hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
果樹園用知能化除草ロボットの開発

本研究では,比較的安価な測距装置であるレーザスキャナを用いて,果樹園の樹木列を検出しながら樹列間を直進走行・除草し,枕地部分で適宜旋回した後,樹列端より再侵入して樹列間の往復刈取りができる除草ロボットの開発を行った。また,AI技術を応用し,車載したカメラの映像から樹木列を検出出来るシステムを構築した。実車実験を行った結果,直進走行部における目標軌道とのRMS値は25mmで,実作業に何ら問題ないレベルであった。また,構築したAI技術による樹木検出システムは,比較的良好に樹木列を検出することが可能であった。本年度の実施計画は,1)ベース車両の改造,2)各センサの設置条件とデータ取得状況の分析と制御用情報の抽出法の検討,3)センサ情報による経路生成法の開発の3点であった。1)については,平成27年度一般公費で購入した乗用小型モーアの改造を行い,車体前部へのレーザスキャナ(LS)の設置,ハンドルを自動操舵するためのDCモータ,モータドライバ,制御用FAコンピュータの設置を行った。歩行型芝刈り機については,機種を選定・購入し車体の改造を行う予定であった。しかし,上記の乗用モーアの機器を利用して稼働する予定であったが,種々検討した結果,現状では機械そのものが小さいことから,全てのセンサ,制御器,アクチュエータを積載するスペースが十分には取れないことが判明したので,やむをえず本研究での試験は,乗用小型モーアのみにて行うことに変更することにした。2)については,各部品の接続テストを行い,LSによる樹木列のデータ取得,コンピュータによる制御が出来るようにした。LSと全方位カメラのマッチングについては時間の関係で取り組めなかったので,次年度の課題とする。3)については,まず果樹の樹幹をLSでセンシングして,樹列間の中央部を直線走行出来るかについて1月末に屋外のアスファルト路面上で実験を行った。結果については一部ソフトウエア修正の必要を認めたが,ほぼ所期の目的を達成することが出来た。圃場端での旋回については,次年度以降検討することとした。全方位カメラによる車両周囲の樹木データ取得については,カメラによる基礎的な情報取得状況を把握したのみであったため,次年度以降本格的に画像処理方法の開発を行って行く予定である。乗用小型モーアの改造等に予想以上に時間を取られたことから,本年度の実施計画の一部が予定よりも遅れたり実施できなかった。また,2台の異なる機種を改造する予定であったが,歩行型芝刈り機については,制御機器やセンサを設置するスペースが予想以上に必要なことが分かり,購入を断念して乗用小型モーアを用いて,研究開発せざるを得ない状況になった。歩行型芝刈り機の購入予定費については,今後,センサや制御器の購入に充てることにしたい。現場でのセンサのセンシング状況の把握については,冬期間であったことからほとんど出来なかったので,次年度の課題とする。また,走行理論及びソフトウエアの開発についても,基本的な直進走行のみを確認するのみであったので,今後基本と応用の試験を行っていく必要がある。本年度の実施計画は,1)ベース車両の改造と不具合点の検討,2)樹列間の往復走行の経路計画立案と車両制御実験の実施,3)全方位カメラの設置位置や設置方法等の検討,4)障害物認識・回避理論の構築に向けたセンシング及び制御システムの予備試験の4点であった。1)については,電動シリンダにより前後進レバーを制御できるように改造した。この結果,現場の外界状態により車両の発進・停止,及び車速の制御を行えるようになった。また,レーザスキャナ(LS)を車体の前方に装着し,樹木の幹をセンシングし樹列間の中央を走行する実験については,本年度は改めて制御ロジックを再検討することにより,車両の自律走行に必要な安定的な制御パラメータの検討,車線変更時の安定な走行パラメータなどの検討を行った。この結果,前年度よりも安定して走行するシステムを構築することが出来た。2)については樹列間の任意直線を走行するロジックは構築したが,実車実験は次年度に実施予定である。3)については,全方位カメラの解像度が期待したほど良くないことや車体振動による画像の揺れの影響が大きく,別途市販のビデオカメラを用いて果樹園内を走行した画像を取得し,この画像から各種果樹の樹木画像を数百枚供試し,AI技術を用いて樹木の画像認識を行わせた結果,車両から数m先の左右の樹木を認識させる事が可能となった。次年度は更に樹木の認識精度を向上させる方法を考案していく他,画像情報による走行経路の作成方法等について検討する。4)については主としてLSを供試して行う予定であったが,上記1)と3)に予想以上の時間を費やしたため,次年度の課題とすることとした。樹列間での小型乗用モーアの安定した走行を維持するため,シミュレーションにより最適な制御パラメータを選定したが,車両の操舵系とのマッチングにやや時間を要したため,枕地での旋回,次の樹木列への移動方法などの検討が,遅れてしまった。今後早急に上記の走行方法の検討を行い,実車実験で走行方法の妥当性を検討する予定である。全方位カメラを用いた樹列の認識と車両の制御への応用については,全方位カメラで撮影した画像について種々時間を費やし検討したが,解像度等の影響で期待した成果を見出すことが難しく,現状では別途単眼カメラにより車両前方の画像を撮影し,まず樹木列の認識方法の検討を重点的に行うこととした。

この結果,AI技術を利用することにより,ある程度の樹木認識は出来る可能性を見出したので,今後はより多くの現場に対応出来るようにする。本年度の実施計画は,1)圃場の枕地内での旋回方法の検討と次列への進行方法,2)画像処理法を応用した樹列間の走行方法の検討,樹列間の走行経路創出,4)レーザスキャナ(LS)を用いた障害物の認識であった。1)については,供試機前方に設置したLSにより枕地に存在する樹列端を検出し,旋回時の軌道作成を行い,前方注視点モデルを適用して操舵輪を制御し旋回制御を行えるようにした。実車実験では,樹列内のモーアの刈幅分ずらした走行軌道に沿った往復走行が行えることを確認した。なお,樹列間の移動走行については,旋回理論を構築したが,実車実験までに至らず,今後の課題とした。2)については,学習データと同じ環境で撮影した映像と学外の民間圃場で撮影した映像を供試して,樹木の認識精度を比較したところ,両者とも認識精度は約80%で,構築した検出システムが汎化性能を持つことが分かった。また,撮影に供試したカメラや,撮影した圃場,天候などが異なっていても,十分な検出性能を示し,環境の変化に強いロバスト性のある検出システムを構築することが出来た。一方で,高解像度の検出モデルの方が遠くに見える樹木も正確に検出するなど優れている点も認めたが,誤検出が増えるという課題もあった。走行軌道の推定を行うことも試みたが,高解像度の画像を供試し,検出範囲を再度考察するなどの検討課題が見出された。なお,画像に写った人物や各種物体の認識については,汎用AI技術を用いることにより認識できることを確認した。3)については,走行経路内の樹木列以外の検出データがある場合は,制御プログラムで車両を停止することは可能であった。今後,画像処理結果と組み合わせて障害物認識精度を高めて,より実際の圃場での利用に繋げていく予定である。本研究では,比較的安価な測距装置であるレーザスキャナを用いて,果樹園の樹木列を検出しながら樹列間を直進走行・除草し,枕地部分で適宜旋回した後,樹列端より再侵入して樹列間の往復刈取りができる除草ロボットの開発を行った。また,AI技術を応用し,車載したカメラの映像から樹木列を検出出来るシステムを構築した。実車実験を行った結果,直進走行部における目標軌道とのRMS値は25mmで,実作業に何ら問題ないレベルであった。また,構築したAI技術による樹木検出システムは,比較的良好に樹木列を検出することが可能であった。平成28年度の実施計画については,平成27年度の実施結果を基に以下の通りとする。1)ベース車両の改造と不具合の検討については,当面一定速度での前進作業を想定して実験を行う予定であるが,圃場の枕地が大きく取れない場合は,必然的に前後進を切り替えながら機体を制御しなければならないので,電動アクチュエータを設置して前後進の油圧変速レバーを制御できるように改造する。なお,車両周囲情報の取得については,更に情報収集して,利用できる可能性のあるセンサを抽出・供試してみることとする。2)平成27年度の走行実験では,LSを路面に水平に設置し樹幹をセンシングし,直進の制御は出来るようになったので,本年度は更にソフトウエアを改良して,樹列間を往復走行出来るように経路計画を立案し,車両の制御実験を行い方法の評価を行う。
単一原子分子のアト秒コヒーレント制御

コヒーレント制御は、物質の波動関数の量子位相を操作する技術である。その応用は、量子コンピューティングや結合選択的な化学反応制御といった新たなテクノロジーの開発に密接に結び付いている。我々は、前年度までに、独自に開発したアト秒位相変調器(APM)を用いて、二つのフェムト秒レーザーパルス間の相対位相をアト秒精度で操作するとともに、このパルス対によってヨウ素分子内に発生した2個の波束の量子干渉の様子を、ピコメートルの空間分解能とフェムト秒の時間分解能で観測し制御する事に成功した。また、このような超高精度のコヒーレント制御法をデコヒーレンス検出に応用することによって、熱的な分子集団の回転位相緩和や固体中の光学コヒーレントフォノンの発生に伴うデコヒーレンスを検出する事に成功した。さらに、強光子場中の希ガス原子の越しきい値イオン化過程に応用し、光学非線形過程における高精度コヒーレント制御の可能性を検討した。今年度は、ヨウ素分子内の2個の振動波束干渉が作り出すフェムト秒ピコメートルスケールの時空間模様を、位相ロックダブルパルスを用いて自在に書き換える技術を開発した。コヒーレントフォノンの観測では、フォノン発生時の電子コヒーレンスを検出する為に極低温実験システムを立ち上げた。現在実験継続中である。また強光子場中の越しきい値イオン化に見られる電子コヒーレンスの発生メカニズムの解明を試みた。また、より自由度の高い制御を目指して、APMにパルスシェイピングの機能を付加した新たな光源システムを立ち上げた。量子位相を操作するための有望な戦略の一つとして、物質の波動関数に波としての光の位相を転写する方法が考えられる。例えば、二原子分子に核の振動周期よりも短い光パルスを照射すると、「波束」と呼ばれる局在波が結合軸上を行ったり来たりするような状態を造り出す事ができる。波束の発生に際して、数フェムト秒からアト秒のサイクルで振動する光電場の初期位相は波束の初期位相として分子内に保存されるので、光学サイクルを凌駕する精度で光の位相を操作すれば波束の位相を操作することができる。我々は、この考えに基づき、10アト秒以下の精度で波束の量子位相を操作する技術を開発する事に成功した。さらにこの技術を用いて、熱的なアンサンブル中に置かれた分子内に発生した2個の振動核波束の量子干渉をほぼ100%の変調強度で完全制御することに成功した。これは波束の100%完全干渉が観測された初めての例である。我々は、このような高分解能の波束干渉を用いて、典型的な9通りの量子位相情報を波束の節目構造として分子内に書き込んで読み出すことに成功するとともに、波束を構成する振動固有状態の組から成るキュビット(二準位系)やキュトリット(三準位系)を構築し、これらに対して高精度および高安定の回転量子ゲートを開発した。これら一連の成果は、分子を媒体とする光位相メモリーや量子コンピューターの可能性を示唆する。分子を用いた場合、多数の振動固有状態を使って多数のキュビット(キュトリット)を積み上げることが可能なので、原理的にはスケーリングが容易であるという利点がある。例えば二原子分子の高振動準位を用いた場合、50キュビット以上を達成する事は可能であるが、これは現存する量子デバイスが23キュビットで将来的にも高々10キュビット程度であろうと予想されているのと対照的な状況であり、分子を用いた量子情報処理の今後の発展が期待される。この高精度分子波束干渉計を用いれば、パルスの時間間隔を変えるだけで三つの振動固有状態の任意の重ね合わせ状態をつくりだすことができる。このような波束内の情報は、各振動固有状態のポピュレーションを使って読みだすことができ、このポピュレーション情報は、系全体のコヒーレンスが消失した後でも分子集団内に長時間保存されることを実証した。さらに我々は、1個目の波束の発生から2個目の波束との干渉を経て新たな波束へと変換される一連の事象を、別のフェムト秒レーザーパルスを用いて実時間観測し、ポピュレーション情報に加えて固有状態の位相情報を引き出す事に成功した。これとは別に、テラワットの強レーザー場中での希ギス原子の非線形電離過程を位相制御されたフェムト秒パルス列によって制御する事に成功した。さらに、同様の過程を周波数毎に位相変調した単一レーザーパルスで制御する事を目的に、周波数分解アト秒位相変調器(FRAPS)の開発を行なった。

その応用は、量子コンピューティングや結合選択的な化学反応制御といった新たなテクノロジーの開発に密接に結び付いている。量子位相を操作するための有望な戦略の一つとして、物質の波動関数に波としての光の位相を転写する方法が考えられる。例えば、二原子分子に核の振動周期よりも短い光パルスを照射すると、「波束」と呼ばれる局在波が結合軸上を行ったり来たりするような状態を造り出す事ができる。この波束は複数の振動固有状態の重ね合わせであり、結合の伸び縮みに対応した古典的な運動をする。波束の発生に際して、数フェムト秒からアト秒のサイクルで振動する光電場の位相は波束の量子位相として分子内に保存されるので、光学サイクルを凌駕する精度で光の位相を操作すれば波束の量子位相を操作することができる。我々はこの考えに基づき、独自に開発したアト秒位相変調器(APM)を用いて、二つのフェムト秒レーザーパルス間の相対位相をアト秒精度で操作するとともに、このパルス対によってヨウ素分子内に発生した2個の波束の量子干渉の様子を、オングストロームの空間分解能とフェムト秒の時間分解能で観測し制御する事に成功した。また、この高精度量子干渉をデコヒーレンス検出器として用いる事によって、熱的な分子集団の回転位相緩和や固体中の光学コヒーレントフォノンの発生に伴うデコヒーレンスを検出する事に成功した。さらに、アト秒精度のコヒーレント制御法を強光子場中の希ガス原子の越しきい値イオン化過程に応用し、光学非線形過程における高精度コヒーレント制御の可能性を検討した。コヒーレント制御は、物質の波動関数の量子位相を操作する技術である。我々は、前年度までに、独自に開発したアト秒位相変調器(APM)を用いて、二つのフェムト秒レーザーパルス間の相対位相をアト秒精度で操作するとともに、このパルス対によってヨウ素分子内に発生した2個の波束の量子干渉の様子を、ピコメートルの空間分解能とフェムト秒の時間分解能で観測し制御する事に成功した。また、このような超高精度のコヒーレント制御法をデコヒーレンス検出に応用することによって、熱的な分子集団の回転位相緩和や固体中の光学コヒーレントフォノンの発生に伴うデコヒーレンスを検出する事に成功した。さらに、強光子場中の希ガス原子の越しきい値イオン化過程に応用し、光学非線形過程における高精度コヒーレント制御の可能性を検討した。今年度は、ヨウ素分子内の2個の振動波束干渉が作り出すフェムト秒ピコメートルスケールの時空間模様を、位相ロックダブルパルスを用いて自在に書き換える技術を開発した。コヒーレントフォノンの観測では、フォノン発生時の電子コヒーレンスを検出する為に極低温実験システムを立ち上げた。現在実験継続中である。また強光子場中の越しきい値イオン化に見られる電子コヒーレンスの発生メカニズムの解明を試みた。また、より自由度の高い制御を目指して、APMにパルスシェイピングの機能を付加した新たな光源システムを立ち上げた。
カンピロバクター食中毒の発生に寄与する二次汚染要因の探索

20156年に食中毒原因究明調査で直接あるいは増菌培養によりカンピロバクターが分離された73事例由来178名の患者を対象とした。178名から分離された298株(C. jejuni240株、C. coli58株)のカンピロバクター菌株を用いて、マルチプレックスPCR binary typing(mP-BIT)法による型別を実施した結果、240株のC. jejuniは42タイプ(J-01J-42)、58株のC. coliは11タイプ(C-01C-11)に分類された。最も多く検出されたタイプはJ-03でC. jejuni240株中95株(39.6%)で、19事例から検出された。これまでの研究で実施した20114年に分離された53事例由来159株(C. jejuni138株、C. coli21株)の型別結果と比較したところ、J-03は138株中19株(13.8%)で9事例から検出され、13事例由来27株から検出されたJ-40の次に多かった。大阪市内の126事例由来457株のカンピロバクターにおいて、複数の事例から検出される主要な2タイプ(J-03とJ-40)が見出された。これまでに、飲食店のふきとり材料からカンピロバクター遺伝子の検出を試み、培養法では検出されない検体からカンピロバクター遺伝子が検出されることを明らかにした。さらに、飲食店のふきとり材料から抽出したDNAが生菌由来か死菌由来かを区別するためにエチジウムモノアザイド(EMA)で処理を行い、リアルタイムPCR法により定量を試み、冷蔵庫のとっ手にカンピロバクター生菌の存在を示唆するデータを得ることができた。また、20116年に食中毒原因究明調査から分離されたカンピロバクター菌株をmP-BIT法による型別を行い、複数事例から検出される主要な2タイプ(J-03およびJ-40)が存在することを明らかにした。本年が最終年度の予定であったが、ここまでの成果を論文にするために1年間延長した。本研究課題の成果を踏まえて、新たな研究課題として、今年度より、大阪市内の複数事例から検出される主要な2タイプ(J-03およびJ-40)のカンピロバクター菌株について、好気環境下での発育、バイオフィルム形成およびVBNC(生きているが培養不能な状態)について検討し、次世代シーケンサーによるゲノム解析を実施する予定である。カンピロバクターはわが国における主要な食中毒原因細菌であり、その事件数は近年増加傾向にある。カンピロバクター食中毒の多くは生あるいは加熱不十分な鶏肉の喫食が原因と考えられており、原因の約40%は鶏肉と考えられているが、残りの60%は原因不明とされる。また、これらの多くは喫食状況等の疫学調査で特定されており、原因食品や原因施設のふきとり材料から本菌が分離されることは極めて稀である。カンピロバクター食中毒の原因施設としては、焼鳥店や居酒屋を主とした飲食店が最も多く、飲食店等を中心とした予防対策が求められている。そこで平成28年度は、大阪市内の飲食店5施設および鶏肉店1施設から採取したふきとり材料からカンピロバクターの検出を試みた。カンピロバクターの検出には、培養法として直接塗抹法および2種類の増菌培地による増菌培養法と、3遺伝子(flaA, cadFおよびcdtB遺伝子)をPCR法で検出する遺伝子検査法を試みた。その結果、61検体のうち培養法で2施設由来7検体、PCR法で6施設由来20検体がカンピロバクター陽性と判定された。培養法では鶏肉そのものおよび鶏肉取扱中の調理環境からのみカンピロバクターが検出されたのに対して、遺伝子検査法では使用前の調理器具および調理環境からもカンピロバクターが検出された。食中毒発生直後の飲食店では採取した全ての検体からカンピロバクター遺伝子が検出された。今後さらなる検討が必要であるが、カンピロバクターが「生きているが培養不能な状態(VBNC)」となって飲食店の調理環境に潜んでいる可能性が考えられた。飲食店のふきとり材料におけるカンピロバクター検出を培養法および遺伝子検査法によって実施し、一定の成果を得ることはできた。しかしながら、当初計画では、ふきとり材料にEMA処理をしてカンピロバクター遺伝子が生菌あるいは死菌由来かを区別した上で、リアルタイムPCR法による定量的な検出法を確立する予定であった。また、調理従事者便からのカンピロバクター検出が未実施となっている。昨年度、飲食店のふきとり材料61検体中20検体(32.8%)からカンピロバクター遺伝子が検出されたことを踏まえて、大阪市内で生の鶏肉を取扱う飲食店等3施設からふきとり材料44検体を採取し、培養法と遺伝子検査法によりカンピロバクター検出を試みた。また、検出されたカンピロバクター遺伝子が生菌由来DNAかどうかを知るためにエチジウムモノアザイド(EMA)処理の検討を行った。遺伝子検出法としては、昨年度と同様、3種類の病原因子遺伝子(flaA, cadF, cdtB)の検出をコンベンショナルPCR法で実施するとともに、リアルタイムPCR法によるcdtC遺伝子の検出および定量を試みた。

その結果、カンピロバクター遺伝子が検出された10検体のうちコンベンショナルPCR法とリアルタイムPCR法の両方で陽性と判定されたのは2検体のみであり、その他8検体はリアルタイムPCR法のみで陽性と判定され、リアルタイムPCR法がコンベンショナルPCR法に比べてカンピロバクター検出数が多かった。培養法は全て陰性であった。カンピロバクター遺伝子が生菌由来であるかどうかを知るため、EMA処理を検討した。その結果、EMA処理法にさらなる検討が必要とされるものの、生菌の存在を示唆する検体が3検体見られた。これらのうち1検体は1施設の冷蔵庫とっ手であり、7.0×10^3 cfu相当のC. jejuniの存在が示唆された。培養法では本検体からカンピロバクターが検出されなかったことから、これらは生きているが培養不能な状態(VBNC)で存在している可能性が高いと考えられる。飲食店のふきとり材料から、リアルタイムPCRによるカンピロバクター遺伝子の検出と生菌あるいは死菌由来のDNAを区別するためのEMA処理を実施することができ、一定の成果が得られた。20156年の食中毒事例患者由来カンピロバクター菌株296株についてmP-BIT法による型別は終了しており、現在解析中であることから、おおむね順調に進展している、と評価した。20156年に食中毒原因究明調査で直接あるいは増菌培養によりカンピロバクターが分離された73事例由来178名の患者を対象とした。178名から分離された298株(C. jejuni240株、C. coli58株)のカンピロバクター菌株を用いて、マルチプレックスPCR binary typing(mP-BIT)法による型別を実施した結果、240株のC. jejuniは42タイプ(J-01J-42)、58株のC. coliは11タイプ(C-01C-11)に分類された。最も多く検出されたタイプはJ-03でC. jejuni240株中95株(39.6%)で、19事例から検出された。これまでの研究で実施した20114年に分離された53事例由来159株(C. jejuni138株、C. coli21株)の型別結果と比較したところ、J-03は138株中19株(13.8%)で9事例から検出され、13事例由来27株から検出されたJ-40の次に多かった。大阪市内の126事例由来457株のカンピロバクターにおいて、複数の事例から検出される主要な2タイプ(J-03とJ-40)が見出された。これまでに、飲食店のふきとり材料からカンピロバクター遺伝子の検出を試み、培養法では検出されない検体からカンピロバクター遺伝子が検出されることを明らかにした。さらに、飲食店のふきとり材料から抽出したDNAが生菌由来か死菌由来かを区別するためにエチジウムモノアザイド(EMA)で処理を行い、リアルタイムPCR法により定量を試み、冷蔵庫のとっ手にカンピロバクター生菌の存在を示唆するデータを得ることができた。また、20116年に食中毒原因究明調査から分離されたカンピロバクター菌株をmP-BIT法による型別を行い、複数事例から検出される主要な2タイプ(J-03およびJ-40)が存在することを明らかにした。今年度の成果で、飲食店のふきとり材料から実際にカンピロバクター遺伝子が検出されることが明らかとなった。次年度は、検出されたこれらの遺伝子がカンピロバクター由来であるかどうかを精査するとともに、検出された遺伝子間の比較を試みる。また、ふきとり材料からリアルタイムPCR法によるカンピロバクターの定量的な検出法を確立し、EMA処理によってカンピロバクター遺伝子を生菌と死菌に区別した上で評価をしたい。また、2015年以降に食中毒患者
経済学の国際的伝播と相互影響ーその歴史的展望ー

経済学はどのように形成され,どのような相互的影響を経て,各国にどのように波及したか,本研究は以上のような課題を解明することを目的として,以下のことを知りえた。1.市民革命以後産業革命を経つつ形成されたイギリス経済学は各国の経済学の共通の源泉であったが,そのイギリス経済学の各国での受容と対抗のうちにこそ,各国の経済学の展開の特質がみられる。そのことを津田の栗田はフランスの産業主義,小林と一條はドイツの歴史主義,奥田はイタリアの啓蒙的経済学,高橋はアメリカの保護主義の問題として分析した。2.またイギリス経済学自体が各国の近代化や生産力の高まりをうけて,これに対抗すべく経済学の自己革新を迫られた。そのことについて服部はイギリスの土地所有,農業問題をドイツでの関税改訂との関連で,西沢はイギリスの歴史学流の登場をバ-ミンガムでの経済学の「制度化」の問題との関連で分折した。3.各国の経済学はそれぞれなんらかの形で市民革命と産業革命の動きを反映するものであり,それぞれの状況に応じて経済学の領域を拡げつつ,啓蒙としての経済学から経済学の啓蒙ないし「制度化」をめざして,その実践的性格を強めて行った。この点を日本について,杉山は日本のナショナリズムと黎明之期の実業教育の実態を解明し,熊谷はマンチェスタ-流の『東京経済雑誌』への影響を調査し,玉置は日本における外国銀行の研究がスコットランド銀行の研究に頁うところ大であることを,その中心人物がアドナ-に即して究明した。4.これらの問題はまた,総じて経済学における先進性と後進性を軸とする対抗的影響の関係という別の視点からさらに個別に精密な分折を行ない,それらの分折結果を,以上の視点から再整理する必要を痛感させるものである。今年度は各研究分担者が調査・分析した各自のテ-マを、研究会で報告し、来年度のとりまとめに向けて、相互に素材と問題認識を共通のものとすることに力点をおいた。以下、各分担者の研究成果を記す。小林はリストの経済思想の日本への受容と影響を検討し、さらにインドや中国への伝播の事情にかんする西ドイツの研究を批判的に紹介した。杉山は西洋経済思想と生成期の近代国家日本のナショナリズムの遭遇の一面として、黎明期の実業教育と最初の一有限責任会社の発足の事情を一次資料であとづけた。熊谷はコブデン・クラブとマンチェスタ-派の文献資料を収集し、それらの思想の「東京経済雑誌」への影響を調査し、韓国の啓明大学で報告した。玉置は日本における外国銀行の研究がスコットランドに負うところ大であることを究明し、スコットランド銀行の中心人物C.ゲアドナ-を研究した。服部はマカロックの土地所有・農業問題についての議論を検討し、併せて今世紀初頭のイギリスの関税改革論争、ドイツで関税改訂との関連を検討した。西沢はアシュリ-、ヒュインズ等イギリス歴史学派を、経済学の制度化の問題とともに、国際的視野のなかで研究した。高橋は19世紀半ばのアメリカの経済的ナショナリズムを代表するケアリの保護主義論の内実は共同体と個人の自立と自律的発展を説くアメリカ「市民社会」論であることを解明した。奥田は18世紀半ば、英仏経済学を文明論として受容したイタリア啓蒙がフランス革命の影響下で解体し、ナポレオン時代に再編・制度化される経過を分析した。一條はドイツ後期の歴史学派がJ.S.ミルを批判的に受容する過程を資料的に検討した。津田はフランス革命前・革命期・ナポレオン時代を通じて、フランス産業主義と産業保護主義がイギリスとの対抗関係のなかで、ヒュ-ム、タッカ-、スミス、スチュア-トを受け入れつつ展開する経過を論じた。

経済学の国際的伝播と相互影響を歴史的に展望しようとする我々の研究グル-プは,平成2年度に以下のような研究実績をあげた。津田は昨年度の「フランス革命と経済学」に続いて,「フランス革命と産業主義」を公刊し,革命期に起る重層的な産業主義の経済思想の諸相を詳細に描きだした。熊谷は,コブデン・クラブの展開およびF.W.ハ-ストさらに田口卯吉の経済思想を跡づけ,これまでの研究を『マンチェスタ-派経済思想史研究』という一書にまとめた。英・米の銀行制度の受容と日本の銀行制度の発展を跡づけようとする玉置は,多国籍銀行という視点から横浜正金銀行を分析し,英文の“Yokohama Specie Bank"は,G.Jones,<Banks as Multimationals>___ー,1990の一章となった。フランス土木公団のエンジニア・エコノミスの研究を続ける栗田は,学会報告をもとに「経済的効率と経済的公平ーフランス土木公団のエンジニアとアトリエ・ナショナル」を公表した。またケアリ-市民社会認識の研究を進める高橋は,「ヘンリ-・C・ケアリ-の『個性』概念」についての論稿,および「保護主義の二つの体系:リストとケアリ-」を公表した。西沢は,イギリス歴史学派に関する2つの論稿およびバ-ミンガム大学商学部を中心する「アシュリ-,マ-シャルによる経済学・商学教育の制度化」を公表した。さらに,杉山は福沢諭吉を中心とする明治期の経済思想研究を周到に進め,穀物法論争を軸とする服部の研究はまもなく一冊の書物として公刊されようとしている。
細胞膜とその機能発現

研究目的:細胞膜の受容体の形成と機能には、種々のプロセシングが介在する。ある種の膜酵素は、限定分解によるプロセシングを経て、膜から遊離される。また、種々の細胞におけるアラキドン酸カスケードの発動や白血球の活性酸素の発生には、膜成分のプロセシングが考えられる。このように、細胞膜成分の形成とその機能発現におけるプロセシング機構を解明することを、本研究の目的とする。研究成果:受容体の研究では、アセチルコリン受容体が前駆体として合成された後に、糖の付加が起り、さらにプロテアーゼによるプロセシングを受けて成熟型となり、その糖鎖構造が明らかにされた(林)。また、クローン化骨芽細胞のシクロオキシゲナーゼが、表皮成長因子によって誘導されるらしいことが明らかになり、その受容体機能とのかかわりが注目される(山本)。ラット正常グリア芽細胞をグリア成長因子により分化させる際に、形質膜の糖蛋白の糖鎖が質的に変化することが見出された(田中)。膜酵素に関しては、ラット腎尿細管刷子縁膜のγ-グルタミルトランスペプチダーゼが、分子量63000の不活性型前駆体として合成され、その後に糖鎖が付加され、さらにプロテアーゼ限定分解を受けて、活性型ヘテロニ量体となることが明らかにされた(松田)。アラキドン酸カスケードについては、ラット膵ラ氏島よりのインシュリン分泌の系で、イノシトールポリ燐酸とGTP結合蛋白とのかかわりが検討された(井村)。血管内皮細胞培養系でPG【I_2】産生を調べると、カリクレインによって血清蛋白の未知成分がプロセシングされて生じる新しいペプチドが、PG【I_2】産生を促進することが見出された(室田)。白血球膜のNADPH-【O_2】生成酵素の本体を明らかにするために、アフィニティラベリングを行った結果、分子量66,000の蛋白が標識された(水上)。
フラボノイドの組合せによる抗炎症作用増強メカニズムの解析

生薬オウゴンに含まれる3種のフラボノイド成分が,単独では弱い抗炎症作用しか示さないのに混合すると強い活性を示すメカニズムを解析した.炎症の原因物質であるプロスタグランジンE2(PGE2)の産生を誘導するリポ多糖(LPS)で刺激した培養細胞における,PGE2の産生量を測定することによって抗炎症作用を評価し,その過程を解析した結果,3種のフラボノイドは構造が似ているにも関わらず,PGE2の産生過程の異なる場所に作用することにより,相乗的な作用を示していることが判明した.複数の物質が少量でも異なる場所に作用することにより,強い作用を示すのが,生薬の有効性の要因の一つと考えられる.1)オウゴンからのフラボノイドの単離:研究対象とするbaicalein, wogonin, 6-methoxywogonin, oroxylin Aのオウゴンからの単離を行い、baicalein, wogonin, oroxylin Aについては充分量を確保できたが、6-methoxywogoninについては単離を継続中である.2)フラボノイド混合物のCOX-2並びにiNOSへの作用の解析:充分量が確保できたbaicalein, wogonin, oroxylin AについてCOX-2への直接阻害作用を検討した.単一化合物としてはoroxylin Aの阻害率が最も高く続いてbaicalein,wogoninの順であったが,この3種を混合しても細胞で観察された増強作用は見られなかった.次に,COX-2並びにiNOSのmRNAの発現に対する影響を調べた結果,COX-2についてはwogoninに最も強い活性が見られたが,3種のフラボノイドの混合による活性の増強は見られなかった.また,iNOSについてはやはりwogoninに最も強い活性が見られ,3種のフラボノイドを混合すると活性が上昇する傾向が見られた.3)フラボン誘導体の合成:A環の6, 7, 8位にのみ酸素官能基を持つフラボノイドの合成を目指し,まずピロガロールを出発原料として合成を開始したが,アシル化の収率が悪かったことから,原料を市販の2',3',4'-trihydroxyacetophenoneに変更し,フラボン骨格の5位に水酸基を持たず,6位に水酸基,7, 8位にメトキシ基を持つ化合物を合成した.この化合物は,培養細胞系においてオウゴンのフラボノイドよりも強いPGE2産生抑制活性を示した.1)フラボノイド混合物のCOX-2並びにiNOSへの作用の解析オウゴンの主要フラボノイドであるbaicalein並びに比較的含量が多いwogoninとoroxylin Aについて,培養細胞を用いて,単独並びに混合物のLPS刺激によるCOX-2遺伝子の発現過程に対する影響を調べた.LPS誘導性PGE2の産生にはNF-kBシグナル伝達経路の活性化が必須との報告があることから,J774.1細胞を用いてNF-kBの核内への移行に対する影響を調べた結果,baicaleinに強い抑制が見られた.また,RAW264.7細胞を用いたレポーター遺伝子アッセイで,NF-kBによる転写活性を調べた結果,wogoninに強い抑制が見られた.しかし,いずれの過程についてもフラボノイドの混合による明らかな活性に上昇は見られず,COX-2のmRNA発現量は,wogoninが強く抑制した.一方,iNOSのmRNAの発現量に対する影響を調べた結果,baicaleinとwogoninがCOX-2の遺伝子の発現に影響を与えない程度の低濃度でiNOS遺伝子の発現を抑制するとともに,baicaleinとwogoninの混合によって作用が増強されることが明らかとなった.以上の結果から,フラボノイド混合物によるLPS刺激によるPGE2産生抑制作用の増強は,COX-2への直接阻害,NF-kBの核内への移行,NF-kBによる転写の3つの過程を3種の異なるフラボノイドが阻害することによる共同的な作用であり,更にbaicaleinとwogoninによるiNOSの産生抑制もCOX-2遺伝子の発現に抑制的に働いているものと考えられた.2)フラボノイドの混合比が活性に与える影響の評価3種のフラボノイド混合物による活性の上昇が,個々のフラボノイドが主として異なる過程に作用しているためであることがわかったため,等量混合物のみの活性を比較した.3)フラボノイド誘導体の合成6-methoxywogoninの量的確保が困難なため,その合成のためのアセトフェノン原料の合成を行った.3種のフラボノイドを混合することにより作用が増強されるメカニズムとして,これらのフラボノイドが,LPS刺激によって誘発されPGE2産生に至る一連の過程のなかで,各々異なる過程を阻害することにより,その効果が相乗的に現れてPGE2産生の阻害活性の増強として現れていることが明らかになった.また,これらのフラボノイドは,iNOSの産生抑制にも協同的に働くことが明らかになり,iNOSへの影響がさらにPGE2産生に影響している可能性も考えられた.微量フラボノイドである6-methoxywogoninの確保ができておらず,フラボノイドの各種組合せに関する解析は進んでいないが,オウゴン中の含量が多い3種のフラボノイドに関する解析が進展しており,最終年度に向けての進展が期待できる状況である.本年度の成果:フラボノイドの組み合わせによるPGE2産生抑制活性を,LPS刺激後6時間で改めて評価した.

その結果,baicalein(B), wogonin(W), oroxylin A(O)の3種のフラボノイドの等量混合物は,LPS刺激後24時間の場合とほぼ同様の活性増強効果を示した.以上の結果を踏まえて,フラボノイドの組み合わせによるPGE2産生抑制活性の増強メカニズムを考察した.研究期間全体の成果:本研究ではB, W, Oの混合物がLPSで刺激した培養細胞において各々単独よりも強くPGE2やNOの産生を抑制するメカニズムを検討した.COX-2に対する直接的な阻害は,Oが最も強く,続いてB, Wの順であったが,この3種を混合しても細胞で観察された増強作用は見られなかった.COX-2のmRNA並びにタンパクの発現は,Wが最も強く阻害したが,混合による活性増強は見られなかった.次に,LPS刺激によるCOX-2遺伝子の発現過程に対する影響を調べた.LPS誘導性PGE2の産生にはNF-κBシグナル伝達経路の活性化が必須との報告があることから,J774.1細胞を用いてNF-κBの核内への移行に対する影響を調べた結果,Bに強い抑制が見られた.また,RAW264.7細胞を用いたレポーター遺伝子アッセイで,NF-κBによる転写活性化を調べた結果,Wに強い抑制が見られた.しかし,いずれの過程についてもフラボノイドの混合による明らかな活性上昇は見られなかった.以上の結果から,3種のフラボノイドは構造的に類似しているにもかかわらず,炎症のメディエーター産生の異なる過程を阻害するために,それらを混合することにより相乗的な作用を示すと考えられた.漢方処方やそれを構成する生薬には多数の成分が含まれている.多数の成分が異なる過程に作用することが,漢方薬が穏やかに有効性を発揮する理由であると考えられる.生薬オウゴンに含まれる3種のフラボノイド成分が,単独では弱い抗炎症作用しか示さないのに混合すると強い活性を示すメカニズムを解析した.炎症の原因物質であるプロスタグランジンE2(PGE2)の産生を誘導するリポ多糖(LPS)で刺激した培養細胞における,PGE2の産生量を測定することによって抗炎症作用を評価し,その過程を解析した結果,3種のフラボノイドは構造が似ているにも関わらず,PGE2の産生過程の異なる場所に作用することにより,相乗的な作用を示していることが判明した.複数の物質が少量でも異なる場所に作用することにより,強い作用を示すのが,生薬の有効性の要因の一つと考えられる.オウゴンのフラボノイドの単離については,使用した生薬中の6-methoxywogoninの含有量が低かったために充分量を単離することができなかった.また,フラボノイドの合成に関しては,当初予定していた合成ルートでは収率が非常に悪く,出発原料を変更して異なるルートでの合成に切り替えたため,予定していた化合物の一部しか合成できなかった.3種のフラボノイドが,LPS刺激によるPGE2産生の異なる過程に作用することにより,阻害活性の増強が見られていることが明らかになったが,これらのフラボノイドはiNOSの産生量も低下させ,iNOSの低下が更にPGE2産生の抑制に働いている可能性が考えられた.このように,フラボノイド混合物のPGE2産生抑制には,様々な過程が複雑に絡み合っていることが考えられたため,量的な確保ができているbaicalein, wogonin, oroxylin Aの3種のフラボノイドを用いて,単独並びにその混合物のLPS刺激による各種遺伝子の発現に対する影響を,網羅的に解析することが必要と考えた.
原田病の分子免疫学的研究(原田病特異抗原の発現、解析と原田病患者MHCの解析)

昨年度(19901991年)に「原田病の分子免疫学的研究」で科学研究費の交付を受け、原田病を惹起する抗原の決定と、クローニングを行う事とした。本年度の科研費ではクローニングした抗原の発現とその二次構造、物理化学的特徴、生理的機能を解析することとした。又原田病を惹起することのできる蛋白質のどの部分(ペプタイド)に原田病を惹起する能力があるのかを同定することとした。すでに原田病を惹起すると考えられる蛋白質のクローニングはほぼ終了し、現在、この蛋白質を大腸菌の発現ベクター(PR1T2T,PKK233-2)に組み込み発現させた蛋白質で物理化学的機能の解析を行っている。ヌクローニングされた蛋白質のどの部分に原田病惹起機能があるかを検索するため、蛋白質を適切に切断したペプタイドを合成し、これによる原田病患者リンパ球の増殖能について検討している。発現ベクターPR1T2TはプロテインAとのfusion proteinを生産するが、これを動物に免疫し、抗体価の高い抗体を作成し、細胞内にお於る分布、細胞周期による発現量などについても検討している。これに加え本年度も原田病患者のgenomic DNAを採取し、MHC(HLA)クラスIIのポルモリフィズムに富む部分についてダイレクトシークエンス及びサブクローニング後シークエンスを行い、原田病特有のMHCの有無について検討を行っている。現在までの症例では原田病にのみ完全に特有の配列はみつかっていない。
骨芽細胞の分化および機能の局所的調節機構と老人性骨粗鬆症におけるその異常の解明-骨における細胞・基質間相互作用の役割の解明-

1.骨芽細胞の分化における細胞・基質間相互作用の解明(2)骨形成誘導因子(BMP-2)はその細胞内シグナルであるSmad1による標的遺伝子の転写活性化を介して骨芽細胞の分化に不可欠の役割を果たす。我々は、BMP-I型受容体のdominant negative for mを過剰発現する細胞を作成し、骨芽細胞が分泌するBMPは細胞外基質に蓄積され、オートクリン作用によりその分化を促進することを見出した。(3)インテグリンの下流にある細胞内シグナルの内、Ras-MAPKがBMPの細胞内シグナルSmad1の転写活性を強く促進することが明らかにされた。これは、BMP作用の発現にはSmad1とFAK-Ras-MAPKとの相互作用が重要であることを示す新たな知見である。2.加齢によるコラーゲンの変化が骨芽細胞に及ぼす影響の解明加齢により糖化の修飾を受けたAGE化コラーゲンが増加する。AGE化コラーゲンを用いたin vitroの実験から、そのインテグリンを介する骨芽細胞内への様々なシグナルの伝達が、正常コラーゲンに比べて著しく低下していることが明らかとなった。これは加齢による骨芽細胞の分化障害にコラーゲンのAGE化が関わる可能性を示す成績であり、老人性骨粗鬆症の発症機序を解明する上で重要な知見と考えられる。1.基質コラーゲンへの接着による骨芽細胞の分化形質の発現機序の解明(i)これまでの検討から骨芽細胞では、基質I型コラーゲンと細胞膜α2β1インテグリンとの結合により、β1インテグリンに結合する情報伝達分子のFAKが活性化される。本年度の研究では、FAK antisense mRNAを導入してFAK発現量の低下したMC3T3-E1骨芽細胞を樹立し、この細胞の骨芽細胞分子過程の障害について検討した。その結果、FAKの活性化が低下することにより、骨芽細胞の分化が阻害されることが明かとなり、インテグリンによるFAK活性化が、骨芽細胞の分化に重要な役割を果たすことが明かとなった。(ii)骨芽細胞の分化に関連して、FAKの下流に存在する情報伝達分子の同定を行い、mitogen-activated protein kinase(MAPK)群に属するERK1とERK2が活性化されることを見出した。さらに、MAPKを特異的に阻害する脱リン酸化酵素を発現させたり、MAPKを活性化するMAPKキナーゼを発現させるなどの方法により、MAPKの活性化が基質コラーゲンへの接着により誘導される骨芽細胞の分化に不可欠であることを明らかにした。2.加齢による骨基質コラーゲンの変化が骨芽細胞の分化に及ぼす影響の解明加齢により糖化I型コラーゲンの割合が増加する。I型コラーゲン塗布培養皿にグルコース6リン酸を加え、糖化コラーゲンを作成し、その上で細胞培養を行い、骨芽細胞の分化形質発現と細胞内情報伝達系に及ぼす影響を検討した。糖化コラーゲン上では、細胞接着によるFAKの活性化が抑制されると同時に、骨芽細胞の分化形質の発現が抑制されることが明かとなった。以上の結果は、骨芽細胞による骨形成過程に、基質コラーゲンと細胞との相互作用が重要な役割を果たすことを示すのみならず、基質コラーゲンの加齢による変化が骨芽細胞の分化抑制に密接に関与する可能性を示唆するものである。1.基質の接着による骨芽細胞の分化形質の発現機序の解明これまでに、α2β1インテグリンを介する基質I型コラーゲンへの細胞の接着が、focal adhesion kinase(FAK)とその下流のシグナルの活性化であるRas-MAPキテーゼなどをを介して骨芽細胞分化に関与することを明らかにし報告している。骨形成誘導因子(BMP-2)はその細胞内シグナルであるSmadlによる標的遺伝子の転写活性化を介して骨芽細胞の分化に不可欠の役割を果たす成長因子である。

BMP-1型受容体のdominant negative formを過剰発現する細胞を作成して行った本年度の研究から、骨芽細胞が分泌するBMPは、細胞外基質に蓄積されることによりオートクリン作用を発揮してその分化を促進することが見出され、骨芽細胞の分化における基質の重要性がこれまでとは別の観点で明らかとなった。さらに、インテグリンの下流にある細胞内シグナルの内、特にRas-MAPキナーゼの経路がSmadlの転写活性を強く促進することを明らかにした。これは、BMP作用の発現には細胞内シグナルのレベルにおけるSmadlとFAK-Ras一MAPキナーゼとの相互作用が重要であることを示す新たな知見である。2.加齢による骨基質コラーゲンの変化が骨芽細胞の分化に及ぼす影響の解明加齢により糖化の修飾を受けたAGE化コラーゲンが増加することが知られている。本年度の研究では、AGE化コラーゲンを用いたin vitroの実験から、そのインテグリンを介する骨芽細胞内への様々なシグナルの伝達が、正常コラーゲンに比べて著しく低下していることが明らかとなった。これは加齢による骨芽細胞の分化、形成の障害の機序にコラーゲンのAGE化が関わる可能性を示す成績であり、老人性骨粗鬆症の発症機序を解明する上で重要な知見である。
Saffoldウイルス感受性を規定する宿主因子の同定から指向した病原性解析

SAFV感染受容体の同定を目的とし、異なる培養条件でSAFV感受性の違いを誘導したHeLa-N細胞(FCS添加培地で培養、SAFV高感受性)とHeLa-R細胞(CS添加培地で培養、SAFV低感受性)【Himeda et.al. PLoSONE 8(4): e60510, 2013】との間で、2倍以上の発現差の認められた58種の膜タンパク遺伝子を対照に、SAFV感染受容体であるか否かについて、発現系およびブロッキングアッセイにより個別に解析した。発現系を用いた解析では、58遺伝子中55遺伝子においてクローニングに成功し、SAFV非感受性細胞に発現させたが、SAFVの感染は認められず受容体の同定には至らなかった。また、入手可能であった抗体を用いたブロッキングアッセイからもSAFV感染受容体を同定することは出来なかった。しかし、55遺伝子をランダムにグループ分けしてSAFV非感受性細胞に共発現させたところ、7つの遺伝子の組み合わせ【Ras association domain family member 5 (RalGDS/AF-6), IL-27 receptor alpha (IL27RA), receptor activator of NF-kB (TNFRSF11A), desmocollin 2 (DSC2), platelet/endothelial cell adhesion molecule (PECAM-1), oddOz/ten-m homolog 3, chondroitin sulfateproteoglycan 4 (CSPG4)】で発現させた細胞において、一部、SAFVの感染(SAFV感受性の獲得)が認められた。ただし、7遺伝子の共発現で必ずしもSAFV感受性が認められるものではなかったことから、これらの遺伝子のある組み合わせかつ適した分子比での発現がSAFV感受性には必要である可能性が示唆された。本研究期間中にSAFV感染受容体の同定に至ることは出来なかったが、得られたデータは、SAFV感染受容体同定において重要な知見であると考えられる。本年度は、SAFV感染受容体の探索を最終目的とし、ヒト子宮頸がん由来細胞株HeLa細胞を異なる培養条件(FCS添加MEMまたはCS添加MEM)にて培養し、SAFV感受性の異なるHeLa細胞を作出した。感受性細胞の培養維持条件を調節することでSAFVに対する感受性を変化させることのできるこの現象は、申請者らが世界で初めて報告した知見である。このSAFV感受性の異なる2種の細胞(FCSで培養したSAFV高感受性細胞:HeLa-N、CSで培養したSAFV低感受性細胞:HeLa-R)からそれぞれtotal RNAを抽出・精製し、DNAマイクロアレイHuman Gene 1.0 ST array (Affimetryx)にて、遺伝子発現の変化を網羅的に比較解析した。その結果、HeLa-N細胞において遺伝子発現が2倍以上高値であることが確認される141の遺伝子群が明らかとなり、さらにこのうち、膜タンパクをコードすると考えられる遺伝子をIngenuity Pathways Analysisソフトウェア(トミーデジタルバイオロジー)にてスクリーニングしたところ、SAFV感染受容体をコードする候補遺伝子として、58種の膜タンパク遺伝子がリスト化された。現在、これらの遺伝子を各々発現ベクターにサブクローニングし、SAFV非感受性細胞(シリアンハムスター胎児腎臓由来細胞株BHK-21細胞)への発現系を構築している段階である。当初の計画では、SAFV感受性の異なるHeLa細胞の作出からSAFV感染受容体候補分子のリストアップまでを初年度の計画としていたが、現在では既に各々の遺伝子のサブクローニングに取り掛かっている状況である。故に、若干ではあるが当初計画より進展しているといえる。現段階では計画通り順調に研究が進展していることから、引き続き計画通りにサブクローニングの継続と受容体発現系の作出を試みる。

また並行して、抗体の市販されている分子については、ブロッキングアッセイを実施しその可能性を検討していく。当初購入を予定していた消耗品の予算は、予備分を見込んで計画を立てていた。しかし今年度の研究計画が順調に進展し、予備の消耗品を購入する必要がなかったため、大幅に予算を抑えることができた。同定された58遺伝子が予想より多かったため、その後のスクリーニングにかかる消耗品が当初の計画より大幅に必要となる。繰り越し分はその経費に充てる。
デジタルメディア時代の文化と生活様式の比較文化研究と社会学

2020年代初頭のメディアテクノロジーの発展が表現やエンターテインメント、文化芸術とそれを享受する人々の生活様式にどのように影響を与えているのか日本とアメリカのメディア環境、社会の比較研究を通じて明らかにする。特に(1)企業やサービス提供者、文化実践者(アーティストや開発者)(2)これを享受している若者層(主として大学生を中心とした男女)(3)大学研究者に対するフィールドワーク、聞き取り調査を中心とした質的な調査と資料収集・文献調査を通じて分析を行う。