hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近代ヨーロッパにおける都市個性の変容に関する史的分析〜ボルドー史研究序説〜

(c)格付制定過程において,会議所内の一部メンバは強力にワイン利害と結びついていた。以上の研究成果は,口頭発表とともに,裏面記載のとおり論文としても公表した。本年度は,(1)貿易商人とワインの関係に関する分析,(2)ワイン商業の経済的・社会的構造に関する分析という前年度の作業を,ボルドー商業会議所とワインの関係という視角から,より実証的に深めることをめざした。そのため,ボルドー商業会議所の社会的構成上の特徴を探ること,および1855年のワイン格付制定プロセスをめぐる会議所の立場を分析することが中心になった。作業では,(a)史料上の欠落によるデータの不完全さを補完するため,データ処理方法を工夫して,1802年1908年のボルドー商業会議所にみる人的構成を時系列的に再構成するとともにその特徴を分析し,(b)1855年格付制定をめぐる会議所の態度を議事録等にもとづき分析した。(a)の分析から,1848年(二月革命)を画期として人と家系の構成が大きく変容したことが確認できた。他方,(b)の分析では,1855年格付が会議所のかかわりなしに理解できないことは,すでに前年度に指摘したところだが,それどころか商業会議所は地域のワイン利害を代表する唯一の存在として自己を正当化する態度を顕著に表明していたことが明らかになった。(a)人的変容と(b)商業会議所の態度を綜合すれば,19世紀中葉に新規に参入してきた商人層,とりわけワイン利害と密接な商人層の台頭が,「ワインの街」という都市の個性強化に大きく寄与したと考えられる。前年度までの研究により,商業会議所が地域権力として寡頭性・自立性に特徴づけられる傾向をもっていたことが明らかになった。つまり,新規参入商人が「ワインの街」という個性強化に寄与したのは,商業会議所というひとつの強力な地域権力をつうじてにほかならないのである。大商人層には現在にまでつらなる商人家系がみられるので,人的変容という「断絶」のみならず「持続」の側面も無視できない。それらの商家には外国人,とりわけドイツ商人がめだつ。これら外国人の存在に注目する研究は皆無であり,今後の課題として残っている。
大陸縁辺域の岩石中に見られる古大陸起源物質の年代学的・地球科学的研究

三郡砂質片岩は大陸地殻起源物質が堆積し変成作用を受けた岩石で,副成分鉱物としてジルコンを含む.ジルコン中のウランとウランが壊変して生じた鉛を定量すれば,その結晶化した年代がわかる.ジルコンが晶出する岩石は花崗岩のような酸性の火成岩に限られる.ジルコンは物理・化学的風化作用の影響を受けにくく,堆積岩そして変成堆積岩に含まれるジルコンから,その供給源の岩石種や晶出年代を知ることができる.九州北部に分布する三郡砂質片岩は主に1920億年の年代を示す砕屑性ジルコンを含む.この結果は2億年前に変成した三郡砂質片岩が1920億年前の花崗岩を中心とした大陸地殻を供給源に持つことを示す.供給源として考えられる韓国の先カンブリア紀の変成岩中のジルコンも1920億年の年代を示した.しかし韓国産のジルコンも形態的特徴から砕屑性だと考えられ,この岩石は三郡変成岩と同じ供給源を持つ変成堆積岩だと考えられる.三郡変成岩についてジルコンのウラン-鉛年代の測定を続けた結果,山陰地方の異なる2地域から1920億年の年代を定義するジルコンが得られた.この結果,ほとんどの三郡砂質片岩は1920億年前の大陸地殻を供給源に持つと考えられる.隠岐に産する飛騨片麻岩からも同じ年代を示す砕屑性ジルコンが産するため,日本列島をはじめとする東アジア縁辺域において,大陸地殻の成長の中心となる地質体を構成するに至る物質は1920億年前の大陸地殻を供給源に持つと考えられる.ジルコンのほとんどは1920億年を定義し,日本に関しては5億年より若い物質のみが報告されており,その間の年代学的報告例は少ない.最近の報告では78億年前より太平洋が形成を始めたと解釈されており,そのことと併せて考えると,太平洋が拡大を初め日本が形成を始めるまでの数億年間は今の南米東部やアフリカ西部の様な非活動的大陸縁辺域に大陸地殻物質が堆積し,その後の造山活動により日本の中核をなす地質体が形成されたと考えられる.日本列島の基盤を構成する変成岩のなかで,三郡変成岩は九州北部から山陰地方にかけて東西に分布する日本最古の変成帯を形成する.その中の砂質片岩は大陸地殻起源物質が堆積し変成作用をうけた岩石で,副成分鉱物としてジルコンを含む.一般にジルコン結晶中にはウランが含まれ,時間経過とともに一定の割合で鉛に壊変する.そのためジルコン中のウランと鉛を定量すれば,その結晶化した年代がわかる.ジルコンが晶出する岩石は花崗岩のような酸性の火成岩に限られ,物理・化学的影響を受けない.したがって堆積岩そして変成堆積岩に含まれるジルコンから,その供給源の岩石種や晶出年代を知ることができる.九州北部に分布する三郡砂質片岩は主に1920億年の年代を示す砕屑性ジルコンを含む.この結果は2億年前に変成した三郡砂質片岩が1920億年前の花崗岩を中心とした大陸地殻を供給源に持つことを示す.その供給源として考えられる韓国の先カンブリア紀の変成岩についてジルコンを分析したところ,やはり1920億年の年代を示した.しかし韓国産のジルコンも形態的特徴から砕屑性だと考えられ,この岩石は三郡変成岩の供給源ではなくむしろ同じ供給源を持つ変成堆積岩であると考えられる.一方,三郡変成岩についてジルコンのウラン-鉛年代の測定を続けた結果,山陰地方の異なる2地域から1920億年の年代が得られた.この結果,ほとんどの三郡砂質片岩は1920億年前の大陸地殻を供給源にもつと考えられる.さらに隠岐に産する飛騨片麻岩からも同じ年代の砕屑性ジルコンが産するため,日本列島をはじめとする東アジア縁辺域において,大陸地殻の成長の中心となる地質体を構成するに至る物質は1920億年前の大陸地殻を供給源にもつと考えられる.三郡砂質片岩は大陸地殻起源物質が堆積し変成作用を受けた岩石で,副成分鉱物としてジルコンを含む.ジルコン中のウランとウランが壊変して生じた鉛を定量すれば,その結晶化した年代がわかる.ジルコンが晶出する岩石は花崗岩のような酸性の火成岩に限られる.ジルコンは物理・化学的風化作用の影響を受けにくく,堆積岩そして変成堆積岩に含まれるジルコンから,その供給源の岩石種や晶出年代を知ることができる.九州北部に分布する三郡砂質片岩は主に1920億年の年代を示す砕屑性ジルコンを含む.この結果は2億年前に変成した三郡砂質片岩が1920億年前の花崗岩を中心とした大陸地殻を供給源に持つことを示す.供給源として考えられる韓国の先カンブリア紀の変成岩中のジルコンも1920億年の年代を示した.しかし韓国産のジルコンも形態的特徴から砕屑性だと考えられ,この岩石は三郡変成岩と同じ供給源を持つ変成堆積岩だと考えられる.三郡変成岩についてジルコンのウラン-鉛年代の測定を続けた結果,山陰地方の異なる2地域から1920億年の年代を定義するジルコンが得られた.この結果,ほとんどの三郡砂質片岩は1920億年前の大陸地殻を供給源に持つと考えられる.

隠岐に産する飛騨片麻岩からも同じ年代を示す砕屑性ジルコンが産するため,日本列島をはじめとする東アジア縁辺域において,大陸地殻の成長の中心となる地質体を構成するに至る物質は1920億年前の大陸地殻を供給源に持つと考えられる.ジルコンのほとんどは1920億年を定義し,日本に関しては5億年より若い物質のみが報告されており,その間の年代学的報告例は少ない.最近の報告では78億年前より太平洋が形成を始めたと解釈されており,そのことと併せて考えると,太平洋が拡大を初め日本が形成を始めるまでの数億年間は今の南米東部やアフリカ西部の様な非活動的大陸縁辺域に大陸地殻物質が堆積し,その後の造山活動により日本の中核をなす地質体が形成されたと考えられる.
関節拘縮予防のための安全な他動運動の実施に関する研究

褥瘡の発生要因である関節拘縮を予防するために行われる他動運動に着目した。異なる2種類のベッド上で他動運動を実施し、臀部の圧変化を観察した。その結果、褥瘡発生の危険性がある高い接触圧になる事が確認出来たが、注意深く他動運動を実施することによって、同じ環境においても低い圧で実施することが可能であった。すなわち、他動運動実施時には、臀部への影響を考えて注意深く行うことが必要であることが示唆された。【目的】褥瘡予防・管理ガイドライン第2版では、GPPとして「硬いベッド上でのプログラムをさけるようにする」とされていたが、他動運動時に臀部にかかる圧力については研究がなされていなかった。そこで、理学療法士がベッド上で他動運動を実施する際に、どの程度の圧が臀部に加わっているのかを明らかにすることを目的とした。【方法】研究方法について書面と口頭によって説明し承諾を得た理学療法士11名(経験年数中央値6年、114年)を対象とした。治療台に臥床している対象者の右下肢を他動的に屈伸させた際の臀部圧を計測した。臀部圧の計測には、FSA(タカノ社製,センサーサイズ19.1×19.1mm)を用いた。硬さの異なるベッド上(Soft,Hard)で、通常実施時、減圧意識時の2条件の4条件にて計測した。計測機器の最大値200mmHgを超える試行がみられたため、解析については、120mmHg、200mmHgを超える面積を求めた。本研究は兵庫医療大学倫理審査委員会の承認を得て実施した。【結果】Softなベッド上では200mmHgを超えることはなく、120mmHgを超えた面積の中央値は減圧意識時に25.5(076.6)cm2であった。Hardなベッド上では200mmHgを超えた面積の中央値は減圧意識時でも18.2(040.1)cm2であった。【考察】研究前の想定以上に圧が加わっており、他動運動によって臀部に負荷が加わることが確認できたが、その一方で200mHgを超えることなく低圧で他動運動を実施できる者もいたことより、注意深く実施すれば安全に実施することは可能と考えられた。【まとめ】他動運動実施中のベッドと臀部の接触圧は、高圧になることが想定されるが、注意深く行うことで圧を高めすぎることなく実施することは可能で有り、理学療法士の意識と技術の向上が重要である。圧分布計測システムのセンサマットサイズを当初予定の全身用サイズのセンサマットの購入が不可能と判断し、背面全体の圧を計測する計測モデルから臀部のみの圧を計測するモデルへの変更を行うものとした。その上で、圧センサーの比較検討を行い、臀部のみの圧分布計測ができるセンサマットサイズに変更した。また、ベッドの硬さについては、硬さの計測機器の借用費の捻出ができず、臨床現場で通常使用されているベッドと治療台とを比較する研究デザインへと変更を加えた。交付額減額の可能性があるとのことで、情報収集ならびに被験者募集についても計画の見直しを行い、まずは、被験者を募集することなく実施できる予備実験として、機器の操作方法の習熟ならびにキャリブレーションの実施方法の確認を実施した。研究費の支払いが確定した後に、研究に協力して頂く臨床施設の現場責任者とともに、研究計画の煮詰めを行い、倫理審査委員会に向けた研究計画書の作成を行い、学内の倫理審査委員会の倫理審査を受けた。倫理審査申請書類の提出時期によって、倫理審査委員会の研究承認が2月にずれこむこととなったため、学生を基礎実験の被験者として予定していたが、春期休業期間と重なったこともあり、被験者募集ができず、年度を超えることとなった。圧分布の計測結果より、高圧部位の特定を行えるかどうかについて、予備実験として座圧の変化に対するレスポンスの程度ならびに圧変化の分解能について、確認を行った。座圧の場合には、局所の分圧が高くなるため、反応性が高いものに、圧が低くなる臥位においては、圧の分解能による誤差が含まれる可能性が示唆された。計測機器のセンサマットのサイズが当初の研究予定に比べて、予算的に縮小が余儀なくされた。そのため、体幹背面による圧分散によって、体圧の分散が不明確になる可能性が予測された。そのことを踏まえ、計測範囲を臀部に集約することで、臀部に対する圧変化に限局して着目すべく研究デザインの見直しを行った。第13回日本褥瘡学会に参加し、情報収集を実施した。他動運動時における臀部での接触圧の変化をモニタリングすることの有用性について、先行研究者との間で意見交換を行い、研究の有用性・必要性について再確認を実施した。

計測機器のサイズ変更によって計測できる部位を限定した実験モデルとして、研究デザインの見直しを行い、1月に研究倫理審査委員会に倫理審査申請を行い、2月15日に受付番号11027号にて倫理審査の承認を受けるに至った。研究が遅延した要因の一つとして11月の倫理審査委員会に研究計画書が提出出来るように研究デザインの見直しが間に合わなかったことが挙げられる。研究倫理委員会(2ヶ月に1回開催)の承認を得た後に、学生を対象として被験者募集を行う予定にしていたが、倫理審査委員会の承認が2月と春期休業期間にずれ込み、学生に対する被験者募集を実施することが出来なかった。その間を利用し、研究同意書等の書類作成ならびに、計測データ採取後の処理方法についてのシミュレーションを実施し、データ収集後の処理プロセスが順調に行えように計画した。また、坐位時の予備研究としてクッションの硬さの違いによる衝撃の変化を観察したが、クッションの違いよりも介入時の速度等の影響を強く受けることが分かった。研究の主体については、すでに倫理委員会で承認を受けているため、被験者の募集を開始する。なお、被験者としては学生を予定しており、通常講義ならびに試験等への影響を考慮し、前期終了後から後期開始時までの間の夏期休暇期間にデータ収集できるようにする。学生のデータ収集終了後、臨床現場に計測機器を持って行き、臨床現場で臨床活動に従事している理学療法士を対象とした計測を行う。1人の被験者に対する計測時間を約30分として予定し、1日数名ずつ、被験者の目標数は10例以上となるようにする。データの収集と解析を並行して行い、年末年始までには、補充データの収集も終えるべく予定を組む予定にしている。年明けには、平成25年度に開催される第15回日本褥瘡学会の演題受付が開始されるため、演題申し込みができるように解析を進める。他動運動を実施するベッドの硬さについても検証する予定にしていたが、クッションにおいて、素材以上に介入時の速度等の影響を受けることがより、日常の診療等で使用しているベッドを標準として計測によって、介入の違いを検討することが適当と考えるが、ベッドの硬さによる圧の違いが比較において発生した場合には、代用品を含めて、硬さを計測できるようにし、ベッドの硬さの表現に努めるものとしたい。次年度、第14回日本褥瘡学会が横浜で開催され、今年度に引き続き、褥瘡ガイドラインの改訂版についてのコンセンサスシンポジウムがあるため、学会参加し、情報収集を行う。また、褥瘡予防のための座圧による研究を行っている研究者と情報交換を行い、臥床時での臀部における圧変化について、考慮すべき課題等について情報を得るように努める。そのため、研究費を国内旅費に充当して使用する。研究倫理委員会の承認を受けて被験者募集を行うため、その研究協力者謝金として使用するとともに、研究実施に必要となる消耗品や記録用メディアの購入等に充当する予定である。
微小空間内環境制御を基軸とした酸化還元酵素の超活性化

本年度において、FAD依存性グルコース脱水素酵素の安定性の向上にむけた検討を行い、水の構造形成を促し塩析させる作用の強いコスモトロピックなアニオンとカチオン、カオトロピックなアニオンとカチオンの組み合わせの塩を用いた。コスモトロピックアニオンとコスモトロピックカチオンによって、酵素の安定性の向上が達成された。電解質濃度に対する依存性も観測された。コスモトロピックカチオンの安定化は一般の酵素に対する報告とは異なり、その理由は今後明らかにしていく。ビリルビンオキシダーゼを用いた場合でも同様の傾向が観測された。これまで研究代表者が開発をしてきた構造が制御された酸化マグネシウムを鋳型として作製された細孔構造が5-200nmで制御された多孔質炭素を利用しその中に酵素を固定化し、その安定性工法が細孔サイズに依存性するかどうかを検討した。細孔サイズが大きいと、サイズによる酵素の安定化は観測されなかった。炭素の表面を化学的に改質した場合でも酵素の固定化量および安定性に大きな変化は観測されなかった。ただ、ランダムな細孔を有する電極よりも、細孔サイズを制御した電極において高い安定性は確認できており、酵素の分布の均一性は重要な因子であることがあきらかになった。この3Dナノ電極上に固定化することで酵素が1年間以上室温でその活性を保つことも明らかになり、ナノ構造およびその内部環境を制御することは酵素の安定性向上に有益でありことは明らかになった。微量の炭素微粒子を水晶振動子金基板上に修飾し,電気化学水晶振動子マイクロバランス法により酵素の吸着過程(速度論)と電気化学特性をin situで酵素吸着量と電流値(=電極上での酵素活性)の関係を調べ、電極電位の酵素吸着に及ぼす影響、さらには酵素の電極触媒活性への影響を報告した。研究ミーティングを行い、共同研究は問題なく開始でき、すでに一部研究論文を発表できている。本アイデアをもとにした関連研究(多孔質炭素を積極的に活用したデバイス開発)についても前倒しで研究成果が得られている。中性溶液における電解質の特性を理解したデバイスの開発、さらには、酵素以外の分野への展開の可能性も見えてきている。国内外の共同研究も活発になってきた。細孔内での酵素の吸着特性を様々なアプローチで検討し,電気化学測定による活性測定の結果を照らし併せ,水,酵素,界面,電解質の4者の相互作用と酵素の活性,酵素安定性,吸着特性の関係性を定量的に議論する.新規高分子型電解質(あるいは表面修飾電解質)を開発し,多孔質材料内に酵素と電解質溶液配備した反応系を構築し,デバイス応用に展開する.2019年度の成果を発展させて細孔に酵素が含まれた状態での示差走査熱量測定あるいは等温滴定熱量測定を行い,酵素と多孔質材料との相互作用を評価する.あわせて高塩濃度溶液での酵素活性測定(速度定数),酵素特性(溶解度,安定性,酵素間の相互作用など)を解析する.特定の塩の添加により変化する各種吸収スペクトルの差より,酵素の周辺の水和水に及ぼす電解質効果,pHおよび温度依存性を検討する.特異的な電解質共存下でのサイクリックボルタンメトリや定電位電解,交流インピーダンス測定により界面酵素反応と共役した電気化学応答波形解析を行い,多孔質炭素電極内での酵素反応さらには様々な環境因子の依存する失活速度(kr)の温度依存性についてを検証する.従来の酵素-ナノ空間,あるいは酵素ー電解質(添加材)の2次元的材料開発でなく,3者の相互作用を考慮した新規材料開発指針を打ち出し,生体適合型電解質,特に高分子(高分子型電解質)の開発につなげる.本年度において、FAD依存性グルコース脱水素酵素の安定性の向上にむけた検討を行い、水の構造形成を促し塩析させる作用の強いコスモトロピックなアニオンとカチオン、カオトロピックなアニオンとカチオンの組み合わせの塩を用いた。

本アイデアをもとにした関連研究(多孔質炭素を積極的に活用したデバイス開発)についても前倒しで研究成果が得られている。中性溶液における電解質の特性を理解したデバイスの開発、さらには、酵素以外の分野への展開の可能性も見えてきている。国内外の共同研究も活発になってきた。細孔内での酵素の吸着特性を様々なアプローチで検討し,電気化学測定による活性測定の結果を照らし併せ,水,酵素,界面,電解質の4者の相互作用と酵素の活性,酵素安定性,吸着特性の関係性を定量的に議論する.新規高分子型電解質(あるいは表面修飾電解質)を開発し,多孔質材料内に酵素と電解質溶液配備した反応系を構築し,デバイス応用に展開する.2019年度の成果を発展させて細孔に酵素が含まれた状態での示差走査熱量測定あるいは等温滴定熱量測定を行い,酵素と多孔質材料との相互作用を評価する.あわせて高塩濃度溶液での酵素活性測定(速度定数),酵素特性(溶解度,安定性,酵素間の相互作用など)を解析する.特定の塩の添加により変化する各種吸収スペクトルの差より,酵素の周辺の水和水に及ぼす電解質効果,pHおよび温度依存性を検討する.特異的な電解質共存下でのサイクリックボルタンメトリや定電位電解,交流インピーダンス測定により界面酵素反応と共役した電気化学応答波形解析を行い,多孔質炭素電極内での酵素反応さらには様々な環境因子の依存する失活速度(kr)の温度依存性についてを検証する.従来の酵素-ナノ空間,あるいは酵素ー電解質(添加材)の2次元的材料開発でなく,3者の相互作用を考慮した新規材料開発指針を打ち出し,生体適合型電解質,特に高分子(高分子型電解質)の開発につなげる.
日本建築の特質とその形成過程～東アジアの木造建築文化との比較を中心に～

平成26年度は立后・入内を比較研究の対象儀礼として取り上げて、日中韓越四カ国の比較研究を行う予定で、日本(平安)、中国(唐代)、韓国(朝鮮王朝)の婚礼関係史料を共同研究者に依頼して収集した。ベトナムの事例を加えて、平成26年秋に共同研究者が集まって研究会を実施する予定であったが、研究代表者の川本重雄が勤務校を退職したために、研究は継続できなくなった。したがって、ここでは日本の平安時代の立后の具体例について報告する。『貞観儀式』の事例では、立后は紫宸殿の前及び承明門前に参集した親王・官人に対して立后の宣旨が宣制され、後日親王以下は内裏北面に参集し、皇后に対する慶賀の儀を行う。『江家次第』では、女御は里邸で立后の慶賀を受けるため、皇后の倚子も内裏から里邸に運ばれ、立后大饗が里邸で行われる。『中右記』が記す藤原璋子立后の事例では、永久6年1月14日に璋子の立后が決まると、同月20日に璋子は三条烏丸殿に移り、同月26日に立后の宣旨が下され、同日三条烏丸殿で立后大饗が開かれた。今後、できるだけ早く共同研究を再開させたいと考えている。日本の住まいの歴史を「壁の空間」「柱の空間」という視点から再検討した「日本住宅の歴史」(新体系日本史14)が刊行された。宮殿の儀礼用建築が寝殿造に取り入れられ、それがその後の日本の住まいのあり方を決定したことを述べた。上記、東アジアの宮殿儀礼の比較研究は、日本的な部分をより明確にしようと進めているものであり、この日本的な建築文化が、民家レベルでどのように広まっていったかを知るために、これまで九州・沖縄民家及び近世初頭以前に遡る民家の調査を合せて実施していた。今後、この研究も早急に再開させ、日本建築の特質とその形成過程さらにはその波及過程を多面的に明らかにしたいと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、日本建築の持つ空間的特質が獲得された歴史を解明することにある。空間を理解するための主たる視点は空間の使用法である儀式に置き、日本建築の歴史を再検証することに加えて、中国を中心とする東アジアの木造建築文化圏における比較研究を実施している。平成24年度に実施した研究は、(1)日中韓越4カ国の宮殿と宮殿儀式の比較研究、(2)日本の歴史的建造物・歴史資料の調査、(3)日韓の民家の比較研究の三つである。それぞれの成果は以下の通りである。(1)ワークショップを二回実施し、元日の朝賀と宴会、元服の二つのテーマについて研究発表を行った。前者については、研究成果報告書を作成している。後者については、元服の加冠を境にして皇帝の装束が変更される点、元服の儀式後元日宴会に準じた宴が催される点が日中韓三国の共通点として挙げられた。一方、場所などについては相違点が多いことが確認できた。今後、具体的内容にまで踏み込んだ比較研究を進める予定である。(2)民家と寺院建築の調査を実施した.寺院では鎌倉新仏教の本堂空間に宗祖の教義や生き方が、内陣のあり方に大きな影響を与えていることを確認した。民家では南九州・沖縄の民家を主として調査し、畳割りや床の間の普及についての検討を行った。(3)日韓の民家調査に関するワークショップを実施し、日本の民家と韓国の両班住宅における儀式の比較を行った。現時点では、日韓の研究者がこれまでの研究成果を報告するに止まっており、今後テーマを絞り込みながらワークショップや調査を実施することとしたい。平成25年度においては、次の2点を中心に研究を実施した。1)東アジアの宮殿建築における儀式の比較研究。元服をテーマに日本・中国・朝鮮・ベトナムの宮殿において、その儀式が具体的にどのように行われたかを、文献史料の内容を比較研究することで、検討した。ベトナムでは元服の儀式がないこと、日本でのみ天皇(皇帝・王)の元服の儀式が行われたことが確認された。また、東宮元服の儀式では、日本においてのみ天皇が参加し、天皇の御殿である紫宸殿で行われること、座の向きについて日本と中国(唐)・朝鮮では異なること、その他様々な違いが明らかにされた。これらの点については、研究成果報告書としてまとめた。2)日本・沖縄の比較研究。前年度に鹿児島県下の民家を調査し、建築の計画手法において、二つの方法が確認されることを知った。つまり、柱間を心々で計画する手法から、疊割りで計画する手法に変化することが鹿児島県下の民家の実測によってわかった。そこで、本年は奄美大島・沖縄・石垣島に調査対象を広げることによって、疊割りの手法がどのように、どこまで広がったかを検討しようと考えた。結論を述べると、奄美大島では明治期の民家において疊割りが確認されるが、沖縄本島や石垣島では疊割りであることを確認できる民家はなかった。逆に、沖縄・石垣島の民家では柱間心々で計画されたと考えることも適切ではないことがわかった。ある程度幅を持って計画されているとしか判断できなかった。

この事を承け、九州で最も古い民家とされる福岡県の横大路を調査したところ、ここでも柱間心々でも疊割りでもない寸法が確認できた。日本建築・民家の特色である正確な寸法体系がどのように民家の中に広がっていくのかを今後検討する必要がある。平成26年度は立后・入内を比較研究の対象儀礼として取り上げて、日中韓越四カ国の比較研究を行う予定で、日本(平安)、中国(唐代)、韓国(朝鮮王朝)の婚礼関係史料を共同研究者に依頼して収集した。ベトナムの事例を加えて、平成26年秋に共同研究者が集まって研究会を実施する予定であったが、研究代表者の川本重雄が勤務校を退職したために、研究は継続できなくなった。したがって、ここでは日本の平安時代の立后の具体例について報告する。『貞観儀式』の事例では、立后は紫宸殿の前及び承明門前に参集した親王・官人に対して立后の宣旨が宣制され、後日親王以下は内裏北面に参集し、皇后に対する慶賀の儀を行う。『江家次第』では、女御は里邸で立后の慶賀を受けるため、皇后の倚子も内裏から里邸に運ばれ、立后大饗が里邸で行われる。『中右記』が記す藤原璋子立后の事例では、永久6年1月14日に璋子の立后が決まると、同月20日に璋子は三条烏丸殿に移り、同月26日に立后の宣旨が下され、同日三条烏丸殿で立后大饗が開かれた。今後、できるだけ早く共同研究を再開させたいと考えている。日本の住まいの歴史を「壁の空間」「柱の空間」という視点から再検討した「日本住宅の歴史」(新体系日本史14)が刊行された。宮殿の儀礼用建築が寝殿造に取り入れられ、それがその後の日本の住まいのあり方を決定したことを述べた。上記、東アジアの宮殿儀礼の比較研究は、日本的な部分をより明確にしようと進めているものであり、この日本的な建築文化が、民家レベルでどのように広まっていったかを知るために、これまで九州・沖縄民家及び近世初頭以前に遡る民家の調査を合せて実施していた。今後、この研究も早急に再開させ、日本建築の特質とその形成過程さらにはその波及過程を多面的に明らかにしたいと考えている。26年度が最終年度であるため、記入しない。海外研究協力者の所長への昇格(Phan Thanhhai)、在外研究の予定(Cho Jaemo)、転勤(福田美穂)が重なり、当初の計画通りワークショップを開くことができなかった。また、民家の比較も互いの既研究を取り上げた研究会は実施できたものの、実地での調査を行うことが日程的にできなかった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。東アジアの官殿建築の比較研究では、25年度以降元服・婚礼・政務・誕生と死をそれぞれ取り上げる。民家の研究では、琉球・日本の比較を先行して実施し、27年度以降韓国の民家との比較に着手する。海外研究協力者の昇格・在外研究などの理由で、民家のワークショップは開催きたものの、調査が予定通りにできなかった。25年度はワークショップに加えて沖縄の民家調査などを実施する。
携帯電話型予習・復習支援システムによる家庭学習の習慣化

本研究の目的は,家庭学習の習慣化が定着していない生徒に対して,家庭学習の機会を増やし習慣化させる手段としての携帯電話の活用ノウハウを明らかにする事であった。具体的には,教員があらかじめ授業と連動させた問題をシステムに登録し,その後システムが決められたタイミングで帰宅後の生徒にメールを送信し,メールに記述されたURLを通じて生徒が携帯電話で学習するものである。その結果,主として次の内容が示唆させれた。・教員からのメールにより学習するきっかけを作る本システムは、家庭学習の習慣がほとんど無い学生にも好意的に受け取られている。・本システムにより、家庭学習のきっかけを作ることは可能である。・家庭学習の習慣がほとんど無い学生には、定期試験など何らかの外部評価と直結する内容を提供した方が「役に立つ」と受け取られる。・システムの利用に際しては、試験問題の質や日々の指導の在り方など、事前に教員に対する充分な指導が必要である。平成18年度は,システムの要件と問題作成のノウハウの集約,学習者の家庭学習調査,ならびに実践校への説明会の実施とシステムの評価を行った。その結果,携帯電話を利用した学習が,学習者に受け入れられ好評であることがわかった反面,送信時間や教員に対する啓蒙活動の充実など,いくつかの課題が明確となった。平成19年度は,システムに柔軟性をもたせ,使い勝手の向上を図るための改良を行うとともに,教員から要望の多いメール機能の強化を図り,多様な授業への利用を可能とした。また,説明マニュアルなどの作成など,普及のための整備にも努めた。1、生徒の家庭学習の支援に関する調査実践対象となる県内の高校(1校)において、生徒の家庭での学習状況や等について調査を行った。また、調査した結果をもとに、実践を依頼している高校の教員と勉強会を2回開催した。更に、生徒が必要としている学習環境についての検討会ももち、学校現場で必要としている機能などのヒアリングを行った。2、システムの要件整理と仕様の確定、開発調査やヒアリングの結果をもとにした、システムの要件整理と仕様の確定・開発を行った。ベースとなるシステムは既に平成17年度に作成しているが、携帯メールによるユーザ登録、生徒の希望する時間でのメールの送信、ランキング表示などの機能を追加した。また、開発に際しては、代表的な携帯電話会社(3社)の機種を入手し、画面表示やメール配信等の動作確認を行った。3、実施環境の構築と実践準備高校に提供するためのサーバとバックアップシステムを新たに導入し、県内の高校での勉強会において操作説明を行った。4、実践と経過の分析実践は、高校の定期試験に合わせて、6月下旬7月初旬と、12月初旬中旬に行った。実践期間終了後は、質問紙によるアンケート、あるいは携帯電話からのオンラインでのアンケート調査を、生徒と教員に行った。5、実践結果の分析と評価実践結果の記録とアンケートの分析を行い、システムの評価を行った。研究結果の報告として、11月に学会発表を行うとともに、3月に論文発表を行った。システム活用のためのマニュアルも作成し、実践前に配布しながら順次改良を行ってきた。携帯電話を利用して家庭学習を促すための,システムの開発・改良を行い,実践を通じて評価し,本格的な運用に必要な環境の検討を行った。その結果,形態電話のメール機能とブラウザ機能を組み合わせて家庭学習のきっかけが作れることが明らかとなった。また,2年間の実践を通して,教員側に求められる運用上の条件についての知見が得られた。従来のe-Learningは,家庭学習の代替手段として,比較的学習意欲の高い学習者に対して効果の上がる方法を検討し,提供が行われてきた。本研究では,学習意欲が低い生徒を対象に,家庭で学習を行うきっかけ作りにe-Learningを利用している点に特徴がある。本システムは,その日の授業に関連するメッセージを当該学生の携帯電話にメールで配信し,なおかつメールに記述されたURLを通じて当日の授業に関連する簡単なクイズに答えさせ,学習させるものである。

解答結果は自動的に集計され,携帯電話を通じて教師が確認できるようにしてある。これにより,教師は授業前などに時間と場所を選ばずに確認がとれ,対面による生徒指導がスムーズに行えるようになっている。また,週ごとに正答率をランキング表示するようになっており,生徒が相互に確認しあうことで,学習への意欲を高められるようにしている。実践は徳島県内の高等学校で行い,実践に利用された問題や解答者数のほか,教師と生徒の両方に対してアンケート等を通じてシステムの評価を行った。
水中遊泳する自走粒子の群れ運動中の普遍則

本研究では形状と遊泳の様相に密接な関係性があるソフトマターの自走微粒子を作ることが出来た。ソフトマターはその名のごとく柔らかい物質なので、更に研究を発展させることで、外場による形状制御を通じて遊泳を制御できるであろう。また、大腸菌を使い、アスペクトレシオに対する遊泳微生物の集団運動の依存性を実験的に解明した。実験セル全体で運動方向が揃い、長距離相関を持つ密度ゆらぎを伴う相は20年以上前に理論的に存在が予測されていなかったものの実験的には見出されていなかった。そのため、この結果は自走粒子の集団運動の統計物理において大きな意義がある。当初の計画の光吸収による温度場を用いたゲルの運動が困難であったため、過酸化水素水の分解反応及び電場を駆動力として用いた。まず、過酸化水素水の分解反応によるゲルの自発運動を誘起するため、ゲルの中に反応触媒である白金の微粒子を封入した。この時に一部分だけに白金微粒子を封入するとゲル周りに非対称に泡が発生し、ゲルが運動する。この分解反応に駆動されるゲルは公転、自転、直進など形状に応じた運動を起こすことを見出した。次に、電場によってゲルの自発運動を誘起するため、ITOガラス二枚に挟まれた空間にゲルを含む水を封入した。ここに1000Hzほどの周波数を持つ交流電場を印加すると、ゲル周りにinduced-charge electro-osmosis(ICEO)による流れ場が生じる。ポリスチレンの微粒子を用いてICEOによってゲル周りに前後非対称な流れ場が生じることを見出した。CDSDで真球のゲルを作成することは困難であり微小に歪んでいるため流れ場が非対称になると考えられる。PLL-PEGによりITOガラスを修飾し、ゲルのガラスへの吸着を防ぐと、非対称な流れ場によってゲルの自発運動が誘起された。平成27年度はゲル微粒子の電場による自発運動について研究した。微粒子はCDSDを用いて作成した。CDSDは微粒子の骨格としてアルギン酸Caゲルを用いる。アルギン酸CaゲルはEDTA水溶液によって溶解する。そのためCDSDに封入する溶液にアガロースを混合して作成したゲル微粒子をEDTA水溶液に投入すると、アガロースゲルの微粒子を作成できる。平成26年度にアルギン酸Ca微粒子に交流電場を加えると、プッシャー状の流れ場を伴って自発的に直進運動することがわかっている。アガロース微粒子に交流電場を加えると、逆向きのプラー状の流れが生じる事を見出した。このときアルギン酸Caゲルと同様にアガロースゲルも自発直進運動をする。CDSDで作成した球形ゲルはそれぞれ真球から微小に歪んでいるため、ゲル周りの流れ場が歪む。アガロースゲルとアルギン酸Caゲルの周りの流れの速度と自発運動の速度に相関があるため、ゲル形状のゆがみに起因する非対称な流れ場によりゲル微粒子は自発運動すると結論づけた。CDSDに封入する一部の溶液にだけアガロースゲルを加えて出来た微粒子をEDTA溶液に入れると、球の一部がかけた形状の微粒子を作成できる。この手法を用いて半球状のアガロースゲル微粒子を作成し、交流電場を加えると回転運動をした。このように微粒子の構成物や形状に対する運動依存性を明らかにできた。多粒子の自発運動ゲルによる集団運動の粒子形状や構成物に対する依存性を調べるため、運動の対称性で記述された数理モデルを解析した。その結果、粒子が一方向に回転しやすいと乱流状の集団運動が生じないことを明らかにした。自発運動ゲル以外の粒子形状に対する集団運動の依存性を調べるため、長さを変化させた大腸菌の集団運動を観察した。その結果、抗生物質で大腸菌を伸ばすことによって、一様に運動方向が揃った集団運動が生じ、長距離相関を持つ密度ゆらぎが生じることを明らかにした。平成27年度は電場を用いたゲルの自発運動について多くの知見を得ることが出来た。得られた知見を用いれば、自発運動の運動様相の制御や多粒子の自発運動に働く相互作用を予想することができる。そのため、集団運動の相転移が起こる実験条件の候補を検討できるようになった。また、集団運動の解析に用いる数理モデルの作成及びそのシミュレーションを行う体制を整えることが出来た。その結果、非球形の粒子に起こりやすい回転運動に対する集団運動の依存性を明らかにすることが出来た。平成27年度はゲル以外に大腸菌の運動も解析し、集団運動の形状依存性を明らかにすることが出来た。この研究により、当初のゲルの自発運動だけを用いた研究よりも一般的な知見を得ることが出来た。現在のところ、CDSDを用いて一回に少数個のゲルの微粒子しか作成できない。このためにゲルの集団運動に関する実験体制作りが少し遅れている。そのため、区分を「おおむね順調に進展している」とした。リポソームと呼ばれる脂質二重膜の小胞は柔らかい。そのため、リポソーム周りの浸透圧調整や光感受性界面活性剤を用いて形状の制御ができる。リポソームを使えば、形状制御可能な自走粒子を大量に作ることが出来ると期待できる。そこで、昨年度は交流電場を用いたリポソームの自発運動の実現を試み、下記の2つの方法でリポソームが自発運動することを見出した。

リポソームを含む水溶液を2枚のITOガラスではさみ、ITOガラス間に数百ヘルツの交流電場を加えるとリポソーム周りに電場の方向を中心に円対称な電気浸透流が生じる。リポソームに脂質塊を付着させると誘電率分布が非対称になるため、リポソーム周りに非対称な電気浸透流が生じる。観察セルのITOガラスを高分子でコーティングするとリポソームの吸着が阻害でき、非対称な流れ場によりリポソームが電場に垂直な平面上を自発運動することを見出した。リポソームが運動する平面には特定の方向はなく一様であるため、リポソームの運動方向はゆらぎ、徐々に変化する。飽和脂質(DPPC)と不飽和脂質(DOPC)の混合物からリポソームを作ると室温でゲル相と液晶相の二相がリポソーム上にできる。この二相の間には線張力が働くため、面積が小さい相が出っ張ってバディングを作る。この相分離したリポソームを含む溶液に交流電場に加えたときも形状の非対称性に起因する非対称な流れ場が生じ、リポソームが自発運動することを見出した。この場合もリポソームの運動方向に特定の方向はなく、徐々に変化する。当初の計画で用いる予定であったCentrifuge-based Droplet Shooting Device (CDSD)を用いて作ったゲルは移動速度が遅く、計画遂行が困難であることがわかった。そこで、形状制御が容易なリポソームを用いた研究計画に変更した。年度の初めはリポソームの自発運動に関してはほとんど知見がない状態ではあったものの、年度中に交流電場による自発運動を実現し、自発運動を起こすために必要な条件も明らかになってきた。研究代表者の所属研究室はリポソーム形状の光制御について多くの経験があり、リポソーム作成法やリポソーム上のコロイド制御に関しても多くの知見を有する。これらの知見は下の欄にあるように今後の研究推進と大いに関係しており、今後は高い進捗速度で研究できると考えられる。そのため、残り1年の研究期間で研究目標の達成は可能であると考えている。研究計画を変更したため、当初の研究期間では研究目標を達成できなかったものの、現所属研究室の知見を用いて残り1年で研究目標の達成が可能な見込みであるため「概ね順調に進展している」と評価した。昨年度に引き続き、脂質二重膜で囲まれた小胞であるリポソームの交流電場による自発遊泳について研究した。リポソームを運動させるためにはリポソームを前後非対称な形状にするか脂質膜に微小粒子を付け、誘電率分布を非一様にする必要がある。研究代表者はコロイド吸着に関する技術を有するため、コロイド吸着量を通じた遊泳の制御を目指した。コロイドが付いたリポソームを含む水溶液を100 μmのスペーサーとともに2枚のITOガラスではさみ、400Hzの交流電場を一様に加えた。その結果、リポソームは電場に垂直な平面内を運動することがわかった。ピエゾ素子を用いて顕微鏡の対物レンズを高速に上下振動させながら観察した結果、運動中にコロイドは赤道面に局在することがわかった。焦点面を赤道面に固定し、リポソームの運動を観察したところ、吸着したコロイド量と運動方向に相関があることがわかった。コロイド吸着量が少ないときはコロイドを前にして運動し、吸着量が多いとコロイドを後ろにして運動する。このように、コロイドの吸着量を制御することでリポソームの自発遊泳を制御できることが明らかになった。本研究では形状と遊泳の様相に密接な関係性があるソフトマターの自走微粒子を作ることが出来た。
非晶質酸化タングステン複合薄膜におけるイオン拡散・着色機構に関する研究

非晶質酸化タングステン薄膜に電気化学的にLi^+イオンを挿入し,X線光電子分光法により価電子帯近傍の光電子スペクトルの変化を観測した。その結果,Liの挿入に伴い0eV付近に新たなピークが出現し,Li量の増加に伴い成長した。更に,多量のLi挿入により10eVに別のピークが出現した。一般に,酸化タングステン薄膜ではWの酸化数は+6であり5d軌道は空軌道であり,挿入イオンと同時に共注入される電子がWの5d軌道にトラップされることにより,膜の色が無色から青色へと変化するとされている。0eV付近に現れたピークはW5d軌道に電子が入ったことを表すものであり,膜の着色に直接関与するピークである。イオンの過剰な挿入により膜特性が劣化するとの指摘があるが,10eV付近のピークは特性劣化に関与する膜の電子状態変化に対応しているものと考えられる。このような電子状態変化は単独で起こるものではなく,原子配列の変化に起因するものである。本研究では,酸化タングステン薄膜の電子状態変化に着目し,クラスター分子軌道計算により価電子帯スペクトルのシミュレーションを行うことにより,原子配列と電子状態の相関について検討した。代表研究者の研究グループは非晶質酸化タングステン薄膜の構造解析を永年にわたり行っており,基本的な膜構造は六方晶型WO_3結晶と正方晶型WO_3結晶のいずれかに類似した骨格構造を有していることが明らかになっている。そこで,この二つの結晶からWO_6八面体の七量体を抽出しクラスターモデルとした。イオンの挿入はクラスター中のW5d軌道に電子を挿入することでその状態を模した。結晶の骨格構造を保持したまま電子を挿入していくと,実験スペクトルと同様にHOMOレベルの直上にW5dによる準位が出現した。しかし,挿入電子の量を増やしても10eV付近に新たな準位の生成は認められなかった。この時,六本あるW-O結合のうち一本の結合性が電子挿入により結合性から反結合性へと変化していた。このような化学結合性の変化を反映する構造変化を考慮することにより,実験スペクトルを良好に再現することができた。
灰分融点制御による石炭の高効率ガス化プロセスに関する基礎研究

本研究は,石炭の気流層型高温ガス化炉内の反応温度を低下させることによりガス化効率の向上を図るとともに酸素原単位を下げ,さらに炉内耐火煉互の侵蝕を抑制する新しい高効率ガス化プロセスを確立することを目的としている.本年度では以下に示す成果が得られた.1.気流層型高温ガス化装置を設計試作し,石炭ガス化実験を行った.ガス化炉は燃焼室,ガス化学反応室からなっており,プロパンと酸素を当量比で旋回燃焼させ,発生した燃焼熱および燃焼排ガスを利用して石炭をガス化した.生成ガスは冷却後,ガスクロマトグラフで分析した.生成ガスとして, H_2, CO, CO_2が検出され,チャーの反応率は0.8であった.2.溶融温度が大きく異なる石炭灰分10種類に,石灰石,鉄鉱石などのフラックスを添加した時の溶融挙動を検討し,灰分中のAl_2O_3が溶融に大きな影響を与えることを明らかにした.また急速昇温,冷却法を用いて石灰石フラックスを添加した灰分の溶融に関する温度履歴の影響を定量的に把握した.この結果, 1200°C以下の温度では昇温度速度の影響は小さく,しかも添加率1525wt%の範囲においてのみ溶融,ガラス化が進行することを見いだした.3.石炭のCO_2ガス化実験を,石炭中の鉱物が溶融し始める温度域を含む9501600°Cの範囲において行った.この結果,反応温度1340°C以上においても,太平洋炭などの反応性の良い石炭と大同炭などの反応性の悪い石炭が存在し, 1200°Cを以下の反応性の序列と同様の傾向が認められた.また,低融点灰分の石炭の場合には, 1300°C以上の温度において反応性の低下が認められ,石炭中の鉱物の溶融によると考えられる比表面積の減少が測定された.本研究は,石炭の気流層型高温ガス化炉内の反応温度を低下させることによりガス化効率の向上を図るとともに酸素原単位を下げ,さらに炉内耐火煉互の侵蝕を抑制する新しい高効率ガス化プロセスを確立することを目的としている.本年度では以下に示す成果が得られた.1.気流層型高温ガス化装置を設計試作し,石炭ガス化実験を行った.ガス化炉は燃焼室,ガス化学反応室からなっており,プロパンと酸素を当量比で旋回燃焼させ,発生した燃焼熱および燃焼排ガスを利用して石炭をガス化した.生成ガスは冷却後,ガスクロマトグラフで分析した.生成ガスとして, H_2, CO, CO_2が検出され,チャーの反応率は0.8であった.2.溶融温度が大きく異なる石炭灰分10種類に,石灰石,鉄鉱石などのフラックスを添加した時の溶融挙動を検討し,灰分中のAl_2O_3が溶融に大きな影響を与えることを明らかにした.また急速昇温,冷却法を用いて石灰石フラックスを添加した灰分の溶融に関する温度履歴の影響を定量的に把握した.この結果, 1200°C以下の温度では昇温度速度の影響は小さく,しかも添加率1525wt%の範囲においてのみ溶融,ガラス化が進行することを見いだした.3.石炭のCO_2ガス化実験を,石炭中の鉱物が溶融し始める温度域を含む9501600°Cの範囲において行った.この結果,反応温度1340°C以上においても,太平洋炭などの反応性の良い石炭と大同炭などの反応性の悪い石炭が存在し, 1200°Cを以下の反応性の序列と同様の傾向が認められた.また,低融点灰分の石炭の場合には, 1300°C以上の温度において反応性の低下が認められ,石炭中の鉱物の溶融によると考えられる比表面積の減少が測定された.
危機における組織行動と組織間関係を説明する理論的枠組み

これまでの金融危機や原発事故の事例研究の知見をもとに、ミクロの組織や経営の問題からマクロの危機を分析する理論的枠組みを提起した。従来の危機の研究は規制やルールといったマクロの要因の分析が中心であったが、規制やルールを強化しても危機は繰り返し起きる事から、これまでの研究で十分に取り上げられなかった、危機の背後にあるミクロ基礎の問題についての分析を行った。本研究の成果は、先行研究をベースに、危機におけるミクロの個人や組織の意思決定や行動とマクロの組織やシステム全体の問題とを結びつけるミクロ基礎の理論的枠組みを提起したことにあり、今後の危機分析の展開に経営学の分野から新たな視点を提供している。本研究は、個別のミクロ組織の行動や組織間の関係が、いかにしてマクロの危機に結び付くかを説明できる統合的な理論枠組みを考える研究である。初年度にあたり、先行研究の資料集め、理論的枠組み策定のための学会等での議論を進めた。具体的には、経営学研究でのミクロ基礎の理論が未整備であり、本邦での研究も見当たらないことから、最近のAcademy of Management(AOM)論文集等により、マクロの組織を説明するためのミクロの基礎理論に関係する関連先行研究を整理を進めた。また、2015年8月5-9日の間バンクーバーにて開催されたAOM第75回年次総会に出席し、関連研究発表に参加し関連研究者と意見交換を行うことで最近の当該分野の研究動向をフォローした。これらの知見をベースに、2015年11月7,8日山口大学で開催された証券経済学会第84回全国大会において「金融危機を考えるミクロ基礎的経営組織分析の枠組みーマクロ危機とミクロ組織をつなぐー」と題して理論的枠組みと研究方法論を提起した。これに対して参加者より、従来のマクロ経済や金融制度の観点と異なる、ミクロの人や組織の行動から金融危機の要因を考えるという、金融危機の分野にミクロ基礎理論を応用した新たな研究方法論について一定の理解を得たうえで、これを具体的な事例に当てはめてどのように実証的研究を進めるかについて有益な指摘を受けた。2015年度中にここまでの議論を論文にまとめる計画であったが、下記理由によりこの計画に遅れが生じている。一方で上記学会での議論を契機に、共著でミクロの国際銀行組織の分析に関する著書を出版する計画が立ち上がり、年度中に著書の枠組みと出版社の内定まで話を進めることができた。本年度は当初、これまでの金融危機や原発事故の事例の資料を整理して、ミクロの組織の意思決定や組織間の関係と危機の広がりとを関係づける共通の特徴を導く中から、マクロの危機とミクロの組織の問題との関係を統合的に説明できる作業仮説を導き出し、これを論文化する計画であった。しかし、平成27年6月急病で入院し、健康上の理由で昭和女子大学を28年3月末で退任し4月1日より久留米大学に移動することになった。このような当初予期できなかった健康上の理由と所属大学の移動による研究環境の変化で、研究初年度の論文発表等の研究実績に当初計画と比べて遅れが生じている。その一方で、実績欄に記述のとおり、学会発表を契機に金融危機とミクロの金融機関の行動の事例研究に関して共著を出版する計画が具体化したことは当初の研究計画では予定しなかったことで、28年度中に実現する予定のこの出版計画を通じ、本件にかかわる研究の問題意識を広く世に問うことができる可能性が出てきたことは、当初計画の進捗のの遅れを埋め合わせる新たな展開となっている。課題である危機におけるミクロ基礎を説明する理論的枠組みの樹立に向け、危機をマクロ現象とし、そこでの組織や個人の意思決定や行動をミクロの基礎と位置づける理論的枠組みの検討を進めた。具体的には、これまで社会学の分野でColeman等により提唱されてきたミクロ基礎モデルと、最近になって行動戦略論等の経営学の分野でも提唱されるようになった個人や組織の経営行動をミクロ基礎として捉える立場をレビューし、そこに金融危機と原発事故の二つの大きな危機の事例を当てはめていくことで、危機を説明できる枠組みの研究を進めた。その研究成果について二つ学会で中間報告を行った。九州大学で開催された証券経済学会九州部会では、金融危機とそこでの金融機関の組織行動をミクロ基礎の枠組みで説明するモデルを提起した。熊本学園大学で開催された日本経営学会九州部会では、危機全般についての個人や組織のミクロ行動について、マクロとミクロを結びつける論理とミクロの基礎の枠組みを提起し、多くの参加者の活発な意見を得ることができた。そこでは本研究の実践的意義が評価され、この研究を更に展開することで今後の成果が期待できるとの主要メンバーからの意見を得た。この結果、これを展開した議論を2017年7月に開催される経営学会全国大会で発表する推薦を得ることができた。これら二つの中間発表に基づいて、研究ノート「金融危機分析のミクロ基礎」と論文「ミクロの個人や集団の行動に焦点を当てた危機分析の枠組み」をまとめることができた。この研究発表および論文等で提起した「危機を説明するミクロ基礎」の理論枠組みはこれまでの経営学分野の研究にはあまり見られない新規の内容となっており、さっらに実践的意義もあることから、学会参加者の反応等からもこれまでの本研究の意義と重要性が認められつつある。国内学会での研究者との議論などを通じて、理論的枠組みの確立に向けての作業はおおむね順調に進み、研究中間発表および論文作成を行うことができた。

しかしながら、2016年4月から私立大学の常任の理事に就任し、日常的な大学管理業務に従事することになり、また健康上の理由もあって、海外の学会等に出張し海外の先端の研究者の意見を取り入れることについては、本年度はその実行ができなかった。これまで筆者が行った金融危機や原発事故などの事例研究から、大きな危機の背景にはその要因となる個別組織の行動や組織間の関係の問題があることが判明している。本研究の目的は、このような知見をベースに、ミクロの組織行動とマクロの危機との関係を解明できる一般性のある理論を提起することにあった。研究の最終年度である本年は、危機の下にある個別組織の経営者や構成員たちの組織行動、それらの組織行動の集合とそれらの相互作用、そのような組織の問題とマクロの危機とのつながりを分析し、社会学等の先行研究を基に危機のミクロ基礎の理論の構築を図った。具体的には、危機の背景には1危機を引き起こす個別組織などの下位に降りていくマクロからミクロへの移行、2それを構成する個人の行為者の行動とその相互作用、3その相互作用が移行して危機というマクロの結果に結び付くプロセスがあることをモデル化した。ここで提起した「危機におけるミクロの基礎モデル」と称する理論的枠組みは、経営学におけるミクロ基礎(Microfoundation)の理論と呼べるもので、様々な危機の背後にある問題点の解明とその対応策を考える有用な枠組みと評価することができる。この研究成果について、2017年9月の日本経営学会全国大会で「公共性と効率性のミスマネジメントから生じる危機を分析するミクロ的基礎の枠組み」のタイトルで発表し、そこでのコメントなども踏まえて、2017年10月ドバイで開催された国際経営ビジネス学会でFramework for Microfoundation of Crisis Analysisのタイトルで発表した。この発表では複数の欧米の研究者からこのモデルが危機の分析に有用な独創的な理論枠組みであり、自然災害等の原因解明にも拡張できるといった評価を得ることができた。これらの発表はそれぞれの学会誌にまとめることができた。これまでの金融危機や原発事故の事例研究の知見をもとに、ミクロの組織や経営の問題からマクロの危機を分析する理論的枠組みを提起した。従来の危機の研究は規制やルールといったマクロの要因の分析が中心であったが、規制やルールを強化しても危機は繰り返し起きる事から、これまでの研究で十分に取り上げられなかった、危機の背後にあるミクロ基礎の問題についての分析を行った。本研究の成果は、先行研究をベースに、危機におけるミクロの個人や組織の意思決定や行動とマクロの組織やシステム全体の問題とを結びつけるミクロ基礎の理論的枠組みを提起したことにあり、今後の危機分析の展開に経営学の分野から新たな視点を提供している。28年度はまず、金融危機にミクロ基礎理論を応用した世界の主要な金融機関の経営組織に関する共著を執筆する計画を具体化する。本年前半はこの共著原稿執筆を通じてマクロの金融危機を説明するミクロ組織の基礎理論に基づいた米国の個別大手金融機関の組織に関する事例研究を進める。併せて、昨年11月の証券経済学会全国大会での発表をベースにした、ミクロ基礎の理論を提起する論文の執筆を行う。これをベースに理論的検討を展開し、年度末に向けて経営学会等で新たな理論的枠組みの提起に向けた研究発表も進めていく。