hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
市街地の温度形成に関する研究

市街地の温度が形成される要因は種々のものがあるが、本研究では、まず、市街地の気温に着目し、気象データを基にして、その地域の気温の予測法が得られるかどうかを検討した。次に、市街地の温度形成に支配的な要素と考えられる植栽などの植物層を介しての顕熱および潜熱伝達特性を調べた。さらに、市街地の温度形成に直接関係する建物外表面での熱伝達性状を調べた。市街地の気温の予測に関しては、気象データと人工排熱量を基にした統計的手法による予測を行った。別に、全体研究のまとめを兼ねて、都市(市街地)が存在することによる都市(市街地)の温度上昇を都市効果と見て、都市効果の実地観測と気象観測値に基づく分析も行った。建物外表面の熱伝達性状では、屋上面・壁面・地上面からの熱伝達特性を、測定を通じて把握した。また、都市キャニオンの内部における熱輸送の問題を、実地測定と数値解析の両面から研究を進めた。ほかに、日射にからんだ問題として市街地表面の反射特性を実験によって調べた。市街地の植物層の熱特性に関しては、数値解析を中心にして研究した。植栽の伝熱特性を明らかにするには、植栽を通じての熱・水分収支をモデル化する必要がある。この研究では、そのサブモデルである、植栽の乱流モデルと放射伝達モデルについて考察を進めた。以上の研究を通して、気象観測値の統計処理と実地の気象観測からは、日本の主要都市において市街地の温度上昇分をある程度、人工排熱量との関係のもとに、予測ないしは推測できるようになった。市街地の温度上昇に直接関係する市街地表面あるいは近傍の伝熱特性については、それを把握することができた。市街地の温度上昇の抑制に効くはずの植物層の取り扱いに関しては、数値解析のための有効なモデルを提示することができた。まとめとして、市街地の温度上昇分に寄与する都市効果についての理解を深めることができた。市街地の温度形成に関する研究を,全体的な見地から市街地の気温の予測,気温の形成と制御に直接関与するものとして植物層の熱特性,ならびに建物外表面の熱伝達特性,の三者を扱うこととした。市街地の気温の予測については,気象要素を基にして物理的機構をふまえた気温形成のモデル式を導き,大阪・京都などの都市の長年の気象観測値と,人工排熱量として電気・ガスの使用量を基にして重回帰分析を行い,気温形成の予測値を得た。その結果,明らかに人工排熱量が気温形成に効いていることが,人工排熱量を無視した重回帰分析の結果より知ることができた。この解析法は人工排熱量の絶対量が不明でも,年々の変動傾向が知れることによって解析可能,という特徴がある。京都では近年,日射量の観測値がないが,日射量の代りに日照率を用いて解析できることが,大阪と潮岬の解析に適用することによって確かめた。水蒸気圧の室温形成への効き方が物理的意味からみて説明できない結果となったが,それには気温と水蒸気圧が一体として変動しているとも考えられ,エンタルピ-としての形成モデル式も検討している。市街地の植物層の熱特性としては,公園の林のような植物群落を通しての日射の透過の問題を放射輸送方程式を基にして導びき,トウモロコシなどの日射透過の観測デ-タを利用することによって,理論モデルの妥当性を確認することができた。これにより,種々の植物層への応用が,葉の散乱関数と葉面積密度を知ることによって算出可能となった。建物外表面の熱伝達性状に関しては,建物と建物で囲われた都市キャニオンで熱的要素の連続測定を行い,建物表面および地表面の熱収支とともに,壁表面の熱伝達特性を知ることができた。

本年度は,気象観測資料の統計処理,植物群落内の気流拡散,都市表面層のふく射熱輸送について研究を進めた。日本の主要都市の1951年から40年間の気温,水蒸気圧,相対湿度について,2月と8月の経年変化を調べてみると,2月の気温上昇は東京,大阪の大都市のみにおいて顕著で,他の都市では見られなかった。8月の気温上昇は,瀬戸内地方を除いて日本各地の主要都市で明らかに生じている。気温上昇が冬に小さく夏に大きいということは,日射量が冬に小さく夏に大きいことと対応し,地上での日射熱の吸収が経年的に増加していることを示すと解され,これは都市での建物の増加による影響と推察されるものである。湿度の経年変化については従来,注目されていなかったが,北海道を除いて冬と夏ともに水蒸気圧の経年減少が認められている。これは人間活動の一環としての地覆率の増大によっている,と解されるものである。大阪および東京について最近30年間の気象観測値を基にして,1月と8月について気温を従属変数とした重回帰分析を行い,予測値と観測値がよく合致することから,電力・ガス使用量に基づく人工排熱量をゼロとおくことによって,人工排熱量による気温上昇効果を算出した。植物群落内の気流拡散については,既に開発したわれわれの乱流モデルを他のモデルと比較検討し,われわれのモデルの妥当性を明らかにした。都市表面層のふく射熱輸送については,建物群模型について日射反射率の指向特性を実験と数値計算により明らかにした。本年度は最終年度であるため、これまでの研究で不足していた部分の強化と、これまでの研究の総括を行った。不足していた部分の強化については都市の温度上昇に及ぼす都市が存在することによる効果を都市効果と定義して、実地観測と観測値の統計処理の両面から考察を行った。実地観測は、京都市内の建ぺい率が高く交通量の多い商業地域内の幹線道路交差点近くの地上と、建物高さが20mまでの交通量も多くない第2種住居専用地域で、気温および湿度の観測を同時に行うという観測を、交通量と建物空調の排熱の多い平日と、それが少ない休日に分けて行った。その結果から、商業地域では第2種住居専用地域より都市温度上昇に及ぼす都市効果が大きく、平日が休日よりも都市効果が多いこと、自動車通行からの排熱を含む、人間活動に伴う排熱によって都市効果が上昇していることが推定された。観測値の統計処理では、日本全国の異なった気候区に属する16の主要都市を選んで、周辺の都市化されていない観測所を選んで、最近40年間の気象観測値を基にして都市効果を算出した。その結果、8月ではほとんどの都市で都市効果が認められ、2月では雪の多い都市を除いて、同様に都市効果が認められた。昨年度までの東京、大阪についての都市気温上昇に関する重回帰分析において、人口排熱量として石油を加えて分析を進めた。結果に大差は生じなかった。都市キャニオンの伝熱特性に関しは、都市キャニオンを構成する表面の熱伝達と都市キャニオンの反射特性について調べた。結果は熱伝達率とキャニオン上空の風速とは線形関係にあること、都市キャニオンの反射特性は太陽の高度と方位によって変化することが明かとなった。植栽を通じての伝熱特性に関しては、解析に必要な乱流モデルと放射伝達モデルについて考察した。結果は実験値とよい一致を示し、モデルの信頼性を検証した。
ＰＲＤＭ１４による塩基除去修復を介した能動的脱メチル化機構の解明

多細胞生物において、生殖細胞は次の世代を再生産できる唯一の細胞であり、その能力は分化全能性と呼ばれている。生殖細胞が分化全能性を発揮するためには、遺伝情報の付箋紙の役割を担う化学修飾(エピゲノム)を消去する必要がある。本研究では、生殖細胞特有のタンパク質であるPRDM14によるDNAの脱メチル化機構とその生理機能解明を行った。その結果、PRDM14がメチルシトシンの代謝反応を活性化することで、塩基除去修復を介した脱メチル化反応を促進すること、またこの能動的脱メチル化反応を介して、山中因子の一つであるOCT3/4の標的遺伝子への結合を促進し、分化型細胞の脱分化を誘導することを明らかにした。生殖細胞は次世代へ遺伝情報だけではなく、環境により可逆的に変化するDNAメチル化などのエピゲノム情報も次世代へ伝達するが、卵・精子の元になる始原生殖細胞においてDNAメチル化の大部分は一旦消去される。したがって、始原生殖細胞によるエピゲノム消去機構が次世代へ伝わるエピゲノム情報の選別を行っていると考えられるが、その分子機構は不明な点が多く残されている。本研究では、始原生殖細胞特異的に発現するPrdm14によるDNA脱メチル化機構の解明を行った。まず、ES細胞においてドキシサイクリンの添加でPrdm14を発現するドキシサイクリン誘導性Prdm14発現Es細胞(iP14Es細胞)の樹立を行った。ドキシサイクリン添加後、PRDMI4の標的脱メチル化領域のメチルシトシン(5mC)およびヒドロキシメチルシトシン(5hmC)の動態を解析したところ、5hmCが一過的に増加した直後に5mCが減少することが明らかとなった。また、PRDM14によるDNA脱メチル化に、5mCから5hmCの変換を誘導するTETタンパク及び塩基除去修復経路の構成因子であるチミンDNAグリコシラーゼ(TDG)が関与しているか否か検証するために、Tet1/2KDおよびTdgKDES細胞にPrdm14を誘導的に発現させ、メチル化解析を行った。その結果、PRDM14によるDNA脱メチル化は、Tet1/2KDおよびTdgKDで顕著に抑制されたことから、PRDM14はTET-塩基除去修復経路を介して能動的脱メチル化を誘導することが明らかとなった。本研究提案の主な研究項目は、1 DNA脱メチル化におけるPRDM14の機能ドメインの同定、2 PRDM14によるDNA脱メチル化誘導の動作原理及び分子基盤の同定、3 PRDM14によるDNA脱メチル化を介した多能性獲得機構の解明、の3つである。1に関しては、現在、PRDM14の部分欠損・変異体を誘導的に発現できるPrdm14 KOES細胞の作製がほぼ終了している。今後作製した細胞株を用いてPRDM14の機能ドメインの同定が期待できる。2に関しては、PRDM14が多能性関連遺伝子領域、ゲノム刷り込み領域、生殖細胞特異的遺伝子領域の脱メチル化を誘導すること、またPRDM14によるDNA脱メチル化には能動的脱メチル化の引き金となるメチルシトシンの酸化および塩基除去修復経路が必須であることを明らかにした。今後、PRDM14によるDNA脱メチル化に関与する構成成分を網羅的に同定するためにLC/MS解析を行う予定である。3に関しては、ES細胞をエピブラスト様細胞に分化させた後にPRDM14を発現させることで、ES細胞への脱分化を誘導できること、また2で示したPRDM14による能動的脱メチル化反応によってOCT3/4のKlf2領域への結合が促進されることを明らかにした。今後、PRDM14による能動的脱メチル化反応を介した多能性獲得がiPS細胞の作製時にも起きているかどうかpre-iPS細胞からiPS細胞への脱分化系を用いて検証する予定である。多細胞生物を構成する細胞は、生殖細胞と体細胞の2種類に分けることができ、生殖細胞は次世代の個体を新たに生み出すことで生命の連続性を維持することができる極めて特殊な細胞である。そのためには、すべての細胞を生み出すことできる「多能性」を獲得することが必要であり、多能性を獲得する現象は「初期化」とも呼ばれる。細胞を初期化するためには、元々細胞が持っている遺伝子発現制御に関わる記憶、所謂エピゲノム情報を消去する必要がある。本研究では、生殖細胞の出現に必要であるPRDM14によるDNAメチル化消去活性に着目し、その分子機構と生命機能の解明を試みた。その結果、PRDM14はメチルシトシンの酸化酵素であるTETタンパク質と塩基除去修復経路を介して、多能性関連遺伝子、生殖細胞特異的遺伝子、ゲノム刷り込み領域を能動的に脱メチル化することを見出した。また、ES細胞からエピブラスト様細胞(EpiLC)へ分化誘導を行った後にPRDM14を誘導的に発現させたところ、ES細胞様細胞(ESCLC)への脱分化が誘導され、PRDM14による脱分化誘導活性は、Tet1/Tet2のノックダウン及び塩基除去修復阻害剤で抑制された。さらに、iPS細胞の誘導活性があるOCT3/4とKLF2に着目し、PRDM14の発現誘導後の発現変動、標的遺伝子への結合及びエピゲノム変化解析を行った。その結果、PRDM14はKlf2のエンハンサー領域に存在するDNAメチル化をTET-塩基除去修復経路依存的に消去し、OCT3/4の結合を促進することで、Klf2の遺伝子発現の誘導を行っていることが明らかとなった。

本研究により、PRDM14がDNA脱メチル化を介して多能性を保証する転写因子ネットワークの安定化に寄与することが明らかとなった。本研究では、マウスの生殖系列の成立に重要な転写制御因子PRDM14によるDNA脱メチル化機構とその生理機能の解明を行った。昨年度までに、PRDM14がメチルシトシン酸化酵素であるTET及び塩基除去修復を介した能動的脱メチル化反応を促進すること、またES細胞から分化誘導したエピブラスト様細胞(EpiL細胞)にPRDM14を誘導的に発現させることで、ES様細胞への脱分化を誘導できることを明らかにした。本年度は、PRDM14によるTETタンパク質の活性制御機構の解析を行った。近年の報告で、ビタミンCがTETを介した脱メチル化反応を促進することが示されていたため、TETを介した脱メチル化堪能におけるビタミンCとPRDM14の役割について解析した。野生型ES細胞とPrdm14 KO ES細胞にビタミンCを添加し、生殖細胞特異的遺伝子領域におけるメチルシトシンと能動的脱メチル化反応の中間産物であるヒドロキシメチルシトシン、ホルミルシトシン及びカルボキシメチルシトシンの動態を比較した。その結果、Prdm14 KO ES細胞ではヒドロキシメチルシトシンからホルミルシトシン及びカルボキシメチルシトシンへの変換が選択的に抑制されていたため、PRDM14がヒドロキシメチルシトシンからホルミルシトシン及びカルボキシメチルシトシンへの変換を選択的に促進することが明らかとなった。また、このようなTETによる酸化反応の選択的阻害は、生殖細胞特異的遺伝子群や核移植胚で異常を示す遺伝子郡、すなわち生殖系列によって初期化されにくい遺伝子領域選択的に観察された。したがって、PRDM14とビタミンCを併用することで、既存の細胞初期化法に抵抗性を示す遺伝子群の初期化が期待でき、新規細胞初期化法の開発に繋がるのではと考えている。多細胞生物において、生殖細胞は次の世代を再生産できる唯一の細胞であり、その能力は分化全能性と呼ばれている。生殖細胞が分化全能性を発揮するためには、遺伝情報の付箋紙の役割を担う化学修飾(エピゲノム)を消去する必要がある。本研究では、生殖細胞特有のタンパク質であるPRDM14によるDNAの脱メチル化機構とその生理機能解明を行った。その結果、PRDM14がメチルシトシンの代謝反応を活性化することで、塩基除去修復を介した脱メチル化反応を促進すること、またこの能動的脱メチル化反応を介して、山中因子の一つであるOCT3/4の標的遺伝子への結合を促進し、分化型細胞の脱分化を誘導することを明らかにした。PRDM14による脱メチル化誘導反応にメチルシトシンの酸化酵素であるTETタンパク質と塩基除去修復経路が関わること、またその反応がPRDM14による多能性獲得活性に寄与していることを証明することができたため。27年度が最終年度であるため、記入しない。エピジェネティクス本研究によって、生殖系列の成立に必要な因子PRDM14にTET-塩基除去修復を介したDNA脱メチル化誘導活性があること、またPRDM14によるDNA脱メチル化は多能性獲得に重要であることが明らかとなった。今後必要な研究は大きく分けて2つある。1つ目は、PRDM14によるTET-塩基除去修復経路の活性化機構の解明である。
哺乳類の減数分裂の開始と再開始を制御する性腺因子

1) MAPキナーゼがブタ卵成熟誘起の中心的役割を果たすことを明らかにした。特に卵核胞を単離する方法を開発し、ウエスタンブロット法により細胞質のMAPキナーゼは不活性型、核のMAPキナーゼは活性型であることを明らかにした。また免疫組織化学により卵核胞崩壊の直前にMAPキナーゼが核に集中することを示した。このようなことからMAPキナーゼが細胞質においてMAPキナーゼキナーゼによって活性化し、核に移行し、卵核胞崩壊を誘起するとの仮説を提出した。2)膿腫卵胞から分離した卵胞液で卵母細胞を培養しても、卵母細胞はほぼ正常に減数分裂を再開始し、成熟し、受精した。3)生殖細胞分化に関わる2つの遺伝子、すなわちショウジョウバエovo遺伝子に高いホモロジーをもつ遺伝子を同定した。このうちの一つの遺伝子は274個のアミノ酸をコードする酸性アミノ酸でセリンリッチな構造をもつ。他の遺伝子は179個のアミノ酸をコードし、zinc finger domainをもつ。これらの遺伝子産物は核内に分布する。生殖細胞が急激な分化を示す時期に強く発現する。4)タンパク質合成阻害剤により減数分裂中期の微小管の構築が凝縮した。また、MAPキナーゼの活性も低下した。MAPキナーゼの活性の維持のためには特定の時期におけるタンパク質合成が必要であった。5)生殖細胞の減数分裂に関わる遺伝子、すなわちショウジョウバエovo遺伝子に高いホモロジーをもつ遺伝子を同定した。
がん悪液質における中枢性プリン代謝変化を標的とした新規治療法開発の基盤構築

ヒト胃がん細胞株85As2をBALB/cAJcl-nu/nu nudeマウス(♂、8週令)の皮下に移植することでがん悪液質モデルを作製し、6週間観察した。85As2移植2週間後より体重、摂餌量、飲水量の減少が認められた。この時、下肢腓腹筋および精巣周囲脂肪の重量低下も認められたことから、85As2移植2週間後を悪液質初期と定義し、悪液質初期の中枢性変化を解析した。悪液質初期モデル前脳より水溶性低分子代謝物を抽出し、CE-TOFMSを用いて96種類の代謝物の量的変化を解析した。その結果、18種類の代謝物について有意な変化を認め、この内6種類はプリンヌクレオチド代謝に関連する代謝物であった。さらに、プリンヌクレオチド代謝酵素の一つであるキサンチンオキシダーゼの活性は、悪液質初期モデル前脳においてコントロールの1.52倍程度高かった。以上より、悪液質初期の前脳内ではプリンヌクレオチド代謝が亢進していることが示唆された。前脳の中でも特に視床下部領域のグリア細胞が摂食制御に重要であることが報告されていることから、続いて悪液質初期モデルの視床下部領域におけるグリア細胞マーカーのタンパク質発現を確認した。この結果、コントロールと比較してマイクログリアマーカーIba-1の発現は1.2倍程度、アストロサイトマーカーGFAPは1.5倍程度増加した。よって悪液質初期の視床下部ではグリア細胞が活性化していることが示唆された。以上の結果を筆頭著者としてJournal of Pharmacological Sciencesに発表した(印刷中)。また、がん悪液質における脳内プリン代謝変化がプリン受容体シグナルにも影響を及ぼしている可能性を考え、各種プリン受容体を発現するラットグリオーマ細胞株C6を85As2細胞培養上清中で培養しプリン受容体アゴニストを添加したところ、プリン受容体の応答性が増強した。研究開始当初の計画では、1年目に悪液質における中枢変化の解析、2年目に薬物治療実験を行う予定であったが、1年目にキサンチンオキシダーゼ阻害薬フェブキソスタットによる治療実験を行うことができたため。フェブキソスタットを85As2移植2週間後から6週間後までの4週間飲水投与したところ、体重減少や摂餌量・飲水量低下といった悪液質症状は改善されなかった。フェブキソスタット(フェブリク錠)のインタビューフォームを参照すると、フェブキソスタットは中枢移行性が低いことから、中枢のキサンチンオキシダーゼを標的とするにはフェブキソスタットを中枢に直接投与する、あるいは中枢移行性の高いキサンチンオキシダーゼ阻害薬を使用する、といった変更が必要であると考えられる。そこでフェブキソスタットの中枢への直接投与をするために予備検討を進めたが、侵襲性が高く体重や摂餌量に影響する可能性が高いことがわかった。よって今後は中枢移行性の高いキサンチンオキシダーゼ阻害薬による治療実験を進めることが望ましいと考えるに至った。以上より、研究1年目で治療実験を始めることができたため、十分な情報収集や予備検討を行い今後の実験の方向性を明確に定めることができたことから、当初の計画以上に進展していると考えられる。今後はがん悪液質における中枢キサンチンオキシダーゼ阻害の有効性を評価することが重要であるが、中枢移行性の高いキサンチンオキシダーゼ阻害薬アロプリノールは腎毒性の懸念や特異性の低さが問題となる。よって中枢移行性が高く、且つオフターゲットの少ないキサンチンオキシダーゼ阻害薬を新規にスクリーニングした上で治療実験を行うことが重要であると考えられる。また、悪液質初期の前脳におけるプリンヌクレオチド代謝変化とグリア細胞活性化に関連があるのか明らかにするため、アストロサイトやマイクログリアの培養系に対し85As2細胞の培養上清を加えてGFAPやIba-1の発現やプリン代謝の変化を検討する予定である。

以上の結果を筆頭著者としてJournal of Pharmacological Sciencesに発表した(印刷中)。また、がん悪液質における脳内プリン代謝変化がプリン受容体シグナルにも影響を及ぼしている可能性を考え、各種プリン受容体を発現するラットグリオーマ細胞株C6を85As2細胞培養上清中で培養しプリン受容体アゴニストを添加したところ、プリン受容体の応答性が増強した。研究開始当初の計画では、1年目に悪液質における中枢変化の解析、2年目に薬物治療実験を行う予定であったが、1年目にキサンチンオキシダーゼ阻害薬フェブキソスタットによる治療実験を行うことができたため。フェブキソスタットを85As2移植2週間後から6週間後までの4週間飲水投与したところ、体重減少や摂餌量・飲水量低下といった悪液質症状は改善されなかった。フェブキソスタット(フェブリク錠)のインタビューフォームを参照すると、フェブキソスタットは中枢移行性が低いことから、中枢のキサンチンオキシダーゼを標的とするにはフェブキソスタットを中枢に直接投与する、あるいは中枢移行性の高いキサンチンオキシダーゼ阻害薬を使用する、といった変更が必要であると考えられる。そこでフェブキソスタットの中枢への直接投与をするために予備検討を進めたが、侵襲性が高く体重や摂餌量に影響する可能性が高いことがわかった。よって今後は中枢移行性の高いキサンチンオキシダーゼ阻害薬による治療実験を進めることが望ましいと考えるに至った。以上より、研究1年目で治療実験を始めることができたため、十分な情報収集や予備検討を行い今後の実験の方向性を明確に定めることができたことから、当初の計画以上に進展していると考えられる。今後はがん悪液質における中枢キサンチンオキシダーゼ阻害の有効性を評価することが重要であるが、中枢移行性の高いキサンチンオキシダーゼ阻害薬アロプリノールは腎毒性の懸念や特異性の低さが問題となる。よって中枢移行性が高く、且つオフターゲットの少ないキサンチンオキシダーゼ阻害薬を新規にスクリーニングした上で治療実験を行うことが重要であると考えられる。また、悪液質初期の前脳におけるプリンヌクレオチド代謝変化とグリア細胞活性化に関連があるのか明らかにするため、アストロサイトやマイクログリアの培養系に対し85As2細胞の培養上清を加えてGFAPやIba-1の発現やプリン代謝の変化を検討する予定である。本研究課題は国立がん研究センター研究所にて申請・採択された課題であるが、平成31年度4月より研究代表者が農業・食品産業技術総合研究機構に異動することが決まったため。異動前にそれまでの研究成果を論文発表することを優先し、当初の予定に比べ実験を控えたため次年度使用額が発生した。本費用は異動先にて新規の細胞培養実験系を立ち上げるための細胞株や細胞培養用試薬の購入に使用する予定である。
森鴎外の歴史叙述の成立過程に関する研究―日独資料による知的ネットワークの可視化

鴎外の留学時代の『独逸日記』や『椋鳥通信』を手がかりに、鴎外が受容した国内外の知的ネットワークの整理を行い、特に鴎外に影響を与えたと思われる文化史家やジャーナリストの存在を明らかにした。本研究は、鴎外の歴史叙述の方法が江戸期以来の伝統的な学問体系とドイツ由来の近代歴史学の双方からの影響によって形成されたものであるという見通しのもと進めているが、特にドイツからの影響については新たな人物の発見などもあったことによって進展しているといえる。今後も調査を続行する予定である。平成27年度は、主に鴎外の受容した国内外の19世紀末の知的ネットワークの整理を目的とし、おもに文献の発掘・分析を進めた。初年度にあたる本年度は、先行研究が明らかにしてきた鴎外の蔵書を手がかりに、以下に挙げる二つのテーマに細分化し調査を進めていった。第一に、鴎外のドイツ留学時代、また帰国後も継続して受容していたドイツにおける情報ネットワークの基礎的調査をおこなった。方法としては、まず『独逸日記』や『椋鳥通信』をもとに、鴎外が受容したドイツの歴史家、ジャーナリストたちの整理を行い、その文献の入手・分析を行った。その結果、鴎外の帰国後の動向と似た経歴を持つ、歴史家、ジャーナリストたちの存在に辿り着いた。この成果については、論文にまとめる準備を進めている。次に、ドイツでの文献調査と併行させるかたちで、日本における19世紀末の好古家たちのネットワークに関して資料調査を進めた。特に本年度は集古会の活動に焦点を当て、調査を行った。特に集古会の人々が携わった雑誌『集古』『同方会報告』『武蔵野』、名家の墓の保存を目的とした『見ぬ世の友』『あふひ』、古跡の調査・保存を目指した『古蹟』などに見られる「人」「事」「物」に関する研究を調査することによって、その学問的な特徴を明らかにした。本研究は、鴎外の歴史叙述の方法が1江戸時代以降の伝統的な学問体系2ドイツ由来の近代歴史学双方からの影響によって形成されたものであるという見通しのもと進めているが、1に関する関係性を今回の調査で見出すことができた。この点については今後も調査を続行する予定である。初年度として、『独逸日記』『椋鳥通信』を元に、鴎外が受容した歴史学者、ジャーナリストたちの整理を行い、その文献蒐集・整理し、書誌的事項について精査することに注力したが、予定していた通りに調査を終えることができた。さらに、調査を進めていく中で、当初分析対象に入れていなかった複数の歴史家の存在が明らかとなった。こうした発見は、鴎外とある特定の人物との影響関係を超えた、19世紀末に存在していたであろう情報ネットワークの一端を考察する基盤となったと考えられる。今後は蒐集した文献の分析が必要になってくるが、このように今後の基盤を獲得できた点でも順調に進展しているといえる。平成28年度は27年度に引き続き、主に鴎外の受容した国内外の19世紀末の知的ネットワークの整理を行い、その上でこれまで研究者が行ってきた歴史叙述に関する研究との関連性を考察した。特に、本年度は以下の点に焦点を当て、調査を進めた。第一に、鴎外が手引きとした自然科学、人文科学の概説書の収集・分析を行った。前年度からの調査により、鴎外の知識の吸収の方法として、手引きとなる概説書を用い、その上で自身の関心を深めていくという方法に特徴があるという結論にたどり着いた。そのため、そうした概説書をベルリン・ミュンヘンでの実地調査によって収集するとともに、翻訳書を参考にしつつ読み込むことで、鴎外の知のあり方を考察した。第二に、ドイツの文化史家たち、特にグスタフ・フライタークの生涯・作品について調査を行った。鴎外の歴史叙述を考える上で、ドイツの文化史家たちから受けた影響は改めて考察しなければならない問題ではないかと考えるに至った。そこで、鴎外がベルリン留学時代に入手したとされるフライターク「先祖録」を中心に、フライターク作品の分析をおこなった。日本ではあまり紹介されておらず、翻訳書も少ないため、今後も少しずつ進展させていく予定である。第三に、明治末期の日本におけるドイツプロテスタントの影響についても調査を行った。この観点は、2年間の調査の中で新たに見つけた問題意識であるため、引き続き考察を深める予定である。なお、特に第三の観点については、平成29年3月に研究発表を行う機会を得、様々な助言を受けることができた。本研究における二つの観点、1集古会を中心とした江戸時代以降の伝統的な学問体系とその明治期における受容2ドイツの歴史家、ジャーナリストたちの情報のあり方と鴎外における受容、については、それぞれの調査・分析が進んでいるため、これらの成果をひとまずまとめた上で、さらに、12を総合的に捉える考察へと展開させていく予定である。

関連作品としては『舞姫』『うたかたの記』『椋鳥通信』『かのやうに』などがあげられるが、あくまでも本研究は鴎外の業績を総体的に捉える視点を提出することを目的とするため、知的ネットワークを形成する試みとして作品を横断的に評価することを目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。日本近代文学28年度が最終年度であるため、記入しない。
20～50GHz帯クワッドリッジアンテナを用いた超広帯域フロントエンドの開発

電波天文学に用いる広帯域受信機の開発を進めた。この受信機の広帯域化を行うために、電波望遠鏡ではほとんど使用されていなかったクワッドリッジアンテナと呼ばれる広帯域アンテナに着眼した。本研究では、20-50GHz帯のクワッドリッジアンテナの設計・製造を行った。また、開発したクワッドリッジアンテナの単体試験を進め、性能の良いアンテナの開発に成功した。さらに望遠鏡に搭載しての総合試験を行うことで、実用化に目処を立てた。本研究は、電波天文学に用いる受信機の広帯域化である。従来のセンチ波帯やミリ波帯での受信機は、開口アンテナで電波を集光した後、開口フィードホーン等を用いて導波管へと給電していた。その為、導波管のカットオフの制限があり、比帯域は0.3程度が最大であった。そこでクワッドリッジアンテナの開発を行い、実用化を目指している。このクワッドリッジアンテナはテーパースロットアンテナを直交に組み立てた様なアンテナ構造をしており、出力は同軸コネクタ(SMAやKコネクタなど)になっている。その利点は、直交した両直線偏波に感度を持ち、かつ超広帯域(218GHzなど、比帯域1.6)特性を持つことである。この広帯域特性を持つクワッドリッジアンテナにおいて、低周波タイプとして218GHz帯、また高周波帯として2050GHz帯の開発を進めている。前者の低周波数帯には、メタノールメーザー(6.7GHz帯)などの輝線が含まれており、日本や東アジアのVLBI(超長基線干渉計)観測に用いる事が期待できる。後者の高周波数帯アンテナは、水メーザー(22GHz帯)やSiOメーザー(43GHz帯)が存在しており、それらを一つのアンテナで観測することは、両輝線観測間のビームスクイント(ポインティングの器差)や、既存の電波望遠鏡に新たに受信装置を増設する上で設置スペースの節約の点からも非常に有意義である。また、このアンテナは両偏波成分を同時に独立に取得する事が可能なため、偏波分離器の役目も果たすことができる。その為、従来VLBI観測で用いられていた偏波分離器などは不要となり、システムの小型化、低損失化を測ることができる。このアンテナを含んだシステムの開発を進め、従来の狭帯域の受信機と同様以上の受信機雑音温度性能を達成すれば、広帯域の点で非常に優位となり、今後の受信機開発のブレイクスルーになると期待できる。本研究は、電波天文学の望遠鏡で一般的でなかったクワッドリッジアンテナを1次放射器として用いて、広帯域受信可能なシステムを開発することである。そのために、まずクワッドリッジアンテナの電磁界解析を行い、20-50GHz帯の試作アンテナの開発を行った。また、並行して既製のクワッドリッジアンテナ(2-14GHz帯)の特性の評価を進めた。このクワッドリッジアンテナは広いアンテナ指向パターンを持っているため、単体だけでのビームパターン測定などの評価では不十分である。そこで、受信機デュワーを模した構造体を製作し、その中に被評価物を設置してのアンテナパターンの測定などを行った。さらに、本学に口径1.8mのパラボラ鏡をもつ電波望遠鏡を移設した。この望遠鏡の主鏡焦点に、この既製のクワッドリッジアンテナを搭載して、衛星放送信号(BSやCS放送)の受信に成功した。また、この衛星信号を用いてビームパターンの測定などを進めた。測定評価系の確立を確認したのちに、開発した20-50GHz帯クワッドリッジアンテナをこの1.8m鏡に搭載して、20GHz帯に発信信号をもつ静止人工衛星の信号受信を進めた。これにより、クワッドリッジアンテナを用いた電波望遠鏡の性能評価を行った。これらの結果から、クワッドリッジを電波望遠鏡に用いるときに必要な様々な経験や知見を得て、実用化に目処を立てた。今後は、実際の天体からの信号を受信するための、高性能受信機の整備等を進めて、実用化を行う。電波天文学低周波数帯(218GHz)のクワッドリッジアンテナを単体で、アンテナビーム特性や反射特性などの測定を行い、シミュレーションと良く一致する結果を得た。これらから、設計製作方法の確立、ビームパターンの測定手法などが、確立できたと考えている。次にこのアンテナを用いた受信機システムの設計を進めている。一般的に電波天文学に用いる受信機は低雑音化するために冷却して用いられる。その為、真空断熱容器(Dewar)の開発を進め、その中に、アンテナごと受信機を挿入する。その時、問題になるのが、電波窓である。電波信号をDewar内のアンテナにロス無く導くため、Dewarに誘電体材の窓を開ける。この窓が大きいと力学的に弱くなり、小さいと電波の伝搬を邪魔してしまう。そこで、実際にDewarと同じ大きさの構造を製作し、その構造にアンテナを挿入してアンテナビームパターンの測定を行った。その結果、高周波側において、Dewar内径にアンテナから放射した電波が反射するようなパターンが見られた。

また、低周波数側では、アンテナとDewarの隙間が電波的に認識されず、Dewarの内径を開口ともつアンテナの様な振る舞いをした。今後は、Dewar窓とアンテナの位置をシミュレーションと測定で検討し、最適な位置を決定し、冷却受信機システムの開発を進める。また、高周波数帯(20-50GHz)のアンテナは、低周波数帯の開発ノウハウを活かして、試作を行ったところである。しかし、高周波数帯は低周波数帯と異なり、測定装置などが身近に存在しない。その為、評価システムの検討を進め、性能測定を実施したいと考えている。低周波数帯のアンテナおよび受信機システムの構築は順調に来ている。今後は、実際に電波天文用の望遠鏡に搭載して実用化にむけた開発を進めていきたい。そこで、今年度中頃に当大学に口径3.8mのアンテナを移設する計画を進めている。このアンテナを望遠鏡として運用するための、駆動系や中間周波数系、データ取得系、観測プログラムなどの開発を進めていく。このアンテナに低周波数帯の本研究で開発したアンテナシステムを搭載し、試験観測を進めることで、実用化に向けた仕上げを行う。また、このアンテナの鏡面は20GHz帯でも使用できるため、低周波数帯アンテナの実用化が終われば、高周波帯アンテナの搭載にも使用することが可能である。
肺移植後急性・慢性拒絶反応を抑制するIL-2複合体の臨床応用に向けた研究

2018年度は以下の研究を行い、発表を行った。(背景)IL-2とそのリガンドに結合する抗体(JES6-1)によるIL-2複合体(IL-2cx)が制御性T細胞(Treg)を誘導するという知見を基に、IL-2cxの術前導入がマウス肺移植後急性拒絶反応を長期間抑制することを我々は示してきた。本研究の目的は、ジフテリア毒素(DT)受容体による選択的機能欠損マウスを用い、この免疫寛容機序の中でのTregの役割を明らかにする。(方法)Foxp3プロモーターの基にDT受容体を発現させたC57BL/6系遺伝子導入マウス(Foxp3DTR)をレシピエントとした。このマウスにDTを投与するとFoxp3陽性細胞が特異的に破壊される。全てのレシピエントにIL-2cxを術前投与した上で、Balb/cをドナーとする同所性マウス肺移植を行った。実験群にはDTを、対照群にはリン酸緩衝生理食塩水を投与した。術後15日目に呼吸生理学的検査を行った上で犠牲死させ、検体を採取し、フローサイトメトリー、組織学的検査を施行した(各群n=9)。(結果)実験群の移植片は対照群と比べて、肉眼観察においても組織学的検査においても著名な急性拒絶反応所見が観察され、国際心肺移植学会による急性拒絶反応スコアにおいても実験群が有意に高値であった(p<0.05)。フローサイトメトリー検査では、実験群のグラフト肺内のFoxp3+CD4+CD25+Tregの絶対数及び分布が対照群と比べて有意に低値であった(p<0.05)。左移植片の肺コンプライアンス、血中酸素分圧も、IL-2cx群が有意に低値であった(p<0.05)。(結語)Foxp3陽性細胞選択的欠損マウスを用いたマウス肺移植実験により、IL-2cxによって誘導されたTregが、その免疫寛容誘導の機序の中で重要な役割を果たすことが示された。今回の研究で、IL-2複合体による肺移植後急性拒絶反応はTregが強く関与していることを、遺伝子導入マウスを用いた実験で証明することができた。また、この知見は2018年度の各学会で発表されている。研究計画の通り、2019年度はIL2複合体による副作用の評価を行う。今まで同様のマウス肺移植モデルを用い、身体所見、異常行動の有無、栄養状態・摂食行動、排泄物等を観察し、ショック・過敏症、皮膚、感覚器、筋肉、精神神経、行動様式を確認する。また、採取された血液データ、病理所見、呼吸器データ、画像所見から、血液、電解質、肝機能、腎機能、呼吸機能、心機能所見を評価する。

また、採取された血液データ、病理所見、呼吸器データ、画像所見から、血液、電解質、肝機能、腎機能、呼吸機能、心機能所見を評価する。研究代表者の研究施設の異動に伴い、分担者の研究資金使用が滞ったためである。次年度は研究連携を滞りなく進めていく所存である。
摂食調節ペプチド"グレリン"の肥満症患者における遺伝子多型の解析と治療への応用

1)ヒト胃からのペプチド抽出画分には複数のグレリン分子フォームが存在した。これらはC末端部分のプロセシングサイトであるArgが欠けたペプチド長の違うものと、脂肪酸修飾基の違いによるものとに分類された。これらの違いによって少なくとも5種類以上のグレリン分子型が存在することが明らかとなり、そのうち5種類を精製・構造決定した。これらの分子型の活性はほとんど同じで、グレリンの活性部位がN末端部分であることを考えると、C末端部分の活性発現への寄与は少ないと考えた。2)胃の摘出手術によって血中グレリン濃度は約半分に減少することがわかった。術後、血中グレリン濃度は次第に増加していくが、術前の78割までしか回復しない。このことから胃のグレリン産生への寄与は約50%であり、胃摘出によって腸管や膵臓から代償的にグレリン産生分泌が増えるものと考えられた。3)遺伝子異常が原因のプラダーヴィリー症候群患者(PWS)は摂食亢進・肥満を示す。PWS患者での血中グレリン濃度の変化を調べた。PWSでは血中グレリン濃度の著しい増加が認められた。このグレリン濃度上昇はPWS患者が過食を示す前から増加していた。4)PWSでの血中グレリン濃度上昇のメカニズムを探るため、グレリン遺伝子のプロモーター領域を詳細に調べた。その結果、グレリン遺伝子発現には正負の調節因子が複雑に調節していることがわかった。5)グレリン・ノックアウト・マウスの作製を行い、ホモ欠損マウスを得た。現在その表現型を解析している。
ペリサイト消失網膜における炎症と線維化の細胞・分子機構の解明

糖尿病網膜症では、血管壁におけるペリサイトの消失がバリア機能を破綻させ、炎症と線維化が進行する。しかし、高血糖モデル動物ではヒト網膜症を再現できないため、個々の病態の因果関係については不明な点が多い。そこで我々は、抗PDGFRβ抗体を投与してペリサイトを消失させることにより、高血糖を経ずに糖尿病網膜症と同様の病態を再現するモデルマウスを確立した。本研究では、ペリサイト消失網膜における炎症と線維化の細胞・分子機構を解明することにより、糖尿病網膜症を含む眼疾患の新規治療法開発に展開することをめざす。
穿刺針先端圧解析による実質臓器の末梢胆管・脈管穿刺アプローチ技術の確立と普遍化

1.生体豚臓器(肝臓、脾臓、膵臓、腎臓)での臓器実質離開圧の計測全身麻酔下に開腹し、豚肝臓を露出。22Gチバ針(PTBD針)を穿刺して、点滴ボトル(造影剤)に接続。この際、三方向活栓につないで点滴圧を計測。点滴につないだボトルの高さを調整し生体豚肝での臓器実質離開圧を計測した。なお、管腔構造(胆管、門脈、肝静脈、リンパ管)が低圧で描出された場合は測定値を除外した。29年度の摘出豚肝を用いた実験では穿刺部位に関わらず実質離開圧は一定であったが、生体豚肝では摘出豚肝とは異なり穿刺部位により実質離開圧が異なることが分かった。そこで、生体豚2頭での臓器離開圧の計測を行うこととした。以下に生体豚の各臓器の実質離開圧(mmHg)の計測結果を示す。【肝臓】81.7±18.2(68、65、98、94、59、60、60、106、100、70、103、72、98、91)【脾臓】72.5±24.0(56、67、68、102、100、42)【膵臓】84.5±22.2(58、77、93、110)【リンパ節】80.5±19.3(100、80、100、58、54、88、65、99)2.一定圧での生体豚肝臓の実質離開確率の計測全身麻酔下に開腹し、豚肝臓を露出。この際、三方向活栓につないで点滴圧を一定(40、50、60、70、90mmHg)として、それぞれ10か所にて実質離開が生じる確率を観察した。その結果、40mmHgでは0/10、50mmHgで1/10、60mmHgで3/10、70mmHgで3/10、90mmHgで7/10の確率で実質離開を生じた。このことから、40mmHgに注入圧を設定すれば、肝実質では離開を生じないと考えられた。データ取得手法の変更はあったが、十分ない臓器穿刺経験に基づき、十分な実験計画作成により、順調に進捗していると考える。1.一定圧での生体豚腎臓、脾臓の実質離開確率の計測研究実績記載項目2(一定圧での生体豚肝臓の実質離開確率の計測)と同様の手法で、脾臓、腎臓で実質離開確率を計測する。2.臨床応用同手法(点滴法)によるPTBDについての倫理申請書を作成提出し、倫理委員会承認が得られたのち、臨床例に応用する。なお、点滴圧は40mmHgに設定する。おもに安全性を検討し、副次項目として有用性(成功率)を観察する。1.摘出豚肝臓での肝実質離開圧の計測研究室にて、摘出豚肝臓に22Gチバ針(PTBD針)を穿刺して、一般的な点滴ボトル(使用後のプラボトル、内容は水道水)に接続した。この際、三方向活栓につないで点滴圧を計測している。点滴につないだボトルの高さを変化させることにより針先端の圧を変化させて、点滴が落ちながら肝実質離開を生じせしめる肝実質離開圧を計測した。摘出豚肝臓の3点で同様に圧計測し、3点ともに肝実質離開圧は89mmHgであった。このことから豚摘出肝の肝実質離開圧は89mmHgであり、それ以下の圧での点滴注入では肝実質離開は行らないものと判断した。2.生体豚肝臓の穿刺造影全身麻酔下に開腹し、豚肝臓を露出。点滴につないだボトルの高さを調整し点滴圧を60mmHg程度(実験1で得られた肝実質離開圧より十分に低い圧)とした。ここで、X線透視観察しながら22Gチバ針先端の位置を変化(穿刺)させた。点滴の開始(つまり造影剤注入)が得られた際に、X線透視観察ならびに撮影(場合により用手造影)を行い、管腔構造(胆管、門脈、肝静脈、リンパ管)の穿刺、描出を確認した。その結果、肝実質離開を起こすことなく、安全かつ低侵襲に各種管腔構造の造影が得られることが判明した。なお、この実験の際、動脈の描出は得られなかったが、末梢肝動脈圧が60mmHgを越えている可能性も考えられた。十分な経皮的肝臓穿刺の経験に基づき、事前に十分な実験計画を立てられていたことによる。22Gチバ

針(PTBD針)を穿刺して、点滴ボトル(造影剤)に接続。この際、三方向活栓につないで点滴圧を計測。点滴につないだボトルの高さを調整し生体豚肝での臓器実質離開圧を計測した。なお、管腔構造(胆管、門脈、肝静脈、リンパ管)が低圧で描出された場合は測定値を除外した。29年度の摘出豚肝を用いた実験では穿刺部位に関わらず実質離開圧は一定であったが、生体豚肝では摘出豚肝とは異なり穿刺部位により実質離開圧が異なることが分かった。そこで、生体豚2頭での臓器離開圧の計測を行うこととした。以下に生体豚の各臓器の実質離開圧(mmHg)の計測結果を示す。【肝臓】81.7±18.2(68、65、98、94、59、60、60、106、100、70、103、72、98、91)【脾臓】72.5±24.0(56、67、68、102、100、42)【膵臓】84.5±22.2(58、77、93、110)【リンパ節】80.5±19.3(100、80、100、58、54、88、65、99)2.一定圧での生体豚肝臓の実質離開確率の計測全身麻酔下に開腹し、豚肝臓を露出。22Gチバ針(PTBD針)を穿刺して、点滴ボトル(造影剤)に接続。この際、三方向活栓につないで点滴圧を一定(40、50、60、70、90mmHg)として、それぞれ10か所にて実質離開が生じる確率を観察した。その結果、40mmHgでは0/10、50mmHgで1/10、60mmHgで3/10、70mmHgで3/10、90mmHgで7/10の確率で実質離開を生じた。このことから、40mmHgに注入圧を設定すれば、肝実質では離開を生じないと考えられた。データ取得手法の変更はあったが、十分ない臓器穿刺経験に基づき、十分な実験計画作成により、順調に進捗していると考える。1.豚脾、腎、リンパ節、膵臓、皮下脂肪での同様の実験上記と同様の手法で脾臓、腎臓、リンパ節、膵臓、皮下脂肪で実質離開圧を計測し、その70%程度の至適造影剤注入圧を設定する。2.臓器穿刺、造影次にそれぞれの至適造影剤注入圧での造影剤注入を行う。管腔構造(脈管あるいはリンパ管)に造影剤が流入した際はX線透視、造影で造影剤の流入する管腔構造(脈管あるいはリンパ管)を確認する。3.同手法(点滴法)によるPTBDについての倫理申請書を作成提出する。同手法はとくに非拡張胆管に対するPTBDで有用と考えられ、倫理委員会承認が得られたのち、臨床例に応用する。1.一定圧での生体豚腎臓、脾臓の実質離開確率の計測研究実績記載項目2(一定圧での生体豚肝臓の実質離開確率の計測)と同様の手法で、脾臓、腎臓で実質離開確率を計測する。2.臨床応用同手法(点滴法)によるPTBDについての倫理申請書を作成提出し、倫理委員会承認が得られたのち、臨床例に応用する。なお、点滴圧は40mmHgに設定する。おもに安全性を検討し、副次項目として有用性(成功率)を観察する。他の臓器を用いる他の研究と、実験費用を折半できたため。実験を腎臓、脾臓のみならず、膵臓、リンパ節などに応用する。豚の頭数は増やす必要はないが、対象臓器が増えるので、獣医師の協力をお願いする時間、実験施設を占拠する時間が増える。余裕のできた費用を費用増加分に充当する。動物実験に使用する動物の頭数を減らしたことにより費用が抑えられた。次年度は、実験動物を増やすことを検討している。
皮膚電極網膜電図装置を用いた網膜内層機能の評価とその汎用性の検討

平成29年度に続き、2年目となる平成30年度も同様に、緑内障を代表疾患とする網膜内層機能障害症例および正常症例の蓄積は順調に進んでいる。皮膚電極網膜電図装置レチバルを用い、無散瞳PhNR測定モードにて記録を行ない、対象眼のPhNRに関する各パラメータについて検討をおこなっている。基本的な眼科検査測定データである、平均等価球面度数、有/偽水晶体眼、ハンフリー視野のMD値、OCTの網膜内層厚、瞳孔面積のリアルタイムの結果等を表計算ソフトに入力し、解析を行う準備を進めている。現在までの中間解析の一部の結果では、最も相関が高かったパラメータはレチバルのW ratioとOCTのRNFLTとみられる。それに続いて、比較的高い相関がみられたのは、Pmin amp.とRNFLT、P72 amp.とRNFLT、W ratioとGCC、W ratioとvertical C/Dのようである。一方で、Pmin implicit t.とOCTパラメータとの間に有意な相関は見られないようである。黄斑局所のOCTパラメータと全視野ERGの結果に相関がみられたことは、興味深いが、緑内障の病的変化は黄斑周囲から発症することが多く、また神経節細胞は、特に黄斑部に密集するという過去の報告から、黄斑の局所変化(GCC厚)を全視野ERGであるレチバル・PhNRパラメータにてある程度捉えることができているのではないかと推測される。その他にも、興味深い知見をいくつか、収集しつつあり、来年度も症例を集積しエビデンスレベルをを高めてゆく予定である。対象症例の蓄積は、順調に進んでおり、研究の進歩状況に特段の問題は生じていない。平成31年度も、平成30年度に引き続き、対象症例の蓄積を進める予定であり、研究最終年度となる31年度は、国際雑誌への投稿、論文化を予定している。緑内障を代表疾患とする網膜内層機能障害症例約100例200眼および正常眼約50症例100眼の測定を終え、症例の蓄積は順調に進んでいる。レチバルを用い、無散瞳PhNR測定モードにて記録を行ない、対象眼のPhNRに関する各パラメータについて検討をおこなっている。また、10例の同一個体における、ERG波形の他日および同日内他時間での再現性を確認をおこなった。基本的な眼科検査測定データである、平均等価球面度数、有/偽水晶体眼、ハンフリー視野のMD値、瞳孔面積のリアルタイムの結果等を表計算ソフトに入力し、解析を行う準備を進めている。過去には接触タイプ電極によるERG測定により、PhNRの振幅およびPhNR比は、緑内障初期、中期、後期の緑内障を良好に検出するとの報告があるが、そのような結果が、汎用性の高い皮膚電極型ERG装置にても可能かどうかの検証を行っている。平成30年度も、平成29年度に引き続き、対象症例の蓄積を進める予定である。海外での学会発表をおこなうための旅費や論文および学会抄録作成費の使用額に変更が生じたこと、渡航費用には利用可能な他の研究費を用いたことなどから使用額に変更が生じ、次年度使用額が生じた。次年度も引き続き、臨床検査や成果発表のための学会参加などを行うことから、差額はその費用として使用する。次年度も引き続き、臨床検査や成果発表のための学会参加、論文化による投稿料や英文添削料などを必要とすることから、差額はその費用として使用する。
企業結合規制における合併シミュレーション分析の現実妥当性に関する研究

1990年代の日本で実現した大型の水平的合併を取り上げて、現実の価格変化と合併シミュレーション分析による価格予想を比較した結果、合併シミュレーション分析は価格の上昇を過大に予測する傾向があることが確認された。また、差別化された財の市場では、合併シミュレーション分析の前提となる市場画定分析において関連市場の境界を画定することが困難であることが確認された。以上の結果から、企業結合規制において合併シミュレーション分析の予想を評価する際には慎重になるべきであり、あくまで通常の市場の競争性分析の補完として用いるべきであると結論付けることができる。昨年度に引き続き合併シミュレーション分析に関する文献調査・欧米での訴訟資料調査を行うとともに、わが国における過去の合併事例に関して、合併シミュレーション分析の予測精度に関する検証を行った。具体的には、セメントと製鉄の合併事例に基づいて、国内市場を関連市場と仮定した場合の合併シミュレーション分析を行い、予想される価格変動と現実の価格変動を比較した。その結果、当該市場において合併シミュレーション分析を行うと、現実の価格変動よりも過大な価格上昇を推定してしまうことが示された。この結果は、グローバル化が進行している現時点では、セメント・製鉄産業において日本国内市場を単独の関連市場と考えることは誤った判断であり、そのような誤った判断に基づいて合併シミュレーション分析を行うと実際の価格の変化よりも非常に大きな価格の上昇を誤って予測することになり、誤った政策判断を導くことになることを示している。この結果は逆に、国内市場が寡占市場であるからといって、単純に寡占市場モデルを当てはめて分析を行うことが必ずしも正しくないことを示していると考えられる。また、バター・マーガリン市場、ビール・アルコール飲料市場を取り上げて、差別化された寡占市場において、SSNIPテストによる関連市場の画定が可能であるかどうかについて、分析を行った。その結果、いずれの市場においても関連市場を画定することができなかった。すなわち、市場の境目を画定することができなかった。合併シミュレーション分析は、関連市場が画定されており、需要の価格弾力性が既知であるときに合併後の価格上昇を計量経済学的に予想するモデルであるが、現実には、関連市場の画定が困難であったり、わが国の国内市場が単独の関連市場を構成していないと考えられるために、わが国における適用は限定的ではないかという印象を持った。合併シミュレーション分析が欧米の企業結合規制においてどの程度利用されているか確認するために、米国およびEUにおける合併訴訟の記録を調査した。その結果、1990年代から現在に至るまで、合併シミュレーション分析が企業結合規制に用いられたケースはごくわずかであるとともに、そのわずかな事例においても裁判所から不十分な分析であると判断されていることが判明した。また、裁判記録からは、そのような事態となった原因は市場画定の困難さにあるのではないかと推測された。すなわち、合併シュミレーション分析を行うためには、それに先行して関連市場を画定する必要があるが、企業結合ガイドラインで提唱されているSSNIPテストでの関連市場の画定が非常に困難であることが合併シュミレーション分析の利用を妨げていると推測された。そのため、日本のセメント産業を対象に、合併シュミレーション分析が適用可能かどうかを検証した。その結果、合併シミュレーション分析に先立つ関連市場の画定のためのSSNIPテストにおいて、日本国内市場が単独の関連市場を構成していないという結果が得られた。そのため、関連市場の範囲を画定することができず、合併シミュレーション分析は適用できないと考えざるを得ない。仮に日本国内市場を単独の関連市場であると誤った判断をして合併シミュレーション分析を行った場合には、実際の価格の変化よりも非常に大きな価格の上昇を誤って予測することとなり、誤った政策判断を導くことになる。本年度も昨年度に引き続き、合併シミュレーション分析の予測精度に関する検証を行った。具体的には、いくつかの差別化された財の寡占市場を取り上げて、合併シミュレーション分析の前提となる関連市場の画定が可能かどうかを検証した。バター・マーガリン市場、ビール・アルコール飲料市場、ソフトドリンク市場においてSSNIPテストによる関連市場の画定を試みたが、いずれの場合においても関連市場の境目を発見することができなかった。この結果からは、現在の日本においては国内市場が単独の関連市場を構成していない可能性が高いと考えられる。そのため、国内データに基づいて合併シミュレーション分析を行うと、価格上昇を過大に予想するバイアスが存在すると考えざるを得ない。また、日本では合併シミュレーション分析で利用可能な需要の価格弾力性に関する情報がほとんどないため、AIDSモデル、アンチトラスト・ロジットモデル、PCAIDSモデルなど、複数のモデルを用いてバター・マーガリン市場、ビール・アルコール飲料市場、ソフトドリンク市場の需要システムの推定を行ったが、需要の価格弾力性の推定値は採用するモデルによってかなりの相違が存在した。そのため採用する需要モデルによって、合併シミュレーションモデルによる予想が大きく異なってしまうという問題も発生した。現在のところわが国においては合併シミュレーション分析の現実妥当性は高いとは言えないということが研究期間全体を通じての結論である。