hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
λ型有機超伝導体の13C-NMRによる統一相図の決定と異常超伝導相の解明

昨年度、申請課題の選択同位体置換による新奇超伝導相を持つlambda-(BETS)2GaCl4の13C-NMRを用いた研究で13Cという電子状態を調べる上で最適なプローブにより、過去の研究で明らかになっていなかった反強磁性揺らぎの存在やそのが抑制されてFermi液体状態へクロスオーバーする過程を発見し、さらに超伝導転移直上でSDW揺らぎによるものとおもわれる1/T1Tの増大を観測した。このことは、超伝導相に隣接するSDW相の存在が示唆られる。そこで低温で金属-絶縁体転移を起こすlambda-(BETS)2GaCl3.25Br0.75塩を作成し13C-NMRを行った。その結果、1/T1T MI転移温度での発散と低温でのピークの分裂を観測しこの塩の低温の電子状態がSDW状態であることを明らかにすることができた。この塩は加圧するとlambda-(BETS)2GaCl4と同様の超伝導をしめすことにより、lambda-(BETS)2GaCl4の超伝導発現メカニズムにSDW揺らぎが関与している可能性をしめすことができた。昨年度の成果である2次元電子系の面間の相互作用を遮断している絶縁層での69Gaの信号の検出から、69Ga,71Ga-NMRの温度変化の実験を行った。lambda-(BETS)2GaCl4の超伝導に関して電荷揺らぎもモデルも提唱されている。2つのデータを比較することによりI=1/2の13Cでは不可能だった電荷揺らぎの観測が可能である。結果は、低温の1/T1Tの挙動は、69Ga,71Gaの磁気回転比で説明ができ、明確な電荷揺らぎは検出できなかった。この結果も上記のSDW揺らぎの寄与をしさするものである。λ型有機超伝導体のバンド幅コントロールによる相図を解明するために純良大型試料の作成、核磁気共鳴(NMR)のための同位体置換試料の合成を行い物性測定を行った。λ型有機超伝導体の隣接絶縁相を解明するために最も低圧側に位置するλ-(BEDT-TTF)2GaCl4の13C-NMRを行いESR測定で示唆された磁気異常の温度でスピン格子緩和率の発散と内部磁場の発生を見出した。反強磁性転移を確認するするにはNMRが、決定的な役割を果たしλ-(BEDT-TTF)2GaCl4の反強磁性転移を明らかにしまたその磁気構造が整合性のものであることを見出した。パウリ限界を超える超伝導相の存在が示唆されるλ-(BEDT-TSF)2GaCl4の研究においては我々の大型単結晶を用いた比熱の測定が共同研究として大阪大学で行われ低磁場で超伝導秩序パラメータがd波の対称性を示す結果が報告された。さらに、オーダーパラメータのノード方向を確定するために磁場中比熱の角度依存性の測定が行われている。また同試料のNMRの測定においては、Tc以上の常時性金属相でスピン格子緩和時間の測定により反強磁性揺らぎの存在が明らかになった。この結果は、この相図の低圧側の塩λ-(BEDT-TTF)2GaCl4での反強磁性相の揺らぎがこの物質でも重要な役割を果たしていることに対応し超伝導の対形成メカニズムとして反強磁性ゆらぎの寄与が重要であることをしさするものである。また超伝導状態の13C-NMRの測定を進んでおり、d波の対称性から示唆されるスピン格子緩和率が温度のべき乗(n=3)をしめすことまた、超伝導がスピン一重項状態であることが明らかになった。磁気揺らぎのメカニズムにより超伝導ではd波の対称性が示唆されるので比熱の結果とも整合する。統一相図の解明において再低圧状態での絶縁相が反強磁性状態であることを明らかにしたことまた超伝導を示す塩で反強磁性揺らぎの存在をあきらかにしたことは、当初の計画が順調に進んでいることをしめしている。また純良大型結晶を作成し熱測定等など相補的な手段からもアプローチするという計画に対して、すでに比熱からの超伝導の対称性やノード方向の探索など予定しているマイルストーンの順調に通過していると考える。このほかにmu-SRからの超伝導の研究へのための結晶作成もはじめておりこの点では、当初の計画からさらに発展しているものと考えている。研究実績の概要には字数の関係で記述できなかったがBEDT-TSF塩に隣接するBEDT-STF塩でのNMR測定も常圧では完了して相図全容が順調に明らかになってきていると思われる。さらに電荷に挙動を探索するために愛媛大学と分子振動の測定も開始し当初の計画以上の研究の広がりをみせている。BEDT-STF塩非磁性Gaイオンを磁性Feイオンで置換した物質に関しても57Feにエンリッチしてメスバウワー効果の測定を行っている。この塩もmu-SRの測定を行っており予定しているNMRと合わせて特徴ある微視的な磁気プローブを併用してアプローチするという計画もめどがついてきたと考える。現在の問題としては、BEDT-STF Fe塩が作成できない状態にあり、パラメータ探索に苦労していることがあげられる。申請課題の選択

同位体置換による新奇超伝導相を持つlambda-(BETS)2GaCl4の13C-NMRを用いた研究で13Cという電子状態を調べる上で最適なプローブにより、過去の研究で明らかになっていなかった反強磁性揺らぎの存在やそのが抑制されてFermi液体状態へクロスオーバーする過程を発見し、さらに超伝導転移直上でSDW揺らぎによるものとおもわれる1/T1Tの増大を観測した。低磁場での超伝導状態の13C-NMRより超伝導が、d波シングレットで記述されることを明らかにした。成果をすでに常伝導の結果は原著論文として公表しており、また超伝導状態も極低温での確認実験を待って論文として公開できる状態である。超伝導状態において、スピン磁化率の減少と1/T1のTのべき乗の温度変化が観測されており、比熱によりラインノードの存在と合わせ、スピンシングレットd波の超伝導の可能性が強く示唆される。さらに、2次元電子系の面間の相互作用を遮断している絶縁層での69Gaの信号の検出に成功して、絶縁層での興味ある現象も見出している。またGaCl4と同型構造で磁性イオンFeCl4に置換したlambda-(BEDT-TSF)2FeCl4の反強磁性転移を伴う金属-絶縁体転移のメカニズムを明らかにするために同型構造で全温度領域で絶縁体であるlambda-(BEDT-DTDSF)2FeCl4の反強磁性転移を57Feに同位体置換した試料を用いてメスバウワー測定を行いFeの内部磁場の温度変化を測定した。その結果、内部磁場がステップライクに変化する特異な現象を見出し、最初に有機分子上のπスピンとFeのdスピンが相互作用する反強磁性転移であることがわかった。非磁性イオンGaCl4塩を含む物質の常圧の13C-NMRは計画通りに測定が終了し、いくつかはすでに論文として発表されている。超伝導塩においても北海道大学での測定可能な温度領域での測定は終了して、現在、さらに低温の機材をもつアメリカの研究機関と共同研究を行う予定で実験準備が進んでいる。またπ-d相互作用が期待されるFeCl4塩に関してもlambda-(STF)2FeCl4については測定がほぼ終了し、またメスバウワー効果も終了している。当初の計画の半分以上をクリアしていると考えられるのでおおむね順調と判断できると考えている。しかし、当初の計画のあったlambda-(ET)2FeCl4に関しては、電解合成の条件を検討して作製に努力しているが、まだ目的の結晶を得るに至っていない。これに関しては、電解合成において使用する溶媒の検討などが必要と考えている。相図を走査する圧力の実験もすでにGaCl4塩では、大型の単結晶も得られており、一部の実験はすでにスタートしている。また研究の過程においてGaCl(4-x)Br(x)塩の低温でもMI転移が超伝導メカニズムに重要な知見を与える可能性や、有機伝導体で初めて絶縁アニオン相でのNMRシグナルの検出など新しい方向性も見出いしている点は、計画以上の進展をしている評価できる部分もある。昨年度、申請課題の選択同位体置換による新奇超伝導相を持つlambda-(BETS)2GaCl4の13C-NMRを用いた研究で13Cという電子状態を調べる上で最適なプローブにより、過去の研究で明らかになっていなかった反強磁性揺らぎの存在やそのが抑制されてFermi液体状態へクロスオーバーする過程を発見し、さらに超伝導転移直上でSDW揺らぎによるものとおもわれる1/T1Tの増大を観測した。このことは、超伝導相に隣接するSDW相の存在が示唆られる。そこで低温で金属-絶縁体転移を起こすlambda-(BETS)2GaCl3.25Br0.75塩を作成し13C-NMRを行った。
膵外分泌機能測定法としてのセクレチン負荷呼気テストの確立:動物モデル、人への応用

申請者らは,降圧剤として広く安全性の認められている両薬剤を慢性膵炎患者さんへ投与することも予定したが,現状の用量は臨床使用量の数十倍であり,有効用量を減弱できないかと考え,低用量の両者併用療法を施行した.その結果有効用量を劇的に低下させることに成功した現在,慢性膵炎患者さんへ併用療法を予定しており,高血圧の治療として用いられている用量で慢性膵炎の進行を抑制できるのではないかと期待している.申請者らは,降圧剤として広く安全性の認められている両薬剤を慢性膵炎患者さんへ投与することも予定したが,現状の用量は臨床使用量の数十倍であり,有効用量を減弱できないかと考え,低用量の両者併用療法を施行した.その結果有効用量を劇的に低下させることに成功した現在,慢性膵炎患者さんへ併用療法を予定しており,高血圧の治療として用いられている用量で慢性膵炎の進行を抑制できるのではないかと期待している.申請者らは,密閉チャンバーにラットを入れることによる低O_2,高CO_2,ストレス,容器内に最初から存在するCO_2ガスの検体への影響は無視できないと考え,ラット呼気収集方法での以下のごとく,工夫・改善を施し,Ubit-IR300を用いてラットの呼気の_<13>CO_2/_<12>CO_2比を測定することに成功したと確信している.1)混合ガス(N_280%,O_220%)を実験中,密閉容器内へ流入させることで容器内に最初から存在するCO_2を最小限に抑え,検体への混入を防止する.2)容器内O_2およびCO_2濃度をモニターし,それぞれ,20%以上,1%以下に保つ.3)容器蓋にcheck valve付の排気口を設置し,余剰N_2,O_2ガスを排出させる.4)比較的重いCO_2ガスは容器底に設置した収集口より集める.当初20,30週齢WBN/Kobラットでは,10週齢WBN/Kobラットおよび同週齢Wistarラットに比較して_<13>CO_2/_<12>CO_2比が低下していたが,データを重ねるに従って低下していないラットも存在することが判明した.今後,Secretin負荷をBreath testに加えることで,感度・特異度を上昇させる予定である.さらに,申請者らは,降圧剤として広く安全性の認められている両薬剤を慢性膵炎患者さんへ投与することも予定している.申請者らは,降圧剤として広く安全性の認められている両薬剤を慢性膵炎患者さんへ投与することも予定したが,現状の用量は臨床使用量の数十倍であり.有効用量を減弱できないかと考え,低用量の両者併用療法を施行した.その結果,有効用量を劇的に低下させることに成功した.現在,慢性膵炎患者さんへ併用療法を予定しており,高血圧の治療として用いられている用量で慢性膵炎の進行を抑制できるのではないかと期待している.
ホメオボックス遺伝子prosperoと神経発生の遺伝的制御

ショウジョウバエの神経発生に異常を示す突然変異として同定したprospero遺伝子は,転写因子と考えられるホメオボックス蛋白をコードし、神経系の中枢、末消を問わず、全ての神経細胞系譜の二次前駆細胞で発現が認められる。また、この遺伝子が欠失すると、神経ネットワークの形成が著しくダメージを受け、胚発生時に致死となることから、神経細胞の分化に共通に必要とされる因子であると考えられている。prospero遺伝子の転写は一次前駆細胞の神経芽細胞と、二次前駆細胞である神経母細胞で等しく行われているため、prospero蛋白を後者の核にのみに局在させる転写後の調節機構が生理的に重要な意味を持つ。本年度は、この調節がprospero蛋白の翻訳後に行われ、prospero蛋白の中央部の約1/3の部分に調節に必要な領域のあることを、様々な部分欠失prospero遺伝子の導入実験から突き止めた。また、神経発生におけるprospero遺伝子の役割を知るために、転写因子と考えられるprosperoの標的遺伝子を同定する試みを行った。ショウジョウバエの唾腺染色体は多肢染色体であり、様々な突然変異や染色体欠失がその縞模様上にマップされている。ヒートショック-プロモーターの下流につながれたprospero遺伝子を持つトランジェニック系統を用い、ヒートショックにより唾腺で強制発現させると、prospero蛋白が唾腺染色体上の特定の部位に結合することを見出した。これまでに、prospero蛋白が、再現性より結合する部位を17箇所決定している。この中から真の標的遺伝子を同定するために、現在、これらの結合部位を欠失した欠失変異のなかで、prospero変異と遺伝的に相互作用のあるものを検索している。
染色体不安定性を伴わない野生鳥類無限分裂細胞を用いた鳥インフルエンザ評価系の構築

本研究では、鳥インフルエンザ評価系の構築を見据えた、野生鳥類由来の無限分裂細胞(不死化細胞)の樹立を試みた。これまで、ニワトリを含めた鳥類の不死化細胞の樹立は、数報ののみであり、鳥類の不死化細胞の樹立は容易でない。本研究では、細胞周期関連2遺伝子および、TERT遺伝子を用いて、鳥類由来の不死化細胞の樹立を試みた。ニワトリおよび数種類の野生鳥類への遺伝子導入の結果、部分的に細胞老化現象が回避できた。さらに、前記の3遺伝子を導入した細胞において、数株の安定細胞増殖可能な細胞株取得に成功した。野生鳥類由来の不死化細胞の樹立報告はこれまで得られておらず、極めてユニークな細胞の樹立に成功した。本研究では、哺乳類で有用であることが報告されている、方法を用いて鳥インフルエンザ評価系の構築を目指した、鳥類の不死化細胞の樹立を試みている。鳥インフルエンザは海外の発生源から野生鳥類を介して日本国内に持ち込まれ、パンデミック感染の危険性が示唆されている人獣共通感染症である。このような人獣共通感染症をIn vitroで評価できれば、簡易的かつ迅速的な鳥インフルエンザの感染経路や変化を続ける新規鳥インフルエンザウイルスの機能評価を行うことができる。一方で、初代培養細胞は、細胞老化現象により、数回の細胞分裂ののちに増殖が停止してしまうため、in vitroにおける感染症評価には不向きである。初代培養細胞がもつ細胞老化という問題を乗り越えて、In vitroで安定して維持可能な野生鳥類を含めた鳥類の細胞株が樹立できれば、比較的簡便に細胞周期や細胞老化状態などを含めた細胞条件を揃えて鳥インフルエンザ感染を評価できる可能性がある。このような背景のものと、本研究では野生鳥類を含めた鳥類の不死化細胞の樹立を試みている。本研究では、野生鳥類を含めた鳥類由来の線維芽細胞へヒト由来の遺伝子挿入により不死化細胞の樹立を試みている。その後、細胞増殖の解析および細胞老化状態の検出などにより樹立した不死化細胞の無限増殖性や細胞老化状態を解析している。将来的には、鳥インフルエンザウイルスの感染実験を実施し、インフルエンザウイルスの感染成立や細胞内増殖の評価系としての有用性の確認を行う。本年度は、ヒト由来の遺伝子を鳥類由来の線維芽細胞に導入することで細胞老化をある程度回避することができた。しかしながら、哺乳類で報告されている方法だけでは不十分であり現在さらなる検討を進めている。本研究では、特に、特定の遺伝子導入による染色体不安定性を回避した不死化細胞の樹立を目指した。これまで、ニワトリを含めた鳥類の不死化細胞の樹立は、数報の自然発生型の不死化細胞のを除き皆無であり、鳥類の不死化細胞の樹立は容易でないことが研究者間の認識になっていた。本研究では、細胞周期関連遺伝子である変異型CDK4およびCyclinD1、テロメア長の維持のためTERT遺伝子を鳥類細胞において強制発現させて、鳥類由来の不死化細胞の樹立を試みた。このシステムは、共同研究者である国立がん研究センターの清野主任分野長らのグループで開発されたヒト線維芽細胞における不死化細胞樹立法である。細胞周期関連遺伝子であるCDK4やCyclinDは種を超えてアミノ酸配列の保存性が高いことが知られており、鳥類においても有用である可能性が考えられる。ニワトリおよび数種類の野生鳥類への遺伝子導入の結果、部分的に細胞細胞老化現象を回避できることが明らかになった。さらに、前記の3遺伝子を導入した細胞において、安定して細胞増殖が可能な細胞株を数株取得することに成功した。我々の知る限り、野生鳥類由来の不死化細胞の樹立報告はこれまで得られておらず、極めてユニークな細胞の樹立に成功した。本内容は現在論文投稿中である。本研究で樹立に成功した鳥類由来の無限分裂細胞を利用することで、鳥インフルエンザ評価系の構築につなげられると期待している。今後は、鳥類細胞におけるDNA損傷による細胞へのダメージに起因する細胞老化機構を検討し、新たな遺伝子導入を検討しようと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。統合動物科学29年度が最終年度であるため、記入しない。
太陽熱光起電力による高温輻射-電力直接変換システムの開発

本研究では、環境調和型の新しい発電方法として注目されている熱光起電(Thermo-Photo-Voltaic : TPV)技術について、特に一次エネルギーに再生可能な太陽エネルギーを用いたソーラーTPV(S-TPV)発電システムについて研究を行った。具体的には、我が国初のS-TPV実証実験更には実用化を目指して,その構成要素である,集光光学系,高温受熱器,希土類選択エミッター,光電変換素子の基本設計と基礎データを収集することを目的とした。得られた成果は以下のとおりである。(1)S-TPV実験を行うための真空チャンバーの製作を行った。Moカップによる熱遮蔽とグラファイト製の太陽受熱器を用いて、目標温度である12001500Kが実現できることを確認した。特に、選択放射材料を用いることにより同様の入力エネルギーにおいても100K程度の受熱器温度の上昇を確認した。これは、選択放射材料によりPVセルに有効な波長域のみの放射が実現したことにより、全体の放射熱損失が低減されたことによると考えられる。(2)熱放射スペクトルを光電変換素子の感度領域内に一致させるためのキー技術である選択放射材料に関して、希土類添加セラミックスエミッタ及び表面微細加工エミッタの製作と評価を行い、その熱放射特性と熱安定性などの特性を評価した。Erを含む希土類選択放射材料においてこれまでNASAが開発しているものより高性能な選択放射特性を有する材料を開発した。また、表面微細加工選択放射素子を高融点金属であるW(タングステン)上に製作するプロセスを確立し、1400Kの高温においても安定な特性を得ることが出来た。(3)GaSb光電変換素子を組み合わせた室内実験を行い、発電効率が光電変換素子とエミッターとの最適な距離を見積もった。近年、地球環境問題や資源の枯渇に対応しするとともに、地球規模でのエネルギー需要の増大に対応するためには、熱を効率的に利用した高効率で環境負荷の少ない発電技術の開発が重要である。このような背景のもとで、静的熱発電システムとして熱光起電(Thermo-Photo-Voltaic:TPV)発電技術が注目されている。この技術では、1000°Cから2000°Cに加熱されたある種の固体物質(エミッター)からの高温輻射エネルギーを光電変換素子に照射することにより、高効率に電力を得ることができる。従って、従来の熱機関にTPV発電機を付加することにより高温熱を利用・発電可能となり、総合発電効率の向上が期待できる。本研究では、太陽エネルギーを1次エネルギーとしたソーラーTPVに関して、我が国初の実証実験更には実用化を目指して、その構成要素である、集光光学系、高温受熱器、希土類選択エミッター、光電変換素子の基本設計と基礎データを収集することを目的としている。本年度は、(1)口径1.6mの回転放物面鏡の追尾精度を向上させ、実験時間内において1/1,000 rad.以下の誤差に収まることを確認した。(2)光線追跡法と有限要素法プログラムを組み合わせるとにより受熱器内部の温度分布に関する情報を得るための解析コードを作成した。(3)Erなどの希土類を添加した半透明セラミクスを用いてその熱輻射特性を評価するために、フーリエ型赤外分光器と標準黒体炉を組み合わせた、ふく射強度の絶対値測定装置を作製し、希土類添加エミッターからの選択ふく射特性を評価した。地球規模でのエネルギー需要の増大に対応するためには,熱を効率的に利用した高効率で環境負荷の少ない発電技術の開発が重要である.

このような背景のもとで,熱光起電(Thermo-Photo-Voltaic:TPV)発電技術が注目されている.本研究では,我が国初のソーラーTPV(S-TPV)実証実験更には実用化を目指して,その構成要素である,集光光学系,高温受熱器,希土類選択エミッター,光電変換素子の基本設計と基礎データを収集することを目的としている.本年度は,(1)S-TPV実験を行うための真空チャンバーの製作を行った。グラファイト製の太陽受熱器を用いて、目標温度である12001500Kが実現できることを確認した。特に、選択放射材料を用いることにより同様の入力エネルギーにおいても100K程度の受熱器温度の上昇を確認した。これは、選択放射材料によりPVセルに有効な波長域のみの放射が実現したことにより、全体の放射熱損失が低減されたことによると考えられる。(2)太陽加熱条件下で、光学フィルターなどの光学コンポーネントの熱負荷測定を行い、Er系の選択放射材料を用いることにより光学フィルターの温度を50K程度低下させることが出来ることを見出した。このように、受熱器温度の上昇と光学コンポーネントの熱負荷低減が可能となり、ソーラーTPVにおいて,選択放射材料が有効であることが実証された。(3)Erを含む選択放射材料とGaSb光電変換素子を組み合わせた室内実験を行い、発電効率が光電変換素子とエミッターとの最適な距離を見積もった。(4)RCWAにより表面微細加工エミッターの最適形状の探索と、Siを基板として予備的な実験を行い、選択放射特性の評価を行った。その結果、表面微細加工エミッターが有効であることを見出した。地球規模でのエネルギー需要の増大に対応するためには,熱を効率的に利用した高効率で環境負荷の少ない発電技術の開発が重要である.このような背景のもとで,熱光起電(Thermo-Rhoto-Voltaic : TPV)発電技術が注目されている.本研究では,我が国初のソーラーTPV(S-TPV)実証実験更には実用化を目指して,その構成要素である,集光光学系,高温受熱器,希土類選択エミッター,光電変換素子の基本設計と基礎データを収集することを目的としている.昨年度までに、(1)S-TPV実験を行うための真空チャンバーの製作を行った。グラファイト製の太陽受熱器を用いて、目標温度である1200(8160)161500Kが実現できることを確認した。本年度は、選択エミッターと黒体エミッターを用いた場合における、入力エネルギーに対する受熱器温度や光学素子温度を測定し、選択エミッターを用いることにより、より高温の受熱器温度が得られることがわかった。また、光学素子への熱負荷の低減が可能となった。(2)本年度は、GaSb光電変換素子を用いた発電実験を行い、選択放射エミッターを用いることにより、20%程度高い電力エネルギーを得られることがわかった。(3)RCWAにより表面微細加工エミッターの最適形状の探索と、Siを基板とした実験を行い、選択放射特性の評価を行った。その結果、表面微細加工エミッターが有効であることがわかった.また、選択放射エミッターとして希土類添加エミッターと微細加工エミッターの比較を行った。(4)実験の総括を行い、更に研究すべき点の検討を行った。
最新の情報処理技術を用いた社会基盤構造物維持管理システムの世界標準化

本研究の目的は、今後増えるであろう社会基盤構造物(例えば、道路、橋梁、鉄道、港湾、河川、空港、ダム、上下水道など)の維持管理を合理的かつ世界的に行う枠組みを作ることにある。すなわち、我が国が持っている維持管理に関わる技術を世界に発信するとともに、維持管理の先進国である欧米の技術や情報を取り入れ、より合理的な補修材料や補修・補強工法の開発、維持管理のためのシステム作りを行い、維持管理技術の世界標準化を行うものである。平成16年度は、平成1315年度に実施した各国における構造物維持管理の現状調査結果、点検・診断項目の世界標準化、診断技術や補修・補強技術の他国への適用性検討および画像処理技術を用いた損傷データの定量化手法検討に基づいて、構造物維持管理支援システムの世界標準化に向けた研究を実施した。すなわち、(1)維持管理データのデジタル化と共有化、(2)世界規模での構造物維持管理支援システムの構築、(3)維持管理に関する技術や知識を次世代へ伝承できるシステムと技術者のトレーニングが行えるシステムの構築、である。3年間にわたる研究成果として、世界各国より共同研究者を招聘し、土木工学の枠組みを越えた材料工学、情報工学、システム工学の要素もある境界領域の研究を行い、世界標準化を試みた。従って、本研究の成果は、最新知識情報処理の技術を用いて維持管理に関する技術や知識が整理されており、日本国内のみならず世界的に通用する次世代の維持管理システムとなる。この研究成果が実用化されることにより、(1)橋梁構造物の維持管理に必要な情報や、役立つ情報を国内外に公開することにより、効率良く、質の高い戦略的な維持管理が行える、(2)調査・点検を効率的に行うことが可能であり、補修・補強などの記録も一元的に管理できる、(3)ネットワークを使い時間と空間に縛られることなく全世界的な維持管理記録の共有化が図れる、などの利点があり、本研究成果の活用範囲は広い。なお、これらの研究成果は、引き続き基盤研究(S)でさらに発展させる予定である.本研究の目的は、今後増えるであろう社会基盤構造物(例えば、道路、橋梁、鉄道、港湾、河川、空港、ダム、上下水道など)の維持管理を合理的かつ世界的に行う枠組みを作ることにある。我が国が持っている維持管理に関わる技術を世界に発信するとともに、維持管理の先進国である欧米の技術や情報を取り入れ、より合理的な補修材料や補修・補強工法の開発、維持管理のためのシステム作りを行い、維持管理技術の世界標準化を行う。本研究で構築しようとしているシステムは、研究代表者らが従来より行っているBridge Management System開発のノウハウと最新の情報処理技術を生かした、社会基盤構造物の世界的な維持管理システム(Worldwide Infrastructure Management System)であり、社会基盤構造物に対するシステマティックな維持管理体制を世界的に確立することを目的としている。社会基盤構造物の維持管理を行う上で最も重要な事は、社会基盤構造物の劣化状況や損傷状況などを調べた調査・点検記録と社会基盤構造物に施した補修・補強の記録がきちんと整理され、必要な情報が公開されていることである。初年度である平成13年度は、まず始めに欧米の先進国(アメリカ、ドイツ、イギリス)に対して維持管理の詳細な現状調査を行い、現地の研究者らとともに、合理的な調査・点検の方法や記録の仕方、補修・補強の記録、最新の点検手法や補修材料、補修・補強工法の情報などの整理を行った。この際に、各種構造物の維持管理では、国ごとに異なった損傷状況をある程度定量化する必要がある。

そこで、画像処理の技術を用いて損傷状況を定量化する技術について検討を行い、共有化できるデータは全て世界標準化できるようにした。本研究の目的は、今後増えるであろう社会基盤構造物(例えば、道路、橋梁、鉄道、港湾、河川、空港、ダム、上下水道など)の維持管理を合理的かつ世界的に行う枠組みを作ることにある。すなわち、我が国が持っている維持管理に関わる技術を世界に発信するとともに、維持管理の先進国である欧米の技術や情報を取り入れ、より合理的な補修材料や補修・補強工法の開発、維持管理のためのシステム作りを行い、維持管理技術の世界標準化を行うものである。平成14年度は、平成13年度に行った各国における構造物維持管理の現状調査結果に基づいて、構造物維持管理支援システムの世界標準化に向けた以下の各項目についての研究を実施し、それぞれ有用な結果を得た。(1)点検・診断項目の世界標準化:カナダ、イギリス、ポーランドなどから維持管理を専門とする研究者を招聘するとともに、アメリカ、台湾、中国、ドイツなどの研究機関に出向き、各国の社会基盤構造物維持管理の現状調査を行った。これらを利用して世界標準データベースに必要な点検項目と診断プロセスを確定した。(2)診断技術や補修・補強技術の他国への適用性検討:イラン、オーストラリアなどの研究者と交流し、日本とは構造物の利用および環境条件が大きく異なる国への維持管理技術の適用を試みるため、本研究で検討している診断技術や補修・補強技術との差異に細部にわたる比較検討を行った。画像処理技術を用いた損傷データの定量化手法の開発:各国で収集された各種社会基盤構造物の損傷データを定量化するための画像処理技術の開発を行うとともに、これらを利用したバーチャルリアリティ(VR)劣化、損傷知識伝承システムを構築した。平成15年度は、平成13,14年度に行った各国における構造物維持管理の現状調査結果、点検・診断項目の世界標準化、診断技術や補修・補強技術の他国への適用性検討および画像処理技術を用いた損傷データの定量化手法検討に基づいて、構造物維持管理支援システムの世界標準化に向けた以下の各項目について研究を実施し、それぞれ有用な結果を得た。(1)点検・診断項目を統一した世界標準化を目指したインターネットデータベースシステムの開発:デンマーク、スイス、オーストラリア、中国などから維持管理を専門とする研究者を招聘し、XML形式で共有化し、Webを利用して世界標準化した橋梁維持管理データベースシステムの構築を行い、その共同利用を試みた。
女性による保守運動の実証研究－現代日本社会の右傾化に着目して

1990年代以降の日本社会では「保守」を自称する運動が活発な動きをみせてきた。社会運動研究はこれまで、いわゆる「左派」に分類される運動団体を対象としてきたが、歴史修正主義にもとづく中学校歴史・公民教科書の作成とその採択運動を行う「新しい歴史教科書をつくる会」が1990年代後半に結成されて以降、保守運動への学術的関心は高まっている。日本国内における保守運動研究は2000年代以降になってようやく取り組まれるようになったのに対し、米国ではキリスト教福音派を中心とした「ニューライト」と呼ばれる保守運動を対象とした研究が長年に渡って蓄積されている。そのなかで、米国のフェミニズム研究は保守運動の女性参加者に注目し、「なぜ女性が保守運動に参加するのか」という問いをめぐって議論が行われてきた。日本でも保守運動への女性の参入は相次いでおり、女性中心の保守運動グループが登場しているものの、その実態は十分に把握されておらず、また、女性に着目しながら保守運動を論じる研究も未だ少ない。そこで本研究では、文献研究やフィールドワーク、インタビュー調査、記事分析といった質的データを質的に分析しながら女性による保守運動の実態を明らかにすることを通して、米国のフェミニズム研究のち県を援用しながら、現代社会の「右傾化」を捉えるための新たな視座を提示することを目的とした。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
超拡大内視鏡によるリアルタイム炎症性腸疾患診断への挑戦

超拡大内視鏡(Endocytoscopy system: ECS)を用い、ECSで観察できる陰窩(クリプト)の形と、その距離、また陰窩に流入する血管に着目して潰瘍性大腸炎患者の超拡大観察内視鏡スコア(ECSスコア)を作り上げた。このスコアの有用性を検討するため、Matts'病理スコアとの相関を統計学的に評価し、ECSスコアはMatts'病理スコアと極めて強い相関を認めることを明らかとした。アメーバ性大腸炎におけるアメーバ虫体のECSによる検出に成功した。アメーバ性大腸炎をほぼ100%、通常観察とECS観察を組み合わせることにより診断できた。急性消化管感染症の病原体観察と診断の確立急性腸炎の症例において、臨床的かつ内視鏡観察によって、アメーバ性大腸炎と疑診に至った症例を前向きに、a)便汁顕微鏡観察、b)血中アメーバ抗体、c)病理検体による病理診断に加え、d)ECS観察によってアメーバ虫体検索を実施し、ECS観察によるアメーバ虫体の同定は最も簡便で迅速なモダリティーであることを明らかとし、迅速な治療介入の可能性を示唆した。生体腸管微細構造の運動性生理学の確立通常の病理診断では不可能で、超拡大生体動的観察が可能なECS観察の特徴に着目し、現代社会で患者数の激増中であり機能性胃腸疾患(過敏性大腸症候群[IBS]、機能性胃腸症[FD])の病態解明に挑戦すした。臨床上、IBS、IBDと診断する過程で実施する内視鏡検査時、通常の観察に加え、IBS,IBDにおいてはS状結腸でECS観察による腺管構造の動的観察をおこなった。結果、IBSでは腸管運動の不規則性(亢進と低下)を認めること、IBDにおいては血流の亢進をリアルタイムで観察することに成功した。平成23年度では得られたビデオ記録された腺管構造の動的観察映像をコンピューター解析化し、病態よる腺管運動異常を明らかとする予定である。1)免疫難病潰瘍性大腸炎のリアルタイム病理診断の確立2)急性消化管感染症の病原体観察と診断の確立研究申請の段階では、1)免疫難病潰瘍性大腸炎のリアルタイム病理診断の確立、2)急性消化管感染症の病原体観察と診断の確立、3)生体腸管微細構造の運動生理学の確立の3つの主題で検討を開始したが、うち1),2)について国際医学雑誌への発表を達成し、かつ、応用した研究は現在進行していると自己点検した。しかし、3)については平成24年度に速やかに展開し成果を上げたいと考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)免疫難病潰瘍性大腸炎のリアルタイム病理診断の確立;ECSスコアの細分化により、潰瘍性大腸炎のECS再発予知所見を明らかとしたい。2)急性消化管感染症の病原体観察と診断の確立;アメーバ性大腸炎での検討をさらに積み重ねるとともに、ヘリコバクター・ピロリ菌、結核菌の検出についても挑戦してみたい。3)生体腸管微細構造の運動生理学の確立;1),2)でのノウハウを基盤に、過敏性大腸症候群などのリアルタイム腸管運動と粘膜内血流との相関を明らかとしたい。
倍数体化と雑種形成を伴うヒルムシロ属植物の種分化と環境応答性の多様化の比較解析

水生植物,ヒルムシロ属のササバモとヒロハノエビモは近縁にもかかわらず,生態的に多様化している。植物ホルモン,アブシシン酸(ABA)溶液で栽培すると,両者はともに気孔をもつ陸生葉を形成し,陸上で生育できる。しかし,ABAが誘導される塩や低温ストレス栽培では,ササバモのみが陸生葉を形成した。ABA合成を律速する酵素遺伝子の発現は,ササバモは長期にわたり誘導されたが,ヒロハノエビモは一過的であった。このように,両種はともに陸生葉を形成する能力をもつが,ABAが関与するストレスへの応答の違いにより,それぞれ異なる生育環境,淡水から陸上と淡水から汽水域に適応している。本研究は水生植物,ヒルムシロ属の姉妹群おいて生育環境に応じた表現型可塑性(気孔形成)の進化過程を遺伝子発現と種分化の観点から検証するものである。平成25年度は,水陸両生型のササバモと淡水ー汽水域・完全沈水生型のヒロハノエビモを材料として解析を行い以下の成果が得られた。1.ササバモとヒロハノエビモを用いたアブシジン酸(ABA)栽培において,両種はともに沈水葉に気孔が分化したが,ABAが関与する環境(低温,塩,吸水)ストレスでは,ササバモのみ気孔が分化した。2. ABA合成の律速酵素NCED(9-cis-epoxy-carotenoid dioxygenase)遺伝子は,ヒルムシロ属では4種類あり,葉ではNCED2と3が発現する。環境ストレス条件下の沈水葉におけるNCEDの発現量は,ササバモでは高く維持されていたが,ヒロハノエビモではストレス処理1日目のみ,一過的に上昇した。3.ヒルムシロ属には気孔形成に重要な転写因子ICE (inducer of CBF expression)が2つ存在し,それらの発現量は気孔の分化する処理条件で高く維持されていた。これらを総合すると,2種間における表現型可塑性の違いは,環境ストレス応答性(耐性)の差異に起因すると推定された。ササバモは浸透圧ストレスに応答してABA合成と転写因子ICEの発現を高く維持し,陸上環境に適した気孔をもつ葉を誘導する。一方,浸透圧ストレスへ耐性が強いヒロハノエビモは,高ABA合成が継続せず,気孔のない沈水型が維持されて汽水域にも進出可能である。転写因子ICEは気孔形成だけでなく低温応答でも重要な役割を果たすことより,本研究は表現型可塑性と環境応答の発現ネットワークの解明においても重要である。沈水性の水草には,陸上と水中で生育する両生種と水中のみで生育する沈水種がある。前年度の研究より,ヒルムシロ属の両生種ササバモとこれに近縁な沈水種ヒロハノエビモはともに植物ホルモンアブシジン酸(ABA)により気孔を持つ陸生葉を分化する能力を持つ。しかし,塩ストレスにおいて両生種は陸生葉を誘導するが,沈水種は誘導しないことが明らかとなっている。本年度は成葉と若葉におけるABA合成系の律速酵素遺伝子NCED1-6と気孔形成に重要な5種の転写因子のmRNA発現量を比較した。両生種ササバモではストレスにより成葉のNCED5と6が増加し,若葉の気孔関連遺伝子の発現量が増加した。淡水から汽水域に生育する沈水種ヒロハノエビモでは,このような応答は見られなかったが,成葉において気孔形成にかかわる転写因子のうちストレス応答性のICE1とSPCH遺伝子が恒常的に発現していた。シロイヌナズナでは渇水による浸透ストレスでSPCH遺伝子がメチル化されて発現量が減少し,環境の悪化に対する葉の成長の抑制に働くことが報告されている。本研究の耐塩性をもつ沈水種において,塩による浸透ストレスでSPCHが発現して正常な生育が維持されることは,植物のストレス応答と成長制御ネットワークを考えるうえで興味深い。本成果は現在,日本植物学会会誌に投稿中である。低温や水ストレス応答に関与する遺伝子を探索するため,両種の成葉を用いてde novoRNA sequencingを行った。その結果,ササバモでは77,921,420断片の配列が得られ,タンパク質に翻訳される可能性のある152,759配列,ヒロハノエビモでは62,843,045断片,139,692配列が得られた。NCEDなどの配列情報は先の投稿論文の解析に使用した。水草は環境変化に応じ、陸上で生育可能な陸生葉と水中では気孔やクチクラ層を欠く沈水葉を形成する性質(異形葉性)を持つものが多い。ヒルムシロ属植物を用いた研究により、異形葉性を示さないヒロハノエビモは、これに近縁で異形葉性をもつササバモと同様に陸生葉を作る能力をもつが、ストレスへの応答性が異なることが明らかとなった。つまり、塩ストレス耐性の低いササバモではアブシシン酸(ABA)が蓄積して陸生葉が誘導されるが、汽水域にも分布するヒロハノエビモは耐塩性が高く、生理的に順化して形態は変化しない。このような塩ストレス耐性に加え、ヒロハノエビモとササバモはその分布域の違いより温度への耐性も異なる。低温の影響を調べるため、低温順化栽培(水温、明25°C-12時間、暗15°C-12時間)を行った。

その結果、ササバモは低温よりABAが誘導されて水中で陸生葉を形成したが、低温順化するにつれて沈水葉が作られるようになった。また、沈水葉を低温処理(5°C、4日)し、その耐性をクロロフィルバイオアッセイ法で比較したところ、ササバモはコントロール栽培(25°C、一定)に比べ、低温順化により低温耐性が向上した。一方、ヒロハノエビモでは低温順化栽培による形態変化や低温耐性の向上は認められなかった。この温度耐性の違いは、すでに報告した高温応答の結果と類似する。両生種のササバモは、陸上で生育する植物と同様に温度の季節変化に順化し、高温や低温の耐性を向上する能力を持つ。しかし、温度変化が比較的緩やかな沈水生活を営むヒロハノエビモは温度順化能が低い。両種の違いを生み出す要因のひとつとして膜の不飽和脂肪酸含量が考えられ、de novo RNA sequencingとRT-PCRにより、葉緑体の温度耐性や強光阻害かかわるいくつかの脂肪酸デサチュラーゼの発現量がヒロハノエビモでは低いことが示された。水生植物,ヒルムシロ属のササバモとヒロハノエビモは近縁にもかかわらず,生態的に多様化している。植物ホルモン,アブシシン酸(ABA)溶液で栽培すると,両者はともに気孔をもつ陸生葉を形成し,陸上で生育できる。しかし,ABAが誘導される塩や低温ストレス栽培では,ササバモのみが陸生葉を形成した。ABA合成を律速する酵素遺伝子の発現は,ササバモは長期にわたり誘導されたが,ヒロハノエビモは一過的であった。このように,両種はともに陸生葉を形成する能力をもつが,ABAが関与するストレスへの応答の違いにより,それぞれ異なる生育環境,淡水から陸上と淡水から汽水域に適応している。本年度は低温ストレスを行ったササバモとヒロハノエビモの成葉から抽出したRNAを用いたde novo RNA sequencingを実施した。その結果,NCEDやABAに拮抗的に働き嫌気ストレスで誘導されるエチレンやジベレリンなどの植物ホルモン遺伝子の配列,ストレス応答や馴化に重要なABA依存系の転写因子,AREB/ABFやABA非依存系の転写因子CBF/DREB,ストレス耐性に重要な不飽和脂肪酸合成に関わるデサチュラーゼ遺伝子群など多数の遺伝子の配列情報が得られた。これにより,本研究の第一目標であるササバモとヒロハノエビモの2種における低温ストレス耐性を遺伝子レベルで検証できる状態になった。また,水輸送の解析については,これまで配列解析を行ってきた細胞質局在性のアクアポリンPIPに加えて,液胞膜などで働く分子種TIP,SIP,NIPの情報もde novo RNA sequencingにより得られた。これらの発現状態を陸生葉と沈水葉で比較することにより,水中環境への適応過程を明らかにすることが可能となった。植物分類・生態学1.低温ストレスと気孔形成ササバモとヒロハノエビモを用いて低温ストレス応答,特に低温馴化に伴う6種のNCEDなどの植物ホルモン関連遺伝子,SPCH,膜脂質の組成変化をもたらすデサチュラーゼ遺伝子群の発現解析を行う。ササバモでは若葉と成葉における遺伝子発現を比較し,低温ストレスに応答した気孔誘導のON/OFFと低温馴化の過程を解析する。2.水ストレスと葉の形態水生植物における水輸送蛋白質アクアポリンの情報は,これまで報告がなされていないことより,de novo RNA sequencingによって明らかとなった分子種の系統解析を行う。また, 2倍体種の解析により,4種類のPIPアクアポリンは基本的に沈水条件で二酸化炭素を輸送する可能性が示されている。
水疱性類天疱瘡における水疱維持・治癒機構に関する動的解明研究

培養表皮細胞にBP-IgGを投与した際のhemidesmosome(HD)接着低下に伴うfocal adhesion (FA)の代償機構について調べた。結果として、BP-IgG投与に伴い、HD構成分子発現の低下と反比例してFA発現の上昇を認めた。このことは、過去に血管内皮細胞において見られた、細胞に対する物理的刺激に対するFAの代償的抵抗であると考えられた。一方、BP180の時間経過に伴う発現回復とそれに伴うFAの動態、具体的な接着力の増強については、認めることはできなかった。理由としては、HD接着はFA接着よりはるかに強固なため、FAによる代償的接着力増強を検出できなかったためと考えている。類天疱瘡抗原BP180がBP-IgG投与により内包化されたあとの水疱維持および水疱治癒機構を調べるために、BP-IgG結合にともなうBP180エンドサイトーシスへのフォーカルコンタクト蛋白の大小機構を解明することとした。GFP-BP180は以前に我々が報告したものを用いた(Hiroyasu 2013)。PmKate2-Zyxinはカセット購入した。これらの遺伝子導入条件を検討し、安定して遺伝子導入できることを認めた。この両者を遺伝子導入したHaCaT細胞での蛋白動態を解析した。結果として、定常状態で、BP180, Zyxinは予想通り、相互にめだった相互作用をおこすことなくランダムに運動を行っていた。BP180の分布は予想通り、基底面にそって一様にCat-Paw Patternであり、一方、Zyxinは、楕円形の形態を取り、細胞辺縁を中心に分布していた。定常状態で、HaCaT細胞は一部で分裂形態を示した。これまで、Live cell imagingで細胞分裂する際のヘミデスモゾーム蛋白とフォーカルコンタクト蛋白を同時に観察した結果は今まで報告されていないので、これに今年度は専念した。結果として、一部で、新生フォーカルコンタクトが成熟するときにヘミデスモゾーム蛋白が出現することを確認できた。BP-IgGの精製も今年度行うことができたので、これを4月中に投与してダイナミクスを検討することとしている。水疱性類天疱瘡抗原であるBP180(type XVII collagen)がBP-IgG(水疱性類天疱瘡患者血清由来ヒトIgG)により1時間以内に内包化されることは既報告ずみである(Hiroyasu S et al. Am J Pathol 2013)。この内包化の後に補体が活性化し、好中球遊走、エラスターゼによる分解で水疱形成が行われる補体経路と、我々が見出したBP180-BP-IgG共内包化による接着阻害である非補体系路の2種が水疱形成に関与することが知られつつある。その後、別の研究グループからこの非補体系路において、BP180の内包化後にBP180のユビキチン化が生じ、その結果、プロテアソームによる分解が生じて不可逆的にBP180が分解されることが報告された(Ujiie et al. J Immunol 2014)。また、BP-IgGに加え、BP-IgEの病態への関与も複数のグループから報告されるに至った(Messingham et al. G Ital Dermatol Venereol 2016)。今回はこれを踏まえ、非補体系路でのBP180-BP-IgG内包化後のユビキチン化とそれにともなうプロテアソーム分解以外の炎症シグナルについて研究を進めた。前年度作成したBP-IgGにに加え、本年度さらにBP-IgEも作成しえた。この両者を培養ケラチノサイトに投与後、フォーカルコンタクトとヘミデスモゾーム構成蛋白の動態を検討するとともに、炎症シグナルについても調べることとした。現在までのところ、BP-IgG, BP-IgEともに両者のダイナミクスを変化させること、その際には決してこの両者がオーバーラップしないこと、細胞の遊走に影響があることが示された。そして、この両者により炎症シグナルが生じる可能性があることが予備実験で示された。大項目上、1)BP-IgG結合に伴うBP180エンドサイトーシスへのフォーカルコンタクト蛋白の代償機構の解明、2)BP-IgG結合により生じる水疱部での水疱維持機構の解明、3)治療に伴うBP-IgG減少により生じるびらん治癒機構の解明となっている。1)は前年度までにほぼ終了し、本年度も確認されている。さらに、BP-IgEについても検討がおこなわれている。2)については昨年度まで行えておらなかったが、本年度、炎症シグナルについても研究を始めることが可能となっている。3)は来年度の課題としている。このため、順調に進行していると言える。水疱性類天疱瘡(BP)発症におけるBP180に対するIgG型自己抗体(BP-IgG)の役割としては、BP-IgGが自己抗原BP180(ヘミデスモソーム構成分子)の細胞質内への取り込みによる、ケラチノサイト接着低下が考えられている(Hiroyasu S, et al. Am J Pathol 2013)。一包、ケラチノサイトの基底面との接着についてはヘミデスモソーム以外にFocal adhesionが担うことも知られている(Ozawa T, et al. J Invest Dermatol 2010)。今回の研究では培養ケラチノサイトにBP-IgGを投与した際のヘミデスモソーム接着の低下に伴うFocal adhesionの代償機構について調べることにあった。結果として、BP-IgG投与にともない、ヘミデスモソーム構成分子発現の低下と反比例してFocal adhesion発現の上昇を認めた。

具体的にはfocal adhesionのサイズの増加と運動性の低下を認めた。このことは、過去に血管内皮細胞において見られた、細胞に対する物理的刺激に対するfocal adhesionの代償的抵抗であると考えられた(Tsuruta D, et al. J Cell Sci 2003)。当初の目標の一つであった、BP180の時間経過に伴う発現回復とそれに伴うfocal adhesionの動態については、確証のある結果を得ることはできなかった。また、具体的な接着力の増強については、残念ながら認めることはできなかった。理由としては、ヘミデスモソーム接着おそらくfocal adhesion接着よりは強固なため、focal adhesionによる代償的接着力増強を検出することが困難であるためと考えている。今後は、今回見つかったfocal adhesionによる代償を利用した治療法の開発に務めたい。培養表皮細胞にBP-IgGを投与した際のhemidesmosome(HD)接着低下に伴うfocal adhesion (FA)の代償機構について調べた。結果として、BP-IgG投与に伴い、HD構成分子発現の低下と反比例してFA発現の上昇を認めた。このことは、過去に血管内皮細胞において見られた、細胞に対する物理的刺激に対するFAの代償的抵抗であると考えられた。一方、BP180の時間経過に伴う発現回復とそれに伴うFAの動態、具体的な接着力の増強については、認めることはできなかった。理由としては、HD接着はFA接着よりはるかに強固なため、FAによる代償的接着力増強を検出できなかったためと考えている。3つの大項目は1)BP-IgG結合に伴うBP180エンドサイトーシスへのフォーカルコンタクト蛋白の代償機構の解明、2)BP-IgG結合により生じる水疱部での水疱維持機構の解明、3)治療に伴うBP-IgG減少により生じるびらん治癒機構の解明となっている。これまでに1)は概ね達成できており、順調であると考える。ただし、今後(2),(3)達成に向けての障害になる可能性がある事象として、自己抗体消失をin vitroで再現する(3)の場面があると考えられる。当初の予定では(2)を平成27年度、(3)を平成28年度で予定しているが、この障害になり得る部分を平成27年度に一部前倒して予備実験を行う予定も考えている。平成28年度に、炎症シグナルの検討を終了する。具体的には炎症性サイトカインの変動とそれを司るシグナル伝達経路を解明することとする。そして、近年盛り上がりを見せるBP-IgEの関与も踏まえたヘミデスモゾームーフォーカルコンタクト動態の関与への研究を広げる。一旦、濃度上昇したBP-IgGを速やかに減少させた折の、両者のダイナミクスについても調べることとする。概ね研究期間中に終了することが可能であると考える。皮膚科学これまでに述べたように、概ね順調に推移している。障害となる可能性のある部分も平成27年度に前倒して施行する予定である。報告できそうな課題が達成できれば逐次論文作成と学会発表を行い、その分野の国内外の権威とDiscussionを行い、ブラッシュアップを行っていく予定である。
英国教育機関への外部評価におけるメタ評価の制度化と実態に関する実証的研究

本研究の成果は以下の3点に集約される。第一に、イギリスの学校評価機関であるOFSTEDでは当初組織内での評価制度に対する研究の蓄積が行われ、その後2000年代を通じて評価者の研修や学校評価報告書の内容の検証、および2003年以降の制度改革を通じて、間接的にメタ評価が実行されている。第二に、イギリスでは高等教育機関の制度改革全体を通じて、「質保証」(Quality Assurance)制度の導入・徹底が実施され、その一環としてメタ評価の制度化が特にキャリア教育に関する諸側面で志向されている。第三に、比較対象としての日本国内でも、文部科学省による学校評価ガイドラインの公表を契機に学校評価における自己評価の側面が改めて重視されており、この自己評価を中核として、その「評価を評価」するものとして学校関係者評価や第三者評価を位置づけることができることを、埼玉県立学校評価制度を事例に検証した。第一に、メタ評価制度の理論的枠組みを検討した。評価結果に対するメタ評価として、(1)評価者内での評価制度の科学的検証とその結果の公表、(2)評価結果に対する被評価者側からの異議申立という形での評価批判の側面、(3)NDPBs(非省庁型公的機関、いわゆるエージェンシー型組織)による評価・政策実践に対する議会による行政監査、(4)研究者による第三者的評価研究、の四類型がイギリス国内で想定され、一部実践されている。第二に、英国のOFSTED(教育水準局)によって行なわれている学校評価及び教育諸政策の評価システムに対する「メタ評価」システムの実態について、調査検討を行うことを通じて、2005年前後から始まっている民営化(NPM)政策の転換が特に2007年以降、メタ評価の実施運営に大きな影響を及ぼしていることを明らかにした。具体的には、評価制度や教育政策、特に学校評価とキャリア教育をめぐる政策が従来の民間委託(民営化)路線から公的機関による評価・政策の実施(公営化)へと転換する中で、メタ評価が十分機能しなくなりつつある状況が示された。第三に、第三者的機能を有していたが2005年度改革で廃止された素人視学官(lay inspector)制度の現在までの成果の再検討を行った。その結果従来のシステム内のメタ評価的な機能が期待される本システムが、改革を通じて機能不全に陥っており、特に従来イギリス教育制度内で尊重されてきたlayman controlが評価制度においては実質的に情報公開という形でのみなされる状況になっていることが示された。第四に、日本の大学評価制度のメタ評価的側面の現状を調査し、それとの関係でイギリス高等教育における研究・教育評価、特に新たな研究評価RAE2008の動向を整理した。本研究は、英国における、(1)初等・中等教育段階の学校に対するOFSTEDによる第三者評価の実施、その結果に対する批判とそれに基づく改革動向を整理し、(2)高等教育機関内外でのメタ評価をめぐる動向について、異議申立制度やキャリア支援機関の第三者評価制度、苦情申立制度を検討する中で、評価の評価、すなわちメタ評価の実現要件を析出し、以上を踏まえ、(3)日本の学校評価制度におけるメタ評価制度の創設の可能性、理論的立脚点の提示を目指した。その結果、目標(1)については、OFSTEDにおいては当初組織内での評価制度に対する研究の蓄積が行われ、その後2000年代を通じて評価者の研修や学校評価報告書の内容の検証、および2003年以降の制度改革を通じて、間接的にメタ評価が実行されているとみなしうることが示された。目標(2)については、高等教育機関の制度改革全体を通じて、「質保証」(Quality Assurance)制度の導入・徹底が実施され、その一環としてメタ評価の制度化が特に教育機能に関する諸側面で実現されていること、その結果たとえば「キャリア教育制度の実施と自己評価⇒その外部評価⇒そのメタ評価」というシステムの萌芽が一部領域で見られることが明らかとなった。なお目標(3)については、文部科学省による学校評価ガイドラインの公表を契機に、自己評価を中核として、その「評価を評価」するものとして学校関係者評価や第三者評価を位置づけうること、具体的には埼玉県立学校における学校評価システムが学校経営評価シートの作成を通じた学校自己評価を学校評議会を基盤とした徒参加型の学校関係者評価と評価委員の訪問による第三者評価を軸とした学校運営が実現しており、一定のメタ評価が実現していることが明らかとなった。