hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
老化(血管石灰化・骨・糖代謝異常)の共通分子基盤としてのRANKLシステムの解析

Receptor Activator for Nuclear Factor κB Ligand(RANKL)システムは骨粗鬆症進展における重要な機構であるが、骨芽細胞あるいは破骨細胞以外に血管・免疫担当細胞・単球・マクロファージなどで発現し炎症の起点となることが確認されている。しかし、個体老化という観点から検討した研究は皆無である。そこで本研究では、個体老化におけるRANKLシステムの役割に関して、すでに個体老化および組織老化との関連が報告されているレニン・アンジオテンシン系を機軸として解析を行った。血管平滑筋細胞を高リン状態で培養するとアリザリンレッド染色陽性の石灰化像が認められるが、アンジオテンシンIIを添加することによって石灰化はさらに増加した。血管平滑筋細胞でのRANKL発現はアンジオテンシンIIによって増加すること、抗RANKL抗体の添加により上記の血管平滑筋細胞の骨分化が抑制されることからアンジオテンシンIIは局所でのRANKLの発現を増加させて血管石灰化を助長することが示唆された。同様に骨組織でもアンジオテンシンIIがRANKL発現を増加させて骨粗鬆症を増悪させることが明らかとなった。興味深いことに、血管平滑筋細胞をRANKLで刺激することによりアンジオテンシン変換酵素(ACE)やアンジオテンシン受容体の発現の増加も認められた。マウス個体での解析として、ApoE欠損マウスに卵巣摘出を行いそこにアンジオテンシンIIを持続投与すると著明な血管石灰化を来たすが、アンジオテンシン受容体拮抗薬(オルメサルタン)を投与すると石灰化が抑制されることも分かり、RANKLおよびその受容体RANKもアンジオテンシンIIの刺激により発現が上昇していた。以上のことからレニン・アンジオテンシン系は血管局所でRANKLシステムとお互いに活性化機構を有し、この悪循環が血管石灰化形成に繋がっているということが明らかとなった。血管石灰化の分子機序の解明として、骨粗鬆症の進展に関連する分子であるRANKL (Receptor activator of nuclear factor kappa-B ligand)システムに着目した解析を行った。雌ApoE欠損マウスの卵巣を摘出したところ、主として血管内膜の石灰化を呈した。そのとき石灰化を含む血管でのRANKL,およびその受容体のRANK (Receptor activator of nuclear factor kappa-B)とデコイ型受容体のOPG (osteoprotegerin)の発現が上昇していた。培養細胞での検討では、血管平滑筋細胞にはRANKL,RANK,OPGのすべてが発現していたが、血管内皮細胞にはRANKが発現しており、血管平滑筋細胞にRANKLを添加することにより石灰化抑制因子のMGP (Matrix Gla protein)が低下し、血管内皮細胞にRANKLを添加することにより骨形成タンパクのBMP-2 (Bone Morphogenetic Protein)が増加することが分かった。すなわち、RANKLは血管平滑筋細胞と血管内皮細胞の両方に働きかけて、血管の石灰化を促進することが分かった。培養細胞にエストロゲンをRANKLと同時投与すると、このMGPの低下とBMP-2の上昇が抑制された。卵巣摘出された雌ApoE欠損マウスにエストロゲンを持続的に補充すると、血管石灰化は抑制された。以上の結果より、血管石灰化を形成する機序としてRANKLシステムの存在が明らかとなった(Circ Res 2010)。この研究成果は、骨粗鬆症と血管石灰化に共通する分子機構が存在することを示唆する結果であり、特に閉経後女性で急激に進行する骨粗鬆症と血管石灰化を防ぐ新しい治療標的分子として期待できる。このRANKLに対する抗体医薬(デノスマブ)は骨粗鬆症に対する治療薬として近い将来臨床でも使用されるため、血管での副次的作用も期待できると考えられる。

以上のことからレニン・アンジオテンシン系は血管局所でRANKLシステムとお互いに活性化機構を有し、この悪循環が血管石灰化形成に繋がっているということが明らかとなった。
ブロモニウムイリド類の合成とその反応の開拓

I.プロモニウムイリドをカルベンの発生源とする反応の開発:臭素原子が比較的小さいために、また三価の臭素置換基の極めて高い脱離能(超脱離能)により、ブロモニウムイリドは新しい良好なカルベンの発生試剤となることが明らかとなった。ロジウムなどの遷移金属触媒を使用すると緩和な条件下にカルベンを発生させることができた。新しいカルベン発生試剤の誕生に向けて、超原子価有機臭素化合物が極めて有用であることを証明できた。また、スルフィドの存在下にプロモニウムイリドの分解反応を行い、イリド転移反応を開発してスルホニウムイリドを合成する反応も開発した。ヨードベンゼン中でプロモニウムイリドの熱分解反応を行い、トランスイリド化を進行させて、ヨードニウムイリドを合成することにも成功した。II.ブロモニウムイリドをアリール化試剤として活用する反応の開発:各種含窒素複素環化合物とプロモニウムイウドとの反応を実施し、N-アリール化反応が一般性の高い反応であることを明らかにした。脂肪族アミン類との反応も検討した。III.全く未知の化合物である超原子価イミノブロマンの合成:トリフリル基を導入したアミドにジフルオロブロマンを作用させてイミノブロマシを合成することに成功した。イミノブロマンの合成が可能であることを明らかにした最初の例である。またその固体構造も明らかにした。三価の臭素置換基の超脱離能のために、トリフリルイミノブロマンの反応性は極めて高く、有害な遷移金属を使わなくても緩和な条件下にナイトレノイドとして機能することを見出した。ナイトレノイドの二重結合への挿入反応やスルフィド、ボスフィン、アミン等へのイミノ基転移。反応も開発した。反応も開発した。
WWWに適用可能な半構造データマイニングの高速化と実用化

・グラフマイニング技術の開発・評価・改良(1)グラフの固有値に基づく部分グラフ検索方法対称行列とその主部分行列の固有値の間にはinterlace定理として知られる関係がある。グラフを隣接行列や接続行列として表現することにより、部分グラフを元のグラフの主部分行列として表現することができる。我々はinterlace定理を利用して、大量のグラフから与えられたグラフを部分グラフとして含むグラフを検索するための索引構造を開発した。現在最も性能が良いと考えられている部分グラフ同型性判定のアルゴリズムVF2との比較を行い、その有効性を確認した。(2)グラフ分解を利用した部分グラフ同型判定法Messmerらは大量のグラフに対して一度に部分グラフ同型性判定できるよう、グラフを分解して生成する特別なデータ構造を開発したが、彼らのアルゴリズムは大量のメモリを必要とし、期待されるほど多くのグラフを処理することができなかった。我々はその主な原因がグラフ分解処理の際に非連結なグラフを生成することにあることを見つけ、その改良を行うと共に、生成されたデータ構造を利用した部分グラフ同型性判定アルゴリズムの改良を行った。本手法においても部分グラフ同型性判定アルゴリズムVF2との比較を行い、提案手法の有効性を確認した。(3)関連技術の開発と具体的問題への適用グラフを処理するアルゴリズムの平均的な性能を知るためには偏りの少ないテスト用データを準備する必要がある。Dixonらは与えられた頂点数のグラフをランダムに(同型でないグラフを一様な確率で)出力するアルゴリズムを提案したが、彼らのアルゴリズムはグラフに関する計算が困難な定数を入力として与える必要があったため、大規模なグラフを生成することが難しい。我々は彼らのアルゴリズムをもとに、ランダム性は多少失われるが計算困難な定数を必要としないグラフの生成アルゴリズムを開発し、よりサイズの大きなグラフをほぼランダムに生成できることを確認した。Guptaらの提案するXPushマシン構築処理はフィルタ数に依存するためにその処理コストが高くなり、再構築がXMLシステムのスループットをいちじるしく低下させるという問題点があったので,変更数が少ない場合に再構築より少ない応答時間で部分的にフィルタ構築を行う方法をサブXPushマシンの導入に基づいて開発し、性能改善を確認した。さらにXMLデータのアクセス管理手法、統計情報に基づくXMLデータ構造のマイニングについても研究を行った。今年度は,グラフとして表現されるデータを対象としたデータマイニング(グラフマイニング)の効率化に関する研究と,Peer To Peer(P2P)ネットワークを利用したデータマイニング処理手法に関する研究を行った.グラフマイニングは,頻出部分グラフの候補を効率的に生成する部分と,候補グラフがグラフ集合の頻出部分グラフであるかを判定する部分の処理に分けることができ,後者に重点をおいて研究を進めた。

あるグラフが他のグラフの部分グラフになっているかを判定する問題(部分グラフ同型判定問題)はNP完全であることが知られており,多項式時間のアルゴリズムを構築することは不可能だと考えられている.Messmmerらは,大量のグラフに対してあるグラフとの包含関係を調べる問題について,特別なデータ構造を構築することで処理を効率化することを提案したが,我々はMessmerらのアルゴリズムを詳しく調べ,グラフマイニングで利用する連結グラフに適したものに改良することによって,さらに処理を効率化できることを発見した.人工的なデータを対象として実験を行ったところ,Messmerらのアルゴリズムをかなり効率化できることが分かった.また,Peer To Peer(P2P)で接続された複数の計算機を協調させることで大規模なデータを対象としたマイニングを実現する手法についても研究を行った.我々の手法では,マイニング処理を行う前にP2P上の計算機を探して予約すると共に,小さなデータを処理させてその性能を推測する.それぞれの計算機の性能に応じてデータ処理の負荷を分散し,システム全体の性能を効率化する.予備的な実験において,その効果を確認した.あるグラフが別のグラフに含まれるかどうかを判定することは部分グラフ同型判定問題と呼ばれ、NP完全であることが知られている。グラフとして表現されるデータを対象としたデータマイニング(グラフマイニング)を効率的に行うには、この問題の効率的な解法が必要となる。我々は、Messmerら(2000)によって提案されたグラフ分解によるアプローチに注目し、その効率化のために昨年度はグラフを連結な2個のグラフに分解することを提案した。本年度はさらに研究を進め、グラフを冗長性を持たせて分解するとさらに処理を効率化できることを発見した。様々な性質を持ったラベル付きグラフデータを人工的に生成して実験を行い、代表的な部分グラフ同型判定アルゴリズムVF2と比較してその有効性を確認した。我々はさらに、上記のような組み合わせ的なアプローチとは別に、グラフの固有値を利用した数値計算的なアプローチによる研究を行った。対称行列とその主部分行列(principal submatrix)の固有値の間には、ある大小関係が存在することが知られている(Interlace定理)。そこで我々は、この事実を部分グラフでないものをフィルタリングするために利用することで、部分グラフ同型判定処理を効率化することを提案した。また、大量のグラフの固有値を効率的に比較するため、区間木を利用したグラフの索引手法を提案した。様々な性質を持ったラベル付きグラフを人工的に生成し、本提案の有効性を確認した。この他、Guptaら(2003)によって提案されたXMLデータストリームのフィルタリングやルーティングを行うXPushマシンをインクリメンタルに更新する手法、XMLデータのアクセス管理手法、統計情報に基づくXMLデータ構造のマイニングについて研究を行った。・グラフマイニング技術の評価・改良(1)グラフの固有値に基づく部分グラフ検索方法対称行列とその主部分行列の固有値の間にはinterlace定理として知られる関係がある。グラフを隣接行列や接続行列として表現することにより、部分グラフを元のグラフの主部分行列として表現することができる。
脳内炎症と低酸素が惹起する脳室周囲白質軟化症におけるエピゲノム変化の分子病態解析

成熟児の出産では、新生児仮死などにより、しばしば低酸素性虚血性脳症(HIE)が生じ、様々な脳障害をきたす。早産児では、分娩時の低酸素性虚血は、脳室周囲の白質の変性、脱落を特徴とする脳室周囲白質軟化症(PVL)をきたす。未熟脳の脳血管系の脆弱性とグリア細胞の未熟性がその原因と考える一方、胎内環境の関わりが言われている。本研究では、グリア細胞の分化の制御機構について研究を進めたが、先天性脂質代謝異常症の1つニーマンピック病C型の研究過程で、細胞内コレステロール輸送が、オリゴデンドロサイトの前駆細胞からの分化、ミエリン化を制御していることを明らかにした。平成25年度は、主に脳室周囲白質軟化症(PVL)の発症機構の研究に用いるモデルの作成、実験方法の確立を行い以下の成果を得た。1)脳の発達期にオリゴデンドロサイト(OL)の脱落を人為的に誘導する遺伝子組換えマウスの作製:脳の発達の各時期に選択的にOL系譜細胞の細胞死を誘導するマウスを作製した。本系統マウスは、オリゴデンドロサイトが欠落した時に中枢神経機能が受ける影響を観察するモデル動物になる。2)マウス胎仔由来オリゴデンドロサイト(OL)系譜細胞の初代培養技術の確立:これまでOL前駆細胞(OPC)の研究にはラット由来細胞が主に用いられてきた。今後、遺伝子改変マウス由来OPCを実験に供するため、ラット細胞初代培養条件に検討を加え、マウス由来OPC培養法を確立した。PVLの発症に関わる分子の解析が幅広く行えるようになった。3)LPS全身投与に応答する脳内サイトカインの種類と経時変化の解析:PVL発症の主要な危険因子として、母体の炎症状態が考えられている。LPSを投与した時に生体組織で変化する各種サイトカインを一斉に定量できるマルチプレックス法の実験系の立ち上げた。4)PVLモデル動物における炎症性サイトカイン及び2-AG代謝酵素の発現量の変化:ラットの胎児期(E18,19)にLPSを投与し、生後3日目に右頸動脈結紮術及び低酸素負荷による低酸素・脳虚血処理を行い、脳室周囲白質病変を誘導した。コントロール及びLPS投与群の大脳組織を用い、免疫グロブリンスーパーファミリー、炎症性サイトカイン、2-AG代謝酵素の発現量をRT-PCRで解析した。各分子の中で、Fcgレセプター、2-AG代謝酵素の主要酵素であるMAGLは、各々LPS及びLPS投与に加えて虚血処理を施した場合に発現量が変化することが明らかになった。平成26年度の脳室周囲白質軟化症(PVL)の発症機構の研究を行い以下の成果を得た。1)脳室周囲白質軟化症(PVL)モデル初代培養細胞実験系におけるモノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL、ABHD12)の機能解析:ミクログリアをin vitroでLPS及びLTAで処理することにより、PVLと同様の低酸素性炎症環境培養細胞実験系を用いて両酵素の機能を解析した。ミクログリアのLPS処理でMAGL活性は上昇し、その発現量はStat6による転写抑制を受けていること、これがプロテアソームによる分解を免れて安定化するためであることを明らかにした。また、MAGLは炎症性サイトカインの産生に関与しないことが明らかになった。ノックダウンによりABHD12の発現を阻害するとミクログリアの細胞増殖が阻害され、細胞死が誘導された。2)脳の発達期にオリゴデンドロサイト(OL)系譜細胞の脱落を人為的に誘導する遺伝子組換えマウスを用いたPVLの発症機構の解明と治療法の開発:タモキシフェン投与によるCreリコンビナーゼ活性化により、脳の発達の各時期に特異的にOlig2プロモーター下でジフテリア毒素Aサブユニットを発現させ、選択的にOL系譜細胞の細胞死を誘導するマウスを作製し、分化・成熟過程にあるオリゴデンドロサイト系譜細胞の変性・脱落を試みたが、期待通りの細胞死が誘導できなかった。3)LPS全身投与に応答する脳内サイトカインの種類と経時変化の解析:脳室周囲白質軟化症(PVL)発症の主要危険因子である全身性炎症状態が生じると、髄膜・脈絡叢のCXCL12陽性細胞、脈絡叢上皮、血管内皮が早期に応答し、多彩なサイトカインを介する細胞間相互作用をアストロサイト突起と行うことによって、免疫応答が脳に伝達されることが明らかになった。平成27年度は脳室周囲白質軟化症(PVL)の発症機構の研究を行い以下の成果を得た。1)脳室周囲白質軟化症(PVL)モデルラットにおけるモノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL)の生理機能:ラットPVLモデルにおいて、頸動脈結紮側の大脳半球ではMAGLmRNAの発現が一過性に上昇するが、反対側では持続的に上昇する事を観察した。この興味深い現象のメカニズムの検討を開始した。2)オリゴデンドロサイトの分化異常が惹起する脳発達障害の分子機構:ライソゾームを介した細胞内コレステロール輸送の異常によりオリゴデンドロサイト(OL)の分化に異常が生じ、髄鞘形成不全が起こることを、ニーマンピック病C型(NPC)のモデル細胞、モデル動物を用いて明らかにしてきた。PVLとNPCの組織病態の類似点を検討し、PVLの本態の理解を進めている。

NPCモデル動物であるNPC1遺伝子欠損マウスの脳梁では、ライソゾームのコレステロール蓄積、リン酸化シグナル分子の低下、成熟OLが減少することを認めた。NPCモデル細胞実験系を用いて、OL細胞内のコレステロール輸送が障害されること、その際にOL前駆細胞(OPC)の分化に関連するmiRNAの発現制御が顕著に低下する事、同miRNAを強制発現させるとOLの分化異常が回復することを明らかにした。平成27年度は、脳室周囲白質軟化症(PVL)モデルラットおけるモノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL)の発現パタンに興味深い結果を得た。ニーマンピック病C型のモデル動物、モデル培養細胞系を用い、オリゴデンドロサイト(OL)前駆細胞の分化に関わるコレステロールの役割を明らかになりつつある。PVLの病態全体との関係を検討している。PVL患者にしばしば認められる自閉症スペクトラム障害と白質障害との関係を、OL系譜細胞の分化制御に関係すると考え、OL分化関連microRNAの減少を自閉症児・者の末梢血検体を用いて解析する計画を立てた。本研究は倫理審査を申請するにとどまっている。平成28年度は脳室周囲白質軟化症(PVL)の研究を行い以下の成果を得た。1)脳室周囲白質軟化症(PVL)実験モデルの組織変化を観察する方法として、組織透明化法を導入した。病態形成の観察に免疫組織学的手法がしばしば用いられる。感度の高い解析方法として、凍結切片に蛍光抗体を用いて観察する方法が一般的であるが、組織凍結時の人為変化が避けられない。PVLでは、脳室周囲白質が、血流障害により変性・壊死を起こし、組織が粗造化するため、その変化が組織凍結による人為的変化か、病的な変化を区別することが、通常の凍結組織切片では困難である。本課題を解決するため、組織透明化法を導入した。PVL誘導を行ったラット新生仔脳を、ハイドロゲル包埋法、Switch法、Scale-S法などで透明化し、蛍光抗体による免疫染色を行ったところ、Scale-S法で病変の保持と良好な染色性が得られた。2)ニーマンピック病C型(NPC)では、ライソゾームを介する細胞内コレステロール輸送に異常が生じるために、オリゴデンドロサイト(OL)の分化が障害され、その結果、髄鞘形成不全が生じることを明らかにし、NPCの病態形成を通してPVLの病態を理解することを進めてきた。今年度で研究では、NPCの原因遺伝子であるNPC1遺伝子の発現上昇を介した、細胞外コレステロールの取り込みが、オリゴデンドロサイト(OL)の分化、ミエリン化を制御するマイクロRNAの発現を制御し、前駆細胞(OPC)からOLへの分化を誘導することを明らかにした。成熟児の出産では、新生児仮死などにより、しばしば低酸素性虚血性脳症(HIE)が生じ、様々な脳障害をきたす。早産児では、分娩時の低酸素性虚血は、脳室周囲の白質の変性、脱落を特徴とする脳室周囲白質軟化症(PVL)をきたす。未熟脳の脳血管系の脆弱性とグリア細胞の未熟性がその原因と考える一方、胎内環境の関わりが言われている。本研究では、グリア細胞の分化の制御機構について研究を進めたが、先天性脂質代謝異常症の1つニーマンピック病C型の研究過程で、細胞内コレステロール輸送が、オリゴデンドロサイトの前駆細胞からの分化、ミエリン化を制御していることを明らかにした。平成26年度は、脳室周囲白質軟化症(PVL)モデル初代培養細胞実験系におけるモノアシルグリセロールリパーゼ(MAGL、ABHD12)の機能解析、脳の発達期にオリゴデンドロサイト(OL)系譜細胞の脱落を人為的に誘導する遺伝子組換え
地下圏脱窒ファクトリー

わが国においても重要性が増している地下水資源が抱える問題に硝酸汚染がある。富士山を対象に考えれば、茶栽培などの農耕によって用いられる施肥にはすでに制限がかけられているものの、地下水の滞留時間が15年から30年と考えられることから一部ではなお水道基準を超える汚染が認められる。良質の地下水を確保し続けるためには、現場での微生物活性による脱窒機能を効率よく発揮させることが必要である。実際に現場地下水中にはどの程度の脱窒機能を有する原核生物が存在し、どの程度の活性を発揮しているのか、またそれらはどのような環境因子に強く制御されているのかを明らかにして地下水の有効活用へ資する基礎研究を展開した。平成23年度実施計画のうち、1.「現場環境の物理化学的特性の把握」については、測定した地点の中で茶畑の多い杉田地区における茶畑の直下地点で8.315.5mg-N L^<-1>と硝酸濃度がもっとも高く、高濃度は茶畑の影響であることが示唆された。また、イオンクロマトによる有機酸分析の結果、各井戸とも酢酸濃度が一番高く、溶存態有機炭素(DOC)の1122%を占めた。2.「フロンを用いた地下水滞留時間の測定」ならびに3.「水の同位体測定」については、異なった季節に取得したサンプルについて現在分析を進めている。4.「環境条件変動と脱窒活性」については、富士山麓の中でも特に茶畑の多い南麓の杉田地区において、茶畑の上部と下部に位置する井戸から採水したサンプルについて、有機物濃度、酸素濃度の培養条件を変え、^<15>Nトレーサーを用いた脱窒活性測定を行った。どの条件でも^<15>NO_3^-の添加により^<30>N_2と^<46>N_2Oの生成が認められ、脱窒活性が確認された。グルコースを添加した培養系の方が^<30>N_2、^<46>N_2Oいずれについても高い活性を得られた。また水中の溶存酸素を除去した場合、培養期間の早い段階で^<30>N_2の生成が確認できた。5.「Gene-FISHによる脱窒活性細菌の定量」については、nirK遺伝子をターゲットとする手法の確立を試みた。現場の環境中に優占していたクローンの遺伝子配列からデザインしたプローブを用い、nirK遺伝子を組み込んだ大腸菌を用いた実験では、nirK遺伝子の検出に成功した。環境サンプルへの応用に関しては検討の余地があることが示された。当該年度は研究課題2.「脱窒活性の測定並びに機能遺伝子による関連個体群の動態の把握」について、機能遺伝子をターゲットとした脱窒活性菌群の定量に成功した。定量PCRにより検出されたnirS機能遺伝子については,最も安定同位体でラベルされた窒素(30N2)生成量が多かった系において多くの機能遺伝子を有する細菌が検出された。脱窒に関与する機能遺伝子を持つ細菌数と活性との関係が嫌気環境が進んだ井戸において示唆された。またその結果一細菌あたりの脱窒活性を推定することが可能となった(0.070.16 pmol 30N2 /cell/h)。一方、嫌気状態が弱い井戸ではそれより一桁小さな活性が認められた。研究課題3.「休耕田の活用等による脱窒ファクトリー構築実験」に関連する予察的な情報取得を目指して研究対象とした井戸周辺の土壌中の脱窒細菌群の脱窒活性の見積もりおよび遺伝子解析を進めた。平成24年度は、昨年度に引き続き、富士山麓の地下水汚染の面的な広がりを把握するためのデータの蓄積を行った。また富士山麓の中でも特に茶畑の多い南麓杉田地区(茶畑地区)の溶存酸素濃度が異なるふたつの井戸を対象に、現場に存在する原核生物による脱窒活性における酸化還元電位、基質の影響について検証した。さらに脱窒が酸化還元電位に与える影響について検証した。これらの検証により、環境中に生息する原核生物による地下水硝酸汚染に対する自然浄化機能の可能性に関して基礎的情報を得ることができた。具体的には、以下の成果が得られた。1.富士山南麓の茶畑地区を中心に採水を行い、硝酸濃度の分布のデータを収集した。測定した地点の中で茶畑地区における茶畑の直下の井戸Bで最大15.5mg-N/Lと硝酸濃度がもっとも高く、そこから50m離れた40年間使用されていない嫌気的な井戸Uでは1.52.6 mg-N/Lと低かった。2.茶畑地区において、茶畑直下の好気的な井戸Bと嫌気的な井戸Uから採水したサンプルについて、有機物濃度、酸素濃度の培養条件を変え、15Nトレーサーを用いた脱窒活性測定を行った。好気的環境の井戸Bに比べ嫌気的環境の井戸Uにおける脱窒活性が高かった。

またどちらの井戸においても、有機酸の中で現場に一番高い濃度で存在した酢酸を添加し嫌気的な培養系において最も高い脱窒活性が得られた。3.酸化還元電位をモニタリングする脱窒活性測定を行った結果、嫌気環境で脱窒が行われると酸化還元電位が下がることを見いだした。4.亜硝酸還元酵素をコードする機能遺伝子(nirS)を対象に脱窒活性を担う原核生物群集の特定を試みた結果、得られたクローンの近縁種の基質利用性から酢酸を電子供与体として用いることが推定された。5.硝酸の起源を推定する硝酸の窒素・酸素の安定同位対比については、試料を採取した段階である。9.概要に示した通り、現場データの取得ならびに培養実験は、結果を得つつある。研究実施計画5.Gene-FISH法については、既存株での手法は確立したが、現場への応用に課題があることがわかった。25年度が最終年度であるため、記入しない。富士山麓の現場データの取得については、データを集積しつつある。地下水における脱窒活性を推定する培養実験では、酸化還元電位や有機物の質や量が脱窒活性に対して与える影響を明らかにした。また、脱窒が周囲の環境に及ぼす影響についても推定されるデータを得ることができた。さらに、遺伝子解析によりプレイヤーとなる原核生物の推定も可能となった。一部、硝酸の起源を推定する硝酸の窒素・酸素の安定同位対比については、今後の測定となる。研究実施計画2.3.同位体等による水循環情報と、4.脱窒活性の変動に焦点を合わせて研究を進める。5.Gene-FISH法については、手法の検討を行い、リアルタイムPCR法による検出作業に並行して取り組む。これまでの現場データの取得、脱窒活性測定実験により、環境中に生息する原核生物による地下水硝酸汚染に対する自然浄化機能の可能性に関して、基礎的情報を集積しつつある。今後、焦点を絞った培養実験を行い補完的な情報を蓄積し、脱窒ファクトリーの構築にむけた培養実験を行う予定である。また、脱窒活性を担う原核生物の情報については、機能遺伝子による遺伝子解析を行う他、脱窒活性を検出する培養後の群集に対してCatalyzed Reporter Deposition - Fluorescence in situ hybridization (CARD-FISH)を行い、脱窒活性を担うであろう原核生物個体群の動態を明らかにする予定である。
配向空間と刺激応答分解性を有する新規足場材料を用いた血管網含有配向筋芽組織の創製

再生医療において生体類似組織構築法の確立は大きな課題である。私はこれまでに分解制御可能な多孔性ゲルを用い、生体外で細胞と細胞外マトリックス(ECM)からなる三次元組織の構築法を開発した。本年度は、1.ランダムあるいは配向した孔構造を有するゲルを生体内に埋植し、生体内での安全性・細胞侵入性を比較検討した。また、2.還元応答性ナノゲルの作製、3.超撥水性不織布材料の開発も行った。第一に、ラット皮下にゲルを埋植したところ、ゲルの孔構造に関わらず、高い安全性と生体内での経時的な分解が確認された。また、配向した孔を有するゲルを埋植すると、周辺組織から侵入した細胞はその構造に沿って配向することも明らかとなった。続いて、生体環境で分解制御可能なナノ粒子を開発するために、高分子架橋反応が進行する溶液に貧溶媒を少しずつ滴下することで、バルクゲルが系中で分離され、ナノゲルが得られることを見出した。得られたナノゲルは還元応答分解性を示し、ドラッグキャリアなどへの応用が期待される。第三に、高機能性足場材料の作製を目的として、疎水化したポリアミノ酸をエレクトロスピニングにより不織布にしたところ、接触角が150°Cを超える値を示す超撥水性が確認された。興味深いことに、本材料は粘着性の高い撥水性を示した。私の知る限り、生分解性でこのような超撥水性を示す材料としての初めての例であり、この材料表面では水滴は転がらず、良好な細胞接着が見られた。私はこれまでに分解制御可能なテンプレートを用い、生体外で細胞と細胞外マトリックス(ECM)からなる三次元組織の構築法を開発した。しかし、得られる組織は細胞密度が低く、配向性や血管網を欠いており、多くの改善を要する。本年度は、1.塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)とアスコルビン酸の組織形成への影響、2.配向三次元組織の構築、3.分解制御可能な不織布の開発について検討した。第一に、組織密度を増大させるために、細胞増殖・遊走を促進させるbFGFに着目したところ、bFGF担持テンプレートは培養細胞の浸潤を大きく向上し、組織厚が増加した。第二に、生体組織が有する高度配向組織の構築のために、細胞が三次元的に配向できる多孔空間を導入することを考えた。テンプレートの多孔化にはシリカクロスとフッ酸の組み合わせを用い、得られた配向多孔テンプレートは細胞の配向を三次元制御し、テンプレート除去後に配向組織が構築された。本結果はミリメートル厚の配向組織を構築した最初の例である。第三に、生体組織ECMで見られるようなファイバー構造に着目し、新規なテンプレート材料として分解型不織布の作製を試みた。不織布の作製はエレクトロスピニングとそれに続く架橋反応により成功し、得られた不織布は還元刺激応答性を示した。また培養細胞はそのファイバー構造に沿った接着を示し、望んだ時期にテンプレートを除去することもできた。本材料は新規な組織テンプレートとして利用できると期待される。本研究で構築したテンプレートハイドロゲルは細胞培養環境で刺激に応答して分解制御可能であり、極めて稀有な性質を有するバルク材料である。したがって、このような任意に分解可能な三次元材料は培養基材として多様な応用が考えられる。近年我々のグループでは、単層培養された基板表面に細胞外マトリックス成分からなる交互積層ナノ薄膜を構築することで、二層目の細胞が接着できるようになり、連続的な細胞の積層化に成功した。本手法では、積層する細胞は懸濁液であるために、基材の形状に依存しないことが期待される。そこで、キャピラリー状のポアをゲル内部に形成させ、その中で連続的に血管由来の細胞を積層し、管状多層血管組織の生体外構築について検討した。細胞シート法のような従来の細胞積層化法では原料は細胞シートであるために、ロールアップという複雑な過程を含んでいたが、本手法では単純かつ迅速に目的の組織を構築できる点で本手法は優れている。また、テンプレートゲルの安全性を評価するため、ラット皮下移植も検討した。その結果、高い生体適合性と生分解性が示された。以上の結果から、本研究で作製したハイドロゲルは生体外での組織構築のみならず、生体内移植材料としても応用展開が期待される。

続いて、生体環境で分解制御可能なナノ粒子を開発するために、高分子架橋反応が進行する溶液に貧溶媒を少しずつ滴下することで、バルクゲルが系中で分離され、ナノゲルが得られることを見出した。得られたナノゲルは還元応答分解性を示し、ドラッグキャリアなどへの応用が期待される。第三に、高機能性足場材料の作製を目的として、疎水化したポリアミノ酸をエレクトロスピニングにより不織布にしたところ、接触角が150°Cを超える値を示す超撥水性が確認された。興味深いことに、本材料は粘着性の高い撥水性を示した。私の知る限り、生分解性でこのような超撥水性を示す材料としての初めての例であり、この材料表面では水滴は転がらず、良好な細胞接着が見られた。
幾何学的測度論及びその時間発展問題の研究

自由不連続性をもつ関数,特殊有界変動関数,は近年イタリア学派によってその変分問題への有用性が証明された新しい概念である.最近,コンピュータサイエンスからの要求で発した問題である画像処理問題が,汎関数を最小にするような関数のグラフを求めることに帰着されるという理論が構築された.上に述べた特殊有界変動関数の理論は,この画像処理問題への応用に於いてその適用性が注目されている.このような流れの中で,ある時間発展項を加えた汎関数の最小化関数を逐次求めることによって,時間発展現象を捉えようとする問題の定式化が最近イタリア学派によって提案された.この問題に関して,弱い意味での解を,その取り得る値として自然数だけが許された関数について構成した.この計算にあたっては各段階に於ける最小化関数の自由不連続終点集合に対する一様Lower density ratio boundの評価がポイントとなる.これについては,汎関数に加えらる時間発展項に影響を受けないことが証明された.また,この様に自由曲面を生じる問題の数値実験は,通常に於いて知られている方法によっては多大な時間がかかり,実用性に乏しくまた得られた数値解も重大な誤差を持つことは免れない.そこで数値解析を行う方法として汎関数の近似の理論を適用することが考えられるが,この汎関数近似について研究をすすめている最中である.以前から進めていた石鹸膜の自由境界問題に関して,その自由境界の形状について,凸性に関する結果を得るためのa priori estimateの計算に成功し,現在まとめている.自由不連続性をもつ関数,特殊有界変動関数,は近年イタリア学派によってその変分問題への有用性が証明された新しい概念である.最近,コンピュータサイエンスからの要求で発した問題である画像処理問題が,汎関数を最小にするような関数のグラフを求めることに帰着されるという理論が構築された.上に述べた特殊有界変動関数の理論は,この画像処理問題への応用に於いてその適用性が注目されている.このような流れの中で,ある時間発展項を加えた汎関数の最小化関数を逐次求めることによって,時間発展現象を捉えようとする問題の定式化が最近イタリア学派によって提案された.この問題に関して,弱い意味での解を,その取り得る値として自然数だけが許された関数について構成した.この計算にあたっては各段階に於ける最小化関数の自由不連続終点集合に対する一様Lower density ratio boundの評価がポイントとなる.これについては,汎関数に加えらる時間発展項に影響を受けないことが証明された.また,この様に自由曲面を生じる問題の数値実験は,通常に於いて知られている方法によっては多大な時間がかかり,実用性に乏しくまた得られた数値解も重大な誤差を持つことは免れない.そこで数値解析を行う方法として汎関数の近似の理論を適用することが考えられるが,この汎関数近似について研究をすすめている最中である.以前から進めていた石鹸膜の自由境界問題に関して,その自由境界の形状について,凸性に関する結果を得るためのa priori estimateの計算に成功し,現在まとめている.
高温ハフニウム中の水素および重水素拡散

1.実験装置の改良現有の装置にバルブを追加し配管を改良した結果、高温における水素ガス吸収速度を測定するために必要なコンダクタンスが得られた。2.拡散速度の測定装置を改良した結果、今まで行われていなかった1600°Cまでのハフニウム中の水素および重水素拡散係数が求まった。高温では、水素と重水素の拡散係数の違いは予想されるより小さかった。3.実験結果の解析I高温金属中での水素拡散を記述するモデルを絶対反応速度論にもとずいて組立てた。即ち、金属中の水素および重水素を調和振動からごくわずかずれた非調和振動子と仮定し、高次の非調和項を省略して分配関数を計算し拡散係数を表わす式を導出した。水素と重水素の違いは単純に質量の違いのみとした場合には水素と重水素の分配関数に対する非調和項の効果は同じであるが、金属ー水素系を多体系と考えるとその効果は同じではなくなる。本モデルでは水素と重水素は金属中で異った非調和振動をしていることおよび高温でも非調和項の違いが現われてくるようにすることを考慮して振散係数を定式化した。4.実験結果の解析II実験結果と組立てたモデルを用いた数値計算の結果とを比較し、水素および重水素の振動状態を推定した。水素、重水素ともに非調和振動を行っていて、後者の方が約8%大きな非調和項を持ち、この違いが高温での拡散係数の違いの原因となることがわかった。5.結果のとりまとめと発表結果の一部は口答発表(日本金属学会、昭和63年11月)し、詳しい結果は雑誌に投稿中である。
磁性ナノ粒子材料の作製とその形態制御

本研究は、液相レーザー照射法という新規なレーザープロセスを用いて、機能材料への展開が期待出来る磁性ナノ粒子の作製と形態制御を目指すものである。昨年までの成果を基に今年度は、2種類の混合原料を用い、磁性複合ナノ粒子のより高度な合成プロセスを目指した。照射光には、還元効果などで効率が高いNd:YAGレーザーの3倍波(355nm)を用いた。同じ三価の鉄酸化物で構造が異なるヘマタイトとマグヘマイトの混合原料では、50mJ/pulse程度の弱い照射強度でほぼ100%マグネタイトに還元され、さらに照射強度を増やすと還元度の高いウスタイトの組成が増す。組成制御の点ではマグネタイト原料のみの場合と大差無いが、粒径の均一性に改善が見られた。NiOとヘマタイトの混合原料の場合、レーザー照射によってマグネタイト、NiO、Niの複合粒子が得られた。しかも、その磁化曲線は磁場中冷却でも無磁場中冷却でも変わらない大きさで、印加磁場と逆方向へシフトした磁気交換バイアスを示した。詳細は不明だが、NiかマグネタイトがNiOと反強磁性的な界面結合をしている可能性が示唆される。また、CuOとマグネタイトの混合原料を用いた場合には、マグネタイト、ウスタイト、CuO、Cuの4物質が混合した複合ナノ粒子が得られており、複数の原料を上手く組み合わせることで、多様な構成材料から成るナノ複合粒子が合成可能であるという成果が得られた。さらに、この複合粒子においても、1kOeを超える大きな磁気交換バイアスが観測されており、ハード磁気材料としての可能性を示した。本研究では、医療応用などへの利用が期待される磁性ナノ粒子に関して、液相レーザー照射法という新規なプロセスを用いて、ナノ粒子の複合粒子化や粒径制御を試みる。磁性材料としては、生体内への利用が法的に認められている、ほぼ唯一の磁性体であるマグネタイトを対象とした。マグネタイトナノ粒子は、通常の溶液反応による化学合成が可能だが、生成粒子径は数nm程度に限られている。医療応用などで求められている数十nm径を得る目的で、種々の粒子成長プロセスが検討されているが未だ確立されてはいない。そこで、我々は、最もポピュラーな共沈法で得られた数nm径のマグネタイトナノ粒子溶液にNd:YAGレーザーを照射し、溶液中でナノ粒子を互いに融解結合して粒成長させるプロセスの開発を試みる。本年度は、共沈法で得られたマグネタイトナノ粒子溶液を、約10^<-5>モル濃度に調整し、可視光のNd:YAGレーザーの2倍波、50mJ/pulse、1.5W、60分照射を水及びエタノール溶媒中で試みたところ、共に褐色だった原料溶液の色が希薄化し、走査電子顕微鏡観察によって100nm1μm径にまで粗大化した粒子の生成が認められた。現在のところ、エタノール溶媒中の方が粗大粒子生成の効率が高いように思われるが、詳細は検討中である。また、レーザー照射による効果をX線回折法で調べたところ、マグネタイト由来の回折ピークが消失し、他の明瞭な回折ピークも認められなかった。電子顕微鏡付属の蛍光X線分析からは、粗大粒子の主な構成元素が鉄であることは確認されており、粗大粒子が融解過程で部分的に酸素と解離して非晶質に構造変化させている可能性が考えられる。昨年に引き続き、鉄酸化物系を原料として研究を進めた。今年度は、原料のマグネタイトナノ粒子を主に酢酸エチル中に分散させた溶液に、紫外光であるNd:YAGレーザーの3倍波(355nm)を照射した。その結果、照射レーザーの強度を変えるだけで、生成粒子の粒子径のみならず鉄と酸素の組成比が異なる複合ナノ粒子の生成に成功した。生成ナノ粒子は、マグネタイト(Fe3O4)及び還元されたウスタイト(FeO)やセメンタイト(Fe3C)、及び金属Feの混合溶融粒子になっている。熱力学計算から、マグネタイトが溶融する1500°Cの高温では酢酸エチルは、水素、一酸化炭素という還元性気体と固体炭素に分解することが分かっており、溶融粒子表面での還元反応によるものと思われる。照射レーザーエネルギーを増加することで、粒子組成はマグネタイト→ウスタイト→セメンタイト+金属Feと系統的に変化させることが出来る。また、ウスタイトとマグネタイトの混合粒子の磁化測定を行ったところ、明瞭な磁気交換バイアス効果が観測された。これは、反強磁性のウスタイトとフェリ磁性のマグネタイトが強い磁気相互作用を行う界面を形成していることを意味しており、ウスタイトとマグネタイトの混合ナノ粒子は、それぞれが独立したナノ粒子である混合生成物では無く、強く粒子結合した二次粒子を形成していることを示している。電子顕微鏡観察では、約100nm程度の粒径を持つ球形粒子が観測されるが、この球形粒子の内部は2種類のナノ粒子の結合によって構成されているものと思われる。

同じ三価の鉄酸化物で構造が異なるヘマタイトとマグヘマイトの混合原料では、50mJ/pulse程度の弱い照射強度でほぼ100%マグネタイトに還元され、さらに照射強度を増やすと還元度の高いウスタイトの組成が増す。組成制御の点ではマグネタイト原料のみの場合と大差無いが、粒径の均一性に改善が見られた。NiOとヘマタイトの混合原料の場合、レーザー照射によってマグネタイト、NiO、Niの複合粒子が得られた。しかも、その磁化曲線は磁場中冷却でも無磁場中冷却でも変わらない大きさで、印加磁場と逆方向へシフトした磁気交換バイアスを示した。詳細は不明だが、NiかマグネタイトがNiOと反強磁性的な界面結合をしている可能性が示唆される。また、CuOとマグネタイトの混合原料を用いた場合には、マグネタイト、ウスタイト、CuO、Cuの4物質が混合した複合ナノ粒子が得られており、複数の原料を上手く組み合わせることで、多様な構成材料から成るナノ複合粒子が合成可能であるという成果が得られた。さらに、この複合粒子においても、1kOeを超える大きな磁気交換バイアスが観測されており、ハード磁気材料としての可能性を示した。
マメ科植物の地域適応に関与する根粒菌のゲノム進化－共生関係の創出維持機構の解明－

マメ科植物-根粒菌共生系において、宿主特異性に関与する共生遺伝子群の進化を理解することは、共生関係の創出・維持機構の解明に不可欠である。材料のハマエンドウ(海浜性)は、一部が淡水の水辺に進出している種である。これまでの研究では、水辺に進出した本種のエコタイプ(湖岸タイプ)は、淡水の湖岸において海浜タイプのものよりも成長することが示されている。また、湖岸・海浜エコタイプに付着した根粒菌に着目すると、根粒形成に関与するnod遺伝子の配列が異なることが明らかとなっている。しかし、根粒菌の宿主特異性および地域特異的なゲノム進化については未解明である。本研究では根粒菌の接種実験を行い、宿主特異性の程度を明示する。また次世代シーケンサーを用いた解析により、水辺・海浜における根粒菌のゲノム進化を明らかにする。それらを総合して、水辺・海浜における植物-根粒菌共生系の創出・維持機構を解明することを目的とする。今年度は根粒菌の単離培養系の確立と系統解析、実験環境の整備を主として研究計画を進めた。根粒菌は予定通り湖岸と海浜のものを採集することはできた。また、本年度すべき実験・解析環境の整備は、ほぼ予定通りに進めることができた。しかし、単離培養系の確立に関しては予定通りに進んでいない。所属機関で使用できる設備が限られており、現在単離培養の諸条件の検討している段階である。そのため、地域株の系統解析まで研究を進めることはできなかった。これから単離培養を進めていく予定である。今年度は研究環境の整備に時間が費やしたため、予定通りに研究が進まなかった。また、解析機材のトラブルがあり、本来すべきnodBC配列と16SrRNA遺伝子の配列に基づく系統解析ができなかった。培養する空間が当初予定していたものより小さかったため、実験スケジュールを変更する必要があったのも一因である。根粒菌のサンプリングはほとんど済んでいるため、来年度は外注で対応する予定である。今後は根粒菌の培養系の確立を最優先とし、順次系統解析、地域種の選定を行う。ハマエンドウに付着する根粒菌のサイズや数についてはほとんど知見がないため、接種実験を行うことで、ハマエンドウの成長に関係しているかについてもしっかりデータを取得する。次年度は次世代シーケンサーの解析を予定しているので、根粒菌の接種実験まで研究を進めていきたい。・新しく導入する予定であったソフトが2019年5月にバージョンが変わることが分かったため、次年度に購入することにした。2019年5月後半に購入する予定である。約70,000円・新しく使用するDNA抽出キット(FTAカード製品, GEヘルスケア)の一部が在庫切れであり、次年度に購入することとなった。2019年4月に購入済みである。20,314円・その他、根粒菌のシーケンスまで進んでおらず、プライマー制作費(外注)として50,000円が未使用である。
マラルメ・テクストデータベースのネットワーク化とその利用のための研究

共用されるのは、電子されたマラルメの著作のうちもっとも重要なDivagations(1年刊)の全テクスト、およびそのプレオリジナルである。同一テクストがMalTDBの原本であるOCP形式のテクストファイル形式とW W Wプラウザーで閲読できるHTML形式の二様式で提供される。サーヴァの設置は平成10年5月に行われ、直ちにDivagationsのテクストの試験共用を開始し、一ヶ月後には東大アーカイヴとリンクさせた。その結果、国外からのアクセスも含めてアクセス件数は大幅に増大した。アクセスはログ・ファイルとして記録され、管理用のデータとなっている。試験供用と並行して他のテクストファイルの校正作業を行った。当初計画のDivagations関連のプレオリジナルテクストの校正を終え、校正シートに基づき校正の結果をファイルに反映させた。本研究は既に構築されているマラルメ・テクストデータベース(データベース識別名:MalTDB)を、インターネットに接続されたWWWサ-ヴァー上におき、MalTDBを広く研究者に利用してもらうためのシステム設計並びに供用実験を行い、最終的には大規模テクストデータベース・サイトの実用的運用を目的としている。まず、システムの基本仕様を確定する所から実質的な作業を始めた。研究メンバーはコンピュータ・ネットワークのユーザーとしての知識しか持っていないので、ネットワーク管理者の知識と経験を有する専門家の協力を仰ぎながら、本年度11月12月の間にこの作業を行った。次に、ネットワーク接続はUT-netの駒場LANを通じて行うことについて、ネットワーク管理者の基本的了解を得た上で、サ-ヴァーの機種、仕様(特に、ログ・ID管理の方法)を納入業者と相談しつつ決定した。以上のシステム設計と併行して、MalTDBのサ-ヴァー上での構造を決めた。提供するテクストにはpublic domainにあるfreefilesと著作権を持ったprotected filesの2種があり両者を分離した上で、protected filesに関してIDとPASSWORDを使ってアクセス管理を行うことにした。次に、free filesを優先してテクストの校正作業を行った。Divagations関連テクスト(すべてfree files)の校正を終えることができた。4月以降それを用いてシステムの供用実験に入る予定である。上記のこととは別に、自己開発したMalTDB検索用ソフト(LUPIN)をサ-ヴァーからフリーウェアとして提供することにし、そのWINDOWS95用ヴァージョンを作成した。これは実験供用開始とともにサ-ヴァーからフリーウェアとして提供する予定である。本研究への科学研究費給付の決定が10月になったために、予定していた作業が数ヶ月程度遅れているが、来年度中にはシステムの本格的運用に入れるものと考えている。本研究は、マラルメの主要作品の電子化テクスト(Mallarme Text Database,MalTDB)をWWWサーヴァに搭載し研究者の利用に供すること、及びそのことを通じて文学研究におけるテクストデータベースの利用促進を図ろうとするものである。既に電子化されたマラルメの著作のうち、最重要のDivagations(1898年刊)の全テクスト及びそのプレオリジナルの供用を当面の目標とすること、また、同一テクストを、MalTDBの原本である○CP形式のテクストファイル形式とWWWブラウザーで閲読できるHTML形式の二様式で提供することを決定した。研究者の目的に応じて使い分けができるようにするためである。サーヴァの設計・設置は、当方の仕様を示した上で、専門業者(高岳製作所)に依頼した。種々の検討を経た後、ハードウェアとしてはUNIX-PC(MPU:PentiumPRO 200 MHz)を用い、サーヴァ管理ソフトとしては日本語Solaris2.5を用いることとした。(平成9年度)サーヴァの設置は平成10年5月に行なわれた。直ちにDivagationsのテクストの試験供用を開始した。一ヵ月後には東大アーカイヴとリンクさせた。試験供用と並行して他のテクストファイルの校正作業を行なった。校正作業はアルバイトを動員して行なった。現在までに当初計画のDivagations関連のプレオリジナルテクストの校正を終え、校正シートに基づき校正の結果をファイルに反映させる入力作業を行なっている。これは本年5月には終える予定である。5月以降は予定通りのコンテンツを提供できるようになる。(平成10年度)
現代ドイツの教育政策決定過程

平成10年度は、前年度からの継続において、1990年代のドイツの教育政策の動向に関する調査研究を行った。昨年度からの資料収集や文献の読み込みによって、とりわけ、90年代の後半から、「学校の自立性・自己責任」がキーワードになって、ドイツ各州において学校法の改正を含む、教育改革が急速に進行している。同様に組織の自立性と柔軟性を高める改革が大学の領域でも進行している。さらに、こうした改革動向は、教育政策の領域に固有なものというよりも、新しい公共サービス領域ので行政改革(NPM、New Public Management)の中で進行している、ということも、今のところおぼろげながらも見えてきた。また、このような潮流は、EU統合の中で、社会民主主義政権が叢生している中で、80年代を特徴づけた「新保守主義」的な改革の否定ではなく、継承にウェイトを置きつつ、ヨーロッパ全体を覆う形で進んでいる。ようやく、上述のような政策動向を把握しつつあるが、その「政策化」過程の具体的な分析検討は、予想以上に資料集の面で困難であったが、若干進んだ。これについては、個別具体的な事例の検証ということになるが、ヘッセン州において、1998年の学校の自立性を強化と、親の参加を促進することを目的とした「学校法の改正」が行われた。このことによって、「固定化された開校時間」が各学校に義務づけられ、教員はこれまでの「義務的な授業時間」に加えて、在校時間の義務規定が導入された。こうした改革は、州政権与党とその支持母体との調整がやはり必要であったが、そうした葛藤・摩擦について一定程度明らかになる中で、その本質が見えてきた。この政策過程に関しては、「揺らぎの中の福祉国家の教育政策-90年代ドイツ・ヘッセン州の改革-」(『現代世界の教育改革(仮称)』理想社1994年4月刊行予定)において、まとめている。このほか、ニーダーザクセン州、バーデン・ビュルテンベルク州の改革、1998年の層選挙などを事例にして、政策過程の分析が進んでいる。本年度の研究では、90年代のドイツの教育政策の展開について、ドイツ社会民主党の教育政策を中心にみてきた。さしあたって、1994年の「大選挙年」を起点にしているのであるが、この年は、各州議会選挙、欧州議会選挙、大統領選挙、ドイツ連邦議会選挙と行なわれた。この選挙の結果は、おおむね各州レベルでは、社会民主党(SPD)の勝利、連邦レベルではキリスト教民主・社会同盟(CDU/CSU)の勝利ということであった。この他、旧東独地域で、旧共産党(統一社会党)を母胎とする民主社会党(PDS)の議席獲得も大きな特質である。多党化、政党の専門化ということが、ドイツの政治学研究者から指摘されているが、これまでの二大政党とキャステングボードを握る第三政党という戦後50年近く続いてきた図式が崩れ欠けているのである。こうした選挙に際して、各政党は公約である選挙綱領を持って望むわけであるが、教育政策においてはどのような主張が行われたというとSPDは、70年代からの伝統的な主張である教育の機会均等、職業教育の価値向上、公共的市民性の教育にくわえて、多文化社会状況を反映させた社会的統合のための教育、さらに教育行政では州集権から自治体・学校中心の教育行政、不況への対応としての職業教育の強化などを主張した。総選挙後、深刻化する不況に対して、2/3以上の州議会で与党であるSPDは、教育政策では、職業教育の一層の強化を打ち出し、党内に専門委員会を設置し、政策を提起していく。これについては、論文「転換期のドイツ職業教育とドイツ社会民主党の政策」にまとめた。1998年は、総選挙が行われる。再び選挙公約の策定、教育政策綱領の改訂作業も始まっている。研究課題を解明するにあたって、十分踏まえて継続していく。

この政策過程に関しては、「揺らぎの中の福祉国家の教育政策-90年代ドイツ・ヘッセン州の改革-」(『現代世界の教育改革(仮称)』理想社1994年4月刊行予定)において、まとめている。このほか、ニーダーザクセン州、バーデン・ビュルテンベルク州の改革、1998年の層選挙などを事例にして、政策過程の分析が進んでいる。