hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境ストレス応答遺伝子エレメントの探索とその応用

これらの環境からのストレスに対する応答を司るエレメントの探索を目的とした。昨年度は、海洋シアノバクテリアSynechococcus sp.の小断片ゲノムライブラリーの構築を、海洋シアノバクテリアを直接宿主として構築することを試みてきた。しかしながら、シアノバクテリアへの遺伝子導入効率が低いために十分なライブラリーの構築を行うことが困難であることが示唆された。これらのことから、本年度は、まず遺伝子導入効率が高い大腸菌を宿主として、海洋シアノバクテリアSynechococcus sp.の網羅的なゲノムライブラリーの構築を目指した。その際に使用するベクターとしてシアノバクテリアで複製可能で且つ、クローニングされるエレメント断片の下流にレポーター遺伝子としてluxABを配置したものを作製した。このベクターを用いて大腸菌で海洋シアノバクテリアSynechococcus sp.の小断片(0.52.0kb)のゲノムライブラリーの作成を試みた。その結果、作成したゲノムライブラリー2000クローンのうちから、任意に84クローンに対して挿入されているエレメント長を調べたところ、0.52.0kbの断片を含むものは全体の25%程度であり、残りは目的としている断片より短い断片が挿入されていることが認められた。また、今回作成したベクターを用いて環境応答エレメント検索の評価を行うために、挿入された断片がプロモーター活性を有するかをレポーター遺伝子であるluxABによる発光を測定した。その結果、20%のクローンについてプロモーター活性による発光が確認された。このことから、本ベクターを用いることにより環境応答エレメントの探索が可能であることが示唆された。
消費者の購買履歴に応じる価格差別戦略の理論的・実証的研究

文献リサーチと実態調査を行い、以下の理論モデルを構築した。企業の価格差別戦略の分析に消費者行動の概念を取り入れ、市場にバラエティを求める消費者が多い場合には新規顧客割引が実施され、惰性的な消費者が多い場合には既存顧客割引が実施される均衡が得られた。さらに、消費者の将来に対する合理的な予想の程度を変数化して分析を続けた。消費者が将来に起きうる自分の消費を、現時点において重要視する場合には、企業が実施する価格差別は企業利潤に悪い影響を与える反面、消費者がそれほど将来を重要視せずに現在の購買を決定する場合には、価格差別が企業にとって有利になり得ることを証明した。本研究の成果は、消費者の購買履歴に応じて価格を差別する戦略(Behavior based price discrimination)が消費者のある特性に依存していることを提案した点にある。すなわち、消費者が惰性的な特徴を持っているのか、それとも冒険的な特徴を持っているかによって企業の政策は大きく変わることになる。もちろん同一の消費者であっても購買する商品、時期、予算、他の製品の購買状況によって、惰性的になって同じ商品をリピートしたり、冒険的になって商品のバラエティを求めるようになったりする。しかし、企業としては購買需要全体においてどちらの特徴がより強いかを測定し、顧客割引(優待)の対象を選択することで企業利益を最大にすることが可能である。この仮説をより拡張しモデル化するために、平成26年度においてもさらに研究を進めていき、論文化することを目指している。平成26年度には現在までの研究実績を幅広くリサーチし、価格差別戦略、特に消費者の購買履歴に応じる価格差別戦略に関する文献研究を行った。価格差別戦略を競争市場において分析した多くの既存研究では、当戦略が企業にとって不利な利潤をもたらすとの結果を数多く出している。その大きな理由の1つは、製品が長期にわたって繰り返し販売される市場においては、消費者が将来のことを合理的に判断して購買行動を行うために、企業にとっては初期に過剰な価格競争をしやすくなるからである。この結果は現実において多くの実態を説明しており、かつては新聞・雑誌の定期購読契約や携帯電話の端末機販売市場などから、最近のIT関連の商品、例えば各種ソフトウェア、アプリケーション、ネットゲーム産業などにおいて契約者基盤を増やすために行われる企業間の過剰な価格競争が存在している。しかし、本研究においては購買履歴に応じる価格差別戦略が本当に囚人のジレンマであるのかに疑問を持ち、もしこの価格差別が企業にとって不利であればなぜ現実にはこれほど多くの価格差別が企業戦略として存在するのかを分析した。理論と現実の乖離を説明するために、消費者の合理的な予想の有無や企業が将来戦略へコミット可能か不可能かを場合分けしたモデル分析を行った。その結果、例えば、製品革新の速度が著しい産業や消費者が自分の将来の選好を予想できない市場等のように、消費者が将来を合理的に予想することが困難である場合には購買履歴に応じる価格差別戦略が実施されやすいことが分かった。さらに、企業が実施可能なコミットメントに関しては、将来の価格を購買履歴に応じて差別しないことを企業が消費者に事前に確約することが可能であれば、価格差別を実施しないほうが有利であるが、将来の利潤のみを最大にしようとする企業は、購買履歴に応じる価格差別戦略を実施しようとするインセンティブが存在する。平成27年度には最新の研究動向と実績を幅広くリサーチしながら、「価格差別戦略」に関するモデル分析を行った。私が共著で2009年にJournal of Economics誌に掲載した論文においては、もし将来に価格差別を実施しないことを企業が確約できれば、単一価格戦略が企業によって選ばれる均衡が存在することが証明された。さらに、今年度にWestern Economic Association Internationalの国際学会にて発表した論文においては、企業の利潤をより大きくする均衡の条件を分けることができた。すなわち、単一価格戦略が企業にとって有利な均衡と差別価格戦略がより有利な均衡のふたつが存在することを証明し、各々の均衡は消費者の将来に対する合理性の有無に依存することを明らかにした。例えば、消費者が将来を合理的に考慮に入れて現在の購買行動を選択するモデルにおいては単一価格戦略が企業にとって有利になる。その反面、消費者が将来を考慮に入れずに行動する場合には、価格差別戦略のほうが企業により大きな利益をもたらす。この後者の結果は、私が知る限りに、既存研究においては説明されたことのない新しい結果である。つまり、価格差別戦略が複占市場において実施される場合には企業にとって不利な結果をもたらすといった多くの既存研究の結果を私は再考察し、消費者行動の属性においては既存研究とは異なる結果、すなわち、価格差別戦略が企業にとって有利な場合も存在することを明らかにしたことによって、なぜ現実にはこれほど多くの企業が購買履歴に応じた価格差別戦略を実施しているのかを説明することができた。4年間の研究期間のうち3年目である今年度における本研究の位置付けは、購買履歴に応じる価格差別戦略が選ばれる均衡と企業利潤に与える影響を独自なモデルで説明することである。今年度には企業の戦略と消費者行動を両方考慮することによって得られた結果を国際学会にて報告することができた。2016年度には今まで構築してきたモデルをより高度化し、消費者行動の特徴を考慮した分析を行った。消費者には今までの消費経験に飽きて新しい商品を求めようとする欲求(Variety seeking)と今までの消費に安心して続けて同一の商品を購買しようとする惰性的な欲求(Inertial)が混在していることに着目した。各々の消費者行動はマーケティングや経済学の様々な論文によってモデル化されてきたが、本研究では両者を同じフレームワークで分析することを試みた。

すなわち、既存のスイッチング・コストの概念を援用し、さらにステイング・コストという概念を新しく構築し、それを変数化した。そして、モデルにおいては消費者の特性によってそのコストの分布が変わると仮定し、分析を行った。その結果、市場にVariety seekingな消費者が多い場合には新規顧客割引が実施され、Inertialな消費者が多い場合には既存顧客割引が実施される均衡が得られた。この結果は少し当たり前のように思われるが、消費者の特性を変数化し、その分布によって均衡価格の水準が影響されることを発見したのは斬新な成果であると言える。文献リサーチと実態調査を行い、以下の理論モデルを構築した。企業の価格差別戦略の分析に消費者行動の概念を取り入れ、市場にバラエティを求める消費者が多い場合には新規顧客割引が実施され、惰性的な消費者が多い場合には既存顧客割引が実施される均衡が得られた。さらに、消費者の将来に対する合理的な予想の程度を変数化して分析を続けた。消費者が将来に起きうる自分の消費を、現時点において重要視する場合には、企業が実施する価格差別は企業利潤に悪い影響を与える反面、消費者がそれほど将来を重要視せずに現在の購買を決定する場合には、価格差別が企業にとって有利になり得ることを証明した。4年間の研究期間のうち2年目である今年度における本研究の位置付けは、既存研究と実態分析を通じて購買履歴に応じる価格差別戦略に関して研究されていない部分を把握し、独自なモデルを構築することである。次年度にはこの結果を学会報告やワークショップを通じて内容を発展し、国際雑誌へ投稿することを予定している。まずは2015年6月に開催される国際学会にて論文発表することが既に決定している。次年度は現在に得られた結果をさらに分析し、国際雑誌に掲載することを目指して投稿していく。さらに、実態調査を通じて消費メカニズムの実態を分析、抽象化して、それを反映した新しいモデルによる論文を執筆し、学会等で発表していく。特に、消費者の購買履歴に応じた価格差別戦略が消費者のブランド・ロイヤルティーにどう影響されるのか、あるいは影響を与えるのかに関する因果関係を深層的に分析していきたい。マーケティング経済学次年度からは企業の価格戦略に対する消費者の学習効果と予想が企業の意思決定に与える影響や、ブランド選択に関する消費者の選好・選択行動を分析する。特に過去の購買が消費者に与える影響は、ポジティブな場合(また同一の商品を買いたい)もあれば、ネガティブな場合(前とは異なる商品を買いたい)もあるので、消費メカニズムに関する深層的な文献研究を行い、幅広い市場調査と分析によって実態を把握する。
技術・制度・環境の連環からなる世界への人類学的・哲学的アプローチ

本研究では、技術環境のなかから立ち現れる「新たな人間」の姿を探求する方法、およびそのために必要な概念の検討を行うため、月1回の研究会を活動のベースとした、文化人類学・哲学の共同研究・調査をすすめる。この活動を通じて、それぞれの研究分野における手法や概念の違い・共通点を明らかにする。また、個別の事例検討に基づいて、新しい技術や制度にアプローチする方法、およびそこで創出される場や主体の変容を理解するための研究手法を新たに構想する。こうした活動を通じて、人文学を中心とするさらなる共同研究の足がかりを整備する。
空間認識における耳石器の役割について

我々の中枢神経には、視覚、前庭覚、体性感覚などからの情報を統合してつくられた、空間座標が存在すると推測されている。ヒトは常に変化する外部からの入力を、この空間認識に照合しながら、空間認識を維持しているものと考えられる。本研究では、ヒトの空間認識が重要な役割を果たすと考えられるSubjective Visual Horizontal(SVH)を健常者に対して行った。またSVH中の眼球運動を記録、解析し前庭覚の役割について検討した。SVHは視標を動かしながら、自覚的な水平を推定する実験である。本実験では健常者11人を対象とした。暗所下に、眼前の線条の視標を自覚的水平に一致させるよう指示し、垂直位、右傾斜位30°、左傾斜位30°の各体位で反復して施行した。同時に、被検者左眼に装着したCCDカメラから眼球運動の記録、解析を行った。SVHの平均誤差は、垂直位1.09°±2.07°、右傾斜位2.08°±6.81°、左傾斜位5.31°±7.59°であった。傾斜位での誤差は傾斜方向、傾斜と反対方向のいずれにも見られ、一定の傾向は示さなかった。傾斜に対する前庭眼反射(眼球反対回旋)はすべての症例で見られた。しかし、SVHの誤差と眼球反対回旋とは一致しなかった。また実験中の眼球運動は水平運動が主体であり、回旋運動はほとんど認められなかった。健常者の垂直位における空間認識は極めて正確であった。また体位を傾斜することにより、SVHの誤差は増大し、その変化には個人差が認められた。従来、SVHにおける誤差には耳石器刺激から生じる眼球反対回旋(Ocular-Counter-Rolling, OCR)の影響が推測されていた。しかし、本実験ではSVHとOCRの間に相関は認められず、その関与は否定的であった。また実験中、眼球反対回旋は一定であり、視標を見る動きの他に、明らかな眼球運動は認められなかった。
神経活動による免疫ストーム防御の危機管理システムの解明

アルファー7型ニコチン性ACh受容体(α7 nAChR)の内在性修飾因子を同定する目的で、Ly6Hに着目した。α7 nAChRのリガンド結合領域とグリシン受容体のイオンチャネル領域のキメラ受容体を構築し、Ly6Hの作用をパッチクランプ法により解析したところ、AChによる流入電流が抑制された。さらに、α7 nAChRとNACHOおよびRic-3の3種のcDNAを共発現させ、機能的α7 nAChRを形質膜上に安定発現する細胞株を作製した。この細胞でも、Ly6Hはリガンド誘発電流を抑制した。以上より、Ly6Hは、形質膜上においてα7 nAChに作用し、流入電流を抑制することが示された。初年度は、ラット頸部迷走神経に慢性電極を埋め込み、1ヶ月以上の連日刺激が可能となる刺激電極と手術方法の検討を行った。刺激の成否は心拍数をモニターし、迷走神経刺激により20%の心拍数低下が認められた場合を成功とした。電極の作製は国立循環器病研究センター研究所の循環動態制御部で開発された方法を参考とした。オリジナル電極はコイル部と接続部に脆弱な部分を認め、およそ2週間で使用不能となった。このため、コイル部のピッチの再調整(従来よりもピッチ幅を狭める)と銅線部の素材(銀メッキとフッ素コーティングに変更)の再検討を行った。また、ハンダ接続部(シリコン樹脂によるコーティング)は体液の浸入による腐食が見られたため、より強固なエポキシ樹脂およびシリコン樹脂による二重コーティングを行った。また、カフ内の迷走神経と電極との接触部では、接点の面積を増やすためにステンレス線を折り畳み、さらに正負電極間の距離を短くする形状に工夫・変更した。その結果、1ヶ月以上の連日刺激に耐える電極の作製(最長は2.5ヶ月)に成功した。また、麻酔方法(ウレタン麻酔からドミトール+ミダゾラム+ベトルファールの三種混合麻酔に変更)や手術手技の洗練化に努め、安定して迅速に慢性VNS刺激モデルラットの作製が可能となった。このモデルを用いて、腸内細菌叢の変化、薬剤誘発性腸炎モデルへの反応性変化、血液脳関門の変化、実験的脳炎への反応性変化、などを調べる予定である。本研究計画の肝である迷走神経慢性刺激ラットの作製に手間取っていたが、様々な条件(器具、材料、手技など)を綿密に再検討することで、ほぼ満足いく実験条件に到達することができた。さらにこの過程で、今後の実験に重要な様々なノウハウを蓄積できた。昨年度から改良を加えているラット頸部迷走神経の慢性刺激モデルが完成し、3週間以上の長期に渡って迷走神経刺激(VNS)を連日行うことが可能となった。心拍数の低下をモニターすることで、VNS効果の追跡が可能であることが分かった。モデルの有効性は、LPSを用いた実験的敗血症モデル(LPSの腹腔内もしくは静脈内投与により血中の炎症性サイトカイン量が増加する)により検討を加えた。慢性VNS刺激ラットモデルにおける腸内細菌叢の変化を16S rRNA解析により検討したが、大きな変化は認められなかった。このため、腸内細菌叢の解析から、免疫や炎症細胞などの生体側因子の変化や病態感受性の変化に研究のフォーカスをシフトさせた。炎症性腸炎のモデルとしては、TNBS(トリニトロベンゼンスルホン酸)誘発腸炎モデル、DSS(デキストラン硫酸)誘発腸炎モデルを用いた。両者では炎症に関与する免疫担当細胞に違いがあることが知られている。TNBS誘発腸炎モデルでは急激で重篤な腸炎が誘発されたが、慢性VNSによる効果は認められなかった。DSS誘発腸炎モデルでは比較的長期に渡る病態進行の評価が可能なため、炎症の発生・進行期とその後の回復期(DSS投与中止以後の経過)を解析した。その結果、慢性VNSは腸炎の発生・進行期には影響を与えなかったが、回復期では促進効果が加速する傾向がみられた。また、同時に腸管粘膜層に病態抵抗性が認められた。このため、T細胞、B細胞、樹状細胞、マクロファージなどの動態を粘膜層と筋層に分けて解析を行っている。当初計画に従い、これまでに確立できた迷走神経慢性刺激ラットを用い、実験的敗血症、皮膚や腸管の炎症モデルなどを作製した際の抗炎症作用のメカニズムやその責任分子の探索を行う。神経薬理学
感覚受容とその記憶の分子機構解明のためのモデル動物としての魚類実験系の確立

外界情報の受容と神経伝達、そして、その記憶という過程、高次脳神経機能の重要な基本過程である。この分子機構の解明には、本質的には分子レベルでの研究がその要素として必要であり、本研究では、脳神経系の基本構造が哺乳類と同等な魚類を対象として、嗅覚・味覚という環境化学情報の受容と中枢への伝達と記憶、さらに行動などの高次機能に反映される過程を研究する実験系の確立を行った。本年度は、(1)魚類(メダカ、フグ、ドジョウ、ゼブラフィッシュ)の嗅覚・味覚受容体遺伝子に関して、昨年度においてPCR法によって遺伝子断片を得たものについて、全長の遺伝子を本年度作製した遺伝子ライブラリーより単離し、その構造を解析した。(2)単離した遺伝子の発現様式を、ジゴキシゲニン標識アンチセンスRNAをプローブにしたin situハイブリダイゼーション法によって解析して、各受容体がどの化学受容器官のどの細胞で発現するかを明らかにした。(3)単離した遺伝子にコードされる受容体タンパク質をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させ、アミノ酸などの予想されるリガンドとの対応を明らかにする実験系を組み立てた。この点に関しては、こうした化学受容体が異細胞では機能的に細胞膜上に発現しないことが判明したため、細胞膜局在化シグナルを付加して機能解析を行っている。(4)嗅覚・味覚受容の細胞内シグナル伝達を担う各種のGタンパク質やシグナルの放出に関わるシナプトタグミンのcDNA断片をRT-PCR法で単離・同定した。外界情報の受容と神経伝達、その記憶、そして、再び外界からもたらされる刺激に対する応答としての行動、という一連の過程は、高次脳神経機能の重要な基本過程である。この分子機構の解明には、基本的には分子レベルでの研究がその要素として必要であり、本研究では、脳神経系の基本構造、神経細胞の成り立ちが哺乳類と同じである魚類を対象として、嗅覚・味覚という環境化学情報の受容と中枢への伝達と記憶、さらに行動などの高次機能に反映される過程を研究する実験系の確立を行っている。本年度は、(1)魚類(メダカ、フグ、ドジョウ、ゼブラフィッシュ)の嗅覚・味覚受容体遺伝子を、まず、PCR法によって、遺伝子断片を得た後、遺伝子ライブラリーより単離し、その構造を解析した。次に(2)単離した遺伝子の発現様式を、ジゴキシゲニン標識アンチセンスRNAをプローブしたin situハイブリダイゼーション法によって解析して、各受容体がどの化学受容器官のどの細胞で発現するかを明らかにしつつある。さらに、(3)単離した遺伝子にコードされる受容体タンパク質をアフリカツメガエル卵母細胞と培養細胞(_<cos>細胞)に発現させ、アミノ酸などの予想されるリガンドとの対応を明らかにすることを試みた。この点に関しては、現在明確な結果が得られておらず、来年度も引き続き検討する必要がある。これらに加えて、本年度は、嗅覚・味覚受容系から中枢神経系への伝達系を明らかにする予定である。
婦人科癌における癌微小環境の再構築-新規治療を目指して

癌細胞は生体内で最も適応しており、その環境外では増殖することが困難である。癌の微小環境を生体外で再構築することは未だ困難である。シャーレ内や実験動物で癌の微小環境を再構築することができれば、その系を用いて癌研究の新たな解析が可能となり、独創的な治療法の開発につながる。今回、子宮頸癌の微小環境に最も多く存在する線維芽細胞(以下、CAFと略す)を子宮頸癌細胞ME180と共にヌードマウス皮下に移植することにより、ME180の単独移植では生じないリンパ節転移を40%という高い確率で起こすことに成功した。CAFと共存させることにより癌細胞のみでは認められなかった子宮頸癌の生物学的性質が再現できた。子宮頸癌細胞と子宮頸癌関連線維芽細胞(CAF)の間には、HB-EGFとPDGF-Bを介した細胞増殖の相互作用が存在し、分子のシグナル系を阻害することで、相互作用によって認められた腫瘍増殖促進作用が抑制されるかどうかをヌードマウスの皮下共移植系を用いて解析した。CAFとしては、手術検体から分離した初代培養CAFにSV40 largeT抗原遺伝子とhTERT遺伝子を導入し不死化した細胞(CCF-TT)を用いた。子宮頸癌培養細胞ME180とCCF-TTをヌードマウスに共移植し、EGFR阻害剤であるErlotinibとPDGFR阻害剤であるImatinibの両剤投与の効果を解析した。i)Erlotinib +Imatinib投与群(6匹)、ii)Erlotinib投与群(6匹)、iii)両薬剤の非投与群(6匹)の3群をとり、8週間にわたって観察し、腫瘍サイズや転移の有無を比較検討した。また、対照群として、ME180単独移植群(6匹)とCCF-TT単独移植群(3匹)をとった。その結果、移植腫瘍の増殖が激しく、個々の腫瘍のサイズのばらつきが大きくなった。また、Erlotinib +Imatinib投与が、Erlotinib単独投与の場合や非投与の場合と比較して、腫瘍縮小効果が促進されることは認められなかった。また、非投与群と比較してErlotinib単独投与群でも、腫瘍増殖の抑制は認めなかった。どの群においても皮下リンパ節への転移は認めなかった。前年度の研究実績として、子宮頸癌初代培養CAF細胞(以下、CCF-1)にSV40 largeT抗原遺伝子とテロメレース遺伝子を導入し不死化させた細胞(以下、CCF-TT)は、ヌードマウスの皮下移植において子宮頸癌細胞ME180をリンパ節転移させる能力を喪失していた。そのため、本年度は、CCF-1とCCF-TTの網羅的遺伝子発現解析を行い、CCF-1が有するリンパ節転移能の原因遺伝子をつきとめることを試みた。子宮頸癌培養細胞ME180とCCF-1を共培養し、CCF-1からRNAを抽出した(共培養CCF-1RNA)。また、子宮頸癌培養細胞ME180とCCF-TTを共培養し、CCF-TTからRNAを抽出した(共培養CCF-TTRNA)。また、CCF-1単独で培養したCCF-1からRNAを抽出した(単独培養CCF-1RNA)。また、CCF-TT単独で培養したCCF-TTからRNAを抽出した(単独培養CCF-TTRNA)。それぞれのRNAについて網羅的遺伝子発現解析を行い、共培養CCF-1RNAと共培養CCF-TTRNAを比較した。対照として、単独培養CCF-1RNAと単独培養CCF-TTRNAを比較した。そして、ME180との共培養の際にCCF-TTと比較してCCF-1で発現が亢進していた遺伝子群を同定した。この中で、これまでの報告などを元にアノテーションを行い、転移に関係すると思われた遺伝子を抽出した。一方、婦人科癌の微小環境をヌードマウスに再構築する目的で、手術検体組織をヌードマウスの皮下に移植する実験を行った。その結果、6例の移植のうち、1例(子宮頸癌症例)で腫瘍が生着し、腫瘍サイズの増大を認めた。リンパ節転移遺伝子に関しては、網羅的遺伝子発現解析とアノテーションにより、CCF-TTにリンパ節転移能を付与する可能性が高い遺伝子を複数抽出した。腫瘍のヌードマウスへの移植については、6例の皮下移植が行われ、1例で生着し移植腫瘍を増大させることに成功した。腫瘍組織からの顆粒球や単球、マクロファージといった細胞の分離については、コラゲナーゼI処理を行い、細胞群として癌組織から分離できるところまで確認できた。癌関連線維芽細胞の初代培養については、90%以上の確率で成功し、細胞保存が完了した。一方、癌細胞の初代培養については、2例で成功し、継代培養中である。癌関連線維芽細胞(以下、CAFと略す)を子宮頸癌培養細胞ME180と共にヌードマウスの皮下に移植すると、鼡径リンパ節を主としたリンパ節に転移を起こすことがGFP蛍光から示唆されていた。GFP蛍光組織を採取し、凍結切片を作製。LCAで染色される細胞群を検出しリンパ節組織であることを証明した。すべてのGFP蛍光組織を解析し、全てがリンパ節組織であることを明らかにしCell Cycle誌に報告した。リンパ節転移率が40%にとどまっているため、転移率を上昇させ、リンパ節転移の実験系として確率されたものにしたいと考えている。臨床手術検体から得られた子宮頸癌の癌組織をヌードマウス皮下に生着させ、増殖させた。

その皮下移植子宮頸癌組織をヌードマウスの子宮頸部(同所)に移植し、生着増殖させた。この同所移植マウスに抗がん剤であるシスプラチンとNab-パクリタキセルを投与し感受性を調べた。その結果、シスプラチン感受性があるが、Nab-パクリタキセルの感受性がないことが明らかとなった。ヌードマウスにおける婦人科癌の微小環境の再構築に技術的道筋をつけることができた。以上のように、ヌードマウスの移植系において癌組織を増殖させることが可能であった一方で、in vitroの系においては、微小環境細胞を解析するに足る量を腫瘍から確保することが困難であった。増殖に乏しいもしくは増殖しない細胞については、TERT遺伝子を導入するなどして、無限増殖性を付与して解析する必要があると考えられた。癌細胞は生体内で最も適応しており、その環境外では増殖することが困難である。癌の微小環境を生体外で再構築することは未だ困難である。シャーレ内や実験動物で癌の微小環境を再構築することができれば、その系を用いて癌研究の新たな解析が可能となり、独創的な治療法の開発につながる。今回、子宮頸癌の微小環境に最も多く存在する線維芽細胞(以下、CAFと略す)を子宮頸癌細胞ME180と共にヌードマウス皮下に移植することにより、ME180の単独移植では生じないリンパ節転移を40%という高い確率で起こすことに成功した。CAFと共存させることにより癌細胞のみでは認められなかった子宮頸癌の生物学的性質が再現できた。ヌードマウスへの癌細胞と癌関連線維芽細胞の共移植の解析が終了した。初代培養子宮頸癌関連線維芽細胞(初代培養CAF)で見られた皮下リンパ節への転移がCCF-TT(不死化CAF)では認められなかったという新たな知見が得られ、その違いを比較することにより転移遺伝子を発見するという興味深いテーマ設定ができた。新たな展開が可能となっている。癌細胞と、癌の微小環境に存在する細胞、との相互作用を解析する研究は、婦人科癌の臨床検体が腫瘍サイズとして比較的大きなものが必要であり、現在、症例の待機中である。リンパ節転移能を有する候補遺伝子がリンパ節転移遺伝子であることを確認するために、中和抗体投与により皮下共移植ヌードマウスでのリンパ節転移が阻害されるかどうかを解析する。また、候補遺伝子を強制発現させたCCF-TTがリンパ節転移能を回復するかどうかを解析する。がん皮下移植ヌードマウス実験では、生着率が低いことが問題である。改善の方策として、1がん組織の凍結保存の可能性を検討する2同所移植を行う3癌細胞と癌関連線維芽細胞の初代培養細胞を分離し、ヌードマウス皮下に共移植することにより、2種類の移植細胞によるがん組織の再構築を行う癌の微小環境細胞との共培養実験では、腫瘍組織から顆粒球やマクロファージを分離することが少量の手術組織検体ではむずかしいため、株化された培養細胞を用いることを検討する。がんの微小環境解析子宮頸癌培養細胞ME180とCCF-TT(不死化CAF)の共移植実験で、皮下のリンパ節転移が認められなかったことが注目される。CCF-TT作製の元となった初代培養子宮頸癌関連線維芽細胞(初代培養CAF)では、ME180との共移植によって皮下リンパ節転移が生じる。
日本統治下上海を中心とした中支各地域における日本語文学状況の基礎的研究

本研究は、戦時下の上海およびその周辺地域で活動した日本人作家・文学団体に関する基礎資料整備と、動向確認を主眼とするものである。研究では中国および国内図書館での複数回の調査によって、これまで実態が知られていなかった現地の日本人文学者団体の動向や、それらが発行した日本語文学雑誌や関連書籍を多数発見し、その成果をいくつかの論文や国際シンポジウム「戦時上海のメディアー文化的ポリティクスの視座から」などの場で報告した。また研究過程で収集した図書は、「海の彼方の日本語文学ー詩人・池田克己とその時代」と題する展観で広く一般に公開した。本研究は日本統治下の上海およびその周辺地域で展開した日本語文学の実態を究明すべく、その基礎資料の整備および現地邦人文学者・文学団体の動向調査を試みることを目標とするものである。そのため研究初年度にあたる平成25年度においては、研究基盤の確立と次年度以後の研究を具体的に進展させるために、文献情報の整理と基礎資料収集につとめた。具体的には国会図書館・日本近代文学館などの国内主要図書館をはじめ、上海図書館徐家ワイ蔵書楼、浙江図書館、同孤山分館、南京市図書館、中国第二歴史档案館などでの資料収集を行い、同時に古書市場で確認できた関連文献の入手を行った。その結果、これまでその存在が知られていなかった武漢文学会の機関誌『武漢文学会雑誌』およびその継続誌『武漢文化』のほか、武漢歌話会の『武漢歌人』と同会会員が現地で出版した複数の歌集、さらに武漢の日本側文化機関であった中日文化協会武漢分会発行の機関誌類を複数確認できた。それら資料は、これまで未詳であった杭州・武漢での邦人文学団体や、そこにかかわった文学・文化人の動向を確認する基礎資料となるとともに、これまで上海を中心に推移してきた汪兆銘政権支配地域の文化研究を客観・拡大化する価値を持つものであると考ええられる。そのため本年度においては、これら収集資料と同時に入手資料の分析も行い、次年度以後に調査対象とすべき人物・団体の項目選定を行った。なお在外資料の調査に際しては、日本上海史研究会の高綱博文氏、石川照子氏、上海日日新聞研究会の竹松良明氏をはじめとする複数の研究者の協力を得、情報交換も行いつつ進めた。また本年度の研究成果の一部は、日本上海史研究会第12回例会(8月3日、於・大妻女子大学)において報告を行った。本研究は日本統治下上海およびその周辺地域で展開した日本語文学の実態を究明すべく、その基礎資料の整備及び現地邦人文学者・文学団体の動向調査を試みるものである。本年度は新たな基礎資料の収集と、前年度に入手した文献・資料類の分析に力点を置いた。具体的には国会図書館・日本近代文学館・愛知大学図書館等の国内所蔵機関の調査に加え、新たな所蔵状況の確認のため、中国東北部(大連図書館・吉林大学図書館)へも調査に赴いた。国内調査では、中日文化協会武漢分会関連資料や、上海で発行された『大陸往来』などの文献を入手し、中国調査においては中支発行の書籍が東北部へも流通していた事実を目録等で確認し、今後の調査の糸口をとらえることができた。また本年度は新たに『上海文学』『新風土』などの上海文学研究会関連の書籍類、『大陸画刊』等の大陸新報社関連の資料の購入も行い、基礎資料の拡充につとめた。さらに本年度は、これら収集作業と並行し、前年度までに入手した資料の分析を進め、主に武漢地域で展開した邦人文学団体の動向の整理を行った。その結果、これまで等閑視されてきた武漢の日本語文化状況の輪郭が明らかになるとともに、上海との文化的相関性をとらえることができた。その概要は日本上海史研究会等との共催で行ったワークショップ「戦時上海の文学空間を考えるー〈中日文化協会〉を起点として」(2015年1月11日於・大阪学院大学)で報告を行っている。なお本研究課題は次年度が最終年度を迎える。その研究公開のために、日本上海史研究会や中日文化協会研究会などと連携を行いながら準備も進めた。本研究は日本統治下の上海およびその周辺地域で展開した日本語文学の実態を究明すべく、その基礎資料の整備及び現地邦人文学者・文学団体の動向調査を試みることを目標としたものである。研究最終年度の平成27年度は、前年度までと同様、(1)資料の調査収集を行うと同時に、(2)今後の研究的展開を見据えた新たな海外調査先の開拓、(3)研究成果の報告発信に力を入れた。(1)においては『長江文学』創刊号などの新出資料を複数見出し、現地邦人文学団体の成立過程を検討する重要な手がかりを得た。また昨年度までの調査で活発な文化活動があったことが確認された武漢の租界関連資料を入手し、今後の研究的発展を見据えた資料整備を行うことができた。(2)については、調査先として有望であった武漢での図書調査を実施。また今後の展開を見据え、台湾での外地版に関する所蔵調査を行い、一定の成果を得た。(3)ではまず学会向けの研究成果発信として、日本上海史研究会等との共催で、国際シンポジウム「戦時上海のメディアー文化的ポリティクスの視座から」を開催。運営担当・会場校として企画を実質的に推進するとともに、自身も「上海漫画家クラブとその周辺ー「大陸新報」掲載記事を手掛かりに」と題する報告を行った。なお本企画の成果は2016年秋に同名の書物として刊行され、同発表も論文の形で学会に発信することが決まっている。また

一方市民向けの活動としても、奈良大学図書館にて展観「海の彼方の日本語文学ー池田克己とその時代」を開催し、これまで収集した資料と研究成果を広く一般に公開した。ちなみに同展観とその意義については新聞各紙でも取り上げられ、それに応じた現地作家の関係者やその遺族にからの情報提供が相次ぎ、今後の研究的手がかりを得ることにもつながった。以上の試みによって、最終年度は研究の完成および今後の発展へつながる成果を得ることができた。本研究は、戦時下の上海およびその周辺地域で活動した日本人作家・文学団体に関する基礎資料整備と、動向確認を主眼とするものである。研究では中国および国内図書館での複数回の調査によって、これまで実態が知られていなかった現地の日本人文学者団体の動向や、それらが発行した日本語文学雑誌や関連書籍を多数発見し、その成果をいくつかの論文や国際シンポジウム「戦時上海のメディアー文化的ポリティクスの視座から」などの場で報告した。また研究過程で収集した図書は、「海の彼方の日本語文学ー詩人・池田克己とその時代」と題する展観で広く一般に公開した。本年度も重要資料の入手がかない、研究資料の収集は想定以上に順調に進んでいる。また前年度までに入手した資料の分析によって、武漢の文化状況の重要性など研究の新たな可能性の確認や、それに関する成果報告ができたのも収穫であった。一方で、申請時にキーパーソンとして挙げた池田克己の関連文献リスト作成はやや遅滞している。ただし基本資料はある程度入手を進めているため、次年度はその整理に努めたい。展観「海の彼方の日本語文学ー詩人・池田克己とその時代」(2016年1月18日3月26日於・奈良大学図書館)を主催。日本近代文学研究計画当初は上海を主な検討対象としていたが、調査過程で新たに武漢の重要性が浮上してきた。またこれまではキーパーソンとして池田克己のみに焦点を当ててきたが、新たに武漢の内田佐和吉など、中支各都市に存在した特徴的な文化人を複数確認するに及んだ。そこで今後は、上海・武漢両都市の文化状況の比較や、中支各都市間の文化人ネットワークを確認してゆく方向を取る予定である。そしてそれによって中支全体の文化空間の究明へと迫りたいと考えている。新出資料の発見にも恵まれ、資料収集に関しては当初想定していた以上に進展した。またそれにより、次年度以後の調査の方向性を確認することもできた。その一方で、申請時の計画では汪兆銘政権勢力下の日本語文壇で中心的な役割を果たした池田克己の文献リスト作成を行うことを中心としていたが、新出資料の分析に時間を割いたため、そちらの調査はやや遅延が生じている。ただし基本的な関連図書は入手済みであり、次年度にデータ整理を行う準備はできている。本研究は戦時下の外地で出版された図書・資料の収集をもとに行っている。ただしこれらは古書市場に稀にしか現れず、計画通り予算を執行するのが困難な性格を帯びている。また調査地である中国の図書館では、文献複写の料金が必ずしも一定ではなく、状況に応じて変動することも珍しくはない。そのため結果として当初予定より使用金額が少なくなった。次年度は、本年度の継続課題である池田克己の関連文献調査・分析を行うことはもちろん、国内外の図書館においてさらなる資料探索を進めることを予定している。
転写因子Nanogの新規機能が、Ground stateを誘導する

胚性幹細胞(ES細胞)の未分化性の程度として、最も未分化とされるGround stateという状態が存在する。未分化細胞に発現する転写因子の中でも、NanogはGround stateを導く遺伝子ではないかと、長らく示唆されてきた。しかしながら、その作用機序はいまだ解かれていない。そこで、Nanogが今まさに機能する瞬間をイメージングし、その核内挙動から、Ground stateが誘導される作用機序に迫ろうと考えた。1分子イメージングを使用した、実空間・実時間での分子挙動を定量計測し、Ground stateとそれ以外の細胞状態における差異を数値として明らかにすることを目指す。
哺乳類卵母細胞の成熟過程における新規卵巣タンパク質の発生工学的手法による機能解析

平成8年度では、ブタ卵巣の卵胞液から単離されたセリンプロテアーゼ(フォリプシン)の活性化機構を解明することを試みた。本酵素の精製過程で得られるクロマトグラフィーの各ステップでトリプシン消化の効果を検討したところ、顕著にフォリプシン様活性の増大する分画があることが判明した。詳しい生化学的解析により、トリプシンで活性化を受ける酵素がフォリプシンそのものであることを証明した。さらにブタ卵胞液から一本鎖型の不活性前駆体フォリプシンの単離にも成功した。また同じ卵胞液には、不活性フォリプシン前駆体を二本鎖の活性型フォリプシンへと変換できる酵素(フォリプシン活性化酵素)が含まれていることを明らかにした。一方、ヒト卵巣由来の卵胞液を用いた研究にも着手し、ブタフォリプシンと機能的に相同な分子の探索を行った。その結果、プラズマカリクレインが単離されてきた。しかしプラズマカリクレインの殆どが、卵胞液のタンパク質分解酵素阻害タンパク質α2-マクログロブリンと複合体を形成して不活性化状態となっていることが判明した。従ってヒト卵胞のプラズマカリクレイン活性は、上記の阻害タンパク質により調節されていることが示された。ヒト卵胞液からプラズマカリクレインが単離されたことにより、ブタフォリプシンがプラズマカリクレインである可能性が示唆された。現在、フォリプシンとカリクレインの異同について再検討をおこなっている。平成6年度においては、先ずFollipsinをコードするcDNAと遺伝子のクローン化を行い、次に、得られたcDNAをプローブとして、マウス卵巣の発生過程と卵母細胞の成熟過程における遺伝子発現の解析を実施する予定であった。しかし、ブタ卵巣からのfollipsin cDNA単離に手間取り、現在ようやく候補となるクローンを得た段階にあり、したがって当初予定した遺伝子解析と発生学的解析については未だ実施できていない。しかしながら、これらとは別に進めてきたfollipsinの生理的機能に関する研究では大きな成果を得ることができた。即ち、ブタ卵巣由来のFollipsinが組織型プラスミノゲンアクチベータ(tPAと略す)の不活性前駆体分子を迅速に活性型分子に変換できるという発見である。tPAの活性化には、一本鎖の前駆体分子中のArg^<275>-Ile^<276>のペプチド結合の切断が必要であることは最近になって明らかにされ、これに関与するプロテアーゼの存在が示唆されてはいたものの同定されずにいた。本研究におけるFollipsinがtPAの生理的活性化酵素である可能性が強く示唆された。これらの成果については、現在論文投稿中である。また、本研究を進める過程で、ブタ卵巣濾胞液の中にユニークなプロテアーゼ活性を有する新たな分子を見いだし、その成果についても発表した。平成7年度ではFollipsinのcDNAクローニングを試み、候補となるクローンを単離した。ヌクレオチド配列を決定し推定アミノ酸配列を得たが、タンパク質から決めた部分アミノ酸配列とは完全に一致しないことが判明した。しかし両者の間には極めて高い相同性が見られ、得られたクローンはFollipsinと同属のタンパク質をコードするクローンであることは明らかである。一方、これと平行して進めてきたFollipsinの生理機能に関する研究では大きな進展をみた。即ち、Follipsinが組織型プラスミノゲンアクチベータを迅速に活性化する作用を有することを発見した。さらに体外受精の治療を受けている患者由来の卵胞液にもFollipsinと同様の機能をもつタンパク質の存在を確認でき、その単離にも成功した。現在、酵素学的および物理化学的性状の解析を進めている。“研究発表"の項に示すように、今年度の成果として5編の論文を公表した。尚、これまでの研究によって、Follipsinの機能が次第に明らかにされつつある。当初その生理機能については、卵胞の成長過程と連関した役割を担っていると想定したが、本酵素は哺乳類の排卵過程に関与していることが強く示唆されるに至った。

従って、当初計画した発生工学的アプローチによる機能解明を進める学術的意義は薄れたと考えており、本タンパク質の排卵への関与をより明白にする実験系を導入する予定である。平成8年度では、ブタ卵巣の卵胞液から単離されたセリンプロテアーゼ(フォリプシン)の活性化機構を解明することを試みた。本酵素の精製過程で得られるクロマトグラフィーの各ステップでトリプシン消化の効果を検討したところ、顕著にフォリプシン様活性の増大する分画があることが判明した。詳しい生化学的解析により、トリプシンで活性化を受ける酵素がフォリプシンそのものであることを証明した。さらにブタ卵胞液から一本鎖型の不活性前駆体フォリプシンの単離にも成功した。また同じ卵胞液には、不活性フォリプシン前駆体を二本鎖の活性型フォリプシンへと変換できる酵素(フォリプシン活性化酵素)が含まれていることを明らかにした。一方、ヒト卵巣由来の卵胞液を用いた研究にも着手し、ブタフォリプシンと機能的に相同な分子の探索を行った。その結果、プラズマカリクレインが単離されてきた。しかしプラズマカリクレインの殆どが、卵胞液のタンパク質分解酵素阻害タンパク質α2-マクログロブリンと複合体を形成して不活性化状態となっていることが判明した。従ってヒト卵胞のプラズマカリクレイン活性は、上記の阻害タンパク質により調節されていることが示された。ヒト卵胞液からプラズマカリクレインが単離されたことにより、ブタフォリプシンがプラズマカリクレインである可能性が示唆された。現在、フォリプシンとカリクレインの異同について再検討をおこなっている。
悪性中皮腫幹細胞の形成過程および維持機構の解明

研究実績の概要石綿(アスベスト)による発がんは炎症を起点とするが、その発がん初期における腫瘍発生機構は不明である。本研究は、その発がん機構解明に重要な段階であるがん幹細胞形成およびそのニッチを検出し、微小環境がどのようにがん幹細胞発生・維持に寄与するのかを明らかにすることを目的とする。H30年度は石綿曝露により変化した炎症環境が中皮幹細胞および前駆細胞に与える腫瘍発生に重要な因子の特定を目指し研究を行った。得られた結果(1-5)を以下に示す。1中皮幹細胞および前駆細胞においてβ-カテニン発現が亢進している可能性が示唆された。2β-カテニン発現中皮細胞に対し、酸化傷害を与えるとβ-カテニン高発現細胞選択的にゲノム傷害が優位に来されることを明らかにした。3石綿曝露後4週の炎症性微小環境において、マクロファージはiNOS(-), CD163(+), MHC(+)とM2マクロファージであることが明らかとなった。4石綿曝露後4週の炎症性微小環境において、繊維芽細胞はα-SMA(+)であった。534からがん幹細胞維持に重要な微小環境は腫瘍発生前(がん幹細胞発生前)から形成されており、この炎症性微小環境は他の部位と比較し、腫瘍発生に有利な「ホットスポット」ではないかと考えられる。(論文投稿準備中)以上の結果は、中皮腫幹細胞は中皮の由来である中胚葉の発生に密接に関係するWnt/β-カテニン経路の関与を強く示唆するものである(結果12)。さらに微小環境における細胞集団が比較的発がんの初期過程で存在していること(3-5)はがん幹細胞発生・維持に重要なのではないかと考えており、微小環境の成熟についても着目する必要があると考えている。平成30年度は、本研究の初年度として、アスベストによる発がん性炎症の起源をより深く理解するため、細胞レベルの解析を中心に行った。アスベストは炎症性微小環境において鉄の代謝異常を介し、中皮細胞にDNA2重鎖切断を来していることが判明した。また、中皮傷害と再生に際し、中皮幹細胞あるいはその前駆細胞が起源と考えらえる一過性増殖細胞が炎症局所に存在しており、上記細胞集団優位にゲノム傷害が起きているというデータが得られている。この細胞集団の網羅的遺伝子発現解析により中皮細胞はWnt/B-catenin経路を一時的に活性化しており、中皮腫幹細胞あるいは前駆細胞の発生に関与している因子であろうことが結論できたため、おおむね順調に研究が進展していると考えている。平成31年度は、p53のヘテロKOマウスおよびホモコンディショナルKOマウスを用いた発がん実験計画を継続して行い、悪性中皮腫幹細胞の発生過程を明らかにすることを目指し研究を行う。候補因子に対するCRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集にて中皮腫幹細胞特異的に発現する蛋白質を同定および標識し、培養細胞レベルでの解析を行う。同時に、上記ゲノム編集を動物個体に応用し、候補因子がどのようなメカニズムで中皮腫幹細胞を形成維持するかについての詳細に迫る予定である。

この細胞集団の網羅的遺伝子発現解析により中皮細胞はWnt/B-catenin経路を一時的に活性化しており、中皮腫幹細胞あるいは前駆細胞の発生に関与している因子であろうことが結論できたため、おおむね順調に研究が進展していると考えている。平成31年度は、p53のヘテロKOマウスおよびホモコンディショナルKOマウスを用いた発がん実験計画を継続して行い、悪性中皮腫幹細胞の発生過程を明らかにすることを目指し研究を行う。候補因子に対するCRISPR/Cas9システムを用いたゲノム編集にて中皮腫幹細胞特異的に発現する蛋白質を同定および標識し、培養細胞レベルでの解析を行う。同時に、上記ゲノム編集を動物個体に応用し、候補因子がどのようなメカニズムで中皮腫幹細胞を形成維持するかについての詳細に迫る予定である。
中世初期東インドにおける社会形成：規範の構築と諸社会集団間の交渉

当研究により、ベンガルにおけるカースト的社会秩序形成に結実する中世初期の社会変化、すなわちブラーフマナ層のアイデンティティー、ネットワーク、文化的権威の確立、同業者集団の組織化およびブラーフマナ層によるそれら集団の序列化と体系化への試みが明らかとなった。また、東インド他地域における社会形成過程の相異についても、一定の示唆が得られた。加えて、未公表のものを含む6点の碑文の校訂・再校訂により、中世初期南アジア史研究の史料拡充に貢献した。本年度は新発見碑文の読解および既出碑文の再読解により得られた新たな知見に基づき、史料読解および現地調査を行った。前者については、シャシャーンカのパンチロール銅板文書を再校訂し、以前の校訂版の誤りを正し翻訳を付すとともに、そこに読み取られる7世紀ベンガル西部における在地有力者層の台頭と彼ら相互および外部権力との権力関係を論じ、公表した。後者についてはバングラデシュ、西ベンガル州での博物館所蔵品および遺跡調査に加え、隣接するオリッサ州においても博物館所蔵碑文および中世初期寺院・仏教僧院遺跡の調査を行った。平野に張り出した丘陵上に仏教僧院が建立され、平地の著名ヒンドゥー寺院群がいくつかの宗教センターとして発展し、また非定住社会が現在に至るまで存続する当該地域の現状と歴史過程の理解により、主に新旧デルタにより構成され、寺院を中心とするセンターが発展しなかったベンガルにおける社会形成の特徴、特にその中でブラーフマナと彼らの居住地の拡大が果たした役割の重要性が浮き彫りになるとともに、拡大する定住農耕社会と非農耕社会との間で否応なく生じたであろう交渉を、限られた碑文・文献史料に読み込んでいく上での視点が得られた。以上に加えて、十分な校訂が行われていない新発見のラージビタ碑文の読解・校訂し、そこで初めて存在が確認された11世紀北ベンガルの商人集団(ヴァニグ・グラーマ)の活動について論じるとともに、当該碑文を始めとする新史料を加えた諸碑文・文献史料に基づき、5世紀から13世紀ベンガルにおける商人集団の歴史を、市場の農村への拡大とともに彼らが活動の拠点を都市から農村へと移し、その後ブラーフマナ層の権威の下でカースト的集団として組織化していく過程として捉えた。その成果は現在海外研究誌に投稿中である。本年度はまず新発見碑文のうち、マヒーパーラ1世のラングプル銅板文書を校訂・公表し、そこに見られる漁撈集団カイヴァルタの土地保有者層化と特定地域への集住、非農耕民キラータの居住する森林への言及から、11世紀北ベンガルにおける農業拡大の様相を論じるとともに、被寄進者であるブラーフマナおよび文書銘刻者の記述により、9世紀以降展開する識字層のネットワーク形成の事例を追加した。また、上記文書を加えた諸碑文およびプラーナ、ニバンダの読解に基づき、5世紀から13世紀のベンガルにおけるブラーフマナの歴史を、彼らのアイデンティティー明確化、移住にともなう拡大と中心地形成によるネットワーク構築、および宮廷と農村社会におけるヘゲモニー確立の過程として論じた。後者の成果については現在海外研究誌に投稿中である。インドでの現地調査では、デリーおよびコルカタでの所蔵品・資料調査に加え、アッサム州において広汎な調査を行った。同州ではグワハティおよびテーズプルの諸博物館・図書館にて銅板文書を中心とする所蔵品および資料の調査を行う一方で、それぞれの市を中心として散在するブラフマプトラ川中流域の遺跡群を調査した。その結果、5世紀から7世紀の平野部の煉瓦建築から8世紀以降の流域丘陵部の石造建築へと寺院建築が変化する傾向が認められ、そのような傾向と、碑文から読み取られる河川流域から内陸への農業拡大とそれに伴う非農耕社会との接触、さらに彼らの宗教センターのブラフマニズムへの包含の過程との関連が推定された。以上により中世初期以降のアッサムにおける社会形成・規範構築を研究する上での、社会的文脈への理解が深まった。本年度はまずバングラデシュ国立博物館所蔵の碑文3点を読解し、1点の内容分析をバングラデシュ国立博物館で開かれた国際セミナーで報告し、2点の再校訂を論文として公表した。関連して、ハンブルク大学で開かれた会議にて、銅板文書の形状・形式・内容およびそこから読み取られる権力関係について、中世初期ベンガルの銅板文書を例として報告した。ベンガルの社会形成については、後にジャーティへと発展していく同業者集団形成の一例としての商人集団の歴史変化と、ジャーティ秩序の体系化に主導的役割を果たしたブラーフマナ層のアイデンティティー明確化・ネットワーク形成・権威確立の過程を跡付け、それぞれを論文として公表した。また、ブリハッダルマプラーナのヴァルナ間混交に関する記述に見られる、ブラーフマナ層によるジャーティ秩序体系化の意図とそれにまつわる他の社会集団との緊張関係を論じた論文を公表するとともに、ベンガルの社会形成を概観する論考を執筆した。加えて、中世初期社会形成の前提となる国家形成および農業拡大についても、東京で開催された国際シンポジウムで5ー7世紀ベンガルの国家形成について報告し、また7ー8世紀東ベンガルの農業拡大と政治権力との関係について論文を公表した。

以上の成果をまとめたモノグラフの執筆も継続して行った。海外での調査については、まず前述の国際セミナーに合わせて訪れたバングラデシュのダカで、考古局所蔵の12点の銅板文書を調査・撮影した。ハンブルクでは、ハンブルク大学インド・チベット文化・歴史研究科蔵書を調査した。インドでは、デリーおよびコルカタにて資料調査を行うとともに、ビハール州のボードガヤー、ガヤー、ラージギル、ナーランダー近辺の各遺跡および博物館にて、遺跡および所蔵碑文の調査・撮影を行った。本年度はまずヴァイニヤグプタの新発見銅板文書を解読・校訂して5、6世紀東ベンガルにおける農耕拡大と国家形成、王権の保護を受けたアージーヴィカ教団の実態とそれらの連関について論じ、成果を論文として投稿するとともにカルカッタ大学古代歴史文化学科の月例講演として発表した。また、同文書を含む新発見文書の読解を通して5ー8世紀東ベンガルの社会形成過程を再検討した。9月には南アジア中世初期史研究の大家B.D.チャットーパディヤーヤ教授の講演を催して意見を交換し、同時期の歴史変化を理論化する上で重要な示唆を得た。また、ベンガル社会形成の概観を南アジア学会全国大会で発表し、近現代ベンガル社会研究者とその妥当性を議論した。加えて、昨年度投稿したベンガルの商人集団に関する論文の最終版提出を契機に農業拡大と農村部商業化の関連を再考した。以上を通して中世初期ベンガルの社会変化を再検討し、執筆中のモノグラフに反映させた。インドではコルカタとデリーでの所蔵品・資料調査に加え、前年度に引き続きアッサム州で現地調査を行った。まずディブルガルからジョールハートに至るブラフマプトラ川上流域の遺跡を調査し、14世紀に進入したタイ族によるアホム王朝の確立、ブラフマニズム受容および労役に基づく特異な社会制度の導入が東インド他地域と異なる社会形成をもたらしたことを確認した。さらにナガオン県内平野部の遺跡を調査し、8ー12世紀に煉瓦、ついで石造のシヴァ派寺院群が成立する過程に同時期のブラフマプトラ川中流域北岸との共通点が見られる一方、在地有力者によると考えられる精緻なヴィシュヌ像の建立に11-12世紀の隣接するベンガル北部との類似性があることを確認した。バングラデシュのダカでは、考古局所蔵の全銅板文書の登録情報を調査するとともに現物を実見して所在を確かめ、また国立博物館所蔵の重要銅板文書のデジタル写真を入手した。初年度に予定していた現地調査は次年度に持ち越されたものの、二度にわたるバングラデシュ・インドにおける調査により、予定をほぼ遂行し、加えて比較対象として重要なオリッサについても調査することができた。史料読解についてもおおむね順調に進行しており、新発見碑文・再読碑文を加えた諸史料の読解から導き出される中世初期ベンガルにおける社会形成の諸側面を、二編の投稿中論文にまとめることができた。以上から、当研究はおおむね順調に進展していると判断される。25年度が最終年度であるため、記入しない。