hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経系特異的RNA結合蛋白質Mouse-Musashiの標的配列認識機構

本研究においては、哺乳類中枢神経系の幹細胞に強く発現しているRNA結合蛋白質であるmouse-Musashi-1(m-Msi-1)のRNA結合能について検討し、m-Msi-1蛋白質について構造生物学的解析を行うことを目的とする。m-Msi-1蛋白質は、2つのRNA認識モチーフ(RRM;RNA Recognition Motif)を有し、それぞれ、N末側よりMMA,MMBと名付けている。Northwesternブロット法により、MMA,MMB蛋白質それぞれのRNA結合能について検討したところ、MMAのみがRNA結合能を有することが明らかとなった。本年度は、以下のようにMMA蛋白質の大腸菌からの精製方法の改良した。即ち、懸濁条件をTriHClpH9.0からリン酸ナトリウム緩衝液PH6.0へ変更することにより、全てのMMAの可溶化に成功核酸の共存硫安塩析と陰イオン交換クロマトグラフィーを前操作に加えることにより、全ての核酸の除去に成功した。さらに、以下のような構造生物学的な解析を行った。(MMAおよびMMBタンパク質のCDスペクトル)MMAとMMBのCDスペクトルパターンは大きく異なっている。個々のドメインのRNA結合能とCDスペクトル、U1Aの2つのドメインのRNA結合能とCDスペクトルと酷似する。しかし、U1Aの論文中に記載されているC末端のRBDがRNAに結合しない理由がm-Msi-1の場合には当てはまらないことから、m-Msi-1ではU1Aとはべつの機構によりRNA認識または結合性が決められている可能性がある(またはU1Aの考察が違っているかもしれない)。(MMAの一次元NMRの測定)約1.5mMのMMAを20度で一次元NMR測定した。8-10ppm付近にαヘリックス等の二次構造により溶媒と交換しない主鎖のアミドプロトンやトリプトファンの側鎖のアミノプロトンのシグナルが強く検出されていることとβシートを構成するアミノ酸のαプロトンに特徴的な低磁場シフトしたシグナルが5-6ppm付近に見られることから、αヘリックスやβシートなどの二次構造を形成していることがわかった。(MMAの^<15>N安定同位体標識の成功と2次元^1H-^<15>N HSQCの測定)0.4%[^<15>N]NH4Clと0.2%D-glucoseを含むM9培地でMMAタンパク質を発現させて、^<15>NラベルされたMMAタンパク質を得ることに成功した。これを濃縮し2次元^1H^<15>N HSQCを測定した。その結果、^1Hの化学シフトが6-10.5ppm、^<15>Nの化学シフトが100-132ppmの範囲でピークが全体的に分散しシャープであることからMMAが、構造を形成していることがわかった。また、得られてピークが充分に分散しており、ピークの数がMMAの主鎖のアミド結合(84個)と側鎖のアミノ基(10×2=20個)の数を足したものとほぼ対応したのでMMAが均一に^<15>N標識されていることが確認できた。これらのことはこれまで解析が行われているRBDのなかでも(U1A,hnRNPD等)、構造解析がし易いサンプルであることがわかった。(MMAの^<15>N安定同位体標識の成功と2次元^1H-^<15>N HSQCの測定)0.4%[^<15>N]NH4Clと0.2%D-glucoseを含む

M9培地でMMAタンパク質を発現させて、^<15>NラベルされたMMAタンパク質を得ることに成功した。これを濃縮し2次元^1H^<15>N HSQCを測定した。その結果、^1Hの化学シフトが6-10.5ppm、^<15>Nの化学シフトが100-132ppmの範囲でピークが全体的に分散しシャープであることからMMAが、構造を形成していることがわかった。また、得られてピークが充分に分散しており、ピークの数がMMAの主鎖のアミド結合(84個)と側鎖のアミノ基(10×2=20個)の数を足したものとほぼ対応したのでMMAが均一に^<15>N標識されていることが確認できた。これらのことはこれまで解析が行われているRBDのなかでも(U1A,hnRNPD等)、構造解析がし易いサンプルであることがわかった。
コンドロイチン硫酸鎖の機能解析に基づく疾患糖鎖生物学

コンドロイチン硫酸プロテオグリカンは、細胞接着、細胞の増殖や分化、形態形成などの様々な生命活動の制御に関わっている。コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの機能の多くは、糖鎖部分であるコンドロイチン硫酸鎖の構造に大きく依存することが知られている。この研究では、コンドロイチン硫酸がマウス胚性幹細胞の多能性維持に必須の役割を果たすこと、特定の構造をもつコンドロイチン硫酸を増加させる方法が、新しいタイプの有望な骨粗鬆症治療薬になりうること、そしてコンドロイチン硫酸が線虫にも存在し、線虫を酸化ストレスから守る役割を果たしていることを明らかにした。最近我々は、コンドロイチン硫酸(CS)鎖を欠くES細胞(GlcAT-I欠損マウスより樹立)は、野生型マウス由来のES細胞と比べ、未分化能が高く(LIF:Leukemia Inhibitory Factorを欠く培地でも分化しない)、細胞間の接着異常により、胚様体形成が出来ないことを見出した。この表現型は、E-カドへリンを欠くES細胞と類似していた。一方、我々は、細胞接着因子であるN-カドヘリンが特定のCS鎖と結合し、骨芽細胞の分化を制御する可能性を指摘してきた。そこで、E-カドヘリンと様々なCS鎖との結合をBIAcoreを用いて解析したところ、CS-AおよびCS-Eと呼ばれるCS鎖と結合が見られた。実際、CS鎖を欠くES細胞にCS-AもしくはCS-Eを加えると、胚葉体の形成能の回復および分化が誘導されたが、その回復はE-カドヘリンの機能中和抗体を加えると阻害された。さらに、CS鎖を欠くES細胞にCS-AもしくはCS-Eを加え、E-カドヘリンあるいはCS鎖による制御が報告されている分化シグナルであるRho/Rock、MAPKやSMADシグナル経路の変化を解析したところ、活性化RhoAのレベルが野生型と同程度にまで回復していた。従って、ES細胞で発現しているE-カドヘリンとCS鎖の結合が、胚葉体形成や分化誘導を制御していることが判明した。また、CS鎖の合成はキシロースがコアタンパク質に転移されることにより開始され、四糖からなる結合領域が合成された後、二糖単位が繰り返される領域の合成が開始される。我々が以前同定したFAM20Bによる一過的なキシロースのリン酸化は、結合領域の合成を促進するが、結合領域四糖の合成完了とともに速やかに脱リン酸化され、二糖単位が繰り返される領域の合成が開始される。本年度は、この脱リン酸化酵素の同定に成功した。この脱リン酸化酵素は、上述のGlcAT-Iと相互作用することにより、GlcAの転移による結合領域四糖の合成完了に伴う速やかな脱リン酸化を可能にしている事が明らかになった。女性ホルモンの一つであるエストロゲンは、破骨細胞分化を抑制し、破骨細胞のアポトーシスを促したりパラトルモンの分泌抑制およびカルシトニンの分泌を促進することで破骨細胞の機能を抑制する。一方、エストロゲンは骨芽細胞分化を亢進させることが知られるが、詳しいメカニズムはよく分かっていない。我々は以前、Eユニットと呼ばれる特定の硫酸化修飾構造をもつコンドロイチン硫酸鎖が、骨芽細胞上に存在する細胞接着分子であるN-cadherinやcadherin-11に結合することにより、ERKやSmadシグナル伝達を調節し、骨芽細胞分化を促進することを報告した。そこで本年度は、コンドロイチン硫酸鎖が加齢とともに減少していくこと、そして血中のエストロゲンも閉経あるいは加齢によって減少していくことから、骨芽細胞におけるコンドロイチン硫酸鎖の生合成にエストロゲンが関与している可能性を想定し研究を行った。まず、エストロゲンによる骨芽細胞分化の亢進に、コンドロイチン硫酸鎖が関与しているかをMC3T3-E1細胞およびマウスの骨髄間質細胞を用いて調べた結果、エストロゲンによって、コンドロイチン硫酸鎖の総量およびAユニットとEユニットと呼ばれる2糖が増加することが明らかとなった。逆に、骨粗鬆症のモデルとして使われている卵巣摘出マウスから骨髄間質細胞を採取しコンドロイチン硫酸鎖を解析すると、コントロールマウスに比べAユニットとEユニットおよび総量が激減していた。そこで、Eユニットを合成する酵素を欠損するノックアウトマウスの脛骨を解析すると、卵巣摘出マウスと同程度に皮質骨量も海綿骨量も減り、骨芽細胞分化が障害されることにより骨粗鬆症を発症していることが判明した。これらの結果は、Eユニットを含むコンドロイチン硫酸を増加させる方法が、新しいタイプの有望な骨粗鬆症治療薬になりうることを示唆している。正常な成体野生型マウス脳の視覚野では、大部分の抑制性パルブアルブミン陽性神経細胞(PV細胞)は、4-硫酸化コンドロイチン硫酸プロテオグリカン(4S-CSPG)により形成されるペリニューロナルネット(PNN)で覆われることにより成熟PV細胞になる。一方、コンドロイチン6-O-硫酸基転移酵素(C6ST-1)の過剰発現マウス(C6ST-1 TGマウス)の視覚野では、6S-CSPGによって形成されるPNNが増え、その結果4S-CSPGによって形成されるPNNが減少するためPV細胞が未成熟な状態を維持し続け、臨界期を終了した成体でも可塑性を示すことが我々により明らかにされている。そこで、成体C6ST-1 TGマウス脳の大脳皮質や海馬などでもPV細胞が未成熟な状態を維持し、てんかん発作を起こしやすくなっている可能性を想定した。

野生型マウスとC6ST-1 TGマウスに、カイニン酸を腹腔内投与し、側頭葉てんかん発作を誘発させた。CS鎖の二糖組成解析・遺伝子発現解析・免疫組織化学的解析により、カイニン酸投与後の野生型マウスの大脳皮質と海馬で、6硫酸化CSおよび6S/4S比が増大し、PV細胞の周囲のPNNの性質が変化している可能性が示唆された。また、カイニン酸投与後120分間、けいれん発作の比較を行ったところ、C6ST-1 TGマウスは、野生型マウスよりてんかん発作が起きやすく、加えてカイニン酸投与後2時間以内の死亡率が高いことが判明した。以上の結果から、てんかんの発症や、てんかんを繰り返す難治性てんかんの発症過程に、6硫酸化CSが関与している可能性が推察された。平成27年度は、コンドロイチン硫酸の硫酸化構造がてんかんの発症にかかわる可能性を示す事ができたが、致死性の骨硬化症Raine syndromeの発症機構に関しては、研究代表者の所属する大学の実験動物施設の全面的な改装工事が行われたため、この病態を示すマウスの飼育が十分にできず、研究遂行に支障がでた。以前我々は、線虫やマウスの初期胚において、コンドロイチン/コンドロイチン硫酸は、細胞質分裂に必須の役割を担っていることを報告してきた。また、コンドロイチン/コンドロイチン硫酸の生合成機構は、線虫からヒトに至るまで、極めて類似していることも明らかにしてきた。しかしながら現在まで、線虫において、硫酸化されたコンドロイチンの存在は、報告されていなかった。今回、線虫のデーターベースを検索することにより、ヒトのコンドロイチン4ー硫酸基転移酵素と相同性をもつ遺伝子C41C4.1を見出した。そこで、線虫からグリコサミノグリカン鎖を抽出し、コンドロイチナーゼABCにより消化後、その分解物を解析した。その結果、硫酸化されていないコンドロイチン二糖の0.5%程度ではあったが、4位が硫酸化されたコンドロイチン二糖が検出された。次に、C41C4.1を動物細胞で発現させたところ、そのタンパク質は、コンドロイチン4ー硫酸基転移酵素活性を保持していた。また、C41C4.1を欠損した線虫の変異体からグリコサミノグリカン鎖を抽出し、解析すると、野生型に比べて4位が硫酸化されたコンドロイチン二糖がほとんど検出されず、逆にヘパラン硫酸の硫酸化の程度が上昇していた。さらに、C41C4.1を欠損した線虫は、酸化ストレスに脆弱であることも判明した。したがって、線虫にもほ乳類同様に4位が硫酸化されたコンドロイチンが存在し、その硫酸化は線虫を酸化ストレスからまもる役割を果たしているものと考えられた。コンドロイチン硫酸プロテオグリカンは、細胞接着、細胞の増殖や分化、形態形成などの様々な生命活動の制御に関わっている。コンドロイチン硫酸プロテオグリカンの機能の多くは、糖鎖部分であるコンドロイチン硫酸鎖の構造に大きく依存することが知られている。この研究では、コンドロイチン硫酸がマウス胚性幹細胞の多能性維持に必須の役割を果たすこと、特定の構造をもつコンドロイチン硫酸を増加させる方法が、新しいタイプの有望な骨粗鬆症治療薬になりうること、そしてコンドロイチン硫酸が線虫にも存在し、線虫を酸化ストレスから守る役割を果たしていることを明らかにした。
サイバーセキュリティサイエンスの基盤モデルと共通データセットに関する研究

サイバーセキュリティに関する客観的で再現性のある評価を実現するために、社会科学的理論基盤とデータ基盤に関する基本モデルを確立し、実際の活動やデータに適用するなどして有効性を示した。モデルは主としてセキュリティ投資理論と制度設計理論に根ざし、とくに、マルウェア対策研究用のデータ共有に関する事例研究、仮想通貨システムへのセキュリティ投資効果に関する仮説検証、匿名通信システムの体系的な評価で実際の活動等にインパクトを与える成果を得た。社会科学的理論基盤の研究では、予定よりも多い2つのモデルを構築した。これは、本研究開始後の最新動向へ対応したためである。すなわち、仮想通貨ビットコインのもたらすリスクが、多くの国で政府見解に影響を与える社会問題となっている。さらに広義の仮想通貨のように、ユーザの経済的利害得失に直結するアプリケーションでセキュリティ研究に用いるデータを整備することは、極めて重要である。そのためには、理論基盤として、当初計画よりも一般性の高い制度設計モデルと、リスクの連鎖や相関を把握する経済モデルが必要である。そこで、前者として、実務用データセットと研究用データセットの特徴を対比し、制度設計モデルを明らかにした。重要な知見は、研究だけでなく人材育成にも配慮すべきという点である。さらに、後者として、ポイント制度やマイレージプログラムが相互交換の関係でつながったネットワークを例とし、脅威(狙われやすさ)と脆弱性(破られやすさ)を把握する基本モデルを構築した。それぞれに重要な要素は、流動性と認証要件である。データ基盤の研究においては、データ収集者と利用者の間で加工を施すことが有効であるとわかった。この加工を実践するために、マルウェアを例とし、検体生成コンパイラに関する逐次推定フレームワークを構築した。この逐次推定は、コンパイラの推定と最適化レベルの推定からなる。コンパイラの推定においては、シグネチャに基づくパターンマッチングと隠れマルコフモデルによる尤度推定を用いた。最適化レベルの推定においては、機械学習を用いた。実際に技術要件を設定して両推定を行い、各々の効果を明らかにした。また、平成26年度以降のモデル適用・検証に備えて、当初計画に含まれるサービス妨害攻撃や匿名化技術の準備研究も行った。以上の結果を踏まえ、より一般のマルウェア分類技術も、平成26年度以降のモデル適用先の候補とすることとした。社会科学的理論基盤の研究では、計画に従い、2つのモデルを実際のデータや制度に適用して有効性を検証した。第1のモデルすなわち仮想通貨のセキュリティに関する経済学的モデルでは、ブレークスルーを達成した。すなわち、セキュリティ投資モデルの基本変数である損失、脅威、脆弱性、投資額の全てについて、実証分析に有効な代理変数を明らかにした。とくに、仮想通貨の流動性が高まれば脅威が高まることを示した結果は重要であり、トップコンファレンスに論文が採択された。また、脆弱性を把握する際に、認証だけでなくバックアップ認証の実装を評価することが有効であるという知見も得られた。これは、新たなバックアップ認証技術の研究につながる。さらに、脆弱性の把握では、ユーザ登録時に要求する情報と脆弱性の関連性もわかった。これは、セキュリティ経済学とプライバシーの学際研究の促進につながる。第2のモデルすなわち制度設計モデルの研究では、マルウェア研究用共通データセットの制度を素材として他の一般的な枠組みとの比較から有益な知見を獲得し、英文ジャーナル論文にまとめて採択された。知見の一つである人材育成への配慮は、実際の制度MWSに活用されている。データ基盤の研究では、計画通り、マルウェア対策、サービス妨害攻撃対策、匿名化技術の研究を行った。マルウェア対策では、適切な特徴選択を行う手法、および、データ変換の中間表現を定めて活用する手法等を提案した。これらを実際の共通データセットに適用し、マルウェア分類システムに貢献し得ることを示した。サービス妨害攻撃対策と匿名化技術の研究は、準備研究を終えてシミュレーション実験に入った。匿名化技術の研究では、実データを一部混在させた実験に成功し、国内主要会議で論文賞を受賞した。サービス妨害攻撃に関する研究の具体的な成果は、次年度に出す予定である。社会科学的理論基盤の研究では、計画に従い、基本モデルの完成度を高めた。制度設計のモデルにおいては、従来は一次利用者か二次利用者かという着眼点に基づいていた分類を、個人か法人かという分類に修正した。この修正により、実務展開への道が開けている。実際、最終年度の実案件適用対象を当初計画の国内から国際的なものへ拡大して、制度設計が進んでいる。経済学的なモデルにおいては、従来は統計指標のみに基づいていた代理変数の設定を、実際のインシデント事例から学んだ設定へ進化させた。この進化によって、実際のインシデント事例を踏まえたヒアリング調査の結果との整合性が高い仮説検証に成功した。具体的には、攻撃者の利益確定に直結する脆弱性が損害へ有意な影響を与えていることなどを明らかにした。すなわち、本研究で確立したモデルは、攻撃者も含む多様な利害関係者の行動に関するインセンティブを扱うことができる。主要な成果は、国際誌に採録された。また、平成26年度に国内誌に採録されていた基本モデルの成果が、あらためて論文賞を受賞した。データ基盤の研究においては、計画に従い、一次処理だけでなく二次処理も含む具体的な技術に取り組んだ。候補として挙げていた3つの技術(サービス妨害攻撃対策技術、匿名化技術、マルウェア対策技術)のうち、とくに匿名化技術に関して、データ基盤とシミュレーション基盤を融合させることに成功した。

この融合によって得られた豊富な知見をまとめた論文が、推薦論文として国内誌に採録された。さらに評価方法の完成度も高めた結果を踏まえて、最終年度の実案件適用分野を選定した。すなわち、匿名通信システムの黎明期がそうであったように、テストネットワークの運用と連携が将来大きなインパクトを生み出すと期待できる分散台帳関連の基盤を選定した。社会科学的理論基盤の研究でも、データ基盤の研究でも、国内ではあるがそれぞれ受賞を伴う成果が出ているため。最終年度なので、本研究課題採択時の当初計画通り全体のとりまとめを行うとともに、平成28年度交付申請書で「当初計画よりも発展的な取り組み」として実施計画に加えた「技術的な研究と社会科学的な研究の双方にまたがる研究基盤活動への適用」を実践した。具体的には、ブロックチェーン技術の国際的なテストネットワークBSafe.networkをマサチューセッツ工科大学や慶應義塾大学等とともに立ち上げた。欧米とアジアにまたがり、本報告書執筆時点で既に10個以上の拠点が稼働している。テストネットワークの利活用を促進するためには、インパクトのある応用研究を育成する必要がある。ブロックチェーン技術の応用として、金融分野以外では、IOT(モノのインターネット)応用に大きな期待が寄せられている。具体的な応用を考えると、センサーのように計算機資源の乏しいデバイスを含むシステムにおけるプライバシー保護と、そのための軽量暗号技術が実用化のネックとなるものが少なくない。そこで、重要な関連研究として国際共同研究を活用して迅速に軽量暗号技術の研究を行い、査読付きジャーナル論文となる成果を得た。社会科学的な研究即ち研究基盤に関する制度設計の観点では、平成27年度の成果である法人種別分類の考え方を適用した。テストネットワークの円滑な立ち上がりが、この考え方のもたらしたメリットであるか否かの検証は、今後の追跡研究を待たねばならない。しかし、将来的に大きなインパクトを期待できる社会実装は、特筆すべき成果である。技術的な研究では、平成27年度に査読付きジャーナル論文になる成果を挙げた匿名通信システムの研究において、防御対象をクライアントからサーバへ広げた。本来、査読付きジャーナル論文は最終年度を考えていたが、進捗が早まったため、最終年度はむしろ発展的な研究を開始しその初期成果を国内会議で発表した段階での終了となった。サイバーセキュリティに関する客観的で再現性のある評価を実現するために、社会科学的理論基盤とデータ基盤に関する基本モデルを確立し、実際の活動やデータに適用するなどして有効性を示した。モデルは主としてセキュリティ投資理論と制度設計理論に根ざし、とくに、マルウェア対策研究用のデータ共有に関する事例研究、仮想通貨システムへのセキュリティ投資効果に関する仮説検証、匿名通信システムの体系的な評価で実際の活動等にインパクトを与える成果を得た。社会科学的理論基盤の研究では、世界のトップレベルと言えるブレークスルーを達成した。
PCR法を用いたメッセンジャーRNA定量による心筋症の病態の解明-基礎的および臨床的研究-

われわれの開発したEMC(encephalomyocarditis)による拡張型心筋症動物モデルでは、感染症ウイルスが消失した後も心筋細胞障害が持続し、ウイルスによる直接作用以外の細胞障害機序が考えられた。本研究ではウイルス性心筋炎における活性酸素の役割を明らかにするためPCR法を用いてスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)のメッセンジャーRNA(mRNA)を合成し、その発現と心筋細胞障害との関連を検討した。4週令Balb/cマウスにEMCウイルス100plaque-forming units(PFU)を腹腔内接種し、心臓からRNAを抽出し、ノザンブロット法を行った。さらに同心筋炎モデルにおいて心筋傷害を軽減したアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬CaptoprilおよびフリーラジカルスカベンジャーであるN,2mercapto-propionyl glycine(MPG)を感染後第4日から投与したマウスの心臓も同様に検討した、ノザンブロット法にはプローブとして、PCR法で作製したマウスMn-SOD,Cu/Zn-SOD,α-tubulinのcDNAを使用した。Captopril,MPG共に感染マウスの生存率を用量依存的に改善した。感染14日後の病理組織所見は、captopril30,100mg/kg,MPG8,25,75mg/Kg投与群で有意に減少した。ノザンブロット分析では、感染マウス心臓のMn-SOD mRNAの発現量は、感染3日後5.6±1.6,5日後9.9±1.8,7日後4.4±0.9と非感染群に比し有意に増加した。この増加は感染4日後よりのMPG75mg/kg投与により完全に阻止できた。また、Cu/Zn-SODについても同様の結果を得た。EMCウイルス性心筋炎において著明なSODのmRNA発現が誘導され、心筋障害に活性酸素が関与していることが示唆された。Captoprilは、心筋傷害を軽減したが、その作用はACE阻害作用に依存しているのではなく、SH基を持つことに依存していた。ウイルス性心筋炎の治療として、フリーラジカルスカベンジャーの投与が有効であることが示唆された。本年度は研究者の開発したウイルスによる心筋症動物モデルにおける基礎的研究を行った。DNAデータバンクの検索により、スーパーオキシドジズムターゼ(SOD)レニン・アンジオテンシン系の各因子(レニン、アンジオテンシノーゲン、アンジオテンシン変換酵素、アンジオテンシンIIレセプター)、α-チューブリンにつきヒト、マウスにおけるDNA配列を確認し、それに対するプライマーをDNAシンセサイザーを用いて合成した。ウイルス性心筋炎モデルにおける検討: 4週令のBald/cマウスにEMCウイルスを接種し心筋炎を作製し、接種1-14日後に心臓を摘出し、RNAを抽出した。PCR法により作製したMn-SOD、CU/Zn-SODのプローブを^<32>Pで標識し、ノザンブッロトを行った。Mn-SOD、Cu/Zn-SODのmRNA発現量は、3日後から増加、5日後に最大であった。フリーラジカル消去剤であるN,2-メルカプトプロピオニルグリシン(MPG)投与によりSODの発現が抑制され、心筋傷害が軽減した。さらに、SH基を有するアンジオテンシン変換酵素阻害薬カプトリルも同様の効果をもつことが明かとなり、ウイルス性心筋炎における心筋傷害にフリーラジカルが関与していることが示唆された。

このようにmRNAの定量的評価は心筋症の病態の解明に有用であることが明かとなったが、次年度はレニン・アンジオテンシン系について検討するとともに、ヒト心筋炎・心筋症の心内膜心筋生検標本について検討する予定である。われわれの開発したEMC(encephalomyocarditis)による拡張型心筋症動物モデルでは、感染性ウイスルが消失した後も心筋細胞障害が持続し、ウイルスによる直接作用以外の細胞障害機序が考えられた。本研究ではウイルス性心筋炎における活性酸素の役割を明らかにするためPCR法を用いてスーパーオキシドジスムターゼ(SOD)のメッセンジャーRNA(mRNA)を合成し、その発現と心筋細胞障害との関連を検討した。4週令Balb/cマウスにEMCウイルス100plaque-forming units(PFU)を腹腔内接種し、心臓からRNAを抽出し、ノザンブロット法を行った。さらに同心筋炎モデルにおいて心筋傷害を軽減したアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬CaptoprilおよびフリーラジカルスカベンジャーであるN,2mercapto-propionyl glycine(MPG)を感染後第4日から投与したマウスの心臓も同様に検討した、ノザンブロット法にはプローブとして、PCR法で作製したマウスMn-SOD,Cu/Zn-SOD,α-tubulinのcDNAを使用した。Captopril,MPG共に感染マウスの生存率を用量依存的に改善した。感染14日後の病理組織所見は、captopril30,100mg/kg,MPG8,25,75mg/kg投与群で有意に減少した。ノザンブロット分析では、感染マウス心臓のMn-SOD mRNAの発現量は、感染3日後5.6±1.6,5日後9.9±1.8,7日後4.4±0.9と非感染群に比し有意に増加した。この増加は感染4日後よりのMPG75mg/kg投与により完全に阻止できた。また、Cu/Zn-SODについても同様の結果を得た。EMCウイルス性心筋炎において著明なSODのmRNA発現が誘導され、心筋障害に活性酸素が関与していることが示唆された。Captoprilは、心筋傷害を軽減したが、その作用はACE阻害作用に依存しているのではなく、SH基を持つことに依存していた。ウイルス性心筋炎の治療として、フリーラジカルスカベンジャーの投与が有効であることが示唆された。
G型肝炎母子感染に関する研究

GBウイルス-C/G型肝炎ウイルス(以下HGV)感染者の感染ルート及びその病態を明らかにすることを目的とした.HGVの検索はRT-PCR法を用い,HGV-E2抗体の測定はEIA法に従った.また,塩基配列の解析は直接シーケンス法で行った.(1)妊婦(年齢30.2+/-4.4歳)のHGV感染率は0.3%(1/288)であった.(2)輸血暦の無い小児のHGV感染率は0.5%(5/1000)であった.HGV感染と肝障害との間に一定の関係はなかった.HGV陽性例は全例キャリア化例で,母親は全例陽性であった.ゲノム型は家族毎に特異的であったが,母子間ではそれぞれの家系で100%一した.HGV陽性母親から生まれた児におけるHGV陽性率は78%(7/9)であった.(3)悪性腫瘍群と非悪性腫瘍群に分けてHGV感染率をみると,前者は33.3%(11/33),後者は5.4%(3/56)であった.B型,C型,非A-C型肝炎群においてHGV感染率を調査すると,C型肝炎群のみにHGVが検出され,陽性率は30.4%(7/23)であった.これらは全例輸血歴があり,輸血による非特異的感染と思われた.5例の劇症肝炎例では1例もHGVは検出されなかった.(4)輸血暦のない小児ではHGV-E2抗体は1例も検出されなかった(0/330).輸血歴のある小児では,悪性腫瘍群で3.7%(1/27),非悪性腫瘍群で1.9%(1/53)と,低値であった.小児ではキャリア化し易く.E2抗体へのセロコンバージョン率は低いものと推定された.GBウイルス-C/G型肝炎ウイルス(以下HGV)感染者の感染ルート及びその病態を明らかにすることを目的とした.HGVの検索はRT-PCR法を用い,HGV-E2抗体の測定はEIA法に従った.また,塩基配列の解析は直接シーケンス法で行った.(1)妊婦(年齢30.2+/-4.4歳)のHGV感染率は0.3%(1/288)であった.(2)輸血暦の無い小児のHGV感染率は0.5%(5/1000)であった.HGV感染と肝障害との間に一定の関係はなかった.HGV陽性例は全例キャリア化例で,母親は全例陽性であった.ゲノム型は家族毎に特異的であったが,母子間ではそれぞれの家系で100%一した.HGV陽性母親から生まれた児におけるHGV陽性率は78%(7/9)であった.(3)悪性腫瘍群と非悪性腫瘍群に分けてHGV感染率をみると,前者は33.3%(11/33),後者は5.4%(3/56)であった.B型,C型,非A-C型肝炎群においてHGV感染率を調査すると,C型肝炎群のみにHGVが検出され,陽性率は30.4%(7/23)であった.これらは全例輸血歴があり,輸血による非特異的感染と思われた.5例の劇症肝炎例では1例もHGVは検出されなかった.(4)輸血暦のない小児ではHGV-E2抗体は1例も検出されなかった(0/330).輸血歴のある小児では,悪性腫瘍群で3.7%(1/27),非悪性腫瘍群で1.9%(1/53)と,低値であった.小児ではキャリア化し易く.E2抗体へのセロコンバージョン率は低いものと推定された.GBウイルス-C/G型肝炎ウイルス(以下HGV)感染者の多くは血液を介して感染しているものと推定されるが,血液以外の感染経路については未だ明らかでない.すなわち,HGVもC型肝炎ウイルスと同様に感染経路の一つとして母子感染が推定されるが,その頻度,感染の要因,感染後の臨床経過などについては全く不明である.そこでこれらの点を明らかにし,HGV母子感染の予防に関する基礎的知見を得ることを目的とて研究を行っている.RT-PCR法による妊婦のHGV検出率について,現時点の集計では妊婦288例中1例でのみHGVが血中で検出された(0.3%).母子感染率の算定のため更に妊婦検索を継続する予定である.後方的な検索として,15歳以下の輸血歴の無い小児700例で血中HGVを検索したところ,4例(0.6%)に検出した.この4例の母親を検索したところ全例HGV陽性であった.また,5'-noncoding領域の一部の塩基配列の相同性をdirect-PCR-sequence法にて検索すると,各家系間で塩基の違いを認めたが,母子間では完全に一致していた.小児期のB型,C型,非A非B非C型肝炎例について,HGVの検出率およびHGV-E2抗体の検出率を検討すると,輸血歴のある症例或いは母親がHGV感染例であった症例でのみHGV感染が認められ,HGV検出率とこれら肝疾患との間には関連性が無かった.HGV感染の臨床的意義については今後更に例数を増して明らかにする予定である.

昨年度に引き続きGBウイルス-C/G型肝炎ウイルス(以下HGV)感染者の感染ルート及びその病態を明らかにすることを行った.HGVの検索はRT-PCR法を用い,HGV-E2抗体の測定はEIA法に従った.また,塩基配列の解析は直接シーケンス法で行った.輸血暦の無い小児の検索例を更に増して検討した.1000例を対象として検討した結果HGV感染率は0.5%(5/1000)となった.新たに加わった症例の母親のHGVは陽性であった.HGV陽性例において肝障害との間に一定の関係はなかった.HGV陽性例5例のゲノム型は家族毎に特異的であったが,母子間ではそれぞれの家系で100%-した.HGV陽性母親から生まれた児におけるHGV陽性率は78%(7/9)であった.なお,HGV-E2抗体は1例も検出されなかった(0/330).悪性腫瘍群と非悪性腫瘍群に分けてHGV感染率をみると,前者は33.3%(11/33),後者は5.4%(3/56)であった.これらは全例輸血歴があった.B型,C型,非A-C型肝炎群においてHGV感染率を調査すると,C型肝炎群のみにHGVが検出され,陽性率は30.4%(7/2,3)であった.これらは全例輸血歴があり,輸血による非特異的感染と思われた.母子感染したC型肝炎群では1例もHGVは検出されなかった.5例の劇症肝炎例では1例もHGVは検出されなかった.E2抗体は悪性腫瘍群で3.7%(1/27),非悪性腫瘍群で1.9%(1l/3)と,低値であった.
ヒト・ゲノム解析研究

生命の設計図であるゲノムの構造と機能を解析研究しそこに包含される遺伝情報を理解する。この目的で、総括班ならびに3つの研究班を組織して研究の推進を図り次の成果を得た。1.総括班。全体としての活動を円滑に進めるため各種会合の企画立案調整、機器の計画的購入と配分、情報交流、調査などを積極的に進めた。また、社会との接点の問題研究の展開を図った。さらに、評価委員会を設置して全班員の業績評価を行い、その結果に基き平成5年度に向けて班員の入れ替えを行い、先鋭的なゲノム研究の活性化を図った。2.ヒト・ゲノム構造解析班。ヒト染色体21番につき物理地図を作製したほか、国際協力によるYACコンティグマップ作りに貢献した。また、染色体3,6,8,11,X,Yにつき高密度のコスミドマップ作製を進め、ゲノムデータベース作成において国際貢献を果たした。これらの研究作業を通して大量の資料を扱いつつそれらを処理、分析し、データ化して整理する方法論の開発と実行が軌道に乗った。また、これらの成果を活用して、がん抑制遺伝子や先天性発育遅滞に関する遺伝子の単離、または位置づけに成功した。これと並んで、特定領域として免疫グロブリン遺伝子H鎖V領域とHLA遺伝子群を選び、詳細なマップ作りと遺伝子の同定を実行した。これは、来るべきシーケンシング時代のモデルとなる先導的研究である。3.cDNA解析班。ヒトの各種臓器や細胞の中で発現している全遺伝子をカタログ化し、その発現頻度を解析し情報化する「3'特異的cDNAライブラリー解析」を進め、約25000クローンの解析を終えた。これは、世界に先駆けてゲノム研究を構造解析と機能解析の両面から行おうという新しい方向性を与えるものであり、追随する仕事が多く現われた。良質なcDNAライブラリーの作成やその迅速な分類、カタログ化の手法がほぼ完成した。また、大容量のデータ整理などにおける新しい手法が種々開発されると共に、5'特異的cDNAライブラリーの作成や、cDNAの全長解析、cDNAのゲノムへのマッピングなどを可能にするいろいろな技術開発が行われ、一部でデータ生産活動が始まった。4.DNA解析技術開発班。DNAの取り扱い技術とマーカーDNAの染色体上へのマッピングに関わる技術開発を進めた。特に、色素プローブを用いる染色体上への位置決め技術に大幅な進歩を見た。また、ゲノムスキャンニング法の確立と応用、T3ファージによるDNA欠失セットの作成技術、超高分子DNAの電場による分離技術の確立など、本班の業績が次々と出された。これと並んで、枯草菌、分裂酵母、線虫をモデル生物として選び、国際協力によってゲノムデータベースを作りつつ技術開発とデータベース間の相互連携をつくるシステム作りが長足の進歩を遂げた。全体として、近々に具体的にシーケンスデータを大量に生産するゲノム研究第二期が近づいたと思われる。1.総括班。3.cDNA解析班。

これと並んで、枯草菌、分裂酵母、線虫をモデル生物として選び、国際協力によってゲノムデータベースを作りつつ技術開発とデータベース間の相互連携をつくるシステム作りが長足の進歩を遂げた。全体として、近々に具体的にシーケンスデータを大量に生産するゲノム研究第二期が近づいたと思われる。
認知症発症に関連する心機能の解明：最新の3次元超音波法を用いたアプローチ

第60回日本老年医学会学術集会にて「簡易的な左室収縮機能評価と脳血流量の関係」という題目で発表を行った。3D心エコーの評価が十分に行えなった際に心音図、心電図および動脈波形の同時測定を行い得られた左室収縮機能から脳血流量との関係を検討した。心疾患および脳血管疾患の既往のない中・高齢者220名とした(78±7歳、女性41%)。仰臥位にて十分な安静後、血圧脈波検査装置(コーリン、form)を用いて、心音図、心電図および右上腕動脈波形を同時に測定した。左室収縮機能は、前駆出期(PEP)、駆出時間(ET)およびそれらの比(ET/PEP)から評価した。また、ETは、心拍数の影響を受けることから心拍数補正を行い用いた(ETc)。脳血流量は、SPECT検査より得られた全脳平均血流量を用いた。PEP、EtcおよびET/PEPと全脳平均血流量の間には、それぞれ有意な相関関係がみられた(P<0.05)。また、全脳平均血流量を従属変数とし、それぞれの左室収縮機能、年齢および性別を独立変数とした重回帰分析の結果、全脳血流量と左室収縮機能との間に有意な関係が認められた(PEP:β=-0.130、P=0.044、Etc:β=0.202、P=0.002、ET/PEP:β=0.147、P=0.023)。心音図、心電図および動脈波形から得られた左室収縮機能評価は、脳血流量と関係することが示された。左室収縮機能評価において脳血流量との関係がみられたことは、脳血流量の変化に心機能が関与していることを示唆する。一方、3D心エコーによる左室収縮機能および拡張機能の評価および超音波法による左右の内頸動脈、椎骨動脈の血流量測定を実施した。3D心エコーの測定では、質の高い画像の取得が課題となっていたが、本年度は心エコーの専門家に協力を依頼することで測定精度を高めることができた。高齢被験者の獲得に多少時間を要したが、再度スケジュール調整を行い測定を継続している。次年度も引き続き取り組むことで目標被験者数を確保することは可能と考えている。引き続き3D心エコーを用いた左室収縮機能および左室拡張機能の評価そして脳血流の測定を実施する。また、測定と並行してデータ解析を進める。「心臓収縮・拡張機能が高齢者の脳血流低下に関与するか」について検討を行った。65歳以上の高齢者を対象に、経頭蓋ドップラー法による脳血流測定に加えて、脳血流量に影響を及ぼすことが知られている脳自己調節機能および動脈圧受容器反射能も合わせて測定を行った。また、心機能は、3次元心臓超音波検査(3D心エコー)を実施し、心臓収縮機能および拡張機能の評価を行った。しかしながら、3D心エコーの測定では、被験者の体格などにより、質の高い画像の取得が難しい状況がみられた。そのため、本研究の目的を達成するために必要となるデータを十分に獲得するには至っていない。次年度も引き続き、3D心エコーを用いた心機能評価に取り組みデータの獲得に努める予定である。3D心エコーの評価が十分に行えなかったことから、心電図、心音図および動脈圧波形の同時計測から左室収縮機能の簡易的評価を併用して実施した。超音波検査とは異なり、心電図および心音図の測定は、被験者の体格にも影響されずさらに検者の測定技術や測定条件などの違いに影響されにくい。そこで、心音図、心電図および動脈波形の同時測定から得られた左室収縮機能と脳血流量の関係を検討した。その結果、心音図、心電図および動脈波形から得られた左室収縮機能評価は、脳血流量と関係がみられた。また、脳血流量を従属変数とし、左室収縮機能、年齢および性別を独立変数とした重回帰分析の結果においても、脳血流量と左室収縮機能との間に有意な関係が認められた。このことからも、脳血流量の変化に心機能が関与していることが考えられた。3D心エコーを用いた心機能評価において、質の高い画像の取得が難しい状況がみられた。しかしながら、このことは当初の予測範囲内であり、次年度も引き続き取り組むことで十分なデータ数の確保は可能と考えている。

また、全脳平均血流量を従属変数とし、それぞれの左室収縮機能、年齢および性別を独立変数とした重回帰分析の結果、全脳血流量と左室収縮機能との間に有意な関係が認められた(PEP:β=-0.130、P=0.044、Etc:β=0.202、P=0.002、ET/PEP:β=0.147、P=0.023)。心音図、心電図および動脈波形から得られた左室収縮機能評価は、脳血流量と関係することが示された。左室収縮機能評価において脳血流量との関係がみられたことは、脳血流量の変化に心機能が関与していることを示唆する。一方、3D心エコーによる左室収縮機能および拡張機能の評価および超音波法による左右の内頸動脈、椎骨動脈の血流量測定を実施した。3D心エコーの測定では、質の高い画像の取得が課題となっていたが、本年度は心エコーの専門家に協力を依頼することで測定精度を高めることができた。高齢被験者の獲得に多少時間を要したが、再度スケジュール調整を行い測定を継続している。次年度も引き続き取り組むことで目標被験者数を確保することは可能と考えている。引き続き「心臓収縮・拡張機能が高齢者の脳血流低下に関与するか」について検討を行う。3D心エコーを用いた心臓収縮・拡張機能の評価に取り組む。引き続き3D心エコーを用いた左室収縮機能および左室拡張機能の評価そして脳血流の測定を実施する。また、測定と並行してデータ解析を進める。測定の準備段階として、現在使用しているベッドで測定を行うことができたため購入を見送った。しかし次年度は、学外も含めてより多くの測定を予定しているため、心臓超音波用の医療用リクライニングチェアーを購入予定である。リクライニングチェアーの購入を予定していたが、既存のベッドでの測定が可能となったため購入の必要がなくなったため。また、未使用分に関しては、研究協力者への謝礼、測定に必要な消耗品の購入および論文の投稿費に使用する予定である。
教師相互の「授業のみえ」の共感・共有を基盤とした教師教育プログラムの開発と評価

本研究は、伝統芸能におけるわざの伝承システムを援用し、教師相互の授業の「みえ」を共感・共有することを基盤とした教師教育プログラムを開発・試行・評価することを目的としている。具体的には、以下の3つの研究課題を遂行しようとするものである。1)授業観察及び授業実施時の教師の視線映像の収集とアーカイブ化2)熟達教師、実習生、指導主事等の「みえ」の傾向分析3)授業の「みえ」の共感・共有を基盤とした教師教育プログラムの開発・試行・評価本年度は、このうち2)に焦点を当てて研究を遂行した。これまでに収集した熟達教師と中堅教師、教育実習生による授業実施中及び授業観察中の視線映像から、授業中の各場面での視聴対象や意図、思考、判断を分析した。熟達教師と教育実習生による視線の分析枠組みを構築し、各々の授業のみえの特徴を解明した。この分析を踏まえて、授業実施中及び授業観察中の教師相互の「みえ」を共感・共有し、擦り合わせるような新しい形の教師教育プログラムの構想に着手している。授業観察や授業研究に関する講義や演習等によって、授業を「みる」ことは可能になるが、誰もが熟達教師のように「みえる」わけではない。教師相互の「みえ」を可視化し、「みえる」力の向上を支援するためのプログラム開発につなげていきたいと考えている。なお、本年度は1)にも重点的に取り組む計画であったが、研究協力校の都合により多くのデータを収集することができなかった。次年度は、こちらに重点を置きたい。学校現場において、熟達教師や中堅教師、教育実習生の視線データを収集予定で合ったが、研究協力校の都合により、多くのデータを収集する機会が取れなかったため。次年度は、学校の状況もかんがみながら、実践データを収集することに力を入れていきたい。実践データの収集は若干遅れている部分もあるが、それ以外は順調に進んでいる。当初の研究目的と研究計画を遵守し、着実に成果を上げていきたいと考えている。研究協力校でのデータ収集が遅延したため、データに関するテープ起こしが翌年に繰り越されたため
溶菌性ファージを利用したヒスタミン生成菌の制御

ヒスタミン生成菌に感染する新しい溶菌ファージを分離し,その性質を調べるとともに,これらファージの利用によって食品でのヒスタミン蓄積が抑制されるか調べた。本研究ではMorganella morganiiに感染するファージ3株,Photobacterium damselaeに感染するファージ1株の分離に成功した。特に,M.morganii溶菌性ファージFSP1は魚肉に接種すると,保存中においてM.morganiiの発育とヒスタミンの蓄積を効果的に抑制できるファージであった。したがって,水産食品におけるヒスタミン食中毒予防に溶菌性ファージの利用が有効な手法となることが明らかになった。本研究では,強いヒスタミン生成能を持つM.morganii subsp. morganiiとPhotobacterium damselaeおよびP.phosphoriumを対象とし,これら細菌を溶菌するファージの分離と,その性状を調べた。M.morganiiに感染する溶菌性ファージFSP1株とP.damselaeに感染するファージPhda1株を函館市内の河川水試料から分離に成功し,これらを精製して性状を調べた。一方,分離したP.damselae溶菌性ファージPhda1は,平均62nmの頭部と110nmの尾部を持つMyoviridae科ファージであり,60°C,30分間の加熱,pH 4.010.0で24時間処理,および,ー20ー80°Cで1ヶ月の凍結処理に安定であることを確認した。また,ファージPhda1の吸着率は,pH6.05.0で高く,Fe2+,Ca2+,Mg2+の二価カチオン存在下で大きく上昇すること,また,Mg2+,Ca2+存在下でファージPhda1の感染サイクルが活性化され,特に25mM Ca2+添加時に最大となることを見出した。本研究では,強いヒスタミン生成能を持つMorganella morganiiに感染する新たなバクテリオファージの2株(ΦMV-1およびΦMV-4)の分離に成功し,これらを精製して性状を調べた。透過型電子顕微鏡観察の結果から,ΦMV-1は,平均96.1nmの頭部と304.0nmの非伸縮性尾部を持つSiphoviridae科ファージであり,ΦMV-4は,平均121.2nmの頭部と114.4nmの伸縮性尾部を持つMyoviridae科ファージであることが明らかとなった。ΦMV-1およびΦMV-4はいずれも50°Cの加熱に耐性を持ち,また,低温(4°C),pH5.0-9.0または1M NaClにも耐性であったことから,食品微生物制御に利用可能と考えられた。ファージの増殖特性を示す潜伏期,上昇期およびバーストサイズは,ΦMV-1およびΦMV-4で各々,30分間-30分間-68PFU/infected cellおよび60分間-30分間-36PFU/infected cellと評価された。次に,ΦMV-1に対するM.morganiiの耐性株を作出し,両ファージの感染作用様式を検討したところ,作出したM.morganii ΦMV-1耐性株に対するΦMV-1の吸着率は60%から10%に低下していたが,ΦMV-4の吸着率は親株と変わらなかったことから,ΦMV-1とΦMV-4はM.morganiiの細胞表面の異なるレセプター部位に作用するファージと示唆された。ΦMV-1とΦMV-4のM.morganii発育抑制能をin vitro系で評価したところ,ΦMV-4単独処理では24時間目,ΦMV-1単独処理では48時間目からM.morganiiの発育が見られたが,ΦMV-1およびΦMV-4の併用処理では72時間目までM.morganiiの発育を抑制することができることが明らかになった。よって,複数のファージの併用によって効果的に微生物の発育制御が可能となることを示した。さらに,昨年度分離したM.morganii感染性ファージFSP1およびPhotobacterium damselae感染性ファージPhda1のゲノム配列163,793bpおよび48,074bpを決定した。当初計画した研究内容のヒスタミン生成菌に感染する溶菌性ファージの探索において,昨年度に引き続き複数株の溶菌性ファージの分離に成功し,またこれらファージ株の同定および感染様式,感染特性,ヒスタミン生成菌抑制効果および食品での利用方法について基礎的な知見を概ね明らかにでき,また計画通り分離ファージのゲノム配列も決定した。したがって,本研究は順調に進展していると考えられる。本研究では,ヒスタミン産生菌であるMorganella morganiiに対して特異的に感染するバクテリオファージFSP1の食品での有効性の評価を最終目標とした。液体培地中でのFSP1のM.morganii殺菌能に及ぼす温度と処理ファージ濃度の影響を調べた。FSP1はM.morganiiが発育しない4°Cでも接種ファージ量を7 logPFU/ml以上とすると,M.morganiiの生菌数を減少されられることを確認した。処理ファージ量の検討から,8 logPFU/gで処理した時に試験期間を通じて最もM.morganiiの生菌数が少なくなることを明らかにした。

実際の食品(マグロ魚肉)におけるFSP1によるM.morganiiによるヒスタミン蓄積抑制効果を検討し,M.morganii低汚染モデル(3 logCFU/g接種)および高汚染モデル(5 logCFU/g接種)のいずれにおいても,M.morganiiの初発汚染菌数を大きく減少させられることを見出し,またその後の保存中のヒスタミン蓄積量を大きく抑制できることを確認した。特に,食品での汚染量に近い低汚染モデルでは,FSP1処理によってM.morganiiの生菌数が検出限界未満(<2 logCFU/g)まで減少し,ヒスタミンの蓄積が大きく遅延することを見出した。さらに,ファージ処理後の食品でのFSP1耐性M.morganiiの出現の有無を確認するため,ファージ処理した食品からM.morganiiを再分離し(114株),FSP1に対する感受性を調べ,耐性菌のないことを確認した。したがって,本研究で新規に分離したファージFSP1は,魚肉におけるM.morganiiによるヒスタミン蓄積の制御に有効なファージであることが証明され,水産食品のヒスタミン蓄積抑制にファージの利用が有効な手法となり得ることを明らかにした。ヒスタミン生成菌に感染する新しい溶菌ファージを分離し,その性質を調べるとともに,これらファージの利用によって食品でのヒスタミン蓄積が抑制されるか調べた。本研究ではMorganella morganiiに感染するファージ3株,Photobacterium damselaeに感染するファージ1株の分離に成功した。特に,M.morganii溶菌性ファージFSP1は魚肉に接種すると,保存中においてM.morganiiの発育とヒスタミンの蓄積を効果的に抑制できるファージであった。したがって,水産食品におけるヒスタミン食中毒予防に溶菌性ファージの利用が有効な手法となることが明らかになった。当初計画した研究内容のヒスタミン生成菌に感染する溶菌性ファージの探索において,予定通り複数株の溶菌性ファージの分離に成功し,またこれらファージ株の同定および感染様式,感染特性について概ね明らかにできたことから,研究は順調に進展していると考えられる。引き続き,有用ファージの探索,感染特性の解明と行うとともに,実際の食品での分離ファージのヒスタミン生成菌の発育抑制能およびヒスタミン蓄積抑制効果について検討し,食品微生物制御におけるファージセラピーの有効性を評価する。食品微生物学引き続き,有用なファージの探索を継続するとともに研究計画通り,溶菌性ファージのゲノム解析およびファージを使用した食品中でのヒスタミン生成菌制御法を確立するための基礎的な知見,すなわちin vitroにおけるヒスタミン生成菌に対するファージの溶菌特性を調べる。また,ファージの長期保存法についても検討に着手する。発注試薬等の納品日の遅延(3月3日)によって代金の支払いが平成28年4月となったため。既に,購入予定の試薬等は納品済みで,平成28年4月末に購入代金を支払う予定。