hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「選手」と「コーチ」の視点を融合した新たなコーチング理論の構築

アンケート調査のためのオンラインシステムを作成することでデータ回収が順調に遂行できた.コーチのアンケートに関するデータ収集にはやや遅れがでているものの,選手に関するアンケートデータの収集は完了しており,データの分析から導かれた追加分のアンケートとして,選手の競技レベルや年齢層を拡大した調査を実施している.当初予定していた部分の記述内容の分類も一旦は終了しており,データの精査へと移行しており一部のデータは公表済みもしくは公表にむけた準備を実施している.また,2年目実施予定であった,コーチの客観的な観察と声かけ,選手の内省の変化と実施の動作の変化についても,一部の調査を前倒しで実施できことから,上記の通りの評価とした.各課題に対応する今後の研究推進方法を以下に示す.I:選手がコーチに望む「コーチとしての能力・行動」を調査引き続きコーチのアンケート収集を継続して,現在までのデータに追加した分析を行う.データ解釈の妥当性についてもさらなる追加検証を行い,アンケート項目位の簡略化も同時に行い,研究機関終了後も引き続きデータを終了して,知見を更新することを目指す.また,競技レベル,性別,種目特性などに応じたより詳細な分析を実施することで,カテゴリーに対応した検証を計画している.これにより,選手・コーチ,競技力の優劣などの条件に配慮したコーチング理論の構築を目指す.II:コーチの声かけが選手の内省に与える影響と、選手の内省の変化が実際の動作に与える変化跳躍種目とハードル種目の踏切動作と対象範囲を拡大して分析を行う予定である.現在までは実験室での測定に留まっているが,実際のフィールドや大会時の場面における調査を目標とすることで,声掛けの内容だけではなく,タイミングや状況についての調査を加える予定である.なお,声掛けの内容については,複数の競技者の「課題」「声掛けのキーワード」「キーワードからイメージすること」「イメージが実際に動かすこと」の対応表とその適切なタイミングなど整理することで,課題に対応した技術コーチングのサンプルモデルの作成を目指す.課題IIに関する動作評価システムの簡易化に関する費用の支払いを次年度に繰り越すため.
積雪地域の閉鎖性水域における酸性化シミュレーションモデルの開発

前年度の調査結果により、庄内地方の閉鎖性水域では融雪期においてpHが低下する傾向があり特に集水域面積の小さい山間部の閉鎖性水域ではその傾向が顕著であることが明らかとなった。そこで今年度は、まず融雪期を重点的に3月12月まで年間水質観測調査を行なった。対象地は山形県羽黒町の5つの農業用ため池で、この中には標高300m以上に位置する2つの山間部ため池が含まれる。また同時に近隣での降雨水質の観測を行った。観測項目は水温、EC、pH、DO、COD、各種溶存イオン濃度、TN、TPである。調査結果から主に以下の知見が得られた。(1)pHの年平均値は平野部ため池で6.87.0、山間部ため池で6.56.7であったが、融雪期には平野部ため池で6.26.5、山間部ため池で5.56.0に低下していた。ため池への流入水のpHも融雪期には同様に低下していることから酸性雪による影響と考えられる。(2)硫酸イオン濃度の年平均値は平野部ため池で3.910.3mg/l、山間部ため池で1.82.6mg/lであり、平野部ため池では灌漑期に濃度が上昇していたが、山間部ため池では年間を通して濃度はほぼ一定であった。(3)硝酸イオン濃度の年平均値は平野部ため池で0.83.1mg/l、山間部ため池で0.20.4mg/lであり,全てのため池で融雪期の濃度が最も高く、夏期に低下していた。(4)降雨、集水域、ため池内部と区分して収支計算を行ったところ、硫酸イオンでは平野部ため池においては集水域由来の割合が最も大きく、山間部ため池においては降雨由来の割合が大きくなった。硝酸イオンでは全てのため池で降雨由来の割合が大きくなった。調査結果を基に、降水影響予測モデルの代表的な数値モデルであるILWASモデルを参考に検討を行った。土壌内部の反応や生物化学過程に関してはまだ知見が不足しているが、今後も降水の酸性化が継続すれば特に山間部のため池で影響を受けやすいものと推察された。山形県庄内地方においては、閉鎖性水域の水質観測調査が現在までほとんど行われておらず、特に本研究で対象とする酸性化の指標となるような溶存態物質の観測例は皆無であった。そこで今年度はダム貯水池1カ所、農業用ため池5カ所を対象として、5月12月の期間、溶存態物質を中心とした水質調査を行った。また降雨の水質調査を平行して行い、降雨水質が閉鎖性水域水質に与える影響を検討した。現在まで得られた主な知見として以下の4点が挙げられる。(1)山間部のダム貯水池及びため池では年間を通してEC値(平均31.3μS/cm)及び各溶存態イオン濃度が低かった。しかし集水域の小さいため池では春先に一時的にpH値が低くなっており、酸性雪の融解の影響を受けている可能性が考えられた。(2)最も低地にあるため池では、EC値(平均92.1μS/cm)及び硫酸イオン濃度が比較的高かった。このため池は反復利用目的のため池であり調査期間の大部分が灌漑期間であったことから、水田を中心とする流域から溶出してきたイオンが多く含まれるものと考えられた。(3)鉛直分布調査では水深5m以上のため池では底層部において硫酸イオン濃度、硝酸イオン濃度の大きな変動が見られ、還元状態における底土からの溶出の影響と考えられた。(4)降雨水、流入水、流出水、池内水の硫酸イオン、硝酸イオンについて収支解析を行った結果、山間部の貯水池及びため池では硝酸イオンの流出負荷量が流入負荷量より小さく、硫酸イオンでは逆に大きかった。平地部のため池ではどちらのイオンとも流出負荷量が流入負荷量より大きかった。今年度は調査期間が5月からであったため、融雪時における調査が不十分なものとなった。現在融雪期の調査を進めており、酸性雨・雪による閉鎖性水域の酸性化への影響について更なる検討を行う予定である。これらの結果がまとまり次第、シミュレーションモデルの検討を進める予定である。

(3)硝酸イオン濃度の年平均値は平野部ため池で0.83.1mg/l、山間部ため池で0.20.4mg/lであり,全てのため池で融雪期の濃度が最も高く、夏期に低下していた。(4)降雨、集水域、ため池内部と区分して収支計算を行ったところ、硫酸イオンでは平野部ため池においては集水域由来の割合が最も大きく、山間部ため池においては降雨由来の割合が大きくなった。硝酸イオンでは全てのため池で降雨由来の割合が大きくなった。調査結果を基に、降水影響予測モデルの代表的な数値モデルであるILWASモデルを参考に検討を行った。土壌内部の反応や生物化学過程に関してはまだ知見が不足しているが、今後も降水の酸性化が継続すれば特に山間部のため池で影響を受けやすいものと推察された。
歯科修復材の耐摩耗性評価に関する研究

口腔内では多種多様の人工材料が利用されているが、それらの材料に要求される臨床的に重要な物性は耐摩耗性である。歯に修復された材料は、さまざまの原因で摩耗する。しかも、年令、性別、歯種、修復部位、習慣などによって摩耗挙動はきわめて複雑で、abrasive wearとfatigue wearが交錯している。従来から、耐摩耗性をin vitroで評価する試験法が提案されているが、臨床における摩耗挙動と一致する評価法が少ないのが現状である。そこで臨床での摩耗挙動を再現できるin vitro試験法が必要となる。研究代表者の谷は、さきにグラスビーズ摩耗試験法を考案し、臨床の結果と比較的良好な一致性を示すことをあきらかにした。この方法は、水中で、プウラスチック製滑走面に、ヒトのエナメル質に近い硬さをもち、しかも特定の曲率を持ったグラスビーズを介在させ、一定荷重をかけて、試験片を往復滑走させる試験法である。現在、歯科用修復材として多用されている材料はコンポジットレジン修復材であり、審美性が要求される前歯修復材としてばかりではなく、高い強度が要求される臼歯部修復材として、臼歯専用のコンポジットレジンも数多く市販されている。そこで、16種類の臼歯用コンポジットレジンを用いてグラスビーズ摩耗試験を行った結果、マイクロフィラー配合型コンポジットレジンが耐摩耗性にすぐれ、ついでサブミクロン配合型が良好で、高密度充填型(ハイブリッド型)はおおむね摩耗が大きく、配合されているフィラーのサイズとの強い関連を示唆する結果を得た。これは臨床所見とおおむね一致している。さらに、marginal fracture toughnessの評価を加えて総合的に評価することが重要であると考えられた。口腔内では多種多様の人工材料が使用されているが、それらの材料に要求される臨床的に重要な物性は耐摩耗性である。しかも、年令、性別、歯種、修復部位、習慣などによってその摩耗挙動はきわめて複雑で、abrasive wearとfatigue wearが交錯している。従来から、耐摩耗性をin vitroで評価する試験法が提案されているが、臨床における摩耗挙動に一致する評価法が少ないのが現状である。そこで臨床の摩耗挙動を再現できるin vitro試験法が必要となる。この方法は、水中で、プラスチック製滑沢面に、ヒトのエナメル質に近い硬さをもち、しかも特定の曲率を持ったグラスビーズを介在させ、一定荷重をかけて、試験片を往復滑走させる試験法である。そこで、16種類の臼歯用コンポジットレジンを用いてグラスビーズ摩耗試験、を行った結果、マニクロフィラー配合型コンポジットレンジが耐摩耗性にすぐれ、ついでサブミクロン配合型が良好で、高密度充填型(ハイブリッド型)はおおむね摩耗が大きく、配合されているフィラーのサイズと強い関連を示唆する結果を得た。これは臨床所見におおむね一致しているものの、fatigue wearの評価にやや問題を残していることが考えらる。しかも、年令、性別、歯種、修復部位、習慣などによってその摩耗挙動はきわめで複雑で、abrasive wearとfatigue wearが交錯している。

従来から、耐摩耗性をin vitroで評価する試験法が提案されているが、臨床における摩耗挙動と一致する評価法が少ないのが現状である。そこで臨床での摩耗挙動を再現できるin vitro試験法が必要となる。研究代表者の谷は、さきにグラスビーズ摩耗試験法を考案し、臨床の結果と比較的良好な一致性を示すことをあきらかにした。この方法は、水中で、プラスチック製滑走面に、ヒトのエナメル質に近い硬さをもち、しかも特定の曲率を持ったグラスビーズを介在させ、一定荷重をかけて、試験片を往復滑走させる試験法である。現在、歯科用修復材として多用されている材料はコンポジットレジン修復材であり、審美性が要求される前歯修復材としてばかりではなく、高い強度が要求される臼歯部修復材として、臼歯専用のコンポジットレジンも数多く市販されている。そこで、16種類の臼歯用コンポジットレジンを用いてグラスビーズ摩耗試験を行った結果、マイクロフィラー配合型コンポジットレジンが耐摩耗性にすぐれ、ついでサブミクロン配合型が良好で、高密度充填型(ハイブリッド型)はおおむね摩耗が大きく、配合されているフィラーのサイズとの強い関連を示唆する結果を得た。これは臨床所見とおおむね一致している。さらに、marginal fracture toughnessの評価を加えて総合的に評価することが重要であると考えられた。
生殖腺性転換の分子機構解明

動物の性別は、卵巣にも精巣にも分化可能な未分化生殖腺が卵巣に分化するか精巣に分化するか、によって決定される。遺伝的に性別の決定されている魚類において、性ホルモンなどの外的要因によって完全な性転換の起こることは1950年代にメダカで示された事実である。しかしながら、そのような性転換時にどのような遺伝子がどのように働くことによって、本来の生殖腺の分化の方向(遺伝的性別)と異なる方向へと分化が進むのかは未だよく分かっていない。そこで、本研究では、応募者の作出した遺伝子破壊メダカを駆使して、遺伝的雌から雄へ性転換する時の分子機構を明らかとすることを目的とした。このような目的にメダカは最適な実験動物である。メダカの性別はXX-XYの雄ヘテロの遺伝様式で決定され、性決定遺伝子がY染色体上のdmyであることがわかっている。dmyは、孵化数日前のXY胚の生殖細胞を取り囲む体細胞特異的にそのmRNAの発現が始まる。また、変異体の解析から未分化生殖腺を精巣に分化させる際に重要な働きをしていることがわかっているdmrt1とgsdfは、共に性決定遺伝子の発現細胞と同じ細胞で発現する。本研究では、(a)近交系として樹立されており遺伝的背景が均一なHd-rR系統、(b) dmrt1コード領域の点突然変異を戻し交配により、近交系Hd-rRの遺伝的背景にいれたdmrt1-KO系統(この変異をホモにもつXY個体は全て雌に分化する)、(c) gsdfコード領域を欠損させることにより、この対立遺伝子をホモにもつXY個体の生殖腺がふ化後5日までは雌型となるgsdf-KO系統、の3系統を用い、通常飼育と、性転換誘導条件下での飼育時の遺伝子発現の変化を網羅的に探索することとした。昨年度までに,実験に十分な数の卵を得ることができなかったため当初計画より遅れている。本年度,低温インキュベータを飼育室に設置し、安定な条件で受精卵を保温することで、孵化までの日数のばらつきを抑えることができるようになった。採卵後,DNAとRNAを同一サンプルから別々に抽出した。抽出したDNAを鋳型としてPCR法により遺伝子型判定を行った。解析に十分な個体数を得ることができた。しかし,進捗としては昨年度の遅れを取り戻せていない。5個体分のRNAをまとめて次世代シークエンサーで解析することで,発現プロファイルを比較する。また,飼育条件として以下の5つ、(1)男性ホルモン(17α-メチルテストステロン)処理、(2)コルチゾール処理、(3)通常水温・飼育水、(4)通常水温・エタノール含有飼育水で,孵化まで保温した胚からDNAとRNAを同時に抽出し,DNAを鋳型に遺伝型を解析することで,同一遺伝子型の個体5個体分を混ぜてRNA抽出する計画である。実験に十分な数の卵を得ることができなかったため当初計画より遅れている。受精卵を通常の飼育水で孵化まで飼育する対照区に加えて,雄への性転換誘導処理を行うこととし、孵化当日の胚をサンプリングする計画であった。受精卵を得るために交配実験を行った。しかし、本年度は、それぞれの交配から十分な数の受精卵を得ることができなかった。さらに、孵化までの日数がばらつき、同日に孵化する胚の数が少なかった。一方,一つの胚からDNAとRNAを同時に抽出する方法は確立した。孵化までの日数のばらつきを抑えるために、低温インキュベータを飼育室に設置し、安定な条件で受精卵を保温することで、孵化までの日数のばらつきを抑えることができるようになった。

動物の性別は、卵巣にも精巣にも分化可能な未分化生殖腺が卵巣に分化するか精巣に分化するか、によって決定される。遺伝的に性別の決定されている魚類において、性ホルモンなどの外的要因によって完全な性転換の起こることは1950年代にメダカで示された事実である。しかしながら、そのような性転換時にどのような遺伝子がどのように働くことによって、本来の生殖腺の分化の方向(遺伝的性別)と異なる方向へと分化が進むのかは未だよく分かっていない。そこで、本研究では、応募者の作出した遺伝子破壊メダカを駆使して、遺伝的雌から雄へ性転換する時の分子機構を明らかとすることを目的とした。このような目的にメダカは最適な実験動物である。メダカの性別はXX-XYの雄ヘテロの遺伝様式で決定され、性決定遺伝子がY染色体上のdmyであることがわかっている。dmyは、孵化数日前のXY胚の生殖細胞を取り囲む体細胞特異的にそのmRNAの発現が始まる。また、変異体の解析から未分化生殖腺を精巣に分化させる際に重要な働きをしていることがわかっているdmrt1とgsdfは、共に性決定遺伝子の発現細胞と同じ細胞で発現する。本研究では、(a)近交系として樹立されており遺伝的背景が均一なHd-rR系統、(b) dmrt1コード領域の点突然変異を戻し交配により、近交系Hd-rRの遺伝的背景にいれたdmrt1-KO系統(この変異をホモにもつXY個体は全て雌に分化する)、(c) gsdfコード領域を欠損させることにより、この対立遺伝子をホモにもつXY個体の生殖腺がふ化後5日までは雌型となるgsdf-KO系統、の3系統を用い、通常飼育と、性転換誘導条件下での飼育時の遺伝子発現の変化を網羅的に探索することとした。昨年度までに,実験に十分な数の卵を得ることができなかったため当初計画より遅れている。本年度,低温インキュベータを飼育室に設置し、安定な条件で受精卵を保温することで、孵化までの日数のばらつきを抑えることができるようになった。採卵後,DNAとRNAを同一サンプルから別々に抽出した。抽出したDNAを鋳型としてPCR法により遺伝子型判定を行った。解析に十分な個体数を得ることができた。しかし,進捗としては昨年度の遅れを取り戻せていない。本年度はさらに、飼育条件を安定化するために、水温条件が一定の循環式水槽で親魚を飼育し採卵することとし、採卵後の卵も安定した温度で飼育するために飼育温度付近で温度を制御できる低温インキュベータで保温することとする。飼育条件としては以下の5つ、(1)高温処理、(2)男性ホルモン(17α-メチルテストステロン)処理、(3)コルチゾール処理、(4)通常水温・飼育水、(5)通常水温・エタノール含有飼育水を想定していたが、(1)高温処理は、孵化までの日数が短くなるため、対照区と遺伝子発現を比較することが困難だと予測されるので、メチルテストステロン処理とコルチゾール処理に絞り込むこととした。5個体分のRNAをまとめて次世代シークエンサーで解析することで,発現プロファイルを比較する。また,飼育条件として以下の5つ、(1)男性ホルモン(17α-メチルテストステロン)処理、(2)コルチゾール処理、(3)通常水温・飼育水、(4)通常水温・エタノール含有飼育水で,孵化まで保温した胚からDNAとRNAを同時に抽出し,DNAを鋳型に遺伝型を解析することで,同一遺伝子型の個体5個体分を混ぜてRNA抽出する計画である。研究の進捗が遅れにより,次世代シークエンサーを用いた解析が行われていないため。
ソフトクリスタルの熱的特性精密測定と熱・分光イメージングによる熱応答制御

本研究では,ソフトクリスタルの外場(光・温度・力学場)応答による動的過程の熱物性の異方性発現に注目し,測定方法論の開発と,新規ソフトクリスタルの創製を目指した.1せん断応力場,2励起光照射,3温度クエンチ各条件にて,1有機超弾性結晶,2量子ドット,3ハイドロゲルについてミクロ・ナノスケール熱拡散率測定装置を独立に試作し,各々新たな熱物性の特徴を得た.基盤技術としての複屈折のイメージング化についても定量的イメージング法を確立した.赤外分光による分子配向と複屈折の同時イメージング法開発では,有機結晶の分子配向を赤外・可視波長で同時にベクトルイメージングを行うアルゴリズムを開発し,医薬品原薬(パラセタモール)について適用した.有機超弾性結晶のせん断印可相転移におけるミクロスケール熱拡散率測定では,テレフタルアミド単結晶のせん断下β相→α相転移時の動的熱拡散率測定を行った.せん断誘起下の熱拡散率変化は,α相,β相の分率から推定した熱拡散率とほぼ一致し,測定法の妥当性を確認した.量子ドット蛍光を温度プローブとするミクロ・ナノスケール熱拡散率測定法の開発では,温度波の位相遅れを量子ドットの蛍光温度変化をプローブとして検知することで,空間分解能に優れた熱拡散率測定法の開発に着手した.中心波長405 nmのレーザー光誘起による蛍光強度の位相測定から,空間分解能数十ミクロンの熱拡散率のマッピング測定を行った.ポリアクリル酸ゲル(PAAc)のLCST近傍の熱伝導性測定では,昇温過程の温度走査下で,PAAcの熱拡散率はLCSTに向かって減少するが,LCSTを超えて相分離すると急激な上昇を示すことを,微分干渉顕微鏡下のモルフォロジー観察と熱拡散率同時測定により明らかにした.この熱伝導特性の変化は可逆であり,ATR-FTIRによる溶媒和の水素結合ネットワーク変化と熱伝導特性の相関について考察した.ソフトクリスタルの外場(光・温度・力学場)応答による動的過程の熱物性の異方性変化の測定を,1せん断応力場,2励起光照射,3温度クエンチ各条件にて,1有機超弾性結晶,2量子ドット,3ハイドロゲルについて,各々測定装置を新たに設計構築し,実際に,熱拡散率変化として測定することに成功したため,当初の予定を十分に進めることができた.さらに複屈折のイメージング化についても定量的イメージング法を確立した.これらの理由により,順調に進捗していると判断する.赤外分光による分子配向と複屈折の同時イメージング法開発では,開発したベクトルイメージング法のアルゴリズムを医薬品原薬(パラセタモール)について適用し,成果を論文掲載した.有機超弾性テレフタルアミド単結晶のせん断下β相→α相転移時の動的熱拡散率測定を,ミクロスケール温度波法で測定する実験システムを設計構築し,これににより世界で初めての,せん断誘起下の有機超弾性時の熱拡散率変化を可視化同時測定することができた.量子ドット蛍光を温度プローブとする温度波の位相変化の観測を,新規測定システムの設計により行い,位相の周波数変化を捉えることに成功し,高分解能熱物性マッピングに向けて,物性定量化の次のステップに進むことが可能となった.ポリアクリル酸ゲル(PAAc)のLCST近傍の熱伝導性測定では,昇温過程の温度走査下において,相転移近傍のPAAcの特徴的な変化を観測することができ,微分干渉顕微鏡下のモルフォロジー観察とATR-FTIRによる溶媒和の水素結合ネットワーク変化から,相分離近傍の熱伝導性変化について,熱揺らぎと構造発現過程の相関が示唆され,さらなる高空間分解能の重要性が示唆されるなど,次のステップへ向けての重要なデータが示された.有機超弾性結晶のせん断印可相転移におけるミクロスケール熱拡散率測定では,テレフタルアミド単結晶のせん断下β相→α相転移時の動的熱拡散率測定に成功したが,さらにセンサーの動的制御の速度と精度を上げ,動的熱物性変化の高精度データを複数の超弾性結晶の相転移に応用するための技術の確立を進める.量子ドット蛍光を温度プローブとする温度波の位相遅れから求める高い空間分解能の熱拡散率マッピング法では,中心波長405 nmのレーザー光誘起による蛍光強度の位相測定から,空間分解能数十ミクロンの熱拡散率のマッピング測定を行った.蛍光probeの化学構造の最適化と,測定にあたっての濃度や温度などの条件を精査することにより,本来の高い空間分解能の熱拡散率測定法の開発を進める.ポリアクリル酸ゲル(PAAc)はLCST近傍で特徴的な熱伝導性変化を示すことが,微分干渉顕微鏡下のモルフォロジー観察と熱拡散率同時測定により明らかになり,ATR-FTIRによる溶媒和の水素結合ネットワーク変化や,相分離機能の熱揺らぎとの関係をさらに検討するため,超高解像蛍光顕微鏡によるサブミクロンスケールにおいても,相分離のモルフォロジー観察を進める予定であり,そのための温度制御装置や疎水性蛍光体とゲルとの親和性などについて,さらに実験を進める.本研究では,ソフトクリスタルの外場(光・温度・力学場)応答による動的過程の熱物性の異方性発現に注目し,測定方法論の開発と,新規ソフトクリスタルの創製を目指した.1せん断応力場,2励起光照射,3温度クエンチ各条件にて,1有機超弾性結晶,2量子ドット,3ハイドロゲルについてミクロ・ナノスケール熱拡散率測定装置を独立に試作し,各々新たな熱物性の特徴を得た.基盤技術としての複屈折のイメージング化についても定量的イメージング法を確立した.

赤外分光による分子配向と複屈折の同時イメージング法開発では,有機結晶の分子配向を赤外・可視波長で同時にベクトルイメージングを行うアルゴリズムを開発し,医薬品原薬(パラセタモール)について適用した.有機超弾性結晶のせん断印可相転移におけるミクロスケール熱拡散率測定では,テレフタルアミド単結晶のせん断下β相→α相転移時の動的熱拡散率測定を行った.せん断誘起下の熱拡散率変化は,α相,β相の分率から推定した熱拡散率とほぼ一致し,測定法の妥当性を確認した.量子ドット蛍光を温度プローブとするミクロ・ナノスケール熱拡散率測定法の開発では,温度波の位相遅れを量子ドットの蛍光温度変化をプローブとして検知することで,空間分解能に優れた熱拡散率測定法の開発に着手した.中心波長405 nmのレーザー光誘起による蛍光強度の位相測定から,空間分解能数十ミクロンの熱拡散率のマッピング測定を行った.ポリアクリル酸ゲル(PAAc)のLCST近傍の熱伝導性測定では,昇温過程の温度走査下で,PAAcの熱拡散率はLCSTに向かって減少するが,LCSTを超えて相分離すると急激な上昇を示すことを,微分干渉顕微鏡下のモルフォロジー観察と熱拡散率同時測定により明らかにした.この熱伝導特性の変化は可逆であり,ATR-FTIRによる溶媒和の水素結合ネットワーク変化と熱伝導特性の相関について考察した.ソフトクリスタルの外場(光・温度・力学場)応答による動的過程の熱物性の異方性変化の測定を,1せん断応力場,2励起光照射,3温度クエンチ各条件にて,1有機超弾性結晶,2量子ドット,3ハイドロゲルについて,各々測定装置を新たに設計構築し,実際に,熱拡散率変化として測定することに成功したため,当初の予定を十分に進めることができた.さらに複屈折のイメージング化についても定量的イメージング法を確立した.これらの理由により,順調に進捗していると判断する.赤外分光による分子配向と複屈折の同時イメージング法開発では,開発したベクトルイメージング法のアルゴリズムを医薬品原薬(パラセタモール)について適用し,成果を論文掲載した.有機超弾性テレフタルアミド単結晶のせん断下β相→α相転移時の動的熱拡散率測定を,ミクロスケール温度波法で測定する実験システムを設計構築し,これににより世界で初めての,せん断誘起下の有機超弾性時の熱拡散率変化を可視化同時測定することができた.量子ドット蛍光を温度プローブとする温度波の位相変化の観測を,新規測定システムの設計により行い,位相の周波数変化を捉えることに成功し,高分解能熱物性マッピングに向けて,物性定量化の次のステップに進むことが可能となった.ポリアクリル酸ゲル(PAAc)のLCST近傍の熱伝導性測定では,昇温過程の温度走査下において,相転移近傍のPAAcの特徴的な変化を観測することができ,微分干渉顕微鏡下のモルフォロジー観察とATR-FTIRによる溶媒和の水素結合ネットワーク変化から,相分離近傍の熱伝導性変化について,熱揺らぎと構造発現過程の相関が示唆され,さらなる高空間分解能の重要性が示唆されるなど,次のステップへ向けての重要なデータが示された.
蛍光標識プロテインキナーゼCの遺伝子改変マウスの作製とその神経可塑性研究への応用

本研究は、長期増強、長期抑圧現象におけるプロテインキナーゼC(PKC)分子種の役割を明らかにすることを目的とし、PKC各分子種のトランスロケーション現象の解析を行い、活性化型PKCとリン酸化基質の空間的関係を形態学的に解析することを目的とした。本年度は神経系に多く存在するPKC分子種のうち、シナプス後部に存在するγ-分子種に焦点を当て研究を行った。γ-PKCにGFP融合した蛋白質を細胞に発現させ、コンフォーカル顕微鏡下でGFP蛍光を指標として種々の細胞外刺激によるPKCの細胞内動態を経時的に記録した。刺激後のGFP蛍光の局在は、免疫蛍光染色によるそれぞれのPKC分子種の局在と一致しており、また、Immunoblotによってもγ-PKC-GFPの分解産物が認められなかったことから、経時的に観察したGFP蛍光はPKC自体の動態をあらわすものと考えられた。また、酵素学的な解析によりγ-PKC-GFPもγ-PKCと同様の酵素学的特性を持つことが明らかとなり、GFPの融合によってもγ-PKCの特性には影響が少ないと考えられた。このGFP融合PKC分子種を用いて1)TPAによるtranslocationは比較的遅い時間経過で起こり、irreversibleであった、2)CaイオンによるtranslocationおよびG蛋白質結合型受容体の刺激によるtranslocationも20sec以内に細胞膜にtranslocationし、3min以内に元の状態に戻る速くreversibleなものであった。また、site-directed mutagenesisを用いた実験により、受容体の刺激によるtranslocationには、Caイオン、C2 domainは必須であるが、TPAによるtranslocationには、Caion,C2 domainは必須ではないことが明らかになった。
シトクロムb_<562>を構造基盤とする新規金属酵素の構築

シトクロムb_<562>(b_<562>)やミオグロビン,ヘムオキシゲナーゼ(HO)は,補欠分子族としてヘムb(プロトポルフィリンIX鉄錯体)を結合するタンパク質である。b_<562>は電子伝達に関与し,一般のヘム酵素のような基質の酸化反応を触媒しない。本研究では,頑丈なb_<562>の構造を基盤とし,適切な位置に外来の金属イオンを配位させることで新規な活性中心を構築して,基質酸化を触媒する新しい金属酵素としての機能をb_<562>に対して付与することを目的とした。分子表面に金属イオンの結合部位を設けることで,b_<562>等のヘムタンパク質に対して幅広いタイプの金属酵素の機能を付与できるものと期待される。そこで,b_<562>分子表面に対するMn^<2+>やCu^<2+>等の金属イオンの結合を試みた。金属イオンの配位は,ESI-TOF-MSにより確認した。調製したMn^<2+>結合型b_<562>について,過酸化水素存在下で基質酸化活性を検討した。基質として用いたグアヤコールやインジゴカーミン,ABTSなどは,野生型b_<562>によりゆっくりと酸化されたが,Mn^<2+>結合型b_<562>では活性の低下(1/21/5)が見られた。これは,ヘム活性種によって基質よりも先にMn^<2+>が酸化されてしまったためと考えられる。一方,酸素貯蔵へムタンパク質であるミオグロビンについて,ヘムの骨格や側鎖位置を改変することにより,リガンド分子に対する親和性を変化させたり,基質酸化活性を向上させたりできることを示した。また,HOはヘムを基質として結合してその分解を触媒する酵素である。この反応に必要な電子の伝達経路について,プロピオン酸末端をメチルエステル化したヘムを用いて検討した。HOが触媒する多段階反応の途中でベルドヘムジメチルエステルの蓄積が見られたことから,HO-ベルドヘム複合体への電子伝達にヘムのプロピオン酸側鎖が関与していることが示唆された。シトクロムb_<562>,インドールアミン-2,3-ジオキシゲナーゼ(IDO),ミオグロビンなどは,補欠分子族としてプロトポルフィリンIX鉄錯体(ヘムb)を有するヘムタンパク質である。シトクロムb_<562>は電子伝達に関与するが,一般のヘム酵素が行なうような基質の酸化反応を触媒しない。本研究では,頑丈なシトクロムb_<562>の構造を基盤とし,適当な位置に外来の金属イオンを配位結合させることで新規な活性中心を構築して,基質酸化を触媒する新しい金属酵素としての機能をシトクロムb_<562>に対して付与することを目的とする。シトクロムb_<562>等のヘムタンパク質に対しては,分子表面に金属イオンの結合サイトを設けることで,より幅広いタイプの金属酵素の機能を付与できるものと期待される。そこで,PCR法によりアミノ酸変異を導入し,分子表面にMn^<2+>やCu^<2+>等の金属イオンの結合部位としてシステイン残基を導入したシトクロムb_<562>の発現系構築を行なった。今後,これらの変異型シトクロムb_<562>を大量発現させ,過酸化水素存在下での基質酸化活性の評価を行なう予定である。一方,IDOはトリプトファンへの二酸素原子添加反応を触媒するヘム酵素である。この反応機構を解明する上で特に重要な,IDO・基質・酸素分子からなる複合体を低温で構築し,分光学的手法により解析した。フラッシュホトリシス法を用いたヘム鉄に対する一酸化炭素や酸素分子の結合速度解析から,リガンド分子の結合を妨げるようなヘム近傍に基質が結合していることが示唆された。また,酸素貯蔵ヘムタンパク質であるミオグロビンについて,ヘムの骨格や側鎖,中心金属に変換を加えることによりリガンド分子に対する親和性を変化させうることを示した。

これは,ヘム活性種によって基質よりも先にMn^<2+>が酸化されてしまったためと考えられる。一方,酸素貯蔵へムタンパク質であるミオグロビンについて,ヘムの骨格や側鎖位置を改変することにより,リガンド分子に対する親和性を変化させたり,基質酸化活性を向上させたりできることを示した。また,HOはヘムを基質として結合してその分解を触媒する酵素である。この反応に必要な電子の伝達経路について,プロピオン酸末端をメチルエステル化したヘムを用いて検討した。HOが触媒する多段階反応の途中でベルドヘムジメチルエステルの蓄積が見られたことから,HO-ベルドヘム複合体への電子伝達にヘムのプロピオン酸側鎖が関与していることが示唆された。
ウイルムス腫瘍の発生、発育におけるβ-カテニン遺伝子、WT1遺伝子の関与

β-カテニンのoncogenesisへの関与は小児悪性腫瘍においては近年、肝芽腫の発生に強く関与する報告がなされている。肝芽種の約50%の症例においてβ-カテニンの変異が検出されており、その発生への関与が示唆されている。しかし他の小児固形悪性腫瘍へのβ-カテニンの関与は今のところ不明である。ウイルムス腫瘍の発生にはWT1遺伝子異常が関与するとされてきたが、その頻度は10%程度であり、oncogenesisにどのように関わっているかの詳細は未だ不明である。近年、β-カテニンもウイルムス腫瘍に15%程度の頻度で異常を認めるとされており、本研究ではβ-カテニン遺伝子とWT1遺伝子のウイルムス腫瘍の発生ならびに発育における関与を明らかにすることを目的とした。1964年より2005年の間に九州大学小児外科教室において経験されたウィルムス腫瘍40例を対象とし、免疫組織学的にβ-カテニン、WT1遺伝子の発現を検討した。β-カテニンについては細胞膜に陽性を示したものが38例(100.0%)、細胞質に陽性を示したものが35例(92.1%)、核内移行を示したものが9例(23.7%)であった。組織型別での陽性率は腎芽型成分に35例(92.1%)、上皮型細胞成分に12例(31.6%)、問葉型成分には2例(5.3%)の陽性率であった。WT1については細胞質に陽性を示したものが30例(79.0%)、核内移行を示したものが22例(57.9%)であり、組織型別での陽性率は、腎芽型細胞成分に21例(55.2%)、上皮型細胞成分に14例(36.8%)、間葉成分には3例(7.9%)の陽性率であった。β-カテニンにて核内移行を示した9例は全例WT1にても核内移行を示した。さらに組織内におけるDNAの発現と変異を調べるためにMicrodissectionにてこれらのパラフィン標本より組織型別にDNAを抽出し、検出されたDNAをSequencerを用いてdirect sequenceを行った。しかしqualityの高いDNAを得ることができず、有意な結果を得ることはできなかった。以上よりウィルムス腫瘍におけるβ-カテニン、WT1遺伝子のoncogenesisへの関与に関しては免疫組織学的検討により同時に核内移行を示す約20%の症例において何らかの関与があることが示唆された。β-cateninのoncogenesisへの関与は小児悪性腫瘍においては近年、肝芽腫の発生に強く関与する報告がなされている。肝芽種の約50%の症例においてβ-Cateninの変異が検出されており、その発生への関与が示唆されている。しかるに他の小児固形悪性腫瘍へのβ-cateninの関与は今のところ不明である。近年、β-cateninもウイルムス腫瘍に15%程度の頻度で異常を認めるとされており、本研究ではβ-catenin遺伝子とWT1遺伝子のウイルムス腫瘍の発生ならびに発育における関与を明らかにすることを目的とした。1964年より2003年の間に九州大学小児外科教室において経験されたウィルムス腫瘍38例を対象とし、まず免疫組織学的にβ-カテニン、WT1遺伝子の発現を検討した。βカテニンについては細胞膜に陽性を示したものが38例(100.0%)、細胞質に陽性を示したものが35例(92.1%)、核内移行を示したものが9例(23.7%)であった。組織型別での陽性率は腎芽型成分に35例(92.1%)、上皮型細胞成分に12例(31.6%)、間葉型成分には2例(5.3%)の陽性率であった。WT1については細胞質に陽性を示したものが30例(79.0%)、核内移行を示したものが22例(57.9%)であり、組織型別での陽性率は、腎芽型細胞成分に21例(55.2%)、上皮型細胞成分に14例(36.8%)、間葉成分には3例(7.9%)βカテニンにて核内移行を示した9例は全例WT1にても核内移行を示した。以上の結果をもとに、さらに組織内におけるDNAの発現と変異を調べるためにMicrodissectionにてこれらのパラフィン標本より組織型別にDNAを抽出し、検出されたDNAをSequencerを用いてdirect sequenceを行っている。またreal time PCR法を用いて発現の定量的解析を行い、実際にどのようなレベルでどの組織型に関与があるのかを検討する。

近年、β-カテニンもウイルムス腫瘍に15%程度の頻度で異常を認めるとされており、本研究ではβ-カテニン遺伝子とWT1遺伝子のウイルムス腫瘍の発生ならびに発育における関与を明らかにすることを目的とした。1964年より2005年の間に九州大学小児外科教室において経験されたウィルムス腫瘍40例を対象とし、免疫組織学的にβ-カテニン、WT1遺伝子の発現を検討した。β-カテニンについては細胞膜に陽性を示したものが38例(100.0%)、細胞質に陽性を示したものが35例(92.1%)、核内移行を示したものが9例(23.7%)であった。組織型別での陽性率は腎芽型成分に35例(92.1%)、上皮型細胞成分に12例(31.6%)、問葉型成分には2例(5.3%)の陽性率であった。WT1については細胞質に陽性を示したものが30例(79.0%)、核内移行を示したものが22例(57.9%)であり、組織型別での陽性率は、腎芽型細胞成分に21例(55.2%)、上皮型細胞成分に14例(36.8%)、間葉成分には3例(7.9%)の陽性率であった。β-カテニンにて核内移行を示した9例は全例WT1にても核内移行を示した。さらに組織内におけるDNAの発現と変異を調べるためにMicrodissectionにてこれらのパラフィン標本より組織型別にDNAを抽出し、検出されたDNAをSequencerを用いてdirect sequenceを行った。しかしqualityの高いDNAを得ることができず、有意な結果を得ることはできなかった。以上よりウィルムス腫瘍におけるβ-カテニン、WT1遺伝子のoncogenesisへの関与に関しては免疫組織学的検討により同時に核内移行を示す約20%の症例において何らかの関与があることが示唆された。
両大戦間期フランス北部炭鉱におけるポーランド人労働者の実態に関する基礎的研究

本研究では19201930年代フランス北部炭鉱におけるポーランド人労働者の実態把握を目的とし、資料調査及び収集と情報収集を行った。これらをもとにデータベースの作成、学会や研究会での報告、資料の作成を行った。平成30年度は2週間ほどの渡米し、ボストンで開催された世界経済史学会に参加し、情報収集を行った。またボストン公共図書館での資料収集を行った。ヨーロッパ人口史や20世紀前半のポーランド史の研究者との情報交換によってフランスでの資料収集効率も上がるなど、大変有意義な学会参加となった。また、2週間ほどの渡欧を行った。フランスでの資料及び情報収集だけでなく、アンコーナでのヨーロッパ経営史学会に参加した。フランスでは標本調査の信頼性を上げるため、昨年度に引き続いて炭鉱労働者の個票収集を継続した。また、炭鉱企業に関する資料を収集した。ノール県立資料館では、家族構成についての市町村ごとの資料を見つけることができた。この資料については調査段階であり、入手には至らなかった。しかし、今後重要な資料になる可能性が高い。ヨーロッパ経営史学会では、フランス人だけでなくポーランド人研究者と経営史について情報交換をすることができた。その他、日本における歴史人口学の第一人者である研究者やフランス人やポーランド人の炭鉱研究者・炭鉱労働史研究者から本研究について重要な示唆をいただいた。これにより、当研究が世界的にも初めての試みであることが確認され、当研究の国際的価値を認識するに至った。成果については、昨年度から続けている個票を用いたデータベース作成とその分析を学会等で発表した。現在はこれを基にした論文作成の段階にある。本報告書10.研究発表にあるが、平成30年度中に資料として投稿した。令和元年においてもパリで開催されるフランス経営史国際学会での発表また経営史学会や社会経済史学会に論文を投稿する予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は19201930年代フランス北部炭鉱におけるポーランド人労働者の実態把握を目的とし、平成29年度は3週間ほど渡仏し、国立労働界文書館所蔵の炭鉱労働者の個票、ならびに炭鉱労働者歴史センター所蔵のエンジニア・レポートの調査を実施した。またこれをもとに、個票のデータベースの作成、学会報告を行った。また、データ解析ソフトSPSSを購入し、統計分析を進めつつある。これにより、移民史研究の重層化の一助となる研究に着手したと言える。先行研究によって、官公庁の公文書を用いた移民制度の発展は歴史的に明らかにされた。また、日記や聞き取り調査等を用いた移民の生活の実態も明らかにされた。本研究では、これまで使用されていない企業所有の資料を用いることで、フランス移民史研究に新たな視座を与えることができる。また、本資料は数量データも多く含む。これをデータベース化及び解析することにより、主観的資料から解放され、統計、数量データの駆使によって移民史研究の客観性が高められる。29年度には、標本調査に十分な数の個票データを収集することができた。また、対象期間中のエンジニア・レポートもすべて入手した。これだけでなく、古書店等で絶版となった研究関連資料を購入、図書館でも同様に重要文献を読むことができた。当研究にとって有益であると考えられる資料が県の文書館にあるという情報を得、そちらでの調査も行うことができた。資料だけでなく、日本における歴史人口学の第一人者である研究者やフランス人の炭鉱研究者・炭鉱労働史研究者と情報交換を行った。これにより、当研究が世界的にも初めての試みであることが評された。このような評価から、当研究の国際的価値を認識するに至った。資料収集:個票とエンジニア・レポートは標本分析及び当該期の炭鉱業の発展をとらえるにあたり必要最低限の資料を入手した。個票は無作為抽出によって選んだ。個票もエンジニア・レポートも、コピーはフランス文書館の規定で禁止されているため、すべて写真撮影によって収集した。撮影数は29年度前半までに収集した資料と合わせると、10,000枚は下らない。データベース作成:個票のデータベース作成は約2分の1が終わった。個票は労働者の氏名や給与のみならず、出生日、出生地、婚姻地、結婚相手の同様の情報など、多岐にわたる。また、手書きであるため、解読には相当のスキルと時間を要する。また、入力ミスを防ぐため、ダブルチェック体制で行った。エンジニア・レポートのデータベース作成はまだ始まったところと言わざるを得ない。本レポートは第一次大戦後の混乱期には情報が少なかったり、当時の調査対象地域によって、定義の異なる単語や全く異なる用語が使われたりと、数字をそのままデータ入力すれば時系列分析が可能になるという性質の資料ではない。現在まで、そのような歴史資料としての特性を理解しつつ、解読を進め、同時に入力も行っている。成果:現在まで成果物を出すに至っていないが、収集した資料を基に学会報告を行った。両大戦間期の労働者の個票を使用した初めての研究である点は、やはり高く評価された。また、炭鉱の機械化と労働者の雇用について、炭鉱史研究者から様々な示唆に富んだご指摘をいただいた。

平成30年度は2週間ほどの渡米し、ボストンで開催された世界経済史学会に参加し、情報収集を行った。またボストン公共図書館での資料収集を行った。ヨーロッパ人口史や20世紀前半のポーランド史の研究者との情報交換によってフランスでの資料収集効率も上がるなど、大変有意義な学会参加となった。また、2週間ほどの渡欧を行った。フランスでの資料及び情報収集だけでなく、アンコーナでのヨーロッパ経営史学会に参加した。フランスでは標本調査の信頼性を上げるため、昨年度に引き続いて炭鉱労働者の個票収集を継続した。また、炭鉱企業に関する資料を収集した。ノール県立資料館では、家族構成についての市町村ごとの資料を見つけることができた。この資料については調査段階であり、入手には至らなかった。しかし、今後重要な資料になる可能性が高い。ヨーロッパ経営史学会では、フランス人だけでなくポーランド人研究者と経営史について情報交換をすることができた。その他、日本における歴史人口学の第一人者である研究者やフランス人やポーランド人の炭鉱研究者・炭鉱労働史研究者から本研究について重要な示唆をいただいた。これにより、当研究が世界的にも初めての試みであることが確認され、当研究の国際的価値を認識するに至った。成果については、昨年度から続けている個票を用いたデータベース作成とその分析を学会等で発表した。現在はこれを基にした論文作成の段階にある。本報告書10.研究発表にあるが、平成30年度中に資料として投稿した。令和元年においてもパリで開催されるフランス経営史国際学会での発表また経営史学会や社会経済史学会に論文を投稿する予定である。基本的に平成29年度の作業を引き継ぎつつ、炭鉱の機械化と労働者の給与の関連について数量データ分析を試みる。資料収集:県立文書館とパリの国立図書館等にて資料調査を実施する。県立文書館では外国人に関する報告書や人口統計の資料を調査する。パリの国立図書館では当時の炭鉱業や労働者の生活についての文献を収集する。特に、炭鉱労働者の給与規定・福利厚生については同時代刊行物を用いて分析する。このため外国人労働者の雇用や給与を明らかにできる統計的資料、報告書を収集したい。資料収集とフランス人研究者との情報・意見交換のため10日間程度の渡仏を1回行う。データベース作成・分析:個票とエンジニア・レポートのデータベースの作成は、29年度よりアルバイトの雇用を用いて進めたが、30年度も同様に進めたい。分析については29年度に購入した統計ソフト、読み取りソフトを使用して行う。考察・発表:29年度と同様に、国内外の経済史・経営史・「人の移動」に関する学会に参加・発表する。これにより最先端で国際的な情報収集が可能になる。また、本研究による計量分析の結果とフランスを含むヨーロッパの経済史・経営史・産業史との接合を図るために、一橋大学友部謙一教授、大阪大学ばん澤歩教授、中村征樹准教授からのご助言を請う。
次世代分子変換を指向した「遷移金属錯体／有機分子」リレー型触媒系の創生

当初計画していた「遷移金属/有機分子」リレー型触媒反応を開発する過程で、キラルリン酸触媒を用いたPetasis-Ferrier型転位反応を検討していたところ、触媒の置換基によって異なる立体選択性で生成物を与えるという、たいへん興味深い現象を見出した。本反応の反応機構を明らかにすることができれば、有機分子触媒として現在高い注目を集めているキラルリン酸触媒の立体制御機構についてきわめて重要な知見が得られるのではないかと考えられた。実際の検討は、キラルリン酸触媒(R)-1を用いた1,3-ジオキセピン2のPetasis-Ferrier型転位をモデル反応として検討を行った。実験条件の検討により、(R)-2に対し触媒1a (G = SiPh3)を作用させるとアンチ選択的に生成物3が得られる一方で、(S)-2に対し触媒1b (G = 9-anthryl)を作用させるとシン選択的に生成物3が得られることが明らかとなった。DFT計算による遷移状態の解析から、高度な立体化学の制御にはイオン対において触媒と基質との間に働く非古典的水素結合が重要な役割を果たしていることが見出された。また触媒1bを用いた場合にはπ-スタッキング相互作用が立体選択性の制御に重要であることを示す結果が得られた。本研究の成果は、イオン対を想定した反応設計が、優れた不斉反応の開発に極めて有効であることを示している。またイオン対を介した反応の立体制御機構について大変意義のある知見を得ており、これは今後の触媒開発にとって重要な視座を与えるものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画していた遷移金属錯体と有機分子触媒を組み合わせた新規リレー型反応を探求する過程でキラルリン酸触媒を用いたPetasis-Ferrier型転位反応を検討していたところ、反応の立体選択性についてたいへん興味深い現象を見出した。本反応の立体制御機構について詳細に解析することは、有機分子触媒として現在高い注目を集めているキラルリン酸触媒の立体制御機構についてきわめて重要な知見を提供するものと考えられたため、詳細な解析を行った。キラルリン酸触媒による7員環ビニルアセタールのPetasis-Ferrier型転位反応について反応条件の検討を行ったところ、R体の基質に対し触媒として3および3'位にトリフェニルシリル基が置換したキラルリン酸触媒を作用させるとアンチ選択的に反応が進行した。一方でS体の基質に対し触媒として3および3'位に9-アンスリル基が置換したキラルリン酸触媒を作用させるとシン選択的に反応が進行した。続いて立体制御機構を解明するため量子化学計算による遷移状態の解析を行った。その結果、触媒に対する反応基質の配向がC-H...O水素結合によって制御されていることが示された。このことは、ヘテロ原子間で形成される通常の水素結合に代わり、C-H...O水素結合が重要な立体制御因子として機能し得ることを示唆するものである。また触媒上の置換基が9-アンスリル基の場合には、π-スタッキングによる遷移状態の安定化が、反応の立体選択性を決める鍵になり得ることが示された。触媒上の置換基による安定化効果はこれまでキラルリン酸触媒の反応でよく理解されてきた立体障害による選択性の制御と対照的であり、今後の触媒設計にとって有益な示唆を与えるものである。今回の検討で得られた触媒と基質との相互作用に関する新たな知見は、今後の反応開発、触媒設計にとってきわめて重要な指針になるものと確信する。実験研究から理論研究までを合わせて包括的に研究対象に取り組み、反応の立体制御機構について多くの知見を得ることができた。この結果はすでに学会等で発表し、投稿した論文は審査段階に入っている。さらに今後計画している新たな反応開発と理論研究についても、すでに予備的な研究を開始している。

今回得られたC-H...O水素結合やπ-スタッキングによる立体制御機構に関する知見をもとに、キラルリン酸触媒による新たな反応系を設計して検討を進める。具体的にはこれまでほとんど利用されてこなかった、水素結合のアクセプターサイトを持たない基質に焦点を当て、不斉反応の開発を進める。またすでに実験条件を確立し報告済みの反応系についても(M. Terada, K. Kanomata etal, Angew. Chem. Int. Ed. 2011, 50, 12586-12590.)、本研究で得られた知見をもとに量子化学計算による反応の解析を行い、立体制御機構を明らかにしていく予定である。