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ヒト前立腺癌におけるcaveolinの発現とアンドロゲン依存症に関する研究

本研究において、ヒト前立腺癌組織におけるcaveolinの発現と抗アンドロゲン療法に対する反応性との関係をレトロスペクティブに解析し、caveolinがヒトの前立腺癌におけるアンドロゲン依存性に関与する程度をさらに詳細を明らかにすることである。その結果、背景因子ならびに臨床経過が明らかで当教室に保存中の前立腺癌症例64例の臨床検体を対象として検討を行った。1〉caveolinー1の発現を免疫染色法を用いて検出した。:ホルマリン固定パラフィン包埋切片を用い、ABC法を用いて免疫染色を行った。前立腺癌細胞においてカベオリンは細胞質が顆粒状もしくは瀰慢性のパターンを示して染色された。2)病理組織学的異型度との関連:病理組織学的異型度と統計学的有意差は認めないものの、異型度の上昇に伴いカベオリンの発現が増加する傾向を認めた。3)臨床病期(stage)との関連:同様に統計学的有意差は認めないものの、病期の上昇に伴いカベオリンの発現が増加する傾向を認めた。転移巣での発現をさらに解析する必要性が認められた為、リンパ筋有転移症例の組織を収集しさらに検討することとした。4)予後との相関:ベオリンの発現が予後予測因子となりうるか否かの検討を行うため、患者の予後調査を11年度を引き続き行った。解析の結果、カベオリンの発現とその予後には明らかな相関関係は認められなかった。5)抗アンドロゲン療法に対する反応性との関連:抗アンドロゲン療法を行った症例について治療法後の再燃の有無とカベオリン発現の相関を検討したが明らかな相関は認められなかった。平成11年度の計画は、ヒト前立腺癌組織におけるcaveolinの発現と抗アンドロゲン療法に対する反応性との関係をレトロスペクティブに解析し、caveolinがヒトの前立腺癌におけるアンドロゲン依存性に関与する程度を明らかにすることである。そのためまず背景因子ならびに臨床経過が明らかで当教室に保存中の前立腺癌症例約50例の臨床検体を対象として検討を行った。1)caveolin-1の発現を免疫染色法を用いて検出した。ホルマリン固定パラフィン包埋切片を用い、ABC法を用いて免疫染色を行った。前立腺癌細胞においてカベオリンは細胞質が顆粒状もしくは瀰漫性のパターンを示して染色された。2)病理組織学的異型度との関連病理組織学的異型度と統計学的有意差は認めないものの、異型度の上昇に伴いカベオリンの発現が増加する傾向を認めた。症例数が少ないため症例を追加して引き続き検討することとした。3)臨床病期(stage)との関連同様に統計学的有意差は認めないものの、病期の上昇に伴いカベオリンの発現が増加する傾向を認めた。転移巣での発現をさらに解析する必要性が認められた為、リンパ節有転移症例の組織を収集しさらに検討することとした。4)予後との相関カベオリンの発現が予後予測因子となりうるか否かの検討を行うため患者の予後調査を行った。5)抗アンドロゲン療法に対する反応性との関連抗アンドロゲン療法を行った症例について治療法後の再燃の有無とカベオリン発現の相関を検討したが明らかな相関は認められなかった。6)検体の収集次年度の研究を円滑に遂行するために手術にて得られる新鮮組織の採取ならびに凍結保存を行った。平成12年度は、11年度に引き続き解析可能症例数を増やし、ヒト前立腺癌組織におけるcaveolinの発現と抗アンドロゲン療法に対する反応性との関係をレトロスペクティブに解析し、caveolinがヒトの前立腺癌におけるアンドロゲン依存性に関与する程度をさらに詳細に明らかにすることである。1 caveolin-1の発現を免疫染色法を用いて検出した。

:ホルマリン固定パラフィン包埋切片を用い、ABC法を用いて免疫染色を行った。前立腺癌細胞においてカベオリンは細胞質が顆粒状もしくは瀰漫性のパターンを示して染色された。2病理組織学的異型度との関連:病理組織学的異型度と統計学的有意差は認めないものの、異型度の上昇に伴いカベオリンの発現が増加する傾向を認めた。3臨床病期(stage)との関連:同様に統計学的有意差は認めないものの、病期の上昇に伴いカベオリンの発現が増加する傾向を認めた。転移巣での発現をさらに解析する必要性が認められた為、リンパ節有転移症例の組織を収集しさらに検討することとした。4予後との相関:ベオリンの発現が予後予測因子となりうるか否かの検討を行うため、患者の予後調査を11年度に引き続き行った。解析の結果、カベオリンの発現とその予後には明らかな相関関係は認められなかった。5抗アンドロゲン療法に対する反応性との関連:抗アンドロゲン療法を行った症例について治療法後の再燃の有無とカベオリン発現の相関を検討したが明らかな相関は認められなかった。6検体の収集:昨年度に引き続き、研究を円滑に遂行するために手術にて得られる新鮮組織の採取ならびに凍結保存を行った。本組織を用いた分子生物学的な解析を行った。
Opn5が関与する非視覚機能の探索

1.Opn5L1は哺乳類以外の脊椎動物が広く持つオプシンである。Opn5L1の生理機能を探索するために、これまでの小型魚類(メダカ)だけでなく鳥類(ニワトリ)を用いて解析を行った。その結果、ニワトリの脳内のいくつかの領域にOpn5L1陽性細胞を見いだすことができた。そして、その中でも視床下部におけるOpn5L1陽性細胞は、生殖機能と関わると報告のあるいくつかの遺伝子の発現と関連があることがわかった。この結果は、ニワトリにおいてOpn5L1は生殖活動を制御する可能性を示唆している。2.Opn5L1は光よって不活性化されるためreverse photoreceptorとして機能する。この特異な分子機能を支える分子内メカニズムを解明するため、サンプルを培養細胞で大量に作製し共鳴ラマン散乱法で解析した。その結果、最も重要な分子内アダクトを形成した中間状態におけるレチナール構造の詳細を明らかにすることに成功した。3.Opn5L1は光によって不活性化された後自然に元の状態に戻るため、光サイクルにより活性が制御される。多様な動物のOpn5L1の比較解析を行ったところ、不活性化される過程及びそこから元の状態に回復する過程、それぞれにおいて時定数が大きく異なるものを見いだすことに成功した。4.脊椎動物のオプシンでは、Opn5グループと並んで視物質を含むグループが大きく多様化していることがわかっている。そこで、視物質を含むオプシングループの多様化過程について並行して解析を行った。その結果、従来脳内でのみ機能すると考えられていた視物質に近縁なオプシン(ピノプシン)がいくつかの動物では視物質として機能しうることを見いだした。その結果から、脊椎動物の視物質の多様化と視覚機能の進化的獲得の従来モデルを修正することに成功した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載の研究計画にしたがって、本年度は以下の成果を得た。1.Opn5mは紫外光感受性の光受容体であり、マウスおよびマーモセットを用いてその脳内視床下部に発現することを見いだしている。ヒトの視床下部での発現を確認するため、Opn5mのN末・C末領域をエピトープとして数種類の特異的抗体を作製した。現在、フィンランドの研究者とヒトの組織の提供に関わるMTAを交わす手続きを進めている。2.Opn5nは可視光感受性の光受容体であり、哺乳類以外の脊椎動物で網膜の視細胞に発現する。Opn5n遺伝子を複数もつメダカを用いてダブルノックアウト系統を作製したところ、視細胞の明暗での形態変化に影響がでることがわかった。3.Opn5L1は光受容で不活性化のみするため、reverse photoreceptorとして機能することが考えられる。Opn5L1遺伝子を複数もつメダカで発現部位を確認したところ、脳内のいくつかの領域に発現が確認できた。さらに、メダカのダブルノックアウト系統を作製したところ、回転する縞模様への追従遊泳行動(optomotor response)に影響がでることがわかった。4.Opn5グループは脊椎動物の系統で4つのサブグループに多様化しており、N端から188番目の残基の変化がこの多様化の基礎になっている、この残基の変化では、Gタンパク質活性化効率の大きな変化はみられないことがわかった。一方、脊椎動物の視覚オプシンへの多様化には113番目の残基の変化が重要であり、その結果としてGタンパク質活性化効率の大きな上昇がみられる。脊椎動物に最も近縁の無脊椎動物であるホヤのオプシンを解析したところ、このオプシンでは113番目の残基の変化が起こっているが、機能は不完全であり、進化的な中間状態の分子特性を示すことがわかった。1.Opn5グループの中でOpn5nとOpn5L1グループについては、それぞれのグループに含まれる複数の遺伝子を持つメダカを実験材料にしてノックアウト動物の作製を試み、成功している。また、それらノックアウト動物を解析したところ、それぞれのグループで生理機能に興味深い影響のでることがわかった。したがって、今後、さらに解析することにより、これらのグループの生理機能が解明されると期待される。2.Opn5mについては、以前の研究からマウスやマーモセットでは視床下部に存在することを発見し、ヒトでの局在を検討する研究を進めている。特異的抗体の調製を進めるとともに、学内での倫理委員会の承認を得たあと、ヒト視床下部の提供元であるフィンランドの研究者とのMTAを締結する予定である。次年度には実験がスタートできると期待している。3.Opn5グループと他のオプシングループとの比較研究も順調に進んでいる。本年度は、視覚オプシンの多様化の基礎となっている対イオンについて、ホヤのオプシンを解析したところ、進化的な中間状態と考えられる分子特性を示すことがわかった。交付申請書の記述にしたがって、下記の研究を実施した。1.Opn5L1遺伝子を複数もつメダカで前年度に解析したダブルノックアウト系統に加えて本年度はシングルノックアウト系統を解析した。その結果、ダブルノックアウトで観察された視覚依存的な遊泳行動の異常は、2つのうちのある1遺伝子のノックアウトに起因することがわかった。つまり、魚類において遺伝子重複したと考えられる複数のOpn5L1遺伝子でも、それが関わる生理機能に違いがあると考えられる。2.Opn5n遺伝子を複数もつメダカを用いて前年度に解析したダブルノックアウト系統だけでなく本年度はシングルノックアウト系統を解析した。

その結果、ダブルノックアウトで観察された視細胞の明暗での形態変化の異常は、2つの遺伝子のどちらをノックアウトしても観察されることがわかった。Opn5n遺伝子も魚類において遺伝子重複したと考えられるが、それらの遺伝子は重複して同じ生理機能に関わる可能性がある。3.Opn5グループ内での分子特性の多様化メカニズムを解析した。その結果、bi-stable性を持つ光受容体であるOpn5mに変異を導入することにより、Opn5L1のreverse photoreceptorとしての分子特性に変換することができた。つまり、Opn5グループの多様化に関わる残基の同定に成功した。4.Opn5mやOpn5L2は脊椎動物の脳内で機能する紫外光受容体である。オプシンの分子系統関係において離れた位置にあるショウジョウバエのRh7を解析したところ、同じように脳内で機能する紫外光受容体であった。さらにOpn5m/L2とRh7はともに、紫外光を中心に青色光まで幅広い光波長を受容できる特異な光センサーであり、これは視覚ではなく脳内での光受容に特化した分子特性である可能性がある。1.魚類の大部分を占める真骨類は、全ゲノム重複によりOpn5グループを含めてオプシン遺伝子を増やしていることがわかっている。メダカを用いてOpn5グループの機能解析を行う場合、パラログ遺伝子を並行してノックアウトし解析を行っている。その結果、Opn5L1とOpn5nの関わる機能の比較だけでなく、それぞれのパラログ遺伝子の機能比較により魚類での遺伝子重複の機能的意義も解析可能となった。2.オプシンはいくつかのグループに分類できるが、Opn5グループは分子特性が際だって多様化していることがわかっている。その分子特性の多様化に関わる残基の同定に成功したことにより、Opn5グループがどのような道筋で分子進化してきたのか、その一端を明らかにできた。3.オプシンの分子系統関係で大きく離れたところにあるOpn5m/L2とショウジョウバエRh7がよく似た光吸収特性をもつことがわかった。この分子特性は、視覚で色識別のために働くオプシンとは異なるものであり、脳内での光受容に特化した性質である可能性がある。この知見を契機に、視覚のオプシンと脳内光受容のオプシンがどのようなメカニズムで多様化しているのか、今後明らかにできる基盤となった。1.Opn5L1は哺乳類以外の脊椎動物が広く持つオプシンである。Opn5L1の生理機能を探索するために、これまでの小型魚類(メダカ)だけでなく鳥類(ニワトリ)を用いて解析を行った。その結果、ニワトリの脳内のいくつかの領域にOpn5L1陽性細胞を見いだすことができた。そして、その中でも視床下部におけるOpn5L1陽性細胞は、生殖機能と関わると報告のあるいくつかの遺伝子の発現と関連があることがわかった。この結果は、ニワトリにおいてOpn5L1は生殖活動を制御する可能性を示唆している。2.Opn5L1は光よって不活性化されるためreverse photoreceptorとして機能する。
チベット仏教における大中観他空説の思想基盤に関する研究

本研究者は研究課題「チベット仏教における大中観他空説の思想基盤に関する研究」に3年間取り組んだ。この間、2度に渡ってネパールにおいて現地調査を実施し、文献資料の収集に努めた。その成果を国内の学会3回(日本印度学仏教学会第65・66・67回大会)、和文論文4本(うち査読有3本『「コントゥルの『大中観他空説手引』について」印度学仏教學研究』第63巻2号、「ゲツェ・マハーパンディタによる「サムイェの衆論」論考」同第64巻第1号,「カルマパ13世の大中観他空説」同第65巻第1号)、英文論文2本、単行本1冊として発表した。本研究者の研究課題である「チベット仏教における大中観他空説の思想基盤に関する研究」における本年度の研究成果として、学会発表と論文刊行がある。学会発表については、8月30日と31日に武蔵野大学有明キャンパスで開催された日本印度学仏教学会において研究成果の発表を行った。31日に行った「コントゥルの大中観他空説手引き」と題する発表では、チベット仏教カギュ派のコントゥル・ロジュ・タイェの著作を取り上げ、彼の大中観他空説の理論と実践について紹介した。彼は19世紀に生存し、彼の学説は今日においてもカギュ派を代表するものとして認識されており、さらに、この著書の中で、彼は大中観他空を自ら表明し、著作の中でターラナータとドルポパの言述を論証として用いていることからも、大中観他空の明瞭な典籍であり、とくに、大中観他空の中核を為す如来蔵思想を顕教と密教の両者によって説き明かしているため、研究書として有意義である。同発表は『印度学仏教学研究』第63巻第2号において刊行された。31日には『法華経』に関するパネルにおいて「チベット仏教における『法華経』の用法:観音信仰と一乗思想」と題する発表を行った。この発表では、『摩尼十万語』というチベットの埋蔵経典とゲツェ・マハーパンディタの著作を取りあげ、前者においては『法華経』が観音信仰のために、後者では一乗思想のために用いられているということを指摘した。特に、研究者は自身の博士論文においてゲツェ・マハーパンディタの大中観他空説について研究しており、彼の一乗思想は、究極的には彼の大中観他空説と一致するため、彼の著作と彼の思想をさらに追求することには意義があるものである。同発表は、2015年に刊行予定の『身延山大学所報』に収録される。1.平成27年度の研究実績は、(1)ネパールにおける現地調査と(2)学会における発表、並びに(3)論文刊行の三点から成る。まず、平成27年4月に行ったネパールにおける現地調査において、カギュ派のチベット仏教寺院で行われたセミナーに参加し、大中観他空派の故ケンポー・カンシャルの著作についての解説を聴講した。さらに、チャング寺院のケンポー・カルマ・ゲンドウンに大中観他空説に関するテキスト講読の個人授業を依頼し、ターラナータとコンチュルの著作を講読し、解説を受けた。学会発表については、高野山大学で行われた第66回印度學佛教学会で「ゲツェ・マハーパンディタによる「サムイェの宗論」論考」と題する論考を発表した。この中で、本研究者はニンマ派ゲツェ・マハーパンディタの著作である『三戒区分註』を取り上げた。彼の特徴的思想は大中観他空説であり、彼は、『三戒区分註』においても、大中観他空説を展開する。同発表では彼が他空説を基盤に据えて、「宗論」をめぐる中国禅とニンマ派批判に対する彼の反論を明らかにした。この研究発表は、『印度學佛教學研究第64巻』にて刊行された。さらに、身延山大学東洋文化研究所『所報』から「チベットにおける『法華経』の用法:観音信仰と一乗思想」と題する論文を刊行した。この論文は、平成26年度の研究業績の一部である、武蔵野大学有明キャンパスで行われた第65回印度學佛教学会におけるパネル発表を論文として出版したものである。さらに、Indian International Journal of Buddhist Studies vol. 16から“Kong sprul on the Great Madhyamaka of Other-Emptiness: Theory and Practice"を出版した。これは第65回印度學佛教学会の個人発表で行った研究成果の英文論文である。本研究者は、申請時における研究計画・目的に、「本研究は文献学的考証と現地調査の二つの方法論を同時に組み合わせて行うことを目的としている。すなわち、(1)厳密な文献学的考証に基づき、翻訳作業に当たっては、批判的校訂テキストの作成を行い、引用文献の識別を行う。(2)チベット仏教は、現存の宗教であるという事実に基づき、本件の申請者は、自身の博士論文執筆の際、チベットの仏教寺院の大学で教鞭を取っている僧侶に教えを受け、質問し、その教義に対する理解を深めた。本研究においても、現地調査を随時続行する。(3)資料収集については、博士論文の際に蓄積したデータベースを活用し、さらに、引用文献に関連する一次資料(サンスクリット語文献、漢訳文献、チベット語文献)、二次資料を収集する。一次資料については、現地調査を通してのみ得られる資料もある。」と記述している。

その目的通りに、現地調査と厳密な文献学的考証を行い、研究成果として学術論文に発表することができた。ネパールにおける現地調査に関しては、ケンポー・カルマ・ゲンドウンの援助を受け、多大な成果をもたらすことができた。特に、他空派の新資料の収集が最大の成果である。平成27年4月下旬に起ったネパール地震に遭遇したが、無事帰還できたことも幸いした。最終年度の成果は二点ある。一つは日本印度学佛教学会(第67回学術大会平成28年9月4日東京大学武蔵野キャンパス)にて、「カルマパ13世の大中観他空説」という題目で口頭発表した後、『印度学佛教学研究』第65巻1号に論文として掲載された研究である。この発表は、カルマパ13世グ・グル・ドルジェが著した「理解と経験についての見解歌」に基づき、大中観他空説について彼がどのように理解し、提示しようとしているかを読み解くことを目的としている。これは、本科学研究費助成事業を通じて実施してきたネパールでのフィールドワークから来る成果である。まず、本研究者は平成26年に発表した科学研究費に基づく成果である「コントウルの「大中観他空説手引き」について」(『印度学佛教学研究』第63巻2号)の中で、コントゥルが、他空説の系譜の中にカルマパ13世を位置づけていることを指摘した。その後、さらに、カルマパ13世のテキストについてネパールでの調査を実施し、テキストを得て、発表に至った。平成27年には、本研究者が博士論文で取り組んだゲツェ・マハーパンディタの著作から特に「サムイエの宗論」についての論考を取り上げ、彼の大中観他空説と中国禅との関係についての彼の考察を読み解くことを目的とした。コントウルとゲツェ・マハーパンディタの両者いずれも、密教と大中観他空説を近似させていることに特徴があり、カルマパ13世では、大中観他空説と瑜伽行唯識派を近似させていることに特徴がある。成果の二つ目は、博士論文の英文での刊行である。ゲツェ・マハーパンディタの大中観他空説については本研究者が博士論文にて取り組んできたものであり、図書として出版した。本研究者は研究課題「チベット仏教における大中観他空説の思想基盤に関する研究」に3年間取り組んだ。この間、2度に渡ってネパールにおいて現地調査を実施し、文献資料の収集に努めた。その成果を国内の学会3回(日本印度学仏教学会第65・66・67回大会)、和文論文4本(うち査読有3本『「コントゥルの『大中観他空説手引』について」印度学仏教學研究』第63巻2号、「ゲツェ・マハーパンディタによる「サムイェの衆論」論考」同第64巻第1号,「カルマパ13世の大中観他空説」同第65巻第1号)、英文論文2本、単行本1冊として発表した。申請時に記載した研究目的は以下である:「本研究は、チベット仏教の「大中観他空説」の思想を解明することである。その具体的調査対象として、ジョナン派のドルポパシェーラプギェルツェン(1292-1361)とターラナータ(1575-1634)及びニンマ派のゲツェマハーパンディタ(1761-1829)の著作を取り上げ、大中観他空説の特徴的思想を明らかにする。具体的には、以下の三点を考察する。
少子社会における子育て支援の提供経験の社会学的解明

本研究は、2007年度および2008年度に、様々なかたちで子育て支援の実践に携わっている支援提供者のインタビュー調査を実施した。それらの調査のうち、主要なものは、2008年度に集中的に実施した東京都の家庭福祉員、いわゆる「保育ママ」へのインタビュー調査であり、合計35名の家庭福祉員を対象として、職業上の経験の聴き取りを行った。この成果を論文化したものを学会誌に投稿し、2009年7月に刊行が予定されている。本研究の目的は、近年、拡充の傾向にある子育て支援の現状を、それに携わる人々の語りや相互行為の分析を通じて考察することにある。その目的を達成するために、本年度は保育園などの施設で子育て支援に携わっている関東圏および北海道の保育士および子育て広場の担当者、計16名にインタビュー調査を行った。現在、これらの調査の成果を踏まえた論文を執筆中である。また、今年度は、前年度までのインタビュー調査の成果を学会誌『家族社会学研究』に研究論文として発表した。その要点は以下の通りである。子育て支援の提供者の語りを分析することによって、彼らが自らの経験をどのように理解しているのかを考察した。子育て支援の理念は、従来の公的領域と私的領域の区分の再編成を含意しているが、その一方で、家族に育児責任を帰属する規範はなお根強く存在している。このような状況において、外部の人間が子育てに対して支援を行うことは、家族責任についての規範的理解との間でのジレンマを提供者にもたらす可能性がある。提供者がそのようなジレンマに直面することを回避するには、提供者が自らの活動を家族関係への支援として定義することが有効であるが、提供者が子どもの親との関係を十分に形成できない状況では、職務の限定性が生じることは避けられない。支援の受け手の限定化を前提としつつ、提供者がその限定対象を創出するような働きかけを子どもの親に対して行うことが、子育て支援を家族支援として行うための一つの実践的な解決となる。なお、本研究の基礎となる作業として、現在の少子化が親による子育てについての意味づけのどのような変化によってもたらされているかを検討する計量社会学的研究にも従事した。この成果は9月に日本家族社会学会で報告し、現在、学会誌『家族研究年報』に投稿中である。2008年度は、子育て支援のなかでも、自宅で子どもを預かってケアを提供する家庭型支援の提供者、いわゆる「保育ママ」に着目し、インタビュー調査を実施した。具体的には、「東京都家庭福祉員の会」および「多摩地区家庭福祉員の会」の会員を中心に、合計35名の家庭福祉員(東京都における「保育ママ」の公称)に対して、彼女たちの職業上の経験について聴き取りを行った。「保育ママ」については、そのケアの提供形態ゆえに、提供者と子ども、また、提供者と保護者の間に「家庭的」で密接な関係が形成されることがしばしば肯定的に評価されている。これに対して、本研究では、海外における先行研究の知見を参照しつつ、「保育ママ」と子どもの家族、母親との間に子どもへのケアとその責任の配分をめぐってどのような状況が生じているのかを、そのコンフリクトをも含みこんだかたちで記述することを試みた。その成果を論文化したものを、学会誌に投稿し、現在、審査中である。また、調査の成果を概観した文章が東京都家庭福祉員の会の会報に掲載されている。これらの研究は、2008年度に児童福祉法の改正によって大きな転換期を迎えた「保育ママ」制度のありかたについて検討するうえでも、貴重な素材となるものであると考える。これらに加えて、母親の子ども数の選好と子どもに関する価値観がどのように関連しているのかを計量社会学的に分析した成果を共著論文として刊行した。この論文は、日本社会の少子化状況について、それがどのような意味づけとの関わりでもたらされているかを探索するという意味において、本研究の背景となるものである。
インプラント義歯による高齢者の認知脳機能向上の解明

咀嚼による感覚刺激が高齢者の認知機能に与える影響を解明するために,インプラント義歯が装着された患者が咀嚼を行った際の脳の神経活動の変化を調べた。その結果、インプラント義歯患者は、従来の義歯患者を比べ額の部分に当たる前頭前野の背外側部で活動が増加傾向を示した。この部分は有歯顎者においても神経活動の増加が認められ、集中力の向上や認知機能の遂行に関与していることがわかっている。今回の研究においてインプラント義歯は有歯顎に近い脳活動をしていることから、認知機能にも影響を及ぼす可能性が示唆されるものの、症例数が少ないためその証明には至らなかった。今年度は、噛むこと(咀嚼)の感覚刺激が脳に与える影響を知るために,インプラント義歯および従来の義歯(総義歯)を装着した高齢者に対して磁気共鳴機能画像法(fMRI)を用い、義歯の違いによる脳の賦活状態について調べた。被験者は、本学附属病院補綴科に義歯への不快感を訴え来院し、インプラント治療を希望した4名(男1名、女3名,64-79歳)の患者を対象とした。患者には事前に,義歯装着時とインプラント治療後にfMRIによる評価を行うことを十分に説明し,同意を得て治療を行った。計測は、義歯装着時とインプラント治療後にそれぞれガムによるチューイングテストを行った.32秒間のチューイングと32秒間のレストを交互に5分間繰り返し行うブロックデザインを用いた.EXCITE HD 3.0TMR (Signa)スキャナーにて撮像し,BOLD法により評価を行った.Echo-planar imageはTR:2000ms, TE:30ms, matrix size64*64, slice thickness:3.8mm, slice gap:0.2mm,スライス枚数32枚の条件で行い,SPM5により脳賦活部位を同定した。その結果、グループ解析では、インプラント義歯および従来の義歯(総義歯)において一次体性感覚野・補足運動野・島・視床・小脳・前頭前野の領域で賦活が認められた。また、ROI解析(region of interest)では、総義歯と比較して、インプラント義歯による脳賦活量は小さくなる傾向を示した。特に前頭前野の前頭極(BA10)で有意な差が認められた。このようなことから、インプラント治療によって,咀嚼に伴う脳活動パターンが可塑的に変化することが観察された。今年度は、噛むこと(咀嚼)の感覚刺激が認知機能に与える影響を知るために,連続的な短期記憶課題の遂行前後でガムチューイングを行った際の脳活動を光トポグラフィを用いて調べた。[方法]25-33歳の成人10人に27問の3-back課題を、300秒のインターバルをあけて2回行った。被験者はインターバルの間に味も匂いもないガムベースを1Hzの頻度で60回咀嚼した。頭表上での光トポグラフィのチャンネル位置を3Dディジタイザにより計測し、脳表上での計測部位を特定した。被験者に共通する脳活動を一般化線形モデル(generalized linear model)を用いてNIRS-SPMにて同定した。被験者には測定後にVisual Analog Scaleによるアンケートを行い、主観的な集中力の度合いを報告させた。[結果および考察]3-back課題の遂行は、上側頭回(BA22)、下前頭回三角部(BA45)を賦活させた。これらの部位において、チューイングは課題の遂行に伴うオキシヘモグロビン(OxyHb)濃度変化量の最大値と総変化量を増加させる傾向があった。特に、右側の上側頭回、下前頭回ではOxyHb濃度変化が最大値に達するまでの潜時がそれぞれ有意に短縮(p=0.03)または短縮する傾向(p=0.19)があった。さらに、チューイングは主観的な集中力の指標を向上させ、回答するまでの反応時間を低下させる傾向があった。NIRS-SPMによるグループ解析では、共通して活動を見ることができる部位に広がりが見られた。チューイング後には、チューイング前の課題遂行時において賦活した脳部位に加えて、左前頭前野、右縁上回、右上側頭回周辺にも活動がみられた。これらの結果から、ガムチューイングは持続的な認知課題の遂行において低下してくる集中力を回復させ、認知課題の遂行に必要な前頭前野や、音声言語処理を担うウェルニッケ野の活動を促進させる効果があり、認知機能の持続的な維持に有効である可能性が示唆された。咀嚼による感覚刺激が認知機能に与える影響を調べるために,連続的な短期記憶課題の遂行前後で咀嚼を行った際の前頭前野活動の変化を光トポグラフィーにより計測を行った。

被験者は、本学付属病院補綴科に来院し、インプラント義歯と部分床義歯を製作した患者を対象とした。実験は、義歯装着者の前頭部に光トポプローブ(日立メディコ社製ETG-7100)を装着し,30秒間のTwo-back課題(N-back課題)を200秒の間隔をあけて4回連続行わせ、脳活動量を計測した。Two-back課題3回目(Before 2nd)と4回目(After Gum)の間のカウントアップに合わせて、無味、無香料のガムベース(硬度5.6×104poise,ロッテ株式会社)のチューイングを行わせた。また、前頭前野活動の計測は、頭表上でのプローブ位置を3Dディジタイザにより計測し,NIRS-SPMとPOTATo(Platform for Optical Topography Analysis Tools)にて共通した賦活部位を特定した。NIRS-SPM解析では課題の前後にモーションアーチファクトの認められる症例は除外し、全被験者の試行ごとに,賦活部位に最も近いチャンネルの血流変化量の最大値を比較、検討を行った。その結果、インプラント義歯患者は、部分床義歯患者を比べ背外側前頭前野(DLPFC)の活動が増加傾向を示していた。このDLPFCの活動は有歯顎者の咀嚼においてもこれまで観察されており、認知課題に対する反応時間や課題成績が向上することがわかっている。今回の研究においてインプラント義歯は有歯顎に近い脳活動をしていることから、認知機能にも影響を及ぼす可能性が示唆されるものの、症例数が少ないためその証明には至らなかった。NIRS-SPMによる解析法の確立と認知機能を測るタスク(2-back課題、3-back課題かなひろいテスト)の選択に予想以上に時間を費やした為。NIRS-SPMによる解析法の確立と認知機能を測るタスクは決定したので、今年度は、患者データの収集とその解析を行う。
微分スペクトル法による類縁物質の識別と同時定量

保存剤であるメチルパラベン、エチルパラぺン、プロピルパラベン、ブチルパラベンはいずれも253254nmに吸収極大を有する吸収スペクトルを示し、吸収スペクトルのみではこれらを相互に識別過することは不可能である。これらの医薬品の水溶液に界面活性剤を添加し、可溶化によって惹起される吸収スペクトルのシフトを利用して分配パラメ-タを測定した。ラウリル硫酸ナトリウム水溶液中のアルキルパラベンの分配パラメ-タ値の大きさは、いずれの温度においてもブチルパラベン>プロピルパラベン>エチルパラベン>メチルパラベンの順であった。これはアルキル鎖長の長い(疎水基がより長い)もの程より多くミセル相に取る込まれるためにシフト度が大きくなり、したがって分配パラメ-タ値も大きくなることを示している。この結果はラウリル硫酸ナトリウム水溶液中に限らず、セチルトリメチルアンモニウムブロマイド水溶液中、Tween20水溶液中、あるいはオクタエチレングリコ-ルモノnドデシルエ-テル水溶液中のいずれの場合においても同じであった。このように分配パラメ-タを測定することにより、医薬品を識別することができることを示した。次に、この手法を更に発展させ、パラベン混合物系のシフト長が二成分のモル比の一次関数になることを確かめ、実際の医薬品にこの手法を適用してパラベン類の濃度を求めたところ良好な結果が得られた。本法は単にアルキルパラベンだけではなく、界面活性剤を加えることにより吸収スペクトルにシフトが起こる化合物であれば適用が可能である。本法の利点は、検量線を一度正確に求めておくと、未知検体のシフト長と吸光度を測定するだけで計算から容易に各々の濃度を求めることができ、操作が簡便なことである。本法は、品質管理上、多くの試料を短時間で処理するル-チンワ-クとなる製剤分析に特に有効であるといえる。牛血清アルブミン(BSA)と色素ナフトール・イエローS(NYS)間には3種の結合様式が存在する。第一の結合は非常に強く、透析でははずれない。第三の結合は非特異的であり、結合数は大きいが結合力は弱い。第二の結合は両者の中間の性質を有し、吸収スペクトルに影響を与えるのは第一と第二の結合であることが知られている。本研究ではこの吸収スペクトルの解析に微分スペクトル法を適用した。その理由は第二の結合によるスペクトルと非結合形の色素のスペクトルが、非常に類似しておりながら微妙に異なっており、本法の適用モデルとして適合と判断されたからである。NYSを一定濃度(5×10^<-5>M)に保ち、BSAの濃度を順次変化させるタイトレーション法を用いて試料を調製し、自記分光光度計で吸収スペクトルを描かせた。また分光光度計の内部メモリーを用いて、第一の結合に基づく吸収スペクトルを相殺したスペクトルを得、さらにその一次微分スペクトルも描かせた。BSAの濃度の上昇と共に一次微分スペクトルがベースラインを切る点、すなわち吸収極大を示す波長が長波長側にシフトし、非結合形の色素が示す吸収極大から、先に推論で得られた第二の結合形の吸収極大の方へと移行した。さらにBSAの濃度が一定値以上に上昇すると、第二の結合形の濃度が減少することから、このシフトは短波長側へ反転した。これらのことを総合したところ、作業仮説"〔BSA〕【greater than or equal】〔NYS〕のときはNYSは全て第一の結合形(濃度=C_<b1>)として、3〔BSA〕【greater than or equal】〔NYS〕>〔BSA〕のときはC_<b1>=

〔BSA〕、第二の結合形(濃度=C_<b2>)はC_<b2>=〔NYS〕-〔BSA〕.〔NYS〕>3〔BSA〕のときはC_<b1>=〔BSA〕、C_<b2>=2〔BSA〕、非結合形の色素(濃度=Cf)はCf=〔NYS〕-3〔BSA〕として存在する"を更に敷衍する結果が得られた。保存剤であるパラベン類は単独で用いられることは少なく、二種類混合して用いられることが多い。本研究はこれらのパラベン類をモデル化合物として、分光学的に同時定量する方法を確立することを目的とした。パラベン類はUV領域に吸収を示すが、アルキル基の相違による極大波長の差は非常に小さく、二種類のパラベンの混合溶液の場合、通常の吸光度測定では両者の和として濃度は求められても、各々の濃度は確定できない。本法では上述の系にFDAS(First Derivative Absorption Spectrum)法^<1)>を適用し、パラベン類の混合比を求め、先の総濃度の値とから、各々の濃度を算出した。まず単独のパラベン水溶液のUV領域における吸収スペクトルを得、次いでこれを徴分することにより吸収極大波長を求めた。パラベンの溶液にcmc以上の濃度になるように界面活性剤(ラウリル硫酸ナトリウム)を添加すると、パラベンの一部はミセルに可溶化されることにより、吸収極大波長のシフトを生じる。このシフトの大きさが二成分のモル比の一次関数になることを、メチルパラベン-エチルパラベン、メチルパラベン-プロピルパラベンおよびエチルパラベン-プロピルパラベンの三つの系について確かめた。実験方法の確立の段階では、二成分の比率を変化させて、その各々の値が一直線上に乗ることを示す必要があるが、一旦方法が確立した後、混合系の吸光度の測定と、界面活性剤を添加後の極大波長のシフトの大きさを測定すれば、各々のパラベン類の濃度を計算により求めることができることを明らかにした。吸光度の測定には島津自記分光光度計UV2200を用い、電子冷熱式恒温セルホルダを装着して試料の温度を一定(30°C)に保った。試料の温度変化が徴分スペクトルのシフト度に及ぼす影響については目下検討中である。
超臨界混合流体のPVTX性質,高圧気液平衡および臨界曲線の精密測定

本研究では,超臨界域においてアンモニアの熱力学性質を,超高圧液相域においてエタノールの熱力学性質を,それぞれ測定した.さらに,超臨界混合流体のPVTX性質,高圧気液平衡および臨界曲線などの諸物性値を精密測定することが可能な装置を開発し,二酸化炭素の臨界定数を測定した.1.超臨界域における測定本研究で使用した実験装置は,伸縮自在の金属ベローズを試料容器として用いた変容法によるものであり,純度99.9995mol%のアンモニアの超臨界域におけるPVTX性質を,温度410425K,圧力17MPaまでの範囲の4本の等温線について,密度200300kg/m^3の範囲で10kg/m^3おきに11の密度と臨界密度(235kg/m^3)で圧力の測定を行い,計48点の測定結果を得た.測定精度は,温度±6mK,密度±0.10%,圧力±4kPaである.これらの測定結果から等温圧縮率および圧力係数を求め,超臨界域における物性値の挙動を明らかにした.2.超高圧液相域における測定エタノールの高圧液相域におけるPVT性質を,310480Kの温度範囲で17本の等温線について飽和液体の状態から200MPaまでの範囲で密度の測定を行い,計395点の測定結果を得た.測定精度は,温度±3mK,密度±0.10%,圧力±0.1%である.これらの測定結果から等温圧縮率および体膨張係数を求め,超高圧液相域におけるそれらの挙動を明らかにした.3.臨界曲線測定装置の開発基本測定法として金属ベローズ変容法を採用し,臨界現象観察用として試料容器に合成サファイア製の覗き窓を付けた混合流体のPVTX性質,高圧気液平衡および臨界曲線測定装置を開発した.測定可能な温度・圧力範囲は250500K,100MPaまでである.本年度は,この装置により二酸化炭素の臨界定数を測定し,その値をT_c=(304.18±0.01)K,P_c=(7.385±0.001)MPa,ρ_c=(468±1)kg/m^3と決定した.本研究では,超臨界域においてアンモニアの熱力学性質を,超高圧液相域においてエタノールの熱力学性質を,それぞれ測定した.さらに,超臨界混合流体のPVTX性質,高圧気液平衡および臨界曲線などの諸物性値を精密測定することが可能な装置を開発し,二酸化炭素の臨界定数を測定した.1.超臨界域における測定本研究で使用した実験装置は,伸縮自在の金属ベローズを試料容器として用いた変容法によるものであり,純度99.9995mol%のアンモニアの超臨界域におけるPVTX性質を,温度410425K,圧力17MPaまでの範囲の4本の等温線について,密度200300kg/m^3の範囲で10kg/m^3おきに11の密度と臨界密度(235kg/m^3)で圧力の測定を行い,計48点の測定結果を得た.測定精度は,温度±6mK,密度±0.10%,圧力±4kPaである.これらの測定結果から等温圧縮率および圧力係数を求め,超臨界域における物性値の挙動を明らかにした.2.超高圧液相域における測定エタノールの高圧液相域におけるPVT性質を,310480Kの温度範囲で17本の等温線について飽和液体の状態から200MPaまでの範囲で密度の測定を行い,計395点の測定結果を得た.測定精度は,温度±3mK,密度±0.10%,圧力±0.1%である.これらの測定結果から等温圧縮率および体膨張係数を求め,超高圧液相域におけるそれらの挙動を明らかにした.3.臨界曲線測定装置の開発基本測定法として金属ベローズ変容法を採用し,臨界現象観察用として試料容器に合成サファイア製の覗き窓を付けた混合流体のPVTX性質,高圧気液平衡および臨界曲線測定装置を開発した.測定可能な温度・圧力範囲は250500K,100MPaまでである.本年度は,この装置により二酸化炭素の臨界定数を測定し,その値をT_c=(304.18±0.01)K,P_c=(7.385±0.001)MPa,ρ_c=(468±1)kg/m^3と決定した.
子宮体癌の発生に伴う糖鎖発現異常の機序とその生物学的機能の解明

I.子宮体癌におけるI型糖鎖発現機序の解明β1-3ガラクトース転移酵素(GT)、β1-4GT活性を選択的に測定する系を確立した。この測定系を用いて、子宮体癌株、子宮頚癌株、卵巣癌株を酵素源としてβ1-3GT、β1-4GT活性を測定したところ、子宮体癌株ではI型糖鎖を合成するβ1-3GTがII型糖鎖を合成するβ1-4GTに比べその活性が亢進していたことから、体癌でI型糖鎖が優位に発現する機序が明らかになった。逆にII型糖鎖の発現が優位である子宮頚癌株、卵巣癌株ではβ1-4GT活性がβ1-3GT活性に比べ亢進していた。また、上記培養細胞を用いてβ1-4GTのcDNAによるNorthern blotting,、抗β1-4GTによるWestern blottingを行った結果、β1-4GTmRNAの発現やβ1-4GT蛋白の発現が、子宮体癌株では頚癌株、卵巣癌株に比べ著明に少ないことが判明し、癌化に伴う糖鎖発現の異常には、糖転移酵素遺伝子や糖転移酵素蛋白、糖転移酵素活性が密接に関連していることが明らかになった。β1-4GTTcDNAを用いたNorthern blottingにて、β1-4GTmRNAの発現の少なかった子宮体癌株SNG-Mにβ1-4GTcDNAを導入し、β1-4GT高発現株を、またβl-4GTcDNAアンチセンスを導入したβ1-4GT低発現株を作成した。高発現株を用いて、糖鎖発現を薄層クロマトグラフィー免疫染色法にてmockと比較したところ、高発現株ではI型糖鎖であるLc3Cerの発現が低下し、II型糖鎖であるLe^xの発現が亢進しており、β1-4GTmRNAの導入により、細胞表面の糖鎖の発現に変化が起こっていることが判明した。さらに高発現株における細胞特性をmockと比較したところ、細胞倍加時間の短縮、細胞外基質への接着亢進、マトリゲルへの浸潤亢進が認められた。一方、低発現株ではラミニンへの接着低下が認められたことから、β1-4GTの発現が細胞増殖や細胞外基質への接着・浸潤能に関与する可能性が強く示唆された。1.体癌におけるI型糖鎖の発現機序の解明β1-3ガラクトース転移酵素(GT)、β1-4GT活性を選択的に測定する系を確立した。この測定系を用いて、子宮体癌株(Hec108,SNG-M,SNG-II,HHUA,Ishikawa)、子宮頚癌株(SKG-II,SKG-IIIb,HKTUS)、卵巣癌株(RMUG-S,RMG-II)を酵素源とし、GT活性を測定したところ、5つの体癌株のうち4つの株で頚癌株、卵巣癌株に比べβ1-3GT活性が亢進していることが判明した。逆に、β1-4GT活性は体癌株に比し、頚癌株、卵巣癌株で亢進していることが判明した。すなわち、体癌ではI型糖鎖を合成するGTがII型糖鎖を合成するGTに比べその活性が亢進していたことから、体癌でI型糖鎖が優位に発現する機序が明らかとなった。

さらに、少数例ながら各婦人科癌の手術摘出組織を用いた検索でも、培養細胞株における結果とほぼ同様の結果を示した。また、上記の培養株細胞を用いてβ1-4GTのcDNAによるNothern blotting、抗β1-4GTによるWestern blottingを行った結果、β1-4GTのmRNAの発現やβ1-4GT蛋白の発現が、子宮体癌株では頚癌株、卵巣癌株に比べ著明に少ないことが判明した。以上の成績から、癌化に伴う糖鎖の発現異常には、糖転移酵素遺伝子の発現亢進による糖転移酵素蛋白の増量と、これに伴う活性の亢進が密接に関連していることが明らかになった。前述のβ1-4GTcDNAを用いたNothern blottingにて、β1-4GTmRNAの発現が少なかった子宮体癌株SNG-Mにβ1-4GTcDNAを導入し、G418抵抗性の5種のトランスフェクタントが得られた。これらトランスフェクタントはWestern blottingならびにNothern blottingにより、β1-4GT蛋白ならびにmRNAの発現が親株やMockに比べ亢進していた。作成された体癌由来培養細胞株のβ1-4GT高発現株と親株におけるI型糖鎖ならびにII型糖鎖の発現についてI型糖鎖ならびにII型糖鎖に対する抗体(I型糖鎖:Le^a,Le^b,Lc3Cer、II型糖鎖:Le^x,Le^y)を用いた薄層クロマトグラフィー免疫染色法を用いて解析した結果、β1-4GT高発現株はI型糖鎖であるLc3Cerの発現がmockに比べ低下し、逆にII型糖鎖であるLe^xの発現は亢進した。これらの成績より、β1-4GTmRNAの遺伝子導入により、糖鎖レベルでの発現に変化が起っていることが判明した。β1-4GT高発現体癌由来培養細胞株の細胞増殖能、接着能、浸潤能を測定し、mockと比較した。その結果、β1-4GT高発現株では、細胞倍加時間の短縮、細胞外基質への接着亢進、マトリゲルへの浸潤、亢進が見られた。一方、β1-4GTアンチセンスを導入したGT低発現株は逆にラミニンへの接着能が低下した。さらに、ヌードマウスを用いたin vivoの検討を行い、異種移植能を検討したところ、GT低発現株はmockに比べ異種移植能が低い傾向がみられた。以上のことから、β1-4GTの発現が細胞増殖や細胞外基質への接着、浸潤能に関与することが明らかとなった。
液体キセノン検出器を用いた季節変動による宇宙暗黒物質の研究

本研究では、XMASS検出器を用いて暗黒物質の季節変動現象に関する解析を行った。季節変動解析において低エネルギー領域での検出器応答はとても重要であり、より低いエネルギー領域でのエネルギースケールを行うことが求められている。平成27年度は、以下の活動を行った。アルミニウムの特性X線1.5 keVを利用した低エネルギーX線源を製作した。製作した線源から1.5 keVのX線が期待通り放射されることが確認されている。この線源は、較正作業による検出器への悪影響がないことを確認後、XMASS検出器のエネルギー較正に使用される。また、既存のFe-55線源での較正で確認できる約1.65 keVのエスケープピークを用いて、XMASS検出器のエネルギー較正を行った。XMASS検出器の5.9keV未満で行われた初めてのエネルギー較正である。このエネルギー較正結果を利用して、XMASS検出器を用いた暗黒物質季節変動現象の探索を行った。原子核反跳を仮定したWIMP探索・電子散乱を仮定したmodel independentな暗黒物質探索を行ったが、どちらでも有意な季節変動は観測されなかった。WIMP探索では、季節変動発見を主張しているDAMA/LIBRA領域の大部分を季節変動を用いて排除した。また、電子散乱探索でもDAMA/LIBRAが観測している季節変動は観測されなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、XMASS検出器を用いて暗黒物質の季節変動現象に関する解析を行う。季節変動解析において低エネルギー領域のふるまいはとても重要であり、より低いエネルギー領域のエネルギースケールを行いたい。そのために、特性X線を用いた低エネルギーX線源の製作を試みている。平成25年度は、Tiの特性X線を用いた4.5keVのX線源の原理実証実験と、より低い1.5keVを得るための基礎研究を行った。また、XMASS検出器の改修作業を共同で行った。特性X線源の原理実証のため、アルゴン・エタンガスとタングステンワイヤーを用いた検出器を作成した。特性X線の発生源として、鉄-55線源と厚さ50μmのチタン箔を用いた。結果として、予想値と誤差の範囲で一致する強度でチタンの特性X線である4.5keVのX線を得る事に成功した。更に低いエネルギーの特性X線を得るために・チタンやスカンジウムで特性X線(4.5, 4.1keV)を発生させてからさらにアルミニウムの特性X線(1.5keV)を得るという案もあり、計算を用いた基礎的な研究を行った。計算では1.5keVの低エネルギーのX線を得られるが放射強度が低く、改善の必要がある事が分かった。季節変動解析において重要である検出器周辺環境の安定性を評価する方法のひとつである新型ラドン検出器の性能評価を行った。バックグラウンド値や検出効率は前世代の検出器より優れている事が確認できた。XMASS検出器の改修作業を共同で行った。これは検出器内表面(液体キセノン側)に直接触れていた放射性不純物を有したアルミニウムにふたをする事と表面の溝構造を極力減らす事を目的としている。とくにアルミニウムは検出器改修前の主たるバックグラウンド源をなっていた・結果として期待通りの効果が得られて、バックグラウンドを削減する事に成功した。平成26年度は主に、アルミニウムの特性X線を用いた1.5keVのX線源の原理実証実験とアルミニウムを素材に用いた1.5keV X線源のデザインを行った。また、そのデザインでの製作を試みている。1.5keV X線源の原理実証のため、低エネルギーX線に対して高い感度を持つシリコン検出器を使用した。特性X線の発生源としては、純アルミニウム泊とアルファ線源Am-241を用いた。結果として、期待通り1.5keVの特性X線を確認できた。また、製作するX線源で得られるX線が十分な強度を持つか、Am-241からバックグラウンドとして発生するX線やベータ線などから分離可能なピークが得られるかを検証するために、Geant4を用いたシミュレーションを作成して十分な性能が期待されることを示した。現在、これらの結果をもとに行ったデザインでの線源製作を試みている。他にも、XMASS検出器シミュレーションの改善(既存のX線源を用いたエネルギー較正)や、検出器シミュレーションを用いた暗黒物質の季節変動現象のシミュレーションを行っている。また、平成25年度に評価した新型ラドン検出器の性能をまとめた論文を発表した。

また、既存のFe-55線源での較正で確認できる約1.65 keVのエスケープピークを用いて、XMASS検出器のエネルギー較正を行った。XMASS検出器の5.9keV未満で行われた初めてのエネルギー較正である。このエネルギー較正結果を利用して、XMASS検出器を用いた暗黒物質季節変動現象の探索を行った。原子核反跳を仮定したWIMP探索・電子散乱を仮定したmodel independentな暗黒物質探索を行ったが、どちらでも有意な季節変動は観測されなかった。WIMP探索では、季節変動発見を主張しているDAMA/LIBRA領域の大部分を季節変動を用いて排除した。また、電子散乱探索でもDAMA/LIBRAが観測している季節変動は観測されなかった。原理実証実験、シミュレーションなどの基礎研究を通して、1.5keV X線源の実現性を示すことに成功し、製作が完了し安全性が確認でき次第、低エネルギー領域でのXMASS検出器の較正が可能になる。季節変動に関する研究活動も開始した。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、完成したX線源を用いたXMASS検出器のエネルギー較正、XMASS検出器を用いた暗黒物質の季節変動現象に関する研究を行う。検出器の改修作業が完了し、データ取得は順調に行われている。低エネルギーX線源の基礎実験では期待通りの結果が得られた。平成26年度は、線源の製作、線源を用いたXMASS検出器の較正を行う。製作した線源から液体キセノンへのバックグラウンド源など悪影響の有無を確認する必要があり、XMASS検出器の較正前に小型の液体キセノン検出器を用いた試験を行う。悪影響がない事が碓認できたら、XMASS検出器の較正データを取得し、低土ネルギー領域のエネルギースケールを決定する。
耳石除去卵形嚢モデルを用いた頭位性眩暈発症メカニズムに関する基礎的研究

良性発作性頭位眩暈症(BPPV)の発症メカニズムを明らかにするため、ウシガエル内耳を用いて、半規管結石症のモデルを作成、実験を行った。まず、膜迷路を正常に保った内耳を用いて半規管結石症のモデルを作成した。このモデルでも、耳石は一塊となって半規管内面をすべるように移動していた。このことより、内リンパの粘度が耳石の移動を阻害することはないことがわかった。検査の反復によって眼振が減衰する反応減衰はBPPVの臨床的特徴の一つである。今回、実体顕微鏡下に耳石の動きを観察することで、耳石と半規管壁との摩擦や耳石量が反応減衰の主たる要因と考えられた。BPPVでは、静止時にも浮遊感を訴える症例は多く、また、頭位変換療法施行直後も浮遊感の残る症例は多い。半規管結石症のモデルで検討すると、卵形嚢斑へ返還した直後の耳石塊は不安定で迷路を傾斜させると容易に移動した。しかしながら、1-2分後には耳石は安定し、卵形嚢斑上でもはや動かなくなった。この耳石が不安定であることが浮遊感という症状に関与していることが示唆された。モルモットでBPPVのモデルを作成するために、内耳にエラスターゼを注入し、卵形嚢耳石の状態と頭位眼振を観察した。注入翌日には、卵形嚢耳石は脱落し、前庭尾側へ移動していた。また、主として頭位を矢状面で変換すると眼振が見られた。モルモット中耳にドリルで振動を与えた際も、約半数の動物で球形嚢耳石の脱落がみられた。これが中耳手術後のBPPV発症のメカニズムと推測された。平成11年度成果良性発作性頭位眩暈症のメカニズムを明らかにするため、半規管結石症のモデルを作成した。今年度はとくに膜迷路を損傷することなく摘出した全内耳を用いたため、臨床における半規管結石症に最も近似したモデルを作ることができた。すべての処理、操作はリンゲル液内にて行った。まず、全迷路を摘出した時点で、数匹のカエルにおいてはすでに卵形嚢より遊離した耳石が後半規管内を移動しているのが観察された。耳石は一塊となって、半規管内面を滑るように移動していた。これは従来行ってきた、摘出した単一半規管に耳石を挿入して観察した運動様式と全く同一であり、正常の迷路内でも耳石は遊離すれば、動力によってよく運動することがしめされた。内リンパがある程度粘稠であれば耳石は遊離しても移動しないとの意見もあるが、今回の実験で内リンパの粘稠度は高くなく、耳石の移動を阻害することはないこともわかった。頭位を変換したときにのみめまいが起こるのが本疾患の特徴であるが、一般に緩徐に頭位を変換すればめまいが起こりにくく、素早く変換すればするほどめまいは強度になることが知られている。このため、患者は自己防衛的につねに緩徐に頭部を動かそうとする。この現象を実験的に解明するために、単一半規管結石症のモデルを用いて、緩徐に半規管の位置を変換したときと、素早く位置を変換したときで生じる膨大部神経活動電位を記録比較した。その結果、緩徐に変換したときの方が、最大スパイク数が少なく、電位立ち上がりの潜時が長いことが判明し、移動する耳石塊の加速度に応じてめまい感の強弱が決まることが明らかとなった。良性発作性頭位眩暈症(BPPV)のメカニズムを明らかにするため、カエル内耳を用いてクプラ結石症と半規管結石症のモデル作成を試みた。実験はリンゲル液内にて行い、球形嚢耳石塊にて両モデルを作成した。