様性を認め、特に下オリーブ核の神経細胞においては巨大なRNA fociを豊富に認めた。以上よりSCA36/Asidanの分子病態においても、他の非翻訳マイクロサテライトリピート伸長病と同様にRNA gain-of-functionメカニズムが想定された。しかしながら、SCA36/Asidanと同様の6塩基繰り返し配列の伸長変異を認めるC9orf72-linked FTD/ALSとは異なり、P62陽性の神経細胞内封入体形成は認めなかった。またRNA foci形成を指標にした治療候補薬探索を行うことを目的として、伸長GGCCTGリピートを人工的に合成し、(GGCCTG)75リピートまで伸長したコンストラクトを作成することができた。この伸長リピート領域を神経系および非神経系の培養細胞に導入し、SCA36/Asidanの培養細胞モデル作成を試みた。RNA-FISH解析では本モデル細胞中にRNA fociと思われる構造物を認め、さらに解析を進めている。神経内科学spinocerebellar ataxia type 36 (SCA36)/Asidanの臨床遺伝学的特徴を明らかにし、ALSモデル動物であるG93A変異型SOD1トランスジェニックマウスの解析によりSCA36/Asidanの分子病態について明らかにした。現在SCA36/Asidanの培養細胞モデルを作成中であり、本モデルが病態を反映することが明らかになれば、さらにSCA36/Asidanマウスモデルを作成予定である。SCA36おける延長GGCCTGリピートをクローン化するため、SCA36患者リンパ芽球由来のDNAを用いてBAC(bacterial artificial chromosome)ライブラリーを作成し、そこから延長GGCCTGリピートを含んだNOP56遺伝子領域および前後の遺伝子調節領域を充分含んだ病的アリル由来の染色体断片をクローン化したBACを探し出し、培養細胞モデル・マウスモデル作成のためのコンストラクトとして使用する予定である。当該年度についてはほぼ予定どおりに使用したが、ごく少額の未使用が生じた。未使用は少額のため、次年度に加えて使用する。平成24年度の研究推進が順調に進展したため、平成24年度経費の一部を繰越して平成25年度分の経費と合わせて請求する。上記の研究推進のために用いる試薬やプラスチック器具類は平成25年度に大量に必要となるため、平成25年度経費はこれらの消耗品費が大きな割合を占めている。また平成25年度に2回ほどの調査・研究および研究成果発表のための旅費が必要となる見込みである。
大腸癌におけるWntシグナル経路に関連した新規バイオマーカーの検索

研究目的これまでの研究では、Wnt11の発現増加が大腸癌の進展に関与していることを明らかにした。そこで本研究では、HCT-116細胞(大腸癌細胞株)より作製したWnt11過剰発現細胞をヌードマウスに皮下移入し、腫瘍形成実験を行う。その腫瘍組織から発現量の変動するターゲツトを同定し、新規バイオマーカーとしての有用性について研究を行った。研究方法以下の方法で研究を行った。1) Wnt11過剰発現細胞とMock細胞をヌードマウスに皮下移入した後、形成された腫瘍組織から抽出したmRNAを用い、Wnt経路関連遺伝子群のmRNA発現量を測定し、Wnt11過剰発現細胞とMock細胞で変化のあった遺伝子を検索した。2) 7種類のヒト大腸癌細胞株から1)で候補に挙がった遺伝子のmRNA発現量を測定した。3) 41例の大腸癌患者の大腸腫瘍部と非腫瘍部から抽出したmRNAより1)及び2)で候補に挙がった遺伝子の発現量を検討した。研究成果ヌードマウスを用いた腫瘍形成実験において、Wnt11過剰発現細胞とMock細胞から形成された腫瘍組織の発現量の比較からR-spondin 2、LGR5、TROYの3つの遺伝子で変化が認められた。また7種類のヒト大腸癌細胞株による上記3つの遺伝子の発現量を確認したところ、LGR5とTROYの発現量が7株中4株で高い傾向を示していた。更に臨床検体を用いて大腸腫瘍部と非腫瘍部から抽出したmRNAよりLGR5とTROYの遺伝子の発現量を比較したところ、2つの遺伝子とも非腫瘍部に比べ腫瘍部で有意に高発現していた(p<0.0001)。これらの結果からLGR5とTROYは大腸癌における新規バイオマーカーとしての可能性が示唆された。
新学習指導要領に対応した教科「情報」のカリキュラム開発とその学習支援環境の構築

本研究の概要は,新学習指導要領に対応した教科「情報」のカリキュラム開発で,新設科目「社会と情報」に関する学習内容の分析により,情報学教育の新しいステージとして,「文理融合の情報学共通教育」のカリキュラムの開発である。また,その学習支援環境として,相互評価,合意形成,問題解決,分析視点などの情報学教育において最も重要とされる学習内容のそれぞれをテーマとして, Web上に協働学習支援環境(CLSE)を構築した。研究代表者の松原は,平成17年度平成18年度の科研費により,教科「情報」の情報モラル教育を支援するインタラクティブ型ディジタル教材の開発を行った。この結果,具体的な題材を提示し情報モラルに直接に関係する教材は利用しやすく分りやすいという長所があるが,個別の事例から普遍的な認識に至るには,情報に関する本質的な理解が不可欠であるとの結論を得た。この課題を解決するには,情報安全について情報学の立場から検討し,あらたな枠組みを提示する必要がある。そこで,松原は,中央教育審議会・専門委員を務めていたので,情報に関わる専門部会で,「情報のモラルと安全」に関わる本質的な理解の重要性を説くとともに,あらたな情報教育の枠組みを提案し,教科「情報」の学習指導要領の改訂に寄与するものであった。そこで,本研究では,新学習指導要領に対応した教科「情報」のカリキュラム開発とその学習支援環境の構築と題して,情報安全をコアとする情報教育の授業の標準モデルを開発することを目的とする。本年度は,特に人文社会系の情報学をベースに,学習内容の抽出と分析を行い,新しい情報教育に対応した授業モデルを構築するため,教科「情報」の新設科目「情報と社会」に関する内容の抽出と分析を行い,情報科教育の新しいステージとして,「文理融合の情報学共通教育」を提案した。なお,本研究の総合的なサポートを行い研究組織を強化するため,「情報学教育研究会」を発足させて活動を行うとともに,その成果を公表した。そこで,松原は,中央教育審議会・専門委員を務めていたので,情報の専門部会で,「情報のモラルと安全」に関わる本質的な理解の重要性を強調するとともに,新たな情報教育の枠組みを提案し,教科「情報」の学習指導要領の改訂に寄与してきた。そこで,本研究では,新学習指導要領に対応した教科「情報」のカリキュラム開発とその学習支援環境の構築と題して,情報安全をコアとする情報学教育の授業の標準モデルを開発することを目的とする。本年度は,昨年度に引き続き,人文社会系の情報学に重点を置き,自然科学系の情報学をも視野に入れて,「文理融合の情報学教育」という視点で,学習内容を分析・整理を行った。また,新科目「社会と情報」において情報学の教育としての特色を鮮明にした学習支援環境に「協働学習」の考え方を取り入れ,情報学教育を支援するための授業モデルを検討して,Webサイトに「協働学習支援環境」を設計し,試作版を開発した。さらに,その理論的背景を,「情報学教育の新しい展開」(開隆堂)として発行するとともに,昨年度発足した「情報学教育研究会」では,その活動成果を「情報学教育研究2011」としてまとめて,Webサイトにおいて公表した。研究代表者の松原は,以前の研究により,教科「情報」の情報モラル教育を支援するインタラクティブ型ディジタル教材の開発を行った。そこで,松原は,中央教育審議会・専門委員を務めたので,情報の専門部会で「情報のモラルと安全」に関わる本質的な理解の重要性を強調するとともに,新たな情報教育の枠組みを提案し,教科「情報」の学習指導要領の改訂に寄与してきた。本研究では,上記の経緯を踏まえ,新学習指導要領に対応した教科「情報」のカリキュラム開発とその学習支援環境の構築を目的とする。本年度は,一昨年度及び昨年度に引き続き,人文社会系の情報学に重点を置くとともに,自然科学系の情報学にも視野を広げ,「文理融合の情報学教育」という観点で学習内容を分析・整理し,新科目「社会と情報」において利用可能な「情報学の内容構成」を具体化するとともに,各種のテーマをベースとする学習支援環境の構築・充実を行った。

具体的には,「情報学の内容構成」としては,各学習項目を,情報学1(1-011-10の10項目),情報学2(2-012-10の10項目),及び,情報学3(3-013-10の10項目)として分類整理して公開し,その要点を分かりやすくするため,それぞれについてスライド形式で表現し,関係のWebサイト上に掲載した。また,学習支援環境の構築に際しては,「相互評価」,「合意形成」,「問題解決」,「分析視点」等の各テーマをベースとする「協働学習支援システム」をそれぞれ作成し,協働学習支援環境(CLSE)として統合し,関係のWebサイト上に展開した。
肺癌細胞の転移浸潤能におけるサイトケラチン８分子の機能解析

細胞骨格であるサイトケラチン(CK)が肺癌細胞株の浸潤能に及ぼす影響について検討するために、A549、HI1017に対してマトリゲルアッセイを行った。繰り返しマトリゲルに通して浸潤能を高めた細胞株は、いずれも細胞自体が小型化しCK-8、18の発現量も減少していた。逆に通常CK-19を持たないHI1017に外因性にCK-19を発現させると浸潤能は抑制された。RNA干渉を用いてHI1017におけるCK-8ないしCK-18の発現を抑制すると浸潤能は高まった。以上の結果から、肺癌細胞の浸潤能はCKの発現量と密接に関係しており、CKの発現量を調節することが非小細胞肺癌の治療に生かせる可能性を見出した。サイトケラチンの培養肺癌細胞株の浸潤能に及ぼす影響についての検討を行うために、まず非小細胞肺癌細胞株であるA549およびHI1017に対してマトリゲルアッセイを行った。マトリゲルに18回通して浸潤能を高めたHI1017は、細胞自体が小型化し細胞質も少なくなることを確認し、細胞骨格であるサイトケラチン(CK-8,18)の発現量も減少していた。同様の変化がA549に対しても起こっており、CK-8,18および19の発現量は減少していた。このことは、癌細胞が浸潤するにあたって細胞骨格を形成しているサイトケラチンの発現量を減らすことで、その浸潤能を高めていると推測される。逆に通常CK-19を持たないHI1017に外因性にCK-19を発現させたところ、癌細胞の浸潤能が抑制された。また、RNA干渉を用いてHI1017におけるCK-8ないしCK-18の発現を抑制したところ、いずれのCKも発現量が低下し、浸潤能も干渉前に比べて4倍に高まった。A549についても同様に、CK-8ないしCK-18の発現を抑制したところ、その浸潤能は3倍に高まることが確認できた。以上より、肺癌細胞の浸潤能はサイトケラチンの発現量と密接に関係しており、サイトケラチンの発現量を調節することが非小細胞肺癌の治療に生かせる可能性を見出した。肺癌細胞の浸潤能とサイトケラチン発現量は本研究では逆相関しており、これは、病期の進行した症例で血清シフラなどサイトケラチン関連の腫瘍マーカーが高いことと反対の事象のように思われる。しかし、進行症例では腫瘍量も多く、腫瘍マーカー局値は単に腫瘍量を反映しているだけなのかもしれない。これらの結果は、論文化して英文誌に投稿する予定である。しかし、進行症例では腫瘍量も多く、腫瘍マーカー高値は単に腫瘍量を反映しているだけなのかもしれない。

マトリゲルに18回通して浸潤能を高めたHI1017は、細胞自体が小型化し細胞質も少なくなることを確認し、細胞骨格であるサイトケラチン(CK-8,18)の発現量も減少していた。同様の変化がA549に対しても起こっており、CK-8,18および19の発現量は減少していた。このことは、癌細胞が浸潤するにあたって細胞骨格を形成しているサイトケラチンの発現量を減らすことで、その浸潤能を高めていると推測される。逆に通常CK-19を持たないHI1017に外因性にCK-19を発現させたところ、癌細胞の浸潤能が抑制された。また、RNA干渉を用いてHI1017におけるCK-8ないしCK-18の発現を抑制したところ、いずれのCKも発現量が低下し、浸潤能も干渉前に比べて4倍に高まった。A549についても同様に、CK-8ないしCK-18の発現を抑制したところ、その浸潤能は3倍に高まることが確認できた。以上より、肺癌細胞の浸潤能はサイトケラチンの発現量と密接に関係しており、サイトケラチンの発現量を調節することが非小細胞肺癌の治療に生かせる可能性を見出した。サイトケラチンの培養肺癌細胞株の浸潤能に及ぼす影響についての検討を行うために、まず非小細胞肺癌細胞株であるA549およびHI1017に対してマトリゲルアッセイを行った。マトリゲルに18回通して浸潤能を高めたHI1017は、細胞自体が小型化し細胞質も少なくなることを確認し、細胞骨格であるサイトケラチン(CK8,18)の発現量も減少していた。同様の変化がA549に対しても起こっており、CK8,18および19の発現量は減少していた。逆に通常CK19を持たないHI1017に外因性にCK19を発現させたところ、癌細胞の浸潤能が抑制された。また、RNA干渉を用いてHI1017におけるCK8ないしCK18の発現を抑制したところ、いずれのCKも発現量が低下し、浸潤能も干渉前に比べて4倍に高まった。A549についても同様に、CK8ないしCK18の発現を抑制したところ、その浸潤能は3倍に高まることが確認できた。肺癌細胞の浸潤能とサイトケラチン発現量は本研究では逆相関しており、これは、病期の進行した症例で血清シフラなどサイトケラチン関連の腫瘍マーカーが高いことと反対の事象のように思われる。しかし、進行症例では腫瘍量も多く、腫瘍マーカー高値は単に腫瘍量を反映しているだけなのかもしれない。サイトケラチンが肺癌細胞株の浸潤能に及ぼす影響について成果が得られ、論文化も行えた。今後の展開として細胞-細胞間および細胞-細胞外マトリックスとの関連については現在実験中であり、成果が得られ次第論文化に持っていきたいと考えている25年度が最終年度であるため、記入しない。サイトケラチンが肺癌細胞株の浸潤能に及ぼす影響については成果が得られ、論文化も行えた。その後、マトリゲルを繰り返し通して浸潤能を高めた細胞株に対して増殖能および薬剤耐性の違いを検証したが、有意な結果は得られていない。マトリゲルを繰り返し通過させて細胞株を樹立するのには時間を要するため、他の細胞株を用いることは難しいと考えられる。別の手法を検討中である。今後の実験の方向性としては、これまでの実験で得られた結果を基にサイトケラチンの発現を変えた細胞株の浸潤能の違いをin vivoで確認すること、またサイトケラチンの発現の変化による転移の抑制が可能となるかを模索することになる。
多言語母語話者のタグ付き作文コーパスの構築

1正誤タグや文法タグを付与した統計機能付きの大型の多言語母語話者のタグ付き作文コンコーダンサを構築すること、2これらのコンコーダンサを資料として、英語学習のプロセスやメカニズム解明すること。
SARS発症動物モデルの開発とSARS-CoVの病原性発現機序に関する研究

重症急性呼吸器症候群(SARS)発症モデルの作製とSARSコロナウイルス(SARS-CoV)の病原性発現機構を解明することを目的とした。マウス、ラットはSARS-CoVに感受性を示すが、ウイルスは早期に排除され、SARS発症には至らなかった(Nagata et al., 2006)。そこでまず、マウス、ラットを用いてヒトから分離されたSARS-CoVを繰り返し継代し、その病原性の変化について観察した。10代継代後のウイルスはそれぞれの動物において増殖性、病原性を増したため、動物へ馴化したと考えられた。ウイルスのレセプター結合領域の遺伝子配列を調べたところ、アミノ酸変異を伴う遺伝子変異が一カ所確認できた。構造解析とin vitroの実験からラットにおいてその変異がウイルス感染性の増加に関係することを示唆する所見が得られた。つぎに、4週齢と半年齢動物におけるマウス、ラット馴化ウイルスの病原性を比較した。その結果、いずれの動物も一過性に体重減少がみられたが、半年齢動物で体重減少率が高く、接種1日目から激しい呼吸器症状を示し、3日目以降に30-50%が瀕死となった。組織学的に半年齢では重度な肺水腫と出血を伴う急性肺炎を呈し、死亡例では肺全体に広がる重篤な肺水腫を伴うび漫性肺胞傷害をみとめた。サイトカイン量の測定結果から、半年齢動物における炎症性サイトカインと抑制性サイトカイン応答の不均衡が示唆され、これが炎症の増悪に起因すると考えられた。ヒトと同様にSARS発症のリスク因子として高齢が関与することが明らかとなり、SARS-CoVによるSARS発症のウイルス側因子と宿主側因子の一つが明らかとなった(Nagata et al., 2007)。また同時に、SARS発症動物モデルを作出した。重症急性呼吸器症候群(SARS)発症モデルの作製とSARSコロナウイルス(SARS-CoV)の病原性発現機構を解明することを目的として、本年度はマウス、ラットでウイルスを継代しその性状と病原性の変化について検索した。具体的にはSARS患者からの分離株であるFrankfurt1株(以下F株、Ziebuhr博士より分与)をBALB/cマウスおよびF344ラットに経鼻接種し、接種後3日目の鼻腔あるいは肺洗浄液を用いて各動物に継代接種を行った。5代および10代継代後のウイルスを用いてウイルス学的および病理学的解析を行った結果、F株にはquasispicies (ORF7b領域の15アミノ酸の欠損の有無)が存在するが、10継代目までにマウスでは欠損型が、ラットでは非欠損型が選択増殖した。また、ウイルスSpikeタンパク領域内のレセプター結合領域の変異について調べるためにダイレクトシークエンスを行ったところ、ラットではレセプター結合領域内の1325番目の塩基の変異(A→C)とそれに伴うアミノ酸置換(チロシン→セリン)を認めた。一方、マウスでは10代継代株における塩基の変異が一ヶ所存在したがアミノ酸置換はなかった。これらの10代継代株をVeroE6細胞で一回継代後、感染実験を行った結果、マウス、ラットにおける感染、増殖能はともに増加し、病理学的に肺、鼻腔内でのウイルス抗原陽性細胞数の増加と検出期問の延長が認められた。また、増殖に伴う炎症反応は増強し、広範囲となり、特にラットの肺においては顕著でそれは細気管支から肺胞へ拡大した。マウス、ラットの継代の結果、感染・増殖性の上昇した変異ウイルスを得た。このウイルスを用いて来年度はSARS発症モデルの作製を試みる。
光・触媒反応による地球温暖化ガスおよびオゾン層破壊ガスの無害化に関する共同研究

現在、各方面で指摘されているように地球温暖化ガス及びオゾン層破壊ガスの無害化あるいは低減化は地球環境保全のために緊急かつ重要な課題である。先進国のエネルギー事情や発展途上国の経済問題を考えると、これらの有害ガスの排出規制を早急に望ことは不可能である。そこで、本研究では、これらのガスを無害化するための低エネルギーで駆動する光・触媒または電気・触媒反応プロセスの開発を行った。これらの大気環境問題を解決するためには国際協力が不可欠である。本研究では、日本、カナダ、中国の共同研究によりこれらの問題の解決を目指した。カナダグループでは新規の電極触媒及び光触媒を合成し、種々の分光法によってそのキャラクタリゼーションを明らかにした。日本グループでは、電極触媒あるいは光触媒を用いて有毒ガスの無害化プロセスを確立した。中国グループでは、我々の開発した無害化プロセスをガス発生源において適用し、主として材料の腐食・防食およびそのメカニズムについて研究した。本共同研究は相互訪問による討論、共同実験、情報通信などにより密接に連絡をとりつつ遂行された。その結果、得られた成果はそれぞれの研究分担者によって米国電気化学会、国際電気化学会、日本化学会、日本電気化学会、腐食防食協会などで論文としてあるいは講演などを通じて公表されている。1機能性積層膜電極による地球温暖化ガスの有用物質への転換。炭酸ガスを水溶液中で低エネルギーで有用物質(燃料または食糧)に転換することを目的として機能性膜電極を開発した。この電極は無機導電体と導電性高分子からなり、さらにこの導電性高分子に触媒として作用する金属錯体を固定したものである。CO_2は水溶液中において電極の導電性高分子と金属錯体によってバイファンクショナルに捕捉され、無機導電体/白金電極界面で発生する活性吸着水素原子によって水素化される。還元生成物は乳酸、ギ酸、メタノールなどの有用物質であった。また、これらの還元プロセスはほぼ熱力学的電位で起こり、ほとんど過電圧を必要とせず低エネルギーで駆動することを明らかにした。FTIRスペクトル測定の結果によれば、CO_2電解後、-CONH-の存在が明らかになったが,これはCO_2の求電子的炭素原子とPAnのアミノ基の窒素原子の結合によるものであることを示している。一方、CO_2の酸素原子は求核的であるので錯体の中心金属に配置する。つまり、CO_2は積層膜と金属錯体によってバイファンクショナルに活性化されることになる。この活性化段階がCO_2のC_3化合物への転換の鍵となる。2メタンおよびフロンの紫外光分解と無害化。オゾン層破壊物質であるフロンを紫外光照射下で分解し、発生する活性種を金属粉末で捕捉することによって無害化した。活性な含塩素種は金属粉末とほぼ100%反応し、塩化物として固定、無害化された。化学的に極めて不活性なメタンは水の紫外光分解によって発生するヒドロキシルラジカルによる水素引き抜き反応によって活性化できることを見いだした。生成したメチルラジカルはカップリング反応によってメタノールやエタンに転換することが分かった。3塩素イオンによるステンレス鋼のピット腐食と防食。塩素イオンを含む溶液中でステンレス鋼のピット腐食と防食について研究した。ステンレス鋼のピット発生電位を電気化学的手法によって測定し、走査電子顕微鏡および走査トンネル電子顕微鏡観察から研究した。ステンレス鋼のピット発生の抑制には、シリコンとモリブデンの添加が有効であることを明らかにした。

FTIRスペクトル測定の結果によれば、CO_2電解後、-CONH-の存在が明らかになったが,これはCO_2の求電子的炭素原子とPAnのアミノ基の窒素原子の結合によるものであることを示している。一方、CO_2の酸素原子は求核的であるので錯体の中心金属に配置する。つまり、CO_2は積層膜と金属錯体によってバイファンクショナルに活性化されることになる。この活性化段階がCO_2のC_3化合物への転換の鍵となる。2メタンおよびフロンの紫外光分解と無害化。オゾン層破壊物質であるフロンを紫外光照射下で分解し、発生する活性種を金属粉末で捕捉することによって無害化した。活性な含塩素種は金属粉末とほぼ100%反応し、塩化物として固定、無害化された。化学的に極めて不活性なメタンは水の紫外光分解によって発生するヒドロキシルラジカルによる水素引き抜き反応によって活性化できることを見いだした。生成したメチルラジカルはカップリング反応によってメタノールやエタンに転換することが分かった。3塩素イオンによるステンレス鋼のピット腐食と防食。塩素イオンを含む溶液中でステンレス鋼のピット腐食と防食について研究した。ステンレス鋼のピット発生電位を電気化学的手法によって測定し、走査電子顕微鏡および走査トンネル電子顕微鏡観察から研究した。ステンレス鋼のピット発生の抑制には、シリコンとモリブデンの添加が有効であることを明らかにした。地球温暖化ガスおよびオゾン層破壊ガスの低減化あるいは無害化は、地球環境保全のために緊急かつ重要な課題である。現代のエネルギー事情や発展途上国の経済問題を考えると、これらのガスの排出規制を早急に望むことは不可能である。そこで、本研究では、これらのガスを無害化するための低エネルギーで駆動する光・触媒反応プロセスを日本、中国、カナダの協調によって開発することを目的とする。(1)酸化チタンガラス光触媒の合成。酸化チタンガラス光触媒は四塩化チタンを出発物質としてゲル状物質を常温で乾燥、脱水、高温非晶質化を経て合成した。従来、ゲル状物質の乾燥に2週間以上かかっていたが、気相雰囲気とその流速をコントロールすることによって短時間でしかも形状の揃ったウェハ-を作成することができた。(2)酸化チタンガラス光触媒による炭酸ガスの可視光還元。光反応セルに水(気体)、炭酸ガス、光触媒を導入し、可視光を照射してCO_2の還元を行なった。還元生成物としては、メタノール、エタノール、アセトアルデヒドの生成が見られた。可視光のみをエネルギー源として水を水素源としてCO_2からC_2化合物がえられたことは大変興味深い。(3)フロン、クロロホルムの光分解と無害化。光触媒を用いてフロンやクロロホルムを分解し分解生成物を金属粉末で捕捉無害化した。この方法によって気相中の塩素ガスはほぼ完全に消失し、無害化に成功した。研究代表者は、平成6年7月と9月にそれぞれカナダと中国を訪問し、共同研究の打ち合せや共同実験を行った。
上皮細胞間の接着構造に局在する新規因子の機能解析

我々は、上皮細胞間接着構造の形成機構解析および機能解析を目的とし、主に3つの課題について研究を行なった。1.上皮細胞間接着装置の裏打ちに局在するMUPP1とその近縁分子Patjの生化学的および細胞生物学的機能解析を行なった。両者の間には様々な生化学的性質上の相同性が認められたが、驚くべきことに細胞内での機能は全く異なり、Patjのみが有為に細胞間接着構造並びに細胞極性の形成維持に関与していることが明らかになった。2.細胞間接着装置の裏打ちに局在する新たな分子IQGAP3を同定した。この分子は増殖を行なっている細胞にのみ発現が認められ、またその発現は細胞の増殖に必要不可欠であることが明らかになった。またIQGAP3は癌遺伝子産物のRasと結合してその活性を制御することでその機能を発揮していることを見い出した。3. GFP融合cDNA発現ライブラリーを用いた局在スクリーニングにより、ARHGAP12とSPAL3という低分子量GTP結合蛋白質制御因子が新たな接着構造の構成分子として同定された。これらの研究成果により、細胞間接着構造の形成機構およびその新たな機能についての我々の理解は飛躍的に深まった。昨年度までのスクリーニングによって同定された複数の遺伝子について、まずそれらの全長cDNAを単離し、各々のN末端にHAタグを付加後、培養上皮細胞に恒常的に発現させ、細胞内局在を検討した。その結果、解析した全クローン中の約60%の遺伝子は細胞接着領域に明確な局在を示すことが明らかになった。そこでこれらの分子の部分配列に対する特異的抗体(ウサギポリクローナル抗体)を作成し、内在性分子の細胞内局在の同定を試みた。しかしながら全体の約80%の分子に対しては内在性分子を有為に認識する抗体が得られず、これらについては現在新たな抗原部位をデザインし直し、再度免疫を試みる予定である。一方、抗体が得られた分子については、それらを用いた免疫染色によって、各分子のcDNA発現細胞株で得られた結果と同様、対応する内在性分子もまた細胞接着領域へ強く局在することが確認された。そこで現在、これらの分子の機能を明らかにするために、各分子に対するRNAiの配列をデザインし、その効果を得られた抗体を用いて検討している。今後有効なRNAi配列が得られたら、それらを用いて各分子の上皮細胞における機能の解析を精力的に進めていく予定である。我々は、タイトジャンクション(TJ)の裏打ち分子であるMUPP1とそのパラログであるPatjに対する結合因子として、アドヘレンスジャンクション(AJ)の細胞間接着因子であるnectinおよび極性形成の中心的な制御因子であるPar6を新たに見いだした。MUPP1/Patjとnectinとの結合はMMP1およびPatjがTJの形成過程で効率よくTJに局在するために必要であることを明らかにした。またMUPP1/PatjとPar6との結合は, Par6の直接のエフェクターであるaPKCとPar6との結合を競合的に阻害することを示し、上皮細胞極性形成過程における新たな分子制御機構の存在を示唆した。また、AJの裏打ちに局在する新規因子としてIQGAP3を同定し、これが上皮細胞の増殖において必要不可欠な機能を担っていることを見いだした。そしてその分子機構として、IQGAP3が細胞増殖の中心的な制御因子であるRasと結合し、その酵素活性を正に制御することでその機能を発揮していることを明らかにした。また、前年度からのスクリーニングによって同定してきたその他の新規の細胞間接着構造局在因子についても、引き続きその分子機能の解析を精力的に進めている。
チャンネル形成抗生物質ペプタイボール類の生体・人工膜との相互作用

イオンチャンネル形成ペプタイポール類の一種である、トリコスポリン類の構造と活性を詳細に検討することにより、トリコスポリンが、生体膜および人工膜に及ぼす作用について、以下のような結論を得た。1.トリコスポリン類の構造は、CD、NMRスペクトルの結果からα-ヘリックス構造と3_<10>-ヘリックス構造の混合していること、その14位のプロリン付近に折れ曲がりのあることが明らかとなった。2.トリコスポリン類の逆相カラムを用いたHPLCの保持時間と、副腎髄質細胞からのカテコールアミン分泌活性との間に比例相関が認められた。すなわち、トリコスポリン類の脂溶性が強いほど、カテコールアミン分泌活性は増大した。3.トリコスポリン類は、人工脂質2分子膜に、電圧依存性のイオンチャンネルを形成することが明らかになった。巨視的なチャンネルコンダクタンスは濃度依存的に増加した。シングルチャンネルは多段階のコンダクタンスレベルを示した。このコンダクタンスレベルから、約6個の分子が集まり1つのチャンネルを形成することが明らかになった。以上の結果より、トリコスポリン類は生体膜においても人工膜と同様にイオンチャンネルを形成すると考えられる。そのチャンネル形成能は分子の脂溶性の違いによる、膜へのペプチドの分配率に支配されると考えられる。このチャンネルを通して細胞内にカルシウムイオンが流入し、カテコールアミン分泌が生じると考えられる。
マネージメントシステムを導入した包括的な技術教育プログラムの構築

看護基礎教育における実践能力の育成をめざして、看護の基盤作りを担う専門分野I(基礎看護学領域)3科目について、効率的に学習を積み上げるための統合的な科目構築を行い、質の管理のためにマネージメントシステム(HACCP)を組み込んだ教育プログラムを構築した。結果として、教育内容の一貫性が保持でき、学習者の習得度を把握し、満足度の高い授業運営ができた。全体を通して、PDCAサイクルの概念を教育活動に持ち込むことができた。本研究は、看護の基盤作りである専門分野I(基礎看護学領域)において、効率的に学習を積み上げることができる統合的な科目群の構築と、質の確保ができるようにマネージメントシステムを組み込んだ教育プログラムを構築することを最終的な目的としている。平成22年度は、統合的な科目群としての教育プログラムの作成にあたった。特にニード論を基盤にして生活者の視点で看護問題を抽出できるためのフォーカスアセスメントの枠組みを作成した。アセスメント結果を、生活への影響に引き寄せた点が独走的である。雑誌「クリニカルスタディ」の別冊特集号として発行するとともに、第3回日中韓看護学会にて発表した。主体的な学習活動を導くための教材開発に向けて、アジア圏内で先進的な医療水準を誇るシンガポール国立大学の看護技術学習センター等の視察に行った。震災の影響を受け3月の渡航予定を8月に延期したことに伴って教材開発が遅延した。しかし、技術教育にはシミュレーションが有益であり、主体的な学習を促進するためにはインターネット教材が望ましいとの示唆が得られ、教材開発に反映させた。次に、教育担当者の募集し、教員、臨床看護師、大学院生からなる教育チームの形成を試み、担当者間の調整を行った。また、一連の教育の質を確保するためのマネージメントシステム(HACCP)の導入に向けて、連続的監視・記録に適する重要な点(Critical Control Point;CCP)を抽出し、標準的な手順すなわち教育パスを作成した。以上の取り組みを経て、「看護過程論」、「対象理解に関する科目」について、マネージメントシステムを導入した統合的科目群である教育プログラムの一部試作案ができた。平成23年度は、前年度に引き続き統合的な科目群としての教育プログラムの作成にあたった。特に前年度に作成した生活者の視点で看護問題を抽出できるためのフォーカスアセスメントの枠組みを基盤にするよう留意した。これはヘンダーソン看護論のニード別にフィジカルアセスメントを配置させ、アセスメント結果を生活への影響に引き寄せた点が独走的である。また、一連の教育の質を確保するためのマネージメントシステム(HACCP)を導入した際の、重要な点(Critical Control Point ; CCP)での連続的監視・記録の方法を試作した。主体的な学習活動を導くための教材開発および教育担当者間の調整に時間を要した科目もあった。「看護学概論」、「看護過程論」、「対象理解に関する科目」、「日常生活の援助に関する科目」について、マネージメントシステムを導入した統合的科目群である教育プログラムが完成した。開講時期が適合し、準備が整った科目(「看護過程論」、「日常生活の援助に関する科目」)について、教育活動を展開し、同時に連続的監視・記録を試みた。実施によって示唆された教育プログラムおよび監視方法の不具合は、その都度検討し修正した。実際に展開した一部科目について、マネージメントシステムを導入した教育プログラムと、従来型の教育活動を行った際のアウトカムを比較し、本教育プログラムの有効性について検討を行った。看護の基盤作りを担う専門領域I(基礎看護学領域)の看護過程、フィジカルアセスメント、日常生活援助の3科目に焦点をあて、効率的に学習を積み上げることのできる統合的な科目構築と、質の確保ができるようにマネージメントシステムを組み込んだ教育プログラムの構築を最終目的とした。平成24年度は最終年度として、作成した教育プログラムを運用し、Hazard Analysis Critical Control Point(HACCP)による管理を実行し評価することで、技術教育における新しい教育的アプローチに関する方法論を確立することを目的とした。また、研究活動を総括し研究成果を社会に公表し、教育プログラムの普及を試みた。1.教育プログラムの運用Plan-Do-Check- Act (PDCA)サイクルを教育活動の中に根付かせることを目標とした。学習者の満足度が高く、わかりやすい教育の実施を重要なポイント(Critical Control Point; CCP)に設定した。HACCPの管理の特徴であるCCPの連続的記録を実施しながら教育活動を行った。その結果、教師は学生が理解しにくい内容を早期に把握し、迅速に対処することが可能になった。一方、学習者は授業に積極的に参加し、満足度も高く、単位取得に至った。2.看護技術教育における包括的な教育的アプローチに関する方法論の確立1)統合的な科目群の構築学習が効率的に積み重っていくためには、共通の価値観の下、アセスメントと看護技術を直結させた形で展開する。

学習内容は順序性を考慮し、段階的に課題負荷をかけていくことが望ましい。2)一連の教育の質を確保するためのマネージメントシステムの効果事前に危害分析し、CCPを設定し、連続的に監視することで、問題の早期発見、早期対処が可能になり、結果として教育の質を確保することが可能になると示唆された。おおむね順調であるが、震災の影響で視察が5ヶ月遅れたことに伴って、一部の教材開発にかける期間を延期した。また、カリキュラム改正および科目担当者の交代に伴い、教育活動の質の確保に時間を要した。24年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りに、マネージメントシステム(HACCP)を稼働させつつ、教育プログラムを展開し、連続監視する。教育プログラムを評価し、教育プログラムを洗練する。研究活動を総括し、研究成果を公表する。
活性酸素増産能および消去能をもつ光応答性機能変換錯体触媒の設計と応用

本研究では、光照射で誘導される配位子の立体構造変化により基質の金属への配位を動的に制御して反応を促進あるいは抑制するような分子機能(酵素様反応)の光制御を可能にすることを目的として、光応答性分子を架橋部位にもつ複核金属ポルフィリン錯体触媒の設計・合成を行なった。設計する合成複核ポルフィリン錯体の架橋部位分子としてアントラセン誘導体の光二量化可能な分子を用いることにより金属間距離・配向の制御が可能となる。すなわち、暗所中、アントラセン単量体のときはポルフィリン錯体による活性酸素O_2^-の発生により2つの中心金属サイトで酸素酸化(オキシゲナーゼ様)反応が進み、一方、光照射下では、アントラセン二量体が形成され、O_2^-分子のみ中心金属間に入り込むことができるものの基質分子は入り込めないために活性酸素消去能(スーパーオキシドジムスターゼ様活性)のみを示す。複核ポルフィリン錯体は、Becker等の方法(1979年、スウェーデン)でアントロンを原料として得た1,2-ビス(10-ヒドロキシ-9-アンスリル)エタンと塩化チオニルで酸ハロゲン化した5-(4'-クロロカルボキシフェニル),10,15,20-テトラフェニルポルフィンをベンゼン中でカップリングさせることにより合成した。粗結晶をシリカゲルカラムクロマトグラフィー(クロロホルム-アセトニトリル)で精製し、^1H-NMR測定により同定した。現在、複核ポルフィリンの光照射(高圧水銀ランプ、窒素下、5°C)前後での光二量化(分子内4π+4π環化付加反応)から熱的解離(復元)する際の半減期を、光二量化したシクロブタン部位の^1H-NMR強度測定から調べている。今後、ポルフィリンの中心金属に鉄(II)、コバルト(II)あるいはマンガン(II)等を挿入してこれらの錯体のサイクリックボルタンメトリー測定等からO_2^-消去が可能な錯体を探し、既存の酸素酸化反応との組合せによる高効率光応答性酸素酸化触媒反応系の構築を試みる予定である。
風害リスクを制御する林冠分断と修復シナリオ:葉群動態と先端流体力学のリンケージ

多様な森林施業に伴う林冠の動態に関連づけて風害リスクを定量評価することを目的とした。1)個体スケールでの風害リスク評価として土壌水分の根系支持力に及ぼす影響や、樹冠サイズと胸高断面積の比の耐風性指標としての有効性を明らかにした。2)林分スケールでの評価として、ヒノキ樹冠を通過する風の抗力係数を決定し、林冠表面の風速分布予測モデルを開発した。また強風時に林冠表面では風速の対数則モデルは成り立たたないことを明らかにした。さらに3)景観スケールでの評価として、またメソスケール気象モデルと風況予測技術をリンクし風害発生の地形要因を解析した。本課題の目的は、多様な森林施業に伴う風害リスクを林冠の分断と修復過程に関連づけて定量的に評価できるシステムの開発をすることにあり、1)育林施業がひきおこす葉群分布の変化と成長やアロメトリー関係の変化などの生態現象,2)流体シミュレーション技術,3)幹や根元の力学特性,4)地域気象情報,の四種の情報を論理的に組み立てて、森林内の個々の樹木にあたる風の流れと幹被害現象をシミュレートするモデルを作成し、施業シナリオごとの風害リスクを評価しようとするものである。平成20年度は、66年生ヒノキ林に1.3ヘクタールのコア調査地を設定し、調査地内の個体について位置とサイズを記録した。コア調査地内の林冠の上方、同一森林内に設置した30mギャップ、5mギャップの樹冠高に1か所づつ、コア調査地に近接するアカマツ林分の林冠上方の4か所で風向風速の計測を開始した。隣接するヒノキ林66年生林分と31年生林分で立木引き倒し試験を実施し、根元の最大回転モーメントを計測した。最大回転モーメントは個体材積と一次の直線関係がみられたが、林縁個体と林内個体で関係に違いがみられた。この関係を用いて、コア調査地で間伐を行った場合の個体が転倒する限界風速を計算した。大分県湯布院のスギ林を対象にリアムコンパクトを用いた風況シミュレーションを行うことで、強風頻度に対応する風衝スポットを抽出できた。本課題の目的は、森林施業に伴う風害リスクを林冠の分断と修復過程に関連づけて定量的に評価できるシステムを開発することにあり、育林施業がひきおこす葉群分布の変化と成長やアロメトリー関係の変化などの生態現象・流体シミュレーション技術・幹や根元の力学特性をリンクして、森林内の個々の樹木にあたる風の流れと幹被害現象をシミュレートするものである。今年度は黄褐系褐色森林土壌に植栽された67年生ヒノキ林の土壌水分を制御して引き倒し試験を行った。土壌表層の水分が土壌の荷重をもたらすことにより最大回転モーメントを大きくする一方で、根圏下部の水分はすべり面やヒンジ部分の沈み込みをもたらし最大回転モーメントを小さくすることが分かった。このことは土壌中の水分分布が個体の力学的風害抵抗性に影響を及ぼすことを示すものである。2004年台風18号により由布市スギ人工林で発生した風害を再現した。台風シミュレーションRIAM-COMPACTによる風況シミュレーションをリンクして、台風通過時の風向・風速の地域分布を予測した。2009年台風18号で軽度の被害が生じた静岡大学演習林において、風害来襲時の風速の垂直プロファイルを測定できた。30m高の瞬間最大風速30ms-1、樹冠表面5ms-1で根返りを起こす個体があり、こうした被害木の樹冠平面積と胸高直径の比が高い傾向がみられた。本課題の目的は、多様な森林施業に伴う風害リスクを林冠の分断と修復過程に関連づけて定量的に評価できるシステムの開発をすることにあり、1)育林施業がひきおこす葉群分布の変化と成長やアロメトリー関係の変化などの生態現象2)流体シミュレーション技術,3)幹や根元の力学特性,4)地域気象情報,の四種の情報を論理的に組み立てて、森林内の個々の樹木にあたる風の流れと幹被害現象をシミュレートするモデルを作成し、施業シナリオごとの風害リスクを評価しようとするものである。平成22年度は、次の項目について明らかにした。1)樹木への負荷の繰り返しが最大転倒モーメントおよびStiffness-indexに及ぼす影響を調べた。負荷の繰り返しが両指数に及ぼす影響は小さかったが、無負荷状態での幹の傾斜を増加させた。2)豪雨時の台風被害を想定し、高い土壌水分条件での最大モーメントを測定した、高い土壌水分は有意に最大回転モーメントを低下させた.3)林冠トポグラフィーとコロケード方式のLES法により、林冠表面の非定常な風速予測を行うことができた。林冠表面ではサイズの異なるさまざまな渦が発生しており、対数則であらわされる定常風とは大きく異なった。
グルタミン酸トランスポーター選択的ブロッカーの合成と基質認識機構の解明

グルタミン酸は哺乳動物の中枢神経系における代表的な神経伝達物質であると同時に、強力な神経興奮毒としても作用する。神経伝達を終焉させ、シナプス内のグルタミン酸濃度を常に低く保つために、グルタミン酸トランスポーターがグリア細胞や神経終末に存在している。これらのトランスポーターの役割を調べるためには阻害剤が不可欠であるが、既知阻害剤の多くは競合基質であり、輸送に伴うイオンの流れは止めることができなかった。我々は基質であるDL-threo-β-ヒドロキシアスパラギン酸(THA)をリードとして、広く作用するブロッカーを得ることを試みた。その結果、置換基をベンゾイル基としたDLTBzOAspが、自身は全く取り込まれることなくグルタミン酸の取込を抑え、EAAT2のみならずEAATlタイプにも作用する初めてのブロッカーとなった。さらに置換基を化学的に安定なベンジル基としたDL-TBOAを合成したところ、ヒトEAAT1,2,3に対して今までで最も強力なブロッカー活性を示すことが明らかになった。グルタミン酸トランスポーターはグルタミン酸に対しては高いL一選択性を示すが、アスパラギン酸・THAに対してはD,L一体が共に強い親和性をもつ。TBOAについても立体選択性を調べるために、光学活性体を合成し活性を調べた。その結果、L-threo体が最も強いものの、D体やerythro体にも取り込み阻害活性が見られた。これらはいずれもブロッカーとして働いており、トランスポーターが厳密な立体認識をしていないことがわかった。さらに、置換基の大きさの効果を調べるために、置換基がメチル基・ナフチルメチル基の化合物も合成し、その阻害活性を調べた。また、これらのTHA誘導体はグルタミン酸受容体にはほとんど作用せずトランスポーターに選択的であり、トランスポーター研究の重要な試薬となることがわかった。
利他としての病原体感染による死:実験と数理を連結した集団動態モデル系での解明

感染の疫学はこれまで、もっぱら流行の観測とその数理モデル化によって進められており、実験的解析は一部の例外を除いてあまり行われていない。研究代表者は去年度までの研究で、自殺型感染防御仮説の検証を、ホストを大腸菌、病原体をλファージとする大規模(10^8個体)集団感染実験系と巨大な(10^4xlO^4)二重二次元格子を用いたシミュレーションの双方から行い、病原体は弱毒の方向に進化し、ホストは病原体に強毒を強いる方向に進化するという、病原体とホストの新たなせめぎ合いを見出した。しかし、感染実験では病原体耐性ホストの出現、空間構造ありでの継代培養方法が確立していない等の問題点が発見された。そこで今年度は、この大規模集団感染実験とシミュレーションを連結したアプローチを、感染の集団生物学の様々な問題へ応用するため、これらの問題点を解決することによる集団感染実験系の改良を行った。具体的には病原体耐性ホストの出現を、"ホストに病原体が感染するためのレセプターをコードしている1amB遺伝子を過剰に発現する"、"病原体のホストへの感染に必要なMgの濃度を調整する"といった手法で、空間構造ありでの継代培養方法は、"ベルベットスタンプによるプレートレプリカ方を用いる"、"通常よりも高い寒天濃度の寒天培地を用いる"といった手法で、それぞれ解決した。また、自殺型感染防御戦略と、その対抗戦略である免疫獲得戦略の進化について数理解析を行ったところ、自殺型感染防御戦略は哺乳類のような増殖コストの高い生物よりも、微生物のような増殖コストの低い生物で、より定着しやすいことが判明した。この病原体の毒性の進化に関する新たな説は、病原体とホストの関係を理解する上での新しい視点を提供する。また、この大規模集団感染実験とシミュレーションを連結したアプローチは、動植物をホストとするウイルスや細菌への応用が期待される。本研究では何故病原体感染によって死ぬのかを問う。病原体は何故ホストを直ぐに殺してしまい病原体の増殖の機会を減少させるような強毒性を維持できるのだろうか。これまでは病原体側に着目した説明がなされてきたが、本研究ではホストに着目して、病原体のホスト殺しがホストにとって有利であるから維持されるという仮設を立てた。病原体の増殖に伴う2次感染によるホストの絶滅が、感染されたホストが病原体もろとも自殺する事によって防がれる。このホストの利他的な自殺型感染防御による死亡率の増加が見かけ上の病原体の毒性となって維持されていると仮設を立てた。その検証をホストを大腸菌、病原体をλファージとする大規模(10^8個体)集団感染実験系と巨大な(10^4x10^4)二重二次元格子を用いたシミュレーションの双方から行った。「感染によって直ちに自殺するホスト」と「自殺しないで病原体増殖を許すホスト」を混合して感染を進めたところ、空間構造のある時には、自殺型ホストの相対頻度が二桁上昇し、シミュレーションでそれを再現でき、自殺型感染防御が実証された。また,実験では、継続的な感染によって、ホストに自殺をさせない病原体が出現した。さらに、実験で出現したホストに自殺をさせない病原体というのは毒性の観点からは弱毒株であり、病原体は弱毒の方向に進化し、ホストは病原体に強毒を強いる方向に進化するという、病原体とホストの新たなせめぎ合いを見出した。また、この大規模集団感染実験とシミュレーションを連結したアプローチは、感染の集団生物学の様々な問題を解く上で有効であろうと考えられ、動植物をホストとするウイルスや細菌への応用が期待される。似上753文字)感染の疫学はこれまで、もっぱら流行の観測とその数理モデル化によって進められており、実験的解析は一部の例外を除いてあまり行われていない。

また、この大規模集団感染実験とシミュレーションを連結したアプローチは、動植物をホストとするウイルスや細菌への応用が期待される。"なぜ感染で死ぬのか?"という生命科学の根本問題に取り組み、大腸菌とその病原体をモデルとする実験と、シミュレーションを連結したオリジナリティーの高い解析系を構築した。「空間構造のあるところでの自殺型感染防御戦略の成功」という明確な結果を得た。さらに、病原体側のホストを殺さない変異体の進化という予期しない結果を得て、これをゲノム配列レベルまで突き詰めた。これらの成果をNature Publishing Groupのオンラインジャーナル"Scientific Reports"に公表した。これは、東京大学のインターネットサイトのTodai Researchでも紹介され、また東京大学医科学研究所より学生優秀論文賞を授与された。この成果で東京大学より博士号を得た。当初の計画通り、ペア近似法を用いて解析を行い、目殺型感染防御戦略の広まる条件を検証する。その際に、特に対立戦略となるであろう、免疫を獲得する戦略の影響について注目する。
血中Dダイマーを用いた身体拘束患者における深部静脈血栓症のスクリーニング法の確立

【目的】精神科病棟での身体拘束中に致死的な合併症となりうる、深部静脈血栓症(deep vein thrombosis;DVT)をスクリーニングする方法を確立することである。その目的のために本研究ではDダイマーに着目、Dダイマーを用いた精神科病棟でDVTスクリーニング法を確立する。【方法】プロトコールは岐阜大学倫理委員会の承認を得て、ヘルシンキ宣言に則り行われた。健常ボタンティア(N群;n=13)および身体拘束中の被検者(PR群;n=I2)対して実験の説明を文書で行い、参加同意を文書で得た。各披験者に対しては事前に問診を行い、重篤な身体疾患や凝固系異常のあるものは実験から除外した。実験期間を通して飲酒や喫煙を禁じた。Dダイマーの測定は,Latex法を用いた定量法、immunochoromatography法を用いた定性法の2種類を用いた。採取した血液を用いて上記2種類のDダイマーを測定した。【結果】身体拘束開始前の測定(タイムコントロール)において,Dダイマー値はN群で0.5±0.3μg/ml、PR群で1.6±1.2μg/mlとPR群において高値を示した。N群では実験期間を通じてDダイマー値に有意な変化を認めなかったが、PR群においてはl日後に2.0±1.0μg/ml、3日後に3.0±1.1μg/mlと上昇した。また、immunochoromatography法を用いた定性法の結果は正Latex法を用いた定量法の結果とよく相関した。【まとめ】(1)身体拘束患者は身体拘束開始前においてもDVTの高リスク状態にある(2)身体拘束1日程度でもDVTリスクはさらに高まる(3)immunochoromatography法を用いた定性法はDVTのスクリーニングに適応可能である本研究の目的は精神科病棟での身体拘束中に致命的な合併症となりうる、深部静脈血栓症(deep venous thrombosis ; DVT)をスクリーニングする方法を確立することである。その目的のために本研究ではDダイマーに着目、Dダイマーを用いた精神科病棟でDVT巣クリーニング法を確立する。本年度の目標は、定量法・定性法を含むDダイマー測定系を確率し、健常人を対象として複数回にわたり測定し、各手法のメリット・デメリットを抽出し、実際の患者に用いるため準備をすることである。プロトコールは岐阜大学倫理委員会の承認を得て、ヘルシンキ宣言に則り行われた。健常ボタンティア(n=13)に対して実験の説明を文書で行い、参加同意を文書で得た。各被験者に対しては事前に問診を行い、重篤な身体疾患や凝固系異常のあるものは実験から除外した。実験期間を通して、飲酒や喫煙を禁じた。Dダイマーの測定は、Latex法を用いた定量法、迅速キットを用いた定性法の2種類を用いた。各被験者は日常生活を送りながら、実験日(1月30日、31日、2月5日、8日、11日、14日)に真空採血管を用いて採血した。得られたすべてのサンプルに対して2種類の手法によるDダイマーの測定値がえられた。1 Latex法を用いた定量法では、Dダイマー値は実験期間を通じて安定した値をしめし、個体内での変動は少なかった。しかし個体間の偏差がみられた。2迅速キットを用いた定性法は定量法と比べて測定が容易であった。本法における測定結果はLatex法を用いた定量法とよく相関した。本年度の研究により、定性法・定量法を含むDダイマーの測定系を確率した。これを用いて次年度、実際の患者を用いて研究をする予定である。【まとめ】(1)身体拘束患者は身体拘束開始前においてもDVTの高リスク状態にある

(2)身体拘束1日程度でもDVTリスクはさらに高まる(3)immunochoromatography法を用いた定性法はDVTのスクリーニングに適応可能である