hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ブナ殻斗に特異的に発生する菌類の種内多様性と宿主分布との関係の研究

しかし、精度の高い解析のためには、個体識別の精度が高い遺伝子領域をも探索する必要があると考えられた。今後は、単一子実体、単一殻斗、同所的に採集された菌株について、シークエンス比較による詳細な解析を行ないたい。本研究は、基質特異的な菌類が地理的隔離によってどのような影響を受けるかを解明するため、ブナの殻斗に特異的に発生し、ブナの分布に伴なって汎日本的に分布するチャワンタケ類の一種を材料して、各地のブナ林における形態、遺伝子の変異を検討し、集団間の比較を通して明らかにすることを目的にしている。2005年および2006年の4月6月に東北九州の8採集地でDasyscyphella longistipitata(子嚢菌門盤菌綱、ビョウタケ目、ピアロスキファ科)を採集し、スカーマン式ミクロマニプレータによって単胞子分離株を得た。採集地間における子のうおよび子のう胞子の形態的差異は認められなかった。得られた119株のrDNAのITS-5.8S領域の塩基配列を決定した。その結果、37のハプロタイプが検出された。そのうち、ハプロタイプ12はすべての採集地において検出された(全体の48%)。続いてハプロタイプ28が7採集地、ハプロタイプ10が2採集地で検出され、それぞれ全体の16%と5%を占めた。また31のハプロタイプはそれぞれ1菌株のみで検出された。宿主であるブナは冷温帯を中心に北海道九州に広く分布し、系統解析により主に日本海側に分布するクレードIと太平洋側に分布するクレードIIおよびIIIに分かれる(Fujiiら,2002)。また、採集地は日本の主要気候区分(吉野1980)を網羅しているが、ハプロタイプの分布とブナのクレードや気候区分との関連は認められなかった。また、2005年および2006年に長野県菅平の同所で採集した菌株の遺伝的構造の比較を行ったところ、両年の菌株でハプロタイプ12・28・10が検出され、同所における遺伝的構造は年次的に大きく変化しないことが示唆された。本研究は、微生物であって、広範囲に分布する可能性がある菌類において、分布を規定する要因を探る目的で、ブナの殻斗に特異的に発生し、ブナの分布に伴なって汎日本的に分布するチャワンタケ類の一種Dasyscyphellalongistipitata(子嚢菌門盤菌綱、ビョウタケ目、ヒアロスキファ科)を材料として、各地のブナ林からの材料の形態、遺伝子の変異を検討し、集団間の比較を通して明らかにすることを目的にしている。昨年度までの結果から、ITS領域をタイプ分けに適すると判断し、5m以上の間隔をあけて殻斗を収集し、それぞれから単一胞子を得る広域的なサンプリングと単胞子分離によって材料を収集した。全国12地域集団120株についてITS・5.8S領域の解析の結果、38種類のハプロタイプが検出され、ハプロタイプH12(全体の43%)は全地域集団で検出された。形態に差異はなかった。階層クレード解析では、地理的分断は生じておらず、H12を含むクレードで連続的な分布域拡大が検出された。AMOVAで各集団が遺伝的に分化していないこと、遺伝的距離の解析から、地理的距離と遺伝的距離には関連がないことからも、日本全体に遺伝的に連続した一つの集団が広がっていると考えられた。しかし、遺伝的多様性は、西南日本、東北日本で高かった。このような集団が成立した背景には、最終氷期にブナの分布域が温暖な地域に限定された時期に、本菌の主要ハプロタイプがブナと共存し、その後の分布域拡大に伴い全国に広まり、H12をもとにして、各地域集団内で新たなハプロタイプが生じた結果によるものと推測される。
新生児低酸素性虚血性脳症の予防に向けた胎児治療戦略に関する基礎的研究

早産児の脳室周囲白質軟化症(PVL)における、後期オリゴデンドロサイト前駆細胞( pre-OLs)の損傷に対する低温の効果を、in vivoラットPVLモデルとin vitropre-OLs /脊髄後根神経節ニューロン培養系を用いて検討した。低温はpre-OLsのアポトーシスを抑制し、低酸素虚血負荷によるリン酸化myelin basic protein (MBP)、特にexon2を含むアイソフォームの減少を抑制した。その作用機序として、低酸素虚血負荷によるERKリン酸化減少の抑制と、Ddx54を介したMBP mRNA発現抑制の関与が示唆された。本年度は、低温による、オリゴデンドロサイトの低酸素虚血負荷からの保護効果について、ラットPVLモデル及びラットオリゴデンドロサイト初代培養系を用いて検証を行った。ラットPVLモデルにおいて、低酸素虚血負荷中に低温にすることにより、オリゴデンドロサイトの細胞死を抑制し、MBP (myelin basic protein)の発現が維持されることが確認され、特にMBP exon2を含むisoformが低酸素虚血負荷により減少し、低温により維持されることが新たに解明された。また、オリゴデンドロサイトとDRG (dorsal root ganglion) neuronの共培養系を用いて、in vitroで両者が接触を開始する際に、MBP exon2を含む21.5kDaリン酸化isoformが最初に発現することが示唆され、このisoformは低酸素無糖負荷により減少し、低温により維持されることが明らかとなった。これらの結果により、低温はオリゴデンドロサイトを、低酸素虚血負荷から細胞死抑制だけでなく、ニューロンと接触し髄鞘化を開始する能力の維持にも関与することが示唆された。この現象に対する分子機構のひとつとして、オリゴデンドロサイトの生存や分化に重要とされている、extracellular signal-regulated kinase 1/2 (ERK1/2)の関与について検証した。その結果、ERK1/2リン酸化はin vivo, in vitro両者において、低酸素虚血負荷で減少し、低温により維持されることが明らかとなった。U0126を添加しERK1/2リン酸化を阻害すると、低温による細胞死抑制作用は減弱し、オリゴデンドロサイトとニューロンの接触開始が阻害され、リン酸化MBP 21.5kDaが減少した。よって、ERK1/2は、低温によるオリゴデンドロサイト保護効果に関与していると考えらえた。本年度は、正期産児における低酸素虚血性脳症(HIE)に対する脳低温療法の代替薬物療法を開発することを目的とした。低酸素負荷の際には、脳内でノルエピネフリンが増加することが知られているが、ノルエピネフリンは血液脳関門を通過することができないために、臨床応用はされていない。Atomoxetine(ATM)は選択的なノルエピネフリンのreuptake阻害剤として知られ、ADHD児の治療薬として臨床応用されている。今回我々は、正期産児に相当するラットHIEモデルを作成し、低酸素虚血負荷に際してATMを投与することによりHIEの発症を防止できるかを検討した。その結果、ATMは組織学的にHIEの病態を改善し、その仕組みとしてCREBのリン酸化ならびにその標的タンパクであるBDNFの発現増加をもたらすことを明らかとした。また、この過程において、マイクログリアが深く関与していることがin vivo, in vitroの解析にて明らかとなった(論文投稿中)。脳室周囲白質軟化症(PVL)は、早産児脳障害の一つで脳性麻痺の主因であり、未だ有効な治療法は確立されていない。PVLの主病態は低酸素・虚血や感染による未熟なオリゴデンドロサイト(preOL)の細胞死とその後の分化障害と推測されている。PVLに対する治療法の開発を目的として、平成27年度は、我々のグループは低温療法が低酸素・虚血に対するpreOLの細胞死を軽減することをこれまで報告してきた。一方、PVLの発症部位である脳白質にはpreOLだけでなく、グリア細胞の一つであるミクログリア(MG)が生理的に集積して脳発達に寄与している。病態下ではMGが炎症性サイトカインや脳保護因子を産生する機能が明らかになり、PVLに至る過程を修飾している可能性が報告されている。今回、低温療法のpreOL保護効果にMGを介した仕組みがあるかどうかPVLのラットモデルにMGを除去できる薬剤クロドロネート含有リポソーム(Clo-lipo)を用いて調べた。生後4日目SDラット右側脳室にリポソームを注射した。48時間後の生後6日目に低酸素虚血処置(左総頸動脈を結紮離断、酸素濃度6.0% 30分間暴露)を施行した。また、低酸素時期に合わせて、低体温(31±1.0°C)を導入した。処置5日後、ミエリン塩基性蛋白(MBP)の発現を指標として白質傷害の程度を組織学的に評価した。リポソーム脳室注射48時間後、Clo-lipo群はコントロールリポソーム(Con-lipo)群と比較し、Iba1陽性細胞の数が有意に減少していた。低酸素虚血処置5日後、Clo-lipo+低体温群では、Con-lipo+低体温群と比較して、MBP染色が有意に脱落した。Clo-lipo群(MG除去群)で低温療法の保護効果が低下したことより、(1)低温療法はMGに作用すること、(2)MGが低温下で白質保護的に機能する可能性が推測された。

早産児の脳室周囲白質軟化症(PVL)における、後期オリゴデンドロサイト前駆細胞( pre-OLs)の損傷に対する低温の効果を、in vivoラットPVLモデルとin vitropre-OLs /脊髄後根神経節ニューロン培養系を用いて検討した。低温はpre-OLsのアポトーシスを抑制し、低酸素虚血負荷によるリン酸化myelin basic protein (MBP)、特にexon2を含むアイソフォームの減少を抑制した。その作用機序として、低酸素虚血負荷によるERKリン酸化減少の抑制と、Ddx54を介したMBP mRNA発現抑制の関与が示唆された。低酸素虚血性脳症に対する脳低温療法の代替治療法の開発を目的として、脳内ノルエピネフリンの作用に注目し、ラット動物モデルを作成し、薬物投与により低酸素虚血性脳症が改善されること、さらにこの作用機序としてミクログリアが関与していることを確認できた。周産期医学最終年度は、早産児のPVLや正期産児のHIEにおけるオリゴデンドロサイトあるいはマイクログリアの新規薬物療法の確立に向けた基礎的研究を行う。すでに我々は、早産児のPVLや正期産児のHIEにおいて有用であると考えられるいくつかの候補薬物を発見しており、今後はこれら候補薬物の体内薬物動態と作用機序について検討する予定である。低温による、オリゴデンドロサイトの低酸素虚血負荷からの保護効果について、in vivo・in vitroともに検証に適した実験系を確立した。MBP exon2を含むisoformの重要性や、ERK1/2リン酸化が細胞死抑制とニューロンとの接触開始能力の維持に寄与しているといった、新たな知見が得られており、低温のオリゴデンドロサイト保護効果について、その機序についての解明が進みつつあると言える。また、これらの結果に関する論文は、既に学術誌に受理されている。当初予定していた動物実験が、予想していたよりも少ない動物数で完了し、現在投稿中の段階まで達したため低温のオリゴデンドロサイトに対する作用について、その分子機構をより詳細に検討する。これまでの結果から、低温はMBPの発現に大きく影響し、低酸素虚血負荷からの髄鞘化能の保護に関与している可能性が考えられることから、MBPの転写制御に関わる因子について、検討を開始している。候補となる因子が明らかとなれば、低温の代替となる、オリゴデンドロサイト保護効果を有する薬剤の開発に貢献する可能性がある。最終年度に、早産児のPVLや正期産児のHIEにおいて有用であると考えられるいくつかの候補薬物について、その体内薬物動態と作用機序について検討するために、当初予定していたよりも多くの動物実験を行う予定である。当初予定していた動物実験が、予想していたより少ない動物数で完了し、既に投稿した論文が受理されたため低温のオリゴデンドロサイトに対する作用について、その分子機構をより詳細に検討し、さらに低温の代替となる、オリゴデンドロサイト保護効果を有する薬剤の検索を行う必要がある。このために、次年度は当初予定したよりも多くの動物実験を行う必要が生じ、動物の購入のための資金として使用する予定である。
ヨーロッパにおける宗教的・密儀的な団体・結社に関する比較社会史的研究

本研究は、ヨーロッパ史上に出現した諸団体の多くに通底してみられる宗教的・密儀的な性格の比較分析をとおして、長期的時間の視野のもとに、古代から現代にいたる団体・結社の組織原理および思想潮流の展開過程と系譜関係を解明することを目的として組織された。18世紀に急発展をとげるフリーメイソン団を比較分析の十字路としつつ、古代ギリシア、中世ドイツ・ネーデルラント、近世フランス・イギリス、近代チェコ・アイルランド、現代イタリア史の専門家を結集し、合計6回の研究会を組織して、研究報告と討論を積みかさねた。本研究の独自性は、まず第一に、従来の歴史研究では各々の団体の性格に応じて、宗教史・経済史・政治史などの分野で別個に研究したのに対して、機能を異にする諸団体間の連関・重複・継承関係を重視したこと、第二に、伝統的歴史学の重視する団体の制度的・機能的側面よりも、団体内部の友愛・連帯を支える儀礼的・象徴的側面を強調したこと、第三に、これらの儀礼や象徴に素材を与えた密儀・秘教思想を、従来のように哲学的・思想史的観点のみならず、歴史的・社会的視点からも研究しようとしたことにある。もちろん研究成果には対象により粗密の差があり、全体の整合的連関にも課題を残しており、すべての問題に解答できたわけではないが、今回の成果をもとにさらに共同研究を深めれば、ヨーロッパ文明の根底にある非合理的・神秘的世界観、およびその容器となった兄弟団・友愛結社の役割の解明をつうじて、現代世界の批判的理解と実践的な未来構想の一助となる歴史理解を構築することができると信じている。平成17年度におこなった研究は、研究計画の初年度ということで研究の環境づくりと資史料の収集、調査活動が主体となった。まず事前に各研究者の分担を確認し、それに基づき、各研究分担者は主に7月9月の期間に各々海外の調査地に渡航し、現地にて図像史料を含む、関連の資史料を調査・収集した。今年度の具体的な調査地域は、イギリス(西川・北村)、イタリア(北村)、フランス(深沢・北村・西川)である。さらに研究代表者は、フリーメイソンの各会所(ロッジ)など、研究上重要な施設や史跡についての現地調査(フィールドワーク)をおこない、また海外のフリーメイソン研究の第一人者との意見交換に加えて、現存するメイソン会所の役員からの聞き取り調査をもおこなった。以上の調査結果を持ち帰り、12月に開いた最初の会合の場で、各自の調査・研究成果について報告をおこなって、全体で討議した。収集した史料の専門的分析は各研究分担者が個別におこない、そこで得られた成果はコンピュータを用いて随時データベース化している。10月には古代ギリシアの宗教結社研究の第一人者であるポール・カートリッジ教授をケンブリッジ大学よりお招きし、セミナー及び講演をお願いした。さらに年度末の3月に2回目の研究会を開き、1年間の成果の総括をおこなうとともに、次年度への課題を明らかにした。なお、研究遂行上不可欠な専門図書については、夏期調査の際、あるいは年度を通じて随時購入した。今年度はとくに、フリーメイソン研究の重要史料として、ゲオルク・クロス文書(デン・ハーグ、グランドロッジ図書館所蔵)のマィクロフィッシュ全点を備品として購入した。同文書の分析には、主に研究代表者があたっている。平成18年度の研究活動においては、各研究分担者が資料の収集と調査活動を継続し、3回にわたる研究会の場で現時点での研究成果を報告した。それを踏まえて、今後の活動計画と本研究課題の最終的な方向性について討議した。今年度の海外調査の実施状況は以下のとおりである。フランス(深沢)、イギリス(西川、桜井、勝田)、チェコ(篠原)、マルタ(西川)、ギリシャ(桜井)、イタリア(北村、千葉)。研究会においては、各研究分担者が現時点での成果を報告し、意見交換を行った。

具体的には、18世紀マルセイユのフリーメイソン(深沢)、古代ギリシャにおけるエレウシス秘儀(桜井)、19世紀アイルランドのオレンジ団(勝田)、15世紀ブルッへの「乾木の兄弟団」と「雪のノートルダム兄弟団」(河原)、ファシズム期の亡命イタリア人とフリーメイソン(北村)、マルタ騎士団(西川)、初期中世における秘儀・神秘思想と政治理念(千葉)、18世紀末チェコ農村における宗教的異端(篠原)。いくつかについては、日本西洋史学会大会や史学会大会などの場でも研究発表をおこなった。本研究課題の今後の方向性に関しては、研究代表者により、「結社」や「アソシアシオン」の議論との差別化を図りつつ、秘教思想・参入儀礼・社交団体など、複数の論点を柱としながら全体を統括する論理的骨格を検討する提案がなされ、最終年度の課題とされた。これにより各人の研究を有機的に連関させながら、全体の研究成果をまとめる作業に取り組む予定である。また本年度は、フランス・フリーメイソンの基本的な研究雑誌であるRenaissance Traditionnelleのバックナンバーを購入したが、この雑誌の完全なコレクションはわが国で最初にして唯一といってよく、国際的水準の研究を実現するためにきわめて有益な環境が作られつつあると確信するものである。最終年度である平成19年度は,3年間の研究成果を総括し,その後の出版を射程に入れて研究成果報告書を作成する作業を中心においた。まず6月に第一回研究会を開催し,チェコ科学アカデミー哲学研究所研究員ウラジミール,ウルバーネク氏を招いて報告させ,近世中央ヨーロッパの宗教思想,秘教思想について有益な意見交換をおこなった。ついで7-9月を中心に各自が最終的な史料収集,現地調査を実行し,報告書執筆の準備作業を完了した。研究代表者はおもにリヨンでヴィレルモス文書の分析を完成し,フリーメイソン研究に新知見を獲得した。この成果にもとづき,同年11月3日に第五回,平成20年3月4日に第六回の研究会を開き,8名の代表者,分担者全員が研究発表をおこない,3年間にわたる研究成果を集約した。この成果は,すでに全135頁に達する報告書の形で具体化されている。今後はこれをさらに洗練して,共著として出版したいと考えている。さらに購入済のゲオルク,クロス文書のマイクロ,フィッシュの整理,およびフリーメイソン研究雑誌『伝統的ルネサンス』の登録も完了し,それぞれカタログも整備して,今後の若手研究者のための環境作りもひととおり終了した。これまで未踏の研究分野だったヨーロッパ秘教思想,密儀団体の歴史について,なお遂行すべき課題も多いとはいえ,3年計画の研究事業としては,充分な成果をあげえたと信じている。
炎症性皮膚疾患における好中球アポトーシスの検討

今回、各種炎症性皮膚疾患での好中球の自律的アポトーシスの促進、遅延の有無を検討した。方法)正常人、炎症性皮膚疾患としてBehcet病患者から末梢多形核白血球分画をFicoll-Conray比重遠心法にて分離後、10%FCS RPMI1640にて培養を行い、経時的に採取。アポトーシスした好中球の割合の検出を行った。結果)正常人よりの末梢多形核白血球分画での自律的アポトーシス光顕的観察にてアポトーシスした多形核白血球を検出した所、12時間後にて50%の自律的アポトーシスを認め、72時間後には100%の自律的アポトーシスを認めた。DNA ladder形成も同様に12時間後より認められた。72時間後には生細胞数が減少し、自律的アポトーシス後に多形核白血球は自己融解したと推測された。しかし、TdT-mediated dUTP-biotin nick end labeling(TANEL法)にての検討では4時間後より自律的アポトーシスを認め、その後、経時的に増加し、16時間後に100%の自律的アポトーシスを認めた。TANEL法は光顕的観察より鋭敏にアポトーシスを検出しうると示された。また、この方法により検討では自律的アポトーシスを起こした多形核白血球が貪食されている形態が認められ、アポトーシスを起こした細胞の排除の可能性が推測された。Behcet病患者よりの末梢多形核白血球分画での自律的アポトーシス光顕的観察にて12時間後にて100%の自律的アポトーシスを認めた。同様に72時間後には100%の自律的アポトーシスを認め、生細胞数が減少し、自律的アポトーシス後に多形核白血球は自己融解したと推測された。炎症性皮膚疾患としてBehcet病では好中球機能の亢進が報告されているが、その機能亢進により自律的アポトーシスの促進の可能性が示された。
糖鎖型DNA配位子とDNAとの相互作用-糖鎖によるDNA鎖の加水分解切断-

我々はこれまでに、糖鎖を持つDNAインターカレータ(糖鎖型DNA配位子)を種々合成し、そのDNA結合親和性を中心に検討してきた。その内、DNAにインターカレートするアントラキノン環の1位に糖鎖を有する化合物が、DNAのリン酸ジエステル結合を加水分解的に切断している可能性が示された。そこで今年度は新たに、アントラキノンの1位並びに5位に糖鎖を有するDNA配位子を合成し、そのDNA結合挙動ならびにDNA鎖切断活性について系統的に検討した。紫外可視吸収スペクトル法を用いてScatchard解析を行い、これら化合物のDNAに対する結合定数を求めた。その結果、各化合物間の構造の相違(糖鎖の数、立体配置、置換位置など)に基づいて、結合定数に差異が見られた。また、トポイソメラーゼアッセイ法によりこれら化合物のDNA結合形態について調べたところ、合成した化合物全てがDNAの塩基対間に平行挿入するインターカレーションにより、結合していることが明らかとなった。このことから、今回新たに合成したアントラキノン環に糖鎖が二本結合したDNA配位子は、DNAに対し縫い込み型で結合していることが明らかとなった。一方、DNA鎖切断実験においては、新たな知見は得られなかった。しかし、これら糖鎖型DNA配位子は、ある種の金属イオンと非常に強い相互作用をするという興味深い知見が得られた。このことは糖鎖と金属イオンとの錯形成挙動に対し新たな知見を与える可能性がある。
財政金融政策の不確実性とマクロ経済：政治経済学的アプローチ

(1)政治的財政循環の計測政府は大きな選挙の直前になると、有権者の歓心を買うために財政支出を増やすか否かを巡って長い論争がある。発展途上国や民主化して間もない国でのみ観察されるとする実証研究が多いが、再選確率(政権支持率)で条件付けした場合には先進国でも同様の現象が確認されるという研究もあり、確たる結論が得られていない。この研究では、米国のデータを用いて、政府の支持率や在任期間といった政治変数と財政変数の関係について、特定の関数的関係を想定することなく分析した。得られた主な知見は次の二点である。第一に、大統領の在任期間が財政変数に与える影響は統計的に有意でない。つまり、政治的景気循環は生じていない。第二に、大統領の支持率が政府支出に与える影響はU字型である。これは、次回の選挙が接戦であるときほど、政権にいる政治家は財政支出を減らすインセンティブを持つことを意味する。(2)インフレとインフレの不確実性この研究では、インフレ率の水準がインフレ率の分散に影響するかどうかについて、日本の時系列データを用いて実証的に検証した。インフレ率とインフレ率の分散の関係については、Milton Friedman論文(1976年)以来、膨大な研究の蓄積があるが、対象とするデータや分析手法により結果は区々である。本研究では、パラメータの経時的変化を許容した確率的ボラティリティモデルをベイズ推計するというアプローチを採った。推計の結果、名目金利の下限ゼロ制約に服しているか否かに関わらず、インフレ率の水準がインフレ率の分散を押し上げていることが分かった。これは先行研究の多くと一致する結果であるが、中央銀行によるインフレ率のコントロールが失われた状況であっても成立しているということを示唆し、従来の中央銀行の行動に依拠した理論モデルに大きな疑問を投げかけるものである。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は大きく分けて二つの研究プロジェクトで顕著な成果を得た。第一に、経済・政治過程・財政政策の相互作用を統一的な枠組みで分析することに取り組んだ。具体的には、ミクロ基礎のある動学的マクロ経済モデル(Dynamic Stochastic General Equilibrium Model: DSGEモデル)に(i)経済変数から現政権の次回選挙での再選確率(支持率)へのフィードバック、(ii)現政権の次回選挙での再選確率から財政政策(政府支出、税制など)へのフィードバックを導入し、米国のデータを用いてベイズ的手法(マルコフ連鎖モンテカルロ法)により推計した。フィードバックの様態は事前に関数形を特定しない分析手法(セミパラメトリック回帰)により特定した。大統領支持率から財政変数へのフィードバックは政府消費にのみ有意であり、支持率が極端に低い、あるいは極端に高い場合には政府消費は増え、逆に支持率が50%に近い状況では政府消費が減るというU字型の関係が見出された。これは、政治家は、次回選挙で再選できるかどうかの瀬戸際にあるときには、有権者の歓心を買うために政府支出の削減に取り組むということを示している。第二に、財政状態と国債金利の関係に関する実証分析に取り組んだ。まず、標準的なDSGEモデルをいくつかの方向で拡張し、財政政策ショックの分散の増大でとらえられる財政政策の不確実性の増大が有意に国債の利回りに波及しているという結果を得た。さらに、国際パネルデータを用いて、長期国債の利回りが財政の不均衡に敏感に反応する国とそうでない国が存在する背景について考察した。パネルベクトル回帰モデル分析の結果、累積政府債務の水準だけでなく、政治的・制度的環境の違いが、財政の不均衡から国債の利回りへの波及の異質性に影響していることを明らかにした。(1)財政の不均衡が国債の利回りに影響を及ぼす条件に関する実証分析標準的な経済理論によれば、累積政府債務の増大や財政収支の赤字といった財政の不均衡は国債の利回りを押し上げるはずである。しかし、現実に観察される財政不均衡と国債利回りの関係は理論が想定するほど明確でない。この研究では、国際パネルデータを用いて、どのような条件の下で財政赤字の不均衡が国債の利回りに影響するかを実証分析した。主な結果は次の二点である。単年度財政赤字や累積政府債務と国債の利回りの相関はあまり強くない一方、累積政府債務に直近10年間基礎的財政収支の上限や実質GDP成長率のボラティリティの情報を加えて算出した簡易的なデフォルト確率は国債の利回りと明確な相関を持つことを明らかにした。一般に、発行国債の保有者に占める自国民の比率が低いと、財政の不均衡が国債の利回りに反映しやすくなるとされているが、この分析で用いたデータではその関係は有意ではなかった。一方、発行国債の自国通貨比率が低い国ほど、簡易デフォルト確率と国債の利回りの相関が強くなることが分かった。この研究プロジェクトではVariational Bayes (VB)とSequential Monte Carlo Sampler (SMCS)という二つの特性の異なるベイズ的手法を組み合わせることで、高速かつ高精度で事後分布を得る手法を開発した。この研究の主たるアイディアは、SMCSと並行してVBを実行してターゲットとなる事後分布を近似し、その近似分布からもサンプリングするというものである。VBがSMCSを先回りしてターゲットの分布を粗く近似することで、SMCSの(特に初期のステップにおける)非効率性を補うことを狙っている。

当初計画では、本年度は財政政策と金融政策の相互作用について研究する予定であったが、想定していた方法が計算負荷の問題で現実的には実行が難しいことが分かったことと、依拠していた理論モデル(物価水準の財政理論)に重大な疑義が生じたことから、研究計画を二つの方向で修正した。一つは、理論的負荷の小さい計量モデルによる実証分析である。この研究プロジェクトでは、財政の不均衡と国債金利の関係が貨幣制度と密接な関係を有していることを明らかにした。簡易的なデフォルト確率を算出して計量モデルに取り込むというアイディアによって、既存の研究では明確でなかった統計的関係をよりシャープに分析することができた。この研究で得られた結果は、今後の理論研究の方向を示唆するものであり、特定の理論仮説の検証という以上の含意があると考える。もう一つの修正の方向は、高速なベイズ推計法の開発である。この研究は当初計画になかったものであるが、研究課題を進める中で必要が生じため、計画を変更して取り組んだ。通常のマクロ経済モデルは均衡解を線形ガウシアンの状態空間表現に持ち込んで実証分析を行う。一方、本研究計画のように金融データを真正面から扱う場合には、均衡解が非線形・非ガウシアンの状態空間表現にならざるを得ないため、計算量が膨大になってしまい、現実的な時間で実証分析を行うことができない。本年度に開発した手法は次年度の研究の遂行に資するだけでなく、本研究課題を超えて幅広く実証分析に応用できるものであり、研究の意義は大きいと考える。修正に時間を有したため、成果物は多くないが研究は概ね順調に進展している。(1)政治的財政循環の計測政府は大きな選挙の直前になると、有権者の歓心を買うために財政支出を増やすか否かを巡って長い論争がある。発展途上国や民主化して間もない国でのみ観察されるとする実証研究が多いが、再選確率(政権支持率)で条件付けした場合には先進国でも同様の現象が確認されるという研究もあり、確たる結論が得られていない。この研究では、米国のデータを用いて、政府の支持率や在任期間といった政治変数と財政変数の関係について、特定の関数的関係を想定することなく分析した。得られた主な知見は次の二点である。第一に、大統領の在任期間が財政変数に与える影響は統計的に有意でない。つまり、政治的景気循環は生じていない。第二に、大統領の支持率が政府支出に与える影響はU字型である。これは、次回の選挙が接戦であるときほど、政権にいる政治家は財政支出を減らすインセンティブを持つことを意味する。(2)インフレとインフレの不確実性この研究では、インフレ率の水準がインフレ率の分散に影響するかどうかについて、日本の時系列データを用いて実証的に検証した。インフレ率とインフレ率の分散の関係については、Milton Friedman論文(1976年)以来、膨大な研究の蓄積があるが、対象とするデータや分析手法により結果は区々である。本研究では、パラメータの経時的変化を許容した確率的ボラティリティモデルをベイズ推計するというアプローチを採った。推計の結果、名目金利の下限ゼロ制約に服しているか否かに関わらず、インフレ率の水準がインフレ率の分散を押し上げていることが分かった。
スピントロニクス物性研究調整班

勝本グループでは,量子ドットの近藤状態が,特定の干渉計の中で干渉を生じる際に起こるFano近藤効果を,T結合型の量子ドットおよびABリング中に量子ドットを埋め込んだ系において観測した.ABリングの系においては,磁場によって干渉パラメーターを変化させて,あらゆるパラメーターの領域でπ/2へのロックが生じていることを確認した.また,(Ga,Mn)AsからのTHz発光を発見した.松本グループでは酸素圧変調方式を用いてCo:TiO2/TiO2人工格子の界面キャリア注入に成功し,これをXMCDで確認した.瀧田グループでは,(Zn,Cr)Teにおけるドーピング効果を明らかにし,室温強磁性発現に成功すると共に,そのメカニズムについても重要な知見を得た.藤森グループでは,XMCDの手法を駆使し,本調整班他グループとの共同研究で,これまで疑問とされてきた,Co:TiO2やCo:ZnO,また(Ga,Mn)Nの磁性が間違いなく希薄磁性であることを証明した.吉野グループでは,(Ga,Mn)Asの2重障壁構造において電流注入による磁化反転を試み,記録的な低電流閾値での磁化反転に成功した.III-V族半導体Gal_<1-x>Mn_xAsとIn_<1-x>Mn_xAsの電子状態の差を明らかにし、物性の違いを説明した。新しいIII-V族半導体Ga_<1-x>Mn_xNの基本的な電子状態も調べた。高いキューリー温度を持つ新物質として注目されているカルコパイライト型ZnGeP_2:Mnの電子状態を、in situ光電子分光と磁化測定により調べ、磁性半導体的な化合物が高温強磁性を担っていることを見出した。コンビナトリアル手法によって見出されたCo添加二酸化チタン薄膜の構造と光磁気特性について調べた。XANES、EXAFS測定から、二酸化チタン薄膜中のCoは、作製条件によってCo^<2+>としてTi^<4+>サイトを置換したり、TEM像からは観察されないCo超微粒子を形成したりすることが分かった。これに対して、光磁気光学MCDスペクトルの温度・磁場依存性と光エネルギーに対するスペクトルの形状から、Co添加二酸化チタン薄膜の強磁性は単一の磁性体からのもので、二酸化チタンのバンド端の電子構造と密接に関係していることが示唆された。高移動度2次元正孔系を作製し,(Ga,Mn)Asよりスピン偏極正孔を注入する試みを行った.電極間隔が1μmの試料ではゼロ磁場付近にスピン偏極正孔によるものと思われるヒステリシスを伴う磁気抵抗が現れ,少なくとも1μm程度はスピン偏極が維持されていることがわかった.2次元正孔系と希薄磁性半導体とのトンネル伝導において低温で超巨大トンネル磁気伝導度を見出した。量子ドットの隣接同位相クーロンピーク問題を,単一量子ドットのファノ効果を測定することにより実験的に解決した.室温強磁性の可能性のある(Ga,Mn)N,(Zn,V)O,(Zn,Co)Oについて、共鳴光電子分光,X線吸収分光,X線内殻吸収磁気円二色性を用いて調べ,磁性イオンの価数,交換相互作用定数などを求めた。これにより,適当なドープ等により高い転移温度が得られる可能生があることを示した.プロセスの工夫により,これら酸化物成長の基板となるTi_2Oについて,超平坦表面を得ることに成功した。その結果,薄膜成長の低温化を実現した.II-VI族(Zn,Cr)Te,(Zn,Mn)Teについて,薄膜成長,ヘテロ構造FET成長を行い,磁性・伝導・光応答を測定した。臨界温度100Kに達する強磁性,量子ホール効果を示す高品質2次元電子系,磁気発光特定などを確認した。GaAs(001)C(4x4)再構成表面上へのMnAsの初期成長過程をLEED IV測定とSTM観測のに基づき解析し,1x2構造のモデルを提案した。また,BEEM/BEES測定による局所的な磁気輸送特性測定の予備研究としてAlAsおよびGaAsを障壁層とするGaMnAsTMR構造のトンネルスペクトル測定を行い,その特性の違いについて検討を行った。量子ドットと電子波干渉計を組み合わせた系において,量子ドットに局在したスピンと伝導電子スピンとの間の相互作用によって生じる近藤効果を調べた.局在状態と広がった状態との干渉によって生じるFano効果を観測し,更に,Fano効果が生じている状態での近藤効果の発生によって現れるFano近藤効果の観測に,半導体量子ドット系では初めて成功した.測定結果の解析から,SU(2)近藤効果に特徴的である位相シフトのπ/2へのロックを,初めて確認することができた.磁性を示す半導体である,(Zn,Co)O,(Ti,Co)O_2について,遷移金属イオンの電子状態を内殻X線吸収の磁気円二色性(XMCD)により調べ,Zn,Tiを置換したCo^<2+>イオンが強磁性を担っていることを確認した.これにより,これまで本来の意味での希薄磁性であるかどうか疑問視されてきたこれら2種類の物質について,紛れもなく希薄磁性半導体であることが確立された.室温で強磁性を示すとされる(Zn,Cr)Teについて,窒素をドーパントとするp型のドーピング実験を行い,通常の希薄磁性半導体と逆に,ドーピングによって強磁性発現が抑えられることを見出した.

これは,「キャリアによる強磁性の抑制」という新しい制御性につながる結果である.これらの結果を,二重交換相互作用による強磁性発現モデルに基づいて考察した.室温強磁性を示すCo添加二酸化チタンを用いて電界効果デバイスの試作を行った.トランジスタ動作を確認し,移動度の結晶方位依存性が,理論から予測されるものと良く一致することを見出した.GaMnAsなどGaAsを基板として用いる低温成長において重要となるGaAs(001)c(4X4)再構成表面のSTM観測およびLEED IV解析を行い,少なくとも2種類の構造が存在することを明らかにした.勝本グループでは,量子ドットの近藤状態が,特定の干渉計の中で干渉を生じる際に起こるFano近藤効果を,T結合型の量子ドットおよびABリング中に量子ドットを埋め込んだ系において観測した.ABリングの系においては,磁場によって干渉パラメーターを変化させて,あらゆるパラメーターの領域でπ/2へのロックが生じていることを確認した.また,(Ga,Mn)AsからのTHz発光を発見した.松本グループでは酸素圧変調方式を用いてCo:TiO2/TiO2人工格子の界面キャリア注入に成功し,これをXMCDで確認した.瀧田グループでは,(Zn,Cr)Teにおけるドーピング効果を明らかにし,室温強磁性発現に成功すると共に,そのメカニズムについても重要な知見を得た.藤森グループでは,XMCDの手法を駆使し,本調整班他グループとの共同研究で,これまで疑問とされてきた,Co:TiO2やCo:ZnO,また(Ga,Mn)Nの磁性が間違いなく希薄磁性であることを証明した.吉野グループでは,(Ga,Mn)Asの2重障壁構造において電流注入による磁化反転を試み,記録的な低電流閾値での磁化反転に成功した.
「移住による方言習得」に関する社会言語学的研究

現代社会は、人の移動、移住の盛んな時期を迎えている。人は移動・移住を余儀なくされつつある。こういう時に、人はどのようにして、新居住地に適応しつつあるのであろうかと考えることは、ひじょうに大切な課題となろう。この研究は、人の移動、移住に伴って生ずる諸問題を解明する一方法として、言語を対象にして迫ろうとするものである。対象地として取り上げた東広島市は、近年、都市化の著しい町である。広島大学の移転、マツダ株式会社の社宅設置などによって、当東広島市には急激な社会変動が生じつつある。他地方から東広島市に移住した人人、あるいは在来の東広島市の市民たちに、どのような言語変化が生じつつあるであろうか、これを明らかにするのが、この研究の目的である。大量の人々の状況を明らかにするため、アンケ-ト法を用いて調査した。人々の方言意識や方言使用の実態を数量的に捉えようとしたのである。その結果、次のような諸点が明らかになった。箇条書きにしてまとめてみると、次の通りである。1自然発生的集落と社宅との、いずれの場合にも、女性はほぼ同一程度の比率をもって回答している。すなわち、一つの語詞に対する用いない、用いるという比率は、ほぼ等しい。2男女差は、自然発生的集落居住者のほうに、明確に示される。社会体制の差が言語に反映していると見られる。3移住者は、自然発生的集落においてもまた社宅においても、その居住地の県内出身者の方言使用の比率に正の相関をもっている。すなわち県内出身者の方言使用に習得の機会をえていると見られる。4それぞれの居住地区に、10年以上居住している人々は、広島泡言に対して親近感をもつようになるとともに、広島方言を使用する比率も急角度に上昇するようになる。東広島市西高屋町に存するマツダ株式会社の社宅居住者に、調査票留置法による方言習得の状況について調査した。男性490人、女性482人、解答率82%という高い回収率であった。うち30%が県内出身者である。これまでは、共通語と方言との間に関する事項についての調査が中心であった。一方言圏から別のそれに移住した人の場合、どのような諸問題が認められるかという観点からの調査はなかった。本調査は、社会変動の大きい現代における言語調査として、各種の有益な資料を与えてくれるものとなった。分析の結果、移住地の方言に対する好悪の感情が、どのようであるかということがまず、わかった。その分析には多変量解析法を用いた。(1)広島県内出身者も県外出身者も、広島方言に対する好悪の意識には、同質な傾向が認められた。(2)女性は、男性に比べて、自らの態度を保留しがちである。(3) 40歳以上の人々は、広島方言が共通語に似ているという印象を強く持っている。しかし、県外出身者の場合には、広島方言に好感を持っているとは答えないで、態度を保留しがちである。(4)居住歴が、10年を越えると、県外出身者でも広島方言にマイナスイメジを持つ人が急速に減少する。しかし、態度を保留する方向に向かいがちである。(5)東京近郊に居住したことのある人の場合、広島県出身者は広島方言で話しかけられると、嫌な感じがすると答える。東京近郊での居住歴が広島方言に対するマイナスイメジを強化していると言える。以上が、第一次の分析結果の概要である。今後は、広島方言あるいは大阪方言、東京方言などとしての性格の明らかな語形に対して、どのような意識を形成しているかについて分析を進める予定である。

昭和63年度には、東広島市に存するマツダ株式会社の社宅居住者を対象に、方言意識の解明につとめた。平成元年度は、社宅居住者と自然発生的居住者との差を明らかにするため、マツダ株式会社の社宅を取り囲む、自然発生的集落の居住者を対象に調査を進めた。調査票の構成、調査内容は、昭和63年度と、全く同一であった。調査者総数は1,010部であったが、回答を回収できた総数は695部であった。回収率は68.8%となる。うち、広島県出身者が590人、県外出身者が94人であり、11人の調査票には記入もれが多く利用できなかった。以上の結果から、県内出身者には次のような特色が認められた。1.全体的に広島方言に対する好意的反応が高い。2.50歳以上の年齢層では、広島方言と共通語との間に類似性を認める傾向が強い。3.低学歴者のほうが、広島方言と共通語との似かよりを認める人が多くなっている。社宅居住者と自然発生的集落居住者の場合には、若干の差が認められた。人数がほぼ等しい30歳代の場合を比較してみると次のように言える。1.自然発生的集落居住者のほうが、社宅居住者のほうよりも、広島方言と共通語との間の類似性を認める傾向が強い。2.社宅居住者では、男女ともはぼ同じ傾向を示しているのに対して、自然発生的集落居住者のほうでは、男女間に違いが認められる。自然発生的集落居住者の男性に特徴的傾向が認められる。この違いの成立は、男女間の移動経験の差によるものと考えられる。3.広島方言として意識されることの濃度な方言事象ほど、自然発生的集落居住性のほうが多く使用する傾向が強い。以上のように、居住環境の差が、方言習得に大きく影響している。
HTLV-1潜伏感染における転写因子c-Mafの役割の解明

成人T細胞白血病(ATL)はヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)の感染により数十年の潜伏期を経て発症する難治性の腫瘍である。白血病細胞はCD4+CCR4+のTh2あるいは制御性T細胞(Treg)に由来すると考えられているが、CD8+T細胞にもHTLV-1は感染できる。重要なことは同じHTLV-1感染がありながらCD8+T細胞からは腫瘍に至らないことである。感染後の両者の違いが腫瘍化の鍵を握っていると考えられる。我々は、Th2関連転写因子c-MafのATLでの役割を解析中、このc-Maf発現にHTLV-1のCD4およびCD8選択性のヒントがある可能性を見出した。すなわち、(1)ATL患者由来腫瘍細胞でのc-Mafの恒常的発現、(2)c-MafによるHTLV-1 Tax依存性HTLV-1 LTRの活性化抑制、(3)c-Maf発現の違い、即ちCD4+T細胞では静止期および活性化時に強発現しているが、CD8+T細胞では静止期のみの発現である。このことはCD4+T細胞で抗原刺激などによる活性化が起こっても、c-Mafの発現によりTaxのLTR活性化に抑制がかかり、CTLの標的となるTax等のウイルス関連蛋白の産生が抑制されることを示唆している。これに対し、CD8+T細胞では抗原刺激などによる活性化時にc-Mafが発現しないため、LTRの活性化が抑制されず、Tax等のウイルス関連蛋白の発現を招き、HTLV-1特異的CTLによって効率良く除去される可能性が示唆された。一方、HTLV-1感染細胞はTaxによりケモカインCCL22(=CCR4リガンド)を産生し、CCR4を介してTh2あるいはTregを引き寄せ、細胞間相互作用によってウイルスを伝播すると考えられた。c-MafはTax依存性のこのCCL22活性化をも抑制し、ウイルス伝播についても抑制できる可能性がある。我々はTh2関連転写因子であるc-Mafの成人T細胞白血病(ATL)での役割を解析中、c-Maf発現にHTLV-1のCD4およびCD8選択性のヒントがある可能性を見出した。すなわち、(1)c-MafをJurkatT細胞株で強制発現させると、HTLV-1の強力な転写活性化因子であるTaxによるHTLV-1 LTRの活性化が抑えられること、(2)c-Mafは、静止期および活性化CD4^+T細胞で強発現しているのに対し、CD8^+T細胞では、静止期のみしか発現しておらず、活性化状態ではほとんど発現しなくなること、である。これらのことはCD4^+T細胞で抗原刺激などによる活性化が起こっても、c-Mafの発現によりTaxのHTLV-1 LTR活性化に抑制がかかり、CTLの標的となるTax等のウイルス関連蛋白の産生を抑制することを意味している。それに対しCD8^+T細胞では、抗原刺激などによる活性化時にc-Mafが発現しないため、HTLV-1 LTRの活性化が抑制されず、Tax等のウイルス関連蛋白の発現誘導を招き、HTLV-1特異的CTLによって効率良く除去される可能性が示唆された。さらに我々は、ATL患者由来細胞やHTLV-1感染細胞株を用いた実験でもc-Mafが遺伝子レベルで発現していることを見出した。

これらのことは、(1)HTLV-1がCCR4+のTh2(あるいは制御性T細胞Treg)に潜伏感染する可能性があること、(2)ATLがc-Mafを発現するTh2(あるいはTreg)に由来する可能性があること、を示唆するものである。現在は分子レベルでの作用機序を解析中である。成人T細胞白血病(ATL)はヒトT細胞白血病ウイルス1型(HTLV-1)の感染により数十年の潜伏期を経て発症する難治性の腫瘍である。白血病細胞はCD4+CCR4+のTh2あるいは制御性T細胞(Treg)に由来すると考えられているが、CD8+T細胞にもHTLV-1は感染できる。重要なことは同じHTLV-1感染がありながらCD8+T細胞からは腫瘍に至らないことである。感染後の両者の違いが腫瘍化の鍵を握っていると考えられる。我々は、Th2関連転写因子c-MafのATLでの役割を解析中、このc-Maf発現にHTLV-1のCD4およびCD8選択性のヒントがある可能性を見出した。すなわち、(1)ATL患者由来腫瘍細胞でのc-Mafの恒常的発現、(2)c-MafによるHTLV-1 Tax依存性HTLV-1 LTRの活性化抑制、(3)c-Maf発現の違い、即ちCD4+T細胞では静止期および活性化時に強発現しているが、CD8+T細胞では静止期のみの発現である。このことはCD4+T細胞で抗原刺激などによる活性化が起こっても、c-Mafの発現によりTaxのLTR活性化に抑制がかかり、CTLの標的となるTax等のウイルス関連蛋白の産生が抑制されることを示唆している。これに対し、CD8+T細胞では抗原刺激などによる活性化時にc-Mafが発現しないため、LTRの活性化が抑制されず、Tax等のウイルス関連蛋白の発現を招き、HTLV-1特異的CTLによって効率良く除去される可能性が示唆された。一方、HTLV-1感染細胞はTaxによりケモカインCGL22(=CCR4リガンド)を産生し、CCR4を介してTh2あるいはTregを引き寄せ、細胞間相互作用によってウイルスを伝播すると考えられた。c-MafはTax依存性のこのCCL22活性化をも抑制し、ウイルス伝播についても抑制できる可能性がある。
中国道教における聖地と巡礼に関する総合的調査と研究

当該年度には、研究計画通り、江西省の西山、麻姑山、廬山の現地調査を3名でおこない、現地の景観、洞窟の所在、関連文献と現地景観との比較研究をおこなった。研究例会は3回おこなった。そのほか、2019年3月9日に専修大学で「洞天思想の展開とベトナム・日本」と題して、発表者11名による研究発表会を公開でおこない、洞天思想の歴史的展開と思想的変容、東アジアの宗教文化との関わりなどについて、成果の発表と討論をし、関連の研究者も討議に参加した。題目と発表者は、「洞天思想の歴史的展望と東アジア」土屋昌明、「4世紀から6世紀の茅山における信仰」廣瀬直記、「宋代の紀行文にみえる洞天福地ー茅山を中心に」酒井規史、「身中の洞天福地説とその淵源」横手裕、「洞天思想以前の王屋山に対する山岳信仰」大形徹、「墓室から洞天へ」三浦國雄、「明清時代における羅浮山の隆盛と巡礼」石野一晴、「懐商と王屋山」山下一夫、「ベトナム北部ドンチェウ地域の抱福巖とその周辺」大西和彦、「洞天思想と日本の山岳信仰」鈴木健郎、「室町時代の救済観と洞天思想ー『諏訪縁起』をめぐって」森瑞枝。10月に北京の清華大学で、洞天を世界文化遺産に申請するための準備会があり、メンバー3人が発表した。その席で、2019年6月に福建省寧徳市で関連の国際会議を開催し、本研究グループが発表者を出すことが内定した。また、共同研究を実践研究学院とおこなう計画を進め、2020年3月に東京で開催することが内定した。『洞天福地研究』第8号を11月1日付けで発行した。内容は、「吉田神道と『北斗本命延生経』徐道齢注」三浦國雄、「句容茅山の興起と南朝社会」魏斌(土屋昌明訳)、「唐長安の東明観について」土屋昌明、「第五十九福地「張公洞」と周辺地域の宗教関連遺跡の現況」酒井規史、「清末の「巡礼ガイドブック」『参学知津』から見た僧侶の巡礼」石野一晴。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これに関連して大形徹が論文を2篇、土屋昌明が論文を2篇作成した。これらのほか、研究協力者(三浦國雄・酒井規史)による2論文をあわせ、『洞天福地研究』第7号を編集した。本研究の研究会は2回、4月30日は研究代表者の土屋昌明が本研究の方向性を論じた。12月24日は、研究協力者2名(石野一晴・酒井規史)と土屋昌明による研究発表3本を議論した。いずれも、上述の国際会議に向けた予備的研究報告である。国際研究会議「第二回日仏中国宗教研究者会議」は、本研究の計画段階から予定されていたものであり、これを順調に実現できた。これについて、研究発表の質・量ともに計画以上の達成をしており、日仏両国の学界での反響もあって、成功したと評価できる。また、研究内容も中国宗教における聖地と巡礼の問題を検討するという計画通りの方向性で進捗している。「第二回日仏中国宗教研究者会議」の成果論文は、これから刊行されるのを待たねばならないが、研究発表は英語・中国語などを使用して、国際的な視野のもとに発信されている。そのうちの一部は、日本語による論文として報告書に発表することができた。本会議の準備のための研究例会もおこない、事前の討論も進めることができた。以上の研究により、中国宗教思想における聖地と巡礼に関する研究が相応に進んだとともに、中国宗教に関する研究の日本・フランス間の学術交流が大きく促進された。ただし、中国宗教思想の通時的な研究においては、総合的な研究がやや進まなかった嫌いがある。この点については、今後進めていきたい。このほか、土屋昌明が論文を1篇作成し、鈴木健郎が論文翻訳を1篇作成し、研究協力者(石野一晴、酒井規史、三浦國雄)による3論文をあわせ、『洞天福地研究』第8号を編集した(印刷は平成30年度になる)。現地調査としては、平成30年3月に江西省南昌の西山に赴き、現地の道観の調査と道観の関係者への聞き取り、資料収集をおこなった。国際研究会議「第二回日仏中国宗教研究者会議」は、本研究の計画段階から予定されていたもので、この研究成果論文を順調にまとめることができた。これについて、研究発表の質・量ともに計画以上の達成をしており、フランス側の協力も友好的で、成果の刊行が期待される。研究成果はフランス語・中国語・英語などを使用して、国際的な視野のもとに作成されている。そのうちの一部は、日本語による論文としても報告書に発表する予定である。研究例会および現地調査もおこなうことができた。ただし、中国宗教思想の通時的な研究および現地調査においては、研究がやや進まなかった嫌いがある。

この点については、今後進めていきたい。当該年度には、研究計画通り、江西省の西山、麻姑山、廬山の現地調査を3名でおこない、現地の景観、洞窟の所在、関連文献と現地景観との比較研究をおこなった。研究例会は3回おこなった。そのほか、2019年3月9日に専修大学で「洞天思想の展開とベトナム・日本」と題して、発表者11名による研究発表会を公開でおこない、洞天思想の歴史的展開と思想的変容、東アジアの宗教文化との関わりなどについて、成果の発表と討論をし、関連の研究者も討議に参加した。題目と発表者は、「洞天思想の歴史的展望と東アジア」土屋昌明、「4世紀から6世紀の茅山における信仰」廣瀬直記、「宋代の紀行文にみえる洞天福地ー茅山を中心に」酒井規史、「身中の洞天福地説とその淵源」横手裕、「洞天思想以前の王屋山に対する山岳信仰」大形徹、「墓室から洞天へ」三浦國雄、「明清時代における羅浮山の隆盛と巡礼」石野一晴、「懐商と王屋山」山下一夫、「ベトナム北部ドンチェウ地域の抱福巖とその周辺」大西和彦、「洞天思想と日本の山岳信仰」鈴木健郎、「室町時代の救済観と洞天思想ー『諏訪縁起』をめぐって」森瑞枝。10月に北京の清華大学で、洞天を世界文化遺産に申請するための準備会があり、メンバー3人が発表した。その席で、2019年6月に福建省寧徳市で関連の国際会議を開催し、本研究グループが発表者を出すことが内定した。また、共同研究を実践研究学院とおこなう計画を進め、2020年3月に東京で開催することが内定した。『洞天福地研究』第8号を11月1日付けで発行した。内容は、「吉田神道と『北斗本命延生経』徐道齢注」三浦國雄、「句容茅山の興起と南朝社会」魏斌(土屋昌明訳)、「唐長安の東明観について」土屋昌明、「第五十九福地「張公洞」と周辺地域の宗教関連遺跡の現況」酒井規史、「清末の「巡礼ガイドブック」『参学知津』から見た僧侶の巡礼」石野一晴。国際研究会議「第二回日仏中国宗教研究者会議」の成果を、フランスのBibliotheque del'Ecole des Hautes Etudes, Sciences religieusesで、英語ないしフランス語による論文集として発刊するよう進める。これには、当該会議で研究発表をした日仏の20人だけでなく、コメンテーターとして参加した研究協力者にも論文寄稿を勧め、もって日仏の中国研究の国際交流および若手研究者育成に貢献したいと思う。平成28年度にあまり勧められなかった課題として、道教の聖地(洞天)に関する中国通史的な叙述および各論的な研究があり、これについて所定の分担者による論文作成を進めるとともに、あわせて王屋山と茅山を個別の例にした叙述を分担する。この研究には本研究の総括的な役割を担わせ、平成29年度内に基本的な構想をまとめるように進める。なるべく平成30年度に出版助成を申請し、単行本として出版できるようにする。また、中国の山岳・洞天の現地調査については、夏期休暇を利用して、会稽山・麻姑山などの小洞天を個別に調査し、年度内に調査報告を作成する予定である。以上の研究の一部を論文化して、『洞天福地研究』第8号として報告する。平成29年度の課題として、道教の聖地(洞天)に関する中国通史的な叙述および各論的な研究があった。これについて所定の分担者による論文作成を進めるとともに、あわせて王屋山と茅山を個別の例にした叙述を分担する。この研究には本研究の総括的な役割を担わせ、平成30年度内に各自の研究経過を交換し、論文原稿化を進める。平成30年11月に第一大洞天の王屋山で、中国道教協会ほかと共同して洞天