hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
指数定理と余随伴軌道に関する研究

等質空間上の不連続群の作用,等質空間を局所的なモデルとする多様体について研究を行った.多様体Mが等質空間G/Hを局所的なモデルとするとき,対(g, H)の(自明表現を係数とする)相対コホモロジーからMのde Rhamコホモロジーへの自然な準同型が定まる.この準同型を調べることで,与えられた等質空間を局所的なモデルとするコンパクト多様体の存在に対する障害が得られることが,小林-小野(1990)などの研究によって分かっている.以前の研究によって,簡約型等質空間G/Hを局所的なモデルとするコンパクト多様体が存在するためには,(g, H)の相対コホモロジーから(g, K_H)の相対コホモロジーへの自然な準同型が単射でなければならないことが分かっていた.本年度の研究では,この準同型が単射になるための簡単な必要十分条件を不変式論の言葉で与えた(証明には,Weil代数の転入写像から定まるpure Sullivan代数を用いてLie環の相対コホモロジーが具体的に計算できる,というH. Cartan, C. Chevalley, J.-L. Koszul, A. Weilらの結果を用いる).上述の予想はこれから簡単に従う.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。非コンパクトなLie群が多様体に作用しているとき,群作用で不変なRiemann計量が存在するとは限らない.これは,コンパクト群の場合に有用だった手法の多くが全く使えないことを意味する.非コンパクトな群作用を反映したコホモロジーの理論を発展させ,幾何的な理解を深めることが研究の目的である.(1)多様体のde RhamコホモロジーとLie環の相対コホモロジーを比較することで,コンパクト多様体の局所的なモデルになり得ないような等質空間の例を構成できることが, Kobayashi-Ono(1990)などの研究により分かっている.この手法が適用できる半単純対称空間の分類リストを日本学士院の紀要において発表した.さらに,この手法の本質的な部分にLie群の簡約性・ユニモジュラー性は全く用いられてないことを発見した.応用として,可解な線型実代数群の1次元以上の余随伴軌道がコンパクト多様体の局所的なモデルになり得ないことを証明した.(2)作用するLie群がコンパクトでないときには,同変de RhamコホモロジーとBorel構成による同変コホモロジーは同型とは限らないことが知られている. Lie群Gに離散位相を入れた群G^δについて2つの同変コホモロジー理論を比較することで,平坦主G-束の特性類写像が得られると分かった.議論が単純かつ一般的であることから,平坦主G-束以外の幾何学的対象,あるいはde Rhamコホモロジー以外のホモトピー不変な関手について,よい類似の理論が構築できるかもしれないと考えている.等質空間上の不連続群の作用,等質空間を局所モデルとする多様体について研究を行った.多様体Mが等質空間G/Hを局所的なモデルに持つとき,(g, H)の相対コホモロジーからMのde Rhamコホモロジーへの自然な準同型が定まる.この準同型を調べることで,与えられた等質空間を局所的なモデルとするコンパクト多様体が存在するための障害が得られることが,Kobayashi-Ono (1990)などの研究により分かっている.(i)この準同型を用いて障害を導出する際,議論の本質的な部分には,Lie群の簡約性・ユニモジュラー性は全く必要ないことを発見した.例えば,可解な実線型代数群の1次元以上の余随伴軌道を局所モデルとするコンパクト多様体は存在しない.(ii)コンパクトClifford-Klein形の存在に対する新たな障害を発見した.証明の鍵となるアイディアは,不連続群のコホモロジー次元の上界の評価を,上述の準同型と組み合わせることである.これにより,コンパクトClifford-Klein形を持たない半単純対称空間の例を新たに幾つか構成することができた.特に,p, qが正整数でqが奇数のとき,完備で正の定曲率を持つ符号(p,q)の擬Riemann多様体は全て非コンパクトになることが分かった.コンパクトClifford-Klein形の存在問題に関して,前年度までは想定していなかった成果を得られた(「研究実績の概要(ii)」).等質空間上の不連続群の作用,等質空間を局所的なモデルとする多様体について研究を行った.多様体Mが等質空間G/Hを局所的なモデルとするとき,対(g, H)の(自明表現を係数とする)相対コホモロジーからMのde Rhamコホモロジーへの自然な準同型が定まる.この準同型を調べることで,与えられた等質空間を局所的なモデルとするコンパクト多様体の存在に対する障害が得られることが,小林-小野(1990)などの研究によって分かっている.以前の研究によって,簡約型等質空間G/Hを局所的なモデルとするコンパクト多様体が存在するためには,(g, H)の相対コホモロジーから(g, K_H)の相対コホモロジーへの自然な準同型が単射でなければならないことが分かっていた.

本年度の研究では,この準同型が単射になるための簡単な必要十分条件を不変式論の言葉で与えた(証明には,Weil代数の転入写像から定まるpure Sullivan代数を用いてLie環の相対コホモロジーが具体的に計算できる,というH. Cartan, C. Chevalley, J.-L. Koszul, A. Weilらの結果を用いる).上述の予想はこれから簡単に従う.上述の結果はいずれも,研究計画作成時には予期していなかった結果である.特に,平坦主G-束に関する発見によって,本研究の目標である「非コンパクトLie群の同変de Rhamコホモロジーの位相幾何学的な意味の理解」は予定以上に深まったと思う.一方,これらの研究に時間を費やしたため,当初予定していた表現論との関連の研究については計画していたより進まなかった.28年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画を変更し,上述の平坦主G-束に関する発見をより深化・一般化させることを目標の1つとする.特に,次のような問題を考えたい.・葉層構造の特性類などについても,類似の解釈を与えることが出来るか.・この手法によってde Rhamコホモロジーを超えた情報を引き出すことが出来るか.28年度が最終年度であるため、記入しない。
姉妹染色体分配の制御機構と発がん

姉妹染色分体の分配やスピンドル形成チェックポイントの異常により染色体の不均等分配や不安定制を誘導し癌を誘発することが判明してきた。本研究では細胞分裂の要となるスピンドル形成チェックポイントの制御機構の解明を目指して、ヒト細胞においてキネトコア構成因子を単離同定すると共に、その制御機構の解明を試みた。その結果、以下の点を明らかにした。(1)新規キネトコア局在蛋白質CENP-Hを同定し、マルチマーを形成し、姉妹染色体分配に機能していると考えられているMCAKとの結合を見いだし、CENP-H自身はキネトコアinner plateに局在することを明らかにした。CENP-HがないとCENP-Cもキネトコアに局在ができなくなり、キネトコアの形成において重要な役割を担うことを見いだした。(2)チェックポイントが利いている時にリン酸化されているキネトコア蛋白質を認識する3F2抗体と反応する蛋白質を同定した。APCはスピンドル形成チェックポイントが利いている時にPKAでリン酸化されるが、リン酸化されたサブユニットは3F3/2抗体で認識されることが判明した。キネトコアにある不活性型のAPCが3F3/2抗体で認識されることが判明したが、スピンドル形成チェックポイントの謎を直接解明するには至らなかった。(3)APCのリン酸化による活性化メカニズムとして、MPFはSuc1が共存することによりAPCをリン酸化し、Plk単独でもERKやPKA単独でもリン酸化されることを見いだした。Plkの上流のキナーゼとしてSlkを同定した。また、MPFとPlkはお互いにリン酸化し活性化し、APCをリン酸化することを見いだした。
環論とその関連分野の総合的研究

2太刀川は′′Cartan matrices and Grothendiech gruops of stable categories′′にてderived categoryのグロ-タンディク群とそれに付隨したある種のalgebraのグロ-タンディク群が同型になる場合のカルタン行列式の値が±1であることを示した。8その他,川村,西村,佐々木,保科の研究成果がある。
海産食藻動物の腸内細菌のアルギン酸分解特異性と栄養生理学的役割に関する研究

本年度に得られた成果は以下の通りである。I.ウニ・アワビ消化管由来アルギン酸分解菌の種構成と分解特異性エゾバフンウニ消化管から分離したアルギン酸分解菌はその一般性状からVibrio属と同定されたものが大半を占めていたが、代表株についてDNA-DNA相同性を測定した結果、少なくとも2菌種以上が混在していることが明らかとなった。一方、エゾアワビ消化管から分離したアルギン酸分解菌は非運動性のVibrio属類似細菌が主体をなしていた。これらの菌群は16SrDNA塩基配列による分子系統解析およびアルギン酸分解性Vibrio属標準株とのDNA-DNA相同性を測定した結果、Vivrio属の新種であることが明らかとなった。また、ウニ消化管由来アルギン酸分解菌のアルギン酸分解特異性はアルギン酸を構成するpolyMおよびpolyGいずれのホモポリマーとも分解する菌株が30%以上を占めているのに対し、アワビ分離株ではpolyGブロックに対する分解性の強い菌株が30-70%占めていた。ウニ自体はアルギン酸分解酵素を分泌しないことから、消化管内細菌がアルギン酸分解の大部分を担っていると考えられた。一方、アワビはpolyM特異的な分解酵素を分泌することから、アワビ消化酵素で分解されにくい部分を分解する消化管内細菌が定住していることが示唆された。II.アルギン酸分解酵素の特性ウニ由来アルギン酸分解菌代表株Ud10株は基質特異性を示さないNaCl要求性の強い酵素を誘導的に産生していた。一方、アワビ由来アルギン酸分解菌A431株はpolyG特異的分解酵素以外にも、基質特異性の異なる6種類以上の酵素を産生しており、その中でpolyMに強い特異性を示す分解活性画分およびpolyGに強い特異性を示す分解活性画分の部分精製物について酵素化学的性状を調べた。それぞれの画分の至適反応温度は40°Cおよび30°Cと異なっていたが、至適反応温度(pH7.5)および塩類の要求性(100mM NaCl)は同様の性質を示した。
砂防ダムと釣りが渓流魚個体群に及ぼす影響:特に成熟オスの減少に着目して

【目的】河川上流部に位置する渓流域では、遊漁(釣り)による魚類への漁獲圧は大きく、1人の遊漁者の1回の釣獲により、イワナで個体数の18%、アマゴ(ヤマメの亜種)で11%が漁獲される(Tsuboi and Endou2008)。遊漁資源を保全し、かつ持続的に利用するためには、釣獲率だけではなく、釣られやすい体サイズを調べることは重要である。釣られやすい個体の特徴に関する知見は、実際の遊漁管理方策(遊漁ルール)設定の際の基礎資料となることが期待される。本研究では、遊漁による釣獲圧が高い河川、低い河川とで、釣られた尾叉長(体長の指標)を比較した。【方法】平成20年8月7日から10日にかけて、富士川水系の支流2河川において、アマゴを対象とした釣獲実験をおこなった。1河川は徒歩1時間以上かかるため遊漁者がほとんどみられない河川で(低釣獲圧河川)、もう1河川は自動車で川岸まで行くことができる遊漁者の多い河川である(高釣獲圧河川)。実際に、遊漁者の捨てたゴミ(釣り糸など)の数を比較したところ、高釣獲圧河川のほうがゴミの数が有意に多かった(p=0.016)。餌釣りを行った後、電気ショッカーを用いて、釣られなかった個体を捕獲した。【結果】低釣獲圧河川に生息するアマゴは高釣獲圧河川よりも尾叉長が大きかった(p<0.0001)。また、低釣獲圧河川では、釣られた個体のほうが、釣られなかった個体よりも大型であった(p<0.000)。一方、高釣獲圧河川では、釣られた個体、釣られなかった個体で尾叉長に有意差は認められなかった。そのため、高釣獲圧河川では、遊漁により大型個体が減少していることが示唆された。大型個体ほど再生産に重要であるため、これまでの遊漁ルールであった最小体長制限(全長15cm以下は再放流)ではなく、最大体長制限(例えば全長22cm以上は再放流)を設けるべきである【目的】河川上流部に位置する渓流域では、遊漁(釣り)による魚類への漁獲圧は大きく、1人の遊漁者の1回の釣獲により、イワナで個体数の18%、アマゴ(ヤマメの亜種)で11%が漁獲される(Tsuboi and Endou2008)。大型個体ほど再生産に重要であるため、これまでの遊漁ルールであった最小体長制限(全長15cm以下は再放流)ではなく、最大体長制限(例えば全長22cm以上は再放流)を設けるべきである
ラット前立腺癌とレチノイド酸受容体

本研究において、種種のラットの前立腺癌モデルを当施設において確立することより始めた。ホルモン誘導性モデルと化学発癌モデルに関して、前立腺のvetral prostate内に高い発生頻度で上皮内癌が発生した。しかしながら間質へ浸潤する癌の発生は確認できず、ヒト前立腺癌と異なるように考える。またDMSAとtestosterone propionateを投与しdorsolateral prostateに浸潤癌を発生させるモデルの報告もあり、こちらも現在検討している。これらの前立癌組織を用いて、SantaCruz社の特異的RARサブタイプポリクローナル抗体で発癌過程におけるRAR蛋白の発現パターンを検討した。正常前立腺上皮においては弱い発現しか認められなかったRARα蛋白の発現は、腫瘍部で増強していた。また間質細胞、血管内皮細胞の細胞質にも弱い発現を認めた。RARβ蛋白では、正常上皮細胞、腫瘍細胞ともに細胞膜に強い発現を認めた。RARγ蛋白では特異的な発現は認められなかった。以上より、RARs蛋白の発現が確認されたものの、腫瘍特異的ではなかった。現在前立腺癌発現過程における蛋白とmRNAに関して検討し、前立腺癌とRARs発現の関係を総括している。本研究ではまず、種々のラット前立腺癌モデルを当施設で確立することより始めた。前立腺癌自然発生モデルに関してはさらに若干の期間を要する(最終的に2年間必要)ものの、ホルモン誘導性モデルと化学発癌モデルに関しては、前立腺(特にventral prostate)内に高い発生頻度で上皮内癌が存在することを確認した。しかしながら間質へ浸潤する癌を認めることはなく、ヒトに発生する癌と若干異なるように思われた。DMABとtestoster one propionateを両方投与することによりdor solateral prostateに浸潤癌を認めるという報告もあり、引き続き来年度の検討課題にしたいと考える。いずれにせよ、化学発癌モデルラットより得た前立腺組織を用いて、その発癌過程におけるRAR蛋白の発現パターンを検討した。RARサブタイプ特異的なポリクローナル抗体は、SantaCruz社より入手した。正常前立腺上皮では弱い発現しか認めなかったRARα蛋白の発現は、腫瘍部で増強していた。また間質細胞や血管内皮細胞の細胞質にも弱い発現を認めた。RARβ蛋白に関しては、正常上皮細胞および腫瘍細胞ともに細胞膜に強い発現を認めた。RARγ蛋白の特異的な発現は認めなかった。以上より、腫瘍特異的とまでは言えないものの、RARs蛋白の発現が確認された。前立腺発癌過程における発現パターンの変化について、蛋白とmRNAに関して検討し、前立腺癌発癌とRARs発現の関係を総括する予定である。
ネパール高山帯における未本科植物のバイオシステマティックス

1.細胞分類学的研究:ネパールのアンナプルナヒマ-ルにおいて、イネ科およびカヤツリグサ科植物を中心とした約1200点の乾燥標本を現地で作成した。イネ科に関しては、12属の31種103個体の染色体が算定でき、9種は、染色体数の初記録である。カヤツリグサ科植物に関しては、4属、13種の染色体数を算定した。Carex属の9種、Eleocharis属の1種、Kobresia属の2種は本研究で初めて明らかにされたものである。特に、Carex属に関しては、2n=42から2n=50までの連続した種間異数体が観察され、本属がネパール高山帯において著しい種分化を遂げていることが明らかになった。2.花粉分析:Jomosomにある馬の放牧地で採取した230cm堆積物の花粉分析を行った。年代は60005500年前以降の植生変遷史を示していると推定され、J-3は乾燥・温暖期でわが国の縄文海進期に当たる。J-2はその後の湿潤・減暖期に相当し、J-1は再び乾燥化し、人類による植生破壊期となり、全層を通して、気候の変動が両国で連動していると推定される。3.高山帯草原の植物相の解析:西ネパールのニルギリ山北側斜面にある海抜高度4500mの高山帯草原で、植生と地形的な立地との対応を調査した。比較的安定と考えられた立地にはK.nepalensisが優占していた。不安定と考えられた立地ではそれぞれK.pygmaeaとK.nepalensisとが優占しており、これら2つの立地は植物にとって異なるものであると考えられた。4.植物群落におよぼす家畜の影響:Kobresia属植物は主に斜面に優占しており、家畜により強度に利用されていたが、斜面下部に多くみられるPotentilla属植物は家畜が好まないため残されており、Kobresia群落に共通に生育する種にサイズの違いが生じていることが明らかになった。5.成分分析:Kobresia neparensisの成分検索を行ったところ、新規化合物を含む6種のスチルベン型化合物を単離できた。これらはいずれもレスベラトロールを基本骨格として2量体、3量体、および4量体であり、高度に酸化された化合物であった。1.細胞分類学的研究ネパールのアンナプルナヒマ-ルにおいて、イネ科およびカヤツリグサ科植物を中心とした約1200点の乾燥標本を現地で作成した。2.花粉分析Jomosomにある馬の放牧地で採取した230cm堆積物の花粉分析を行った。

年代は60005500年前以降の植生変遷史を示していると推定され、J-3は乾燥・温暖期でわが国の縄文海進期に当たる。J-2はその後の湿潤・減暖期に相当し、J-1は再び乾燥化し、人類による植生破壊期となり、全層を通して、気候の変動が両国で連動していると推定される。3.高山帯草原の植物相の解析西ネパールのニルギリ山北側斜面にある海抜高度4500mの高山帯草原で、植生と地形的な立地との対応を調査した。比較的安定と考えられた立地にはK.nepalensisが優占していた。不安定と考えられた立地ではそれぞれK.pygmaeaとK.nepalensisとが優占しており、これら2つの立地は植物にとって異なるものであると考えられた。4.植物群落におよぼす家畜の影響Kobresia属植物は主に斜面に優占しており、家畜により強度に利用されていたが、斜面下部に多くみられるPotentilla属植物は家畜が好まないため残されており、Kobresia群落に共通に生育する種にサイズの違いが生じていることが明らかになった。5.成分分析Kobresia neparensisの成分検索を行ったところ、新規化合物を含む6種のスチルベン型化合物を単離できた。これらはいずれもレスベラトロールを基本骨格とした2量体、3量体、及び4量体であり、高度に酸化された化合物であった。
妊娠期からの食事要因及び生活習慣と授乳期間・月経再開時期に関する追跡調査

妊娠期の食事摂取状況と産後の授乳継続と月経再開時期について追跡調査を行った。その結果、産後12か月で月経再開が75%であった。また、授乳継続は、産後12か月で66.7%であった。授乳継続の有無と妊娠期の食事摂取との関連では、産後3か月で母乳非継続群が継続群に比して、砂糖類でオッズ比が有意に低く、産後6か月では、いも類、藻類、乳類、油脂類、菓子類で有意にオッズ比が高かった。本研究は、平成20年23年の4年間の期間で、次のことを明らかにする。(1)妊娠期の栄養状況及び生活習慣と授乳期間との関連を明らかにする。(2)授乳継続を阻害する因子と考えられる喫煙・職業・児の哺乳力・授乳回数・本人が受けた授乳方法などとの関連を明らかにする(3)妊娠期からの栄養摂取状況および生活習慣と月経再開時期との関連を明らかにする。1.妊娠期の栄養状況及び生活習慣と授乳期間との関連を明らかにする。2.授乳継続を阻害する因子と考えられる喫煙・職業・児の哺乳力・授乳回数・本入が受けた授乳方法などとの関連を明らかにする。3.妊娠期からの栄養摂取状況および生活習慣と月経再開時期との関連を明らかにする。これらの、目的を達成するために、平成20年度は、研究協力者の登録を開始した。具体的には、総合病院1施設、個人病院2施設で出産した褥婦に対し、研究の概要を説明し同意を得られた褥婦に、141項目食物摂取頻度調査と妊娠・分娩・産後に関する健康調査の質問紙の回答をお願いした。特に、施設の選択では情報バイアスや選択バイアスを最小限にするため、市内の北、西、東にある施設を確保することができた。登録は、所属機関の倫理委員会で承認された平成21年2月より開始したが、4月までの登録者数は50名であり、順調に登録が進んでいる。なお、18か月間の追跡調査のため、今年度は、新規登録者の確保と産後3か月、産後6か月の質問紙の配布と郵送回収を計画している。また、登録中の分析は、データ収集に影響を及ぼす可能性があるので、現時点では統計解析は行わない。目標である100名の登録が終了した時点で単純集計を行っていく。本研究の結果は、妊娠期からの栄養指導や生活指導が、胎児の成長発達・肥満予防という視点以外にも産後の授乳への影響ひいては女性がんの第一次予防となるという有用な情報を提供できると考えている。2.授乳継続を阻害する因子と考えられる喫煙・職業・児の哺乳力・授乳回数・本人が受けた授乳方法などとの関連を明らかにする。平成20年度より、研究協力者の登録を開始し、平成22年3月現在、産後6ヵ月までの追跡が95名となっている。追跡調査の質問紙は、産後に関する健康調査の回答をお願いした。登録者数は120名であったが、その後の追跡調査においては約2割強の脱落がある。なお、18か月間の追跡調査のため、多変量解析は未解析であるが、妊娠期の栄養状況の記述統計から、職業ありなしの2群で比較したところ、妊娠中の体重増加、非妊時BMI、分娩様式、在胎週数、児の出生時体重のすべてにおいて2群間に有意差はみられなかった。【鉄】、【ビタミン類】、【葉酸】、【タンパク質】を多く含む食品については、職業なし群で、いちごの摂取頻度が有意に多く、職業あり群では、おから、青菜、ブロッコリー、きんぴら、ひものの摂取頻度が有意に多かった。また、近年の食生活の特徴については、職業あり群では外食、職業なし群ではインスタント食品の摂取頻度がそれぞれ有意に多かった。サプリメントは両群で摂取頻度に有意差はなかった。平成22年度以降は、追跡調査と授乳との関連についての多変量解析を行う。本研究は、妊娠期からの栄養指導や生活指導が、胎児の成長発達・肥満予防という視点以外にも産後の授乳への影響ひいては女性がんの第一次予防となるという有用な情報を提供できると考えている。1.本研究の目的平成20年23年の4年間の期間で、次のことを明らかにする。2.研究の進捗状況

平成20年度は、研究協力者の登録を開始した。平成23年度までに登録者数は126名となり、平成23年4月現在、登録者への追跡調査はすべて終了した。なお、中間で登録97名の段階で、妊婦の食事摂取状況と職業の有無について検討した。職業なし52名、職業ありは45名であった。この時点で、年齢、出産経験、妊娠中の体重増加、非妊時BMI、分娩様式、在胎週数、児の出生体重において2群に有意差はなかった。食品群別でみたときに豆類のおから、野菜類の青菜、ブロッコリー、きんぴらにおいて、魚介類のひもの、職業あり群が有意に多く摂取していた。果実類のバナナ、リンゴ、ミカン、藻類のひじき、乳類のヨーグルトは両群ともに摂取頻度が多かった。食生活の特徴でみたときに、外食をするものが多いのが職業あり群で、インスタント食品を多く摂取するのが職業なし群であった。サプリメントは両群ともに多かった。本研究対象の妊婦の食生活は、過不足なく摂取している様子がうかがえた。職業あり群のほうが、外食は多いものの、外食を選ぶときに、栄養バランスを考えて摂取していることが示唆された。3.現在までの達成度概ね順調に進展している。登録者数は平成23年までに、126名となった。追跡調査の中で、産後18カ月まで継続的に追跡調査できたデータ数は88名であり、69.8%の回収率であった。そのうち中間で、食生活の実態をまとめ、登録集団の傾向を考察できた。本研究は、平成20年23年の4年間の期間で、次の目的で遂行した。1.妊娠期の栄養状況及び生活習慣と授乳期間との関連を明らかにする。2.授乳継続を阻害する因子と考えられる喫煙・職業・児の哺乳力・授乳回数・本人が受けた授乳方法などとの関連を明らかにする。3.妊娠期からの栄養摂取状況および生活習慣と月経再開時期との関連を明らかにする。平成20年度より、研究協力者の登録を開始し、対象登録125名のうち産後18か月まで追跡調査できたものが79名(63.2%)であった。得られたデータより以下の結論が得られた。1.対象妊婦の非妊時BMIは、やせの妊婦は全体で12.6%であり、初産30歳以上に限ると23.1%と、やせの割合が多かった。妊娠中の体重増加は、9.78±3.90kgであり望ましい体重増加であった。児の出生体重は3061±342gであり、平均出生体重と近似していた。妊娠期栄養素等摂取量は、鉄、ビタミンBl、B2、B6において全対象者が、葉酸は96.4%、タンパク質においては77.5%の者が推奨量を満たしておらず、妊婦が低栄養であることがわかった。2.妊娠中の体重増加を8.5kg未満群、8.5以上11.Okg未満、11.Okg以上群の3群に分類し、栄養摂取状況ならびにPFCバランスをみたところ、脂肪割合が、8.5kg未満群とll.Okg以上群で理想値を超えており食生活の欧米化が進んでいることがわかった。3.産後3か月(90名)、産後6か月(85名)において、妊娠期に摂取した食品群と母乳継続の有無との関連についてロジスティック回帰分析を行った。産後3か月では、母乳非継続群が継続群に比して、砂糖類でオッズ比が有意に低かった。産後6か月では、いも類、藻類、乳類、油脂類、菓子類でオッズ比が有意に高かった。母乳継続には、妊娠期からの食事摂取量が関連することが示唆された。
知的障害の分子遺伝学的検討:FMR2遺伝子の機能の検索

FMR2遺伝子の機能については、その構造と転写活性の測定などから、転写因子であると考えられており、近年、FMR2遺伝子のホモログであるショウジョウバエのLilliputian (Lilli)の研究からTGF-beta経路、MAPK経路、P13K/PKB経路などのシグナル経路の転写が活性化されていることが報告されているが、その機能、特にヒトにおける機能や病態との関連については未だ不明の点が多い。本研究は、cDNAマイクロアレイを用いて、ノックアウトマウスの脳において発現が変化している遺伝子を検出するという方法を用いることにより、FMR2遺伝子の制御する遺伝子を同定し、その機能を明らかにしようとするものである。発現が変化している遺伝子が同定されれば、FMR2遺伝子の機能解析に画期的であると共に、記憶などの高次脳機能の解明、知的障害の病態解明に非常に重要であると考えられる。昨年度はFmr2ノックアウトマウスの継代を行い、実験に使用するノックアウトマウス個体と正常個体を選別した。今年度はこれらの個体の脳より、mRNAの抽出、蛋白の抽出を行い、cDNAマイクロアレイを使用した遺伝子発現の検索、FMR2蛋白プローベを作成し、ウェスタンブロッティングを行った。脳からのmRNA抽出部位として、Fmr2ノックアウトマウスを譲り受けた米国ベイラー医科大学の検討で海馬のLTP増強が示されたことなどから海馬、扁桃体、小脳Purkinje細胞などを選択し、mRNAを抽出した。これらの試料を用い、発現遺伝子の差についてマイクロアレイを行い。いくつかの遺伝子で差がみられた。FMR2遺伝子の機能についてはその構造と転写活性の測定などから、転写因子であると考えられており、近年、FMR2遺伝子のホモログであるショウジョウバエのLilliputian(Lilli)の研究からTGF-beta経路、MAPK経路、P13K/PKB経路などのシグナル経路の転写が活性化されていることが報告されているが、その機能、特にヒトにおける機能や病態との関連については未だ不明の点が多い。発現が変化している遺伝子が同定されれば、FMR2遺伝子の機能解析に画期的であると共た、記憶などの高次脳機能の解明、知的障害の病態解明に非常に重要であると考えられる。今年度はFmr2ノックアウトマウスの継代を行い、実験を使用するノックアウトマウス個体と正常個体を選別し、これらの個体の脳より、mRNAの抽出を行い、cDNAマイクロアレイを使用した遺伝子発現の差の検索をするための準備を行った。脳からのmRNA抽出部位としては中枢神経全体、大脳、小脳などに加え、Fmr2ノックアウトマウスを譲り受けた米国ベイラー医科大学の検討で海馬のLTP増強が示されたことなどから海馬などを選択し、部位別にmRNAの抽出を行った。これらの試料よりcDNAマイクロアレイを使用し、発現遺伝子の差について検討する予定である。
紫外線誘導性免疫抑制に関与するサイトカインに関する研究

接触アレルギー感作に及ぼす中波長紫外線(UVB)の影響をマウスを用いて検討した。1.紫外線照射部位で感作した場合は、紫外線量に依存して感作が抑制された(局所免疫抑制)。25mJ/cm^2以下のUVBでは抑制されなかった。2.より大量(250mJ/cm^2以上)のUVBを照射(腹部)すると非照射部位(背部)での感作も照射量依存性に抑制された(全身性免疫抑制)。このことから紫外線照射皮膚からの免疫抑制因子の産生遊離が示唆される。3.総照射量が一定の場合は、単回照射(1J/cm^2×1)よりも連日分割照射(0.5J/cm^2×2あるいは0.25J/cm^2×4)した方が、感作が強く抑制された。4.全身性免疫抑制の程度は、紫外線照射面積に比較して増強した。5.局所免疫抑制は、紫外線照射13日後感作が最も強く、全身性免疫抑制は、13日後よりも510日後感作の方が強く発現した。6.以上の結果から、紫外線による免疫抑制は、種々の因子により影響されることが判明した。これらの因子は、サイトカインの産生にも影響を及ぼす可能性がある。7.In vitroの実験により今日までに紫外線免疫抑制に関わるサイトカインとして、IL-1、IL-10、TNF-α、プロスタグランジンなどが想定されている。8.今後、マウスにin vivoでUVBを照射して経時的に採血し、モノクロナール抗体キットを用いたELISA法によりこれらサイトカインの定量を行う。免疫抑制の程度とサイトカイン量の相関を検討する。
アパチャレス近接場光学顕微鏡法による光触媒表面ナノ構造と紫外光の相互作用

固体触媒表面において生起する光化学反応は、光照射によって惹起される触媒表面およびバルクでの電子励起と、それに引き続く不均一触媒反応により構成されている。実用的な光触媒の多くでは、その表面は不均一であり、さまざまなナノ-ミクロ構造が存在する。このような固体表面での光触媒反応を統合的に理解し、それを新規触媒開発に生かそうとするとき、触媒表面での光励起状態を表面ナノ構造との関連で捉えることは必要不可欠である。本研究ではこのような観点から、光触媒の表面構造と光(紫外光)との相互作用をナノメータスケールで検討する手法として、走査型トンネル顕微鏡(STM)を利用したアパチャレス近接場光学顕微鏡を試作した。本装置は光源として紫外線に加えてX線も利用できる。このX線光源としては、電子励起による通常のMgターゲットからの特性X線ならびにシンクロトロン放射光が使用可能である。本装置は現在試運転中である。またこれと平行して、光触媒として多用されている酸化チタン(TiO_2)(110)表面ならびに将来の太陽光電池として期待されている有機太陽電池について、光励起下における触媒表面ナノ構造と局所電子励起状態との相関を、STMおよびケルビン力顕微鏡(KFM)によりナノメータスケールで検討した。その結果、TiO_2(110)単結晶表面の光励起サイトの原子レベル検出に成功した。特定のサイトにおいては、TiO_2のバンドギャップよりエネルギーの低い可視光による励起も観察された。このサイトはTiO_2(110)単結晶表面の酸素欠陥に起因している。また有機太陽電池の材料として期待されている共役ポリマー(MDMO-PPV)とフラーレン(PCBM)からなる薄膜の光応答をケルビンカ顕微鏡を用いて検討した。本研究ではこのような観点から、光触媒の表面構造と光(紫外光)との相互作用をナノメータスケールで検討する手法として、STM装置を利用したアパチャレス近接場光学顕微鏡を試作する。さらにこの装置を用いて、1)光励起下における触媒表面ナノ構造と局所電子励起状態との相関を明らかにし(空間分解分光)、2)さらにこれを反応雰囲気下で行なうことによってその局所ナノ構造と光触媒活性との関連を明らかにし、3)もって光触媒表面のナノ構造-局所励起状態-光触媒活性の相関を明らかにすることを目的とする。初年度では、本申請者が試作し現在稼働している超高真空STM装置を、アパチャレス近接場光学顕微鏡として使用するための改良を施した。すなわち1)試料表面にエバネッセント波を導入するための光照射部を試作し、また2)STM探針をエバネッセント波散乱に用いるための加振回路を製作した。さらに3)散乱光をピックアップするための光検出部の試作も開始した。

本研究ではこのような観点から、光触媒の表面構造と光(紫外光)との相互作用をナノメータスケールで検討する手法として、STM装置を利用したアパチャレス近接場光学顕微鏡を試作する。さらにこの装置を用いて、1)光励起下における触媒表面ナノ構造と局所電子励起状態との相関を明らかにし(空間分解分光)、2)さらにこれを反応雰囲気下で行なうことによってその局所ナノ構造と光触媒活性との関連を明らかにし、3)もって光触媒表面のナノ構造-局所励起状態-光触媒活性の相関を明らかにすることを目的とする。本年度は、昨年度改良を施した超高真空STM装置を使用して、銅カルコゲナイド系(Cu(In,Ga)(S,Se)_2)-(CdS)-(i-ZnO/ZnO:Ga)のSTM観察を開始した。さらに、GaAsP/InGaAs系多重量子井戸構造ならびにフラーレン誘導体の光励起挙動観察も開始した。これらの試行より装置の改良点を洗い出し、さらなる装置の改良を実施中である。固体触媒表面において生起する光化学反応は、光照射によって惹起される触媒表面およびバルクでの電子励起と、それに引き続く不均一触媒反応により構成されている。実用的な光触媒の多くでは、その表面は不均一であり、さまざまなナノ-ミクロ構造が存在する。このような固体表面での光触媒反応を統合的に理解し、それを新規触媒開発に生かそうとするとき、触媒表面での光励起状態を表面ナノ構造との関連で捉えることは必要不可欠である。本年度は、昨年度の試行より洗い出した装置の改良点を改善し、さらなる装置の改良を実施した。すなわち光源としてさらにX線を利用できるようにした。このX線光源としては、電子励起による通常のMgターゲットからの特性X線ならびにシンクロトロン放射光からの連続X線の利用を想定している。
活動銀河核の多波長モニター観測による距離の決定

1.観測に使用する望遠鏡の各部品を米国ツーソンの工場で製作/組み立て/機能試験を行なったのち、米国ハレアカラ観測所に運搬し、ドーム内に設置して実際に天体の光を導入して望遠鏡の機能試験観測を開始した。2.我々の望遠鏡を設置し、さらにドームシーイングの向上などのため米国ハレアカラ観測所の望遠鏡設置ドームを改修した。3.可視赤外線多波長カメラを製作し、読みだしノイズや量子効率、光学性能など基本的な性能を確認したのち、さらなる性能向上のためビームスプリッタおよびフィルタの再製作と交換を行なった。4.広視野カメラは機械部分の設計が終了し、使用するCCDの評価実験を行ない良好な性能を確認した。5.遠隔自動観測に必要な気象観測装置のなかでもとくに重要な雲量監視装置について開発をすすめ、国立天文台/天文学教育研究センター三鷹キャンパスにおいて継続的な試験観測を開始した。6.自動観測を実現するための観測装置制御、望遠鏡制御、観測天体選定などとそれらを統合して制御するためのソフトウェアを開発した。7.活動銀河核の赤外線での変動の性質の理解と観測天体の選定のために予備観測として宇宙科学研究所や木曽観測所において350個の活動銀河核の可視赤外線測光観測を行なった。この結果ほとんどすべての活動銀河核が近赤外線域でも変更することを見出した。8.予備観測のデータ解析を通じて本観測での解析手法を検討した。1.観測に必要な望遠鏡は工場で主要な部品の製作を終了し、仮組み立てを始めた。望遠鏡は経緯台式で経度軸、経度軸受け、主鏡サポート、副鏡焦点調整機構、緯度軸、緯度軸受けなどの他、全体を制御するためのソフトウェアの開発も進めた。これで、観測機器まで含めた総合的調整を始める準備が整ったことになる。2.ハレアカラ観測所では望遠鏡設置予定ドームの改修のための作業に着手した。またWWWを用いて気象データ情報を蓄積し観測地の統計的評価を行った。3.多波長カメラは室内実験による光学系の調整を行い、電気系の最適化と性能試験を行なった。これらの試験実験の結果、読みだし雑音や結像性能など必要なの性能が実現できていることを確認した。4.広視野カメラは機械部分の設計が終了し、これからCCDの評価実験、実装の準備が整った。5.遠隔自動観測に必要な天候・雲量監視装置の開発を継続し、望遠鏡や観測装置の制御を統合する天文台自動観測システムの開発を進めた。さらに、シュミレーションによるソフトウェアの試験を開始した。観測に使われるネットワークの確定し、観測時に用いられるプロトコルなども、実験作業を行いながら決定した。6.観測天体選定のために宇宙研や木曽観測所で350個の活動銀河核について可視から近赤外までの測光観測を行なった。それらのスペクトルを求めるとともにかなりの割合の活動銀河核が変光することを見出した。さらに変動の時間差が小さい近傍の活動銀河核について可視から近赤外までのモニター観測を継続した。7.予備観測のデータ解析を通じて本観測での解析手法を検討した。すなわち、一次解析は自動で行い、高速で実現される必要がある。米国光学天文台の開発したIRAFをベースに必要な解析のコンポーネントあるいは解析に必要なソフトウェアパッケージを開発した。1.ハレアカラ観測所に設置する予定の望遠鏡について、米国ツーソンの工場において天体の光を導入して機能試験をしたのち、ハレアカラ観測所に運搬し、ドーム内に設置して、天体の光を導入し絶対指向精度に関する機能試験を果たした。さらに望遠鏡、ドームについて様々な試験・調整をすすめている。2.多波長カメラについては、さらなる性能向上のため、ビームスプリッタおよびフィルタの再製作を行ない交換した。これにより可視波長域で2倍以上の効率の向上を果たしている。また効率のよい可視・赤外線の同時自動観測を実現するために、カメラ制御ソフトウェアの開発をすすめた。3.遠隔離自動観測に必要な天候・雲量監視装置の開発を継続し、国立天文台/天文学教育研究センター三鷹キャンパスにおいて、雲量監視装置の試験観測を開始した。数分に1回の割合で継続的に全天の雲分布画像を取得することに成功している。

4.観測所制御システムの開発については、これまで開発してきた天体選択ソフトウェア、カメラ制御ソフトウェア、雲量監視装置ソフトウェアなど各コンポーネントの統合・試験を始めた。5.観測天体選定のために宇宙研や木曽観測所で行なった350個の活動銀河核の可視から近赤外までの測光観測の解析をすすめ、ほとんどすべての活動銀河核が近赤外線域でも変光することを見出すとともに、近赤外線での変光の性質が活動銀河核の電波強度によって異なる可能性があることを見出した。これは観測天体選定のために非常に重要な示唆を与えるものである。
高度循環型社会・技術システムの展望ー紙の利用と紙廃棄物の処理を例にしてー

わが国への紙資源(原料木材、パルプ、古紙)の輸入及び輸出、わが国内での紙資源の生産・流通・消費の状況を、紙廃棄物の処理をも含めて、過去10年を対象に分析しわが国における紙のライフサイクルを把握した。わが国では紙原料のほぼ半分が古紙であり、わが国は世界でもトップクラスの紙資源リサイクル国であること、しかしながらリサイクル対象の紙資源は新聞古紙、雑誌古紙、段ボ-ル古紙にほぼ限られており、最近事務作業のOA化と共に使用量が急増している情報用紙(上質紙)のリサイクルは殆ど進んでいないこと、事業所から排出される紙廃棄物は都市廃棄物処理システムに対しても過大な負荷を与えており、紙資源のリサイクルが資源の有効利用と廃棄物処理システムの機能維持の両側面から重要であること、等を具体的に明らかにした。紙のライフサイクルをその物質収支関係に留意しつつ、システムフロ-図に表現し、かつその物質収支関係を常微分方程式群で記述し、数学モデル(コンパ-トメントモデル)を構築した。製紙用のパルプを2種類に、紙の種類を6種類に、また古紙および古紙パルプの種類を6種類に整理・要約し、数学モデルをこれらの紙資源の種類毎に数値的に解くことにより、わが国に於ける紙資源の流動状況を解析することを試みた。統計資料による紙資源の流動の実績値と計算機による数値シミュレ-ション結果とを比較することにより、構築した数学モデルの有効性を吟味した。次年度以降は、数学モデルによる数値シミュレ-ションを積み重ね、紙資源の効果的なリサイクル促進策、克服すべき問題点、紙資源のリサイクルが廃棄物処理システムに及ぼす効果、等について具体的に研究する。
内在正D-セリンの脳における代謝および機能の解明とその臨床応用に関する研究

哺乳類の脳に存在する内存正D-セリンの代謝および機能とその病態を明らかにする目的で、ラットおよびヒトの脳において、D-セリンの分布、放出、結合部位、取り込み機構、ならびに薬物負荷、発達、疾患などによる濃度の変化を検討した:1)ラットを用いて脳内透析実験(in vivo dialysis)を行い、脳では内存性D-セリンが細胞外液中ほ遊離され、その濃度は、a)各脳部位において組織含量やNMDA型興奮正アミノ酸受容体の密度と比例すること、b)脱分極刺激では増加せず、カルシウムイオンの除去や神経インパルスの遮断を行っても減少しないこと、c)GABA-A受容体遮断薬により変化することなどがわかり、D-セリンがグリア細胞から放出され、他の伝達系の調節をうける可能性が示唆された;2)ラットの大脳皮質および小脳やC6グリオーマ細胞において、3H-D-セリンの温度依存性、飽和性の取り込み活性が認められ、D-セリンに対するトランスポーターの存在が示唆された;3)D-セリンは、NMDA受容体グリシン結合部位の選択適アゴニストであることが知られているが、ラットの脳のP2分画において、NMDA受容体グリシン結合部位以外にも、高親和性3H-D-セリン結合部位が検出された;4)L-セリンやグリシンをラットの腹腔内に注射すると、脳のD-セリン含量が増加し、グリシン開裂酵素欠損患者や本酵素の阻害剤投与ラットの脳ではD-セリンが減少することにより、L-セリンあるいはグリシン代謝がD-セリン濃度の調節機構と関連する可能性が示唆された;5)Xenopus oocyteに発現させたヘテロメリックNMDA受容体を用いて電気生理学的解析を行ったところ、グリシン結合部位を介してグルタミン酸に対する応答を増強する作用は、内存性物質の中ではD-セリンが最も強かった;6)D-セリン濃度の発達に伴う変化は、成熟期にはほとんど検出できなくなる小脳で顕著であり、生後7日頃まで増加を続け、一過性に成熟期の大脳波皮質と同レベルに達した。以上の所見は、脳の内存性D-セリンが、1)シグナル伝達系を構築して既知の神経伝達物質と相互作用をもち、脳の発達および脳機能の発現や調節に関与すること、2)D-セリンシグナルの制御にグリア細胞が重要な役割を果たすこと3脳内で合成され濃度調節を受けること、などを示唆している。哺乳類の脳に存在する内在性D-セリンの代謝および機能とその病態を明らかにする目的で、ラットおよびヒトの脳において、D-セリンの分布、放出、結合部位、取り込み機構、ならびに薬物負荷、発達、疾患などによる濃度の変化を検討した:1)ラットを用いて脳内透析実験(in vivo dialysis)を行い、脳では内在性D-セリンが細胞外液中へ遊離されることを見出した。細胞外液中のD-セリン濃度は、a)各脳部位において組織含量やNMDA型興奮性アミノ酸受容体の密度と比例する、b)脱分極刺激では増加せず、カルシウムイオンの除去や神経インパルスの遮断を行っても減少しない、c)高濃度のNMDA受容体遮断薬をダイアリシスプローブ内に潅流するとD-セリン濃度が減少する、などの性質をもつことがわかり、興奮性アミノ酸伝達によって調節されるD-セリンの放出機構がグリア細胞に存在する可能性が示唆された;2)ラットの大脳皮質および小脳において、3H-D-セリンの温度依存性、飽和性の取り込み活性が認められ、従来から報告されているトランスポーターのいずれとも異なる性質をもつことが明らかになった;3)D-セリンは、NMDA受容体グリシン結合部位の選択的アゴニストであることが知られている。しかし、本年度の実験では、ラットの脳組織から調製したP2あるいはP3分画において、NMDA受容体グリシン結合部位以外にも、高親和性3H-D-セリン結合部位が検出されることがわかった;4)L-セリンやグリシンをラットの腹腔内に注射すると、脳のD-セリン含量が増加することより、L-セリンあるいはグリシン代謝がD-セリン濃度の調節機構と関連する可能性が示唆された;5)Xenopus oocyteに発現させたヘテロメリックNMDA受容体を用いて電気生理学的解析を行ったところ、グリシン結合部位を介してグルタミン酸に対する応答を増強する作用は、内在性物質の中ではD-セリンが最も強いことがわかった;6)D-セリン濃度の発達に伴う変化は、特に成熟期にはほとんど検出できなくなる小脳で顕著であり、生後7日頃まで増加を続け、一過性に成熟期の大脳皮質と同レベルに達することがわかった;5)精神神経疾患患者の死後脳でD-セリン含量を測定したが、アルツハイマー型痴呆および精神分裂病の大脳皮質では、非精神神経疾患患者に比して、有意な変化は認められなった。以上の結果から、D-セリンがNMDA受容体の内在性調節因子である可能性がさらに支持されたが、そのほかにも生理機能をもつことが推測される。哺乳類の脳に存在する内存正D-セリンの代謝および機能とその病態を明らかにする目的で、ラットおよびヒトの脳において、D-セリンの分布、放出、結合部位、取り込み機構、ならびに薬物負荷、発達、疾患などによる濃度の変化を検討した:

1)ラットを用いて脳内透析実験(in vivo dialysis)を行い、脳では内存性D-セリンが細胞外液中ほ遊離され、その濃度は、a)各脳部位において組織含量やNMDA型興奮正アミノ酸受容体の密度と比例すること、b)脱分極刺激では増加せず、カルシウムイオンの除去や神経インパルスの遮断を行っても減少しないこと、c)GABA-A受容体遮断薬により変化することなどがわかり、D-セリンがグリア細胞から放出され、他の伝達系の調節をうける可能性が示唆された;2)ラットの大脳皮質および小脳やC6グリオーマ細胞において、3H-D-セリンの温度依存性、飽和性の取り込み活性が認められ、D-セリンに対するトランスポーターの存在が示唆された;3)D-セリンは、NMDA受容体グリシン結合部位の選択適アゴニストであることが知られているが、ラットの脳のP2分画において、NMDA受容体グリシン結合部位以外にも、高親和性3H-D-セリン結合部位が検出された;4)L-セリンやグリシンをラットの腹腔内に注射すると、脳のD-セリン含量が増加し、グリシン開裂酵素欠損患者や本酵素の阻害剤投与ラットの脳ではD-セリンが減少することにより、L-セリンあるいはグリシン代謝がD-セリン濃度の調節機構と関連する可能性が示唆された;5)Xenopus oocyteに発現させたヘテロメリックNMDA受容体を用いて電気生理学的解析を行ったところ、グリシン結合部位を介してグルタミン酸に対する応答を増強する作用は、内存性物質の中ではD-セリンが最も強かった;6)D-セリン濃度の発達に伴う変化は、成熟期にはほとんど検出できなくなる小脳で顕著であり、生後7日頃まで増加を続け、一過性に成熟期の大脳波皮質と同レベルに達した。以上の所見は、脳の内存性D-セリンが、1)シグナル伝達系を構築して既知の神経伝達物質と相互作用をもち、脳の発達および脳機能の発現や調節に関与すること、2)D-セリンシグナルの制御にグリア細胞が重要な役割を果たすこと3脳内で合成され濃度調節を受けること、などを示唆している。昨年度に引き続き、哺乳類脳の内在性D-セリンの代謝および機能とその病態を明らかにする目的で、ラットとヒトの脳においてD-セリンの分布、放出、結合部位、取り込み機構、ならびに薬物負荷・発達・疾患による濃度の変化などを検討し、次のような結果を得た。1)内在性D-セリンの変化が生ずるヒトの疾患を初めて見いだした。つまり、グリシン開裂酵素系p蛋白遺伝子の点突然変異によりグリシン開裂酵素系活性を欠く、非ケトン性高グリシン血症患者の大脳皮質において、D-セリン濃度が対照群(非代謝性疾患)の30%程度まで激減するこがわかった。グリシン濃度は、これまでの報告通り著明に上昇していた。さらにラットを用いた実験で、1)グリシン開裂酵素系活性阻害薬であるcysteamineを投与により、D-セリン含量の減少とグリシン含量の増加が見られること、2)グリシン負荷により脳内のグリシン濃度を高めたラットの大脳皮質ではD-セリンも増加すること、などを明らかにし、ギリシン開裂酵素系またはその関連分子が脳内D-セリンの合成または濃度調節に関与する可能性を提唱した。2)In vivoでL-セリンとD-セリンの代謝が相互に関連していることを示唆する初めての所見を得た。すなわち、新生仔ラットにL-セリンを投与すると、大脳皮質、小脳の双方で、L-セリンだけでなくD-セリンも著明に上昇することがわかった。一方、D-セリンを投与した新生仔ラットの脳でもD-セリンとL-セリンの濃度が増加した。
腫瘍の不均一性に基づいたMRI画像による治療効果予測および治療効果判定

「不均一な腫瘍」は化学療法の効果も不均一なのではないだろうか。転移性腫瘍では転移巣ごとに不均一性が示されており、不均一性により治療効果も異なることが推察される。腫瘍細胞壊死や線維化に伴う不均一性を評価する方法として病理学的な方法と画像での評価が挙げられる。病理学的な評価は継時的に全体像を評価するのは困難であり、従来の画像評価では定量的な不均一性の評価は難しい。そこで定量的な不均一性評価が可能な画像の開発が期待されている。本研究では、分子イメージング手法を基礎としたMRI画像を用いて不均一性を定量的に評価し、得られた画像情報で早期治療効果予測や治療効果判定を行い、悪性度や予後の評価を行う。