hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護職の医療事故防止プログラム開発に関する日米比較

患者取り違えにおいては、看護師の思い込みや確認不足が明らかとなり、ヒューマンエラー防止の観点からは、複数人の呼称による確認、与薬業務の集約化、複数人による指示票等の確認、患者自身による確認の重要性が明らかとなり、その対策を早急に検討、導入する必要性が示唆された。また、与薬事故では、輸液ポンプ等を使用した際の注入量の入力間違いが多い。特に、点滴もれや患者の自己抜針などの際、与薬再開時の注入量の確認及び複数薬剤のルート確認が重要である。各医療施設の看護部にインタビューした結果、看護師長等の看護管理者は、リスクマネージャの任命を受けるなど、医療事故防止対策を積極的に推進する役割を担っていることが明らかとなった。その役割は各医療施設で異なっており、具体的に示されていないことが多い。したがって、各医療施設は、リスクマネージャの役割を明確かつ具体的に示す必要がある。特に、看護師が事故発生時にどのように対応するか、は重要な点である。事故をどのように防止するかに加え、被害を身体的・精神的にも拡大しないように、無害化及び限局化するための対応策の明示が必要である。このためには、他施設での事故事例や当該施設でのヒヤリ・ハットの事例分析が有用であるが、定期的な会議等による事例検討及びその検討内容の積極的な開示は、看護職員の事故防止への意欲維持及び向上につながることが期待される。アメリカでも医療事故は日本と同様に発生しており、両国とも医療事故防止のためのプログラムの必要性が認識されている。したがって、ヒューマンエラーがあることを前提に、どのように効果的なマニュアルを作成し、看護職員に周知徹底するか、が両国において大きな課題となっている。各医療施設の看護部は、医療事故防止のための教育プログラムを強化している。看護管理者はこのようなプログラムの必要性を十分認識し、その遂行に努力しているが、ヒヤリ・ハットを含め、日米ともにヒューマン・エラーやシステムに関連した事故内容や事故レベルに大きな変化はみられない。しかし、患者の安全確保がまず看護ケアにおいて優先されるべきとの認識は、看護部の方針・目標にみることができる。ところで、この看護部の目標を周知させるには、看護職員への集合教育場面や院内掲示だけでは不十分であることが明らかとなった。日常的にも各ナース・ステーションで情報を伝達・確認し、常に意識化させることが必要である。また、日米ではリスク・マネジャーの役割が異なるが、医療事故防止の観点からもその役割は重要である。日本では、多くの病院で看護師長をリスク・マネジャーに任命している。そこで、新たにリスク・マネジャーとして任命された看護師長がその役割を認識し、効果的なリスク・マネジメント活動を行うための方策が必要となる。リスク・マネジャーの役割強化のためのプログラムを企画し、実践した。その内容として、リスク・マネジャー会議の定期的な開催や事故事例の分析や具体策の検討が有効であった。
数の表象形成に注目した「算数障害」のスクリーニングと支援ソフトウェアの開発

2018年度は,開発した数概念を評価するシステム・ソフトウェアを用いて,公立小学校に設置された通級学級の児童を対象にした測定を行った。通級学級に在籍する児童について,開発した数概念を評価するシステム・ソフトウェアを用いて行った測定結果と,従来の紙筆版※の結果との比較検討を行った。これまでに数概念の測定は,紙に印刷した数直線上に回答させることで行われてきた。これを試筆版と呼ぶことにする。本研究ではこの測定を開発したタブレット機器の上で動作する専用のアプリケーションソフトを利用して行おうとするものである。これをタブレット版と呼ぶ。試筆版とタブレット版と相違については,石川・原田・伊丸岡(2016)において一部言及されているが,比較に用いたデータが,同一個人に対して取得したデータ出はないため,比較検討に限界があった。今回,同一個人に対してタブレット機器を用いた測定と紙筆版での測定を実施できたので,この結果を比較検討することで,試筆版とタブレット版との相違について検討した。まず線形表象モデルと対数表象モデルの当てはまりの程度を検討した結果,試筆版とタブレット版について,同様の結果が得られた。次に個々の参加者ごとに,どちらの表象モデルがより当てはまるか検討したところ,試筆版とタブレット版で違いは現れなかった。最後に,推定精度の値を試筆版とタブレット版間で比較したところ,有意な差は認められなかった。以上のことから,試筆版とタブレット版には,測定結果については差が見られなかった。したがって実施上のメリットからタブレット版を使用することの優位性が示唆された。2018年度も,公立学校の理解を得て,通級指導教室の児童を対象に,数概念を測定するアプリケーションを使用しての測定を行うことができたが,当初想定していなかった人事異動もありクラス担任の入れ替わりなど,想定外の出来事が生じた。このため当初の計画で実施予定であったところまでは到達できていない。2019年度も再び大幅な人事異動が生じているため,学校との調整をより柔軟に積極的に行っていく。2019年度は,前年度に引き続き,小学校の児童を対象として,数概念を評価する計測システム・ソフトウェアを可能な限り実施し,これまでのデータと合わせて,できるだけ多くのデータを収集する。主たる対象は,小学校低学年・中学年・高学年になる予定である。前年度と同じく,計測を実施し,典型児童と算数困難の児童との比較,算数困難の児童と,それ以外の困難をもつ児童との比較検討を行いたい。各学年における数概念の習得の程度,個々の児童における推定の精度などの指標を検討する。これに加えて,数概念の形成を促進する支援ソフトウェアについて評価をユーザビリティ等の評価を行う。実際に算数に困難をもつ児童を中心に研究参加を依頼し,それ以外の発達障害のある児童との比較を計画している。本研究の目的は,「算数障害」「算数困難」の児童を早期にスクリーニングし,それらの児童への汎用性の高い機器を用いた支援方法を開発し,その評価を行うことである。平成27年度は,幼稚園・保育園および小学校の幼児・児童を対象として,数概念を評価するシステム・ソフトウェアの開発と評価を行った。数概念を測定する課題は,先行研究を参考に数直線上に,ターゲットとなる数値の位置を推定させる課題(NP課題)を採用した。これをタブレット機器で運用するために,専用のアプリケーションソフトを開発した。このアプリケーションソフトを使って,幼稚園および小学1年から3年生を対象に,数概念の計測を実施した。線形表象の形成に関しては,NP100課題においては,1年生で58.8%,2年生および3年生では90%以上の児童で線形の表象が獲得されていた。他方,NP1000課題では,3年生においても,線形表象の獲得は60%程度にとどまった。推定精度に関しては, PAE値を求め評価した。NP100課題およびNP1000課題とも,学年があがるにしたがって,PAE値が減少し,精度が上昇していた。予想通り,タブレット端末を用いた測定は,従来の実施法に比べて,刺激の提示がスムーズになったり,提示ミスを防ぐことができたり,結果の集計が容易になるなど,いくつかの利点があった。結果については,従来の結果の傾向と一致するものが多かったが,タブレット提示による実施について,さらに詳細に検討する必要がある。まず数概念の計測をするための専用のアプリケーションを開発した。このアプリケーションソフトはJava上で動作するようにしてある。開発したアプリケーションソフトを10.1インチのタブレットPC(NEC TW710/S2S)上で運用した。入力はタブレットに付属するタッチペンで行った。幼稚園・保育園および小学校の幼児・児童を対象として,数概念を測定したところ,タブレット端末を用いた測定は,従来の実施法に比べて,いくつかの利点を見いだすことができた。第1に刺激の提示がスムーズになり,対象児を待たせることがない。第2に実施者の提示ミスを防ぐことができる。第3にタブレットで提示することで,幼い幼児でも計測に集中できる。第4に結果の集計が容易になる,などであった。必要に応じてアプリケーションソフトを改良していく。

平成28年度は,前年度に開発した数概念を評価するシステム・ソフトウェアについて,算数に困難を有する児童を対象にしたユーザビリティの評価を行い,さらに算数に困難を有する児童と定型発達の児童との数概念の獲得の程度を比較検討した。加えて,算数困難のある児童の数概念獲得を支援するソフトウェア開発を行った。まず前年度に開発したタブレット機器の上で動作する専用のアプリケーションソフトを利用して算数困難のある児童荷を対象に測定を行った。研究に参加したのは小学4年生の児童で,2年生で学習する算数の内容について,かなりの困難を有していた。タブレット機器のユーザビリティに関しては,定型発達の児童と比べて,特に問題が生じなかった。視線計測の結果を合わせて考えると,操作に迷って,操作ミスを誘発することもなかった。他方,刺激の提示がスムーズになったり,提示ミスを防ぐことができたり,といった従来のメリットはそのまま保持された。次に定型発達の児童との比較では,10までの数値では,年長児と同様,線形関数が対数関数よりも当てはまりがよく,線形表象が成立していると推察された。100までの数値については,2年生および3年生と同様に,線形表象が獲得されていると推察された。しかし1000までの数値では,算数に困難のある児童の結果と最も近いと思われたのは,1年生の結果であった。本今年度の研究の結果からだけでは,これが本児の特徴に起因する現象という以上の言及はできない。今後,早期の支援を開始するために,有効な指標となり得るのか,同様の測定を重ねる必要がある。今年度までで計画どおり数概念を測定するアプリケーションの開発はほぼ完了することができた。視線計測での評価は十分ではないが,これまでの計測の結果,試筆版との大きなズレは生じておらず,今後の計測において,問題点が生じる場合は,その都度改良を加えていくことで対応できると考えている。また今年度は,数概念獲得の支援ソフトウェアのプロトタイプの開発を概ね終えることが出来た。支援ソフトウェアは,WindowsとMac双方のOS上で動作することを確認できた。多数の対象者への実施は来年度以降,実施していく予定である。今後は,算数障害・算数困難のある児童への参加を広く呼びかける予定である。この点が最も難しい点であるが,各学校の特別支援教育担当の教員と連携して,本人ならびに保護者の方に理解を得たい。平成29年度は,前年度に引き続き,開発した数概念を評価するシステム・ソフトウェアを用いて,公立小学校に設置された通常学級の児童を対象にした測定を行った。通常学級に在籍する児童について,主な訴えに「算数に関する困難」を含む児童と,「算数に関する困難」を主訴に含まない児童とに分け,分析を行った。またそれぞれ典型発達の児童との数概念の獲得の程度を比較検討した。まずこれまでに開発したタブレット機器の上で動作する専用のアプリケーションソフトを利用して公立小学校に設置された通常学級の児童を対象にした測定を行った。
感性によるフィルタリング機能を持った大域ネットワーク

フィルタリングのための分散計算機構および分散学習機構を構築した。その評価のため、謝金を使用して被験者実験およびその結果のデータ整理を行った。本研究の成果を一般的な話題に拡張して、「口コミ支援システム」と呼ばれるシステムを構築し、上述の分散計算機構および分散学習機構の有効性を調べた。このシステムは伝言ゲーム型の情報伝達をコンピュータネットワークのサポート下で行うもので、人が情報のフィルタリングに関与することに特徴がある。記事の伝達はコンピュータが行うため、情報が誤って伝わることもない。このシステムを実際に数十人のユーザに利用してもらい、種々雑多な話題について議論を行ってもらった。その結果、情報が効果的に伝わり、価値の低い情報がフィルタリングされることを確認した。コンピュータネットワークからの記事の推薦も有効であった。以上から、コンピュータネットワークに適応性を持たせ、ネットワークに埋め込まれた人との協調を図るというコンセプトが有効であることを確認した。本研究の成果は、適応インタフェースの研究の一環として捉えることができる。その一例として、人に合わせて音楽を編曲および作曲するシステムを構築した。このシステムはいろいろな曲に対する人の感性評価に基づき、各自に合わせたオーダーメード曲を生成するものである。この結果から、本研究がコンテンツの自動生成にも有効であることを実証した。外国旅費を用いて、AAAIなどの海外の著名会議で以上の成果を発表すると同時に、会場に借りたデモブースでデモを行い、高い評価を得た。分散計算機構の基本メカニズムについて、再検討を行った。さらにその上での学習機構の問題点を洗い出し、重み学習の新しい手法を開発した。ネットワークで結合された複数のワークステーション上で、ネットワークを経由した分散計算を行うための機構を、本研究開始前に試作している。しかしながら、多くの問題が残っており、それらの解決法について検討を行った。WWW(World-Wide-Web)のインターフェースを設計した。これにより、システムからWWW上の情報にアクセスしたり、システムが収集および生成した情報をホームページとしてWWWに提供することが可能になる。WWWのホームページを探索するため数多くの探索エンジンがすでに用いられている。それらうちYahooでは、情報を階層的に分類して格納しているが、人手で分類を行っているのが実状である。その膨大な作業を自動化するため、ユーザの好みに応じて階層構造を構築するシステムを作成した。このシステムは上述の重みの学習により、実現されている。すでにWWW上には数多くの探索エンジンが存在する。それらの中から適切な探索エンジンを選択するために、メタサーチエンジンが開発されているが、ユーザの好みに応じた柔軟な選択を行うシステムはまだ存在しない。メタサーチエンジンは上で述べた重み付きリンクを用いると容易に実現できる。その試作を行い実験データを収集した。テキストベースの情報だけでは自然なやりとりは難しいので、分散計算機構上のデータとして、画像などを取り扱えるように拡張を施した。ネットワーク結合されたパーソナルコンピュータおよびモバイル使用可能なノートブックコンピュータを複数導入し、それらの上で取り扱いが可能になるようにシステムを構築した。その上で、微妙な感性情報を獲得するために開発された学習機構をベースにして、ネットワーク学習の機構を構築した。各人に分散された仕事のトピック間にリンクを張り、そのリンクに沿って内容をやりとりするようにした。各ユーザは得られた項目の重要性を評価して、システムに返す。この評価値を元に学習を行って、ネットワーク上のコストを調整する。以上の操作により、関係の緊密さを表すコストが学習され、そのコストに従った優先度で伝達を行うことで、情報をフィルタリングすることができる。さらに、同様な機構により、ある立場から見た各トピックの印象として、「暖かい」、「冷たい」、「好き」、「嫌い」などといった微妙な感性情報も蓄積するようにした。これにより、各トピックのやりとりを肌理細く制御する機構を開発した。各種の場面を想定して、ニーズの動向分析を行った。そのため、謝金を使用して資料の提供を受け、被験者実験およびその結果のデータ整理を行った。ニーズの動向分析に基づいて、コンテンツを設計した。

キーワード等を用いた情報検索および抽出技術の進歩は、日進月歩である。外国旅費を用いて海外の学会において研究の中間報告を行うことにより、最新の技術との比較を行った。パーソナルコンピュータをさらに導入し、初年度に導入したワークステーションと共に、ネットワークによって結合して分散情報収集システムを形成し、フレキシビリティを増大させた。また、文書の項目単位だけではなく、その内容に立ち入った処理を目指し、自動オーサリングシステムを構築した。すなわち、初年度では情報の「かたまり」として、内部には立ち入らなかった自然言語、音楽や、画像などのデータをある程度構造化して、分散計算機構の枠組の中に取り込み、遠隔地から部分的にコンテンツを取り出す手法を開発した。これを用いれば、ユーザは一塊の記述項目の一部分に注視点を設定し、そこを詳しく吟味することができる。さらに、記述項目を単位としてフィルタリングを行うだけではなく、ユーザの注視点に応じて項目の一部分について学習することにより、記述項目の内容にも立ち入って、フィルタリングだけではなくオーサリングも行った。以前に設計したコンテンツの作成を行った。作成したシステム上に、作成したコンテンツを実際に入力し、各例題について動作試験を行った。ユーザがコンテンツを入力するためのインタフェースについても検討し、コンテンツの書式作成、記述項目の設定および入力について、作業量とその難易度を評価した。コンテンツに含まれる記述項目の種類を追加および変更する際の手間を軽減する手法についても研究した。入力した例題を用いて分散計算機構および分散学習機構の評価を行った。そのため、謝金を使用して被験者実験およびその結果のデータ整理を行った。本研究の成果を一般的な話題に拡張して、「口コミ支援システム」と呼ばれるシステムを構築し、上述の分散計算機構および分散学習機構の有効性を調べた。このシステムは伝言ゲーム型の情報伝達をコンピュータネットワークのサポート下で行うもので、人が情報のフィルタリングに関与することに特徴がある。記事の伝達はコンピュータが行うため、情報が誤って伝わることもない。このシステムを実際に数十人のユーザに利用してもらい、種々雑多な話題について議論を行ってもらった。その結果、情報が効果的に伝わり、価値の低い情報がフィルタリングされることを確認した。コンピュータネットワークからの記事の推薦も有効であった。以上から、コンピュータネットワークに適応性を持たせ、ネットワークに埋め込まれた人との協調を図るというコンセプトが有効であることを確認した。本研究の成果は、適応インタフェースの研究の一環として捉えることができる。
in-vivo微生物電気化学を使った好アルカリ細菌のプロトン集積機構の研究

pH12の極限環境にアノード電極を電子受容体とするオンサイト電極システムを構築し、電極上に集積された微生物叢からから世界初となる細胞外電子伝達能を有する好アルカリ性グラム陽性細菌を単離し、電気化学的評価、ならびに全ゲノム解読を行った。また、生細胞を用いてペリプラズム内のプロトン濃度を追跡する技術を開発することで、細胞外電子移動過程が電子と共にプロトンを細胞外へと放出することを示唆する結果を得た。本研究は「細胞外pHに逆相関して細胞膜上により多くのプロトンを引きつけ・集積化する」好アルカリ菌の機構の解明を目的としており、本年度は我々が発見した高アルカリ条件下で細胞外の電極表面に電子を受け渡す好アルカリ電流生成菌の単離を行った。現在複数のシングルコロニー形成が確認できており、順調にいけば、これらの中から細胞外電子移動課程を有する初の好アルカリ菌が単離されるはずである。単離されれば、当初の目的であるATP合成と生体電子流をin-vivo追跡する実験を行う。具体的には、ゲノム塩基配列の決定、解析を行い、細胞膜にける電子伝達タンパク質の空間分布を予想する。そして、in-vivo微生物電気化学を用いて、呼吸鎖電子移動の速度論や電子伝達タンパク質の酸化還元電位のpH依存性を明らかにする。この好アルカリ微生物の単離実験と並行して、中性条件で電極表面に電子を受け渡すモデル微生物である鉄還元細菌Shewanellaにおけるプロトン局在性に関しての検討を比較のために行った。Shewanellaはフラビン分子を生合成、分泌するがペリプラズムのpHによって膜透過性が大きく変化する。この性質を利用してペリプラズムpHを追跡したところ、好気条件ではpHの減少が進行するのに対して、電極に電子移動を行う場合にはpHは中性付近に止まった。これは、プロトンがペリプラズムに全く蓄積していないことを示しており、電子が外膜を通過する際に電荷中性を保つことが重要な電子移動の速度因子であることを示唆している。この発見は、本研究の目的において重要あるだけではなく、近年盛んに研究がなされている細胞外電子移動の分野においても全く新しい知見であり大きなインパクトを与えると考えられる。また、比較として中性条件で電極表面に電子を受け渡すモデル菌である鉄還元細菌Shewanellaに関しても、プロトン局在性や電子移動速度に関しての検討を行った。前年度にペリプラズム内におけるプロトン濃度をin vivo電気化学によって予想する方法論を開発したが、生細胞内におけるプロトンの局在性を議論するためには電子移動律速過程の特定が不可欠である。そこで、微生物の電流生成時における律速過程を追跡する手法を開発した。同様の方法論を今後好アルカリ菌においても適用することで、現在Electrochimica Acta誌へ投稿中である(Manuscript ID EF16-054R1 under revision)。塩基性環境からの細胞外電子移動を行う微生物の単離が難航し、当初の予定よりも時間が掛かったがほぼ成功裏に検討が進んでいる。現在までに単離できているいくつかの菌が塩基条件下において細胞外の電極へと電子移動を行うことが確認出来れば、次のステップである遺伝子シークエンス・タンパク質解析やin-vivo電気化学検討に進むことができる。この成果に加え、比較対象として行った中性条件で生育する細胞外電子移動のモデル菌であるShewanellaにおいてプロトンのペリプラズム局在性に関して重要な成果が得られた。細胞外に電子移動を行う際にはプロトンが細胞外へと同時に捨てられているという観測結果が得られた。この驚くべき結果は、本研究の目的上重要な知見であるだけでなく微生物電子移動の分野においても極めて新規性の高い重要な成果であり、直ちに論文発表を行った。微生物電気化学出来るだけ早く塩基性条件で細胞外電子移動を行う菌体を単離し、遺伝子配列や外膜タンパク質の決定、細胞外電子移動を行う際のプロトン局在性についての電気化学的検討を行う。さらに、比較のために行った中性条件での発見も重要であるため、プロトンがペリプラズムに局在しない現象を他の中性細菌においても検証する。
習慣性流産患者におけるHLA-G抗原とTAP遺伝子多型性の基礎的解析

研究内容:1.対象:当院で習慣性流産のため免疫療法を施行した39組の凍結保存したリンパ球を対象とした。2.検討内容:TAP遺伝子をPCR-RFLP法により多型性を検出した。研究方法:1.凍結顆粒球よりPhenol-Chloroform法により染色体DNAを抽出した。2.TAP1,TAP2遺伝子多型部位をPCR法により増幅した。成績:習慣性流産患者夫婦39組のTAP遺伝子の多型性の頻度は以下の通りであった。考察:正常人TAP1,TAP2遺伝子の組合せと習慣性流産夫婦の組合せの頻度に差があるかどうか今後検討を要する。
三次元空間情報と土壌―植物―大気系モデルを用いた樹木の微気候調整効果の予測

本年度では、樹冠の熱・放射収支計算と気流解析を併せることで夜間における都市樹木の熱環境調整効果を評価し、国際会議(10th ICUC)にて成果を発表した。さらに、街区スケールの数値シミュレーションへの導入が容易な蒸発散・水収支モデルを導入し都市熱環境評価への利用可能性を検討した。蒸発散量は土壌含水率が特定の閾値以下になると急速に減少するため、その熱的効果を活用するためには、閾値以上の含水率の維持が重要である。樹木・土壌の水収支を予測する直接的な解法としては熱・水分同時移動計算があるが、数万メッシュを超える街区スケールの計算には負荷が高い。更に、降雨の水収支への影響は数日数週間の時間スケールで持続するため、助走計算の負荷は膨大になる。そこで本研究では、土壌含水率、および最大限の蒸発散を期待できる期間長さの簡便な予測手法として、定常的な気候条件下での日毎の水収支パターンの出現頻度を解析的に求められるRodriguez-Iturbe & Porporato (2004)の確率的水文モデルに着目し、熱環境評価への応用を試みた。具体的には、まず、土壌表面温度が上昇(蒸発散量が低下)する含水率の閾値の実態、および単木の降雨遮断特性の実測によって明らかにした。さらに、最大限の蒸発散を期待できる期間長さが夏季の内どの程度の割合を占めるか、確率的水文モデルを利用して、夏季の内、最大限の蒸発散を期待できる期間長さを評価した。その結果、東京夏の灌水が行われていない街路樹を想定した条件では、評価期間の80%以上の割合において樹木が乾燥ストレス下にあるとことが分かり、蒸発散による熱環境調整効果が有効に活用されていない可能性が高いことが示された。ただし本研究の結果は、ある特定の樹種・土壌容積のサンプルを対象とした試算にとどまるため、パラメータ設定の一般化・予測可能性について今後の検討が必要である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度である今年度は、研究計画の順序を一部変更し、緑化樹木周辺の熱・水分環境に関する都市域での実態把握を中心に行った。また、開発対象とする3D-CAD上での熱環境シミュレーションプログラムの基本的設計を行い、導入する樹冠内放射伝達サブモデルについて理論的検討・文献調査を行った。(1)従来観測データが不足していた、土壌水分・蒸発散が緑化空間の熱環境に与える影響を把握するため、降雨後の数日間を対象に、都内の緑道2か所において、気温・熱放射環境、および土壌含水率について移動観測を行った。赤外線放射カメラ・近赤外水分計を用いることで、多地点での熱・水分環境の経時的変化の測定を実現した。その結果、土壌の表層含水率と表面温度の間に明確な非線形関係が認められること、また、この非線形性のために、対象とした緑道においては、降雨後1,2日程度で蒸発による温度低減効果が急激に低下することを確認した。(2)街区スケールの微気候シミュレーションに導入可能であり、なおかつ、降雨量や植栽マスの土壌容積などの設計条件を反映可能な、解析的な樹木水収支モデルの熱環境予測への利用可能性を検討するため、基礎的な感度分析を行った。次年度以降の課題として、この解析的モデルにおいて簡略化されている土壌含水率の空間分布が、表面温度へ与える影響について、高分解能なモデルとの比較検証を行う必要がある。(3)樹冠内放射伝達モデルについて、葉の分光特性の考慮、および直達光・散乱光の分離方法について理論的検討・文献調査を行った。計算負荷・パラメタリゼーションの容易さなどの実用性と予測精度のトレードオフを考慮して、サブモデル候補を検討した。熱環境への影響評価は次年度の課題とした。当初導入を予定していた樹冠内放射伝達サブモデルについて、基礎的検討の余地があることが新たに判明した。そのため、研究計画の順序を一部変更し、熱・水分環境に関する都市域での実態把握を先に行った。さらに、最大限の蒸発散を期待できる期間

長さが夏季の内どの程度の割合を占めるか、確率的水文モデルを利用して、夏季の内、最大限の蒸発散を期待できる期間長さを評価した。その結果、東京夏の灌水が行われていない街路樹を想定した条件では、評価期間の80%以上の割合において樹木が乾燥ストレス下にあるとことが分かり、蒸発散による熱環境調整効果が有効に活用されていない可能性が高いことが示された。ただし本研究の結果は、ある特定の樹種・土壌容積のサンプルを対象とした試算にとどまるため、パラメータ設定の一般化・予測可能性について今後の検討が必要である。次年度は、水収支・樹冠内放射伝達サブモデルを3D-CAD上の熱環境シミュレーションに導入し、葉の熱収支および樹冠下熱放射環境への感度分析を実施して必要精度を検証した上で、最終成果物となるプログラムを完成させる。また、関連論文の執筆・投稿を順次進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
医療安全を向上するチームワークトレーニングの開発と基盤整備に関する基礎的研究

本研究では、医療安全の向上を目指して、医療者(特に看護師と医師)の能力を最大限に発揮させるチームワークを促進するプログラムの作成や運営に関わる基盤を整備する。具体的にはTeam Strategies and Tools to Enhance Performance and Patient Safety : TeamSTEPPSの考え方を参考にしながら、日本におけるMTT(Medical Teamwork Training : MTT)プログラムを作成する。ちなみに、TeamSTEPPSとは、医療の質、安全、効率を改善するエビデンスに基づいたチームワーク・トレーニング・システムであり、チームのパフォーマンスを向上し、患者のアウトカムを最適化するために必須である患者安全文化の醸成を目指した取り組みである。ここでのMTTの具体的な目標は、「チーム構築(ビルディング含む)」・「リーダーシップ(コーチング含む)」・「状況モニタリング」・「相互支援(コーチング含む)」などのnon-technical skill : NTSの強化を図るである。この研究では効果的なMTTの検討を図るとともに、MTTの効果を測定する尺度の検討も行う。また、MTTを企画・運営するファシリテーターの育成も行なう。以上のようなプロセスを踏んで、チームワークづくりに必要なトレーニングプログラムを精選し、その効果を実証して、日本におけるチームワークトレーニングの基礎を構築する。研究の目的本研究では、医療安全の向上を目指して、医療者(特に看護師と医師)の能力を最大限に発揮させるチームワークづくりの基盤を整備する。具体的にはチームワークづくりに必要なトレーニングプログラムを精選し、その効果を実証して、日本におけるチームワークトレーニングを構築することを目的としている。平成21年度の目標と成果(1)医療安全を向上させる日本版MTTの内容を検討するチームワークの重要な要素は、「チーム構成(ビルディング)」・「リーダーシップ」・「状況モニタリング」・「相互支援」・「コミュニケーション」である。また、日本におけるMTTを開発するには、既存のチームワークトレーニングを日本の医療安全管理者に広く紹介し、意見交換を図ることも重要である。本研究では2009年11月米国ミネソタ大学キャリンベウム先生を招聘して、米国TeamSTEPP(チームワークトレーニングプログラム)の実際について、医療の質・安全学会において、国内の医療安全管理者と意見交換を実施したり、セミナーを開催して学習の機会を増やした。また、独自に勉強会を開催し、MTT(Medical Teamwork Training : MTT)プログラムの内容を検討した。一連の過程は雑誌に掲載した。(2)MTTの効果測定尺度を開発するMTTの効果を厳密に測定するためには、精度の高い評価指標が必要である。そこで2009年10月にこれまで開発された組織文化の測定尺度をレビューし、日本で利用可能な尺度を精選した。(3)MTTの指導者の育成を目指して、研究協力が得られた病院の医療者にMTTの研修を実施するMTTの開発とシステムの構築のためには、指導者の育成と質の高い教材が不可欠である。本研究では、東邦大学医療センターの職員とNTT東日本病院など延べ60名の医療者に研修を実施した。平成22年度の目標と成果1.東邦大学大森病院の職員を対象にしたチームワーク向上を目指した研修プログラムの開発とその効果の検討。(1)新人研修においてチームワークを促進するツールについて体験的に学ぶ研修プログラムを開発し、効果を測定した。(2)一般職員を対象にしたビデオ教材を作成し、実施した。2.同じく東邦大学大森病院の一部の部署を対象にしたCRM(クルーリソースマネジメント)の開発とその効果の検討(1)輸血部と手術室のチームが緊急輸血を想定したCRMトレーニングを開発し、2回実施してその効果を測定した。※二つの介入の成果は、23年度の学会(医療リスクマネジメント学会/医療の質・安全学会)で発表予定である。研究の目的本研究では、医療安全の向上を目指して、医療者(特に看護師と医師)の能力を最大限に発揮させるチームワークを促進するプログラムの作成や運営に関わる基盤を整備する。研究実施計画具体的にはTbamSTEPPSの考え方を参考にしながら、日本におけるMTT(Medical Teamwork Training:MTT)プログラムを作成する。

プログラムの内容は、「チーム構築(ビルディング含む)」・「リーダーシップ(コーチング含む)」・「状況モニタリング」・「相互支援(コーチング含む)」などのnon-technical skill:NTSに関するトレーニングである。新人、管理監督職、同じ部署で働く医療チームを対象にMTTのプログラムを実施しながら、MTTの内容を検討する。また、本研究ではファシリテーターの育成も行う。管理監督職にはMTT修了後、所属する部署のトレーニングを企画・運営してもらい、ファシリテーターとしてリーダーシップを発揮できるよう養成する。MTTの効果を厳密に測定するためには尺度の検討も必要となる。この研究では既存の組織文化の尺度を参考にしながらも日本で利用可能な効果測定尺度の検討を行う。以上を踏まえて、チームワークづくりに必要なトレーニングプログラムを精選し、その効果を実証して、日本におけるチームワークトレーニングの基礎を構築する。
振動状態を考慮した水素分子衝突輻射モデルによる実験室・核融合プラズマの解析

近年の核融合研究において、水素イオンがプラズマ中心部から容器壁に到達するまでに壁付近で再結合して消滅する非接触プラズマ現象が見出され、容器壁の熱負荷低減の要求から注目されている。この現象には、よく知られた電子とプロトンの再結合に加え、分子の関与する再結合過程(MAR)が重要であると考えられている。我々はプラズマ中で生じているMARを定量的に評価するため、下記の一連の過程を組み込んだ中性粒子輸送モンテカルロシミュレーションコードを構築した。我々はまず、水素原子・分子衝突輻射モデルを構築し、MARの実効的速度係数を計算した。計算では水素分子の電子基底状態の各振動状態を区別した。このモデルにより水素分子の初期振動状態によるMARの実効的速度係数の変化を調べると、初期振動状態v=4ではv=0の場合より1桁以上大きな値をとることがわかった。また、各振動状態のポピュレーションの計算において、各振動状態の分子を独立粒子として扱った場合と、準定常近似を適用した場合の2種類の計算をしたところ、ポピュレーションの決定には、準定常近似を用いることができないことがわかった。このような検討から、モンテカルロシミュレーションコードにおいて、各振動状態分子を独立粒子として扱った。核融合ダイバータプラズマを想定し、一次元のモンテカルロシミュレーションにより、振動状態v=0およびv=4の水素分子が壁から300°Cに相当する温度で一様なプラズマ(T_e=2eV,n_e=10^<14>cm^<-3>)に放出された場合について、プラズマ中各場所での単位体積・単位時間当たりのMARの反応量の計算を行った。同量の水素分子が放出された場合、壁付近の反応量はv=4のほうがv=0より2桁近く大きくなった。これは、上記の反応(1)の速度係数がv=4のほうがv=0よりもおよそ2桁大きいことに由来する。同様の理由で、水素分子密度がv=4のほうがv=0より急速に壁から減少するため、MARの反応量もv=4のほうが壁から急速に減少した。また、MARが電子プロトンの再結合より効く領域が存在するのは、v=0の場合は壁付近での水素分子密度が10^<12>cm^<-3>以上、v=4の場合は10^<11>cm^<-3>以上ある場合に限られることがわかった。信州大工学部の誘導型高周波水素放電プラズマ(13.56MHz,水素ガス圧0.015Torr,T_e=3eV,n_e=3x10^<11>cm^<-3>,直径5cm円柱状プラズマ)に、プラズマの周囲の中性水素の振動状態をv=0と仮定して、上記のモンテカルロシミュレーションコード適用したところ、プラズマ中の水素分子振動励起状態からのMARはv=0からに比べ無視できるという結果が得られた。本研究では、我々が開発を進めてきた振動状態を考慮した水素分子衝突輻射モデルを粒子輸送コードに組み込み、それを実験室プラズマに適用することを計画している。この目的は、(1)粒子輸送コードDEGASの性能向上、(2)我々の計算機コードの信頼性の検証、である。今年度、計算においては、振動状態を考慮した水素分子衝突輻射モデルを用いて水素原子・分子の生成・消滅など各種速度係数を計算し、DEGASに組み込んだ。分子電子基底状態の15の振動状態は緩和時間が遅く、かつそれらが同程度であり、DEGAS中ではこれらを別種粒子として扱う必要があった。そこで、各振動状態の生成・消滅の速度係数を、電子励起状態を経由する過程を考慮しながら計算した。現在、実験室放電装置の形状等を入力中である。実験においては、高周波プラズマ実験装置の立ち上げを行った。当初、ヘリコン波プラズマを予定していたが、カスプ状磁場の方が高電子密度のプラズマが生成され、磁場300G、13.56MHz、1kW入力の水素放電で電子密度10^<12>cm^<-3>、電子温度5eV程度のプラズマが得られた。電子温度については、ダイバータプラズマと同程度の値が実現された。水素分子衝突輻射モデルにより、水素原子バルマー線系列発光強度を解析した結果、主にそれらは分子活性再結合(H2+H+->H2++H,H2++e->H+H^*)の過程で生成された励起原子から放出されたものであることが強く示唆される結果となった。

このような検討から、モンテカルロシミュレーションコードにおいて、各振動状態分子を独立粒子として扱った。核融合ダイバータプラズマを想定し、一次元のモンテカルロシミュレーションにより、振動状態v=0およびv=4の水素分子が壁から300°Cに相当する温度で一様なプラズマ(T_e=2eV,n_e=10^<14>cm^<-3>)に放出された場合について、プラズマ中各場所での単位体積・単位時間当たりのMARの反応量の計算を行った。同量の水素分子が放出された場合、壁付近の反応量はv=4のほうがv=0より2桁近く大きくなった。これは、上記の反応(1)の速度係数がv=4のほうがv=0よりもおよそ2桁大きいことに由来する。同様の理由で、水素分子密度がv=4のほうがv=0より急速に壁から減少するため、MARの反応量もv=4のほうが壁から急速に減少した。また、MARが電子プロトンの再結合より効く領域が存在するのは、v=0の場合は壁付近での水素分子密度が10^<12>cm^<-3>以上、v=4の場合は10^<11>cm^<-3>以上ある場合に限られることがわかった。信州大工学部の誘導型高周波水素放電プラズマ(13.56MHz,水素ガス圧0.015Torr,T_e=3eV,n_e=3x10^<11>cm^<-3>,直径5cm円柱状プラズマ)に、プラズマの周囲の中性水素の振動状態をv=0と仮定して、上記のモンテカルロシミュレーションコード適用したところ、プラズマ中の水素分子振動励起状態からのMARはv=0からに比べ無視できるという結果が得られた。
インテリジェントなインターフェースを持つ3次元形状データベースの基礎研究

コンピュータグラフィックスやCAD/CAMなど、3次元形状処理の応用範囲が広がっているが、従来の形状モデルの利用は、機械形状やある特定の形状に対してその形状モデルを生成し、それから加工情報を取り出したりするだけの世界であったが、今後は3次元形状の評価・解析・比較・検索・分類・ソ-トなどを総合的に扱える3次元形状のデータベースに対する強い要求が出てくる。インテリジェントなインターフェースを実現する一つの方法は、形状と人間の感性との相互関係を解明することである。形状の特徴量と人間のイメージとの関係、人間の持つあいまいな知識・表現との関係がある程度解明できれば、人間の持つあいまいな要求に対して客観的に応答できる高機能インテリジェント・データベースの実現に大きく近づくと考えられる。今回の研究は基礎研究でもあり、中核となる3次元形状処理システムの構築を行った。一つは任意形状を表現できるソリッドモデリングシステムの開発であり、これは任意の3次元形状の生成、和・差・積の集合演算、隠線消去、濃淡表示などができるもので、形状を多面体で近似表現する。もう一つは、曲面形状を表現する自由曲面生成処理システムであり、メッシュ状の曲面形状を生成することができる。これは形状を統一的表現で表し、フーリエ変換などで特徴量をとらえる方法を想定したためである。このような2つの形状処理システムを利用することにより、3次元任意形状の生成が可能で、これを曲面に変換して形状の特徴の客観的評価が行える。将来的には、形状の評価・解析・比較・検索・分類・ソ-トなどを総合的に扱えるようにしたインテリジェントなインターフェースを持つ3次元形状データベースの実現可能性が高くなった。近年情報処理技術の進歩とともにデータベースの利用が増え、文献の探索やデータの整理、活用など様々なデータ処理に利用されている。一方コンピュータグラフィックスやCAD/CAMなどコンピュータを用いた図形処理、特に形状モデリングなど3次元形状処理の応用範囲が広がっている。従来の形状モデルの研究・開発は、機械形状やある特定の形状に対してその形状モデルを生成し、それから加工情報を取り出したりするだけのいわば閉じた世界であった。これらの話をまとめると、インテリジェントなインターフェースを持つ3次元形状のデータベースの実現が望まれる。それも単にデータを羅列してファイル化するのではなく、人間にとって利用しやすいインターフェースを持ち、形状に対する記述だけでなく、形状の評価・解析・比較・検索・分類・ソートなどを総合的に扱えるようにすべきである。今回の研究では、中核となる3次元形状処理システムの構築を行った。これは形状を統一的表現で表し、フーリェ変換などで特徴量をとらえる方法を想定したためである。高機能インターフェースを実現する一つの手法は、形状の大域的特徴と局所的特徴を同時にとらえることである。今後の研究では、どのようなデータ構造が望ましく、どのようなインターフェースが必要かを明らかにする。

一つは任意形状を表現できるソリッドモデリングシステムの開発であり、これは任意の3次元形状の生成、和・差・積の集合演算、隠線消去、濃淡表示などができるもので、形状を多面体で近似表現する。もう一つは、曲面形状を表現する自由曲面生成処理システムであり、メッシュ状の曲面形状を生成することができる。これは形状を統一的表現で表し、フーリエ変換などで特徴量をとらえる方法を想定したためである。このような2つの形状処理システムを利用することにより、3次元任意形状の生成が可能で、これを曲面に変換して形状の特徴の客観的評価が行える。将来的には、形状の評価・解析・比較・検索・分類・ソ-トなどを総合的に扱えるようにしたインテリジェントなインターフェースを持つ3次元形状データベースの実現可能性が大きくなった。
サーファクタント関連蛋白質の気管支喘息病態への遺伝子工学的解明

肺サーファクタントは主に肺胞II型上皮細胞で合成、分泌される脂質・蛋白質複合体で肺胞被覆層を形成し肺胞表面の気相・液相界面の表面張力を低下させることにより呼気時における肺胞の虚脱を防いでいる。また、サーファクタント蛋白には感染防禦、免疫制御などの多彩な機能があ乱気管支喘息の本質的異常は、中枢部気管支粘膜における好酸球性炎症とそれに続発する気管支の機能障害と考えられてきたが、最近、多くの研究から、好酸球性炎症は末梢気道や肺胞領域でも起こっていることが明らかになってきた。この領域における炎症の存在は肺サーファクタントに影響を与える可能性があり、逆に、サーファクタントの異常が炎症反応に影響を及ぼすことも考えられる。今回、喘息における肺サーファクタントの異常の有無、肺サーファクタントが喘息病態に及ぼす影響、サーファクタントの合成・分泌細胞である肺胞II型上皮細胞の好酸球性炎症への閧与の有無を明らかにする目的で、以下の研究を行った。1.モルモット慢性喘息モデルにおける肺サーファクタントに関する研究、2.気管支喘息患者の肺サーファクタント関連蛋白に関する研究、3.好酸球のinterleukin(IL)-8に及ぼすSP-Aの影響についての研究、4.肺胞II型上皮細胞によるIL-16の産生に関する研究を行った。その結果として喘息肺では、その病態の強さに応じて肺サーファクタントの量的、質的、機能的異常が起こっている可能性があること、そのサーファクタント異常は、肺胞・末梢気道の開存性に影響を与えるばかりでなく、その領域の炎症反応をも修飾する可能性があることが示された。肺サーファクタントの正常化も、特に末梢気道優位型の喘息では治療目標の1つになる可能性がある事を示唆したものである。SP-A KOマウスの作成に努めながら、その前提となる喘息肺におけるサーファクタント異常の解明およびin vitroでの炎症細胞、気道上皮とサーファクタントの相互作用の検討に努めた。SP-A KOマウスについては残念なから当大学動物実験研究センターの大修繕計画と重複し、いまだ途上である。これまでの実験結果から得られたことは、ステロイド治療は、喘息モデルに見られたプールサイズや脂質組成、サーファクタント代謝等の異常をほぼ回復させたことや喘息肺サーファクタントの分画の中で増加しているLyso-PCは気道上皮の炎症サイトカイン産生増強効果を示すことなどの新しい知見が得られた。また気管支喘息患者の気道粘膜生検像の免疫組織科学的検討から、SP-Aの発現の局在を見出して喘息の重症度と有意に相関し、各接着分子との関連および細胞表面分子についても検討を加えた。また、気管支喘息患者のBALF液解析では抗原チャレンジによって有意な好酸球増多、機能的サーファクタントの減少、サーファクタント表面活性の低下を認めた。炎症サイトカインSP-A、サーファクタント脂質が気道上皮とお互いに関連しあってサイトカイン産生の抑制などを介してアレルギー性炎症を制御している可能性を示唆させる所見が得られた。現在は喘息肺においても、質、量的な異常についての動物モデルではサーファクタントの変化と気道過敏性の関連性について検討を続けている。我々はマウスをOAで、感作、抗原吸入負荷により喘息モデルを作成する。そしてマウスを人工換気下で、気道内圧、肺抵抗、コンプライアンスも、測定する。メサコリン等による気道過敏性の評価も行う。喘息の気道過敏性の亢進はサーファクタントの失活と相関することを発見した。

また、無刺激下ではサーファクタントに定量的な差異は認めていないが、抗原刺激では、気管支肺胞洗浄液中、肺組織中のSP-A,,D分泌の亢進、脂質プールサイズの減少も認められた。また、肺胞洗浄液中サーファクタントとの関連がある各種サイトカインIL-4,IL-5,IL-8,IL-9,RANTES,IL-13,GM-CSFなどを測定して、IL-4の上昇はSP-A,,D分泌の亢進との相関が認められた。そして人気管支粘膜の病理標本を作成した。気道好酸球浸潤の程度、基底膜の肥厚、平滑筋の肥厚などを検討した、気管支腺における各種サーファクタント蛋白のin situ hybridization(ISH)による検討、気道肺組織の各種サイトカインの免疫組織科学的による解析を行った。動物モデルと同様にIL-4の上昇はSP-A,D分泌の亢進との相関が認められた。平成12年度から13年度にかけてはSP-A, SP-D KOマウスの製作に努めながら、その前提となる傷害肺(acute lung injury)、喘息肺におけるサーファクタント異常の解析およびin vitroでの炎症細胞、気道上皮とサーファクタントの相互作用の検討に努めた。SP-D KOマウスについては残念ながら当学動物実験室の大修繕計画と重複し、いまだ途上であるが、傷害肺におけるサーファクタントの産生の異常を伴わないサーファクタント代謝異常の機序を解明し、また肺構造の修復に関与していると考えられるSP-Aが気道上皮への遊走活性をもっていることなどの新しい知見が得られた。喘息肺においても、質、量的な異常についての動物モデル、および気管支喘息患者における新知見(サーファクタント表面活性の低下、気道におけるSP-A, SP-Dなどの増加)やSP-Aが気道からも分泌されていることを示唆する所見およびSP-A、サーファクタント脂質が好酸球とお互いに関連し合ってサイトカイン産生の抑制や顆粒蛋白の遊離抑制、アポトーシスの誘導などを介してアレルギー性炎症を制御している可能性を示唆する所見が得られた。気管支喘息患者の気道粘膜生検像の免疫組織化学的検討から、SP-Aの発現の局在を検討した結果気道粘膜下腺に強く発現されることを見出した。また、肺胞上皮自身がIL-5, IL-16などを産生しアレルギー炎症の制御に自ら関わっていることを確認した。
感情労働の民族誌的研究-ジェンダー・文化・企業マスキュリニティ-

本研究は、ホステスを事例として、サービス業に充実する女性の<仕事仲間>とその変容について、実践コミュニティの概念を参照しながら考察したものである。サービス業に従事する者の<仕事仲間>とは、職場内のインフォーマルな集団を指す。この<仕事仲間>は、さらに<タテのつながり>、<ヨコのつながり>と職場内でよばれる集団へと分化している。これらは一様のつながりではなく、複雑な形で相互に作用している。この<仲間>には、職場において仕事を連携して行う、仕事を分業して行うといった面だけでなく、<仲間>で食事をする、飲みに行く、遊びに行くなど仕事以外の「つきあい」の面もある。ホステスの<仕事仲間>は、実践コミュニティとしての側面を持つ。実践コミュニティとは、ある目的をもって仕事を成しとげる、そして何らかの実践のやり方を身に着けようとする集団のことである。実践や仕事の技能の習得は、実践コミュニティへの参加を通して実現される。このような集団においては、新人はそのコミュニティに「参加」することによって、熟練者を見習いながら、次第に知識や技術を習得していく。実践コミュニティの典型は、多くの職人仕事や専門職の技能や知識の伝達が行われる「徒弟制」である。ホステスの仲間集団は、いくつかの点で「徒弟制」的であり、このような実践コミュニティに類似している。本研究では、ホステスの<仕事仲間>への参加の過程を詳細に追いながら、そこでの<仕事仲間>の形成と変容を動態的に記述することにより、特にホステス個人とその<仕事仲間>集団の関係を暫時的かつ重層性をもつということを明らかにした。また、<仕事仲間>内部でのある種の権力関係をともなった人間関係のあり方や、経済変動や社会変化などがこの<仕事仲間>に及ぼす影響などについても注目し、より行為者の視点と地平に接近した形での実践コミュニティ概念の展開の可能性について指摘した。本研究の目的は、女性労働の文化的側面を「感情労働概念」を用いて、民族誌的研究によって明らかにしようとするものである。本年度は参与観察、インタビュー調査及び分析を行い、研究主題に関する文献の収集とその分析を進めた。その具体的な実績の概要は次の通りである。1.参与観察、インタビュー調査本研究の地域的調査の一環として、ホステス労働現場の参与観察と、インタビュー調査を、2002年3月・4月及び12月に、東京都中央区銀座6-8丁目地区に地域を絞って行った。ホステス労働という特殊な労働現場が、家父長制的企業文化あるいは日本企業の持つマスキュリニティ的性格の発現の空間であるばかりでなく、ある特定の文化的傾向をもち、言説によって位置付けられ、それらを特に感情労働を伴うホスピタリティの分野で女性が身体的に実践する空間:「ハビトゥスの集合体」であることを明らかにした。2.サーピス労働に従事する女性をめぐる文献調査本研究の比較文化的文献・資料調査の一環として、サービス労働に従事する女性をめぐる文献・資料調査を、国内外で行った。2002年5月から9月までは、英国国立エセックス大学現代日本研究所にて当該調査に従事した。英国のパブ文化や、欧米のカクテルウェイトレスを扱った文献、あるいはデータ・アーカイブから得られた資料等と国内で得られた文献資料を比較検討する中で、働く女性の身体性は、現代の日本においては1)フォーマルかつ伝統的な公的領域と、2)インフォーマルかつポストモダン的な私的領域、の二つの領域に埋め込まれた存在として考えることが有用であると確認された。具体的には、働く女性のセクシャリティを含む身体性は、公的領域において、「つつましい」ものであると信じられ、伝統的な性役割の影響によって様々に規則付けられている。その一方で、高度成長期以降の市場化と消費が急激に増大した文化の所産である私的領域においては、働く女性の身体性は流動的で「自由な」存在として扱われているということを析出した。

また、<仕事仲間>内部でのある種の権力関係をともなった人間関係のあり方や、経済変動や社会変化などがこの<仕事仲間>に及ぼす影響などについても注目し、より行為者の視点と地平に接近した形での実践コミュニティ概念の展開の可能性について指摘した。