hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フラクタルと自己相似確率過程

本研究では、フラクタル関数から得られる自己相似確率過程の構成と基本的性質の研究を行なった。とくに、以下の研究で成果があった。すなわち、コンパクトな空間で、加群Rおよび乗法群R_+が分配律を満たしつつ作用しており、さらに、Rの作用がstrictly ergodicとなるようなΩを重み付き置換法則(wei ghted substi tutio n)を用いて構成する。さらに,このようなΩ上の0でない加法的コサイクルF (ω, t)でα次同次的なもの、すなわち、F (ω, t+S)=F (ω, t)+F (ω+t, S)かつF (λω、λt)=λ^αF (ω, t)が任意のωεΩ, t, sεR, λεR_+に対して成立している0でない連続なFを構成する。このようなFは、自己相似な最小コサイクルとなり、また、Ω上のR不変な唯一の確率ボレル測度μに関して、定常でuniquely ergodicかつ0エントロピーの増分を持つ自己相似な確率過程となる。これは、フラクタル関数の一つの定式化であるとともに、従来、あまり研究されることのなかった決定論的な(determi nistic)自己相似確率過程を定義する。このようなものの研究は、例えば、位相が不明の異なる周期の様々な周期関数の和の時間的累積として表現される現象の解明に役立つ。本研究では、このような確率過程の基礎的研究を行った。これらは弱混合的である、α=1/2のとき、ルベ-ク・スペクトルをもっている.また、このとき、セミ・マルチンゲ-ルに対して成立すると類似の伊藤の公式が成立することもわかった.本研究では、フラクタル関数から得られる自己相似確率過程の構成と基本的性質の研究を行なった。これらは弱混合的である、α=1/2のとき、ルベ-ク・スペクトルをもっている.また、このとき、セミ・マルチンゲ-ルに対して成立すると類似の伊藤の公式が成立することもわかった.
単眼全方位カメラを用いた移動ロボットによる環境センシング

ロボットが未知環境で自律的に活動するためには,ロボット自身が周囲環境を計測し,地図を生成する必要がある.そこで本研究では,全方位カメラを搭載した移動ロボットを用いて環境センシングを行う手法を提案する.提案手法では,周囲環境のセンシングを行うと同時に,移動ロボット自身の動きも推定する.実験結果より,提案手法の有効性を確認した.ロボットが未知環境で自律的に活動するためには,ロボット自身が周囲環境を計測し,地図を生成する必要がある.そこで本研究では,全方位カメラを搭載した移動ロボットを用いて環境センシングを行う手法を提案する.提案手法では,周囲環境のセンシングを行うと同時に,移動ロボット自身の動きも推定する.実験結果より,提案手法の有効性を確認した.周囲360度の広い視野を有する全方位カメラは,ロボット用途をはじめ様々な分野で注目されている視覚センサである.本研究では,移動する全方位カメラを用いて得られる画像列のみから,観測シーンの3次元形状を計測・復元する手法を提案する.具体的には, 1台の全方位カメラで取得した画像列を用いることで,普通のカメラを用いた場合と比較して,高精度かつ高速に観測シーンの3次元形状を計測する手法を構築することを目的とする.本年度は,特徴点追跡のための画像処理とカメラの動き推定手法を構築した.(1)全方位画像に適した特徴点の検出・追跡:最初の画像中から特徴な点を検出し,次の瞬間にその特徴点がどの場所に移動したかを追跡する手法を構築した.具体的には, (1-1)全方位画像でも変化しない物理量を求めて特徴点を検出・追跡する, (1-2)追跡する特徴点の数をシーンの複雑さに応じて動的に変更することで全方位画像に適した信頼性の高い点のみを抽出する, (1-3)RANSACと呼ばれる統計的な手法をベースにして全方位画像中で誤追跡された特徴点を除去する,という3手法を新たに構築し,全方位画像に適した特徴点の検出・追跡を実現した.(2)全方位カメラの動き推定:(1)の処理で得られた特徴点の組を用いて,画像情報のみから全方位カメラの動きを推定すると同時に,撮影環境の3次元計測を行った.具体的には,全方位画像の特性を活かすため, Bundle Adjustmentと呼ばれる手法をベースに,特徴点の場所に応じて信頼性を評価することで,カメラの動きを精度良く推定する手法を構築した.また,推定したカメラの動きを元に,特徴点の3次元座標を求める手法を構築した.周囲360度の広い視野を有する全方位カメラは,ロボット用途をはじめ様々な分野で注目されている視覚センサである.本研究では,移動する全方位カメラを用いて得られる画像列のみから,観測シーンの3次元形状を計測・復元する手法を提案する.具体的には,1台の全方位カメラで取得した画像列を用いることで,普通のカメラを用いた場合と比較して,高精度かつ高速に観測シーンの3次元形状を計測する手法を構築することを目的とする.今年度は,3次元計測精度の向上,及び形状復元手法の構築を行った.(1)外れ値(間違い)を含むデータからの高精度な3次元計測カメラの移動方向と平行な直線上にある特徴点は,誤追跡しやすい.また,環境中の特徴点の計測精度は,カメラの移動方向の延長線付近になるほど,あるいはカメラから離れたものほど原理的に悪くなる.そこで,前者の問題については画像中の全特徴点の動きの傾向と異なる動きの点を除去することで,後者についてはそれぞれの特徴点に発生しうる誤差の大きさを解析的に求めて誤差の大きな点を除去することで対応した.(2)誤差に対してロバストな形状復元特徴点を頂点とする三角パッチを構成し,撮影シーンを多面体として表現し,形状復元を行う手法を構築した.また,各三角パッチにテクスチャを貼り付けることで,テクスチャ付き3次元地図を生成した.具体的には,各特徴点の空間的な存在確率分布を求め,より精度が良さそうな点のみを用いて三角パッチを形成することで,データ量が少なく信頼性の高い形状復元を行った.また,カメラの撮像をアフィン変換で近似して,そのシーンを写した2画像を比較する方法を,全方位画像用に発展させ,物理的に矛盾する三角パッチを除去した.更に,場所に応じて最も高精細なテクスチャを各三角パッチに貼り付けることで,高精度な3次元地図を生成した.
アモルファス物質の構造モデルと電子物性

本研究計画では,以下の問題点に関して仕事を進めて来た.三年間の研究の結果,各々のテーマに関して満足すべき結果が得られている.(1)等温・等圧の分子動力学法コンピューターシミュレーションにより,計算機の中でアモルファス構造を作製.特に,等圧下で温度を順次変化して,低温のfcc構造を熱したときには融解がおこることを確かめた.計算機の中で融解を実現したのはこれが初めてである.さらに高温の液体を徐冷した場合には,体積の急速な変化を経て結晶化がおこり,急冷した場合にはガラス転移を経てガラス転移を実現してみせた.(2)アモルファス構造のミクロな構造分析:このようにして得られたアモルファス構造の原子配置に関しては,コンピューターの中に全ての情報が入っているので,これを上手に処理して,アモルファス構造の本質的な特徴をおさえることができた.特に二十面体的対称性をもつクラスターが,アモルファス構造の安定化に働くことを確認した.(3)上述の方法で構築したアモルファス構造をアニールした際に,原子の配置が時間的にどのように変化するかを視覚的に見るために,これを映画およびビデオの形に表現することができた.(4)バルクのアモルファス半導体およびアモルファス半導体超格子の光吸収係数の理論的研究:特に,バルクのものでは,ゆらぎの分布の形と光吸収係数の裾の形の相関を調べた.又後者では,井戸層の厚さの変化を, (a)C軸方向のトンネルの大きさ, (b)C軸方向のトンネルの大きさのゆらぎの大きさ, (c)井戸層内のゆらぎの大きさ,に反映させて理論を表式化し,実験の解釈を行った.本研究計画では,以下の問題点に関して仕事を進めて来た.三年間の研究の結果,各々のテーマに関して満足すべき結果が得られている.(1)等温・等圧の分子動力学法コンピューターシミュレーションにより,計算機の中でアモルファス構造を作製.特に,等圧下で温度を順次変化して,低温のfcc構造を熱したときには融解がおこることを確かめた.計算機の中で融解を実現したのはこれが初めてである.さらに高温の液体を徐冷した場合には,体積の急速な変化を経て結晶化がおこり,急冷した場合にはガラス転移を経てガラス転移を実現してみせた.(2)アモルファス構造のミクロな構造分析:このようにして得られたアモルファス構造の原子配置に関しては,コンピューターの中に全ての情報が入っているので,これを上手に処理して,アモルファス構造の本質的な特徴をおさえることができた.特に二十面体的対称性をもつクラスターが,アモルファス構造の安定化に働くことを確認した.(3)上述の方法で構築したアモルファス構造をアニールした際に,原子の配置が時間的にどのように変化するかを視覚的に見るために,これを映画およびビデオの形に表現することができた.(4)バルクのアモルファス半導体およびアモルファス半導体超格子の光吸収係数の理論的研究:特に,バルクのものでは,ゆらぎの分布の形と光吸収係数の裾の形の相関を調べた.又後者では,井戸層の厚さの変化を, (a)C軸方向のトンネルの大きさ, (b)C軸方向のトンネルの大きさのゆらぎの大きさ, (c)井戸層内のゆらぎの大きさ,に反映させて理論を表式化し,実験の解釈を行った.計算機シミュレーションでガラス状態を実現し、その原子構造を微視的な観点から実行した。具体的には、等温・等圧の分子動力学法を用い、12-6のLennard-Jones対ボテンシャルで相互作用する粒子系の液体状態を急冷した。冷却速度が遅い場合には、系は結晶になるが、十分早く冷却すると、一次相転移を経ずに、ガラス転移を経て、固化しガラスが得られる。この様子は、次のような物理量を測定して確認される。[1]マクロに測定可能な物理量a)熱力学的諸量(体積、エンタルビー、エネルギーなど)b)構造に関する量(対相関関数、Wendt-Abrahamのバラメター)c)ダイナミカルな量(拡散係数など)[2]ミクロな構造量a)微視的な構造の歪を表わす量b)ボンド配向に関する秩序C)局所対称性を表わす量特に、[2]で導入されたミクロな構造量を使った構造解析の結果、次のような点が明らかになった。1.ガラス状態では正二十面体的な対称性を持った原子が、液体に比べて多いこと。2.ガラス転移点よりも低い温度でアニールして、結晶化した系と、長時間ガラス状態を保った系とを比較した場合、後者では正二十面体的な対称性を持つクラスターが大きく成長していることが見られ、これらのクラスターが結晶化をさまたげていること。また、アニールの過程の原子構造の変化を映画に記録して、構造の時間変化を視覚的に観測できるようにした。
サービス・イノベーションにおけるサービスプロセスの革新とその促進要因に関する研究

製造業のサービス化戦略、サービス業におけるサービス提供プロセスの変革において、技術、特に情報通信技術(ICT)が果たす役割を明らかにすることが研究目的である。理論研究を元に事例研究と質問紙調査を行った結果、製造業のサービス化においては、製品をサポートするサービスと顧客の行為をサポートするサービスが存在し、それぞれは製造業のサービス化の進展と異なる影響を与えていること、さらに企業がICTの利用を行うのは、大きく3つのフェーズがあり、そのフェーズの段階を促進させることが、製造業のサービス化の程度が高まっていくこと、さらにサービス業のサービスサプライチェーンを大きく変革することが分かった。以下3つの研究内容に分け、説明する。(1)ビジネスのサービス化における技術開発部門の役割について、主に製造業に研究対象を絞り事例研究を行った。平成26年度は三菱重工、川崎重工、横河電機、パナソニック等先端的な取り組みを行っている企業を対象に取材を行い、新たな研究成果を得ることができた。その結果は平成27年6月に開催される欧州最大のオペレーションズ・マネジメントの学会(Euroma)にて発表することが決まっている。(2)ビジネスのサービス化におけるICT技術の新たな役割について、主に流通業を研究対象に絞り事例研究を行った。これは、平成24年度、平成25年度に収集した事例とデータを基により精緻に理論化し、研究成果を発表すると共に今後の研究課題をより明確化している。平成26年度はEuromaのパブリケーションワークショップ及び本大会にて発表し関連研究者と意見交換を行い、研究の発展を見ることができた。これについても海外査読雑誌に投稿準備中である。また新たに(3)サービス業におけるサービス・オペレーションの理論研究に着手した。具体的には現在、非常に注目を浴びているブライダル企業株式会社レックからの全面協力の下、マーケティング、オペレーション、そしてサービス・サプライチェーンの観点から、オーディット調査、ブループリント調査、インタビュー調査等、様々な調査手法を用いてデーターを収集した。特に平成26年度は事例開発と研究課題の抽出に力点をおき、理論的仮説の形成を意図し、具体的にはサービス・サプライチェーン理論を基に、サービス・ビジネスがイノベーションを起こす条件をリソース取得のネットワーキングを観点に研究を進めている。これらの成果として、共同研究者とケース論文を作成し平成27年6月に刊行が決まっており、同様に2015年のEuroma(前述)においても学会発表を行う。研究計画時に設定した課題に即して、以下の4テーマに分けて研究実績の概要を示す。(1)製造業のサービス化アプローチにおいて、センサー技術とICTの関連に着目し研究を行った。そしてICTの技術的要素と製造業のサービス化を促進するかの要因の関係について、事例研究を進めた。その成果は国際学会での発表、更に研究を進め2016年度も国際学会(Euroma2016)での発表が決まっている。(2)ICT技術の発展に伴い大きくビジネス環境が変化していきているが、ICTのどのような役割が今後ビジネスを大きく変えていくか、その技術的要因を探ることをテーマとして研究を行った。2015年度は主に文献と企業ヒアリングにより、その概念定義と研究課題の抽出に注力して研究活動を行い、国内雑誌に研究成果を論文としてまとめた。(3)新しいサービスや技術へ顧客の反応を積極的にし、それらを受容させる要因の研究は、実践的にその重要性は一層高まっている。ICT技術の発展とともに、これまで以上に人と技術との関わりが重要となってくる。すなわち未知の技術に対するユーザの態度と反応に対する定量的な評価と新しいフレームワークの開発が求められている。本年度は2012年度に取得したスーパーのレジ待ちに関する消費者調査データを用い、消費者の心理的要因と技術に対する受容性がどのようにレジ待ちサービスに関する価値認識へ結びつくのか、その関係について論文を作成した。その結果、海外査読雑誌への掲載が決まった(掲載は2016年度)。(4)サービス・サプライチェーンについて、主にブライダル産業を研究テーマに進めているが、平成27年度は精力的に多様な企業にインタビューを行い、理論フレームワークを作り上げることができた。結果は発表論文に、そして2016年度に共著論文で発刊され、さらに国際学会(Euroma2016)での共同発表が決まっている。平成27年度は科学研究費プロジェクト二年目にあたり、初年度に設定した研究課題に対して、課題の精緻化・理論化を図りつつ、具体的な調査設計を行うことが目的となっていた。特に注力したのが事例研究を中心に理論仮説の構築を行ってきたことである。事例研究においては、従来素材メーカと小売業に着目して事例研究を行ってきたが、より一般的な理論構築を行うために、製造業、サービス産業全般に対して定性的なデータ収集を行ってきた。次に平成27年度の具体的な進捗を見てみると、(1)ビジネスのサービス化における技術開発部門の役割、(2)ビジネスのサービス化におけるICT技術の新たな役割、(3)サービス業におけるサービス・オペレーションの理論研究、について先に示すように基礎的な研究実績を蓄積してきている。特に新たな事例を開発し、新たな研究分野を開発できたことは、平成28年度の研究は計画以上であったと言える。一方、査読雑誌への投稿は2件行ったものの、掲載決定は1件であり、残りは平成28年度に持ち越しているが、査読雑誌以外には単著・共著含めて成果を出すことができ、研究成果という点では順調であると判断する。一方、進捗が遅れているのは定量調査の実施である。そして、平成27年度後半からは、次の段階として、開発した分析枠組みにおける、構成概念間同士の検証を行うため、定量的データを収集し、統計解析による実証研究を行うこととしていた。

これは当初平成27年度後半(2月)に行う予定であったが、研究の進捗により、研究テーマが発展したことが大きな理由であるものの、平成28年度に調査を延期することとなっている。しかしながら基礎的な理論抽出と調査項目の選定及び調査対象企業の範囲などは既に検討を進めているため、大幅に計画が遅れているとは考えない。以上を含めると平成27年度の研究経過進捗は、おおむね順調に推移していると判断している。研究計画時に設定した課題に即して、以下の4テーマに分けて研究実績の概要を示す。(1)製造業のサービス化動向:製造業のサービス化アプローチにおいて、ICTの技術的要素と製造業のサービス化を促進する要因の関係について、事例研究を進めた。対象製造企業の複数部門への質問紙調査を実施するとともに、市販の小売企業のデータベース等からのデータ収集とデータベース化を行った。そして、これらの収集されたデータに基づき、構築された仮説の検証を行った。その成果は(Euroma2016)での発表となった。また研究の包括的な成果をまとめ2017年9月、「製造業のサービス化戦略」(仮題)として中央経済社より発行予定である。(2)ビジネスのサービス化におけるICTの役割:ICT技術の発展に伴い大きくビジネス環境が変化してきているが、ICTのどのような役割が今後ビジネスを大きく変えていくか、その技術的要因を探ることをテーマとして研究を行った。2016年度は製造業との関係に注力して研究活動を行い、国内雑誌に研究成果をまとめるとともに、先に示した専門書(「製造業のサービス化戦略))に包括的に研究成果を盛り込んでいる。(3)ICT技術導入による顧客の反応と価値創造に関する研究:本年度は2012年度に取得したスーパーのレジ待ちに関する消費者調査データを用い、消費者の心理的要因と技術に対する受容性がどのようにレジ待ちサービスに関する価値認識へ結びつくのか、その関係について論文を作成した。その結果、海外査読雑誌へ掲載された(2016年10月発刊)。(4)サービス業におけるサービス・サプライチェーンコンセプト:主にブライダル産業を研究テーマに共同研究者と進めており、理論フレームワークを作り上げることができた。結果は2016年度に共著論文(査読)で発刊され、さらに国際学会(Euroma2016)での共同発表を行った。平成28年度は科学研究費プロジェクト3年目にあたり、初年度に設定した研究課題に対して、課題の精緻化・理論化を図りつつ、具体的に大規模調査を行うことが目的となっていた。まず調査実行についてだが、平成28年度には「製造業におけるビジネスサービス化について」の質問紙調査を平成28年12月から開始し、28年度内にデータ収集と一次データの作成を終わらせており、エグゼクティブサマリーとして調査結果をまとめることができた。
腹部外科術後疼痛に対する鍼鎮痛の効果-抹消血β-endorphin,ACTH濃度を指標として-

これまで術後疼痛に対する鍼鎮痛法の作用機序は明確ではなかった。しかし、本研究にて合谷、足三里穴への低頻度3Hz鍼通電(3時間連続通電)を試みた結果、術後疼痛に対する鍼通電は、非通電群に比し、通電後にβ-Endorphinを有意(P<0.05)に再上昇させ同時に術後疼痛が軽減し、鎮痛剤を必要としなかった。このことから術後疼痛に対する鍼鎮痛はβ-Endorphinが関与することが示唆された。また、全身麻酔下にあるにもかかわらず術中にβ-Endorphin、ACTHが全症例で有意(P<0.01)に増加し、術後は漸次減少した。このことは、麻酔下で意識の無い状態においても生体は麻酔や手術侵襲等の影響を中枢に入力し、術後の疼痛に備えストレス誘発鎮痛を賦活させている可能性が示唆される。ストレス誘発鎮痛は、様々な侵襲ストレスが視床下部に作用すると下垂体からβ-Endorphinと同時にACTHが放出されストレス誘発鎮痛が惹起されると考えられている。しかし、鍼通電においてACTHの増加は認められなかった。これは、術後疼痛に対する鍼通電(鎮痛)はストレス刺激とならない可能性も考えられる。さらに、胃全摘術など手術侵襲が大きな術式ではACTHが術中値より術後12時間まで基準値を越え高濃度を持続したが、β-Endorphinは基準値内に下降した。この様にACTHは生体への負荷(手術侵襲)の状態を反映し、術後疼痛に対する鎮痛作用との関連は認められなかった。これまでに腹部外科手術後疼痛に対し鍼鎮痛を試み、術後の疼痛を軽減させ鎮痛剤の使用回数を有意に減少させ得ることを報告してきたが、鍼鎮痛の作用機序については未だ完全には明らかにされていない。そこで、内因性Opioid peptidの1つであるβ-EndorphinおよびAdrenocorticotropic Hormone:ACTHを指標に手術侵襲や術後疼痛に対する鍼鎮痛の効果について検討した。鍼鎮痛法は、経穴(左右の合谷、足三里)へ術後3時間目より連続3時間の3Hz鍼通を行った鍼通電群11例、対象群として通電を行わない非通電群11例を設定した。末梢血β-Endorphin,ACTHは、術前、術中と術直後から術後12時間迄の3時間ごとに3mlずつ採血しRadioimmunoassay:RIAにて定量した。その結果、β-Endorphin,ACTHは術中全症例で有意に上昇した。術後は非通電群では時間の経過とともに両者とも術前値に復する傾向が認められたが、鍼通電群では通電によりβ-Endorphinが再び有意に上昇した。一方、術後疼痛に関しては、非通電群では11例中10例で鎮痛剤が使用されたが、鍼通電群では鎮痛剤が使用されたのは、11例中1例のみであった。以上のことから鍼通電はβ-Endorphinを再上昇させ術後疼痛を軽減に導くこと、また、全身麻酔下にあっても手術侵襲は中枢に入力され、ストレス誘発鎮痛が賦活されている可能性が示唆された。
インドにおける送金と人口移動の経済分析

インド農村部においては、不確実性に付随するリスク補完がフォーマルには困難であるがゆえに、移住は、家計にとって、家計の人口分散そのものがリスク分散の手段となり、結果、リスク軽減機能としての役割を有し、また、移住に伴う私的な所得移転も同様に不測の経済ショック時に対する所得補填効果を持つ(Sen, Dreze,1997)。一方、従来の二部門モデルに基づく研究は、期待効用最適化に基づく期待賃金最大化による人口移動を論拠とし、高賃金の誘因に重点をおくが、都市部の労働市場へ新規参入するにあたり、不確実性のために、賃金誘因に伴う移住には、pre contractや学歴によるシグナリングが要請され、(情報に基づくジョブ・サーチに基づく移住意思決定モデル、Barnerjee,1984)低所得層は、期待賃金を最大化させるよりも、保険としての機能を移住に求め、高所得層は、期待賃金最大化が移住誘因となる。1991年センサス・データを用いた推定によれば、期待形成においてきわめて重要な変数である教育水準は移住に対し有意な変数でないため、低所得者が主体の農村-都市部への移住に際し、賃金の期待形成において重要な情報手段は、フォーマルな社会資本や情報ではなく、インフォーマルな連関や情報がより移住に重要であると思われる。また、雇用動機に基づく越境して州間移動には非常に有意な結果が得られる。すなわち、より長距離の移住については、情報/移住コストが増大するために、その捻出可能性が、より重要な雇用を目的とした移住の決定要因となる。都市部の単純労働の賃金の上昇に移出者率は正に連関することより、都市部と農村部の賃金格差は、pull-factorとして機能し、ハリス・トダロの想定するような期待賃金格差に基づく人口移動仮説を支持しうる。また、最も顕著である女性の移住については、女性の労働参加率が婚姻動機に基づく移住につき有意であり、南と北西部インドにおけるジェンダー・バイアスは、経済的要因よりもむしろ移住における重大な決定要因である。発展途上国の経済成長過程における所得分配経路の一つとして、経済発展期における人口移動に対する経済分析を、申請者はインド研究対象国とし、研究議題としているが、古典的な経済成長モデルに基づいた人口移動研究(Kuznets,1955 Lewis,1954等)によれば、都市-農村間の期待賃金格差による人口移動圧力による都市-農村間の人口分布の変化の帰結としての所得変化の過程が重視されていたが、所得分配という観点からは、所得階層および所得階層に付随する家計の性格(人的資本の蓄積は所得水準に影響される)固有の移住に対する意志決定、所得階層別の意志決定、および移住の機能の差異が存在することが、東京大学大学院新領域創成研究科柳田辰雄教授、及びロンドン大学SOAS、Sonali Deraniyagala氏による指導下、申請者の研究により明示された。すなわち、インドにおいて、富裕層に対しては、農村と都市部の賃金格差に起因する期待賃金最大化が最大の移住誘因となり、その帰結たる農村-都市間移動が主要な移動となるが、一方、低所得階層においては、移住は女性の婚姻に基づく移動を通じたファミリー・ネットワークの拡大によるリスク分散機能を持つ点というである。更に、インドにおける家計年齢別に移住理由をNational Sample Surveyにより提供されるデータベースに基づき精査した結果、「就職」を理由とした移住者のうち、10-14歳の年齢層に属する少女の移住率が極めて高いことも提示されたことから、インドにおいて顕在化している女性の社会的地位の問題(いわゆるSenによる「失われれた女性」に代表される女性問題)と、女子による所得階層別の移住機会との関連性は次年度解明されるべき課題であり、新たに次年度に引き継がれる研究課題として提示される。

また、最も顕著である女性の移住については、女性の労働参加率が婚姻動機に基づく移住につき有意であり、南と北西部インドにおけるジェンダー・バイアスは、経済的要因よりもむしろ移住における重大な決定要因である。
黒毛和種牛の代謝プログラミングにおけるmicroRNAの役割の解明

2018年度は、代謝プログラミング研究のためにこれまでに栄養条件を通常の120%または60%に設定して飼養された黒毛和種妊娠牛から、動物福祉に配慮しつつ動物実験の実施規程のもと、鹿児島大学との共同で帝王切開により胎仔を取り出し、その組織各種のサンプリングを実施した。妊娠母牛は、胎仔を取り出した後に閉腹手術を施した後に予後を見ながら牧場に戻した。胎仔の骨格筋(最長筋等の4種)、心臓、腎臓、肝臓、胸腺、胎盤、血液等の組織サンプルについて、RNA、DNA/タンパク質、組織染色等の用途に分けてサンプリングを合計14頭について行った。サンプリングの後、解剖学的部位別に、骨格筋、脂肪、骨等の組織を分類し各組織の重量を測定し、各組織の重量を栄養条件120%と60%との間で比較、解析した。その結果、体重、骨格筋、脂肪、骨に有意な差があることが判明した。この結果をもとに、母牛栄養条件の間で体重差の大きい胎仔(♂)各4頭ずつを選び、骨格筋および肝臓サンプルから全RNAを市販のmicroRNA抽出キットを用いて抽出することでmicroRNA試料を調製した。試料のRNA量、濃度等を測定し、品質を確認した後、ウシmicroRNA検出用にデザインしたカスタム仕様のAgilentマイクロアレイスライドを用いて発現解析を実施した。統計解析の結果、骨格筋で13種、肝臓で9種のmicroRNAに母牛栄養条件による発現の違いが認められた。2018年度は、各母牛栄養条件につき34頭程度の胎仔のサンプルを採材することを計画していたが、これまでに各試験区7頭ずつ、合計14頭分の各種組織のサンプルを採材し、2種の組織についてmicroRNAを調製、マイクロアレイ解析の結果を得ており、当初の計画以上に進捗している。2019年度は、これまでに得られた各試験区の骨格筋および肝臓におけるmicroRNA発現プロファイルを用い、さらなる統計解析と定量的PCRによるヴァリデーションとともに、microRNAの標的遺伝子予測とその遺伝子オントロジー解析を行う。これにより、母牛栄養条件の差異がもたらす胎仔のへの細胞生物学的な影響を明らかにする。また、予算の都合にもよるが他の組織についても同様に解析を進めることを検討する。サンプリングの器材や試薬の調達にかかった費用が想定以下であった。また、マイクロアレイ解析等にメーカーのキャンペーン等を効率よく活用できたため。このため、次年度は前倒しで他の組織をマイクロアレイ解析に供する等、研究を一層先に進めるよう検討する。
ケイ素不飽和三員環シクロトリシレンを前駆体とした新規な不飽和ケイ素化合物の合成

シクロプロペンのケイ素類縁体であるシクロトリシレンの合成・単離に成功して以来、三員環骨格内に活性なSi=Si二重結合を有するシクロトリシレンの反応性の研究を行っている。前年度はシクロトリシレンの新規な反応性開拓を目的として、窒素多重結合種アジドとの反応を検討した。その結果、トリメチルシリル置換アジドとの反応では脱窒素を伴った形式的ニトレン[1+2]環化付加体が得られる一方、アジ化ナトリウムとの反応では骨格不飽和ケイ素ー置換基ケイ素間に形式的なメタロニトレン挿入反応が進行することを見出している。本年度はシクロトリシレンと金属アジ化物の反応についてより詳細な検討を行った。シクロトリシレンに対してアジ化カリウムを作用させたところ、アジ化ナトリウムの場合と同様、カリウムアミド置換シクロトリシレンが得られた。重ベンゼン中における29SiNMR測定の結果、β位sp2ケイ素がナトリウムアミド置換体と比較して僅かに高磁場シフトしていた。これはカリウムー窒素結合間のイオン結合性を反映したものと考えられる。興味深いことに重THF中での1H, 13C, 29SiNMRを測定したところ、ナトリウム体およびカリウム体はほぼ同一のスペクトルを与えた。この結果からTHFにより窒素上メタルが溶媒和された、カウンターフリーアニオン種の生成が示唆された。次にカリウムに対して強固に溶媒和する222ークリプタンドを用いることでフリーアニオン種の構造解析に成功した。得られた構造と接触イオン対の構造と比較した所、Si=Si二重結合の伸長、Sisp2-N結合の短縮、β位sp2ケイ素の著しいピラミッド化が見られた。以上の構造的特徴からフリーアニオン種においてシライミノ置換シリルアニオン構造が支配的に寄与していることがわかった。以上の研究成果はSi=Si二重結合及び不飽和ケイ素アニオン種について新しい知見を与えた。27年度が最終年度であるため、記入しない。シクロプロペンのケイ素類縁体であるシクロトリシレンの合成・単離に成功して以来、三員環骨格内に活性なSi=Si二重結合を有するシクロトリシレンの反応性の研究を行ってきた。最近ではシクロトリシレンを前駆体とした高歪み化学種ビシクロ[1.1.0]ブタンおよびその関連化合物の性質を明らかにし、歪んだSiーSi結合と橋頭位原子団との相互作用を見出している。本研究では高歪みケイ素不飽和化学種の性質解明を目的に、シクロトリシレンとアジド類との反応を検討した。シクロトリシレンに対してアダマンチルアジドを作用させたところ、形式的にアダマンチルナイトレンが二分子付加したジアザトリシラビシクロ[1.1.1]ペンタンが得られた。一方トリメチルシリルアジドでは一分子付加体、アザトリシラビシクロ[1.1.0]ブタンが得られ、その構造を各種スペクトル及びX線結晶構造解析により明らかにした。両者の反応性は、アジド上置換基の嵩高さに起因したビシクロ環骨格の開裂しやすさにより、変化が生じたものと現在考えている。次により多彩な官能基化を目指してアジ化ナトリウムとの反応を検討したところ、予想されたビシクロ骨格ではなく、シクロトリシレンの骨格ー置換基間結合にNa-N部位が挿入したアミドシクロトリシレンが得られた。X線結晶構造解析によって得られたアミドシクロトリシレンの分子構造では、β位sp2ケイ素の著しいピラミッド化が観測された。加えて29SiNMRスペクトルではβ位sp2ケイ素の異常な高磁場シフトが見られ、固体および溶液状態におけるアミドシクロトリシレンのβ位ケイ素がsp3ライクな混成状態になっていることを明らかにした。以上の結果はケイ素ーケイ素二重結合の反応性の化学及び高歪みケイ素不飽和化合物における置換基の影響について新しい知見を与えた。

得られた構造と接触イオン対の構造と比較した所、Si=Si二重結合の伸長、Sisp2-N結合の短縮、β位sp2ケイ素の著しいピラミッド化が見られた。以上の構造的特徴からフリーアニオン種においてシライミノ置換シリルアニオン構造が支配的に寄与していることがわかった。以上の研究成果はSi=Si二重結合及び不飽和ケイ素アニオン種について新しい知見を与えた。本年度では当初目的化合物であるアザトリシラビシクロ[1.1.0]ブタンの合成を達成し、その構造解析およびスペクトル解析に成功した。加えてシクロトリシレンとアジ化ナトリウムの反応から、予期せぬ生成物としてアミドシクロトリシレンが得られることを見出し、その分子構造をX線結晶構造解析および各種スペクトル解析により明らかにした。本反応はケイ素不飽和化学種の置換基の直接的アミド化に成功した初めての例である。これらの結果は当初研究目的を十分に満足する結果だと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は当初研究目的を達成するため、合成したアザトリシラビシクロ[1.1.0]ブタンの性質を明らかにする。具体的にはアザトリシラビシクロ[1.1.0]ブタンの反応性を種々検討し、理論計算を含めた考察を行う。加えて新規に見出したアジ化ナトリウムとシクロトリシレンの反応の詳細を明らかにするため、その条件検討を行う。アミドシクロトリシレンの反応性についても種々検討し、アミドとSi=Si二重結合の共役による影響を反応性の観点から明らかにする。
バイオミネラルに対する材料科学的キャラクタリゼーション法の確立

本研究では、田崎真珠(株)奄美大島養殖場で養殖された真珠貝の一種であるマベガイの貝殻について、内殻である真珠層中の微細組織と微細構造、光学特性との相関性について調査した。真珠層は、厚さが可視光の範囲にあるとされるアラゴナイト結晶板の集合体であり、アラゴナイト結晶間はコンキオリンと呼ばれる複合タンパク質によって複合化されている。そこで、真珠層表面ならびに断面を走査型電子顕微鏡で観察し、アラゴナイト結晶板の直径および厚さを測定した。その結果、直径はおよそ2-2.5μm、厚さは200-450nmであり、平均直径が大きいほど平均厚さが厚くなる傾向にあることを見出した。次いで、2次元検出器を使ったX線マイクロビーム回折法によって、真珠層中のアラゴナイト結晶板の結晶配向性について調査した。その結果、アラゴナイト結晶板の平均直径が大きく平均厚さが厚い領域では、アラゴナイト結晶板はc軸のみが真珠層表面に垂直に配向した、いわゆる1軸配向性を示すが、平均直径が小さく平均厚さが薄い領域では、アラゴナイト結晶板はc軸が真珠層表面に垂直に配向し、しかもa、b軸がそれぞれ真珠層内で配向するいわゆる3軸配向性を示す傾向にあることを見出した。さらに分光測色計を用いて、真珠層表面から得られる分光反射スペクトルを測定した。その結果、真珠層内の光の透過深さは可視光の短波長側(約320nm)では約1mm、波長約450nmで2mm程度となっていることが明らかとなった。また、反射分光にはピークが現れ、アラゴナイト結晶板の平均厚さが薄いものでは1次の分光ピークが可視光の低波長側、平均厚さが厚くなるにつれて高波長側へと分光ピークがシフトすることが見出された。
祭りと現代社会-祭りと「祭り的なもの」に表れる現代人の共同性志向と非日常性願望-

今年度(最終年度)は、平成3年度(初年度)の実績(昭和天皇の重態と死去に際しての祭りやイベントの「自粛」をめぐるマスコミ資料の収集、博多山笠・長崎くんち・唐津くんち等九州地域の比較的大規模な都市の祭りについての文献資料の収集、熊本県下の「村おこし」における祭りやイベントの位置づけについての行政資料の収集といくらかの観察調査)を踏まえ、収集資料の整理・分析・考察に当てるとともに、現在も大変な賑わいを見せ、昭和天皇の重態に際しても「自粛」をしなかった伝統的な都市の祭礼「間津くんち」に焦点を絞り、今日における祭りの意味と意義についてのかなり綿密な調査研究を集中的に実施した。「唐津くんち」調査では、平成4年8月25日から同30日にかけての祭り関係者からの聞き取り調査と、祭り当日およびその前後(11月15日)にかけての(参与)観察調査によって、詳細なデ-タを手に入れることができた。そのほか、平成5年3月には東京に出張し、全国的な祭り・イベント状況についての情報を収集した。こうした調査研究を通じて、「競争原理」と「合理化」が極限的なまでに進展したはずの現代社会において、たとえ潜在的であれ強烈な「共同性志向」と「非日常性願望」とが確かに存在するという当初の研究仮説を実証できる地平には達することができたと思う。残された課題は、現在の祭りやイベントのブ-ム的状況に顕現している「共同性志向」や「非日常性願望」が、ポスト・モダンが云々される現代日本においていかなる「意味」をもっているのかを確定することである。本研究は、昨今の祭り・イベントブ-ムの検討をとおして、ポスト・モダンが云々される現代日本に潜んでいると推察される「共同性志向」と「非日常性願望」とを剔抉してその意味を確定し、そこからひるがえって現代の祭りの意義と問題点を考官しようとするものである。上の研究目的にてらして、本年度(初年度)はもっぱら広範な「祭り現象」に関する基礎資料の収集に努めた。具体的にはおおむね次のとおりである。1.私の一連の祭り研究の発端となった熊本市・藤崎八旙宮例大祭の沿革と現状についての知見を補強するため、同宮に保存されている戦前の祭礼関係文書を収集(複写)した。2.昭和天皇の重体・死去と新天皇の即位の礼ならびに大嘗祭への国民の反応を、同天皇の重体にともなう祭りやイベントの「自粛」現象を中心に、主として新聞・雑誌記事によって追跡した。3.藤崎八旙宮例大祭と比較検討するため、佐賀県唐津市の「唐津くんち」(唐津神社例祭)の沿革と現状を新聞記事の検索ならびに簡単な観察調査をとおして概略把握した。なお、唐津くんちは、昭和天皇の重体にもかかわらず祭り・イベントを「自粛」しなかった数少ない例の一つである。4.平成3年12月の高知県知事選挙における橋本大二郎候補(現知事)陣営の選挙運動にみられる草の根型の広がりと熱狂は、関係者自身が述べているところによれば、一種の「お祭り」であった。選挙後、現地での関係者からの聞き取りと新聞記事の検索をとおして、高知県民がこの「祭り」に何を託したのか調べた。5.オウム真理教進出阻止をめぐる熊本県波野村の祭り的な一体感の高揚についても、ほぼリアルタイムで追跡している。以上のような(予備的)調査研究をとおして、現代人の潜在的な「共同性志向」と「非日常性願望」の強さをあらためて確信することができた。残された課題は、それが意味するところを実証的に確定することである。
巨大長周期地震動を受ける鋼製橋梁の動的耐荷性能評価と動的設計法の開発

海溝型巨大地震のような長周期・長継続時間地震波を受ける鋼製橋梁の耐震性能の把握が重要である。そこで,都市高速に多用されている鋼製橋脚を対象とし,ハイブリッド実験,静的繰返し載荷実験およびFE非線形解析により,最大耐力履歴後の数十回に及ぶ繰返し変位による耐力低下を検討した。その結果,最大荷重履歴後,初等はり理論で弾性範囲と考えられる数十回に及ぶ変位載荷により,耐力は10%程度低下する可能性のあることが分かった。また繰返し振幅範囲が大きいほど,繰り返し数が多いほど耐力低下の割合が大きいことがわかった。東海地震,東南海地震,南海地震等が切迫している現状において,海溝型巨大地震動が社会基盤施設に与える影響を検討する必要に迫られている.海溝型巨大地震では,長周期かつ継続時間の長い地震波となることが予想される.このような長継続時間地震波による橋梁構造物の応答を考えると,主要動までの地震波で軽微な損傷を受けた後,長周期地震波により長時間の繰り返し加振を受けることになる.そこで本研究では,都市高速道路に多用されている既設の鋼製橋脚を対象とし,海溝型巨大地震を受ける際の動的挙動をハイブリッド実験によって明らかにすることを試みた.橋脚高さ11m程度,幅厚比パラメータ0.615,細長比パラメータ0.362の鋼製橋脚を対象とし,約1/8の縮尺模型を供試体(供試体長1.41m)として用いた.ハイブリッド実験における入力波は,東海地震を想定した模擬地震波とし,卓越周期2.5秒付近,継続時間150秒の地震波である.ハイブリッド実験の結果,入力終了間際の130150秒の間において,0.99δy3.02δy程度のほぼ弾性範囲と考えられる両振り振幅を繰り返し受けることにより,10回の繰り返し振幅では10%,20回の繰り返しでは17%程度の耐力低下が生じる可能性のあることがわかった.また,全継続時間では100回を超えるオーダーの繰り返し振幅をうけることも確認できた.ハイブリッド実験により確認した履歴を考慮し,漸増繰り返し静的載荷実験(次年度に実施予定)に用いる載荷パターンの決定を行った.東海地震,東南海地震,南海地震等が切迫している現状において,海溝型巨大地震動が社会基盤施設に与える影響を検討する必要に迫られている.海溝型巨大地震では,長周期かつ継続時間の長い地震波となることが予想される.このような長継続時間地震波による橋梁構造物の応答を考えると,主要動までの地震波で軽微な損傷を受けた後,長周期地震波により長時間の繰り返し加振を受けることになる.そこで本研究では,長継続時間地震動を考慮し,昨年度実施したハイブリッド実験結果から正負交番載荷の載荷パターンを決定した.すなわち,±0.5δy,±1.0δy,±1.5δy,±2.0δy,±2.5δy,±3.0δyの変位履歴により最大耐力となることを確認後,完全弾塑性の梁理論による弾性振幅範囲で10回を越える繰り返し変位を与えるものとした.変位振幅範囲による耐荷性状の差異を検討するため,1.6δy,1.9δy,2.3δyの3ケースで実験を実施した.橋脚高さ11m程度,幅厚比パラメータ0.615,細長比パラメータ0.362の鋼製橋脚を対象とし,約1/8の縮尺模型を供試体(供試体長1.41m)として用いた.正負交番静的実験の結果,今回考慮した変位振幅範囲では,最大耐力履歴後の,10回の繰り返し変位履歴により,最大耐力は710%程度の低下がおこること,また繰り返し回数が多くなるのほど耐力低下の割合も大きくなることが確認できた.一方,繰り返し変位履歴を受けても剛性は大きく変化しないことも確認できた.東海地震,東南海地震,南海地震等が切迫している現状において,海溝型巨大地震動が社会基盤施設に与える影響を検討する必要に迫られている.海溝型巨大地震では,長周期かつ継続時間の長い地震波となることが予想される.このような長継続時間地震波による橋梁構造物の応答を考えると,主要動までの地震波で軽微な損傷を受けた後,長周期地震波により長時間の繰り返し加振を受けることになる.本研究では,海溝型巨大地震を対象とした摸擬地震波によるハイブリッド実験結果を行い,長継続時間地震波を模した正負交番載荷の載荷パターンを決定した.すなわち,±0.5δy,±1.0δy,±1.5δy,±2.0δy,±2.5δy,±3.0δyの変位履歴により最大耐力となることを確認後,初等はり理論による弾性振幅範囲内で30回の繰り返し変位を与えるものとした.

変位振幅範囲による耐荷性状の差異を検討するため,1.4δy,1.6δy,1.8δyの3ケースで実験を実施した.橋脚高さ11m程度,幅厚比パラメータ0.615,細長比パラメータ0.362の鋼製橋脚を対象とし,約1/8の縮尺模型を供試体(供試体長1.41m)として用いた.また,実験を対象とした複合非線形EFM解析を実施し,実験結果の妥当性を確認した.実験結果から,今回考慮した変位振幅範囲では,最大耐力履歴後の30回の繰り返し変位履歴により,最大耐力は410%程度の低下がおこった.この際,繰り返し振幅範囲が大きいほど,繰り返し回数が多くなるほど耐力低下の割合も大きくなることが確認できた.一方,繰り返し変位履歴を受けても剛性は大きく変化しないことも確認できた.シェル要素による複合非線形FEM解析結果からも,実験結果と同様の傾向を確認できた.
抗アレルギー薬のドラッグリポジショニングによる膵発がん予防薬への臨床応用基盤

昨年度の報告で3種類の抗アレルギー薬の中でロイコトリエン受容体拮抗薬(モンテルカスト; Mont)が膵発癌抑制物質の候補として挙がってきた。本年度はBOP誘発ハムスター膵発癌モデルに対し、Mont低容量群(0.1mg/kg/day)、Mont中容量群(0.2mg/kg/day)、Mont高用量群(0.4mg/kg/day)を設定し再度ハムスターにおける発癌抑制実験を行った。その結果、体重や臓器重量などの毒性変化は見られなかった。膵癌の発生頻度は対照群で65%(11/17)に対し、Mont低・中・高用量投与群ではそれぞれ53%(8/15), 53%(8/15), 40%(6/15)と濃度依存性に低下傾向が見られたが有意差は見られなかった。個体あたりの発生数は対照群が1.06±1.03個に対し、Mont低・中・高用量投与群では各々0.53±0.52個、0.53±0.52個、0.4±0.5個とMont高用量投与群で有意な低下を認めた(P<0.05)。肝腫瘍性病変、胆嚢腫瘍性病変、肺腫瘍性病変をそれぞれ認めたが有意差は見られなかった。さらに、十二指腸葉においてMont中・高用量群で正常膵管の割合が上昇し、PanIN病変が有意に減少した。また、膵癌内におけるKi67陽性率はMont高用量群で有意に減少し、膵管周囲のM2マクロファージを示唆するCD206陽性細胞も有意に減少した。In vitro実験においてMontは50uMと非常に高い濃度からしか抑制効果を示さなかったため、腫瘍微小環境が重要と考え、BOP投与ハムスターに4週間のMont高用量投与と対照群を設け、膵全体を用いてマイクロアレイ解析を行った。現在結果を解析中である。昨年度の報告にある通り、想定した膵発癌抑制効果が見られなかったため、再度動物実験を行い直したため、遅れが見られていた。しかし、現在は有意な膵発癌抑制効果をロイコトリエン受容体拮抗薬に見いだし、計画通りCD206陽性細胞の低下、アレイ解析を行っている。そのため解析の遅れはやや取り戻している状態と考えている。計画段階においては、遺伝的背景の乏しさからプロテオーム解析を行う事を想定していた。しかし、Chinease hamster ovaryからの推定などから遺伝子アレイをかけることができることを確認し、遺伝子アレイに変更をしている。そして、現在アレイ解析を行った結果から、重要な候補遺伝子の抽出を行っている。抽出した遺伝子に対し、ヒト検体などで検討していくが、現在平行してtissue arrayを作成し、その作業はほぼ終了している。そのため、抽出した遺伝子やタンパクに対し速やかにin vivoからヒト検体まで応用させることが可能であり、現在の方法で推進していく。膵癌は早期発見が難しく、効果的な治療法にも乏しい。私たちは以前より、ヒトの癌病変を忠実に再現したハムスター膵癌モデルを用いて、発がんメカニズムの解明を行ってきた。禁煙、アレルギー疾患に罹患した患者には、膵癌の発症リスクが低いという報告がされた。本研究では、抗アレルギー薬である、ロイコトリエン拮抗薬(0.2mg/kg/day) (Mont)、選択的H1受容体拮抗薬(0.1mg/kg/day)(Levo)、選択的β2アドレナリン受容体作動薬(0.2mg/kg/day)(Bamb)の膵発がん化学予防効果を検討するために、6週齢雌のシリアンゴールデンハムスターにBOP(10mg/kg)を4回皮下投与後、飲水投与を行った。体重、臓器重量(肝臓、腎臓)、血清データ(中性脂肪、総コレステロール、LDL・HDLコレステロール、アミラーゼ)に各群有意差はみられなかった。膵癌の発生頻度(個体あたりの発生数)は無処置群では42%(0.5)に対しMont群は25%(0.25)、Levo群は42%(0.5)、Bamb群は50%(0.58)であった。またヒト膵癌細胞株MiaPaCaIIとPanc1でWST-1 assayをそれぞれの薬剤に対し100uMまで調べた所、Mont投与時は濃度依存性の細胞増殖抑制を認めたが、Bamb、Levo投与時は明らかな細胞増殖抑制効果は見られなかった。以上よりin vivo, in vitroからMontに膵癌化学予防効果があると予測されることが分かったが、in vivoにおいては当初予測されていた腫瘍形成数より少なかったためMontによる有意な低下は認められなかった。今回の動物実験の結果をもとに、組織や機能解析を行う予定であったが、無処置群の腫瘍形成が、以前私たちが行った実験結果(Kato A, KatoH, Oncotarget 2015)より低かったためMont群での腫瘍抑制効果に低下傾向は見られたが有意ではなかった。そのため、現在Montに絞って、高用量群(0.4mg/kg/day)、中用量群(0.2mg/kg/day)、低用量群(0.1mg/kg/day)に分け再度ハムスターの実験を行っている。そのため、当初の一度で完結すると思われていた動物実験のやり直しを行っているため、予定に対しやや遅れていると判断される。

本年度はBOP誘発ハムスター膵発癌モデルに対し、Mont低容量群(0.1mg/kg/day)、Mont中容量群(0.2mg/kg/day)、Mont高用量群(0.4mg/kg/day)を設定し再度ハムスターにおける発癌抑制実験を行った。その結果、体重や臓器重量などの毒性変化は見られなかった。膵癌の発生頻度は対照群で65%(11/17)に対し、Mont低・中・高用量投与群ではそれぞれ53%(8/15), 53%(8/15), 40%(6/15)と濃度依存性に低下傾向が見られたが有意差は見られなかった。個体あたりの発生数は対照群が1.06±1.03個に対し、Mont低・中・高用量投与群では各々0.53±0.52個、0.53±0.52個、0.4±0.5個とMont高用量投与群で有意な低下を認めた(P<0.05)。肝腫瘍性病変、胆嚢腫瘍性病変、肺腫瘍性病変をそれぞれ認めたが有意差は見られなかった。さらに、十二指腸葉においてMont中・高用量群で正常膵管の割合が上昇し、PanIN病変が有意に減少した。また、膵癌内におけるKi67陽性率はMont高用量群で有意に減少し、膵管周囲のM2マクロファージを示唆するCD206陽性細胞も有意に減少した。In vitro実験においてMontは50uMと非常に高い濃度からしか抑制効果を示さなかったため、腫瘍微小環境が重要と考え、BOP投与ハムスターに4週間のMont高用量投与と対照群を設け、膵全体を用いてマイクロアレイ解析を行った。現在結果を解析中である。昨年度の報告にある通り、想定した膵発癌抑制効果が見られなかったため、再度動物実験を行い直したため、遅れが見られていた。しかし、現在は有意な膵発癌抑制効果をロイコトリエン受容体拮抗薬に見いだし、計画通りCD206陽性細胞の低下、アレイ解析を行っている。そのため解析の遅れはやや取り戻している状態と考えている。再度行っているハムスターの実験は、最初の実験からすぐに移行できたため、平成30年度4月で終了する予定である。平成30年度はその組織をもとにした解析を行っていくが、より推進的に行うために腫瘍関連マクロファージの免疫染色などの必要な染色の条件設定を、以前の動物実験で作成した検体で行っていく。さらに、予定通り、in vitroでの実験を進め、ある程度の増殖に関わる因子を見つけ出すために半網羅的なリン酸化関連タンパクの解析などを加えて行っていく。さらに、動物実験で得られた検体で網羅的な解析を行うことにより、in vitroとin vivoの両面から戦略的に研究を進める予定である。計画段階においては、遺伝的背景の乏しさからプロテオーム解析を行う事を想定していた。しかし、Chinease hamster ovaryからの推定などから遺伝子アレイをかけることができることを確認し、遺伝子アレイに変更をしている。そして、現在アレイ解析を行った結果から、重要な候補遺伝子の抽出を行っている。抽出した遺伝子に対し、ヒト検体などで検討していくが、現在平行してtissue arrayを作成し、その作業はほぼ終了している。そのため、抽出した遺伝子やタンパクに対し速やかにin vivoからヒト検体まで応用させることが可能であり、現在の方法で推進していく。