hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プロトン導電体のキャリア移動に関する研究

SrCeO3高温型プロトン伝導体は水蒸気や水素雰囲気中でプロトンを溶解し,伝達する.これらの物質は燃料電池や水素センサなどのデバイスへの応用が期待されている.しかし,これらの物質におけるキャリヤの詳細な伝導機構については解明されていない.本研究では,この伝導機構を明らかにするために,重水で処理した試料についてSIMSを用いた解析を行った.マススペクトル測定の結果より,キャリヤを含む二次イオン種としてM/e=2(D)および20(DH_2O)の二次イオン種を見出した.また,移動しやすいキャリヤとそうでないキャリヤの存在を確認した.これらの二次イオン種をプローブとして,キャリヤの移動を調べた.短時間重水蒸気を接触させた試料断面測定では,濃度勾配のあるデータを得た.しかし,長時間熱処理した試料測定では,深さに関係なくほぼ一定の強度を得た.得られた濃度勾配データに,拡散方程式の解析解をフィッティングさせることによって,試料中のジュウテリウムイオンの拡散係数を求めた.以上の測定を熱処理温度を変えて行い,ジュウテリウムイオン拡散による活性化エネルギーを求めた.拡散係数およびその活性化エネルギーについては従来の間接法により求めた値と比較し考察を行った.また,ドープ量を変えた試料について,ジュウテリウムイオン拡散係数を求め比較した結果,拡散係数はドーパント濃度にほとんど影響を受けないことがわかった.SIMS測定から得たジュウテリウムイオンの拡散係数および電気伝導度の測定結果をアインシュタインの関係式に代入し,ジュウテリウムイオン溶解度を求めることにも成功した.SrCeO3高温型プロトン伝導体は水蒸気や水素雰囲気中でプロトンを溶解し,伝達する.これらの物質は燃料電池や水素センサなどのデバイスへの応用が期待されている.しかし,これらの物質におけるキャリヤの詳細な伝導機構については解明されていない.本研究では,この伝導機構を明らかにするために,重水で処理した試料についてSIMSを用いた解析を行った.マススペクトル測定の結果より,キャリヤを含む二次イオン種としてM/e=2(D)および20(DH_2O)の二次イオン種を見出した.また,移動しやすいキャリヤとそうでないキャリヤの存在を確認した.これらの二次イオン種をプローブとして,キャリヤの移動を調べた.短時間重水蒸気を接触させた試料断面測定では,濃度勾配のあるデータを得た.しかし,長時間熱処理した試料測定では,深さに関係なくほぼ一定の強度を得た.得られた濃度勾配データに,拡散方程式の解析解をフィッティングさせることによって,試料中のジュウテリウムイオンの拡散係数を求めた.以上の測定を熱処理温度を変えて行い,ジュウテリウムイオン拡散による活性化エネルギーを求めた.拡散係数およびその活性化エネルギーについては従来の間接法により求めた値と比較し考察を行った.また,ドープ量を変えた試料について,ジュウテリウムイオン拡散係数を求め比較した結果,拡散係数はドーパント濃度にほとんど影響を受けないことがわかった.SIMS測定から得たジュウテリウムイオンの拡散係数および電気伝導度の測定結果をアインシュタインの関係式に代入し,ジュウテリウムイオン溶解度を求めることにも成功した.
非可換なガロア群を持つ代数体と被覆の計算的研究

非可換な有限群をガロア群とするガロア拡大を具体的に取り扱うことを主眼として研究した。6次可移群の複比型ネーター問題については、2つの非可解可移部分群を除いて肯定的な結果を得た。複比の体と差の比の体との固定体の間の相対的有理性については、対称群の場合には奇数次では肯定的であり偶数次では否定的であることを示し、偶数次の幾つかの場合にも否定的な結果を得た。種数1で6次のデッサンについては1つの価数リストを除いて定義方程式を決定し、この範囲では既知の不変量が一致するデッサンは全てガロア共役であることが判った。また、生成的多項式を用いて、与えられた惰性条件を満たす代数体の存在・非存在に関する結果を得た。ネーター問題の研究では、6次可移部分群の複比型ネーター問題について、全ての可解な可移部分群について統一的観点から結果を整理してまとめ、発表すべく準備中である。残る非可解な6次可移群については結果を得るに至らなかった。複比型ネーター問題から元々の置換ネーター問題が従うための十分条件である複比の体と差の比の体との固定体の間の相対的有理性問題については、従来得られていた一部口頭発表済みの結果を整理して報告集原稿にまとめ、更に原著論文として発表すべく準備中である。代数多様体の被覆を通じた研究では、種数1のデッサンの研究を進め、従来の計算を整理すると共に、残っていた幾つかの場合についても結果を得て、口頭発表を行ない、一部は報告集原稿にまとめた(出版予定)。原著論文として発表するには、手掛かりが少なく計算困難な一部の場合が残っている。また、岡山大学の中村博昭氏ほかと共に、代数曲線やモジュライ空間の基本群に付随するガロア表現についての研究について、その基礎事項をまとめた講演を行なった。研究分担者を中心として進めた部分では、小松亨氏が、生成的多項式の数論的性質を解明し、非可換なガロア群を持つ代数体の数論の分析に活用する方法を研究考察した。五味靖氏は有限群の表現論の観点から、有限体上のガウス和の一般化として、一般の有限群に於ける或る種の加法的な指標に対するガウス和を考察し、特に有限コクセター群や複素鏡映群の場合にその値を決定した。計算機環境の整備については梅垣敦紀氏と協力して行なっている。研究補助者も含めた態勢の強化については、都築正男氏と協力して行なって進めている他、連携研究者とも協力して構成的ガロア理論に関するセミナーを始め、次年度以降に向けた初動とした。ネーター問題の研究では、6次可移部分群の複比型ネーター問題について、残る非可解な6次可移群について引続き取り組んだが解決には至らなかった。早稲田大学の橋本喜一朗氏との共著で、解決した全ての可解な可移部分群を中心に統一的観点から結果を整理してまとめ、原著論文格の査読つき国際集会報告集原稿として完成させた(掲載決定済)。また、研究補助者の大学院生と共に、複比を根とする多項式の統一的な構成法に取り組んだ。有限群の表現論を援用して本構成法が使える可能性のある6次可移群を決定した後、多項式の明示的な構成に臨んだが、多くの場合は計算が困難で、具体的な結果を得たのは比較的簡単な場合のみに留まった。これについては経過報告的な口頭発表を行なった。また、多項式・方程式のガロア群という観点に立ち戻り、与えられた置換群を根の置換として実現するような多項式の構成法を、複比型ネーター問題と関連付けて取り組んでいるが、これはまだ萌芽的段階である。代数多様体の被覆を通じた研究として、種数1のデッサンの研究を進めているが、6次被覆の中で手掛かりが少なく計算困難な一部の場合が依然未解決であり、計算と並行して、既に得た結果の整理・改良を行なっている段階である。研究分担者を中心として進めた部分では、小松亨氏が、生成的多項式に関する計算機実験から観察された数論的性質を研究・応用し、与えられた惰性条件を満たす代数体の存在・非存在に関する結果を得て、国際集会の招待講演で発表した。五味靖氏は有限群の表現論の観点から、有限体上のガウス和の一般化として、有限コクセター群上やA型岩堀ヘッケ環上にガウス和を定義し、その値を決定した。また、計算機環境の整備については梅垣敦紀氏と協力して行なっている。保型形式の観点からの研究および研究補助者も含めた態勢の強化については、都築正男氏と協力して行なって進めている。

今年度は、ネーター問題の研究では、非可解な6次可移群に関する複比型ネーター問題、6次ネーター問題における外部自己同型の作用との関係、複比型ネーター問題と元々のネーター問題との間の相対的有理性問題、などに引続き取り組んでいるが、余り進展せず、発表する段階にはない。代数多様体の被覆を通じた研究である種数1のデッサンの研究では、6次被覆の中で幾何的な対称性がないため計算困難な一部の場合が依然未解決で、今年度は主にこの探求を行なった。未定係数法により得られる多変数高次の連立方程式が不可避な場合である。従来は最初に、定義体を上げずに変数の個数をなるべく減らすよう工夫していたが、その手法では途中で次数が上がるために計算が困難になっていることが判ってきた。そこで変数が増えても次数が上がらないように計算する手法を、既に結果を得ている場合で試み、計算がやや小さくなることを観察した。但し未解決の場合の結果を得るには至っていない。種数1で2点完全分岐なデッサンについては、次数が大きくても比較的容易に計算できる手法を得ており、従来得ていた計算結果のうちこれに該当するものの計算を見直して、幾つかの場合により簡潔な形で結果が得られることを確認した。研究分担者を中心として進めた部分では、小松亨氏が、惰性条件に着目した代数体の存在・非存在に関する考察に関して、既存の数表を利用した大規模な計算機実験を必要とする方法では限界があったが、群論的分析を詳細に行なって小さい計算に問題を還元することで、未解決の場合の幾つかについて結果を得ることができ、口頭での研究発表に至った。また、計算機環境の整備については梅垣敦紀氏と協力して、保型形式の観点からの研究については都築正男氏と協力して、それぞれ行なっている。また、研究補助者も含めた態勢の強化については、五味靖氏・都築正男氏と協力して進めている。ネーター問題の研究では、6次可移部分群の複比型ネーター問題について、早稲田大学の橋本喜一朗氏との共著で、全ての可解可移部分群を中心に統一的観点から結果を整理してまとめた論文が国際集会報告集に掲載・出版された。残る非可解な6次可移群についても引続き取り組んだが、非常に大きな計算が必要となり、解決には至らなかった。また、複比型ネーター問題と関連して、複比を根とする多項式の統一的な構成や、与えられた置換群を根の置換として実現するような多項式の構成に引き続き取り組んでいるが、発表する段階にはない。代数多様体の被覆を通じた研究として、種数1のデッサンの研究を進めているが、6次被覆の中で手掛かりが少なく計算困難な一部の場合が依然未解決である。種数1で2点完全分岐なデッサンについては、次数が大きくても比較的容易に計算できることが判り、先行研究との関連を調べている。従来得ていた計算結果のうちこれに該当するものの計算を見直しており、より簡潔な形で結果を得ることを目指している。研究分担者を中心として進めた部分では、小松亨氏が、生成的多項式に関する計算機実験から観察された数論的性質を研究・応用し、惰性条件に着目した代数体の存在・非存在に関する考察について、前年度よりさらに高次の場合についても、多くの場合に結果を得た。しかし残る場合は計算機実験も大規模なものとなり、直接計算の限界も見えてきた。五味靖氏は有限群の表現論の観点から、有限体上のガウス和の一般化として、有限コクセター群上やA型岩堀ヘッケ環上にガウス和を定義し、その値を決定した。
小学校算数科・中学校数学科における乗法概念領域の教授・学習に関する臨床的研究

「比例を仮定して,かけたりわったりすること」が子どもの中でどのように認められていくのかについて明らかにすることを試みた。その結果,「整数の範囲の倍比例と等分比例がどう機能しながら小数倍の倍比例が認められるようになるか」に関する1つのプロセスを見出した。また,整数の範囲の等分比例が簡単には認められない実態があることを特定し,「均質性」への着目が重要であることを考察した。それに伴って、均質性に着目してさらに分析・考察をすすめるためのより精緻な枠組みが必要であるという課題も見出された。本研究は、乗法概念領域(Vergnaud.G)に着目したものである。乗法概念領域とは、乗除法や比例、単位量当たりの大きさや割合等を含む概念間の有機的なつながりをとらえた枠組みである。本研究では、乗法概念領域における概念や推論の進展を意図した実験授業を構想し実施した上で、子ども達の理解や思考の様相をとらえていく。その一方で,それらをとらえる枠組みを構築・精緻化していく。この一連の活動を通し、学校現場で役に立つ学習指導や評価に関する示唆を得ることが本研究の目的である。平成25年度は、以下のような成果を得ている。(1)昭和43年版の教科書並びに教師用書の教材研究を行った。割合の概念形成を意図した下の学年からの分数の扱いに関する具体的なカリキュラムが明らかになった。(2)概念の進展をとらえる枠組みとしてS.Lamonの「Unitizing」と「Norming」に着目してきた。「Unitizing」する際、「ユニットの均質性に着目する」という新たな視点を入れることができた。これにより、等分比例を認めるプロセスがこれまでより精緻に検討できるようになった。(3)「等分除的に分数でわることの意味を検討する実験授業」(小6対象)を公立学校1学級、国立大学附属小学校1学級で行った。また、これまで行ってきた実験授業の分析と考察を進めた。特に、小4を対象にした「割進みの計算が未習で、計算手続きによって倍が求められない児童を対象に「小数倍」を考えさせる実践授業」を考察し、次のア)、イ)、ウ)3人の児童の思考の様相をモデルとして表し、その差異を明確にすることができた。ア)関係をうまく倍で表せた児童、イ)誤った加法方略により正しく倍が表せない児童、ウ)はじめは正しく表せなかったが授業後に表せるようになった児童。また、小5を対象にした「同じ割合を考えさせる実践授業」の考察から、子どもが小数倍を認めていくときのプロセスの一端を明らかにすることができた。本研究では乗法概念領域の育成をめざし、そこでの概念や推論の進展を意図した実験授業を構想し、実施した上で子どもたちの理解や思考の様相をとらえていく。その一方でそれらをとらえる枠組みを構築・精緻化していく。平成24年度の主な実績は、以下の通りである。1昭和43年版の教科書並びに教師用書の研究を行った。その結果×分数を学習する以前から、分数倍にあたる大きさを求める活動がはいっているなど現行のカリキュラムとの違いが明確になった。なだらかな進展を促す学習活動についての示唆を得た。2概念の進展をとらえる枠組みとしてS.Lamonの「Unitizing」と「Norming」を参考に「ユニット化」「ノルム化」を規定し、その仕方に着目することにした。3以下の実験授業構想し実施した。(1)「負の数をかける乗法」小学校との接続を考え、数直線を用いて×(負の数)の意味づけを図った(対象:中1)。(2)「×小数」「÷小数」倍比例の推論と等分比例の推論の進展を意図した(対象:小5)。(3)「均質性の意識化」かけ算の前提となる比例をどのように意識させるかを授業レベルで検討した(対象:小4)。(4「小数で割合を表す」計算で倍が求められない段階で、倍関係を小数で表すことを試みた(対象:小4)。4つの実践については、現在分析・考察を進めているところである。乗法概念領域とは、乗除法や割合、比、比例等を含む概念間のつながりを捉えた枠組みである。

倍や比例、乗除の概念が複雑に絡み合った第5学年における「同種の量の割合」の教授・学習に着目し、「比例を仮定して,かけたりわったりすること」が子どもの中でどのように認められていくのかについて、臨床的に明らかにすることを試みた。「バスケットボールのフリースローの場面で10回投げて8回入った日と同じ調子だとしたら、15回投げたとき何回はいると考えればよいか」を中心的な問題として実験授業を行い、次の3点を明らかにした。1投げた数同士の関係が整数倍のときは、投げた数と入る数に倍比例の関係を認めても、小数倍になったとき、比例関係を認められない児童が存在すること。また、認めているように見えても実際は形式的に整数を小数に置き換えているだけの場合があること。2そのような子ども達は、(投げた数、入った数)と表した数対(10、8)の公約量となる数対を整数の範囲の等分比例の関係に基づいてつくり、その数対をもとにして、整数の範囲での倍比例によって構成した(15、12)が、小数倍の倍比例に基づいてつくりだした数対と一致することを確かめる過程を踏むことで、小数倍まで拡張した比例関係を認めることができたこと。3公約量の数対をつくる際に、整数の範囲の等分比例でも、簡単には認められるとは限らないこと。そこでは、均質性への着目が重要であり、具体的には全く同じ事象の繰り返しと見られたときに等分比例を認め、これによって分割された事象とはじめの事象が「同じ調子を表していること」が理解できること。全国学力学習状況調査の結果等から、割合や乗除の意味理解が学習指導上の課題として指摘され続けている。上記の成果は、その改善を考えるために一定の役割を果たすことができると考える。数学教育25年度は、小6と中1を対象にした実験授業を計画していた。小6は分数のわり算の授業を予定通りに実施できた。これにより、この2年間で小5・小6・中1と予定していた全ての学年で実験授業を行い、臨床データをとることができた。しかしながら25年度に予定した中1の実験授業に関しては、24年度の授業者の人事異動の関係で予定通り行うことができなかった。そこで、小5の「分数倍」の実験授業を構想、計画したが、インフルエンザによる学級閉鎖等に伴う日程変更等から、実施を見送らざるを得なくなった。以上のことから(3)とした24年度に計画していた小学校5年生と,中学校1年生における実験授業が実施できた。現場の研究協力者の学年配置が、予定の実験授業をするにあたり適していた。データの分析・考察については,現在進行中である。また、理論研究(歴史研究、概念や推論の進展をとらえる枠組み作りと精緻化、教材研究、先行研究の考察)から、関連する他学年での学習に着目する必要も出てきたためそちらにも取り組んでいる状況である。これについても、臨床研究のフィールドを確保することができた。以上のことから、(2)とした。この2年間の研究を踏まえ、不足している臨床データを収集していく。その際、実験授業にこだわらず、インタビュー調査などデータの収集の仕方を工夫していく。26年度は最終年であるので、研究のまとめにむけて考察を進めていく。乗法概念領域が、概念間の有機的なつながりをとらえた枠組みであるので、つながっている概念が、ある概念を進展させるために重要であることがある。そこで、必要に応じてはじめに計画した以外の学年での実験授業、はじめに計画した単元以外での実験授業が必要になる場合もありうる。それらに柔軟に対応していくことにする。該当なし
生体的鉱物学的反応を利用したスラグ系廃棄物の付加価値発現型循環資源化

スラグ系廃棄物のリサイクルには、その無害化の他に市場競争性を持たせる高付加価値化こそが必要である。本研究は無害化と高付加価値化を同時に実現できる技術(誘導化リン酸処理)を開発することが目的である。誘導化リン酸処理によってスラグ表面に有機アパタイト複合層が形成でき、重金属の不溶化効果を与えられた。また、有機アパタイト複合層の表面には良好にバイオフィルムが形成できた。微生物による環境浄化機能の実現が期待できる。平成23年度では「(1)誘導化リン酸処理による複合層形成技術の開発」と「(2)有機アパタイト複合層による無害化の効果」の2点について実験的な検討を実施した。(1)誘導化リン酸処理による複合層形成技術の開発では、幾つかの有機誘導材を用いて誘導化リン酸処理を施し、その表面形状をSEMで観察した。キトサンが特に層状のアパタイト複合層を形成する上で有利であったが、実験条件の違いによって形状に差が見られるケースがあり、再現性の追加的な検討が必要であることが見出された。引き続き様々な有機誘導材を用いて検討する予定である。(2)有機アパタイト複合層による無害化効果については、環境庁告示19号試験によって無害化の効果を評価した。キトサンやアルギン酸によるアパタイト複合層は、重金属の不溶化効果を示し、特に銅や鉛で顕著であった。しかしフッ素については有機誘導材を用いることで不溶化効果が著しく減少した。有機アパタイト複合層ではヒドロキシアパタイト形成までに至らないことが原因と考えられる。これより、フッ素についても良好な不溶化効果を得られる有機誘導材をさらに検討する必要性があることを見出した。スラグ系廃棄物のリサイクルが社会的に求められている。スラグリサイクルには無害化の他に付加価値を与えて市場競争性を持たせることこそが重要だと考え、簡易に無害化と高付加価値化を実現する技術(誘導化リン酸処理)を開発することを本研究の目的とした。誘導化リン酸処理によってスラグ表面に有機アパタイト複合層を狙い通りに形成できた。強酸性条件で有機アパタイト複合層を部分分解したところ、層状にアパタイト複合層が形成されていることが確認できた。また、アルギン酸ナトリウムを誘導剤として用いた場合は強酸性条件でも分解することなく、高い耐性を示した。塩酸を用いた強酸性条件での溶出試験において、有機アパタイト複合層を形成することで重金属の溶出が抑制される効果を確認した。本研究では、有機アパタイト複合層にバイオフィルムを形成させ、微生物による環境浄化機能を与えることを目標とした。狙い通り、有機アパタイト複合層の表面にバイオフィルムが形成されることを確認できた。ただし、狙う効果を発現できる微生物をバイオフィルムに安定して固着できるかは今後の課題である。スラグ系廃棄物に環境浄化機能を発現させて天然資源に勝る高付加価値化を狙い、生体親和的表面形状の有機アパタイト複合層をスラグ表面に形成する技術(誘導化リン酸処理)を開発することが本研究の目的である。平成24年度では平成23年度に引き続いて「1誘導化リン酸処理による複合層形成技術の開発」と「2有機アパタイト複合層による無害化の効果」の2点について実験的な検討を実施した。1誘導化リン酸処理による複合層形成技術の開発では、幾つかの有機誘導材を用いて誘導化リン酸処理を施し、その表面形状をSEMで観察した。昨年度はキトサンが層状のアパタイト複合層形成に有利であることを見出したが、グアニジン酸なども実験条件によっては層形成に有効であることを見出した。なお、最終年度においても引き続き様々な有機誘導材を用いて検討する予定である。2有機アパタイト複合層による無害化効果については、環境庁告示19号試験によって無害化の効果を評価した。銅、鉛、鉄、クロムなどで不溶化効果が大きく現れており、有機アパタイト複合層の中には優れた酸耐性能力を持つものがあることを示している。昨年度の課題としたフッ素の不溶化効果については重金属と溶出傾向が異なっており、有効な不溶化効果およびそのメカニズム解明について課題を残した。当初の予定どおりの成果が得られている。ただしさらなる検討が必要な項目が幾つか見出されたため、次年度に検討していく予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。所属機関を異動したため(九州大学から東京工業大学)、実験設備を一から再構築せねばならず、実験環境の整備に多くの費用および時間を要したため。研究の推進面で特に問題はないため、このまま研究を進めていく予定である。所属機関の異動によって研究の達成度にやや遅れが生じているため、最終年度にその遅れをカバーするよう研究遂行ペースを速める。具体的にはこの研究テーマに従事する院生を複数名割り当て、実験に十分なマンパワーを確保する。(なお、新規に研究室に入った学生(院生)をすでに割り当てており、実験・研究を速やかに遂行する環境は整えている)
メキシコの近代化における死生観の変容に関する社会学的研究

平成16年度における研究実績の概要は以下の通りである。1.メキシコにおける死の隠喩の活用を、歴史的・社会的パースペクティブより分析し、名古屋大学大学院国際開発研究科フォーラムにおいて発表した。これは、メキシコの国民的祝祭「死者の日」の過去100年間の祝祭模様の報道形態を数種類の新聞・雑誌より比較検討したもので、祝祭や死への市民の態度、死に見い出される社会的意味が、社会制度や宗教統治の変容、革命や近代化によってダイナミックに変化してきたことを示した。一般的なことわざや慣用句、文学作品や芸術作品の中で表される死も引き合いにだし多角的考察を行った。2.19世紀後半から20世紀初頭に活躍した民衆版画家ホセ・グアダルーペ・ポサダの作品に見られる革命当時の都市労働者の死生観、混乱する社会における残虐性とモラルについて2004年11月20日に行われた日本ラテンアメリカ学会中部支部研究会において発表した。(「ポサダの描いたノタ・ロハ:都市労働者の求めた残虐性とモラル」)ポサダの手がけた新聞の中でもノタ・ロハと呼ばれる社会の災難・事件記事を取り上げ、その読者であったペラードと分類される都市労働者階級の日常的生活と想像力、罪の捉え方とモラルの意識、極限状態における人間心理などを読み取ることで、20世紀革命とその後のメキシコ文化の担い手となったペラードたちの死の文化を分析した。3.死んだ子供の写真を残す19世紀末から20世紀初頭の風習で、「天使の葬儀」と呼ばれるカトリックの葬送儀礼についての考察を進めている。平成17年3月25日に行われる「国際宗教学宗教史会議第19回世界大会」において、"Human Body Exposed : Constructing Views on Remains of the Dead"をテーマにしたパネルに参加し発表する。先植民地時代のメシーカ族の風習であった子供の人身供犠のコスモロジーと比較考察することで、子供の身体に付与されるメタファー及び、無垢なる子供の死がいかなる形で社会に還元されているのかを考察する。平成15年度における研究実績の概要は以下の通りである。1.2003年5月より8月までメキシコ(メキシコシティー)に滞在し、メキシコ・サナトロジー(死生学)研究所において、メキシコにおける死生学の実践状況を実地調査した。主に、メキシコシティーにおける都市特有の死のあり方、死の学び方、そしてメキシコ社会の変容と死に対する態度の相関について、参与観察と歴史社会資料の収集によって調査を進めた。また、サナトロジー研究所およびその他の教育機関が行うサナトロジーに関するシンポジウム等に参加し、さまざまな分野からのアプローチを比較考察した。2.同上メキシコ滞在期間中、都市社会の死生観に加え、地方の民衆信仰とともにある死生観を考察するために、各地の寺院に保存されている奉納画(エクスボト)を調査した。また、実際に奉納画家や奉納者によるエクスボト制作活動を追っていくことで、メキシコ民衆の信仰世界および信仰の実践に近づくことができた。さらに、文献や実際に収集した過去のエクスボトより、民衆信仰の変遷過程をメキシコの歴史的、政治的、経済的変遷の中に位置づけて分析した。この調査は、平成16年5月に発行されるラテンアメリカ研究年報に掲載される。3.2003年11月11日より2004年1月21日まで、メキシコに再度滞在し、「死を笑う」というメキシコ民衆文化を、歴史資料、文献、映画や文学作品、そして「死者の日」の祝祭の様子より探求した。この研究成果は、名古屋大学大学院国際開発研究科の紀要ククロスに掲載される(2004年5月発行予定)。メキシコ国立図書館に保存される新聞等の歴史資料を通して、1920世紀の独立や革命そして近代化を通して、いかにメキシコ民衆が「死」の思想を創造・展開させてきたのか、そしてその思想が近年どのように実践され応用されているのかを考察している。メキシコの死のユーモアは人々の歴史的体験や、マチスモなどのジェンダー問題、階級闘争などと深く結びついている。3.死んだ子供の写真を残す19

世紀末から20世紀初頭の風習で、「天使の葬儀」と呼ばれるカトリックの葬送儀礼についての考察を進めている。平成17年3月25日に行われる「国際宗教学宗教史会議第19回世界大会」において、"Human Body Exposed : Constructing Views on Remains of the Dead"をテーマにしたパネルに参加し発表する。先植民地時代のメシーカ族の風習であった子供の人身供犠のコスモロジーと比較考察することで、子供の身体に付与されるメタファー及び、無垢なる子供の死がいかなる形で社会に還元されているのかを考察する。
動態-発現相関の解析に基づくin vivo遺伝子導入キャリアーシステムの分子設計

in vivo遺伝子治療は難治性疾患に対する先端的医療として現在注目を集めているが、その実現においてはターゲット選択的でかつ効率のよい遺伝子ベクターの開発が不可欠となっている。本研究では、申請者らが既に基本技術を確立している送達機構および送達点(細胞、細胞内器官)が異なる肝臓ターゲティング法をプロトタイプとして、プラスミドDNAの体内動態と遺伝子発現の関係を定量的に解析し、さらに得られた情報に基づき、遺伝子の総合的な動態制御を可能とする高分子及び脂質キャリヤー分子の合理的設計理論を構築した。まず遺伝子を肝臓へ選択的に送達させる方法として、糖修飾したカチオン性リポソームおよび高分子を開発した。培養細胞を用いたin vitro実験の結果、これらのキャリアーとプラスミドDNAとの複合体は糖認識機構を介して効率良く取りこまれ、コードした遺伝子を発現することが示された。in vivoへの応用を目的に体内動態および遺伝子発現について検討したところ、糖修飾した複合体については門脈内投与後ほとんどが肝臓へ蓄積し高い遺伝子発現が認められた。また、体内動態のみならず細胞内での動態を制御するために、糖修飾カチオン性ポリアミノ酸に対してさらに膜融合ペプチドを導入した多機能性遺伝子キャリアーを開発した。このキャリアーとプラスミドDNAとの複合体に関しては、静脈内投与であっても、肝臓選択的でかつ極めて高い遺伝子発現が得られ、これまでのキャリアーと比べ非常に優れた機能を有することが明らかになった。以上の研究を通じて、遺伝子の体内動態を制御することによって遺伝子導入を大幅に改善できることを証明し、肝疾患を始めとする各種疾患に対する遺伝子治療の基盤が確立された。本研究では、in vivo遺伝子治療の基盤となるプラスミドDNAの体内動態と遺伝子発現の関係について、申請者らが既に基本技術を確立している送達機構および送達点(細胞、細胞内器官)が異なる3種類の肝臓ターゲティング法をプロトタイプに実証的検討を行い、生理学的モデル解析で得られる全身動態パラメータとレポーター遺伝子発現の定量的相関関係を明らかにする。また、得られた情報に基づき、遺伝子の総合的な動態制御を可能とする高分子及び脂質キャリヤー分子の合理的設計理論を構築し、肝疾患を始めとする各種疾患に対する遺伝子治療の基盤確立を図る。本年度は、脂質を利用したキャリアーの開発を目的に、コレステロール骨格にガラクトースを結合させた新規カチオン性脂質誘導体(Gal-C4-Chol)を開発した。Gal-C4-Chol含有リポソームを調製し、種々のin vitro実験を行った結果、肝細胞に発現しているガラクトース受容体を介したエンドサイトーシスの機構を介して効率的な遺伝子発現が起こることが示された。さらに、hvivoへの応用を目的にマウス門脈内投与後の遺伝子発現を検討したところ、肝臓で選択的に高い遺伝子発現が認められた。他の代表的なカチオン性脂質で調製したリポソームでは門脈内投与したにも関わらず、肝臓での遺伝子発現は低く他臓器と同程度であった。また、中性脂質としてcholesterolを用いた場合に、DOPEに比較し高い遺伝子発現が認められた。さらに、種々の電荷比の影響を1.6から7.0の範囲で変化させて検討したところ、電荷比2.3が至適条件であり、これより高い電荷比では、肝臓よりはむしろ肺で高い発現が認められた。以上、Gal-C4-Cholを含有するカチオン性リポソームにより肝臓選択的な遺伝子導入が可能であることが明らかとなった。in vivo遺伝子治療では、DNAプラスミドを目的臓器の細胞に到達後、細胞内で遺伝子を効率よく発現させるというさらに高度で複雑な技術が必要になることから、遺伝子医薬品のDDS開発が遺伝子治療、DDSの何れにおいても非常に重要な課題となっている。

そこで本研究では、in vivo遺伝子治療の基盤となるDNAプラスミドの体内動態と遺伝子発現の関係について、申請者らが既に基本技術を確立している送達機構および送達点(細胞、細胞内器官)が異なる肝臓ターゲティング法をプロトタイプに実証的検討を行うため、カチオン性リポソームおよびポリカチオンの両キャリアーシステムの全身投与時の動態特性と遺伝子発現効率の関係をマウスを用いた動物実験により検討した。体内動態データを生理学的モデル解析により解析した結果、得られる全身動態パラメータとレポーター遺伝子発現の定量的相関関係が明らかになった。さらに得られた情報に基づき、糖鎖認識機構を利用したDNAプラスミドの動態的ターゲティングシステムの開発を試みた。糖構造を導入したコレステロール骨格を有する新規カチオン性脂質誘導体を用いたリポソームおよび新たな糖修飾ポリカチオン誘導体を合成し、動態・発現の相関を検証した。その結果、本アプローチに基づいた遺伝子の総合的な動態制御を可能とする脂質キャリアー分子および高分子キャリアーの合理的設計が可能であることが示され、肝疾患を始めとする各種疾患に対する遺伝子治療の基盤が確立された。本研究では、in vivo遺伝子治療の基盤となるDNAプラスミドの体内動態と遺伝子発現の関係について、申請者らが既に基本技術を確立している送達機構および送達点(細胞、細胞内器官)が異なる3種類の肝臓ターゲティング法をプロトタイプに実証的検討を行い、生理学的モデル解析で得られる全身動態パラメータとレポーター遺伝子発現の定量的相関関係を明らかにする。また、得られた情報に基づき、遺伝子の総合的な動態制御を可能とする高分子及び脂質キャリヤー分子の合理的設計理論を構築し、肝疾患を始めとする各種疾患に対する遺伝子治療の基盤確立を図る。本年度はラット灌流肝を用い、構造と機能を維持した肝臓局所における取り込み機構に関して大型計算機によるRunge-Kutta-Gill法を組み込んだ非線形最小二乗法プログラムMULTI(RUNGE)を利用して生理学的モデルに基づく速度論解析を行った。その結果、肝臓へのターゲティングを困難にする要因として、血管内皮の透過性が制限されることが見出された。さらに、遺伝子の細胞内動態を制御するために、ポリアミノ酸に糖鎖に加え膜融合ペプチドを導入した多機能性遺伝子キャリアーを開発した。このキャリアーは、非常に小さな複合体を形成するとともに、低pH条件下で膜融合を有するので、エンドソームから容易に放出されるという特徴を有した。この結果として、これまでのキャリアーと比べより肝臓選択的でかつ極めて高い遺伝子発現が得られた。このように遺伝子の総合的な動態制御を可能とするキャリアーを合理的に設計できることが実証され、肝疾患を始めとする疾患に対する遺伝子治療の基盤が確立された。
本当に重症型グルタル酸血症2型にベザフィブラートは無効か？

ベザフィブラート(BEZ)は脂肪酸代謝異常症への有効性が報告されているが、新生児期に発症する重症型には無効と考えられてきた。本研究ではグルタル酸血症2型の患者由来の皮膚線維芽細胞を用いたin vitroprobe assayでBEZの有効性を評価した。結果は、合併奇形をもち出生直後から心不全を呈する患者には低濃度BEZは無効であった。高濃度BEZの有効性は本研究法では判定できなかった。一方、それ以外の重症度では、低濃度BEZでも有効であった。合併奇形がなく、新生児期に心不全などの重篤な症状を呈さない症例には、新生児発症の重症型GA2であってもBEZは臨床的に有効かもしれない。本研究の目的は重症型グルタル酸血症2型(GA2)に対するベザフィブラート(BEZ)の有効性と、その作用機序の解明である。研究実施計画に合わせて、平成26年度は主に以下の研究・実験を行った。1,in vitroprobe(IVP)アッセイによるβ酸化能の評価複数の重症型GA2の皮膚線維芽細胞にBEZを添加して培養したところ、いずれの細胞もIVPアッセイによる評価では脂肪酸(パルミチン酸)の代謝が改善しているような結果が得られた。また、重症型の中でも臨床的に合併奇形がなく、より軽症と思われるGA2に対しては、低濃度のBEZでも脂肪酸代謝能が改善しているような結果が得られた。重症型と考えられる患者でもgenotypeからは残存酵素活性がわずかにあると推測される症例があり、このような患者に対してはBEZがより効果的であることを示している。一方で細胞内のATP濃度を測定したところ、BEZの有無・濃度に関わらず、ATP量に変化は見られず、本当にエネルギー代謝が改善したのかは不明であった。2,BEZが誘導、活性化している酵素は何か?BEZ投与後の脂肪酸代謝系酵素の発現量の変化をリアルタイムPCRを用いて測定した。CPT-1やPPARαなど、いくつかの脂肪酸代謝に係る酵素やプロモーターの発現強化が認められたものの、その程度はわずかであり、また、GA2の病態に直接関与する酵素の発現量は変化がなかったことから、その作用機序は未だ不明である。本研究の目的は重症型グルタル酸血症2型(GA2)患者の皮膚線維芽細胞を用いたベザフィブラート(BEZ)の有効性と、その作用機序の解明である。H26年度の時点で、重症型GA2の中でも合併奇形のない病型ではin vitro probe assayでは、軽症型と同程度にBEZが有効という結果が得られた。H27年度は重症型GA2に対するBEZの効果をアセチルCoAの産生、ATP産生、糖消費率などで多角的に評価したが、明らかな有効性を示す結果は得られなかった。ただし、これはサンプル調整や実験手技の問題が多分にあり、BEZは無効と判断できるような結果ではなかった。また放射性同位元素を用いたβ酸化能分析法を応用してBEZの効果判定を計画し、予備実験まで行ったが、期間内には明らかな実験結果を得る段階まで進められなかった。以上の研究結果より、新生児期に発症する重症型GA2であっても、出生時に合併奇形を認めない場合にはBEZが有効かもしれないことが分かったが、その作用機序などについては不明のままである。合併奇形をもつ最重症型GA2に対してはBEZは無効である可能性が高いが、大量BEZ投与については更なる検討が必要である。研究計画書に記載した通り、平成26年度はBEZの有効性について、1IVPアッセイによる脂肪酸代謝能の評価、2ATP産生能の評価、3リアルタイムPCTを用いた誘導酵素の解明の3つを予定し、いずれも当該年度内に実験に着手できた。また、当初は平成27年度に予定していたgenotypeとBEZの有効性の関連性については上記の通り、重症型であってもgenotypeによってはBEZがより有効と考えられる症例があることが分かった。しかし、得られた結果は当方が予想したものと一部に乖離があり、BEZの有効性およびその作用機序に解明には、まだ不十分と考えられた。先天代謝異常症平成26年度に得られた結果を踏まえ、平成27年度はBEZが本当にエネルギー代謝を改善させているのか、ATP産生能やIVPアッセイ以外の方法を用いて検討する。具体的には安定同位体を用いたwhole β-oxidation capacityの計測やアシルCoAの分析、ブトウ糖消費率を算出などを予定している。それに加えて、当初の予定通り、BEZのβ酸化系酵素以外への作用や細胞毒性を検討する。当初は研究成果発表を国際学会で予定していたが、実際には国際学会に行くことはなかった。

また、測定機器の故障のため、代替機を購入する必要があり、年度途中で予算が不足する可能性があったため、30万円分の前倒し請求を行ったが、それまでに購入していた消耗品などで実験が出来たため、結果として予算が余ってしまった。当初、初年度に予定していた統計ソフト(SPSS)を未だ購入しておらず、従来通りの予算の使い方に加えて、統計ソフトを購入したいと考えている。
股関節鏡視下手術におけるコンピューター支援手術の開発と臨床応用

コンピュータ支援技術に関する基礎的な研究が成果を上げている。また、一連のコンピュータ支援手術に関する概要に関して論文投稿が完了しており、方法論として確立している。今後、症例数を蓄積し、実臨床における臨床成績、安全性の評価を行う。
磁場の影響を考慮に入れた太陽系星雲モデルの構築

(1)太陽系星雲においてダストの沈殿や成長により磁場の散逸率がどのように変化するかを求めた。その結果、ダストの沈殿成長に伴い磁場の散逸率は減少することが判った。しかしながら太陽系星雲の進化に影響するほどの磁場の増幅が起こらないことも判った。(2)今までの磁場の散逸の計算に用いられていた電子と中性子の間の運動量輸送係数の実験値が改訂されたが、磁場の散逸率への影響は小さいことが判った。(3)太陽系星雲の輻射平衡温度を計算しなおした。その結果、林(1991)のモデルよりも低温になること、およびダストのサイズ分布によっては透明であるが対流不安定である場合があることが判った。(4)太陽系星雲などの渦粘性による進化を計算するためのSPH法のコードを開発した。(5)コンパウンド・コンドリュールと呼ばれる二つ以上のコンドリュールが合体したコンドリュールを詳しく観察した結果とダスト層の重力不安定性条件を基にして、コンドリュールの形成条件を明らかにした。コンドリュールは現在の小惑星領域よりもずっと太陽に近い領域で形成された可能性が高いことなどがわかった。(6)原始惑星系円盤内の分子の化学反応やダスト表面への凝結過程を計算した。特にCO分子の振る舞いを詳しく調べた。その結果、約20K以下(中心星から約200天文単位以遠)ではCOは大部分が凝結することがわかった。(7)宇宙塵の大気突入の数値シミュレーションをした。このシミュレーションにより、どのような軌道で大気に突入して来る宇宙塵がどのような温度を経験するのかがわかった。(1)太陽系星雲の磁場に関する今までの計算では、林(1981)の太陽系星雲モデルが基礎になっていた。我々はOlivinなどのダストのPlanck mean opacityを用いて輻射平衡温度を求め直してみた。その結果、林(1981)のモデルに比べて低温になること、およびダストのサイズ分布によっては、透明であるにもかかわらず対流不安定性が生じる場合がある事がわかった。(2)太陽系星雲において、ダストの沈殿や成長により磁場の散逸率がどのように変化するかを求めた。その結果、ダストの沈殿成長に伴い磁場の散逸率は減少することが分かった。しかしながら太陽系星雲の進化をもたらすほどの磁場の増幅に起こらないことも明らかになった。これは赤道面から離れた領域ではスケールハイトが小さいために磁場の散逸率が大きいこと、およびポロイダル磁場を維持するためには磁場の散逸時間がケプラー時間よりも長いだけでは不十分であり、ダイナモナンバーが十分大きいことが必要である事による。(3)今までの磁場の散逸の計算に用いられていた電子と中性粒子の間の運動量輸送係数の実験値が最近改訂されたが、磁場の散逸率には大きな変化はないことが分かった。(4)太陽系星雲などの渦粘性による進化をシミュレーションするためには、流体計算のコード開発が必要になる。その第一段階としてSPH法に粘性項を付加することに成功した。(1)太陽系星雲内でのダストの振る舞いを調べた.特にコンパウンド・コンドリュールと呼ばれる二つ以上のコンドリュールが合体したコンドリュールを詳しく観察した結果とダスト層の重力不安定性条件を基にして,コンドリュールの形成条件を明らかにした.コンドリュールは太陽系星雲内でダストが重力不安定になる限界密度程度に濃集した状況で形成されたこと,および現在の小惑星領域よりもずっと太陽に近い領域で形成された可能性が高いことがわかった.これによりコンドリュールの起源の磁気リコネクション説に対して制約条件が与えられ,太陽系星雲における磁場の振る舞いを知る上で重要な情報が得られると考えられる.(2)原始惑星系円盤内の分子の化学反応やダスト表面への凝結過程を計算した.特にCO分子の振る舞いを詳しく調べた.

その結果,約20K以下(中心星から約200天文単位以遠)ではCOは大部分が凝結することがわかった.この結果は他の恒星の周りの原始惑星系星雲の観測結果を基にして,太陽系星雲の進化を研究する上で重要な情報を与えると考えられる.(3)宇宙塵の大気突入の数値シミュレーションをした.このシミュレーションにより、どのような軌道で大気に突入して来る宇宙塵がどのような温度を経験するかがわかった.この結果から,太陽系星雲の情報を保っている始源的な宇宙塵を探査するときの指標が与えられると考えられる.
土壌微生物由来の新規シグナル因子による植物生長制御機構の解明

植物と土壌中の微生物の相互作用の多くは、互いが生産する代謝物を介していることが知られている。しかし微生物由来代謝物のうち、揮発性のbacterial volatile organic compound (BVOC)が植物生長にどのような影響を及ぼすかについては、現象としては報告例があるもののBVOC中の活性因子やその受容機構など、分子レベルの知見はほぼ皆無である。そこで本研究課題では土壌微生物由来揮発物質による新規な植物生長制御メカニズムの解明を目指し、微生物が放出する生理活性物質の同定を試みた。これまでに1.枯草菌の植物生長抑制活性を検出するバイオアッセイ系の確立し、2.複数の微生物ー植物種間で類似の植物生長抑制を確認したことから、ある程度保存された生物種間相互作用であることが示唆された。次いで3.枯草菌ーシロイヌナズナを主な材料として植物生長抑制活性を指標に当該因子をHP-20、Polyamide、Silica, ODSカラムを用いて順次精製した結果、複数の活性因子候補を同定した。これら候補のうちのひとつは標準品が植物生長抑制活性を示したことから、活性に十分であることが示された今後は、当該因子への応答に異常をきたしたシロイヌナズナ変異株の単離と原因遺伝子の同定、植物生長関連変異株との比較解析などによる遺伝学的アプローチにより、植物側の受容機構の解明を目指す。24年度が最終年度であるため、記入しない。【研究目的】植物が遭遇する生物種の種類は、地上部と比較して根圏において格段に多いにも関わらず、根粒菌や菌根菌などのごく限られた例を除き、大部分の土壌微生物と植物との相関関係については未解明である。一方で、植物の生育に影響を与えるとされる微生物(PGPR)が多数見いだされているが、その作用物質は殆ど明らかにされておらず、現象論に留まっている。本研究では、植物生長を制御する揮発性の微生物由来物質(volatile plant regulators ; VPRs)を同定し、植物側の感知機構を解明することで、新規な植物生長制御機構の解明を目指した。【研究成果】1)VPRsによる植物生長制御の一般性の検討大腸菌、枯草菌、アグロバクテリウムなどの種々の土壌微生物由来の揮発性物質が、シロイヌナズナ、イネ、ニチニチソウなどの単子葉、双子葉にまたがる植物種の生長を制御することを見いだした。2)VPRsの粗抽出、および部分精製に成功まず植物生長抑制活性に着目し、枯草菌の当該活性の粗抽出方法、および種々の担体を用いた部分精製方法を確立した。これにより、VPRsの同定および構造決定に向けた大量精製に一定の目処がたった。またGC-MS解析により、部分精製した枯草菌揮発成分から複数の既知、未知の活性候補物質を得た。3)VPRsに低感受性を示すシロイヌナズナ変異株を複数取得枯草菌VPRsにより、野生株が速やかに枯死する条件でも枯死しにくいシロイヌナズナ変異株を複数単離した。変異導入部位のマッピングにより決定される当該遺伝子は、VPRs感知に関わる新規な植物因子であると期待された。枯草菌由来の抽出液から植物生長を制御する当該活性を検出し、またVPRの部分精製に成功したことで、活性因子の同定に向けて一定の技術的目処がたった。加えて、GC-MS解析により複数の候補因子を同定した。一方、VPRに低感受性の植物変異株を取得し、植物側のVPR受容・応答機構の解明のための有効な実験材料を得た。植物変異株の原因遺伝子の同定を外部委託することで、研究期間の短縮を図る予定。また平成23年度の結果より、VPR精製をスケールアップするための具体的な方策を立てることが可能となった。研究資金をオープンカラムやセミ分取カラムなどの購入に重点配分する予定。
適応型PRML方式による超高密度垂直磁気記録に関する研究

CoPtCr-SiO_2垂直磁気記録媒体を用いた実験データを用いてサーマルディケイモデル求めた。これを用いたシミュレーションにより、実験での評価が困難なサーマルディケイを伴う垂直磁気記録再生系における信号処理方式の長期間に亙っての誤り率特性の評価が可能となる。信号処理方式として、PRML方式、GPRML方式およびPRML-AR方式の3方式を採用し、線記録密度が1000kBPI、熱安定性係数K_uV/kTが94、60、45の3つの媒体を用いた場合の長期間に亙る誤り率の経時変化特性を求め、比較検討を行った。その結果、熱安定性が高いK_uV/kT=94の場合は、PRML、GPRML、PRML-ARいずれの方式についても記録後の経過時間t_Eが10^8秒に至るまで誤り率特性の劣化は認められなかった。これに対して、K_uV/kT=60の場合は、いずれの方式についてもt_E=10^8秒における誤り率に1桁程度の劣化が認められた。さらに、熱安定性の悪いK_uV/kT=45の場合には、t_E=10^8秒における誤り率劣化は3桁程度であった。さらに、等化器としてニューラルネットワークを採用し、学習アルゴリズムとして誤差逆伝播法と遺伝的アルゴリズム(GA)を組み合わせたハイブリッドGAを用いてネットワークの簡単化と結合荷重の最適化を図ることにより、PRML方式でK_uV/kT=60場合、t_E=10^5秒まで誤り率特性に劣化が認められなかった。このことから、ニューラルネットワーク等化とPRML方式の組み合わせは時間経過によるサーマルディケイに対する適応能力が高いことが明らかとなった。今後、更に良好な性能が期待できるニューラルネットワーク等化とGPRML方式およびPRML-AR方式との組み合わせによる適応形PRML方式の検討を行う予定である。熱減磁による再生信号レヘルが低下するサーマルディケイが、垂直磁気記録を用いるハードディスク装置における基本的な信号処理方式であるPRML (Partial response Maximum Likelihood)方式の性能にとのような影響を与えるのかはまだ知られていない。そこで、本研究では、まずサーマルディケイのモテル化を行い、これを用いてサーマルディケイがPRML方式の誤り率特性に与える影響について検討する。サーマルティケイにより記録系列における"0"または"1"のラン長が大となるとその再生波形は磁化反転間の中央に近づくほど振幅減衰が大となる傾向がある。シミュレーションでは、これを階段特性に白色ガウス系列を付加したものと記録系列のインパルス応答との畳み込みを求め、サーマルディケイの影響を受けない再生波形から減ずることによりモデル化を行った。その際、畳込みにより得られる波形の実効値をラン長に応じて調整することにより、実測値とシミュレーション値の振幅減衰量を合わせた。また、線記録密度を1000kBPI、再生ヘッドのトラック幅を140nm、平均クラスタサイズが8.6nmの場合のマイクロトラックモテルにより再生波形を求め、これを用いてPRiML方式のビット誤り率特性をシミュレーションにより求めた。1000秒経過時の最大減衰率が0.73の熱安定性の悪い媒体を用いたときの誤り率特性は、全雑音電力に対するジッタ性媒体雑音電力の占める割合が80%のとき、最大ラン長が16の128/130(0,16/8)符号の場合、SN比が25.5dBより大となると飽和傾向を示し、この符号より符号化率が悪いが最大ラン長が6と短い16/17(0,6/6)符号の場合に比べて誤り率が劣ることが明らかとなった。

また、このようなSN比領域において生じる誤りは1ビット誤りのみであり、ポストプロセッシングによる誤り訂正により性能改善が期待できることが明らかとなった。現在、この検討と併せて、適応型PRML方式の検討を行っている。CoPtCr-SiO_2垂直磁気記録媒体を用いた実験データを用いてサーマルディケイモデル求めた。これを用いたシミュレーションにより、実験での評価が困難なサーマルディケイを伴う垂直磁気記録再生系における信号処理方式の長期間に亙っての誤り率特性の評価が可能となる。信号処理方式として、PRML方式、GPRML方式およびPRML-AR方式の3方式を採用し、線記録密度が1000kBPI、熱安定性係数κ_uV/kTが94、60、45の3つの媒体を用いた場合の長期間に亙る誤り率の経時変化特性を求め、比較検討を行った。その結果、熱安定性が高いκ_uV/kT=94の場合は、PRML、GPRML、PRML-ARいずれの方式についても記録後の経過時間t_Eが10^8秒に至るまで誤り率特性の劣化は認められなかった。これに対して、κ_uV/kT=60の場合は、いずれの方式についてもt_E=10^8秒における誤り率に1桁程度の劣化が認められた。さらに、熱安定性の悪いκ_uV/kT=45の場合には、t_E=10^8秒における誤り率劣化は3桁程度であった。さらに、等化器としてニューラルネットワークを採用し、学習アルゴリズムとして誤差逆伝播法と遺伝的アルゴリズム(GA)を組み合わせたハイブリッドGAを用いてネットワークの簡単化と結合荷重の最適化を図ることにより、PRML方式でκ_uV/kT=60場合、t_E=10^5秒まで誤り率特性に劣化が認められなかった。このことから、ニューラルネットワーク等化とPRML方式の組み合わせは時間経過によるサーマルディケイに対する適応能力が高いことが明らかとなった。今後、更に良好な性能が期待できるニューラルネットワーク等化とGPRML方式およびPRML-AR方式との組み合わせによる適応形PRML方式の検討を行う予定である。