hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音響放射力を伴う超音波の心筋および周囲組織への影響

肝臓、乳腺の超音波検査で臨床応用されているARFIは、組織内の音の伝搬速度で組織の硬さを評価する手法である。近年、心筋は、病態・疾患によりその硬さが変化することが予想されており、ARFIの心筋疾患への検査応用が検討されている。この研究では、ウサギを用いてARFIの心筋への影響について、強度の変化と超音波造影剤の有無による影響を検討した。その結果、ヒトで使用可能な強度であるMechanicalIndex1.8で、照射の心時相にかかわりなく、超音波造影剤を注入した場合に期外収取が見られた。実験を通して、致死的な不整脈は見られなかった。音響放射力インパルスを有する超音波は、組織の硬さを評価することができ、既に臨床応用されている。通常の診断用超音波より振幅の大きい超音波を用いており、超音波造影剤との併用で組織の温度上昇や機械的な損傷を引き起こす可能性がある。今回は、生体(ウサギ)の心臓において、超音波造影剤の投与下に音響放射力インパルスを有する超音波照射を行いその影響を確認している。超音波の条件は、Mechanical Index(MI)が1.8および4.0、照射時間(Pulse Duration:PD)が0.3および10msとしている。超音波造影剤は、単回静脈注射と持続点滴の2種類の投与法を用いている。超音波照射は、心臓の左心室が描出される肋間を選択して行っている。MIが4.0の条件では、超音波造影剤の併用により期外収縮が確認された。MIが1.8、PDが0.3の条件では、超音波造影剤の持続点滴でのみ期外収縮の出現が確認された。MIが1.8、PDが10の条件では、静脈注射と持続点滴の両方で期外収縮の出現が確認された。造影剤を投与していない状態では期外収縮は確認されていない。観察された期外収縮はいずれも単発のもので、致死的な不整脈は観察されていない。以上より、超音波造影剤投与下に心臓に音響放射力インパルスを有する超音波を照射すると期外収縮を誘発することを示すことができた。通常の診断用超音波より強い超音波を用いており、超音波造影剤との併用で組織の温度上昇や機械的な損傷を引き起こす可能性がある。心臓の左心室が描出される肋間を選択して超音波照射を行った実験では、MIが4.0の条件では、超音波造影剤の併用により期外収縮が確認された。MIが1.8、PDが0.3msの条件では、超音波造影剤の持続点滴でのみ期外収縮の出現が確認された。MIが1.8、PDが10msの条件では、静脈注射と持続点滴の両方で期外収縮の出現が確認された。心臓の心房が描出される肋間を選択して超音波照射を行うと、上記と同じ条件でも期外収縮の頻度が増加する傾向がみられた。観察された期外収縮はいずれも単発のもので、上室性期外収縮が主体である。致死的な不整脈は観察されていない。以上より、超音波造影剤投与下に心臓に音響放射力インパルスを伴う超音波を照射すると期外収縮が誘発されることが再現性をもって示された。当初の設定の条件のもとに、超音波造影剤投与下にウサギ心臓に音響放射力インパルスを伴う超音波を照射すると起こる期外収縮は、再現性をもって観察されているため。これに基づき今後は後述する照射における諸条件の検討を計画している。音響放射力インパルスを有する超音波はARFIと呼ばれ、超音波の照射により組織を振動させることで、組織の硬さの情報を得るものである。しかし、その強度は通常診断に用いられるものより強く、組織傷害の可能性がある。その組織への影響を検討するため、前年度までの研究に引き継き、平成28年度は5羽のウサギ(1回1羽)を使用した実験を行った。ウサギへの照射は、心臓および肺を主対象に行った。超音波照射は、超音波造影剤を経静脈的に投与したものと、造影剤投与しないもので比較した。前者の心臓への照射ではこれまでの報告と同様、造影剤を使用するとより高頻度に期外収縮の発生を認めた。次に、肺への照射では、造影剤を用いない場合でも、照射部に肉眼的および顕微鏡学的に出血が認められた。しかし、障害が明瞭でない場合もあり、今後も造影剤の濃度、照射強度、時間などを変化させたより詳細な検討が望ましい。これまで、ARFIを用いた超音波検査は肝臓、乳腺で使用されており、超音波照射の方向では、肺または心臓に影響を及ぼす可能性がある。

今回の研究では、造影剤を使用した状態では、心臓での期外収縮の発生が増加し、心臓近隣の臓器へのARFIの適応には、照射方向、造影剤の使用について配慮されるべきである。また、肺へその傷害の発生する条件を検討した。当初の設定の条件のもとに、超音波造影剤投与下にウサギ心臓に音響放射力インパルスを有する超音波を照射した。照射により起こる期外収縮は、再現性をもって観察されている。心臓以外の臓器として肺を対象に照射を行い、肺表面に照射部に傷害を確認できた。これまでのウサギを用いた研究を継続し、音響放射力インパルス(ARFI: Acoustic Radiation Force Impulse)を伴う超音波により、心臓をターゲットに、その照射に伴う期外収集の発生を観察した。しかし、これまで使用してきた実験用振動子では、画像下に心筋を観察しながら照射できないため、事前に別の探触子により位置の設定を行わねばならなかった。そこで本年度は、一つで観察しながら照射することができる探触子の完成をまち、照射することとした。ここで、作成に想定以上の時間がかかり、実験を行うのが年度の後半となった。よって、一部のデータについてはデータ解析をすることができず、今年度の報告までに十分な解析を行うことができなかった。この結果は、今後の研究に引き継ぐこととなる。さて、実験は、4羽のウサギを用いて、心臓の右房、左房、右室、左室と腔を分けて、造影剤ありと造影剤なしの状態で照射を行った。超音波の強さを表すMIについては、生体では1.9以下が使用されるため、本実験でもMIを1.0前後とすることで、現在使用されてる条件のレベル以下での実験とした。その結果、いずれでもこれまでの結果同様、造影剤ありのもののみ期外収縮が観察された。左右の心室の刺激による心室性期外収縮は波形が異なり、刺激部位による違いをより詳細に検討することができた。心周囲の臓器として、傷害が起こる可能性が危惧される肺への照射も今後の課題であり、心臓と並行しての実験を予定している。肝臓、乳腺の超音波検査で臨床応用されているARFIは、組織内の音の伝搬速度で組織の硬さを評価する手法である。近年、心筋は、病態・疾患によりその硬さが変化することが予想されており、ARFIの心筋疾患への検査応用が検討されている。この研究では、ウサギを用いてARFIの心筋への影響について、強度の変化と超音波造影剤の有無による影響を検討した。その結果、ヒトで使用可能な強度であるMechanicalIndex1.8で、照射の心時相にかかわりなく、超音波造影剤を注入した場合に期外収取が見られた。実験を通して、致死的な不整脈は見られなかった。当初の設定の条件のもとに、超音波造影剤投与下にウサギ心臓に音響放射力インパルスを有する超音波を照射すると起こる期外収縮は、再現性をもって観察されているため。これに基づき今後は後述する照射における諸条件の検討を今後計画している。臨床で用いられるより低いMI、短いPDでの期外収縮の出現の有無を確認してきた。継続して心臓の照射部位による違いの検討を行う必要がある。超音波造影剤の濃度による期外収縮発現の違いも検討する予定である。特に、超音波造影剤投与後の血中濃度の推移に伴う期外収縮の頻度の変化についても検討していく。FDAの基準上限もしくはそれより強いMIにおいての実験を行ってきたが、臨床で用いられていれるより低いMIでの期外収縮の出現の有無を引き続き確認していく。
Cancer stem cellの同定とその機能解析;胃癌を1モデルとした研究

生体幹細胞は、自己複製により未分化性を保ったまま増殖し、多分化能により多岐に渡る細胞を産み出すとされ、各組織構築における細胞源と考えられる。一方、正常組織ばかりではなく、グリオーマ・乳癌を初めとする悪性細胞にも、その細胞群根幹をなすCancer stem cells (CSCs)が存在することが報告されているが、胃癌幹細胞(Cancer stem like cells ; CSLCs)の同定・解析は報告されていない。近年、DNA結合色素であるHoechst33342を排出する能力を持つ細胞分画sidepopulation (SP細胞)に様々な組織中に存在する幹細胞が高頻度に含まれていることが明らかになり、組織幹細胞を同定・分離するための有用なマーカーとして広く用いられている。現在までに、皮膚、筋、乳腺などの組織SP細胞が幹細胞様の性質を示すことが報告された。そこで我々は胃癌幹細胞の同定分離を目的として、Hoechst33342を用い4種類のヒト胃癌細胞株(MKN28、MKN45、MKN74、KATO III)を対象にSP細胞解析および分離を行った。各細胞株中のSP細胞の割合は0.041.93%であったが、興味深いことに未分化型腺癌由来MKN45で最もSP細胞の比率が高く、細胞株の未分化性がCSLCsの存在に反映する可能性が示唆された。特にSP細胞の頻度が高かったMKN45に着目し、詳細な解析を行ったところ、MKN45中のSP細胞分画は非SP細胞と比較してMDR1、BCPR1、TRA-1、c-MYC、WNT10bのmRNA発現レベルが高く、分化上皮マーカーであるCK19の発現は低かった。免疫細胞染色によるタンパクレベルでの幹細胞マーカーの発現解析では、SP細胞でのみ神経幹細胞特異的に発現するMsi1、未分化ES細胞マーカーSSEA-4などが陽性であった。FACSにより分離したSPおよびnon-SP細胞をそれぞれin vitroで培養したところ、SP細胞はnon-SP細胞に比べ増殖能が高く、SP細胞からは再度SP細胞とnon-SP細胞の両方の細胞群が生じたが、non-SP細胞からはnon-SP細胞しか派生しなかった。また、分離したSP細胞はNeurosphere法によるSphere形成と長期継代培養が可能であり、脂肪分化誘導を行ったところ、オイルレッド0染色性の脂肪滴形成が確認され、胃癌以外への分化能をも保持していた。さらに、抗癌剤を用いた薬剤耐性試験及びNOGマウスを用いた造腫瘍性の評価を行ったところ、SP細胞はnon-SP細胞に比べ、高い薬剤耐性能と造腫瘍性を示した。以上の結果から、MKN45中に存在するSP細胞は、癌幹細胞様の表現型および機能を持つことが示され、SPという表現型が細胞株中の幹細胞集団を分離するために有用なマーカーとなる可能性が示唆された。

以上の結果から、MKN45中に存在するSP細胞は、癌幹細胞様の表現型および機能を持つことが示され、SPという表現型が細胞株中の幹細胞集団を分離するために有用なマーカーとなる可能性が示唆された。17年度の実績として、ヒト胃がん細胞株であるMKN1,MKN28,MKN45,MKN74,KATOIIIについてFACSによるSP解析を行った。その結果、MKN45で1.5%前後、KATO IIIで1.2%前後の割合でSP細胞が存在することが確認できた。その他の細胞株については確認することはできなかった。次に、MKN45におけるSP細胞、non-SP細胞をsphere formation assayによるsphere形成能を調べた。その結果、non-SP細胞よりSP細胞でより高いsphere形成能を確認することができた。増殖能においてもSP細胞の方が活発であった。SP細胞由来sphere細胞では3ヶ月以上の継代培養が可能であった。造腫瘍性についてSP細胞、non-SP細胞をNOGマウスへの移植において検討を行った。その結果、細胞を10^5個移植したマウスでは、両移植群で腫瘍が形成された。また、未分化マーカーなど各種マーカーの発現については、現在、定量PCR法による解析を進めている。一方、乳腺組織において幹細胞マーカーとしての関与が示されているインテグリンについて発現解析を行ったところ、CD29^+CD49f^+細胞が約0.4%の割合で確認できた。また、高いsphere形成能を有していることも確認できた。しかし、SP細胞ではCD29、CD49fは未発現であった。現在、分化能についても解析中である。臨床検体(胃がん組織及び正常胃粘膜上皮組織)について、上記と同様の解析を検討している。SP解析においては、同様にSP細胞を確認することができた。Sphere形成能ついていて現在、解析を進めている。今後、sphere形成性細胞について、分化能や造腫瘍性の解析を中心に調べ、幹細胞活性の高い細胞の腫瘍形成への関与を解析していく。幹細胞は造血系と体性系があり、ユニークな能力を備えた特殊な細胞で、自己複製により自らを新しく作り代えることができる。そして、多分化能により自分以外の種類の細胞を作り出すこともできる。近年、ABCトランスポーターによる高い色素排出能は幹細胞特異的な性質として様々な細胞種で保存されている可能性が示唆され、side population(SP)という表現型が様々な幹細胞を同定・分離するための有用なマーカーになりうると考えられている。現在までに、皮膚、筋、乳腺など様々な正常組織に存在するSP細胞が幹細胞としての多分化能と自己複製能と有し、非SP細胞に比べ、分化・増殖に関連する遺伝子やタンパクの発現レベルが高く、sphereやcolonyなど高いクローン性を保持し長期に継代培養が可能であることなどが相次いで報告されている。しかしながら、まだ、胃癌組織及び細胞株ではSPにおける癌幹細胞(Cancer stem cells ; CSCs)は同定されてはいない。我々は、DNA結合色素であるHoechst33342を用いて4種類のヒト胃癌細胞株(MKN28、MKN45、MKN74、KATOIII)よりSP細胞の分離を行った。各細胞のSP割合は0.041.93%であった。
小児肝移植後持続性高EBウイルス血症の病態及びグラフト肝における線維化機序の解明

小児肝移植症例では移植後免疫抑制療法下にEstein-Barr (EB)ウイルスの初感染となることが稀でなく、そのためその後高EBウイルス血症が長期にわたり持続する症例も多い。しかしその病態や臨床的意義、長期予後への影響などは不明である。一方、小児肝移植領域では長期生存が重要とされるが、近年血液検査上肝機能に異常がなくてもグラフト肝の線維化が進行していることが問題視されているがその原因は未だ解明されていない。持続性高EBウイルス血症を認める小児生体肝移植症例についてウイルス学的・免疫学的な解析を行いその病態を解明するとともに、肝炎を引き起こすことでも知られるEBウイルスがグラフト肝に与える影響を病理組織学的にも検討し解明することを目的としている。肝移植後高EBウイルス血症を引き起こす病態が解明され、その特徴や特異性が同定されればその治療法や予防法も確立することが可能であると予想され、小児肝移植長期予後の向上に大きく貢献するものと考えられる。グラフト肝の評価としては肝線維化マーカーの測定に加えプロトコール肝生検による病理組織学的に評価し2群間で比較検討する。特にEBウイルス持続高値群ではEBERsによる染色も行い評価する。当院にて生体肝移植を施行した小児症例に対して、入院中は週1度、外来通院加療中は4-6週間にリアルタイムPCR法を用いた定量法でEBウイルス量を測定している。全血EBV-DNA量が10000IU/mL以上の状態が6ヶ月以上持続した症例をEBV持続高値群とした場合、約4割が持続高値群となっている。現在移植後1年以上経過した症例に対して肝生検を施行している。持続性EBV血症へのリスクファクターとして冷阻血時間、移植時EBウイルス未感染などが同定できている。移植後1年以上経過した症例に対して順次肝生検を施行している。またEBV持続高値群に対しては順次EBERs染色を行なっている。今後も小児生体肝移植患者に対してEBウイルス量を測定していくとともに肝生検、EBERs染色も順次行い評価していく。またEBウイルス血症とグラフト肝の病理組織学的所見、線維化マーカーとの関連性も解析していく。小児肝移植症例では移植後免疫抑制療法下にEstein-Barr(EB)ウイルスの初感染となることが多く、初感染後、高EBウイルス血症が長期間持続する症例が少なくないことが報告されているが、その病態や臨床的意義、および長期予後は明らかにされていない。長期生存が重要視される小児肝移植領域において、近年、血液検査上肝機能異常がなくてもグラフト肝の線維化が進行していることが問題視されているがその原因は未だ不明である。持続性高EBウイルス血症を認める小児生体肝移植症例についてウイルス学的・免疫学的な解析を行いその病態を解明するとともに、肝炎を引き起こすことでも知られているEBウイルスがグラフト肝に対する影響を病理組織学的にも検討し解明することを目的としている。肝移植後高EBウイルス血症を引き起こす病態が解明され、その特徴や特異性が同定されればその治療法や予防法も確立することが可能であると予想され、小児肝移植の予後改善に重要な役割を果たすものと考える。またグラフト肝の線維化とウイルスとの関連性が示唆さえる結果が得られた場合、小児肝移植長期予後の向上に大きく貢献するものと考えられる。特にEBV持続高値群ではEBERsによる染色も行い評価する。当院にて生体肝移植を施行した小児患者に対して、入院中は週一度、外来通院加療中は4-6週間にリアルタイムPCR法を用いた定量法でEBウイルス量を測定している。全血EBV-DNA量が10,000IU/ml以上の状態が6か月以上持続した症例をEBV持続高値群とした場合、約4割が持続高値群となっている。持続性EBV血症の危険因子もいくつか同定できている。また、移植後1年以上経過した症例に対しては順次肝生検を施行している。

持続性高EBウイルス血症を認める小児生体肝移植症例についてウイルス学的・免疫学的な解析を行いその病態を解明するとともに、肝炎を引き起こすことでも知られるEBウイルスがグラフト肝に与える影響を病理組織学的にも検討し解明することを目的としている。肝移植後高EBウイルス血症を引き起こす病態が解明され、その特徴や特異性が同定されればその治療法や予防法も確立することが可能であると予想され、小児肝移植長期予後の向上に大きく貢献するものと考えられる。グラフト肝の評価としては肝線維化マーカーの測定に加えプロトコール肝生検による病理組織学的に評価し2群間で比較検討する。特にEBウイルス持続高値群ではEBERsによる染色も行い評価する。当院にて生体肝移植を施行した小児症例に対して、入院中は週1度、外来通院加療中は4-6週間にリアルタイムPCR法を用いた定量法でEBウイルス量を測定している。全血EBV-DNA量が10000IU/mL以上の状態が6ヶ月以上持続した症例をEBV持続高値群とした場合、約4割が持続高値群となっている。現在移植後1年以上経過した症例に対して肝生検を施行している。持続性EBV血症へのリスクファクターとして冷阻血時間、移植時EBウイルス未感染などが同定できている。移植後1年以上経過した症例に対して順次肝生検を施行している。またEBV持続高値群に対しては順次EBERs染色を行なっている。今後も小児生体肝移植患者に対してEBウイルス量を測定していくとともに肝生検も順次行っていく。今後はEBウイルス血症と肝生検で得られたグラフト肝の病理組織学的所見との関連性を解析していく今後も小児生体肝移植患者に対してEBウイルス量を測定していくとともに肝生検、EBERs染色も順次行い評価していく。またEBウイルス血症とグラフト肝の病理組織学的所見、線維化マーカーとの関連性も解析していく。(理由)全体の症例数が予定を下回ったのに加え、肝生検にて得られた病理組織学的評価がやや遅れているおり、そのための消耗品購入を次年度に繰り越したためである。(使用計画)症例数を重ねて引き続きウイルス学的評価を継続していくのにくわえ、病理組織学的評価を行っていく為の消耗品購入に使用していく予定である。(理由)肝生検のEBERs染色評価がやや遅れており、そのための消耗品購入を次年度に繰り越したためである。(使用計画)症例数を重ねて引き続き病理組織診断・評価を行っていく。そのための消耗品購入に使用していく予定である。
多価イオンポリマーをテンプレートとして用いた新規分子性材料の開発

有機導体や磁性体のカウンターカチオンとして多価イオンポリマーを導入し、新規導電性ナノ構造体の構築を試みた。本年度は有機導体を与える典型的な分子であるTTF(tetrathiafulvalene)に着目し、多価イオンポリマーとのハイブリッド系について研究を進めた。1.TTFカチオンと陰イオン性ポリマーとのハイブリッド系について検討を行った。多価イオンポリマーとしては、poly(4-styrenesulfonate : PPS)および1:1 poly(styrene-co-maleic acid : PSCM)を用いた。その結果、TTFカチオンの導入量を変えることで、種々の組成を持つハイブリッド系を合成することに成功した。また、このハイブリッド系の中で、TTFが電荷移動状態にあることをUV-Vis, IR, Ramanスペクトル等の測定から確認した。2.スピンコート法を用いてTTF-PSSからなるフイルムを作製し、AFM(原子間力顕微鏡)により表面構造を観察したところ、新規なナノネットワーク構造を形成していることが判明した。また、電気伝導度測定から、この膜は半導体的であり、TTF-PSCM系よりも高い伝導度を示すことが分かった。3.多価イオンポリマーをベースとした複合系の構造を解明するために、パラトルエンスルホン酸とTTFカチオンとの単結晶を作製し、X線結晶構造解析により、その構造を明らかにした。今後、この構造と上記ネットワーク構造を比較検討していく。
脆弱国家支援のジェンダー分析:抑圧された人々の「人間の安全保障」をめぐって

人間の安全保障が対脆弱国家支援の領域でも積極的に議論される中で、国家安全保障と強く結び付けられ進められているという特徴が指摘できる。人間の安全保障が意図した、個々人の尊厳やジェンダー平等よりもむしろ、政治的要因(援助国にとっての被援助国の政治的存在理由)が優先される傾向が強まっているとさえ指摘できる。日本の援助動向は、他のドナー国よりも政治的に排他的ではないという特徴を持つといえる。これは人間の安全保障の概念に沿った援助を実践するうえでの強みであり、可能性であると考える。しかし、社会的格差(本研究ではジェンダー格差を縮小するような支援に着目)へは、取り組み強化が不可欠である。本研究はジェンダー視点から「人間の安全保障」を達成するうえで、国際援助レジームの脆弱国家支援の問題点と影響、そして日本のODAの現状と可能性を、対ミャンマーODAの比較を通して明らかにすることを目的に位置づけた。平成21年度は、DACやFSC、世界銀行/IDA、UNDPの資料整理、およびインタビュー調査を通じて、以下の研究成果を発表することができた。まず、国際援助レジームで「人間の安全保障」の概念が導入されるも、米国同時多発テロ以降、脆弱国家支援戦略がDACハイレベル会合等で作成・承認される過程において、国家安全保障の要素が顕著に強調されている点明らかにした。また、人間の安全保障を基本方針に掲げる日本のODAでの脆弱国家支援の対応状況について考察した結果、日本のODAでは脆弱国家支援の議論は開始されたばかりであること、また人間の安全保障に関する政府文書や国際社会に向けての政府要人スピーチを比較分析した結果、2001年以降顕著に人間の安全保障の概念の取り扱いに変化がみられるようになった。そして開発援助の分野においても、「全政府アプローチ」的要素が強く示されるに至ったと指摘できる(IAFFE学会発表)。つぎに、脆弱国家下の人間の安全保障上の問題とは何か、ミャンマーの「強制された移動者」へのインタビュー調査を通じ考察した。国民の福祉の向上を目的としない自国政府と脆弱国家であるがゆえに市民に対する援助にも消極的姿勢を見せる国際援助レジームの間で、特に農村地域での人々、特に女性・女児の生活の破綻が明らかになった。現研究段階で指摘できる傾向としては、人間の安全保障が著しく脅かされている脆弱国家下の人々の生活は開発援助の実施を決定づける要因ではなく、むしろ個々人に裨益する援助は中心的課題ではなく、依然として援助実施上・支援実施上、国の統治能力が中心的課題といえる(日本平和学会発表)。本研究はジェンダー視点から「人間の安全保障」を達成するうえで、国際援助レジームの脆弱国家支援の問題点と影響、そして日本のODAの現状と可能性を、対ミャンマーODAの比較を通して明らかにすることを目的とする。22年度は、ODAの実施機関や関係機関/委員会がどのように脆弱国家支援にアプローチしているのか、国内外における資料収集と聞き取り調査を行った。具体的には国内調査として、日本・英国の対ミャンマーODAに関する資料とデータを入手し、両国のODA政策、脆弱国家支援そしてジェンダー主流化の分析を行った。脆弱国家支援は近年重要なアジェンダでありニーズも高いが、脆弱国家支援は極めて偏ったものであった。また、脆弱国家支援は国際社会の安全保障の課題すなわち「ハイ・ポリティクス」の領域に留まり、MDGsの目標であるジェンダー平等の推進策は積極的に取られていない。援助側をみると国内の意思決定レベルにおける女性の割合が多い場合には、全体として援助拠出が大きくなる傾向が見出せた。(平成21年度研究成果、22年度の研究進捗をとりまとめ、学会(ASA)とリサーチペーパー(SSJN)で発表)。ミャンマー現地聞取り調査(2011年1月)では、政治的要因(民主化指導者アウン・サン・スー・チー氏の解放があったものの総選挙の結果について制裁継続)が援助動向へ強い影響を与えていた。ジェンダー視点からミャンマーの抱える人間の安全保障上の課題を分析すると、とりわけ「人身取引問題」など地域的課題への対応が強く要望されるが、人身取引問題への主要援助国の支援は限られたものであり、UNIAPをはじめとする現地人身取引対策タスクフォースからは、協力が強く要請される。開発援助の中でジェンダー視点、ジェンダー平等は極めて重要な視点として強調されるものの、ミャンマーのように政治的な思惑が交錯する脆弱国家に対しては、ジェンダー視点への配慮、個々人の尊厳は重要視されない。そして現地ドナー諸国の間では、新興援助国である中国との援助調整が中心的課題として指摘された。平成23年度は、主に2つの柱に分け調査研究を行った。一つめの柱は、国内/ミャンマーでの、ODA関係者への聞き取り調査(質的調査)。

2つめの柱は、聞き取り調査で得た情報に基づき分析指標を選択し、ODAが受け取り側(主に脆弱国家)のジェンダー平等にどのようなインパクトを与えるかの検証である(量的調査)。具体的には、これまでミャンマーで活動経験のある国際協力人材へのインタビュー(4月9月)や、援助にかかわる機関(UNDP,世銀,UNODC等)の出版物などを入手した。また、ミャンマー現地での聞き取り調査(7月)も実施した。ミャンマー現地調査では、22年度の現地調査での結果との対比を行うことができた。それは、ミャンマーを取り巻く援助環境が徐々に変化し、主要DAC諸国が対ミャンマー支援の姿勢を変化させる中で、どのような政策議論が行われてきているのかの情報収集による対比である。これまでミャンマーという脆弱国家に対しては、国家の「正統性」を根拠に消極的な関与に留められてきたが、現在の動向は積極的関与に転じようとする特徴を持つ。しかし、何を契機(何を基準に)「正統性」を認識するのかについては、DAC諸国の対応にはばらつきが見られるのが現状といえる。7月の段階での調査結果については(その後も情勢に変化がみられるが)、『政府開発援助政策と人間の安全保障』(12月出版)に一部反映している。以上のインタビュー/現地聞き取り調査の結果をベースに分析指標を選定し、量的な分析も試みた。そこでは、被援助国(主に脆弱国家)の人間の安全保障(特にジェンダー平等分野)を促進する環境要因は何かということに着目したが、量的調査の結果が示唆したのは、援助の規模(拠出を基準)と個々人の生活に関係する指標(保健、教育、所得など)には、特に相関が確認されないということである。しかし同時に、被援助国の脆弱性をグループ化し、新たに分析することにより、異なった結果が出ることも予測された。量的調査結果は、2011年11月に開催された国際開発学会で発表。
専門看護師の「複雑で対応困難な問題」の明確化とコンサルテーション事例集の作成

本研究の目的は、専門看護師の「複雑で対応困難な問題」の明確化とコンサルテーション事例集の作成である。平成29年度に専門看護師7名にインタビューを行い、平成3031年度から逐語録を作成し分析を開始した。その結果、Clinical Pearl(コンサルテーションで大切にしていること)、複雑で対応困難な問題、判断や行動についてカテゴリー化した。Clinical Pearlでは、25カテゴリーが抽出された。【コンサルテーションとは問題の本質を見極めることである】【コンサルテーションはプロセス、特に最初と最後が大切である】【関係性こそがコンサルテーションの土台である】【コンサルティが主体的に判断・実践できるように関わる】【CNSの在り方を模索する】【看護職がコンサルテーションを依頼しやすく工夫する】【他者にスーパーバイズを求める】などであった。複雑で対応困難な問題では、11カテゴリーが抽出された。【コンサルテーションの基盤である対等な人間関係の形成困難】【CNS自身のスタンスの迷い】【コンサルテーションが浸透していない医療者の存在】【変化する患者の迅速な把握困難】【不明確な問題や解決方法への迷い】などであった。判断では、5カテゴリーが抽出された。【クライエントの全体像をCNS自身が得た情報から明らかにする】【医療者の思いや考え、看護実践を共有し、問題の本質を協働して明らかにする】【日ごろから組織の強みや課題を明らかにする】などであった。行動では5カテゴリーが抽出された。【クライエントの状況を確認しながら、他職種でケアできるように関わる】【CNS自身が主体的にケアを実践する】、【CNSが他職種とともにケアを実践する】などであった。、令和元年度では、成果をもとに、コンサルテーション事例集の作成を始める。まず、編集方針や内容を検討し、複数名の専門看護師に原稿を依頼していく予定である。理由は2点である。まず、領域での教員1名が産休となり、研究活動にかかる時間の確保が困難となったこと。つぎに、インタビュー内容の逐語録の分析にあたり、広島の豪雨災害のボランティア活動時期と重なり、研究会開催が困難な時期が長く続き、分析に時間を要したこと。令和元年5月現在、コンサルテーション事例集の編集方針や内容を決定し、執筆候補者に依頼していく予定である。令和元年12月を目途に第1原案を作成する予定である。本研究は、専門看護師の「複雑で対応困難な問題」の明確化とコンサルテーション事例集の作成をめざしている。平成28年度には、まず、コンサルテーションに関する文献収集および検討を行い、コンサルテーションの構成要素について整理した。コンサルテーションの定義、目的、方法、コンサルテーションのプロセス、コンサルテーションに必要な能力や、対人関係技法を抽出した。つぎに、専門看護師における複雑で対応困難な問題、コンサルテーションの実践状況、コンサルテーションの体験から得たClinical Pearlと活用状況について明らかにするために、調査内容を検討し、インタビューガイドを作成した。インタビューガイドにおける内容は、研究参加者に1つの事例を語ることで、複雑で対応困難な問題に関するコンサルテーションの実施状況や評価まで文脈的なデータを得ることにした。また、Clinical Pearlは、研究参加者が複雑で対応困難なコンサルテーションを実施する際に大事なポイント(考えや方法)について質問することとした。研究参加者候補者は、5分野の専門看護師を抽出し、研究依頼施設を決定した。平成28年8月に、インタビューによる調査を実施するために本学研究倫理審査委員会に申請書類を提出し、11月下旬に承認を得た。インタビューによる調査は、平成29年度に実施する。遅れている理由として、まず、研究倫理審査委員会の承認を得るまでに4か月を要したことである。つぎに、研究代表者の家族が、平成28年7月に入院し、平成29年2月に死亡した。その間、入退院を繰り返しながら闘病し介護を必要とする状況であった。平成28年11月以降は、重症化し、その間、研究時間の確保が困難であった。1.平成28年度にはコンサルテーションに関する文献検討を行い、コンサルテーションの定義、目的、方法、プロセス要な能力や対人関係技法を抽出した。また、専門看護師6名にインタビュー調査を行うために、半構成的インタビューガイド、研究依頼書、説明書、同意書等を作成し、本大学の研究倫理審査委員会に申請、承認を得た。2.平成29年度には、分野の異なる専門看護師6名に、個別に半構造化面接を行った。その後、面接内容は、逐語録を作成した。その後、複雑で対応困難な問題、コンサルテーションにおける考えや思いおよび行動、評価、コンサルテーションで大切していること(Clinical Pearl)について質的帰納的に分析した。3.平成3031年度には、以上の取り組みの実績をもとに、コンサルテーション事例集の作成を始める。まず、編集方針や内容を会議で検討し、専門看護師のコンサルテーション能力を育むためのコンサルテーション事例集の作成をめざし、複数名の専門看護師に原稿を依頼していく予定である。遅れている理由として、平成28年度に研究倫理委員会の承認を得るまでに4か月要したこと、研究代表者の家族が平成28年7月から闘病し、平成29年2月逝去した。その間、介護を必要とする状況であった。

現在では、平成31年度での研究終了をめざして取り組みを行っている。本研究の目的は、専門看護師の「複雑で対応困難な問題」の明確化とコンサルテーション事例集の作成である。平成29年度に専門看護師7名にインタビューを行い、平成3031年度から逐語録を作成し分析を開始した。その結果、Clinical Pearl(コンサルテーションで大切にしていること)、複雑で対応困難な問題、判断や行動についてカテゴリー化した。Clinical Pearlでは、25カテゴリーが抽出された。【コンサルテーションとは問題の本質を見極めることである】【コンサルテーションはプロセス、特に最初と最後が大切である】【関係性こそがコンサルテーションの土台である】【コンサルティが主体的に判断・実践できるように関わる】【CNSの在り方を模索する】【看護職がコンサルテーションを依頼しやすく工夫する】【他者にスーパーバイズを求める】などであった。複雑で対応困難な問題では、11カテゴリーが抽出された。【コンサルテーションの基盤である対等な人間関係の形成困難】【CNS自身のスタンスの迷い】【コンサルテーションが浸透していない医療者の存在】【変化する患者の迅速な把握困難】【不明確な問題や解決方法への迷い】などであった。判断では、5カテゴリーが抽出された。【クライエントの全体像をCNS自身が得た情報から明らかにする】【医療者の思いや考え、看護実践を共有し、問題の本質を協働して明らかにする】【日ごろから組織の強みや課題を明らかにする】などであった。行動では5カテゴリーが抽出された。【クライエントの状況を確認しながら、他職種でケアできるように関わる】【CNS自身が主体的にケアを実践する】、【CNSが他職種とともにケアを実践する】などであった。、令和元年度では、成果をもとに、コンサルテーション事例集の作成を始める。まず、編集方針や内容を検討し、複数名の専門看護師に原稿を依頼していく予定である。理由は2点である。まず、領域での教員1名が産休となり、研究活動にかかる時間の確保が困難となったこと。つぎに、インタビュー内容の逐語録の分析にあたり、広島の豪雨災害のボランティア活動時期と重なり、研究会開催が困難な時期が長く続き、分析に時間を要したこと。平成29年度10月までに、インタビューによる調査を行う予定である。その後、インタビューによる調査を行い、その結果をふまえて、質問紙の作成を行う。質問紙による調査は、平成30年2月前後を予定している。平成29年10月までに専門看護師6名のインタビューを実施・終了している。平成30年度前期では、これらの結果を分析中である。今後は、文献検討の結果と面接内容の分析結果から、コンサルテーション事例集の編集方針・内容を決定し、専門看護師に原稿依頼を行う予定である。令和元年5月現在、コンサルテーション事例集の編集方針や内容を決定し、執筆候補者に依頼していく予定である。
入院期心不全患者における新たな呼吸理学療法の運動耐容能への効果に関する研究

本研究は、慢性心不全の急性増悪で入院した患者に対して、吸気筋トレーニングを入院期より開始することで運動耐容能を改善するか否か、ならびにその安全性を検証することを目的として行われている。2018年度には、本研究で用いる臨床指標の1つである慢性心不全患者における吸気筋力の低下が、運動時の死腔換気率を優位に増加し、換気効率を悪化することを明らかにした。これらの結果をまとめた論文は、英文誌へ掲載された。さらに、心臓リハビリテーションを5か月間実施した慢性心不全患者において、心臓リハビリテーション前後の下肢筋力、吸気筋力および運動耐容能を測定し、下肢筋力および吸気筋力の変化と運動耐容能向上との関係を検討した。その結果、心臓リハビリテーションによる運動耐容能の有意な向上には、下肢筋力ばかりでなく吸気筋力の向上も寄与していることが明らかとなった。これらの結果は、日本呼吸・心血管・糖尿病理学療法学会のEnglish SessionにおいてBest Presentation Awardを受賞した。本研究に関連する臨床指標の妥当性について検討し、2018年度には国際誌へ英語論文が掲載された(Hamazaki N, etal. Respirology, 2018. IF:4.407)。さらに、国際学会へ4演題発表し、そのうち3演題が学会賞を受賞した。一方、本研究に用いる指標の見直しが必要とされ患者取り込みが遅延した。研究に関連するプロトコールを発表し、目標症例数到達まで患者の取り込みを継続する。また、研究から得られた成果ならびに研究に関連する調査結果について、国際学会や国際誌への報告を継続する。本研究は、慢性心不全の急性増悪で入院した患者に対して、吸気筋トレーニングを入院期より開始し運動耐容能への効果および安全性を検証することを目的として行われている。平成28年度には、本研究のプロトコールを見直し一部修正が必要とされたため、倫理審査の申請を行い、研究モニタリングシステムの設置を終えた。現在、研究内容について臨床試験登録システムへ登録し、患者の取り込みを開始する準備を行っている。加えて、患者のスケジュールに合わせて臨床業務を調整すると同時に、アウトカムの測定に用いる機器を購入し測定精度の向上を図った。また、本研究で用いる主要アウトカムの有用性に関して、運動生理学的メカニズムを後方視的に検証し、国際学会へ3演題報告した。現在、そのうち2演題について国際誌へ投稿する準備を行っている。研究モニタリングシステムの設置を終えたため、研究内容について修正倫理の審査終了後には、患者取り込みを開始できる。平成29年度には、研究内容について臨床試験登録システムへ登録が完了し、研究モニタリング担当者を設置した後に倫理審査の承認を得た。現在、患者のスケジュールに合わせた臨床業務の調整を終え、現在、患者の取り込みを開始するところである。また、本研究で用いる主要アウトカムの有用性に関して、運動生理学的メカニズムを後方視的に検証し、国際学会へ4演題報告した。現在、1演題について国際誌へ投稿し修正編集中である。他の2演題についても、国際誌へ投稿する準備を行っている。研究内容について臨床試験登録システムへ登録が完了し、倫理審査の承認を得たため、直ちに患者の取り込みを開始できる。倫理審査の承認後、直ちに臨床試験登録を行い患者の取り込みを開始する。目標症例数到達まで患者取り込みを継続し、医師や看護師など多職種に加え、効果安全評価委員会の委員と協力して、円滑に、そして安全に研究を実施することに努める。また、研究から得られた成果、ならびに研究に関連する調査結果を国際学会や国際誌へ積極的に報告する。患者の取り込みを開始し、目標症例数到達まで患者の取り込みを継続する。なお、医師や看護師などの多職種と協力し、安全かつ円滑な研究の実施に努める。研究の進捗状況について、効果安全評価委員会および研究モニタリング担当者へ逐一報告し、研究の安全性および公正性を保つ。

研究に関連するプロトコールを発表し、目標症例数到達まで患者の取り込みを継続する。また、研究から得られた成果ならびに研究に関連する調査結果について、国際学会や国際誌への報告を継続する。研究に用いる物品の購入が年度末となってしまったため、一部の申請を翌年度へ繰り越しとしたことで当該助成金が生じた。また、論文の投稿準備に時間を要しているため、国際誌へ論文を投稿する際に生じる校正費や論文投稿費が未使用となったことで、当該助成金が生じた。(理由)研究に必要な消耗品の使用数が予定より少なかったため、わずかな当該助成金が生じた。(使用計画)患者の取り込みが開始となるため、研究に必要な消耗品の購入に使用する。また、本研究に関連する主要アウトカムの妥当性について検討した研究結果が、既に国際学会に採択されているため、学会参加費および旅費として助成金を使用する。さらに、国際誌への論文投稿に当たり、英文校正費や論文掲載費として使用する予定である。(理由)研究に関連した論文を追加で投稿する準備を行っていたが、準備に時間を要したため、国際誌へ投稿する際に生じる校正費が未使用となった。(使用計画)国際誌へ論文投稿をするために必要な、校正費や論文投稿費として使用する予定である。本研究で用いる吸気筋トレーニングの専用機器とアウトカム測定の消耗品、ならびに得られたデータを管理に用いるPC用ソフトを購入するために助成金を使用する。また、本研究に関連する主要アウトカムの妥当性について検討した結果について、既に国際学会に採択されており学会参加費として助成金を使用する。さらに、国際誌へ論文投稿をするために必要な、校正費や論文投稿費として使用する予定である。
芸道における身体教育の段階性に関する現代的意義－「生成論」の観点から－

本研究の目的は芸道における身体教育の段階性に関してその現代的意義を明らかにすることである。芸道における身体教育の段階性は、指導者と学習者の間で展開されていく、複雑な生成過程によって創造されるものである。学習者は指導者による模範的な動きの模倣を意図する一方で、指導者もまた学習者のパフォーマンスの特質を確認している。芸道において段階性が生み出されるとき、指導者は学習者の段階の生成過程を見極め、次の段階へと導いている。平成26年4月に参与観察の調査を依頼するため、広島県広島市佐伯区五日市町石内で十二神祇神楽を伝承している石内神楽団(臼山八幡神社)を訪問し、本研究の目的、研究の方法、内容について説明を行い、調査協力(練習模様の映像撮影、インタビュー調査)を依頼し了承を得た。平成26年4月から平成27年3月にかけて、石内神楽団の参与観察を実施してきた。また、神楽団の指導者に対するインタビュー調査も実施した。インタビューは神楽の練習場面において収集された映像や、これまでの練習経験からどのような考えを持ち指導を行っているのか、自らが神楽を習ってきた経験から神楽の練習(の段階性)に付随する具体的な事象を明らかにすることを目的とした。指導担当者から、練習に取り組む者の舞の所作や奏楽の技量に応じた指導を行っていること、習熟度に応じて指導を変更するという段階性を示唆する言説が獲得できた。神楽の指導現場に複数の指導者が介入することの弊害を指摘する声もあった。以上の参与観察、インタビュー調査から、指導者と学習者の間で展開される相互作用の具体的な事例を収集することが出来た。平成26年12月には日本レジャー・レクリエーション学会に参加し、研究報告者と「定着論」と「生成論」の関係性、「フロー理論」について意見交換を行った。平成26年3月には伝統芸能の伝承と人材育成の事例報告のシンポジウム、民俗芸能の伝承に関連した事例の研究報告を含む談話会に参加した。文献研究については、クラーゲスのリズム論、およびリズム論において中核となる「拍子」と「リズム」の関係性を探究した著書から、「拍子」を生み出す過程を丁寧に記述分析していくことが、身体論研究における「段階性」「生成論」の意義を明らかにしていく、その可能性があることが示唆された。本研究では芸道の伝承者(指導者、学習者)の間で展開される相互作用に関して、「段階性」という概念に着目した。芸道に関する先行研究で「段階性」についての考察を含む文献から段階性の意味を検討し、身体論研究における生成論、芸道や芸能の身体技法の指導・学習に関する記述を精査した。文献研究に加えて参与観察から指導者と学習者の具体的な言動を映像資料によって記録し、また調査対象者へのインタビュー調査を行い、伝承に付随する事象を分析し考察することで、芸道における身体教育の「段階性」の意義を生成論の観点から明らかにすることが本研究の目的であった。平成27年4月から平成28年2月まで十二神祇神楽を継承している神楽団に対する参与観察を行った。参与観察、インタビュー調査から、神楽の指導者は神楽を習う者(学習者)の舞や奏楽の技量に応じた段階的な指導を行っていることが明らかになった。ここでいう段階とは明確に整然と区分された段階ではなく、学習者が指導者の模範的な動きに自らの動作を合わせようとする行為(同形同調)を繰り返していく中にあって、学習者の身体所作の習得状況を指導者が見極めていく中で生成されるものであることが確認できた。一定の技能が身についた学習者に対して、指導者は具体的な指導を行う前に自らが違和感を覚えた部分について、学習者の立場からどこに問題があるのかを検証した上で指導する方法が見られた。学習者が新たな身体所作を習得した段階では、指導者は学習者に新たな課題を提示するのであるが、この段階が生成される際には指導者と学習者の間で「なぞり」と呼ばれる独特の相互作用の形式が影響していることが推察された。参与観察では調査対象となる神楽団から早い段階で調査の了承が得られたこともあり、練習模様の映像収集などは順調に実施できている。平成26年度に予定していた神楽団の指導者に対するインタビュー調査も終えている。平成26年度に実施したインタビューを踏まえて、平成27年度もこれまでの研究成果を整理した上でインタビューを行う予定である。文献研究についても、理論的な枠組みの基礎となる「拍子」と「リズム」の関係性を論じた著書の内容も確認できている。研究論文の収集については平成26年度中に行う予定であった研究資料の収集活動の一部を平成27年度(平成27年5月に実施済み)に実施することになったが、本研究と関連性のある研究論文の収集は着実に進んでいる。

神楽を習う者に対するインタビュー調査は対象者が次年度以降も神楽に継続的に関わるかどうか未定であったり、神楽の練習時間が十分に確保されていないことが見受けられたこともあり、インタビューの対象者を改め選定する必要性を感じ、平成26年度には実施していない。また、神楽の指導を実際に行い、指導者としてのフィールドワークの実施の可能性を検討したが、指導者が混在することで学習者が混乱する事態が想定された為、調査対象組織への影響を考えて、限られた場面で指導を行いその限定的な指導場面を記録することにした。研究報告については以上の調査結果を踏まえ、また研究成果の整理の時間確保ということから報告時期を検討し、平成27年7月の日本地域資源開発経営学会第4回全国大会に学会報告者としてエントリーした。現在、「拍子」と「リズム」に関する理論的な枠組みから、参与観察とインタビュー調査から得られた結果を整理し、研究報告のための準備を進めている。スポーツ社会学身体論研究に関する研究(「生成論」に関わる内容、芸道の相互作用、身体教育の「段階性」)を研究内容とした文献や論文の資料収集を参与観察と並行して行う。平成26年度に実施した参与観察、インタビュー調査とこれまでに収集された身体教育の「段階性」、「生成論」に関する著書、論文等を精査し、平成27年7月12日に日本地域資源開発経営学会第4回全国大会(広島県民文化センターサテライトキャンパスひろしま)において「神楽の継承過程における指導者・学習者の相互作用に関する分析」という演題で研究報告を行う。石内神楽団に対する参与観察(練習の映像収集、内容の記録)は継続して実施する。学習者へのインタビューについては実施するかどうかを慎重に検討する。また指導者の立場として、神楽の参与観察を行うことも検討したが、これまでに行った参与観察、およびインタビュー調査から、複数の指導者が混在すること、また継続して指導に関与していない者が指導に関わることで生じる問題も明らかとなったために、平成27年度も限定的な場面でのみ指導に関わり、その状況を記録することにする。平成26年度から平成27年度にかけて蓄積された映像資料を神楽の伝承に関わる者の言動の変化の実態が確認できるように縦断的な分析を実施する。そして、平成26年度と平成27年度にかけて実施した参与観察の映像資料の縦断的分析から析出された内容を確認し、「段階性」の意義を問う設問を吟味し、インタビュー調査を行い、音声資料の整理を行う。文献研究で精査された知見、参与観察およびインタビューの結果から整理された内容、これらを整理し、芸道における身体教育の段階性に関する現代的意義を考察する。「人件費・謝金」の項目の支出額が「0」であったことが要因である。その理由は、インタビュー調査にともない、調査協力者に謝金を支出することを予定していたが、謝金ではなく、商品券(QUOカード)を謝礼としたこと、またインタビュー調査の音声を整理する作業についてはその内容が専門的な用語であったり、前後の文章の文脈から推察しなければならない部分等もあり、この作業を研究代表者が行ったために、「人件費・謝金」の項目の支出額が「0」となった。今後は、インタービュー調査にともなって生じる音声資料に加えて、参与観察で収集した神楽の練習模様の映像資料の整理、また収集された映像の編集作業も必要になってくる。参与観察を行う調査地において、フィールドノートの作成、映像資料を確認しながらのインタビュー調査も検討しているために、映像資料の編集が可能なスペックを備えたノートパソコンを購入予定である。
ヘアレスラット褥瘡モデルを用いた、創傷治癒促進効果における MMPsの役割の解明

ヘアレスラット褥瘡モデルを用いて、褥瘡形成におけるMMPsの役割、ならびに温泉療法の褥瘡治癒促進効果がMMPs発現に及ぼす作用について検討した。まず、創傷治癒過程における細胞増殖の制御や細胞外マトリックスの再構築に、難治性皮膚欠損創の方はMMPs遺伝子の発現パターンは異常があることが突き止めた。さらに、炭酸塩泉の浸浴によって、難治性皮膚欠損創に対する温泉の創傷治癒効果があらわれた。創傷部のMMPs遺伝子の変化は治癒に有利な方向に誘導されたと考えられる。平成23年度の研究結果としては、難治性皮膚欠損創(殿部)に明らかな治癒遅延が見られた。また、創傷治癒過程における細胞増殖の制御や細胞外マトリックスの再構築に、難治性皮膚欠損創の方はMMPs遺伝子の発現パターンは異常があることが示唆された。平成24年度(最終年度)では、難治性皮膚潰瘍の新規治療法として我々が開発している温泉療法の効用を検証した。長野県みのわ温泉から採取した炭酸塩泉を用いて、ヘアレスラットの創傷部を天然温泉群(40°C)と、同温の水道水による温水群に分け、15分間に入浴させた。創面積を計測すると共に創組織のMMPs遺伝子の発現変化を解析した。また、MMPsの蛋白質分布を免疫染色で同定した。結果は、温泉群の難治性皮膚欠損創の創面積は、創作成後6週目から温水群に比べて有意な減少が認められた。完治率について、創作成後5週目から創の完治が出始め、10週目には温泉群では完治率87.7%になった。しかし、この時点では温水群は42.8%に留まった。温泉入浴によって、殿部のMMPs遺伝子の変化をもたらし、特に治癒過程に必要不可欠なMMP-2の増加が著明であった。免疫染色も同じ傾向を見られた。治癒遅延創の創傷治癒過程において、MMPsの発現動態は異常であったが、温泉浸浴によって難治創を治癒に有利な方向に誘導される可能性が考えられる。日本の豊富な温泉資源を利用して、褥瘡の温泉療法の開発は在宅医療の向上や、介護における社会的負担の軽減にも貢献できると期待される。マトリックスメタロプロテアーゼ(MMPs)は、創傷治癒に様々な生理機能および病的な役割を果たしている。そのため、動物モデルを用いて、褥瘡形成におけるMMPsの役割、ならびに温泉療法の褥瘡治癒促進効果がMMPs発現に及ぼす作用について検討した。平成23年度の研究では、難治性皮膚創形成過程におけるMMPsの役割を明らかにすることで、その経時的な発現動態を検証した。まず、ヘアレスラットの背部(一次治癒創)と殿部(難治性皮膚欠損創)創の創面積と残創率の計測を行った。難治性皮膚欠損創では一次治癒創に比べて、明らかな治癒遅延が見られた。遺伝子レベルでは、1次治癒創において、MMP-9遺伝子は炎症期に高い発現を示し、増殖期に正常レベルに近づいた。しかし、難治性皮膚欠損創は炎症期が遷延しているため、高値を維持したままであった。組織の再構築に関わるMMP-2遺伝子が1次治癒創の増殖期に高い発現であったが、難治性皮膚欠損創は低い発現に留まった。MMPs分布の関係性を免疫染色で同定したが、同様の傾向を示した。1次治癒創と比較し、難治性皮膚欠損創ではMMPs遺伝子の発現パターンは異なって、創傷治癒過程における細胞増殖の制御や細胞外マトリックスの再構築に異常があることが示唆された。また、難治性皮膚創へのbFGF治療によるMMPs発現変化の検討では、殿部の難治性皮膚欠損創に対してbFGFの局所投与は有意に創傷治癒が促進された。背部の1次治癒創に対してはbFGFの局所投与の効果はほとんど見られなかった。bFGFの投与は1次治癒創と難治性皮膚欠損創に対して異なる効果を示し、特に難治性皮膚欠損創に組織破壊と再構築の指標であるMMP-9とMMP-2の発現変化が是正する働きを示した。来年度より、平成23年度に得られた結果を基にして、温泉療法のMMPs発現に対する作用を検討する。研究実施計画通りで、23年度内検討すべき課題はほぼ解決した。来年度計画の実施に向けて、順調に進めている。平成23年度に得られた結果を基にして、さらに長野県内各温泉地から採取した源泉水を利用した温泉療法を伴うMMPsの変化を重点的に解析を行い、創傷治癒との関連を明らかにする。効果的な入浴法もいろんな方面から検討を行う。長野県内各地温泉水を用いて、ヘアレスラットを天然温泉群(40°C)と、同温の水道水による温水群に分け、創傷作成後、15分間入浴させる。

いかなる温水処置もしない対照群の治癒速度等の基準値は、平成23年度の検討で確立させたため、使用動物数を必要最小限に抑えることは可能になった。平成23年度の計画と同様に、創傷作成後の治癒の過程における各種評価を行う。特に、MMPsの温泉療法に伴う変化を重点的に解析する。温泉の付随効果として皮膚の粘弾性(はり)と肌油分水分などの改善が期待される。さらに、以上に得られた結果を取りまとめ、国内外で成果の発表を行う予定である。