hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波基板励振によるコーティング膜の残留応力制御法の開発

PZT素子を用いて基板を縦方向に励振するよう設計した.励振条件は,振動数:0-10^6Hz,印加電圧:0-100Vの範囲であり,チャンバー外部から制御が可能である.印加電圧と振幅の関係は0.2nm/Vであった.成膜中の基板の湿度上昇は20°C以下で,本手法による残留応力変化は真応力によるものが主であると判断できた.(2)振動数・印可電圧と残留応力の相関関係の把握振幅の増加に伴い,圧縮応力が緩和し,引張応力へと連続的に変化した.したがって,本実験条件では振動数よりも振幅すなわち印加電圧の変化が残留応力制御に対して有効であることがわかった.(3)薄膜材料,基板材料などの成膜条件を変えた場合の励振条件と残留応力の相関の把握基板の結晶性と膜厚に依存せず,結晶性膜において基板を縦励振することにより残留応力を圧縮応力から引張応力への制御が可能であることがわかった.(4)メカニズムの解明励振の影響で薄膜の微細な初期核密度が増加すると粒径の小さい柱状組織が発達する.このため,細織の微細化つまり粒界の増加により膜密度が低下する残留応力が圧縮応力から引張応力に変化するメカニズムをX線回折実験よりモデル化できた.本研究は基板励振による薄膜の残留応力を圧縮側から引張側へ連続的に制御できる方法を発案し,その有効性を検討したものである.また,本研究は作製した基板励振システムを用いて,励振条件,残留応力制御のメカニズムおよび残留応力制御による機械的性質の変化について明らかにした.以下に検討した内容及び結論を述べる.・励振条件は振動数よりも振幅に依存して残留応力が大きく変化した.また,結晶性の薄膜についてのみ残留応力制御可能であった.膜厚,基板の結晶性には依存性が見られなかった.・基板励振による振幅を増加させることで,薄膜の結晶粒が微細化し,さらに,柱状構造の間の空隙が増加した.結晶粒の微細化により,結晶粒に働く表面エネルギーが増加し,これを抑えるために結晶粒同士が合体するための力が働く.また,柱状構造間の空隙の増加により柱状組織間の収縮が起こる.これらの二つの効果により,圧縮側の残留応力が引張側へと連続的に制御できることが明らかになった.・残留応力に対する硬さ・弾性係数は低下した.残留応力1GPa当たり硬さがいずれの膜も0.5GPa,弾性係数はTiN薄膜では約8GPa, Ti薄膜では約20GPaであった.摩擦係数は残留応力によらず一定値0.3であった.摩耗特性は硬さと同様に,残留応力が圧縮側から引張側へ変化すると摩耗量は増加した.圧縮側,引張側ともに残留応力の値が小さい薄膜の剥離に対する耐久性は高かった.破壊特性は残留応力の変化に伴い亀裂間隔,TiN薄膜では亀裂の長さが変化した.亀裂間隔は密着性に起因し,亀裂の長さは残留応力制御に伴う結晶の配向性の変化により,破壊特性が脆性的から延性的に変化したことに起因する.・基板励振により残留応力制御された薄膜の応用の一例として,トライボロジ特性に優れるC-N薄膜の中間層に応用したときの破壊特性について検討した.基板励振により残留応力を制御した薄膜を中間層に用いた薄膜において,TiN薄膜の破壊形態に関わらずC-N薄膜は破壊が発生しなかった.また,中間層の残留応力制御を行うことで密着性を向上させることができた.
柔軟に参加可能な仮想教室におけるエージェント指向の学習コミュニティ支援研究

本研究では,インターネット上で学習者がいつでもどこからでもアクセスできるユビキタスな教室環境を構築する際の,学習者間の時間的な相対位置に着目した柔軟な参加形態でのコミュニケーション支援方法を研究してきた.本システムでは,仮想教室内の電子教材に加え,他の有用な教育情報リソースを含めて学習者個々に適応的に提供することで,総合的な学習支援を行える.本研究では,授業前後の予習・復習学習支援として学習コミュニティのためのオープンスペースを構築し,実際の授業に対して非同期型・半同期型・同期型の統合教室環境を実現した.また仮想教室は,学習者集団内の時間的位置関係に応じて,エージェント技術による円滑なコミュニケーション支援を実現した.このような学習支援システムを開発し,学習者個々に適した教材提示手法や,授業実践上の必要機能の検討も実施した.平成18年度は,それまでのシステムを拡張し,実際に評価を行ってきた.特に徳島大学においては,全学的にuラーニング(ユビキタスラーニング)の取り組みが運用されているため,このシステムの成果を学内システムにフィードバックする事も視野に入れて研究に取り組んできた.並行して,先端的な学習支援の実践に関する動向調査を行い,その成果を今後の継続的な取り組みに繋げれるように,検討を行った.また評価を通じて,本研究,本研究成果が活用できる環境が実践段階にある事を示す事ができた.本研究では,インターネット上で学習者がいつでもどこからでもアクセスできるユビキタスな教室環境を構築する際の,学習者間の時間的な相対位置に着目した柔軟な参加形態でのコミュニケーション支援方法を研究してきた.本システムでは,仮想教室内の電子教材に加え,他の有用な教育情報リソースを含めて学習者個々に適応的に提供することで,総合的な学習支援を行える.本研究では,授業前後の予習・復習学習支援として学習コミュニティのためのオープンスペースを構築し,実際の授業に対して非同期型・半同期型・同期型の統合教室環境を実現した.また仮想教室は,学習者集団内の時間的位置関係に応じて,エージェント技術による円滑なコミュニケーション支援を実現した.このような学習支援システムを開発し,学習者個々に適した教材提示手法や,授業実践上の必要機能の検討も実施した.平成18年度は,それまでのシステムを拡張し,実際に評価を行ってきた.特に徳島大学においては,全学的にuラーニング(ユビキタスラーニング)の取り組みが運用されているため,このシステムの成果を学内システムにフィードバックする事も視野に入れて研究に取り組んできた.並行して,先端的な学習支援の実践に関する動向調査を行い,その成果を今後の継続的な取り組みに繋げれるように,検討を行った.また評価を通じて,本研究,本研究成果が活用できる環境が実践段階にある事を示す事ができた.今年度は,これまで開発してきた非同期仮想教室の枠組みを拡大し,インターネット上の仮想大学のフレームワークの設計を行った。本教室環境では,他者との相対的な時間位置に応じた同期・非同期・半同期の3種類で参加できる教室空間を提案した。特に,新しい概念である半同期学習では,学習者間の時間差を埋めるためのダイジェスト機能や,ビデオ教材の早送り機能を学習科学の側面から研究し,今年度プロトタイプを構築した。開発には,高機能ワークステーションを用いず,既設備品等を活用するため一般的なPCを用いた。高度なビデオ編集技術および仮想現実技術を用いる開発には,高機能なPCを次年度以降導入する計画である。プロトタイプシステムの試用を通じて,サーバスペックにも依存するが,現状のスレッド処理では,同期化処理には数名程度が限度であることが分かった。次年度以降に向けては,サーバ側の処理を可能な限りクライアント側に移行するなどして,負荷分散を図る必要がある。更に,ダイジェスト再生時の音声品質が重要であることが分かり,今後は学習者が聞き取れる範囲の音声品質を保ちながら学習支援を行える枠組みを検討する必要がある。また,柔軟に参加できる仮想教室環境を構築しながら,今年度は開発したプロトタイプを用いて,e-Learningの授業実践に取り組んだ。特に,レポートの授受やオンライン教材配信などの基本的な機能に加えて,ビデオアーカイブ型のe-Learning実践を行うために,本研究費の謝金を用いて今年度から中期的な評価を開始した。特に,自作のe-Learningシステムによる授業実践では,平成15年度から医学・歯学系教育において試行的に開始し,平成16年度からは本学工学部においても,単位認定を行うなどの成果が上がっている。平成17年度以降にかけても中期的な評価を行うべく,開発システムの利用促進を続ける必要がある。平成17年度は,平成16年度に構築した柔軟に参加できる仮想教室のプロトタイプシステムに対し,そのモデルの改善を図った.また徳島大学においては,平成17年度より開始した授業ポータルシステムを通じて総合的に学習できる環境が整いつつあるため,このシステムとの連携を図った.具体的には以下を実施した.なお(6)(7)(8)については,平成18年度に継続して実施する予定の項目である.(2)現有の開発ソフトウェアを利用して,非同期仮想教室システムの同期・半同期モードへの拡張システムの設計を行った.授業コンテンツのダイジェスト化を設計開始した.(3)教室内の教材内容に関連する予習・復習を行う際に,有益な情報を自動的に収集する手法を検討し,予習・復習用教材探索空間の機能要件を検討した.(4)予習・復習および,簡易テストなどの実用的WBLサブシステムの開発を行った.(5)各参加モードに応じた参加者間コミュニケーションを,円滑に支援するエージェントの機能を検討し,プロトタイプの設計を行った.(6)モバイル端末やホームユーザ向けの柔軟な情報提供方法の検討を開始した.

(7)授業担当講師のための教材オーサリング環境を設計開始した.(8)e-Learningに関する短期および,中長期的評価方法の検討・設計を開始した.本研究では,インターネット上で学習者がいつでもどこからでもアクセスできるユビキタスな教室環境を構築する際の,学習者間の時間的な相対位置に着目した柔軟な参加形態でのコミュニケーション支援方法を研究してきた.本システムでは,仮想教室内の電子教材に加え,他の有用な教育情報リソースを含めて学習者個々に適応的に提供することで,総合的な学習支援を行える,本研究では,授業前後の予習・復習学習支援として学習コミュニティのためのオープンスペースを構築し,実際の授業に対して非同期型・半同期型・同期型の統合教室環境を実現した.また仮想教室は,学習者集団内の時間的位置関係に応じて,エージェント技術による円滑なコミュニケーション支援を実現した.このような学習支援システムを開発し,評価を通じて,学習者個々に適した教材提示手法や,授業実践上の必要機能の検討も実施した.平成18年度は,それまでのシステムを拡張し,実際に評価を行ってきた,特に徳島大学においては,全学的にuラーニング(ユビキタスラーニング)の取り組みが運用されているため,このシステムの成果を学内システムにフィードバックする事も視野に入れて研究に取り組んできた.具体的には以下の項目に取り組んできた.(1)他のeラーニングサイトやeラーニングシステム,ユビキタス学習支援に関する研究や,実践段階にある研究成果の活用方法に関する動向調査を行った.平成18年度は,申請の旅費を利用し,実用システムの先端動向調査と今後の方向性の調査を実施した.(2)現有の開発ソフトウェアを利用して,全学のuラーニングシステムとのシームレスな連携方法を検討した.(3)教室内の教材内容に関連する予習・復習を行う際に,有益な情報を自動的に収集する手法を設計し,予習・復習用教材探索空間の活用方法を検討した.(4)モバイル端末やホームユーザ向けの柔軟な情報提供方法の検討を行った.(5)適応的なWBLサブシステムの設計に取り組み,試作システムを開発した.(6)各学習者間の円滑なコミュニティ支援のためのエージェントの機能設計とプロトタイプを構築した.(7)マルチメディア教材編集用ワークステーションを用いた授業担当講師のための教材オーサリング環境を構築し,授業実践の拡大を図った.(8)e-Learningに関する短期および,中長期的評価方法の設計に取り組んだ.
尿路HPV感染率と性器悪性腫瘍とHPVとの関連性についての検討

1)陰茎癌におけるHPV感染率の調査は、昨年度から引き続き、症例数を34例まで収集した。パラフィン切片からDNAを採取し、HPV-DNAの検出率および型判定を実施したところ、HPV検出率は41%(14例)であり、そのうち12例(35%)はhigh-risk (HR)HPVであった。In situ hybridization(ISH)を用いて腫瘍組織内のHPV-DNAの局在を観察したところ、12例のHR-HPV陽性検体すべてで、腫瘍細胞の核内にHPV-DNAシグナルを確認し。さらにHPVのpncogenic domainであるE7のマーカーであるp16-INK4a, mcm-7の発現状況を免疫組織化学(IHC)を用いて調査したところ、HR-HPV陽性の8例(67%)で発現を認め、HPV陰性検体に比べて発現頻度は高かった。一方、mcm-7については、28例に発現を認め、HPV陽性・陰性例で発現頻度に差はなく、意義は見いだせなかった。さらに、HPV-L1の発現はすべての症例で認めなかった。これらの結果から日本人陰茎癌患者の41%からHPVが検出され、ISHおよびIHCによって得られた結果は、HPV感染が陰茎癌の発症に関連している可能性を裏付けた。本内容はInternational journal of infectiousdiseaseに掲載された。2)さらに尿路上皮癌とHPV感染との関連性を調査するため、尿路上皮患者67症例の膀胱洗浄液におけるHPV検出率を調査した。総HPV検出率は9.0%(6例)でありHR-HPV検出率は6.0%(4例であった)。症例数を増やすとともに、細胞診・腫瘍検体を含めた検討を予定している。3)前立腺癌パラフィン切片を用いたHPV検査を開始した。現在30例を実施したもののHPV陽性症例は見いだせていない。さらに症例数を増やして検討予定である。今年度は、1)陰茎癌におけるHPV感染率の調査、2)MSM患者における肛門HPV感染と尿路HPV感染の比較・疫学調査、3)泌尿器科腫瘍における尿路HPV感染率に関する調査の3つの検討について施行した。1)外科的治療を施行した陰茎癌患者24例を対象とし、HPV-DNAの検出および型判定を行った。また、HPV発癌蛋白E7のマーカーであるp16-INK4aの発現を免疫組織化学染色(IHC)にて調査した。HPVが検出された症例は24例中10例(41.6%)であった。検出されたHPVの内訳は16型が8例、33型が1例、68型が1例であった。またIHCは17例において施行し、p16-INK4aの発現は、HPV陽性5症例において発現を認めており、HPV陰性症例ではP16-INK4Aの発現は弱かった。2)MSM患者における肛門HPV感染と尿路HPV感染の比較調査では、148例を対象に肛門の擦過検体および尿検体を採取し、HPV検出率を比較し、パパニコロウ染色を行ってベセスダ分類に従い異形細胞について評価した。HPV陽性率は肛門検体80.9%、尿検体31.0%であった。一方、肛門細胞診は122例で検討が可能であり、NILM 23例、ASC-US 57例、ASC-H 2例、LSIL 35例、HSIL 5例であった。3)泌尿器科腫瘍におけるHPV感染をスクリーニングするため、今回は前立腺癌患者を対象に尿検体を用いて尿中HPV感染率を調査した。非前立腺癌患者をコントロールとした。325例(前立腺癌42例、PSA高値84例、前立腺肥大症199例)を対象として調査したところ、各群におけるHPV検出率は、前立腺癌12.5%、PSA高値3.6%、前立腺肥大症7.1%であった。高リスク型HPV感染は、それぞれ7.5%、3.6%、3.8%であり、高リスク型HPV感染は前立腺癌患者で有意に高い検出率であった。1)陰茎癌とHPV感染との関連性については、その中間報告を日本性感染症学会雑誌(2017年8月掲載予定)に投稿した。2)肛門HPV感染に関する疫学調査は、結果がまとまったため、現在、Journal of Infection Chemotherapyに投稿中である。3)泌尿器科腫瘍におけるHPV感染スクリーニングとして、まずは簡便である尿検体を用いて疫学調査を実施した。300例以上の症例を用いて検討ができ、数は少ないものの前立腺癌患者の尿からハイリスクHPV-DNAを同定できた。これも中間結果としてH29年度に学会発表を予定している。上記のとおり、研究はおおむね順調に進展しているものと思われる。今年度は、1)陰茎癌におけるHPV感染率の調査、2)泌尿器科腫瘍における尿路HPV感染率に関する調査、の2つを昨年度から引き続き症例を増やして行った。パラフィン切片からDNAを採取し、HPV-DNAの検出率および型判定を実施したところ、HPV検出率は32%(11例)であり、そのうち9例はHPV16であった(2例はそれぞれ33、68型)。

また、免疫染色・in situ hybridization(ISH)を用いて検討が進んだ28例においては、HPV陽性検体の91%(10例)でISHで腫瘍組織内のHPV-DNAの存在を確認し、82%(9例)で、HPVのoncogenic domainであるHPVE7のsurrogate markerであるp16-INK4aの腫瘍内の発現を確認した。一方、HPV陰性ではISHでHPV-DNAシグナルは確認できず、p16-INK4aも弱発現か、または発現は認めなかった。陰茎癌の30%程度はHPV感染が関連しており、感染したウイルスが腫瘍発生に関連していたことを裏付けるデータと思われた。2)泌尿器科腫瘍における尿路HPV感染率の調査を行うために、泌尿器科外来を受診した患者845例より尿検体を採取した。有効検体803例におけるHPVおよび高リスク型HPV検出率はそれぞれ6.2%、3.1%であった。男性の尿検体におけるHPV検出率に年齢差は認めなかった。疾患別にみると、尿道炎患者における尿路HPV検出率がもっとも高かった(Odd ratio: 4.56, p=0.001)。一方、尿道炎を除く730例で検討すると尿路性器癌の患者からのHPV検出率が有意に高かった(OR=2.844, p=0.040)。これをうけ、尿路性器癌患者に的を絞り現在検体を収集中である。1)陰茎癌とHPV感染との関連性については、その中間報告を日本性感染症学会雑誌に報告した(2017年掲載)。また、検体採取は一旦終了とし、あとはISHや免疫染色による追加検討を行うのみの状況である。2)泌尿器科腫瘍における尿路HPV感染率の調査についても、上記実績の概要についてはjournal of infection chemotherapyに投稿済であり、投稿先からの返事に対してminor reviseを投稿している状況である。また、この中間結果を踏まえ、尿路性器癌患者に的を絞った尿検体の収集をすでに開始している。上記のとおり、研究はおおむね順調に進展しているものと思われる。1)陰茎癌におけるHPV感染率の調査は、昨年度から引き続き、症例数を34例まで収集した。パラフィン切片からDNAを採取し、HPV-DNAの検出率および型判定を実施したところ、HPV検出率は41%(14例)であり、そのうち12例(35%)はhigh-risk (HR)HPVであった。In situ hybridization(ISH)を用いて腫瘍組織内のHPV-DNAの局在を観察したところ、12例のHR-HPV陽性検体すべてで、腫瘍細胞の核内にHPV-DNAシグナルを確認し。さらにHPVのpncogenic domainであるE7のマーカーであるp16-INK4a, mcm-7の発現状況を免疫組織化学(IHC)を用いて調査したところ、HR-HPV陽性の8例(67%)で発現を認め、HPV陰性検体に比べて発現頻度は高かった。一方、mcm-7については、28例に発現を認め、HPV陽性・陰性例で発現頻度に差はなく、意義は見いだせなかった。さらに、HPV-L1の発現はすべての症例で認めなかった。これらの結果から日本人陰茎癌患者の41%からHPVが検出され、ISHおよびIHCによって得られた結果は、HPV感染が陰茎癌の発症に関連している可能性を裏付けた。本内容はInternational journal of infectiousdiseaseに掲載された。2)さらに尿路上皮癌とHPV感染との関連性を調査するため、尿路上皮患者67症例の膀胱洗浄液におけるHPV検出率を調査した。総HPV検出率は9.0%(6例)でありHR-HPV検出率は6.0%(4例であった)。
最適採餌選択の脳内機構:分子・回路・行動の統合的理解

平成19年度は最適採餌戦略の脳内機構に関して、以下の知見を得た。(1)リスク感受性選択:行動滴定法(behavioral titration)を用いて、ヒヨコのリスク感受性を解析した。二つの餌場を用意し、その一方からは常に小さな利潤率を与え、他方からは等確率(p=1/2)で高低2種の利潤率を与えた。ここで、利潤率とは、報酬量(餌の量)を処理時間(遅延と消費時間の和)で割った商である。利潤率のリスクは、量を変動させても、遅延を変動させても、等価に実現できる。結果、ヒヨコは量のリスクに対しては回避(aversion)を、遅延のリスクに対しては選好(proneness)を示した。量と遅延は等価ではない。(2)競争採餌と衝動性:「小さくて近い餌」と「大きくて遠い餌」の二者択一における選択を、ヒヨコで計測した。「大きい餌」よりも「近い餌」を優先する行動形質を、衝動性と呼ぶ。単独で採餌経験を積んだ個体は、「大きい餌」が遠ざかるほど、それを選ぶ頻度を優位に減らした。他方、他個体と同時にトレーニングすることによって競争的状況に置かれた場合には著しい衝動性の亢進をしめし、「近い餌」を選ぶ頻度が著しく高まった。このことは、競争採餌が衝動性を高めるとする仮説を支持する。さらにSSRIの投与は、「近い餌」を選ぶ頻度を低下させ、その結果、ヒヨコの採餌収量は有意は増加した。この結果は、セロトニンが時間経過の知覚を統制する脳内機構に対して、修飾作用を持つことを示唆する。現在、基底核の単一ニューロン活動を導出し、衝動性関連の活動の解析を始めている。鳥類は正確な視覚弁別に基づく選択行動を示す。特に艀化後間もない雛は手掛かりとなる視覚刺激と直後に得られた餌報酬の間の連合を速やかに学習し、その後の選択行動に反映させていく。採餌選択の決定にあずかる神経機構を明らかにするために、本年度はニワトリの雛に対象を絞って、投機性(リスク感受性)と背景文脈に対する依存性を吟味した。1.変動する「量」に対するリスク回避選択自然界では餌資源の量は常に変動している。動物はこの変動に対して最適な行為を選び取っている、と仮定できる。利益率を最大化する行為か(期待効用最大化)、それとも最悪の状況で得られる最低限の利益を最大化する行為か(max-min原則)。これを明らかにするために、変動する餌場(雛は餌量を予期することができない)と、常に一定量の餌を与える餌場との二つを用意し、雛の二者択一選択を調べた。その結果、雛は変動する餌場を嫌い、たとえ少ない量であっても安定した餌場を選ぶことが判明した。雛は負の投機性を持つ。2.変動する「近さ」に対する衝動性の亢進変動していても、それを毎回、何らかの手がかりで知ることができた場合、その状況は動物の選択をどのように変えていくだろうか。餌の量が変動する条件と、餌場の近さが変動する条件で、衝動性を比較した。「近くて小さな餌」と「遠くて大きな餌」の間の、二者択一選択を調べた。その結果、近さの変動にさらされた雛は衝動性が高く、「近くて小さな餌」をより好むことがわかった。変動する因子が、選択の重要因子となる。
社会恐怖と対人恐怖の相違に対応した不安維持プロセスの解明と介入法の研究

社交不安障害と対人恐怖は共に恥の病理であると言われている。しかし,近年,前者は回避的な防衛方略を用いやすく,後者は強迫的な防衛方略を用いやすいといった指摘がなされている。この両者における防衛の相違は,不安の維持プロセスや介入法の選択にも影響を及ぼすと考えられる。そのため,本課題は,社交不安障害と対人恐怖のアナログ類型を対象として不安維持プロセスの要因解明,有効な介入プログラム作成とその効果評価を行った。その結果,自己愛的かつ完全主義的な認知を持つ対人恐怖では,認知療法のみの介入では不十分である可能性が示唆された。これまで社会恐怖と対人恐怖は,恥の病理として一括りにされてきた。しかし,近年では前者が回避的な防衛方略を用いやすく,後者が強迫的な防衛方略を用いやすいといった相違に関する指摘もなされつつある。この両者における防衛の相違は,不安の維持プロセスや介入法の選択にも影響を及ぼすものと考えられるため,これに対応できる新たな実証研究が早急に求められている。本課題では,社会恐怖と対人恐怖のアナログ類型が抽出可能な実証モデルを援用し,各々で異なる不安維持プロセスの要因解明,当該の統合的知見を踏まえた,各々に有効な介入プログラムの策定および介入効果の検証を行う。そこで,当該年度では,思考抑制課題による不安維持プロセスの実験的検証が大きな課題であった。不安維持プロセスの差異検証のため,Wegner(1994)の思考抑制課題を中心課題として用いた。対象者に「あなたを悩ます日常の心配思考」を1つ想起させ,「その思考だけは絶対に考えない」という単純抑制条件,また「思考が浮かんでも自由にしてよい」統制条件,また「思考が浮かんだら自由なことを考えて追い出す」方略使用条件の各3条件にて,5分間で浮かんだ心配思考数の測定を行った。当該年度においては,無事にデータの収集を終えることができたため,大きな成果であったと言える。社会恐怖と対人恐怖は,恥の病理として一括りにされてきたが,近年では前者が回避的防衛,後者が強迫的防衛を持つという重要な相違が指摘されている。防衛の相違は,不安の維持プロセスや介入法選択にも影響を及ぼすため,これに対応できる新たな実証研究が早急に求められる。そこで本研究は,社会恐怖と対人恐怖のアナログ類型が抽出可能な実証モデルを援用し,各々で異なる不安維持プロセスの要因解明,当該の統合的知見を踏まえ,各々に有効な介入プログラムの策定および介入効果の検証を行う。当該年度における課題は,PAC分析による個人別不安態度構造の検討と実証知見との統合的整理であった。具体的には,これまでの調査研究もしくは実験的研究による社会恐怖と対人恐怖の比較知見を踏まえ,個人を対象とした質的分析を行うことであった。手法としては,PAC分析による不安発生状況及び対処・結果の了解的連想から,両者の異なる不安維持プロセスの体系化を行い,介入プログラム策定に順次反映させることを目的としていた。分析対象となったのは、一般青年(各類型において数名)である。連想刺激には,「不安を感じる場面での認知・行動・身体反応・感情の状態」,「不安を感じた場面での対処方法・結果」の2つを用い,各項目間の類似度評定から分析を行った。特に,誇大-過敏特性両向型(対人恐怖を想定したタイプ)と過敏特性優位型(社会恐怖を想定したタイプ)における不安発生状況と対処行動の差異に焦点を当て,これまでの実証知見との整合性を併せて検討を行った。この両者における防衛の相違は,不安の維持プロセスや介入法の選択にも影響を及ぼすと考えられるため,これに対応できる新たな実証研究が早急に求められている。そこで今年度においては,主に対人恐怖に見られるような強迫的な防衛方略を持つ場合の実証的な不安維持モデルを作成することが研究の主眼となる。まず,大学生を対象とした調査研究の結果,完全主義の下位尺度である「ミスへのとらわれ」が強くなるとネガティブ思考の悪循環に陥りやすいことが示唆された。その上で,必ずしも100%の成功を求めるわけではない「高目標設置」が高くなると悪循環は軽減されることが示され,100%の成功のみを至上命題とする「不合理な信念」が高くなると,ネガティブ思考の悪循環はより強いものになることが示された。この結果は,完璧に固執する認知体系が皮肉にも自己の苦悩深化につながることを示唆するものである。また森田療法においては,不安の増幅現象を「とらわれ」として扱う。

このような不安の悪循環を生みだす要因には,自らに高い目標を課す「生の欲望」,失敗や恥を恐れる「死の恐怖」,曖昧な状況を苦手とするような「思想の矛盾」が関連していることが考えられるため,当該概念に沿った新たな測定尺度の予備的検討も随時進められている。これまで社会恐怖と対人恐怖は,恥の病理として一括りにされてきた。しかし,近年では前者が回避的な防衛方略を用いやすく,後者が強迫的な防衛方略を用いやすいといった相違に関する指摘もなされつつある。この両者における防衛の相違は,不安の維持プロセスや介入法の選択にも影響を及ぼすものと考えられるため,これに対応できる新たな実証研究が早急に求められている。そのため本課題では,社会恐怖と対人恐怖のアナログ類型が抽出可能な実証モデルを援用し,各々で異なる不安維持プロセスの要因解明,当該の統合的知見を踏まえた,各々に有効な介入プログラムの策定および介入効果の検証を行う。今年度は,前年度に作成された介入プログラムの効果検証を行うことが重要な課題であった。不安の維持プロセスが異なる社会恐怖と対人恐怖には,各々思考整理を主とする介入法(認知療法)と受容的介入(森田療法)が有効だと予測された。特に,強迫的防衛を持つ対人恐怖にて,思考整理を主とする介入法が功を奏さない現象に注目する。過敏特性優位型10名(社会恐怖),誇大-過敏特性両向型10名(対人恐怖),中間型10名を1ユニットとして3ユニット準備した。各ユニットを思考整理を主とする介入群,受容的介入群,介入なし群に割り当て,3時点にて心配,ネガティブな反すう,思考の制御困難性などの変数によって効果を評価した。その結果,対人恐怖のアナログ類型において,思考整理を主とする介入法による反すうの有意な低下が見られなかった。つまり,対人恐怖においては認知療法的な介入だけでは不安を残す可能性が示唆された。臨床心理学1年目において取得された調査データの分析・研究成果の発表が無事に終了しており,2年目においても,実験データの収集が無事に完了されている。本研究課題において重要な調査・実験データの収集がスムーズに進行されていること,また前年度の成果が既に発表媒体にまで達していることを踏まえると,研究はおおむね順調に進展しているものと十分に判断できる。1年目において取得された調査データは発表段階まで進んでおり,2年目の実験データは既に分析済みである。そして,今年度の質的分析に関しては,解釈においてまとまりを欠いている部分はあるが,順調にデータが取得されている点を考えると,進展に問題はないと判断できる。当該年度においては,強迫的な態度が不安の悪循環をもたらすという現象を実証することであった。新たな尺度作成はまだ途上であるものの,完璧を求める認知体系がネガティブ思考の悪循環を招くという結果が既に確認できているということは大きな成果であると言えるため。今後における研究の推進方策については,2つに大別される。まず1つめは,個人別不安態度構造の検討と,これまでの実証知見との統合的整理である。これは,これまでの調査・実験による社会恐怖と対人恐怖の比較知見を踏まえ,個人を対象とした質的分析を行う。
Ｎｒｆ２－Ｋｅａｐ１を介した癌の新規浸潤調節機序と予防医学的意義の解明

酸化ストレスセンサーシグナルであるKeap1-Nrf2経路の活性化は、生体防御系遺伝子群を誘導し発がん予防に有効であると考えられている。しかしながら、がん細胞におけるKeap1-Nrf2の活性化は生存の安定性獲得に貢献することが示唆されている。本研究において、Nrf2は癌の浸潤・転移に重要な役割を担うMMP遺伝子のプロモーター領域内に存在するAREを介して、直接転写を活性化することが明らかとなった。同様に、MMP遺伝子の発現誘導は、Keap1のノックダウンやNrf2活性化剤の添加によっても認められ、Keap1-Nrf2の活性化が癌の浸潤転移能を促進するという新たな側面が示唆された。本年度は、Nrf2によるMMP-9遺伝子の直接的な発現調節機序について検討することを目的とした。Nrf2強制発現ベクターを作成し、MMP-9の発現がほとんど認められないHCC-T細胞とMMP-9遺伝子の発現が常に認められるHLE, HepG2細胞に導入し、安定発現株を樹立した。全ての細胞株において、Nrf2の安定発現によって、Nrf2標的遺伝子であるHMOX-1とNQO-1遺伝子の発現誘導を認めた。一方、MMP-9の転写活性化に関わることが知られるc-Jun, c-Fosの発現量に変化はなかった。MMP-9プロモーター領域を転写因子結合予測サイトで検索すると、MMP-9プロモーター上の2つのAP-1 siteはGCを末端に含むことが分かり、Nrf2結合配列ARE(Antioxidant Responsive Element)として機能することが示唆された。そこで、MMP-9プロモーター領域をクローニングし、Nrf2の一過性強制発現によるルシフェラーゼアッセイを行ったところ、Nrf2の用量依存的なMMP-9の転写活性化が認められた。さらに詳細な検討を行うため、MMP-9プロモーター領域内の転写因子結合部位に対し変異挿入を行い、MMP-9の転写活性を測定した。NF-kBへの変異はNrf2によるMMP-9の転写活性化にほとんど関与せず、ARE siteが転写調節に重要であることが分かった。現在は、Nrf2のノックダウン実験を行うことでより詳細に検討している。本年度の研究目標は、Nrf2による腫瘍細胞への総合的評価を目的とした。昨年度に引き続きNrf2によるMMP-9の転写調節機序をさらに詳細に検討するため、Nrf2を安定的にノックダウンした細胞株の樹立を試みた。Nrf2の発現抑制によって、Nrf2強制発現やNrf2活性化剤の添加で認められたMMP-9の転写活性化は減弱することが認められた。さらに、Nrf2の強制発現は、浸潤能を調節するのみならず細胞増殖能を上昇させることが明らかとなり、Nrf2の発現上昇が腫瘍細胞の進展に関わることが示唆された。細胞は自身の恒常性を保つため、酸化ストレスセンサーシグナルNrf2-Keap1を介して生体防御系遺伝子の発現を誘導し、外部環境からの化学物質や毒物などの曝露によって発生するROSを除去している。また、機能性食品や抗酸化物質に代表される食物由来の天然成分がNrf2の発現を誘導するため、機能性食品の摂取が発癌予防の効果的なアプローチになり得る。一方、癌細胞ではNrf2の恒常的な活性化が認められ、薬剤代謝や解毒に関わる標的遺伝子を誘導するため、Nrf2は癌細胞における生存の安定性獲得に貢献していると考えられる。本研究は、癌細胞の浸潤・転移に重要な役割を担うMMP遺伝子に着目し、Nrf2-Keap1シグナルを介した発現調節機序の解明を目的とする。また、Nrf2-Keap1シグナルの活性化は正常細胞における発癌予防に効果的である一方で、既に癌化した細胞では浸潤能を促進させてしまう可能性を示し、癌の予防と治療におけるNrf2-Keap1シグナルの意義と相違点を明確にする。初年度は、肝癌細胞株(HCC-T, HepG2, HLE)と膵癌細胞株(MiaPaCa2, Panc-1, AsPC-1)を使用し各種検討を行った。各々の細胞株において、MMP遺伝子とNrf2タンパク発現について検討したところ、特にMMP-9とNrf2の発現に強い相関が認められた。一方で、Nrf2抑制因子であるKeap1は全ての細胞株において恒常的に発現しており、MMP遺伝子群との発現に明確な相関は認められなかった。また、Nrf2の発現量が高い細胞株は、Nrf2の標的遺伝子であるHO-1, NQO-1, Trxが恒常的に強発現していた。Nrf2によるMMP-9の転写調節機序が示唆されたため、Nrf2強制発現およびKeap1ノックダウンベクターの作成を試み、現在詳細な機能解析を実施している。

本年度の目標は、Nrf2によるMMP-9遺伝子の直接的な調節機序を解明することである。当初の計画通り、MMP-9のルシフェラーゼコンストラクトと変異挿入コンストラクトを作成し、詳細な転写活性化機序を検討することが出来た。当初予定以上の進捗を目指し、更に詳細な検討を行うためにノックダウン実験を計画したが、再現性ある結果を積み重ねるまでにはもうしばらく時間が必要であった。以上のことから、申請書の計画通り順調に遂行したと考えている。初年度の研究目的は、解毒・代謝において中心的な役割を担う肝臓由来細胞に着目し、Nrf2-Keap1とMMP遺伝子の直接的な相互作用を解析することである。肝癌細胞株のみならず、薬物および抗癌剤への高度耐性機構を備えていることで知られる膵癌細胞株を用いて検討出来たことは、計画以上に進行したと考えている。また、Nrf2によるMMP遺伝子の発現調節機序の普遍性を示唆することが出来た。一方で、Nrf2の強制発現ベクターなど実験材料の構築に時間がかかったため、計画以上の進展は出来なかった。今後は、Nrf2による浸潤調節機序について動物個体を用いて検討することが目標である。当初の予想通り、Nrf2によるMMP-9の発現調節機序が詳細に明らかとなったため、Nrf2強制発現株やNrf2活性化剤を用いた腫瘍形成能について総合的に検討することが必要となる。初年度の研究結果より、Nrf2によるMMP-9の転写調節機序の存在が明確に示唆されたため、当初の研究計画通り実験を進める。MMP-9遺伝子の発現調節機序を解明するため、Nrf2発現ベクターを作成し、Nrf2の強制発現によりMMP-9遺伝子の誘導が認められることを確認する。さらに、MMP-9遺伝子のプロモーター領域を含むconstructを作成し、転写活性測定のためluciferase assayを行い、Nrf2による転写調節機序についてより詳細に検討する。該当なし基本的に細胞培養に必要な試薬や抗体類などの一般消耗品である。また、必要とする実験器具においても、ピペット、チップ、細胞培養用シャーレなどの消耗品である。
人工内耳効果判定のための蝸牛電気刺激試験客観的評価法への脳血流SPECTの応用

従来から人工内耳適応評価検査として行われてきた岬角電気刺激試験は客観性に乏しいこと、鼓膜穿刺という侵襲的操作を伴うことなどの欠点があった。本研究の成果は、1)鼓膜電極を用いた非侵襲的な刺激法を開発したことにより、2)電気刺激中の脳血流SPECT検査を可能とし、3)安静時SPECTデータとの比較により局所脳血流の変化を統計学的に評価する方法を樹立した点にある。言語習得後高度難聴成人6例について、通電中の脳血流SPECTデータと安静時に測定したSPECTデータとを比較する方法で検討したところ、鼓膜の電気刺激という極めて非生理的な刺激でも6例中3例に聴覚野を中心とした側頭葉の血流増加が認められた。さらにデータを蓄積し、安静時SPECTデータ(N=10)をコントロールとして、負荷時SPECTデータに対するSPM(statistical parametric mapping)によるJackknife検定を行ったところ、側頭葉聴覚野における賦活部位が明瞭に画像化された。この方法を人工内耳適応検査の過程で中枢病変が判明した4症例に応用し、聴覚中枢の人工内耳術前機能評価を行ったところ、4例中3例で聴覚野の賦活が確認された。しかも聴覚心理学的評価で音感覚に左右差があった2例では、感度良好側とSPECTによる賦活良好側が合致した。また、賦活が顕著な側に人工内耳の手術を行ったところ3例とも音声聴取が可能となり、本検査による術前評価の意義が確認された。SPECTを用いた客観的電気聴覚検査の臨床的意義は人工内耳の適応判定のみに留まらず、人工内耳の術側決定や患者自身に人工内耳効果予測を示してインフォームドコンセントを得る上でも有用であった。局所脳血流の増加が音の認知機構と如何に対応するかは今後の研究に委ねたいが、人工内耳の適応が大幅に拡大されつつある今日、先天聾小児への応用も視野に入れた客観的後迷路機能評価法の実用化に向けて研究を継続したい。本年度は言語習得後高度難聴成人9例11耳を対象にして、脳血流SPECT検査についてのインフォームドコンセントを得た後、蝸牛電気刺激による脳血流分布の変化を検討した。局所脳血流の変化は、安静時と蝸牛電気刺激時に測定したSPECTデータの比較により評価した。蝸牛電気刺激により聴覚野を中心とした側頭葉に明らかな血流増加を確認できた例を(+)、増加傾向を認めた例を(±)、増加が全く認められなかった例を(-)とすると、(+):6耳、(±):3耳、(-):2耳であった。このように、promontory stimulatorによる電気刺激で聴覚野の賦活が脳血流SPECTにより客観的に確認され得ることがわかった。11耳中8耳に人工内耳手術を行ったが、人工内耳成績良好例6耳の脳血流SPECT賦活所見は(+)が4耳、(±)が2耳で、成績不良例2耳のそれは(+)が1耳、(-)が1耳であった。この結果は、人工内耳成績が良い例においては、術前の脳血流SPECTで蝸牛電気試験による側頭葉の賦活が確認できることを示している。ただ、明らかな血流増加がSPECTで認められる例でも、人工内耳成績が悪い例もあり、今後さらに症例を重ねて検討する必要がある。

次年度は症例数の増加により、人工内耳成績と統計学的画像解析法(SPM)を用いた脳血流増加率との定量的な分析も可能になると考えられる。本年度は統計学的画像解析法(SPM)を用いて蝸牛電気刺激による側頭葉の賦活部位の検出を試みた。言語習得後高度難聴成人10例について安静時のSPECTデータを得、コントロールとした。人工内耳術前患者6例についてインフォームドコンセントを得た後、蝸牛電気刺激下の脳血流SPECT検査を行った。鼓膜電極を用いてパルス頻度100Hzの電気刺激を快適レベルで2分間与えながら、SPECTデータの収集を行った。SPECT画像解析には,SPM′96 for windowsを用いた.安静時のSPECTデータをコントロールとして,症例毎に電気刺激下のSPECTとグループ間比較(Jackknife検定)を行い,脳賦活部位を検出した.有意レベルは,height:P<0.05でextent:P<0.01とした.6例中3例に聴覚野を中心とした側頭葉に統計学的に有意な賦活が認めらた。鼓膜の電気刺激という極めて非生理的な刺激でも聴覚野の賦活が検出されることは、大脳生理学的にも興味深い。現時点では側頭葉の賦活程度と自覚的電気聴覚や短期的な人工内耳効果との関係は認められていないが、次年度は症例数を増やして本診断法の臨床的有用性を検討したい。中枢神経病変を伴う難聴者に対する人工内耳の適応決定には後迷路機能の評価が極めて重要な意味をもつ。本年度はSPECTを用いた客観的電気聴覚検査の臨床応用として、人工内耳適応検査の過程で中枢病変が確認された4症例に本検査を施行し中枢聴覚路の術前機能評価を行った。局所血流量の変化は、1)電気刺激負荷前後のSPECTデータの比較、2)前年度までに検査を行った言語習得後失聴成人10名の安静時SPECTデータをコントロールとして、負荷時SPECTデータに対するSPM(statistical parametric mapping)による10:1のJackknife検定、の2つの方法で判定した。その結果、4例中3例で蝸牛電気刺激により聴覚野の賦活が確認された。しかも聴覚心理学的評価で音感覚に左右差があった2例では、感度が良好側とSPECTによる賦活良好側が合致した。賦活が顕著な側に人工内耳の手術を行ったところ3例とも音声聴取が可能となり、本検査による術前評価の意義が確認された。SPECTを用いた客観的電気聴覚検査の臨床的意義は人工内耳の適応判定のみに留まらず、人工内耳の術側決定や画像表示により聴覚中枢の活動を患者自身に示すことで人工内耳のインフォームドコンセントを得るのに極めて有用であった。局所脳血流の増加が音の認知機構と如何に対応するかは今後の研究に委ねたいが、人工内耳の適応が大幅に拡大されつつある今日、本検査法の臨床的有用性は一層高まっていくものと考える。
昆虫の自動クリーニングシステム

動物が生存していくうえで,からだに付着するゴミを取り除くこと,また,体内で生じる不要物や体内へ侵入する異物を排出することは重要である。そうしないと,触覚や視覚などの感覚器官が正常に働かなくなるし,カビや細菌,また寄生虫の温床ともなる。本研究では,これまでその存在が全く知られていなかった雄コオロギの生殖器官にあるゴミ処理システムについて,その構造と機能ならびに制御のしくみを明らかにした。まず,雄の生殖室の床を構成する膜の表面を調べたところ,小さな鱗(10μm)が全面を覆っており,それらは正中線を挟んで左右対称に配列されていた。また,鱗の流れに沿って行くと,生殖室の両隅にあるいずれかのゴミ箱(側方嚢)に向かっていることが明らかになった。この膜の上に微小な物体を乗せると,うろこの流れにそって最短ルートで側方嚢に入っていくのが証明された。次に,生殖室膜の運動のしくみを解明することを試みた。まず,膜を裏打ちしている多数の筋繊維の走行をメチレンブルー染色し,光学顕微鏡で観察したところ,各々の筋繊維は表面の鱗の方向と平行に走っていることがわかった。また,膜の周期的収縮運動(0.16Hz)によって微小なしわが寄るが,このときしわの部分の鱗が大きく逆立つことが判明するのが観察できた。これは筋繊維と鱗の並列配置のため,しわが鱗の方向と直角に生じるからである。一方,筋繊維はすべて神経支配を受けており,主軸索からスパイク活動を記録したところ,運動ニューロンは4つあることが予想されたが,コバルトによる逆行性染色をマークしたところ,最終腹部神経節側方部に4つの細胞体が同定できた。そこで,膜の一部を切り出して,リンゲル液中で生体アミンのセロトニンを投与(10-^2M)した。すると膜断片の自発性ぴくつき運動の頻度が増大し,セロトニンの拮抗剤のミアンセリンでは逆に頻度を低下させた。一方,オクトパミンでは変化がなかった。最後に,膜と最終腹部神経節をセロトニン免疫蛍光抗体で染色したところ,4つの運動ニューロンのうちの1つだけに陽性反応が現れた。これらより,生殖室の膜の蠕動運動の制御にセロトニンが関与していることが明らかとなった。フタホシコオロギの雄は,生殖室の内部を清掃するための自動清掃装置をもっている。この装置とは,生殖室をつくる床の薄い膜のことである。床の中央部は大きな袋(正中嚢)となっており,ふだんはしぼんで床の下に埋もれているが,交尾をして精包を放出してしまった状態では,体液で膨張し,精包をつくる鋳型(背側嚢)に入り込んでいる。この膜は表面にうろこ状の構造をもっており,常時蠕動運動をしている。これは掃除機の役目をする。他の膜は,生殖室の両側方にあり,腹内部にめくれこんでいる膜である。これはうろこをもたず,運動性もなく,集められたゴミをためるゴミ箱の役目をしている。

本年度は,うろこのある正中の運動とゴミ移動の関係を調べ,以下のことが明らかとなった。1)生殖室のゴミの移動を定量化するため,微小なゴム片(80μm)を生殖室床の正中部においたところ,約11分後にはほとんどの場合で,ゴミは背側嚢へ運ばれて行った。ゴミはうろこの配列に沿って動くことがわかった。2)同様のゴム片を背側嚢の内部に挿入したところ,そこに入っている正中嚢の運動によって,1)とほぼ同じ速さで,ゴミは背側嚢から掻き出され,側方嚢まで運ばれていった。3)正中嚢の運動には,左右への大きな運動(0.6Hz)と,これにカップルした小さなしわ状の運動がある。支配神経をインタクトのまま,正中嚢を生殖器から切り離すと,前者が消失し,後者だけの運動となる。この膜の上でゴミ移動を調べると,インタクトの揚合とあまり変わらなかった。このことは,ゴミ移送は,しわ状の運動だけでも充分可能であることを示している4)正中嚢を除去した雄では,背側嚢の内部は著しく汚れており,結果的に,まともな形の精包ができる確立は大きく低下した。5)背側嚢の内部のゴミは,大部分が生殖室のすぐ上にある肛門から落下した糞であり,その他に,付属腺からの精包材料の残りかすが混在していた。以上より,コオロギが精巧な精包をつくるためには,精包材料の搬入前に鋳型内部を清掃しておく必要があり,そのために,正中嚢と側方嚢が連帯して働いている。正中嚢の運動によるゴミ移送は,メカニズムのうえで哺乳類の気管にある繊毛上皮の働きに共通することが示された。雄コオロギの最終腹部体節にある生殖器は,その内部が常時自動的にクリーニングされている。このしくみを明らかにするため,これまで生殖室の床を構成する膜の表面を調べたところ,小さな鱗(10um)を敷き詰めた構造となっており,それが正中線を挟んで左右対称に配列されており,鱗の流れに沿って行くと,生殖室の両隅にあるゴミ箱(側方嚢)に向かっていることが明らかになった。本年度は,この膜の蠕動運動のしくみを解明するため,おもに電気生理学および免疫抗体組織法を用いて研究した。まず,膜を裏打ちしている多数の筋繊維の走行をメチレンブルー染色し,光学顕微鏡で観察したところ,各々の筋繊維は表面の鱗の方向と平行していることがわかった。また,膜の蠕動運動によって微小なしわが寄ると同部の鱗が大きく逆立つことが判明した。これは筋繊維と鱗の並列配置のため,しわが鱗の方向と直角に生じることで説明できる。一方,筋繊維はすべて神経支配を受けており,主軸索からスパイク活動を記録したところ,運動ニューロンは4つあることがわかり,コバルトによる逆行性染色で細胞体をマークしたところ,最終腹部神経節側方部に4つ同定できた。そこで,膜の一部を切り出しリンゲル液中,膜に生体アミンのセロトニンを投与(10^<-2>M)した。すると自発性のぴくつき運動の頻度が増大し,セロトニンの拮抗剤のミアンセリンの投与は逆に頻度を低下させた。一方,オクトパミンでは変化がなかった。最後に,膜と最終腹部神経節をセロトニン免疫蛍光抗体で染色したところ,4つの運動ニューロンのうちの1つだけに陽性反応が現れた。これらより膜の蠕動運動の制御にセロトニンが関与していることが明らかになった。
λμ計算の表示的意味論に関する研究

直観主義論理と型付きラムダ計算との対応関係は,カリー・ハワードの同型対応として古くから知られている.λμ計算とは,この対応関係を古典論理にまで拡張することによりM.Parigotが導入した論理体系である.λμ計算はλ計算の自然な拡張となっており,計算モデルとしてそれ自体興味深い体系となっている.平成14年度,15年度における研究成果として,次の点について明らかにしてきた.(1)タイプフリーλμ計算及び単純型付きλμ計算からλ計算へのCPS変換(2)継続の概念に基づくλμ計算の表示的意味論及びCモノイド(3)CPS変換の像に対する直接的意味論と継続に基づく表示的意味論との完備半順序集合上の模倣関係これらの成果を発展させかつ今後の研究の方向性を明確にするために,本研究では多相型λ計算を対象として,次の結果が得られた。(4)存在型計算体系の導入連言,2階存在型などを持つ存在型計算体系を新しく導入した.例えば,抽象データ型はこの体系で型付け可能となっている。そして,多相型λ計算と存在型計算体系間の変換及び逆変換を与え,変換規則が単射を形成していることが示された。(5)多相型λ計算と存在型計算体系とのガロア対応多相型λ計算と存在型計算体系におけるそれぞれの計算規則は,変換規則及び逆変換に関して単調性を有しており,二つの計算モデル間にはガロア対応及びガロア埋め込みが存在していた.そして,この二つの計算モデル間に美しい双対関係が存在することを明らかにした.(6)多相型λ計算の基本的な性質多相型λ計算の正規化性,合流性などの基本的な性質は,ガロア対応関係にある存在型計算体系のそれらより帰結されることがわかった.さらに,本研究で導入された概念は,多相型λμ計算に拡張しても機能することが確認されている.また,存在型計算体系は,知る限りにおいては,これまでに研究されていなかったようであり,この計算モデルの性質を解析することは,多相型λ計算を含む計算体系に新たなかつ興味深い視点を与えるものと期待される.なお,これらの成果は,ラムダ計算に関する国際会議(Typed Lambda Calculi and Applications)で公表されている.直観主義論理と型付きラムダ計算との対応関係は,カリー・ハワードの同型対応として古くから知られている.λμ計算とは,この対応関係を古典論理にまで拡張することによりM.Parigotが導入した論理体系である.λμ計算はλ計算の自然な拡張となっており,計算モデルとしてそれ自体興味深い体系となっている.平成14年度,15年度における研究成果として,次の点について明らかにしてきた.(1)タイプフリーλμ計算及び単純型付きλμ計算からλ計算へのCPS変換(2)継続の概念に基づくλμ計算の表示的意味論及びCモノイド(3)CPS変換の像に対する直接的意味論と継続に基づく表示的意味論との完備半順序集合上の模倣関係これらの成果を発展させかつ今後の研究の方向性を明確にするために,本研究では多相型λ計算を対象として,次の結果が得られた。(5)多相型λ計算と存在型計算体系とのガロア対応多相型λ計算と存在型計算体系におけるそれぞれの計算規則は,変換規則及び逆変換に関して単調性を有しており,二つの計算モデル間にはガロア対応及びガロア埋め込みが存在していた.そして,この二つの計算モデル間に美しい双対関係が存在することを明らかにした.(6)多相型λ計算の基本的な性質多相型λ計算の正規化性,合流性などの基本的な性質は,ガロア対応関係にある存在型計算体系のそれらより帰結されることがわかった.さらに,本研究で導入された概念は,多相型λμ計算に拡張しても機能することが確認されている.また,存在型計算体系は,知る限りにおいては,これまでに研究されていなかったようであり,この計算モデルの性質を解析することは,多相型λ計算を含む計算体系に新たなかつ興味深い視点を与えるものと期待される.なお,これらの成果は,ラムダ計算に関する国際会議(Typed Lambda Calculi and Applications)で公表されている.直観主義論理の証明とプログラム(ラムダ計算)との対応関係は,カリー・ハワードの同型対応として知られている。ラムダミュウ計算とは,この対応関係を古典論理にまで拡張することによってParigotにより導入された論理体系である。ラムダミュウ計算はラムダ計算の自然な拡張となっており,それ自体興味深い計算体系である。本研究では,特に表示的意味論の観点から,タイプフリーのラムダミュゥ計算が固有にもっている計算の構造やその性質を,ラムダ計算との比較において解明して,以下の二つの成果が得られた。(1)任意のラムダモデルからラムダミュウモデルが構成可能である:最初に,ラムダミュウ計算のミュウオペレータが不動点演算子によりコード化可能であることが示された。この結果を用いて,ミュウ式μa.Mとそのη展開した式とがβ変換のみで等価となる解釈が与えられた。このアイディアにより,外延的なラムダモデルが任意に与えられると,Godel-Gentzenの変換を介して,外延的なラムダミュウモデルが構築された。