hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
河道内樹林の消長機構に関する水理・生態学的解析と持続的河川管理に向けた戦略研究

ラジコン・ヘリFalconを用いた河道植生の撮影とその画像解析によって植物の高さ計測の精度を検証した.Falconによる流速観測も実施したが,水文・気象条件が整わず,流動構造を正確にとらえることはできなかったため,次年度に継続する予定である.H-ADCPに加えて,樹林帯内に電磁流速計と水位計を設置して出水データの収集を試みたが,高水敷の冠水をもたらす出水が発生せずに,次年度に樹林帯内の水理計測を継続する.一方,ヤナギが護岸水際に生息する傾向があることに着目して,台形複断面水路に植生モデルを設置した水理模型実験を実施し,流速分布を測定した.流速分布と水位については,一次元等流モデルによる数値解と比較し,分布特性を理論的に再現できる目処が得られた.しかし,模型の縮尺効果により,植生の抗力係数を現地よりも大きく設定する必要があることから,抗力係数におよぼすレイノルズ数の効果を次年度に確認する予定である.さらに,二次元二層流モデルによって,模型実験を再現するとともに,樹林のマニング粗度係数換算値が流量規模によらず一定であることが判明し,実験的にもこれを検証する予定である.植生動態モデルに関しては,現地データに基づいて,特に季別の成長度を組み入れたモデル化によりヤナギの消長再現精度を向上させた.他の植生繁茂区間についても樹林観測を実施し,水文・河川地形と樹林消長との関係を明らかにした.旭川の研究対象区間においてもヤナギに限定せずに,植生調査を実施し,成長特性と洪水時の流亡に関する現地データを収集した.加古川・旭川の観測資料に基づいて,植生と河川水理の相互作用に関する普遍則を考察する準備が整った.洪水流解析ならびに樹木消長モデルのいずれも当初計画以上の完成度を得て,実際の流れや樹林特性の制限に成功している.現地の樹木調査も順調に推移し,データベースが充実してきた.過年度の成果も若干含みながら本年度新たに得られた知見を加えて発表した土木学会年次学術講演会では学生が優秀研究発表賞を当該学生が受賞した.25年度が最終年度であるため、記入しない。設備備品として購入したFALCONにより,樹林の密度・高さの計測が可能であることを確認した他,流速計測にも応用できる目処が立った.二次元二層流モデルにより,樹林の抗力係数をマニングの粗度係数に換算すると一定値として取り扱うことができるという,河川管理上,きわめて重要な知見を得ることができた.備品で購入した模型ヘリコプターFalconの納品が年度後半となったため,上空からの樹木観測が十分に進捗していない.操縦もおおよそ習熟し,リモートセンシングデータを用いた樹林の空間情報を充実させて,流れの解析や樹林生態特性の解析を展開する予定である.また,開水路で実施した樹林河道の流れに関する実験結果を再現するために二次元二層流解析を実施し,再現精度を向上させる.河川管理者との密接な連携により,出水時の観測を進め,流れや樹林倒伏の現地観測データを積み重ねる予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。基本的には,初年度に計画した方向で研究が進んでおり,計画に大きな変更はないが,2012年度に顕著な出水がなく,予定していた樹林帯内の流速計測を実現することはできなかった.この点については水理模型実験で補足する可能性がある.また,動的計画の手法を用いて樹林の伐採管理についても検討する予定である.最終的にはエコロジーとハイドロダイナミクスを融合した河道内樹林の最適管理戦略を提言することを目標としている.
骨細胞が産生する内因性鎮痛因子MENKは機械的刺激が促す骨代謝を制御するか

機械的刺激を受容した骨細胞による骨代謝制御に、骨細胞自身のアポトーシスによる骨吸収がある。そのため、機械的刺激が促す骨細胞アポトーシスの分子制御の解析は、未知の骨代謝機序を解明するうえで重要である。神経性因子methionin enkephalin (MENK)は、内因性鎮痛因子として作用するほか、骨代謝制御に関わる。代表者らは、MENKが骨細胞において発現することを初めて示した。興味深いことに、MENKはアポトーシスの発現に関わる。一方、CCN2/CTGFは、種々の因子と結合することにより多彩な生物学的活性を発揮するが、MENKとの関わりは不明である。本研究では、CCN2/CTGFとの相互作用に着目して、機械的刺激が促す骨細胞のアポトーシスにおけるMENKの役割を明らかにする。本年度は、圧縮力を負荷したマウス頭蓋骨の骨細胞におけるMENK発現の解析を行った。その結果、圧縮力は骨細胞におけるMENK発現を抑制することが明らかとなった。また、マウス頭蓋骨において圧縮力は骨細胞のアポトーシスを促す一方で、MENKを投与することによりアポトーシスが抑制することが示された。さらには、CCN2/CTGF中和抗体を投与後に頭蓋骨に圧縮力を負荷すると、MENKの発現が有意に上昇することが明らかとなった。圧縮力により誘導される骨細胞のアポトーシスをMENKが制御することが明らかとなり、またCCN2/CTGFがMENK発現を制御することが明らかとなったため。圧縮力が負荷された骨細胞におけるMENK下流シグナリング経路の解析を行い、圧縮力による骨細胞のアポトーシス誘導におけるMENKの役割と分子メカニズムのさらなる解明を行う。具体的には、外因性MENKを皮下注射し、マウスの頭蓋骨に圧縮力を負荷した後に頭蓋骨を摘出し、MENKの下流でアポトーシスを制御することが予測される候補因子の発現を、免疫染色により解析する。さらに、骨細胞培養系において、その候補因子の過剰発現と発現抑制を行い、機能の解析を行う。使用を予定していた試薬の納期が大幅に遅れており、次年度にその試薬を用いることとなったため。
学生の習熟段階に応じたＰＢＬ視点を組み込んだ双方向実験ノート作成指導に関する研究

教育現場では様々な学生教育が目的の学生実験が行われており、その評価は実験レポートの評価が主である。一方、レポートの基礎となる実験ノート指導はほとんど行われていないのが実情である。本研究ではIT技術も視野に入れながらノート指導に関する研究を行った。特に学生が目的意識を持って実験に取り組めるよう、フォーマットや指導方法に工夫をし一定の成果を得た。IT機器の活用においては、その使用目的の明確化が不可欠であることが判明した。また多くの教育者に実験に関するアンケート調査を行ったが、組織だった実験に関する基礎的教育が行われていないことが判明し、そのシステムの構築が我が国にとって急務であることも判明した。本研究の目的は高専・大学等の実験科目において、従来注目されなかった実験ノートテイキングに着目し、その指導の方法論や指導論、および評価法を、現在急速に発達したIT化など多様な手法を取り入れながら探査することである。今までは学生のデーター記録でしかなかった実験ノートに、指導者ー学生間および学生同士での双方向性を持たせることによりノートの記録的側面でだけではなく、創造性を持つ知的ツールの役割を持たせる事により理系学生にとって有効な教育を行う手法を探査する研究である。ただし有効性の検証と同時に、実験科目における実験ノートという性質上、その継続的運用のために、学生および指導者双方が過大な負荷を避けなければならないことも今年度の当研究の重要な着眼点の一つである。今年度は昨年度行った『工業高専3年生に対する基礎科目である「応用物理実験」における実験ノートの試作およびその運用研究』に対し、高専での最終年度である5年生に対する応用および実践実験科目である「電子実験」および「通信実験」に対して実験ノートの運用を行った。この学年は昨年の3年生に比し、学生のスキル及び実験のレベルも上がっており、実験ノート指導の位置づけも変わる。特に今回は彼らが一年後、企業等で実際にチームを作り、作業や装置運用を行っていくことに注目し、同一実験を行うチーム内での双方向性に着目し「チーム内ノート」を採用、その有効性を検証した。これは同一チーム内で共通のノートを作り、お互いが意見を書き込んだり、データーを共有するノートである。持ち回りで担当したノート記載者にとっては、今までの学校生活であまり経験したことのない「他の人が見るためのノート作り」という新たな経験であり、当初予想していた以上に学生は真剣に取り組み、結果「共通ノート作成」という双方向的実験ノート指導に関する有効かつ新たな切り口を見いだすことができた。本研究の目的は様々な実験実習(以下実験と略す)においての目的の明確化とそれを達成するための手法に焦点を当て、学生に必須の経験の蓄積や能力の涵養に資する、それでいて指導側の過度の負担のない継続可能かつ様々な分野に応用可能なハード/ソフト両面にわたる実験の指導方法及び評価手法の検討及び実践である。現在、実験における評価手法、即ち、学生のデーター等の取扱い等のテクニカルな側面や思考プロセスやアプローチの確認作業及び指導/評価は、主として実験レポートが主流であり、実験の原点である『実験ノート』の指導と評価はまでは手が回っていないのが現状と推察される。本研究ではまず各分担者所管の科目において問題点の抽出を行い、いろいろなアプローチからの実践を行った。またその際、学生側および教員側双方においてIT機器の利用やITシステムの試用も試みた。その結果、低学年等の初期の段階においては必ずしもIT機器の利用は効果的ではなく、その恩恵を受けるためにはまずその土台として、地道なノートの指導とそれを受けての学生側の地道な努力等が必要であることが分かった。また有効なノート作成のためにはそれに応じたノートフォーマットの検討や実験環境の整備等の必要性も実感された。次に実験の実態や問題点の調査のため、九州沖縄地区の全高専の全実験実習科目担当教員にアンケートを実施した。その結果教員サイドにおいてもノート指導の重要性を認識している割合が意外にも少なく、その結果ノート指導に注力している試みは少数派であることが分かった。一方特色のある試みも散見され、また情報共有の申し出もあった。昨今、社会において実験ノートの指導の重要性が緊急性を伴って叫ばれ、再び脚光を浴びている。本研究での知見を内外に広く公開し、理科/技術教育の基盤確立の一助となるよう今後も分析/研究/実践を行うと同時に広くノウハウの共有/集約化を目指す。研究分担者の所管する学年や専攻の異なる学生に対しての実習/実験科目について、実験ノート(以下ノートと略す)や実験レポートに関する内容を中心に問題点や課題等を比較検討した。得られた情報をもとに工業高専3年生に対する共通基礎科目である「応用物理実験」においてプロトタイプとなるノートを試作およびその運用を行った。

この学年は5年間(専攻科を含むと7年間)の学生生活において、高校に相当する一般基礎科目を学ぶ期間をほぼ終了しつつ、専門工業科目を主に修得し始めるいわば過渡期に相当する。そのため、この「応用物理実験」は工業高専生にとっては初めて本格的に専門的実験に取り組む科目の一つである。そこでこのプロトタイプノートは、単に物理学の体験的理解のためだけではなく、実験導入科目としての科目の特色に着目し、学生が今後様々な実験/実習科目において、無理なく有効なノートを作成するための手引きとなるよう、導入的な手法をとりながらノート作成を通してノートの取り方の基礎を自らの記述および指導教員による添削という一連の双方向的作業を通して学べるよう工夫をしている。また使用した学生からの意見収集も行った。さらにノートのIT化に伴う可能性と問題点の探査を試みた。現在携帯情報端末は驚異的な高度化や高機能化を伴いながら急速にその裾野を広げ、私たちの生活に深く浸透している。そこで携帯情報端末の特性を生かした有効な利用法(含:問題点)を実際にコンテンツの制作を通して探査した。本基金の旅費を用いて様々な教育者や研究者と意見交換をする場を得た。得られた知見を基盤とし、(後述の今後の研究の推進方策欄で述べるように)ノートに関する全国的なアンケート調査を企画しており、普遍的な問題点や課題を抽出し、その結果を広く内外に公表するとともに、それに対応したノートの制作/運用を通してノートに対する有効な手法の確立を目指す。前述の「共通ノート」を作成する過程において、「チーム内における情報や意見、考え等の共有と有効利用」をいかに行っていくか、そしてそれを本研究の大前提である「過度な負荷をかけない」こととバランスをどのようにとっていくかに苦心した。その有効な手段として最終的に今回見いだすことができた一つの解決策が、積極的なIT化である。IT化の第一歩として試みたことは様々な情報のデジタル化であり、学生は情報にいつでもアクセスできる事が可能になった。そしてされにそれを一歩踏み込んで考えたとき、近年爆発的に発展したSNSシステムなどのクラウドコンピューティングを積極的に運用することにより、データーだけでなく「考え」や「意見」を浮かんだその時点で共有化できる「双方向性」と「瞬時性」を積極的に活用できる可能性の芽を最終的につかむことができた。またそのことを検証すべく、研究計画をH25年度まで延長申請した。前述のように研究分担者の関与する実験/実習科目に関する問題点の整理/議論を行い問題点の抽出を行うことができた。また前述のようにIT化に対して実際のコンテンツ制作を通して実地の調査を始動できた。また様々な学校種の研究者や教育者との議論を通して大まかな共通する問題点も把握でき、次のステップとしての全国的なアンケート調査のための基盤も作成することができた。以上のことから現在まで本研究はおおむね順調に進展していると考える。H23年度は基礎科目である「応用物理実験」に、H24年度は応用・実践科目である「電子実験」「通信実験」において実験ノートを運用し、一定の成果を得た。
パーキンソン病の姿勢異常・歩行機能に対する前庭機能モデュレーションの効果の検討

パーキンソン病に対する近年の薬物療法の進歩や手術治療の成績向上により、主な運動症状である無動・固縮・振戦についてはコントロール良好な期間が長くなり、それに伴い日常生活能力(ADL)の改善が得られるようになった。しかしながら、運動機能が向上する反面、治療効果の得られにくい姿勢異常や腰痛、歩行障害、バランス障害といった症状が病期の進行に伴って前面に立つようになり、これらによるADLの阻害が一層問題となっている。姿勢異常の原因の一つとして、前庭機能低下によって引き起こされている可能性を示唆する報告が近年なされている。本研究では、新しいニューロモデュレーション法として期待される経頭蓋直流電気刺激の一種である直流前庭電気刺激の、前庭機能への介入によるパーキンソン病の姿勢異常・歩行障害への効果を検討し、姿勢異常改善効果を得る為の至適刺激条件を確立するとともに、その刺激条件下において、姿勢異常および歩行障害の改善が短期的・長期的に得られるか否かについて、明らかにすることを目的としている。本年度は、前年度に安全性を確認した刺激設定範囲のもと、腰曲がりのあるパーキンソン病症例に対して前庭電気刺激とシャム刺激を用いたクロスオーバー比較試験をはじめる計画であった。効果の評価方法の一つとして、ビデオ眼振計による前庭機能評価を予定していたが、同装置の発売が延期となった上に想定より高価となり、代替の平衡機能検査装置を選定するのに時間を要したことから、試験開始時期に遅れを生じている。上記の通り、臨床効果の評価を行うための装置選定・入手が遅れたため、クロスオーバー試験の開始時期が遅れている。クロスオーバー試験の期間を短縮することで次年度内に試験を終えるように、臨床試験デザインの計画を変更している。本年度は、本刺激が経皮的に電気刺激を行うことから、安全性確認のために、健常人ボランティアを用いて予定した刺激条件で皮膚障害を起こさないことを確認した。その後、腰曲がりのあるパーキンソン病症例に対して刺激条件を変えて前庭電気刺激を行い、刺激直後の姿勢異常の改善効果を効果判定材料として、来年度から行う予定の前庭電気刺激とシャム刺激を用いたクロスオーバー比較試験を行う際に用いる刺激条件の決定を行った。臨床研究計画は所属施設の倫理委員会の承認を得た。H29年度の目的である次年度以後の臨床研究にもちいる刺激条件の検討は、おおむね目的を達しており、進捗状況は計画に則していると考える。平成30年度、31年度で姿勢異常のあるパーキンソン病症例の本臨床研究への登録を募り、2群に振り分けてクロスオーバー比較試験を行う。評価項目のうち、前庭機能評価のためのカロリックテストについては、被験者への侵襲が大きいのではないかという意見が出ており、他項目への変更が可能かどうか、検討中である。当初予定していた電気刺激装置が想定より高価であったため、米国より安価な刺激装置を個人輸入にて購入したため、差額が生じた。

これについては、H30年度に、前庭神経機能評価のための装置購入(現時点で候補としているのはビデオ眼振計)にあてることを考えている。研究を効率的に行った結果、残額が発生した。残額は次年度、患者症例用CD-Rの購入に充てる予定である。
EUにおけるホームシェア事業に関する基礎研究

本研究では、近年注目されている高齢者と若者の共同生活形態であるホームシェアに着目し、EUにおける先進的な事例の調査を通じて、日本の事業者が抱える課題を明らかにし、解決に向けた政策的含意を導出すること目的とした。その結果、EUにおけるホームシェア事業は、マッチングについての福祉原理・市場原理・NPO原理が競合する度合いによって、アングロサクソン型・ゲルマン型・ラテン型に分類できることが分かった。この点、日本は政府が果たす役割の大きいラテン型の居住文化に近く、ホームシェアの普及のためには、住宅関連の法や政策を家族中心的なものから他人との共同生活を後押しするものへと改める必要性が示唆された。初年度である25年度は、当初の計画通り1)7月にイギリス・オックスフォードで開催された「世界ホームシェア会議」に参加し、予想よりも遙かに多くの国から参加したホームシェア関連の事業者と情報交換し、議論を行うことができた。とりわけ、NPO等の事業者の仲介なしに数万ケースの自発的なホームシェアが運営されるアメリカ合衆国からの参加者とのインタビューからは、「なぜEUでは全く広がらないのか」という観点からの話も聞くことができた。ロンドンでの事業者・居住者双方への聞き取りと併せて、アングロサクソンのシェア文化との差違が浮き彫りになったといえる。また、2)EU各国でのホームシェア事業者の違いが、各国の法制度や文化の違いに起因していることを詳細に明らかにすることができた。この点は、ホームシェア居住者のプライバシー保護の観点から、当初予想していたよりも居住者へのインタビューが難しく、聞き取りの重点を事業者へとシフトせざるを得なかったこととも関連している。さらに、3)春期調査では調査地をベルギーとドイツに変更したことで、ホームシェアに関するアングロサクソンモデルとラテンモデルの間に、ゲルマンモデルとでも言うべき中間形態が存在する可能性が明らかになった。イギリスやアメリカほど自発的ではないが、フランスやスペインほど事業者に頼らないこうした形態は、日本でのホームシェア事業に多くの示唆を与えると考えられる。二年目である平成26年度は、1)国内のホームシェア事業者への聞き取り調査を行うことでホームシェア事業が直面する困難のうち日本社会に特有のものを抽出すると同時に、2)欧州調査から得られた知見と併せて国内の学会等で研究成果を発表して意見交換と情報収集をなった。具体的には、欧州と日本のホームシェア事業を比較すると、ホームシェア用の住宅を提供する高齢者側の応募が少ないためにマッチングに困難を抱えている点では共通しているが、格安で住居を得られるはずの学生側の応募が極端に少ないことは日本のホームシェアの特徴であることを明らかにした。また、高齢者側でも、既に離家した子どもの部屋を手つかずのまま保存しようとする「終わらない親役割」の問題が、ホームシェアを含む戸建て空き家活用の妨げになっていることなどを明らかにした。期間延長となった最終年度の平成27年度は、11月にメルボルン(オーストラリア)で開催されたホームシェア世界会議に参加することで、1)これまで行ってきた欧州でのヒアリングに関する追跡調査を行うとともに、新にアメリカのホームシェア事業者へのヒアリング調査を行ったほか、2)日本におけるホームシェア事業の現状と困難を報告することで、海外の事業者からの意見やアドバイスを受けることができた。その結果、欧州におけるホームシェア事業と北米におけるホームシェア事業の連続性と対比がより鮮明になった。具体的には、シェア文化によってシェア文化の伝統が強いイギリス・アメリカなどのアングロサクソン文化圏においては、高齢者や若者が相対的に自由にニーズを持ち寄ってホームシェアを形成できる反面、障害者や認知症高齢者が排除されたり、立場の弱い若者がホストから搾取的に扱われるという危険がある。そのため、こうした地域のホームシェア事業者は、市場原理からこぼれ落ちたり抑圧されたりする層のためのマッチングとアドバイザリーを担当していることが分かった。こうした機能は、シェア文化に乏しい欧州におけるホームシェア事業とも通底するものであり、市場的なマッチング原理と、NPO的なマッチング原理の、双方が必要とされていることが明らかになった。これらの結果を踏まえて、国内の事業者と研究者による編著という形で、2016年度に『ホームシェアー高齢者と若者の世代間共同居住の試み』を出版する予定である。平成26年度9月に予定していた欧州での追跡調査が再度先方の都合で延期になったことで、1)25年度欧州調査では十分にヒアリングできなかった点を確認する作業と、2)日本との比較から得られた知見を現場に投げ返して意見交換を行うという作業が滞っており、研究は全体としてやや遅れている。家族社会学研究期間の延長申請が承認されたため、平成27年度11月にオーストラリアメルボルンで開催されるホームシェア世界会議に参加することで、1)先方の都合で延期になっていた欧州での追跡調査に替えて、世界中から集まるホームシェア事業者へのヒアリングを行うとともに、2)日本のホームシェア事業の状況を会議で報告して意見交換を行う予定である。

こうした成果を踏まえて、3)平成27年度3月に、世界のホームシェア広がりと日本のホームシェアの現状に関する編著を出版する予定である。当初の研究計画から比べて、調査地や調査時期の変更はあったものの、文献研究や海外調査研究は現在までのところ、おおむね順調に進んでいる。ただし、世界会議での成果を踏まえて、調査地を変更し新たにドイツとベルギーの比較を取り入れたため、予定していた調査の一部と研究報告を26年度に繰り越すことになっ点など、若干の修正が必要となった。平成25年7月のホームシェア世界会議での成果を受けて、平成年度9月に延期していた欧州での追跡調査の実施が難しくなったため、未使用額が生じた。今度の研究については、25年度の成果をもって、複数学会大会で研究報告を行うとともに、9月に秋期の追跡調査(EU)を行う。その上で、国内のホームシェア事業者へのブリーフィングと意見交換を経て、最終的な研究報告書を執筆する予定である。平成27年度11月に2年に一度のホームシェア世界会議がメルボルン(オーストラリア)で開催され、EUのホームシェア事業者も一同に介することになっている。そのため、1)世界会議に参加して日本のホームシェア事業の状況を報告して意見交換を行い、2)延期していた欧州での追跡調査に替えてEUのみならず世界から集まるのホームシェア事業者へのヒアリングを行うとともに、3)オセアニア地域のホームシェア調査を行う。未使用額は、このための国外旅費に充てる予定である。秋期調査が調査対象者の都合で困難になり26年度に回さざるを得なくなったことと、調査・情報収集のためのPC関連備品および文献収集のための図書費が予定よりも多く必要になったため。25年度から延期した秋期のEU調査(追跡調査)を行う。
B2型Ti-Al-Nb金属間化合物の組織制御と高温耐熱材料への適用

本研究では、Ti_<30>Nb_<30>Al_<40>、Ti_<35>Nb_<35>Al_<30>、Ti_<40>Nb_<40>Al_<20>、Ti_<42.5>Nb_<42.5>Al_<15>の異なる4種類の組成の合金を用いて行われた。それらはいずれもアルゴンアーク溶解法により溶製された。Ti_<30>Nb_<30>Al_<40>、Ti_<35>Nb_<35>Al_<30>合金は、さらにプラズマ回転電極型溶湯急冷装置を用いて、急冷小片を作製し、高温相の同定を行った。急冷小片を作製する場合、あくまで高温相の凍結であるという目的や透過型電子顕微鏡用試料の作製が容易であるためなどの理由により、急冷速度を遅くし比較的大きな急冷薄帯を得るようにした。得られた急冷薄帯を透過型電子顕微鏡で観察したところ、Ti_<30>Nb_<30>Al_<40>合金、Ti_<35>Nb_<35>Al_<30>合金いずれも脆性的なB2相単相が形成されていた。しかし、急冷硬化が高かったと思われるサイズの小さな急冷小片の中には、極めて延性的なものがいくつか含まれており、電顕観察の結果それらはBCCであることが解った。このことは、これらの合金は高温相としてこれまで報告されているようにB2相が存在するが、さらにその上の温度では不規則化してBCC相となるであろうことを示唆している。一方、Ti_<40>Nb_<40>Al_<20>、Ti_<42.5>Nb_<42.5>Al_<15>の2種類の合金に関しては、アルゴンアーク溶解法により溶製されたインゴットを1473Kで溶態化処理した後、673K、873K、1073K、1273Kの各温度で熱処理を行い相の変化を調べた。その結果、1273Kにおいて双方いずれも単相域にあることが解った。これはおそらくB2相の単相域であると思われる。各温度で熱処理をした結果、相分解などが観察されたがその形態は組成によって異なっていた。
New aspects of cardinal invariants

主に、強制法の理論などの洗練された技法を用いて実数全体の組み合わせ論的構造を集合論の観点から調べた。特に、反復強制法の理論と、実数直線の構造を説明する、最小の非可算基数と連続体の濃度の間の値を取り得る連続体の基数不変量の相互関係に焦点を絞った。また、これと密接に関連する仕事において、実数の部分集合の定義可能性、計算可能性の理論との関係や、選択公理を満たさないモデルについても研究を行った。例えば、CardonaとMejiaとの共同研究において、行列による反復法に対する新しい保存技術を発展させた。これらの保存技術を、極大のほとんど交わりがない集合族の保存や、Cichonの図式の多くの基数不変量の値が相異なるモデルの構成に応用した。また、Halbeisen, Klausner, LischkaとShelahとの共同研究において、無限集合の共通部分の漸近密度に基づいて定義されたいくつかの基数不変量についての無矛盾性結果を得た。特に、このコンテキストにおける極大の独立な集合族を付け加える強制法を導入することによって、対応するindependence numberの共終度が可算であることの無矛盾性を証明した。その上、FischerとKhomskiiとの共著論文において、極大の独立な集合族の射影階層における定義可能性について幾つかの結果を得た。連続体の基数不変量の間の大小関係や、その関係を調べるために必要な反復強制法の新しい技術の発展についての研究が円滑に進展している。特に、上記通り、Mejiaなどの研究者との共同研究で、新しい保存定理が証明でき、多くの基数不変量の値が異なるモデルを得た。また、Halbeisen, KlausnerとLischkaとの共同研究で、基数不変量の共終度について新しい無矛盾性定理を証明した。しかし、一般化されたベール空間やカントル空間に対する基数不変量についての研究や、計算可能性の理論におけるチューリング次数の高度性質についての研究が少し遅れている。最新の反復強制法の技術をはじめ、無限組み合わせ論、計算可能性理論、トポロジーや測度論などの純粋数学の分野の最先端のアイディアを用いて、いくつかの重要な問題の解決に焦点を絞って、基数不変量をいくつかの観点から調べていく。特に、新しい強制法の反復法の開発、一般化されたベール空間の基数不変量と、計算可能性理論において基数不変量と対応するチューリング次数の高度性質について集中的に研究を行っていく。本研究計画の分野については世界的に研究が行われているため、海外の指導研究者との意見交換や共同研究は必要不可欠である。そのため外国旅費に重点をおく研究計画である。現在の令和元年度の主な研究打ち合わせや研究の成果発表の予定は下記通りである。5月:シンガポール国立大学で行われる、計算可能性理論と集合論についてのプログラムで、Greenberg, Niesなどの研究者と「チューリング次数と連続体の基数不変量の類似」という本研究計画のトピックについての共同研究。7月:ウィーン大学(オーストリア)で行われる集合論についての国際会議の際、Friedman, Fischerなどの研究者と「一般化されたベール空間の基数不変量と連続体の基数不変量の相似点と相違点」という本研究計画のトピックについての共同研究。8月:メキシコ国立自治大学モレリア校の滞在とBIRS-CMOオアハカでの研究集会の際、Hrusak, Guzmanなどの研究者と連続体の基数不変量のいくつかの観点についての共同研究。9月:パリ第7大学(フランス)の滞在とマルセイユ大学での研究集会の際、Velickovicなどの研究者と新しい強制法の反復法などの関連するテーマについての共同研究。

しかし、一般化されたベール空間やカントル空間に対する基数不変量についての研究や、計算可能性の理論におけるチューリング次数の高度性質についての研究が少し遅れている。最新の反復強制法の技術をはじめ、無限組み合わせ論、計算可能性理論、トポロジーや測度論などの純粋数学の分野の最先端のアイディアを用いて、いくつかの重要な問題の解決に焦点を絞って、基数不変量をいくつかの観点から調べていく。特に、新しい強制法の反復法の開発、一般化されたベール空間の基数不変量と、計算可能性理論において基数不変量と対応するチューリング次数の高度性質について集中的に研究を行っていく。本研究計画の分野については世界的に研究が行われているため、海外の指導研究者との意見交換や共同研究は必要不可欠である。そのため外国旅費に重点をおく研究計画である。現在の令和元年度の主な研究打ち合わせや研究の成果発表の予定は下記通りである。5月:シンガポール国立大学で行われる、計算可能性理論と集合論についてのプログラムで、Greenberg, Niesなどの研究者と「チューリング次数と連続体の基数不変量の類似」という本研究計画のトピックについての共同研究。7月:ウィーン大学(オーストリア)で行われる集合論についての国際会議の際、Friedman, Fischerなどの研究者と「一般化されたベール空間の基数不変量と連続体の基数不変量の相似点と相違点」という本研究計画のトピックについての共同研究。8月:メキシコ国立自治大学モレリア校の滞在とBIRS-CMOオアハカでの研究集会の際、Hrusak, Guzmanなどの研究者と連続体の基数不変量のいくつかの観点についての共同研究。9月:パリ第7大学(フランス)の滞在とマルセイユ大学での研究集会の際、Velickovicなどの研究者と新しい強制法の反復法などの関連するテーマについての共同研究。残高が小さすぎて、使い道はありませんでした。従って、次年度使用額が生じた。
口腔扁平上皮癌における新規転移メカニズムの解明

本研究の目的は、ヒト全遺伝子搭載DNAチップを用いて口腔扁平上皮癌の新規転移関連遺伝子を同定し転移の診断および腫瘍の悪性度の評価を可能にすることであった。口腔組織、口腔扁平上皮癌組織、リンパ節転移組織の網羅的遺伝子発現解析によりzincfingerDHHC-type containing 14(ZDHHC14)、Spleen tyrosine kinase(SYK)等をはじめとした、75個の候補遺伝子をリストアップした。各症例に共通して発現異常が認められる遺伝子は少なくとも口腔扁平上皮癌においては50遺伝子以上は存在する可能性が示唆された。癌転移メカニズムの解明は、新規予後の判定方法の確立、新規治療法選択基準の設定、新規転移抑制剤の開発等、臨床上非常に有用である。本研究の目的は、ヒト全遺伝子搭載DNAチップを用いて、口腔扁平上皮癌の新規転移関連遺伝子を同定することであった。正常口腔組織と口腔扁平上皮癌組織の網羅的遺伝子発現解析によりzincfingerDHHC-type containing 14(ZDHHC14)、Spleen tyrosine kinase(SYK)等をはじめとした、75個の候補遺伝子をリストアップした。ZDHHC14遺伝子は病理組織学的にリンパ節転移を有する症例で、高頻度に発現が亢進している遺伝子としてリストアップされた候補遺伝子である。定量的Real-time PCR法による確認実験においても、ZDHHC14遺伝子のmRNAの発現亢進が確認できた。本遺伝子については、現在解析中である。一方で、Syk遺伝子は病理組織学的にリンパ節転移を有する症例で、高頻度に発現が低下している遺伝子としてリストアップされた候補遺伝子である。定量的Real-time PCR法による確認実験においても、Syk遺伝子のmRNAの発現低下が確認できた。免疫蛍光染色法によりタンパク質レベルにおいても発現低下が認められた。またDNAの高頻度なメチル化が検出され、口腔扁平上皮癌におけるSykの発現低下が、エピジェネティックな制御による可能性が示唆された。さらなる解析が必要ではあるが、今回リストアップされた遺伝子群は臨床応用へ貢献できる可能性がある。平成22年度は今回リストアップされた遺伝子を個々に追及し、検証していく予定である。本研究の内容の一部は、第15回European Society for Medical Oncologyと第34回European Cancer Organisationの共催において発表した。口腔組織、口腔扁平上皮癌組織、リンパ節転移組織の網羅的遺伝子発現解析によりzincfingerDHHC-type containing 14 (ZDHHC14)、Spleen tyrosine kinase (SYK)等をはじめとした、75個の候補遺伝子をリストアップした。また、これまでに我々が解析してきたプロテオミクス解析による口腔扁平上皮癌の網羅的タンパク質発現解析の結果とリンクさせ、有力な遺伝子および遺伝子産物をリストアップした。ZDHHC14遺伝子は病理組織学的にリンパ節転移を有する症例で高頻度に発現が亢進している遺伝子としてリストアップされた候補遺伝子である。免疫蛍光染色法によりタンパク質レベルにおいても転移陽性例で著名な発現低下が認められた。今回リストアップされた候補遺伝子について前向きコーホート研究を行い、初診時に患者の予後を左右する転移を診断する診断法の開発や、転移を事前に予測する診断法等の開発に応用していきたい。
重度運動障害者の動作意図を反映する交感神経反応

重度運動障害者のための動作によらない意思伝達システム開発のため、随意動作発現の中枢過程と交感神経活動の関わりについて分析した。膝窩部脛骨神経から記録した皮膚交感神経バーストは、随意反応動作において刺激ではなく動作開始に時間的に結びついて出現し、その潜時は電気刺激によって誘発したバースト潜時より短かった。さらに中枢処理時間を推定したところ、動作の実行より前の段階で皮膚交感神経へのコマンドが出力される可能性が示唆された。このことから、有効な動作が起こせないケースでも、交感神経反応に動作の意図が反映されうると考えられた。重度運動障害者のための動作によらない意思伝達システム開発のため、随意動作発現の過程と交感神経活動の関わりについて分析を進めている。本年度は、健常成人を被験者として随意動作にともなう皮膚電位反応、皮膚交感神経発射活動を記録し、電気刺激によって誘発したtwitch contractionの場合と比較した。皮膚交感神経発射活動を記録したのは、汗腺に神経インパルスが到達してから皮膚電位に変化が現れるまでの過程を含まないため、中枢過程の時間がより正確に推定できるからである。また、皮膚電位反応は立ち上がりが緩やかであること、実験時間の経過に伴い振幅・波形が変化しやすいので、測定のばらつきが大きくなりがちである。皮膚交感神経発射活動の測定においては、ばらつきが小さくなることが期待される。実験結果は以下のとおりである。1随意動作開始のためのGoシグナルからの皮膚交感神経バーストの潜時は筋電図反応時間と有意な正の相関を示した。2随意動作の筋放電開始からの皮膚交感神経バーストの潜時は608±85ms、twitch contractionからの皮膚交感神経バーストの潜時は、746±82ms(mean±SD)であり、随意動作によるバースト潜時のほうが有意に短かった。これらのことから、随意動作に伴う皮膚交感神経バーストは筋放電開始に関連して起こり、随意動作の結果としての体性感覚によって誘発されたものではなく、中枢性の機序によるものと推察された。現在、中枢過程時間の推定を進めている。昨年度は、主に随意動作に伴う皮膚交感神経活動(skin sympathetic nerve activity, SSNA)と随意の筋放電開始との時間関係を分析し、運動の中枢過程がSSNAバーストに関与することを示唆する結果を得た。今年度は、刺激の知覚・認知から随意動作発現に至る中枢過程とSSNAバーストあるいは交感神経皮膚反応(sympathetic skin response, SSR)とのかかわりを探るためにgo-no go課題を用いて実験を行った。さらに、中枢性運動コマンドによるSSNAバーストの潜時を推定するため、経頭蓋磁気刺激によってSSNAバーストを誘発した。健常成人9名を対象として微小神経電図法により記録したSSNAバースト出現率は、9名中7名においてgo条件のほうがno go条件より高く、8名においてSSNAバースト潜時と随意筋放電開始時間との相関が示された。同様の傾向は、アテトーゼ型重度脳性まひのある成人3名中2名においてgo条件での有意に高いSSR出現率、SSR潜時と筋放電開始時間の有意な相関として認められた。このことから、脳性まひの有無によらず中枢性運動コマンドあるいは運動準備過程が皮膚交感神経の興奮に強く関わることが示唆される。随意動作発現がSSNAバーストに関わる中枢メカニズムについては、健常被験者から得られた電気刺激、磁気刺激、随意筋放電開始からのSSNAバースト潜時と脳波データから推定を試みている。本研究は、随意動作によらない意思表示システムの入力信号として交感神経系の活動を利用することを目指し、随意動作発現の過程と交感神経反応・皮膚交感神経発射活動(skin sylhpathetic nerve activity,SSNA)の関わりを分析するものである。昨年度までに、脛骨神経から記録したSSNAバーストが随意動作開始と時間的に結びついて起きることを見出し、刺激に対するorienting responseというより、動作の企図から実行に至る中枢過程やdescending motor commandがSSNAバーストに関与していると予想した。今年度は、descending motor commandの関与を検討するため、随意動作における筋収縮からのSSNAバースト潜時(EMG-SSNA時間)を経頭蓋磁気刺激によるSSNAバースト潜時や皮膚交感神経節後遠心線維の伝導時間と比較した。その結果、EMG-SSNA時間は経頭蓋磁気刺激によるSSNAバースト潜時より短く、皮膚交感神経節後遠心線維伝導時間より約80ms長いことがわかった。上肢支配の皮膚交感神経については、筋放電開始前に脊髄中間質外側核にコマンドが達していると推定される。すなわち、交感神経系へのコマンドは随意動作のdescending motor commandよりも早期に起きていることになる。

メカニズムについて今後のさらなる検討が必要であるが、随意動作に伴うSSNAバースト及びその効果器反応である交感神経皮膚反応は、最終的な体性運動系出力が無くても動作の意図だけで誘発されうるといえる。動作を意図することにより、随意動作が著しく困難な運動障害者においても交感神経反応の随意性を高めることが可能と考えられた。
地殻流体の流れを視る：基礎実験

マグマだまりが熱侵食により天井(母岩)を部分溶融しながら上昇する過程および沈降する鉱物粒子の影響を調べるためのモデル実験を行った。ここでメルト・鉱物粒子はワックス・ガラスビーズを用いてモデル化した。部分溶融した天井を構成する鉱物粒子のサイズを可変パラメータとして実験を行った。その結果、臨界サイズ0.1 mm以下では熱侵食が周期的に起きることが発見された。周期的な熱侵食は天井から沈降した粒子が十分に小さく沈降速度が遅いため、メルト層がけん濁し安定密度成層を形成するためと理解された。また画像解析により、熱侵食の速度は天井を構成する粒子サイズには依存しないことが分かった。さらに構成する粒子が異なる2つのサイズからなり、その内の少なくとも1つが臨界サイズ以下である場合、周期的な熱侵食が起き、その結果、縞状の堆積層が形成されることが分かった。そして私達の実験において周期的な熱侵食が起きる条件は無次元数、Buoyancy Number (B)を用いてB >1と表せることを示した。同じ条件をマグマだまりに応用し、マグマだまりの上下の温度差、粒子サイズ、粘性率の関数でB>1となる条件を調べたところ、玄武岩質マグマの温度差が1°Cの場合、代表的な粒子サイズが約0.6 mm以下になれば周期的な熱侵食が起こりうることを示した。マグマだまりにはしばしば層状の構造が見られるが、その成因は不明であった。私達は熱侵食によって層状の堆積構造が形成しうることを実証した。以上の主要な結果に加えて、粒子が異なる2つのサイズからなる場合については、そのサイズ・量比の組み合わせを変えた場合についても調べ、形成される堆積構造の違いを明らかにした。以上の結果は国際学会2件(招待1件)、国内学会2件(招待1件、1件は流体力学会の注目研究に選定された)で発表した。また査読つき国際雑誌に投稿し、途中経過は国内雑誌で発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は高温のマグマがマントルや地殻に貫入した場合にその上部の岩石を部分溶融させながら上昇する過程を調べる実験装置を設計、作成し、予備実験を行った。まずは作業物質の選定を行い、その結果、メルトのモデル物質としてポリエチレングリコール1000、鉱物粒子のモデルとしてガラスビーズを選定した。次に実験装置の設計、作成を行い、装置の中の詳細な温度構造の時間変化が測定できるようにした。実験セルは高さ8cm幅8ccm奥行き1cmの準2次元型のセルであり、セルの下半分は固体のワックス、上半分は固体のワックス+がらビーズの層(ビーズの体積分率は約Q.5)となっている。セルを下面から70°Cで加熱すると、まず固体ワックス層の融解が進行し、熱対流が起きる。やがて、固体ワックス+ビーズ層の中のワックスの融解が開始し、ビーズの落下が起きる。ビーズの落下速度および熱対流場との相互作用の様式は、粒径に強く依存するため、ビーズ粒径を主要パラメータとして実験を行った。実験は次の2通りの場合について行った。1つ目の実験では、固体ワックス+ビーズ層の融解が開始した直後に下面の加熱を停止させた。この場合は、熱浸食がしばらく経過し、ビーズの落下が起きた後に、熱対流および熱浸食が停止して、ワックスの固化が起きた。ワックスの固化は下降域から開始した。2つ目の実験では、固体ワックス+ビーズ層の融解が始まった後も下面の加熱を継続して行った。この場合については、ガラスビーズの粒径が100μm以下の場合は、熱浸食とそれに伴う粒子の沈降が周期的に起きのに対して、ガラスビーズの粒径が100μm以上の場合には、熱浸食が連続的に起きることが発見された。このような周期的な浸食は、固化したマグマだまりの層状構造を説明する一つのモデルの候補となりうる。

マグマだまりにはしばしば層状の構造が見られるが、その成因は不明であった。私達は熱侵食によって層状の堆積構造が形成しうることを実証した。以上の主要な結果に加えて、粒子が異なる2つのサイズからなる場合については、そのサイズ・量比の組み合わせを変えた場合についても調べ、形成される堆積構造の違いを明らかにした。以上の結果は国際学会2件(招待1件)、国内学会2件(招待1件、1件は流体力学会の注目研究に選定された)で発表した。また査読つき国際雑誌に投稿し、途中経過は国内雑誌で発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。
メキシコ革命の100年:歴史的総括と現代的意義-国際比較の観点から-

2010年に勃発から100年を迎えたメキシコ革命に関しては、これまで多くの研究蓄積があるが、かつては革命の後継者を標榜する政治勢力が政権を握っていたことから、ともすると党派的議論が展開されがちであった。しかしながら、今日では民主化過程の進展により、その意義について客観的に検討することが可能となっている。本研究は、メキシコ研究者とメキシコ以外のラテンアメリカ地域を専門とする研究者の共同作業を通じ、メキシコ革命の歴史的総括と現代的意義について通時的・地域横断的な再検討を行なったものである。平成19年度においては、1.数次にわたる研究会の開催により、(1)メキシコ革命史およひ現代メキシコ政治・経済における脱・革命体制化過程に関する情報の共有、ならび(2)ラテンアメリカ域外も含めた諸国における革命および革命革命体制との比較研究上の視座の獲得を図りつつ、2.研究代表者および各研究分担者が現地調査を行ない、資料収集および現地研究者に対するヒアリングに努めた。上記のうち(1)は、きわめて複雑な過程を経て展開したメキシコ革命および概ね1920年代以降の革命体制の構築について、メキシコを主たる研究対象地域とする研究分担者がこれまでの研究成果をまとめて報告する形で全参加者の的確な理解に結ひ付け、またその理解を各々が専門とする研究領域(政治経済学、経済発展論、比較政治学、都市社会学)およひ研究対象地域(例えばブラジル、コロンヒア、中米・カリブ地域、台湾など)と照らし合わせる作業であり、平成20年度以降における研究活動の礎石を築く上できわめて重要ステップであったと評価できる。また(2)を通じて収集した有形無形の研究資源を効果的に利用しつつ、平成20年度には学会等での研究報告ならひに研究分担者が活動の拠点とする上智大学イベロアメリカ研究所の出版物等を媒介に、国内外の研究者から有益なフィードハックを得るべく、具体的なアウトプットを図っていく計画である。平成20年度においては、前年度に引き続き研究会を半期に3回程度ずつ開催し、(1)メキシコ革命史および現代メキシコ政治・経済における脱・革命体制化過程に関する情報の共有、(2)初年度に実施した現地調査を踏まえ、各メンバーの研究分担に関する研究報告および討論、ならびに(3)学外専門家を招いてのヒアリングを行なった。また研究代表者および一部の研究分担者が追加的な現地調査を行ない、資料収集および現地研究者に対するヒアリングを実施した。このうち研究会活動においては、昨年度から図ってきたメキシコ革命の動乱期から192030年代の革命体制建設期にかけての時代に関する理解の拡充を図るとともに、平成20年度においてはその成果を基礎としつつ、その現代的意義について検討を深めるとともに、現時点のメキシコにおいて生起している事象と以下に結び付けてそれらを理解するかに力点を置いて研究活動を進めてきた。その萌芽的な成果は、「メキシロ革命とは何だったのか」と題し、本学が開講している公開講座の一環として世に問いつつ、貴重なフィードバックを得ることができた。またこれをひとっのステップとして、平成21年6月に開催の日本ラテンアメリカ学会第30回定期大会(於:東京外国語大学)において研究代表者および研究分担者全員が「メキシコ革命を再考する」および「革命と現代のメキシコ」と題する2つのパネルを企画し、報告を予定している。本研究は、2010年に勃発から100周年を迎えた「メキシコ革命」の包括的理解をその現代的意義の把握を目指したものであった。その際に、メキシコ国内で議論ないし理解されているメキシコ革命像を把捉することはもとより、南北アメリカを中心とする対外関係がメキシコ革命に与えた作用ならびにメキシコ革命が20世紀の世界の動向に及ぼした影響をも視野に含めることを通じ、より立体的なメキシコ革命像の構築が目指された。この研究により、わが国におけるメキシコ近現代史の理解にひとつの貢献をなすことができたと考えられる。本年度においては、平成1920年度に実施された基本的な資科収集とその検討、ならびに現地調査の結果を踏まえ、各研究分担者が個別にその成果のとりまとめを図るとともに、それに関する討論とフィードバックを重ねてきた。その過程において、6月には日本ラテンアメリカ学会第30回定期大会において2件のパネルを組織し、研究の完成を目指した中間報告として、主に国内の専門家の批判・評価を仰いだ。また、その結果を踏まえ、3月には上智大学イベロアメリカ研究所より現時点での結論を1点の書物にまとめ上げることができた。そこでは総論「メキシコ革命とはどのような革命か」に続き、石油産業の再編および民主化過程の進展という現代的事象を「革命の遺産」として捉える2論考、メキシコ映画に描かれた革命像を検討することでその捉えられ方の変遷を探る論考、革命期の経済史を通覧する中でそれを「米国モデル」の探究と位置づけた論考、そして台湾の革命党体制およびキューバ革命とメキシコのそれとを比較することにより、メキシコ革命の相対化を図った2論考が掲載され、メキシコ革命とそれに続く時代を立体的に捉えることに成功したと考えられる。
C/Cの界面アロイ構造が破壊機構に及ぼす影響の分離解析と最適化

本研究では,焼成温度によって繊維の特性の変化が少ない黒鉛化系を炭素繊維として採用し,界面アロイ構造を,繊維にイミド系樹脂をコーティングすることと焼成温度を変化させることにより大きく変化させたC/C複合材料を対象として,切欠き材の破壊挙動に及ぼすマトリックス及び界面構埠の影響を実験的に分離解析する.次に,その場観察による微視的な破壊過程の観測,界面強度等のメゾ構造物性の変化の直接測定に基づき,実測値を用いたメゾ的な数値シミュレーションにより破壊機構を再現する.さらに層間の特性を評価し,面内特性とのバランスを考慮することにより,切欠き感受性を最適化するための界面構造条件を提案する.本年度の成果は次のように要約される.(1)焼成温度の高い黒鉛化糸の朱子織の強化材を用い,これにビスマレイミド-トリアジン共重合樹脂をコーティングしたの後,フェノール樹脂を含浸し,炭素化と再含浸を繰り返してC/C複合材料の積層板を作製した.得られたC/C複合材料の強度が,コーティングを施さなかった材料より高くなるとともに,切欠きの影響も小さくなった.(2)層間特性として,モードI破壊靭性値を評価した.まず,初期切欠きの影響を受けない試験法を開発した後,コーティングが及ぼす影響について検討した.コーティングにより界面強度が低下しても,破堺機構が変化することによりマクロな層間強度は低下せず,一部逆に上昇することを明らかにした.(3)繊維束幅で厚さを織物1層を含むようにスライスしたモノレイヤー試験片により,メゾ要素の強度とその分布を求め,この実測値を用い,修正シェアラグシミュレーションとモンテカルロ法を組み合わせたメゾ的数値解析により破壊過程を再現することが可能となった.本研究では,焼成温度によって繊維の特性の変化が少ない黒鉛化系を炭素繊維として採用し,界面アロイ構造を,繊維にイミド系樹脂をコーティングすることと焼成温度を変化させることにより大きく変化させたC/C複合材料を対象として,切欠き材の破壊挙動に及ぼすマトリックス及び界面構埠の影響を実験的に分離解析する.次に,その場観察による微視的な破壊過程の観測,界面強度等のメゾ構造物性の変化の直接測定に基づき,実測値を用いたメゾ的な数値シミュレーションにより破壊機構を再現する.さらに層間の特性を評価し,面内特性とのバランスを考慮することにより,切欠き感受性を最適化するための界面構造条件を提案する.本年度の成果は次のように要約される.(1)焼成温度の高い黒鉛化糸の朱子織の強化材を用い,これにビスマレイミド-トリアジン共重合樹脂をコーティングしたの後,フェノール樹脂を含浸し,炭素化と再含浸を繰り返してC/C複合材料の積層板を作製した.得られたC/C複合材料の強度が,コーティングを施さなかった材料より高くなるとともに,切欠きの影響も小さくなった.(2)層間特性として,モードI破壊靭性値を評価した.まず,初期切欠きの影響を受けない試験法を開発した後,コーティングが及ぼす影響について検討した.コーティングにより界面強度が低下しても,破堺機構が変化することによりマクロな層間強度は低下せず,一部逆に上昇することを明らかにした.(3)繊維束幅で厚さを織物1層を含むようにスライスしたモノレイヤー試験片により,メゾ要素の強度とその分布を求め,この実測値を用い,修正シェアラグシミュレーションとモンテカルロ法を組み合わせたメゾ的数値解析により破壊過程を再現することが可能となった.
リンパ節T細胞領域腫瘍の臨床病理学的、生物学的研究

現在愛知県がんセンターでは600例を越える悪性リンパ腫を集積している。今回、リンパ節のT領域に発生する腫瘍について解析した。末梢性T細胞性リンパ腫はupdated Kiel(Suchi)分類に基づいて分類した。節性T細胞腫瘍の中核をなす低悪性度群(AILD type,T-zone type,lymphoepithelioid type)の臨床病理学的、免疫学的所見およびT細胞抗原受容体遺伝子再構成結果とその相互の関連について報告(Cancer 1991;67:2565)するとともに、これら腫瘍における遺伝子再構成の有無が増殖細胞の量的比率により影響されることを明らかにした(Cancer 1992;69:2571)。また、新たに認識された腫瘍単位である未分化大細胞型についても多くがT細胞性であり特異な臨床病理学的特徴を有することを報告し、これらの研究を背景として末梢T細胞腫瘍全体の臨床病理学的.免疫学的特徴を総括した(Cancer 1993;72:1762,Acta Pathol Jpn 1993;43:396)。さらに、その過程でCD56(NCAM)陽性T細胞腫瘍が特異な細胞学的および臨床病理学的特性を有する全く別個の高悪性度腫瘍単位(CD56(NCAM)-positive angiocentric lymphoma)を形成し、third lineageともいうべきnatural killer(NK)細胞由来の腫瘍を含む可能性を指摘した(Cancer 1993;71:249)。T領域腫瘍の中で重要な位置を占めるが、極めて稀と考えられるT細胞領域組織球(樹状細胞)由来と考えられる腫瘍(interdigitating cell sarcoma)極めて稀な症例(Cancer 1988;61:562)についてもようやく4例を見い出すことが出来、それらのリンパ節病変における主な臨床病理学的.免疫組織学的特徴を報告した(Pathol Int 1994;in press)。今後継続して、これら腫瘍の癌関連遺伝子(p53,bcl-1,bcl-2,nm23等)を中心とした生物学的性状について検索すると共にB細胞腫瘍についても研究を展開する予定である。また、末梢血中における樹状細胞前駆細胞は単核球分画の1%以下と推定され、その生物学的性状の把握の為に効率的な細胞分離精製方法の確立を試みる予定である。末梢性T細胞性リンパ腫の中のangioimmunoblastic lymphadenopathy with dysproteinemia (AILD)type、T-zone typeおよびlymphoepithelioid type、large cell anaplastic typeの臨床病理学的、免疫学的所見およびT細胞抗原受容体遺伝子再構成結果との関連について報告し、これら腫瘍における遺伝子再構成の有無が増殖細胞の量的比率により影響されることを明らかにした。また、T細胞腫瘍全体の中でCD56(NCAM)陽性症例が特異な細胞学的および臨床病理学的特性を有する可能性があることを指摘した。