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近代ドイツ・スポーツ史の術語学的基礎研究-身体をめぐる用語を中心に-

近代ドイツ・スポーツ史の術語学的基礎研究として、今回は、特に「身体」をめぐって検討した。近代ドイツ・スポーツ史の先駆者として、一般にグ-ツム-ツとヤーンを挙げるが、両者には「身体」をめぐって異なった見解が存在していた。前者は主としてKorperを、後者は主としてLeibを用いていたのである。グ-ツム-ツは物体や死体をも意味するKorperを好んで用い、自らの運動文化をGymnastikという、ドイツ語にとっては新しい言葉で表した。彼の運動文化論は、主として身体教育を考えていたのである。これに対して、ヤーンはKorperを殆ど用いず、生命につながるLeibを多用し、Turnenという言葉を造語して自分の運動文化を示した。彼の運動文化論は、主として運動教育を考えていたのである。このことを当時の運動文化の現象の中で、どのような意味を持っていたのかを確かめることが、今回の研究の主なねらいであった。具体的には、ワンダーフォーゲル運動の前身であるトゥルネン旅行における身体運動に期待されていたものは何であったのか、ブレスラウ・トゥルネン論争では身体運動の教育をめぐって何が論じられたのか、近代の体育やスポーツは人間の身体をどのように考えようとしてきたのかを検討し、その成果は裏面の3つの小論に示した。なお、これらの研究に支えられながら、近代ドイツ・スポーツ史を研究しているオイゲン・ケ-ニヒの「身体」をテーマにした学位論文を翻訳出版することができた。本年度の文献検査は、主として長崎大学附属図書館の大型コレクション(ドイツ教育史関係)と、筑波大学附属図書館(ドイツ体育・スポーツ関係専門雑誌)で行った。18世紀末から19世紀前半を調査したが、一部は20世紀に及ぶものもあった。解読作業としては、すでに明らかにしていたゲ-ツム-ツ(Gymnastik)とヤーン(Turnen)の間の、身体に関する用語の使い方の違い(前者はKorper,後者はLeibを好んで用いた)を手がかりに、この用い方の違いの意味を1818年に行なわれたトゥルネン旅行を例に研究をすすめ、成果をまとめた(1996年5月に刊行予定の成田十次郎教授退官記念論集に「1818年のトゥルネン旅行に関する一考察」として印刷中)。現在ブレスラウ.トゥルネン論争に検討を加えいる。これはゲ-ツム-ツ派とヤーン派の論争とも考えられ、以後のドイツ体育・スポーツ史に見られる論争(例えば平行棒論争、トゥルネン・スポーツ論争、オイラー・ヴァスマンスドルフ論争、ノイエンドルフ・メール論争)の原点ではないかとの問題意識を持ちながら解読をすすめている。中でも論争の両陣営を代表するパッソウとシュテッフェンスが1819年に同じテーマ("Turnziel“「トゥルネンの目標」)で出版した二つの文献を研究し、両者の論旨と、そこで用いられた「身体」の捉え方(用語の違い)を明確にしようと試みている。なお、その一部を1996年2月3、4日に行われた筑波大学体育史研究会で発表した。昨年度に引き続き、文献の収集(ドイツの図書館からのコピー送付、筑波大学体芸図書館等)と解読・整理(謝金)につとめた。特に本年は基本となる資料的文献だけでなく、当時の身体をめぐる内外の諸研究・諸論評にも注目し、幾つかの文献を検討することができた。主なものは、ベルネット、フィスター、アイヒベルク、クラインシュミット等の研究である。更に各学会の学会大会(日本体育学会-千葉大学、日本体育学会体育史専門分科会定例研究会-立命館大学、スポーツ史学会-南山大学、筑波大学体育史研究会-筑波大学)の折り等を利用して、当該研究に係わる情報の交換と収集を行った。特に高知で行われた体育・スポーツ史の専門家(成田十次郎氏-高知女子大学長、清水重勇氏-神戸大学)による研究会は、それぞれの専門の立場からの厳しい批判もあり、今後の研究に益するところが大きかった。

近代ドイツ・スポーツ史の先駆者として、一般にグ-ツム-ツとヤーンを挙げるが、両者には「身体」をめぐって異なった見解が存在していた。前者は主としてKorperを、後者は主としてLeibを用いていたのである。グ-ツム-ツは物体や死体をも意味するKorperを好んで用い、自らの運動文化をGymnastikという、ドイツ語にとっては新しい言葉で表した。彼の運動文化論は、主として身体教育を考えていたのである。これに対して、ヤーンはKorperを殆ど用いず、生命につながるLeibを多用し、Turnenという言葉を造語して自分の運動文化を示した。彼の運動文化論は、主として運動教育を考えていたのである。このことを当時の運動文化の現象の中で、どのような意味を持っていたのかを確かめることが、今回の研究の主なねらいであった。具体的には、ワンダーフォーゲル運動の前身であるトゥルネン旅行における身体運動に期待されていたものは何であったのか、ブレスラウ・トゥルネン論争では身体運動の教育をめぐって何が論じられたのか、近代の体育やスポーツは人間の身体をどのように考えようとしてきたのかを検討し、その成果は裏面の3つの小論に示した。なお、これらの研究に支えられながら、近代ドイツ・スポーツ史を研究しているオイゲン・ケ-ニヒの「身体」をテーマにした学位論文を翻訳出版することができた。
拡張可能なスマートデバイスを用いた生涯学習向け天文教育プラットフォームの開発

本研究では,天文教育とデータサイエンスの融合による新たな生涯学習プラットフォームの開発を行い,フィールド実験によりその有効性評価を行った.クラウドネットワーキング技術と拡張可能なスマートデバイスの活用により,科学館等での屋内での活用のみならず,屋外学習の機会においても開発システム・コンテンツが天文学習を行う利用者に広く受け入れられ,また有効に機能することを確認した.多様な場面における情報技術の適切な利活用が今後の科学教育・生涯学習において重要であると考える.本研究では,スマートデバイスとソーシャルネットワークの融合による,ミュージアムにおける新たな生涯学習向け天文教育プラットフォームの開発と応用を目的とする.特に,本研究の柱となるスマートデバイスは近年急速に普及が進む情報端末であるが,その情報端末に必要とされる機能や実社会での利活用の場面においては,より一層の教材としての可能性の検討と,試作・実証実験に基づく検証が求められている.本研究においては既製の情報端末が抱える機能的制限を取り払い,かつ高度化したネットワークシステムを基盤とする天文教育のためのプラットフォームを開発する.初年度となる平成25年度には,本研究の基盤となるスマートデバイスを軸とした各種デバイス・システム開発を行うことにより,天文教育のためのハードウェア設計開発を中心としたプラットフォームの構築を行った.具体的な実績として,これまで開発してきた,組み込み技術に基づくセンサ・デバイスの制御手法,通信インタフェースの構築手法に関する成果を基に,従来型の情報端末に搭載されない各種センサ・インタフェース等の自由な搭載を実現する拡張可能な通信インタフェースの設計開発を行った.これらの成果により教材利用者が用いるスマートデバイスの新たな使い方として,野外学習などにおける環境データの収集や,学習効果を高める特殊センサなどによる計測環境が実現した.また,計測データ・資料の収集・蓄積や科学技術計算の負荷分散,教材コンテンツの蓄積やシステム利用者が収集したデータを効果的に蓄積することを可能にするネットワークシステムの開発を行った.同時に,役割の異なる組織間における即応性・可用性の高い情報の相互共有手法のあり方について,その有効性及び可能性を運用試験等を通じて明らかにした.本研究では,スマートデバイスとソーシャルネットワークの融合による,ミュージアムにおける新たな生涯学習向け天文教育プラットフォームの開発と応用を目的とする.特に,本研究の柱となるスマートデバイスは近年急速に普及が進む情報端末であるが,その情報端末に必要とされる機能や実社会での利活用の場面においては,より一層の教材としての可能性の検討と試作・実証実験に基づく検証が求められている.本研究においては既製の情報端末が抱える機能的制限を取り払い,かつ高度化した分散型クラウドネットワークシステムを基盤とした天文教育のためのプラットフォームを開発する.研究期間2年目となる平成26年度には,下記2点について研究を実施した.・天文教育用データベースの設計・構築天文学に関わる広大な時空間情報を有する過去の資源を蓄積し,かつフィールドワークやワークショップの実施により,新たに得られた情報を即時的に教育の現場で利活用可能なデータベースシステムの設計開発を行った.これにより,学芸員のみならず学習者らの収集したデータをもとに新たな教材を適応的に開発可能なデータベースシステムの有効可能性を検証した.・天文教育のためのスマートデバイス向けアプリケーションの開発平成24年8月に仕様策定された,次世代携帯端末向け3次元コンピュータグラフィックス(3DCG)技術であるOpenGL ES 3.0.0を想定した天文教育教材向け3次元コンテンツ教材の開発を行った.従来のPCにおける3DCG技術とほぼ同等の最先端表現が可能なアプリを,天文教育用スマートデバイス教材として開発することにより,屋内外の教育現場における高精細3DCG技術の活用可能性を明らかにした.以上により,最終年度である平成27年度中盤からの実証実験での本格運用に向けたデータベース開発およびコンテンツ開発を実施した.本研究では,天文教育とデータサイエンスの融合による新たな生涯学習プラットフォームの開発と応用を目的としている.中でも,本研究の柱となるクラウドネットワーキング技術は近年急速に普及が進む情報通信技術であるが,必要とされる機能や実社会での利活用の場面においては,より一層の教材としての可能性の検討と試作・実証実験に基づく検証が求められている.前年度までの成果として、膨大かつ情報更新の頻度の高い天文学情報を効果的に収集・蓄積し,これらを天文教材として配信可能な分散型クラウドネットワークシステムを基盤とした生涯学習プラットフォームを開発したほか、目的を共有する学習者間のコミュニケーションによって学習効果を高める各種の調査検討・アプリケーション試作・運用試験を行ってきた.平成27年度前半においては、システムの本格運用に向けたデータベース開発およびコンテンツ開発を実施し、実証実験での運用のための準備を実施した。中でも開発リソースとなるデータについては、科学館資源のより広範な利活用を促進することを念頭に入れた。この結果、データベースの情報やコンテンツの一部についてはオープンデータとして公開することとなった。また平成27年度後半における実証実験では、名古屋市科学館を中心とした屋内による実証実験のほか、屋外でのフィールド実験をそれぞれ複数回実施した。各実験においては、一定の専門知識を有する学習者集団と一般の学習者とを対象とした講習会・ワークショップを開催した。いずれも研究協力者である名古屋市科学館学芸員らや実証実験に参加する企業・自治体等の協力を得て実施し、開発システムおよびコンテンツの有効性を実証するに至った。本研究では,天文教育とデータサイエンスの融合による新たな生涯学習プラットフォームの開発を行い,フィールド実験によりその有効性評価を行った.クラウドネットワーキング技術と拡張可能なスマートデバイスの活用により,科学館等での屋内での活用のみならず,屋外学習の機会においても開発システム・コンテンツが天文学習を行う利用者に広く受け入れられ,また有効に機能することを確認した.

多様な場面における情報技術の適切な利活用が今後の科学教育・生涯学習において重要であると考える.本研究では,次世代スマートデバイスの開発とソーシャルネットワークの融合による生涯学習を考慮した天文教育用プラットフォームの構築を目的としている.研究期間2年目となる平成26年度には,主に1)天文教育用データベースの設計・構築,および,2)天文教育のためのスマートデバイス向けアプリケーションの開発,を実施した.1においては前年度に実施した開発ネットワークシステムの試作データベースシステムを拡張し,ア)過去の天文分野に関わる資料の整理・選定を実施し,イ)データ構造の変化に強いXMLデータベースへの蓄積を行った.これにより構築された複数のデータベースに対し,ウ)遠隔地からの複雑な論理演算によるデータベースアクセスを実現するための仕組みを開発したほか,エ)スマートデバイス向けの高度なコンテンツ表現を可能とするXML技術を基盤とするHTML5によるネットワークメディアコンテンツデータベースを構築した.また2においては,平成25年度に開発した拡張可能なスマートデバイスからの情報を効果的に3DCG表現するため,前年度に開発した試作アプリケーションを基盤として開発を進めた.開発には研究実施者らが長年蓄積してきたOpenGLおよびOpenGL ES等のグラフィックスAPIのノウハウを活用した.これにより,ビジュアルエフェクトの高度化や高品質なテクスチャ圧縮機構などの新機能の活用を前提としたスマートデバイス向けアプリケーションの開発手法を確立した.27年度が最終年度であるため、記入しない。
微生物機能を用いたコンクリート材の耐久性向上への挑戦

メタンハイドレードや金属鉱床といった海底資源や、洋上風力発電所などのエネルギー生産機構の建設といった海洋資源および海洋環境の利活用は、エネルギー政策において極めて重要な課題である。そのため、資源の回収や発電設備建設のための洋上プラットフォームを建設することが検討されており、その基礎部材として使用されるコンクリート材の深海底での長期間の耐久性が求められている。耐久性に関して重要なことは、コンクリート材の劣化を防ぐことである。劣化は微細な亀裂(マイクロクラック)が契機となり進行することが多く、クラックが拡大すると建造物の倒壊に繋がる危険性も含んでいる。このようなマイクロクラックを速やかに修復することは非常に重要であるが、人の手の届きにくい環境、特に深海底の場合は迅速な対応が困難である。このような環境での劣化に対応するために「コンクリートの自己治癒(自己修復作用)」が検討されている。コンクリートの自己治癒は古くから研究されており、そのほとんどは無機材料を扱ったものであるが、微生物機能を活用することも検討されている。これまで実施されてきた微生物を用いた研究では、いずれも他の環境に生育する微生物を使用し、さらに陸域環境でのみ検討されてきた。そこで、本研究では、微生物機能によるコンクリート材への耐久性の向上および有効性について、室内および実際の海洋環境下での実験によって明らかにすることとした。平成30年度は、コンクリート材の深海環境下(実環境、擬似環境)での挙動調査や、深海に生息する微生物を用いた室内実験を実施した。また、二箇所の深海底(南海トラフ北縁部および沖縄トラフ)に調査用のコンクリートの設置を行った。当初の計画通り、実際の海洋(深海)環境二箇所へのコンクリートの設置に成功し、さらに深海より単離された微生物を用いた機能試験の実施、さらに水槽を用いたコンクリートへの微生物の影響試験を実施する環境を整えることができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断している。海底および実験室内の水槽に設置したコンクリートを回収し、物理化学的変化の確認、電子顕微鏡観察や微生物学的調査(微生物群集解析、培養による機能試験)によって海洋環境下でのコンクリートの挙動と微生物による影響を明らかにする。
実践的ソフトウェア信頼性評価モデルの構築とプロジェクト管理への応用に関する研究

従来のソフトウェア信頼性の計測・評価法に基づいてデータ解析を進めていくと,適合性・妥当性に難点を生じる場合によく遭遇する.この主要な原因は,信頼性に影響を及ぼすテスト環境要因を十分に取り込んでいないことが挙げられる.また,テスト工程における信頼性評価は,源流管理とオンライン品質管理のためにも,できるだけ初期段階のうちに実施するのが効果的でありかつ重要でもある.したがって,より実際プロジェクトの現実的問題に適合する信頼性モデルを確立するためにも,従来のソフトウェア信頼性モデルの改良や新規モデルの構築が必要である.さらに,モデルによる信頼性評価結果を適切にプロジェクト管理に反映していくことが,高信頼性ソフトウェアを効率的に開発する上で重要となる.本研究では,従来のソフトウェア信頼性評価技法を整理し,またそれらの実際プロジェクトに対する適用状況を調査した上で,信頼性評価における問題点を摘出し,これらを考慮したソフトウェア信頼度成長モデルを新たに構築した.同時に,これらのモデルにより実際データを解析し,モデルから導出される信頼性評価尺度により当該ソフトウェアの信頼性評価を行った.さらに,信頼性評価結果のプロジェクト管理への応用として,実際問題としても興味の深い,テスト工程管理法と最適リリース問題を取り扱った.このうち,テスト工程管理法では,プロジェクト管理に直結するテスト資源の最適配分法およびその投入効果を反映したテスト進捗度管理法を提案した.また,最適リリース問題では,ソフトウェア開発の最終工程であるテストを終了して,実際のユーザの運用段階へ移行するのに最適な時期を,信頼性評価結果を使って適当な最適化評価基準により決定した.その評価基準としては,ソフトウェアのライフサイクルを考慮した上で関係するコスト要因を分析して得られる総期待ソフトウェアコストと,適切な信頼性評価尺度を採用した.従来のソフトウェア信頼性の計測・評価法に基づいてデータ解析を進めていくと,適合性・妥当性に難点を生じる場合によく遭遇する.この主要な原因は,信頼性に影響を及ぼすテスト環境要因を十分に取り込んでいないことが挙げられる.また,テスト工程における信頼性評価は,源流管理とオンライン品質管理のためにも,できるだけ初期段階のうちに実施するのが効果的でありかつ重要でもある.したがって,より実際プロジェクトの現実的問題に適合する信頼性モデルを確立するためにも,従来のソフトウェア信頼性モデルの改良や新規モデルの構築が必要である.さらに,モデルによる信頼性評価結果を適切にプロジェクト管理に反映していくことが,高信頼性ソフトウェアを効率的に開発する上で重要となる.本研究では,従来のソフトウェア信頼性評価技法を整理し,またそれらの実際プロジェクトに対する適用状況を調査した上で,信頼性評価における問題点を摘出し,これらを考慮したソフトウェア信頼度成長モデルを新たに構築した.同時に,これらのモデルにより実際データを解析し,モデルから導出される信頼性評価尺度により当該ソフトウェアの信頼性評価を行った.さらに,信頼性評価結果のプロジェクト管理への応用として,実際問題としても興味の深い,テスト工程管理法と最適リリース問題を取り扱った.このうち,テスト工程管理法では,プロジェクト管理に直結するテスト資源の最適配分法およびその投入効果を反映したテスト進捗度管理法を提案した.また,最適リリース問題では,ソフトウェア開発の最終工程であるテストを終了して,実際のユーザの運用段階へ移行するのに最適な時期を,信頼性評価結果を使って適当な最適化評価基準により決定した.その評価基準としては,ソフトウェアのライフサイクルを考慮した上で関係するコスト要因を分析して得られる総期待ソフトウェアコストと,適切な信頼性評価尺度を採用した.従来のソフトウェア信頼性評価技法を整理し,それらの適用状況を調査した結果,実用性の高い評価技法の抽出と,ソフトウェア信頼性評価における問題点の摘出を行うことができた.前者については,ソフトウェア開発のテスト工程におけるソフトウェアエラー発見過程を信頼度成長過程とみなして,テスト進捗状況の把握や信頼性の達成度合を計測・評価するソフトウェア信頼度成長モデルの中でも,ゴンペルツ曲線モデルと遅延S字形ソフトウェア信頼度成長モデルが多くのコンピュータメーカやソフトウェアハウスで有力視されていることがわかった.後者については,上記のようなソフトウェア信頼性評価モデルに対して,工数と信頼性の関係,検出エラーの複雑性,不完全デバック環境,運用段階での可用性,などを考慮する必要があることがわかった.このうち平成4年度では,実際のプロジェクトでの適用例も多いゴンペルツ曲線モデルを取り上げ,このモデルの問題点を指摘して,今まで単なる傾向曲線をデータに当てはめる回帰モデルであったものを,非同次ポアソン過程と呼ばれる確率過程を導入してソフトウェア信頼性評価モデルとしての妥当性を高めた.また,上記の問題点に対応する信頼性評価法として,テストに投入される工数などのテスト労力と達成される信頼性を関係づけたテスト労力依存型信頼度成長モデル,テストにより検出されるエラーの複雑性を反映した発見難易度を考慮した指数-S字形信頼度成長モデル,エラーの修正・除去作業が不完全であるテスト環境を考慮した不完全デバッグモデル,ソフトウェアの可用性(アべイラビリディ)評価のための基本モデル,フォールト数の状態空間を連続化した信頼度成長モデル,などの構築とデータ解析を行った.従来のソフトウェア信頼性の計測・評価法に基づいてデータ解析を進めていくと,適合性・妥当性に難点を生じる場合によく遭遇する.この重要な原因は,信頼性に影響を及ぼすテスト環境要因を十分に取り込んでいないことが挙げられる.また,テスト工程における信頼性評価は,源流管理とオンライン品質管理のためにも,できるだけ初期段階のうちに実施するのが効果的でありかつ重要でもある.したがって,より実際プロジェクトの現実的問題に適合する信頼性モデルを確立するためにも,従来のソフトウェア信頼性モデルの改良や新規モデルの構築が必要である.

さらに,モデルによる信頼性評価結果を適切にプロジェクト管理に反映していくことが,高信頼性ソフトウェアを効率的に開発する上で重要となる.本研究では,従来のソフトウェア信頼性評価技法を整理し,またそれらの実際プロジェクトに対する適用状況を調査した上で,信頼性評価における問題点を摘出し,これらを考慮したソフトウェア信頼度成長モデルを新たに構築した.同時に,これらのモデルにより実際データを解析し,モデルから導出される信頼性評価尺度により当該ソフトウェアの信頼性評価を行った.さらに,信頼性評価結果のプロジェクト管理への応用として,実際的問題としても興味の深い,テスト工程管理法と最適リリース問題を取り扱った.このうち,テスト工程管理法では,プロジェクト管理に直結するテスト資源の最適配分法およびその投入効果を反映したテスト進捗度管理法を提案した.また,最適リリース問題では,ソフトウェア開発の最終工程であるテストを終了して,実際のユーザの運用段階へ移行するのに最適な時期を,信頼性評価結果を使って適当な最適化評価基準により決定した.その評価基準としては,ソフトウェアのライフサイクルを考慮した上で関係するコスト要因を分析して得られる総期待ソフトウェアコストと、適切な信頼性評価尺度を採用した.
フォトクロミック染料のレーザ干渉露光によるマイクロ画像速度計測

本研究では,紫外レーザ光による干渉縞の微細な明暗パターンを,紫外線によって発色するフォトクロミック染料に照射することによって,マイクロスケール流れの中に,煙線ノズルを用いたような微細な流脈を生成する方法を開発した.本年度は,1.タイムラインを併用した可視,2.微小物体まわりのヘレ・ショウ流れの可視化,を行った.1.タイムラインを併用した可視化速度2成分を画像から定量的に算出するため,オプティカルチョッパを用いて繰り返し周波数4050Hzの擬似的なパルス波を生成し,流脈にタイムラインを重ね合わせた.内径590μmの石英毛細管内の流れを対象とし,数ms間隔の2枚の可視化画像をCCDカメラで撮影した.得られた画像から,一本の流脈に沿って明暗のパターンが下流に移動する様子が確かめられたが,相互相関法PIVを適用した結果には過誤ベクトルが多く含まれ,タイムライン間隔などの設定に課題が残された.2.微小物体まわりのヘレ・ショウ流れの可視化一般にヘレ・ショウ流れは速度ポテンシャルをもつ流れとして扱うことができるが,マイクロスケールの物体まわりの流れに対して有効であるか実験では確認されていない.そこで,100200μmの大きさの物体が置かれたヘレ・ショウセルを,スライドガラスおよびシリコン樹脂製マイクロ流体チップで作成し,流れのようすを可視化した.ヘレ・ショウセル内の流れは薄いシート状のため,いずれの場合も非常に明瞭な流脈画像が得られた.これをパネル法によって計算したポテンシャル流れの流脈パターンと比較した結果,完全に一致することがわかった.このことから,本手法が微小物体まわり流れの可視化に有効であり,またヘレ・シヨウ流れとなる条件では,マイクロ流体チップ内の流れをポテンシヤル流れとして予測できることがわかった.本研究は,干渉性に優れた紫外レーザ光によって生ずる干渉縞の微細な明暗パターンを,紫外線によって変色するフォトクロミック染料に照射して流体をラベリングすることにより,トレーサ粒子の混入が難しいミクロなスケールの流れの可視化画像計測を行うことを目的としている.本年度は,1.干渉光学系,2.マイクロ流路,3.撮影システムを構築した.1.干渉光学系:光源にHe-Cdレーザ(20mW,波長325nm)を用いて,二光束干渉法によって干渉縞を作成した.さらに,シリンドリカルレンズでビームを一方向に集光することによって,流路内に幅約8μm,フリンジ間隔1352μmの光の点列を作成した.2.マイクロ流路:内径620μmの石英毛細管を用いた.石英と同じ屈折率の流体を満たした矩形容器内に流路を入れることによって,屈折の影響を除去した.実験流体には屈折率整合流体にフォトクロミック染料のアセトン溶液を混入したものを用い,静水圧差によって流路内に流入させ,定常流を得た.3.撮影システム:高解像度CCDカメラに顕微鏡対物レンズ(10×,NA=0.25)を取り付け,マイクロ流路内の流動を観察した.紫外光センサとデジタルリターダを用いることによって,任意のレーザ照射時間における可視化写真を撮影した.本装置を用いて,毛細管内のポアズイユ流れの流脈による可視化と,微小循環を想定した毛細管内の球形微粒子を含む流れについて可視化を行い,以下の知見を得た.1.最小29μm間隔の流脈によるポアズイユ流れの可視化に成功し,理論値と一致する速度分布が得られた.フリンジ間隔13μmでは流脈がぼやけ,明瞭に可視化することができなかった.2.平均粒径500μmの粒子を含む流れでは,流脈が曲がるようすが捉えられ,粒子間隙の渦運動の存在を確認することができた.今後,タイムラインを併用することにより,速度2成分の計測を予定している.本研究では,紫外レーザ光による干渉縞の微細な明暗パターンを,紫外線によって発色するフォトクロミック染料に照射することによって,マイクロスケール流れの中に,煙線ノズルを用いたような微細な流脈を生成する方法を開発した.本年度は,1.タイムラインを併用した可視,2.微小物体まわりのヘレ・ショウ流れの可視化,を行った.1.タイムラインを併用した可視化速度2成分を画像から定量的に算出するため,オプティカルチョッパを用いて繰り返し周波数4050Hzの擬似的なパルス波を生成し,流脈にタイムラインを重ね合わせた.内径590μmの石英毛細管内の流れを対象とし,数ms間隔の2枚の可視化画像をCCDカメラで撮影した.得られた画像から,一本の流脈に沿って明暗のパターンが下流に移動する様子が確かめられたが,相互相関法PIVを適用した結果には過誤ベクトルが多く含まれ,タイムライン間隔などの設定に課題が残された.2.微小物体まわりのヘレ・ショウ流れの可視化一般にヘレ・ショウ流れは速度ポテンシャルをもつ流れとして扱うことができるが,マイクロスケールの物体まわりの流れに対して有効であるか実験では確認されていない.そこで,100200μmの大きさの物体が置かれたヘレ・ショウセルを,スライドガラスおよびシリコン樹脂製マイクロ流体チップで作成し,流れのようすを可視化した.ヘレ・ショウセル内の流れは薄いシート状のため,いずれの場合も非常に明瞭な流脈画像が得られた.これをパネル法によって計算したポテンシャル流れの流脈パターンと比較した結果,完全に一致することがわかった.

このことから,本手法が微小物体まわり流れの可視化に有効であり,またヘレ・シヨウ流れとなる条件では,マイクロ流体チップ内の流れをポテンシヤル流れとして予測できることがわかった.
多座配位子を含む八面体型錯体の異性化機構に関する研究

今回得た錯体の配位座交換反応(異性化及びラセミ化反応)を塩基性水溶液中で行い、各反応時間ごとの出発物質と反応生成物の比率及び光学純度を測定し、反応機構を考察した。これらの錯体ではedda及びeddpの配位窒素原子は不斉中心となり、fac型キレート部の窒素原子の不斉はコバルト中心回りの不斉により規制されて決まってしまう。(mer型キレート部の窒素原子の不斉はコバルト中心回りの不斉によって規制されることはない。)今回研究した全ての錯体系において、α型異性体はβ型異性体との間の異性化反応では配位不斉窒素の反転を伴う反応がかなり優先的に起こることが明かになった。この反応経路はねじれ機構では説明できない。eddaまたはeddpのアミノNと隣のカルボキシル0の配位座が交換する反応が優先的に起こるキレート環開閉機構で説明される。アルカリ性条件下でΛ(R)ーβー[Co(edda)(en)]^+は光学純度約45%のΛ(S,S)ーα体に異性化する。この結果はΛ(R)ーβ体からΛ(S,S)ーα体とΔ(R,R)ーα体が約72:28の比率で生成していることを示す。Λ(R)ーβ体からΛ(S,S)ーα体への異性化はCoーN(en)bondーrupture機構やturist機構では説明できない。下図のようなCoーO bondーrupture機構によってこの反応を説明した。Λ(R)ーβ体からΛ(S,S)ーα体への経路は、[Co(edma)_2]^+のような三座配位子を含む錯体の異性化に提案された機構と同じものである。[Co(edda)(en)]に可能な3幾何異性体(αーmer(O),βーmer(O),βーfac(O)を単離・光学分割し,アルカリ性条件下での異性化反応を調べた。この結果は上述の反応機構にCoーO(gly)bondーrupture機構を加えることにより説明できた。Λ(R)ーβーfac(O)からΛ(R)ーβーmer(O)への高い光学純度を保った異性化は,キレ-ト配位したglyのNとOの配位座交換反応によって説明される。このような配位座交換は従来のキレ-ト錯体の異性化反応では考慮されておらず,過去のキレ-ト錯体の異性化反応をこの機構を使って検討する必要があるものと考えられる。この錯体には2種(αとβ)の幾何異性体が考えられるが,3種の異性体が単離された。分光学的デ-タより,これらはα体と2種のβ体であることが明かになった。2種のβ体間の異性化が高い光学純度を保って進むことから,これらはeddpの配位不斉N原子の絶対配置の違いによる配座ジアステレオ異性体と推定した。6員環キレ-トをもつ[Co(eddp)(en)]^+系ではα,β_1,β_2の3種の異性体が単離され,光学分割された。これら3異性体のX線結晶解析を行い,絶対配置を含めその構造を決定した。2種のβ型異性体は図1の(a),(b)に示すようなconformational isomerismによるもので,このような異性体が共に単離されたのは始めてである。conformation解析の結果はβ_1よりβ_2が少し安定で,今回の実験結果でのβ_1とβ_2の平衡比率の結果と一致する。β_1とβ_2の間の異性化はCo(III)まわりの絶対配置を保ったまま進むことから,配位不斉窒素原子の反転反応であることが明かになった。この反応は[Co(NH_3)_4(sar)]^<2+>等で提案されている機構で説明できるが,その速度は[Co(NH_3)_4(sar)]^<2+>等に比べてかなりおそい。αと2種のβ(β_1とβ_2)の間の配位座交換反応は,5員環キレ-トをもつ[Co(edda)(en)]^+系や[Co(edda)(gly)]系(平成2年度に報告)と同様のCoーO bondーrupture機構(図2)で説明できる。CoーN(en)bondーrupture機構やtwist機構では説明できない。過去の異性化反応をこの機構を使って再検討する必要がある。5員環キレートを形成する多座アミノカルボン酸が配位したコバルト(III)錯体の異性化

反応は、Co-O bond rupture機構(主に、同一配位子内の隣り合ったNとOの配位座交換が起こる)で進む。6員環キレートを含む錯体の異性化反応も同様な機構で進むかどうかを調べるために、今年は[Co(edda)(β-ala)]系について調べた。これら光学活性異性体の異性化反応は、pH=10.25、40.0Cで行った。α-mer(0)は最も安定な異性体で、(+)_<552>-Λ-α-mer(O)から(+)_<510>-Λ-β-mer(O)(ee=45%)に異性化するが、fac(O)(Λ体)にはほとんど異性化しない。(+)_<510>-Λ-β-mer(O)は不安定な異性体で、速やかに(+)_<552>-Λ-α-mer(O)(ee=47%)に異性化する。この場合もfac(O)(Λ体)の生体はわずかである。(+)_<558>-Λ-fac(O)からは(+)_<552>-Λ-α-mer(O)(ee=20%)と(+)_<510>-Λ-β-mer(O)(ee=30%)に比較的速やかに異性化する。[Co(edda)(β-ala)]系の異性化反応は、[Co(edda)(gly)]系の場合の異性化機構で説明できる。また、3幾何異性体の安定性の順も両系で似た傾向を示す。
捕捉化合物を用いた平滑筋細胞内カルシウム動員機構の薬理学的研究

今年度は昨年度に購入したキセノンフラッシュランプを用いてcaged化合物の光分解の試験と、cagedイノシト-ル三燐酸(caged IP_3)によるモルモット門脈平滑筋スキンドファイバ-からのCa放出を測定した。内径400μmのガラス毛細管をキュベットとして用い、蛍光Ca指示薬fluoー3によってCa濃度を測定した。蛍光強度を測定する方向と直交する方向からキセノンフラッシュランプによる強力な紫外光を照射して、キュベット内のcaged化合物の光分解を行った。Caged Ca(DMーnitrophen)を用いた結果では、100Jのフラッシュで約50%の光分解効率が得られた。キュベット内に平滑筋スキンドファイバ-を固定し、1ないし30μMのcaged IP_3に浸とうした後にフラッシュを行うとt_<1/2>が1秒前後の時間経過でCa増加が起こる。このCa濃度増加は、前もってCa取り込み処理を行わないと見えないので、平滑筋CaストアからのCa放出によるものであることがわかる。またこのCa放出には、S字状の時間経過が見られる。すなわち光分解直後はCa放出速度が遅いが、数百ミリ秒経ちCa濃度が増加してくるとCa放出速度が増大してくる。しかし、初めから溶液に適当量のCaを加えて、フラッシュ前の遊離Ca濃度を300nM程度に増加させておくと、S字状の時間経過は観察されず概ね指数関数的なCa放出が観測される。更にCaを加えてフラッシュ前のCa濃度を500nM以上にしておくとCa放出速度はかえって減少する。この様な結果からIP_3によるCa放出はCa濃度に依存し、300nM付近に至適Ca濃度が存在することが分かる。低Ca濃度でフラッシュを行うと、放出されたCaによって更にCa放出が促進されるためS字状の時間経過が得られるものと考えられる。この様にIP_3によるCa放出にはCaを介する正帰還経路が存在し、見かけ上非常に急峻なIP_3の用量反応関係が得られる。このことはIP_3によるCa放出が細胞内の限局した部分で起こり得ることを示している。本研究は、従来のスキンドファイバ-を用いた実験の欠点を補うために、捕捉化合物(caged compounds)を用い、標本全体のカルシウムあるいはイノシト-ル三燐酸の濃度を一様にかつ急速に増加させて、平滑筋におけるカルシウム放出機構を更に詳細に調べることを目的としてる。スキンドファイバ-の実験は、落射蛍光顕微鏡のもとで蛍光カルシウム指示薬の蛍光強度を測定しながら行うが、これと平行して捕捉化合物に対する強力な単発光照射が行えるように実験装置を組変えるのが今年度の目標であった。このために、スポット照明ストロボ装置(日新電子SA-100S)を購入し、その光をライトガイドで顕微鏡ステ-ジ上の試料室に照射できるようにした。捕捉化合物の光反応を起こすのに必要な光は紫外光であるので、これまでカルシウム指示薬として用いてきたfura-2は紫外部に吸収があるので使用することができない。そこで、可視光で励起できるfluo-3をfura-2の代わりにカルシウム指示薬として用いることにした。そのため現有の蛍光顕微鏡のダイクロイックミラ-を可視光励起用のもの(オリンパスBH2-DMGB)を購入してこれに交換した。補助金の交付内定が平成元年11月であったことと、ストロボ装置が受注生産品であるために納入が平成2年2月になるなどかなり慌ただしい状況である。従って、現在まで従来の実験装置に新しく購入した装置の設置を完了しようとしている段階である。これからできるだけ急いで、照射光事態が標本に対して影響を与えるかどうかなど基礎的なデ-タを収集して、平成2年度には、新しく組み上げた装置を用いて実際にスキンドフィアバ-の実験を行い、研究成果を取りまとめたいと考えている。

低Ca濃度でフラッシュを行うと、放出されたCaによって更にCa放出が促進されるためS字状の時間経過が得られるものと考えられる。この様にIP_3によるCa放出にはCaを介する正帰還経路が存在し、見かけ上非常に急峻なIP_3の用量反応関係が得られる。このことはIP_3によるCa放出が細胞内の限局した部分で起こり得ることを示している。
能動的地熱抽出システムの開発

本年度は以下の研究を行い、所期の成果を得た。1.構造形態の特徴を考慮した高精度な弾性波トモグラフィの解析手法を開発し、ボーリング孔を利用して観測した現地実験データの適用して、その手法の妥当性を確認した。2.等走時面の利用による抗井間反射法地震探査データの深度変換の手法を開発し本手法が高精度、高速度で深度変換が行えることを明らかにした。3.せん断破壊強度の垂直応力依存性をすべり軟化モデルにより模擬できることを示し、このモデルが、地下環境下でのせん断破壊挙動予測モデルとして有効であることを行らかにした。4.2次元スリット状充填層内の流れについて検討し、その流れはポテンシャル流れに近く、速度の大きい領域は入口、出口間の極めて狭い領域に限られることを明らかにした。また摩擦係数の実測値は計算値とほぼ一致し、レイノルズ数の-1乗に比例することを明らかにした。5.岩盤温度が120°C程度に天然抽熱層に冷水を注入し、熱水を回収する原位置実験を実施し、光ファイバー温度計を用いて回収孔内の温度の時間的変化の多点測定に世界で初めて成功した。その結果、注入した水は岩盤内でかなり迂回して流れていることが明らかになった。6.天然亀裂からの熱抽出モデルを構築し、シミュレーションによって、上記の現位置実験の妥当性を確認した。7.能動的地熱抽出システムの稼動の最適化および寿命について考察し、地熱抽出システムの稼動の最適化を全稼動期間を最大とする最適化問題として定式化し、地熱抽出システムの寿命について、一つの判定規準を提案した。8.熱水-蒸気から成る二相流過程による鉛直熱輸送を考察し、正味の質量輸送が無くても蒸気が上昇の途中で凝縮して液体に変わり、これによって潜熱が上方に輸送されるので、岩体の透水係数がかなり小さい場合でも、伝導のみによる輸送量の数倍から数十倍の熱量が輸送され得ることを明らかにした。
直接数値シミュレーションを用いた乱流構造の非定常挙動に関する研究

乱流の直接数値シミュレーションの供出するデータを用いて乱流の準秩序構造の非定常挙動を観察することは,乱流構造解析において有効な手段であるにもかかわらず取り扱うデータが極めて膨大となることからその実現には困難が伴う。本研究では,シミュレーションプログラムと可視化プログラムをリンクさせることによりこの問題点を解決して,各種変動物理量の等値面を抽出,可視化しその時系列データを動画として記録するシステムを構築した。さらにこのシステムを利用して,二次元チャネル内乱流中のストリーク構造.渦構造,イジクション・スイ-プの時空間的挙動をDELTAt^+=357にわたって動画として記録した。これらの観察を通じ,乱流構造の発生,発展,消滅の課程に対して検討を加え,以下のような知見を得た。1.渦構造と強い乱流応力の発生領域は,空間的に近接して存在し,これらの領域は空間的に間欠性をもって分布している。このうち運動が活発な領域においては,複数の渦構造が連続的に発生し,活性化された状態は数百nu/u_<tau>^2以上にわたって継続する。2.渦構造,イジェクション,スイ-プの内ではイジェクションがもっとも安定して存在し続け,観察時間中において移動・変形を繰り返すが,不活性領域に新たにイジェクションが発生することは,極めてまれである。また,渦構造の発達にともなってイジェクション領域が拡大することはあっても,新たに発生することはなく,むしろイジェクション領域の下流部において渦の発生が確認されることが多く観察された。
複合変調方式によるインバータ出力電圧波形の超低ひずみ化

本研究は、階段波出力形インバータにパルス幅変調機能を付加し、振幅変調とパルス幅変調の複合変調方式を採用することにより、超低ひずみ出力電圧波形をもつ可変電圧・可変周波数の単相及び三相インバータを開発するための基礎的知見を得ることを目的とするもので、以下の研究成果が得られた。1.複合変調方式単相インバータ出力電位が1レベル毎に下がる新しい方式を考案した。新方式の波形ひずみ率は従来方式の1/2以下になり、良好な出力波形となるが、低次高調波成分が比較的大きくなる欠点が生じた。そこで、期間30゚当り1パルス波形から3パルス波形とすることによりこの欠点が解消できることを理論的に明らかにした。本方式の単相インバータを試作し、その実験結果から、良好な特性が得られることを確かめ、その実用性を明確にした。家庭用小型扇風機の1/fゆらぎシステムに本方式のインバータを用いたところ、広い速度範囲にわたって円滑な運転ができた。2.複合変調方式三相インバータ複数台の三相インバータを結合リアクトルを介して並列接続し、単位インバータのキャリア信号間に適当な位相差をもたせることにより複合変調波形が得られる。本方式のひずみ率と多重数の関係、それに及ぼす出力パルス数と変調指数の影響を体系的に検討した。その結果、変調指数が小さくなると、電圧ひずみ率は多重数の増加によって単調に減少しない場合があることを見出した。次に、誘導電動機を単一インバータで駆動する場合、及び二重化インバータで駆動する場合の特性を解析し、出力パルス数9の場合には、二重化によりトルク脈動は半減する効果が得られることを明らかにした。以上、複合変調方式によりインバータ出力波形は格段に低ひずみ化され、負荷に及ぼす高調波障害は著しく軽減できた。しかし、スイッチングに伴う電磁障害問題は未解決である。
触媒的光反応によるＣ－Ｈ結合アシル化反応の開発

前年度はキラルなホスホン酸エステルを用いた4π電子環状反応について検討を行った。オルトアルキルベンゾイル化合物に光を照射して生じるオルトキノジメタンは熱的な4π電子環状反応によってベンゾシクロブテノールへと環化する。この際、置換基の回転方向によってベンゾシクロブテノールの立体が決定される。置換基の回転方向を制御できれば立体選択的にベンゾシクロブテノールを合成できるが、このような回転方向を制御した例としてはこれまでにキラルな結晶中でのオルトアルキルフェニルケトンの光環化が知られているのみである。今回、報告者はキラルなホスホン酸エステルを用いることでオルトアルキルベンゾイルホスホン酸エステルの光環化が溶液中で立体選択的に進行することを見出した。これまでにオルトアルキルベンゾイルホスホン酸エステルに光を照射すると環化が進行しベンゾシクロブテノールが得られることを見出していた。今回、ホスホン酸エステル上に不斉を導入して-20 °Cで光反応を行なった場合、オルトキノジメタンの置換基の回転方向が一方向に制御され、ベンゾシクロブテノールが他の立体異性体を含まない単一の立体を持つ状態で得られた。続いて立体選択的に得られたベンゾシクロブテノールに対して、-40 °Cで塩基性アルミナを作用させたところ、ホスホン酸エステルが脱離しベンゾシクロブテノンが出発物質の立体を反映して得られた。ベンゾシクロブテノンの不斉合成はこれまでに一例しか報告がない。29年度が最終年度であるため、記入しない。以前、我々はアシルホスホン酸エステルの光環化反応が通常のケトンと比較して速く進行することを見出していた。この反応は、アシルホスホン酸エステルに光を照射することで生じたオルトキノジメタンから4π電子環状反応によって進行すると考えられ、ホスホン酸エステル基が置換することで4π電子環状反応が促進されると考えられる。しかし、4π電子環状反応におけるリンの置換基効果はこれまで明らかにされていなかった。本研究では4π電子環状反応におけるホスホン酸エステル置換基の効果を実験的に検証した。まず3位にホスホン酸エステル基を有するシクロブテンを合成し、その開環反応を行った。無置換シクロブテンは140°C、1時間で12%消費され開環したのに対して、同条件下ホスホン酸エステル置換シクロブテンは31%消費された。すなわち無置換のシクロブテンとの比較からホスホン酸エステル基が置換することで4π電子環状反応が若干ながら促進されることがわかった。3位に置換基を有するシクロブテンは開環した際にブタジエンを与えるが3位の置換基の回転方向によってE/Zの幾何異性体を与える。一般的に電子供与性の置換基は外側に回転しE体のブタジエンを与え、電子求引性の置換基は内側に回転しZ体のブタジエンを与えることが知られている。今回合成したホスホン酸エステル置換シクロブテンはE/Z=40/60で対応するブタジエンを与えた。DFT計算を行い、NBO解析をしたところ、切断されるC-C結合の電子がP-Oσ*軌道に流れこむ挙動が観測できた。これにより遷移状態が安定化され内向きの回転が優先されたと考えられる。以上からオルトキノジメタンの4π電子環状反応においてもホスホン酸エステル基が内側に置換することで閉環が速くなることが示唆される。当初の想定では酸塩化物からの光による触媒的ベンゾシクロブテノン合成を達成する予定であった。しかし、酸塩化物からの光による触媒的ベンゾシクロブテノン合成を様々な反応条件下で試みたが、思うように反応は進行しなかった。その理由を調査したところ、塩基存在下ではアシルホスホン酸エステルの光環化反応が進行しないことが明らかになった。一方で4π電子環状反応におけるホスホン酸エステルの置換基効果について明らかにした。ホスホン酸エステル基を有するシクロブテンを合成し、その開環反応を行うことで4π電子環状反応においてホスホン酸エステル基が置換することで特に内側の回転が加速されることがわかった。この結果からアシルホスホン酸エステルの光環化反応が通常のケトンと比較して速く進行するのはホスホン酸エステル基が置換したためであることが実験的に確認された。以上を総合して判断すると概ね順調に研究課題の解決は進行しているといえる。一般的にベンゾシクロブテノンは酸塩化物の真空熱分解や等量の有機リチウム種による分子内環化、強塩基により発生させたベンザインとケテンアセタールとの[2+2]付加環化反応などを経て合成される。しかし、これらの合成法は官能基許容性に乏しく、多様なベンゾシクロブテノンを合成することはできなかった。今回、報告者は独自に開発したオルトアルキルベンゾイルホスホン酸エステルの光環化反応を鍵とする官能基許容性の高いベンゾシクロブテノン合成法を開発した。これまでに報告者は、オルトアルキルベンゾイルホスホン酸フェニルエステルに紫外光を照射すると環化してベンゾシクロブテノールが得られ、続いてリン酸カリウムを作用させると亜リン酸エステルが脱離しベンゾシクロブテノンが得られることを見出していた。しかし、このオルトアルキルベンゾイルホスホン酸フェニルエステルは不安定であり、多様な誘導体に適用することはできなかった。今回、フェニルエステルを嵩高い環状エステルに変えることにより安定性を劇的に改善することができた。

リン周りが嵩高くなっているためにカルボニル基への付加が阻害されたためだと考えられる。この嵩高い環状エステルを用いることでメトキシ基、トリフルオロメチル基、ブロモ基、エステル基、カルバメート基、アルケニル基、アルキニル基などの様々な置換基を有するベンゾシクロブテノンを位置選択的に合成できた。当初の計画では、以前に見出したオルトアルキルベンゾイルホスホン酸エステルの光環化反応を鍵段階として、酸塩化物からベンゾシクロブテノンを一段階で合成する、亜リン酸ジエステル触媒による光環化反応を開発する計画であった。しかし、検討の結果、触媒的な条件のもとでは酸塩化物の分解が起こり、触媒反応の実現は困難であることがわかってきた。一方、検討の途中で、安価に市販されているジオールから調整できる嵩高い亜リン酸ジエステルを用いると、酸塩化物からベンゾシクロブテノンを、三段階ではあるものの簡便かつ高収率で合成できることを見出した。この方法では可視光を利用できる上、用いる亜リン酸ジエステルは反応終了後に回収でき、再利用できる。さらに、従来は困難であった官能基を有する多様な誘導体も合成でき、汎用性の高い実用的なベンゾシクロブテノン合成法である。このように、当初期待した触媒的ベンゾシクロブテノン合成は実現できていないが、ターゲットであるベンゾシクロブテノンを合成する優れた手法を開発できたことから「2おおむね順調に進展している」とした。前年度はキラルなホスホン酸エステルを用いた4π電子環状反応について検討を行った。オルトアルキルベンゾイル化合物に光を照射して生じるオルトキノジメタンは熱的な4π電子環状反応によってベンゾシクロブテノールへと環化する。この際、置換基の回転方向によってベンゾシクロブテノールの立体が決定される。置換基の回転方向を制御できれば立体選択的にベンゾシクロブテノールを合成できるが、このような回転方向を制御した例としてはこれまでにキラルな結晶中でのオルトアルキルフェニルケトンの光環化が知られているのみである。今回、報告者はキラルなホスホン酸エステルを用いることでオルトアルキルベンゾイルホスホン酸エステルの光環化が溶液中で立体選択的に進行することを見出した。これまでにオルトアルキルベンゾイルホスホン酸エステルに光を照射すると環化が進行しベンゾシクロブテノールが得られることを見出していた。今回、ホスホン酸エステル上に不斉を導入して-20 °Cで光反応を行なった場合、オルトキノジメタンの置換基の回転方向が一方向に制御され、ベンゾシクロブテノールが他の立体異性体を含まない単一の立体を持つ状態で得られた。続いて立体選択的に得られたベンゾシクロブテノールに対して、-40 °Cで塩基性アルミナを作用させたところ、ホスホン酸エステルが脱離しベンゾシクロブテノンが出発物質の立体を反映して得られた。ベンゾシクロブテノンの不斉合成はこれまでに一例しか報告がない。酸塩化物からの光による触媒的ベンゾシクロブテノン合成に関しては塩基存在下でアシルホスホン酸エステルの光環化反応が進行しないことが明らかになったため、塩基を用いないアシルホスホン酸エステル合成を開発する。具体的には、Michaelis-Arbzov反応を用いることを考えている。
高等教育におけるカリキュラムの国際化に関する調査研究

1.研究計画の目的この研究は、経済協力開発機構・教育研究革新センター(OECD/CERI)の国際協同研究事業「国際化の新段階における高等教育の研究」(Higher Education in a New International Setting)プロジェクトへの協力の一環として、オランダ高等教育国際協力機構(Nuffic)との国際協同研究により実施したものである。調査研究の目的は、近年、世界的潮流となっている高等教育の国際化の実態、意義、問題点等を、とくに「カリキュラムの国際化」に焦点を合わせて調査研究し、高等教育の国際化の将来的展望を明らかにすることにある。世界の大学では、留学生や研究者の組織的及び非組織的国際交流のための新しいプログラムの開発や、国際協力・開発に関連する新しい研究・教育のための組織の新増設など、国際化を志向する高等教育・研究の充実開発が顕著である。わが国でも、国際関係学部・学科や国際文化学部・学科等の新設、大学院国際協力・国際開発研究科の新設、また国際語による外国人学生教育コースの新設、国際資格取得のためのカリキュラムの開発等、国際化に関連する教育・研究組織の発展が著しいが、それらの実態は必ずしも明らかではない。本研究は、国際比較の視点から基本的に共通の枠組みを用いて実態の把握を試み、高等教育のカリキュラムの国際化に関する国際比較研究のための基礎資料を収集するとともに、わが国の大学のカリキュラムの国際化に関する理論的、実践的知見を獲得することを意図したものである。2.研究の実施経過と内容(1)OECD及びNufficとの協議による調査の理論的枠組みの設定と日本の事例研究のためのプロトコルの作成を目的とする日本側研究チームの研究会の開催。(2)上記の理論的枠組み並びにプロトコルに基づき、わが国の事例研究対象大学を次のような仮説的類型論に基づいて選定し、各事例大学における教育組織やカリキュラム理念、それらがめざしている人材育成の特色、その実際の成果(学生の進路など)や学術研究の発展に対する効果、それらのカリキュラムの開発方法・動機・経緯等について、文書資料収集と関係者面接調査を実施。・国際関係・国際問題を内容とする科目群・既存科目の内容の国際的比較の視点と方法の導入による拡張・国際的専門職資格取得のためのカリキュラム・異文化間コミュニケーション技能獲得のためのカリキュラム・学際的地域研究・広域研究・二重学位取得プログラム・外国研修を必修とするカリキュラム・留学生受入れのための特別プログラム(3)OECD及びNuffic側分担各1名を九州大学に招き、上記の調査結果について日本側各研究分担者発表会を兼ねた国際共同セミナーを開催。(4)調査研究成果の国際比較分析・整理、並びに1995年11月パリOECD本部で開催予定のOECD/CERI国際協同研究集会に提出する研究成果報告のまとめ方について協議するため、日本側分担者2名がオランダNuffic及びOECDを訪問。3.調査研究結果の要点(抄)日蘭両国の大学に関する事例研究調査から、両国において多様なプログラムの開発が目立ち、とくにわが国の場合、仮説的類型のほとんどすべてをカバーする事例がが見出された。カリキュラムの国際化は、主に自国民学生対象のものと留学生対象のものとに大別される。前者については、異文化間のコミュニケーション技能の獲得をめざすプログラムから、世界労働市場をにらんだ国際的に通用する専門職資格の取得を助けるプログラムに至るまで、多様なケースが見出された。そうした国際化されたカリキュラムの開発には、外国の有力大学との国際的協力関係を活用しようとする傾向が認められた。また後者については、近年、両国に共通する特色として、国際語(英語)による留学生プログラム開発が漸増していることが特筆される。