hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
第2高調波測定によるガラスの熱高電場処理過程の動的解析

ガラスは、本来、反転対称性を有することから、2次非線形現象である第2高調波発生(SHG)を示さないが、熱あるいは光による励起を伴った高電場処理により反転対称性を失った状態を誘起、凍結したガラスからSHGが見出されており、熱ポーリング、紫外光ポーリングなどと呼ばれる。本研究は、酸化物ガラスの熱高電場処理過程におけるイオンの動き、ガラス構造の変化、結果として生じるSHG等の現象の関連に着目し、これらの過程におけるダイナミックスを解明することを目的とした。熱ポーリング過程の変化をSHG測定により捉えるため、Nd:YAGレーザー、分光検出器、高電圧電源、ファンクションジェネレーター等から構成される装置を構築した。高電圧直流電源を制御することにより、平板状ガラス試料に周期的な電場(V_<pp>=1-3kV,10mHz)を印加し、同時にMakerフリンジ法によるSHG測定を可能にした。YAGレーザー入射と電場方向の配置について検討した結果、電場に対して垂直な入射方向の場合に、明瞭なフリンジが周期電場に応答することを確認した。当初、市販のソーダライムガラスおよび無アルカリガラス7059(双方とも厚さ約1mm)を試料とすることにより、最適な測定の条件を設定できたが、比較的大きな非線形性が期待できるテルライト系、ビスマス系の酸化物ガラスについては、試料の加工性に問題が生じ、市販ガラスと同様の条件での測定は実現できなかった。ポーリング処理したガラスの表面に微結晶が析出し、SHG活性に寄与することが報告されている。試料表面での電荷層の形成や局所的な構造変化をとらえる目的では、本研究で採用した測定手法に特に問題がないが、結晶化をはじめ不可逆な現象が関与する場合、本装置による測定時間、シグナル強度などに再検討を必要とすることが指摘された。本研究では、酸化物ガラスの熱高電場処理過程におけるダイナミックスを解明することを目的として、第2高調波発生(SHG)法による実験と分子動力学計算を行う。前者は電場による構造変化とその構造凍結を数値的に評価するものであり、後者は構造変化をガラス中のイオンの動きと関連づけるものである。本年度は、SHG測定装置の作製とその評価を行った。Nd:YAGレーザー、分光検出器、高電圧電源、ファンクションジェネレーター等により構成され、SHG測定部分については現有設備をそのまま利用した。今回、新たに高電圧直流電源を制御することにより試料に周期的な高電場を印加し、その応答との対応を測定できるようにシステムを構築した。制御プログラムについては、今後の実験手法の改良を考慮して汎用性があるように記述した。本装置の評価として、これまで熱ポーリング処理による研究が行われている無アルカリケイ酸塩ガラス、ソーダ石灰ガラスなどの試料について予備実験を行った結果、本装置において、1-3kV/mmの電場印加の有無に対してSHG強度の変化が検出可能であることを確認した。しかし、さらにS/N比を向上させるため、装置の光学配置および検出系の選択について検討を加える必要がある。また、交流電場を印加する手法についても、Nd:YAGレーザー強度の安定性の確保とともに技術的な確立を要する。一方、分子動力学計算を用いたガラス構造への電場印加効果の評価については、現段階では、対象とする適切な系を選択する段階にある。四面体構造を有するガラス形成酸化物を主成分として、上記の本年度の予備実験の結果を参考に準備を進めている。次年度においては、分子動力学シミュレーション等の結果から1軸高電場処理により誘起される構造を解析するのに有用と考えられるモデルガラス組成の試料を実際に作製し、周期的高電場処理に対する応答を評価する。
被害観念の生起メカニズムおよび被害観念がもたらす感情・行動についての実証的研究

統合失調症などにみられる被害妄想ほど奇異ではないが,自分が何らかの方法で悪意をもって扱われているという観念と定義される被害観念は,精神疾患の診断基準を満たさない健常者にもみられる。被害妄想にはネガティブな自己観を反映したBad-Me paranoia(BM)と,ネガティブな他者観を反映したPoor-Me paranoia(PM)があるとされ,BM・PM間では関連する認知・感情特性が異なることが指摘されている。さらには,BM・PMは健常者の被害観念にもみられることが近年指摘されている。しかしながら,健常者のBM・PMに関する実証研究はほとんどない。そこで本研究では,健常者を対象に,BM・PM間の認知・感情特性の差異を検討することを目的とし,大学生130名を対象に質問紙調査を実施した。先行研究に基づき,被害観念質問紙の得点および被害の正当性という観点から対象者全体をBM群(39名),PM群(26名),およびNon-paranoid群(65名)に割り付け,認知・感情特性を測定する尺度得点について3群間の比較を行った。分散分析の結果,BM群はPM群よりもネガティブな自己認知(スキーマ)および特性不安得点が高く,自尊心得点が低いことが確認された。これらの結果は健常者の被害観念にもBM・PMが存在することを示唆するとともに,被害妄想のBM・PM間にみられる差異と整合的であることから,被害観念と被害妄想の連続性を示唆するものと考えられた。統合失調症は精神科入院患者の8割を占める精神疾患であり、その代表的な症状として、妄想、特に被害妄想があげられる。近年、健常者にもみられる被害妄想的な考えである「被害観念」の研究を被害妄想の臨床と研究に生かしていく動きが起こりつつある。妄想性障害の認知療法では、他者や自己についてのネガティブに歪んだ評価的信念こそが妄想発生の中核と考えられている。そこで、本年度では、他者および自己についてのネガティブおよびポジティブな信念(スキーマ)を測定することを意図して作成された、The Brief Core Schelma Scales(BCSS ; Fowler et al.,2006)の日本語版(JBCSS)を作成し、その信頼性・妥当性を検証した。本年度では、大学生を対象とした2回の縦断調査を実施した。Timelでは大学生200名が、Time2では128名が調査に参加した。因子分析の結果、JBCSSの4因子構造が確認されるとともに、JBCSSの内的一貫性および再検査信頼性が確認された。また、自尊心、被害観念および誇大観念との関連から、JBCSSの妥当性が確認された。スキーマを独立変数、被害観念および誇大観念を従属変数とする重回帰分析の結果、ネガティブな自己および他者スキーマは被害観念と関連がみられ、これは自尊心の影響を統制したうえでも確認された。以上の分析から、JBCSSは被害観念と関連する自己・他者についてのスキーマを測定する尺度として高い信頼性および妥当性を有することが示唆された。本年度の研究成果は原著論文として投稿され、現在審査中である。本年の成果を含め、現在国際誌1編を含む5編の論文が審査中である。また、スキーマと被害観念の因果関係に踏み込んだ研究を試み、すでに縦断調査を実施し、データを分析中である。成果は来年度前半には論文として投稿できる予定である。統合失調症は精神科入院患者の8割を占める精神疾患である。被害妄想は統合失調症の代表的な症状である。近年,被害妄想様の内容の観念(以下,被害観念とする)は健常者にも高頻度でみられることが明らかにされている。しかしながら,被害観念に関する先行研究では,自己および他者への根本的認知であるスキーマなどの脆弱性と被害観念との因果関係が検討されていない。そこで,本年度は,昨年度申請者が作成したthe Brief Core Schema Scales(Fowler et al.,2006)の日本語版(山内他,2009)を用いて縦断調査を行うことにより,他者へのネガティブなスキーマと被害観念との因果関係について検証した。大学生102名を対象に,約1ヶ月の間隔で2回にわたる縦断調査を実施した。調査1回目(Time 1)では被害観念およびスキーマが,2回目(Time 2)では被害観念と2回の調査間に体験したストレッサーを測定した。Time 2の被害観念得点を基準変数とし,Time 1の被害観念得点,スキーマ得点およびストレッサー得点,最後にスキーマとストレッサーの交互作用項を説明変数として3ステップで投入した階層的重回帰分析の結果,スキーマとストレッサーの有意な交互作用が確認された。交互作用の内容を検討した結果,ストレッサーを多く体験した場合に,他者へのネガティブなスキーマが強い者は,スキーマが弱い者よりも被害観念が強まることが示唆された。今後調査間隔をより長くした縦断調査を行う必要はあるものの,本研究の結果は,他者へのネガティブなスキーマが被害観念の形成・持続の脆弱性要因となりうることを示唆するものと考えられる。

しかしながら,健常者のBM・PMに関する実証研究はほとんどない。そこで本研究では,健常者を対象に,BM・PM間の認知・感情特性の差異を検討することを目的とし,大学生130名を対象に質問紙調査を実施した。先行研究に基づき,被害観念質問紙の得点および被害の正当性という観点から対象者全体をBM群(39名),PM群(26名),およびNon-paranoid群(65名)に割り付け,認知・感情特性を測定する尺度得点について3群間の比較を行った。分散分析の結果,BM群はPM群よりもネガティブな自己認知(スキーマ)および特性不安得点が高く,自尊心得点が低いことが確認された。これらの結果は健常者の被害観念にもBM・PMが存在することを示唆するとともに,被害妄想のBM・PM間にみられる差異と整合的であることから,被害観念と被害妄想の連続性を示唆するものと考えられた。
iPS細胞を用いたPerry症候群疾患モデルの確立

臨床研究我々の家系調査により本邦の5家系が発見された。特に我々は、福岡の1家系(G71A変異)と大牟田家系(F52L変異)の詳細な臨床症状について報告した(Mishima T, et al. Parkinsonism Relat Disord. 2015, Mishima, et al. Parkinsonism Relat Disord. 2016)。我々は、本邦の福岡1、福岡4、大牟田、宮崎、北海道の5家系で、未発表家系の宮崎および北海道家系の論文化にむけて国内共同研究を進めている。基礎研究我々は、大牟田家系(F52L変異)患者由来のiPS細胞を樹立し、疾患標的細胞であるTH陽性神経細胞を分化誘導した。患者由来iPS細胞から分化誘導したTH陽性神経細胞でダイナクチン凝集体がみられることを見出した(Mishima, et al. Parkinsonism Relat Disord. 2016)。我々は、F52L変異患者iPS細胞を用い、病態の一部再現に成功したが、Perry症候群(Perry病)の病理学的特徴であるTDP-43凝集体を検出することはできず、疾患モデル確立には至らなかった。その他の家系患者由来のiPS細胞樹立にむけてMayo ClinicとMTAを締結し、iPS細胞を用いたPerry症候群(Perry病)病態モデル作成のため、国際共同研究を開始している。臨床研究は順調であるが、基礎研究はMayo ClinicとのMTA締結に時間を要した。臨床研究宮崎および北海道家系の臨床症状について論文化を行う。基礎研究国内外の家系患者由来のiPS細胞を樹立し、疾患標的細胞であるTH陽性神経細胞および神経幹細胞に分化誘導する。ダイナクチンおよびTDP-43凝集体を検出し、疾患モデル作製を行う。また、凝集体の構造解析、ダイナクチンおよびTDP-43の細胞内動態の解析、神経細胞死、ミトコンドリア機能異常、酸化ストレス、小胞体ストレス、ユビキチンープロテアソーム系、オートファジー系の異常についても検討する。Mayo ClinicとのMTA締結に時間を要し、基礎研究開始が遅れたため。
Q熱リケツチアの分子設計による制御法の開発

研究目的は、遺伝子組換え技法により、菌体感染防御抗原や合成ペプチドなど副作用のない画期的なワクチンを開発すること、また診断用抗原の作出やDNAプロープによる新しい遺伝子検出法など早期確定診断法を開発し実用化することである。Q熱の予防(感染防御抗原)に関しては、抗原性を担う蛋白質支配遺伝子をクローニングし解析の結果、62、56、46.6、45、31、27、28、17および14.7kDa蛋白質を発現する新しい遺伝子であった。これらの新しい遺伝子から発現する蛋白質の抗原性、株間の相異、診断用抗原・ワクチンの開発などにつて基礎的研究を進めた。各遺伝子からの発現抗原は単独でモルモットに対し感染防御抗原にならなかったので、今後は、その他のクローニング遺伝子からの発現蛋白を含め、各発現蛋白の各種の混合物による感染防御の実験が必要である。Q熱の診断に関しては、Q熱の新しいicd遺伝子を解析した結果、急性Q熱患者由来株と慢性Q熱患者由来株を識別できるマーカーを見出し、分離株を迅速に識別するPCR-RFLP法を開発した。この方法はQ熱の病態診断に貢献できる。LPS認識モノクローナル抗体Mabs8種を作出解析した結果、C.burnetii 22株(QpH1プラスミド保有16株、QpDVプラスミド保有2株、QpRSプラスミド保有1株およびプラスミド非保有株3株)は、プラスミド別および相別に型別ができ、株間におけるLPSの相異(病原性)の比較に応用であると考えられた。また、構成ポリペプチドに対するMabsを作出解析した結果、3種は62kDaを、6種は29-31kDaを認識し、Q熱の特異診断および特異的抗原の解析に有用であると考えられた。本研究の目的は、遺伝子組換え技法により、菌体感染防御抗原や合成ペプチドなど副作用のない画期的なワクチンを開発すること、また診断用抗原の作出やDNAプローブによる新しい遺伝子検出法など早期確定診断法を開発し実用化すること、さらに本菌の病原性支配遺伝子の解析し、分子設計による弱毒化ワクチンの開発をすることである。2.Isocitrate dehydrogenase(IDH)をコードするicd遺伝子をクローニングし、塩基配列決定と組換えおよびC.Burnetii精製菌体IDHの生化学的性状を解析した結果、427個のアミノ酸からなる46.6kDaの蛋白質をコードするORFが同定された。IDHはNADP依存性で他の細菌のIDHと異なり至適pHは低く6.5から7.7であった。また、icd遺伝子およびIDHのこれらの特殊性は本菌の増殖環境と関連すると考えられた。3.Icd遺伝子の多様性を調べるために、急性・慢性Q熱患者、ダニおよび各種動物由来19株を用い解析した結果、19株は3群に分けられた。1群はQpHIプラスミドを保有する急性Q熱、ダニおよびウシ由来株が、2群はQpRSおよびQpDVプラスミドを保有するヤギおよび慢性Q熱患者由来株が、3群はプラスミドを保有しない慢性Q熱患者由来株が属した。また、急性および慢性Q熱由来株を識別できるマーカーが存在することが判った。4.Icd遺伝子におけるマーカーに基づき、分離株を迅速に識別する新しいPCR-Restriction Fragment Length Polymorphism(PCR-RFLP)法を開発した。急性Q熱患者由来株を含む1群の分離株はアガロースゲルで2つのバンドを示したが、慢性Q熱患者由来株は1つのバンドだけを示した。本方法を用い、Q熱患者血清からC.Burnetii遺伝子を検出および識別できることが示され、またQ熱の病態識別の診断に応用可能であると考えられた。以上を基盤に分子設計によるワクチン開発を目指している。

研究目的は、遺伝子組換え技法により、菌体感染防御抗原や合成ペプチドなど副作用のない画期的なワクチンを開発すること、また診断用抗原の作出やDNAプローブによる新しい遺伝子検出法など早期確定診断法を開発し実用化すること、さらに分子設計による弱毒化ワクチンの開発をすることである。1.抗原性を担う蛋白質支配遺伝子をクローン化した結果,dihydro-lipoamide succinyl-transferase(ODH)をコードするsucB遺伝子で、405個のアミノ酸をコードする1,212bpのopenreading frame(ORF)からなる。このODH組換え酵素は抗原性を持ち、診断用抗原に応用できることが示唆された。2.isocitrate dehydrogenase(IDH)をコードするicd遺伝子をクローニングし、塩基配列決定と組換えおよびC.burnetii精製菌体IDHの生化学的性状を解析した結果、427個のアミノ酸からなる46.6kDaの蛋白質をコードするORFが同定された。IDHはNADP依存性で他の細菌のIDHと異なり至適pHは低く6.5から7.7であった。また、icd遺伝子およびIDHの特殊性は本菌の増殖環境と関連すると考えられた。3.icd遺伝子の多様性を調べるために、Q熱患者、ダニおよび動物由来19株を用い解析した結果、19株は3群に分けられた。1群はQpHIプラスミドを保有する急性Q熱、ダニおよびウシ由来株が、2群はQpRSおよびQpDVプラスミドを保有するヤギおよび慢性Q熱患者由来株が、3群はプラスミドを保有しない慢性Q熱患者由来株が属した。また、急性と慢性Q熱由来株を識別できるマーカーが存在することが判った。4.icd遺伝子のマーカーに基づぎ、分離株を迅速に識別する新しいPCR-Restriction Fragment LengthPolymorphism(PCR-RFLP)法を開発した。急性Q熱患者由来株を含む1群の分離株はアガロースゲルで2つのバンドを示したが、慢性Q熱患者由来株は1つのバンドだけを示した。本方法を用い、Q熱患者血清からC.burnetii遺伝子を検出および識別できることが示され、また病態識別の診断に応用可能である。5.C.burnetiiの抗原性を持つ62、56、53、45、34、31、28、24および17kDa蛋白質を発現する新しい遺伝子を見出し、基盤に分子設計によるワクチン開発を目指している。研究目的は、遺伝子組換え技法により、菌体感染防御抗原や合成ペプチドなど副作用のない画期的なワクチンを開発すること、また診断用抗原の作出やDNAプローブによる新しい遺伝子検出法など早期確定診断法を開発し実用化することである。Q熱の予防(感染防御抗原)に関しては、抗原性を担う蛋白質支配遺伝子をクローニングし解析の結果、62、56、46.6、45、31、27、28、17および14.7kDa蛋白質を発現する新しい遺伝子であった。これらの新しい遺伝子から発現する蛋白質の抗原性、株間の相異、診断用抗原・ワクチンの開発などにつて基礎的研究を進めた。
内視鏡手術時の二酸化炭素気腹による抗炎症性応答とプロトン感知性受容体

リポポリサッカライド(LPS)誘導性の炎症性サイトカインの産生制御におけるプロトン感知性受容体の役割について解析した。腹腔内のLPSの投与はTNF-α産生を高めた。この炎症性サイトカイン産生はTDAG8やGPR4欠損により増強する傾向にあったが、有意な差としては確認されなかった。腹腔内マクロファージを細胞外pHが酸性状態でインキュベートすると、LPSによるTNF-αのタンパク産生、mRNA発現が抑制される。我々の解析結果は、酸性pHによる炎症性サイトカイン産生抑制の少なくとも一部はTDAG8/cAMP/PKAを介していることを示した。内視鏡を用いた外科手術時の二酸化炭素気腹は炎症性サイトカイン産生を積極的に抑制する。本研究では二酸化炭素気腹時に予想される細胞外pH低下がプロトン感知性G蛋白共役受容体(GPCR)へ関与することを実証し、その細胞内シグナル伝達機構を明らかにすることをめざした。その結果、(1)リポポリサッカライド(LPS)をマウス腹腔内に投与すると、TNF-αやインターロイキン6(IL-6)などの炎症性サイトカイン産生が亢進し、LPSの投与量が多くなると多臓器不全によって死亡する。TDAG8欠損マウスへのLPS投与は野生型マウスに比較して高炎症性サイトカインの傾向があった。例数をふやしたが、その傾向はあるものの、優位差にはいたらなかった。現在、同じ観点から、GPR4欠損マウスでも解析している。(2)マウスマクロファージをLPS(TLR4アゴニスト)あるいはpolyinosinic-polycytidicacid (poly (I:C))(TLR-3アゴニスト)で処理するとTNF-α、IL-6などの炎症性サイトカインを産生する。この応答は細胞外pHが低下すると抑制される。このpH低下による応答抑制はmRNAレベルでも確認されている。そこで、TDAG8欠損マウス由来のマウスマクロファージで同様の実験をおこなったところ、著明な減弱が観察された。しかし、pH低下による効果はすべてTDAG8欠損で消失することはなく、TDAG8非依存性の作用の存在が示唆された。(3)マクロファージではTDAG8に加え、OGR1、G2Aが著明に発現している。そのためOGR1欠損マウス由来のマクロファージ、G2AをsiRNAでノックダウン細胞させた細胞でも解析したが、OGR1ノックアウト、G2Aノックダウンの効果は観察されなかった。マウスマクロファージをLPS(TLR4アゴニスト)で処理するとTNF-α,IL-6などの炎症性サイトカインが産生する。(1)この応答は細胞外pHが低下すると抑制される。そこで、TDAG8欠損マウス由来のマウスマクロファージで同様の実験をおこなったところ著明な減弱が観察された。(2)TDAG8は通常、Gs/cAMP系に連関していることが知られている。実際、TDAG8受容体刺激ではcAMPが上昇すること、また、cAMPを上昇させるプロスタグランジンやβ-アドレナリンアゴニスト、cAMP誘導体がLPSによるサイトカイン産生を抑制する。そこで、Gsに対するsiRNA、Aキナーゼ阻害薬であるH89などを用いて解析したところ、pH応答が抑制された。したがって、酸性pHはTDAG8/Gs/アデニル酸シクラーゼ/cAMP/Aキナーゼを介していることが証明された。(3)トールライク受容体TLR4、TLR3受容体刺激による炎症性サイトカインの産生にはNF-kB、AP-1などの転写因子が関与している。そこで、これらの転写因子の活性化の上流のシグナル系であるIk-Bのリン酸化、プロテオリシスによる蛋白分解、ERKリン酸化、p38MAPキナーゼのリン酸化などをウェスタンブロッティング法で追跡した。しかし、LPSでこれらの活性化は確認されたが、酸性pHによる有意な効果は観察されなかった。従って、酸性pHはこれらの経路とは異なる経路を修飾していることが推定された。内視鏡を用いた外科手術時の二酸化炭素気腹は炎症性サイトカイン産生を積極的に抑制することから、内視鏡術後の疼痛の軽減、回復に重要であることが指摘されているが、その機構は不明である。

そこで、本研究では二酸化炭素気腹時に予想される細胞外pH低下がプロトン感知性G蛋白共役受容体(GPCR)の一つであるTDAG8受容体を介して炎症性サイトカイン産生を抑制するという仮説を実証し、その細胞内シグナル伝達機構を明らかにしたい。平成23年度は敗血症モデルにおけるTDAG8の役割についてインビボで解析した。リポポリサッカライド(LPS)をマウス腹腔内に投与すると、TNF-aやインターロイキン6(IL-6)などの炎症性サイトカイン産生が亢進し、LPSの投与量が多くなると多臓器不全によって死亡する。LPS投与量に応じて血中の炎症性サイトカイン濃度が上昇した。TDAG8欠損マウスについても野生型マウスと同様にLPS投与による血中サイトカイン濃度の測定と生存を測定した。その結果、TDAG8欠損マウスでは血中炎症性サイトカイン濃度が高い傾向がみられたが、有意な変化としては確認されなかった。今後、さらに例数をふやし、その点を明らかにしたいと思う。今回は生理食塩水に溶解したLPSを腹腔内へ投与した。今後はpHを変化させた生理食塩水に溶解させたLPSを用いた場合、またTDAG8以外のプロトン感知性受容体欠損マウスを用いて受容体の関与を明らかにしたい。さらにマクロファージを用いた細胞レベルの解析により、TDAG8欠損マウスでも細胞外pH低下による炎症性サイトカインの産生が抑制する。今後、他のプロトン感知性受容体の役割やpH低下作用のシグナル伝達機構を解析する。受容体欠損マウスを用いて、TDAG8が実際に炎症性サイトカイン産生に対して抑制的に機能している可能性が示唆された。一方、細胞レベルの実験によって産生抑制に対するTDAG8の重要性が証明された。受容体欠損マウスを用いて、TDAG8が実際に抗炎症性サイトカイン産生に対して抑制的に機能している可能性が示唆された。今後、例数を増やすことで、その点を明らかにすれば、TDAG8アゴニストは敗血症の新しい治療薬としての可能性を提示できることが期待される。一方、細胞レベルの仕事は思うような成果はでなかったが、TDAG8の重要性は再認識できた。インビボ実験で重要な結果がえられたので、さらに精力的に解析する。今後はTDAG8の作用機構に関して、cAMPやプロテインキナーゼAの関与、またトールライク受容体シグナル系のどの経路を抑制しているのかなどを中心に解析する。平成24年度にはマウスを用いたインビボ実験や細胞レベルの実験に多少手間取ったことから、実験の進捗が遅れ研究費の繰越しが生じたが、今後は順調に実験を行えるものと考えている。したがって、特に大きな計画の変更は考えていない。インビボ実験で重要な結果がえられたので、今度、さらに精力的に解析する。今後はTDAG8の作用機構にくわえ、TDAG8非依存性の機構に関して集中して解析する。平成23年度はマウスを用いたインビボ実験に手間取ったことから実験の進捗が遅れ研究費の繰越しが生じたが、今後は順調に実験を行えるものと考えている。マウスマクロファージをLPS(TLR4アゴニスト)で処理するとTNF-α、IL-6などの炎症性サイトカインが産生する。この応答は細胞外pHが低下すると抑制される。このpH低下による応答抑制はmRNAレベルでも確認されている。そこで、TDAG8欠損マウス由来のマウスマクロファージで同様の実験をおこなったところ、著明な減弱が観察された。
グローバル時代における移民学習の教材開発－ポストコロニアルの視点から

本研究は、多文化化が進む日本の学校において活用できる日系移民学習の教材を開発し、それを活用した実践を通してその意義と可能性を検証することを目的としている。特に本研究では、合衆国のハワイと南米のペルー及びパラグアイでの日本人移民、日系人調査を通して、教材の作成を行った。そして、その教材を大学の授業において活用し、学生からのフィードバックを得て教材に改善に役立てた。また、本研究で行った教材開発の方法を、大学における海外体験学習のプログラムに応用し、学生による日本人移民・日系人の教材化を試み、その成果を報告書としてまとめた。本研究の目的は、ポストコロニアルの視点から日系移民学習教材(主に読みもの教材)を開発し、それを活用した授業実践を行い、その意義と可能性を検証することである。2年目である2013年度は、当初次の2点を研究計画として行った。1日本からの出移民についての文献収集及び、博物館調査、2海外日系人へのインタビュー調査。1の文献収集に関しては、ほぼ主な文献の収集を終えた。博物館調査に関しては、国内ではJICA横浜海外移住資料館、及び海外では合衆国ハワイ州オアフ島のハワイ日本文化センター、プランテーションビレッジ、及びハワイ島のハワイ日本人会館を訪問し、博物館が開発している移民教材やそれを用いた教育活動について関係者から話しを伺い、資料収集を行うとともに、それをもとにいくつかの読み物教材の作成を行った。2に関しては、研究分担者で太平洋諸島をフィールドにしている中山京子がグアムを中心に日系人へのファミリーヒストリーについてのインタビュー調査を行い、それを読み物教材にまとめた。当初の研究計画に加えて、作成した読み物教材を活用した学習活動案の作成も行った。(本読みもの教材と学習活動案については、2014年度に出版を予定している別のプロジェクトの研究成果の中にも反映させている。)また、本研究の理論的視点である「ポストコロニアル教育学」について、中央大学が招聘したサンフランシスコ州立大学のデイビット・ヘンプヒル教授の中央大学での講演記録「ポスロコロニアル教育学への招待ーグローバリゼーション/トランスナショナリティ/ハイビリディティー」を翻訳出版した。(中央大学教育学研究会編『教育学論集』第56集、2014年3月、169-201頁。)本研究の目的は、ポストコロニアルな視点からの日系移民学習教材(主に読みもの教材)を開発し、それを活用した授業実践を行い、その意義と可能性を検証することである。初年度である2012年度は、次の3点を研究計画として行った。1関連文献・資料の収集と教材開発の視点の抽出、2移民に関する読み物教材の収集及び関係者へのインタビュー調査、3内外の研究協力者との協議。1に関しては、研究視点としている「ポストコロニアリズム」及び「ポストコロニアル教育学」について、その分野の研究者であるサンフランシスコ州立大学のD.ヘンプヒル教授を訪問し研究動向について意見聴取を行い情報を収集するとともに、内外の関連文献についても集中的に収集を行った。2については、日系移民についての研究者である同じくサンフランシスコ州立大学のW.ウエウンテン准教授にインタビュー調査を行い、アメリカにおける移民学習教材の開発状況について情報を得るとともに、紹介されたサンフランシスコの全米日系人図書館において、アメリカで開発された日系移民学習のカリキュラムや移民に関する児童図書の調査、収集を行った。また、3については、予定したサンフランシスコ州立大学のD.ヘンプヒル教授、W.ウエウンテン准教授、及び日本における代表的移民研究者である吹田市立博物館の中牧弘允館長(前国立民族学博物館教授)等と、直接訪問やメールを通して定期的に協議をの場を持ち、今後の研究についての助言を受けた。加えて、当初の研究計画以外に、並行してJICA横浜海外移住資料館の協力を得て、研究分担者他と連携して進めていた移民学習教材である「日本ーブラジル移民カルタ」の開発に、今年度の研究成果を生かし「日本ーブラジル移民カルタ」を完成させたとともに、その開発の経緯や意義について同資料館の『研究紀要』7号(2013年)に成果を発表した。本研究は、ポストコロニアルの視点から日系移民学習教材(主に読み物教材)を開発し、それを活用した授業実践を行い、その意義と可能性を検証することを目的としている。3年目である2014年度は、当初次の2点を研究計画とした。1日本への入移民についての文献、博物館調査、2在日外国人へのインタビュー調査。1の文献資料については、設備備品費を使用してほぼ主な文献の収集を終えた。博物館調査に関しては、在日外国人に関する展示コーナーを有する国立民族学博物館を数回にわたって訪問し、「多みんぞくニホン」の展示に関わった関係者から話を伺い、資料収集を行った。2については、当初の研究計画を変更し、在日外国人へのインタビューではなく、国立民族学博物館の「多みんぞくニホン」の展示場にある外国人の子どものインタビューの映像の中から在日外国人の声を拾ってまとめた。さらに、研究代表者、研究分担者が中心になって日本国際理解教育学会と国立民族学博物館が共催して行っている博学連携教員研修ワークショップにおいて、「多みんぞくニホン」展示場にある外国人の子どものインタビューを活用したドラマ活動(フォーラム・シアター)を行った。以上の研究計画に加え、これまでに作成した読み物教材、及びそれを活用した学習活動案を、別のプロジェクトとの共同の成果でもある、大津和子編『日韓中でつくる国際理解教育』(明石書店、2014年)に掲載した。

また、森茂の大学授業科目「グローバル・スタディーズ」において、ハワイにおける日系人調査を行い、それをもとに日系移民をテーマにした教材づくりを行い、学生の教材づくりの成果を『日系アメリカ人の経験に学ぶーグローバル教育の教材づくりー』(2014年度「グローバル・スタディーズ」報告書、中央大学)としてまとめた。本研究は、ポストコロニアルの視点から日系移民学習教材(主に読み物教材)を開発し、それを活用した授業実践を行い、その意義と可能性を検証することを目的としている。最終年度である2015年度は、当初次の2点を研究計画とした。1教材づくりのための南米における日系移民調査、2その教材を用いた授業づくりと授業の実施・検証。1の南米調査については、当初予定していた現地の協力者が出産のため行うことができなかった。代わって、森茂担当の大学の授業である「グローバル・スタディーズ」を活用して、昨年同様にハワイにおける日系人調査を行った。2については、ハワイにおける日本人移民・日系人調査をもとに、参加した学生と一緒に日系人をテーマにした教材づくりを行った。教材づくりにあたっては、パフォーマンス課題のルーブリックを用いて評価を行った。また、作成した教材を使って大学の「多文化教育」の授業で使用し、意見をもらった。以上のハワイにおける日系移民の調査をもとにした教材づくりの成果を、『ハワイ日系人の経験に学ぶーグローバル教育の教材づくりIIー』(2015年度「グローバル・スタディーズ報告書」)としてまとめた。また、ハワイで行った日本人移民・日系人に関するする教材づくりの教育的意義について論文にまとめた。当初予定した南米調査が実施できなかったことから、南米の日本人移民・日系人についての教材づくりができなかった。そのため、補助事業期間の延長申請を行い、今年度南米調査を実施予定である。本研究は、多文化化が進む日本の学校において多文化共生にむけて、ポストコロニアルな視点から、学校で活用できる日系移民学習教材を開発し、その意義と可能性を検証することを目的としている。最終年度の2016年は、次の二点について研究を行った。1南米における日系移民調査と教材開発、2研究成果の大学授業への応用1については、研究2年目に実施予定であったが、諸般の事情で実施できなかったパラグアイ及びペルーにおける日系人調査を行った。具体的にはパラグアイでは、アスンシオンで行われた日本人移民80周年の記念式典に出席して参加者へのインタビューを行うとともに、イグアス移住地にも訪問して移住史料館等で日本人移民に関する資料調査を行った。ペルーにおいても、リマの日秘文化会館、日本人移住史料館、ラウニオン運動施設等、日系人関係の施設を訪れ、インタビュー調査及び資料の収集を行った。現在、その調査から得られた資料をもとに南米日系人に関する読み物教材を作成中である。2については、これまでの研究で作成された移民教材を森茂の大学の授業において活用して、その教材を使った学生からのフィードバックを得て、教材の改善に役立てた。
高解像度衛星データを利用したテクスチャ解析による森林環境モニタリング手法の開発

詳細な天然林の林相区分はこれまで空中写真では目視判読の限界、衛星データでは分解能の限界から困難とされてきたが、高解像度衛星データの利用によって簡易なものになることが期待される。本研究のテストサイトには、東京大学北海道演習林岩魚沢大型固定試験地内のプロット13ヶ所を利用した。衛星データには2001年8月16日撮影のIKONOS画像および2002年6月7日に撮影された北海道富良野市周辺のQuickBird画像を用いた。初年度はIKONOS画像を用い、各樹冠のDN値統計量を計算し、どのバンドにおいて樹種による違いが明確に見られるかを検討した。差異の見られるバンドについては、まず針葉樹と広葉樹の2グループに分け、次に各グループ内の樹種間で、それぞれの反射強度分布に差が見られるかどうかを統計的手法により検定した。スペクトル解析の結果、可視光領域ではほぼ同一であったが、近赤外領域バンドにおいて樹種グループ間の反射強度に比較的大きな違いが見られた。この結果、針広の区別は高い精度を持って行うことが出来ることがわかった。一方、各グループ内での分類は、針葉樹2種、広葉樹4種の反射スペクトルに差がわずかながら見られるが、種々の理由から樹種の違いを正確に反映したものかを判断することはできなかった。次年度はQuickBird画像を用いて、テクスチャのセグメンテーション解析による天然林に対する主木本数と樹冠粗密度の把握手法の開発ならびに検討を行った。針葉樹・広葉樹別の林相区分を行った結果、天然林の針広混交率推定が可能であることが明らかになった。また、セグメンテーションにより単木区分を行うのは難しいが、材価の高低別やいくつかの科をグルーピングしたレベルでの分類は可能であることがわかった。本研究により、大面積の針広混交天然林について、リモートセンシングによる林況把握が実現可能であることが明らかになった。本年度は、地上データの収集が進んでいる東京大学北海道演習林岩魚沢固定試験地を対象地として、2001年8月16日に撮影されたIKONOS画像および現地調査による地上データの比較を通じて、対象林分に生育する樹種についてのスペクトル特性について考察し、樹種判別の可能性について検討した。岩魚沢固定試験地には50m四方のプロットが約80ヵ所設置してあり、毎木の直径および樹種等が記録されている。その中から8つのプロットを選択し、各プロットにおいて、樹木位置、樹高および樹冠測定を行い、樹冠投影図を作成した。IKONOSデータのマルチバンドはパンクロバンドに合わせてリサンプリングを行い、解像度を統一した。各樹冠につきDN値の統計量を計算し、どのバンドにおいて樹種による違いが明確に見られるかを検討した。今後、樹種ごとのスペクトル分布特徴を把握することで、樹種判別の精度を向上させることができると考えられる。

ただし、今回の撮影は8月に行われたもので、樹種による反射スペクトルの違いが少ない時期に当たってしまっていることから、詳細な樹種判別の可能性には疑問が残る。また、樹冠をとりだすセグメンテーション処理も必要であり、その手法の検討が必要である。詳細な天然林の林相区分はこれまで空中写真では目視の限界、衛星データでは分解能の限界から困難とされてきたが、高解像度衛星データの利用によって簡易なものになることが期待される。一方、人工林においては空中写真および従来の衛星データでは行えなかった大面積での立木本数および樹冠粗密度の把握が期待される。そこで本年度は、テクスチャのセグメンテーション解析による天然林および人工林に対する主木本数と樹冠粗密度の把握手法の開発ならびに検討を行った。天然林を対象としたテストサイトには、昨年度と同様に東京大学北海道演習林岩魚沢大型固定試験地内のプロット13ヶ所を利用した。人工林テストサイトは、中部森林管理局木曽森林管理署管内のヒノキ-ヒノキ人工二段林団地内に計15ヶ所設定してある成長試験地のうち、上松地域の成長試験地4ヶ所および南木曽・坂下地域の成長試験地3ヶ所の資料を用いた。衛星データには2002年6月7日に撮影された北海道富良野市周辺のQuickBird画像および2002年7月18日に撮影された長野県上松町周辺および2002年7月23日撮影の長野県南木曽町周辺のQuickBird画像を使用した。天然林について、同一のパラメータで針葉樹・広葉樹別の林相区分を行った結果、天然林の針広混交率推定が可能であることが明らかになった。各樹種の反射特性が把握できたところで教師無し分類を行い、分類結果を用いたセグメンテーションを行うことが有効であると考えられる。人工林については、樹冠、草地、影の分類は可能であった。しかし、単木樹冠を直接分割することはできなかった。また、分類を行っても隣接木と反射特性が類似しているために、単木識別は行えなかった。単木識別を行う際には、あらかじめ梢端等の単木要素の抽出を行った後、隣接するピクセルとの連続性などの関係から樹冠の把握を行ってゆく必要があると考えられる。
静電触覚刺激に基づく物体表面触感の遠隔再生システム

近年,物に触れた際の感触,すなわち触感を再現する触覚ディスプレイ技術に注目が集まっている.しかし,触感は多様な要素が絡み合っており,その全てを単一のデバイスで再現することは現状では難しい.そのため,現状では,一部の要素(例えば,面粗さ感,弾性感,温度感など)に特化したデバイス開発が行われてきている.本研究では,表面粗さテクスチャ感を提示する静電触覚技術をベースとし,そこに,温度感や弾性感などの他の触覚関連要素の提示技術を統合することで,物体の多様な表面触感を再生する触感呈示システムを構築していくことを目的として研究を実施した.昨年度の研究において,静電触覚ディスプレイとの統合を念頭においた弾性感覚の提示装置を開発した.開発した装置は指に接するフィルムを指表面に巻き付け,指とフィルムとの間の接触面積を変化させることにより,仮想的な柔らかさ感を提示する物であった.本年度は,昨年度研究した弾性感覚提示の技術を静電触覚ディスプレイと統合したディスプレイ装置の開発を行った.開発したディスプレイでは,アルミ蒸着膜を持つ薄型プラスチックフィルムを感覚提示部とし,導電体であるアルミ蒸着膜に静電気力を作用させ振動をおこさせることで仮想的な粗さテクスチャ感を,また,フィルムの両端位置をモータにより制御し,指先の接触圧力に対応してフィルムを指に巻き付けることで指とフィルムとの接触面積,すなわち,柔らかさ感を提示する構造とした.近年,物に触れた際の感触,すなわち触感を再現する触覚ディスプレイ技術に注目が集まっている.しかし,触感は多様な要素が絡み合っており,その全てを単一のデバイスで再現することは現状では難しい.そのため,現状では,一部の要素(例えば,面粗さ感,弾性感,温度感など)に特化したデバイス開発が行われてきている.本研究では,表面粗さ感を提示する静電触覚技術をベースとし,そこに,温度感や弾性感などの他の触覚関連要素の提示技術を統合することで,物体の多様な表面触感を再生する触感呈示システムを構築していくことを目的として研究を進めている.本年度は,温度触感に関する研究と,弾性感覚(柔らかさ感)に関する研究をそれぞれ行い,それらを一つに統合した装置を試作した.温度触感については,人が物体に触れた際に起こる温度変化を,接触直後の急激な変化と,その後の緩やかな変化の2段階に分離することを提唱し,前者の急激な変化を再現することで,効率よく温度触感を再現する手法を提案した.提案手法に基づき提示装置を試作し,温度触感の提示が可能であることを確認した.さらに,個人によって異なる指の熱特性を触感提示の直前に推定し,推定結果にあわせて温度触感を提示する手法も提案した.弾性感覚(柔らかさ感)については,静電触覚ディスプレイがフィルム素材を用いた装置であることを鑑み,フィルムによる指の包み込みによって柔らかさ感を表現する手法を検討した.指の押し込み圧力に応じて,指にあてたフィルムを変形させて指を包み込むように制御することで,柔らかさ感の提示が可能であった.温度触感と弾性感覚の提示技術を静電触覚提示技術と組み合わせるため,その統合手法について検討を行い,3要素を統合したデバイスを試作した.試作装置の評価・改良については未だ十分に行えていないが,シンプルな構成で統合が可能であることを確認することができた.近年,物に触れた際の感触,すなわち触感を再現する触覚ディスプレイ技術に注目が集まっている.しかし,触感は多様な要素が絡み合っており,その全てを単一のデバイスで再現することは現状では難しい.そのため,現状では,一部の要素(例えば,面粗さ感,弾性感,温度感など)に特化したデバイス開発が行われてきている.本研究では,表面粗さテクスチャ感を提示する静電触覚技術をベースとし,そこに,温度感や弾性感などの他の触覚関連要素の提示技術を統合することで,物体の多様な表面触感を再生する触感呈示システムを構築していくことを目的として研究を実施した.昨年度の研究において,静電触覚ディスプレイとの統合を念頭においた弾性感覚の提示装置を開発した.開発した装置は指に接するフィルムを指表面に巻き付け,指とフィルムとの間の接触面積を変化させることにより,仮想的な柔らかさ感を提示する物であった.本年度は,昨年度研究した弾性感覚提示の技術を静電触覚ディスプレイと統合したディスプレイ装置の開発を行った.開発したディスプレイでは,アルミ蒸着膜を持つ薄型プラスチックフィルムを感覚提示部とし,導電体であるアルミ蒸着膜に静電気力を作用させ振動をおこさせることで仮想的な粗さテクスチャ感を,また,フィルムの両端位置をモータにより制御し,指先の接触圧力に対応してフィルムを指に巻き付けることで指とフィルムとの接触面積,すなわち,柔らかさ感を提示する構造とした.
インドネシアにおけるメダカ亜目魚類の系統と種分化

本研究は1992年から1993年にかけて行なわれたものであるが、予備調査として行なわれた1991年を含め、3年間の研究概要をまとめて以下述べることとする。メダカとその親戚筋からなるメダカ亜目魚類(Adrianichthyoidei)はアジア固有の淡水魚である。3科4属十数種からなる小さなグループであるが、アジアにおける淡水魚の系統と種分化の研究には格好の材料である。このうち、もっとも種類の多いメダカ科メダカ属(Family Oryziidae,Genus Oryzias)については、これまでの研究でその系統と種分化が地理的分布と密接に関連していることが明らかになっている。本研究で現地調査の対象としたインドネシアのスラベシ島には、メダカ属魚類6種のほかに、その親戚筋のアドリアニチクス科(Family Adrianichthyidae)の魚2属3種が生息している。狭い地域にこれだけ多くの種類が生息している地域は他にはなく、スラベシ島はメダカ亜目魚類の研究にとってたいへん重要な地域と言える。しかし、最近の報告によると、この島の湖沼は外来の経済魚の導入などにより急速な環境の変化が起こり、在来魚種は絶滅の危機に瀕している。本研究は、それらの魚を調査、収集して、核型やDNA・アイソザイム分析などの実験的手法によりメダカ亜目全体の系統と種分化を明らかにすると共に、陸水学的調査によって生息地の環境の現況を解析し、在来固有種の保護のための基礎的知見を得ることを目的としている。現地の調査は予備調査が1991年12月から1月に、本調査は1992年9月から10月に行なわれた。調査を行った湖沼の数は2つの小池を含めると9湖沼で、その内容は火口湖2、断層湖3、河川氾濫湖3、河跡湖1である。2っつの火口湖はいずれも富栄養化傾向にあり、周辺からの土砂の流入により急速に浅化しつつある。3っつの断層湖はいずれも水深100mを越える深い湖で、貧栄養湖ではあるがいずれの湖沼からもメダカ属が確認された。河川氾濫湖のうち、2つの大湖は水位の変動が季節的に大きく、富栄養湖的特徴のある湖であるが、北部スラベシにあるリンボト湖は透視度が低く、メダカ属の存在は確認されなかった。一方、南部スラベシのテンペ湖では広い水生植物帯に大量のセレベスメダカの生息を確認した。河川については50地点が調査され、北部、中部、南部の水質特性が明らかにされた。本調査の結果、スラベシ島のメダカ亜目魚類の分布は中南部に限られ、北部には生息が確認できなかった。このうち、メダカ属魚類については、これまで報告されていた6種(O.nigrimas,O.matanensis,O.orthognosus,O.matanensis,O.marmorarus,O.profundicola,O.celebensis)のほかに、O.javanicus(ジャワメダカ)がスラベシ島南端のジェネポントの塩田から新しく発見された。ジャワメダカは汽水性の種で、インド、スリランカからインドネシアのジャワ島、ロンボク島まで、ベンガル湾沿いに広く分布しているが、スラベシ島に生息していることが確認されたのはこれが初め手である。ポソ湖から報告されているアドリアニクチス科の魚3種のうち、M.コラット博士が1988年に発見したX.oophorusは現在でも多数生息していることが確認されたが、絶滅が心配されているA.kruityとX.poptaeについては、さまざまな漁法を試みたが採集することはできなかった。スラベシ島のメダカ亜目魚類の生息環境は、どちらかというと貧栄養的であり、そこに住むメダカ類も、アジア各地に生息するメダカ属魚類と違って貧栄養的条件に適応しているようにみえる。しかし、人為的影響が認められる水域に生息していたメダカにはイカリムシや寄生虫のシストを付けているものが多く見受けられたので、水質汚染による生息環境の変化がこれらの魚類の生息に影響する懸念は否定できない。セルロースアセテート電気泳動法により、5種の酵素を用いてポソ湖のメダカ属魚類の遺伝的な集団構造を推定した結果、今回調べた個体はすべて同じ遺伝子プールを共有していることが確認された。また、核型分析の結果はスラベシ島産メダカ属魚類4種は染色体数が2n<48、腕数はNF=48で、いずれも大形の両腕型染色体を持っており、両腕染色体型グループに属することが明らかにされた。以上の結果を、本年度はインドネシア側研究者の来日を得て、検討、整理し、スラベシ島の陸水学的特徴についてはC.シホタンと沖野が連名で第7回太平洋学術会議中間会議(沖縄)で報告した。A.ノンチはこのセッションのとりまとめを行なっている。残りの報告は日本動物学会第64回大会で各個に報告すると共に同大会の第7回メダカシンポジウムでまとめて報告している。このシンポジウムでB.ソロトはスラベシ島の魚類の分布と外来種と在来固有種の問題について提起した。全体の研究については本研究の最終報告書として印刷、配布した。

メダカとその親戚筋からなるメダカ亜目魚類(Adrianichthyoidei)はアジア固有の淡水魚である。3科4属十数種からなる小さなグループであるが、アジアにおける淡水魚の系統と種分化の研究には格好の材料である。このうち、もっとも種類の多いメダカ科メダカ属(Family Oryziidae,Genus Oryzias)については、これまでの研究でその系統と種分化が地理的分布と密接に関連していることが明らかになっている。本研究で現地調査の対象としたインドネシアのスラベシ島には、メダカ属魚類6種のほかに、その親戚筋のアドリアニチクス科(Family Adrianichthyidae)の魚2属3種が生息している。狭い地域にこれだけ多くの種類が生息している地域は他にはなく、スラベシ島はメダカ亜目魚類の研究にとってたいへん重要な地域と言える。しかし、最近の報告によると、この島の湖沼は外来の経済魚の導入などにより急速な環境の変化が起こり、在来魚種は絶滅の危機に瀕している。本研究は、それらの魚を調査、収集して、核型やDNA・アイソザイム分析などの実験的手法によりメダカ亜目全体の系統と種分化を明らかにすると共に、陸水学的調査によって生息地の環境の現況を解析し、在来固有種の保護のための基礎的知見を得ることを目的としている。現地の調査は予備調査が1991年12月から1月に、本調査は1992年9月から10月に行なわれた。調査を行った湖沼の数は2つの小池を含めると9湖沼で、その内容は火口湖2、断層湖3、河川氾濫湖3、河跡湖1である。2っつの火口湖はいずれも富栄養化傾向にあり、周辺からの土砂の流入により急速に浅化しつつある。3っつの断層湖はいずれも水深100mを越える深い湖で、貧栄養湖ではあるがいずれの湖沼からもメダカ属が確認された。河川氾濫湖のうち、2つの大湖は水位の変動が季節的に大きく、富栄養湖的特徴のある湖であるが、北部スラベシにあるリンボト湖は透視度が低く、メダカ属の存在は確認されなかった。一方、南部スラベシのテンペ湖では広い水生植物帯に大量のセレベスメダカの生息を確認した。河川については50地点が調査され、北部、中部、南部の水質特性が明らかにされた。本調査の結果、スラベシ島のメダカ亜目魚類の分布は中南部に限られ、北部には生息が確認できなかった。このうち、メダカ属魚類については、これまで報告されていた6種(O.nigrimas,O.matanensis,O.orthognosus,O.matanensis,O.marmorarus,O.profundicola,O.celebensis)のほかに、O.javanicus(ジャワメダカ)がスラベシ島南端のジェネポントの塩田から新しく発見された。ジャワメダカは汽水性の種で、インド、スリランカからインドネシアのジャワ島、ロンボク島まで、ベンガル湾沿いに広く分布しているが、スラベシ島に生息していることが確認されたのはこれが初め手である。ポソ湖から報告されているアドリアニクチス科の魚3種のうち、M.コラット博士が1988年に発見したX.oophorusは現在でも多数生息していることが確認されたが、絶滅が心配されているA.kruityとX.poptaeについては、さまざまな漁法を試みたが採集することはできなかった。スラベシ島のメダカ亜目魚類の生息環境は、どちらかというと貧栄養的であり、そこに住むメダカ類も、アジア各地に生息するメダカ属魚類と違って貧栄養的条件に適応しているようにみえる。
初期胚発育におけるマクロファージの関与の検討

さらに、Mφ培養上清のみでも同様の検討を行った。Mφ共培養によって胚発育が促進されたが、予めrhM-CSFを投与して回収した腹腔Mφとの共培養ではこれを有意に上回る胚発育率が認められた。インターセルを使った非接触の腹腔Mφの培養上清のみの培養でも、control群と比べていずれも胚発育が促進された。(2)腹腔Mφの培養上清中のサイトカイン濃度とサイトカインの胚発育に及ぼす影響を検討し以下の結果を得た。1.IL-1β,IL-6,GM-CSF,IFN-γが検出されたが、rhM-CSFを投与して回収した場合、有意に高い濃度を示した。2.共培養上清中と同じ濃度でサイトカインを添加した時の胚盤胞率はcontrol群と差はみられなかった。(3)腹腔Mφを0.3%BSA加HTFで24時間前培養後Mφと培養上清に分け、Mφを凍結後融解後0.3%BSA加HTFを加え、培養上清は56°C45分、熱処理を加えた。各々に前核期胚を37°C,5%CO2,in airの条件下で各群における胚盤胞率を比較した。1.凍結融解処理したMφによる共培養では胚発育促進効果はみられなかった。2.熱処理を加えた培養上清では共培養と同等の胚発育促進効果は有意に抑制された。以上より、腹腔Mφとの共培養による胚発育の促進効果は、熱に不安定な可溶性因子の関与が示唆された。単核球活性因子を加えたマウス腹腔マクロファージ(Mφ)ならびに培養上清によるマウス初期胚(in vivo embryo)の共培養(1)BDF1マウス♀(8W)の腹腔をRPMI1640培地5mlにて洗浄して腹腔Mφを回収し、1.0×10^6/mlに調節して4well dishに移し、37°C,5%CO_2,in airの条件下で1時間培養付着させ、これに0.3%BSAを含んだHTFを加え、37°C,5%CO_2,in airの条件下で各々1,5,7日間の培養したものをMφとその培養上清単独あるいは両者を過排卵処理して交配して得たマウスin vivo前核期胚と共培養し、胚発育に及ぼす影響を検討した。Mφ前培養期間に関わらず胚発育が促進された。腹腔Mφの培養上清のみの培養でも、control群と比べていずれも胚発育が促進されたが、Mφ単独と上清での培養に比べると胚発育率は劣っていた。(3)ICRマウス♀(8W)にて(1)と同様にMφをdishに付着させ0.3%BSAを含んだHTFを加え、rhM-CSFおよびsizofiran100μgを添加し、マウスin vivo前核期胚と共培養し検討した。高濃度rhM-CSFを添加したとき無処理の腹腔Mφとの共培養と比べてマウス胚発育率は有意に上昇した。この腹腔Mφの培養上清中のサイトカインを測定したところIL-1β,IL-6,GM-CSFが検出されたが、このサイトカインの胚発育に及ぼす影響は現在検討中である。(2)復腔Mφの培養上清中のサイトカイン濃度とサイトカインの胚発育に及ぼす影響を検討し以下の結果を得た。1.IL-1β,IL-6,GM-CSF,IFN-γが検出されたが、rh-CSFを投与して回収した場合、有意に高い濃度を示した。

(3)復腔Mφを0.3%BSA加HTFで24時間前培養後Mφと培養上清に分け、Mφを凍結後融解後0.3%BSA加HTFを加え、培養上清は56°C45分、熱処理を加えた。各々に前核期胚を37°C5%CO_2in airの条件下で各群における胚盤胞率を比較した。1.凍結融解処理したMφによる共培養では肺発育促進効果はみられなかった。2.熱処理を加えた培養上清では共培養と同等の胚発育促進効果は有意に抑制された。以上より、復腔Mφとの共培養による胚発育の促進効果は、熱に不安定な可溶性因子の関与が示唆された。