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法医剖検例における新しいストレス蛋白ORP-150の動態解析

さらに多重性を考慮してボン・フェローニの多重比較法により、有意性の検討を行った。以下に各死因における発現数の年齢修正平均と年齢修正平均誤差を記す:心臓突然死例16.23±7.37、窒息死例57.51±6.34、凍死例84.74±9.03、中毒死例46.68±6.70、ショック死例24.84±8.05。その結果、心臓突然死例は窒息死例、凍死例、中毒死例に比して有意に発現数が少なく、また、ショック死例でも窒息死例、凍死例に比して有意に発現数が少なかった(いずれもp<0.005)このようにORP-150の現数は年齢依存性があり、また、死因によって著しい差異が認められた。死因別におけるORP-150の発現様態の差異は、各死因における死へ至る過程及び時間、即ち脳における虚血及び低酸素状態の相違を反映しているものと推察される。ストレス蛋白は、生体がなんらかのストレスに暴露されたときに合成、誘導されるの蛋白質の総称である。150Kd oxygenregulated protein(ORP-150)は、ストレス蛋白に分類され、低酸素等のストレス環境下では、小胞体での蛋白修飾が十分に行えず、正常な立体構造を保てない蛋白が小胞体に蓄積するが、ORP-150はこのような蛋白が非可逆的な変性を起こさないように小胞体に大量に誘導される。本年度は、このORP-150の特徴に着目し、死因が肺炎(7例)およびSIDS(11例)である乳幼児剖検脳における発現様態について免疫組織学的手法を用いて検討した。ORP-150発現細胞数(発現数)についてクラスター分析を行ったところ、3群に分類された(仮にA群、B群、C群と称す)。以下に各群での発現数と標準偏差を記す:A群66.75+/-3.44(6例)、B群39.50+/-2.52(6例)、C群16.00+/-2.92(6例)。A群の死因は全例SIDSであり、B群の死因は全例肺炎であった。C群の死因は5例がSIDSであり、1例が肺炎であった。ORP-150発現は低酸素のみによって誘導されることから、ORP-150発現数は脳における虚血及び低酸素状態の相違を反映することが推定される。今回の検討でSIDS例が発現数の少ない群(C群)と多い群(A群)の2群に明確に分類された。現在、SIDSは詳細な解剖を行っても死因が不詳である様々な死因が混合された疾患群であると理解されている。その中で、呼吸中枢の未熟による死がSIDSの一原因と考えられている。A群のSIDS6例はORP-150の発現数が多いことから、生前の低酸素状態を反映していることが示唆され、呼吸中枢の未熟により死亡したものと考えられる。また、C群のSIDS5例はORP-150の発現数が少ないために生前の低酸素状態は考え難く、今後、死因確定のために心臓等のより詳細な検索が必要であることが示唆された。ストレス蛋白は、生体がストレスに暴露されたときに合成、誘導されるの蛋白質の総称である。150-Kd oxygenregulated protein(ORP-150)は、ストレス蛋白に分類され、低酸素時のみに小胞体に大量に誘導される。我々はこのORP-150の特徴に着目し、乳幼児剖検脳(肺炎:7例、SIDS:11例)における発現様態について免疫組織学的手法を用いて検討した。
戦後日本における「家」意識の崩壊と、非婚・少子化との連関性、および天皇制の変質

現代日本の非婚や少子化の主たる要因としては、1大家族制度の崩壊、2私的生活優先の思想拡大、3アメリカ型家庭主義の定着などが想定される。そして天皇家もまたこうした戦後日本の動向に影響されてきた。天皇家がかつてのような大家族主義でなくなったことが、一般社会の非婚・少子化を促している要因となっていることは指摘できよう。本年度は、のべ1011家あった華族の家族のありかたを整理分析した。まず、1011家という数値については、諸史料によって、1010家、1011家、1016家と説が分かれていたが、これは再授爵した家が6家あり、それをどうあつかうかによって異なっていた。そして、再授爵した家でも、乃木家の場合だけは、血族でも姻戚でもなく、かつての主家である毛利家の分家が祭祀を継承して乃木を名乗り、のちに爵位を返上して再び毛利となったため、別家扱いとして1011家説をとることにした。このことも華族の家制度を考える場合、重要であるので、あえて明記しておく。さて、その1011家の家族制度であるが、本年度は、華族制度の歴史をまとめることとした。華族は明治2年から昭和21年までの時期に存在したが、その制度と個々の華族たちの歴史的活動についてまとめてみた。この成果の一部は、本年3月25日に中央公論新社から『華族』と題して刊行する予定である。同書は、華族の通史について基本情報を整理したものであり、従来、その類書はなかった。同書では、可能な範囲で、本研究の主題である華族の家制度や華族家の女性についても言及した。とりわけ、2代目、3代目の華族の家制度は、経済的変動も加わって変質していくことを述べ、婚姻関係も名誉家と財閥家との融合などが進み、女性のライフスタイルも多様化して、ある者はスキャンダルに関わり、ある者は職業婦人となるなど、かつては女官のみであった華族女子の職務を社会的に開放していった。とくに昭和20年の敗戦後は、特権層としての政治的・経済的没落が加速する一方で、議員になったり、社会福祉に貢献したりするなど、華族女子の自立と社会進出が増えていく。このことは、戦前日本の家制度のシステムの変質であり、また華族制度によって保持されてきた男系社会の崩壊の兆しでもある。今年度は、こうした問題をさらに深め、戦後社会との具体的な検討を進める。そのため、現在は、華族家の女性の問題を、家族史の観点から整理し分析し、家の継承スタイル、躾と性愛のあり方、閨閥のあり方などを具体的にまとめている。とりあえずは、華族女性年表と華族女性リストを作成し、『華族家の女性たち』と題して、その研究成果をまとめる予定で準備をすすめている。本年度は三つの分野の整理をした。第一は、近代日本の天皇および皇室の全体像を把握する。このため、幕末維新から現代までの皇室制度についてまとめ、さらに皇室における女性の位置づけをした。その成果は、『天皇・皇室を知る事典』(東京堂出版)の中に盛り込まれる予定である。幕末維新から現代までの皇室制度を概観すれば、皇室がいかに家族主義を重視してきたかがわかるし、一方で、一般社会では家族のあり方が変容し、とりわけ戦後社会においては、その経済発展と連動して、家族崩壊の危機が増大している。そうした皇室と一般社会の家族形態のベクトルの食い違いが、現段階では発生していると認識される。第二は、昨年まとめた華族社会における女性のあり方を、様々な形態をとりあげながらまとめた。とくに男系を義務づけられた華族社会において女性がどのような役割を担っていたのかを明らかにした。その際、種々の形態があり、事例を分類する必要があるが、単線の男系社会を維持するために、網の目のように複雑化した女系社会もまた、硬貨の表裏のように存在している点はみのがせないと思う。とりわけ、華族社会は女系による閨閥社会であり、そのことによって同族化を進め、実体化していたことは間違いない。華族社会の家族は、ある意味で、女系によって支えられた面もあったことは特筆したい。この成果は、『華族家の女性たち』(小学館)として刊行する予定である。第三は、皇族社会の女性の一例として、韓国王室に嫁いだ李方子の事例を調査し、その特質をまとめた。李方子には義理の妹にあたる徳恵がおり、彼女は日本の華族家と国際結婚を強いられたのであるが、そうした国際結婚の意味と、日本の家族制度に与えた影響などを考察している。この成果は、『知方子』(ミネルヴァ書房)にとりいれていく予定である。なお、今年度は、上記三点をまとめながら、さらに皇族社会そのものを整理し、同時に皇族家の女性たちの存在形態をまとめていきたい。そうした作業の上で、近代日本における家族制度の変遷を皇室のあり方との関連で把握し、さらには現在の皇室と一般社会との間の「絆」を家族制度に対する相互認識から分析していきたい。昨年度は、近代日本の天皇および皇室の全体像を把握することを目的として、幕末維新から現代までの皇室制度についてまとめ、さらに皇室における女性の位置づけをした。

その成果は、『天皇・皇室を知る事典』(東京堂出版)の中に盛り込まれている。幕末維新から現代までの皇室制度を概観することで、皇室がいかに家族主義を重視してきたかがわかる一方で、一般社会では家族のあり方が変容し、とりわけ戦後社会においては、その経済発展と連動して、家族崩壊の危機が増大している。そうした中で、逆に皇室が一般社会の家族形態の変化の影響を強く受け始めて、皇位継承問題などに大きな課題を投げかけていると考察される。また、一昨年まとめた華族社会における女性のあり方を、様々な形態をとりあげながらまとめ、とくに男系を義務づけられた華族社会において女性がどのような役割を担っていたのかを明らかにした。この成果は、『華族家の女性たち』(小学館)として刊行された。これと関連して、皇族社会の女性の一例として、韓国王室に嫁いだ李方子の事例を調査し、その特質をまとめた。李方子には義理の妹にあたる徳恵がおり、彼女は日本の華族家と国際結婚を強いられたのであるが、そうした国際結婚の意味と、日本の家族制度に与えた影響などを考察し、この成果は、『李方子』(ミネルヴァ書房)にとりいれていった。こうした成果に基づき、本年度は、近代皇族そのものの歴史と社会的役割、さらには皇族妃の位置づけとその身分的変遷、機能的変化をまとめている。とりわけ、いわゆる一般家庭から皇族妃になる事例が定着しはじめた現代において、そのことが皇室の家族関係へどのような影響を与え続けているのか、そしてその影響が一般家庭にどのように反映されているのかを考察している。この成果は、『皇族』(中公新書)、『皇室に嫁いだ女性たち』(角川選書)の中に盛り込んでいく予定である。なお、今年度は、最終年度となるため、上記の成果を再構成しながら、近代日本における家族制度の変遷を皇室のあり方との関連で把握し、さらには現在の皇室と一般社会との間の「絆」を家族制度に対する相互認識から分析していきたい。昨年度は、明治維新以後の全皇族のリストと婚姻関係について調査、整理した。また、昭和戦前、戦後の朝日新聞を中心として、一般社会の「家」意識の変遷について整理した。これらの成果は、当該研究報告書に記載する予定である。ちなみに、その概要を述べれば、維新以後の皇室の婚姻関係は、戦前と戦後では大きく2点が異なる。1点は婚姻先の家柄である。婚姻先の家の出自身分は、皇族あるいは上流華族(公家と諸侯)に限定され、皇位継承順位から遠のくほど、その出自身分の位置も低くなっていくのがおおよその傾向といえる。このことは、皇室から嫁ぐ場合も、皇室に嫁ぐ場合も、ほぼ同様の傾向を示している。こうした傾向は伝統的な慣行もあるが、維新以後の皇室典範などの法規によっても明文化されており、世間一般にも知られた原則であった。こうした原則はそのまま世間一般の婚姻関係にも波及し、家柄が高い家ほど、婚姻先の家柄の高低を強く意識していた。その意味で、皇室と一般家庭での婚姻関係は相似形であった。もう1点は複数の女子配偶者の所持の有無である。明治期までは皇室においても側室制度があり、一般家庭でも妾保持が容認され、法的にも嫡子、庶子の区別はありながらも、その存在自体は否定されなかった。しかし、明治以後、時代が下がるにつれて、一般社会での妾保持を罪悪とする思想も広まり、皇室でも同様の傾向が生まれていった。
エクソソームによる間葉系幹細胞の情報伝達の解明と新たな骨再生技術の開発

これまで私は凍結保存された骨組織由来間葉系幹細胞に置いて、10年以上の長期間凍結保存を行なっても、骨形成能、多分化能の確認を行い骨組織由来間葉系細胞が、代替骨の供給源となりうることを確認してきた。骨組織由来間葉系幹細胞およびある程度分化した細胞を分離し、凍結保存を行うことで細胞のbankingを行い、移植医療を行う際に余計な侵襲を加えることなく、再生医療の技術を用いて組織再生を行うことを目的としてきた。一方で近年、エクソソームががんの転移、疾病の発症などに関わっていることが指摘され、多くの研究結果が国内外から報告されている。本研究では、エクソソームと間葉系幹細胞の関わりを解明し、間葉系幹細胞を用いた組織再生に置いて効率的な方法を行うことで、間葉系幹細胞を用いた組織再生をより現実に近づけるのが目的である。北里大学医学部形成外科・美容外科学教室では、新鮮骨細胞および長期間凍結保存された骨組織由来間葉系細胞を用いてエクソソームの分離について研究を行なっているものの、未だ機能の解明には至っていないのが現状である。また、骨組織由来間葉系細胞だけでなく、ヒト脂肪組織由来間葉系細胞においてもエクソソームの抽出を行い元となる組織間でも差異についても研究する予定であったが、脂肪組織由来細胞に関してはまだ、研究が行えていない。間葉系幹細胞を再生医療に用いるにあたり、エクソソームの関わりを解明することを目的としているが、現時点で未だ詳細な検討が行えていないのが現状である。新鮮骨および凍結保存された骨組織由来間葉系幹細胞におけるエクソソーム研究に関しては、私の研究計画と並行して北里大学医学部形成外科教室に置いて、一部行われているものの、エクソソームの採取・保存が難しく、この採取保存方法がある程度確立されてから施工を行うことに予定を変更したが、未だに採取保存方法が確立されておらず、本研究が本格的に行われていない。2018年度中に施工予定であった、脂肪細胞由来の間葉系幹細胞における研究も、同様の理由で行えていない。エクソソームの効率的な採取方法を確立するとともに、骨組織由来および脂肪組織由来間葉系細胞における研究を可及的速やかに開始する。今後の予定としては、in vitroだけではなく、in vivoでの研究も行う予定であるため、生体内におけるエクソソームの働きに関しても同時に研究を開始する。研究を行うにあたり、具体的な研究がまだ開始できていないため。本年度には骨組織由来の間葉系細胞に加え、脂肪組織細胞由来の間葉系細胞においても早期に研究を開始し、本年度に生じた遅れを取り戻す予定である。
ザイフェルト多様体, L-空間, 基本群の左不変順序とデーン手術の総合的研究

昨年度までのKenneth Baker氏(University of Miami)との共同研究で、結び目のツイスト族がタイト接触構造をサポートする無限個のファイバー結び目を含むための必要十分条件を与えることができた。その応用として、結び目のツイスト族が無限個のL-空間結び目を含むための必要条件が得られ、結び目のねじり操作とL-空間結び目に関する研究の目標の一つが達成されたことになる。この結果をブレイド理論の視点からさらに深化、精密化することが今後の課題である。また、上記結果とHomの結果を合わせることにより、サテライトL-空間結び目がブレード状になっていることが証明され、Baker, Moore, Homによる予想を肯定的に解決することができた。サテライトL-空間結び目の特徴付けに関してはさらなる精密化を目指したい。サテライトL-空間結び目がブレード状になることから、サテライトL-空間結び目には本質的なConway球面が存在しないこともわかり、Lidman, Mooreの予想に対する部分的な解答も得られた。また、3次元多様体の基本群の共役ねじれ元の研究に端を発して、伊藤哲也氏(京都大学)、寺垣内政一氏(広島大学)と結び目のDehn手術で自明化される結び目群の元からなる正規部分群の研究を進め、これらの正規部分群の間の関係を明らかにすることができた。特に、全ての非自明な結び目の結び目群が周辺的Magnus性を持つことを示すことができた。この結果はDehn手術の代数的側面を記述する基本的な結果である。今後、当初の目的であった結び目の0-手術以外のDehn手術で得られた3次元多様体の基本群が共役ねじれ元をもつか、という問題の解決に向けた研究にも取り組んでいきたい。昨年度までの研究においてSeifert手術全体からなるネットワーク(Seifert Surgery Network)という概念を導入し、Seifert手術の発生のメカニズムを“伝播性(遺伝性)"という視点で記述してきたが、本年度はこのネットワークの視点をSeifert L-空間を生み出すDehn手術に応用する研究を進めた。L-空間は最も単純なHeegaard Floerホモロジーをもつ有理ホモロジー3球面として定義され、Heegaard Floerホモロジーの視点からレンズ空間を一般化したものになっている。また、L-空間を生み出すDehn手術(L-空間手術)を許容する結び目はL-空間結び目と呼ばれ現在活発な研究がなされている。L-空間結び目の典型的な例はトーラス結び目、Berge結び目であり、いずれもSeifert手術を許容している。本研究ではL-空間結び目をねじって得られるL-空間結び目のツイスト族について調べた。一般に結び目を適当な方向にねじることによってL-空間結び目を得ることはほとんど不可能と思われるが、Seifert Surgery Networkにおいて重要な役割を担っている“seiferter"を用いて、結び目のツイスト族が無限個のL-空間結び目を含むための十分条件を与えることができた。この結果とこれまでのSeifert Surgery Networkで得られていた結果を組み合わせることにより、すべてのトーラス結び目、双曲Berge結び目Kに対し、Kをねじることによって無限個のL-空間結び目を含むツイスト族が得られることを示した。また、陶器氏との共同研究で非双曲Dehn手術、特にSeifert手術、をもたない双曲L-空間結び目の例を与えた。特に、L-空間を生み出すDehn手術(L-空間手術)を許容する結び目はL-空間結び目と呼ばれ活発な研究がなされている。本研究ではBaker氏と共同で、Knot Heegaard Floerホモロジーが同型となるL-空間結び目は高々有限個しか存在しない、というHedden-Watson予想に取り組んだ。この予想はL-空間結び目の特殊性により、結び目種数が同じであるL-空間結び目は高々有限個である、という予想と同値である。結び目種数が1の場合はGhigginiにより肯定的に解かれているが、結び目種数が2以上の場合には未解決である。そこで、L-空間結び目のツイスト族に焦点を絞り、Hedden-Watson予想についてBaker氏と共に考察を進めた。昨年度の研究でL-空間結び目のツイスト族の豊富な例が得られていたので、それらの例を参考に、どのような方向にねじることによってL-空間結び目のツイスト族が得られるかを詳細に検証し、ねじりを加える自明結び目と元の結び目の絡み数に着目して研究を進めた。その結果、絡み数が0のツイスト族には高々3個のL-空間結び目しか存在しないことが証明された。さらに、絡み数が2以上のツイスト族には同じ種数をもつ結び目は有限個であることを示し、絡み数が1の場合を除きL-空間結び目のツイスト族に対してはHedden-Watson予想が成立することを証明した。また、正(負)ブレイドの閉包で得られるL-空間結び目の族に対するHedden-Watson予想を証明し、応用としてトーラス結び目を含むL-空間結び目の大きなクラスに対してHedden-Watson予想が成り立つことも示された。L-空間結び目に関するHedden-Watson予想ーKnot Heegaard Floerホモロジーが同型となるL-

空間結び目は高々有限個ーは、Knot Heegaard Floerホモロジーが粗い意味でL-空間結び目を決定するということを予想するものであり、その解決は様々な応用をもたらすことが期待される。この予想を考える上で無限個のL-空間結び目を系統的に構成すること自体容易ではない。そこで、昨年度の研究で得られていたL-空間結び目のツイスト族に対して予想を検証した。絡み数が0のツイスト族内の結び目の種数は上からある定数で抑えられるので、無限個のL-空間結び目を含む絡み数0のツイスト族が得られれば、Hedden-Watson予想は否定されることになる。その意味で絡み数が0のツイスト族はHedden-Watson予想を考える上で重要な対象である。Baker氏との共同研究で絡み数が0のツイスト族には高々3個のL-空間結び目しか存在しないことが明らかになり、Hedden-Watson予想を支持する結果が得られた。証明では接触幾何を応用し、上記のようなツイスト族にはタイトな接触構造をサポートするファイバー結び目が高々3個しか存在しないという、より一般的な結果が示されている。本研究を通して接触構造や多変数アレクサンダー多項式などに関する多くの知識や知見を得ることができ、バンド和、およびその一般化で得られる結び目がタイト接触構造をサポートするファイバー結び目になるかというBaker氏との共同研究に進展中である。一方、絡み数が1のツイスト族に関しては部分的な結果はいくつか得られているものの、完全な解決には至っておらず今後の課題である。また、昨年度と同様にL-空間手術、L-空間結び目の研究を中心に進めたため、3次元多様体の基本群の不変順序に関する研究を進められなかった。レンズ空間をHeegaard Floer理論の立場から一般化したL-空間は最も単純なHeegaard Floerホモロジーをもつ有理ホモロジー3球面として定義され、現在活発な研究がなされている。L-空間を構成する際に3次元球面内の結び目のDehn手術は非常に有効で、L-空間を生み出す非自明なDehn手術(L-空間手術)を許容する結び目はL-空間結び目と呼ばれる。L-空間結び目が与えられると無限個のL-空間を得ることができる。本研究では結び目のねじり操作、バンド和でいつL-空間結び目が生じるかという問題に取り組んだ。昨年度までの研究では、結び目のツイスト族が無限個のSeifert L-空間手術をもつ結び目を含むための十分条件が与えられていたが、本年度はKenneth Baker氏との共同研究で、Seifert手術とは限らないL-空間手術をもつ結び目を無限個含むための十分条件を与えることができた。また、昨年度の研究で未解決であった絡み数が1のツイスト族に対するHedden-Watson予想を肯定的に解決することができた。現在、Baker氏と結び目のツイスト族が無限個のL-空間結び目を含む必要条件を与えることを目標に研究を進めている。バンド和に関してはタイト接触構造をサポートするファイバー結び目がバンド和になるかという問題にBaker氏と取り組み、バンド和ではL-空間結び目が生じないことを証明した。
ビデオ分析に基づく野外教育としての森林体験活動体系の構築

森林体験活動が野外教育としての意味=意識や行動の変容をもたらす機構を明らかにするために体験者と活動を構成する要素との関係性に注目する必要があることから、森林体験活動の分析枠組みとして、活動場面において体験者と自然環境、他存在、自分自身(3要素)の間に起きた出来事場面を抽出し、野外教育の3活動(身体的、知的、情意的・文化芸術的)を指標として分類することが妥当と考えられ、組織キャンプとゲレンデスキーおよびクロスカントリースキーの事例を対象に検証した。森林体験活動が持つ多義的な教育要素を分析し、野外教育の観点から森林体験活動体系を構築するために、以下のことを実施した。既存の森林体験活動ビデオ記録から、「森林資源」、「自然環境」、「ふれあい」に該当する延122本を抽出し、活動中における体験者の発言と行動を詳細にテキスト化した。このうち、キノコ採り活動3事例を対象に、森林体験活動としての共通点と相違点を明らかにした。さらに、森林散策やゲレンデスキーやバックカントリースキーなど、未収集の森林体験活動5事例(合計12本)の活動中の発言や行動をビデオ記録した。また、既往の文献において提示されている自然体験活動と森林体験活動の分類や構造を整理し、野外教育活動としての森林体験活動の構造の分析枠組みとして、様々なタイプの森林体験活動における体験の構成要素の相互関係をとらえる必要があることを明らかにした。平成27年度に計画していた、(1)分析対象事例の抽出、(2)体験者の発言と行動を詳細に記述したテキストを作成する活動内容のコーディング、(3)ビデオ記録追加収集、について、おおむね予定どおりの数量を処理することができた。なお、(3)ビデオ記録追加収集については、後述のように夏期から秋期に予定していた部分が来シーズン送りになったものの、冬期の事例を前倒しで収集できたため、ビデオ記録追加収集全体としては順調に進捗している。森林体験活動事例のビデオ記録を基に、森林体験活動体系を整理するため、収集済のビデオ記録から、森林体験活動のカテゴリー「森林資源」、「自然環境」、「ふれあい」に相当する活動88事例を抽出した上で、それぞれの活動中の発言や行動をテキストに起こし、その一部をコーディングした。さらに、未収集や収集事例の少ない活動事例を対象に、13種類17事例のビデオ記録を追加収集した。また、森林体験活動体系を整理するために必要な指標を探索するため、キャンプの事例を対象に、詳細な活動内容を検討した。ビデオ記録1事例と原著論文33件から抽出した41事例の合計42事例のキャンプの活動内容を分析した結果、「森林資源」に相当する5種、「自然環境」に相当する3種、「ふれあい」に相当する10種の合計18種の森林体験活動がキャンプの活動内容に含まれていることが明らかになり、森林体験活動には、他の森林体験活動を内包する入れ子構造をもつ場合があることが明らかになった。加えて、施設の見学と林業の見学の各1事例のビデオ記録から、活動内容を検討した結果、両者に共通して、見学対象の目的や実施者、受益者をとらえる特徴がみられることが明らかになり、異なる種類の森林体験活動に共通した要素が含まれている場合があることが明らかになった。これらのことから、森林体験活動体系の整理を進める上で、森林体験活動の構造や要素のとらえ方において、入れ子構造や共通要素を踏まえる必要があることが明らかになった。平成28年度に計画していた、(1)分析対象事例の抽出、(2)体験者の発言と行動を詳細に記述したテキストを作成する活動内容のコーディング、(3)森林体験活動の体系整理、(4)ビデオ記録追加収集について、予定どおりの数量を処理できたことから、研究全体としておおむね順調に進捗している。野外教育の主体をなす自然体験活動と森林体験活動は実態としては重複しているが、森林体験活動が持つ野外教育としての意味は未解明である。本研究は、森林体験活動が持つ多義的な教育要素を分析し、野外教育の観点から森林体験活動体系を構築することを目的とした。森林体験活動体系を整理する指標を探索するため、キャンプを対象に、ビデオ記録と原著論文から抽出した41事例の活動内容を分析した結果、森林資源に相当する5種、自然環境に相当する3種、ふれあいに相当する10種の森林体験活動が含まれた入れ子構造が確認され、森林体験活動体系の構築に当たっては、入れ子構造を踏まえた評価を行う必要があることが明らかになった。さらに、既往の研究成果を検討した結果、森林体験活動が野外教育としての意味(意識や行動の変容)をもたらす機構を明らかにするためには、活動主体である体験者自身と、活動を構成するその他の要素との関係性に注目する必要があることが明らかになった。このことから、森林体験活動の構造分析法として、活動場面において体験者と自然環境、他存在、自分自身(3要素)の間に起きた出来事の場面を抽出し、野外教育の3活動(身体的、知的、情意的・文化芸術的)を指標として分類整理することが妥当であると考えられた。ゲレンデスキーとクロスカントリースキーの事例によって検証した結果、いずれの事例にも体験者と3要素の間に何らかの関係性が認められ、さらに、ゲレンデスキーに比較してクロスカントリースキーが幅広い関わりを持っていることが明らかになった。これらのことから、考案した構造分析法が森林体験活動の体系整理に有効であると考えられた。この結果をふまえ、既往の研究で整理された森林体験活動40種に相当する活動事例のビデオ記録を分析し、森林体験活動における体験者と3要素の間の関係性を枠組みとする構造分析法に基づく森林体験活動体系を構築した。

森林体験活動が野外教育としての意味=意識や行動の変容をもたらす機構を明らかにするために体験者と活動を構成する要素との関係性に注目する必要があることから、森林体験活動の分析枠組みとして、活動場面において体験者と自然環境、他存在、自分自身(3要素)の間に起きた出来事場面を抽出し、野外教育の3活動(身体的、知的、情意的・文化芸術的)を指標として分類することが妥当と考えられ、組織キャンプとゲレンデスキーおよびクロスカントリースキーの事例を対象に検証した。当初計画に従い、平成27年度に引き続き、(1)分析対象事例の抽出、(2)体験者の発言と行動を詳細に記述したテキストを作成する活動内容のコーディング、(3)ビデオ記録追加収集を進めるとともに、(4)森林体験活動の体系整理に着手する。当初計画に従い、平成28年度に引き続き、(2)体験者の発言と行動を詳細に記述したテキストを作成する活動内容のコーディングと(3)森林体験活動の体系整理を進め、研究成果をとりまとめる。野外教育「国立研究開発法人森林総合研究所人を対象とする医学系研究に関する倫理規程」が平成27年8月3日に制定され、本研究に対する倫理審査許可通知が同年10月1日となったため、当初予定した夏期から秋期の活動事例のビデオ記録収集が来シーズン送りになった。このため、関係する経費相当額を次年度使用額とする必要が生じたものである。予算執行の結果、少額の次年度使用額が生じたものである。平成28年度には当該ビデオ記録収集を順調に実施し、次年度使用額を順調に使用する計画である。平成29年度の研究推進に伴い、次年度使用額を順調に使用する計画である。
電気化学インプランテーションによる窒化物形成

平成13年度は、電気化学インプランテーションによる窒化物薄膜形成のモデルケースとして、2元系窒化物のCr-N、Al-Nおよび3元系窒化物のFe-Sm-Nに関して、電気化学パラメータと得られる窒化物の相関を明らかにすることを第一の目的とした。その結果、Cr-Nに関しては、窒素濃度も、電解電位が貴である試料ほど、高くなることが分かった。即ち、電気化学インプランテーションを用いることで、電解電位により不定比性の遷移金属窒化物中の窒素濃度を、容易に制御出来ることが示せた。次に、形成させた窒化物薄膜についてXPS、X線回折、DTA、SEMなどを併用して、本手法による窒化物形成メカニズムの解明を行った。その結果、吸着窒素の化学ポテンシャルが、形成した窒化物中での窒素原子の拡散速度および、表面形態等に影響を与えていることが分かった。また、窒化アルミニウムについてフォトルミネッセンス測定したところ、可視光領域に発光が観測された。このことは、本プロセスにより得られた窒化アルミニウムに欠陥が導入されたことを示唆する結果であり、不定比型遷移金属窒化物のみならず窒化アルミニウム等の典型金属窒化物に欠陥を導入することが出来うる有用な方法であることが明らかとなった。また、3元系窒化物についても、電解電位を種々変化させることにより、それぞれの電位に対応した3元系の窒化物を得ることが出来ることが分かった。これらの研究と並行して、窒素ガスの陰極還元反応を利用した高効率なナイトライドイオンの供給を可能とする窒素ガス電極を目指し、電極材料と構造に関し検討を行った。具体的には、平成12年度の研究で分極特性が優れていることが明らかとなったニッケル多孔質を電極基体に用い、これに触媒となる金属を担持することで、庚なるガス電極の性能向上を目的とする実験を行った。その結果、ニッケル多孔質電極に白金族微粒子を極微量単担持することで、未担持ニッケルと比較して約5倍程度分極特性が向上した。平成12年度は、電気化学インプランテーションによる窒化物薄膜形成のモデルケースとして、Fe-N、Co-N、Cr-N窒化物に関して、形成条件と得られる窒化物の相関を明らかにすることを第一の目的とした。その結果、Fe-N、Co-N、Cr-N、いずれの窒素濃度も、電解電位が貴である試料ほど、高くなることが分かった。次に、形成させた窒化物薄膜についてXPS、X線回折、DTA、TEM、SEMなどを併用して、マクロスケールからアトミックスケールまでの解析を行い、本手法による窒化物形成メカニズムの解明を行った。その結果、吸着窒素の化学ポテンシャル、形成した窒化物中での窒素原子の拡散速度および、表面形態等の様々な要因が、窒化物形成に影響を与えていることが分かった。具体的には、様々な金属を電極材料に用い、それぞれについての分極特性を評価した。その結果、ニッケルが最もガス電極に適していることが示された。また、ニッケルに触媒となる金属を担持することで、更なるガス電極の性能を向上させることが可能となることも示された。
結合熱音響振動子系の理解と応用

熱音響自励振動は熱的な要因で発生する気柱の自励振動である.とくにその非線形性に由来する諸現象を理解,制御できれば,音波エンジンや燃焼振動抑制方法など応用技術の発展が多いに期待できる.本研究では,自作した熱音響自励振動子を用いて,チューブとバルブで結合することで相互作用を導入し,相互同期現象および振動死を実証した.また結合熱音響カオス振動子において初めてカオス同期の観測に成功した.気柱の一部分を加熱して平衡状態から遠ざけると,強い気柱振動「熱音響自励振動」が生じる.この現象の抑制は燃焼工学分野では急務の課題である.本研究では,2つの熱音響自励振動子の相互作用を利用した自励振動抑制を実験的に試みた.実験に使用した熱音響自励振動子は,長さ720 mm,直径24 mmのステンレススチールパイプ製の共鳴管とその内部の一対の熱交換器で挟まれた多孔質体(長さ20 mmの円筒形状で,多数の四角形の貫通穴を備える)からなる.熱交換器を用いて230 °Cの軸方向の温度差を多孔質体に与えると,管内に充填された作動気体である空気が基本モードで振動を開始することを事前に確認した.同様の振動子をもう1つ作成し,その結合を試みた.なお2つめの振動子の自励振動周波数は,共鳴管全長を可動式プラグにより変更することで調整可能とした.まず始めに散逸的結合を実現するために,共鳴管を互いの両端でニードルバルブを介して結合した.その結果,適当なバルブ開度のときに振動が停止することが分かったが,振動子の周波数差が比較的小さいと同相同期が生じて振動停止しなかった.次に時間遅れ結合を導入するために,バルブに加えて中空のシリコンチューブで2つの振動子を結合した.およそ半波長の長さのチューブを用いたところ,周波数差が小さくても適当なバルブ開度で振動が停止することが分かった.振動が停止する条件を周波数差とバルブ開度をパラメータにして探索したところ,単にバルブのみで結合するよりも,バルブとチューブで結合する方がより広いパラメータ領域で振動停止できることを明らかにした.気柱管(気体を封入した剛体壁の中空の管)の一部を局所的に熱すると,内部の気柱が不安定になり,結果的に系の固有振動数の気柱振動が起こる.本研究ではとくに熱音響自励振動子を結合したときに起こる現象の探索を行っている.本年度の実績として自己結合による熱音響自励振動の抑制と結合熱音響カオス振動子系のカオス-カオス同期について述べる.1.自己結合による振動抑制本年度は熱音響自励振動子を構成する共鳴管の2カ所を中空のチューブで結合することにより自己結合を実現して抑制効果を調べた.効率よく実験を進めるために,ガスタービンエンジン燃焼器で起こる自励振動メカニズムを模擬した実験系を作成し,系の2カ所を様々な長さの中空のチューブ1本で結合して系の安定性を振動のQ値を通して調べた.その結果,特定の長さのチューブで高い抑制効果が得られることを明らかにした.燃焼系で観測される望ましくない熱音響自励振動抑制に役立つ可能性がある.2.カオス-カオス同期本研究では共鳴管の一カ所につくる温度勾配の位置の調整と,共鳴管の断面積を一部分だけ小さくするという工夫により,系の大部分を室温に保ったまま熱音響カオス振動を実現した.さらに2つの熱音響カオス振動子の共鳴管の端同士をオリフィス(細孔)で接続することで相互作用を導入し,2つの振動子がカオス振動を維持したまま同期に至るカオス-カオス同期を実現した.小型の圧力トランスデューサーで測定した圧力波形に対して,その統計的性質を解析した結果,オンオフ間欠性を経て同期が実現することがわかった.熱音響自励振動系の結合の問題の面白さは,系に空間的な自由度があることである.これまでの研究成果により,中空チューブは時間遅れ結合として作用することが分かってきた.その遅れ時間はチューブ長さLと気体の音速cを使ってL/cで与えられる.一方,結合強さはチューブ長さに依存して変化する.すなわち,周波数fと音速cで定まる特徴長さc/f(波長)の半分の長さの整数倍のときに結合強さが大きくなる.また,気柱振動の圧力変動の振幅が極大の位置(つまり流速振動振幅の極小の位置)で結合したときに,結合強さが大きくなった.しかも,このタイプ結合は共鳴管の側壁にチューブを追加することで比較的簡単に追加できる利点もある.時間遅れ結合に対して期待されている多様な現象を現実の系で検証するのに適したプラットフォームを提供できることが分かってきたことが学術成果である.熱音響自励振動は,気体を封入した気柱管の一部に,しきい値を超える温度差を与えたときに生じる気柱の不安定振動を意味する.振動モードは気柱管の固有モードである.この熱音響自励振動は,自然界に普遍的に観測される基本的な熱流体現象である.燃焼機器の燃焼ダクトでひとたびこの現象が生じると機器の破壊につながることから燃焼工学分野ではその抑制は重要な技術課題である.一方で,この熱音響自励振動を積極的に応用したデバイス「音波エンジン」の開発も期待されている.

本年度はこれまでの知見を活かし,燃焼系の熱音響自励振動の抑制と新たな熱音響デバイスである熱音響ダイオードの開発について述べる.1.燃焼系の熱音響自励振動の抑制気柱管の2カ所を,固有モードの波長のおよそ半分の長さの中空のチューブで接続すると振動抑制効果が高いことを昨年度までに見出した.今年度はその抑制メカニズムを振動のQ値の測定を通じて実験的に調べ,また簡単なモデル方程式をもとに数値的に検討した.その成果をもとに,気柱管内にブンゼンバーナーを挿入したときに発生する熱音響自励振動に対して抑制を試みたところ,たしかにチューブ接続により振動抑制可能なことを実証した.2.熱音響ダイオードの開発気柱管の温度差が生じる部分の流路径を細くして軸方向長さの短い細管流路束にすると,一様な太さの気柱管の場合に比べて熱音響自励振動が起こりやすくなる.そしてこの細管流路束を直列に配列するとより低い温度差で熱音響自励振動が起こる.この知見を活かし,気柱管の一端から進行波音波が通過するとき,温度勾配を上る方向には音波が透過するが,下る方向では音波は減衰するような非対称な音波伝搬を実現する熱音響ダイオードの開発を行った.またペルチエ素子を用いて温度差を作ることで,小型の熱音響ダイオードに発展できることを示した.熱音響自励振動は熱的な要因で発生する気柱の自励振動である.とくにその非線形性に由来する諸現象を理解,制御できれば,音波エンジンや燃焼振動抑制方法など応用技術の発展が多いに期待できる.本研究では,自作した熱音響自励振動子を用いて,チューブとバルブで結合することで相互作用を導入し,相互同期現象および振動死を実証した.また結合熱音響カオス振動子において初めてカオス同期の観測に成功した.当初の研究の目的に掲げた2つの課題のうち第1の課題は「結合による振動抑制」である.散逸結合と時間遅れ結合の2つを組み合わせる方法の有効性を実験的に示した.合わせて,van der Pol振動子を対象にした計算機実験を行った結果,(1)散逸結合のみ,(2)時間遅れ結合のみ,の2種類の結合方法に比較しても,本実験で提案した(3)散逸結合および時間遅れ結合,の方法がより広いパラーメータ領域(周波数差と散逸結合の強さ)で振動停止できることを明らかにしている.これは当初予測していなかった成果であり,工学的,学術的価値が高いと考えている.熱音響自励振動の抑制にとってチューブによる時間遅れ結合が効果的であることが分かってきた.より抑制効果の高いチューブの選定方法を明らかにすることは工学的にも価値がある.自励振動の振幅はエネルギー生成とエネルギー散逸のつり合いできまると考えると,チューブにより結合された系ではエネルギー生成を上回る散逸が起こるせいで振幅が減少し,やがて振動が停止することになる.もし振動が起きたとするとどの程度のエネルギー散逸が起こるのかを実験的に調べるために,自励振動系の装置パラメータを変更し,強制振動系でエネルギー散逸を計測することを検討したい.また熱音響カオス振動子の問題では,空間的な自由度に関して知見を深めたい.そのために気柱共鳴管に多数の圧力トランスデューサーを取り付け,気柱振動の時空間発展を決定することを計画している.熱音響工学熱音響自励振動系では,中空のチューブという簡単な道具立てで「時間遅れ結合」が,またバルブにより「散逸結合」が実現できることが分かった.流体の振動系では多様な非線形散逸構造が知られているが,このように単純に結合が可能な系は多くはない.熱音響系を流体系の典型例として基本的な現象を調べたいと考えている.とくに今後は熱音響系でカオス振動を実現し,多様な結合方法によるカオスーカオス同期を試みる計画である.次年度使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴って発生した未使用額である.平成27年度請求額と合わせ平成27年度の研究遂行に使用する予定である.
無限次元拡散モデルの解析

交付申請書に記載した研究実施計画に基づいて研究を推進し以下で述べる成果を得た。1)相互作用のある拡散系は、無限次元拡散モデルの重要なクラスであり、統計物理や数理生物の多くの興味深いモデルを含んでいる。その拡散系でとくに拡散係数が一般の関数の場合には、定常分布の完全な記述を与えるという定常分布問題は重要かつ未解決である。基礎の空間が立方格子の場合で相互作用が均質的かつ拡散係数が有界のときには、この問題はすでに志賀が解決したが、拡散係数が非有界の場合には一般に前者とは異なる現象が現われることを新たに指摘し、各成分が非負かつ相互作用が不偏ならば定常分布はすべて空間的に均質的であることを証明した。2)無限次元モデルのエルゴード的挙動を、近似する有限次元モデルから観測する問題に取り組んだ。相互作用が推移的ならば、有限次元モデルから適当な時空スケーリングにより無限系の定常状態のパラメータの揺動を観測できることを相当程度に確立できた。さらに相互作用が再帰的の場合にも2次元では集団平均過程のスケーリング極限の存在を証明した。(T.Cox, A.Grevenとの共同研究として発表予定。)3)無限次元線型マルコフ系の新しいクラスを導入し、対応する標本リアプノフ指数の定義可能性を証明した。さらに標本リアプノフ指数のカップリング径数に関する漸近挙動を調べ、これについては有限系、無限系ともに同一のオーダーをもつことを証明した。(この結果は古尾谷祐との共同論文として現在まとめている。)4)多粒子のマルコフ力学系に対する流体力学極限の問題はすでに多くの研究がある。それに対し内山は今回、ある古典力学に従う多粒子系の流体力学極限を調べマクロな運動を支配する非線形拡散方程式の導入に成功した。5)線型拡散方程式の正値解の一意性問題や競争的非線型拡散方程式などでも村田、二宮により重要な成果を挙げることが出来た。
初期近代英語における法助動詞

本研究の目的は、初期近代英語における法助動詞を言語使用者に着目した語用論的な視点から記述・分析することである。法助動詞の歴史的な研究に関しては、その語用論的な側面に注目したものが近年発表されるようになった。しかしながら、これらは言語行為等のミクロなレベルでの研究に留まっており、ポライトネス、会話や談話といったマクロなレベルにおける検討は殆ど行われていない。本研究では、統語論的、意味論的なファクターをも考慮に入れながら、マクロなレベルに踏み込んだ語用論的分析を行った。1理論と記述のバランスに配慮し、文献学と言語学とのインターフェースを目指した。2統語論的、意味論的、語用論的ファクターの区別を明確にし、歴史語用論の弱点を克服した。3コーパスを絞り込むことにより、それぞれのファクターを詳細なバリエーショニストの方法論に従って分析した。4ポライトネス、会話や談話といったマクロ語用論的なレベルの分析を行った。5先行研究が単なるバリエーションの問題としている法助動詞の交代を談話レベルにおいて説明した。6縮約形も含めた分析を行い、この発達段階における法助動詞のシステムを忠実に記述した。7法助動詞を分析の対象としつつ、コミュニケーションのダイナミクスを分析することを試みた。法助動詞の歴史的な研究は、過去に言語使用者がどのようにコミュニケーションを行っていたのかを解明することにほかならない。さらに社会的・認知的な側面をも取り入れた分析が必要となろう。法助動詞の歴史的な研究は、言語行為等のミクロなレベルでの研究に留まっており、会話や談話といったマクロなレベルにおける検討は殆ど行われていない。本年度は、マクロなレベルにおける分析の基礎資料となる部分の検討を行った。まず、「法助動詞」「モダリティ」等の基本概念を、同じく言語使用者の態度と深く関連する「テンス」と関連させながら定義した。次に、歴史語用論の方法論を検討し、法助動詞を語用論的に分析する可能性を探った。分析にあたっては、コーパスをシェイクスピア劇に絞り、法助動詞SHALL/SHOULD及びWILL/WOULDのデータベースを作成した。統語論的、意味論的、語用論的(杜会言語学的なものをも含む)なファクターを抽出し、統計を組み合わせたバリエーショナリストの方法論に従って分析を行った。これらのファクターについては、歴史語用論の弱点を補うため、ファクター相互の関連性を保ちつつ、語用論的なものとその他のものとを厳密に分類した。以上の分析から、上記法助動詞の意味と機能の説明を試みた。SHALL/SHOULDは義務/必然性、WILL/WOULDは意志、といった語彙的な意味を残しているが、新しい談話機能を獲得していることが明らかになった。特に、モダリティの弱い事例においては、近称法助動詞SHALL/WILLの場合、発話時を基準として言及する時を設定する時制マーカー、あるいは、遠称法助動詞SHOULD/WOULDの場合、事実から乖離していることを示す仮定マーカーとして機能することが実証された。法助動詞の歴史的な研究は、言語行為等のミクロ語用論的なレベルに留まっており、会話や談話といったマクロ語用論的なレベルにおける検討はほとんど行われていない。本年度は、昨年度に行った基礎資料となる分析をもとに、マクロ語用論的なレベルにおける分析を行った。法助動詞WILL/WOULD及びSHALL/SHOULD並びに縮約形'LLを含めたシェイクスピア劇のデータベースを使用し、特に近称形であるWILL、SHALL、'LLを中心に分析を行った。

まず、これまで法助動詞を含む発話のみを分析して得られた言語行為に関する知見を、談話レベルにおける言語事象として再検討し、マクロ語用論的なレベルにおける分析の可能性を探った。次に、ポライトネス・ストラテジーと法助動詞との関係の分析を行い、特に近称形がポジティブ・ポライトネス・ストラテジーと緊密な関係を持つことが示された。さらに、会話分析及び談話分析が扱う問題と法助動詞との関係を検討した。隣接ペアにおける対話者の相互作用、談話標識と法助動詞との関係を分析した。そして、単なるバリエーションの問題とされ、これまでの歴史的な研究では解明されてこなかった談話における法助動詞の交代の説明を試みた。対話者の発話がトリガーとなり何らかの反応を示す、あるいは、トリガーがなくとも、直前に指示された基準時の直後に新たな基準時をたてる等の談話機能が観察された。語彙的な意味を残しつつ、モダリティの表示に加え、ほぼテンスと同じと言って差し支えない意味機能、さらに新たな談話機能を獲得している法助動詞の発達の段階が明らかになった。本研究の目的は、初期近代英語における法助動詞を言語使用者に着目した語用論的な視点から記述・分析することである。法助動詞の歴史的な研究は、言語行為等のミクロ語用論的なレベルに留まっており、会話や談話といったマクロ語用論的なレベルにおける検討はほとんど行われていない。本年度は、法助動詞CAN/COULD及びMAY/MIGHT並びにMUSTの分析に加え、昨年度までに行った分析をもとに、マクロ語用論的なレベルにおける分析をさらにすすめた。CAN/COULD及びMAY/MIGHT並びにMUSTの分析にあたっては、コーパスをシェイクスピア劇に絞り、データベースを作成した。統語論的、意味論的、語用論的(社会言語学的なものをも含む)なファクターを抽出し、統計を組み合わせたバリエーショナリストの方法論に従って分析を行った。これらのファクターについては、歴史語用論の弱点を補うため、ファクター相互の関連性を保ちつつ、語用論的なものとその他の統語論的、意味論的なものとを厳密に分類した。マクロ語用論的なレベルにおける分析にあたっては、まず、意味論的ファクターとの厳密な区別を念頭に置き、言語行為の分類をより精密なものとし、談話レベルにおける言語事象として再検討することを試みた。次に、ポライトネス・ストラテジーと法助動詞との関係の分析を行った。さらに、会話分析及び談話分析が扱う問題と法助動詞との関係を詳細に検討した。対話者の相互作用、談話標識と法助動詞との関係、談話における法助動詞の交替を分析した。会話及び談話におけるダイナミクスに光をあてることができた。法助動詞の歴史的な研究は、過去に言語使用者がどのようにコミュニケーションを行っていたのかを解明することにほかならない。今後は認知的な側面も取り入れた分析が必要となろう。
マイクロミニピッグ動脈硬化モデルを用いた葉酸欠乏による梗塞促進の機序解明

我々の開発した食餌制御(高脂肪・高コレステロール食の8週間給餌)によるマイクロミニピッグ動脈硬化症モデルを利用し、平成2527年の科研費で、食餌制御にさらにアンジオテンシンIIあるいはNOS阻害剤による高血圧を負荷させることにより、2週間で動脈硬化を誘発できる超短期モデルを開発した。しかしながら、心筋梗塞や脳梗塞などの梗塞性病変は誘発できなかった。本課題では、我々の動脈硬化モデルに、さらにヒトの生活習慣に起因する負荷を加え、梗塞を促進するモデルの開発を目指す。同時に、梗塞を促進する機序を解明することを目的とする。ヒトの疫学調査で、梗塞を促進する要因として高ホモシステイン血症および低葉酸血症が注目されている。本課題は高ホモシステイン血症誘発梗塞モデルミニブタを目指すため、1葉酸低容量高カロリー食飼料、2葉酸欠乏飼料および3高脂肪食+メトトレキサート(葉酸代謝拮抗薬:葉酸構造類似物質)投与負荷による高ホモシステイン血症誘発梗塞モデルの開発を実施した。1は軽度の高ホモシステイン血症および高コレステロール血症を誘発できたが、動脈硬化病変の増悪は軽度で、明らかな梗塞性病変はみられなかった。2は低価格の葉酸欠乏飼料を製作できる企業がみつからなかった。3では明らかな動脈硬化病変の増悪がみられたが、顕著な高ホモシステイン血症および低葉酸血症は伴っておらず、剖検時梗塞病変もみられなかった。ヒトの生活習慣に起因する負荷を加え、梗塞を促進するモデルの開発は今後も継続が必要である。また、新たにメトトレキサート投与で動脈硬化病変を増悪する機序を解明する必要も浮上した。我々の開発した食餌制御(高脂肪・高コレステロール食の8週間給餌)によるマイクロミニピッグ動脈硬化症モデルを利用し、平成2527年の科研費で、食餌制御にさらにアンジオテンシンII(AT-2)あるいはNOS阻害剤(L-NAME)による高血圧を負荷させることにより、2週間で動脈硬化を誘発できる超短期モデルを開発した。ヒトの疫学調査で、梗塞を促進する要因の1つとして高ホモシステイン血症が注目されている。このホモシステインを無害にする葉酸に着目した。一般的にこの葉酸が欠乏した食事あるいはメトキセレート(抗癌剤、葉酸代謝拮抗薬:葉酸構造類似物質)投与により、高ホモシステイン血症が生じることが知られている。平成28年度は高ホモシステイン血症誘発モデルを目指すため、1葉酸低容量高カロリー食飼料および2葉酸欠乏飼料の開発を実施した。1は一般の豚用飼料をベースに豚用飼料50%と糖+タンパク+脂質混合50%で配合して作製した。葉酸は豚用飼料にしか含まれておらず、この配合飼料は葉酸の摂取量が半分に低下するもので、カロリーは豚用飼料の1.3倍増加する。脂質は我々の動脈硬化モデルのラードおよびコレステロールの配合飼料を参考にした。この1葉酸低容量飼料を成獣雄マイクロミニピッグ1頭に5カ月間給餌したところ、高ホモシステイン血症(1.2倍の増加)および高コレステロール血症(約200 mg/dL)を誘発できた。しかしながら、剖検では、明らかな梗塞性病変はみられなかった。2葉酸欠乏飼料は、現在、製作できる企業が海外にしかなく、国内企業を探索中である。本課題では、我々の食餌制御性マイクロミニピッグ動脈硬化症モデルに、さらにヒトの生活習慣に起因する負荷を加え、梗塞を促進するモデルの開発を目指す。平成28年度は葉酸欠乏に起因する高ホモシステイン血症誘発モデルを目指すため、1葉酸低容量高カロリー食飼料および2葉酸欠乏飼料の開発を実施した。1は高ホモシステイン血症(1.2倍の増加)の誘発に成功したが、剖検では、明らかな梗塞性病変はみられなかったので、配合あるいは給餌方法と給餌期間の再検討に時間を費やしている。一方、2葉酸欠乏飼料はげっ歯類用のそれの製作は国内外で行われているが、豚用のそれは、現在、製作できる企業が海外にしかなく、国内企業を探索あるいは製作してもらう交渉を実施中である。そのために実験が実施できない状況であり、現在までの達成度としては遅れている。1は軽度の高ホモシステイン血症(1.2倍の増加)および高コレステロール血症(約200 mg/dL)を誘発できたが、動脈硬化病変の増悪は軽度で、明らかな梗塞性病変はみられなかった。2葉酸欠乏飼料は、製作できる企業がみつからなかった。