hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Scidマウス移植ヒト皮膚片を用いた発がん予防・阻止薬検定系の開発

本研究の目的はT cell/Bcell機能の欠損した免疫不全マウスであるscidマウスにヒトの皮膚を移植し、それを用いた発がん実験系を樹立し、発がん予防、阻止薬の検定系の開発をめざすところにある。正常ヒト皮膚をscidマウスに移植、移植した皮膚にがん原物質を直接塗布することによる発がん実験を試みた。ヒト半層または全層皮膚をscidマウス背部皮膚に移植し、生着した皮膚にDMBA(200-300 nmol),benzo[a]pyrene(200-300 nmol),methylcholanthrene(1.5 μmol),もしくはMNNG(1.5-3 μmol)などのがん原物質の内、いずれか一つを週一回マウスが衰弱あるいは死亡するまで(約25週間)塗布し続けたが、ヒト皮膚での腫瘍形成はみられなかった。これら4種類の物質を交互に塗布し、それに加えて週5回UV-Bを照射した群でも腫瘍の形成はみとめられなかった。また、イニシエーターとしてDMBAを、プロモーターとしてTPAを用いた2段階発がん実験も行ったが、ヒトの皮膚では全く腫瘍は形成されなかった。一方、試みたいずれの処置によってもscidマウス背部皮膚では腫瘍の形成が認められた。がん原物質の塗布量を下げ、投与期間の延長を試みたが、いずれの試みにおいてもヒトの皮膚部分には腫瘍は形成されなかった。またテープにより皮膚角質バリアーを取り除いた上での実験も試みたが、ヒト皮膚部分には腫瘍は形成されなかった。次に、小型霊長類であるマ-モセットの皮膚をscidマウスへ移植することを試みた。マ-モセット皮膚の移植に成功した為、それを用いてのDMBA(2 μmol,週1回)の局所塗布による発がん実験を試みたが、26週間にわたる実験期間中(マウスが死亡した為、実験を継続不可)には腫瘍は観察されなかった。しかしながら、マ-モセット自身の背部皮膚にDMBAを同量塗布した場合、マウスに比べ遥かに遅いが(マウスでは9週頃より腫瘍が形成されてくる)35週目頃より腫瘍の形成が認められた。これらの結果より、マウス皮膚では顕著に認められる各種がん原物質による発がんがヒトの皮膚では極めておこりにくいことが示された。よってscidマウス移植ヒト皮膚を用いての発がん実験系の樹立は極めて困難であり、その主たる理由は、マウス自身ががん原物質の毒性及び発がんにより比較的早期に死亡してしまうこと、並びにヒト皮膚における発がんはマウスに比し、かなりの時間を要するためであると考えられた。従来、発がんに関する研究は全て動物実験に基づくもので、ヒトにおける発がんの本態は全く明らかにされていないと言ってもよい。個体としてのヒトを実験に用いられない以上、上記の諸問題を解決するにはヒトの組織を用いての発がん実験系の樹立が必須と考えられる。

本研究の目的はTcell/Bcell機能の欠損したscidマウスにヒトの皮膚を移植し、その移植皮膚片における発がん実験系を樹立し、更にそれを用いた発がん予防・阻止薬の検定系の開発を行う事にある。本年度はまず正常ヒト皮膚をscidマウスに移植し、生着したヒト皮膚にがん原物質を直接塗布(一部紫外線照射も併用)することによる発がん実験を試みた。ヒト半層または全層皮膚をscidマウス背部に移植し、生着したヒト皮膚に7,12-dimethylbenz[a]anthracene(DMBA:200-300nmol),benzo[a]pyrene(200-300nmol),methylcholanthrene(1.5μmol),1-methyl-3-nitro-1-nitroso-guanidine(1.5-3μmol)のいずれかを週1回、マウスが衰弱あるいは死亡するまで塗布した。がん原物質を塗布し始めてから最長23週目までに全てのヒト皮膚移植scidマウスが衰弱あるいは死亡したが、上記のいずれかの処置によってもヒト皮膚での腫瘍形成は認められなかった。またDMBA(100nmol)を週1回塗布すると同時に紫外線(UV-B)を週5回(約12,500J/m^2/day)照射した群においても(塗布開始より27週目においても)ヒト皮膚での腫瘍形成は認められなかった。一方scidマウスの背部皮膚では試みたいずれの処置によっても腫瘍の形成が認められた。またscidマウスに移植したCD-1マウス皮膚においても腫瘍の形成は認められた。これらの結果よりマウス皮膚では顕著に認められる各種がん原物質による発がんがヒトの皮膚ではきわめておこりにくい事が示された。次年度以降は、観察期間をより長期にしての実験、皮膚角質バリアーを取り除いての実験、2段階発がん実験等を行う予定である。従来、発がんに関する研究は全て動物実験に基づくもので、ヒトにおける発がんの本態は全く明らかにされていないと言ってもよい。個体としてのヒトを実験に用いられない以上、上記の諸問題を解決するにはヒトの組織を用いての発がん実験系の樹立が必須と考えられる。本研究の目的はT cell/Bcell機能の欠損したscidマウスにヒトの皮膚を移植し、その移植皮膚片における発がん実験系を樹立し、更にそれを用いた発がん予防・阻止薬の検定系の開発を行う事にある。本年度は、まず昨年度の実験でいずれも単独では腫瘍を形成しなかった4種類のがん原物質すなわち7,12-dimethylbenz[a]anthracene (DMBA:100nmol),benzo[a]pyrene (100nmol)、methylcholanthrene (1 μmol)及び1-methyl-3-nitro-1-nitrosoguanidine (1 μmol)を交互に1週間ごとにマウスに塗布し、更にそれに加えて週5日UV-B (12,480J/m^2/day)を照射し、マウスが衰弱あるいは死亡するまでこれらの処置を続けた。がん原物質を塗布し始めてから最長22週目までに全てのヒト皮膚移植scidマウスが衰弱あるいは死亡したが、ヒト皮膚での腫瘍形成は認められなかった。一方、マウスの背部皮膚では100%のマウスに腫瘍の形成が認められた。次にscidマウス移植ヒト皮膚において2段階発がんを試みた。
震災復旧・復興の記録と気象教育のための高品位なライブカメラシステムの開発

1.【研究の目的】平成23年3月11日に発生した地震とそれに伴って発生した津波により,東日本の太平洋沿岸部は大規模な震災被害を受けた.このような状況の中で,津波により壊滅的な打撃を受けた市街の復旧・復興の記録と沿岸部における気象現象の観察を主な目的とし,高品位な静止画とタイムラプス動画を長期に渡って自動的に記録保存するライブカメラシステムを構築したい。そこで,以下について研究開発を行った.(1)高解像度で高品質な動画自動記録システムの構築手法の確立(2)ライブカメラによる沿岸地域特有の気象現象の観察効果(3)3Dビデオカメラを使用した3D画像撮影システムの試作と雲の遠近感の表現手法の検討2.【研究方法】研究は,以下の手順で行った.(1)デジタルカメラの画像キャプチャとWebカメラの動画キャプチャ,気象観測装置からデータの収集を行うプログラムを作成する.(2)動画や気象データを公開するためのWebサーバーを構築する.(3)デジタルカメラ,気象観測装置,キャプチャ用PCを観測地点に設置し,画像や気象データを収集する.3.【研究成果】今後は,このページに復興していく被災地各地の動画と静止画のページを追加して長期間に渡り記録していく.気象観測装置の組み込みと3D画像撮影システムまでは行うことができなかったが,今後継続して機能の追加を行っていく.1.【研究の目的】平成23年3月11日に発生した地震とそれに伴って発生した津波により,東日本の太平洋沿岸部は大規模な震災被害を受けた.このような状況の中で,津波により壊滅的な打撃を受けた市街の復旧・復興の記録と沿岸部における気象現象の観察を主な目的とし,高品位な静止画とタイムラプス動画を長期に渡って自動的に記録保存するライブカメラシステムを構築したい。そこで,以下について研究開発を行った.(1)高解像度で高品質な動画自動記録システムの構築手法の確立(2)ライブカメラによる沿岸地域特有の気象現象の観察効果(3)3Dビデオカメラを使用した3D画像撮影システムの試作と雲の遠近感の表現手法の検討2.【研究方法】研究は,以下の手順で行った.(1)デジタルカメラの画像キャプチャとWebカメラの動画キャプチャ,気象観測装置からデータの収集を行うプログラムを作成する.(2)動画や気象データを公開するためのWebサーバーを構築する.(3)デジタルカメラ,気象観測装置,キャプチャ用PCを観測地点に設置し,画像や気象データを収集する.3.【研究成果】今後は,このページに復興していく被災地各地の動画と静止画のページを追加して長期間に渡り記録していく.気象観測装置の組み込みと3D画像撮影システムまでは行うことができなかったが,今後継続して機能の追加を行っていく.
諸国探検隊収集・欧亜諸国保管西域出土史料の包括的再点検による東アジア史料学の革新

本研究は、敦煌・吐魯番出土文献研究で等閑視されてきた、断片を多く含むコレクションに着目し、それらがコレクションを越えて接続する事例(群際接合)を発見することによって、新しい東アジア古文書学を切り開くことを目的としてきた。これまで注目されてこなかったコレクションや新発見の出土文献群の全体像を正確に把握し、高精細画像など精緻なデータを集積しながら、断片接合事例を見いだしてきた。蓄積してきた断片データの増加やその精度の向上と、高精細画像の活用法の向上により、接合例の蓄積を毎年着実に進めることができた。コレクションを越えて接合する事例が生じる事由を確定する作業も進み、その理由として近年想定していた、現地における複数の探検隊による分割購入に由来するという考え方はほぼ間違いないであろう。その確定のために重要なフィンランドのマンネルヘイムの探検日記も精読し、幸いにも実現したその日記原本調査により、これまでの日記研究の誤りを訂正し購入日を確定することもできた。これまでのこうした研究成果を統合すべく、2018年12月に、ヘルシンキの国立博物館、旅順博物館から吐魯番文書担当研究者を招聘し、本科研チームおよび関係研究者による合同総括国際シンポジウム「断片がつなぐ世界各地の吐魯番出土文書コレクション」を東京と京都で一般公開で開催し、一般参加者とともに成果を共有することができた。その詳細は現在準備中の出版物で広く公開する予定であるが、漢文仏典、ウィグル語文書、法典文書、梵文仏典、医書、文学書など広範なジャンルにおいてコレクションを越えて接合する事例が確認され、各探検隊の行動調査とあわせて、従来より広い視点に立つ共同研究が必要であり、それによって群際接合する史料の増加が確実視されることとなった。ただし日記や探険隊の地図類はまだ膨大に残されており、精査を進めれば、今後、新たな展開も期待される。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本企画は敦煌・吐魯番出土文献研究で等閑視されてきた、断片を多く含むコレクションに着目し、それらを繋ぐことによって新しい東アジア古文書学を切り開くことを目的としている。研究代表者を中心に構築してきた学際的・学術的な協業の手法を用いて、これまであまり注目されてこなかった欧州・中国のコレクションや新発見の出土文献群の全体像を正確に把握し、高精細画像を含む精緻なデータベースを構築することにより、複数のコレクションについて横断的に断片を接続・統合させることをも目指しているが、断片データベースの精度の向上と、断片データの増加、さらには高精細写真の活用法の向上により、接続例の蓄積が進んでいる。とくにベルリンのコレクションを軸にヘルシンキや旅順との接続例が増加している。これらは具体的には、研究分担者の片山章雄の一連の業績で公開されている。本年度の成果としてまず第一に挙げるべきものは、フィンランド国立図書館・ヘルシンキ国立大学等の運営するDORIA Web Archiveシステムを通じて、研究代表者が撮影した高精細デジタル画像を写真著作権は研究代表者に保留したまま、全面的に公開できたことであろう。これによって世界各地の研究者からの情報提供を期待できる環境を整えられた。一方でコレクションを越えて接続する事例が発生する事由を確定する作業も実施した。この理由としてもっとも蓋然性が高いのは、現地における購入に由来するという考え方であるが、その確定のためには、シルクロードに入った欧州諸探険隊や日本の大谷探険隊等の調査日記の突き合わせが重要である。とくにヘルシンキのマンネルヘイムの断片が鍵になりつつあるので、マンネルヘイムの探検日記を精読中であるが、難解かつ多数の言語で出版されている日記にはなぜか相互にズレがあることが明らかになってきた。現在はこの問題を解決した上で次のステップに進む段階に来ている。概要にも記したように、まずはこれまで画像としては学界に紹介されていなかったヘルシンキのマンネルヘイム断片コレクションを、2015年10月に、現地のDORIA Web Archiveシステム上で、高精細状態のまま画像データベースとして公開できたことは最大の成果である。ここでは写真の著作権こそ研究代表者に保留されているものの、オープンアクセスであって、研究上の利用は完全に自由な状態にすることができた。これによって世界各地の敦煌吐魯番文書研究者と情報共有が可能となり、これまで低調であった断片研究を促進する環境を整えることができた。さらにコレクションを越えて接続する事例を博捜するための内部データベースである断片情報を書き込んだデータの精度を高めたことと、多数の断片を統一的に瞬時に見通すことができるように、Adobe社のシステムを用いた、画像のコンタクトシート化をはかったことなどにより、それらを活用した断片接続事例が増えていることも特記できる。コレクションを越えて接続する自由を検討するための日記データへのアクセスも着実に準備されている。本研究は、基本的に敦煌・吐魯番出土文献研究で等閑視されてきた、断片を多く含むコレクションに着目し、それらを繋ぐことによって新しい東アジア古文書学を切り開くことを目的としている。これまで研究代表者を中心に構築してきた学際的・学術的な協業の手法を用いて、欧州・中国のコレクションや新発見の出土文献群の全体像を正確に把握し、高精細画像を含む精緻なデータベースを構築することにより、複数のコレクションについて横断的に断片を接続・統合させることを可能にしている。断片データベースの精度の向上と、断片データの増加、高精細写真の活用法の向上により、接続例の蓄積が毎年着実に進んでいる。

その成果は研究分担者の片山章雄の業績を通して公表している。一方でコレクションを越えて接続する事例が発生する事由を確定する作業も引き続き実施した。この理由としてもっとも蓋然性が高いのは、現地における購入に由来するという考え方であるが、これを確定するためには、シルクロードに入った欧州諸探険隊や日本の大谷探険隊等の調査日記の突き合わせが重要である。ヘルシンキのマンネルヘイムの断片が鍵になりつつあるので、マンネルヘイムの探検日記を精読中であるが、多数の言語で出版されている日記にはなぜか相互にズレがあることが明らかになってきた。この問題の解決のために、マンネルヘイムのオリジナルの日記メモに遡って検討すべく、ヘルシンキの国立博物館担当学芸員と協議を重ねていて、原本写真による調査について許可願を申請している。また購入によるコレクション相互で断片が接続するという仮説にもとづいて調査対象を広げるために、日本国内に存在する敦煌吐魯番文書の購入品調査に入った。これまで静嘉堂文庫や東大総合図書館での調査を終え、接続関係を調べるためのデータベースに入力した。前年度までに達成された、フィンランド国立図書館・ヘルシンキ国立大学等の運営するDORIA Web Archiveシステムを通じて、研究代表者が撮影した高精細デジタル画像を、写真の著作権は研究代表者に保留したまま、全面的に公開することによって、世界各地の研究者からの情報提供を期待できる環境を整えることがすでにできている。これを全面的に活用し、各地の研究者からの情報提供を呼びかけていて、応じてくれた研究者からの情報を参考にしている。また昨年度から取り組んでいるコンタクトシートによる一覧表示を活用しての断片接続も軌道に乗ってきた。ただし各地から寄せられる情報のなかには誤解にもとづくものや、直接接続するのではなく同じ紙面のなかの離れた場所にある断片事例などが含まれ、本科研チームであらためて慎重に検討した上で確定させている。これまでは本科研チーム内では基本的に、データベースが整っている仏典を中心に接続関係を探してきたが、今年度から典籍についても断片接続を調査している。仏典と同じ原理で接続を探すことができるはずなのであるが、原理は同じでも、仏典とは異なり、データベースが完璧ではなく、また包括的でもないので、必ずしも効率的に作業することができない。ただし仏典に比べれば断片の絶対数も少ないので、典籍に精通した連携研究者玄幸子を中心に、その経験に基づく、人力による作業も併行して進めている。また前年度から作業しているマンネルヘイム以外の探険隊の調査記録についても、データ蓄積を進めている。本研究は、基本的に、敦煌・吐魯番出土文献研究で従来等閑視されてきた、断片を多く含むコレクションに着目し、それらがコレクションを越えて接続する事例(群外接続)を発見することによって、新しい東アジア古文書学を切り開くことを目的としている。これまであまり注目されてこなかった欧州・中国のコレクションや新発見の出土文献群の全体像を正確に把握し、高精細画像など精緻なデータを集積しながら、断片接続事例を次々見いだしてきた。
転写後調節因子TFLによるB細胞リンパ腫発症メカニズムの解明

リンパ腫発症モデルマウスにTFLを欠失させると、死亡時期が早まる。このマウスの骨髄には特殊な細胞集団が存在し、TFLを欠損させることである分子が異常に増加していることが分かった。リンパ腫において当該分子を含む免疫異常が早期死亡につながる可能性が考えられる。TFLの欠損はリンパ腫患者の約2割でも認められ、予後の悪いリンパ腫症例の半数にTFLの低下が認められることから、当該分子がいかにBリンパ腫の進展にかかわっているのかを今後明らかにしたい。さらにTFLの免疫染色での患者標本の検討も行いTFLの欠損と標的分子の有無がリンパ腫の予後にかかわる可能性を検討中である。TFLは転写後調節因子であり、数多くのサイトカイン制御を行っている。われわれはTFLのノックアウトマウスを作成しそのマウスが自己免疫性脳炎の収束にかかわる分子であることをつきとめ報告した。TFLはサイトカインにIL17を制御しており結果的にTFLの欠損がTh17細胞の増加を招くことが明らかとなった。さらにTFLには細胞増殖を抑える機構があり、リンパ腫の患者で多くのTFL欠損症例を認めることから、TFLのリンパ腫発症メカニズムの解明のためにモデルマウスを作成し検討を行っている。現在まである特定の細胞集団について網羅的解析を行いTFLの標的分子のいくつかを同定している。今後はそれらの分子の機構とリンパ腫発症とのかかわりを多方面から検証していく。また同時にTFLがリンパ種の予後マーカーになるかどうかの検討も行っており臨床面での早期応用が期待されている。我々はリンパ腫の形質転換の際に新規の分子TFLを同定した。TFLは細胞内に局在しRNA制御を行うことが知られている。TFLは転写後調節因子と呼ばれ、転写因子とともに数多くの蛋白質の発現を調節している。ことにRNA制御においては転写因子と異なり微妙な蛋白発現調節を行っていると考えられている。われわれはTFLがサイトカインの制御を行っていることを見出した。また、マウスモデルではTFLがILー17を制御することで脳炎の発症を遷延させることも発見した。すなわち、TFLは炎症に応答し、発現誘導され、炎症をスムーズに鎮静化する役割があると考えられている。興味深いことに、これらTFLの遺伝子欠損はリンパ腫患者でも認められ、予後の悪いリンパ腫症例でTFLの発現低下が認められる。この炎症調節分子であるTFLがどのようにリンパ腫の予後にかかわってくるのかを検討すべく、現在研究中である。リンパ腫を発症させるモデルマウスでの検討において特定の細胞集団において網羅的解析を行い、すでにいくつかの標的分子を同定した。それらの分子については細胞内での制御メカニズムの詳細を現在検討している。またTFLと実際のリンパ患者の検体との評価も予定している。TFLが制御しうる分子について、免疫染色にてTFLの発現低下との相関を検討できればと考えている。TFLのリンパ腫における役割が明らかになれば治療に大きく貢献できるものと考える。RNA制御においては転写因子と異なり微妙な蛋白発現調節を行っていると考えられている。これらTFLの遺伝子欠損はリンパ腫患者でも認められ、予後の悪いリンパ腫症例でTFLの発現低下が認められる。リンパ腫を発症させるモデルマウスでの検討において特定の細胞集団において網羅的解析を行い、標的分子を同定した。またTFLと実際のリンパ患者の検体との評価を行い、免疫染色にてTFLの発現低下との相関を検討中である。すでにいくつかのリンパ腫発症にかかわる分子を特定しその分子機構解明に着手できているため。血液内科今後は患者検体を含めた免疫染色などの検討を進めていきたい。臨床検体の使用に際してはすでに倫理委員会などで承認済みであるが、適宜更新を行い問題なく研究が進められるように留意する。本年度はTFLの免疫調節にかかわる論文を発表することができた。また臨床検体を用いた検討も進んでおり次年度中にはTFLとリンパ腫の予後相関についておおむね明らかになるものと思われる。また特定細胞集団の遺伝子比較検討を網羅的に行っておりいくつかの興味深い分子の道程にも成功している。TFLのリンパ腫発症メカニズムの解明に向けて今後も研究を続けていく。当初の計画どうりに研究は進んでいるが、次年度も引き続き当該研究の遂行が必要であるため、助成金の使用を次年度に繰り越した。翌年度分の助成金と合わせて、研究をおこなっていく。

翌年度は本年度に得られた知見を元に更なる分子メカニズムの解明と患者検体を使用した免疫染色の検討などを予定している。まずは網羅的解析で得られたデータをもとに検証実験を行っていく。再現性を十分に確認した後にそれらを別の実験系を用いて検証作業を行う。またヒトのリンパ腫症例においても同様のことが再現されているかどうか検証を重ねていく。現在TFLとリンパ腫の予後の相関について検討中でありその結果もまとめていく。主な使用用途は実験試薬などの消耗品である。さらに論文作成費や情報収集や研究成果発表のための学会参加費なども助成金の使用に含まれる。
前腕から手背における安全な静脈穿刺部位の探求および検証

看護技術である静脈内注射に関し、安全な静脈穿刺部位選定のための看護学及び解剖学的研究を一貫して進めてきた。静脈穿刺部位として、肘窩および足背を調査してきたが、前腕から手背にかけても臨床で選択される頻度が高い。本研究の目的は、これまでの静脈穿刺部位に関する研究を活用し、前腕から手背における安全な静脈穿刺部位を献体調査により分析するとともに、その信頼性・妥当性を生体調査から検証し、前腕から手背における安全な静脈穿刺部位を解明することである。平成30年度は、医学科解剖実習体15体を用いて、前腕から手背における皮静脈の走行と太さ、皮静脈と皮神経、動脈、変異のある動脈、静脈弁との位置的関係を描写・写真撮影より調査し、データを得た。調査データを手背静脈網の走行を中心として分析した結果、浅深の皮静脈の有無、静脈弓の高さ、上行静脈と斜静脈の出現によりその走行が変化することが明らかになった。さらに、先行研究や文献検索を重ねたところ、手背静脈弓の定義は分析の視点により異なることが確認されたため、手背静脈弓の定義を改めて検討する必要性も示唆された。また、8例の手背を用いて静脈弁の出現部位と種類について調査・分析した。静脈弁は、成書での報告と同様に、中枢部より末梢に多く存在していることが確認できた。手背の皮神経および動脈については、皮静脈と伴行もしくは交差する頻度が確認できたことから、今後は調査件数を増やして分析していく予定である。このように、初年度は皮静脈、皮神経、動脈の走行と静脈弁出現部位の特徴を確認することができ、新たな課題も見出すことができた。この結果は、同年度に日本解剖学会総会において報告した。次年度以降は、解剖実習体と生体の両者のデータを統合してその信頼性をさらに検証し、安全な手背周囲の静脈穿刺部位を明らかにする。平成30年度の予定は、解剖実習体15体を用いて前腕から手背における皮静脈の走行、皮静脈と皮神経、動脈、変異のある動脈、静脈弁との位置的関係を調査し、データを得ることであった。実際の調査件数は予定通り15体で、必要なデータはすべて取ることができた。さらに、先行研究を基に、皮静脈の走行、静脈弁、皮静脈と皮神経・動脈との位置的関係についても分析することができた。その結果、手背静脈網の走行を大別すると9パターン(9型)になるという新たな考察を得ることができた。また、手背静脈網の分析により、手背静脈弓とは本来は何を指すのかという本質的な問いが生まれた。これは、次年度の研究の重要なテーマとなると考える。平成30年度は調査の途中ではあるが、この手背静脈網の走行パターン、静脈弁の出現部位、皮神経の走行の特徴を第1報として学会で報告するに至ったことから、研究は順調に進展していると判断する。次年度は、平成30年度と同様に新たな解剖実習体15体を用いて調査を進め、調査結果の信頼性の確認を行う。特に動脈走行を中心とした変異の出現に注目して調査を進める計画である。また、調査結果をもとに文献検討を重ね、手背静脈弓の定義についての課題に取り組む。調査結果は、手背静脈網を中心として分析し、看護学系および解剖学系学会において報告する予定である。同様に、論文作成も開始し、投稿を行う。さらに今後、献体調査及びそのデータ分析で探求された安全な静脈穿刺部位の妥当性を、超音波診断装置を用いて生体により検証するため、その準備を開始する。生体の調査方法は、超音波診断装置を用いて探触子(プローブ)を安全な静脈穿刺部位とされる場所に当て、映像を撮影し、前腕から手背における皮静脈と神経、動脈との位置的関係を測定する。このため、調査に最適な超音波診断装置の検討と選択、購入を行い、パイロットスタディを計画する。なお、生体調査であることから、所属大学による倫理審査が必要であるため、申請を行う予定とする。

手背の皮神経および動脈については、皮静脈と伴行もしくは交差する頻度が確認できたことから、今後は調査件数を増やして分析していく予定である。このように、初年度は皮静脈、皮神経、動脈の走行と静脈弁出現部位の特徴を確認することができ、新たな課題も見出すことができた。この結果は、同年度に日本解剖学会総会において報告した。次年度以降は、解剖実習体と生体の両者のデータを統合してその信頼性をさらに検証し、安全な手背周囲の静脈穿刺部位を明らかにする。平成30年度の予定は、解剖実習体15体を用いて前腕から手背における皮静脈の走行、皮静脈と皮神経、動脈、変異のある動脈、静脈弁との位置的関係を調査し、データを得ることであった。実際の調査件数は予定通り15体で、必要なデータはすべて取ることができた。さらに、先行研究を基に、皮静脈の走行、静脈弁、皮静脈と皮神経・動脈との位置的関係についても分析することができた。その結果、手背静脈網の走行を大別すると9パターン(9型)になるという新たな考察を得ることができた。また、手背静脈網の分析により、手背静脈弓とは本来は何を指すのかという本質的な問いが生まれた。これは、次年度の研究の重要なテーマとなると考える。平成30年度は調査の途中ではあるが、この手背静脈網の走行パターン、静脈弁の出現部位、皮神経の走行の特徴を第1報として学会で報告するに至ったことから、研究は順調に進展していると判断する。次年度は、平成30年度と同様に新たな解剖実習体15体を用いて調査を進め、調査結果の信頼性の確認を行う。特に動脈走行を中心とした変異の出現に注目して調査を進める計画である。また、調査結果をもとに文献検討を重ね、手背静脈弓の定義についての課題に取り組む。調査結果は、手背静脈網を中心として分析し、看護学系および解剖学系学会において報告する予定である。同様に、論文作成も開始し、投稿を行う。さらに今後、献体調査及びそのデータ分析で探求された安全な静脈穿刺部位の妥当性を、超音波診断装置を用いて生体により検証するため、その準備を開始する。生体の調査方法は、超音波診断装置を用いて探触子(プローブ)を安全な静脈穿刺部位とされる場所に当て、映像を撮影し、前腕から手背における皮静脈と神経、動脈との位置的関係を測定する。このため、調査に最適な超音波診断装置の検討と選択、購入を行い、パイロットスタディを計画する。なお、生体調査であることから、所属大学による倫理審査が必要であるため、申請を行う予定とする。平成30年度は、市外における大学で解剖実習体の調査を行うための予算を確保していたが、順調に調査が進み、追加調査日が生じなかったことから、旅費に関する次年度使用額が生じた。また、消耗品として文献購入の予算を確保していたが、文献複写や近隣の大学で借用が可能な文献があったことから、消耗品の次年度使用額が生じた。これららを合算すると約30,000円となるため、今後、生体検査のために必要な超音波診断装置およびその付属品・消耗品の購入としての設備備品費の増額を予定する。
酸化ストレス性疾患モデル動物での部位選択的高感度分子イメージング法の構築

酸化スレス性疾患モデル動物での高感度分子イメージングの構築のため、本年度は、前年度までに開発したニトロキシルラジカルを、疾患モデル動物へと応用することを目的とした。疾患モデル動物としては、未だ原因不明である潰瘍性大腸炎モデル(DSSモデル)を選択した。大腸炎患者において生体内抗酸化物質量が減少していることや、モデル動物において抗酸化剤投与による病態改善効果が認められたことなどが報告されており、酸化ストレスの関与が強く示唆されている。前年度までの結果を踏まえ、合成したニトロキシルラジカルをDSS惹起大腸炎モデルマウスに投与し、肉眼的に病変をスコア化する手法やヘマトキシリン・エオジン染色による組織学的評価によって病態を評価した。その結果、TEMPOLと2,6位にピランを導入した化合物においては、病態悪化作用が認められ、2,6位にエチル基を導入した化合物においては病態改善作用が認められた。これら化合物においては、アスコルビン酸との反応性が大きく異なるため、血漿中のアスコルビン酸濃度を測定した。その結果、アスコルビン酸高反応性であり、病態悪化作用を有する化合物を投与した群のみで、有意なアスコルビン酸濃度の減少が認められた。そこで、病態抑制効果を有する2,6位にエチル基を置換した化合物と、非膜透過性であり、病態に対して効果が認められていないcarboxy-PROXYLを用いてOMRI画像解析を行ったところ、エチル基を置換した化合物のみで、有意に画像輝度の減衰速度が亢進した。エチル基を導入したニトロキシルラジカルはアスコルビン酸との反応性が非常に低く、脂溶性も高いため、従来のものと比較して細胞内や脂質膜中における活性酸素を効率よく捉えることができると考えられる。そのため、本研究は、今後の新規化合物開発の方向性を示すと共に他の疾患モデルへの応用展開が可能となると確信している。酸化ストレス性疾患モデル動物での高感度分子イメージング法の構築のため、本年度は新規ニトロキシルラジカル合成法の開発を目的とした。ここで、ニトロキシルラジカルは種々の還元物質や酸化物質と反応することが知られているが、この反応性を大きく変えるために、TEMPO系ニトロキシルラジカルの2,6位の構造を容易に置換できる合成法の開発に成功した。本手法は、2,2,4,4,6-ペンタメチル-2,3,4,5-テトラヒドロピリミジンや2,2,6,6-テトラメチル-4-ピペリドンを出発原料とし、塩化アンモニウムとケトン化合物、DMSOを60°Cで反応させることで、高収率にTEMPO系ニトロキシルラジカルの2,6位へ、種々のケトン化合物を導入できるものである。本手法により、非常に短い反応ステップで、かつ高収率にTEMPO系ニトロキシルラジカルの2,6位ジ置換、モノ置換化合物の合成が可能となった。本手法を用いて新規に合成したニトロキシルラジカルは、従来のニトロキシルラジカルと比較して、置換基によってアスコルビン酸に対する様々な反応性を有することがわかった。例えば、2,6位にテトラエチル構造を導入すると、還元に対して非常に安定となり、ピラン構造を導入すると逆に容易に還元を受けることがわかった。ニトロキシルラジカルの生体内での還元速度は細胞内アスコルビン酸濃度と密接に関与していることからも、これら新規合成ニトロキシルラジカルは高感度プローブの骨格として非常に有用である。さらに、2,6位の置換基によって、組織移行性の指標である油水分配係数においても、大きな変化がみられ、容易に組織移行性を制御できることを示した。これら新規ニトロキシルラジカルを応用することで、複雑な生体内レドックス反応を詳細に解析することが可能となると考えられる。酸化ストレス性疾患モデル動物での高感度分子イメージング法の構築のため、本年度は、動物実験に向けたスピンプローブ剤の最適化を目的とした。前年度に開発した合成法により新たに合成したニトロキシルラジカルに関して、細胞を用いた毒性評価、さらに正常動物を用いた体内動態の測定を行った。アスコルビン酸による還元に対して非常に安定な2,2,6,6-テトラエチル-ピペリドンニトロキシルラジカルにおいて、WST-1法による評価を行ったところ、従来用いられているTEMPOL、oxo-TEMPOと比較して顕著に毒性が低いことが明らかとなった。また、体内動態の測定を行った結果、2,2,6,6-テトラエチル-ピペリドンニトロキシルラジカルにおいて、非常に高い組織移行性を有することを明らかにした。本化合物については、合成において収率の低さが問題であったが、4位のケトンに保護基を導入する新たな合成法を開発し、従来の約10倍という非常に高い収率で合成する事を可能にした。また、本化合物の4位にミトコンドリア移行性のトリフェニルフォスフィンを置換することに成功し、この新たなニトロキシルラジカルに関してもアスコルビン酸による還元に対して優れた安定性を有することを明らかにした。OMRIを用いた造影効果の検討の結果、2,2,6,6-テトラエチル-ピペリドンニトロキシルラジカルはTEMPOLと同等の造影効果を有することを明らかにし、生体内において還元に対して安定な造影剤として有用である事が示唆された。

大腸炎患者において生体内抗酸化物質量が減少していることや、モデル動物において抗酸化剤投与による病態改善効果が認められたことなどが報告されており、酸化ストレスの関与が強く示唆されている。前年度までの結果を踏まえ、合成したニトロキシルラジカルをDSS惹起大腸炎モデルマウスに投与し、肉眼的に病変をスコア化する手法やヘマトキシリン・エオジン染色による組織学的評価によって病態を評価した。その結果、TEMPOLと2,6位にピランを導入した化合物においては、病態悪化作用が認められ、2,6位にエチル基を導入した化合物においては病態改善作用が認められた。これら化合物においては、アスコルビン酸との反応性が大きく異なるため、血漿中のアスコルビン酸濃度を測定した。その結果、アスコルビン酸高反応性であり、病態悪化作用を有する化合物を投与した群のみで、有意なアスコルビン酸濃度の減少が認められた。そこで、病態抑制効果を有する2,6位にエチル基を置換した化合物と、非膜透過性であり、病態に対して効果が認められていないcarboxy-PROXYLを用いてOMRI画像解析を行ったところ、エチル基を置換した化合物のみで、有意に画像輝度の減衰速度が亢進した。エチル基を導入したニトロキシルラジカルはアスコルビン酸との反応性が非常に低く、脂溶性も高いため、従来のものと比較して細胞内や脂質膜中における活性酸素を効率よく捉えることができると考えられる。そのため、本研究は、今後の新規化合物開発の方向性を示すと共に他の疾患モデルへの応用展開が可能となると確信している。
整数論と関連分野の研究

1.(浅井)デデキント和の相互法則に関連して、(1)一般デデキント和の場合に拡張されたラデマッハーの符号問題を解決した(発表論文参照)、ならびにこの結果の局所化として、(2)隣接ファーレイ分数と中間分数におけるデデキント和のp進的性質の数値実験およびその定式化をした(発表準備中)。2.(佐藤)クライン群の研究において、(1)実型の古典ショットキィ群の8種類すべてについてヨルゲンセン数の下界を決定した(発表論文参照)、ならびに(2)3種の実型古典ショットキィ空間の形状と、同モジュラー群に関する基本領域の形状を決定した(発表準備中)。3.(千葉)積空間の位相的性質について、(1)ハウスドルフ空間の非可算なシグマ積は遺伝性正規的でも遺伝性パラコンパクトでもないことを示した(発表論文参照)、ついで、(2)正規シグマ積において、有限部分積のサブメタ・リンデレフ性からシグマ積についての同性質が従うことを証明した(発表論文参照)。4.(松田)ベクトル値測度論の研究において、実バナッハ空間の共役空間の弱コンパクト部分集合がペッティス集合となるための必要十分条件を2通り与えた(各発表論文参照)。5.(古森)ラムダ計算研究に関連して、(1)BCK論理において、証明可能論理式の持つ正規証明図の個数の決定方法を与えた(発表論文参照)、ならびに、(2)BI論理等におけるP-W問題を解決した(発表論文参照)。6.(板津)集団遺伝学モデルに関する確率過程論において、特にフレミング・ヴィオト過程について研究し部分的な成果を得た(発表準備中)。
大気中二酸化炭素上昇下の作物の葉の老化過程における根活性の役割の解明

大気中二酸化炭素(CO_2)濃度上昇の作物の葉の老化促進における根の活性の役割を明らかにすることを目的とする。本年度は、高濃度CO_2に対する応答が明瞭であったイネに着目し、まず窒素吸収量と葉の老化との関係について、生育後期の供給水耕液の濃度との関係を解析した。次に、高濃度CO_2が根の窒素吸収活性に及ぼす影響を、葉からの蒸散流に依存する受動吸収と根での積極的な能動吸収に分けて葉の老化との関係を解析した。葉の老化の指標となる個葉光合成速度の葉内CO_2濃度に対する初期勾配は、生育中期までの幼穂形成期(播種後60日目)と出穂期(100日目)には生育CO_2環境による大きな違いが認められないが、登熟期(130日目)には高濃度CO_2で生育した場合(700μmol mol^<-1>)に通常CO_2で生育した場合(350 μmol mol^<-1>)に比べ低下した。通常CO_2濃度環境で生育したイネの出穂期以降の窒素供給量を制限すると、登熟期の初期勾配が高濃度CO_2環境で生育した場合と同程度にまで低下した。根からの全窒素吸収速度は、生育中期まで高濃度CO_2により高まつたが、登熟期には逆に低下した。受動吸収速度は、高濃度CO_2により特に登熟期に低くなった。能動吸収速度は、生育中期まで高濃度CO_2で高まり、登熟期には差がなくなった。能動吸収速度の全吸収速度に占める比率は、生育中期まで高濃度CO_2により高まったが、登熟期には差がなくなった。以上のことから、高濃度CO_2による葉の老化促進に、根の窒素の吸収能力の低下がともなうことを明らかにした。本年度は、2段階のCO_2条件(外気濃度、高濃度=外気+200μmol mol^<-1>)で生育させたイネについて、老化の始まる穂揃期から成熟期までの根域温度を3水準(低温=-3°C、中温=±0°C、高温=+3°C)に制御し、根の活性と老化との関係について検討した。計測は登熟中期に行った。葉のルビスコ量(単位葉面積あたり)は、高CO_2で外気CO_2に比べ2947%減少し、その程度が低温条件で大きかった。しかし、光合成速度は、高CO_2で外気CO_2に比べ1127%低下するが、その程度は逆に高温条件で大きかった。光合成速度は、ルビスコの量に加えて活性の影響を受けるため、このような根域温度への異なる応答は活性の差を反映したものと推察される。ただ、ルビスコ量の減少は、老化促進に伴う窒素の再転流の結果と考えられ、根の温度が低い場合に高CO_2による葉の老化が促進されることが示された。根の活性の指標である窒素の吸収速度は、高CO_2で外気CO_2に比べ、高温、中温条件では高まるが、低温条件では抑制され、ルビスコ量の応答と一致した。一方、葉のヘキソース量は高CO_2により増加するが、ルビスコ量の応答と一致しなかった。また老化に関わる植物ホルモンのアブシジン酸の葉における濃度は高CO_2による一定した傾向がみられなかった。以上、高CO_2による葉の老化促進は、葉への糖の蓄積やアブシジン酸の増加よりも、葉での窒素の需給バランスを介し、根の窒素吸収の活性が関わる可能性を示した。次年度以降は、根域温度による応答が単純に窒素の収支で決まるものなのか、その変化にともなう何らかのシグナル伝達が作用しているのか、詳細に検討する。
教師が実施しやすいミニSSTの開発

SSTは『生徒指導提要』において教育相談の新手法の中核として取り上げられるなど、教育現場の重要取り組み課題となっている。しかし、現状ではSSTに必要な複数回セッションに割く時間が厳しく、専門外のため教師自らの実施に不安が多く、実施される場合でも専門家任せが多い。そこで本研究では、学校における「SSTの実施の現状とSST実施への不安・阻害要因」の実態調査により問題点とニーズを洗い出した上で、技法習熟と実施の両面でコストが少ない、教師が実施しやすいシングルセッションの「ミニSST」の開発を行う。この「ミニSST」の提案により、教師による実践が進み、自らクラスを変えられるという自己効力感が向上し燃え尽き防止となり、教師自身がクラスにフィットするプログラムを開発する契機にもなろう。本年度は、学校でのSSTの実施状況および、SST実施への不安・阻害要因の実態を明らかにすることを目的に、教師108名を対象に、属性、SSTに対するイメージ、SSTの有効性、SST実施へのイメージ、SSTの実施状況の調査を行った。SSTのイメージについては、ポジティブなイメージの項目の平均値が高い一方で、具体的な深い有効性にかかわる項目の平均値が低かったが、本調査に協力した教師がSST未体験であったため、具体的で深いレベルの有効性には疑問を呈したと考えられた。SST実施を阻害する要因については、SSTへの意欲から自身でのSST実施効力感への直接的なパスは有意とならず,SSTへの意欲が存在しても自身でSSTを行える効力感とはならないことが確認された。また,SSTへの意欲からSSTの技術習得・SSTの職場への適合性への正のパスが存在し,共に自身でのSST実施効力感への正のパスが存在した。以上より教師がSST実施効力感を持つためには,技術習得を容易にし、忙しい学校現場に適合するSSTの提案が必要だと考えられた。研究実績の概要に記したとおり、当初予定した計画が順調に進み、応用教育心理学会における発表を2題行うことができた。なお、この2題をもとに、現在、九州産業大学国際文化学部紀要、および応用教育心理学会の学会誌への投稿に向けて、鋭意執筆中である。研究実績の概要に記したとおり、当初予定した計画を初年度順調に行うことができ、また研究計画の変更の必要性も認められないため、計画通り以下の研究を行うこととする。2年目の研究のテーマ:教師が実施しやすいミニSSTの開発1(参加者の視点からの検討)。(目的)苦手意識に配慮した習熟しやすいシングルセッションの「ミニSST」原案を作成の上実施し、参加者アンケートを行うことで、参加者の視点からプログラムの適切性について検討を行う。(方法)トレーナー:SSTに達意の研究分担者山口。予備研究:学生30人程度を対象に実施予定。本研究:教職課程の学生80人程度を対象に実施予定。内容:前年度の実態調査を踏まえ、技法習熟が容易ながら、対人関係の良循環に役立ちどの児童生徒にも必要な「上手な聞き方」をとりあげる予定である。評価:ミニSST終了時に、参加者にプログラムの利点と改善点を問うアンケートを配布の上回収する。

研究実績の概要に記したとおり、当初予定した計画を初年度順調に行うことができ、また研究計画の変更の必要性も認められないため、計画通り以下の研究を行うこととする。2年目の研究のテーマ:教師が実施しやすいミニSSTの開発1(参加者の視点からの検討)。(目的)苦手意識に配慮した習熟しやすいシングルセッションの「ミニSST」原案を作成の上実施し、参加者アンケートを行うことで、参加者の視点からプログラムの適切性について検討を行う。(方法)トレーナー:SSTに達意の研究分担者山口。予備研究:学生30人程度を対象に実施予定。本研究:教職課程の学生80人程度を対象に実施予定。内容:前年度の実態調査を踏まえ、技法習熟が容易ながら、対人関係の良循環に役立ちどの児童生徒にも必要な「上手な聞き方」をとりあげる予定である。評価:ミニSST終了時に、参加者にプログラムの利点と改善点を問うアンケートを配布の上回収する。本研究課題は開発研究であるが、1年目は開発に向けた実態調査で、いわば準備段階の研究であり、若干の倹約が可能であった。1年目の研究活動を通して、国内学会でより多くの議論をすることが、本研究課題の中心的取り組みとなる開発研究の充実に必要であることが見えてきたため、当初の予定より国内学会発表の回数を増やすこととなった結果、2年目の支払請求額が、当初の計画より多くなっているが、研究計画全体には変更がない。
細胞性粘菌を用いた多細胞体制成立のゲノム基盤に関する研究

細胞性粘菌の子実体形成は胞子と柄細胞のみを生じる最も単純な細胞分化のシステムで、発生メカニズムの解析に適した実験系とされてきた。しかし、細胞性粘菌の中でもAcytostelium属の子実体では柄は非細胞性で、全ての細胞が胞子となる。集合して多細胞になりながら細胞分化が見られない細胞性粘菌の存在は非常に興味深い。そこで、Acytosteliumの株と種々の情報が蓄積されているDictyostelium discoideumとの比較ゲノム解析によって、多細胞体制の本質的な意義である生殖細胞と体細胞への役割が可能になった進化の道筋を推察することを目標として研究を行った。比較的扱いやすい種としてAcytostelium subglobosumを選定し、無菌合成培地で増殖するクローン株を樹立した。ゲノムサイズを約28Mbと推定し、国立遺伝学研究所との共同研究でショットガン・シークエンシング法による配列決定を約6倍のカバレッジまで行った。また、D. discoideumの予測遺伝子構造をもとにしてオーソロガス遺伝子の推定を行い、データベースを構築した。さらに、相同性の低い遺伝子についての遺伝子モデル構築に役立てるため、増殖期cDNAライブラリーを構築して約7,000クローンの配列決定を行った。一方、発生過程の詳細な解析を可能にする実験系を開発した。A. subglobosumの発生は自らが分泌する揮発性低分子物質により阻害されることが見出されたため、細胞を比較的低密度に維持し、活性炭を培養皿上部に塗布することによって同調発生を可能にそた。これらの成果は今後柄細胞形成に関わる遺伝子群のオーソロガス遺伝子について構造と機能の解析を行うために大きく貢献すると期待される。これまでのところ、Acytosteliumに関する分子生物学的、遺伝情報額的解析はほぼ皆無である。まず、実験系の確立を行った。国立科学博物館の萩原博士より供与された未同定株とストックセンターから入手した計5種の株のうち、Acytostelium subglobosumが培養と子実体形成の点で最も扱いやすいと判断されたので、この株を以降の研究に用いることとした。ゲノム解析に先立って大まかな情報を得るために、SalI断片によるゲノムライブラリーを作製し、ランダムに選んだ90クローンについてDNA塩基配列を決定した。得られた配列を解析したところ、A.subglobosumゲノムのGC含率は約56%とD.discoideumの22.4%に比べてかなり高いことがわかった。これを反映して、およそのコドン使用頻度にも両種で大きな違いがあった。また、遺伝子密度はかなり高く、効率的な遺伝子解析が行えるものと期待される。現在、国立遺伝学研究所との共同研究でショットガン・シークエンシング法によるゲノム配列決定を進めている。A.subglobosumのゲノム解読を終了した後はD.discoideumで明らかにされている柄細胞形成に関わる遺伝子群のオルソログ遺伝子を抽出し、構造と機能の解析を通して多細胞体性の進化に関わったと考えられる遺伝子機能の変化に関する知見を得る予定である。
コードレスセンサを利用したポ-タブルベッドサイドモニタの開発研究

1.生体情報のコードレスセンサ・電極の可能性について検討を行い、近距離テレメトリを利用した方法が現状の工業技術水準からみて妥当であると判断し、これに基づいて装置の設計・試作を行った。生体情報としては心電図を対象とし、胸部コードレスセンサから腰部の記録計までを近距離テレメトリすることによりコードレス化が行え、ホルター心電計を併用して24時間の心電図記録が可能なことを確認した。2.コードレスセンサの多チャンネル化の足掛りとして、心電図の2チャンネルコードレスセンサの試作を行った。伝送方式としては、単一般送波によるPFM、PWMを利用した時分割方式を利用したが、チャンネル間の干渉もなく、心電図等の生体情報に関しては十分な周波数帯域を有しており、波形の再現性も良好であった。3.コードレスセンサの実用化のため、多チャンネルの生体情報の同時測定が可能なコードレスセンサの試作について検討を行った。4.コードレスセンサの技術を応用してポ-タブルベッドサイドモニタのハード設計・試作を行った。また、ソフト面としては、測定データの記録・管理のために、パーソナルコンピュータを利用してシステム制御、データの記録を試みた。また、カルテの自動記載や検索の高速化など臨床面の実用性を重視し、専門家の意見を取り入れたソフトウェア開発を検討した。5.当該研究課題の最終年度にあたり、総合的評価として、これまでの研究成果に基づき、システムとしての適用範囲、有用性、実用的効果などを総合的に検討した。各種生体情報計測のためのセンサ・電極と計測器との間に介在するコードの省略による被験者における完全無拘束状態の実現や、信号が多チャンネル化した場合のコードの煩雑さの解消とコードのトラブルに起因する測定ミスの低減、更にこれらの技術を応用した新しいポ-タブルベッドサイドモニタの開発を行い、現在医師やナ-スなどが一定時間毎の間欠的な測定により行っている入院患者の体温や心拍数などの患者データの記録、カルテ記載などの管理を本システムにより代行し、病院内の省人化やナ-ス業務の軽減をはかる患者モニタリングの合理化と高精度化を目標として研究を行った。平成6年度の成果としては、1.生体情報のコードレスセンサ・電極の可能性について検討を行い、近距離テレメトリを利用した方法が現状の工業技術水準からみて妥当であると判断し、これに基づいて装置の設計・試作を行った。生体情報としては心電図を対象とし、胸部コードレスセンサから腰部の記録計までを近距離テレメトリすることによりコードレス化が行え、ホルター心電図を併用して24時間の心電図記録が可能なことを確認した。伝送方式としては、単一搬送波によるPFM、PWMを利用した時分割方式を利用したが、チャンネル間の干渉もなく、心電図等の生体情報に関しては十分な周波数帯域を有しており、波形の再現性も良好であった。本年度購入の設備備品「シンセサイズド信号発生器」は、上記の試作コードレスセンサの性能評価のために使用した。各種生体情報計測のための多チャンネルコードレスセンサの開発を行った。近距離テレメトリの利用により,送信器からの電波放射エネルギーを制限して,装置の消費電力低減と小型・軽量化を試みた。また,センサの軽薄化のために,生体をアンテナの一部として使用する可能性について,理論的・実験的検討を試みた。これらの知見により,心電図,体温,呼吸数などの各種生体情報のコードレスセンサを試作し,多チャンネル情報の同時記録が可能な装置の開発を行った。更に,コードレスセンサを利用したポ-タブルベッドサイドモニタの試作開発を試み,患者監視,データ管理システムの合理化に対し,本システムの適用の可能性について検討した。平成7年度の成果としては1.コードレスセンサの実用化のため,多チャンネルの生体情報の同時測定が可能なコードレスセンサの試作を行った。本年度購入の設備備品「マルチパ-パスFFTアナライザ」は,試作システムの回路調整,性能評価のために使用した。2.コードレスセンサの技術を応用してポ-タブルベッドサイドモニタのハード設計・試作を行った。

また,ソフト面としては,測定データの記録・管理のために,パーソナルコンピュータを利用してシステム制御,データの記録を試みた。また,カルテの自動記載や検索の高速化など臨床面の実用性を重視し,専門家の意見を取り入れたソフトウェア開発を検討した。3.当該研究課題の最終年度にあたり,総合的評価として,これまでの研究成果に基づき,システムとしての適用範囲,有用性,実用的効果などを総合的に検討した。