hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代日本における裁判外紛争解決と仲裁

研究テーマに関す利用可能な文献は収集されかつ研究されている。当該分野における代表的な専門家とのインタビューを14件行った。また、2012年4月中に4件のインタビューを予定している。アンケートも準備している最中であり、精査のために専門家のグループ内で回覧してもらう予定である。本研究の後半は、主にアンケートに焦点を絞る。Webページを設定する予定であり、これにより、個別に用紙を回収する必要なく、関与者がオンライン上の書面に記入することが可能となる。これにより幅広い関与が可能となり、かつ、データのクロス分析が可能となる。本研究により、少なくとも50人以上の法律家、300人以上の法律を学ぶ学生、そして法との関わりのない500人以上の人々により、様々な地域から回答されたアンケート結果を得ることが期待される。このデータを批判的に分析し、その結果については1つ以上の重要な国際会議で発表する予定であり、また、1つ以上の国際的に評価の高い法律雑誌で公表する予定である。
複合材料製燃料タンクの燃料保持性能向上に関する研究

本研究では,宇宙機等の燃料タンク壁を炭素繊維強化複合材料で製作することを目標に,積層板の燃料漏洩特性に関するこれまでの知見に基き,タンクの燃料保持性能を向上させる手法の開発を目指した.まず,積層板中の主要な燃料漏洩経路としてのトランスバースクラックに注目し,損傷と漏洩との関係を実験的に求め,その予測式を導いた.さらに,損傷の発生・蓄積挙動を実験と解析で把握し,特にトランスバースクラックが生じた層の隣接層での新たなクラックの発生・進展を理論的・実験的に検討した.その結果隣接層相互の繊維方向が近いほど,新たなクラックが生じてもそれが進展して広がらないことを明らかにした.一方で,上述の知見に基き,クラックが全層に生じることを抑制し,健全な層を残すことが漏洩抑止にとって不可欠であることを突き止めた.健全な層内での拡散による燃料透過性を下げるために,カーボンナノチューブを樹脂に分散させることが有効である可能性を見出した.またナノチューブの多面的な有効性に注目し,多層型カーボンナノチューブ(MCNT)を分散させた樹脂材料について,引張特性,熱伝導性・電気伝導性を実験的・理論的に検討した.さらに,より詳細な現象把握のため,母材となる樹脂を従来のエポキシに加え,ポリエーテルイミドも対象にして分散効果を調べた.その結果,同じナノチューブ含有率の場合で比較して,引張剛性の向上効果はポリエーテルイミドの場合でより大きく,力学的な効果が高いことが明らかになり,一方,電気伝導率については,反対にエポキシ樹脂に分散させた場合に伝導率向上効果が大きい結果が得られた.ナノチューブの分散効果の優劣は,注目する特性が異なる場合には必ずしも同じ傾向を示さず,より詳細な検討が必要であることが明らかになった.本研究の成果報告書は,得られた研究成果を発表した学会誌及び口頭発表の講演原稿を収録する形でまとめた.本研究では,宇宙機等の燃料タンク壁を炭素繊維強化複合材料で製作することを目標に,積層板の燃料漏洩特性に関するこれまでの知見に基き,タンクの燃料保持性能を向上させる手法の開発を目指した.まず,積層板中の主要な燃料漏洩経路としてのトランスバースクラックに注目し,損傷と漏洩との関係を実験的に求め,その予測式を導いた.さらに,損傷の発生・蓄積挙動を実験と解析で把握し,特にトランスバースクラックが生じた層の隣接層での新たなクラックの発生・進展を理論的・実験的に検討した.その結果隣接層相互の繊維方向が近いほど,新たなクラックが生じてもそれが進展して広がらないことを明らかにした.一方で,上述の知見に基き,クラックが全層に生じることを抑制し,健全な層を残すことが漏洩抑止にとって不可欠であることを突き止めた.健全な層内での拡散による燃料透過性を下げるために,カーボンナノチューブを樹脂に分散させることが有効である可能性を見出した.またナノチューブの多面的な有効性に注目し,多層型カーボンナノチューブ(MCNT)を分散させた樹脂材料について,引張特性,熱伝導性・電気伝導性を実験的・理論的に検討した.さらに,より詳細な現象把握のため,母材となる樹脂を従来のエポキシに加え,ポリエーテルイミドも対象にして分散効果を調べた.その結果,同じナノチューブ含有率の場合で比較して,引張剛性の向上効果はポリエーテルイミドの場合でより大きく,力学的な効果が高いことが明らかになり,一方,電気伝導率については,反対にエポキシ樹脂に分散させた場合に伝導率向上効果が大きい結果が得られた.ナノチューブの分散効果の優劣は,注目する特性が異なる場合には必ずしも同じ傾向を示さず,より詳細な検討が必要であることが明らかになった.本研究の成果報告書は,得られた研究成果を発表した学会誌及び口頭発表の講演原稿を収録する形でまとめた.宇宙空間への輸送コストの低減を主目的とした再使用型打上げ機(Reusable Launch Vehicle, RLV)の実用化に向け,液体燃料タンクの複合材料化による軽量化が期待されている.特に燃料漏洩に対する対策が重量の増加をもたらすため,燃料の保持性能を向上させるための基礎技術の開発が不可欠である.この研究では,燃料タンク壁を炭素繊維強化複合材料(CFRP)で製作することを念頭に置き,その燃料保持性能を向上させる手法の開発を試み,さらにこの技術を基礎として,タンク設計時の燃料保持性能達成のための指針を得ること目的としている,今年度は研究初年度として,積層板を燃料が透過する場合の主要な漏洩経路であるトランスバースクラックの発生・蓄積挙動を実験的に把握するとともに,理論解析によってその挙動予測を行い,また一方で積層板自体の燃料透過性を下げるために,カーボンナノチューブ分散樹脂の利用可能性を調べた.トランスバースクラックについては,荷重に垂直な方向に繊維が配向された層でまずクラックが発生し,これが基点となって隣の層にクラックを誘発しこれが進展すること,またこの隣接する層でのクラック蓄積・進展挙動は,その層の繊維方向によって異なることを実験的,解析的に明らかにした.

一方,母材樹脂の燃料透過性を下げることを目的に,多層型カーボンナノチューブ(MCNT)を散させた小型試験片を製作し,ヘリウムガスによる拡散漏洩試験を行い,MCNTの含有率が上がるに従って拡散係数が下がることを明らかにし,MCNT領域内の拡散が生じないとした解析結果との良い一致を見た.低コストな宇宙空間への輸送手段としての再使用型打上げ機(Reusable Launch Vehicle, RLV)の実用化に向け,その機体構造,特にその大部分を占める液体燃料タンクの複合材料化による軽量化が期待されているが,燃料漏洩に対する対策が重量の増加をもたらすため,燃料の保持性能を向上させるための基礎技術の開発が不可欠である.この研究では,燃料タンク壁を炭素繊維強化複合材料(CFRP)で製作することを念頭に置き,その燃料保持性能を向上させる手法の開発を試み,さらにこの技術を基礎として,タンク設計時の燃料保持性能達成のための指針を得ること目的としている.昨年度は,積層板中の燃料透過の主要な漏洩経路であるトランスバースクラックの発生・蓄積挙動を,実験と理論解析によって把握し,一方で積層中の拡散による燃料透過性を下げるために,カーボンナノチューブ分散樹脂が燃料の遮断性を高める効果を確認した.本年度はさらにこのナノチューブの多面的な利用の可能性を検討するため,多層型カーボンナノチューブ(MCNT)分散樹脂複合材料について,その熱伝導性と電気伝導性を,実験的・理論的に検討した.実験ではナノチューブの重量含有率が15%までの試験片を用いた.その結果,熱伝導率に関しては,ナノチューブ分散による効果が限定的で,複合材料の値から界面が完全に接着している条件下で逆算したナノチューブの熱伝導率が,一般の予想よりはるかに小さいという結果が得られた.一方,電気伝導率に関しては同程度の含有率でもパーコレーションが起こり,劇的に電気伝導率が高まることを確認した.本研究では,宇宙機等の燃料タンク壁を炭素繊維強化複合材料で製作することを念頭に置き,積層板の燃料漏洩特性に関するこれまでの知見に基き,タンクの燃料保持性能を向上させる手法の開発を目指した.研究前半の2年間では,積層板中の主要な燃料漏洩経路であるトランスバースクラックの発生・蓄積挙動を実験と解析で把握し,クラックが全層に生じることを抑制し,健全な層を残すことが漏洩抑止にとって不可欠であることを突き止めた.一方で健全な層内での拡散による燃料透過性を下げるために,カーボンナノチューブを樹脂に分散させることが有効である可能性を見出した.さらにナノチューブの多面的な有効性に注目し,多層型カーボンナノチューブ(MCNT)を分散させた樹脂材料について,引張特性,熱伝導性・電気伝導性を実験的・理論的に検討した.本研究の最終年度となる今年度は,これまでの研究成果の適用性を一層高めるため,まず再度トランスバースクラックの発生抑制に関する検討を行った.ここではトランスバースクラックが生じた層の隣接層での新たなクラックの発生・進展を理論的・実験的に検討した.その結果隣接層相互の繊維方向が近いほど,新たなクラックが生じてもそれが進展して広がらないことを明らかにした.ナノチューブ分散樹脂の特性についてもさらに検討した.母材となる樹脂を従来のエポキシに加え,ポリエーテルイミドも対象にして分散効果を調べた.その結果,同じナノチューブ含有率の場合で比較して,引張剛性の向上効果はポリエーテルイミドの場合でより大きく,力学的な効果が高いことが明らかになり,一方,電気伝導率については,反対にエポキシ樹脂に分散させた場合に伝導率向上効果が大きい結果が得られた.ナノチューブの分散効果の優劣は,注目する特性が異なる場合には必ずしも同じ傾向を示さず,より詳細な検討が必要であることが明らかになった.
糖尿病患者の足潰瘍発症リスク評価指標の開発－新規末梢神経障害評価の検討－

2018年度は、前年度までに検証してきたDPNチェックHDN-1000で評価する神経障害評価指標を導入した足潰瘍発症リスク評価を実臨床に適用し、糖尿病患者に対して看護師が行うフットケア介入プログラムの検証を行った。対象は男性5名、女性3名、年齢60.1歳、糖尿病歴15.9年。足潰瘍発症リスク重度2名、中等度4名、軽度1名、正常1名。介入期間(2017年12月2019年3月、11.9ヶ月/人)に重度12ヶ月毎、中等度34ヶ月毎、軽度半年毎、正常1年毎に爪切りや胼胝処置、セルフケア支援などの個別ケアを1回あたり3060分実施。DPN神経障害重度2名、中等度1名、軽度0名、正常5名。活動電位振幅2μV以下は神経伝導速度(CV)が算出されず重度に分類された2名を除く6名の振幅は右10.3μV、左11.0μV、CVは右50.8m/s、左55.0 m/s。神経障害重症度の結果は、しびれなどの自覚症状や振動覚、触圧覚の程度と概ね一致。介入期間中対象8名中7名は足潰瘍発症なし。初診時より足潰瘍を有していた1名は、関節変形、感覚鈍麻、DPN神経障害が重度であった。長時間歩行されるため、矯正靴の必要性を毎回説明し、皮膚科や整形外科と連携して対応したが、靴作製のための受診時間と安静が確保ができず、靴擦れを誘因とする足潰瘍、蜂窩織炎、骨髄炎を繰り返して経過。患者の価値感や思いを尊重しつつも、時には看護師側の焦りや苛立ちもあり、靴作製を強く推奨しすぎた感は否めないが、重症化を回避し、患者の将来を見据えて、忍耐強く支援していく必要性を改めて感じた。一方、足潰瘍発症リスクが重度であった他患者では、セルフケア行動の獲得には至らなかったものの、家族・社会支援力を有していたため、足病変が新生することなく経過。現行の足潰瘍発症リスク分類表に家族・社会支援力を評価する指標の追加が必要である。神経伝導検査装置DPNチェック(HDN-1000)は、純感覚神経である腓腹神経の神経伝導速度(CV)と振幅を簡便に量的に評価することが可能である。腓腹神経の基準値はCV50m/s以上、振幅>10μV程度といわれている。また、重度の神経障害患者では、振幅波形が十分でないため量的データが算出できない場合がある。さらに、CVと振幅の値から神経障害重症度を4段階に分類できる機能が付属している。糖尿病患者にDPNチェックを適用した報告が少ないため、DPNチェックによるCV、振幅、神経障害重症度と他の神経障害評価指標、足病変など足潰瘍発症リスク指標との関連を検討。糖尿病患者76名152肢(66.4歳、糖尿病歴14.5年、HbA1c7.2%、身長161.3cm)にDPNチェックを用いて左右の腓腹神経のCV、振幅を測定し、神経障害重症度(年齢、性別、身長で補正済)を4段階分類。同時に、足潰瘍発症リスク評価指標として、糖尿病合併症、足病変や自覚症状の有無を確認し、他の神経障害評価(触圧覚、アキレス腱反射(ATR)、振動覚)、血管障害評価(ABI、CAVI、足背動脈触知)を実施。CV;142肢49.0m/s、振幅;144肢9.9μV。CVは身長と有意な相関がみられたが、性別、年齢による有意差なし。またCVは、しびれ・感覚鈍麻の自覚症状有、触圧覚低下、ATR低下、白癬症、重度の網膜症・腎症の患者で有意に低値であった。一方、振幅は有意差なし。神経障害重症度は、正常88肢、軽度32肢、中等度22肢、重度10肢であり、男性、しびれ・感覚鈍麻の自覚症状有、白癬症、足背動脈触知不良、重度網膜症・腎症の患者で重症度の高い人が有意に多かった。CVは、足病変や他の神経障害評価指標と関連を認めた。また、神経障害重症度は、他の神経障害評価指標、白癬症、糖尿病合併症、一部の血管障害指標との関連を認めたことから、足潰瘍発症リスクを客観的に把握するツールとして有用であると考えられた。データ収集について、おおむね順調に進展しており、途中経過ではあるが、2016年5月開催の日本糖尿病学会での発表も予定している。平成28年6月9日平成29年3月31日まで産前産後および育児休業を取得していたため、平成28年4月1日6月8日に実施した内容について報告する。平成27年度より神経電導検査装置DPNチェック(HDN-1000)を用いて、糖尿病患者の純感覚神経である腓腹神経の神経電導速度(CV)と振幅を測定することにより、神経障害の評価指標になりえるかについて検討してきた。今年度は、平成27年度にデータ収集した76名152に加えて、27名の症例を追加して分析を行った。糖尿病患者103名(男性62名)、65.7歳、糖尿病歴13.9年、HbA1c7.3%、BMI24.3kg/m2、身長161.5cm。

206肢のうち測定できたのは、CV;194肢49.1±6.6m/s、振幅;196肢9.8±7.7μV。CVは、男性で低く、身長と負の相関を認めたが、年齢による有意差は認めなかった。また、CVは、しびれの自覚症状有、ATR低下、触圧覚低下、胼胝、白癬症、血糖コントロール不良、重度網膜症・腎症の患者で有意に低値であった。一方、振幅は、高齢、ATR低下、触圧覚低下、振動覚低下、網膜症の患者で有意に低値であった。神経障害重症度は、正常112肢、軽度49肢、中等度32肢、重度10肢であり、しびれ・感覚鈍麻の自覚症状有、ATR低下、触圧覚低下、足背動脈触知不良、重度腎症の患者で重症度の高い人が有意に多かった。DPNチェックで測定したCV・振幅は、足病変や他の神経障害評価指標と関連を認めた。また、DPNチェックで判定した神経障害重症度は、他の神経障害評価指標、糖尿病合併症、一部の血管障害指標との関連を認めたことから、足潰瘍発症リスクを客観的に把握するツールとして有用であると考えられた。平成27年度、28年度に予定していた、糖尿病患者にDPNチェックを用いた神経障害の評価を実施することができ、データ収集は103名であることから目標症例に達成することができた。DPNチェックで測定したCV・振幅は、足病変や他の神経障害評価指標と関連を認めたこと、DPNチェックで判定した神経障害重症度は、他の神経障害評価指標、糖尿病合併症、一部の血管障害指標との関連を認めたことから、足潰瘍発症リスクを客観的に把握するツールとして有用であると考えられた。平成28年度からは実臨床でのフットケア介入継続において神経障害評価を行う予定であったが、平成28年6月9日平成29年3月31日まで産前産後および育児休業を取得していたため、実施できていない。1年間の補助事業延長が承認されているため、平成29年度に実施を予定している。糖尿病性神経障害の重症度が高い人は、末梢において感覚鈍麻やしびれなどの自覚症状を有することが多く、毎日の生活のなかでフットケア行動の継続が重要である。そこで、糖尿病患者の神経障害重症度別にフットケア行動の実態を明らかにした。糖尿病神経障害の重症度評価には、DPN check(HDN-1000,Omron Colin)を用いた。また、フットケア行動評価には、J-SDSCA(the Japanese translated Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure)を用いた。フットケア行動は、足の観察、足洗浄、足趾間を拭く靴の観察であり、過去7日間において何日実施したかの回答を得て得点化した。糖尿病患者102名、65.7歳、糖尿病歴13.9年、HbA1c7.3%。神経障害重症度別のセルフケア行動の総得点は、28点満点中、normal 54名;11.8点、mild 27名;10.6点、moderate 17名;13.3点、severe 4名;9.3点であり、どの群においてもフットケア行動得点が低く、特に重症度の高い群において得点が低い傾向にあったが、統計学的有意差は認めなかった。神経障害が重度になるほど糖尿病足病変の発症率は高いため、フットケア行動の獲得が必要である。また、独居であることや糖尿病足病変の再発者は生命予後が悪いと報告されている。したがって、患者の神経障害の重症度と生活背景を考慮したフットケア介入が必要である。また、2017年12月より足潰瘍発症リスク評価に応じた定期的なフットケア介入(セルフケア支援、爪切り、胼胝処置など)を糖尿病患者5名に開始し、経過を観察中である。足への関心はあっても、生活の変更が難しい患者もおり、行動変容のための話し合いを継続しているところである。研究開始より1年後の経過について今後報告する予定である。糖尿病患者に対する個別的なフットケア介入研究を開始するにあたり、倫理審査に時間を要したこと、認知症患者、精神疾患患者、80歳以上の方を除外しているため、研究対象の確保に時間を要した。
π共役らせん不斉オリゴピリンの合成と単分子エレクトロニクス材料への展開

分子デバイスを設計する際には、能動素子と受動素子の組合せにより回路を設計する必要があるが、従来の単分子エレクトロニクス材料を考えた場合に、重要な受動素子のひとつである「ソレノイド型コイル」として機能する分子が未だ開発されていないといえる。これは、3次元的に共役した「らせん」分子の設計・合成の難しさ、光学活性体として合成・単離してくる必要性、電気伝導の異方性制御など、他の単分子エレクトロニクス材料にはない課題を有しているからである。そこで本課題研究では、π共役らせん不斉オリゴピリンに着目し、その合成を検討した。これまでに、有機分子をダイオードやトランジスタなどの能動素子として応用する研究が盛んにされてきたが、分子デバイスを実現するためには未だ解決が必要な課題もある。例えば、分子デバイスを設計する際には、能動素子と受動素子の組合せにより回路を設計する必要があるが、従来の単分子エレクトロニクス材料を考えた場合に、重要な受動素子のひとつである「ソレノイド型コイル」として機能する分子が未だ開発されていないといえる。それは、3次元的に共役した「らせん」分子の設計・合成の難しさ、光学活性体として合成・単離してくる必要性、電気伝導の異方性制御など、他の単分子エレクトロニクス材料にはない課題を有しているからである。また、オリゴピリンの末端ピロール環(α位炭素)が多様な反応性を有していること、触媒反応などによる官能基化が可能であることを活用することで、多様な長さやコイルピッチを有する分子ソレノイド型コイルが作製できることを明らかにすべく研究を実施した。当該年度の研究実績として、ピロールとアルデヒドの脱水縮合反応および高希釈条件下での酸化反応により、5量体オリゴピリンであるペンタピリンが収率良く得られることを見だした。さらに、X線単結晶構造解析から、ペンタピリンがらせん構造を有していることを確認することに成功した。また、ペンタピリンに臭化鉄を反応させることにより、ペンタピリン鉄錯体が得られることを新たに見いだした。研究実施における鍵化合物である「らせん」構造を有するペンタピリンの効率的合成手法の確立を達成している。また、その構造をX線単結晶構造解析により明らかにすることに成功した。さらに、ペンタピリンに臭化鉄を反応させることにより得られた、ペンタピリン鉄錯体のSPring-8 BL14B2におけるエックス線吸収微細構造解析(XAFS測定)、および核磁気共鳴装置による磁化率測定により、その構造を明らかにすることに成功している。らせん不斉を有するペンタピリンを得るために、ラセミ混合物からの光学分割を実施する。その方法として、ペンタピリンへの不斉補助基の導入によるジアステレオマー分割法を検討する。また別法として、キラルカラムを用いたラセミ体ペンタピリンの直接的光学分割を実施する。得られた光学活性体に関しては、電気・磁気的性質を各種分光測定などを用いて明らかにする。また、理論化学計算(SAC-CI法)により励起状態の電子構造に関して詳細を調査する。有機化学
フラストレーションによって生じる非自明なスピン構造中での電荷自由度の振る舞い

今年度は、磁気的なフラストレーションによって螺旋磁気構造をとるY型およびM型の六方晶フェライトについて、主に研究を行った。Y型六方晶フェライトにおいては、ゼロ磁場および螺旋の伝播ベクトルに垂直方向に磁場を印加した状態での中性子回折実験を行った。ゼロ磁場での実験からは、低温での磁化の立ち上がりに対応して、ブラッグ点の散乱強度が増大する振る舞いが観測され、スクリューからコニカル構造への転移を確認することができた。また、横磁場を印加した実験からは、磁場強度に対応して複数のコメンシュレートな波数を有する相が存在することが明らかになった。さらに、横磁場を印加した状態で偏極中性子を使った実験では、磁場誘起の誘電分極の値が最大になる相において、確かにスピンのc軸方向成分が存在することが確かめられた。これによって、この系の磁場誘起分極は、スピンカレント機構によって生じていることが明らかになった。さらにM型の六方晶フェライトにおいては、単結晶の磁化の振る舞いから、200Kを超える温度でフェリ磁性からコニカル磁気構造に転移することがわかった。特に鉄サイトへのスカンジウムドーピング量を変化させることにより、コニカルへの転移温度を室温以上に高めることに成功した。また、低温で螺旋の伝播方向に垂直に磁場を印加すると螺旋の伝播ベクトルと磁場の両方に垂直な方向に分極が生じることを見出した。磁場強度を増やしていくと、数kOeという弱磁場でメタ磁性的な磁気構造の変化を伴って分極が消失することもわかった。このことは、この系では磁気異方性によって横滑り型のコニカル構造が不安的であることを示している。スピン間の幾何学的フラストレーションによって195K付近においてproper screw型の螺旋磁気構造を示すY型六方晶フェライトBa2Mg2Fe12022単結晶試料を作製し、その磁性および磁場誘起誘電分極の振る舞いを調べた。約50K付近以下でc軸方向に強磁性成分が現れることがわかり、この物質の基底状態はlongitudinal conical型の磁気構造であることが判明した。さらに低温でab面内で磁場を印加したときの磁化曲線に逐次転移に伴う異常が観測された。このとき、磁化とc軸に垂直方向に電気分極が生じ、3つの強誘電相と5T以上の高磁場における常誘電相が存在することが明らかになった。また、ab面内で磁場を回転させると、電気分極の向きもそれに伴って回転し、さらにc軸を含む面内で磁場を回転させると、電気分極ベクトルは向きを一定に保ったまま大きさを変化させることが明らかになった。この振る舞いはスピンカレントモデルの予言と一致する。さらに、ab面内に磁場をかけて、その大きさを変化させることによって、電気分極の反転が可能であり、±3000e、という弱磁場で分極反転が可能であることを示した。さらに、MgサイトをZnで置換することにより、磁気異方性を系統的に制御した一連の単結晶試料を作製し、その分極および磁化の振る舞いを調べた。その結果、Zn置換とともに、conical転移の温度が減少し、面内の磁気異方性が強まることが明らかになった。また、それに伴って、ab面内に磁場を印加した際に生じる電気分極の大きさが急速に減少し、x=0.3付近で消失することが明らかになった。このことは、分極の安定性がtransverse conical構造の安定性によって決まっていることを示しており、磁気異方性が重要な役割を果たしていることを明確に示している。
光化学系IIの水分解反応をはじめとした機能管理機構の解明

光化学系II(系II)複合体は20種類以上のサブユニットタンパク質や約40分子の葉緑素をはじめ、Mn、Caなどの機能的な原子を統合して構築される巨大な膜タンパク質複合体であり、酸素を産生する機能を担っている。本研究は、この複雑な系がどのようにして構築され、変動する自然環境の中でどのように維持・管理されているのかを解明する事を目的としている。そのために、(1)個々のサブユニットの結合様式および機能の分析、(2)調節機構に関与していると考えられるタンパク質の機能分析、(3)系II複合体の安定化機構、(4)系II複合体およびそのサブユニットなどの精製および結晶化、について研究を進めた。(1)PsbUタンパク質は、ラン色細菌の水分解系において機能的Cl^-結合タンパク質であると考えられてきた。しかし、そうではなく、水分解系構造の安定化およびS2-stateの健全な進行に寄与するとともに、塩環境の変化に対する応答機構にとって重要な機能を果たしている事が明らかになった。(2)Sll1252タンパク質は、ラン色細菌の系II複合体で新たに見出したものである。このタンパク質を欠失させた突然変異体では、光捕集機構であるフィコビリゾームから系II反応中心への光エネルギー伝達効率が低下しており、両者間の光エネルギーの配分機構に関与していると推測できた。(3)異なる温度で培養したラン色細菌細胞を用いて、系II複合体の熱安定性を比較・検討した。細胞及び単離精製した系II複合体レベルでの酸素発生系の熱安定性、併せて膜の流動性を調べた結果、生育温度の変化に伴って脂質組成を再編成し、効率的な光化学反応を実現している事が明らかとなった。(4)系II複合体の機構をさらに厳密に解析するために、結晶化に取り組んだ。ラン色細菌だけでなく、原始紅藻を材料にして精製度及び健全性の高い系II複合体を得る事ができ、現在までに結晶様のものが得られた。
循環型メディア共同体の形成を支援する文化プログラムと技術基盤の統合的デザイン

この研究は、専門家ではない普通の人々が、マスメディアやオンラインメディアの情報を消費するだけではなく、能動的に自らや地域の物語を表現、情報発信していくため、あらたなデジタル・ストーリーテリング(DST)をデザインするが目的だった。(1)コミュニティ向けの3つのDST、「コミかるた」「美唄50音かるた」「中央区メディア・コンテ」を開発、実践した。(2)この領域に関心を持つ内外の実践者、研究者をオンラインでつなぐ2つのシステム、「System0706」と「Telephonoscope」を開発、実践した。いずれも持続的に活用されており、デザイン研究がメディア実践と結びつく一つの形を示すことができた。平成25年度は、次のような活動をおこなった。(1)東京都中央区文化・生涯学習課と連携をして地域住民がデジタル・ストーリーテリング(以下、DST)を自律的におこなうためのプログラムに関する地域メディア実践をおこなった。DSTの中でも対話型で物語りづくりを進める「メディア・コンテ」(代表者らがかつてCREST研究で開発したプログラム)を用い、地域住民がたんにDSTを制作する技術を習得するだけではなく、他の地域住民がDSTを制作するための編集支援が出来るような文化プログラムをデザイン、実施し、おおむね成功することが出来た。これらの活動の中で平成24年度に進めた「コミかるた」や、それ以前に代表者らがおこなっていた「あいうえお画文」など、より簡易なDSTも実施した。(2)上記「中央区メディア・コンテ」をウェブサイトにアップロードして閲覧可能にするとともに、テレビ朝日、地元ケーブルテレビ局(東京ベイネット)、地元社会教育サイト(まちひとサイト)など複数のメディアと連携し、上映会を2回おこなうなどして、中央区に循環型メディア共同体を形成することが出来た。この活動は次年度以降も継続することが決まっている。(3)「中央区メディア・コンテ」と並行するかたちで北海道美唄市で「美唄50音かるた」という地域メディア実践研究を進めた。この実践には研究分担者の所属校、美唄市など複数の組織が関わっていたが、文化プログラム作りの基礎研究を本研究の一環としておこなった。(4)「コミかるた」「メディア・コンテ」などのDSTを実施する海外実践調査地の検討を引きつづき進めた。(5)上記の成果を内外で発表することが出来た。平成24年度は「地域メディア実践」として、あらたに「コミかるた(コミュニティ・カルタの略)」という文化プログラムと技術基盤をデザインし、東京都荒川区、文京区、千代田区、足立区、中央区、福島県いわき市などにおいて実施した。これはデジカメやケータイで撮影した写真1枚に、俳句のような短いメッセージを添えてオンライン上にアップロードし、学校の教室、地域のお祭り、公共的なイベントなどさまざまな局面で一般の人々が物語や感情の表現・発信と鑑賞・受容を循環的におこなうための、新しいメディアである。オンライン上で楽しむことができるとともに、紙のカルタにして地域共同体で遊びながら学び、記憶や語りを共有することもできる。研究代表者らが過去に実施した「あいうえお画文」「メディア・コンテ」「フォト川柳」などより広範囲の人々、すなわちこの種のことに無関心、あるいはメディア・リテラシーの乏しい老若男女に利用可能なかたちにデザインした。「コミかるた」は、東京ケーブルネットワーク(住民参加型番組)、文京区アカデミー推進課(生涯学習活動)、文京区コミュニティバス「B-ぐる」(バス車内ディスプレイでの「コミかるた」の上映)、中央区文化・生涯学習課(生涯学習活動)などが次々とスノーボール式にその意義や魅力を理解してくれ、積極的に協力してくれた結果、当初の予定よりかなり早くに本格的な実践段階に入ることができた。また「コミかるた」が、「あいうえお画文」「メディア・コンテ」などと連動しながら展開していったことも記しておく。この結果、後述のように内外の視察や聞き取り調査は不十分であるものの、「コミかるた」の地域を越えた進展が、もう一つの柱である「メディア共同体デザイン」の実現可能性を別の角度から高める結果をもたらしてもいる。平成26年度は、次のような活動をおこなった。(1)「メディア共同体デザイン」として「System0706」という技術基盤を開発した。これを活用して各地に散逸するメディア表現活動の知と成果を共有し、可視化する実験的イベントをおこなった。なお、このイベントは本科研成果報告のセミナーも兼ねていた。(2)「コミかるた」(写真とテキストを用いたDST)に続く2つ目の「地域メディア実践」のための技術基盤として「Telephonoscope」(音声を用いたDST)の開発に取り組み、ウェブベースの基本システムを開発した。これを活用した実験的ワークショップを東京都千代田区とフィンランド(フィンランドは下記の別予算)においておこなった。(3)「コミかるた」をはじめとする本研究の成果報告を内外でおこなった。(4)「地域メディア実践」の海外候補地として台北を考えてきていたが、窓口となる研究者の急逝が逝去したことから断念をした。一方で、年度途中に水越が学振二国間交流事業共同研究(略称Storyplacing「空間情報を組み込んだデジタル・ストーリーテリングの共創的デザイン」)でフィンランドとの共同研究を進めることが決定し、その研究目的などを本科研費研究とあらかじめ合致させていたため、本科研費研究の開発成果を積極的に活用していくこととなった((2)であげたフィンランド出張はこちらの経費でまかなった)。以上の経緯から、本科研費研究を1年度間延長する申請をおこなった。

本研究の目的は、メディアの専門家ではない一般の人々が、マスメディアやネット情報をたんに消費するのではなく、コミュニティや自らの物語や感情の表現・発信と鑑賞・受容を循環的に育むメディア共同体を自律的に形成することを支援するために、人文系・理工系・デザイン系が協働して、文化プログラム(人々のメディア表現の文化的様式)と技術基盤(人々のメディア表現のオンライン支援システム)を統合的にデザインすることにあった。それに基づき3名のメンバーは、(1)地域社会に根ざした「地域メディア実践」と、(2)各地のメディア実践をオンラインで結ぶ「オンライン・メディア共同体」の2系統のパイロット実践をおこない、その知見を体系的にまとめていくことを目指した。期間中に文化プログラムと技術基盤を統合した4種類のメディアをデザインし、それぞれ内外で10以上のワークショップ実践をおこない、程度の差こそあれメディア共同体を形成することに成功した。4種類のメディアとは、中央区メディア・コンテ、コミかるた、システム0706、テレフォノスコープのことである。中央区メディア・コンテは中央区、ケーブルテレビ、テレビ朝日などとの連携によって、コミかるたは文京区、ケーブルテレビ、フィンランドの公立図書館などとの連携によって、システム0706は雑誌『5』のシンポジウムなどにおいて、テレフォノスコープはフィンランドの公立図書館、日本のNPOなど各種団体との連携によって市民参加型の実践をおこない、メディア共同体の形成をうながすことができた。当初は上記(1)と(2)を相対的に別系統でおこなうことを想定していたが、それらは有機的に結びつき、(1)の「地域メディア実践」をベースとして(2)の「オンライン・メディア共同体」が形成されるというかたちになった。この研究は、専門家ではない普通の人々が、マスメディアやオンラインメディアの情報を消費するだけではなく、能動的に自らや地域の物語を表現、情報発信していくため、あらたなデジタル・ストーリーテリング(DST)をデザインするが目的だった。(1)コミュニティ向けの3つのDST、「コミかるた」「美唄50音かるた」「中央区メディア・コンテ」を開発、実践した。(2)この領域に関心を持つ内外の実践者、研究者をオンラインでつなぐ2つのシステム、「System0706」と「Telephonoscope」を開発、実践した。いずれも持続的に活用されており、デザイン研究がメディア実践と結びつく一つの形を示すことができた。(1)「地域メディア実践」については、すでに「コミかるた」(24年度)、「中央区メディア・コンテ」「美唄50音かるた」(25年度)を終え、音のDSTである「Telephonoscope」の開発と実験を進めており、各地の循環型メディア共同体を形成し、それを持続的なプログラムとして地域住民に手渡すことができており、予定以上の成果をあげたといってよい。しかしやむを得ぬ事情から台北での実践を断念したため海外実践は達成できなかった。一年度間の期間延長をおこない、27年度にフィンランドで実践することが決まっており、遅れを取り戻したい。(2)「メディア共同体デザイン」については「システム0706」を開発、実践することができた。
重症心不全のreverse remodelingの特異的バイオマーカーの探索

【目的】心不全のバイオマーカー探索と病態解析を目的として、重症心不全患者の心機能回復(Reverse Remodeling)における代謝産物の変化を、メタボロミクスにより解析した。【対象と方法】。健康人ボランティアおよびLVAD装着の必要な拡張型心筋症(DCM)患者の同意を取得後、1)術前、2)術後2週間目、4週間目に採血した。CE-TOFMS法、LC-TOFMS法により代謝産物を網羅的に解析した。検討項目:1)心不全患者に特有のマーカー2)LVAD装着による心負荷軽減で変化するマーカー【結果】1)DCM患者においては健康人と比べてTCA cycleおよびβ酸化の中間物質が約1.21.5倍に、脂肪酸やacylcarnitineは約23倍に増加しており、エネルギー代謝、ミトコンドリア機能の障害が示唆された。2)LVAD装着術によりTCA cycleおよびβ酸化の中間代謝産物は術後4週目までに健康人と同等まで低下した。一方、コラーゲンの分解により構成物質である5-Hydroxylysine、Hydroxyprolineは患者において高値であり、LVAD後もさらに上昇した。また男性ホルモンであるDehydroisoandrosterone 3-sulfate(DHEAS)は患者において低値であり、LVAD後も改善しなかった。【結論】DCM患者においてはエネルギー代謝が障害されており、治療により正常化すること、また組織線維化などの構造的変化の正常化には時間がかかる可能性がある事が示された。以上より、重症心不全患者には特徴的な代謝パターンが認められ、一部は治療介入により変化することからMetabolomicsにより細胞の代謝活動の変化を治療効果として評価できる可能性がある。以上の結果について日本循環器学会等の国内学会で発表し、また論文発表の準備を進めている。1)ヒト心不全患者における心筋reverse remodeling特異的なマーカーの検索本研究では補助人工心臓装着後の心機能回復(reverse remodeling)の新たなバイオマーカーおよびメカニズムを解析することを目的とし、大阪大学倫理委員会にて臨床研究の承認を得て研究を開始した。正常ボランティア(n=2)および補助人工心臓埋め込みの必要な拡張型心筋症患者(n=4)の同意を取得後、1)術前日2)術中3)2週間後4)4週間後に採血を行い、EDTA処理にて採取した血漿をHMT社へ送りCE-TOFMS法およびLC-TOFMS法によるメタボローム解析を行っている。また胸部レントゲン、心電図、心エコーによる心機能の評価を行った。今後はさらに心不全患者のデータ集積を増やすともに、1)正常個体と患者2)患者の装着前後3) reverse remodeling陽性群と陰性群の代謝産物を約1200のライブラリーより検出し比較する。その結果から1)拡張型心筋症に特有のマーカー2)補助人工心臓による心負荷軽減によるマーカー3) reverse remodelingにおいて発現するマーカーをそれぞれ同定する。2)動物実験モデルにおけるremodelingに特異的マーカーの検索当科ではミニブタの左冠動脈前下行枝を結紮する事により心筋梗塞(慢性心不全)モデルを作成しているが、このモデルでは画一的な心筋梗塞領域を作成できるため治療による心機能改善効果を検討するのに有用である。術前、術後1週間から8週間まで毎週採血を行い代謝産物の動態をメタボローム解析、定量することにより慢性心不全進行、remodelingの新たなバイオマーカーの探索を行う。また上記のヒト研究で得られた結果と動物実験の結果を比較することでより汎用性の高い結果が得られることを期待する。本研究はメタボローム解析が主体であり、相対的定量を行うために検体を順次ではなく一斉に解析することが必要である。しかしながらある程度の結果の見込みをつけるため現時点ではpreliminaryな解析を進行中であり、近日中に結果が得られる予定である。本研究では補助人工心臓治療(LVAD)を必要とする重症心不全患者の病態および新たな治療法の解明のため、LVAD装着後にみられる心機能回復(Reverse Remodeling)のバイオマーカーを同定する事を目的とした。大阪大学倫理委員会にて臨床研究の承認を得て研究を開始した。健康人ボランティア(n=2)および補助人工心臓植込みの必要な拡張型心筋症(DCM)患者(n=4)の同意を取得後、1)術前、2)術後2週間目、3)術後4週間目に採血を行い、EDTA処理にて採取した血漿をHMT社へ送りCE-TOFMS法、LC-TOFMS法によるメタボローム解析を行った。以下の3項目、すなわち1)健康人と心不全患者の比較により、心不全患者に特有の心不全マーカーを同定する2)LVAD装着術前後の比較により、心負荷軽減で現れるマーカー3)Reverse Remodeling陽性症例と陰性症例の比較により、Reverse Remodelingを特徴づけるマーカーについて検討を行った。これまでに明らかになった結果は以下の通り。1)DCM患者においては健康人と比べてTCA cycleやβ酸化の中間物質が健康人より高値であり、エネルギー代謝の障害があることが示唆された。また、それら代謝産物はLVAD装着術により速やかに健康人と同等まで低下した。3)興味深い事に、副腎や性腺で産生される男性ホルモンであるDehydroisoandrosterone 3-sulfate(DHEAS)は患者において低値であり、LVAD後も改善しなかった。これまでの研究から、心不全患者においてはエネルギー代謝に関わるマーカーの変動が術前後に見られる事、またコラーゲンや性ホルモン代謝産物などの異常が見られる事など、これまでに報告されていない非常に興味深い結果が明らかとなった。

これら研究成果を本年度の第81回日本循環器学会学術集会(2017年3月17日-19日)において発表した。疾患バイオマーカー探究法の一つにメタボロミクスがある。本研究では補助人工心臓治療(LVAD)を必要とする重症心不全患者の病態および新たな治療法の解明のため、メタボロミクスを用いてLVAD装着後にみられる心機能回復(Reverse Remodeling)のバイオマーカーを同定する事を目的とした。健康人ボランティア(n=2)およびLVAD装着の必要な拡張型心筋症(DCM)患者(n=8)の同意を取得後、1)術前、2)術後2週間目、3)術後4週間目に採血を行い、EDTA処理にて採取した血漿をCE-TOFMS法、LC-TOFMS法によるメタボローム解析を行った。以下の3項目、すなわち1)健康人と心不全患者の比較により、心不全患者に特有の心不全マーカー2)LVAD装着術前後の比較により、心負荷軽減で現れるマーカー3)Reverse Remodeling陽性症例と陰性症例の比較により、Reverse Remodelingを特徴づけるマーカーについて検討を行った。(結果)1)DCM患者においては健康人と比べてTCA cycleやβ酸化の中間物質が健康人より高値であり、エネルギー代謝の障害があることが示唆された。また、それら代謝産物はLVAD装着術により速やかに健康人と同等まで低下した。2)組織線維化を示すコラーゲンの構成物質である5-Hydroxylysine、Hydroxyprolineは拡張型心筋症患者において高値であり、LVAD後も改善しなかった事から、reverse remodelingによりこれら線維化の代謝において受ける影響は大きくない事が示唆された。3)副腎や性腺で産生される男性ホルモンであるDehydroisoandrosterone 3-sulfate(DHEAS)が患者において低値であり、LVAD後も改善しなかった。性ホルモンの心不全治療による影響が示唆された。昨年度の報告から症例を増やすことが可能となった。これまでの研究から、心不全患者においてはエネルギー代謝に関わるマーカーの変動が術前後に見られる事、またコラーゲンや性ホルモン代謝産物などの異常が見られる事など、これまでに報告されていない非常に興味深い結果が明らかとなった。ただし、当初の目的であった新たなバイオマーカーの探索という点には至っておらず、今後の課題である。これら研究成果を現在英文論文としてまとめ投稿予定である。【目的】心不全のバイオマーカー探索と病態解析を目的として、重症心不全患者の心機能回復(Reverse Remodeling)における代謝産物の変化を、メタボロミクスにより解析した。【対象と方法】。健康人ボランティアおよびLVAD装着の必要な拡張型心筋症(DCM)患者の同意を取得後、1)術前、2)術後2週間目、4週間目に採血した。
ガス計数管とマイクロチャンネルプレートによる広帯域x線偏向度撮像検出器の開発

本研究の目的は,宇宙X線の偏向度を測定するための特殊ガス比例計数管の基礎開発である。偏向X線は,検出器ガスに光電効果により吸収されるとき,ガス原子より射出される一次電子の方向が偏向X線の電場ベクトルに依存する。この一次電子による電子雲の方向とサイズを検出することにによりX線の偏向度を測定できる。我々は,この目的に沿って高精度のX線撮像が期待できる,全く新しい概念のガス比例計数管の開発研究を行っている。この検出器は,7mmのドリフト領域とキャピラリープレートから成るガス比例計数管である。キャピラリープレートとは,約1万本もの細いガラスパイプ(キャピラリー)を規則正しく二次元的に配列し,一様な厚さに一体化したガラスプレートである。使用したキャピラリーの直径と長さはそれぞれ100μmと800μmであり,プレート全体の直径は20mmであった。プレートの両表面にはインコネルが蒸着してあり,電極を形成している。本研究の第一目的は,入射X線によてできた電子雲をこのような極めて細い管の中でガスと衝突させ電子増殖をおこさせそれを制御することであるが,この様な事は,今まで調べられておらず,全く未知の領域である。検出器の特性は,^<55>Fe5.9keVX線とAr95%+CH_45%の混合ガスを使って実験的に調べられた。ガス圧を760,570,380Torrと変化させた時の印加電圧に対するガス増幅度,エネルギー分解能の測定およびそのデータ解析をタウンゼンド第一電離係数と比較して行った。その結果,電子増殖がガス増幅によるものである事がわかり極めて細いキャピラリー管中で比例計数管の動作が行なわれていることが明らかとなった。基礎特性として1.ガス増幅度は10^4まで得られた。2.エネルギー分解能はガス増幅度が約4000の時で^<55>Fe5.9keVX線に対して20.8%であった。基礎特性実験の結果より,細いキャピラリー管中において電子のガス増殖を起こさせ制御できることがわかった。これは,新しい位置検出型ガス比例計数管への応用の基本動作原理を示しており重要な研究成果である。本研究の重要な点は,ガス増幅がおのおののキャピラリー内で起こり,そのため電子雲の大きさがキャピラリーの管径によって制限できる事である。この特徴を利用する事により,精密なX線撮像検出器の開発が期待できる。偏向X線は検出器ガスに光電効果により吸収されるとき,ガス原子より射出される一次電子の方向は偏向X線の電場ベクトルに依存する。この一次電子による電子雲の方向とサイズを検出することによりX線の偏向度を測定できる。今年度は,研究実施計画に基づきSUS304コンフラットにより検出器を装着する高真空・ガス封入チェンバーを製作し1)キャピラリープレートの比例係数

管動作,および2)マイクロストリップのパルス立ち上り特性を調べた。1.キャピラリープレートはマイクロチャンネルプレートの一種で極細のガラス管の束であり両端に電極を蒸着してある。10μm,20μm,100μm径の各キャピラリーについてアルゴンガス1気圧での比例計数管動作を調べた。その結果100μmのキャピラリーで比例計数管動作が見つけられた。このような比例計数管は今までに無い新しいものであり今後基礎特性を調べて行く。2.マイクロストリップ比例計数管で一次電子による電子雲の広がりをパルスの立ち上り時間により調べた。0.4気圧のキセノンガス中で^<55>Feの5.9keVは,1μsecを中心に0.5μsec(FWHM)のガウス型であったが,^<241>Amは,1μsecから4μsecまで台形状にひろがった。これは,一次電子の射出方向分布を示唆しており今後偏向X線で調べて行く。本研究の目的は,宇宙X線の偏向度を測定するための特殊ガス比例計数管の基礎開発である。偏向X線は,検出器ガスに光電効果により吸収されるとき,ガス原子より射出される一次電子の方向が偏向X線の電場ベクトルに依存する。この一次電子による電子雲の方向とサイズを検出することにによりX線の偏向度を測定できる。我々は,この目的に沿って高精度のX線撮像が期待できる。全く新しい概念のガス比例計数管の開発研究を行っている。この検出器は,7mmのドリフト領域とキャピラリープレートから成るガス比例計数管である。キャピラリープレートとは,約1万本もの細いガラスパイプ(キャピラリー)を規則正しく二次元的に配列し,一様な厚さに一体化したガラスプレートである。使用したキャピラリーの直径と長さはそれぞれ100μmと800μmであり,プレート全体の直径は20mmであった。プレートの両表面にはインコネルが蒸着してあり,電極を形成している。本研究の第一目的は,入射X線によてできた電子雲をこのような極めて細い管の中でガスと衝突させ電子増殖をおこさせそれを制御することであるが,この様な事は,今まで調べられておらず,全く未知の領域である。検出器の特性は,^<55>Fe5.9keVX線とAr95%+CH_45%の混合ガスを使って実験的に調べられた。ガス圧を760,570,380Torrと変化させた時の印加電圧に対するガス増幅度,エネルギー分解能の測定およびそのデータ解析をタウンゼンド第一電離係数と比較して行った。その結果,電子増殖がガス増幅によるものである事がわかり極めて細いキャピラリー管中で比例計数管の動作が行なわれていることが明らかとなった。基礎特性として1.ガス増幅度は10^4まで得られた。2.エネルギーの分解能はガス増幅度が約4000の時で^<55>Fe5.9keVX線に対して20.8%であった。基礎特性実験の結果より,細いキャピラリー管中において電子のガス増殖を起こさせ制御できることがわかった。これは,新しい位置検出型ガス比例計数管への応用の基本動作原理を示しており重要な研究成果である。本研究の重要な点は,ガス増幅がおのおののキャピラリー内で起こり,そのため電子雲の大きさがキャピラリーの管径によって制限できる事である。この特徴を利用する事により,精密なX線撮像検出器の開発が期待できる。
TAFI-プラスミノゲン受容体を中心とした新しい細胞線溶の解明と肝細胞の増殖制御

TAFIの生理機能を解明する目的で、TAFIの標的となる肝細胞表面のplasmin局在について検討を行った。初めに肝再生過程におけるplasminを中心とした線溶系因子の局在およびその機能について検討した。ラットに70%部分肝切除を施し、術後の線溶系因子の局在を検討したところ、plasmin活性が術後2448時間後の細胞膜画分で増加することが確認されたことから、plasminogenが細胞膜に局在することにより効率のよい活性化、活性維持に影響することが考えられた。さらにトラネキサム酸(TxA)を投与したplasminogen阻害モデルを作製し、肝再生に及ぼす影響について検討した、TxA投与により部分肝切除後の肝再生は遅延した。さらにTxA投与により細胞膜画分におけるplasmin活性やuPA活生の抑制のみならず、細胞外マトリックス分解酵素であるMMP-2,MMP-9、などの活性抑制も確認された。組織化学的検討によりTxA投与群の肝組織では繊維化傾向が認められた。これらのことから細胞膜Plasmin活性はuPAやMMPの活生制御により、肝再生に関与することが示唆された。このような細胞膜へのplasmin局在にTAFIが関与するかsiRNAを用いて、in vitroで検討した。TAFI特異的siRNによりTAFI発現を抑制した肝細胞においては、細胞膜plasmin活性の増加が確認され、さらに肝細胞増殖が促進した。同様の結果は肝がん細胞株であるHepG2でも認められた。これらの結果からTAFIはplasminの局在調節を介して細胞増殖に寄与することが考えらえた。これらの結果から肝再生過程における増殖因子によるTAFIの発現抑制は、plasminの局在調節を介して肝再生に促進的に機能することが考えられた。本研究によりTAFIの細胞線溶における役割をはじめて明らかにできた。線溶系因子plasminogenやplasminogen activator (PA)は肝細胞増殖や肝障害に密接に関連して変動することが明らかとなっている。これら線溶系因子は細胞表面の限定された場所に存在することでその機能を効率よく発揮することが知られている。そこで肝細胞増殖調節因子による細胞表面plasmin (plasmin)活性調節機構と再生肝臓におけるplasminの局在に関して、肝細胞増殖との関連を追究した。コラゲナーゼ灌流法により調製したラット肝細胞をtype-1 collagen-coated dishに播種し各種増殖因子存在下で培養した。肝細胞の増殖能はproliferating cell nuclear antigen (PCNA)を指標としたウエスタンブロッティングで、また線溶系因子の活性、遺伝子発現についてはzymography、RT-PCRにより測定した。さらに細胞表面に結合したplasminogen/plasminについても同様に測定した。肝再生モデルはWistar系オスラットに70%部分肝切除を行い、対照には偽手術を施した。これらラットにおける肝臓の再生を肝重量、PCNAを指標に観察するとともに、スクロース密度勾配法によって精製した肝臓の膜画分の線溶系因子をzymographyで検討した。EGFは肝細胞の増殖を促進すると伴にplasminogen activator (PA)活性、細胞表面plasmin活性を増大させた。TGFβはPAI-1発現を顕著に増大させ、PA活性を抑制し、さらに細胞膜plasmin活性を減少させた。Plasmin分子内のリシン結合部位競争阻害剤トラネキサム酸や細胞表面リシン残基を除去するカルボキシペプチダーゼは、肝細胞表面のplasmin結合量を減少させ、同時に肝細胞の増殖を抑制した。一方、培養肝細胞へのplasminogenの添加は細胞増殖能を増大させた。部分肝切除モデルにおいて肝臓は肝切除24-48時間後に肝細胞増殖が最大となり、肝重量の顕著な増大が見られた。