hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膜輸送体による基質認識・輸送調節機構の構造基盤の解明

輸送体膜蛋白質は,金属イオン,糖,代謝産物,薬剤などの細胞内への取込みおよび細胞外への排出を厳密に制御し,細胞内の環境を適切に保っている.本研究では,マグネシウム輸送体,鉄輸送体および重金属輸送体などの金属イオン輸送体,光感受性陽イオンチャネル,蛋白質膜透過輸送体,ペプチド輸送体,多剤排出輸送体に関して,(1)X線結晶構造解析による構造的基盤の解明,(2)分子動力学(MD)シミュレーションによる動的側面の解明,(3)in vivo/vitroにおける機能解析による実験的な検証の3つの手法を協奏的に駆使し,(A)その機能本体である輸送の機構,(B)輸送基質の選択機構,(C)輸送の制御機構の3点に着目し、膜輸送体が生命活動を維持するメカニズムを解明した.特に、様々な種類の基質に特異的な膜輸送体の作動機構を比較・統合することにより、膜輸送の本質的なメカニズムを明らかにした。膜輸送体タンパク質は,物質を生体内外に輸送することで細胞内の環境を一定に保ち,生命を維持している.本研究では,X線結晶構造解析,分子動力学シミュレーション,構造に基づいて設計した変異体の機能解析を組み合わせることで,各種膜輸送体の輸送駆動機構,基質認識機構,輸送制御機構を原子分解能のレベルで明らかにする輸送体膜蛋白質は,金属イオン,糖,代謝産物,薬剤などの細胞内への取込みおよび細胞外への排出を厳密に制御し,細胞内の環境を適切に保っている.本研究では,マグネシウム輸送体,鉄輸送体および重金属輸送体などの金属イオン輸送体,光感受性陽イオンチャネル,蛋白質膜透過輸送体,ペプチド輸送体,多剤排出輸送体に関して,(1)X線結晶構造解析による構造的基盤の解明,(2)分子動力学(MD)シミュレーションによる動的側面の解明,(3)in vivo/vitroにおける機能解析による実験的な検証の3つの手法を協奏的に駆使し,(A)その機能本体である輸送の機構,(B)輸送基質の選択機構,(C)輸送の制御機構の3点に着目し、膜輸送体が生命活動を維持するメカニズムを解明した.特に、様々な種類の基質に特異的な膜輸送体の作動機構を比較・統合することにより、膜輸送の本質的なメカニズムを明らかにした。Mg^<2+>排出輸送体ACDP2に関しては,細胞質ドメインの構造解析により,細胞内ATP濃度に依存してMg^<2+>排出が制御される機構を示唆した.Na^+とCa^<2+>を対抗輸送するNCX輸送体に関しては,古細菌ホモログであるCaCAの結晶化に初めて成功し,5Å分解能のデータを収集している.温度センサーである,ヒト由来TRPV1のC末端のTRPドメインとカルモデュリンの複合体の結晶構造を2.0Å分解能で決定し,カルモデュリンがTRPV1のカチオン輸送をフィードバック輸送する機構を示唆した.また,酵母のTRPチャネルを酵母内で大量調製し可溶化することに成功し,結晶化を目指している.糖の輸送とリン酸化をカップルしたグループ輸送を行う糖輸送体PTSに関して,3.8Å分解能を持つ結晶の作成に成功し,構造解析を進めている.また,H^+あるいはNa^+と薬剤を対抗輸送し,様々な薬剤の排出に働く(ヒトでは腎臓や脳関門での異物排出に働く)MATEに関して,結晶化に成功し,2.4Å分解能のデータを収集した.現在,位相決定・構造決定を行っている.さらに,H^+とジペプチド・薬剤をsymportし,高等真核生物では小腸でのペプチドの吸収に働いているPOTに関して,1.99Å分解能での構造解析に成功した.現在,ジペプチドおよび各種薬剤との複合体の構造解析を進めている.さらに,低分子にとどまらず,細胞質中で合成されたタンパク質を,SecA ATPaseモーターに駆動されて,変性状態で細胞膜を輸送し,あるいは膜タンパク質を細胞膜に埋め込むSec膜透過因子の構造機能解析を精力的に進めた.本年度は,SecYEと協働するSecDFに関して,3.3Å分解能での結晶構造を解明した.生化学的解析により,SecDFは,SecAが変性したタンパク質をSecYEに押し込んだ後の,タンパク質膜透過後期過程を,プロトンの濃度勾配のエネルギーを用いて促進する機能を持つことを明らかにした.さらに,システインクロスリンクにより,SecDFの第一ペリプラズムドメインが2つの構造をダイナミックに往復することで,タンパク質をSecYEチャネルから引きずり出すことを明らかにした.さらに,パッチクランプ解析と蛍光分光解析により,SecDFがプロトンを輸送し,これを駆動力としてタンパク質の膜輸送を促進するシャペロンとして働くことを実証し,さらに,プロトン輸送に働くアミノ酸残基を同定することに成功した.Mg2+チャネルMgtEの膜貫通ドメインのみを調製し、LCP法により結晶化を行った。得られた結晶をSPring-8 BL32XUにて2.4A分解能で構造を決定した。その結果、イオン透過孔中でMg2+は完全水和状態で認識・結合しており、MacKinnonらがカリウムチャネルで示した、脱水和状態とは異なっていた。しかし、イオン透過孔の細胞外側は孔が狭くなっており、完全な開状態ではなかった。一方、MDシミュレーションでは、イオン透過孔がねじれる様な動きをして、開孔することが示唆された。さらに、MgtEの細胞質ドメインのうちNドメインのみを欠失した変異体(開口率80%)に特異的に結合する抗体を、京都大学岩田研究室との共同研究で作成し、複合体の結晶化を行ったところ、有望な結晶の作成に成功した。

光駆動型カチオンチャネルであるチャネルロドプシン(ChR)をLCP法を用いて結晶化し、結晶構造を2.3Å分解能で決定した.ChRは負の電荷表面を持つイオン透過孔を持っており、その細胞質側が2つのゲートによって塞がれていることが判明した.構造に基づいて変異体を作製し、ヒト細胞上でパッチクランプ解析を行った結果、この透過孔が実際に陽イオンを輸送することを明らかにした。さらに、光照射によりチャネルが閉構造から開構造に変化する機構を解明した。Secトランスロコンと協働するSecDFに関して, 3.3Å分解能での結晶構造を解明した.生化学的解析により,SecDFは,SecAが変性したタンパク質をSecYEに押し込んだ後の,タンパク質膜透過後期過程を,プロトンの濃度勾配のエネルギーを用いて促進する機能を持つことを明らかにした.さらに,パッチクランプ解析と蛍光分光解析により,SecDFがプロトンを輸送し,これを駆動力としてタンパク質の膜輸送を促進するシャペロンとして働くことを実証した.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。
胎仔の発達に伴う動脈管と肺動脈に発現する遺伝子の網羅的包括的研究

動脈管の酸素感受性機構の研究における基礎的資料とするため、ラット未熟・成熟胎仔、新生仔動脈管及び高酸素・低酸素曝露成熟胎仔動脈管を試料として、mRNAの発現をRNAseq法によりトランスクリプトーム解析し、成熟期動脈管に高発現するGremlin 2や高酸素処理で発現上昇する16遺伝子を発見した。ラット成熟胎仔動脈管・肺動脈に発現するmiRMAをPCR array法により比較し、平滑筋細胞の増殖や内皮細胞の遊走に関連するmiRNAを見いだした。家兎動脈管タンパク質を二次元電気泳動法と質量分析法を併用し、成熟胎仔動脈管中膜に特異的に発現するβトロポミオシンアイソフォームを同定した。酸素感受性血管の収縮弛緩のメカニズムを探究するために、動脈管および肺動脈を対象とし、メッセンジャーRNA(mRNA)、マイクロRMA(miRNA)、タンパク質を網羅的に同定・比較する。mRNAは翻訳されてタンパク質として機能するが、miRNAはmRNAに特異的に結合し、その翻訳を抑制する。本研究では、研究1:酸素感受性が未発達な未熟(胎生19日)・成熟(胎生21日)・新生仔(生後1日)ラットの動脈管・肺動脈を分析・比較する。(24年度)、研究2:成熟動脈管を用い、高酸素・低酸素に曝して分析・比較する。(25-26年度予定)当該年度中に、本研究の遂行に必要なすべてのラットの血管試料の採取を完了した。採取した血管試料から不要な生体組織や血球などを極力を除き、total RNAの抽出し、RNA濃度の定量を実施したところ、トランスクリプトーム解析に適する質と量の精製RNAを得ることができた。次世代シーケンサーにより、6種類の血管試料(19日(未熟)胎仔動脈管、21日(満期)胎仔動脈管と肺動脈、新生仔動脈管、高酸素処理満期動脈管、低酸素処理満期動脈管)のトランスクリプトーム解析を実施し解析結果を得た。現在、これら6種試料のトランスクリプトーム解析の比較検討を行っている。プロテーム解析については、RNA抽出後のこれら血管試料可溶化液からタンパク質をアセトンを用いて抽出し、タンパク質濃度を測定し、予備的な電気泳動を実施した。(24年度予定)研究2:成熟動脈管を用い、高酸素・低酸素に曝して分析・比較する。(25-26年度予定)1.当該年度中にラット血管試料の採取(研究1および研究2用)を完了した。すなわち、研究1:妊娠21日(満期)、妊娠19日(早期)胎仔および新生仔(1日)ラットから動脈管などの血管試料を冷却しつつ顕微鏡下可及的速やかに採取し、RNA later液に浸し、-20°Cに保存した。研究2:妊娠21日(満期)ラット胎児から動脈管を冷却しつつ顕微鏡下可及的速やかに採取し、氷冷生理食塩液中に沈めた。1腹の全胎仔からの動脈管試料を採取し、2群に分け、窒素(95% N2-5% CO2)又は酸素(95% O2-5% CO2)飽和Krebs-Henseleit緩衝液中37°Cで培養し高酸素・低酸素曝露試料とした。すべての試料は、血液などのコンタミを顕微鏡下徹底的に除去してプール分析試料とした。酸素感受性血管の収縮弛緩のメカニズムを探究するために、6種類のラット血管試料(1妊娠21日胎仔(酸素感受性が発達している成熟)動脈管、2妊娠19日胎仔(酸素感受性が未発達な未熟)動脈管、3生後1日の新生仔の動脈管、4高酸素処理した妊娠21日胎仔動脈管、5低酸素処理した妊娠21日胎仔の動脈管、6妊娠21日胎仔主肺動脈)について、メッセンジャーRNAの発現をトランスクリプトーム解析し、発現レベルの指標であるFPKM (ある転写物上にマッピングされたフラグメント数を、遺伝子のエクソンの長さと全ゲノムにマッピングされた全フラグメント数で正規化した値)を用いて有意差検定を行った。4高酸素処理胎仔動脈管と5低酸素処理動脈管の比較では22遺伝子に有意差が認められ、その内高酸素処理がより高いFPKM値を示す遺伝子は16あった。

動脈管における胎仔発達に伴う発現遺伝子の変動は、1妊娠21日と2妊娠19日を比較すると61遺伝子に有意差が認められ、その内妊娠21日がより高いFPKM値を示す遺伝子は11と少なく、変動する遺伝子の多くは未熟動脈管において高発現していた。1妊娠21日と3新生仔を比較すると、43遺伝子に有意差が認められ、その内妊娠21日が新生仔より高いFPKM値を示す遺伝子は19あった。1成熟動脈管と6肺動脈を比較すると78遺伝子に有意差が認められ、その内動脈管がより高いFPKM値を示す遺伝子は37あり、興味深いことに酸化還元や血管の発達や収縮に関与するものが相当数含まれていた。また、リアルタイムPCRアレイを用いて352マイクロRNA(miRNA)の発現量の比較検討を、ラット妊娠21日胎仔動脈管と同主肺動脈試料について実施した。4倍以上の発現量の違いを示したmiRNAは、動脈管>肺動脈では74、肺動脈>動脈管では13であった。分子生物学ラットからの試料調製は前半の最も時間を要する作業である。これまでに、本研究の遂行に必要な血管試料の採取を完了した。採取した血管試料から不要な生体組織や血球などを極力を除き、total RNAの抽出し、RNA濃度の定量を実施したところ、トランスクリプトーム解析に適する質と量を得ることができた。6種類の血管試料(19日(未熟)胎仔動脈管、21日(満期)胎仔動脈管と肺動脈、新生仔(生後1日)動脈管、高酸素処理満期動脈管、低酸素処理満期動脈管)のトランスクリプトーム解析を実施し、昨年度末に解析結果を得た。現在、これら6種試料のトランスクリプトーム解析の比較検討を行っている。プロテーム解析については、RNA抽出後のこれら血管試料からタンパク質を抽出し、タンパク質濃度を測定し、予備的な電気泳動を実施した。蛍光標識を行えば、二次元電気泳動実施可能であるので、プロテオーム実施の準備が完了している。よって、ほぼ計画通りに進行していると思われる。トランスクリプトームやmiRNAの分析のためのラットからの試料調製は前半の最も時間を要する作業である。当該年度の内に本研究の全般(研究1および2)に必要なすべての動物血管試料の採取を完了したことは大きい。トランスクリプトームやmiRNAの次世代シークエンスによる解析のため、業者の選定後、速やかに発注することが可能な段階になった。タンパク質の解析もRNA抽出後の試料からタンパク質を抽出する段階に来ており、分析は未着手であるが、分析試料の準備はよく進行んでいる。トランスクリプトーム:成熟(胎生21日)動脈管を中心として、未熟(19日)動脈管、新生仔動脈管と、それぞれ比較することにより、発達に伴う動脈管に発現する遺伝子の変動を探索する。また、成熟(胎生21日)動脈管を高酸素、低酸素で処理した場合、発現量が速やかに変化する遺伝子が存在するのか探索することにより、動脈管収縮における発現遺伝子レベルの変化が寄与するのかについて検討を行う。また、成熟動脈管のすぐ隣の大血管である主肺動脈のトランスクリプトームを比較検討し、発現する遺伝子にどのような違いがあるのか検討する。特異的に発現するmRNAについては、リアルタイムPCRを用いて精密に発現量を測定する。抽出精製したtotal RNAの残りから逆転写反応によりcDNA試料を調製し、測定試料としてリアルタイムPCR法により発現RNAの定量を行う。また、ターゲット遺伝子の一部をクローニングしたプラスミドをスタンダードとして段階希釈し標準曲線を作製して絶対定量を行う。
事故の原因究明を体験し工学的リテラシーを高められる教材と学習支援コンテンツの開発

本研究では、工業製品を製作するものづくりの過程で発生する事故や、製作した製品に生じる不具合に着目し、教材化を試みた。具体的には、次に述べる2種類の教材を開発し、授業に導入した。開発した第1の教材は、ものづくりを行う機械加工の過程で発生する事故の危険を学生が実体験し安全に対する意識を高められる「事故シミュレータ」である。事故シミュレータの題材としては、代表的な工作機械である旋盤を取り上げた。学生は、シミュレータで被削材や工具が壊されるなどの事故を体験できる。開発した事故シミュレータは機械工作実習の安全教育に導入し、その教育効果を検証した。受講した学生の意識調査結果から、事故シミュレータを用いた指導により学生が安全な機械工作作業や危険に対する意識を高めていることが明らかになった。開発した第2の教材は、学生が不具合の原因究明を学生に体験させ、工学的リテラシーを高められる「ものづくり教材」である。この教材では、学生が実験やものづくりなどを実体験しながら科学的考察を行い、能動的に学習できるようにした。具体的な題材としては、歩行モデルなどを取り上げた。学生は製品が目標の性能を発揮しないという状況を乗り越えるため、性能評価実験や改善活動を行いながら考察を深め、工学の基礎である力学について学習できるようにした。ものづくり教材も大学の授業に導入し教育効果を検証した。授業の前後で行った評価テストからは、教材を活用した授業を通して学生が力学の理解を深めたことが明らかになった。さらに、コンセプトマップからは実験やものづくりなどの実体験を通して力学的知識を応用する能力を高めたことが分かった。さらに意識調査からは、学生が授業を通してリテラシーに関する意識や自信を高めたことが示唆された。また、学習支援用デジタルコンテンツも開発して指導に導入した。
極微小電子線プロ-ブを用いた半導体-金属界面の研究

(1)平成元年度は極微小電子線プロ-ブを用いた半導体-金属、半導体-半導体界面の研究のために試料作製法の開発と試料ホルダ-の作製を行なった。(2)界面の解析の研究用に使用した試料は、GaAs/AlGaAs、Inp/InGaP超格子、金属、半導体/Mgo多層膜界面、Ga/Si積層膜界面である。(3)作製された試料の電子線誘起電流(EBIC)測定、エレクトロマイグレ-ション測定を行なうため、試料支持部(3mmφ)に通電用電極をもった試料ホルダ-を当教室の工作室で自作した。このホルダ-と超高感度エレクトロメ-タ-及び定電圧直流電源を連結し、実験を行なう。(4)ナノメ-タ-回折の実験としては、Inp/InGaP歪超格子の界面の歪の検出を行なった。この超格子は1%程度の格子不整合をもっため、界面近傍び格子が歪んでいることが予想されていた。当研究者は半導体メ-カ-の研究グル-プと共同でナノメ-タ-回折と暗視野像法を併用して界面近傍の歪をナノメ-タ-スケ-ルで検出することに成功した。(5)上記ナノメ-タ-電子回折及びEBIC測定の準備実験と並行して、界面の断面方向からの高分解電子顕微鏡を撮影し、界面における不一到転位の密度、界面の特殊構造などを研究した。(6)各種半導体界面のイオン散乱実験を行ない、界面構造を決定した。
基質の硬さに応答する新たな転写因子ＡＴＦ５によるがん悪性化メカニズム

本研究は,今年度において期待ほどではないがある程度,研究を進展させた.本研究の2年目の目的である「ATF5の核局在を制御する上流遺伝子の探索」に対して,当研究室の約30種類の阻害剤を用いて実験をおこなった.硬い基質上のすい臓がん細胞株AsPC-1細胞に対して,各々の阻害剤を投与して,ATF5の局在を免疫蛍光染色で観察した.その結果,ほとんどの阻害剤はATF5の局在に影響を与えなかったが,アクチン線維およびミオシンなどの細胞骨格阻害剤がATF5の局在に影響を与えることを見出した.アクチン線維阻害剤はATF5の核局在を減少させ,ミオシン阻害剤はATF5の核局在を亢進させた.この結果より,硬い基質上においてアクチン細胞骨格がATF5の核局在を制御することがわかった.しかしながら,siRNAスクリーニングなどによるゲノムワイドな遺伝子スクリーニングは行えていない.そのため,未知の上流遺伝子の探索が課題として残っている.そこで,今後はゲノムワイドsiRNAスクリーンングを用いて,ATF5の局在を制御するシグナル伝達を同定する予定である.上記に加えて今年度は,細胞の核の大きさがATF5の核局在へ影響を与えることを示唆するデータも取得している.硬い基質上では細胞の核の面積が大きいのに対して,軟らかい基質上では核の面積が小さい.さらに,アクチン阻害剤を使用した際は核の面積が小さくなり,ATF5の核局在が低下した.一方で,ミオシン阻害剤を使用した際は,核の面積が大きくなり,ATF5の核局在が亢進した.これらより,核の面積とATF5の核局在に相関がある可能性がある.そこで,本年度では核の面積とATF5の核局在の関係性についても検討していく予定である.今年度は研究実施計画を全て達成できていないためである.しかし,硬い基質上の細胞において,アクチンおよびミオシンがATF5の核局在を制御させることを見出した意義は大きい.そのため,「やや遅れている」という区分とした.研究実施計画が遅れている理由としては,多数の阻害剤などを使用してATF5の局在を観察する系の構築に時間が掛かっているからである.現在は,一先ず研究室で保有している阻害剤やsiRNAを投与して1つ1つ観察しているが,今後は多数のサンプルを観察する系を構築して,研究を進展させていく.今後は,今年度に着手できなかったゲノムワイドスクリーニングによるATF5の上流遺伝子の探索を行う.これにより,新たな上流遺伝子を同定する予定である.また、3年目の予定である「ATF5の下流遺伝子の同定」にも着手する.具体的には,硬い基質上のATF5を減少させた際のmRNAの変化を,mRNAマイクロアレイなどにより網羅的に解析する.これにより,硬い基質上でATF5を介したがん悪性化に関与する遺伝子を同定する.本研究は,今年度において期待ほどではないがある程度進められた.本研究の1年目の目的である「硬い基質上と軟らかい基質上の細胞において,ATF5の局在・転写活性・発現量を比較する」ことに対して,ATF5の局在を免疫蛍光染色によって比較したが,転写活性や発現量の比較については詳細な検討が出来ていない.実験に使用した細胞は主に,すい臓がん細胞株を用いた.なぜなら,すい臓がんは間質が豊富であり,がん組織が硬いことが知られているため,すい臓がん細胞においてメカノセンスががん悪性化に重要である可能性が高いからである.免疫蛍光染色の結果,軟らかい基質上の細胞においてATF5が細胞質に局在しているのに対して,硬い基質上の細胞においてはATF5が核に局在していた.この結果より,すい臓がん細胞株において,硬い基質がATF5の核局在を促進することがわかった.これは今までに報告がない結果であり,基質の硬さに応答する新規の転写因子を発見したことの意義は大きい.さらに,メカノセンス関連因子であるアクチンの阻害剤(サイトカラシンD)を投与すると,硬い基質上の細胞においてATF5の核局在が減少する傾向が得られている.これより,硬い基質がアクチンの重合促進を介してATF5の核局在を亢進させていることが示唆された.今後はアクチン関連遺伝子の阻害剤やゲノムワイドsiRNAスクリーンングを用いて,ATF5の局在を制御するシグナル伝達を同定する予定である.加えて,ATF5の転写活性や発現量の比較も行うことで基質の硬さがATF5に与える影響について詳細に検討する.本研究結果は2018年度の日本細胞生物学会および日本癌学会で発表する予定である.今年度は研究実施計画を全て達成できていないためである.しかし,ATF5が基質の硬さに応じて局在を変化させることを見出した意義は大きい.そのため,「やや遅れている」という区分とした.研究実施計画が遅れている理由としては,ATF5の局在を確認するために,様々なタグを融合させたプラスミドを作成したり,免疫染色に使える抗体を検討するのに想像以上に時間が掛かったためである.現在は免疫染色に使える抗体が手に入ったため,今後は順調に研究が進展すると考えている.本研究は,今年度において期待ほどではないがある程度,研究を進展させた.本研究の2年目の目的である「ATF5の核局在を制御する上流遺伝子の探索」に対して,当研究室の約30種類の阻害剤を用いて実験をおこなった.硬い基質上のすい臓がん細胞株AsPC-1細胞に対して,各々の阻害剤を投与して,ATF5の局在を免疫蛍光染色で観察した.

その結果,ほとんどの阻害剤はATF5の局在に影響を与えなかったが,アクチン線維およびミオシンなどの細胞骨格阻害剤がATF5の局在に影響を与えることを見出した.アクチン線維阻害剤はATF5の核局在を減少させ,ミオシン阻害剤はATF5の核局在を亢進させた.この結果より,硬い基質上においてアクチン細胞骨格がATF5の核局在を制御することがわかった.しかしながら,siRNAスクリーニングなどによるゲノムワイドな遺伝子スクリーニングは行えていない.そのため,未知の上流遺伝子の探索が課題として残っている.そこで,今後はゲノムワイドsiRNAスクリーンングを用いて,ATF5の局在を制御するシグナル伝達を同定する予定である.上記に加えて今年度は,細胞の核の大きさがATF5の核局在へ影響を与えることを示唆するデータも取得している.硬い基質上では細胞の核の面積が大きいのに対して,軟らかい基質上では核の面積が小さい.さらに,アクチン阻害剤を使用した際は核の面積が小さくなり,ATF5の核局在が低下した.一方で,ミオシン阻害剤を使用した際は,核の面積が大きくなり,ATF5の核局在が亢進した.これらより,核の面積とATF5の核局在に相関がある可能性がある.そこで,本年度では核の面積とATF5の核局在の関係性についても検討していく予定である.今年度は研究実施計画を全て達成できていないためである.しかし,硬い基質上の細胞において,アクチンおよびミオシンがATF5の核局在を制御させることを見出した意義は大きい.そのため,「やや遅れている」という区分とした.研究実施計画が遅れている理由としては,多数の阻害剤などを使用してATF5の局在を観察する系の構築に時間が掛かっているからである.現在は,一先ず研究室で保有している阻害剤やsiRNAを投与して1つ1つ観察しているが,今後は多数のサンプルを観察する系を構築して,研究を進展させていく.今後は今年度に着手できなかった「硬い基質上と軟らかい基質上の細胞において,ATF5の転写活性・発現量を比較する」ことに対して着手する.さらに,免疫蛍光染色に使用できる抗体が手に入ったため,2年目の計画である「ATF5の局在制御を担うシグナル伝達の同定」に着手する.具体的には,メカノセンス関連遺伝子の阻害剤や発現抑制による候補遺伝子アプローチおよび,ゲノムワイドsiRNAスクリーニングによる大規模スクリーニングを用いる.また,ATF5のリン酸化やATF5と候補遺伝子の結合についても検証することで,ATF5が基質の硬さに応じて局在を変化させるメカニズムを解明する.今後は,今年度に着手できなかったゲノムワイドスクリーニングによるATF5の上流遺伝子の探索を行う.これにより,新たな上流遺伝子を同定する予定である.また、3年目の予定である「ATF5の下流遺伝子の同定」にも着手する.具体的には,硬い基質上のATF5を減少させた際のmRNAの変化を,mRNAマイクロアレイなどにより網羅的に解析する.これにより,硬い基質上でATF5を介したがん悪性化に関与する遺伝子を同定する.
免疫・造血系細胞の発生・分化・機能発現におけるホスファチジルセリン受容体の役割

アポトーシスは不要な、あるいは傷害を受けた細胞を取り除くための基本的な生体反応である。このため多細胞生物体では毎日多くの細胞がアポトーシスに陥るが、これらの細胞はマクロファージによって迅速に処理されることで、生体の恒常性が維持されている。マクロファージによるアポトーシス細胞の処理は、アポトーシス細胞の認識、取り込み、DNA分解の3つのステップにより構成される。これまでにアポトーシス細胞の認識・取り込みには、多くの分子の関与が報告されている。ホスファチジルセリン受容体(PRS)もその1つであり、アポトーシス細胞に特有な細胞表面上に露出したホスファチジルセリンを認識する分子として同定された。しかしながらPSRの生理的機能は依然として不明である。また、PSR刺激はDOCK180を介して低分子量GTP結合蛋白質Racを活性化することでアポトーシス細胞の取り込みを惹起すると考えられているが、このシグナル伝達の分子レベルでの理解はなされていない。本研究は、マクロファージのアポトーシス細胞処理におけるPSR-DOCK180シグナル伝達系の関与をin vivoで明らかにすると共に、その免疫・造血系細胞の発生、分化、機能発現における生理的意義を解明することを目的としている。本年度は、DOCK180ノックダウンマウスの作製を行い、これらのマウスが胸腔内臓器を中心に種々の異常を呈し、胎生後期に死亡することを見いだすと同時に、これらのマウスよりMEF(mouse embryonic fibroblast)を樹立し、シグナル伝達や機能におけるDOCK180の役割を検討した。また、PSRが転写因子として機能する可能性が指摘されていることから、胎児肝臓由来のマクロファージを野生型マウスおよびPSR欠損マウスより単離し、マイクロアレイを用いて両者の間で発現に差のある遺伝子を同定した。マクロファージにおけるDNA分解はDNaseIIによって担われていることが明らかにされているが、アポトーシス細胞の認識・取り込みには、CD14、クラスAスカベンジャー受容体、ABC1、受容体型チロシンキナーゼMER、αvβ_3インテグリン、CD36、MFG-E8、GAS6等の多くの分子の関与が報告されている。ホスファチジルセリン受容体(PRS)もその1つであり、アポトーシス細胞に特有な細胞表面上に露出したホスファチジルセリンを認識する分子として同定されたが、その生理的機能は不明である。我々はPSRの生理的機能を明らかにするため、PSRノックアウトマウスを樹立し、これらのマウスが炎症反応の惹起とは無関係に、顕著な貧血とT細胞分化傷害を呈し新生児早期に死亡することを見い出した。PSRノックアウトマウスでは、貪食されていないアポトーシス細胞の役割は若干増加しているものの、アポトーシス細胞の絶対数は減少していた。今後、PSRが本当にアポトーシス細胞の認識・取り込みに関わる受容体なのか、もしそうでなければPSRはどのようなメカニズムで赤血球およびT細胞の分化を制御しているのか詳細に解析する必要がある。

これまでにアポトーシス細胞の認識・取り込みには、多くの分子の関与が報告されている。ホスファチジルセリン受容体(PRS)もその1つであり、アポトーシス細胞に特有な細胞表面上に露出したホスファチジルセリンを認識する分子として同定された。しかしながらPSRの生理的機能は依然として不明である。また、PSR刺激はDOCK180を介して低分子量GTP結合蛋白質Racを活性化することでアポトーシス細胞の取り込みを惹起すると考えられているが、このシグナル伝達の分子レベルでの理解はなされていない。本研究は、マクロファージのアポトーシス細胞処理におけるPSR-DOCK180シグナル伝達系の関与をin vivoで明らかにすると共に、その免疫・造血系細胞の発生、分化、機能発現における生理的意義を解明することを目的としている。本年度は、DOCK180ノックダウンマウスの作製を行い、これらのマウスが胸腔内臓器を中心に種々の異常を呈し、胎生後期に死亡することを見いだすと同時に、これらのマウスよりMEF(mouse embryonic fibroblast)を樹立し、シグナル伝達や機能におけるDOCK180の役割を検討した。また、PSRが転写因子として機能する可能性が指摘されていることから、胎児肝臓由来のマクロファージを野生型マウスおよびPSR欠損マウスより単離し、マイクロアレイを用いて両者の間で発現に差のある遺伝子を同定した。
ホウ素を含むπ共役電子系の光機能性の開拓

昨年度に引き続き三配位ホウ素がキサンテン系色素の物性および機能に及ぼす効果の解明に取り組んだ.本年度は,ボラフルオレセイン誘導体の合成および物性の評価を行い,より詳細な知見を得ることに成功した.まず,昨年度問題となったボラフルオレセインの化学的安定性を改善するため,ボラフルオレセインの構造修飾を行った.その結果,フルオレセイン骨格の9位へのかさ高いアリール基の導入およびホウ素まわりの構造の平面固定化により化学的安定性の向上が認められた.つづいて,これまで困難であった極性溶媒中におけるボラフルオレセインの物性を評価した.アセトニトリル中DBU存在下,ボラフルオレセイン誘導体が800 nmを超える近赤外領域に吸収および蛍光を示すことを見出した.さらに,他の元素を含むフルオレセイン類縁体との比較および理論計算を用いた検討を行い,ボラフルオレセインの近赤外領域での吸収・蛍光特性が三配位ホウ素の特異な軌道相互作用に起因することを明らかにした.次に,ボラフルオレセイン誘導体のLewis塩基への応答性を検討した.各ボラフルオレセイン誘導体のアセトニトリル溶液に対しLewis塩基としてフッ化物イオンを添加したところ,いずれの誘導体においても吸収および蛍光特性に顕著な変化が認められた.これらの変化がホウ素の配位数変化に起因していることから,Lewis塩基およびブレンステッド塩基を組み合わせることで,ボラフルオレセインの光学特性を多段階で制御可能であることを明らかにした.以上の結果から,キサンテン骨格への三配位ホウ素の導入は色素の物性に大きな摂動を与え,元素の置換という単純なアプローチにより近赤外領域での吸収・蛍光特性が達成できることが示された.さらに,ホウ素中心のLewis酸性に基づき,色素の機能拡張が可能であることが明らかとなった.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。ホウ素を鍵元素としたπ電子系の新たな基本骨格の創出および機能開発に取り組んだ.B-フェニルジベンゾボレピン骨格をメチレン架橋部位により平面固定化した化合物を設計・合成し,構造解析,光物性など基礎物性を検討した.まず,分子内Friedel-Crafts環化反応により平面固定B-フェニルジベンゾボレピン(1)の合成に成功した.得られた化合物は,立体保護なしでも空気や水に対し十分な安定性を示すことがわかった.一方で,フッ化物イオンによる滴定により,化合物1が既存の平面固定トリフェニルボランや一般的なトリアリールボランであるトリメシチルボランよりも高いLewis酸性をもつことを明らかにした.さらに化合物1はフッ化物イオンだけでなく,ピリジン誘導体ともLewis酸塩基錯体を形成することを見出した.以上の結果から化合物1の合成により,空気や水に対する安定性を確保しながらも,ホウ素がもつ性質をより強く反映した新たな基本骨格を構築できたといえる.また,化合物1は429 nmを蛍光極大とする強い青色発光を示すことから,発光性材料としての展開も期待できる.さらに,化合物1はクロスカップリング反応により容易に構造修飾が可能であり,様々な誘導体の合成にも成功している.中でも,電子供与性の4-(ジフェニルアミノ)フェニル基を導入した誘導体は,蛍光波長の顕著な溶媒効果を示すにもかかわらず,溶媒の極性に依存せず高い蛍光量子収率を維持することがわかった.これは,従来のドナー・アクセプター型の系と比較して対照的な結果であり,特異な発光特性を示す分子を創出できたといえる.これらの結果は,本骨格の含ホウ素π電子系基本骨格としての有用性を示すものである.ホウ素を含むπ共役化合物は,ホウ素の空のp軌道に由来した特異な物性や反応性を示すことが知られており,基礎および応用の観点から広く研究が進められている.本研究では,三配位ホウ素化合物の光反応性をはじめとする,ホウ素の特徴を活かした新たな機能の創出を目的としている.昨年度は,含ホウ素π電子系の新たな基本骨格の開発を目指し,平面固定ジベンゾボレピンの合成に成功した.また,得られた化合物の基礎物性を明らかにするとともに,クロスカップリング反応によりπ拡張した誘導体の合成も達成した.よって,本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.フルオレセイン骨格の10位に三配位ホウ素を導入したボラフルオレセインを設計・合成し,三配位ホウ素がキサンテン系色素の物性・機能に及ぼす効果を検討した.まず,独自に考案した合成経路によりボラフルオレセインの合成を達成した.ボラフルオレセインは,ブレンステッド酸・塩基に応答し光物性を変化させることがわかった.すなわち,10位に三配位ホウ素を導入した場合でも,フルオレセイン骨格に由来する反応性は損なわれず,ヒドロキシ基の酸解離平衡に由来したpH依存的な吸収特性を示した.また,ボラフルオレセインは塩基としてDBU存在下,近赤外領域に吸収を示した(λabs = 750 nm).これは,O,Si,P=Oなどの他の元素を導入したフルオレセイン誘導体と比較しても最も長波長の値であった.この原因を明らかにするため理論計算を行ったところ,ボラフルオレセインは一連の類縁体の中でも最も狭いHOMO-LUMOギャップをもつことがわかった.これは,ホウ素の空のp軌道とフルオレセイン骨格のπ*

軌道が効果的に相互作用し,LUMOのエネルギー準位が大きく低下したためと考えられる.またボラフルオレセインは,フルオレセイン骨格の水酸基のブレンステッド酸・塩基平衡だけでなく,ホウ素部位のLewis酸・塩基錯形成により,可視・近赤外領域で吸収および蛍光波長の大きな変化を示すことを見出した.以上の結果から,キサンテン骨格へのホウ素の導入は,1)ホウ素の空のp軌道とπ骨格における特異な軌道相互作用に起因した色素の吸収・蛍光波長の調整と,2)ホウ素の配位数変化による多段階での光物性のスイッチングという新たな機能の付与を可能にすることを明らかにした.ホウ素を含むπ共役化合物は,ホウ素の空のp軌道に由来した特異な物性や反応性を示すことが知られており,基礎および応用の観点から広く研究が進められている.本研究では,三配位ホウ素化合物の光反応性をはじめとする,ホウ素の特徴を活かした新たな機能の創出を目的としている.本年度は,赤色・近赤外領域に光学特性をもつ色素の開発および三配位ホウ素がキサンテン系色素の物性・機能に及ぼす効果の解明を目指した.標的としたボラフルオレセインの合成は,独自で考案した合成経路により達成した.また,塩基性条件においてボラフルオレセインが,既報のO,Si,P=Oなど他の元素では達成できない近赤外領域に吸収を示すこと見出した.さらに,この化合物がフルオレセイン骨格の水酸基のブレンステッド酸・塩基平衡だけでなく,ホウ素部位のLewis酸・塩基錯形成により,可視・近赤外領域で吸収および蛍光波長の大きな変化を示すことを明らかにした.以上は,キサンテン骨格への三配位ホウ素の導入により,色素の波長の調整だけでなく新たな機能の付与が可能であることを示す結果であり,重要な知見である.よって本研究課題はおおむね順調に進展しているといえる.昨年度に引き続き三配位ホウ素がキサンテン系色素の物性および機能に及ぼす効果の解明に取り組んだ.本年度は,ボラフルオレセイン誘導体の合成および物性の評価を行い,より詳細な知見を得ることに成功した.まず,昨年度問題となったボラフルオレセインの化学的安定性を改善するため,ボラフルオレセインの構造修飾を行った.その結果,フルオレセイン骨格の9位へのかさ高いアリール基の導入およびホウ素まわりの構造の平面固定化により化学的安定性の向上が認められた.つづいて,これまで困難であった極性溶媒中におけるボラフルオレセインの物性を評価した.アセトニトリル中DBU存在下,ボラフルオレセイン誘導体が800 nmを超える近赤外領域に吸収および蛍光を示すことを見出した.さらに,他の元素を含むフルオレセイン類縁体との比較および理論計算を用いた検討を行い,ボラフルオレセインの近赤外領域での吸収・蛍光特性が三配位ホウ素の特異な軌道相互作用に起因することを明らかにした.次に,ボラフルオレセイン誘導体のLewis塩基への応答性を検討した.各ボラフルオレセイン誘導体のアセトニトリル溶液に対しLewis塩基としてフッ化物イオンを添加したところ,いずれの誘導体においても吸収および蛍光特性に顕著な変化が認められた.これらの変化がホウ素の配位数変化に起因していることから,Lewis塩基およびブレンステッド塩基を組み合わせることで,ボラフルオレセインの光学特性を多段階で制御可能であることを明らかにした.以上の結果から,キサンテン骨格への三配位ホウ素の導入は色素の物性に大きな摂動を与え,元素の置換という単純なアプローチにより近赤外領域での吸収・蛍光特性が達成できることが示された.さらに,ホウ素中心のLewis酸性に基づき,色素の機能拡張が可能であることが明らかとなった.
縄文／弥生移行期における農耕の実態解明に関する研究

この研究は、徳島市三谷遺跡の発掘調査と、徳島市庄・蔵本遺跡など、既存の縄文晩期末から弥生前期にかけての調査成果から、当該期におこなわれた農耕の実態とその展開を明らかにするために行われた。徳島市三谷遺跡は、縄文晩期最終末から弥生前期初頭にかけて、短期間営まれた遺跡である。既存の調査によって、開析谷と開析谷へむかう緩斜面が検出され、貝塚やイヌの埋葬、石棒による祭祀の痕跡が認められるなど、縄文時代の伝統を色濃く残していた。今回の調査では、微高地上に営まれた三谷遺跡の生活域を明らかにした。また、縄文時代の伝統的な集落を展開しながら農耕を開始していた様相を明らかにすることができた。平成26年度は、徳島市三谷遺跡(縄文時代晩期後葉)における既出資料の再検討と、遺跡北側の休耕田の発掘調査をおこなった。徳島市三谷遺跡では、199091年の調査において貝塚が検出され、貝類や動物骨とともに、植物遺体も検出されている。まず、堅果類の再鑑定を依頼したが、イチイガシとされていた種実群のなかに、アズキが一定量ふくまれていることが明らかとなった。この作業は27年度も継続し、アズキの点数や年代測定による検証を蓄積していきたい。出土植物遺体にはイネがみられた。レプリカ法によって、イネのほか、アワ・キビの圧痕が多く残されていることが明らかとなった。三谷遺跡出土土器は多量のため、レプリカ法は次年度も継続していきたい。なお、三谷遺跡と同時期ないし前後の時期に相当する徳島市南蔵本遺跡(イネ・アワ・キビ)、今治市叶浦B遺跡(アワ)、高松市東中筋遺跡(イネ)などのレプリカ調査も併行しておこなった。三谷遺跡ではこれまで1924・25年と1990・91年の2度にわたる調査によって、低湿地に土器や動植物遺体が投棄された様相などが明らかにされてきた。一方、微高地の調査はおこなわれていない。生産域(畠跡)や居住域の実態をあきらかにし、より当該期の歴史像を具体的なものとする目的で、2月3月にかけて発掘調査をおこなった。遺跡北側の休耕田に、東西2か所のトレンチを設定した。西側のトレンチは、弥生時代前期の洪水砂がかなり深く堆積しており、当時も谷状地形に相当するものと考えられた。東側のトレンチは微高地の落ち際と考えられた。東側調査地のさらに東方に微高地が埋没しているという想定が可能となった。また、耕作をおこなっていたので平成26年度は調査できなかったが、現地形や1924・25年調査から考えて、遺跡西側の現畑地周辺にも微高地が展開していたと想定できる。これらの評価が今後の課題となるであろう。縄文/弥生移行期の農耕の実態についてあきらかにすべく、おもに下記のような研究をおこなった。1徳島市三谷遺跡の調査と整理作業、2徳島市三谷遺跡既出資料の再調査、3徳島市三谷遺跡に関連する縄文時代後晩期遺跡の調査と研究。三谷遺跡では、すでに徳島市水道局佐古浄水場敷地内で調査がおこなわれてきた。これらの調査では、集落縁辺部に相当する遺物の廃棄場や貝塚・石棒祭祀空間は報告されているが、集落本体に相当する居住域や、初期農耕をおこなった生産域は未調査であった。居住域や生産域の位置する微高地を探索することが課題であった。昨年度の調査(徳大第1次調査)では、A地点で埋没谷内部、B地点で埋没谷へ向かう傾斜地を検出した。休耕田の北東側に微高地がみられ、南西側の埋没谷に向かって傾斜することが復原できた。そこで、当該年度は、上記休耕田の北東側の調査をおこなうこととし、発掘調査は、平成27年9月7日同9月25日まで(徳大第2次調査・C地点)と、平成28年2月19日同3月28日(徳大第3次調査・D地点)にわたって実施した。徳大第2次調査・C地点は、現地表約1.8mである。標高1.21.3m付近で遺構を検出した。遺構からは弥生時代前期の土器がみられ、技術的な理由から掘り下げた包含層に凸帯文土器がみられたため、隣接地を徳大第3次調査・D地点に委ねることとした。徳大第3次調査では、果たして縄文晩期末・弥生前期初頭の竪穴住居状遺構1棟、土坑6基、溝1基を検出した。うち、土坑2基は縄文晩期末と弥生前期初頭の土器が伴って出土した。農耕の実態をあきらかにする一環として、住居1棟と土坑1基の土壌サンプルを持ち帰っている。以上のほか、比較資料として縄文後期中葉弥生前期にいたる四国周辺土器のレプリカ法と、三谷遺跡付近の地域社会復原のため、徳島沿岸部の海蝕洞窟付近にて採集した貝類の炭素年代を測定した。当初から予定していた発掘調査をおおむね順調に消化できていると考えられる。調査区が目的にはずれないように、既往の調査や周辺微地形の慎重な分析、表面採集をあらかじめ十分に行った上で調査区を設定しているため、集落域や生産域が存在すると考えられる微高地の位置を特定することができたからである。縄文晩期末・弥生前期初頭の諸遺構を検出し、コンテナ6箱分の遺物や、土坑・住居跡から土壌サンプルを採集できた。

生産域の調査は今後に委ねることとなるが、これができなくとも、出土資料のフローテーションやレプリカ法によって、当時の農耕の実態をある程度復原できるものと考えられる。平成28年度には、平成26・27年度に実施した徳島市三谷遺跡の発掘調査成果に照らして、情報不足を補うために、追加の発掘調査をおこなった。また、2月4日に、これまでの研究成果を報告する目的で、研究会を開催した。また、総頁数100頁の研究成果報告書を冊子としてを刊行し、研究成果の最終的な総括とした。平成26年度平成28年度の研究期間中、縄文/弥生移行期の農耕の実態について明らかにするために、徳島市三谷遺跡の発掘調査を継続的におこなった。三谷遺跡は、これまで2次にわたる調査が行われてきたが、開析谷と、開析谷の低湿地に向かう斜面の調査がおこなわれ、貝塚など遺物を廃棄する空間とそれに付随する石棒祭祀の場が検出された。今回の調査では、その北隣に位置するとみられる微高地を検出することができた。微高地上には、住居跡や土坑などの生活空間や、畠跡などの生産空間の検出が期待された。平成26年度の調査では、微高地落ち際の崖様の地形を検出し、微高地の位置をほぼ特定することができた。平成27・28年度は微高地上を調査し、竪穴住居1棟、土坑約10基をはじめとする遺構群を検出することができた。遺構群の時期は、縄文/弥生移行期であり、縄文晩期末の土器(凸帯文土器)と弥生前期初頭の土器(遠賀川式土器)が伴って出土する状況を確認することができた。期間を通して、農耕の実態としての畠跡を検出することはかなわなかったが、本格的な灌漑水田稲作経営を開始する以前の遺跡の立地環境、微高地と低湿地の土地利用のあり方を復原でき、貴重な研究資料を蓄積することができた。この研究は、徳島市三谷遺跡の発掘調査と、徳島市庄・蔵本遺跡など、既存の縄文晩期末から弥生前期にかけての調査成果から、当該期におこなわれた農耕の実態とその展開を明らかにするために行われた。徳島市三谷遺跡は、縄文晩期最終末から弥生前期初頭にかけて、短期間営まれた遺跡である。既存の調査によって、開析谷と開析谷へむかう緩斜面が検出され、貝塚やイヌの埋葬、石棒による祭祀の痕跡が認められるなど、縄文時代の伝統を色濃く残していた。今回の調査では、微高地上に営まれた三谷遺跡の生活域を明らかにした。また、縄文時代の伝統的な集落を展開しながら農耕を開始していた様相を明らかにすることができた。平成26年度は、徳島市三谷遺跡(縄文時代晩期後葉)における既出資料の再検討と、遺跡北側の休耕田の発掘調査をおこなった。三谷遺跡既出資料の再検討は、徳島市教育委員会の協力もあって、順調にすすんでいる。199091年の調査の再検討では植物は堅果類の再鑑定を依頼し、イチイガシとされていた種実群のなかに、アズキが一定量ふくまれていることが明らかとなった。農耕導入期から弥生時代にかけて、イネが他を圧倒するという考えを再考する上で、大きな成果を得たと考えられる。出土植物遺体にみられたイネ以外の栽培植物種実を探す目的でレプリカ法をおこなった。その結果、イネ・アワ・キビの圧痕が多く残されていることが明らかとなった。狩猟採集に農耕が加わり、栽培植物も多岐にわたるという、まさに多様な生業をおこなっていた様相が明らかとなった。なお、三谷遺跡とほぼ同時期の徳島市南蔵本遺跡(イネ・アワ・キビ)、今治市叶浦B遺跡(アワ)、高松市東中筋遺跡(イネ)などのレプリカ調査も併行しておこなっており、順調に成果を蓄積している。
外国人の出入国及び在留制度とその運用に関する国際的比較研究

本研究から明らかになったことは、従来、権限ある行政庁に広範な裁量的判断が認められてきた出入国管理行政の分野において、人権条約、又は各国それぞれの事情から発展してきた国内法制度の変動により、一定の国際的な基準が出現し、それが各国の裁量の範囲を制約しつつあるということである。そのため、これらの国際基準に適合する法制度の構築が不可欠になっている。日本との関係では、例えば、追放の禁止事由の明文化、又はそれを行政庁の裁量統制に用いることが必要となる。また、入管収容における全件収容主義は、身体の自由の保障の観点から廃止し、身体の拘束が必要最低限のものとなるための様々な制度的な保障が必要となる。本研究は、比較法的手法及び国際法的手法の双方を用いて、人権保障の観点から、日本の出入国管理法制を学術的に評価し、よりよい日本の出入国管理法制をめざして具体的提言を行うことを目的とするものである。研究対象とする場面には、外国人の入国、在留及び出国並びに収容を含む。また、比較法的研究における対象国は、欧米諸国及びアジア諸国を含み、国際法学的研究における対象条約は、欧州人権条約、自由権規約及び難民条約・議定書の他、拷問等禁止条約、米州人権条約などである。平成22年度は、本研究の初年度として、調査領域を暫定的に決定し、調査を開始した。比較法的研究において検討を開始した対象国は、主にアメリカ、ドイツ、イギリス及びフランスであり、国際法的研究においては、欧州人権条約、自由権規約及び拷問等禁止条約を主たる検討対象とした。これら各人の研究は、順次研究会で報告され、検討されることとなるところ、平成22年度は、とりわけ、日本の入管収容と交際人権条約との関係について研究報告が行われ、活溌な議論がなされた。日本の入管行政は、裁量行政の部分が多く、ときに人権に対する配慮が看過されがちであるが、人権条約により裁量権行使を統制する可能性が示唆された。22年度に予定されていた外国人研究者の招へいは、東日本大震災の影響で当初の予定より遅れたものの、23年9月にオランダ・ラドボウド大学のCornelis A.Groenendijk教授を招き、EU法及びEU出入国管理法に関する指導・助言を得た。出入国管理に関するEU法の近時の展開には、人権の観点からみてきわめて重要なものがみられ、特にヨーロッパ諸国の検討においては、EU法及びその国内での実施を視点のひとつに取り入れることが不可欠であるとの認識を新たにした。平成23年度は、前年に引き続き、各研究者による研究を継続した比較法的研究において検討した国は、主にアメリカ、ドイツ及びフランスであり、国際法的研究においては、欧州人権条約及び自由権規約を主たる検討対象とした。これらの研究は、研究会などにおいて報告などされ、検討された。平成23年度は、とりわけ、アメリカ及びドイツの状況や、外国人の出入国、特に退去強制(追放)と国際人権条約との関係などをめぐって活溌な議論がなされた。そこでは、諸外国の法状況には日本法に示唆するところがある一方で、入管行政は基本的に裁量行政的側面が強く、問題を抱えている部分の少なくないこと、及び、そういった場合には、人権条約による裁量統制が有効な場合があり得ることが確認された。23年度に予定されていた外国人研究者の招へいについては、24年3月に、UCLA School of Law・モトムラ教授を招き、アメリカ合衆国の入管法をめぐる理論的・実際的側面について集中的に指導・助言を得た。アメリカにおける入管分野の研究の進展はめざましく、日本法の今後を考える上で有益な示唆を得ることができることが確認され、また、様々な内的・外的要因に即応しつつ変化をとげる入管法及びその実務の一端に触れることができ、それらを研究課題の進展に取り込むことの重要性が改めて認識された。

また、比較法的研究における対象国は、欧米諸国及びアジア諸国を含み、国際法学的研究における対象条約は、欧州人権条約、自由権規約及び難民条約・議定書の他、拷問等禁止条約、米州人権条約などである。【平成24年度】平成24年度は、研究のまとめに向けて、各自に割り当てられた研究対象についての検討を継続するともに、特に、いまだ残っている重要な研究対象又は研究の進展に応じて意識されるのようになった重要な検討対象・事項を取り扱った。特に、カナダやタイ、インド、台湾など特色のある入管法制・政策について新たな知見を得た。例えば、台湾の入管法制は日本のそれをモデルにして制定されてきたところ、近年では裁判例を含め、独自の発展を示し始めていることなどがそうである。また、情報発信として、カナダにおける国際学会において、日本の出入国管理法制の問題点を報告するなどした。【平成25年度】平成25年度は、各人が研究内容をまとめるともに、重要な検討対象として、特にオーストラリアを補充的にとりあげた。その理由は、オーストラリアの出入国管理法制に日本と類似しているところがあり、ほぼ同じ問題を抱えているものがあるからである。特に、難民認定申請者を含む入管収容制度はそうである。本年度には、オーストラリアとニュージランドを訪問し、現地の研究者や実務家を訪問し、日本の法制度とオーストラリアの法制度の内容、その類似点と相違点、制度の背景にある事情など、かなりつっこんだ情報交換をすることができた。本研究の2つの側面である比較法的研究及び国際法的研究のいずれの側面においても、当初の計画通りに検討は進んでおり、特に、前年度の焦点となったヨーロッパ法及びEU法に加えて、今年度は、アメリカについても研究が進展した。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画のうち、比較法的研究におけるカナダ及びオーストラリア等や、アジア諸国、特に中国・台湾、フィリピン等の研究を進展させるとともに、他の研究をも含めた全般的な研究の進展に応じて日本法への具体的な示唆を得るべくつとめる。