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ロジスティクスの外部委託と環境経営に関する研究

ロジスティクスの外部委託の拡大傾向が続いている。その目的はいまだ低コスト指向が強いとはいえ、高度化・機能強化・小口化対応・グローバル化対応・CSR/ESGといった要請も拡大要因である。本研究ではロジスティクスの外部委託が、荷主企業の主要な経営課題及び環境経営に対して、いかに効果的であるか、またどのような経路で効果を発揮するかを明らかにすることを主な目的としていた。平成30年度の主な課題は、自動車の環境技術が電動化を鍵として根底から変革する中で、商用車(トラック)や産業車両(フォークリフト等)のイノベーションの段階と、変化の促進要因の従来との異同、また変化に対するロジスティクス事業者の役割を明らかにすることであった。小型電気トラックは量産化が立ち上がりつつあり、小型産業車両の国内販売はすでにバッテリー式がエンジン式を上回るが、後者においては燃料電池により勢力図が一新される可能性もある。大型電気トラックは試行段階にとどまる。大型トラック、大型産業車両ともにディーゼル・エンジンが相当期間、生き残る可能性が高いが、燃料電池には可能性がある。ディーゼル・エンジンを前提とした環境規制の時代と比較し、いかなる自動車技術が勝ち残るか予測がより困難となっていること、政策による特定の技術の禁止、技術開発及び普及への強い支援、技術標準化等において、各国の環境政策が産業政策としての意味を強く持つに至っている。プレイヤーとしての中国の台頭も大きな変化である。自動車・車両メーカーのみならずロジスティクス事業者及び荷主にも、環境規制の遵守のみならず事業を通じた持続可能性への貢献が求められており、事業者間に環境対応の要請の連鎖が生じている。またロジスティクス事業者は環境対応車の大口需要家であるとともに、自ら環境対応車の開発・生産に関与するなど、商用車・産業車両と乗用車とでは異なる競争構造がみられる。本研究ではロジスティクスの外部委託が、荷主企業の主要な経営課題の達成及び環境経営に対して、いかに効果的であるか、またどのような経路で効果を発揮するかを明らかにすることを目的としている。平成28年度は研究実施計画に従い、第一に自動車排ガス規制の経緯と成果及び課題を整理した。ディーゼル貨物車を中心とした輸送機器の低公害化は、ロジスティクス事業者による環境経営の前提であり、その成果を正しく把握しておくことは必須である。第二にロジスティクスの外部委託に関するデータを収集し、現状の定量的な把握に努めた。これらに関する入手可能な公開データは多くないが、代理指標となり得るデータを含め、公開データにより検証可能なのはどこまでか把握しておくことは重要である。第三に東証一部・東証二部・ジャスダックに上場する全製造業者(1,439社)を対象とした、ロジスティクスの外部委託及び環境経営に関するアンケートデータの整理・分析を行った。またこのデータを用いた共分散構造分析により、ロジスティクスの外部委託の効果の検証を試みた。これは木村(2014)をはじめとした先行研究を修正し、外部委託が効率化をもたらすと同時に環境経営力を高めるという経路の検証を企図したものである。第一に自動車排ガス規制の経緯と成果及び課題の整理に関しては、自動車公害対策の展開やその特徴、到達段階を把握した。いわゆる日本版マスキー法のような華々しい成果があったものの、激甚型公害の時代から順調に対策が進んだものではなく規制の停滞もみられたこと、規制強化において自治体が大きな役割を果たしたことなどが確認された。しかしロジスティクス事業者の行動及び主体的役割については十分に解明できたとはいえない。またこのテーマに関しては早期にとりまとめ、分担執筆書籍の一章とする計画であったが、出版計画自体が遅れていることもあり実現していない。第二にロジスティクスの外部委託に関するデータの収集・整理に関しては一定の進捗があった。しかし既存データにより現状を明瞭に把握することの困難性が確認されたとの感がある。営業用トラックのシェア上昇傾向、自家物流費の構成比の低下傾向といった、基本的データの把握は行った。しかし各指標の含意や指標間の関係について、詳細な検討には至っていない。また物流施設に関するデータの収集は難航しており、代表的なロジスティクス事業者による公表資料からのアプローチも目途が立っていない。結果として新規性のある事実の確認には結びついていない。第三に、独自の企業アンケートによるデータの整理・分析については、荷主による価格への要求がきわめて強いことが確認されるなど、一定の結果は得られた。また共分散構造分析では、ロジスティクスの外部委託からコスト優位性に至る直接経路や、委託先とのシナジーを意味する間接経路が有意となった。しかし環境経営に関する変数の有意性が確認できておらず、結果として形のある成果としての公表に至っていない。本研究ではロジスティクスの外部委託が、荷主企業の主要な経営課題及び環境経営に対して、いかに効果的であるか、またどのような経路で効果を発揮するかを明らかにすることを目的としている。

平成29年度は、東証一部・東証二部・ジャスダックに上場する全製造業者(1,439社)を対象とした、ロジスティクスの外部委託及び環境経営に関するアンケートデータを用い、ロジスティクスの外部委託の効果を検証するための共分散構造分析を行った。これは木村(2004)をはじめとした先行研究を発展させ、外部委託が効率化をもたらすと同時に環境経営力を高めるという経路の検証を企図したものである。本研究では先行研究と異なり多数の質問項目をできるだけ活かすため、まず主成分分析により観測変数の数を縮約し、主成分得点値を新たに観測変数として用いて分析を行った。結果としてロジスティクスの外部委託が主要な経営課題に貢献する直接経路と、間接経路(外部委託先とのシナジー効果を通じた貢献)を確認できた。またロジスティクスの外部委託が環境負荷の小さいロジスティクスに貢献する経路を確認できた。すなわちロジスティクスの外部委託を通じた競争力強化は、環境経営と両立可能であることが示唆された。なおロジスティクス業界では労働力不足という課題が急速に顕在化してきた。これに対応して旅客輸送と貨物輸送の連携(貨物輸送事業者から旅客輸送事業者への外部委託)が試みられている。また大規模な流通事業者については自家輸送への回帰もみられる。こうした動向については定性的な情報収集に努めた。第一に独自の企業アンケートによるロジスティクスの外部委託及び環境経営に関する共分散構造分析については結果が出た段階であり、論文としての公表は現時点では準備中である。当初は良好な結果が出なかったためモデルの再検討に時間を要した。第二に自動車排ガス規制の経緯と成果及び課題の整理と、ロジスティクス事業者の環境対応に関する検証については、分担執筆書籍の一章とする計画であったが、出版計画自体が遅れていることもあり実現していない。次世代車の普及と諸外国の排ガス規制・燃費規制が急速に変化していることから、最新動向を改めて把握する必要も生じている。第三にロジスティクスの外部委託、環境経営、競争優位に関するケーススタディについては、ロジスティクス関連業界との非公式の対話の機会を確保しているが、研究としては具体化に至っていない。ロジスティクスの外部委託の拡大傾向が続いている。その目的はいまだ低コスト指向が強いとはいえ、高度化・機能強化・小口化対応・グローバル化対応・CSR/ESGといった要請も拡大要因である。本研究ではロジスティクスの外部委託が、荷主企業の主要な経営課題及び環境経営に対して、いかに効果的であるか、またどのような経路で効果を発揮するかを明らかにすることを主な目的としていた。平成30年度の主な課題は、自動車の環境技術が電動化を鍵として根底から変革する中で、商用車(トラック)や産業車両(フォークリフト等)のイノベーションの段階と、変化の促進要因の従来との異同、また変化に対するロジスティクス事業者の役割を明らかにすることであった。小型電気トラックは量産化が立ち上がりつつあり、小型産業車両の国内販売はすでにバッテリー式がエンジン式を上回るが、後者においては燃料電池により勢力図が一新される可能性もある。大型電気トラックは試行段階にとどまる。
日中通俗文芸の体系化を目的とした先駆的研究-小説・芸能を中心論題として

本研究は、小説を中心に日中通俗文芸研究の体系化を目的とした研究を実施した。テーマ(1)「日本文化の原形として見た中国文言小説の分析」では、中国人の海のイメージとその変遷について古小説資料を用いて明確化した。またテーマ(2)「近代日本に於ける中国通俗文芸の伝播」は、殆ど解明されていなかった明治以降の白話小説の翻訳の事跡を解明した。テーマ(3)「『金瓶梅』の日本受容状況の調査」は、江戸時代『金瓶梅』は中国語のテキストや医学・薬学的実用書としても読まれていた事実を分析した。またテーマ(4)「宋代文言小説の版本調査」は、関西大学内藤文庫所蔵の『太平広記』版本の調査を実施し、その特色およびその重要性を紹介した。平成17年度は初年度ということもあり、それぞれ研究に必要な資料収集や研究環境の整備に集中した。班全体の活動としては、中国長篇白話小説の専門家である井上浩一(東北学院大学講師)を招請し、専門知識の提供を目的とした研究会を実施し、中国通俗文化の日本受容の経緯を討論した。各班員の個別の研究は以下の通りである。(勝山)明治以後の「中国短篇白話小説の日本への受容」について佐藤春夫・幸田露伴・井上紅梅・魚返善雄氏等の活動を考察すべく関連資料の豊富な滋賀県立大・鶴見大・東京大・北海道大・武庫川女子大等に積極的な資料収集を実施した。現在は収集資料の分析調査を行う一方、既に複数の草稿を完成させており、来年度以降順次発表の予定である。(輪田)前年提出した学位論文で中心に取り上げた弾詞作品『何必西廂』は、読書用としては周到な形を呈するものの、上演実績のあまりない所謂「擬弾詞」である。一方、これと登場人物の重複する『三笑』は、弾詞の人気代表作として長い上演史を持つ。その人気の要因は、従来作品の話柄や芸人の技芸に求められてきたが、『何必西廂』にも共通すると考えられる語り手の文体に作品の特徴があると考えられる。この『三笑』の精読を通じ、弾詞本流作品のテキスト化の考察が今年度の主要な研究内容であった。また、同じ物語背景を持つ作品『九美図』の比較検討のため、国内所蔵施設に資料調査に赴き、複写した。(高西)今年度は、まず古小説関係の資料の収集を行った。とりわけ、高知女子大学に不足している地誌をはじめとした基本的な図書を購入し研究状況を整備に取り組んだ。さらに、研究の基礎作業として、『太平広記』の読解に取り組み、訳註作業を行っいる。また、日中の文化交流の観点から、中島敦「山月記」の粉本として知られる唐代の伝奇小説「人虎伝」を取り上げ、「『人虎伝』をめぐって-その構造を中心に-」という題目で、中国中世文学会平成17年度研究大会において口頭発表を行った。平成18年度は第二年度ということもあり、研究に必要な資料収集も活発化する一方、昨年度から開始した研究活動の成果の一部が発表されはじめている。班全体の活動としては、公開研究発表会を(1)大阪市立大学(7月23日)(2)東北大学(9月22日)(3)九州大学(12月18日)の合計3回を開催した。また中国長篇白話小説の専門家である川島優子(龍谷大学文学部専任講師)を招請し、専門知識の提供を目的とした研究会を実施し、『金瓶梅』(及び『金瓶梅詞話』)の日本受容の経緯を討論した。(勝山)明治以後の「中国短篇白話小説への受容」について、上田市立花月文庫・国立国会図書館・国立公文書館・近代文学館・佐藤春夫記念館及び東京大学・北海道大学・愛知大学等で積極的な資料収集を実施し、明治時代の成果を大阪市立大で、大正時代の成果を九州大学で研究発表した(既に活字論文として発表が決定している)。現在は新たに出てきた課題に向けた分析調査を行う一方、更に新たな草稿を完成させており、来年度以降順次発表の予定である。(輪田)昨年に引き続き、弾詞テキストの語り手の文体を考察することに主眼を置き、国内外に所蔵される弾詞テキストの蒐集(複写)、読解を行った。特に『三笑』に関しては国立公文書館に所蔵されるテキストが昌平坂学問所旧蔵であることから、江戸時代に日本に伝来した弾詞という観点を中心に日本における弾詞研究史についてまとめ、「弾詞『三笑』研究史」という題で12月の当班主催の研究会で口頭発表した。

また、上海、蘇州への調査旅行で最近の書場事情、及び改装された蘇州図書館の蔵書の調査を行った。(高西)今年度は、昨年度に引き続き古小説関係の資料の収集を行った。高知女子大学に不足している基本的な図書を引き続き購入し、研究状況を整備に取り組んだ。さらに、研究の基礎作業として、今年度は六朝期の小説および仏教資料から海と関わるものを選別し、読解作業を行った。その成果の一部は、「中国古小説における海をめぐる伝承について-古代中国人は海をどのように認識していたのか-」と題して、9月22日に行われた小説藝能班公開研究会において口頭発表を行った。また、その発表内容に加筆訂正したものを現在、『中国文史論叢』第3号(中国文史研究会)に投稿中である。平成19年度は論文集の刊行など活発な活動を行った。班全体の活動としては(1)にんぷろワークショップ「日中文学に見える受容の様相」(7月21日)(2)吹田市民会館(1月14日)を開催し、静永健(九州大)・佐々木睦(首都大学東京)・森中美樹(安田女子大)を招請、『竹取物語』『西遊記』『紅楼夢』の受容について討論する一方、勉誠出版から『アジア遊学』特集号「日本庶民文芸と日本」を刊行班員を含め二〇名の研究者による論文集を刊行した。各班員の個別研究は以下の通り。(勝山)「中国短篇白話小説の日本への受容」について、戦中期・終戦直後の状況調査のため滋賀県立大学・日本近代文学館・国立国会図書館等で収集を行ったほか、江戸・明治時代の調査を蓬左文庫・富山大学付属へルン文庫・青森県立図書館で実施。ワークショップ「日本宋史研究の現状と課題」及び吹田市民会館で1940年代における白話小説受容の動向について学会発表を行い、論文も4本公刊した。(川島)基本図書購入等の研究環境整備と、日本における『金瓶梅』の受容の在り方が窺える注釈本、訳本、翻案小説、漫画、などの蒐集及び読解に専念した。また唯一現存する江戸時代に作られた『金瓶梅』の訓訳本(鹿児島大学付属図書館玉里文庫所蔵)の閲覧、調査を行った。(塩)『太平広記』『夷堅志』の解読作業を行うとともに、『太平広記』が近代以降いかに受容されていたのかを、内藤湖南を例にあげつつ研究を進め、関西大学内藤文庫、鹿角先人顕彰館、国立国会図書館、東洋文庫、蓬左文庫、中国国家図書館などでの調査を実施した。(高西)文言小説関係の資料収集を継続する一方、明治から昭和初期にかけての文言小説の受容を調査した。中でも大正時代に活躍した田中貢太郎に注目し、中国の怪奇小説の関係に関して検討を行った。また『太平広記』の中から「海」や「川」「湖」など水辺に関わる文言小説を抽出し、読解する作業も並行して行っている。また寧波・盧山(〓陽湖)・長沙などで現地調査と資料収集を行った。平成20年度は開始年度から4年が経過し、研究活動の成果の一部が続々と発表された。班全体の活動としては、公開研究発表会を(1)東京大学(7月26日)(2)高知女子大学(12月7日)における公開研究会を開催と、(3)大阪大学(12月1314日)で国際シンポジウムを日中儒学班と共催で実施した。また(4)高知女子大では高知市民セミナーを開催し、参加者100名を越える盛会となった。各班員の個別の研究は以下の通りである。(勝山)
肺線維化に関与する細胞のアポトーシスに関する研究

肺傷害と線維化におけるアポトーシスの意義を解明することを研究テーマとしている。臨床的研究として、特発性間質性肺炎や、サルコイドーシスのBAL中の細胞やTBLBの検体を対象として、アポトーシスの存在及び関与する因子(サイトカイン、FAS,BCL-2,ICE,INOS,p53,p21,Virusなど)について検討している。まだ検体数が十分ではないが、炎症細胞特に肺線維症における好中球や、サルコイドーシスにおけるリンパ球のアポトーシスは、病勢と関連性があるように思われ、現在アポトーシスに関与する因子について測定している。また、肺生検組織に対して、p53,p21及びアポトーシス染色を行った結果、肺線維症においては肺胞上皮細胞が特異的に染色され、線維化とDNAdamageとの興味ある結果が得られ、まもなく投稿する予定である。マウスを使用した実験では、線維化を生じないimmune complex alveolitisのモデルにおいて、好中球や、肺胞上皮がアポトーシスを生じることによって、線維化せず修復されることが明らかとなり、その過程で関与する因子について検討中である。線維化のモデルとしてbleomycin pneumonitisを作成し、アポトーシスとの関連性を検討したところ、早期にはアポトーシスを生じるものの、線維化が進んでいく課程においては持続するDNA傷害が生じていることが明らかとなり、アポトーシスに関与する因子も又それに一致して発現していた。これらのことから、アポトーシスは炎症の終息及び肺障害と関連性のあることがわかり、さらに研究を進めていく予定である。
ミトコンドリアユビキチンリガーゼによる細胞生死調節機構

最近、私達はミトコンドリアに特異的に局在する新規ミトコンドリアユビキチンリガーゼの同定に成功し解析をすすめてきた(EMBO J2006)。このミトコンドリアユビキチンリガーゼによってアポトーシス促進因子が特異的にユビキチン化され、チトクロームC放出抑制による細胞生死が調節されている可能性が示唆されており、ミトコンドリアユビキチンリガーゼの機能に焦点をあて、ミトコンドリア蛋白分解制御による細胞生死の調節機構を分子レベルで解明することを本研究の目的としてきた。本年度はまず、HcLa細胞などの細胞株に野生型及び上記変異体のミトヌンドリアユビキチンリガーゼを過剰発現させた安定株樹立を行った。この細胞株を利用して、アポトーシス誘導刺激におけるミトコンドリアからのチトクロームCの放出に対する影響を詳細に検討した。また、チトクロームC放出以外にDNA laddcr法や細胞のviabilityを測定し、アポトーシス誘導に対する影響を検討した。また、ミトコンドリア機能障害をおこす分子との相互作用を検討した。具体的な項目としては、ミトコンドリアユビキチンリガーゼがその分子と結合があるか、その分子の修飾に関係しているかを中心に解析をすすめた,予備的な実験データではあるが、免疫沈降による結合が見られていること、ミトコンドリアユビキチンリガーゼの野生型や変異体との共発現にて修飾の違いが見られているので、ミトコンドリアの機能障害への関わりの解析がさらに求められる。私はミトコンドリア外膜に特異的に局在する新規ミトコンドリアユビキチンリガーゼMITOLの同定に成功した。MITOLはユビキチンリガーゼ活性に必要なPHD領域と細胞膜を4回貫通するユニークな構造を有している。MITOLの発現をRNAi法によりノックダウンするとミトコンドリアの断片化や運動に大きな支障をきたすことを見いだした。私たちはMITOLがミトコンドリア分裂因子であるFis1やDrp1と結合し、ユビキチン化することを見いだした。したがって、MITOLがミトコンドリア分裂因子を基質にすることによりミトコンドリアダイナミクスを調節している可能性が示唆された。さらに、MITOLがミトコンドリア蛋白質の品質管理に関与していることが示唆された。これまでの成果を現在、論文投稿中である。さらにMITOLのミトコンドリアにおける役割を分子レベルで詳細に解析するために会合蛋白質の同定を試みた。その結果、HSP70が同定された。この結果はMITOLがミトコンドリア蛋白質の品質管理に関連している可能性をさらに強めた。また、MITOLをRNAi法によりノックダウンした細胞においては、変性蛋白質の蓄積が観察されたことより、ミトコンドリアが細胞内において変性蛋白質の消去に関与していること、およびパーキンソン病に見られる変性蛋白質の蓄積がミトコンドリア機能異常に起因することから、MITOLと神経変性疾患との関連性も示唆された。今後、トランスジェニックマウスを用いてさらに解析する予定である。
H-cone上のポテンシヤル論

が定義され,これをもとに深いcarrier theoryが得られる.この理論からS(S^*)上のuniversally cont.な元s(s^*)の積分表示が得られるが,U.Schermeionはこれをもとに,carrier mapのcont.な点ではproportionalityをみたすことを示した.我々はこの問題を特にharmonie spaceについて考察した.また,この逆の問題について様々な例を調べているが,まだ明確な結果は得られていない.我々は幸いにも1995年2月15日1995年3月15日までA.Cornea氏の来阪を得,H-cone上のポテンシャル論の研究に多大な刺激と研究成果を与えて下さったことを感謝している.本研究は来年度以後も続け、良い成果を得たいと思っている。
間葉系幹細胞の分離と幹細胞可塑性を利用した臓器再構築

間葉系幹細胞の可塑性を利用した臓器再構築への試みとして、胎盤、小児多指症、小児眼科手術検体由来組織の培養を行った。これらの組織は従来までの間葉系細胞と同様の培養条件で分離可能であり、増殖する細胞が存在することを明らかにした。しかしながらこれらヒト組織由来の細胞群は、旺盛な増殖能力を有しているものの、組織を細かく分離した後に培養を開始すると増殖が悪くなることから、細胞培養条件の詳細な検討を行った。ヒト間葉系幹細胞は一定回数分裂した後増殖を停止する。ヒト間葉系細胞に未分化幹細胞性を維持した状態で細胞寿命を延長する技術を開発することは極めて重要な意義を有する。我々は前年度までに、遺伝子導入による細胞の寿命延長の機構を明らかにしてきた。ヒト間葉系幹細胞はテロメア短縮による絶対寿命が存在し、細胞老化の過程でRb経路を活性化するp16Ink4aの発現増加が見られ、p16の発現上昇によるRb経路の活性化が細胞寿命を規定していた。また、ヒト間葉系細胞の寿命延長にはテロメラーゼ活性の誘導の他にRb/p16経路の活性化阻止が必要であることを明確にした。将来、臨床応用をめざす上でp16Ink4aの発現増加機構を解明し、遺伝子導入によらないp16Ink4aの発現幹細胞性を保持したまま、寿命を延長させる技術は開発可能である。また、マイクロアレイの結果より、組織特異的な遺伝子発現パターンを検討した。細胞移植における供給源のひとつである骨髄間質細胞の寿命は有限である。そのため、移植することによって得られる補填すべき組織量も制限される。Bmi等の遺伝子導入による細胞の寿命延長は大量の細胞を得るひとつの可能性を持った手法と考えられる。高齢の患者骨髄より確立した骨髄間質細胞をクローニングし得られた細胞に遺伝子操作による細胞寿命延長を行った。この寿命を延長させた細胞の骨再生能力についてin vitroおよびcollagen hybrid PLGAmeshを用いた免疫不全マウス移植8週における組織像の検討を行った。in vitroでの骨・脂肪分化誘導では導入遺伝子の種類による差異は見られるもののvon Kossa、Oil-red O染色性細胞の出現、マーカー遺伝子の発現が確認された。In vivoにおいてβTCP及びBMP-4の複合化により新生骨の形成を認めた。この短期間においては細胞の腫瘍性増殖は確認されなかった。寿命を延長した骨髄間質細胞がin vivoにおいて骨分化能を保持していた。さらに、ヒト骨髄間葉系幹細胞を用いてin vitroとin vivoにおいて心筋に分化するかどうかを検討するために、GFPで標識した。心筋細胞へ分化させた細胞に対して、形態、拍動、遺伝子発現、免疫組織化学的に評価した。また、免疫不全マウスの心筋にヒト寿命延長骨髄間葉系幹細胞を注射し、心筋への分化を検討した。in vitroでGFP陽性細胞は2日後に筋管細胞様に延長し、7日後には拍動する細胞を認めた。免疫組織化学では抗心筋トロポニン抗体陽性であった。また、in vivoにおいても抗心筋トロポニン抗体と抗β2ミクログロブリン抗体陽性の移植細胞が認められた。以上のことより、寿命延長したヒト骨髄間葉系幹細胞は心筋に分化し得ることが明らかとなった。ヒトの正常体細胞を培養すると一定回数分裂した後増殖を停止するため、ヒト体細胞を用いた再生医療の研究において、必要な十分量の細胞数を得るのは困難であり、再現性を確認するのも一般に困難である。ヒト間葉系細胞の不死化機構を解析すると共に、これらをできるだけ正常なまま不死化する技術を開発し再生医療の研究に資することを検討する。今年度はヒト骨髄由来間葉系幹細胞が増殖停止に至る分子機構を解析すると共にそれに拮抗する遺伝子を導入し不死化することに成功した。骨髄由来ヒト間葉系幹細胞はテロメラーゼ活性が存在せず理論的にテロメア短縮による絶対寿命が存在した。また、テロメラーゼ触媒サブユニットTERTを導入しテロメラーゼ活性を誘導しても、延命できないことが示きれた。この時、乳腺上皮細胞と同様にRb経路を活性化するp16Ink4aの発現増加が見られ、p16の発現上昇によるRb経路の活性化が培養皿上での寿命を規定していることが示された。Rb/p16経路に拮抗するHPVのE7の導入や内在性遺伝子であるbmi-1の高発現により細胞は延命し、さらにp53経路に拮抗するHPVのE6の導入により細胞は長期間安定に増殖できるようになった。しかし、これらの遺伝子導入だけではテロメラーゼ活性は誘導されず、やがてクライシスと思われる細胞死を迎えた。延命した細胞に予めTERTを導入しテロメラーゼを活性化した細胞ではクライシスは見られず事実上、不死化した。ヒト骨髄間質細胞の不死化にはテロメラーゼ活性の誘導の他にRb/p16経路の活性化阻止が必要である。将来、臨床応用をめざす上でp16Ink4aの発現増加機構を解明し、遺伝子導入によらないp16Ink4aの発現増加阻止が鍵となることが強く示唆され、遺伝子に傷を付けることなく、寿命を延長させる技術は開発可能であることを示すことができたと考える.ヒトの正常体細胞は一定回数分裂した後増殖を停止し、ヒト体細胞を用いた再生医療の研究において必要な十分量の細胞数を得るのは困難であることより、ヒト間葉系細胞を正常なまま細胞寿命を延長する技術を開発し再生医療の研究に資することは極めて重要な意義を有する。ヒト骨髄

由来間葉系幹細胞が増殖停止に至る分子機構の解析の結果より、骨髄由来ヒト間葉系幹細胞はテロメア短縮による絶対寿命が存在することを明らかにした.この細胞老化の過程で、乳腺上皮細胞と同様にRb経路を活性化するp16Ink4aの発現増加が見られ、p16の発現上昇によるRb経路の活性化が細胞寿命を規定していた。内在性遺伝子であるbmi-1の高発現により細胞は延命し、さらにp53経路に拮抗するHPVのE6の導入により細胞は長期間安定に増殖できるようになり、ヒト骨髄間質細胞の寿命延長にはテロメラーゼ活性の誘導の他にRb/p16経路の活性化阻止が必要であることを明確にした。将来、臨床応用をめざす上でp16Ink4aの発現増加機構を解明し、遺伝子導入によらないp16Ink4aの発現増加阻止が鍵となることが強く示唆され、遺伝子に傷を付けることなく、寿命を延長させる技術は開発可能であることを示すことができたと考える.ヒト間葉系幹細胞は一定回数分裂した後増殖を停止する。ヒト間葉系細胞を未分化幹細胞性を維持した状態で細胞寿命を延長する技術を開発することは極めて重要な意義を有する。ヒト間葉系幹細胞はテロメア短縮による絶対寿命が存在し、細胞老化の過程でRb経路を活性化するp16Ink4aの発現増加が見られ、p16の発現上昇によるRb経路の活性化が細胞寿命を規定していた。内在性遺伝子であるbmi-1の高発現により細胞は延命し、さらにp53経路に拮抗するHPVE6の導入により細胞は長期間安定に増殖できるようになり、ヒト骨髄間質細胞の寿命延長にはテロメラーゼ活性の誘導の他にRb/p16経路の活性化阻止が必要であることを明確にした。将来、臨床応用をめざす上でp16Ink4aの発現増加機構を解明し、遺伝子導入によらないp16Ink4aの発現増加阻止が鍵となることが強く示唆された。遺伝子に傷を付けることなく、さらに未分化幹細胞性を保持したまま、寿命を延長させる技術は開発可能である。また、子宮内膜から生検したヒト細胞が骨格筋に分化可能であるという作業仮説のもと、筋ディストロフィーのマウスモデル(mdx-SCIDマウス)に対しそれらの細胞が筋変性を修復するかどうかを検討した。mdx-SCIDマウス大腿筋内に移植した子宮内膜細胞は骨格筋への分化を示すものの、その頻度は低かった。その一方、細胞移植部位のmdxマウス筋にはヒト・ジストロフィン蛋白質の発現を高頻度で認めた。間葉系幹細胞の可塑性を利用した臓器再構築への試みとして、胎盤、小児多指症、小児眼科手術検体由来組織の培養を行った。これらの組織は従来までの間葉系細胞と同様の培養条件で分離可能であり、増殖する細胞が存在することを明らかにした。しかしながらこれらヒト組織由来の細胞群は、旺盛な増殖能力を有しているものの、組織を細かく分離した後に培養を開始すると増殖が悪くなることから、細胞培養条件の詳細な検討を行った。ヒト間葉系幹細胞は一定回数分裂した後増殖を停止する。ヒト間葉系細胞に未分化幹細胞性を維持した状態で細胞寿命を延長する技術を開発することは極めて重要な意義を有する。我々は前年度までに、遺伝子導入による細胞の寿命延長の機構を明らかにしてきた。ヒト
新感染症治療薬の創製を目指した環状ジグアニル酸の生理活性探索と活性発現機構の解明

黄色ブドウ球菌、緑膿菌、大腸菌などのバイオフィルムの形成を調節する機能、宿主の免疫力を増大させる機能、大腸ガン細胞の増殖を阻止する機能などをもつことが我々によって最近明らかにされ、さらに、これらの機能以外にも多くの重要な生物機能をもつ事が他の研究者らによって示唆されている環状ビス(3'-5')ジグアニル酸(c-di-GMP)の未知機能の発見および機能発現機構の解明を行い、その結果を基に医薬品として実用可能なc-di-GMP人工修飾体の創製を目指す環状ビス(3'-5')ジグアニル酸(c-di-GMP)およびその人工誘導体、環状ビス(3'-5')ジグアニル酸-ジ-O-tert-ブチルジメチルシリル(2'-O-TBDMS-c-di-GMP)の合成、生理活性試験を行い、以下のような結果を得た。(1)以前、本研究者らは、マウスを用いた予備的実験で、c-di-GMPが先天的な免疫活性化能をもつことを示した。今回、この免疫活性化が、ある特定なケースにのみ起こるのか、あるいは一般的なものかどうかを知るため、c-di-GMPとともに肺炎球菌の毒素タンパク質PdBまたは肺炎球菌の表面タンパク質PspAを抗原としてマウスに導入し、免疫機能の変化を調べた。その結果、いずれのタンパク質を抗原に用いても、肺中の肺炎球菌の減少およびCD86マーカーの大量発現が見られ、それに伴うマウスの生存率の向上が確認された。すなわち、c-di-GMP添加免疫活性化法は、異なる抗原でも再現性良く使用できる一般的な方法であることが明らかとなった。(2)ヒト系のモデルとしてしばしば用いられるHL-60細胞(ヒト骨髄性白血病細胞)に対するヒトアナプラスマ症の原因菌であるAnaplasma phagocytophilumの感染力における2'-O-TBDMS-c-di-GMPの効果を調べた。すなわち、HL-60細胞を2'-O-TBDMS-c-di-GMPで2時間処理したものと、何も処理しなかったものについて、A.phagocytophilumを働かせ、132時間後の感染の度合いを調べた。その結果、2'-O-TBDMS-c-di-GMPで処理しなかったHL-60細胞は、約20%が感染するのに対し、2'-O-TBDMS-c-di-GMPで処理したHL-60細胞は、わずか1%しか感染していないことを見い出した。この結果から、c-di-GMPよりも親油性の高い2'-O-TBDMS-c-di-GMPは、A.phagocytophilumへの感染を阻害することが明らかとなった。これらの結果は、今後、より一般性が高く、優れた生理活性をもつc-di-GMP誘導体を設計するのに大いに役立ち、本研究課題完成に向けて、極めて有意義な成果である。今年度の研究実績概要は、以下の(1)(5)のようである。(1)Anaplasma phagocytophilum菌のPleDタンパク質がdiguanylate cyclase活性を有し、この菌の感染力に大きな影響を与えていることを発見し、さらに本研究で創製した2'-OTBDMS-c-di-GMPが、ヒト細胞HL-60に対するAnaplasma phagocytophilum菌のヒト顆粒球アナプラズマ症感染を阻害することを見出した。(2)c-di-GMPと抗原を処理して免疫力を活性化させたマウスと、同処理をしないマウスに対してメシチリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)を感染させたところ、処理したマウスでは、無処理マウスと比較して、生存率が50%上昇する事を見出した。また、本研究における免疫機能発現はIgG1の高い発現によるものであることを突き止めた。(3)c-di-GMPの免疫活性化機能を評価するため種々の実験を行い、c-di-GMPは細胞質内で、TBK1, IRF3, NFkB, MAPキナーゼなどの誘導を伴いながら、これまでに知られていないシグナル伝達経路を経由して、免疫を活性化じていることを明らかにした。(4)N末端側にセンサードメイン、C末端側にdiguanylate cyclaseをもつタンパク質を有する嫌気性菌Desulfotalea psychrophilaにおいて、センサードメインのヘムタンパク質に酸素が結合している場合にのみ、diguanylate cyclaseが活性を示し、c-di-GMP生合成が行われること、また、このタンパク質の活性中心はチロシン55とグルタミン81であることを見出した。この発見は二成分制御系による細菌の環境への応答を示す興味深い発見である。(5)本研究で創製したc-di-GMP誘導体,c-GpAp, c-GpIp, cGpsGpが、黄色ブドウ球菌のバイオフィルム形成阻害をはじめ多くの興味深い生理機能を示す事を見出し、これらc-di-GMP誘導体がバイオフィルム感染症への薬剤としでの可能性を示した。(1)本研究で創製した、c-di-GMP誘導体であるbis-2'-O-TBDMS-c-di-GMPがc-di-GMPのアンタゴニストとして機能し、E.chaffeensis菌の生体への侵入に関与するタンパク質を阻害することを発見した。この機能はc-di-GMP誘導体が薬として使用できる可能性を示唆する重要な機能であるため、本成果は本研究の最終目的である「新感染症治療薬の開発」に向けての意義ある成果である。(2) Stingタンパク質に変異を有するマウスはc-di-GMP免疫活性化を受けない事を見出した。

このことは、これまで明らかになっていなかったc-di-GMP免疫活性化機能において、Stingタンパク質が、c-di-GMPと相互作用するタンパク質であることを示しており、今後、c-di-GMPの免疫活性化機能に関する研究を行う上で、極めて重要な発見である。(3)ライム病ボレリア菌中において、以前、本研究が発見したc-di-GMP結合タンパク質PilZと相同性の高い配列を有するタンパク質PizAがc-di-GMPとKd=1.25μMで結合することを見出した。また、このタンパク質を失活させることで細菌の移動度、感染力が減少し、菌の生存数も減少する事を見出した。この発見は、c-di-GMPがこれらのタンパク質と結合する事が、同菌のライフサイクルにおいて重要かつ不可欠である事を示す。したがって、これらのタンパク質と、c-di-GMPよりも強く結合する誘導体を創製し、使用することによって、c-di-GMPとこれらのタンパク質の結合を阻害することができれば、同菌の抗菌が可能になると期待できる。本研究の主たる目的(1)環状ジグアニル酸(c-di-GMP)の生理活性探索と(2)同生理活性発現機構の解明のうち、目的(1)においては、c-di-GMPの人工修飾体である2'-O-TBDMS-c-di-GMPがEhrlichia chaffeensis菌においてserine proteaseの活性を阻害し、その結果同菌の感染を妨げる事を発見した(オハイオ州立大学(米)Y.Rikihisaとの共同研究)。また、c-di-GMPはBorrelia brugdoferi菌においてPlzAタンパク質と結合し、同菌の感染力を弱めることを明らかにした(イーストカロライナ大学(米)M.A.Motalebとの共同研究)。一方、目的(2)においては、「c-di-GMPは哺乳動物に存在する機能性タンパク質STING(stimulator of IFN genes)と結合し、同タンパク質の機能発現スイッチをオンにして免疫機能尾を発現させる」ことを以下の様にして明らかにした(カリフォルニア大学バークレー校(米)Russell E.Vanceとの共同研究)。すなわち、まず、何もしないマウスはc-di-GMPを投与すると免疫が活性化されるのに対し、N-エチル-N-ニトロソ尿素(ENU)処理したマウスはc-di-GMPを投与しても免疫が活性化されない事を見出した。この違いは、ENU処理したマウスでは、同処理によってc-di-GMPを受容して免疫を発現するレセプタータンパクが破損されたことに起因するのではないかと推測し、ENU処理によって損壊したタンパク質を探した所、それがSTINGであることを見出した。これを受け、次に正常なSTINGを取り出し、STINGが実際にc-di-GMPを受容するか否かをin vitro実験で確かめた所、STINGはc-di-GMPを受容する事が分かった。さらに、c-di-GMPを受容したSTING(c-di-GMP/STING複合体)は、免疫機能発現の証拠となるインターフェロンを生産する事も分かった。すなわち、c-di-GMPのレセプターはSTINGであり、c-di-GMPはSTINGに取り込まれると同タンパク質の免疫機能発現スイッチをオンにする事を明らかにした。
発展途上国の建設材料、自然条件及び社会条件がコンクリートの耐久性に及ぼす影響

本調査では、発展途上国の建設材料、自然条件および社会条件の相違がコンクリートの耐久性に及ぼす影響を調査するため、(1)現地における調査および(2)日本国内における調査を行った。以下に調査結果を示す。なお、調査対象とした国は、フィリピン、タイ、バングラデシュ、ラオスおよび日本である。(1)現地における調査主な調査内容を次に示す。なお、調査国、調査目的および主な調査先の例をまとめて表に示す。(1)建設材料に関する調査:各種建設材料の産出状況および利用状況などを調査した。(2)自然条件に関する調査:コンクリートの塩害および中性化に影響を及ぼす気温、湿度、塩分飛来状況および二酸化炭素濃度などを調査した。(3)社会条件に関する調査:現地における構造物ならびに建設機器の耐用年数などの現状を調査した。また、練混ぜ方法、締固め方法、養生方法などの施工条件ならびに品質管理試験方法も合わせて調査した。(4)既存コンクリートの耐久性に関する調査:現地における既存コンクリート構造物の塩害および中性化による劣化状況を調査した。このとき、コンクリートのサンプリングおよび既存コンクリート中鉄筋の腐食速度の測定を行った。(2)日本における調査現地から各種建設材料およびコンクリート試料を日本まで輸送し、さらに詳しい調査を行う。(1)建設材料に関する調査:現地から輸送してきた建設材料の基本物性を調査した。(2)建設材料を使用したコンクリートに関する調査:施工条件ならびに配合条件を変化させた上で、現地の建設材料を使用したコンクリートの耐久性に関する実験的検討を行った。
光学計測による非侵襲定量的 in vivo 脳循環代謝イメージング法の確立

神経活動の定量的な評価法の確立を目的に、赤外脳温度イメージングとレーザースペックル血流イメージングの両方を用い、ラット脳表の温度変化と血流変化を同時に画像化するシステムを新規開発した。2台のイメージング装置を同期させ、また画像処理によって同一領域を同時に撮影し評価することに成功した。開発した装置を用いて、ラットにイソフルランとαクロラロースを投与し、脳の代謝と血流を制御した状態でイメージング実験を行った。その結果、脳温度と脳血流の変化は、相関しないことが明らかとなった。脳温度変化は、神経活動の定量的な指標となりうるであろう。神経活動に伴う脳内の温度変化は、脳活動を反映し、定量的に脳活動を評価できる有用な手段として考えられている。また、脳温度変化は脳循環代謝状態を把握するうえでも重要であると考えられる。本研究では光生体計測を用いて、神経活動を脳温度・血流変化で評価するイメージング手法の確立を目指す。また確立した技術の脳病態評価へ応用を試みる。これまでに近赤外光を用いた非侵襲血流イメージング(レーザースペックル血流計)の高機能化および高精度化を図るため、ハードウェアおよびソフトウェアの開発を行い、高い時間空間分解能でラット脳皮質の神経賦活時における血流変化を評価することが可能となった。さらこの開発した手法を用いて、ラット脳においてヒゲからの入力を受ける一次体性感覚野バレル領域の血流変化の測定と、熱電対を用いて同様にヒゲからの入力を受けるラットの脳深部(腹側後内側核)温度変化を侵襲的に測定し、脳温度および血流変化の同時計測を行った。その結果、ヒゲ刺激による神経活動時の血流増大と温度上昇が確認されたが、これらの変化には相関関係は認められなかった。脳温度変化は血流変化の影響が包括されているが、この結果より神経活動に伴う脳温度上昇のみを捉え、脳局所神経活動を定量的に評価できることが期待される。生体光計測近赤外光を用いた非侵襲血流イメージング(レーザースペックル血流計)の高機能化および高精度化、熱電対を用いた脳深部温度と局所脳血流変化の同時計測することができた。赤外カメラとCCDカメラを用いたイメージングの実験系に関しては、現在構築中であるが、確立しつつある。カメラを用いた光脳循環代謝イメージング法を確立させて実験を行う。対象として神経遮断や虚血モデルラットを用いて実験を行う。得られた知見より、本システムの臨床応用の可能性について検討する。次年度に必要な消耗品の購入費、出張旅費を確保するため。次年度は、本年度構築した実験系を用いて動物実験を多く行う予定である。したがって生じた差額は動物を含む消耗品の購入に充てたいと考えている。また一部は、成果報告のための出張旅費に充てたいと考えている。
複素多様体の研究-特に3次元ファノ多様体の大域的変形

3次元複素多様体Xで、K_X=-dL(d23)、K(L)21となるものは、著者の論文(既発表)の中で構造が決定されている。これらの結果はP^3と位相同型な多様体のこうぞう決定する上で重要である。本研究ではこれを更に推し進めて、例えば、P^4の中の3次超曲面に対しても同様の事実を証明しようというものである。則ち、本研究では、K_X=-21、K(X、L)21を考察する。弱い仮定のもとで、h^o(X、L)23が証明され、その結果P^3の時と同様、完全線型系lLlの中の相異なる因子D、D'をとりそのスキーム論的共通部分〓=D〓D'を考察できる。K_X=-dL(d23)の場合には〓の構造が完全に決定され、その結果Xのこうぞう決定できた。d=2の場合には〓の構造は非常に複雑で完全な分類は恐らく不可能と思われるしかし現在1.以下の場合にはほぼ満足すべき分類を得ている。(1)〓の既約成分の中に種類が1以上のもの、又は特異点を持つ有理曲線のある場合(2)〓の既約成分Cが有理曲線でLC23、〓はC上非被的(3)〓の既約成分Cが有理曲線でLC=2、〓はC上非被約、(更に少し制限をつける)例えば(1)では、〓〓C (2)では7種類〓に分類され構造は完全に記述される。サイクルとしては〓=2C又は〓=3C、又は〓=2C+C'C'はCと異なる有理曲線)2.未解決の主な場合は(4)〓の可動成分C_iは有利曲線で、どのC_iも底点集合を通り〓はC_iに沿って被約(部分的な結果がある)(5)〓の既約成分C_iに対してLC┣D2i<13.(1)-(3)の場合のXの構造の決定は着手していないが〓の構造が完全に分っているので、それ程実行は困難でないと思われる。〓の形から判断すると射影的な場合に近いと思われる。
ヴィゴツキー研究からみたリテラシー論の構築と学校改革の課題

平成19年度は、前年度の成果をふまえ、学校教育におけるリテラシーの学びへのヴィゴツキアン・アプローチのうち、以下の点に関連する研究動向に着目して関連資料を収集し、検討をおこなった。1.ヴィゴツキー理論を社会言語学的な立場から再評価するジー(Gee, J.P.)の論考を考察した。リテラシーの学習が精神発達に及ぼす機能を解明する視点に加え、リテラシー実践がおこなわれる学習共同体において共有される「ディスコース」との関連でリテラシーに迫る視点が提起されている。この動向は、教室ディスコースの形式を解明しつつリテラシーの問題に迫る研究動向につながっている。2.本研究では、リテラシー実践が展開される制度的空間としての教室がもつディスコースの特徴を、ワーチ(Wertsch, J.V.)らの研究に依拠し、「脱文脈化された合理性の声」が特権化される点に見出した。それに対して、グーチェレイス(Gutierrez, K.D.)の研究構想を手がかりにし、リテラシーの教育において生きられた文脈から応答を求めて発話される学習者の声が教室空間に生成する条件を解明することを試みた。3.さらに、リテラシーを文化的、制度的、歴史的に拡張して把握する社会言語学的アプローチを批判的に捉え直し、異なるコンテクスト間(多文化間)を越境しつつ「外的なもの」や「異なるもの」と接触する中で、学びの当事者の側にあらわれる意味生成・再生の物語に焦点化しながらリテラシーの教育を捉え直していく研究動向に着目し、検討をおこなった。4.以上をふまえ近年の教育方法学研究におけるヴィゴツキアン・アプローチの諸動向を再検討した。教室でのリテラシーの学びにおいては、学習活動を状況づける活動システムの捉え直しを、学びの当事者の側に生起する意味生成・再生の物語との関連において問う必要があること、学校で学ぶ知が埋め込まれたディスコースそれ自体を問い直す行為としてリテラシーを捉え直すとともに、意味生成の当事者としての子どもに焦点化したリテラシー把握をおこなう必要性があることが明らかとなった。平成18年度は、ニュー・ロンドン・グループ(以下、NLG)の研究動向に着目し、それがヴィゴツキーの再評価に伴って展開される社会文化的アプローチからみたリテラシー研究をいかに摂取しているのかについて考察した。その結果、以下の点が明らかになった。1.NLGは「状況づけられた実践」、「明示的な教授」、「批判的な構成」、「変革された実践」という四つの視点が環をなすリテラシー教育を構想している。2.その理論化の際、社会文化的アプローチによるリテラシー研究の動向を批判的に摂取している。すなわち、学習者が社会的、文化的な相互作用を伴って学習者の共同体へと「参入」する「状況づけられた実践」の中でリテラシーが獲得されることに着目しながらも、二つの「批判」概念を提起し、学習者によって獲得される「ディスコース」を学習者が対象化、相対化していく契機を重要視している。(本研究ではNLGのメンバーであるジー(Gee, J.P.)の「デイスコース」概念に依拠した。)3.批判的リテラシーの形成にかかわって更に考察を深めるため、NLGのメンバーであるキャズデン(Cazden, C.B.)の論考に着目した。キャズデンは、リテラシー教育の系譜をヴィゴツキー理論の受容の仕方との関連で三つに整理した上で、「文化の政治学」をも視野に入れたリテラシー教育を構想するため、ヴィゴツキーの「内言」論に着目し、「内言」を「創造力の源泉」のみならず「批評の源泉」として拡張的に解釈していくことを提起している。4.学習者の共同体が共有する「ディスコース」は学習者にリニアに獲得されるのではなく、学習者め声や経験の側からの葛藤や軋礫を伴う。「ディスコース」を内化しようとする学習者の側に現れる葛藤や困惑をも含んだ<声>に「ディスコース」を批判的に捉え直す一つの契機がある。リテラシー教育では、そうした<声>をもつ他者と応答関係を築き、「ディスコース」を問い・確かめ直していく実践をつくり出すことが一つの課題となる。

4.以上をふまえ近年の教育方法学研究におけるヴィゴツキアン・アプローチの諸動向を再検討した。教室でのリテラシーの学びにおいては、学習活動を状況づける活動システムの捉え直しを、学びの当事者の側に生起する意味生成・再生の物語との関連において問う必要があること、学校で学ぶ知が埋め込まれたディスコースそれ自体を問い直す行為としてリテラシーを捉え直すとともに、意味生成の当事者としての子どもに焦点化したリテラシー把握をおこなう必要性があることが明らかとなった。
二つのサイクラム骨格をキシリル基で連結した二核化配位子錯体

本研究は,分子内に二つの環状配位子を含む二核化配位子を設計し,その複核金属錯体における複核サイトの有効利用を目指した構造の構築およびその応用を目的としたものである。以下の成果が得られた。1.二つのジメチルサイクラム環を6-位の炭素の位置で,オルト-,メター,およびパラ-キシリル基で連結した新しい二核化配位子を合成した。2.主としてオルト-キシリル基連結した二核化配位子(L)について,ニッケル(II),亜鉛(II),コバルト(III),カドミウム(II),ルテニウム(III)などの遷移金属イオンを含む十余種の新規複核錯体を合成した。3.良好な単結晶が得られた3種の二核錯体についてX線構造解析を行った。いずれの場合にも,二つのジメチルサイクラム環は当初の意図どうり対面型(face-to-face)構造をとっており,金属イオン間にはハロゲン化物イオンや炭酸イオンが架橋配位し,金属間距離は5.45.8A程度に保たれていることが解った。4.上記のようなねらいどうりの構造の構築は,環状配位子部分に意図的にメチル基を導入することによって達成されている。メチル基をもたない類似の二核化配位子を合成し,その複核ニッケル錯体のX線構造解析を行い,この分子設計指針の正しさを検証した。5.複核サイトの利用については,つぎのような成果を得た。(1)亜鉛(II)錯体[Zn_2(L)]^<4+>は弱アルカリ性水溶液中で空気中の二酸化炭素を取り込み炭素イオン架橋錯体を与える。(2)塩化物イオン架橋ニッケル(II)複核錯体[Ni_2(μ-Cl)Cl_2(L)]^+は,結晶状態において・・-Ni-Cl-Ni-Cl-Ni-・・型の疑似的一次元鎖状構造を持ち,ニッケルイオン間には強弱二種類の反強磁性的相互作用が働いている(J=-48.2(3),J'=-11,2(3)cm^<-1>)。(1)表題の二核化配位子の合成において,前駆体のイミン結合をNaBH_4で還元する際反応溶液のpHを5前後にコントロールすることにより収率が格段に向上し,配位子の大量合成が可能となった。(2)o-キシリレン基で架橋した二核化配位子(L)を用いて,新しい3種の複核Ni(II)錯体,[Ni_2(L)](ClO_4)_4,[Ni_2Br_3(L)]Br,[Ni_2Cl_2(L)](ClO_4)_2を合成した。後者の二つについて単結晶X線解析を行なったところ,どちらの場合も予想どうり二つのジメチルサイクラム環が対面型に配置したハロゲン架橋複核錯体が生成していることがわかった。サイクラム骨格は立体化学的に最も安定な配座をとっており,キシリル基は二つのメチル基の存在により椅子型の6員キレート環に対しアクシャル配置となり,これが対面型の双環構造をもたらしていることがわかった。塩化物イオン架橋錯体においては,ターミナル配位子の塩化物イオンが隣接する複核ユニット間で共有され直線状の4核錯体が形成されている。3300Kの範囲で磁化率の温度変化を測定した。

その解析を行なった結果,隣接するNi(II)イオン間に2種類の磁気的交換経路がありJ=-48.2およびJ'=-11.2cm^<-1>の反強磁性相互作用が働いていることがわかった。(3)LのZn(II)錯体[Zn_2(L)](ClO_4)_4は,弱アルカリ性水溶液において空気中の二酸化炭素を自然にとりこみ[Zn_2(CO_3)(L)](ClO_4)_2の結晶を生成する。この錯体のX線解析を行なったところ二核化有機配位子部分は上記Ni(II)錯体とほとんど同じ対面型双環構造であり,CO_3^<2->は二つのZn(II)間に架橋配位していることがわかった。亜鉛周りは四角錐型5配位,亜鉛間距離は5.807(1)A^^○である。1)本研究対象である二核化配位子(L)は,環状部分にメチル基をもっている。このメチル基の影響を調べることを主たる目的として置換基の無い類似の双環状二核化配位子α,α-Bis(1,4,8,11-tetraaza-cyclotetradecane-6-yl)-p-xylene(L')を新たに合成した。そのNi(II)錯体[Ni_2(L')](ClO_4)_2を合成し単結晶X線解析を行ったところ,二つのサイクラム骨格を連結しているキシリレン基は,立体化学的安定性から予想されるとうり,椅子型6員キレート環に対してエカトリアル配置をとっていることが解った。表題の双環状二核化配位子(L)を含む錯体[Ni_2X_3(L)]^+(X=Cl^-,Br^-)および[Zn_2(CO_3)(L)]^<2+>においては,この部分の立体化学が異なりキシリレン基がアクシアル配座をとっているが,これはサイクラム環上のメチル基の存在に基づくことが実験的に明らかとなった。表題の配位子(L)を含む錯体においては,二つのサイクラム骨格がface-to-face状に配列し金属間距離は5.4-5.8Aに保たれているが,このような立体化学は,当初の研究のねらいどうり上記メチル基の存在によってもたらされていることが明らかとなった。2)昨年度合成に成功した[Ni_2Cl_2(L)](ClO_4)_2は,X線解析の結果,--C-Ni-Cl-Ni Cl---型の一次元鎖状構造をもつこと,また,架橋塩素のひとつにdisorderがあるため一次元構造は疑似的なものであり鎖状構造の繰り返しユニットは二核化配位子錯体の塩素架橋二量体とみなせることが解った。磁化率の温度変化の実験を行い,平均的な磁気的挙動をHeisenberg-Van Vleckモデルを用いNi間に二種類の磁気的交換相互作用を仮定して解析した。最適パラメータとして,J=-48.2(3)cm^<-1>,J=-11.2(3)cm^<-1>,g=1.973(2)を得た。3)表題の双環状二核化配位子(L)を大量に合成し,昨年度から研究を継続しているNi(II)やZn(II)錯体に加え,新たにCo(III),Ni(III),Cd(II),Ru(II),Ru(III)などの遷移金属イオンを含む複核錯体の合成を行った。これらの新化合物については,構造や性質のキャラクタリゼーションが進行中である。