hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
音声の基本周波数パターン生成モデルのパラメータの自動推定とその生成規則の自動獲得

本研究では、研究代表者らの従来の研究を基盤として、実測の基本周波数パターン(以下、F_0パターン)から、F_0パターン生成過程のモデルの特徴パラメータを自動的に推定するための手法の開発、および、大量の音声資料のF_0パターンの特徴パラメータ推定結果をもとに、任意の発話のための特徴パラメータ生成規則自動獲得の手法について検討を行い、以下の成果を得た。(1)日本語朗読音声のF_0パターン実測値の平滑化と補間に関する検討実測のF_0パターンから特徴パラメータを推定するための前処理として、パターンの平滑化および補間が必要となる。本研究では、中央値平滑化、制限付きの線形補間、および3次関数近似を組み合わせることにより、滑らかかつ連続的なF_0パターンを得る手法を考案した。(2)F_0パターンの導関数に基づくパラメータの自動推定法の検討所与のF_0パターンから、F_0パターン生成モデルの特徴パラメータを推定するためには、まず適切な第1近似解を求める必要がある。そのためF_0パターンの導関数に基づいて、変化の急激なアクセント成分およびその指令の推定を行い、その後アクセント成分を除したパターンから比較的変化の緩やかなフレーズ成分およびその指令を推定する手法を検討し、評価を行い手法の有効性を確認した。(3)韻律生成規則の自動獲得法の検討上記(1),(2)に基づき多くの音声資料のF_0パターンの分析を行った結果から、所与のテキストに対する韻律生成規則を導出する手法について基礎的な検討を行った結果、アクセント指令とフレーズ指令の大きさに関して、単語のアクセント型により3段階程度に量子化し得ることなど種々の知見を得た。音声の基本周波数パターン(FOパターン)生成モデルのパラメータの自動推定法とその生成規則を自動獲得する手法を確立することを目的として、今年度(第1年目)は下記の研究成果・知見を得た。1.日本語朗読音声のFOパターン実測値の平滑化と補間に関する検討FOパターン生成モデルのパラメータを自動的に推定するための前処理として、実測値の平滑化と補間が必要となる。これは、一般に音声には各種の子音や無声化母音が含まれ、実測のFOパターンは急激な局所的変化や中断を伴うため、パラメータの自動推定が困難となるためである。中央値平滑化および線形補間、3次関数近似等を組合せ、自動推定に供する連続的なFOパターンを得る手法について検討し評価を行なった。2.FOパターンの導関数に基づくパラメータの自動推定法の検討FOパターン生成モデルのパラメータを自動的に推定するには、まず適切な第1近似を与え、つぎに逐次近似法により推定の精度を高めることを行なう。そのために適切な第1近似を得る手法として、FOパターンの導関数に着目し、変化の急激な成分であるアクセント成分の推定を行ない、その後フレーズ成分を推定する手法を検討し、若千の音声資料に関して評価を行ない、その有効性を確認した。平成12年度は、前年度に対象とした日本語の朗読音声について、より大量の音声資料を用いることにより、基本周波数パターン生成規則の自動推定法とその生成規則を自動獲得する手法について詳細に検討を行ない、下記の研究成果を得た。1.基本周波数パターンの実測値に対する前処理に関する検討前年度に引き続いて、実測の基本周波数パターンから生成モデルのパラメータを自動推定を行なう際に障害となる基本周波数の抽出誤りおよび無声区間の取り扱いに関して、平滑化および補間の手法を多くの発話に適用し得るよう改良を行なった。2.基本周波数パターン生成モデルパラメータの自動推定法の検討上記1により得られる大量の基本周波数パターンをもとに、生成モデルパラメータの自動推定を行ない、前年度に開発したアルゴリズムに改良を加え、また、得られたパラメータをAbS法に基づく逐次近似を行なうことにより精密化するアルゴリズムの高速化を行なった。3.韻律生成規則の自動獲得法の検討

自動推定を行なうことにより得られた生成モデルのパラメータを分析することにより、所与のテキストに対してこれらのパラメータを与えるための生成規則を導出する手法について検討を行ない有効性の確認を行なった。
造血幹細胞移植後患者の筋肉量低下と末梢循環障害との関連性の探索

本研究では,造血幹細胞生着時点での筋肉量低下と栄養状態,筋酸素代謝の関連性を明らかにすることにより,無菌室内の運動療法の生理的作用を明らかにすることを目的としている.このことにより,造血幹細胞移植患者に対する臨床において,患者の筋酸素代謝を維持するような運動療法の開発は,患者にとって大変意義深いものとなる.本研究では,造血細胞移植予定の18歳以上の患者を対象に,筋肉量と栄養状態を調査し,近赤外線分光法を用いて,筋酸素代謝を測定しそれぞれの関連性を調査した.方法は,体成分分析装置であるIn bodyを用いて骨格筋肉量を測定する.同日に近赤外線分光法にて前脛骨筋の筋酸素代謝の測定を実施する.測定期間は,移植前と造血幹細胞が生着した時点(移植後約3週間後)に測定を実施する.得られた筋肉量の低下率が筋酸素代謝の指標であるΔTOI Rの低下率およびアルブミン値の低下率と高い相関を示すことが予測された.調査の結果としては,測定可能であった5名から移植前後で測定が可能であった3名について分析を行った.症例1は移植前後で骨格筋量は(20.6→23.0kg),アルブミン値は(4.6→2.8g/dl)ΔTOI Rは(11.05→5.03%).症例2は移植前後で骨格筋量は(29.6→20.2kg),アルブミン値は(4.3→3.6g/dl)ΔTOI Rは(32.15→12.34%).症例3は移植前後で骨格筋量は(24.0→23.3kg),アルブミン値は(3.0→3.8g/dl)ΔTOI Rは(12.07→11.27%)であった.症例が少ないこともあり筋肉量低下率と筋酸素代謝およびアルブミン値の低下率に相関が認められなかった.今後は症例数を増加させて検討していく必要があると考えられる.本研究では,造血幹細胞生着時点での筋肉量低下と栄養状態,筋酸素代謝の関連性を明らかにすることにより,無菌室内の運動療法の生理的作用を明らかにすることを目的としている.このことにより,造血幹細胞移植患者に対する臨床において,患者の筋酸素代謝を維持するような運動療法の開発は,患者にとって大変意義深いものとなる.本研究では,造血細胞移植予定の18歳以上の患者を対象に,筋肉量と栄養状態を調査し,近赤外線分光法を用いて,筋酸素代謝を測定しそれぞれの関連性を調査した.方法は,体成分分析装置であるIn bodyを用いて骨格筋肉量を測定する.同日に近赤外線分光法にて前脛骨筋の筋酸素代謝の測定を実施する.測定期間は,移植前と造血幹細胞が生着した時点(移植後約3週間後)に測定を実施する.得られた筋肉量の低下率が筋酸素代謝の指標であるΔTOI Rの低下率およびアルブミン値の低下率と高い相関を示すことが予測された.調査の結果としては,測定可能であった5名から移植前後で測定が可能であった3名について分析を行った.症例1は移植前後で骨格筋量は(20.6→23.0kg),アルブミン値は(4.6→2.8g/dl)ΔTOI Rは(11.05→5.03%).症例2は移植前後で骨格筋量は(29.6→20.2kg),アルブミン値は(4.3→3.6g/dl)ΔTOI Rは(32.15→12.34%).症例3は移植前後で骨格筋量は(24.0→23.3kg),アルブミン値は(3.0→3.8g/dl)ΔTOI Rは(12.07→11.27%)であった.症例が少ないこともあり筋肉量低下率と筋酸素代謝およびアルブミン値の低下率に相関が認められなかった.今後は症例数を増加させて検討していく必要があると考えられる.
マウス切歯apical bud細胞の臼歯への移植による細胞動態の観察

現在、HERS細胞そのものが上皮間葉転換を起こしてセメント芽細胞に分化するという説が提唱されており、われわれはこれをin vivoの実験系で実証したいと考えている。実験計画は、「歯の発生」と「歯周組織の再生」のメカニズムを知る目的でマウスを用いた2通りの実験から成り立っている。「歯の発生」のモデル実験では、臼歯歯胚にapical bud細胞を注入、または臼歯歯胚を分散化しapicalbud細胞を混入したオルガネラとして移植する。「歯周組織の再生」のモデル実験では、歯根が完成した臼歯の歯根膜腔にGFP陽性apicalbud細胞を注入することによって、apical bud細胞の動態を追う。
植物のサイトカイニン応答における分子基盤

本申請研究ではARR1およびARR2の標的遺伝子群を系統的に探索することを中心として、サイトカイニンによって引き起こされる作用が、どのような遺伝子の機能によってもたらされているのかを明らかにし、サイトカイニンの情報伝達におけるARR1およびARR2の役割の解明を目指した。ARR1の転写因子活性を誘導的に制御できる系(35S::ARR1ΔDDK::GR系)を用いてcDNAマイクロアレイ法により、ARR1の標的遺伝子の探索を行った。その結果、デキサメタゾンの添加により、転写レベルが変化する標的候補遺伝子群を得た。転写レベルの上昇が著しかった遺伝子の中にはAタイプのレスポンスレギュレーター遺伝子ARR5,ARR6,ARR7,ARR16,ARR17が含まれていた。この他にも、P450タンパク質およびZincfingerタンパク質が有意に多く見いだされた。これらの候補がすべてARR1の標的遺伝子とは考えがたいが、Aタイプのレスポンスレギュレーター遺伝子が多数含まれていることから、ある程度の濃縮はかかっていると期待される。今度、これらが標的遺伝子であるかどうかを調べることによって、ARR1が関与するサイトカイニンシグナル伝達の概要が明らかにされると考えられる。また、arr1-1変異体は野生型に比べて、サイトカイニンに対する感受性は低下しているが、顕著な表現型の変化は観察されない。これにはARR1と配列相同性が高いARR2の関与が考えられた。そこでarr1-1、arr2-1の二重変異体を作成した。しかし、単一の変異体と比較して、顕著な表現型の変化は観察されなかった。wol、cre1-1変異体では、根の維管束の細胞列の数が減少し、師管、道管の分化が正常におこらない。ARR1がサイトカイニン受容体CRE1の下流で機能しているかどうかを調べるために、ARR1の転写因子活性を構成的にあるいは誘導的に制御できる系(CREp::ARR1ΔDDKおよびCREp::ARR1ΔDDK::GR)をwol、cre1-1変異体に導入した形質転換植物体を作成し、wol、cre1-1変異体の表現型をARR1がsuppressできるかどうか調べた。wol変異体にCREp::ARR1ΔDDKを導入した植物体では少なくとも根の伸長阻害の回復が観察された。
人間の言語処理過程に立脚した自然言語処理方式の研究

本研究は、文章の理解と生成における人間の情報処理過定を実験的に把握し、その知見に基づいて従来よりも格段に高度な自然言語処理方式を達成することを目的として、今年度に以下の成果を達成した。1.語句の認知過程の観測・分析とモデル化に関しては、既知語句の認知過程に重点をおき、短文の単時間呈示による被験者の文理解度等のもとに、語句の認知単位とその処理過程を具体的に明らかにするとともに、都道府県名等を利用して、既知単語認知に要する時間を測定し、脳内辞書の構成に関する知見を得た。また今回得られた知見をもとに、人間の言語理解過程のモデルの素案を作成した。今後は、未知語の意味推定過程を実験的に解明するとともに、本研究の他グループの研究成果・知見を統合し、文章理解・生成モデルを作成し、さらに機械処理への応用を試みる予定である。2.難解文の処理過程の観測と分析に関しては、構文解析レベルの問題を対象とし、計算機表示ないしスライドにより刺激文呈示のタイミングを制御し、質問応答の反応時間を計測するシステムを作成するとともに、文理解に関連する客観的情報を得るため、眼球運動の同時計測・記録システムを作成し、予備的実験を行った。3.瞹昧文章の処理過程の観測と分析に関しては、英文の手紙文の日本語文への素訳を依頼された事態での大学生の理解、それと訳文の産出の関係について検討し、訳語選択を相当適切に方向付けるならば、機械翻訳等においても、深い理解なしに翻訳することが可能であるとの知見を得た。4.文章生成過程の観測・分析とモデル化に関しては、言語的説明における表現の依存性を実験的に示唆し、また文脈に依存した言語的説明を与えるシステム構築の基本的枠組みを明らかにし、これに基づき札幌市の道案内用対話システムのプロトタイプを作成した。
北ケニア遊牧民・レンディーレ社会における生業の多角化とジェンダーの変容過程

本研究は、北ケニアの遊牧民レンディーレ社会における生業の多角化とジェンダーの変容過程を明らかにすることを目的としている。レンディーレは半砂漠地帯に広がる牧野で、ラクダと小家畜、ならびに少数のウシとロバに依存した生業を営む遊牧民族である。しかし、1970年代以降、政府や援助団体の開発政策によって、町場を中心に遊牧民にも農業技術が導入されたり、賃労の機会が与えられたりした。その結果、新たな生業活動を求めて牧村から町場に移動する人々が出現しはじめた。本研究では、(1)調査地であるフラフラ開拓村(マルサビット県)における生業の多角化の状況、居住形態、年中行事、人生儀礼、役割分担、年齢体系や婚姻といった社会制度に着目し、専業牧畜を行う集落と比較することで社会経済的変化を探り、(2)開拓村でミルク販売を行う女性たちに焦点をあて、世帯構成、夫の経済活動、婚姻形態、移住のいきさつなどを背景に、町場近郊における女性の新たな役割とその変化を分析し、(3)近代化など外的な変化に対応する個々人の生きざまの社会経済的意味を探り、それを単に個人的領域にとどめるのではなく、牧畜社会の再編成として捉えなおすことによって、社会構造の動態とその維持機構を明らかにし、(4)個々人によるライフヒストリーを通して、男女それぞれに与えられた役割や性規範からの逸脱行為を描きつつ、そのような個々人の行為が町場近郊の開拓村におけるレンディーレ社会の再編成にどのように位置付けられようとしているのかを長期調査での収集資料をもとに実証した。以上の内容は、学会誌への投稿論文や学会発表などにまとめた。第39回アフリカ学会では、生計が多角化したフラフラ村で一夫多妻婚が顕著に見られる現状をとりあげ、厳格な長子相続によって家畜へのアクセスが少ない一夫多妻婚世帯の妻とその子供たちが、現金獲得の機会に恵まれた町場近郊に移住している状況を示した。そこでは、夫婦別計のあり方に着目し、一夫多妻婚の世帯主と妻たちの生計活動、及び、居住形態などの資料提示と分析を行った。その結果、フラフラ村の一夫多妻婚世帯には、夫の死後、牧村から移住してきた母子世帯が多いこと、又、別の妻が他の集落に居住している分散居住型が多く、その場合でも、夫が死亡していて不在であるような母子世帯が多数を占めていることを明らかにした。
精巣細胞の初代培養を利用した精子への遺伝子導入法の開発

この研究では、遺伝子改変を施した精子あるいは生殖可能な精子形成細胞を作りだし、それを利用して効率よく哺乳動物の形質転換を行う方法を開発することが目的である。今年度の研究では、精子分化途中の段階にある精子形成細胞へ遺伝子を導入し、導入された遺伝子の発現を解析した。まず、研究代表者らが以前に開発したラット精子形成細胞の初代培養系を利用して、精子分化のさまざまな段階にある精子形成細胞を分取した。これらの細胞群に、エレクトロポレーション法およびリポフェクション法によリ、サイトメガロウイルスプロモーターの制御下にグリーンフルオレッセントプロティン(GFP)を発現するプラスミドDNAを導入し、GFPの生産を蛍光顕微鏡を用いて検討した。しかし、すべての精子形成細胞群について、いずれのDNA導入法を用いても、はっきリしたGFPの発現は観察されなかった。そこで次に、DNAを導入した精子形成細胞をセルトリ細胞と共培養した後にGFPの発現を調べたが、この場合も結果はネガティブであった。これらの結果は、精子形成細胞へのDNAの導入効率が低いのか、あるいは導入されたDNAからの遺伝子発現が弱いかのどちらかによると思われる。前者については、ウイルスベクターの利用が有効だと思われるが、現段階では有効なベクターの候補が見当たらない。後者については、精子形成細胞内で効率よく遺伝子転写を導くプロモーターを見いだし、それを導入ベクターに取リ入れる工夫が必要である。
地球生命体のリスト作成に向けた国際共同研究(ガイアリスト21)の推進

1996年度には、以下の活動を行い、問題点の洗い出し、プロジェクト推進の具体策の検討、およびプロジェクトの主旨の普及活動を行った。1)班会議(3回):1996年7月12日東京大学総合研究博物館(東京)/1996年9月18日かでる2.7(札幌)/1997年1月12日東京大学海洋科学研究所(東京)2)シンポジウム「ガイアリスト21プロジェクトと分類学の発展」:1996年9月21日かでる2.7(札幌)、演者:塚越哲(東大総合研究博物館)、遠藤秀紀(国立科学博物館)、堀口健雄(北海道大学大学院理学研究科)、村上哲明(京都大学大学院理学研究科)、多田内修(九州大学農学部)、馬渡駿介(北海道大学大学院理学研究科)、白山義久(東京大学海洋科学研究所)[(社)日本動物学会、日本動物分類学会、日本学術会議・動物科学研究連絡委員会共催]3)ワークショップ:1997年1月11日東京大学海洋科学研究所(東京)、演者:井上民二(京都大学生態学研究センター)、山根正気(鹿児島大学理学部)、永益英敏(京都大学総合人間学部自然環境学科)、玉手英利(石巻専修大学理工学部)4)関連集会(日本動物分類学会シンポジウム):「分類学者はガイアリスト21にどう対処すべきか」:1997年9月18日かでる2.7(札幌)、演者:戸田正憲(北海道大学低温科学研究所)、片倉晴雄(北海道大学大学院理学研究科)5)ガイアリスト21の活動を紹介する和・英文併記パンフレットの作成以上の活動から、ガイアリスト21の主旨には期待と理解が深まりつつあることが明らかになると同時に、今後は、プロジェクト推進の中核となるガイアリストセンター設立の具体化、国内の支援態勢の整備、海外の関連活動との連携が急務であることが指摘された。
弥生・古墳時代における鉄器文化の受容と変容-南九州を素材として-

本研究は,南九州の弥生・古墳時代の鉄器にみえる地域色と他地域との共通性を明確にし,土器様式の動向とあわせて見ることによって古墳時代後半期に増すと考えられる地域色がどのような性格を持つものなのかを考察することを目的としている。昨年度は,南九州の鉄器,特に鉄鏃の分類・編年を行った。今年度は,まず時期ごとに南九州に存在する複数の異なる墓制と副葬品である鉄器との比較を行った。基本的には,鉄器の種類や組み合わせは共通するものであったが,量や種類の豊富さなどに差異が認められた。やはり,古墳に近い地下式横穴墓が最も豊富な鉄器を有していた。地域においても,大規模な古墳群が多く存在する日向地方が南九州の中でも多くの鉄器を有している。また他地域のものと比較した場合,古墳時代前半期よりも古墳時代後半期において,地域色の強い鉄器を有するという特徴がみられた。これは,斉一的な文化に移行する古墳時代の特徴と反するもので,南九州土器の変化の特徴とも一致するものである。製鉄遺跡が増加するのも古墳時代後半期であり,鉄器生産の在地化が,形態の在地化に反映されたものと考えられる。また一方,他地域からの情報の少なさもこれを促進しているものと考えられる。それを顕著に示しているのは、薩摩半島南端部にみられる土壙墓であった。土壙墓には,顕著な階層差も認められず、弥生時代後期から古墳時代後期にかけて変化が見られない。副葬品である鉄器も,後半期のものは種類も豊富になるが,形態は在地化しており、導入期の弥生時代後期から祭祀形態が変化したとは考えられない。鉄器からも土器からも,基本的に弥生時代後期後半期に導入した新しい要素を変化させずに古墳時代を通して保ちつづけている,逆にいえば,それ以後の新しい要素を採用しない結果が,強い地域色として表れているものと結論づけることができた。本研究は,南九州の弥生・古墳時代の鉄器にみえる地域色と他地域との共通性を明確にし,土器様式の動向とあわせて見ることによって,古墳時代後半期に増すと考えられる地域色がどのような性格を持つものなのかを考察することを目的としている。まず,本年度は鹿児島県・宮崎県を中心とする資料のデータベース作成を行った。なお,資料収集のため,鉄器の実見・実測・写真撮影などを行った。さらに,鉄器の中で量的に豊富で,地域色が大きいとされる鉄鏃の編年を行った。中でも、圭頭式と呼ばれる南九州には弥生時代後期から多く存在する鉄鏃は、その形態の計測的データーによる分類によって編年が可能であった。形態変化の方向は南九州でおおよそ一致しており、なかなか土器と供伴しない南九州内の鉄器の一括資料をクロスデーティングし,他の鉄器を編年する大きな手がかりがつかめた。また,成川遺跡で土壙墓群から出土した鉄器を観察すると、大型品であるが非常に脆弱なつくりのものや、折り曲げた刀などがあり,すべてが利器としての機能を十分に備えているわけではない可能性が出てきた。特に古墳時代後半期に鉄器の大型化や地域色の強さが目立ち、この時期に製鉄遺構が増加することとあわせて,鉄器製作の技術系統などを整理する必要が出てきた。
聴覚障害児・者の認知特性から捉えた多様な情報保障モデルの検討

1)質問紙調査:聴覚障害学生への質問紙調査(セルフアドボカシースキル,認知特性,大学生活の困り感,メンタルヘルス,アイデンティティ状況)の分析(SPSSによる統計的分析,自由記述内容の質的分析)を行った。2)支援スキルや気づきの変化に関する調査:情報保障者の情報アクセシビリティ支援スキルや聴覚障害学生への情報アクセシビリティ支援についての気づきを深める自己評価シートを作成し,毎回の支援者トレーニング終了後に,支援スキルや聴覚障害学生への情報アクセシビリティ支援への気づきについての自己評価(4段階評定の20項目と自由記述2項目など)を測定した。質問紙調査(実施期間:平成28年8月から12月)1)調査対象:聴覚障害のある大学生、大学院生、専門学校生等約100名2)方法:全国ろう学生懇談会主催の全国ろう学生の夏の集い(平成28年8月14日:京都で開催)にて質問紙を配布回収(実施については主催者の許可を得た)。また、各地区の聴覚障害学生団体の事務局を通して質問紙を郵送配布した。3)調査項目:フェイスシート(本人の状況、教育環境、家庭環境、コミュニケーション、現在受けている情報保障の状況、障害者に関する法等の知識)、認知特性(田倉・福田・若山ら(2014)の尺度)、メンタルヘルス面(日本GHQ30:配布数に応じて用紙を購入)、アイデンティティ(甲斐・鳥越(2006)の尺度)、セルフアドボカシースキル、情報保障やキャンパスライフ支援のニーズ4)分析:SPSSによる統計的分析、自由記述内容の質的分析を進めている。面接調査(実施期間:平成28年4月)1)調査対象:聴覚障害学生支援経験者数名2)方法:半構造化面接3)調査内容:フェイスシート、支援者から見た聴覚障害学生の認知特性(田倉・福田・若山ら(2014)の尺度を修正)についての語り4)分析:面接内容の逐語資料作成を進めている。面接調査、質問紙調査を実施し、データを収集することができた。分析作業を継続しているが、それが終わり次第、論文化作業に取り掛かる予定である。1)質問紙調査:2016年に実施した質問紙調査(セルフアドボカシースキル,認知特性,大学生活の困り感,メンタルヘルス,アイデンティティ状況)の分析(SPSSによる統計的分析,自由記述内容の質的分析)と論文化作業を進めている。各項目の評価と自由記述内容の関連について検討を進めている。3)支援利用者の認知特性および情報保障ニーズの調査:1)の質問紙調査で協力を得られた方々をピックアップし,面接調査の準備を進めている。分析作業が大幅に遅れていること,および協力者の都合などを考慮し,2017年度に実施予定であった面接調査を2018年度に延期することになった。今年夏から、面接調査を実施予定である。1)調査対象:聴覚障害のある学生等10名(可能な限り、平成28年度質問紙調査の対象者)2)方法:協力者の年齢に応じて、認知特性を把握する検査及び面接を実施する。(協力者の許可を得てビデオ撮影を行う)3)分析:調査における発言・行動内容のトランスクリプトを作成し、それらと検査結果を分析し、先行研究と比較分析する。そしてそれぞれの認知特性に応じた情報保障モデルを抽出する。今年夏に面接調査を実施する予定である。聴覚障害のある学生5から10名を対象に,認知特性や情報保障ニーズについての面接調査および複数の情報保障方法の評価実験を実施する。協力者の許可を得てビデオ撮影を行う。その映像からトランスクリプトを作成する作業を研究補助者に依頼する。トランスクリプトと面接調査および実験結果を分析し,それぞれの認知特性やニーズに応じた情報保障モデルを抽出する。データ収集を終了させたが分析を進めているところである。そのため、平成28年度に着手する予定であった論文化作業を平成29年度に行う。また、面接調査(聴覚障害学生対象、認知特性把握の内容)を実施する。(理由)データ分析および論文化作業を円滑に進め,2017年度に予定していた面接調査と実験調査を2018年度に行うためである。(使用計画)設備備品費(ビデオカメラ,分析用パソコン,データ分析ソフトウェアなど),消耗品費(記憶媒体,文房具,プリンターインクなど),旅費(調査の旅費,成果発表や意見交換の学会研究会参加旅費,手話通訳者旅費,調査協力者旅費など),人件費(研究補助や調査謝金,手話通訳謝金,英文校閲,論文投稿にかかる経費など),文献複写費,郵送費(論文郵送など)などとして使用。

設備備品費(ビデオカメラ、分析用パソコン、映像データ編集ソフトウェアなど)、消耗品費(記録媒体、文房具、プリンターインクなど)、旅費(調査・情報収集の旅費、成果発表・意見交換の学会研究会参加旅費、手話通訳者旅費、協力者旅費など)、人件費(研究補助、調査謝金、手話通訳謝金、英文校閲、論文投稿にかかる経費など)、文献複写費、郵送費(論文郵送など)などとして使用。
転換可視蛍光収量を用いた新しい透過軟Ｘ線吸収分光法の開発

前年度までに可視光の検出するための光学系・検出器系の開発、転換可視蛍光検出のためのシステム構築、そのシステムを用いた可視蛍光基板の特性評価等を行い、転換可視蛍光収量を用いた新しい透過軟X線吸収分光が目的通りに可能であることが実証できたので、昨年度は実試料の測定を開始した。特にLiイオン電池正極材料の薄膜試料などを、共同研究者からの提供を受けて測定を実施した。目的通りに、薄膜内部からの電子状態の情報が得られていることが確認でき、また同時に表面敏感な試料電流法による測定を行って比較することで、試料の内部と表面における電子状態の違いを明らかにすることができ、電池動作に関与するような興味深い知見が得られた。LiNi0.8Co0.2O2というLiイオン電池正極薄膜における実験結果がJournal of Power Sourcesに掲載された。今年度は、新しい透過軟X線吸収分光法開発の心臓部である、転換可視蛍光の検出器に関する検討を進めた。一つ目に、真空チャンバー内で転換された可視光を検出するために、真空外に効率的に光を導き光電子増倍管に導入するための可視光輸送光学系を設計し、その製作を行った。この光学系は、真空中で蛍光基板から発光した可視光を光ファイバー内に集光するレンズ系、集光された可視光をチャンバー外に導く光ファイバーおよび真空導入端子、および真空外に接続された光電子増倍管からなり、レンズ先端は正確に発光点を捉えるために真空内で精度良く位置決めする機構を備えている。この輸送光学系をビームテインに接続して放射光による評価を行った結果、転換可視光を効率良く光電子増倍管で検出できていることが確認できた。二つ目に、透過軟X線を可視光に転換するための蛍光基板の選定と、その特性評価を行った。蛍光基板の候補として選定したGaN基板の蛍光発光特性を調べた結果、サファイヤや酸化マグネシウム等の通常の酸化物基板と比較して10倍以上、蛍光材料として用いられるCeドープYAG基板と比較しても同等の発光量が検出され、GaN基板が酸素を含まない蛍光基板材料として非常に有望であることが明らかとなった。またこの検出系においては、基板の透明度は検出感度に依存するが、背面の表面荒さは検出感度にあまり依存しないことが明らかとなり、成長面の片面のみ研磨されている通常の薄膜成長用の酸化物基板を使用した薄膜試料についても、問題なく測定が可能であることがわかった。今年度の達成目標であった、検出器系の設計・製作と蛍光基板の選定および特性評価は概ね順調に推移している。真空チャンバー内で転換された可視光を検出するために、真空外に効率的に光を導き光電子増倍管に導入するための可視光輸送光学系は設計・製作・テスト実験が終了し、実験装置として利用可能な状態になっている。蛍光基板の選定は、限られた種類ではあるが特性評価を行い、いくつかの酸化物単結晶薄膜作製用の基板や汎用の試料支持基板として利用可能な材料を候補として見出している。昨年度には可視光の検出するための光学系・検出器系を開発して真空チャンバーに取り付け、転換可視蛍光検出のためのシステム構築を行い、そのシステムを用いて可視蛍光基板の特性評価等を行ってきた。今年度には更なる手法開発を進め、特に蛍光基板と可視光検出器を総合した検出器系における、信号強度の線形性についての検討を進めた。結果として、信号強度が強すぎる場合に強度が飽和する現象が見られたが、ある程度の信号強度まではどの基板においても線形性が保たれていることを確認した。また得られた知見を元に、各種の可視蛍光基板上に堆積した薄膜試料について透過軟X線吸収分光のテスト測定を行った。特に目的となる元素の吸収端のエネルギーと、薄膜の膜厚について依存性を測定し、条件の最適化を行ったところ、最適膜厚は試料組成に大きく依存するが、概ね予想される透過率の傾向に一致することが確認できた。今年度の目標であった実試料による測定手法の実証が開始出来ており、測定手法の開発は概ね終了段階に来たと言って良い。開発した手法を汎用的手法として確立するためには、様々な実試料の測定を重ねていく必要があるため、国内外の薄膜研究者と学会や研究室訪問等で情報交換を行い、共同研究による測定試料の検討を行っている。来年度からは、今年度製作可視光輸送光学系および検出器を使用し、またテスト実験により得られた知見を元に、透過軟X線吸収分光装置を完成させる。またそれと並行して、蛍光基板上に薄膜を作製し、試料の透過軟X線吸収分光測定のテスト実験を開始する。

測定試料の種類により製膜方法、厚み、表面荒さの許容値などが異なることが予想されるため、テスト実験によりそれらの最適パラメータに関する知見を得て、最終的な汎用的実験手法の確立への足がかりとする。来年度は開発した手法を汎用的手法として確立するために、国内外の薄膜研究者と共同研究を行い、様々な実試料の測定を行っていく。次年度使用額が生じた主な理由としては、設備備品費として計上していた試料位置決め用真空ステージのうち一部の部品を既に保有している他の物品で代替することが可能であることがわかったので、それによる余剰金が生じたことによるものである。使用額は端数で、ほぼ予定通りに使用した。今年度の装置開発が順調に進み、次年度から実試料の測定を開始していくことが可能になったので、次年度使用額は測定用試料の作製や、そのための基板の調達に充てることとし、より多くの試料の測定に取りかかる予定である。
教師自作テストに見る中学校教師が有する認知的学力構造の探索的研究

中学校教師を対象に,テストを作成する時に意識していることや,作成したテストそのものを見直して,工夫や特徴などを尋ねる聞き取り及び質問紙調査を実施した。その結果,テスト作成時に教師が保持している観点として,「評価情報の活用」「生徒にとっての難易度」などを抽出した。担当する教科や学年によって視点は異なっており,また教職経験年数の違いも影響することが示唆された。さらに,テスト作成時の教員同士の協働が課題となっている点も明らかになった。平成22年度は,先行研究のレビューにより,教育実践の中での学習評価の位置づけに関する研究動向を把握した上で,自作テストの作問・評価過程についての教師へのインタビュー調査を実施した。1.教師へのインタビュー調査インタビュー対象は,定期テストなどを自作した経験を持つ中学校教師で,担当教科は作問過程が似通っていないと想定される国語,数学,理科の3教科とした。これまでに研究協力の関係が構築されてきた岡山県2校及び秋田県1校の中学校を調査対象校とし,各校で3教科の教員に対してインタビューを実施した。インタビューは,実際に作成したテスト問題に基づきながら,問題作成の手順,問題作成時の方針やルール,子どもの答案から見取る能力の内容やその到達度,定期テストとその他のテストや日常の授業,学習指導要領,教科書等との関連性等の観点で行った。またインタビュー調査と並行して,テスト実施後(採点答案返却時)の授業観察を行った。テスト実施後の授業において,教師が試験答案の返却のほかにどのような活動を行っているか,また子どもに対してどのような情報を伝えようとしているかについて観察した。2.学習評価及び教師の実践的知識に関する研究動向の把握インタビュー調査の基盤として,先行研究のレビューや情報収集を行い,ショーマンのPCKの概念の中での「翻案」及び浅田の教室情報に関する研究が援用できることがわかった。上記の分析を通じて,(1)日常の授業とテストの関わりの中で学習評価に関するフィードバック及びフィードフォワード情報がある,(2)子どもにとっての難易度を意識している,(3)指導要録及び通知表における評価観点を強く意識している,(4)テストを通じて学習や教育評価に関する価値観の伝達を意図している,等が明らかになった。研究成果は,日本教育工学会第26回全国大会(金城学院大学)において報告した。平成23年度は,教師自作テストについて,(1)作問・評価過程についてのインタビュー調査,(2)テストの収集及び教師対象のアンケート調査を行った。(1)については昨年度に引き続き,中学校教師を対象に,定期テストの作成時の思考に関するインタビュー調査を実施した。調査は秋田県及び岡山県の国語,数学,理科教師を対象に実施し,自作した定期テスト問題を参照しながら,問題作成上の手順,方針,ルールについて聞き取り,テストを通じて測ろうとする能力やその到達度,及び定期テストとその他のテストや日常の授業等との関連性等の観点から整理した。これらに加えて今年度は,テスト作成における他教員との関わり,情報共有等についても質問した。(2)については,テストの収集はインタビューと同時に行う一方,教師対象に実施予定の質問紙調査については,質問項目の作成及び実施対象への協力依頼を進め,実際のデータ収集は次年度に行うこととした。これらの研究の成果については,日本教育工学会研究会(7月,岐阜大学)及び日本教育方法学会(10月,秋田大学)において研究発表を行った。特に日本教育方法学会では,国語教諭の聞き取りの結果をまとめ,同一教科であっても教師による違いが見られることや,定期テストだけでは把握できない能力についての言及があることを指摘した。そのほか,国内外の教師研究の動向を把握するためイギリス教育研究学会(9月,ロンドン大学)等に参加するとともに,ダンディー大学における教員・学生の研究会において,本研究の概要を報告した。本年度は,研究課題の最終年度にあたり,前年度から継続している岡山県及び秋田県の中学校教師を対象とした聞き取り調査,及び成果報告,研究の総括に取り組んだ。秋田県A市においては,市教育委員会の協力のもと,市内全中学校を対象とする質問紙調査及び資料収集を実施した。質問紙調査の内容は,定期テストの問題構成や設問の意図や趣旨に関するものや,テストを作成する際に参照しているものや教員間のコミュニケーションなどの実状について問うものである。この質問紙調査に合わせて,定期テストにおける具体的工夫などについてもたずねた。加えて,同市のB中学校では,定期テストを作成した国語,社会,数学,理科,英語の教師15名にインタビューすることができた。実際のテスト作成のプロセスについて詳しく聞き取ることができ,同時に,教科単位の取組や学校全体でのテストへの対応についても情報を得ることができた。研究成果の報告として,日本教育工学会第28回全国大会(9月,長崎大学)及び日本教育方法学会第48回大会(10月,福井大学)において口頭発表を行い,参加会員と議論を深めた。その結果,教師の担当学年や教科,テスト実施時期(学期)の要因の影響が大きいことはもちろんのこと,経験年数による違いや高校入試の強い影響も明らかになってきた。

今後の課題として,研究計画の当初想定していた「学力構造」のモデル化には十分な分析ができなかった点が挙げられる。自作テストに表れる教師の学力観は,当然のことながら学習指導要領や教科書に基づいたものであり,その上に,高校入試への対応が大きな影響を及ぼしている。その中で個々の教師が重要視している学力ーこれだけは身に付けてもらいたい力ーを抽出する研究が必要である。中学校教師に対するインタビュー調査については,研究協力者の協力のもと,秋田県及び岡山県においておおむね順調に進めることができた。収集したデータから,教科別の分析がさらに必要である。質問紙調査については対象や実施範囲について検討が必要であったため,今年度は実施できなかったが,来年度に実施する目途が立っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は質問紙調査に重点を置いて研究を遂行するとともに,これまでのインタビュー調査によって得たデータの教科別の分析を進める。また,自作テストを通じて測ろうとしている子どもの能力に関して構造化を進める。次年度に実施予定の質問紙調査については教師を対象としており,学校現場だけでなく教育委員会の協力も得る.必要があり,調査の進め方について情報交換を進めていく。また研究成果が,日々の教育実践にどのように反映されうるかについても詳しく分析し,成果のフィードバックが有効なものとなるよう努める。
四次元MRI画像への骨モデルマッチングによる手の関節構造・骨皮膚相対変形の解明

本研究では,MRデータから手骨の三次元位置姿勢を求める時間を短縮する省力化システムを構築し,実際に健常成人被験者のMR計測を行って,手部の関節構造および皮膚変形量の特性を定量的に求めることを目的に行った.省力化システムとしては,一姿勢分のMRデータから従来通り手作業で骨モデルを作成しておき,他姿勢での計測データに対するモデルマッチングにより骨格位置姿勢を同定するシステムを構築した.この際,構築したシステムを利用することで,姿勢数がN個の場合,従来のおよそ(N-1)分の1まで短縮することが可能であり,処理する姿勢数が多いほど省力化の効果を大きく得られるシステムを構築できた.また,日本人健常成人男女10名について,4姿勢分のMR計測を行い,手骨位置姿勢および皮膚上に貼付したマーカの位置情報を求めた.関節の動きに関する特性としては,指節間関節を成す骨格の屈曲および回内角度の間に相関が認められ,関節回転軸の向きが屈曲に伴い変化することが分かった.また,このとき関節回転軸同士は平行ではなく,約12度ねじれの関係にあることも分かった.姿勢変化に伴う皮膚変形特性としては,MR計測時に皮膚表面に貼付したマーカの位置を,最も近くに存在する骨に対する3次元相対位置変化として整理したところ,各指の付け根の関節(MP関節)の直上では約10mm変形していることが分かった.本研究では,MRデータから手骨の三次元位置姿勢を求める時間を短縮する省力化システムを構築し,実際に健常成人被験者のMR計測を行って,手部の関節構造および皮膚変形量の特性を定量的に求めることを目的に行った.省力化システムとしては,一姿勢分のMRデータから従来通り手作業で骨モデルを作成しておき,他姿勢での計測データに対するモデルマッチングにより骨格位置姿勢を同定するシステムを構築した.この際,構築したシステムを利用することで,姿勢数がN個の場合,従来のおよそ(N-1)分の1まで短縮することが可能であり,処理する姿勢数が多いほど省力化の効果を大きく得られるシステムを構築できた.また,日本人健常成人男女10名について,4姿勢分のMR計測を行い,手骨位置姿勢および皮膚上に貼付したマーカの位置情報を求めた.関節の動きに関する特性としては,指節間関節を成す骨格の屈曲および回内角度の間に相関が認められ,関節回転軸の向きが屈曲に伴い変化することが分かった.また,このとき関節回転軸同士は平行ではなく,約12度ねじれの関係にあることも分かった.姿勢変化に伴う皮膚変形特性としては,MR計測時に皮膚表面に貼付したマーカの位置を,最も近くに存在する骨に対する3次元相対位置変化として整理したところ,各指の付け根の関節(MP関節)の直上では約10mm変形していることが分かった.平成16年度は,MRI計測によるデータ収集を開始するとともに,必要な構造データを導出するための基本手法を構築した.まず,データ収集活動として,日本人被験者計5名のMRI計測を行った.姿勢変化時の骨格構造の各関節における挙動を明らかにするため,一人の被験者につき,手のひらを自然に開いた姿勢と,直径の異なる3種類の円筒を握る姿勢の,計4姿勢計測した.その際,姿勢変化に伴う皮膚変形情報を取得するため,球形のビタミン剤をマーカとして皮膚表面に貼付した.関節構造の解明に関して,骨モデルマッチングによる骨格位置姿勢の半自動的同定のための基本手法を構築した.骨モデルは,MR画像から手作業で骨格領域を抽出し,作成した.また探索領域の性質が複雑で,位置姿勢の探索対象となる手骨が19個と多いことから,オペレータがインタラクティブにおおよその初期位置に置き,収束計算によって詳細位置を自動的計算することにした.初期位置の指定については,MRデータをボリュームレンダリングで表示した画面上で少数の特徴点を指定することで,インタラクティブに骨モデルの探索初期位置を設定するインタフェースを実装した.詳細位置は,サーフェスメッシュモデルに含まれるボクセル値の総和が最大化する姿勢を収束計算で求めることにした.皮膚変形に関して,姿勢変化に伴う皮膚変形記述手法を考案した.皮膚は連続しているため,各マーカは近辺の複数の関節から姿勢変化の影響を受けることになる.そこで,各マーカが属する骨を決め,その骨に対する3次元相対位置変化として記述することにした.基本技術として,各骨に解剖学的に妥当で被験者同士の比較の可能な座標系の設定方法を提案した.最初の一人分については,慣性主軸とISBの定義により設定し,二人目以降については,Iterative Closest Point Methodを用いて座標系をコピーする手法を提案した.平成17年度は,MRI計測によるデータ収集を継続するとともに,初年度に構築した構造データ導出手法を用いて,MR計測データから実際に構造データを導出し,関節軸の向きと皮膚変形量を求めた.データ収集活動については,初年度計測分に加え,新たに日本人被験者計5名のMRI計測を行った.姿勢変化時は初年度と同様,一人の被験者につき,手のひらを自然に開いた姿勢と,直径の異なる3種類の円筒を握る姿勢の,計4姿勢とした.関節の回転軸解明のため,初年度計測分とあわせて計10名のデータから骨格の位置姿勢を求めた.骨に設定した座標系の各軸周りの回転角度を求めたところ,屈曲および回内角度の間に相関が認められ,関節回転軸の向きが屈曲に伴い変化することがわかった.また,指節間関節の関節回転軸同士は平行ではなく,約12度ねじれの関係にあることもわかった.

次に,同じ骨格位置姿勢データとマーカ位置データから,皮膚表面変形データを求めたところ,各指の付け根関節(MP関節)の直上につけたマーカの移動量から,骨格に対して皮膚は,大きいところでは約10mm変形していることが分かった.
EPH/EPHRINシグナル伝達路を介した尿路上皮発癌の分子機構に関する研究

EPHチロシンキナーゼ受容体およびそのリガンド(ephrin)は神経系の形成や血管系の構築の制御に関与している。近年、消化器癌・肺癌・神経芽腫などの悪性腫瘍においてEph Bファミリーの発現異常が報告されているが、未だ尿路上皮腫瘍における意義は分かっていない。本研究では、EphA/Bファミリーの尿路上皮癌の発生進展における関与を明らかにするために、その発現の検討を行った。まず、尿路上皮腫瘍細胞株として、7種類(DSH1,RT112,253J, T24,EJ, TCCsup,5637,Scaber)におけるEph A/Bファミリーの検討を行った。EphA2・B4はほぼ全ての細胞株で発現していたが、表在性膀胱腫瘍細胞株DSH1では低発現であった。他のEph-familyの発現は様々であった。そこで、EphA2およびEphB4について膀胱腫瘍臨床検体71例を用いて発現を検討した。EphB4では、Real-time RT-PCR法では正常尿路上皮では低い発現を認めるのみであったが、尿路上皮癌では20例(28.1%)で高発現を示した。しかし、発現量はstageやgradeとは相関はしなかった。免疫染色法で検討したところ、EphB4は左常尿路上皮では基底層に一致して発現しており、分化するほど染色性は低下していた。一方、EphA2の発現はRNAレベルではstageやgrade・p53の変異とともに低下していたが、染色性はstageとともに亢進していた。浸潤性膀胱癌において、EphA2の染色性と予後を比較検討したところ、発現の亢進している腫瘍では、5年生存率50%と不良であるのに対し、発現が低い腫瘍では予後は良好であった。これらの結果はEphA2が膀胱癌の予後規定因子として重要であることを示していることが明らかになった。本研究では、Eph Bファミリーの尿路上皮癌の発生進展における関与を明らかにするために、その発現の検討を行った。まず、尿路上皮腫瘍細胞株として、7種類(DSH1,RT112,253J, T24,EJ, TCCsup,5637,Scaber)におけるEph Bファミリーの検討を行った。EphB2はほぼ全ての細胞株で発現していた。一方、EphB4は浸潤性膀胱癌由来の細胞株では高発現を示したが、表在性膀胱腫瘍細胞株DSH1では低発現であった。その他、EphB1は浸潤性膀胱癌細胞株5種のうち、3株に高発現していた。そこで、浸潤性膀胱癌細胞株全てにおいて高発現していたEphB4について膀胱腫瘍臨床検体71例を用いて発現を検討した。Real-time RT-PCR法では正常尿路上皮では低い発現を認めるのみであったが、尿路上皮癌では20例(28.1%)で高発現を示した。免疫染色法で検討したところ、EphB4は正常尿路上皮では基底層に一致して発現しており、分化するほど染色性は低下していた。また、腫瘍では、表在性腫瘍では基底層に一致して染色される腫瘍とび慢性に染色されるものとがあった。本年度はこれらの発現異常の臨床的意義を検討していくとともに、他のEphBファミリーの発現についても検討していく予定である。
新規頭頸部がん幹細胞マーカーCD271の解析と治療戦略への応用

頭頸部癌幹細胞マーカー候補CD271に焦点を当て、頭頸部がん幹細胞の細胞生物学的特徴の解析を行った。第一に免疫不全マウスを用いた頭頸部癌細胞の異種移植系の構築に成功した。次いでCD271+細胞の癌幹細胞としての性質を調べたところ、高い造腫瘍能を示した。増殖した腫瘍ではCD271+細胞からCD271-が生じておりヘテロ分化能を有していた。腫瘍スフェアではCD271+分画の割合が増加しており、幹細胞性と一致すると考えられた。CD271+細胞はCDDPに対して抵抗性を示した。さらにCD271発現と患者予後は相関していた。以上の結果からCD271は新たな頭頸部癌幹細胞マーカーであることが判明した。頭頸部癌は咽頭・喉頭等に発生し、咀嚼、発声、嚥下等の生体機能を損なうことから、単に生命予後のみならずQOLの観点からもその克服が急がれている。頭頸部癌の大部分を占める扁平上皮癌は、強い角化傾向を呈し、原発部位と転移部位に硬い腫瘤を形成しながら頭部・頸部さらに体幹へとリンパ管・静脈に沿って浸潤・転移する。本課題では、頭頸部がんの悪性化と密接に関係する「頭頸部がん幹細胞」の細胞生物学的特徴と臨床応用に取り組む。具体的には、1頭頸部癌のがん幹細胞マーカー候補として申請者が見出したCD271は、頭頸部がん細胞の新たながん幹細胞マーカーとなりうるか?を検討する。さらに、2超免疫不全マウス(NOG)を用いた異種移植系を使って、幹細胞としての性質を示すか?調べる。さらに、3CD271発現と予後は相関するか?4CD271を標的とした特異的治療法の開発は可能か?を検討する。これらのアプローチにより、CD271による革新的ながん研究を展開し、新規治療法と予後予測のための基盤となるデータの収集を目的とする。H25年度は、1頭頸部がん由来細胞株を用いたCD271陽性がん幹細胞の解析を行った。頭頸部癌細胞株FaDu等からCD271陽性細胞を分取し、癌幹細胞としての特性を解析した。CD271陰性、陽性とも100細胞でNOGマウスに腫瘍形成した。2頭頸部癌検体に由来するがん幹細胞を用いたNOGマウス移植系の解析.ヒト由来頭頸部癌をNOGマウスに移植しPDX株を3株樹立した。HPCM2株は、10代以上の継代が可能であり、細胞株としても培養できた。CD271陽性分画は、同陰性分画に比べ明らかに造腫瘍能が亢進していた。以上の結果から、ヒト由来頭頸部がんにおいて、CD271はがん幹細胞がを含む可能性が強く示唆された。本年度は患者由来頭頸部癌組織から新たな細胞株HPCM7の樹立に成功した。既存のHPCM2株と併せて、CD271の発現と腫瘍形成に明らかな相関を認めた。これらのヒト下咽頭癌由来HPCM株をin vitroにて培養し、通常培養とスフェア培養を比較検討した。その結果、10%血清添加した通常培養に比較しスフェア専用培地にて形成されたスフェアではCD271の発現がFACS解析において増加していた。これらの細胞株を超免疫不全マウスNOGに移植しCDDPにて治療実験した。コントロール群に比較してCDDP投与群ではCD271陽性細胞がより選択的に生存していたことから、CD271陽性細胞は化学療法抵抗性を獲得していることが明らかとなった。下咽頭癌病理検体を用いてCD271を免疫染色(IHC)したところ、無再発期間とCD271発現に有意な逆相関を認めた。

腫瘍組織のmRNAのqPCRを行い、mRNAと患者予後を調べた。その結果、CD271を高発現する症例は明らかに予後不良であることが確認された。したがってCD271は下咽頭癌幹細胞の新たなマーカー分子であり、有望な新規治療標的であることが明らかとなった。頭頸部外科学頭頸部がん細胞について、培養細胞および患者由来株のいずれの解析も順調に進んだため。H26は予定通り、癌幹細胞の解析を進める。癌幹細胞を移植する腫瘍株が予想より少数で済んだため。予定通り、NOGマウス、試薬、消耗品等に使用する計画である。
介護保険施設における介護職員の労働環境改善に関する基礎的研究

本研究では、介護保険施設において実施された他計式の1分間タイムスタディ調査データを分析し、夜勤帯に発生する入所者に提供されたケアの内容と時間、発生割合とその時間帯別の推移の傾向を分析した。その結果、夜勤帯のケアとしてよく提供されていたケア内容や、時間帯別にケアの特徴が異なること、ケアを提供されていたのは特定の高齢者であること等が明らかになり、今後の夜勤介護職員の労働環境改善、介護職員の確保と定着の方策を考える基礎的資料を提示することができた。介護福祉施設では、心身に重篤な介護を必要とする入居者が年々、増加している。このため人員配置が低い夜勤介護職員への負担は高まっている。しかし、介護保険制度実施後、夜勤介護職員の業務内容に関する資料はほとんどなく、その実態はよくわかっていない。そこで本研究では、介護職員の夜勤業務の実態を調査し、入所者に提供されている介護業務量と、介護職員の属性や精神的・身体的負担、勤務形態などの関係を明らかにすることから、夜勤における介護業務体制についての標準モデルを提示することを目的としとしている。初年度である平成21年度では、介護保険施設およびグループホームにおけるサービスコードによる介護業務量の実態把握を目的とし、介護保険施設およびグループホームにおいて、夜勤帯における1分間タイムスタディ調査を実施し、各施設の夜勤業務の実態について、その業務時間および具体的な内容について把握した。この結果、夜勤勤務者の全業務時間のうち、身の回りの世話に関する業務は約6割、また会議・記録等に関する業務は約3割を占めていた。具体的な介護業務としては、「食べ物を食べさせる」が全体の8.8%、次いで「ケース記録への記入」が多く、さらに「おむつの除去・装着」、「更衣動作全介助」と続き、夜勤帯の介護に記録に関する時間が長いことがわかった。今後は、要介護者の心身状況と夜勤帯に提供された介護内容に関する分析や提供された介護内容と職員の属性(性別、離職率等)及び身体的・精神的負担に関する分析、施設ごとの夜勤体制とその内容について実証的なデータの統計的分析を進める。介護福祉施設で効率的な介護職員の人的資源管理を行うには、提供された介護業務自体の実証的な研究が必要であり、これらについての一致した知見は得られておらず、特に、夜勤者における業務の実態について実証的なデータを用いた検討は、十分な状況ではない。このため、現状の介護保険施設等においては、夜勤における介護業務体制についての標準モデルが提示できない状況となっている。そこで本研究では、介護職員の夜勤業務の実態を調査し、入所者に提供されている介護業務量と、介護職員の属性や精神的・身体的負担、勤務形態などの関係を明らかにすることを目的とした。分析対象は、介護老人福祉施設AおよびBの2施設(以下、介護福祉施設)および認知症高齢者グループホーム1施設(以下、GHと略す)で実施された24時間の他計式1分間タイムスタディ調査データを分析に用いた。この調査で収集された総データは、職員36名分のケア内容別ケア時間のデータおよびケアごとの身体的負担感、精神的負担感の有無に関するデータであった。研究結果から、夜勤帯での業務内容やその時間に関しては、日勤帯の業務と大きく異なることが明らかになった。また、勤務帯によって負担が高い業務が異なり、今後は、これらの業務を提供した高齢者別に同じ業務でも負担が異なるのかといった詳細な分析が必要となると考えられた。そこで本研究では、介護職員の夜勤業務の実態を調査し、入所者に提供されている介護業務量と、介護職員の属性や精神的・身体的負担、勤務形態などの関係を明らかにすることから、夜勤における介護業務体制についての基礎的資料を提示することを目的とした。本年度は、昨年度実施した調査データをもとに、(1)夜勤の時間帯別の介護提供時間の分析、時間帯別の夜勤帯に提供された介護内容に関する分析を行った。その結果、夜勤の毎時の時間帯において、最も発生割合が高かったのは、「排泄」関連のケアであり、20.9%であった。次いで「巡視・観察」が15.2%と続いていた。次は、「起居・体位変換」のケアで10.9%と、このケアは時間帯にまらずに毎時に1割程度、頻回に提供されていたケアであった。また、夜勤帯のケアは、高齢者の状態像によって提供するケア時間の個別差が大きくなることを示していた。すなわち、施設内ケア提供システムでは、定期的なケアのみが提供される入所者と、これに加えて、個別的なケアが提供される利用者に二極化している状況が明らかにされた。

これらの分析から、夜勤帯における介護業務量および介護業務内容の標準的な内容について具体的に示し、これらの結果を反映した夜勤業務改善のためのチェックリストの内容の検討を行った。今後は、さらに夜間に提供されたケア内容からみた負担などケア提供側の状況と当該高齢者の基本属性や特性との関連をより詳細に分析することが課題である。