hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨組織における腫瘍とアポトーシスに関する形態学的・細胞組織化学的研究

悪性腫瘍の骨転移、骨浸潤のメカニズムについて微細構造学的に検索を行い、原発巣骨浸潤動物モデルにおいて、腫瘍塊周囲の間質細胞はALPase陽性で、骨表面、間質中には多数の破骨細胞が局在していることがわかった。また、腫瘍の産生するPTHrPが周囲の間質細胞のPTHレセプターを介して破骨細胞の分化誘導、活性化などに関与していることが示唆された。また骨転移動物モデルにおいて、腫瘍は血管新生因子VEGFを強く産生し、CD31陽性微小血管を多数誘導し、RANKL陽性間質細胞中にTRAP陽性破骨細胞が見られたことから、VEGFによる腫瘍の増殖、破骨細胞の誘導、RANKLを介した破骨細胞の分化と活性化に関与していることが示唆された。さらに、骨吸収抑制剤Bisphosphonate(BP)は、骨破壊の原因である破骨細胞の数と血管数を有為に減少させた。悪性腫瘍による異常な骨形成にはALPが重要な役割をしていると考えられるが、骨病変を引き起こす変異ALPのタンパク合成について分子生物学的、形態学的に検索を行い、タンパクは合成されているものの酵素活性を示さず、ゴルジ体に貯留していることが示唆された。また、破骨細胞は腫瘍による骨吸収などにおいても骨破壊の中心であるが、その細胞死について微細構造学的に検索を行い、特徴的な形態変化、つまり波状縁の消失に伴い骨基質から離れて丸みを帯び、細胞膜表面に微絨毛構造の形成、細胞質内においては多数の小胞形成、ゴルジ体のdegradation、小胞体の極性の喪失、核クロマチンの偏在化や凝集、核同士の癒合や破壊などを起こし、マクロファージに処理されるか血管へ侵入し脾臓などで処理されることを明らかにした。さらに、BPsの破骨細胞に対するメカニズムを解明するため、波状縁を持たない破骨細胞を有する大理石骨病マウスを用いて検索し、波状縁を介さない経路もあることを明らかにした。本年度は、まずBisphosphonateの作用機序を明らかにするため、骨疾患モデルであるoc/ocマウスを用い検索を行った。その結果、oc/ocマウスの破骨細胞は骨基質上に存在していた波状縁はなく、このような破骨細胞においてもBisphosphonateは作用を示し、アポトーシスを呈した。このことから、Bisphosphonateは波状縁を介さない機序で破骨細胞に取り込まれることが示唆された。さらに、癌の骨吸収において骨吸収因子、副甲状腺ホルモン関連ペプチド(PTHrP)とそのレセプターの発現と局在についてmRNAレベルとタンパクレベルから分子生物学的、形態学的に検索を行った。今回、臨床的に高カルシウム血症を呈した食道癌患者由来の腫瘍細胞株を用いて実験を行ったが、その結果、RT-PCR法により、骨吸収因子であるIL-1α、βとPTRrPのmRNAの発現が認められた。形態学的には、この腫瘍は骨吸収像を呈しており、腫瘍細胞は間質系細胞で被覆されその多くはALPase陽性反応を示した。またその内部にはTRAPase陽性の単核細胞が局在し、近接する骨には破骨細胞が多数認められた。またALPase陽性の間質系細胞や骨芽細胞の中にはPTH/PTHrPレセプター陽性細胞もみられた。これらALPase陽性細胞は骨から離れた部位にも局在し、そこにはTRAPase陽性細胞も介在していた。腫瘍細胞におけるPTHrp産生は腫瘍塊の内部ばかりでなく、周辺の被膜に近接した部位の腫瘍細胞にも観察された。

これらのことから、腫瘍から産生されたPTHrPは周囲のPTH/PTHrPレセプターを有する間質系細胞を介して破骨細胞の分化、骨吸収を亢進することが明らかとなった。以上の結果および関連所見は、第102回日本解剖学会、第15回日本骨代謝学会、および関連基礎研究会等で公表し、高い評価を受けた。本年度は、癌の骨吸収の動物実験モデルを用いて、強力な骨吸収促進因子であるPTHrPとそのレセプターの検索をさらに進めるとともに、血管新生因子であるVEGFについても局在を細胞組織化学的に検討し、腫瘍細胞、破骨細胞、間質細胞そして細胞外基質との関係を微細形態学的に検索した。高カルシウム血症を誘発したPTHrP産生腫瘍細胞による骨吸収において、VEGFの局在を検索した結果、腫瘍塊の基底側の腫瘍細胞で強い局在がみられた。微細形態学的には、腫瘍塊の周囲には豊富な血管が存在しており、VEGFなどの因子によって誘導された血管が腫瘍自身の増殖や、破骨細胞の誘導にも関与していることが示唆された。腫瘍塊はその周囲に基底膜を形成していたが、一部基底膜の形成が見られず、直接、間質細胞と細胞間接触しており、また骨基質の近傍では、単核の破骨細胞の前駆細胞が見られたが、これらは間質細胞と直接的に細胞接触をしており、これら間質細胞はPTH/PTHrPレセプターを有していたことから、腫瘍細胞の産生するPTHrPにより刺激を受けた間質細胞との間で何らかの細胞間相互作用が行われていると考えられた。また、骨基質に近接した腫瘍細胞は、間質細胞と直接細胞接触しているものと、一層の細胞外基質を介して間質細胞と間接的に細胞接触しているものが見られた。さらに破骨細胞が有していることが知られ、類骨の溶解に関与していると考えられる細胞外基質分解酵素であるMMP-9の免疫局在を検索した結果、骨組織周囲の腫瘍細胞において陽性反応がみられた。このことから、腫瘍細胞の産生するMMP-9は、骨表面に存在する類骨の溶解にも関わっていることが示唆された。以上の結果および関連所見は、第20回アメリカ骨代謝学会(ASBMR)、厚生省がん研究会等で公表し、高い評価を受けた。本年度は、MDA231乳癌細胞骨転移動物実験モデルにおいて、血管新生の促進、破骨細胞の分化、誘導および骨吸収を促進する因子の組織化学的検索、さらに骨吸収抑制因子であるBisphosphonate(YM-529)を投与し、破骨細胞数への効果、および血管の増減に対する効果について検索した。その結果、骨転移実験モデルにおいて、Bisphosphonateを単回投与した群では、投与しなかった群に比べ、有意に濃度依存的に破骨細胞数が減少していた。また、血管内皮細胞を特異的に認識するCD31免疫染色を施したところ、腫瘍胞巣内、および骨との境界部において多数の陽性反応を示す血管が局在しており、さらに、強力な血管新生因子の一つであるVEGFが、骨転移巣において破骨細胞の活性化や血管新生などに関与しているかどうか免疫染色を行ったところ、腫瘍細胞に陽性反応が認められた。また、血管数を比較したところ、腫瘍細胞と骨との間に局在する血管は、Bisphosphonate投与群で有意に減少していた。また、微細構造学的に見ると、前駆破骨細胞と間出細胞がダイレクトに細胞接触しているのが観察出来るため、破骨細胞分化因子であるODFの免疫染色を行ったところ、腫瘍周囲に存在する間質細胞に陽性反応がみられ、破骨細胞に接した間質細胞においても陽性反応が見られた。
中小製造企業の自主独立型企業への脱皮のための他社との技術関係性構築に関する研究

25社のインタビュー調査を終了した。2つの知見を見つけることができた。技術的側面の深化や進化は、1中小製造企業経営者の広範な技術の将来性を加味した洞察力によるところが大きいこと、2そのきっかけは必ずしも過去・現在の大手取引先や当面の克服技術の支援機関(大学・工業試験場など)からの情報ではないことである。また市場的側面の侵化や伸化は、現状までの調査結果からは明確な差異を見つけ出せていない。筆者は、当研究の主眼である企業発展の可能性の高い中小企業群とは対極にある、現時点で最も革新性・拡販性とは無縁と思われる伝統産業企業とのインタビュー調査を新たに進めている。その理由は2つある。1つはすでに200年以上の年月を生き抜いた企業群や先代・先々代まで遡る60年以上の歴史を持つ中小企業が生き続けることができた道程を明らかにすることで、当初の本研究目的を明らかにするために新発見が可能ではないかとの仮説に基づき実施しているところである。今後、当初計画に従って、中小製造企業の調査を継続実施していくと共に、その対極にある企業群(伝統産業企業(過去成功体験を持つ企業)とベンチャー企業(直近成功体験を積みつつある企業)もインタビュー調査していく予定である。そうすることで、新たな知見を見つけ出せると考えている。当研究の当初計画のインタビュー調査先の内、25社の訪問を実施できた。さらに現在、調査済み中小企業との対局にあると想定される伝統産業企業のインタビュー調査を新たに5社実施した。これらインタビュー調査結果からの新たな知見を整理中である。さらに、伝統産業企業の調査先を探しているところである。現市場の現技術を基とした中小製造企業群と過去において勝ち得た市場と優れた技術とを持った伝統産業企業との比較からの知見を基に、当初の目的である中小製造企業の自主独立型企業群が持ち合わせるべき資質や知恵などのノウハウの明確化していく。そのため当初計画に従って、中小製造企業の調査を継続実施していくと共に、その対極にある企業群(伝統産業企業(過去成功体験を持つ企業)とベンチャー企業(直近成功体験を積みつつある企業)もインタビュー調査していく予定である。その理由は2つある。昨年度は当初予算よりも少額にて研究を実施できたので、次年度に研究開発費を繰り越し今年度活動を充実させる。
公共工事における入札監視システムの機能強化に関する研究

1入札監視委員会の機能の実態調査とニーズの分析:発注者の公表している入札監視委員会の議事録を広く収集し、テキストマイニング(文章データから単語や文節を抽出し、その出現頻度、時系列変化などを解析する手法)で、入札監視委員会における審議内容の傾向や重点的課題、潜在的なニーズを把握した。2入札結果の収集と統計的分析:発注者の公表している入札結果を入手、加工し、これに国内外で提案されている分析方法を適用して、その傾向を分析した。とくに欧米では早くから入札結果の公表が進められており、その分析によって、入札制度の適正さの判断手法の開発や応札者の入札の戦略立案等の研究分野が確立している。研究代表者、研究分担者は、国内の入札結果にこれら海外で提案された分析方法を整理しつつ、わが国の入札制度の特性の把握をすすめ、それに適応した分析方法の改変や開発に着手した。3入札監視委員会の議事概要のテキストマイニングの結果と入札結果の統計的分析の結果の関係の確認:事例として、東京都財務局における知事主導による平成29年6月26日以降公示の事案に対する入札制度改革を実施している。入札契約制度変更の具体的な内容は、「予定価格の事前公表を事後に改める」「JV(共同企業体)結成義務を撤廃し、JVでも単独でも応札可能とする混合入札を導入する」「1者入札となった場合、入札を中止する」「一定価格以下の札を無効とする最低制限価格制度から、低価格であっても履行が可能か否かを調査して有効・無効を判断する低入札価格調査制度の適用を拡大する」である。議事内容の傾向、実際の入札結果には一定の関係が認められた。4研究分担者と海外における入札契約制度を含む公共調達全般の動向の検討:とくに欧州における実際の入札契約と並行した事業実施時の実際のコスト追跡、把握の現状について整理した。1入札監視委員会の機能の実態調査とニーズの分析については、議事録の収集、テキストマイニング、AIソフトを用いたその分析等予定通りに進捗した。2入札結果の収集と統計的分析については、当初から予定した入札結果情報サービス企業から有償のデータ提供を受けて、その傾向をこれまでに整理した内外の手法によって整理できた。3入札監視委員会の議事概要のテキストマイニングの結果と入札結果の統計的分析の結果の関係の確認について、東京都財務局における入札制度改革を事例に、入札監視委員会の議事内容の傾向、実際の入札結果に一定の関係を見いだせた。4研究分担者と海外における入札契約制度を含む公共調達全般の動向の検討について、欧州における現状を文献調査で整理できた。1入札監視委員会の機能の実態調査とニーズの分析については、初年度同様の分析を範囲を拡げて行う予定である。2入札結果の収集と統計的分析については、継続して入札結果情報サービス企業から有償のデータ提供を受けて、分析する予定である。3入札監視委員会の議事概要のテキストマイニングの結果と入札結果の統計的分析の結果の関係の確認について、初年度の東京都財務局における入札制度改革を対象とした分析に加え、社会的関心の高い公的発注者を選定して同様の分析を行う予定である。4研究分担者と海外における入札契約制度を含む公共調達全般の動向の検討について、欧米における実態調査を計画する。

3入札監視委員会の議事概要のテキストマイニングの結果と入札結果の統計的分析の結果の関係の確認について、東京都財務局における入札制度改革を事例に、入札監視委員会の議事内容の傾向、実際の入札結果に一定の関係を見いだせた。4研究分担者と海外における入札契約制度を含む公共調達全般の動向の検討について、欧州における現状を文献調査で整理できた。1入札監視委員会の機能の実態調査とニーズの分析については、初年度同様の分析を範囲を拡げて行う予定である。2入札結果の収集と統計的分析については、継続して入札結果情報サービス企業から有償のデータ提供を受けて、分析する予定である。3入札監視委員会の議事概要のテキストマイニングの結果と入札結果の統計的分析の結果の関係の確認について、初年度の東京都財務局における入札制度改革を対象とした分析に加え、社会的関心の高い公的発注者を選定して同様の分析を行う予定である。4研究分担者と海外における入札契約制度を含む公共調達全般の動向の検討について、欧米における実態調査を計画する。生じた理由は、その他経費が予定よりも安価になったことによる。使途として、次年度実態調査等での使用を計画している。
IPアドレスから利用者の位置情報が判別可能なロケーションフリーネットワークの開発

研究目的:申請者は今後ますます普及が進むロケーションフリーネットワークの構成方法を開発したが,本研究では,異なる地域間でも同一VLANへの接続を保証しながらも当該VLANを超えてアクセスする場合には,IPアドレスにより端末の場所を識別できるネットワーク構成方法を開発した。研究方法:大学レベルのネットワークを想定した擬似的なロケーションフリーネットワークを作成し,実際の動作を確認しながら構成方法を検討した。研究成果:(1)認証情報によってDHCPサーバでアドレス割り当てを動的に設定し,それをもとにNATの外側IPアドレスを変更する方法,(2)認証情報によってその端末のNATルールを動的に設定し,NATの外側IPアドレスを変更する方法,について構成方法を確立した。これにより,認証情報や地理的な位置情報をもとにしたロケーションフリーネットワークや認証ネットワークの普及促進,応用範囲の拡大が期待できる。
大脳皮質高次聴覚野における楽音の調性認知神経機構

基音とその整数倍の周波数からなる倍音(ハーモニクス)から構成される複雑音を楽音という。楽音においては構成音の周波数に相当する複数の音の高さ(tone height,ピッチ)ではなく基音周波数に相当する単一のピッチが認知される。また2倍の周波数のピッチは同じ音名の音であるという感覚が生じる(tone chroma)。このピッチ感覚の音響手がかりとしては周波数情報であるスペクトルキューと時間波形の繰り返しであるテンポラルキューであることが心理物理実験から提唱されている。しかし音響手がかりの情報処理を行う大脳皮質での神経機構は現在まったく不明である。本研究では覚醒ネコの大脳皮質高次聴覚野において単一神経活動を記録し、ハーモニクス構造を持つ複合楽音刺激にたいする反応を調べた。心理物理実験と適合する神経細胞はごくわずか(数ユニット)ではあるが大脳皮質高次聴覚野において発見された。大脳皮質高次聴覚野からのトップダウンアプローチは現時点においてまだ実験継続中である。さらに研究の途中において大脳皮質一次聴覚野においてピッチに反応するニューロンが豊富に存在することが明らかとなった。豊富に存在する一次聴覚野ニューロンの反応を優先的に調べた。結果は論文として発表予定である(Cereb Cortex, in press)。すなわちピッチに反応する一次聴覚野ニューロンは純音でのベスト周波数に一致する基音周波数とそのオクターブ下の周波数に感受性を持つ。しかし同じようなスペクトル帯域の雑音には反応しない。基音への周波数同調性は抑制性周波数応答野が非選択性のハーモニクスにのみ存在し選択性ハーモニクスには存在しないことに起因する。一次聴覚野は雑音と楽音の区別、および楽音の音程認知に重要な役割をすることが明らかとなった。ネンブタール麻酔下にて慢性記録用ホルダーを頭部に埋め込み、慢性ネコを作成した。手術より回復するのに一週間以上待った。回復後、覚醒状態において、防音室にて慢性記録実験を行った。ネコの頭部を固定し、大脳皮質高次聴覚野から単一神経活動電位を細胞外記録した。記録電極には微小ガラス電極を使用した。記録中に純音と複合ハーモニクス音の音程刺激を行った。音のスペクトルはコンピュータで作成した。複合音は基音と倍音(128-16,000Hzまで)によって構成される楽音を作った。missing fundamental刺激として基音周波数の欠損した楽音と、さらにその構成倍音もシステマティック(第2音欠損、第2、第3音欠損...)に欠損した楽音を作った。作成したスペクトルは逆フーリエ変換により時間軸での音波形に変換した。変換の位相はランダム位相、コサイン位相、交代位相とした。DAコンバータと増幅器を介してヘッドフォンスピーカーより出力した。ネコの外耳がある空間において刺激音の音圧レベルは構成音間で同じであるようにキャリブレーションした。単一神経活動電位が記録されたら、まず純音刺激に対する反応の周波数特性と最大反応周波数を調べた。周波数特性が刺激音圧レベルによりどのように変わるかを調べた。また純音刺激においてニューロン反応の時間経過がどのようなものであるのかを調べTonic cellとPhasic tonic cellを選択した。Posterior Ectosylvian Sulcusに沿って数多く(100個以上)のTonic cellとPhasic tonic cellを記録した。純音刺激での最大反応周波数に一致する基音周波数を有する楽音刺激には数多くの細胞が反応した。しかし、基音周波数を有する楽音刺激に反応し、さらに、missing fundamental刺激にも反応する細胞はごくわずかであることがわかった。慢性ネコを作成し,覚醒状態において、防音室にて慢性記録実験を行った。missing fundamental刺激として基音周波数の欠損した楽音と、さらにその構成倍音(第2音欠損、第2、第3音欠損...)も欠損した楽音を作った。作成したスペクトルは逆フーリエ変換により時間軸での音圧波形に変換し出力した。また純音刺激においてニューロン反応の時間経過を調べた。Posterior Ectosylvian Sulcusに沿って数多くの持続反応型細胞を記録した。基音周波数を有する楽音刺激に反応し、さらに、missing fundamental刺激にも反応する細胞をごく少数であるが発見した。低次の構成倍音が欠損すると反応性は低下した。さらに基音周波数の2倍と1/2倍の基音周波数の複合音刺激にも反応した。

このピッチ感覚の音響手がかりとしては周波数情報であるスペクトルキューと時間波形の繰り返しであるテンポラルキューであることが心理物理実験から提唱されている。しかし音響手がかりの情報処理を行う大脳皮質での神経機構は現在まったく不明である。本研究では覚醒ネコの大脳皮質高次聴覚野において単一神経活動を記録し、ハーモニクス構造を持つ複合楽音刺激にたいする反応を調べた。心理物理実験と適合する神経細胞はごくわずか(数ユニット)ではあるが大脳皮質高次聴覚野において発見された。大脳皮質高次聴覚野からのトップダウンアプローチは現時点においてまだ実験継続中である。さらに研究の途中において大脳皮質一次聴覚野においてピッチに反応するニューロンが豊富に存在することが明らかとなった。豊富に存在する一次聴覚野ニューロンの反応を優先的に調べた。結果は論文として発表予定である(Cereb Cortex, in press)。すなわちピッチに反応する一次聴覚野ニューロンは純音でのベスト周波数に一致する基音周波数とそのオクターブ下の周波数に感受性を持つ。しかし同じようなスペクトル帯域の雑音には反応しない。基音への周波数同調性は抑制性周波数応答野が非選択性のハーモニクスにのみ存在し選択性ハーモニクスには存在しないことに起因する。一次聴覚野は雑音と楽音の区別、および楽音の音程認知に重要な役割をすることが明らかとなった。
学校と地域の相互生成：インドネシアにおける美術高校と実践共同体の関係

学校と地域の相互生成をインドネシアにおけるシステムガンダ(二重システム)と呼ばれるカリキュラム実践から探求した。インドネシアのバリ島とジャワ島には、「芸術村」と呼ばれる地域が存在し、国際的に芸術家や研究者、観光客などが集う場となっている。「芸術村」の工房や画廊(実践の現場:magan)に、職業高校(SMK)の学生達が派遣され、学び、調べる過程で、学校と工房の相互作用を活性化させ、世代間を紡ぐ歴史的な関係性を生んでいることが明らかになった。二重システムのカリキュラム実践を状況的学習論の観点から探求した。この実践は日本の総合的な学習の時間や地域との関係に示唆を与えると考えられる。学校と地域の相互生成をインドネシアにおける美術高校の事例から明らかにすることが本研究の目的である。研究を効率的に行う工夫として、インドネシアの芸術大学デンパサール校客員講師のイ・クトゥット・ブディアナ氏を招へいした。当初の研究実施計画に従い、研究代表者が1歳児の育児中でフィールドワークができないために、研究協力者を招へいして、専門的知識の提供を受けた。ブディアナ氏は、研究者や教育者であるだけでなく、信頼できるインフォーマントであり、著名な国際的画家として活躍する実践家であり、寺院彫刻や祝祭に用いる塔や棺の装飾を行う土着の芸術家サンギンであり、芸術家協会会長として多くの展覧会を主催してきた学芸員でもある。美術高校ウブドゥ校の第一期生として学んだ後は、美術高校教員として多くの芸術家や職人を育ててきた。私立美術高校ウブドゥ校が、地域との関係性のもとで、国際的名声を誇る芸術村ウブドゥというアイデンティティを育んだ過程が明らかになった。誰がバリ島芸術を創ったのか?という問いを学習者の観点から明らかにすることができた。バリ島には、ノンフォーマルな学習の場として、工房や寺院や美術館や観光客や研究者との交流の場などが存在する。こうした地域の学びの場とフォーマルな学校教育の二重システム(システムガンダ)の往還関係のもとで、芸術村ウブドゥという地域コミュニティが活性化する過程が明らかになった。バリ島の芸術文化生成の過程を、教育人類学的支店から探求することができた。本年度は、インドネシアの専門高校の市場化と公共性の問題を、日本の保育の事例と照らし合わせて考察を深めた。保育は、教育と福祉の接する領域であり、市場化の波にさらされている。教育と福祉の公共性について、インドネシアと日本の事例から考察を深めた。単にインドネシアと日本の事例を比較するのではなく、私たちに共通する課題である市場化と公共性の探求を異なる立場と観点に立脚して行った。インドネシアでは、専門高校のカリキュラムの自由化が進み、新たな設立と廃校が続いている。地方分権化が進む過程で、高校の設立が大幅に自由化され、生徒数の減少や廃校まで教師達の自己責任とされるようになっている。地方分権化の名のもとで、学校の市場化が進み、統廃合が生じている。インドネシアの現状は、地域の人が望む学校づくりをどうしたらいいのか?どのように公共性の探求したらいいのか?という問いを投げかける。この問いは、日本の保育の現場においても、共に問うことができる。この問題は、研究者だけではなく、実践家や当事者や地域の人々と共に模索するべき問いである。そこで、本年度は、教育と保育の市場化の問題を考察する論文を執筆するだけではなく、三回のシンポジウムを主催し、コーディネートし、発表を行った。関係性の教育学会の事務局長として、シンポジウムを企画し、所沢市の20を超える保護者会主催のシンポジウムをコーディネートした。また、大東文化大学文学部主催、関係性の教育学会共催で、地域主権改革と市場化の問題を考えるシンポジウムを企画した。論文執筆と学会発表、シンポジウムを通じて成果を広く還元することができた。今年度は、学校と地域の相互生成過程に関する考察を、いかにして日本の学校における実践に生かすことができるかという探究を行った。インドネシアにおける学校と地域の関係を活性化する二重システム教育(PSG:Pendidikan Sistem Ganda)のカリキュラム実践は、日本における総合的な学習の時間の実践のヒントとすることが可能である。例えば、インドネシアにおけるエクストラ・カリキュラムや地域科の時間、保護者や地域の人々の学校参加、児童生徒や学生の地域への派遣、実践の現場(magan)での学習などは、総合的な学習の時間をどうデザインするかを考える際の豊かなリソースとなりうる。そこで、本年度は、学校と地域の相互生成を、総合的な学習の時間をどうデザインするかという観点から探究する試みを行った。第一に、日本における総合的な学習の時間のカリキュラムのコンセプトと多様な実践のあり方を考察した。第二に、多様な地域との関係性を紡ぐ総合的な学習の時間のカリキュラム実践について、NPO学習環境デザイン工房による過疎地の小規模校支援プロジェクトなどの事例をもとに考察した。

その結果、総合的な学習の時間は、子どもの問いを探究する過程で、学校と家庭と地域を紡ぐ時間となりうることが明らかになった。こうした研究成果を、教育方法論や教育課程論などの観点から、教科書や論文に執筆し、研究成果を広く社会に還元することができた。今年度は、学校と地域の相互生成過程について、バリの事例に加えて、日本の事例についても調査と研究を行った。1、バリ島においては、祝祭が世代間を紡ぐ学習の場として大きな役割を果たしている。バリ島の最大の祝祭である火葬儀礼は、共同体間の葛藤が顕在化すると同時に、葛藤を解消する実践と学びの現場となっている。葛藤を語る過程で、いかにして地域アイデンティティが再活性化するのかを考察をした。2、バリ島の職業高校においては、学校設立が大幅に自由化され、市場化の波の中で、生徒の急激な増減や、新設と廃校が生じている。この事例を踏まえ、当事者として同じ地続きの地平から問題を捉えるにはどうしたらいいのか?という問いのもとで、日本の福祉の市場化に焦点を当てて考察を行った。バリ島では職業高校の市場化という形で現れた問題が、日本では福祉の分野で顕在化しつつある。特に、教育と福祉のふたつの分野をつなぐ可能性のある保育に焦点を当てて考察をした。バリの学校と、日本の福祉のフィールドの事例を踏まえ、より参加の度合いの高いアクション・リサーチの手法に関する考察を深めた。3、学校と地域の相互生成過程について、より深く考察するために、日本の八重山地方におけるフィールドワークを行った。八重山地域は、バリ島と比較した時に、文化観光、観光文化、農業や祝祭などの観点からも、多くの共通点がある。職業高校が地域の生業と密接に結びついているという点においても共通項がある。八重山の職業高校と地域の関係性について、バリの職業高校の事例と比較して考察した。これらの点を踏まえて、いくつかの論文を執筆した。出産をし、育児休業を取得したため、研究計画に多少の変更が生じたが、今までの調査研究を踏まえて論文を執筆し、次なる論文のための調査研究を日本国内ですることができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究途中で、出産をし、産休と育児休業を取得した。そのため、インドネシアにおけるフィールドワークを行うことができず、旅費や謝金の支出において、変更が生じた。こうした状況に対応し、効率的に研究を行うために、今までの調査で得たデータを整理したり、分析したりするための物品を主に購入し、考察を行った。出産を逆にチャンスと捉え、より多様な視点からインドネシアの事例を深め、フィールドワークの当事者性に関する考察を深めるために、以下の工夫を行い、研究を継続して行った。第一に、インドネシアの学校の市場化の事例を、当事者として共通の地平から捉えるために、研究者自身が当事者として関わっている保育の市場化についての考察を行った。保育は福祉と教育という二つの分野をつなぐ可能性のある領域である。
トリウム229極低励起エネルギー準位観測のための高時間分解能X線検出器の開発

トリウム同位体の1つ229Thは、第一励起準位が10eV程度と原子核の中で最低で特異的に低く、そのエネルギースケールが真空紫外領域に対応するため、この準位は真空紫外レーザーにより励起することが可能で、原子核時計等の応用が期待されている。しかしながら、これまで第一励起準位に光直接励起に成功した例はなく、正確な励起エネルギーは未だに分かっていない。本研究は核共鳴散乱を用いて第一励起状態からの脱励起光を世界に先駆けて観測し、脱励起光を分光してエネルギー準位を正確に決定することを目指している。核共鳴散乱法では29keVにある229Thの第二励起状態に励起し、そこからの脱励起光を観測することで核共鳴散乱を確認する。しかし、第二励起状態の寿命は100ps程度と非常に短い。そのため昨年度この観測に必要な高時間分解能、高レート耐性、エネルギー分解能を持った9chAPDアレイおよび後段回路である高速プリアンプ、高時間分解能Constant fraction discriminator,検出器にエネルギー分解能を持たせることができるAmplitude-to-time converterを開発した。しかしながらSignal to Noise比が悪く、核共鳴散乱信号の観測には至らなかった。本年度ではAPDのテール信号が主な背景事象となっていたが、波形情報を用いた解析によるテール信号の削減に成功した。前年度に引き続この検出器及びSPring-8の高強度放射光ビームを用いて第二励起状態からの核共鳴散乱信号探索を行い、核共鳴散乱信号の発見に成功した。この検出器開発や核共鳴散乱信号の発見の成果を論文に纏め、投稿(一部出版済)した。トリウム同位体の1つ229-Thは、第一励起準位が6.3-18.3eV程度と原子核の中で最低で、エネルギースケールが真空紫外領域に対応するため、この準位は真空紫外レーザーにより励起することが可能である。このアイソマー準位を用いた原子核時計等の応用が期待されているが、レーザー励起するためには励起エネルギーの正確な値が必要である。しかしながら、未だに正確な励起エネルギーは分かっておらず上に述べた精度の悪い値しかないため、レーザー励起は実現されていない。そのためにはまず229-Thの第二励起状態(29.19 keV)への核共鳴散乱信号を観測することが必要になるが、その寿命は150 ps程度と予想されており、これはこれまで測定された核共鳴散乱の寿命と比べても短い。本年度はこの観測に必要な高時間分解能、高レート耐性、エネルギー分解能を持った9chAPDアレイおよび後段回路である高速プリアンプ、高時間分解能Constant fraction discriminator,検出器にエネルギー分解能を持たせることができるAmplitude-to-time converterの製作を行った。また、この検出器及びSPring-8の高強度放射光ビームを用いて第二励起状態からの核共鳴散乱信号探索を行った。今年度の実験では核共鳴散乱事象による信号事象の有意な超過は観測されなかったが、次年度も引き続き探索を進める。また、KEK-PFでビームテストを行い、検出器の特性や背景事象についての理解を深めた。検出器系は本年度で要求を満たせるものをおおよそ完成させた。検出器アクセプタンスを稼ぐためにAPD検出器アレイを製作した。本研究で用いるAPDはカンの中にセンサーがある。APD検出器アレイははじめカンを手作業で外して素子を手で並べたものを用いていたが高集積化が難しかったため、その後1つの基板にAPDセンサーを高集積化して9個並べたものを浜松ホトニクス社と開発し、それにより検出器アクセプタンスを向上させることに成功した。検出器系の時間分解能は120ps(FWHM)を達成した。SPring-8での実験では標的から出るX線を信号として観測しているが、KEK-PFでのビームテストでは電子信号を観測し検出効率の評価などを行った。

本年度ではAPDのテール信号が主な背景事象となっていたが、波形情報を用いた解析によるテール信号の削減に成功した。前年度に引き続この検出器及びSPring-8の高強度放射光ビームを用いて第二励起状態からの核共鳴散乱信号探索を行い、核共鳴散乱信号の発見に成功した。この検出器開発や核共鳴散乱信号の発見の成果を論文に纏め、投稿(一部出版済)した。今年度は核共鳴散乱信号の発見には至らなかったが、検出器系のsignal to noise比は約1;1程度を達成した。核共鳴散乱信号探索の感度を向上させるためにはトリウムおよび娘核の放射線による背景事象を削減することが必要で、そのためには放射光を集光することおよび小型で高密度のトリウム標的を作成することが重要であることがわかっている。次年度は上に述べた改良を行い探索を続ける。核共鳴散乱信号の観測に成功すれば、アイソマー準位からの脱励起光の分光によりアイソマー準位の精密決定を行う。本年度はSPring-8に申請したビームタイムの期間と比べて採択された期間が短かったこと、および核共鳴散乱信号の発見に至らずアイソマー準位からの脱励起光分光実験のセットアップ作成が進まなかったことが主な理由である。次年度は本年度より長いビームタイムが既に確保されておりその準備に科研費を用いる予定である。またアイソマー準位からの脱励起光分光実験の準備も進めていく。
動物用医薬品による水域土壌汚染とその環境挙動の解明ならびに水圏生物へのリスク評価

[研究目的]近年、欧米を中心に家畜や養殖用医薬品による生態系の汚染が問題になっている。とくに、家畜飼育現場の土壌・堆肥や養殖場の底泥には高濃度の抗生物質が残留している可能性が疑われ、新たな耐性菌の出現との関連が危惧されている。ところが、この種の試料を分析したデータは極めて少なく、早急に汚染の現状を把握する必要がある。そこで本研究は、現在最も使用量が多い抗生物質であるテトラサイクリン類(テトラサイクリン[TC]・オキシテトラサイクリン[OTC]・クロロテトラサイクリン[CTC])の土壌および底泥分析法を開発し、それを環境試料に応用することを目的とした。[結果と考察]粒径が異なる二種類の土壌試料(ここでは「砂」および「土」試料)に既知濃度のTC, OTC, CTC標準物質を添加し、極性の異なる複数の溶媒を用いて抽出実験を行った。その結果、MacIlvaine緩衝液が有機溶媒(メタノール・アセトン等)に比べ抽出効率の高い試薬であることが分かった。さらに、土壌抽出液を性質の異なる数種類の固層カートリッジカラムに通水し、その後、有機溶媒で目的物質を溶出して各物質の回収率を調べた。その結果、Waters社のHLBカートリッジにVarian社のSAXカートリッジをタンデムに接続したものが、夾雑物を効率的に除去し、高い回収率と再現性を実現する組み合わせであることを確認した。また、TC類の定性・定量を行うHPLCのカラムには、Thermo electron社のC18カラムが最適であることが分かった。以上の結果は、HPLC蛍光検出器を用いた土壌試料のTCs分析が最も効率良く行える条件を提示したものであり、本法はこの種の医薬品を分析する際の標準法として広く活用されることが期待できる。なお、上記結果をまとめた論文を現在執筆している。[研究目的]近年、欧米を中心にヒトや家畜用医薬品による生態系の汚染が問題になっている。とくに、下水処理水には数10種類の抗生物質が高濃度に残留していることが知られているが、日本における医薬品汚染に関するデータは極めて少ない。そこで本年度の研究は、ヒトおよび家畜用抗生物質として需要が増加しているものの、研究例の少ないフルオロキノロン類について、水質を対象にした新たな分析法を開発し、それを下水処理水および河川水に応用することを目的とした。[結果と考察]水道水(約500ml)に、既知濃度の8種類のフルオロキノロン標準物質を添加し、性質の異なる5種類の固層カートリッジカラムへ個別に通水した。その後、有機溶媒で目的物質を溶出し、各物質の回収率を調べた。その結果、3M Empore社製のMixed-phase cation (MPC) exchange cartridgeが最も良好な値を示し、このカートリッジが水質の医薬品分析に適していることを確認した。また、溶出溶媒にはアンモニアとメタノールの混合液を用いたが、アンモニアの存在比が5%のとき、最も回収率が高いことがわかった。下水処理場の水質を分析したところ、ヒト用の抗生物質であるオフロキサシンが100-204ng/Lの範囲で検出された。一方、処理場周辺の河川水を分析したところ、全ての測定物質が検出限界以下を示し、抗生物質が河川で希釈された様子が窺えた。海洋微生物を用いたオフロキサシンのLD_<50>値は14μg/Lとの報告があり、本研究の濃度値はその値に比べ2桁程度低かった。このため、オフロキサシンが原因で重大な生体影響が現れる可能性は低いと考えられたが、この種の物質が粒子に吸着して沈殿したスラッジ中には、高濃度の汚染が疑われるため、来年度は土壌やスラッジなど、固形試料を対象にした医薬品分析法の確立と、その環境試料への応用に関する研究を進める予定である。

以上の結果は、HPLC蛍光検出器を用いた土壌試料のTCs分析が最も効率良く行える条件を提示したものであり、本法はこの種の医薬品を分析する際の標準法として広く活用されることが期待できる。なお、上記結果をまとめた論文を現在執筆している。
待ち行列システムにおけるViable Controlに関する研究

本研究における目的は、Viable Controlの待ち行列システムに対する適用の可能性を考えることである。Viable Controlを理解するには多くの数学的基礎知識が不可欠であり、本年度は必要とされる数学的知識を得ることと、待ち行列関係およびViability Theoryの文献・資料を収集し、待ち行列とViability Theoryに関して情報を得ることを行った。その結果、従来の待ち行列システムの制御問題の目的である期待システム滞在時間の最小化や、期待系内客数の最小化の観点からは捉えきれない、システムが破綻しないための制御へのViable Controlの適用が考えられることがわかった。特に近年、情報通信網システムに見られるような、複雑かつ大規模なシステムに対しては、システムを稼動させ続けるための制御方法を考えることは重要と思われる。これからは、様々な待ち行列システムに対し、Viable Controlを適用した場合を扱ったモデルを作成することが課題となる。そのうえで、従来の最適化コントロールに従った場合との比較を行い、待ち行列システムの挙動の違いとViable Controlの特徴について調べることが重要である。Viable Control自体は他のシステムへも応用可能であるので、Viable Controlの他分野への適用事例を探し、それを参考に実際のシステムへ適用し、有用性を確認することについては、今後の研究課題となる点である。
生活習慣病のリスクを予測する精神ストレスマーカーの疫学的検討

29年度は、母体コホートの10年後調査も順調にすすみ、約90%以上の対象者について、郵送調査、電話調査を終了した。新たな罹患の自己申告のあった対象者については、カルテ調査による確認をすすめており、本研究では精神ストレス、バイオマーカー、疾患との関連を検討するための基盤を構築できた。さらに、大規模な疫学研究でグルココルチコイド活性を測定するために、凍結時間、測定時間などの問題を回避するLCMS/MSによる測定方法を開発した【Journal of chromatography. B、2017】。この手法を用いて、約5000名の尿のグルココルチコイド活性の測定を終了し、平成30年度にはすべての対象者の測定が終了する。研究期間全体での成果として、うつ病、がん、循環器疾患との関連が報告されているDNA酸化損傷マーカー(8-hydroxy-2'-deoxyguanosine)と自覚ストレスに正の関連があり、その関連には身体不活動が介在する可能性を明らかにした【Psychosomatic Medicine, 2018】。また、2014年に見つけた循環器疾患のリスクマーカーでもある炎症マーカー(高感度CRP)とストレスの負の関連は、縦断的な検討でも再現され、この関連はストレス防御因子であるストレス対処行動や社会的支援により異なっていた【Stress, 2018】。グルココルチコイド類の測定方法を確立する過程で、反復ストレスと抑うつに介在する炎症サイトカイン増幅因子のPGE2を測定できる知見が新たに得られ、本研究で測定したバイオマーカーとメチル化との関連をエピゲノムワイド関連分析により検討する機会を得た。したがって、本研究の成果を基盤とし、精神ストレスマーカーとして応用可能なDNAメチル化を探索することで、環境要因と遺伝要因にバイオマーカーを組み合わせた分子疫学研究に展開する。平成27年度は、主に1候補バイオマーカーの選定と予備測定、2追跡調査(10年後調査)、3すでに測定していた炎症マーカー(CRP)、酸化ストレスマーカー(8OHdG)と精神ストレスとの関連についての解析を実施した。1については、LCMSで一斉測定する物質の文献的レビューを行い、候補とした尿中物質についてLCMSMSによる予備的な測定を実施した。その結果、生活習慣病に影響する可能性を持つ代謝酵素の活性を評価するためのグルココルチコイド類の同時測定を確立した。この成果について28年5月の日本衛生学会において発表した。2については、10年後調査が順調にすすめられており、約8000人の対象者のおおよそ30%に対しての健康状況に関する調査を終了した。3については、血清中の高感度CRPと精神ストレスの5年間の変化量について縦断的な解析をした結果、有意な負の関連がみられた(投稿中)。また、5年後調査の横断的な検討では、酸化ストレスマーカーと精神ストレスとの有意な正の関連がみられ、この関連は抑うつの高さにより異なっている傾向が示された(日本疫学会、日本行動医学会発表、投稿準備中)。当初の計画通り、10年後調査の実施がなされ、いくつかのバイオマーカーについては精神ストレスとの関連を解析できた。27年度4月から28年度10月(予定)まで実験施設の移設・移転があり、実験機器の使用ができなかった。そのため、さらに候補としていたバイオマーカーの測定ができなかったが、28年度に進める予定である。平成28年度は主に1候補バイオマーカーの選定と大規模測定の手法と測定環境の整備。2追跡調査(10年後調査)3心理社会的ストレスと睡眠の質の悪化との関連、および、これまでに測定したバイオマーカーとの関連について追加の解析を実施した。1では、グルココルチコイド類の大規模疫学研究における信頼性の高い方法にさらに改善した(論文投稿中)。その検討において、同時に測定可能な新規マーカーが明らかになった。この炎症マーカーは、すでに測定済みのマーカーと組み合わせることで、精神ストレスと生活習慣病の関連メカニズムの解明に大きく寄与できることが期待できる。2の調査は、順調に進められており、本研究の対象者8500人に対する約60%に対する健康調査が終了した。3では、ストレス対処行動や社会的支援により、自覚ストレスと睡眠の質の悪化との関連が軽減されていることを明らかにした(日本疫学会、日本行動医学会発表)。また、5年間に対処行動や社会的支援が減少していた対象者で、自覚ストレスと炎症マーカーの負の関連が示されなかった成果をまとめた(論文投稿中)。この結果は、対処行動や社会的支援の欠落が、自覚ストレスを健康に悪影響を及ぼす精神ストレスに変化する過程を示唆する可能性がある。一方、尿中の酸化ストレスマーカーは自覚ストレスの高さと関連していたが、この関連は抑うつが高い対象者で示されなかった。うつ病患者では、酸化損傷の修復機構が低減しているような遺伝的背景が報告されており、自覚ストレスと酸化損傷を示す尿中バイオマーカーとの関連が、抑うつの高い対象者で修飾されている可能性がある(投稿中)。さらに、ストレス防御因子(ストレス対処行動など)に影響する遺伝的背景についても検討した結果、神経伝達物質の調整に関与する遺伝子との関連が示された(投稿準備中)。当初の計画通り、10年後調査については計画通り実施されている。関連がみられたバイオマーカーとの結果については、27年度の学会発表から論文投稿まですすめることができた。佐賀大学医学部の機器センターの移転で遅れていたLC-MS/MSによる測定準備は順調に進められたが、同時に測定可能な新規マーカーを見つけたことから本測定については29年度に開始することになった。

研究費の効率的な使用のための意図的な計画からの遅れであることから、全体的には概ね順調であると思われる。29年度は、母体コホートの10年後調査も順調にすすみ、約90%以上の対象者について、郵送調査、電話調査を終了した。新たな罹患の自己申告のあった対象者については、カルテ調査による確認をすすめており、本研究では精神ストレス、バイオマーカー、疾患との関連を検討するための基盤を構築できた。さらに、大規模な疫学研究でグルココルチコイド活性を測定するために、凍結時間、測定時間などの問題を回避するLCMS/MSによる測定方法を開発した【Journal of chromatography. B、2017】。この手法を用いて、約5000名の尿のグルココルチコイド活性の測定を終了し、平成30年度にはすべての対象者の測定が終了する。研究期間全体での成果として、うつ病、がん、循環器疾患との関連が報告されているDNA酸化損傷マーカー(8-hydroxy-2'-deoxyguanosine)と自覚ストレスに正の関連があり、その関連には身体不活動が介在する可能性を明らかにした【Psychosomatic Medicine, 2018】。また、2014年に見つけた循環器疾患のリスクマーカーでもある炎症マーカー(高感度CRP)とストレスの負の関連は、縦断的な検討でも再現され、この関連はストレス防御因子であるストレス対処行動や社会的支援により異なっていた【Stress, 2018】。グルココルチコイド類の測定方法を確立する過程で、反復ストレスと抑うつに介在する炎症サイトカイン増幅因子のPGE2を測定できる知見が新たに得られ、本研究で測定したバイオマーカーとメチル化との関連をエピゲノムワイド関連分析により検討する機会を得た。したがって、本研究の成果を基盤とし、精神ストレスマーカーとして応用可能なDNAメチル化を探索することで、環境要因と遺伝要因にバイオマーカーを組み合わせた分子疫学研究に展開する。これまで確立した、グルココルチコイド類の測定方法に加え、グルココルチコイド類以外の同時測定可な候補マーカーについての同時測定方法の確立をすすめる予定である。また、10年後調査のデータ整備についても同時に進め、バイオマーカーの選定・測定方法の確立ができしだい、まずは肥満や糖尿病などの生活習慣リスクとの関連を横断的・縦断的に検討し、最終的には疾患発症との関連についての検討を実施する。グルコココルチコイド類に新規炎症マーカーを追加した約8500名の尿中バイオマーカー測定を実施する。また、10年後調査による自己申告の疾患について、全件カルテ調査を実施していく。10年後調査の実施終了後にカルテ調査を行うため、疾患発症と心理ストレス、バイオマーカーとの関連を検討することは30年度になる。疾患の新規発症の信頼性は、疾患登録環境の未整備な日本においては確実に高めておく必要がある。この点については、今後の研究展開において非常に重要な点であることから最優先事項となる。したがって、本年度中にバイオマーカー測定までをすすめ、そのデータ整備による心理社会的因子とバイオマーカーの関連を解析する。
ニワトリ胚移植検定法を用いたマウス臼歯発生過程での細胞分化,成長因子の検出と分析

7年度はShh(ソニックヘッジホッグ)の歯胚での発現やHGF(肝細胞増殖因子)との関係の解明を目的に実験を進め、モルフォゲンの可能性を持つ因子の検索、さらにホメオボックス遺伝子の発現誘導の有無等を確認することにより、歯胚分化誘導因子の分析を試みた。前回、歯胚の重複肢誘導活性の発生中期と出生直後の2回ピークの存在を報告したが、今回の分析は最初のピークである14日胚を中心に行った。HGFとその受容体であるc-metの遺伝子発現を検討すると、HGFは歯胚のい間葉細胞に発現し、c-metは逆に上皮に発現していることが確認された。このことと歯胚の間葉細胞に重複肢誘導活性が高かったことを考えると、HGFがモルフォゲンである可能性が示唆されたため、ニワトリ胚の翼芽でのHGFの発現の検討したところ、HGFは主として翼芽のZPAとは逆の位置である前部に発現していた。これはHGFはモルフォゲンとはなり得ないことを端的に表している。また、shh, FGFs, FGFR(リセプター)14等の遺伝子発現を検討したところ、歯胚には若干のShh, FGF-4が、また、FGFR-1は1416日歯胚のエナメル上皮に発現しており、歯胚間葉にはわずかに発現が見られ、FGFR-2はその逆に歯胚間葉に発現し、エナメル上皮の発現はわずかであった。FGFR-3の発現は何れのステージにも見られなっかた。逆にFGFR-4は上皮、間葉ともに発現していた。これらのうち、Shhは既にモルフォゲンとしてみとめられているもののそのほかはモルフォゲンの可能性は低かった。現在の時点では、歯胚の形成には複数の成長因子が関与しており、それらが重複肢形成に関与している可能性は認められるが、決定的なモルフォゲンの同定には至っていない。更に、第2のピークに何が関与しているのか、7年以後の課題として極めて重要なものと考えている。昨年ハーバード大のRiddleらによってSonichedgehog(Shh)がモルフォゲンの一つであることがつきとめられた中で、歯牙形態形成の際のモルフォゲンや成長因子の同定は急務を要すると痛感した。そこで、著者らは東北大の井出らの開発した系を検定系として応用し、ステージ2021のニワトリ胚翼芽の前端の外胚葉直下に所要時期のC3Hマウスの歯胚を移植して、重複肢誘導の有無を検討した。胎齢11日17日のC3Hマウスの胚から歯胚を摘出し、細切したものを検定系である孵卵3,5日(ステージ2021)のニワトリ胚翼芽の前端基部の外胚葉直下に移植した。その後1週間孵卵を継続したのち、アルデヒド固定して硬組織染色し、重複肢形成の有無を観察した。その結果、歯胚は第2指を中心にしてニワトリに重複肢を誘導し、その重複肢誘導活性は重複した指の数で表すことができた。それによると、13日14日胚で重複肢誘導活性はピークに達し、以後漸滅したことが判明した。次に歯胚をDispaseを用いて上皮と間葉に分離して同様に移植し活性の本体の同定を試みると、重複肢誘導活性は間葉側にあり、コントロールに用いた筋には時期に関わらず活性が無いことが判明した。

更に、誘導された重複肢の表面構造を走査電子顕微鏡を用いて観察すると、重複の様式は指のみでなく、羽毛芽などの表面構造も鏡像対称的に形成されていたことが判明した。以上のことから、表皮形成と指の形成が密接に関連していることが示唆された。また、マウスの歯胚がニワトリに重複肢を誘導したことから歯牙形成と肢芽形成とは相似性、共通性を持ち、種皮特異性を持つことが判明した。7年度はShh(ソニックヘッジホッグ)の歯胚での発現やHGF(肝細胞増殖因子)との関係の解明を目的に実験を進め、モルフォゲンの可能性を持つ因子の検索、さらにホメオボックス遺伝子の発現誘導の有無等を確認することにより、歯胚分化誘導因子の分析を試みた。前回、歯胚の重複肢誘導活性の発生中期と出生直後の2回ピークの存在を報告したが、今回の分析は最初のピークである14日胚を中心に行った。HGFとその受容体であるc-metの遺伝子発現を検討すると、HGFは歯胚の間葉細胞に発現し、c-metは逆に上皮に発現していることが確認された。このことと歯胚の間葉細胞に重複肢誘導活性が高かったことを考えると、HGFがモルフォゲンである可能性が示唆されたため、ニワトリ胚の翼芽でのHGFの発現の検討したところ、HGFは主として翼芽のZPAとは逆の位置である前部に発現していた。これはHGFはモルフォゲンとはなり得ないことを端的に表している。また、Shh,FGFs,FGFR(リセプター)14等の遺伝子発現を検討したところ、歯胚には若干のShh,FGF-4が、また、FGFR-1は1416日歯胚のエナメル上皮に発現しており、歯胚間歯にはわずかに発現が見られ、FGFR-2はその逆に歯胚間葉に発現し、エナメル上皮の発現はわずかであった。FGFR-3の発現は何れのステージにも見られなかった。逆にFGFR-4は上皮、間葉ともに発現していた。これらのうち、Shhは既にモルフォゲンとしてみとめられているもののそのほかはモルフォゲンの可能性は低かった。現在の時点では、歯胚の形成には複数の成長因子が関与しており、それらが重複肢形成に関与している可能性は認められるが、決定的なモルフォゲンの同定には至っていない。更に、第2のピークに何が関与しているのか、7年以後の課題として極めて重要なものと考えている。