hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニンニク茎葉給与ヒツジにおけるタンパク質合成の消化・内分泌機能制御

7日目のメタン産生量はニンニク添加によって変化し、GL24%区が0%区とGL6%区よりも低かった(P<0.05)。以上の結果から、人工ルーメン装置の使用によってルーメン発酵の測定が可能であること、また、本実験システムにおいてニンニク茎葉と粉砕ニンニク球根添加による影響は限定的であることが示唆された。近年、抗生物質に代わる天然由来の機能性を有する物質が探索されている。ニンニク球根は伝統的な生薬であるが、ニンニク茎葉は経済的価値がなく、廃棄されている。そこで、飼料としての有効利用を目的とし、ヒツジにおける飼料消化性、栄養素代謝および内分泌調節をin vitro、in vivoにより解明しようとした。【in vitroの実験】実験区としてニンニク茎葉区(GL区)と粉砕ニンニク球根区(GB区)を設定し、GL区は粗飼料の0、3、6、12、24%のニンニク茎葉を添加し、GB区は0、1、2、4、8%とし、これらの飼料をナイロンバッグに封入して48時間培養した。培養液pH、総揮発性脂肪酸(VFA)産生量、アンモニア態窒素は4日目以降に大きな差が見られなかった。4日目以降総VFA産生量は実験区の間に差は見られなかった。【in vivoの実験】ヒツジ6頭を用い、維持エネルギーの120%の乾草を給与した対照区と給与量の10%をニンニク茎葉で代替した実験区を設定した。窒素出納、第一胃発酵性状を測定した。さらに、同位元素希釈法およびグルコースクランプ法を実施し、血漿グルコース、ロイシンの代謝回転速度およびインスリン作用を測定した。尿中窒素排泄量は実験区で高く(p<0.05)、窒素保持量は低かった(p<0.05)。第一胃内pH、アンモニア態窒素濃度および総VFA濃度は飼料間に差がなかった。下部消化管への微生物態窒素供給量は実験区で高かった(p<0.05)。血漿ロイシン代謝回転速度は実験区が高かった(p<0.05)が、血漿グルコース、ロイシン代謝回転速度およびインスリンに対する組織の反応性は飼料間に差がなかった。以上の結果より、in vitroの実験ではニンニク添加の影響は明確ではなかったが、in vivoではニンニク茎葉は第一胃内発酵性状および血漿グルコース代謝を損なうことなくタンパク質代謝を亢進することから、飼料として利用可能であると示唆された。家畜栄養生理学平成25年度実施予定であったヒツジを使用した血漿ロイシン代謝、全身のタンパク質合成・分解速度に関する研究を概ね実施することができ、想定された結果が得られた。人工ルーメン装置(ルシテックS、申請設備備品)を導入し、ルーメン内容物を7日間にわたり連続培養した。その結果、培養液のpH、VFA産生量、アンモニア濃度から培養開始4日目以降ほぼ安定したルーメン発酵が得られると判断した。したがって、4日目以降のデータを採用することとした。なお、メタン産生量は7日目のみ測定した。ニンニク茎葉および粉砕ニンニク球根添加によってルーメン発酵はほとんど影響されなかった。ニンニク茎葉添加の効果が明確ではなかった理由として、ニンニク茎葉を生の状態(収穫後冷凍保存し、解凍したもの)で添加したため、現物としての添加量がかなり多かった。その結果、ルーメン発酵に顕著な影響が得られなかったという可能性が考えられる。平成26年度は本研究の最終年となる。当初、主要な測定項目としていたインスリン作用に関する研究をグルコースクランプ法を用いて実施する。上記の解決策として収穫後のニンニク茎葉を凍結乾燥した後、培養液の飼料に添加するという方策が考えられる。昨年度と同様に人工ルーメン装置を用い、凍結乾燥ニンニク茎葉を添加した実験を実施して結果を得る。
シリコン系半導体スピントロニクス・デバイス材料のエピタキシャル成長に関する研究

半導体スピンエレクトロニクスは,"スピン"というこれまで半導体エレクトロニクスの世界には関わってこなかった物理量を積極的に利用するより上位概念のデバイスである.とれまでIII-V族やII-VI族化合物半導体をベースとした希薄磁性半導体,強磁性体/半導体ヘテロ構造及びグラニュラー構造での新たなデバイス機能の提案がされている.しかし半導体の主役であるシリコン系材料では未だほとんど検討されていない.本研究ではシリコン(Si)上へのスピンエレクトロニクス・デバイスを実現させるための結晶成長技術の確立および,基礎物性を明らかとすることを目的とする.本年度は,昨年度の結果をもとにSi上にエピタキシャル成長させたバッファ層を導入して強磁性Fe3s董薄膜のエピタキシャル成長を検討した.その結果,マグネシア(MgO),イットリア安定化ジルコニア(Ysz)の酸化物および立方晶構造を有する炭化シリコン(3c-SiC)半導体をバッファ層として導入したSi基板上でFe3Siのエピタキシャル薄膜が,スパッタ法あるいは有機金属気相成長法(MOCVD法)にて結晶成長し,これらバッファ層がFe3Si堆積膜と基板Siとの反応を抑制しつつ配向制御に有効なことが明らかとなった.さらにX線回折による構造解析、電気伝導特性および低温での磁気特性からMgO上のエピタキシャルFe3Si薄膜の規則化度を評価した結果,スピンエレクトロニクス・デバイスへの応用に有益なハーフメタルとなる規則構造相(DO3相)の形成が明らかとなり,この強磁性薄膜のスピンFET等への適用の可能性が示唆された。半導体スピンエレクトロニクスは"スピン"というこれまで半導体エレクトロニクスの世界には関わってこなかった物理量を積極的に利用するより上位概念のデバイスである.これまでIII-V族やII-VI族化合物半導体をベースとした希薄磁性半導体,強磁性体/半導体ヘテロ構造及びグラニュラー構造での新たなデバイス機能の提案がされている.しかし半導体の主役であるシリコン系材料では未だほとんど検討されていない.本研究ではシリコン上へのスピンエレクトロニクス・デバイスを実現させるための結晶成長技術の確立および,基礎物性を明らかとすることを目的とする.本申請では,1)シリコンおよびシリコン系化合物半導体上へのシリサイド磁性薄膜(Fe3Si薄膜)の結晶成長法の確立2)磁気特性に及ぼす結晶構造および歪の影響を明らかにすることを目的とする.1年目は結晶成長に及ぼす基板種、基板温度、組成比について研究を行った。その結果以下の結果を得た.1)MgO、MgAl_20_4、(Zr_<0.9>Y_<0.1>)0_2、SrTiO_3というSi基板に結晶成長が報告されている酸化物基板、及びSiC半導体基板上に基板温度550-750°CにおいてFe_3Si薄膜のエピタキシャル成長が可能であった.さらに10-30a%Siの組成範囲でFe_3Siの結晶構造が維持された.2)磁気特性は作製膜の結晶構造によって大きく異なりエピタキシャル膜の磁気特性はバルクFe_3Siと同様であったものの、多結晶薄膜では飽和磁化および残留磁化が減少し保持力が増大化する傾向を示し格子歪の影響が示唆された.半導体スピンエレクトロニクスは,"スピン"というこれまで半導体エレクトロニクスの世界には関わってこなかった物理量を積極的に利用するより上位概念のデバイスである.とれまでIII-V族やII-VI族化合物半導体をベースとした希薄磁性半導体,強磁性体/半導体ヘテロ構造及びグラニュラー構造での新たなデバイス機能の提案がされている.しかし半導体の主役であるシリコン系材料では未だほとんど検討されていない.本研究ではシリコン(Si)上へのスピンエレクトロニクス・デバイスを実現させるための結晶成長技術の確立および,基礎物性を明らかとすることを目的とする.本年度は,昨年度の結果をもとにSi上にエピタキシャル成長させたバッファ層を導入して強磁性Fe3s董薄膜のエピタキシャル成長を検討した.その結果,マグネシア(MgO),イットリア安定化ジルコニア(Ysz)の酸化物および立方晶構造を有する炭化シリコン(3c-SiC)半導体をバッファ層として導入したSi基板上でFe3Siのエピタキシャル薄膜が,スパッタ法あるいは有機金属気相成長法(MOCVD法)にて結晶成長し,これらバッファ層がFe3Si堆積膜と基板Siとの反応を抑制しつつ配向制御に有効なことが明らかとなった.さらにX線回折による構造解析、電気伝導特性および低温での磁気特性からMgO上のエピタキシャルFe3Si薄膜の規則化度を評価した結果,スピンエレクトロニクス・デバイスへの応用に有益なハーフメタルとなる規則構造相(DO3相)の形成が明らかとなり,この強磁性薄膜のスピンFET等への適用の可能性が示唆された。
近代中国と日本-欧米語諸概念の翻訳に関する文化研究

2003年度の研究は、「近代中国と日本--欧米語の翻訳に関する文化研究」というテーマを具体化し、研究の一環として「王国維と明治学術思想」となった。すなわち、1902年前後の王国維の近代日本思想受容、日本に媒介されるかたちでの、西洋思想理解の深化、日本における当時の西洋学術用語の漢字による翻訳語の中国への移入の実体を、実証的に明らかにすることに向けたのである。この研究の一端は、11月22日に開催された「特別講演会:近代中国における美学美術史研究(主催岩城科研、基盤研究(A)「四大<地・水・火・風>の感性論--思想・アート・自然科学の関わりについての基盤研究」京大会館)」で、「王国維と明治学術思想」というテーマで口頭発表し、参加した日本、中国(台湾も含め)、韓国の研究者に盛んに議論されて、中国近代から現代にかけての美学・芸術思想を中心とする学術思想の変遷を明らかにしたものである。この研究成果は、「特別寄稿」のかたちで、2004年に、岩城科研報告書で公にされる外に、台湾で公刊される可能性が高く、またより完成した研究に仕上げ、中国で成果を公にする計画を持っている。以上のような中国近代思想の歴史研究と並行して、西田幾多郎、三木清、植田寿蔵などを代表とする日本近代の美学・芸術学思想及びその延長線に位置する現代日本の美学・美術思想の翻訳をも進めていて、これも近い将来中国で公にする予定である。
企業の組織的意思決定により生じる犯罪と個人の刑事責任

企業の組織的意思決定に基づく犯罪について,企業のトップを含め,個人責任を問うことは理論上および実務上,基本的に可能である.その際,企業トップ等について正犯としての重い責任を問えないことが必ずしも犯罪実態の過小評価を意味するわけではなく,また,個人の刑事責任を問えない場合があるとしても,そのこと自体が処罰の不当な間隙を意味するわけではない.いずれにせよ,「企業の犯罪」とは,仮象問題にすぎないのである.企業の組織的意思決定に基づく犯罪について,企業のトップを含め,個人責任を問うことは理論上および実務上,基本的に可能である.その際,企業トップ等について正犯としての重い責任を問えないことが必ずしも犯罪実態の過小評価を意味するわけではなく,また,個人の刑事責任を問えない場合があるとしても,そのこと自体が処罰の不当な間隙を意味するわけではない.いずれにせよ,「企業の犯罪」とは,仮象問題にすぎないのである.平成18年度は、企業の意思決定過程について、経営学、組織論の知見を参考にしつつ学習するとともに、企業における組織的意思決定において、意思決定過程に関与した組織体構成員の刑事責任を論じる際の理論的諸問題を検討することを課題とした。まず第一に、企業論、組織論、経営学の文献を収集し学習することにより、刑法的帰責を考えるにおいて注意すべき諸問題を明らかにするように努めた。それととともに、近時のコーポレート・ガバナンスをめぐるわが国及びドイツの動向について学習することにより、コンプライアンス体制を確立する責任の主体がどのように捉えられ、このことが、刑事帰貴論を考えるにおいてどのような意味をもちうるかについて検討した。これらの研究を通して、企業の組織的意思決定に内在する諸問題、さらには、コンプライアンス体制の確立における企業トップの役割と責任を確認することができた。第二に、企業の意思決定過程に関与した組織体構成員の刑事責任を論じる際の理論的諸問題について、主として、企業の合議的決定について伝統的な刑事帰責論が十分に機能するかどうかを、先行する研究業績を参考に検討した。この問題は、すでにドイツにおいて「皮革スプレー事件」などを契機として積極的な議論がなされ、また、わが国においても議論の蓄積があるが、この点に関する刑法理論的な検討は次年度に予定されていることから、本年度は、刑法的帰責を考える前提として、企業の意思決定過程と企業トップの役割という観点から注意すべき諸問題を明らかにするように努めた。これらの研究は、いずれも次年度以降の研究のための基礎研究と位置づけられる。平成19度は,昨年度の主たる研究課題であった企業コンプライアンス体制の確立における企業トップの役割と責任について補充的に研究を進めるとともに,主として,(1)所謂「管理・監督過失」をめぐる帰責問題,(2)薬害エイズ事件などで問題となった欠陥製造物の回収をめぐる帰責問題などを中心に,個人の刑事責任が問題となる事案において,わが国の裁判例が,組織体構成員とりわけ企業トップの刑事責任をどのように論じてきたかを検討した。あわせて,この領域におけるわが国の先行業績について文献研究を行った。これらの検討を通して,企業の組織的意思決定により生じる犯罪について,企業トップを中心に,個々の組織体構成員に刑事責任を問う際に生じる理論学的諸問題について理解を深めるとともに,検討すべき諸問題について示唆を得ることができた。また,本年度は,ドイツに渡航し,研究テーマに関するドイツの状況について理解を深めた。マンハイム大学ローター・クーレン教授のもとで調査研究を行ったが,「皮革スプレー事件」判決の意義とりわけ連邦最高裁が示した所謂「組織関係的考察方法」の意義とその後の経営者の刑事責任論の展開について教授と集中的に議論することができ,非常に有益な示唆を得ることができた。併せて,マンハイム大学図書館において,文献調査・収集を行った。ドイツにおいても,企業犯罪に対する規制システムは,基本的には個人に対する規制を基礎に構成されている。法人処罰を認めるわが国とこれを認めないドイツの法制の違いにも留意しつつ,さらに研究を深めたい(なお,平成18年度に実施された企業犯罪に関する早稲田大学と内閣府との共同研究においてドイツ法制を担当したが,その成果を,甲斐克則・田口守一編『企業活動と刑事規制の国際動向』(信山社・近刊)に公表予定である)。平成20年度は,現行法上法人処罰が問題となる独占禁止法違反,証券取引法違反等の経済罰則法規違反事件を素材として,これらの事案において,企業の経営陣のほか(あるいは,企業の経営陣を含む個々の組織体構成員ではなく),企業法人それ自体を制裁の対象とすべきかどうかを,企業の意思決定過程モデルの分析を通して検討した。この研究をとおして,法人処罰が可能な犯罪類型についても,企業の役職員を中心とした個々人による「組織ぐるみの犯行」と評価することが可能であり,この点において,法人処罰が認められない犯罪と異なるところはないとの結論を得た。そして,ここでの研究を踏まえ,近時新たに法人処罰の対象犯罪とすべきとの主張が見られるとりわけ会社法違反の利益供与罪について,これが法人処罰の対象となりうるかについて,同罪の保護法益論を踏まえて検討し,その成果として,岡山大学法学会雑誌58巻3号に「利益供与罪(会社法違反)の保護法益と法人処罰の可否」と題する論文を発表した。また,首都大学東京都市政策研究会の紀要「都市政策研究」2009年3号に,企業の意思決定過程を踏まえて企業犯罪に対する制裁のあり方を論じた白石賢氏の著書(『企業犯罪・不祥事の法政策』)の書評を掲載した。

本研究は,企業の組織的意思決定に基づく犯罪について、企業のトップを含め,個人責任を問うことは理論上・実務上,基本的に可能であるとの結論を得た。同時に,刑事帰責論の枠組み(正犯論,共犯論,因果関係論など)が関与者の刑事責任の正当な評価を可能とするかについては,例えば正犯としての責任を問えないことが必ずしも犯罪実態の過小評価を意味するわけではなく,個人責任を問えない場合があるとしても,そのこと自体が処罰の不当な間隙を意味するわけではないとの結論に至った。そして,仮にこれらを個人処罰の限界であるとみるとしても,このこと自体は法人処罰の正当化根拠とはなり得ないという結論を得た。
腹部大動脈瘤における血管周囲脂肪組織の関与とその治療を見据えた基盤構築

腹部大動脈瘤(AAA)は進行性の大動脈疾患であり、最終的に破裂すると高い死亡率に至る。大動脈をはじめとする血管には血管周囲脂肪組織が存在し、そこには多数の脂肪細胞(血管周囲脂肪細胞:perivascular adipocyte: PAC)が含まれる。一方、肥大化した脂肪細胞は炎症性の特徴を有するようになり、悪玉化すると考えられている。我々の研究では、AAAの血管周囲には主にPACに取り込まれた中性脂肪が認められ、さらにAAAの進行に伴いPACのアディポネクチン(ADP)発現の低下や、炎症細胞の浸潤・活性化が観察されたことからAAAのPACは炎症性様に極性変化(悪玉化)していることが予想される。このような背景から、本研究ではAAAの周囲に存在するPAC(大きさ、アディポカイン/アディポカインレセプターの発現変化等)を解析して、AAAの進行に伴うPACの変化を検討した。浜松医科大学附属病院血管外科及び病理部において採取されたヒトAAAや正常腹部大動脈の病理組織を薄切し、HE染色やPACの変化(悪玉化)に関連する抗体(アディポカインやそのレセプター)を用いた免疫染色による組織学的解析を行った。なお、AAAは非瘤化部、瘤化中間部、瘤化部の3か所に分けて解析し、各染色については画像解析ソフトによる計測も行った。正常大動脈とAAA病変においてPACが確認されたが、それらの細胞周長はAAAの瘤化部で上昇が見られ、PACの肥大化が示唆された。また、PAI-1やMCP-1発現も瘤化部において増加が認められた。さらに、脂肪細胞自体に発現が見られたADP2型レセプターは、AAAの進行に伴い減少した。一般的にPAI-IやMCP-1は悪玉サイトカインと言われており、本結果や以前の我々の研究結果を総合すると、AAA周囲のPACは悪玉化した脂肪細胞に極性変化している可能性が考えられた。現在までに、ヒトのAAA病理組織を用いた解析は順調に進んでいる。具体的には、AAA周辺における血管脂肪組織の解析や、その血管脂肪組織に対する解析、アディポカイン・アディポカインの受容体の発現細胞などについてである。その一方で、実験動物を用いた研究は若干遅れている。今後は、実験動物を用いたAAAモデル動物の解析に注力し、ヒトの病理組織の解析ともども進めていく方針である。腹部大動脈瘤(AAA)は腎動脈分岐部から腸骨動脈の間に生じるもので、直径5-6cm以上になると破裂の危険が高まるとされており、破裂した場合は非常に高い死亡率に達する極めて重篤な疾患である。しかしながら、このAAAの形成・進展・破裂に関するメカニズムについてはあまり研究が進んでいないのが現状である。現在までの我々の研究から、AAAの形成・進展には血管壁の中外膜に浸潤したマクロファージ等の炎症細胞(免疫細胞)とそこから分泌されるプロテアーゼによる細胞外マトリックスの分解が重要な役割を果たしていることが明らかになりつつある。さらに我々の研究から、B細胞や好中球等の免疫細胞も関与や、これら免疫細胞から分泌されるカテプシン、MMP等のプロテアーゼもAAAの形成・進展に関与していることが明らかとなった。今回、これらの免疫細胞を制御するメカニズムとして血管周囲脂肪組織(perivascular adipose tissue)の関与が疑われたため、この血管周囲脂肪組織やそこから分泌される生体機能分子のAAAの形成・進展に対する関与について検討を行った。その結果、血管周囲脂肪組織がアディポカインやその受容体を介して免疫細胞の活性化や浸潤をコントロールしていることを示唆する結果が得られた。またこの血管周囲脂肪組織は、アディポカインにより自分自身をオートレギュレーションしている可能性も示唆された。以上の結果から、AAAの形成・進展において血管周囲脂肪組織の関与が示唆された。具体的には、AAA周辺における血管脂肪組織の解析や、その血管脂肪組織に発現するアディポカインの解析、さらにはそれらアディポカインの受容体の発現細胞などについてである。

また、PAI-1やMCP-1発現も瘤化部において増加が認められた。さらに、脂肪細胞自体に発現が見られたADP2型レセプターは、AAAの進行に伴い減少した。一般的にPAI-IやMCP-1は悪玉サイトカインと言われており、本結果や以前の我々の研究結果を総合すると、AAA周囲のPACは悪玉化した脂肪細胞に極性変化している可能性が考えられた。現在までに、ヒトのAAA病理組織を用いた解析は順調に進んでいる。具体的には、AAA周辺における血管脂肪組織の解析や、その血管脂肪組織に対する解析、アディポカイン・アディポカインの受容体の発現細胞などについてである。その一方で、実験動物を用いた研究は若干遅れている。今後は、実験動物を用いたAAAモデル動物の解析に注力し、ヒトの病理組織の解析ともども進めていく方針である。本年度は主にヒト組織の病理学的な解析を中心に行い、その解析に注力したため、当初予定していたモデル動物解析があまり進まなかった。このため、そのモデル動物解析に使用する予算が残額として残る形となったため。本年度までにヒト組織の病理学的な解析を中心に行い、その解析に注力し多くは終了した。一方でモデル動物を利用した研究はまだ途中の段階であり、そのモデル動物解析に使用する予算の一部が残額として残る形となったため。今後はモデル動物解析に注力し予算を執行する計画である。
緑膿菌サイトトキシン受容体の生化学的解析

今年度は緑膿菌サイトトキシン(CTX)受容体分子の単離・精製を行うことを目標に以下の実験を行った。膜表面ビオチン化リンパ球の界面活性剤処理後可溶画分にCTXを加え、CTXとそれに結合する分子とを架橋試薬により固定化し、抗CTX抗体を用いて免疫沈降をおこなった。沈降物をSDS-PAGEで分離後膜に転写し、ストレプトアビジン/アルカリ性ホスプァターゼ標識抗ストレプトアビジンを使ってCTX結合蛋白を同定を試みた。しかしながら、特異性および再現性に問題があり、今回使用した系の最適化が必要と考えられた。また、CTXは、GPI分子でアシカリングしている膜蛋白を介して標的細胞膜へ結合していることを示唆する知見を昨年度得たので、膜表面ビオチン化リンパ球のPI-PLC処理したのち同様の実験をおこなったが充分な結果は得られなかった。加えて,これまでの解析でPI-PLC処理により遊離した分子がCTXに結合可能である確証がえられなかった。特異性の問題を解決するためには結合能を失った変異毒素を作成し、解析のコンロールに使用することが結合蛋白の同定に重要であると考えられる。そこでPCRによるランダム変異法で変異毒素を得るためのスクリーニング法を確立した。これまで12種類の一アミノ酸残基置換活性低下変異毒素の取得に成功している。これらの性状解析を行うことで結合能低下毒素をえることが期待され、受容体分子の単離に利用できると考えられる。本毒素に対する各種の培養細胞感受性を検討したが、これまでの解析のなかで最も感受性をしめすウサギ好中球に匹敵する高感受性細胞は見つからなかった。今後高感受性培養細胞を検索することが本研究の発展に必要と考えられた。1.非活性型前駆体毒素の性状解析より前駆体毒素は結合能を有することが明らかとなった。2.化学架橋剤によってCTXと結合する分子を同定することを試みたが、現在のところ成功に至っていない。さらに化学架橋剤および標的細胞膜の可溶化剤の選択に検討を要するものと思われた。3.ECL法を用いたサンドウィチウエスタン法によってCTXと結合する分子を同定することを試みたが、十分な成果は得られなかった。そこで、CTXのN末端アミノ基に蛍光分子を付与し特異性および感度を向上させることを試みたがN末端への蛍光分子を付与により結合能が低下することが見い出された。このことはCTXのN末端が結合に重要な領域である可能性を示すものである。4.PI-PLCによって標的細胞を処理することにより、CTXに対する感受性が低下することが見い出された。この時CTXの結合量は人工脂質膜に対するものと同程度まで低下していたため、CTXは、GPI分子でアンカリングしている膜蛋白を介して標的細胞膜へ結合していることを示唆するものと思われた。PI-PLCによって膜から遊離した蛋白質にターゲットを絞ることにより、当初計画していた標的細胞膜の可溶化の段階を経ずに解析が進められる可能性が存在する。5.結合能を失った変異毒素を作成し、解析のコントロールに使用することが結合蛋白の同定に重要であると考えられる。
「外国人にとってわかりにくい日本語」の判断基準に関する研究

辞書に取り上げられている語彙の単位・表記や語義・用法に対して,初級での学習項目かどうかを判定を行っている。一般に日本語教育は,「初級」「中級」「上級」の3段階,あるいは,日本語能力試験「4級」「3級」「2級」「1級」という区分で難易度や学習項目が考えられることが多い。また,ひとっの語に複数の意味・用法があっても,それぞれがどの程度の難易度であるかはあまり考慮されていない。本研究では,初級程度の外国人にとって何がわかりにくいのかを判定することを目的としているため,ひとつの語に複数の表記・意味・用法などがある場合には,それぞれについて難易度を付与する。ただし,細かい難易度の区分は容易でないことから,「わかる」「わかりにくい・わからない」の2段階の区分として判定を行っている。・表記の難易度(語彙の学習段階と,その語彙で使用される漢字の学習段階のずれ)・語義ごとの難易度(日本語能力試験は語義ごとの級別を定義していない)・類義語や対義語との難易度の上下(言い換えや補足に使えるかどうか)中規模の国語辞典に採録されている動詞、形容詞、形容動詞、副詞(擬音語、擬態語を除く)にっいて判定を行う予定であるが,平成19年度は日本語能力試験「4級」「3級」に含まれる動詞を対象に作業を行っている。また,辞書・コーパスなどの各種言語資料,語彙に関する具体的な事例を継続的に収集した。○辞書,シソーラス,日本語能力試験出題基準,語彙頻度調査などの各種語彙資料を収集辞書:語義の多さ,同音異義語の多さなどの判断材料シソーラス:類義語,関連語の多さなどの判断材料日本語能力試験出題基準:日本語学習者のレベル別語彙知識・語彙量,語種・品詞のカバー率などの判断材料語彙頻度調査資料:語彙ごとの接触頻度の判断材料○語彙資料を横断的に調べるために,語彙と資料のクロス集計表を作成各種語彙資料の組み合わせから,以下のような観点の洗い出しを行った。・初級語彙だが,語義が多く,基本的な語義でしか使いにくい・初級語彙ではないが,語義や用法が少なく,説明や文脈があればわかりやすい・初級語彙ではないが,類義語が少なく,ほかの表現がしにくい・初級語彙だが,接する機会が少なく,定着しにくい・初級語彙だが,漢字表記での接触頻度が少なく,漢字表記では理解しにくい・初級語彙だが,同音異義語が多く,聞き誤りやすい○語彙に関する具体的な事例を継続的に収集辞書に取り上げられている語彙の単位・表記や語義・用法に対して,初級での学習項目かどうかを判定を行っている。
教育と資格試験からみた診療放射線技師・臨床検査技師重複業務における臨床能力の解析

核磁気共鳴画像診断装置(MRI)と超音波診断装置(US)を用いた検査の実施が診療放射線技師(R)や臨床検査技師(M)に認められている。これら専門職は大学、短期大学、専修学校の異なる年限で養成されている。本研究では、RとMのMRI検査とUS検査に関する臨床能力を教育と資格試験から解析した。各項目の授業時間比率は機関で異なっていた。MRIに関する「画像解剖」「疾患と診断」「撮像」「装置の構成と原理」「画質の評価」の授業時間はR課程がM課程より有意に長かった。USに関する「画像解剖」「疾患と診断」「装置の構成と原理」「画質の評価」はR課程で有意に長かったが、「撮像」は差は認められなかった。「ペイシェントケア」「チーム医療」はR-M課程間で有意な差は認められなかった。2.国家試験:全出題数200問に対するMRIとUSの出題数はRで8-12、5-6、Mは1-2、3-6で、MはMRIで妥当性・信頼性の乏しい臨床能力評価であった。3.学会認定試験:受験資格としてMRIは装置の性能評価データの作成、USでは3年以上の臨床経験を要件として認知の評価をしていた。
脳血管障害者にたいする再発予防と生活の再構築にむけた訪問看護技術と効果の検証

脳血管障害者に対する訪問看護技術と、その効果の検証に取り組んだ。その結果以下のことが明らかになった。1.退院・退所から1年以内に訪問看護を利用している脳血管障害者は(神奈川調査)32.7%であった。2.訪問看護の利用者は介護度5が38%、日常生活判定基準B,Cが約68%、認知症老人の日常生活判定基準はIIIVが約48%であった。3.訪問看護目標は再発予防、拘縮予防、合併症予防、看護は観察・評価・調整、教育・指導、精神支援、リハビリテーションであった。これらの実施頻度は介護度によって異なった。要介護3と4はADLの維持と訓練、要介護5は排泄と清潔ケア、家族支援が高かった。4.以上の結果を受けて、脳血管障害者に対する訪問看護プログラムを作成した。プログラムは脳血管障害者11領域、家族介護者4領域、社会資源活用領域から構成した。5.在宅療養状態を評価する指標を決定した。評価指標は(1)バイタルサインズ,体重,栄養状態,口腔嚥下機能、(2)JSS-DE(うつ・情動障害スケール)、(3)FIM、(4)Euro QOL(4)介護者疲労(CFSI)から構成した。6.従来の訪問看護実施群(対照群)と訪問看護プログラム実施群(介入群)の2群に分けた比較研究をスタートさせた。結果:協力ステーションは19カ所確保したが、退院・退所1ケ月以内に訪問看護を利用する者は非常に少なく、条件を満たす対象者は6名。対照群3名の6ケ月間の観察をした結果:重度の後遺症がある脳血管障害者は3ケ月で廃用症候群が進行した。FIMとうつ尺度は変化しなかった。Euro QOLは3ケ月で高くなり、介護負担は軽減した。介入群はスタートしたばかりである。今後、1年間継続観察し各群を比較検討する。訪問看護師が脳血管障害者の初期訪問でおこなっている看護内容を166人の訪問看護師を対象にしておこなった結果(2006)では、発症から訪問看護利用までの期間は約2年、1年以内は約3割であった。看護は全身状態の観察と評価が9割を占め、介護度によって実施項目と頻度に差があった。要介護度3は入浴介助、座位・立位訓練,生活の中でできるADLに働きかける、精神的支援の実施が高かった。この項目は要介護度4、5と暫時減少した。要介護度5では寝たきり化に伴う看護であった。また看護師は【尊重しニーズに応じる】【肯定的な結びつきをつくる】【症状と疼痛の緩和】【話を聴き自己決定を支える】の4因子からなる「気づかい」をしていた。訪問開始時期は人間関係をつくる働きかけを基に、健康状態の観察と評価及び生活のなかで機能を活かす支援をしていることがわかった。この結果から、在宅療養開始から訪問看護を利用する脳血管障害者と家族に対し、初回訪問から3ヶ月間に行う訪問看護プログラムを作成し、対照群と介入群を設定した介入研究を計画し進めている。対象者は(1)在宅療養開始とともに(できるだけ早期に)訪問看護を開始した脳血管障害者で(2)介護度3-5、(3)寝たきり度はB・C、(4)年齢は65歳85歳、(5)認知症及び高次脳機能障害はコミュニケーションが可能であれば除外しない、(6)他の疾患による全身状態の悪化がない者、(7)初発・再発は問わないとした。参加する訪問看護ステーションは19カ所、各ステーションへの説明を実施中である。

6月から対照群の調査を開始する。介入プログラムは専門家のヒヤリング、'プレテストを経て、対照群30ケースの確保後(12月頃から)、介入群の調査をする。評価項目はチエック表及び評価尺度を用い(1)一般状態、(2)精神状態、(3)身体能力、(4)FIM、(5)生活状態、(6)精神及び満足度,(7)介護負担感で評価する。また、評価者への説明会を5月に開催する。19年度は18年度に検討し作成した在宅療養開始時期から3ヶ月間に実施する「中重度の脳血管障害者にたいする訪問看護プログラム」の効果を検証する調査を開始した。プログラムの検証は従来の訪問看護実施群(対照群)と「中重度の脳血管障害者にたいする訪問看護プログラム」を3ヶ月実施する介入群の2群間の療養経過を調査項目の比較によっておこなう。比較期間は1年間とした。調査項目は(1)利用者のバイタルサインズ、SOP2、栄養状態、摂食、体重、発声、RSST、オーラルデアドコキネシス、排泄、認知、起居動作、座位能力、握力、大腿周囲長、転倒、活動、利用者のセルフケア能力、介護者の介護力、(2)JSS-D、JSSE、FIM、EURO-QOL、CFSI(3)訪問看護内容とした。調査協力が得られる訪問看護ステーションはA県下約20カ所であったが、退院・退所1ヶ月以内に訪問看護を利用する脳血管障害者が得るのは困難であった。現在、来院・退所1ヶ月以内に訪問看護の利用が開始したケース6ケースを追跡している。対照群3ケース、介入群3ケースである。対照群は現在67ヶ月目の調査が進行している。介入群は3ヶ月間の介入プログラムを実施中である。ここでは対照群について報告する。対照群の背景と6ヶ月間の経過:ケース1は74歳(左被殻梗塞)、寝たきり度はJ2、JSSMは-10.04、長谷川スケールは22、FIMは106、SSDは-8.3、JSSEは-11.62であった。6ヶ月のFIMは109とやや改善し、EQの得点も退院時1ケ月の0.714から0.965と高まっていた。JSSD得点は変化がみられなかった。また介護者の負担感は軽減した。ケース2は69歳(右基底核部の梗塞)、寝たきり度はB1である。JSSMは11.23、長谷川スケールは7と低く、FIMは44であった。退院後1ヶ月と6ヶ月の比較ではJSSDは-4.53から-3.33、EQは0.459から0.72へ変化したが、FIM44と改善がみられなかった。介護者の負担感は改善した。ケース3は77歳(右被殻出血)、寝たきり度C2、長谷川スケール3、JSSMは9.98,FIMは27であった。6ヶ月後はFIM、JSSD、JSSE、EQ等は変化なく、体重が減少し、四肢の拘縮が進行した。介護者の負担感は軽減した。退院・退所から1ヶ月以内に訪問看護の利用を開始した脳血管障害者の療養経過は6ヶ月時点で以下の傾向が伺えた。(1)FIM、長谷川スケール得点が高く、JSSMが重度でない場合はFIMは改善傾向を示し、EQ得点は高まり、抑鬱傾向はみられない。(2)FIMが低く、JSSMも重度で、長谷川スケールが低い場合には機能
酢酸によるＡＭＰＫ活性化メカニズムの解明～サルコぺニア予防・改善を目指して～

酢酸摂取はメタボリックシンドローム予防に効果的であり、ラットにおいて運動持久力を増加させ、骨格筋におけるミトコンドリア生合成の増加、筋線維の遅筋化を引き起こす。本研究ではL6筋管細胞を用い、骨格筋における酢酸の作用機序を明らかにすることを目的とした。酢酸添加による作用には、酢酸代謝に伴うAMP/ATP比の上昇を介したAMPK活性化と、短鎖脂肪酸受容体GPR43およびカルシウムシグナル伝達を介したAMPK活性化が関与することが本研究において明らかとなった。酢酸摂取は、運動と同様の効果(AMPK遅筋線維の増加)を骨格筋にもたらし、新たなサルコぺニアの予防・治療法に繋がる可能性がある。本研究は分化誘導したL6筋管細胞において、酢酸によるAMPK活性化のメカニズムを解明することを目的としている。平成26年度は(1)酢酸によるAMPK活性化を通したglut4発現上昇の確認、(2)酢酸代謝に関与するAcetylCoA合成酵素(AceCS)の発現解析、(3)分化筋管細胞において発現している短鎖脂肪酸受容体(SCFAR)の同定(4)SCFAR遺伝子に対するsiRNAのデザイン、合成、分化筋管細胞におけるsiRNAの効果の評価を行った。(1)については、酢酸とAMPK阻害剤を同時処理し、酢酸によるglut4遺伝子発現誘導がAMPK依存的であることを明らかにした。(2)については分化筋管細胞において発現しているAceCS遺伝子の解析を行い、今まで報告のない遺伝子が発現していることを明らかにした。(3)については、分化筋管細胞では酢酸に親和性が高いと報告のあるSCFAR2種類の内、1種類のみ発現量が高いことを明らかにした。(4)作製したsiRNAがL6筋管細胞において、SCFAR mRNA発現を抑制することを確認した。(1)について、筋管細胞においてAMPK活性化が及ぼす下流反応の1つが明らかとなり、その結果は本研究の今後に繋がるだけでなく、酢酸摂取が糖尿病の予防、改善に繋がる可能性を示唆している。(2)については、酢酸代謝に関与する新たな遺伝子の研究に繋がる重要な発見であり、次の大きな研究課題となる。(3)(4)では次年度の計画の前提となる結果であり、(2)の結果と合わせて、酢酸によるAMPK活性化機構の全容解明に繋がるものと考えられる。平成27年度は以下の3点について研究を実施した。(1)L6筋管細胞に発現していたミトコンドリア型AcylCoA synthase short chain member (Acss) 3の遺伝子クローニングおよび酵素学的性質の解析(2)L6筋管細胞において酢酸を介したAMPK活性化が及ぼす最終的な下流反応の探索(3)L6筋管細胞におけるGPR43アゴニスト処理によるAMPKの活性化(1)については、他のAcssファミリーの中で唯一、酵素学的性質などの詳細が明らかとなっていないAcss3の遺伝子クローニング・発現解析を行い、ACSS3は短鎖脂肪酸のうち、特にプロピオン酸に特異性が高く、発現組織は肝臓と腎臓で高い発現を示すことを見出した。(2)については酢酸処理によりL6筋管細胞におけるGlut4およびミオグロビンの発現がAMPKの活性化、MEF2aの発現上昇および核内移行を介して上昇する可能性を見出した(3)については、GPR43のアゴニスト(10 μM)でL6筋管細胞を処理すると、リン酸化AMPKが増加することがわかり、酢酸によるAMPK活性化の経路に、酢酸代謝に伴うAMPの増加以外にも受容体を介する経路がある可能性を示した。(1)については、Acss3はプロピオン酸代謝に関与する酵素であり、酢酸代謝にはあまり関与しない酵素である可能性があるが、未だ明らかとなっていなかった高等動物におけるプロピオン酸代謝の律速酵素であるプロピオニルCoA合成酵素を明らかにした可能性がある。(2)については、MEF2aは筋分化を促進する因子であり、酢酸により発現が上昇し、核内移行が引き起こされるという知見は、酢酸が筋分化を促し、筋線維数の維持に役立つ可能性を示しており、酢酸がサルコペニアの予防効果を持つ可能性を示唆している。(3)については、酢酸によるAMPK活性化経路にGPR43を介した経路も存在することが示唆された。平成27年度の目的の達成度は60%と評価する。当初は、分化筋管細胞において内在性GPR43のノックダウンが酢酸のAMPK活性化に影響を及ぼすかを明らかにすることまでが予定であったが、GPR43の発現解析のために必要なWestern Blotで使用することができる抗体が手に入らないため、ノックダウン実験は進まず、GPR43アゴニストによるAMPK活性化の確認にとどまった。しかし、酢酸代謝に重要なACSSファミリーにおいて機能未知なACSS3の酵素学的性質を明らかにでき、ACSS3が現在まで不明なままであった、高等動物におけるプロピオン酸CoA合成酵素の一つである可能性を見出すことができたため。最終年度である今年度は、L6筋管細胞において酢酸がAMPKを活性化する経路にGPR43が関与しているかを調べ、GPR43の下流にカルシウムシグナルが関与しているかを調べた。また、酢酸の代謝酵素の一つと考えられていたAcyl-CoA synthetase short chain member (Acss) 3の機能を一部明らかにした。酢酸あるいはGPR43アゴニストをL6筋管細胞に作用させたところ、AMPKのリン酸化が引き起こされ、GLUT4、MEF2Aの発現が上昇した。

それらの反応はgpr43に対するsiRNAの処理によって阻害された。また、酢酸処理あるいはGPR43アゴニスト処理によってL6筋管細胞内のカルシウムレベルが上昇し、その反応にGRP43が関与することも分かった。酢酸処理によって引き起こされる下流反応は、CaMやCnの阻害剤処理によって阻害され、カルシウムシグナルが関与することが明らかとなった。以上のことから、L6筋管細胞において酢酸で引き起こされるAMPKの活性化には、酢酸がAcetyl-CoA合成酵素によって代謝される際に生じるAMPの増加のみならず、GPR43の活性化により稼働するカルシウムシグナルも関与していることが明らかとなった。L6筋管細胞において発現している酢酸を代謝すると考えられるacetyl-CoA合成酵素(Acss)のうち、機能未知であったAcss3についてクローニングを行い、酵素学性質を決定した。ACSS3は酢酸を基質とするACSS1、2とは組織分布と基質特異性が大きくことなり、プロピオン酸を基質とする肝臓ミトコンドリアの酵素であることがわかった。また、肝臓における発現は飢餓状態で上昇することも突き止めた。この結果はACSS3が肝臓ミトコンドリアマトリックスのpropionyl-CoA synthetaseであることを示している。酢酸摂取はメタボリックシンドローム予防に効果的であり、ラットにおいて運動持久力を増加させ、骨格筋におけるミトコンドリア生合成の増加、筋線維の遅筋化を引き起こす。本研究ではL6筋管細胞を用い、骨格筋における酢酸の作用機序を明らかにすることを目的とした。酢酸添加による作用には、酢酸代謝に伴うAMP/ATP比の上昇を介したAMPK活性化と、短鎖脂肪酸受容体GPR43およびカルシウムシグナル伝達を介したAMPK活性化が関与することが本研究において明らかとなった。酢酸摂取は、運動と同様の効果(AMPK遅筋線維の増加)を骨格筋にもたらし、新たなサルコぺニアの予防・治療法に繋がる可能性がある。平成26年度の目的の達成度は80%と評価する。当初は、分化筋管細胞において内在性SCFARのノックダウンが酢酸のAMPK活性化に影響を及ぼすかを明らかにすることまでが予定であったが、平成26年度においては酢酸代謝における新たな知見が得られ、ノックダウンするSCFAR遺伝子を絞り込み、実際にノックダウンできることを確認したことから本研究課題全体の目標達成に近づくことができたため。平成27年度の実験により、L6筋管細胞において、GPR43アゴニストにより、AMPKの活性化が起こることがわかった。平成28年度はWestern Blotで使用できるGPR43抗体の作製を試みる。また、引き続き、GPR43をノックダウンした筋管細胞に酢酸またはGPR43のアゴニストを作用させ、AMPKの活性化、glut4発現量およびMEF2aの発現量、核内移行を解析し、酢酸によるAMPK活性化にGPR43がどのように関与しているかを明らかにし、GPR43の下流因子の解析もカルシウムシグナルの阻害剤や百日咳毒素などを利用して行い、L6筋管細胞において酢酸が引き起こすAMPK活性化のメカニズムの全容解明を目指す。
学校不適応状態を示す生徒の家族システム機能に関する研究-観察法・質問紙法・臨床事例研究法の三方法による検討

本研究では、信頼性・妥当性の高い家族システム機能を測定する質問紙を多方法を用いて総合的に作成し、更に学校不適応状況を示す生徒の心理特性と家族システムの機能状態の関係を明らかにすることを目的とした。まず質問紙を作成して、地方都市A市やその近郊の市町村の中学高校生を持つ家族から、父・母・子のデータを取り、質問項目の精選のための因子分析を中心とする多変量解析を行った。また、中学生のデータを用いて家族システム機能の認知と学校不適応感や子どもの抑うつ感との関連を見たところ、子どもの家族システム認知が良好な場合は学校不適応感や抑うつ感が減じられるという結果が見いだされた。他に、抑うつ感に関しては母親の家族システム認知が良好でもそれが子どもの認知と一致していない場合、すなわち「うちはいい家族」と母親が独りよがり的に考えているだけの場合はかえって子どもの抑うつ感が増すことが分かった。なお、高校生の質問紙データは現在分析中である。質問紙の妥当性を検討するために、家族観察の結果と質問紙の結果の一致度を調べる調査に関しては、現在観察データを収集中である。また、臨床ケースにも「よりよい治療を提供するために必要な家族システム機能を測定する質問紙を作る目的で」という説明を行って同意が得られたケースのみに治療前と治療終結時に質問紙を実施し、家族システム機能の測定値に変化が出るかどうかを検討中であるが、こちらはデータの蓄積がまだ不十分で、現時点では解析を行うに至っていないが、将来的に終結ケースが沢山出てくれば、これも十分可能になるものと思われる。
食育推進のために咀嚼習熟期の幼児に推奨される食形態の検討

食育を推進するうえで小児の咀嚼能力に適した食形態を明らかにすることは重要であるが、小児では装置を用いて顎運動の解析をすることは難しい。そこで本研究では、咀嚼時の口唇と顎の動きを三次元的に撮影し、客観的に評価する手法の確立を図った。対象は成人女性20名で、2台のCCDカメラを用いて咀嚼時の口唇と顎の動きを記録し、三次元動作解析を行った。その結果、下顎と咀嚼側・非咀嚼側の口角の動きの関連を明らかにすることができた。食育を推進するうえで,幼児期の咀嚼能力に適した食品の性状(食形態)を明らかにすることは,咀嚼の発達や習熟を促すために重要である。しかし小児では装置を用いて顎運動や舌の動きの解析を実施することに困難を伴いやすい。そこで本研究では,外部から容易に観察できる口唇と下顎の動きを撮影し,三次元的に解析することで咀嚼時の口唇・顎の動作解析を行うこととした。基本的な計測方法と解析方法の確立のために,成人女性20名を対象としてビスケット1gを摂食時の口唇と顎の動きを2台のCCDカメラで撮影し,設定した計測点の運動軌跡を三次元的に解析した。作業側・非作業側の口角点と下顎のオトガイ点の動きの関連をみたところ,XY方向では作業側口角点とオトガイ点の動きは連動していたが,非作業側口角点はオトガイ点の動きと関連が低く作業側口角点とはX方向で反対側への動きがみられた。またXZ方向では非作業側口角点はX,Z両方向に同時に動いていたが,作業側口角点はZ方向への動きが先行する傾向が強かった。口角点とオトガイ点の移動量と所要時間の関係をみると,Y方向の作業側口角点とオトガイ点の移動量の間に相関がみられた。またX方向では非作業側に比べオトガイの移動量が有意に大きく,Z方向では非作業側に比べて作業側の移動量が有意に大きかった。最大ストロークの所要時間では,Z方向では作業側,非作業側間に相関がみられ,X,Y方向では作業側の所要時間が短くなっていた。今回の結果から,作業側・非作業側口角点とオトガイ点の動きの方向や移動距離,所要時間などについての関連が明らかになり,咀嚼に伴う口角の動きの特徴が把えられた。幼児を対象としての計測にあたっては,成人女性の計測条件の設定を変更する必要があり,椅子の高さや頭部の固定装置を調整してパイロットスタディを行っている。今後は幼児での計測・分析を継続して実施していく予定である。成人と乳歯列期の幼児の咀嚼運動を、口唇・顎の動作解析により比較し、幼児の咀嚼運動の特性を把握した上で捕食後、安定咀嚼に移行しやすく、かつ十分な咀嚼運動が発揮される食品の性状を明らかにすることは、幼児期の咀嚼の習熟を促すために重要と考えられる。このような幼児食の目安を提示することは、保護者の幼児食に対する意識の啓発や咀嚼発達に関する正しい認識を広める上でも効果的と考えられる。そこで、成人と幼児の同一食品に対する咀嚼運動の違いを口唇・顎の動きの三次元的解析から把握し、次に大きさ、硬さの異なる被験食品を摂取した時の幼児の咀嚼運動の解析から、幼児の咀嚼に適した食品の性状を検討することとした。23年度は、まず成人女性20名を対象に、摂食時(捕食から嚥下に至るまで)の口唇・顎の動きを、2台のCCDカメラで撮影し、設定した計測点の運動軌跡を三次元動作解析装置にて解析した。咀嚼側・非咀嚼側の口角点とオトガイ点の動きの関連をみたところ、運動量では口角点とオトガイ点の関連は低く、口角点間に関連がみられたが、動きの方向やパターンでは咀嚼側口角点とオトガイ点の間に明らかな関連がみられ、とくにX-Y方向での関連が高かった。また非咀嚼側に比べて咀嚼側の口角点は水平方向(X-Z方向)で特徴的な動きを示すことが分かった。

本研究では、幼児の咀嚼時の口唇・顎の三次元動作解析を行うことで幼児の摂食行動や咀嚼パターンを分析し、幼児に適した食品の性状を明らかにすることを目的としているが、23年度は、まず研究方法の確立を図るため成人女性を対象として研究を進めることとし、摂食時の口唇・顎の三次元解析を行うための計測条件を検討し、得られた結果の分析項目を決定した。これらの結果から成人女性の摂食時の口唇・顎の動作解析は順調に進行している。24年度は、対象食品の幅を広げて、食品による口唇・顎の動きの違いを解析する予定である。また、幼児を対象とした同一食品に対する口唇・顎の動作解析も実施していく予定である。前年度の予算で購入できなかったカメラ電源を購入してさらに計測条件を整備するとともに、研究の成果発表のための旅費、論文作成等に使用予定である。
酵母の分泌遺伝子USO1の麹菌における相同遺伝子のクローニング

下等真核微生物の中でも酵母は培養液中にはわずかしか蛋白質を分泌しないが、Aspergillus nidulansおよび近縁の麹菌(A.oryzae)などの糸状菌の多くは大量の蛋白質を分泌生産する。遺伝学的解析の進んでいる酵母の分泌装置を構成する蛋白質の中で、筆者らが1991年に報告したUso1pは780アミノ酸の頭部と約1000アミノ酸のcoiled-coil構造の尾部からなり、C末端に酸性アミノ酸のクラスターを有している。Uso1pは小胞体から出芽した輸送小胞がゴルジ体膜に係留される(tethering)段階に関与していることが報告されている。筆者らは、A.nidulansのESTデータベースを検索して、Uso1pおよび動物細胞のホモログであるp115のC末端の酸性クラスター領域と相同性を有する配列を見出し、これを基にプライマーを設計してA.nidulansの染色体DNAからUSO1相同遺伝子を単離した。さらにA.nidulansのmRNAを調製して対応するCDNAをクローン化し、usoAと命名した本遺伝子の塩基配列の解析を行った。usoA遺伝子は5つのイントロンを有しており、予想されるUsoA蛋白質は1103アミノ酸からなり、N末端の約680アミノ酸の球状ドメインと、400アミノ酸のcoiled-coli領域及びC末端の20アミノ酸の酸性アミノ酸領域を有する、Uso1p/p115共通の構造を持つことを明らかにした。S.cereviaeのUso1pとは29%、bovine p115とは26%、S.pombeと29%、N.crassaと46%の相同性を有していた。頭部ドメイン中の2ヶ所の保存領域(HR1,HR2)は保存されており、coiled-coil領域の長さはp115とほぼ同様であった。糸状菌においてusoA遺伝子の発現を抑えることによる細胞内蛋白質輸送への影響について解析を行っている。麹菌(Aspergillus oryzae)などの糸状菌は、酵母(Saccharomyces cerevisiae)に比較して1000倍近い蛋白質の分泌能を有し、実用的にも重要であるが、糸状菌における分泌蛋白質の細胞内輸送過程についての遺伝学的解析はほとんどなされていない。糸状菌として最も遺伝的解析の進んだコウジカビAspergillusnidulansを対象とした。酵母において小胞体からゴルジ体への蛋白質輸送過程に必要な因子として同定されているUSO1遺伝子の糸状菌における相同遺伝子をクローニングし、塩基配列を決定してコードされる蛋白質の1次構造を明らかにすることを目的とする。A.nidulansのESTデータベースを検索して、酵母USO1遺伝子と相同性を有するクローンAA784515(482塩基対)を見いだした。この配列を元にしてプライマーを設計し、PCRによりA.nidulansのUSO1相同遺伝子の一部を増幅してクローン化した。塩基配列の決定により推定されたコードされる蛋白質のアミノ酸配列は、酵母Uso1p蛋白質と比較して21%の相同性と49%の類似性を有していた。クローン化したDNA断片をプローブとして利用、A.nidulansの染色体DNAライブラリーをプラークハイブリダイゼーションにより検索して、USO1相同遺伝子の全長を含むと考えられる2つのクローン(W16H02,W16B08)を単離した。現在はUSO1相同

遺伝子全長の塩基配列を決定中であり、次に対応するcDNAをクローン化してUso1p相同蛋白質の1次構造を明らかにし、酵母のuso1変異株の相補性などを解析してゆく予定である。下等真核微生物の中でも酵母は培養液中にはわずかしか蛋白質を分泌しないが、Aspergillus nidulansおよび近縁の麹菌(A.oryzae)などの糸状菌の多くは大量の蛋白質を分泌生産する。遺伝学的解析の進んでいる酵母の分泌装置を構成する蛋白質の中で、筆者らが1991年に報告したUso1pは780アミノ酸の頭部と約1000アミノ酸のcoiled-coil構造の尾部からなり、C末端に酸性アミノ酸のクラスターを有している。Uso1pは小胞体から出芽した輸送小胞がゴルジ体膜に係留される(tethering)段階に関与していることが報告されている。筆者らは、A.nidulansのESTデータベースを検索して、Uso1pおよび動物細胞のホモログであるp115のC末端の酸性クラスター領域と相同性を有する配列を見出し、これを基にプライマーを設計してA.nidulansの染色体DNAからUSO1相同遺伝子を単離した。さらにA.nidulansのmRNAを調製して対応するcDNAをクローン化し、usoAと命名した本遺伝子の塩基配列の解析を行った。usoA遺伝子は5つのイントロンを有しており、予想されるUsoA蛋白質は1103アミノ酸からなり、N末端の約680アミノ酸の球状ドメインと、400アミノ酸のcoiled-coli領域及びC末端の20アミノ酸の酸性アミノ酸領域を有する、Uso1p/p115共通の構造を持つことを明らかにした。S.cereviaeのUso1pとは29%、bovine p115とは26%、S.pombeと29%、N.crassaと46%の相同性を有していた。頭部ドメイン中の2ヶ所の保存領域(HR1,HR2)は保存されており、coiled-coil領域の長さはp115とほぼ同様であった。糸状菌においてusoA遺伝子の発現を人為的に抑えることにより、細胞内蛋白質輸送機構を解析する新規のシステムを構築し成果をあげた。
子どもの貧困：健康格差と貧困連鎖の社会経済学的分析

本研究では、開発経済学で扱われる貧困の連鎖と人的資本蓄積の概念を応用し、ミクロレベルの貧困の悪循環が日本でどのように起きているのかを、健康の影響に焦点を当て検証する。特に、医療費助成制度と保育料助成政策に焦点を当て、子どもの貧困が長期に渡り、どのような影響をもたらし得るのかを、社会構造の側面と、身体的・精神的健康影響のミクロ的側面から分析する。今年度は、貧困が当事者にもたらす物理的・心理的・社会的影響及び当事者の身体的・精神的健康の関連性を既存研究レビューから検討した。2018年度に予定外で学科主任を任されることとなり、学部・学科業務に殆どの時間を費やす事となり十分に研究できる環境になかったため。2019年度も継続して学科主任を務めるため、学部・学科業務に多くの時間を費やす事ととなるが、2年目の業務のため2018年度分の遅れをなるべく取り戻しつつ、トータルでの研究計画配分を考えつつ研究を進める予定。2018年度に予定外で学科主任を任されることとなり、学部・学科業務に殆どの時間を費やす事となり十分に研究できる環境になく研究に遅れが生じたたため。