hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ドッキングシミュレーションのための異方性を考慮した溶媒効果の評価法の関発

生体内のタンパク質が生体の約60%を占める水によって保持されていることは周知の事実である。したがって、生体内で生理活性を発現する薬物分子の活性配座はこの水分子との相互作用、すなわち溶媒効果を考慮しなければならない。水和構造の特徴は、X線構造解析から得られる動径分布関数(Radial Distribution Function:RDF)によって表すことが可能である。しかし、RDFは距離に関する溶媒水分子の分布情報(1次元)であり、3次元的な解析を行うことはできない。そこで本研究は、代表的な水のポテンシャル関数であるMCYポテンシャル関数とSPCポテンシャル関数を用いた液体水のシミュレーションを行い、RDFと空間分布関数(Spacial Distribution Function:SDF)から、それらの液体構造を比較検討することにした。その結果、SPCの結果はMCYの結果よりも実測された液体水の構造とエネルギーをよく再現することが明らかとなった。また、MCYのRDFの第二ピークの消失は配位数とSDFの結果に基づいて貫入水分子の増大に伴う第二水和殻の水分子の減少が原因であることを明らかにした。また、SPCポテンシャル関数がMCYポテンシャルよりも実測値の再現性は良いことが分かった。しかしながら、経験的なパラメータを用いない非経験的ポテンシャル関数は汎用性が高いため、MCYより精度の高い非経験的ポテンシャル関数の開発の進展も期待したい。本研究では空間分布関数(Spatial Districution Function : SDF)を用いた水和構造の予測法の開発のための基礎的研究として、疎水基の異なる8種類のアミド類の水和構造を分子シミュレーション手法の一つであるモンテカルロ法によりSDFを求め、その疎水性基の違いが水和構造に及ぼす影響について考察した。その結果、第一に、アミド類の第一水和殻はアミド類の酸素原子が持つ非共有電子対と水の水素原子が水素結合するhydrogen acceptor(HA)領域、アミド類の窒素原子に結合する水素原子と水の酸素原子が水素結合するhydrogen donor(HD)領域及びアミド類のアルキル基と水分子が相互作用した疎水性水和のhydrophobic hydration(HH)領域に分類することができた。また、アミド類の水溶液のHAとHD領域の水分子の空間的な配向はいずれもlinear型であった。第二に、HA領域における疎水性基の影響は、1)HA領域の結合エネルギーはすべての置換基がメチル基であるアミドが最も安定となり、メチル基が増加した場合の結合エネルギーの変化量では、アミノ基の一つの水素原子がメチル基に置換したアミドのうち、メチル基がカルボニルの酸素と同じ側にあるN-methylformamideとN-methylacetoamideが最も溶媒水の結合エネルギーが安定する割合が大きくなった。2)HA領域の安定性はカルボニル基の炭素に隣接する置換基によって大きく変化した。
長期宇宙滞在に向けた体系的なカウンターメジャーの確立

模擬微小重力曝露時にみられる宇宙デコンディショニングに対する対抗措置としての人工重力+下肢エルゴメータ運動負荷の有用性について検討した。模擬微小重力曝露後にみられる起立耐性の低下は、連日に対抗措置を行わせることで抑制されたことから、循環系デコンディショニングに対する効果がみられたと考えられる。他方、骨代謝系デコンディショニングに対する効果は不十分であったことから、本装置の更なる改良が必要である可能性が示唆された。申請者らは、宇宙飛行などの微小重力環境曝露後にみられる宇宙デコンディショニングを予防する対抗措置として、半径2mの短腕式遠心機を用いた人工重力負荷と下肢エルゴメータ運動負荷を組み合わせた装置を作成した。本装置を用いた対抗措置を地上での模擬宇宙環境(-6°ヘッドダウンベッドレスト:-6°HDBR)実験中に、1日に積算で30分間行わせたところ、-6°HDBR後の宇宙デコンディショニングをほぼ予防できるとの結果を得たことから、国際宇宙ステーション(ISS)滞在中に宇宙飛行士に施行することを提案した。しかしながら、ISSでの運用施設のスペースの関係から、本装置(半径2m)をより小型化(半径1.4m)する必要性が生じたため、ISS搭載予定の人工重力負荷+下肢エルゴメータ運動負荷装置と同様のディメンションに改造し、本年度に実施予定であった-6°HDBR実験を施行した。6名の健康な男性を被験者とし、10日間の-6°HDBRを行わせた。6名の内、3名を対抗措置群(人工重量負荷+運動負荷群)、残りの3名を対照群に分け、対抗措置群には、1日に積算で30分間の人工重力負荷+運動負荷を連日行わせた。結果、起立耐性の指標となる耐Gスコアを対抗措置群と対照群で比較すると、対照群では-6°HDBR後に耐Gスコアが低下し、起立耐性の低下が認められた。他方、対抗措置群では-6°HDBR後に耐Gスコアが増加し、起立耐性が向上したことから、本研究で用いた対抗措置は-6°HDBR後にみられる起立耐性低下の予防に有効であることが明らかとなった。しかしながら、骨代謝系デコンディショニングを予防するには対抗措置の強度が不十分であることや、-6°HDBRの期間がやや短い可能性も示唆された。宇宙飛行などの微小重力環境に長期間暴露されると、心循環系、骨代謝系、筋骨格系等の様々な系に不具合がおこる。これを総称して宇宙飛行デコンディショニングという。申請者らは、宇宙デコンディショニングを予防する対抗措置として、人工重力負荷と下肢エルゴメータ運動負荷を組み合わせた装置を考案し作成した。本装置は、被験者が半径2mの棒状回転体内で足を外側に向けて仰臥位姿勢になり、回転させることにより生ずる遠心力を利用した人工重力負荷装置と、足側に具備した下肢エルゴメータ運動負荷装置を組み合わせたものである。これまで申請者らは、地上での20日間の模擬宇宙環境暴露実験(-6°ヘッドダウンベッドレスト)の際に本装置を用いた対抗措置を連日に行わせた群(対抗措置群)と行わせなかった群(対照群)を比較・検討した。その結果、先に述べたほとんどの宇宙デコンディショニングを回避できるとの結論を得たことから、宇宙飛行士が国際宇宙ステーション(ISS)滞在中に本装置を用いた対抗措置を施行することを提案してきた。しかしながら、ISSでの運用施設のスペースの関係から、これまで使用してきた装置(半径2m)を更に小型(半径1.4m)する必要性が生じた。昨年度、ISS搭載予定の人工重力負荷+下肢エルゴメータ運動負荷装置と同様のディメンションに改造し、10日間の-6°ヘッドダウンベッドレスト実験を行った。その結果、起立耐性の低下を抑制できる可能性や骨強度の低下を抑制できる可能性が示唆された。しかしながら、実験施設の使用状況により模擬宇宙環境への暴露日数が少なかったことや、被験者数が少ない等の課題が残る結果となった。ヒトが宇宙飛行から帰還した際には、心循環系、骨代謝系、筋骨格系、体温調節系、自律神経系等に不具合(宇宙デコンディショニング)がおこることが知られている申請者らは、宇宙デコンディショニングに対する対抗措置として、短腕式遠心機を用いた人工重力負荷と自転車漕ぎを用いた運動負荷の組み合わせを提唱し、模擬宇宙環境(-6°ヘッドダウンベッドレスト)実験中に上記の装置を用いた対抗措置の効果について検討した。その結果、1日累積30分間の対抗措置を行わせることで種々の宇宙デコンディショニングを予防もしくは軽減できることが明らかとなった。申請者らが提唱した人工重力負荷と運動負荷の組み合わせは、2009年にJAXAが国際公募した「ライフサイエンスおよび宇宙医学分野の国際宇宙ステーション利用実験テーマ募集」に採択され(代表者:岩瀬敏)、フライト実験が行われる予定である。

しかしながら、国際宇宙ステーションに搭載予定の人工重力・運動負荷装置は、設置スペースの関係上、我々が使用している人工重力負荷装置(直径4mの短腕式)よりも更に小型化されなければならず、小型化された人工重力負荷と運動負荷のプロトコールを確立する必要性が求められている。本年度は、(1)これまで我々が使用してきた人工重力・運動負荷装置を小型化に改良する、(2)これまで仰臥位姿勢で行っていた人工重力負荷や運動負荷を椅座位に改良し、これまでの装置と同様の効果が得られるか否かについて予備実験を行った。宇宙飛行士が国際宇宙ステーション(ISS)のような微小重力環境に滞在すると、心循環系、骨代謝系、筋骨格系など様々な系に不具合がおこる。これらを総称して宇宙デコンディショニング(Space flight deconditioning:SD)と呼ぶ。宇宙飛行士は、SDを回避するために、1日に23時間の運動をISS滞在時に行うことを義務化されているが、すべての系のSDを防止できるには至っていない。岩瀬らは、SDに対する対抗措置として、半径2mの棒状回転体を回転させることにより生じる遠心力を利用した人工重力負荷装置に、下肢エルゴメータ運動負荷装置を組み合わせた「人工重力+運動負荷装置」を考案し作成した。申請者らは、岩瀬と共に20日間の模擬宇宙環境暴露(-6°ヘッドダウンベッドレスト;HDBR)実験中に上述の装置を用いた対抗措置を連日(1日に30分)行わせ、本装置の有効性を検証した。その結果、本装置を用いた対抗措置によりほとんどの系のSDを防止できるとの結果が得られ、これが2009年にJAXAが公募した国際公募にも採択された。しかしながら、ISSでの運用施設のスペースの関係から、同じディメンションでより小型化された装置に改良する必要性が生じ、2013年に半径1.4mに改良した。申請者らは、2013年と2014年に改良型の装置を用いた対抗措置を10日間の-6°HDBR実験中に連日に行わせた。その結果、心循環系の指標である耐Gスコアには改善傾向がみられたが、骨代謝系のパラメターには、対照群(非対抗措置群)との間に有意差がみられなかった。これらの原因として、1-6°HDBRの期間が10日間と短かったことや、2装置の小型化に伴い、人工重力負荷の強度(回転数)が不十分であったことなどが考えられ、今後更なる追加実験が必要であるとの結論を得た。宇宙医学当初の実験計画では、20日間の-6°HDBR実験を行う予定であったが、実験施設の関係から10日間の-6°HDBR実験を実施し、新たに改良した人工重力負荷+運動負荷装置が宇宙デコンディショニングに対して有効であるか否かについて検討した。その結果、10日間の-6°HDBR期間中に本装置を用いた対抗措置を連日(30分/日)行わせることで、宇宙飛行後にみられる宇宙デコンディショニングの一つである起立耐性の低下を予防できる可能性が示唆された。これまでの我々の実験結果等から、神経前庭系や環器系のデコンディショニングが起きるまでには35日間、筋・骨格系や骨代謝デコンディショニングは約20日と言われている。今回は実験施設の関係から、-6°HDBR実験の期間を10日間で終了せざるを得なかったことから、循環器系においては十分な変化が得られたかもしれないが,筋骨格系や骨代謝系においては、十分なデコンディショニングが生じる以前に実験を終了せざるを得なかった。
首都圏における賃貸住宅需給動向の地域構造の日英比較

本研究の目的は、賃貸住宅の需給動向の地域的な構造をその地域の居住世帯との関係から把握し、これを都市間で比較することにある。比較対象の都市として東京とロンドンを取り上げた。東京に関しては、データは、国勢調査(昭和55年、60年、平成2年、7年)、住宅統計調査(平成5年、昭和63年)、住宅着工統計(平成2年から平成10年までの9年分)を用い、市区町村単位での分析と1キロメートル・メッシュ単位での分析を行っている。ロンドンに関しては、データは、1991年Censusを用いて自治体単位とポストコード・セクター単位での分析を行っている。本年度は、主に東京圏でのメッシュデータによる住宅需給動向の分析を進め、ロンドンについても地図化等により住宅事情の把握を行った。東京圏については、民間賃貸住宅居住世帯の主な居住者層である単身者に着目して、その居住についての特徴を配偶関係別、年齢別、男女別に分析した。特に、性別により居住地の選択が大きく異なることなどが明らかになった。また、民間賃貸住宅は鉄道沿線に沿って分布しているが、バブル崩壊前後での増減傾向を地域的に明らかにした。ロンドンについては、公的賃貸住宅が高割合のためその分布は地域的に偏っている。民間賃貸住宅の市場規模は極めて小さく既存ストックの賃貸化も多い。地域構造の把握のため更に詳細な分析を継続している。比較対象の都市として、首都であり金融等の中心地でもあるという共通点を有する東京とロンドンを取り上げた。本年度は、主に東京圏での住宅需給動向の分析を進め、ロンドンについてはデータの整理と地図化に必要なシステムの構築を行った。東京圏については、始めに賃貸住宅の建設着工動向の地域構造を把握するため、貸家の着工数、規模別の着工数等を市区町村別に地図化した。平成2年から8年にかけての平均床面積の変化や構造別の特徴等、賃貸住宅の建設動向を地域的に把握できた。さらに、需要動向をみるために、民間賃貸住宅の主な居住者層である、未婚者に着目して、その居住についての特徴を年齢別、男女別に分析した。
視聴覚間カテゴリー照合の脳内ダイナミクス

人間は日常的に様々な感覚系から継続的な入力を受けている。このような多感覚入力環境下における我々の適応的な知覚認知・行動は、神経系がこれらの入力から素早く変化を検出し、感覚系間でそれらの情報を照合・統合し、適切な行動に結び付けることで可能になっている。本研究課題では、この過程のうち、カテゴリーの感覚種間照合に関わる脳磁場活動に着目し、その時空間動態を明らかにすることを目的としている。本年度は、そのための実験システムの構築と、呈示刺激系列の作成を行い、実験室での稼働が可能かどうかを確認するところまでを実施することを目標としていた。申請時には、申請者がこれまでの研究で用いていたシステムを改変して利用する予定であったが、使用システム老朽化のため、使用は困難と判明した。そこで、新たに実験システムの構築するところから行うこととした。脳磁場活動は、非常に細かい時間単位で変動する。本研究では、その脳磁場活動を1000分の1ミリ秒単位で記録する。そのため、脳磁場計測のための実験システムは、実際の刺激が呈示されるタイミングと、刺激呈示の時点として脳磁場記録装置に入力されるトリガーのタイミングが正確に制御される必要がある。本研究ではひとつの実験内で聴覚と視覚という異なる刺激モダリティを同時に制御する必要があったため、より専門的な知識がある協力者の協力のもと、基本的なシステム構築から取り組んだ。基本的なシステムのテストにおいては、視覚・聴覚ともに、刺激とトリガーの同期性を正確に制御できることを確認した。今後、実際の実験室内で利用可能な形に仕様の変更を行う必要がある。呈示刺激系列の作成に関しては、新たなシステムでの系列づくりとなり、刺激の素材を組み合わせる作業に予想以上に多くの時間を要したため、現在も継続中である。本年度は、実験に用いる視聴覚呈示刺激システムの構築と、刺激系列の作成を完成させ、実験室での正常な稼働を確認する予定であった。しかし、システム構築に関する研究協力者が急逝したために、実験室用の仕様への変更方法を探っている段階である。予想外のことだったため、システム移行方法は共有されておらず、現在今後の研究推進方法の変更が必要かどうかも含めて、検討中である。また、呈示刺激の系列作成にも予想以上の時間を要したため現時点ではまだ未完成の状態である。引き続き、呈示刺激の系列作成を行い、次年度の早い段階までに完成させる。作成中の実験システムについては、他の研究協力者とも相談し、実験室用の仕様への変更が可能かどうか意見をもらう一方で、万が一、再度最初から別のシステム構築の必要性が出てくる可能性があるかどうか、あるいは、研究推進方法の大幅な変更の必要性についても検討しながら、進めていく予定である。

研究の進捗が遅れたことにより、現時点では実験準備段階のため、実験室内での使用機器や、謝金、施設利用費等が前年度には必要とならなかった。よって、当該助成金は次年度へと繰り越されることとなった。次年度には、前年度に予定していたシステムの実験室への導入、予備実験・本実験の実施により、必要機器の購入や、謝金、施設利用費等として当該助成金を使用する予定である。
腰下肢痛治療における硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルの位置付けに関する研究

難治性腰下肢痛の最新治療である硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテル法を用いた神経周囲の癒着剥離法の差異を検討した.保存的治療法が無効であった腰椎変性疾患患者を対象とし,硬膜外腔鏡またはスプリングコイルカテーテル法による治療をした結果,治療効果に差異が認められた.硬膜外腔内視鏡は癒着部位を物理的に剥離するうえで有用と考えられ,スプリングコイルカテーテル法は罹患部位に薬液を投与するうえで有用と考えられた.難治性腰下肢痛の最新治療である硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の差異を明らかにする目的で,臨床症例における検討を行った.本年度は、硬膜外腔鏡を8例に,スプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法を5例に施行し,経過観察中である.硬膜外腔鏡は,(1)セルジンガー法を用いてイントロデューサーを仙骨裂孔より硬膜外腔に挿入し,(2)あらかじめビデオガイドカテーテルを装着した細径内視鏡を,イントロデューサーを通して硬膜外腔に挿入し,(3)生理食塩水を注入しながら,硬膜外腔の観察,潅流,洗浄,癒着剥離を内視鏡下で行い,必要に応じてX線透視や造影剤を併用した.スプリングコイルカテーテルは,(1)セルジンガー法を用いてスプリングコイルカテーテルを仙骨裂孔または椎間孔より硬膜外腔に挿入し,(2)硬膜外腔の癒着剥離をX線透視下で行い,必要に応じて造影剤を併用した.硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の治療成績を向上させうる方法を見いだす目的で,実験動物における腰痛モデルを作成した.セボフルラン麻酔下のブタを用い,手術によって腰痛モデルを作成し,MRI,X線透視,造影剤,硬膜外腔鏡による評価を行った.難治性腰下肢痛の最新治療である硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の差異を明らかにする目的で,臨床症例における検討を行った.本年度は、硬膜外腔鏡を9例に,スプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法を7例に施行し,経過観察中である.硬膜外腔鏡は,(1)セルジンガー法を用いてイントロデューサーを仙骨裂孔より硬膜外腔に挿入し,(2)あらかじめビデオガイドカテーテルを装着した細径内視鏡を,イントロデューサーを通して硬膜外腔に挿入し,(3)生理食塩水を注入しながら,硬膜外腔の観察,潅流,洗浄,癒着剥離を内視鏡下で行い,必要に応じてX線透視や造影剤を併用した.スプリングコイルカテーテルは,(1)セルジンガー法を用いてスプリングコイルカテーテルを仙骨裂孔または椎間孔より硬膜外腔に挿入し,(2)硬膜外腔の癒着剥離をX線透視下で行い,必要に応じて造影剤を併用した.硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の治療成績を向上させうる方法を見いだす目的で,実験動物における腰痛モデルを作成した.セボフルラン麻酔下のブタを用い,手術によって腰痛モデルを作成し,MRI,X線透視,造影剤,硬膜外腔鏡による評価を行った.難治性腰下肢痛の最新治療である硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテル法を用いた神経周囲の癒着剥離法の差異を検討した.保存的治療法が無効であった腰椎変性疾患患者を対象とし,硬膜外腔鏡またはスプリングコイルカテーテル法による治療をした結果,治療効果に差異が認められた.硬膜外腔内視鏡は癒着部位を物理的に剥離するうえで有用と考えられ,スプリングコイルカテーテル法は罹患部位に薬液を投与するうえで有用と考えられた.難治性腰下肢痛の最新治療である硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の差異を明らかにする目的で,臨床症例における検討を行った.硬膜外腔鏡は,(1)セルジンガー法を用いてイントロデューサーを仙骨裂孔より硬膜外腔に挿入し,(2)あらかじめビデオガイドカテーテルを装着した細径内視鏡を,イントロデューサーを通して硬膜外腔に挿入し,(3)生理食塩水を注入しながら,硬膜外腔の観察,潅流,洗浄,癒着剥離を内視鏡下で行い,必要に応じてX線透視や造影剤を併用した.スプリングコイルカテーテルは,(1)セルジンガー法を用いてスプリングコイルカテーテルを仙骨裂孔または椎間孔より硬膜外腔に挿入し,(2)硬膜外腔の癒着剥離をX線透視下で行い,必要に応じて造影剤を併用した.硬膜外腔鏡を10例に,スプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法を2例に施行し,経過観察中である.硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の治療成績を向上させうる方法を見いだす目的で,実験動物における腰痛モデルの作成を始めた.セボフルラン麻酔下のブタを用い,手術によって作成した腰痛モデルに対し,MRI,X線透視,造影剤,硬膜外腔鏡を行った.難治性腰下肢

痛の最新治療である硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の差異を明らかにする目的で,臨床症例における検討を行った.硬膜外腔鏡は,(1)セルジンガー法を用いてイントロデューサーを仙骨裂孔より硬膜外腔に挿入し,(2)あらかじめビデオガイドカテーテルを装着した細径内視鏡を,イントロデューサーを通して硬膜外腔に挿入し,(3)生理食塩水を注入しながら,硬膜外腔の観察,潅流,洗浄,癒着剥離を内視鏡下で行い,必要に応じてX線透視や造影剤を併用した.その結果,腰椎椎間板ヘルニア,腰部脊柱管狭窄症,腰椎手術後症候群に対し本治療法が有効であることが判明した.なかでも,本治療法は癒着部位を物理的に剥離する上で有用と考えられた.スプリングコイルカテーテルは,(1)セルジンガー法を用いてスプリングコイルカテーテルを仙骨裂孔または椎間孔より硬膜外腔に挿入し,(2)硬膜外腔の癒着剥離をX線透視下で行い,必要に応じて造影剤を併用した.その結果,腰椎椎間板ヘルニア,腰部脊柱管狭窄症,腰椎手術後症候群に対し本治療法が有効であることが判明した.なかでも,本治療法は罹患部位に薬液を投与する上で有用と考えられた.硬膜外腔鏡とスプリングコイルカテーテルを用いた神経周囲の癒着剥離法の治療成績を向上させうる方法を見いだすための実験動物における腰痛モデル作成を試みた.セボフルラン麻酔下のブタを用い,手術による腰痛モデルを作成した.麻酔科学,疼痛管理学臨床症例における検討での症例数,実験動物における検討での進行度に遅れが見られるが.それ以外の部分は計画通りに進んでいる.臨床症例における検討での症例数,実験動物における検討での進行度に遅れが見られるが.それ以外の部分は計画通りに進んでいる.臨床症例における検討,および実験動物における検討での施行症例数について遅れているが.それ以外の部分はほぼ計画通りに進んでいる.研究計画通りに進める予定である。尚、前年度分の研究費の一部を、翌年度分と合わせて使用する予定である。この理由は、スプリングコイルカテーテルの購入に際し、個人輸入手続きが必要であるので、これに要する事務手続き業務と手続き経費を最小限にするためである。研究計画通りに進める予定である。尚、前年度分の研究費の一部を、翌年度分として使用する予定である。この理由は、スプリングコイルカテーテルを用いた治療群の症例数が当初の予定よりも少なかったため,翌年度も引き続き検討することとした.研究計画通りに進める予定である.なお,平成23年度分の研究費の一部を翌年度分と合わせて使用する予定である.この理由は,スプリングコイルカテーテルの購入に際し個人輸入の手続きが必要となるので,1回の購入量を多くすることにより,これに要する事務手続き業務とその経費を最小限とするためである.研究計画通りに進める予定である。臨床症例の検討において、スプリングコイルカテーテルを用いた治療群の症例数が予定数よりも少なかったため,カテーテルの購入費用が当初の見積より少なくなった.研究期間を延長し,翌年度も引き続きスプリングコイルカテーテルを用いた治療を行い,症例数を増やして解析することとした.スプリングコイルカテーテルを用いた治療群の症例数を増加させるため,カテーテルの購入費用と,その結果解析のための費用として使用する予定である.研究計画通りに使用する予定である.具体的には,スプリングコイルカテーテルやビデオガイドカテーテルなどのカテーテル類と薬剤,実験動物の購入や飼育に伴う費用に充てる予定である.
がん病態時におけるフェンタニルの鎮痛効果と血液中のサイトカイン濃度との関係解析

がん性疼痛において、血液中のサイトカインであるインターロイキン(IL)-1βやIL-4濃度の上昇がオピオイドμ1受容体の結合能やmRNAの発現量に影響を与えることが報告されている。また、IL-6濃度の上昇により一部の薬物代謝酵素の活性低下を引き起こすことが知られている。これまで、オピオイド鎮痛薬の鎮痛効果の個体間差の要因については、薬物代謝酵素、薬物輸送担体やオピオイドμ1受容体の遺伝子変異を含む個人に不変的な因子に関する報告が多くなされてきた。本研究では病態の進行に伴い継時的に変動しうる血液中のIL濃度がオピオイド鎮痛薬であるフェンタニル貼付剤の鎮痛効果に及ぼす影響を明らかにする。
文字列上のビット並列法を利用した高速木パターン照合アルゴリズムの開発

本研究課題では、木パターン照合問題を解くための効率的なアルゴリズムついて研究する。木パターン照合問題とは、各頂点が記号によってラベル付けされた2つのラベル付き木、すなわち、パターン木Pとデータ木Tが与えられたとき、Tの中でPと一致する部分をすべて見つける問題である。本研究では、この問題に対し、文字列照合問題で開発されたビット並列法を木パターン照合問題に応用することにより、効率的なビット並列型木パターン照合アルゴリズムを開発した。XML検索において木パターン照合問題は重要な問題である.この問題に対し,平成21年度は以下のように効率的なビット並列木パターン照合アルゴリズムを開発した.(1)擬似木パターン照合を求めるためのビット並列アルゴリズム親子関係に基づいた擬似木パターン照合問題を定義し,この問題に対し効率的なビット並列アルゴリズムを与えた.擬似木パターンはXML検索において重要な役割を演じている.アルゴリズムの基本的な考えは,パターン木をパスパターンと呼ばれる記号列に分割し,各パスパターンをビット列としてコンピュータワードの中に埋め込むことによって,ビット並列化を実現するものである.埋め込む手法により,以下の2つのビット並列アルゴリズムを与えた.本アルゴリズムの計算時間は,パターン木の再帰度によって特徴づけができ,再帰度が小さいほど高速に動作する.さらに,どちらも,パターン木が小さい場合,検索対照のデータ木のサイズに比例した時間で動作する.(a)パスパターンを直列的にコンピュータワードに埋め込むことにより高速に動作するビット並列アルゴリズム(b)各パスパターンをビット単位で相互に互い違いに並べて埋め込むことにより高速に動作するビット並列アルゴリズム(2)擬似木パターン照合から木パターン照合を求めるためのアルゴリズム2部グラフの最大マッチングを求めるアルゴリズムを応用することにより,擬似木パターン照合から木パターン照合を求めるためのアルゴリズムを与えた.平成22年度は,平成21年度の結果を拡張し,以下のように効率的なビット並列拡張擬似木パターン照合アルゴリズムを開発した.(1)拡張擬似木パターン照合問題の導入親子関係に基づいた擬似木パターン照合問題を先祖子孫関係に拡張した拡張擬似木パターン問題を導入した.具体的には,パターン木を記述するにあたって,通常の親子関係を示す枝に加え,先祖子孫関係を示す枝を導入することにより問題を拡張した.この問題はXML検索におけるXPathの照合問題と密接に関係しており,重要な問題となっている.(2)拡張擬似木パターン照合問題に対するビット並列アルゴリズムの開発擬似木パターン照合問題と同様の計算量で動作するビット並列アルゴリズムを開発した.具体的には,パターン木をビット列に変換する方法により以下の2種類のアルゴリズムを開発した.どちらもコンピュータワードに収まるパターン木に対し,高速に動作する.(a)パターン木をパスに分割し,各パスに対するビットパターンを順番に直列的に並べてコンピュータワードに埋め込むことにより高速に動作するビット並列アルゴリズムを開発した.(b)パターン木をパスに分割し,各パスに対するビットパターンをビット単位で互い並列に並べてコンピュータワードに埋め込むことにより高速に動作するビット並列アルゴリズムを開発した.平成23年度は,拡張擬似木パターン照合問題を,木のノードが記号列でラベル付けされた問題に拡張し,それに対するアルゴリズムを開発した.具体的には以下の2点に関する結果を得た.(1)記号列をラベルに持つ拡張擬似木パターン照合問題に対するアルゴリズムの開発XMLデータは,要素名をラベルとする木構造で表すことができる.すでに開発したアルゴリズムは記号をラベルとして持つ木構造に対するもののため,それらを記号列をラベルとして持つ木の照合問題へと拡張した.アルゴリズムは,まず,パターン木のラベルから,そのラベルを識別するオートマトンを作成し,ターゲット木からパターン木に一致する部分木を探すとき,ターゲット木のノードのラベルを,このオートマトンを用いて識別し,今までに開発したビット並列法を使って照合を行う.(2)記号列照合のためのコンパクトな決定性有限オートマトンの開発記号列をもつ擬似木パターン照合問題では,ラベルとなる記号列の高速な認識が必要となる.決定性有限オートマトンは効率的なパターン照合を実現するため,決定性有限オートマトンのコンパクトな実現方法について開発した.具体的には,双対型positionオートマトンと呼ばれるモデルを利用し,決定性有限オートマトンをコンパクトなビット列で表す方法を示した.今回の手法は,従来のものからさらに不要な情報を取り除いたものになっている.また,正規表現と呼ばれる一般的な文字列パターンに適用することができる.
第一高等学校寮歌の研究-寮歌にみる音楽文化活動の西洋化の過程-

旧制第一高等学校の寮歌の研究を通して、戦前の日本人の音楽的感性が変化し、洋楽スタイルを指向したこと、また西洋音楽の受容と理論の学習が、これらの変化を進める要因となったことが考察された。そして教養教育による人間教育という教育理念の旧制高等学校においては、学友会や運動部による対抗試合等の課外活動が活発であり、この活動が寮歌という、音楽的にも社会的にも価値ある文化遺産を生み出したことが理解された。本研究の目的は第一高等学校を代表例として、旧制高校の教養教育を基盤として生まれた当時の学生文化を、寮歌の活動を軸に考察するものである。初年度は研究計画に従い、(1)寮歌の作曲者、作詞者、旋法や調性、リズムや拍子、形式、音域、数字譜と五線譜の関係等から音楽的特徴を明らかにする、(2)寮歌を作曲する等旧制高校の音楽活動の中心的役割を担った学生の経歴や活動を調べ、当時の音楽教養人や音楽愛好家の姿を明らかにする、(3)第一高等学校の教育理念や内容と、寮歌及び音楽文化活動の関わりを考察することを目標とした。まず明治23年から45年までの第一高等学校の寮歌110曲の楽曲分析を行い、楽曲の西洋化の過程を明らかにした。また明治時代の第一高等学校の高校生達の音楽活動全般を、学科課程、校友会活動、寮歌に分類して、文献資料から考察し、(1)寮歌及び校友会の音楽部の活動が、唱歌教育の影響を少なからず受けている、(2)運動部の対校戦が、応援歌、部歌を育んだ、(3)部活を通した旧制高校の交流が寮歌を全国的に広める要因になった、(4)寮歌及び企画音楽会についての評論が校友会雑誌上で活発に行われた等を検討した。また、第一高等学校の教養教育を重視した教育内容や、全寮制による自治寮での人間教育が、寮歌を中心とした自発的な音楽活動を盛んにした要因として理解された。当初の予定通り、研究発表は国際学会と国内学会の合計2回、論文は1本執筆した。同窓生への質問用紙の発送と回収は行わなかったが、同窓会主催(一高玉杯会)による春と秋の寮歌祭に参加、多くの寮歌の実演を録画によりデータとして記録した。また卒業生との交流により実体調査が進み、さらに卒業生と会友で結成された寮歌研究会の方々とも知り合い、情報交換が行える場や人脈を得ることができたとともに、寮歌を歌い継ぐという活動にも参加することとなった。本研究の目的は旧制の第一高等学校の音楽文化活動を軸に、高等教育、特に教養教育における音楽教育の内容と意義を探求することである。2年目は研究計画に従い、時代を明治から大正時代へと進め、大正元年から大正15年までの第一高等学校の(1)寮歌105曲の楽曲分析を行い、楽曲の西洋化の過程を明らかにし、(2)寮歌を作曲した学生で後にプロの音楽家になった者(箕作秋吉)と当時音楽部の顧問であった音楽家(弘田龍太郎)の経歴や活動を調べ、一高の音楽活動全般との関わりを考察し、(3)寮歌と音楽部に関する記述を文献資料から調べ、当時の演奏会の演目や、参加した学生や音楽家と、寮歌との関係を考察した。さらに(4)口伝で歌い継がれている寮歌の記録である寮歌集の変遷に注目して考察を行い、松本の旧制高校記念館に初版本の取材に行った。また昨年度の明治時代の研究成果の発展として、一高の寮歌活動の基礎を築いた鈴木米次郎を軸に、日中の音楽文化交流という視点から、蕭友梅について調べた。蕭友梅は日本に留学して西洋音楽の勉強を始め、後に中国初の音楽院を蔡元培と共に創始した人物である。彼らの活動を通して20世紀初頭の中国で、西洋音楽の受容の在り方や、高等教育における音楽教育がどのように始められたのか、また如何なる教育理念の基に始められたのかを探求した。研究発表は国際学会で1回、論文は2本(英語1、日本語1)を執筆した。5月に東慶寺で行われた向陵塚例祀と、10月に同窓会主催(一高玉杯会)による秋の寮歌祭に参加し、寮歌の実演を録画によりデータとして記録した。これらの取材活動を通じて、卒業生、寮歌愛好家、在野の研究者の方々との情報交換を行った。3年目は、(1)明治大正期の中国からの留学生と旧制高校との関連、(2)戦時下の第一高等学校の寮歌、(3)台北高等学校の音楽活動について調べた。(1)では、第一高等学校が初めて中国からの留学生を正式に受け入れたことに焦点を当てながら調査していく中で、当時は中国からの留学生が日本で西洋音楽を学んで中国に持ち帰り、唱歌教育の礎を築いたこと、またこれらの音楽留学生は音楽学校のみならず旧制高校や帝国大学で教養教育を受けたこと等が明らかとなった。

(2)では、昭和16年から20年の終戦までの一高生の寮生活を、寮歌を軸に考察した。戦時下の寮歌には、詩の韻律や音楽において、平和だった大正時代や、戦勝国として勢いがあった明治時代とは異なる特徴が見られた。(3)では、外地の旧制高校の例として、校舎が現存され(台湾師範大学)、資料が比較的ある台北高校を対象として、校友会の音楽活動を、同窓会発行の文献資料から調査した。首都東京に在った一高と比較しても劣らない、活発な西洋音楽の受容と普及の活動が行われていたことが判った。また台湾の風土や民族性を取り入れた音楽活動も行われていたことが、理解された。研究発表は国内学会1回、国際学会1回、本は一章を分担執筆した。4月と10月に同窓会主催(一高玉杯会)による春秋の寮歌祭に参加し、寮歌の実演を録画によりデータとして記録した。本の分担執筆の為に、一高の卒業生に戦時下の寮生活についてインタービューを行い記録した。また、2年間の予定で、社団法人学士会が発行している隔月刊誌『U7』の連載「七大学をめぐる歌」の執筆を担当することになった。その為、12月3月にかけては、連載12回目の「鳴呼玉杯」について、調査研究を行った。
ヒヒ類の雑種形成と種分化過程に関する生態学的・集団遺伝学的研究

本研究の主たる目的は、エチオピア南部高原に生息するゲラダヒヒ、マントヒヒ、アヌビスヒヒ3種の生態的地位の重なり、社会構造、遺伝的距離を明らかにすることにより、3種の種分化過程を分析・復元することであった。さらに、アヌビスヒヒとマントヒヒとの間で生じている雑種個体群の分布域の広がり、雑種化を可能とした社会的機構、雑種ヒヒの遺伝的組成等を研究することにより、霊長類の種の競合及び新種形成のメカニズムに迫ろうとした。まず、アヌビスヒヒとマントヒヒの雑種形成過程についてであるが、南部高原のアルシ、バレ州においてこれまで分布上問題のあった2カ所について、より広範で詳細な分布調査を行った。森(1991)が雑種の存在を指摘していたアルシ州のセル高原地方では、近くにアヌビスヒヒの個体群は発見されていなかった。そのため、オスのアヌビスヒヒの長距離分散、あるいは低地乾燥地帯に生息するアヌビスヒヒ群の存在が予見されていた。しかし、今回の踏査でもアヌビスの個体群の存在は確認されず、逆に低地河床付近に生息するマントヒヒがアヌビスヒヒに似て体毛及び皮膚が暗色化する変異を持つことが発見された。そのため、この高地で先に雑種と認定された個体群は雑種ではなく、低地から遊動してきたマントヒヒの可能性が高くなった。これにより、マントヒヒ群の移動性の高さと形態的変異の大きさが改めて認識されるとともに、アヌビスヒヒの低地乾燥地帯での分布の可能性が否定された。他の1カ所の分布調査地はバレ州のセバジャ付近であり、前の調査で典型的な両種間の雑種が発見されていた地点よりアヌビス側に位置する。この地より東のマントヒヒ側では、東に行くほどアヌビス的特徴が急速に減少していたが、アヌビス側ではアヌビス、マント、雑種ヒヒ3個体群がモザイク状に入り組んで混在していることが明らかになった。すなわち、両種の雑種域の形成はマントヒヒの移動力の高さと、侵略性によるものである可能性が高いと結論できた。なお、初年度、政情不安のためこの地に入ることができなかったため、雑種ヒヒの捕獲作業が予定通り進まず、血液採取による遺伝学的分析は、行えなかった。しかし、平成5年度には、次期研究のための捕獲可能個体群の探索と、人付けの作業が行われた。アルシ州では、ゲラダヒヒとマントヒヒが同所的に生活している。両種の共存を可能にしているメカニズムを生態学的に把握するため、群れ構成、土地利用、食性分析、活動リズム、両種の出会い時の相互干渉などを観察した。その結果、両種はとまり場として同じ崖を共用しているだけで、食性、土地利用の仕方において全く異なった生態的特徴を持っており、その違いが共存を可能にしていると結論された。両者は出会うと比較的容易に融合するが、群れとしてはゲラダヒヒの方が劣位である。出会いの頻度が高いことを考えれば、両種の雑種化の可能性もある。遺伝学的分析が今後の重要な研究課題となる。平成4年度、南部高原での調査が政情不安のため実現できなかったので、北部高原のショワ州のゴシメダとゴンダール州のセミエン国立公園で、ゲラダヒヒの社会・生態学的研究を行った。その研究結果を、平成5年度に行った南部高原のアルシ州でのゲラダヒヒの資料と比較した。アルシ州のゲラダヒヒは、これまで知られている内では最も乾燥した厳しい環境下に生息しており、従来の常識を破る適応力を示していた。すなわち、食性において高い果実食の割合を示し、移動に長時間を費やしていた。また、社会行動でも、単オス群間の親和性が低く、遠距離を伝えるために音声が発達している等特殊な面が見られ、この土地のゲラダヒヒ個体群の、北部個体群からの遺伝的独自性(亜種の可能性)を十分予測させる観察結果を得ることができた。また、この南部高原で標高約1600mという極めて低標高の乾燥地帯に生息する群れを発見することができ、ゲラダヒヒの適応放散過程を知る上での貴重な生態資料を得た。また、今回の調査では、ゲラダヒヒの捕獲は不可能であったが、これまで北部高原で収集していた血液サンプルを分析し、ゲラダヒヒの個体群の起源は分布北限(セミエン国立公園)あたりにあるのではないかということ推測させる結果を得た。このデータは南部で今後得られる血液サンプルと比較のため利用される。以上、予知不可能な政情不安による調査地の限定という障害はあったが、エチオピア高原におけるヒヒ類の適応放散及び雑種化の過程では、マントヒヒの分散力・適応力の高さと、それを可能にする崖環境、すなわち峡谷系の発達が重要な鍵であったことが本研究で明らかになった。

まず、アヌビスヒヒとマントヒヒの雑種形成過程についてであるが、南部高原のアルシ、バレ州においてこれまで分布上問題のあった2カ所について、より広範で詳細な分布調査を行った。森(1991)が雑種の存在を指摘していたアルシ州のセル高原地方では、近くにアヌビスヒヒの個体群は発見されていなかった。そのため、オスのアヌビスヒヒの長距離分散、あるいは低地乾燥地帯に生息するアヌビスヒヒ群の存在が予見されていた。しかし、今回の踏査でもアヌビスの個体群の存在は確認されず、逆に低地河床付近に生息するマントヒヒがアヌビスヒヒに似て体毛及び皮膚が暗色化する変異を持つことが発見された。そのため、この高地で先に雑種と認定された個体群は雑種ではなく、低地から遊動してきたマントヒヒの可能性が高くなった。これにより、マントヒヒ群の移動性の高さと形態的変異の大きさが改めて認識されるとともに、アヌビスヒヒの低地乾燥地帯での分布の可能性が否定された。他の1カ所の分布調査地はバレ州のセバジャ付近であり、前の調査で典型的な両種間の雑種が発見されていた地点よりアヌビス側に位置する。この地より東のマントヒヒ側では、東に行くほどアヌビス的特徴が急速に減少していたが、アヌビス側ではアヌビス、マント、雑種ヒヒ3個体群がモザイク状に入り組んで混在していることが明らかになった。すなわち、両種の雑種域の形成はマントヒヒの移動力の高さと、侵略性によるものである可能性が高いと結論できた。なお、初年度、政情不安のためこの地に入ることができなかったため、雑種ヒヒの捕獲作業が予定通り進まず、血液採取による遺伝学的分析は、行えなかった。しかし、平成5年度には、次期研究のための捕獲可能個体群の探索と、人付けの作業が行われた。アルシ州では、ゲラダヒヒとマントヒヒが同所的に生活している。両種の共存を可能にしているメカニズムを生態学的に把握するため、群れ構成、土地利用、食性分析、活動リズム、両種の出会い時の相互干渉などを観察した。その結果、両種はとまり場として同じ崖を共用しているだけで、食性、土地利用の仕方において全く異なった生態的特徴を持っており、その違いが共存を可能にしていると結論された。両者は出会うと比較的容易に融合するが、群れとしてはゲラダヒヒの方が劣位である。出会いの頻度が高いことを考えれば、両種の雑種化の可能性もある。遺伝学的分析が今後の重要な研究課題となる。平成4年度、南部高原での調査が政情不安のため実現できなかったので、北部高原のショワ州のゴシメダとゴンダール州のセミエン国立公園で、ゲラダヒヒの社会・生態学的研究を行った。その研究結果を、平成5年度に行った南部高原のアルシ州でのゲラダヒヒの資料と比較した。アルシ州のゲラダヒヒは、これまで知られている内では最も乾燥した厳しい環境下に生息しており、従来の常識を破る適応力を示していた。すなわち、食性において高い果実食の割合を示し、移動に長時間を費やしていた。また、社会行動でも、単オス群間の親和性が低く、遠距離を伝えるために音声が発達している等特殊な面が見られ、この土地のゲラダヒヒ個体群の、北部個体群からの遺伝的独自性(亜種の可能性)を十分予測させる観察結果を得ることができた。また、この南部高原で標高約1600mという極めて低標高の乾燥地帯に生息する群れを発見することができ、ゲラダヒヒの適応放散過程を知る上での貴重な生態資料を得た。また、今回の調査では、ゲラダヒヒの捕獲は不可能であったが、これまで北部高原で収集していた血液サンプルを分析し、ゲラダヒヒの個体群の起源は分布北限(セミエン国立公園)あたりにあるのではないかということ推測させる結果を得た。このデータは南部で今後得られる血液サンプルと比較のため利用される。
若年者の人口流出メカニズムの解明：社会関係資本の観点から

本研究は、若年者が条件不利な環境に置かれた地方に定住するための条件を明らかにすることを目的としている。昨年度におこなった山形大学在学生に対する質問紙調査のフォローアップ調査で、回答者たちが在学中に体験した地域志向授業やインターンシップなどの経験が、彼らの卒業後の就職先(山形県東北地方東京など)に与える影響を調べている。2019年3月に、102人の卒業生・進学生のデータ回収を行った。本格的なデータ分析はこれからであるが、地域を素材にしたフィールドワークの受講経験があると、山形県・宮城県に本社のある企業に就職する傾向が高くなることがわかった。ただし統計的な有意差はない。他の変数も統制して、また今年度末に得られるデータも勘案して引き続き分析を続ける計画である。関連研究として、山形県飯豊町の若年労働者が地元に定住する意欲をもつ条件について、質問紙調査でデータ回収し、分析したところ、仕事の給与などに不満を持ちつつも、仕事を通じた成長に満足している労働者の定住意欲が高いことがわかった。山形大学を含む複数の大学で質問紙調査をおこない、インターンシップを受講した学生のキャリア意識が、受講したことがない学生よりも高い傾向があることがわかった。ただし理系大学生の場合は実験などがインターンシップ参加を阻害する傾向もわかった。これらの成果は学会誌に報告済みである。このほか、地の拠点大学による地方創生推進事業の進捗、新たに始まった地方創生インターンシップなどについて情報収集を行い、その傾向を踏まえ、地方でのフィールドワーク経験が学生の成長などに与える影響について論文を執筆中である(依頼原稿で書籍に掲載予定)。また複数の地域に拠点を置く生き方が地方の人口減少に歯止めをかける可能性について分析した社会シミュレーション実験を行なった。学会発表をすませ、論文を投稿中である。昨年度に配布した138件の調査サンプルのうち、102件が当人の卒業に合わせて回収できた。残りの36件はいまだ在学中で、2020年3月に卒業予定である。また追加してのデータ収集も行っている。山形県に定住したか転出したかだけだと統計的な有意差が出ないかもしれないが、様々な質問を行っているので、在学時における地域理解と卒業後の展開について何らかの関連性は見いだせると考えている。山形大学卒業生の地方定住調査と並行して、社会人の地方定住についての調査も進めている。一つは、大阪に定住する若年アーティストの調査をおこなった。関西のアーティストの場合、東京へではなく、海外や他の地方部へ移動する選択肢があること、自身の芸術活動の継続が主要因であることなどが分かった。また東京に在住の高齢者へのグループディスカッションで、将来的に東北地方へ移住する可能性を聞いたところ、気候条件の厳しさ、類縁の無さなどから躊躇する人が多数であった。山形もとい東北地方を定住の選択肢として有力になるためには、労働条件だけでなく、サブカルチャーや生活のしやすさが重要であることが示唆される。また人々の移動と定住が地域社会に与える影響を分析する社会シミュレーション実験を行っている。現在査読中の論文が一本あるが、一箇所ではなく、二箇所に拠点を置く生き方が、かえって地方創生に結びつく可能性が分かってきた。今後の調査において、この考え方を踏まえた聞き取りを行うことで、定住人口だけでなく交流人口も視野に入れた分析ができると期待できる。いっぽう、地の拠点大学による地方創生推進事業が今年度で終了となるため、大学または自治体による若年者の定住促進政策に影響が出るかも知れない。地方創生インターンシップ事業についても研究対象としているが、まだ全容がわからないため、その分析の結果はこれからである。山形大学で在学中の学生ないし卒業した社会人へのインタビューを行い、若年者が山形県に定住する、あるいは山形県から転出する論理を抽出する。地の拠点大学による地方創生推進事業が今年度で終了する。いっぽうで地方創生インターンシップ事業が始まっている。こうした最新の地方創生関連の事業を点検しながら、学会や研究集会などでの情報収集を行う。そのようにして得られた知見をもとに、すでに回収済みのデータを分析して、どのような経験が地方定住に影響するのかを明らかにする。山形県に拘らず、広く人々の地方定住に関連した調査を行うことで、研究の裾野を広げる。今年度は、代表者が阪南大学国際観光学部に所属していることを活かして、大阪府就業促進課や鳥取県若桜町などとも連携して、西日本の地方部に若年者が定住するための条件などについても質的調査・量的調査を並行して研究を進めていく。また代表者・分担者が、それぞれ各地で展開されているインターンシップや高齢者の移住事業、企業活動などについて引き続き事例調査を続ける予定である。げんざい学会誌に投稿中の社会シミュレーション実験を発展させて、大学と企業の交流によって、双方が人材育成と就業マッチングにも成功するための条件を明らかにする社会シミュレーションを構築・分析する予定である。本研究は人口減少地域に立地する山形大学(国立大学)と東北公益文科大学(私立大学)の在学生に注目して、どのような学生が卒業後に山形県内に定住するかを明らかにしようとするものである。この研究課題のためには在学生に対する質問紙調査を行った上で、回答した学生の追跡調査を行い、彼らの山形県内への定住、県外への転出を確認する必要がある。はじめに実施する質問紙調査が、学生および地元の就職・定住環境を正確に反映しなければならない。そこでH28年度は任意に選んだ学生、OBOGに対するインタビュー調査、地元企業や自治体の調査をおこなった。

また、研究代表者・分担者ともに、両大学の地方創生事業である「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業」の実施者であり、本研究と関連した事業の検証をおこなった。それら調査を踏まえ学生の定住・転出に強く影響すると思われる要因を抽出し、暫定的な質問紙調査票を完成させた。注目しているのが、回答者が親族・友人などと持つネットワーク、授業で体験したインターンシップやフィールドワークなどの社会経験、地域志向科目による地域理解の促進が、定住・転出に及ぼす影響である。また関連する研究として、研究代表者の堀内は、山形県飯豊町で若年労働者が定住する条件についてアンケート調査を多変量解析した研究発表をおこなった。また山形県内の小規模事業者が県内外で持つネットワークが彼らの仕事に及ぼす影響について分析した論文を執筆中である。研究分担者の鎌田は、インターンシップやフィールドワークを体験した学生へのインタビュー調査を実施し、29年度に予定している質問紙調査の概念枠組みを提供した。研究分担者の松坂は、同様にインターンシップ参加学生へのインタビュー調査を実施し、参加者の傾向と課題についてまとめている。研究分担者の村松は山形県内で就業している若年者の実態調査を行った。当初の計画では、H28年度から山形大学・東北公益文科大学の在学生数百名を対象にして質問紙調査を実施する予定であった。しかし、一回目に用いた質問紙調査を来年度以降も継続して使用するため、正確な質問紙調査を作成する必要がある。またH28年度が「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業」が本格的に始まった年度でもあり、そのことで学生や地域をとりまく環境が著しく変容してしまう可能性がある。そこで今年度は準備期間として、研究代表者・分担者ともに学生やOBOGへのインタビューや、地元企業・地方公共団体・NPOなどの職員へのインタビューに集中することとした。そのため質問紙調査で用いる予定だった予算はH29年度へ繰越している。これまでに学生やOBOGへインタビューをしてきた結果、(1)大学初年次から山形県内へ定住するかどうかを強く意識していることは稀である、(2)インターンシップや就職活動などがきっかけで定住意識が強化される、(3)定住・転出に最終的に強く影響するのが親の意見である、(4)じっさいに山形県内に就職したOBOGは「山形だから」という理由ではなく「その企業が良いから」という理由で定住している、などのことが分かってきた。ただあくまで数名へのインタビュー結果に過ぎないため、より大人数への質問紙調査で検証する必要がある。いっぽう、山形県飯豊町で町内労働者へのアンケートを実施した。県内大学のOBOGとは限らないため単純には比較できないが、地元へ定住し続けたいと考えているのは、(1)仕事内容や仕事を通しての成長に満足し、(2)職場の人間関係には不満を持っている人、である。(2)は意外な結果ではあるが、職場の馴れ合いの人間関係に飽き足らず、向上心のある労働者の定住意欲が高いのだと推測できる。これらの暫定的な結果を踏まえ、H29年度以降に本格的な質問紙調査・追跡調査を実施する計画である。