hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コヒーシンの浸透圧によるDNAループの形成機構

ループ形成過程のダイナミクスを調べるために、DNAの運動を表す一番シンプルなモデルであるラウスモデルを、コヒーシンの浸透圧機構によるループ形成機構を考慮に入れて拡張した。コヒーシンの浸透圧機構は、コヒーシンモノマーの浸透圧によって、コヒーシンダイマーが一方向運動することがループの形成機構であることを予言する。コヒーシンダイマーを構成する二つのユニットが反対の方向に一方向運動するときにはループが成長するが、同じ方向に運動するときにはループは成長しない。そのため、ユニットの運動方向がランダムに決まる場合にはループ形成によってDNAがあまり縮まないが、ユニットの運動方向が反対になるような制御機構があると仮定するとDNAが縮むことが分かった。どちらの場合にの、DNAの縮み方は、ループ端とコヒーシンのローディングサイトの間の距離に大きく依存することが分かった。当初の計画通り、高分子ダイナミクスの簡単なモデルを、浸透圧機構を考慮に入れることによって拡張した。フォースダイポールのアイデアは、先にコラボレータに出されてしまったので(S. Put, T. Sakaue, and C. Vandersande, Phys. Rev. E, 2019)、他のことを考えなければならないかもしれない。提案させていただいた方向性で、他のコラボレータ(笹井理生先生)と新しいアイデア(CTCFとコヒーシンとが相互作用すると互いに安定化することと、転写によってループが壊されることを考慮に入れると、CTCFのoccupancyのパターンが予言できること)を思い浮かんだ。今後は、その動力学モデルを完成させて、それを発展させることによって、本研究課題の目的を達成する。2018年度中に論文を執筆したが、掲載までに間に合わなかったので、論文投稿料(APC)を2018年度中に支払うことができなかった。また、Nature Communicationsへの投稿を考えていたが、Europhysics Lettersにしたので、結局、論文投稿料がいらなくなった。
水中の微量有機物とバックグラウンド有機物の競合吸着モデルの開発

吸着性の異なる様々な有機成分からなる原水を想定して、IAS理論に基づいて回分吸着平衡のシミュレ-ションを行い、全有機物量の吸着等温線について検討した。その結果、全有機物量の回分吸着等温線とカラム吸着等温線は本質的に異なり、また回分吸着等温線も原水初期濃度に大きく左右されて変化することから、従来便宜的に行われがちな多成分系有機物群を擬似的な単成分にみたてることは原理的に不可能であることを明らかにした。しかし、希釈や濃縮により原水の初期濃度が変化した場合の回分吸着等線の変化を予測する簡単なモデルを誘導し、自然水中の典型的なバックグラウンド有機物であるフミン酸水溶液の回分式活性炭吸着実験を行って、全有機炭素や紫外部吸光度を水質指標とする吸着等温線についてこのモデルがほぼ成立することを実証した。さらに、IAS理論に基づくシミュレ-ションから、個々の成分の固液分配係数(平衡吸着量/平衡濃度比)は全有機物吸着量の関数としてあらわすことができることを明らかにした。これに基づいて、バックグラウンド有機物の吸着量が微量有機成分の吸着平衡に及ぼす影響を予測する簡易モデルを提案した。汚濁のすすんだ都市河川を水源とする浄水場のろ過池流出水に微量のpーアミノ安息香酸を添加した原水を用いて活性炭吸着実験を行い、紫外部吸光度を水質指標とするバックグラウンド有機物の吸着量がpーアミノ安息香酸の吸着等温線に及ぼす影響について検討した結果、この簡易モデルがほぼ成立することが実証された。1.IAS理論に基づく多成分系吸着平衡のシミュレーション水中の微量成分とバックグランド有機物の競合吸着モデルの開発にあたっては、多成分系吸着平衡の熱力学的理論であるIASモデル(理想吸着相溶液理論)を簡略化することを念頭においている。したがってIAC理論から得られる様々な情報の中から実用的見地で簡略化可能な部分を引き出すことを目的として、水中に吸着性の異なる2030の成分が混在する種々の原水を想定して、このような原水に対する回分吸着平衡特性をシミュレーションにより求めた。その結果、(1)各成分の吸着平衡特性(吸着量qiと濃度Ciの比qi/Ci)は、全成分合計の吸着量qtotalの関数として表わしうる。(2)ある成分の吸着平衡特性qi/Ciと他の任意の成分の吸着平衡特性qi/Ciの間には良好な相関が認められる。(3)上記(1)(2)の性質は、原水の初期濃度の変動や塑性変動にもあまり影響されることなる成立する。(4)全成分合計の吸着平衡特性は、原水の初期濃度の変動や組成変動に左右される。したがって上記(1)における合計吸着量qtの推定誤差を少なくすることが必要である。といったことが明らかとなった。2.フミン酸の吸着平衡特性に及ぼす原水初期濃度変動の影響上記1.の(4)で得られた結果を、フミン酸水溶液に対する活性炭吸着実験結果に適用した。フミン酸の吸着等温線は原水初期濃度に大きく左右されるため一つの形として表わすことができない。しかし初期濃度に応じて、平衡濃度および平衡吸着量をそれぞれ補正する手段を見い出した結果、一本化した形の補正吸着等温性に集約することが可能となった。このことは原水濃度変動がある場合にもある成分(i)の吸着平衡特性を推定すること(上記1.の(1))実用上の可能性を示している。水中の微量有機物の競合相手となるバックグラウンド有機物の活性炭吸着の挙動について幅広い実験的検討を行った。バックグラウンド有機物を含む原水として、し尿処理水、パルプ排水、フミン酸水溶液、及び既知組成の有機化合物混合水溶液の4種類を用いて回分式吸着実験を行ない、これらの原水の初期濃度が変化した場合に得られるみかけの吸着等温線もTOCやUV吸光度を濃度指標として求めた。

その結果、原水の初期濃度が変化することによる吸着等温線の変化が、すでにIAS理論によって予測された変化パタ-ンと合致することが確かめられた。これらのことから、バックグラウンド有機物の挙動はIAS理論によって充分に説明しうることが明らかとなった。したがってバックグラウンド有機物と微量有機物の競合もIAS理論に基づく挙動を示すと期待しうるが、この点についての実験はまだ進行中であり結論を出すに至っていない。し尿処理水(し尿を高負荷活性汚泥法とUF膜ろ過法により処理したもの)とpーニトロフェノ-ルの競合吸着実験を回分式実験により行って,pーニトロフェノ-ルの吸着等温線に及ぼすバックグラウンド有機物(し尿処理水中に存在する有機物郡)の影響について検討した。その結果,pーニトロフェノ-ルの単成分系での吸着等温線に比べて,し尿処理水中でのpーニトロフェノ-ルの吸着等温線は吸着量が低下することが示された。また,し尿処理水由来の有機物(紫外部吸光度UVあるいは全有機炭素量TOCとして測定)の吸着等温線も同様にpーニトロフェノ-ルの共存により吸着量が低下することが示された。微量有機物としてのpーニトロフェノ-ルとバックグラウンド有機物としてのし尿処理水中のTOCやUVの吸着の強さを比較すると,同一の活性炭添加量に対する除去率は常にpーニトロフェノ-ルの方が高いことが示された。このことはバックグラウンド有機物を構成する様々な有機物の吸着性に比べてpーニトロフェノ-ルの吸着性が高いことを示している。昨年度までの段階で提案した競合吸着モデルとの適合性を本実験結果について検討したところ,モデルの検証に必要な広い濃度範囲(特に低濃度)のpーニトロフェノ-ルの吸着量/濃度比の算定誤差が大きく,モデルとの適合性を十分に確証するに致っていない。ただし,IAS理論に基づくシミュレ-ション結果からも,特に吸着性の高い成分の場合には競合相手のバックグラウンド有機物がわずかしか除去されない段階の活性炭添加量でも当の微量成分が定量下限以下の低濃度にまで除去されてしまうため,提案したモデルの検証が困難となることを予測している。したがって,本研究で提案した競合吸着モデルが適用され得る条件として,バックグラウンド有機物と同程度あるいはそれ以下の吸着性を有する微量成分に限定されることも明らかとなった。
無酸素条件下における石油分解機構の解明

油田から分離したHD-1株は好気・嫌気の両条件下において,脂肪族および芳香族炭化水素を資化する通性嫌気性の石油分解細菌である。本研究課題においてはHD-1株を始めとする細菌の嫌気(無酸素)条件下における石油分解機構の解析を目的として研究を進めた。HD-1株を用いてテトラデカン(アルカン)の無酸素条件下での分解を検討した結果、2種類のアルケンが代謝中間体として検出できた。このうちの主成分についてFT-IR,^1H-NMR,GC/MS法などを駆使して構造を決定したところ1-ドデセン(アルケン)であることが判った。この結果は本菌が無酸素条件下において脱水素反応によりアルカンを酸化分解することを示すものである。これまでにアルカンの嫌気分解については我々の研究以外にドイツで1例のみ報告されているが、代謝中間体を解析した結果は今回が始めてである。さらに、本菌は石油がなくともCO_2を単一炭素源として生育することが可能であり、その菌体内には石油成分であるアルカンが乾燥菌体重量当たり0.1%程度合成されることを見い出した。この代謝機構の詳細な検討は今後の課題である。また、最近、新たに無酸素条件下で石油を分解するTK-122株を石油備蓄タンクから分離した。本菌の石油分解能力はHD-1株に比べてはるかに高く、嫌気条件下においても石油成分であるアルカン(オクタンからヘキサデカンまで)を3日間で約70%分解した。さらに嫌気分解時における電子受容体を検討した結果、MoO4^<2->(VI)であることが判った。この結果は従来にない新しい石油分解酵素発見の可能性を示唆する。また16SrRNA遺伝子の塩基配列から本菌はEschericiha属あるいはCitrobacter属に近縁の細菌であることが予想されたが、生理学試験ではいずれも一致しなかった。以上の結果、TK-122株は新属細菌であると思われる。【目的】P.anaerooleophila HD-1は好気・嫌気の両条件下において、脂肪族および芳香族炭化水素を資化する通性嫌気性の石油分解細菌である。嫌気条件下における飽和炭化水素資化経路の初期反応として、不飽和結合の生成とそれに続く不飽和結合への水分子付加が予想される。そこで基質としてn-テトラデカン(TD)を用いることにより、嫌気条件下での不飽和結合の生成を調べることを目的とした。【方法および結果】反応は、菌体とTDを嫌気条件下(CO_2:H_2:N_2=5:5:90)で接触させて行った。菌体は、無機塩類から成る基本培地にTD(1%,v/v)を添加した培地で嫌気培養後、凍結乾燥させたものを用いた。反応後CCI_4で抽出し、フーリエ変換赤外分光装置(FT-IR)、^1H核磁気共鳴分光装置(^1H-NMR)、ガスクロマトグラフィー(GC)およびガスクロマトグラフ-質量分析装置(GC-MS)を用いて分析した。FT-IRの結果からは反応時間に依存した不飽和結合の生成が示唆された。次にGCにおいてTDとその不飽和物の溶出位置は極めて接近しており両者の分解が困難であったため、ICI付加により不飽和物を誘導体として検出することを試みた。GC-MSによる分析結果から不飽和結合の生成を裏付ける結果が得られた。

同誘導体の^1H-NMRによる結果からも不飽和物生成が確認できたが、いずれの分析法によっても構造決定には至らなかった。現在、不飽和結合の位置を確認するための不飽和炭化水素-酸素トリメチルシリル誘導体を調製してGC-MSによる分析を行っている。昨年度に引き続き、既に当研究室で分離した嫌気的石油分解細菌HD-1株の無酸素(嫌気)条件下における石油分解機構の解明を目的としてその分解産物の構造解析を行った。昨年度までに分解産物には不飽和結合が含まれる(アルケンである)ことが判っていたので、今回トリメチルシリロキシ(OTMS)誘導体を作製してガスクロマトグラフ質量分析装置を用いて(GC-MS)分析した。OTMS誘導体はGC-MS分析中に本来不飽和結合のあった部分で開裂するので不飽和結合の場所が決定できる。その結果OTMSを含む質量数103と243のピークを帰属し、分解産物は1-ドデセンであることが推定された。また別途、GC分析により1-ドデセンの溶出位置と完全に一致することも確認した。一方、本年度においては新たに無酸素条件下で石油を分解する微生物TK-122株を石油備蓄タンクから分離した。本菌の石油分解能力は先に分離したHD-1に比べてはるかに高く、嫌気条件下においても石油成分の一つであるドデカンを3日間で約70%分解した。さらに嫌気分解時における電子受容体を検討した結果、Mo(VI)であることが判った。この結果は従来にない新しい石油分解酵素発見の可能性を示唆する。また16SrRNA遺伝子の塩基配列から本菌はEscherichia属あるいはCitrobacter属に近縁の細菌であることが予想されたが、生理学試験ではいずれも一致しなかった。TK122株の石油分解経路を解析するために現在、嫌気的石油分解産物(中間体)の取得と共に石油の添加により特異的に発現する細胞内タンパク質の分離を目指している。
経時データと生存時間データを有効に利用する統計手法の開発

危険因子の疾患発症に与える影響について、その非線形性を柔軟に捉えるモデリングアルゴリムを考え、数値実験にて性能を評価した。また生存時間データと経時データの同時モデリングを用いるとregression dilution biasを削減できることを示し、観察研究において同時モデリングが有用である可能性を示した。また栄養疫学において食事パターンの抽出に縮小ランク回帰法を用いる際に、事前情報にバイオマーカーを用いると結果のバラツキが大きく、その一般化可能性に問題がありそうであることを示した。さらに疫学研究において、多くの実際の疫学研究に取り組み、国際誌に多くの論文が掲載された。1.久山町研究において心血管病の新たな危険因子の同定に取り組んだ。日本人男性において心血管病発症にQT間隔の延長がリスクになること、脳梗塞発症に対して肥満がリスクになることを明らかにし、国際誌に掲載された。また久山町の高齢者を対象に認知症有病率の時代的変遷を調査し、最近20年間で全認知症、アルツハイマー病の有病率が有意に上昇していることを明らかにし、国際誌に掲載された。肥満や認知症は大きな社会問題であり、肥満や認知症の程度の経時変化と死亡や心血管病発症の同時モデリングは観察研究における非常に興味深い医学テーマだと考えられた。2.非線形性を柔軟に捉えることが可能なモデル選択アルゴリズムの開発を行った。従来のモデル選択アルゴリズムは、変数を1つずつ追加、あるいは削除してモデルの当てはまりが改善したかどうかを評価している。また非線形な関連を捉えるためにスプラインを用いることが多いが、上記アルゴリズムに従い、まずは線形な影響が評価され、線形な影響が選択された後にスプラインを用いた非線形性が考慮される。したがってそのアルゴリズムを用いるとU時型の関連を持つ因子などではその影響をきちんと評価できないことがあった。私は最初に線形な関連だけを調べるのではなく、非線形な影響も同時に評価するために変数の増加、削減を必ずしも変数1つずつに限定しない方法を考案し、数値実験でその性能を評価した。その結果、従来の方法でその影響を適切に捉えることができなかったU時型の影響がある因子でも、考案したアルゴリズムではその影響をきちんと評価することができた。1.疫学研究において回帰モデルの係数を評価する際にregression dilution biasの影響を考慮する必要があるが、同時モデルを用いることでそのバイアスの影響を小さくすることが出来ると考えられる。その予想を検証するため1つの生存時間データ、1つの経時データという簡単な場合を用いて同時モデリングを実行し、同時モデリングを用いる場合と用いない場合で結果を比較した。上記予想通り、バイアスが除去されることもあり、同時モデリングを用いた方が興味のある変数の影響をより強くクリアに検出することが出来た。2.観察研究では、曝露と疾患の関連をきちんと評価するには交絡因子の調整が重要である。また交互作用などもきちんと評価した方が良い。そのような観察研究のデータに適応できる経時データと生存時間データの同時モデリング手法に関して研究を行った。とくに同時モデリングにおいて経時データを混合モデル、生存時間データに対してはCox比例ハザードモデル、そしてそれぞれのモデルに共通のランダム効果があるshared parameter modelを用いて同時モデリングすることを想定し、その同時モデリングの中に関数分散分析法および開発した変数選択アルゴリズムを導入した場合の尤度の構築、パラメータ推定、変数選択法に関して研究を行った。3.久山町研究や臨床研究に参画し、実際の医学研究において幅広いテーマで経時データ、生存時間データの解析に携わり多くの成果が国際誌に掲載された。1.縮小ランク回帰法は、栄養疫学において疾患発症に関与する食事パターンの抽出に近年多用されている方法である。この方法では疾患に関与することが知られている栄養素やバイオマーカーを事前情報として使用し、その事前情報のバラツキを最も良く表す食事パターンを抽出することで、疾患発症に関与する食事パターンの抽出を行う。食事が疾患発症に影響を及ぼす過程で変化するバイオマーカーは、食事の体への影響の経時情報と考えられ、そのバイオマーカーを事前情報に用いた方が、単に栄養素を事前情報として用いるより、より疾患に関与する食事パターンを抽出できるのではと考えた。また食品は人の体質や生活習慣で吸収のされ方が異なるため、栄養学的に吸収に影響を与えると知られている喫煙や飲酒の影響を考慮に入れた食事パターンの解析法の研究を行った。しかし、ある職域コホートのデータからランダムサンプリングを行い、メタボリックシンドローム発症に関与する食事パターンの抽出を行ったところ、バイオマーカーを事前情報に用いた場合は、結果が著しく不安定で一般化に問題がありそうであることを発見した。そこで事前情報に栄養素を用いる場合とバイオマーカーを用いる場合の結果の再現性に関して数値実験を行い、栄養素を用いる場合は結果は安定しているが、バイオマーカーを用いる場合は変動が激しく結果の一般化可能性に問題がある可能性を明らかにした。

2.一般住民の疫学研究において血清1,25-ジヒドロキシビタミンDと腎機能障害の関連、メタボリック症候群と鬱症状の関連、白衣高血圧や仮面高血圧と頸動脈狭窄の関連、心血管病とその危険因子の半世紀にわたる変遷について研究を行い、国際誌に掲載された。3.地域高齢者において体力指標が認知機能低下のマーカーとなりうるかについて研究をおこない、学会発表にて優秀発表賞を受賞した。1.栄養疫学でよく用いられている食事パターン抽出法である縮小ランク回帰法(reduced rank regression)は、疾患発症と関連することが既に分かっているバイオマーカーや栄養素の情報を用い、この既知の情報の変動を表す因子を作成し、その因子と食事データをモデリングすることで食事パターンの抽出を行い、抽出された食事パターンと疾患発症の関連を見るという考え方である。一般に栄養疫学では栄養素や食事に関し、食事に含まれるエネルギーの影響を調整することが多い。しかし、栄養素を既知の情報として用いた縮小ランク回帰法を用いた研究では、エネルギー調整を栄養素と食事の両方に行っている研究、栄養素のみに行っている研究、全くエネルギーの影響を考慮していない研究などその取り扱いは一定していない。そこで、栄養素および食事データに関し、エネルギー調整の組み込み方が与える影響について研究を行った。2.栄養以外の観察研究のデータにおいても縮小ランク回帰法のアイデアを用いて疾患発症の柔軟なリスク評価が可能となるのではないかと思い、その方法論について研究を行った。具体的には疾患の発症と関連することが分かっているバイオマーカーや危険因子の経時データを疾患発症の生存時間データとともに同時モデリングし、経時データを用いた疾患発症リスクの指標を作成する。疾患発症リスクの指標をベースラインの測定値を用いてモデリングを行い、そのモデルを用いてベースラインと疾患発症との関連を評価するという方法について研究した。3.高齢者の認知機能に関してMoCAで測定される認知機能検査値の基準値の作成(Narazaki et.al. (2013))、認知症発症に関連する食事パターンの抽出(Ozawa et. al. (2013))に取り組み、国際誌に掲載された。本研究には大きく2つの目的があり、1つが関数分散分析法を導入した同時モデリング手法の開発、もう1つが非線形な影響を評価することに適したモデリングアルゴリズムの開発である。前者については段階的に着実に研究が進んでいる、また後者については既にそのアルゴリズムを考案した。従って、本研究は概ね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢者虐待防止のための予防プログラムの開発

本研究の一年目は、まず、本研究の推進のため、長野市、市川市の行政及び高齢者福祉従事者、研究者等で構成される研究委員会を設置し、研究内容について助言を得られる体制を構築した。そして、高齢者虐待防止を先駆的に取り組んでいる金沢市、大府市等への訪問調査、高齢者虐待電話相談の相談員へのインタビュー調査を実施し、予防へのアイデアを聴取した。さらに、保健・医療・福祉関係者と高齢者へフォーカスグループインタビュー調査を実施し、虐待に出合わないために予防できること等についてアイデアを得た。また、高齢者に対する生活不安に関する配票調査を実施し、予防プログラム策定の参考とした。以上の各種調査データを基に、高齢者虐待を高齢者自身の力で防ぐために必要な支援のアイデアを抽出すると、(1)経済的基盤、(2)自分の意思や姿勢、(3)健康であること、(4)人間関係(家族との関係、近隣との関係、他人との関係、地域との関係)、(5)制度やサービスの知識、(6)虐待の知識となった。これらを予防プログラムの主軸に位置づけ、予防に必要なプログラムを具現化し、モデルプログラム(案)を策定した。二年目は、前年度策定された高齢者虐待予防モデルプログラム(案)の試行的実施と評価を、前年度同様に研究委員会を年4回開催しながら実施し、最終的なプログラムを策定することを目指して進めてきた。モデルプログラム案の試行と効果測定を、長野県長野市(8月)、東京都三鷹市(10月)、千葉県市川市(11月)の計3カ所で実施した。プログラムの効果測定・評価は、受講者評価、第三者評価(保健・医療・福祉専門職)の各視点から行い、順次、修正や改善を行った。そして、プログラムの改良とマニュアル化を検討委員会の助言を得ながら進め、最終的に高齢者へのエンパワメントによる虐待予防プログラムを提示するに至った。本研究の一年目は、研究推進体制の基礎作りと虐待予防プログラム案策定のための調査を中心に実施した。まず、第1段階として本研究の推進のため、長野市、市川市の行政及び高齢者福祉従事者、研究者等で構成される研究委員会を設置し、研究内容について助言を得られる体制を構築した。そして、第2段階として、高齢者虐待防止を先駆的に取り組んでいる金沢市、大府市、北区、世田谷区、門真市等への訪問調査、高齢者虐待電話相談の相談員へのインタビュー調査を実施し、予防へのアイデアを聴取した。第3段階としては、長野市と市川市、さらに大阪市において保健・医療・福祉関係者の協力のもとフォーカスグループインタビュー調査を実施し、高齢者虐待事例の支援を通して感じている予防に必要なアイデア等を収集した。また、6070歳代の元気な高齢者の協力のもと、将来、虐待に出合わないために予防できることや気を付けていることについてフォーカスグループインタビュー調査を実施した。またさらに、高齢者に対する生活不安に関する配票調査を実施し、予防プログラム策定の参考とした。そして、先行研究の分析から高齢者虐待防止に向けて高齢者自身へ社会心理劇を実施している韓国釜山市の老人生活科学研究所を訪問し、その実際を見学してプログラム内容と教授法について討議を実施した。これらを予防プログラムの主軸に位置づけ、予防に必要なプログラムを具現化し、市川市において試行的に実施した。

さらに参加者の評価をふまえて標準プログラム(案)を策定するところまで到達した。本研究の二年目は、前年度策定された高齢者虐待予防モデルプログラム(案)の試行的実施と評価を、前年度同様に研究委員会を年4回開催しながら実施し、最終的なプログラムを策定することを目指して進めてきた。まず、第1段階として計画していたプリテストと第2段階のモデルプログラム案の試行、その効果測定を、長野県長野市(8月)、東京都三鷹市(10月)、千葉県市川市(11月)の計3カ所で実施した。会場での実施状況はビデオ収録し、検討委員会での検討資料とした。プログラムの効果測定・評価は、受講者評価、第三者評価(保健・医療・福祉専門職)の各視点から行い、順次、修正や改善をして次回の講座開催の際に活用した。受講者にはプログラム内容の理解度、学んだ内容、受講しての意識の変化等についてアンケート調査し、多くの受講者から肯定的な評価を得た。また、第三者からは、講座内容を受講者にとってわかりやすくするためのさまざまなアイデアが寄せられた。それらを踏まえ第3段階として、プログラムの改良とマニュアル化を検討委員会の助言を得ながら進めた。特に、本研究成果を自治体や地域包括支援センターにおいて高齢者虐待の予防活動に役立てるために、本プログラムが各地で実施可能となるように手引き書(マニュアル)を作成した。最終段階においては、2年間の研究成果を報告書にまとめながら、研究の総括と今後の研究方向について整理を行った。そして、高齢者へのエンパワメントによる虐待予防プログラム例を提示するに至った。今後は、本研究事業は終了するが可能な限りモデルプログラムの改訂作業を継続し、広く各地で活用可能な方法を模索すると共に、受講した高齢者にとって効果的な内容であったか否か等も検証していく予定である。
ホウ素中性子捕捉療法のための線量分布イメージング用ピンホールカメラの開発

ホウ素中性子補足療法におけるオンライン線量評価システムとしてピンホールカメラを開発する。本研究では、実証試験を行うためのピンホールカメラシステムを構築した。加速器中性子源からの中性子ビームを用いて実験を行った。中性子ビームを水ファントムに照射し、中性子ホウ素の核反応で発生するガンマ線を検出した。中性子ホウ素反応率の空間分布を再構成するための測定を行った。十分な空間分解能で反応率空間分布を得ることができた。平成24年度にコリメータ、遮蔽体、ガンマ線検出器を組み合わせて構築したシステムは中性子に対する遮蔽能力が十分ではないことが判明していたため、平成25年度は中性子遮蔽能力の改善を行った。加速器中性子源により実際に中性子を発生させて中性子遮蔽能力の改善の確認を行った。平成24年度に設計製作した遮蔽体は中性子照射場で発生する中性子およびガンマ線のバックグラウンドを低減するため、中性子遮蔽材、ガンマ線遮蔽材から構成される。中性子遮蔽材にはボロン入りポリエチレン、ガンマ線遮蔽材には鉛が使用された。ガンマ線検出器はテルル化カドミウム亜鉛(CdZnTe、以下CZT)を用いた検出器を使用した。この検出器は本研究に必要なエネルギー分解能を有し、コンパクトで扱いが容易なため本システムに最適である。ただし、検出器の構成元素のカドミウムは高い中性子捕獲断面積を持つため中性子バックグラウンドを十分に低減する必要がある。また、遮蔽材に用いられているボロン入りポリエチレンは中性子を吸収すると10B(n,alpha)7Li反応によるガンマ線を発生する。このガンマ線はホウ素中性子捕捉療法のオンライン線量評価において検出するガンマ線と同一であるため、深刻なバックグラウンドとなる。したがって、ボロン入りポリエチレンを外側に配置し、鉛を内側に配置することでこのバックグラウンドガンマ線を慎重に遮蔽する必要があった。加速器中性子源により実際に中性子を発生させて、遮蔽に問題のある箇所を見つけて遮蔽体の配置を調整した。結果として、中性子バックグラウンドを大幅に低減することに成功し、信号対バックグラウンド比を向上することができた。平成24年度に行った結果を論文としてまとめ、学術雑誌に発表した。また、遮蔽体の検討に関する内容を日本原子力学会で発表した。プロトタイプ機の設計・製作を行い、加速器中性子源を用いて特性試験を実施した。プロトタイプ機は、ピンホールコリメータ、単体のCdZnTe検出器、アンチコンプトン用のBGO検出器および2次元スキャニングシステムから構成される。CdZnTe検出器、BGO検出器を購入した。また、鉛製のピンホールコリメータを製作した。検出器をステッピングモータで駆動する2次元スキャニングシステムに固定し、ピンホールコリメータと組み合わせ、さらにボロン入りポリエチレン、鉛で検出器を遮蔽した。プロトタイプ機の特性試験を東京工業大学原子炉工学研究所のペレトロン加速器を用いて行った。陽子ビームをリチウムに照射して発生した中性子を用いた。中性子を水ファントムに照射し、実際のBNCT照射場を模擬した。中性子とホウ素との原子核反応で発生した0.478MeVのガンマ線をプロトタイプ機により検出し、信号対バックグラウンド比を調べた。また、検出器をスキャニングシステムにより動かしてファントムからのガンマ線の射影像を取得した。実験結果から、信号対バックグラウンド比を向上させるため中性子に対する遮蔽を改善する必要があることが分かった。画像再構成のソフトウェア開発にも着手した。また、取得したガンマ線の射影像を用いてテスト的に画像再構成を行った。再構成アルゴリズムとして、逐次近似画像再構成法を採用した。システムの応答関数をモンテカルロシミュレーションによりもとめた。さらに実験で取得した射影像を用いてテスト的に画像再構成を行った。研究内容を中性子捕捉療法に関する国際会議ICNCT15で口頭発表した。平成24年度にピンホールカメラの基本構成部品(検出器、コリメータ、遮蔽体)の購入、製作を行った。平成25年度は予備試験で分かった中性子バックグラウンドを低減するために中性子遮蔽の大幅な改善を行った。平成26年度はこれまでに製作したコリメータ、遮蔽体、ガンマ線検出器を組み合わせて、実際に加速器中性子源を用いた総合試験を行った。実験には東京工業大学原子炉工学研究所のペレトロン加速を用いた。7Li(p,n)7Be反応により中性子を発生させた。試験用ファントムとして水を満たした円筒容器を用い、中性子を照射した。水中には2つのホウ素濃度の高い領域を設けた。10B(n,a)7Li反応から発生する478keVのガンマ線をコリメータを通してガンマ線検出器で測定した。平成25年度に中性子遮蔽を強化したおかげで、信号対バックグラウンド比を大幅に改善した状態で総合試験を行うことができた。検出対象とするガンマ線エネルギー478keV付近のバックグラウンドを低減することができた。実験ではファントムを回転させ画像再構成に必要な複数枚の射影像を取得した。

実験後、オフラインのデータ解析により取得した射影像からファントム中での中性子ホウ素吸収反応の分布を再構成した。再構成には逐次型のアルゴリズムを用いた。得られた空間分解能、計数率、信号対バックグラウンド比から性能を評価した。これらの知見を今後のオンライン線量評価システムの開発に生かす。原子核物理、放射線計測、核データ平成24年度に判明した遮蔽体の問題点を改善し、検出システムの性能を向上させることができた。計画通り、コリメータ、検出器、遮蔽体を組み合わせたシステムを構成することができた。当初計画どおり、ピンホールカメラのプロトタイプ機を設計・製作し、加速器中性子源を用いて特性試験を行った。また、計画どおり、画像再構成のためのソフトウェア開発にも着手し、実験データを用いて画像再構成テストを行った。特性試験の結果から信号対バックグラウンド比を向上するために中性子遮蔽の強化が必要であることが分かったが、平成25年度に十分改善可能である。検出器、コリメータの最適な配置を検討し、加速器中性子源を用いて実験を行い、配置を決定する。さらに画像再構成実験を行い、オンライン線量評価のための線量分布画像の再構成を試みる。最適な画像再構成アルゴリズムを検討する。以上の結果をもとに本システムを実際の中性子捕捉療法での条件で使用した場合の性能を評価する。平成24年度の特性試験結果から中性子に対する遮蔽強化が必要であることが分かった。平成25年度はこの問題点を改善するためにシミュレーション等によって遮蔽の検討を行い、遮蔽強化を実施する。加速器中性子源を用いて特性試験を行い、信号対バックグラウンド比を測定し、遮蔽強化の確認を行う。さらにイメージングまで含めた総合的な評価を行う。ホウ素が集積した腫瘍領域を模擬したファントムに加速器中性子源からの中性子を照射し、ホウ素からのガンマ線の射影像を得る。ファントムを回転させ、多角度のガンマ線射影像を取得し、開発した画像再構成ソフトウェアにより、画像の再構成を行う。得られた再構成画像から、本システムの空間分解能を評価する。また、計数率、信号対バックグラウンド比から、実際のBNCT照射場で得られるイメージング画像の精度を評価する。該当なし
生物組織センサ-の計測システムの開発

天然に生育する動植物の組織は豊富な酵素の資源であり、また品種によってその有する酵素の種類が異なることは良く知られている。そこで本研究は生物の組織を天然の固定化酵素として捉え、生物組織およびその抽出液をそれぞれ分析化学における新しい酵素試薬および酵素溶液として用いることが可能であることを実証するとともにフロ-インジェクション法やバイオセンサ-のシステムにこれらの生物組織を物質識別素子として取り入れることを試みた。具体的にはキュウリの抽出液をカ-ボンフェルトに含浸させた薄膜を酵素リアクタ-として用いる新しいLーアスコルビン酸センサ-を作製し、その応答特性を調べた。これは本研究者が創案した濃度ステップアンペロメトリックセンサ-の応用を拡大することに連がり、簡便な植物組織センサ-として有用であることが明かにされた。またキュウリやホウレン草及びバナナの実の抽出液は天然の酵素溶液であり、フロ-インジェクションシステムのキャリア液として有用であることを各基質の応答性を調べることによって実証した。これらの植物抽出液にはそれぞれ,Lーアスコルビン酸やカテコ-ルオキシダ-ゼおよびポリフェノ-ルオキシダ-ゼが多量に含まれており、酸素電極を検出器とすると安価で簡便な総ビタミンC、カテコ-ル類およびド-パミンやアドレナリンなどのポリフェノ-ル類のセンサ-システムとして機能することが明かにされた。抽出液の腐敗を防ぐ目的でアジ化ナトリウムを添加したが、抽出液の酵素寿命は0.3%アジ化ナトリウム添加した場合約1週間であった。また測定電流ピ-ク値の相対標準偏差は3ー5%であり、比較的再現性の高い計測システムであることが判明した。以上のことから、生物組織を利用する計測システムは安価で簡便な新しい測定法として今後研究が進展することが期待される。
20～30歳代の座業的業務に従事する勤労者への身体活動量増加プログラムの開発

国の生活習慣病対策の主たる対象は40歳代以降であるが、2030歳代の運動不足の実態や、健康的な生活に対する意識の低さが報告されている。身体活動に関する研究では、「運動」に関するものは多いが、「生活活動」に対しては少ない。そこで、本研究では、「運動」と「生活活動」の両側面から身体活動を全体的に捉えていく。自ら意識的に身体を動かさなければ運動不足の状態に陥りやすいという特徴を持つ座業的業務に従事する勤労者を対象に、半構成的インタビューを行い、対象の「運動」および「生活活動」の継続に関連する要因を記述し、尺度開発を行った。なお、「準備要因」「実現要因」「強化要因」の構成要素を明らかにするために、Green, Kreuterの提唱するPRECEED-PROCEEDモデル(4^<th> edition)を使用した。「準備要因」は、『必要性の認識』『価値観』『恩恵と負担の認識』『自己効力観』『目標(ゴール)の設定』『過去の運動の直接的経験』、「実現要因」は、『取り組みやすさ』『社会的環境要因』『物理的環境要因』『継続するためのスキル』『ソーシャル・サポートを得るためのスキル』、「強化要因」は、『効果の実感』『得られる報酬』『ソーシャル・サポート』から構成された。結果、汗をかいている自分の姿を恥ずかしいと捉える、この年代に特徴的な価値観が得られた。また、女性から日常生活の負担を軽減したいという認識が得られたことから、性差についても考慮する必要性が示唆された。この尺度に対しは、経験5年以上の産業看護職、地域看護を専門とする大学教員、大学院生の協力を得て、内容妥当性の検討を行った。「運動」や「生活活動」の継続に関連する要因が抽出されることにより、産業看護職が、健診後の個別相談や集団健康教育、健康づくりイベントの企画をするなど、勤労者の健康増進のために効果的な身体活動量を増加させるプログラムを開発する際に活用することが期待できる。
卵巣由来非ステロイド性性腺刺激ホルモン調節物質に関する比較内分泌学的研究

本研究の目的は、鳥類・哺乳類の卵巣に存在する非ステロイド性物質の化学的・生物学的性質、生産部位、生産調節機序を明らかにし、両綱における卵胞発育・排卵機序を比較考察することにある。1.鳥類:田中(耕)班員は、産卵鶏の破裂卵胞より分子量約400.熱に強い物質を抽出し、放卵誘起物質と名付けた。この物質を産卵鶏に投与すると、放卵の誘起と共にArginine vasotocinの放出が起こることを見た。一方、外因性に放卵を促す物質としてprostaglandin(PG)がある。島田班員は、産卵鶏卵胞の卵胞膜層と顆粒膜層中のPGを測定し、最大卵胞の卵胞膜中PGが放卵時に最大となることを示した。このPGは放卵に関与すると考えられているが、上記OOIFとPGとの放卵誘起機構における役割については本研究継続期間内では不明のまゝ残された。田中(克)班員は、横山と共に排卵周期中の卵胞膜中dopamine,nor epinephrine(NE)、epinephrine等のカテコラミン含量が、LHの放出に先んじて増加することを示した。一方、顆粒層細胞をNE、LHと共に培養すると、LH単独添加で培養した時に比し細胞のprogesterone生産が増加した。これらより、細胞膜中カテコラミンは卵胞破裂過程で役割を果す可能性は少ないが、顆粒層細胞にLH受容体を増加させる役割を持つことを明らかにした。2.哺乳類:佐藤班員は、ウシ顆粒層細胞とウシ卵胞液よりそれぞれ減数分裂阻止作用を持つ物質と卵子退行阻害作用を持つ物質の精製に努めた。後者は酸性ムコ多糖分画とくにヒアルロン酸分画に含まれていた。マウス卵巣からは炎症反応なしで血管造成作用を持つ物質の抽出に成功した。笹本班員は発情前期に下垂体除去したラットを用い、卵巣静脈血中のinhibin活性とestrogen含量とを調べた。その結果前者の分泌能はステロイドホルモン分泌能におくれて消失することを示した。
官僚制の効率性と民主性を問い直す:行政学と選挙研究の融合を通じて

官僚制と民主制の間にいかなる関係が見られるのかを,ゲーム理論を用いた理論的な分析と, 1984年以降の127カ国を対象とした数量化データに基づく多数国間比較により解明した.そこから,民主制と権威主義体制では,為政者が異なる動機づけから,費用を負担してでも質の高い官僚制を選択しうることが示された.そしてまた,官僚制の違いは体制存続を左右する市民の行動に影響を与えることも明らかになった.官僚制と民主制の間にいかなる関係が見られるのかを,ゲーム理論を用いた理論的な分析と, 1984年以降の127カ国を対象とした数量化データに基づく多数国間比較により解明した.そこから,民主制と権威主義体制では,為政者が異なる動機づけから,費用を負担してでも質の高い官僚制を選択しうることが示された.そしてまた,官僚制の違いは体制存続を左右する市民の行動に影響を与えることも明らかになった.「官僚制の効率性と民主性」といった古典的テーマに対し,(1)分析手法として,ゲーム理論と計量分析を導入しつつ,(2)分析視角として,選挙・投票行動研究との融合を図ることにより,経験的なデータに基づきながら両者の関係を解明し新たな知見を得ることが,この研究の目的である.初年度に当たる平成21年度には,先行研究の検討,理論モデルの仮構築,計量分析のデータセットの予備的収集を行うことを予定した.本年度に得られた成果としては,まず,選挙制度と政治腐敗の関係について,計量分析による各国比較を通じて解明を試みた.その成果の一部は,日本政治学会において報告した.そこでは,政治家の行動を規定する選挙制度のあり方が,その国の政治腐敗を左右すると同時に,官僚制の質もまた,政治腐敗の程度に影響を与えていることを,統計的に明らかにした.政治腐敗指数を用いた各国比較の研究は,欧米では盛んに行われているが,日本ではこれまで行われてこなかった.さらに,選挙制度と官僚制の質の双方を包括的に独立変数に用いた実証研究はまだみられず,早期の公開を行いたいと考えている.他方,今年度に雑誌に公開した二つの成果は,研究の中間生産物ないし派生物の性格が強いものである.一つは,この研究に関する重要な先行研究の一つについて,書評を依頼されたので執筆を行ったものである.もう一つは,研究代表者の過去の研究を素材として行われた座談会であるが,そこでの検討は本研究の問題関心を敷衍したものとなっている.「官僚制の効率性と民主性」といった古典的テーマに対し,(1)分析手法として,ゲーム理論と計量分析を導入しつつ,(2)分析視角として,選挙・投票行動研究との融合を図ることにより,経験的なデータに基づきながら両者の関係を解明し新たな知見を得ることが,この研究の目的である.第二年度に当たる平成22年度には,関連する研究についての整理を進めつつ,理論モデルの構築,計量分析のデータセットの整備を行うことを目標とした.今年度の成果としては,官僚制の効率性の源泉となる官僚制の専門性について,各国比較を行っている種々のデータセットを収集し,整備した.これにより,民主制の程度を示す指標との関連を探る用意ができた.分析結果の公表には至っていないが,予備的分析を終え,23年度の日本比較政治学会にエントリーしており,そこで結果報告をすべく,執筆を進めている.非選出機関である官僚制は,それ故に直ちに非民主制をもたらすものではなく,政党制の特徴など政治家の側の組織化のありようなどと相互作用を生じた結果として,政治体制の民主化の程度に影響することがそこでは示されている.これまで計量データを用いた検討が進んでいない問題に対して,分析を進めていく一定の手がかりを得ることができたといえる.こうした進捗状況であるため,今年度中に雑誌論文として公表できることができたものは,計量分析の方法論的な検討を行ったものと,それを用いた国際比較の計量分析(ただしテーマは本研究から外れる),さらに本研究課題に関係の深い書籍について検討を加えたものが中心となっている.「官僚制の効率性と民主性」といった古典的テーマに対し,分析手法として,ゲーム理論と計量分析を導入しつつ,経験的なデータに基づきながら両者の関係を解明し新たな知見を得ることが,この研究の目的である.最終年度に当たる平成23年度においては,分析結果をまとめ,その成果の公表を進めていった.具体的には,平成23年度の日本比較政治学会の共通論題において,「官僚制と民主制」と題し,口頭報告ならびに報告論文の提出を行った.この論文については,平成24年度の学会年報に収録される予定である.そこでは,両者の関係をゲーム理論によりモデリングし,そこから導出された仮説について,国際比較データに基づいて計量分析による検証を行った.理論モデルからは,民主制と権威主義体制では,為政者が異なる動機づけから,費用を負担してでも質の高い官僚制を選択しうることを示した.そしてまた,官僚制の違いは体制存続を左右する市民の行動に影響を与えることも示した.情実任用は官僚制の専門性を低下させるが,一部の市民に直接的な便益としての役職を提供するため,とりわけ権威主義体制で一部の市民の支持を調達し,体制を安定化させることに利用されうる.こうした為政者,市民双方の利害が絡み合う結果として,官僚制と政治体制の間には双方向に影響がおよぶ.こうした理論モデルの予測を,1984年以降の127カ国を対象とした計量分析により検証した.

この研究は,非選出機関である官僚制を,単純に民主制に対して否定的な存在とも,かといって全く問題がない存在とも捉えることなく,両者の関係を解明したもので,これまでにない成果である.また,民主制における官僚制の意義をめぐる実践的な問いにも,学術的な解答を与える意義があると考えている.
高効率セルバランス機能と常時セル監視機能を統合した革新的電池管理システムの開発

本研究では,高効率なセルバランス機能とセルの常時監視機能を両立した革新的電池管理システムの構築を目指す。これにより,蓄電池を運用する上での更なる安全性向上とより長期間にわたる安定運用が期待される。本補助事業期間では前述のシステムの実現にあたり,1セルバランス動作が蓄電セルの状態監視精度に与える影響の解明,2高効率なセルバランス機能とセルの常時監視機能を両立する制御手法の構築,324V級の蓄電モジュールを用いた実機による制御手法の有用性検証までを行う。
住民参加型在宅福祉サービス提供活動の地域組織化機能に関する実証的研究

今年度の調査研究では2つの調査を実施した。第1は(財)調布ゆうあい福祉公社(以下、公社)の協力会員(ホームヘルプサービスの提供者)を対象とした大量観察調査である(平成6年8月実施)。第2は、神戸市ライフケア協会に対するヒアリング調査である。公社調査では、有償ボランティアに対する参加者の考え方、特に自発性とボランティア精神の関連、行政からの事業委託に関する対応、活動経験と参加意欲の関連、協力会員相互の連帯感などについて調査項目を設定した。この調査から得られたデータを統計的に解析しているが、いまだ詳細な分析結果を得るにいたっていない。ただし、現時点での知見をあげれば次の通りである。第1に、行政の公的サービスを業務委託の形で公社の事業の一部に取り入れたこと(平成6年度から実施)が、有償ボランティアである協力会員と委託事業の担い手である専門ヘルパーの間に一種の差別化の意識を生みつつあることがあげられる。第2には、協力会員の参加意欲や有償ボランティアに対する意識も決して一様ではなく、公社の活動に参加することや有償ボランティア活動に対する意味付けは非常に多様であることが発見された。特に公社に関しては有償であることが公社の活動への参加契機となっている層とボランティア活動であることに意義をおいている層と大きくは2分されることが発見された。今後、神戸市(今回はヒアリング調査のみ実施)との比較調査によって、東京郊外における活動である調布ゆうあい福祉公社の特色を把握すること、また、詳細な分析結果を得ながら公社のコーディネーターに対するヒアリングを行ない、調査結果の解釈を行なっていくことが必要である。
動画像刺激を用いた表情認知に係わる顔の視覚的情報の分析

本研究では、これまでに本研究代表者が静止した顔刺激を用いて行った実験から得た知見、すなわち「人が他者の顔の眉や目、口といった各部の形態における『湾曲性・開示性』の度合いや『傾斜』の度合いを表情のカテゴリー化のための主要な情報として抽出している」という実験的証拠が、動きのある顔刺激を用いた実験からも確認できるかを検討した。より具体例には、次に述べるような研究を実施した。1顔面表情の動画像サンプリングまず複数の刺激人物に6つの基本的感情の顔面表出を演じさせ、この時の刺激人物の顔貌変化をビデオテープに録画した。さらに、録画されたテープの中から、各感情の顔面表出が最もうまく演じられている録画シーンを特定した。2動画像を用いた顔面表情の認知判断実験次いで、上記の顔面表出シーンを刺激材料として、平常の状態から特定の表出が最大に至るまで、あるいはその途中までの動的な顔貌変化に対する感情のカテゴリー判断を被験者に求める実験を行った。3動的な顔面表情の認知において人が顔から抽出している視覚的情報の検討上記の実験結果の分析にあたり、まず各感情の顔面表出シーンにおける顔貌の動的変化、すなわち平常の状態から表出が最大に至るまでの顔貌の変化を定量的に測定した。この測定を基にしてさらに、顔面表情の動的な変化とそれに対する被験者の認知的反応(感情カテゴリー判断)の心理物理的関係を正準判別分析により解析した。
子宮内膜におけるサイトカインネットワークの解明-着床率向上へのアプローチ-

着床現象における免疫機構の解明のため、子宮全摘出術を受けた方からのご協力の上、子宮内膜を採取し、子宮内膜間質細胞、上皮細胞に分離、培養を繰り返し行っている。年齢や月経周期により子宮内膜は変化するため、より多くの検体を用いることでその再現性、あるいは年齢、月経周期による特異性について確認せねばならない。また、子宮内膜症症例から採取した子宮内膜細胞、ならびに卵巣にできた子宮内膜症性嚢胞の内壁の細胞も分離、培養し、子宮内膜症と不妊の関連についても検討しようと考えている。現在はインターフェロンαならびにインターフェロンβを中心に、各種試薬で培養細胞を刺激し、純度の確認の上、培養上清中のサイトカイン、ケモカインをELISA法を用いて測定している。追加の検討、データの集積を行ったが、有意な結果を得られず、残念ながら論文発表にまで至らなかった。また、子宮内膜症症例から採取した子宮内膜細胞、ならびに卵巣にできた子宮内膜症性嚢胞の内壁の細胞も分離・培養し、子宮内膜症と不妊の関連についても検討しようと考えている。追加の検討、再現性の確認を終え、論文発表に向け、データ解析を行っていく予定としている。
腱板断裂における肩関節痛と滑膜炎の相関に関する研究

腱板疾患の肩痛と滑膜炎の相関関係を調べるために、肩甲上腕関節(以下、GH)および肩峰下滑液包(以下、SAB)滑膜中において、疼痛誘発サイトカインであるインターロイキン1β(IL-1β)とその拮抗物質であるインターロイキン1レセプターアンタゴニスト(sIL-1ra,icIL-1ra)の遺伝子発現量をRT-PCRを用いて測定した。対象は、腱板が完全断裂している群(Torn group)20例と完全断裂していない群(Non-torn group)19例であり、手術時無菌的に滑膜を採取した。疼痛の程度は術前にPain Scaleを用いて10段階で評価した。対照群には肩痛を有しない反復性肩関節前方脱臼例10例のSABをもちいた。Pain ScaleとIL-1β,sIL-1ra,icIL-1ra遺伝子発現量はSABでは相関関係は認められたが(P<0.001)、GHでは認めなかった。IL-1β,sIL-1ra,icIL-1raの遺伝子発現量は、Non-torn groupではSAB優位に(P<0.001)、Torn groupではGH優位であった(P<0.001)。Pain Scaleによる両群の比較では、Non-torn groupがTorn groupに比し優位(P<0.01)に疼痛の程度が強く上記の結果に一致していた。すなわち、腱板が完全断裂するか否かによってSAB、GHにおける滑膜炎の主座は異り、SABにおけるIL-1β産生が腱板疾患の肩痛発現に関与していることが本研究の結果より明かとなった。
歯内組織中のサイトカイン微量検出法の確立

歯周病は部位特異的に活動期と非活動期(休止期)を繰り返しながら進行していく炎症疾患であると言われており、その病態を性格に把握する事は疾病活動度に応じた治療方針を立案する上で非常に重要である。今回微量検体からの検出が可能である。reverse transcription Polymerase Chain Reaction(RT-PCR)法を応用して種々のサイトカインmRNAを増幅し、更に半定量的にRT-PCR系を確立し多面的な解析を計画した。炎症状態に関与していると考えられるサイトカインからIL-1α・β,IL-8,IL-6,TNF-αを指標としてRT-PCR法によるmRNA検出を試みた。市販の各種PCRプライマーを購入し指示書に示された方法により付属のテンプレートから予測される増幅産物がDNA染色により検出された。更に種々のヒト腫瘍細胞からRNAzolを用いて抽出されたRNAからcomplimentary DNA(cDNA)を合成し、鋳型として用いたところコントロールと同様の増幅産物が検出された。そこで半定量的RT-PCR法を確立するために、RNA抽出に用いる検体量、cDNA合成に用いるRNA量或いは増幅回数を変化させ至適条件を検討したところ、一定のRNA量から合成したcDNAを用いて異なる増幅回数で産物を回収する事で飽和に至らない半定量的条件を設定できた。本法を歯周外科手術時に得られた歯肉片に応用したところ歯肉片から抽出されたRNAにも応用できることが判明した。現在多数の検体を用いた解析と同時に更に少量の検体から半定量的検出及び特異的オリゴヌクレオチドを用いたプロービングによる検出感度の上昇をはかり本法の応用範囲の拡大を計画している。今後、炎症状態の重篤度と検出されるサイトカインmRNA量との関連を検討していく予定である。