hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞性免疫機構の維持・破綻に関与する低分子量G蛋白質Rit1の機能解析

マクロファージ等の貪食細胞で活発に認められるファゴサイトーシスは、感染性病原体などの外来性異物を認識し、細胞内へ取り込み、分解・処理した後、獲得免疫を誘導する重要なエンドサイトーシス経路である。本研究課題では、ライブセルイメージング局在解析、遺伝子ノックアウト、蛋白質の過剰発現解析などにより、低分子量GTPaseの一つであるRit1が、IgGによりオプソニン化された異物を取り込むFcγレセプター介在性ファゴサイトーシスの重要な制御因子であることを突き止めた。Rit1が貪食過程に関与するという知見は、これまで全く知られていない新規パラダイムである。Rit1がFcガンマーレセプター介在性ファゴサイトーシス経路にも関与することを明らかにできた。また、RAW264マクロファージ及び骨髄由来マクロファージで内在性Rit1蛋白質の発現を確認でき、Rit1のノックアウトを行う上での基盤が確立できた為。細胞生物学内在性Rit1蛋白質の発現をマクロファージにおいて検出できたことを踏まえ、CRISPR/Cas9システムによるRit1 GTPaseのノックアウト細胞株の樹立を行っていく予定である。また、Rit1の下流因子を同定する過程において、新たに低分子量GTPaseのGAP(TBC蛋白質)が異物の貪食に関与する所見が得られた。そこで、この因子についても解析を行っていく予定である。当初予定していなかったGST-Rit1とPI(4,5)P2の直接的な結合についても検討を行ったため、解析が若干遅れている。抗体作成(受託依頼)をするために前倒し支払い請求を行ったが、抗体の納品が4月以降(次年度)になり次年度使用額が生じた。概要の項目で記したように、貪食過程におけるRit1の活性化状態を明らかにしていく予定である。また、Rit1はマクロファージを含めた様々な細胞種で発現が認められることから、RNAiによる遺伝子のノックダウンを行い、Rit1のドミナントネガティブ体の過剰発現と同様の表現型(異物貪食能の低下)が認められるかどうか検討する。当初の予定通り、助成金を使用していく予定である。当初予定していた蛋白質機能阻害実験が遅れたために、次年度使用額が生じた。蛋白質機能阻害実験を翌年度に持ち越し、当該助成金を使用する予定である。
出芽酵母におけるエネルギー代謝リズムとストレス耐性の同調機構の解析

1.出芽酵母の連続培養時にみられるエネルギー代謝のリズムと同調して熱耐性のリズムが振動することを見いだした。同調が起こる機構を調べた結果、リズムに同調した主なヒートショックタンパク質レベルの変動は無く、またHSEの制御下に置いたβ-ガラクトシダーゼレポーター遺伝子の発現も変化が見られなかった。一方トレハロースレベルが熱耐性のリズムと同調して変化していた。GTS1欠損株ではトレハロースレベルの振動が消失することから、熱耐性の振動はヒートッショクタンパク質ではなくトレ八口ースレベルの変動によって引き起こされるものと考えられた。(Uno, T et.al.Chrobiol.Int.)3.Gts1蛋白質レベルの変動はGTS1mRNAの変動とほぼ逆位相で振動する。Gts1蛋白質に存在するN-degronとUBAドメインの2つの領域に変異を加え、蛋白質レベルがどのように変化するかを調べた。その結果、いずれのmutantにおいても、Gts1蛋白質レベルの振動は消失し、連続培養におけるエネルギー代謝系のリズムは消失した。さらに、免疫沈降によりGts1蛋白質とユビキチンが結合すること、Two Hybrid法により互いに相互作用があることからGts1蛋白質がユビキチン・プロテアソーム系により分解を受け、これがエネルギー代謝系のリズム形成に関わっているものと考えられた。(Saitoh, T et.al. J. Biol. Chem.)1.出芽酵母の連続培養時にみられるエネルギー代謝のリズムと同調して熱耐性のリズムが振動することを見いだした。(Saitoh, T et.al. J. Biol. Chem.)出芽酵母GTS1遺伝子の発現は、酵母を連続培養したときに現れるエネルギー代謝系のリズムに共役して変動し、リズムの生成・共役機構に重要な機能を果たしていると考えられる。まず振動的転写調節に関与する遺伝子上流領域を同定するために、大腸菌lacZ遺伝子をレポーターとして、種々の長さのGTS1遺伝子の5'上流領域(185bp、357bp、1045bp、1582bp)を用いて検討した。バッチ培養では、最も短い上流185bpの配列を持つlacZ組換えプラスミドが他のものに比べ最も高い転写活性を示した。連続培養では上流領域を持つGTS1遺伝子のみがGTS1遺伝子破壊株で消えていた細胞周期と同調したエネルギー代謝のリズムを回復できた。しかしストレス耐性との共役は回復できなかった。上流357bpをもつものでは、リズムそのものの回復が見られなかった。一方1045bp、1582bpの上流領域をもつものは、エネルギー代謝のリズムとともにストレス耐性との共役も回復できた。したがって基本的なGTS1の振動性発現には、185bp上流までの領域が必要で、ストレス耐性との共役には1045bpまでの領域が必要であることが示唆された(発表済み)。Gts1蛋白質レベルの変動はGTS1mRNAの変動とほぼ逆位相で振動し、合成が転写レベルで調節されている事が示唆された。さらに、免疫沈降によりGts1蛋白質とユビキチンが結合すること、Two Hybrid法により互いに相互作用があることからGts1蛋白質がユビキチン・プロテアソーム系により分解を受け、これがエネルギー代謝系のリズム形成に関わっているものと考えられた(投稿中)。出芽酵母の連続培養時にみられるエネルギー代謝のリズムと同調して熱耐性のリズムが振動することを見いだした。GTS1欠損株ではトレハロースレベルの振動が消失することから、熱耐性の振動はヒートショックタンパク質ではなくトレハロースレベルの変動によって引き起こされるものと考えられた。(Uno, T et

al. Chrobiol.Int)Gts1蛋白質レベルの変動はGTS1mRNAの変動とほぼ逆位相で振動する。Gls1蛋白質に存在するN-degronとUBAドメインの2つの領域に変異を加え、蛋白質レベルがどのように変化するかを調べた。その結果、いずれのmutantにおいても、Gls1蛋白質レベルの振動は消失し・連続培養におけるエネルギー代謝系のリズムは消失した。さらに、免疫沈降によりGts1蛋白質とユビキチンが結合すること、Two Hybrid法により互いに相互作用があることからGls1蛋白質がユビキチン・プロテアソーム系により分解を受け、これがエネルギー代謝系のリズム形成に関わっているものと考えられた。(Saitoh, T et al.J.Biol.Chem.)
バイオミメティック超高速・高効率エレクトロクロミック薄膜の高耐久化

反応性プラズマプロセスに斜め堆積法を適用することにより作製した微絨毛状InN薄膜の耐久性劣化の要因が,薄膜表面へのIn(OH)3微粒子の析出にあることを明らかにした.反応性プラズマプロセスに斜め堆積法を適用することにより作製した微絨毛状InN薄膜の耐久性劣化の要因が,薄膜表面へのIn(OH)3微粒子の析出にあることを明らかにした.窒素ラジカル支援真空蒸着法に斜め堆積法を適用し,微絨毛状のナノ構造を有する窒化インジウム(InN)薄膜を作製した.作製膜において,波長680nmで最大の透過率変化(ΔT)約40%を示す,吸着誘起型エレクトロクロミック(EC)現象を確認した.EC繰返し耐久試験の結果,ΔTの値は,色変化の繰返しに伴い徐々に減少するが,試料によるばらつきが数十回数千回以上と極めて大きいことが確認された.今後,材料破壊試験等に利用されるような統計的データ解析が必要である.どの試料にも共通した傾向として,カソード分極時(明色側)の透過率低下が顕著であり,アノード分極側(暗色側)の劣化は全く見られなかった.EC繰返し耐久試験後の試料には,大きく分けて2種類の明らかな膜劣化が観察された.第一の劣化は,電解液面付近の膜の透明化であり,調査の結果,InNの酸化インジウム化が起こっている可能性が示唆された.電解液中の溶存酸素が,有力な劣化要因であると考えられる.第二の劣化は,部分的な明色化の阻害である.ただし,結晶学的変化や,明確な膜剥がれ等の巨視的構造劣化は見られなかった.吸着誘起型EC現象のメカニズムに基づけば,暗色化時の挙動に全く劣化が見られないことから,膜の有効表面への,キャリア電子または陽イオンの供給に,何らかの阻害因子が発生したと考えられる.また,酸化インジウム・スズ(ITO)薄膜を反応性スパッタリング法により作製し,InNと同様の吸着誘起型EC現象を確認した.窒素ラジカル支援真空蒸着法に斜め堆積法を適用し,微絨毛状のナノ構造を有する窒化インジウム(InN)薄膜を作製した.作製膜において,波長680nmで最大の透過率変化(ΔT)約40%を示す,吸着誘起型エレクトロクロミック(AiEC)現象を確認した.AiEC繰返し耐久試験の結果,ΔTの値は色変化の繰返しに伴い徐々に減少し,36000回の繰返し実験後には,試料がほとんど透明となった.初期の色変化量が半減するまでの繰返し回数は,2万回のオーダーであった.AiEC繰返し実験後の薄膜試料をSEM観察した結果,InN柱状晶の表面に,10nm程度の微小な析出物が確認された.XRD実験から,この微小析出物が水酸化インジウム(In(OH)3)であることがわかった.水溶液を乾燥窒素ガスでバブリングさせずにAiEC繰返し実験を行うと,数百回程度で急激に透明化した.このことから,電解液中の溶存酸素が,有力な劣化要因であると考えられる.微絨毛構造化InN薄膜を色変化層とするエレクトロクロミックセルを試作した.対極のITOが平滑表面であり,InN薄膜より比表面積が小さいため,十分な色変化を起こすためには,InNに樹脂によりマスクし,面積を制限しなければならなかった。また,酸化スズ(SnO2)薄膜を反応性スパッタリング法により作製し,InNと同様のAiEC現象を確認した.AiEC動作波長は,330nmを中心とした近紫外領域であり,±1Vの分極において,最大7%の透過率変化を示した.活性窒素源支援真空蒸着法に斜め堆積法を適用することによって,小腸内壁細胞の微絨毛状構造を模倣した微細構造を有するInN薄膜を作製し,そのエレクトロクロミック(EC)特性および繰返し色変化に対する耐久特性を評価した.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)In流束に対する基板の角度が60°では自己遮蔽効果が現れず,空隙のない均一膜が堆積された.一方,85°の角度では,平均径200nm,平均空隙20nmの微絨毛状微細構造を有するInN膜が堆積した.(2)微絨毛膜のEC現象において,最大透過率変化58%@680nm,最大光学密度変化:0.61@610nm,また最大吸収係数変化:38000cmー1@610nmを得た.また,色変化は明状態→暗状態,暗状態→明状態どちらも0.1sのオーダーで終了した.(3)色変化の繰返し耐久試験の結果,均一膜では57000回,微絨毛膜では21000回で寿命となった.色変化繰返しに伴うInN膜の劣化現象は,表面のInNがIn(OH)3に不可逆的に変質することが原因であることが明らかとなった.すなわち,色変化を増大させるために導入した微絨毛構造は,色変化繰返しによる劣化を早めることが明らかとなった.

(4)微絨毛膜を用いて構成された調光窓を設けた20cm×20cm×20cmの木製箱に,2時間のランプ光照射を行ったところ,調光窓が暗状態の場合,明状態と比較して,木製箱内の温度に1.6°Cの相違があり,調光窓としての動作が確認された.本年度の3つの研究目的に対し,次のような成果が得られたため,おおむね順調と考える.研究1:劣化メカニズムの解明⇒InNのIn(OH3)化が主要因であることを明らかにした.研究2:ECセルの試作と最適化⇒対極導電膜の比表面積の拡大が必要であることがわかった.研究3:新規AiEC物質の探索⇒SnO2が近紫外領域でAiEC現象を示すことを発見した.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究1:InN膜のAiEC長寿命化のためには,溶存酸素によってInNがIn(OH)3化する反応過程を解明するとともに,この反応を防ぐ手法を開発する.研究2:ITO極の比表面積を高めるため,InNと同様,斜め堆積法による微絨毛化の適用を考える.研究3:他のn型縮退半導体特性を有する物質について,AiEC現象の有無を調査する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
自己組織化Hybridナノ堆積層とハニカム多孔体の連成による新規高効率沸騰の物理

ITO膜をサファイアガラス上にコーティングした透明発熱面と高速度IRカメラを用いて、実験を行た。その結果、時々刻々のハニカム多孔質直下においてドライアウトが発生し、壁温が大きく変動し、バーンアウトが発生していく様相が観察することが可能となった。具体的な様相について以下で述べる。ハニカム多孔質体直下において、元々壁温が高く、一方ドライアウトはセル内部で発生し、壁温上昇するが、ハニカム多孔質体壁温直下においてはさらなる壁温上昇は観察されなかった。このことは、ハニカム多孔質体直下において、毛細管現象により液体が供給されていることが原因と考えられる。また、全反射法によるドライアウト発生の定量化および沸騰様相の観察するため石英プリズムと高速度カメラを用いてドライアウト発生箇所を可視化することも可能となった。ITO膜をサファイアガラス上にコーティングした透明発熱面と高速度IRカメラを用いて、実験を行ってきた。また、全反射法によるドライアウト発生の定量化および沸騰様相の観察するため石英プリズムと高速度カメラを用いてドライアウト発生箇所を可視化することも可能となったため。次年度は、幾何形状・細孔構造が制御された新型ハニカム多孔体の開発を実施する。ハニカム多孔体の幾何形状・表面構造により、ナノ粒子の自己組織化構造は変化する。そこで、蒸気排出孔およびナノ細孔構造を制御したハニカム多孔体を新しく開発する。これにより、ハニカム多孔体の幾何形状・細孔径・空隙率を自在に変えることが可能となる。
船体構造の最適設計を支援する知識ベースの構築

構造物を設計する段階において、よりより設計への設計変更を自動的に行なう構造最適設計の理論は'60年代からしばしば論じられてきた。しかし、実際の工業製品設計の現場では、最適設計の理論に基づいて設計を進めている例は非常に少ない。大多数は現在までの製品に対し経験的に改良を加味させる程度であり、定式化された適切な手段で設計を行なっているエンジニアは少数であるのが現状である。本研究では、知識ベースシステムを駆使し最適設計をインテリジェント化することを考察した。まず知識とそれに基づく推論を行なう人口知能の技術をふたつのフェーズに用いる事を考えた。すなわち、実際の工業製品を如何に最適化に適応できるように数学的に表現するかという「モデリングフェーズ」と、その数学的に表現されたものを如何に最適化するかという、最適化アルゴリズムをインテリジェント化する「ソリューションフェーズ」である。それぞれのフェーズを推論機構で支援することにより、最適設計という強力な方策を各設計現場で万人が手軽に活用できる手法を提案した。また最適化の手順を階層化させることにより多段階とし、モデル調整法の手法を用いて最適化を行い、船体断面の最適化を計る際に必要な計算時間を大幅に短縮させる事が出来た。従来の経験による設計変更に対し、構造設計法および数理計画法などを用いることにより、より計画的に設計変更出来るようになった。近年の有限要素モデラ-の進歩により、解析モデルをアップデ-トしながら、解析と設計変更を繰り返す形状最適設計の可能性を提示した。構造物をさまざまな観点から最適に設計し、使用に供するには時として困難な場合もある。現在の工業製品の現場では経験的に実施していることが多い。本研究では人口知能の技術を用い科学的に最適設計を容易に利用できるツルとすることを研究対象とした。本年度は最適化の手順を階層化させることにより多段階とし、モデル調整法の手法を用い最適化を行い、船体断面の最適化を試みることにより計算時間が大幅に短縮されることを示した。これは非常に重要なことで、感度計算において設計変数を全部一度に扱うと、ある設計変数に依存しない目的関数や制約条件に対する感度を計算することになる。その依存性をあらかじめ考慮することで無駄な感度計算をする必要が無くなると考えられる。また、多段階にすることで収束自体がより安定により早く、最適解に近づくと考えられる。また実際の工業製品をいかに最適化に適したかを数学的に表現する「モデリングフェズ」と、その数学的に表現されたものをいかに最適化するかという最適化アルゴリズムをインテリジェント化する「ソリュションフェズ」に関しても検討を加えた。本年度は多段階最適化手法の定式化とその計算効率を示した。多段階に設計を行なうことは単に効率のみならず実際上設計業務の自然な拡張であり、将来性は高いと考える。今後、最適設計という手法を確立し、一般利用を可能なものにする。解析に基づいた構造設計においては、設計を行なった後に有限要素法などによって設計に対する強度の解析を実施し、その結果をもとに設計見直しなどといった手法がしばしば取られている。船体構造のように大規模な構築物に関しては、構造物の全体的な設計から詳細な部分の設計へと進められる。現在はこの詳細化の段階で非常に多くの時間と労力を費やしている。ここではPart NameとPart Typeに基づき共通のPD Partモデルから様々な解析要求に応じたモデルを得られるシステムを構築した。これで任意な詳細度の有限要素モデルを生成することができる。また、知識ベースシステムを駆使し最適設計をインテリジェント化することを考察した。ここでは、まず知識とそれに基づく推論を行なう人口知能の技術をふたつのフェーズに用いる事を考えた。すなわち実際の工業製品を、如何に最適化できるように数学的に表現するかという「モデリングフェーズ」と、その数学的に表現されたものを如何に最適化するかという、最適化アルゴリズムをインテリジェント化する「ソリューションフェーズ」である。

それぞれのフェーズを推論機構で支援することにより、最適設計という強力な方策、設計現場で万人が手軽に活用できる手法を提案した。従来の経験による設計変更に対し、構造最適設計法および数理計画法などを用いることにより、より計画的に設計変更出来るようになった。近年の有限要素モデラ-の進歩により、解析モデルをアップデ-トしながら、解析と設計変更を繰り返す形状最適設計の可能性を提示した。
戦時下のアメリカ・カナダにおける日系作家の創作活動

日系アメリカ文学研究において第二次大戦と強制収容がもっとも重要なテーマであることは、戦後に書かれた日系作家による様々な作品により了解されている。しかし、戦時下においても日系作家が収容所で文芸誌を発行し、創作活動を続けていたが、これらの創作活動に関しての研究は十分に進められてこなかった。そこで、本研究においては、まず、マイクロフィルム化された収容所内の新聞や英語文芸誌、および日系新聞を整理し、戦争が二世作家に与えた影響を検討した。その際に、必要なマイクロフィルムリーダーを購入し、資料の検討を進めることができた。各収容所において発行された日系新聞は、アメリカのResearch Center Libraryにマイクロフィルム化を依頼したり、実際にアメリカの大学図書館に出張をして、資料の収集にあたった。また、文芸誌については、平成14年4月から9月にかけての在外研修期間中に、日系移民に関する貴重な資料を保存しているスタンフォード大学のフーバー研究所や図書館において、直接、読み検討することができた。これらの成果の一部を報告書としてまとめるとともに、現在、資料の整理をしながら本にまとめるための準備を進めている。第二次大戦中の強制収容所において、日系作家達は様々な制約のもとで創作作活動を続けたが、それらに関する研究は体系的に整理、分析されていない。本研究の目的は戦時下の作品を可能な限り収集し、分類、整理することで日系作家に与えた第二次大戦の影響を考察することにある。今年度はその予備的作業として、スタンダード大学のフーバー研究所を訪問して、Current Lifeを読み、検討した。Current Lifeは、1940年から戦争直前まで発行されていた二世対象の雑誌である。雑誌には代表的な二世作家のトシオ・モリや、まだ10代のヒサエ・ヤマモトも度々、詩や小説、エッセイなどを発表しており、戦前の日系作家が抱えていた問題が示唆されている。特に興味深いのは、アルメニア出身のウイリアム・サロイアンが度々、この雑誌に登場し、日系作家のあり方について書かれたエッセイや日系作家との座談会を通して、エスニックライターとしてのサロイアンの経験などを語って、日系作家にエールを送っている点である。今後、日系作家がサロイアンに惹かれた点を考察することで二世作家が理想として掲げていた文学がどのようなものであったかを明らかにすることができると思われる。以上のように、平成12年度の研究は戦前の日系作家を検討する際の問題点を確認し、検証することができた。平成13年度は、今年度の研究をもとに戦争中の収容所内での新聞における文芸活動を整理したうえで、戦争が日系作家にあたえた影響を検討することになる。とくに強制収容という特殊な状況が二世作家のテーマや表現にあたえた影響に注意を払いながら、日系作家のエスニックアイデンティティの形成を考察したい。平成13年度も、引き続き戦争時におけるアメリカとカナダの日系作家の創作活動を検討した。昨年度の予備的作業をもとに、今年度はアメリカの日系作家、ヒサエ・ヤマモトとフカコ・ヤマウチの戦争中に書いた作品を昨年度の科学研究費により購入したポストン収容所において発行されていた新聞、ポストン・クロニクルを読み、戦争中のヤマモトやヤマウチが書いた作品を収集し、テーマ別に整理した。それらをもとに、強制収容という日系人にとり最も苛酷な体験が多感な時期を迎えていた二人の作家に与えた影響を考察した。制約の多い生活を強いられ、表現の自由を剥奪されながらも、ヤマモトとヤマウチは、強制収容に対する批判的な視点を微妙な表現を用いながらも示唆する。特にヤマモトは、シリーズもののミステリーを通じて、収容所内における日系人の飢餓感を描き、強制収容にたいする自身の深い絶望感を暗示している。さらに、今年は、ワカコ・ヤマウチが来日したため、彼女とのインターヴューを通じて戦争が日系人に与えた悲劇性やヤマモトとの関係なども明らかにすることができた。また、カナダの日系作家に関しては、3月にトロントで行われた国際会議に出席して、研究者との交流を通して情報交換をすることができた。カナダの日系作家については、戦争中も発行されていたニューカナディアンに戦争中の日系カナダ人の状況が反映されている。今年の夏に科研費で出張したカリフォルニア大学ロサンゼルス校の図書館にあるマイクロフィルムを調査して戦争中における日系作家の活動の一端を把握することができた。平成14年4月より9月までアメリカにおいて在外研修の機会を与えられ、カリフォルニア大学デイヴィス校およびスタンフォード大学において研修を行った。

アジア系アメリカ研究の現在の動向や新たな方向性などを研究者との交流やシンポジウムへの参加などを通じて学ぶことができた。各大学のアジア系アメリカ研究の授業にも出席し、授業の方法などを学び、使用されているテクストを入手したので、それを将来の大学での授業に活かしたいと思っている。(設備備品費、消耗品費)また、本研究のテーマである戦時下のアメリカ・カナダにおける創作活動に関して、それぞれの大学の図書館などで資料の収集を行った。特に、スタンフォード大学のフーバー研究所には強制収容時の日系新聞や政府資料が保存されており、日本では読む機会のない貴重な資料を調査することができた。戦争直前の日系二世の状況を知るうえで貴重な資料でもある日系二世を対照とした雑誌『カレントライフ』も全巻、検討しヒサエ・ヤマモトやトヨ・スエモト、トシオ・モリなどのエッセイや詩、小説を収集した。さらに、強制収容所のなかでも特に活発な創作活動を行っていたトーパース収容所で発行されていた文芸雑誌のAll AboardやTrekを検討し、戦争中の2世作家の様々な葛藤と読み取ることができた。なお、研修中には日系作家のワカコ・ヤマウチにもインタヴューを通じて、戦争中の創作活動についての貴重な話しを聞くことも出来た。これらの収穫をもとに報告書を作成して提出する予定である。(印刷費)
衛星観測スケールの地球表面反射モデルに関する研究

本研究の目的は地表の同じターゲットを複数の角度で観測するADEOS衛星POLDERデータを利用して陸域及び海域の地表反射率の角度依存性を解明し、Bidirectional Reflectance Distribution Function(BRDF)反射モデルの開発をすることである。平成17年度は地上ターゲット領域をモンゴルに選定し、ADEOS衛星POLDERデータの基本解析を実施した。による多角度の観測反射率と偏光度データの解析を実施した。またTerra衛星MODIS画像データを用いて陸域の赤外反射率と可視反射率のバンド比を用いて可視のエアロゾルの光学的パラメータを推定する研究を実施した。平成18年度は陸域研究として、CNESがADEOS衛星POLDERの多観測角度反射データより作成したPoLDER-1BRDFのデータベースから複数ターゲットを選び、既存の経験式であるRoss-LiBRDFモデルとRoss-LiwithHotSpotBRDFモデルを用いて解析を実施し、これらのBRDFモデルは観測反射率の角度依存性を再現していることを確認した。更に、観1測BRDF値を再現する放射伝達理論に基づく影関数BRDFモデルを新しく提案した。海域研究として、海域POLDERの鏡面反射画像を使用して、Cox-MUIlkのBRDFモデルの既存パラメータでは海上風速の推定値が観測を説明できないことを示した。そして、観測海上風速を与えるCox-Munkモデルの新しいパラメータ値を提案した。本研究の成果は、(1)陸域のBRDFモデルとして理論的影関数BRDFモデルを提案したこと、(2)海域のCox-MunkBRDFモデルに対する新しいパラメータ値を提案したことである。今後の課題として、理論的影関数BRDFモデルの更なる改良、検証が残っている。本研究の目的は衛星搭載の光学センサが撮影した衛星画像データを解析するための基本となる新しい地球表面の反射モデルを開発することにある。反射モデルとしては陸域と海域に分けて考える必要がある。これまでの衛星搭載の光学センサは基本的に衛星直下しか観測しておらず、地表面反射の角度依存性を明らかにできなかった。本研究は地表の同じターゲットを複数の角度で観測するADEOS衛星POLDERセンサとTerra衛星MISERセンサの画像データを利用して森林、草原、土壌、都市域など代表的な地表対象物の反射率の角度依存性を明らかにし、新しい現実的な陸域の地表反射モデルの開発を目指している。海域に関してはCox and Munkモデルを拡張し、衛星データに適用可能な広域の波面勾配の確率密度関数のパラメータ推定を実施する計画である。平成17年度の研究実績は地上ターゲット領域をNASAがモンゴルで大気観測を実施しているダランザットガットに選定し、ADEOS衛星POLDERによる多角度の観測反射率と偏光度データの解析を実施した。その結果、ランベルト反射(等方反射)を仮定する場合、大気観測による平均的なエアロゾルモデルではPOLDER観測データを満足することはできないという結果を得た。しかし、大気観測によるエアロゾルの平均粒径を使用せずに、より大粒径のエアロゾル粒子を仮定すれば、POLDER観測データを満足することは可能である結果も得た。現在、非等方反射モデルを用いてPOLDERによる多角度の観測反射率と偏光度データを解析を進めている途中である。また、同時にTera衛星MODIS画像データを用いて陸域の赤外反射率と可視反射率のバンド比を用いて可視のエアロゾルの光学的パラメータを推定する研究も進めている。これは陸域エアロゾルの可視における光学的パラメータ推定は陸域ターゲットの反射率の解析を進展させる重要な手がかりになると考えるからである。

平成18年度の研究実績:陸域の解析としては、ADEOS衛星POLDERが観測した陸域の多角度の反射データに基づいてPOSTELが作成したPOLDER-1 BRDFのデータベースから常緑広葉樹林など幾つかのターゲットを選び、Ross-Li BRDFモデル、Ross-Li with Hot Spot BRDFモデルなど既存のモデルを用いて解析を実施した。解析ツールとしはVisu_BRDFソフトを利用した。その結果、これら既存のBRDFモデルは一部ターゲットを除いて0.9以上の高い相関係数を持って観測BRDF値を再現していることを確認した。しかし、これらのBRDFモデルはすべて3パラメータの経験式である。本研究では更に、放射伝達理論に基づく影関数BRDFを新しく導入して解析を試みた結果、この影関数BRDモデルも既存モデルと同様に観測BRDF値を再現可能であることを示すことができた。影関数BRDFモデルによる解析はまだ完了していないが、経験式に基づく既存の陸域BRDFモデルを理論的BRDFモデルに繋げる研究成果をあげることができたと考える。海域の解析としては、鏡面反射を撮影した航空写真データから導出されたCox-MunkのBRDFモデルがこれまで海洋リモートセンシングデータの解析に使用されてきた。本研究は、鏡面反射を撮影した衛星POLDERデータの解析を実施して、Cox-MunkのBRDFモデルの既存のパラメータ値を仮定する場合、推定される海上風速値と観測風速との相関が低いことを指摘し、高い相関係数を与える新しいパラメータ値の提案を行った。また、同時にTerra衛星MODIS画像データを用いて陸域の赤外反射率と可視反射率のバンド比を用いて可視のエアロゾルの光学的パラメータを推定する研究も実施した。これは陸域エアロゾルの可視における光学的パラメータ推定は陸域ターゲットのBRDFモデルの解析に有益なためである。
科学的思考の基礎を育む理科カリキュラムの開発

生徒が科学的思考を行う際の基礎となる形式的操作の推論能力の発達を総合的に促すことを通して,直接的,根本的に科学的思考力を育むための理科授業および理科カリキュラムを開発した。カリキュラムでは,特定の推論形式を必要する単元を学年ごと配置することにより,継続的にその発達を促すことを目指した。さらに,それを実践できる教員研修プログラムを開発し,その有用性を実践的に確認した。本研究は,科学的思考を行う際の基礎となる,形式的操作の推論形式(変数制御,相関性,蓋然性など)に注目し,英国で開発された“認知促進(Cognitive Acceleration: CA)"の概念を用いて,これらの操作能力の発達を総合的に促すことにより,(1)直接的,根本的に科学的思考力を育む理科授業およびカリキュラムの開発,およびその(2)評価方法を開発することを目的としている。さらに,(3)CAの概念を日本の理科教育において実践できる教員研修プログラムを現職教員との協働による開発を目指すものである。本年,上記(1)については,本学附属小中学校の教員との連携研究体制を引き続き維持し,異なる学年(小5,小6,中2)の理科において「形式的モデルの使用」に関する思考操作能力の発達を促す授業の開発と実践を行った。その結果,異なる発達段階(学年)ごとに明らかな反応の違いが確認され,共通の思考操作を縦軸として,継続的にはたらきかけることの意義が明らかになった。上記(2)については,中1を対象とした「変数」の思考操作能力を測るパフォーマンステストを開発し,CA授業を行うクラスと対照クラスにおいて事前事後で調査した。その結果,CAクラスに有意な変容が確認されたが,テストの妥当性についてはより詳細な検証が必要である。上記(3)については,昨年度,開発した「CA研修プログラム」を京都府教育委員会との連携の下,府内の公立中学校の理科教員(30名)を対象とした教員研修において使用し,その効果について検証した。研修の結果,現在の理科教育におけるCAの視点の必要性を共通認識とすることができたが,研修後のアンケートの結果,内容が豊富すぎて,1日の研修では実際の授業の指導案作成まで至らないことから,追加の研修の機会を求める声が多数聞かれるなど,研修の内容について検討が必要であることが明らかになった。本研究は,科学的思考を行う際の基礎となる,形式的操作の推論形式(変数制御,分類,比例性,蓋然性など)に注目し,認知論アプローチにより,これらの操作能力の発達を総合的に促し,より直接的,根本的に科学的思考力を育む理科授業およびカリキュラムの開発を目的としている。ここで,認知論的アプローチとして,英国で顕著な成果を挙げている「認知促進(Cognitive Acceleration: CA)」プログラムを参考とし,CAの考え方を日本の学習環境において実践できる教員研修プログラムを開発し,それを通した現職教員との協働により,その実現を試みるものである。本年度は,1附属小中学校の教員との連携研究体制を構築し,具体的な事例の紹介や実際のCAプログラムの授業の見学や実践を中心とした,CAの考え方と実際の授業を積極的に関係づける「CA研修プログラム」を開発した。その後,2このプログラムを附属校の理科および算数・数学教員を対象として,試験的に毎月1回程度実施する中で,各教科におけるCA授業を各教員が開発し,授業実践を行った。ここで開発した授業では,小5,6年理科で「変数制御」「比例性」,同3,4年算数で「分類」,中1理科で「変数制御」「比例性」「複合変数」,同数学で「蓋然性」の推論形式を取り上げた。また,事前に児童・生徒の思考操作能力の発達状況を評価する課題を実施し,その結果をふまえた授業展開とした。その結果,すべての授業において,推論形式に対する認知的葛藤がおこり,それが思考の発達状況の違いによる活発な討論につながり,結論に至る思考の過程に対するメタ認知を促すといったCA授業の展開が実現した。以上の結果により,開発した研修プログラムを受けた教員が,日本の学習環境に合わせたCA授業を構築し,実践できるようになっていることを示すとともに,このプログラムの有効性を明らかにした。本研究は“認知促進(Cognitive Acceleration: CA)"の概念に基づき,科学的思考を行う際の基礎となる,形式的操作の推論能力の発達を総合的に促すことにより,(1)直接的,根本的に科学的思考力を育む理科授業や理科カリキュラム,およびその(2)簡便な評価方法,さらに(3)それを実践できる教員研修プログラムの開発を目指すものである。本年度前半は,上記(1)について,本学附属小中学校の教員との連携研究体制を引き続き維持し,段階的に,より高度な「変数」の操作能力を必要とする授業の開発,実践を行った。具体的には,小5と中2で「変数制御」,中1で「複合変数」,中3で「補償」の推論形式の操作を対象とした。また,昨年度までに小5,6を対象に開発した「形式的モデルの構築と使用」の操作についても,中1,中2で継続的にはたらきかける授業を開発し,実践的に検討した。

年度後半では,これらの成果と1年目に開発した「分類」の操作の授業(小5,中1)を統合することにより,小学校高学年から中学校にかけての理科授業において,継続的なCAを可能とするカリキュラムを開発した。なお,いずれの授業においても,授業中および前後の生徒の推論形式の操作に対する変容を確認している。一方,上記(2)については,より簡便に多様な操作能力を測るテストを開発した。今後,CA授業における活用を通して,その妥当性等を詳細に検証していく必要がある。上記(3)については,昨年度の課題をふまえて修正した「CA研修プログラム」を引き続き,京都府教育委員会との連携の下,公立中学校の理科教員を対象とした研修講座において実践し,その効果を検証した。理科授業のCA指導案を協働で作成する機会を設けた結果,現実性が増し,満足度が高まるとともに,実際に自分の授業に応用する受講者も現れるなど,より効果的な教員研修プログラムに至った。科学教育児童・生徒の思考操作能力の総合的な発達の評価法については,課題の妥当性についての検討が遅れているものの,本研究の主要な目的である,CA授業を実現できる教員研修プログラムおよび日本の教育環境に適合したCA授業の開発は,概ね当初の計画通りに進んでいる。児童・生徒の思考操作能力の総合的な発達の評価法については,対照群の設定の問題が解決できておらず,検討が遅れているものの,本研究の主要な目的である,CA授業を実現できる教員研修プログラムおよび日本の教育環境に適合したCA授業の開発は,概ね当初の計画通りに進んでいる。これまでの成果を総括しつつ,本研究における3つの目的(【研究実績の概要】参照)の達成を目指した最終的な検討を行う。具体的には,前半では,(1) CAを組み込んだ理科授業(以下CA授業)に興味を持つ理科教育関係者を対象とした,ミニシンポジウムを開催し,これまでの研究成果を報告し,そこでの議論を開発中のCA理科カリキュラムにフィードバックする。また,(2)前年度に開発したCA研修プログラムの内容,展開を再検討し,引き続き,京都府教育委員会と連携の下,教員研修を開催する。研修中のパフォーマンスや作成される授業プランの展開案等により受講者のCA授業に対する理解度を測るとともに,研修終了時のアンケート調査を行い,開発プログラムの効果を検証する。中盤後半では,(3)研修参加教員も含めたCA授業に興味を持つ教員の実践のための支援体制を構築する。たとえば,昨年度,実現できなかっった「CA授業研究会」を組織し,研修外でも共同で授業プランを検討,構築する機会や実践における質問や疑問に答える場を提供する。さらに,この研究会のWebページ(HP)を立ち上げ,開発される授業プランや成果・課題等の情報を共有する。終盤では,(4)以上の研究成果を総括し,学会発表や論文および公開ミニシンポジウムなどによって全国に発信する。また,可能ならば,国際会議に参加して国際的な周知を目指す。(1)前年度に開発した研修プログラムを用いて,京都教育大学にて「(仮題)科学的思考の基礎を育む研修講座」を開催する。研修のねらいは,1通常の理科学習の中に,形式的操作能力の発達を促す「認知促進(CA)」の考え方を組み込むことができる教員の能力育成,2受講者が作成したCA授業を集約
氷温貯蔵により向上する果実・野菜類の甘味における多糖類フラクタンの関与

果実類に水温貯蔵を施し、低温ストレスによる多糖類の分解を促進させ、風味の改善をめざした。多糖類の中でもフラクタンの量的な変化に焦点を当て、その分解産物による関与を明らかにした。結果として特に「スイカ」において貯蔵期間の延長に伴い「甘さ」を含む評価が有意に上昇した。同時にフラクタンが減少したため、フラクタンの分解物が甘味に影響したと推察された。抗酸化能に関しては、貯蔵期間が長いほど上昇する傾向を示した。分子量画分の結果からは、貯蔵期間が長くなるほど低分子物質が増加する傾向がうかがわれ、抗酸化能上昇との関連が推察された。以上の結果より、氷温貯蔵がもたらす呈味性の変化およびその有効性が実証された。研究では果実・野菜類を材料とし、それらに氷温貯蔵を施すことにより低温ストレスによる多糖類の分解を促進させ、風味の改善をめざす。この操作による甘味の向上は報告されているが、細胞壁など主要な構造物には変化が認められていないことから、多糖類の中でも含有量が少ないフラクタンの量的な変化に焦点をあて、その分解産物などによる風味改善への関与を明らかにする。これらにより、氷温貯蔵を活用した安全・安心な食材の提供とブランド化への貢献をめざすことを目的としている。前年度の研究において、「スイカ」の氷温貯蔵により生じた甘さの評価の上昇には、フラクタンの分解物が官能検査において認められた甘味の強さに影響したと推察された。今年度は、その他の果物として「パインアップル」、「バナナ」、「メロン」、「モモ」とした。実験区は、冷蔵区(0°C、5°C)、氷温区(-1°C)の3区分とした。貯蔵期間は、最長で2週間とし、0・3・7・14日目に、(1)重量(2)外観(3)遊離糖の定量(4)官能検査を実施した。結果として官能評価において、-1°Cのスイカ・パイナップルでは貯蔵期間の延長に伴い「甘さ」を含む評価が有意に上昇したが、0°Cでは大きな変化は認められなかった。しかし、糖類の量は0°Cにおいて最も大きな上昇を示したことから、氷温貯蔵により生じた甘さの評価の上昇には、糖類以外の物質による甘さの増強効果が生じている可能性が推察された。さらに、フラクタンの測定結果からもスイカと同様に氷温貯蔵により生じた甘さの評価の上昇には、フラクタンの分解物が官能検査において認められた甘味の強さに影響したと推察された。(目的)本研究では果実・野菜類を材料とし,それらに氷温貯蔵を施すことにより低温ストレスによる多糖類の分解を促進させ,風味の改善をめざす。この操作による甘味の向上は報告されているが,細胞壁など主要な構造物には変化が認められていないことから,多糖類の中でも含有量が少ないフラクタンの量的な変化に焦点をあて,その分解産物などによる風味改善への関与を明らかにする。これらにより,氷温貯蔵を活用した安全・安心な食材の提供とブランド化への貢献をめざす。(方法)試料としては,果実としてスイカ,野菜としてトマトを用いる。これらの氷結点は約-2°Cであることがわかっていることから,貯蔵温度を-1°Cに設定し,氷温貯蔵を最長1ヵ月間にわたって行う。その間,1週間ごとにサンプリングを実施する。また対照区として冷蔵(4°C)も行う。この際,評点法による官能検査を行い,その時点での甘味の強さを評価する。官能検査員は申請者の所属機関の4年生約20名で行う。また,試料からエタノール可溶性画分を分離し,遊離態のフラクタンおよび遊離アミノ酸の含量を調べる。(結果)官能評価において、-1°C貯蔵のトマト・スイカでは貯蔵期間の延長に伴い「甘さ」を含む評価が有意に上昇したが、0°Cでは大きな変化は認められなかった。さらに、-1°C貯蔵のスイカは有意にフラクタンが減少したため、このフラクタンの分解物が官能検査において認められた甘味の強さに影響したと推察された。これまでに、「スイカ」および「りんご」などを主とした様々な果物を用いて氷温貯蔵を施した場合、特に「スイカ」において官能評価により甘さの評価が上昇した。その理由として、主要な遊離糖類以外にもフラクタンの分解物によるものと推察された。そこで今年度は、おいしさだけでなく機能性面の検討として、低分子物質の増加による抗酸化能の変化を検討するため、試料植物の水溶性画分を分取し、ケミルミネッセンス法およびORAC法によるペルオキシルラジカル捕捉活性能を測定した。さらに、低分子物質の増加に付随して増減すると思われる中間的な大きさの分子の挙動について分子量分画を行いそれらの抗酸化能を調べた。まず、試験対象果物をエタノール可溶性および不溶性画分に分けた。この段階でそれぞれの画分に含まれる糖類の分子量の大きさは概ねエタノール可溶性<不溶性となる。次にエタノール可溶性画分を分画分子量1,000および10,000の限外ろ過によって分子量ごとの画分に分けた。これらの画分中の糖量を全糖分析法であるアンスロンー硫酸法により測定した。また、分子量1000以下の画分について、そこに含まれる単糖類および二糖類をHPLCにより定量した。

また、不溶性画分についてはその中に含まれる代表的多糖類であるペクチン・ヘミセルロース・セルロース・リグニンを分画し、それぞれを定量した。結果として、「スイカ」において、抗酸化能は貯蔵期間が長いほど上昇する傾向を示した。さらに分子量画分の結果からは、貯蔵期間が長くなるほど低分子物質が増加する傾向がうかがわれ、抗酸化能の上昇との関連が推察された。昨年度までに、特定の生鮮食品において氷温貯蔵期間が長いほど抗酸化能が上昇する傾向を示し、その理由として低分子物質の増加が関係している可能性が示唆された。そこで今年度は、糖分析、および定量を貯蔵温度・貯蔵期間ごとに行い、糖濃度と呈味性の関連性および多糖類が低分子化していく過程を明らかにした。さらにそれぞれの糖分濃度を反映した溶液による官能検査を実施したところ、低分子物質と味覚の関連性が推察された。以上の結果より、水温貯蔵がもたらす呈味性の変化およびその有効性を実証することができた。なお、結果をとりまとめたものについては、今後、国内および国外の学会にて発表する予定である。果実類に水温貯蔵を施し、低温ストレスによる多糖類の分解を促進させ、風味の改善をめざした。多糖類の中でもフラクタンの量的な変化に焦点を当て、その分解産物による関与を明らかにした。結果として特に「スイカ」において貯蔵期間の延長に伴い「甘さ」を含む評価が有意に上昇した。同時にフラクタンが減少したため、フラクタンの分解物が甘味に影響したと推察された。抗酸化能に関しては、貯蔵期間が長いほど上昇する傾向を示した。分子量画分の結果からは、貯蔵期間が長くなるほど低分子物質が増加する傾向がうかがわれ、抗酸化能上昇との関連が推察された。以上の結果より、氷温貯蔵がもたらす呈味性の変化およびその有効性が実証された。氷温貯蔵による甘味増加および抗酸化能上昇の現象面は傾向として確認されたが、n数が少ないため、さらなる検証が必要である。さらに、甘味増加や抗酸化能上昇のメカニズムについても検討が必要である。調理科学糖分画、および定量を貯蔵温度・貯蔵期間ごとに行い、多糖類が低分子化していく過程の詳細を明らかにする。これらの情報が得られることにより、氷温貯蔵がもたらす呈味性の変化の科学的根拠を得ることができる。最終年度においては、それぞれの食材の糖類濃度を反映した溶液を作成したものについて官能評価を行い、その有効性を実証する。なお、結果をとりまとめたものについては、国内および国外の学会にて発表する予定である。平成25年度の結果より、数種果物を氷温貯蔵することで重量の減少抑制効果や、官能的な甘さの増加が認められ、保存性の向上と高品質化が同時に実現された。しかし、その影響物質として推定されているのがフラクタン量でのみで確認されているため、他の視点からの原理追究が平成26年度以降の課題である。平成24年度の結果より,数種の野菜・果物を氷温貯蔵することで重量の減少抑制効果や,官能的な甘さの増加が認められ,保存性の向上と高品質化が同時に実現された。しかし、その原理についての解明が推定が出来たものはスイカのみであるため、平成25年度以降の課題である。多糖類の主な供給源は細胞であることから、そこに構造的変化が生じている可能性があるが、光学顕微鏡による観察では変化を認めていない。
公共空間における音声・音響情報伝達手法の最適化に関する研究-音環境のユニバーサルデザインに向けて-

万人にとって最適な条件を満たすデザイン,すなわちユニバーサルデザインを考慮した,公共空間における音声・音響情報伝達手法を確立することを最終目的とし,以下の研究を行った.1.公共空間の環境音の実測調査背景騒音の物理特性を予測する手法を明らかにするために,計20駅の地下鉄駅とある空港ロビーを実測した.その結果,地下鉄駅の背景騒音の騒音レベル及び周波数特性は,各駅の乗降客数からある程度予測できることを明らかにした.空港ロビーについては,1施設しか実測できなかったが,背景騒音の物理特性が,利用客数が中程度(2万5万人/日)の地下鉄駅と似ていることを明らかにした.2.「聴き取りにくさ」による音声情報伝達性能の)評価従来の音声伝達性能の主観評価指標よりも,高感度かつ実際に即した評価が可能な「聴き取りにくさ」による主観評価方法を提案した.その「聴き取りにくさ」を用い,以下を明らかにした.(1)公共空間における音場の範囲において,音の空間特性は「聴き取りにくさ」に有意な影響を与えない.(2)既存の音響物理指標を用いて,健常者と高齢者の「聴き取りにくさ」をそれぞれ予測できる.(3)健常者と高齢者の両者にとって聴き取りにくくない音声の受聴レベルが存在する.3.公共空間におけるアナウンスの親密度に関する基礎的研究万人にとって音声情報を聴き取りやすくする方法として,音声情報を「なじみ」のある単語で構成する方法について基礎的な検討を行った.その結果,同じ単語に対する親密度は若齢者よりも高齢者のほうが高い場合が多いこと,生声のアナウンスで用いられる単語は,放送マニュアルに記載されている例と比べて親密度が低いことを明らかにした.以上の研究成果は,公共空間における音声・音響情報伝達システムを最適化する際に有用な設計資料となるものであり,特にユニバーサルデザインを考慮したシステムの設計に資するものである.万人にとって最適な条件を満たすデザイン,すなわちユニバーサルデザインを考慮した,公共空間における音声・音響情報伝達手法を確立することを最終目的とし,以下の研究を行った.1.公共空間の環境音の実測調査背景騒音の物理特性を予測する手法を明らかにするために,計20駅の地下鉄駅とある空港ロビーを実測した.その結果,地下鉄駅の背景騒音の騒音レベル及び周波数特性は,各駅の乗降客数からある程度予測できることを明らかにした.空港ロビーについては,1施設しか実測できなかったが,背景騒音の物理特性が,利用客数が中程度(2万5万人/日)の地下鉄駅と似ていることを明らかにした.2.「聴き取りにくさ」による音声情報伝達性能の)評価従来の音声伝達性能の主観評価指標よりも,高感度かつ実際に即した評価が可能な「聴き取りにくさ」による主観評価方法を提案した.その「聴き取りにくさ」を用い,以下を明らかにした.(1)公共空間における音場の範囲において,音の空間特性は「聴き取りにくさ」に有意な影響を与えない.(2)既存の音響物理指標を用いて,健常者と高齢者の「聴き取りにくさ」をそれぞれ予測できる.(3)健常者と高齢者の両者にとって聴き取りにくくない音声の受聴レベルが存在する.3.公共空間におけるアナウンスの親密度に関する基礎的研究万人にとって音声情報を聴き取りやすくする方法として,音声情報を「なじみ」のある単語で構成する方法について基礎的な検討を行った.その結果,同じ単語に対する親密度は若齢者よりも高齢者のほうが高い場合が多いこと,生声のアナウンスで用いられる単語は,放送マニュアルに記載されている例と比べて親密度が低いことを明らかにした.以上の研究成果は,公共空間における音声・音響情報伝達システムを最適化する際に有用な設計資料となるものであり,特にユニバーサルデザインを考慮したシステムの設計に資するものである.1.公共空間の現場実態調査神戸市,大阪市,京都市,札幌市において地下鉄駅構内の環境音を録音した.このうち,大阪市で録音した音源を詳細に分析した結果,利用客数と時間帯の影響は小さく,電車が発する騒音が駅構内の環境音の主な決定要素になっていることを明らかにした.改札階の騒音レベルは約70dBAでほぼ定常であった.ホーム階における騒音レベルは,電車が存在する場合は約75dBA,電車が存在しない場合は約65dBAであった.ただし,電車が存在する場合は騒音レベルの時間変動が大きく非定常な騒音であった、また,神戸市と京都市の地下鉄駅構内では,バイノーラルマイクを用いて騒音の録音を行った.この音源を用いて,音の空間特性と深く関連している両耳間相関度(ICC)を算出した.ICCの測定結果は拡散音場の理論値とほぼ一致していた.今後ICCを用いた騒音の空間特性の評価法について,聴感実験を行うことにより検討する.2.実験室における聴感実験騒音が存在する音場において「聴き取りにくさ」が最小になる最適音声レベルを明らかにするための基礎実験を行った.その結果,騒音レベルが55dBA以下であれば最適音声レベルは70dBA程度で一定であり,騒音レベルが55dBA以上の場合はSN比が1520dBとなる音声レベルが最適であることを明らかにした.3.単語親密度に関するアンケート調査基礎的な検討として単語親密度が世代によって異なるかどうかを明らかにするために,アンケート調査を幅広い世代を対象にして行った.その結果,世代が離れるに従って世代の違いによる親密度の差は大きくなる傾向がみられるが,親密度が特に高い単語については世代による親密度の差は小さいことを明らかにした.

また,鉄道駅と百貨店における案内放送と非常放送を少ないサンプルではあるが収集し,用いられている単語の7割程度が高親密度単語であることを明らかにした.1.公共空間の現場実態調査神戸市,京都市,名古屋市,仙台市において地下鉄駅構内の環境音を録音した.このうち,京都市,名古屋市,仙台市のプラットホームで録音した音源を詳細に分析した.プラットホームの音源は案内放送と暗騒音に分類できた.プラットホームの暗騒音は電車から発生する音に大きく影響を受ける.電車の音以外の暗騒音については,利用客数と相関が高く,利用客数が2倍になると騒音レベルが約2dBA上昇することを明らかにした.京都市の地下鉄駅構内においてバイノーラルマイクを用いて録音した音源から暗騒音の空間特性を分析した.両耳間相関度の測定結果はどの周波数でも拡散音場の理論値とほぼ一致しており,駅や音源の種類,時間帯による影響は無かった.2.実験室における聴感実験音の空間特性が音声の聴き取りにくさに及ぼす影響について検討した.その結果,公共空間の音場の範囲では音の空間特性は影響しないことを明らかにした.音声の聴き取りにくさを予測する物理指標の検討を行った.実音場で測定されたインパルス応答と定常騒音を用いて公共空間を再現した音場で聴き取りにくさの聴感実験を行い,既存の物理指標が聴き取りにくさと良く対応することを示した.また,暗騒音が聴き取りにくさに及ぼす影響が,既存の物理指標では軽く見積もられていることが明らかになった,そこで,暗騒音の重み付けを最適化したU'値を考案し,既存の物理指標よりも精度良く聴き取りにくさを予測できることを示した.高齢者と若年者の聴き取りにくさの差について検討し,高齢者が若年者と同等の聴き取りにくさを得るためには,U'値で4.2dB程度音場を改善する必要があることを示した.音声の聴き取りにくさに話速が及ぼす影響について検討した.その結果,ニュース番組のキャスター程度の話速であれば,残響音や騒音があっても聴き取りにくさに大きく影響しないことを示した.