hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝臓移植における摘出肝の長時間保存に関する研究ー特に拍動型肝潅流法の意義についてー

wave form rectifierを装着した拍動型肝灌流装置をクレハ化学工業(株)と試作検討中であったが,完成し,灌流中の至適流量,流圧について検討中である. 63年度から実験IV群の本格実験に入る予定である.3.雑種成犬を用いた同所性肝臓移植の実験で,以下の新しい知見を得た.移植犬の術後生存日数により, A群:早期死亡群(術後3日以内死亡, 6例)とB群:生存群(7日以上生存,平均12日, 6例)とで,肝組織中のATP量を経時的に測定した.肝摘出前のATP量を100%とした各時点でのATP量比は, A, B群各々,灌流開始後10分;53%, 94%,血流再開直前;17%, 31%,移植肝血流再開後10分;46%, 87%, 30分後;40%, 81%であり,どの時点においてもB群において有意に(P<0.05)高く,組織中ATP量の灌流中での保持,および血流再開後早期のATP再産生量の良好なものが予後と密接に関係しこの組織中ATP量が移植肝のviability判定の指標として有用であるものと考えられた.1.流速波形を考慮した拍動型肝灌流の研究:仔豚を用いた肝臓移植における摘出肝の長時間保存における研究として、血流波形を考慮した拍動型肝灌流法の意義について検討した。本灌流装置にて、III型血流波形(III型群)とO型血流波形(O型群)の条件下で8時間灌流保存し、その効果を単純浸漬8時間保存群(単純群)、新鮮肝群とで比較した。(1)、拍動型肝灌流にて保存した群においては、単純群に比し、術後生存率において差がなかった。(2)、術後第8因子関連抗原濃度から見た血管内皮細胞の保存は、灌流保存中においても新鮮肝群と差は見られず、比較的良好と考えられた。(3)、拍動流のうち、O型群において、III型群より保存中のプロスタサイクソン産生が多い傾向が観察され、O型波形による灌流は、臓器内血管内皮細胞の機能保持に関与していることが確認された。O型群においては、術後生存率の向上は認められなかったが、第8因子関連抗原とプロスタサイクリン産生能からみて、血管内皮細胞は機能的によく保持されていた。今後、本灌流保存装置のさらなる改良と灌流液の改良により移植後の生存率も改善されるものと考えられる。2.移植肝のviability判定指標に関する研究:現在までに、移植肝のATP合成回復能と、移植後の血中LCAT活性が、術後の予後判定指標として有用であることを報告した。今回さらに、以下の指標も有用であったので報告する。(1)、移植直後に血中アンモニア濃度を測定すると、新鮮肝移植犬では8時間保存肝移植犬に比し有意に低かった。このアンモニア濃度は、肝組織内ATP量、胆汁産生能等と有意に相関し、移植直後のviability判定指標として有用であった。(2)、肝灌流液中の肝逸脱酵素(GOT,GPT,LDH)とアンモニア濃度は、新鮮肝群と保存肝群とにおいて有意差を認め、移植直前にviabilityを知る指標として有用であった。
減数分裂を制御する分子機構の研究

1.分裂酵母の減数第一分裂に不可欠なmeiRNAを欠く細胞に過剰発現すると減数分裂を可能にさせる遺伝子を検索し、減数分裂特異的に発現される遺伝子のmei4、spo5、ssm4などを単離した。これらの遺伝子は、産物のタンパク質がmeiRNAの欠損を抑圧するのではなく、それぞれのmRNAの一部分に抑圧能が存在した。興味深いことに、これらのmRNAは栄養増殖している細胞中で発現させても不安定で蓄積せず、この不安定性を与える領域はmeiRNAの欠損を抑圧する領域と重なり合った。すなわち、これらのmRNAには栄養増殖時に積極的に不安定にする領域が組み込まれており、細胞が減数分裂に入ると安定化のためのメカニズムが作動すると推定された。2.減数分裂開始制御因子であるMei2pが第一分裂前期に核内でつくる特異的点状構造は、mRNA遺伝子座位で新生mRNAにMei2pが結合したものであることを明らかにした。3.分裂酵母の有性生殖開始に必要なTORキナーゼの遺伝子tor1の新規変異株を取得し、その多コピー抑圧遺伝子gad8を単離した。Gad8pはAGCファミリーのキナーゼであり、生化学および遺伝学的解析から、Tor1pがGad8pを介して有性生殖やストレス応答を制御していることが判明した。4.動物無精子症の原因遺伝子DAZの産物の線虫ホモログDAZ-1を単離し、それが卵形成時の減数分裂の進行に必須であること、DAZ-1が欠損すると減数第一分裂太糸期の核が蓄積することを示した。DAZ-1欠損株では生殖腺内で体細胞分裂期にある生殖細胞ですでに核の異常が認められ、減数分裂の進行に伴う核小体の増大や生殖腺中央の細胞質コアの形成が認められず、タンパク質合成能の低下が推測された。さらにDAZ-1は雌雄同体の生殖腺が雄性から雌性に切り替わる過程にも機能していることを示すデータを得た。1.分裂酵母細胞ではRNA結合タンパク質Mei2pが減数分裂開始を規定しており、その機能は減数分裂前DNA合成開始と減数第一分裂に必須である。Mei2pは第一分裂を進める際にmeiRNAと複合体を作って核に移行する。本研究ではMei2pの機能に関連して次の2点を新たに明らかにした。(1)Mei2pと物理的に結合する因子を検索し、分裂酵母のrad24遺伝子産物である14-3-3タンパク質が細胞内でMei2pと相互作用していることを突きとめた。この結果、Mei2Pは細胞質から核へ移動するだけでなく、14-3-3の働きで核から細胞質へ運び出される可能性が浮上した。(2)遺伝学的検索から、過剰に存在するとMei2pの機能を抑えるタンパク質Mip1pを同定した。Miplpは1313アミノ酸からなり、C末端付近にWDリピート構造を含んでいて、そのホモログは真核生物に広く保存されている。MiplpはN末端を欠如するとMei2pに強固に結合して機能を阻害したが、全長のMip1pは緩やかにMei2pに結合して、むしろその機能発現に必要であった。Mip1pは細胞増殖や接合にも必要とされ、細胞内で複数のタンパク質と相互作用し、その折り畳みや修飾を促して機能発現を助けている可能性が考えられた。2.線虫のdaz-1遺伝子産物はRNA結合モチーフを1つもつ。daz-1遺伝子を破壊した突然変異株を分離し、その表現型を解析した。

その結果、daz-1の機能は卵形成時の減数分裂の進行に必須であり、daz-1が欠損すると減数分裂は第一分裂の太糸期の後期で停止することが判明した。いっぽう、daz-1の相同遺伝子はヒトおよびショウジョウバエでは精子形成に特異的に必要とされるのに対し、daz-1遺伝子を欠く線虫のオスは正常に精子形成し、daz-1は働きの性特異性が逆転していることも明らかになった。1.分裂酵母を対象とする研究において次の2点で成果が得られた。(1)分裂酵母細胞では、減数分裂開始決定因子Mei2pを始めとする多数の有性生殖関連遺伝子が、HMG型転写因子Ste11pにより支配されている。ste11遺伝子自身は、培地中の栄養源の枯渇に呼応した細胞内cAMPの低下によって転写誘導される。今回、cAMPカスケードの下流でste11の転写を制御する因子Rst2pを明らかにした。Rst2pは恒常的に発現されているZn-finger型の転写因子で、ste11のプロモーター領域にあるSTRE様配列に結合してste11の転写を活性化することが分かった。(2)減数第一分裂において還元分裂が起こるためには、減数分裂特異的姉妹染色体接着因子(コヒーシン)のRec8pが不可欠である。今回、Rec8pがその機能を発揮するためには、減数分裂前DNA合成の時期に染色体に正しく組み込まれていく必要があることを示した。このことにより減数分裂前DNA合成と還元分裂の因果関係が説明できた。2.線虫を対象とする研究では以下の進展があった。線虫の遺伝子機能破壊法であるRNAiを簡便化して、多数のcDNAクローンにつき、その機能が失われた際に有意な表現型が生じるかを検定した。2500余りのcDNAを調べた結果、その約27%が機能破壊により何らかの表現型を示した。また、20余りの遺伝子が減数分裂あるいは生殖細胞の分化に必要なものであると同定された。これらの多くは新奇なもので、減数分裂に対するそれぞれの関わりを探るため、さらに詳細な解析を進めている。1.分裂酵母を対象とする研究において次の成果が得られた。(1)分裂酵母細胞では、多数の有性生殖関連遺伝子が、HMG型転写因子Ste11pにより支配されている。昨年度に、ste11自身の転写を制御するZnフィンガー型転写因子Rst2pの同定を報告した。今回、Rst2pの活性がcAMP依存性プロテインキナーゼによるリン酸化で負に制御されること、したがって、栄養条件に応じて変化する同キナーゼの活性はRst2pを介してste11の転写レベルを調節していることを明らかにした。(2)分裂酵母細胞で減数分裂開始を規定しているRNA結合タンパク質Mei2pは、Pat1キナーゼによりリン酸化されて不活化するが、その機構のひとつとして、リン酸化されたMei2pには14-3-3タンパク質が強固に結合し、RNAがMei2pに結合するのを阻害していることを明らかにした。さらにまた、リン酸化されたMei2pはプロテアソームによる分解を受けやすいことも不活化機構に寄与していることを見出した。(1)遺伝子機能破壊法であるRNAiを利用したスクリーニングにより同定された、減数分裂あるいは生殖細胞の分化に関わる20余りの遺伝子につき、欠失変異株の作製をシステマティックに進めている。その中でDNA結合能をもつと思われる遺伝子産物については機能の詳細な解析を進めている。
2段階フォトンアップコンバージョン太陽電池のヘテロ界面における電圧ブーストの増強

現在の太陽電池の主流はシリコンを用いた単接合型太陽電池で、その理論変換効率は30%に制限されることが分かっている。その中で、2個の低エネルギー光子から1個の高エネルギー電子を生成する2段階フォトンアップコンバージョン現象により、透過損失を低減する超高効率太陽電池のコンセプトがある。我々はこの現象に着目し、2段階フォトンアップコンバージョン太陽電池(TPU-SC)を提案した。この太陽電池を実用化するため、現在観測しているアップコンバージョンによる電圧上昇をさらに増強させ、根本的に変換効率を向上させる目途を立てる。現在の太陽電池の主流はシリコンを用いた単接合型太陽電池であり、その理論変換効率は30%程度に制限される。そのことから、この理論変換効率を超えるような新たなコンセプトの太陽電池が提案されてきた。その中に、2個の低エネルギー講師から1個の高エネルギー電子を生成することで、高効率を達成する太陽電池のコンセプトがある。そのコンセプトを元に、我々は新たな構造の太陽電池構造、2段階フォトンアップコンバージョン太陽電池を提案した。本研究では、この太陽電池の構造を変更することでさらに高効率な太陽電池を実現することを目的とする。当該年度では、太陽電池のヘテロ界面ににおいて、複数の量子ドットを挿入した太陽電池や、変調ドープを行った太陽電池を作製し、その電流、電圧特性を行った。その結果、これまで作製した太陽電池よりも開放電圧の高い太陽電池を作製することに成功した。現在、その理由について詳細な実験の準備中であり、次年度に行う予定である。一方、これまでは電子のアップコンバージョンを利用した太陽電池を作製してきたが、同じ現象が正孔においてもできるのではと考え、これまでとは逆の構造である、正孔のアップコンバージョンの太陽電池も作製した。その結果、電子のアップコンバージョンとは異なり、正孔のアップコンバージョンは追加赤外光の照射により、電流が減少するということが分かった。また、この現象は太陽電池に加える電圧を変更しても変わらないことが分かった。これはこれまで確認している、効率的なアップコンバージョン太陽電池作製の新たな手掛かりになり得ると考えている。次年度は、観測しているアップコンバージョン現象のより詳細な物理メカニズムの解明および、現在行っているヘテロ界面の構造の最適化を行い、本研究の最終目的である、アップコンバージョンによる大きな電圧上昇を達成させる。当該年度は、ヘテロ界面におけるアップコンバージョン効率の向上を目指すことと、効率的なアップコンバージョンが発生する要因の解明に焦点を当てて研究を行った。まず、最も力を入れたのは、今まで行えていなかった、中赤外光を照射した際の太陽電池の反応を見ることで、効率的なアップコンバージョンの発生要因について調べることを目的として実験を行った。まず、簡単のために、nin構造の素子を作製し、2種類の波長の光の同時照射ではなく、中赤外光のみの光に対して反応すると考えられる素子を作製した。その結果、あるエネルギーの波長で共鳴的に光電流が増加する領域があることが分かった。また、太陽電池のヘテロ界面ににおいて、複数の量子ドットを挿入した太陽電池や、変調ドープを行った太陽電池を作製し、その電流、電圧特性を行った。現在、その理由について詳細な実験の準備中であり、次年度までに行う予定である。次年度では引き続きこれらの作製した太陽電池電池に対して、詳細の光反応実験を行い、効率的なアップコンバージョンの発生メカニズムについて明らかにしていく。さらに、理解できた知見を元に、太陽電池構造のさらなる最適化を行い、本研究課題の最終目標である、アップコンバージョンによる電圧ブースト効果の発現を目指す。そのために、実験と並行して変調ドーピングの濃度や、量子ドットを3層以上積層した場合の効果についても詳細に確認していく。また、効率的なアップコンバージョンの発現メカニズム解明のために行っている、正孔のアップコンバージョンにおいても、追加赤外光の照射によって、電流が減少する原因が未だ明らかになっていないため、それについても引き続き解明に向けた調査を行っていく。

その中に、2個の低エネルギー講師から1個の高エネルギー電子を生成することで、高効率を達成する太陽電池のコンセプトがある。そのコンセプトを元に、我々は新たな構造の太陽電池構造、2段階フォトンアップコンバージョン太陽電池を提案した。本研究では、この太陽電池の構造を変更することでさらに高効率な太陽電池を実現することを目的とする。当該年度では、太陽電池のヘテロ界面ににおいて、複数の量子ドットを挿入した太陽電池や、変調ドープを行った太陽電池を作製し、その電流、電圧特性を行った。その結果、これまで作製した太陽電池よりも開放電圧の高い太陽電池を作製することに成功した。現在、その理由について詳細な実験の準備中であり、次年度に行う予定である。一方、これまでは電子のアップコンバージョンを利用した太陽電池を作製してきたが、同じ現象が正孔においてもできるのではと考え、これまでとは逆の構造である、正孔のアップコンバージョンの太陽電池も作製した。その結果、電子のアップコンバージョンとは異なり、正孔のアップコンバージョンは追加赤外光の照射により、電流が減少するということが分かった。また、この現象は太陽電池に加える電圧を変更しても変わらないことが分かった。これはこれまで確認している、効率的なアップコンバージョン太陽電池作製の新たな手掛かりになり得ると考えている。次年度は、観測しているアップコンバージョン現象のより詳細な物理メカニズムの解明および、現在行っているヘテロ界面の構造の最適化を行い、本研究の最終目的である、アップコンバージョンによる大きな電圧上昇を達成させる。当該年度は、ヘテロ界面におけるアップコンバージョン効率の向上を目指すことと、効率的なアップコンバージョンが発生する要因の解明に焦点を当てて研究を行った。まず、最も力を入れたのは、今まで行えていなかった、中赤外光を照射した際の太陽電池の反応を見ることで、効率的なアップコンバージョンの発生要因について調べることを目的として実験を行った。まず、簡単のために、nin構造の素子を作製し、2種類の波長の光の同時照射ではなく、中赤外光のみの光に対して反応すると考えられる素子を作製した。その結果、あるエネルギーの波長で共鳴的に光電流が増加する領域があることが分かった。また、太陽電池のヘテロ界面ににおいて、複数の量子ドットを挿入した太陽電池や、変調ドープを行った太陽電池を作製し、その電流、電圧特性を行った。現在、その理由について詳細な実験の準備中であり、次年度までに行う予定である。
超高ダイナミックレンジ・高速デジタル変換器を用いた雷放電観測網の構築

本研究は,24ビットの高分解能で,雷放電に伴う低域(DC付近から数十kHz)の電界変化を記録する装置を開発し,観測を行うことを目的としている。前年度に試作,試験運用した機器を改良,追加製作し,多地点で観測を行った。同機器は,アンテナセンサーとして,直径約30cmのアルミニウムの平板アンテナを用い,それを時定数約8秒の積分回路で積分し,電界変化を検出する。検出された電界変化は,アンテナ直下のA/D変換ボードに入力され,アンテナ直近でデジタル変換される。24ビット,44kHzでデジタル変換された信号は,光ファイバーを通して,屋内に設置されているPCに転送され,HDに格納されるようになっている。アンテナは,帯電した降水からの信号を識別できるよう鉛直下向きに設置される。時刻管理を世界標準時に同期して行うため,GPSを導入,制御用PCをNTPサーバーとして動作させた。観測用OSは,全自動観測のみならず,データ転送,観測制御を遠隔地から行えるようLinuxシステムを採用している。このアンテナを,大阪教育大学,大阪大学,大阪府立大学の3地点に配置し,レーダなどを併用して,観測を行った.その結果,夏季において,幾つかのデータの取得に成功した.さらに,同機器をオーストラリア・ダーウィンに配置し,3地点観測を行っている.ダーウィンにおいても,レーダやVHF帯の放電路再現装置との同期データが蓄積されていっており,今後,解析を順次,行っていく予定である.本研究は,24ビットの超高分解能で,雷放電に伴う電界変化を記録できる装置を開発し,観測を行うことを目的としている。今年度,試作機を製作し,試験的な観測を行った。同機器は,アンテナセンサーとして,直径約30cmのアルミニウムの平板アンテナを用い,それを時定数約8秒の積分回路で積分し,電界変化のセンシングを行う。試験観測を大阪およびオーストラリア・ダーウィンで行った結果,少なくとも100km離れた雷放電を記録することに成功し,人工衛星搭載雷観測センサー(TRMM/LIS)との同期観測を行うことに成功した。その結果,LISが,必ずしも帰還雷撃過程を検出しているわけではないことが分かった。また,VHF広帯域干渉計との同期観測を行い,同アンテナシステムの有効性の検証を今後,行う予定である。また,現在,同様なシステムを多数製作しており,多地点観測を今後行う。このアンテナを,大阪教育大学,大阪大学,大阪府立大学の3地点に配置し,レーダなどを併用して,観測を行った.その結果,夏季において,幾つかのデータの取得に成功した.さらに,同機器をオーストラリア・ダーウィンに配置し,3地点観測を行っている.ダーウィンにおいても,レーダやVHF帯の放電路再現装置との同期データが蓄積されていっており,今後,解析を順次,行っていく予定である.
靱性の高い前装歯冠硬質レジンの開発

研究業績の概要:前装歯冠材料として,審美性や操作性を維持しながら口腔内の大きな応力を負担する新しい材料およびシステムの開発を試みた.本研究の特徴は,硬さや圧縮強さの向上を期待するのではなく,強さと伸びやたわみも大きい高い靭性を有し、ビスフェノールAを骨格としないレジンの開発と,ガラス質フィラーの複合化によって破壊に対する抵抗力を向上させることに観点を置いたのが特徴である.システムの構成:表層部は審美性と操作性の観点から光重合型高靭性ジメタクリレートとシリカ粒子との複合材料とし、基層部は靭性の高いエポキシレジンを使用し、賦形後に加熱重合するガラス繊維複合材料とし、全層の弾性率に傾斜機能を持たせた.結果: 1.高分子材料自体の強さの向上......新規モノマーの分子設計と合成を行い,ジメタクリレート,エポキシレジンともに内分泌撹乱物質として疑問の持たれているビスフェノールAを骨格とせず,靭性の高いレジンの開発に成功しつつある.2.傾斜機能材料の検討......機械的性質の異なる材料の接合方法を検討するため,光重合ジメタクリレートと加熱重合エポキシレジン共存下での相互の反応性を熱分析により検討した.その結果,いずれかのモノマーが重合するとゲル硬化物中の別のモノマーの反応性は低くなるが,基層材料の上に表層材料を積み上げ,光重合しながら賦形した後110130°Cで加熱重合させると良好な重合ができることを見い出した.3.靭性の高い前装歯冠硬質レジンを開発することができた.研究業績の概要:前装歯冠材料として,審美性や操作性を維持しながら口腔内の大きな応力を負担する新しい材料およびシステムの開発を試みた.本研究の特徴は,硬さや圧縮強さの向上を期待するのではなく,強さと伸びやたわみも大きい高い靭性を有し、ビスフェノールAを骨格としないレジンの開発と,ガラス質フィラーの複合化によって破壊に対する抵抗力を向上させることに観点を置いたのが特徴である.システムの構成:表層部は審美性と操作性の観点から光重合型高靭性ジメタクリレートとシリカ粒子との複合材料とし、基層部は靭性の高いエポキシレジンを使用し、賦形後に加熱重合するガラス繊維複合材料とし、全層の弾性率に傾斜機能を持たせた.結果: 1.高分子材料自体の強さの向上......新規モノマーの分子設計と合成を行い,ジメタクリレート,エポキシレジンともに内分泌撹乱物質として疑問の持たれているビスフェノールAを骨格とせず,靭性の高いレジンの開発に成功しつつある.2.傾斜機能材料の検討......機械的性質の異なる材料の接合方法を検討するため,光重合ジメタクリレートと加熱重合エポキシレジン共存下での相互の反応性を熱分析により検討した.その結果,いずれかのモノマーが重合するとゲル硬化物中の別のモノマーの反応性は低くなるが,基層材料の上に表層材料を積み上げ,光重合しながら賦形した後110130°Cで加熱重合させると良好な重合ができることを見い出した.3.靭性の高い前装歯冠硬質レジンを開発することができた.レジン硬化物の靱性を向上させることを目的として,フェニル基やシクロ環などのハードセグメントおよびメチレン鎖,エチレングリコール鎖などのソフトセグメントを有する数種の低分子量のポリウレタン系ジメタクリレート(UDMA)を合成し,その反応性を示差走査熱量計(DSC)を用いて検討した.構成原子団およびビニル基間距離の異なる9種のUDMAの合成は,メチレン鎖,フェニル基あるいはシクロ環をそれぞれ有するジイソシアネート(HDI,MDI,HMDI)にモノヒドロキシメタクリレートであるHEMA,2-ヒドロキシプロピルメタクリレート(HPMA),6-ヒドロキシヘキシルメタクリレート(HHMA)あるいはトリエチレングリコールメタクリレート(TEGMA)を付加させた.HHMAおよびTEGMAは,それぞれヘキサンジオールまたはトリエチレングリコールにメタクリル酸クロライドを付加させ,合成した.また,疎水性原子団を有する低粘性モノマーであるDMBはカテコールにメタクリル酸クロライドを付加させ,合成した.合成物の確認は^1H-,^<13>C-NMRおよびFT-IRにより行った.合成した9種のUDMAのうち,HEMA-HDI,HHMA-HDI,HPMA-MDI,HHMA-MDIおよびHEMA-HMDIの5種のUDMAは結晶状態を示し,HPMA-HDI,TEGMA-HDI,TEGMA-MDIおよびHPMA-HMDIの4種は液状あるいはワックス状態であった.また,DMBの粘度は,歯科用コンポジットレジンなどに使用されているTEGDMAとほぼ同程度出会った.合成したUDMAの重合反応性をDSCを用いて測定したところ,UDMAの分子量がおおきくなるほど,ビニル基の重合に伴う1モル当たりの発熱量が減少し,重合率が低下することがわかった.研究業績の概要:前装歯冠材料として,審美性や操作性を維持しながら口腔内の大きな応力を負担する新しい材料およびシステムの開発を試みた.

本研究の特徴は,硬さや圧縮強さの向上を期待するのではなく,強さと伸びやたわみも大きい高い靭性を有し、ビスフェノールAを骨格としないレジンの開発と,ガラス質フィラーの複合化によって破壊に対する抵抗力を向上させることに観点を置いたのが特徴である.システムの構成:表層部は審美性と操作性の観点から光重合型高靭性ジメタクリレートとシリカ粒子との複合材料とし、基層部は靭性の高いエポキシレジンを使用し、賦形後に加熱重合するガラス繊維複合材料とし、全層の弾性率に傾斜機能を持たせた.結果:1.高分子材料自体の強さの向上......新規モノマーの分子設計と合成を行い,ジメタクリレート,エポキシレジンともに内分泌撹乱物質として疑問の持たれているビスフェノールAを骨格とせず,靭性の高いレジンの開発に成功しつつある.2.傾斜機能材料の検討......機械的性質の異なる材料の接合方法を検討するため,光重合ジメタクリレートと加熱重合エポキシレジン共存下での相互の反応性を熱分析により検討した.その結果,いずれかのモノマーが重合するとゲル硬化物中の別のモノマーの反応性は低くなるが,基層材料の上に表層材料を積み上げ,光重合しながら賦形した後110130°Cで加熱重合させると良好な重合ができることを見い出した.3.靭性の高い前装歯冠硬質レジンを開発することができた.
室内無線通信における電波伝搬の決定論的モデル化と伝送方式の評価に関する研究

室内の電磁界分布を、部屋の構造および送受信アンテナの特性等を考慮して安定化した(1)。現在は、この定式化に従い、アンテナの指向性が変化した場合の送受信アンテナ間の伝送特性を計算するプログラムを作成中である。また、PHSを例に取り、屋内にて基地局及び携帯機のアンテナ指向性を変化させた時の平均受信電力を測定し、その差異を明らかにした。(2)。(1)部屋全体を損失性壁面を有する直方体の空胴とみなし、正弦振動する点電磁流源に対する電磁界を表現するグリーン関数を2種類の方法で導出した。・壁面により生じる反射波を影像の寄与とし、これらを加算して電磁界を求める幾何光学近似手法を用いたグリーン関数を、時間遅れで表現された従来の型式とは異なる、正弦振動に対する表現として導出した。部屋を空洞共振器と仮定すると、内部電磁界を共振器の固有モードの和として表すことができるので、固有モード展開によりグリーン関数を求めた。これは幾何光学近似と異なり厳密界となるので、近似解析法の妥当性を評価するための規範問題として利用できる。(2)実際の屋内環境(廊下)でPHSを想定し、1.5GHzにおける平均受信電力の測定を行った。その結果、基地局に関しては低利得で指向性がブロードなものが、携帯機に関しては筐体からの放射により指向性が下方を向いているものが、それぞれ平均受信電力が大きいことがわかった。(2)。
時計・反時計回りキラリティーのみを不斉源としたキャビタンド触媒の創出

不斉触媒は過去数十年間に多くの研究が行われ、現代の医薬品合成等において不可欠なツールとなった。しかしグリーンケミストリーの観点からは未だ達成されていない課題が多いため、単に高いエナンチオ選択性を達成するだけでなく、革新的な解決を可能にする新しい不斉制御機構を見出すことが求められる。化学者はこれまでに、点・軸・面・らせんといった各不斉源を打ち立ててきたが、今後は別の不斉源に基づいた反応場の構築が望まれる。これに対して本研究では、過去のこれら4大不斉源とは異なる「Inherentキラリティー」を用いた不斉反応場を開発する。
電気磁気効果に基づく局所磁化反転とTbit/inch2級超高密度記録への展開

本研究課題では、Cr2O3薄膜の電気磁気効果に基づく電場誘起磁化反転を微小サイズ素子に対して適用することで、磁場+電場による局所磁化反転の基盤技術を開発すること、ならびにそのメカニズムを解明することを最大の目的としている。平成29年度までに電場誘起磁化反転条件のCr2O3膜厚依存性、温度依存性、マイクロドットにおける電場誘起磁気反転、磁区構造観察に基づく電場誘起磁化反転プロセスの可視化、などの成果を上げてきた。平成30年度は、これらの成果をベースとして、主に以下の成果を得た。(1)磁区構造観察に基づいて、反強磁性Cr2O3層の電場誘起磁化反転が逆磁区生成、磁壁伝搬によって生じていることを明らかにした。この磁化反転プロセスは、通常の強磁性体と同様の磁化反転プロセスであることを示唆する。(2) (1)の技術を基に、パルス電圧を用いることで磁化反転プロセスのダイナミクスに迫ることができ、現状素子における磁化反転時間(書き込み時間に相当)を定量的に評価する手法を開発した。(3)電場誘起磁化反転の閾電界を基に、電気磁気効果誘起磁化反転のエネルギー式を明らかにした。また、これらの成果と別に、(4) Cr2O3層を用いた交換バイアスの発現メカニズムについても検討した結果、電場誘起磁化反転のエネルギー障壁となっている結晶粒界での磁化反転エネルギーの低減方法について考案した。平成31年度は、特に(4)の成果を基に、電場誘起磁化反転の低エネルギー化、局所磁化反転の実現を目指す。当初の研究計画で予定していた電気磁気効果に基づく磁化反転エネルギーの定量的解釈、磁化反転プロセスの可視化とそのダイナミクスに関しては着実に成果が上がっている。また、前者についてはCr2O3層の結晶粒界の影響を検討することによって、低エネルギー化の指針を提唱するに至っている。この手法は同時に、局所的な電場印加が可能な方法となる可能性を有しており、平成31年度はこの手法の実現を実験的に検証する段階にある。前年度までに得られた成果を基に、Cr2O3層の組織制御に基づいて、電場誘起磁化反転のエネルギー障壁を低減させる方法、ならびに同組織を発展させることで局所的な電場印加が可能な材料・積層系・組織の開発を進める。本研究課題では、薄膜化したCr2O3の電気磁気効果を磁気記録における情報書き込み方式に展開することを最終目標として、特に、強磁性層/Cr2O3積層薄膜において電場+磁場の同時印加による局所磁化反転技術の開発を目指している。平成28年度は、第一段階として電気磁気効果による等温かつ可逆的な磁化反転を実証し、また、磁化反転条件の詳細を明らかにすることを目的として研究を進めた。具体的な検討項目と主要な結果を以下に記す。(1)超高抵抗な電気磁気効果をしめすCr2O3薄膜の作製条件の最適化:Cr2O3層成膜時のスパッタリング条件の探索により、GOhm*cm以上の低効率を有する超高抵抗なCr2O3薄膜作製条件を明らかにした。また、本素子による電気磁気効果の発現を実証した。(2)電界印加可能なホール素子・マイクロドットの探索と本素子を用いた電気磁気効果誘起磁化反転の実現:(1)で作製したCr2O3薄膜上に強磁性層を製膜することで従来薄膜と同等以上の高い交換結合が実現できること、本薄膜を電界印加ホール素子・マイクロドットに微細加工した素子を用いて電気磁気効果誘起の磁化反転が可能であることを実証した。(3)磁区構造観察に基づくCr2O3層の磁化反転検出技術の開発:磁気光学Kerr効果顕微鏡を用いた電気磁気効果誘起磁化反転プロセスの可視化技術の開発を進めた。(4)局所磁場・電場印加を可能にする微細素子構造の探索:(3)で開発を進めている磁区観察装置内に局所電界を印加可能な試料ホルダの開発を進めた。Cr2O3薄膜を用いた電気磁気効果の発現、および、Cr2O3薄膜と交換結合した強磁性層の電気磁気効果誘起磁化反転は達成されており、本項目については順調に進展している。一方で、磁区構造観察装置の導入時期の問題により、局所磁場+局所電場印加機構の開発については、やや遅れているが平成29年度に引き続き検討を進める。本研究課題では、Cr2O3の電気磁気効果に基づく電場誘起磁化反転を微小サイズ素子に対して適用することで、磁場+電場による局所磁化反転の基盤技術を開発すること、ならびに、そのメカニズムを解明することを最大の目的としている。平成29年度の主な研究課題と各項目に対する主な成果・今後の課題を以下に記す。(1)電気磁気効果による電場誘起磁化反転のCr2O3膜厚依存性:電場誘起磁化反転エネルギーのCr2O3膜厚依存性について検討した。磁化反転エネルギーは明確な膜厚依存性を示したことから、通常の強磁性体との比較により磁化反転の律速過程を明確にする。(2)電気磁気効果による電場誘起磁化反転の温度膜厚依存性:電場誘起磁化反転エネルギーの温度依存性を明確にした。得られた結果とCr2O3層の磁気異方性エネルギー、交換磁気異方性エネルギーの温度依存性を基に磁化反転エネルギーの支配因子を明確にする。(3)微細化素子に対する電気磁気効果による電場誘起磁化反転の実現

:マイクロドット形状に微細加工した単一素子に対する電場誘起磁化反転を実現した。この結果を基に、マイクロドットサイズに対する磁化反転エネルギーの変化を明確にする(4)磁区構造観察に基づく電場誘起磁化反転プロセスの可視化:磁場+電場同時印加後の磁区構造の変化を基に磁化反転過程を直接的に可視化した。これらの課題を包括的に理解することで電気磁気効果に基づく電場誘起磁化反転のえるぎー論的解釈を進めると同時に、平成30年度は局所磁化反転技術の開発を進める。当初の計画にあった電気磁気効果に基づく磁化反転エネルギーの定量的解釈、微細化素子に対する単一素子磁化反転に関しては、着実に成果が上がっており、この意味で順調に進呈していると考えている。一方、磁場と電場を局所的に印加するシステムに関しては磁場を現在微細化素子の作製を進めている段階にあり平成30年度も引き続き検討を進める。本研究課題では、Cr2O3薄膜の電気磁気効果に基づく電場誘起磁化反転を微小サイズ素子に対して適用することで、磁場+電場による局所磁化反転の基盤技術を開発すること、ならびにそのメカニズムを解明することを最大の目的としている。平成29年度までに電場誘起磁化反転条件のCr2O3膜厚依存性、温度依存性、マイクロドットにおける電場誘起磁気反転、磁区構造観察に基づく電場誘起磁化反転プロセスの可視化、などの成果を上げてきた。平成30年度は、これらの成果をベースとして、主に以下の成果を得た。(1)磁区構造観察に基づいて、反強磁性Cr2O3層の電場誘起磁化反転が逆磁区生成、磁壁伝搬によって生じていることを明らかにした。この磁化反転プロセスは、通常の強磁性体と同様の磁化反転プロセスであることを示唆する。(2) (1)の技術を基に、パルス電圧を用いることで磁化反転プロセスのダイナミクスに迫ることができ、現状素子における磁化反転時間(書き込み時間に相当)を定量的に評価する手法を開発した。(3)電場誘起磁化反転の閾電界を基に、電気磁気効果誘起磁化反転のエネルギー式を明らかにした。また、これらの成果と別に、(4) Cr2O3層を用いた交換バイアスの発現メカニズムについても検討した結果、電場誘起磁化反転のエネルギー障壁となっている結晶粒界での磁化反転エネルギーの低減方法について考案した。平成31年度は、特に(4)の成果を基に、電場誘起磁化反転の低エネルギー化、局所磁化反転の実現を目指す。当初の研究計画で予定していた電気磁気効果に基づく磁化反転エネルギーの定量的解釈、磁化反転プロセスの可視化とそのダイナミクスに関しては着実に成果が上がっている。また、前者についてはCr2O3層の結晶粒界の影響を検討することによって、低エネルギー化の指針を提唱するに至っている。この手法は同時に、局所的な電場印加が可能な方法となる可能性を有しており、平成31年度はこの手法の実現を実験的に検証する段階にある。平成28年度に新規導入した磁区構造観察装置を用いて、局所電場印加可能な試料構造を探索するとともに、本装置を用いた電気磁気効果誘起磁化反転プロセスの可視化を進める。また、平成28年度に実現した電気磁気効果誘起磁化反転機構の詳細を明らかにすることを目的として、磁化反転条件の膜厚・温度依存性等の検討を進める。平成29年度までに得られた成果をベースとして、電気磁気効果に基づく電場誘起磁化反転のエネルギー的解釈を完了させる予定にしている。また、前年度までにマイクロドットに対する単一素子磁化反転技術を開発済みであり、平成30年度はこの技術を用いてマイクロドットサイズに対する磁化反転エネルギーの変化を明確にする。
地震後性能を考慮したライフライン系の耐震設計法に関する研究

阪神・淡路大震災を契機として,ライフラインの構造安全性ばかりではなく,震中,震後の機能性能,震後の修復性の重要性が再認識された.また,要求される安全性のレベルや機能性能は必ずしも一律ではなく,目的,用途の重要性,緊急性に応じて選択可能なものであることも認識された.このような背景から本研究では,ライフラインが有するべき地震後性能について,目的,用途の重要性,緊急性を考慮に入れて検討を行うとともに,構造破壊と機能性能との関係をライフラインのネットワーク形状を考慮しながら整理することにより,ライフラインに対する性能規定型設計法の導入の可能性について議論した.まず,想定される地震被害を受けた後の上水道流量解析を行い,各供給点で取り出すことのできる水量,水圧を求め,これらの地震後性能と構造被害との関係について検討した.つぎに,必要とされる地震後性能が与えられた場合に,その性能を確保するために必要な耐震補強策を幾通りか提案することのできる手法について検討を加え,それぞれの補強策の優位性を地震後性能の観点から定量的に評価できる手法を提案し,考察を加えた.本研究では,単位水量の水が供給されなかったときの水の貨幣価値を単位水量損失と呼び,これと地震後に最低必要とされる水量からの不足水量との積を困窮度と定義し,地震後の機能性能を評価するための指標とした.なお,単位水量損失は地震発生からの経過日数により変化するものとし,阪神・淡路大震災の事例をもとにこの関数を定めた.この指標を用いて,いくつかの耐震補強案が示された場合の優位性を定量的に比較する手法を開発した.さらに,これらの研究成果をもとに,ライフラインシステムに性能規定型設計法を導入する場合の利点と問題点を議論した.阪神・淡路大震災を契機として,ライフラインの構造安全性ばかりではなく,震中,震後の機能性能,震後の修復性の重要性が再認識された.また,要求される安全性のレベルや機能性能は必ずしも一律ではなく,目的,用途の重要性,緊急性に応じて選択可能なものであることも認識された.このような背景から本研究では,ライフラインが有するべき地震後性能について,目的,用途の重要性,緊急性を考慮に入れて検討を行うとともに,構造破壊と機能性能との関係をライフラインのネットワーク形状を考慮しながら整理することにより,ライフラインに対する性能規定型設計法の導入の可能性について議論した.まず,想定される地震被害を受けた後の上水道流量解析を行い,各供給点で取り出すことのできる水量,水圧を求め,これらの地震後性能と構造被害との関係について検討した.つぎに,必要とされる地震後性能が与えられた場合に,その性能を確保するために必要な耐震補強策を幾通りか提案することのできる手法について検討を加え,それぞれの補強策の優位性を地震後性能の観点から定量的に評価できる手法を提案し,考察を加えた.本研究では,単位水量の水が供給されなかったときの水の貨幣価値を単位水量損失と呼び,これと地震後に最低必要とされる水量からの不足水量との積を困窮度と定義し,地震後の機能性能を評価するための指標とした.なお,単位水量損失は地震発生からの経過日数により変化するものとし,阪神・淡路大震災の事例をもとにこの関数を定めた.この指標を用いて,いくつかの耐震補強案が示された場合の優位性を定量的に比較する手法を開発した.さらに,これらの研究成果をもとに,ライフラインシステムに性能規定型設計法を導入する場合の利点と問題点を議論した.阪神・淡路大震災を契機として,ライフラインの構造安全性ばかりではなく,震中,震後の機能性能,震後の修復性の重要性が再認識された。また,要求される安全性のレベルや機能性能は必ずしも一律ではなく,目的,用途の重要性,緊急性に応じて選択可能なものであることも認識された。このような背景から本研究では,ライフラインが有するべき地震後性能について,目的,用途の重要性,緊急性を考慮に入れて検討を行うとともに,構造破壊と機能性能との関係をライフラインのネットワーク形状を考慮しながら整理することにより,ライフラインに対する性能規定型設計法の導入の可能性について議論した。まず,米国の道路橋に適用されている性能規定型設計法に関する資料を収集,分析し,システムとしてのライフラインに適応する場合の課題を整理した。つぎに,ライフライン事業体,市民,行政担当者,病院関係者などにおける,地震後最低限必要である上水道の性能について検討した。本年度は水道事業体と病院に対してアンケート調査を実施し,得られたデーターを解析することにより,震後性能の具体像を明らかにしようとした。その結果,水道事業体においては,応急給水は主として災害対策本部によって行われるので,上水道の本来の機能としては認知していないことや,医療用水としては水量だけではなく,水質の確保も重要であることなどが明らかとなった。さらに,想定される地震被害を受けた後の上水道流量解析を行い,各供給点で取り出すことのできる水圧,水量を求め,構造被害とこれらの性能との関係について考慮した。とくに,病院,避難所などの防災拠点など,震後に重要度が増す供給点の取り扱い方について考察を深めた。阪神・淡路大震災を契機として,ライフラインの構造安全性ばかりではなく,震中,震後の機能性能,震後の修復性の重要性が再認識された.また,要求される安全性のレベルや機能性能は必ずしも一律ではなく,目的,用途の重要性,緊急性に応じて選択可能なものであることも認識された.

このような背景から本研究では,ライフラインが有するべき地震後性能について,目的,用途の重要性,緊急性を考慮に入れて検討を行うとともに,構造破壊と機能性能との関係をライフラインのネットワーク形状を考慮しながら整理することにより,ライフラインに対する性能規定型設計法の導入の可能性について議論した.まず,想定される地震被害を受けた後の上水道流量解析を行い,各供給点で取り出すことのできる水量,水圧を求め,これらの地震後性能と構造被害との関係について検討した.つぎに,必要とされる地震後性能が与えられた場合に,その性能を確保するために必要な耐震補強策を幾通りか提案することのできる手法について検討を加え,それぞれの補強策の優位性を地震後性能の観点から定量的に評価できる手法を提案し,考察を加えた.本研究では,単位水量の水が供給されなかったときの水の貨幣価値を単位水量損失と呼び,これと地震後に最低必要とされる水量からの不足水量との積を困窮度と定義し,地震後の機能性能を評価するための指標とした.なお,単位水量損失は地震発生からの経過日数により変化するものとし,阪神・淡路大震災の事例をもとにこの関数を定めた.この指標を用いて,いくつかの耐震補強案が示された場合の優位性を定量的に比較する手法を開発した.さらに,これらの研究成果をもとに,ライフラインシステムに性能規定型設計法を導入する場合の利点と問題点を議論した.
複合型フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンを応用した歯科材料の開発

二酸化チタンを歯科用アクリルレジンに配合し、その光触媒効果を利用した簡便で衛生的な歯科材料を開発することが本研究のテーマである。フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンは、従来型よりも光触媒効果が効率的に活性化されることにより、短時間で抗真菌効果が得られることがわかった。さらに改良された複合型フッ素化アパタイト被覆二酸化チタン配合レジンは耐久性、持続性のある効果を発揮する、新たな歯科材料としての有効性が示唆された。本研究は、義歯に付着した汚れ(デンチャープラークなど)を中長期的に分解できる防汚機能、強度性能を持ったレジンを開発することを目標としている。I.複合型フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンを配合した義歯床用レジンの試作有機物質分解等の光触媒効果を持っフッ素化アパタイト被覆二酸化チタン(FAp・TiO2)粒子表面をシランカップリング処理することにより、複合型フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンを作製した。II.FAp・TiO2配合レジンの色調に及ぼす影響についてFAp・TiO2の配合率は機械的強度や抗真菌効果、さらには色調にも影響するものであり、総合的にみた最適な配合率の決定が重要である。そこで配合率が義歯床用レジンの色調に与える影響について、光線透過率および測色から検討を行った。FAp・TiO2粉末を1・3・5・7・10重量%の割合で加熱重合型義歯床用レジンに配合し、試料を各6個ずつ作製した。比較にはFAp・TiO2を配合していないレジンをコントロール群に用いた。光線透過率の測定には、各試料に対し濁度計を用いて全光線透過率を求めた。色調は分光測色計を用いて各試料3箇所を測定し、その平均値を代表値とした。また、試料背景は白色板と黒色板を用いた。測定値からコントラスト比(Contrast Ratio:CR)、Translucency Parameter(TP値)を算出した。FAp・TiO2配合義歯床用レジンの二酸化チタン配合率別による光線透過率は、配合率の増加に伴い透過率が小さくなり、有意差はすべての試料間で認められた。TP値は配合率の増加に伴い値が減少した一方、CRは値が増加した。また、光線透過率と各測定値(TP値、CR)との間では強い相関が認められた。TP値、CRともに5%を超えると試料間で有意差が認められなかったことから、FAp・TiO2の最適配合率は色彩学的検討から考えると5%前後であると示唆された。なお継続して、複合型フッ素化アパタイト被覆二酸化チタンの有効性を次年度も検討を加えていく予定である。本研究は、義歯に付着した汚れ(デンチャープラークなど)を巾長期的に分解できる防汚機能、強度性能を持ったレジンを開発することを目標としている。I.複合型フッ素化アパタイト被覆二酸化チタン(FAp-TiO_2)配合レジンの防汚性試験試験片を48穴プレートに置き、塩化カリウム緩衝液にて調整したCandida albicans菌液に浸漬させ、紫外線照射下で2時間培養した。その後、試験片上に付着した菌数をBioluminescence法にて測定した。また、C.albicansの形態変化を調べるために電子顕微鏡(SEM)像観察を行った。その結果、コントロール群と比較しC.albicans付着の減少が認められた。SEM像分析では、コントロール群で観察できなかったC.albicansの細胞変形が認められた。II.FAp-TiO_2配合レジンの色調に及ぼす影響についてFAp_TiO_2配合義歯床用レジンの二酸化チタン配合率別による光線透過率は、配合率の増加に伴い透過率が小さくなり、有意差はすべての試料間で認められた。Translucency Parameter(TP値)は配合率の増加に伴い値が減少した一方、コントラスト比(Contrast Ratio : CR)は値が増加した。TP値、CRともに5%を超えると試料間で有意差が認められなかったことから、FAp-TiO_2の最適配合率は色彩学的検討から考えると5%前後であると示唆された。III.物性試験試験片を光未照射群と照射群に分け、万能試験機(EZ Test 500N,島津)にて曲げ強さおよび弾性率を測定した。コントロール群と比較し、二酸化チタンを配合することにより有意に曲げ強さは減少した。その中でFAp-TiO_2は従来型と比較し減少が抑制された。弾性率については、ISO規格(2000 MPa)を満たすものであった。
災害時の避難所ケアとまちの保健室を融合した育成支援システムの構築

災害支援Ns養成に活かす仕組みとして、1)育成支援システムを構築するため、詳細な学習プログラムを作成した。2)個人評価システムの構築として、プログラム受講効果を受講前と後・半年後(フォローアップ研修時)に評価できる評価表を作成し、自己評価制とした。3)集団教育支援の査定(看護ケアの質の安定性と継続ケアの実現性に関する評価)では、県内病院の卒後院内研修プログラムに「まちの保健室」講義と実習を取り入れ、評価した。4)効果・エビデンスの蓄積は、研修プログラムの評価を行ったことと、東日本大震災時の災害支援Ns派遣実績とその報告で得ることができた。また、東日本大震災被災地での看護の経験知を「災害支援ナース実践マニュアル」として作成し、被災地に持参できるようにした。研究目的:これまで活動実績のある「まちの保健室」登録ボランティア看護師を災害支援看護師として登録できる仕組みを形成し、育成支援システム・評価システムを構築する。実施と結果:実施1)育成支援システムの構築(1)災害看護能力と質の安定性のための仕組み:2日間で実施できる学習プログラムを作成した。内容は、8種類の講義プログラム「災害看護の基本」「災害サイクルにおける看護師の役割」「避難所における看護師の役割」「災害支援看護師の役割と課題」「避難所での活動の実際」「トリアージ(講義・演習)」「こころのケア(講義・演習)」「災害派遣の体制」とした。(2)継続ケアの実現性のための仕組み:災害後のインフラ整備の復旧しない時期でも、ケアに必要な情報をマークシートに記入し、携帯電話のカメラ機能で取り込み、避難所における看護記録と継続ケアが運用出来る仕組みを開発した。来年度は実証実験を実施する。実施2)個人評価システムの構築プログラム受講効果を受講前と後、半年後(フォローアップ研修時)に評価できる評価表を作成し使用した。これについては、今後のフォローアップ研修、リーダー研修でも反復使用し評価に使用する予定である。実施3)集団教育支援と査定(看護ケアの質の安定性と継続ケアの実現性に関する評価)集団教育支援の方法として、a)学部教育b)卒後教育c)養成研修会による3通りの支援を計画しているが、本年度はc)養成研修会について実施した。平成22年1月28-29日に県看護協会と連携して実施し90人(男9)の災害支援看護師を養成した。調査票回収87人。平均年齢38.9(24-59)歳、経験年数15.61(3-35)年。査定については、まだ継続支援中であるため後年になる予定である。今年度は集団教育支援の査定(看護ケアの質の安定性と継続ケアの実現性に関する評価)を計画し実施した。災害支援Ns養成研修会実億による教育:研修会は県看護協会との連携で継続実施した。H21年度に基礎編を終了(90人)しているため同じ対象者へ7月3日フォローアップ編(基礎編終了90人のうち59人が参加)、10月23日リーダー編を実施し一期生42人がリーダー編まで到達した。さらに1月2121日に第二期生の養成を開始し58人が受講した。研修前後とも有効回答した一期生85人を分析し自己評価した得点については、評価項目ごとの研修前後平均点は全評価項目で有意に上昇し研修効果が見られた。卒後院内教育研修の実施:まちの保健室Ns育成のための卒後院内教育について、モデル病院(兵庫県内の2病院)での研修を依頼した。卒後1年目はまち保DVD視聴13分間を含む看護部長の講話によるまち保概論、卒後2年目は、まち保の目的と活動意義を理解し実践能力を身につけるための講義、卒後3年目には実際のまち保活動と看護技術習得のためプリセプターと共に実習にでる。参加者は、卒後13年目看護師合計111人であり、講義後に習熟度(4段階)を問う質問(卒後1年:5、卒後2年13、卒後3年16項目)と、研修内容の感想800字程度の記述を求めた。研修プログラムは、回答結果、感想共に良好な評価が得られたが、地域住民が必要とする社会資源や情報提供に関して、その収集に課題があり個人の学習努力と看護協会サポートの両面が必要と思われる。継続ケアの実現性について3月11日に発生した東日本大震災では、兵庫県看護協会と連携した動きの中で研修を終えた災害支援Nsの多くが被災地へ出向き活動している。災害看護支援は現在も継続中でありこの評価は後日となるが、今後、改善点を見いだしこれまでの研修内容を改善し強化する予定である。

災害支援ナース養成研修の基礎編(平成22年1月に開始し、平成23年1月、平成24年1月にも実施)、フォローアップ編(平成22年7月に開始し、平成23年7月にも実施)、リーダー編(平成22年10月に開始し、平成23年10月にも実施)を県看護協会と連携し実施継続している。東日本大震災発生後、関西広域連合兵庫県チームとして災害支援Nsはのべ1079人が被災地へ向かった。その多くが本研究で構築した育成支援システムで学んだNs達である。また、被災地へ看護支援に出向いたNs達と連携し、その経験知を元に平成24年1月には、被災地へ持参できる「災害支援ナース実践マニュアル」を作成した。県内病院の卒後院内研修プログラムに「まちの保健室」講義と実習を取り入れ、2年目を終えた。初年度は2病院の参画であったが今年度を終え7病院に増加している。次年度は8病院となる予定で順調に推進している。この実施に関して評価を行った結果を8月の学会で発表した。レポート記述を分析したところ参加者であった卒後1-3年の看護師がやりがいを感じるようになりモチベーションが向上したなど副次的な効果が得られていた。卒後4年以上の中堅ナースにも実輝して欲しいという病院側の要望もあがっている。質問紙回答の結果では、地域住民が必要とする社会資源や情報提供に関して、Nsの収集能力に課題があると6割の参加者達自身が感じており個人の学習努力と看護協会サポートの両面が必要と思われる。しかし、レポート記述、質問紙回答など共に総合的には良好な評価が得られた。