hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
選択的注視センシング

本研究では,センシングの段階で背景領域を興味対象から除外可能な実世界センシングの原理を確立させた.具体的には,従来のセンシングでは2次元表現されていた合焦空間を,任意の多様体により表現できるようにすることで,たとえば興味対象が出現する場所のみを合焦させ,逆に背景領域については合焦させない,つまり興味対象外にしてしまうというようなセンシングが可能になった.開発した手法により従来の変化検出法では背景変化の影響を大きく受けていたシーンに対して,選択的注視センシングを展開してその実用性が証明された.本研究では,センシングの段階で背景領域を興味対象から除外可能な実世界センシングの原理を確立させる.具体的には,従来のセンシングでは2次元表現されていた合焦空間を,任意の多様体により表現できるようにする.これにより興味対象が出現する場所のみを合焦させ,逆に背景領域については合焦させないというようなセンシングが可能になる.研究期間においては次の3項目について研究を行う.【1.ライトフィールド計測に基づく任意の合焦空間生成】注視する領域と注視しない領域を選択し,合焦空間を任意の多様体で表現する方法を確立する.【2.合焦空間における背景モデリング】任意の多様体で表現された合焦空間において,変化検出を行うための背景モデリング手法を確立する.【3.選択的注視センシングのフィールドテスト】従来の変化検出法では背景変化の影響を大きく受けていたシーンに対して,選択的注視センシングを展開してその実用性に向けた検証する.平成25年度は上記項目の1について重点的に取り組んだ,具体的には,ライトフィールドカメラのキャリブレーション手法,合焦空間生成手法,合焦判定のための光線処理手法を確立した.これらの手法の有効性を検証するためにシチュエーションの異なるシーンを5つほどピ取り上げて予備的な実験を行った.その結果,当初の想定通り,選択的注視センシングの実現可能性が確認できた.これらの実験を通して得られた結果を国内の研究会やシンポジウムで発表を行った.また国際発表に向けての準備も進めている.本研究では、センシングの段階で背景領域を興味対象から除外可能な実世界センシングの原理を確立させる。具体的には、従来のセンシングでは2次元表現されていた合焦空間を、任意の多様体により表現できるようにする。これにより興味対象が出現する場所のみを合焦させ、逆に背景領域については合焦させないというようなセンシングが可能になる。研究期間においては次の3項目について研究を行う。【1.ライトフィールド計測に基づく任意の合焦空間生成】注視する領域と注視しない領域を選択し、合焦空間を任意の多様体で表現する方法を確立する。【2.合焦空間における背景モデリング】任意の多様体で表現された合焦空間において、変化検出を行うための背景モデリング手法を確立する。【3.選択的注視センシングのフィールドテスト】従来の変化検出法では背景変化の影響を大きく受けていたシーンに対して、選択的注視センシングを展開してその実用に向けた検証を行う。平成26年度は上記項目の2と3について重点的に取り組んだ。具体的には、1で生成した合焦空間内で、時間的変化評価と空間的整合性評価を組み合わせることで、精度よく対象のみを検出することができる手法を開発した。その手法を従来手法では適用が難しかったシーン(屋内外含む複数のシーン)に対して評価を行い、検出性能が飛躍的に向上することが確認できた。当該成果は国内研究会で発表を行い、さらに国際会議での発表も予定している。本研究では、センシングの段階で背景領域を興味対象から除外可能な実世界センシングの原理を確立させる。平成27年度は上記項目の総合実験を行い,国際会議で発表を行った.また,英文誌へでの発表も行った.本研究では,センシングの段階で背景領域を興味対象から除外可能な実世界センシングの原理を確立させた.具体的には,従来のセンシングでは2次元表現されていた合焦空間を,任意の多様体により表現できるようにすることで,たとえば興味対象が出現する場所のみを合焦させ,逆に背景領域については合焦させない,つまり興味対象外にしてしまうというようなセンシングが可能になった.開発した手法により従来の変化検出法では背景変化の影響を大きく受けていたシーンに対して,選択的注視センシングを展開してその実用性が証明された.平成26年度の研究計画に掲げている研究項目については予定通りに目的を達成しており、研究期間全体を通しての取り組みについても当初予定通り研究が進み、対外発表も行っている。パターン認識本研究期間中に得られた研究成果について、平成27年度中に国際会議等で発表を予定している。また、英文誌へも投稿中である。

本成果をさらに発展させるために、ライトフィールド計測の簡易化や処理の高速化が今後の課題であり、順次取り組む予定である。平成25年度の研究計画に掲げている研究項目については予定通り目的を達成できており,対外発表も積極的に行っている.平成26年度に取り組む予定にしている研究項目についても,予定よりも早い時期に着手できている.平成26年度に国際会議で成果発表を行う予定であったが、評価データセットを充実させてからそれらを利用した追加実験を踏まえて、よりレベルの高い国際会議に投稿することにした。そのため、平成26年度に使用予定であった成果発表旅費に未利用額が生じた。平成26年度は,「合焦空間における背景モデリング」と「選択的注視センシングのフィールドテスト」の研究項目について取り組む.ライトフィールドセンシングにより得られる光線情報を時空間的な一貫性を評価することで,注視空間中での変化検出を行う方法を確立する.またその方法を様々な環境下で適用できることを実験を通して検証する.追加実験にかかる費用や次年度開催の国際会議の旅費として使用する。ライトフィールドカメラにより撮影される画像をリアルタイム処理するためのPCの必要スペックを見積もるための予備実験を行ったため,PCの購入時期を平成26年度に変更した.また,海外発表のための旅費を平成26年度に繰り越した.光線処理サーバ:40万円大容量ストレージ:30万円外国旅費:50万円
平坦構造によるタイヒミュラー・モジュラー群の研究

これまでにタイヒミュラー・モジュラー部分群と幾何学的コクセター群との類似の観点から、コクセター系から擬アノソフ写像を構成し、その拡大率を調べてきた。Zehrtと梅本はある4次元余コンパクト双曲Coxeter群の族について、増大度関数の有理関数表示の分母多項式が2-Salem数の最小多項式か、または2つのSalem数の最小多項式の積のどちらかになることを示した。ここで1より大きい実代数的整数αが2-Salem数であるとは、αともう1つの共役元βのみ1より大きな実数で、αとβの逆数を除くすべての共役元の絶対値が1になることである。今年度7月にボンのHausdorff研究所で開催された国際会議において、エジンバラ大学のC.Smythとの共同研究により、Zehrtや梅本が扱った4次元余コンパクト双曲Coxeter群の増大度は全て2-Salem数になることを、増大度関数の分母多項式の既約性から示すことができた。また前年度までにaffine Coxeter系A_{k-1}に新たな辺を1つ付け加えたCoxeter系Ah_kを考察し、そのCoxeterグラフの2重被覆に対応する2部グラフのCoxeter系について、偶数kが8以下ならhyperbolicで、kが10以上ならhigher-rankになることを示した。そして興味深いことにこのhigher-rankになる場合には、2部Coxeter元のスペクトル半径β(W,S)が数値実験では2-Salem数になる。このように4次元余コンパクト双曲Coxeter群の増大度として現れた2-Salem数という代数的整数のクラスが、higher-rank Coxeter系の2部Coxeter元のスペクトル半径β(W,S)にも現れた現象をさらに調べ、その理由を今後追求して行きたい。前年度までにaffine Coxeter系A_{k-1}に新たな辺を1つ付け加えたCoxeter系Ah_kを考察し、そのCoxeterグラフの2重被覆に対応する2部グラフのCoxeter系について、偶数kが8以下ならhyperbolicで、kが10以上ならhigher-rankになることを示した。今年度はこの2部Coxeter元の固有多項式の既約性を示すことで、2部Coxeter元のスペクトル半径β(W,S)が2-Salem数になることを示したかったが、エジンバラ大学のC.Smythとの共同研究で行ったZehrtや梅本が扱った4次元余コンパクト双曲Coxeter群の増大関数の分母多項式の既約性の方法がうまく使えなかった。その理由は2部Coxeter元の固有多項式の次数が有界ではないので、既存のMahler多項式のデータが使えないことにあった。また研究代表者は今年度秋学期から大学の執行部の仕事に携わり、研究時間の確保や研究連絡のための出張等に出かける時間が取れなかったことも研究が遅れている理由の1つである。Affine Coxeter系A_{k-1}に新たな辺を1つ付け加えたCoxeter系Ah_kのCoxeterグラフの2重被覆に対応する2部グラフのCoxeter系について、その2部Coxeter元の固有多項式の既約性を示すアイデアとして、既存のMahler多項式のデータの更新が考えられる。そのためこの分野の第一人者であるエジンバラ大学のC.Smythとの共同研究を今後も続けて行きたい。また数値実験で既約性を確認してくれたベルン大学のVincent Emeryとの研究連絡も続けてゆく。タイヒミュラー空間T(S)は曲面S上の複素構造の変型空間であるが、典型的な複素構造の変型の方法として擬等角写像による変型がある。実際、擬等角写像を用いてT(S)上のタイヒミュラー距離や複素構造が定義される。そのような擬等角変型のうち特に深く研究されている方法が、次のような平坦構造による変型である。JをSの複素構造とし、qをリーマン面(S,J)上の2次微分とする。qの平方根をS上で複素積分することにより、S上の複素座標ζが得られる(自然座標)。このζにSL(2, R)の元を合成することで複素構造が変型できる。これが平坦構造(J, q)による変型である。これにより定まるSL(2, R)からT(S)への写像は上半平面H2 = SL(2, R)/SO(2)からT(S)への正則写像f : H2 →T(S)を誘導する。この像f(H2)をタイヒミュラー円板と呼ぶ。このタイヒミュラー円板を保つタイヒミュラー・モジュラー部分群Stab(f(H2))からPSL(2,R)へ自然な準同型DAf : Stab(f(H2))→PSL(2,R)が定まり、特に擬アノソフ写像の拡大率は、対応する双曲型のメビウス変換の拡大率に一致する。逆に任意の擬アノソフ写像に対し、それが保つタイヒミュラー円板がただ1つ存在することもベアスにより示されている。このように擬アノソフ写像というタイヒミュラー・モジュラー変換の研究には、タイヒミュラー円板つまり平坦構造が不可欠な道具になっている。今年度はタイヒミュラー円板を保つタイヒミュラー・モジュラー部分群と幾何学的コクセター群との類似の観点から、双曲コクセター群の増大度の数論的性質、および擬アノソフ写像をモノドロミー変換として実現するためのリーマン面の退化族の具体的構成について考察した。次年度以降これらの問題について考察を続けて行きたい。

タイヒミュラー空間T (S)は曲面S上の複素構造の変型空間である。複素構造の変型の方法として擬等角写像による変型がこれまで深く研究されてきた。例えばタイヒミュラー空間T (S)上のタイヒミュラー距離やT (S)自身の複素構造は、擬等角写像を用いて定義される。擬等角写像を用いた複素構造の変型のうち、特によく研究されている方法が平坦構造による変型である。JをSの複素構造とし、qをリーマン面(S,J)上の2次微分とする。qの平方根をS上で複素積分することにより、S上の複素座標ζが得られる(自然座標)。このζにSL(2, R)の元を合成することでリーマン面Sの複素構造が変型できる。これが平坦構造(J, q)によるリーマン面の変型である。これによりSL(2, R)からT (S)への写像が定まり、上半平面H2 = SL(2, R)/SO(2)からT (S)への正則写像f : H2 →T(S)を誘導する。この像f(H2)をタイヒミュラー円板と呼ぶ。このときタイヒミュラー・モジュラー群のうちこのタイヒミュラー円板を保つタイヒミュラー・モジュラー部分群Stab(f(H2))からPSL(2,R)へ自然な準同型DAf : Stab(f(H2))→PSL(2,R)が定まり、特に擬アノソフ写像の拡大率は、対応する双曲型のメビウス変換の拡大率に一致する。逆に任意の擬アノソフ写像に対し、それが保つタイヒミュラー円板がただ1つ存在することもベアスにより示されている。このようにタイヒミュラー・モジュラー変換のうち擬アノソフ写像の研究には、タイヒミュラー円板つまり平坦構造が不可欠な道具になっている。今年度はタイヒミュラー円板を保つタイヒミュラー・モジュラー部分群と幾何学的コクセター群との類似の観点から、双曲コクセター群の増大度の数論的性質、特に3次元理想双曲コクセター群の増大度について考察した。次年度以降これらの問題についてさらに考察を続けて行きたい。申請時の研究目標の3本柱として、「幾何学的コクセター群との類似」、「擬アノソフ写像の拡大率の数論的性質」、「Eh10に関するタイヒミュラー円板、および擬アノソフ写像の性質」の3つを掲げていた。今年度はタイヒミュラー円板を保つタイヒミュラー・モジュラー部分群と幾何学的コクセター群との類似の観点から、双曲コクセター群の増大度の数論的性質、特に3次元理想双曲コクセター群の増大度がペロン数になることを証明した。この結果は大学院生の雪田友成君により、一般の3次元理想双曲コクセター群まで拡張された。今後はこれら幾何学的コクセター群の結果の類似をタイヒミュラーモジュラー群で考察することが問題となる。「Eh10に関するタイヒミュラー円板、および擬アノソフ写像の性質」については、Brouwer and Neumaierによる最大固有値が2.05817以下のグラフの分類と同様の考察をコクセター系で行った。次年度以降では、平坦曲面の周期点の個数評価の研究を活発に行っている四ノ宮佳彦准教授(静岡大)と議論を重ねることで、Eh10に関するタイヒミュラー円板から定まるヴィーチ群の研究や擬アノソフ写像の歪曲度の評価の研究を行いたい。タイヒミュラー・モジュラー部分群と幾何学的コクセター群との類似の観点から、コクセター系から擬アノソフ写像を構成し、その拡大率を調べた。具体的にはアファインコクセター系A_{k-
膵癌に対する２方向性ペプチドワクチン療法を応用した新規治療戦略

1HLA-A*0201を有する膵癌患者に対するVEGFR1・VEGFR2・KIF20Aを標的分子としたカクテルワクチンが臨床応用可能な段階となり、今後新規標的分子となるoncoantigenであるMUC-16とmesothelinのエピトープペプチドを同定・作成し、生化学的な安定性などを確認し、第I相臨床試験を開始できた。2膵癌に対するペプチドワクチン療法を市民公開講座などで広報し、多くの膵癌手術患者が集まった。これにより新たな膵癌手術術式の開発や術後合併症対策の臨床研究も進み、臨床成績が向上し、結果として術後ペプチドワクチン併用補助療法への移行が良好となった。難治癌である膵癌に対する新規治療法として、腫瘍新生血管と膵癌細胞の両者を抑制する2方向性新規ペプチドワクチン療法を開発することを目的として本研究を開始した。腫瘍新生血管の標的分子としてVascular Endothelial Growth Factor Receptor-2(VEGFR-2)およびVEGFR-1を用いる。膵癌細胞自身の標的分子としては、われわれの膵癌の網羅的遺伝子解析の結果からMUC17,MUC16およびMesothelinが有力な候補である。VEGFR-2由来のペプチドは既に同定しており、臨床試験(TR)や治験を行っているため、まず、VEGFR-1由来エピトープペプチドの同定、及び膵癌細胞自身の標的分子の候補のなかから、免疫療法の理想的な標的となりうる分子、すなわち、膵癌の増殖や転移に必須の分子で正常細胞では発現しない、いわゆるOncoantigenの同定が平成23年度の達成目標であった。VEGFR1タンパクのアミノ酸配列からHLA-A^*2402拘束性エピトープペプチド(9mer)をコンピューター解析により10種類作成し、HLAへの親和性解析をおこなった。HLA親和性の高いペプチド上位5種類を用いて健常人末梢血単核球(PBMC)より樹状細胞(dendritic cell;DC)を誘導し、ペプチド刺激後stimulatorとして使用し、健常ヒト自己PBMCからVEGFR-1ペプチド特異的なCTLが誘導できるか、その機能解析を行った。その結果、VEGFR-1由来ペプチドワクチンの同定に至った。一方、網羅的遺伝子解析からの候補分子の膵癌における免疫組織化学染色を行った。膵癌で高率に発現するのみならず、膵癌のinvasivefrontで最も発現がみられたMUC16をOncoantigenとして同定し、本免疫療法の膵癌細胞自身の標的分子とした。(792文字)膵癌の新規治療法として、腫瘍新生血管を抑制するVEGFR2(vascular endothelial growth factor receptor 2)由来ペプチドによるワクチン療法の研究を行ってきた。使用してきたペプチドは、日本人の約60%にあたるHLA-A*2402陽性患者のみを対象としたものであったため、必ずしもすべての膵癌患者に投与できたわけではない。そこで、A*0201やA*0206など他のHLAタイプに応用できるペプチドの開発、かつ、新たな腫瘍細胞を直接抑制するための腫瘍細胞に発現するoncoantigenの同定が必要であった。現在、VEGFR1・VEGFR2・KIF20Aに対するペプチドでHLA-A*0201に親和性を有するモチーフのものを決定し、腫瘍新生血管と腫瘍細胞の両者を抑制する2方法性新規ペプチドワクチン療法をA*0201の患者に対しても行うことが可能となった。新規ペプチドの開発としては、GeneChip U133 plus 2.0 arrayを用いGeneChip Operating Software (GCOS)によって同定したMUC-16とmesothelineの2つの分子を標的分子とする。当科で切除した膵癌患者255例の膵癌組織でpreliminaryにMUC-16とmesothelineの免疫組織染色を施行し、MUC-16とmesothelineが膵癌のinvasive frontに発現しており、MUC-16とmesothelineの発現がみられる症例のほうが予後不良であることを報告し(Cancer Sci.2012;103:739-746.)、2つの分子ともに予後にも影響を与えていることが証明された。現在、MUC-16とmesothelineに対するペプチドのモチーフを決定し、その作成を開始している。ペプチドの安定性や凝集の有無、溶解度など生化学的安定性をまずは検証するための準備を行っている。膵癌の新規治療法として、腫瘍新生血管を抑制するVEGFR2(vascular endothelial growth factor receptor 2)由来ペプチドによるワクチン療法の研究を行ってきた。

そこで、A*0201やA*0206など他のHLAタイプに応用できるペプチドの開発、かつ、新たな腫瘍細胞を直接抑制するための腫瘍細胞に発現するoncoantigenの同定が必要であった。現在、VEGFR1・VEGFR2・KIF20Aに対するペプチドでHLA-A*0201に親和性を有するモチーフのものを決定し、腫瘍新生血管と腫瘍細胞の両者を抑制する2方法性新規ペプチドワクチン療法をA*0201の患者に対しても行うことが可能となった。新規ペプチドの開発としては、GeneChip U133 plus 2.0 arrayを用いGeneChip Operating Software (GCOS)によって同定したMUC-16とmesothelineの2つの分子を標的分子とする。当科で切除した膵癌患者255例の膵癌組織でpreliminaryにMUC-16とmesothelineの免疫組織染色を施行し、MUC-16とmesothelineが膵癌のinvasive frontに発現しており、MUC-16とmesothelineの発現がみられる症例のほうが予後不良であり、2つの分子ともに予後にも影響を与えていることが証明された。現在、MUC-16とmesothelineに対するペプチドのモチーフを決定する作業を行っているところである。ペプチドの安定性や凝集の有無、溶解度など生化学的安定性をまずは検証するための準備を行っている。平成23年度の達成目標であったVEGFR-1ペプチドの同定と膵癌でのみ特異的に発現し、理想的なペプチドワクチンの標的となるOncoantigenの選出を実際に達成したため。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は従来の計画通りに研究を進展させていく。すなわち、MUC16由来エピトープペプチドを新たに同定し、VEGFR-1ペプチドとカクテル化した製剤の第I相臨床試験を実施する。これらのペプチドワクチンはHLA-A^*2402拘束性である。HLA typeによる患者制限を解消するため、他のHLA type(HLA-A^*0201,A^*0206)について対応できるエピトープペプチドの同定を目的とした研究も遂行する。新規標的分子となるoncoantigenであるMUC-16とmesothelinのエピトープペプチドを同定・作成し、生化学的な安定性などを確認し、第I相臨床試験へと進む。
食品ポリフェノール類の生体内標的分子の探索と作用分子機構の解析

ポリフェノールの中でもケルセチンに焦点を当て、ケルセチンの生体内標的部位および標的分子の同定を行うことで、ポリフェノールの機能性・安全性に関わる作用分子機構を明らかにすることを目的とした。これまでに、マクロファージ(Mφ)におけるケルセチンの抗炎症作用を検討した結果、MAPK(マイトジェン活性化プロテインキナーゼ)の1つであるJNK(Jun-N末端キナーゼ)の活性化を阻害することで、炎症関連酵素であるiNOS(誘導型NO合成酵素)およびCOX-2(シクロオキシゲナーゼ-2)の発現を抑制することが分かった。しかしながら、ケルセチンは生体内において、グルクロン酸や硫酸などが抱合した代謝物として存在しているため、ケルセチン代謝物の状態で作用するかどうかが重要なポイントと考えられた。そこで、ヒトやラットの血液中に存在する主要な代謝物であるケルセチン-3-グルクロニド(Q3GA)を用いて、同様の検討を行ったが、抑制作用は見られなかった。一方、ケルセチン代謝物は生体内を循環する過程で、脱抱合酵素(β-グルクロニダーゼ)によって局所的にアグリコンへと脱抱合されることが示唆されている。そこで、マウスの各種臓器と腹腔Mφにおけるβ-グルクロニダーゼの発現量を検討したところ、腹腔Mφで顕著に発現がみられた。また、Mφが多いことが知られている脾臓や胸腺でも発現がみられた。そこで、炎症刺激剤であるLPS(リポ多糖)を腹腔投与したマウスを解剖し、脾臓と胸腺を採取して、β-グルクロニダーゼとCD14(Mφマーカー)の発現量を検討した。その結果、LPS投与量依存的に、脾臓と胸腺において、それぞれの発現量が増加することが明らかとなった。したがって、Mφの浸潤・活性化に伴い、β-グルクロニダーゼの発現量が増加すると考えられた。以上より、Mφは、ケルセチン代謝物が脱抱合されて作用を発揮することができる標的細胞であると示唆された。主要なポリフェノールの1つであるケルセチンに着目し、ケルセチンの標的部位・標的分子の同定を行うことで、食品として摂取されたポリフェノールの機能性・安全性に関わる作用メカニズムを明らかにすることを目的とした。ケルセチンは生体内で代謝変換されることが知られており、アグリコン(親化合物)および代謝物の両者の生理作用に目を向ける必要がある。そこで、これまでに代謝物抗体(mAb14A2,mAb11G6)を取得していることから、アグリコン抗体の新規作製を試みた結果、モノクローナル抗体(mAb5C1)を得ることができた。今後、本抗体の特異性解析を進めるとともに、代謝物抗体も併用した免疫染色やプロテオミクスへの応用を検討していく予定である。一方で、培養細胞を用いてケルセチン代謝物の1つであるケルセチン-3-グルクロニド(Q3GA)の細胞への蓄積メカニズムを検討したところ、Q3GAと細胞表面タンパクとの相互作用が示唆された。そこで、Q3GAとアミノ基を有するEAHセファロース4Bをカルボジイミド結合させることでQ3GAセファロースゲルを作製し、マウスマクロファージ細胞(RAW264)ライセートに対してプルダウンアッセイを行った。その結果、マクロファージの泡沫化に関与するスカベンジャーレセプター(SRs)にQ3GAがin vitroで結合することが確認されたことから、Q3GAがSRsの生理作用に影響を与える可能性が示唆された。今後は、Q3GAが結合しうる細胞表面タンパクをin vivoで同定し、その作用メカニズムを明らかにしていく予定である。ケルセチンは吸収代謝の過程でグルクロン酸などが抱合され、代謝物として血液中を循環することから、代謝物を出発点とした研究がケルセチンの生体内動態と活性発現機構を理解する上で重要である。本研究では、ヒトやラットの血液中に存在する主要な代謝物であるケルセチン-3-グルクロニド(Q3GA)を用いて、マクロファージ(Mφ)細胞への蓄積機構の検討と標的分子の探索を行ってきた。その結果、ケルセチン代謝物は細胞表面タンパク質に可逆的に結合することが明らかになるとともに、標的分子の1つとしてスカベンジャーレセプターの可能性が示された。一方、脱抱合酵素(β-グルクロニダーゼ)によって局所的にケルセチンアグリコンへと脱抱合されて、生理活性を発揮している可能性も考えられてきた。そこで、マウスの各種臓器と腹腔Mφにおけるβ-グルクロニダーゼの発現量を検討したところ、Mφに顕著であったことから、Q3GAは体内循環の過程でMφと相互作用したのちにアグリコンへと脱抱合されることが示唆された。本研究では、脱抱合により生じたケルセチンの作用機構について、動脈硬化の進展に寄与することが知られている炎症関連酵素(iNOS、COX-2)に注目して検討を行った結果、ケルセチンはMAPK経路の1つであるJNKの活性化を阻害することで、iNOSおよびCOX-2の発現を抑制した。しかし、Q3GAではこれらの発現を抑制しなかったことから、細胞内に受動的に取り込まれるケルセチンと細胞表面に結合するQ3GAの作用の違いが示された。以上より、Q3GAはMφの細胞表面タンパクと可逆的に相互作用し、アグリコンへと脱抱合されたのちに細胞内へ移行し、JNK経路を介して炎症関連酵素の発現を抑制すると示唆された。

現在は、JNKおよびその上流に存在するMKK4/7などの過剰発現・ノックダウンを検討しており、ケルセチンの詳細な作用部位の特定を目的として研究を進めている。ポリフェノールの中でもケルセチンに焦点を当て、ケルセチンの生体内標的部位および標的分子の同定を行うことで、ポリフェノールの機能性・安全性に関わる作用分子機構を明らかにすることを目的とした。これまでに、マクロファージ(Mφ)におけるケルセチンの抗炎症作用を検討した結果、MAPK(マイトジェン活性化プロテインキナーゼ)の1つであるJNK(Jun-N末端キナーゼ)の活性化を阻害することで、炎症関連酵素であるiNOS(誘導型NO合成酵素)およびCOX-2(シクロオキシゲナーゼ-2)の発現を抑制することが分かった。しかしながら、ケルセチンは生体内において、グルクロン酸や硫酸などが抱合した代謝物として存在しているため、ケルセチン代謝物の状態で作用するかどうかが重要なポイントと考えられた。そこで、ヒトやラットの血液中に存在する主要な代謝物であるケルセチン-3-グルクロニド(Q3GA)を用いて、同様の検討を行ったが、抑制作用は見られなかった。一方、ケルセチン代謝物は生体内を循環する過程で、脱抱合酵素(β-グルクロニダーゼ)によって局所的にアグリコンへと脱抱合されることが示唆されている。そこで、マウスの各種臓器と腹腔Mφにおけるβ-グルクロニダーゼの発現量を検討したところ、腹腔Mφで顕著に発現がみられた。また、Mφが多いことが知られている脾臓や胸腺でも発現がみられた。そこで、炎症刺激剤であるLPS(リポ多糖)を腹腔投与したマウスを解剖し、脾臓と胸腺を採取して、β-グルクロニダーゼとCD14(Mφマーカー)の発現量を検討した。その結果、LPS投与量依存的に、脾臓と胸腺において、それぞれの発現量が増加することが明らかとなった。したがって、Mφの浸潤・活性化に伴い、β-グルクロニダーゼの発現量が増加すると考えられた。以上より、Mφは、ケルセチン代謝物が脱抱合されて作用を発揮することができる標的細胞であると示唆された。
β遮断薬はICU-AWを予防しうるか

マウスの骨格筋芽細胞株C2C12を用いて、培養骨格筋細胞の培養系を構築した。マウス由来筋芽細胞であるC2C12は2%ウマ血清培地で培養することで培養骨格筋細胞に分化したことを光学顕微鏡およびQPCRを用いて確認した。筋細胞に分化誘導したC2C12に、敗血症モデルとしてLipopolysaccharide (LPS)投与を行い、αβアドレナリン受容体アゴニストであるエピネフリンを添加し、筋細胞への影響を検討した。結果、LPSによってユビキチンリガーゼであるAtrogin-1は上昇するが、エピネフリンを添加することでさらなる上昇を認めた。メカニズムを検討したところ、エピネフリンはLPSにより増加するIL-6を更に増加させることで、Atrogin-1を誘導し、筋萎縮を増悪させることがわかった。加えて、β遮断薬はこの反応を減弱することから、β刺激が筋萎縮を増悪させる可能背が示唆された。敗血症時、カテコラミン過剰は筋萎縮に大きく関与する可能性がある。本研究結果はこれまで不明であったICU-AWの病態解明し、未だ確立されていないICU-AWの治療戦略の発見につながるかもしれない。C2C12において、LPS刺激により安定した反応を得るのに時間を要した。当初の実験計画において予想とは異なる結果を認めたことから実験計画を再検討が必要であり、現在安定的な実験系を樹立することができている。また、当初は計画していなかった分子生物学的機序の検討を行っており、新たな実験系が必要であり、時間を要する。現在、現象としての筋萎縮が進行するメカニズムの一端を発見するに至っている。今後は新たな実験系の樹立が必要であるが、分子生物学的機序の解析を行う。C2C12は2%ウマ血清培地で培養することで培養骨格筋細胞に分化したことを光学顕微鏡およびQPCRを用いて確認した。ついで培養骨格筋細胞において敗血症によるミオパチーモデルの構築を試みた。既報にならい培養筋肉細胞に様々な濃度のLPSを添加し、時間経過を観察したが、筋萎縮の指標であるMuRF1の上昇する実験系を構築することができなかった。計画を変更し、ステロイド誘発性筋萎縮モデルの構築を試みた。デキサメサゾンを培養骨格筋細胞に添加したところ濃度依存性にユビキチンリガーゼ活性の上昇を認めた。これに対して高濃度β遮断薬(エスモロール)を添加したところ、MuRF1が上昇することがわかった。筋芽細胞株C2C12を用いて、培養骨格筋細胞の培養系を構築した。ついで過去の既報にならい、LPSを用いた敗血症モデル実験系の構築を試みるも再現ができなかった。実験計画当初に予測していた結果と異なる結果が得られたことから実験計画の再検討を要する。過去の既報にならうが敗血症モデル実験系の構築ができず、計画の変更が必要であった。また、実験計画当初β遮断薬は筋萎縮を抑制すると予想していたが、β遮断薬は筋萎縮が促進する可能性が示唆された。この結果を得て実験計画の大幅な変更が必要であり、再検討中である。

マウスの骨格筋芽細胞株C2C12を用い、既報にならい敗血症によるミオパチーモデルの構築を試みた。しかし筋萎縮の指標であるMuRF1の上昇する実験系を構築することができなかったことから実験計画の変更が生じた。ステロイド誘発性筋萎縮モデルの構築を試みた。デキサメサゾンを培養骨格筋細胞に添加したところ濃度依存性にユビキチンリガーゼ活性の上昇を認めた。これに対して高濃度β遮断薬(エスモロール)を添加したところ、MuRF1が上昇することがわかった。これは当初の実験計画段階で想定される結果と異なるため、実験計画の再検討を必要とする。現在、所属機関において人的リソースが不足しており、研究以外の業務負担が増加している。
ダブルプラズマ法による機能性薄膜の作成

我々は、反応性プラズマの制御性を高めて新しい機能性薄膜の形成を行うために、2つの独立なプラズマを組み合わせるダブルプラズマ法を提案した。この方法の特色は、両プラズマ間にバイアスを加えてイオンビームや電子ビームを生成して重疊することにより、荷電粒子のエネルギー分布を容易に制御できる点にある。本けんきゅうでは、反応性プラズマに適した放電形式として、ECRマイクロ波放電と冷陰極DCグロー放電を併用したダブルプラズマ装置を試作した。これを用いて得られた研究成果は次の3点に要約できる。1.イオンビームの高エネルギー化プラズマ電位の高い冷陰極DC放電をイオン源に採用し、低圧力放電が可能なECRマイクロ波放電をターゲットプラズマ側に用いて、イオンビームの引出し実験を行った。その結果、従来の23倍の高いエネルギー(600eV)をもつビームを生成できた。2.低エネルギー・大面積電子ビームの生成ECRマイクロ波放電を電子源(ソースプラズマ)に採用し、外部バイアスを印加した容器内に低エネルギー(440eV)・大面積(直径16cm)の電子ビームを引き出す実験を行った。その結果、電子ビームのエネルギーは外部バイアスで自由に制御できること、ビームフラックスはソースプラズマのイオン損失量で制限されることが判明した。3.水素ラジカルの挙動の解明膜の生長および物性を支配する水素ラジカルの振る舞いを基礎的に調べ、膜中の水素分子形成機構や水素の吸収機構について新しい知見を得た。以上の研究から、ダブルプラズマ法によって制御されたビームの形成が可能となり、イオンビームによる表面反応制御、電子ビームによる気相反応制御への新しい道が開かれた。昨年度の研究において、放電形式は冷陰極直流グロー放電とECRマイクロ波放電の組合せが有効であることを見出した。今年度はこの方式を採用した大型のダブルプラズマ装置を設計し製作した。これを用いてイオンビームの高エネルギー化をはかる実験を進めた。その結果、従来のエネルギーの3倍程度の600eVのビームを得ることに成功し、外部バイアス電源を増強すればさらにエネルギーを高めることも可能であることがわかった。これまではイオンビームの生成だけを念頭において研究してきたが、今年度は発想の転換をはかり、低エネルギー電子ビームの生成をダブルプラズマ法に基づいて行うことを初めて試みた。この研究は、電子ビームのエネルギーを精密にかつ自由に制御することによって、反応性プラズマ中の解離・電離などの一次反応を制御し、中性ラジカル種を選択的に生成する道を探る画期的な試みである。原理実験を行うためアルゴンガスを用い、ECRマイクロ波放電プラズマから外部バイアスを印加したバイアスチャンバー内に電子ビームを引き出し、ビームのエネルギーとフラックスを測定した。予想される通り、ビームエネルギーは外部バイアス電圧と直線関係にあり、ビームエネルギーの増大につれて発光と電離が観測された。一方、ビームフラックスは外部バイアスの増加とともにふえるが、ソースプラズマの電位を越える所から飽和する傾向が見られた。この飽和現象は、ソースプラズマ中のイオン損失と電子損失のバランスから説明することができた。これらの実験から、ダブルプラズマ法による低エネルギー・大直径電子ビーム生成の道が開かれた。最後に、機能性薄膜形成の基礎研究として、炭素薄膜における水素の吸収・脱離機構を調べて、薄膜中の水素の制御法を示した。
高い密度をもつ非晶質GeO_2の合成

本研究は局所構造が主にGeO_6-8面体からなる非晶質GeO_2の合成を目的とした。まず出発原料のゲルマニウムイソプロポキシド[Ge(OiPr)_4]にアセチルアセトンを加え、加水分解させた。反応速度を適当に制御すると、液は透明のまゝ内容物は次第にシネレシスを起こしはじめ、無色透明のゲルとなって固化する場合があった。これらの試料の粉末X線回折図形はすべてブロードなハロ-を示し、非晶質であることが判明した。反応は再現性に乏しかったが、この出発物質からゲルを生成することが分かったので、次の実験を試行した。[Ge(OiPr)_4]とイソプロパノールの混合溶液を用意し、これにNH_4OHとH_2Oとを加えた。この溶液にN-Nジメチールベンジルアミンを滴下したのち乾燥させたところ、試料はシネレシスを起こし透明なゲルとなった。X線回折の結果、非晶質であることが分かった。ゲルを大気中で加熱すると、500°Cまでは変化しないが、600°Cではα-セキエイ型に結晶化した。シネレシスを起こしたゲルを銀チューブ内に封入し、外部から静水圧を加えながら加熱した。温度が150°C以上になると結晶化が始まったが、出現する相は圧力の大きさに依存し、圧が200MPa以下ではα-セキエイ型、これを超えるとルチル型となった。そこでゲルをまず室温で200MPaまで加圧したのち大気中に取り出し加熱すると、500°Cでルチル型として結晶化した。この事実は200MPaの圧縮によってゲルはGeO_6-8面体を局所的に含む構造を持つようになり、これが加熱によってルチル型に結晶化したことを示すものである。すなわち加熱前は本研究で合成を指向した高密度非晶質の状態にあったと予想され、高密度非晶質GeO_2が合成されたと考えて良い。平成7年度の実験ではGe-イソプロポキシドにアセチルアセトンを加え加水分解したものを徐々に乾燥させるとゲル化するが、シネレシスを起こして透明な円盤状に固化する場合とシネレシスを起こさない場合との2通りの結果が得られた。いずれの場合もX線解析像はハロ-のみであることから生成物は非晶質であることが確かめられた。これらの非晶質は空気中加熱によっても450°Cまでは結晶化しなかった。加熱温度が500°Cに近づくとどちらの試料も結晶化し始めたが、シネレシスを起こした試料(非晶質(a))の回析像はルチル型として固定され、シネレシスを起こさなかった試料(非晶質(b))からの結晶はα-セキエイ型として固定された。また500°Cまでの加熱では試料中に有機物が残留し、試料は黒色を呈した。有機物を完全に分解し、透明な固体化にするには800°Cの加熱が必要であった。非晶質(a)が加熱によってルチル型結晶に変わることから、結晶化する前の相の局所構造はルチル型相に近く、非晶質構成のユニットとしてGeO_68面体が主体となっている可能性の高いことが予想された。もしこれが事実とすれば本研究の目的である高密度非晶質あるいはこれを局所的に含む物質が合成されたことになる。これに対し非晶質(b)ではGeO_44面体を構成要素としていることが考えられる。

今後の課題として(1)同じ原料から出発してもシネレシスを起こすとは限らないので、その原因の解明、(2)非晶質(a)の中の有機成分を完全に分解するために加熱すると非晶質が結晶化する危険があるので、これを回避する方法の吟味、および(3)有機物除去後の試料の特性評価法の検討が挙げられる。この3点について、(1)では合成実験の際に湿度制御、(2)に関しては試料の酸素雰囲処理、(3)では密度測定、赤外吸収スペクトル回析、EXAFS解析を順次実施の予定である。平成7年度では出発原料の[Ge(OiPr)_4](ゲツマニウムイソプロポキシド)にアセチルアセトンを加え加水分解させ、シネレシスを起こさせて無色透明のゲルを作った。生成試料の粉末X線回折図形はすべてブロードなハロ-を示し、非晶質であることが判明した。すなわちこの出発物質から非晶質GeO_2の生成することが確認されたが、反応は再現性に乏しかったので、本年度は次の実験を試行した。前と同じ出発原料の[Ge(OiPr)_4]とイソプロパノールの混合溶液を用意し、これにNH_4OHとH_2Oとを加えた。この溶液にN-Nジメチールベンジルアミンを滴下したのち乾燥させたところ、試料はシネレシスを起こし透明なゲルとなった。X線回折の結果、非晶質であることが分かった。ゲルを大気中で加熱すると、500°Cまでは変化しないが、600°Cではα-セキエイ型に結晶化した。これら一連の過程は良い再現性を示した。つぎにシネレシスを起こしたゲルを銀チューブ内に封入し、外部から静水圧を加えながら加熱した。温度が150°C以上になると結晶化が始まったが、出現する相は圧力の大きさに依存し、圧が200MPa以下ではα-セキエイ型、これを超えるとルチル型となった。そこでゲルをまず室温で200MPaまで加圧したのち大気中に取り出し加熱すると、500°Cでルチル型として結晶化した。この事実は200MPaの圧縮によってゲルはGeO_8-8面体を局所的に含む構造を持つようになったことを示すものであり、ゲルは本研究の目的とする物質と考えられる。
定量PCR法を用いた小児歯周病発症リスクの検討

最近,成人においてプラーク中に占める歯周病原性菌の割合が歯周病に深く関わることが明らかとなった。しかし,小児を対象に定量PCR法を用いて歯周病原性菌の定量を行った報告は見当たらないため,歯周病に深く関わると示唆されているAggregatibaeter aetinomyeetemeomitans,Porphyromonas gingivalisおよびTannerellaforsythiaに焦点を当て,歯周病との関連を明らかにするため,検討を行った。定量PCR法を用いた歯周病原性菌の定量プラークサンプルは全萌出歯から滅菌歯ブラシを用いてブラッシングすることにより採取した。採取したプラークはDNA抽出後,PCR増幅を行った。Aa,PgおよびTfの検出されたサンプルを対象にTaqManプローブを用いて定量PCRを行った。プラーク中に占める歯周病原性菌の相対的割合はΔΔC_T法を用いて算出した。歯周病原性菌の検出された小児(316歳)において,Aa16名(健康歯肉群2名,歯肉炎群9名,歯周炎群5名),Pg29名(健康歯肉群5名,歯肉炎群14名,歯周炎群10名)およびTf27名(健康歯肉群4名,歯肉炎群13名,歯周炎群10名)を定量PCRの対象とした。プラーク中に占めるAa,PgおよびTfの割合は,健康歯肉群,歯肉炎群および歯周炎群において,Aaは,0.03%,0.24%および0.05%,Pgは,0.01%,0.36%および1.04%,Tfは,0.03%,0.17%および0.22%であった。Pgにおいて健康歯肉群と歯周炎群の間でプラーク中に占める割合に有意差を認めた(Scheffe法,p<0.05)。以上より,小児においてプラーク中に占めるPgの割合が歯周病と強く関連していることが示された。しかし,小児を対象に定量PCR法を用いて歯周病原性菌の定量を行った報告は見当たらないため,歯周病に深く関わると示唆されているAa, Pg, Td, TfおよびPiに焦点を当て,歯周病との関連を明らかにするため,検討を行うこととした。PCR法による歯周病原性菌の検出プラークサンプルは全萌出歯から滅菌歯ブラシを用いてブラッシングすることにより採取した。現在,360名の小児からプラークサンプルを採取しており,採取したプラークはDNA抽出後,PCR増幅を行った。各歯周病原性菌の検出率は,Aαは26名(7.2%),Pgは41名(11.4%),Tdは37名(10.3%),Tfは270名(75.0%),Piは23名(6.4%)であった。さらに,健康歯肉群(108名),歯肉炎群(220名)および歯周炎群(32名)における検出率は,Aaは3名(2.8%),19名(8.6%)および4名(1.3%),Pgは4名(3.7%),29名(13.2%)および8名(25.0%),Tdは3名(2.8%),29名(13.2%)および5名(15.6%),Tfは78名(72.2%),170名(77.3%)および22名(68.8%),Piは2名(1.9%),16名(7.3%)および5名(15.6%)であった。現在,PCR法により歯周病原性菌の検出された小児を対象にTaqManプローブを用いて定量PCRを行っている。

Pgにおいて健康歯肉群と歯周炎群の間でプラーク中に占める割合に有意差を認めた(Scheffe法,p<0.05)。以上より,小児においてプラーク中に占めるPgの割合が歯周病と強く関連していることが示された。
複雑ネットワークにおける非線形輸送モデルの統計物理学的特性

約百万社の企業の取引関係のビッグデータを解析し、取引関係のネットワーク構造が典型的な複雑ネットワークになっていることを踏まえて、そのネットワーク上でのお金やものの輸送を記述するモデルを構築した。まず、取引金額のデータがある取引ペアに関して流量とそれぞれの企業の大きさの統計的な関係を分析し、重力型とよばれる非線形な相互作用関係を確認した。次に、この非線形輸送の関係をシステム全体のネットワーク構造に適用し、ネットワークの構造から任意の地点の流量を推定する方法を確立した。また、ネットワーク構造の脆弱性に関してもパーコレーションモデルから新たな知見を得た。複雑ネットワークの研究の対象として最初に選択した企業ネットワーク上での輸送の問題に関しては、昨年度、非線形輸送モデルの基盤を構築することができたので、今年度は、そのモデルに基づいてふたつの発展的研究を推進した。ひとつ目は、非線形輸送の指数をモデルの中で変化させることで見出された新しいタイプの相転移現象である。モデルの中で非線形輸送の指数を次第に大きくしていくと、ある閾値を越えると、ネットワーク上で輸送のパターンが劇的に変わり、流れが局在するようになる現象を数値シミュレーションと理論によって明らかにした。もうひとつは、複雑なネットワーク輸送の中の大動脈に相当するツリー構造の抽出する手法の開発であり、これは、それぞれのノードから出る流れの最大値に着目することで実現できることを見出した。これらの成果は、論文としてまとめる作業を進めている。新たな複雑ネットワーク研究の対象として、金融市場における市場間相互作用が形成するネットワーク構造を解明する研究に着手した。市場間の相互作用は変動の相互相関係数からネットワーク構造を抽出する手法が知られているが、当研究では、市場価格の統計的性質の変化のタイミングを見ることで市場間の相互作用や背後に潜むネットワーク構造を抽出する方法を考案している。そのための基本技術として、市場価格の統計的性質の変化を取り出す手法を論文としてまとめた。また、成長率がランダムに独立に変動する要素が結合した集団の統計的性質を解析し、成長率の分布が安定分布になることを理論とシミュレーションによって確認した結果を論文として発表した。ここで予想される成長率の分布は、現実に観測される企業ネットワークにおける売上の成長率の分布と非常によく似ていることも見出した。企業間の年間取引額に関するデータが数千社のペアについて入手されたので,それらに基づいて,重力型相互作用の基本形をいくつか想定し,どのような場合に,合理的にデータを説明できるのかを調べた.取引ペアの発注社から受注社にお金は流れ,ものやサービスはその反対に流れる.この流れの量(以下、フラックスとよぶ)を目的変数として,発注社と受注社の説明変数として,年間売上や資本金,年間利益,従業員数,取引相手数,などを用意し,どのような関数関係を想定すると,最もフラックスがうまく説明できるのかをしらみつぶし的に探索した.その結果,発注社と受注社のどちらも年間売り上げを説明変数とし,フラックスは発注社の売上のα乗と受注社の売上のβ乗に比例する,という関係が最も適切であることがわかった.ここで,αとβは正の数のパラメータである.これは,拡張重力型とよばれる相互作用である.次に,この拡張重力型相互作用を元にして,企業間取引データから見積もられる取引ネットワーク上で輸送関係を考察し,それぞれの企業の年間売上が満たすべき動力学方程式を立てた.これは,約百万個の変数による非線形な微分方程式であり,拡張重力方程式とよぶ.拡張重力方程式には,注入項と散逸項を付加してあるが,この方程式の定常解を数値計算によって求め,実際のデータと合わせることによって,それらの項のパラメータの値を矛盾なく決めることができる.拡張重力方程式を解くことにより,取引ネットワークの構造だけから企業の年間売上や企業間のフラックスをある程度の精度で見積もることが確認できた.このことは,特定の企業の売り上げを考えるときにも,日本国中の企業のネットワーク構造が関与していることを示している.また,従来の理論で重視されてきた企業の資本金や従業員数などの情報は派生的なものであり,企業活動の本質は取引関係にあることを示唆している.経済活動に関連した複雑ネットワークの研究対象として、約70万社から構成される企業の取引ネットワークデータを解析した。取引関係によって生じるお金の流れの特性を明瞭化させる方法として、それぞれの企業から出ていく取引先の中で最も取引数の多い相手との関係を残してリンクとし、他の取引関係を無視する手法を開発した。この定義は、流れを逆向きにしたモノやサービスの流れに対しても双対ネットワークとして定義される。この方法を適用することによって、それぞれの企業に対して、お金の流れとモノの流れに対してループのない樹状の流域が定義され、ネットワークの中での企業の重要度が明瞭になると同時に、様々なモノが次第に集まって製品になり、それがそれぞれの地域に配送されるトータルな物流を定量的に評価できるようになった。

また、取引ネットワーク上でのリンクを仮想的にランダムに取り除いていく処理をしたときに、全国的な連結性がなくなる現象を、統計物理学におけるパーコレーション理論に基づいて解析した。その結果、臨界点ではループがないネットワークとなり、臨界指数は平均場理論によって与えられる値と一致することを明らかにした。応用として、臨界点において最大クラスターに属する確率をネットワーク生存率として定義し、その量がどのような特性を持つかを調べた。リンク数やシェル番号などの既存のネットワーク特徴量と相関はあるが、既存の量とは異なるネットワークの中での特性を表しており、例えば、地域の経済の頑強性をネットワークの視点から特徴づけることに使えることを示した。企業取引ネットワーク上でのお金の流れを記述する非線形方程式をデータから経験則として導出することができ、ネットワーク構造から売上やお金の流れをある程度推定できることを明らかにした。数理物理・物性基礎論当該研究の大きな目的だった拡張重力型の方程式の基盤を確立し、派生的に、新たな相転移現象が非線形輸送モデルの中に潜在することを発見し、また、中心的な流れの構造を抽出する手法を開発することができた点において、当初の計画以上に進展していると言える。さらに、新たな研究対象として、通貨市場に潜在するネットワーク構造を解明するための新しい手法に関しても着手することができた。入手されたデータに基づく企業ペア間のフラックスの推定は,予想以上にうまくゆき,基本的な関数関係を拡張重力型相互作用として記述することが妥当であることをデータから裏付けることができた.また,それに基づく拡張重力型方程式の定常解も,注入項と散逸項を付加することによって安定して求められるようになった.しかも,データとのパラメータ調整によって,方程式から推定される年間売上額やフラックスが現実のデータとかなりよく合うようにできることも確認できた.もしも,既存の経済理論が主張するように資本金や従業員数のような変数が企業の売り上げを説明する重要な変数だとすれば,それらを全て無視した当該モデルがよい精度を出せるはずはない.しかし,このモデルがよい精度で現実と合うということは,従来考えられていた資本金や従業員数は,むしろ,企業の取引関係を維持するために必要な派生的な変数であり,より根源的には,企業の取引関係が重要であるということがわかったことになる,これは,大きな成果であり,当初の想定を上回る成果と言える.当該研究の大きな目的のひとつだった拡張重力型の方程式を,初年度半ばで定式化できたという点において,当初の計画以上のペースで研究が進んでいるといえる.企業ネットワークに関しては、新たに取り組む課題としては、リンクを徐々に取り除いていったときに、急激にネットワークがバラバラになるパーコレーション相転移のシミュレーション実験を行う予定である。複雑ネットワークの場合には、ランダムにリンクを除去した場合には相転移を起こさないで最後まで大きなクラスターが残るというのが常識だったが、試験的に進めているシミュレーションの結果、非常に低い密度ではあるが、パーコレーション相転移が実現しているらしいことを見出している。