hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過剰な援助要請行動の実態把握と最適化のための介入法の開発

援助要請研究において研究対象となるものには援助要請の過少性(自己解決できなくても援助要請しない),過剰性(自己解決可能でも援助要請する),機能性(援助要請行動の結果が望ましい)があり,先行研究では過少性が,申請者のこれまでの研究では機能性が主に研究されてきた。しかし,過剰性に関する研究は非常に少ない,そこで本研究課題では,過剰な援助要請行動の実態把握(研究1),関連要因の検討(研究2)を行い,最適化をめざした介入を行う(研究3,研究4)ことを目的としている。前年度の研究により,過剰性への介入を行うのであれば成人よりも若者の方が対象として適切であることが示唆された(研究1)。さらに過剰な援助要請行動の関連要因が一部明らかにされた(研究2-1)。今年度の研究では,中学校2校の生徒338名と大学2校の大学生219名を対象に質問紙調査を実施し,過剰な援助要請行動と負,自立的な援助要請行動と正の関連を示す変数の検討を行った。パス解析の結果,中学生,大学生共に「援助要請スキル」は援助要請行動の過剰性と自立性の双方に正の関連を示すのに対し,「感情調整」は過剰性と負,自立性と正の関連を示すことが明らかになった。今年度の研究成果より,過剰な援助要請行動の最適化をめざす介入においては,過剰性の抑制のためには感情調整能力を高めることが不可欠であること,過剰ではない援助要請行動の望ましい在り方の1つである自立的な援助要請行動を促進するためには援助要請スキルを高めることが重要であること,の2点が示唆された。さらに,中学生と大学生の双方のデータで同様の関連が認められたことから,若者(中学生大学生)を対象とした介入方法として共通の要素を含めたプログラムを開発しうると考えられる。当初予定していた研究2の内容を初年度で既に実施していたため,今年度は研究2と目的を同じにする別の研究を実施することができた。その結果,研究3および研究4に資する重要な知見を得ることができた。したがって順調に進展していると判断される。援助要請研究の研究対象である過少性(自己解決できなくても援助要請しない),過剰性(自己解決可能でも援助要請する),機能性(援助要請行動の結果が望ましい)のうち,先行研究では過少性が,申請者のこれまでの研究では機能性が主に研究されてきた。本研究課題は先行研究が少ない過剰性に関する研究である。過剰な援助要請行動の実態把握(研究1),関連要因の検討(研究2)を行い,最適化をめざした介入を行う(研究3,研究4)ことを目的としている。前年度までの研究で,過剰性を抑制するためには援助要請スキルと感情調整を高めることが有効であると示唆された。今年度の研究(研究3)では新たな介入法を開発する必要性があるかを検証するために,既存の予防介入の副次的効果として援助要請スキルや感情調整能力が促進されうるかを検証した。高校2校の1年生122名の質問紙調査の結果より,過剰性負の関連が得られたのは,複数のソーシャルスキル(上手な聴き方スキル,あたたかい言葉かけスキル,主張性スキル,ソーシャルサポート提供スキル,援助要請スキル)の影響を考慮しても援助要請スキルと感情調整能力であった。さらに,高校2校で「上手な聴き方スキル」「あたたかい言葉かけスキル」「上手な伝え方スキル」を含めたソーシャルスキル教育を行った(A高校1年生には50分×4回,B高校1年生には50分×8回)。その結果,A高校では「上手な伝え方スキル」のみが向上し,B高校では「上手な聴き方スキル」の向上と過剰性の低下が認められた。いずれの高校でも「感情調整能力」と「援助要請スキル」は変化しなかったことから,これら2つを取り入れた介入を実施し効果を検証する必要があると判断された。
網羅的遺伝子解析によるデスモイド腫瘍の腫瘍原性の解明と新規治療法の探索

デスモイド腫瘍は小児から成人までの四肢及び体幹に発生し、非常に強い局所浸潤傾向を示す腫瘍性疾患であり、転移をすることはないが、局所浸潤性が強く、運動器の機能障害を生じ、時に重要臓器への浸潤のため致死的となる。治療は、手術療法および薬物療法があるが、標準的治療方法は確立していない。デスモイド腫瘍の発症には、Wnt/β-cateninシグナル異常の存在が知られているが、これらの遺伝子異常のないデスモイド腫瘍が存し、APC遺伝子の異常による家族性大腸腺腫症患者のデスモイド腫瘍罹患率が10%と低いことから、他のデスモイド腫瘍のドライバー遺伝子の存在が示唆されている。本研究では、腫瘍のcDNAライブラリーと次世代シーケンサーを用いた網羅的手法を用いて、デスモイド腫瘍の腫瘍原生に関わるゲノム異常を同定し、その病態を解明することで、新規治療ターゲットを探索することを目的とし、研究を行った。まず、腫瘍細胞のcDNAライブラリーの作成を合計8例の症例を用いて行い、細胞株にレトロウィルスベクターを用いて強制発現し、腫瘍原生に関与する遺伝子の探索を行ったが、それぞれの結果が一定せず、腫瘍原生にかかわる遺伝子の同定には至らなかった。また、次世代シーケンサーを用いた解析については少数の解析の段階では既知の変異のみしか同定されなかったこと、当院が参加しているゲノムコンソーシアムでもデスモイド腫瘍に対するゲノム解析を行うこととなったこと、デスモイド腫瘍の新規症例がなかったことから、当研究での解析を中止した。また、主任研究者の移動に伴って、主任研究施設での研究での遂行が困難となり、研究が滞ったため研究費を返済することとした。本研究では、腫瘍のcDNAライブラリーと次世代シーケンサーを用いた網羅的手法を用いて、デスモイド腫瘍の腫瘍原生に関わるゲノム異常を同定し、その病態を解明することで、新規治療ターゲットを探索することを目的とし、研究を行っている。デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーを用いたデスモイド腫瘍ドライバー遺伝子の探索を目的として、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーの作成を試みた。また、次世代シーケンサーを用いた網羅的遺伝子解析によるデスモイド腫瘍の遺伝子異常の探索のために検体を収集している。これまで10数例の検体が収集できており、ゲノムを抽出し、Exome-sequencingを行っている。既知のWnt/β-cateninシグナルの異常が見られるが、今のところ新規の遺伝子異常は検出されていない。今後は、上記2つの手法を用いて研究を推進して行く予定である。本年度は、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーを用いたデスモイド腫瘍ドライバー遺伝子の探索を目的として、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーの作成を行っている。本年度は、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーを用いたデスモイド腫瘍ドライバー遺伝子の探索を目的として、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーの作成を行ったが、腫瘍原生能をもつ遺伝子の同定はできなかった。異なる腫瘍検体を用いて同様の解析を再度行って行く予定である。また、次世代シーケンサーを用いた網羅的遺伝子解析によるデスモイド腫瘍の遺伝子異常の探索のために検体を収集したが、既知のWnt/β-cateninシグナルの異常が見られるが、今のところ新規の遺伝子異常は検出されていない。

現在、RNA-sequenceを行い、遺伝子発現のクラスタリングを行い、臨床的に不均一性のあるデスモイド腫瘍の臨床像と遺伝子発現の関係を探索している今後は、上記2つの手法を用いて研究を推進して行く予定である。昨年度は、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーを用いたデスモイド腫瘍ドライバー遺伝子の探索を目的として、デスモイド腫瘍のcDNAライブラリーの作成を行った。本年度は、これを細胞株にレトロウィルスベクターを用いて強制発現し、腫瘍原生に関与する遺伝子の探索を行った。これにより腫瘍原生に関与する遺伝子の同定が期待されたが、cDNAライブラリーの導入によって腫瘍化し、さらにその遺伝子を単独で遺伝子導入して腫瘍原生能がみられたものは今のところ検出されていない。再度cDNAライブラリーを作成し、同様の検討を行っているところである。また、次世代シーケンサーを用いた網羅的遺伝子解析によるデスモイド腫瘍の遺伝子異常の探索のために検体を収集している。既知のWnt/β-cateninシグナルの異常が見られるが、今のところ新規の遺伝子異常は検出されていない。RNA-sequenceを行い、遺伝子発現のクラスタリングを行い、臨床的に不均一性のあるデスモイド腫瘍の臨床像と遺伝子発現の関係を探索している。今後も、上記2つの手法を用いて研究を推進して行く予定である。デスモイド腫瘍は小児から成人までの四肢及び体幹に発生し、非常に強い局所浸潤傾向を示す腫瘍性疾患であり、転移をすることはないが、局所浸潤性が強く、運動器の機能障害を生じ、時に重要臓器への浸潤のため致死的となる。治療は、手術療法および薬物療法があるが、標準的治療方法は確立していない。デスモイド腫瘍の発症には、Wnt/β-cateninシグナル異常の存在が知られているが、これらの遺伝子異常のないデスモイド腫瘍が存し、APC遺伝子の異常による家族性大腸腺腫症患者のデスモイド腫瘍罹患率が10%と低いことから、他のデスモイド腫瘍のドライバー遺伝子の存在が示唆されている。本研究では、腫瘍のcDNAライブラリーと次世代シーケンサーを用いた網羅的手法を用いて、デスモイド腫瘍の腫瘍原生に関わるゲノム異常を同定し、その病態を解明することで、新規治療ターゲットを探索することを目的とし、研究を行っている。今年度は、新規症例のサンプル収集に務めた。近年、デスモイド腫瘍の治療方針がwait and seeとなっていることから症例集積数が少なく、集積中である。今年度予定しいた解析として、また、次世代シーケンサーを用いた網羅的遺伝子解析によるデスモイド腫瘍の遺伝子異常の探索および、RNA-sequenceを行い、遺伝子発現のクラスタリングを行い、臨床的に不均一性のあるデスモイド腫瘍の臨床像と遺伝子発現の関係を探索している今後は、上記2つの手法を用いて研究を推進して行く予定である。昨年度は、cDNAライブラリーを作成し、これを細胞株にレトロウィルスベクターを用いて強制発現し、腫瘍原生に関与する遺伝子の探索を行い、これにより腫瘍原生に関与する遺伝子の同定を目標としたが、結果が一定せず、新規症例の収集およびどう実験を計画しているところである。。
神経発生分化におけるbHLH型転写因子の役割の解析

我々は本研究におい神経系の多様性獲得のメカニズムを転写因子のレベルで解明することを目的として、bHLH因子に焦点を当てて研究をすすめてきた。これまでにHes1、Hes5、Mash1、Math3、NeuroDなどのノックアウトマウスの解析と、これらの因子をレトロウイルスベクターを使って網膜などに強制発現の実験を行い、以下の結果を得てきた。1)神経前駆細胞が未分化な状態を保ち増殖することに抑制性の転写因子Hes1、Hes5などが必要であること。2)グリア細胞の分化には抑制性の転写因子Hes1、Hes5、Hesr2などが関わっていること。3)神経細胞の分化には促進性の転写因子であるMash1などが必要であること。以上から前駆細胞からグリア細胞、神経細胞への分化のメカニズムは明らかになりつつある。さらに多様性獲得のメカニズムを探るために本年度は神経細胞のサブタイプ決定のメカニズムに焦点を当て解析した。モデル系として神経細胞のサブタイプが容易に見分けられる神経網膜を用いた。促進性bHLH因子Math3とNeuroDのダブルノックアウトマウスの網膜を解析し、アマクリン細胞が欠失し異所性のガングリオン細胞とグリア細胞が増加していることを明らかにした。またレトロウイルスベクターを用いて正常網膜の未分化細胞にMath3またはNeuroDとホメオボックス因子を組み合わせて発現させることによりアマクリン細胞の分化を誘導することができた。以上の結果からMath3とNeuroDは網膜においてガングリオン細胞とアマクリン細胞のサブタイプ決定と神経細胞/グリア細胞の運命決定に協調して関っていることが明らかになった。またホメオボックス因子が分化のメカニズムに関わっていることを示した。
トポロジカル渦度ダイナミックスによる圧縮性流体中の速度不連続面の安定性

流体では、薄い層状領域で速度や密度などが大きく変化する流れ現象がひろく存在し、しかも、その層状領域が流れ全体を支配することが多い。燃焼の火炎においては、密度と横切る気体の速度が、河川の急流においては、流速が狭い領域(剪断層)で急変化する。これらを厚さゼロの界面と数理的にモデル化することによって、界面の波状変形が成長するかどうかを微分方程式の解析と数値計算によって調べる。本研究では、火炎面のゆらぎの成長に対する音波、急流の剪断層のゆらぎの成長に対する水面波の効果をそれぞれ解き明かす。
「トルコ」北アナトリア断層帯における活断層深部構造の研究

地震観測については,IZINETとよんでいる観測網を設け,微小地震活動モニターを行っていた.この観測網の中で,1999年8月17日にイズミット地震(M7.4)が発生したため,まず本震の震源を精度よく決定できた.こうして求めた震源データは重要で,世界の多くの研究者に利用されている.また,臨時余震観測点を増設し,余震観測を行った.その結果,余震は地表に現われた地震断層および既存の北アナトリア断層に沿って東西に帯状に分布していることを突き止めた.また,余震の起こり方が空間的に不均一であり,いくつかのクラスターが見られることも発見した.この余震データも重要な研究成果として世界の研究者から引用されている.イズミット地震発生数年前のデータの解析から,本震付近で群発的地震活動が間歇的に発生していたことも明らかにした.さらに,本震のメカニズムと余震分布から,イズミット地震の震源域西方延長部での今後の大地震発生の可能性を検討し,ポテンシャルの高い地域を予測した.地磁気・地電流観測については,地震発生時前後の記録が震源域近傍の4観測点で取得でき,これについても世界の研究者から注目されている.その結果,地震時の電磁場変動がはっきりと記録されており,地震ダイナモ効果という新しい説を提唱した.さらに,地震と地磁気・地電流同時観測を行い,この説の検証を行った.地震発生前の記録も得られており,前兆現象発見への期待がもたれたが,現在までのところ,明瞭な異常は見つかっていない.さらに,震源域の深さ20Kmまでの比抵抗構造を求め,断層近傍の深部に非常に比抵抗の高い領域が広がっていること,本震の震源がこの中に位置していること,余震もまたこの領域で発生していることなどを明らかにした.このように,イズミット地震に関連する諸現象,及び活断層深部不均質構造と地震発生との関連について,貴重な成果が得られた地震観測については,IZINETとよんでいる観測網を設け,微小地震活動モニターを行っていた.この観測網の中で,1999年8月17日にイズミット地震(M7.4)が発生したため,まず本震の震源を精度よく決定できた.こうして求めた震源データは重要で,世界の多くの研究者に利用されている.また,臨時余震観測点を増設し,余震観測を行った.その結果,余震は地表に現われた地震断層および既存の北アナトリア断層に沿って東西に帯状に分布していることを突き止めた.また,余震の起こり方が空間的に不均一であり,いくつかのクラスターが見られることも発見した.この余震データも重要な研究成果として世界の研究者から引用されている.イズミット地震発生数年前のデータの解析から,本震付近で群発的地震活動が間歇的に発生していたことも明らかにした.さらに,本震のメカニズムと余震分布から,イズミット地震の震源域西方延長部での今後の大地震発生の可能性を検討し,ポテンシャルの高い地域を予測した.地磁気・地電流観測については,地震発生時前後の記録が震源域近傍の4観測点で取得でき,これについても世界の研究者から注目されている.その結果,地震時の電磁場変動がはっきりと記録されており,地震ダイナモ効果という新しい説を提唱した.さらに,地震と地磁気・地電流同時観測を行い,この説の検証を行った.地震発生前の記録も得られており,前兆現象発見への期待がもたれたが,現在までのところ,明瞭な異常は見つかっていない.さらに,震源域の深さ20Kmまでの比抵抗構造を求め,断層近傍の深部に非常に比抵抗の高い領域が広がっていること,本震の震源がこの中に位置していること,余震もまたこの領域で発生していることなどを明らかにした.このように,イズミット地震に関連する諸現象,及び活断層深部不均質構造と地震発生との関連について,貴重な成果が得られたトルコ北西部の北アナトリア断層にはいわゆる地震空白域があり、ここでの近い将来の大地震の発生が心配されていた。想定地震が発生する前に、震源域や地震発生メカニズムなどに関する基礎的研究を行うことが本研究の目的であった。ところが、1999年8月17日3時1分38秒(トルコ時間)に、ついにマグニチュード7.4の地震が発生してしまった。本研究チームは、これまでボアジチ大学の研究者と共同で各種現地調査観測を行なってきたが、今回もこれまでと同様,夏休み期間を利用して現地共同観測調査を行なう計画を立てていた。地震はこの現地調査観測中に発生した。地磁気・地電流観測は7月下旬に開始し、9月末に終了する予定であった。8月16日の夕刻から17日の朝にかけて、今回の地震の震源域のごく近傍の4観測点で観測を行なっていた。その結果、地震時の電磁場変動を明瞭に検出することに成功した。これは大きな成果である。地震観測については、すでにIZINETとよんでいる観測網を設けており、定常観測を行なっていた。これにより、今回の地震の前の地震活動状況は把握できていた。地震発生後はただちに観測強化計画を立て、地震発生後4日目から観測を開始することができた。こうした観測から得られた余震分布を詳細に検討した結果、余震の起こり方が空間的に不均一であり、いくつかのクラスターが見られること、そしてクラスターとクラスターの間には顕著な余震の空白部が存在していることがわかった。

地磁気・地電流観測からは、本震近傍の深さ20kmまでの比抵抗構造断面を求めることができた。この構造を余震分布と比較すると、余震は比抵抗の高い領域で発生していることがわかった。地震観測については,IZINETとよんでいる観測網を設け,微小地震活動モニターを行っていた.この観測網の中で,1999年8月17日にイズミット地震(M7.4)が発生したため,まず本震の震源を精度よく決定できた.こうして求めた震源データは重要で,世界の多くの研究者に利用されている.また,臨時余震観測点を増設し,余震観測を行なった.その結果,余震は地表に現われた地震断層および既存の北アナトリア断層に沿って東西に帯状に分布していることを突き止めた.また,余震の起こり方が空間的に不均一であり,いくつかのクラスターが見られることも発見した.この余震データも重要な研究成果として世界の研究者から引用されている.イズミット地震発生数年前のデータの解析から,本震付近で群発的地震活動が間歇的に発生していたことも明らかにした.さらに,本震のメカニズムと余震分布から,イズミット地震の震源域西方延長部での今後の大地震発生の可能性を検討し,ポテンシャルの高い地域を予測した.地磁気・地電流観測については,地震発生時前後の記録が震源域近傍の4観測点で取得でき,これについても世界の研究者から注目されている.その結果,地震時の電磁場変動がはっきりと記録されており,地震ダイナモ効果という新しい説を提唱した.さらに,地震と地磁気・地電流同時観測を行い,この説の検証を行なった.地震発生前の記録も得られており,前兆現象発見への期待がもたれたが,現在までのところ,明瞭な異常は見つかっていない.さらに,震源域の深さ20kmまでの比抵抗構造を求め,断層近傍の深部に非常に比抵抗の高い領域が広がっていること,本震の震源がこの中に位置していること,余震もまたこの領域で発生していることなどを明らかにした.このように,イズミット地震に関連する諸現象,及び活断層深部不均質構造と地震発生との関連について,貴重な成果が得られた
メサンギウム細胞の機能調節における陰イオンの意義:Clブロッカーを用いた検討

本研究にて我々が得た知見は以下の通りである。(1)メサンギウム細胞においてClブロッカーはthymidineのDNAへの取り込みを濃度依存性に抑制したが、これはCキナーゼをあらかじめ活性化することにより回復した。(2)Clブロッカーはメサンギウム細胞での増殖因子や血管作動性因子によるCaシグナルやCキナーゼの活性化を抑制した。(3)メサンギウム細胞において細胞外Cl濃度低下によりプロスタグランディン産生、およびそれに続くcAMP産生が刺激されるが、これを介してメサンギウム細胞におけるthymidineのDNAへの取り込みも抑制された。これらの観察からメサンギウム細胞の増殖の制御にはClが重要な働きをしており、特にClブロッカーはCa・Cキナーゼ系を抑制してメサンギウム細胞の増殖を抑制すると結論した。また、(4)Clチャンネルブロッカーにより培養メサンギウム細胞の細胞外基質産生がmRNAレベルで抑制されることも明らかにした。メサンギウム細胞の増殖とメサンギウム細胞による細胞外基質の産生は腎炎進展の重要な因子であるので、これらの結果を踏まえClブロッカーが腎炎の経過を修飾する可能性につき予備的な検討をおこなったところ、(5)抗thy-1抗体により惹起された腎炎モデルにおいてClチャンネルブロッカー(IAA-97)を投与したところ腎炎の組織学的改善が見られた。このin vivoの観察は先に述べたin vitroの観察と関連する可能性がある。本年度の検討において我々の得た知見は以下の通りである。1.メサンギウム細胞において細胞外C1濃度を低下させると24時間後、48時間後のthymidineのDNAへの取り込みが抑制された。2.プロスタグランディンE2の存在下ではメサンギウム細胞におけるthymidineのDNAへの取り込みが抑制された。3.インドメサシンの存在下には細胞外細胞外C1濃度低下によるthymidineのDNAへの取り込みの抑制は回復した。4.cAMP産生を刺激するforskolinの存在下ではメサンギウム細胞におけるthymidineのDNAへの取り込みが抑制された。5.A-kinaseの阻害剤であるH-89の存在下でも細胞外C1濃度低下によるthymidineのDNAへの取り込みの抑制は回復した。6.メサンギウム細胞によるcAMPの産生は細胞外C1低下、プロスタグランディンE2存在下、forskolin存在下いずれの場合も増加が見られた。以上よりメサンギウム細胞において細胞外C1濃度の低下はプロスタグランディン産生、およびそれに続くcAMP産生を介してDNAのthymidineの取り込みを抑制すると我々は結論した。この知見は、メサンギウム細胞の機能の制御にC1がプロスタグランディン・cAMPの代謝の変化を起こすことにより重要な働きを持つとする、従来からの我々の仮説を新たに裏付けるものであるといえる。

メサンギウム細胞の増殖とメサンギウム細胞による細胞外基質の産生は腎炎進展の重要な因子であるので、これらの結果を踏まえClブロッカーが腎炎の経過を修飾する可能性につき予備的な検討をおこなったところ、(5)抗thy-1抗体により惹起された腎炎モデルにおいてClチャンネルブロッカー(IAA-97)を投与したところ腎炎の組織学的改善が見られた。このin vivoの観察は先に述べたin vitroの観察と関連する可能性がある。
歯肉縁下細菌叢の動画像画像解析による歯周疾患活動性の評価

今回の研究では、構築した動画像データベースを利用して、歯肉縁下細菌叢の運動量と歯周疾患との関連性を以下の様な方法で確かめることができた。画像サイズが大きくなるほど、また高画質にするほど画像ファイルサイズを大きくなるため、まず画像取り込みの最適条件を求めた。運動量を正確にとらえるためには、320×240ピクセルの画像の大きさが必要であることから、動画像をこの大きさで10秒間非圧縮で取り込んだところ、ファイルサイズは約20Mバイトとなった。そこで検索・参照のための動画像と運動量を測定するための画像を分けて取り込むこととした。前者は160×120ピクセルで30秒間取り込んだところ、1動画像あたり2.5Mバイトとなった。これをカルテ番号や各種の臨床パラメータと組み合わせデータベース化した。後者は320×240ピクセルとし、約10秒間1秒ごとに10枚の静止画像で取り込んだところ、10枚で2.5Mバイトとなった。これを画像処理ソフトで処理し、運動量を算出した。今回購入したハードディスクには、動画像、10枚の静止画像および運動量の算出結果を、それぞれ関連づけて保存した。現在、延べ患者数約100人、約100動画像、約350Mバイトを蓄積している。また、典型的な画像の何例かをネットワーク上で公開しており、クイックタイムム-ビ-形式で閲覧可能としている。(URL:http://prevent.dent.osaka-u.ac.jp./prevent/bac/bac.html)運動量(画素数)と臨床パラメータ(歯肉炎指数・歯垢指数・出血の有無・排膿の有無・ポケットの深さ)との関係を分析してみたところ、歯周症状と運動量の関連性が示唆された。すなわち、出血・排膿の有無では、画素数に有意に差があったが、歯肉炎指数・歯垢指数では差がなかった。ポケットの深さと画素数との間には、正の相関性が認められた。
種々のサイトカインのレクチン様活性とその生理的意義に関する研究

種々のサイトカインは、免疫系をはじめ、生体内の様々な生理機能を制御しているが、サイトカインの多機能発現には受容体以外の情報伝達機構があると考えられる。その候補の一つとしてサイトカインのレクチン様活性が注目され、我々は、これまでにTNF-α,β,IL-1βが少なくともGPIアンカーのマンノース-6ーリン酸を認識していることを示すデータを得てきた。本年は、〔^<35>S〕-メチオニン標識したリコンビナイトTNF-αおよびIL-1βを調製し、詳細な糖結合特異性を調べると共に、サイトカインに認識されるGPIアンカーグリカン鎖の構造解析を行った。TNF-αとIL-1β糖結合特異性の同定のために、プレートにコートしたヒト胎盤由来アルカリ性ホスファターゼ(ALP)と〔^<35>S〕-IL-1βあるいはTNF-αの結合に対する各種オリゴ糖の阻害実験を行った。その結果、マンノース-6ーリン酸及びそのジエステル体に同程度の強い阻害活性が見られた。さらに、キトビオース構造を認識するUDAややキトビオースでも弱い阻害活性を示すことから、TNF-αおよびIL-1βはGPIアンカーのマンノース-6ーリン酸を認識するレクチン様ペプチド部位(サブサイトA)のみならず、Manα1→4GlcNに弱い親和性を有するサブサイトBが存在することが示唆された。両サイトのレクチン様活性の加算性、加速性について合成糖鎖を用いて検討中である。一方、サイトカインのレクチン様活性のリガンドとしてのALPの糖鎖構造に関し興味ある知見を得た。ALPをβ-N-アセチルグルコサミン特異的PVLカラムにかけると、ALPはPVLカラムに結合して0.1M GlcNAcで溶出された。ついでβ-N-アセチルヘキソサミニダーゼ処理したALPはPVLカラムを素通りし、また、弱酸処理でもPVLカラムを素通りすることから、GlcNAcβ1-P残基がGPIグリカン部のいずれかのマンノシル残基に結合していることが判明した。この構造は哺乳類からデンキウナギのアセチルコリンエステラーゼまで広範囲に観察され、その生合成機構およびその生理的意義に興味が持たれる。
停止構造を持つマルコフ決定過程における数理モデルの研究

本年度は、マルコフ決定過程における平均期待利得を評価基準とする最適化問題において、モデルの推移法則が未知の場合の解析手法とシミュレーションによる数値実験に取り組んだ。具体的には、・適応政策決定アルゴリズムの考察:推移法則が未知であることから、システムでの状態観測情報のみによって各期での政策を決定していかなければならない。ニューロ・ダイナミック・プログラミングの視点に立ち、学習アルゴリズムとしてイプシロン強制による食欲政策(greedy policy)による評価関数と推移法則の推定について、その理論研究に取り組んだ。適切な条件のもと、提案した学習アルゴリズムによって逐次改定される価値関数の収束と適応政策の漸近的最適性を明らかにした。・シミュレーションによる数値実験:強化学習の分野で提案されている学習アルゴリズムについて比較検討を行うとともに、本研究での手法の妥当性を数値実験により考察した。Howardの自動車取替え問題に対しては、これまでに状態集合の部分集合に対する準最適政策を得ることを示した。また、別の実験モデルに対して、状態観測頻度による最尤推定量に基づく学習アルゴリズムを用いて評価関数の推定値の漸近的挙動を視覚化し、アルゴリズムの改良に取り組んだ。これらの過程で、コンピュータ特有の計算誤差や時間の増大化を回避するためのアルゴリズム改良の必要性が明らかになった。また、停止構造を入れた推移法則未知のマルコフ決定過程についても、継続して今後の研究課題として取り組む。本研究課題について、確率的な推移時間間隔をもつセミマルコフ決定過程での最適化手法を考察した。停止時刻までの継続費用関数および停止時刻での終端利得関数について、次の二つのモデル・システムの開始時刻から各推移の起こる時間の長さに応じて割引のある場合・停止するまでの総和の期待値を評価関数にもつ、割引のない場合の制約条件付き問題を、数理計画法によるアプローチで解析できることを明らかにした。具体的には、意思決定者が決定する停止時刻について確率的な停止の選択を可能とする停止構造(Randomized Stopping Time)と、状態と決定ごとにシステムの各期に応じた生起確率を総和して得られる占有速度(occupation measure)を、セミマルコフ過程のもとに導入した。これらを導入することにより、適切な条件下で、与えられた制約条件付き問題から数理計画問題が構成できることを示し、もとの問題と得られた数理計画問題は、一方の最適解がもう一方の最適解を与える問題として同等なことを明らかにした。また、この数理計画問題は、もとの問題の構成要素に対して適切な変形を行うことで、マルコフ決定過程における数理計画問題と同等なものであることが示され、マルコフ決定過程の問題に帰着できることを示した。数理計画問題による解決手法の理解を深めるために数値例の計算も行った。得られた成果は、問題が単にセミマルコフ過程からマルコフ過程へ帰着されただけではなく、マルコフ過程での最適化問題について、その解析の中で生じるセミマルコフモデルにも適用でき、より柔軟な解決方法が可能になり、停止構造を持つマルコフ決定過程に関する研究範囲をさらに広げるものである。本年度は、停止構造を持つセミマルコフ決定過程において、停止時刻までの総期待コストを制約条件としてもつモデルでの主問題を数理計画問題に同値変形し解析する方法について、国際会議IFORS2005において研究成果の口頭発表を行った。セミマルコフ決定過程の問題を、数理計画問題として構成することでコンピューターによる解析も可能となり、実用上の最適化問題への適用について研究する道を開いた。また、単位時間当たりの平均期待利得を評価基準とするモデルの考察として、以下の3つについて共同研究として取り組んだ。・多重連鎖を持つマルコフ決定過程における最適化アルゴリズムについて、先行研究として知られる政策反復法での解の次元を原因とする計算困難な問題に対処するため、状態集合をある条件に従って分割した後にvalue iterationを行う最適化アルゴリズムと数値例について考察した。状態集合の分割の程度に依存はするが、従来の政策反復法に比べて計算量の負荷が軽減されることを示した。・互いに到達可能な状態集合をもつ推移確率行列未知のマルコフ決定過程における学習アルゴリズムについて、システムでの状態推移の観測をもとに最尤推定値を使ってreward-penalty typeと呼ばれる適応政策を構成する手法の考察と、その適応政策が漸近的に最適値を与えるという理論の実証のための数値実験を行った。・多重連鎖を持つマルコフ決定過程における最適化アルゴリズムの改良として、状態集合を分割して得られるそれぞれの部分マルコフ決定過程にもvalue iterationを適用する最適化アルゴリズムを構成し計算量の改善に取り組んだ。

これらの過程で、コンピュータ特有の計算誤差や時間の増大化を回避するためのアルゴリズム改良の必要性が明らかになった。また、停止構造を入れた推移法則未知のマルコフ決定過程についても、継続して今後の研究課題として取り組む。
マーモセット前頭皮質におけるモジュール構造の研究

前頭前皮質は、霊長類においてよく発達した脳部位であり、その大幅な拡大と質的変化がヒトに特有の高度な認知機能を可能にしたと言っても過言ではない。私の研究目標は、霊長類前頭前皮質が形成する複雑な結合ネットワークの詳細を調べ、その根底にあるネットワーク形成のルールを明らかにすることである。今回の研究課題では、皮質間のモジュラー結合が鍵だと考え、その実体を明らかにする研究を行った。手法としては、前頭皮質へのトレーサー注入と、網羅的画像解析をシステマティックに行うことで、違う個体のデータを統合的に理解する方法を目指すとともに、複数トレーサーを同一個体に注入する手法を組み合わせることを考えた。本年度は、内側、眼窩前頭皮質など、トレーサーの漏れが起きやすい部位への注入方法を確立し、それらの領域への注入を行った。同時に無蛍光のBDA (biotynilated dextran amine)を注入し、回収切片を組織染色することで、2重染色を行い、前頭皮質と、頭頂皮質、帯状回などとの相互結合関係を詳しく調べた。本年度は、さらにsmFPを使った新しい無蛍光トレーサーの開発及び、逆行性AAVベクターを使うことによる、経路特異的プロジェクションマッピングを試みた。基礎技術の確立は、順調に進み、データ取得も予定通り進み、本研究の成果の一部は、学会等において発表した。しかし、論文化にあたっては、画像データ解析に時間がかかっており、今後共同研究者と議論しながら進めていきたい。またカラムモジュール構造を明らかにする手法として、脳透明化を組み合わせた研究を共同研究者と行なっており、現在論文化を目指している。本研究では、マーモセット前頭皮質のモジュール構造の解明を目的とする。手法としては、前頭皮質へのトレーサー注入と、網羅的画像解析をシステマティックに行うことで、違う個体のデータを統合的に理解する方法を目指すとともに、複数トレーサーを同一個体に注入する手法を組み合わせることを考えている。本年度は、背外側前頭皮質である、46, 8aV, 8aD, 9, 8bなどの領野にAAVトレーサーを注入し、2光子連続トモグラフィーによる網羅的画像取得を行った。装置の特性から、一個体につき、実質上一種類の蛍光しか観察できない。しかし、無蛍光のBDA (biotynilated dextran amine)を注入し、回収切片を組織染色することで、2重染色ができる系を確立した。現在、この系を使って背外側前頭皮質と頭頂皮質間の緊密な結合関係を調べているところである。また、2光子連続トモグラフィーで完全に分離はできないものの、シアンのmTFP1、赤のtdTomatoと、3色で標識するAAVトレーサーの系は確立したので、切片回収後の解析により、隣接部位の同一個体での比較実験は、原理的に可能になった。イオントフォレシスによる層特異的注入も、成功率はまだ低いが何例か成功した。その結果から、層特異的な投射パターンを示唆する結果を得た。経路特異的感染実験による詳細な解剖マッピングも検討しているが、これについては、皮質ー線条体経路の標識を試み、2重感染そのものには成功したが、高効率の感染結果は得られなかった。全体としては、基礎技術の確立は、順調に進んでおり、今後本格的なデータ取得を予定している。計画していた実験のうち、隣接領域の多色蛍光トレーサー注入実験は、2光子連続トモグラフィーと両立する形で行う目処が立った。3Dマップ作成は、共同研究者とともに、標準脳へのレジストレーション法などを検討中である。層特異的なトレーサー注入は、原理的には可能だが、成功率が低いので、今後の最適化が必要である。経路特異的標識法は、感染効率の低さからまだあまりうまくいっていないが、低レベルの発現ではあるが、2重感染そのものは成功した。本年度は、背外側前頭皮質である、46, 8aV, 8aD, 9, 8bなどの領野に加え、内側、眼窩前頭皮質に相当する、A32, A47などにもAAVトレーサーを注入し、2光子連続トモグラフィーによる網羅的画像取得を行った。興味深いことに、帯状回からの投射と、前頭皮質の対側投射は、同じ領域に投射しても、交差することなく、別々のカラムモジュールに入ることが確認できた。一方、同側の帯状回からの投射と、前頭皮質の同側投射は、同じカラムモジュールに入る場合があることも分かった。また、1層や、6層には、カラムモジュールを超えた拡散的な結合があることも分かった。つまり、皮質間の結合は、単純に領野間の結合として捉えるべきものではなく、カラム単位の集中的な結合に加え、領野を超えた拡散的な結合があり、その複合として捉えるべきである。この全貌を明らかにするには、さらに詳細な検討が必要である。また、最近開発された逆行性AAVベクターを使うことにより、経路特異的プロジェクションマッピングがマーモセットで可能になった。

基礎技術の確立は、順調に進んでおり、データ取得も予定通り進んでいる。画像データ解析については、共同研究者と手法の確立を目指している。計画していた実験のうち、隣接領域の多色蛍光トレーサー注入実験は、2光子連続トモグラフィーと両立する形で行う形で、すでにデータを蓄積しつつある。3Dマップ作成は、共同研究者とともに、標準脳へのレジストレーション法などがある程度完成しているが、目標とする、高解像度マッピングを今後追求していく予定である。経路特異的標識法は、逆行性AAVベクターの導入により、感染効率の低さを克服することができた。ただし、トレーサー注入と並行して行うには、実験に使えるマーモセットの数が不足しているため、並行して行える新しい実験系を考案中である。前頭前皮質は、霊長類においてよく発達した脳部位であり、その大幅な拡大と質的変化がヒトに特有の高度な認知機能を可能にしたと言っても過言ではない。私の研究目標は、霊長類前頭前皮質が形成する複雑な結合ネットワークの詳細を調べ、その根底にあるネットワーク形成のルールを明らかにすることである。今回の研究課題では、皮質間のモジュラー結合が鍵だと考え、その実体を明らかにする研究を行った。手法としては、前頭皮質へのトレーサー注入と、網羅的画像解析をシステマティックに行うことで、違う個体のデータを統合的に理解する方法を目指すとともに、複数トレーサーを同一個体に注入する手法を組み合わせることを考えた。本年度は、内側、眼窩前頭皮質など、トレーサーの漏れが起きやすい部位への注入方法を確立し、それらの領域への注入を行った。同時に無蛍光のBDA (biotynilated dextran amine)を注入し、回収切片を組織染色することで、2重染色を行い、前頭皮質と、頭頂皮質、帯状回などとの相互結合関係を詳しく調べた。本年度は、さらにsmFPを使った新しい無蛍光トレーサーの開発及び、逆行性AAVベクターを使うことによる、経路特異的プロジェクションマッピングを試みた。基礎技術の確立は、順調に進み、データ取得も予定通り進み、本研究の成果の一部は、学会等において発表した。しかし、論文化にあたっては、画像データ解析に時間がかかっており、今後共同研究者と議論しながら進めていきたい。またカラムモジュール構造を明らかにする手法として、脳透明化を組み合わせた研究を共同研究者と行なっており、現在論文化を目指している。本計画は、その性質上、多数の注入例をこなすことが必要であり、今年度に確立された技術を使って、特に背外側前頭皮質への注入を続けていく。霊長類におけるトレーサー実験は、定性的でN=1の実験になりがちだが、注入実験は、個体差や注入差が入る余地が大いにあるので、本研究のアプローチは重要だと考えている。前頭皮質に焦点を絞った高密度マッピングにより推測される結合ルールを解析することで、前頭皮質だけではなく、霊長類皮質一般のルールが明らかにできるのではないかと期待している。複数個体の比較実験を検証するための、同一個体の隣接部位への注入実験も重要であり、データ統合から得られる予想を元に、精力的に行っていきたい。注入サンプルの解析については、領野のアノテーション方法などが、まだ確立していないが、神経解剖学者との協議を重ねて、今後向上を目指していく。
ループスと寛容の破綻;プロスタグランジンによるTh1サイトカイン遺伝子発現の制御

ループスと寛容の破綻;プロスタグランジンによるTh1サイトカイン遺伝子発現の制御に関する成績の概要は以下の通りである。1,ループスモデルNZBxNZWF_1(B/WF_1)マウスについて、病態発現前から初期におけるin vivoでのIFN-γ(Th1サイトカイン)産生とIL-6産生との関係及びそれらと病態進展との関係を調べた結果、IL-6は病態発現前の1ヶ月齢から産生されるのに対しIFN-γは5ヶ月齢から産生され始め、それに続き抗核抗体の増加や糸球体腎炎が起こることが分かった。その間、IL-4(Th2サイトカイン)の産生は見られなかった。(論文投稿中)2,乳酸脱水素酵素ウイルス(LDV)感染B/WF_1マウスでは非感染マウスに比べて病態の進展が軽度であった。現在、各群におけるTh1/Th2サイトカインの発現・産生量とプロスタグランジンの産生量を検索し、それらの病態との関連を検討している。3,Th1サイトカインの病態への関与に関連して、B/WF_1マウスへのIL-4発現プラスミド投与の遺伝子治療効果とプロスタグランジン産生への影響を調べている。4,ループス病態の本態は毛細血管傷害に要約されている。そこでB/WF_1マウスの皮膚細小血管の病態を調べたところ、本病態には接着分子(ICAM-1/LFA-1)発現が関与しそれらはIL-1やTNFにより制御されること、その結果好中球が血管内皮に固着し核破砕性の血管炎が起こることが分かった。(論文)以上のように現在、Th1優位なループスモデルマウスにおけるプロスタグランジンとTh1/Th2サイトカイン遺伝子の発現について検討している。その結果プロスタグランジンが本病態を抑制する事が明らかになれば、そのTh1/Th2遺伝子発現における重要な細胞内情報伝達分子としての知見が加わるばかりでなく、これまでに無いより優れた治療への応用への可能性が期待される。
選択的紫外線カットフィルムを利用した施設栽培に関する研究

キュウリ'飛竜',トマト'桃太郎'を供試し, 400, 360, 350および340 nm以下の紫外線を選択的にカットする厚さ0.15 mmのフィルム(以下,選択的紫外線カットフィルム)条件下で育てた.対照区には通常のPOフィルムを用いた. UVカット率は,対照区で約50%であったのに対し,選択的紫外線カットフィルでは70%以上のUVがカットされた.作物の草丈は,キュウリ,トマトとも有意差は見られなかった.生育期間中にトラップ法により捕獲された昆虫類は9種であり,その中では,ハエ, fly, rice plant hopper, whitefly and aphidが主に黄色の捕獲シートに捕獲されたのに対し, hoverflyは主に青色の捕獲シートに捕獲された.選択的紫外線カットフィルムの効果は,キュウリに感染するアブラムシに対して最も顕著に現れ,対照区では8月24日から9月14日にかけて増加し, 9月21日には54%に達したのに対し,選択的紫外線カットフィルム下ではいずれも顕著に抑制され,特にUVカット率が高くなるにつれて感染率も低下した.こうした結果から,本研究の結果は,商業的にも十分成立することが明らかとなった.キュウリ'飛竜',トマト'桃太郎'を供試し, 400, 360, 350および340 nm以下の紫外線を選択的にカットする厚さ0.15 mmのフィルム(以下,選択的紫外線カットフィルム)条件下で育てた.対照区には通常のPOフィルムを用いた. UVカット率は,対照区で約50%であったのに対し,選択的紫外線カットフィルでは70%以上のUVがカットされた.作物の草丈は,キュウリ,トマトとも有意差は見られなかった.生育期間中にトラップ法により捕獲された昆虫類は9種であり,その中では,ハエ, fly, rice plant hopper, whitefly and aphidが主に黄色の捕獲シートに捕獲されたのに対し, hoverflyは主に青色の捕獲シートに捕獲された.選択的紫外線カットフィルムの効果は,キュウリに感染するアブラムシに対して最も顕著に現れ,対照区では8月24日から9月14日にかけて増加し, 9月21日には54%に達したのに対し,選択的紫外線カットフィルム下ではいずれも顕著に抑制され,特にUVカット率が高くなるにつれて感染率も低下した.こうした結果から,本研究の結果は,商業的にも十分成立することが明らかとなった.環境保全型農業体系を構築する上で,施設栽培における病害虫防除にも化学農薬使用量を極力抑える減農薬栽培が重要な課題となっている.施設栽培においては,紫外線カットフィルムが用いられ,一部の病原性糸状菌や害虫に対して高い抑制効果が認められている.一方,紫外線は植物のアントシアニン形成,茎の伸長制御,ミツバチなど有用昆虫の行動などにも大きな影響を与える.しかし,市販の紫外線カットフィルムは,紫外線の全波長域をカットしているため,病害虫を防除できても作物の着色が阻害されたり,受精不良で奇形果になるなどの弊害が多発する.そこで本研究では,先ず,特定の波長域の紫外線のみをカットしたフィルムを用い,特定の波長域の紫外線が病害虫防除と作物の生理生態に及ぼす影響を明らかにした.その結果,吸汁性昆虫,特にアブラムシに対しては360nm程度まで紫外線を透過させても一定の効果が得られることを明らかにした.一方,代表的な糸状菌による病害であるウドンコ病に対しては,選択的紫外線カットの影響は顕著な物ではなかった.また,人工気象器を用いて,紫外線による作物の伸長制御について調べ,一定量の紫外線照射条件下でトマトやキュウリの苗の伸長生長が抑制されること,この現象に関わる細胞分裂と細胞伸長の制御機能を明らかにした.これらの,成果を平成22年度の国際学会で発表する予定であり,発表申し込みを行い,申請が受理されている状況である.環境保全型農業体系を構築する上で,施設栽培における病害虫防除にも化学農薬使用量を極力抑える減農薬栽培が重要な課題となっている.施設栽培においては,紫外線カットフィルムが用いられ,一部の病原性糸状菌や害虫に対して高い抑制効果が認められている.一方,紫外線は植物のアントシアニン形成,茎の伸長制御ミツバチなど有用昆虫の行動などにも大きな影響を与える.しかし,市販の紫外線カットフィルムは,紫外線の全波長域をカットしているため,病害虫を防除できても作物の着色が阻害されたり,受精不良で奇形果になるなどの弊害が多発する.平成21年度では,主に選択的紫外線カットフィルムによる病害虫防除に焦点を当て,その効果を検証した。平成22年度では,選択的紫外線カットフィルムが野菜類のアントシアニン及びポリフェノール合成に及ぼす影響を検証し,特にナス果実やレタスの葉において効果が著しいことを明らかにした.平成21年度の結果と合わせ,これらの野菜類では,アントシアニン合成を阻害せずに病害虫防除を効果的に行うため,360nm以下の紫外線をカットするフィルムの利用が有効であることを明らかにした.一方,イチゴやハツカダイコンでは,アントシアニンの合成が紫外線の影響を受けないことから,専ら病害虫防除に焦点を当てたフィルムの使用が有効であることを明らかにした.また,本研究で得られた成果を平成22年度の国際園芸学会で発表した環境保全型農業体系を構築する上で,施設栽培における病害虫防除にも化学農薬使用量を極力抑える減農薬栽培が重要な課題となっている.施設栽培においては,紫外域の波長をほぼ全て除去する紫外線カットフィルムが用いられ,一部の病原性糸状菌や害虫に対して高い抑制効果が認められている.

その一方,紫外線は植物のアントシアニン形成,茎の伸長制御,ミツバチなど有用昆虫の行動などにも大きな影響を与える.このように,市販の紫外線カットフィルムは,紫外線の全波長域をカットしているため,病害虫を防除できても作物の着色が阻害されたり,受精不良で奇形果になるなどの弊害が多発する.そこで,本研究では選択的に紫外線をカットする被覆フィルムを用いて,平成2122年にかけて,病害虫防除およびアントシアニンなどのポリフェノール合成の観点から研究を行ってきた.平成23年度では,主に選択的紫外線カットフィルムの光透過性の特性評価および,選択的紫外線カットフィルムによる果菜類の抗酸化活性について検証した.その結果,アントシアニンを合成しやすいナスや一部のレタスでは,選択的紫外線カットフィルムによって,抗酸化活性が大きく影響を受けることが明らかとなった.平成2122年度の結果と合わせ,特にナス,レタスなどにおいては,ポリフェノール合成も含めて効果が著しいことを明らかにした.従って,これらの野菜類では,アントシアニン合成を阻害せずに病害虫防除を効果的に行うため,360nm以下の紫外線をカットするフィルムの利用が実用的であると考えられた.また,本研究で得られた成果を平成23年度の園芸学会東北支部会において口頭発表を行った.
ラムサール条約登録湿地の保全と利用をめぐる政治地理学的研究

ラムサール条約湿地は,地域づくりの資源として戦略的に利用されている。日本では,世界遺産やジオパークなどと比べると,ラムサール湿地は「保護のための制度」という意識が強く,経済的に積極活用が図られているところは少ない。韓国では保護する場所と開発する場所の差が大きく,保全よりは活用への社会的関心が高い。しかし,保護区においては,日本とは対照的に,トップダウン的「住み分け型」環境管理がなされる場合がある。本研究は,自然保護区の保全と利用をめぐる諸問題について,日韓のラムサール条約湿地を取り上げて論じることを目的としている。初年度においては,(1)先行研究レビューによる論点整理,(2)日本のラムサール条約湿地に関する情報収集,(3)日本国内の登録湿地に関する事例調査(未登録湿地についても比較のための調査),(4)韓国の登録湿地に関する事例調査(未登録湿地含む)を行うことを計画した。研究メンバー全員での事例調査として,8月に韓国ウポ沼,シファ湖,セマングム湖,2月に琵琶湖,3月に蕪栗沼・化女沼・伊豆沼での現地調査を行った。また,1月には,アジアのラムサール条約への対応などについて,ラムサール・センター・ジャパンで聞き取りを行った。その他,メンバー各人でも,中海,宍道湖,琵琶湖,屋久島永田浜,霞ヶ浦,球磨川水系などで調査を行ったほか,衛星写真や古い地形図などを用いた湖沼の分析などを行った。初年度でもあり,ラムサール条約湿地の保全と利用をめぐる議論の全体像を把握することと,各現場レベルでの受け入れられ方や対応の違いなどを調べ,次年度以降の調査ポイントを絞り込むことに力を入れた。その結果として,ラムサール条約に基づく環境管理の考え方が,応用生態学的な志向性の強い韓国と,周辺住民への配慮意識の強い日本とで,差がありそうだということ(一方で保護区ではない湖沼において,環境対策を環境対策として行う日本と,開発志向の強い韓国との差もあること)が論点になること,また,日本国内においてラムサール条約登録の線引き(実際には鳥獣保護区特別地区の線引き)が各湿地の地域事情によって大きく異なることが明らかになった。そして,来年度以降,これらの論点について,より焦点を絞った調査を行う必要があることを課題として認識することができた。本年度は,(1)先行研究レビュー,(2)日本のラムサール条約湿地に関する情報収集,(3)日本国内の登録湿地に関する事例調査(未登録湿地についても比較のための調査),(4)韓国の登録湿地に関する事例調査(未登録湿地含む)を行うことを計画した。メンバー全員での事例調査として,8-9月に韓国のウポ沼,コンガン池,スンチョン湾,2月に豊岡市での現地調査を行った。また,随時研究会を行い意見・情報交換をした。その他,メンバー各人でも,中海・宍道湖,琵琶湖,霞ヶ浦,佐渡,長良川河口,諏訪湖,諌早湾,韓国のナクトン江,シファ湖などで調査を行ったほか,衛星写真や古い地形図などを用いた湖沼の分析,全国の登録湿地所在地を対象とした自治体アンケートとNPO等アンケート調査などを行った。初年度に引き続き,ラムサール条約湿地の保全と利用をめぐる議論の全体像を把握することと,各現場レベルでの受け入れられ方や対応の違いなどを調べた。その結果として,初年度に明らかにした,ラムサール条約に基づく環境管理の考え方が,応用生態学的な志向性の強い韓国と,周辺住民への配慮意識の強い日本とで差があること,日本国内においてラムサール条約登録の線引きが各湿地の地域事情によって大きく異なることを更に確認するとともに,本年度のポイントとして,ラムサール登録地となることの観光的価値あるいは観光化への地元の期待・対応に関して日韓で大きな差があることを明らかにした。日本でいえば世界遺産化と観光化の関係が,韓国ではラムサール条約登録でも認められ,観光化が進むことが湿地の保全・利用策に反映されることを明らかにできた。本研究の目的は,自然保護区の保全と利用をめぐる諸問題について,ラムサール条約湿地を事例に論じることである。本年度は,1先行研究レビュー,2日本のラムサール条約湿地に関する情報収集,3日本の登録湿地に関する事例調査,4韓国の登録湿地に関する事例調査を計画した。メンバーの合同調査として,韓国の順天湾での現地調査,および韓国内のラムサール条約関連の国際機関等の調査を行った。国内では釧路湿原周辺地域での現地調査を行った。その他,メンバー各人は,中海・宍道湖,琵琶湖,豊岡,ベトナムのタムジャン・ラグーンなどで調査を行った。特に平井は1年間ベトナムに滞在し,ベトナムのラムサール湿地に関する情報を収集した。また,淺野は,昨年度実施した全国の登録湿地所在地を対象としたアンケート調査結果を分析し,その結果をまとめた。さらに,