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混成動学における確率安定均衡

混成動学は,ゲームにおける均衡の安定性と均衡選択の問題を一挙に考察する確率進化理論のあらたなモデルとして提唱された.本研究は,その予備的考察として安定性の問題,すなわち均衡に至るメカニズムの解明に努めた.均衡の一意性の一般化である交換可能性の考察を通じ,対可解ゲームと呼ばれる新たなゲームのクラスが発見された.対可解ゲームは,多数の応用モデルを含む豊かなクラスを形成する一方,いくつかの著しい理論的性質を持つ.特に,一定の条件のもと,劣位の戦略を逐次削除することにより均衡が到達されることが明らかとなった.すなわち,対可解ゲームは支配可解である.本研究の対象である混成動学とは,プレイヤーの中に最適反応を行うものと模倣反応を行うものが混在する中での確率的戦略調整過程である.最適反応を行うプレイヤーのみからなる確率的戦略調整過程が確率進化モデルであるが,研究代表者はこれまでこの主題に関する研究を重ねてきた.他方,模倣反応を行うプレイヤーのみからなる戦略調整過程が到達する均衡状態として進化安定戦略均衡があるが,この主題についてはこれまで研究代表者自身の独自研究の蓄積がない.そこで,混成動学の考察への足掛かりとして,26年度は進化安定戦略,とりわけ有限母集団における進化安定戦略均衡の研究に注力した.26年度は,次の結果が得られた.1.対称2人有限ゲームにおいて,ゲームの対可解性と利得関数の準凹性が,被支配戦略の逐次的削除がナッシュ均衡集合に収束することの十分条件となることを明らかにした.対可解ゲームは本研究が新たに提示する概念であり,その極めて特殊な場合として定和ゲームを包摂するものである.また、得られた収束結果は既存研究を大きく拡張するものである.2.対称2人コンパクト戦略集合ゲームにおいて,ナッシュ均衡が存在する十分条件を明らかにした.この結果は,コンパクト戦略集合ゲームを有限ゲームで近似しつつ,先の結果を用いることによって得られる.3.先の二つの結果を用いて,対称2人(有限,またはコンパクト)ゲームの進化安定戦略均衡について,その存在の十分条件を示した.4.労働経済学・公共経済学等の応用分野で盛んに研究されている「コンテストゲーム」「権限獲得ゲーム」の標準的定式が,上に述べた諸条件を満たすことを示した.26年度の研究において,従来研究されてきた対称定和ゲームや純粋競争ゲームを包摂しながらも,それらを大きく拡張する2人対称ゲームの部分クラスとして,対可解ゲーム(pairwise solvable )を新たに定式化した.対可解性の視点からの進化安定戦略の考察は,本研究独自の新しい研究戦略である.これを受け,27年度には以下の結果が得られた.1.対可解性とNashの意味での可解性との関係を明らかにした.特に,対可解ゲームが均衡を持つ場合,その均衡集合はNash可解であることを示した.2.従来知られている利得関数の準凹性より許容的な条件として対角準凹性を定式化し,対角準凹性を持つ対可解ゲームには均衡が存在することを示した.3.戦略集合が有限の場合,2.の結果はさらに強めることができる.すなわち,対角準凹性を持つ有限対可解ゲームにおいては,被支配戦略の逐次的削除が均衡集合に収束することを明らかにした.したがってこの場合,ゲームはNash可解であるのみならず,支配可解(dominance solvable)でもあることが判明した.3.以上の理論的結果の応用として,対称2人ゲームの進化安定戦略均衡について,その存在の十分条件を示すとともに,対可解ゲームにおける進化均衡とNash均衡との効率性比較について確定した結論を得た.すなわち,対可解ゲームがそれぞれの均衡を持つとき,Nash均衡は進化均衡を必ずPareto優越する.5労働経済学・公共経済学等の応用分野で盛んに研究されている「コンテストゲーム」「利権獲得ゲーム」が,対可解ゲームであることを示した.対可解性を用いた進化安定戦略に関する研究は,既存研究に見られない新規性をもつものである.その一方,確率進化モデルとの統合については,今後の課題となっている.本研究は,混成動学における均衡到達メカニズムの考察を続けてゆく過程で,対可解ゲーム(pairwise solvable game)という全く新たなゲームのクラスを発見した.研究実績の概要は次の通りである.対可解ゲームは応用上重要なゲームを多く含むのみならず,Nash可解性を持ち,さらには標準的な凹性条件のもと「支配される戦略の逐次削除」(IEDS)によって均衡が到達されることが判明した.特に均衡到達のメカニズムがIEDSによることが重要である.IEDSはゲーム理論の最も基礎的かつ初等的な概念用具の一つであり(「囚人のジレンマ」),それによって均衡プレイが正当化されるゲームのクラスを特定してゆくことの意義は大きい.実際,従来も教科書レベルでIEDSの実例としてHotelling選挙モデルが紹介されることはあったものの,それが単なる「数値例」ではなく,一般的な結果がその背景にあることは明確にされていなかった.レント獲得ゲームやトーナメント・ゲームについては,IEDSによる可解性は全く新しい結果である.これら応用上重要なゲームにおいて,IEDSという初等的な概念用具で均衡プレイを説明してゆくことは,均衡の基礎理論のみならず,ゲーム理論の応用・教育,ひいてはその行動・実験経済学的吟味という観点からも重要である.混成動学は,ゲームにおける均衡の安定性と均衡選択の問題を一挙に考察する確率進化理論のあらたなモデルとして提唱された.

本研究は,その予備的考察として安定性の問題,すなわち均衡に至るメカニズムの解明に努めた.均衡の一意性の一般化である交換可能性の考察を通じ,対可解ゲームと呼ばれる新たなゲームのクラスが発見された.対可解ゲームは,多数の応用モデルを含む豊かなクラスを形成する一方,いくつかの著しい理論的性質を持つ.特に,一定の条件のもと,劣位の戦略を逐次削除することにより均衡が到達されることが明らかとなった.すなわち,対可解ゲームは支配可解である.進化安定戦略に関して得られた結果は,既存研究に見られない新規性をもつものと考えられる.その一方,確率進化モデルとの統合については,今後の課題となっている.対可解ゲーム,およびそれを用いて進化安定戦略に関して得られた諸結果を深化させるとともに,確率進化モデルとの統合に取り組む.得られた結果は随時国際学会で報告してゆく.ゲーム理論進化安定戦略に関して得られた諸結果を深化させるとともに,確率進化モデルとの統合に取り組む.27年度は新たな結果の発見,それらの一般化・精緻化が著しかったため,その進展を学会報告で公表する時間的余裕が得られなかった.26年度は新たな結果の発見,それらの一般化・精緻化が著しかったため,その進展を学会報告を通じまとめて公表することはできなかった.28年度は,すでに3件の学会報告が確定しており,さらに積極的に結果の周知を図る.27年度以降,得られた結果をとりまとめ学会等で報告してゆく.新たな結果の発見,それらの一般化・精緻化が著しかったため,26年度は研究の進展をまとめて公表することはできなかった.本年度以降の課題である.
場の量子論における繰り込みと弦理論の双対性

双対性(duality)とは、異なる自由度・作用汎関数・対称性・相互作用等を持った物理系が量子論としては全く等価になることを指す。特にAdS/CFT対応は、ゲージ理論と重力理論が実は同じ理論の二つの側面であるという大胆な予想であり、これを理解することは弦理論の最も重要な課題の一つである。AdS/CFT対応によれば、任意のN=1超共形対称4次元ゲージ理論に対応する5次元のSasaki-Einstein多様体Yが存在し、Yの幾何学がゲージ理論の物理に反映されると考えられている。ゲージ理論の場の演算子の厳密なスケーリング次元は、anomalyに由来するある多変数3次関数の最大化問題(a-maximization)として計算できる。しかしながら「解の存在と一意性」「不安定極値(鞍点など)の非存在」といった基本的な問題が未解決であった。双対性の検証のためにはdual geomctryを仮定せずにこれらを示す必要がある。quiver gauge理論の場合に上記3次関数がzonotopeと呼ばれる3次元凸多面体の体積として特徴付けられることを発見し、体積の関数の凸性(Bru-Minkowski不等式)を用いてこれらの性質を証明することができた。また異なる解の間の隣接関係(繰り込み群の流れ)についても新たな知見(単調減少性など)を得ることができた。2,Dixmier予想近年の非可換幾何学への関心の高まりに関連し、量子力学における最も基礎的な非可換環であるWeyl代数の構造が再び注目されつつある。Wey1代数=調和擬動子は場の理論の下部構造をなし、その構造を詳しく知ることは双対性を理解する上でも重要である。n次のWeyl代数A_n=A_n(K)とは、2n個の元p_j,q_i(i=1,...,n)で生成され、[p_i,q_j]=δ_ijを関係式とするK上の多元環のことであり、多項式を係数とする微分作用素のなす環と同型である。Weyl代数A_nは単純純環であることから、A_nの任意の自己準同型は単射である。Dixmier(1968)はA_1の構造を詳紬に調べ、いくつかの問題を提出した。その1つは『A_1の任意の自己準同型は自己同型であろうか?』というものである。この問題は長らく未解決であったが、n=1の場合を肯定的に解決できた。中でも注目を集めているのは、AdS/CFT対応と呼ばれる双対性の予想である。これは従来は全く異質な理論であると考えられてきたゲージ理論と重力理論が、実は同じ理論の二つの側面であるという大胆な予想である。このAdS/CFT対応、あるいはその拡張であるopen/closed string双対性を微視的に理解することは、弦理論の最も重要な課題の一つである。この予想によれば、任意のN=1超共形対称性を持つ4次元ゲージ理論に対し、対応する5次元のSasaki-Einstein多様体Yが存在し、Yの幾何学がゲージ理論の相関関数などに反映されることになる。Yを底とする錘C(Y)はCalabi-Yau多様体であり、C(Y)の幾何学的性質を仮定していろいろな予言を導く研究は多くあるが、双対性の検証と言う観点からは望ましくない。ゲージ理論側で場の演算子の量子補正を取り入れた厳密なスケーリング次元は、ある3次関数の最大化問題(α-maximization)として計算できることが知られている。しかしながら、「解の存在と一意性」「不安定極値(鞍点など)の非存在」といった、基本的な問題が未解決であった。これらが正しくなければ、対応する重力理論が非物理的になり、予想がそもそも意味をなさない。本研究では、上記の3次関数がある種の3次元凸多面体の体積として特徴付けられることを発見し、体積の関数の凸性(Brunn-Minkowski不等式)を用いてこれらの性質を証明することができた。また異なる解の間の隣接関係(繰り込み群の流れ)についても新たな知見を得ることができた。AdS/CFT対応によれば、任意のN=1超共形対称性を持つ4次元ゲージ理論に対応する5次元のSasaki-Einstein多様体Yが存在し、Yの幾何学がゲージ理論の相関関数などに反映されると考えられている。ゲージ理論の場の演算子の量子補正を取り入れた厳密なスケーリング次元は、anomalyに由来するある多変数3次関数の最大化問題(a-maximization)として計算できることが知られている。しかしながら、「解の存在と一意性」「不安定極値(鞍点など)の非存在」といった基本的な問題が未解決であった。双対性の検証のためにはdual geometryを仮定せずにこれらを示す必要がある。Quiver gauge理論の場合に上記3次関数がzonotopeと呼ばれる

3次元凸多面体の体積として特徴付けられることを発見し、体積の関数の凸性(Brunn-Minkowski不等式)を用いてこれらの性質を証明することができた。また異なる解の間の隣接関係(繰り込み群の流れ)についても新たな知見を得ることができた。双対性(duality)とは、異なる自由度・作用汎関数・対称性・相互作用等を持った物理系が量子論としては全く等価になることを指す。特にAdS/CFT対応は、ゲージ理論と重力理論が実は同じ理論の二つの側面であるという大胆な予想であり、これを理解することは弦理論の最も重要な課題の一つである。AdS/CFT対応によれば、任意のN=1超共形対称4次元ゲージ理論に対応する5次元のSasaki-Einstein多様体Yが存在し、Yの幾何学がゲージ理論の物理に反映されると考えられている。ゲージ理論の場の演算子の厳密なスケーリング次元は、anomalyに由来するある多変数3次関数の最大化問題(a-maximization)として計算できる。しかしながら「解の存在と一意性」「不安定極値(鞍点など)の非存在」といった基本的な問題が未解決であった。双対性の検証のためにはdual geomctryを仮定せずにこれらを示す必要がある。quiver gauge理論の場合に上記3次関数がzonotopeと呼ばれる3次元凸多面体の体積として特徴付けられることを発見し、体積の関数の凸性(Bru-Minkowski不等式)を用いてこれらの性質を証明することができた。また異なる解の間の隣接関係(繰り込み群の流れ)についても新たな知見(単調減少性など)を得ることができた。2,Dixmier予想近年の非可換幾何学への関心の高まりに関連し、量子力学における最も基礎的な非可換環であるWeyl代数の構造が再び注目されつつある。Wey1代数=調和擬動子は場の理論の下部構造をなし、その構造を詳しく知ることは双対性を理解する上でも重要である。n次のWeyl代数A_n=A_n(K)とは、2n個の元p_j,q_i(i=1,...,n)で生成され、[p_i,q_j]=δ_ijを関係式とするK上の多元環のことであり、多項式を係数とする微分作用素のなす環と同型である。Weyl代数A_nは単純純環であることから、A_nの任意の自己準同型は単射である。Dixmier(1968)はA_1の構造を詳紬に調べ、いくつかの問題を提出した。その1つは『A_1の任意の自己準同型は自己同型であろうか?』というものである。この問題は長らく未解決であったが、n=1の場合を肯定的に解決できた。
特発性肺動脈性肺高血圧症由来心筋細胞の特性解明と新規治療薬の開発

昨年度に特発性肺動脈性肺高血圧症の皮膚線維芽細胞からiPS細胞の作製し、心筋細胞の誘導に成功した。今年度はこの心筋細胞を用いてWarburg効果を調べた。Warburg効果とは、嫌気環境だけでなく好気環境でもそのエネルギー産生を解糖系に頼っている現象である。解糖系において好気環境でグルコースはピルビン酸へと変換され、ピルビン酸はピルビン酸脱水素酵素によりアセチルCoAに変換され、ミトコンドリア内でのTCAサイクルによりエネルギーを産生する。一方嫌気環境ではピルビン酸が乳酸へと変換されエネルギーが産生される。Warburg効果とは好気環境でもピルビン酸が乳酸へと変換されることである。この解糖系の進み方の違いはピルビン酸脱水素酵素やピルビン酸脱水素酵素を制御しているピルビン酸脱水素酵素キナーゼなどにより制御されている。そこで心筋細胞を酸素濃度が21%の常酸素インキュベーターと酸素濃度が5%の低酸素インキュベーター内で72時間培養したのち、それぞれの細胞からRNAを抽出した。そしてピルビン酸脱水素酵素の発現を調べたところ、常酸素状態でも低酸素状態でもピルビン酸脱水素酵素の発現が上昇していた。今後はピルビン酸脱水素酵素の蛋白発現、ピルビン酸脱水素酵素キナーゼの遺伝子や蛋白の発現、心筋細胞内の乳酸濃度などを調べ、Warburg効果が特発性肺動脈性肺高血圧症の心筋細胞で生じていることをより詳細に検討していく予定である。平成30年度も特発性肺動脈性肺高血圧症に対する肺移植が行われなかった。そのため特発性肺動脈性肺高血圧症例から皮下組織を得ることができず、iPS細胞の樹立や心筋細胞の作製が1例のみにとどまっている。今後、特発性肺動脈性肺高血圧症例に対する肺移植が行われなかった場合、過去に同疾患で肺移植を受けた症例の肺動脈平滑筋細胞が保存されているので、その肺動脈平滑筋細胞からiPS細胞を作成し、心筋細胞に誘導して実験を継続することも考慮する。特発性肺動脈性肺高血圧症で肺移植を受けた1症例から、皮下組織を提供していただき皮膚繊維芽細胞を培養した。その皮膚繊維芽細胞にレトロウイルスベクターを用いてOCT4、SOX2、KLF4、cーMYCの4因子を導入したところ、iPS細胞の作製に成功した。iPS細胞であることは、OCT4、SSEAー4、SSEAー1、TRAー1ー60による免疫染色にて確認した。iPS細胞を継代、培養し十分細胞数が増えたところで、GSK3阻害剤であるCHIR99021、アスコルビン酸、Wntシグナル阻害剤であるIWR-1を順次添加した結果、心筋細胞が誘導された。無糖乳酸添加培地、無グルタミン酸培地を用いて精製した後、十分な拍動を有する心筋細胞を得ることができた。これらの細胞はαアクチン、トロポニンIの免疫染色にて心筋細胞であることを確認した。まずはこれら心筋細胞を用いてWarburg効果を調べることとした。Warburg効果とは、嫌気環境だけでなく好気環境でもそのエネルギー産生を解糖系に頼っていることであり、腫瘍細胞に特徴的な代謝と言われている。心筋細胞を酸素濃度が21%の常酸素インキュベーターと酸素濃度が5%の低酸素インキュベーター内で72時間培養したのち、それぞれの細胞からRNAと蛋白を抽出した。今後はこれらRNAや蛋白を用いて、好気性環境及び嫌気性環境におけるエネルギー代謝に違いがあるかを調べる予定である。特発性肺動脈性肺高血圧症の治療の進歩により、肺移植を受ける患者が減ってきている現状がある。そのため特発性肺動脈性肺高血圧症例から皮下組織を得ることが難しくなっている。今後はできる限り症例数を増やして研究を継続する予定である。

そのため特発性肺動脈性肺高血圧症例から皮下組織を得ることができず、iPS細胞の樹立や心筋細胞の作製が1例のみにとどまっている。今後特発性肺動脈性肺高血圧症例に対する肺移植が行われなかった場合、過去に同疾患で肺移植を受けた症例の肺動脈平滑筋細胞がある。その肺動脈平滑筋細胞からiPS細胞を作成し、心筋細胞に誘導して実験を継続することも考慮する。今後、特発性肺動脈性肺高血圧症例に対する肺移植が行われなかった場合、過去に同疾患で肺移植を受けた症例の肺動脈平滑筋細胞が保存されているので、その肺動脈平滑筋細胞からiPS細胞を作成し、心筋細胞に誘導して実験を継続することも考慮する。研究打合わせおよび研究成果発表のために国内外の学会参加を予定しており、旅費を計上していたが、本年度は行わなかったため次年度繰越とした。次年度も本研究のiPS細胞作製及び心筋細胞分化誘導のために、様々な培養試薬、レトロウイルスベクターの購入と作成、実験機器が必要である。これらを消耗品に使用する予定である。
複合環境下におけるモリブデン酸銅のマルチクロミズムの構築とクロミズム粒径依存性

モリブデン酸銅の構造相転移による結晶粉砕と磁気的性質との相関を実験的に解明するため、単結晶を用いた磁化率の温度依存性と強磁場磁化過程、走査型電子顕微鏡による粒径測定を実施した。その結果、粒径が小さくなることにより単結晶で観測されていた強い反強磁性相互作用が極端に弱くなり、粒径と磁気的相互作用が変化した成分の相関から、結晶粒の表面に弱い反強磁性成分が存在していることを示唆する実験結果が得られた。初年度に観測した「温度」と「磁場」を制御による磁気異常に加え、「圧力」を制御することにより三種の熱力学的パラメーターの変化によって得られる各クロミズムに起因する磁気異常の実験的観測を開始した。特に、今年度の「圧力」の制御は、クロミズムの起源である構造相転移を直接制御することに対応する。本研究課題で着目するクロミック化合物の母物質であるCuMoO4における圧力下での高感度磁化測定装置を用いた測定の結果、構造相転移を示す温度が大きく変化し、一次相転移の特徴的な温度履歴現象を観測した。また、極限複合環境下での実験を実施し、特に「極低温」と「強磁場」での実験の結果、極低温において明確な有限磁化プラトーを伴う非線形磁化過程を観測し、飽和磁化及び磁場から予想される磁気構造の磁気的相互作用の大きさを見積もることができた。初年度に整備した遊星型微粒粉砕機を駆使して粒径が均一化したクロミック化合物CuMoO4も同様に高感度磁化測定装置を用いて磁気異常の実験的観測を実施し、粒径の変化に伴う「サイズクロミズム」に起因する磁気異常の変化を観測した。この結果は、広範な温度領域を自在にクロミズム制御することが期待でき、これまで表面積の著しい増加に伴うナノ領域で顕著に観測された効果がマイクロ領域でも観測された大変興味深い結果である。さらに、母物質を非磁性やイオン半径の異なる元素に置換した試料の粒径均一化を遊星型微粒粉砕機を用いて開始した。非磁性イオン(Zn2+)やイオン半径が異なるイオン(W6+)との置換効果により成功したクロミズム制御を母物質CuMoO4の「粒径」を制御することにより各種クロミズムを自在に変化させる新しい試みを実施するため、まず高純度のクロミック化合物CuMoO4を既知の合成条件により高温高精度電気炉を用いて作製した。合成した母物質CuMoO4の粒径は、SEM(走査型電子顕微鏡)を用いて直接観測したところ平均粒径が約100μmであった。そこで、設備備品としてドイツのフリッチュ社製の遊星型微粒粉粉砕機を整備し、母物質CuMoO4の最小粒径約1μmに至る粉砕条件の異なる多種類の試料を準備した。各試料の粒径分布は、学内分析センター常設されているSEMを用いて計測することにより粉砕条件を絞り込み粒径の均一化に成功した。また、遊星型微粒粉粉砕機を用いることによる結晶構造の変化の有無を学内共通機器であるX線回折装置を用いて確認した。この均一化された粒径の異なるクロミック化合物CuMoO4の磁気異常を観測するため複合環境下磁化測定装置を用いて予備実験を開始した。その結果、非磁性イオンやイオン半径が異なるイオンとの置換効果により観測されたクロミズムの起源である構造相転移に起因する温度での磁気異常と同様の傾向を示し、これまでの「温度」におけるクロミズム制御に加えて「粒径」がクロミズムに多大な影響を与えていることが判明した。さらに、浮遊帯域溶融法により作製した単結晶試料やイオン半径の異なるW6+によって置換された試料において粒径の異なる多数の試料の合成を開始した。また「温度」の変化によるクロミズムに起因する磁気異常に加えて、「圧力」の変化による磁気異常の観測の予備実験を開始した。しかし、磁気異常が観測される温度近傍での圧力媒体の固化や容器の磁性、装置の感度等により現在まで有益な異常が観測されていない。本年度は、母物質CuMoO4のクロミズムの起源である構造相転移に起因する約13%の体積変化に伴う結晶の粉砕、即ち結晶サイズが小さくなる現象と磁気的性質との相関に関する実験的研究を詳細に実施した。具体的には、単結晶試料を用いて広範な温度変化を繰り返すことにより結晶を粉砕させながら高感度磁化測定装置を用いて測定を行った。その結果、非常に明確であった構造相転移温度は、結晶サイズの減少に伴い緩やかになる傾向を観測した。これは、構造相転移温度以下の低温相のキュリー定数が徐々に増加していくことを意味しており、強い反強磁性二量体の数が結晶内で減少していることを示唆している。また、強磁場磁化測定では、弱い反強磁性二量体の存在に起因する約20Tでの磁化の立ち上がりが結晶サイズの減少に伴い観測された。これらの実験結果から結晶サイズの減少、即ち粒径が小さくなることにより、結晶内の反強磁性二量体の相互作用が大きく変化していることを示唆している。

以上の実験結果から結晶粒径(サイズ)と磁気的変化には強い相関があることが明らかとなった。さらに、SEMを用いて結晶粒径の測定を実施し、コア・シェルモデルを適用することにより実験結果の定量的な解釈を試みた。また、Moをイオン半径の異なるWを用いて約10%置換した試料では、単結晶試料と同様の磁気的性質を示すことを前年度までの研究において明らかにした。これは、元素置換によりWの周りにイオンが凝集した結果として結晶サイズが大きくなる効果を反映していると考え、遊星型微粉砕機を用いて人為的に粉砕し磁気的性質の測定を実施した。その結果、粉砕する時間の経過、即ち結晶サイズの減少に伴い、弱い反強磁性二量体の存在が観測された。磁性物理学「磁場」と「温度」に加えて「圧力」の制御によるクロミズムに起因する磁気異常を磁化測定により順調に観測することに成功した。今後、さらに定量的な議論をするためには、圧力容器の材質や圧力媒体を変えることにより高精度の磁化の情報が必要である。また、遊星型微粒粉砕機を用いて多数の粒径の均一化した試料の合成に成功している。しかし、粒径の観測を走査型電子顕微鏡(SEM)を用いて実施しているが、絶縁体であるため観測が非常に難しく、また多くの時間を要しているのが現状である。今後、効率的な粒径の観測を目指して他の測定方法を検討する必要がある。粒径とクロミズムの相関を正確に調べることは、これまでに報告例のない新しい「サイズクロミズム」の確証に繋がると大いに期待できる。設備備品として整備した遊星型微粒粉粉砕機により「粒径」の異なる多数の試料の合成に成功し、その磁気的性質を測定することにより、これまでの不純物効果におけるクロミズム制御と同様の磁気異常が観測されたことは、CuMoO4のクロミズムが「粒径」と密接に関係している初めての実験結果であり特筆すべき点である。また、単結晶試料や不純物試料にも測定対象の幅を広げて順調に試料合成が進行している。同時にクロミズムと「圧力」の相関を磁気異常から観測する試みは、圧力容器の材質や圧力媒体の特徴を考慮し今後改良を加えることにより新しい知見が得られるものと大いに期待できる。これまでの複合環境下での磁化測定に加え、比熱測定を実施しクロミズムの起源である構造相転移に起因する異常を格子の異常として検出する。また、磁化及び比熱測定は、対象物質の貴重な巨視的情報を提供してくれるが、さらに次なるステップとして微視的測定へと展開する計画である。具体的な測定方法としては、現有装置の磁気共鳴手段である電子スピン共鳴(ESR)と核磁気共鳴(NMR)を用いて「電子」と「原子核」からの超微細相互作用に起因する微視的情報を得ることにより、詳細なエネルギー準位を解明する。このエネルギー準位の確立は、将来の応用段階での「電子」や「原子核」の制御に大変有用な情報を提供するものであると確信する。また、結晶内部の微視的内部磁場を高精度で観測できるmuSRを地磁気を遮断した特別な環境下で実施し、磁気異常の起源を明らかにする計画である。以上の広範な「温度」「磁場」「圧力」環境下での巨視的、微視的磁気異常を観測することは、最終目標である「マルチクロミズム」の初めての実験的検証となり、さらに理論物理学者と議論により新しい概念の構築へと進展していくと思われる。さらに、高精度に均一化された試料での磁気異常と粒径との相関の実験的観測は、新しいクロミズムである「サイズクロミズム」の初めての報告例となり大きなインパクトを与えることが期待できる。
パルスレーザアブレーションによるエルビウム添加カルコゲナイド薄膜光導波路の作製と評価

1.昨年度に引き続き、カルコゲナイド薄膜と組み合わせて高性能な導波型レーザや非線形光学波長変換デバイスを実現するための基本導波構造として、TEおよびTMの両方の偏波モードを導波でき光損傷耐性に優れると期待されるZn拡散LiNbO_3導波路の作製について検討を行った。ZnOスパッタ膜や全属Zn膜を拡散源とする低圧雰囲気下拡散でZn拡散LiNbO_3導波路が得られることが分っているが、表面荒れが生じるため光損失がやや大きい欠点があった。この問題を解決するため、昨年度から開始したゾルゲル法により堆積したZnO膜を拡散源とする導波路形成を試み、特性評価と改善を行った。平面導波路およびチャンネル導波路を形成する条件を見出し、伝播損失1-2dB/cm程度の比較的良好な導波特性を得た。1.導波型レーザや非線形光学波長変換デバイスの実現のためのカルコゲナイド薄膜光導波路の作製法およびエルビウム添加法に関して文献調査を行い、パルスレーザアブレーション、高周波スパッタリング、真空蒸着などの各種方法をデバイス構成の観点から比較して利点と問題点を明らかにした。3.また、さらに新規なZn拡散LiNbO_3導波路の形成法を開発するため、種々の方法を試み、真空蒸着ZnSを拡散源として用いることが可能なことを見出した。この方法では拡散源の表面荒れは少なく、これまでの方法より良好な導波特性が得られると期待される。現在、作製条件の最適化と導波特性の定量的評価のための実験を継続している。
インターロイキン2受容体γ鎖欠損マウスの解析

本研究では、IL-2受容体から誘導される細胞内情報伝達のカスケードを明らかにするために、機能的なIL-2受容体の必須なサブユニットβ鎖とγ鎖に会合するLckチロシンキナーゼ、Sykチロシンキナーゼ、Jak1、Jak3チロシンキナーゼ等の下流に位置するシグナル伝達分子の同定を行った。先ず、IL-2刺激後速やかにチロシンリン酸化される蛋白分子(pp64,pp70,pp74,pp90,pp110)を同定した。次に、これら分子を抗チロシンリン酸化抗体に免疫沈降し、二次元電気泳動ゲルにて精製し、その部分アミノ酸配列を決定した。アミノ酸配列を基にpp110のcDNAをクローニングした。その結果、pp110はHGFによってチロシンリン酸化される分子として同定された分子(Hrs)と同一であることが分かった。Hrs/pp110はZink fingerドメインを有しているが、その機能に関してはまだ不明である。本研究から、IL-2とHGFという異なった増殖因子の刺激によってHrs/pp110のチロシンリン酸化が生じることが分かった。Hrs/pp110の発現は種々の細胞株ならびに組織にみられた。Hrs/pp110チロシンリン酸化はIL-2刺激後5分以内にみられ、IL-2による細胞増殖刺激とよく相関した。
アクティブラーニングを促す言語活動を主軸としたアセスメント手法の開発

本研究の目的は、高等学校における学習者のアクティブラーニング(能動的な学習)を促す言語活動を主軸とした、授業の具体的なアセスメント手法を開発することであった。現行学習指導要領において「言語活動の充実」「思考力・判断力・表現力の育成」、また言語活動によって授業改善を図ることが目指されているものの、その評価に苦慮している現状を踏まえ、本研究では現場で活用可能な具体的なアセスメント方法を提示することを目標とした。具体的な成果としては、次の3点が挙げられる。1つ目は、文献研究に基づき、数値に転換しにくい学びを評価する方法としてルーブリックによる採点とポートフォリオ評価法に着目し、評価項目を整理した。その際、学習者の視点とファシリテーター(教師)の視点に分けて評価の観点を抽出し、学習者の視点については、「自己評価」「相互評価」の両面から検討し、評価自体が学習者の能動的なラーニングの場として機能するよう配慮した。2点目は、言語活動を主軸としたアクティブラーニングによる課題解決型学習法の一つである「ケースメソッド」の評価方法について、一定の形を提示した。具体的には、文部科学省からスーパー・グローバル・ハイスクール(SGH)の指定を受けている勤務校において現在取り組んでいるケースメソッドにおいて活用できるよう、評価のポイントをまとめた。これは、平成29年度から試行する予定である。3点目は、これまで十分に評価しきれていなかったポートフォリオについて、生徒の学びの軌跡を的確に把握し、妥当な評価に反映できるようルーブリック採点表を作成したことである。ポートフォリオ評価法はすでに総合的な学習や課題解決型学習等の評価法のひとつとして知られているが、その具体的な評価指針と観点を勤務校の教育活動の実態に合わせて作成した。これについても、平成29年度から試行する予定である。今年度はあくまでも勤務校の教育活動の実情に即した形での実践的研究であったが、これを将来多様な場に応用できるよう、今後も継続的に検討し研究を発展させていきたい。
電解採取法及び電解還元法によるチタン新製造法の開発研究

平成24年度に得られた結果を基にして、先ず、混合溶融塩生成実験を行った。その研究実勢の概要は次の通りである;700°Cに保持したKCl-NaCl溶融塩中にTi(s)金属板を設置し、TiCl4(g)気体をステンレス供給管を用い気泡バブリングにより供給した。Tiと接触反応させ生成したTiCl2とTiCl3は溶融塩中に溶解させた。この実験では、供給口の面積(気泡の大きさ)、TiCl4濃度を変数とし、供給する間に4回溶融塩をサンプリングした。サンプルの総Ti濃度をICPーAESを用いて定量し、Ti(2価)濃度をTiCl2分析にて分析し、Ti(3価)濃度は、総チタン濃度からTi(2価)濃度から引いて求めた。結果から、供給が進むにつれてTiイオン濃度が増えていることが確認できた。また、TiCl4供給濃度が低い方がTiCl2、TiCl3生成量が多いことが分かった。TiCl2生成量は変数に関わらず、TiCl3生成量より多いことが分かった。次に、混合溶融塩の電解・Ti電析実験を行った。電気化学測定器(関数発生器・ポテンショスタット・電流ブースタ)を用い、TiCl2-KCl-NaCl混合溶融塩の電解を行い、混合溶融塩中のTi2+イオンの還元によるTi金属の電析、Cl-イオンの酸化によるCl2の生成反応実験を行った。さらに、電解実験は、混合溶融塩生成反応と同期的なTi電析を試みた。後者の電析実験は、TiCl2-KCl-NaCl混合溶融塩の生成とTi電析が直列であることを利用する画期的なものであり、TiCl2の生成・溶解反応速度とTi電析速度が相応に一致する条件を見出すことに他ならない。これらの一連のサブクロライド生成ー電析実験結果は、カソード分極曲線の測定による電析電位の判明、Ti電析物のXRD解析、SEM観察を行った。これらの研究実績は、画期的なチタンの新製錬法の基礎となるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。還元反応の実験装置の作成、ならびにTiCl_2-KCl-NaCl混合溶融塩の生成を行った。1.実験装置作成:実験装置は、電気加熱炉、溶融塩容器、電解電源、TiCl_4(g)の定量供給、廃ガス吸収、電気化学的測定、化学分析等の装置、機器から構成されるが、種々の既製機器を用いて、反応装置、電解装置の作成を行った。装置の完成後、溶融塩に溶解している水分を直流電源(既存装置)を用いて、電解脱水法による除去実験を行った。水の電解分圧以上の電圧を印加し、発生気体である塩化水素ガス、酸素をアスピレータ-で吸引した。その際、電気化学測定器(関数発生器・ポテンショスタット・電流ブースタ)を用い、電解反応の電気化学的な特性評価も併せて行い、溶融塩の脱水が完了したことを確認した。2.混合溶融塩生成実験:700°Cに保持したKC--NaCl溶融塩中にTi(s)金属板を設置し、TiCl_4(g)気体をステンレス供給管を用い気泡バブリングにより供給した。Tiと接触反応させ生成したTiCl_2とTiCl_3は溶融塩中に溶解させた。この実験では、供給口の面積(気泡の大きさ)、TiCl_4濃度を変数とし、供給する間に4回溶融塩をサンプリングした。サンプルの総Ti濃度をICP-AESを用いて定量し、Ti(2価)濃度をTiCl_2分析にて分析し、Ti(3価)濃度は、総チタン濃度からTi(2価)濃度から引いて求めた。また、TiCl_4供給濃度が低い方がTiCl_2、Ticl_3,生成量が多いことが分かった。Ticl_2生成量は変数に関わらず、Ticl_3生成量より多いことが分かった。

電気化学測定器(関数発生器・ポテンショスタット・電流ブースタ)を用い、TiCl2-KCl-NaCl混合溶融塩の電解を行い、混合溶融塩中のTi2+イオンの還元によるTi金属の電析、Cl-イオンの酸化によるCl2の生成反応実験を行った。さらに、電解実験は、混合溶融塩生成反応と同期的なTi電析を試みた。後者の電析実験は、TiCl2-KCl-NaCl混合溶融塩の生成とTi電析が直列であることを利用する画期的なものであり、TiCl2の生成・溶解反応速度とTi電析速度が相応に一致する条件を見出すことに他ならない。これらの一連のサブクロライド生成ー電析実験結果は、カソード分極曲線の測定による電析電位の判明、Ti電析物のXRD解析、SEM観察を行った。これらの研究実績は、画期的なチタンの新製錬法の基礎となるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度、還元反応の実験装置作成ならびにTiCl_2-KCl-NaCl混合溶融塩生成が目的であり、それらは概ね順調に進展していると考えている。今後は、平成24年度に得られた結果を基にして、混合溶融塩の電解・Ti電析実験を主体的に行う。すなわち、電気化学測定器(関数発生器・ポテンショスタット・電流ブースタ)を用い、TiCl_2-KCl-NaCl混合溶融塩の電解を行い、混合溶融塩中のTi2+イオンの還元によるTi金属の電析、Cl-イオンの酸化によるCl2の生成反応実験を行う。電解実験は、混合溶融塩生成反応と同期的なTi電析を試みる。
電気化学活性人工DNAを用いる実用的SNPsタイピング法の確立

本申請者らはすでに,電気化学活性な有機金属分子(フェロセン)をDNAに連結させた新規な"人工DNA"を合成した.この人工DNAを,電極上に固定化させて電気化学センサーとして用いるという新たな方法によって,正常遺伝子とSNP遺伝子を判別することに成功した.本申請課題においては,コスト上,最もネックとなる化学合成を徹底的に簡素化した「実用的なSNP検出システムの創製」を目指した.平成1819年度において実施した本研究課題の成果を,以下に箇条書きに記す.1.計算機化学を用いて新規電気化学活性ヌクレオシドの分子設計を行った.2.新規電気化学活性ヌクレオシドの合成ルートを検索し,それを確立した.3.新規電気化学活性ヌクレオシドのDNAへの組み込み条件を検討した.4.新規電気化学活性DNAプローブの電極への固定化を検討した.5.新規電気化学活性DNAプローブを用いるSNP検出条件の最適化を行った.6.最良の結果が得られた新規ヌクレオシドの合成スキームの最適化と大量合成を行った.7.長鎖のターゲットDNA(90-mer)を用いてSNP検出を行った.8.応答電位の異なる2種のプローブを用いてSNPタイピングを行った.9.電極表面上のAFM観察を行い,本検出系の伝導機構について考察した.10.本研究課題を総括した.昨年度と本年度と本年度の成果を基に本法の実用レベルでの実力を総合的に判断した結果,改良の余地は残されているものの,十分なポテンシャルを有しているものと総括した.本申請者らはすでに,電気化学活性な有機金属分子(フェロセン)をDNAに連結させた新規な"人工DNA"を合成した.この人工DNAを,電極上に固定化させて電気化学センサーとして用いるという新たな方法によって,正常遺伝子とSNP遺伝子を判別することに成功した.本申請課題においては,コスト上,最もネックとなる化学合成を徹底的に簡素化した「実用的なSNP検出システムの創製」を目指した.平成1819年度において実施した本研究課題の成果を,以下に箇条書きに記す.1.計算機化学を用いて新規電気化学活性ヌクレオシドの分子設計を行った.2.新規電気化学活性ヌクレオシドの合成ルートを検索し,それを確立した.3.新規電気化学活性ヌクレオシドのDNAへの組み込み条件を検討した.4.新規電気化学活性DNAプローブの電極への固定化を検討した.5.新規電気化学活性DNAプローブを用いるSNP検出条件の最適化を行った.6.最良の結果が得られた新規ヌクレオシドの合成スキームの最適化と大量合成を行った.7.長鎖のターゲットDNA(90-mer)を用いてSNP検出を行った.8.応答電位の異なる2種のプローブを用いてSNPタイピングを行った.9.電極表面上のAFM観察を行い,本検出系の伝導機構について考察した.10.本研究課題を総括した.昨年度と本年度と本年度の成果を基に本法の実用レベルでの実力を総合的に判断した結果,改良の余地は残されているものの,十分なポテンシャルを有しているものと総括した.本申請者らは,電気化学活性な有機金属分子(フェロセン)をDNAに連結させた新規な"人工DNA"を合成した.この人工DNAを,電極上に固定化させて電気化学センサーとして用いるという新たな方法によって,正常遺伝子とSNP遺伝子を判別することに成功した.本申請課題は,単純明快に「実用的なSNP検出システムの創製」を目指す.完全相補鎖とSNP相補鎖との間でのデジタル的なon/off応答を維持しつつ,コスト上,最もネックとなる化学合成の徹底的な簡素化を実現した電気化学センサー分子を開発する.平成18年度に実施した研究を以下に箇条書きに記す.(1)計算機化学を用いて新規電気化学活性ヌクレオシドの分子設計を行った.(2)新規電気化学活性ヌクレオシドの合成ルートを検索し,それを確立した.(3)新規電気化学活性ヌクレオシドのDNAへの組み込み条件を検討した.(4)新規電気化学活性DNAプローブの電極への固定化を検討した.(5)新規電気化学活性DNAプローブを用いるSNP検出条件の最適化を行った.(6)最良の結果が得られた新規ヌクレオシドの合成スキームの最適化と大量合成を行った.本申請者らは,電気化学活性な有機金属分子(フェロセン)をDNAに連結させた新規な"人工DNA"を合成した.この人工DNAを,電極上に固定化させて電気化学センサーとして用いるという新たな方法によって,正常遺伝子とSNP遺伝子を判別することに成功した.本申請課題は,単純明快に「実用的なSNP検出システムの創製」を目指した.完全相補鎖とSNP相補鎖との間でのデジタル的なon/off応答を維持しつつ,コスト上,最もネックとなる化学合成の徹底的な簡素化を実現した電気化学センサー分子を開発した.平成19年度に実施した研究を以下に箇条書きに記す.1新規電気化学活性ヌクレオシドのDNAへの組み込み条件を検討した.2新規電気化学活性DNAプローブの電極への固定化を検討した.3新規電気化学活性DNAプローブを用いるSNP検出条件の最適化を行った.4最良の結果が得られた新規ヌクレオシドの合成スキームの最適化と大量合成を行った.5長鎖のターゲットDNA(90-mer)を用いてSNP検出を行った.6応答電位の異なる2種のプローブを用いてSNPタイピングを行った.7電極表面上のAFM観察を行った.

87の結果を基に本検出系の伝導機構について考察した.9本研究課題を総括した.昨年度と本年度の成果を基に,本法の実用レベルでの実力を総合的に判断した結果,改良の余地は残されているものの,十分なポテンシャルを有しているものと総括した.
環境適合型ポリマー粒子新製造プロセスの開発

電気泳動光散乱光度計ELS-8000によりポリマー粒子表面電位の測定を行い、重合反応中の粒子表面電位の経時変化を把握し、粒子表面電位と粒子凝集の定量関係を明確し、モノマーと開始剤の追添加により粒径10μm程度の高分散性のポリスチレン粒子の合成に成功した。pHをアルカリ性から酸性へ変更し、酸性条件下で重合反応を行い、反応温度、開始剤濃度、pH等の反応条件を変えて生成粒子の粒径分布との関係を調べたところ、適当の反応条件を選択することで、一回の重合操作で3μm程度の高分散性両性ポリスチレンラテックス粒子の合成ができた。モノマーをMMAに変更し、両性開始剤VA-057を用いて検討を行なった結果、両性開始剤の使用により、粒子表面に両性イオン基を導入し、その解離状態を溶液のpHにより調整することと反応途中にイオン性共重合モノマースチレンスルホン酸ナトリウムNaSSの追添如により粒子の表面電位を制御することで、従来合成に困難である2μm程度の単分散PMMA粒子を一回の重合操作で合成した。この重合法は、界面活性剤等の分散安定剤を添加せずに粒径制御を行う環境適合型で、かつ一段階の簡単な操作で純度の高い粒子を合成得るものであり、環境適合型ポリマー粒子新製造プロセスとして応用することが期待できる。ミクロンオーダーの粒径分布の均一な単分散性微粒子は,液晶ディスプレー用スペーサなど様々な用途に活用されており,さらにその用途の拡大が期待されている。既往のミクロン単分散性粒子の合成には有機溶媒を利用した分散重合法があるが,溶媒の回収や生成粒子の純度低下など工業的な間題点がある。本研究者は水を溶媒とした環境適合型の簡易な粒子製造法を提案した。この方法は重合中の粒子表面電位を制御し,粒子間の凝集を促進して大粒子化を図り同時に粒径分布の単分散性化も図ろうとする従来にはない新しい手法である。従来,粒子を凝集させると粒径分布が広がると考えられがちであったが,適当な条件を選択すると大粒子に比べて小粒子が分散不安定で,凝集の過程で単分散性化が図れることが判明した。このような操作は,ソープフリー重合系に両性開始剤を用いることで達成することができる。研究では、モノマーはスチレンを、両性開始剤はVA-057を用いて検討を行なった。両性開始剤の使用により、粒子表面に両性イオン基を導入し、その解離状態を溶液のpHにより調整することで粒子の表面電位を制御した。反応温度、開始剤濃度、pH等の反応条件を変えて生成粒子の粒径分布との関係を調べたところ、適当の反応条件を選択することで、一回の重合操作で3μm以上の高分散性のポリマー粒子の合成ができる。この重合法は、界面活性剤等の分散安定剤を添加せずに粒径制御を行う環境適合型で,かつ一段階の簡単な操作で純度の高い粒子を合成得るものであり、環境適合型ポリマー粒子新製造プロセスとして応用することが期待できる。
320列MDCTを用いた4D-CTによるエンドリークの血行動態の解析

エンドリーク症例は2年間で36例あり、そのうち造影4D-CTが撮像可能であった症例は12例であった。Type 2エンドリークは腰動脈や下腸間膜動脈、正中仙骨動脈が原因血管となるが、4D-CTによる描出は比較的良好であった。またtype 2との臨床診断にて4D-CTが撮像された症例で、実際はtype 3やtype 1aと診断された症例もそれぞれ2例および1例ずつあった。4D-CTにてエンドリークのタイプ分類も可能となると思われた。画像処理については責任血管の候補となる血管起始部に断面を合わせてmulti-planar reconstructionにて解析する方法がより適していると思われた。研究1年目に当たる本年度は、学会参加による情報収集ならびに大動脈瘤治療後エンドリーク症例の所見の拾い上げを行った。研究代表者(森田)は、4月に日本医学放射線学会総会、6月に日本医学放射線学会九州地方会、隔月の福岡IVRカンファレンスに出席し、大動脈瘤治療後エンドリーク症例の診断および治療について情報を収集した。エンドリーク症例は2015年3月までに収集した21例に加え、本年度は9例の症例の蓄積があった。腎機能が良好で造影4D-CTが撮像可能であった症例は6例であった。Type 2エンドリークは腰動脈や下腸間膜動脈が原因血管となるが、4D-CTによる描出は比較的良好であった。またtype 2との臨床診断にて4D-CTが撮像された症例で、実際はtype 3やtype 1aと診断された症例もそれぞれ1例ずつあり、それらの症例では塞栓術を回避できた。Type 2エンドリークの流入血管の描出だけでなく、エンドリークのタイプ分類も可能となると思われた。責任血管の同定は、治療法の選択にも良い効果をもたらしている。治療法は経血管的な塞栓術と、経皮的な直接穿刺法の2つがあるが、治療前に責任血管を同定し、効率的な治療が可能となっている。また2つの治療法の特徴は当教室の牛島が論文を執筆し(Safety and efficacy of embolization bypercutaneous direct approach forendoleak after EVAR/TEVAR)投稿中で、研究責任者は共著者となっている。問題点は、4D-CTを撮像した後の画像処理である。瘤内への血液流入の部位をあらかじめ予想し、その部位ごとに再構成画像を作成しなくてはならず、予想外の部位に責任血管があった場合には原因を特定することが困難となる。したがってあらゆる可能性を考え再構成しなくてはならず、画像処理に時間がかかっている。エンドリーク症例が減少しており、症例数の蓄積が進んでいない。研究2年目に当たる本年度は、学会参加による情報収集ならびに大動脈瘤治療後エンドリーク症例の所見の拾い上げに加え、全症例の解析および至適再構成方法の検討を行った。研究代表者は、4月に日本医学放射線学会総会、6月に日本医学放射線学会九州地方会等に出席し、大動脈瘤治療後エンドリーク症例の診断および治療について情報を収集した。エンドリーク症例は2016年3月までに収集した30例に加え、本年度は6例の症例の蓄積があった。うち腎機能が良好で造影4D-CTが撮像可能であった症例は12例であった。またtype 2との臨床診断にて4D-CTが撮像された症例で、実際はtype 3やtype 1aと診断された症例もそれぞれ2例および1例ずつあり、それらの症例では塞栓術を回避できた。前年までの課題であった画像処理は、あらかじめ流入血管を絞り込むことで、良好な画像を得ることができた。これまでの検討から責任血管の候補は上腸間膜動脈ー下腸間膜動脈の経路、第3,4腰動脈、正中仙骨動脈にほぼ限られることが明らかとなった。これらの流入部にターゲットを絞って再構成断面を決定することで良好な画像が得られた。すなわちMaximum intensity projectionやvolume rendering法など、全体像からスクリーニングする方法は不向きであり、multi-planar reconstructionにて上記血管起始部に断面を合わせて解析する方法がより適していると思われた。今後は関連病院にも症例の提供を積極的におこない、症例の蓄積に努める。また造影超音波も施行開始しており、4D-CTとの比較も行う予定である。

造影超音波では観察範囲はCTに比べて制限されるが、時間分解能や空間分解能はCTより高く、有用性が期待される。広い範囲で撮像可能なCTとは相補関係にあると期待される。腹部画像診断、IVR当初の計画で予定していたヨーロッパでの国際学会参加を世界情勢のために取りやめたため、およそ37万円の余剰金が発生した。翌年度の助成金1051891円の内、180000円を間接経費として譲渡する。残り871891円の内、500000円を学会参加の旅費として、200000円を統計解析ソフトやPCの購入費とし、残り171891円を英文校正や紙代、通信費などの雑費として使用する。
親の主体的な医療参画をめざした親・医療者協働プレパレーションシステムの開発と実践

本研究は、「子どもの権利」の視点に立ち、親と医療者が協働して、子どものプレパレーションにあたるケアシステムを開発し、実践することを目的とした。親・医療者が協働することへの親、医療者の認識について、文献検討及び6保育園の親542名を対象に自記式質問紙による調査を行い、郵送法にて194名の親から回答を得た。次に親・医療者の協働のあり方に対する看護師・医師への面接調査をもとにケアシステム試案を作成した。親が参画できるかのアセスメントシートを作成後、ケアシステム試案を実践し、親の参画、子どもの行動評価から、ケアシステム試案の評価を試みた。平成21年度は、子どものプレパレーション過程に親・医療者が協働することへの親、医療者の認識を明らかにすることを目的に調査を行った。文献検討: 20002009年までの国内文献29件を対象にした。親は、医療者との協働において、子どもや親の権利が尊重され、医療者がより身近な存在であり、同じ目標に向かいお互いがどのような役割を担うのか役割分担をし、子どもへの具体的な関わり方を話し合うことができ、協力できるパートナーとしての関係性を望んでいた。そして、検査・処置を受ける幼児へのプレパレーションにおける親の役割は、それぞれの親が役割を担いたいと思っているが、それが叶わない、もしくは叶えられない現実と、それぞれの親が役割を担っている場合でも、子どもの自律性を支援している場合とそうでない場合とがあることがあり、親が主体的にプレパレーションに参加するために親の役割遂行の支援の必要性が示唆された。親の認識に関する調査:採血・点滴を受ける幼児のプレパレーションに過程における親の参画に対する親の認識を明らかにすることを目的にA県内の保育園6園の保護者542名を対象に自記式質問紙による調査を行った。郵送法にて回収し194名の保護者から回答を得た。その結果、親は子どもに採血・点滴を受けることを「心構えをつけるため」に「母親」(81.8%)から「怖がっても真実を伝える」(91.3%)と認識していた。子どもに伝えるかどうかは、子どもの年齢や性格から判断していた。処置中の付き添いは「母親」(55.7%)が選択し、子どもの「そばで一緒」(94.3%)、「子どもを励ます」(74.9%)関わりを望んでいた。終了後は子どもなりの頑張りを評価し、子どもが頑張りを実感できるように「話をする」(87.6%)と考えていた。親は自分なりにこどもをアセスメントし、親の主体的な参画を支援する必要性が示唆された。平成22年度は、医療者協働ケアシステム作成に向けた質的調査を行い、親・医療者協働ケアシステム試案を作成することを目的に調査、研究を行った。親・医療者の協働のあり方に対する質的研究:採血、点滴のプレパレーション時の親の参画に対する看護師、医師の認識を明らかにするため、近畿圏500床以上、研究への協力を得た病院の小児(科)病棟、小児専門病院勤務の看護師12名、小児科医師5名を対象に半構成面接を行った。調査内容は親が医療に参画することに対する考え方、システムのあり方への看護師、医師の考え等である。面接内容を逐語録に起こし質的に分析した。結果、プレパレーションの第1段階で看護師は、【親のアセスメント】をし、【親から子どもの情報収集】と【次の段階に向けた親との相談】、【親の準備を整える】【環境の整備】をしていた。第2段階では、【親のアセスメント】と【付き添いのための親の準備】【環境を整備】【親に担ってほしい役割】と捉え、【親と一緒に担う役割】を提示していた。第3段階では、ここでの【親のアセスメント】の上、【親と相談】【親への説明】と子どもへの【環境の整備】をし【親の不安に対処】しながら、【親に担ってほしい役割】を伝え、【親に担ってほしい役割を子どもに聞く】ことが必要と捉えていた。第4段階では、【親のアセスメント】と【処置後の【親から子どもの情報収集】と予測した処置後の子どもの言動の【親への説明】、【親の不安に対処】が必要と考えていた。また子どものストレス緩和を【親と一緒に担う役割】と捉えていた。結果と前年度の親の考えに対する量的調査から、親・医療者協働プレパレーションのケアシステム試案の原案を検討した。平成22年度の予定は、親・医療者協働ケアシステム試案を作成すること、親・医療者協働ケアシステム試案の実践に向けた親のアセスメントシートの作成と評価指標を検討するにある。