hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達期視覚野ニューロンの形態学的可塑性と神経栄養因子の役割

哺乳類の大脳皮質は様々な経験依存的な可塑性を示すが、発達期の視覚野は視覚入力の変化に対してとりわけ高い可塑性を示すことが知られている。例えば、生後初期に一方の眼の視覚入力を短期間遮断するだけで、視覚野ニューロンは視覚遮断された眼に対する反応性を失い、さらにその入力が投射する皮質領域(眼優位コラム)は退縮する。近年、この視覚野の可塑性に神経栄養因子が重要な役割を果たすことが示唆されている。皮質細胞より分泌される神経栄養因子を入力線維が競合的に受容し、その競合の結果、眼優位コラムの拡大や縮小を引き起こすという仮説である。しかし、これまでの研究の多くは、神経栄養因子を外部から投与した際に現れる影響について調べたものであり、内因性の神経栄養因子が生体内で同じような機能を担っているかどうかは不明であった。そこで、発達期視覚野の可塑性発現に、内因性の神経栄養因子が果たす役割を明らかにするため、発達期の仔ネコ視覚野に、神経栄養因子の高親和性受容体であるTrk受容体のチロシンキナーゼ阻害薬:K252aあるいはTrkB受容体の機能中和抗体を持続投与しながら片眼視覚遮断を行い、眼優位可塑性への影響を調べた。24時間の片眼視覚遮断の後、vehicleを投与した視覚野では大多数のニューロンが遮蔽眼に対する反応性を失っていた。それに対してK252aを投与した視覚野では、眼優位可塑性は有意に減弱しており、多くのニューロンが遮蔽眼刺激に対して通常と変わらない反応の強さ、方位選択性を示した。また、TrkB機能中和抗体を投与した皮質でも、K252aと同様に眼優位可塑性の減弱が見られた。これらの結果は、内因性の神経栄養因子が発達期視覚野の眼優位可塑性発現に大きな役割を果たしていることを示唆している。発達期の哺乳類視覚野は視覚環境変化に対して高い可塑性を示すが、近年、神経栄養因子とりわけ脳由来神経栄養因子(BDNF)が、この可塑性において重要な役割を果たす機能分子として注目されている。例えば、この時期の動物に片眼視覚遮断を行うと、視覚野ニューロンのほとんどは視覚遮断した眼に対する反応性を失うが、この時、BDNFを視覚野に投与しておくと、視覚遮断の効果が減弱あるいは反転することが報告されている。さらに、我々はTransneuronal labeling法により、仔ネコ視覚野にBDNFを慢性的に投与すると、眼優位コラムが拡大するという結果を報告した。このことはBDNFが発達期の視覚野において、視床からの入力線維の皮質内分布に影響を与えうることを示す。しかし、コラム拡大がどのような仕組みによるものかを探るにはこの方法では充分ではなく、さらに、入力線維の形態がどのような変化を示したかについてより詳細に調べる必要がある。そのため、BDNFを投与した視覚野において、入力線維の単一軸索の形態を定量的に解析した。仔ネコ視覚野にBDNFを2週間投与すると共に、外側膝状体にBiotinylated dextranamine(BDA)を電気泳動的に投与し、その軸索を順行性に標識した。そして、入力線維軸索をコンピュータ上で3次元的に再構成し、免疫組織学的に同定したBDNFが投与されていた皮質領域とそれ以外の領域で、軸索形態を比較した。その結果、BDNF投与領域における入力線維軸索は、対照皮質のものに比較して軸索分岐が少なく、また軸索密度の最大値が低い傾向にあった。Transneuronal labeling法により観察される眼優位コラムの拡大効果とあわせて考えると、BDNFの効果は1)反対側の眼に対するコラムでの軸索の伸長、および2)同側眼コラムの軸索密度の高い領域での軸索の退縮という2種類の作用を含むと考えられる。
遠隔コミュニケーションにおけるセマンティックギャップを解消するエージェントの研究

チャットなどの遠隔コミュニケーションにおけるセマンティックギャップ(ユーザの背景知識や状況の違いによって生じるコンテンツに対する理解の差異)を解消するためのマルチエージェントシステムを開発した.伝達されるコンテンツの内容をセマンティックWebで用いられるRDFで表現し,エージェントがこれを参照することでユーザの背景知識に応じてコンテンツを適切な形式に変換して提示する方式を提案し,試作システムを構築した.チャットなどの遠隔コミュニケーションにおけるセマンティックギャップ(ユーザの背景知識や状況の違いによって生じるコンテンツに対する理解の差異)を解消するためのマルチエージェントシステムを開発した.伝達されるコンテンツの内容をセマンティックWebで用いられるRDFで表現し,エージェントがこれを参照することでユーザの背景知識に応じてコンテンツを適切な形式に変換して提示する方式を提案し,試作システムを構築した.遠隔のリアルタイム・コミュニケーションにおけるユーザ間のセマンティックギャップの解消を実現するために,機器の操作方法の遠隔トレーニングを具体的な例題として,下記の要素技術の確立を図った.1.コンテンツへのメタデータの付与方法(ドメインオントロジの構築方法)コンピュータ操作の遠隔トレーニングに関するコンテンツに関して,コンテンツ要素とユーザのスキルとの対応関係を表現するためのメタデータの記述方法を明らかにした.また,これをRDF(Resource Description Framework)を用いて表現した.これは遠隔トレーニングというドメインのオントロジ(概念体系)となる.RDFモデルを参照することにより,ユーザの知識レベルに応じたコンテンツの参照が可能となる.2.エージェントによるオントロジマッピングとコンテンツ変換方法遠隔コミュニケーションを行う各ユーザに対応するエージェントシステムを構築した.教師のコンテンツ提示にともない,エージェント相互が通信を行い,生徒のエージェントが生徒のスキルに応じてドメインオントロジとのマッピングを行って適切なコンテンツを提示する方式を考案した.これによって,同じ教師の指示に対して,個々のユーザの状況(マシン環境など)や知識レベルに応じて詳細な指示や画像などを表示することが可能となる.次年度はオントロジマッピングおよびコンテンツ変換方法のアルゴリズムの改良を進めるとともに,プロトタイプシステムを構築し,実証実験により有効性を検証する.また,認知症者等のリハビリテーションシステムなどの他の適用領域への拡張を図る.遠隔のリアルタイム・コミュニケーションにおけるユーザ間のセマンティックギャップの解消を実現するために,機器の操作方法の遠隔トレーニングを具体的な例題として検討を行った.前年度の成果を踏まえて,以下の項目について要素技術の改良を行った.1.ドメインオントロジー(概念体系)の表現方法の確立2.エージェントによるオントロジーマッピングおよびコンテンツ変換方法各ユーザのエージェント同士が通信を行い,トレーナーのオントロジーと訓練生のオントロジーとの対応関係(マッピング)を導出するアルゴリズムを確立した.ユーザの知識レベルのみならず,利用環境(使用しているオペレーティングシステムなど)に応じたマッピング方法を開発した.さらに,このマッピングに基づきトレーナーの指示に応じて,訓練生の環境やレベルに応じて適切な形式および内容のコンテンツを生成する方法を明らかにした.また,プロトタイプとして遠隔トレーニング用コミュニケーションシステムを作成した.フリーのインスタントメッセンジャーであるJabberを用い,XMPPプロトコルおよびエージェント通信言語ACLによってエージェント間の通信を実装した.実験により,トレーナーの指示に対して,各訓練生に応じた適切なコンテンツを表示可能であることを確認した.
グローバル経済における高質な市場形成のための戦略的インフラ整備に関する理論分析

グローバル経済における物的インフラ・市場インフラ整備のあり方の考察を目的に、いくつかの理論モデルを構築し、分析を進めた。研究代表者は、「環境創出型」と「費用不払い型」の2タイプの公共インフラと国際貿易に関する論文を出版し、大学院レベルの国際貿易論テキストでも紹介した。また、環境創出型インフラと貿易の連続財2国動学的一般均衡モデルの論文を出版した。さらに、2国不完全競争貿易モデルにおけるインフラ政策の動学ゲーム分析や、少数の寡占企業と多数の独占的競争企業が併存する市場での寡占企業によるインフラ投資ゲームの理論分析について、研究成果を国内外の学会で報告した。研究分担者は、以下の研究成果をあげた。経済成長の理論分析に関して、重要な市場インフラである知的財産保護を考慮に入れた南北製品サイクルモデルの枠組みでインフレーションが国際的にもたらす波及効果を定性・定量的に分析し、また別の研究ではインフレ、技術革新、所得格差の関係を定性・定量・実証的に分析し、いずれも論文が査読付国際学術誌に掲載された。また、人々の新奇性に対する選好を考慮に入れた新たな経済成長モデルを構築し、分析結果を国際学会で発表した。市場インフラに影響を与える規制や政策の問題についても、規制当局と被規制企業の間に情報の非対称性が存在する下で企業の私的情報を適切に開示させる企業結合規制の在り方や、混合寡占市場の下での最適差別化補助金の導出、企業の立地選択を伴う国際寡占競争モデルにおける最適政策の検討、従業員管理会社が存在する場合の自由参入寡占市場における参入水準の検討などを行い、査読誌への掲載を含む複数の論文の出版や学会報告を行った。さらに関連する研究として、動学的均衡経路の不決定性、パレート最適な国際課税、一般寡占均衡下の国際貿易などのトピックの理論分析を行い、査読誌への掲載を含む複数の論文を出版した。未公刊論文についても、国際学会で研究報告を行ったり、ディスカッションペーパーの形で公表するなどの形で発表している。これらの論文についても今後の改訂により、査読付学術誌への掲載やその他の形で公表できると考えられる。2019年度は、計画年度の最終年として、これまでの研究調査の実績を活かし、戦略的インフラ整備に関し理論モデルから得られる結論を広く内外に紹介する予定である。また、これまでの3年間の研究で得られた分析手法を応用・拡張すると同時に、これまでの研究で残された課題について引き続き考察し、研究計画最終年度も研究成果の国内外での報告および査読付き論文雑誌への投稿を目指す予定である。具体的な研究テーマとしては、研究代表者は、環境創出型インフラと貿易の連続財2国動学的一般均衡モデルに政府間の戦略的相互依存関係を導入した分析、費用不払い型インフラと貿易の2国2財動学モデルの分析、2国不完全競争貿易モデルにおけるインフラ政策の動学ゲーム分析、寡占企業間のインフラ投資の動学ゲーム分析の各トピックについて検討する。研究分担者は、所得格差の長期的な決定要因、「新しいモノ好き」な国民性がもたらすマクロ経済的効果、および市場の質に関する動学分析、社会資本財を考慮に入れた寡占市場の分析、一般寡占均衡モデルの枠組みにおける国際貿易と公共中間財の分析などを基軸として研究を進めていく。以上の各自の研究テーマについて、可能な限り研究代表者と分担者全員で随時連絡を取り合い、各自の研究の進捗状況についての確認と意見交換を行う。そして互いに助言や協力を適宜仰ぎながら、研究の円滑な遂行に努める予定である。グローバル経済における物的インフラと市場インフラのそれぞれの整備のあり方を考察することを目的に、いくつかの理論モデルを構築し、分析を進めた。また、南京大学との合同ワークショップを名古屋大学で開催した。研究代表者の研究成果は、以下の通りである。物的インフラ資本のストックが民間部門の生産性に影響を与える状況を想定した小国開放経済の動学的一般均衡モデルを構築し、長期的な貿易パターンと貿易利益に関して理論的に検討した。分析結果をまとめた論文が、査読付国際学術誌に掲載された。また、関連する研究として、生産への外部性が存在する状況における完全雇用の効率性に関する研究をまとめた論文も、査読付国際学術誌に掲載された。さらに、国際間の輸送費や通信費に影響を与えるようなインフラを想定し、各国政府によるインフラ投資の戦略的競争を描写する理論モデルを構築した。分析結果を国際学会で発表した。経済成長の理論分析に関して、労働組合が存在する2国内生的成長モデルの枠組みで労働組合の交渉力が長期的な技術進歩に与える影響を検討した論文と、研究開発と人的資本蓄積に基づく内生的成長モデルの枠組みで教育に対する文化的な選好が長期的な経済成長率に与える影響を検討した論文が、査読付国際学術誌に掲載された。研究開発に関しては、ミクロ経済学的な側面からの研究も行った。具体的には、特許の所有権構造の違いが研究開発のインセンティブに与える影響について所有権アプローチを用いて理論的に検討した論文が、査読付国際学術誌に掲載された。また、利潤最大化を目指す民間企業とそれとは異なる目的関数を持つ公企業とが寡占競争を行う「混合寡占モデル」を用いた理論研究を行い、査読付国際学術誌への掲載やSpringer社から出版された学術書への分担執筆、ディスカッションペーパーの発行などを行った。本研究課題に関連した研究成果をまとめた論文を、査読付き国際学術誌に発表することができた。

特に、インフラ資本の蓄積と国際貿易に関する動学的小国開放経済モデルによる理論分析の論文がJournal of Economicsに、開放経済下の教育投資・研究開発を通じた知識資本ベースの経済成長に関する理論分析の論文がJournal of MacroeconomicsとJournal of Economic Dynamics and Controlに、特許の所有権構造と研究開発のインセンティブに関する理論分析の論文がAustralian Journal of Managementに、混合寡占モデルの枠組みによる最適補助金と公企業の民営化に関する論文がJapanese Economic Reviewに、それぞれ掲載された。未公刊論文についても、国際学会で研究報告を行ったり、ディスカッションペーパーの形で公表するなどの形で発表した。これらの論文についても今後、査読付学術誌に掲載されるように改訂を進めていく予定である。グローバル経済における物的インフラと市場インフラのそれぞれの整備のあり方を考察することを目的に、様々な理論モデルを構築し、分析を進めた。研究代表者は、物的インフラ資本のストックが民間部門の生産性に影響を与える状況を想定した2国動学的貿易モデルを構築し、長期的な貿易パターンと貿易利益に関して理論的に検討した。分析結果をまとめた論文を、国際学会で発表した。また、関連する研究として、貿易費用が存在する下での自由貿易協定の効果を3国モデルで分析した理論研究を国際学会で発表した。研究分担者は、以下の研究成果をあげた。経済成長に関して、市場インフラとして「受容性(人々の新しいアイディアや商品に対する選好)」と「民間企業間の競争の程度」にそれぞれ着目した研究を行った。前者については、個人の受容性とイノベーションや経済成長との関係を理論と実証の両面から検討した研究を、国際学会で発表した。後者については、内生成長のある世代重複モデルの枠組みで、銀行間競争と経済成長の関係を理論的に検討した論文が、査読付国際学術誌に掲載された。研究開発に関しては、特許権の所有構造の違いとイノベーションのインセンティブについて不完備契約理論を用いて分析した論文が、査読付国際学術誌に掲載された。利潤最大化を目指す民間企業とそれとは別の目的関数を持つ公企業とが寡占競争を行う「混合寡占モデル」を用いた理論研究についても、多方面からの研究を行い、査読付国際学術誌への掲載や国際学会での研究発表、学術書の出版などを行った。また、関連する研究として、企業の異質性と参入コストが存在する下でインフレーションがイノベーションや経済成長に与える影響についての理論と実証、寡占市場における過剰参入定理や広告競争の理論分析の再検討、多国籍企業の参入規制に関する理論分析などを行い、査読付国際学術誌への掲載や学会発表を行った。研究分担者の多大なる貢献により、本研究課題に直接的・間接的に関連した多くの研究成果を発表することができた。
寝たきり高齢者における下腿潰瘍・足潰瘍の実態と治癒促進に関する看護技術の検討

目的は寝たきり高齢者の下腿・足部の潰瘍の治癒遅滞に関する要因を明らかにし、看護が介入可能なケアを検討することであった。入院中の65歳以上の寝たきり高齢者30名41個の下腿・足部潰瘍を治癒まで(治癒しないものは発生から3ヶ月まで)定期的に生理学的指標(皮膚温とABI)・血液データ・体圧を測定した。ケア介入は除圧ケア(体圧分散寝具・体位変換)、スキンケア(足部の清潔方法)、栄養ケア(栄養摂取経路・摂取カロリー)、その他追加された場合は抽出した。結果は、対象の平均年齢は81.2歳で、治癒潰瘍は13個、治癒しない潰瘍は20個、5名8個の潰瘍は3ヶ月を待たずに転院したため転帰は不明となり分析から除外した。両群の比較では、生理学的指標は治癒群の末梢(足趾部)皮膚温が高い傾向にあり、創周囲の皮膚温に25度未満の低温部がないことが特徴的であった。またABIは治癒群の方が有意に大きく平均0.81であった。血液データには差はなかった。また治癒しない潰瘍群は1人で複数個を保有することが多い傾向にあった。ケアでは体圧分散寝具の種類は差がなかったが、体位保持枕使用個数に差があり治癒群の方が少なかった。スキンケアでは治癒しない群の方が、・靴下着用が多かったが有意な差はなく、清潔ケア方法にも差はなかった。栄養は経腸栄養または経静脈栄養の割合・摂取カロリーに差はなかった。以上のことより、寝たきり高齢者の治癒を決定する要因は、ケアよりも患者個々の要因・血流状態の良否に左右されることが推察された。また施設では、褥瘡ケアの延長として足部潰瘍のケアを実施していたが、治癒促進のためには新たな方策が必要と考えられた。血流状態を改善することは容易でなく、予防に重点をおく必要があると考えられた。目的は寝たきり高齢者の下腿・足部潰瘍の実態を明らかにすることである。対象は入院施設(一般病院・療養型病床群をもつ病院)の65歳以上の高齢者で、下腿・足部潰瘍を保有する患者で、かつ、本調査研究の主旨に同意が得られた患者であった。方法は実態調査型研究であり、保有者の皮膚潰瘍を直接観察した。結果は、33名37部位の下肢潰瘍を観察した。部位は、趾10部位、踵部8部位、他であり殆どが足部に集中していた。深達度は、部分創損傷17部位、全層損傷20部位であった。下腿潰瘍の代表である静脈性潰瘍・糖尿病性足潰瘍はなかった。病態学的診断による下腿・足部潰瘍の特徴とは異なる形状であった。創サイズ(長径×短径)は0.1543.25cm^2であった。血流指標であるサーモグラフでは、趾先へ向かうほどグラデーション状に温度が低下するパターンが多く、平均皮膚温は25.3°Cであった。ABPIは正常域を下回っていた。主な主病名は脳血管障害により寝たきりが86%以上を占めたが、虚血性心疾患を有するもの40%、呼吸器疾患を有するもの33%であった。明らかな閉塞性動脈硬化症の診断があったものは3名であった。発生状況は不明な対象があったが、看護ケアは同様な状況であり、全員が何らかの体圧分散寝具を使用し、定期的な体位変換など、基本的な褥瘡予防ケアは実施されていた。食事摂取状況も9001100kcal、清潔回数も週12回の特浴を受けていた。下肢に潰瘍を有する寝たきり高齢者は圧迫以外の要因が影響していると考えられた。以上のことより、寝たきり高齢者の治癒を決定する要因は、ケアよりも患者個々の要因

・血流状態の良否に左右されることが推察された。また施設では、褥瘡ケアの延長として足部潰瘍のケアを実施していたが、治癒促進のためには新たな方策が必要と考えられた。血流状態を改善することは容易でなく、予防に重点をおく必要があると考えられた。
間葉系幹細胞集塊clumps-MSCsによる歯周組織再生療法の開発

これまでに、間葉系幹細胞(MSCs)の移植が組織再生療法に有用であることが明らかとなっていた。しかし、そのMSCsを用いる人工足場材料が、移植できる細胞数や細胞機能を制約するという問題点が残っている。そこで、本研究において、申請者はMSCsと細胞自身が産生する細胞外基質(ECM)を利用して間葉系幹細胞集塊Clumps of MSCs/ECM complex (C-MSC)を樹立し、このC-MSCは石灰化能を制御し、人工足場材料を用いること無く欠損組織に移植可能で、優れた組織再性能を示すことを明らかにした。この成果はCytotherapyに掲載された。本研究費を利用し、申請者は骨髄間葉系幹細胞(MSC)とその細胞自身が産生する細胞外基質(ECM)を用いた細胞集塊Clumps of MSC/ECM complex (C-MSC)を樹立することに成功した。C-MSCは三次元的な構造をとるため、人工の足場材料を必要とせず、欠損組織に対して直接移植可能であるという利点がある。さらに、そのECMは主にI型コラーゲンで構成されており、移植の際に、組織中で良好な代謝を受けられることを明らかにした。また、ex vivoでの骨分化誘導をかけることも可能であることを確認し、より効率的な骨再生効果を示すことが示唆された。事実、ラット頭蓋冠骨欠損モデルに移植したC-MSCが骨再生を誘導することが示された。これら上記の結果を論文報告し、Cytotherapyに掲載された。上記の結果を受け、申請者らは現在、ビーグル犬を用いた広範囲歯周組織欠損モデルに対してC-MSCの組織再生効果を検討中である。足場材料を必要としないこの細胞移植治療法は、大規模欠損に対して十分な数の細胞を持ち込むことが可能であるため、効果的な歯周組織再生効果を示すものと期待される。すでに、予備的検討から、C-MSCの移植が一部の歯周組織再生を促進することを観察できている。今後は、移植早期におけるMSCの動態を観察しながらその再生機序を確認していく。また、C-MSCを骨分化もしくは軟骨分化誘導し、それらの移植効果も検討していく予定である。骨髄間葉系幹細胞(MSCs)は、自己増殖能・多分化能を有するため、組織再生療法に有用な細胞と考えられている。実際に、当研究室では歯周炎患者にたいして、患者自身から分離したMSCsをアテロコラーゲンゲルと混和し移植することである程度の組織再生を導くことに成功した。しかし、重度慢性辺縁性歯周炎や侵襲性歯周炎といったより大規模な組織破壊を呈する状態にはいまだ確実な治療法とはなっていない。その原因として、細胞を移植するために用いる理想的な人工足場材料が見つかっていないためと言える。すなわち、その人工足場材料が、移植できる細胞数を制限し、また細胞機能調節を困難にし、もしくは移植先で好ましくない炎症応答を惹起してしまうなどの欠点を有する。そこで、本研究では人工担体を用いず、MSCs自身が産生する細胞外基質を利用して移植可能な三次元人工細胞集塊Clumps of MSCs/ECM complex (C-MSC)を作成することに成功した。このC-MSCは細胞自身が産生したI型コラーゲンを主とするECMで形作られた直径1mmほどの細胞集塊であり、多分化能を保持しており、さらには足場材料を必要とせずに欠損部分に直接移植し細胞をとどまらせることが可能で、従来の人工担体を用いたMSCs移植方法と比較してより効果的に骨再生を示す。またin vitroにおいて石灰化誘導を施すことが可能で、この石灰化誘導されたC-MSCのラット大規模頭蓋冠骨欠損に対する移植が、劇的な骨再生を促進することを明らかにし、Cytotherapyに論文発表した。人工足場材料を必要としない移植体、C-MSCの樹立に成功し、その骨組織再生効果を示し論文発表できているため。歯周治療C-MSCの移植が骨組織再生を促進する結果に基づき、今後はセメント質、歯周靭帯、歯槽骨といった軟・硬組織からなる歯周組織再生を目指す。用いるモデルはビーグル犬大規模歯周組織欠損モデルとする。
自己最適化機能を有する低級炭化水素改質用担持金属触媒の創製

Ni/SrTiO_3, Ni/BaTiO_3, Ni/CaTiO_3,及びNi/LaAlO_3は,反応温度1073Kにおいて,80%以上の高い活性を安定に示した.パルス反応によって構造中のモバイルな格子酸素量を見積もったところSrTiO_3, CaTiO_3がmobile oxygen量が多く,またLaAlO_3はmobile oxygen量が少ないということが分かった.これらのmobile oxygenは,再生と反応を可逆的に繰り返すことから,反応にモバイルな格子酸素が寄与していることがわかった.次に,同程度の高い活性を示した触媒について触媒層温度分布を比較したところ,担体の種類によってその発熱挙動に違いが見られた.特に,Ni/SrTiO_3とNi/LaAlO_3で比較すると,Ni/SrTiO_3では触媒層内にホットスポットの生成が確認されたのに対し,Ni/LaAlO_3では触媒層に大きな発熱が生じなかった.メタン燃焼及び二酸化炭素改質反応に対する活性について検討した結果,Ni/LaAlO_3は高い燃焼活性を示した.またLaAlO_3担体のみでも高い燃焼活性を示した.また,二酸化炭素改質反応についても,Ni/LaAlO_3はNi/SrTiO_3やNi/α-Al_2O_3と比較して改質反応活性が高いことが分かった.Ni/LaAlO_3が高い燃焼反応活性を示すにも関わらず,触媒層内の発熱が小さくなるのは,メタン燃焼反応の速度に対してメタン改質反応の速度が充分速いために,ホットスポットの生成が抑制されるためであることが示唆された.また,Ni/LaAlO_3のNi種は,メタン部分酸化反応後,及びメタン燃焼反応後においても,多くのNi種が金属状態のまま存在していることが明らかとなった.LaAlO_3を担体に用いた場合,メタン部分酸化反応においても担体上のNi種は金属状態のまま安定に維持されているために高いメタン部分酸化反応活性を示し触媒層内のホットスポット生成が抑制されたためと考えられる.クエン酸ゾル-ゲル法により調製した種々のPerovskite型酸化物(ABO_3)を担体とする担持Ni触媒を調製し,メタン部分酸化反応に対する活性を比較換討した.合わせて担体の格子酸素の移動性を見積もりメタン部分酸化活性との関連を考察した.各種Perovskite型酸化物は,クエン酸ゾル-ゲル法により調製し最終的に空気中1123Kで焼成することにより目的の化合物を得た.これを担体とし,モル比でNi:Perovskite型酸化物=0.2:1.0となるように含浸法にて担持Ni触媒(Ni/Perovskite)を調製した.各種Ni担持触媒によるメタン部分酸化反応では,いずれの触媒についてもメタン転化率が高いほど合成ガス選択性が高かった.SrTiO_3,BaTiO_3,CaTiO_3は80%以上の高いメタン転化率を示し,反応時間6時間まで全く活性低下は認められなかった.また,還元温度を1073Kから1173Kとすることでメタン転化率は若干向上した.La系ペロブスカイト型酸化物の中ではLaAlO_3が高いメタン転化率を安定に示した.La_<0.8>Sr_<0.2>Ga_<0.8>Mg_<0.125>Co_<0.075>O_3,La_<0.8>Sr_<0.2>Ga_<0.8>Co_<0.2>O_3,およびLa_<0.9>Sr_<0.1>Ga_<0.8>Mg_<0.2>O_3では,メタン転化率は反応時間の経過に伴い緩やかに向上し反応開始6時間後には80%以上の高い値を示した.同様にLa_<0.5>Sr_<0.5>MnO_3,La_<0.8>Sr_<0.2>CoO_3,La_<0.6>Ca_<0.4>Co_<0.8>Fe_<0.2>O_3も反応時間の経過に伴いCH_4転化率が緩やかに向上した.高い酸素吸蔵能を持つことで知られるCeO_2-ZrO_2は反応時間の経過と共にCH_4転化率が緩やかに低下した.このような担体の種類によるメタン部分酸化反応の経時変化の違いは,Perovskite型酸化物担体の格子酸素のモビリティの違いによるものと考えられ,この格子酸素の動的挙動が活性種であるNi種の状態に影響を与えているものと推測される.今後,表面格子酸素のモビリティについて,TPR,パルス反応等により検討をすすめ,触媒設計の指針を得る.Ni/SrTiO_3, Ni/BaTiO_3, Ni/CaTiO_3,及びNi/LaAlO_3は,反応温度1073Kにおいて,80%以上の高い活性を安定に示した.パルス反応によって構造中のモバイルな格子酸素量を見積もったところSrTiO_3, CaTiO_3がmobile oxygen量が多く,またLaAlO_3はmobile oxygen量が少ないということが分かった.これらのmobile oxygenは,再生と反応を可逆的に繰り返すことから,反応にモバイルな格子酸素が寄与していることがわかった.次に,同程度の高い活性を示した触媒について触媒層温度分布を比較したところ,担体の種類によってその発熱挙動に違いが見られた.特に,Ni/SrTiO_3とNi/LaAlO_3で比較すると,Ni/SrTiO_3では触媒層内にホットスポットの生成が確認されたのに対し,Ni/LaAlO_3では触媒層に大きな発熱が生じなかった.

メタン燃焼及び二酸化炭素改質反応に対する活性について検討した結果,Ni/LaAlO_3は高い燃焼活性を示した.またLaAlO_3担体のみでも高い燃焼活性を示した.また,二酸化炭素改質反応についても,Ni/LaAlO_3はNi/SrTiO_3やNi/α-Al_2O_3と比較して改質反応活性が高いことが分かった.Ni/LaAlO_3が高い燃焼反応活性を示すにも関わらず,触媒層内の発熱が小さくなるのは,メタン燃焼反応の速度に対してメタン改質反応の速度が充分速いために,ホットスポットの生成が抑制されるためであることが示唆された.また,Ni/LaAlO_3のNi種は,メタン部分酸化反応後,及びメタン燃焼反応後においても,多くのNi種が金属状態のまま存在していることが明らかとなった.LaAlO_3を担体に用いた場合,メタン部分酸化反応においても担体上のNi種は金属状態のまま安定に維持されているために高いメタン部分酸化反応活性を示し触媒層内のホットスポット生成が抑制されたためと考えられる.
時間遅れをもつ方程式の研究

研究代表者を中心に,学内における研究分担者(平成9年度8名,平成10年度8名)が課題名の研究を行い,研究成果を10数編の学術論文として発表した.それらの内,主な論文6編を11の項目に記載し,その概要を以下で述べる.[概要]関数微分方程式と関数差分方程式を中心に,時間遅れをもつ方程式の定性的研究を行った.とりわけ,関数微分方程式に対し,解の安定性との関連で概周期解の存在を論じた.また,Degree理論を応用することにより,拡散項をもつある関数微分方程式が周期解をもつための条件を確立した.一方,線型関数差分方程式に対し,元の方程式の安定性と極限方程式の安定性との関係を調べ,基本解の総和可能性との関連で零解の一様漸近安定性の特徴づけをした.また,相空間における解の表現定理を確立し,有界解の存在や解の漸近同値性を論じた.さらに,時間遅れをもつ方程式を包括するプロセスを扱い,プロセスの安定性と概周期解の存在に関する一般的結果を確立し,関数微分方程式の解の安定性と波動方程式の概周期解の存在に応用した.尚,最近,線形関数微分方程式に付随するある作用素のスペクトルを解析し,関数微分方程式や関数偏微分方程式のある類に属す解の存在に研究を進め,その成果の発表を準備中であることを付記しておく.研究代表者を中心に,学内における研究分担者(平成9年度8名,平成10年度8名)が課題名の研究を行い,研究成果を10数編の学術論文として発表した.それらの内,主な論文6編を11の項目に記載し,その概要を以下で述べる.[概要]関数微分方程式と関数差分方程式を中心に,時間遅れをもつ方程式の定性的研究を行った.とりわけ,関数微分方程式に対し,解の安定性との関連で概周期解の存在を論じた.また,Degree理論を応用することにより,拡散項をもつある関数微分方程式が周期解をもつための条件を確立した.一方,線型関数差分方程式に対し,元の方程式の安定性と極限方程式の安定性との関係を調べ,基本解の総和可能性との関連で零解の一様漸近安定性の特徴づけをした.また,相空間における解の表現定理を確立し,有界解の存在や解の漸近同値性を論じた.さらに,時間遅れをもつ方程式を包括するプロセスを扱い,プロセスの安定性と概周期解の存在に関する一般的結果を確立し,関数微分方程式の解の安定性と波動方程式の概周期解の存在に応用した.尚,最近,線形関数微分方程式に付随するある作用素のスペクトルを解析し,関数微分方程式や関数偏微分方程式のある類に属す解の存在に研究を進め,その成果の発表を準備中であることを付記しておく.研究代表者を中心に,学内における8名の研究分担者と1名の研究協力者が課題名の研究を行い,以下に述べる研究成果(学術論文10編)を得た.1.村上は,関数微分方程式と関数差分方程式を中心に,時間遅れをもつ方程式の定性的研究を行った.まず,関数微分方程式に対し,解の安定性との関連で概周期解の存在を論じた.また,Degree理論を応用することにより,拡散項をもつある関数微分方程式が周期解をもつための条件を与えた.次に,線型関数差分方程式に対し,元の方程式の安定性と極限方程式の安定性との関係を調べ,基本解の総和可能性との関連で零解の一様漸近安定性の特徴づけをした.また,相空間における解の表現定理を確立し,有界解の存在や解の漸近同値性を論じた.さらに,Dafermosによって導入されたプロセスの概念を一般化することにより,より広範な方程式に適用可能であることを示し,応用として安定性に関するいくつかの結果を与えた.2.竹中は,ある種の安定型確率過程に対し,その初等幾何学的性質を用いて,有限次元周辺分布による決定性を調べた.3.渡辺は,汎関数解析による交叉局所時間の研究を行い,Brown運動に関するいくつかの結果の精密化を得た.4.濱谷は,Wazewska-Lasota型差分方程式に対し,その有界解が大域的に吸引的であるための条件,および,解が振動的であるための条件を得た.また,アリ-効果をもつ有限時間遅れをもつロジスティック型差分方程式に対しても,有界解が大域的に吸引的であるための条件を得た.研究代表者を中心に,学内における8名の研究分担者が課題名の研究を行い,以下に述べる研究成果(学術論文6編)を得た.1.村上は,時間遅れをもつ方程式の典型例である関数差分方程式に対し解の安定性と漸近同値性を論じた.さらに,時間遅れをもつ方程式を包括するプロセスを扱い,安定性と概周期解の存在を論じた.具体的には,線型関数差分方程式に対し,元の方程式の安定性と極限方程式の安定性との関係を調べ,基本解の総和可能性との関連で零解の一様漸近安定性の特徴づけをした.また,相空間における解の表現定理を確立し,有界解の存在や解の漸近同値性を論じた.さらに,プロセスの安定性と概周期解の存在に関する一般的結果を確立し,関数微分方程式の解の安定性と波動方程式の概周期解の存在に応用した.2.濱谷は,昆虫のカップルモデルを扱い,Liapunov関数と最大値原理を適用することにより解の大域的挙動を解析した.3.吉田は,可換環Rと,R上代数的な元αによって与えられる環A=R[α]の元f(α)に対してf(α)A∩Rの決定に関する結果を得た.
バイオミメティック成長法によるナノ・マイクロデバイス異種結合界面構造解析

1.酸化物セラミック超薄膜の新規パターン化析出法の開発パターン化酸化物セラミックス超薄膜の開発は,MRAMやMOS-FET,絶縁膜への応用の立場から,開発が急務であります.我々は,分子の自己集積能を利用して,これを成し遂げました.具体的には,アルキル基を有する塩化スズ(BTT)と四塩化スズ(TC)を用いることによって,溶液中におけます分子の立体相互作用に起因する加水分解速度の違いを利用した方法であります.数ナノ100nmの膜厚範囲で,制御良くパターン化析出させるために適当であることが明らかとなりました.2.自己組織化を利用した酸化スズマクロセンサーアレイの開発近年のマイクロセンサー開発への要求に応え,我々は,分子の自己組織化を利用した酸化スズ薄膜のパターン化成長を維持しながら水素ガス応答性を有する酸化スズ薄膜の析出に成功しました.3.糖末端1-アルケンを用いたSi基板上への位置選択固着化とチップへの適応性原子スケールで平滑な糖のパターン化固着に成功しました.基板と共有結合により固着化しているため,市販アレイに比べ,再利用が可能であります.加えて,パターン化が可能であるため,複数の物質をオン・チップ化することが可能であるため,新たな糖アレイへの応用だけでなく,糖の特異吸着を利用した有機/無機ハイブリッド材料への展開が期待できます.4.水素終端Si表面への酸化物薄膜の形成方法SiO_2/Siへの酸化物パターン化析出は,我々を含め数多くのプロセスが報告されていますが,エピ成長へ不可欠なH : Si上への報告例はほとんどありません.我々は,溶液という穏和な環境から,水素終端表面へダイレクトに酸化物薄膜成長プロセスを構築しました.これは,プレカーサの加水分解を利用した方法であり,断面TEMやRAS測定により,ペアなSi上へ薄膜が直接形成していることを確かめました.以上の研究業績は,項目11に示す雑誌論文中で公表されている以外に,現在投稿中(準備中を含む)論文5編に記載されております.1.酸化物セラミック超薄膜の新規パターン化析出法の開発パターン化酸化物セラミックス超薄膜の開発は,MRAMやMOS-FET,絶縁膜への応用の立場から,開発が急務であります.我々は,分子の自己集積能を利用して,これを成し遂げました.具体的には,アルキル基を有する塩化スズ(BTT)と四塩化スズ(TC)を用いることによって,溶液中におけます分子の立体相互作用に起因する加水分解速度の違いを利用した方法であります.数ナノ100nmの膜厚範囲で,制御良くパターン化析出させるために適当であることが明らかとなりました.2.自己組織化を利用した酸化スズマクロセンサーアレイの開発近年のマイクロセンサー開発への要求に応え,我々は,分子の自己組織化を利用した酸化スズ薄膜のパターン化成長を維持しながら水素ガス応答性を有する酸化スズ薄膜の析出に成功しました.3.糖末端1-アルケンを用いたSi基板上への位置選択固着化とチップへの適応性原子スケールで平滑な糖のパターン化固着に成功しました.基板と共有結合により固着化しているため,市販アレイに比べ,再利用が可能であります.加えて,パターン化が可能であるため,複数の物質をオン・チップ化することが可能であるため,新たな糖アレイへの応用だけでなく,糖の特異吸着を利用した有機/無機ハイブリッド材料への展開が期待できます.4.水素終端Si表面への酸化物薄膜の形成方法SiO_2/Siへの酸化物パターン化析出は,我々を含め数多くのプロセスが報告されていますが,エピ成長へ不可欠なH : Si上への報告例はほとんどありません.我々は,溶液という穏和な環境から,水素終端表面へダイレクトに酸化物薄膜成長プロセスを構築しました.これは,プレカーサの加水分解を利用した方法であり,断面TEMやRAS測定により,ペアなSi上へ薄膜が直接形成していることを確かめました.以上の研究業績は,項目11に示す雑誌論文中で公表されている以外に,現在投稿中(準備中を含む)論文5編に記載されております.
がん抑制遺伝子CDKN2A変異がんに対する重粒子線の細胞死誘導機構の解析

重粒子線によるガン治療は、正常組織への副作用が少ない治療法として知られているが、さらに放射線治療では治療が困難な放射線抵抗性ガンにおいても治療効果が高いことが分かってきた。例えば、膵癌は難治性ガンであるが、重粒子線は膵癌治療において高い治療成績を上げている。ガンの放射線抵抗性は細胞増殖と細胞死をコントロールする遺伝子CDKN2Aに変異が入ることによって獲得される。膵癌では90%以上がCDKN2Aに変異を有する。本研究では、CDKN2A変異ガンに重粒子線が細胞死をおこすメカニズムをDNA損傷応答解析により明らかにし、放射線抵抗性ガン治療に対する重粒子線の優位性を証明する。
Ｒａｂファミリー低分子量Ｇ蛋白質の神経芽腫がん幹細胞の発生・分化における機能解明

半数以上が再発する高リスク神経芽腫患者の長期生存率は未だ40%に達しておらず、その予後改善には、再発の起源と考えられる神経芽腫がん幹細胞の発生・分化機構の理解が不可欠である。本研究では、細胞内小胞輸送の中心的な制御因子であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目して、神経芽腫がん幹細胞において発現が誘導され、その発生・分化を制御するRabのメンバーを同定した。神経芽腫は、神経堤細胞が交感神経系へ分化する過程で発生する代表的な小児難治性固形がんで、小児がん死亡の約1/6を占めている。特に、半数以上が再発する高リスク群患者の長期生存率は未だ40%に達していない。その予後改善には、再発の起源と考えられる神経芽腫がん幹細胞の発生・分化機構の理解が不可欠である。神経芽腫がん幹細胞の正確な起源は未だ明らかになっていないが、ホルモンや神経伝達物質の分泌を司り、接着分子/軸索ガイダンス分子の移動や膜成分の再配置を制御する細胞内小胞輸送が、神経芽腫がん幹細胞の発生・分化に必須の役割を果たすと考えられる。そこで申請者らは、細胞内小胞輸送の中心的な制御因子であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)の神経芽腫がん幹細胞の発生・分化における機能解明を試みている。本年度の研究では、神経芽腫がん幹細胞において発現量の変化するRabを検索し、4つのRabメンバーを同定した。それらのRabメンバーを過剰発現およびノックダウンした神経芽腫細胞株を樹立し、Rabの発現量とスフェアー形成、コロニー形成、および免疫不全マウスに移植した際の腫瘍形成が相関するメンバーを同定することに成功した。さらに、同定したRabの機能解析のため、神経芽腫患者の臨床検体におけるがん幹細胞の割合を評価することを試みている。神経芽腫がん幹細胞は、臨床的には微小残存病変(MRD)として捉えられると考えられており、これまでに数多くのMRD測定法が報告されてきた。しかし、異なった施設から異なった方法が提唱され、臨床的に使用可能な方法は未だ確立されていない。そこで、本年度の研究では、神経芽腫患者の骨髄、末梢血および末梢血幹細胞検体におけるMRD量を定量する測定法を開発した。この神経芽腫がん幹細胞は、臨床的には微小残存病変(MRD)として捉えられることから、これまでに数多くのMRD測定法が報告されてきた。しかし、異なった施設から異なった方法が提唱されており、臨床的に使用可能な方法は未だ確立されていない。そこで本研究では、神経芽腫患者の骨髄、末梢血および末梢血幹細胞検体における新たなMRD測定法を開発した。がん幹細胞は、非がん幹細胞とは異なる安定した形質を持つcell typeと考えられていたが、がん幹細胞自体が多様性をもつことや、その存在比率が大きく変動しうることが明らかになり、非がん幹細胞とダイナミックに相互変換しうるcell stateと捉えられるようになってきた。ホルモンや神経伝達物質の分泌を司り、接着分子/軸索ガイダンス分子の移動や膜成分の再配置を制御する細胞内小胞輸送は、このようながん幹細胞のcell stateの制御に重要な役割を果たすと予想される。そこで申請者らは、細胞内小胞輸送の中心的な制御因子であるRabファミリー低分子量G蛋白質(Rab)に注目して、神経芽腫がん幹細胞の発生・分化機構の解明を試みている。本年度の研究では、神経芽腫がん幹細胞において発現が誘導され、スフェアー形成、コロニー形成、および免疫不全マウスに移植した際の腫瘍形成を制御するRabのメンバーの同定に成功した。さらに、その標的蛋白質をマススペクトロメトリーによって同定し、Rab-標的蛋白質系の神経芽腫がん幹細胞の発生・分化における機能の一端を明らかにした。

本年度の研究では、高リスク神経芽腫患者の腫瘍組織および骨髄検体から神経芽腫細胞を樹立し、神経芽腫細胞をスフェアーとして培養することによって、再発の起源と考えられるがん幹細胞を単離した。がん幹細胞において発現量の変化するRabを検索する過程で、脳特異的なRabとして報告されていたRab15の新規アイソフォームを発見した。神経芽腫がん幹細胞では、選択的スプライシングによって生成される少なくとも4つのRab15アイソフォームの発現を検出した。神経特異的なRab15-CN-アイソフォームとその他3つのアイソフォームの発現量の比をRab15アイソフォーム・バランスと定義すると、Rab15アイソフォーム・バランスは、神経芽腫がん幹細胞の分化に伴って低下し、神経芽腫におけるがん幹細胞と非がん幹細胞を鑑別するバイオマーカーとしての可能性が示唆された。神経芽腫がん幹細胞の発生・分化に関わるRabの同定を目指して、がん幹細胞において発現量の変化するRabを検索した。スフェアー形成、コロニー形成、および免疫不全マウスに移植した際の腫瘍形成とRabの発現量が相関するメンバーを同定することができた。本年度の研究はおおむね順調に進展した。その過程で、Rab15の新規アイソフォームを発見し、Rab15の選択的スプライシングが神経芽腫がん幹細胞と非がん幹細胞を鑑別するバイオマーカーとなり得る可能性を示すことができた。神経芽腫がん幹細胞のバイオマーカーは、がん幹細胞の発生・分化の評価に必須であり、本年度の研究はおおむね順調に進展した。神経芽腫がん幹細胞の発生・分化に関与するRabの機能解明を目指して、以下の実験を行っていく。(1)神経芽腫がん幹細胞の発生・分化に関わるRabの機能解析:過剰発現およびノックダウンした神経芽腫細胞に加えて、RabのGTP結合型変異体およびGDP結合型変異体を発現した神経芽腫細胞を樹立し、スフェアー形成、コロニー形成、および免疫不全マウスに移植した際の腫瘍形成を評価していく。さらに、DNA合成能、細胞増殖速度、細胞運動能に関しても解析を進める。(2)同定したRabの標的蛋白質(複合体)の同定と機能解析:同定したRabの神経芽腫がん幹細胞の発生・分化に関わる働きを担う標的蛋白質(複合体)をマススペクトロメトリーを用いて同定し、それらの機能解析を行っていく。(3)同定したRabの上流/下流シグナルの同定と機能解析:同定したRabを過剰発現した神経芽腫細胞とノックダウンした神経芽腫細胞における遺伝子発現をマイクロアレイによって解析し、同定したRabと共に発現変化する遺伝子(群)を候補として、上流/下流シグナルを同定していく。神経芽腫がん幹細胞において発現量の変化するRabからがん幹細胞の発生・分化に関与するRabを同定することを目指して、以下の実験を行っていく。(1)神経芽腫がん幹細胞の発生・分化に関わるRabの同定と機能解析:神経芽腫がん幹細胞において発現量の変化したRabについて、GTP結合型変異体を発現した神経芽腫細胞、GDP結合型変異体を発現した神経芽腫細胞、過剰発現した神経芽腫細胞、およびノックダウンした神経芽腫細胞を樹立し、ニューロスフェアーに準じた条件下で培養した時に形成されるスフェアーの数を解析する。
小学校外国語活動実践を組み込んだ教員養成６年制に関する研究

各教員養成系大学及び教育学部では、2006年7月の中央教育審議会答申において提言された事項を踏まえ、小学校教員養成における開講科目や履修基準を検討している。しかしながら、外国語活動の指導において高度な教育実践力を身につけた教員を養成することには至っていない。本研究は、小学校外国語活動のための「教員養成スタンダード」の策定を目的とする。担当する教員必要な資質や能力を明確化し、外国語活動を担当できる教員を養成するための履修基準を提案する。また、長期的な成長モデル(学びの継続性と発展性)を見通した小学校外国語活動のための「教員養成スタンダード」を提案し、外国語活動を担う教員養成の枠組みを議論する。小学校外国語活動における教員養成スタンダードを策定するため、平成23年度はその基礎データを収集した。具体的には、外国語活動教員を「学級担任+外国語活動指導担当教員」と位置づけ、「外国語活動を指導するのに必要な英語力や指導力とは何か」を明らかにし、学級経営・授業運営・児童理解といった学級担任として総合的な力量を備えた教員を養成するためのスタンダードを策定するための基礎データを収集した。1.海外の資料及び文献収集ヨーロッパやアジアをはじめこの分野における先進的・特徴的取り組みが見られる国々を訪問し、それぞれの国の教育事情を教育庁などに出向いて説明を聞き、それぞれの国が発行する教員養成及び教育実習に関する文献や資料を入手した。現地では小学校段階での外国語授業を見学し、実際の授業を撮影した。また、入手した文献や資料(北欧言語など)を英語ないし日本語に翻訳した。本研究では、ヨーロッパの言語教育や教員養成の枠組みからの知見とともに、6年制の教員養成を実現している北欧の事例を参照するため、フィンランドやスウェーデンなどの北欧諸国の資料を収集し、当該諸国の教育事情及び教員の資質能力育成の具体的取り組みを検証した。2.国内の資料及び文献収集中央教育審議会答申(「今後の教員養成・免許制度の在り方について」)を踏まえ、各大学での取り組みや専門職基準(Professional Standards)に関する資料を収集した。外国語活動における教員養成スタンダードを策定するためには、これらの要因や「新任教師の習得すべき諸能力の基準(INTASC)」からの知見を考慮し、内外部によるインスペクションとアセスメントを前提としたカリキュラムデザインを模索した。本年度の研究成果は、国内外の学会(e.g.,第50回大学英語教育学会(JACET)全国大会シンポジウム)や専門誌にて発表するとともに、セミナーやパネルディスカッションを開催して公表した。外国語活動を担当する教員にとって必要な総合的な力量を培い、教育実践力を向上させる長期教育実習を導入するため、6年制の教員養成を実現しているヨーロッパを訪問し、教育実習に関する文献や資料を入手した。また、インターン制度を確立している台湾を訪問し、その支援体制や評価規準についての知見を得るとともに、実践力を高める教育実習について議論した。さらに、外国語活動のための教育実習に関する縦断的調査を実施した。定期的な記述式質問紙調査、面談調査、ビデオ観察などを含めた統合的な調査を実施し「教育実践力向上のための質的保証」を踏まえた長期教育実習のための基礎的なデータを収集した。外国語活動を担当する教員の教育実践力を育成するため、教員養成における教職実践演習の具体的なカリキュラムの位置づけや方法論を提示した。具体的には、3つのブロックから構成される「教職実践演習」における授業内容を構築した。第1ブロック:履修履歴などから自己の資質能力の分析を行い課題を設定するための内容第2ブロック:演習やフィールドワークなどによって自己課題を確認補完するための内容第3ブッロク:個々の課題の補完と発展の成果確認と評価また、教科及び教職科目との相互補完関係を強化し、質の高い確かな教育実践力を形成するため、必修科目である教職実践演習が求める教員としての資質に関する事項に見合う教職能力の育成をめざす枠組みと履修カルテを検証し「外国語活動のための教職実践演習」について議論した。研究成果は第13回小学校英語教育学会(JES)沖縄大会、第37回関東甲信越英語教育学会(KATE)長野研究大会、第39回全国英語教育学会(JASELE)北海道研究大会、平成25年度日本教育大学協会研究集会で報告した。小学校外国語活動を担当する教員にとって必要な資質や能力を明確化し、外国語活動を担当できる担任教員を養成するための6年制教員養成カリキュラムを体系化するため、1)先駆けて英語を教科として導入している中国、台湾を訪問し、教員養成及び教育実習に関する文献や資料を入手した。2)中国、韓国、台湾からシンポジストを招聘し、東アジアにおける小学校外国語教員養成の現状と課題を議論した。また、今後の日本の小学校外国語活動に対応するため、教員養成段階において必要な資質能力を確実に身につけさせる「教員養成スタンダード」を提案した。研究成果はThe 3rd East Asian International Conference on Teacher Education Researchや平成24年度日本教育大学協会研究集会で報告した。

小学校外国語活動を担当する教員の教育実践力を育成するため、6年制教員養成における教職実践演習の具体的なカリキュラムの位置づけや方法論を提示した。具体的には3つのブロックから構成される「教職実践演習」における授業内容を構築した。第1ブロック:履修履歴などから自己の資質能力の分析を行い課題を設定するための内容第2ブロック:演習やフィールドワークなどによって自己課題を確認補完するための内容第3ブッロク:個々の課題の補完と発展の成果確認と評価また、教科及び教職科目との相互補完関係を強化し、質の高い確かな教育実践力を形成する「外国語活動のための教職実践演習」を開講するため、必修科目である「教職実践演習」が求める教員としての資質に関する事項に見合う教職能力の育成をめざす枠組みを検証した。最終年度となる本年度の研究成果は、主に以下の2点となる。1.外国語活動を補完・発展させる教職実践演習の開講小学校外国語活動を担当する教員の教育実践力を育成するため、6年制教員養成における教職実践演習の具体的なカリキュラムの位置づけや方法論を提示した。また、教科及び教職科目との相互補完関係を強化し、質の高い確かな教育実践力を形成する「外国語活動のための教職実践演習」を開講した。2.外国語活動のための教員養成6年制カリキュラムの検証小学校英語教育のためのカリキュラム構成案を改善及び修正し、小学校外国語活動を担当する教員養成のための履修基準や教職関連科目(初等教科教育法)の枠組みを構築した。このカリキュラム構成案は「教科としての英語教育」を視野に入れ、目的論・教材論・方法論・評価論などの観点から、小学校英語教育を担う教員を養成するためのものである。外国語活動のための教員養成カリキュラムを具現化するため、開発したカリキュラムの修正と改善、各大学内でのパイロット実施などを踏まえて、6年制教育コースを模索した。本研究で取り組む「小学校外国語活動実践を組み込んだ教員養成6年制カリキュラム」は、新たな教員養成と免許制度を見据えて、現職教員の能力向上や教職大学院における教育実習の在り方を視野に入れたものである。上記の研究成果はThe 9th East Asia International Symposium on Teacher Educationや平成26年度日本教育大学協会研究集会で報告するとともに、専門誌に投稿した。また、日本児童英語教育学会(JASTEC)や大学英語教育学会(JACET)でのシンポジウムなどを通して、教員養成6年制カリキュラムを公表するとともに、参加者から「カリキュラム改善のフィード」を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。教員養成、教育課程26年度が最終年度であるため、記入しない。