hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
障害者向け高度意思伝達支援システムの研究開発

言語の表出・受容が困難な障害者の意思伝達を支援するシステムの研究開発を目的とする。本システムの実現には、機器操作から伝達するメッセージの提示まで、各段階において、個別のニーズを把握し、ユーザインタフェース及びコンテンツの適応を行う必要がある。研究代表者は、昨年度までに多面的なユーザインタフェースを構築する「Multifaceted User Interface(MUI)」技術について研究開発を行った。本年度は、意思伝達支援の各段階にMUI技術を適用した。MUI技術では、適応に特異情報を用いる。特異情報は、利用者固有の情報であるプロファイル情報、ユーザの現在の活動や活動履歴に関する動作情報、場所情報、時聞情報、活動を行う動機に関する理由情報、および使用機器等の手段・方法に関する情報の少なくとも一つから構成される。まず、肢体不自由者に一般的に利用されているオートスキャン入力において、選択肢の位置及びユーザの操作履歴(反応時間、エラー等)から走査の時間間隔を推定し、入力の待ち時間を適応する手法を開発した。次に、場所・時間情報、過去の発話履歴、及び音声認識により捕捉する会話相手の発言内容(文型、単語等)を利用して意思伝達時に提示する選択肢の絞込みと入力回数の低減を行う手法を考案し、一部を実装した。選択肢として提示する単語は、その意味を表現する一つ以上のビューから成る「マルチメディア単語」である。特異情報に応じてビューを切り替えることにより、ユーザの能力・文化に応じたコンテンツを提示することができる。これらの単語を主語、述語、時間、場所、理由・条件、方法の観点で構造化したものを「マルチメディアヒエログリフ」と呼び、その意味を表す日本語や中国語の文等を組み合わせて提示する手法を開発した。さらに、肢体不自由児を対象としたユーザビリティテストを実施し、テストを行った事例においてMUI技術の有用性を確認した。本研究は、言語の表出・受容が困難な重度肢体不自由者および知的障害者を対象とし、「人と人との会話」および「身の回りの機器への働きかけ」を可能にする、高度意思伝達支援システムの研究開発が目的である。本年度は、主に次の2テーマについて研究を行った。重度肢体不自由者および知的不自由者のユーザインタフェースに対する要求は、障害の種類・程度、使用機器等に応じて大きく異なる。そのため、高度意思伝達支援システムは、複数のユーザインタフェースを備え、要求に応じた選択・適応処理を施す必要がある。そこで本テーマでは、ユーザの能力・障害や使用状況等の特異情報に応じて、多段階でのユーザインタフェース選択・適応を実現する「Multifaceted User Interface」について研究を行った。モデルおよび実装例等、その成果の一部を「Proc. of the 2^<nd>IASTED Int'l Conf. Human-Computer Interaction」で発表した。2.マルチメディアヒエログリフの翻訳「マルチメディアヒエログリフ」とは、主語、述語、時間、場所、理由・条件、方法の観点で構造化した枠組みに単語(PCS, PIC等の絵シンボルや写真も含む)を当てはめ、意思を表現する拡大・代替コミュニケーション手法である。従来の手法では、抽象的な絵シンボル表現された単語は複数の意味を持ち、さらにそれらを組み合わせる際に単語間の関係性が不明確であったため、経験を積んだパートナーでなければ提示された意思の理解が難しかった。そこで本テーマでは、助詞や時制等を補完し、マルチメディアヒエログリフで提示された内容を日本語および中国語に翻訳する機能について研究開発を行った。生成する翻訳文の品質向上や多言語対応を目的としたシステムの改善と日本人および中国人による評価実験を実施し、その成果の一部を「Proc. of the 9^<th> Int'l Conf. on Humans and Computers and the 7^<th> Int'l Symposium on Spatial Media」で発表した。
マクロファージの細胞内殺菌作用に関わるNF-IL6標的遺伝子の同定

NF-IL6ノックアウトマウスは、少量のリステリア菌の腹腔内感染により死亡し、細胞内寄生細菌の感染に対して極めて弱い。このマウスのマクロファージは、取り込まれたリステリア菌を殺菌できず、細胞質内にリステリア菌がエスケープし分裂、増殖していた。マクロファージによる殺菌機構に重要なNO産生に異常はみられずNO非依存性の殺菌作用の存在があきらかとなった。マクロファージにおける殺菌機構にかかわるNF-IL6のターゲット遺伝子を同定するため、IPTG添加によりNF-IL6を発現誘導できる安定形質導入株をマウス骨髄性白血病細胞株M1において樹立し、NF-IL6誘導前後のmRNA間でサブトラクションをおこなった。Suppressive Subtractive Hybridization法を用いてサブトラクションライブラリーを作製し、1500クローンをスクリーニングした。その結果、既知の標的遺伝子であるhaptoglobin以外にMIP-1a,Osteopontin,CD14のmRNAがNF-IL6誘導後顕著に増大することが判明した。このうち、MIP-1aに関しては、転写開始点から175bp上流のプロモーター内にNF-IL6の結合配列が3ヵ所存在することおよびluciferase assayの結果から標的遺伝子であることが証明された。今後さらにスクリーニングをくりかえすことによりマクロファージにおける殺菌機構にかかわるNF-IL6のターゲット遺伝子を同定するつもりである。我々のグループは、NF-IL6のin vivoでの機能を明らかにするために、ジーンターゲティング法を用いてNF-IL6欠損マウスを作製した。NF-IL6欠損マウスは、外見上正常で、SPF(specific pathogen free)環境下においては健康であった。ところが、Listeria monocytogenesを腹腔内投与したところ、正常マウスには全く影響を与えない500CFU(正常マウスのLD50は、1x10^6CFU)という少量の投与により、このマウスは全例死亡した。NF-IL6欠損マウスのマクロファージにおけるlisteria感染に影響を与える各種サイトカンの産生やNOや活性化酸素などの殺菌性分子の産生は正常であった。従来、活性化されたマクロファージによる細胞内寄生細菌の排除には、NOが必須と考えられてきたが、NF-IL6欠損マウスの結果は、NO以外にNF-IL6によって制御される感染防御システムの存在を明らかにした。本年は、NF-IL6欠損マウスと野生型マウス由来の腹腔マクロファージをLPS+interferonγによって刺激したのち、正常マウスのマクロファージでは誘導されるがNF-IL6欠損マクロファージでは誘導されてこない、いくつかのcDNA断片をdifferentila display法によって得た。今後、そのコードする遺伝子を単離し、それらの細胞内寄生細菌に対する生体防御機構における役割を検討していくつもりである。
超高分解能光電子分光装置の建設と高温超伝導体準粒子の研究

本年度は、電子型高温超伝導体Pr_<1-x>LaCe_xCuO_4(PLCCO)における電子構造と超伝導機構を明らかにするための光電子分光実験を行った。特に、電子型高温超伝導体における超伝導ギャップ対称性の完全決定を目指して研究を行った。これは、昨年度までに明らかにしたフェルミ準位近傍の電子の反強磁性相互作用が、超伝導発現機構とどのように関係しているかを明らかにする上で極めて重要な研究課題である。具体的には、過去の実験報告と比べて約2倍に向上したエネルギー分解能および角度分解能の下で、超伝導ギャップの波数依存性を精密に測定した。以下に実験結果の概要を示す。はじめにPLCCOの常伝導状態において角度分解光電子分光(ARPES)測定を行い、フェルミ面とバンド構造を決定した。その結果、フェルミ面がブリルアンゾーン中のM点を中心とする大きなホール面であること、フェルミ面が磁気的ブリルアンゾーンと交差する領域(hot spot)において、電子の磁気散乱に起因すると考えられる擬ギャップが開いていることを見出した。次にフェルミ準位極近傍において超伝導ギャップ測定を行った。実験的に決定したフェルミ面に沿って波数を連続的に走査し、超伝導転移前後でのARPESスペクトルの変化を詳細に解析した。その結果、超伝導ギャップの開閉に伴うスペクトル端のシフトを明確に観測した。超伝導ギャップの異方性は、d_x2_<-y>2波対称性から予想される振る舞いとの明らかなずれを示し、最大ギャップが開く波数はブリルアンゾーン境界からhot spotに移動していることを見出した。以上の結果から、電子型高温超伝導体の超伝導発現機構において、磁気的相互作用が主要な役割を果たしていると結論した。本年度は、新型超高分解能・極低温光電子分光装置の建設・改良を中心に研究を進めた。具体的な作業内容は、以下の通りである。1.高分解能化のために、電源系の高精度化、電圧制御系の最適化、測定槽における地磁気の遮蔽を行った。その結果、最高エネルギー分解能として1.7meVを達成した。2.極低温化のために、熱輻射シールド、クライオスタット、試料基盤の設計、制作を行い、最低測定温度5Kを達成した。上記の作業と並行して、Bi系高温超伝導体Bi_2Sr_2Ca_<n-1>Cu_nO_<2n+4>(n=1-3)における準粒子の起源を明らかにするための角度分解光電子分光実験を行った。具体的には、電子の多体相互作用によるバンド分散の折れ曲がり構造(kink構造)について、その運動量、温度、CuO_2層数依存性を系統的に測定した。以下にその結果を示す。i)運動量依存性単位胞中に複数のCuO_2層を有する系(n=2,3)では、超伝導状態において、ブリルアンゾーン中の(π,0)点近傍においてkinkが最も強く観測される。一方常伝導状態においては、kinkは明確な運動量依存性を示さない。ii)温度依存性複層系における(π,0)点近傍の強いkinkは、T_cより高温では観測されない。また(π/2,π/2)近傍の運動量領域では、kinkの温度変化がほとんど観測されない。kink構造の運動量・温度依存性は複層系のみにおいて観測され、単層系のBi_2Sr_2CuO_6では観測されない。以上の結果を基に、Bi系高温超伝導体におけるkink構造、すなわち準粒子の起源が、中性子散乱によって観測されている磁気共鳴モードであると結論した。本年度は、新型超高分解能・極低温光電子分光装置の整備・改良を中心に研究を進めた。具体的な作業内容としては、1.装置の高分解能化のために、電源系の高精度化、電圧制御系の最適化、2.極低温化のために、試料基盤および熱輻射シールドの改良を行った。上記の作業と並行して、電子型高温超伝導体Nd_<2-x>Ce_xCuO_4の電子構造と超伝導機構を明らかにするための光電子分光実験を行った。特に、電子型高温超伝導体における磁気秩序相と超伝導相の共存のメカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。具体的には、反強磁性相互作用によるフェルミ準位近傍電子状態への影響の解明と、その波数・温度依存性を系統的に測定した。i)運動量依存性フェルミ面上で反強磁性相互作用の最も強い波数領域(hot-spot)において光電子スペクトル強度の抑制、すなわち擬ギャップを観測した。また、波数領域がhot-spotから離れるに従って擬ギャップが縮小し、連続的に異常準粒子状態へと移行していく様子を直接観測した。ii)温度依存性hot-spotにおいて観測される擬ギャップの温度依存性を測定した結果、擬ギャップが反強磁性転移温度の約2倍の高温まで残り、さらに高温では消失することを見出した。以上の運動量・温度依存性の結果を基に、電子型高温超伝導体における擬ギャップ構造および準粒子構造が、Cuスピン間の反強磁性相互作用によって生じていると結論した。

特に、電子型高温超伝導体における超伝導ギャップ対称性の完全決定を目指して研究を行った。これは、昨年度までに明らかにしたフェルミ準位近傍の電子の反強磁性相互作用が、超伝導発現機構とどのように関係しているかを明らかにする上で極めて重要な研究課題である。具体的には、過去の実験報告と比べて約2倍に向上したエネルギー分解能および角度分解能の下で、超伝導ギャップの波数依存性を精密に測定した。以下に実験結果の概要を示す。はじめにPLCCOの常伝導状態において角度分解光電子分光(ARPES)測定を行い、フェルミ面とバンド構造を決定した。その結果、フェルミ面がブリルアンゾーン中のM点を中心とする大きなホール面であること、フェルミ面が磁気的ブリルアンゾーンと交差する領域(hot spot)において、電子の磁気散乱に起因すると考えられる擬ギャップが開いていることを見出した。次にフェルミ準位極近傍において超伝導ギャップ測定を行った。実験的に決定したフェルミ面に沿って波数を連続的に走査し、超伝導転移前後でのARPESスペクトルの変化を詳細に解析した。その結果、超伝導ギャップの開閉に伴うスペクトル端のシフトを明確に観測した。超伝導ギャップの異方性は、d_x2_<-y>2波対称性から予想される振る舞いとの明らかなずれを示し、最大ギャップが開く波数はブリルアンゾーン境界からhot spotに移動していることを見出した。以上の結果から、電子型高温超伝導体の超伝導発現機構において、磁気的相互作用が主要な役割を果たしていると結論した。
HBZトランスジェニックマウスにおけるATL癌幹細胞の同定と分子基盤の解明

平成30年度は同定したATL癌幹細胞(ATLSCs)候補において有意に高く発現している分子を複数同定した。それらに対するShRNAおよび中和抗体による阻害実験を行なった。その結果,in vitroにおいてc-kit中和抗体(ACK2)による阻害によりATLSCsの自己複製能の低下が認められ,SCF存在下で正常と比較し,ATLSCs分画が1/4程度に減少していた。また,in vivoにおいてもc-kit中和抗体(ACK2)による阻害によりATLSCsによるATL腫瘍の再構築能の低下が認められ,接種後のマウスの致死率の低下が確認された。また,c-kitのリガンドであるSCFのミュータントを有するマウスの一つ,Sl/Sldマウスをレシピエントとした移植実験においてもATL腫瘍の再構築能の低下が認められ,さらにATLSCs分画の著名な減少を認めたことから,c-kitがATLSCsの自己複製能に影響,および組織への定着と腫瘍の再構築に重要であることが示唆された。そこで,c-kitを指標として,マイクロアレイ解析によって同定されたATL癌幹細胞に高発現している遺伝子の内,複数遺伝子をセレクトし,ノックダウンによるin vitroの影響を検証したが,自己複製能をはじめ,大きな差は認められなかった。よって現時点では,c-kitがもっとも有望な標的分子であることが示唆され,今後の治療標的候補として有用であると考えられた。現在,ヒトにおけるATL癌幹細胞の発現プロファイルを行い,c-kitを含め,マウスモデルで有用な標的分子の発現を確認し,ヒトにおいてもこれらの分子が重要な役割を担っていることが示唆された。現在,これらの情報を論文化している最中である。今後は,ATL癌幹細胞の発生機序について詳細に解析し,どのような細胞に感染したものがATL癌幹細胞になるのか詳細に研究する。特にT細胞に感染したのちに,c-kit陽性の細胞が出現するのか?c-kit発現未熟T細胞に感染するのかを検証し,c-kitがATL癌幹細胞化にいつどこでどのように作用しているのかを突き止めることで,効果的な治療投与時期の解明が可能となる。成人T細胞白血病(ATL)はHTLV-1の感染によって引き起こされ、長期の潜伏期間を経て、クロナールエボルーションを起こし、最終的にモノクロナールなATL腫瘍となる。抗がん剤の奏功率は極めて悪い。我々はATLに関し、様々な癌で報告されている癌幹細胞の存在を仮定し、ATLのマウスモデルであるTaxTgマウスを用いてATL癌幹細胞の同定に世界で初めて成功した。ヒトATLにおいても同様の幹細胞が存在している証拠がいくつかのグループから報告されている。そこで京都大学の松岡らによって作製されたHBZトランスジェニックマウス(HBZ-Tg)を用いて、ATL癌幹細胞の同定を試みた。HBZ-Tgの脾臓より分離したATL様細胞(Ht-48細胞)を用い、連続移植実験を実施した結果、移植前の細胞がレシピエントマウス上で再現できたことから、移植細胞中に幹細胞特性を有している細胞が存在することが明らかとなった。そこで、幹細胞分離に用いられているALDH酵素活性を指標としたALDEFLUOR染色及びHoechest33342染色性を利用したSide Population解析を実施した結果、ALDEFLUORではALDH酵素活性の高い細胞は認められなかったが、SP細胞は同定することに成功した。これらの細胞はVerapamilの添加で消失したことから、ATL癌幹細胞(ATLSCs: ATL stem cells)である可能性が示唆された。さらに、表面抗原解析を行い、ATLSCSの表現系の解析を行い、細胞手段を分取することが可能となった。今後は、ATLSCsの分子基盤をもとに、ATLSCSの特性解析、機能解析を行うとともに、ATL癌幹細胞の発生・維持に必須な分子基盤を明らかにし、それらの分子基盤を元に、新規治療標的となる分子の探索を行う予定である。当該年度は、HBZ-Tg由来の脾臓腫瘍細胞より、(1)幹細胞の存在をバイオアッセイで証明し、さらに(2)幹細胞特性を利用したATLSCs候補の同定、そして(3)表面抗原のスクリーニングにより、ATLSCsの細胞特性を明らかにすることが目的であった。まずHBZ-Tgの脾臓より分離したATL様細胞(Ht-48細胞)を用い、連続移植実験を実施した結果、移植前の細胞がレシピエントマウス上で再現できたことから、移植細胞中に幹細胞特性を有している細胞が存在することが明らかとなった(課題1)。そこで、幹細胞分離に用いられているALDH酵素活性を指標としたALDEFLUOR染色及びHoechest33342染色性を利用したSide Population解析を実施した結果、ALDEFLUORではALDH酵素活性の高い細胞は認められなかったが、SP細胞は同定することに成功した(課題2)。さらに、表面抗原解析を行い、ATLSCSの表現型を明らかにし、細胞を分取することが可能となった(課題3)。平成29年度は,HBZ-Tg脾臓由来ATL腫瘍細胞内の癌幹細胞の機能評価実験て同定した候補分画を分取し、1x10^4細胞を96wellにて培養し、増殖能を検討した。

その際、表面抗原の特徴に合わせたサイトカイン組成を準備し、どのようなサイトカイン環境がATL癌幹細胞の自己複製・維持・分化・増殖に必要か検討した。その結果,c-kitのリガンドであるSCFを添加した条件が特に細胞増殖とc-kit陽性細胞の維持に必須であることが明らかとなった。一方,T細胞を保持するサイトカイン環境ではATL癌幹細胞の自己複製は保持されないことが明らかとなった。次に,HBZ-Tg脾臓由来ATL腫瘍細胞内の癌幹細胞の機能評価(in vivo)実験で同定した候補分画を分取し、1x10^2x10^5細胞をC57BL6マウスに移植し、腫瘍再構築能を検討した。その結果,c-kit+細胞集団にATL癌幹細胞の自己複製・維持・分化・増殖が確認され,マウスに致死状態が誘導された。よって,c-kit陽性細胞中にATL癌幹細胞が含まれることが明らかとなった。最後に,ATL癌幹細胞の分子基盤解明(in vivo):実験で同定した候補分画をATL癌幹細胞とし、1x10^5細胞分取し、1) HBZ-Tg由来腫瘍細胞(Bulk), 2) CD4陽性細胞, 3) CD8陽性細胞, 4) CD4+CD8+細胞, 4) CD4-CD8-細胞, 5) ATL癌幹細胞および正常マウス脾臓由来の同種細胞をコントロールとして分取し、DNAマイクロアレイを用いた網羅的遺伝子発現解析を行った。ATL癌幹細胞において5倍以上発現している分子についてqPCR法にて確認し,重要なマーカー遺伝子を発見することに成功した。平成29年度計画をほぼ問題なく実施でき,さらに新しいサイトカイン環境についても明らかになりつつあるため。平成30年度は同定したATL癌幹細胞(ATLSCs)候補において有意に高く発現している分子を複数同定した。それらに対するShRNAおよび中和抗体による阻害実験を行なった。その結果,in vitroにおいてc-kit中和抗体(ACK2)による阻害によりATLSCsの自己複製能の低下が認められ,SCF存在下で正常と比較し,ATLSCs分画が1/4程度に減少していた。また,in vivoにおいてもc-kit中和抗体(ACK2)による阻害によりATLSCsによるATL腫瘍の再構築能の低下が認められ,接種後のマウスの致死率の低下が確認された。また,c-kitのリガンドであるSCFのミュータントを有するマウスの一つ,Sl/Sldマウスをレシピエントとした移植実験においてもATL腫瘍の再構築能の低下が認められ,さらにATLSCs分画の著名な減少を認めたことから,c-kitがATLSCsの自己複製能に影響,および組織への定着と腫瘍の再構築に重要であることが示唆された。そこで,c-kitを指標として,マイクロアレイ解析によって同定されたATL癌幹細胞に高発現している遺伝子の内,複数遺伝子をセレクトし,ノックダウンによるin vitroの影響を検証したが,自己複製能をはじめ,大きな差は認められなかった。よって現時点では,c-kitがもっとも有望な標的分子であることが示唆され,今後の治療標的候補として有用であると考えられた。現在,ヒトにおけるATL癌幹細胞の発現プロファイルを行い,c-kitを含め,マウスモデルで有用な標的分子の発現を確認し,ヒトにおいてもこれらの分子が重要な役割を担っていることが示唆された。
遺伝連鎖群解析による防御免疫を誘導するマラリア原虫抗原の同定

赤内期マラリア感染に対する新規ワクチン候補抗原分子を同定するため、ネズミマラリア原虫Plasmodlum yoelii yoeliiの異なる2株を用いて、遺伝連鎖群解析法により赤内期マラリア原虫感染に対する防御免疫を誘導する原虫抗原の探索を行った。始めに異なる2株のネズミマラリア原虫株のゲノミックDNAを回収し次世代シークエンサー(Illumina HiSeq 2000)でシークエンス解析し、株間に約29000の一塩基多型(Single Nucleotide Polimorphism,SNP)を同定した。続いて異なる2株のネズミマラリア原虫をそれぞれ感染させ、薬剤により感染治癒させることで赤内期マラリアに対する防御免疫を賦与したマウスと免疫を賦与していないマウスにあらかじめ作製した2株の交配株群を感染させた。感染した原虫株群のゲノミックDNAを回収し、次世代シークエンサーによりシークエンス解析を行い、始めに明らかにした29000のSNPで交配株群中における親株のアレル頻度を同定した。その結果、染色体3番、8番、13番上に赤内期マラリア原虫感染に対する免疫を司る遺伝子領域が同定された。免疫により選択された各染色体上の遺伝子領域の詳細な検討を進めているが、最も強く免疫により選択された染色体8番上には4つの候補遺伝子を同定した。さらに染色体13番上には現在14の候補遺伝子を同定している。染色体3番上の候補遺伝子は現在候補遺伝子の検討を行っている。
イネのグルタミン酸合成酵素群の窒素代謝における役割の解明

イネNADH-GOGAT遺伝子のプロモーター領域を含む全構造遺伝子を相補し得るイネゲノムクローン群を単離し、これらの塩基配列を決定した。その結果6.5KbpのイネNADH-GOGAT遺伝子の推定翻訳領域はアルファルファNADH-GOGAT遺伝子の翻訳領域と推定アミノ酸配列レベルで高い相同性を示した。10.5Kbpの推定転写領域は、21個のイントロンで分断された22個のエキソンから構成されていた。推定プロモーター領域には,GCN4モチーフやGT3ボックスが存在した。2.アンモニア処理したイネ幼植物根のNADH-GOGAT転写産物含量の解析アンモニア処理したイネ幼植物根では、NADH-GOGATmRNA含量は極めて短時間で急激に増加し、処理後6時間目には最大となった。このNADH-GOGATmRNAの増加蓄積は、タンパク質合成阻害剤のシクロヘキシミドの添加処理では阻害されなかったが、グルタミン合成酵素の阻害剤であるメチオニンサルフォキシミンの添加処理により完全に阻害された。3.アンチセンスNADH-GOGATcDNAを導入した形質転換イネの作出現在、約0.8Kbpのイネ根NADH-GOGATcDNA断片を、35SプロモーターとNOSタ-ミネーターの間にアンチセンス方向に繋いだバイナリーベクターを構築している。4.イネNADH-GOGAT完全鎖長cDNAクローンの単離イネNADH-GOGAT遺伝子のプロモーター領域を含む全構造遺伝子を相補し得るイネゲノムクローン群を単離し、これらの塩基配列を決定した。4.イネNADH-GOGAT完全鎖長cDNAクローンの単離
金属原子、イオンの溶媒和クラスターの構造と反応性に関する理論的研究

非経験的分子軌道計算により、1、Li(H2O)nとNa(H2O)nとの比較研究、2、Na(H2O)n負イオン、Na(NH3)n負イオンの研究を行なった。1では、Li(H2O)nの構造とイオン化ポテンシャル(Ip)のサイズ依存性を理論的に予測した。Li(H2O)nはLi-O結合が水同士の水素結合よりも強く、4つの水にLiが囲まれた内包構造が最安定だが、Li(H2O)3を第一層とするThree-Fold構造も安定な異性体である。内包型とThree-Fold型はともにNa(H2O)nの最安定構造(表面型)とは異なるが、IpはNa(H2O)nと同様にnが4以上で一定となってバルク水クラスター負イオンの垂直電子脱離エネルギー(VDE)に一致する。この特異なIpのサイズ依存性を示すクラスターの共通点として、クラスター表面に脱離電子が局在する性質を見い出し、内包型Li(H2O)nではLi原子が電子を放して、イオンと溶媒和電子という2中心型電子構造をとることでこの電子分布を実現していることを明らかにした。2では[Na(H2O)n]^-と[Na(NH3)n]^-のVDEのn依存性の測定結果を解析した。[Na(H2O)n]^-では、Na-H結合と水の水素結合で安定化した構造が最安定であり、中性と負イオンの構造は大きく異なる。一方、[Na(NH3)n]^-はNa-N結合を最大限もつ構造が安定で、中性及び正イオンと構造が類似している。負イオン構造での中性励起状態への遷移に対応するVDEの計算値は[Na(H2O)n]^-でも[Na(NH3)n]^-でも、実験とよく一致した。負イオンの構造での中性[Na(H2O)n]クラスターの不対電子はほぼNaの周りに存在するが、[Na(NH3)n]ではnの増加とともにクラスター全体の空間に非常に広く拡がっていく。この[Na(H2O)n]と[Na(NH3)n]の電子構造の違いとVDEのサイズ依存性はよく対応する。[Na(H2O)n]では水和にNa周囲の電子構造があまり影響されないため、VDEのサイズ依存性が小さい。
分権化後のアフリカにおける土地・森林資源のローカルガバナンス再編と住民参加の動態

分権化後のアフリカの地域社会において、地域住民参加型の資源管理政策が実施されている。この研究は、住民の生活に密接した土地・森林資源の管理への住民の参加実態を、資源コンフリクトの構成-調停プロセスにおける分権型行政機関やNGO、CBO(住民組織)などのアクターと住民との関係形成との視点から記述した。コンフリクトの構成過程においては、通常の農村と異なり国立公園や森林保護区周辺部の農村ではメディアで流通する情報量やNGOなどの活動の度合いが大きく、状況はより大きな文脈の政治に連結されやすい。コンフリクトの調停過程においては、英語コミュニケーション能力などいくつかの要因が個々の住民と諸アクターとの関係の親疎を左右し、これによって住民間の参加の度合いに大きく幅があることが明らかになった。サハラ以南アフリカ各国では、1990年代の構造調整政策以降の「民主化」政策の一環として地方分権化がすすめられた。以後、コミュニティ(地域社会)のポテンシャルを生かした地方行政や地域開発政策がデザインされるようになっている。2000年代に入ってからとくに注目されるのは、コミュニティ基盤型、あるいはコミュニティをとりこんだ協働型の地域の資源管理政策だ。本研究の目的は、こうした背景のもとでの地域諸社会における資源コンフリクトの発生と調停のプロセスの実態を把握し、住民参加型の資源ガバナンスの再検討をすすめることにある。平成22年度は資源コンフリクトの構成過程に関する基礎調査を企画し、ウガンダ共和国の2つの地域(エルゴン山国立公園周辺、マビラ森林保護区周辺)を対象地として合計およそ30日間の現地調和をおこなう予定であったが、大統領選挙実施にともなう騒擾が予想されたため、一部を23年度に繰り越して現地調査を実施した。おもな調査内容は、首都での関係各調査機関、省庁からの文書資料収集、上記調査対象地での地方行政関連資料収集およびインタビュー調査である。収集した資料は23年度実施分と合わせて整理・分析され、同年度中に一部を公開した。方法的特徴は、東アフリカのウガンダ共和国での現地調査で得た実態データならびに地方行政の文書記録など具体的事例から検討を加えること、土地・森林などの資源を抽象的な「自然資源」ないし「環境」としてではなく、住民の視点からみた個別具体的な有用性を担った「生活資源」としてとらえていくことの2点である。第2年次の平成23年度は、現地調査で継続的に土地・森林などの資源をめぐるコンフリクトの事例を収集しつつ、それらの整理にあたった。まず、1.村レベルでの地方評議会、親族会議にて資源コンフリクトがどのように審議されているかについて、それぞれ現地で得た事例データをもとにしての整理・記述を試みた。次に、2.都市近郊農村部(森林保護区周辺の土地・森林資源)と遠隔地農村部(東部の国立公園周辺の土地資源)とで資源コンフリクトのあり方を比較し、その差異を検討した。とくに、NGOのアファーマティブアクションと地域住民との連携や、マスコミ報道、SNSを通じてのコミュニケーションなどと連動した地域住民の当該コンフリクトのフレーミング(問題化)のあり方について検討した。23年度中は、これらの調査研究成果について、研究会発表、一般書のチャピター、事典項目などの形で公表をすすめた。住民、地方政府、NGOなどが協働した地域社会ガバナンスのモデルが称揚されるようになって久しいが、現地調査に基づいた実態把握からそのモデルに修正を加えていく作業は依然として待たれている。本研究はこの主題に関して議論の材料を提供し、貢献できるものである。本研究の目的は、地方分権化政策後のアフリカ地域社会において、土地・森林などの資源をめぐるコンフリクト発生と調停の実態把握をおこない、住民参加型の資源ガバナンスを再検討することにあった。そのさい、在来の紛争調停の諸実践と、分権型の政府資源管理機関やNGO、住民組織などの新たなアクターが、資源利用や紛争調停へのかかわりとの双方に着目した。最終年度にあたる24年度は過年度までに入手した現地調査データの整理と分析をすすめ、国際学会での発表、書籍チャピター論文としての公刊をおこなった。また、アフリカの研究者との議論をおこなうためのワークショップを実施した。

本研究の成果は、(1)土地や森林を抽象的な「資源」としてではなく、現地住民の生計にかかわる具体的な有用物として捉え、貨幣経済とのかかわりから有用性そのものも変化するなかで新たなタイプの紛争が生じていること、(2)分権型の政府資源管理機関やNGO、住民組織など新たなアクターとの関係形成のあり方が住民のなかでは様々であり、その様々な関係性がそのまま在来の資源利用・紛争調停のやり方での対処の現場に反映され、方向付けられること、(3)こうした新たなタイプの紛争や関係形成は、NGOやラジオ、新聞などのメディアをとおした住民による「問題の再帰的な把握(リフレーミング)」のもとでなされていること、などが明らかになったことである。現地調査および研究会等での口頭発表(日本語、英語とも)は予定通りにすすめることができた。論文による公刊は、査読付き学術誌への投稿準備が遅れているが、当初予定していなかった一般書への寄稿によってこれまでの調査研究成果の一部を公刊している。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画に大きな変更はない。継続的に現地調査で収集したデータの整理と分析をすすめる。そのさいに必要となった補足データの収集のために、1週間程度の短期現地調査を1-2回おこなう。こうしたことと並行して、国内外の学会・研究会などで口頭発表をおこない(国内1回、海外1回)、それらの口頭発表の内容をブラッシュアップしながら、査読付き学術誌への投稿を目指す。
歯の移動を行った圧迫側歯根膜に発現するＨＳＰＡ１Ａの破骨細胞分化調整機能の解明

本研究の目的は、矯正的歯の移動初期の圧迫側歯根膜に発現する熱ショックタンパク質A1A(HSPA1A)に着目し、歯の移動における破骨細胞の分化に対する作用を明らかにすることである。これまで、培養したヒト歯根膜線維芽細胞(HPDLFs)にリコンビナントHSPA1Aタンパク(rhHSPA1A 100ng/ml)を添加し、炎症関連因子の発現遺伝子を網羅的に解析したところ、発現が減少する傾向がみられた。そこで平成25年度は、P.gingivalis由来のLPS(10μg/ml)により炎症関連因子の発現を誘発したHPDLFsに対するHSPA1A(rhHSPA1A 100ng/ml)の影響をマイクロアレイにより網羅的に解析した。さらにIL-6およびIL-8のmRNA発現量を経時的に観察した。LPSの添加により誘発された炎症性サイトカイン/レセプターの発現量は、rhHSPA1Aの添加により減少する傾向が認められた。IL6およびIL8のmRNA発現量の経時的変化は、IL6は6時間後に、IL8は1時間および3時間後にrhHSPA1A添加群で有意に減少した。近年、細胞外に放出されるHSPA1AはToll-like receptor4を介して炎症性サイトカインの発現を誘発することが報告され、サイトカイン様の働きをすることからシャペロカインと呼ばれている。しかしながら、これについては否定的な報告もあり、いまだその働きについては不明な点が多い。本研究の結果、rhHSPA1Aの添加により炎症性サイトカインやレセプターの発現を誘発することなく、逆にLPSにより誘発された炎症性サイトカインの発現を抑制する結果が得られた。したがって、HPDLFsにおいて、細胞外のHSPA1Aが破骨細胞の分化に重要な役割を担う炎症性サイトカインの発現に対して抑制する働きがある可能性が示唆された。本研究の目的は、歯の移動初期の圧迫側歯根膜細胞に発現する熱ショックタンパク質A1A(HSPA1A)に着目し、歯の移動における破骨細胞の分化に対する作用を明らかにすることである。近年HSPA1Aは分子シャペロンとして様々な刺激やストレスから細胞を保護するだけでなく、破骨細胞分化制御にも深く関与する炎症性サイトカインに影響を及ぼすことが報告されている。このことから、歯根膜細胞で発現するHSPA1Aが破骨細胞分化に重要な役割を果たしているのではないかということが十分に推察される。平成24年度は、培養ヒト歯根膜線維芽細胞にHSPA1Aのリコンビナントタンパク(100ng, 200ng/ml)を添加し、1%FBS添加DMEM培地で一定時間培養後の炎症性サイトカインやそのレセプターへの影響をPCRアレイにより網羅的に解析した。その結果、100ng/ml添加群では大きな変化は認められなかったが、200ng/ml添加群ではいくつかの遺伝子の発現に増減の傾向が認められた。現在はこれら遺伝子の発現量を1,3,6,12,24,48,72時間で経時的に観察し、mRNAレベル検討を行っている。またmRNAレベルで変化が認められた遺伝子についてはタンパクレベルの発現量を経時的に観察している。本研究は、歯科矯正学における歯の移動現象を分子生物学的に解明するだけでなく、破骨細胞の分化様相に新たな概念を提示するものであり、臨床応用へ展開するための研究基盤となることを確信する。申請時の研究計画では、HSPA1AのsiRNAを導入し、ヒト歯根膜線維芽細胞に対するHSPA1Aの影響をin vitroで解明する予定であった。しかしながら、siRNAの導入効率や細胞毒性の問題から安定した結果が得られなかったため、HSPA1Aのリコンビナントタンパクを用いてヒト歯根膜線維芽細胞に対するHSPA1Aの影響を検討している。なお、siRNAの導入条件については引き続き検討中である。1.HSPA1AのsiRNAとリコンビナントタンパクを用いて歯根膜細胞から発現する炎症性サイトカインやレセプターに対するHSPA1Aの影響を明らかにする(in vitro)。2.HSPA1Aの発現抑制を行い、関連する遺伝子の発現量をmRNAレベル、タンパクレベルで経時的に検討するとともにTRAP染色により、発現する破骨細胞数を調べる(in vivo)。3.HSPA1Aの破骨細胞分化への影響を調べるために、ヒト歯根膜細胞と破骨細胞前駆細胞を(1)歯根膜細胞培養培地(2)破骨細胞分化誘導培地(3)歯根膜細胞培養培地+rhHSPA1Aの条件下で共培養を行い、破骨細胞形成能への影響を調べる。該当なし
発達脳における可塑的シナプス伝達の量子解析

脳神経回路の形成におけるシナプス伝達機能と脳機能の発達を明らかにすることを目的とし,軟骨魚の最大の網様体脊髄路ニューロンであるマウスナ-(M-)細胞を用いて主に電気生理学的なアプローチで研究を行った.M-細胞は魚類や幼生の両生類の延髄に左右一対存在し,侵害刺激からの逃避反応をトリガーする司令ニューロンであり,そのシナプス機能の発達は運動機能の発達に直接結びつく.ゼブラフィッシュのM-細胞は分化・シナプス形成過程に関する形態学的知見から,発達期のシナプスを研究するのに適した系である.しかし,シナプスの構成や機能に関する知見は極めて乏しい.そこで,成魚のM-細胞の入出力回路を明らかにすることから始めた.M-細胞特有のグリア構造であるaxon capによる電場電位を指標にM-細胞に微小電極を刺入すると,脊髄刺激によって軸索側枝からの反回性抑制が記録された.また,聴覚刺激を与えると,M-細胞の樹状突起上のgap junctionとグルタミン酸作働性シナプスを介する急峻な脱分極電位とそれに続く抑制性シナプス応答が記録された.反回性および順行性抑制性シナプス応答はグリシン受容体の阻害剤であるストリキニンで消失した.したがって,M-細胞の聴覚入力と出力信号はグリシン作動性のfeedforward抑制とfeedback抑制によって強力に制御されていることが示唆された.シナプス形成期の抑制性シナプスの伝達特性を調べるために,単位シナプス電位(unitary IPSP)の振幅のゆらぎを量子解析するシステムを確立した.M-細胞に単シナプス結合する抑制性介在ニューロンの軸索に微小電極を刺入し単一ニューロンを賦活しunitaryIPSPを記録した.そのゆらぎは量子的に振る舞い,二項分布を仮定した最尤推定から伝達物質の放出確率(p),量子サイズ(q),放出部位数(N)を推定した.聴神経のテタヌス刺激で発現する長期増強では,p(およびN)が上昇し,qは一定であった.このような伝達特性を持つ抑制性シナプスが,発達初期において逃避運動の獲得・発達や適応に果たす役割を,今後探る.脳神経回路の形成におけるシナプス伝達機能と脳機能の発達を明らかにすることを目的とし,軟骨魚の最大の網様体脊髄路ニューロンであるマウスナ-(M-)細胞を用いて主に電気生理学的なアプローチで研究を行った.M-細胞は魚類や幼生の両生類の延髄に左右一対存在し,侵害刺激からの逃避反応をトリガーする司令ニューロンであり,そのシナプス機能の発達は運動機能の発達に直接結びつく.ゼブラフィッシュのM-細胞は分化・シナプス形成過程に関する形態学的知見から,発達期のシナプスを研究するのに適した系である.しかし,シナプスの構成や機能に関する知見は極めて乏しい.そこで,成魚のM-細胞の入出力回路を明らかにすることから始めた.M-細胞特有のグリア構造であるaxon capによる電場電位を指標にM-細胞に微小電極を刺入すると,脊髄刺激によって軸索側枝からの反回性抑制が記録された.また,聴覚刺激を与えると,M-細胞の樹状突起上のgap junctionとグルタミン酸作働性シナプスを介する急峻な脱分極電位とそれに続く抑制性シナプス応答が記録された.反回性および順行性抑制性シナプス応答はグリシン受容体の阻害剤であるストリキニンで消失した.したがって,M-細胞の聴覚入力と出力信号はグリシン作動性のfeedforward抑制とfeedback抑制によって強力に制御されていることが示唆された.シナプス形成期の抑制性シナプスの伝達特性を調べるために,単位シナプス電位(unitary IPSP)の振幅のゆらぎを量子解析するシステムを確立した.M-細胞に単シナプス結合する抑制性介在ニューロンの軸索に微小電極を刺入し単一ニューロンを賦活しunitaryIPSPを記録した.そのゆらぎは量子的に振る舞い,二項分布を仮定した最尤推定から伝達物質の放出確率(p),量子サイズ(q),放出部位数(N)を推定した.聴神経のテタヌス刺激で発現する長期増強では,p(およびN)が上昇し,qは一定であった.このような伝達特性を持つ抑制性シナプスが,発達初期において逃避運動の獲得・発達や適応に果たす役割を,今後探る.
雄性生殖細胞を卵子化する技術の開発

ゲノミックインプリンティングは卵子や精子が形成される過程で、それぞれのゲノムに特異的なメチル化(インプリント)が生じることによって、受精後の胚発生過程におけるある遺伝子の発現が父方(精子由来)あるいは母方(卵子由来)のいずれか一方のアリルからのみに制限される現象である。そのため、哺乳類では、精子あるいは卵子由来のゲノムのみからなる単為発生胚が個体へと発生することはない。このような精子と卵子のゲノム上に生じる性差の機構を明らかにするため、雄性生殖細胞に卵子のインプリントを書き込むことができるか否かを検討することにした。まず、雄性生殖細胞に卵子型のインプリントを書き込むためには、雄性生殖細胞を、卵子型インプリントの確立するような異所的な環境に暴露する必要があると考え、卵子型インプリントを確立させるためのin vitro系を樹立した。インプリントが欠如し、卵子形成をはじめる前の胎齢12.5日マウス雌胎仔から生殖巣を取り出し、17日間の器官培養と11日間の卵胞培養を行った結果、in vivoと同じタイミングで、インプリント遺伝子(Igf2r遺伝子)をメチル化させることができた。さらに、このin vitro卵子の核は、産仔への発生能を持つことが示されたことから、in vitroで卵子形成完了に成功したことが証明された。次に、このin vitro系を改変し、卵子型インプリントが確立する時期の成長期卵母細胞核を除去し、これにインプリントが欠如した状態の胎生期雄性生殖細胞を融合させた再構築生殖細胞の培養を試みた。その結果、再構築生殖細胞は、少なくとも10日間生存が可能であり、卵子形成過程で特異的にメチル化されるインプリント遺伝子Igf2rがメチル化されていることが判明した。このことから、雄性生殖細胞に卵子型インプリントを書き込める可能性が強く示唆された。Igf2rは卵子形成過程で特異的にメチル化されるインプリント遺伝子である。しかし、卵子形成過程〓期にメチル化されるのか、詳細な報告はない。そこで、Sodium Bisulfite法によりIgf2r遺伝子イントロ〓あるCpGアイランドの30CpGサイトについて、経時的にメチル化型解析を行った。その結果、胎齢〓胎仔より採取した始原生殖細胞では、30CpGサイト全てが脱メチル化されていたが、生後日の幼齢マ〓採取した成長期卵子では、直径40-50μmのもので約25%程度(5-7CpGサイト)がメチル化され〓-60μmのものでは約80%程度(20-30CpGサイト)がメチル化されていることが明らかとなった。〓ウスより採取した直径80μmの卵子では、30CpGサイト全てがメチル化されていることが確認され〓ことから、Igf2r遺伝子は、卵子の成長に伴い領域全体が徐々にメチル化されていくことが明らかとな〓稿中)。また、生後10日の幼齢マウスより採取した直径50μm前後の成長期卵子をレシピエント卵と〓生殖細胞を融合させた場合に、卵子型のメチル化を書き込める可能性が強くし示唆された。一方、成長期卵子に雄性生殖細胞を融合させた場合、卵子型のメチル化を書きこむために一定期〓培養が必要と考えられる。しかし、卵子の成長に不可欠とされる顆粒膜細胞や卵胞膜細胞は核移植作〓化される。そこで、裸化卵子の成長培養法を開発することにした。

顆粒膜細胞と卵胞膜細胞をfeeder〓て、透明帯を除去した直径38μm未満の卵子を接着培養したところ、培養7日目に直径45μmまで成〓これらの卵子のメチル化型をHap II(メチル基感受性制限酵素)-PCR法により簡易的に解析した結果〓日目には、少なくとも一部のCpGサイトがメチル化されることが明らかとなった。このことから、裸〓接着培養は、卵子特異的なメチル化型を確立するのに十分な培養法であること示された。現在、核移植と核移植卵の培養を検討しはじめたところである。ゲノミックインプリンティングは卵子や精子が形成される過程で、それぞれのゲノムに特異的なメチル化(インプリント)が生じることによって、受精後の胚発生過程におけるある遺伝子の発現が父方(精子由来)あるいは母方(卵子由来)のいずれか一方のアリルからのみに制限される現象である。そのため、哺乳類では、精子あるいは卵子由来のゲノムのみからなる単為発生胚が個体へと発生することはない。すなわち、精子と卵子のゲノム上には子を作り出すための等しい遺伝情報を保持しているにもかかわらず、受精後、等しく機能していないことがわかる。このような精子と卵子のゲノム上に生じる性差の機構を明らかにするため、雄性生殖細胞に卵子のインプリントを書き込むことができるか否かを検討することにした。去年はin vitroで卵子培養系を開発した。今年は、このin vitro系を改変し、卵子型インプリントが確立する時期の成長期卵母細胞核を除去し、これにインプリントが欠如した状態の胎生期雄性生殖細胞を融合させた再構築生殖細胞の培養を試みた。その結果、再構築生殖細胞は、少なくとも10日間生存が可能であり、卵子形成過程で特異的にメチル化されるインプリント遺伝子Igf2rがメチル化されていることが判明した。このことから、雄性生殖細胞に卵子型インプリントを書き込める可能性が強く示唆された。今後、他のインプリント遺伝子のメチル化型解析や、雄性生殖細胞の形態的、生理的変化を詳細に観察することによって、雄性生殖細胞に卵子の発生プログラムをどこまで書き込むことが可能か、最終的には卵子として機能しうるかなど、興味深い課題を提議することができた。
アジア・アフリカのマラリア流行地におけるG6PD変異の分子生物学的分析

マラリア流行地域において、マラリアの迅速診断方法(アクリジンオレンジ法)を導入すると同時に、グルコース6リン酸脱水素酵素(glucose-6-phosphate dehydrogenase)欠損症を迅速・簡便な方法(WST-8法)で検出した。ともに日本人により開発された方法で、電気や水道のない地域において、ふたつの検査法(マラリアの診断とG6PD活性検査)が実施できることを示した。このことでG6PD活性正常のマラリア患者の治療に、プリマキンを使用できるようになった。プリマキンはマラリア原虫の生殖母体を刹滅するので、蚊へのマラリア伝播を断つことが出来る。またG6PD欠損者の人口あたりの比率を国・地域・民族別に比較した。さらにその変異部位を遺伝子レベルで解明することにより、民族の起源考証に役立つ資料を提供した。以下の2つを目的として研究を開始した。(1)マラリア流行地域におけるグルコース6-リン酸脱水酵素(glucose6-phosphate dehydrogenase)欠損症を,日本人により開発された迅速・簡便な方法で検出し,その変異者の比率を国・地域・民族別に比較する。(2)その変異部位を遺伝子レベルで解明することにより,民族の起源考証に役立つ資料を提供する。今年度は西アフリカのシエラレオネから得られた検体を第一に,ついでマレーシアの検体,ベトナムの検体について分析し,論文報告をおこなった。さらに東南アジアでまだ調査が十分行なわれていないラオスを訪問し,共同研究の手がかりを得た。シエラレオネでは東南アジアで得られていたG6PD変異型と全く異なる変異型が得られた。すなわちA型(376A>G)とA-型(202G>A,376A>G)が大多数であった。A型は塩基置換により一つのアミノ酸置換が起きているものの,G6PD活性は野生型の50%から70%あるため,変異型保有者の日常生活にはほとんど不自由がない。置換アミノ酸も126Asn>Aspの同属変異であり,酵素の立体構造にあまり影響がないものと類推された。一方A-型は,2ヶ所にアミノ酸置換が起きており(68Val>Metと126Asn>Asp)このため酵素活性は10%以下になってしまっている。今回の調査ではこれらに加えて新規の変異型(311G>A,376A>G)を見いだした。104Arg>Hisと126Asn>Aspの2ヶ所にアミノ酸置換が起きており,酵素活性も10%以下であった。この新規変異にG6PD Sierra Leoneと命名した。はじめて調査に入ったラオスではカウンターパートにG6PD活性検査方法を提示した。彼らは意欲的で,G6PD検査に強い関心を示してくれた。今後ラオス各地方からの検体収集にあたりたいと約束してくれた。(1)マラリア流行地域におけるグルコース6ーリン酸脱水酵素(glucose 6-phosphate dehydrogenase)欠損症を,日本人により開発された迅速・簡便な方法で検出し,その変異者の比率を国・地域・民族別に比較する。以上2つを目的として研究を継続したシエラレオネ(西アフリカ)に研究協力者を派遣して,マラリア患者のサンプルを収集した。マラリアの検査と同時に,貧血の検査(Hbの測定)およびG6PDの検査を行なった。アフリカにはG6PDA-と呼ばれるごく弱い活性低下症が男性人口の20-40%程度存在する。その活性は健常人の60-80%程度であるといわれ,日常生活への支障はほとんどない。プリマキンの内服による影響については成績がないが,今後の課題と思われる。今年度の調査では,この軽度の活性低下群は無私して検査を勧めた。フィリピンでのG6PDの分子遺伝学的調査は今回が初めてである。ボホール島の小学校に協力をしてもらい男子児童281名のサンプルを得た。このうちG6PDの活性低下を示したのは10名(3.6%)であった。G6PD遺伝子を読むと,Viangchan型(871G>A,1311C>T,IVS11 nt93T>C)が優位で,Vnua Lava型(383T>C)がそれに続いた。パプアニューギニアの研究者と連絡がつき,調査を計画したが実現できず,G6PD検査試薬だけを送付し実施してもらった。欠損者率,遺伝子読み取り等は来年度に明らかにしたい。(1)マラリア流行地域におけるグルコース6リン酸脱水酵素(glucose 6 phosphate dehydrogenase)

欠損症を、日本人により開発された迅速・簡便な方法で検出し、その変異者の比率を国・地域・民族別に比較する。(2)その変異部位を遺伝子レベルで解明することにより、民族の起源考証に役立つ資料を提供する。以上2つを目的として研究を継続した。フィリピン共和国レイテ島に渡ってG6PD欠損症の調査を実施した。男性由来の315検体について活性検査を実施し、7検体(2.2%)がG6PD欠損と判定された。これらG6PD欠損者の血液からDNA抽出を行ない、G6PD遺伝子を読み取ったところ、6検体はViangchan型(871G>A,1311C>T,IVS11 nt 93T>C)であり、残り1検体はCoimbra型(592C>T)であった。パプアニューギニアの研究者と連絡がつき、予備調査を実施した。この国はオーストラリアとの関係が深く、マラリアに限らず各種感染症の調査・研究はオーストラリア研究者との関係を無視しては実施できない状況であることを確認した。その認識のもと、オーストラリア側に優位性のある分野と日本側に技術的優位性のある分野にそれぞれ割り振りをおこない、3者で共同に研究を進めることになった。すなわちマラリアの調査・治療研究をオーストラリア主導で、G6PD変異の検索については日本側主導で研究をすすめることとした。具体的な成績は来年度以降に出ることとなる。マラリア流行地出身の女性で日本人と結婚し、出産した子供にG6PD欠損症が出たという症例のコンサルテーションを3年間に数例受けた。欠損者本人とその母親の血液を検査したところ、母親はその出身地に頻度の高いG6PD遺伝子変異型をもっていることを確かめることができた。