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大強度ハドロンビーム実験で用いる超伝導X線検出器技術の基礎研究

ハドロンと原子核間の強い相互作用の研究における強力な手法の一つであるハドロニック原子X線分光の精度を向上させるため、高いエネルギー分解能を持つ超伝導遷移端型マイクロカロリメータ(TES)の大強度ハドロンビーム環境下での応用の確立を目指す。この研究はストレンジネスを含むK-, Σ-, Ξ-の各原子X線分光でのTES検出器の使用を視野に入れたものであり、これにより低エネルギー量子色力学及び中性子星物質の理解へ重要な貢献をできると期待される。本年度は、主にJ-PARCにおけるK中間子ヘリウム原子X線分光実験に向けた既存TESシステムの最適化を行った。特に, 1.複数ピクセルのデータを同時に取得するグループトリガーのデータ取得ソフトウェアへの導入、およびその解析手法の開発によりSr90線源からのベータ線によるバックグラウンドを約半数除去することに成功、2.前年度に製作した開口率の大きなシリコンコリメータを試験し、分解能の劣化がなく50%以上の検出器立体角の増加に成功、3.異なる開口率の50mK, 3K, 50Kそれぞれの温度ステージの磁気シールドの開口率をエネルギー分解能と検出器立体角のバランスの観点で最適化、4.液体ヘリウム標的システムやシリコンX線検出器と同じ真空槽での安定動作を確立、などの成果をあげ、実際のK中間子原子実験に向けた実験準備を完了した。2018年6月にビームタイムが割り当てられ物理データを取得できる見込みである。また、50keV程度のより高エネルギーのTES検出器の開発について、主に吸収体の選定について検討を進めた。現在の有力な選択肢としてはBiかSnであり、今後他財源を利用して具体的な検出器デザイン・製作・試験を進めていく。この研究はストレンジネスを含むKー, Σー, Ξーの各原子X線分光でのTES検出器の使用を視野に入れたものであり、これにより低エネルギー量子色力学及び中性子星物質の理解へ重要な貢献をできると期待される。本年度前半には、J-PARC K1.8BRビームラインにて、K中間子ヘリウム原子X線分光に向けてのTES検出器ビームコミッショニングを行なった。J-PARCは5.52秒周期のパルスビームを提供するため、ビームによる検出器への熱流入が一定ではなく、当初熱浴の温度制御に問題が生じた。しかしコリメータの設置でビームハローを抑えるなどして、現実的なK-ビーム環境でTES検出器を安定動作させることに成功した。達成した分解能は67 eV@6 keVとK中間子ヘリウム実験に必要な性能をほぼ満たしている。同時にX線スペクトルでの荷電粒子によるバックグラウンドを十分に提言することにも成功した。K-ビームを用いたデータや、その後取得したSr90線源のデータを用いて荷電粒子バックグラウンドの除去をオフライン解析により行う方法を研究した。その結果、荷電粒子がX線と類似の信号を発生させるとき、周辺のピクセルにも小さな信号を生じさせていることがわかった。このことを利用すればハードウェアを変えることなくバックグラウンドを低減できる。さらに、TES検出器の立体角を最大化するため磁気シールドやTES直上のシリコン製コリメータを新しくデザインし、製作した。TES検出器をJ-PARCのK-ビーム環境下で動作させることに成功したことは大きな進展である。荷電粒子バックグラウンドの低減方法への糸口をつかむこともできたため、本研究計画は概ね順調に進んでいると言える。

(1)データ取得システムのソフトウェア、ファームウェアの改造により任意のトリガーされたピクセルの隣接ピクセルも同時に波形を取得できるようにし、荷電粒子由来の事象をオフライン解析で識別可能にする。(2)新規に製作した、磁気シールドやコリメータを実装した状態でのTES検出器の動作を確立する。必要に応じてデザインをさらに改良し、検出器立体角をより大きくする。(3)平成30年度初頭に予定されるK中間子ヘリウム原子実験に向けてビームハローに対するコリメータの最適化などを行い、TES検出器がより高性能を発揮できる環境を作る。(4)ほぼ不感時間なしで取得できるTES検出器のX線データ解析にビーム情報を効率的に生かすため、ビームデータ取得システムの不感時間を低減する開発を行う。(5) TES検出器の応用の拡大を目指し、現有の10 keV以下用の検出器素子に加え、より高エネルギーX線の検出が可能なものや多層化による荷電粒子事象の識別などの開発を目指し共同研究者らと議論を進展させる。当初29年度初頭にK中間子ヘリウム原子X線分光実験を行う予定であったが、ビームタイムの予定が遅れたため、実験前に予定していた製作物や購入予定品についてデザインや検討により多く時間をかけることとした。関連する議論のための出張も次年度に延期した。海外含む共同研究機関への旅費、ビームライン上のコリメータ製作、TESシステムと同期して低不感時間でビームデータを取得するためのモジュール購入等に使用する。
古代都市ポンペイの形成と機能に関する総合的調査

イタリア政府文化財省の許可を受け,9月6日より12月15日まで,ポンペイ遺跡を中心に以下の内容の調査を行った。1.『カプア門』の存在地と推定される地域において,紀元後79年のウェスウィウス山の噴火による城壁埋没のレベルまで発掘を進めた。発掘調査対象地区をさらに拡張し,城壁を中心とする遺構を東西約80mにわたって検出した。また城壁の外側と内側の両面において発掘を実施することにより,『カプア門』存在推定地の全地域の主要な箇所を発掘調査したが,『カプア門』そのものを検出するにいたらず,城門そのものの存在がきわめて疑わしくなってきた。しかし門そのものの存在を完全に否定するためにはなお慎重な調査を行うことが必要である。また今回の調査において城壁の設置された塔の建築構造の全容が解明された。塔の背後は上面が平らにならされた土盛りがなされており,その上には車の轍の跡と見られる痕跡が認められた。またこの土盛りのすぐ背後に,城壁ときわめて隣接した位置に家屋の壁の一部と見られるものが検出された。塔の西側では乱石積みの石造構築物(城壁強化のための控壁と考えられる)が約20mにわたって続いているが,その西側では切石積みに構築方法が変化しており,その部分では石組が79年当時の地盤面まで抜き取られており,遺構が大きく落ち込んでいることが確認された。それが79年以前のことか,あるいは19世紀以降の盗掘によるものかは,今後の研究の課題の一つである。〔担当者江谷,丹羽,坂井(以上研究分担者);上野中山,桐山(以上研究協力者)〕2.層位の研究第3次調査によって城壁の両側が噴火当時の79年のレヴェルまで掘り下げられたため,火山堆積物の層位学的研究が可能となった。とりわけ79年の噴火の際にどの段階で火砕流が城壁を乗り越えたのかということに,分析の主眼が置かれた。〔担当者横山〕3.出土遺物の整理・分析発掘面積の拡大および深度の増大のため,多数の火山灰,軽石,火山礫といった自然堆積物ばかりでなく,土器,獣骨などの人工・自然遺物も多量に出土したため,出土遺物の整理・分類が新たに重要な課題となった。〔担当者江谷,(研究分担者);渡辺,桐山,V.イオリオ(以上研究協力者)〕4.文献学的調査『カプア門』の存在そのものが疑わしくなったため,改めて『カプア門』に関する19世紀以降の古記録・研究文献および古地図の収集が必要となったので,ポンペイ考古監督局資料館,ナポリ大学図書館,ナポリ国立博物館図書館等で,資料の収集を行った。〔担当者岩井,坂井〕5.都市形成とエトルスキ人ポンペイ遺跡における最近の考古学的発掘調査の結果,前6世紀に遡ると見^みられるエトルスキ時代の土器などが多数出土しているので,ポンペイ都市建設の起源問題を研究するため,ポンペイ遺跡およびその周辺でのエトルスキ人に関する出土遺物の調査および文献資料の収集を行った。〔担当者平田〕以上が第3次調査の概要であるが,とくに本年度の注目すべきことは次の諸点である。第1は『カプア門』の存在そのものが疑わしくなったため,『カプア門』の検出という当初の目的の実現がきわめて困難となり,発掘の範囲確定が非常に微妙になってきたことである。しかし他方,発掘範囲の拡大のため城壁や塔の構造を明確にすることが一層容易になってきた。第2は『カプア門』の存在が疑わしくなったため,ポンペイ研究史を改めて調査する機会に恵まれたことである。第三は多量の遺物が出土したため,改めてその実測,整理,分類が重要な課題となった。従って,文部省に対し,そのための追加予算の増額を申請し,これが認められたので平成7年度中に再び現地調査を行うこととなった。この追加調査は,平成8年2月22日より3月26日まで行われた。現地考古学監督局の特別の許可を得て,一連の作業は現地にある古代学協会所有の家屋で行うことができた。

それが79年以前のことか,あるいは19世紀以降の盗掘によるものかは,今後の研究の課題の一つである。〔担当者江谷,丹羽,坂井(以上研究分担者);上野中山,桐山(以上研究協力者)〕2.層位の研究第3次調査によって城壁の両側が噴火当時の79年のレヴェルまで掘り下げられたため,火山堆積物の層位学的研究が可能となった。とりわけ79年の噴火の際にどの段階で火砕流が城壁を乗り越えたのかということに,分析の主眼が置かれた。〔担当者横山〕3.出土遺物の整理・分析発掘面積の拡大および深度の増大のため,多数の火山灰,軽石,火山礫といった自然堆積物ばかりでなく,土器,獣骨などの人工・自然遺物も多量に出土したため,出土遺物の整理・分類が新たに重要な課題となった。〔担当者江谷,(研究分担者);渡辺,桐山,V.イオリオ(以上研究協力者)〕4.文献学的調査『カプア門』の存在そのものが疑わしくなったため,改めて『カプア門』に関する19世紀以降の古記録・研究文献および古地図の収集が必要となったので,ポンペイ考古監督局資料館,ナポリ大学図書館,ナポリ国立博物館図書館等で,資料の収集を行った。〔担当者岩井,坂井〕5.都市形成とエトルスキ人ポンペイ遺跡における最近の考古学的発掘調査の結果,前6世紀に遡ると見^みられるエトルスキ時代の土器などが多数出土しているので,ポンペイ都市建設の起源問題を研究するため,ポンペイ遺跡およびその周辺でのエトルスキ人に関する出土遺物の調査および文献資料の収集を行った。〔担当者平田〕以上が第3次調査の概要であるが,とくに本年度の注目すべきことは次の諸点である。第1は『カプア門』の存在そのものが疑わしくなったため,『カプア門』の検出という当初の目的の実現がきわめて困難となり,発掘の範囲確定が非常に微妙になってきたことである。しかし他方,発掘範囲の拡大のため城壁や塔の構造を明確にすることが一層容易になってきた。第2は『カプア門』の存在が疑わしくなったため,ポンペイ研究史を改めて調査する機会に恵まれたことである。第三は多量の遺物が出土したため,改めてその実測,整理,分類が重要な課題となった。従って,文部省に対し,そのための追加予算の増額を申請し,これが認められたので平成7年度中に再び現地調査を行うこととなった。この追加調査は,平成8年2月22日より3月26日まで行われた。現地考古学監督局の特別の許可を得て,一連の作業は現地にある古代学協会所有の家屋で行うことができた。古代都市ポンペイの形成に関して以下の諸観点より現地調査を行った。(1)ポンペイ城壁の東北部に位置するとされる城門『カプア門』の実在を検証するとともに,この部分における城壁の編年を通じて,ポンペイの都市形成の過程を解明することを目的とした,発掘調査の準備を行った。その内容は,現地付近の測量図作成,遺構の埋没状況を把握するための地下探査,発掘現場付近の気球を使った空撮写真の撮影である。その結果に基づき,現地の発掘請負会社との委託契約を結び,人力労働力等を確保した上で,調査対象地区における遺構の状況を検分するための試掘調査を行った。その結果,この付近における城壁の走向方向や城壁に付加された塔と見られる構築物の一部が検出された。現在,平成6年度に予定している本格的な発掘調査の準備を行っているところである。(2)城壁に使用されている石材の種類の同定を行うとともに,試掘に際して採取された火山灰の分析を行い,この地区の過去の発掘調査の時期に関する手がかりを得た。
中心体に局在する新規プロテインキナーゼTESK1による微小管形成能の制御

私たちは、精巣に高発現する新規なプロテインキナーゼTESK1(testis-specific protein kinase 1)を同定した。TESK1を、動物細胞に強制発現させると、中心体に強く局在する。本研究では、M期の中心体での微小管形成能の活性化におけるTESK1の役割を明らかにすることを目的として、TESK1のキナーゼ活性ならびに結合蛋白質と基質の解析を行い、以下の成果を得た。1.TESK1のプロテインキナーゼ活性の解析GST-TESK1融合蛋白質を用いて、TESK1の自己リン酸化活性について検討した結果、TESK1は分子内のSerとTyrを自己リン酸化するdual-specificitykinaseであることが明らかとなった。キナーゼドメインのactivation loop内に存在するSer-215をAlaあるいはGluに置換した変異体ではセリン自己リン酸化活性が失われたので、Ser-215が自己リン酸化部位であると考えられた。Glu-215変異体はドミナントアクティブ体として使用できる可能性が示唆された。一方、活性残基であるAsp-170をAlaに置換した変異体では自己リン酸化活性が認められず、ドミナントネガティブ体として働くと予想された。今後は、上記のTESK1変異体を動物細胞に発現させることによって、細胞のM期における微小管再構築の制御など中心体の機能に変化がみられるかどうか調べる予定である。2.TESK1結合蛋白質の解析TESK1の細胞機能を明らかにするため、TESK1結合蛋白質ならびに細胞内基質について解析した。ラット精巣の抽出物をGST-TESK1カラムにかけ、結合物についてキナーゼ反応を行ったところ、分子量約30Kdと90Kdの蛋白質が特異的にリン酸化されることを見い出した。不活性型GST-TESK1カラムではこれらのリン酸化されたバンドは検出されないことから、TESK1によるリン酸化産物と推定された。
仲介的役務提供における請負と委任-不動産開発契約を素材として

この研究の目的は仲介的役務提供の機能という視点から役務提供契約の理論を再検討することである。事例としてフランスにおける不動産開発契約を採り上げた。請負契約および委任契約の分類は通常,契約の目的たる給付の分類に対応している。しかし、フランスの事例からの示唆によれば、両契約の性質決定の基準はそれに限られるのではなく、誰が取引のリスクを負うか、あるいは取引が誰の計算において行われるかという観点からも決定されると考えられる。本研究の目的は、役務提供契約の重要な類型としての請負契約の法的概念を再構成することにより、多様な形態をとる役務提供取引を適切に規律する枠組みを用意することである。そのための方法として、本研究は、仲介的な役務提供という視点から、委任契約との対比において、請負契約の考察を行う。このような視点から、1年目である本年度は、各種契約の再編成に関する議論が盛んであるフランス法の検討を行った。(1)まず、請負および委任の理解の変遷を検討し、代理権の有無を両契約を区別するメルクマールとする見解の成立および通説としての定着していく過程についての確認、並びに、代理理論の近時の展開を背景として上記の通説を疑問視する見解が現れていることの確認を行なった。さらに、近時の見解が仲介者の役割に着目しているという点に示唆を受け、通説の確立期について判例を素材として再検討を行なった。(2)以上と併行して、具体的な取引形態の分析にも着手し、フランスにおける不動産開発契約を素材として、そこにおける仲介者の役割を検討した。フランスにおける不動産開発契約の展開は1970年代の立法により-つの区切りを迎えたが、今期はとくに、60年代までの取引の展開について、主として判例を素材として検討を行なった。不動産開発という事業を実現するために、組合形式・請負形式・売買形式という多様な取引類型が存在していた。通常は団体型契約と位置づけられている組合契約が、役務提供のための手段として、請負等の契約類型と共に用いられているという点は、組合契約と請負・委任との関係についての検討という新たな課題の存在を示唆するものであった。この点は、民法学説における請負・委任の分類にも関連するものであるが、この検討は次期の課題として残された。本研究の目的は、多様な形態をとる役務提供取引を適切に規律する枠組みについて考察するため、仲介的な役務提供という視点から、委任契約との対比において、請負契約の検討を行うことであった。すなわち、実際に行われる各種の取引では様々なヴァリエーションの仲介者の形態が存在し、不動産開発のために自己のイニシアティブにより購入者を募集し、建築業者との契約を仲介する取引は、委任というよりはむしろ請負の語になじむものである。このような視角からフランスにおける不動産開発契約における仲介者を検討した。当初は共同費用による小規模な共同住宅建設の際の仲介を行うというものであったが,戦後、住宅需要が増加する中、業として住宅建設を行う取引形態が登場した。仲介者の役割は次第に大きなものとなり,自己の調達した資金によるプロジェクトの推進者として働く事例も現れた。これにより契約の相手方たる土地の取得者を保護するための仲介者の規律も同時に求められるようになった。このことは,仲介者の活動が単なる所有者の代理人を超え土地の取得者の利益と衝突する場面も現れたことを意味しており,取引の性質の変化が示すものである。この事態への対処は注文者の保護のために仲介者の権利義務を明確化するというものであった(1967年法,1971年法等)。法律上のこれらの仲介者は受任者とされたが、その定義にもかかわらず,法律の規定や判例が明らかにするとおり責任の性質やリスクの分担等の点においては通常の委任の概念にはなじまない特徴を備えるものであった。このことからは契約の類型化の視点を給付の対象にもとめるのではなく、その他の観点(費用やリスク負担等)からの各種契約の規律を考えるべきことが示唆される。その他、日本法に関しては、不動産開発契約の実務、およびコンストラクションマネジメン等の新たな契約類型についての検討を行い、債権法改正作業のフォローも継続した。
「地域の色」をテーマにアートとサイエンスを連携させた中学校の総合的学習の開発

「地域の色・自分の色」実行委員会の協力により、津久見市立第二中学校、国東市立安岐中学校での授業観察が綿密に行われた。津久見第二中学校1年生には、地域の素材として石灰石と自宅周辺に転がっている岩石をとりあげた。生徒が拾った岩石はハンマーと乳鉢で細かく砕き篩にかけ粉状の顔料として調整した。石灰石については、大分県石灰工業会の会員4名により、石灰岩の採掘方法、津久見市の石灰産業の歴史と現在、化学反応等について講義を行った。また、持ち込まれた石灰石から漆喰を作るまでを生徒達に提示実験をおこない、発熱の様子を実感させた。そこで作成された漆喰とあらかじめ準備した顔料を使って、個人毎に準備されたフレスコ画作成のための木枠に漆喰を塗り込み、顔料を使ってフレスコ画を作成させた。作成したフレスコ画は文化祭(水晶祭)で発表し、その後JR津久見駅に展示された(2018年11月23日大分合同新聞朝刊14ページ掲載)。安岐中学校1年生には、国東半島宇佐地域世界農業遺産に関連した農産物、食材を活用した調理実習、絵画作成、妙見山巡検を行った。また、九州国立博物館館長による美術と書に関する講演が行われた。世界農業遺産については世界農業遺産協議会会長による、国東地域の自然・産業・環境に関する講話を実施した。地域の食材を活用したGIAHSパスタを地元のシェフの指導のもと、調理実習を行った。九州国立博物館館長から伝統的な顔料と天然の色について講演をもとに学習した。また、地域の自然を実感するために学校近くの妙見山巡検を行い、国東半島を俯瞰し地形や色の学習とした。これらの学習成果を生徒へのアンケートから分析しているところである。本研究計画は3ヵ年計画であり、その初年度として中学校の1年生を対象として、「色への出会い」をテーマに掲げた、科学教育と美術教育を踏まえた総合的な学習の時間での授業実践を行った。以下に述べるように研究協力校である二つの中学校においてこれからの学習の動機づけとなる色への興味関心は高められたと考えられる。津久見第二中学校については、研究協力員による中学校、津久見市教育委員会合同の協議会、中学校での実施計画作成と打ち合わせを行った後、顔料の作成、フレスコ画の作成と石灰石に関する講話と実験、文化祭での発表を行い、それらの実践をまとめ平成30年度第2回日本科学教育学会研究会(平成30年10月22日)において「地域の素材を使ったアートとサイエンスを融合する総合的な学習カリキュラムの開発」として報告した。生徒達からの感想により、研究の初年度として、地域と色に関する興味関心を持たせることに成功していると考えられる。安岐中学校においても、中学校校長、教頭、1年生学年主任、美術担当教員等との協議会を実施し、カリキュラムの作成段階から本研究の内容を踏まえた授業実践を継続する体制が構築されている。学習の動機づけとなる1年目において、世界農業遺産協議会会長による地元の七島藺農業の歴史的変遷とそれの製品化に関する学習や、九州国立博物館館長による国宝を例示しながらの書と色の関連を説明した講演会等への感想から、生徒達の興味関心が得られたことが見て取れた。1)理論的研究:色と地域を主題とした学習について、学校教育での実践記録を中心に先行事例の調査を継続するとともに、学習成果の分析方法をの手法について更に調査を進める。平成30年度の研究は美術を中心とした学習で、理科からのアプローチが少なかったので、今年度は科学的な題材や手法についても実践を行い、そこで得られた生徒のデータを分析する。それらの実践と分析から得られたデータ等をもとに理科と美術を融合した総合的な学習プログラムの試案を作成する。2)授業実践:フィールドでの調査と制作活動を主とした授業を設定する。2019年度にあたっては研究協力校の担当者および「地域の色・自分の色」実行委員会のメンバーが大幅に入れ替わったために、昨年度の計画をふりかえるとともに、本年度から実施可能な計画な作成と授業実践を行う。より広範なフィールドを活用した授業実践を実施するために,生徒の移動手段として大型バスを利用する。教室での授業は岩石からの絵の具の作成を継続するとともに、地域の自然物(主に植物)から色素の抽出実験を行うなど、理科に関連した実験を取り入れる。3)研究の進捗:「地域の色・自分の色」実行委員会および、研究協力中学校における本研究の主たる協力者の異動に伴い、上記のような授業実践の内容に修正を加える。学習成果の分析のためのテキストマイニング、図形絵画分析による解析を行い生徒のデータを仮にまとめ、その中間報告を関係する学会等で発表する。

そこで作成された漆喰とあらかじめ準備した顔料を使って、個人毎に準備されたフレスコ画作成のための木枠に漆喰を塗り込み、顔料を使ってフレスコ画を作成させた。作成したフレスコ画は文化祭(水晶祭)で発表し、その後JR津久見駅に展示された(2018年11月23日大分合同新聞朝刊14ページ掲載)。安岐中学校1年生には、国東半島宇佐地域世界農業遺産に関連した農産物、食材を活用した調理実習、絵画作成、妙見山巡検を行った。また、九州国立博物館館長による美術と書に関する講演が行われた。世界農業遺産については世界農業遺産協議会会長による、国東地域の自然・産業・環境に関する講話を実施した。地域の食材を活用したGIAHSパスタを地元のシェフの指導のもと、調理実習を行った。九州国立博物館館長から伝統的な顔料と天然の色について講演をもとに学習した。また、地域の自然を実感するために学校近くの妙見山巡検を行い、国東半島を俯瞰し地形や色の学習とした。これらの学習成果を生徒へのアンケートから分析しているところである。本研究計画は3ヵ年計画であり、その初年度として中学校の1年生を対象として、「色への出会い」をテーマに掲げた、科学教育と美術教育を踏まえた総合的な学習の時間での授業実践を行った。以下に述べるように研究協力校である二つの中学校においてこれからの学習の動機づけとなる色への興味関心は高められたと考えられる。津久見第二中学校については、研究協力員による中学校、津久見市教育委員会合同の協議会、中学校での実施計画作成と打ち合わせを行った後、顔料の作成、フレスコ画の作成と石灰石に関する講話と実験、文化祭での発表を行い、それらの実践をまとめ平成30年度第2回日本科学教育学会研究会(平成30年10月22日)において「地域の素材を使ったアートとサイエンスを融合する総合的な学習カリキュラムの開発」として報告した。生徒達からの感想により、研究の初年度として、地域と色に関する興味関心を持たせることに成功していると考えられる。安岐中学校においても、中学校校長、教頭、1年生学年主任、美術担当教員等との協議会を実施し、カリキュラムの作成段階から本研究の内容を踏まえた授業実践を継続する体制が構築されている。学習の動機づけとなる1年目において、世界農業遺産協議会会長による地元の七島藺農業の歴史的変遷とそれの製品化に関する学習や、九州国立博物館館長による国宝を例示しながらの書と色の関連を説明した講演会等への感想から、生徒達の興味関心が得られたことが見て取れた。1)理論的研究:色と地域を主題とした学習について、学校教育での実践記録を中心に先行事例の調査を継続するとともに、学習成果の分析方法をの手法について更に調査を進める。平成30年度の研究は美術を中心とした学習で、理科からのアプローチが少なかったので、今年度は科学的な題材や手法についても実践を行い、そこで得られた生徒のデータを分析する。それらの実践と分析から得られたデータ等をもとに理科と美術を融合した総合的な学習プログラムの試案を作成する。2)授業実践:フィールドでの調査と制作活動を主とした授業を設定する。2019年度にあたっては研究協力校の担当者および「地域の色・自分の色」実行委員会のメンバーが大幅に入れ替わったために、昨年度の計画をふりかえるとともに、本年度から実施可能な計画な作成と授業実践を行う。より広範なフィールドを活用した授業実践を実施するために,生徒の移動手段として大型バスを利用する。
大腿骨近位部骨折患者の健康寿命延伸に向けたプログラム開発

本研究の目的は、大腿骨近位部骨折を受傷した高齢者の健康管理への意欲を高め、居宅での介護予防行動を促進する健康寿命延伸プログラムを開発することである。大腿骨近位部骨折を受傷し居宅復帰した高齢者が、日常生活の中で健康寿命延伸につながる情報をタイムリーに定期的、かつ継続的に受けることは、自立した生活に向けた意味づけとなり、具体的で継続性ある訓練計画の提示によって、対象者の介護予防行動における意欲の向上につながると考える。ひいては、対象者の行動変容へとつながることが期待できる。国民の健康寿命延伸に向けた支援としては、多彩なメニューの介護予防事業が地域で暮らす高齢者を対象に行われており、一定の効果がみられている。しかし、退院後居宅への移行期にある高齢者や、交通の利便性の悪い地域で暮らす高齢者にとっては、地域で開催される定期的な介護予防活動への取り組みに参加することは困難な場合があり、介護予防に取り組めてない高齢者もいることが予測できるが、その実態は明らかになっていない。また、疾患毎に経過や生活に与える影響が異なることから、今後は対象者の障がい特性を捉え、居宅での生活様相に合わせた介護予防を促進する支援プログラムを構築していく必要性があると考える。そこで2018年度は研究の第一段階として、大腿骨近位部骨折術後高齢者における居宅での生活様相を明らかにすることを目的に研究に取り組んだ。研究対象者である居宅退院となる大腿骨近位部骨折術後患者に対し、退院時と退院1ヵ月後に、半構造化面接を実施した。13名の面接を終え、得られたデータは修正版グラウンテッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて質的に分析を行った。現在、学会発表に向け一般演題登録中であり、合わせて、論文化をすすめている。大腿骨近位部骨折術後高齢者における、退院後1ヶ月の居宅での生活様相を明らかにすることができた。ただし、対象者数の関係で、3ヶ月・6ヶ月の継続的な調査は、難しい状況がある。第一段階の結果については、研究者が今後取り組む大腿骨近位部骨折患者に対する退院後の介護予防行動を促進する健康寿命延伸プログラムの開発に向けた基礎資料とする。今年度は第二段階の研究として、第一段階で明らかになった生活様相の変化因子に働きかけるプログラムのコンテンツを構築していく。合わせて、プログラム活用マニュアルについて医療関係者を交え検討していく。研究成果を学会で発表し、論文を作成するための経費として使用する。
液体メニスカス架橋の破断による潤滑剤ピックアップ特性の解明

コンピュータ用磁気ディスク装置のヘッド・媒体インターフェース(HDI)における液体潤滑剤のピックアップ現象について、特に、液体メニスカス架橋の破断によるピックアップ現象の特性を理論的・実験的に解明した。具体的には、液体メニスカス架橋の破断特性および破断後のピックアップ特性を、応募者らが開発した測定装置によって実験的に解明すると共に、構築した理論を検証することにより、基本的知識とデータを蓄積した。近年、コンピュータ用磁気ディスク装置のヘッド・媒体インターフェース(HDI)において、液体潤滑剤のピックアップ現象が問題となってきている。特に、液体メニスカス架橋の破断による潤滑剤のピックアップ現象の特性を理論的・実験的に解明し、将来の高記録密度化に寄与することが本研究の全体構想である。具体的には、面外・面内方向の液体メニスカス架橋の破断特性および破断後のピックアップ特性を、応募者らが開発した測定装置への機能追加・改良,および原子間力顕微鏡(AFM)の使用によって実験的・理論的に明らかにするとともに、その応用として磁気ディスク装置を対象とし、潤滑剤ピックアップによるヘッドの浮上特性変化に関する基本的知識の蓄積と設計指針を得ることを目的とする。平成22年度の研究実績は、以下の通りである。1.研究代表者らが開発した液体メニスカス力測定装置について、液体メニスカス架橋の破断特性・ピックアップ特性が定量的に観察できるよう改良した。また、これを用いて破断特性の測定手法について検討した結果、液体メニスカス架橋破断後の液体ピックアップ量の基礎的データを取得することに成功した。2.これまで研究代表者らが構築してきたメニスカス架橋の理論を再度見直し、メニスカス架橋の破断特性と液体のピックアップ特性の解析が可能となるよう理論の再構築を行った。その結果、液体のピックアップ量は、固体表面への液体の接触角の差に大きく影響されることを見出した。また、計算結果と実験結果を比較し、本理論が液体ピックアップ量の予測に有効であることを示した。3.固体基板上に数ナノメートル程度の液体超薄膜を安定して形成する技術を習得し、原子間力顕微鏡による液体メニスカス架橋の破断特性実験の基礎を確立した。平成23年度の研究実績は、以下の通りである。1.研究代表者らが開発・改良した液体メニスカス架橋の破断特性・ピックアップ特性を定量的に測定できる液体メニスカス力測定装置を用いて、液体の種類や球面半径を変えて実験を行い、基礎データを収集した。2.これまで研究代表者らが構築してきたメニスカス架橋の理論について、液体超薄膜が存在する場合の分離圧を新たに考慮し、液体ピックアップの理論の再構築に着手した。3.ピン・オン・ディスク型しゅう動試験装置を用い、液体メニスカス架橋に面内方向にせん断を加えた場合の基本特性の測定を可能にした。また、予備データを取得し、基本データの取得に着手した。4.ナノメータオーダの液体メニスカス架橋の破断特性実験の準備として、雰囲気制御型の原子間力顕微鏡を用い、湿度を変化させた場合のフォースカーブを取得し、特性を把握した。平成24年度の研究実績は、以下の通りである。1.液体メニスカス架橋破断時の接触角,架橋破断後の液体ピックアップ量の測定を詳細に行った。液体の種類,接触角,架橋の伸長速度を変化させてそれらのデータを蓄積した。2.昨年度構築した理論を用いて、液体メニスカス架橋の破断特性・液体ピックアップ特性の理論予測を行うと共に、実験データとの比較を行い、理論の妥当性を検証した。その結果、本研究で提案した理論は、妥当であることが確認できた。また、原子間力顕微鏡(AFM)による実験も行い、理論の妥当性と分子効果の発現に関する研究に着手した。3.メニスカス架橋形状を厳密に数値計算し、高速度カメラで撮影した架橋破断直前の形状と比較した。

その結果、円による近似よりも良い一致が見られた。4.ピン・オン・ディスク型しゅう動試験装置を用い、面内方向にせん断を加えた場合の液体メニスカス架橋の臨界せん断速度を測定した。その結果、理論とほぼ一致することが分かった。5.潤滑剤ピックアップを考慮した磁気ヘッドの浮上特性解析のための基礎的な数値計算ソフトウェア開発に着手した。実験装置の改良やデータ取得手法の確立,基礎データの取得・蓄積など、多方面から検討することに成功しており、目的達成に向けて概ね順調に推移しているため、区分(2)と判断した。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後もさらに装置の改良とデータの蓄積を行い、研究の目的を達成できるよう研究を推進する予定である。特に、今年度から液体超薄膜を考慮した場合の解析に着手したが、数値計算も必要であると予測されるため、その方向にも力を入れる。
河川砂礫堆の３次元形成ダイナミクス：水路実験と現世堆積物のＧＰＲによる融合

静岡県安倍川と愛知県矢作川の河川州のGPR探査を行った.得られた堆積構造は平行層理,フォーセット層理,トラフ型・波状層理,また,チャネル状の侵食面を持つこれらが複合する堆積構造である.これらは2つの河川州で共通し,それぞれ,ベッドロードシート,バー,デューンの移動埋積,クロスチャネルなどの埋積相と考えられた.これらの堆積相の分布から2つの堆積相モデルが推定された.すなわち,流出土砂量が多く変化の激しい州(安倍川)と土砂の流出が少なく安定した州(矢作川)のモデルである.また実験のGPR適用は確認されたが,堆積相モデルの再現が今後の課題である.GPR(地中レーダー)により安倍川の網状砂礫州の探査を平成24年5月16日におこなった.安倍川は流路延長51kmで直線的に南へ流れ,河床勾配は中流部で1/200,河口付近で1/400である.河床は中流域でも巨石・粗石を多く含む石礫床で河口から4km付近で礫が中心となり,典型的な網状河川を示す.安倍川では昨年(平成23年)9月の台風15号で水位3.5m,流量3,256m立方/s(河口より4km地点の高水流量観測速報値)を記録し,このような大きな流量が計測されたのは平成14年7月洪水以来9年ぶりとなる.この洪水によって河道の平面形状も大きく変化している(静岡河川事務所,2012).本研究では,安倍川河口から2.75km上流の静岡市駿河区静岡大橋下の左岸でみられる1つの網状州を対象として,地中レーダ探査をおこなった.探査した砂礫州は,長さは約340m,幅は約50mで,堆積物は上流から下流にかけて,大礫サイズを主とする礫から中礫まじりの細粒砂になり,州内に発達するクロスチャネルの表面には泥も堆積している.用いたレーダはSensors&Software社製PulseEkkoProで,250MHzのアンテナを使用し,縦断方向に2側線,横断方向に4側線において砂礫州の内部構造を探査した.州は上流部(bar head)から下流部(bar tail)にかけて比高も粒径も小さくなる.横断方向では中央部が最も高く礫径も大きく,その表面には流木等のゴミが多くみられる.この州の本流側にやや粒径が小さく比高の小さい州が付加する.また,州の中にはクロスチャネルなどが入り込む.縦断方向の地中レーダ断面では平行層理が卓越し下流部では下流方向に傾いたフォセット層理が認められる.横断方向の断面では,砂礫州の本流側にチャネル構造が頻繁に認められる.現世砂礫堆のGPR断面特性を把握するために,網状河川のGPR調査を2012年に引き続き実施した.今年度は新たに地形条件の異なる流域での砂礫堆調査を加え,3つの砂礫堆のGPR断面を求め,その形成過程に与える地形条件を検討した.調査対象は静岡県の安倍川で,安倍川は流路延長51km,勾配1/2501/30でほぼ直線的に南へ流れ,土砂供給が多く河床変動の大きい河川である.また,調査地域では2011年秋に10年来となる大洪水により河床の大規模な堆積が記録されている(静岡河川事務所,2012).用いた地中レーダはPulseEkkoPro(S&S)で,250MHzのアンテナを使用した.反射面の形態からは特徴的ないくつかのGPR堆積相が抽出された.これらは既存研究の堆積相と類似する.各地点での堆積相の分布からは異なる地形条件に対応する砂礫堆の発達様式が見いだされた.すなわち,中流域の交互州では,洪水時のチャネル侵食・埋積や尾部でのスクロールバーの付加などが認められた.また,下流域で河岸へ張り出した山の背後(“死水域")にある州では洪水時の一時的な河道の回り込みが推定された.河口近くの複列州では,洪水時の活発な州の前進と側方付加が認められた.このような砂礫堆の発達の相違は地形条件,特に河道の安定性に求められた.これらの結果からは,河川の大小・地形条件などに関わらす砂礫堆に共通なGPR堆積相が認められること,また,その分布から推定される堆積様式には河道の安定性が反映されることなどから,GPR断面による河川砂礫堆の3次元ダイナミクス解析の有用性が明らかになった.GPR(ground penetrating radar地中レーダー)の探査深度と分解能は,アンテナの中心周波数と媒質によってかわり,同一の媒質であればより高周波で探査深度は小さくなるが分解能があがる.本研究はこの特性を生かして異なる周波数のGPRのアンテナ(水路実験では,1GHz以上,野外の沖積河川では100MHz200MHz)を用いて,水路実験堆積物と現世堆積物の3次元内部構造を探査し比較するものである.本年度は水路実験による砂州形態のGPR測定の準備をおこなった.すなわち,小型平面水路(長さ360cm×幅90cm×高さ30cm)において,河川流路を形成し,水理条件の変化による流路の平面形状の変化と砂州の移動・分岐に着目した.蛇行州(寄州)および網状州などの砂州の形成とその変化過程の観測をおこなった.次に,実際の沖積河川のいくつかの砂州(蛇行州,網状州,交互州,複列州など)のこれまでの研究報告例などの検討からGPR測定調査地を検討した.その候補として,安倍川の網状州を選定した.

安倍川は土砂供給量が多くその砂州は形態変化が激しい.このような土砂供給による変化は水路実験でも供給量を急激に増加すると同様の変化が認められるものである.したがって,沖積河川におこっているこのような砂州形態の変化が実際にはどのようなGPRで認知される反射面を形成するのかを踏まえ,今後,水路実験でのGPR測定を計画することとした.これまで行ってきた静岡県安倍川の砂礫州(巨礫まじりの砂礫層)と,粒径などによるGPR堆積相の差を検討するために,愛知県岡崎市矢作川で,中礫まじりの極粗粒砂からなる砂州の調査をおこなった.調査砂州は河口から約26.5km地点の蛇行州のGPR探査をおこなった.砂州の長さは約800m,幅は160mで,中礫まじりの極粗粒砂からなる.GPR探査は,2015年1月に安倍川と同様に250MHzのアンテナを用いて,砂州の縦断および横断方向の断面をとった.砂州表面は地形面の高さや河床物質,表面微地形から,上流部,中央部,側方部の大きく3つの区域に区分され,それぞれで特徴的なGPR反射断面が認められる.それらから推定される内部構造は,上流部では下流方向に傾くフォーセット層理が顕著である.中央部では平行層理の上位に三次元デューンの内部構造と考えられる層理がみられる.また,側方部では,縦断面で下流方向に傾くフォーセット層理が,横断面で異なる方向に傾くフォーセット層理や平行層理などがみられる.この蛇行州は中央部の砂州に,上流部,側方部が付加して形成されている.また,この調査においては中央部砂州表面にみられる三次元デューンの内部構造がGPRでよく探査されていた.安倍川の砂礫州との比較からは2つの河川州は共に良く似たGPR堆積相で特徴づけられること,また,堆積相分布は河川の平面形状と調和的であることが明らかになった.GPR(Ground Penetrating Radar)による現世砂州の形成過程を推定した.調査砂州は,愛知県岡崎平野を流れる矢作川下流域の彎曲する河道の凸側にみられる比較的固定した砂州である.探査した砂州の長さは約725 m,幅は約160 mで中礫まじりの極粗粒粗粒砂からなる.砂州の主要な反射面として,傾斜反射面,トラフ状反射面,平行反射面,大型チャネル状基底をもつ反射面セットなどがあり,これらはそれぞれ,砂州や大型デューンの下流方向や側方方向の付加,砂州上のデューンの移動,平滑床やベッドロード・シートの形成,シュートチャネルやクロスチャネルなどの埋積を示す.このうち砂州上のデューンについて実際にトレンチ調査を行った.横断面で層厚25-40cm,幅130-250cmのトラフ型斜交層理が,縦断面で層厚40-60cmの下流方向に30°で傾く葉理を持つ平板型斜交層理が観察された.この断面構造はGPR断面で得られる反射面の大きさ・形態が一致する.また,これらを基に,本砂州で見られるデューンの大きさを推定した.GPRによる3次元断面からは,砂州の堤防側部での継続する上方付加の堆積,中央部での砂州を縦断するシュートチャネルの浸食と埋積,流路側でのサイドバーの新たな付加が復元された.これらの形成は,この流域のダム建設や河床砂礫採取などによる土砂供給量変化を反映している可能性が考えられる.これらの砂州形態を復元する模型実験を検討した.静岡県安倍川と愛知県矢作川の河川州のGPR探査を行った.得られた堆積構造は平行層理,フォーセット層理,トラフ型・波状層理,また,チャネル状の侵食面を持つこれらが複合する堆積構造である.これらは2つの河川州で共通し,それぞれ,ベッドロードシート,バー,デューンの移動埋積,クロスチャネルなどの埋積相と考えられた.これらの堆積相の分布から2つの堆積相モデルが推定された.すなわち,流出土砂量が多く変化の激しい州(安倍川)と土砂の流出が少なく安定した州(矢作川)のモデルである.
周術期抗血小板薬薬効モニタリングのための血小板由来microRNA発現解析の検討

現在、患者予後と明らかな関連があると報告が認められる血小板機能モニタリングは、ごく僅かである。今回、我々は、周術期抗血小板薬効モニタリングのために有用な血小板由来microRNA明らかにするために研究を行った。まず、第一段階として、薬物及びずり応力を用いた血小板刺激を行い、最も鋭敏に反応するmicroRNAを同定することを行った。実際には、刺激前後の血小板由来microRNAを次世代シーケンサーを用いて網羅的に解析した。その結果、mir-155を含むいくつかのmicroRNAに有意差を認めており、実際に抗血小板薬を用いた次の研究段階に移る予定である。昨年度は採取した健常人の血液から、血小板、マイクロパーティクル、血漿、多血小板血漿、乏血小板血漿のサンプルを作成し、各サンプルにおけるmiRNAの発現を網羅的に解析し、血小板に対して最も鋭敏なmiRNAを同定することを目標に研究を進めた。具体的には、クエン酸採血後、薬物(ADP, Thrombin)を負荷することで血小板刺激を行い、負荷前後の全血検体を、遠心操作にて多血小板血漿作成後、洗浄血小板溶液の作成した。また乏血小板血漿を作成後、超遠心(16000g for 90min)にて、マイクロパーティクルペレットを作成した。そしてそれらのサンプルに対して、miRNAの分離・濃縮を行った。そして、バイオアナライザーを用いて、サンプルからmiRNA群が抽出されていることを確認後、Small RNAのライブラリ作成(Ion Total RNA-Seq Kitを用いてフラグメント化)し、cDNAに変換を行った。さらに、エマルジョンPCR法を用いて、cDNAを増幅させ、シーケンシングに持ち込んだ。しかし、マイクロパーティクルペレット及び乏血小板血漿からのmiRNAの抽出が安定せず、また、次世代シーケンサーの立ち上げが不安定であったために、思うように進捗出来なかったが、少ないサンプルの中で、有意差は未だ出ないものの、将来性を有する可能性のあるいくつかのmiRNAが候補に挙がっている状況である。本年度も、昨年度の研究を継続した。血小板、マイクロパーティクル、血漿、多血小板血漿、乏血小板血漿のサンプルを作成し、各サンプルにおけるmiRNAの発現を網羅的に解析し、血小板に対して最も鋭敏なmiRNAを同定することを目標に研究を進めた。具体的にはクエン酸採血後、ADP, Thrombinを負荷することで血小板刺激を行い、負荷前後の全血検体を、遠心操作にて多血小板血漿作成後、洗浄血小板溶液を作成した。また、乏血小板血漿を作成後、超遠心にて、マイクロパーティクルペレットを作成した。そして、それらのサンプルに対して、miRNAの分離・濃縮を行った。その後、バイオアナライザーを用いて、サンプルからmiRNA群が抽出されていることを確認後、small RNAのライブラリ作成(Ion total RNA-seq kitを用いたフラグメント化)し、cDNAに変換を行った。さらにエマルジョンPCR法を用いて、cDNAを増幅させ、シーケンシングに持ち込んだ。本年度は、Ion Chefを後半から導入したことで、昨年度不安定であったサンプルの抽出シーケンサーの立ち上げが比較的安定し、有意差は、未だ認められないものの、サンプルサイズの増加で、有意差が確認できるであろうと考えられる段階である。サンプル抽出、シーケンサーの立ち上げには比較的安定してきたものの、前年度の遅れを取り戻すまでには、至っていない。本年度も昨年度の研究を継続した。血小板、マイクロパーティクル、血漿、多血小板血漿、乏血小板のサンプルを作成し、各サンプルにおけるmicroRNAの発現を網羅的に解析し、血小板に対して最も鋭敏なmicroRNAを同定することを目標に研究を進めた。具体的には、クエン酸採血後、ADP, Thrombinを負荷することで血小板刺激を行い、負荷前後の全血検体から遠心操作にて多血小板血漿作成後、洗浄血小板溶液を作成した。また、乏血小板血漿を作成後、超遠心にてマイクロパーティクルペレットを作成した。そして、それらのサンプルに対して、microRNAの分離・濃縮を行った。その後、バイオアナライザーを用いて、サンプルからmicroRNA分画が抽出されていることを確認後、small RNAのライブラリ作成(Ion total RNA-seq kitを用いたフラグメント化)し、cDNAに変換を行った。昨年からIon Chefを導入したことで、実験一連の流れが安定した。やはり、乏血小板血漿やマイクロパーティクルのサンプルからの、microRNA分画の収量がシーケンシングに満足できる量でない場合が多々あった。しかし、収量の多いサンプルをduplicateする工夫を加え、現段階で、いくつかのmicroRNAの発現に差が認められる段階に至っている。

マイクロパーティクルペレット及び乏血小板血漿からのmiRNAの抽出が安定せず、また、次世代シーケンサーの立ち上げが不安定であったために、思うように進捗出来なかった。また、シーケンシングに持ち込む際のチップローディングを中心とした手技が、複雑であったことも要因の1つである。手技が安定してきたため、サンプル抽出回数を可能な限り、増加させたいと考えている。周術期学次世代シーケンサーの立ち上げを安定化させ、チップローディングを中心とした手技を確実なものとすることを最優先する。そのようにすることが、遅れた分を取り戻す最短距離であると考えている。また、抗血小板薬を1つに絞ることも考えている。前年度よりも、スピードアップしたものの、やはり当初の計画よりも、チップ使用等が少なかったことが最大の原因である。次世代シーケンサーの立ち上げが不安定であったため、最もコストがかかるチップの使用に至らなかったことが最大の原因である。また、それまでの過程である、サンプル作成の段階においても、安定しない箇所があったために、チップローディングに至らなかったのも副次的な要因として挙げられる。シケーンスの試行回数を増加させることで、高額なチップや試薬代として使用する。また、Ion chefに関する試薬も高価であり、その費用も充てる予定である。実験手技が安定化すれば、チップ使用量も増加するので実験の巻き返しが図れると考えている。また、コストがかかるシーケンサー本体の定期的なコンディションチェック(必須である)が本年度に予定されているため、それに補填する予定である。
真核生物におけるtRNAスプライシングエンドヌクレアーゼの基質認識機構の解析

出芽酵母ゲノムとの相同性検索によって見出されたC.merolaeのtRNAスプライシングエンドヌクレアーゼ遺伝子候補であるCmSen2,CmSen 34,CmSen 54から各タンパク質を大腸菌を宿主にして産生させる試みを行った。様々な培養条件を試みた結果、低温培養によりCmSen2、CmSen34が可溶性のタンパク質として得られた。これらのタンパク質を精製し、基質RNAと混合したが、エンドヌクレアーゼ活性は検出されなかった。複数のサブユニットを同時に発現させることにより活性型タンパク質の取得が成功した例が報告されているため、3種のCmSenサブユニットを同時に発現させるために単一のプラスミド上に3種のCmSenをクローニングしたプラスミドを作成し、同時発現系を構築した。その結果、3種ともに可溶性のタンパク質として得られたが、CmSen54の発現量が低く、引き続き発現の条件検討を行っている。酵母Two-Hybrid法により、CmSen2,CmSen34,CmSen54のそれぞれをbaitにして、相互作用するタンパク質を探索した。その結果、CmSen2をbaitにした場合、Cmsen54との相互作用が示唆された。この結果は、3つのサブユニットが会合して機能している可能性を支持する。出芽酵母では、上述の3つに加えてもう1つのSen 15がtRNAスプライシングエンドヌクレアーゼのサブユニットであるが、C.merolaeの配列の相同性からはSen15は見いだせなかった。本解析により、機能的にSen15に相当するタンパク質が同定できることを期待して解析を続けている。tRNAスプライシングエンドヌクレアーゼはpre-tRNAに存在するイントロンの切断を行う酵素である。本研究はC.merolaeのtRNAスプライシングエンドヌクレアーゼを取得し、エンドヌクレアーゼのイントロン認識機構を解明することを目的として行った。まず、C.merolaeのゲノム配列から酵母のtRNAスプライシングエンドヌクレアーゼ遺伝子であるSen2、Sen15、Sen34、Sen54に相同性がある遺伝子の検索を行った。その結果、3種の遺伝子を見出し、それぞれCmSen2,CmSen34,CmSen54と命名した。Sen15の相同遺伝子は見いだされなかった。次に、大腸菌内で自的のタンパク質を大量に発現させるため、タンパク質発現用のプラスミドに各遺伝子をクローニングした。複数の条件でタンパク質の発現誘導を行った結果、低温条件下での発現誘導系を用いた場合にCmSen2、CmSen34が可溶性のタンパク質として得られることを見出した。発現したタンパク質にはあらかじめHis-tagが付加してあるため、ニッケルカラムを用いた精製を行った。その結果、CmSen2および、CmSen34タンパク質を精製することに成功した。現在は精製したタンパク質がヌクレアーゼ活性を持つかどうかについての確認を進めている。CmSen54は大腸菌細胞内での発現量が低く、わずかに発現したタンパク質も不溶化してしまうため、現在までにタンパク質の精製には至っていない。この原因としては、CmSen54の遺伝子配列中に大腸菌で翻訳の効率が低いレアコドンが含まれていることが影響している可能性が考えられる。そこで、発現量を増やすために、CmSen54遺伝子のレアコドンをなくすような塩基配列の改変を行っている。
平衡ベクトルポテンシャルの研究

古典電磁気学でのコンデンサーを数学的に表示することによって、平衡電荷分布,平衡ポテンシャル.という概念が得られた,ことは良く知られた事実である.代表者である山口は,ソレノイドを数学的に表示し,一般化することによって平衡面電流,平衡ベクトルポテンシャルという概念を導出した.これはIR^3内の曲面の函数論及びトポロジーに浮くかかわっていることを見出した(参.Hokkaido J.前述)更に,与えられた勝手な電流分布から順次遂行的に行って,平衡細電流に於る一種のアルゴリズムを見出した(参.G. C. A前述).古典電磁気学でのコンデンサーを数学的に表示することによって、平衡電荷分布,平衡ポテンシャル.という概念が得られた,ことは良く知られた事実である.代表者である山口は,ソレノイドを数学的に表示し,一般化することによって平衡面電流,平衡ベクトルポテンシャルという概念を導出した.これはIR^3内の曲面の函数論及びトポロジーに浮くかかわっていることを見出した(参.Hokkaido J.前述)更に,与えられた勝手な電流分布から順次遂行的に行って,平衡細電流に於る一種のアルゴリズムを見出した(参.G. C. A前述).