hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尺八の基礎資料収集とデ-タベ-ス構築の試案(国内・国際的利用に供するために)

本研究課題の目的は、1.尺八関係資料(史料)の収集とその目録化、2.資料のデ-タベ-ス構築とその試行、3.基本的文献および用語の英訳である。研究を進めるにあたり、この3点に密接な関連をもたせることを常に念願に置いた。しかし、実際に作業は平行して行なわれたため、同一素材による13の逐次成果ではなく、素材的には独立している。以下、3点の具体的成果を記述する。1.八雲本陣記念財団所蔵の尺八関係資料すべて(約140点)を、5次にわたり徹底調査した。それらを目録化するとともに、内容検討のための古文書翻刻や楽器試奏の映像記録をおこない、将来のデ-タベ-ス化への基礎を固めた。また、吟味された未公開資料の一般展示会と、その資料を用いたレクチャ-コンサ-トを開き、資料の公開に努めた。これらの公開原稿は、目的3に添って日本語と英語で執筆された。2.検索対象を(1)文献図書、(2)尺八曲目、(3)その他(奏法・用語など)に分け、それぞれの検索必要項目を検討した。入力対象素材は独自に作成した「尺八関係文献資料リスト」、「尺八古典本曲曲目リスト」、「尺八近代曲・現代曲リスト」から抽出した。用語については、和書12書、洋書6書に出現する用語をカ-ド化し、その検索方法を試みた。すべての分野において、デ-タベ-ス構築はいまだ試行の段階である。3.既発表論文の共同英訳作業を含めて、平成元年度に3篇の論文集として二言語で出版したものを全面改訂し、研究成果報告書に掲載した。日本語のロ-マ字表記については、ヘボン式ではなく、いわゆる訓令式と同一の内閣告示の第1表を採用した。引用文献表では、論文名・書名のロ-マ字表記とともに英訳を付した。これは用語表記対照表とともに、将来の二言語によるデ-タベ-ス実行の基礎となるものである。平成元年度の研究計画は、1.文献の収集と目録化、2.視聴覚資料の収集と目録化,3.用語の概念規定、4.楽器・楽譜の文献学的考察、5.基本的文献の英訳とその出版計画であった。これに添ってその実績報告を行なう。1.尺八関係の主要出版物(和文・欧文)を研究室に揃え、そこに出現する用語のカ-ド抽出とその検討を行なった。この作業は今後のデ-タベ-ス構築への第一歩であり、今後続行される。未公開資料の調査に関しては、八雲本陣記念財団蔵(木幡吹月旧蔵)の尺八資料調査を2度にわたって行なった。この所蔵目録、収集資料の整理作業はほぼ完成し、その中から厳選された楽器・楽譜・古文書を展示する計画(国際音楽学会第4回シンポジウムSIMS 1990 OSAKAの関連企画、7月21日25日)を現在進めている。2.市販されるレコ-ド、ビデオ等の収集は経費の関係で見送ったが、既に収集している自費製作レコ-ド(古典本曲関係)の演奏者・曲名・奏法等の情報リストを作製し、研究用編集テ-プとしてまとめた。3.月渓の研究発表「音楽用語としての動詞とその記譜」(東洋音楽学会関西支部第142回定例研究会90-02-04)

「日本近世における唱歌(ショウガ)と楽譜」(同145回90-09-30)を受けて、古譜に現われる尺八用語を文献学的に検討し、それらの体系化への準備を行なった。このテ-マは2年後を目標に続行展開される。4.八雲本陣記念財団蔵の調査において、古管10数管の計測作業、音津測定のための試奏等を行なった。これらのデ-タと木幡吹月変『管銘録』記載事実とを総合して、1.展示目録を作製する準備を進めている。5.当プロジェクトの最終目標である『尺八研究ハンドブック』刊行の準備版として、日本語と英語による『尺八ハンドブックに向けて』(月渓・山口(編)、尺八研究会行、1990年2月)を出版した。平成2年度の研究計画に添ってその研究実績をまとめ、今後の展開についても多少触れる。1.文献資料調査;個人所蔵資料の大規模発掘調査を行なわず、調査対象を公共・大学図書館等に限定した。2.古管の計測;昨年度に引き続き八雲本陣記念財団所蔵尺八の計測デ-タの整理をおこなった。これらの古管は展示公開されたが(5の(2))、計測デ-タの公開と分析は、今後の論文で取り扱う予定である。3.情報処理方法についてはいまだ試行錯誤の段階で、特に目だった成果を挙げていない。しかし、「尺八関係文献目録」、「楽曲および用語法のデ-タベ-ス構築」について、別の複数のプロジェクト(研究会)との提携を推進せさつつ、具体的かつ綿密に研究を遂行する計画が来年度に向けて進行中である。5.研究成果の公開活動;(1)海外雑誌ContemporaryMusic Reviewに研究分担者瀬山、志村との共同執筆論文を寄稿(翻役:Riley K.LEE)。(2)SIMS 1990O^^<^>SAKAの関連企画として「音楽の史料展」を実施し、八雲本陣記念財団所蔵の尺八および雅楽史料を展示。その目録を和文・英文にて作成。(3)展示された史料(古譜と古管)を使った復元解釈演奏のレクチャコンサ-トを「尺八研究会」メンバ-と実施(1990年7月23日)。その解説文はReport of SIMS 1990 O^^<^>SAKAに収録されている。平成3年度の研究計画に添ってその研究実積をまとめる。1.文献図書のデ-タベ-ス構築;多様な尺八関係文献図書資料を書誌的情報より分析し、尺八研究全般に有効な分類整理のあり方を検討した。それをもとにデ-タ構造、検索項目をさまざまに設定した試行版デ-タベ-スを設計し、サンプル入力とともにその実用性を検討した。実行の範囲は「尺八関係文献資料リスト」を中心とした。八雲本陣調査で得た新たな資料も逐次参照したが、これを含めたデ-タベ-ス化までは届かなかった。2.尺八曲目のデ-タベ-ス構築;曲目においては、すベての曲種に共通する検索項目を立てることが困難なため、「尺八古典本曲」「尺八近代曲」「尺八現代曲」の3曲種に分けて考察した。手順としては、(1)曲種ごとの曲目一覧表作成、(2)検索内容の検討とサンプル入力である。600曲を越す現代曲の一覧表については、松下鈞氏(国立音楽大学)、ホアキン・ベニテズ氏(エリザベト音楽大学)の協力を仰いだ。3.八雲本陣記念財団所蔵の楽器資料(尺八・一節切)調査;過去2ヵ年の調査でもっとも手薄であった楽器資料調査に焦点をあてて、楽器の計測、スケッチ,外観特徴の記述、写真撮影(全体および部分)、吹奏時のピッチ測定、吹奏時の特徴の録画などをおこなった。今年度の調査(4次、5次)で、古管尺八および一節切のすベてと、木幡吹月製作の主要尺八管の調査記録作業が完了した。4.研究成果報告書作成;3ヵ年のまとめとして、つぎの3部構成にて報告書を編集中である。(1)資料調査の方法と実験ー八雲本陣を事例として(2)デ-タベ-ス構築の試案
境界要素法による逆解析を利用した走査型振動電極腐食評価システムの開発

走査型振動電極法では解像度を上げるためプローブを試料表面に近付けると,プローブ自身のために電場が乱れるので誤差を生じる.この誤差を見積るために,電場解析を効率的に行う境界要素法を開発した.その結果,従来の境界要素解析法に比べ大幅に計算時間を短縮できた.二,三の解析例により本手法の有効性を示すとともに,プローブ自身により測定値が過大評価されていることを明かにした.試料表面から離れた測定点における,誤差を含んだ測定結果から,試料表面の電流密度分布を推定する逆問題の解析手法について検討した.問題の悪条件を緩和するために,試料表面の電流密度と電位がある関係(分極特性)を満足しなければならないという先験情報だけでなく,試料金属が既知であるのでその分極特性はだいたいこの位だろうというあいまいな先験情報をも利用する新しい逆解析手法を開発した.さらに,この逆解析手法の効率化および一般化を図った.すなわち,まず,離散化した代数方程式の係数行列を特異値分解し,小さい特異値を0に置き換えて条件数を低減した後,解集合をMoore-Penroseの解と零空間の和として求める.次に,あいまいな先験情報をmembership関数とするFuzzy集合として表現し,先に求めた解集合との積集合またはその重心を与えられた逆問題の解とする,という解法を提案した.走査型振動電極法においてプローブ自身によって乱された電場の測定結果から,試料表面の電流密度分布を推定する逆問題の解析を行った.しかし,測定値としては予め順解析によって求めた計算結果が用いてられている.今後,実際の実験による測定結果を用いた逆解析が必要と考えられる.すなわち,金属表面の近傍においては複雑な電気科学的反応が生起していると考えられるので,その把握とモデル化を急ぐ必要がある.走査型振動電極法では解像度を上げるためプローブを試料表面に近付けると,プローブ自身のために電場が乱れるので誤差を生じる.この誤差を見積るために,電場解析を効率的に行う境界要素法を開発した.その結果,従来の境界要素解析法に比べ大幅に計算時間を短縮できた.二,三の解析例により本手法の有効性を示すとともに,プローブ自身により測定値が過大評価されていることを明かにした.試料表面から離れた測定点における,誤差を含んだ測定結果から,試料表面の電流密度分布を推定する逆問題の解析手法について検討した.問題の悪条件を緩和するために,試料表面の電流密度と電位がある関係(分極特性)を満足しなければならないという先験情報だけでなく,試料金属が既知であるのでその分極特性はだいたいこの位だろうというあいまいな先験情報をも利用する新しい逆解析手法を開発した.さらに,この逆解析手法の効率化および一般化を図った.すなわち,まず,離散化した代数方程式の係数行列を特異値分解し,小さい特異値を0に置き換えて条件数を低減した後,解集合をMoore-Penroseの解と零空間の和として求める.次に,あいまいな先験情報をmembership関数とするFuzzy集合として表現し,先に求めた解集合との積集合またはその重心を与えられた逆問題の解とする,という解法を提案した.走査型振動電極法においてプローブ自身によって乱された電場の測定結果から,試料表面の電流密度分布を推定する逆問題の解析を行った.しかし,測定値としては予め順解析によって求めた計算結果が用いてられている.今後,実際の実験による測定結果を用いた逆解析が必要と考えられる.すなわち,金属表面の近傍においては複雑な電気科学的反応が生起していると考えられるので,その把握とモデル化を急ぐ必要がある.走査型振動電極法において生じる誤差を見積もるために,電場解析を効率的に行う数値解析手法を開発した.走査振動電極法では解像度を上げるためプローブを試料表面に近付けると,プローブ自身のために電場が乱れるので誤差を生じる.このプローブ自身の影響を考慮するために数値解析を行う必要があるが,注目領域と装置容器の寸法の比は10^5程度になるので,要素数が膨大となり計算が困難となる.そこで,新しい線要素を用いて解析を階層化することによって1回当たりの連立方程式の元数を小さくした.この結果,従来の境界要素解析手法に比べ大幅に計算時間を短縮できた.二,三の解析例により本手法の有効性を示すとともに,プローブ自身により測定値が過大評価されていることを明らかにした.走査型振動電極法による測定結果から,試料表面における電流密度分布を推定する逆解析手法を提案し,解析例によりその有効性を示した.測定プローブ自身による誤差を考慮に入れない場合.電流密度を過大評価してしまうことがわかった.この誤差を考慮した場合,電流密度の平均は大略推定でき過大評価の問題は解決できたが,最大電流密度を小さく評価した.この問題を解決するため,試料に電位を与え,新たにいくつかの異なる電場を測定したデータを用いて逆問題の悪条件を緩和した結果,真の電流密度分布と良く一致した電流密度分布を得た.試料表面から離れた測定点における、誤差を含んだ測定結果から、試料表面の電流密度分布を推定する逆問題の解析手法について検討した。試料表面の要素の電流密度を直接未知パラメータとすると、本問題の悪条件のために解が激しく振動し妥当な解が得られないので、試料表面の電流密度と電位がある関係(分極特性)を満足しなければならないという先験情報だけでなく、試料金属が既知であるのでその分極特性はだいたいこの位だろうというあいまいな先験情報をも利用する新しい逆解析手法を開発した。二,三の解析例により本手法の有効性を示した。

また、上述の逆解析手法の効率化および一般化を図った。すなわち、まず、離散化した線形代数方程式(非線形問題の場合にはTaylor展開して線形化し、繰り返し計算を行う)の係数行列を特異値分解し、小さい特異値を0に置き換えて条件数を低減した後、解集合をMoore-Penroseの解と零空間の和として求める。次に、あいまいな先験情報をmembership関数とするFuzzy集合として表現し、先に求めた解集合との積集合またはその重心を与えられた逆問題の解とする。という解法を提案した。この方法は、測定誤差を安易に考慮に入れることができ、少ない計算時間で解が得られるという特長を持っている。以上のように、走査型振動電極法においてプローブ自身によって乱された電場の測定結果から、試料表面の電流密度分布を推定するという逆問題を解析するために、本研究では逆解析手法の開発を行い進展が見られたが、実験との比較が十分ではなく、今後の課題として残された。金属表面の近傍においては複雑な電気科学的反応が生起していると考えられるので、その把握とモデル化を急ぐ必要がある。
学力格差を是正する学校と地域の協働体制についての臨床社会学的研究

本研究は、日本の「効果のある学校」が有する外部組織との協働体制を明らかにすることを通して、学力格差を是正する学校組織文化の形成プロセスを解明し、学校研究に対して学問的、政策的、実践的な示唆を提供することを目指すものである。助成期間中には、以下の基本的な検討課題を解明する。(I)「効果のある学校」の協働性は、どのような特徴があるか。(II)「効果のある学校」の連携活動は、どのように行われているのか。(III)「効果のある学校」と外部組織との協働体制は、どのように構築されてきたのか。上記課題の解決には、アンケート、参与観察、インタビュー等の教育社会学的な調査理論・方法を活用する。以下が申請時の研究計画の骨子である。平成30年度は、2013年に大阪で行われた学力生活実態調査(小学校25校,中学校14校)を用いて「効果のある学校」を析出し、協働性の特徴を量的に分析する(課題I)。その上で「効果のある学校」であるA小・B中とX市教委を調査フィールドとした参与観察を行い(H30.4からH31.4)、連携活動の実態を解明する(課題II)。さらに、教職員や保護者を対象にインタビューを実施し(教職員30名、地域・保護者20名を予定)、協働体制がどのように生成されてきたかを分析する(課題III)。平成30年度の調査については,研究課題の(I)(II)(III)共に,計画段階の目標を達成する成果を上げることができた。また,そうした調査から得られたデータを分析し,学会報告や論文執筆も行なっている。申請時の研究計画は,以下の通りである。「効果のある学校」の学校組織文化が形成される学校周辺機関との協働プロセスを明らかにするために、「効果のある学校」として析出されたX市立A小・B中(同一校区に所在)を対象に、以下の課題に応えることが、基本的な研究内容である。(I)「効果のある学校」であるA小・B中の協働性は、どのような特徴があるか。(II)A小・B中・X市教委の連携活動は、どのように行われているのか。(III)行政や地域組織、保護者組織との協働体制は、どのように構築されてきたのか。上記の通り,平成30年度の調査については,研究課題の(I)(II)(III)共に,計画段階の目標を達成する成果を上げることができた。特に,インタビューの収集は昨年度だけで地域住民・保護者20名を含む45件のデータを収集することができた。これまでに蓄積されてきたインタビュー23件と合わせて68件の質的データを収集することができ,申請時に想定していた50件を上回る調査協力を得ることができた。残り2名程度に追加補足の聞き取りを予定しているが,すでに了承を得ているため,こちらについてもおおむね順調な進展具合と言える。研究から得られる知見の公開についても,9月には予定していた通り,教育社会学会で調査経過についての報告も行い分析の枠組みについても再検討を行なった。また,そうした調査から得られたデータを分析し,論文にまとめる作業も行っている。そうした成果の一部は,今夏一般に出版される書籍の中で公開を予定しており,調査と並行して研究成果を社会に公開する取り組みも行うことができているため,こちらについてもおおむね順調に進展しているといえよう。昨年度までで研究課題の(I)(II)(III)共に,計画段階の目標を達成する調査成果を上げることができたため,社会調査活動については3月で一つの区切りとした。平成31年度については,これまで得られたデータを学術論文・研究ノートといった形でまとめ,各学術誌,学内紀要に投稿しながら論文の完成度を高めつつ,博士論文を仕上げることを通して,本研究課題の成果を社会に公開していくことを今度の研究の推進方策としたい。

本研究は、日本の「効果のある学校」が有する外部組織との協働体制を明らかにすることを通して、学力格差を是正する学校組織文化の形成プロセスを解明し、学校研究に対して学問的、政策的、実践的な示唆を提供することを目指すものである。助成期間中には、以下の基本的な検討課題を解明する。(I)「効果のある学校」の協働性は、どのような特徴があるか。(II)「効果のある学校」の連携活動は、どのように行われているのか。(III)「効果のある学校」と外部組織との協働体制は、どのように構築されてきたのか。以下が申請時の研究計画の骨子である。平成30年度は、2013年に大阪で行われた学力生活実態調査(小学校25校,中学校14校)を用いて「効果のある学校」を析出し、協働性の特徴を量的に分析する(課題I)。その上で「効果のある学校」であるA小・B中とX市教委を調査フィールドとした参与観察を行い(H30.4からH31.4)、連携活動の実態を解明する(課題II)。さらに、教職員や保護者を対象にインタビューを実施し(教職員30名、地域・保護者20名を予定)、協働体制がどのように生成されてきたかを分析する(課題III)。平成30年度の調査については,研究課題の(I)(II)(III)共に,計画段階の目標を達成する成果を上げることができた。また,そうした調査から得られたデータを分析し,学会報告や論文執筆も行なっている。申請時の研究計画は,以下の通りである。「効果のある学校」の学校組織文化が形成される学校周辺機関との協働プロセスを明らかにするために、「効果のある学校」として析出されたX市立A小・B中(同一校区に所在)を対象に、以下の課題に応えることが、基本的な研究内容である。(I)「効果のある学校」であるA小・B中の協働性は、どのような特徴があるか。(II)A小・B中・X市教委の連携活動は、どのように行われているのか。(III)行政や地域組織、保護者組織との協働体制は、どのように構築されてきたのか。上記の通り,平成30年度の調査については,研究課題の(I)(II)(III)共に,計画段階の目標を達成する成果を上げることができた。特に,インタビューの収集は昨年度だけで地域住民・保護者20名を含む45件のデータを収集することができた。これまでに蓄積されてきたインタビュー23件と合わせて68件の質的データを収集することができ,申請時に想定していた50件を上回る調査協力を得ることができた。残り2名程度に追加補足の聞き取りを予定しているが,すでに了承を得ているため,こちらについてもおおむね順調な進展具合と言える。研究から得られる知見の公開についても,9月には予定していた通り,教育社会学会で調査経過についての報告も行い分析の枠組みについても再検討を行なった。また,そうした調査から得られたデータを分析し,論文にまとめる作業も行っている。そうした成果の一部は,今夏一般に出版される書籍の中で公開を予定しており,調査と並行して研究成果を社会に公開する取り組みも行うことができているため,こちらについてもおおむね順調に進展しているといえよう。昨年度までで研究課題の(I)(II)(III)共に,計画段階の目標を達成する調査成果を上げることができたため,社会調査活動については3月で一つの区切りとした。
ヘリコバクターピロリのIL-8誘導因子について

Helicobacter pyrori(H.pylori)の感染は好中球の集積が著明であり、好中球の過剰な集積は、組織障害および潰瘍形成を導く。こうした好中球の集積に主に関わっている強力な走化性因子としてIL-8が知られ、胃炎上皮細胞におけるIL-8の発現が著しい。そこで、H.pyloriのいかなる因子が動物細胞におけるIL-8の発現に関わっているのかを明らかにすることを目的とした。H.pyloriの培養上清および菌体を胃の上皮細胞(AGS)および単球由来株化細胞(THP1)に添加してIL-8の誘導を調べた。その結果、H.pyloriの培養上清の添加ではIL-8の誘導が認められなかったが、H.pyloriの菌体の添加ではIL-8の誘導が認められ、本菌の菌体表層にIL-8を著明に誘導する物質が存在することを示唆していた。次に、H.pyloriの菌体破砕物の遠心上清を培養細胞に添加した結果、AGSおよびTHP1において有意なIL-8の発現が認められた。この溶液のゲル濾過をおこないIL-8誘導を調べた結果、THP1細胞は高分子量画分がIL-8を誘導するのに対して、AGS細胞は低分子量画分がIL-8を誘導するのがELISAでもRT-PCRでも認められた。さらに、プロテアーゼ処理およびリムルステストによりこれらの画分を調べた結果、高分子量画分はLPSであり、低分子量画分は蛋白性成分であることがわかった。
柔軟宇宙構造物における波動吸収制御の実験的研究

実験的側面については主に藤井が担当し、理論解析のうち藤井が実際上の応用の視点から有次元の理論について、数学モデルとしては分布定数系を対象とするため、連続体理論に造詣の深い蔦原が無限次元の理論を発展させた。本年度(平成9年度)においては前年度に考案した、最適状態の閉ループ伝達関数を近似的に実現するための理論に関して最高状態の閉ループ伝達関数の近似的な実現についてH(無限大)制御理論の適用の可能性の検討を行なった。実験的な側面では、前年度のプロトタイプモデルの作成に続いて、柔軟な宇宙構造物を模擬する三次元トラス構造と、その動特性試験及び制御システムを構築した。これについては、前年度において構築した制御系設計手法を実際のシステムに適用し、制御系設計手法の妥当性の確認と実装上の問題点を克服して行なっている。トラス構造物は銅製のパイプにより構築され、柔軟モードのうち、曲げ2モードの制御を実行した。その結果、特に曲げ第1モードにおける顕著で有効な制御が実験的に検証された。さらに、本年度が最終年度である為、これらについて全体的に総括を行い柔軟宇宙構造物の波動吸収制御の実験的な側面を総合的にまとめ成果報告書をまとめた。実験的側面については主に藤井が担当し、理論解析のうち藤井が実際上の応用の視点から有次元の理論について、数学モデルとしては分布定数系を対象とするため、連続体理論に造詣の深い蔦原が無限次元の理論を発展を試みた。特に本年度(平成7年度)においては、理論的な側面からは最適状態の閉ループ伝達関数を近似的に実現するための理論を考案し、米国航空宇宙学会などにおいて一部発表を行い世評を問うた。ここでは、最適状態として制御入力位置での反射波が存在しない状態と設定し、この最適状態の閉ループ伝達関数の近似的な実現についてH∞制御理論の適用の可能性の検討を行った。実験的な側面では、柔軟な宇宙構造物を模擬するプロトタイプモデルを作成し、さらに、より高度なモデルに対応する動特性試験および制御試験が行える制御システムの環境の整備を行った。この動特性試験ならびに制御試験システムとして計算能力に秀いで柔軟な能力を持ったDSP-CITを用いたシステムと、パーソナルコンピュータによって組織化して構成した。このプロトタイプモデルにたいして、理論的に検討しつつある制御理論の設定、実装を準備を行っている。また、このような動特性試験および制御試験を行うプロトタイプモデルによる制御システムの環境整備によって、現在有限要素法を適用した同定を遂行中である。実験的側面については主に藤井が担当し、理論解析のうち藤井が実際上の応用の視点から有次元の理論について、数学モデルとしては分布定数系を対象とするため、連続体理論に造詣の深い蔦原が無限次元の理論を発展させる。本年度(平成8年度)においては、前年度からの継続事業として、論理的な側面からは最適状態の閉ループ伝達関数を近似的に実現するための理論を考案し、神戸で開催されたIEEE国際会議などにおいて一部発表を行い世評を問うた。ここでは、最適状態として制御入力位置での反射波が存在しない状態と設定し、この最高状態の閉ループ伝達関数の近似的な実現についてH(無限大)制御理論の適用の可能性の検討を行った。実験的な側面では、前年度のプロトタイプモデルの作成に続いて、柔軟な宇宙構造物を模擬する三次元トラス構造と、その動特性試験及び制御システムを構築中である。これについて、前年度に検討した制御則を用いることによって実際の制御系の設計を行いつつある。また、動特性試験を行う三次元トラスによる制御システムに関する環境整備を行うことによって、現在有限要素法を適用した同定を遂行中である。本年度(平成9年度)においては前年度に考案した、最適状態の閉ループ伝達関数を近似的に実現するための理論に関して最高状態の閉ループ伝達関数の近似的な実現についてH(無限大)制御理論の適用の可能性の検討を行った。

これについては、前年度において構築した制御系設計手法を実際のシステムに適用し、制御系設計手法の妥当性の確認と実装上の問題点を克服して行っている。トラス構造物は銅製のパイプにより構築され、柔軟モードのうち、曲げ2モードの制御を実行した。その結果、特に曲げ第1モードにおける顕著で有効な制御が実験的に検証された。さらに、本年度が最終年度である為、これらについて全体的に総括を行い柔軟宇宙構造物の波動吸収制御の実験的な側面を総合的にまとめ成果報告書をまとめた。
循環器系疾患における組織および血管内での活性酸素動態の無侵襲解析

多くの循環器系疾患の成因・進展に活性酸素・フリーラジカルが関与することが示唆されている。生体内での活性酸素・フリーラジカルの産生を無侵襲解析するために、ニトロキシルラジカルをスピンプローブ剤として生体計測電子スピン共鳴(ESR)法で解析する方法を開発し、シグナル減衰速度を活性酸素産生の指標として、多くの病態モデル動物で活性酸素・フリーラジカルの関与を明らかにしてきた。そこで本研究では、循環器系疾患である糖尿病や肥満のモデル動物における活性酸素産生を無侵襲測定した。糖尿病や肥満のモデル動物にニトロキシルラジカルであるカルバモイルプロキシルを尾静脈内投与して無侵襲計測したところ、対照群と比較してシグナル減衰速度が亢進し、その亢進はα-トコフェロールやSODにより抑制されたことから、モデル動物の血管内における活性酸素の産生が示唆された。また、この亢進はプロテインキナーゼC阻害剤CGP41251やNADPHオキシダーゼ阻害剤アポシニンにより抑制されたことから、活性酸素産生は血管内のNADPHオキシダーゼに由来する可能性が考えられた。疾患における活性酸素動態の画像解析を行う上で、その生成部位を特定の臓器・組織と対応付けることは不可欠であることから、ESRI/MRI融像システムを試作した。膜透過性の異なるニトロキシルラジカルをマウスに尾静脈内投与してESRI/MRI計測を行い、血管内のみに分布するプローブ剤と組織内にも移行するプローブ剤との体内動態の相違を明らかにした。また、ESR感度向上の目的でニトロキシルラジカルの窒素核を^<15>Nで標識した^<15>N標識プローブ剤、および^<15>Nニトロキシルラジカルの水素核を重水素で標識した^<15>N, D標識プローブ剤を合成した。さらに、動物計測における呼吸・拍動に由来するノイズを抑制するため、自動周波数チューニング制御(ATC)や自動マッチング制御(AMC)を開発し、生体計測での制御特性を検討した。以上より、本研究では循環器系疾患の中で糖尿病や肥満における活性酸素動態の無侵襲解析を行い、血管内での活性酸素産生を明らかにした。今後、ESRI/MRI融像システムや新規合成プローブ剤の適用により活性酸素動態を高感度に画像解析することで、循環器系疾患の成因・進展における活性酸素・フリーラジカル動態の解明が期待される。循環器疾患に関与するフリーラジカルは、実質系細胞障害のように細胞内で産生される場合と、炎症性浸潤細胞のように細胞外に産生される場合があり、各々の機能は異なる。生体計測ESR・スピンプローブ法によりこのようなフリーラジカル産生場の特定を目的として、物理的・化学的性質の異なる各種ニトロキシルラジカルの生体内挙動特性を解析した。その結果、AMC-PROXYLは細胞内貯留性、Hydroxy-TEMPOは膜透過性、Carboxy-PROXYLは細胞膜非透過性、Carbamoyl-PROXYLは膜低透過性、Polyethyleneglycol-PROXYLは血管内腔貯留性であり、これらのプローブを使い分けることにより、フリーラジカル産生場の特定を可能とした。

心不全における心筋障害には炎症性サイトカインであるTNF-αが関与することが明らかにされている。TNF-αを過剰発現させたトランスジェニックマウスでは、心筋に炎症を伴う心不全が誘発された。Hydroxyl-TEMPOを用いた生体計測ESRにより本トランスジェニックマウスにおいてヒドロキシルラジカルの産生が確認された。本トランスジェニックマウスの心筋にMn-SOD、Cu/Zn-SOD、Catalaseを各々発現させたところ、Mn-SOD発現にのみヒドロキシルラジカル産生抑制が認められた。さらに、ヒドロキシルラジカル産生への炎症性浸潤細胞の関与は認められないことから、ヒドロキシルラジカル産生は心筋細胞内で起きていることが明らかとなった。現在、生体計測ESRにおいて、呼吸における横隔膜の動きに起因するノイズの発生を低減させるため、オートカップリング機構を採用した新規装置を試作中である。循環器疾患に関与するフリーラジカルは、実質系細胞障害のように細胞内で産生される場合と、炎症性浸潤細胞のように細胞外に産生される場合があり、各々の機能は異なる。生体計測ESR・スピンプローブ法によりこのようなフリーラジカル産生場の特定を目的として、物理的・化学的性質の異なる各種ニトロキシルラジカルの循環器系疾患動物モデル体内における挙動特性を解析した。我々は先に、心不全における心筋障害に心筋細胞内で産生されるヒドロキシルラジカルの関与を示唆した。ヒドロキシルラジカルは過酸化水素からFenton反応により産生されることから、過酸化水素の代謝酵素であるグルタチオンパーオキシダーゼ(GPx)を過剰発現させたトランスジェニックマウス(Tg)を用い、心不全に伴う心筋障害について検討を行った。その結果、心不全誘発GPx-Tgマウスでは心不全誘発野生型マウスに比べ、脂質過酸化抑制、生存率の上昇が有意に認められ、さらには、心筋肥大、アポトーシス、間質線維化の低下が認められた。これらの結果は、心不全に伴う心筋細胞障害に、細胞内過酸化水素産生系の亢進に伴うヒドロキシルラジカル産生亢進の関与を立証するものである。さらに、我々はマウス脳における中大脳動脈の血流を停止し虚血状態とした後再灌流を行い、脳虚血再灌流障害モデルを作成し、各種ニトロキシルラジカルを用いた脳内フリーラジカル産生を評価した。その結果、細胞膜非透過性ならびに細胞膜微透過性のスピンプローブによってフリーラジカル反応を検出することができた。また、この時期は脳浮腫の誘導前であることから、フリーラジカル産生は、血管近傍におけるコンパートメントで起こり、浮腫の誘導に関与することを明らかにした。現在、MRI-ESRIの画像を融合することで、循環器系におけるフリーラジカルの産生場の特定を試みており、フリーラジカル産生場と障害部位との関連を明らかにしていく予定である。多くの循環器系疾患の成因・進展に活性酸素・フリーラジカルが関与することが示唆されている。生体内での活性酸素・フリーラジカルの産生を無侵襲解析するために、ニトロキシルラジカルをスピンプローブ剤として生体計測電子スピン共鳴(ESR)法で解析する方法を開発し、シグナル減衰速度を活性酸素産生の指標として、多くの病態モデル動物で活性酸素・フリーラジカルの関与を明らかにしてきた。そこで本研究では、循環器系疾患である糖尿病や肥満のモデル動物における活性酸素産生を無侵襲測定した。糖尿病や肥満のモデル
非円形旋削加工による３次元曲面の創製

三次元曲面の旋削加工を実現するには,直径指令と工具配置を考慮して60100mm程度の工具移動量を持ち,7G程度の高加速度運動,軌跡誤差±50μm以内を可能とする工具台あるいは移動テーブルの開発が必要となる.これにより従来の非円形工作物の旋削加工法を発展させた回転軸を有する非軸対称三次元曲面の旋削加工の実現が期待できる.本研究では旋削加工による三次元曲面の創製の実現を目的とし,加工方法の提案,専用CAMシステムの開発および前述の性能を達成するCNC旋盤の開発を行い,三次元曲面の旋削加工が可能であることを実証した.1)リニアモータ駆動NC旋盤による制御系の動特性を考慮した補正指令値の算出および機上計測結果を用いた補正指令値算出手法の確立・リニアモータ駆動NC旋盤を用いて,実際に三次元曲面を旋削加工することに成功した.駆動型ロータリ工具を工作物中心からY軸方向にオフセットさせ,工具-工作物間の干渉を回避することにより,これを可能としている.特殊な工具設置方法を採用しているため,三次元曲面を創製するための指令値は独自に開発したCAMシステムを用いて算出される.このとき,制御系の動特性を考慮し,あらかじめフィードフォワード項を不可した修正指令値と繰返し制御を用いて作成した修正指令値を用いて設計動作軌跡に対して±6μm以内の精度を達成した.・タッチプローブをロータリ工具径と等しくすることにより,NCプログラムの位置指令値そのものと機上計測時のタッチプローブの位置との差を求めることで,これを用いた修正指令値を算出するアルゴリズムを完成した.タッチプローブの接触信号を基に繰返し位置決め精度を検証した結果,±1μm以内で接触位置を検出することができ,形状を正確に測定できることを確認した.2)ロータリ工具の形状評価および加工条件選定の実験的解明・駆動型ロータリ工具の回転数を主軸回転数と等しくすることにより,工作物表面粗さが良好となることを実験的に証明した.さらに,加工条件についても切込み量と送り量を実験的に決定し,SCM432(HRC61)およびSKD11材を焼入処理(HRC59)した工作物を加工することに成功した.・主軸を正転,逆転することにより,切込み動作の際に発生する加速度を飛躍的に減少させることを考案し,複雑形状の三次元曲面を加工できることを確認した.・3次元曲面加工用工作機械の総合性能評価と実用化部品の事例評価.リニアモータ駆動NC旋盤を用いて,実際に三次元曲面を旋削加工することに成功した.駆動型ロータリ工具を工作物中心からY軸方向にオフセットさせ,工具-工作物間の干渉を回避することにより,これを可能としている.特殊な工具設置方法を採用しているため,三次元曲面を創製するための指令値は独自に開発したCAMシステムを用いて算出される.このとき,制御系の動特性を考慮し,あらかじめフィードフォワード項を付加した修正指令値と繰返し制御を用いて作成した修正指令値を用いて設計動作軌跡に対して±6μm以内の精度を達成している.さらに,タッチプローブをロータリ工具径と等しくすることにより,NCプログラムの位置指令値そのものと機上計測時のタッチプローブの位置との差を求めることで,これを用いた修正指令値を算出するアルゴリズムを完成し,タッチプローブの接触信号を基に繰返し位置決め精度を検証した結果,±1μm以内で接触位置を検出することができ,形状を正確に測定できることを確認した.これまでのところ,駆動型ロータリ工具を用いてSCM432(HRC61)およびSKD11材を焼入処理(HRC59)した工作物の非軸対称三次元曲面を加工することに成功した.これにより,工作機械の構成,加工方法,形状創製を実証することに成功した.三次元曲面の旋削加工を実現するには,直径指令と工具配置を考慮して60100mm程度の工具移動量を持ち,7G程度の高加速度運動,軌跡誤差±50μm以内を可能とする工具台あるいは移動テーブルの開発が必要となる.これにより従来の非円形工作物の旋削加工法を発展させた回転軸を有する非軸対称三次元曲面の旋削加工の実現が期待できる.本研究では旋削加工による三次元曲面の創製の実現を目的とし,加工方法の提案,専用CAMシステムの開発および前述の性能を達成するCNC旋盤の開発を行い,三次元曲面の旋削加工が可能であることを実証した.(1)3次元曲面形状創製用CAMシステムを用いた加工実証試験と形状評価方法の確立NC旋盤を用いて3次元曲面を加工するためには,主軸回転角度ごとに輪郭形状に対して切込み量を事前に求める必要がある.このとき,通常のレイアウトでは工具刃先半径を考慮し加工点を算出するが,加工特性,テーブルの動特性に影響され形状誤差が発生する.本研究では,ロータリ工具と同一半径のスタイラスを用いて機上測定し,指令値に対する実切込み位置が特定することを試みる.これを実現するための修正指令値を算出するシステムを構築するべく研究を進めている.また本研究では座標計測装置および特注スタイラスを用い,NCプログラムの座標位置に低速動作させ,スタイラスを工作物に接触させることによりNCのテーブル位置を取得し制御装置にデータとして保存するシステムを開発している.さらに保存したデータをパソコンに取込み,データ取得と加工に用いたNCプログラムの指令値から修正指令値を算出,変更できるCAM・CATシステム開発している.

このため3次元測定機等のオフライン計測機器を用いることなく簡易形状評価が可能となり,またスタイラスの直径がロータリ工具の直径と一致させることにより,直前に用いたNC指令値とダイレクトに比較できることから実用性の高い制御システムの完成を目指している.(2)能動型ロータリ工具の開発と加工条件の選定1)工具メーカに専用ロータリバイト開発の協力を得て,HRC62程度の高硬度材量をドライ加工するための加工条件の選定と加工条件を求めた.2)加工実験結果により,3次元自由曲面加工に適した工具材種,工具形状と加工条件が得られた.駆動型ロータリ工具を工作物回転中心高さからY軸方向にオフセットした工具設置位置を採用するために,独自に開発したCAMシステムを用いて,切込み指令値を算出している.このシステムの開発により,加工により形状誤差から修正指令値を算出できる機能を持たせることが可能となっている.本研究では,このNCプログラムを利用して機上で形状誤差を測定することにより,修正指令値を算出する方法を考案している.つまり,ロータリ工具と同一直径のタッチプローブを特別に製作し,これを用いて機上測定する.これにより,NCプログラムで指令された位置に対するタッチプローブ接触位置との差を測定でき実切込み位置が特定できる.これらの差を用いて修正指令値を算出するCAM・CATシステムを構築した.平成24年度には,研究初年度で購入したの座標計測装置の特注スタイラスを用い,NCプログラムを低速動作させ,スタイラスを工作物に接触させることにより移動テーブル位置を制御装置に測定データとして保存する機能の開発に成功した.この形状測定システムは,直前に加工したNCプログラムの指令値から修正指令値を算出,変更できるため,三次元測定機等を用いることなく機上で簡易形状評価が可能な実用性の高い制御システムを構築した.以上の理由により,本研究課題は当初の計画通り,研究目的を達成していると言える.(1)3次元曲面形状創製用CAMシステムを用いた加工実証試験と形状評価方法の確立リニアモータ駆動タンデムテーブルを開発し,テーブル加速減速10Gを達成している.このテーブルにより3次元曲面用NCプログラムを,独自に開発したCAMシステムにより,主軸回転角度ごとに輪郭形状に対する切込み量を与え,形状誤差が±9μm以下に収束することを確認した.これにより,加工特性,テーブルの動特性に影響される形状誤差は所定の範囲に収めることが可能となった.達成度は100%である.(2)ロータリ工具と同一半径のスタイラスを用いて機上測定し,指令値に対する実切込み位置が特定することを試みている.これを実現するための修正指令値を算出するシステムを現在構築中である.座標計測装置および特注スタイラスを用い,NCプログラムの座標位置に低速動作させ,スタイラスを工作物に接触させることによりNCのテーブル位置を取得し制御装置にデータとして保存する機能を持たせる.さらに,保存したデータをパソコンに取込み,データ取得と加工に用いたNCプログラムの指令値から修正指令値を算出,変更できるCAM・CATシステム開発している.これにより,直前に用いたNC指令値とダイレクトに比較できることから実用性の高い制御システムの完成を目指している.現在の達成度は60%程度である.(2)能動型ロータリ工具の開発と加工条件の選定1)工具メーカに専用
ベータラクタマーゼ阻害薬耐性グラム陰性桿菌の耐性機構の解明と分子疫学解析

我々は、院内感染疑い事例のベータラクタマーゼ阻害剤耐性のKlebsiella oxytocaを解析した。これらの株群はPulsed-field gel electrophoresis (PFGE)解析により、近縁の遺伝的背景を持つ株群であることを明らかにした。また、等電点電気泳動法、クローニング実験等により、ベータラクタマーゼ阻害剤耐性のKlebsiella oxytocaのベータラクタマーゼ阻害剤耐性機構の主たる要因は、ベータラクタマーゼRbiAの単独産生であると結論付けた。アウトブレークTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaの解析一医療施設でアウトブレークしたTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaについて、以下の実験を行った。1、等電点電気泳動:近年、一つの菌株が複数のベータラクタマーゼの産生することが多く報告されている。今回、アウトブレークTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaについて、等電点電気泳動を行い、多くのベータラクタマーゼの基質である発色物質ニトロセフィンを用いて、ベータラクタマーゼを可視化した。今回、解析したアウトブレークTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaでは、一本のバンドのみ認め、しかもベータラクタマーゼRbiAと考えて矛盾しない等電点であった。このことから、今回、解析したアウトブレークTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaは、ベータラクタマーゼRbiA単独産生株であると考えられた。2、Multi-locus sequence typing (MLST)解析:アウトブレークを起こしたTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaは、Klebsiella oxytocaの中でも特定の菌株の可能性があり、世界中の他施設と比較できるようにすることは、有益な情報となる。近年までKlebsiella oxytocaのMLST解析法は開発されておらず、近縁種であるKlebsiella pneumoniaeのMLST法でMLST解析を行った。その結果、7つのハウスキーピング遺伝子のうち、いくつかはPCR法で増幅できなかったが、増幅できたものに関しては、今回、解析したアウトブレークTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaのすべての株で配列が一致した。1 TAZ/PIPC耐性遺伝子のクローニング:アウトブレークを起こしたTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaは、申請者らが発見したβ-lactamaseRbiAを全株が有していることが既に明らかになっていた。本年度は、β-lactamase RbiAをクローニングした大腸菌を用いて、MIC測定を行い、β-lactamaseRbiAによりTAZ/PIPC耐性を獲得することを明らかにし、β-lactamase RbiAがTAZ/PIPC耐性遺伝子であることを確認した。2 Pulsed-fields gelelectrophoresis (PFGE)解析:アウトブレークを起こしたTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaは、申請者らが発見したβ-lactamaseRbiAを全株が有しており、RbiAの核酸配列は、silent mutationを含め100%一致していることを既に明らかになっていた。さらに、本研究室でKlebsiella oxytocaのPFGE解析を立ち上げた。それにより、アウトブレークを起こしたTAZ/PIPC耐性Klebsiella oxytocaは遺伝的に近縁な菌株群であることが明らかになった。申請した研究計画に従って、実験を遂行し、結果が得られているため、概ね順調に研究が進んでいると考えられる。申請した研究計画に従って研究を遂行できるものと考えている。研究計画書に従い、研究費を使用予定である。
サルコペニアにおける筋繊維タイプ変化・代謝変換とオートファジー相互作用機構の解明

加齢に伴う筋力低下・筋萎縮(サルコペニア)は認知症と並び要介護の主要因となることから、その発症機序と早期予防・治療法の研究が求められている。骨格筋は代謝特性の異なる速筋及び遅筋線維から構成されるが、サルコペニアに至る過程で、一方向性の骨格筋線維タイプ変化(速筋→遅筋)がおきる。各筋線維タイプは固有の代謝特性を有する。つまり、量的減少(筋力・筋量)だけでなく質的変化として筋線維タイプ変化能(代謝変換)の喪失を伴い、サルコペニアの病態解明の重要な手がかりとなる。本課題では加齢に伴う栄養状態の変動(アミノ酸変化など)と筋線維タイプ変換の分子機構を解明し、さらに栄養状態で制御されるオートファジーとの相互作用の機序を解明することを目的とした。老齢マウスの各筋線維タイプにおいて、オートファジーが変動することを見出している。そこで、申請者は本年度、筋線維におけるオートファジーの変動を、ハイスループットに解析する手技を確立した。さらに、この技術を用いて100種類以上の市販の生体内因子・マイオカイン(購入済)を使い筋線維でオートファジーを誘導する因子およびオートファジーを阻害する因子の同定を試みた結果、筋線維でオートファジーを強く誘導する因子と抑制する因子を数種類ずつ見出した。さらに、マウス由来の温度感受性の不死化筋幹細胞を分化誘導後、骨格筋線維においても同様にオートファジーを亢進および抑制することを確かめた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
植物ペルオキシゾーム蛋白質局在化の分子機構

分子シャペロンはタンパク質の折れたたみの促進やほどけた状態の維持、更にタンパク質間の集合や解離を介添する一群のタンパク質で、タンパク質の細胞内輸送、複合体形成などを含む機能発現過程において必須の役割を果たしていることが明らかにされつつある。植物細胞のペルオキシゾームに特異的な分子シャペロンの存在を調べるために、分子シャペロンとしてシャペロニン60(Cpn60)や熱ショックタンパク質70(Hsp70)を中心に解析を加えた。暗所で4日間成育させたカボチャ種子の子様組織から蔗糖密度勾配遠心によりミトコンドリアを調製し、その可溶画分をグリセロール密度勾配遠心によりE.coliのGroELの特異抗体との反応性を指標として、Cpn60を精製した。サブユニットの分子量は60kDで、そのN末端アミノ酸配列で決定された34アミノ酸のうち26アミノ酸がE.coli GroELと同一であることから、精製したタンパク質がミトコンドリア局在のCpn60であることが示唆された。一方Hsp70はクロロプラスト可溶画分をATPアガロースカラムに吸着させ、5mMATPで溶出させることにより、精製した。サブユニット分子量は70kDで、N末端アミノ酸配列はE.coli DnaKと高いホモロジーを示した。これらの精製分子シャペロンの特異抗体を調製した。単離ペルオキシゾーム画分を用いてこれらの特異抗体と反応性のあるタンパク質を検索したが、該当するタンパク質を検出することができなかった。このことは、ペルオキシゾームにはミトコンドリアCpn60やクロロプラストHsp70と免疫学的に近いホモログは存在しないことを示唆している。
配位高分子の犠牲鋳型法による無機酸化物のマルチスケール構造制御

本研究では、配位高分子の加熱分解によってナノ・マイクロスケールの無機構造体の合成法を開発した。(i)右巻きと左巻きの螺旋状配位高分子から螺旋状の金属硫化物の合成に成功した。このらせん状の金属硫化物は円偏光二色性を示し、ナノスケールの形状に依存した光学特性を示した。(ii)配位高分子ナノワイヤから光触媒能を有する金属硫化物ナノワイヤの合成に成功した。得られた金属硫化物ナノワイヤは表面が有機保護剤で被覆されていないため、基質がアクセスしやすく、可視光水素発生の触媒能において、従来法のナノワイヤよりも高い活性を示した。これらの結果より、配位高分子を前駆体とした合成法の優位性を示すことが出来た。キラル光学活性を有する有機分子は、有機化学反応によって容易に合成することが可能である。これに対して、対称性の高い分子構造を有する無機化合物では、キラル構造を構築するのは困難である。これまで、有機分子構造体を鋳型としたキラル無機材料の開発が精力的に行われてきたが、その多くはシリカや金であり、化合物の多様性に乏しい。実際に、この化合物の多様性が低いため、キラル無機材料の応用に大幅な制限がかかっている。本研究では、配位高分子ヘリックスを鋳型としたキラル無機材料の合成法の開発を目指した。まず、グルタチオンのL体と銀イオン、銅イオンから配位高分子を合成した。得られた配位高分子は、ペプチド由来の右巻きヘリックス構造を形成していた。グルタチオンのD体を用て同様の操作を行うと、左巻きの配位高分子が得られた。これらの配位高分子ヘリックスを窒素下で焼成することで、有機配位子が分解され、金属硫化物のナノヘリックスが得られた。円偏光二色性測定により、右巻き金属硫化物ヘリックスは可視光全域で正のシグナルを、左巻きヘリックスは負のシグナルを示した。金属硫化物そのものはキラルな構造をしていないため、ナノヘリックス構造を反映した光学活性を発現したと考えられる。有限要素法によるシュミレーションにより、円偏光二色性測定のスペクトルを再現することに成功し、キラルな構造体由来のキラルな光学特性が無機化合物に付与されたことが明らかとなった。配位高分子を鋳型としたキラル無機材料の合成に成功している。得られたキラル無機材料は従来の鋳型合成法では合成できないものである。当初の計画通り、配位高分子を鋳型とすることで、無機材料を基盤としたキラル無機材料の合成まで進行している。一般に、無機化合物のナノ・マイクロスケールでの形状は結晶構造の対称性に従った形状となる。本研究課題では、金属イオンを有機配位子が架橋した配位高分子でナノ・マイクロスケールでの構造体を作成した後、加熱分解により無機化合物の構造体へと変換する方法の開発を行った。システインのL体とカドミウムイオンから配位高分子ナノワイヤを合成した。結晶構造解析により、ナノワイヤの長軸方向にカドミウムと硫黄の1次元チェーンを形成していることが明らかとなった。この配位高分子ナノワイヤを環状電気炉により窒素下で焼成すると、有機配位子が分解され、CdSナノワイヤが得られた。この方法で作成されたCdSナノワイヤは、可視光下での高い光触媒能を有しており、通常の合成法で作成したCdSナノワイヤよりも水分解高い水素発生能を示した。過渡吸収測定とBET表面積測定により、配位高分子から合成したCdSナノワイヤでは、反応基質が表面にアクセスしやすいことが示唆された。また、亜鉛とカドミウムの混合配位高分子ナノワイヤを出発物質とすることで、亜鉛ドープCdSナノワイヤの合成も可能である。亜鉛ドープにより、励起電子の寿命が延び、光触媒能はさらに向上した。また、これまで加熱方法として環状電気炉を用いてきたが、赤外レーザーによる加熱も可能であることが明らかとなった。レーザー加熱法により、配位高分子を前駆体とした熱分解によっても無機酸化物の合成が可能である。配位高分子を鋳型とした合成法を拡張する。ペプチドを設計することで、鋳型として用いる配位高分子のヘリックス構造を制御する。鋳型の構造制御により、焼成後に得られる無機ヘリックスの構造制御とキラル光学特性の制御を行う。錯体化学