hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
可積分離散非線型シュレーディンガー方程式の漸近解析

離散可積分非線形シュレーディンガー方程式の逆散乱法はかなり前から知られているが,まだ十分な理論は出来ていない.すなわち,ポテンシャルと散乱データとの間に全単射があることの証明はまだ得られていない.今のところは,ポテンシャルから散乱データへの写像Sと散乱データからポテンシャルへの写像Tについて,その合成TSが恒等写像だということだけである.STも恒等写像であることを示したいのであるが,まだ出来ていない.離散でない連続な可積分非線形シュレーディンガー方程式については十分な理論が出来ているが,それを真似しようとしてもなかなかうまく行かないのである.このことを何とかするために,連続な場合の理論を参考にして研究を進めた.Zhouによるindex theoryを真似て,離散の場合の対応物を作った.特に,散乱データを形式的に与えた場合にリーマン・ヒルベルト問題を定式化し,その解が一意に存在することを証明した.証明に使う主な道具はフレドホルム作用素の理論である.さらに,副産物として,ある種の行列がいい形の因数分解を持つことも示すことが出来た.報告者の定理によって分かったのは,離散可積分非線形シュレーディンガー方程式に関してAblowitzらが与えたリーマン・ヒルベルト問題は対称性が必要以上に高いということである.そこまでの対称性がなくてもリーマン・ヒルベルト問題の一意可解性は成り立つ.このことは,彼らの逆散乱法が必ずしもいいものでないことを示しているのかも知れない.実際,ラックス対の選び方は他にもあってそれに応じた逆散乱法がある.非線型微分差分方程式,特にAblowitz-Ladikが導入したdefocusingな可積分離散非線型シュレーディンガー方程式について,|n|<2tの場合の解の漸近挙動は前から分かっていた.逆散乱法と非線型鞍点法を用いて,マイナス2分の1乗の減少に振動を掛け合わせた形の項が2つ現れることが分かっていた.今年度の研究では,それ以外の領域での漸近挙動を調べた. |n|=2tの付近ではマイナス3分の1乗の減衰と振動の合わさった挙動をする.項はひとつだけである.その係数はパンルヴェ関数で書けることがJimbo-Miwa-Uenoらの結果から分かる. |n|>2tではnの任意の負べきよりも速く減少することが分かった.focusingな場合の挙動について,大体の様子が分かってきた.すなわち,有限個のソリトンの和が主要項であり,小さい摂動が加わる.ソリトンがないこともありうるが,その場合はdefocusingな場合とよく似た結果になると思われる.ただし,結果は大して変わらないのに,証明には本質的な困難が新たに現れる.それを乗り越えることが今年度の最大の課題であったが,Deift-Parkの論文の中にある議論を適当に読み替えることで,我々に必要な形の命題が得られるようになった.すなわち,反射係数が大きい場合でもさまざまなレゾンルベントの存在が証明できるようになった.可積分な離散非線形シュレーディンガー方程式のうちfocusingなもの,すなわち非線形項の符号がプラスのものについて考察した.まず無反射な場合については多重ソリトン解が先行研究によって知られている.われわれは反射がある場合(反射係数が恒等的には0でない場合)について,時間無限大における解の漸近挙動を調べた.解は1-ソリトンの和プラス小さい摂動となる.これらの1-ソリトンについては無反射な場合においてもphase shift (位相のずれ)が生じるが,反射のある場合にももちろんphase shiftが生じる.ただし,|n|が2t以上のところでは無反射の場合と同じだけのphase shiftが生じるが,|n|が2tより小さいところではphase shiftの公式は無反射の場合とは異なるものになり,反射係数の影響が現れる.証明にはリーマン・ヒルベルト問題とDeift-Zhouの非線形鞍点法を用いる.リーマン・ヒルベルト問題の未知関数が極を持つので,オリジナルな非線形鞍点法に加えて新たな技巧が必要となる.予想通りに解の漸近展開の主要項は1-ソリトンの和であることが証明できた.特に,|n|<2tの領域と|n|>=2tの領域とでphase shiftの公式が異なることが分かった.前者のみ反射係数の影響が現れ,後者には現れないことが興味深い.後者においては無反射の場合に関するAblowitzらの既知の結果をrecoverする.無反射の場合においてすら従来の「証明」は形式的なものに過ぎず,Riemann-Hilbert問題による厳密な証明は本研究で初めて出来たものである.それだけでも本研究は価値がある.可積分な離散非線形シュレーディンガー方程式について,時間無限大の漸近展開を研究している.特にここ数年はソリトンがある場合を調べている.解は時間無限大で有限個のソリトンに分かれることを証明し,また,追い越しによって生じるフェイズシフトを求めた.特に興味深いのは,ソリトンの速度によってフェイズシフトの公式が異なり,反射係数の影響を受ける場合と受けない場合があることである.これは連続変数に関する非線形シュレーディンガー方程式にはない性質である.上で述べたことを証明するにあたって,初期値,特にそれが定める散乱データについていくつかの自然な事柄を仮定している.ここで問題になるのは,それらはわざわざ仮定しなければならないものなのか,もしかしたら仮定するまでもなくいつでも必ず成り立っていることなのではないかということである.このことは投稿論文の査読者にも指摘された.そこで,いつでも成り立つわけでないことを示すために,反例を構成した.

いくつもの反例を構成したが,基本的な考え方はすべて同じである.すなわち,台が有限個の点からなるポテンシャルについて,それに対応する固有関数を具体的な式で書き下せば,散乱データを閉じた式で記述することが出来る.今回は当面の目的に必要な反例を作っただけなので手計算で出来るような計算しかしていないが,上記の方針に従う計算はコンピュータに行わせることも出来る.そうすれば,いくらでも複雑な例を作ることが出来て,新たな現象を見出す手がかりが得られるだろう.具体例の構成が予想より順調に進んだから.可積分離散非線形シュレーディンガー方程式について逆散乱法および非線形最急降下法で調べるには,リーマン・ヒルベルト問題を用いる.ここで,経路としては単位円,あるいは単位円と複数の単純閉曲線の和集合を考える.ポテンシャルが与えられたとき,そのポテンシャルに対応する散乱データを用いてリーマン・ヒルベルト問題を定式化するというのが順問題である.この場合は,ポテンシャルからヨスト関数を作り,そのヨスト関数が満たすリーマン・ヒルベルト問題を導くのであるから,リーマン・ヒルベルト問題の解が存在することは自明である.実際,ヨスト関数が解を与える.逆に,リーマン・ヒルベルト問題を最初に与えるとき,それが解を持つかどうかは自明ではない.可積分離散非線形シュレーディンガー方程式から導かれるリーマン・ヒルベルト問題には隠れた対称性があり,これと同様の対称性を持つリーマン・ヒルベルト問題であれば,解の存在が証明できると考えられる.この証明はおおむね出来ており,今は細かいところを詰めながら論文にまとめようとしているところである.長期的な目標としては,散乱データを最初に与えて,それに対応するポテンシャルが一意に存在することを示したい.すなわち,散乱変換をS,逆散乱変換をTとするとき,TSが恒等写像であることを示したい.STが恒等写像であることは既に知られている.実をいうと,多くの可積分系についてきちんと証明されているのはSTが恒等写像であることだけであり,TSが恒等写像であることの証明は後回しにされている.定式化に困難が伴うが,これをきちんと議論することは重要だと考える.連続な非線形シュレーディンガー方程式の場合は実軸に関する対称性をもつリーマン・ヒルベルト問題を考察することになる.可積分離散非線形シュレーディンガー方程式の場合は単位円に関する鏡映について対称なリーマン・ヒルベルト問題が関係するだろうと考えたところ,その予想が正しかった.この対称性はあらわなものではないが,未知関数の変換によって,対称な形に直すことが出来た.離散可積分非線形シュレーディンガー方程式の逆散乱法はかなり前から知られているが,まだ十分な理論は出来ていない.すなわち,ポテンシャルと散乱データとの間に全単射があることの証明はまだ得られていない.今のところは,ポテンシャルから散乱データへの写像Sと散乱データからポテンシャルへの写像Tについて,その合成TSが恒等写像だということだけである.STも恒等写像であることを示したいのであるが,まだ出来ていない.離散でない連続な可積分非線形
体節の分節化と脊椎骨の分節化の関係の解析

脊椎骨の分節構造は体節の分節構造に由来している。脊椎骨の形成過程には、体節の前半部と後半部が組み変わる再分節化が伴っている。Uncx4.1-LacZトランスジェニックマウスを用いて、体節の前後パターンと再分節化の関係を解析した結果、脊椎骨の部位による遺伝子発現の違いや、マーカー遺伝子の発現境界と再分節化の境界は必ずしも一致しないことがわかった。また体節が形成されず前半部の性質を欠くMesp2欠損マウスと、後半部の性質を欠くRipply1/2ダブル欠損マウスを用いて脊椎骨の形成過程を観察した結果、椎間板と椎体の繰り返しパターンは、体節の前後パターンに必ずしも依存しないことが明らかになった。24年度は、以下の研究を実施した。1.体節後半部のマーカー遺伝子Uncx4.1の遺伝子座に、Creリコンビナーゼ遺伝子をノックインするためのターゲティングベクターを作製した。これをES細胞に導入するためエレクトロポレーションを行ったが、現在のところ確実な相同組み替えクローンは得られていない。これについてはターゲティングベクターを数回設計し直し、再試行中である。2.ノックインマウスの作製と平行して、体節後半部でβ-ガラクトシダーゼを発現するTg-Uncx4.1-LacZトランスジェニックマウスを用いて,体節から脊椎骨が形成される過程を解析した結果,頸椎と胸椎・腰椎では再分節化のパターンが異なることがわかった。このことは体節前半部/後半部の境界と再分節化の境界は必ずしも一致しないことを示唆している。3.野生型とMesp2ノックアウトマウスにおいて、Uncx4.1以外に硬節のマーカー遺伝子Pax1, Pax9、椎間板の分化マーカーFibromodulin, TGF-b3や関節マーカーGDF5,軟骨分化に関連した遺伝子の発現を比較観察した。その結果、Mesp2ノックアウトマウスにおいても,椎体と椎間板の繰り返しパターンが形成されること、腰椎の部分では椎間板の密度が高く顕著に癒合していることがわかった。4. Mesp2ノックアウトマウスとは逆に体節全体が前方化するRipply1,2ダブルノックアウトマウスの脊椎骨についても、上記の椎間板の分化マーカー等の解析を行った。その結果、Ripply1,2ダブルノックアウトマウスにおいても、不規則な椎体と椎間板の繰り返しパターンが形成されること、腰椎の部分では椎間板がほとんど形成されないことがわかった。これらの結果から、体節の前後極性は椎体と椎間板の繰り返しパターンの形成に必須ではないことが示された。25年度は、以下の研究を実施した。1.体節後半部のマーカーUncx4.1の遺伝子座に、Creリコンビナーゼ遺伝子をノックインするためのターゲティングベクターを7回設計し直し、ES細胞に導入するためエレクトロポレーションを行ったが、確実な相同組み替えクローンは得られなかった。その後、新しいゲノム編集ツールであるCRISPRを併用してエレクトロポレーションを行った結果、多数の相同組み替えクローンが得られた。これを用いてキメラ作製を行い、60%キメラマウスを得た。現在、生殖系列移行のため交配中である。2.野生型とMesp2ノックアウトマウスにおいて、硬節のマーカー遺伝子Pax1, Pax9、椎間板の分化マーカーFibromodulin, TGF-b3や関節マーカーGDF5,軟骨分化関連遺伝子の発現を比較観察した。3.体節全体が前方化するRipply1,2ダブルノックアウトマウスの脊椎骨についても、上記の分化マーカー等の解析を行った。4. Pax1の強い発現が椎間板領域にみられることから、新たにTbx18の遺伝子座にPax1遺伝子をノックインし、体節前半部でPax1を発現するマウスの作製を試みた。ノックインマウス作製は成功し、四肢のTbx18発現部位にPax1の発現がみられたが、体節前半部に異所的なPax1の発現は観察されなかった。本研究の目的は、体節の分節化と脊椎骨の分節化の関係について,マウス胚を用いて発生遺伝学的に解析することである。23年度は、以下の研究を実施した。

1.体節後半部のマーカー遺伝子Uncx4.1の遺伝子座に、Creリコンビナーゼ遺伝子をノックインするためのターゲティングベクターを作製した。これをES細胞に導入するためエレクトロポレーションを行ったが、現在のところ確実な相同組み替えクローンは得られていない。これについてはターゲティングベクターを数回設計し直し、再試行中である。2.ノックインマウスの作製と平行して、体節後半部でβ-ガラクトシダーゼを発現するTg-Uncx4.1-LacZトランスジェニックマウスを用いて,体節から脊椎骨が形成される過程を解析した結果,頸椎と胸椎・腰椎では再分節化のパターンが異なることがわかった。このことは体節前半部/後半部の境界と再分節化の境界は必ずしも一致しないことを示唆している。次にこのトランスジーンを体節が形成されないMesp2ノックアウトマウスのバックグラウンドに導入し、体節中胚葉から脊椎骨が形成される過程を観察した。その結果、全体が後方化した硬節から椎体と椎間板が形成されることがわかった。3.野生型とMesp2ノックアウトマウスにおいて、Uncx4.1以外に硬節のマーカー遺伝子Pax1, Pax9、椎間板の分化マーカーFibromodulin, TGF-b3や関節マーカーGDF5,軟骨分化に関連した遺伝子の発現を比較観察した。その結果、Mesp2ノックアウトマウスにおいても,椎体と椎間板の繰り返しパターンが形成されること、腰椎の部分では椎間板の密度が高く顕著に癒合していることがわかった。Uncx4.1-Creノックインマウスの作製は遅れているが、遺伝子改変マウスの作製には一年以上要することが珍しくなく、新たなベクターの構築を検討中である。Uncx4.1-Creノックインマウスに準ずるTg-Uncx4.1-LacZトランスジェニックマウスについては、野生型とMesp2ノックアウトマウスの遺伝学的背景で脊椎骨の形成過程について知見が得られている。また椎間板と椎体の分化に関するマーカー解析も、Mesp2ノックアウトマウスとRipply1,2ダブルノックアウトマウスの腰椎領域では対照的な椎間板の分化状態がみられるなど、興味深いデータが蓄積している。遺伝子改変マウスの作製には一年以上要することが珍しくなく、新たなベクターの構築を検討中である。また椎間板と椎体の分化に関するマーカー解析も興味深いデータが蓄積している。ひきつづきUncx4.1-Creノックインマウスの作製・解析を進めるとともに、体節全体が前方化するRipply1,2ダブルノックアウトマウスやNotchシグナルの振動そのものが存在しないDll1ノックアウトマウスの脊椎骨形成過程についても、形態学的解析およびマーカー遺伝子等の発現解析を行う。これにより体節の分節化・前後極性と脊椎骨の分節化の関係をさらに解明する。
神経変性疾患脳でのストレス応答とミトコンドリア活性相関に関する分子病理学的研究

目的:各種神経疾患におけるストレス応答とミトコンドリア機能との関連性を細胞レベルで明らかにするために、heat shock protein(HSP)の発現とミトコンドリア活性相関を検索した。材料:正常及び各種神経疾患脳(Alzheimer病、Huntington病、運動神経疾患、Parkinson病、脊髄小脳変性症)。診断目的で採取された生検筋。方法:凍結切断、ホルマリン固定パラフィン包理切片、4%paraformaldehyde固定凍結切片を作成し、heat shock protein(HSP)の発現、局在を、各種抗HSP抗体を用いた免疫組織化学的手法で検索した。凍結切片に関しては、連続切片でNADH、SDH、CCO酵素活性染色を施行し、両者を比較検討した。結果:中枢神経では、Alzheimer病大脳皮質のoligodendrogliaでは、HSP70、HSP32(hemoxygenase)が特異的に発現していた。筋組織では、CCO欠損線維に特異的所見は認めなかったが、alkalinephosphatase陽性線維に、HSP60が特異的に発現していた。Parkinson病、ALS認めた、細胞質内封入体はいずれのHSP局在は認められなかった。運動神経疾患脊髄では、CCO活性の増強している神経細胞を認めるものの、HSP陽性線維は認められなかった。結語:変性過程における細胞レベルでのストレス応答は、疾患、病期、によって異なる可能性が示唆された。ミトコンドリア酵素活性との相関は中枢神経では明らかではなかったが、筋組織で、再生筋とHSP60との間に正の相関が認められた。
流体方程式の解の正則性と一意性についての調和解析学的研究

平成28年度および29年度に引き続き、平成30年度も水や油などの粘性のある縮まない流体(非圧縮性粘性流体)の運動を記述する非圧縮性Navier-Stokes方程式の解の正則性に関して、関数解析学的手法および調和解析的手法を用いて研究を行った。ここで、非圧縮性Navier-Stokes方程式とは、流体の速度場u(x,t)と圧力場p(x,t)を未知関数とする非線型偏微分方程式系である。同方程式に関して、初期条件がある意味で大きい場合、なめらかな解が時間大域的に存在するかどうかは未解決な問題である。この問題に対して、Beale-Kato-Majda型の爆発判定条件及びSerrin型の爆発判定条件が有名である。平成28年度はBeale-Kato-Majda型の爆発判定条件、平成29年度はSerrin型の爆発判定条件を考察したが、平成30年度は、再びBeale-Kato-Majda型の爆発判定条件を考察した。Beale-Kato-Majdaの爆発判定条件とは、時間区間[0,T)でなめらかな解が存在し、各時刻における渦度のsupremum normが区間[0,T)上で可積分であれば、すなわち、渦度がL^1(0,T;L^{\infty})に属していれば、なめらかな解が時刻Tより先まで延長できるというものである。我々はこの条件を少し緩めることに成功した。具体的には、時間変数に関してL^1-normではなく、logの重みを付けたものに変更することに成功した。この結果は扱う領域が全空間の場合はすでに知られているが、我々は外部領域などの一般的な領域でも、この種の改良に成功した。当初計画では、Navier-Stokes方程式の解の正則性に関するSerrin型の正則条件の特別な場合である弱L^nに値をとる関数として時間変数に関して連続な解の正則性の証明を行う予定であったが、Serrin型ではなくBeale-Kato-Majda型の正則条件(爆発判定条件)を大幅に改良できた。特に、外部領域などの非有界領域上の流体に対しても改良できた。Navier-Stokes方程式の解の正則性に関して、Beale-Kato-Majda型やSerrin型の正則条件が知られている。今後もこれらの正則条件の改良を試みる。これらの条件の改良のために、Brezis-Gallouet-Wainger型の不等式が重要な役割を果たす。我々はすでに同不等式の改良版を用いることにより上記の正則条件を改良しているが、今後も、調和解析学を用いて同不等式のさらなる改良を行い、Navier-Stokes方程式の解の正則条件の改良を試みる。さらに、熱対流の運動を記述する方程式に関しても同様の研究を行う。水や油などの粘性のある縮まない流体(非圧縮性粘性流体)の運動を記述する非圧縮性Navier-Stokes方程式の解の正則性に関して、関数解析学的手法および調和解析的手法を用いて研究を行った。ここで、非圧縮性Navier-Stokes方程式とは、流体の速度場u(x,t)と圧力場p(x,t)を未知関数とする非線形偏微分方程式系である。この問題に対して、Beale-Kato-Majdaの爆発判定条件が有名である。すなわち、時間区間[0,T)までなめらかな解が存在し、各時刻における渦度のsupremum normが区間[0,T)上で可積分であれば、なめらかな解が時刻Tより先まで延長できることが知られている。このBeale-Kato-Majdaの爆発判定条件は、流体の存在する領域が全空間の場合、多くの改良がなされている。例えば、supremum normの代わりに、BMO-normやBMOより広いBesov空間のnormを使っても同様のことが言えることが証明されている。しかし、一般領域上では、この種の研究はあまりない。私は、同様の改良が全空間のみならず、もっと一般の領域(例えば外部領域や有界領域、半空間など)でもできることを示した。特に、ある対数型の不等式(Brezis-Gallouet-Wainger型の不等式)の改良に成功し、それを用いることにより、これまで知られている結果の改良に成功した。また、エネルギークラスに属さない解を扱っている点で、考える領域が全空間の場合においてさえも、これまでの知られている結果の改良になっている。当初の計画では、非圧縮性粘性Navier-Stokes方程式に対し、弱Ln空間に値をとる関数として時間変数に関して連続な解の正則性の研究と、Beale-Kato-Majda型の爆発判定条件の改良であった。後半部分に関しては、大幅に改良ができた。特に領域が外部領域などの一般的な領域の場合でも改良に成功した。このことをふまえ、おおむね順調に進展していると判断される。平成28年度に引き続き、平成29年度も水や油などの粘性のある縮まない流体(非圧縮性粘性流体)の運動を記述する非圧縮性Navier-Stokes方程式の解の正則性に関して、関数解析学的手法および調和解析的手法を用いて研究を行った。

この問題に対して、Beale-Kato-Majda型の爆発判定条件及びSerrin型の爆発判定条件が有名である。平成28年度はBeale-Kato-Majda型の爆発判定条件を考察したが、平成29年度はSerrin型の爆発判定条件を考察した。時間区間[0,T)までなめらかな解が存在し、各時刻における速度場uのsupremum normが区間[0,T)上で2乗可積分であれば、すなわち、uがL^2(0,T;L^{\infty})に属していれば、なめらかな解が時刻Tより先まで延長できることが知られている。これはSerrin型の爆発判定条件の特別な場合である。我々はこの条件を少し緩めることに成功した。具体的にはsupremum normよりも弱いノルムである重み付きMorreyノルムを用いた条件に変更することに成功した。この種の改良に関して、扱う領域が全空間の場合には、多くの研究があるが、我々は外部領域などの一般的な領域でも、この種の改良に成功した。さらに、エネルギークラスに属さない解を扱っている点でも、考える領域が全空間の場合においてさえも、これまでの知られている結果の改良になっている。当初計画では、Navier-Stokes方程式の解の正則性に関するSerrin型の正則条件の特別な場合である、弱L^nに値をとる関数として時間変数に関して連続な解の正則性に関してであったが、Serrin型の正則条件の別の特別な場合の条件を大幅に改良できた。具体的にはL^{\infty}に値をとる関数として時間変数に関して2乗可積分な解の正則性が知られているが、L^{\infty}ノルムの代わりに、もっと弱いノルムを用いた条件に改良することに成功した。平成28年度および29年度に引き続き、平成30年度も水や油などの粘性のある縮まない流体(非圧縮性粘性流体)の運動を記述する非圧縮性Navier-Stokes方程式の解の正則性に関して、関数解析学的手法および調和解析的手法を用いて研究を行った。ここで、非圧縮性Navier-Stokes方程式とは、流体の速度場u(x,t)と圧力場p(x,t)を未知関数とする非線型偏微分方程式系である。同方程式に関して、初期条件がある意味で大きい場合、なめらかな解が時間大域的に存在するかどうかは未解決な問題である。平成28年度はBeale-Kato-Majda型の爆発判定条件、平成29年度はSerrin型の爆発判定条件を考察したが、平成30年度は、再びBeale-Kato-Majda型の爆発判定条件を考察した。Beale-Kato-Majdaの爆発判定条件とは、時間区間[0,T)でなめらかな解が存在し、各時刻における渦度のsupremum normが区間[0,T)上で可積分であれば、すなわち、渦度がL^1(0,T;L^{\infty})に属していれば、なめらかな解が時刻Tより先まで延長できるというものである。具体的には、時間変数に関してL^1-normではなく、logの重みを付けたものに変更することに成功した。この結果は扱う領域が全空間の場合はすでに知られているが、我々は外部領域などの一般的な領域でも、この種の改良に成功した。
ネオジウム-鉄-ボロン系合金の異質核生成低減による包晶相の液相からの直接成長

Nd-Fe-B磁石の優れた磁気特性は,Nd_2Fe_<14>B金属間化合物に由来するが,この相は液相と初晶Fe相から包晶反応によって生成するため,通常の溶解凝固においては,しばしば初晶Fe相が残存する.この初晶Fe相は,室温でソフト磁性相へと変態するため,Nd-Fe-B磁石のハード磁気特性を低下させてしまう問題がある.したがって,この磁石を高性能化するためには,初晶Fe相を含まないNd-Fe-B合金を作製することが非常に重要である.そこで本研究では,無容器プロセスを利用した過冷凝固法を利用してNd-Fe-B合金を作製し,初晶Fe相を全く含まないNd-Fe-B合金の作製を試みた.その結果,Nd-Fe-B合金を過冷凝固させると,Nd_2Fe_<14>B相ではなく,これまでに報告されていない新しい準安定相が生成することを発見した.この準安定相の結晶構造は菱面体で,Nd:Feの割合は,2:17であった.また,この準安定相は,初晶Fe相と液相から包晶反応によって生成し,その後Nd_2Fe_<14>B相に包晶変態することを明らかにした.試料サイズが1mm程度と比較的大きい場合には,この準安定相が非常に微細なNd2Fe14B相へと固相分解し,この現象を利用することで,凝固による高性能磁石の直接製造の可能性を示した.さらにこの準安定相について磁気特性を調べた結果,これがソフト磁性相であるため,Nd-Fe-B合金の高性能化のためには,除去する必要があることを明らかにした.Nd-Fe-B磁石の優れた磁気特性は,Nd_2Fe_<14>B金属間化合物に由来が,この相は包晶反応によって生成するため,通常の溶解凝固においては,しばしば初晶Fe相がソフト磁性相であるα-Fe相として残存する.そのため,初晶Fe相を含まない合金の作製が重要である.本研究では,初晶Fe相を含まない合金の作製を目的として,Nd-Fe-B合金をドロップチューブ法で作製し,得られた試料の組織と磁気特性について調査した.化学量論組成であるNd_2Fe_<14>B合金を用いた場合,その組織は三つに大別できることを明らかにした.試料直径が500μm以上の場合,組織はα-Fe相のデンドライトとNd_2Fe_<14>Bの包晶相から構成された.試料直径が400μmまで減少すると,試料はα-Fe相のデンドライトとNd_2Fe_<14>B相の包晶相からなる領域と,液相からの直接成長したNd_2Fe_<14>B相の領域の二つを同時に含む組織を有しており,試料直径が減少すると,過冷度の増加によって,直接成長したNd_2Fe_<14>B相の体積率が増加した.さらに試料直径が250μmまで減少すると,組織はNd_2Fe_<14>B相のデンドライトのみから構成された.以上のように,ドロップチューブ法を用いることで,α-Fe相の抑制が可能であることを明らかにした.一方,工業組成であるNd_<14>Fe_<79>B_7合金を用いた場合,初晶Fe相の成長は抑制できたが,Nd_2Fe_<14>B相の代わりに,これまでにほとんど報告されていない準安定相が生成することを明らかにした.またこの準安定相は,試料直径が8001200μmの場合,固相変態によってNd_2Fe_<14>B相とNd-リッチ相へと分解し,それよりも直径が小さい場合は,冷却速度の増加によって準安定相が室温まで凍結されることを明らかにした.Nd-Fe-B磁石の優れた磁気特性は,Nd_2Fe_<14>B金属間化合物に由来するが,この相は液相と初晶Fe相から包晶反応によって生成するため,通常の溶解凝固においては,しばしば初晶Fe相が残存する.この初晶Fe相は,室温でソフト磁性相へと変態するため,Nd-Fe-B磁石のハード磁気特性を低下させてしまう問題がある.したがって,この磁石を高性能化するためには,初晶Fe相を含まないNd-Fe-B合金を作製することが非常に重要である.そこで本研究では,無容器プロセスを利用した過冷凝固法を利用してNd-Fe-B合金を作製し,初晶Fe相を全く含まないNd-Fe-B合金の作製を試みた.その結果,Nd-Fe-B合金を過冷凝固させると,Nd_2Fe_<14>B相ではなく,これまでに報告されていない新しい準安定相が生成することを発見した.この準安定相の結晶構造は菱面体で,Nd:Feの割合は,2:17であった.また,この準安定相は,初晶Fe相と液相から包晶反応によって生成し,その後Nd_2Fe_<14>B相に包晶変態することを明らかにした.試料サイズが1mm程度と比較的大きい場合には,この準安定相が非常に微細なNd2Fe14B相へと固相分解し,この現象を利用することで,凝固による高性能磁石の直接製造の可能性を示した.さらにこの準安定相について磁気特性を調べた結果,これがソフト磁性相であるため,Nd-Fe-B合金の高性能化のためには,除去する必要があることを明らかにした.
〈日本宗教史〉の宗教史－近代日本宗教史の通史にむけて

第一に、研究課題「〈日本宗教史〉の宗教史」に関わる2度のシンポジウム、すなわち「正史の近代」と「戦後史のなかの「国家神道」」を、研究代表者が主催したことが挙げられる。第二に、そのうちの後者について、その成果をもとにした編著を研究代表者が刊行することである(これは2018年中に刊行の予定)。第三に、通史を執筆する準備作業として、研究代表者がいくつかの論稿を発表したことである。まず、「日本宗教史(通史)一覧」に着手するとともに、そのうち重要と考えられるものについて、その著者・執筆意図・参照文献などの分析を行った。当初の予定とは若干異なるが、本年度はとりわけ後者に力を注いだため、前者を公開するには至らなかった。しかしその分、内容面では望外の成果を得た。具体的には、土屋詮教と比屋根安定の〈日本宗教史〉に検討を加えたことで、両者の共通する態度として、宗教協調への融和性などが見出されたこと、そしてこのことと日本宗教史を執筆するという行為とは関連があると想定されることが明らかとなった。また比屋根の著書の改訂内容を分析した結果、〈日本宗教史〉から、それが記された時期の宗教的関心を読み取ることが可能であるとの確信を得た。いずれも今後の基礎となる成果である。つぎに、実作との関わりとして、〈日本宗教史〉が前提としている「通史」という存在について、比較史の視点を踏まえて問い直す試みを行った。具体的には、2015年12月の九州史学会において、大会シンポジウム「正史の近代ー修史事業と歴史学」を組織し、日本史はもちろん、中国史・朝鮮史・トルコ史・西洋中世史の専門家をパネラーに招き、通史というものを成り立たせる場について議論を行った。当然視して疑問にすら思わない「通史」なるものがいかに成立しているかの検討は、〈日本宗教史〉の実作を試みる上で不可欠の作業であった。さらに、〈日本宗教史〉にまつわる実作への批評も行った。「日本宗教史(通史)一覧」の仮稿の作成に予想外の時間を要したことが原因である。対象となるものの分量が、想定より多かったためである。昨年度に実施した比屋根安定と土屋詮教が著した〈日本宗教史〉の分析を踏まえ、本年度はまず、土屋詮教について重点的に調査を進めた。具体的には、比屋根安定において見出された実作と宗教的関心との連関を、より具体的な相で明らかにすることを目指し、その素材として、土屋による〈日本宗教史〉以外の著書、および雑誌に掲載された文章の網羅的な収集を行った。その過程では、とくに成田山仏教図書館所蔵の仏教関係雑誌が有用であったが、事柄の性質上、完璧はあり得ず、今後もさらに探索を続ける予定である。現在、これら資料の読解を試みているが、そこから浮かびあがりつつあるのが、仏教界のオピニオン・リーダーの一人としての土屋詮教という像であり、そうした有り様とかれの〈日本宗教史〉との関わりという新たな問いが、考察すべきものとして立ち現れた。また昨年度に見出した〈日本宗教史〉における宗教協調への融和性と関わって、主として大正期に民間主導でそうした方面で活動した帰一協会についての研究に着手し、学会報告とそれに基づく論文執筆を行った。学会におけるセッション全体の方向性との関係などから、〈日本宗教史〉との連関を中心に据えることはできなかったが、帰一協会に参加した実業家らが前提としている〈日本宗教史〉像を捉えることができ、それと宗教協調論との相性の良さを確認した。前段に記述したこととあわせると、〈日本宗教史〉の成立する場について、かなりのところまで明らかにできつつあるということになり、本年度は、実作に欠かせない作業をしっかり遂行したと言ってよい。年度内についてはおおむね順調に進展したが、前年度の遅れを取り戻すには至らなかったため。本年度の中心的な仕事として、まず、実作としての〈日本宗教史〉の当否を検討する意味も込め、「戦後史のなかの『国家神道』」というシンポジウムを企画し、史学会大会において実施したことがあげられる。近代史・思想史・神道史・憲法学など、多分野で第一線にて活躍する研究者を揃え、充実した準備研究会をした上でのシンポジウムであり、大きな反響を呼んだ。これについては、当日参加した研究者をさらに数多く加える形で、論文集の編集に着手した。2018年10月に刊行される予定となっている。また、昨年度行った〈日本宗教史〉と宗教協調との融和性に関する研究報告を発展させて、大正期における帰一協会という団体と宗教学との複雑な関係に焦点を当てた論文にまとめたこともあげられる。そしてこの論文を収録した論文集が刊行されたことを受けて、宗教学者や国際政治学者をコメンテーターとするシンポジウムが開かれ、そこでは宗教学者の活動に特化する報告を行った。さらにこれを「宗教の将来構想」という観点から再構成し、その変化によって〈日本宗教史〉を描き出す報告を準備している。もうひとつ、一般向け新書の部分執筆という形で、明治前期の〈宗教史〉の素描を試みた。しかしさまざまな制約から、新機軸はあまり打ち出せなかった。

第三に、通史を執筆する準備作業として、研究代表者がいくつかの論稿を発表したことである。幸いにも、所属研究機関の変更により、主として検討を加える対象人物の史料所蔵機関へのアクセスが劇的に容易となった。このメリットを活かして、今後の研究を推進していく方策である。最終年度ということもあり、本研究課題に投下する時間を増やし、当初の研究計画を完遂することを目指す。日本近代史年度途中で次年度以降の研究機関変更が決まったため、新たに所属する研究機関近隣の史料所蔵機関への出張を差し控え、次年度に回したことによる。本年度より所属研究機関が変わったことにともない、当初予定していた調査旅費のうちち、本年度に関しては、不要となったものがあったため。研究の進捗によって、新たに出張を要する史料所蔵機関が出現したため、その費用へと振り替えて使用する。次年度は、当初の計画では必要でなかった調査旅費、および研究の進捗方向によって、新たに要する調査旅費が発生する見込みであり、それに振り替えて使用する計画である。
トポロジカル物質に対するディラック方程式の発展的適用

今年度は,当初の主たる目的であった補助方程式の方法(ワイル方程式と補助方程式を連立させて準粒子状態を求める方法)に関する研究を進め,その有効性を確認した.具体的には,有限サイズのワイル半金属に補助方程式の方法を適用して準粒子状態を解析的に求め,その結果に基づいて永久電流の解析的な表式を導出した.得られた表式は,格子モデルに基づく数値計算結果と良い一致を示す(論文として発表済).さらに螺旋転位を含むワイル半金属に対しても同様な計算を行い,補助方程式の方法による解析的な結果と数値計算結果が良い一致を示すことを明らかにした(論文準備中).この計算を通して,螺旋転位の周囲に現れる1次元的なカイラル状態の性質を明らかにすることができた.これらの解析は従来の単純なワイル方程式の枠内では不可能であり,補助方程式の方法の有用性を示す成果と言える.当初予定していなかった課題として,二つの研究を遂行した.一つ目の課題として,ワイル半金属の異常な電気磁気応答を適切に記述できる,連続極限の正則化したワイル模型を提案した(論文として発表済).この提案を通して,従来の単純なワイル模型の問題点も明らかにした.二つ目の課題は,連続極限のディラック模型において発現する本質的な困難と関連する.従来の単純なディラック模型でベクトルポテンシャルに対する電流応答を計算すると,ゲージ不変性を破る非物理的結果が生じてしまう.この原因を明らかにし,正しい結果を導く簡便なエネルギー切断の方法を与えた(論文として発表済).研究開始前に設定した主たる研究課題がほぼ遂行できたうえに,予定していなかった二つの課題についても具体的な成果を挙げた.主たる研究課題はほぼ遂行できたので,副次的な課題に軸足を移したい.主として補助方程式の方法を拡張する研究を遂行するが,新しく提案したエネルギー切断の方法を拡張する研究にも取り組みたい.また,新しいディラック系とみなせる高次トポロジカル絶縁体や非エルミート・トポロジカル系に関する研究も構想する予定である.今年度は,当初の主たる目的であった補助方程式の方法(ワイル方程式と補助方程式を連立させて準粒子状態を求める方法)に関する研究を進め,その有効性を確認した.具体的には,有限サイズのワイル半金属に補助方程式の方法を適用して準粒子状態を解析的に求め,その結果に基づいて永久電流の解析的な表式を導出した.得られた表式は,格子モデルに基づく数値計算結果と良い一致を示す(論文として発表済).さらに螺旋転位を含むワイル半金属に対しても同様な計算を行い,補助方程式の方法による解析的な結果と数値計算結果が良い一致を示すことを明らかにした(論文準備中).この計算を通して,螺旋転位の周囲に現れる1次元的なカイラル状態の性質を明らかにすることができた.これらの解析は従来の単純なワイル方程式の枠内では不可能であり,補助方程式の方法の有用性を示す成果と言える.当初予定していなかった課題として,二つの研究を遂行した.一つ目の課題として,ワイル半金属の異常な電気磁気応答を適切に記述できる,連続極限の正則化したワイル模型を提案した(論文として発表済).この提案を通して,従来の単純なワイル模型の問題点も明らかにした.二つ目の課題は,連続極限のディラック模型において発現する本質的な困難と関連する.従来の単純なディラック模型でベクトルポテンシャルに対する電流応答を計算すると,ゲージ不変性を破る非物理的結果が生じてしまう.この原因を明らかにし,正しい結果を導く簡便なエネルギー切断の方法を与えた(論文として発表済).研究開始前に設定した主たる研究課題がほぼ遂行できたうえに,予定していなかった二つの課題についても具体的な成果を挙げた.主たる研究課題はほぼ遂行できたので,副次的な課題に軸足を移したい.主として補助方程式の方法を拡張する研究を遂行するが,新しく提案したエネルギー切断の方法を拡張する研究にも取り組みたい.また,新しいディラック系とみなせる高次トポロジカル絶縁体や非エルミート・トポロジカル系に関する研究も構想する予定である.パソコンの仕様が決められなかったため次年度使用額が生じた.仕様を早急に決定し,購入する予定である.
現象学と現代の言語哲学

本研究は、現代の言語哲学上の問題を現像学の観点から探究することを試みたものである。デリダの脱構築的議論がフッサールの現象学と密接な結び付きをもっていることは本研究以前にすでに明らかになっており、本研究では、このフッサール-デリダ的な観点から、(1)言語における「インテンション」の位置づけと(2)ガダマ-とデリダとの論争を検討することを通じて、現象学的・脱構築的立場と解釈学的立場とを比較検討する作業を中心に行った。(1)とりわけサールがデリダを批判しながら言っているように、エクリチュールの反復可能性を主張することによって「インテンション」の不在が証明されるわけではない、という議論があるが、この議論においては「インテンション」と「インテンショナリティ」との混同があることが確認された。このことはまた、グライスやストローソンの言語行為論についても指摘されうることである。(2)ガダマ-テ-デリダ論争を検討することを通じて、ガダマ-の思惟が、デリダが批判する「現前の形而上学」に合致するものであることが確かめられた。ガダマ-は<地平>概念によって、一方で人間存在の歴史性を強調しているが、他方で<地平>を一定範囲の広がりをもって対象的に存在するものと見なし、「地平融合」によって自他の連続的理解が実現されうると考えている。また、デリダによる質問を通して、ガダマ-が言語活動において「意志」が前提となっていることを自明視していることが明らかにされた。ここには(1)で見られたのと同じ問題があることも明らかにされた。
脳性まひ児における視覚系機能障害に関する研究

脳性まひ児の知覚水準の困難の主要因として易部分反応性を仮定して階層的複合刺激(global-local図形)を用いて実験的に検討した結果,刺激のサイズ(視角),偏心度,solidity,提示時間,刺激系列(注意配分への影響)による条件依存的な易部分反応性が示唆された。とりわけglobal優位とされるサイズでは認められないが,local優位なサイズでは易部分反応性が認められた。こうした知覚水準を前提に,視覚運動協調および構成行為水準の困難が想定されるが,これらの関係性について,特別支援学校の児童生徒を対象にした調査により,仮説的に構造化したモデルとして簡易評価表のかたちで示すことができた。脳性まひ児は、視覚系機能に困難を示すことが指摘されてきた。近年、低出生体重児の増加等を背景に脳性まひ児の発生率が増加してきており、古くて新しい問題として注目されてきている。このことから、彼らの視覚系機能障害の実態を明らかにすることはその教育的対応上、重要であり、かつ意義が大きい。本研究においては、複数の部分/局所(local)の集まりによって全体/大域(global)が構成される階層的複合刺激(global-local図形)を用いて検討した。先行研究や臨床経験から、脳性まひ児は部分に反応しやすく全体が捉えにくい(以下、易部分反応性とする)ことが想定されるためである。これまでに、1事例において、global優位の刺激条件でなお易部分反応性が確認された。一方で、4名の対象者で検討したが全例で特異的な易部分反応性は認められなかった。これを踏まえて本年度は、視角を大きくすることで易部分反応性が認められるかを検討した。上記と同様のglobal優位条件と、より視角の大きいlocal優位条件によって19名を対象に検討したところ、後者の条件でlocal優位な反応、すなわち条件依存的な易部分反応性が確認できた。これは論文としてまとめ、投稿した。次に、先行研究においては刺激属性のうち偏心度(中心からの偏り、隔たり)が優位性に影響を及ぼすことが指摘されており、また、刺激の提示時間が短くなると知覚が難しくなると指摘されていることから、事例を対象に、偏心度および刺激の提示時間の影響について予備的検討を行った。その結果、偏心度が小さくなるとlocal優位性を示し、提示時間が短くなると全体的にlocal優位な反応を示すことが明らかとなった。これは研究紀要にまとめた。今後は、対象者を増やしてさらに刺激属性の要因、具体的には偏心度や刺激提示時間、あるいは密度等の影響を検討していく。脳性まひ児は,視覚に関わる困難を示すことが指摘されてきた。近年,低出生体重児の増加等を背景に脳性まひ児の発生率が増加してきており,古くて新しい問題として注目されてきている。このことから,彼らの視覚に関わる困難(以下,視覚系機能障害)の実態を明らかにすることはその教育的対応上,重要であり,かつ意義が大きい。本研究においては,複数の部分/局所(local)の集まりによって全体/大域(global)が構成される階層的複合刺激(global-local図形)を用いて検討した。先行研究や臨床経験から,脳性まひ児は部分に反応しやすく全体が捉えにくいこと(以下,易部分反応性)が想定されるためである。本年度は,去年度に引き続き1事例を対象として刺激属性について,刺激の1global-local比を含むサイズ(視角)、2globalレベルにおける偏心度(local図形の配置の偏心度),3localレベルにおけるsolidity(塗りつぶし)が脳性まひ児の視知覚に及ぼす影響について検討した。特に今回加えた3の影響をみると、全体的に塗りつぶした条件で正答数が多く、solidityによって知覚されやすくなることが示された。さらに,脳性まひ児が視覚系機能障害を示すとされるものの,実際の学習の場面で具体的にどのような困難を示すのかの実態は明らかではないことから,文献にみられる具体的困難の記述を収集し,これをもとに調査用紙を作成し,九州の肢体不自由を対象とする特別支援学校すべてに在籍する該当児童生徒の実態について調査した。特に文献に示された困難以外の困難の実例を収集した。次年度は刺激属性の影響に関する検討に加え,引き続き今回の調査結果を基に作成した困難のリストの各項目の該当率から,視知覚,視覚運動,構成行為のどのレベルの困難がどの程度みられるのかを全国レベルで調査する。近年,低出生体重児の増加等を背景に脳性まひ児の発生率も増加しており,古くて新しい問題として注目されてきている。本年度は,複数の部分/局所(local)の集まりによって全体/大域(global)が構成される階層的複合刺激(global-local図形)を用い,去年度に引き続き1事例を対象として,刺激属性について刺激の1サイズ(視角),2globalレベルにおける偏心度(local図形の配置の偏心度)とそれらとの3注意配分の関係を検討した。全体的傾向として,これまでから期待されるような条件の影響は明らかには認められず,誤り自体が少なかった。刺激条件をランダム提示したことによって,却って注意配分が条件依存的に偏りにくかった可能性が示唆された。

また,脳性まひ児が実際の学習の場面で具体的にどのような困難を示すのかについて文献にみられる具体的困難の記述を収集し,これをもとに調査用紙を作成,九州の肢体不自由を対象とする特別支援学校すべてに在籍する該当児童生徒の実態について調査した結果の分析を進め,これを研究紀要にまとめた。さらに,この調査を基に作成した困難のリストの各項目の該当率から,視知覚,視覚運動協調,構成行為のどの処理水準の困難がどの程度みられるのかを全国レベルで調査した。次年度は刺激属性の影響に関する検討に加え,今回の調査結果を分析し,論文にまとめる。前年度に引き続き,実験を実施できる研究協力先を探したが現時点で見つかっていないため,検討項目についての予備的研究を行い,注意配分の影響についての示唆を得た。また,前年度の実態調査を基に,本年度は視知覚・視覚運動協調・構成行為の各処理水準における困難を日常の学習場面の様子から把握できる評価票の作成を目指し,調査対象を全国に広げて調査し,基礎データを得ることができた。近年において低出生体重児の増加を背景に,低出生体重児が脳性まひの原因として大きな割合を占めるようになった。特に,この低出生体重児において視覚に関わる困難が著明にみられることが指摘されている。彼らの視覚に関わる困難(以下,視覚系機能障害)の実態を明らかにすることはその教育的対応上,重要であり,かつ意義が大きい。本年度は,複数の部分/局所(local)の集まりによって全体/大域(global)が構成される階層的複合刺激(global-local図形)を用い,19名の児童生徒を対象として行った実験の結果を分析し,論文にまとめた。刺激サイズが小さければlocal,globalの影響はあまり受けないが,刺激サイズが大きいとlocalに反応しやすくなること,すなわち条件依存性の易部分反応性が確認された。一方で,影響が認められない対象者も少なからずおり,用いた課題が容易すぎた可能性も指摘され,今後の検討課題として残された。また,脳性まひ児が実際の学習の場面で具体的にどのような困難を示すのかについて文献にみられる具体的困難の記述を収集し,これをもとに調査用紙を作成,九州の肢体不自由を対象とする特別支援学校すべてに在籍する該当児童生徒の実態について調査した結果を基に作成した困難のリストの各項目の該当率から,視知覚,視覚運動協調,構成行為のどの処理水準の困難がどの程度みられるのかを全国レベルで調査し,その結果を分析して視覚に関わる困難の簡易実態調査票を作成,これを論文にまとめた。脳性まひ児の知覚水準の困難の主要因として易部分反応性を仮定して階層的複合刺激(global-local図形)を用いて実験的に検討した結果,刺激のサイズ(視角),偏心度,solidity,提示時間,刺激系列(注意配分への影響)による条件依存的な易部分反応性が示唆された。とりわけglobal優位とされるサイズでは認められないが,local優位なサイズでは易部分反応性が認められた。こうした知覚水準を前提に,視覚運動協調および構成行為水準の困難が想定されるが,これらの関係性について,特別支援学校の児童生徒を対象にした調査により,仮説的に構造化したモデルとして簡易評価表のかたちで示すことができた。前年度に実験を依頼し確約を得ていた学校側の受け入れ状況が変わり,実験ができなくなった。
マスク着用の有無が同調傾向の発生に影響を与えるか

看護師がマスクを装着して話す際の声の聴き取りづらさを緩和するために、マスク装着時と非装着時で音声の同調傾向の発生に違いが生じるかを検討した。実験参加者は10組20名であった。2者による自由対話は5分間で、マスク装着群と非装着群をクロスオーバー法で比較した。会話を録音し、Pearsonの積率相関係数を同調傾向の指標として、音量と基本周波数について分析を行った。5分間の会話を30秒毎の10区間に分割して比較にした。その結果、音量においては同調傾向は見られなかったが、基本周波数ではマスク装着時に同調傾向が強く表れた。今年度は実験環境の整備に注力した。本研究では実験の性質上、静謐な環境が必要であるが、周辺環境の雑音が問題となったこと、また予定していた実験室の音の反響が強くデータへの影響が懸念されたこともあり、実験環境を整えるために時間を要した。これらの問題は実験室の変更と、人の少ない時間帯に実験を行うよう調整することでクリアした。また、実験計画の見直しも行った。当初の実験計画では「両者ともマスク着用」、「いずれか1名がマスクを着用」、「両者ともにマスクを着用」の3群を比較することを検討していたが、「両者ともマスク着用」という施行は行わないこととした。以下に理由を述べるが、まずいずれの群に同調傾向が強く表れているかという絶対的な指標はない。そのため、本研究では各音声パラメータの変化を追うだけでなく、相関係数を同調傾向の指標として用いる点に新規性を見出した。具体的には、対話を30秒ごとに区切り、その区間ごとに相関係数を算出して相関係数の時間的変化を追っていく。つまり、相関係数の時間的変化を3群間で比較することとなり、比較が難しいという問題が生じた。よって、一対比較できるよう実験条件の変更を検討した。本研究は、患者-看護師間コミュニケーションにおける同調傾向の発生という点から着想している。患者と看護師の両者ともにマスクを着用してコミュニケーションを行うということは特異的な状況であり、一般的には医療者はマスクを着用しており患者はマスク非着用、もしくは両者ともにマスクを着用していないということが多く、「両者ともマスク着用」は施行しないこととした。本研究では実験の性質上、静謐な環境が必要であるが、周辺環境の雑音が問題となったこと、また予定していた実験室の音の反響が強くデータへの影響が懸念されたこともあり、実験環境を整えるのに時間を要した。また、実験計画の見直しも行い、「両者ともマスク着用」という施行は行わないこととした。その理由として、まずいずれの群に同調傾向が強く表れているかという絶対的な指標はない。そこで本研究では、相関係数を同調傾向の指標として用いた。しかし、相関係数の時間的変化を3群間で比較することは難しいため、一対比較できるよう実験条件の変更を検討した。看護師がマスクを装着して話す際の声の聞き取りづらさを緩和するために、マスク装着時の話し方が通常とは異なるということに着目し、マスク着用時と非着用時では音声の同調傾向の発生に違いが生じるかを検討した。2者による自由対話を5分間行い、対話者の片方だけマスクを装着するマスク装着群と、どちらも装着しない非装着群とし、両条件を同一被験者が行うクロスオーバー法で比較した。会話を録音し、基本周波数と音量について分析を行った。5分間の会話を30秒毎の10区間に分割して、その30秒の区間ごとに同調傾向が発生しているか分析した。なお、同調傾向の指標としてPearsonの積率相関係数を用いた。その結果、基本周波数において、マスク装着群では5区間でr=.700.867(p<.05)と強い相関を示した。よって、マスクを装着していても同調傾向は認められた。一方、マスク非装着群でr=.817(p<.01)と高い相関を示したのは1区間だけにとどまった。つまり、マスク装着群の方が強く同調傾向を示したと言える。また、対話開始直後は有意な相関は認められなかったが、2分経過後より高い相関を認める頻度が増加した。マスクを装着することで相手の声を聴き取りづらくなるため、マスクを装着しない場合よりも相手の話を聞こうとする姿勢が強く表れ、結果として相手の基本周波数に合わせることができたと推察される。音量については、マスク装着の有無にかかわらず有意な相関は認められなかった。これは1回の発話時間が長く、30秒の区間で一方のみが発話し、もう一方は相槌がほとんどの時間を占めていたというケースがあった。「うん」など相槌だけでは、発話と比して音量の変化が小さかったことが影響したと考えられる。

看護師がマスクを装着して話す際の声の聴き取りづらさを緩和するために、マスク装着時と非装着時で音声の同調傾向の発生に違いが生じるかを検討した。実験参加者は10組20名であった。2者による自由対話は5分間で、マスク装着群と非装着群をクロスオーバー法で比較した。会話を録音し、Pearsonの積率相関係数を同調傾向の指標として、音量と基本周波数について分析を行った。5分間の会話を30秒毎の10区間に分割して比較にした。その結果、音量においては同調傾向は見られなかったが、基本周波数ではマスク装着時に同調傾向が強く表れた。実験室の変更を行い、実験手順の見直しを行ったため、早急にプレテストを行い実験手順の微調整を行っていく。その後は、サンプル数を精力的に増やし、9月を目処に予定サンプル数分のデータを獲得ことと並行して音声データの分析を行う。速やかに統計処理、考察を行い、得られた結果の一部をとりまとめて学会発表を行っていく。28年度が最終年度であるため、記入しない。看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。