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外来通院がん患者の主体性を育成・支援する看護実践能力および外来看護実践方法の開発

外来通院がん患者の主体性を活かした看護を実践していると評価される外来看護師10名を対象に面接調査を行い、以下の研究成果を得た。1)外来通院がん患者の主体性を活かして行う外来看護実践の具体的内容は46得られ、それらは、(1)患者が自分自身の意思やありたい姿を育むことを支える看護実践、(2)患者の意思ややり方を大切にして支援する看護実践、(3)患者が主体性を育み発揮できるための基盤をつくる看護実践、に大別された。対象者が、外来通院がん患者の主体性を活かして行う外来看護実践に必要と考える看護実践能力は24得られ、患者自身が問題解決の主体であると信じる姿勢、人それぞれの違いを認める姿勢、患者ができていることを認める姿勢、がん・がん治療やがん患者の体験に関する知識、患者のおかれている状況が変化する時を逃さないようにする姿勢と技、などである。1.「患者/利用者の主体性」および「主体性を支援する看護」に関する文献検討キーワード「主体性」または「自律性」を用いて医学中央雑誌で検索(19962006年)し、そのうち、小児患者および看護師や学生の主体性/自律性(以下、主体性とする)に関する文献、論旨が読み取れない文献やデータに立脚していない文献を除いた結果、15件の文献が残り、これを検討素材とした。1)「主体性」に関する定義8文献において定義が存在し、「主体性」は、「その人の持つ自由な考えや思い、態度」「利用者がサービスを選択し決定を行う能動性」などと定義されていた。また、「患者の主体性を生かす」は「患者の意思や同意のもとで、患者の持つ主体性をよりよい方向に導くこと」、「介護者の主体性獲得に向けた支援」は「介護者が療養者と生活を送る過程で自らの判断・行動によって介護し在宅療養を維持・継続できるように(医療者が)支援する」といった定義も認められた。2)主体性を引き出す関わり文献検討の結果、6つのキーワードに集約された。(1)信頼関係に基づく支持的なパートナーとしての「患者/利用者との関係」。(2)自分のおかれている状況を理解し自分自身の問題であるという意識を育む「問題明確化への支援」。(3)患者/利用者との協働目標を成立させる「共通認識」。(4)言いたいことが自由に言える雰囲気に基づく「意思表示」。(5)問題解決に利用できる「資源の豊富さとその理解」。(6)知識・経験が豊富で患者と協働意識をもちコミュニケーション能力を備える「質の高い看護職者」。また、患者/利用者が主体性を発揮することにより活動の意欲がさらに高まるという報告が認められた。2.患者の主体性を育成・支援する外来看護実践方法を明らかにするための質問紙の開発以上の文献検討および外来看護の充実に積極的に取り組んでいる2施設の実地調査の結果に基づき聞き取り調査のための調査指針を作成中である。1.外来通院するがん患者の主体性を育成・支援する外来看護実践方法に関する聞き取り調査計画の立案平成18年度に行った文献検討および予備調査の結果に基づき、外来通院がん患者の主体性を生かして看護を実践していると評価される外来看護師を対象に、(1)外来通院がん患者の主体性を生かして行っている外来看護実践の具体的内容、(2)外来通院がん患者の主体性を生かした外来看護実践を行うにあたって必要と考える外来看護実践能力について、聞き取り調査計画を立案した。研究計画は千葉大学看護学部倫理審査委員会の承認を得た。2.外来通院するがん患者の主体性を育成・支援する外来看護実践方法に関する聞き取り調査の実施1)対象の概要研究対象者は4名であった。4名は全員女性で、臨床経験年数は平均23.25年(11年28年)、がん看護経験年数は平均625年(5年8年)、外来がん看護経験年数は平均4.50年(1年7年)であった。2)聞き取り調査の結果外来通院がん患者の主体性を生かして行っている外来看護実践の具体的内容として、患者自身が大切にする事柄についてその都度問いかける、実現が図れるよう患者が大切にしている事柄を言葉にする、患者自身が乗り越えてきた困難や課題を振り返り自らの主体性に気づくことができるようにする、などが明らかになった。

また、外来通院がん患者の主体性を生かした外来看護実践を行うにあったって必要と考える外来看護実践能力として、患者が大切にしている生き方や考え方を尊重する姿勢、患者をひとりの人間として敬う姿勢、患者自身の思いや考えを引き出す会話・傾聴力、患者の話から患者の生活を思い描く能力などが明らかになり、外来という慌ただしい場においても、患者と向かい合い、患者ひとりひとりの生き方や考え方、多様性に富む生活背景を理解し、それらを大切にする外来看護師の姿勢が不可欠であることが示唆された。新たに6名の外来看護師に、外来通院するがん患者の主体性を育成・支援する看護実践能力および外来看護実践方法に関する聞き取り調査を実施した。平成1819年度に実施した聞き取り調査の全結果を分析し、以下の結果を得た。1)対象者の概要:研究協力に同意が得られた対象外来看護師は10名であった。平均臨床看護経験年数は15.00±8.83年、平均がん看護経験年数は6.35±3.94年、平均外来看護経験年数は4.6±3.28年であった2)外来通院がん患者の主体性を活かして行う外来看護実践は、内容の類似性に基づく分析により、46にまとめられ、さらに以下の3つに大別された。(1)患者が自分自身の意思やありたい姿を育むことを支える看護実践;患者が自身の存在価値を見いだせるように語りを促す、患者が意思を明確にできるような情報を提供する等、(2)患者の意思ややり方を大切にして支援する看護実践;患者自身が行う取り組みとその理由を尋ねる、様々な考え方があってよいことを伝える、患者や家族が生活の中で実行できる方法を提示し共に考える等、(3)患者が主体性を育み発揮できるための基盤をつくる看護実践;看護師が患者を支援する役割を担うことを示す、患者が医療者や同病者から情報を得たり気持ちを共有したりできる環境を提供する等。3)対象外来看護師が、患者の主体性を活かした外来看護を行う際に必要であると考える外来看護実践能力は、内容の類似性から24にまとめられ、それらは、患者自身が問題解決の主体であると信じる姿勢、人それぞれの違いを認める姿勢、患者ができていることを認める姿勢、がん・がん治療やがん患者の体験に関する知識、患者のおかれている状況が変化する時を逃さないようにする姿勢と技、などであった。以上の結果を、先に開発した「がん患者の主体的療養を支援する外来看護モデル」に統合する予定である。
非正規雇用増加期の製造企業品質創造システム改良に関するコミュニケーション論的研究

製造企業の品質創造活動に企業内コミュニケーションが果たす役割を探究するために,埼玉県西部地域の中小製造企業の実態調査を実施し,IFM(相互作用する場のモデル)を用いて,調査結果を解析した。中小製造企業の研究に適した調査指標として,コミュニケーション状態空間の概念と素状態差マトリックスという可視化表現を導入して,個人の集団のコミュニケーション状態を分類し,各典型例の実態を解明した。平成20年度の研究実績は次の通りである。1.調査対象企業の選定:調査対象企業として,地元近隣の2つの市にある小規模または中規模の製造企業12社を選定し,調査協力への同意を得た。2.調査対象企業への予備調査:平成21年度に実施する実態調査の準備として,選定した調査対象企業12社を訪問し,調査目的の説明と予備調査を実施した。予備調査では,調査対象企業の生産品目,組織体制,業務プロセス,近年の課題などの概要把握を行った。3.解析技術習得:ネットワーク分析のセミナーを受講し,調査結果の解析に不可欠な解析技術を習得した。4.研究環境整備:パソコン・システムと統計解析ソフトウェア・総合的数式処理ソフトウェアを調達し,調査結果解析のための環境整備を実施した。5.研究成果の公表:なし。6.予備調査で得られた知見:製造企業の品質競争力に強い影響を及ぼす要因として,従業員の雇用形態や非正規雇用比率という形式的要因の他に,従業員の業務内容の企画と業務環境の整備などの実践的要因が重要であるとの仮説を得た。雇用形態の正規,非正規の別を問わず,従業員の業務実践に直接機能する企業内コミュニケーションの的確な実態把握と有効な改善策の確実な実行が経済危機に直面した品質経営に緊要の課題である。次年度は,実態調査を実施して,仮説の検証を行う。平成21年度は,前年度に同意を得た地元2市の中・小規模製造企業12社を対象に実態調査を実施した。1.アンケート調査のデザイン:前年度第1次予備調査に基づき,今年度調査の方法と調査項目を設計した。2.アンケート調査票の制作:調査対象者別に5種類のアンケート調査票を制作した。3.アンケート調査依頼と第2次予備調査:12社を訪問し,調査の目的と方法を説明して10社からアンケート調査実施協力を得,同時に経営状況の変化や生産現場が抱えている課題などの概要を把握した。4.アンケート調査の実施と概要報告書作成:《企業内コミュニケーションと品質力に関するアンケート》を実施し,10社(94名)から回答を得た。調査結果を集計分析し,その概要報告書を調査対象企業に配布した。5.調査対象企業への調査結果フィードバックと第3次予備調査:調査対象企業各社を訪問して調査結果を説明し,次年度調査の準備として,今回の調査内容に対する意見収集を行った。6.研究成果の公表:図書『情報品質の研究』(関口恭毅編著,2009年,中央経済社)に,「第9章コミュニケーションと情報品質」(pp.194-218)を執筆した。7.アンケート調査と予備調査で得られた知見:次の2つの仮説を得た。(1)品質競争力向上に寄与する企業内コミュニケーションのパターンは唯一無二ではなく,企業の規模や成長段階に応じてダイナミックに変化する。(2)雇用形態の正規,非正規の別を問わず,従業員の業務実践に直接機能する企業内コミュニケーションの活性化を図るためには,従業員自らの創意工夫を促すように業務環境を整備することが重要である。平成22年度は,地元中・小規模製造企業の前年度調査結果を詳細に解析し,結果を調査対象企業にフィードバックし,追加実態調査(9社,86名)を実施して,両調査(総数11社,180名)を調査報告書にまとめた。1.実態調査結果解析と調査結果報告書作成:前年度実施した《企業内コミュニケーションと品質力に関するアンケート》調査結果の追加解析を実施し,その解析結果を調査結果報告書にまとめ,調査対象企業に配布した。2.調査の見直しと調査票作成:前回調査を見直し,調査対象者別に5種類のアンケート調査票を作成した。3.調査対象企業への調査結果フィードバックと追加調査:調査対象企業各社を訪問して調査結果を報告し,追加調査の目的と方法を説明し,経営状態の変化や生産現場が抱えている課題などの概要を把握した。4.調査報告書の作成:両年度の調査の調査報告書《企業内コミュニケーションと品質力に関するアンケート》を作成した。5.研究成果の公表:オペレーションズ・マネジメント&ストラテジー学会第2回全国研究発表大会で「IFM(相互作用する場のモデル)を用いた中小製造企業における組織内コミュニケーションの解析」を論文集に執筆し,口頭発表した。上記調査報告書をwebページで公開した。6.今回得られた知見:企業内コミュニケーションのミクロな構造に注目して,製造企業の品質創造活動をダイナミックに把握する調査法を開発し,次の知見を得た。(1)品質競争力のコミュニケーション依存性の強さが企業規模によって異なる。(2)品質競争力向上に寄与する企業内コミュニケーションのパターンは企業の規模や成長段階に応じてダイナミックに変化する。

(3)雇用形態の正規,非正規の別を間わず,従業員の業務実践に直接機能する組織管理活動,業務遂行活動のそれぞれと品質競争力との間に強い正の相関がある。
発生時期特異的に変化する神経幹細胞の分裂パターンを制御しているメカニズムの解析

本研究では、大脳発生の進行に伴って変化する分裂パターンや挙動等の神経幹細胞の特性を制御しているメカニズムを明らかにすることを目的として行った、単一細胞由来のマイクロアレイデータより得られた候補分子のスクリーニングより、発生初期において神経幹細胞の形態を制御していることが考えられる接着分子、TAG-1を発見した。TAG-1をノックダウンすると発生初期においてのみ神経幹細胞のbasal突起が消失し、その核移動の範囲が狭くなった。核移動の異常によりVZにおいて細胞が混み合った結果、神経幹細胞は脳室面から離脱し、basal側で異所的に細胞産生を行った。そしてその結果、大脳層形成は大きく乱れた。以上の観察より、神経幹細胞はその形態依存的に正しく核移動を行うことで、細胞が混み合うことを防いでおり、そのことが大脳組織形成を行う上で非常に重要であることが明らかになった。TAG-1をターゲットとしたshRNA発現ベクターをエレクトロポレーション方によって大脳に導入することによりTAG-1のノックダウンを行うと、共導入したGFP陽性の神経幹細胞の局在が、apical面付近に限局し、そのbasal突起が失われていた。このようなbasal突起の消失は、発生初期(E10E11)においては誘導できたが、発生中期(E12)以降になると起こらなかったことから、TAG-1は発生時期特異的に神経前駆細胞の形態を制御している可能性が考えられた。また、TAG-1のノックダウンによりbasal突起を失った神経幹細胞は、スライスカルチャーを用いたライブイメージング観察より、その核移動の範囲が狭くなり、apical面付近に限局していることが明らかになった。そして、その領域で細胞密度が増加したことにより、これらの異常な細胞は、やがて集団となって脳室面から離脱し、本来神経幹細胞の存在しないbasal側において細胞産生を行った。その結果、大脳層構造は大きく乱れた。以上の結果より、神経幹細胞の形態は発生時期特異的にTAG-1に制御されており、その形態依存的な核移動は、細胞が異常に混雑することを防ぎ、正常な大脳組織形成を行うために、非常に重要であることを見出した。これらの成果は、神経幹細胞の形態と分裂様式の関係性や大脳組織形成における神経幹細胞の挙動の重要性について考察するための非常に重要な知見であり、現在論文を投稿中である。発生過程の大脳において、神経幹細胞が対称分裂と非対称分裂を行うことは、多数の細胞からなる脳組織を作り出すために重要なステップである。しかし、これらの分裂パターンを制御しているメカニズムは、まだ十分明らかになっていない。本研究計画では、単一細胞レベルでのマイクロアレイ解析のデータを利用して、神経幹細胞の分裂パターンの制御に関わる遺伝子を同定し、その分子メカニズムを明らかにすることを目標としている。今年度はノックダウン実験を用いたスクリーニング解析の結果、大脳皮質の組織形成が大きく乱れるフェノタイプを示す分子を発見した。神経幹細胞はapical(脳室)とbasal (脳膜)に突起を伸ばした長い形態をしている。この神経幹細胞の形態がどのように形成・維持されていて、このような形態を持つことにどのような意義があるのかはよくわかっていない。この分子を胎生10日目において子宮内エレクトロポレーション法を用いてノックダウンすると、胎生12日目において、神経幹細胞のbasal側の突起が消失し、その形態が短くなった。それらの異常な神経幹細胞は、正常と同様にapical面において分裂を行うが、それらの細胞では未分化性が維持されていた。さらに、本来apicalからbasalにかけて行われている核移動(interkinetic nuclear migration)の範囲が狭くなり、脳室面付近に細胞の核が混み合ったことから、多くの細胞が未分化状態のままapical面から離脱し、大脳壁のbasal側で異所的に分裂した。やがてこれらの細胞はステージ依存的にニューロンを産生したが、このような異所的な細胞産生域が生じたことから、大脳皮質の組織形成は大きく乱れた。以上の結果は、神経幹細胞の形態と分裂様式の関係性や正しい分裂様式が保持されることの重要性について考察するための重要な知見であると考えられる。当初の計画通り、マイクロアレイのデータを利用してノックダウン実験を用いたスクリーニング解析を行った結果、神経幹細胞の分裂様式に影響を及ぼす分子を発見した。

さらに、この分子は、神経幹細胞の形態や挙動にも関連していることが予想され、神経幹細胞の分裂様式の制御機構を考える上で、重要な知見となった。スクリーニング実験から得られた因子について、子宮内エレクトロポレーション法を用いた過剰発現実験、機能抑制実験に加え、胎児脳のスライス培養内でのライブイメージングを用いることにより、神経幹細胞の分裂パターンや細胞の挙動を観察する。また、Wnt, Notch, FGFsシグナルなどとの関係や他の関連因子との関係性を明らかにする。これらの解析から、様々な分子間の制御機構を明らかにすることにより、神経幹細胞の多様な分裂パターンを生み出すメカニズムを包括的に理解する。子宮内エレクトロポレーション法を用いた過剰発現実験、機能抑制実験、また、胎児脳のスライス培養内でのライブイメージングを行うために、実験動物が多く必要となる。またそれらの解析を行うために、試薬、プラスティック器機、siRNA等を購入する予定である。
フソバクテリウム ネクロホラムの細胞毒性物質に関する研究

家畜の主要な病原体の1つ,フソバクテリウムネクロホラムは種々な細胞毒性物質を産生するとされているが,その詳細は明らかでない.この点を解明することは菌の病原性発現機序を明らかにすることのみならず,感染防御抗原の検討上からも有用な知見となる.そこで,これらの物質のうち特にロイコシジン(白血球毒)について,分離・精製のための基礎的検討ならびに牛の各種細胞に対する生物活性を検討したところ,以下の知見をえた. 1.本ロイコシジンは透析培養外液に認められ,溶血毒等の他の活性物質と分別された.また,硫安塩析,限外〓過による濃縮物は1本の明瞭な沈降線と数本の〓い線が観察され,容易に部分精製品がえられた.2.部分精製ロイコシジンのマウス腹腔マクロファージに対する作用を検討したところ,細胞表面構造物の破壊等の細胞毒性が認められた. 3.牛第一胃細胞に対する毒性を検討したところ,細胞表面の微絨毛および膜の損傷が観察された. 4.牛肝細胞に対する作用を検討したところ,第一胃細胞に対する所見に類似した結果がえられた. 5.本来の標的細胞である牛末梢血中の顆粒球, TおよびBリンパ球に対する毒性を検討したところ,顆粒球に対しては,本菌溶血素の細胞毒性に類似した顕著な細胞破壊作用を示した.一方,リンパ球に対しては第一胃細胞に対する作用に類似した所見を呈した. 6.牛血清抗体検出のため, ELISA法により検討したところ,抗体が検出された.さらに本法実用化のため,抗原の精製を試み,精製標品をえた.以上のように,本菌由来ロイコシジンは菌側の重要な感染防御抗原の1つであることが明らかとなった.また,本物質による血清診断の可能性も明確となり,当初の目的を達成できた.家畜の主要な病原体の1つ,フソバクテリウムネクロホラムは種々な細胞毒性物質を産生するとされているが,その詳細は明らかでない.この点を解明することは菌の病原性発現機序を明らかにすることのみならず,感染防御抗原の検討上からも有用な知見となる.そこで,これらの物質のうち特にロイコシジン(白血球毒)について,分離・精製のための基礎的検討ならびに牛の各種細胞に対する生物活性を検討したところ,以下の知見をえた. 1.本ロイコシジンは透析培養外液に認められ,溶血毒等の他の活性物質と分別された.また,硫安塩析,限外〓過による濃縮物は1本の明瞭な沈降線と数本の〓い線が観察され,容易に部分精製品がえられた.2.部分精製ロイコシジンのマウス腹腔マクロファージに対する作用を検討したところ,細胞表面構造物の破壊等の細胞毒性が認められた. 3.牛第一胃細胞に対する毒性を検討したところ,細胞表面の微絨毛および膜の損傷が観察された. 4.牛肝細胞に対する作用を検討したところ,第一胃細胞に対する所見に類似した結果がえられた. 5.本来の標的細胞である牛末梢血中の顆粒球, TおよびBリンパ球に対する毒性を検討したところ,顆粒球に対しては,本菌溶血素の細胞毒性に類似した顕著な細胞破壊作用を示した.一方,リンパ球に対しては第一胃細胞に対する作用に類似した所見を呈した. 6.牛血清抗体検出のため, ELISA法により検討したところ,抗体が検出された.さらに本法実用化のため,抗原の精製を試み,精製標品をえた.以上のように,本菌由来ロイコシジンは菌側の重要な感染防御抗原の1つであることが明らかとなった.また,本物質による血清診断の可能性も明確となり,当初の目的を達成できた.家畜病原菌の1つ、フソバクテリウムネクロホラムは各種の細胞毒性物質を産生するが、それらの詳細な生物活性,作用機序は殆んど明らかにされていない。この点を解明することは本菌の病原性発現機構の解析に有用であると共に感染防御抗原を検索する上においても有益な知見となる。そこで、本菌由来細胞毒性物質のうち、特にロイコジンについて牛第一胃上皮細胞ならびに同肝細胞に対する細胞毒性を検討したところ、以下のような結果を得た。1.と場より入手した牛第一胃より粘膜上皮細胞を採取し、本菌由来部分精製ロイコシジンを作用時間ならびに使用力価を変えて作用させた。その後、被検細胞をトリパンブル-排除試験および走査電子顕微鏡により検討したところ、トリパンブルー取り込み細胞が時間および使用毒素力価依存性に増加して観察された。さらに、走査電子顕微鏡所見では細胞表面の微絨毛の損失および細胞膜の部分的破壊が認められた。なお、細胞溶解性変化は観察されなかった。2.本細胞障害作用は抗ロイコシジン血清により中和された。3.牛肝臓よりコラゲナーゼ処理により調整した肝細胞にロイコシジンを作用させたところ、第一胃細胞における所見に類似した結果が得られた。4.マウス腹腔遊出細胞と共に感受性を検討した結果、マウス腹腔細胞、牛第一胃細胞,同肝細胞の順に感受性が低下した。以上の成績から本ロイコシジンがフソバクテリウムの牛への病原性発現に一役を荷うことが明らかとなった。これらの成果は原著として投稿または準備中である。最終年度は溶血毒との異同,細胞毒性物質に対する牛抗体の検索について検討する予定である。
インドネシアの伝統染織の流通と消費に関する文化人類学的研究

本研究は、「アジアブーム」「アジアン雑貨」などの言葉が雑誌を中心とするメディアや広告、インターネットを通じて広く普及し、実際に東南アジア各国をはじめとするアジア地域の手工芸品輸入が急速に拡大してきた現代日本の状況を踏まえ、インドネシアで生産される伝統的な染織の流通・消費の現場を文化人類学および消費文化研究の視点から分析することを目的とした。科学研究費補助金の交付期間内に行った調査・研究の内容は以下のようにまとめることができる。1.女性誌・インテリア誌を中心とする日本国内の雑誌媒体における「アジアン雑貨」「アジアの布」特集記事の検索・収集・分析2.インドネシア国内の女性誌における伝統染織の表象分析3.国内におけるインドネシアおよび他のアジア諸国産伝統染織の流通ルート・販売形態にかんする調査4.上記13の調査成果を、消費文化研究および文化人類学的物質文化研究の範囲において収集した各種の先行研究と照らし合わせた分析以上の内容については、学会・研究会等での口頭発表および下記のリストにあるような形で発表の機会を得た。しかしながら、本研究課題は、幅広い主題を含みこむテーマであったこと、調査・研究の過程で収集した資料が結果として膨大なものになったことから、今後も引き続き、さらに絞り込んだ主題に即した分析が必要である。今年度は、主として1990年代後半から「アジアン雑貨」「アジアの手仕事」として日本の市場に流通してきた東南アジア産の伝統染織、家具、インテリア雑貨などをめぐる言説を考察する上で、女性雑誌、インテリア雑誌を広く収集し、言説を中心に分析した。一般にライフスタイル誌とカテゴリー化される中高年女性向けの月刊誌に始まり、若年女性向けのファッション誌にまで後半に拡大した産地・製作者紹介、ファッション記事、インテリアへの活用例などのグラビア記事に繰り返し登場するのは、「ぬくもり」「やさしさ」「心地よさ」といったキータームである。さらにインテリア雑誌に実例として紹介される個人の饒舌な語りは、「ライフスタイルを人生のプロジェクトとし、自分たちの個性とスタイルのセンスをモノの集合体の個別性の中に展示する」「消費文化の新しいヒーローたち」(M.Featherstone,"Lifestyle and consumer and culture",Theory, Culture & Society 4:55-70)を体現している。同時に、自らが消費するモノの背後にある「物語」への希求をあらわにしてもいる。また、モノを媒介とした「アジア」と日本のつながりは、アジアの一部としての日本という意識を顕在化させる一方で、西洋のまなざしを内面化し、アジアを他者として扱う態度も生み出す。このような言説の存在を背景に、上記の東南アジア産の染織品や家具を扱う小売店を約20箇所取材し、仕入れ先や客層などについて簡単なインタビューを行った。来年度はこのインタビューを継続するとともに、伝統染織等の主たる産地のひとつであるインドネシアにおいて、そのような製品の販売・消費形態を調査する予定である。1研究実施内容:(1)日本国内における、インドネシアを始めとする東南アジア産の伝統染織の流通ルートと販売形態について、東京都内のデパートおよび各種展示スペース、京都府京都市および岡山県倉敷市内のギャラリー、小売店などにおけるインタビュー調査および観察調査を実施した。(2)日本の消費者に対して、インドネシア産の伝統染織が喚起するイメージの形成過程と染織品の実際の用途について、大宅壮一文庫雑誌記事索引検索ウェブ版を利用し、「アジアの手仕事」「アジアン雑貨」といったキーワードを含んだ記事が日本の各種雑誌に増加してきた過程を調べたほか、東京都現代美術館図書室、リビングデザインセンターOZONE情報バンク(デザインライブラリー)において、総合雑誌、女性向け雑誌、インテリア雑誌などのバックナンバーを閲覧し、インドネシア産染織品の取り扱い頻度、表象の仕方などについての経年的変化を分析した。(3)インドネシア国内における、インドネシア産の伝統染織の販売形態と、消費者の嗜好については、(2)との比較検討の観点から、インドネシア国内で発刊されている女性雑誌『her world』1年分の内容を分析し、自国内の伝統染織やそれを取り入れたモードの提示について検討した。以上の調査から得られた知見については、暫定的な分析結果を以下の機会に発表した。2研究成果の発表:1.「日本の中のアジア、アジアの中の日本-「手仕事」をめぐる表象と消費」日本民族学会第37回研究大会、京都文教大学、2003年5月24日。3.「威信とファッション」

文部省科学研究費補助金特定領域研究、「資源の分配と共有に関する人類学的統合領域の構築・認知と加工」班研究会、沖縄大学地域研究所、2003年9月11日。(1)雑誌記事における「アジアの布」「アジアン雑貨」の表象分析昨年度までに収集した資料および今年度新たに追加した資料をもとに、インドネシアを始めとする東南アジア産の伝統染織およびその他の手工芸品を扱った雑誌記事の一覧を作成した。表象分析の成果は、雑誌論文(「日本の中のアジア、アジアの中/外の日本-手仕事の文化横断的消費をめぐって-」『文化共生学研究』3号、2005年)として発表した。(2)インドネシアの伝統染織生産地の衣服文化における伝統染織の位置づけの分析スイス・バーゼルの文化博物館およびオランダ・ライデンの王立言語文化研究所(KITLV)において、所蔵のテキスタイルコレクションと写真コレクションの調査を実施した。上記調査の成果、公刊されている出版物所収の写真などの分析、さらに1991年以降の現地調査の成果を踏まえて、オランダ植民地化以降の日常着・礼服を含む衣服文化の変化を検討し、その中で伝統染織が占める位置づけを考察した。この内容は、「インドネシア伝統染織の生産と消費-cross-cultural consumptionの事例として」と題して口頭発表を行った(国立民族学博物館・東京大学東洋文化研究所共同研究「アジア染織業にみるアイデンティティと国際ネットワーク」研究会、2004年7月24日、国立民族学博物館)。(3)インドネシア国内における伝統染織のファッション化
ジャイロを用いた二足ロボットの動的歩行の生成

1.試作機による実験実験環境は終了しました。傾斜および全ての必要設備は2007年度の財政で終了しました。また安全面についても考慮しました。一つの重大な危険性はローターによるものです。ほとんど起こりえないことですが、ローターが突然押さえられ、外枠が急速に回転を始める可能性があります。この目的のため、足はそれぞれ外枠から独立に動かせるように外枠に取り付けられています。外枠の急速な回転は足の動きや損害、傷害の原因にはなりえません。更なる安全強化のために、試作機が倒れて地面にぶつけるのを避けるために、スチールワイヤーによるケーブルカーのような構造を設計しました。構造は試作機の普通の運動時には妨げにならないように出来ていなければなりませんでした。ジャイロの初期構造はモーターの耐え切れない侵害となっていました。(今年の初めの月に3個のモーターが壊れました)この問題は機械的にギアのペアによってモーターの軸とローターの軸を離すことによって解決されました。実験は明らかに試作機のヨーとロール回転を安定化しましたが、他の機械のパーツにまだ問題があることがわかりました。一つの問題は足裏の形状によって足を地面に擦るフットスカッフィング現象が起こり、歩行を不可能なものにしました。結果として、最初の形状から足に接着物を取り付けて修正しなおしました。現在、明らかな問題は不安定な振る舞いの原因になっている膝の設計にあります。2.会議とジャーナルでの以前の結果の流布以前の結果はジャーナル誌および、会議の議事録誌などに出版されました。この論文では、ジャイロのダイナミクスがいわゆる2次元受動歩行ロボットに比べ、特に膝なし形状において安定化されることを議論しています。これはポワンカレマップのようなカオス理論による手法で行われています。また、膝ありロボットによる結果についてもこれらの出版物に要約されています。本年度は提案手法の有効性をシミュレーション上で確認し,実ロボットの開発のためのデバイスの試作を行った.1.動力学シミュレーション本年度の研究成果は大阪大学の卒業論文としてまとめられている(K.Masui received the Bachelor in Feb.2006.).シミュレーションでは動力学シミュレーターOpen Dynamics Engine(ODE)とMatlabを使用し,以下のロボットモデルについて提案手法の有効性を調べた.a.McGeerら[1]の膝を持つ2次元モデルb.Schwabら[2]の膝無し2次元モデルこれらのロボットモデルに対して回転子を導入し,2次元歩行モデルから3次元歩行モデルへの拡張を目指した.後者のモデルでは回転子のない場合に比べて歩行が可能な初期条件の領域が増加することが確認された.また両者のモデルにおいて,回転子の回転速度の増加とともに,側面方向の安定性が向上することが確認された.2.ロボットの試作提案手法を実証するためのロボットとして,膝を持つ受動歩行ロボットの設計を行った.想定するロボットの歩行可能性を動力学シミュレーションで確認し,設計パラメータの妥当性を確認した.1.試作機による実験実験環境は終了しました。
水素発生触媒としての炭素材料における活性発現機構の解明

コバルトフタロシアニンを熱分解させて得られるナノ粒子状の炭素材料における、水素発生触媒能と、熱分解によるコバルト周囲の局所構造の関連性を明らかにした。鉄フタロシアニン由来の炭素薄膜において、最外周のベンゼン環が縮合したような規則配列構造が走査型トンネル顕微鏡観察により見出され、金属フタロシアニンの熱分解挙動に関する知見が得られた。金属フタロシアニン由来炭素薄膜におけるバナジウムイオン酸化還元反応活性も新たに見出された。コバルトフタロシアニン(CoPc)を熱分解させて得られるナノ粒子状の炭素材料における、CoPcをはるかに上回る水素発生触媒活性の発現機構を解明するため、原子レベルでCoPcの熱分解挙動を解明し、熱分解進行度と水素発生反応機構の関係を解明することを計画している。本年度は、熱分解進行度が異なり、かつ、単分子層レベルで薄いCoPc由来炭素薄膜を高配向性熱分解黒鉛(HOPG)基底面上に作製し、走査型トンネル顕微鏡(STM)観察により原子レベルで熱分解挙動を解明することを計画した。STM観察は微小な振動にも影響を受けるため、振動の少ない設置環境の選定が重要となる。当初想定していたよりは難航したものの、基準となるHOPG基底面の観察が可能となった。次に、CoPcの昇華、析出、熱分解によりHOPG基底面上に炭素薄膜を作製し、STM観察を行った。原子レベルでの観察には至らなかったものの、数ナノメートル規模の規則的な島状構造が観察された。STM設置環境選定と並行して、ナノ粒子状のCoPc由来炭素材料において、熱分解過程を2段階とすると、2段階目の熱処理温度に依存して、Co周囲の原子配置が変化し、それに伴って水素発生触媒活性が変化することが、X線吸収微細構造の測定結果と水素発生電流測定の結果から明らかになった。コバルトフタロシアニン(CoPc)を熱分解させて得られるナノ粒子状の炭素材料における、CoPcをはるかに上回る水素発生触媒活性の発現機構を解明するため、原子レベルでCoPcの熱分解挙動を解明し、熱分解進行度と水素発生反応機構の関係を調べることを計画している。熱分解進行度が異なり、かつ、単分子層レベルで薄いCoPc由来炭素薄膜を高配向性熱分解黒鉛(HOPG)基底面上に作製し、走査型トンネル顕微鏡(STM)観察を行うことにより、原子レベルでの熱分解挙動を明らかにすることを試みてきた。昨年度は単分子層レベルにまで薄膜化が達成できなかったため、本年度はさらに作製条件の検討を行った。CoPc導入量をこれまでより大きく減らして熱処理を行った。STM観察を行ったところ、HOPG上では薄膜は島状に生成し、一方、HOPG基板がむき出しの場所も共存した。また、島状部分では、階段状の多層構造となっていることがわかった。この構造を有する炭素薄膜におけるCo由来の水素発生触媒能を確認した。さらにCoPc導入量を減らしたところ、島状構造から、線上構造へと変化し、単分子層レベルの薄膜とはならないことが分かった。この島状構造は、炭素薄膜生成時の熱処理温度を高め、熱分解を進めても、あまり変化がないことがわかった。X線光電子分光分析測定により、これらの炭素薄膜のCoPc由来成分を確認した。コバルトフタロシアニン(CoPc)を熱分解させて得られるナノ粒子状の炭素材料における、CoPcをはるかに上回る水素発生触媒活性の発現機構を解明するため、原子レベルでCoPcの熱分解挙動を解明し、熱分解進行度と水素発生反応機構の関係を調べることを目的とし、熱分解進行度が異なり、かつ、単分子層レベルで薄いCoPc由来炭素薄膜を高配向性熱分解黒鉛(HOPG)基底面上に作製し、走査型トンネル顕微鏡(STM)観察を行うことにより、原子レベルでの熱分解挙動を明らかにすることを試みた。CoPcからは、これまでに報告例のない線上や階段状などの特異な構造が出現することが判明したものの、熱分解単層膜の生成は困難であることが分かったため、CoPcに代えて鉄フタロシアニン(FePc)を用いて、ハイブリッド物理化学気相成長法により高配向性熱分解黒鉛基底面上に炭素薄膜を作製した。走査型トンネル顕微鏡(STM)観察を行った結果、規則的に明点が配列した像が得られた。STM像の明点間距離は、FePcの最外周のベンゼン環が縮合したような構造から予想される明点間距離とよく一致することから、熱処理によるFePc由来炭素薄膜生成機構が明らかとなった。金属フタロシアニンの中心がFeの場合、水素発生反応に対する触媒活性が小さいことがこれまでの実験結果からわかっているため、水素発生反応に代えて酸素還元反応に対する触媒活性の有無を調べた結果、本研究で得られた原子レベルで規則構造を有する平滑な構造が触媒活性を有することが分かった。また、放射光を用いたX線吸収分光分析によりFePc由来炭素薄膜中のπ軌道の配向性に関する知見が得られ、熱処理による平滑構造生成を裏付けることができた。

金属フタロシアニン由来炭素薄膜におけるバナジウムイオン酸化還元反応活性も新たに見出された。STMによる観察技術が向上し、HOPG上に作製したCoPc由来炭素薄膜の構造を明らかにすることができた。目標とした単分子層レベルで薄い炭素薄膜の生成は達成できなかったが、全く新しい構造を見出し、さらに、その構造でのCo由来の水素発生触媒能を確認できた。電気化学、炭素材料科学金属フタロシアニンは、中心金属、結晶の生成法によって異なる結晶構造を有することが知られている。平成27年度ではCoPc以外の金属フタロシアニンを用いて、単分子層レベルで薄い炭素薄膜をHOPG上に作製することを試み、STM観察、XPSやX線吸収分光法による分析、電気化学測定により、原子レベルでの熱分解挙動、ならびに触媒活性発現機構を解明する。特に、CoPcと鉄フタロシアニン(FePc)をともに出発原料とすると、鉄とコバルトが共存する相乗効果により酸素還元能が向上することが明らかとなっており、また、FePc由来炭素薄膜においては、オキソバナジウムイオン還元反応に対する触媒能があることが新たに明らかとなっていることから、FePcから着手したいと考えている。STM設置環境選定に当初想定していたより難航したため、平成25年度に計画していた熱分解CoPc単層膜の作製、そのSTM観察は達成できなかった。一方、原子レベルでの観察には至らなかったものの、数ナノメートル規模の規則的な島状構造が観察された。CoPc熱分解過程に関する新たな知見を得ることができた。また、ナノ粒子状のCoPc由来炭素材料において、Co周囲の原子配置と水素発生触媒活性の関連性を見出したことから、CoPcの熱分解進行度と水素発生反応機構の関係を解明する上で進展が見られた。次年度における種々の金属フタロシアニン由来熱分解単層膜作製のための試薬の購入に備えるため。熱分解進行度の異なる熱分解CoPc単層膜の作製を、引き続き熱処理パラメーターの調節により試みる。計画通りに進まない時の当初の対応策である、原料、熱処理条件両面の精密化も実施する。得られた熱分解CoPc単層膜のSTM観察を行い、CoPc熱分解挙動の原子レベルでの解明を目指す。あわせて、規則的な島状構造についても詳細な分析を試みる。当初計画していた消耗品費に加算して使用する。次年度における熱分解CoPc単層膜作製のための熱処理条件精密化に用いる物品の購入に備えるため。
化学・放射線療法で誘導される細胞老化の臨床的意義と、これを標的とする耐性がん根絶

化学・放射線療法は、腫瘍細胞に、細胞死や細胞老化を誘導する。このうち、老化細胞は長く生き残り、種々のかたちで治療抵抗性や再発に寄与する点が問題である。本課題では、そのような老化細胞の代謝・関連形質を標的することで、治療誘導性の老化細胞を効率的に除去する治療法の開発を目標に、各種とりくみを行った。ヒトおよびマウスの細胞株をシスプラチンで処理し、細胞老化関連遺伝子の発現やSA-b-galを指標にして、細胞老化レスポンスをしらべた。この解析によって、そもそもシスプラチンが効かない細胞株、細胞老化を起こしやすい細胞株、細胞老化の兆候をみせることなく細胞死を起こす細胞株、などを分類できた。細胞老化を起こした細胞では、解糖系酵素ピルビン酸キナーゼM(Pkm)のスプライシング型が、Pkm2からPkm1へとスイッチすることを確認した。上記のスプライシングスイッチが、代謝をリプログラムし、老化細胞の強い生存力をもたらしている可能性について検討した。具体的には、研究分担者の田沼らが、Pkm1がNAD+代謝の亢進をもたらすことを見出だしていたので、このPkm1-NAD+経路について、解析をおこなった。細胞を免疫不全マウスに移植し、xenograft腫瘍がある程度のサイズになった段階で、治療を開始した。例えば非小細胞肺がん由来のA549細胞は、シスプラチン単独療法に、ほとんど感受性がなかった。それに対し、シスプラチンに加え、Nampt(NAD+合成経路の律速酵素と考えられるNMN合成酵素)阻害剤を上乗せした場合、著しい治療効果がみとめられた。その機序について、引き続き解析をおこなっている。Pkm1スイッチを阻害する新規低分子化合物の同定には至らなかったが、その下流ターゲットを同定したこと、これを標的することで同等と考えられる治療効果を得られたこと、等から、おおむね順調といえる。引き続き、Pkm1-NAD経路等を中心に、老化細胞の脆弱性を探っていく未使用ぶんを有効活用し、積極的に計画をすすめる。引き続き、Pkm1-NAD経路等を中心に、老化細胞の脆弱性を探っていく消耗品費等を当初想定よりも低く抑えられたため未使用ぶんを有効活用し、積極的に計画をすすめる。
Ｉｎ　ｖｉｔｒｏ発毛システムを用いた発毛現象の解明とＷｎｔシグナルの役割について

発毛現象の解明には、細胞動態をリアルタイムで観察可能な系が求められる。その実現に向けて、発毛の鍵となる2つの細胞(皮膚上皮幹細胞EpSCsと毛乳頭細胞DPCs)の長期的培養法の確立と、それらを用いた新生毛の誘導(in vitro発毛システム)を検討した。EpSCsを種々のWntにより培養したところ、Wnt-3aのみが長期的な培養を可能にし、その多分化能(毛包細胞への分化能)も維持された。またDPCsは、Wnt-10bが特異的に長期培養を可能にすることが明らかとなった。EpSCs/DPCsの混合培養により毛包様構造が生じ、それらの誘導にWntシグナルが関与していることが示唆された。本研究計画では、遺伝子組換え技術により細胞動態を可視化できる細胞株を樹立し、培養によるin vitro発毛システムを用いて発毛を可視化・解析し、発毛現象を解明することを目的とする。平成24年度(初年度)は、発毛の細胞材料(皮膚上皮幹細胞EpSCsと毛乳頭細胞DPCs)の準備、培養を行った。さらに、発毛現象を可視化・解析するにために、遺伝子組換え技術を用いて、EpSCsとDPCsに遺伝子導入した細胞株を作成した(EpSCs:赤色蛍光タンパク質発現細胞、DPCs:緑色蛍光タンパク質発現細胞)。これらの細胞は、細胞動態をリアルタイムで観察可能であった。平成25年度(次年度)は、in vitro発毛システムにより発毛現象の可視化・動態解析を行った。種々の培養液を用いてEpSCsとDPCsを混合培養し(in vitro発毛システム)、ある条件下で毛包様組織体を得ることができた。EpSCsとDPCsの細胞動態を蛍光により追跡し、細胞の分化プロセスを詳細に解析した結果、ある種のWntが分化を促進させ、いっぽうで別のWntは細胞増殖活性を亢進させる働きがあることを明らかにした。また、リアルタイムPCRおよび遺伝子発現arrayによる解析結果から、発毛現象に関わる種々の遺伝子発現が顕著に変化していることも明らかになった。平成26年度(最終年度)は、in vivoにおける発毛現象の可視化・動態解析を更に進めることで、より生理的環境下での発毛現象を解明する。初年度(平成24年度)は、発毛の細胞材料(皮膚上皮幹細胞EpSCsと毛乳頭細胞DPCs)の準備、培養を行った。In vitro発毛システムは、培養液に無血清培地を用いてEpSCsとDPCsを混合培養することで行い、培養は接着培養系あるいは浮遊培養系を検討した。さらに細胞数、比率を変える、種々の精製Wntを添加培養する等(濃度および組み合わせ)の条件検討を行うことで、至適条件をスクリーニングした。その結果、ある種のWntがEpSCsやDPCsの維持や分化に効果的であることが明らかとなった。一定期間培養後、培養中に出現した毛包様組織体を解析するため、固定、凍結連続切片を作成後、毛包組織特異的な抗体による免疫染色により評価した結果、毛包形成が認められたことから、in vitro発毛システムの有効性が示された。次年度(平成25年度)では、in vitro発毛システムによる発毛現象の可視化・動態解析を更に進めることで、発毛現象を解明する。本研究計画では、遺伝子組換え技術と細胞生物学的アプローチにより、新生する発毛における細胞分化および動態を解析し、発毛現象を解明することを目的とした。初年度(平成24年度)、発毛に必要な細胞を単離・培養する技術を確立し、さらに遺伝子組換え技術を用いて細胞動態をリアルタイムで観察可能な細胞材料(皮膚上皮幹細胞EpSCsと毛乳頭細胞DPCs)を樹立した。続いて次年度(平成25年度)においては、EpSCsとDPCsを用いた混合培養の条件を種々検討し、毛様構造体を創出できる条件を見出すことができた。そこで最終年度(平成26年度)では、新生した毛様構造体を時間的・空間的に解析し、さらに、in vivoにおける細胞動態とWntシグナルの影響を調べることで、発毛現象の解明を試みた。

発毛の鍵となる2つの細胞(EpSCsとDPCs)は、ある種の培養条件下で効率的に毛様構造体を認め、さらに細胞同士の相互作用により発毛が生じている可能性が示唆された。また、各種Wntを用いてそれらの影響を調べたところ、ある種のWntは、特異的に分化を促進させる働きがあることが明らかとなった。そこで、このWntが正常な発毛に対しどういった影響を及ぼすかを生理的条件下で解析するため、マウスの皮膚組織を用いた器官培養により調べた結果、発毛促進が認められた。さらに、in vivoにおける影響を調べるため、各種Wntを移植した結果、ある種のWntが発毛促進に特異的に働くことが明らかとなった。以上の成績より、発毛に関わるWntの作用は、特異性を示し、発毛において重要な因子であることが示唆された。医歯薬学研究計画に基づき、期待した実験成果が得られており、学会発表および論文発表での成果報告を行っているため。研究計画に基づき、期待した実験成果が得られており、学会発表および論文発表での成果報告を行っているため。最終年度(平成26年度)では、in vivoにおける発毛現象の可視化・動態解析を更に進めることで、より生理的環境下での発毛現象を解明する。具体的には、平成24、25年度に得られた成績を基に、更に詳細な解析を行う。発毛の鍵となる2つの細胞(EpSCsとDPCs)の状態・状況をin situシステムあるいはin vivo移植システムにより追跡し、毛包組織内あるいは皮内においてどの細胞がどういった影響を受けるのかを詳細に解析する。また各種Wntを用いて、正常な発毛に対しどういった影響を及ぼすかを生理的条件下で解析し、発毛に関わるWntの意義を検証する。解析としては、追跡した細胞を蛍光で検出すると同時に、組織切片などによる免疫組織化学的解析やレーザーマイクロダイセクション(LMD)により細胞分取し、Wntシグナル関連リアルタイムPCRおよびDNA arrayにより解析することで、発毛現象におけるWntの作用を解明する。次年度(平成25年度)では、in vitro発毛システムによる発毛現象の可視化・動態解析を更に進めることで、発毛現象を解明する。具体的には、平成24年度に得られた結果を基に、更に詳細な解析を行う。発毛現象におけるEpSCsあるいはDPCs内での遺伝子発現変化を、各種蛍光発現を駆使して、フローサイトメーター(FACS)あるいはレーザーマイクロダイセクション(LMD)により細胞分取し、Wntシグナル関連リアルタイムPCRおよびDNA arrayにより解析することで、発毛現象を論理的に解明する。さらに、よりin vivoに近い環境で、発毛現象に関する情報を得るため、in situシステムを用いた解析を行う。Wntビーズを移植することで、発毛現象を可視化し、さらに毛包内各種細胞に対するWntの影響を解析する。得られた結果より、各種Wntが毛包内の微小環境を維持しつつ、発毛現象に対しどのように働くかを可視化することで、in situでの発毛現象に対する重要な情報を得ることができると考えられ、より生理条件に近い環境での発毛現象を解明する。本研究計画の後半(平成25後期ー26年度)において、発毛に関わる遺伝子変化を詳細に解析する目的で、DNA array等、受託研究費および抗体などの消耗品購入が予想された。それらは高額になると考えられたため、本研究計画の前半(平成24年度ー25年度前期)の研究費用をできるだけ抑えるように腐心した。
大規模地域一般集団における食塩感受性高血圧、特に低レニン高血圧の遺伝疫学研究

わが国では伝統的に食塩摂取量が欧米諸国に比べ多く、食塩の過剰摂取に起因する高血圧の有病率が高いと考えられている。本研究では、地域住民を対象に食塩摂取状況のマーカーである24時間尿中Na排泄量の測定、食塩摂取状況の質問紙調査、さらに新しい食塩摂取バイオマーカーとして、血漿レニン活性、随時尿中Na濃度測定を行い、その有用性を検討するとともに、遺伝子多型の分析を行い、遺伝・環境要因が血圧値に及ぽす影響を検討した。対象は茨城県K町の基本健康診査の受診者で、遺伝子多型の分析に同意した2,823名である。食塩感受性高血圧の侯補遺伝子であるアンギオテンシノーゲン(AGT)T174M、αアデュシン(ADD1)G460W、アンギオテンシン変換酵素(ACE)I/D、G蛋白質β3サブユニット(GNB3)825T、アルドステロン合成酵素(CYP11B2)T344C遺伝子多型について分析した。いずれの多型も全体として血圧値との有意な関連は認められなかったが、食塩摂取量別に分析した場合、AGTのTM+MM群.(若年非過体重者)、ADD1のWW群(男性)、ACEのII群(男女とも)、CYP11B2のTT群(65歳以上男性)については高食塩摂取群において、GNB3遺伝子多型のTT群で低食塩摂取群において多型と血圧値との関連が認められた。また、スポット尿中Na濃度と24時間Na排泄量は男女とも良好な相関を示し、血漿レニン活性は、女性では低値が、男性では低値と高値のそれぞれが高食塩摂取と関連する可能性が示唆され、いずれも一般集団での食塩摂取状況の推定に有用であることが示された。さらに、上記の多型と低レニンもしくは正高レニン高血圧との関連を検討したところ、特に女性のAGT、男性のCYP11M2については低レニン高血圧と、女性のACEについては正高レニン高血圧と関連する可能性が示された。近年、食塩感受性高血圧や低レニン高血圧に関する遺伝子多型の知見が深まりつつあるが、地域住民において食塩摂取と血圧値との関連を遺伝的側面から検討した成績は少ない。そこで、地域住民を対象に食塩摂取状況のマーカーである尿中Na排泄量の測定、食塩摂取状況の質問紙調査と遺伝子多型の分析を行い、遺伝・環境要因が血圧値に及ぼす影響を検討した。食塩感受性高血圧の候補遺伝子であるアンギオテンシノーゲン(AGT)T174M、αアデュシン(ADD1)G460W、アンギオテンシン変換酵素(ACE)I/D、G蛋白質β3サブユニット(GNB3)C825T、アルドステロン合成酵素(CYP11B2)T-344C遺伝子多型について分析した。いずれの多型も全体として血圧値との有意な関連は認められなかったが、食塩摂取量別に分析した場合、AGTのTM+MM群(若年非過体重者)、ADD1のWW群(男性)、ACEのII群については高食塩摂取群において多型と血圧値との関連が認められた。またCYP11B2のTT群では、65歳以上の男性において多型と血圧値の関連が認められ、この関連は高食塩摂取群でより顕著であった。一方GNB3遺伝子多型では、TT群で低食塩摂取群のみ収縮期血圧値との関連が認められ、高食塩曝露下では血圧値との関連がマスクされる可能性が示された。先行研究において、これらの各多型と血圧値との関連は人種により一定しておらず、本研究はその一因が、食塩摂取量の違いにより説明できることを示している可能性がある。次年度はこれらの多型と低レニン高血圧との関連についての研究を実施する予定である。

また、スポット尿中Na濃度と24時間Na排泄量は男女とも良好な相関を示し、血漿レニン活性は、女性では低値が、男性では低値と高値のそれぞれが高食塩摂取と関連する可能性が示唆され、いずれも一般集団での食塩摂取状況の推定に有用であることが示された。さらに、上記の多型と低レニンもしくは正高レニン高血圧との関連を検討したところ、特に女性のAGT、男性のCYP11M2については低レニン高血圧と、女性のACEについては正高レニン高血圧と関連する可能性が示された。