hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生合成経路にヒントを得た、新合成ルートによるタキソールの全合成研究

有機合成化学的興味から計画したタキソール合成ルートの研究においては、Left-wingとRight-Wingモデル化合物のカップリング反応が進行する条件を見出し、生成物のタキサン骨格構築への変換を行ったが、TMS基が原因で予想外の反応が起こったため、その部分を除去し、pinacol couplingを行った。その結果、望まない化合物が主生成物となったが、所望の環化体を10%で得た。C-9、C-10位間でのpinacol couplingは収率が低く、pinacol couplingによる閉環反応を行うのであれば、他の位置が適切と思われる。また、cynohydrinによる分子内アルキル化反応は環化生成物を与えた。反応スケールが小さく、生成物の有意な収率を求められなかったものの、この反応においては副生成物がほとんど見られず、条件最適化により中程度の収率で環化体が得られると期待される。タキソールの短工程合成を目指して計画した合成ルートの研究では、モデル化合物である2種類のketoaldehydeに対しpinacol couplingを行うと収率12%、20%(at91%conv.)で環化体が得られたが、二量体あるいは還元体が主であった。そこで、反応点を接近させる目的で、C-9、C-10位にアセトナイドをかけ、その効果を検討した結果、還元体が得られるのみであった。A環部位のC11位炭素をsp^2混成からsp^3混成へ変化することにより、反応点を接近させることができると考え、その効果を検討したが、pinacol couplingでは全く環化体が得られなかった。C-16あるいはC-17位に水酸基を導入した基質でpinacol couplingを行うと8員環形成に有利なendo boat-chair型遷移状態をとり得ると考え、現在検討中である。タキソールの炭素骨格構築について、今年度は有機合成化学的興味から計画した合成ルート、短工程合成を目指して計画したルートを併せて検討した。前者においては、すでに合成に成功しているタキソールC環部分の光学活性な合成中間体を出発物質とし、生合成ルートにヒントを得たC1-C15位での渡環反応によるタキソール炭素骨格構築を目指した。このルートではまずC9-C10位での閉環によって10員環を形成する必要があったので、対応するジアルデヒドを合成しピナコールカップリングによる10員環構築を行ったが収率は低かった。また、対応するシアノヒドリンの分子内アルキル化反応による閉環も検討した。しかし、予期した生成物は得られたものの、やはり収率は低かった。これらの結果からこのルートでのタキソール炭素骨格構築は構築の難しい10員環を経由するため現段階では極めて難しいと判断される。後者においては、タキソールC環部分の合成に用いたものと同じ原料を用い、選択的エポキシ化、生合成ルートからヒントを得たルイス酸による閉環、二重結合の異性化を経てA環の合成ルートを確立した。次に、合成したA環を用い、まずモデル化合物とのカップリングを検討した。モデル化合物とのカップリングについては、A環をスルホン体に変換したものとC環モデル化合物とのカップリング、A環をアルデヒド体に変換したものとC環モデル化合物の有機リチウム化合物とのカップリングが好収率で進行することを確認した。また、C1-C2位間でのピナコールカップリングによる6-8-6の炭素骨格構築はTi(0)またはSmI_2を用いて行うと好収率で進行することを見出した。以上の結果から、現在、後者ルートで合成したA環部分と光学活性なC環部分とのカップリング、C1-C2位間でのピナコールカップリングによるB環構築を検討中である。

C1,2位間での分子内ピナコールカップリングを効率的なB環構築法として確立するための具体策として、反応を効率良く進める試薬の検討と反応基質の構造最適化を行った。試薬については、これまでに比較的好結果を与えているSmI_2、低原子価チタンに焦点を絞り検討を重ねた。反応基質の構造最適化については、分子モデリングによる考察からC9,10位の水酸基の有無、それらの保護基の選択が環化の効率にどのような影響を与えるかを検討した。前者については、C9位に水酸基を導入し水酸基をMOM基で保護した基質1a、C9,10位に水酸基を導入し水酸基をイソプロピリデン基で保護することにより反応点の接近を期待した基質1bのピナコールカップリングを検討した。その結果、基質1aではSmI_2を用いたときに収率20%、低原子価チタンを用いたときに収率23%で閉環体が得られた。基質1aのC環部分をシクロヘキサン環に置き換えた基質を別途合成し、そのピナコールカップリングにについても検討したが、閉環体の収率は17%であった。また、基質1bのピナコールカップリングの場合は、低原子化チタンを用いたときにのみ環化体が収率20%で得られた。これらの結果から、C1,2位間でのピナコールカップリングの効率とC9,10位の水酸基の有無などの立体構造との相関関係はさほど大きくないと推測される。また、この反応では副生成物としてカルボニル基の還元体、特にアルデヒドの還元体がどの場合においても多く観察された事から、ケトン部分の一電子還元が比較的遅いと考えられる。そこで現在、更なる環化収率の向上を目指し、ケトンに試薬を誘引する効果、および試薬によりカルボニル基同士を接近させる効果を期待して、ケトン付近に水酸基を導入した基質の合成とそのピナコールカップリングを検討中である。
萎縮骨格筋で発現誘導される新しい骨格筋特異的蛋白質ARPPの機能解析

(研究の背景と目的)私は、骨格筋特異的タンパク質ARPPの機能を明らかにすることを目的に研究を行った。ARPPは4年前に我々が単離した新規タンパク質である。WEB上で相同検索を行った結果、ARPPはアミノ酸配列及び構造的に既知の心筋特異的アンキリンタンパク質CARPと非常に相同性が高いことが分かった。CARPはこれまでに核と細胞質に局在し、いずれの局在においても、心筋の肥大に関わる機能を持つことが、示唆されている。まずARPPがCARPと同様に核と細胞質に局在することが分かった。また、ARPPは除神経後の萎縮骨格筋で誘導されることを明らかにした。これらの知見より、私は「ARPPはCARPと同様に骨格筋の形態制御に関わる機能を持つ」という仮説を立て、実験を行った。(研究方法)ARPPの機能を解明するため、遺伝子組換え技術により、arpp遺伝子ノックアウトマウス(以下ARPP KOと記す)を作製し、野生型マウスとの組織学的、生理学的比較を行った。(研究成果)まずARPP KOを作製した。ARPP KOマウスの骨格筋は定常状態では野生型マウスと組織学的に差が認められなかった。また体重も8週齢までは差がみられなかった。そこで、トレッドミルを用いた運動能力テストを行ったところ、ARPP KO群では、野生型より劣る個体が存在することがわかった。また、耐糖能を調べるため、糖負荷テストを行ったところ、ARPP KOマウスは血糖の取り込みが野生型より劣る傾向があることが示唆された。これらの実験は、複数組の同腹仔を用いているが、遺伝的背景の均一性に欠ける条件で行ったものなので、これから戻し交配を行った、遺伝的背景の均一な集団で再度実験を行い、結果をまとめる予定である。(研究目的)私の研究目的は除神経後の萎縮骨格筋で発現が誘導される蛋白質ARPPの機能を明らかにすることである。ARPPは我々の研究室で単離された新規骨格筋蛋白質である。構造的に心筋蛋白質CARPと相同性が高く、発現部位も共に横紋筋に限局されているため、両者は同一のファミリーに属し、類似した機能を持つことが予想された。CARPは心肥大時に誘導されることが報告されている。また、筋細胞のサルコメアのZ disc付近に局在し、他の蛋白質と相互作用し、その作用が筋線維の構造維持に重要であることが報告されている。一方で、ARPPはこれまでに除神経後の萎縮骨格筋で発現が誘導されることが明らかとなっている。そのためARPPがCARPと同様に筋線維の構造維持に関わる役割を除神経後の萎縮骨格筋で果たしているという可能性が考えられた。そこで私はこの仮説を証明することを目的に研究を行っている。(研究方法)まず、マウスゲノムライブラリーよりarpp遺伝子をクローニングし、遺伝子の構造を決定した。続いて遺伝子の構造をもとにしてarpp遺伝子のExon28を欠失させるためのターゲッティングベクターを作製し、遺伝子組換え法によりARPP蛋白質ノックアウトマウス(ARPP KOマウス)を作製した。現在野生型マウスとARPP KOマウスを比較することにより、ARPP蛋白質の機能を解析している。(研究成果)我々は上述の方法によりARPP KOマウスを作製した。KOマウスの組織や一般飼育状況下における行動を観察したところ、野生型マウスとほとんど差がないことが分かった。ARPP KOマウスは交配出産可能であり、成長に伴う体重の増加も正常である。また予想に反し、筋線維の構造に変化が見られなかった。しかし、トレッドミルを用いた強制走行テストにより持久力を調べたところ、わずかではあるが野生型マウスに比べARPP KOマウスの方が疲労し易いことが分かった。これからKOマウスにおける持久力低下の原因について解析していく予定である。

また、耐糖能を調べるため、糖負荷テストを行ったところ、ARPP KOマウスは血糖の取り込みが野生型より劣る傾向があることが示唆された。これらの実験は、複数組の同腹仔を用いているが、遺伝的背景の均一性に欠ける条件で行ったものなので、これから戻し交配を行った、遺伝的背景の均一な集団で再度実験を行い、結果をまとめる予定である。
中国黄土高原下流域における物質循環を利用した塩害対策と農地の保全

黄土高原下流域の灌漑農地における二次的塩類集積について、その形成プロセスを分析し、1.地下水の毛管上昇によるもの、2.高塩類濃度地下水の継続的灌漑利用によるもの、3.井戸の掘削残土(高塩類濃度)を圃場面に締固め盛土したことによるもの、4.地区内の地形特性および排水特性に起因して排水不良部に起こるものの4つに類型化した。次にこれらのプロセスを引き起こす要因について分析し、1.地下水位が高いこと(特に、地下水深が3m以内の場合は大きな要因となる)(北部および中央部)、2.地下水の塩類濃度が高いこと(北部および中央部)、3.下層土に可溶性塩類が集積していること、4.下層に難透水性の土壌が存在していること(特に,上位段丘面)、5.水路の搬送損失が大きく(特に未舗装、舗装部欠損水路)、圃場内浸透損失が大きい(長い畦長のもとでの畦間・ボーダー灌概)こと、6.排水路管理と地下水管理が不十分なこと(特に地下排水はほとんど機能していない)、7.排水システムに管理上の問題があること(灌漑システムと排水システムの管理者が異なる)等を明らかにした。さらに地下水挙動に関して、次のような知見が得られた。1.対象地域の地下水組成はNa_2SO_4/NaCl型およびNaHCO_3型と判断される。2.地下水位が浅い地下水はECが高く、土壌の塩性化の危険性を持つ。3.地下水位が深い地下水ではECは低いが、HCO_3^-の割合が大きく残留炭酸ナトリウム(RSC)が高い傾向を有し、土壌のアルカリ性化が危惧される。4.陽イオンの主体がNa^+であり、全体的にナトリウム吸着比(SAR)が高いため、土壌のソーダ質化の危険性を持つ。一連の分析結果を基に、二次的塩類集積を防止するための広域水管理のあり方として,8項目を提案した。また、黄土高原からの流出土砂を塩害農地の修復に活用する技術、すなわち流水客土の効果を実施後数年の圃場において物理化学的に評価した。洛恵渠灌概地区の洛東ブロック(32,000ha)を対象に点在する約68の観測井を対象に、各井の地理情報、地下水位、水質(電気伝導度(EC)、各イオン濃度、ナトリウム吸着比(SAR))および周辺の土壌間隙水のECp、ECe、各イオン濃度、SARについて、観測・分析を開始した。その結果、地下水のEC値、SAR、各イオン濃度は、地下水の深さ、下層土の土性、塩類分布等と密接な関係があることが確認された。特に、2003年810月にかけて約30年確率に相当する大雨があり、その影響によりその後の地下水水質(SAR)に変化がみられた。大降雨後(SAR=10)継続的に上昇傾向にある(2004年6月:SAR=19)が、これは下層土のNaがCaやMgに比して多く地下水中に溶出したためと考えられる。SARは高いレベルで推移しており、今後の動静に注意する必要がある。また、今年度は洛恵渠灌区における塩類集積プロセスの類型化を試みた。その結果、本地区の塩類集積プロセスは幾つかのタイプに類型化が可能であることが示唆された。

すなわち、1)地下水の毛管上昇による塩類集積(特に、地下水位が地表面下3m以内の場合)、2)塩分濃度の高い地下水を継続して灌概利用したことにより生じた塩類集積、3)井戸の掘削残土(高塩分濃度)を圃場面に締固め盛土したことによる塩類集積、4)地区内の地形特性および排水特性に起因して起こる排水不良部の塩類集積、等である。以上のことから、当地区における塩類集積の対策として次のような点を挙げることができる。1)排水システムの効率化による、地下水位の適正なコントロール、2)塩類濃度の高い地下水利用のコントロール、3)塩分濃度の高い掘削土の圃場への無秩序な投棄の防止、4)地表排水阻害箇所の修復・整備。本研究は黄土高原下流域に位置する洛恵渠灌区洛東地区において実施した。地下水位調査およびそのイオン分析結果から,地下水EC値(ECw)は地下水位の上昇に伴い高くなり,特に3m以浅の場合に顕著に高くなる傾向が確認された。地下水イオンの分析結果をトリリニアダイアグラムで表すことにより,全体的にNa^+が陽イオンの多くを占め,水深が深い井戸では陰イオンに占めるHCO_3^-の割合が高くなっていること等が明らかになった。SAR, RSCともに,危険度の高い井戸が全体の約40%を占めており,渇水時の補助灌漑としての地下水利用は土壌のナトリウム化,アルカリ化を進行させる危険性をはらむ。全体的にSAR値が高く,本地区の難透水性化の進行が懸念される。土壌の塩類集積状況については,表層土の塩類の集積量および組成は面的に多様な分布状況を示し,それらは地形,土壌の物理的性質(土性,排水性)の分布とよく対応していることが明らかとなった。本地域は洛河による河岸段丘が複数面形成されているが,最も年代の古い上位段丘面は粘質で排水性が悪く,塩類集積の危険性が非常に高いと判定され,大量の塩類集積箇所が局所的に点在している。一方,下位段丘面は,砂質で透水性にすぐれ,塩類の集積量は少なかった。しかし,ナトリウム割合の高い塩類組成で,88.5の高い土壌pHを示し,アルカリ化の進行が認められた。リンゴ,ナツメ等の落葉果樹の大半にはアルカリ化に伴う障害が発生していた。これらの結果から,'地域内における灌漑・土壌管理は,決して画一的に行うのではなく,地形,土性に適応させて行う必要のあることが明らかとなった。土壌SARが高く塩ストレス下のワタ栽培については,土壌Ca施用が根のNa濃度を低下させ,葉面積および乾物重を増加させる効果を有すること,葉面散布によるCaの施用は,低土壌Ca時に生育改善効果が期待できることが判明した。本研究は、黄土高原下流域の洛恵渠灌区洛東地区において実施した。研究実績の概要を以下に示す。(1)対象地域の観測井80点の地下水挙動を継続してモニタリングし、地下水位、電気伝導度(EC)、各イオン濃度、観測井周辺土壌の飽和抽出液のEC等に関するデータを蓄積し、地下水挙動の分析を行った。(2)対象地域の地下水のイオン分析の結果、対象地域の地下水組成はNa_2SO_4/NaCl型およびNaHCO_3型と判断された。また、これらの地下水を灌漑水として使用する際には、次の危惧点があることが明らかとなった。(a)地下水位が高い(地下水面が地表に近い)場合、地下水はECが高く、土壌の塩性化の危険性を持つ。(b)地下水位が低い(地下水面が地表から遠い)場合、地下水のECは低いが、HCO_3^-の割合が大きく残留炭酸ナトリウム(RSC)が高い傾向を有し、土壌のアルカリ性化が危惧される。(c)陽イオンの主体がNa^+であり、全体的にナトリウム吸着比(SAR)が高いため、土壌のソーダ質化の危険性を持つ。
トーラス磁場閉じ込めプラズマにおける乱流構造と輸送障壁の研究

乱流が形成するメゾスケール構造はトーラス磁場閉じ込めプラズマの輸送現象で重要な役割を果たす。本研究はその構造形成機構の理解を目的とする。円筒形プラズマの抵抗性ドリフト波乱流シミュレーションから乱流構造形成の素過程について研究を行い、飽和機構や選択則に関する知見を得た。さらにヘリカルプラズマにおけるドリフト交換型不安定性シミュレーションコードを開発し、得られた乱流場に対して実験計測の模擬を行うことで、乱流構造の様相とその形成の時空間構造を示し、シミュレーションと実験の共同研究を有機的に進める枠組みの基盤構築をした。本研究はトーラス磁場閉じ込めプラズマにおける改善閉じ込め現象の物理的理解を目的とする。改善閉じ込めプラズマ中の輸送を理解するには乱流が形成するメゾスケール構造の形成機構の理解が必要である。トカマクおよびヘリカルプラズマにおけるドリフト波乱流の数値シミュレーションコードの開発を行い、そのコードを用いた乱流シミュレーションを通じてプラズマの微視的乱流が形成する乱流構造の形成機構と構造形成の選択則を研究する。ドリフト波乱流の数値シミュレーションを行い、プラズマの微視的乱流が形成する乱流構造の形成機構と構造形成の選択則を研究した。本年度はまず磁化プラズマにおける乱流構造形成の素過程の理解を進めるために、円筒形直線型プラズマにおける抵抗性ドリフト波乱流のシミュレーション研究を行った。非線形結合過程の詳細な解析を行うことで、非線形飽和状態における帯状流やストリーマの形成とその3次元的な構造維持機構、帯状流の減衰力をパラメータとした両構造の選択的形成機構を明らかにした。さらにトーラスプラズマでの乱流へと研究を発展させるためにモデル方程式の検討を行った。交換型およびドリフト波不安定性が共存した3場簡約流体方程式へとコードを拡張した。ここで平均化法を用いてヘリカル磁場の導入を行った。このコードを用いて線形成長率を計算し、モードが不安定化するパラメータを調べた。また、これまで非線形項の計算にはモード結合テーブルを用いて3波結合の総和を求めていたが、フーリエ変換を用いて非線形項を実空間で計算することで計算の高速化を図った。513モードを含む計算で計算時間が1/2.8となる高速化が実現された。ヘリカルプラズマのような3次元的に磁場が分布する系での乱流構造と輸送障壁形成の機構を明らかにする基盤となる研究である。本年度はヘリカルプラズマでのメゾスケール構造のダイナミックスを研究するため、モデルおよび数値計算コードの改造を行った。抵抗性交換型モードを記述する流れ関数、ベクトルポテンシャル、圧力の3場簡約MHD方程式系に、ドリフト波不安定性を考慮するため磁力線方向の電子のダイナミクスを加えたモデルを導入した。簡単化のためトロイダル・ヘリカル磁場曲率はヘリカルピッチに関して平均化された表式で取り入れている。線形解析により固有モードの性質を調べた。抵抗性交換型モードが有理面に局在しており、抵抗率や圧力に対する線形成長率の依存性が理論式に一致することや、ドリフト波の固有関数がブロードで、両者の成長率が同程度となるパラメータが存在することを確かめた。そしてコードの非線形項計算法の改良や並列計算におけるデータ通信量の軽減により高速化を行い、3次元長時間時系列乱流データの生成を可能とした。圧力ソース項を与えて維持した飽和状態を得た。そして得られた乱流データに対して干渉計や重イオンビームプローブなどの乱流計測を模擬した解析を行い、有限ビーム幅によって限定される分解能について議論した。トーラス磁場閉じ込めプラズマにおける乱流構造形成による輸送への寄与を定量的に評価する基盤となる成果である。プラズマ実験で行われている乱流計測を乱流コードによって生成した3次元的な乱流場に対して模擬することで、実験とシミュレーションの比較が可能となり、現象の理解を深めることができる。そこでドリフト波乱流の数値シミュレーションを行い、その数値乱流場に対して計測模擬を行うことで、プラズマの微視的乱流が形成する乱流構造の形成機構を研究した。本年度は平成21年度に開発したドリフト交換型モードコードを用いて、トロイダルプラズマにおける不安定性によって駆動される乱流を模擬した。ループ構成の最適化、並列指示行の追加、冗長部の整理などコードに改良を加え、スレッド並列の効率改善を行った。

そして長時間時系列乱流データの生成時間を約2/5に短縮することができた。また、実験計測を模擬するモジュールの開発を重イオンビームプローブ(HIBP)および位相コントラスト干渉計(PCI)について行った。HIBP数値診断では揺動場中での重イオン粒子の運動、およびその軌道に沿ってのビーム減衰を計算し、有限ビーム幅内での平均として得られるポテンシャル、密度信号を算出する。PCI数値診断では入射レーザラインに沿った密度場から、密度揺動の2次元波数スペクトル分布を算出する。これらモジュールをドリフト交換型モードコードから得られた3次元乱流場時系列データに適用した。特徴的な空間スケールを持つ乱流構造に対する有限空間分解能での計測、線積分量として得られる信号から局所的な値を抽出する手法について知見が得られた。トーラス磁場閉じ込めプラズマにおける乱流構造形成による輸送への寄与を定量的に評価する基盤となる成果である。本研究はトーラス磁場閉じ込めプラズマにおける改善閉じ込め現象の物理的理解を目的とする。改善閉じ込めプラズマ中の輸送を理解するには乱流が形成するメゾスケール構造の形成機構の理解が必要である。プラズマ実験で行われている乱流計測を乱流コードによって生成した3次元的な乱流場に対して模擬することで、実験とシミュレーションの比較が可能となり、現象の理解を深めることができる。そこでドリフト波乱流の数値シミュレーションを行い、その数値乱流場に対して計測模擬を行うことで、プラズマの微視的乱流が形成する乱流構造の形成機構を研究した。本年度はこれまでに開発したドリフト交換型モードコードを用いて、トロイダルプラズマにおける不安定性によって駆動される乱流の数値診断を行い、メゾスケール構造の形成機構とその時空間構造の検出方法を研究した。本モデルを用いたシミュレーションの非線形飽和状態では、特徴的な振動数を持つ帯状流成分が形成される。飽和状態における非線形結合の評価から、動的な流れの形成機構を説明した高モード数モードが結合に寄与する局在した領域が存在するので、詳細な計測と広域な計測の組み合わせが大域的構造の形成機構解明には必要であることを示した。また、新たな計測模擬としてBeam Emission Spectroscopyを対象としたモジュールの開発を行った。当モジュールを用いた解析により、検出器視線方向の積分効果が密度揺動観測にいかに影響するか、そして観測から磁気面塁の径方向分布再構成が可能か評価した。
開発のための経営学の理論構築ー貧困者のアプローチを中心にして

貧困者が認識・対話・土着化したイノベーションによる創造的な解決案の策定・貧困削減に向けたソリューションの活用という一連の行動・行為を通して貧困問題を解決していくプロセスが重要な貧困削減の枠組みのひとつである。また、貧困者の活動が小規模で始められるのがほとんどであり、より効果的に貧困問題を解決するとともに、より多くの貧困者のために活動を拡大させることができるのかという質量両面のスケーリングが大変重要な課題である。平成22年度に、本研究は先行研究のサーベイを行い、基礎理論を習得しながら、ベトナムにおける貧困者のアプローチの事例と、貧困削減に関しては貧困者の連携先と考えられる国際協力組織や多国籍企業の経営学的な取り組みを調査した。具体的に、これまでに調査・分析したベトナムBinh Dinh省とDong Nai省の障害者をより深く掘り下げるとともに、他の地域の障害者と他のセグメント(孤児、女性等)の貧困者の事例を調査した。貧困者の自立活動やイノベーションによる自らの課題解決の事例分析を通じて、貧困者を単に貧困削減の受動的な受益者とみるのではなく、主体的なプレーヤーと位置づけることの意義を改めて強調した。また、貧困者の活動が、急激な経済成長の中で取り残されていく地域、農村部で小規模で始められるのがほとんどであり、より効果的に貧困問題を解決するとともに、より多くの貧困者のために活動を拡大させることができるのかという質量両面のスケーリングが大変重要な課題として改めて認識された。個々の貧困者の自立組織は単独的に活動していくよりも、むしろ戦略的に他の自立組織との連携を進め、共通の課題の解決に取り組んでいくことがその解決方法の一つである。貧困者の自立組織の協会、共通の商品の販売経路の構築や貧困者の自立活動に関する共通の情報発信などがその具体的な取り組みである。また、貧困者自身の取り組みも限界があるため、企業や非営利組織と連携していく必要性を指摘した。貧困者が認識・対話・土着化したイノベーションによる創造的な解決策の策定・貧困削減に向けたソリューションの活用という一連の行動・行為を通して貧困問題を解決していくプロセスが重要な貧困削減の枠組みのひとつである。貧困者の自立活動は小規模で行われているのがほとんどであるため、その活動を継続・拡大させていくには、貧困者自身だけでは限界がある。だから、本研究は政府、多国籍企業や非営利組織が、単に貧困者に雇用機会を与えたり、商品やサービスを提供したりするというやり方よりも、むしろ、貧困者の主体的行動・行為を重視しながら、個々の貧困対象者が貧困課題を解決していくプロセスおよびプロセスの各段階における課題を配慮し、自らの資源・強みを発揮した対応・支援を検討するべきことを指摘した。開発のための経営学研究は既存の経営学の理論基盤から切り離された分野ではなく、既存の経営学理論を単に応用する領域でもない。むしろ開発という視点でいかに貧困削減の撲滅や開発の課題という視点を達成することができるのかを追求することにより、経営学が更に発展し、経営学研究の新しいフロンティアの1つともいえる開発のための経営学研究が台頭している。貧困削減に関する経営学研究、特に本研究が注目する貧困者や社会問題の当事者の主体的行動を起点とする経営学的アプローチは研究の初期段階にあり、残された課題は山積みされているが、より効果的な貧困削減の取り組みを道づけることで、貧困削減に対して重要な貢献となることが期待される。
Prologプログラム変換による手続き的知識の学習に関する研究

プログラミング容易な宣言的記述と、効率のよい手続き的記述のいずれも可能な論理型言語Prologで書かれたプログラムを対象として、効率化を目指したプログラム変換について検討した。既に昨年度の研究で、会話型のプログラム変換システムを開発したが、本年度は以下に述べるような機能の拡張を行なった。1.一意展開:最も基本的な変換である展開(unfold)に関して展開結果が一意的である場合を探索して展開を自動的に進める一意展開を導入した。これは、実行時に条件分岐を生じない場合を予め抽出し、計算時間の短縮に効果を持つ。2.変数構造の制限:展開結果が一意的でない場合も、各展開結果における変数の構造的な共通性を抽出し、これを制約条件として別の部分での一意展開を促進することができ、強力な変換操作である。次に、上記の拡張されたプログラム変換システムを利用して、種々の変換を試み、変換戦略として重要な以下の知見を得た。3.変数の値に関する発見的知識の必要性:例えば、appeid(A,nil,B)ならば当然A=Bだが、このことは変換により導出することができない。このような変換で導出することのできない発見的知識がいくつか明らかになった。これらは発見的知識のデータベースとして外部に置き、変換システムからは適宣参照して利用する方式を採った。4.再計算の回避:効率化を促進する大きな要素として、同じ計算を再度行なう部分を抽出して、これらを1個に統合する方法が有力である。プログラムの字面上で同一のパターンが現れた場合は、自動的にこれを統合することができるようになった。一方、再計算を統合により回避する方法が必ずしも、変換の等価性を保証しない場合の分析も進んだ。逆に言えば、等価性をあえて捨てた場合の変換戦略の解明の系口が明らかになったといえる。
生体内一酸化窒素(NO)の連続的測定装置の開発

アンプの開発として電気分解反応を利用した電極法を測定原理として選択した。血液、溶液、生体組織中に産生するNOガス濃度及び溶液中に含まれるNOガス濃度を連続的に測定するための適した方法と思われる。NO濃度出力0-199.9nMOLとし、半減期が非常に早い為応答速度は、NO濃度0.5sec(2Hz)とした。また非常に微量な濃度で高増幅を行うため、ノイズ対策を各所に施した。センサー部はカーボン素材を主に太さ500μmとし先端形状を膜付けをした。膜としては現在各所で使用されているナフィオンとシリコンを主成分とし薄膜ちなり、且つ、ある程度の強度を保つ濃度を検討した。膜が厚くなるとNOの反応が無く膜が薄くなるとNOのバブリングの微細な波動を感知すると共にNOの反応も如実に現れた。しかしながら、初回のバブリングにより薄膜が剥げ落ちる等で、水面展開法によるシリコン膜を装着させたこの時水温を21°Cに保つ様にした。カーボンでは、ポーラリティボルテージ安定に2分程であった。シリコン膜では非常に弱く耐久性を欠くため我々はゴム膜を新たに皮膜として使用した。シリコン膜と同様に装着させ測定を試みているが現在のところ考慮中である。カーボンを素材として使用することでナフィオンとシリコン膜により白金より安定したNO測定ができると思われる。今後の課題として膜の強度及び絶対値較正の方法等問題は、多々ある。NOの測定自体は可能であるが、いまだ、連続測定への応用は完全でなく、今後も検討する。一方、N合成酵素の実験的ならびに組織化学適研究をすすめ、NOの作用機序、NOの拮抗剤の意義、各種NO合成酵素の分布などを検討し、その成果は口頭発表した。生体内のNOの測定には、リアルタイム性に主眼をおいて電極法の開発を進めた。ガラスキャピラリー内に電解液を充填し、内部に陽極と参照電極を設置し、その電極間に電圧を与え組織化らの拡散性のNOを隔膜を通して電極上で酸化させ、この際に流れる電流の大きさからNOの濃度を測定したが、まだ、完全とはいえない。また、感電極として細い貴金属あるいはファインカーボン上にNOの透過膜を極く薄く塗った、いわゆる分離型と称される電極を開発し、種々の透過膜を検討中である。また、膜の塗布の仕方もピンホールのない薄い膜を電極素材の上に張るのに重要なことであり、改善を試みている。今直面している問題は1)ピンホールのない均一な膜、2)NOガスに最も適した透過膜、3)ファインカーボンの心材などであり、種々検討中である。NOの透過膜の材料として、シリコン系、ピロキシリン、テフロン系の開発を主に進め、膜の塗布方法の改善、インビトロでのNOガスの校正方法の改善を進める。アンプに付いては完成し、センサーについては下記の分離タイプを進行中である。前年度の問題点であったファインカーボンの心材としては高純度で不純物ガスの吸着、放出の少なく耐腐食性にすぐれた化学蒸着法からなるカーボンをセンサー素材として使用。先端膜にパ-フロロイオン交換ポリマー(PFIEP)の1種である強酸性樹脂イオン交換膜を装着した。基準電極側にはAgclを使用。絶縁被膜をエポキシ樹脂でコーティングしたものを同時に5本作成し、生理食塩水中でNOガスのバブリングを行いNOガスの反応を確認した。5本のセンサーはそれぞれ反応時間及び反応感度にばらつきがあったが、NOの反応をとらえることができた。上記と同様に作成したセンサーでin vitroでの反応を確認した。

in vitroにおいてはNOガスの反応ハ確認できたが、他の要因によるノイズ等により非常に不安定な要素を含んでおり、NOガスを充填していたので確認できたが、実際上NOの発生となった場合ノイズとの区別が困難である。上記要因として考えられることは、1:膜厚の均一性、2:膜塗布時のピンホールの有無等、3:実験環境の不備。作成工程のわずかな差により均一な薄膜のセンサーができない点にあるとも思われる。現段階で直面している問題点1:NOガスの最も適したイオン交換膜の厚さ2:膜の厚さのピンホールのない均一な装着方法今後の開発計画1:上記イオン交換膜を主剤として膜の塗布方法を改善2:前年より引続きインビトロでのNOガスの較正方法の改善センサー部の改良を行、測定を試みた。カーボン素材を主に太さ500μmとし先端形状を膜付けを確実にするため、半球面状の加工処理をした。(先端形状が鋭利であると、先端部に膜が非常に付き難く露出していたり膜厚が厚くなったりする為、測定に支障をきたす原因となる。)膜としては現在各所で使用されているナフィオンを膜付けしその後シリコンを主成分とし低粘度化(50%希釈)することで膜付けを均一化した。このとき膜の厚さが均一になる様シリコンの粘度及び装着後の自然乾燥状態に常時注意する必要がある。このため薄膜になり且つ、ある程度の強度を保つ濃度を検討した。膜が厚くなるとNOの反応が見られなかった。膜が薄くなるとNOのバブリングの微細な波動を感知すると共にNOの反応も如実に現れた。しかしながら、初回のバブリングにより薄膜が剥げ落ちてしまい2回目以降の反応は全く別のものとなってしまった。この為、水面展開法でシリコン膜を装着させこの時水温を21°Cに保つ様にした。この後シリコンを固定化し、測定した。バブリングによる影響を確認する目的で大気を同一条件でバブリングした結果が影響はなかった。センサー部としては白金、白金イリジウム、カーボンを選択した。基準電極としては、分極電圧等を考慮してセンサーと同一素材で試みた。ポーラリティボルテージ安定の度合いはPtirにナフィオンを固定させシリコン膜を装着させた場合安定までに15分程要した。Ptにおいても同様の処理をしたがやはり約15分かかったカーボンでは、ポーラリティボルテージ安定に2分程であった。いずれも同一方法でナフィオン及びシリコンを装着させた。シリコン膜では非常に弱く耐久性を欠くため我々はゴム膜を新たに皮膜として使用した。シリコン膜と同様に装着させ測定を試みているが、さらに継続して検討する。一方、NOの実験的および組織化学的研究も平行して遂行した。
高温沈み込み帯における初期島弧マグマ発生と沈み込み帯発達過程の解明

本研究では,沈み込み帯(海溝)形成初期に発生した火山活動とそのマグマの化学組成変化を解析することにより,沈み込み帯発生・発達過程を以下の3点について明らかにした。(1)オマーンオフィオライトの島弧火山噴出物を調査し、古島弧火山が2-5 km間隔で火道や火口を配列した火山群のような活動であったと推定した;(2)沈み込みに伴い初期の島弧ソレアイト質マグマから後期の無人岩マグマへと、マグマ組成が変化した点について、スラブ由来流体と堆積物メルトの寄与率の変化によることを定量的に示した;(3)オマーン古島弧の沈み込み帯がマントルポテンシャル温度約1400°Cと高温であったことを示した。本研究では,沈み込み帯(海溝)形成初期に発生したマグマの組成変化およびマントルの進化過程を解析することにより,沈み込み帯発生・発達過程を明らかにすることを目指している。オマーンオフィオライトの島弧火成活動では、初期に島弧ソレアイト、後期に無人岩を噴出したことがわかっている。平成26年度は沈み込みに伴うマグマ組成の変化について、沈み込んだスラブ由来流体やメルトの寄与、および起源マントルの組成の違いを検討した。検討には新鮮な火山ガラスと、砂から分離した単斜輝石の主要・微量元素および同位体組成分析結果を用いた。その結果、島弧ソレアイト生成にはスラブ由来流体のみが、無人岩にはスラブ由来流体と堆積物メルトの両方が必要であることがわかった。化学組成を用いて簡単なモデル計算を行ったところ、島弧マグマを発生したマントルは島弧火成活動期を通じて再融解を繰り返し、微量成分に枯渇していったと考えられる。この結果、古島弧へのスラブ由来物質の寄与が明らかとなり、沈み込み帯形成初期のウェッジマントルの化学的進化過程を解明する重要なデータが得られた。冬季に3週間にわたり現地調査を実施し、古島弧火山列における火成活動の変化を明らかにすることを目的として新たに4地域で地質調査を行った。既調査地域は補足調査および追加サンプリングを行った。年代測定可能な新鮮な岩石試料からは、古島弧の噴出年代が明らかになることが期待される。クロムスピネル斑晶を含む溶岩・火砕岩試料からは、クロムスピネル中のガラス包有物から初生マグマの生成条件が明らかになることが期待される。オマーンオフィオライトの島弧火成活動では、初期に島弧ソレアイト、後期に無人岩を噴出したことがわかっていた。平成26年度はこれらのマグマ組成の変化と沈み込み由来流体・メルトとの関与を明らかにした。平成27年度はその成果を国際科学雑誌Chemical Geologyに論文「Contribution of slab-derived fluid and sedimentary melt in the incipient arc magma with development of the paleo-arc related to the Oman Ophiolite」として投稿し、現在査読中である。また、特に保存状態がよく、三次元的な観察に適した延長10 kmの地域において、火山地質学的に古島弧火山列の形成過程を明らかにした。初期のソレアイトは、2-5 km間隔で火道や火口が見つかることから、複数火口から火山群を成して活動したと推定した。後期の無人岩は層厚の推移が著しいことから、単成火山的な山体が点在していたと推定した。さらに、これらのマグマの成因について、沈み込んだスラブ由来流体やメルトの寄与をPb同位体組成の観点から検討した。スラブ由来物質の推定には、スラブの一部であったと考えられている変成岩から分離した角閃石を用いた。先行研究に基づいてスラブ流体の同位体組成を推定し、流体とメルトの寄与率に着目した。本年度は、沈み込み軸方向の火成活動の復元について研究が進展し、火山活動を明らかにすることができた。また、前年度よりも詳細に、Pb同位体組成に基づいたスラブ成分のマグマ組成への影響を明らかにした。一方、当初予定では40Ar/39Ar年代測定を用いて初期島弧火成活動の進化過程を決定することにしていたが、国内の実験用原子炉を利用できず、一部の課題に着手できずにいる。本研究では,沈み込み帯(海溝)形成初期に発生したマグマの組成変化およびマントルの進化過程を解析することにより,沈み込み帯発生・発達過程を明らかにすることを目的とした。平成28年度に、沈み込みに伴うマグマ組成の変化について、国際科学雑誌Chemical Geologyに論文を公表した。この中で、島弧ソレアイト生成にはスラブ由来流体のみが、無人岩にはスラブ由来流体と堆積物メルトの両方が必要であることを地球化学的に示した。この結果に基づいて、伊豆小笠原マリアナ弧の発達過程とは異なる、オマーン古島弧の高温沈み帯モデルを提案した。研究期間中、火山地質学的な観点から、古島弧火山列の形成過程を明らかにした。

特に露出のよい15 kmについて詳細な地質調査を行った結果、初期のソレアイトは、2-5 km間隔で火道や火口が見つかることから、複数火口から火山群のように活動したと推定した。後期の無人岩溶岩が厚く分布する地域において岩脈・割れ目火口とその一連の噴出物を記載し、噴火と火山の発達規模を推定した。以上の内容について、英文誌Island Arcに投稿準備中である。また、これらのマグマの成因について、Pb同位体を使ったモデル計算によりスラブ成分の寄与を定量的に検討した。スピネルのガラス包有物組成から島弧マグマの生成温度・圧力条件を推定し、起源マントルを検討すると、島弧基盤をなす海洋地殻とほぼ同じであると考えられる。したがって、オマーン古島弧は、沈み込み帯形成以前に溶融していたマントルにスラブ流体が付加して島弧火山活動が始まったものの、マグマの生成よりも地表からの冷却が著しかったために島弧として十分に発達することができなかったと考えられる。本研究では,沈み込み帯(海溝)形成初期に発生した火山活動とそのマグマの化学組成変化を解析することにより,沈み込み帯発生・発達過程を以下の3点について明らかにした。(1)オマーンオフィオライトの島弧火山噴出物を調査し、古島弧火山が2-5 km間隔で火道や火口を配列した火山群のような活動であったと推定した;(2)沈み込みに伴い初期の島弧ソレアイト質マグマから後期の無人岩マグマへと、マグマ組成が変化した点について、スラブ由来流体と堆積物メルトの寄与率の変化によることを定量的に示した;(3)オマーン古島弧の沈み込み帯がマントルポテンシャル温度約1400°Cと高温であったことを示した。初期島弧マグマの化学的進化過程について、新鮮な火山ガラスおよび単斜輝石組成から上述の結果が得られた。今後、地質調査と化学分析結果の解析を進めることで古島弧火山列における各地域の火山活動が明らかになると考えられる。これらは本研究期間内で解決を目指す3課題:(1)沈み込み軸方向の火成活動の復元、(2)スラブ成分のマグマ組成への影響、(3)島弧化マントル発達過程の解明のうち、(1)と(2)に相当し、本研究は現在までおおむね順調に進めることができている。1.これまでに明らかとなった火山地質学的な古島弧火山列の発達過程について、現在論文投稿準備中であり、平成28年度中に国際科学雑誌に投稿を見込んでいる。2.40Ar/39Ar年代測定を用いて初期島弧火成活動の進化過程を高精度に決定する。これにより火成活動に詳細な時間軸を入れることができ、噴出時期とそのテクトニクスの変化を解析することが可能となる。3.島弧下マントル発達過程の解明のため、火山ガラスやクロムスピネル中のガラス包有物の化学組成に基づいてマグマ発生温度・圧力条件を見積り、その変遷を(2)の時間軸で議論する。火山学、岩石学40Ar/39Ar年代測定を用いて初期島弧火成活動の進化過程を高精度に決定する。平成27年度4月に研究拠点を産業技術総合研究所に移したため、年代測定に関しては分析だけでなく議論もしやすい環境となり、より効率的に研究が進展すると期待される。それ以外の分析機器も充実しているため、研究の進行に大きな影響はないと考えられる。
神経細胞内グルタチオン濃度調節因子の探索

パーキンソン病患者死後脳でもみられるように、抗酸化物質であるグルタチオンが減少すると神経変性が起こる。グルタチオン合成の材料となるシステインを、EAAC1が細胞外から直接取り込んでグルタチオンを合成している。研究代表者はEAAC1の阻害因子GTRAP3-18を標的タンパク質として神経細胞内のグルタチオン量を変化させる生体内物質もしくは合成化合物の探索を行うにあたり、カギとなる情報としてGTRAP3-18がリン酸化されることを見出した。神経細胞内の抗酸化物質グルタチオンを減少させると神経変性が起こる。実際、パーキンソン病患者死後脳の中脳黒質では対照群と比較してグルタチオンが減少していることが知られている。神経細胞ではEAAC1がシステインを細胞外から直接取り込み、グルタチオンを合成していると考えられている。最近、研究代表者はEAAC1によるシステインの取り込みをGTRAP3-18がドミナントネガティブに調節していることを明らかにした。そこでGTRAP3-18タンパク質を標的タンパク質として、EAAC1機能を促進もしくは抑制する生体内物質もしくは合成化合物を探索することにより、神経細胞内のグルタチオン量を変化させるものを見出し、パーキンソン病などの神経変性疾患の治療に寄与する基礎的情報を提供することを目的として研究を行った。グルタミン酸トランスポーターファミリーの中でEAAC1のみを発現している培養細胞HEK293を用いて、GTRAP3-18がEAAC1に対して抑制的に制御するために必要な因子の探索を行った。まず、GTRAP3-18が何らかの因子により活性調節を受けている可能性を調べるために、GTRAP3-18自身が翻訳後修飾されているか否かの検討を行った。リン酸化セリン・リン酸化スレオニン・リン酸化チロシンに対する特異抗体を用いて、HEK293細胞内GTRAP3-18のリン酸化状態を調べた結果、抗リン酸化セリン抗体に強い反応性を示すことを見出すことに成功し、リン酸基修飾がみられることを明らかにすることができた。この結果から、GTRAP3-18によるシステインの取り込み制御機構にセリン・スレオニンキナーゼの関与が予想された。そこで現在、どのようなキナーゼが関与しているのかを既知キナーゼ阻害物質ライブラリーを用いて、細胞内グルタチオン濃度に影響を与える物質のスクリーニングを行っている。平成22年度はEAAC1によるシステインの取り込みを制御する因子の同定を行う予定である。パーキンソン病患者死後脳の中脳黒質では抗酸化物質グルタチオン量が減少しており、神経細胞内のグルタチオンが減少すると神経変性が起こる。神経細胞ではEAAC1がシステインを細胞外から直接取り込み、グルタチオンを合成している。そこでGTRAP3-18タンパク質を標的タンパク質として神経細胞内のグルタチオン量を変化させる生体内物質もしくは合成化合物を探索することにより、パーキンソン病などの神経変性疾患の治療に寄与する基礎的情報を提供することを目的として研究を行った。昨年度、生体内物質もしくは合成化合物の探索に先駆けて、ヒト培養HEK293細胞内のGTRAP3-18自身がリン酸化修飾されていることを明らかにした。そこで本年度は、実際の神経細胞においてもリン酸化されているか否かについて、初代神経培養細胞系を用いて検討を行った。初代神経培養細胞内のGTRAP3-18のリン酸化状態をリン酸化セリン・リン酸化スレオニン・リン酸化チロシンに対する特異抗体を用いて調べた結果、リン酸化スレオニン・リン酸化チロシンに対する抗体の反応性と比較すると、HEK293細胞の時と同様、リン酸化セリンに対して強い反応性を示した。この結果より、実際の神経細胞においてもGTRAP3-18がリン酸化反応を介してEAAC1を抑制的に制御している可能性が示された。以上から、GTRAP3-18によるシステインの取り込み制御機構にセリン・スレオニンキナーゼの関与が予想されたので、今後、どのようなキナーゼが関与しているのかを既知キナーゼ阻害物質ライブラリーを用いて、細胞内グルタチオン濃度に影響を与える物質のスクリーニングを行っていきたい。
地方議会会議録のテキストマイニング分析による審議内容の可視化に関する研究

地方議会会議録は、議会の審議内容を最も客観的に記録した貴重なデータ源であるが、あまり活用されていない。本研究では、中核市・特例市である北関東7市議会を対象に、4年間(1議員任期:2007年4月2011年3月またはその前後)の議員発言を抽出し、KHコーダーを使って計量テキスト分析した。その結果、二つの基本構造と四つの共通課題を特定化することができた。また、最も簡便な分析方法として、共起ネットワーク分析に着目し、研究方法の標準化を提案している。平成25年度は、研究計画の初年度であり、本研究では、その計画に即して群馬県内の自治体(市)議会の議事録をテキストファイルとしてダウンロードし、テキストマイニングソフトであるKHコーダーにかけることで、地方議会の審議内容を図表にして可視化しようとするものである。今年度は群馬県内の中核市・特例市レベルに相当する高崎市議会、太田市議会、前橋市議会を主たる分析対象とし、分析を進めている。なお、中核市・特例市のレベルというのは、絶対的な基準という訳ではなく、将来的には、指定はされていないがそれに準ずる規模の自治体も含める予定である。それでも人口規模が異なれば行政課題が異なると考えられるため、人口規模を一定に統制しようという意図の下に、中核市・特例市相当の対象自治体を選定している。データのダウンロード及びデータ管理について、研究協力者(大学院生)を活用し、作業の迅速化を志しているが、自治体によって導入されているシステムが異なることなどにより、複数対象を同時に扱うことについては一定の困難がある。分析手法としては、共起ネットワーク、階層的クラスター、多次元尺度構成法などを活用し、議員発言における関連の強い語の結びつきを図示した。これらの分析により、それそれの地方議会における審議内容が特定化され、他の自治体との(横の)比較が可能となった。例えば、「子ども・教育」分野のクラスターは共通していた一方で、(高齢者、保険などの)社会福祉分野が「財政・予算」のクラスターと結合している場合とそうでない場合の両方が見られた。また、先進的議会である京丹後市議会を視察し、実際の審議を傍聴した。以上の研究成果について『地域政策研究』(第17巻1号2014年7月)において論文発表する。平成26年度終了時は、4か年の研究計画のうちの中間点にあたる。初年度に続き、研究計画に沿って、中核市・特例市における議会本会議会議録から議員発言データのダウンロードを行い、テキストマイニングソフトウェアを用いて解析を行った。具体的には、高崎市、前橋市、太田市の3自治体を対象とした。研究成果としては「群馬県下における主要3市議会会議録に関するテキストマイニング分析」(2014)『地域政策研究』17-1,pp.1-17を発表した。この論文は、研究計画に示された研究手法を具体的に適用したものであり、一般に公表された最初の業績である。3市議会の比較の中では、政策課題として「子ども・教育」分野、「社会福祉」分野が観察された。基礎自治体においては、公共サービスの受益者として「子ども」や「高齢者」が主たる関心の対象とされていることがわかった。また、合併問題は、それぞれの状況に応じて時にはクローズアップされていた。同論文の発表後、対象を広げ、宇都宮市、つくば市、水戸市、熊谷市のデータをダウンロードし、テキストファイル化した。現在、これらの事例に関する分析に取り組んでおり、平成27年度中に公表するべく準備を進めている。これで群馬県内の先行3市、北関東周辺4市、合計7市の議員発言(4年間・1任期)をデータ化した訳だが、これまでの分析では行政側の答弁を含んでいない。そこで、パイロット的に高崎市を対象として、行政側答弁の解析を進めるとともに、新しい議会任期(4年分)のデータがダウンロードできる状況に達した自治体では、並行して別の任期の議員発言を解析していきたい。本年度は研究計画(4か年)の3年度目にあたる。本年度もまた、研究計画に即して北関東地方における中核市・特例市議会における本会議会議録を内容分析するため、テキストデータをダウンロードした。対象とする市議会は、群馬県高崎市、前橋市、太田市の県内3市に加え、隣県の栃木県宇都宮市、茨城県水戸市、つくば市、埼玉県熊谷市の7市とした。研究成果は「北関東地方における政策課題と地方議会改革-主要7市議会会議録のテキストマイニング分析」として、『地域政策研究』18-2.3,pp.33-49(2016年1月)において公表した。この業績は、2015年7月11日実施の日本地域政策学会総会及び研究会における第2分科会(政治・行政分科会)での報告を論文化したものである。同分科会は、地方議会改革をメインテーマとしたものであり、筆者は第1報告者及び企画者を務めた。同分科会では研究者と地方政治家が報告を行い、研究、実務両面での検討が行われた。論文及び学会報告において取り上げられた地方議会改革の先進事例を視察する目的で、1回目(12月)に徳島県議会・小松島市議会、2回目(2月)に一宮市議会の定例会を見学・傍聴した。2回目の出張は1回目の出張を短縮することで、合理的に費用を捻出することができた。次いで、議員発言データのダウンロードに加え、さらに行政側答弁のデータをダウンロードした。これは行政側と議員側の発言内容を比較する目的でなされたものであり、研究の総括の際に分析・活用していきたい。以上、研究は全体として計画沿って適切に履行されたと考える。

研究計画に基づき、北関東地方における中核市・特例市議会の本会議会議録の内容分析を課題とする中で、北関東7市議会の会議録の議員発言をダウンロードし、ソフトウェアにかけることで各自治体における4か年の政策課題の可視化が完了した。研究代表者はこれまで3か年にわたり分析結果を論文化しており、研究計画の進捗は概ね順調である。さらに、一部自治体ではあるが、研究計画の想定を上回る行政答弁データのダウンロードを試みており、改良している。本研究はテキストマイニング手法を用いて、議会会議録における議員発言を内容分析することにより、審議内容を可視化することを目的としている。本年度は研究計画の最終年度にあたり、成果を取りまとめることを意識しながら、以下の通り研究成果を公表した。まず、1増田正「計量テキスト分析によるわが国地方議会の審議内容を可視化する方法について」『地域政策研究』19-3,2017.2,161-175.は、研究の中心的手法である「共起ネットワーク分析」の取り組み方をマニュアル化することで、研究成果の普及と継承を容易にするために書かれたものである。この論文の基礎となる構想は、研究会において示され、2増田正「計量テキスト分析によるわが国地方議会の審議内容を可視化する方法について」日本地域政策学会政治・行政部会研究会2016年10月8日(近畿大学東京センター)として発表された。本研究全体として、北関東中核市・特例市7市議会における本会議の審議内容を可視化し、二つの基本構造と四つの共通課題を抽出した。基本構造は、(1)「地域行政に関わる地域計画・事業分野」(行政関連)と(2)議会審議に関わる「議会審議・答弁分野」(議会関連)であり、共通課題は、(1)高齢者世代を中心とした「社会福祉分野」、(2)子ども世代を中心とした「学校教育分野」、(3)公共施設関連の「施設利用・管理分野」、(4)自治体ガバナンスに関わる「市民協働分野」である。以上は、分析対象市にあてはまる暫定的な結論であり、今後は分析対象時期を変えたり、事例をさらに追加するなどしたりしながら、研究成果の検証プロセスを継続していきたい。地方議会会議録は、議会の審議内容を最も客観的に記録した貴重なデータ源であるが、あまり活用されていない。本研究では、中核市・特例市である北関東7市議会を対象に、4年間(1議員任期:2007年4月2011年3月またはその前後)の議員発言を抽出し、KHコーダーを使って計量テキスト分析した。その結果、二つの基本構造と四つの共通課題を特定化することができた。また、最も簡便な分析方法として、共起ネットワーク分析に着目し、研究方法の標準化を提案している。群馬県・北関東周辺7市の議員発言データのダウンロードが完了しており、この成果を文章化・論文化するべく解析を進めている。現時点で、すでに7市全部の図表化が完了しており、平成27年7月11日には日本地域政策学会政治・行政分科会において、地方議会改革の学会発表を予定しているため、成果の公開も順調に行われるものと考えている。次年度は研究の最終年度である。研究を総括するにあたり、未処理のデータの解析を進めるとともに、今後の研究の発展と継承のために、最初に研究方法の定式化に関する方法論的な論文を執筆したい。