hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
L型ピルビン酸キナーゼ遺伝子のグルコース応答性転写因子複合体の解明

本研究では、肝臓における炭水化物応答性遺伝子であるL型ピルビン酸キナーゼ(LPK)遺伝子の転写調節機構を明らかにするために、転写関連因子の相互作用の点から解析を行い、以下の結果を得た。1.LPK遺伝子の炭水化物応答性転写因子であるChREBPが転写共役因子のPGC-1αとin vitroで結合することを見出していたが、GST pulldown assayによりこの結合がChREBPの7-150および659-760領域とPGC-1αの650-797領域の間で起こることを示した。PGC-1αのこの結合はChREBPのLPK遺伝子プロモーターへの結合を阻害し, ChREBPによるLPK遺伝子の転写活性化を抑制した。さらに、この結合は共免疫沈降法により両因子を強制的に発現させた培養細胞中でも起こることを示した。しかし、肝細胞での内因性両因子の間にも同様の結合がみられるかどうかはまだ明らかでない2.肝細胞で発現している転写因子のHexもin vitroでChREBPと結合することが示されたが、強制発現させた培養細胞では認められなかったし、レポーターアッセイでも有意な影響は認められなかった。3,ChREBPの新規結合タンパク質のスクリーニングを2つの方法により行った。1つはGST-ChREBPを作製し、これに結合する特異的なタンパク質を肝臓核抽出物から検索した。もう1つは酵母ツーハイブリドシステムを利用して、肝臓mRNAから検索した。しかしながら、これまでのところ有力な候補となりうるタンパク質の同定には成功していない。
不均質系アパタイトの合成設計と生体材料への応用

自然界や生体内でのアパタイトの結晶成長を探求していくと、不均質な現象に気づくことが少なくない。我々は、このような不均質系(heterogeneous)アパタイト生成のメカニズムを物理化学的立場から探求しようと研究を進めている。前年度までの研究では、独自に考案した2ステップ方式による合成法を採用し、2層あるいは多層構造を有する2種類のフッ素化アパタイト(H-FAp,F-HAp)の生成していることを確認した。本年度は、結晶内に傾斜性を有するBoundary-lessフッ素化アパタイト(FGFAp)の合成手法を検討した。FGFApのX線回折パターンは、典型的なアパタイティックパターンを呈したが、均質系のフルオロアパタイトに比べて結晶性は少し悪いように思われた。備品の顕微鏡カラーテレビ装置や走査型電子顕微鏡(SEM)による観察では、結晶はc軸方向によく発達し、比較的フルオロアパタイトに近い六角柱状に類似した結晶形状を示した。ESCAによる表層分析を試みたところ、各結晶の平均化したデータとは言え、結晶表面から内層に向かって負のF濃度勾配が観察され、結晶内の傾斜性が示唆された。FGFApの溶解度は、HApに比べて非常に抑制されていたが、FApに比べると少し高かった。また、以前の二層構造アパタイトH-FApに比べてかなり低かった。これは、う蝕予防(溶解抑制)の観点からすると好都合である。今後は、このシステムを発展させることにより内部は安定な、外部は骨とよく馴染む代謝性を有するハイブリッド型生体材料への応用研究にも着手して行く予定である。
スモールツールの高効率研磨を実現する電界創成研磨技術の開発

非球面レンズの研磨仕上げ,およびレーザ光反射用シリコンミラーの修正研磨などには,目標とする形状を精密に仕上るスモールツール(小径の研磨ツール)による創成研磨が一般的である.最近の光学デバイスの性能向上によって創成研磨には更なる加工の高精度化が要求されている.そこで本研究では,半導体ウエハの修正研磨にも応用できる,電界を援用した迅速かつ高精度な加工を実現する「電界創成研磨技術」を提案する.非球面レンズの研磨仕上げ,およびレーザ光反射用シリコンミラーの修正研磨などには,目標とする形状を精密に仕上るスモールツール(小径の研磨ツール)による創成研磨が一般的である.最近の光学デバイスの性能向上によって創成研磨には更なる加工の高精度化が要求されている.そこで本研究では,半導体ウエハの修正研磨にも応用できる,電界を援用した迅速かつ高精度な加工を実現する「電界創成研磨技術」を提案する.
放射線合成による二元系貴金属複合ナノ粒子の内部構造制御と触媒機能

複合ナノ粒子の合成電子線を用いての複合ナノ粒子の合成に重きを置き、カーボンあるいはγ-Fe_2O_3のナノ粒子上に担持させた粉末試料を合成した。材料創成時のpHと錯化剤(酒石酸、クエン酸)の添加の効果を追求した。複合ナノ粒子の内部構造の解析得られた複合ナノ粒子をX線回折、STEMを含む電子顕微鏡観察、ICP化学分析の手法を用いて評価した。XAFS法による解析PF(KEK)の共同利用によって、CuのK吸収端、Pt,Pd,AuのL吸収端測定を遂行した。XANES, EXAFSの両法により解析を行った。各元素の原子価と配位状態を評価した。二元系での原子尺度での混合状態について解析を加えた。触媒活性の測定(1)直接メタノール酸化電極反応:調製したPtRu@Cを電極としてLSV(linear sweep voltanmetry)法で活性を測定したところ、PtRuがよく合金化した材料での活性が高い傾向が確認された。(2)直接ギ酸酸化電極反応:PdAu二元系を合金化したPdAu@Cの合成に成功した。電極反応を続けた時の活性の低下が、合金化によって良くされる傾向を見出した。(2)一酸化炭素の酸化:僅か10%しかPtを含まない二元系のPtCu@γ-Fe_2O_3のナノ粒子がH_2中に含まれるCOを80120°Cの領域で効率的に酸化することを、連続フロー式の測定システムで確認した。●複合ナノ粒子の合成放射線還元法(γ線と電子線)で貴金属二元系の複合ナノ粒子材料を合成し、カーボンあるいはセラミックスのナノ粒子上に担持させた粉末試料を合成した。照射時に加える鎖化剤、pH調整などの工夫を施した。●複合ナノ粒子の内部構造の解析得られた複合ナノ粒子をX線回折、電子顕微鏡、ICP化学分析の手法を用いてキャラクタライズした。パルス吸着能も測定した。●XAFS法による解析SPring8とPF(高エネルギー加速器研究機構物質構造研究所)の共同利用によって、得られた試料を測定した。2元素の複合化の様子をXANESで、配位原子種・配位数の情報をEXAFS法で解析した。●触媒活性の測定得られた触媒材料の触媒としての活性を評価した。次の二つを評価した。(1)直接メタノール酸化電極反応(PtRu系):調製したナノ粒子材料を電極触媒として、LSV(linear sweep voltanmetry)法で活性を測定した。既設の電気化学測定機器に接続する治具を調達し、自ら測定を行えるように整備した。(2)一酸化炭素の酸化(PtCu系):空気中に含まれるCOの還元触媒活性をガスクロで測定した。ナノサイズ効果としてharutaらの報告値より優れた特性を確認した。・複合ナノ粒子の合成・複合ナノ粒子の内部構造の解析得られた複合ナノ粒子をX線回折、電子顕微鏡、ICP化学分析などの手法で材料評価した。また、X線吸収スペクトルをSPring8とPF(高エネルギー加速器研究機構物質構造研究所)の共同利用によって測定し、EXAFS解析により二種の金属原子の混合状況を評価した。・触媒活性の測定以上のデータを照合して考察し、粒径が2nm程度の粒子では貴金属と異種金属の原子が隣接し表面に露出している状況が活性を高める、という仮説が実験的に検証されつつある。
ミトコンドリア局在タンパク質の翻訳後修飾と全身代謝制御

細胞内のエネルギー代謝を語る上でミトコンドリアの存在は欠かせない。ミトコンドリア内膜の電子伝達系を用いて膜電位を形成し、ATP産生を行う一連のプロセスは、生命維持に必須である。ミトコンドリアに局在するPGAM5の解析を進めた我々は、熱産生に重要な褐色脂肪細胞における新たな機能を明らかにするに至った。すなわち、PGAM5は何らかのストレスを感知し、熱産生に関与する遺伝子発現の負の制御を介した上で、エネルギー代謝の調節に寄与していた。本研究において我々は、ミトコンドリア局在のPGAM5が、核内の転写を介してミトコンドリアにおけるエネルギー代謝調節を行うという新たな側面を見出すことに成功した。本研究の主たる目的のひとつとして、「PGAM5による全身代謝制御メカニズムの解明」が挙げられる。PGAM5はミトコンドリア内膜に局在するプロテインホスファターゼであり、ミトコンドリア機能不全を起こした環境下では、膜内切断されるというダイナミックな変化がもたらされる。PGAM5が関与する細胞応答として、「細胞死」が広く解析されているが、「エネルギー代謝」という観点での情報には現状乏しい。PGAM5全身欠損マウスを用いた解析から我々は、低温環境下における体温維持能がPGAM5欠損により亢進することを見出した。哺乳類の体温維持システムは多岐に渡るが、重要なもののひとつに褐色脂肪組織による熱産生が挙げられる。そのため、PGAM5欠損の褐色脂肪組織への影響を検討したところ、FGF21をはじめとする複数の遺伝子発現レベルがPGAM5欠損マウスの褐色脂肪組織において亢進していることが見出された。さらに、電子顕微鏡を用いた解析から、低温環境下のPGAM5欠損マウスの褐色脂肪組織においては、ミトコンドリア機能異常が引き起こされている可能性が示唆された。しかしながら、PGAM5が具体的にどのような分子メカニズムでこれら応答を制御しているかに関しては、現状ほとんどが不明である。我々はすでに褐色脂肪細胞の初代培養系を構築済みであり、現在in vitro系においてPGAM5の機能解析を進めている。PGAM5欠損マウス由来の細胞を用いた解析のみならず、ホスファターゼ活性を持たない変異体、および、切断されない変異体を用いた解析も併せて行っている。PGAM5による全身代謝制御の解明を目的とした解析として、褐色脂肪組織に注目した検討を進めた。具体的には、野生型およびPGAM5欠損マウス由来の褐色脂肪組織を用いた遺伝子発現解析を中心行った。併せて、白色脂肪組織をはじめとする、エネルギー代謝制御に関与する他の組織における遺伝子発現解析も進めた。PGAM5欠損マウスのみならず、in vitroの培養細胞系を用いた解析を並行して進めることにより、PGAM5の褐色脂肪細胞における新規機能の解明に迫りつつある。異なる視点の検討として、PGAM5の切断と細胞死との関わりも検討を行った。我々はすでに切断されない変異型の作製に成功しており、PGAM5の膜内切断が細胞死亢進に寄与することも明らかにするに至った。ミトコンドリア内膜に局在するPGAM5の欠損マウスの解析を進めた我々は、PGAM5が全身のエネルギー代謝に関与することを示唆するデータを得た。全身のエネルギー恒常性の維持には多くの組織が関与するが、その中でも特に我々は褐色脂肪組織に注目した。熱産生を行う数少ない組織であるこの組織の切片を観察すると、PGAM5欠損マウスにおいて脂肪蓄積の顕著な抑制が観察された。このことはPGAM5欠損がエネルギー代謝亢進を導いていることを示唆する。そのため当該組織を用いてRNA-seq解析を行ったところ、熱産生に関与する一部の遺伝子群の発現がPGAM5欠損マウスの組織において増加していることを見出した。この現象が、褐色脂肪細胞における細胞自律的な応答であるかどうかを検討すべく、初代培養系を用いた検討も引き続き行ったところ、PGAM5欠損マウス由来の初代培養褐色脂肪細胞においても熱産生関連因子の発現上昇が認められた。そこで我々は、より詳細な分子メカニズムの解析を試みることとした。PGAM5の特徴として、膜電位の低下に伴い、膜内切断を受けることが知られている。しかしながら、この切断の意義に関する知見には依然乏しい。我々はPGAM5の切断を受けない変異体を用いた解析を行ったところ、熱産生関連因子の発現調節におけるPGAM5の切断の重要性が示唆された。以上より、ミトコンドリア内膜に局在するPGAM5が、おそらくは膜電位依存的な膜内切断を介して熱産生因子の発現調節を行い、全身のエネルギー代謝恒常性維持に寄与している可能性を見出した。

本研究において我々は、ミトコンドリア局在のPGAM5が、核内の転写を介してミトコンドリアにおけるエネルギー代謝調節を行うという新たな側面を見出すことに成功した。褐色脂肪細胞におけるPGAM5の機能解析をさらに推し進める。マウス個体を用いた解析のみならず、初代培養細胞系を駆使し、褐色脂肪細胞内でのPGAM5の機能を明らかにする。siRNAによるノックダウンやウイルスを用いた過剰発現系も適用可能であるため、PGAM5の新たな分子機能を明らかにする素地はすでに整っている。加えて、PGAM5の新規脱リン酸化基質の同定も精力的に行う。褐色脂肪組織をはじめとする各種組織、初代培養褐色脂肪細胞をはじめとする各種細胞の溶解液を用いて、PGAM5の野生型もしくはホスファターゼ不活性化型変異体を用いて結合分子解析を試みる。さらに、切断されない変異型を用いることで、PGAM5の膜内切断の新たな意義の解明も試みる予定である。生化学、分子生物学本研究課題における出費の大部分は、実験器具、実験試薬等をはじめとする消耗品類の購入に充当している。購入する器具や試薬の類は、実験の進捗状況に依存するだけでなく、種類によっては保存が不可能なものもある。そのため、消耗品の購入を単年度に限ることなく、複数年に分けることには大きな意味があり、研究を円滑に進めるために必須の要素となる。(理由)の欄に示した通り、基本的には消耗品の購入に充当する予定である。購入する物品の類は、実験の進捗状況に依存するため、現時点で全てを明記することはできない。しかしながら、初代培養褐色脂肪細胞系に用いる培地や試薬類、および、ノックダウン実験に用いるsiRNAやトランスフェクション試薬等の購入を予定している。さらには、これら実験に用いるカルチャーディッシュなどの器具購入にも使用する予定がある。
発達障害のある者への障害特性を考慮した体系的キャリ教育プログラムの開発

発達障害のある者の就労の困難さや離職率の高さなどの問題に注目し、彼らの就労に必要な学びを教育段階から少しずつ体系的に積み上げられる機会を提供するイベント体験型のキャリア教育プログラムを開発した。就労準備に必要な学習内容について調査した結果をプログラムに反映させ、小学生高校生に実施した結果、コミュニケーションに関するスキルは向上するが、「自己理解(障害理解)」が向上しにくいことが明らかにされた。発達障害のある者への効果的なキャリア教育プログラムの開発に向け「(1)文献調査」「(2)質問紙調査・グループインタビュー調査」を実施して必要な知見を集め,それに基づき「(3)プログラム案」を開発した。【成果】(1)では,「働くことへの意識」「働くために必要な業務・対人・生活面のスキル」という視点から,発達障害のある者の就労上の困難さを50個抽出しリスト化した。また,関連する指導内容・方法について情報を得た。一例を挙げると,「働くことへの意識」に関する困難さとしては「働くことの必要性や切実さが分からない」などが把握され,その指導に関しては「働くことへの興味を持つために,親の仕事での実体験を聞いてみる」などの情報を得た。(2)では,(1)で把握された困難さの解決に向けたプログラムの在り方について示唆を得た。質問紙調査では,就労支援機関・教育機関の指導者に「特にどの困難さの解決に向けた学習機会を充実させればよいか」を尋ねた。その結果,「人にうまく支援を求めることが難しい」「職場で定められたルールを守ることが難しい」「働くことの必要性や切実さが分からない」「働くことに自信がなかったり,臆病になる」ことへの対応が求められていた。グループインタビュー調査では,発達障害のある子どもの保護者に「我が子にみられる困難さとそれに対する家庭での対応」について尋ねた。その結果,「家庭で働くことについて話をしても働くことのイメージや意味についての理解が深まりにくい」「しつけ等で模擬的に必要な事柄を学ばせても実際の場面においてスキルを応用することが難しい」ことなどについて意見を得た。(3)では,上述の知見をもとに,プログラムで必要とされる内容の選定を行った。そして,それらの内容について,国立教育政策研究所生徒指導研究センター(2002)で示されたキャリアの発達段階をふまえ,小学生高校生までの系統的なキャリア教育プログラム案を考案した。本研究の目的は、発達障害のある者の学校教育から就労への移行を支援する、障害特性を踏まえた体系的なキャリア教育プログラムを開発することである。そのために本年度は、小学校高学年段階用キャリア教育プログラムの開発・評価を行った。プログラムは施設祭の一角で「カフェ」を開くために、7月1月の期間で計10日の指導日が設定され、第7回目が「カフェ」本番、その前後は「カフェの準備」と「まとめ」で構成された。プログラムを通した、対象児6名の仕事上のルール・マナーの遂行に関する変化を把握するため、プログラム時に直接指導した内容の項目について得意度を尋ねる質問紙、直接指導はしていないが、本番等での体験を通し、学習した可能性のある項目についての得意度を尋ねる質問紙を前後に実施した。その結果、前者では「清潔さ」について、共通して得意度が高まっており、後者では「自己統制」「自己主張」「他者受容」について得意度が高まったことが明らかになった。また、障害理解(自己理解)を促す支援手法を把握する目的で、対象児の親を対象とした調査を実施した結果、親の目から見てプログラムの内容に関連した自己理解の促進がみられたが、障害理解と結び付けて考える段階ではないことが分かった。さらに、文部科学省,厚生労働省,経済産業省が公開している発達障害のある子どもの就労準備に向け「必要な能力」と「能力育成のために必要な学習内容」を再分類して構成した項目表に基づいて作成した調査票を、親に実施した(結果は分析中)。特にコミュニケーションスキル面において、実施前評価では言語能力が平均以上である者(3名)、下である者(3名)に分かれたが、カフェ本番での評価は言語能力には関係せず、障害特性に関わる可能性が推測される。以上の結果から、小学生向けのプログラムの課題を抽出し、修正案を考案し、精度を高めたいと考える。そのために本年度は、中学校段階用キャリア教育プログラムの開発・評価を行った。プログラムは、大学学園祭の一角で「カフェ」を開くために、712月の期間で計8回の指導日が設定された。第7回目が「カフェ」の本番、その前後が「カフェの準備」と「まとめ」で構成された。対象児7名において、「勤労観・職業観」「作業面」「対人面」に関する評価を「カフェ」本番の前後で行い、本番の場面を記録した映像をもとに、「作業面」「対人面」の評価を行った(結果は分析中)。

対人面の評価からは、本来、言語能力の高い者が本番での「対人面」の各項目において得点が高い得点を示さず、「カフェ」本番での対人面のスキルの高さは他の要因が関わると推測される。作業面においては、練習時の評価得点が高かった者で、本番の得点が低い場合があり、本番での自己の感情のコントロールや情報を取捨選択する能力が、遂行能力に影響することが推測される。また、保護者を対象とした調査結果から、プログラムの内容に即した自己理解の促進はみられたが、障害理解と結びつけることが困難であることが明らかになり、小学校段階と同様の課題となった。以上の結果を踏まえ、今後は中学校段階のプログラムの問題点を抽出し、修正案を考案し、精度を高めたいと考える。本研究は発達障害のある者の学校教育から就労への移行を支援する、障害特性をふまえた体系的なキャリア教育プログラムを開発することを目的とする。これまでに「小学校高学年段階」「中学校段階」の少年期のキャリア教育プログラムを実施したが最終年度である平成24年度は、将来について現実的に見据え就労も一つの選択肢として考え始める「高校段階」の青年期のプログラムを開発し、実施した。「カフェ」の題材を通し、店の企画・実行を仲間と協力して遂行する経験や客と接する経験を通し働く上で必要となる「勤労観・職業観」「作業面」「対人面」に関する技能の基礎を学ぶ機会を提供した。プログラム課題はより高次な課題も含め、計画する能力を高めることを目的とした。コーヒー等を販売することによる収益の計算、利益を予測した上での販売計画を行うこと、また意思決定や責任感を育てることに加え、コーヒーショップへの取材を通し自分たちが開く店舗の具体的なイメージについて話し合う課題を取り入れた。また「中学校段階」以下と同様に、仕事の役割分担を自分で選択し、その適正について自己評価を行うことで、実践したことの振り返りを狙った。今年度は7名(中学生と高校生)を対象とした「カフェ」での接客について自己評価と他者評価を行った結果、自己評価において、練習場面より本番での評価が低かった。高校生段階では、中学生段階以下と比較し、自己評価と他者評価の結果の解離は少なかった。苦手なスキルは、中学生段階と同様に、「適切な表情」「アイコンタクト」「柔軟性」であった。保護者を対象としたアンケート結果からは対人関係において、「困難にであったときに人に助けを求めるスキルを学んだ」「人を傷つけない言い方を学んだ」等の項目の得点が低い結果であった。これらのことを踏まえ今後は対象者が学びにくいスキルの獲得について考慮したプログラムの開発を目指したいと考える。21年度は就労に関するニーズの把握などに関する調査研究、22年度に小学校段階のプログラムの実施、23年度に中学校段階のプログラムの実施を行い、予定通りに進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、高校段階のプログラムの作成と実施を行う。キャリア教育を専門領域とする分担研究者が平成23年度から外れているため、就労に向けた適正などの評価を行う人材を欠いている。高校段階では、就職活動や進路の選択の時期が迫っているため、対象児の職業的な適性を把握することが重要になる。
海綿由来の超異常ペプチドpolytheonamide類の活性発現機序

まず、polytheonamide Bに合計8残基存在するAsnおよび^γN-methylasparagine(Asm)がいずれもD型であることを、加水分解物中のAspのDL比を詳細に検討することによって決定した。ついで、異常アミノ酸のβ-methylglutamic acid(β-MeGlu)の立体化学を、キラルカラムを用いるGC分析での保持時間を合成標品と比較してL-erythro型と決定した。また、3残基存在するβ-hudroxyvaline(β-OHVal)は、キラルカラムを用いるGCから2つがD型で残りがL型であることがわかった。部分加水分解で12番目から18番目のアミノ酸からなるヘプタペプチドが得られたが、このなかには16番目のβ-OHValが含まれる。このフラグメントペプチドを加水分解後、キラルGC分析に付しその中に含まれるβ-OHValをL型と決定した。したがって、残る2つのβ-OHVal残基(23番目と31番目)はD型である。以上の結果、44番目のγ-hydroxy-t-leucineならびに47および48番目のThrおよびaThrを除いてpolytheonamide Bのアミノ酸残基の立体化学を決定できた。polytheonamide BのSDS存在下trofluoroethanol-D_2O(1:9)中での^1HNMRスペクトルを測定した。試料調製直後にはαプロトンの科学シフト値が3.5-5ppmの範囲にありランダムコイルコンフォメーションを示唆した。しかし、サンプルを溶解し3カ月放置後に測定すると、αプロトンが5-6ppmに低磁場シフトしてβヘリックス構造と類似した2次構造をとるようになっていることが判明した。Polythwonamide Bを人工膜に組み込み形成されたチャンネルの性状を調べた。Polytheonamide Bが作るチャンネルが1価のカチオンを選択的に通す点はgramicidin Aのチャンネルと同様であるが、整流作用がみられる点は異なる。
キャパシタンスによる走査型デシミクロン顕微鏡

本研究は、微小容量探針をSTMと同様にPZT等の圧電アクチュータで対象物上を2次元または2.5次元走査し、そのキャパシタンス変動を画像化するものである。以下の1)-3)にそってシステムを製作した。1)駆動方式:駆動方式はステージ駆動方式と針駆動方式が考えられるので、両方式を製作し、比較実験を行った。検討した結果、アーティファクト減少のため、ステージ駆動ではなく、針駆動方式を採用するほうがよいことがわかった。したがって、容量針を直接圧電アクチュエータでXYZ駆動する機構を採用した。2)高さ粗動機構:高さ方向の粗動方式として、マイクロメーターを取り付けた。さらに、確認として資料側方やや斜め上から針高を確認できる光学顕微鏡をセットした。そして、それにより対象物の表面高さを確認後、容量針を機械式にそこまで下ろす機構を作成した。3)高さ微動機構:走査面を得るため、および2.5次元走査のための高さ微動方式として、検出容量ーしたがって検出器出力に従って圧電アクチュエータを駆動する機構を組み込んだ。これらにより、0.1μmの分解能を実現することは十分可能であることが実証できた。今のところ高さ方向の再現性はかなり高いが、横方向の再現性が不足しているので、今後、改良していく余地があることが解った。現在のおおよその能力は、分解能:0.1μm+α、最大走査範囲:20μm×20μm、容量針先端サイズ:0.1μm×0.1μm、対象物走査速度:20秒/(20μm×20μm)または4秒/(5μm×5μm)である。今後は、STMの探針ガイドとしての使用法の検討、および超高密度記録の可能性(光ディスクの数十倍)を探る必要がある。1.目的本システムは物体表面を静電容量探針を用いて機械的に2次元X-Y走査することにより,物体表面の形状や容量分布を画像化しようとするものである.目標性能は昭和62年度0.5μm分解能,昭和63年度a/μm分解能である.2.静電容量検出方式本システムのポイントは超微小な静電容量変化をいかに検出するかということである.種々検討の結果, VHD方式を用いることにした.すなわち,プリント基板上のプリント配線をカートリッジのフライリードとで共振回路を形成してすぐ,これに外部から注入されたおよそ1GH8の波の振幅変化を検出することにより共振周波数,すなわち微小容量変化を知る.3.システム構成実験装置として,以下のようなものを製作・購入した.(2)静電容量の変化を読み取る探針(3)静電容量の変化を振幅の変化に変えることにより,容量変化を検出するピックアップユニット(4)これらの制御やデータ処理・画像処理を行なうためのパソコンおよびA/D, D/A変換ボード4.実験結果VHDディスク板を切り取り,テージにのせて探針で10μm四方を走査した.ピット像が陰線消去された3D鳥瞰図として得られ,今年度目標をほぼ達成した.本研究は、微小容量探針をSTMと同様にPZT等の圧電アクチュエータで対象物上を2次元または2.5次元走査し、そのキャパシタンス変動を画像化するものである。

したがって、容量針を直接圧電アクチュエータでXYZ駆動する機構を採用した。2)高さ粗動機構:高さ粗動方式として、マイクロメーターを取り付けた。さらに、確認用として資料側方やや斜め上から針高を確認できる光学顕微鏡をセットした。そして、それにより対象物の表面高さを確認後、容量針を機械式にそこまで下ろす機構を作成した。3)高さ微動機構:走査面を得るため、および2.5次元走査のための高さ微動方式として、検出容量ーしたがって検出器出力に従って圧電アクチュエータを駆動する機構を組み込んだ。これらにより、0.1μmの分解能を実現することは十分可能であることが実証できた。今のところ高さ方向の再現性はかなり高いが、横方向の再現性が不足しているので、今後、改良していく余地があることが解った。現在のおおよその能力は、分解能:0.1μm+α、最大走査範囲:20μm×20μm、容量針先端サイズ:0.1μm×0.1μm、対象物走査速度:20秒/(20μm×20μm)または4秒/(5μm×5μm)である。今後は、STMの探針ガイドとしての使用法の検討、および超高密度記録の可能性(光ディスクの数十倍)を探る必要がある。
耳石微細構造とDNA塩基配列情報に基づくハモ葉形仔魚の集団構造と加入機構

ハモ(Muraenesox cinereus)は日本各地の沿岸および韓国、中国、東シナ海に広く分布する沿岸漁業の重要魚種である.ハモの漁獲量は1950年代をピークに減少し続けており、ハモ資源の管理・培養が望まれている.本研究はハモ葉形仔魚の耳石微細輪紋の形成リズムを明らかにし、これをもとに日齢査定法を確立して、仔魚の加入機構を明らかにする。さらに集団構造に関する基礎的知見を得ることを目的とする。ハモ葉形仔魚の耳石には核を中心として極めて明瞭な同心円状の輪紋構造がみられた。耳石半径約60μmをこえると輪紋幅が急激に増大した.輪幅の急激な増大に伴い,耳石Sr/Ca比は減少し,変態に伴う外部形態の変化に先だって耳石に変化がみられた.アリザリンコンプレクソンによる耳石蛍光標識実験の結果、微細輪紋の形成リズムは、伸長期では78日に1本、変態期では12日に1本、変態後の稚魚では1日1本であることが明らかになった.これをもとに日齢組成を調べると2000年8月に延岡湾に加入したハモ葉形仔魚は,150日200日齢と250300日齢にモードをもつ2群に分離された.日齢から逆算して求めた孵化日組成より、ハモの産卵は周年にわたり、夏季と冬季にピークをもつことが明らかになった.ミトコンドリアDNAのチトクロムb領域の後端部からD-loop領域中央部までのプライマーを設計し、約700塩基を増幅後、ダイレクトシーケンス法により5'および3'末端双方から解析を行った。チトクロムb62塩基、tRNA133塩基、D-loop領域396塩基、合計591塩基の塩基配列が決定された。チトクロムbおよびtRNAにおける変異サイトは数カ所とわずかであったが、D-loop領域では35カ所の変異サイトが認められ、ハモのD-loop領域には多くの変異が蓄積していることが明らかになり、集団構造の解析に有効と考えられた。【目的】ハモ(Muraenesox cinereus)は太平洋側では福島県以南、日本海側では新潟県以南の日本各地の沿岸および韓国、中国、東シナ海に広く分布する沿岸漁業の重要魚種である。ハモの漁獲量は1950年代をピークに減少し続け、近年ではその減少傾向は顕著なものとなり、とりわけ、瀬戸内海産ハモの減少は著しく、絶滅の危機にあると言っても過言ではない。このような危機的な状況にあるにも拘わらず、ハモ資源の管理・培養に不可欠である本種初期生活史に関する知見はほとんどない。本研究はまず、ハモ葉形仔魚の耳石微細輪紋の形成リズムを明らかにする。この結果に基づき、加入海域別に日齢や成長履歴を明らかにし、仔魚の加入機構を明らかにすることを目的とする。【結果】ハモ葉形仔魚の耳石(扁平石)には核を中心に顕著な同心円状の輪紋が25-30本認められ、これらは全て不連続帯(チェック)で構成されていた。8月に延岡湾のイワシシラス網で採集された変態直前のハモ葉形仔魚10個体を70ppmのアリザリンコンプレクソン海水溶液に24時間浸漬し、耳石にタイムマーキングを施し、その後、15日間通常海水で飼育した。

ハモ仔魚は飼育中の変態を開始し、実験終了時には全てが変態を完了した。蛍光顕微鏡による観察では全ての個体の耳石に明瞭なピンク色のマークがみられ、飼育中に死亡個体も見られず、70ppmの濃度で適切なラベリングができることが判った。しかし、ピンクの蛍光マークの外側には飼育日数に相当する輪紋より数本少ない輪紋が認められた。変態期に入ると輪紋構造が顕著に変化し、変態期の輪紋は他のウナギ目魚類葉型仔魚の輪紋構造に類似し、この部分では日周輪である可能性が強く示唆された。来年度はさらに若い葉形仔魚を用いて再実験する予定である。来年度に行うmtDNAによる集団構造の解析に備え、本年度に購入したサーマルサイクラー等の備品を用いて、葉形仔魚筋肉からのDNA抽出およびPCRの条件等を検討するために予備実験を行い、実験系のシステムを確立した。ハモ(Muraenesox cinereus)は日本各地の沿岸および韓国、中国、東シナ海に広く分布する沿岸漁業の重要魚種である.ハモの漁獲量は1950年代をピークに減少し続けており、ハモ資源の管理・培養が望まれている.本研究はハモ葉形仔魚の耳石微細輪紋の形成リズムを明らかにし、これをもとに日齢査定法を確立して、仔魚の加入機構を明らかにする。さらに集団構造に関する基礎的知見を得ることを目的とする。ハモ葉形仔魚の耳石には核を中心として極めて明瞭な同心円状の輪紋構造がみられた。耳石半径約60μmをこえると輪紋幅が急激に増大した.輪幅の急激な増大に伴い,耳石Sr/Ca比は減少し,変態に伴う外部形態の変化に先だって耳石に変化がみられた.アリザリンコンプレクソンによる耳石蛍光標識実験の結果、微細輪紋の形成リズムは、伸長期では78日に1本、変態期では12日に1本、変態後の稚魚では1日1本であることが明らかになった,これをもとに日齢組成を調べると2000年8月に延岡湾に加入したハモ葉形仔魚は,150日200日齢と250300日齢にモードをもつ2群に分離された.日齢から逆算して求めた孵化日組成より、ハモの産卵は周年にわたり、夏季と冬季にピークをもつことが明らかになった.ミトコンドリアDNAのチトクロムb領域の後端部からD-loop領域中央部までのプライマーを設計し、約700塩基を増幅後、ダイレクトシーケンス法により5'および3'末端双方から解析を行った。チトクロムb62塩基、tRNA133塩基、D-loop領域396塩基、合計591塩基の塩基配列が決定された。チトクロムbおよびtRNAにおける変異サイトは数カ所とわずかであったが、D-loop領域では35カ所の変異サイトが認められ、ハモのD-loop領域には多くの変異が蓄積していることが明らかになり、集団構造の解析に有効と考えられた。
電力用低コスト薄膜太陽電池の高効率化に関する研究

本研究は、禁制帯副制御によるセレン化銅インジウム・ガリウム(CIGS)薄膜太陽電池の高効率化を目的として行った。具体的には、ガリウム添加量を膜厚方向で傾斜させたグレーデッドバンドギャップCIGS薄膜形成技術の開発と、膜質評価および、これを光吸収層とした太陽電池の試作である。最初の目標であるグレーデッドCIGS薄膜作製に関しては、セレン化法におけるプリカーサ中のガリウム分布がセレン化後もほぼ保存されることをオージェ電子分光法によって見いだし、この性質を利用することによって、所望の傾斜組成の膜を得ることができた。また、生成膜は、オージェデプスプロファイル、X線回折図形からグレーデッドバンドギャップCIGSであることを確認した。つぎにこれらの膜を光吸収層とし、溶液成長法による硫酸成長法による硫化カドミウム超薄膜と、マグネトロンスパッタ法により作製したZnO:Al透明導電膜を窓層としたCIGS太陽電池を試作し、変換効率12.6%を得た。今後さらに、CIGS膜中のガリウム量とその分布形状の最適化により変換効率の向上が見込まれる。
実時間ブリルアン散乱法による生体用凍結保護物質の研究

研究代表者が開発した非掃引型ファブリペロー干渉計と高感度CCD検出器を組み合わせた実時間ブリルアン散乱測定装置という市販の装置にはない実時間測定の長所を活かして、生体凍結保護物質としての低分子液体のガラス転移を化学物理分野における基本的な問題として取り組んだ。具体的には、昨年度に調べたアミノアルコールでは、ガラス転移温度直上においてラセミ体とキラルな試料において弾性定数、緩和時間に僅かな差異が見出された。このことについてさらに高精度で温度変化を調べるために、CCD検出器の高感度化、測定用光学系における収差の改善などを行い、より高分解能の測定ができるように装置を改良した。この結果、ガラス転移に至る弾性的性質、緩和ダイナミクスの差異をより正確に検討することができた。さらに、平成16年度はS体とR体のある中間液体プロピレングリコールを取り上げ、キラル体とラセミ体についてその低温の過冷却液体、固体のガラス状態における弾性的性質、緩和過程の温度依存性および冷却速度依存性を詳しく調べた。その結果、弾性的性質、緩和過程の温度依存性についてはその差異の検討に必要な詳しいデータをとることができた。現在は、装置関数のより正確な評価も含めて解析が進んでいる。これらの生体凍結保護物質についての液体からガラスに至る弾性的性質の測定は他に例が無く、これらの実験結果より、分子構造とガラス化過程、結晶化過程の相関、並びに弾性的性質、粘性との相関を明らかにし、生態によりやさしい生体用凍結保護物質を予測したいと考えている。本研究では、生体用凍結保護物質が室温の液体状態から、過冷却液体を経てガラス状態に転移する過程の弾性的性質をブリルアン散乱法により調べた。細胞はゆっくり冷やすと細胞内に硬い氷の結晶ができ細胞は破壊されてしまう。このため、生体用凍結保護物質の研究には急速な温度降下が必要でありそのために、独自に開発した実時間ブリルアン散乱装置を用いた。この装置には高い安定性の光源が必要であるために主要設備として、ブリルアン散乱分光系のより高分解能にするために線幅が2メガヘルツの新型グリーンレーザーを導入した。これらの測定系を用いて研究する物質としては、代表者のこれまでの低分子ガラス形成物質の研究から1価のアミノプロパノールを取り上げた。その理由は、以下のとおりである。1価のアルコール(エタノール、プロパノール)は低温にしたときの柔らかさは、既に凍結保護物質として知られる3価のアルコールであるグリセロールより優れているが、生体組織を悪い影響をもたらす。それに対して1価のアミノアルコールはやわらかさという点では1価のアルコールとほぼ同程度であるが、生体にははるかにやさしい。さらに、アルキル基、アミノ基、ヒドロキシル基の組み合わせにより数多くの異性体があり、結晶化のしやすさ、弾性的性質等で優れた性質の現れる分子構造を選ぶことが可能である。今年度は2-アミノ-1-プロパノールについてラセミ体とL-体についてその差異を調べた。その結果、鏡像異性体を半々に含むラセミ体では容易に液体からガラスへと転移するのに対し、並進対称性の現れやすいL-体では結晶化傾向が強いことがわかった。また、両者の弾性的性質については高温では熱運動によりほとんど差は無いが、低温では後者の方が固く分子間相互作用に明らかな差異が検出された。現在は測定系の高精度化への改良により会合した分子クラスターの寿命についての測定を準弾性散乱成分から決めることを試みている。
健康に配慮した交通行動誘発のための学際的研究

2017年度と2018年度は,大和市における国民健康保険モビリティ・マネジメント(MM)と市職員対象のモビリティ・マネジメントの実験介入後の健康診断データを提供してもらい,2014年度との比較分析を継続して行った.分析の結果,交通行動変容と健康指標改善が示され,本研究で開発したプログラムの有効性が示された.また,特定保健指導を行う保健師によるプログラムの定性的評価をまとめ,より使いやすく効果的なMMツールの開発を行った.また,横須賀市の大規模商業施設における血糖測定フェアにて,上記MMツールを使用したコミュニケーションを行った他,横須賀市の二つの病院に通院中の糖尿病患者に対するアンケート調査を行い,交通行動変容が身体活動量の増加を促す可能性について検証した.さらに糖尿病患者の交通行動を,全国PT調査,東京都市圏PT調査の結果と比較し,既に運動療法を受けている糖尿病患者は散歩等で歩いている一方で,移動手段としてはクルマ利用が多いことを明らかにした.横浜市のウォーキングポイントプロジェクトのアンケート調査データと,地理情報システムを用いた分析により,「バス停密度は高くて,鉄道駅からは遠い」人が行動変容したこと,高齢者ほど行動変容しづらく若い年代からこのような取り組みに参加することが重要であることが示された.さらに,日本で開発したMM技術,方法論が発展途上国でも適用可能かを検証するため,ベトナムのハノイ,ホーチミンにてインタビューとアンケート調査を実施した.その結果,バイク依存者の多いベトナム人も,バイク利用による事故や大気汚染を気にしており,MMによる交通行動変容の動機付け情報となり得ることが示された.平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,これまで個別に取り組まれてきた都市交通系と医療系の研究者が連携し,健康に配慮した交通行動誘発のために1上位計画への位置づけ,法制度の検討・課題整理,2効果計測指標の開発,3大規模実施を見据えた行動変容プログラムの構築,を行うとともに,ケーススタディとして4特定の自治体で行動変容プログラムを実施し,効果計測を行い,大規模な実務展開に向けた課題を明らかにするものである.平成26年度は,医療系ならびに都市交通系の関連研究レビューを行うとともに,我が国の健保組合と健康診断の仕組み,ならびに,国民健康保険制度と自治体の義務である特定保健指導の仕組みを整理した.また,都市交通関連の制度として,地域公共交通活性化の動きや,福祉有償運送,エコ通勤などが国の施策として実施されているが,健康状況の改善を施策の評価指標として用いられている例は見られなかった.これらより,次年度以降に都市交通系と医療系との連携は有意義である可能性が示された.さらに,次年度以降,モビリティ・マネジメントの行動変容プログラムを特定の自治体に実装するため,神奈川県大和市のまちづくり総務課と健康づくり推進課の両課と研究打合せを行い,大和市と筑波大が連携して健康モビリティ・マネジメントに取り組むための覚書を交わし,準備を進めているところである.打合せの結果,大和市職員を対象としたプログラム(職員MM)と,大和市における国民健康保険の特定保健指導対象者を対象としたプログラム(国保MM)の二つを平成27年度以降に推進することとなった.本研究は,これまで個別に取り組まれてきた都市交通系と医療系の研究者が連携し,健康に配慮した交通行動誘発のために1上位計画への位置づけ,法制度の検討・課題整理,2効果計測指標の開発,3大規模実施を見据えた行動変容プログラムの構築,を行うとともに,ケーススタディとして4特定の自治体で行動変容プログラムを実施し,効果計測を行い,大規模な実務展開に向けた課題を明らかにするものである.平成27年度は,神奈川県大和市のまちづくり総務課と健康づくり推進課,保険年金課,人材課の協力を得て,健康モビリティ・マネジメントの進め方について検討するとともに,健康に着目したMMツールの開発・製作・印刷を行った.新たに開発したMMツールとしては,(1)動機付け冊子、(2)行動プランシート、(3)バスマップ、(4)時刻表、(5)歩数体重記録シート、(6)まち巡りガイド、(7)歩数計、(8)夜の散歩に使用できる反射材等である。(1)MM動機付け冊子においては,従来のMMで用いられてきた内容を,車のデメリットを強調するフレームではなく,公共交通や徒歩のメリットを強調するフレームにて提示するとともに,実際に交通手段を変更して健康になった方二人の体験談を掲載した.(3)では,これまで大和市が運営するコミュニティバスと民間バス事業者が運営する路線バスを統一的に掲載したバスマップが存在しなかったため,鉄道・路線バス・コミュニティバスを地図上に掲載するとともに,主な公共施設へのアクセス路線を掲載した新たなバスマップを作成した.これらのツールを,大和市職員のうち自家用車通勤を行っている職員に10月に配布するとともに,国民健康保険の特定保健指導対象者のうち,特定保健指導教室に来訪した市民にも10月3月にかけて配布を行った.健康モビリティ・マネジメントのツール開発を行うとともに,大和市役所職員,ならびに,国民健康保険の特定保健指導対象者のうち特定保健指導の教室への参加者を対象に,MMツールの配布を行っています.そのほかにも,糖尿病患者の身体活動量増加を目的として,イベントにおける血糖値測定と健康指導の一環としてMMを実施する計画を検討しているところです.また,神奈川県藤沢市の小学校3年生を対象に,児童の歩行量を計測し,交通手段との関連性を考えさせる授業を行いました.平成28年度,29年度前半は,大和市における国民健康保険モビリティ/マネジメントと,市職員対象モビリティ・マネジメントの実験介入後の健康診断データを提供してもらい,2014年のデータとの比較分析を行った.

さらに,交通行動データをアンケート調査により取得し,交通指標,健康指標の改善効果を分析した.その結果,バスや徒歩利用など身体活動量の増加につながる指標が改善するとともに,体重やBMIが減少すると言った健康指標の改善も示された.これらの結果より,都市交通担当部署と健康福祉部所が連携して開発・実施したモビリティ・マネジメントの有効性が確認された.この結果は土木計画学研究発表会(2017年6月)で発表済みである.また,初めてBMI指標が追加された2015年度全国都市交通特性調査(全国PT調査)データの提供を国土交通省都市局に依頼し,審査の結果入手することができた.これを用いて都市規模や交通行動とBMIとの関連を分析し,通勤手段がクルマ・バイク・タクシーの人はそうで無い人よりもBMIが有意に高いことが示された.また,徒歩可能距離とBMIについても,長距離を歩けると回答した人ほどBMIが低く健康的である一方,徒歩可能距離が100m以下の人はBMIが最も低いことが示された.徒歩可能距離が100m以下の人は,そもそも何らかの外出困難を抱えている人であることが示された.さらにベトナム国ハノイ市の大学生,大学職員,小学生保護者,企業従業員を対象として,モビリティ・マネジメントのフィージビリティ調査を実施した.平成28年度,29年度前半は,地方自治体の都市交通と健康福祉の部署が一体となって進める交通施策の一つの可能性として,保健指導に交通行動変容を促すモビリティ・マネジメント(以下MM)プログラムを組み込み,その効果検証を行った.具体的には平成27年10月から平成28年3月の間に神奈川県大和市で,生活習慣病の予防対策として行われる国民健康保険特定保健指導の際に,事前アンケートを実施し,MMプログラムとして動機付け冊子など8種類のグッズを配布した.その後,平成28年10月に事後アンケートを郵送し、前後のアンケートに回答した41名を対象に、各交通手段の利用時間を前後で比較した.全体としてはバスの利用時間が統計的有意に,自転車の利用時間が有意傾向に増加した。目的別の分析では,社交・娯楽時のクルマ利用時間が有意に減少した一方で,バス・徒歩利用時間が有意に増加した.交通施策としてのMMは,健康福祉部署の健康増進施策としても,身体活動量の増加という観点で有効である.MMの効果は先進国では確認されているが,発展途上国ではMM実施可能性は不明である.本研究では発展途上国であるベトナムハノイ市を対象にMMのフィージビリティの把握、どの動機付け情報が効果的かの把握、新たな動機付け情報の作成を目的としてベトナムハノイ市の政府、企業、小学校、大学にアンケート調査を実施し,分析を行った。分析の結果、行動変容可能な層は約65%で本調査の対象者においてはMM手法が可能であることが示された。また、事故リスクと健康の動機付け情報が効果的であることが示された。新たな動機付け情報として「バイク依存だと子供が喘息になるかもしれない」「クルマ、バイクは太る」という情報を得ることができた。
マイクロ波領域における有機導電体の高周波電気伝導度の研究

マイクロ波空胴共鳴法を用いた電気伝導度と誘電率の測定法は完成された実験技術ではない。今年度はこれら技術的な問題点の一つを解決し、有機1次元誘電体についての実験を行った。1.マイクロ波空胴共鳴法では電気伝導度の高い物質を測定するとき、マイクロ波の損失が予想されるよりも大きめにでる事が多く、従来銅線等の金属細線を用いて補正する方法がとられていた。この問題の原因を追求した結果、試料の挿入に伴って変化した空胴内の電場分布により共振器の表面電流の経路が変化し、共振器の接続部で余分な損失が生じている事を見いだした。この部分の電気的接続を完全にする事により、測定可能な損失を補正なしでΔ(1/Q)10^<-7>まで達成する事に成功した。2.CoPc(AsF_6)_<0.5>:この物質は伝導電子とCO^<2+>上の磁気モ-メントの磁気的な相互作用によりフェルミ準位にエネルギ-ギャップが開いている事が予想されている興味ある物質である。一方この物質ではAsF_6^-に大きな位置と配向の乱れがあり、ギャップ内に多くの副準位ができている事が予想されている。この物質の伝導度と誘電率を上記の方法で測定した結果、室温付近における大きな誘電率(約3000)と低温における電気伝導度の直流法による値との比較から、CoPc上に乱雑ポテンシャルが存在している事を明らかにした。3.Ag(DMeーDCNQI)_2:この物質では1次元整合型の電荷密度波(CDW)が室温から存在し、それらが凍結して100K付近で3次元的な超格子が形成されるが、このような整合型のCDWを持つ物質についての誘電率の実験は全くなされていない。この物質において、CDW転移温度付近で誘電率に大きな異常を見出した。この異常はこれまでに例がなく将来面白い問題になると思っている。
てんかん発症部位および重症度判別に用いるグルタミン酸PETイメージング剤の開発

本研究において、我々はPET核種によるタモキシフェン誘導体のイメージング剤化について検討をおこなった。タモキシフェンにはグルタミン酸トランスポーターに結合し、グルタミン酸取り込みを阻害する作用があることが報告されているが、一方でエストロゲン受容体にも結合し、ステロイド作用を有することが知られており誘導化が必要であった。我々はステロイド作用を有さない種々のタモキシフェン誘導体をベンゾフェノン誘導体と対称型ケトンとの還元的カップリング反応により合成すると共に[11C]および[18F]による標識検討を実施し、PETイメージング剤への適用を検討した。本研究は、てんかん発症部位および重症度判別に用いるグルタミン酸PETイメージング剤の開発が目的である。グルタミン酸トランスポーターのグルタミン酸取込み阻害作用を有する薬剤の一つにタモキシフェンがある。タモキシフェンはグルタミン酸取込み阻害作用を有するものの、エストロゲン受容体の部分作動薬でもあり、この受容体を介してステロイド作用を引き起こす事が報告されている。申請者らは研究期間内に、先行研究方法におけるタモキシフェン類縁骨格(YAK-037)の前駆体をベンゾフェノン誘導体と対称型ケトンの還元的カップリング反応により合成した。解析にあたっては、核磁気共鳴装置(NMR)など、分光光学機器を用いて構造決定した。計画上、この前駆体に対するN-メチル化反応によって、先行研究における[11C]標識YAK-037となる。サイクロトロンによって製造した放射性ガスを原料として用いて前駆体に対する標識反応を検討した。方法としては、[11C]ヨウ化メチルもしくは[11C]メチルトリフレートを用いた方法について検討した。標識に用いる[11C]ヨウ化メチルおよびの生成法および、[11C]メチルトリフレートへの変換法、次いでこれらの放射性炭素源を用いた反応溶媒、反応時間、精製条件の確立について検討を進めた。しかしながら現時点、十分な[11C]標識YAK-037を得られていない。本化合物は非常に嵩高く、立体障害によって標識反応が進まないものと考えられ、さらなる標識条件の検討を必要としている。別途、施設内において、分担研究者とともに実験用(てんかん)モデル動物の作製について検討予定であったが、当該担当予定の分担研究者が科研費分担者を担うことのできない他施設への転出により遅れが生じている。グルタミン酸トランスポーターにおいてグルタミン酸取込み阻害作用能を有している薬剤の一つにタモキシフェンがある。しかしながら、タモキシフェン自身はグルタミン酸取込み阻害作用を有する一方でエストロゲン受容体の部分作動薬でもあり、この受容体を介してステロイド作用を引き起こす事が報告されている。申請者らは研究期間内に、先行研究で開発されたタモキシフェン類縁骨格(YAK-037)の前駆体をベンゾフェノン誘導体と対称型ケトンの還元的カップリング反応により合成した。計画に従い、この前駆体に対するN-[11C]メチル化反応によって、先行研究における[11C]標識YAK-037を標識合成した。サイクロトロンによって製造した放射性[11C]CO2ガスを原料として用いて前駆体に対する標識反応を検討した。方法としては、[11C]ヨウ化メチルもしくは[11C]メチルトリフレートを用いた。検討の結果、KOH存在下、DMSO中において[11C]標識YAK-037を得られた。しかしながら、分取精製した薬剤溶液が非常に短時間で分解してしまうという結果が観察された。分担研究者の異動に続き、代表研究者についても施設の異動があり、モデル動物の作成についての検討部分に遅延が生じている。代表研究者の施設では施設改修の関係で充分な動物実験の実施が出来ないため、分担研究者の施設および近隣施設での実験を計画している。計画通りの原料(前駆体)合成および標識合成に関する至適条件までが実施できた。しかしながら、標識化合物自身の安定性に問題があることが明らかとなった。前年度までに申請者らは、先行研究で開発されたタモキシフェン類縁骨格(YAK-037)の前駆体をベンゾフェノン誘導体と対称型ケトンの還元的カップリング反応により合成し、N-[11C]メチル化反応によって[11C]標識YAK-037を標識合成したが、[11C]標識YAK-037は非常に短時間で分解してしまうという結果が観察された。