hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
加速器中性子源を用いた、頭頸部がんに対する硼素中性子捕捉療法の臨床研究

硼素中性子捕捉療法はホウ素中性子捕捉反応により発生するα粒子とLi反跳核の高LET放射線治療であり、従来の放射線治療では治療できなかった、放射線感受性の低い腫瘍でも治療効果が期待できる。また、頭頸部領域の病巣は、比較的皮膚表面に近い部位に存在するため、熱外中性子でも対応が可能である。現在は原子炉中性子源から加速器中性子源への移行を目指し、臨床研究を行っている。頭頸部領域は機能上・美容上その温存が重要であり、この部位の癌を正常組織の損傷のない方法で治療可能であれば、高いQOLが期待できる。我々は2003年10月から、再発および進行頭頸部癌20症例に硼素中性子捕捉療法(boron neutron capture therapy : BNCT)を行い、18例がPR以上という優れた抗腫瘍効果を証明した。しかし、本治療は原子炉を用いた治療であり、原子炉と言う観点から管理面、安全面のマシンタイムが非常に少なく、多くの症例を治療するには問題が多い。2009年から、現在京都大学原子炉実験所に型式:外部入射型AVFサイクロトロン1台、加速粒子:H-、引き出し粒子:H+、加速エネルギー:30MeV、ビーム電流値(目標):2mA,イオン源:マルチカスプ型イオン源のサイクロトロンでが建設された。調べられた。そのデータを基礎にして、生物実験を行い医療照射への調整を行う(京都大学小野)。現在そのサイクロトロンの特性(中性子フルエンスを含む)を、症例の体位シミュレーション等、照射基礎データーを取得中である。特に体位のシミュレーションは、頭頸部の複雑な機能と、頭頸部癌という病態から「照射中の体位に以下に無理が無いか」が重要であり、コリメーター部分の下部に若干陥凹を作り事により、下肢の設置場所が出来るため、非常に楽な体位が可能になる事がわかった。本年度は新規診断進行頭頸部癌に対するBNCTを2症例に対して行った。頸部転移病巣に対する照射が1例と鼻腔内腫瘍に対する照射が1例であった。頸部転移病巣の症例は、病変が頸動脈を一部巻き込んでいた。BPA-PETではT/N比は2.6で、頸動脈周囲の硼素集積性は均一であった。照射計画時では、照射方向から考えると一番最深部に頸動脈が位置しており、最深部の線量を20Gy-Eq以上に設定すると頸動脈周囲の放射線障害が懸念された。その為最深部の線量を15Gy-Eqに設定し照射を行った。抗腫瘍効果は、臨床的CRであり、照射6ヶ月後の現在、頸動脈周囲に放射線障害を認め無かった。鼻腔腫瘍に対するBNCTでは、BPA-PET検査でT/N比が2.7であった。画像上は腫瘍全体に均一なBPAの集積を認めた。照射後の初期効果判定はPRであったが、照射3ヶ月後に腫瘍の再増殖を来した。その後腫瘍部を全摘し、その後の経過は良好である。一般的にBNCTは、BPA-PETの腫瘍組織/正常組織の集積比で照射線量を決定する。その際に問題になるのは、照射に伴う重要臓器の障害である。本年度の1例は頸部病変であったが、頸動脈を病変が巻き込んでいた事もあり、照射に伴う頸動脈への影響をみる上では非常に参考になる症例であった。以前に我々が経験した頸動脈周囲に病変が接している、5症例のうち、照射後に頸動脈に何らかの障害を来した症例は、照射前に病変部の上皮欠損が生じていた2症例であった。我々の症例から「頭頸部BNCTでは、病変部に頸動脈が巻き込まれている場合でも、照射部位の上皮欠損が無ければ安全に照射が可能である」事が証明される結果となった。この事は、加速器中性子源を用いた頭頸部BNCTの線量計画を行う上で、照射線量を決定する重要な因子になると考えられた。我々は2003年10月から、再発および進行頭頸部癌20症例に硼素中性子捕捉療法(boron neutron capture therapy:BNCT)を行い、18例がPR以上という優れた抗腫瘍効果を証明した。2009年から、現在京都大学原子炉実験所に型式:外部入射型AVFサイクロトロン1台、加速粒子:H-、引き出し粒子:H+、加速エネルギー:30MeV、ビーム電流値(目標):2mA、イオン源:マルチカスプ型イオン源のサイクロトロンでが建設された。現在、そのサイクロトロンを用いた細胞実験の照射実験の結果が出だしている。そのデータを基礎にした生物実験が進行中で、医療照射への調整を行う(京都大学小野)。

上記実験と平行して、現在そのサイクロトロンの特性(中性子フルエンスを含む)を、症例の体位シミュレーション等、照射基礎データーを取得中である。特に体位のシミュレーションは、頭頸部の複雑な機能と、頭頸部癌という病態から「照射中の体位に以下に無理が無いか」が重要であり、コリメーター部分の下部に若干陥凹を作り事により、下肢の設置場所が出来るため、非常に楽な体位が可能になる事がわかり、患者固定台の設置が終了している。
中学校技術科と工業高校を架橋するプログラミング教育の開発

本研究は車輪型移動ロボットから小型無人航空機を用いる系統的なプログラミング教育の提案・評価を行うことで,中学校技術科と工業高校を架橋するプログラミング教育を開発する。小学校プログラミング教育の必修化により,中学校技術科と工業高校で扱うプログラミング教育の質を高める必要がある。本研究では技術科で2次元の移動を行う車輪型ロボット教材,工業高校で3次元の移動を行う無人航空機教材を利用するプログラミング教育を提案し,このカリキュラムを実現する教材を開発する。また,開発した教材を利用する指導方法を提案し,開発した教材の有効性を実践およびアンケート調査によって明らかにする。
妊産婦の禁煙プログラムに関する研究-母親となる過程を支援する禁煙教室の効果-

【目的】喫煙妊婦への支援のあり方を検討することを目的とし,妊産婦の喫煙の実態調査をおこなった。【対象】T病院産科外来を訪れた妊婦のうち喫煙歴のある妊婦120名に対し質問紙を配布した。有効回答数56名(回収率46.7%)であった。また回答者で同意の得られた妊婦5名に対し半構造的面接を実施した。調査期間は2008年4月-6月までであった。【結果、考察】今回の妊娠中の喫煙状況は,妊娠前禁煙群9名(16.1%),妊娠判明後禁煙群24名(42.9%),喫煙継続群23名(41.1%)であった。この23名について,ニコチン依存の程度を測る指標であるファーガストロームテスト(FTND)は,0-4点(ニコチン中毒より習慣の要素が強いタイプ)は15名で,5-7点(ニコチン中毒の要素と習慣の要素の混合型タイプ)は6名であった。8点以上(ニコチン中毒の要素が強いタイプ)は2名であり,妊婦の喫煙はニコチン依存よりも習慣の要素が高いことがわかった。インタビューは妊娠中喫煙継続群から3名,妊娠判明後禁煙群から1名,妊娠前禁煙群から1名から結果を得た。妊娠中喫煙継続群3名はいずれも本数を減らすなどの努力をしており,喫煙の妊娠、出産、子どもへの影響に関する知識は知っているが自分の実感として感じていなかった。禁煙に少し関心はあるが禁煙教室に参加するまで禁煙したいとは思っていなかった。妊娠判明後禁煙群の1名は,喫煙の害を身内の体験から実感しており禁煙行動に至っていたが,禁煙に強いストレスを感じていた。このようにアンケート調査だけでは見えない結果を得ることができた。禁煙教室の開催を試みたところ参加希望者は0名であり禁煙教室の効果を得るまでには至らなかった。教室形式の禁煙支援の実施は困難であることがうかがえる結果であった。しかし,面接時の喫煙妊婦の反応から,短時間でも機会教育の場を設ける禁煙支援のあり方が必要であると思われた。今後も禁煙支援のあり方を探求していきたい。【目的】喫煙妊婦への支援のあり方を検討することを目的に、18年度は妊産婦の喫煙の実態を調査した。【対象】2007年3月に、T市の産科施設を受診している妊婦のうち、喫煙歴のある妊婦100名を対象に自記式質問紙調査を配布した。郵送により現在まで回収中である。2007年4月25目までの回収率は26名(26%)である。【調査項目】年齢、妊娠週数、妊娠歴、喫煙歴、禁煙歴、今回妊娠中の喫煙状況、過去の妊娠期から産後までの喫煙状況、ニコチン依存度(FTND)、妊娠中の喫煙理由、禁煙できない理由、禁煙への関心、喫煙時の留意点、家族の喫煙状況、その他の周囲の喫煙状況、夫の喫煙状況、妻の妊娠にともなう夫の喫煙行動の変化、喫煙に関する知識、情報源、喫煙に関する教育の機会の有無【結果】今回の妊娠中の喫煙状況は、妊娠前に禁煙し調査時吸っていない者3名、妊娠がわかって禁煙し、調査時吸っていない者8名、妊娠中に禁煙したが調査時喫煙していた者5名、今回の妊娠がわかってからもずっと吸っていた者10名であった。よって、対象26名中喫煙継続妊婦は15名(57.7%)であった。この15名について、ニコチン依存の程度を測る指標であるファーガストロームテスト(FTND)は、04点(ニコチン中毒より習慣の要素が強いタイブ)は11名で、57点(ニコチン中毒の要素と習慣の要素の混合型タイブ)は4名であった。8点以上(ニコチン中毒の要素が強いタイプ)は0名であり、妊婦の喫煙はニコチン依存よりも習慣の要素が高いことがわかった。今回の妊娠中に喫煙をずっと続けていた妊婦の中で、経産婦の前回の妊娠中の喫煙状況をみると、妊娠回数が増すことで妊娠中の禁煙が難しくなるタイプと、初産の時から喫煙を継続しているタイプがみられた。また経産婦で今回の妊娠中禁煙できていた者は、前回の妊娠中も禁煙ができていた。、その他の分析に関してはすべてのデータの回収後に行う予定である。

インタビューは妊娠中喫煙継続群から3名,妊娠判明後禁煙群から1名,妊娠前禁煙群から1名から結果を得た。妊娠中喫煙継続群3名はいずれも本数を減らすなどの努力をしており,喫煙の妊娠、出産、子どもへの影響に関する知識は知っているが自分の実感として感じていなかった。禁煙に少し関心はあるが禁煙教室に参加するまで禁煙したいとは思っていなかった。妊娠判明後禁煙群の1名は,喫煙の害を身内の体験から実感しており禁煙行動に至っていたが,禁煙に強いストレスを感じていた。このようにアンケート調査だけでは見えない結果を得ることができた。禁煙教室の開催を試みたところ参加希望者は0名であり禁煙教室の効果を得るまでには至らなかった。教室形式の禁煙支援の実施は困難であることがうかがえる結果であった。しかし,面接時の喫煙妊婦の反応から,短時間でも機会教育の場を設ける禁煙支援のあり方が必要であると思われた。今後も禁煙支援のあり方を探求していきたい。
モンゴル高原における土地制度と移動牧畜の実践をめぐる実証的研究

本研究はモンゴル高原における土地制度と移動牧畜の実践の関係性を解明するため現地調査に基づく比較研究を実施し、以下の2点が明らかになった。モンゴル国南部においては、従来事例報告が多かったモンゴル国中部とは異なった土地占有の在り方および牧畜モデルが存在すること。内モンゴル中西部においては、研究当初に想定していた以上に多様な要素が現地の牧畜モデルに影響しており、結果として内モンゴルにおける牧畜実践の現状の多様性に関する知見を広げることが可能となった。本研究の目的は、モンゴル高原における土地制度と移動牧畜の実践の関係性を、主として文化人類学的な手法を通じて解明することである。本年度の基本的な見通しとしては、文献データについては現有資料の整理及び現地調査による新規資料の獲得、調査データについては既存の調査データの収集整理及び本研究で新たに行う現地調査の予備的調査であった。それを踏まえ、以下に、本年度の具体的な成果を列挙する。中村知子と尾崎孝宏の現地調査を通じて、中国のものを中心に国家レベルおよび地方政府レベルの土地制度の収集を行った。また現有資料を中心とする、データのデジタル化も一定の成果を上げているが、サーバの技術的問題より公開データはその一部にとどまっているのが現状である。なお、サーバは上村明が管理する、東京外国語大学のものを利用することとした。一方、既存の調査報告が存在する地域のデータ整理についても、中国側についてはほぼ完了し、尾崎が「内モンゴル牧畜における土地利用の現状-四子王旗,農牧境界地域の事例-」として既に論文化し、刊行されている。モンゴル国側に関する調査研究は、上村明の予備的調査により、次年度本格的な現地調査を行う地点の選定や当該地域に関する基礎的データの収集は完了している。ただし土地制度関連の資料については、モンゴル国で数年来の懸案となっている、牧地の個人的な占有を認める法案の審議が遅れているため、現状では国家レベル・地方政府レベルいずれのものについても、収集すべき資料そのものが乏しく、特に新規のものは皆無であった。この点は次年度以降の動向に注視したい。本年度においては、次年度実施予定の現地調査の準備作業が基本的に完了できたと総括できる。本研究の目的は、モンゴル高原における土地制度と移動牧畜の実践の関係性を、主として文化人類学的な手法を通じて解明することであり、具体的には、1)土地制度の実効性、2)住民と土地制度、3)土地利用の実態について比較研究を行い、土地をめぐる制度の規定力と現実との関係性を個別地域について明らかにするとともに、地域偏差の実態を明らかにすることを目指している。本年度は、当初予定では夏季にモンゴル国と内モンゴルにおいて本格的な現地調査を実施する予定であった。しかし、折からの震災の影響で、研究費交付が一部遅れたため、当初の予定を変更して現地調査はモンゴル国のみに絞り、調査地や調査期間も変更を行った。内モンゴル分については、日本国内の元牧民を主たる調査対象に変更し、そのインフォーマントより紹介された牧民にSkypeを利用して遠隔聞き取り調査を実施することで、現地調査に替えた。なお、今回の遠隔聞き取り調査については、少なくとも調査者が現地調査経験をし、現地の状況を理解している地域に限れば、予想以上に有効な方法であることが明らかとなった。各研究者の具体的な調査は以下のとおりである。上村は、モンゴル国国会に提出されている牧地法案の眼目の一つである「牧地利用者グループ」が国際開発機関の援助により既に組織され、活動しているモンゴル国トゥブ県の調査地において聞き取り調査を行った。中村は、モンゴル国ドンドゴビ県マンダルゴビ市周辺において、社会主義時代現在までの牧地利用および災害時の対応の経験に関する聞き取り調査を行った。尾崎は、過去の調査データの整理を行うとともに、中村の調査に同行し鉱業と牧畜を兼業的に行う牧民から現状に関する聞き取り調査を行い、また上述の日本国内およびSkypeを利用した聞き取り調査を通じて、内モンゴル牧民と地方政府との間の、土地制度の解釈の違いから生ずる紛争のメカニズムを分析した。本年度は最終年度であるため、基本的にはデータの最終的な分析と取りまとめを行うとともに、震災の影響で現地調査の実施に影響が出た分に関して追加調査を実施した。追加調査に関しては、研究分担者である上村が、牧畜民にグループを組織させることが事業の一部になっている、米国ミレニアム・チャレンジ基金の3プロジェクトについて、それぞれのウランバートルにあるプロジェクト・コーディネーター事務所を訪問し、これまで行なった事業の自己評価について聞き取り調査を行なった。その結果、牧畜民グループが地域の有力者による牧畜資源の独占の手段とされたり、成員構成が頻繁に変わり牧畜民グループが長続きしないことなどが問題点として認識されていることが分かった。

分析の取りまとめについては代表者である尾崎が中心となって行い、その成果報告の場およびモンゴルの研究者との意見交換の場として2012年6月30日に内モンゴル自治区フフホト市で国際シンポジウム「牧畜地域における制度と実践」(主催:内蒙古大学経済管理学院・内蒙古大学蒙古学研究センター・鹿児島大学)を実施した。また国内での最終成果報告として2013年3月に日本沙漠学会沙漠誌分科会2013年度研究会「モンゴルにおける災害と人間活動の変容」を実施予定であったが、これに関しては諸般の事情により年度内開催はできず、2013年4月14日に実施された。基本的には、データ収集及び分析は順調に進んでいる。なお、震災の影響で本年度の研究費交付が一部遅れた影響で、夏季に予定していた現地調査の規模を縮小せざるを得ない事態となったが、代わりに日本在住のモンゴル人からの聞き取り調査およびSkypeを利用した遠隔聞き取り調査を実施し、現地調査の穴埋めとした。24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は最終年度であるため、基本的にはデータの最終的な分析と取りまとめを行う。各メンバーが既存の研究成果を持ち寄り、最終的な取りまとめを検討するとともに、成果発表の場として、内モンゴル大学において国際シンポジウムを開催予定である。なお、震災の影響で現地調査の実施に影響が出た分に関しては、来年度の夏季に追加調査を実施したい。
バイオインフォマティクスによる内耳障害時に発現するタンパク質相互作用の研究

遺伝子・たんぱく質データベースを検索した内容をもとに、統合的にカルシウム出入りに関わるたんぱく質の相互作用についてシュミレーションを行った。内耳組織におけるカルシウムの出入動態について研究した。細胞内にカルシウムを流入させるための機構として、機械的受容体カルシウムチャネル、電位依存的カルシウムチャネル、細胞内カルシウムストアからの放出の3つの経路があることが明らかとなった。それぞれ、有毛の動き、細胞の活動電位、イノシトール3燐酸の放出がトリガーとなって生じる。有毛の動きが機械的受容体カルシウムチャネルを開き、生じた活動電位がさらにカルシウム流入を許し、細胞膜から放出されたイノシトール3燐酸が細胞内滑面小胞体の受容体を介してさらにカルシウムを放出させる、一連のポジティーブ・フィードバックが働いていた。細胞からのカルシウム排出は、受動的なカルシウム・ナトリウム交換ポンプではまかないきれず、ATPを消費して排出する能動的なカルシウムポンプが必須である。細胞内カルシウム濃度の上昇は細胞の機能には不可欠であるが、予想外の大量流入や長期のカルシウムの細胞内滞在は、カルシウムinducedアポトーシスを惹起する。これにはミトコンドリアを介した経路が考えられる。ミトコンドリア呼吸鎖の障害からチトクロームcが放出され、カスパーゼ8が活性化される。カルシウムポンプはいくつかのサブタイプがあり、組織細胞特異的に発現している。サブタイプによってカルシウム排出能が異なることが明らかになっており、カルシウム排出量に応じて各細胞に分布するサブタイプが異なると推測される。内耳においては有毛細胞や血管条などカルシウム出入りが盛んな組織では、カルシウムポンプの機能不全からカルシウムが細胞内に蓄積しやすく、内耳障害を惹起しやすいと推測される。今年度は、細胞障害の内的要因として、アポトーシスに関わる経路について検討した。相同性配列検索プログラムBLASTや局在予測・モチーフ検索プログラムSOSUIを用いて、細胞の生死に関わるタンパク質を選び出し、免疫組織学的な検討を加えた。マウス内耳コルチ器のうち、生直後は過剰に発現して、後に機能成熟する過程で選択的に細胞死してゆく組織である、Greater epithelial edge (GER)を研究対象とした。アポトーシスのシグナルを外的に加えなくとも、Caspase3を強く発現して細胞死に至っていることが確認された。相互作用するタンパク質としてCaspase8,9,12を検討した結果、Caspase12が強く発現していた。同蛋白は小胞体に局在し、細胞ストレスが加わった際に活性化されて、アポトーシスを誘導する。対して、Caspase8,9はミトコンドリアに局在し、アポトーシスに関わるものである。ミトコンドリア呼吸鎖の異常にて内耳障害が生じることは知られていたが、内耳の細胞死において小胞体も関わっていることが示されたのは、興味深い事実である。更に細胞増殖と細胞老化に関わるp15-INK4b,p16-INK4a,p18-INK4c,p19-ARF,p21-WAF1について検討を行った。p18-INK4cは、内耳成熟時に有毛細胞の核に発現を認めた。細胞ストレス負荷時に発現されるphospholyrated p38-MARKは幼弱な生後早期のマウスには発現を認めなかったが、生後数ヶ月の大人のマウスにて柱細胞に発現を確認した。その機序は不明で、現在、リン酸化部位の違いによって発現が異なるか、数種の抗体を用いて検討中である。
BODYMIND TOPOGRAPHY～開かれたダイアログ・共有空間の創作研究

過度の視覚情報とシンボリックなサインで溢れ、実態のない概念的な空間が広がる現代社会では、人と人、人と環境の関係性の構築が困難になり、コミュニティの喪失や関係不全が起きています。この問題に対して、本研究では、芸術表現に携わる立場から、古代から人々が用いた空間性(洞窟遺跡、宗教遺跡、庭園、茶室等)を「自己定位の為の身体的対話」が潜在的に蓄積し組み込まれた共有空間として捉え、それをヒントに、人と人、人と環境が、実感を伴い、密接に相互関係がはかれる新たな回路、開かれたダイアログを可能にする共有空間を創出する実践的な創造研究である。「BODYMAIND TOPOROGRAPHY開かれたダイアログ・共有空間の制作研究」に於いては、「自己定位の為の身体的対話」を抽出する必要があり、概念的視座、身体的視座、環境的視座、それぞれからのアプローチが必要である。その為に人類の過去の文化の中から「自己定位の為の身体的対話」が反映されたフィールドをピックアップし、エッセンスとして抽出し、時期の研究の具体的な二次元、三次元のダイアグラムの制作の足がかりにする事が25年度の研究目的であった。「自己定位の為の身体的対話」が深く反映されていると思われるフィールドを選定し、資料等の収集とリサーチを行った上で、そこへおもむき、実際に自分が被験者として空間へのアプローチをする。儀式空間として人類の最も古い時代に属す洞窟空間、洞窟壁画の空間性のリサーチ(フランスのドルトーニュ地方の洞窟群、レ・ゼジー周辺のフォン・ド・ゴーム洞窟、レ・コンバレル洞窟、ルフィニャック洞窟、ラスコーII洞窟、アリエージュ周辺のニオー洞窟)。洞窟空間からの影響が顕著であるロマネスク様式のキリスト教会等、岩屋住居群等のリサーチ。グロットを配したフランス庭園、奇岩や様々な空間性を駆使した中国庭園(蘇州、同里、杭州、上海の庭園8カ所)、その精神性の元となった中国絵画、日本の茶室、等へのフィールドワークを設定した。又、ダイアグラムの研究者(リスボン大学の研究者Alexander Gerner氏)との対話も試みた。平成26年度は「BODYMAIND TOPOROGRAPHY開かれたダイアログ・共有空間の制作研究」に於ける実践的な実験の期間であり、様々な共有空間の試みを、前年度の洞窟空間や教会建築、中国庭園等へのリサーチを元に「自己定位の為の身体的対話」を核に試みた。一つ目は、大学の研究室内に茶室の製作を開始。表千家の「茂庵」を千家十職の一人、永楽善五郎さんと共にリサーチ、実測し、空間特性を考察し、「茂庵」の写しを製作した。現在まだアプローチ部分を残し製作途中であるが、すでに茶室内はほぼ完成し、身体的対話の様々な考証の出来る空間となっている。今後、茶会の開催や明かりの実験などを行う予定である。二つ目は、焚き火を核とした共有空間の試みである。焚き火は世界最古、最小、最強の共有空間ではないかとの視点から、人々が集い、交流する場を焚き火を中心とした場を作り出し、様々に実践してみた。過程で、中心性を持ちすぎる大きな焚き火ではなく、小さな焚き火を沢山設置する方がより深い対話が行えることが知見され実践を繰り返した。宮城県女川町での「送り火」のプロジェクト、神奈川県横浜市、滋賀県近江八幡市での「ちび火」プロジェクト、京都府京都市での「WEEKEND CAFE」プロジェクト等を行い、様々な知見を得た。特に「WEEKEND CAFE」では、テント空間と焚き火場の組み合わせで、かつての洞窟岩屋付近の住居性と通底する空間特性を設定し、非常に効果的な対話の場の実践ができた。27年度は、前年度までの心と空間の関係性の中で創られてきた歴史的な文化遺産(洞窟空間、洞窟絵画、ロマネスク教会、巨石文化遺構、古代住居遺跡、中国庭園、中国の様々な住居、茶館、山水画、日本の茶道空間、日本の様々な聖域等)のリサーチワークによる知見を基に、実践的な開かれた場の創造を試み、さらなるリサーチを繰り返す年度であった。実践的な場の試みの一つは、焚き火を核とした共有空間の開発で、weekend cafeというコミュニティカフェの試みであった。小さな焚き火場を7箇所ぐらい用意し、それぞれ10名程の人々が火を囲む。屋台も用意し、様々にドリンクや調理を楽しめるようにした。京都駅の近くの原っぱで、奇跡的に焚き火が許され、2週間に一度、土曜日に昼から夜まで、3ケ月12回開催された。延べで2600名を超えるお客様が来られ、享受の関係のない、自立的な場の運営がなされた。焚き火の持つ吸引力は強力で、子供から老人まで、男女、国籍を問わず、又、経験を問わず、焚き火の前では抑制された自由な行動と楽しみ方が誘発されていた。一つの大きな火ではなく小さな火をたくさんという場の方がより自立した空間になりやすい事が解った。この試みは、焚き火が世界最小で最古、最強のコミュニケーションの場である事を再認識した企画であった。いま一つの実践的な場の試みは、茶室の制作である。フィールドリサーチに通底する要素の一つの集約空間ともいえる日本の茶室のリサーチをふまえ、表千家の茂庵を本歌取りして京都市立芸術大学の研究室の中に茶室を、本大学の客員教授である永楽善五郎氏をアドバイザーとして制作し茶会の開催も行った。

実際に造ってみると、身体と空間の研ぎすまされた関係性の歴史的積み重ねに驚かされ、今後の空間性の捉え方への大きな示唆を得る事となった。最終的な小冊子の制作が年度内に終わらず、現在編集中である為。本研究{BODYMIND TOPOGRAPHY開かれたダイアログ・共有空間の創作研究}において、過度な視覚情報とシンボリックなサインであふれ、実態を持たない概念的な空間が広がっている現代社会において、自己定位を含めた人と人、人と環境の関係性の構築の困難さを克服すべく、古来より人類が作り続けてきている、環境の中での自己定位とその共有を目的とする空間(古代遺跡、洞窟空間、宗教建築、儀式空間、庭園、茶会等)を体感的に調査し、そこから抽出された要素を、現代社会の問題解決に向けいかに活用するかを試行した。一年目二年目は文化的遺産として現存する空間遺跡(フランスの洞窟群、フランスのロマネスク教会群、チベットの寺院群、中国の庭園群、日本の庭園群等)のフィールドワークを行い、又、中国山水画や地図等の書画文献等のリサーチ、日本の茶室のフィールドワーク、茶席での所作の検証等を行った。三年目はフィールドワークで得られた知見を元に、現代社会生活での応用を試み、二年目より製作を開始した茶室(茂庵の写し)での検証と茶会の開催、人々が集まり、対話し、交流する共有空間として、焚き火を核とした「チビ火」という企画の運営や、様々な石を握りながら対話する「握り石カフェ」の企画等を行った。又、それらのフィールドワーク及び実証実験の記録と知見をまとめた小冊子の製作も行った。「自己定位の為の身体的対話」は古代に人々によって選択された空間に多くの共通点を見出すことが可能であった。それは、明暗のギャップ、入り口の物理的狭さ、内部空間の広がりと密度、迷路的視線の誘惑、登り下りにおける身体的負荷。見上げ、見下げの効果、揺らぐ光、匂い、反響、俯瞰と凝視などである。それらは、現代における開かれた対話の場を創造するにあたり、重要な視座であり、実践の基礎である。過度の視覚情報とシンボリックなサインで溢れ、実態のない概念的な空間が広がる現代社会では、人と人、人と環境の関係性の構築が困難になり、コミュニティの喪失や関係不全が起きています。この問題に対して、本研究では、芸術表現に携わる立場から、古代から人々が用いた空間性(洞窟遺跡、宗教遺跡、庭園、茶室等)を「自己定位の為の身体的対話」が潜在的に蓄積し組み込まれた共有空間として捉え、それをヒントに、人と人、人と環境が、実感を伴い、密接に相互関係がはかれる新たな回路、開かれたダイアログを可能にする共有空間を創出する実践的な創造研究である。まだ、様々な実証実験で知見を集めている段階ではあるが、その実験の中で、すでに「開かれたダイアログ」を実感する事が多々あり、かなりの手応えを感じている。今後は今までのフィールドリサーチと実践の試みをまとめた小冊子を作り、さらなる分野との繋がりを求めるツールとして、現在製作中である。又、東日本大震災等の緊急災害時におけるコミュニティの再生にこの研究の適応を実践、検証しており、その経過等も冊子に掲載予定である。美術、社会彫刻最終年度の今年は、26年度に試みた実験を統合し、一つの共有空間の場の創出を試み、それを客観的に言語化する為に小冊子を製作する。25年度は研究の為の基礎的なフィールドワークの年であり、当初予定していたフィールドにほぼアプローチ出来た。又、リサーチワークで得られた確認事項は、次年度の活動の方向性を思考する決め手が多くあり、有効なフィールドワークが行えたと思っている。
(和文)分子システム設計による絶対微少量金属錯体の高性能細管電気泳動法の構築

本研究の目的は,細管電気泳動(CE)システムにおける化学システム,"微量金属イオンと結合する配位子とそれによって生成した錯体と相互作用する物質の組み合わせ"をCE流動反応場に持ち込むことによって,それぞれ単独では発揮し得ないであろう超精密分離機能とフェムトモルに達する超高感度性を創出しようとするところにある.主な研究成果は以下の通りである.1.キレート配位子システムの設計・探索・合成:新たなポリアミノカルボン酸類として,フェノール基を持つポリアミノカルボン酸N,N-Bis(hydroxybenzyl)ethylenediamine-N,N-diacetate(HBED),およびHBEDの臭素化誘導体(Br_2HBED),並びにフェニレンジアミン基体のphenylenediamine-N,N,N',N'-tetracarboxylate(PDTA)を取り上げ,それらの錯形成挙動と金属イオンCE分離特性を系統的に調べた.その中でHBEDが三価金属イオン選択性を,PDTAがCaイオン選択性を有することを発見した.2.CE泳動マトリックスとしての高分子電解質の検討;陽イオン性高分子電解質,塩化ポリアリールアンモニウムなどの選択によるCEピーク分離機能の向上に成功し,その有用性を項目1に示した配位子系の他,ethylenediaminetetraacetate(EDTA)およびcyclohexane-1,2-diaminetetraacetate(CyDTA),について実証した.また,ポリ(塩化ジアリルジメチルアンモニウム)をイオン泳動制御試薬として利用するCEシステムにおいて各HBED錯体アニオンの泳動時間序列はイオンクロマトグラフィーの保持時間の順序と概ね一致しており,イオン泳動制御パラメータは高分子電解質-分離アニオン間のイオン交換相互作用によることを明らかにした.3.新しい金属イオン捕捉試薬チアカリックスアレーンの開発:フェノール4分子を硫黄原子で架橋したチアカリックスアレーン誘導体を開発し,そのEC分離系に対する適合性を確証した.架橋硫黄原子の選択酸化法(スルホン,スルホキサイド)を見出し,チアカリックスアレーンの金属イオン選択性を制御することに成功した.本研究の目的は,細管電気泳動(CE)システムにおける化学システム,"微量金属イオンと結合する配位子とそれによって生成した錯体と相互作用する物質の組み合わせ"をCE流動反応場に持ち込むことによって,それぞれ単独では発揮し得ないであろう超精密分離機能とフェムトモルに達する超高感度性を創出しようとするところにある.主な研究成果は以下の通りである.1.キレート配位子システムの設計・探索・合成:新たなポリアミノカルボン酸類として,フェノール基を持つポリアミノカルボン酸N,N-Bis(hydroxybenzyl)ethylenediamine-N,N-diacetate(HBED),およびHBEDの臭素化誘導体(Br_2HBED),並びにフェニレンジアミン基体のphenylenediamine-N,N,N',N'-tetracarboxylate(PDTA)を取り上げ,それらの錯形成挙動と金属イオンCE分離特性を系統的に調べた.その中でHBEDが三価金属イオン選択性を,PDTAがCaイオン選択性を有することを発見した.2.CE泳動マトリックスとしての高分子電解質の検討;陽イオン性高分子電解質,塩化ポリアリールアンモニウムなどの選択によるCEピーク分離機能の向上に成功し,その有用性を項目1に示した配位子系の他,ethylenediaminetetraacetate(EDTA)およびcyclohexane-1,2-diaminetetraacetate(CyDTA),について実証した.また,ポリ(塩化ジアリルジメチルアンモニウム)をイオン泳動制御試薬として利用するCEシステムにおいて各HBED錯体アニオンの泳動時間序列はイオンクロマトグラフィーの保持時間の順序と概ね一致しており,イオン泳動制御パラメータは高分子電解質-分離アニオン間のイオン交換相互作用によることを明らかにした.3.新しい金属イオン捕捉試薬チアカリックスアレーンの開発:フェノール4分子を硫黄原子で架橋したチアカリックスアレーン誘導体を開発し,そのEC分離系に対する適合性を確証した.架橋硫黄原子の選択酸化法(スルホン,スルホキサイド)を見出し,チアカリックスアレーンの金属イオン選択性を制御することに成功した.本研究の目的は,細胞・組織等の微小領域における絶対微少量測定のニーズに対して細管電気泳動(CE)法の高機能化によって応えようとするものである.本研究では,化学計測システム設計を専門とする日露の研究者が協同し、CEシステムにおける化学システム,′′微量金属イオンと結合する配位子とそれによって生成した錯体と相互作用する物質の組み合わせ′′をCE流動反応場に持ち込むことによって,それぞれ単独では発揮し得ないであろう超精密分離機能とフェムトモルに達する超高感度性を創出しようとしている.本年度は、CEシステムの高機能化に関して以下の成果を得ている.(Spivakov/Timerbaev)二種々のイオン性高分子を探索し,そのCEシステムにおけるイオン泳動制御パラメータを詳細に検討した.イオン交換相互作用とマトリックス効果を検討した.(3)新しいCE分離モード・システムの開発(四ツ柳/星野):イオン会合現象をイオン泳動制御パラメータとするイオン会合CEシステムにおいて,尿素などの疎水的水水和破壊剤の添加による分離能の高度化を着想した.イオン会合現象の溶液化学的基礎となるイオン泳動データと同時に、新たな分離システム構築の萌芽となる結果を得ている.なお,ロシア側からShpigunおよびSpivakov搏士が来日し,また四ツ柳と壺岐が訪露して研究討論と講演を行った.

本研究の目的は,細管電気泳動システムにおける化学システム,゙微量金属イオンと結合する配位子とそれによって生成した錯体と相互作用する物質の組み合わぜをCE流動反応場に持ち込むことによって,それぞれ単独では発揮し得ないであろう超精密分離機能とフェムトモルに達する超高感度性を創出しようとするところにある.本年度は昨年度の研究の続行とともに,主にキレート配位子システムの設計・探索・合成を行った.1.ポリアミノカルボン酸類,ethylenediaminetetraacetate(EDTA)およびcyclohexane-1,2-diamine-tetraacetate(CyDTA),並びにフェノール基を持つポリアミノカルボン酸N,N-Bis(hydroxybenzyl)-ethylenediamine-N,N-diacetate(HBED)の金属イオンCE分離特性を調べた.泳動マトリックス(高分子電解質;塩化ポリアリールアンモニウムなど)の選択によるCEピーク分離能の向上に成功した.また,HBEDがTbイオンに対する極めて優れたエネルギー移動発光配位子となることを発見した.2.項目1に挙げたHBEDのフェノール基の塩基性制御を目的に臭素化誘導体の合成を行い,その錯形成挙動を検討した.本試薬は光吸収・発光機能をもち,鉄およびランタノイドイオンの分離定量を目指して設計されたものである.
乳幼児の生活リズムに関する研究〜母親の生活リズムが及ぼす影響〜

幼稚園に通う3歳から6歳までの子どもとその母親を対象に、「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活時間」(調査1)と「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活リズム」(調査2)、そして、「母親の子どもの生活時間に関する意識」について調査を行った。調査は、平成11年9月、神奈川県内の幼稚園(5園)を通じ、アンケートを各家庭に配布・回収した。この時の配布数は974部、回収数586部、回収率60.2%であった。回収したアンケートは、まず、子どもの年齢別に集計し、全体の傾向を捕らえた後、昨年の結果を踏まえ、母親の子どもの生活時間に関する意識別に集計し、子どもと母親の生活について検討を行った。その結果、まず、子どもの生活時間に対する考えが厳しい場合、母親は垂眠や食事など日々の生活が子どもを中心に過ごしており、子どもは毎日をほぼ一定のリズムで生活していた。一方、子どもの生活時間に対する考えが甘い場合は、母親自身が遅寝・遅起きで、また、子どもも同じように遅くなっており、食欲や活動にも影響していた。以上のことより、母親の子どもの生活時間に対する意識によって、母子ともに生活が違いがある事が解った。本研究は、平成9年度11年度にかけて行ったアンケートを違う角度から分析・検討するなど、現在も進行中である。「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活時間調査」および「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活リズム調査」に関する調査票を作成するための予備調査を行った。予備調査は、保育園に通う3歳から6歳の子どもとその母親を対象に、母親へは生活習慣調査と、子どもへは平日2日間の睡眠・食事の状況と登園時・降園時の元気さについて、紙面によるアンケート調査を行った。そして回収した調査票は、まず、母親の調査から母親を生活リズムのタイプ別(朝型、中間型、夜型)にわけ、このタイプ別に子どもの生活状況を集計し、比較検討を行った。その結果、母親の生活リズムのタイプにより、子どもの起床・就寝時刻と朝の目覚めの様子、そして朝食・昼食・夕食の食欲に違いがみられた。今回の調査は母親自身の生活状況を調査していないため、母親が持っている生活リズムと実際の生活状況がどのくらい合致しているのかは不明であり、子どもの生活状況の違いが、母親の生活リズムのタイプによるものなのか母親の生活状況によるものなのか明らかではない。しかし、実際の生活状況を考慮しない中で今回の結果が得られたことは、母親が子どもの生活に影響を及ぼしていることを示すものといえる。この結果から、本調査では、(1)母親の生活リズムのタイプに関する調査、(2)母親の生活リズムと生活時間および生活状況の関わりを見るための調査、そして、(3)子どもの生活時間・生活状況に関する調査を含めたものが必要であることが示唆され、現在、その調査票を作成中である。「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活時間」(調査1)および「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活リズム」(調査2)の本調査を、昨年度の予備調査の結果をもとに、幼稚園や保育園などに通わず、1日中自宅で生活している0歳から4歳の子どもとその母親を対象に行った。調査方法は、郵送による紙面アンケートで、平成10年6月から11月にかけて月1回、連続した3日間の「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活時間」に関する調査を行い、「母親の生活リズム」に関する調査は、アンケート郵送の初回に調査した。そして、回収したアンケートは、「子どもの生活時間・生活状況とその母親の生活時間調査」については6月から9月分を中間報告として、(1)子どもの年齢別と(2)母親の就寝時刻別に集計した。また、「母親の生活リズム調査」は、現在分類中である。その結果、(1)子どもの年齢別集計では、子どもは、低年齢児においても生活時間帯が夜間へとずれ込んでおり、母親は、子どもが1歳ごろから生活時間が変わってくることが示され、(2)母親の就寝時刻別の集計では、母親の就寝時刻によって子どもの生活時間も変わってくることが示された。現在は、この中間報告の結果をもとに、全調査票について集計項目をさらに細かくし、分析・検討中である。また、子どもの対象年齢4歳から6歳の調査実施に向けて、対象者の選定を行っている。
強相関低次元人工物質における巨大高速非線形光学材料の探索と全光スイッチ素子の開発

光により光を高速にスイッチできる全光スイッチは次世代のネットワークを支える素子として実現が嘱望されている。その実現には大きな非線形光学効果を持つ物質が必要となる。本研究の目的は、電子相関の強い遷移金属酸化物を超格子化することにより低次元構造を作成することで、大きな非線形光学効果をもつ新物質の探索を行うことである。今年度は、前年度に発見したSr2NiO3とおなじ構造をもつ新しい強相関電子系低次元物質Sr2CoO3の合成を行った。この物質は、Sr2NiO3よりも作成条件が厳しく、新しく開発したSr2(Sn,Ti)O4というバッファー層を用いることによりはじめて作成が可能となった。非線形光学効果の測定はSr2NiO3、(Ba,Sr)2CuO3に関して行った。(Ba,Sr)2CuO3に関してはこれまで酸化物ではもっとも非線形光学効果が大きいSr2CuO3よりも大きな非線形光学効果が観測された。また、新物質であるSr2NiO3は、同じ光のエネルギー領域で比較すると、非線形光学効果が大きいことで知られる一次元物質ポリシランと同程度の大きな非線形光学効果を示すことを発見した。また、前年度に作成した高品質な人工超格子(Sr2MnO4/LaSrAlO4)に関して光学測定を行った結果、物質間の界面において電荷の移動が起こっていることがわかった。このことは、今後物質を設計する上で重要な情報となると考えられる。超格子薄膜の作成には、構成要素となる物質の高品質な単結晶薄膜が作成できることが最低条件となるので今年度は超格子の物質候補として、(La,Sr)_2TMO_4(TM:Ir,Ni,Pd,Fe,Mn)の単結晶薄膜をコンビナトリアルレーザーMBE法により作成した。作成した薄膜を一括X線による構造解析と第三高調波発生測定装置により非線形光学効果のスクリーニンゲを行ったところ、Sr_2MnO_4という物質が高品質で作成することができかつ、非線形光学効果が大きいことが分かった。この物質と格子整合をして、かつ同成長条件で作成できる物質を探索したところ、基板材料として用いているLaSrAlO_4という物質の相性がよいことが分かり、Sr_2MnO_4と超格子化を行ったところ、高品質な超格子の作成に成功した。その非線形光学効果は超格子の積層周期により系統的な変化をすることを確認したが、詳細な光学測定は今後の課題である。また、大きな非線形光学効果を持つことで知られるSr_2CuO_3と同じ結晶構造をもつSr_2NiO_3という新物質を合成することに成功した。この物質はGaNのレーザーの発振波長に対して大きな非線形光学効果を持つことが分かった。この結果は現在、論文に発表準備中である。
居住環境変動要因の合成分析によるコミュニティ・バランス・モデルの開発

第一に、国勢統計区を基盤とした小地域メッシュを単位に、時系列的推移からみた都心部ならびに郊外部の人口特性・住宅ストック特性・新規住宅供給特性・経済活動特性・生活環境特性・空間構造特性のデータ解析を行い、指標を類型化し、CBMを開発した。ここでは、住民基本台帳・固定資産課税台帳・住宅統計調査・事業所統計調査・新設住宅着工統計等の独自集計を行った。第二に、CBMから読み取れる局地的なまちづくりニーズを把握し、これらと行政施策メニューとの対応関係を明らかにする。第三に、実際に展開されている地域活動を分析し、CBMの内容をより豊富にするための現地調査を実施した。ここでは、地域の自治連合会・企業集団などを対象としたインタビュー調査を実施した。このような調査分析を通じて、当初の予定通り、CBMを開発することに成功した。その結果、都市の中の大小様々なテセラの混在するモザイクを都市の中で無数に描き出すことが可能となり、居住地の局地的性格をかなりの臨場感を伴って浮彫りにすることが可能となった。CBMによるモザイク模様の都市計画は、都市構造解析の新たな手法となり、都市計画におけるマクロとミクロの関係、ならびに未だに結論を見ない「開発」と「保存」の問題に一定の解答を提供することができるようになった。また、CBMは自治体住宅政策の体系化にも有効に活用することができる。
皮膚や筋肉内の血管を育成・利用する研究

平成14年度は皮膚・筋肉内の微細血管網を主軸化させ、それにより元々血流のない人工真皮を栄養することを目的とした。実験方法皮弁の作成:ウィスター系ラット(200g、8週齢)の片側肩甲部尾側に頭尾方向8cm横幅2cmの長方形の皮弁を作成した。背部正中腺から5mm外側に同皮弁を作成すると、皮弁内頭側より、胸背動静脈、肋間動静脈、深下腹壁動静脈のほぼ同程度の血管径と血行領域を持つ3本の血管径を含めることができた、このうち、中部の肋間動静脈を結紮・切断して、頭側・尾側の胸背、深腸骨回旋血管の2本を血管茎とした。皮弁外周は肉様膜まで切開して、皮弁と母床のつながりは2本の血管茎のみのbipedicledisland flapを作成した。反対側背部は同一個体内のcontrol sideとした。人工真皮の固定:表層にシリコン膜を付着したコラーゲンスポンジ製人工真皮(商品名ペルナック、発売元興和)を皮弁裏面の非上皮面に逢着した、人工真皮は皮弁よりも大きめとし、コラーゲンスポンジ面が皮弁、シリコン膜面が母床と接するようにして縫着した。これにより、母床面や皮弁断面からの皮弁への血行再開を遮断した、5日目に人工真皮付き皮弁の評価を行った。結果人工真皮は皮弁の裏面に生着して人工真皮・皮弁複合体を形成していた。2本の血管茎のうち胸背血管を結紮切断しても複合体は生存していた。この時点での血管造影像では、複合体内に縦貫する主軸化axializeされた血管束が観察できた。7日から14日の状態は個体差が大きく、人工真皮のシリコン膜が脱落して、複合体が母床と再癒合したものや、人工真皮面を内腔側としてロールを形成するものを認めた。この管腔構造を呈した人工真皮・皮弁複合体の血管造影でも主軸化血管束を認めた。考察・結論本研究では、微細血行の主軸化=長肥大化と、人工・生体組織の複合化が同時に可能であった。また、主軸化した栄養血管を持つ管腔構造形成の可能性を示唆した。ラットを用いた動物実験により皮膚血管の形態変化に法則性があることをとらえた。実験1.方法:ラット(ウィスター系、オス、250g)背部皮膚の3本のほぼ同口径で同程度の血行領域を栄養する血管の血管形態変化を観察した。これらの頭尾方向に配列する3血管は、胸背、肋間、深腸骨回旋(腸骨)の各動静脈であり、これらをちょうど含むような長方形に皮膚を切開し皮弁を作成した。結果:最頭側の胸背血管(血管茎)のみを残して他の血管は切離したところ、5から7日目には胸背血管が拡張変化を起こし、隣の第2領域(肋間)に延伸しているのが判明した。しかし、第3領域腸骨まで進入することはなかった。この血管の延伸限界は皮弁生存部に一致しており、皮膚血流維持のための血流代償現象と考えられた。この血管拡張・延伸変化は、動脈では復数本で、静脈では12本のみで生じて折り、静脈での血管拡張がより明瞭であった。また、皮弁下面からの母床血流を遮断することで、上記の拡張・延伸変化は強調された。実験2.方法:頭尾方向(縦)ではなくて、腹部全周(横)方向の皮弁を利用した。これには、背部より1)腸骨→2)浅下腹壁(腹部)→3)対側浅下腹壁→4)対側腸骨の合計4血管が含まれ、観察対象血管は実験1より1本多い。結果:通常これら4血管は横同士のつながりより、縦方向のつながりが強い(血管形態の方向性)。しかし、1)+3)、1)+4)の血管を血管茎として残した皮弁では、皮弁作成後5から7日目には皮弁を横に貫く血管が新たに創成されているのが観察された。血流の主方向が縦であった部位に、横方向の切開(皮弁挙上)を入れることにより、血管の横方向への方向転換が生じたことを示す新しい所見であった。平成13年度の目的:ラットを用いた動物実験により皮膚血管の長大化を促進するする方法の検討した。また、血管形態の変化と組織血流の動態変化の連係を、血管造影像とレーザー血流画像を比較対照して検出することに成功した。実験1:ラット(ウィスター系、オス、250g)背部の3血管、胸背、肋間、深腸骨回旋(腸骨)の各動静脈をちょうど含むような長方形に皮膚を切開し皮弁を作成した。皮弁につながる血管(血管茎)を深腸骨回旋血管の1本のみとし、他は切断するモデル(uni-pedicle)と、胸背と深腸骨血管の2本を利用し、肋間血管を切断するモデル(bi-pedicle)を比較した。実験2:また、uni-pedicle、bi-pedicle双方で、母床血行からの血流再開を阻害して、血行形態ならびに血行動態の変化の差異を確認した。結果:Uni-pedicleの方が、血管の長大化が効率的であった。栄養血管からの血流は他の血行領域へ及ぶ、「血流の拡散」がおこり、「血流を代償」していた。

これは、昨年の本研究での仮説(血管の変化は皮膚血流維持のための血流代償現象)を裏付ける結果となった。血管茎が1本のみのuni-pedicleの方が、2本の血管茎に依存できるbi-pedicleに比べて、代償作用が強かった。母床血流再開遮断により、皮弁組織血流は低下した。しかし、結果的に、血管の長大化には有用であった。この現象も、低下した血流を代償するための血管形態変化「血流の代償」としてとらえられた。平成14年度は皮膚・筋肉内の微細血管網を主軸化させ、それにより元々血流のない人工真皮を栄養することを目的とした。実験方法皮弁の作成:ウィスター系ラット(200g、8週齢)の片側肩甲部尾側に頭尾方向8cm横幅2cmの長方形の皮弁を作成した。背部正中腺から5mm外側に同皮弁を作成すると、皮弁内頭側より、胸背動静脈、肋間動静脈、深下腹壁動静脈のほぼ同程度の血管径と血行領域を持つ3本の血管径を含めることができた、このうち、中部の肋間動静脈を結紮・切断して、頭側・尾側の胸背、深腸骨回旋血管の2本を血管茎とした。皮弁外周は肉様膜まで切開して、皮弁と母床のつながりは2本の血管茎のみのbipedicledisland flapを作成した。反対側背部は同一個体内のcontrol sideとした。人工真皮の固定:表層にシリコン膜を付着したコラーゲンスポンジ製人工真皮(商品名ペルナック、発売元興和)を皮弁裏面の非上皮面に逢着した、人工真皮は皮弁よりも大きめとし、コラーゲンスポンジ面が皮弁、シリコン膜面が母床と接するようにして縫着した。これにより、母床面や皮弁断面からの皮弁への血行再開を遮断した、5日目に人工真皮付き皮弁の評価を行った。結果人工真皮は皮弁の裏面に生着して人工真皮・皮弁複合体を形成していた。2本の血管茎のうち胸背血管を結紮切断しても複合体は生存していた。この時点での血管造影像では、複合体内に縦貫する主軸化axializeされた血管束が観察できた。7日から14日の状態は個体差が大きく、人工真皮のシリコン膜が脱落して、複合体が母床と再癒合したものや、人工真皮面を内腔側としてロールを形成するものを認めた。この管腔構造を呈した人工真皮・皮弁複合体の血管造影でも主軸化血管束を認めた。考察・結論本研究では、微細血行の主軸化=長肥大化と、人工・生体組織の複合化が同時に可能であった。また、主軸化した栄養血管を持つ管腔構造形成の可能性を示唆した。