hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性グリオーマにおけるTRAIL・抗癌剤併用による細胞死の分子機構の解明

TRAILとDNA損傷型抗癌剤治療により相乗的細胞死がglioma細胞に誘導されたことから,細胞内のdeath signalに関与する分子経路について検討した.ヒトglioma細胞ではdeath receptorのadaptor分子の一つであるFADDの発現が認められ,dominant-negative FADDを細胞に導入すると,TRAIL/抗癌剤併用治療による殺細胞効果は有意に抑制された.FADDとともにdeath receptorとDISCを形成するinitiatorcaspaseであるcaspase-8は,この併用療法で切断され,活性化が誘導された.更にeffector caspaseであるcaspase-3も切断・活性化され,その結果caspase-3のsubstrateの一つであるPARPの切断も誘導されたことからFADDを介する直接的caspase活性化経路の関与が示唆された.またBIDの切断及びミトコンドリアからのcytochrome c及びAIF (apoptosis-inducing factor)の細胞室内への放出が増強され,ミトコンドリア傷害を介するcaspaseの活性化及びAIFを介する直接的アポトーシスの実行経路も関与することが示唆された.また,glioma治療に標準的に使用され,DNA損傷を誘発する放射線治療とTRAILの併用治療によっても,同様に相乗的殺細胞効果が認められた.X線照射10GyによりTRAIL receptorのDR5蛋白発現が誘導され,TRAIL-DR5結合を中和するDR5Fcの添加により併用効果は抑制されたことから,X線照射によるDR5発現誘導が併用効果に重要であることが示された.FADD/Caspase-8を介する直接的経路と,ミトコンドリアを介する経路などの複数の細胞内細胞死経路が活性化された.p53が野生型でTRAIL/X線照射の併用治療に耐性を示したU87細胞にp53のdominant negative DDを導入した細胞を樹立したが,本治療への感受性化は認められず,p53機能は本併用療法感受性に関与しないことが示唆された.ヒト正常astrocyteへの併用治療効果は認められなかった.アポトーシスに関与する転写因子NF-kB機能は,TRAIL或いはTRAIL/DNA損傷型抗癌剤治療に対しては明らかな関与は認められなかった.TRAILとDNA損傷型抗癌剤治療により相乗的細胞死がglioma細胞に誘導されたことから,細胞内のdeath signalに関与する分子経路について検討した.ヒトglioma細胞ではdeath receptorのadaptor分子の一つであるFADDの発現が認められ,dominant-negative FADDを細胞に導入すると,TRAIL/抗癌剤併用治療による殺細胞効果は有意に抑制された.FADDとともにdeath receptorとDISCを形成するinitiatorcaspaseであるcaspase-8は,この併用療法で切断され,活性化が誘導された.更にeffector caspaseであるcaspase-3も切断・活性化され,その結果caspase-3のsubstrateの一つであるPARPの切断も誘導されたことからFADDを介する直接的caspase活性化経路の関与が示唆された.またBIDの切断及びミトコンドリアからのcytochrome c及びAIF (apoptosis-inducing factor)の細胞室内への放出が増強され,ミトコンドリア傷害を介するcaspaseの活性化及びAIFを介する直接的アポトーシスの実行経路も関与することが示唆された.また,glioma治療に標準的に使用され,DNA損傷を誘発する放射線治療とTRAILの併用治療によっても,同様に相乗的殺細胞効果が認められた.X線照射10GyによりTRAIL receptorのDR5蛋白発現が誘導され,TRAIL-DR5結合を中和するDR5Fcの添加により併用効果は抑制されたことから,X線照射によるDR5発現誘導が併用効果に重要であることが示された.FADD/Caspase-8を介する直接的経路と,ミトコンドリアを介する経路などの複数の細胞内細胞死経路が活性化された.p53が野生型でTRAIL/X線照射の併用治療に耐性を示したU87細胞にp53のdominant negative DDを導入した細胞を樹立したが,本治療への感受性化は認められず,p53機能は本併用療法感受性に関与しないことが示唆された.ヒト正常astrocyteへの併用治療効果は認められなかった.アポトーシスに関与する転写因子NF-kB機能は,TRAIL或いはTRAIL/DNA損傷型抗癌剤治療に対しては明らかな関与は認められなかった.TRAILとDNA損傷型抗癌剤のCDDP或いはetoposideによる併用療法に感受性を示すヒトglioma細胞株U87MG及びU178MG細胞を用いて,細胞内のdeath signalに関与する分子経路について検討した.これらの細胞株では,death receptorのadaptor分子の一つであるFADDの発現が認められた。FADDの機能を抑制するdominant-negative FADDをこれらの細胞に導入すると,TRAIL/CDDP或いはetoposide併用治療による殺細胞効果は有意に抑制された。FADDとともにdeath receptorとDISCを形成するinitiatorcaspaseであるcaspase-8は,この併用療法で切断され,活性化が誘導された.更にeffector caspaseであるcaspase-3も切断・活性化され,その結果caspase-3のsubstrateの一つであるPARPの切断も誘導されたことからFADDを介する直接的caspase活性化経路の関与が示唆された.

またBIDの切断及びミトコンドリアからのcytochrome c及びAIF(apoptosis-inducing factor)の細胞室内への放出が増強され,ミトコンドリア傷害を介するcaspaseの活性化及びAIFを介する直接的アポトーシスの実行経路も関与することが示唆された.また,glioma治療に標準的に使用され,DNA損傷を誘発する放射線治療とTRAILの併用効果も検討した.ヒトglioma細胞株T98G及びU251MG細胞において,X線照射とTRAIL治療により相乗的殺細胞効果が認められた。一方,p53正常型のU87MG, U178MGではこの相乗効果は認められなかったことから,p53機能が感受性に影響する可能性につき検討中である.TRAILとDNA損傷型抗癌剤治療により相乗的細胞死がglioma細胞に誘導されたことから,Glioma治療に標準的に使用され,DNA損傷を誘発する放射線治療とTRAILの併用効果を,ヒトglioma細胞株にて検討した.この併用療法によりT98G, U251, SF188, LN428の各glioma細胞株にて相乗的或いは相加的殺細胞効果が認められた.一方,P53正常型のU87, U178では併用効果は認められなかった.併用効果がみられた細胞株でばX線照射10GyによりTRAIL receptorのDR5蛋白発現が誘導され,TRAIL-DR5結合を中和するDR5Fcの添加により併用効果は抑制されたことから,X線照射によるDR5発現誘導が併用効果に重要であることが示された.併用効果のみられたT98細胞では,DISC形成に関与するadaptor分子FADD及びinitiator caspaseのcaspase-8を阻害するとそれぞれ併用治療の相乗効果が抑制された.本併用療法ではeffector caspaseのcaspase-3の活性化に加えて,BIDの切断及びミトコンドリアからのcytochrome c及びAIFの細胞質内への放出が増強され,Bcl-XLの強制発現により細胞死が著明に抑制されたことから,ミトコンドリア傷害を介する細胞死実行経路の関与も示唆された.p53が野生型でTRAIL/X線照射の併用治療に耐性を示したU87細胞にp53のdominant negative DDを導入した細胞を樹立したが,本治療への感受性化は認められず,p53機能は本併用療法感受性に関与しないことが示唆された.ヒト正常astrocyteへの併用治療効果は認められなかった.アポトーシスに関与する転写因子NF-kB機能は,TRAlL或いはTRAlL/DNA損傷型抗癌剤治療に対しては明らかな関与は認められなかった.
高温焼成炭化物の熱伝導異方性を利用した自己放熱性木質耐火材料の開発

本研究では、CPS成型体の熱的性質における異方性発現機構を検討し、あわせてCPS成型体のプレス面平行方向に選択的に熱を逃す最適条件を調べた。1.実験方法スギ間伐材の木炭を粉砕した後、高温焼成炉内で400°C以上の還元性雰囲気下で焼成した。篩別した焼成粉末に、フェノールホルムアルデヒド樹脂を添加した。ホットプレスを用いてCPS試料を所定形状に加熱成形した。得られたCPS成型体のプレス面平行方向と垂直方向の熱定数を測定した。2.結果と考察CPS試験体のプレス面平行方向の熱拡散係数は垂直方向よりも大きく、熱的性質の明確な異方性が認められた。CPSの木炭とフェノールが複合された顆粒体は、ホットプレスによる成型過程で押しつぶされ、層状に積層した構造をとる。この結果CPSの熱的性質に異方性が現れると推定される。木炭の粒度の増加にともない、CPSの熱拡散係数が増加する傾向がみられた。CPS成型体中での熱伝導は、木材本来の多孔性を維持しながら木材のように水蒸気の移動を伴わない熱伝導が生じると考えられる。またCPS成型体のプレス面平行方向の熱拡散係数は、比重の増加とともに低下する傾向があった。さらに木炭の粒度、比重を種々に変化させて得られたCPS成型体の微細構造を電子顕微鏡を用いて解析をおこない、CPS成型体の熱的性質における異方性発現機構を明らかにした。3.今後の研究計画今回得られた成果をもとにCPSを積層した木質材料を製造して、燃焼試験および火炎下におけるクリープ試験を行い、耐火複合材料としての最適製造条件を求める予定である。
ジャコウネズミに生じた毛包脂腺系腫瘍のエストロゲン結合因子

われわれがヌードマウスに継代している、ジャコウネズミの毛包脂腺系腫瘍は、アンドロゲンにより発育が促進され、アンドロゲンレセプターを有する。今回は、この腫瘍がエストロゲンレセプター様因子をも有することを明らかにした。(1)腫瘍のサイトゾール分画には、デキストラン・チャコール法により最大結合部位数22.3±4.6fmol/mg protein,【K_D】1.4±0.24×【10^(-9)】Mの、エストラジオール(【E_2】)との結合因子が認められた。(2)この結合は過大量の【E_2】,ジエチルスチルベステロールにより著明に抑制されたが、テストステロン,プロゲステロンでは抑制されなかった。(3)庶糖密度勾配法では、0.4Mkcl存在下で3.5S,kclを含まない低塩溶液では3.5Sと9Sの二つのピークを認めた。低塩溶液での3.5Sのピークが蛋白分解酵素による人工産物でないか確かめるために、子宮(ラット)のサイトゾールと腫瘍のサイトゾールとを混合してインキュベートしたが、子宮の9Sのピークは変らなかった。したがって、蛋白分解酵素の作用によるものではない。(4)invivoで【^3H】-【E_2】を投与すると、核内に放射活性の取込みが見られ、これは同時に100倍量の非標識【E_2】を投与することにより90%近く抑制された。(5)腫瘍増殖に及ぼす影響を検討した。去勢したヌードマウスに腫瘍の継代と同時に連日【E_2】を投与した。【E_2】単独投与では1,10,100μg/dayいずれも腫瘍の増殖に影響が見られなかった。テストステロンプロピオネート(TP)10μg/dayと同時に【E_2】を投与すると、100μg/dayでTPによる増殖促進効果に対する阻害が見られた。一方、腫瘍の核分画におけるダイハイドロテストステロンの濃度はTP単独群と【E_2】100μg併用群との間に差が見られなかった。したがって、【E_2】によるTP効果阻害のメカニズムは不明であるが、アンドロゲン取込みの阻害によるものではない。上記のエストロゲンレセプター様因子の生理的意義は現在のところ不明である。
リティン炭素同位体比法による陸成層と海成層の直接対比

リティン炭素同位体比測定の前提となるガスクロマトグラフ(GC)上でのリティンの分離は、蝦夷層群相当層(ロシア共和国、サハリン州に分布する白亜系)の堆積物でほぼ可能となった。用いた抽出性有機物は泥岩からジクロロメタンを溶媒として用いて、超音波抽出装置によって抽出された。芳香族炭化水素のGC上で独立したピークとして認められたリティンはGC-質量スペクトル解析装置によって同定が確認された。ベンゼン:メタノールの混合溶媒を用いた場合、あるいはソックスレー抽出装置を用いた場合も、同様の結果を得た。リティンと同時に多くの芳香族が確認され、これらも陸上高等植物起源である可能性が高い。そこで、リティンとフェナントレン、カダレン、メチルナフタレンなども同時にGC-同位体質量分析装置にて個別分子の炭素同位体比を測定した。その結果、各分子は同様の変動を示し、また、同じ試料を用いて全岩分析を行った場合に得られる炭素同位体比の時間的変動曲線とよく一致していた。サンプルとした泥岩中に含まれる有機物の大部分はケロジェンであり、その大部分は陸起源であることから、全岩分析の炭素同位体比は陸上高等植物の炭素同位体比変動曲線を示していることが既に報告されている。その変動曲線は大気二酸化炭素の炭素同位体比変動曲線とパラレルであると考えられているから、本研究で得たリティン等を用いても同様に大気二酸化炭素の炭素同位体比変動曲線を解読できる。さらに北陸地域に分布する陸成層・手取層群を分析した結果、フェナントレンを多量に含んでいることが明らかになった。以上、本研究で陸成層から抽出したリティンやフェナントレンを用いてコンタミネーションの少ない炭素同位体比曲線を得ることが可能であることが明らかになり、これら曲線のパターン比較による陸成層・海成層の直接対比に大きく道を開いた。リティン炭素同位体比測定の前提となるリティンのガスクロマトグラフ上での分離をほぼ達成した。これにより、海・陸成層の直接対比に個別有機化合物の炭素同位体比変動曲線を用いる手法の確立へ大きく前進したといえる。用いた抽出性有機物試料はロシア共和国サハリン州から採取された白亜系泥岩から、ジクロロメタンを溶媒として用いて、超音波分散器によって抽出した。ガスクロマトグラフ上で分離した分子はガスクロマトグラフ/質量スペクトル測定装置によってリティンであることがほぼ確認されたが、最終的な同定のためには標準資料を用いた検討がさらに必要である。ベンゼンとメタノールの混合溶媒を用いた場合でも同じ結果を得た。分離した分子はさらに、ガスクロマトグラフ/燃焼/同位体質量分析装置(GC/lRMS)によって炭素同位体比が個別分子として予察的に測定された。その結果は同じ泥岩資料を用いて全岩分析を行った場合に得られる炭素同位体比の時間的変動曲線とよく一致していた。これらの泥岩資料に含まれる全有機物の大部分はケロジェンであり、そのケロジェンは大部分隆起源であることから、全岩分析の結果得られた炭素同位体比は陸上高等植物の平均的炭素同位体比を反映し、従って当時の大気中二酸化炭素の炭素同位体比を反映していると考えられるが、今回分離に成功した「リティン」と考えられる分子を用いても同様の考察が出来る可能性が示された。リティンはガスクロマトグラフ上で分離できるため、今回用いたような排他的に陸上高等植物を全有機物として含む場合以外にも(例えば湖堆積物などプランクトン起源の有機物が混入する場合)炭素同位体比法を用いて大気二酸化炭素同位体比の時間的変動を知ることが可能であるといえる。従って大気二酸化炭素同位体比変動という共通媒介を用いて世界各地の海・陸成層を比較し、その変動パターンを用いて世界的な直接体比ができるだろう。

以上、本研究で陸成層から抽出したリティンやフェナントレンを用いてコンタミネーションの少ない炭素同位体比曲線を得ることが可能であることが明らかになり、これら曲線のパターン比較による陸成層・海成層の直接対比に大きく道を開いた。
フレキシブル・プリンテッド有機集積回路を用いたバイオセンサ信号の増幅

印刷技術で作製した有機デバイスを用いて、バイオセンサから得られる微小信号の処理を行い、「印刷有機デバイスのウェアラブルバイオセンサ応用の可能性を実証」を目的とし、実験を行った。半導体材料に有機半導体インク、電極材料に銀ナノ粒子インクを使用し、インクジェット印刷法に基づいて、信号処理回路の1つである増幅回路をフレキシブルなプラスティック基板上に作製した。その増幅回路を用いて、カリウムセンサから得られる電圧信号の増幅に成功した。カリウムイオンは、汗などの体液に含まれる代謝物質であり、この濃度を定量測定することは、熱中症診断等に重要である。本増幅回路はイオン感応膜を利用するあらゆる電気化学バイオセンサ(ナトリウムイオン・pHセンサなど)にも適用可能である。また、乳酸センサから得られる電流信号の電圧変換に成功した。乳酸は汗などの体液に含まれる代謝物質であり、筋肉の疲労度と深く関わっている。本増幅回路は酵素反応を利用するあらゆる電気化学バイオセンサ(グルコース・尿酸センサなど)にも適用可能である。以上より、印刷法で作製した有機増幅回路のウェアラブルバイオセンサ応用の可能性を実証した。本研究成果には、目的であった「印刷有機デバイスのバイオセンサ応用への可能性の実証」だけでなく、有機・プリンテッドエレクトロニクスの信頼性向上に向けた材料・プロセス技術に関する知見も含まれている。したがって、本成果は、有機・プリンテッドエレクトロニクスの基礎研究と応用研究を結びつけ、学術的な成長および産業への展開に貢献する重要な成果である。また、研究の独創性や重要性が認められたことで、研究成果が国際論文として掲載され、またアメリカ電気化学会からポスター賞、応用物理学会から講演奨励賞を受賞するまでに至った。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
離島で自立した援助活動が行える助産師養成のための教育プログラムの開発

本研究は、離島の厳しい周産期医療の下で生活している母親へ安心して出産・子育ができる環境を提供することを目指しています。今回は、離島における自立した援助が行える助産師を養成するための教育プログラムを開発することを目的としました。調査の結果、離島の助産師に求められている能力は、妊娠経過を支援する能力、お産時の異常発生の予測・予防と対処能力、母乳育児の支援能力、地域との連携能力でした。また、これらの能力と新生児ケア能力については高いレベルが求められていることが分かりました。そこで、離島で自立した活動を行う助産師を養成する為には前述の実践能力を高める教育プログラムが必要であることが分かりました。本研究は、離島における正常経過を辿る妊産婦に対して自立した援助が行える助産師を養成するための教育プログラムを開発することである。本年度は、昨年度から行っている研究の第1段階である「離島における助産師の現状と妊産婦・保健師・医師が助産師に求めるニーズ」調査を継続して行った。調査は、屋久島・種子島・奄美大島・徳之島・沖永良部・与論の6島11市町村で実施し、保健師35名、助産師16名、医師3名、母親56名を対象にアンケートや聞き取り調査を行った。その内保健師への聞き取り調査から、離島の保健師が離島で働く助産師に求める10の能力「リスク診断と緊急対応能力」「産科医と同等の診断能力」「安心したお産へ導く力」「島の女性の心理的支援」「母乳育児の相談が受けられるレベル」「臨床を生かした継続性のある性教育」「島で連携できる能力」「住人のニーズに合わせられる能力」「対象に合わせられる柔軟性」「自己学習能力」を明らかにした。なお、この結果は、第54回日本母性衛生学会学術集会にて発表した。平成26年度は、助産師、医師、母親のデーター分析を進め第2段階である「離島で活動する助産師に求められる能力」を明らかにし、第3段階「離島で自立して活動できる助産師を養成する為の教育プログラム作成」を行う。本年度は、研究の第1段階である「離島における助産師の現状と妊産婦・保健師・医師が助産師に求めるニーズを明らかにすること」を研究目的としていた。研究実施地域は、鹿児島県保健医療福祉部医療福祉課協力のもと、6島12市町村を選出することができた。そこで、全市町村において研究の目的を説明し、保健師の研究協力依頼並びに地域の助産師・妊産婦・医師の紹介依頼を行った。調査は、市町村事業と研究者の業務のため、1か所の市町村において保健師3名への聞き取り調査を実施した。その結果、市町村の保健師は「地域の母子保健へのアドバイザーとしての役割」「施設助産師が地域の母子保健担当者と密に連携してくれること」「地域の思春期の性教育に積極的に関わってくれること」「産褥の乳房ケアの相談や対応」を望んでいることが分かった。本調査期間を平成25年9月までとしているため、今後は他の市町村保健師・妊産婦、助産師、医師への調査を行う予定である。本研究は、離島における正常経過を辿る妊産婦に対して自立した援助が行える助産師を養成するための教育プログラムを開発することを目的に行われた。本年度は、本研究の第2段階の結果を受け、第3段階である「離島で自立して活動できる助産師を養成する為の教育プログラム作成」を行う為、助産師が離島でケアを実施することに対する自信と不足している能力を明らかにする目的で横断的質問紙調査を実施した。対象はA助産師養成機関の卒業生508名。調査期間は平成26年10月30日から12月10日。調査は、研究者が作成した質問紙を用い郵送にて行った。鹿児島大学医学部倫理審査委員会の承認を得て実施した(第287号)。結果、アンケートの回収率は34.5%。離島の産科診療所で働く自信がある助産師は2.9%であった。離島での各期別の助産ケアに対する自信は、分娩期が1.8%と最も低く、母乳ケアが14.6%と最も高かった。妊娠期ケアで自分に不足していると思う能力として「妊婦健康診査時の超音波診断法に関する能力」、分娩期ケアは「会陰の切開及び裂傷後の縫合を行う能力」「新生児を蘇生させる能力」「子癇発作時の処置を行う能力」「緊急時の骨盤位分娩を介助する能力」を選んでいた。しかし、その結果は経験している施設によって異なっていた。離島で活動する助産師を養成する為には、卒業時の「周産期の緊急対応能力」は、対象の状況に応じて自立して実施できるレベルが必要としていた。

結論、離島で働く為には、助産師として不足している能力に異常のリスク診断能力や緊急時に必要とされる能力を上げていることから、助産師は異常発生時の搬送までの緊急対応が求められる責任の重さを自覚している故に、離島での活動への不安が高いことが考えられた。離島の助産師を増やすためには、異常や緊急対応能力を系統的に高めるカリキュラムが必要であることが分かった。助産学本年度は、昨年度から行っている研究の第1段階である「離島における助産師の現状と妊産婦・保健師・医師が助産師に求めるニーズ」調査を継続して行った。調査は、屋久島・種子島・奄美大島・徳之島・沖永良部・与論の6島11市町村で実施し、保健師35名、助産師16名、医師3名、母親56名を対象にアンケートや聞き取り調査を行い、保健師の一部のデータ分析から得られた結果について公表することができた。現在、他のデータ分析を進めているところである。本年度は、対象地域選出手続きの遅れから、離島での調査を終えることが出来なかった。その理由は、研究者の業務を優先しすぎており、研究対象地域選出時の鹿児島県保健医療福祉部医療福祉課への協力依頼が遅れ、その後の調査が当初の予定よりも遅れてしまったためである。今年度は、早期に調査日程調整を行い、調査を実施していきたい。平成26年度は、助産師、医師、母親のデーター分析を進め第2段階のアンケート調査を実施し、「離島で活動する助産師に求められる能力」を明らかにする予定である。これらのアンケート調査対象は助産師職能団体や助産師養成機関同窓会の協力を得て実施する予定としている。その結果を受けて、第3段階「離島で自立して活動できる助産師を養成する為の教育プログラム作成」を行う予定である。また、研究成果については、随時公表していく予定である。次年度は、本年度調査できなかった離島市町村の保健師・妊産婦、助産師、医師への聞き取り調査を行い、結果をまとめ、学会等で報告する。そして、それらの結果を基に助産師へのアンケート調査を実施し、助産師に求められる能力を育成するための教育内容の検討を行う予定である。助産師へのアンケート作成、倫理審査等の期間を要した場合は、次々年度まで期間を延長して調査を実施する予定である。本年度は、昨年度からの継続調査があり、全てのデータ分析が終了せず、本年度予定してたアンケート調査を実施することができなかった。そのため、それらに掛かる経費(人件費・謝金等)の支出がなかった。平成26年度はアンケート調査を実施するため、昨年度分の経費(人件費・謝金等)の支出が見込まれる。また、研究結果の公表を随時行う予定にしており、その分の支出が見込まれる。本年度は、対象地域選出手続きの遅れから、離島での調査を終えることが出来なかったため、本年度は調査を実施できなかった離島の市町村での保健師・妊産婦、助産師、医師への聞き取り調査を続行する。
かしこい市民を育むための経済学教育に関する教育心理学的研究

本研究プロジェクトは、安定した経済生活をおくることが一入ひとりの市民にとって重要なことがらであるにもかかわらず、現実の変動する経済の実態と、市民生活に必要な経済知識とのギャップは拡大する一方であるという認識のもとに、「かしこい市民」を育むための経済学教育を実施するためにはどうすればよいかを、経済学者の協力を得ながら、教育心理学的観点から明らかにすることを目指した。本研究は、単年度の計画であり、現実社会の経済活動に関する様々な信念・知識・技能の水準について調べ、そこに何が不足しているか、どういう教育が必要かについて明らかにし、今後のこの分野の研究の発展の礎を築くことを目的とした。研究代表者と研究分担者は、それぞれが得意なテーマについて、質問紙調査研究又は文献研究を実施し、その成果を基にした討議を通じて、相互補完的に共同研究を実施した。研究代表者と研究分担者の分担事項は、以下の通りである。子安増生:研究の総括/企業行動の論理性と非論理性西村和雄:監修/国民経済とグローバル経済楠見孝:経済活動におけるリスク認知とリスクテイキング行動菊池聡:詐欺商法とクリティカルシンキング藤村宣之:小学生の金融知識と消費行動これをもとに、メンバー全員に加えて、部外の研究助言者2名の参加を得て、平成13年12月に京都でシンポジウムを開催し、特に経済の実質指標と名目指標の違いの理解の問題など、研究内容を深めあった。
国際通貨基金と途上国の金融改革

本研究では、国際通貨基金(IMF)からの融資と米国の海外援助とがどのような関係で途上国が行う金融改革に影響を与えているのかについて検討した。その結果、米国からの海外援助が多い国ほど、IMFから金融支援を受けている国では銀行の民営化や利子率の自由化等の自由主義的改革を途上国は金融政策において進める一方、銀行の規制強化に関しては、米国の海外援助の影響は見られず、むしろ米国の海外援助がない場合にIMFの影響で規制強化が進むことが明らかになった。本研究は、国際通貨基金(IMF)が途上国の銀行民営化・銀行規制強化など種々の金融政策改革において果たす役割を明らかにしようとするものである。平成22年度は、新たに作成したグローバルデータベース(海外援助や政治制度、経済指標などの変数を基に作成)を用い、計量分析についての発表、またインドネシア・タイ2か国についての事例研究の発表を行った。IMFのコンディショナリティ・プログラムが、ある国の銀行民営化・銀行への監督権限強化・証券市場改革分野などの七分野にわたる金融政策についてどのように影響を与えるか、とりわけそのIMFが金融改革を進めるという影響は、その国が米国から受けている経済援助の量にどの程度影響されるか、その相互作用について、計量分析を試みた。まだ初段階の分析ではあるものの、IMFの金融改革を進めるという影響は、米国からの経済援助をより多く受けている国ではより強くなるという暫定的な結果が得られたので、それをInternational Studies Association(於ケベック、カナダ)にて発表した。またさらにそこで得られた討論者や参加者の知見を基に若干の改稿を行い、Midwest Political Science Association(於シカゴ、米国)にて発表を行った。事例研究では、インドネシア・タイの二か国に於ける金融政策に影響を与える政治的要因の分析について、特に今回は2008年以降から世界金融危機後までの期間を新たにカバーし、International Studies Association(於ケベック、カナダ)にて発表を行った。インドネシアでは多党による連立政権の影響により、政策の変更がされにくくなっている。またインドネシアでは世界経済危機により若干の銀行への影響がみられた。タイでは政治危機の影響により、政治が麻痺状態に陥っていたが、両国ともに世界経済危機による影響は限定的であった。これは世界金融市場への統合が限定的であったためである。本研究は、国際通貨基金(IMF)が各国の銀行民営化・銀行規制強化など種々の金融政策改革において果たす役割を明らかにしようとするものである。IMFのコンディショナリティ・プログラムの影響を中心に、その国への海外からの経済援助やその国の政治制度がそれぞれどのような相互の関係を持って金融政策に影響を与えるかに着目し、こうした政治的要因が銀行民営化・銀行への監督権限強化などの金融政策にどのように影響を与えるかを、グローバルデータを用いた計量分析および事例研究を通じて明らかにすることを目的としている。平成23年度は、計量分析について、昨年度作成したグローバルデータベースを改善するために、IMFに関する指数、とりわけIMFとプログラム合意に達した年とプログラム履行を行なっていた年の変数をコード化した。また独立変数と従属変数との間の内生性バイアスや選択バイアス問題に対する方法論を習得するため、米国ミシガン大学にて、ICPSR(Inter-university Consortium for Political and Social Research「政治・社会調査のための大学協会」)夏期プログラムにて統計学のコースを履修し、方法論の習得に務めた。現在はこうした方法論を用いた分析を行うべくさらに方法論の習得を続けている。また、証券市場改革を含む金融改革7分野についての計量分析を行う予定であったが、銀行改革分野および資本収支の自由化に分析を集中するため、証券市場改革をはずした6分野を計量分析の対象とすることとした。また論文の理論的焦点を明確にするため、論文の中心的な議論を、IMFと米国経済援助との関係に置き平成24年4月の米国での学会発表に向けての論文執筆を行なった。現在は、米国からの援助が多いほど、IMFとのプログラムに過去二年間以内に合意に達成した国で、より米国から海外援助を受けている国ほど、金融改革を行うという知見が得られている。本申請の研究は、国際通貨基金(IMF)が各国の銀行民営化・銀行規制強化など種々の金融政策改革において果たす役割を明らかにしようとするものである。平成24年度は、昨年度作成したグローバルデータベースを改善するために、米国に関する変数、貿易データ、および銀行の貸付データなどのコード化につとめ、引き続き計量分析を行った。

銀行改革分野および資本収支の自由化など6分野の金融改革に分析を集中して行い、IMFとのプログラムに過去二年間以内に合意に達成した国で、より米国から海外援助を受けている国ほど、金融自由化の方向性での金融改革を行う一方で、より慎重な金融規制を行う等の規制強化の方向性の金融改革に関しては、より行われない、という知見が得られ、これらを米国の学会にて発表した。そこで得られた助言をもとに、査読付き論文に投稿を目指し改稿を行った。8月には米国ワシントンDCのIMFを訪問し、IMFのスタッフやIMF独立評価機関スタッフへのインタビュー調査を行った。これらの知見を、インドネシアの金融改革について書いた事例研究に反映させた。事例研究に関しては、インドネシアとタイの二カ国の金融改革の比較についての質的調査に基づいた論文を完成させる予定であったが、雑誌の規定の次数を大幅に超過するため、インドネシア一国の事例研究をまず完成させ査読付きの海外雑誌に投稿した。計量分析について順調にデータベース作成とその改訂を行なった。また、方法論の習得に向けてICPSR夏期プログラムを受講し、必要な方法論への理解を深めるなど、本研究の中心課題である計量分析の研究が進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。IMFスタッフへのインタビューのためにIMFを平成23年夏に訪問することを計画していたが、IMFスタッフの都合がつかず、中止した。従って、平成24年夏のワシントンDCへの訪問を計画している。再度IMFスタッフの都合がつかずインタビューが無理だった場合には、IMF東京事務所にてインタビューを行う予定である。そのほか、計画の変更点としては、金融改革7分野についての計量分析を勧める予定であったが、銀行改革分野および資本収支の自由化に分析を集中するため、証券市場改革ははずし、6分野を分析の対象とすることとした。また今夏アメリカ政治学会発表予定の論文では、論文の理論的焦点を明確にするため、引き続き中心的な議論を、IMFと米国経済援助との関係に置く予定である。また、当初インドネシア・タイ・韓国の3ヶ国の事例研究を行う予定であったが、すでに論文が英語で1万語を超えているため、投稿論文の長さに関する規定を鑑み、投稿論文としては、インドネシア・タイのみの二ヶ国の論文とすることとし、現在投稿に向けて準備中である。
腎糸球体上皮細胞スリット膜の形成・維持におけるシナプス小胞輸送機構の解明

腎糸球体上皮細胞(ポドサイト)の細胞間接着装置であるスリット膜の濾過障壁形成・維持におけるシナプス小胞様輸送機構の役割について、シナプス小胞分子SV2B遺伝子破壊(KO)マウスを用いて解析を行った。SV2B KOマウスでは、野生型マウスと比較して有意な蛋白尿を呈し、スリット膜構成分子の異常局在が観察された。また、SV2Bがスリット膜構成分子Nephrin、CD2APと相互作用していることを明らかにした。以上より、シナプス小胞様輸送機構がポドサイトスリット膜のバリア機能に重要な役割を果たしていることが示され、シナプス小胞輸送関連分子が蛋白尿に対する新たな治療のターゲットとなることが考えられる。シナプス小胞輸送分子SV2Bの機能喪失が、ポドサイトのバリア機能、足突起の形態、スリット膜構造、スリット膜機能分子の発現動態等に、どのように影響するかを解明するため、SV2B遺伝子ノックアウトマウスを用いて解析した。前年度はSV2Bノックアウトマウスにおいてスリット膜機能分子CD2AP、nephrin、NEPH1の発現強度が著明に低下し、不連続なパターンで観察されたことを報告した。今年度はSV2Bノックアウトマウスのポドサイト頂部マーカー(podocalyxin、NHERF2)、ポドサイト基底部マーカー(integrin)の発現変化を免疫組織学的解析において解析した。また、糸球体基底膜マーカーであるintegrin、collagen IV、lamininの発現動態を免疫組織学的解析において解析した。その結果、SV2Bノックアウトマウスにおいてlamininの発現強度の著明な低下を観察した。さらに、SV2Bとスリット膜機能分子の相互作用を免疫沈降法、及びDuolink in situ法により解析したところ、SV2BがCD2AP、nephrinと相互作用することを観察した。また、糸球体発生時におけるSV2Bの発現動態を胎生期ラット腎を用いて解析したところ、SV2Bは糸球体発生のかなり初期(S-shaped stage)に発現していることを観察した。以上の結果より、SV2Bはスリット膜だけでなく、糸球体基底膜の形成においても重要であることが考えられ、シナプス小胞様の小胞輸送機構がスリット膜と糸球体基底膜において重要な役割を担っていることが示唆された。また、ポドサイト特異的遺伝子ノックアウトマウスを作製するため、Podocinプロモーターにより制御されるタモキシフェン誘導性Cre(CreERT2)トランスジェニックマウスを作製した。シナプス小胞輸送分子SV2Bの機能喪失が、ポドサイトのバリアー機能、突起の形態、スリット膜構造、スリット膜機能分子の発現動態等に、どのように影響するかをSV2B遺伝子ノックアウトマウスを用いて解析した。研究代表者が所属する研究室は、SV2A;SV2B遺伝子変異(SV2A+/-;SV2B+/-)マウスの凍結精子をジャクソン研究所から購入した。新潟大学脳研究所附属生命科学リソース研究センターの協力の下、体外受精によりSV2B遺伝子ノックアウト(SV2A+/+;SV2B-/-)マウスを作製し、同マウスを用いた解析を進めた。SV2Bノックアウトマウスの糸球体のバリアー機能、ポドサイトの形態、スリット膜構造を解析した。代謝ケージを用いて経時的に蓄尿(24時間)し、尿中への蛋白排泄量を算出した。その結果、野生型マウスと比較してノックアウトマウスで有意な蛋白尿の上昇が観察された。経時的に腎材料を摘出し、糸球体の形態、ポドサイト機能分子群の発現を解析し、野生型マウスと比較した。糸球体数、糸球体径は両マウス間に差は無かった。一方、共焦点レーザー顕微鏡を用いた免疫組織学的解析でスリット膜機能分子(Nephrin、Podocin、CD2AP、NEPH1など)の発現を詳細に検討したところ、ノックアウトマウスではCD2APの発現強度が著明に低下し、不連続なパターンで観察された。Nephrin、Podocinについても同様の所見が観察された。片腎摘出手術やアルブミン連日投与による蛋白負荷モデルを作製し、腎負荷時におけるスリット膜構造の変化を解析した。ノックアウトマウスは傷害に対する脆弱性を示すことが観察された。シナプス小胞輸送分子SV2Bがポドサイト構造・機能維持にどのように関わっているのかを解明するため、SV2Bノックアウト(KO)マウスを用いて解析した。前年度までの研究では、SV2B KOマウスが蛋白尿を呈し、足突起の消失、基底膜の肥厚を観察した。また、スリット膜機能分子CD2AP、Nephrin、NEPH1と糸球体基底膜分子Lamininの発現パターンの異常を観察した。SV2BとCD2AP、Nephrinの相互作用を観察し、胎生期ラット腎を用いた解析からSV2Bが糸球体発生の初期(S-shaped stage)から発現していることを観察した。今年度はSV2B KOマウス糸球体における他のシナプス小胞輸送関連分子の発現をReal-time PCR法により詳細に解析した。その結果、SV2B KOマウス腎皮質材料において、前シナプスにおいてシナプス小胞とのドッキング・開口に関与する分子であるNeurexinの発現低下が観察された。以上の結果より、SV2BはNeurexinを介してスリット膜構成分子の発現、細胞内輸送に関与していることが示された。

シナプス小胞様輸送機構がポドサイト、スリット膜の機能維持に重要な役割を果たしていることが示唆され、これらの研究成果を北米病理学会誌であるLaboratory Investigation誌に報告した(Lab Invest. 2015;95:534-45)。また、SV2Bに関連する新規分子を同定するため、次世代シーケンサIon protonによる網羅的解析を行い、いくつかの重要な分子を同定した。さらに、前年度作製したPodocinプロモーターにより制御されるタモキシフェン誘導性Cre(CreERT2)トランスジェニックマウスを用いて、スリット膜機能分子の1つであると考えられるEphrin B1のコンディショナルKOマウスを作製した。最終年度は、Podocinプロモーターにより制御されるタモキシフェン誘導Cre(CreERT2)トランスジェニックマウスを用いて、スリット膜機能分子の1つであるEphrin-B1のコンディショナル(Ephrin-B1 CKO)マウスを作製し、そのマウスの解析を行った。胎児期にEphrin-B1発現欠損を誘導した誘導マウス、出生後Ephrin-B1発現欠損を誘導させ2ヵ月経過した誘導マウスでは、有意な蛋白尿が観察されなかったが、出生後Ephrin-B1発現欠損を誘導させ20日経過した誘導マウスでは、コントロールマウスと比較して有意な蛋白尿が観察された。また、上記3つの時期にEphrin-B1発現欠損を誘導させたマウスでは、スリット膜構成分子CD2AP、Nephrin、NEPH1、ZO-の発現パターンの異常が観察され、Ephrin-B1はバリア機能の維持とスリット膜構成分子の正常な局在に必須であることが示唆された。さらに、NephrinとEphrin-B1の結合様式を明らかにし、抗Nephrin抗体刺激によってNephrinだけでなく、Ephrin-B1もリン酸化されることを観察した。以上の結果より、Ephrin-B1は機能的にNephrinと相互作用していることが示唆された。研究期間全体を通じて、シナプス小胞輸送分子SV2Bがポドサイトの構造、機能維持にどのような役割を担っているのかを明らかにするため、SV2Bノックアウト(KO)マウスを用いた解析を主に行った。一連の研究から、SV2Bが前シナプスにおいてシナプス小胞とのドッキング・開口に関与するNeurexinを介してスリット膜構成分子の発現、細胞内輸送に関与していることを明らかにし、これらの研究成果を北米病理学会誌Laboratory Investigation誌に報告した。以上の研究から、シナプス小胞様輸送機構がポドサイト、スリット膜の機能維持に重要な役割を果たしていることが示され、今後の研究にシナプス小胞輸送関連分子を蛋白尿に対する治療のターゲットとした新たな取り組みに貢献できた。腎糸球体上皮細胞(ポドサイト)の細胞間接着装置であるスリット膜の濾過障壁形成・維持におけるシナプス小胞様輸送機構の役割について、シナプス小胞分子SV2B遺伝子破壊(KO)マウスを用いて解析を行った。SV2B KOマウスでは、野生型マウスと比較して有意な蛋白尿を呈し、スリット膜構成分子の異常局在が観察された。また、SV2Bがスリット膜構成分子Nephrin、CD2APと相互作用していることを明らかにした。
鳥類の被食が駆動する昆虫の長距離分散: 摂食実験および遺伝構造パターンによる検証

植物は、様々な方法を用いて種子を遠くへ運び、分布域の拡大を図っている。その主要な方法の一つに、果肉を報酬として鳥に種子散布を託す方法(被食鳥散布)がある。一方で多くの鳥は、果実だけではなく、昆虫も重要な餌資源としている。そこで我々は、卵を持ったメス昆虫が鳥に摂食された場合に、未消化のまま卵が排泄されることで分散に寄与することがあるという仮説を立て、摂食実験を通してこの仮説を検証することにした。こうした鳥による被食を介した分散が成立するには、「卵殻が丈夫である」、「ふ化した幼虫が自力で餌場に到達する」、「単為生殖する」といった条件が必要である。そこで、これらの条件を満たすナナフシの卵をヒヨドリに摂食させた。その結果、多くの卵は破壊される一方で、無傷で排泄され、ふ化する卵もあることが明らかになった。鳥に食べられても子孫を残す可能性を示す本成果は、昆虫が鳥に捕食されると例外なく死に至るものだという常識を覆すものである。地味な見た目をしていることからもわかる通り,ナナフシが積極的に鳥に食べられ分散している可能性は極めて低いと思われる。とはいえ、ナナフシの多くは、翅をもたず能動的な分散能力が極めて低いことが知られている。よって偶発的で低頻度なイベントであったとしても鳥による捕食が、移動分散や分布拡大、異なる個体群間での遺伝子交流に重要な役割を果たしている可能性もある。現在、ナナフシの全国的な遺伝構造を把握に努めており、鳥による捕食を介したナナフシの長距離分散が実際にどの程度の頻度で起こっているのかを検討していく予定である。鳥への摂食実験と分子実験の両面において、申請書に記載した内容を達成できたため。引き続き、野外観察、分子実験室を行い、得られた成果は速やかに論文として投稿する。DNAサンプルを共同研究者から分譲いただいたため,旅費が不要となったことで,金額に余剰が乗じた.次年度の野外調査を予定より多く行うなどの使用計画の変更を行う.
ヘムオキシゲナーゼ1欠損症の発見:その病態の生化学的,分子生物学的解析

1)ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)に対する単クローン抗体を用いた生検肝組織の免疫組織染色で患児肝にはHO-1が染色されなかった.2)患児末梢血細胞およびLCL細胞株を用いてウエスタンブロッティング法を実施したところ,HO-2蛋白は対照と同等に発現がみられたが,HO-1蛋白はヘミンなどのストレス刺激後でも全く発現がみられなかった.以上より本例のHO-1欠損症の診断が確定した.3)HO-1mRNAはRT-PCR法により,その発現が確認された.4)患児および両親のHO-1遺伝子解析から,母親ではエクソン2の欠損,父親ではエクソン3に2塩基欠損があることがわかり,患児はその複合ヘテロ接合体であることが知れた.さらに母親アリルにはAlu-Alu関連遺伝子再構成に基づく,エクソン2を含む大きな染色体遺伝子の部分欠損が証明された.5)正常HO-1遺伝子を含むレトロウイルスベクターの作成し,患児細胞株LCLへ遺伝子導入したところ,HO-1蛋白発現と機能の部分的正常化がみられた.ただしこのHO-1発現は恒常的で,生理的にみられるようなストレス誘導性発現ではなかった.6)患児の2度の腎バイオプシー標本と剖検材料の免疫学的検討から,HO-1欠損症では腎尿細管に対するストレス障害が著明であることが知れた.各種腎疾患においても腎尿細管障害が著明であった.7)正常ヒト末梢血単核細胞をフローサイトメトリーで,単球,リンパ球に画分した.細胞刺激後,HO-1mRNA発現をRT-PCRで,HO-1蛋白発現をフローサイトメトリー法でみると,単球画分でHO-1発現が強く,リンパ球では逆に弱く,細胞系特異的なHO-1発現調節機構の存在が示唆された.1)HO-1に対する単クローン抗体を用いた生検肝組織の免疫組織染色で患児肝にはHO-1が染色されなかった.2)HO-1欠損患児と家族および正常対照者から末梢血単核球を分離し,B95-8培養上清を使用して,EBV芽球化細胞株(lymphoblastoid cell line,LCL)を作成した.これら,および以下の研究においては,細胞採取等はすべて患児の家族および正常対照者の同意のもとに実施した.患児末梢血細胞およびLCL細胞株を用いてウエスタンブロッティング法を実施したところ,HO-2蛋白は対照と同等に発現がみられたが,HO-1蛋白はヘミン,亜ヒ酸,カドミウムなどのストレス刺激後でも全く発現がみられなかった.3)HO-1mRNAはRT-PCR法により,その発現が確認された.4)患者LCL培養系にHO-1の基質であるヘミンを添加すると,患者細胞はヘミン濃度依存性に死滅した.5)患児および両親のHO-1遺伝子解析から,母親ではエクソン2の欠損,父親ではエクソン3に2塩基欠損があることがわかり,患児はその重複ヘテロ接合体であることが知れた.6)患児の2度の腎バイオプシー標本と剖検材料の免疫学的検討から,HO-1欠損症では腎尿細管に対するストレス障害が著明であることが知れた.1)ヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)に対する単クローン抗体を用いた生検肝組織の免疫組織染色で患児肝にはHO-1が染色されなかった.2)患児末梢血細胞およびLCL細胞株を用いてウエスタンブロッティング法を実施したところ,HO-2蛋白は対照と同等に発現がみられたが,HO-1蛋白はヘミンなどのストレス刺激後でも全く発現がみられなかった.以上より本例のHO-1欠損症の診断が確定した.3)HO-1mRNAはRT-PCR法により,その発現が確認された.4)患児および両親のHO-1遺伝子解析から,母親ではエクソン2の欠損,父親ではエクソン3に2塩基欠損があることがわかり,患児はその複合ヘテロ接合体であることが知れた.さらに母親アリルにはAlu-Alu関連遺伝子再構成に基づく,エクソン2を含む大きな染色体遺伝子の部分欠損が証明された.5)正常HO-1遺伝子を含むレトロウイルスベクターの作成し,患児細胞株LCLへ遺伝子導入したところ,HO-1蛋白発現と機能の部分的正常化がみられた.ただしこのHO-1発現は恒常的で,生理的にみられるようなストレス誘導性発現ではなかった.6)患児の2度の腎バイオプシー標本と剖検材料の免疫学的検討から,HO-1欠損症では腎尿細管に対するストレス障害が著明であることが知れた.各種腎疾患においても腎尿細管障害が著明であった.7)正常ヒト末梢血単核細胞をフローサイトメトリーで,単球,リンパ球に画分した.細胞刺激後,HO-1mRNA発現をRT-PCRで,HO-1蛋白発現をフローサイトメトリー法でみると,単球画分でHO-1発現が強く,リンパ球では逆に弱く,細胞系特異的なHO-1発現調節機構の存在が示唆された.
CO・GO導入に伴う新しい学校歯科保健の取組方について

平成7年度から新しく導入されたCO・GOの保有状況の実態を調査したところ,小学生のCO保有者は,平成711年度の平均で26.5%と約4人に一人の割合で保有し、中学生では40.6%と約2人に一人の割合で保有していた.また、GOでは小学生17.6%、中学生で32.0%の者が保有していた。学校検診でのCO・GOを歯科検診で精査した結果、小学生でCOのうち29.0%が齲歯と判定され、中学生では若干高く32.9%であった。GOの判定制度では小学生で約70%、中学生では約60%がGOと判定された。CO導入後の齲蝕羅患状況は、平成7年度以降各学年とも一人平均DMF歯数が明確に減少し、この減少はCOを健全歯と算定することによるものと思われる。また、一人平均DMF歯数の減少に処置歯数の減少がもっとも大きく関与しており、歯科診療所でのCOの対応が適切になされていることが確認された。さらに、COの一年後の変化について学年・性別にコホート観察をした結果、COの一年後の変動では、1年生から2年生にかけて齲蝕に変化する割合が50%以上と高く、その大半が第一大臼歯で、COの学年別出現状況と一致していた.COが齲蝕経験歯になる割合は上顎前歯<小臼歯<第一大臼歯の順に高く、健全歯への変化は逆であった。各学年別にCOが齲歯に変化する歯種をみると、1、2年生では、第一大臼歯、3、4年生では上顎前歯、5、6年生では小臼歯であり、また上顎前歯・小臼歯の齲歯への移行は、男子より女子のほうが早かった。このようにCOの1年後の動向から歯科保健対応のターゲットが明らかになり、きめ細やかな予防対応ができるものと期待される。従って、学校検診をスクリーニングと位置付け、二次検診に歯科診療所の精密検査が有効であり、地域歯科医療の連携に学校歯科保健活動が中核的役割を果たさなければならないと考えられる。山形県米沢市では、平成7年度からの学校における健康診断の診査基準が改正され、新たに導入されたCOおよびGOに対し、精密検査と事後指導の受診を勧める「歯科受診のすすめ」を配布し、地域歯科診療所において対応することとした。そこで、平成7年度から10年度の同市小学校全児童を対象に、う蝕罹患状況、CO・GO保有状況、CO・GO保有者の来院状況と精密検査結果、さらにそれらの経年的推移等の調査から新たな学校歯科保健への取り組み方について考察した。平成7年度から10年度の米沢市の小学校全児童数は、それぞれ6,389名、6,288名、6,076名、5,987名で、各年度のCOの保有者率は、19.2、25.8、25.2、30.2%を占め、いずれも高率で約4人に一人が保有者であった。CO保有者の歯科診療所における精密検査結果では、COがCOと判定された歯は50.7、54.0、54.2、59.5%と経年的な増加傾向を示した。

また、COがCと判定された歯は40.1、32.2、30.0、26.2%と経年次的に明瞭な減少傾向を示し、COを健全歯と判定された歯は9.2、13.8、15.8、14.3%であった。GO保有者の精密検査結果においても、GOがGOと判定された者は69.0、70.8、59.9、68.4%、G者と判定された者19.0、24.6、26.3、20.1%であった。これらの結果を踏まえてCOあるいはGOの保有者を学校の現場だけで適切かつ十分な対応を行うのは難しく、専門家による精密検査を行い、個々に適した事後指導を行う歯科保健の対応が必要と考えられた。さらにCOが検出基準に導入される前の全児童の一人平均DMF歯数(H5:2.3歯,H6:2.1歯)と、平成7年度以降の一人平均DMF歯数(H7:1.7歯,H8:1.4歯,H9:1.2歯,H10:1.0歯)では、経年的に明らかな減少が認められた。これはCOが健全歯と算定され、それが約30%近く検出される状況にあり、児童の一人平均DMF歯数に大きく影響を及していると思われた。平成7年度から導入されたCO・GOの保有状況の実態を調査したところ、小学生のCO保有者は、平成711年度の平均で26.5%と約4人に一人の割合で保有し、中学生では40.6%と約2人に一人の割合で保有していた。また、GOでは小学生17.6%、中学生で32.0%の者が保有していた。学校健診でのCO・GOを歯科診療所で精査した結果、小学生でCOのうち29.0%が齲歯と判定され、中学生では若干高く32.9%であった。GOの判定精度では小学生で約70%、中学生では約60%がGOと判定された。CO導入後の齲触罹患状況は、平成7年度以降各学年とも一人平均DMF歯数が明確に減少し、この減少はCOを健全歯と算定することによるものと思われる。一人平均DMF歯数の減少に処置歯数の減少が最も大きく関与しており、歯科診療所でのCOの対応が適切になされていることが確認された。さらに、COの一年後の変化について学年別・性別にコホート観察をした結果、COの一年後の変動では、1年生から2年生にかけて齲蝕に変化する割合が50%以上と高く、その大半が第一大臼歯で、COの学年別出現状況と一致していた。COが齲蝕経験歯になる割合は上顎前歯<小臼歯<第一大臼歯の順に高く、健全歯への変化は逆であった。各学年別にCOが齲歯に変化する歯種をみると、1、2年生では第一大臼歯、3、4年生では上顎前歯、5、6年生では小臼歯であり、また上顎前歯・小臼歯の齲歯へ移行は、男子より女子のほうが早かった。このように、COの1年後の動向から歯科保健対応のターゲットが明らかになり、きめ細やかな予防対応ができるものと期待される。従って、学校健診をスクリーニングと位置付け、二次検診に歯科診療所の精密検査が有効であり、地域歯科医療の連携に学校歯科保健活動が中核的役割を果たさなければならないと考えられる。