hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発声運動司令が脳幹聴覚受容機構におよぼす影響の解析

本研究では、実際の発声時に発声運動司令が皮質下・脳幹レベルにおける聴覚受容機構におよぼす影響を解析することを目的としている。そのために、本年度は脳幹単一聴覚中継核ニューロンを同定し、発声運動中枢からの入力様式の解析、およびそのニューロン活動の周波数応答特性の関連性を解析することを目的として研究を進めた。中脳前縁で脳幹を切断した除脳ネコ発声モデルを用い、中脳中心灰白質に存在する発声中枢に連続刺激を加え、発声運動を引き起こす部位を同定した。誘発された発声の基本振動数、およびフォルマントの経時的変化に対応した聴覚刺激を、交付予算で購入した音声刺激装置より加え、周波数特性を同定した聴覚中継核ニューロンの中脳発声中枢からの刺激による活動様式の解析を進めた。聴覚中継核ニューロンは、外側毛帯背側核および腹側核から記録した。中脳発声中枢から聴覚中継核ニューロンヘの入力様式は、タングステン微小電極法を用いた細胞外記録を用い、中脳発声中枢からの単一刺激に対する応答性、並びに聴覚刺激に対する周波数応答特性を同定し、発声中の活動の変化の解析を試みた。中脳発声中枢からの単一刺激に対する応答性は、発声を誘発する刺激強度の範囲では、顕著な効果を示すニューロンは殆ど認められなかった。刺激強度を強くすると、抑制効果が認められる細胞も存在したが、促通効果が認められる細胞の方が多く存在する傾向が認められたが、統計的に有意な変化とはいえず、未だ公表するに至っていない。刺激効果を更に明らかにするために、今後は聴覚刺激に対する誘発反応のrecovery curveの作成により、中脳発声中枢からの入力様式を解析する方法を検討中である。また、発声の基本振動数、およびフォルマントの経時的変化に対応した周波数応答特性の解析は、発声運動中の安定した細胞記録が予想外に困難で、未だ十分な成果を出すに至っていない。中脳発声中枢から聴覚中継核ニューロンへの入力様式は、タングステン微小電極法を用いた細胞外記録を用い、中脳発声中枢からの単一刺激に対する応答性、並びに聴覚刺激に対する周波数応答特性を同定し、発声中の活動の変化の解析を試みた。中脳発声中枢からの単一刺激に対する応答性は、促通よりも抑制が主体の傾向があることは認められたが、細胞外記録で抑制性を証明するための自発発射に対するperistimulus time histogramの作成が、予想していたよりも困難で、十分な成果を出すに至っていない。今後は聴覚刺激に対する誘発反応のrecovery curveの作成により、中脳発声中枢からの入力様式を解析する方法を検討中である。

また、発声の基本振動数、およびフォルマントの経時的変化に対応した周波数応答特性の解析も、刺激装置の導入が遅れ、未だ十分な成果を出すに至っていない。本研究では、実際の発声時に発声運動司令が皮質下・脳幹レベルにおける聴覚受容機構におよぼす影響を解析することを目的としている。そのために、本年度は脳幹単一聴覚中継核ニューロンを同定し、発声運動中枢からの入力様式の解析、およびそのニューロン活動の周波数応答特性の関連性を解析することを目的として研究を進めた。中脳前縁で脳幹を切断した除脳ネコ発声モデルを用い、中脳中心灰白質に存在する発声中枢に連続刺激を加え、発声運動を引き起こす部位を同定した。誘発された発声の基本振動数、およびフォルマントの経時的変化に対応した聴覚刺激を、交付予算で購入した音声刺激装置より加え、周波数特性を同定した聴覚中継核ニューロンの中脳発声中枢からの刺激による活動様式の解析を進めた。聴覚中継核ニューロンは、外側毛帯背側核および腹側核から記録した。中脳発声中枢から聴覚中継核ニューロンヘの入力様式は、タングステン微小電極法を用いた細胞外記録を用い、中脳発声中枢からの単一刺激に対する応答性、並びに聴覚刺激に対する周波数応答特性を同定し、発声中の活動の変化の解析を試みた。中脳発声中枢からの単一刺激に対する応答性は、発声を誘発する刺激強度の範囲では、顕著な効果を示すニューロンは殆ど認められなかった。刺激強度を強くすると、抑制効果が認められる細胞も存在したが、促通効果が認められる細胞の方が多く存在する傾向が認められたが、統計的に有意な変化とはいえず、未だ公表するに至っていない。刺激効果を更に明らかにするために、今後は聴覚刺激に対する誘発反応のrecovery curveの作成により、中脳発声中枢からの入力様式を解析する方法を検討中である。また、発声の基本振動数、およびフォルマントの経時的変化に対応した周波数応答特性の解析は、発声運動中の安定した細胞記録が予想外に困難で、未だ十分な成果を出すに至っていない。
高校普通科におけるキャリア教育の課題とキャリア志向型の教育モデルの構築

本研究の目的は、高校普通科における日常の教育活動の中でキャリア教育の効果を挙げている事例を調査し整理、理論化を行うことにある。当年度は、現地調査のコーディネイト及び分析視点の明示化を行い、個々の学校の特色ある取り組みやキャリア教育を志向しない学習のキャリア教育への効果を明らかにすることにあった。そのために、幾つかの高校の調査を行った。調査は担当者のインタビューでおこなった。対象校は1名古屋大学教育学部付属高等学校、2法政大学国際高等学校、3神奈川県立田奈高等学校、4佐賀県立伊万里高等学校、4私立旭丘高等学校である。これらのうち、4はキャリア教育が大学への進路指導に解消されていた。3については、キャリアコンサルタントと担当副校長にインタビューを行った結果、チャレンジスクールに位置付けられたこの学校は、キャリア支援センターの設立などでキャリア教育に力を入れていることが分かった。2については国際バカロレア認定校であり、その特徴を生かしたキャリア教育が行われていることが分かった。5については学校側がキャリア教育に課題意識を持っていることがわかった。1については、SGH指定校としてのキャリア教育が行われてきたが、限定されていることと継続される見通しが不確かであった。そこで、次年度は、235について分析を継続するとともに、大都市以外の高等学校、例えば長野県の高等学校に調査協力をお願いする。また、キャリア教育が個々の学校のカリキュラムのどの部分に接合しているかを、データーベース化することも、当年度の目的にしていた。しかしこれについては、まだ作成途中である。当初の計画では、1多様なキャリア教育の把握分析、2キャリア教育を志向しない学習の把握を目的にしていた。前者「多様なキャリア教育の把握分析」については、「研究実施の概要」に述べたように、国立、公立、私立の高校という設立者の違う高校を調査し、キャリア教育の多様性が明らかになった。「キャリア教育を志向しない学習の把握」は、「総合的な学習の時間」「特別活動」以外の活動把握と日常の教育活動のなかでのキャリア教育の効果を把握することを意図していた。その多様性と関係して、キャリア教育を志向しない学習が、例えば神奈川県立田奈高校のように、生活指導的学習がキャリア教育に及ぼす影響が強いことが明らかになるとともに、キャリア支援活動が学習意欲の向上に影響していることがあきらかになった。また、法政大学国際高校のように私学の特色ある教育方針がキャリア教育に影響を与えていることが予想されている。第一にキャリア教育の多様性を追求するために、調査対象校を広げる。とくに大都市以外の高等学校に広げる。第二に年次研究計画にあるように、現地調査した学校の取り組みの分析とカリキュラム分析、「キャリア教育を志向していない学習」のタイプわけの検討を行う。それらを基礎にして、次の点も取り上げる。キャリア教育の政策動向とキャリア教育の理論的分析、非キャリア型教育が持つキャリア的な教育効果の分析、キャリア教育における学力支援との関連性の検討。第三に、前年度未達成であったキャリア教育が全体のカリキュラムのどの部分に接合しているかについてのデータベース化に取り組む。

第二に年次研究計画にあるように、現地調査した学校の取り組みの分析とカリキュラム分析、「キャリア教育を志向していない学習」のタイプわけの検討を行う。それらを基礎にして、次の点も取り上げる。キャリア教育の政策動向とキャリア教育の理論的分析、非キャリア型教育が持つキャリア的な教育効果の分析、キャリア教育における学力支援との関連性の検討。第三に、前年度未達成であったキャリア教育が全体のカリキュラムのどの部分に接合しているかについてのデータベース化に取り組む。1調査対象校を首都圏以外に広げる。首都圏の高校3校の継続調査および長野県の高校の調査のための旅費及び活動費。2キャリア教育についての国内外の書籍の購入。3招聘講師の謝金および旅費と研究協力者の旅費。4研究に必要な印刷インク、用紙などの物品費。
制度のミクロ現象学による、自然-文化の危機への処方箋ーーメルロ＝ポンティから

多文化社会と言われる現代において、文化と自然の関係を思想史的にどう考え直せばよいのか。この点に関して現象学者メルロ=ポンティは1954年度に「制度化」という概念を提唱したが、この概念は現在哲学・思想史で注目されている概念のひとつである。本研究では、その拡張をめざすべく、身体・文化芸術・自然という三つの視点から、多様化する現代に意義を持つ概念として展開することを目指す。そのために「制度のミクロ現象学」という視点を採用し、(A)現代の心理学、シモンドンおよびフーコーの哲学、(B)身体イメージとシンボル制作の関係(C)「無意識」と自然との関係、などを検討していく。
励起状態における分子認識能を利用した可逆的分子内光環化付加反応の設計と制御

芳香環へのアルケンの光環化付加反応は、高歪み化合物や多環式化合物を合成する手段として有用であるが、光励起状態にある活性種はエネルギーが高く、しかも短寿命であることから、しばしばその制御が困難となり、複雑な混合物を与えてしまう反応系が少なくない。本研究では、ナフタレン、フェナントレン環へのアルケン類の分子内および分子間光環化付加反応について検討し、以下の知見を得た。(1)1-シアノナフタレンとアルケンとをエーテル鎖で連結した化合物の分子内光環化付加反応は、ナフタレン環の1,2位または3,4位で進行した。1,2位への付加体は光環開裂し原料へと戻るのに対し、3,4位への付加体は光照射しても変化しなかった。さらに、本反応の位置選択性はアルケニル基のドナー性、溶媒、金属塩の添加によって制御可能であることを明らかにした。(2)長鎖アルキル基を導入したフェナントレンカルボン酸エステルとケイ皮酸エステルのベンゼン中における光反応は、メチル基を導入した化合物の光反応に比べてtrans付加体の生成割合が増加した。また、無溶媒系ではベンゼン中の反応では認められなかったケイ皮酸エステルの二量体が生成した。(3)キラル化合物を担持させたゼオライト細孔内での分子内光環化付加反応について検討し、酒石酸ジエチルや不斉炭素をもつアミノアルコール類をキラル源として用いた場合、エナンチオ選択的に反応が進行することを見い出した。また、そのエナンチオマー過剰率はゼオライトのシリカ/アルミナ比、ゼオライト内のカチオンの種類、反応の転化率、反応基質とキラル源のモル比により制御可能であることを明らかにした。(4)ナフタレン-フラン系エキシプレックスを経由する光環化付加反応のジアステレオ選択性について検討し、2-ナフトエ酸(l)-メンチルエステルと3-フリルメタノールとの反応がジアステレオ選択的に進行することを明らかにした。本研究では、ナフタレン、フェナントレン環へのアルケンおよびシクロプロパン化合物の分子内および分子間光環化付加反応について検討し、以下の知見を得た。(2)9-シアノフェナントレンとドナー性の置換基を有する1,2-ジアリールシクロプロパンとの光反応を行ったところ、フェナントレン環の9,10位への新規(3+2)光環化付加反応が進行した。すべての生成物の構造、溶媒効果、添加物効果、蛍光消光実験から、本反応は一重項エキシプレックス、1,5-ビラジカルを経て進行しているものと推定した。(3)長鎖アルキル基を導入したフェナントレンカルボン酸エステルとケイ皮酸エステルのベンゼン中における光反応は、メチル基を導入した化合物の光反応に比べてtrans付加体の生成割合が増加した。

(4)ナフタレン-フラン系エキシプレックスを経由する光環化付加反応のジアステレオ選択性について検討し、2-ナフトエ酸(l)-メンチルエステルと3-フリルメタノールとの反応がジアステレオ選択的に進行することを明らかにした。
メコンデルタ湿地の生物多様性保全に向けたバイオバンクキングと地域ガバナンス

ベトナム南部のウー・ミン・トン国立公園には、ベトナムでも有数の森林湿地が存在する。この湿地を対象に、湿地の生物多様性を保全するためのプログラムを提案し、その実施に対するメコンデルタ地域住民の支払意思額について、仮想評価法を用いて推計した。その結果、平均支払意思額は約0.78米ドル/世帯となり、2010年における同地域の平均月間所得の0.32%の大きさであった。この0.78米ドル/世帯にメコンデルタ地域の都市住民世帯数117万を乗ずると、同地域の都市住民の生態系保全価値は1097万米ドル/年と推計された。これは、湿地を農業用に使用しないことに対する都市住民の価値であるから、メコンデルタ以外の住民の存在も考慮すると、この湿地保全には1097万米ドル/年以上の価値があると言える。この評価額は、同地域の保全措置をとるに十分な金額である。それゆえ、地方・中央政府はこの価値に見合った保全対策をとることが妥当と考えられる。次に、メコンデルタにあるトラン・チム国立公園の湿地を対象に、選択実験を用いて、生物多様性の価値を推計した。選択モデルの分析結果、メコンデルタ地域の住民は、健全な植生の1%の増加に対して0.52米ドル/年、哺乳動物種の追加的増加に対しては0.20米ドル/年、そして保全によって地域農家が被る損失の回避には100農家当たり1.38米ドル/年の支払意思額を持つことが明らかになった。また、選択モデルにおいて、保全対策をとることより現状のままでよいと答えた人々の割合は66%であった。他方、現状維持よりも保全対策の実施を選択した人々は、若くて教育水準や所得が高く、生物保全に関する知識も持っていた。このような分析結果から、地方政府や公園管理者は、専門家だけでなく、市民の価値観も考慮して適切な保全計画を立てること、また環境保全には普及教育活動が重要であることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物多様性の劣化に対応するため、地域及び国の政策担当者は、農業環境政策、野生生物管理計画あるいはバイオバンキング等、一連の政策措置を導入している。その場合、効率的な政策決定のためには、費用対効果を評価することが重要であるが、それら施策に関する費用の試算は比較的容易であるものの、便益の評価は困難である。そのため、生物多様性の価値を評価することは重要な研究課題となり、生物多様性の異なる特質に対して、一般市民が何に価値を見出しているかを経済学的手法で評価することにより、生物多様性保全政策の決定について、有益な支援対策が提案できる。他方、一般市民の生物多様性に対する意識やその意義に関する理解が低い場合には、便益の評価はより低くなり、政策の実行はより困難となる。そこで、当研究では、選択モデルおよび共分散構造分析を用いて、適切な保全活動を導入するための市民及び農業者の生物多様性に対する価値を評価していく。さらに、重要かつ一般市民との関係の深い生物多様性の概念を定義し、これらを最も理解してもらいやすい表現方法で調査する。選択モデルでは、好ましい植物や哺乳動物の数、鳥および爬虫類類を含む生物多様性の属性を評価する。また、量的データにより生物多様性の生態学上の概念を評価することで、湿地保全と農業生産という対立関係を解決するために、費用便益分析のための有用な情報を提供する。当研究の最終目的は、U Minh Thuong国立公園におけるバイオバンクを用いた保護計画の策定により、野生生物生息地を改善し、かつ生態系サービスの機能(例えばU Minh Thuong国立公園の二酸化炭素の吸収と隔離)を促進することである。・予備調査を踏まえて、アンケート票を改善し、研究エリア内の都市住民を対象に、本調査を実施した。特に、このアンケート票は、選択実験を中心にしたものであり、その指導を行った。すなわち、市民にとって、湿地保全にともなう動植物の保全価値と、農家の湿地における生産活動の制限、そして、そのために市民が支払ってもよい金額と関係を評価し、動植物の価値や農業活動の価値を行うものである。・そして、このアンケートをカントー市ほか4地区において実施し、合計818件のデータを収集した。・この結果については、現在、およその分析を終了し、研究成果の一部は以下の国際雑誌に受理された。・なお、以下の論文ついては、審査中である。・この他、ハノイ市のベトナム水資源大学における第3回JSPS研究拠点形成事業(アジア・アフリカ学術基盤形成型)プロジェクト「東南アジア新興国流域圏における水環境統合管理ツールに関する研究拠点形成と人材育成」のコアプログラム国際セミナーに参加し、研究の初期段階での成果を発表した。報告タイトルは「ベトナムにおける湿地林の生物多様性に対する支払意志学」であった。・さらに、宮崎市で行われた、日韓国際シンポジウムに参加し、環境価値評価やベトナムの湿地保全等について、関係研究者らと意見交換を行った。この0.78

米ドル/世帯にメコンデルタ地域の都市住民世帯数117万を乗ずると、同地域の都市住民の生態系保全価値は1097万米ドル/年と推計された。これは、湿地を農業用に使用しないことに対する都市住民の価値であるから、メコンデルタ以外の住民の存在も考慮すると、この湿地保全には1097万米ドル/年以上の価値があると言える。この評価額は、同地域の保全措置をとるに十分な金額である。それゆえ、地方・中央政府はこの価値に見合った保全対策をとることが妥当と考えられる。次に、メコンデルタにあるトラン・チム国立公園の湿地を対象に、選択実験を用いて、生物多様性の価値を推計した。選択モデルの分析結果、メコンデルタ地域の住民は、健全な植生の1%の増加に対して0.52米ドル/年、哺乳動物種の追加的増加に対しては0.20米ドル/年、そして保全によって地域農家が被る損失の回避には100農家当たり1.38米ドル/年の支払意思額を持つことが明らかになった。また、選択モデルにおいて、保全対策をとることより現状のままでよいと答えた人々の割合は66%であった。他方、現状維持よりも保全対策の実施を選択した人々は、若くて教育水準や所得が高く、生物保全に関する知識も持っていた。このような分析結果から、地方政府や公園管理者は、専門家だけでなく、市民の価値観も考慮して適切な保全計画を立てること、また環境保全には普及教育活動が重要であることが明らかになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。2012/11/29より2013/3/31の間に、以下の活動を行った。・生物多様性にかかる文献レビューの実施。・二次調査のデータ収集のため、研究エリア内の地方自治体の訪問した。・カントー市内農家との面談を目的としたグループと会合を行った。・生物多様性について調査経験のある環境専門家やカントー大学のスタッフとの議論し、彼らのアドバイスを取り入れたアンケート票を完成させた。・アンケートに基づく調査方法をインタビュアーに指導した。・カントー市およびキンヤン郡において、調査実施し、両地区で360件のアンケートを収集した。2013/4/1から2014/3/31の間に以下の活動を行った。・予備調査を踏まえてアンケート票の改善を行い、本調査を実施した。・カントー市ほか4地区においてアンケートを実施し、818件のデータを取集した。・結果について、およその分析を終了し、研究成果の一部は国際雑誌に受理された。・海外及び国内での国際学会に参加して、報告や参加者との意見交換を行った。以上のように、質の高いデータ収集に向けた準備を行い、多くのデータ収集ができたこと、究論文の投稿や国際学会での報告も精力的に行われていること等から、当初の計画以上に進展していると思われる。・収集データの分析・より多くのデータ収集・会議への出席・国際的なジャーナルへの論文投稿・収集データの分析深化・国際学会への出席・報告・国際ジャーナルへの論文投稿
高等動物の染色体バンド領域の核内配置とその動態

DNA複製を行い、また遺伝子発現を活発に行っている分裂間期の核において、染色体DNAが高度に組織化された核内配置をとり、その配置自体が複製や遺伝子発現の制御に深く係わっている。高等動物染色体の高度に組織化された核内配置を決定する情報は、基本的には塩基配列に担われるが、その配列の実体と配置決定の分子機構は未知に残されている。三重鎖ならびにこの形成に伴って生じる単鎖は、生理条件下で他のDNA配列やRNAと配列特異的な対合を起こすことが可能であり、核内配置を決める機構として重要と考えられる。三重鎖形成能を持つポリプリン/ポリピリミジン配列、(AG/TC)nや(GAA/TTC)n等を蛍光プローブとして、ヒトの未変性間期核に対するin situ結合実験を行ったところ、配列特異的に特徴的なfoci状の結合像を得た。三重鎖に対する特異的モノクローナル抗体を用いて上記のfoci状シグナルとの位置関係を解析したところ、明瞭なcolocalizationが判明した。また、開期核内でのセントロメア部位との相対配置を解析したところ、ポリプリン/ポリピリミジン配列と同様に、三重鎖特異抗体もセントロメアの近傍部位に強いシグナルを与え、空間的には、三重鎖構造がセントロメアの近傍に集中して存在することが明らかになった。ヒトゲノム上に存在する大型のポリプリン/ポリピリミジン配列をプローブとしても同様な結果が得られた。染色体の種類によって、セントロメアに空間的に近接する三重鎖の配列が異なっていることが判明している。セントロメアおよびテロメアが、染色体の核内配置に重要な役割をはたすことは明らかであるが、染色体のバンド境界もランドマークをなす重要な部位と想定して研究を進めてきた。バンド境界は、複製時期の転換点やGC含量のモザイク境界として特定できると考えられる。X染色体のX不活化センターとその周辺、ならびにMHCとその周辺の非MHC領域を解析し、5ケ所のバンド境界が同定できた。いずれの境界にも大型のポリプリン/ポリピリミジン配列を含む特徴配列類が存在しており、その機能上の意味は興味深い。
尿路上皮癌の高悪性度化にはγチューブリンと染色体不安定性が中心的役割を果たす

本研究の目的は、ヒト膀胱尿路上皮癌における構造異型と細胞異型の分子病理学的形成機序を明らかにすることであった。平成28-29年度に実施した研究により、γ-tubulin発現位置異常が尿路上皮癌の異型度と相関があることを明らかになった。さらに、tubulinに関わる蛋白の発現異常の解析を行ったところ、Microtubule Associated Protein (MAP)蛋白群の中でMAP4とMAP7について免疫組織学的に解析を行ったところ、MAP4には有意な変化は認められなかったが、MAP7の発現が異型度と深達度と相関を示した。すなわち、MAP7の発現は低異型度症例ではtubulinと同様の細胞質内部位にかつ強発現を示したの対し、高異型度では細胞質内の発現部位の異常や発現の低下が認められ、かつ、深達度が進行するに従い、その傾向が顕著化した。平成28-29年度に行ってきた人工核酸を用いたPNAおよびPEG-PNAコンジュゲートをprobeとしたFISH法およびPadlock probesを用いたin situ RCA法の可能性を探ってきたが、有意な結果が得られなかった。そこで、新たな手法であるBaseScope法の応用に着手している。本手法は、高感度にRNAを検出するRNAScopeを改良したもので、点突然変異を認識できる可能性がある。現在、BaseScopeによるin situでの点突然変異の視覚化の可能性について、基礎的研究を継続している。本研究の目的は、ヒト膀胱尿路上皮癌における構造異型と細胞異型の分子病理学的形成機序を明らかにすることである。非浸潤性尿路上皮癌組織に対して、γ-tubulinとE-cadherinの多重蛍光組織染色を行い、E-cadherinで囲まれる個々の細胞内のドット状に染色されるγ-tubulin発現位置を核の位置との関係から解析した。その結果、γ-tubulinは、低異型度症例では核の表層側に、高異型度症例では核の周囲に不規則に発現していた。核膜蛋白の解析では、尿路上皮癌症例に対してEmerin, LAP2, Lamin A/C, Lamin B1, Lamin B2, Baf, SUN1の免疫組織染色を行った。その結果、各核膜蛋白の発現は、個々の症例によって発現パターンは異なったものの、低異型度と高異型度症例の間で優位な差は認められなかった。人工核酸を用いたPNAおよびPEG-PNAコンジュゲート鳥取大学・化学生物応用工学専攻;櫻井敏彦准教授提供)をprobeとしたFISH法を行った。また、Padlock probesを用いたin situ RCA法の可能性を探った。まず行ったPNA-FISH法とPEG-PNAコンジュゲートをprobeとしたFISH法による点突然変異の細胞内視覚化は良好な結果は得られなかった。現在、Padlock probesを用いたin situ RCA法の可能性を探っている。まず、液状検体を用いた検討ではRAS遺伝子の点突然変異の検出が可能であった。現在、細胞および組織標本を用いたin situ RCA法の染色条件を検討している。γ-tubulinとE-cadherinの多重蛍光組織染色の解析はほぼ終了した。核膜蛋白の解析では、Emerin, LAP2, Lamin A/C, Lamin B1, Lamin B2, Baf, SUN1の発現が、個々の症例によって発現パターンは異なったものの、低異型度と高異型度尿路上皮癌症例の間で優位な差は認められなかったため、さらに異なった核膜蛋白を模索している。最初に行ったPNA-FISH法とPEG-PNAコンジュゲートをprobeとしたFISH法による点突然変異の細胞内視覚化は良好な結果は得られなかったために、研究の進捗が送れている。現在、細胞および組織標本を用いたin situ RCA法の染色条件を検討しているところである。平成28年度に実施した研究により、γ-tubulin発現位置異常が尿路上皮癌の異型度と相関があることを明らかになったが、核膜蛋白との相関は認めなかった。そこで、tubulinに関わる蛋白の発現異常の解析を行った。現在のところ、Microtubule Associated Protein (MAP)蛋白群の中に高異型度症例において、細胞質内の発言部位の異常や発現が低下している蛋白が存在することを見出している。平成28年度に引き続き、人工核酸を用いたPNAおよびPEG-PNAコンジュゲートをprobeとしたFISH法およびPadlock probesを用いたin situ RCA法の可能性を探っているが、有意な結果を得ていない。Padlock probesを用いたin situ RCA法では増幅産物が反応液の中に存在することを確認できたことから、洗い反応の段階で、増幅産物が細胞内から剥離したもとと考えている。一方、人工核酸を用いたPNAおよびPEG-PNAコンジュゲートをprobeとしたFISH法では、点突然変異をもつ培養細胞と持たない培養細胞の間に差がなく、点突然変異を区別できていない。しかし、共同研究を行っている鳥取大学・化学生物応用工学専攻;櫻井敏彦准教授のグループが生きた膵癌培養細胞内でのRAS遺伝子の点突然変異を特異的に認識することに成功していることから、引き続き、この基礎的研究を継続する予定である。

本研究の柱の1つが細胞組織上で、遺伝子点突然変異を検出するための手法であるIn situ clamp RCA (rolling circle amplification)法を開発確立することにある。しかしんがら、現在のところ、有意な結果を得ていない。近年、類似の手法を培養細胞に用いた報告が数本あり、それらの研究を追試しているが、成功していない。本研究の目的は、ヒト膀胱尿路上皮癌における構造異型と細胞異型の分子病理学的形成機序を明らかにすることであった。平成28-29年度に実施した研究により、γ-tubulin発現位置異常が尿路上皮癌の異型度と相関があることを明らかになった。さらに、tubulinに関わる蛋白の発現異常の解析を行ったところ、Microtubule Associated Protein (MAP)蛋白群の中でMAP4とMAP7について免疫組織学的に解析を行ったところ、MAP4には有意な変化は認められなかったが、MAP7の発現が異型度と深達度と相関を示した。すなわち、MAP7の発現は低異型度症例ではtubulinと同様の細胞質内部位にかつ強発現を示したの対し、高異型度では細胞質内の発現部位の異常や発現の低下が認められ、かつ、深達度が進行するに従い、その傾向が顕著化した。平成28-29年度に行ってきた人工核酸を用いたPNAおよびPEG-PNAコンジュゲートをprobeとしたFISH法およびPadlock probesを用いたin situ RCA法の可能性を探ってきたが、有意な結果が得られなかった。そこで、新たな手法であるBaseScope法の応用に着手している。本手法は、高感度にRNAを検出するRNAScopeを改良したもので、点突然変異を認識できる可能性がある。現在、BaseScopeによるin situでの点突然変異の視覚化の可能性について、基礎的研究を継続している。異なった核膜蛋白を模索する予定である。平成28年度の研究では良好な結果を得られなかっIn situ clamp RCA法を引き続き検討する。良好な結果を得られた場合、ヒト膀胱尿路上皮癌組織に応用する。C)染色体不安定性の形成機序我々はp16の欠失とTeromelaseの機能異常(TERT遺伝子の異常)の共存が染色体不安定性の形成機序と推定している。低異型度および高異型度尿路上皮癌におけるp16欠失とTERT遺伝子の突然変異の関係を解析する。さらに、その結果とγ-tubulinや核膜蛋白の発現の関係を解析する。引き続き、tubulinに関わる蛋白の発現異常の解析を行う。平成28年度と29年度の研究では良好な結果を得られなかったが、対象をDNAからRNAに変更して引き続き研究を行う。C)尿路上皮癌の染色体不安定性の解析;低異型度および高異型度尿路上皮癌におけるp16欠失とTERT遺伝子の突然変異の関係を解析する。
化学物質による肝薬物代謝酵素誘導が子宮癌発生に及ぼす影響について

本研究は、化学物質による肝薬物代謝酵素誘導がエストロゲン代謝を変化させた結果として二次的に、ラット子宮内膜腺癌発生に与える影響について検索することを目的として実施した。平成15年度の研究において、生体にエストロゲン作用を示さず、またエストロゲン代謝にかかわる肝臓中の第一相の薬物代謝酵素であるcytochrome P450(P450s)を誘導する物質としてブロッコリーやキャベツに含まれるindole-3-carbinol(I3C)を選択し、子宮癌好発系であるDonryuラットを用いた二段階子宮発癌モデルを用いてI3Cの子宮癌修飾作用を検討した。その結果、I3Cは子宮癌の発生頻度および腫瘍性病変数を有意に増加させたことから、I3Cはラット子宮癌に対して促進的に働くことが明らかになった。また、陽性対照として検索したエストロゲンの代謝物でエストロゲンより強い発がん作用を有する4-hydroxyestradiol(4HE)を同様に検索した結果、子宮癌の発生頻度および腫瘍性病変数を有意に増加し、4HEもラット子宮癌に対して促進作用を有することが明らかとなった。また昨年度は、同実験でI3C投与群の肝臓中のエストロゲン代謝酵素を測定したところ、2-hydroxyestradiolおよび4HEへと代謝する2-および4-hydroxylaseの活性値が上昇しており、特に後者の増加が顕著であったことから、I3C投与により4HEへの代謝が元進していることから示唆された。平成16年度は同発がん実験で得られた臓器・組織を用いて、肝臓および子宮中におけるP450sの発現の変化をRNAで検索したところ、I3C投与により肝臓中のCYP1A1および1A2が明らかに増加しており、子宮においてもlA2の増加が著しかった。また、興味ある事実としてヒトにおいて4HEへの代謝にかかわる重要な酵素として注目されているCYPIB1が肝臓において明らかに増加していた。しかし、子宮における発現には差は認められなかった。また、エスロゲン代謝にかかわるCYP3Al,3A2は、肝臓においては対照群を含むいずれの群にも同様に発現していたが、子宮における発現はいずれの群においても明らかではなかった。これらの研究の結果より、エストロゲン作用のないI3Cがラットの子宮癌を促進し、同時に肝薬物代謝酵素P450sの誘導を介して強い発癌作用を示す4HEを産生するエストロゲン代謝酵素が増加することが明らかとなった。これらの結果は、直接エストロゲン作用を持たない化学物質であっても肝臓の薬物代謝酵素誘導を介してエストロゲン代謝を変調させた結果、子宮癌の発生を修飾する可能性を示している。肝臓の薬物代謝酵素誘導が及ぼす生体影響の検索には、関連臓器を含めた幅広い臓器の解析が必要であると結論した。本研究は、化学物質による肝薬物代謝酵素誘導がエストロゲン代謝を変化させ、二次的にラット子宮内膜腺癌発生に与える影響について検索することを目的として実施した。

平成15年度において、生体に対しエストロゲン活性を示さず、また肝臓中の薬物代謝酵素であるcytochrome P450酵素を誘導し、且つエストロゲン代謝に関連するCYP1famnyを誘導する化学物質を文献より検索した。その結果、候補物質としてキャベツあるいはブロッコリー中に含まれるindole-3-carbinol(I3C)を選択した。I3Cは動物実験において多くの腫瘍形成を抑制することが報告されているが、一部においては促進効果を示すなど、腫瘍に対する効果は様様な報告があり、その機序について明らかにされていない部分も残されている。したがって、ラット子宮癌モデルを用いて本物質の腫瘍に対する機序解明にも資すると考えた。平成15年度は、まずI3Cの生体に対するエストロゲンおよび抗エストロゲン作用について卵巣摘出ラットを用いた子宮肥大試験にて検索した。その結果、I3Cはラット子宮に対してエストロゲンおよび抗エストロゲン作用を示さないことが確認された。次に、子宮発がん物質であるN-ethyl-N'-nitro-N-nitrosoguanidine(ENNG)を子宮内膜腺癌好発系であるDonryuラットの子宮腔内に単回投与し、その後I3Cおよびエストロゲン類を12ヶ月間投与し子宮増殖性病変の発生を経時的に観察する二段階子宮発がんモデルを用いてI3Cの子宮発がんに与える影響について検索した。I3Cの投与量として、腫瘍抑制効果あるいは促進効果が報告されている500および2000ppmを選択し基礎飼料に混じて投与した。エストロゲン類としては、17β-estradiol(E2)およびE2の代謝物の一つでE2より強い発がん作用を示す4-hydroxyestradiol(4HE)を選択とし、これらを週2回皮下投与した。子宮増殖性病変の発生状況検索の他、肝臓中のCYP P450薬物酵素(特にCYP 1 famly)とエストロゲン代謝酵素(2-および4-estadiolhydroxylase,16-αestradiol hydroxylase)の経時的変動に観察するために投与開始3、6、9ヶ月後に一部の動物を検索した。最終結果について現在検索中であるが、投与3,6,9ヶ月後の肝エストロゲン代謝酵素について測定を行った。その結果、I3C投与によりE2の主要代謝酵素である2-hydroxyestadiolを産生するestrogen 2-hydroxylaseおよび4HEを産生するestradiol 4-hydroxylase共に活性値が増加し、特に後者で顕著であった。16-αestradiol hydroxylase活性については投与による変化を認めなかった。本研究は、化学物質による肝薬物代謝酵素誘導がエストロゲン代謝を変化させた結果として二次的に、ラット子宮内膜腺癌発生に与える影響について検索することを目的として実施した。
アルミニウム集積木本植物におけるアルミニウム集積機構および耐性機構の新たな展開

本研究ではアルミニウム(Al)ストレスに対してAl集積木本植物がどのように適応しているのかをMelastoma malabathricum(メラストーマ)を中心に、遺伝子発現、元素、代謝産物、およびAl形態から総合的に解析した。その結果、メラストーマにおけるAl吸収・輸送・集積に関する遺伝子発現変動の全体像、Al集積におけるAl-クエン酸キレートの重要性、木本植物のAl集積におけるフェノリクスの重要性が明らかとなった。今回得られた成果は今後のAl集積木本植物のAl過剰適応機構/Al集積機構を研究する上で、多くの示唆を与えるものである。1.【研究1】アルミニウム処理がアルミニウム集積木本植物体内の物質動態と遺伝子発現に与える影響を明らかにする(1)アルミニウム(Al)ストレス下での遺伝子発現変動を概括的に調べることを目的として次世代シーケンサーを用いたde novo RNA-seqによるトランスクリプトーム解析を試みた。本年度はAl集積植物のメラストーマを±Al処理条件下で栽培し、葉と根からRNAを抽出した。抽出したRNAを精製した後、次世代シーケンサーを用いた解析を現在実施中である。(2)アポプラストおよびシンプラストにおけるイオノーム/メタボローム解析:メラストーマなどのAl集積種について葉および根のアポプラストとシンプラストの無機元素(イオノーム)および代謝産物(メタボローム)の一斉分析を行い、Al集積に対応して変化する成分とそれらの分配について明らかにすることを目的とした。本年度はGC-MSを用いたメタボローム解析のための試料調整、測定、および解析方法を検討し、メラストーマを用いたメタボローム解析が可能であることを明らかにした。2.【研究2】Al集積木本植物のAl吸収・輸送能力の源を明らかにする(1) Al集積木本植物が地上部に高濃度のAlを集積することに対する地上部と根部の寄与を比較するため、Al集積能の異なるノボタン科のメラストーマ(高集積能)とシコンノボタン(低集積能)の接木を試みたが成功しなかった。(2) xylem sapを模した擬似xylem sap作成のため、メラストーマのxylem sap組成を詳細に分析した。結果をもとに+Al条件下で栽培させた個体のxylem sapを模した擬似溶液を作成し、根部を切除した個体の茎をその溶液に浸け、茎切断面からAlを吸収させた。吸収させたAlは茎や葉柄に留まること無く葉身に移動した。現在、溶液の成分組成を変える影響や27Al NMRによる解析について検討中である。NMRやメタボローム解析に供試するサンプルの作成が間に合わず、これらの技術が関係する結果を得ることができなかった。一方、懸念されていたトランスクリプトーム解析のための試料調整はうまく行うことができた。【研究1】アルミニウム処理がアルミニウム集積木本植物体内の物質動態と遺伝子発現に与える影響を明らかにする1アルミニウム(Al)処理による遺伝子発現変動をdenovo RNA-seqによるトランスクリプトーム解析により概括的に調べた。根では陽イオンの膜輸送に関わることが予想される遺伝子が幾つかAlにより誘導されることが示され、これらにAlイオンの吸収・輸送に関わる遺伝子が含まれることが期待された。また、STOP1様遺伝子の発現もAlにより誘導された。一方、葉ではAl-クエン酸複合体を膜輸送することが推定される遺伝子の誘導が見られた。高親和性の硫酸イオントランスポーターの誘導もみられたが、これはAl集積時のカウンターイオンとして硫酸イオンを利用していることを示唆する。2アポプラストおよびシンプラストにおけるイオノーム/メタボローム解析:メラストーマを対象植物としてアポプラスト、シンプラストの分画を試みているが現段階で良好な結果は得られていない。【研究2】Al集積木本植物のAl吸収・輸送能力の源を明らかにする1Al処理を行ったメラストーマのxylem sapを採取し、それに含まれる主要な陽イオン、陰イオン、有機酸を分析した。+Al処理時の組成を元に作成した擬似xylem sapに、Alをxylem sapで通常形成されるAl-クエン酸の形態で加えたものと、Al-リンゴ酸の形態で加えたものを作成した。これらの擬似xylem sapをメラストーマの地下部を切除した個体の切断面から吸収させ、葉におけるAlの動態を調べた。その結果、Al-クエン酸の形態で吸収させた場合は速やかに葉でAl-シュウ酸キレートの形成が見られたが、Al-リンゴ酸の形態で吸収させた場合はAl-シュウ酸キレートは形成されず、葉に障害が見られた。この障害は解離により生成した無機単量体Alによると考えられた。アポプラストとシンプラストのイオノーム/メタボローム解析については良好な結果がまだ得られていない。一方、トランスクリプトーム解析および擬似xylem sapを用いた実験は順調に進んでいる。【研究1】アルミニウム処理がアルミニウム集積木本植物体内の物質動態と遺伝子発現に与える影響を明らかにする3日間0.5 mM AlCl3で処理した時に起こる遺伝子発現変動をRNA-seqによるトランスクリプトーム解析により調べ、得られた結果に関してGO解析を行った。アルミニウム(Al)により発現が上昇する遺伝子に関しては、Molecular functionとして根ではtransporter activityに関する遺伝子の上昇が、葉ではribonucleotide bindingやcarbohydrate derivative bindingに関する遺伝子の上昇がみられた。

短期間のAl処理であるため葉におけるAl含有率は260 mg kg-1で葉の最大蓄積可能含有率の1/40程度と低い値だったが、Biological processとして葉でストレス/刺激応答に関する多くの遺伝子に発現上昇がみられた一方、根ではそれらの変動は小さかった。また、葉ではリグニン合成に関わる遺伝子がAlにより発現が低下する傾向がみられ、AlがMelastomaの酸化ストレスを軽減するという生理学的な実験結果と一致する結果が得られた。【研究2】Al集積木本植物のAl吸収・輸送能力の源を明らかにする昨年度、擬似xylem sapを形態の異なるAlと共に茎から吸わせた場合、Al-リンゴ酸ではAl-シュウ酸が葉では生成せず、Al-クエン酸で吸わせた場合のみAl-シュウ酸が生成することを明らかにした。そこで、これらの現象に遺伝子発現がどのように関わるかを調査するために擬似xylem sapによる試験を同様に行った。現在、遺伝子発現解析を実施中であり、葉におけるAlの分配等に関わる遺伝子が見つかることが予想される。本研究ではアルミニウム(Al)ストレスに対してAl集積木本植物がどのように適応しているのかをMelastoma malabathricum(メラストーマ)を中心に、遺伝子発現、元素、代謝産物、およびAl形態から総合的に解析した。その結果、メラストーマにおけるAl吸収・輸送・集積に関する遺伝子発現変動の全体像、Al集積におけるAl-クエン酸キレートの重要性、木本植物のAl集積におけるフェノリクスの重要性が明らかとなった。今回得られた成果は今後のAl集積木本植物のAl過剰適応機構/Al集積機構を研究する上で、多くの示唆を与えるものである。【研究1】についてはメラストーマのトランスクリプトーム解析のためのRNA抽出に用いた試料の一部を凍結乾燥し、GC-MSによるメタボローム解析およびICP-MSによるイオノーム解析に供試する。得られた3つのオーム解析結果から、Al存在下でメラストーマの体内ではどのような変化が起きているのかを包括的に解析する。【研究2】については接木試験の検討を継続しながら、擬似Xylem sapの直接吸収によるAlの吸収、葉における分配、形態変化、および毒性に影響を与える要素の解明を目指す。【研究1】停滞しているGC-MSによるメタボローム解析を進め、イオノーム解析の結果とトランスクリプトーム解析の結果を合わせた統合的オーム解析により、Al存在下でメラストーマの体内ではどのような変化が起きているのかを包括的に解析する。また、Alにより誘導される遺伝子のうち、Al輸送に関わることが予想されるものや機能未知のものについて解析を進める。【研究2】トランスクリプトーム解析の結果を踏まえ、Al-クエン酸により特異的に誘導される遺伝子について調査を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。植物栄養学29年度が最終年度であるため、記入しない。
昆虫の摂食行動関連因子の脳神経ネットワークが制御する生体応答と体内の分子変動解析

これまでカイコ幼虫から摂食行動に関わる脳神経系因子群を同定してきた。単一で決定的な調節因子が見られないことから、昆虫の摂食行動の調節メカニズムはネットワーク支配が重要と考えられた。本研究では、摂食行動調節でのホルモンネットワークの構造を見出すための基盤研究を中心に行った。成果として、機能未知であるITP (ion transport peptide)の受容体や、新規ホルモンGSRYアミドを同定できた。また、脳腸ペプチドが代謝酵素に関与することも見出した。現在、ホルモンで形成するネットワークグラフを作成中であり、評価系を確立し、摂食行動のネットワーク支配の形が見えてきた。私たちの研究グループでは、カイコBombyx moriの幼虫を用いて、摂食行動を調節するペプチド性の因子群を同定してきた。本研究では、これらのペプチド性因子が脳神経系でお互いにどのような関連性があるか、そして、最終的にはその神経ペプチドネットワークの構造を明らかにすることを目的としている。平成25年度では、カイコ幼虫から精製単離および構造決定により摂食行動を調節する因子群をまず同定し、明らかにしたホルモン群の発現部位の解析から、脳ー食道下神経節ー前額神経球にそれらのホルモン群が集中していることが明らかとなった。すなわち、この領域を昆虫における摂食中枢とした。そこで、昆虫での摂食中枢におけるホルモン動態を解析するため、これまで様々なペプチド性因子の発現解析を網羅的に行ってきた。また、それらの受容体群の発現解析も行ってきた。この中でも、short neuropeptide F (sNPF)とアラトトロピン(AT)は、摂食行動を調節するうえで中心的な役割を担っている可能性が出てきた。特に、これら2つのペプチドは脳腸ペプチドであるため、摂食行動を、餌が体内へと入る段階である消化吸収から関わっている可能性を見出した。実際に、各昆虫種で認められる摂食周期に同調するように、sNPFおよびATの受容体の発現レベルが増減していることを明らかにした。現在、それらのホルモンネットワークを明らかにすることのみならず、転写調節に関わる因子を明らかにすることを目指している。我々の研究グループでは、カイコBombyx moriの幼虫を用いて、摂食行動を調節すると考えられるペプチド性の因子群を同定してきた。本研究はその因子群がどのようにネットワーク形成し、摂食行動のモチベーションを形成しているかを見極めることを目的としている。我々が同定してきたペプチド性摂食行動調節因子群に対する受容体は、既に他のグループで網羅的解析により同定されているため、まず、カイコ幼虫でのそれらの受容体の発現を解析した。その結果、いくつかの受容体が、満腹あるいは絶食などの摂食状態に応答して発現量が変動していた。この結果の中で、我々は2つの因子に着目した。すなわち、カイコ幼虫において摂食行動を正に調節する因子であるshort neuropeptide F (sNPF)と、摂食行動を負に調節するアラトトロピン(AT)である。発現解析ではsNPFおよびATの受容体は、ともに腸管で強く発現していた。また、それらの発現量は絶食状態により顕著に減少し、再給餌により元のレベルまで回復した。sNPFの受容体に関しては、カイコ幼虫から摘出した腸管を用いたex vivoの解析においても、再現良く発現量が変動し、今後の発現調節因子を探索する準備できたと考えられる。実際に、現在、sNPF受容体の発現量変動を調節している栄養分あるいは、代謝物の同定を試みている。また、sNPFおよびATの受容体の発現変動をさらに解析するため、sNPFおよびATの受容体のプロモーターを解析し始めた。一方、昆虫において摂食行動を調節する因子と代謝酵素との関連性がこれまで報告されているものの、あまり分子レベルでは解析されていない。平成24年度では、sNPFと腸管の消化酵素との関連性を検討した結果、sNPFの投与量に依存して腸管内腔のプロテアーゼ活性が上昇していたことを見出した。昨年度(平成25年度)までに、昆虫の摂食行動は、新規なものを含め多くの脳神経系から分泌されるペプチド性因子により調節されていることを明らかにしてきた。平成26年度では、ネットワーク解析の基盤研究として、カイコBombyx moriのペプチドホルモン受容体群のうち、Orphan受容体であるものに対するリガンドの同定を精力的に行い、いくつかの成果が得られた。特に、摂食行動を正に調節するタキキニンやホメオスタシスに関わるが機能未知のITP (ion transport peptide)に対する受容体を明らかにしたことは、摂食行動がホルモンネットワークにより支配されている分子メカニズムを理解するうえで重要な発見であると考えている。また、ITP様ペプチド(ITPL)の受容体は、タキキニン受容体と同一であった。ほぼ同時に、韓国のグループが新規ペプチド性因子ナタリシンに対する受容体も、タキキニン受容体であることを明らかにしている。

これらから、一つの受容体分子が複数のリガンドと親和性を有する“Receptor sharing system"を強く示唆し、今後のネットワーク解析の一助となり得る。平成26年度における成果により、進行中の神経投射や分泌などを考慮したホルモンネットワークのグラフ作成は、準備段階が完了したと考えている。ホルモンネットワークのグラフを作成後、その評価系を確立することで、詳細な行動の調節機構が明らかにできると確信している。また、カイコは単食性の昆虫種であるため、選好性摂食の解析が不可能である。それを克服するため、フタホシコオロギを用いた研究も始めている。既にフタホシコオロギの摂食行動に関わるホルモン群を次世代シーケンサー解析により明らかにできたため、比較生物学的なアプローチによるネットワーク解析で、研究をさらに強化する準備もできた。昆虫ホルモンの発現解析およびそれらの受容体の発現解析において、先行研究とのデータの不一致、不整合などの条件検討を行っていたため、発現解析自体は遅れている。しかし、発現解析を行っている際に、新規のペプチド性因子を見出したり(投稿準備中)、機能が未知のペプチド性因子に対する受容体を見出したり(投稿中)、本研究分野の世界的な視野からは、大きな成果を得ることができている。現在は、これら新規に見出したホルモンやホルモン受容体に対し、積極的に生体内での機能解析を行っている。本研究計画における3つの項目研究についてそれぞれの進行状況を報告する。A.摂食行動関連因子およびその受容体の脳神経系での発現部位と発現量を解析する。;これまでに、我々が同定したカイコにおける摂食行動関連因子およびその受容体の発現部位を解析した。その結果、脳神経系の特に前額神経球で発現していた。また、多くの摂食行動関連因子の受容体は腸管でも発現していた。ところが、詳細な発現細胞の同定には至らず、次年度以降の課題となった。ただ、さまざまな解析をsNPFとATに絞ったところ、それらの受容体の発現量が生理的条件で変動することを明らかにし、今後様々な因子との関連性やネットワークを解析する上で有用な手がかりが得られた。B.摂食行動関連因子による代謝・消化酵素、腸管の蠕動運動、生体アミンへの影響を分析する。;Aの解析の通り、様々なカイコの摂食行動調節因子群の中で、解析する因子をsNPFとATに絞った結果、腸管での消化酵素の分泌がsNPFの投与量に依存することを明らかにした。ところが、他の摂食行動関連因子による腸管への作用(筋収縮や蠕動運動)や生体アミンの生合成・分泌への影響などの解析には至らなかった。C.摂食行動関連因子あるいはその受容体の発現量を変化させるような栄養分あるいは代謝物を同定する。;Aでの解析に時間がかかり、Cの解析はほとんど着手できなかった。しかし、カイコ幼虫から摘出した腸管を用いたex vivoの解析で、sNPF受容体の発現量が、培養する培地の組成により変動することを見出した。
地域における観戦型スポーツと参加型スポーツの文化的統合に関する研究

参加型および観戦型スポーツの地域における需給構造を分析し、それらの適切な関係化をはかる視点から、観戦型スポーツと参加型スポーツの文化的統合を促進する地域スポーツ振興のあり方を検討するために、平成9年度はプロスポーツの活用方策の実際に関する調査を中心に以下の調査研究を実施した。神奈川県平塚市および埼玉県浦和市を事例研究対象地とし、市および県スポーツ行政担当者、市および県体育協会、市および県サッカー協会、中高運動部指導者組織/PTA組織、地域スポーツ組織・団体(少年団・社会人)、地域住民組織(自治会、婦人会、老人会等)、地域組織(商工会等)、プロサッカー運営企業を対象にヒアリング調査及び関連資料の分析を行った。結果、いずれの地域においても、プロスポーツチームは地域のアイデンティティーとはなりえていないこと、プロスポーツチームによる公益的な事業が少なく地域社会に受け入れられていないこと、サッカー愛好者人口の拡大には寄与しているが他のスポーツ種目への波及効果はなく、従来のスポーツ・システムとの変化はほとんどないことなどが明らかになった。興行的に成功を収めている浦和市よりも、平塚市の方が地域振興に関わる組織が球団活用の施策をより多く提示していた。後者においては、今後、組織間の調整機能を有した組織が活用されることが期待された。