hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膠原病モデルマウスの疾患感受性遺伝子群の解析

ヒト膠原病疾患群の個々の病的形質を規定する遺伝子座とその遺伝様式を明らかにすることを目的とし、モデルマウスMRL/lprを用いて解析した。1)個々の病理形質の感受性遺伝子座の同定:膠原病好発系MRLと嫌発系C3Hとの交配マウス群N2、F2世代を対象に関節炎、血管炎、腎炎、唾液腺炎の病理形質の感受性遺伝子座をリンケージ解析をおこなった。関節炎は、第15、7、2、1染色体、腎炎は、4、5染色体、血管炎は、第4、3染色体、唾液腺炎は、第10、4、18、1染色体上にそれぞれ3-20cH巾以内にマップされた。2)候補遺伝子:これらの中で、CD72遺伝子多型が血管炎、腎炎の発症に、osteopontin(OPN)遺伝子多型が腎炎の発症に関与する可能性を示した。3)感受性遺伝子座の特性:個々の病変は互いに異なる複数の遺伝子座群に支配されていること、個々の遺伝子座の遺伝浸透度は極めて低いが、各病変の遺伝子座群間には、相加性、階層性が存在すること、病変間に共通した遺伝子座が存在すること、また、血管炎感受性遺伝子座群には血管キャリバー特異性を示すものが存在することを見出した。4)候補遺伝子の多型蛋白の機能的差異:OPN多型蛋白を無細胞合成系で作製し、そのB細胞の活性化能に両者間で差があることを見出した。5)病理形質と病態形質の遺伝的関連:MRL/lprマウスの腎炎の責任蛋白であるIgG3抗体の量的形質を支配する遺伝子座の一つが、病理形質でマップされた腎炎の感受性遺伝子座の一部と共有することを見出した。5)野生マウスとの交配による新たな関節病変の発見:MRL/lprマウスとは100万年の遺伝的隔たりのある野生マウス由来MSM/Msf系とMRL/lprとのもどし交配系マウス群に軟骨増殖性関節病変を発症する個体を見出し、この感受性遺伝子座をマップした。これらの事実から、膠原病疾患群は、遺伝子多型を含むそれぞれ異なった感受性遺伝子の汲み合わせにより規定されるポリジーン疾患であることをモデルマウスにおいて証明した。ヒト膠原病疾患群と極めて類似した病態、病理を自然発症するMRL系マウスを用いて、個々の病的形質を規定する感受性遺伝子座とその遺伝様式を明らかにすることを目的として、今年度は以下の成果を得た。1)膠原病疾患群の個々の病理形質の感受性遺伝子座のマッピング:膠原病疾患群好発系MRLマウスと嫌発系C3Hマウスとの交配マウス群MRL/1pr x(MRL/1pr x C3H/1pr)F1(n=179)、(MRL/1pr x C3H/1pr)F2(n=266)マウスの関節炎、血管炎、腎炎、唾液腺炎の病理形質と多型マイクロサテライトマーカーにより常染色体の平均10cM断片をカバーするゲノムワイドスキャンを行い、候補染色体を同定し、さらに、感受性遺伝子座の詳細な位置について、新たに多型マーカーを加えて、リンケージ解析(association studyあるいはQTL analysis)を行い、個々の病変に関わる遺伝子座を3-20cM以内にマップした。関節炎は、第15、7、2、1染色体、腎炎は4、5染色体、血管炎は、第4、3染色体、唾液腺炎は、第10、4、18、1染色体上にマップされた。2)感受性遺伝子座の特性:個々の病変は互いに異なる、複数の遺伝子座群に支配されていること、関節炎、唾液腺炎、血管炎の各遺伝子座群間は、相加性、階層性が存在すること、また、血管炎、腎炎、唾液腺炎には、共通した遺伝子座が存在することがわかった。4)候補遺伝子のcDNA多型:位置的候補遺伝子探索から、腎炎の候補遺伝子のひとつとして、B細胞のpolyclonal activationをも誘導するオステオポンティン(OPN/Eta-1)を、腎炎および血管炎が共有する候補遺伝子として、B細胞の活性化に負のシグナルを誘導する。CD72を得た。5)病理形質と病態形質の感受性遺伝子座の関連:以前我々はMRL/lprマウスの腎炎の責任蛋白がIgG3抗体であることを突き止めていたが、さらにIgG3の量的形質を支配する遺伝子座のマッピングを行った。その結果、その一つが、病理形質でマップされた腎炎の感受性遺伝子座と同じ領域にあることを見出した。

3)感受性遺伝子座の特性:個々の病変は互いに異なる複数の遺伝子座群に支配されていること、個々の遺伝子座の遺伝浸透度は極めて低いが、各病変の遺伝子座群間には、相加性、階層性が存在すること、病変間に共通した遺伝子座が存在すること、また、血管炎感受性遺伝子座群には血管キャリバー特異性を示すものが存在することを見出した。4)候補遺伝子の多型蛋白の機能的差異:OPN多型蛋白を無細胞合成系で作製し、そのB細胞の活性化能に両者間で差があることを見出した。5)病理形質と病態形質の遺伝的関連:MRL/lprマウスの腎炎の責任蛋白であるIgG3抗体の量的形質を支配する遺伝子座の一つが、病理形質でマップされた腎炎の感受性遺伝子座の一部と共有することを見出した。5)野生マウスとの交配による新たな関節病変の発見:MRL/lprマウスとは100万年の遺伝的隔たりのある野生マウス由来MSM/Msf系とMRL/lprとのもどし交配系マウス群に軟骨増殖性関節病変を発症する個体を見出し、この感受性遺伝子座をマップした。これらの事実から、膠原病疾患群は、遺伝子多型を含むそれぞれ異なった感受性遺伝子の汲み合わせにより規定されるポリジーン疾患であることをモデルマウスにおいて証明した。ヒト膠原病疾患群の個々の病的形質を規定する感受性遺伝子座とその遺伝様式を明らかにすることを目的として、昨年度に引き続きモデルマウスMRL/lprを用いて解析し、以下の成果を得た。1)感受性遺伝子座と候補遺伝子:膠原病疾患群好発系MRL/lprマウスと嫌発系C3H/lprマウスとの交配マウス群MRL/lpr x(MRL/lpr x C3H/lpr)F1、(MRL/lprxC3H/lpr)F2マウスを対象に、関節炎、血管炎、腎炎、唾液腺炎の病理形質を多型マイクロサテライトマーカーによるゲノムワイドスキャンに基づくリンケージ解析を行い、個々の病変に関わる複数の遺伝子座を3-20cM以内にマップした。その中で、候補遺伝子として、CD72遺伝子多型が血管炎、腎炎の発症に、osteopontin(OPN)遺伝子多型が腎炎の発症に関与する可能性を示した。2)感受性遺伝子座の相加性・階層性と組織特異性;個々の遺伝子座の遺伝浸透度は極めて低かったが、関節炎、唾液腺炎、あるいは血管炎の遺伝子座群間には、相加性、階層性が存在すること、また、血管炎感受性遺伝子座群に臓器組織(あるいは血管キャリバー)特異性を示すものが存在することを見出した。3)候補遺伝子の多型蛋白の機能的差異:OPNの多型蛋白を新たな無細胞合成系で作製し、そのB細胞のpolyclonal activationの誘導活性に両者間で差が存在することを見出した。4)野生マウスとの交配による新たな関節病変の発見:MRL/lprマウスとは100万年の遺伝的隔たりのある野生マウス由来MSM/Msf系とMRL/lprとのもどし交配系マウス群MRL/lpr x(MRL/lpr x MSM)F1に、軟骨増殖性関節病変を発症する個体を見出し、この発症にヘテロ接合体で作用する感受性遺伝子座を明らかにした。
坐位BNCTにおける物理線量保証のための新規患者セットアップ法の開発と臨床応用

ホウ素中性子捕捉療法BNCTに利用される熱/熱外中性子の有効到達範囲は極めて狭く、頭頸部癌では坐位により患部を可及的に近接させ中性子を照射する必要がある。現行の患者セットアップ方法では治療計画からの中性子ビーム設定を患者セットアップに再現させることが困難であり、物理線量品質を担保できない。理由として、ホウ素中性子捕捉療法BNCTの患者セットアップ方法では、臥位ー治療体位間の姿勢が大きく異なるため皮膚進展に伴い体表ビーム入射射出点の信頼性が消失し、結果として事前計画からの乖離が生じるため、治療計画からの中性子ビーム設定を患者セットアップに再現させることが困難であり、物理線量品質を担保できない。そこで本課題では、臥位ー坐位間体表入射・射出点偏位を事前に予測したうえでその影響を補正しうる予測補正モデルの開発と、これを取り入れた全く新たな患者セットアップ法を見出すことにより、治療計画通りの物理線量精度を保証し、従来法からのセットアップの最適化・効率化と治療効果の向上を図ることを目的とした。平成30年度は患者5名の頚部の皮膚に24点のマーカーを留置し、ほぼ頚部全体の皮膚のセットアップ時、安静時の進展状況が評価できた。これによりセットアップ時に生じる頚部皮膚各点の偏位量が明らかとなり、皮膚にマーキングされた想定のビーム入射・射出は頭部骨格における真の想定ビーム軸のものから大幅に変異することが明らかとなった。予定の通り5名の患者において、頚部皮膚表面の解剖学的に定められた24点の、体位セットアップ時の偏位量を評価し、それぞれ偏位の傾向や量についてのデータを得た。これは当初の予定であった、「課題1:診断画像体位と疑似治療体位での皮膚表面位置の偏位量の同定」、および「課題2:体位変化における治療計画上の入射点・射出点の偏位量評価」に該当するところであり、いずれもH30年度に実施予定であったものである。実施内容に関しても全くの予定通りで、事前に想定される結果を得ることができたため、今後の計画にも特段の変更は生じないものと思われる。次年度は昨年度までの検討結果を用いて、皮膚上の解剖学的に定義される24点それぞれの偏位量の予測モデルを構築する。構築されたモデルを用いることによって、偏位により生じる線量エラーが大幅に減少されることを示し、予測モデルが、実臨床において有用であることを示す。ここまでの研究においては、マーキングなどに用いられた消耗材料について施設内の利用可能な物品を用いることで一部経費の節約をみることができた。本研究全体において、そもそもの科研費内定額が申請時に比べて減額されていたため研究の遂行には経費不足に陥ると思われていたが、これまでの経費節約により確保された部分を次年度に持ち越すことによって、申請当初の予定通りに研究が遂行可能であると考えられる。
聞き手の承認反応が第二言語学習に及ぼす効果とその神経基盤の解明

教師は学習者のパフォーマンスに応じてポジティブまたはネガティブな反応を返す。自己の行動と結びついたポジティブな聴覚反応は,より「嬉しい」と感じられることが先行研究で示されているが,聴覚以外の反応やネガティブな反応がどのように処理されているのかは自明ではなかった。本研究では研究期間全体を通じて,第二言語(L2)での発話後に得られた視覚的なポジティブ・ネガティブ反応の処理に関わる神経基盤と,それがL2学習時に与える影響を明らかにするため,行動実験および機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた実験を実施した。本研究の意義は,科学的なエビデンス基づいたL2指導法の提案につながるという外国語教育学的側面だけでなく,自己の行動に随伴した反応の処理に関わる神経基盤の解明という社会神経科学的な側面もあわせ持っている点にある。実験では「L2使用時に教師から評価を受ける」という場面を想定した,擬似インタラクション課題を用いた。未知の擬似英単語を音読後に聞き手から異なる種類の視覚的な反応が返され,他者ではなく自己の行動に随伴していたときのほうが,気分評定値が有意に高くなることが示された。これに対応する神経基盤として,吻側の前頭前皮質内側部が同定された。自他を区別しなかった場合,ポジティブ反応は内側の眼窩前頭皮質および右視覚野,ネガティブ反応は左視覚野でそれぞれ処理されていることが示された。研究期間の最終年度中は上記のfMRIデータの解析結果をまとめ,学会発表を行なった。学会発表後fMRIデータの追加解析を行い,その結果も含めた論文を執筆,投稿に向けての準備を進めた。本研究では反応の種類によって学習効果に差があるかも検討したが,条件間で統疑似英単語の再認成績に有意な差は見られなかった。この点を詳細に検討し,他者とのやりとりの中でL2学習することの効果について明らかにしていくことが今後の展望である。本研究の目的は,他者との相互作用,とくに聞き手の反応が第二言語学習に与える効果とその神経基盤を明らかにすることである。聞き手から返される「発話内容を理解した」という反応が報酬として機能し未知語の学習を促進するかを,心理言語学的行動実験および機能的磁気共鳴画像法(fMRI)により検討する。平成28年度の主な研究成果は以下の通りである。1.未知の疑似英単語を発話した後に聞き手から返される反応(フィードバック)によって,話し手が感じる嬉しさが異なるかどうかを調査する行動実験を行った。データ解析の結果,発話後に聞き手から承認反応(頷き)が返されるときは,否定的な反応(首振り)や無反応(静止)の場合よりも気分評定値が有意に高いことが確認された。行動レベルで差がみられなければそれに対応する脳活動の検討もできないため,本予備実験で得られた結果はfMRI実験を実施するために必須の重要な成果である。2.聞き手からフィードバックを受けたとき話し手が感じる嬉しさの神経基盤を明らかにする,また,フィードバックの種類によって語彙学習効果に差はあるかを明らかにするため,fMRI実験を行った。実験参加者,または実験参加者に代わってコンピュータが未知の疑似英単語を発音すると,それに対して聞き手である英語教師から三種類のフィードバックが返された。本実験では予備実験と同じ三種類の動画フィードバックだけでなく,静止画に文字(GOOD, BAD, SOSO)を組み合わせたフィードバックを返す条件も含めて実験を実施した。現時点で26名の日本人英語学習者のデータを取得済みであり,解析を進めている。当初の予定通り,予備実験として行動実験を実施したうえでfMRI実験を実施することができたため。本研究の目的は他者との相互作用(インタラクション),とくに聞き手が話し手にフィードバックを返すことが第二言語運用能力の強化にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることである。学習者が言語産出に対するフィードバックを受けたとき,それがどのように脳内で処理されるのかを明らかにすることは,効果的な指導法の提案につながるという点で重要である。また,自己の行動に対する随伴性に関わる神経基盤という社会神経科学的な面においても意義のある研究である。具体的には,未知語を音読した後に聞き手から返される異なる種類のフィードバックに対して話し手はどのように反応するかを,行動実験および機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた神経科学実験により検討する。当初は「聞き手」が人の場合とコンピュータの場合を比較する計画であったが,「話し手」が自分かコンピュータかを比較する実験に変更した。これにより聞き手の反応が「他人ではなく自分の行動」に随伴していた場合とそうでない場合を比較することが可能となった。平成29年度の主な研究成果は以下の通りである。(1)平成28年度末に,聞き手から受けたフィードバックの種類(承認,拒否,無反応)によって話し手が感じる嬉しさの神経基盤を調査するためfMRI実験を行った。この際取得した26名のデータ解析を行ったところ,統計的に有意な脳活動を描出するには被験者数が不足しているとの結論に至ったため,平成29年度に追加実験を行い7名分のデータを取得した。(2)合計33名の実験データの解析を行った。その結果,フィードバック後の気分評定値は無反応条件に比べて承認条件のほうが有意に高い(=嬉しい)こと,拒否条件のほうが有意に低いこと,話し手が自分である場合のほうがコンピュータである場合よりもこの効果が大きいことが明らかになった。この行動データに合わせてfMRIデータの解析を進めている。

一般的な脳機能マッピングのほかに,脳領域間の活動の相関や因果関係の変化を検出する解析手法など,様々な方法を試行錯誤しながらデータの解析を進めていたため,当初の予定よりも遅れが生じている。また,平成29年度中に追加で取得したデータの質があまりよくなく,実験結果が確定しなかったことも遅れの原因となっている。平成30年度中にはさらに追加でデータを取得するか,別の方法で解析する等の対応をとる。教師は学習者のパフォーマンスに応じてポジティブまたはネガティブな反応を返す。自己の行動と結びついたポジティブな聴覚反応は,より「嬉しい」と感じられることが先行研究で示されているが,聴覚以外の反応やネガティブな反応がどのように処理されているのかは自明ではなかった。本研究では研究期間全体を通じて,第二言語(L2)での発話後に得られた視覚的なポジティブ・ネガティブ反応の処理に関わる神経基盤と,それがL2学習時に与える影響を明らかにするため,行動実験および機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いた実験を実施した。本研究の意義は,科学的なエビデンス基づいたL2指導法の提案につながるという外国語教育学的側面だけでなく,自己の行動に随伴した反応の処理に関わる神経基盤の解明という社会神経科学的な側面もあわせ持っている点にある。実験では「L2使用時に教師から評価を受ける」という場面を想定した,擬似インタラクション課題を用いた。未知の擬似英単語を音読後に聞き手から異なる種類の視覚的な反応が返され,他者ではなく自己の行動に随伴していたときのほうが,気分評定値が有意に高くなることが示された。これに対応する神経基盤として,吻側の前頭前皮質内側部が同定された。自他を区別しなかった場合,ポジティブ反応は内側の眼窩前頭皮質および右視覚野,ネガティブ反応は左視覚野でそれぞれ処理されていることが示された。研究期間の最終年度中は上記のfMRIデータの解析結果をまとめ,学会発表を行なった。学会発表後fMRIデータの追加解析を行い,その結果も含めた論文を執筆,投稿に向けての準備を進めた。本研究では反応の種類によって学習効果に差があるかも検討したが,条件間で統疑似英単語の再認成績に有意な差は見られなかった。この点を詳細に検討し,他者とのやりとりの中でL2学習することの効果について明らかにしていくことが今後の展望である。平成28年度に実施したfMRIデータの解析をすすめる。当該実験では研究計画に少し変更を加え,話し手が「自分ではない他者(コンピュータ)」の条件を含めて実験を実施した。これにより,聞き手の反応が「他人ではない自分の行動」に随伴していた場合とそうでない場合を比較することが可能となる。データ解析の結果をみて,必要に応じて追加のデータ収集も行う。平成29年度は本実験のデータを解析して得られた成果をまとめ,Organization for Human Brain Mapping等の国際学会にて発表する。成果をまとめた論文は平成29年度内に学術雑誌への投稿を行う。また,これと並行して次のfMRI実験を実施する。平成28,29年度に取得した実験データにおいて未解析のものがあるためこれに取り組む。
線虫C.elegansプレキシン/セマフォリンの解析

セマフォリンとその受容体であるプレキシンは、脊椎動物の軸索ガイダンスに重要な役割を果たすことが明らかにされている。線虫C.elegansには、3種のセマフォリンと2種のプレキシン遺伝子しか存在せず、セマフォリン/プレキシン系の生体内機能を解明するよい材料となる。我々は、すでに、C.elegansプレキシン遺伝子の一つであるplx-1の変異体で表皮系形態形成に異常があることを明らかにした。今年度は、主として以下の項目について調べた。1)plx-1変異体の表現型解析:昨年度は、初期の陰門前駆細胞において、細胞配列が異常であることをしめした。今年度は連続観察によりこの異常が生ずる過程を明らかにした。即ち、野生型株では、最初それぞれ孤立して存在していた陰門前駆細胞が前後方向に伸長して互いに接すると伸長を止めて、前後に連続した細胞列を形成する。一方、plx-1変異体では、陰門前駆細胞が伸長して互いに接した後も伸長が止まらず細胞が左右に並んでしまう。セマフォリン・プレキシン系がC.elegans表皮細胞の細胞移動が起こる際に接触依存的なストップシグナルを伝える機能を持つことが示された。plx-1遺伝子は運動神経細胞をはじめとする神経系での発現が見られる。しかしplx-1変異体は単独では運動および神経系の形態に大きな異常は無く、これまで神経系での機能はよくわかっていなかった。今回rac遺伝子のひとつであるced-10の変異体と2重変異を作成したところ、強い運動異常が認められ神経束の脱束化が見られ、プレキシンがC.elegans神経系で機能していることが確認できた。2)セマフォリンの機能解析:カナダ、トロント大学のJoe Culotti博士との共同研究を行い、彼らが単離した膜貫通型セマフォリンCeSema-1aの変異体smp-1が陰門形成においてplx-1変異体と同様の異常を示すことを明らかにした。今年度は、以下の5つの項目について調べた。1)plX-1変異体の表現型解析:初期の陰門前駆細胞において、細胞配列が異常であること、また、連続観察により、配列異常はその後修正されることがあることが明らかにした。2)C.elegansセマフォリン遺伝子及びcDNAの単離:ゲノムライブラリーを検索し、CeSema-1a遺伝子をふくむクローンを単離した。CeSema-1b全長cDNAをRT-PCRによって単離した。3)セマフォリンの機能解析:RNA interferenceを用いて膜貫通型CeSema-1a,1bの機能を妨げると、plx-1変異体と同様ray1前方化の表現型をホすことを明らかにした。4)セマフォリン・プレキシンの発現解析:膜貫通型CeSema-1a,1bの発現パタンをプロモーター部位にレポーター遺伝子を結合したコンストラクトを作製して発現を調べたが、表皮で発現がみられなかった。表皮での表現型から、この発現は本来の発現を反映していないと予想される。今後、遺伝子の全長もしくはエクソン、イントロンを含んだコンスロラクト作成が必要である。5)各種セマフォリンとプレキシン間の結合解析:HEK293細胞を用いた発現系を用いて、CeSema-1a,とPLX-1,CeSema-2a,とPLX-2が結合することを明らかにした。CeScma-1a,とPLX-1間の解離定数は約5nMであった。

今回rac遺伝子のひとつであるced-10の変異体と2重変異を作成したところ、強い運動異常が認められ神経束の脱束化が見られ、プレキシンがC.elegans神経系で機能していることが確認できた。2)セマフォリンの機能解析:カナダ、トロント大学のJoe Culotti博士との共同研究を行い、彼らが単離した膜貫通型セマフォリンCeSema-1aの変異体smp-1が陰門形成においてplx-1変異体と同様の異常を示すことを明らかにした。
対話的支援の多角的分析と支援対話メタデータベースの開発

対話的支援の研究と実践を普及させることを目指し、実践データ及びその多角的分析結果を集約した支援対話メタデータベースを開発する。対象は、日本語学習アドバイジングやアカデミック・ライティング支援などの対話的支援実践である。データベース(DB)の内容は、1熟練支援者による支援対話の文字化資料とそのマルチモーダルな分析結果から成るテキスト資料DB、2支援実践の録画映像上に、熟練支援者の発話意図や質問の狙い等を注記した動画資料DB、3多くの熟練支援者が共通して有する支援上の秘訣を抽出した実践知パターンDBである。これら3つのDBを統合したメタDBを構築し、支援対話研究のための基礎データとして公開する。
連立する中高層ビルの相互作用を利用した地震応答制御に関する基盤的研究

本研究は多数の中高層ビルを割振装置によって連結し制御する方法の基礎理論とその応用に関するものである.風などによるビルの微小振動の制御には従来から動吸振器方式が用いられてきたが,これは重りの慣性力を利用するので大きな制振力は得られない.したがって大地震の制御には向かない.本研究で提案する連結制振法ではビルの相互作用を利用するので大きな制振力が得られ大地震に対応できる.本研究では,制振装置にはパッシブ要素によるものとアクティブ装置による両方を用いて,地震応答制御に適応できるかどうか調べ,研究発表に見られるような研究実績を挙げた.ここで特筆すべきは,本研究で提案する方法が実際の高層ビルの振動制御に応用されたことである.現在晴海に建設のトリトンビルがそれで,200メートル,170メートル,145メートルの3棟の高層ビルが2機のアクティブブリッジによって連結されて風による揺れの防止に有効であることが実証された.これは,この研究の成果が世界で初めて実際のビル郡の制振に応用されたことであり,この研究の意義は大きい.本研究は多数の中高層ビルを割振装置によって連結し制御する方法の基礎理論とその応用に関するものである.風などによるビルの微小振動の制御には従来から動吸振器方式が用いられてきたが,これは重りの慣性力を利用するので大きな制振力は得られない.したがって大地震の制御には向かない.本研究で提案する連結制振法ではビルの相互作用を利用するので大きな制振力が得られ大地震に対応できる.本研究では,制振装置にはパッシブ要素によるものとアクティブ装置による両方を用いて,地震応答制御に適応できるかどうか調べ,研究発表に見られるような研究実績を挙げた.ここで特筆すべきは,本研究で提案する方法が実際の高層ビルの振動制御に応用されたことである.現在晴海に建設のトリトンビルがそれで,200メートル,170メートル,145メートルの3棟の高層ビルが2機のアクティブブリッジによって連結されて風による揺れの防止に有効であることが実証された.これは,この研究の成果が世界で初めて実際のビル郡の制振に応用されたことであり,この研究の意義は大きい.本研究は,研究代表者が提案する並立するビル群の振動制御法を応用して,新規及び既存の建造物の耐振性向上を図る新しい中高層ビルの地震応答制御法を確立することを目的ととして,以下の2通りの具体的テーマについて研究を進め,(1)既存の中高層ビルの耐振性向上を意図した3棟のビル模型のパッシブ,およびハイブリッド振動制御(2)大地震と強風による揺れの制御を意図した4連超高層ビル模型のアクティブ振動制御その制御法と制振装置設計法を確立すべく研究を進めてきた.項目(1)については,遺伝的アルゴリズム(GA)を用いたパッシブ制振装置の最適設計法を考案し,2棟の並立するビル模型構造物の地震応答制御研究を進めて,その研究成果を第2回世界構造制御会議において2編の論文に纏めて発表した.また,定点理論を用いたパッシブ装置の最適設計法についても平行して研究を進めており,これも同会議に1編発表した.項目(2)については,まず基礎研究として柔軟構造物の曲げとねじりのアクティブ振動制御法の研究を行い,その成果を日本機械学会論文集にて公表した.また,4棟のビル模型を製作し,第一段階として各ビル模型を4つのアクティブブリッジで連結することにより,各ビル模型の一次曲げモードを同時に振動制御することを試みた.次に,4棟のビル模型を加振台に搭載して地震応答制御効果を確認し,本研究で提案する方法が大地震にも有効に作用することを確認した.その結果は日本機械学会論文集に公表すると共に,第2回世界構造制御会議にて発表した.なお,この研究に必要なセンサの研究も同時に進めており,この成果も第2回世界構造制御会議にて1編発表した本研究は,研究代表者が提案する並立するビル群の振動制御法を応用して,新規及び既存の建造物の耐振性向上を図る新しい中高層ビルの地震応答制御法を確立することを目的とする。そのために,以下の2通りの具体的テーマについて研究を進め,その制御法と制振装置設計法を明らかにする。(1)既存の中高層ビルの耐振性向上を意図した3棟のビル模型のパッシブ,およびハイブリッド振動制御(2)大地震と強風による揺れの制御を意図した4連超高層ビル模型のアクティブ振動制御まず緊急性を要する課題から始めた。そこで,3連棟中層ビル模型とアクティブ制御ブリッジ模型を製作し,理論と実験による振動モード解析を行い,その結果に基づいて制御用低次元物理モデルを作成した。合わせてパッシブ制御系を設計し,各種地震波をこれに与えて耐震向上の効果を検証した。また,3棟,4棟のビル模型構造物を製作し,アクティブ制振装置を用いた連結アクティブ制御することによって,地震応答制御の有効性を調べた。本研究は多数の中高層ビルを制振装置によって連結し制御する方法の基礎理論とその応用に関するものである.風などによるビルの微小振動の制御には従来から動吸振器方式が用いられてきたが,これは重りの慣性力を利用するので大きな制振力は得られない.したがって大地震の制御には向かない.本研究で提案する連結制振法ではビルの相互作用を利用するので大きな制振力が得られ大地震に対応できる.本研究では,制振装置にはパッシブ要素によるものとアクティブ装置による両方を用いて,地震応答制御に適応できるかどうか調べ,研究発表に見られるような研究実績を挙げた.

ここで特筆すべきは,本研究で提案する方法が実際の高層ビルの振動制御に応用されたことである.現在晴海に建設のトリトンビルがそれで,200メートル,170メートル,145メートルの3棟の高層ビルが2機のアクティブブリッジによって連結されて風による揺れの防止に有効であることが実証された.これは,この研究の成果が世界で初めて実際のビル郡の制振に応用されたことであり,この研究の意義は大きい.
最尤系統樹探索法の研究

最尤法による分子系統樹推定法を、生物学の実際問題に適用する際に一番問題になる点は、分子進化過程に関する現実的なモデル化と、膨大な数の可能な系統樹トポロジーの中から尤度最大のトポロジーをいかにして探し出すかという2つである。本研究では、2番目の問題を扱って、実用的な最尤系統樹推定法を開発した。最尤系統樹探索には、2つのやり方を併用することにした。1つは、時間のかかる尤度計算をすべてのトポロジーについて完全に行うのではなく、簡便に計算できる近似尤度によってあらかじめスクリーニングをかけておく方法がある。これにより、10個のグループの間の系統関係を推定する問題ならば、可能なトポロジーおよそ200万通りについて近似尤度の比較から見込みのないトポロジーをあらかじめ取り除いておき、ある程度見込みのありそうな上位1,000個あるいは10,000個のトポロジーについてfullの最尤法で比較検討する。これにより最尤法で扱える分子系統学的問題が大幅に拡大した。しかしながら、これ以上組み合わせが増えると、近似尤度法でも扱うことが困難になってくる。その場合には、ヒューリスティックな方法に頼らざるを得ない。われわれは、近隣結合法や最節約法など簡便な方法によってあらかじめ得られている系統樹のトポロジーの近傍について、局所的再配置によってより尤度の高いトポロジーを探索する方法を用いることを提案した。ドイツのStrimmerとvon Haeselerは、Quartet Puzzlingという別のヒューリスティックな方法を提唱しているが、われわれの方法は、それよりもはるかに効率よく最尤系統樹を探し当てることができることを示した。
1950－70年代における文化資本・文化産業としての文学に関する総合的研究

1950-70年代の作家の生活について、日記や資料などから実証的な調査を行い、分析を行った。戦後めざましく発展・変化を遂げたメディアにおいて作家がどのような役割を期待され、それに応えたのか、その実態を明らかにすることで、文学を「文化資源」化するということはどのような意味を持つのか、再定義を行った。また文学の市場価値がどのように確立したのか、政治・経済の背景を視野に入れて、横断的かつ個別的に検証した。さらに図書館や文学館などの文化行政や文化事業について調査を行い、多くの「文化資源」を発見し、都市部のみならず諸地域にまでどのようにその現象を波及させたのか、その実態について明らかにした。地方行政が行ってきた文学事業(文学展示のみならず観光産業とどのように結びついたのか)について計画通り調査を行なった。特に奈良の志賀直哉旧邸の保存運動から行政への働きかけ、登録有形文化財として認定、奈良県指定有形文化財(建築物)の指定を受け奈良学園が管理するまでの資料を調査した。作家の旧邸を文化財として保存・管理するためのモデルケースであるため、他の自治体における文化事業の参考になると思われる。また、兵庫における谷崎潤一郎旧邸跡の文学館についても調査を行った。没後50年にあたり、昨年度から谷崎潤一郎全集が発刊され、新資料の発見も続いており、文学館展示を縁の場所でどのように展開するのかについて研究会を開催し、検討した。また、パラレルに日本映画の黄金期であった1950代に文芸映画(文学作品原作の映画)がどれほど製作され、それが映画産業にどれだけ貢献してきたのか、また映画化される際に原作として選ばれる地方(京都・奈良・兵庫)舞台の文学作品についてその傾向を調査し、分析した。さらに撮影所や劇場、興行元についての調査を行い資料を収集した。また各自が分担した研究対象に関して、産業と地域社会との関係性について調査研究は順調に行われており、継続してそれぞれの研究成果について異なる研究視角や方法論から批判的に検討することで、当該分野における研究の刷新を図るつもりである。高度経済成長期の中で文化資本としての文学とその作り手である作家がどのように意識され、貢献したのか、メディアの中心地である東京を軸として、文学・文学者・メディアを調査する一方で諸地域(作家の出身地・作品の舞台)との関係について重点的に資料を収集し、調査を行った。特に調査地を関西(京都・奈良・兵庫)から静岡までに絞ったことから、志賀直哉・谷崎潤一郎・川端康成といった高度成長期に文化人となった作家について、以下が横断的に明らかになった。作家の出張(講演・調査など)によって、地域と結びつく場合(出版社主催の講演会など)、戦前から地域と結びついている場合、作品の劇化、映画化、テレビドラマ化などによって、新規に関係が確立して、顕彰されるまでに至る場合、文学賞、文学碑、文学祭などによって、イベント的に関係が構築された場合、文学館など観光資源を見込み、地方自治体が投資する場合、作家の住居があった、あるいは避暑などの旅行で滞在していた場合。一九五〇年代は、朝鮮戦争の勃発や冷戦の深刻化などを背景に社会状況が変化する一方、高度経済成長の中で大衆消費社会へ日本が変貌していく時期であった。「文学」もまた大衆化時代に入り、古典文学や海外文学を含めて「文学」の再生産の装置が整備され市場を拡大していた。中間小説、時代小説、推理小説の攻勢に押されていた時代に、その過去の文学作品を集大成した日本近代文学全集が次々に出版されたということは、それらの読者あるいは購買者が大量に出現したということであり、それらの購買者の大部分は、文学愛好者とは異なった層であった。この時代の知の大衆化と一九三〇年代の円本ブームの類似性はその経済的な背景によるものが大きいが、明治・大正の文壇文学いわゆる純文学作品を商品として大量に売ることに成功し、文学を読むことが日本国民として必要な教養であるといった認識が広がり、新しい読者が誕生するという構図は同じである。そうした文学の潜在的読者を購買者にし、文学の読者として囲い込むためには、読者に作家や作品をわかりやすく案内し、解説する必要があった。戦後の全集では円本にあった各巻の巻頭に著者の肖像写真や筆蹟を掲げるだけでなく、巻末に解説や作家案内、年譜を付し、挟み込みの月報には著者についての書き下ろしのエッセイを何本か掲載し、注釈を付し、巻末や月報に既発表の作家論や参考文献目録まで収めるものもあった。一九三〇年代に円本ブームによって作家は今までにないほどの印税を手にするが、戦後の文学全集ブームにおいては作家のみならず文学を解説する仕事の需要が格段に増えたのである。文学全集や文庫の解説の執筆は著者所縁の人物、作品に詳しい文芸評論家、そして近代文学研究者に依頼された。文学への信頼を疑わない読者の拡大が、文学産業を豊かにし、評論家並びに近代文学研究者の仕事を安定化させていったのである。高度成長期以降の産業政策や国土開発をめぐる状況の変化を前提としつつ、地域における「文学」や「文学者」が地方の固有性を裏付けるとともに、地方振興にも役立っていたことを証明するために、「文学館」の調査を行った。例えば地方文学館設立の趣意書を見ると、地方行政が文学館設立に大きな期待を寄せ、協力的な姿勢で臨んでいたことがよくわかる。地方の側で期待されたのは、何よりもその地方が固有であることを「文学者」や「文学」作品の中に見出し、学問的に証明してもらうことであった。

地方の文化資産としての「文学」作品ならびに「文学者」が再発見される社会的な背景(事情)がそこにはあったのである。このような要因により、「文学」や「文学者」はその意味を見出され、展示され、保護される資源となっていったのである。展示方法は概ね「文学者」の足跡を歴史的に辿り、「文学」作品をその中に位置づけ、顕彰するといったものであった。文学館の展示における「資料」の選択とその配列には、「文学者」の身体性とその土地の風土性が反映されていた。風土が作家の内面を作り出したのだという作家研究に裏付けられたものである。現在地方の文学館は入館者数が伸び悩んでいるところが多く、経営面での実績を常に問われているのが現状である。また指定管理者制度、公益法人制度改革によって入館者数等の実績のみを問われるようになっている厳しい状況(財務状況)についても調査を行うことができた。高度経済成長期以降の産業政策や国土開発をめぐる状況の変化により地域における「文学」・「文学者」が産業の振興にどのような役割を果たしたのか、またその影響について、文学館の研究員、社会学者、地方財政学者などと研究会を行い、総合的に検討してきた。さらに文化資源としての「作家」ならびに「作品」が再発見される社会的な背景(事情)について調査・分析を行った。現在文学館は指定管理者制度、公益法人制度改革によって入館者数等の実績を問われるようになり、今後淘汰されていく施設も出かねない。文学館も時代に合ったキュレーションが必要となっている。例えば、標柱・説明板・碑といった名所・旧跡や、建造物、石碑といったその地域に関連する人物に関する文化財は、歴史・文化を知る契機を一般に与えるとともに、街歩きの楽しみを提供する文化資源でもある。本学研究成果は文化資源の活用の仕方を提案し、コンテンツとして活用することに対して地域文学館と連携を取り、文学研究のみならず観光案内・生涯教育・学校教育における調べ学習など広く利用価値のあるデータベースとなっており波及効果を期待することができる。また、改造社の『現代日本文学全集』(1920年代)・『新日本文学全集』(1940年代)についての研究の連続性のもとに1950年代に出された『現代日本文学全集』(筑摩書房)・『昭和文学全集』(角川書店)や個人作家全集の刊行などの全集出版事業とその宣伝活動について調査・分析を行い、文学全集という制度が成立するには時代との折り合いが重要であり、それに沿った作家ヘゲモニーがそのつど創出されることを明らかにした。「全集」に内在する「政治性」について改めて考えるとともに、歴史的な検証を行い、文学研究も文化産業として位置付け、計量的に分析を行うことの重要性を提起した。1950-70年代の作家の生活について、日記や資料などから実証的な調査を行い、分析を行った。戦後めざましく発展・変化を遂げたメディアにおいて作家がどのような役割を期待され、それに応えたのか、その実態を明らかにすることで、文学を「文化資源」化するということはどのような意味を持つのか、再定義を行った。また文学の市場価値がどのように確立したのか、政治・経済の背景を視野に入れて、横断的かつ個別的に検証した。さらに図書館や文学館などの文化行政や文化事業について調査を行い、多くの「文化資源」を発見し、都市部のみならず諸地域にまでどのようにその現象を波及させたのか、その実態について明らかにした。
健康増進・成人病予防研究のためのライフスタイル・シュミレーターの開発

肥満・高血圧・糖尿病などの成人病は,若年・青年期のライフスタイルに起因することが報告されている。どのような食事,住環境,運動,休息,睡眠を取っているかが,中高年・老年期の健康状態を左右するという。このような結論は、医学の疫学・フィールド調査により明らかとなってきた。具体的にどのような食事,住環境,運動,休息,睡眠を選択するかという疑問に対して、"バランスのとれた食事に適度な睡眠,運動"といったように具体性の欠ける助言しか得られないのが現状である。本研究の目的は小動物をモデルとし,長期間様々なライフスタイルが模擬できるシステムを開発作成することある。平成7年度は小動物が自由行動下で,動脈圧等の生理パラメーターを長期間連続測定し,コンピュータ収録・解析可能にすることを検討した。Wistar系のラットを用いカテーテル等を留置し,動脈圧,体温,心電図,神経活動を長期間連続的に記録した。これらのデータ収集は,市販のプログラム(Visual Desingner)を用いた。結果、ラット安静時の腎交感神経活動は約100mVの振幅をもった動脈圧に同期バースト状であり、良好なS.N比を得た。平成8年度は、昨年度のモニター項目に脳波と筋電図を追加し覚醒・睡眠時の循環動態および腎交換神経活動の変化を連続測定する方法を開発した。実験の少なくとも4日前に電極およびカテーテルの慢性留置手術を行った。脳波はフーリエ変化しパワースペクトルを同時に算出した。脳波のスペクトルの0.5-4Hzをデルタ帯6-9Hzをシ-タ帯10-14Hzをシグマ帯に分けた。デルタ帯とシグマ帯のパワーおよび筋電図より睡眠期のNREMとREM期および覚醒時の静止期および運動期に分けることができた。以上より、ラットの生活パターンを自動的にかつ正確に認識するシステムを確立した。以上より、ラットを用いヒトのライフスタイルの変化と健康状態、高血圧、肥満、糖尿病などの病態成因の動的変化過程因果関係を明らかにする実験方法を確立した。具体的にどのような食事,住環境,運動,休息,睡眠を選択するかという疑問に対して、"バランスのとれた食事に適度な睡眠・運動"といったように具体性の欠ける助言しか得られないのが現状である。本研究の目的は小動物をモデルとし、長期間様々なライフスタイルが模擬できる小型チャンバーを開発作成することある。平成7年度は小動物が自由行動下で、動脈圧等の生理パラメーターを長期間連続測定し,コンピュータ収録・解析可能にすることを検討した。結果、ラット安静時の腎交感神経活動は約100μVの振幅をもった動脈圧に同期バースト状であり、良好なS/N比を得た。ラットのトレッドミル運動時は交感神経活動は増加したがノイズレベルは安静時と変化は無かった。従って、トレッドミル運動というダイナミックな運動時の腎交感神経の動的な変化の測定に成功したと結論できる。また、動脈圧、中心静脈圧、腹腔内体温、心電図、心電図より求めた心拍数も良好な測定結果を得た。このラットの実験モデルは、健康状態、高血圧、肥満、糖尿病などの病態成因の動的変化過程の研究に使用できる。

以上より、ラットを用いヒトのライフスタイルの変化と健康状態、高血圧、肥満、糖尿病などの病態成因の動的変化過程因果関係を明らかにする実験方法を確立した。肥満・高血圧・糖尿病などの成人病は,若年・青年期のライフスタイルに起因することが報告されている。どのような食事,住環境,運動,休息,睡眠を取っているかが,中高年・老年期の健康状態を左右するという。このような結論は、医学の疫学・フィールド調査により明らかとなってきた。具体的にどのような食事,住環境,運動,休息,睡眠を選択するかという疑問に対して、"バランスのとれた食事に適度な睡眠・運動"といったように具体性の欠ける助言しか得られないのが現状である。小動物をモデルとし、長期間様々なライフスタイルが模擬できるシステムを開発作成することある。平成7年度は小動物が自由行動下で,動脈圧等の生理パラメーターを長期間連続測定し、コンピュータ収録・解析可能にすることを検討した。Wistar系のラットを用いカテーテル等を留置し,動脈圧,体温,心電図,神経活動を長期間連続的に記録した。これらのデータ収集は、市販のプログラム(Visual Desingner)を用いた。結果、ラット安静時の腎交感神経活動は約100mVの振幅をもった動脈圧に同期バースト状であり、良好なS/N比を得た。平成8年度は、昨年度のモニター項目に脳波と筋電図を追加し覚醒・睡眠時の循環動態および腎交感神経活動の変化を連続測定する方法を開発した。実験の少なくとも4日前に電極およびカテーテルの慢性留置手術を行った。脳波はフーリエ変化しパワースペクトルを同時に算出した。脳波のスペクトルの0.5-4Hzをデルタ帯6-9Hzをシ-タ帯10-14Hzをシグマ帯に分けた。デルタ帯とシグマ帯のパワーおよび筋電図より睡眠期のNREMとREM期および覚醒時の静止期および運動期に分けることができた。以上より、ラットの生活パターンを自動的にかつ正確に認識するシステムを確立した。このラットの実験モデルは、健康状態、高血圧、肥満、糖尿病などのの病態成因の動的変化過程の研究に使用できる。
会計情報システムの機能に関する歴史的研究

本年度は,伝票システムとそれにかかわる中小企業会計の問題の検討,及び日本的会計システムの具体的な適用事例である日本毛織の会計帳簿の問題についての分析を行った。第一が,伝票システムとそれにかかわる中小企業会計の問題である。会計記録システムは,特に昭和恐慌時の企業合理化運動の中で,政府が主導する形で中小企業への導入が支援された。その中には,簡略化された帳簿組織や伝票会計が見られた。今年度は,中小企業にかかわる会計と日本的会計記録システムの関わりを理解する第一段階の研究として,政府,あるいは会計人の間でいかに理解されていたかについての検討を行った。その中で,本研究課題では,中小企業会計への注目のされ方について,文献からの言及を中心とした時系列的な分析を行い,日本会計研究学会の統一論題で報告を行うとともに『會計』誌に公表した。その中で,中小企業会計のあり方は,中小企業にかかわる制度の制定や改正にかかわる形で議論が行われていたことが判明した。換言すれば,中小企業会計は,制度にかかわる議論や解説がその多くを占めており,中小企業会計そのものへの注目は希薄であったことが示唆された。第二の日本毛織の会計記録については,創業当初の現金仕訳帳及び元帳を対象に検討を行った。検討に関して最終の結論は提示できていないが,当該帳簿が工場の帳簿であり,単式簿記で記帳が行われ,また計算も現金主義で実施されている可能性が高いことが判明した。革張り,金文字の背表紙など,外観は様式帳簿の体を見せているものの,その内実は墨書での縦書き,位取りを行うものの漢数字での記帳,和紙の使用など,和式帳合との接合点も多く見られる。当該帳簿についての意義は,紡績研究会において中間報告を行ったが,さらに分析を進めて明治期の会計帳簿や会計記録システムの多様性について論考をまとめる予定である。会計記録システムにかかわる2つの課題について,一つは完成ではないものの報告が行われ,論文が公表されたため。今年度は,企業規模と会計記録システムの関わりに関する研究,また日本毛織の会計帳簿についての分析を同時並行的に進行する予定である。現在,研究分担者の一名が産休中であり,資料に接する時間を十分に確保することが出来ない可能性があるが,代表者を中心に,場合によっては研究補助者を雇用する等して分析の促進を図る予定である。本研究は,会計記録を広く情報システムとして位置づけ,その果たした役割を歴史から探索するものである。会計記録システムは,会計と人のインターフェイスの起点であり,すべての会計情報の基礎である。現在受容されている会計記録システムは,社会的・文化的側面を反映するものとなる。会計記録がいかに形成され,そしていかに常識として組み込まれてきたかを探求することを目的としている。本年度は,日本的な会計記録システムの一つである伝票システム,あるいは伝票会計について研究を進めた。伝票は,明治初期から銀行簿記を中心として用いられ,現在に至るまで利用の続いている,日本に根付いた記録である。さらに,多くの会計人にとって,すべての取引の起点は伝票であるという認識を持たれているように,日本において伝票は会計システムの中で欠くことのできないものであると考えられている。刊行された論文においては,伝票が単なる会計データの伝達手段から,帳簿組織の一部まで変化する過程を検討した。伝票制度の発展を促した要因として,銀行の他に昭和恐慌期への対応として行われた産業合理化運動があげられ,伝票の活用は大企業よりもむしろ中小企業を対象として社会的に推進されてきたことを示した。また,記帳省略化手段としての伝票は,海外で製本簿の制約を克服するために考案されたカード式会計,ルーズリーフ式会計などとは,その発展の過程が異なっており,伝票が日本に固有の背景を元に展開してきたことを示した。伝票会計についての研究が予定通り論文として刊行できたため。また,伝票会計については国際比較会計史研究を指向しており,そのための準備も進んでいる。加えて,会計記録システムの中で,記録者の知識・経験の不足に起因する会計記録についても研究を進行中であり,29年度に一定の成果を出すことを目指して研究を進めている。他方,研究計画の中で言及していた日本毛織の会計資料に関する整理と分析は,十全に進展しているとは言いがたい。そのため,「おおむね順調に進展している」と評価する。本年度の課題の第一は,日本的な会計記録システムの一つである伝票システムについての歴史的検討である。伝票は,明治初期から銀行簿記を中心として用いられ,現在に至るまで利用が続けられている,日本に根付いた記録システムである。本年度特に注目していた点は,銀行において伝票から日記帳への記録を行い,それを総勘定元帳へと転記するシステムが完成した後の伝票システムの変化である。具体的には伝票が帳簿入力前の証票から製本簿を代替する帳簿そのものへと変化する過程を示す史料を探索することであった。現在,史料の利用可能性の制約のため文献を中心とした検討を行っているが,十分に銀行における変化を示した史料に到達できていないのが現状である。その他の研究として,複式簿記の歴史的な変化を検討し,公表した。

そこでは,複式簿記が完成して以降全く変化していないという,よく見られる主張に対し,取引の二面的把握という側面では変化していないものの,複式簿記は環境の変化に応じてその記録内容や記帳方法を柔軟に変化させてきたことを示し,複式簿記がその登場以降も多くの試行錯誤の中で変化してきたことを述べた。また,日本毛織の会計記録については,現在創業当初の現金仕訳帳及び元帳を対象に検討を行っている。現段階の分析に於いて,記録は複式簿記によると考えられるが,毛筆による縦書きの帳簿であり,洋式簿記と和式帳合との接点をなす記録形態であることが予測される。洋式簿記と和式帳合は従来は,二者択一的なものと考えられがちであったが,その考えを修正する実例となる可能性がある。日本毛織に関する帳簿の分析は,現実に進みつつある一方で,研究実績の概要にも示したとおり,伝票会計の変化に関する銀行実務に関する史料を探索できていない状況である。そのため,やや遅れていると評価する。本年度は,伝票システムとそれにかかわる中小企業会計の問題の検討,及び日本的会計システムの具体的な適用事例である日本毛織の会計帳簿の問題についての分析を行った。第一が,伝票システムとそれにかかわる中小企業会計の問題である。会計記録システムは,特に昭和恐慌時の企業合理化運動の中で,政府が主導する形で中小企業への導入が支援された。その中には,簡略化された帳簿組織や伝票会計が見られた。今年度は,中小企業にかかわる会計と日本的会計記録システムの関わりを理解する第一段階の研究として,政府,あるいは会計人の間でいかに理解されていたかについての検討を行った。その中で,本研究課題では,中小企業会計への注目のされ方について,文献からの言及を中心とした時系列的な分析を行い,日本会計研究学会の統一論題で報告を行うとともに『會計』誌に公表した。その中で,中小企業会計のあり方は,中小企業にかかわる制度の制定や改正にかかわる形で議論が行われていたことが判明した。換言すれば,中小企業会計は,制度にかかわる議論や解説がその多くを占めており,中小企業会計そのものへの注目は希薄であったことが示唆された。第二の日本毛織の会計記録については,創業当初の現金仕訳帳及び元帳を対象に検討を行った。検討に関して最終の結論は提示できていないが,当該帳簿が工場の帳簿であり,単式簿記で記帳が行われ,また計算も現金主義で実施されている可能性が高いことが判明した。革張り,金文字の背表紙など,外観は様式帳簿の体を見せているものの,その内実は墨書での縦書き,位取りを行うものの漢数字での記帳,和紙の使用など,和式帳合との接合点も多く見られる。当該帳簿についての意義は,紡績研究会において中間報告を行ったが,さらに分析を進めて明治期の会計帳簿や会計記録システムの多様性について論考をまとめる予定である。会計記録システムにかかわる2つの課題について,一つは完成ではないものの報告が行われ,論文が公表されたため。28年度に行った伝票会計システムについて,研究をさらに進展させる。特に,帳簿に記入を行うための証憑書類であった伝票が,帳簿そのものに代替していく過程を注目して研究を行う予定である。帳簿なし簿記法は,産業合理化運動の中で普及が推進されようとしていたことはすでに研究で示したが,推進されるためにはそれがすでに開発され,実際に利用されていることが必要である。会計記録,特に元帳から製本簿が排除されるためには,伝票そのものにも革新が必要であり,革新がいつ,いかなる過程でもたらされたかを明らかにする。
過剰な情報セキュリティ対策が生じるメカニズムの組織論的探究

日常業務の効率性やイノベーションへの支障、さらには新たな別のセキュリティ問題を生じさせるものとして、今日、過剰に厳しい情報セキュリティ対策が日本企業において問題になっている。本研究は、その過剰な情報セキュリティがなぜ、どのように生じるのかを組織論の観点から明らかにしていく。またそれを通じ、いかにしたら日常業務などと両立したより良い情報セキュリティが実践し得るか検討・提案していく。本研究では、先行する研究を吟味し、その上で実際に企業への調査を実施し、この問題の解明にあたる。