hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カンキツの倍加半数体を利用した雄性側自家不和合性の自己・非自己認識機構の解明

高等植物における雄性側自家不和合性は、柱頭や花柱組織内で起こる複合的な生化学現象のため、機序の解明は極めて困難である。我々は、配偶体型の認識機構を有するカンキツにおいて、世界に先駆けて試験管内で和合/不和合の反応を再現できる花粉液体培養モデルシステムを開発した。しかしながら、自家不和合性の原因遺伝子であるS遺伝子座の自己・非自己認識機構は不明のままである。そこで、本研究では、成熟花粉の液体培養を行い、Sハプロタイプの異なる花柱粗タンパク質を添加して、不和合・和合反応を評価し、自家不和合関連遺伝子の発現を含めて自己・非自己認識機構を明らかにすることを目的とする。材料には,`晩白柚'および倍加半数体を供試した.花粉培養は内田ら(2012)の方法を使用し,マイクロピペットにより単一花粉を採取後,DNAを抽出し,第6連鎖群で3個、それ以外の連鎖群で5個のプライマーを使用し,Multiplex PCRを行った。ジェネティックアナライザで分析し,Gene MapperでSSRマーカーの解析を行った.さらに,それぞれの遺伝子座について1:1に分離するかをχ2検定によって検証した.`晩白柚'の花粉1粒におけるSSR対立遺伝子の分離について調査したところ,第6連鎖群を含めて7個のプライマーにおいて有意水準5%で染色体モデルと同様の分離比を示すことが明らかになった.しかしながら、特定のS遺伝子座に連鎖したSSRマーカーは見つけられず、花粉の遺伝子型までの成果となった。次に、カンキツ類において推定されているSハプロタイプについて液体花粉培養による評価を行い、複数の花粉側因子によって花柱S因子が認識されるという考えに基づいて考察したところ、実験結果と一致することが明らかとなった。これからさらなる調査が必要であるが、カンキツ類においても複数の花粉側因子が自家不和合性に関与している可能性が示唆された。SSRマーカーによる単一花粉のSハイロタイプの決定するための基礎的な技術を確立するために、`晩白柚'(S1S2)の雌性配偶子から得られた5ブンタン半数体を供試し、Shimizu et al. (2016)が作成したしたSSRマーカーのうち、本種についてヘテロとなるものを選抜し、Schuelke(2000)の手法に従いMultiplex PCRを行った。エレクトロフェログラムを解析した結果、すべてのブンタン半数体は全遺伝子座において`晩白柚'で確認された2つのピークのうちどちらかをランダムに受け継いでおり、雌性配偶子由来の半数体であることが確認された。しかし、第6連鎖群の動原体付近と推測される位置を増幅したところ、SSR08B82.1とTSRP06.2のプライマーでは全半数体で共通する片方の対立遺伝子が検出された。これらの結果より、この遺伝子座付近に単為発生関連の遺伝子が存在する可能性が考えられた。今後、Sハプロタイプが決定できるSSRマーカー周辺の領域を評価していく予定である。次に、`晩白柚'(S1S2)の単一花粉を用いたSSR解析を行うための基礎的な技術を確立するために、花粉材料が大量に確保できたブルーベリー花粉を供試して技術開発を行った。ブルーベリー花粉は4分子構造をとっているため、1花粉のみのDNAを抽出することは困難である。そこで、花粉を培養し、伸長した花粉管をガラス棒で切断し,1個の花粉DNAの抽出を行った。5品種について上記で示したSSR解析を行った結果、すべてについて親植物の半数の対立遺伝子が検出でき、それぞれの花粉の遺伝子型が特定できた。さらに、`Spartan'から58個の花粉DNAのSSR解析を行ったところ、プライマーVc095ではその遺伝子座について4つの分離パターンが確認できた。今後、`晩白柚'花粉を用いたSSR解析の可能性について検討する。本年度の目標は、SSRマーカーによる単一花粉のSハイロタイプの決定である。研究成果で示したように、Shimizu et al.(2016)のプライマーを採用し、カンキツ類におけるSSR技術を確立し、`晩白柚'(S1S2)の雌性配偶子から得られた独立した5ブンタン半数体を供試し、それぞれの遺伝子座ごとのアリルを決定した。S1ハプロタイプをもつブンタン半数体BX1の遺伝子座が決定できたことは本研究を進める上で大きな成果である。また、付属的に得られた第6連鎖群の動原体付近と推測される単為発生関連の遺伝子が存在する可能性が考えられたことは興味深い。次に、単一花粉を用いたSSR解析を行うための基礎的な技術をブルーベリー花粉において確立できた。カンキツではややDNA抽出が困難で有り、現在、その抽出法について検討を継続している。以上のように、単一花粉のSSR解析が不十分であったが、上記の成果により、おおむね順調に進展している。SSRマーカーによる単一花粉のSハイロタイプの決定するための基礎的研究を行った。材料には、`晩白柚' (Citrus maxima (Burm.)Merr.)および倍加半数体を供試した。花粉液体培養は内田ら(2012)の方法を使用し、マイクロピペットにより単一花粉を採取後、DNAを抽出し、第6連鎖群で3個、それ以外の連鎖群で5個のプライマーを使用し、Multiplex PCRを行った。また、それぞれの遺伝子座について1:1に分離するかをχ2検定によって検証した。花粉の採取は花粉管が伸長した培養2時間後以降がよく、液体培地に少量の界面活性剤を加え、10&micro;L

ショートチップを使用することで、効果的に花粉を採取することができた。次に、`晩白柚'の花粉におけるSSR対立遺伝子の分離について調査したところ、第6連鎖群を含めて7個のプライマーにおいて有意水準5%で染色体モデルと同様の分離比を示すことが明らかになった。一方、倍加半数体の花粉は同対立遺伝子において片方にしか分離しなかった。以上のように、`晩白柚'および倍加半数体において単一花粉のSSRマーカーによる遺伝的分離の差異を証明することができた。次に、自家不和合性の機序のひとつとして「多因子非自己認識モデル」が提唱されている(Kakuiら,2010)。そこで、ヒュウガナツ(S1S8)花粉におけるいくつかのSハプロタイプの花柱粗抽出物が花粉管破裂率に及ぼす影響について調査した。ヒュウガナツ(S1S8)が最も破裂率が高く(47.9%)、続いて土佐ブンタン(S3S1)、バンペイユ(S2S1)、シシユズ(S1S6)、ユゲヒョウカン(S6S7)、ハッサク(S4S5)、抽出液のみとなった。このことから、Sハプロタイプによって花粉管破裂率が異なることを観察することができ、ヒュウガナツにおいても複数の花粉側因子が機能していることが示唆された。SSRマーカーによる単一花粉の遺伝子座ごとのアリルを決定することができた。`晩白柚'の花粉は解析したすべての遺伝子座において1:1に分離しており、BX1の倍加半数体は仮設通り、すべて同じアリルを示した。しかしながら、雌性配偶子由来半数体であり、独立した起源であるBX1BX5の第6連鎖群の一部はすべて同じアリルであり、この領域に単為発生関連遺伝子が座乗している可能性が示唆された。これまでの予備的な研究では、BX1、BX2およびBX3の自家不和合性関連因子はすべてS1である(未発表)。昨年、Shimizuら(2017)はウンシュウミカン全ゲノムを解読し、これまでにブンタンおよびオレンジなどをはじめいくつかのゲノム情報が報告されていることから、これらを利用して、自家不和合性関連遺伝子の位置とその遺伝子型を特定していきたい。また、Sハプロタイプが明らかとなった遺伝系統と花粉液体培養モデルシステムを利用して、花粉発芽・伸長について評価し、多因子非自己認識モデルの可能性を示唆した。今後、倍加半数体を利用してその可能性をさらに評価していく予定である。以上のように、SSRマーカーによる単一花粉の遺伝子型を決めることができ、おおむね順調に進展している。高等植物における雄性側自家不和合性は、柱頭や花柱組織内で起こる複合的な生化学現象のため、機序の解明は極めて困難である。我々は、配偶体型の認識機構を有するカンキツにおいて、世界に先駆けて試験管内で和合/不和合の反応を再現できる花粉液体培養モデルシステムを開発した。しかしながら、自家不和合性の原因遺伝子であるS遺伝子座の自己・非自己認識機構は不明のままである。そこで、本研究では、成熟花粉の液体培養を行い、Sハプロタイプの異なる花柱粗タンパク質を添加して、不和合・和合反応を評価し、自家不和合関連遺伝子の発現を含めて自己・非自己認識機構を明らかにすることを目的とする。
特別養護老人ホームにおける衣生活様式に関する研究

平成11年度は全国の特別養護老人ホーム(特養)を対象にアンケート調査を、12年度はデイサービスセンター(DSC)でアンケート(ヒアリング)を実施した。これらを通じて以下の知見を得た。(1)特養入居者の着装は、日常の介護と衣料の管理のしやすさを重点になされている。上衣は男子ポロシャツ、女子(軽障害)ブラウスが最も多いが、男女ともTシャツ、トレーナーが多くの比重を占める。下衣は男女とも、ゴム入りズボン、ジャージが主流であり、障害が重いとパジャマが増える。DSCは特養に比べ、整った着衣である。(2)ヘアスタイルは、特養では、男子丸刈り、女子ショートが多く、DSCでは男女ともショートが多い。(3)特養入居者の衣類は、殆どの施設で「大きめの衣服」を、「前開き」は障害の程度によって約半数の施設がすすめている。「アイロンがけ」「クリーニング」の必要な衣類は、約1/3の施設が避けるよう指示している。こうしたことから、特養入居者の着衣は、ルーズな印象を与えるものになり勝ちである。(4)洗濯は、殆どの施設が大型の洗濯機、乾燥機を使用している。アイロンがけは約1/4の施設でしか実施されていない。補修は殆どの施設が行っている。(5)入居者が衣服整理に関われるのは、洗濯は殆どなし、「たたむ」のは半数弱、ついで補修、運搬の順である。アイロンがけはたいへ少ない。総じて、衣服整理に積極的に携わらせる施設は少ない。(6)収納スペースは「つくりつけ」は総じて少なく、ケース類で補っている状況である。(7)「相部屋」「カーテン仕切り」の「病室モデル」の居室であり、入居者が衣生活に関わる環境として大変不十分である。本年度、全国3500施設の特別養護老人ホームを対象に入居者の所持衣服、着装・身だしなみ状況、衣服管理(取得・洗濯・保管等)など衣生活を中心に、居住環境(居室状態、収納用具等)をも含めたメールサーベイによるアンケート調査を実施した。調査期間は、7月20日から9月20日であり、645施設(回収率:21.7%)の介護スッタフから回答が得られた。そして、調査項目ごとの単純集計とクロス集計を行い、全国レベルでの特別養護老人ホーム入居者の衣生活の現状と課題について分析を行った。その結果、申請者らが平成9・10年度に行った調査とほぼ同様に、入居者の着用衣服の種類は極めて少なく、殆どの施設において、入居者の身体機能障害の程度や洗濯などの衣服管理上の問題から、所持できる衣服のデザイン、サイズ、材質等が制限されていることを確認した。また、入居者の身だしなみや着装については、身体機能のランクにより明確に差がみられ、機能低下とともに意欲が減少し、特にランクが低い入居者は、外出時のみ身だしなみや装いを整える傾向が強く現れた。しかし、その外出回数も1ヶ月間に1回の施設が殆どであり、装い機会が極めて少なく、意欲というより意識できない状態にある入居者も多く存在することが推察された。また、単純な分析ではあるが、入居者の装いと介護スッタフ数との関わりを見たところ、明確な関連は得られず、むしろ施設での介護方針が関わるのではないかと考えられた。今後は、さらに分析を進めるとともに、平成12年度の2次調査では、このような介護側の方針や姿勢が、入居者の衣生活やその意識にどのような影響を及ぼしているのかを追究する。

本年度は、特別養護老人ホーム(以下「特養」)での衣生活が、一般(在宅生活者)とどの程度、隔たりがあるかを明らかにするために、愛知県内の特養T施設のデイサービス利用者を対象に、昨年11月にアンケート調査を実施した。その調査内容は、昨年度とほぼ同様である。その結果、デイサービス利用者の日常着衣は、男女とも特養入居者とほぼ同様で、そのアイテムも少なく、パジャマや寝間着姿で過ごす人もかなりみられた。また、化粧やアクセサリーも同様で、装い意識が低いことがわかった。しかし、アクセサリーの着用において、特養は施設内、デイサービス利用者は外出時が多く違いがみられた。また、ヘアスタイルは、いずれも男女ともショートが多かった。が、デイサービス利用者の中には、パーマやヘアカラーを施しているが多く、また、要介護度の高い人でも散髪を理・美容院で行う人がみられ、特養入居者より、ヘアに気を使ったり、外出や対人の機会が多いことがわかった。また、デイサービス利用者の日常の身だしなみについては、家族などの周囲の協力によるものが目立った。次に、外出と身だしなみの関係をみると、特養入居者では、外出時に身だしなみを整える人が多いのに対し、デイサービス利用者は、外出回数が多い人ほど日常と変わらないという傾向で、自由に生活している様子が伺えた。しかし、要介護度の高い人の中にも身だしなみを整える人もあり、環境の違いにより個人差が大きいものと考える。さらに、デイサービス利用者も特養入居者同様、衣に携わる人ほど身だしなみを整えたり、その意識が高いことがわかった。以上、デイサービス利用者の衣生活実態からも特養入居者の装い意識を高めるためには、衣に携われる環境作りが重要なことと、さらに、介護者や地域などの周囲の協力やその基準となる介護方針・指針などが必要であると考える。
土地開発に関する阻害要因の実証分析: 江戸時代の土地制度を用いた自然実験的接近

本研究では、土地保有に関する不確実性と取引費用の土地開発への影響を定量化する。具体的には、(1)支配者が将来にわたって確実に領地を保有する見込みを得ることで、領地への土地開発改良投資を増やすのか(2)面積当たりの所有者が少なく開発の取引費用が低い場合、それが土地利用の高度化や災害からの復興にどう影響するか、という二点を江戸時代の日本全国や江戸から現代にわたる東京を題材に実証分析を行う。これらの問いはそれぞれ政治経済学、都市経済学的にも重要な研究課題である。分析にあたっては、過去の地図資料の電子化などからデータを整備し、自然実験的手法を駆使し因果関係を識別にせまる。
シロイヌナズナ種子における内生アブシジン酸量調節機構の解析

アブシジン酸(ABA)は、種子休眠、種子発芽の制御に重要な役割を果たす植物ホルモンである。質量分析器を用いた内生ABA量の定量解析により、シロイヌナズナの種子形成過程においてABAは母体由来組織および配偶子由来組織で生合成され、母体由来組織で合成されたABAが胚へと輸送される事を明らかにした。また、組織特異的にABAによって発現が制御される遺伝子群を同定し、異なる組織で生合成されたABAが異なる生理作用を持つ事を明らかにした。シロイヌナズナ発達種子におけるアブシジン酸(ABA)蓄積量を詳細に解析した。受粉後のサヤ全体にけるABA量は、9日目(21日で完熟)にピークとなり、12日目に一度減少した後に再び上昇した。サヤを種子とそれ以外の部位(主に果皮)に分離してABA量を測定した結果、種子形成中期(9日目)のABAは主に種子に分布し、後期(12日目以降)のABA量上昇は主に果皮によることが明らかになった。野生型とABA欠損変異体(aba2)の掛け合わせによるF_2種子の種皮は母体植物(ABA2/aba2)に由来するため野生型になるが、配偶子由来の胚および胚乳は野生型とABA欠損型が3:1に分離する。F_2種子におけるABA量を1個体ずつ分析することで、種子中に蓄積するABAが種皮由来であるか、胚もしくは胚乳に由来するものかを区別することが可能になる。種子中のABA量がピークとなる受粉後9日目においては、ABAの蓄積量に関してF_2種子集団内で野生型とABA欠損型を区別することができなかった。すなわち胚および胚乳がABA欠損型となっても種子に蓄積するABA量は野生型と同等である。一方で種子形成後期にあたる15日目のF_2種子集団内では野生型に比べて明らかに内生ABA量の減少した個体が全体のおおよそ1/4の頻度で存在することが明らかになった。これらのことから、ABAは種子形成中期には主に母体由来の組織(種皮もしくは母体植物からの移動)で合成され、後期には主に胚もしくは胚乳において合成されていることが予想された。受粉後9日目の種子内に蓄積するABAは母体由来であることが示されたが、種子を胚とそれ以外(種皮および胚乳)に分離してABA量を分析したところ、ABAは主に胚に分布していることが明らかになった。このことから種子形成中期においては母体由来組織で合成されたABAが胚に移動していることが考えられた。シロイヌナズナにおいて、AtNCED6およびAtNCED9によってコードされる9-cis-エポキシカロテノイドジオキシゲナーゼが種子におけるABA生合成の鍵酵素をコードしている。AtNCED6は種子形成前期から中期にかけての胚乳で発現しており、AtNCED9は種子形成中期の種皮および中期から後期にかけての胚において発現している。AtNCED9の種皮における発現に必要なシス配列を同定し、ホメオドメインロイシンジッパータンパク質であるATHBファミリーがその配列に結合する事を明らかにした。組織特異的に調整したRNAを用いた定量的RT-PCR解析により、種皮特異的に発現するATHB遺伝子2種をAtNCED9の発現調節因子候補として絞り込んだ。しかしながら、これらの遺伝子に関する単一もしくは二重変異体の発達種子において、内生ABA量およびAtNCED9の発現量に変化が見られなかった事から、ATHBファミリー内での機能重複性、または他の制御因子の関与が予想された。nced9変異体において正常なAtNCED9遺伝子を胚のみで発現させるコンストラクトを導入した結果、種子におけるABAの蓄積量は回復しなかったが、発芽時のジベレリン生合成阻害剤(パクロブトラゾール)に対する耐性は野生型と同等に相補された。この事から、AtNCED9を介して種皮で合成されるABAは胚で合成されるABAに比べて量的には多いが、種子発芽の制御には胚で合成されるABAが重要である事が示された。野生型と典型的なABA欠損変異体aba2の発達種子におけるトランスクリプトーム解析により、種子形成過程においてABAによって発現が制御される遺伝子を同定した。これらの遺伝子発現の野生型、aba2、nced変異体における比較により、異なる組織で合成されたABAが異なる遺伝子の発現を制御している事が明らかになった。
乱流を伴ったパルスプラズマジェットの研究

本研究の3年目は、パルスジェットの数値シミュレーションをまとめる事と、出来ればレーザー誘起前期解離蛍光法(LIPF)によりパルスプラズマジェットの着火機構を解明する事を目的としていた。内径10x10x10cm^3の燃焼容器に当量比0.7のメタン・空気混合気を入れ、パルスジェット着火装置には当量比1.5のメタン・空気混合気を満たして着火させた場合のシュリーレン写真とLIPFの二次元の前期解離OHの分布を得た。これらの可視化計測による結果から、着火条件によってはパルスジェット着火装置内で生じた火炎がオリフィスを通って主燃焼室で消炎し、主燃焼室に分布したOHラジカルが花火のように点火するという現象を捕えることが出来た。この現象は、これまでに多くの研究者達によって予測はされてきたが、事実を捕えたのは今回が初めてである。この実験結果と同じ条件で二次元軸対称による数値シミュレーションを行ったが、パルスジェット着火装置内の着火状況が同じではないなどの理由により、ジェット火炎の伝播で計算結果が実験よりも速いという結果を示した。この他に実験で見られた花火のような再着火が計算では再現出来なかった。この再現出来なかった点が、今後のシミュレーションの重要なポイントになる。化学反応機構と計算格子などが、再考される重要な項目となると考えている。その他、乱流のシミュレーションも重要なポイントになるであろう。今後の研究としては、乱流のシミュレーションと化学反応とのカップリングが焦点となると考えている。これらの結果から考察すると、パルスジェット着火の方法は工学的にも有効な着火方法の一つであることが確認できた。これからは、この方法によって着火の制御などを考えていく必要があるであろう。パルスジェットによる着火および燃焼は,希薄な混合気体の着火やNOx削減などに有力であるとされ,現在自動車エンジンなどに応用されようとしている。本研究は,自動車のプラグの大きさのパルスジェット発生装置によって,通常のプラグでは得られない燃焼条件下での着火燃焼を調べるとともに,パルスジェットの着火,燃焼機構の詳細を解明する。本年度は,装置の製作および着火限界と流体力学的機構の可視化の実験研究であるが,数値シミュレーションによる解析も行った。パルスジェット燃焼の装置では,パソコンによるパルスジェットの制御が重要な課題であったが,何回もの点火によって着火出来なかった実験が,コンピュータで制御することによって毎回着火するようになった。現在は,シュリーレンシステムを用いて,パルスジェットによる着火・燃焼を可視化している。数値解析による研究は,予定よりかなり進んでおり,パルスジェット燃焼器の副燃焼室ならびに希薄気体で満されている主燃焼室の燃焼を,二次元円筒対称ナビエ・ストークス方程式をTVD差分法を使って積分することでシミュレートした。過濃な酸水素混合気体で満たされている副燃焼室内で,上端,中間,下端の三ケ所において点火した場合,副燃焼室の未燃ガスがパルスジェットが発生する前にどれ程主燃焼室に流出するかなど実験では得られない情報が明らかにされた。また,副燃焼室の計算格子は最小で50μmの細かさのため,直接シミュレーション的な解が得られ,渦と火炎面との干渉の様子や副燃焼室内を上下する圧力波と火炎の干渉(バロクリニック効果)による火炎の変形の機構が明らかにされた。とくに,渦と火炎面との干渉では,完全な酸水素反応機構を使っているので,火炎面上でのOHの生成・消滅速度と流体力学との関係などが詳細に解明された。これまで実験と数値解析の両面からパルスジェットの研究を進めてきたが、実験においては、パルスジェット着火装置を装着したこの種の実験装置としては大型の燃焼容器により、主燃焼室における着火状況をシュリーレン写真で観測した。

パルスジェットによる主燃焼室での希薄なメタン/空気混合気体の着火は、当初予想していたように、全体像としては乱流混合を伴った着火を示していたが、シュリーレンシステムの精度の悪さおよび大型の燃焼器のために、詳細な観測ができなかった。この点については、平成6年度に詳細な観測ができかつ水素燃料を燃やせるように現在よりサイズの小さくより丈夫な燃焼器を製作中で、LIF等のレーザーを使った可視化実験を行う準備を進めている。数値解析による研究は、詳細な酸水素の反応機構をつかって直接的にパルスジェットをシミュレーションし、パルスジェット着火装置の副燃焼室ならびに主燃焼室の乱流予混合火炎の詳細な振る舞いを解析することができた。この解析で判明した重要な結果は、副燃焼室および主燃焼室内において層流火炎が、発生した圧縮波とのバロクリニック干渉で変形してゆき、その変形がさらに小さい局所的な渦を発生していくことである。この局所乱流における火炎の振る舞いが、最小50μmという格子サイズによる計算で明らかにされた。主燃焼室でのさらに詳しい解析が、現在行われている。これらの数値解析の結果は、いくつかの会議ならびに学会誌で報告されたかまたはされる予定である。本研究の3年目は、パルスジェットの数値シミュレーションをまとめる事と、出来ればレーザー誘起前期解離蛍光法(LIPF)によりパリシプラズマジェットの着火機構を解明する事を目的としていた。内径10x10x10cm^3の燃焼容器に当量比0.7のメタン・空気混合気を入れ、パルスジェット着火装置には当量比1.5のメタン・空気混合気を満たして着火させた場合のシュリーレン写真とLIPFの二次元の前期解離OHの分布を得た。これらの可視化計測による結果から、着火条件によってはパルスジェット着火装置内で生じた火炎がオリフィスを通って主燃焼室で消炎し、主燃焼室に分布したOHラジカルが花火のように点火するという現象を捕えることが出来た。この現象は、これまでに多くの研究者達によって予測はされてきたが、事実を捕えたのは今回が初めてである。この実験結果と同じ条件で二次元軸対称による数値シミュレーションを行ったが、パルスジェット着火装置内の着火状況が同じではないなどの理由により、ジェット火炎の伝播で計算結果が実験よりも速いという結果を示した。この他に実験で見られた花火のような再着火が計算では再現出来なかった。この再現出来なかった点が、今後のシミュレーションの重要なポイントになる。化学反応機構と計算格子などが、再考される重要な項目となると考えている。その他、乱流のシミュレーションも重要なポイントになるであろう。今後の研究としては、乱流のシミュレーションと化学反応とのカップリングが焦点となると考えている。これらの結果から考察すると、パルスジェット着火の方法は工学的にも有効な着火方法の一つであることが確認できた。これからは、この方法によって着火の制御などを考えていく必要があるであろう。
自己免疫疾患制御因子PD-1受容体のリガンドの単離とその免疫制御薬への応用

これまで我々は、自己免疫疾患制御分子PD-1受容体のリガンド分子としてPD-L1,PD-L2分子の同定に成功してきた。本年度我々はPD-1分子による免疫制御薬開発のために、PD-1分子のシグナル伝達メカニズムについて検討してみた。PD-1分子にはITIMmotifと呼ばれる免疫反応を負に制御するとされるモチーフが存在するが、それが実際に機能しうるか否かについてはこれまで示されていなかった。もし、持続的にPD-1を介して抑制性のシグナルを伝えることができれば、リンパ球を不活性化することで自己免疫疾患の治療に貢献するものと考えられる。我々はPD-1分子の細胞内ドメインとFcRIIB分子の細胞外領域をキメラ分子として作成、これをBリンパ球の細胞株であるA20細胞に遺伝子導入を行い、その導入遺伝子の増殖への影響を調べてみた。その結果、キメラ分子を導入された細胞株はB cell receptorからのシグナルによる増殖シグナルを抑制することが分かった。さらにITIMモチーフに必須であるチロシン残基をアラニンに変化させた分子の場合にはこの活性が消失することから、PD-1分子がもつITIMモチーフには実際に抑制機能が有ることが確認された。我々はさらに免疫沈降法を用いることにより、その抑制を媒介する分子としてSHP-2分子を同定した。これらの解析により、PD-1はPD-L1およびPD-L2によりシグナルが伝わり、細胞内においてはITIMモチーフを介し、SHP-2分子が接着を行い、細胞増殖の抑制を行うことが明らかになった。PD-1受容体は免疫グロブリンスーパーファミリーに属する55kDのI型の膜蛋白質で、その細胞質領域には免疫反応を負に制御するとされるITIMmotifが存在する。一方、T細胞のホメオスタシスに影響を与えることが知られているCTL-associated antigen 4(CTLA-4)の構造がPD-1に似ていることに基づき、我々はPD-1のリガンド分子はCTLA-4のリガンドであるB7-1,B7-2に似ていると仮説を立て、EST data baseのサーチを行った。その結果、ヒト胎盤由来のcDNAライブラリーより、290アミノ酸よりなるヒトPD-1リガンド(PD-L1)を単離した。ヒトPD-L1は細胞外にIgV,IgCドメインをそれぞれ一つづつ持ち膜貫通領域に引き続き、短い細胞内領域を持つ分子である。試験管内の実験系において、PD-L1は実際にPD-1を介して、刺激をうけたT細胞の分裂をdose dependentに抑制することも示された。我々は最近PD-1欠損マウスが自己免疫性拡張型心筋症を起こすことを見いだした。PD-L1の発現は抗原提示細胞に加え、心臓にも強く発現されていることより、この結果は心筋において発現されているPD-L1が活性化したTおよびB細胞の抑制に働いているという可能性を示唆し、PD-1欠損マウスに認められる自己免疫性拡張型心筋症の発症にこのリガンドの存在が関与する可能性が高い。現在我々は心筋上の自己抗原の同定を行っている。

その結果、キメラ分子を導入された細胞株はB cell receptorからのシグナルによる増殖シグナルを抑制することが分かった。さらにITIMモチーフに必須であるチロシン残基をアラニンに変化させた分子の場合にはこの活性が消失することから、PD-1分子がもつITIMモチーフには実際に抑制機能が有ることが確認された。我々はさらに免疫沈降法を用いることにより、その抑制を媒介する分子としてSHP-2分子を同定した。これらの解析により、PD-1はPD-L1およびPD-L2によりシグナルが伝わり、細胞内においてはITIMモチーフを介し、SHP-2分子が接着を行い、細胞増殖の抑制を行うことが明らかになった。
NNKによる肝癌発症ラットをモデルとした脱メチル化による発癌抑制および抗癌作用

2.NNKラット肝癌組織における癌関連遺伝子のDNAアレイ解析NNK投与により作成したラット肝癌組織における癌関連遺伝子のmRNAレベルでの発現の変化を検討した。結果は43遺伝子のmRNAの発現低下が認められた。3.NNKラット肝癌組織における癌関連遺伝子のメチル化これらの発現低下を認めた遺伝子について、MSP法を用い、メチル化の有無を検討した。結果はp16およびE-cadherinのメチル化を認めたのみであった。なお、これらの蛋白発現について、免疫組織学的に検討したところ、いずれも蛋白発現の低下も認めた。4.ラット肝癌に対する脱メチル化剤による発癌抑制および抗癌効果脱メチル化剤5-aza-2'deoxycytidineによる肝発癌抑制効果の検討では、NNKを投与開始し、これと同時に脱メチル化剤(1mg/kg)を週1回5週腹腔内に投与し、NNKによる肝発癌が抑制されるか否かの検討を行なったが、コントロールに比較して、発癌抑制効果は認められなかった。さらに、NNKを20週先行投与し肝癌を作成し、その後、脱メチル化剤を投与し、肝癌の進行阻止が可能かどうかの検討を行ったが、やはり有意な効果は見られなかった。また、脱メチル化剤投与による癌関連遺伝子の変化についてDNAアレイで解析を行ったが、有意な相違は見出せなかった。特に、p16およびE-cadherinの遺伝子メチル化に対する脱メチル化剤の効果は認められなかった。一方、脱メチル化剤によると思われる臓器障害は組織学的には認められなかった。Fischer 344ラットを用い、NNK(50mg/kg)を週3回投与し、20週後に肝癌が発生していることを確認した。2.NNK投与により作成したラット肝癌組織における癌関連遺伝子のDNAアレイ解析NNK投与により作成したラット肝癌組織および対照としての無処理ラット肝組織からRNAを抽出し、DNAアレイを用い、癌関連遺伝子のmRNAレベルでの発現の変化を検討した。現在、これらの変化とその遺伝子プロモーター領域のメチル化について検討中である。また、これらと平行して行なっている脱メチル化剤による肝発癌抑制効果の検討では、NNKを投与し、これと脱メチル化剤を腹腔内投与し、NNKによる肝発癌が抑制されるか否かの検討を行なっているが、現在までのところ、発癌抑制効果は確認されていない。今後、脱メチル化剤の投与方法、投与量などさらに検討が必要な情況である。2.NNKラット肝癌組織における癌関連遺伝子のDNAアレイ解析3.NNKラット肝癌組織における癌関連遺伝子のメチル化これらの発現低下を認めた遺伝子について、MSP法を用い、メチル化の有無を検討した。4.ラット肝癌に対する脱メチル化剤による抗癌効果脱メチル化剤による肝発癌抑制効果の検討では、NNKを投与開始し、これと同時に脱メチル化剤5-aza-2'deoxycytidine(1mg/kg)を週1回腹腔内に投与し、NNKによる肝発癌が抑制されるか否かの検討を行なったが、発癌抑制効果は認められなかった。また、脱メチル化剤投与の有無による癌関連遺伝子の変化についてDNAアレイで解析を行ったが、脱メチル化剤の投与の有無による有意な相違は見い出せなかった。また、NNKによって作成された肝癌において認められたp16およびE-cadherinの遺伝子のメチル化に対する影響をMSP法により検討したが、いずれの遺伝子においてもメチル化は認められ、脱メチル化剤の効果は認められなかった。
反芻動物の脂肪肝促進要因としてのアルコールの代謝と作用

アルコールが反芻家畜の糖・脂質代謝に及ぼす影響について、アルコール給与時における血中代謝物濃度や消化器官組織での正味代謝量をもとに検討し、アルコールが反芻家畜における脂肪肝進行の促進要因となる可能性を追求した。ヒツジの第一胃内へのエタノール注入によって、血漿グルコース濃度の低下、トリグリセリド濃度の上昇、肝臓からのトリグリセリドの放出増加などが認められ、エタノールが肝臓での脂肪合成を促進することが示唆された。反芻動物の周産期における脂肪肝の促進要因としての発酵飼料由来のアルコールに着目し,アルコール摂取に伴う肝臓での代謝への影響を明らかにすることを主目的としている。初年度は,アルコール摂取による循環血中成分への影響を調べるために,成雌ヒツジ4頭の第一胃内にエタノール50mLを5日間投与する試験区と対照区としての無投与区を設けて,2期間の反転法により行った。アルコール投与に伴い,各種血中成分濃度は以下の反応を示した。1)エタノール濃度は投与2時間後にピーク値を示し,12時間後には無投与レベルまで低下した。2)投与1日目からグルコース濃度が低下し,乳酸濃度が上昇したことから,肝臓での糖新生に影響することが示唆された。3)遊離脂肪酸が低下し,逆にケトン体が高くなったことから,末梢組織からの動員脂質の肝臓でのケトン体への変換が促進されるようであった。一方,総コレステロール,HDLコレステロール,中性脂肪,アルブミンが高くなったので,全身での脂質代謝が活発化されると推察された。4)主に肝臓代謝に関与するアミノ酸トランスフェラーゼ等の各種酵素活性が比較的高く推移する傾向にあった。一方,アンモニアと尿素濃度に差がなかったことから,この投与レベルでは肝臓組織へのダメージが小さいものと判断された。5)カルシウムと無機態リン濃度には影響が認められなかったが,鉄濃度が上昇したので,肝臓でのヘム化合物分解が促進される可能性が考えられた。6)次年度の注入試験の予備実験として,エタノール濃度の投与方法を検討した結果,50mL投与後,5mL/分の定速注入によって,810mg/dLの血中濃度が維持できた。以上のことから,アルコールは反留動物の肝臓代謝に顕著な影響を与えることが示された。反芻動物の肝臓での脂質代謝に対するアルコールの作用を明らかにすることを目的として研究を行った。第一胃カニューレと腸管膜動静脈,肝門脈,肝静脈カテーテルを装着した成ヒツジ4頭を供し,維持要求量の1.2倍相当量の飼料を2時間間隔で給与した。0,25,50,75gのエタノールを第一胃内に1回投与直後からそれぞれ0(C区),2.5(E1区),5.0(E2区),7.5(E3区)g/hの速度で5時間定速注入した。パラアミノ馬尿酸を腸管膜静脈に定速注入しながら,エタノール注入開始2時間後から30分間隔で5回,各血液を採取し,代謝物の動静脈濃度差と血流量を測定し,さらに代謝物の消化管からの正味吸収量と肝臓での正味代謝量を求めた。得られた成果は以下の通りである。(1)動脈血漿中のエタノール濃度は,エタノール注入量が高くなると直線的に増加した。また,エタノール注入によって,動脈血漿中のグルコース濃度は低下し,乳酸濃度はE1区をピークに二次曲線的に低下したが,ケトン体への影響は認められなかった。(2)エタノール注入量の増加に伴って,門脈と動脈の濃度差は,グルコースとケトン体が直線的に低下,乳酸とトリグリセリドはE2をピークに低下した。また,遊離脂肪酸とトリグリセリドの肝静脈と門脈濃度差はE2をピークに低下した。(3)エタノール注入の増加に伴って,肝静脈と動脈の濃度差がグルコースとケトン体で直線的に低下した。(4)エタノール注入量の増加と共に,消化管からのエタノール吸収量は直線的に増加,グルコースとケトン体の吸収量は低下,乳酸はE2区をピークに低下した。しかし,肝臓での糖新生は影響をうけなかった。また,肝臓での遊離脂肪酸の取込み量はE3区で,トリグリセリドの取込み量はE2区で最も高かくなる傾向にあった。以上のことから,反芻動物でもアルコール摂取が肝臓での脂質蓄積を促進する可能性が示唆された。ヒツジの内臓組織での糖・アミノ酸・脂質の代謝に及ぼす栄養水準とエタノール摂取の影響について検討した。第一胃カニューレと内臓血管カテーテルを装着したヒツジ6頭を用いた。高栄養(維持エネルギーの1.7倍)と低栄養(同0.7倍)の栄養水準それぞれに、体重あたり1.5g/日のエタノールを第一胃内へ注入する区およびエタノール無注入の区を設け、1期7日間とする4期の反転法で試験を行った。飼料は6時間ごとに等分給与し、エタノールは飼料給与直後に毎回1/4日量を投与した。

各区とも7日目に採血を行い、各種代謝物およびホルモンの濃度と内臓組織での正味流量を測定した。エタノール区での血漿エタノールのピーク値は、栄養水準にかかわらず4mM程度であった。酢酸の正味吸収量は高栄養区で高く、エタノール区で低下した。酢酸の内臓組織からの正味放出量は、高栄養区ではエタノール注入に伴い低下したが、低栄養区では増加した。グルコースの正味吸収量と糖新生量にはエタノール注入の影響はなかった。乳酸の正味吸収量はエタノール区で低下したが、肝静脈への正味放出量はエタノール区で数値的に増加した。アラニンは逆に、エタノール区で正味吸収量が増加し肝静脈への正味放出量は低下した。トリグリセリドの動脈濃度と肝静脈への正味放出量は、エタノール区で高い傾向を示した。インスリンとグルカゴンの内臓組織での正味流量にはエタノールの影響は認められなかった。以上の結果から、エタノール摂取による糖・脂質・アミノ酸代謝の変動は、酢酸を除いて栄養水準による影響を受けないこと、また長期のエタノール摂取によって、肝臓での脂肪合成が増加することが示唆された。こうしたエタノール摂取の糖・脂質代謝に対する影響は、別途実施した妊娠ヒツジへのエタノール経口給与試験において、グルコース濃度が低下、トリグリセリド濃度が上昇したことによっても確認できた。当初計画していたように,第一胃内へのアルコール注入に伴う代謝・吸収反応(実験1)に関する知見が得られた。また,肝臓での代謝反応については,当初,肝門脈へのアルコールの直接注入によって調べる(実験2)予定であったが,実験1と同時に肝臓での代謝反応も測定できたことから,おおむね順調に進展していると判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の実験では,エタノールを1回投与によって反応性を調べた結果,ほぼ仮説に沿った結果を得た。しかし,そのメカニズムについては栄養素の流量動態だけでは不明瞭であり,最終年度の研究では,肝臓におけるインスリンやグルカゴンなどの代謝調節ホルモンの流量動態からの検討が必要である。さらに,少なくとも1週間以上にわたるアルコールの投与実験による肝臓での栄養素の動態反応も調べ,今年度得られた結果と照合する必要がある。
エンドサイト-シス機構を利用した脳へのペプチドデリバリ-

本研究では、アルツハイマ-の有望な治療薬として注目を集めている副腎皮質刺激ホルモン(ACTH)様ペプチドebiratide(構造式1)とダイノルフィン様鎮痛ペプチドDLAP(構造式2)をモデル基質として、in vitro及びin vivo実験系を用いて中枢作用型ペプチドのエンドサイト-シス機構の解明を行なった。両ペプチドはクロラミンT法で^<125>Iラベルして実験に用いた。牛脳毛細血管(B-cap)を用いたmild acid wash法でebiratideの内皮細胞内への内在化量と表面結合量を測定した。EbiratideのB-capへの取り込みは時間依存的、温度依存的、濃度依存的、浸透圧依存的であった。さらに、エンドサイト-シス阻害剤のdansylcadaverinによって著しく阻害された。また、ACTH及び塩基性ペプチドのpoly-L-lysine,protamineによって阻害された。以上のことから、既に報告したDLAPと同様に、ebiratideは血液-脳関門をabsorptive-mediatedエンドサイト-シスすることが明らかになった。一方、in vivo系においても極めて安定なDLAPについて脳移行ル-トについて検討した。毛細血管沈澱法を用いたところDLAP脳毛細血管分画に比べて実質細胞分画の方に多量に存在した。さらに、脳微小透析法を用いて脳細胞液中DLAPの濃度を測定したところ脳脊髄液中濃度の100倍も高かった。従って、DLAPは血液-脳脊髄関門ではなく、血液-脳関門を介して脳内へ移行していることが明らかになった。以上の検討結果から、absorptive-mediatedエンドサイト-シス機構の利用は脳へのペプチド・デリバリ-において有用であることが示された。本研究成果をもとに、今後、中枢作用型ペプチドのデリバリ-研究が飛躍的に進歩するものと思われる。
テキストマイニング技術を用いた半構造データ可視化システムの構成技術に関わる研究

本年度は,半構造データ検索における可視化システムの有効性を検証するために次の研究を行った.1.データマイニングアルゴリズムおよび可視化アルゴリズムの研究開発半構造データから導出されたルールを可視化するために必要なアルゴリズムの検討を行った.まず,ルール提示には,ROC性能評価とサポート値を用いた三次元表示を基本として,fisheye技法を用いて,一覧性の高い表示を試みた.さらに,検索式との対応関係を理解しやすいようにVIBEで用いられているクラスタリング処理を拡張し,検索結果表示を試みた.2.提案したアルゴリズムのプロトタイプシステムへの実装京都大学大型計算機センターのグラフィックスワークステーションSGI ONYXなどから利用できる形で,ルールを可視化するアルゴリズムの実装を行った.なお,汎用性を考慮して,可視化を含む検索処理をJava appletによって実装した.3.プロトタイプシステムへのデータ入力および処理実装したプロトタイプシステムに,INSPECデータベース,国会図書館の雑誌記事索引を蓄積し,検索処理に関わる実験ならびに性能評価を行った.なお,ネットワーク上から得られたWebデータもあわせて利用できるようにした.4.研究成果の発表および報告提案したアルゴリズム,および,プロトタイプシステムの研究開発成果を,国際会議などで報告した.本年度は,半構造データ検索における可視化システムの有効性を検証するために次の研究を行った.1.データマイニングアルゴリズムおよび可視化アルゴリズムの研究開発半構造データから導出されたルールを可視化するために必要なアルゴリズムの検討を行った.まず,ルール提示には,ROC性能評価とサポート値を用いた三次元表示を基本として,fisheye技法を用いて,一覧性の高い表示を試みた.さらに,検索式との対応関係を理解しやすいようにVIBEで用いられているクラスタリング処理を拡張し,検索結果表示を試みた.2.提案したアルゴリズムのプロトタイプシステムへの実装京都大学大型計算機センターのグラフィックスワークステーションSGI ONYXなどから利用できる形で,ルールを可視化するアルゴリズムの実装を行った.なお,汎用性を考慮して,可視化を含む検索処理をJava appletによって実装した.3.プロトタイプシステムへのデータ入力および処理実装したプロトタイプシステムに,INSPECデータベース,国会図書館の雑誌記事索引を蓄積し,検索処理に関わる実験ならびに性能評価を行った.なお,ネットワーク上から得られたWebデータもあわせて利用できるようにした.4.研究成果の発表および報告提案したアルゴリズム,および,プロトタイプシステムの研究開発成果を,国際会議などで報告した.
非集計行動モデルの経済学的水環境評価への適用に関する研究

本研究は、非集計モデルを用いて住民の選好特性と計画内容を繋げることにより住民参加型の水辺計画手法を提案することを目的とした。環境の価値は大きく分けると、利用価値と非利用価値に分けられるが、本研究では、身近な都市域の水辺を対象とするため、主として利用価値の評価を行うこととした。アンケート調査によって得られたデータを用いて、まず非集計行動モデルとしてどのような構造、効用関数の式形にするかなどの検討を行った。その結果、説明力の高いモデルを構築することができ、その効用関数に基づいて水辺の環境評価値を得た。人々は水辺の環境要素の状態を個別に認識しつつも、水辺環境の良し悪しは漠然として印象で評価していると考えられる。したがって、共分散構造分析を適用して、いくつかの水辺環境に対する認識データや感覚指標を潜在変数に集約し、この潜在変数をモデルの特性変数として取り込んだ。その結果、対象河川のイメージに合致した潜在変数を抽出することができ、水辺利用の意思決定に関して、個別では統計的説明力を持たない認識データをより多くモデルに取り込めることを示した。さらに、表明選好(SP:Stated Preference)データを用いた水辺の環境評価手法について検討を行った。すなわち、実際には存在しない特性変数や特性変数値の範囲をかえるなど、水辺環境の仮想的状態を示して得られたSPデータを顕示選好(RP:Revealed Preference)データと共に用いてモデルの操作性を高めるための検討を行った。その結果、RPモデルでは説明力のなかった変数を取り込むことができた。また、各特性変数のt値ならびにモデル全体の尤度比が向上した。かくして、RPとSPを同時に用いたモデルにより、RPモデルに比べてより多くの水辺整備に対する情報が得られることが明らかになった。1.環境の価値は大きく分けると、利用価値と非利用価値に分けられる。さらに、利用価値には、直接的利用価値、間接的利用価値、オプション価値、準オプション価値、がある。非利用価値には、存在価値と遺贈価値がある。本研究で対象とする水環境価値として、利用価値としては、利水、治水、レクリェーション、その他(従来通りの利用)、オプション価値が挙げられる。非利用価値としては、その水環境の存在価値と遺贈価値が挙げられる。本研究では、身近な都市域の水辺を対象とするため、主として利用価値の評価を行うこととした。2.本研究では、単に、環境の評価を行うだけでなく、水辺の計画に有用な情報を得ることも目的としている。したがって、政策実験の可能なモデルであることが重要であるとの考えにしたがって、非集計行動モデルに含まれる特性変数を選択した。そのため、水辺の特性を表す変数は30項目と多くなった。しかし、今後の水辺整備計画に有用な情報になるものと考えられる。3.データの収集に関しては、アンケート調査により行った。質問項目としては、水辺の特性に対する認識、水辺への距離、個人属性などである。4.アンケート調査によって得られたデータを用いて、まず非集計行動モデルとしてどのような構造、効用関数の式形にするかなどの検討を行った。5.今年度用いたデータは実行動データであるが、今後はこの行動データをさらに検討するとともに、表明データを用いて、より再現力のあるモデルの構築を行うこととする。水辺整備の計画策定では、従来、住民の意見を把握する手法としてアンケート調査やワークショップなどが行われてきた。しかし、これらの手法は計画の中に住民の意見を明示的に反映する方法論として確立するまでに至っていない。

これは、住民による水辺環境に対する認識や評価が水辺環境に対する知覚情報、個人の嗜好性や生活環境などの要因の影響を複雑に受けて、曖昧なものとなっているためである。したがって、今年度は水辺環境に対する住民の認識や評価を明示的に反映した都市域における水辺の環境評価を行う方法論について検討を行った。人々は水辺の環境要素の状態を個別に認識しつつも、水辺環境の良し悪しは漠然とした印象で評価していると考えられる。したがって、共分散構造分析を適用して、いくつかの水辺環境に対する認識データや感覚指標を潜在変数に集約し、この潜在変数をモデルの特性変数として取り込んだ。その結果、対象河川のイメージに合致した潜在変数を抽出することができ、水辺利用の意思決定に関して、個別では統計的説明力を持たない認識データをより多くモデルに取り込めることを示した。さらに、表明選好(SP:Stated Preference)データを用いた水辺の環境評価手法について検討を行った。すなわち、実際には存在しない特性変数や特性変数値の範囲を変えるなど、水辺環境の仮想的状態を示して得られたSPデータをRPデータと共に用いてモデルの操作性を高めるための検討を行った。本研究は、水辺環境整備・利用状況をアンケート調査を中心に把握し、これに水環境に関わる工学的特性データを加えた資料を用いて、非集計行動モデルに基づいて水環境整備効果の発現プロセスを再現して整備効果の経済的評価を行い、その結果を分析・検証することにより水環境経済学的評価における非集計行動モデルの適用性を明らかにすることを目的とした。以上により、本研究は、非集計モデルを用いて住民の選好特性と計画内容を繋げることにより住民参加型の水辺計画手法を提案することを目的とした。その結果、RPモデルでは説明力のなかった変数を取り込むことができた。また、各特性変数のt値ならびにモデル全体の尤度比が向上した。以上のように、RPとSPを同時に用いたモデルにより、RPモデルに比べてより多くの水辺整備に対する情報が得られることが明らかになった。そこで、具体的な整備として、例えば、休む場所の整備、水をきれいにする整備、をした場合を想定し、この変化に伴う便益を求めると、休む場所を整備することがより多くの便益をもたらすことが明らかとなった。さらに、今年度は本研究の最終年度であり、研究成果のまとめを行った。
動詞から派生される-able形容詞に関する史的研究

本年度は,本研究の中心課題である派生接辞-ableと関係の深い、中英語の形容詞ableの調査を、下記項目1-5について行った。さらに、その調査結果を含め、この4年間の研究成果をまとめて冊子体の報告書(総ページ60)として作成した。調査項目:1中英語におけるableの異綴り2同ableの動詞用法3同ableの屈折4同ableの補部構造5その他の振る舞い1については、すくなくとも14種の異綴りがあることを確認した(able, abil, abel, abul, abylなど)。この結果は今後のコーパス研究などで活かせるものである。2中英語では現代にみられる動詞enableはまだなく、その代わりにablenが使われたが、その定動詞の用法だけでなく、非定形動詞(to不定詞、原形)としての用法も観察された。この事実が本研究課題である-ableの発達とどう関連するか、また、なぜ動詞のablenが廃れたか、については今後の課題である。3については、英語本来の屈折型比較・最上級(-er, -est)とロマンス由来の迂言型(more ...,most...)とが併存していることが観察される。不思議なことに、単音節であるableにロマンス迂言型の頻度がより高いことが確認された。ableがまだ外国語として意識されていたことを示唆する事実として興味深い。4be able to不定詞が中英語に使われていたことは知られているが、be able to NPというパタンが意外に多いことが観察された。5中英語にはableと等位構造をなすフレーズが頻用されていることが観察される(apt and able, mighty and ableなど)。これも3と同様、まだ外国語として意識されていたからであろうか。2015年度の実施計画には、1中英語期における-able派生語と自由形態素ableのデータ収集と、2その収集データに基づいて、-able派生語やableの13世紀から15世紀にかけての出現の推移を統計的に明らかにすると同時に、とくにHybridの検出をすることが含まれていた。1については、14世紀(Chaucer, The Cloud of Unknowing, The Book of Privy Counselling, Richard Rolleの散文、15世紀(Julian of Norwich, The Cely Letters、Malory, Margery Kempe)の調査をほぼ完了した。検出したableとable派生語データのほとんどが、コンコーダンス・電子コーパス・テキストリーディングによる3重チェックに基づくもので、その精度はかなり高く、データベースとして電子ファイルとしておさめられている。また、検出語の含まれるデータ単位は基本的に「文」となっているため、2016年度の研究計画にある、前置修飾・後置修飾の調査などにも活かせる形となっている。2については、1のデータ調査をさらに拡大して(とくに、13世紀の調査が必要)からの方が望ましいと判断し、統計処理はまだ行っていないが、Hybridに関してはいくつか検出を行っている。なお、2015年度は、データ調査だけでなく、形態論の理論的な研究書、とくに、派生語の「生産性」に関する議論を扱っている研究書を中心に読み進めているが、それは本研究の最終年度の計画に備えるためである。中英語のデータ収集に関して、データの質・精度を高めるために、さまざまな工夫(研究補助によるデータ収集など)を行ったため、収集とデータベースの作成作業が軌道に乗るまで、やや時間を取られた。14世紀と15世紀は、本研究にとって、able, -able派生語が加速度的に発達しはじめる重要な時期で、目標の7割ほどのデータ収集ができたが、13世紀については時間的な制約もあり、調査を行えなかった。しかし、13世紀も14-15世紀と全く異なる意味で重要な時期であるといえる。すなわち、ロマンス語の萌芽期と呼べる時期で、本研究の目的の一つである、自由形態素ableと派生接辞-ableとの関連を探るという意味では、13世紀のデータも重要である。13世紀の資料は14-15世紀と異なり、量的にも少なく、収集されるデータ量も少ないと予測されるが、その調査は不可欠であり、2016年度には早急に実施せねばならない。14-15世紀データについても、量的にはまだ十分とは言えないので、やや遅れているといえる。さらなる調査の継続が必要と考えている。なお、Hybridの調査については、一見、進んでいないように見えるのは、調査の対象時期に起因するのであって、計画自体が遅れているということではない。2015年度末に見直しを行った2016年度実施計画には、遅れていた中英語期のable, -able派生語のデータ収集を進めることにあった。13世紀の資料がやや量的に少ないという問題を除けば、残りの14-15世紀についてはほぼ計画通りにデータを収集することができた。そのデータ収集の成果の一部を組み入れて、今年度は国内・国外の招待講演をそれぞれ2件ずつ、計4件行った。そこで、形態論研究者から本研究に関する有益なコメントをたくさん得られたことは貴重な経験であった。特に中国(北京大学・対外貿易経済大学)での2件の講義・講演で英語史研究者と交流ができたことも有益であった。