hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三次元位置検出型マイクロカロリメータの開発

製作した位置検出型マイクロカロリメータ素子によるガンマ線測定結果と新たに開発したシミュレーターの計算結果を比較したところ、目標とする位置分解能とエネルギー分解能を現在の素子で達成できる見込みであると判断できたため。まず、連続型吸収体の位置検出型マイクロカロリメータの両側の温度計からガンマ線信号を読み出すことで、ガンマ線入射位置の特定を試みる。さらに、分割型吸収体の位置検出型マイクロカロリメータを製作してガンマ線を照射し、分割型吸収体の場合の波高と波形の相関を調べる。分割型吸収体の場合は、片側の温度計からの信号でもガンマ線入射位置を特定可能である。連続型吸収体の位置検出型マイクロカロリメータでの両側の温度計からの信号の読み出しを実現させる。分割型吸収体を利用したマイクロカロリメータについても冷却してガンマ線照射実験を行う。エネルギー分解能の改善のため、新規に利用が可能になった振動の少ない機械式冷凍を立ち上げる。さらに基板の面積を減らしたマイクロカロリメータを設計・製作するととともに、動作温度を下げることでもエネルギー分解能の改善の改善を目指す。
生体内化学環境の電気化学的イメージ化を指向する生体適合性分子修飾電極の開発

新薬開発、病態診断等に重要な臨床分析すなわち生体内化学環境のイメージ化における電気化学分析法の可能性を最大限に活用しうる修飾電極の開発を目的とし、本研究を行ない、以下の知見を得た。(2) H_2O中でまず陽極酸化処理し、更にHO(CH_2CH_2O)_3H中で陽極酸化処理した修飾電極(Electrode 2)をElectrode lのかわりに用いることにより、尿中のアセトアミノフェンをより高感度に定量できるHPLC分析法が開発できた。また、Electrode 2を用いるHPLCが様々な生体成分の分析法として活用可能であることも明らかにし、現在、実サンプルの分析へのその適用性を更に検討している。(3)炭素電極以外の様々な材質の電極にも適用可能な生体適合性分子修飾電極作製法の開発を目指し、種々検討を行なった結果、m-HOC_6H_4O(CH_2CH_2O)_4CH_3から陽極酸化的に生成するポリマーにより電極表面を被膜することにより、GCだけでなく金電極表面にも生体適合性界面を構築するに成功した。(4) HOCH_2CH_2SO_3Naを含むHO(CH_2CH_2O)_3H中での陽極酸化処理により作製したGC電極(Electrode 3)の表面には効果的に-O(CH_2CH_2O)_2CH_2CO_2Hが導入されていることを見い出した。また、Electrode 3は、その表面にアニオン性官能基を有するため、カチオン種であるカテコールアミン類に対して高度な電気化学的選択性を有することが明らかになった。(5) Electrode 3の表面に存在するカルボキシル基を利用して、電気化学触媒能を有する4-amino-2,2,6,6-tetramethylpiperidinyl-1-oxy radical(4-amino-TEMPO)および3,4-dihydroxybenzylamine(3,4-DHBA)をGC電極表面に固定化することに成功した。4-amino-TEMPO固定化電極を用いるHPLCによりグルコースなどの糖類を非常に低い検出電位で分析できることを見い出した。また、3,4-DHBA固定化電極はMg^<2+>共存下においてのみNADHの酸化に対して触媒能を発現することも明らかにした。研究代表者らが開発した陽極酸化処理法を用いて、生体適合性分子であるHO(CH_2CH_2O)_nR^1(n=14,R^1=H,Me)により表面修飾したグラッシーカーボン(GC)電極を作製するとともに、それらの修飾電極を用いて生体内化学環境の電気化学的イメージ化を試み、以下の知見を得た。1.HO(CH_2CH_2O)_nR^1(n=14,R^1=H,Me)により修飾したGC電極の表面特性を、水をプローブとする接触角の測定により評価したところ、nが大きくなるにつれ、修飾電極表面はより親水性になった。更に、それらの修飾電極表面への牛血清アルブミン(BSA)の吸着挙動を電気化学的ならびに放射化学的手法を用いて検討したところ、より親水性の表面を持つ修飾電極がBSA吸着に対して優れた抵抗性を示すことを見い出した。また、表面の生体適合性だけでなく電気化学的特性の比較検討から、HO(CH_2CH_2O)_3Hにより修飾した電極が、最も生体内化学環境の電気化学的イメージ化への適用性を有することを明らかにした。実際、この修飾電極を作用極とする電気化学的検出器を用いるHPLCは、除蛋白質等の繁雑な前処理をすることなく、尿や血清等の蛋白質含有試料の高感度分析法として利用できた。2.支持電解質としてCH_3CH_2SO_3NaまたはHOCH_2CH_2SO_3Naを含むHO(CH_2CH_2O)_3H中陽極酸化処理することにより作製した修飾GC電極は、カチオン性化合物に対して高選択能を有することを見い出した。すなわち、この修飾電極において、ドーパミン、エピネフリン等のカチオン性体内成分は電気化学的応答を示すが、アスコルビン酸、ドーパック等のアニオン性体内成分の電極反応は著しく抑制されることを明らかにした。現在、これらの興味深い挙動の起源として考えている電極表面に導入されたカルボキシル基を利用する化学修飾電極の作製を検討するとともに、その生体成分分析への応用を試みている。

(4) HOCH_2CH_2SO_3Naを含むHO(CH_2CH_2O)_3H中での陽極酸化処理により作製したGC電極(Electrode 3)の表面には効果的に-O(CH_2CH_2O)_2CH_2CO_2Hが導入されていることを見い出した。また、Electrode 3は、その表面にアニオン性官能基を有するため、カチオン種であるカテコールアミン類に対して高度な電気化学的選択性を有することが明らかになった。(5) Electrode 3の表面に存在するカルボキシル基を利用して、電気化学触媒能を有する4-amino-2,2,6,6-tetramethylpiperidinyl-1-oxy radical(4-amino-TEMPO)および3,4-dihydroxybenzylamine(3,4-DHBA)をGC電極表面に固定化することに成功した。4-amino-TEMPO固定化電極を用いるHPLCによりグルコースなどの糖類を非常に低い検出電位で分析できることを見い出した。また、3,4-DHBA固定化電極はMg^<2+>共存下においてのみNADHの酸化に対して触媒能を発現することも明らかにした。前年度の研究結果に基づいて,最も生体内化学環境の電気化学的イメージ化への適用性を有すると判断されたHO(CH_2CH_2O)_3H(TEG)を用いて,陽極酸化処理法により修飾したグラッシーカーボン(GC)電極の特性を検討し,以下の結集を得た.1. GC電極をTEG中酸化処理する場合,支持電解質としてHOCH_2CH_2SO_3Naを用いることによって,末端にカルボキシル基を有する親水性基[-O(CH_2CH_2O)_2CH_2COOH]がより効率よくGC表面に固定化され,得られた修飾電極は良好なカチオン性化合物選択性を示した.2. TEG中での酸化処理に先立って,水溶液中で酸化前処理を行うことにより,カチオン性化合物がより低い測定電位において,未修飾電極に劣らぬ良好な感度の電流応答を示すことを見い出した.本修飾GC電極は,HPLCの検出器として用いた場合,生体試料中に含まれると予想されるヒト血清アルブミンをはじめとする種々の蛋白質の影響を受けることなく,長期間,安定に利用し得ることが明らかとなった.3. 1で得たTEG修飾電極をDCC存在下,3,4-dihydoxybenzylamine(DHBA)あるいは4-amino-TEMPOと処理することにより,親水性の表面を有するDHBA固定化電極およびTEMPO固定化電極が作製できた.前者の電極を利用することにより,NADHを触媒的に酸化し得ること,また後者の電極を用いることにより,糖類を含む種.゙hの,アルコτル類.を触媒.的に酸化し得ることが明らかとなった.現在,他の機能性分子の電極表面への導入をも含めて,これらの生体成分分析への応用を試みている.また,電極表面修飾法の多様化を目的として,金電極表面の親水性化を検討し,m-HOC_6H_4O(CH_2CH_2O)_4Meの酸化的重合によるポリフェニレンオキシドフィルムによって修飾された金電極は蛋白質吸着に抵抗し,上記2で得られた炭素電極と同様の性質を有することを見い出した.
レクリエーションの教育・健康増進効果に関するエビデンスとフィージビリティ

レクリエーションは、リハビリテーションに関連した効果のアウトカム、とくに患者の心理(うつ、気分、情緒、活気)やバランス・運動機能、アドヒレンス(実行可能性や出席率)において、向上させる可能性があることが示された。しかし、RCTは11編と少なく、当該分野の研究の推進が必要であることが明らかとなった。課題としては、「レクリーションの用語の定義と応用可能性」、「レクリエーションの効果に関するエビデンスの再構築」、「科学的根拠に基づいた教育・啓発活動」、「教育・啓発に対するアカデミックな姿勢と倫理」が必要であることの4つを提案する。本研究は、レクリエーションの教育・健康増進効果に関するエビデンスとフィージビリティを明らかにすることを目的とし、2年目の今年度は、1レクリエーションのリハビリテーション効果に関するランダム化比較試験(RCT)のシステマティック・レビュー(SR)を実施した。11のRCTが特定され、対象疾患・症状としては、脳卒中、認知症、パーキンソン症候群、後天性脳損傷、慢性的な非悪性の疼痛、思春期肥満、高リスク出産、虚弱高齢者と多様であった。介入方法は、電子ゲーム、音楽、ダンス、便乗自転車、レジャー教育・課題などであった。レクは、リハに関連した効果のアウトカム、とくに患者の心理状態(うつ、気分、情緒、活気)やバランス・運動機能、アドヒレンス(実行可能性や出席率)において向上させる潜在的可能性があることを明らかにした。3転倒予防のための運動療法としてのレクリエーションを臨床研究者やリハビリテーションスタッフがわかりやすいようにレビューした。4スポーツやレクリエーションを実施における暑熱環境の実態(夏季人工芝の高温)を明らかにした。本研究は、レクリエーションのランダム化比較試験(RCT)のシステマティックレビュー(SR)や各データベースにおける文献検索などを行うことにより、レクリエーションの教育・健康増進の効果に関するエビデンスを明らかにすることを目的とした。さらに、レクリエーションにおける研究方法論や教育・啓発のアジェンダを明確にすることを最終的な目的とした。本研究は、次の方法を中心に実施した。(1)レクリエーションに関するRCTのSR、(2)医学系データベース「医中誌Web」を用いた文献検索によるレクリエーションに関する論文の特徴把握、(3)医学系データベース「PubMed」による文献検索でのレクリエーション研究のナレイティブ・レビュー、(4)その他、ハンドサーチに基づくレクリエーションのフィージビリティや教育・啓発に関わる事項の考察を行った。本研究は、レクリエーションの教育・健康増進効果に関するエビデンスとフィージビリティを明らかにすることを目的とし、主としてレビューによるアプローチを行っている。初年度となる2012年は、目的達成ために、次の3つの基礎論文を作成し、各学術雑誌に掲載・受理された。その概要は次のとおりである。(1)世界的な医学データベース「PubMed」を活用して、2007年から2011年の期間に公表されたレクリエーションを題目に含む論文のレビューを行った。最初の抄録閲覧の段階で124編ヒットしていたが、最終的に適格基準に合致していたのは7編であった。レクリエーション介入によって慢性疾患を有する子どもから高齢者までの患者に対してのQOLやメンタルヘルスを明らかにしようとする研究が多かった。しかし、コントロール群が設定されていなかったり、コストや有害事象などを示していない研究も多かった。一方で、よくデザインされたランダム化比較試験や、介入研究のレビューのレビューがあり、介入方法やアウトカムに対して重要な示唆を与えていた。(2)医学データベース「医中誌Web」を活用して、2007年から2011年の期間に公表されたレクリエーションを題目に含む論文をレビューし、医学データベースに掲載されているレクリエーション研究の特性を検討した結果、看護師や介護者が職務として直面している入院患者や精神疾患患者に対して、補完療法あるいはQOLを高める効果を求めてレクリエーションを取り入れていることが多いことが明らかになった。(3)レクリエーションとしての水中運動による治療と健康増進効果を明らかにするために、介入研究のシステマティック・レビューのレビューを行った。その結果、運動器疾患において除痛効果が確実にあり、患者のQOL(生活の質)を高める可能性が高いことを明らかにした。初年度から継続して成果を挙げ、学術雑誌に順調に受理・掲載されてきている。初年度は、研究は順調に進められている。基礎となるレビューを3研究実施し、すべて学術雑誌に受理・掲載されている。

レクリエーションの治療・リハビリテーションの効果はシステマティック・レビューにより、かなり明確になってきたので、教育効果をキャンベル共同計画(ランダム化比較試験限定)のレビューを中心に調べる予定である。また、3年目の最終年度となるため、大いに図書・学術雑誌・一般雑誌などに本研究の成果を発表する予定である。まず、レクリエーションによるリハビリテーション効果を明確にするため、介入研究(ランダム化比較試験と非ランダム化比較試験)のシステマティック・レビューを実施予定である。次いで、教育効果に関するレビューも実施予定である。レビューのための専門司書による検索・論文収集業務に対する謝金や、英文校閲(英訳も含む)料、各種データの整理のための業務者への賃金、学会参加や研究協力者との打ち合わせのための出張が主たる支出になる予定である。レビューのための専門司書による検索・論文収集業務に対する謝金や英文での論文作成のための校閲料、各種データの整理などの業務者への賃金、学会参加や研究協力者との打ち合わせのための出張などが主たる支出になる予定である。
波長５．７５マイクロメートルのレーザーを用いた低侵襲な血管形成術の開発

本研究の目的は波長5.75μmのレーザーを用いた低侵襲な血管形成術を実現させることである。コレステロールエステルのエステル結合に特有の吸収のある波長5.75μmを利用した低侵襲な血管形成術の実現に向けて、臨床を模擬した実験系の下で病変選択的な治療パラメーターを詳細に決定し、レーザー治療機器プロトタイプを開発する。平成26年度には、現在有用性を検討している波長5.7μm帯量子カスケードレーザー(QCL)のパルス構造を制御することにより、照射部周囲への熱影響を抑えることに成功した。加えて、正常組織と病変組織との間に反応選択性があることが確認された。平成27年度は、照射パラメーターの網羅的な変化に対する照射効果の比較、飛散物の大きさの測定、ファイバー導光下での照射条件の検討を行う予定であったが、パルス構造を改良できるようになったことにより、パルスの安定性や波長スペクトルが変化している可能性が考えられたため、それぞれ測定を行う必要が生じた。その結果、パルス構造は安定しているものの、パルス構造の変化によりレーザーの発振波長スペクトルが変化することが示された。以上のような懸念があったものの、ウサギ動脈硬化病変および正常血管に対し様々な照射条件で照射実験を行ったところ、短時間照射を繰り返し行うことにより、より選択的な切削を行うことに成功した。したがって、5.7μm帯QCLを用いた安全なレーザー血管形成術の開発におけるマクロパルス照射の有用性が示された。27年度が最終年度であるため、記入しない。コレステロールエステルのエステル結合に特有の吸収のある波長5.75μmを利用した低侵襲な血管形成術の形成に向けて,臨床を模擬した実験系の下で病変選択的な治療パラメーターを詳細に決定し,レーザー治療機器プロトタイプを開発する。平成26年度は正常血管に低侵襲な照射パラメーターの決定を目標としていた。本研究では光源として波長5.7μm帯量子カスケードレーザー(QCL)を用いているが,これまでの実験ではQCLを用いた血管組織の切削において,切削痕周辺に広範な熱変性層がみられていた。これは血管組織の熱緩和時間よりもQCLのパルス間隔が短く,組織に対して擬似連続波として作用したためであり,照射方法を改善して熱影響を抑えることが課題となっていた。平成26年度は,最初にQCLのパルス構造を制御するため,QCLのレーザー素子にパルス電流を送っているパルスドライバーの改造を行った。これにより,実質的に連続波として機能している個々のパルスを一つのまとまりとして一定間隔で照射すること(マクロパルス照射)が可能になり,サブミリ秒パルス低繰り返し化が実現した。そこで,ウサギ動脈硬化病変に対して照射実験を行い,マクロパルス照射と従来の連続的なパルス照射を比較したところ,マクロパルス照射により周囲への熱影響を小さくかつ大きな切削を起こすことに成功した。また,マクロパルスのピークパワー密度が照射効果に影響することが示された。加えて正常血管と病変組織との反応選択性に変化があるかどうか検討したところ,マクロパルス照射においても切削差が確認された。以上より,波長5.7μm帯QCLを用いた安全なレーザー血管形成術の開発におけるマクロパルス照射の有用性が示された。波長5.75μmのレーザーを用いた低侵襲な血管形成術の実現に向けて,私は平成26年度中に正常血管に低侵襲に治療可能な照射条件を決定することを目標としていた。具体的には,1.照射パラメーターの網羅的な変化に対する照射効果の比較,2.飛散物の大きさの測定,3.動脈硬化病変,及び正常血管組織の物理的特性から得た照射効果の理論的予測との比較,を行う予定であった。一方で,現在有用性を検討している波長5.7μm帯量子カスケードレーザー(QCL)には,先行研究において正常血管と病変組織との間に切削差を出すことに成功したものの,切削痕の周辺に広範な熱変性層が生成するという優先すべき課題があった。

これは,QCLのパルス構造に原因があり,正常血管に低侵襲な照射パラメーターを決定するためには,まずQCLのパルス構造を改良して周囲への熱影響を抑えた切削を達成する必要があった。この課題の解決には光源の改良が必要であるため,当初の計画になかったが,QCLの試作機を供与頂いている浜松ホトニクス株式会社開発本部より,QCLのレーザー素子にパルス電流を送っているパルスドライバーを改良して頂くこととなった。これにより,新しいパルス構造と従来のパルス構造とを比較し,熱影響の改善の検討を行うことができるようになった。結果として,新しいパルス構造により,熱損傷幅を小さく,切削深さを大きくすることに成功した。また新しいパルス構造を利用することにより,従来の照射パラメーターに加えて適切に決定すべきパラメーターが増加した。このため,パルス構造を変えた照射実験を行った。以上の理由で,平成26年度は当初予定していた13のうち,1.照射パラメーターの網羅的な変化に対する照射効果の比較のみ行うこととなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は量子カスケードレーザー(QCL)のパルス構造の改良によりウサギ血管組織に対する熱影響を抑えた切削に成功したが,これにより適切な照射パラメーターの決定に検討すべき条件が増加した。したがって,平成27年度は引き続き,正常血管に低侵襲に治療可能な照射パラメーターの決定に向けて取り組んだのち,ファイバー導光下での照射効果の検討を行う。具体的には以下の3項目に取り組む。1.照射パラメーターの網羅的な変化に対する照射効果の比較(平成27年48月):波長5.7μm帯QCLのパルス幅,パルス繰返し周波数,平均パワー密度,照射時間を変化させながら,動脈硬化病変及び正常血管組織に対し照射実験を行い,照射結果より最も安全かつ効率的に動脈硬化病変のみを切削可能な照射パラメーターを決定する。2.飛散物の大きさの測定(平成27年912月):術後の塞栓症のリスクがないことを確かめるため,波長5.7μm帯QCL照射時に発生する飛散物を採取し,大きさを測定する。照射条件と飛散物の大きさとの関係を明らかにする。3.ファイバー導光下での照射効果の検討(平成28年13月):ファイバー先端と病変部との接触の有無や,血管内を満たすもの(血液,生理食塩水等)を変化させる。照射後,組織学的評価を行い,適切な照射方法を決定する。本研究の成果を第36回日本レーザー医学会総会(栃木),レーザー学会学術講演会第36回年次大会(愛知),Photonics West BiOS 2016(サンフランシスコ)などで発表する。
スイス・ロマンシュ語における新語形成と受容プロセスの研究

本研究は、現在近隣の優勢な言語(ドイツ語,イタリア語およびそれらのスイス地域の諸方言)との言語接触下で消滅の危機に瀕し緊急な調査を必要とするスイス・グラウビュンデン州ロマンシュ語を研究対象とし、ロマンス語的な語形成法とゲルマン語的な造語法とが衝突する構造的な干渉現象の分析解明を主な目印としている。平成14年度には現地の最新のロマンシュ語言語資料を収集するとともに、外国旅費により現地に赴き、スイス・グラウビュンデン州にある財団「ロマンシュ語連盟」の相互研究協力の下で、新しい語彙(neologisms)および表現の創造・生成の観察を行うとともに、新語受容についての聞き取り調査を行った。平成15年度は、ロマンシュ語話者における新語受容の言語意識を調査し新語形成のメカニズムを解明するために、印刷媒体などの従来のメディアを活用するのみならず、Web上で発信されているロマンシュ語サイトから新語を採集し、基礎コーパスを作成に着手した。デジタル化した言語データから新語生成のプロセスと受容および伝播の実際を考察することことが可能になった。当該年度は特に、言語外的な要素も考察しつつ、ロマンシュ語における新語受容類型の研究を遂行し、報告書を刊行した。現在はこのデータベースをCD-ROMおよびWeb上で公開の段階になっている。スイス・グラウビュンデン州において使用されているスイス第四の公用語であるロマンシュ語について、2002-2003年時点での新語形成の実態調査を行い新語形成のメカニズムを解明することが本研究の主たる目的であるが、ロマンシュ語話者における新語受容の言語意識に関する資料を、Web上で発信されているロマンシュ語サイトから収集した。平行して、最新の雑誌・新聞・行政文書などロマンシュ語言語資料を収集しており、これは次年次も引き続き行う予定である。このために利用する語彙の自動検索システムは現在開発中であるが、スイス・ロマンシュ語の語彙データベースが世界的に共有可能となる目標に向けて順調に準備を進めている。本補助金の外国旅費により2003年3月に現地に赴き、スイス国内外のロマンシュ語研究者らと、該当地域での言語干渉現象の調査情報を交換し、スイス・グラウビュンデン州にある財団「ロマンシュ語連盟」との研究協力の打ち合わせにもとづき、新語受容についての聞き取り調査を行った。その成果を次年度に予定する調査に反映する予定である。以上の作業に必要なデータ蓄積とコーパスの保存のための記憶装置および周辺機器を導入し、本研究の推進を図った。本研究は、現在近隣の優勢な言語(ドイツ語・イタリア語およびそれらのスイス地域の諸方言)との言語接触下で消滅の機器に瀕しており緊急な調査を必要とするスイス・グラウビュンデン州ロマンシュ語を研究対象とし、ロマンス語的な語形成法とゲルマン語的な造語法とが衝突する構造的な干渉現象の分析解明を主な目的としている。デジタル化した言語データをから新語生成のプロセスと受容および伝播の実際を考察することことが可能になった。当該年度は特に、言語外的な要素も考察しつつ、ロマンシュ語における新語受容類型の地域的バリエーションを調査した。この空間的把握のために、すでに平成10年度までの「人文科学とコンピュータ」の公募研究および基盤研究において開発したマルチメディア型言語地図作成のための基本的処理方法を活用し、この新語形成プロセスの研究に適用した。
開港前・後の問屋仲間と藩専売

開港に伴う諸藩の国産品の変容過程の再検討と、その史料の活用のためのシステム構築を行った。1『市中取締続類集』「諸国産品之部」から幕府の諸藩国産政策の分析を行った。再興令直前に、諸藩の国産品販売が中央市場の問屋を経由しないようになり、再興令後も諸藩で国産取扱が特権化し、開港により新たな市場を見出すという見通しを得た。2佐賀藩の専売制と長崎との関係、また、対馬藩・津藩・盛岡藩について、専売関係の史料を調査収拾した。開港以前の国産品の売買を示すオランダ語史料を収集した。3『諸問屋再興調』を、東京大学史料編纂所近世史編纂支援システムに搭載した。旧幕引継史料については、インターネットで提供する。2015年度は大きく分けて三つの作業に取り組んだ。一つは、幕末期における幕府の藩専売対策の経年的変化に関する、基礎的事実の確定作業である。これは、主として、国会図書館蔵旧幕引継史料『市中取締類集続集』にある「諸国産品之部」の分析である。これにより、諸藩が国産品を藩邸に出入りする売捌人により取り扱うことにより、江戸問屋仲間との間で特定の関係を構築することが明らかとなった。そして株仲間解散令は、この関係を消滅し、売捌人の個別問屋・小売商人たちとの取引を認めたものあることが明らかとなった。二つは、各藩における嘉永期以降の藩専売政策の動向である。主として、対馬藩、福井藩、佐賀藩などについて、開港後の動きまで含め、関係史料を収集した。嘉永期に株仲間が再興されるが、各藩は、三都問屋仲間以外の専売先開拓に重心を置くようになり、安政期になるといわゆる追加条約による脇荷貿易の開放によって、それまで例外的に認められていた国産品の長崎向仕組が注目される過程を示す史料を収集した。これには、出島オランダ商館文書における関係史料の目録化によって、日本側とオランダ側の動向の突合せを平行して進行した。三つは、東京大学史料編纂所編『諸問屋再興調』のデータベース化のため、第一巻から第六巻までメタデータの入力を行った。特に各上申書などに付属史料として収められている先例を含め、メタデータとすることにより、問屋政策をある程度さかのぼって検索できるよう配慮した。初年度であるので、抽出項目の整序などいくつかの工夫を試みた。幕府の問屋仲間・国産品専売政策については、天保期までは、当該期史料の全文入力が相当程度進行し、売捌人の性格を追うことにより、幕府と藩との国産品専売政策の変転を跡づけられるという見通しをえた。諸藩の国産品政策の変化にとって、長崎貿易の契機が再確認できたが、こうした観点にたった専売政策の再検討は始まったばかりである。入力データについては量的には順調に進んだが、入力基準について試行錯誤の時期があり、初期入力データについては、整序が必要となっている。昨年度に引き続き、開港に伴う諸藩の国産品生産・集荷について事実関係の再検討と、その基本史料の活用のためのシステム構築を行った。1国会図書館蔵旧幕引継史料『市中取締続類集』にある「諸国産品之部」(全三冊)の分析を行った。本年度は、株仲間再興令により諸藩の国産品の取扱の変化について検討した。その結果再興令直前(嘉永前期)における、諸藩の国産品販売が中央市場の問屋を経由しないパターンが公然化すること、また、再興令後も姫路藩や彦根藩が国産取扱に関して幕府から特別な取扱を受けていることが明らかとなった。また、これら経済政策の前提となる、幕府の大名政策についての研究についても公にした。2昨年採訪した佐賀藩(本藩・支藩)の史料をはじめとして、佐賀藩の専売制と長崎との関係について検討を進めた。特に長崎オランダ商館との関係では、商館側の動きに関するオランダ語史料を1854年から1856年にかけて収集した。また、対馬藩については、再び出張し、専売関係の史料を調査した。3昨年メタデータ入力を開始した東京大学史料編纂所編『諸問屋再興調』について、システムの整備を行い、データ搭載を可能するところまで終えた。入力すべきメタデータについては、入力前のデータ整序、入力外注を進め、15巻の全巻についてデータ整序を終え、うち13巻までの入力を終え、半分程度(8巻以降)の校正を進行中である。また、昨年試行的に作成したデータ構造(第3巻分)については、モデル化を終え、最終的な校正と整形を行うのみとなった1「諸国産品之部」については嘉永期までの検討を終えた。2諸藩については、対馬、福井、津、佐賀と検討してきた。特に嘉永期の国産品専売化に新しい特徴を見出すことができた。3データ校正の過半(15巻中12巻)と一部整形(15巻中2巻)を終えて、データベースに試験投入することが可能な段階にある。以上、概ね当初予定した形で研究が進行している。開港に伴う諸藩の国産品生産・集荷・輸出について歴史的前提の再検討と、その基本史料の活用のためのシステム構築を行った。1国会図書館蔵旧幕引継史料『市中取締続類集』にある「諸国産品之部」(全三冊)の検討をはじめとして、幕府の諸藩国産政策と相互関連の分析を行った。研究の前半は、株仲間解散令がもつ諸藩国産政策への影響力を中心に、両者が江戸物流という観点から統一的に捉えられることを確認した。

すなわち再興令直前(嘉永前期)における、諸藩の国産品販売が中央市場の問屋を経由しないパターンが公然化する。研究の後半は、株仲間再興令により諸藩の国産品の取扱の変化について検討した。その結果再興令後も姫路藩や彦根藩が国産取扱に関して幕府から特別な取扱を受けていることが明らかとなった。これら経済政策の前提となる、幕府の大名政策についての研究や、オランダ商社の国産品集荷の様子を示すオランダ語史料についても公にした。2佐賀藩(本藩・支藩)の史料をはじめとして、佐賀藩の専売制と長崎との関係について検討を進めた。特に長崎オランダ商館との関係では、商館側の動きに関するオランダ語史料を1854年から1856年にかけて収集した。また、対馬藩・津藩・盛岡藩については、出張し、専売関係の史料を調査収拾した。開港に伴う諸藩の国産品の変容過程の再検討と、その史料の活用のためのシステム構築を行った。1『市中取締続類集』「諸国産品之部」から幕府の諸藩国産政策の分析を行った。再興令直前に、諸藩の国産品販売が中央市場の問屋を経由しないようになり、再興令後も諸藩で国産取扱が特権化し、開港により新たな市場を見出すという見通しを得た。2佐賀藩の専売制と長崎との関係、また、対馬藩・津藩・盛岡藩について、専売関係の史料を調査収拾した。開港以前の国産品の売買を示すオランダ語史料を収集した。3『諸問屋再興調』を、東京大学史料編纂所近世史編纂支援システムに搭載した。旧幕引継史料については、インターネットで提供する。問屋仲間と国産品専売政策については、国会図書館蔵旧幕引継史料『市中取締類集続集』にある「諸国産品之部」の入力、分析を継続する。特に、幕府自身が専売策を採用する文久期の前提となる、諸動向に注目する。諸藩については、対馬藩を始め、佐賀、南部などに重点をおき、更に長崎における諸藩の動きを重視した史料収集を行う。『諸問屋再興調』の入力を第七巻から第十三巻程度まで進め、既入力分については、試験的にシステムに搭載できることをめざす。1安政万延の史料が残っているが、これについては、本年度内で完了できる。現在、2と併せ、論文を用意している。2南部藩・佐賀藩についての検討が必要と考えており、既に見た他藩を含めオランダ商館・商社とどのような結びつきがあったかについても含め、検討する。315巻全冊のデータ投入を実施することができると考えている。秋までに前半7巻程度、年度末までに15巻全巻とする予定である。(3)Welcome to YOKOYAMA's HOMEPAGE>科学研究費から直接成果を見るためにはログインが必要。ログイン方法については、当該頁に説明してある。幕末維新史入力データの納品が、年度末ぎりぎりになったので、データ校正のための人件費が使用できなかったため。主として、出張の先方の都合があわないため、次年度送りとした。次年度は、入力データの校正を当初から開始しており、夏を目途に終了する予定である。今年度の出張調査を増やすか、既存収集資料の整理を進めるかして、使用する予定である。
真核生物におけるD-アミノ酸バイオシステムの解明

哺乳類セリンラセマーゼが哺乳類のD-Asp生合成酵素の一つであることを見出した。また、D-セリンデヒドラターゼ(Dsd)を用いたD,L-Ser酵素定量法を利用し、尿中D-Ser比を解析した。D-セリンが、ある場合における腎機能低下を予測可能なバイオマーカーとして利用できる可能性が示唆された。また、細胞性粘菌Dsd欠損株が示す発達異常の分子機序を解析し、D-セリンとcAMPシグナリングとの関連性を明らかとした。ブナシメジ子実体に新奇なDsd基質D-アミノ酸を見出し、これを(2R,3S)2-amino-3,4-dihydroxybutanoic acidと同定した。哺乳類をはじめとした真核生物には内因性のD-アミノ酸が存在し、重要な生理機能を示している。本研究では、2種類のD-Ser代謝酵素(セリンラセマーゼおよびD-セリンデヒドラターゼ)の詳細な酵素学的解析、応用利用、生理機能解析に行うことで、真核生物のD-アミノ酸バイオシステムを理解することを目的としている。本年度においては、以下の3項目、すなわち(1)真核生物型セリンラセマーゼの触媒・制御機構の基盤情報を所得すること。(2)D-セリンデヒドラターゼ(Dsd)を用いたD,L-Ser酵素定量法のキット化を図り、D-Ser比の腎障害マーカーとしての可能性を検証すること。(3)ブナシメジ子実体特異的なDsd基質D-アミノを同定すること。について取り組んだ。真核生物型セリンラセマーゼの触媒・制御機構の基盤情報の所得を目的とし、セリンラセマーゼ・基質複合体結晶構造解析に取り組んだ。この目的の為に、アポ化セリンラセマーゼの調製方法を確立した。また、シッフ塩基を還元したピリドキシルD-セリンおよびピリドキシルL-セリンの調整法を確立した。DL-セリン酵素定量法の高感度化を目的とし、キシレノールオレンジを用いた酵素定量法および、ピルビン酸オキシダーゼおよび乳酸オキシダーゼを用いた新規のサイクリングアッセイ法を構築し、この有用性を検証した。ブナシメジ特異的に存在するD-アミノ酸を同定し、これが(2R,3S)2-アミノ-3,4ジヒドロキシ酪酸であることを同定した。さらにこれが子実体形成期に生合成されることを見出した。本研究では、2種類のD-Ser代謝酵素の詳細な酵素学的解析、応用利用、生理機能解析によって、真核生物のD-アミノ酸バイオシステムを理解することを目的としている。本年度は、D-セリンデヒドラターゼを利用したD,L-Ser酵素定量法を用いた多検体分析を行い、ヒト尿中D-Ser比の腎障害マーカーとしての可能性を検証した。その結果、ある場合において、ヒト尿中D-セリンレベルを腎機能低下を予測可能なバイオマーカーとして利用できる可能性が示唆された。また、腎障害自然発症ラットを用い、腎障害の発症前段階、および発症早期過程での血中、尿中D-セリンレベルの変動について解析し、D-セリンレベルが腎障害早期発見のバイオマーカーとして利用できるか否か検証した。ヒト尿中のD-セリンの動態を解析している過程で、尿中に新奇のDsd基質アミノ酸が存在することを見出した。種々のアミノ酸代謝酵素の反応特異性や、質量分析を利用し、この未知アミノ酸の同定に取り組み、この未知アミノ酸をL-ヒドロキシアスパラギンと同定した。また、同アミノ酸のラット体内における局在を検証したところ、同アミノ酸は尿中に高濃度で存在する一方で、血中や脳、腎臓、肝臓などの組織においては存在しないか、ごく微量であることが示唆された。同アミノ酸の生理作用、代謝機構などを明らかとする目的で、同アミノ酸の新規合成法の開発に着手した。同様に、シッフ塩基還元型ピリドキシル-アスパラギン酸を調整し、これを結合したセリンラセマーゼの結晶化を検討する。健常者および腎障害患者におけるヒト尿中DLセリン値およびその比の動態解析を行うとともに、各値と各種腎障害マーカー(eGFR, L-FABPなど)との関連性を検証する。ブナシメジに見出したユニークなアミノ酸の合成法を確立するとともに、Dsdとの関連性や、代謝経路について検証する。応用生物化学キノコにおけるD-アミノ酸の同定過程で、多くの解析法の検討や、質量分析、構造解析などを予定していたが、順調に研究が進捗したため支出が少なくなった。また、一方でセリンラセマーゼの構造解析では、研究があまり進捗せず、支出が少なくなったため。2017年度にイタリアにおいて上記研究成果について成果発表を予定しており、その一部は旅費として使用する予定である。また、構造解析の進捗により、申請予算は予定通り支出される予定である。
20世紀アメリカ小説におけるポストモダン時代の男の自己形成

第一次大戦が終わり西欧の価値観が大きく揺らいだ時代のヘミングウェイにおいては、一種の虚無感の克服が男性の自己形成と深く結びついており、その自己形成は女性を排除することによって達成されると結論できる。時代の寵児であり実生活でも女性に支配されたフィッツジェラルドの作品おいては、精神分析用語で言えば母親による全能感をもった自己がいわばバフルの時代である第一次大戦後の時代から大恐慌という試練を経て自己を形成するのが読み取れる。トマス・ウルフに関しては、まだ結論がでていない。次に、西洋的価値観を瓦解させたもう一つの大戦である第二次世界大戦期以降の時期のユダヤ人作家ソ-ル・ベロ-に関しては、社会の抑圧(その最たるものがユダヤ人差別)から逃れ(不可知だが超越的な真理を信じ)ることによって自己形成がなされると結論した。サリンジャーにおいては、高度資本主義社会から隠遁することによって自己が形成される。I・B・シンガー、フィリップ・ロス、黒人作家ラルフ・エリソン、ボールドウィン、トル-マン・カポ-ディに関しては未だ結論がでていない。60年代という大混迷の時代以降の作家ジャック・ケルアックにおいては、西洋文明の既成の伝統から逃れることによって自己が形成される。また、ジョン・アップダイクにおいては、父権的価値観が揺らぐ社会が自己形成に反映していることを結論付けた。最後に同時代のP・オースターの自己は、余りに曖昧で浮遊しているようなもので形成されているとは言えず、いわば幽霊的な自己であると結論付けた。E・ホワイト、F・バ-セルミ、J・マキナニ-に関しては、まだ結論が出ていない。
超高速金属イオン吸着性のイミノ二酢酸型キレート繊維開発に関する基礎研究

クロロメチルスチレン(CMS)をグラフト重合したポリエチレン被覆ポリプロピレン繊維(PPPE)をイミノ二酢酸のジエチルエステルと反応させた後アルカリ加水分解することにより新規のイミノ二酢酸型繊維(FIDA)を開発した。FIDAの窒素含量は2mmol/g程度で、酸容量は約4meq/gであった。バッチ法によりPb(II)の吸着速度を検討した結果、FIDAは市販イミノ二酢酸型粒状樹脂より格段に迅速にPb(II)を吸着可能であることが判った。また、カラム法によりCu(II)とPb(II)の吸着過程における漏出曲線の通液速度依存性を評価したところ、コンディショニング時のpHが高くなるとともに膨潤度の増大により通液抵抗が大きくなり蠕動ポンプによるカラムへの通液可能な範囲が低下する傾向がみられたが、通液可能な速度の範囲内では漏出曲線の形状が通液速度に全く影響されず、この繊維自体の金属イオン吸着速度が極めて迅速であることが判った。pH変化に伴う膨潤収縮の少ないイミノ酢酸系繊維を得る目的で、ポリエチレン被覆ポリプロピレン繊維にメタクリル酸グリシジルをグラフト重合してエチレンジアミンを付加した後、モノクロロ酢酸イオンと反応させた繊維も合成した。この繊維では期待通りpH11付近でも通液抵抗が低く、Ca(II)の漏出挙動が空間速度で600h^<-1>まで流速に依存せず超高速イオン吸着が可能であった。以上により、本研究で開発した繊維を用いたカラム法においては、吸着操作所用時間を粒状樹脂充填カラムの場合の1/100程度まで短縮可能となった。研究計画に従って、ポリエチレンで被覆されたポリプロピレン繊維(PPPE)に電子線を照射して、クロロメチルスチレンのグラフト重合を行い、キレート繊維の前駆体を得た。本研究では電子線照射後の繊維をモノマー溶液へ浸漬する方法すなわち前照射法によるグラフト重合を採用し、グラフト重合条件の最適化のために電子線照射時間、反応溶媒、モノマー濃度などの最適条件探索に関する検討を行った。官能基導入において適切なグラフト率100%前後のグラフト重合体を得る最適条件は、電子線照射量が200kGy(2Mev,1mA)、クロロメチルスチレン(CMS)-ジメチルスホキシド溶液中のCMS濃度が80重量パーセント、反応時間が5-7時間(反応温度40°C)であることがわかった。つづいてクロロメチルスチレンをグラフト重合した繊維(CMS-g-PPPE)とイミノ二酢酸ジエチルエステルとを反応させアルカリ加水分解する経路による官能基導入反応の最適化を行った。その結果、イミノ二酢酸ジエチルエステルとの最適の反応温度と時間がそれぞれ100-120°Cで4時間程度であることを明らかにした。また、加水分解は1M NaOH中で9時間還流すると酸容量が5meq/g程度のイミノ二酢酸型繊維が得られることも判った。さらに、得られたイミノ二酢酸型繊維をNa形ならびにH形とし、FTIRを測定した結果、前者ではカルボキシレートイオンに特長的な吸収バンドが1600cm^<-1>付近に観測され、後者では遊離酸形カルボキシル基の吸収帯が1700cm^<-1>付近に双性イオン形カルボキシレートイオンに関する吸収が1600cm^<-1>付近に観測され、イミノ二酢酸型繊維が合成できたことを確認できた。繊維においては官能基導入の反応速度も粒状樹脂の場合に比べてかなり速いことも明らかになるなど、本年度の最重点目標であった合成法の確立を完了できた。現在、金属イオン吸着平衡に関する検討を継続中である。以上、本年は合成条件の最適化に関する検討を行ったので、論文発表は次年度に行う。

前年度確立した合成法、すなわちポリエチレン被覆ポリプロピレン繊維にクロロメチルスチレンを電子線前照射法によりグラフト重合した後イミノ二酢酸ジエチルと反応させエステル部位を加水分解して酸容量が4-5meq/gにも達する目的キレート繊維(不織布ならびに短繊維)を合成した。まずバッチ法によりイミノ二酢酸型不織布を用いてPb(II)の吸着速度を検討した。結果の例を示すと、pH4.6の緩衝液からの吸着において、不織布では10分程度で吸着平衡に到達したが、粒状樹脂では平衡到達に200分以上を要した。次にイミノ二酢酸型短繊維を充填したカラムを用いて、Cu(II)とPb(II)の吸着過程における漏出曲線の通液速度依存性を評価した。Cu(II)については、pH2でコンディショニングした条件下では空間速度で600h^<-1>までほとんどCu(II)の漏出曲線の形状に変化がみられなかった。この繊維ではコンディショニング時のpHが高くなるとともに、膨潤度の増大により通液抵抗が大きくなり蠕動ポンプによるカラムへの通液可能な範囲が低下する傾向がみられた。しかし、pH4.6ならびに8の溶液を用いてコンディショニングしたカラムにより、それぞれCu(II)とPb(II)の漏出挙動を検討したところ、検討可能な通液速度の範囲内では漏出曲線の形状が通液速度に全く影響されず、この繊維自体の金属イオン吸着速度が極めて迅速であることが判った。そこで、pH変化に伴う膨潤収縮のより少ないイミノ酢酸系繊維を得る目的で、ポリエチレン被覆ポリプロピレン繊維にメタクリル酸グリシジルをグラフト重合してエチレンジアミンを付加した後、モノクロロ酢酸イオンと反応させた繊維を合成した。この繊維では期待通りpH 11付近でも通液抵抗が少なく、Ca(II)の漏出挙動が空間速度で600h^<-1>まで流速に依存せず超高速イオン吸着が可能であった。以上により、本研究で開発した繊維を用いたカラム法においては、吸着操作所要時間を粒状樹脂充填カラムの場合の1/100程度まで短縮可能となった。
転写活性化領域における核内分子ダイナミクスの可視化

ステロイドホルモン受容体(SR)を介した転写調節において,エピジェネティックな制御機構やnucleosomeのremodelingなど多数の因子が関わり合う調節機構が時空間的にどのように制御されているのかを解明する目的で,転写調節部位を可視化できる系の樹立を試みた。Lacoperator配列のタンデムリピートの近傍に,SR依存的なpromoterであるMMTV-LTRにDHFR遺伝子をつないだ人工染色体コンストラクトを作成した。このコンストラクトをCHO細胞に導入し,G418薬剤耐性の細胞株を選択した。これらの細胞株にDHFR阻害剤methotrexateを徐々に濃度を上げて培地に添加し,高濃度methotrexate耐性の細胞株を取得した。この細胞株は自然発生的にMMTV-DHFRが増幅された細胞と考えられたので,実際に増幅されているかをMMTVに対するFISHで確認した。この細胞に蛍光タンパク(FP)を融合したSR,転写共役因子およびヒストン(バリアント)を発現させ,ホルモン添加に伴いFP融合SRが挿入遺伝子に多数存在するpromoter上の結合配列に結合し,蛍光の集積として転写の現場を可視化することが可能となった。この系を用いて,アンドロゲンレセプター,エストロゲンレセプター,プロゲステロンレセプター,転写共役因子(SAFB-1/2),核マトリックスタンパクの核内でのダイナミクスを解析した。ステロイドホルモン受容体(SR)を介した転写調節において、エピジェネティックな制御機構やnucleosomeのremodelingなど多数の因子が関わり合う調節機構が時空間的にどのように制御されているのかを解明する目的で、転写調節部位を可視化できる系の樹立を試みた。Lacoperator配列のタンデムリピートの近傍に、SR依存的なpromoterであるMMTV-LTRにDHFR遺伝子をつないだ人工染色体コンストラクトを作成した。このコンストラクトをCHO細胞に導入し、G418薬剤耐性の細胞株を選択した。これらの細胞株にDHFR阻害剤methotrexateを徐々に濃度を上げて培地に添加し、高濃度methotrexate耐性の細胞株を取得した。この細胞株は自然発生的にMMTV-DHFRが増幅された細胞と考えられたので、実際に増幅されているかをMMTVに対するFISHで確認した。この細胞に蛍光タンパク(FP)を融合したSR、転写共役因子およびピストン(バリアント)を発現させると、ホルモン添加に伴いFP融合SRが挿入遺伝子に多数存在するpromoter上の結合配列に結合し、蛍光の集積として転写の現場を可視化することが可能となる。可視化する分子の蛍光タンパク質融合タンパク質を発現するプラスミドコンストラクトを作成した。プロモーター領域におけるエピジェネティック変化を解析するために、クロマチン免疫沈降法およびDNAメチル化解析法の実験系の立ち上げを試み、実験条件の検討を行っている。
社会組織の防災力に関する研究

自然災害対策では,常になんらかの「防災力」を暗黙に想定している.しかし「防災力」の概念や測度を具体的に問題にした研究は少ない.それは,災害の様相の事前予想が難しく,被災が地域の特性に依存することの困難による.本研究は,地域の社会組織(公共機関,民間企業体,自主防災組織,学校など)がもつ「防災力」と呼ばれる評価内容を,過去の防災・被災事例の分析に基づく検証・傍証により具体化し,相互比較可能な側面や特殊的側面など,防災諸要素の機能的構造を明らかにすることを目的にする.62年度は,予定の3年間の初年度として,問題の枠組みを固めるためケーススタディと小規模調査により,以下のように種々の問題点を検討した.1.近年発生した災害で被害を受けた地域を選び,災害前の防災計画・予算・担当人員・情報伝達メディアなどの体制,災害時の対応状態と防災計画のズレ,事後の防災計画の改善事項などを調べた.具体的には,伊豆大島噴火の事前と事後の公共機関の防災対応の変化,千葉県東方沖地震における市町村の対応,日本海中部地震後の学校防災体制の実状,自主防災組織(青年団,ボランタリー集団,宗教団体など)の防災活動状況と公共機関との提携関係,水害にみる都市型(長崎)と農村型(小見川)の差異とその水防組織における問題,などの事例を分析した.2.他地域についても,極力,過去の被災記録や資料の収集に務めると同時に,全体に共通する重要問題に関する資料分析を行った.すなわち,復旧過程の事例として昭和9年の函館大火,災害関係法令の制定過程,民間企業の蓄積データベースの安全・保護などの問題を検討した.今後は,以上の知見に基づき,市町村等を対象に本格的な調査を実施するほか,地域住民の防災体制への認識・態度などの補助的調査を加え,詳細な分析・検討を行う予定である.自然災害対策では,常になんらかの「防災力」を暗黙に想定している.しかし「防災力」の概念や測度を具体的に問題にした研究は少ない.それは,災害の様相の事前予想が難しく,被災が地域の特性に依存することの困難による.本研究は,地域の社会組織(公共機関,民間企業体,自主防災組織,学校など)がもつ「防災力」と呼ばれる評価内容を,過去の防災・被災事例の分析に基づく検証・傍証により具体化し,相互比較可能な側面や特殊的側面など,防災諸要素の機能的構造を明らかにすることを目的にする.62年度は,予定の3年間の初年度として,問題の枠組みを固めるためケーススタディと小規模調査により,以下のように種々の問題点を検討した.1.近年発生した災害で被害を受けた地域を選び,災害前の防災計画・予算・担当人員・情報伝達メディアなどの体制,災害時の対応状態と防災計画のズレ,事後の防災計画の改善事項などを調べた.具体的には,伊豆大島噴火の事前と事後の公共機関の防災対応の変化,千葉県東方沖地震における市町村の対応,日本海中部地震後の学校防災体制の実状,自主防災組織(青年団,ボランタリー集団,宗教団体など)の防災活動状況と公共機関との提携関係,水害にみる都市型(長崎)と農村型(小見川)の差異とその水防組織における問題,などの事例を分析した.2.他地域についても,極力,過去の被災記録や資料の収集に務めると同時に,全体に共通する重要問題に関する資料分析を行った.すなわち,復旧過程の事例として昭和9年の函館大火,災害関係法令の制定過程,民間企業の蓄積データベースの安全・保護などの問題を検討した.今後は,以上の知見に基づき,市町村等を対象に本格的な調査を実施するほか,地域住民の防災体制への認識・態度などの補助的調査を加え,詳細な分析・検討を行う予定である.
N-ニトロソ化合物の変異原性を抑制する因子の検出とその作用機構

強い変異原性を持つN-ニトロソ化合物は環境中に広く存在し,生体内でも食品や医薬品の成分であるアミンと亜硝酸から容易に生成することから,ヒトの遺伝毒性の原因物質の一つである可能性が高く,その変異原性を抑制する因子を検出することはヒトの遺伝毒性の防除の面から重要である.N-ニトロソジアルキルアミンが突然変異を発現するためには,代謝活性化でα-ヒドロキシ体となることが必要である.N-ニトロソジアルキルアミンの活性体であるα-ヒドロキシ体とその関連化合物によるサルモネラと大腸菌に対する直接的な変異原性をカルボン酸が抑制した.抑制効果はカルボン酸の濃度が高いほど強く, α-ヒドロキシ体とそのモデル化合物であるα-ヒドロペルオキシ体およびα-アセトキシ体,さらにN-ニトロソアルキル尿素のいずれにも認められた.N-ニトロソ化合物は極性の高い構造ほど強く抑制され,またN-ニトロソアルキル尿素ではアルキル鎖が長くなるほど抑制は強かった.直鎖のアルキル基を持つカルボン酸ではアルキル基が長くなるほど抑制作用も強かった.カルボン酸の毒性は対照として用いたリン酸緩衝液と差はなく,菌,変異原およびカルボン酸が同時に存在する時にのみ抑制作用が認められた.さらにアルキルアミンとアルカンスルホン酸も弱いながらN-ニトロソアルキル尿素の菌に対する変異原性を抑制した.また変異原の分解速度はこれらの化合物の影響を受けず,このことから変異原性の抑制機構は変異原と化合物との直接作用ではなく,菌体/溶液間の分配を変化させて変異原の膜透過を抑制するためと考えた.しかし,リン酸緩衝液中に比べてカルボン酸およびアルキルアミン,アルカンスルホン酸の添加では変異原性抑制を説明するだけの分配係数の減少は測定されず,これらの化合物による変異原性抑制作用には分配だけではなく複数の機構が関与すると推定した.強い変異原性を持つN-ニトロソ化合物は環境中に広く存在し,生体内でも食品や医薬品の成分であるアミンと亜硝酸から容易に生成することから,ヒトの遺伝毒性の原因物質の一つである可能性が高く,その変異原性を抑制する因子を検出することはヒトの遺伝毒性の防除の面から重要である.N-ニトロソジアルキルアミンが突然変異を発現するためには,代謝活性化でα-ヒドロキシ体となることが必要である.N-ニトロソジアルキルアミンの活性体であるα-ヒドロキシ体とその関連化合物によるサルモネラと大腸菌に対する直接的な変異原性をカルボン酸が抑制した.抑制効果はカルボン酸の濃度が高いほど強く, α-ヒドロキシ体とそのモデル化合物であるα-ヒドロペルオキシ体およびα-アセトキシ体,さらにN-ニトロソアルキル尿素のいずれにも認められた.N-ニトロソ化合物は極性の高い構造ほど強く抑制され,またN-ニトロソアルキル尿素ではアルキル鎖が長くなるほど抑制は強かった.直鎖のアルキル基を持つカルボン酸ではアルキル基が長くなるほど抑制作用も強かった.カルボン酸の毒性は対照として用いたリン酸緩衝液と差はなく,菌,変異原およびカルボン酸が同時に存在する時にのみ抑制作用が認められた.さらにアルキルアミンとアルカンスルホン酸も弱いながらN-ニトロソアルキル尿素の菌に対する変異原性を抑制した.また変異原の分解速度はこれらの化合物の影響を受けず,このことから変異原性の抑制機構は変異原と化合物との直接作用ではなく,菌体/溶液間の分配を変化させて変異原の膜透過を抑制するためと考えた.しかし,リン酸緩衝液中に比べてカルボン酸およびアルキルアミン,アルカンスルホン酸の添加では変異原性抑制を説明するだけの分配係数の減少は測定されず,これらの化合物による変異原性抑制作用には分配だけではなく複数の機構が関与すると推定した.