hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性骨髄性白血病におけるヘム結合蛋白質HBP23の役割

我々は、すでにHBP23の結晶構造について報告している(Proc.Natl.Acad.Sci.USA.96,12333-12338)。これらの結果を踏まえ、HBP23におけるperoxidase活性および可溶性チロシンキナーゼc-Ablとの関わりについての解析を行い、次の結果を得た。HBP23の野生型および変異型は大腸菌での発現系より、可溶性チロシンキナーゼc-Abl全長および各ドメインはバキュクロウイルスでの発現系より得た。ゲルろ過法により、HBP23は2量体から10量体までの分子種が存在し、これらの量比はレドックス、蛋白質濃度、イオン強度により変化するとの結果を得た。peroxidase活性はチオレドキシン系およびDTT系を用い測定し、Cys52は活性中心である、Cys173はチオレドキシンの結合部位である、Arg128およびArg151はCys52の反応性を高めている、との結果を得た。ヒト同様HBP23は可溶性tyrosine kinase c-Ablと複合体を形成するとの結果を得た。Peroxiredoxinはシステイン残基を活性中心とする新しいタイプのperoxidaseであり、ジチオスレイトールまたはチオレドキシン存在下にその活性を示す。本ファミリー蛋白質は細胞内過酸化水素量の調節のみならず、細胞増殖・分化、アポトーシス、免疫等への関与とともに可溶性チロシンキナーゼ(c-Abl tyrosine kinase)との相互作用が示唆されている。ヒトホモログはc-Abl tyrosine kinaseと複合体を形成し、細胞質から核へ移行するとの報告がなされている。c-Abl tyrosine kinaseは当初その遺伝子は癌遺伝子と同定され、約90%の慢性骨髄性白血病の原因は本遺伝子の変異とされている。またチオレドキシンは細胞内の広範囲なレドックス制御に関与することが知られている。本年度、我々は慢性骨髄性白血病の病因を明らかすることを目的とし、HBP23とチオレドキシンおよぴc-Abl tyrosine kinaseとの関係を検討し、以下の結果を得た。(1)HBP23およびチオレドキシンの野生型および変異型を大腸菌発現系より得た。(2)c-Abl tyrosine kinaseをバキュロバイラス系の発現系より得た。(3)HBP23におけるチオレドキシン依存性peroxidase活性にはシステイン残基が関与するとの結果を得たが、他アミノ酸残基の関与も示唆された。(4)HBP23とチオレドキシン、c-Abl tyrosine kinaseとの安定な複合体を得ることができた。(5)現在HBP23とチオレドキシンとの複合体およびHBP23とc-Abl tyrosine kinaseとの複合体の結晶化を試みている。ヘム結合蛋白質HBP23は、peroxiredoxinファミッリーに属するラット由来の蛋白質である。ヒトホモログは可溶性チロシンキナーゼc-Abl tyrosine kinase(約90%の慢性骨髄性白血病の原因は本遺伝子の変異とされている)や転写因子c-Mycと複合体を形成し、細胞質から核へ移行するとの報告がなされている。本年度我々は慢性骨髄性白血病の病因を明らかにすることを目的とし、HBP23の特性について検討を行い、以下の結果を得た。(1)HBP23、c-Abl tyrosine kinaseおよびチオレドキシンの野生型および変異型を大腸菌発現系より得た。(2)HBP23は単量体、2量体および10量体へ相互変換するとの結果を得た。この相互変換は本蛋白質の濃度、塩濃度および酸化・還元レドックスの影響を受けた。ラット肝由来HBP23においても同様の結果を認めたことから、生理的な役割を担っている可能性が示唆された。(3)HBP23・チオレドキシン複合体形成について検討し、HBP23173位およびチオレドキシン33位システイン残基間におけるS-S結合の関与が示唆された。

HBP23多量体形成は、チオレドキシン存在下におけるperoxidase活性に明らかな影響はあたえないとの結果を得た。(4)現在HBP23・チオレドキシン複合体、HBP23・c-Abl tyrosine kinase複合体の結晶化を試みている。
反芳香族化合物による拡張π造形

昨年度合成に成功した対面型ノルコロールシクロファンの物性について各種測定や理論計算によって詳細に調査した。まず、この反芳香族シクロファンのNMR測定の結果、シグナルが芳香族領域に観測されたことから、この化合物が弱いながらも芳香族性を持つことを突き止めた。さらに、反芳香族シクロファンの環電流をGIMIC法を用いてHeike Fliegl博士(カールスルーエ工科大学)との共同研究により評価した。その結果、理論的にもこの反芳香族シクロファンが芳香族性を持つことが支持された。吸収スペクトル測定、電気化学測定やMCD測定により、対面型ノルコロールシクロファンが、ノルコロール単量体とは異なる電子状態を持つことを明らかにした。以上の結果から、反芳香族化合物であるノルコロールが積層すると分子間で強い軌道相互が生じることにより、三次元芳香族性が発現したものと結論づけた。一方、新たな反芳香族性ポルフィリンの合成を目指し、エテノ縮環ポルフィリン二量体の合成を計画した。この化合物はポルフィリンの外周部に縮合した五員環構造をもち、20π共役系の寄与を持つため反芳香族性を発現すると予想した。この化合物を、エチニル基で架橋されたポルフィリン二量体の環化反応により合成することを計画した。そこで、ブロモ基をもつエチニル架橋ポルフィリン二量体にニッケル反応剤を作用させたところ、目的のエテノ縮環ポルフィリン二量体がさらに[2+2]環化付加反応したシクロブタン架橋ポルフィリン四量体が得られることを発見した。本反応では暗所下でも進行し、シクロブタン架橋体が生成した。通常、[2+2]環化付加反応には光励起が必用であり、熱による[2+2]環化付加反応は非常に興味深い発見と言える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。我々は、アミノ基をもつアントラセンやポルフィリンを酸化すると、二量化が進行することを見いだしている。この反応により、ピラジンやピロールで縮環したπ共役化合物を容易に合成できる。この反応をかさ高い置換基をもつポルフィリンに適用したところ、立体障害をものともせず、収率よく二量体が得られることを見いだした。二量体のX線構造解析の結果、置換基の立体反発によりらせん型に大きくねじれたπ電子系をもつことが分かった。さらに、二量体をアミノ化し、酸化することよってポルフィリン四量体を合成した。このポルフィリン四量体のねじれ角は300°であることが分かった。従来のらせん型共役化合物のねじれ角は最大でも144°であり、大幅に記録を更新することができた。さらに、ねじれによって分子の光学特性や電子的性質が変化することも明らかにした。また、このねじれが動的であり常温ではすみやかに反転していることがNMR測定から明らかとなった。キラルな添加剤を加えることによりらせんの巻き方を一方に偏らせてキラル誘起することにも成功した。昨年度合成に成功した官能基化した反芳香族ノルコロールを前駆体として用いることにより、積層型反芳香族ノルコロール二量体を合成することに成功した。積層型反芳香族ノルコロール二量体の構造について単結晶X線構造解析により明らかにした。興味深いことに積層型反芳香族ノルコロール二量体をノルコロール単量体と比較すると、その反芳香族性に由来する常磁性環電流が大幅に減少していることが分かった。また、二重結合と単結合の結合体も二量体の方が単量体よりも小さくなることが分かった。また、紫外可視近赤外吸収スペクトルも大きく変化し、800-1000 nmに単量体には見られない新たな吸収帯を示した。MCD測定および理論計算から、この吸収は縮退軌道間の遷移によるものであると帰属することができた。これらの結果は反芳香族化合物を積層させるとその反芳香族性が大きく減少することを示す初めての実験結果である。SchleyerらおよびFowlerらは、理論計算によって積層した反芳香族が芳香族性を示すという予測を報告している。本研究の結果は、この理論的予測をサポートするものであると考えられる。一方、アミノフェナントレンの酸化的二量化反応を用いることによって、アザコラニュレンの合成に成功した。これまでヘテロ原子を有するバッキーボウルの合成が検討されてきたが、骨格の周辺部ではなく内部にヘテロ原子をもつバッキーボウルの例はほとんどない。また、アザコラニュレンの構造や物性ならびにC60包摂挙動について明らかにすることができた。昨年度合成に成功した官能基化した反芳香族ポルフィリンを前駆体として用いることにより、積層型反芳香族ポルフィリン二量体を合成することに成功した。さらに、NMRスペクトルや吸収スペクトルおよび理論計算により、反芳香族ポルフィリンが積層するとその反芳香族性が大幅に低下することを明らかにすることができた。さらに骨格内部に窒素原子を有するおわん状π共役化合物を合成することに成功し、そのC60包摂能やラジカルカチオン生成について明らかにすることができた。昨年合成することに成功した積層反芳香族化合物であるノルコロール二量体の物性について更に詳しく調査した。まず、低温で1H NMR測定を行うことによりノルコロール二量体のピークが大きく低磁場シフトすることを見いだした。これは、反芳香族化合物が積層すると芳香族性を発現することを示す結果である。

さらに、単量体では不安定であったノルコロールが積層すると大きく安定化されることも明らかになった。芳香族性の発現により化合物が熱的安定性を獲得したためであると考えることができる。さらに、三次元芳香族性について確証を得るため、芳香族性のよい指標である二光子吸収断面積をDongho Kim教授との国際共同研究により測定した。測定の結果、積層型ノルコロール二量体は非積層型ノルコロール二量体やノルコロール単量体に比べかなり大きな二光子吸収断面積を示した。この結果も、積層反芳香族化合物においてπ電子の空間的な相互作用により三次元芳香族性が発現することを示している。さらに、Tim Kowalczyk教授との国際共同研究を進めて、積層反芳香族化合物における三次元芳香族性の発現に関して理論的なアプローチによる研究を行った。反芳香族化合物であるノルコロールを積層した場合には、2つのπ電子系間に強いdonor-acceptor相互作用が見られた。このことからも反芳香族π電子系間の強い軌道相互作用により三次元芳香族性が発現していることが示唆された。また、様々な中心金属をもつ新規ノルコロール誘導体の合成についても検討し、ノルコロール銅錯体やノルコロールパラジウム錯体の合成に成功し、その構造や物性を明らかにすることができた。本研究での大きな目標の1つであった積層反芳香族化合物の合成に成功した。積層反芳香族化合物における三次元芳香族性はこれまで理論的に予測されていたが、実験によるサポートがなかった。本研究では、積層反芳香族化合物について詳細に調べることにより、三次元芳香族性の発現を世界で初めて実験的に実証することができた。反芳香族分子であるノルコロールを安定化するためにノルコロールの周辺部にベンゼン環を縮環させることを試みた。通常、不安定な反芳香族分子をベンゼン環でπ拡張すると分子が安定化されるとともに、その反芳香族性は失われてしまうことが知られている。ノルコロールの場合にはベンゼン環によるπ拡張がその電子物性にどのような効果をもたらすのか興味が持たれた。ビシクロ環をもつ前駆体の逆Diels-Alder反応を鍵段階として用いる合成ルートにより、実際にベンゾノルコロールを合成することに成功した。しかし、予期に反してベンゾノルコロールはもともとのノルコロールよりも不安定化しており、空気中の酸素と速やかに反応することが分かった。さらに、ベンゾノルコロールはノルコロールよりもさらに強い反芳香族性をもつというこれまでの反芳香族化合物に見られない特徴を持つことを見いだした。また、ベンゾノルコロールは反芳香族性だけでなく一重項ビラジカル性を同時に発現するという興味深い特性をもつことを見いだした。電気化学測定・分光測定・分子軌道計算による解析の結果、ベンゾノルコロールはノルコロールに比べても非常に狭いHOMO-LUMO gapを持つことが明らかになった。強い反芳香族性とビラジカル性はその非常に狭いHOMO-LUMOgapに由来すると考えている。一方、これまでの研究からノルコロールを連結したノルコロール二量体において2つのノルコロールが積層した構造をとり、この状態でその反芳香族性が大幅に弱まることを見いだしていた。
海洋レーダーを中心として沿岸部・海峡部の表層海況を監視するシステムの開発研究

1.海洋レーダーのシステム整備と解析手法の開発海洋レーダーの精度は良くないし欠測時間・領域もしばしば生じる。そこで海洋レーダーを念頭に,汎用性のある補間・推定・解析法を種々考案・開発した。1)多数のレーダー観測値がある場合の解析法を一般化した。2)極めて簡便で使いやすい調和補間法を考案した。3)更に「調和型緩和付き最小自乗法」に汎用化した。この方法は,海洋レーダーに限らず観測値を残らず使って推定精度を上げようとする。4)調和型緩和つき最小自乗法の流体力学的意味を明らかにした。5)レーダーで用いる円筒座標を含む直交曲線座標一般に関する使いやすい表現を導いた。2.海洋学的知見1)対馬程度の大きさで反時計回りの亜中規模渦(「対馬渦」と呼ぶ)が対馬東方に発生することを海洋レーダーで見出した。その対馬渦の時空間変動特性を長期蓄積したデータを基に解析した。強く目立つ対馬渦は夏から秋にかけて発生する。渦は対馬南東部から放出されているように見える。渦の発生間隔は4-6日または10-12日が多い。対馬は北東に向かう対馬暖流と比較的強い振動潮汐流に曝されているので,対馬渦の発生には,対馬暖流の速さ,大潮・小潮時の具合,季節で異なる密度成層という三要素が関係していることを強く示唆する結果となっている。2)海洋レーダーによる月平均海流図を基に対馬海峡表層流動場を解析し季節変動を明らかにした。夏には対馬東方に南西向き反流が見られる。冬には南東側の福岡に向かう表層流が顕著である。しかし,季節風による吹送流を推定し,これを差し引くと海流の実態が見えてくる。冬場に福岡に向かうと見えたものの大半は吹送流である。また夏から秋に対馬と壱岐の背後に定符号の後流渦が頻繁に現れている。月平均で見えた対馬東方に見られる南西向き反流は,対馬暖流が対馬という島の背後に作る後流渦を均したものであることを強く示唆している。1.実証(バリデーション)観測と解析,システム整備と解析法の開発調査艇だんりゅう搭載ADCPおよび他の船舶搭載ADCPによる表層測流結果が海洋レーダーによる測定と概ね一致することを散乱図(scatter diagram)で確認した。但し平均を施さない瞬時値では誤差も大きい。また理想的アンテナ・パターンを想定して信号到来方位を検出すると非現実的な流速分布を生じることがあった。よって常に実測アンテナ・パターンを用いて方位を推定する必要があることが分かる。耐底引漁網防具を冠した底置型ADCPおよび筏に搭載したADCPにより,海面付近の境界層と海洋本体部の流速鉛直分布を同時計測し海洋レーダーと比較する観測を試験的に実施した。筏の長期係留は出来なかったがエクマン螺旋を示唆する流速分布を得た。異なる二つのレーダーシステムを統合して流速分布を自動合成する手法を開発した。またシステムに発生した異常を感知しスタッフに報知して迅速な復旧を可能にする体制を開発・整備した。時に不具合もあるが概ね順調に稼働するようになった。2.海洋学的知見筏観測によれば吹送流の効果が大きい。この効果は次の問題と密接に関係している。海洋レーダーで求めた冬季の対馬海峡東水道の平均流には東向きになるものが多い。

北東を向く海岸・海底地形に対し不自然である。実際,夏季平均流は確かに北東を向いている(対馬渦に当たる反流も見えるが)。この結果には(1)海洋レーダーがごく浅い海面付近の流速を測っていること,(2)海面付近では風による吹送流(含エクマン流)の効果が大きいことが関係する。更に,(a)冬季に北西季節風が強く吹き,(b)冬季に対馬暖流が弱く,(c)対馬暖流はもともと東水道で弱いという要因が重なることが原因と考えられる。今回の観測で得た知見と対馬海峡における風況気候値を基に簡単な補正を施したところ,冬季の平均流が夏期の流速分布に似てくる(大きさは違う)ことが分かった。1.検証観測と解析:分散誤差・系統誤差一時間ごとの海洋レーダー計測の誤差を検討した。向かい合う二つの海洋レーダー(対面レーダー)が計測する同一地点の視線流速を比較したところ最大6.6-11.3cm/s程度の分散誤差があることがわかった。次にフェリー搭載ADCPによる長期間観測で得た潮流楕円と同地点で海洋レーダーが算出した潮流楕円とを比較したところ、潮流楕円振幅・位相・主軸方向のいずれでも数パーセント以内の違いに収まった。よって海洋レーダーの計測誤差は主に分散誤差にあると結論づけられる。分散誤差は標本平均により減少するので、長時間平均により信頼性が高くなる。例えば一日平均(24個の平均)で2.0-4.6cm/s程度、月平均で0.6-1.7cm/s程度まで減少する。2.海洋学的知見:とくにエクマン吹送流に関連してADCPによる筏観測で得た流速資料および別途得た海上風応力資料を基に、風応力が駆動する流速成分(吹送流成分;海面塊界層流)の鉛直分布を調べた。風応力と吹送流の間に一定の時間差(応答時間)を仮定して主成分解析をしたところ、第一主成分としてエクマン螺旋と見られる鉛直分布をもつ吹送流を検出した。また吹送流範囲を深さ18m、応答時間を11時間とした場合に推定した吹送流の輸送量が、風応力によるエクマン輸送量と最も良く一致することが分かった。標準理論によれば海面の吹送流は風応力の右45度を向くという(方位角差)。実際にはやや小さいという観測報告が多く、深さに依存する鉛直粘性や非定常性がこのずれの原因と考えられている。ここでは鉛直粘性を一様として変動風応力に対する応答を調べ、確率を加味して定義した方位角差が確かに45度より小さくなることを解析的に示した。なお今回の筏観測では逆の結果も得ており、更なる検討を要する興味深い問題である。1.海洋レーダーのシステム整備と解析手法の開発海洋レーダーの精度は良くないし欠測時間・領域もしばしば生じる。そこで海洋レーダーを念頭に,汎用性のある補間・推定・解析法を種々考案・開発した。1)多数のレーダー観測値がある場合の解析法を一般化した。2)極めて簡便で使いやすい調和補間法を考案した。3)更に「調和型緩和付き最小自乗法」に汎用化した。この方法は,海洋レーダーに限らず観測値を残らず使って推定精度を上げようとする。4)調和型緩和つき最小自乗法の流体力学的意味を明らかにした。5)レーダーで用いる円筒座標を含む直交曲線座標一般に関する使いやすい表現を導いた。2.海洋学的知見
超臨界流体を用いた成形ニュ-セラミックスの脱脂技術の開発

本研究では、射出成形法によるニュ-セラミックス形成体の製造において超臨界流体を用いた新しい脱脂法を開発することを目的に検討を行い、以下の成果を得た。1.超臨界流体脱脂に適したバインダ-を探索するため、低分子成分として種々のワックス,高分子成分として数種の熱可塑性樹脂を用いて脱脂実験を行った。その結果、低分子成分としては低融点のパラフィンワックス,高分子成分としては融点およびガラス転移点の低い樹脂が適していることが判明した。また、これらのバインダ-を用いて超臨界流体脱脂を行うことにより、加熱脱脂法に比べて脱脂時間を大幅に短縮できることが分かった。2.脱脂時間をさらに短縮すると共に超臨界流体の使用量を低減する目的で、活性炭を併用した超臨界流体脱脂を行った。この結果、抽出されたバインダ-が活性炭に吸着することによって超臨界流体相中のバインダ-濃度が常に低い値に保たれるために、超臨界流体を流通しなくても短時間で高い脱脂率を得ることができた。3.脱脂時の物質移動低抗を成形体内でのバインダ-の拡散のみと仮定して脱脂率を相関した結果、Fick型の拡散方程式によって脱脂速度および成形体中のバインダ-濃度分布を良好に相関できることが分かった。また、これによって形成体内バのバインダ-の有効拡散係数を知ることができた。4.脱脂体を焼成して3点曲げ強度試験を行ったところ、超臨界流体脱脂による試料の3点曲げ強度は従来の加熱脱脂による試料のそれとほぼ同程度であり、しかも強度のばらつきが小さかった。以上の検討より、超臨界流体による脱脂では従来の加熱脱脂に比べて脱脂時間を大幅に短縮でき、しかも強度的に遜色のない製品が得られることが分かった。平成2年度の研究状況は以下の通りである。1.低分子バインダ-のみを用いて成形したアルミナ成形体試料からの超臨界流体脱脂実験を行った。バインダ-としてはパラフィンワックス,マイクロクリスタリンワックス,ポリエチレンワックスおよび蜜蝋を用いたが、パラフィンワックスの脱脂率が最も高く、融点が低いものほど脱脂率が上昇することが分かった。このことより、低分子バインダ-として融点320Kのパラフィンワックスを選定した。2.パラフィンワックス,ステアリン酸および熱可塑性樹脂からなる混合バインダ-を用いてアルミナ成形体試料を作成し、超臨界二酸化炭素による脱脂実験を行った。その結果、融点およびガラス転移点が比較的低い熱可塑性樹脂(ポリエチレンおよびポリプロピレン)を用いた試料では欠陥のない脱脂体が得られた。また、脱脂セルの中に活性炭を入れることによって抽出されたバインダ-が活性炭に吸着し、超臨界流体相中のバインダ-濃度が低く保たれるため、超臨界流体を流通させなくても高い脱脂速度が得られることが判明した。3.備品で購入した偏光顕微鏡を用いて高分子バインダ-同士および高分子バインダ-とパラフィンワックスとの相溶性を温度25150°C,大気圧下で観察した。その結果、ポリエチレンとパラフィンワックスは高温下では良好に溶解したが、高分子バインダ-同士はほとんど溶解しなかった。バインダ-分子は均一に混合することが望ましいので、高分子バインダ-は一種類のみを用いるのが良いと思われる。平成3年度ではバインダ-の物性(相溶性,溶融粘度等)および実験条件と実験結果(脱脂率,脱脂体の健全性,焼成体の強度等)の関係について詳細な検討を行う予定である。

昨年度までの検討で超臨界流体脱脂に適したバインダ-を開発することができたので、本年度は効率的な脱脂が可能な操作条件,脱脂速度および焼成体の強度についての検討を行った。1.脱脂時間を短縮すると共に脱脂に要する超臨界流体の使用量を低減する目的で、活性炭を併用した超臨界流体脱脂を行った。脱脂セルの上部に試料を,下部に活性炭を入れて脱脂を行った結果、超臨界流体を流通しなくても短時間で高い脱脂率を得ることができた。これは超臨界流体相に抽出されたバインダ-が活性炭に吸着することによって超臨界流体相中のバインダ-濃度が常に低い値に保たれるためであり、さらにセル内で温度差あるいは濃度差に起因した自然対流が生じることによってこの効果が増進されることが判明した。2.脱脂時の物質移動抵抗を成形体内でのバインダ-の拡散のみと仮定して脱脂率を相関した結果、Fick型の拡散方程式によって脱脂速度および成形体中のバインダ-濃度分布を良好に相関できることが分かった。また、これによって成形体内でのバインダ-の有効拡散係数を知ることができた。3.脱脂体を焼成して3点曲げ強果試験を行ったところ、超臨界流体脱脂による試料の3点曲げ強度は従来の加熱脱脂による試料のそれとほぼ同程度であり、しかも強度のばらつきが小さいことが分かった。以上の検討より、超臨界流体による脱脂では低分子バインダ-と高分子バインダ-を適切に選択することによって従来の加熱脱脂に比べて脱脂時間を大幅に短縮でき、しかも強度的に遜色のない製品が得られることが分かった。したがって、特に大型のセラミックス製品の製造においては新しい脱脂法として有望であると思われる。
炭酸塩岩の深部沈み込みとそれに伴うマイクロダイアモンドの形成プロセスの解明

大陸衝突に伴う陸源物質の深部沈み込みにおいて、物質内でH2O流体の循環が起こっていることを示す実証データを多く蓄積した。その結果から、沈み込み物質内で交代変成作用が起きていることが確実となり、それを説明するモデルとしてIntraslab UHP Metasomatismを提唱した。深部に沈み込んだケイ酸塩岩からH20流体が放出され、沈み込み物質内、特に炭酸塩岩中に浸透することにより強い交代変成作用が起こること。また、その過程でダイヤモンドが形成される可能性などを示した。超高圧化で循環するH2O流体には様々な成分の溶解が想定される。TiO2はその一つであり、コクチェタフ超高圧変成岩の例では、ダイヤモンドを含まないdolomitic marble中にTi-clinohumiteが形成されており、このTiの起源は流体中に溶解したTiであることが示された。これも、H2Oの活動度の高さを示しており、高すぎるH2O化活動度下では、炭酸塩岩中でもダイヤモンドの形成が起こらず、炭素はH2O流体に溶解していることが示唆された。この岩石中のdiopsideには最低でも850PPM程度の(OH)基が含有されることがマイクロFTIR測定で明らかになった。このことはこの岩石が超高圧化で、H2O活動度の高い環境で形成されたことを示すデータとなった。このdiopsideは含K-ケイ酸塩離溶相を含まないことが、ダイヤモンドを含む炭酸塩岩と異なる点であり、K2OのH2O流体への"流失"を示している可能性がある。電気石を含む石英長石質岩で、K-電気石を発見した。K-電気石はこれまでに報告の無い種であり、新鉱物として認定される可能性がある。この電気石にはKの多いコアの部分にダイヤモンドが包有される。この電気石も超高圧下での揮発性成分の活動度の高さとそのキャリアーとしてのH2Oの存在を示している。カザフ共和国コクチェタフ超高圧変成帯に産出する深部沈み込み炭酸塩岩を主な対象として表記研究を進めた。その結果以下の事項が明らかにした。1.SIMSを用いてドロマイトマーブル中のマイクロダイアモンドの直径数μmの微小領域炭素同位体値分析に成功した。S-typeダイアモンドのrimはcoreよりも軽い炭素同位体値をもつこと、そのcoreはR-typeとほぼ同様の同位体値であることが明らかになった。この結果から、ドロマイトマーブル中のダイアモンドが2段階で形成されたことが決定的となった。より後期に形成されたrimが軽い同位体値をもつことから、深部沈み込み環境での軽い同位体値のダイアモンドが必ずしも有機炭素を直接の起源としていないことの証拠となり、ダイアモンドの炭素の起源に関する議論に一石を投じた。2.超高圧変成炭酸塩岩中における含Ti相の安定関係の理論的解析とコクチェタフ超高圧マーブルへのその応用がなされた。ダイアモンドを含むドロマイトマーブルではルチル、ダイアモンドを含まない超高圧方解石マーブルではチタン石、ダイアモンドを含まないドロマイト質マーブルでは含Ti斜ヒューム石が安定であることが分かった。これらの組合せを制御している圧力・流体組成・全岩組成の定量的な条件解析が行われた。

3.炭酸塩岩の深部沈み込みに伴う超高庄変成作用とマイクロダイアモンドの形成に関して、泥質岩源変成岩やエクロジャイトでの脱水反応に伴う多成分H2O系流体の浸入が重要な役割を果たしていることが指摘された。本研究で明らかにされた個々の事項は深さ200km以上の深部で沈み込んだ物質内で交代作用が起こっていることを示した。従来考えられていたマントル交代作用の概念を修正する結果であり、これを"Intraslab UHP Metasomatism"と名づけた。詳細は次年度以降の研究で明らかにされる予定である。カザフ共和国コクチェタフ超高圧変成帯に産出する深部沈み込み炭酸塩岩を主な対象として研究を進めた。その結果次の事項が明らかにされた。1.方解石マーブル中にダイアモンドを発見した。これまでに報告されたリムを持たないR-typeが大半であり、2段階成長を示すS-typeはほとんど無い。ダイアモンドの含有量がドロマイトマーブルと比べ極端に低い。これらのことは、方解石マーブル中では流体中にダイアモンドが岩石から溶脱していた可能性を示唆しており、超高圧変成作用下でのH2O-rich流体の役割の岩石による相違を浮き彫りにした。2.ケイ酸塩岩中にK2Oを数%含む含ダイアモンド電気石を発見した。この組成の電気石は世界で初めての発見である。この発見は、マントルに沈み込んだ物質内での揮発性成分の挙動を解明するための重要なデータとなった。3.ダイアモンドを含まないドロマイト質マーブルのディオプサド中に、800PPMのOH基が含まれることがFT-IR法により測定された。このOH基の中に角閃石構造中のものも検出されており、減圧過程でサブマイクロメータオーダーの角閃石の離溶が発生し、その角閃石中のOH基もディオプサイドに由来するものと考察された。4.ラマン分光法により、ダイアモンドのキャラクタリゼーションを行った。ドロマイトマーブル中でのリムの形成環境とその他マイクロダイアモンドの形成環境が異なっていたことが明らかにされ、特にリムの形成が流体の関与によるとした著者の従来の見解と整合性のあるデータとなった。5.本年の成果は著者がダイアモンド形成に関して主張してきた見解を裏付ける結果である。沈み込み物質内でのプロセスは従来考えられていたマントル交代作用の概念に大きな修正を求めるものであり、これを"Intraslab UHP Metasomatism"と名づけ、イタリアでの32thIGCでそれを提唱した。大陸衝突に伴う陸源物質の深部沈み込みにおいて、物質内でH2O流体の循環が起こっていることを示す実証データを多く蓄積した。その結果から、沈み込み物質内で交代変成作用が起きていることが確実となり、それを説明するモデルとしてIntraslab UHP Metasomatismを提唱した。深部に沈み込んだケイ酸塩岩からH2O流体が放出され、沈み込み物質内、特に炭酸塩岩中に浸透することにより強い交代変成作用が起こること。また、その過程でダイヤモンドが形成される可能性などを示した。超高圧化で循環するH2O流体には様々な成分の溶解が想定される。TiO2はその一つであり、Kokchetav超高圧変成岩の例では、ダイヤモンドを含まないdolomitic marble中にTi-clin ohumiteが形成されており、このTiの起源は流体中に溶解したTiであることが示された。
アクチナイド化合物のフェルミ面の研究

本計画研究では、アクチナイド化合物や希土類化合物のf電子系に特徴的に見いだされる重い電子状態の深い理解、とくに重い電子によって形成されたフェルミ面をdHvA効果の手法を用いて詳しく研究することを目標として設定しました。文字通り有効質量の重い、伝導電子である重い電子のdHvA効果の実験には、希釈冷凍機を用いた10mK領域の極低温が不可欠の条件となります。本計画研究では、重い電子のdHvA効果の実験を目的とした大型希釈冷凍機の開発製作が重点課題として設定された。基本設計は東北大・理学部・低温グル-プが行い、具体的な設計製作は、東北大・科学計測研究所附属工場がおこなった。東北大・科研に設置された第1号機は、8mKを達成し、CeB_6において音響的dHvA効果の観測に成功し、完成している。東北大・理には、第2号機が設置され、始運転に成功している。トップロ-ディング方式を採用した第3号機も、大略完成し、最終的なリ-クチェックがおこなわれており、年度内には、筑波大・物質工に設置される。第1号機、第2号機ともに、希釈冷凍機の“天敵"である真空リ-クに遭遇したが、立ち上げることができた。この間、数多くの純良単結晶の作成が進められ、dHvA効果を用いたフェルミ面の研究も発展した。また、バンド計算の精密化もおこなわれた。とくに、CeSn_3、CeNiのフェルミ面は、4f電子が遍歴的であるとしたバンド計算と実験とが一致していることが示され、4f電子が局在的であるCeB_6、CeSbなどとは区別されるべきことが明らかとなった。この成果は、今後の研究に指針をあたえるものである。質量増強機構については、多体効果であり、理解は容易ではなく、今後とも数多くの重い電子系についての精密な実験が必要となっています。
霊長類の食性と腸内細菌との共進化

腸内細菌が霊長類の消化機能にどう影響しながら、霊長類と共進化してきたのかを明らかにすることを目的とする。生態学的時間スケールと、進化的時間スケールの両方で、霊長類の食性が変化した場合に、腸内細菌相がどう変化し、霊長類の消化機能にどう影響するのかを解明する。最初に解析の終了した屋久島のニホンザルを対象とした研究では、食性の季節変化に応じて、腸内細菌相が変化し、葉食の時期に細菌の多様性が高くなることが分った。また、食性の異なる屋久島海岸部と、上部域のニホンザルの新鮮な糞を用いて試験管内消化試験を行うと、上部域の糞の方が、海岸部の糞よりガスの発生量が多く、発酵能力が高いことが示された。本研究は、腸内細菌が霊長類の消化機能にどう影響しながら、霊長類と共進化してきたのかを明らかにすることを目的にしている。生態学的時間スケール(季節変化)と、進化的時間スケール(系統進化)の両方で、霊長類の食性が変化した場合に、腸内細菌相がどう変化し、霊長類の消化機能にどう影響するのかを、野生霊長類の行動観察に基づく採食生態学、腸内細菌のメタゲノム解析、分子生物学的手法による腸内細菌の機能解析による知見を統合して解明することを目指している。まず、すでに行動観察・糞の収集が終わっているニホンザルについて、腸内細菌のメタゲノム解析を行うため、糞サンプルからのDNAの抽出を行った。そのうちの10個のサンプルを用いて、16S rRNA遺伝子配列を指標とした予備的な配列解読を行い、最適なプロトコルの探索を行った。平成25年度に、代表者の所属する霊長類研究所に次世代シーケンサMiseqが新規導入された。当初、外部委託でシーケンスを行う予定だったが、最適なプロトコルを確立して霊長類研究所内で全解析を終えられるようにしたほうが、将来的に研究をより円滑に行うことができると考えたからである。テングザル、ブタオザル、オランウータン、クロシロコロブスの食性についての野外調査と糞試料収集を行った。分担者の松田がテングザルの調査を、代表者の半谷の指導する学生である大谷洋介(京都大学霊長類研究所、博士課程)がブタオザルの調査、分担者の金森がオランウータンの調査を行った。行動観察によってどの食物を採食しているのかを記録し、糞をした場合は、糞をした個体を記録するとともに、糞を保存する。調査は平成25年7月ごろから開始し、現在も継続中である。腸内細菌の消化能力についての予備的な研究として、分担者の牛田が屋久島でニホンザルの排泄直後の糞を採取し、嫌気条件化で培養して、どのような条件でどのような細菌が集積されるのかを調べた。本研究では、腸内細菌が霊長類の消化機能にどう影響しながら、霊長類と共進化してきたのかを明らかにすることを目的にしている。本年度は、すでに試料収集、DNA抽出が終わっている屋久島のニホンザルのサンプルについて、シーケンスを行った。霊長類研究所に昨年度末導入されたMiseqでシーケンスが行うことができるよう、昨年度から実験の条件検討を続けてきたが、最適な条件を設定することに成功し、3個体から1年を通じて集めた約80個の糞の解析を行った。その結果、食性の季節変化に応じて腸内細菌の構成が変化することが明らかになった。この結果は、8月に開催された国際霊長類学会大会で発表した。一方、クロシロコロブス、テングザル、ブタオザル、カニクイザル、オランウータンについては、分担者と本研究費で雇用した教務補佐員によって試料の収集が行われ、昨年度と合わせて1年以上にわたって資料収集を行うことができた。クロシロコロブスとオランウータンについてはすでに試料を日本に持ち帰り、DNAの抽出を行った。今後、ニホンザルと同様にシーケンスを行う予定である。次世代シーケンサによる網羅的解析とは別に、屋久島で採取した排泄直後の糞から最近の培養を行った。食物条件がより厳しい上部域だけで検出され、海岸部からは検出されない未同定の細菌が発見された。その機能について今後分析を進める予定である。本年度は、昨年度に解析を行った屋久島の試料について、これまでは2個体だけであったものに、さらに1個体について追加でデータ解析を行った。この資料は分析中である。また、収集の終わったマレーシア・ダナムバレーのオランウータン、ウガンダ・カリンズのクロシロコロブスの試料からのDNA抽出を完了した。

また、マレーシア・スカウのテングザル、ブタオザル、カニクイザルについては、試料の収集が終了し、試料を日本に持ち帰った。今後、これらの種についてもシーケンスを行う予定である。次世代シーケンサによる網羅的解析とは別に、屋久島で採取した排泄直後の糞から細菌の培養を行った。食物条件がより厳しい、上部域の糞だけから検出される細菌の単離に成功し、その細菌の全ゲノムを解読して、機能についての推定を行った。各種の試料収集を予定通り終え、実験のプロトコルも確立できたので、あとは実験を行うだけの状態である。本研究では、腸内細菌が霊長類の消化機能にどう影響しながら、霊長類と共進化してきたのかを明らかにすることを目的にしている。生態学的タイムスケール(季節変化)と、進化的時間スケール(系統進化)の両方で、霊長類の食性が進化した場合に、腸内細菌叢がどう変化し、霊長類の消化機能にどう影響するのかを、野生霊長類の行動観察に基づく採食生態学、腸内細菌のメタゲノム解析、分子生物学的手法による腸内細菌の機能解析による知見を統合して解明することを目指している。主要な対象は、屋久島のニホンザル、マレーシア・ダナムバレーのオランウータン、マレーシア・スカウのテングザル、カニクイザル、ブタオザル、シルバーリーフモンキー、ウガンダ・カリンズ森林のクロシロコロブスである。本年度は、昨年度までですでにシーケンスの終了した屋久島のニホンザルの結果について結果の解析を進めた。その結果、腸内細菌叢の変化は食性の季節変化に対応しており、葉食の多い時期に細菌の種数が増加し、食性が単純になると細菌の種数も減少することが明らかになった。マレーシア・スカウのテングザル、カニクイザル、ブタオザル、シルバーリーフモンキーについて、腸内細菌叢の類似度を比較すると、系統的に近いカニクイザルとブタオザル、テングザルとシルバーリーフモンキーが類似度が大きい傾向が認められた。ダナムバレーのオランウータンと、カリンズのクロシロコロブスについては、DNA抽出およびライブラリ作成が終了し、間もなくシーケンスを行うことができる見込みである。腸内細菌が霊長類の消化機能にどう影響しながら、霊長類と共進化してきたのかを明らかにすることを目的とする。生態学的時間スケールと、進化的時間スケールの両方で、霊長類の食性が変化した場合に、腸内細菌相がどう変化し、霊長類の消化機能にどう影響するのかを解明する。最初に解析の終了した屋久島のニホンザルを対象とした研究では、食性の季節変化に応じて、腸内細菌相が変化し、葉食の時期に細菌の多様性が高くなることが分った。また、食性の異なる屋久島海岸部と、上部域のニホンザルの新鮮な糞を用いて試験管内消化試験を行うと、上部域の糞の方が、海岸部の糞よりガスの発生量が多く、発酵能力が高いことが示された。野外調査は順調に進行し、ほぼ試料の収集を終えることができた。シーケンスのための実験条件の設定もできたため、あとは試料を分析にかけるだけの状態であるといえる。ニホンザルの結果について論文にまとめる。そのほかの種についても、シーケンスを行い、結果を分析する。28年度が最終年度であるため、記入しない。動物生態学ニホンザルの結果を論文にまとめる。そのほかの種について、シーケンス、データ解析を進める。ニホンザルの糞を培養して得られた細菌について、機能解析を行う。当初は、本年度ニホンザルの腸内細菌相の遺伝解析を完了する予定であったが、予備的な結果は出たものの、まだ本格的な結果を出すにはいたっていない。
血管平滑筋の増殖分化におけるTEF-1転写因子群の発現調節機構の研究

TEF-1転写因子ファミリーは、高度に保存されたDNA結合領域TEAドメインを有し、骨格筋や心筋の遺伝子発現調節および心発生への関与が示唆されている。我々は最近、本ファミリーに属する新たな3種類の蛋白を発見し、哺乳類のTEF-1ファミリーが少なくとも4種類の異なる蛋白(TEF-1、ETF、ETFR-1、ETFR-2)からなり、血管平滑筋にも発現することを明らかにした。今年度は、ETFR-2遺伝子の発現調節機構の解析を行った。C2C12細胞の筋分化誘導に伴って、ETFR-2mRNAが一過性に増加するが、それに必要な遺伝子の発現調節領域を詳細に解析した。即ち、単離したETFR-2遺伝子のプロモーター領域を含む種々の大きさのDNA断片を、ルシフェーゼをレポーターとしネオマイシン耐性遺伝子を持つベクターに組み込み、C2C12細胞に導入後、ネオマイシン耐性ヨロニーをプールし、これらを2つに分けて、.筋分化誘導の有無でルシフェラーゼ活性を比較することにより、発現誘導に必要な本遺伝子の責任領域を追究した。その結果、エキソン1とその上流領域を含9約0.9kbのSacI DNA断片、および5'側をさらに210bP欠失させたPstl-SacI断片で、ルシフェラーゼ活性の発現増加が認められ、この領域に筋分化誘導に伴う発現増加の責任領域の存在が示唆された。一方、ラット大動脈平滑筋の初代培養細胞を無血清で培養し、血漬、PDGFや血管作動性ペプチドによる増殖刺激に対するETFR-2mRNAの変動と、その過程に関与する種々の阻害剤の効果を、ノーザンブロット法で解析した。その結果、ETFR-2mRNAは4時間をピークとして増加し、この増加はCyclohexmideやPD8059処理により抑制された。即ち、この過程には新たな蛋白合成とマツプキナーゼ経路が関与することが示唆された。
Acutumineの合成研究

Acutumineは1929年、後藤らによってオオツヅラフジより単離されたアルカロイドであり、これまでにヒトT細胞増殖抑制制作用や動物実験における記憶力増強作用があることが判明しているが、その構造は長い間解明されることはなかった。1967年になって初めて富田らによりその構造が明らかとなり、中心となるトリシクロ[4,3,3,0]のプロペラン骨格に加えて、ネオペンチル位に2級塩素原子を有し、また5つの連続した不斉中心のうち、スピロ炭素を含む3つの炭素が4級不斉中心を有する複雑な骨格であることが明らかとなった。このような興味深い構造を有していることから、これまでに多くの有機合成化学者の興味を惹きつけてきたが、40年もの間全合成の報告はなく、2009年になってようやくS.L.Castleらによる初の全合成が達成されたものの、未だ改善の余地を残す結果となっている。我々もこの興味深い化合物の効率的な全合成を達成すべく、研究を行うこととした。最も困難が予想されるのは、スピロ環を構築する4級不斉炭素と隣接するネオペンチル位2級不斉塩素原子の導入であるが、この課題を転位反応を用いて解決する事とした。そのためにはシクロブタノン環を含むアリルアルコールが必要となる。しかし、この基質の合成は困難である事が判明した。そこでこの基質を合成するために、再び転位反応を用いる事にし、実際に検討を行った所、目的とするアリルアルコールを合成する事に成功した。さらに、続く2回目の転位反応を行った所、望みとする塩素原子を有したスピロ環の構築に成坊した。またモデル基質を用いた検討により、acutumineと同一の官能基を有するスピロ骨格の構築に成功した。今後更なる変換を行い、Acutumineの全合成を達成する予定である。Acutumineの合成上、最も困難が予想される2連続第四級炭素と隣接するネオペンチル位第二級クロリドの構築を行う事に成功した。またacutumineと同一の官能基を有するスピロ骨格の構築にも成功しており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。Acutumineと同一の官能基を有するスピロ骨格の構築法を確立したので、芳香環の酸化的脱芳香環化と窒素原子の導入、第四級炭素の構築を行ってacutumineの全合成を目指す。芳香環の酸化的脱芳香環化と同時に窒素原子の導入を試みた際には、基質の立体障害のためか生成物は低収率でしか得られなかったため、まず転位反応を用いて第四級炭素を構築した後に窒素原子の導入を行い、分子内マイケル付加反応を用いて四置換炭素の構築を行う予定である。そこで二の基質を合成するために、再び転位反応を用いる事にし、実際に検討を行った所、目的とするアリルアルコールを合成する事に成功した。さらに、続く2回目の転位反応を行った所、望みとする塩素原子を有したスピロ環の構築に成功した。

最も困難が予想されるのは、スピロ環を構築する4級不斉炭素と隣接するネオペンチル位2級不斉塩素原子の導入であるが、この課題を転位反応を用いて解決する事とした。そのためにはシクロブタノン環を含むアリルアルコールが必要となる。しかし、この基質の合成は困難である事が判明した。そこでこの基質を合成するために、再び転位反応を用いる事にし、実際に検討を行った所、目的とするアリルアルコールを合成する事に成功した。さらに、続く2回目の転位反応を行った所、望みとする塩素原子を有したスピロ環の構築に成坊した。またモデル基質を用いた検討により、acutumineと同一の官能基を有するスピロ骨格の構築に成功した。今後更なる変換を行い、Acutumineの全合成を達成する予定である。Acutumineの合成上、最も困難が予想される2連続第四級炭素と隣接するネオペンチル位第二級クロリドの構築を行う事に成功した。またacutumineと同一の官能基を有するスピロ骨格の構築にも成功しており、研究はおおむね順調に進展しているといえる。Acutumineと同一の官能基を有するスピロ骨格の構築法を確立したので、芳香環の酸化的脱芳香環化と窒素原子の導入、第四級炭素の構築を行ってacutumineの全合成を目指す。芳香環の酸化的脱芳香環化と同時に窒素原子の導入を試みた際には、基質の立体障害のためか生成物は低収率でしか得られなかったため、まず転位反応を用いて第四級炭素を構築した後に窒素原子の導入を行い、分子内マイケル付加反応を用いて四置換炭素の構築を行う予定である。
ビジネス教育が企業の人材育成に果たす役割に関する国際比較研究

我が国において昨今開設ラッシュの続いてきた社会人ビジネススクール教育,とりわけMBA教育について,日本企業の人材育成にとって真に有用でありうるか否かという観点から,我が国における代表的なビジネススクールと欧米のビジネススクールとのカリキュラム体系の比較検討を行った。また,東証一部上場の日本企業でMBAスクールに対しいわゆる「企業派遣」をしているいくつかの企業の人事担当者および派遣学生を対象に行ったインタビュー調査を受け,その派遣動機等の分析を行った。これらの結果,以下にまとめるような知見が明らかになった。(1)我が国のビジネススクールにおいては,欧米のビジネススクールに於けるカリキュラム体系と比して,職能領域や方法論教育の領域で部分的に低い開講率の科目も含まれているものの,総じて世界のトップスクールに引けをとらない開講率であることが明らかになった。したがって,授業科目名そのものよりも,実際に何が教育されているかがより重要であることが明らかになった。(2)日本の大企業がMBAスクールに企業派遣を行っている場合,その多くは,ビジネスに関する一般的で体系的な知識を修得させるためというよりも,むしろ他企業の経営状態を受講生相互のコミュニケーションを通じインフオーマルに知ったり,あるいは受講生を介して他企業との相互交流を作るための機会にしたり,といった期待感から企業派遣がなされているケースが多いことが明らかになった。これは,欧米においてはほとんど見られない動機であり,興味深い発見事実であるといえる。(3)自企業にとって有為な人材を育てるためにMBAスクールへの派遣を行っているいくつかの日本企業においても,MBA学位を修得し数年間経ってから退職し,他企業へ転職しているケースもかなりの程度みられた。このため,これらの企業のいくつかでは,MBA派遣制度を見直す方向で検討している企業も含まれていることが明らかになった。本年度は研究初年度であるので,今後3年間の研究プロジェクトで具体的に明らかにすべき検討課題の設定と,実態調査へ向けて必要となる知識獲得のための文献研究を,主として行なった。具体的には,昨今の我が国における専門職志向への関心の高まりを背景に,我が国の大学が提供するビジネススクールにおけるMBA教育システムが,日本企業の人材育成にとって真に有用か否か,コーポレート・ユニバーシティと比較してどのような相違があるか,ビジネススクール教育が有用であるとすれば,それは日本企業の人材育成にどのような役割を果たすべきか,アメリカ型のMBA教育とは異なった日本企業のコンテキストに合致したMBA教育とはいかにあるべきか等々の論点について,アメリカ,ヨーロッパ,アジア等の他国のビジネス教育システムと比較検討しながら実証的に追究すること,その結果,従来型の0JTとは異なる新しい人材育成方式の1つとして,日本の大学におけるビジネス教育がいかなる役割を果たすべきかについて,理論的検討に加えて,何らかの具体的提言にまとめ,実践的示唆を引き出すことを最終的な到達目標とすることを確認した。また,和文・欧文の文献や資料等の精査の結果,今後のプロジェクトにおいて,より具体的には,「日本企業において求められる人材育成のパターンは,アメリカ型の短期志向・実践志向・結果志向に比して,より長期志向・理論志向・プロセス志向であり,これらの方向性を考慮に入れたMBA教育がより日本企業のユーズに合致しており,今後わが国のMBA教育に求められる方向性である」という仮説を設定し,実証的に検証していくこととなった。本研究では,専門職志向への社会的関心の高まりを背景に,我が国の大学が提供するビジネススクールにおけるMBA教育システムが,日本企業の人材育成にとって真に有用なものとなっているかどうか,コーポレート・ユニバーシティと比較してどのような相違があるか,ビジネススクール教育が有用であるとすれば,それは日本企業の人材育成にどのような役割を果たすべきか,アメリカ型のMBA教育とは異なった日本企業のコンテキストに合致したMBA教育とはいかにあるべきか等々の論点について,理論的かつ実証的に追究しようとするものである。

従来型のOJTとは異なる新しい人材育成方式の1つとして,日本の大学におけるビジネス教育がいかなる役割を果たすべきかについて,理論的検討に加えて,何らかの具体的提言にまとめることを目指している。本年度はかかる研究課題の解明を目指すステップとして,わが国の主要な大企業のうち,日本の各大学にいわゆる「企業派遣」を行なっているいくつかの企業に協力を求め,MBAコースへの派遣に責任を有している人事担当部長および実際に派遣されている従業員を対象に,インテンシブなインタビュー調査を行なった。具体的には,インタビューを行なった対象企業は,大丸,大阪ガス,松下電器産業,オリックスの各社である。調査結果については目下解析中であるが,現時点での仮設的な帰結の1つは,大半の企業が企業派遣を行なっている主たる理由は,経営に関する専門知識の習得という目的も当然に存するが,それ以上に,何らかの形で他社とコンタクトを持つことで他社の情報を取得し,さらに"人的ネットワーク"を構築するという目的が強いのではないかという点である。この人的ネットワーク構築という目的は,欧米の企業がビジネススクールに対して有する志向性とは大きく異なる可能性があり,興味深い発見事実であると思われる。我が国において昨今開設ラッシュの続いてきた社会人ビジネススクール教育,とりわけMBA教育について,日本企業の人材育成にとって真に有用でありうるか否かという観点から,我が国における代表的なビジネススクールと欧米のビジネススクールとのカリキュラム体系の比較検討を行った。また,東証一部上場の日本企業でMBAスクールに対しいわゆる「企業派遣」をしているいくつかの企業の人事担当者および派遣学生を対象に行ったインタビュー調査を受け,その派遣動機等の分析を行った。これらの結果,以下にまとめるような知見が明らかになった。(1)我が国のビジネススクールにおいては,欧米のビジネススクールに於けるカリキュラム体系と比して,職能領域や方法論教育の領域で部分的に低い開講率の科目も含まれているものの,総じて,世界のトップスクールに引けをとらない開講率であることが明らかになった。したがって,授業科目名そのものよりも,実際に何が教育されているかがより重要であることが明らかになった。(2)日本の大企業がMBAスクールに企業派遣を行っている場合,その多くは,ビジネスに関する一般的で体系的な知識を修得させるためというよりも,むしろ他企業の経営状態を受講生相互のコミュニケーションを通じインフォーマルに知ったり,あるいは受講生を介して他企業との相互交流を作るための機会にしたり,といった期待感から企業派遣がなされているケースが多いことが明らかになった。これは,欧米においてはほとんど見られない動機であり,興味深い発見事実であるといえる。
がん患者の妊孕性温存に向けた化学療法の卵巣傷害機序の解明と新規卵巣保護法の開発

近年、癌治療の発展及び生殖医療の進歩に伴い、小児、思春期・若年成人のがんサバイバーに対する生活の質に対して注目が集まっている。がん治療に伴う卵巣毒性によって、妊孕性の損失だけでなく、早発閉経に伴う晩期障害により長期的な影響を受ける。現時点ではがん治療に対する卵巣毒性を軽減する方法はなく、卵巣毒性に対する分子生物学的メカニズムが完全には解明されていない。一方で、正常の卵胞発育・成熟において至適な局所環境形成における卵巣局所因子の重要性が注目されている。本研究では、卵巣局所環境の変化として小胞体ストレスに着目し、抗がん剤投与による早発卵巣機能不全を起こすメカニズムを解明することを目的とする。
多数の患者iPS細胞を用いた脊髄性筋萎縮症の薬剤応答性の個人差の解明

申請者はこれまでに、脊髄性筋萎縮症(SMA)の患者から疾患特異的人工多能性幹細胞(iPS細胞)を樹立し、その患者iPS細胞由来の神経細胞を用いて、試験管内でその病態を模倣し、各種薬剤の効果を確認することに成功した。さらに、背景の異なる多数のSMA患者のiPS細胞を樹立するとともに、ルフィナミドやラモトリギンがII型やIII型、ビガバトリン塩酸塩がI型の患者のSMN遺伝子の発現を上昇させることも見出した。本研究では、これらの研究成果をさらに発展させて、遺伝的背景や臨床的背景の異なる多数のSMA患者のiPS細胞由来の神経細胞を用いて、薬剤応答性の個人差の要因を解明する。