hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脊椎疾患に対する新たな腰背部体幹筋の筋持久力評価の基礎研究

運動課題は,評価肢位から上肢をプラットホームから離すように挙上して保持(上肢挙上)と殿部をプラットホームから離すように挙上して保持(殿部挙上)の2種類とした.課題時は表面筋電計を用いて,T10・T12高位傍脊柱筋およびL2・L4高位傍脊柱筋を導出筋として,各高位における筋の中間周波数を算出した.さらに、患者群のデータは健常群と比較した.【結果】上肢挙上時におけるT10高位の中間周波数の結果は,T10高位の開始時に比べて120秒後において有意な低下を認めた.また,殿部挙上時におけるL2高位の中間周波数は,L2およびL4高位の開始時に比べて120秒後において有意な低下を認めた.【考察】本研究で考案した体幹伸展筋に対する筋持久力評価は,中間周波数を検証した結果から筋持久力の指標になり得る可能性が示された.【今後の課題】現状では、患者データが不足しているため健常者との直接的比較が実施できていない。今年度、患者数の増加により、明確にしていく.新しい学部を開設するための業務が競合してしまい、予定よりも研究進行に時間を要してしまった。さらに、実際の患者でデータを収集を開始しているなかで、pilotの研究で想定していた症例数よりも、多くの症例数が必要になったことから、研究期間を延長してより精度の高いデータとすることが必要になった。【目的】脊柱後弯患者を代表とする脊柱変性疾患に対する筋持久力評価の基準値を作成する。【対象・方法】脊柱後弯症患者を書類の掲示で募集する。運動課題は、医療機関等にあるプラットホーム(治療用ベッド)に上半身をつけるように身体を載せて安定性およびリラックスできるような姿勢を取る。その姿勢から「臀部挙上」および「上肢挙上」の2種類を用いて、それぞれ第2/第4腰椎高位の傍脊柱筋(腰背部体幹筋下部)および第10/第12胸椎高位の傍脊柱筋(腰背部体幹筋上部)の評価として実施する。検討するパラメータは、運動課題時の保持時間および周波数、身体機能とする。【今後の推進】現在、患者データを蓄積している状況である。明らかなリスクが発生することもなく進めている状況であるため、現状のまま継続してデータを収集していく。【変更点】対象数に関しては、予定段階で設定した50例よりも増やすことが可能な状況であるため、統計的パワーの再計算を実施して、対象数の増加を考慮している。現段階で患者症例数が不足していることから、今後患者データの収集を中心に実施していく予定である。また、患者データの集約が終了した段階から、早急にデータ解析に移り、早い段階での発表準備および論文作成を実施していく予定である。測定機器等に関する物品で、購入機種の変更があったため、金額の変更等が生じている。未使用金額は、前年度に測定項目の変更等が生じたため、必要な物品に充てる。また、人件費の部分に関しては、現段階で自らのエフォート内で実施可能であったため使用していない。研究計画に若干の遅れが生じていることから、全体的に予定よりも金額が低くなっている。現状は、遅れを取り戻してきているため、継続して実施していく予定である。
脳刺激による学習・記憶神経回路の修飾と運動機能促進：リハビリテーションへの応用

経頭蓋直流電気刺激法(tDCS)の効果の射程および神経系への影響に関して検討を行った.健常者を用いた実験では,身体に対する注意と運動野へのtDCSを組み合わせることにより(1)運動皮質可塑性の誘導ができること,(2)運動学習の促進効果が刺激から1か月後も持続することが確認された.脳卒中患者に対しても同様の刺激パラメータが促進効果を持つことが示されたが,その効果にはかなりの個人差が認められた.一方、神経系への効果に関しては,機能的MRI実験では,tDCSによる線条体活動への有意な効果は検出できなかった.よって「tDCSにより皮質-線条体回路の活動が修飾される」という仮説は支持されなかった.経頭蓋直流電気刺激法(tDCS)は、脳活動を安全に修飾する新しい方法としてリハビリテーション医療への応用に期待が高まっているが、その効果の射程や作用機序は明らかではない。本研究では運動学習による技能形成のプロセスを脳刺激により増強させる「学習促進効果」に注目し、長期的な運動技能の獲得を可能にする手法を開発することを目的とする。本年度は、上記の目的を達成するための基盤となる要素の確立に努めた。(1)まずtDCSの効果を評価するための行動実験のパラダイムを確立した。長期的評価を行うために成績がすぐにプラトーに達しない点、および多くの脳卒中患者でも無理なく遂行できる点を重視した。予備実験の結果、上肢に関しては拇指の内転運動学習課題、下肢に関しては両足のペダリング運動学習課題が上記の要件を満たしていることを確認した。(2)また最適な脳刺激条件に関しても検討を行い、特に電極の配置に関して検討した。運動野を陽極刺激する際に従来は陰極刺激を額に設置していたが、代わりに上腕部に配置しても従来と同じような運動皮質興奮性を高められることを明らかにし、国際誌に報告した(Tatemoto et al., 2012)。額への陰極刺激は前頭葉の活動を抑制する可能性があるため、今後の研究では上腕部への設置が有効であることが示唆された。(3)脳活動を可視化する機能的磁気共鳴画像法を用いて、脳卒中からの機能回復に伴う脳活動領域の変化を画像化し国際学術誌に報告した(Tanaka et al., 2012)。今後の脳卒中患者を対象とした研究では、このような機能回復に伴う脳活動領域の変化を考慮に入れながら、光学ナビゲーションシステムを用いて脳刺激のターゲット領域を決定していく必要があることが示唆された。経頭蓋直流電気刺激法(transcranial direct current stimulation: tDCS)は、脳活動を安全に修飾する新しい方法としてリハビリテーション医療への応用に期待が高まっている。しかしながら、その効果の射程や作用機序は明らかではない。本年度は運動学習を効果的に促進するための脳刺激法のパラメータの開発に関して研究を着手した。臨床において、自己身体に対する注意を促すことで訓練効果が向上することをしばしば経験する。これは、身体への注意の誘導が運動皮質興奮性を促進し、運動学習を促進するためだと考えられている。一方、tDCSは、頭蓋上に貼付した電極から微弱な直流電流を与えることで、簡便かつ非侵襲に運動皮質興奮性を促進する手法である。したがって、身体への注意とtDCSを組み合わせることで、運動学習をより効果的に促進できる可能性がある。本年度はその可能性について、まず運動学習と関連の深い生理学的指標である運動皮質興奮性をターゲットとして、健常者を対象とした実験により検討した。実験の結果、身体に対する注意と運動皮質へのtDCSを組み合わせることにより、それぞれ単独で行うよりも、より長期的に運動皮質興奮性を高めることが明らかになった。この促進効果の神経基盤としては、脳刺激によって生じた運動皮質細胞静止膜電位の脱分極状態が、注意による運動皮質細胞の発火頻度増加を更に促進したためと考えられる。したがって、身体への注意とtDCSの組み合わせは、運動学習をより効果的に促進できる可能性がある。今後は、身体への注意とtDCSを組み合わせることで、運動皮質興奮性の変化と共に、運動学習や運動遂行などにも促進的な効果があるかを検討する必要がある。経頭蓋直流電気刺激(transcranial direct current stimulation: tDCS)は,頭蓋上に貼付した電極から微弱な直流電流を与えることで,簡便かつ非侵襲に大脳皮質興奮性を促進する手法であり,リハビリテーションへの応用が期待されている。昨年度までの研究では、運動技能の獲得に対して効果的なtDCS刺激方法の検討を行った。その結果、身体に対する注意と運動野への経頭蓋直流電気刺激を組み合わせることにより、それぞれ単独で行うよりも、より長期的に運動皮質可塑性の誘導ができることが明らかになった。今年度は、健常者を対象とした実験によって、身体に対する注意と運動野へのtDCSを組み合わせることにより、実際に脳活動のみならず運動学習や運動記憶の定着が長期的に促進されるかを明らかにする本実験を行った。健常成人24名を対象に実験を行った。新たな上肢運動技能の学習を行い、注意とtDCSによる介入直後、介入翌日,1週間後,1か月後の運動成績を計測した。実験の結果、運動皮質への陽極刺激と手指への注意の組み合わせは,介入の翌日および1週間後の運動成績を有意に高めることが明らかになった.介入直後には有意な向上を認めなかったことから,tDCSと注意の組み合わせは学習した運動技能の定着に対して促進効果を持つ可能性があることが明らかになった.

今後は脳卒中患者を対象として,tDCSと身体への注意の組み合わせが,リハビリテーション効果を促進できるかを検討する必要がある.経頭蓋直流電気刺激(transcranial direct current stimulation: tDCS)は,頭蓋上に貼付した電極から微弱な直流電流を与えることで,非侵襲に大脳皮質興奮性を促進する手法であり,リハビリテーションへの応用が期待されている。昨年度までの研究では、上肢運動技能の獲得に対して効果的なtDCSパラメータの検討を健常成人を対象とした実験により行った。その結果、身体に対する注意と運動野へのtDCSを組み合わせることにより、それぞれ単独で行うよりも(1)長期的に運動皮質可塑性の誘導ができること、(2)運動学習や運動記憶の定着が長期的に促進されること、の2点が明らかになった。今年度は、運動障害を持つ脳卒中患者を対象として,tDCSと身体への注意の組み合わせが運動技能の再獲得に有効であるかを検討した。10名の脳卒中患者が実験に参加した。従属変数は、日常的な上肢生活動作を計測する簡易上肢機能検査(STEF)の成績とした。介入直後および1週間後の課題成績を計測した。10名のデータを解析したところ,介入直後,介入から1週間後のいずれも有意な介入効果は認められなかった。そこで,麻痺手の運動機能が低い2名のデータを除外し,8名のデータで新たに解析を行った。その結果,tDCSと注意の併用条件において,介入前と比較し介入から1週間後では課題遂行時間が有意に減少した。すなわち、麻痺手の運動機能が比較的高い脳卒中患者においては,tDCSと身体への注意を組み合わせが麻痺側上肢運動機能を刺激から1週間後に改善させる可能性を示した。tDCS効果の検証に関して、今後は患者の障害の程度についても考慮する必要がある事を示唆する結果であった。健常者を対象とした実験で新たに開発したtDCSの効果的な刺激方法に関して、今年度は予定どおり脳卒中患者を対象とした実験によりその有効性を検討することができた。脳卒中患者を対象とした検討は、本研究目標の達成において重要な位置を占めており、予定通り実施できた点は意義がある。経頭蓋直流電気刺激(transcranial direct current stimulation: tDCS)は,頭蓋上に貼付した電極から微弱な直流電流を与えることで,非侵襲に大脳皮質興奮性を促進する手法であり,リハビリテーションへの応用が期待されている。昨年度までの研究では、上肢運動技能の獲得に対して効果的なtDCSパラメータの検討を健常成人と脳卒中患者を対象に行った。その結果、身体に対する注意と運動野へのtDCSを組み合わせることにより、それぞれ単独で行うよりも(1)長期的に運動皮質可塑性の誘導ができること、(2)運動課題の成績が促進されること、(3)その効果には個人差があることが明らかになった。本年度は、研究の期間延長を申請した年度であり、研究成果を主に学術論文として発表する活動を行った。その結果、比較的多くの論文を学術誌に報告することができた。
キラルな補酵素モデル化合物の化学的研究

1)4位重水素置換ジヒドロピリジン類の合成すでにNADH(1)のモデル化合物(2)が高立体選択的にαーケトエステル類を還元することを見い出し報告している〔J.Chem.Soc.Chem.Commun.,473(1988).eq.1〕。今回本反応の反応機構の解明を目的として4位重水素置換体(3)の立体選択的合成を行った。2)Caチャンネル拮抗剤を指向した光学活性ジヒドロピリジン類の合成ニフェジピン(4)に代表される4ーアリ-ルー1,4ージヒドロピリジン類はCaチャンネル拮抗作用を有することが知られ、近年高血圧治療薬として注目を集ている。今回5位にスルフィニル基を有する非対称型光学活性ジヒドロピリジン類(5),(6)の合成法を確立した(eq.2)。3)ビタミンB_6補酵素モデル化合物のデザインと合成ピリドキサ-ル(7)、ピリドキサミン(8)のキラルモデル化合物として化合物(9)、(10)をデザインし、その合成を行った。
血管新生阻害剤の肝癌多段階発癌への影響のインビボ解析:画像診断と塞栓療法への応用

肝細胞癌(肝癌)は肝硬変を基盤として多段階的に発生することが多い。この過程での血管新生抑制は肝癌の発生や進展を抑制することが期待される。実験的転移性肝癌に対するサリドマイドによる抗血管新生効果についての生体顕微鏡によるin vivo研究を行った。その結果、サリドマイドは微小な肝転移形成期に腫瘍血管新生を阻害しその発達を抑制することが確認されが、腫瘍血管の形態や抑制時期はその発育段階でことなることが示唆された。臨床例でVEGFとその関連分子の発現(angiogenesis)と前癌病変の悪性転化の関連を免疫組織化学的に検討した。前癌病変と考えられるdysplastic nodule(DN)における毛細血管化した領域と異常筋性血管の増加は、DNの早期の悪性転化を表すものであると考えられ、これらの領域においてVEGF、Flk-1、HIF-1αの発現レベルが上昇することが、類洞毛細血管化や異常筋性血管数の増加に関与していると考えられた。すなわち、人肝癌ではDN内に血管新生因子による新生血管誘導が部分的に生じそれが全体的な悪性化に進展する過程が考えられた。肝細胞癌に対する肝動脈塞栓療法への血管新生抑制因子の応用の基礎的検討を目的として、血管新生因子であるbFGF含有ハイドロゲル粒子を作成し、肝内直接注入による血管新生誘導の可能性を検討した。これをrat肝内に直接開腹下に18G針で注入し局所の血管新生の有無を検討したが明らかな変化は認められなかった。今後技術的検討を継続する。血管新生がDNの肝癌への進展に深く関与していることが明らかにされたので、この目的で乏血性境界病変内に発生する微小な多血性巣(明らかな肝癌)の早期診断法を検討した。その結果、multi-detector rowCTによるdynamic CTとdynamic MRIがこの目的で有用であることが示された。抗血管新生薬としてサリドマイドを用い、その担与によりマウス実験的肝転移の成長過程における血管新生に与える影響を検討した。Colon-26癌細胞の脾臓内投与により20匹のマウスに転移性肝癌を作成した。癌細胞の注入後10匹にはサリドマイド200mg/kgの連日腹腔内投与を行い(thalidomide treated group)、他の10匹には生食水のみの注入(control group)を行った。15日後にそれぞれのグループにおける類似した大きさの転移性肝癌内にみられる血管新生を比較した。血管新生は蛍光生体顕微鏡と免疫組織化学的方法で検討した。Control groupではintratumoral microvessel density (MVD)とCD34 positive microvessel density (WD-CD34)は腫瘍径の大きな(400μm以上)ものでそれより小さいものに比べて有意に増加していたがintratumoral branch density (BD)は腫瘍径の大小で有意差はなかった。一方、thalidomide treated groupではWD-CD34は大きな腫瘍群で有意に大きかったもののMVDとBDは有意差はなかった。.MVD, BD, wD-cD34はいず.れも小さい腫瘍ではcontrol群とthalidomide treated群で有意差はなかった。しかしながら大きな腫瘍ではこれらはthalidomide treated群でcontrol群より有意に少なかった。これらの結果は抗血管新生薬の1つであるthalidomideによる腫瘍内血管の変化を観察したもので、今後の経カテーテル的抗血管新生治療の一助となるものと考えられた。肝細胞癌とその境界病変の悪性化における血管新生を検討した。癌化に伴う血管の変化をvascular endothelial glowth

factor(VEGF)とその受容体(Flt-1,Flk-1),hypoxia inducible factor-1,CD34,α-SMAに関して,外科的に切除された20例のDNと36例のHCCを用いて検討した。類洞の毛細血管化はHCCにおいてびまん性に見られたのに対し,DNでは主に門脈域周囲に見られた。こうした毛細血管化した領域はしばしば異常筋性血管,腫瘍性肝細胞の門脈域への浸潤,そして鍍銀線維の消失に関連しており,特にB群やC群ではA群に比べて有意に間質浸潤,鍍銀線維の消失に強い相関が見られた。VEGFはDNやHCCにおける腫瘍性肝細胞においてびまん性に発現しており,DNよりもHCCでその発現レベルが高い傾向にあったが有意差はなかった。DNにおけるほとんどの症例では,FIk-1とHIF-1αがそれぞれ,門脈域周囲の毛細血管化した領域における内皮細胞と腫瘍性肝細胞に発現していた。結論として,VEGF,FIk-1,HIF-1αの発現レベルが上昇することが,類洞毛細血管化や異常筋性血管数の増加に関与していると考えられた。塞栓物質による血管新生阻害剤の効果を検証する前実験として強力な血管新生作用を有するbasic Fibroblast Growth Factor(bFGF)を肝に直接注入することで肝内脈管(動脈,門脈)の新生、誘導がおこりうるかどうかを検討した。担体としてゼラチンハイドロゲル粒子(Gelatin Hydrogel Microspheres;GHMs)を用いた。結果は肝実質への注射針の刺入および粒子の注入によって引き起こされた肝実質の変化が想像以上に大きく,これを払拭することが技術的に困難であり,bFGFによって引き起こされたであろう微細な変化の評価は不可能であった。
異種基板上へのダイヤモンド単結晶電極の創製とその光電気化学特性評価

近年ダイヤモンドは、その化学的安定性やホウ素のドーピングによる導電性から電気化学においてHOPGやグラッシーカーボンなどのsp^2炭素材料に次ぐ新規の炭素電極材料として注目され始めてきた。これまでの研究では多結晶薄膜が用いられ、sp^2炭素、結晶粒界等の存在、面が揃っていない、等の多結晶膜の特徴がどのように電気化学特性に影響しているのか明らかにされてこなかった。ダイヤモンド電極の真の電気化学特性を明らかにするためには、白金などの貴金属電極の場合と同様、単結晶電極を用い、原子レベルで制御された表面を用いる必要がある。そこで、本研究においては、導電性単結晶薄膜の成長を試み、単結晶を用いてダイヤモンド電極が本来有する電気化学及び光電気化学特性の評価を目的としている。ダイヤモンド薄膜の成長はマイクロ波プラズマCVD法により行った。基板として人工合成単結晶ダイヤモンドの(100)面を用い、成長前に表面を(100)面に対して[110]方向に約4度傾けて再研磨したものを用いた。ヘテロエピタキシャル成長の場合は、火炎溶融法で作製したPt(111)単結晶を基板とした。ダイヤモンド基板上への成長膜は平坦な単結晶(100)面であることがわかった。基板にオフ角度をつけることにより基板上のステップ幅が基板表面に入射した炭素前駆体の拡散長より短くなり、ステップフロー成長が起こりやすくなったと考えられる。得られた薄膜の局所的な表面電気伝導性をAFMにより調べた。金コートされたカンチレバーで表面電流像を測定すると、ある閾値以上の電圧を印加すると、電気伝導性が著しく減少することが判った。これは探針走査中にサンプル表面の吸着水が電圧印加により反応し、ダイヤモンド表面が水素終端から酸素終端に変化したことが考えられ、電圧のON/OFFによって表面の構造を制御できることが示唆される。鏡面研磨・アニール/クエンチ処理を施したPt(111)単結晶表面を基板とし、導電性ダイヤモンド薄膜の合成を行ったところ、出力5000Wの条件では、通常の多結晶薄膜が得られた。白金表面にはダイヤモンドが生成しやすいと考えられる。平滑な表面の作製のためには、成長速度を落とす必要があると考え、3500Wの出力で成膜したところ、今度は成長速度が遅すぎて、プラズマによる表面エッチングとの兼ね合いで、十分な成膜条件に達しなかったわけである。ここで興味深いことは、三角形または六角形の結晶が多く観察されており、明らかに(111)成長モードにあると考えられる微結晶の密度が高いことから条件の最適化により(111)面の作製は十分可能であろう。
統計的推定による画像処理アルゴリズムの研究

画像のエッジ検出と領域分割(セグメンテーション)の問題に対して、統計的推定に基づくアルゴリズムを開発した。そして、計算機シミュレーションと実画像を用いた実験を行い、これらのアルゴリズムの性能評価を行った。アルゴリズム開発の手順を簡単にまとめると、以下のようになる。まず、画像のエッジや領域の連結性を統計モデルの一つであるマルコフ確率場(MRF)を用いてモデル化した。次に、最大事後確率推定に基づいて、エッジ検出と領域分割の問題をエネルギー関数を最小化する組合せ最適化問題として定式化した。この際に生じる大規模組合せ最適化問題を少ない計算量で解くため、平均場アニーリング(MFA)呼ばれる最適化法を開発した。最後に、エッジ検出と領域分割を行うために必要なMRFモデルの未知パラメータを、観測画像から自動推定する手法を開発した。この分野における従来の研究と比較して、本アルゴリズムは次の2つの点で格段に優れている。一つめは、MFAという新しい概念を導入することで、MAP推定の解が少ない計算量で求められるようになったことである。二つめは、従来の研究で人間が経験的に与えていたMRFモデルの未知パラメータを、観測画像から自動推定する手法を開発したことである。アルゴリズムの性能を評価するため、計算機で作成したモデル画像と実画像を用いた実験を行った。実験は、エッジ検出・雑音で劣化した画像の領域分割・テクスチャー(模様)を用いた領域分割の三つについて行った。その結果、対象画像が雑音・ボヤケ・陰影などを含む低画質の場合において、本アルゴリズムが各問題に対する従来のアルゴリズムと比較して優れていることが明らかになった。今後の課題としては、動きベクトルの抽出やステレオ画像の対応づけなどの他の画像処理問題への拡張と並列計算による処理の高速化があげられる。
微生物燃料電池と膜分離活性汚泥の組み合せによる省エネルギー汚水浄化システムの開発

膜分離活性汚泥法(MBR)は高度な排水処理方法として広く利用されている。MBRの欠点として高エネルギー需要があること、膜がファウリングしやすいことがあげられる。本研究は微生物燃料電池をMBRに組み込み、エネルギーの生成や電子の制御によるファウリング防止をテストした。その結果、電気の生成は経済的な意味が低い一方、膜表面の電子を制御することによりファウリング防止技術の開発につながる成果が出た。家庭や工場において大量に排出される有機物は通常の場合、「排水」として区分され、やっかいものとして、下水処理場や排水処理施設でエネルギーを投入し、汚泥に変換され、最終的に焼却・埋め立処分されている。この有機物は炭素エネルギー的に最も安定な形態である二酸化炭素に変換される過程でエネルギーを出す。このエネルギーは電子として、微生物から獲得が可能であり、微生物燃料電池とはそのエネルギーを外部負荷へと導くものである。本研究は生物処理と膜技術を融合させた高度な汚水浄化処理プロセスである膜分離活性汚泥法(メンブレンバイオリアクター:MBR)で下水などの排水を浄化すると同時に、有機物の酸化過程で得られるエネルギーを電気として取り出すシステムを開発することを目的とする。21年度は電極並びにメディエーターの改良並びに反応槽の構築を行うことを計画していた。研究を進めるに従って、好気槽・嫌気槽を仕切るイオン交換膜と反応槽内におけるその配置が電子の移動を促進させるために特に重要であるという結果を得た。また、廃水処理とエネルギー創造を同時に行い、さらにMBRの構造をもつような装置の構築は22年度に行う予定であるが、21年度は試作段階の反応層として、イオン交換膜と電極の種類を変え、それによる影響を調べた。また、電力以外の付加価値のある物質(たとえば過酸化水素)の生成の可能性も模索し、確認した。このエネルギーは電子として、微生物から獲得が可能であり、微生物燃料電池とは基本的にその電子を外部負荷へと導くものである。21年度は電極並びに広義のメディエーターの改良並びに反応槽の構築を行うことを計画していた。当初の予定では22年度は21年度の設計指針に基づいたMBR-MFCシステムの構築(反応槽のセットアップ)と運転ならびに基礎データ収集であったが、若干方向修正を行って、反応槽の基礎的な構成(イオン交換膜の配置)なども21年度に引き続き、22年度の研究内容に含むこととする。また、昨今の社会的な状況を見ると、下水のみならず、排水の範囲を広げて、工業廃水処理にも応用することが実際のアプリケーションを促進することにつながるので、工業廃水も対象排水に含めることとする。これは計画の変更ではなく、対象排水を明確にしていなかった申請書の補足である。本研究は生物処理と膜技術を融合させた高度な汚水浄化処理プロセスである膜分離活性汚泥法(メンブレンバイオリアクター:MBR)で下水などの排水を浄化すると同時に、有機物の酸化過程で得られるエネルギーを電気(電子)として取り出すシステムを開発することを最終的なゴールとし、それに至るまでの基礎的な知見を収集することを目的としている。本研究で得られた成果は以下の3転に集約される:微生物燃料電池は電気を起こすだけに利用されるのではなく、制御される電子を利用して、たとえば、過酸化水素を生成することができる。現在は売電料金が大変安いことから、発電の経済的インセンティブが低い。これに対し、酸化剤や還元剤は工業的に価値が高い。本研究の新しい方向性を示唆した画期的な成果である。(成果1)微生物燃料電池をアルカリの発生装置として利用可能であることを証明した。上記成果1と同様の理由で電気以外の物質の算出を行った。その結果、相当量のアルカリを生成することに成功した。(成果2)電気を効率的に生成するための様々な実験研究を行った。

たとえば、反応槽を二重構造にすることにより水素イオンの濃度蓄積が起こらないことを確認した。また、この反応槽設計に対して特許を申請している。(成果3)
垂直磁気異方性電極を用いた磁気トンネル接合に関する研究

不揮発性を有する磁気トンネル接合(MTJ)は、デバイス応用することで低消費電力化が期待されている。デバイス応用に向け、低書き込み電流(I_<co>)、高熱安定性(⊿)等が求められる。本研究は高⊿が期待される垂直磁気異方性電極を用いたMTJ(垂直MTJ)の設計指針の明確化を目的として行った。書き込み電流密度Jco(∝I_<co>)はダンピング定数α,記録層の実効磁気異方性磁場H^<eff>_k(∝⊿),参照層からの漏れ磁場H_<str>というパラメータを用いて一般的にJ_<co>∝α(H^<eff>_k+H^<str>)と表され、この式が設計指針とされている。本研究はこれらのパラメータを素子レベルで評価できる強磁性共鳴(FMR)のホモダイン検出法(ホモダインFMR)に注目し、素子加工プロセスを構築し、測定系を立ち上げ、これまで周波数掃引型FMRの解析事例の無かった垂直MTJにおいて、ホモダインFMRを用いた有効磁気異方性磁場とダンピング定数の評価法を確立した。評価法確立後、CoFeB/MgO垂直MTJのFMR測定結果を解析し、U^<eff>_kとH_<str>の素子サイズ依存性を調べ、微細化とともにこれらの値が増加すること、H^<eff>_kの増加は反磁場の変化により説明できることを示した。また、微細化に伴うH^<eff>_kの増加により、J_<co>が増加することを明らかにした。さらにホモダインFMRの結果から見積もられるα, H^<eff>_k, H_k2, H_<str>を用いたJ_<co>の理論値と実験値の比較をし、J_<co>のサイズ依存性に電界効果を考慮する必要があることを明らかにした。最終年度にはCoFeBにPtを少量添加した磁性層を用いたMTJ (Ptドープ垂直MTJ)を作製、CoFeB/MgO垂直MTJと比較し、CoFeB/MgO垂直MTJのJ_<co>は内因的なαにより決まるのに対し、Ptドープ垂直MTJのJ_<co>は内因的なαだけでは決まらず、参照層からの漏れ磁界の分散等により増大することがわかった。以上、本研究により、nmオーダーの極微細垂直MTJのJ_<co>に関して重要な知見が得られた。(抄録なし)不揮発性を有する磁気トンネル接合(MTJ)は、メモリーや論理集積回路へ応用することで低消費電力化が期待されている。MTJをデバイスへ応用するためには、高いトンネル磁気抵抗(TMR)比、低い書き込み電流(I_<CO>)、高い熱安定性(Δ)、半導体プロセスにおける350400°Cの熱処理耐性が求められる。本研究では高いΔが得られるとして期待されている垂直磁気異方性電極を用いたMTJ(垂直MTJ)を用い、最先端微細プロセスにおいて高TMR比を保ちながら低いI_<CO>と高いΔを有する強磁性電極材料・構造の設計指針を明確化することを目的として実験を行っている。ここで、垂直MTJのI_<CO>とΔは一般的にダンピング定数αを用いて、I_<CO>∝αΔと表され、この式から低I_<CO>高Δ化にはαの低減が重要であることがわかる。そのため近年では低αを有する材料探索が盛んであり、また同時に、αを評価する手法についても注目されている。H23年度は、i)垂直MTJにおけるαを評価する測定系の構築、ii)垂直磁気異方性MgO/CoFeB構造における界面磁気異方性の理解、iii)多層膜をベースとした垂直MTJの材料設計の検討、の3つを目的として挙げ、この内容に概ね沿って研究を進めてきた。特に、i)、ii)に関連し,αの評価方法としてスピントルクダイオード(STD)に注目し、この測定系を立ち上げ、垂直磁気異方性MgO/CoFeB MTJのSTDスペクトル解析によりαの導出法を確立した。広くαの評価方法として用いられている強磁性共鳴(FMR)方は、その感度から数mm角程度の大きな試料を必要とするが、STDは素子化したMTJでαを評価できるという利点がある。そこで、同一素子においてTMR比、I_<CO>、Δを評価できるように電流パルス・磁場パルスが印加可能な測定系を構築した。次年度ではMTJの材料・構造設計指針を得るため、異なる積層構造を用いたMTJにおいてデータを蓄積していく。デバイス応用に向け、低書き込み電流(I_<CO>)、高熱安定性(Δ)等が求められる。本研究では高Δが期待される垂直磁気異方性電極を用いたMTJ(垂直MTJ)の設計指針の明確化を目的としている。書き込み電流密度J_<CO>(∝I_<CO>)はダンピング定数α,記録層の実効磁気異方性磁場H_K^<eff>(∝Δ),参照層からの漏れ磁場H_<str>,というパラメータを用いて一般的にJ_<CO>∝α(H_K^<eff>+H_<str>)と表され、この式が設計指針とされている。

前年度はこれらのパラメータを素子レベルで評価できる強磁性共鳴(FMR)のホモダイン検出法(ホモダインFMR)に注目し、素子加工プロセスを構築し、測定系を立ち上げた。しかし、垂直MTJにおいて周波数掃引型FMRの解析事例が無く、精度の良い解析には至らなかった。そこで本年度は(1):ホモダインFMRを用いた有効磁気異方性磁場とダンピング定数の評価法の確立、(2):高Aを有する垂直MTJ材料の開発、(3):(2)で作製したMTJを(1)の測定・解析手法により評価、垂直MTJに関する知見を蓄積し、設計指針を得ることを目的として、研究を開始した。COFeB/MgO垂直MTJのFMR測定結果について解析方法確立後、H_K^<eff>とH_<str>の素子サイズ依存性を調べ、微細化とともにこれらの値が増加すること、H_K^<eff>の増加は反磁場の変化により説明できることを示した。また、微細化に伴うH_K^<eff>の増加により、J_<CO>が増加することを明らかにした。さらにホモダインFMRの結果から見積もられるα,H_K^<eff>,H_<K2>,H_<str>を用いたJ_<CO>の理論値と実験値の比較をし、J_<CO>のサイズ依存性に電界効果を考慮する必要があることを明らかにした。(2)(3)に関しても同グループで並行開発された材料系も含め開発・解析を進めている。不揮発性を有する磁気トンネル接合(MTJ)は、デバイス応用することで低消費電力化が期待されている。デバイス応用に向け、低書き込み電流(I_<co>)、高熱安定性(⊿)等が求められる。本研究は高⊿が期待される垂直磁気異方性電極を用いたMTJ(垂直MTJ)の設計指針の明確化を目的として行った。書き込み電流密度Jco(∝I_<co>)はダンピング定数α,記録層の実効磁気異方性磁場H^<eff>_k(∝⊿),参照層からの漏れ磁場H_<str>というパラメータを用いて一般的にJ_<co>∝α(H^<eff>_k+H^<str>)と表され、この式が設計指針とされている。本研究はこれらのパラメータを素子レベルで評価できる強磁性共鳴(FMR)のホモダイン検出法(ホモダインFMR)に注目し、素子加工プロセスを構築し、測定系を立ち上げ、これまで周波数掃引型FMRの解析事例の無かった垂直MTJにおいて、ホモダインFMRを用いた有効磁気異方性磁場とダンピング定数の評価法を確立した。評価法確立後、CoFeB/MgO垂直MTJのFMR測定結果を解析し、U^<eff>_kとH_<str>の素子サイズ依存性を調べ、微細化とともにこれらの値が増加すること、H^<eff>_kの増加は反磁場の変化により説明できることを示した。また、微細化に伴うH^<eff>_kの増加により、J_<co>が増加することを明らかにした。さらにホモダインFMRの結果から見積もられるα, H^<eff>_k, H_k2, H_<str>を用いたJ_<co>の理論値と実験値の比較をし、J_<co>のサイズ依存性に電界効果を考慮する必要があることを明らかにした。最終年度にはCoFeBにPtを少量添加した磁性層を用いたMTJ (Ptドープ垂直MTJ)を作製、CoFeB/MgO垂直MTJと比較し、CoFeB/MgO垂直MTJのJ_<co>は内因的なαにより決まるのに対し、Ptドープ垂直MTJのJ_<co>は内因的なαだけでは決まらず、参照層からの漏れ磁界の分散等により増大することがわかった。以上、本研究により、nmオーダーの極微細垂直MTJのJ_<co>に関して重要な知見が得られた。上記のようにH23年度は目的としてi)iii)を挙げ、研究の重要性から特にi)とii)に注力した。
偏波を利用した湿雪埋没物体探査レ-ダの研究

この研究は,電気的に損失の多い湿った積雪中の埋没物体を精度よく検出するために,偏波を利用したFMーCWレ-ダシステムの開発を目的とした。研究助成期間中,12GHzのマイクロ波周波数帯で動作するレ-ダ装置に送受信とも同じアンテナを取り付け,偏波面を変えることによって物体からの偏波情報を計測できるようなシステムに改良した。このレ-ダによって得られるビ-ト信号には物体とレ-ダ間の距離に対応する位相成分が含まれている。その位相情報を利用して合成開口処理法をFMーCWレ-ダに適用し,方位方向に高精度なイメ-ジングを行なうことを考えた。室内実験でアルミ板をタ-ゲットとし,偏波による情報も加えてポ-ラリメトリック合成開口FMーCWレ-ダによる計測を行なった。その結果,検出イメ-ジの高精度化の達成,特に方位方向における高分解能化と偏波ごとのイメ-ジの違いによる物体認識への可能性が示された。次に,この室内実験の成果をもとに実際の積雪地にて埋没物体の検出実験を行なった。同じアルミ板をタ-ゲットとして積雪中の検出可能な深さを測定した結果,2m程度の深さまで検知できることが確かめられた。そして,金属パイプや人体を深さ1m程度に埋め,積雪表面からのレ-ダエコ-を取得した。偏波によるタ-ゲットからのデ-タ収集を行ない,そのデ-タに合成開口法を適用することによって,高精度なイメ-ジングを得ることができた。この合成開口法はクラッタ-を抑え,かつ物体の境界を精度よく検出することができ,不均質媒質中の物体検知にもかなり有効であることが示された。以上のように,偏波レ-ダシステムの作成から実際の積雪中での物体検出実験を行ない,FMーCWレ-ダを完成させたので,研究の目的は相当に達成されたと言える。この研究では,電気的に損失の多い湿った積雪中の埋没物を精度よく検出するための多偏波FMーCWレ-ダシステムの開発を目的とした。今まで12GHzのLバンドマイクロ波周波数を用いて1チャンネルレ-ダ装置を作成し,そのシステム改良を続けてきたが,本年度,積雪中に効率よくマイクロ波を伝送するためのホ-ンアンテナの同軸導波管変換器を購入し,フランジを取り付けることによってアンテナにおけるインピ-ダンス整合を計った。これによってVSWR〓1.1程度にできた。送受信とも同じ規格のアンテナ(開口サイズ43cm×32cm)とし,それぞれの開口偏波面を手動で変えることによって,偏波情報を計測できるようなシステムに改良した。次に,この偏波可変なFMーCWレ-ダの性能を調べるため,実際の積雪地にて,平成3年2月25日に物体の検出実験を行った。場所は新潟県古志郡山古志村である。まず,アルミ板(30cm×1m)をタ-ゲットとして積雪中の検出可能な距離(深さ)を測定した。その結果,従来に比べて約50cm程度検出可能距離が拡大し,最大で230cmまでレ-ダによって検知できた。この検出可能距離は積雪の雪質によって大きく変化するが,少なくとも従来よりは深部まで到達する。次に雪中に埋れた物体のイメ-ジングを行うために,金属パイプ(5cmφ×1m),人体をタ-ゲットとして,それぞれ深さ1m程度に埋め,積雪表面からレ-ダエコ-を取得した。特に偏波による情報取得を目的にデ-タ収集を行い,合成開口手法を取り入れて高精度なイメ-ジング結果を得ることができた。この実験結果の詳細については電子情報通信学会,IEEEで報告する予定である。

イメ-ジング処理では,高速フ-リェ変換をはじめとする各種信号処理法を使い,偏波チャンネルごとに画像を得ているが,現在,いかに生デ-タの偏波情報をイメ-ジング精度向上に役立たせるか検討中である。この研究は,電気的に損失の多い湿った積雪中の埋没物体を精度よく検出するために,偏波を利用したFMーCWレ-ダシステムの開発を目的とした。研究助成期間中,12GH_zのマイクロ波周波数帯で動作するレ-ダ装置に送受信とも同じアンテナを取り付け,偏波面を変えることによって物体からの偏波情報を計測できるようなシステムに改良した。このレ-ダによって得られるビ-ト信号には物体とレ-ダ間の距離に対応する位相成分が含まれている。その位相情報を利用して合成開口処理法をFMーCWレ-ダに適用し,方位方向に高精度なイメ-ジングを行うことを考えた。室内実験でアルミ板をタ-ゲットとし,偏波による情報も加えてポ-ラメトリック合成開口FMーCWレ-ダによる計測を行った。その結果,検出イメ-ジの高精度化の達成,特に方位方向における高分解能化と偏波ごとのイメ-ジの違いによる物体認識への可能性が示された。次に,この室内実験の成果をもとに実際の積雪地にて埋没物体の検出実験を行った。同じアルミ板をタ-ゲットとして積雪中の検出可能な深さを測定した結果,2m程度の深さまで検知できることが確かめられた。そして,金属パイプや人体を深さ1m程度に埋め,積雪表面からのレ-ダエコ-を取得した。偏波によるタ-ゲットからのデ-タ収集を行い,そのデ-タに合成開口法を適用することによって,高精度なイメ-ジングを得ることができた。この合成開口法はクラッタ-を抑え,かつ物体の境界を精度よく検出することができ,不均質融質中の物体検知にもかなり有効であることが示された。以上のように,偏波レ-ダシステムの作成から実際の積雪中での物体検出実験を行い,FMーCWレ-ダを完成させたので,研究の目的は相当達成されたと言える。
虚血性心疾患による突然死の病態生理学的並びに法医病理学的研究

現在、突然死の死因のうち半数強が心臓疾患によるものであり、その中でも半数以上は冠動脈硬化症による虚血性心疾患である。そこで、平成7年度から3年間に、主としてイヌを用いて虚血性心疾患のモデルを作成し、致死的不整脈の発生機構と超早期心筋梗塞の証明法を見出す目的で本研究を行った。平成7年度及び8年度では、イヌの虚血性心疾患のモデルを用いた実験で心室細動は冠動脈結紮後1530分の間で最も誘発され易くなり、その後は徐々に誘発され難くなることが明らかになった。またルクソールファストブルー染色法の改良法では、虚血後1530分位のものでも虚血部位の収縮帯が証明され、この方法を用いると心筋梗塞後1530分でもその証明が可能で、突然死の心筋梗塞の診断に有用であることが判明した。これらのことをふまえて、平成9年度は突然死の解剖例で死因が明確にされなかった、いわゆる原因不明の突然死の例で、ルクソールファストブルー染色法の改良法を用いて組織染色を行ったところ、そのうちのほとんどで死因が虚血性心疾患であることが明らかにされた。イヌをネンブタール麻酔下に挿管、人工呼吸器装着の後、左大腿静脈より輸液ラインを確保し、血圧モニター用の動脈ラインを左大腿動脈に留置し、左開胸にて心臓に到達し、左冠動脈前下降枝起始部を結紮し、結紮後の心室性不整脈を観察したところ、結紮後15分から30分前後で心室性不整脈を認めたが、その後は心室性不整脈はほとんどに認めなくなった。このことから、心筋の虚血領域では興奮性が高められ、異所性焦点と呼ばれる異常インパルスを発生することが確かめられたが、それは、心筋梗塞発症直後よりむしろ1530分の間見られ、その後は再び心筋の被興奮性は徐々に安定することが明らかになった。心筋の虚血部位は予想に反して未固定心筋でも5時間位の虚血で、またホルマリン固定では34時間位ので見出された。またホルマリン固定後、種々の染色法で虚血部位の染色を行ったが、その中ではルクソ-ルファストブルー染色で、虚血後1530分位のもので虚血部位の収縮帯が青色に染色されたことから、この染色法を用いれば心筋梗塞発症後1530分でその証明が可能で、突然死の心筋梗塞診断に有用であることが判明した。イヌをネンブタール麻酔下に挿管、人工呼吸器装着の後、左大腿静脈より輸液ラインを確保し、血圧モニター用の動脈ラインを左大腿動脈に留置し、左開胸にて心臓に到達し、左冠動脈前下降枝起始部を結紮し、結紮後10分以内、1530分、12時間、36時間の4群と冠動脈を結紮しない対照群について、心室細動誘発電圧を測定した。その結果、冠動脈を結紮しない対照群では、170Vであったのに対し、結紮後の群では夫々、140V,53V,114V,136Vとなり、心室細動は冠動脈結紮後1530分の間で最も誘発され易くなり、その後は徐々に誘発され難くなることが明らかになった。このことは心筋梗塞発症後1530分の間で最も心室細動が起こり易いことを示唆するものと考えられた。心筋の虚血部位は予想に反して未固定心筋でも6時間の虚血で、またホルマリン固定では5時間位ので見出された。またホルマリン固定後、種々の染色法で虚血部位の染色を行ったところ、従来の染色法では最も早いもので陽性になるのは1.5時間を要したが、ルクソ-ルファストブルー染色法で染色時間を従来の5時間から24時間に延長した改良法を用いると、虚血後1530分位のもので虚血部位の収縮帯が青色に染色された。この染色法を用いれば心筋梗塞発症後1530分でその証明が可能で、突然死の心筋梗塞診断に有用であることが判明した。

そこで、平成7年度から3年間に、主としてイヌを用いて虚血性心疾患のモデルを作成し、致死的不整脈の発生機構と超早期心筋梗塞の証明法を見出す目的で本研究を行った。平成7年度及び8年度では、イヌの虚実血性心疾患のモデルを用いた実験で心室細動は冠動脈結紮後1530分の間で最も誘発され易くなり、その後は徐々に誘発され難くなることが明らかになった。またルクソ-ルファストブルー染色法の改良法では、虚血後1530分位のものでも虚血部位の収縮帯が証明され、この方法を用いると心筋梗塞後1530分でもその証明が可能で、突然死の心筋梗塞の診断に有用であることが判明した。これらのことをふまえて、平成9年度は突然死の解剖例で死因が明確にされなかった、いわゆる原因不明の突然死の例で、ルクソ-ルファストブルー染色法の改良法を用いて組織染色を行ったところ、そのうちのほとんどで死因が虚血性心疾患であることが明らかにされた。
戦国期西国における大規模戦争と領国支配

本研究は、戦国末期の西国(中国・四国・九州)における争乱をおもな対象として、その具体的な展開過程や大名の軍事力編成のみならず、兵米良や軍需物資の調達・輸送をふくめた戦争遂行体制、戦争の遂行主体である大名・国人領主の意識、戦時下の在地社会における土豪層および農民層の意識・行動、流通・経済の発展が戦争の目的や展開過程に及ぼした影響など、多角的に考察を加え、戦国期西国における戦争と大名領国支配の特質を明らかにしていくことをその目的に掲げた。本研究期間中、研究代表者は、該当地域の史料・研究論文等を広範囲に収集して多角的に分析を加え、研究史の再検討を進めてきた。その結果、依然として多くの地域において、争乱の詳細な展開過程に関して、再検討すべき課題が多く残されていることが明らかとなり、そうした諸課題を個別に洗い直し、再構成していくなかで、各地域における社会構造や経済構造の特質、各大名の領国統治の実態などを浮き彫りにしていけるものとの見通しを立て、各論について個別に詳細な検討を重ねた。このようにして得られた本研究の成果の一部は、研究最終年度(平成18年度)に「永禄・元亀年間における伊予能島村上氏の政治的動向」(『岐阜工業高等専門学校紀要』42)、ならびに「戦国期但馬国をめぐる諸勢力の動向」(研究成果報告書所載)として取りまとめ、発表した。また、『戦争の日本史12西国の戦国合戦』においても、その成果の一部を反映させることができた。今後なお、続けて数編の論稿を執筆を準備しており、順次公表していく予定である。研究の初年度となる本年度は、東京大学史料編纂所・山口県立文書館・大分県立先哲史料館などで原文書の写真版等による史料調査を実施し、また、愛知県図書館・愛媛県立図書館などにおいて既公刊の史料集および研究論文等の文献資料調査を並行しておこなった。それと同時に、『大宰府・大宰府天満宮関係史料』『宇佐神宮史』ほか、書籍購入による史料収集もすすめることができた。収集した史料のうち本研究上重要とおもわれるものについては、コンピュータ上で編年文書リストへのデータ入力作業をすすめており、また、西日本戦国史に関する研究論文リストへのデータ入力作業も逐次おこなって、研究態勢の整備をすすめることができた。西日本戦国史全般を対象とする史料・文献の収集に時間・労力を費やした結果、本年度中の研究成果の公表には至らなかったが、次年度に向けて、まず西日本戦国史に関する概論をまとめる準備に取りかかっており、次年度中の執筆完了を予定している。また、今後にむけ本研究を深化させていくために、引き続き以下のような課題について重点的に関係史料の収集と考察を実施していく方針を立てた。(1)大内氏および毛利氏と大友氏ら有力戦国大名領国の境目に位置した戦国期北九州地域社会(および当該地域の領主層)の動向とその特質。(2)戦国大名毛利氏および豊臣政権の戦争遂行体制を支えた小早川隆景の役割とその変化。(3)天正1012年(158284)における毛利氏の政治動向および軍事行動に関する再検討。(4)戦争にともなう放火・苅田など破壊戦術の実態とその地域的偏差。研究の2年目となる本年度、昨年度に引きつづき未公刊史料収集を目的とする調査を山口県文書館でおこない、萩藩「譜録」を中心に多数の戦国期史料を撮影した。現在、これらの史料について整理・解読・分析などの作業をすすめており、基本データを蓄積し新知見に結びつけられるよう努力しているところである。また、広島県立図書館・広島大学文学部などで公刊史料および研究論文等の文献資料調査を実施して、最新および未入手の研究成果を多数取り入れることができた。本研究の直接的な成果とはいえないが、関連するテーマで「小牧・長久手の戦いと在地社会の動向」(『戦場論上』岩田書院、2006年5月刊行予定)を執筆した。

右の論文で明らかにした東海地方における戦国期大規模戦争の実態と、本研究で分析をすすめている西日本の戦国争乱の実態とをつぶさに比較検討し、次年度中の成果としたい。また西日本の戦国争乱に関する概論を現在取りまとめており、間もなく脱稿の予定である。本年度の研究上の重点として以下の項目を掲げたが、次年度もこれを継続し研究の深化を図る方針である。1.大内氏および毛利氏と大友氏ら有力戦国大名領国の境目に位置した戦国期北九州地域社会(および当該地域の領主層)の動向とその特質。2.戦国大名毛利氏および豊臣政権の戦争遂行体制を支えた小早川隆景の役割とその変化。3.天正1012年(158284)における毛利氏の政治動向および軍事行動に関する再検討。4.戦争にともなう放火・苅田など破壊戦術の実態とその地域的偏差。本研究最終年となった平成18年度は、これまでの研究成果の公表にむけた著書・論文の執筆が作業の中心を占めた。学外出張による調査は、国立国会図書館・福岡県立図書館・兵庫県立図書館での文献調査を中心におこない、東京大学史料編纂所での影写本・写真帳による史料の照合も1回実施した。主要な成果としては、(1)「永禄・元亀年間における伊予能島村上氏の政治的動向」、(2)「戦国期但馬国における諸勢力の動向」、(3)『西国の戦国合戦(戦争の日本史12)』の3点を挙げる。(1)は、戦国期の瀬戸内海最大の海賊で強大な水軍を率いた伊予能島村上氏について、とくに永禄・元亀年間の毛利・大友戦争期におけるその複雑な政治的・軍事的動向を整理し再検討したものである。海賊と呼ばれる勢力の政治的帰趨が軍事情勢を大きく左右した戦国期西国の歴史的特質を明らかにしようとした。(2)は、天正年間の織田・毛利戦争期を中心に、山名氏をはじめとする但馬国内諸勢力の動向を、周辺諸地域における軍事情勢の変遷に注意しながら復元するとともに、旧説の過誤を大幅に訂正した(これは、本研究の成果報告書に収録する)。(3)は、応仁・文明の乱から豊臣政権期までの約100年間の西日本における戦国動乱を概説的に述べた一般向け書籍である。本研究とも内容的に深い関連性があり、本研究によって得られた新知見も可能な限り盛り込んだ。なお、上記以外のまだ公表にいたっていない成果については、平成19年度以降も学術雑誌および本校紀要などに順次公表していく予定である。
金属-水素系の物性と材料科学

金属-水素系の研究は多様でかつその対象は広く、目標を基礎から応用にと多岐にわたっており、それらに携わる研究者は様々な分野・分科に広く分散している。しかしながら、研究が進むにつれて別々に行れていた研究分野間の関連が認識され、研究者間のより緊密な連繋が必要とされるようになってきた。このような背景のもとで本研究班は組織されたのである。したがって、研究班の活動は(1)分担者の研究活動ならびに分担者間の研究連絡を円滑に行われるように援助すること、(2)年一回研究成果について講演討論を行うための研究会を開催すること、とした。研究会は、第1回60年9月9日11日,箱根,第2回61年9月1012日,愛知県蒲郡において行われ、いずれも研究組織外からの専門家や一般の参加者を含めて講演・討論が活発に行われ、実のりのあるものとなった。研究成果については、別冊研究成果報告書にまとめてあるので、ここでは1点だけ述べておきたい。V中のHおよびD,Ta中のHにおいて観測される引張り応力下での水素の拡散が著しく促進されるという現象、すなわち「超拡散」は、bcc金属中水素の一般的性質の一つであることを示唆している。このような応力によって誘起される伏態の性質は中性子回折、チヤンネリング、熱測定によって研究されているが、これらの研究は応力誘起効果の全貌を明らかにするはじまりと考えることが出来る。6061年の2年間で、各研究分担者が行った研究成果は原著論文、総合報告・解説などにして92篇にものぼり、口頭発表を加えれば膨大になる。これらの研究成果は、本研究費補助金が重要な役割となったことを記すと同時に、研究成果の詳細については別冊の研究成果報告書に載せてあることを記して、本研究の最終のまとめとする。