hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
窒素肥沃度の低下に関わる粘土質転換畑圃場に特有な窒素流出特性の解明

粘土質転換畑のうち,水田からダイズに切り替えた田畑輪換圃場(施肥N量16kg/ha)と排水性の高い固定転換畑(エダマメ作付,施肥N量79kg/ha)において,降雨時における暗渠流出水量,窒素濃度および硝酸イオンの窒素・酸素安定同位体比から窒素流出・消失を定量した。流出量を比較できる4降雨イベント(雨量合計120.5mm)の全窒素流出量は田畑輪換圃場の1.9kg/haに対し,固定転換畑では11.7kg/haと多く,施肥量に対する流出割合も高かった。窒素・酸素安定同位体比の変化から脱窒の発生を判定し,硝酸イオン濃度と流量から降雨イベント中の消失量を推算した。固定転換畑では平均5%の硝酸イオンが消失したのに対し,田畑輪換圃場では24%に達し,溶脱に加えて,脱窒による作土からの窒素の消失が示唆された。溶存有機態窒素(DON)流出量はいずれも0.3kg/ha前後で,田畑輪換圃場の方が寄与が高かった。作付後の作土中の培養発現無機態窒素含量はいずれの圃場も作付前から半減した。イネーオオムギーダイズ2年3作圃場で稲わら残渣をすき込んだオオムギ期間に継続的に採取した作土について,水抽出される窒素の形態別含量を測定した。いずれの時期も水抽出窒素(粒径<0.2μm,平均16mg/kg)の69割(平均84%)が有機態で,可給態窒素含量の13割(平均20%)に相当した。水抽出有機態窒素は,播種から積雪期までの間に6割に減少した後,消雪までに播種時程度の含量まで回復し,その後,収穫までに再度6割に減少した。作土中の窒素は多くが有機態で流出し,その一部がDONとして暗渠に到達することが示唆された。これらから,粗大孔隙を通じた硝酸イオンの速い移動,脱窒による硝酸イオンの消失およびDONでの溶出が,作土中の窒素の消長に影響を与えうる粘土質転換畑圃場特有の現象であることが明らかになった。近年,転換畑圃場における収量低下が問題になっている。そこで,圃場測定により粘土質転換畑に特有の窒素流出動態と窒素肥沃度低下との関係を明らかにする。窒素の主要な暗渠流出形態は硝酸態で,個々の降雨で濃度が経時的に低下し,慣行暗渠圃場では流出量の2割が消失した。窒素・酸素安定同位体比からこれが脱窒に因ることが分かった。窒素は溶存有機態でも流出し,最高で硝酸態の7割を占めた。作土の水抽出窒素は有機態が卓越し,可給態窒素の最高3割であった。本研究の結果から,これまで着目されなかった,流出時に脱窒で失われる硝酸態窒素と溶存有機態での流出が粘土質転換畑の窒素肥沃度に影響を与えうると結論づけた。ダイズ連作圃場と2年3作体系圃場における試料水の採取,形態別窒素濃度の測定等は,おおむね計画通りに進行した。しかし,硝酸イオンの窒素・酸素安定同位体比の測定に着手できなかったため,試料水中の硝酸イオン濃度変化の要因について,直接考察することができなかった。そのため,計画に対して少し遅れているとした。これまでの結果から,排水性の比較的悪い圃場では降雨イベント内に硝酸態窒素濃度が低下し,それが脱窒によるものであること,DONの流出は時期によらず継続的に生じており,硝酸態窒素濃度が低い時期には優勢な形態になり得ることが明らかになった。一方で,作物の違い,時期の違い,有機物施用の有無が脱窒の発生や流出水中DON濃度に与える影響は判然としていない。最終年度は,来歴が大きく異なるダイズ圃場における圃場測定を行うとともに,これまでに得られた結果と暗きょ流出水量を合わせて解析し,有機態窒素としての流出や脱窒に伴う減耗を含む粘土質転換畑特有の窒素流出・消失を定量し,窒素肥沃度との関係を評価する。また,有機物すき込み土壌における水抽出性有機態窒素の経時的消長の測定を行い,DON流出の時期別特徴の有無を明らかにする。
外因性リガンドとしての脂肪酸結合蛋白FABP4の前立腺癌増殖における意義

fatty acid binding protein 4 (FABP4)は脂肪細胞から分泌され、その血中濃度は肥満の程度と相関し、アディポカインと考えられている。我々はこれまでにFABP4が前立腺癌細胞の浸潤を促進すること、およびPI3K/Akt経路を活性化することを明らかにしてきた。本研究はFABP4と、細胞膜に存在し、FABP4がリガンドとして結合することが確認されているlipolysis stimulated lipoprotein receptor (LSR)の前立腺癌細胞の増殖やシグナル伝達における意義を明らかにすることを目的とし、これによって肥満に関連した前立腺癌の進展機序の解明と新規治療法の開発に貢献できると考えられる。平成27年度は、1)siRNAによってヒト前立腺癌細胞のLSRをノックダウンすると、FABP4存在下でPI3K/Akt経路の活性化が抑制され、LSRがPI3K/Akt経路に関与していること、2)ヒト前立腺癌細胞に発現ベクターを導入し、LSR低発現株を作製したが、in vitroでの増殖能や浸潤能は、コントロールと差がないこと、3)LSR低発現株、あるいはコントロール細胞をヌードマウスの脛骨に移植すると、LSR低発現株において、有意な腫瘍形成の抑制が認められたのに対し、前立腺に移植した場合には、腫瘍形成抑制が認められず、移植部位による違いがあること、を明らかにした。平成27年度は、LSRの発現が確認されている前立腺癌細胞株DU145を用いて、1) LSRがPI3K/Akt経路に関与していること、2) LSR低発現株を作製したが、in vitroでの増殖能や浸潤能は、コントロールと差がないこと、3) LSR低発現株、あるいはコントロール細胞をヌードマウスの脛骨に移植すると、LSR低発現株では有意な腫瘍形成の抑制が認められたのに対し、前立腺に移植した場合には、腫瘍形成の抑制が認められず、移植部位による違いがあること、を明らかにした。現在、LSR低発現株の移植モデルにおけるFABP4インヒビターの腫瘍抑制効果について検討しており、実験計画はおおむね順調に進展している。平成28年度は、以下の結果が得られた。1.ヒト前立腺癌細胞とマウスの骨髄間質細胞を共培養することによって、有意に培養上清中のマウスFABP4量が増加したことから、前立腺癌の骨転移では、前立腺癌細胞との相互作用によって間質細胞から放出されたFABP4が微小環境中に高い濃度で存在する可能性が示唆された。2.ヒト前立腺癌細胞のLSR低発現株、あるいはコントロールの細胞をそれぞれマウス脛骨に移植し、さらにFABP4 inhibitorあるいはvehicleを投与すると、昨年度に行った実験と同様にLSR低発現株を移植したマウスで腫瘍形成頻度、最大割面での腫瘍の大きさ、ki-67標識率が有意に少なく、FABP4 inhibitorを同時に投与した場合にさらに強い腫瘍抑制効果が得られた。実験計画はおおむね順調に進展している。LSRが実際にヒトの前立腺組織でどのように発現しているかを調べるために、50例の前立腺の生検材料(いずれも前立腺癌を含んでいる)を用いてLSRの免疫染色を行った。免疫染色は、一次抗体に抗ヒトLSRラビットポリクローナル抗体を用いて行った。LSRの発現は主に上皮細胞に見られた。正常の腺管では、上皮細胞の膜にLSRの発現がびまん性に認められた。腺癌においても、同様にLSRの発現は膜に認められ、染色強度は正常腺管と変わらなかった。

LSRは、正常上皮細胞と腺癌細胞のいずれにも発現していることが明らかになったが、腺癌におけるLSR陽性細胞の割合や染色強度とグリソン分類との間に関連は認められなかった。今後は以下のような検討を進めていく。1.骨と前立腺においてLSR低発現株の腫瘍形成能が異なる理由の解明のため、前立腺癌細胞と骨髄間質細胞を共培養し、培養上清中のFABP4濃度の変化を調べる。2.肥満マウスや高脂肪食を投与したマウスを用いて、LSR低発現株の増殖に変化が見られるかどうかを調べる。3. 50例程度の前立腺癌の手術材料を用いてLSRの免疫染色を行い、正常組織、前がん病変、および腺癌におけるLSRの発現を調べる。グリソン分類とLSRの発現に相関があるかどうかについても調べる。50例程度の前立腺癌の手術材料を用いてLSRの免疫染色を行い、正常組織、前癌病変、および腺癌におけるLSRの発現を調べる。グリソン分類とLSR発現の間に関連があるかどうかについても調べる。癌の浸潤・転移予定していた実験はほぼ予定通りに進んでいるが、動物実験等の結果の確認のための再実験が、平成28年度開始になったため。会計処理が4月にわたったため。LSR低発現前立腺癌細胞あるいはコントロールの細胞をヌードマウスの前立腺、および脛骨に移植し、腫瘍形成能を比較する実験の結果確認のため、再度同様の実験を行う。また、同じ実験系を用いてFABP4インヒビターの腫瘍抑制効果の検討も行う。予算は執行済み。
フロック特性に基づく粘土懸濁液の流動解析

本研究では,毛細管内を流動する凝集系粘土懸濁液の見かけの粘度に及ぼす管径効果を明らかにすることを目的とした.分散系では,管内を流動している懸濁液に対して、二相モデル(管コア部のコア懸濁相と管壁面近傍の溶媒層(スリップ層))を導入し、スリップ効果を含む見かけの粘度に対する近似のないモデル式を導いた.モデル式から得られる見かけの粘度と管径の関係は,Higginbotham et al.の測定結果と良く一致した.また,Higginbotham et al.やWatanabe et al.によって提案されたコア懸濁相の体積分率に対する近似の有効性を明確にした.凝集系では,フロックが流動単位であると考え,スリップ効果に加えて,フロックのせん断破壊の効果を含む見かけの粘度と管径の関係式を導いた.また,管径の異なる毛細管粘度計を用いて,凝集系モンモリロナイト懸濁液の見かけの粘度を測定した.測定の結果,NaCl濃度0.3と0.45mol/Lでは.見かけの粘度は管径の増加につれて小さくなり,フロック破壊の効果が支配的であり,一方,NaCl濃度が0.8と1.0mol/Lでは,見かけの粘度は管径の減少とともに小さくなり,スリップの効果が支配的であることがわかった.さらに,これらの測定結果は,導出した関係式から得られる見かけの粘度の管径依存性とよく一致した.この時,分散媒層の厚さはフロック径の0.28倍であり,そして,フロックの破壊に対する強度はNaCl濃度の増加とともに大きくなった.さらに、毛管入口において発生する伸張流によるフロックの伸張破壊に関する考察も行い、せん断破壊と同様の管径依存性を示すことを明らかにした。申請者の研究目的は,凝集系粘土懸濁液の降伏値の支配要因である粘土フロックの破壊強度を明らかにすることである.本年度は,大きな降伏値を示す高膨潤性粘土鉱材の一つであるモンモリロナイトを用いて,この粘土懸濁液の見かけの粘度の測定から,この粘土フロックのせん断破壊に対する強度が電解質濃度の増加とともに大きくなることを明らかにした。この成果は以下のようにして得られた。まず,管径の異なる毛細管粘度計を用いて,モンモリロナイト懸濁液の見かけの粘度を測定することによって,この見かけの粘度が管径に依存することを明らかにした.具体的には,低電解質濃度領域では,懸濁液の見かけの粘度は管径の増加とともに小さくなった。一方,高電解質濃度領域では,管径の減少とともに小さくなった。そして,この見かけの粘度の管径依存性の原因として管壁面におけるスリップ効果とフロック破壊の効果を考え,これらの効果を考慮した見かけの粘度と管径の関係式を導出した.この関係式は測定結果と非常に良い一致を示した.その結果,管壁面近傍には,見かけ上粘土フロックが存在しない層(スリップ層)が存在し,その厚さはフロック径の3割程度であること,そして,フロックの破壊に対する強度が10^<-9>10^<8>(N)の領域であり,電解質濃度の増加とともに大きくなることがわかった.この研究結果は,第51回レオロジー討論会において発表を行っており,現在,日本レオロジー学会誌に投稿中である.本研究では,毛細管内を流動する凝集系粘土懸濁液の見かけの粘度に及ぼす管径効果を明らかにすることを目的とした.分散系では,管内を流動している懸濁液に対して、二相モデル(管コア部のコア懸濁相と管壁面近傍の溶媒層(スリップ層))を導入し、スリップ効果を含む見かけの粘度に対する近似のないモデル式を導いた.モデル式から得られる見かけの粘度と管径の関係は,Higginbotham et al.の測定結果と良く一致した.また,Higginbotham et al.やWatanabe et al.によって提案されたコア懸濁相の体積分率に対する近似の有効性を明確にした.凝集系では,フロックが流動単位であると考え,スリップ効果に加えて,フロックのせん断破壊の効果を含む見かけの粘度と管径の関係式を導いた.また,管径の異なる毛細管粘度計を用いて,凝集系モンモリロナイト懸濁液の見かけの粘度を測定した.測定の結果,NaCl濃度0.3と0.45mol/Lでは.見かけの粘度は管径の増加につれて小さくなり,フロック破壊の効果が支配的であり,一方,NaCl濃度が0.8と1.0mol/Lでは,見かけの粘度は管径の減少とともに小さくなり,スリップの効果が支配的であることがわかった.さらに,これらの測定結果は,導出した関係式から得られる見かけの粘度の管径依存性とよく一致した.この時,分散媒層の厚さはフロック径の0.28倍であり,そして,フロックの破壊に対する強度はNaCl濃度の増加とともに大きくなった.さらに、毛管入口において発生する伸張流によるフロックの伸張破壊に関する考察も行い、せん断破壊と同様の管径依存性を示すことを明らかにした。
NOGマウスを用いた遺伝子挿入変異による白血病発症の予知と遺伝子治療安全性の確保

我々は、超免疫不全マウス(NOGマウス)におけるヒト造血再構築系(ヒト化マウス)が、遺伝子治療の白血病予知や安全性確保のための前臨床モデルとなり得るかを考察した。LMO2などの癌遺伝子を導入されたヒト造血幹細胞は、NOGマウス内にて一過的にリンパ球分化異常や増殖優位性などを示すも、白血病発症には至らなかった。この結果から、遺伝子治療における有害事象(白血病発症)がヒト化マウス内にて確実に観察できるモデル系確立のためには、セカンドヒットとなるような第2の癌遺伝子導入が必要であると思われた。X連鎖重症複合免疫不全症(XSCID)やX連鎖慢性肉芽腫症(XCGD)の遺伝子治療は極めて効果的に行われ、明らかな臨床効果が証明された。しかし、XSCIDは白血病を合併し、XCGDは白血病関連遺伝子が正常好中球の増殖優位性と機能回復に関与していることが明らかになった。挿入変異が機能的にポジティブに働くにせよ、ネガティブに働くにせよ、それによる白血病発症を事前に予知する事は、安全な遺伝子治療を実現していく上で極めて重要である。最近中畑等が作成したNOGマウスを用いることにより、遺伝子治療の際に惹起される挿入変異が白血病に結びつくか否かを予知する系を開発し、レトロウイルスおよびレンチウイルスベクターの使用に向けた安全な遺伝子治療の実現に資すると共に、白血病発症機構の解析から、白血病発症の回避策を見出したい。平成19年度は、臍帯血由来CD34陽性造血幹細胞へのレトロウィルスによる遺伝子導入法について検討した。実験に用いるMSCVレトロウィルスベクターとして、pDΛNsamIRESGFPをバックボーンベクターにMLL/AF10、LMO2、LMO2-γc鎖を各々組み込んだコンストラクトを作成した。ウィルスのパッケージング細胞としてはPG13を用いた。造血幹細胞への感染にあたっては、MSCVベクターを遺伝子導入したPG13の培養上清を用いて、IL-6,SCF,TPO,Flt-3Lにて前刺激をした造血幹細胞にレトロネクチンプレート上にて感染を行った。この感染方法によりMSCVベクターにおける感染効率はほぼ90%以上の感染が得られるようになった。感染によりGFP遺伝子が導入されたCD34陽性細胞をNOGマウスに移植することで、34ケ月後にはNOGマウスの末梢血にヒトCD45陽性細胞が検出され、遺伝子導入造血幹細胞がマウス内にて分化、生着可能であることを確認した。現在は、MLL/AF10,LMO2などがインサートされたMSCVベクターを用いて造血幹細胞への感染を行っており、NOGマウスに移植予定である。X-SCID遺伝子治療における有害事象として発生した、LMO2遺伝子への挿入変異によるT細胞白血病を、ヒト化NOGマウス内にて再現することを当面の研究目標とした。研究材料、方法としては臍帯血由来のCD34^+細胞にレトロウィルスを用いてLMO2を強制発現させ、NOGマウスに移植する系を用いた。白血病発症のコントロールとして、強力な発がん性を持つ融合遺伝子であるMLL/AFIOを用い、同様にレトロウィルスにてCD34^+細胞に導入し、NOGマウスに移植した。導入遺伝子をもつ血球の解析にはGFPを指標に、FACSにて表面抗原解析を行った。結果としては、LMO2を導入したCD34^+細胞を移植した群(LMO2群; 7匹)では、レトロウィルスベクターのみ導入し移植したマウスに比べて、遺伝子導入細胞の生着が不良であった。しかし、移植後4か月ではLMO2群の半数において、出現したヒト血球におけるT細胞の割合が著増していた。これらの結果から、CD34^+細胞のLMO2高発現によるT細胞系への分化偏向作用が示唆された。現在これらマウスが白血病に至る経過を観察している。またMLL/AF10遺伝子導入群では、導入効率が移植時には2%ほどであったにも関わらず、移植後3カ月の時点でヒト血球の半数にMLL/AF10導入遺伝子を持つマウスが存在した(3匹中1匹において)。これはMLL/AF10導入細胞の強力な細胞増殖を反映すると思われ、今後の白血病発症を予期させる結果であった。現時点において、LMO2群におけるT細胞性白血病の発症はみられていないが、ヒト化NOGマウス以外の実験動物において、LM02高発現ヒト造血幹細胞の分化が見られる実験系はなく、さらに個体数を増やし白血病発症の有無について実験を続ける予定である。前年に引き続き、レトロウィルスベクターを使用して転写因子LMO2を遺伝子導入されたヒト臍帯血由来CD34^+細胞を移植されたNOGマウスに出現したヒトリンパ球の解析を行った。また、この実験系において、癌遺伝子を導入されたCD34^+細胞がNOGマウス内にて白血病を発症するか否かを検証するための陽性コントロール遺伝子としてMLL/AF10を使用した。

結果としては、MLL/AF10導入群では移植後3ヵ月の時点で、顕著にヒトB細胞が増殖するマウスがいるも(3匹中1匹において)、5か月経過してもマウスの一般状態の悪化や牌腫を認めず、B細胞の増殖を認めなかったため、陽性コントロール群において白血病化を確認できなかった。また、LMO2導入群においては、移植後3ヵ月の時点でT細胞への分化偏向を来す傾向があったことから、T細胞性白血病発症が期待された。しかし、移植後7ヵ月経過してもT細胞性白血病の発症は認めなかった。以下の結果から、この実験系においては、導入された遺伝子の持つ増殖シグナルや分化調節能を発現しそれを確認することはできるも、約半年という観察期間において白血病化するまでを確認することは困難であると考えられた。その改善策として、白血病発症を短縮できるように更なる癌遺伝子をセカンドヒットとして同時に導入することを試みた。同時に導入する遺伝子としては、やはり白血病発症にかかわる癌遺伝子である恒常的活性化変異を持つk-rasを候補とした。k-ras導入群では、移植後3ヵ月において、マウスの一般状態が悪化し、ヒト骨髄系細胞の増加と脾腫が認められた。脾臓の病理組織標本では、異形成を有する細胞が著増していた。以上より、k-rasをセカンドヒット遺伝子として同時に遺伝子導入し、白血病発症を早める試みを施行中である。
歯髄硬組織形成に関与するPGE2受容体および細胞内情報伝達系の解析

炎症のケミカルメディエーターとして知られているPGE2を硬組織形成の調節因子として捉え、その調節機構の解明を行う一助として、PGE2作用時のレセプター発現の検索を行ったところ、ヒト歯髄細胞におけるPGE2作用時の硬組織形成促進にはEP2、EP4レセプターが関与していることが示唆された。また、硬組織形成の情報伝達系に関与していると言われるSMADの動態についても検索を行った結果、歯髄細胞においてもPGE2の硬組織形成過程において、抑制型SmadであるSmad-7が関与していることが示唆された。これまで申請者は炎症のケミカルメディエーターの1種であるPGE_2がその低濃度領域にて硬組織形成に関与することを報告した。そこで、本研究ではPGE_2を硬組織形成の調節因子としてとらえ、その調節機構の解明を行う一助として、PGE_2作用時のレセプター発現の検索を行った。抜歯した第三大臼歯から歯髄組織を取り出し、out growthした細胞をヒト歯髄細胞として、研究に供した。培養したヒト歯髄細胞の石灰化能を確認する目的で0.1μMPGE_2を作用させ、35日間培養を行い、von Kossa染色を行ったところ、コントロール群と比較し、PGE_2作用群で石灰化結節の形成が認められた。このことから、本研究に用いたヒト歯髄細胞において、PGE_2は硬組織形成を促進することが確認できた。次に、PGE_2のレセプターであるEP1、EP2、EP3、EP4の同定を行う目的で、それらの発現の観察を行った。0.1μMPGE_2作用後、2、4、8時間毎にRNAを回収し、realtime PCR法にて4つのレセプターのmRNA発現の検索を行ったところ、EP2、EP4の発現が認められた。これらの発現は2、4時間において、コントロールと比較し、PGE_2作用群のもので、mRNA量の増加が認められた。8時間のものではコントロール群とPGE_2作用群でmRNA量は同程度であった。このことから、ヒト歯髄細胞におけるPGE_2作用時の硬組織形成促進にはEP2、EP4レセプターが関与していると考えられる。PGE_2を硬組織形成の調節因子として捉え、その調節機構の解明を行う一助として、PGE_2作用時のレセプター発現の検索を行った。前年度のデータにより、ヒト歯髄細胞におけるPGE_2作用時の硬組織形成促進にはEP2、EP4レセプターが関与していることが示唆されたが、実際に、EP2およびEP4が硬組織形成に関与することを確認する目的でEP2、EP4のアゴニストを作用させ、12日間培養後、ALP活性の測定を行った。また、同一条件下にて長期培養を行い、Calcified Nodule形成の確認をvon Kossa染色を用いて行った。その結果、EP2のアゴニストを添加することで、コントロールと比較し、ALP活性ではその上昇が観察され、von Kossa染色でもCalcified Noduleの形成数の増大が認められた。また一方で、硬組織形成の情報伝達系に関与していると言われるsmadsが歯髄細胞においてもPGE_2の硬組織形成の制御に関与しているものと考え、PGE_2作用時のsmadsの動態について検索を行った。高濃度(1μM)および低濃度(0.1μM)のPGE2を作用させ、BMP2とそのシグナル伝達を担うSMADにおいて、mRNAレベルでの発現の検索を行ったところ、Smad7のみ、低濃度刺激群においてmRNAの発現の減少が、逆に高濃度刺激群では発現の増大が認められた。抑制型SMADであるSmad7は特異型SMADと共有SMADの複合体形成を阻害することにより、その作用を抑制すると言われており、これらのことと、本研究の結果から、低濃度PGE_2刺激時にはEP2レセプターおよびEP4を介した機序を経て、Smad7の発現が減少し、その結果、BMPのシグナルが伝達されることで硬組織形成が促進されると考える。
行政上の実効性確保

経済的誘因による違法行為を抑止するためには、違法行為により得た利益を剥奪するとともに、それに上乗せした金銭的制裁を科すことが有効であるため、独占禁止法、金融商品取引法、公認会計士法で導入されている課徴金制度の制裁的性格を強め、より多くの分野に拡充していく必要があることが明らかになった。また、公文書管理の実効性を確保するため、文書のライフサイクル全体を通じたコンプライアンス確保機能を持った組織を設けることが重要であることが明らかになった。昨年度は先進国における行政上の実効性確保手法についての基礎的な比較法研究に多くの時間を投入した。具体的には、アメリカの民事罰(civil penalty)、ドイツの秩序違反法、フランスのアストラント等について研究を行った。その結果、わが国において、行政上の実効性確保手法が狭く限定されていること、金銭的なディスインセンティブを用いた実効性確保手法が未発達であることが明らかになり、わが国における行政上の実効性確保方策を強化する上での最大の課題は、金銭的なディスインセンティブを用いた手法の拡充であることについて確信を持つことができた。実務面では、昨年度は、内閣府の独占禁止法懇談会や金融庁の課徴金制度に関するワーキンググループに参加し、課徴金制度の拡充等について、実務的視点を交えて多角的に議論する機会を得ることができた。そして、本年の通常国会に、課徴金制度の拡充等を内容とする独占禁止法改正案、金融商品取引法改正案が提出されるに至った。しかし、このような金銭的なディスインセンティブを用いた手法の拡充は、他の分野においても応用可能であるはずであり、昨年度は、課徴金制度を拡充することが可能な分野にいかなるものがあるかについての検討も行った。その結果、罰則が十分に機能していない分野において、違反行為の「やり得」を抑止するために課徴金制度が有効に機能するのではないかと思われる分野が多くみられた。たとえば、違法建築が蔓延し、行政代執行がほとんど機能しない建築行政の分野においては、罰則を用いるよりも、違法建築により生じた経済的利益を換算し、それに上乗せした金額を課徴金として課すこととし、課徴金の納付を完了検査の要件とすることが有効ではないかと考えられる。どの程度の上乗せが適当かについてまで詰めることはできなかったが、課徴金制度を大幅に拡充する余地があることを明らかにできたことは収穫であった。平成20年度に予定していた課徴金についての論文執筆は先送りとなっている。その理由は、課徴金改正を含む独占禁止法改正案が「ねじれ国会」において審議されないまま継続審査となっており、衆議院解散により廃案になるおそれもあることから、内閣提出法案を前提とした論文執筆にはリスクがあり、この問題について論文をまとめるのは時期尚早と判断したからである。他面、租税滞納処分の実効性確保については、三重県地方税管理回収機構のような組織面からのアプローチと浜松市債権管理条例のようなアプローチについて具体的に研究を進めることができた。そして、行政上の実効性確保の問題をより広い視点から法的整合性確保の一環の問題ととらえ、論文を執筆することができた。また、平成20年度においては、C型肝炎資料放置問題、「消えた年金記録問題」等、文書管理法制の実効性の欠如が明らかになり、公文書管理の在り方等に関する有識者会議で公文書管理法案の審議が行われた。私もこの問題に関心を持ち、実効ある公文書管理法制はいかにあるべきかについて研究を進め、論文を執筆した。さらに、地方公共団体においても、大阪市、北海道ニセコ町、熊本県宇土市のように文書管理条例を制定している団体について情報を収集し、実効的な文書管理条例について研究を行った。平成21年度は公文書管理における実効性確保の問題を中心に研究を行った。同年度においては、「公文書等の管理に関する法律」が制定されたので、同法の制定経緯、有識者会議最終報告の検討と国会における修正、同法の逐条解説、関係法律の改正、地方公共団体の課題についてまとめた『逐条解説公文書等の管理に関する法律』(第一法規、2009年)を刊行した。また、公文書管理法と自治体の対応については、特に力を入れて研究を行ったが、その成果が、「公文書管理法と自治体の対応について」(自治体法務navi31号2頁以下)、「公文書管理法の制定を受けた地方公共団体の対応」ジュリスト1393号26頁以下である。さらに、国立公文書館、神奈川県立公文書館の専門職員、内閣府公文書管理課の職員と公文書管理法の意義と課題について座談会を行った(宇賀克也ほか「座談会公文書管理法をめぐって」ジュリスト1393号4頁以下)。公文書管理法は、特にコンプライアンスの確保を重視しており、公文書管理の実効性は大幅に向上したものと思われる。平成21年度には、独占禁止法の改正が行われ、課徴金制度が一層拡充された。すなわち、排除型私的独占に対する課徴金の導入、5類型の不公正な取引方法に対する課徴金の導入に加えて、カルテルの主導的役割を果たした事業者には課徴金が5割増となった。

この改正により、課徴金の性格が、不当利得の剥奪にとどまらず制裁としての性格を持つことが明確になった。この点について、論文執筆中であり、平成22年5月、台湾で開催される学会で基調講演を行った後、論文を公刊する予定である。
物理気相成長法による超高濃度ボロンドープナノダイヤモンド膜の創製と超伝導特性

レーザーアブーレーション法および同軸型アークプラズマ堆積法を用いて,ボロンのドープ量を変化させたナノ微結晶ダイヤモンド膜の作製を行った.超伝導量子干渉素子による磁化率測定により,超伝導現象の発現を調べが,超伝導状態の明確な出現は観測されなかった.カソードルミネッセンス測定で,膜は多量の欠陥を含むことが示唆された.言い換えれば,ナノ微結晶のダイヤモンドの結構性は極めて悪いことがわかった.超伝導現象が発現しない原因として,ダイヤモンド結晶の質が極めて悪いことが考えられる.レーザーアブーレーション(PLD)法および同軸型アークプラズマ堆積(CAPD)法を用いて,ボロンのドープ量を変化させたナノ微結晶ダイヤモンド膜の作製を行った.両方法ともに,ドーピングはボロンを予めグラファイトターゲットに含有させておくことにより実現した.PLD法では最大約14at.%までドープしたが,ダイヤモンドの格子定数はほぼバルク値であり,また吸収端近傍X線吸収微細構造(NEXAFS)測定からボロン原子はナノダイヤモンド結晶の粒界を終端する水素原子と置き換わっている可能性が高いことが分かった.超伝導量子干渉素子(SQUID)による磁化率測定により,超伝導現象の発現を調べた.以前はサンプルの体積が測定にとって十分ではないためか,ノイジーな結果しか得られていない.今回,体積を増やして測定を試みたが超伝導状態の明確な出現は観測できなかった.CAPD法では,7昨年度の研究で7.4 at.%までボロンドープを行うことによりダイヤモンド結晶の粒径がアンドープの2 nmから82 nmへと大幅に増大することが分かっている.また,PLD法の場合と異なり,ボロンドープにではダイヤモンド結晶の格子は約1.5%膨張し,価電子半径がカーボンより大きなボロンが格子中に存在していることが示唆されている.今回,サンプルの体積を増やして測定を行っているが明確な超伝導状態は観測できていない.測定用の試料の体積をさらに増やす必要と,ナノダイヤモンド膜の構造のコントロールを並行して行う必要がある.レーザーアブーレーション法および同軸型アークプラズマ堆積法を用いて,ボロンのドープ量を変化させたナノ微結晶ダイヤモンド膜の作製を行った.超伝導量子干渉素子による磁化率測定により,超伝導現象の発現を調べが,超伝導状態の明確な出現は観測されなかった.カソードルミネッセンス測定で,膜は多量の欠陥を含むことが示唆された.言い換えれば,ナノ微結晶のダイヤモンドの結構性は極めて悪いことがわかった.超伝導現象が発現しない原因として,ダイヤモンド結晶の質が極めて悪いことが考えられる.レーザーアブーレーション(PLD)法および同軸型アークプラズマ堆積(CAPD)法によりボロンおよびアルミニウムをドープしたナノ微結晶ダイヤモンド膜の作製を行った.両方法ともに,ドーピングを施したグラファイトターゲットを用い膜成長を行うことで,ドープ膜を形成した.PLD法では,020 at.%までのボロンドープターゲットを用いて膜成長を行った.膜中のボロンの化学量論比はX線光電子分光法により見積もった.膜中の量論比はターゲットに比べて約30%小さい値となり,20 at.%のターゲットを用いた場合で約14at.%であった.膜中のダイヤモンド結晶の有無および粒径は放射光を用いたX線回折により評価した.ボロンのドープにより,ダイヤモンドの結晶粒径は5から23 nmと増加し,またダイヤモンドの格子定数は粒径が大きくなるほどバルク値に近づくことが明らかになった.PLD法の膜の場合,ボロンはダイヤモンド格子内には存在せず,粒界に主に偏在している可能性が高い.CAPD法では,7.4 at.%までのボロンドープを行った.ダイヤモンド結晶の粒径は,アンドープの2 nmから82 nmへと大幅に増大することが分かった.また,PLD法の場合と異なり,ボロンドープにではダイヤモンド結晶の格子は約1.5%膨張し,価電子半径がカーボンより大きなボロンが格子中に存在していることが示唆された.アルミニウムに関しても,ドープを行い23 nmまで粒径が増大すること,およびダイヤモンド格子の膨張が観測され,ボロンの場合と同様に,ダイヤモンド格子中にアルミニウム原子が存在することが示唆された.超伝導量子干渉素子(SQUID)による磁化率測定により,超伝導現象の発現を調べている.サンプルの体積が測定にとって十分ではなく,ノイジーな結果しか得られていない.現在体積を増やしての測定に取り組んでいる.レーザーアブーレーション(PLD)法および同軸型アークプラズマ堆積(CAPD)法を用いて,ボロンのドープ量を変化させたナノ微結晶ダイヤモンド膜の作製を行った.両方法ともに,ドーピングはボロンを予めグラファイトターゲットに含有させておくことにより実現した.PLD法では最大約14at.%までドープしたが,ダイヤモンドの格子定数はほぼバルク値であり,また吸収端近傍X線吸収微細構造(NEXAFS)測定からボロン原子はナノダイヤモンド結晶の粒界を終端する水素原子と置き換わっている可能性が高いことが分かった.超伝導量子干渉素子(SQUID)による磁化率測定により,超伝導現象の発現を調べたが,超伝導状態の明確な出現は観測できなかった.コソードルミネッセンス測定で,欠陥に由来すると考えられる白色の蛍光が観測されたことから,ナノダイヤモンドの結晶性は極めて悪いと考えられる.このことが超伝導状態が発現しない原因の可能性が高い.CAPD法では,7.4 at.%までボロンドープを行うことによりダイヤモンド結晶の粒径がアンドープの2 nmから82 nmへと大幅に増大することが分かっている.

また,PLD法の場合と異なり,ボロンドープにではダイヤモンド結晶の格子は約1.5%膨張し,価電子半径がカーボンより大きなボロンが格子中に存在していることが示唆されている.CAPD法により作製される試料の多量の欠陥が含まれると考えられ,試料の体積を増やすなどの工夫を行ったが明確な超伝導状態は観測できなかった.物理気相成長法で生成するナノダイヤモンドは欠陥が多く結晶性が悪い.超伝導を発現させるには,まず結晶性の高いナノダイヤモンド結晶を成長する必要がある.薄膜工学試料作製に関しては,本年度は詳細なボロンドーピングにより,多彩な試料が得られた.PLD法ではナノダイヤモンド結晶の主に粒界にボロンの偏在した試料が,CAPD法ではダイヤモンド格子が膨張することからダイヤモンド格子中にドーピングされた試料が得られると考えられる.幸運にも同じドープ量でも異なるドープ状態の膜を作製可能となった.超伝導発現の起源を考える際に極めて有効である.ダイヤモンド格子へのドーピングのみならず粒界へのドーピングも物理的に大変興味深い.ヘビードープを達成する目標に関しても,14 at.%までのドープ量でナノダイヤモンド膜の成長を実現できた.超伝導特性を調べるに値する特徴を持った試料を作製するための基盤技術と知見を得ることが出来た.SQUIDによる極低温での磁化率測定では,試料の体積不足のためデータがノイジーで,信頼性のある結果がまだ得られていない.今後,薄膜の膜厚を大幅に増やして,測定精度を上げていく..一方で,薄膜成長条件を変えて,ドーパントの侵入あるいは置換位置,あわよくば格子内のサイトをコントロールできないかを探索する.試料作製に関しては,ボロン及びアルミニウムのドーピングにより,多彩な試料が得られた.PLD法ではナノダイヤモンド結晶の主に粒界にボロンの偏在した試料が,CAPD法ではダイヤモンド格子が膨張することからダイヤモンド格子中にドーピングされた試料が得られると考えられる.幸運にも同じドープ量でも異なるドープ状態の膜を作製可能となった.超伝導発現の起源を考える際に極めて有効である.ダイヤモンド格子へのドーピングのみならず粒界へのドーピングも物理的に大変興味深い.ヘビードープを達成する目標に関しても,14 at.%までのドープ量でナノダイヤモンド膜の成長を実現できた.超伝導特性を調べるに値する特徴を持った試料を作製するための基盤技術と知見を得ることが出来た.SQUIDによる極低温での磁化率測定に早々に取りかかることが出来た.測定における技術的問題点を洗い出すことが出来た.年度後半は,液体ヘリウム不足の問題により,測定が頻繁に出来なかった.今までの研究で評価の値するヘビードープの膜は得られているので,SQUIDでうまく磁化測定できるように,サンプルの体積を増やす等の努力を行う.厚くなれば基板から剥離するので数枚の膜を作製後に基板から剥いで粉末化して測定を行う.CAPD法で作製したボロンドープ膜では,作製条件によりナノダイヤもインドの結晶構造および化学結合構造が大きく変化することが分かっている.
MRIを用いたヒト海綿骨の3次元構造および力学的性質の評価に関する研究

本研究では,非侵襲かつ放射線被曝がないMRI(核磁気共鳴画像)を用いて,海綿骨の3次元構造や海綿骨を構成する骨梁の力学的性質を評価する新たな骨臨床診断方法を開発し,海綿骨の生体適合性等を明らかにした.特に,ヒト大腿骨のデータを基に,ヒト距骨および踵骨等を対象とした生体内での3次元骨梁構造の定量的評価を行い,身長および体重等が骨梁構造に及ぼす影響について示した.本研究では,非侵襲かつ放射線被曝がないMRI(核磁気共鳴画像)を用いて,海綿骨の3次元構造や海綿骨を構成する骨梁の力学的性質を評価する新たな骨臨床診断方法を開発し,海綿骨の生体適合性等を明らかにした.特に,ヒト大腿骨のデータを基に,ヒト距骨および踵骨等を対象とした生体内での3次元骨梁構造の定量的評価を行い,身長および体重等が骨梁構造に及ぼす影響について示した.本研究では,MRI(核磁気共鳴画像)を用いて海綿骨の3次元構造や海綿骨を構成する骨梁の力学的性質を評価する新たな骨臨床診断方法を開発し,海綿骨の生体適合性等を明らかにすることを主な目的としている.平成22年度では,15T MRIを利用して,健常被験者の距骨および踵骨を対象とした生体内での3次元骨梁解析を行い,両骨による骨梁構造の比較や身長および体重が骨梁構造に及ぼす影響について調べた.さらに,pQCT(peripheral quandtative computed tomography)を用いて踵骨の単位体積あたりの骨密度vBMDを測定し,踵骨の見かけの骨梁構造パラメータとvBMDとの関係について検討を行った.その結果,距骨のパラメータのうち,見かけの骨体積分率app.BV/TV,骨梁厚app.Tb.Th,骨梁数app.Tb.Nおよび異方性度app.DAが踵骨のそれらより有意に大きく,見かけの骨梁間隔app.Tb.Spのみが踵骨のそれよりも有意に小さかった.また,見かけの偏差角app.OAAは距骨および踵骨ともに0°に近い値であるが,踵骨のapp.OAAの方がやや大きい値となる傾向がみられた.さらに,両骨の見かけの骨梁構造および関節面形状パラメータと身長および体重について各々線形回帰を行った際の相関係数rについてそれぞれ調べた.距骨においては,身長に対してapp.BV/TVとapp.Tb.Nは正の相関(r=0.70,7=0.65)があり,app.Tb.Spは負の相関(r=-0.66)を示したが,app.Tb.Thとapp.OAAには相関は認められなかった(r=-0.03,r=0.05).また,距骨ドーム曲率CTDは身長と負の相関傾向を示した(r=-0.61)が,体重とは相関はみられなかった(r=-0.19).vBMDとapp.BV/TVおよびapp.Tb.Nはいずれも正の相関(r=0.63,r=0,61)が,app.Tb.Spは負の相関(r=-0.65)がみられたこと等を明らかにした.一方,距骨の海綿骨の骨梁構造に及ぼす生体内の力学的環境を明らかにするために,健常者を対象にMRIと自作の下肢関節負荷装置を併用して,脛距関節の生体内での足関節の底背屈状態における接触領域を定量的に求め,身長および関節面形状が関節接触面積に及ぼす影響についても明らかにした.本研究では,MRI(核磁気共鳴画像)を用いて海綿骨の3次元構造や海綿骨を構成する骨梁の力学的性質を評価する新たな骨臨床診断方法を開発し,海綿骨の生体適合性等を明らかにすることを主な目的としている.平成23年度では,健常被験者の大腿骨に対してin vivo(生体内)でのMR撮像を行い,大腿骨頭上部および大腿骨頚部に関心領域VOIを設定し,海綿骨の3次元骨梁構造解析を行った.そして,見かけの骨梁構造パラメータ(体積分率,骨梁厚,骨梁数,骨梁間隔)を求め,大腿骨頭上部と大腿骨頚部の骨梁構造を評価し,見かけの各骨梁構造パラメータと身長との関係等を調べた.その結果,大腿骨近位部における骨梁構造は,VOI内全体の密度の違いは少なく,頚部に比べ骨頭上部の方が密な構造になっていることがわかった.また,見かけの各骨梁構造パラメータと体格との関係は,身長が高くなるに従い,骨頭上部の骨梁構造は相似的に拡大し,頚部の骨梁構造は相似的拡大に加えて密な構造変化となることがわかった.そして,骨頭上部と頚部の骨梁構造は,身長の増加に伴い異なる構造変化を示すことを明らかにした。一方,平成21年度から行ってきた足関節,特に距骨の海綿骨構造解析より,身長に対して見かけの骨体積分率と骨梁数は正の相関があり,骨梁間隔は負の相関を示すことを明らかにした.また,距骨ドーム曲率は身長と負の相関傾向を示すことがわかった.これらのことから,脛距関節のin vivoでの接触挙動についてMRIを用いて解析を行い,関節の底背屈状態における接触領域を定量的に求め,身長および関節面形状が関節接触面積に及ぼす影響について明らかにした.その結果,接触面積を距骨関節面積で除して正規化した接触面積比は,荷重下の中間位で最大となり約40%であり,底背屈に従い減少した.また,被験者の身長が高くなるにつれて距骨関節面のドームは平坦になり,関節の接触面積比が増加することを明らかにした.
石炭溶剤水添液化法における圧力効果の解析

1.モーエル炭のテトラリンによる無触媒液化反応を、温度400450°C、圧力2060MPa、滞留時間520分で流通法によって行ない、それぞれの反応条件に相当する生成物を溶剤抽出法によって未反応炭、プレアスファルテン、アスファルテンおよびオイルの各成分に分別した。これらの結果にモデルによって数学的に導出された速度式をあてはめ、液化各素過程の速度定数を計算し、主としてその圧力効果を前年度測定したワンドアン炭の場合と比較した。モーエル炭の液化反応速度は400と420°Cでは顕著な差はみられず、450°Cで急激に大きくなり、圧力による促進効果もこの温度で、より明暸に現われた。またモーエル炭の液化反応はワンドアン炭のそれにくらべて複雑で、かなりのバイパス反応がおこることが明らかとなった。一方モーエル炭の可溶化初期過程は、ワンドアン炭にくらべて加圧による促進効果がきわめて大きく、20から60MPaまで反応圧力を上昇させることによってほぼ1.62.3倍促進されることがわかった(ワンドアン炭の場合は1.2倍)。2.ベンジルエーテルの熱分解を温度350450°C、圧力1080MPaの条件下で追跡し、実験結果を動力学的に解析してC-O結合の解離反応に対する速度定数を求めた。これらはいずれも圧力の上昇によって増加し、酸素含有量の多い、すなわち若年炭ほど液化反応は加圧によって促進される可能性があることを示した。またこれらの結果はC-O結合の解離が極性遷移状態を経由して進行することを示唆した。
撥水性単分子膜とナノ粒子を用いた紫外線硬化剤の三次形状形成とデバイス実現の検証

平成19年度は、昨年度までの開発技術を基盤として、さらに特殊な形状形成を実現するために必要となる形状形成法を中心に研究し、その原理確認と応用デバイス実現の可能性を検証した。特に特殊三次元形状が必須となる以下のデバイスを取り上げ、その実現の可能性を検討した。半導体レーザ用ビーム整形レンズ:半導体レーザビーム形状を整形するための非球面レンズの実現ぬ向けて、撥水性単分子膜のパターンを楕円形にし紫外線硬化剤を滴下することで、垂直方向(長軸)と水平方向(短軸)で曲率半径が異なる非球面マイクロレンズ形状の形成が可能であることを確認した。これにNiメッキすることにより精密非球面金型を実現できることを実証できた。また、吐出量・パターン寸法を任意に変化させることにより、垂直・水平方向で曲率半径を任意に制御した非球面レンズの作製も可能であることを示した。微細針:医薬用デバイスとしてマイクロアレイ針の形成用に、撥水性単分子膜をパターニングした基板上にナノ磁性粒子を混合させた紫外線硬化剤を滴下し、この紫外線硬化剤の形状を磁場による引力により針型に整形する方法を検討した。その結果、局所的な磁場印加で先端部で引力により流体が引き上げられることを確認できた。しかしその先端は、流体の表面張力による変形等のために極めて先鋭とはならないことを確認した。将来はこの点を改善すること等の課題を明らかにした。一方、先鋭な先端部の形成には、液状にした流体を温度制御により引き伸ばし冷却により硬化させる手法も検討し、本方法で先鋭な先端形成の可能性を確認できた。光導光板:表示素子のバックパネル等に使用される光導光板につき、光学シミュレーションを行い構造の最適形状設計を行なった。また、基板への撥水性単分子膜のパターニングが出来る事を確認した。これにより、ミクロとマクロな形状が混在したパターン形成の可能性を示した。本研究では、今後必須となる微細で高精度な三次元形状を有する光・バイオ部品の実現を最終目的とする。このため本提案では、撥水性単分子膜とナノ磁性粒子を用いて、紫外線硬化剤の三次元形状形成の基本技術を確立すること、及びこれによる特殊形状の光・バイオ部品実現の可能性を検証することを目的とする。これにより、従来の加工法では製作が困難であった、全く新しい特殊三次元形状形成技術の確立を目指す。平成18年度は下記の1から3までの基礎研究を行い特殊三次元形状を形成するための基盤技術の確立を目指して研究を進めた。また、光・バイオ部品の設計、光学シミュレーションを行った。1.撥水性単分子膜のパターニング技術に関しては、これまでリフトオフを用いたパターニングに成功したが撥水性領域と親水性領域の判別が困難という課題があった。その解決策とし、撥水性単分子膜の形成前にAl膜を形成しその上に撥水性単分子膜を形成した。その後リフトオフを行うことによりAlの有無により撥水性・親水性領域を確認する手法を提案し、この課題を解決した。また、楕円形や長方形など様々なパターン形状やマイクロレンズなど光部品の小型・軽量化の為の微細パターンへの適用を行い、楕円形状のレンズの作製を可能とした。2.紫外線硬化剤の形状制御については、パターン寸法や形状と紫外線硬化剤の制御量の関係を明らかにし、特に、微少流量を吐出できるシリンダー型装置の活用により、精密に微細かつ特殊な三次元形状の形成を可能とした。3.微細メッキ等により作製した微細金型に対して有機超薄膜を形成しその離型効果を検証した。実験の結果、本手法が新しい離型剤として金型に適用の可能性があることを明らかにした。
統合失調症の認知矯正療法による脳の白質微細構造および機能的結合の変化に関する検討

オリジナルコンピュータソフト(Jcores)を用いた認知機能リハビリテーション(VCAT-J)を実施する群(介入群)と通常の外来治療を継続する群(対照群)とに年齢と性別を層別化し無作為割り付けを行った。対象者については、介入群は16名、対照群は15名の合計31名であった。介入の前後に神経認知機能をBACS-Jで、精神症状をPANSSで、社会的機能をLASMIで評価し、さらにMRIも実施した。全脳のボクセルベースの分析を用いて、皮質灰白質容積の有意な変化を検出し、また皮質の容積変化とVCAT-Jによる神経認知機能の改善との相関について評価した。VCAT-J介入群は、BACS-Jにおける言語流暢性(F=7.12, p=0.012)とコンポジットスコア(F=4.21, p= 0.049)において対照群よりも有意な認知機能の改善を認めたが、PANSSおよびLASMIでは両群間で有意差は認めなかった。また、VCAT-J介入群では対照群よりも右海馬体積の有意な増加を示した(p<0.001)。さらに言語流暢性スコアと右海馬体積の変化は、正の相関があった(r=0.53, p=0.001)。我々は、VCAT-Jが右海馬の体積を有意に増加させ、このような変化が言語流暢性スコアの変化と正の相関を有することを見出した。本研究の結果は、VCAT-Jが海馬の可塑性を介して神経認知機能の改善を誘導する可能性を示唆した。また白質微細構造の変化については拡散テンソル画像を用いて現在、解析中である。オリジナルコンピュータソフトJcoresを用いて認知機能リハビリテーションを実施する群(介入群)と通常の外来治療を継続する群(対照群)に年齢と性別を層別化したうえで無作為割り付けをおこなった。対象者については、介入群は4名(平均年齢36.5±10.1歳)、対照群は3名(平均年齢27.3±7.6歳)で合計7名であった。群の等質性の検討に関しては、群を独立変数、患者背景を従属変数とし、t検定をおこなったが、両群間において有意な差を認める項目はなかった。群別にみる介入前後の各評価尺度得点および検査得点の検討に関しては、群を独立変数、介入前後の各評価ツールの得点差を従属変数とし、分散分析をおこなったが、いずれの変数においても両群に有意差は認めなかった。介入群および対照群の目標数は各群30名ずつであり、3年間の初年度としてはおおむね順調に進展している。介入の前後に神経認知機能をBACS-Jで、精神症状をPANSSで、社会機能をLASMIで評価し、さらにMRIも実施した。全脳のボクセルベースの分析を用いて、皮質灰白質容積の有意な変化を検出し、また皮質の容積変化と認知機能リハビリテーションによる神経認知の改善との間の相関についても評価した。VCAT-J介入群は、BACS-Jにおける言語流暢性(P=.012)とコンポジットスコア(P=.049)において通常治療群よりも有意な認知機能の改善を認めた。また、VCAT-J介入群群では通常治療群よりも右海馬容量の有意な増加を示した(P<.001)。さらに言語流暢性スコアと右海馬体積の変化は、正の相関があった(r=.53、P=.001)。我々は、VCAT-Jが右海馬の容積を有意に増加させ、このような変化が言語流暢性スコアの変化と正の相関を有することを見出した。研究対象者が各群15例程度集まっており、当初の計画通りに順調に進展している。

本研究の結果は、VCAT-Jが海馬の可塑性を介して神経認知機能の改善を誘導する可能性を示唆した。また白質微細構造の変化については拡散テンソル画像を用いて現在、解析中である。介入群および対照群の目標数に達するようデイケアや外来待合室に参加募集を呼びかけるポスターを貼る。学会経費、人件費および謝礼が計上していた額よりも少なかったため。参加募集のポスターを貼付し、引き続き参加者増により謝礼および人件費が増える見込みである。また学会参加も国内に加えて海外へも参加予定であり、旅費や参加費のため使用額が増す見込みである。参加募集のポスターを貼付するため、参加者増により謝礼が増える見込みである。また学会参加も国内に限らず、海外学会へも参加予定であり、旅費や参加費のため使用額が増す見込みである。