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雨水浸透下で繰返し交通荷重を受ける車道透水性舗装の力学耐久性の解明

雨水が浸透した状態で交通荷重を受ける透水性舗装の耐久性を明らかにすることを目的として,路床材料の異なる3種類の透水性舗装模型を作製し,浸水および非浸水の条件下で繰返し平板載荷試験を実施した.実験の結果,いずれの路床材料のケースも,浸水によって載荷面の塑性変形が56倍に増大することが確認された.変形メカニズムとして,シルト質土路床の場合は,浸水による路床の剛性低下および塑性変形の増大が原因であると考えられる.一方,砂質土路床の場合は,浸水によって路床に発生した変形が非常に小さいことから,下層路盤の浸水による弱化と圧縮が,載荷面の塑性変形の増大の原因となっていると推測される.雨水が浸透した状態で交通荷重を受ける透水性舗装の耐久性を明らかにすることを目的として,路床材料の異なる3種類の透水性舗装模型を作製し,浸水および非浸水の条件下で繰返し平板載荷試験を実施した.実験の結果,いずれの路床材料のケースも,浸水によって載荷面の塑性変形が56倍に増大することが確認された.変形メカニズムとして,シルト質土路床の場合は,浸水による路床の剛性低下および塑性変形の増大が原因であると考えられる.一方,砂質土路床の場合は,浸水によって路床に発生した変形が非常に小さいことから,下層路盤の浸水による弱化と圧縮が,載荷面の塑性変形の増大の原因となっていると推測される.透水性舗装は,近年頻発する都市水害の経済的な対策技術として期待されている舗装である.しかしながら,これを比較的交通量の多い車道に導入する場合,浸透雨水と繰返し交通荷重の作用により路盤・路床が軟弱化し,通常舗装と比べて短命化することが懸念されている.本研究では,車道透水性舗装の構造設計手法を確立するための基礎的研究として,舗装模型に対する繰返し載荷試験を通して,透水性舗装の長期変形挙動を把握する.また,模型実験を表現しうる数値解析手法の確立を目指す.本研究の成果は,雨水浸透と繰返し荷重の影響を考慮した車道透水性舗装の構造設計手法確立に貢献するものである.平成22年度は,強度と透水性の異なる3種の路床材料で透水性舗装模型を作製し,浸水条件(下層路盤面以深を浸水)と非浸水条件の下で繰り返し平板載荷試験を実施した.載荷は直径300mmの円形載荷板により,最大49kNの正弦波荷重を1.0Hzの速さで最大100万回与えた.計測項目は載荷面の変位および路床面における鉛直応力と間隙水圧である.実験の結果,載荷回数の増大に伴う載荷面の塑性変形量は,いずれの路床材の場合も,模型の浸水によって大きく増大すること,特に粘性土路床の場合に浸水による塑性変形の増大が著しいことなどを確認した.実験条件は限定的であるが,載荷回数と塑性変形量との関係が明らかになったことで,透水性舗装の浸水条件下での長期変形挙動を把握することができた.弾性モデルを用いて模型実験の条件に対する数値解析を実施した.路床面土圧に関する数値解析結果を比較したところ,載荷回数の少ない段階では実験結果と解析結果の土圧分布の傾向は一致することを確認した。平成23年度は,前年度に引き続き,透水性舗装模型に対する繰り返し平板載荷試験を実施し,路床材および浸水条件による透水性舗装め変形特性の差異を把握した.特に,粘性土路床の場合について実験ケースを追加し,前年度に明らかとなった模型の変形特性の再現性を確認した.舗装各層材料の力学特性を把握するための材料試験として,路床材に対しては,CBR試験と三軸圧縮試験を実施し,締固め条件や飽和度が強度特性や変形特性に及ぼす影響を把握した.締固め後の飽和度の変化が強度・変形特性に及ぼす影響は土質によって大きく異なり,その影響度合いは材料の保水特性,すなわち体積含水率とマトリックポテンシャルの関係と密接な関係があることを明らかにし一た.保水性の高い材料では飽和度の変化によって強度は大きく変化するのに対し,保水性の低い材料は浸水による強度の低下は小さいという結果を得た.アスファルト混合物層については,舗装模型から直径100mmのコア試料を複数サンプリングし,異なる温度条件下においてレジリエントモジュラス試験を実施した.繰り返し平板載荷試験前後のコア試料でレジリエントモジュラス試験を実施した結果によれば,両者に大きな差は生じなかったことから,模型実験において表れた変形特性の差異は,路盤あるいは路床の変形特性に起因するものであると推察される.数値解析的検討としては,目標としていた模型実験結果を表現しうる数値解析手法の確立には至らなかったものの,弾塑性解析によって繰返し載荷に伴う路床の変形と応力分布について検討を行った.
点字,触知案内図,凸記号の表示方法に関する触知覚特性の評価

本研究では,触知案内図・点字・凸記号を効果的に表示するために必要なそれぞれの触知覚特性を明らかにすることを目的とした.具体的には触知案内図に用いられる面パターンの感覚特性や識別特性,点字-面パターンの間隔と点字の触読性の関係,携帯電話のような家電製品の操作性向上に適う凸記号(凸点に着目)の各寸法を明らかにした.触知案内図に関しては,触知案内図で用いられる面パターンに関する識別特性を調べ,識別可能な面パターンの組み合わせが明らかになった.点字-面パターンの間隔と点字の触読性については,点字プリンタで出力する際に空けるべき点字と面パターンの間隔が明らかになった.また,凸記号に関しては,携帯電話の5番のボタン上に付す凸点に関して,操作性の良い適切な凸点の高さ,曲率が明らかになった.本研究では,触知案内図・点字・凸記号を効果的に表示するために必要なそれぞれの触知覚特性を明らかにすることを目的とした.具体的には触知案内図に用いられる面パターンの感覚特性や識別特性,点字-面パターンの間隔と点字の触読性の関係,携帯電話のような家電製品の操作性向上に適う凸記号(凸点に着目)の各寸法を明らかにした.触知案内図に関しては,触知案内図で用いられる面パターンに関する識別特性を調べ,識別可能な面パターンの組み合わせが明らかになった.点字-面パターンの間隔と点字の触読性については,点字プリンタで出力する際に空けるべき点字と面パターンの間隔が明らかになった.また,凸記号に関しては,携帯電話の5番のボタン上に付す凸点に関して,操作性の良い適切な凸点の高さ,曲率が明らかになった.視覚的な情報入手に配慮が必要な視覚障害者のための触覚を活用したツールのJIS化は重要度が高いと言われている,その中で,点字,触知案内図,家電製品への凸記号の各表示方法に関するJISは既に制定され,これらのJISを基にして,日本が主導的立場で新たな国際規格(IS)がISOに提案されており,一部IS(凸記号)が制定されている.しかし,各ツールの表示方法に関する有効性の実証データやそれらの触知覚特性に関するデータが必ずしも十分ではない.そこで本研究では,触知案内図・点字・凸記号を効果的に表示するために必要なそれぞれの触知覚特性を明らかにすることを目的とした.具体的には触知案内図に用いられる面パターンの感覚特性や識別特性,点字-面パターンの間隔と点字の触読性の関係,携帯電話のような家電製品の操作性向上に適う凸記号(凸点に着目)の各寸法を明らかにする.初年度は,まず,触知案内図のストライプパターンの線間隔と識別特性の関係について,初心者(晴眼者(若年者・高齢者))を想定して識別実験を行った。また,点字-ドットパターンの間隔と点字の触読性の関係については,点字触読初心者(若年者)を対象とした触読性評価実験を実施した.更に,凸点の高さと携帯電話のような家電製品の操作性についても,晴眼者(若年者・高齢者)を対象とした実験により評価した.その結果,ストライプパターンの線間隔と識別特性,点字とドットパターンの距離と点字触読性,凸記号の高さと携帯電話の操作性に関する有用な知見が得られた.次年度は,視覚障害者を対象とした同様な実験を行う予定である.視覚的な情報入手に対して配慮が必要な視覚障害者にとっては,触覚を活用したツールの標準化は重要である.このような背景の下,点字や触知案内図,家電製品への凸記号の各表示方法に関する日本工業規格(JIS)が既に制定されており,これらのJISを基にして新たな国際規格(IS)がISOに提案され,一部IS(凸記号)が制定されている.しかしながら,各ツールにおいてヒトの触知覚特性に基づく客観的なデータが必ずしも十分に揃ってはいない.そこで本研究では,触知案内図・点字・凸記号を効果的に表示するために必要なそれぞれの触知覚特性を明らかにすることを目的とした.具体的には触知案内図に用いられる面パターンの感覚特性や識別特性,点字-面パターンの間隔と点字の触読性の関係,携帯電話のような家電製品の操作性向上に適う凸記号(凸点に着目)の各寸法を明らかにする.2年目は,触知案内図のストライプパターンの線間隔と識別特性の関係について,視覚障害者(若年者・高齢者)を対象とした識別実験を行った・また,点字-ドットパターンの間隔と点字の触読性の関係については,点字触読経験者(視覚障害者)を対象とした触読性評価実験を実施した.更に,凸点の曲率半径及び高さと携帯電話のような家電製品の操作性についても,晴眼者(若年者・高齢者)を対象とした実験により評価した.その結果,視覚障害者における「ストライプパターンの線間隔と識別特性」や「点字とドットパターンの距離と点字触読性」,「凸記号の高さ・曲率半径が携帯電話の操作性に及ぼす影響」が明らかになった.最終年度は,触知案内図,点字,凸点の触知覚特性の更なる知見を得るためにそれらの評価実験を継続して行う予定である.

本研究では,触知案内図・点字・凸記号を効果的に表示するために必要なそれぞれの触知覚特性を明らかにすることを目的とした.具体的には触知案内図に用いられる面パターンの感覚特性や識別特性,点字-面パターンの間隔と点字の触読性の関係,携帯電話のような家電製品の操作性向上に適う凸記号(凸点に着目)の各寸法を明らかにする.3年目は,触知案内図のドットパターンの点間隔と識別特性の関係について,若年視覚障害者・若年晴眼者を対象とした識別実験を行った.また,点字-ドットパターンの間隔と点字の触読性の関係や凸点の曲率半径及び高さと携帯電話のような家電製品の操作性については,1年目と2年目のデータの総合的な分析や発表及び学術論文執筆を行った.最後に,3年間の成果をまとめると,まず,点字ー面パターンの間隔と点字の触読性については,点字プリンタで出力する際に空けるべき点字と面パターンの間隔が明らかになった.なお,現在,得られた結果を学術論文にまとめている段階である.次に,触知案内図に関して,触知案内図で用いられる面パターンに関する識別特性を調べ,識別可能な面パターンの組み合わせが明らかにした.なお,その結果を学術雑誌に投稿し,掲載決定通知をもらうことができた.凸記号に関しては,携帯電話の5番のボタン上に付す凸点に関して,操作性の良い適切な凸点の高さ,曲率が明らかになり,複数の学術雑誌で既に成果を報告済である.今後は,触知案内図・点字・凸記号の触知覚特性に関する研究成果の普及に努める予定である.研究目的に対応した具体的な研究課題について、それぞれ実験を行う。ことができており,実験データについては当該領域の学会発表や誌上発表(査読付)を行うことができた.それ故,当初の計画以上に研究成果が得られている.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の今後の推進方策については,触知案内図,点字,凸点の触知覚特性の更なる知見を得るためにそれらの評価実検を継続して行う予定である.また,実際に研究成果を反映した触知案内図の作成も手掛ける予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
条件表現の推移から見る明治・大正期日本語の動態に関する研究

近世期以降現代に至る上方・大阪語と江戸・東京語の条件表現の推移を明らかにし、変遷の原理について考察した。前件をどう提示するかを重要視する流れのなかで、上方・大阪語はさらに「整理化」の傾向が、江戸・東京語には「分析化」の傾向がそれぞれ見える。両地域言語の変化を理解するためには、「中央語であること/地域語であること」の意味を押さえた上で両地域言語の相互の影響関係を視野に入れることが重要であることが明らかとなってきた。本研究は条件表現の調査を通じて,近代日本語の動態について明らかにすることを目的とする。特に近代語以降の条件表現史は,これまで標準語としての文字資料や内省を対象にした研究が多く行われてきた。その現状を省み,本研究は近代語を,上方、大阪語と江戸、東京語を比較すること,また文字資料のみならず音声文字化資料を用いることによって検討するものである。平成19年度は,以下のとおり,江戸、東京語に関しては資料の入手とデータ整理等の基礎作業を行い,上方、大阪語については2と3の論点から,江戸、東京語については4の観点から検討した。1.明治末昭和初期東京語の録音資料を入手,その文字化作業を実施するとともにデータの整理を行った。2.近世上方語、近現代大阪語を対象として,評価的複合形式タライイ,タライカン・アカンを取り上げ,そこで用いられる仮定表現形式の移り変わりを検討した。同表現域では,働きかけ性を帯びる表現か否かによって取る形式に相違があること,働きかけ性の有無によって文法化の度合いに相違が認められること,それによって条件表現史全体の推移との関係が整合的に説明できることなどを明らかにした。3.近世上方語、大阪語を対象とした場合,打消の条件句は,他の動詞類が構成する条件句に比べて旧来の仮定形を取りやすい傾向がある。同様のことが形容詞など状態を表す語による条件句でも認められることを明らかにした上で,打消の条件句も含めたそれら「様相」に関わる表現類の仮定表現がなぜ新しいタラ・ナラなどによる表現の発達が遅れるのかについて検討した。4.尾崎紅葉の『多情多恨』を資料として条件表現やノデアルの使用などを検討することによって,紅葉の文体が後の言文一致体と比較して,「語り手の現前性」を暗示する性質を持つ点や対読者への待遇性を表現する点で異質な面を含むことを明らかにした。本年度の主たる成果は次の13である。1.前年度に収集した上方・大阪語と江戸・東京語資料を対象として、条件表現に関わるデータ整理を行なった。2.その中から否定的な当為表現テハイケナイ、タラアカンの類を取り上げ、それらに含まれる条件形の推移を比較した。明らかにしたのは次の諸点である。・江戸・東京語の方が上方・大阪語に比べて先行して否定的当為表現を多用する。・江戸・東京語は対人性のある「禁止」表現でテハイケナイを多用し、対人性のない「非許容」表現でテハイケナイとトイケナイなどを併用する。上方・大阪語は江戸・東京語のあとを追うように、まず「禁止」表現でタライカン・タラアカンを用いるようになった後、「非許容」表現でも同じ形式を用いるに至る。・否定的当為表現における両地域のありようは、江戸・東京語の上方・大阪語への影響という観点と、両言語の条件表現史全体の指向性の相違、すなわち上方・大阪語の「整理」指向、江戸・東京語の「分担」指向の反映という観点によって説明されるものである。3.明治期の言文一致体の生成の歴史において、尾崎紅葉の『多情多恨』がどのような意味をもつ試みだったのかを検討し、そのデアル体が語り手の声を抑制して登場人物の心理になるべく介入しないこと、一方で文体の美や文の調子は維持することの両面の実現を目指すことによって生まれたものであることを明らかにした。次の1の作業を行い、前年度までに入手した資料等を用いながら2.4に示す事象を分析し、考察した。また3の問題を検討した。1.明治期の演説の録音資料を入手し、文字化作業を行い、合せて対応する速記本の記述を示した。2.典型的な条件表現から独立しつつある用法のうち、接続詞的な表現(ソレナラ・ソレデハ類)を取り上げ、主として江戸・東京語における歴史的な推移を記述し、中央語としてある上方語の影響下で江戸語でもソレナラを用いる実態があり、やがて江戸語が中央語としての位置を明確にするに伴って東国語としての特徴を帯びるソレデハが多用されるに至ることを明らかにした。3.松下大三郎は口語文法書を著し、標準語成立にも関与する標準語文法の整備に与った。松下のアインシュタイン・相対性理論批判の論文を検証することを通じ、その松下の研究姿勢を検証した。その論文から、松下の、あらゆるものを客観的対象として観察・分析しようとする「科学的」な研究姿勢-

その帰するところとして例えば古語も俗語も等しく言語価値を認めて探求対象としたやり方があったこと-が顕在化することが明らかとなった。4.(口頭発表)肯定的当為表現(ネバナラヌ類)と否定的当為表現(テハイケナイ類)は、前者が上方語主導、後者は東京語主導で発達する表現である。中央語の位置づけ変化を視野に入れることによって、両当為表現の後項部に現れる形式変化並びに条件形に現れる仮定的条件文全体の歴史との距離関係に関して、整合性のある歴史記述が可能となる。
強磁性・超伝導複合構造膜の磁気・超伝導特性の研究

高対称性と空間的均質性を有するミクロンまたはサブミクロンスケール強磁性微粒子2次元格子は、その格子点間の双極子相互作用を通じて単磁区微粒子配列を形成し、局所磁場を引加するマイクロディバイスとなる。このような2次元格子配列を、高解像電子線リソグラフィーとスパッタリング法を用いて、超伝導Nb薄膜上に作成し、超伝導薄膜に及ぼす局所磁場の効果について研究した。格子点物質は希土類遷移金属アモルファス合金(Sm_<33>Co_<67>)及びパ-マロイ(FeNi)を用いた。格子点の大きさは2μm×2μm×200nm、格子点間距離は4Umである。磁束量子の侵入過程を調べるために、この強磁性体-超伝導体複合膜の磁化測定をベクトルSQUID磁力計と振動試料型磁力計を用いて行った。その結果、磁束量子は磁気微粒子一個を含む単位胞あたり一本の割合で、周期性をもって超伝導体内に侵入すること等が分かった。これは、微粒子配列の作る局所磁場によってNb薄膜の超伝導秩序度が周期的に変調されるため、侵入磁束を超伝導秩序の低い部分に選択的に誘導するためである。更に、着磁された磁気微粒子は外部引加磁束を吸引し磁束ガイドとして振る舞い、超伝導状態を安定化させることも解った。
緩和ケア病棟における患者と家族の死の準備行動と行為空間の事例的研究

緩和ケアを必要とする患者は、全国一般総合病院の調査により、数量的に把握することが出来た。病名の告知率とケアプログラムの普及程度に、顕著な相関が見らた。現在「人生最後の場」を、患者が選択できる状況にはなく、緩和ケア病棟、病院、在宅など、療養の場として整備し、選択肢を増加させることが早急に必要である。次に、緩和ケア病棟で展開される行為形態を把握するために、公共空間の利用状況ならびに、病室の利用形態を、数病棟を対象にして、継続的観察調査を行った。また、観察からはわからない、患者や家族の心情を知るために、闘病手記の分析を合わせて行った。本研究で対象にする死の準備行動は、患者と家族により展開される行為形態全体を包括するものとする。以上の多角的な調査から、患者の生活には大きく分けて3つのステージがあることがわかった。すなわち、スタッフとの情報交換により治療ならびに生活目標の設定を行うオリエンテーションの時期。病棟での生活を展開する時期。心身共に状態が低下する見取りの時期の3つである。時期により病室使用形態が変化することが観察できた。時系列変化を想定することが緩和ケア病棟の計画には不可欠な視点である。特に2つめのステージでは、生活展開のためにコミュニケーション、作業、個性表現、自然とのふれあいなど様々なニーズがある。また日々衰えゆく過酷な肉体的・精神的状況に対応する行為を補助する空間的配慮が必要である。本研究ではいくつかの事例を示すことにより、具体的な提案を行っている。自立度が低い患者が多く、患者による公共空間の利用は非常に少ない。また精神的・肉体的に状況が大きく変動するため、大きな空間や大きな集団への所属は避けられる。コミュニケーション規模を2,3人に想定するのが適当である。具体的事例を総合的に分析し、行為形態と空間整備の指針を示すことが出来た。全国一般病院を対象とした緩和ケアへの関心と実施状況のアンケート調査を解析することにより次のことがわかった。告知率の平均は3割程度であり、関心や実施の状況は告知率に最も影響を受ける。患者の「死の準備行動」は告知が前提となると考えられることから、告知への積極性・消極性との関連を加味した現実的な地域計画的対応が必要であることがわかった。また、発症以後療養場所を複数変わる例が多く、充分な情報と必要なケアがあれば、患者・家族には療養場所を選択し、変更する流動性がみられることはわかった。次年度以降の課題として、対象地を絞り一定の地域内における末期患者の流動性を、各病院の緩和ケアの実施状況や告知の状況を踏まえて明らかにする。次に遺族会の記録および闘病記、看護学の症例研究等を整理した結果、末期患者の生活には便宜上、大きく3つのステージにわけられることがわかった。第一段階は全人的ケアを受けるために、患者とスタッフの情報交換と生活設計を行うオリエンティーションの時期、2番目は自立度の変化をみながら、より安楽に生活を展開するステージ、そして最後は看取りの時期。この時期には家族への精神的援助が強化される。緩和ケア病棟は、告知を前提とし、患者本人の意思による選択が条件となっているものが多く、遺書の準備、残務整理、献体の申し込みなどの社会的な死の準備行動は入院前あるいは入院前期にすませてしまう例が多い。緩和ケア病棟で展開される死の準備行動は、入院後は日々起こる身体状況の低下や、精神的な動揺などに対応するための、肉体的・精神的・宗教的痛みに対応する行動が重要になっていくる。

アイデンティティーの確認、生きたことの証明や死の意味を考えるなど、死の準備行動は様々な個性を発揮する、生の確認行為と考えられることがわかった。次年度以降は、このような死の準備行動の分類を明確にし、療養場所との関連を含めた具体的な事例研究を行うこととする。本年度においては具体的な事例研究に着手した。主に遺族に対するヒアリグを行う手法は本研究においては重要な位置を占めるが、記憶にたよるこの手法においては、具体的な死の準備行動を取り巻く諸状況を整理する際に、予想以上に困難を伴うことがわかり、来年度に向けてヒアリングそのものの技術的改善が急務の課題となった。そこで本年度は、客観的資料を収集することにより力点をおいて資料収集を中心に研究を行った。患者の闘病の状況を時系列的に把握することの出来る客観的資料を収集することを目的として、各医療施設に対してアンケート調査を行った。末期癌患者の数、病状、緩和ケアの提供の状況、ならびに転院の状況を把握した。特に具体的に表れる選択的行動の内、最も重要な行為の1つとして「転院行動」の分析を取り上げた。行為空間の分析をする際、ならびに緩和ケア病棟の地域計画の基本的な資料とする。癌の末期患者の場合、告知の有無に関わらず転院する例が多く、闘病期間が長いことから自宅療養期間を持つ患者も多い。療養の場合は選択の幅は狭いものの、患者や家族による選択の結果であり、今後選択行動の構造の分析を進める。前年度に引き続き、緩和ケア病棟での患者と家族の行為の事例の収集を行い、具体的な行為と利用空間との関係を、建築計画学的に分析した。特に末期における病状変化と、精神的状況の変化は、急速なステージ展開が行われ、一般的な意味における療養空間の整備とは、この点に於いて特殊であることが明らかになった。病棟計画にはこの変化の視点を欠かすことは出来ない。また、観察調査や短期間のヒアリングからでは得られないより深い知見を得るために、療養者ならびに家族による、闘病中の手記や日記などをテキストとして分析した。分析対象は緩和ケア病棟での手記を中心に、文人の闘病日記などを参考に加え、主に療養者の視点から語られる療養空間の記述や、空間の認識に関する記述について、時系列的変化を通して考察した。現場でのヒアリングや観察調査と合わせて、家族の視点、援助者としての医療者の視点を加え、多角的視点から末期における患者と家族の行為形態のモデルを提出することが出来た。さらに、在宅での末期ケアの事例についても、家庭訪問と遺族アンケートにより、病棟での行動内容や精神状況、ケアの内容など、療養場所によらない末期での生活の典型を抽出するとともに、在宅ケアでの利点と欠点、今後の可能性について明らかにした。以上のような多角的な分析アプローチにより、末期における死の準備行動とその期間の療養環境のあり方を探る上での、資料を得、病棟計画における指針の一端を示すことが出来た。
自己免疫/自己炎症性疾患における内在性レトロトランスポゾン活性化の意義の解明

TLR7はウイルス由来一本鎖RNA(ssRNA)を認識することで抗ウイルス応答を誘導するセンサーである。一方、TLR7の過剰活性化は自己免疫疾患や自己炎症性疾患の発症に関与することも知られるが、感染とは直接関連性のないこれら病態においてTLR7/8が過剰活性化する原因は全く不明である。本研究では、TLR7を活性化するORNの原因となり得る内在性レトロトランスポゾンに着目し、レトロトランスポゾンの発現変化がTLR7の活性化および自己炎症性疾患や自己免疫疾患の病態に与える影響を検証する。
カンラン岩流域と森林形態が物質フローおよび陸域・沿岸域生物資源に与える影響の解明

非カンラン岩地帯との比較から、カンラン岩地帯の流域と植生が、陸域における物質移動と沿岸域の水質環境や植物生産に与える影響を明らかにしようとした。カンラン岩流域においては、水分の地表流出率が高く、DOC(溶存炭素)の流出量も多くなっている。DOCと土壌中のFeイオンとの有機ー無機複合体の形成は、針葉樹林下において、秋期を中心に行われ、O層の下部より溶出する。また、SS(浮遊砂)の流出量は少なく、落葉の流出率が高くなっている。カンラン岩地帯の河川は沿岸域の水質環境や昆布の成育などに好条件をもたらしているが、水質環境の悪化などにより、コンブの藻場が縮小傾向にある状況も把握された。H24年度においては、北海道様似町のアポイ岳を中心としたカンラン岩地帯と非カンラン岩地帯とに関係する陸域および沿岸海域に調査地を設定し、試験的な内容も含めた調査・観測を開始することを主な目標とした。陸域における物質フローや河川における落葉の流下量の観測、カンラン岩地帯特有の植物分布や植物資源関係の調査、沿岸海域の環境と生物資源把握や生育試験などのための調査・試験区の設定が終了し、夏季までには調査や観測を開始することができた。本年度の主な成果は以下のようである。陸域における定期観測河川としてカンラン岩地帯を流下する幌満川と非カンラン岩地帯の様似川を選定するとともに、カンラン岩地帯・非カンラン岩地帯の渓流に連続観測地点を設定し、物質フローや落葉流下量などの観測を開始した。河川の水質に関しては、流域により大きな濃度差が認められることや時間差による変動も大きいことなどが明らかになってきた。植物の分布や資源関係においては、ハスカップやエゾキスミレ・ヒメナツトウダイなどを対象に、アポイ岳と釧路湿原・勇払湿原や夕張岳および北海道北部の蛇紋岩地帯などでの調査を開始し、フローサイトメータによる倍数性の解析やDNA解析など実施した。アポイ岳に自生するハスカップなどについては、勇払湿原の個体群と同様であることや湿原性のハスカップよりDNA含量が少ないことなど、立地環境の反映や変異の概況が把握された。沿岸海域の環境と生物資源の関係においては、カンラン岩地帯の沿岸海域(冬島地区)と非カンラン岩地帯沿岸海域(鵜苫地区)に調査区を設定し、水質計によるコンブ類の生育環境調査や魚群探知機による生育状況調査などを実施した。これらの調査から、非カンラン岩地帯沿岸海域のコンブの生育がカンラン岩地帯の沿岸海域よりわずかに上回わる傾向にあることや、高濃度のリン酸イオンも分布域に影響を与えている状況などが把握された。本研究2年度目にあたる2013年度においては、前年度に設定した調査地・観測地を中心に本格的な研究活動がおこなえ、計画のほとんどを実行することができた。「物質フロー」グループにおいては、カンラン岩地帯では保水能が低く、流出量は平時には少なく・降雨時に急増すること、洪水時に溶存鉄・DOC濃度が急激に高まり、有機物と鉄が結合体として流出している可能性が考えれた。非カンラン岩(堆積岩)地帯河川の洪水時においては、鉄分の流出は少なく、浮遊砂の流出が急増することが確認され、河川流域の地質条件が沿岸海域に与える影響の相違が明らかになった。落葉の河川沿岸海域の流下・滞留については、41箇所の観測から、単位流量あたりの落葉運搬能は流域面積100km2にモードをもち、流域サイズの増大とともに大きくなることが明らかになった。「陸域生物資源」グループでは、カンラン岩地帯植物の生育環境把握と遺伝的・生態的特性の解明をすすめた。灌木類については、キイチゴ属についてもアポイ岳の3種と他地域のキイチゴ属とを比較しながら系統解析をすすめており、種ごとにクラスターを形成することによりAFLPマーカーによる種の識別が可能となることが明らかになってきた。草本類については、オオバキスミレ種内分類群の葉緑体DNAから、アポイ岳ハプロタイプから夕張岳のシソバキスミレのハプロタイプが進化したことなどが明らかになった。「沿岸海域生物資源」グループにおいては、沿岸海域の環境調査を継続しながら、コンブ藻場の分布調査を行った。2013年には、海水温の上昇によりコンブ群落の厚みと密度の低い藻場が広く発生したことや、そのなかでもコンブ場の出現率が高い地区も存在し、主構成体は一年目のミツイシコンブであることなどが確認された。これらの成因や生産性向上に向けての検討のため、次年度以降における実態調査の継続を計画した。H26年度においては、悪天候などによりモニタリングの一部期日分が実施できなかったものの、計画のほとんどを実行することができた。「物質フロー」グループにおいては、河川(渓流)水や土壌水のモニタリングや洪水時・融雪時の観測を実施し、カンラン岩流域は非カンラン岩(堆積岩)流域に比べ、降水時や融雪時水分の表面流下率が高く、溶存有機物量や鉄濃度も著しく高い一方、SS(懸濁物質)濃度は低いことなどで、沿岸域のコンブの成育に良好な環境を提供していることが明らかになった。また、落葉流下量の観測をもとに流下予測モデルの改良をすすめ、河口域への落葉供給量を河川流量との関係で説明することを可能にすることができた。

「陸域生物資源」グループにおいては、灌木類(小果樹)のスイカズラ属・キイチゴ属の海外および北海道内の広域サンプリングとDNAのAFLPマーカーによる系統解析を実施し、地理的分布と植物種を反映した系統樹を作成することができた。草本類については、ヒダカミセバヤとエゾキスミレの葉緑体遺伝子間領域の解析を行い、ヒダカミセバヤについてはカンラン岩地帯特異な変異は見出されないこと、エゾキスミレをふくむハプロタイプからシソバキスミレのハプロタイプが進化したことなどが推定された。「沿岸域生物資源」グループにおいては、固定調査地における継続観測や音響調査によるコンブ成育域の推移把握・沿岸域の環境モニタリングなどを行った。前年度において低密度で群落の厚みが少なかった1年目ミツイシコンブの群落においては、2年目胞子体として良好に成長がもたらされており、低水温の影響が大きいことが明らかになった。ただし、漁期後の藻場のほとんどが7m以浅に後退しているなど、分布範囲が縮小傾向にある状況が把握された。また、沿岸域の透明度は4m8mで推移しており、光環境の悪い状態が継続されていることも明らかになった。本研究の最終年度にあたる平成27年度においては、これまでの調査や観測などを継続させながら、最終的な取りまとめを行った。カンラン岩地帯(山地・河川)は、特異な植生(草本・木本)を成立させながら、非カンラン岩流域に比べてFe(鉄イオン)をふくむ重金属イオン等の流出やDOC(溶存炭素)の流出・落葉の流出割合を大きくし、SS(浮遊砂)の流出量を減少させるなどとして、沿岸域の環境や生物生産に好条件をもたらしていることが明らかになった。ただし、沿岸域のコンブの生育状況については、やや後退の傾向にあることも把握された。各研究グループの研究実績は、以下のようである。「物質フロー」グループにおいては、カンラン岩地帯では水分の地表流出率が高く、針葉樹林下のO層よりDOCが供給されてFeと有機-無機複合体(錯体)が形成されることや、秋季において錯体形成が高まる状況が把握された。落葉の流出については、流域面積とともに、河川地形や山地性樹種の分布率と高い相関関係にあり、カンラン岩地帯からの流出率が高くなっている状況が把握された。「陸域植物資源」グループの小果樹関係においては、DNAマーカーを用いた分子系統解析を行い、カンラン岩地帯のハスカップとキイチゴ属は北海道内とは異なる細胞質ゲノムをもつことや、遺伝的にやや距離があることなどが把握された。草本類については、葉緑体の遺伝子間領域とITS領域を用いた遺伝解析を行い、カンラン岩地帯のエゾキスミレは2つのプロトタイプを持ち、シソバキスミレのハプロタイプからの進化によることなどが把握された。「沿岸域生物資源」グループにおいては、水質環境とコンブ藻場の経年的なモニタリングを行い、とくに非カンラン岩地帯ではプランクトンのブルームや河川からの微細な浮泥の滞留などにより透明度が低下傾向にあることや、コンブの藻場が後退の傾向にあるなどの状況が把握された。非カンラン岩地帯との比較から、カンラン岩地帯の流域と植生が、陸域における物質移動と沿岸域の水質環境や植物生産に与える影響を明らかにしようとした。カンラン岩流域においては、水分の地表流出率が高く、DOC(溶存炭素)の流出量も多くなっている。DOCと土壌中のFeイオンとの有機ー無機複合体の形成は、針葉樹林下において、秋期を中心に行われ、O層の下部より溶出する。また、SS(浮遊砂)の流出量は少なく、落葉の流出率が高くなっている。
慢性ストレス関連疾患の機序の解明と治療標的の探索

マウス慢性拘束モデルの作製と病理解析を行った。マウスに1日2時間の拘束ストレスを反復したところ、1週間では変化は起こらず2週間で内臓脂肪の萎縮と慢性炎症を認めた。ストレスはコルチゾル、エピネフリンの分泌を惹起し、結果脂肪融解をきたす。この結果内臓脂肪由来の遊離脂肪酸の血中濃度が上昇し、TLR4が刺激されて炎症性サイトカインの誘導、炎症細胞浸潤が内臓脂肪に認められた。この結果をもとに2週間の慢性拘束ストレスの影響を、主要臓器について無菌性の慢性炎症に着目して解析した。以前の検討では脂肪組織のレニン-アンギオテンシン系の活性化について検討し、これが慢性炎症を増悪させて、血栓傾向、インスリン抵抗性を増悪させていることを示した。これはストレスによる慢性炎症、血栓傾向、耐糖能障害の治療にアンギオテンシン受容体拮抗薬が有効であることを示している。本検討でも前回の検討同様、主要臓器、血漿を摘出して、酸化ストレス、血栓、炎症に関する病理解析と、これらの関連分子、凝固因子の発現の定量を行った。本検討では特に腸管におけるレニン-アンギオテンシン系のストレスによる活性化と慢性炎症について検討した。ストレスにより、腸管のNox-4、8-OHDGは増加して、酸化ストレス産生の増大を認めた。また、腸管のTLR-4、IL-1 beta、血中のIL-1 betaの増加も認め、自然免疫の活性化による炎症反応が起こっていると考えられた。ストレスによりangiotensinogen、angiotensin converting enzymeの増加を認め、レニン-アンギオテンシン系の活性化が認められた。一方、ストレスによる大腸の慢性炎症はアンギオテンシン受容体拮抗薬の投与によって用量依存性に抑制した。研究者の移動に伴い、研究のの進行に不都合が生じた。現在は軌道に乗りつつある。ストレスによる小腸におけるトリプトファン吸収、代謝、腸内細菌叢の変化についても検討を行う予定である。マウスに1日2時間の拘束ストレスを反復したところ、1週間では変化は起こらず、2週間で内臓脂肪の萎縮と炎症を認めた(Diabetes 2012)。これより2週間の慢性ストレスの影響を、主要臓器について網羅的に病理学的所見、炎症を反映する単球の表面マーカー、炎症性サイトカイン、酸化ストレスマーカー、凝固因子の発現、fibrin血栓の分布について免疫組織染色、real time RT-PCR法、Western blotting法を用いて解析した。我々は同モデルにおいて脂肪組織の慢性炎症と活性酸素の増加に着目し、これに関わるいくつかの分子の発現を検討した。この中の1つDipeptidyl Peptidase-4(DPP-4)に着目した。DPP-4は、炎症性サイトカインで誘導され、インスリン分泌を促進し、グルカゴン分泌抑制して、糖代謝を改善する腸管由来ペプチド・インクレチンを分解する。情動ストレスは脂肪組織にDPP-4を誘導し、結果GLP-1は減少して糖代謝は増悪した。糖尿病治療薬DPP-4阻害薬は、DPP-4の活性を抑制した結果糖代謝を改善させた。また、DPP-4阻害薬には抗酸化作用、抗炎症作用があり、ストレスによる脂肪組織の慢性炎症、炎症性サイトカイン産生、酸化ストレス産生は減少した。その結果、PAI-1、組織因子の発現も低下して血栓傾向を改善した。DPP-4阻害薬は中枢神経において神経ペプチドYの分解を抑制して、ストレス耐性を増加させる作用があるともされる。DPP-4阻害薬はストレス関連疾患とされる糖尿病、血栓症の進行抑制、予防に有効であると考えられた。研究実績に記した結果をPsychoneuroendocrinology誌に報告した。現在、マウス慢性拘束モデルにおいて、さらに別の分子の挙動と薬理的阻害の効果を検討している。腸管細菌叢におけるストレスの作用についても検討を進めている。主要臓器、血漿を摘出して、酸化ストレス、血栓、炎症に関する病理解析と、これらの関連分子、凝固因子の発現の定量を行った。血中脂質の変化、糖負荷・インスリン負荷試験を行って糖代謝も検討した。本検討では特にxanthine oxidoreductase (XOR)に着目した。ストレスは、小腸、肝臓、内臓脂肪においてXORを誘導、活性化し、結果血中尿酸値と酸化ストレスを増加させ、慢性炎症を増悪させた。その結果、組織因子、PAI-1を誘導して血栓傾向を惹起し、内臓脂肪IRS-1 Glut-4の発現を低下させてインスリン感受性を低下させた。XOR阻害薬は、脂肪融解による遊離脂肪酸の増加を抑制し、TRF4の活性化を抑制した。XOR阻害薬は、XORの活性化のみならず、XORの誘導を抑制した。これによって酸化ストレスの産生は抑制されて内臓脂肪の慢性炎症は抑制された。ストレスによる血栓傾向、インスリン抵抗性も改善した。

引き続きストレスの腸内細菌叢への影響を検討している。マウス慢性拘束モデルの作製と病理解析を行った。マウスに1日2時間の拘束ストレスを反復したところ、1週間では変化は起こらず2週間で内臓脂肪の萎縮と慢性炎症を認めた。ストレスはコルチゾル、エピネフリンの分泌を惹起し、結果脂肪融解をきたす。この結果内臓脂肪由来の遊離脂肪酸の血中濃度が上昇し、TLR4が刺激されて炎症性サイトカインの誘導、炎症細胞浸潤が内臓脂肪に認められた。この結果をもとに2週間の慢性拘束ストレスの影響を、主要臓器について無菌性の慢性炎症に着目して解析した。以前の検討では脂肪組織のレニン-アンギオテンシン系の活性化について検討し、これが慢性炎症を増悪させて、血栓傾向、インスリン抵抗性を増悪させていることを示した。これはストレスによる慢性炎症、血栓傾向、耐糖能障害の治療にアンギオテンシン受容体拮抗薬が有効であることを示している。本検討でも前回の検討同様、主要臓器、血漿を摘出して、酸化ストレス、血栓、炎症に関する病理解析と、これらの関連分子、凝固因子の発現の定量を行った。本検討では特に腸管におけるレニン-アンギオテンシン系のストレスによる活性化と慢性炎症について検討した。ストレスにより、腸管のNox-4、8-OHDGは増加して、酸化ストレス産生の増大を認めた。また、腸管のTLR-4、IL-1 beta、血中のIL-1 betaの増加も認め、自然免疫の活性化による炎症反応が起こっていると考えられた。ストレスによりangiotensinogen、angiotensin converting enzymeの増加を認め、レニン-アンギオテンシン系の活性化が認められた。一方、ストレスによる大腸の慢性炎症はアンギオテンシン受容体拮抗薬の投与によって用量依存性に抑制した。研究者の移動に伴い、研究のの進行に不都合が生じた。現在は軌道に乗りつつある。マウス慢性拘束モデル.における心筋、大動脈、脂肪、肝臓、骨格筋、血液のサンプルを採取し、酸化ストレスマーカー、炎症性サイトカイン、炎症細胞マーカーの発現を検討する。特にストレス、炎症の影響のあった臓器についてトランスクリプトーム・メタボローム解析を行う。これまで検討したインスリン抵抗性のみならず、特に炎症をきたした心筋、肝臓、脂肪組織の脂肪酸代謝の変化、肝臓においてアミノ酸代謝の変化を中心に検討する予定である。マウスの拘束ストレスによる慢性ストレスモデルについて以下の検討を行う。主要臓器(心臓、大動脈、内臓脂肪、肝臓、骨格筋、血液)の酸化ストレスマーカー、炎症マーカーの相関についてトランスクリプトーム解析を行う。脂肪酸代謝、アミノ酸代謝の変化についてメタボローム解析を行う。ストレスによる小腸におけるトリプトファン吸収、代謝、腸内細菌叢の変化についても検討を行う予定である。事情があって学会出張ができなかったため。(理由)次年度に予定外の職場の異動があるため、その準備もあり学会出張などが十分できなかった。(使用計画)次年度の物品費に使用する。
脳機能画像を用いた運動時痛の解明と治療法の開発

膝や腰といった運動器の痛みが慢性化する過程には、「動かしたら痛くなる」という恐怖条件付けが関与するという仮説を検証した。運動を条件刺激、痛みを無条件刺激とした恐怖条件付けを行い、運動時の無条件反応を皮膚電位反射(SPR)によって捉えた。被験者が遅延見合わせ課題(モニターに表示された2種類の表示物の一方が長いと判断する)の結果を元にして自発的に右手関節を運動させた場合に、右前腕に54°Cの熱刺激(UCS)を与える(Pathway system (Medoc社製))ことにより運動による恐怖条件付けを再現した。SPRは非利き手の母指球に計測電極をおき、前腕内側に基準電極をおいて測定した。健常成人8名で検証した結果、条件付け後において、運動時は、UCSの呈示が無くとも運動しなかった場合に比べてSPRの出現率、平均振幅がともに有意に大きかった。条件付け前に加えて条件付け後においては、SPRのpeak潜時が有意に短縮していた。以上より、健康成人を対象として、SPRという客観的指標を用いることにより、痛みの恐怖条件付けが、自発的な運動によっておこることを示すことができた。本モデルの作成によって、近年慢性痛の形成に関与するとされている、Vlaeyenらの(参考)恐怖回避仮説の一部を証明することができた。本研究によって運動時痛の機序を明らかにする実験系ができたので、今後、本実験系で脳機能画像研究などを実施することによって、痛みによる活動の低下と痛みの慢性化との関連など、臨床で問題となっている病態の解明と治療の開発が可能となる。(参考)Vlaeyen & Linton, Pain, 2000膝や腰といった運動器の痛みが慢性化する過程には、「動かしたら痛くなる」という恐怖条件付けが関与するという仮説を検証した。(参考)Vlaeyen & Linton, Pain, 2000脳機能画像を用いたヒトの痛みの認知機構に対する研究が進んでいるが、臨床的に最も多く遭遇する筋や骨などの運動器由来の痛みについての研究は少ない。また、これまで筋のみを刺激することが困難であったため、機械的刺激による筋由来の痛みの脳機能画像研究は行われていない。運動時の痛みを研究する目的で、実験機材の準備を進めたがMRI装置の中で使用可能な熱刺激装置が高価なため購入不可能であった。そこで運動に関連する筋の由来の痛みを脳機能画像でとらえる実験系を考案し実施した。皮膚に局所麻酔(1%リドカイン3ml)を施すことにより刺激を筋組織のみに限局させる方法を用いて、筋への機械的刺激(10N, 20N, 30N)に反応する脳活動をfMRIで評価し、皮膚と筋由来の痛みによる脳の活動部位の比較を行った。(方法)対象は健康成人17名。撮像は非局所麻酔時に非侵害刺激を与える条件と侵害刺激を与える条件、局所麻酔時に非侵害刺激を与える条件と侵害刺激を与える条件の4条件下に行った。各条件の刺激は被験者の右下腿に対し圧痛計を用いて行い、得られた画像データはすべてSPM2を用いて解析した。(結果・考察)筋痛に特異的な領域はなかったが、複数の領域を含む(前帯状回、島の前部と後部、レンズ核、視床、前頭前野背外側部、後部頭頂葉、前補足運動野)活動のパターンは筋痛に特異的であった。二次体性感覚野は皮膚由来の痛みに特異的な領域であることが示唆された。(意義)筋への機械的痛み刺激による脳活動のパターンを明らかにした。筋の痛みと刺激圧との関係を心理物理学的手法でモデル化し検証を行った。健常成人13名(25.5±4.67歳)。全員に「麻酔なし」と「麻酔あり」条件を実施。デジタル圧痛計で右腓腹筋の内側面を刺激。刺激圧は7段階(10N40N)で、各々4回反復し1条件につき28回刺激した。

一回の刺激は一定圧で20秒間与え、直後に痛みの強さをNRSで報告させた。最大値で標準化したNRSを条件ごとに解析し、刺激圧がx、NRSがyとなるモデル式を求めた。線形モデルで回帰すると麻酔なしy=0.0256x-0.112、麻酔ありy=0.0253x-0.179であり、モデル式同士はほぼ平行関係となった。各式の予測値と実測値との相関係数rは麻酔なし0.889、麻酔あり0.879であった。また、McGill Pain Questionnaireでは「刺すような痛み」のスコアだけ麻酔あり条件で有意に低下した(Wilcoxon test,p<0.05)。皮下麻酔を利用した持続的な筋の痛みと刺激圧との関係は、麻酔なし(皮膚+筋の痛み)条件のそれとほぼ平行に線形回帰できることが示唆された。運動が痛みの条件刺激となりうるかどうかを検証する目的で、皮膚電気抵抗(SCR)を指標とし、熱刺激による侵害刺激(Pathway Medoc社)に先行させた視覚刺激でSCR反応が出現するかどうかを健康成人2名で検証した。SCR反応は条件刺激のみによって出現するようになることを確認したので今後、随意運動によっても出現するかどうかを検証する。動的な機会刺激と静的な機会刺激による脳活動の差異をfMRIにて検証した。両刺激とも両側のSII、島に有意な信号変化を認めた。SIIに関しては、両刺激に共通して後部・内側部に活動を認めたが、動的刺激のみ前外側部に活動を認めた。その他、動的刺激時のみ左脳の一次感覚野、補足運動野、前帯状回に有意な活動を認めた。膝や腰といった運動器の痛みが慢性化する過程には、「動かしたら痛くなる」という恐怖条件付けが関与するという仮説を検証した。運動を条件刺激、痛みを無条件刺激とした恐怖条件付けを行い、運動時の無条件反応を皮膚電位反射(SPR)によって捉えた。被験者が遅延見合わせ課題(モニターに表示された2種類の表示物の一方が長いと判断する)の結果を元にして自発的に右手関節を運動させた場合に、右前腕に54°Cの熱刺激(UCS)を与える(Pathway system (Medoc社製))ことにより運動による恐怖条件付けを再現した。SPRは非利き手の母指球に計測電極をおき、前腕内側に基準電極をおいて測定した。健常成人8名で検証した結果、条件付け後において、運動時は、UCSの呈示が無くとも運動しなかった場合に比べてSPRの出現率、平均振幅がともに有意に大きかった。条件付け前に加えて条件付け後においては、SPRのpeak潜時が有意に短縮していた。以上より、健康成人を対象として、SPRという客観的指標を用いることにより、痛みの恐怖条件付けが、自発的な運動によっておこることを示すことができた。本モデルの作成によって、近年慢性痛の形成に関与するとされている、Vlaeyenらの(参考)恐怖回避仮説の一部を証明することができた。本研究によって運動時痛の機序を明らかにする実験系ができたので、今後、本実験系で脳機能画像研究などを実施することによって、痛みによる活動の低下と痛みの慢性化との関連など、臨床で問題となっている病態の解明と治療の開発が可能となる。運動による痛みの再現が困難で、実験条件の設定に時間を要している。24年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚電気的活動を指標とした痛みの条件付けの評価法が定まりつつあるので、さらに検証を加え信頼性を確認する。更に痛みの主観的等価刺激強度の測定方法を確立させ、運動によって痛みを学習する実験系を完成させたい。
新規学卒就職者の組織社会化プロセスにおける個人の適応行動に関する実証的研究

本研究課題では、新規学卒就職者の適応行動(プロアクティブ行動)が組織適応に対して、いかなる影響を及ぼすのかを実証的に明らかにすることを試みた。とりわけ、企業施策の組織社会化戦術とプロアクティブ行動及び組織適応結果との関係を検討した。分析の結果、組織社会化戦術が個人のプロアクティブ行動を高め、プロアクティブ行動によって組織適応が高まることが示された。本研究は、組織社会化(組織適応)研究で重要性が指摘されている「個人の適応行動(プロアクティブ行動)」に焦点を当て、新卒採用者(新規学卒者)に対する調査を実施し、それら個人の適応行動が組織適応にいかなる影響を及ぼすのかを実証的に明らかにすることを目的としている。本研究は、平成21年度から23年度までの3年間の研究課題である。そのため、初年度として以下の事柄について研究活動を行った。第1に、組織適応に影響を与える「個人の適応行動」について、国内外の雑誌に掲載されている関連のある論文(組織社会化研究・人的資源管理研究等)を収集、検討するとともに、Academy of Management (AOM)や日本経営学会などの国際・国内学会に積極的に参加し、最新の研究における文献検討を行った。第2に、上記の文献研究と並行して、質問紙の作成を行い、2009年度入社の新卒従業員に対するアンケート調査を実施した。回収されたデータは、今後の学会発表や論文執筆に向けて統計解析が行われた。第3に、文献研究で得られた成果を踏まえ、2010年度入社の新卒従業員に対するアンケート調査を実施するために、新たな質問紙作成作業を行った。研究成果の一部は、AOMやICABR(Intemational Conference on Applied Business Research)などの国際学会や日本経営学会、経営行動科学学会、日本キャリア教育学会などの国内学会で発表された。そして、国内外の専門的な雑誌への論文投稿を行い、一部は採択され、掲載された。次年度以降、さらに学会発表や論文投稿という形で研究成果を発表していく予定である。そのため、2年目の研究活動として、以下の事柄を中心に行った。第1に、初年度に続き、組織適応に影響を与える「個人の適応行動」について、国内外の雑誌に掲載されている関連のある論文(組織社会化研究・人的資源管理研究・キャリア研究等)を収集、検討するとともに、Academy of Management(AOM)やAcademy of International Business(AIB)、組織学会などの国際・国内学会に積極的に参加し、最新の研究に関する文献検討を行った。第2に、新卒採用者に対する質問紙の作成を行い、2010年度入社の新卒採用者に対する複数回のアンケート調査を実施した。回収されたデータは、今後の学会発表や論文執筆に向けて入力及び解析が行われた。第3に、具体的な研究の発見事実として、新卒採用者が組織社会化過程で結ぶ上司及び同僚との交換関係が重要であることが明らかにされた。その他の研究成果は、AOMやAIB、AAOM(Asia Academy of Management)などの国際学会及び、日本労務学会、経営行動科学学会、産業・組織心理学会などの国内学会で発表された。そのため、3年目の研究活動として、以下の事柄を中心に行った。第1に、組織適応に影響を与える「個人の適応行動」について、国内外の雑誌に掲載されている関連のある論文(組織社会化研究・人的資源管理研究・キャリア研究等)を収集、検討するとともに、Academy of ManagementやAcademy of International Businessなどの国際学会に積極的に参加し、最新の研究に関する文献検討を行った。第2に、新卒採用者に対する質問紙の作成を行い、2011年度入社の新卒採用者に対する複数回のアンケート調査を実施した。第3に、具体的な研究の発見事実として、新卒採用者の組織社会化に向けたプロアクティブ行動は、企業施策である組織社会化戦術によって高められ、さらにプロアクティブ行動の結果、組織適応が円滑に行われる可能性が示唆された。