hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文理解過程の実証的考察を通した統語理論の検証と対言語処理作業記憶機能のモデル化

本研究は日本語文理解の過程を実験心理学的に考察することを通して,実時間文処理における統語的制約の有効性を検証し,同時に言語作動記憶(の個体差)の文処理への関わりを明らかにすることを意図したものである.まず文処理における格標識と主題関係制約の関わりを実験的・理論的に検討した.名詞・動詞間の語彙的曖昧性を伴う語句を含んだ文を被験者ペースで視覚刺激し,理解を問う実験により,格標識が文内の主題関係構築に即時的に利用されていること,また,述語-項間に適切な依存関係を要求する主題関係制約が文処理に作用していることを確かめた.また,文の記述内容の語用論的自然さが曖昧語句の解釈と相関を持っていることが明らかとなったが,この語用論的影響を差し引いても格標識と主題関係制約の効果は有意であった.この結果に基づき英語についての既存の文処理モデルを類型論的立場から批判的に検討し,日本語処理についても有効な文処理モデルを提案した.様々な種類の再解析を含む日本語文について再解析負荷を評価する実験を行い,本研究の文処理モデルの経験的妥当性を主張した.さらに日本語リーディングスパンテストにより言語作動記憶の個体差を評価し,文理解の速度・精度との相関を考察した.その結果,リーディングスパンテスト高得点者は低得点者に比して,負荷の高い再解析文をより正確に理解する一方,より長い読文時間を要することが明らかになった.認知心理学一般においては,処理時間と処理精度との間にトレードオフを想定することが多いが,本研究は,このトレードオフは偶然に支配されるものではなく,言語作動記憶個体差に応じて時間・精度の優先順序が変化することを示唆している.本研究は日本語文理解の過程を実験心理学的に考察することを通して,実時間文処理における統語的制約の有効性を検証し,同時に言語作動記憶(の個体差)の文処理への関わりを明らかにすることを意図したものである.まず文処理における格標識と主題関係制約の関わりを実験的・理論的に検討した.名詞・動詞間の語彙的曖昧性を伴う語句を含んだ文を被験者ペースで視覚刺激し,理解を問う実験により,格標識が文内の主題関係構築に即時的に利用されていること,また,述語-項間に適切な依存関係を要求する主題関係制約が文処理に作用していることを確かめた.また,文の記述内容の語用論的自然さが曖昧語句の解釈と相関を持っていることが明らかとなったが,この語用論的影響を差し引いても格標識と主題関係制約の効果は有意であった.この結果に基づき英語についての既存の文処理モデルを類型論的立場から批判的に検討し,日本語処理についても有効な文処理モデルを提案した.様々な種類の再解析を含む日本語文について再解析負荷を評価する実験を行い,本研究の文処理モデルの経験的妥当性を主張した.さらに日本語リーディングスパンテストにより言語作動記憶の個体差を評価し,文理解の速度・精度との相関を考察した.その結果,リーディングスパンテスト高得点者は低得点者に比して,負荷の高い再解析文をより正確に理解する一方,より長い読文時間を要することが明らかになった.認知心理学一般においては,処理時間と処理精度との間にトレードオフを想定することが多いが,本研究は,このトレードオフは偶然に支配されるものではなく,言語作動記憶個体差に応じて時間・精度の優先順序が変化することを示唆している.本研究は実時間言語連用に見られる傾向・規則性を一次資料として既存の統語理論を批判的に検討し,言語運用における共通特性と個体差を峻別すると共に説明原理としてのみならず動作原理として有効な統語理論の構築に寄与し,十分な心理学的基盤を備えた言語理解モデルを提案することを意図したものである.本研究では言語運用上の個体差を体系的に捉える道具立てとして作動記憶の機能に注目し,言語作動記憶の個体差を評価する尺度として日本語リーディングスパンテストを用いている.本年度は再解析を含む日本語文を材料とした文理解ならびに談話理解上の信念構築・改訂機序を対象とした実験を大小5つ行った.その結果,リーディングスパンテストにおける高得点者は低得点者に比して,特に負荷の高い再解析文で正確な文・談話理解を達成する反面,低得点者よりも長い処理時間を要することを明らかにした.このことは,高得点者についてしばしば強調される「処理の効率性」が必ずしも高速性を意味しないことを示すものである.また,低得点者が高コスト再解析文について,いわば正答率を犠牲にして高速な読みを行ったことには,原理上無数の(日本語)文ついての処理コストを総体として低く押さえる効果があると考えられ,高作動記憶機能が有利な認知課題遂行をもたらすなら,何故作動記憶機能に制限があるのかという(系統発生的)問題に示唆を与える可能性があると考えている.また,談話理解における信念構築・改訂においても作動記憶機能の個体差が反映されており,現在,解析・考察を加えている.本年度の研究成果については,日本認知科学会第19回大会,日本心理学会第66回大会において口頭発表し,また,2本の英文論文が現在審査中である.本研究は日本語文理解の過程を実験心理学的手法により検証し,実時間文処理における統語的制約の有効性を確かめ,また,言語作動記憶制約の文理解機序における位置づけを明らかにすることを意図したものである.本年度は14年度に続き,様々な統語構造を持つ日本語文を材料に,解析・再解析の構造的要因と処理コストとの関係を実験的に明示し,また,先行入力から後続入力が統語的に予測可能な場合の処理速度と言語作動記憶個体差との相関を考察した.

その結果,(再)解析コストは,文内意味単位の依存関係を内部的に表現する句構造標識上で,(1)非終端記号は終端記号からボトムアップに構築される,(2)節点間の支配関係破棄には付加的な処理コストが伴う,(3)(1)(2)の(違反の)効果は加算的である,と仮定することで,構文間差異をかなりうまく近似できることを示した.また,言語作動記憶の関わりについては,個体差の指標として日本語リーディングスパンテスト得点を用い,一般に言語処理能力が高いと評価される高得点者が(1)低得点者よりも正確な理解を実現する反面,処理負荷の高い再解析文については,より長い処理時間を費やす傾向があること,(2)統語的制約に基づく後続入力予測を必ずしも有効に活用していないことを示した.さらに,再解析事態においては,null contextで文を提示する試行においても文脈が検索され,複数の解釈が検討されている可能性を示した.次年度以降の検討課題である.本年度の研究成果は日本認知科学会第20回大会,ならびに日本心理学会第67回大会において口頭発表した.また,2本の欧文論文が海外の学術誌で審査中である.本研究は日本語文理解の過程を実験心理学的に考察することを通して,実時間文処理における統語的制約の有効性を検証し,同時に言語作動記憶(の個体差)の文処理への関わりを明らかにすることを意図したものである.本年度は特に文処理における格標識と主題関係制約の関わりを実験的・理論的に検討した.名詞・動詞間の語彙的曖昧性を伴う語句を含んだ文を被験者ペースで視覚刺激し,理解を問う実験により,格標識が文内の主題関係構築に即時的に利用されていること,また,述語-項間に適切な依存関係を要求する主題関係制約が文処理に作用していることを確かめた.また,文の記述内容の語用論的自然さが曖昧語句の解釈と相関を持っていることが明らかとなったが,この語用論的影響を差し引いても格標識と主題関係制約の効果は有意であった.英語についての既存の文処理モデルを類型論的立場から批判的に検討し,日本語処理についても有効な文処理モデルを提案した.さらに日本語リーディングスパンテストにより言語作動記憶の個体差を評価し,文理解の速度・精度との相関を考察した.その結果,リーディングアウパンテスト高得点者は低得点者に比して,負荷の高い再解析文をより正確に理解する一方,より長い読文時間を要することが明らかになった.認知心理学一般においては,処理時間と処理精度との間にトレードオフを想定することが多いが,本研究は,このトレードオフは偶然に支配されるものではなく,言語作動記憶個体差に応じて時間・精度の優先順序が変化することを示唆している.本年度の研究成果は日本認知科学会21回大会,2件の学術雑誌・テクニカルレポートに発表した.また,Kingston Press社のLanguage and Speech誌に掲載が決まっている.
戦間期イギリスの国際博覧会におけるジェンダーと帝国

本研究では、戦間期において、イギリスが開催した大英帝国博覧会において、イギリスは帝国の「母国」としての優越性を示すためにイギリス女性の表象を使用したことを明らかにした。1918年に一部の女性に選挙権が与えられ、市民としての権利を獲得した女性たちは、トランスナショナルな女性運動を戦間期に展開したが、大英帝国博覧会においては、そうした「モダンな」女性たちの活躍も「文明国」としての威信を示すものとして捉えられた。本研究は、戦艦期のイギリスにおけるジェンダーの文化的構築と帝国の関係性を、博覧会というスペクタクルを通して明らかにするものである。この研究では、1924年、1925年にロンドンで開催された大英帝国博覧会と1938年にグラスゴーで開催された大英帝国博覧会を主に取り上げるものであるが、平成26年度は、まず研究の出発点として、国際博覧会に関する二次文献を幅広く収集し、読み込むことを目的のひとつとしており、それについてはおおむね順調に進めることができた。その他の目的としては、1920年代はじめに開かれていた女性をテーマにした商業的な博覧会についての史料を収集し、分析することであったが、これについては史料の収集までを行なうことができた。2月に英国での一週間の史料収集を行ない、ロンドンのウィメンズ・ライブラリーでは、20世紀前半に行なわれた女性をテーマにした商業博覧会の記事にあたった。また、公文書館では1924年の大英帝国博覧会関連の公文書を複写することにより、まとめて史料を入手することができた。本研究の目的は、戦間期にロンドンとグラスゴーで開催された大英帝国博覧会を主に取り上げ、その展示に表象される女性像を分析することによって、1920年代始めには全世界の4分の1を支配するといわれたイギリス帝国が、女性をどのように帝国の中に取り込もうとしていたのか、イギリス帝国を維持する上でジェンダー観をどのように構築し、使用したのかを明らかにすることである。今年度は、前年度に行なった海外出張で収集した資料の整理や精読を主に行なった。これにより、大英帝国博覧会がどのように企画され、『タイムズ』紙や『デイリー・メイル』紙などで、大英帝国博覧会がどのように報道されているかについて知る事ができた。大英帝国博覧会が女性雑誌などでどのように報道されているかを調査するために、8月には一橋大学図書館にある女性雑誌『イヴ』などを読み込んだ。同時に、2016年10月に行なわれる「デザイン史とデザイン研究に関する国際学会」での研究報告の準備を進めた。その前段階として、3月には津田塾大学言語文化研究所「都市・女性・モダニティ研究会」で、研究報告を行なった。インドやエジプトでのナショナリズムの盛り上がりやアイルランドの独立など、イギリス帝国は解体の危機にあった1920年代において、大英帝国博覧会は、本国の求心力を高める狙いがあり、大英帝国博覧会で展示されたイギリス女性たちが、イギリス本国の優越性を示すための表象として使用されたことがみえてきた。役職者としての校務が予想以上に忙しく、計画をしていた英国への資料調査を行なうことができなかったことが、研究が遅れている大きな要因である。日本でできる範囲の資料収集は行なったが、研究に必要な資料の収集が英国で十分にできなかったために、研究が進まなかった。本研究の目的は、戦間期にロンドンとグラスゴーで開催された大英帝国博覧会を主に取り上げ、イギリス帝国の維持とその優位性を示して行く上で、イギリス女性の表象をどのように展示で使用したのかを明らかにすることである。6月には、東京大学柏図書館に所蔵されている『ガス・ジャーナル』などの業界誌を調査した。8月には、英国での約2週間の資料収集を行なうことができた。グラスゴーとロンドンに赴き、特に、1938年にグラスゴーで行なわれた帝国博覧会の資料を中心に収集した。それだけでなく、1924年、25年の大英帝国博覧会に関する資料もあわせて収集した。グラスゴーでは、資料収集だけでなく、実際に博覧会が行なわれた会場跡地や現在残っている建物などもみる事ができた。帰国後は、主に前年度までの研究内容を中心に、The 10th International Conferences on DesignHistory and Studies 2016Taipeiにおいて1924年の大英帝国博覧会の展示におけるイギリス女性の表象についての報告の準備を進め、学会報告を行なった。その後、12月には、『ガス・ジャーナル』や8月の英国調査で収集してきた資料からの研究成果、そして1925年の大英帝国博覧会の展示についても内容を追加し、第13回ジェンダー史学会において学会報告を行なった。本来であれば、今年度が研究の最終年度となるはずであったが、研究が当初の計画よりも遅れているため、研究期間の延長を申請した。来年度は、1938年の博覧会についての資料を読み込み、戦間期の大英帝国博覧会における女性たちの表象について研究成果をまとめたい。役職者としての校務が予想以上に忙しく、今年度の研究計画の遅れにつながっている。当初の研究計画では、前年度に行なう予定であった英国での資料収集を今年度行なった。英国での資料収集を行なうことができたが、まだ集めた資料の全てを十分に調査することができていないため、研究が遅れている。

本研究の目的は、戦間期のイギリスで開催された大英帝国博覧会に焦点を当て、イギリス女性の表象に着目しながら、1918年に一部の女性に選挙権が与えられてから1928年に普通選挙権を獲得するまでの戦間期の女性たちの活動や運動を明らかにするものであったが、そこには、20世紀初めに盛り上がった女性参政権運動後の活動家たちや女性組織の動きを把握するという目的もあった。イギリスの女性参政権運動史や女性史においては、概して、第一次世界大戦までが研究の層が厚く、戦間期はやや薄い。本研究では女性参政権獲得前と後の間をつなぐことを目指した。1924年の大英帝国博覧会は、イギリス帝国の結束を高め、イギリスの貿易の活性化を狙ったものだった。帝国内の結束内を高め、イギリス帝国産の商品や生産物を宣伝するにあたり、イギリス女性たちには様々な役割が与えられた。この博覧会では「女性部門」が設立され、女性たちには海外からの訪問者をもてなすホステスとしての役割とイギリス帝国産の商品や生産物を消費する主婦としての役割が求められた。イギリス帝国の結束を高め、帝国の母国としてのイギリスを宣伝するために、伝統的なジェンダー役割が強化された。同時に、イギリス女性たちは、国際平和などを議論する政治的な存在、市民としても立ち表れている。第一次世界大戦前と比べても、女性たちの国際的な繋がりはさらに広がっているように見受けられた。これについては、今後、さらに研究していきたい。平成29年度は、本研究の最終年度という位置づけから、戦間期の大英帝国における女性のジェンダー役割を明らかにするということに焦点をあてた。具体的には、ロンドンで資料収集を行い、大英図書館や公文書館で当時の新聞雑誌や公文書にあたり、その検証を行った。また、成果発表のための原稿を書き進めた。本研究では、戦間期において、イギリスが開催した大英帝国博覧会において、イギリスは帝国の「母国」としての優越性を示すためにイギリス女性の表象を使用したことを明らかにした。1918年に一部の女性に選挙権が与えられ、市民としての権利を獲得した女性たちは、トランスナショナルな女性運動を戦間期に展開したが、大英帝国博覧会においては、そうした「モダンな」女性たちの活躍も「文明国」としての威信を示すものとして捉えられた。2014年度夏に行なう予定であった英国での調査が2月になったために、当初の研究計画通りに調査を行なうことができなかった。本研究の開始以前から取り組んでいた女性参政権運動の視覚的なプロパガンダに関する単著の準備に時間がかかったためである。イギリス女性参政権運動では、博覧会などもプロパガンダの場として利用されており、この本研究を進めていくなかで新たに分かったことなどもこちらの単著の方にも一部いれるなどしていた。そうした事情により、英国で得られた史料の細かい精読・分析は今後の課題となっている。8月には、今年度行なうことができなかった海外出張をし、1938年に開催されたグラスゴーでの大英帝国博覧会に関する史料を収集したい。また、初年度に行った海外出張で収集できなかった資料の存在も明らかになったため、そちらの方にも目を通したいと考えている。そして、今年度は、1938年と1924年、25年の大英帝国博覧会との違いもみていくつもりである。これまで収集した史料分析を進め、研究をし、研究の遅れを取り戻すとともに、学会誌に投稿する予定である。10月には、台北で行なわれる「デザイン史とデザイン研究に関する国際学会」で研究報告を行なう。
熱帯性有用海産植物の栄養塩輸送に対する海水流動環境の影響

水圏植物の生産性に影響を与える要因のひとつに水中の物質移動(Mass Transport)がある。物質移動は、栄養塩の濃度、水流および水圏植物の形状によって変化すると考えられるが、水圏植物の生理生態に与える影響とその規模については十分に把握されていない。貧栄養環境である黒潮水系の亜熱帯域では、栄養塩を効率よく取り込む環境が水圏植物にとって不可欠である。一方で、水圏植物の形状や群落の構造そのものも流動や物質移動を変化させ、栄養塩等を取り込みやすい環境へと変化させている可能性が考えられる。これらのことから、熱帯性有用海産植物の栄養塩輸送に対する海水流動環境の栄養について研究をおこなった。熱帯性食用及びカラゲナン海藻である紅藻トゲキリンサイEucheumaserraをモデル植物として、流動環境下における栄養塩吸収試験をおこなった。海藻周辺の流動特性は、海水をウラニン液で染色し、デジタルビデオカメラで観察した。トゲキリンサイのキャノピー内とキャノピー外の物質移動の特性は6mmの歯科用超硬石膏球を用いて測定した。本研究の結果、海藻のキャノピー内はキャノピー外の56%の物質移動速度であるこが明らかになった。また、栄養塩吸収の際の窒素源である硝酸とアンモニウムについて、それぞれの吸収特性も明らかにした。その結果、トゲキリンサイは硝酸の50倍のアンモニウムを吸収することが明らかになった。さらに、物質移動モデルの分析の結果、硝酸やアンモニウム濃度が500μmol L^<-1>と流速11.cm s^<-1>の場合,硝酸の供給量は十分であることが明らかになったが、アンモニウムは50%の吸収速度しか満たすことができなかった。
インタビュー音声コーパスの構築と言語学習に対する動機づけの解明

平成30年度は短期留学に参加した学生の1年後における言語学習の動機付け変化を明らかにする為に、平成29年度の留学前に実施した同様のアンケートを行い、比較分析を行った。その結果、留学前と同様に「不安」という情緒的な要因が1年後においても学習動機付けに大きく関与していることが分かった。この情緒面の要因は、4技能の一つであるリーディングにも影響していることも量的分析で示唆された。量的分析として、短期留学前後1年間に同じ被験者約100人を対象にオンラインアンケートソフトウエアSurvey Monkeyで3回アンケートを実施し、統計ソフトSPSSを使用し、多変量解析を行った。また情緒面の要因以外では「知的価値」についても、「不安」ほど顕著ではないが、若干の相関がみられた。短期留学を通して、何が「知的価値」の増加に関与したのかを探るために、現在インタビューデータの質的分析を試みている。具体的な質的分析方法として、23人のグループを対象に留学前と同様の質問をインタビュー形式で実施し、被験者の発話内容を種類別に分けるコーディング作業を行った。その後、書き起こした留学前のインタビューデータの非言語の韻律情報、主に沈黙(ポーズ)に焦点をしぼり、長いポーズが取られた前後の被験者の発話内容を確認する作業に着手した。しかし、音声データの特徴上、音声波形を利用しポーズの長さを確認後、分析対象箇所を抽出するのに膨大な時間を費やしたため、内容の確認作業は予定通り進んでいない。今後は作業の外注化を視野に入れ、短期留学のインタビューの音声コーパス構築のプロトコルを完成させたい。インタビューの書き起こしは予定通り行えたが、その後の韻律情報(主にポーズ)の抽出作業が手作業であるため、膨大な時間を要したことに起因する。今後は抽出作業を体系化しアノテーション(情報付与)作業を外注することで、作業の効率化を図る。最終年度となる平成31年度は、前年度(平成29年度)から引き続き、短期留学生参加者を対象としたインタビューデータの音声コーパス構築化と運用を目指す。特に、被験者の発話内容とポーズの関係を明らかにし、言語学習に対する動機付けの変化をノンバーバルな視点からも分析を試みたい。その結果を従来のアンケート結果と比較しながら、短期留学参加者の言語学習に対する動機付けの変化要因を明確にしたいと考える。前年度実現できなかった研究協力者である英国ウォーリック大学Centre of Applied Linguistics所属のDr. Ema UshiodaとDr. Steve Mannにアドバイスを得る為に渡英する予定である。質的研究を専門としている両者の協力は研究を進める上で有益であると考える。また国際学会での発表および論文執筆を進め、国内外の研究者との意見交換の場を増やし、大学だけではなく中学校・高等学校の教育現場にも研究結果を還元する場を設けたい。大学生の短期留学前後での言語学習に対する「動機づけ」の性質的変化と、その長期的な「持続性」を明らかにするために、29年度は留学前の比較基礎データの構築を行った。主には5つのカテゴリーで構成される32問の言語学習に対する動機づけと英語読解に対する態度に関するアンケート調査及びインタビューを行った。アンケート調査は140名の大学1年生を対象とし、インタビューは6名の被験者を対象にそれぞれ3回実施した。その結果、留学前に大学の授業を1年間受講することによって、Anxiety(英語を話すときに感じる不安)が減少することが統計的有意に明らかとなった。また言語学習の動機づけに強い影響を持つとされるIdeal L2 Self (将来の理想とする英語を使用している自分像)に関する項目では、有意な変化は見られなかった。これは留学する学生のほとんどが留学経験を有しておらず、英語を使用して生活する自分像を具体的に思い描くことができなかったからではないかと推測する。この点に関しては、留学経験がどのように変化を与えるかを注意深く観察し、時間の経過とともに言語学習に対する動機づけがどのように変化をするか、なぜ変化したのかの追跡調査を進めることを目指す。また29年度の研究業績に関しては国際学会発表1件と論文投稿1件であった。主に統計分析結果を中心としたものであったが、30年度はインタビューデータの音声コーパス化を進め、質的分析を加えて発表を行いたいと考えている。29年度は留学前後の言語学習に関する動機付けの変化を探るためのアンケート調査による量的分析を行い、留学前の比較基礎データを構築することができた。また質的分析では6名の学生に対してインタビューを行い、韻律情報(イントネーションやポーズの長さ)に加えて視線や頭部の動きなどの話し手の表現意図や感情に関与する非言語情報も付与する音声コーパス化の作業に移っているがまだ全て終了していない。しかし付与情報の項目を再度精査し、コーパス化するテキスト箇所を絞り込むことで作業効率を上げ解決する見込みである。

また情緒面の要因以外では「知的価値」についても、「不安」ほど顕著ではないが、若干の相関がみられた。短期留学を通して、何が「知的価値」の増加に関与したのかを探るために、現在インタビューデータの質的分析を試みている。具体的な質的分析方法として、23人のグループを対象に留学前と同様の質問をインタビュー形式で実施し、被験者の発話内容を種類別に分けるコーディング作業を行った。その後、書き起こした留学前のインタビューデータの非言語の韻律情報、主に沈黙(ポーズ)に焦点をしぼり、長いポーズが取られた前後の被験者の発話内容を確認する作業に着手した。しかし、音声データの特徴上、音声波形を利用しポーズの長さを確認後、分析対象箇所を抽出するのに膨大な時間を費やしたため、内容の確認作業は予定通り進んでいない。今後は作業の外注化を視野に入れ、短期留学のインタビューの音声コーパス構築のプロトコルを完成させたい。インタビューの書き起こしは予定通り行えたが、その後の韻律情報(主にポーズ)の抽出作業が手作業であるため、膨大な時間を要したことに起因する。今後は抽出作業を体系化しアノテーション(情報付与)作業を外注することで、作業の効率化を図る。30年度は29年度と同じ手法でデータ採取及び比較分析を行ない、言語学習に対する動機付けの具体的な要因の抽出を目指す。具体的には、留学後時間が経つにつれて徐々に生活のなかで言語学習の優先順位が下がり、動機づけが持続している参加者は少なくなっていくと予想される。このグループからは「動機づけ減少」の要因に関するデータを採取し、また動機づけが持続している学生に対しては留学後の過ごし方を中心にインタビューを行い、要因を特定する。その結果を基に留学後のフォローアップ制度のあり方を考える。研究計画の変更点としては、31年度に行う予定であった研究協力者であるウオーリック大学のDr. Ema Ushiodaとの研究打合せを30年度に繰り上げて行うこととする。その理由として主にインタビューデータに付与された音声情報が適切であったかを議論し、微調整を行い、研究最終年度である31年度のより精査した音声コーパス構築を目的とする。最終年度となる平成31年度は、前年度(平成29年度)から引き続き、短期留学生参加者を対象としたインタビューデータの音声コーパス構築化と運用を目指す。特に、被験者の発話内容とポーズの関係を明らかにし、言語学習に対する動機付けの変化をノンバーバルな視点からも分析を試みたい。その結果を従来のアンケート結果と比較しながら、短期留学参加者の言語学習に対する動機付けの変化要因を明確にしたいと考える。前年度実現できなかった研究協力者である英国ウォーリック大学Centre of Applied Linguistics所属のDr. Ema UshiodaとDr. Steve Mannにアドバイスを得る為に渡英する予定である。質的研究を専門としている両者の協力は研究を進める上で有益であると考える。また国際学会での発表および論文執筆を進め、国内外の研究者との意見交換の場を増やし、大学だけではなく中学校・高等学校の教育現場にも研究結果を還元する場を設けたい。
作用素環とミラーシンメトリー

共形場理論,さらには超弦理論におけるミラーシンメトリーを作用素環論と関連付けようとした場合,出発点になるのは,N=2超共形代数のユニタリ表現から生じる作用素環の超共形ネットの性質を調べることであると思われる.これはカイラルな超共形場理論の作用素環的実現の話であるが,これをもとにフルな超共形場理論を作用素環的に研究することは困難ではないと考えられるからである.すると,その第一歩になるのは,N=2超共形代数のユニタリ表現における,種々のSobolevノルムの評価,そこから生じる(反)交換関係の確認である.その次に,vacuum characterの分岐則をもとに,コセット構成法の作用素環的実現から生じる超共形ネットと,N=2超共形代数のユニタリ表現のsmeared fieldから作られる超共形ネットが同じものであることを確認することになる.これができれば,あとは,頂点作用素代数の理論におけるprimary fieldと作用素環的表現論におけるDoplicher-Haag-Robers sectorの対応がきちんとつけられることになる.すると,modular invariantによる拡大の分類は,これまでの方法の類似で研究できるようになる.この設定でのmodular invariantはGannonによって分類されていることに注意する.このあとは,spectral flowやchiral ringが作用素環の枠組みでとらえられることになる.この路線で基本的な研究ができることがわかったので,現在さらにその研究を進め,論文を執筆しているところである.ミラーシンメトリーを作用素環的に研究するには,N=2 superVirasoro algebraの表現を研究することが必要と考えられるが,そのための道具はまだ不十分なので,その前段階として,N=1 superVirasoro algebraの表現論の作用素環的研究を開始した.しかしこのためにもまだ研究の道具が不足しており,そのためまず,代数的場の量子論におけるsuper netの表現論の基礎を確立した.Doplicher-Haag-Robertsの古典的な表現論では局所性のあるネットの表現を取り扱う.これを,even/oddのgradingを持つネットで考えて,超局所性を持つ場合の表硯を考えることが必要である.これについて,Doplicher-Haag-Robertsの表現の超局所版,ソリトン表現の果たす役割,α-inductionのこの状況での研究など,基本的な成果を得た.ここでは,円周の2重被覆の上のネットを考えることが有効であった.さらに,我々が前に導入していた慨念であるmodular netの場合について,super charge operatorと呼ばれる基本的な作用素のスーパートレースの性質を調べることにより,Fredholm indexとJones indexの関係式を初めて明らかにした.この二つは同じくindexという名前がついているものの,全く違う由来を持ち,全く別の文脈でこれまで研究されてきたものである.この研究では,ミラーシンメトリーへの頂点作用素代数を用いたアプローチで重要な,超共形元の生み出す頂点作用素の生成する作用素環のネットの基本的な性質も明らかにし,特にコセット構成法との関係を証明した.ミラーシンメトリーある種の超共形場理論の非自明な対称性として現れる.これを作用素環論の立場から見ると,ある種の作用素環のネットの非自明な(自己)同型であると考えられる.これについてまず,N=2超対称共形代数の表現論を作用素環論の立場から調べた.Coset構成法により,N=2超対称共形代数のユニタリ表現の離散系列を作用素環の共形ネットとして実現した.これには,まず,Bosonパートのネットを実現し,指数2の拡張によってFermiネットを構成する.Gannonによるモジュラー不変量の分類を用いて,これらのFermi拡張を分類した.それにはまず,Bosonパートの局所的拡張を,I型のモジュラー不変量を用いて分類し,そこから指数2の拡張によってFermiネットを得る.シンプル・カレント拡大の簡単な無限系列のほかに,例外型の拡張があるが,これらはXuによるミラー拡張として理解される.また,これらのネットの表現論についても理解ができた.それにより,ミラー・インボリューションに対応するDoplicher-Haag-Robertsセクターの候補を得た.これらのテンソル積のFermi拡張を考えることにより,ミラーシンメトリーの作用素環的理解が得られると期待される.これらの研究は3次元のCalabi-Yau多様体から得られる超共形場理論の場合が重要であるが,そのもとになる場合として,楕円曲線の場合について作用素環論を用いた代数的場の量子論の立場からの考察を行った.共形場理論,さらには超弦理論におけるミラーシンメトリーを作用素環論と関連付けようとした場合,出発点になるのは,N=2超共形代数のユニタリ表現から生じる作用素環の超共形ネットの性質を調べることであると思われる.これはカイラルな超共形場理論の作用素環的実現の話であるが,これをもとにフルな超共形場理論を作用素環的に研究することは困難ではないと考えられるからである.すると,その第一歩になるのは,N=2超共形代数のユニタリ表現における,種々のSobolevノルムの評価,そこから生じる(反)交換関係の確認である.その次に,vacuum characterの分岐則をもとに,コセット構成法の作用素環的実現から生じる超共形ネットと,N=2超共形代数のユニタリ表現のsmeared fieldから作られる超共形ネットが同じものであることを確認することになる.

これができれば,あとは,頂点作用素代数の理論におけるprimary fieldと作用素環的表現論におけるDoplicher-Haag-Robers sectorの対応がきちんとつけられることになる.すると,modular invariantによる拡大の分類は,これまでの方法の類似で研究できるようになる.この設定でのmodular invariantはGannonによって分類されていることに注意する.このあとは,spectral flowやchiral ringが作用素環の枠組みでとらえられることになる.この路線で基本的な研究ができることがわかったので,現在さらにその研究を進め,論文を執筆しているところである.
高病原性鳥インフルエンザウイルス感染感受性の解析

高病原性鳥インフルエンザウイルスH5N1は致死性は高いがヒト感染者の数は少なく、なぜ、感染者がH5N1ウイルスに感染し得たかは明らかではない。4名のH5N1ウイルス感染者および10名の非感染者のシアル酸転移酵素遺伝子(ST3GAL1-6とST6GAL1,2)の全長領域を、次世代シーケンサーを用いて決定した。統計学的に有意に感染者に多い一塩基多型(SNP)は32カ所あったが、一般集団において稀なSNPを持つヒトだけが感受性を持つとの仮説に立つ場合の候補SNPは、ST3GAL1、ST3GAL3, ST6GAL1にそれぞれ2カ所ずつの合計6カ所に絞られた。高病原性鳥インフルエンザウイルスH5N1のヒトへの感染が、タイ王国においても2004年に起こり、25名が感染し、うち17名が死亡した。鳥インフルエンザウイルスが細胞に侵入する際に使用するレセプターは、シアル酸α2-3ガラクトース糖鎖(SAα2,3Gal:鳥型レセプター)であるが、ヒトインフルエンザウイルスはシアル酸α2-6ガラクトース糖鎖(SAα2,6Gal:ヒト型レセプター)により強い親和性を示す。感染者から分離されたH5N1ウイルスのほとんどは鳥から分離されたH5N1と同様に鳥型レセプターに強い親和性を示すため、なぜ、これらの感染者がH5N1ウイルスに感染し得たかは明らかではない。マヒドン大学医学部シリラ病院のPilaipan Puthavathana教授らによって樹立された4名のH5N1ウイルス感染生存者および10名の非感染者の不死化B細胞からヒトゲノムDNAを常法で抽出し、Illumina社のNextera custum enrichment kitを用いて8種類のシアル酸転移酵素遺伝子(ST3GAL1-6とST6GAL1,2)の全長領域を濃縮し、Illumina社の次世代シーケンサーMiSeqを用いて塩基配列を決定した。配列が読めなかったギャップは、ST3GAL3遺伝子中に1kb、ST6GAL1遺伝子中に5kbに渡って存在し、ST3GAL3については別途、PCRprimerを設定して遺伝子配列を決定することができたが、ST6GAL1については、まだ増幅が出来ていない。統計学的に有意差がある一塩基多型は30カ所ほどあったが、ST3GAL2, ST3GAL5, ST6GAL2には該当する多型は見当たらなかった。昨年度、統計学的に有為差がある30カ所ほどの候補SNPが見つかったが、一般人の中でのアレル頻度が低く、感染者が特異な体質であると仮説を立てた場合、ST3GAL1遺伝子のrs199712286とrs200875345が、4名すべての感染者が持つ変異で、それぞれ、p=0.011とp=0.035で有為差があった。この2カ所のSNPが本当にH5N1ウイルスに対する感染感受性を決定しているかどうかを別の感染者集団で確認するためには、更に多くの検体が必要であるが、タイにおいての流行は今はない。そこで2006年から2011年までに感染した患者の検体(Nasal swab)を保管している、エジプトのカイロにあるCentral Public HealthLaboratoriesのDr. Ahmed Satwat AbdelghaniAbdelaalと共に共同研究を行う予定で倫理委員会に申請作業中である。これまでに、同組成を持つ検体保存液に保存した非感染者の擬似検体からPCRで遺伝子の増幅が可能であることは、確認した。当初、予定していた検体の遺伝子解析はほぼ終了した。ウイルス学感染者の検体数が少ないため、候補遺伝子変異をこれ以上、絞りきれずに居る。タイでは2004年以後、H5N1感染の事例はないため、検体の入手は不可能であるが、保存されている検体と同様の手法で取ったスワブからPCRでヒトゲノムが増幅可能であることを、予備実験として確認した。現在、倫理申請を行い許可を待っているところであり、許可が得られたら、改めて、エジプトへ渡航し、現地で実験を行う予定にしている。本年度、タイから予定を超えて新しい検体を得ることが出来なかったため執行額が予想を下回ったが、研究計画は来年度、エジプトから検体を得て、計画通り進める。来年度、新しく共同研究が可能となれば、エジプトへ渡航して実験を行う。
コンサートイベントのリスクマネジメントに関する理論的・実証的研究

本研究は、リスクマネジメント理論に依拠しつつ、コンサート関係者に対する聞き取り調査や、コンサートイベントのフィールド調査、文献調査等の手法を用いて、コンサートイベントのリスクマネジメントの実態を理論的・実証的に解明することを目的としている。具体的にはリスクマネジメント理論のリスク対応法であるリスクコントロールを取り上げ、(1)コンサートイベントのリスクコントロールの具体的手段、(2)最適なリスクコントロールの実践に必要な要素、(3)リスクコントロールの有効性と限界、について検討する。30年度は、リスクコントロールの具体的手段である3つのハードコントロール(1契約、2法制度、3マニュアル)のうち、2法制度と3マニュアルに焦点を当て、これら2つの手段に該当する「警備業(セキュリティマネジメント)」に基づくコンサートイベントのリスク対応についての研究を行った。本年度の研究実績は以下の4点に概観することができる。1.警備業関係者8名に対する聞き取り調査と伝統的なリスクマネジメント理論に基づき、警備業により防止するコンサートイベントのリスクを特定・分析・評価した。2.警備業関係者8名に対する聞き取り調査を通じて、コンサート警備の業務内容、特徴および問題点などを明らかにした。3.研究成果を日本リスクマネジメント学会で報告するとともに、警備業(セキュリティマネジメント)に基づくコンサートイベントのリスク対応に関する論文が日本リスクマネジメント学会誌「危険と管理」に掲載された。4.コンサートイベントのリスクマネジメントに関する具体的な取り組み実態を把握するため、知多半島春の国際音楽祭2019などの国内音楽イベントのフィールド調査を行うとともに、定禅寺ストリートジャズフェスティバルなどの音楽イベント関係者や、ミューザ川崎などの文化施設関係者に対して聞き取り調査を行った。前年度に課題として挙げていた法制度およびマニュアルに関する研究成果を学会発表、学会誌論文(2019年6月掲載)という形で達成することができた。これは研究計画以上の成果といえる。また、本年度も当初の予定を超える人数の聞き取り調査を実施し、より精確な研究成果を生み出すための貴重かつ客観的な情報を入手することができた。ただ、入念な研究活動により、当初予定していたコンサートイベントのソフトコントロールの実態解明に関する調査・研究の進捗に若干の遅れが生じている。次年度は、進捗の遅れを取り戻したい。令和元年度は、コンサートイベントのソフトコントロールの実態を調査する。まず、リスクマネジメント研究の理論的サーベイにより、ソフトコントロールの概念とともに、その具体的手段であるリーダーシップ、コミュニケーション、組織文化について考察する。リーダーシップでは、経営者やコンサートプロデューサー、リスクマネジャーのリスク対応に関する知識や経験、意思決定について、コミュニケーションでは、組織におけるリスク情報の共有・交換(リスクコミュニケーション)について、組織文化では、高いリスク感性をもった組織文化の形成について扱う。そして、これらソフトコントロールに関する詳細な質問項目を設定して、コンサート業界関係者に対する聞き取り調査を実施し、その調査結果をもとにコンサートイベントにおけるソフトコントロールのKSF(Key Success of Factor)を探る。聞き取り調査はコンサート関連企業のリスクマネジャーに加えて、経営者やコンサートプロデューサーに対しても行う。また、コンサートイベントのソフトコントロールの実態解明に関する研究では、ソフトコントロールに長けた組織である「ミューザ川崎」などを事例として取り上げ、事例研究を行う予定である。本研究は、リスクマネジメント理論に依拠しつつ、コンサート関係者に対する聞き取り調査やフィールド調査、文献調査等の手法を用いて、コンサートイベントのリスクマネジメントの実態を理論的・実証的に解明することを目的としている。具体的にはリスクマネジメント理論のリスク対応法であるリスクコントールを取り上げ、(1)コンサートイベントのリスクコントロールの具体的手段、(2)最適なリスクコントロールの実践に必要な要素、(3)リスクコントロールの有効性と限界、について検討する。29年度は、リスクコントロールの具体的手段である3つのハードコントロール(1契約、2法制度、3マニュアル)に関する文献調査、聞き取り調査およびフィールド調査を実施し、これらハードコントロールを用いたコンサートイベントのリスク対応についての議論・考察を行った。1.先行研究のレビューを含む文献調査により、契約(出演契約、共同出資製作契約、協賛契約)、法制度(消防法、警備業法、食品衛生法、火薬類取締法、騒音規制法)、マニュアル(安全・警備マニュアル)の中身について精査した。2.契約、法制度、マニュアルの作成・策定・運用の実態を把握するため、コンサート関連企業のリスクマネジャーおよびコンサートプロデューサー10名に対して聞き取り調査を実施した。3.具体的な事例を把握するため、国内外の音楽イベント(加賀温泉郷フェス、京都和楽器サミット、すみだストリートジャズフェスティバル、セイジオザワ松本フェスティバル、台湾MegaPort Festival)のフィールド調査を行った。4.研究成果を日本リスクマネジメント学会、日本情報経営学会、韓国リスクマネジメント学会で報告するとともに、契約を通じたコンサートイベントのリスクコントロールに関する論文が日本リスクマネジメント学会誌に掲載された。申請した研究計画書に基づいた研究課題を計画通りに実施することができた。また、当初の予定を越える数のインタビュー調査およびフィールド調査を実施することができ、今後の研究の土台となる情報や示唆を数多く得られた。本年度の課題として取り組んだ、リスクコントロールの具体的手段である1契約、2法制度、3マニュアルに関する研究のうち、先述の通り、契約に関しては査読付き論文および学会報告という形で成果をまとめることができたが、法制度とマニュアルに関しては成果をまとめられていないので、これらの成果の公表を次年度の課題としたい。

30年度は、リスクコントロールの具体的手段である3つのハードコントロール(1契約、2法制度、3マニュアル)のうち、2法制度と3マニュアルに焦点を当て、これら2つの手段に該当する「警備業(セキュリティマネジメント)」に基づくコンサートイベントのリスク対応についての研究を行った。本年度の研究実績は以下の4点に概観することができる。1.警備業関係者8名に対する聞き取り調査と伝統的なリスクマネジメント理論に基づき、警備業により防止するコンサートイベントのリスクを特定・分析・評価した。2.警備業関係者8名に対する聞き取り調査を通じて、コンサート警備の業務内容、特徴および問題点などを明らかにした。3.研究成果を日本リスクマネジメント学会で報告するとともに、警備業(セキュリティマネジメント)に基づくコンサートイベントのリスク対応に関する論文が日本リスクマネジメント学会誌「危険と管理」に掲載された。4.コンサートイベントのリスクマネジメントに関する具体的な取り組み実態を把握するため、知多半島春の国際音楽祭2019などの国内音楽イベントのフィールド調査を行うとともに、定禅寺ストリートジャズフェスティバルなどの音楽イベント関係者や、ミューザ川崎などの文化施設関係者に対して聞き取り調査を行った。前年度に課題として挙げていた法制度およびマニュアルに関する研究成果を学会発表、学会誌論文(2019年6月掲載)という形で達成することができた。これは研究計画以上の成果といえる。また、本年度も当初の予定を超える人数の聞き取り調査を実施し、より精確な研究成果を生み出すための貴重かつ客観的な情報を入手することができた。ただ、入念な研究活動により、当初予定していたコンサートイベントのソフトコントロールの実態解明に関する調査・研究の進捗に若干の遅れが生じている。次年度は、進捗の遅れを取り戻したい。30年度は、コンサートイベントのソフトコントロールの実態を調査する。
水域汚染物質の電荷的引力による魚介類病原微生物の新規感染機構に関する研究

本研究では,Cd2+,Zn2+およびPb2+などの2価の重金属イオンを介して負に帯電したマリンビルナウイルス(MABV)と動植物プランクトンとが付着し,それを貝や魚が摂餌して取り込むことによって,餌料生物を介したMABVの伝播と魚貝類への感染が起こり得ることが明らかとなった。したがって,重金属による海洋汚染は,魚貝類におけるウイルス感染を助長する重要な要因になるであろう。本研究では水域汚染と魚病発生との因果関係を解明する手掛かりを得るため,2価の重金属イオンを介する電荷的引力によって負に帯電した魚病ウイルス(MABV)と植物プランクトン(キートセロスネオグラシーレ,以下はキートセロス)が付着し,その付着物を動物プランクトン(S型ワムシ,以下はワムシ)が摂餌して取り込むことにより,これら餌料生物を介してMABVが伝播されるのかどうかを実験的に検討した。キートセロスにおける重金属の付着実験では,培養液中に代表的な各種重金属塩を添加して培養後,付着した重金属量を測定して検討した。キートセロスにおけるMABVの付着実験では,培養液中にMABVと各重金属塩を添加して培養後,付着したウイルス量を測定するとともに,キートセロスを走査型電子顕微鏡で観察して検討した。ワムシにおけるMABVの取込み実験では,MABVと各重金属塩を添加して培養したキートセロスをワムシに摂餌させたのち,取込まれたウイルス量を測定して検討した。その結果,キートセロスにおける重金属の付着が確認された。各重金属塩を添加して培養すると,キートセロスに付着するウイルス量が顕著に高くなり,電子顕微鏡観察によりキートセロスの細胞表面における微粒子の付着が確認された。一方,ワムシに取り込まれたウイルス量はあまり多くなかったが,MABVの付着したキートセロスを摂餌したワムシはMABVを取り込むことが確認された。これらの結果から,餌料生物を介するMABVの伝播が起こり得るものと思われる。したがって,重金属による水域汚染は,魚病ウイルスの感染を助長する要因となる可能性が高い。今後は,MABVが植物プランクトンや動物プランクトンを介して魚介類に感染するのかどうかを検討する必要がある。本研究では,水域汚染と魚病発生との因果関係を解明する手掛かりを得るため,"金属元素の電荷的引力に基づく微生物の付着機構"が関与した感染機構が成立するのかどうかを検証する。昨年度には,2価の重金属イオンを介する電荷的引力によって負に帯電した魚病ウイルス(MABV)と植物プランクトン(キートセロスネオグラシーレ,以下はキートセロス)が付着し,その付着物を動物プランクトン(S型ワムシ,以下はワムシ)が摂餌することによって,MABVがワムシに取り込まれることが確認された。本年度は,ウイルスの付着した植物プランクトンを貝類が摂餌することにより,MABVが餌料生物を介して貝類に感染するのかどうかを検討した。まず,キートセロスの培養液中にMABVと各重金属塩を添加して培養液のpHと温度を変えて培養後,キートセロスに付着したウイルス量を測定した。その結果,MABV感染症が流行する海面養殖漁場の一般的な環境条件であるpH8.0および水温20°Cの培養条件下においても,キートセロスにおけるウイルスの付着が確認された。次に,MABVと重金属塩を添加して培養したキートセロスを二枚貝(アコヤガイ)に摂餌させたのち,消化盲嚢を含む内臓塊からMABVを分離する感染実験を行った。その結果,アコヤガイに肉眼的異常は観察されなかったが,キートセロスを摂餌させたアコヤガイの3340%からMABVが分離され,アコヤガイにおけるMABVの感染が確認された。以上の結果から,2価の重金属イオンを介する電荷的引力は,貝類におけるMABVの感染機構に関与している可能性が示唆される。本年度の研究では,ワムシにおけるマリンビルナウイルス(MABV)の取り込み効率を最も促進させる効果のあった重金属塩ZnCl2を用いて,人為的にMABVに汚染させたワムシをヒラメ仔魚に摂餌させる伝播実験を行い,MABVが伝播した動物プランクトンを魚が摂餌することで,MABVが魚へ伝播するのかどうかを実験的に検討した。実験では,ウイルスの伝播源として,MABVを人為的に汚染させたキートセロス,ワムシおよびキートセロスとワムシの両者のそれぞれを使用するキートセロス汚染実験,ワムシ汚染実験,およびキートセロス+ワムシ汚染実験の3つを行った。ウイルス伝播源となるプランクトンを用いて各ウイルス汚染餌料(ワムシ)を作製し,ヒラメ仔魚群へ毎日2回,10日間給餌した。その後,RT-PCRおよびNested-PCR検査を行い,ヒラメ仔魚に取り込まれたMABVの遺伝子の検出を試みた。その結果,いずれのウイルス汚染餌料を給餌したヒラメ仔魚群からもMABV遺伝子が検出された。

検出率は,キートセロス汚染実験では重金属塩の添加の有無にかかわらず20%,ワムシ汚染実験では重金属塩を添加した実験区で7%,および添加しなかった実験区で3%,ならびにキートセロス+ワムシ汚染実験では重金属塩を添加した実験区で24%であり,キートセロス+ワムシ汚染実験において最も高い値が見られた。また,重金属塩を添加して作製された餌料を給餌したヒラメ仔魚群は添加しなかったそれと比較して給餌後の早期にウイルス遺伝子が検出される傾向が見られた。これらのことから,MABVは餌料生物を介して魚へ伝播すること,およびその伝播には重金属の電荷的引力が関わっていることが明らかとなった。当初に計画していた金属元素とプランクトンの付着実験,およびプランクトンとMABVの付着に及ぼす金属元素の影響実験はほぼ終了し,最終段階である感染実験の一部も実施できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに,金属元素の電荷的引力によって,餌料生物を介するマリンビルナウイルス(MABV)の伝播が起こり得ることが確認されたことから,重金属による水域汚染は,魚病ウイルスの感染を助長する要因となる可能性が高いことが示唆された。今後は,MABVが植物プランクトンや動物プランクトンを介して魚介類に感染するのかどうかを詳細に検討する必要がある。624年度が最終年度であるため、記入しない。
中学校と高等学校の連接において「深い学び」を実現する「生物と水環境」の教材開発

○研究目的本研究では,中学校と高等学校の連接において生徒の「深い学び」を実現するため,アクティブ・ラーニング教材「生物と水環境」を開発し,中学校第2分野及び高等学校生物基礎の授業に導入し,その効果を検証することを目的とした。○研究方法まず,アクティブ・ラーニング教材「生物と水環境」の課題設定や内容構成等を検討し,学習教材及び評価指標等の作成に取り組んだ。次に,中学校第1学年(120名)を対象とした実践では,単元「植物のくらしとなかま」及び単元「動物の生活と生物の進化」において,観察・実験に加えてジグソー法やポートフォリオ等を活用した授業を展開した。また,高等学校第1学年(200名)を対象とした実践では,単元「生物の特徴」及び単元「生物の体内環境」において,基礎的知識・概念,観察・実験,パフォーマンス課題等を包括したパフォーマンステキストを用いた授業を展開した。さらに,高等学校第2学年の課題研究において「コケ植物を用いた金属イオンの回収」をテーマとした研究活動に取り組ませた。○研究成果中学校理科の実践においては,ポートフォリオの評価の結果から,「生物の進化における水中から陸上への適応」について深く理解している生徒が約9割に達した。高等学校生物基礎の実践においては,パフォーマンステキストの評価の結果から,「生物の共通性・多様性と環境との関係性」について深く理解している生徒が約7割に達した。また,それぞれの実践を通して,「深い学び」を意図した教材によって生徒の主体的・対話的な学びも促進されることが分かり,新学習指導要領で示された「主体的・対話的で深い学び」を目指した授業改善において一定の示唆を得ることができた。さらに,高等学校の課題研究の取組を通じて,新学習指導要領で実施される「理数探究」における「生物と水環境」をテーマとした探究活動の一例を提案することができた。