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確率過程の研究とその情報理論への応用

情報理論(情報伝達の数学的理論)は数学のいくつかの分野とは互いに影響をおよぼしつつ発展してきている。情報理論の発展のためには数学の新しい成果を取入れた理論的研究が不可欠である。代表者を中心とするわれわれのグループは確率過程論および情報理論に関し研究成果を挙げてきている。特に、確率過程についての最新の結果まで取入れた連続的システムに対する情報理論の研究は世界的にみても進んでいる。以下の研究成果をあげた。(1)ガウス型通信路は最も基本的な通信路のひとつであるが、最も一般的な枠組みの中で、フィードバックのある連続時間ガウス型通信路における相互情報量を計算する公式を導くことが出来た。第19回情報理論とその応用シンポジウム(1996年12月)において、この結果を中心に特別講演を行った。(2)情報量、通信路容量、2乗平均誤差、等、情報理論における基本的な量の間に成り立ついくつかの興味ある不等式を証明した。この結果は専門誌に発表した。(3)エントロピーを利用した大偏差理論などの確率過程の解析とその情報理論への応用についての研究でもいくつかの成果を得つつある。定常過程のモデルの推定および白色ガウス型通信路における信号検出問題おける誤り確率に関して新しい評価を得ることでき、論文として発表した。さらには、定常過程の最大エントロピー原理を正当化する条件付き極限定理を証明し、和文で論文を発表したが、英文論文も準備中である。(4)確率過程の再帰時間の漸近挙動についての研究とそのデータ圧縮への応用についての研究も進展中である。
ステロイド骨粗鬆症における皮質骨障害の研究

ステロイド骨粗毒症における皮質骨障害に関して、生体工学的測定法を用いた非侵襲的な正確な検討手段を確立すること、および、これを用いて実際にステロイド骨粗継症における皮質骨の構造・形態学的変化、材質的変化およびその三次元的分布を検討し、病的骨折への関与を検討した。科学研究費補助金によって、以下のような着実な成果を予定通り挙げることができた。研究実施計画に沿って研究を実施し、以下の成果を得た。1)ステロイド骨粗属症の非侵襲的三次元的画像皮質骨解析法の検討東芝Aquilion・CTスキャナーにより撮影した椎体三次元画像などから、従来の方法に比べて極めて正確な方法で、皮質骨骨密度、皮質骨容積比、海綿骨骨密度などを、ステロイド骨粗握症症例と原発性骨粗継症症例について解析した。この結果、椎体の脆弱部に一致して、椎体皮質骨が皮質骨容積比と骨密度が共に低い事を初めて明らかにした。また、ステロイド骨粗鬆症と原発性骨粗鬆症ともに椎体皮質骨の皮質骨容積比や骨密度の低下が認められた。さらに、従来の不正確な方法に拠る検討結果に反して、皮質骨構造障害と海綿骨障害の程度は、部位間(椎体、橈骨)で高い相関を認め、ステロイドおよび原発性骨粗鬆症は全身性疾患であることが改めて確認された。この内容は、平成14年度の第20回日本骨代謝学会、第24回米国骨代謝学会で発表し、現在欧文誌に投稿中である。2)ステロイド骨粗鬆症のpQCT法を用いた皮質骨構造障害の非侵襲的検討皮質骨骨密度、皮質骨容積比、Strength Strain Index、海綿骨骨密度、総骨密度などを、ステロイド骨粗鬆症症例と原発性骨粗鬆症症例について椎体骨折との関連で比較検討を行った。この結果、皮質骨容積比などの皮質骨構造障害がステロイド骨粗鬆症と原発性骨粗鬆症では骨折に重大な関与をしていることが明らかになった。一方、海綿骨骨密度や総骨密度は、原発性骨粗鬆症では骨折の予測に反映されるがステロイド骨粗鬆症においてはあまり反映されないことが初めて明らかになった。この内容は、平成13年度の第19回日本骨代謝学会、第23回米国骨代謝学会で発表したが、平成14年度(2002年)にOsteoporosis International誌に掲載された。ステロイド骨粗鬆症における皮質骨障害に関して、生体工学的測定法を用いた非侵襲的な正確な検討手段を確立すること、および、これを用いて実際にステロイド骨粗鬆症における皮質骨の構造・形態学的変化、材賛的変化およびその三次元的分布を検討し、病的骨折に関与しているか検討を行うことが、本研究の目的である。平成13年度の研究実施計画に沿って、以下の研究を実施した。1)ステロイド骨粗鬆症の非侵襲的三次元的画像皮質骨解析法の検討東芝Aquilion・CTスキャナーにより撮影した画像より、現在解析方法を検討中である。平成14年度の学会で発表を予定している。2)ステロイド骨粗鬆症のpQCT法を用いた皮質骨構造障害の非侵襲的検討皮質骨骨密度・皮質骨容積比、Strength Strain Index、海綿骨骨密度、総骨密度などを、ステロイド骨粗鬆症症例と原発性骨粗鬆症症例について椎体骨折との関連で比較検討を行った。この結果、皮質骨容積比などの皮質骨構造障害がステロイド骨粗鬆症と原発性骨粗鬆症ともに骨折に重大な関与をしていることが明らかになった。この内容は、第19回日本骨代謝学会、第23回米国骨代謝学会で発表し、現在欧文誌に投稿中である。

この内容は、平成14年度の第20回日本骨代謝学会、第24回米国骨代謝学会で発表し、現在欧文誌に投稿中である。2)ステロイド骨粗鬆症のpQCT法を用いた皮質骨構造障害の非侵襲的検討皮質骨骨密度、皮質骨容積比、Strength Strain Index、海綿骨骨密度、総骨密度などを、ステロイド骨粗鬆症症例と原発性骨粗鬆症症例について椎体骨折との関連で比較検討を行った。この結果、皮質骨容積比などの皮質骨構造障害がステロイド骨粗鬆症と原発性骨粗鬆症では骨折に重大な関与をしていることが明らかになった。一方、海綿骨骨密度や総骨密度は、原発性骨粗鬆症では骨折の予測に反映されるがステロイド骨粗鬆症においてはあまり反映されないことが初めて明らかになった。この内容は、平成13年度の第19回日本骨代謝学会、第23回米国骨代謝学会で発表したが、平成14年度(2002年)にOsteoporosis International誌に掲載された。
色素体成立の初期過程におけるタンパク質輸送装置の確立と進化に関する研究

葉緑体に代表される植物や藻類に特異的なオルガネラであるプラスチドは、光合成だけでなく窒素同化や硫黄同化、アミノ酸や脂質の生合成等をおこなう、機能的にも形態的に多様に分化する必須オルガネラである。このような多様なプラスチドの機能が維持できるのは、それぞれのプラスチドの機能に適した蛋白質セットが、適材適所適時にプラスチドへと輸送されているからに他ならない。核にコードされ細胞質ゾルで合成される2千種類を超える大部分のプラスチド蛋白質の輸送において、重要な役割を担っているのが、プラスチドを包む外包膜と内包膜それぞれに組み込まれた蛋白質輸送装置TOCおよびTIC複合体である。一方、進化的な観点からこの問題を捉えれば、プラスチドへの蛋白質輸送装置は、酸素発生型の光合成を営む現在のシアノバクテリアのような原核生物が始原真核細胞に内共生した後に、共生成立の初期過程において、プラスチドゲノムのほとんどの遺伝子が核ゲノムへと転移するのと共に、確立されていったと考えられる。最近われわれは、植物葉緑体内包膜で中心的に働く、1メガダルトンという大きな新奇蛋白質輸送装置TIC複合体を見いだし、その全コンポーネントを明らかにする事に成功した。その進化的考察から、このTIC複合体が、内共生が成立した後、陸上植物が出現するまでの間に、核ゲノム、プラスチドゲノム双方に生じた非常に興味深いドラスティックな変化によって確立されていった事が予想された。そこで、内共生成立後、初期に分岐したと考えられる紅藻、および単子葉でも比較的最近になって出現したと考えられるイネ科を材料に、輸送装置TICがどうなっているのか明らかにする目的で、いずれにおいても高度に保存されている中核因子に精製用のタグ配列を付加した形質転換体を作成することに成功した。現在、この形質転換体を用いた輸送装置TICの精製に着手している。25年度が最終年度であるため、記入しない。葉緑体に代表される植物や藻類に特異的なオルガネラであるプラスチド(色素体)は、光合成だけでなく窒素同化や硫黄同化、アミノ酸および脂質の生合成等をおこなう必須のオルガネラである。プラスチドは、葉などの光合成組織では葉緑体、根などの貯蔵組織ではアミロプラスト、花や果実ではクロモプラストと、機能的にも形態的に多様に分化するオルガネラである。核ゲノムにコードされ細胞質ゾルで合成される2千種類を超える大部分のプラスチド蛋白質の輸送において、重要な役割を担っているのが、プラスチドを包む外包膜と内包膜それぞれに組み込まれた蛋白質輸送装置TOCおよびTIC複合体である。そしてその結果、核支配の様々な代謝活動と連動して、プラスチドへの蛋白質輸送も複雑なコントロールを協調的に受けることが可能となったと考えられる。

その進化的考察から、このTIC複合体が、内共生が成立した後、陸上植物が出現するまでの間に、核ゲノム、プラスチドゲノム双方に生じた非常に興味深いドラスティックな変化によって確立されていった事が予想された。初年度の植物葉緑体の蛋白質輸送装置の詳細な解析から、色素体成立初期過程で非常にドラスティックな変化が、ホストのゲノムおよび色素体ゲノム、双方に生じた事が分かった。そこで、このようなドラスティックな変化における中間段階の輸送装置を同定すべく、紅藻をモデル生物とし、精製用の形質転換体の作製が順調に進行している。平成25年度において、この形質転換体を用いて、紅藻色素体の蛋白質輸送装置の精製が可能となる。興味深い事に、紅藻においては、植物葉緑体において輸送装置を構成する中心コンポーネントのホモログが、核ゲノムと色素体ゲノム双方に存在している。そこでこららのいずれもに精製用のタグ配列を付加した遺伝子を作製し、野生型紅藻に形質転換を行なった。既に、単離されはじめている形質転換体からスクリーニングを進め、選別した形質転換体クローンを大量培養し、葉緑体を単離する。まず、導入したタグ配列を付加した輸送装置中核コンポーネントが実際に葉緑体内包膜において蛋白質輸送装置複合体を形成して機能しているかどうか確認した後、輸送装置複合体のアフィニティ精製へと進む。精製された複合体を構成する各コンポーネントについて、質量分析により同定を行なう。25年度が最終年度であるため、記入しない。
水素結合と配位結合による特異な分子配列の構築

水素結合と配位結合による特異な分子配列の構築を目指している。本年度はビルディングブロックとして,相補的分子間水素結合能を持つ配位子としてビイミダゾールのモノアニオンを選択肢,これを3分子配位したニッケル錯体を設計した。合成は,フリーのビイミダゾール,対カチオン,塩基,メタルソースをメタノール中加熱するという条件で行った。その結果,対カチオンの種類および相補的水素結合の有無に依存して4種類の自己集合体を得ることができた。この中には,グラファイト状の6員環の編み目構造が交差して超カテナン構造を形成している結晶構造を得ることに成功した。第一の結晶構造は相補的水素結合を持たないゼロ次元の集合体である。第二の結晶は2個の相補的水素結合により水素結合のジグザグのリボンが形成されている。一次元の水素結合ネットワークを持つ。第三の結晶は3個の相補的水素結合により6員環がグラファイト状のシートを形成し,これがc軸に積層して大きなチャネル構造を形成している。水素結合は2次元シート構造である。大きなチャネルは対カチオンによって占められている。第四の結晶は先に述べた超カテナン構造である。今後これらに電荷移動相互作用を導入する予定である。
ハプスブルク君主国時代トリエステにおける言語とネーション

本年度は昨年度の研究の進展を承け、帝政末期トリエステにあってドイツ語を主要教授語とするトリエステ国立ギムナジウムにおける生徒の多言語性/多民族性と、ドイツ語・イタリア語・スロヴェニア語の言語教育に焦点を当てて研究を進めた。19世紀末から20世紀後半にかけて、ドイツ系住民はハプスブルク君主国全体では多数派だった一方、トリエステでは人口の6%に過ぎず(イタリア系60-70%、スロヴェニア系20-30%)、その点で独自の性格を持つこのギムナジウムの考察は、多言語社会トリエステの研究に新たな視覚をもたらすものである。生徒の背景、言語教育内容、そして生徒の言語科目選択の内実・変遷を考慮すると、第一回から第四回全国国勢調査(1880年-1910年)にかけてのトリエステ国立ギムナジウムではドイツ語優位、ドイツ語母語話者優位こそ揺らがなかったものの、イタリア語とスロヴェニア語についても充実した教育が提供され、多種多様な背景を持つ生徒たちの多くが複言語状態にあったことが浮かび上がってきた。また同校が担っていたトリエステにおけるスロヴェニア系住民の子弟の受け皿としての側面は特筆すべきものである。「コスモポリタン的都市トリエステ」の理想的な具現ではなくとも、それはハプスブルク君主国の国家基本法第19条の理念に適うものとして評価できるものであった。なお学校関係史料・新聞史料入手のため、昨年に引き続き、トリエステのトリエステ国立文書館、トリエステ市立オルティス図書館、トリエステ市立歴史・芸術博物館図書館で史料調査を行い、多数の史料を入手できた。本年度は研究の一部が論文「20世紀初頭トリエステにおける言語的多元性と国立ギムナジウム」(『神戸大学史学年報』第31号、1-26頁、2016年)で掲載された。またここまでの研究成果を総合し、29年度中に学位論文として公表する。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はアウスグライヒ体制下ハプスブルク君主国統治時代におけるトリエステの多言語状況とネーション間の相互関係の解明を目的としている。27年度はまず1880年から10年毎に実施された国勢調査の一部である日常語調査に際したネーション間の対立に注目して研究を進めた。トリエステで発行されていた新聞史料の分析からは、言語を巡ってイタリア系とスロヴェニア系がそれぞれナショナルな言論を主張していたことが確認された。その一方で、当時トリエステに設置されていた国立ギムナジウムK.K. Staats-Gymnasium in Triestに着目し、史料の揃った20世紀初頭を中心に、同校が発行していた「年報」と、生徒の母語・父親の職業・出身地などが記された「生徒記録簿」の分析、そしてトリエステ市内と現スロヴェニア共和国にあたる地域に置かれていた他のギムナジウムとの比較を行った。その結果国立ギムナジウムはイタリア系とスロヴェニア系住民の言語的対立やハプスブルク君主国内におけるドイツ語の言語帝国主義的側面を強調する視点だけでは捉え切れないトリエステの言語状況を示す、極めて興味深い多言語空間であったことが明らかとなった。史料調査は8月31日から10月1日までトリエステ、ウィーン、リュブリャーナ、ザグレブの文書館、図書館、統計局で行い、新聞、学校関係史料、統計資料を多数入手することができた。研究報告は東欧史研究会・ハプスブルク史研究会(2015年10月)、多言語化現象研究会(2015年12月)、海港都市国際シンポジウム(2016年2月)で行った。本年度の研究結果は論文「20世紀初頭トリエステにおける言語的多元性と国立ギムナジウム」としてまとめた(『神戸大学史学年報』第31号、投稿中)海外史料調査では多数の関連史料を入手するとともに、日本では入手困難なイタリア語、スロヴェニア語、クロアチア語の研究文献も入手することができ、今後の研究の可能性が大いに広がった。三度に渡る学会報告では史学のみならず言語学、社会学、文学と他分野の研究者たちから有益な知見を得ることができた。

なお学校関係史料・新聞史料入手のため、昨年に引き続き、トリエステのトリエステ国立文書館、トリエステ市立オルティス図書館、トリエステ市立歴史・芸術博物館図書館で史料調査を行い、多数の史料を入手できた。本年度は研究の一部が論文「20世紀初頭トリエステにおける言語的多元性と国立ギムナジウム」(『神戸大学史学年報』第31号、1-26頁、2016年)で掲載された。またここまでの研究成果を総合し、29年度中に学位論文として公表する。次年度は研究内容を博士論文として完成させることを目指す。日常語調査を軸としながら、トリエステの国立ギムナジウムにおける言語状況を更に考察する。史料調査は引き続いて行う。また多言語社会研究は言語学や社会学とも大いに関連する問題であるため、次年度も今年度同様に史学以外の研究会でも研究発表を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。
気候変動と教育に関する学際的研究：適応と緩和のためのESD教材開発と教員研修

ユネスコが主導機関として推進した「国連ESD(持続可能な開発のための教育)の10年(2005-2014)」の課題でもある「持続可能な未来への価値観・行動・ライフスタイルの変容のための学習」は気候変動教育もしくは気候変動学習の領域でも必要とされている。特に教材及び授業実践、教員研修においては根本的な見直しが求められる。このような意識の元に、新たな教材(アニメーション)を開発し、それを活用した授業を分析し、「不確実性の時代」に求められる教員研修・養成のあり方を提示し、さらに組織全体で気候変動教育を進める「ホール・インスティテューション・アプローチ」の重要性を最終報告書で主張した。3年計画である本プロジェクトの初年度では、気候変動に関連する国内外の学術及び政策関連の文献を中心に収集し、読み込んだ。また、関連の映像(教材)も収集し、リストを作成し、特に学校教育への活用の可能性を検討した。特に国連機関(UNESCO等)による気候変動教育の情報収集とその分析を行い、日本の教育現場への応用可能性を吟味した。これらの分析に基づき紙媒体の教材の制作に合宿形式で集中的に取り組む。なお、初年度の海外調査は2年度目以後に制作予定のビデオ教材の着想を得るためにベニスでの国際展示会(台湾の作家による気候変動をテーマにした作品等)を訪問し、情報収集した。その結果、ビデオの質を保持するためにも専門家への依頼が必要であること、また映像はアニメーションのみならず、コマ撮り形式でも有効な教材となること、国境を越えた普遍的なメッセージを盛り込むには必ずしも言語(例えば、英語によるナレーション)に依存せず、映像のみでメッセージの伝達に務めることが効果的であることなどが分かった。年度の後半には、上記の知見に基づき、アニメ作家や制作会社を調べ、複数の会社等を比較した末、コマ撮りを専門とするアーティストに依頼をする可能性を探ることになった。内容的には、気候変動に関する適応と緩和の2大テーマを重視すること、予算の許す範囲で両方のビデオ作品を3年以内に制作することなどの方針も明確化した。また、ビデオ教材を制作した後に、実際に学校等で使用してもらえる内容とするために、現場の教師にも研究協力者として関わってもらうことになった。学校で使用してもらえるビデオ教材の「質」を考えると、やはり専門家に依頼せざるを得ず、当初に予定していたよりもコスト的な厳しさがあることが分かってきたものの、当初の予定に沿う形で内容や方針を明確化し、進めているため。平成28年度の主要な研究目標として次の2点を挙げた。第1に、気候変動教育の教材としてアニメーションを制作すること、第2に学校等で制作したビデオを試験的に使用し、課題を明らかにすることである。前者については、アニメーション作家の協力を得て、コマ撮りアニメーションという手法で、言葉を使用しない約6分のアニメーションを作った。日本のみならず、諸外国でも使用してもらえるように言葉をいっさい使わないワードレスの映像作品が完成した。ストーリーは、当初は気候変動に対する「適応」及び「緩和」を意識したストーリー展開を想定していたが、研究者、実践者(学校教師)及びアーティストによる合宿での討議の末、気候変動という人間の本質にも関わる問題性を重視することとなり、上記の2課題を分けて気候変動という地球規模課題にアプローチするのではなく、その根幹(根っこ)を見据えた作品性を重視することとなった。その結果、日常の様々な喜怒哀楽の全てを覆すような気候変動の本質を示唆した作品「Apple Tree of KIITOS」が完成した。作品は、研究チーム内での公開を経て、一般にだれもがアクセスできるものとして公開した。またブログ(https://kiitosblog.wordpress.com)も制作し、国内外からの意見を集約できるプラットフォーム作りにも取り組んだ。2017年4月現在、日本やブラジル、チェコ、カナダ等からの感想や意見が寄せられている。学校においても作品を用いた気候変動に関する授業が複数実践された。小学校中学年や大学の授業において試験的にその有効活用について検討されているが、より多様な学年(発達段階)での試行が求められると言えよう。また、1作目をベースにした2作目への構想も温められつつあり、最終年に向けた準備が構想の段階であるが始まっている。当初の予定どおり、アニメーションの制作及びその活用という段まで至っている。既存の気候変動に関する教材研究も初年度始めの合宿で検討し、「余白」や「隙間」という工夫がこれからの気候変動教育の教材に求められていることが明らかになったことは、当初に予期しなかった成果であると言える。ただし、アニメーションの「先進」国とも言える諸外国から学ぶことの重要性はまだあると言える。最終年度に活かすためにも、チェコなどの国々の質素だけにアピールする要素を内包した作品からさらに学ぶ必要性を感じている。この点を考慮すれば、「おおむね順調」という自己評価が相応しいと判断する次第である。3年間の研究を通して次の成果をあげることができた。第一に、気候変動教育(Climate Change Education)の国際的な発展史及び課題等について国連機関等の文書を収集し、その概要をまとめた。第二に、気候変動に関する従来の教材を調査し、その特徴を明らかにした。その多くは明示的な教材が多く、深まりのある学習につなげることが困難な特徴を有している。第三に、上記の調査に基づき、新たな教材開発に取り組んだ。実践者及び研究者、さらにアーティストと協働で作業を続け、二つのアニメーション・ビデオ(駒撮りアニメ)作品を2本制作した。

第四に、制作した教材をもとに複数の教育現場においてビデオを使用した授業の可能性を試し、課題等をまとめた。第五に、作品の活用も含めた気候変動教育の観点から気候変動を視野に入れた教員養成・教員研修の課題と可能性を検討した。第六に、ユネスコ等の国際機関による気候変動教育の理論と手法について調査し、一部の文献を翻訳した。第七に、海外(英国)の気候変動教育のホールスクール優良実践を見出し、実際に学校全体でいかに気候変動に取り組んでいるのかについて校長自らに聞き取り調査をした。以上の諸活動の中で、最終年度に実施したのは、2本目のアニメーション制作と、ビデオを活用した授業実践の積み重ね、さらに、それまでの活動の総括を兼ねての報告書の作成である。3年間の研究期間の最後において報告書『気候変動と教育に関する学際的研究:適応と緩和のためのESD教材開発と教員研修』を刊行し、環境省やユネスコスクール等の関係者に配付した。ユネスコが主導機関として推進した「国連ESD(持続可能な開発のための教育)の10年(2005-2014)」の課題でもある「持続可能な未来への価値観・行動・ライフスタイルの変容のための学習」は気候変動教育もしくは気候変動学習の領域でも必要とされている。特に教材及び授業実践、教員研修においては根本的な見直しが求められる。このような意識の元に、新たな教材(アニメーション)を開発し、それを活用した授業を分析し、「不確実性の時代」に求められる教員研修・養成のあり方を提示し、さらに組織全体で気候変動教育を進める「ホール・インスティテューション・アプローチ」の重要性を最終報告書で主張した。2年度中に、ビデオ教材のコンテンツやメッセージを決め、1本の作品を制作する予定である。そのために合宿形式で現場の教師やアーティストも含めて討議を重ね、教材開発に取り組んでいく所存である。1つの作品が完成し、その活用の段にある現在、第2作目に向けた制作と活用への意欲が研究チーム内で高まっている。まずは第2年度と同様に、合宿形式で討議を重ね、第1作目の活用上の課題及び第2作目への構想とさらなる活用について吟味する予定である。前半が過ぎた上で見えてきた次の二つの課題にも対応していかねばならない。一つは、当初から目指した価値観レベルでの変容をもたらすような作品は教材というよりも芸術作品としての性格が強く、それを授業という制約的時空でいかに活かすかは実践者側の課題であり、その検討は教育実践一般そのものへの問いかけとして指摘されてよい。第2に、アニメーションという表現媒体を通しての挑戦である本研究にとって、気候変動以外のアニメーションに注目すると、チェコやロシアをはじめとした諸外国の作品からも学ぶ所は少なくないという点である。チェコの絵本などの芸術的センスに学びつつ、こうした先進的な知見を積極的に取り入得るよう、場合によっては現地調査も含めて検討していきたい。持続可能な開発のための教育(ESD)当初購入を予定していた文献は国際会議でコストをかけることなく入手できたり、デジタル版教材を無料で得られたので、当初の予算を節約することができた。
残留応力緩和に及ぼす結晶学的微視構造の影響

ショットピーニング(SP)に代表されるピーニング技術は、金属材料表層に圧縮残留応力を導入でき、疲労破壊や応力腐食割れの防止に有効なため、プラント構造物などに適用されている。しかし、そうして導入した圧縮残留応力はプラント稼働中に機器の各部に作用する熱的・機械的負荷により緩和する可能性がある。そこで本研究では、機械的負荷および熱サイクル負荷における圧縮残留応力の緩和挙動をその場中性子回折技術を用いて評価した。また、SPおよびレーザーピーニングによって材料に導入される微視組織構造を、X線回折プロファイル解析によって評価し、その微視組織構造と残留応力緩和性の関係を考察した。金属材料表層に圧縮残留応力を付与できるピーニング技術は、機械構造物の疲労や応力腐食割れの対策として用いられている。一方、その圧縮残留応力は実働中に作用する熱や荷重などの外的負荷によって緩和する可能性がある。本研究では、外的負荷による残留応力緩和の機構を明らかにすることで、ピーニングを施した機械構造物の信頼性向上に資することを目的としている。今年度得られた主な成果を以下に示す。1.機械的負荷による残留応力緩和の解明レーザーピーニングを施した鉄鋼およびアルミ合金の部材が機械的負荷を受けた場合の残留応力緩和挙動を、X線法、中性子法および有限要素解析によって検討した。その結果、表面圧縮残留応力に釣り合う形で存在する部材内部の引張残留応力が引張負荷と重畳して塑性変形し、そのために生じる残留応力再配分によって表面の圧縮残留応力が緩和し始めることを明らかにした。2.転位密度による塑性ひずみ評価の検討塑性ひずみは、ピーニング段階での残留応力発生および稼働中の残留応力緩和の両者においてキーファクターとなる。そこで、塑性ひずみを定量的に評価する方法を検討した。ここでは、X線回折プロファイル解析によって求めた転位密度と塑性ひずみとの関係を検討し、両者が一義的関係にあることを見出した。これにより、回折法による非破壊、非接触での定量的塑性ひずみ評価の可能性を示した。3.中性子応力測定精度に及ぼす中性子の吸収の影響残留応力は部材全体でつりあい状態にあるため内部も含めた評価が重要であり、本研究では内部測定可能な中性子応力測定法を用いる。しかし本法では、試料による中性子の吸収が測定精度に及ぼす影響が不明であった。そこで実験的、理論的にこれを検討し、スリット幅が大きいほど吸収による見かけのひずみが大きくなるが、本研究で用いるスリット幅(2mm以下)では、その影響は無視し得る事を示した。昨年度までに、SUS316では、ショットピーニング(SP)によって導入した残留応力のほうが、レーザーピーニング(LP)によるそれよりも緩和しやすいこと、また、光学顕微鏡による組織観察の結果、SPではLPよりも多量のすべり帯が発生していることなどが明らかとなった。本年度は、昨年度の微視組織観察結果をより詳細に検討するために、SUS316のSPおよびLP施工材におけるX線回折プロファイル解析を実施し、転位密度等の微視組織パラメータを評価した。なお、SP,LPそれぞれの施工条件を調整することで、両施工材においてほぼ等しい残留応力深さ分布を発生させた。X線回折プロファイル解析の結果、SPとLPのいずれにおいても転位密度の増加、および結晶子サイズの低下がみられた。ただし、その増加および低下の程度は、SPの方が明らかに高かった。また、SPでは表面近傍においてマルテンサイト変態が生じているのに対し、LPではそれがほとんど見られなかった。表面近傍の硬さはLPよりもSPのほうが高かった。硬さと転位密度との間には、SP、LPの違いに関わらず一義的関係が得られた。すなわち硬さの上昇は転位密度の増加によるものであり、SPにおけるマルテンサイトは硬さに寄与していないと考えられる。本研究では、外的負荷による残留応力緩和機構を明らかにすることで、ピーニングを施した機械構造物の信頼性向上に資することを目的としている。今年度は、ショットピーニング(SP)およびレーザーピーニング(LP)を施工したオーステナイト系ステンレス鋼SUS316における微視組織と高温下残留応力安定性について検討した結果、以下の結論が得られた。1.熱時効処理に対する残留応力緩和率はLP材よりSP材の方が高い、すなわち、LP材のほうが高温下残留応力の安定性が高かった。2.SP材は深さ0100ミクロンメートルの表層、LP材は深さ75-200ミクロンメートルで応力緩和が生じ、これらの残留応力緩和領域では半価幅および硬さの低下がみられた。したがって、この領域ではピーニングによって上昇した転位密度が熱時効による回復によって減少して微視的ひずみが解放され、その結果残留応力が緩和したと考えられる。

3.ピーニングを施工した材料の組織観察結果から、SP材では多量のすべり帯が観察され、一方、LP材でもすべり帯が観察されたがSP材に比べ非常に少なかった。中性子応力測定を実施する予定であった大強度陽子加速器施設J-PARCおよび研究炉JRR-3が、両者ともH23.3.11の東日本大震災で被災したため、H23年度は使用不可であった。そのため、中性子を利用する計画部分に遅れが出ている。25年度が最終年度であるため、記入しない。おもな実験は、大型実験施設J-PARCおよびJRR-3において実施する計画であったが、JRR-3が震災のH23年以後まだ再稼働していないため計画に若干遅れが出ていた。そこで、H24年度はJ-PARCの使用比率を高くすることで遅れを取り戻した。中性子回折実験を行う予定であった研究炉JRR-3はH24.5.7現在未だ再稼働していないが、同様の実験が可能なJ-PARCはH24年3月から再稼働している。そこで中性子回折実験は予備実験も含め、主にJ-PARCで実施する計画に変更する。これまでに、SPよりもLPによって導入した圧縮残留応力のほうが高温下の安定性が高いことが明らかになった。この残留応力の高温下安定性には、LPによって導入されるすべり帯がSPの場合よりも非常に少ないことが関係していると考えられる。そこでH25年度は、ピーニングによって導入される微視組織をより詳細に調査する。特に、各ピーニング施工面の転位密度や結晶子サイズを定量的に評価し、高温下残留応力安定性との関係を検討する。
生体組織の伸縮性を生み出すしくみの研究

我々の生体組織の伸縮性は、弾性線維という細胞外マトリックスが担っている。弾性線維の分解・劣化が肺気腫、動脈中膜硬化などの老化関連疾患や皮膚のたるみなどの直接原因であるため、弾性線維の形成・維持の機構解明は高齢化社会における極めて重要な課題である。しかし弾性線維のターンオーバーは極めて遅く、その再生は困難とされている。これまで申請者は弾性線維形成に必要なプロセスを研究し、それぞれのプロセスに必須のタンパク質を同定してきた。本研究では、それらの生体内での機能と動態を明らかにするとともに、弾性線維の維持機構、弾性線維再生がおこる条件等を解明する。
理科教員養成のためのカリキュラム構成研究

1.中学校教員養成課程設置の全国立大学・学部の『学生便覧』、『履修の手引き』、『講義要項』等の収集を完了した。そして、中学校理科教員養成のためのカリキュラムの構成要素とその単位数の分析を実施し、当該カリキュラムの、大学設置基準の大綱化への対応がほぼ終了した時点での特色を解明した。2.理科教員養成カリキュラムの核である「理科教育法」については、更に上述の全大学・学部に対して「中等理科教育法アンケート」を実施して、「理科教育法」を初めとする理科教育学科目の開設状況とその特色、「理科教育法」の受講学年、受講生数、及び授業内容等を吟味した。3.アメリカにおける中等理科教育養成の動向に関して考察し、とりわけ全米の理科教師と理科教育学研究者の団体である、NSTAによって提出された「理科教育養成のためのNSTAの標準」の特色をまとめた。4.アメリカの各州において、教員の資格付与や免許の更新の要件として広く採用されているNTE(National Teacher Examination、教育テスト事業団ETSによって開発された客観テスト)について、その特色や試験問題例を分析した。5.以上の結果と昨年度の結果とを総括し、研究成果報告書を作成した1.中学校教員養成課程設置の全国立大学・学部の『学生便覧』、『履修の手引き』、『講義要項』等の収集を完了した。5.以上の結果と昨年度の結果とを総括し、研究成果報告書を作成した1.中学校教員養成課程を設置している全国の教員養成系大学・学部に対して、大学設置基準の大綱化に伴う改革の進行状況などに関するアンケートを実施した。その結果、(1)教員養成カリキュラム改革を実施したり実施予定の大学が約9割に達するが、その半数近くが平成6年度からの実施である、(2)大綱化の養成カリキュラムへの影響は、教育職員免許法改定の影響と比較するとき、全国的には同程度と考えられる、(3)大綱化は、教科専門科目と教職専門科目とにほぼ同等か、やや前者に強く影響を及ぼしている等々が明らかとなった。そこで養成カリキュラム改革実施済みの大学の「学生便覧」、「講義概要」等を収集し、分析を開始した。2.平成6年度には、約7割の大学が教員養成カリキュラムの改革を終了するので、平成6年度改革実施の大学から「学生便覧」、「講義概要」等を収集して、詳細な分析を行う予定である。3.中学校教員養成課程用「理科教育法」の内容構成を調査するために、当該科目でよく使用されるテキスト十数種の内容を分析し、アンケート調査票を作成した。4.アメリカに関しては、NASDTECによる基準、NSTAによる勧告、C.Coble et al.による全米221大学対象の実態調査を分析している。これによれば、近年多数の大学で教員免許条件に変化が生じ、その条件は厳しくなる方向である。またアメリカでは、1980年前後から教員免許付与のためのテストがかなり州レベルで法制化されているが、1986年時点で16州で使用されているNTE(National Teacher Examination、ETS開発の、全国的に標準化されたテスト)を入手し、分析している。これは基礎的総合テストと専門領域テストとからなり、後者には理科関係としてBGSとCPSとがある。これも平成6年度に詳細に分析する。1.中学校教員養成過程配置の全国立大学・学部の『学生便覧』、『履修の手引き』、『講義要項』等の収集を完了した。そして、中学校理科教員養成のためのカリキュラムの構成要素とその単位数の分析を実施し、当該カリキュラムの、大学配置基準の大綱化への対応がほぼ終了した時点での特色を解明した。2.理科教員養成カリキュラムの核である「理科教育法」については、更に上述の全大学・学部に対して「中等理科教育法アンケート」を実施して、「理科教育法」を初めとする理科教育学科目の開設状況、「理科教育法」の授業内容等を吟味した。3.アメリカにおける中等教員養成の動向に関して考察し、とりわけ全米の理科教師と理科教育学研究者の団体であるNSTAによって提出された「理科教員養成のためのNSTAの標準」の特色をまとめた。4.アメリカの各州において、教員の資格付与や免許の更新の要件として広く採用されているNTE(National Teacher Examination,教育テスト事業団ETSによって開発された客観テスト)について、その特色や試験問題例を分析した。5.以上の結果と昨年度の結果とを総括し、研究成果報告書を作成した。
好中球の活性化抑制を介したT細胞の腫瘍内浸潤促進による肺癌免疫療法感受性の制御

本研究計画では、以下3つの課題を助成期間中に達成することを目標としている。1)すでに作成済みのIL-17発現Kras変異肺癌マウスモデルを用いて、各種治療により好中球減少を介して、腫瘍環境にT細胞の浸潤を回復する機序を解析する。2)腫瘍関連好中球で特に発現が上昇しているArginase1が腫瘍環境中のT細胞浸潤に与える影響を評価する。3)抗PD-1抗体治療奏功例と非奏功例の患者からの治療前後の末梢血細胞を解析し、好中球による影響を評価する。1)に関しては、昨年度の報告でも示したように、IL-17をKras変異陽性肺癌で高発現した際に好中球浸潤を助長することで、抗PD-1抗体に対する感受性を低下させる機序を示し、J Thorac Oncol. 2017Aug;12(8):1268-1279.doi: 10.1016/j.jtho.2017.04.017.に報告した。2)に関しては、Arginase1阻害薬を用いることでKrasトランスジェニックモデルにおける治療効果を証明し、そのメカニズムとしてT細胞抑制の解除を示すことが出来た。共同研究者のAkbay研究員とともに、J Immunother Cancer. 2019Feb 6;7(1):32. doi: 10.1186/s40425-019-0504-5.に報告した。3)に関しては、症例の集積が終了し、解析を継続している。2019年度内の論文化をめざしている。本研究計画では、達成を目標としている3つの課題について、2つについてはすでに論文化し報告することが出来た(J Thorac Oncol. 2017Aug;12(8):1268-1279.doi: 10.1016/j.jtho.2017.04.017., J Immunother Cancer. 2019Feb 6;7(1):32. doi: 10.1186/s40425-019-0504-5.)。また現在、最後の3)については、マウスモデルでのメカニズムの解析を進めており、2019年度中の論文化を目指している。臨床検体を用いた解析においても、すでに免疫チェックポイント阻害薬を投与して奏功した症例群と奏功しなかった症例群で比較して好中球数や好中球の性質が治療抵抗性と関連することをデータとして保有している。現在、詳細なメカニズムについてマウスモデルを用いて解析を行っており、2019年度以内に論文化をめざす。1)作成済みのIL-17発現Kras変異肺癌マウスモデルを用いて、各種治療により好中球減少を介して、腫瘍環境にT細胞の浸潤が回復する機序を解析する、2)腫瘍関連好中球で特に発現が上昇しているArginase1が腫瘍環境中の浸潤T細胞に与える影響を評価する、3)抗PD-1抗体治療奏功例と非奏功例の患者からの治療前後の末梢血細胞を解析し、好中球による影響を評価する。1)に関しては、IL-17高発現による好中球遊走が抗PD-1抗体への感受性に抑制的に影響することを示し、実際に肺癌患者の血清および手術検体を用いた解析においてもトランスジェニックマウスと類似の表現系を認めることを見出し、Journal of Thoracic Oncology 2017Aug;12(8):1268-1279.doi: 10.1016/j.jtho.2017.04.017.に報告した。2)については、1)において認めた活性化好中球によるTリンパ球の抑制に関わる因子としてArginase1に着目し、その抑制作用を確認している。現在阻害薬を用いたT細胞機能の改善効果などについて共同研究者であるAkbay研究員と検討中である。3)に関しては、大阪大学医学部附属病院呼吸器内科と国立病院機構刀根山病院呼吸器科にて、抗PD-1抗体治療を受けた患者から主に新鮮血を回収し、前向きに免疫学的プロファイルを行う観察研究をすでに開始し、現在80名程度の患者を治療が長期に維持できた症例と比較的早期に次治療へ変更を余儀なくされた症例に分けて検討を進めている。末梢血中の好中球は治療効果に有意に影響していることが現在のデータから認められており、好中球とTリンパ球の相互作用について詳細を解析中である。上記に示した3つの課題に関して、1)については論文として成果を報告することが出来た(Journal of Thoracic Oncology 2017;12(8):1268-1279.)。2)3)については、現在トランスジェニックモデルマウスおよび臨床検体を用いた解析により検討中であるが、初年度の計画では主に1)の結果をまとめ、報告することが目標であったため、進捗状況としては順調に進んでいる。3)抗PD-

1抗体治療奏功例と非奏功例の患者からの治療前後の末梢血細胞を解析し、好中球による影響を評価する。1)に関しては、昨年度の報告でも示したように、IL-17をKras変異陽性肺癌で高発現した際に好中球浸潤を助長することで、抗PD-1抗体に対する感受性を低下させる機序を示し、J Thorac Oncol. 2017Aug;12(8):1268-1279.doi: 10.1016/j.jtho.2017.04.017.に報告した。2)に関しては、Arginase1阻害薬を用いることでKrasトランスジェニックモデルにおける治療効果を証明し、そのメカニズムとしてT細胞抑制の解除を示すことが出来た。共同研究者のAkbay研究員とともに、J Immunother Cancer. 2019Feb 6;7(1):32. doi: 10.1186/s40425-019-0504-5.に報告した。3)に関しては、症例の集積が終了し、解析を継続している。2019年度内の論文化をめざしている。本研究計画では、達成を目標としている3つの課題について、2つについてはすでに論文化し報告することが出来た(J Thorac Oncol. 2017Aug;12(8):1268-1279.doi: 10.1016/j.jtho.2017.04.017., J Immunother Cancer. 2019Feb 6;7(1):32. doi: 10.1186/s40425-019-0504-5.)。また現在、最後の3)については、マウスモデルでのメカニズムの解析を進めており、2019年度中の論文化を目指している。上記に示した通り、初年度の研究計画であったIL-17Krasモデルを用いた解析により、好中球の活性化・遊走とTリンパ球の抑制の相互作用を証明することができ、かつ臨床検体を用いた解析においても共通する表現系を確認することができた。次年度の目標は、この相互作用、つまり好中球によるTリンパ球の抑制性機序についてArginase1およびその他の因子に焦点を当てて、引き続きトランスジェニックマウスおよび肺癌患者検体を用いて解析を進めて行く。報告書記載時、すでにマウスモデル及び患者の好中球およびTリンパ球をペアでソーティングし、Tリンパ球の抑制性因子のスクリーニングを行っている。また、好中球の除去による腫瘍免疫環境の変化のモニターや、抗PD-1抗体に対する治療感受性・耐性化への影響という観点から、検討を開始している。臨床検体を用いた解析においても、すでに免疫チェックポイント阻害薬を投与して奏功した症例群と奏功しなかった症例群で比較して好中球数や好中球の性質が治療抵抗性と関連することをデータとして保有している。現在、詳細なメカニズムについてマウスモデルを用いて解析を行っており、2019年度以内に論文化をめざす。
漢字二字熟語間の意味的関連性に関するデータベースの構築

漢字二字熟語10,015語を対象に、熟語とそれを構成している左右それぞれの漢字間の意味的関連性(意味的透明性)を大学生に評定させた。その結果、中程度以上の意味的透明性を持つ語が全体の94%を占めることが確認された。また、熟語の統語構造や音訓構造、さらには漢字が表示している形態素の違いが意味的透明性に影響を与えることが示された。意味的透明性のデータに基づき、同一の漢字を共有する熟語群間の意味的関連性を規定し、これらをデータベース化した。平成24年度には,まず前年度に選定した漢字二字熟語10,015語について,インターネット経由で調査(オンラインアンケート)を実施するために,「研究実施計画」に記載した通り,ウェッブ調査会社に委託すべく昨年度に引き続き検討したが,本研究資金で賄うことが難しいことが判明した。そこでウェッブ調査作成ツール提供会社によるツールを使用してプログラム作成を試みたが,企図している調査手続きを実施することが難しいことが判明した。そこで,オンライン・アンケート・システムを本研究グループ自ら作成した。このシステムは投入するデータを変えることにより,本研究のように大量の項目に関する他の調査も可能な汎用性の高いプログラムとなっている。このシステムを用いて,研究代表者および分担者の所属機関の大学生に協力を仰ぎ,熟語の意味とその構成要素である漢字の意味との関連性(=意味的透明性)について評定を求めた。現在も,データを収集しつつある状況である。平成25年度には,まず,前年度に引き続き,日本工業規格第一水準に登録されている常用漢字2字からなる語のうち,国立国語研究所の現代日本語書き言葉均衡コーパスを基に算出した長単位出現頻度が49以上の10,015語を対象に,各熟語の意味と,語頭および語尾の漢字のそれぞれの意味との関連性(意味的透明性)に関する評定調査を,インターネットを経由して,研究代表者および分担者の所属機関の大学生延べ1710名に協力を仰いで実施した。その結果,語頭漢字の意味的透明性は高いが語尾漢字の透明性は低い熟語(“適切")や,逆に語頭漢字の意味的透明性は低いが語尾漢字の透明性は高い熟語(“宿敵")が存在し,さらにはいずれの漢字の意味的透明性も低い熟語(“油断")も存在することが確認された。次に,本調査結果を,熟語の統語構造に関するデータ(Masuda & Joyce, 2005)と比較したところ,類義漢字2字からなる熟語(“恋愛")では,その他の構造の熟語より,語頭と語尾のいずれの漢字とも意味的透明性の評定値が高いことが確認された。さらに,漢字の形態素としての役割に注目し,読みが異なれば形態素が異なると仮定し分析したところ,熟語内での漢字の読みの違いによって,当該漢字と熟語との意味的透明性に違いが生じうることが確認された。たとえば,漢字“下"については,語頭で/ka/と発音される熟語(“下位")の意味的透明性の評定値は,語頭で/shita/と発音される熟語(“下請")よりも高いことが確認された。以上の分析を通じて,特定の形態素からなる熟語群ごとに,当該漢字と熟語間の意味的透明性の平均値を,当該群内の熟語間の意味的関連性と見なし,出現頻度や統語構造などその他の指標とともにデータベース化した。平成23年度には,まず意味的透明性の測定対象とする漢字二字熟語の選定を,出現頻度,形態素構造,形態的類似語数,語構成漢字の観点から行ない,最終的に,日本工業規格第一水準の漢字(2,965字)の二字から構成されており,『広辞苑』に見出し語として記載されている熟語78,000語の中から10,015語を選定した。次に,これらの熟語の意味とその構成要素である漢字の意味との関連性について,「非常に関連性がある」から「全く関連性がない」の6段階による評定を,比較的少数の大学生(約50名;1名あたり1,105語ずつ)に求めた。その結果,意味的透明性のきわめて高い熟語(例:火炎,宝物)から中程度の語(例:惑星,見方)が多いことが判明した。しかし,語数は少ないものの意味的関連性のきわめて低い語(例:金曜,横綱)も存在していることが明らかとなった。本研究課題のように多数の熟語について意味的透明性のデータが収集されたことは従来なかったので,このような分布が判明したこと自体が意義深い。さらに,評定平均値は高くても,評定者間のばらつきの大きな語(例:救済,文系)が存在することも明らかとなった。このことは,個人の知識が意味的透明性の評定に強く関与していることを意味し,ひいては視覚的な単語認知実験に使用する刺激材料の選定に際して,このようなばらつきを考慮する必要があることを示しており意義深い。

上記の結果をふまえ,より多数の方からデータを収集するために,インターネット経由での調査(オンラインアンケート)をカスタマイズできる方策を検討し,翌年度に調査を実施するための準備を整えた。当初は,インターネット経由での調査をウェッブ調査会社に委託して実施することを予定しており,これについて昨年度に引き続き検討したが,本研究費による支出可能な金額との関係上,調査項目数や調査協力者数が想定していた以上に制約されることが判明した。そこで,ウェッブ調査フォームの作成を支援する会社が提供しているツールを使用してプログラムを作成することを試みたが,大量の項目(単語)を扱いやそれらを無作為な順序で提示することが難しいことが判明した。そこで,外部の業者に委託せず自力でオンライン・アンケート・システムを構築するための方策を検討せざるを得ず,最終的に汎用性の高いシステムを構築するのに時間を要した。その結果,当初の予定よりも時間的にやや遅れている。当初の予定では,インターネット経由での調査をウェッブ調査会社に委託して実施することにしていたが,当該研究費による支出可能な金額との関係上,調査項目数や調査協力者数が想定していた以上に制約されることが判明したため,業者に委託せず自力でオンラインアンケート・システムを構築するための方策を検討せざるを得ず,当初の予定よりも時間的にやや遅れている。汎用性の高いオンライン・アンケート・システムの構築が終わり,現在,研究代表者および分担者の所属機関の大学生に協力を仰ぎ,熟語の意味とその構成要素である漢字の意味との関連性(=意味的透明性)について評定を求めているところである。このシステムによって,容易に多数の協力者からのデータを得られるので,これにより遅れを取り戻す。当初の予定では,インターネット経由での調査をウェッブ調査会社に委託して実施することにしていたが,当該研究費による支出可能な金額との関係上,調査項目数や調査協力者数が想定していた以上に制約されることが判明したため,業者委託を取りやめたことから,次年度に使用する予定の研究費が生じた。現在までに,調査システムをカスタマイズできるオンラインアンケート業者を見つけたので,当該研究費を使用して,今後,インターネット経由の調査システムを構築し実施することにより,遅れを取り戻す。引き続き,大学生に対して,意味的透明性の評定を行なわせるので,調査協力の謝金として,主な研究費を使用する。引き続き,比較的少数の大学生に対して,意味的透明性および意味的関連性の評定を行なわせるので,調査協力の謝金に使用するとともに,インターネット経由の調査システムを構築するための費用として,主な研究費を使用する。
新法「都市農業振興基本法」に基づく「土地利用計画」策定に関する地域政策論的研究

都市農業・農地は、環境保全や防災、教育等の多面的機能を有することから、都市において極めて重要なものとなっている。このことを背景として、都市農業振興基本法が2015年4月に公布された。今後、同法に基づき地方公共団体が土地利用計画を策定することとなる。この計画が今後の都市農地を保全していく上での鍵を握る。このため、地方公共団体が今後策定する土地利用計画のあるべき姿について検討を行う上で必要な基礎資料を得ることを目的として、1都市における緑地構成要素としての農地の1970年以降の変化、21990年以降の都市農業の変化、3都市農業振興基本計画の策定状況、4市における農業振興施策の4点を明らかにした。本研究では、27年度においては、三大都市圏の中心をなす東京都・愛知県・大阪府の3都府県を対象に調査を行うこととしていた。首都圏の中心をなす東京都については既に研究実績があったことから、27年度は近畿圏の中心をなす大阪府と中京圏の中心をなす愛知県を研究対象地域として、1970年から2010年までの緑地構成要素としての農地の変化について把握するとともに、1990年から2010年までの都市農業の変化を把握した。学会発表は以下のとおりである。日本地理学会秋季大会において「大阪府における緑地構成要素の変化に関する地域的特性」を口頭発表し、「愛知県における緑地構成要素の変化に関する地域的特性」をポスター発表した。また、日本都市学会大会において「1990年以降の愛知県の都市における農業の変化」を、近畿都市学会において「1990年以降の大阪府の都市における農業の変化」をそれぞれ口頭発表した。さらに、日本地理学会春季大会において「1990年以降の京都府の都市における農業の変化」を口頭発表し、「京都府における緑地構成要素の変化に関する地域的特性」をポスター発表した。これらの発表をもとに論文として発表したものは、以下のとおりである。『人間環境論集』に「大阪府における緑地構成要素の変化に関する地域的特性」と「愛知県における緑地構成要素の変化に関する地域的特性」を公表した。なお、『日本都市学会年報』に「1990年以降の大阪府の都市における農業の変化」を投稿し、現在、印刷中である。また、近畿圏・中京圏に先行して研究を進めてきた首都圏の東京都については、具体的な地域として東村山市を選定して調査を行い、『地球環境研究』に「東京都東村山市における市場出荷型花壇苗産地の存続戦略」として公表した。以上のように、採択されてから半年の期間ではあったが、概ね所期の計画を達成するような成果をあげられた。研究実績の概要に記したとおり、当初の計画である大阪府や愛知県の調査に加え、京都府の調査も進める等、計画を若干上回る速度で実行し、6件の学会発表や3本の論文の公表を行った。また、学会発表を既に行ったものについては、1件は既に投稿しており、残りのものについても、投稿準備を進めている。また、28年3月に、日本地域政策学会第15回大会(28年7月開催)の個別報告に「三大都市圏における都市農業振興施策の比較ー東京都・愛知県・大阪府の3都府県を事例としてー」を応募し、28年4月に個別報告として採用されることが決定された。さらに、28年4月に土木学会論文集G(環境)に、「大都市の緑地構成要素としての農地の変化ー東京都・大阪府・愛知県を事例として」を投稿し、現在審査中である。調査結果が出てきたものについて、学会発表や論文作成を行っている。したがって、おおむね順調に進展しているものと考える。本研究では、28年度においては、1近畿圏の大阪府以外の府県の特定における1990年以降の都市農地・農業の変化の把握と分析、2三大都市圏の都府県が策定する「都市農業振興基本計画」の策定状況の把握・分析、3東京都・愛知県・大阪府の現地調査を行った上での「土地利用計画」のあるべき姿の検討を行うこととしていた。1については、京都府については日本地理学会春季大会で発表の後、本学紀要で公表した。兵庫県については近畿都市学会春季大会で発表の後、本学紀要に投稿し、現在初校段階である。奈良県については日本地理学会秋季大会で発表しており、今後本学紀要に投稿する。2については、東京都・愛知県・大阪府の従前の都市農業振興施策の比較に着いて日本地域政策学会第15回大会で発表した。29年3月に三大都市圏の都府県の「都市農業振興基本計画」の策定状況を把握した。これをふまえ、本年7月に開催される日本地域政策学会第16回大会において、神奈川県・愛知県・兵庫県の「都市農業振興基本計画」の比較について発表予定である。3については、東京都清瀬市・東久留米市における現地調査を行い、29年3月『地域研究』で公表した。大阪府については八尾市・堺市について現地調査を行っており、八尾市については29年6月に立正地理学会で、堺市については29年9月に地域活性学会で、それぞれ発表し、その後に論文投稿する予定である。このように、本研究は、都市農業振興基本法が施行した27年4月以降の都府県の動向を捉えつつ、市レベルでの現地調査を行い、同法制定の理念が実現することに寄与すべく調査・研究を進めた。