hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本の古生代オフィオライトの多様性と沈み込み帯プロセス

また、モンゴルの古生代プルーム型オフィオライトと日本のものとの類似点と相違点について論文を発表した。本課題「日本の古生代オフィオライトの多様性と沈み込み帯プロセス」の3年間の研究の初年度として,東北地方各地と西南日本内帯の超苦鉄質岩体及び兵庫県南部地域の付加体中の蛇紋岩礫について調査を行った。その結果,東北地方の和賀仙人,焼石岳,母体,川渡,金華山,丸森,摺上の各地域の小規模な超苦鉄質岩(主に蛇紋岩)について,スピネル残晶の化学組成を系統的に測定し,岩手県や宮城県北部の北上帯では枯渇したハルツバージャイト起源のマントルかんらん岩であり,宮城県南部や福島県の阿武隈帯ではやや肥沃なハルツバージャイト及びメルトからの集積岩起源のものが多いことがわかった。そして宮城県川渡の蛇紋岩は非常にMgに富むスピネルを含み,無水で高温のかんらん岩起源であることがわかった。この結果を従来の宮守・早池峰オフィオライトの研究及び根田茂帯や南部北上帯の堆積岩中の砕屑性黒ムスピネルの研究と比較しながら,日本の古生代オフィオライトの多様性と前弧での構造プロセスについて学生の町田怜史と共著で論文を執筆し,岩石鉱物科学誌に投稿した。また,兵庫県南部地域のペルム紀付加体である超丹波帯の地層から,蛇紋岩礫岩を発見し,その蛇紋岩の顕微鏡観察とスピネルの化学分析を行った。スピネルの特徴的な形態と化学組成から,この蛇紋岩は大江山オフィオライト起源であることがわかり,これについては平成24年5月の地球惑星科学連合大会で菅森義晃と共著で発表する。この他,北海道の空知・神居古潭帯のピクライトについて市山祐司らと共同研究を行い,それらがジュラ紀巨大火成岩区(LIP)におけるコマチアイトと同程度ないし更に高温のマグマ活動によることを明らかにし,彼らと共著で米国地質学会のGeology誌に論文を発表した。本年度は,上の研究実績の概要に示したように,東北日本,西南日本,モンゴルなど,各地の超苦鉄質岩体,堆積岩中の超苦鉄質砕屑物,付加体緑色岩などについて順調に現地調査と標本採集および鉱物化学分析を行うことができ,既にこの課題の研究について国際誌や国際学会,国内誌への論文発表や学会発表を行うことができた。本研究はおおむね順調に進展していると言える。本年度は,上の研究実績の概要に示したように,東北日本や西南日本各地の超苦鉄質岩体ならびに堆積岩中の超苦鉄質砕屑物について順調に現地調査と標本採集および鉱物化学分析を行うことができ,既にこの課題の研究について国際誌や国内誌への論文発表や学会発表を行うことができた。今後は,データが不足している阿武隈帯の超苦鉄質岩類の研究,北部北上帯の付加体砂岩中のクロムスピネル砕屑粒子の研究,上越帯の苦鉄質・超苦鉄質岩類の研究などを行っていく予定である。また,今年度も国内・国外の学会で研究成果を発表するとともに,日本の地質に関する英語の教科書に日本の超苦鉄質岩,オフィオライト,付加体緑色岩に関するまとめを執筆する予定である.今後は,データが不足している阿武隈帯の超苦鉄質岩類の研究,北部北上帯の付加体砂岩中のクロムスピネル砕屑粒子の研究,上越帯の苦鉄質・超苦鉄質岩類の研究などを行っていく予定である。また,今年度はオーストラリアで万国地質学会議(IGC)があるので,この会議に参加して研究発表を行う予定である。次年度の研究費は当初計画の通り上記調査の旅費,および岩石試料の薄片製作や化学分析のための消耗品費に用いる計画である。
XMRV感染の腫瘍悪性度への効果の解析

2006年に前立腺癌患者組織からヒト新規ガンマレトロウイルスXMRVが同定された。この新しいウイルスが前立腺がんの病態に影響するかを調べることを本研究の目的とし、XMRV感染が腫瘍細胞の悪性度に影響するかを主に解析した。その結果、XMRV感染によって腫瘍細胞の足場依存性や低血清濃度での増殖能などの悪性度に関わる指標に変化は認められなかった。これは、他の複数の報告とも合致しており、XMRV感染が腫瘍悪性度に影響しないという結論を強く支持する。研究計画初年度は、申請書通り主に実験材料の作製、基礎的知見の蓄積に費やした。XMRVの各ウイルスタンパク質の遺伝子を一過性の発現プラスミドヘクローニングし、その機能的発現を確認した。このとき、Env遺伝子のみがその発現にスプライシングを必要とすることが分かった。Gag、Gag/Polは現在安定発現細胞を作製中であり、Envは遺伝子導入レンチウイルスベクターにスプライシングドナーとアクセプターを挿入し、作りなおしている。MLVと異なる未知のORFを特定すべく、XMRVゲノムをセンス、アンチセンス方向で解析したが、充分な長さを持つものは見つけられなかった。また、XMRVのシークエンスを解析しなおしたところ、既報の標準配列には数カ所のエラーがあることを発見した。これらの解析結果より、XMRV標準株のVP62ではGlyco-Gagの開始コドン直後に1塩基の欠損変異がありGlyco-Gagとしては発現しないことがわかった。このずれたフレームから何らかのタンパク質が発現可能か現在解析中である。XMRVのゲノム上にIRESにより発現するピューロマイシン耐性遺伝子を挿入したコンストラクトを作製した。これらIRES-ピューロマイシン耐性遺伝子は機能的なものであったにも関わらず、この感染細胞は薬剤耐性を獲得しなかった。現在、挿入位置の調整、最適化を行い、安定にXMRV RNAを発現する細胞の構築を進めている。計画書に記載済みの材料に関しては、さらなる改良を必要とするものも一部残るが、概ね作製済みであり、2年目の本年はそれらの腫瘍化・悪性化に関する機能解析を進めていく。XMRVEnvの下流、3'LTRの上流にピューロマイシン耐性遺伝子を挿入したXMRV-VP62の作製を試みた。ウイルス3'フラグメント中でのピューロマイシン耐性遺伝子発現カセットの機能を確認した上で、ウイルスゲノムに戻し、薬剤選択マーカー発現プロウイルスクローンとした。このコンストラクトからのウイルスの産生はベクターレスキューアッセイによって確認されたが、ウイルス産生細胞、感染細胞ともにピューロマイシン耐性を獲得したものはごく一部だった。またXMRVベクター系を構築するためにはEnv発現系に5'側の追加配列が必要だった。これらの結果から、XMRV Env周辺は高度に発現制御されている重要な領域であることが示唆された。上記に並行してXMRV感染細胞の性状解析を行った。まず腫瘍悪性度の指標として感染細胞の低血清濃度での増殖能を調べた。ヒト血球培養細胞へXMRVを感染させその増殖を観察したが、非感染細胞との差異は認められなかった。また転移能の指標として足場依存性を調べた。XMRVをラット培養細胞へ感染させ軟寒天培地にて培養したが、軟寒天培地中に浮遊した足場非依存コロニーの形成は認められなかった。以上より、XMRV感染は培養細胞の腫瘍悪性度に影響しないと考えられた。これは前立腺がんコホート研究と同等な結果である。一方で2011年5月以降の複数の報告・論文によって、本研究計画の主たる対象ウイルスであるXMRVの存在そのものが否定された。ヒト腫瘍初代継代細胞をヌードマウスで継代したことによる内在性レトロウイルス間での組み換えがXMRVの起源とされ、当初計画していた動物実験の実施は安全面、倫理面から困難となってしまったが、本研究計画を通してヒトの発ガン・悪性化という観点においてXMRVの関与は考えにくいという結論に達した。
機能性RNA解析に基づく頭頚部扁平上皮癌治療抵抗性獲得機序の探索

ヒトゲノム解析研究の成果として、ヒト細胞中には極めて多くの蛋白に翻訳されないRNA分子が転写されている事が明らかとなった。最近の研究から、これらのRNA分子は、RNA分子のままで、生体内で様々な機能を有している事が明らかになりつつある。マイクロRNAは、機能性RNA分類される1922塩基の低分子RNAである。このRNA分子は、最終的に1本鎖のRNA分子として機能し、機能性RNA(蛋白コード・非蛋白コード遺伝子)の翻訳阻害や直接分解によりその発現制御をしている。ポストゲノムシークエンス時代において、生物学の理解には、蛋白コード遺伝子のみならず、非蛋白コード遺伝子を加味した、機能性RNAを包括的に解析しる事が不可欠である。細胞内の複雑な機能性RNAネットワークの理解が必要である。頭頸部扁平上皮癌の臨床において、再発症例や遠隔転移を有する症例に対する治療は困難を極める。最近の分子標的治療薬も、これら症例については、効果は限定的であり、有効な新規治療法の開発が望まれている。平成30年度は、頭頸部扁平上皮癌の臨床検体から、「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・マイクロRNA発現プロファイル」をRNAシークエンスにより作成し、癌組織で発現が抑制されているマイクロRNA(miR-145-5p、miR-145-3p、miR-150-5p、miR-150-3p)を見出した。マイクロRNAの機能解析から、これらマイクロRNAが癌抑制型マイクロRNAである事を証明した。更に、miR-145-3pが制御する分子経路を探索し、細胞外マトリックスを制御する事を明らかにした。本研究では、治療抵抗性を獲得した頭頸部扁平上皮癌、臨床検体より、RNAシークエンスを行い、全ゲノムを網羅した、「治療抵抗性頭頚部扁平上皮癌・マイクロRNA発現プロファイル」を作成した。本研究は、未治療頭頸部扁平上皮癌と比較して、治療抵抗性・頭頚部扁平上皮癌において発現異常を認めるマイクロRNAに着目して、その機能解析と、それらマイクロRNAが制御する分子経路の探索を行う事が可能であった。マイクロRNAの生合成において、pre-miRNAから2本鎖のmiRNA duplexが形成される。そして、guide strandがRISCタンパクに取り込まれ標的遺伝子の制御を行う。これに対して、反対鎖のpassenger strandは、分解され機能を有しないとされている。これに対して、平成30年度の研究から、miR-145-3pおよびmiR-150-3p(passenger strand)が癌抑制型マイクロRNAとして機能している事を証明した。頭頸部扁平上皮癌において、miR-145-3pおよびmiR-150-5pが、癌抑制型miRNAである事を初めて報告した。本研究で作成した、「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・機能性RNA発現プロファイル」が、今後の解析に有効である事が判明した事は、今後の解析に向けて大きな成果である。本解析の基盤となる「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・マイクロRNA発現プロファイル」の中にも、これまでpassenger strandと考えられていたマイクロRNAが多数含まれており、これらマイクロRNAの解析は新規性と独自性があると考える。「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・機能性RNA発現プロファイル」を有している事は研究を進めるに際して、大きなアドバンテージである。更に、The Cancer Genome Atlas (TCGA)のデータベースを活用する事で、マイクロRNAが制御する分子経路に含まれる遺伝子について、臨床病理学的解析が可能となった。これら優位性を活かして、治療抵抗性に関わる分子および分子経路の探索を継続する。

本研究は、未治療頭頸部扁平上皮癌と比較して、治療抵抗性・頭頚部扁平上皮癌において発現異常を認めるマイクロRNAに着目して、その機能解析と、それらマイクロRNAが制御する分子経路の探索を行う事が可能であった。マイクロRNAの生合成において、pre-miRNAから2本鎖のmiRNA duplexが形成される。そして、guide strandがRISCタンパクに取り込まれ標的遺伝子の制御を行う。これに対して、反対鎖のpassenger strandは、分解され機能を有しないとされている。これに対して、平成30年度の研究から、miR-145-3pおよびmiR-150-3p(passenger strand)が癌抑制型マイクロRNAとして機能している事を証明した。頭頸部扁平上皮癌において、miR-145-3pおよびmiR-150-5pが、癌抑制型miRNAである事を初めて報告した。本研究で作成した、「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・機能性RNA発現プロファイル」が、今後の解析に有効である事が判明した事は、今後の解析に向けて大きな成果である。本解析の基盤となる「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・マイクロRNA発現プロファイル」の中にも、これまでpassenger strandと考えられていたマイクロRNAが多数含まれており、これらマイクロRNAの解析は新規性と独自性があると考える。「治療抵抗性頭頸部扁平上皮癌・機能性RNA発現プロファイル」を有している事は研究を進めるに際して、大きなアドバンテージである。更に、The Cancer Genome Atlas (TCGA)のデータベースを活用する事で、マイクロRNAが制御する分子経路に含まれる遺伝子について、臨床病理学的解析が可能となった。これら優位性を活かして、治療抵抗性に関わる分子および分子経路の探索を継続する。マイクロRNAの機能解析が順調に進んだため、解析に使用する試薬や消耗品について、当初予想したより節約可能であった。平成30年度の研究で作成したマイクロRNA発現プロファイルに基づいて、癌組織で発現が変化しているマイクロRNAの機能解析を行う。研究予算は、核酸試薬や機能解析に使用する試薬、消耗品の購入に充てる。また、マイクロRNAが制御する標的分子の探索のため、網羅的遺伝子発現解析(アレイ解析)を計画している。研究予算は、この解析費用に使用する。
訪問看護ステーションによる精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施状況

訪問看護ステーションによる精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施状況を明らかにした。質問紙調査は全国の訪問看護ステーションを対象として実施し、精神科訪問看護の実施率は41.0%、精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施率は7.3%であった。複数名での濃厚なケアが利用者の地域生活を支えていること、訪問看護師の安全確保や訪問看護技術の継承につながることが考えられた。さらに、非医療職者の看護補助者が同行する複数名訪問看護に関する面接調査から、非医療職者の`普通の人'として看護補助者が利用者に関わることで、看護補助者の強みを活用した関係の構築と利用者の満足につながることが考えられた。わが国の精神科医療は、1990年代以降、入院中心の医療から地域生活を中心とした医療へと変換しつつあり、地域生活を送る精神障害者への支援として精神科訪問看護の有用性が示されている。平成22年度診療報酬改定以降、訪問看護ステーションにおいても複数名訪問看護が診療報酬上評価されることとなり、平成24年度からは同行する職員の対象職種が拡大されている。しかしながら、複数名訪問看護の実施状況の詳細および利用者の評価を明らかにした研究はほとんど見られない。複数名訪問看護の現時点での実施状況を調査し、ケア内容と利用者の評価を明らかにすることにより、精神科訪問看護の拡大状況を把握し、複数名訪問看護の診療報酬上の評価による効果と課題が明らかになることが予想される。これらの結果を活用することにより、精神科訪問看護のさらなる拡大と訪問看護の質向上が期待され、精神障害者の地域生活支援の拡充につながると考えられる。そこで、本研究は、訪問看護ステーションによる精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施状況と利用者の評価を明らかにすることを目的としている。平成26年度は、研究1「訪問看護ステーションへのアンケート調査」の準備として、先行研究等の文献検討等を行い、複数名訪問看護の実施状況を明らかにするためのアンケート調査票の作成を行っている。精神科訪問看護の実践に携わる専門家に現状を聴取し、アンケート調査票の内容を検討した。さらに、看護研究に関わる専門家に調査方法およびアンケート調査票に対する意見を聴き、調査方法を精錬した。平成27年度以降、訪問看護ステーションに調査票を送付し、複数名訪問看護の実施状況を明らかにする予定である。平成27年度は、研究1「訪問看護ステーションへのアンケート調査」として、平成26年度に検討したアンケート調査票の作成ならびに訪問看護ステーションへの配布、回収を行った。現在、看護研究に関わる専門家の意見を聴き、アンケート結果のデータ入力、分析を実施している。平成28年度は、研究2「複数名訪問看護を実施している訪問看護ステーションの職員へのインタビュー調査」を実施する予定である。研究1「訪問看護ステーションへのアンケート調査」は平成26年度に実施する予定であった。しかしながら、アンケート調査票の作成に時間を要したため、平成27年度にアンケート調査を実施することとなり、遅れを回復できていない状況である。平成26年度から平成28年度にかけて、研究1「訪問看護ステーションへのアンケート調査」として、アンケート調査票の作成ならびに訪問看護ステーションへの配布、回収を行い、看護研究に関わる専門家の意見を聴き、アンケート調査結果のデータ入力、分析を行った。現在、研究2「複数名訪問看護を実施している訪問看護ステーションの職員等へのインタビュー調査」のための研究計画の見直し、研究計画書の作成を行っている。

平成29年度は、研究2「複数名訪問看護を実施している訪問看護ステーションの職員等へのインタビュー調査」を実施する予定である。研究1「訪問看護ステーションへのアンケート調査」により、当初の想定とは異なり、看護補助者の同行訪問が少ないという結果が得られた。そのため、研究2「複数名訪問看護を実施している訪問看護ステーションの職員等へのインタビュー調査」における研究対象者の検討が再度必要となり、研究計画の見直しに時間を要しているため、遅れている状況である。わが国の精神科医療は、1990年代以降、入院中心の医療から地域生活を中心とした医療へと変換しつつあり、地域生活を送る精神障害者への支援として精神科訪問看護の有用性が示されている。平成22年度診療報酬改定以降、訪問看護ステーションにおいても複数名訪問看護が診療報酬上評価されることとなり、平成24年度からは同行する職員の対象職種が拡大されている。しかしながら、複数名訪問看護の実施状況の詳細および利用者の評価を明らかにした研究はほとんど見られない。複数名訪問看護の現時点での実施状況を調査し、ケア内容と利用者の評価を明らかにすることにより、精神科訪問看護の拡大状況を把握し、複数名訪問看護の診療報酬上の評価による効果と課題が明らかになることが予想される。これらの結果を活用することにより、精神科訪問看護のさらなる拡大と訪問看護の質向上が期待され、精神障害者の地域生活支援の拡充につながると考えられる。そこで、本研究は、訪問看護ステーションによる精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施状況と利用者の評価を明らかにすることを目的としている。平成26年度から平成28年度にかけて、研究1「訪問看護ステーションへのアンケート調査」として、アンケート調査票の作成ならびに訪問看護ステーションへの配布、回収を行い、看護研究に関わる専門家の意見を聴き、アンケート調査結果のデータ入力、分析を行った。平成29年度は、研究2「複数名訪問看護を実施している訪問看護ステーションの職員等へのインタビュー調査」として、複数名訪問看護を実施している訪問看護ステーションの訪問看護師、同行訪問をしている看護補助者、その訪問看護の利用者へのインタビュー調査を行った。看護研究に関わる専門家の意見を聴き、その結果をまとめている。訪問看護ステーションによる精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施状況を明らかにした。質問紙調査は全国の訪問看護ステーションを対象として実施し、精神科訪問看護の実施率は41.0%、精神科訪問看護における複数名訪問看護の実施率は7.3%であった。複数名での濃厚なケアが利用者の地域生活を支えていること、訪問看護師の安全確保や訪問看護技術の継承につながることが考えられた。
竹材の建築利用に関する研究

竹は、何世紀にもわたって、人間生活に深く関わってきた。食料として、あるいは道具として利用されている。また、戦国時代宋期より、住宅建材としても利用されている。京町家や数寄屋を代表とする住宅において、小舞壁のような構造上の使用や窓・天井・建具などの意匠上の使用がなされている。本研究の目的は、平成11年度・12年度の2年間にわたって、建築生産の観点から、竹材の、住宅を中心とした建築物への、従来・現在の利用の検討・見直しを通して、将来の利用可能性を検討することである。1.文献サーベイ竹関連の文献の特徴は、大きく、(1)竹の建築意匠への利用、(2)東南アジア諸国の竹の建築利用、(3)竹の工芸品、(4)竹の物的特性の4つに分類できる。建築利用としては、日本においては茶室を代表とする数寄屋の意匠関係が主で、東南アジア諸国のような竹を構造体の一部として利用されることは少ない。茶の文化と竹の関係は深く、やはり茶室を中心とした、空間演出のために、建築意匠上で利用されていることが多い。床の造作、下地窓、天井などの使用が基本である。防虫対策などのために煤竹を利用することも多い。対して、町家については、小舞竹の壁も残り、犬矢来など、意匠だけではなく、実用的に利用されている。2.竹材の建築利用実態の検討別府産業工聾試験所に対するヒアリング調査から、(1)竹材生産の問題点(散財する竹籔からの生産、径をそろえることの困難さなど)、(2)伝統的な竹材以外の建築利用(竹フローリング、竹と紙のサンドイッチ工法による柱材の開発など)、(3)現存する竹筋コンクリート鉄橋、などの新しい知晃などが得られた。また、戦国時代末期より、住宅建材としても利用されている。京町家や数奇屋を代表とする住宅において、小舞壁のような構造上の使用や窓・天井・建具などの意匠上の使用がなされている。本研究の目的は、平成ll年度・12年度の2年間にわたって、建築生産の観点(建築プロセス・生産システム・需用者意識など)から、竹材の、住宅を中心とした建築物への、従来・現在の利用の検討・見直しを通して、将来の利用可能性を検討することである。本年度は、竹材の利用実態の検討が中心である。2.竹材の建築利用実態の検討(京都市)茶の文化と竹の関係は深く、やはり茶室を中心とした、空間演出のために、建築意匠上で利用されていることが多い。3.竹産地の竹材使用状況把握(大分県)別府産業工芸試験所に対するヒアリングから、明治時代に存在した竹の村跡(竹田市)がほぼ特定できた。

竹のみで生産された住宅の集落であったが、現状では、周辺地域を含めて、竹の利用はほとんどなされていない。竹は、何世紀にもわたって、人間生活に深く関わってきた。食料として、あるいは道具として利用されている。また、戦国時代末期より、住宅建材としても利用されている。京町家や数寄屋を代表とする住宅において、小舞壁のような構造上の使用や窓・天井・建具などの意匠上の使用がなされている。本研究の目的は、平成11年度・12年度の2年間にわたって、建築生産の観点(建築プロセス・生産システム・需用者意識など)から、竹材の、住宅を中心とした建築物への、従来・現在の利用の検討・見直しを通して、将来の利用可能性を検討することである。竹材の利用実態を中心に検討してきた。1.文献サーベイ竹関連の文献の特徴は、大きく、(1)竹の建築意匠への利用、(2)東南アジア諸国の竹の建築利用、(3)竹の工芸品、(4)竹の物的特性の4つに分類できる。建築利用としては、日本においては茶室を代表とする数寄屋の意匠関係が主で、東南アジア諸国のような竹を構造体の一部として利用されることは少ない。2.竹材の建築利用実態の検討別府産業工芸試験所に対する追加ヒアリング調査から、(1)竹材生産の問題点(散財する竹藪からの生産、径をそろえることの困難さなど)、(2)伝統的な竹材以外の建築利用(竹フローリング、竹と紙のサンドイッチ工法による柱材の開発など)、(3)現存する竹筋コンクリート鉄橋、などの新しい知見などが得られた。
幼小連携における持続可能性教育の実践的取組の研究-科学性を育む里庭体験の検討-

全国における初等教育機関での実践実態調査研究成果およびドイツにおける幼稚園・小学校の環境教育先進事例を参考として,里庭に関する新たに開発した教材教具や教育方法によるモデル園での実践検討を実施し、里庭の教育効果と共に幼小連携への有効性が確認できた。その成果を3大学協賛のシンポジウムにて提案指導した。平成21年度の本研究の目的は,幼児・学童期,特に幼小連携における持続可能性教育における科学性を育む身近な自然体験の活用に関する先進事例をドイツに求め,その実踏調査と継続活動調査を依頼し,意義や効果,理想的なあり方などを探ることとした。そして,1992年に実施されたリオの環境国際会議以降「持続可能な社会および未来」に向けて国家レベルでの素早い対応がとられ,政策的な内容が盛んに議論されており,政策的な取り組みにも教育の必要性が前面に打ち出されているドイツの主要3都市に着目し,既に実績のあるベルリンのNGO「緑が学校を作る」協会代表:Ortrud Kuhl・ミュンヘン教育委員会職員であり現地幼稚園教諭も行っており環境教育に詳しいYukiko Berger・フランクフルト近郊で日本学科があり教育に詳しいトリアー大学講師:担当下羽友幸の3名をドイツ側の窓口として,日本側は大澤・尾崎が窓口となり,平成21年度の実踏調査と現地での継続活動調査の依頼活動の実施を目指した。しかし,当初予定していたフランクフルト(トリアー大学講師:担当下羽友幸)は,先方の事情により本年度の調査を延期し,翌年に実施することとなった。主要2都市における実踏調査と継続活動調査を実施し,その先進性や手法の具体的な知見を持ち帰り議論・検討し,その成果は研究紀要論文・学会発表・図書にて公表した。平成22年度の本研究の目的は、全国の幼稚園と小学校を対象に、どのように持続可能性教育や科学性を育む自然体験を認識し、幼少連携も含めた実践を調査する。特に、里庭教育の現状や望ましい教育展開方法を把握することである。調査方法は、調査日程:2010年10月30日送付・11月15日回収。調査対象:全国の国・公・私立の幼稚園・小学校より、県庁所在地を中心に各1,000件(計2,000件)を抽出し、郵送により送付・回収を実施。調査内容:「園(校)周辺の自然」「自然の活用」「ビオトープ」「持続可能な開発のための教育」「幼小連携」「回答者の属性」の6部門から成る全36問、幼稚園では年長児・小学校では1年生に関する内容を中心に検討した。結果、有効回答数(回収率):幼稚園505件(50.1%)・小学校369件(36.9%)といずれも全国調査としては高水準の回収率を示した。考察として、幼稚園と小学校において、周辺の自然・自然の活用・ビオトープ・ESD・幼小連携を概観すると、総じて同じような傾向が見られた。さらに、幼稚園では原体験の土・火・水・光・空気などの活動から表現活動などへの情緒を大切にした傾向あり、小学校では教科目の単元といった知的な活動を中心とした教育活動展開がおこなわれていた。ゆえに、身近な自然環境を重視し充実させてゆくことにより、さらにESDや幼小連携は推進可能と考えられる。今後、さらにアンケートの詳細な分析や実踏調査を併用しつつ、ESDの啓蒙や望ましい実践に資するための研究推進に取り組みたい。平成23年度の研究実績は,平成21,22年度の研究実績を活用しつつ,以下の連携研究者と共に達成した。連携研究者:所属研究機関・部局・職氏名役割分担等上越教育大学・教育学部・教授小林辰至理論的背景・シンポ・報告書作成・その他上越教育大学・大学院・教授木村吉彦子ども観察まとめ・報告書作成・シンポ・その他玉川大学・農学部・教授干場英弘成果報告書作成・シンポ開催・その他東京家政大学・家政学部・講師尾崎司成果シンポ準備・アンケート・その他玉川大学・教育学部・助教市川直子子どもの観察まとめ・シンポ開催・その他3大学関連モデル園(3幼稚園・3小学校)にて,現状把握から始め,平成21・22年度研究で得られた成果を中心に開発した教育方法を順次実践するとともに,その意義や効果を検討した。さらに,平成22年度に全国規模で幼稚園(1,000園),小学校(1,000校)を対象として,持続可能性教育や科学性を育む自然体験の認識,幼小連携も含めた実施の具体的な様子や里庭のより有効な活用方法を探るべく実施したアンケート調査の成果を基に,日本における望ましい幼児・学童期の科学性を育む持続可能性教育に有意な里庭活用方法を具体的且つ実践的に幼小教育現場へ向けて啓発助言できる資料を整え,東京家政大学において公開シンポジウムを実施し,高い評価を得た。さらに,これらの成果を科研費報告書としてまとめ保育園・幼稚園・小学校と保育士および幼稚園・小学校教諭養成校に配布した。
スポーツ・リテラシー教育とジェンダーに関する国際比較研究

本研究は、スポーツ・リテラシー教育におけるジェンダー・ギャップの存在を確認することを目的に、日本、韓国および台湾の児童生徒を対象として、体育授業の学びの履歴に関する国際比較調査を試みた。その結果、1学習成果(達成度)ー体育授業への有用さの認知ー体育授業への愛好的態度で男女に有意な差が確認された、また、2女子児童生徒の学習への構え、とりわけ自覚的学習因子が男子に比べ有意に低かった、さらに、3教師の指導性の発揮の仕方如何がこれらを強く規定している実態、が明らかとなった。これらの結果より、現行のスポーツ・リテラシー教育がジェンダーを再生産している可能性が示唆された。平成24年度(本研究の第2年次)は、学校階梯が上昇するのに伴って体育授業の学習成果次元でのジェンダーギャップが大きくなる原因と背景を探るべく、日本および韓国において中学2年生を対象に「学びの履歴」調査およびスポーツ観調査を実施した。その結果次のような実態が追認された(日本のみ)。1学習成果次元では、「実践的知識」・「楽しさ感得」・「運動有能感」因子で男女に有意な差が認められる、2学習への構え次元では、「教え合い」・「規律遵守」因子で女子が、「積極的学習」因子で男子が有意に高かった、3学習への構えタイプで見ると、男子は「息抜き志向型」、女子は「消極的参加型」で有意に高かった、4スポーツ像では、「勝利志向」「技術・戦術」・「伝統」・「科学志向」因子で男子が、「努力志向」・「規範意識」で女子が有意に高かった。また、台湾においても同様の調査を実施するべく、現地の研究者及び現職教師の協力を得て調査票を作成し終えた。本年度の研究を通じて、体育授業において【「消極的参加型」の学習への構え⇒学習成果次元の低得点⇒「体育教科に対する有用さの認知」の低下】という「学習の負のスパイラル」に陥る女子児童・生徒の存在が示唆された。本研究は、スポーツ・リテラシー教育とジェンダーをめぐる問題に焦点化して国際比較調査を実施し、今後のスポーツ・リテラシー教育を制度設計していく上での基礎的資料を得ることを目的とした。体育授業における児童・生徒の学びの履歴を学校階梯および男女間で比較した結果、以下の実態が明らかとなった。1日本・韓国および台湾のいずれでも男子に比べ女子の方が教科体育への愛好的態度が有意に低得点であった。また、学校階梯の上昇に伴ってその差は大きくなっていた(この傾向はとくに韓国で顕著であった)。2体育授業に対する児童生徒の学習への構えでは、全学校階梯において「教え合い」因子で男子より女子が有意に高く、逆に「自覚的学習」因子で女子が男子に比して有意に低得点であった(この傾向は日本で顕著であった)。3児童生徒の学習への構えタイプをクラスター分析によって析出し男女の所属割合を比較したところ、学習志向型、学習回避志向型、ひとり学び型、消極的参加型およびレク志向型の5つのタイプが析出されたが、所属人数比に男女の有意差は認められなかった。4体育授業における教師の指導性タイプを析出したところ、学習不成立型、強圧指導型、学習支援型、指導放棄型および教え-学び融合型の5タイプが見出された。5教師の指導性と学習への構えおよび学習成果との関連を分析した結果、指導放棄型及び学習不成立型の教師の指導が、児童生徒の中に学習回避志向型および消極的参加型の学習への構えをつくり出し、これらの構えが学習成果の低得点と体育嫌いを生み出す原因となっていた。本研究の結果より、体育授業のなかでのジェンダー・ギャップは、学習成果ー学習への構えー体育授業の有用さへの認知ー体育への愛好的態度のすべての局面で見出すことができた。同時に、教師の指導性の発揮の仕方如何がこれを強く規定していることが、日本・韓国および台湾のいずれの国でも確認された。初年次は、スポーツ・リテラシー教育としての体育授業の現状を把握するための基礎的資料の収集および現地研究者へのインタビュー調査を行ってきた。そして今年度の研究成果の一端を、次の学会に報告した。国際学会:(1)「The Current Conditions of Children'sGrowth and Curriculum Designing in Physical Education」(海野勇三:韓国健康教育促進学会第2回国際大会、2011.10.22),(2)「Urgent Issues in Actual Conditions of Physical Education in East Asia」(海野勇三:中華スポーツレクリエーション産業管理学会、2012.4.28)国内学会:(1)「韓国における初等体育授業の現状」(中島憲子:日本スポーツ教育学会、2011.11.13)

(2)「イギリスにおける初等体育授業の現状」(海野勇三:日本スポーツ教育学会、2011.11.13)これら一連の報告を通じて、東アジア地域の体育授業において、目標次元(運動有能感、教科への愛好的態度、教科に対する有用さの認知、体育授業に対する態度)で有意な男女差が確認され、またその差が学校階梯を上昇するにつれて拡大していく傾向を認めることができた。この結果は、体育授業の目標・内容・方法の各次元でジェンダー・バイアスが潜在している可能性を示唆するものである。第2年次は、調査対象国・地域において本調査を実施することとしていたが、日本および韓国において調査が完了し、また、台湾においてはすでに調査票を完成させたという意味でおおむね予定通りに研究活動は進展している。ただ、当初調査対象国・地域に中国を含めていたが、両国の政治状況の悪化のために調査研究を進展させることができなかった。3年計画の初年度は、(1)現地研究者・教育機関との研究体制の構築、(2)調査対象地域・国の教育カリキュラム、児童生徒の生活と発達状況、体育授業の実態等に関する資料収集、(3)第1次調査の実施、の3つを計画に掲げていた。そして実際に、韓国、台湾およびカンボジアを訪問して、現地の研究者と国際比較調査研究の実施に関する研究協議を重ね、調査協力校の確保、調査手順の確認等に関し合意形成を図ってきた。また、韓国および日本の一部地域で第1次調査を実施することができた。加えて、そうした成果を:(1)「The Current Conditions of Children'sGrowth and CurriculumDesigning in Physical Education」(韓国健康教育促進学会第2回国際大会、2011.10.22),(2)「Urgent Issues in Actual Conditions of Physical Education in East Asia」(中華スポーツレクリエーション産業管理学会、2012.4.28)として、現地研究者との連名で共同研究報告することができた。このように、初年次に予定していた研究計画は、おおむね達成することができた。最終年次となる平成25年度は、台湾において調査を実施すること、および日本、韓国において追加調査を実施することが課題である。これらの課題はすでに現地研究者との間で競技と準備が進められており、予定通り遂行されるであろう。加えて、調査データの分析・考察も同時進行で進めていく予定である。なお、中国については日中両国の政治状況に加え、最近の鳥インフルエンザの流行も懸念されるため、調査対象から除くことも考えておかなければならない。2年次は、各調査対象地域・国で本格調査を実施することになっている。そのため、今年度前半は、当初予定していた調査カテゴリーごとの調査票を作成し、現地語に翻訳し、現地研究者の最終点検・修正を経て正式版を作成することとなる。そして今年度後半、すなわち台湾では新学期が始まる9月、韓国では3月に、現地を訪問し、調査の実施過程をモニターするとともに、引き続き、聞き取り調査と資料収集を行う予定である。ただ、当初調査対象地域として予定していたシンガポールは、現段階で現地研究者との間で研究体制が構築されないままにある。
骨リモデリングの開始と制御機構の解明

骨リモデリングの制御因子を明らかにするために、力学的条件下における骨細胞や、破骨細胞、骨芽細胞の分化過程における発現遺伝子を網羅的にスクリーニングし、遺伝子改変マウスの解析から候補遺伝子の生体における骨リモンデリングの制御機構を解明した。また、マウスジェネティクスを用いて新規筋委縮骨粗鬆症モデルの構築とその骨量減少に伴う発現遺伝子プロファイルを試みた。申請者は骨リモデリングの制御機構を明らかにするため、骨を構成する3つの責任細胞(破骨細胞、破骨細胞、骨細胞)のトランスクリプトーム解析を展開した。骨芽細胞は、骨形成状態と破骨細胞支持状態の比較、破骨細胞では、分化因子(RANKL)によって誘導される遺伝子を解析した。骨細胞においては、骨組織内を擬似するために新規3次元培養系を確立し、応力反応に感受する遺伝子を網羅的にプロファイリングすることに成功した。得られた候補遺伝子の機能を明らかにするために、shRNA法を用いた遺伝子のノックダウンシステムを構築した。また申請者は、筋肉細胞特異的な細胞死を誘導するマウスを構築し筋萎縮に伴う骨粗鬆症モデルマウスを確立することができた。これは人間の加齢に伴う運動機能の低下伴う骨量減少に酷似した有用な実験モデルと考えられる。さらに候補遺伝子を標的としたコンデッショナル遺伝子改変マウスの作成を鑑み、ES細胞のスクリーニング系を構築した。20年度は、各種細胞(破骨細胞、骨芽細胞、骨細胞)の分化および機能解析から選抜された候補遺伝子のコンデッショナル遺伝子改変マウスの作成を試みる。申請者は、骨リモデリングの制御機構を明らかにするため、骨を構成ずる3つの責任細胞(破骨細胞、破骨細胞、骨細胞)のトランスクリプトーム解析を展開し、発現遺伝子を網羅的にプロファイリングすることに成功した。また得られた候補遺伝子の機能を明らかにするために、shRNA法を用いた遺伝子のノックダウンシステムを構築し、様々な遺伝子の機能をin vitroで明らかにした。さらに候補遺伝子を標的としたコンデッショナル遺伝子欠損マウスの作成を展開し、現在、キメラマウスの作出に成功している。21年度は、コンデショナル遺伝子欠損マウスを作出し、各種細胞(破骨細胞、骨芽細胞、骨細胞)の分化および機能解析を試み、候補遺伝子の生体における重要性を明らかにする。また、候補遺伝子を標的細胞で特異的に発現するコンデショナル遺伝子発現トランスジェニックマウスの構築にも20年度から取り組んでおり、生体レベルでの候補遺伝子の役割を決定することで、新規骨疾患治療の分子基盤を確立する。申請者は、骨組織の恒常性を維持する骨リモデリングの制御機構を明らかにするため、骨組織に存在する3つの責任細胞(破骨細胞、破骨細胞、骨細胞)の発現遺伝子を網羅的なトランスクリプトーム解析から明らかにし、レトロウイルスを用いたノックダウンシステムを構築することで、標的遺伝子の機能を明らかにした。さらに候補遺伝子を標的としたコンデッショナル遺伝子欠損マウスの作成をはじめ、遺伝子改変マウスを用いた生体レベルでの研究を展開している。また、筋肉細胞特異的な細胞死を誘導する遺伝子改変マウスを構築し筋萎縮に伴い骨量が低下する新規骨粗鬆症モデルマウスを確立した。本モデルは、ヒトの老化に伴う骨粗鬆症の病態に酷似しており、今後、骨粗鬆症の原因遺伝子の探索や新規治療薬の生体レベルでのスクリーニングなどに活用されることが期待される。さらに今まで単離が難しいとされていた骨細胞の三次元培養系の構築にも成功し、新たな骨リモデリング因子の同定を目指した実験系が確立されたことは特記すべきことである。この成果を基盤とし、生体レベルでの候補遺伝子の役割を決定することで、新規骨疾患治療の分子基盤確立を目指す。
メソイオン化合物を用いる開口フラーレンおよびヘリカルフラーレンポリマーの合成

p-ヘキシルオキシフェニルおよびp-ノニルオキシフェニル基を有するメソイオン型1,3-チアゾリウム4-オレートとバックミンスターフラーレン(C_<60>)の付加環化反応について検討した。いずれも1対1のモル比の[3+2]環状付加体が優先的に生成した。これらの付加体の有機溶媒に対する溶解性は、通常の有機溶媒に対して10倍以上と、著しく改善された。熱反応では、レトロ付加環化反応を認めた。また、光照射(>280nm)では、黒色生成物の独占的生成を認めた。この付加体をメチルシクロヘキサン中光照射したところ、マクロ量の光反応生成物を得ることに成功した。種々のスペクトルデータおよび透過型電子顕微鏡測定によって、含イオウ複素環をバックボーンとしたオリゴメリックな構造の物質生成を示唆する結果が得られた。この推定構造に基づいて分子力場計算を実施したところ、C_<60>がヘリカルな配列をしたオリゴメリック構造が最適化された。他方、新たな試みとしてフラーレン骨格への複素原子導入を狙いとして、ポリカーボンの付加反応に取り組んだ。[C_3]カーボンとしてプロパジエンを取り上げ、テトラシアノエチレン(TCNE)と反応させたところ、室温、塩化メチレン中で新奇な物質(イミダゾキノリジン誘導体)の生成を認めた。本反応は、鮮やかな色の変化を伴って進行した。この物質は、現在フラーレン誘導体C_<58>N_2の部分構造として推定されているのみであり、興味深い。さらに[C_4]カーボンとしてブタトリエンを取り上げ、同様にTCNEと反応させたところ、室温、塩化メチレン中で新奇な物質(ジヒドロナフタレン誘導体)の生成を認めた。併せて、フラーレン骨格の外周から分子構造の広がりを企図して、炭素-炭素二重結合形成(McMurryカップリング反応)の反応機構的側面について検討した。メソイオン型1,3-ジチオリウム及び同チアゾリウム4-オレートとバックミンスターフラーレンの付加環化反応について検討した。これらの付加体の熱反応では、レトロ付加環化反応を認めた。しかし環状付加体の有機溶媒に対する溶解性が甚だしく小さかったため、光反応生成物の詳しい物質研究は困難であった。この問題点を解決する糸口として、長鎖アルコキシフェニル基を有したメソイオン化合物の利用について検討した。このメソイオン化合物は、フラーレンとの環状付加体の溶解性向上のみならず、液晶性複素環化合物の出発原料としても有用と考えられる。本年度は、p-ヘキシルオキシフェニルおよびp-ノニルオキシフェニル基を有するメソイオン型1,3-チアゾリウム4-オレート(1)を合成した。橙色または赤色結晶の1は、あらゆる有機溶媒に対してその溶解性に改善が見られた。特にメソイオン化合物1とC_<60>の環状付加体では、通常の有機溶媒に対して10倍以上の溶解性の向上を認めた。また通常溶解し難い、酢酸エチルやエーテルなどにも溶解した。この付加体を上記と同条件下光照射したところ、マクロ量の光反応生成物を得ることに成功した。他方、開口フラーレン生成を目指して、2ケのアジド基を有したメソイオン化合物の合成も検討している。現在、メソイオン化合物に閉環する前段階物質の合成を実施している。さらに[C_4]

カーボンとしてブタトリエンを取り上げ、同様にTCNEと反応させたところ、室温、塩化メチレン中で新奇な物質(ジヒドロナフタレン誘導体)の生成を認めた。併せて、フラーレン骨格の外周から分子構造の広がりを企図して、炭素-炭素二重結合形成(McMurryカップリング反応)の反応機構的側面について検討した。
地方自治体の産業政策による起業家行動・パフォーマンスへの影響：定量的分析

本研究は、1998年以降の日本の各地方自治体の産業振興の制度が、新製品、新市場、新技術、新取引先などを探索する企業の起業家行動とパフォーマンスに与える直接的な影響と、企業・経営者の特性との相互作用による間接的な影響について定量的な分析を行うものである。特に影響が大きい「規制(緩和)」「補助金・助成金」「表彰・顕彰」の3つに焦点を当て、時系列での産業政策のデータベースを作成し、定量的に検証する。
肺高血圧症における肥満細胞の経時的な病態関与の解明

肺高血圧症(PH)の病態における肥満細胞の関与を解明するために実験を行った。我々はPHモデルラットの肺組織を用いて、トルイジンブルー染色による肺組織中の肥満細胞数と分布部位を評価した。PHの進行に伴う経時的に評価では、肺組織中の肥満細胞数が徐々に増加していることが確認できた。組織中の肥満細胞の分布部位に関しては、正常ラットの肺では、中枢側の気管周囲にわずかに分布するのみであったが、PHの進行に伴って、肺内の小動脈外膜やリモデリングを生じた肺動脈周囲への肥満細胞の集積が確認できた。以上より、肥満細胞がPHの病態進展に関与している可能性が示唆された。本実験の目的は、肺高血圧症の病態に肥満細胞が関わっているかどうかを明らかにするとともに、どのようにその病態に関与しているのかを解明していく事である。本実験の画期的な内容として、現時点でヒト肺高血圧症の表現型を最も模倣しているSu/低酸素動物PHモデルを使用し、経時的な肥満細胞の関与を検証する事である。そのため、実験1年目の大きな計画目標は、Su/低酸素モデルの作成を確立させる事であった。しかし、実験施設のない病院への移動人事や低酸素チャンバーの不具合等から作成計画は思うように進められなかった。そこで南アラバマ大学留学時代に共に研究に従事していた、九州大学肺高血圧グループの阿部弘太郎医師に協力を要請し、Su/低酸素PHラットモデルの肺サンプルを提供してもらい研究を継続している。トルイジンブルー染色を用いて肥満細胞の数、分布部位を検証した結果、疾患の進行とともに、肥満細胞数が徐々に増加していく事が確認できた(control:58、13週:182;N=3 each)。また、その分布部位は著明に変化し、正常では肥満細胞は肺門部近傍の気管支周囲にわずかに分布しているのみであるが、その後は経過とともに肺小動脈の外膜、特に狭窄のある小肺動脈狭窄病変周囲、特にplexiform lesion周囲にに収束している事が確認できた。今後は、肥満細胞の数や分布の変化とリンパ球などのほかの細胞との関連性、肥満細胞拮抗薬の影響を検討する計画である。また、今年度は研究とともに情報交換も積極的に行い、日本呼吸器学会では、シンポジウム『肺高血圧症はどこまでなおせるのか』において、シンポジストとして肺高血圧症の病態生理からみた治療戦略の内容で講演も行った。1.SU5416/低酸素モデルの各週数(対照群、1週、3週、5週、8週、13週)での肥満細胞の病理分類の解析2.肥満細胞の分布が結合織に多いため、同じ部位を走行する神経との相関がないかみるためにpodoplanin、NGFなどによる染色をおこない、肥満細胞染色との相関性を検討肺高血圧症の病態における肥満細胞の関与を解明するために実験を計画した。初年度の目標であった肺動脈性肺高血圧症モデルラット(VEGF阻害薬+慢性低酸素曝露:SU/Hx rat)の作成が予定通りに進まず実験が遅延していたが、次年度になり安定してSU/Hx ratが供給できる実験環境が整った。まず、SU/Hx ratの肺組織を用いてトルイジンブルー染色による肺組織中の肥満細胞数と分布部位の評価を行った結果、病状の進行に伴って、肺組織中の肥満細胞数が徐々に増加していることが確認できた。組織中の肥満細胞の分布部位に関しては、正常コントロールラットの肺では、中枢側の気管周囲にわずかに分布するのみであったが、肺高血圧の病状の進行に伴って、肺内の小動脈外膜やリモデリングを生じた肺動脈周囲への肥満細胞の集積が確認できた。併せて、肺組織におけるリンパ球、好中球、好酸球の数や分布に関しても検証したが、特異的な増加や分布は確認できなかった。その後、SU/Hx ratに肥満細胞拮抗薬を投与して、肺高血圧の進展抑制効果やその際の肺内肥満細胞のを検証する予定であったが、適切な薬剤が確保できず実験が施行出来なかった。次に、SU/Hx ratに対して肺高血圧治療薬を投与し、肺高血圧の進行抑制に伴う肥満細胞の数や分布の評価を行う実験計画をたてた。現在、PDGF/FGF/VEGFの3系統のシグナルを抑制するチロシンキナーゼ阻害薬であるNintedanibを用いて、SU/Hx ratの肺高血圧症の抑制効果を検証中であり、肺高血圧症の抑制効果が確認できれば、Nintedanib投与の有無による肥満細胞の数や分布の相違について検証を行う予定である。カテーテル実験による血行動態の評価が遅延したことと、肥満細胞の分布が結合織に多く同じ部位を走行する神経との相関を検討する目的でpodoplanin、NGFなどによる染色をおこなったために達成度が遅延した。

肺高血圧症カテーテル実験による血行動態の評価が遅延したことによって1.肥満細胞の分布が結合織に多いため、同じ部位を走行する神経との相関がないかみるためにpodoplanin、NGFなどによる染色をおこない、肥満細胞染色との相関性を検討を主体に研究の推進をする。今年度の大きな目標として、SU/低酸素PHラットモデルの作成を計画していたが、実験施設のない病院への移動人事や低酸素チャンバーの不具合等から作成計画は思うように進められなかった。現状況下で、実験計画を進める方法を模索し、留学時代にともに実験を行った、九州大学循環器内科阿部弘太郎医師にSU/低酸素PHラットモデル肺のサンプル協力を依頼した。得られた肺検体で免疫染色などの解析を継続していく予定である。カテーテル実験による血行動態の評価が遅延したことと、肥満細胞の分布が結合織に多く同じ部位を走行する神経との相関を検討する目的でpodoplanin、NGFなどによる染色をおこなったために、使用額が生じた。肺高血圧ラットモデルにおいて、免疫染色による肥満細胞数、分布の変化などの結果から、肥満細胞は肺高血圧症の病態に関与している可能性が強く示唆された。今後は、現在得られている肺組織サンプルの詳細な解析を進めるとともに、肥満細胞抑制剤を使用して、その影響がどうなるかを検討していく計画でいる。1.肥満細胞の分布が結合織に多いため、同じ部位を走行する神経との相関がないかみるためにpodoplanin、NGFなどによる染色をおこない、肥満細胞染色との相関性を検討。2.VVG染色を行い、SU5416/低酸素モデルの各週数でのPAH grade1-4の解析を主体に研究の推進をする。肺高血圧ラットモデルの肺標本を作製せずに、提供していただいたため。今後に行う予定実験のための実験機材や抗体などの購入とする予定です。
明治俳句表現史の研究―－近代俳句データベースの構築を見据えて－―

本研究では、明治期の新聞や雑誌に掲載される俳句を収集、分析し、近代俳句の表現的な特色とその変遷を探究する。同時に、従来看過されてきた日本派の俳誌を広く考察対象に加え、既存の俳句史が重視してきた論点を実作の側から批判的に再検証する。また、句集を含む資料の広範な調査を通じ、近代俳句データベースの基盤を整備する。特に、日本派俳人と密接に関わる新聞『日本』、『国民新聞』、雑誌『ホトトギス』、『日本人』の4媒体については掲載句を網羅的に電子化し、データベース作成の基礎作業を進めていく。
運動ニューロン疾患発症機序の分子生物学的研究

運動ニューロン疾患は運動ニューロンが変成、脱落し進行性の四肢麻酔を来し死に至る難病である。病因として免疫学的異常が示唆されているがその本態は不明である。一方、神経組織にある糖脂質は神経の分化、機能維持に重要な役割を果たしていることが明らかにされ来た。我々は、多くの免疫性神経疾患に抗糖脂質抗体が出現することを見い出し、この抗体が神経組織に作用して疾患を惹き起こすことを提唱した。本研究では(1)発症機構を分子レベルで解明するため、運動ニューロンに特異的な糖脂質の発現と構造及び機能(2)発症に関連する抗糖脂質抗体産生の機序(3)抗糖脂質抗体の神経系に対する作用、を中心に研究を進めた。その結果、運動ニューロン疾患の発症機序を分子レベルで解明すると云う目的に対して、多くの免疫性神経疾患で発症の機序として先行感染した病原体に対して産生された抗体、特に抗糖脂質抗体、が神経系の構成成分と反応して神経障害を起こす症例が知られており、このような場合には先行感染病原体と神経の構成成分の間に分子相同性があることを化学的、免疫化学的に実証する事ができた。ギランバレー症候群やフィッシャー症候群のかなりな数の患者では先行感染した菌、C.jejuni、の菌体成分LPSが末梢神経の構成成分である糖脂質のガングリオシドと分子相同性を持ち、このため感染菌に対して産生された抗体が自己抗体として神経を傷害することが明らかにされた。感染菌の菌株は細菌学的な分類とは別にLPSがガングリオシド系列の糖鎖を持つか否かで分類することが病因解明の為には重要であることが示された。先行感染の病原体がサイトメガロウイルスの場合は化学構造は未だ不明であるが抗糖脂質抗体と反応する成分を含んでいることが分かった。また末梢神経系に特異的に分布するグルクロン酸を含む硫酸化糖脂質に対する抗体が産生され、この抗体はミエリンに関連した糖タンパク質(MAG)とも反応するが、同様に神経系に対する自己抗体として作用し、発症するいくつかの疾患が明らかにされた。この場合、抗ガングリオシド抗体の場合と違って、抗原刺激となる物質については未だ不明であるが、Mタンパク血症で増量したMタンパクがグルクロン酸含有硫酸化糖脂質と反応する症例や、Mタンパク血症とは関係なく抗体価が上昇している症例のあることが明らかになった。抗糖脂質抗体は直接神経系に作用して発症のきっかけになる。このことは、血管内皮細胞とアストロサイトを膜の両面に培養して作製した血液-神経関門モデルに抗糖脂質抗体を作用させると透過性が亢進して、高分子のものも透過できるようになり、血液-神経関門が破壊されること;糖脂質にたいする単クローン性抗体を作製して、神経組織や培養系モデルに対する作用させて、形態的、免疫学的、電気生理学的に検討すると抗体が直接神経系に障害を与えることが明らかであること;動物を糖脂質で感作して作製した動物モデルでは、抗糖脂質抗体価が上昇し、神経系に形態的変化が起こり、電気生理学的にも障害が認められること;などの結果から抗体の作用によって神経系の機能障害が起こることが実証された。一方、これら抗体の作用を受ける神経系での糖脂質の分布や化学構造を明らかにするため、ごく微量の糖脂質を免疫化学的、構造化学的に分析、解析する新しい方法を開発した。これらの方法を用いて分析の結果、神経系の糖脂質特にガングリオシドは細胞の種類によって分布パターンが異なり、細胞の分化や増殖に伴って変化することが示された。またこれら糖脂質の発現に関連した遺伝子を導入して強制的に発現させたり、種々の薬物で生合成活性を変化させたりすると神経細胞の形態、分化能等が変化することが認められ、人為的に発現を制御することも可能であることや糖脂質の発現が神経系細胞の機能制御に関連していることが示された。