hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現在進行中の市町村合併に関する地理学的研究

わが国において現在進行中の「平成の大合併」に対して資料提供を行うために,2002年と2003年の8月にドイツ8州の市町村制度の調査を行い、ある程度成果を得た。予想していたように、西ヨーロッパでは1970年ころに人口8000人程度を目標とした市町村合併を行って以後,わが国のように再度合併を推進しようとしている国はなく,旧西ドイツでは当時の行政地域改革によって形成された市町村連合が依然として維持され,単一自治体への移行はほとんどないことが判明した。市町村連合には上位の組織が強い力を持つものと,ただ単に共同の行政機関を行うだけのものとがあるが,いずれもその運営にはかなりの努力がなされている。それにもかかわらず,市町村連合が存続するのは「市民に身近な政治(Burgernahe)」の思想であり,単一自治体においてさえベチルク(地区)制度によってある程度の自治が認められている。わが国では,明治行政村によって自然村的自治は早く失われ,地方自治の思想が十分成熟しなかったし,郡の廃止も市町村の規模拡大に影響しているのを感ずる。ドイツ調査に多くの時間を要したがなお未完成の状態で,国内の市町村合併に関する調査はあまりできないままに終わった。雑誌「地理」の合併特集号では,財政力指数と合併要綱の分析によって,大合併後においても財政の改善はあまり期待できないことを明らかにし,生活圏や地城アイデンティティを無視した財政問題主導の「平成の大合併」について批判的な意見を述べた。埼玉県や長野県での調査結果については報告の段階にはない。わが国において現在進行中の「平成の大合併」に対して資料提供を行うために,2002年8月にドイツの市町村の実態調査を行い,ある程度成果を得た。予想していたように,西ヨーロッパでは1970年ごろに人口8000人程度を目標とした市町村合併を行って以後,わが国のように再度合併を推進しようとしている国はなく,ドイツでは当時の行政地域改革によって形成された二重式市町村が依然として維持され,単一自治体への移行はほとんどないことが判明した。二重式市町村には上位の組織が市町村連合として強い力を持つものと,ただ単に共同の行政機関を行うだけのものとがあるが,いずれもその運営にはかなりの努力を要する。それにもかかわらず,二重式市町村が存続するのは「市民に身近な政治(Burgernahe)」の思想であり,高度な近代的行政のために上位組織をおいている。単一自治体においてさえ地区制度によってある程度の自治が認められている。わが国では,こうした「自分たちの地域は自分たちの手で」治めねばならないとする地方自治の思想が十分に成熟していないのを感ずる。ドイツ調査に多くの時間を要したため,国内の市町村合併に関する調査はあまり行っていない。雑誌「地理」の合併特集号には,財政力指数と合併要綱の分析によって,大合併後においても財政の改善はあまり期待できないことを明らかにし,生活圏や地域アイデンティティを無視した財政問題主導の「平成の大合併」について批判的な意見を述べた。これまで,新産都による広域合併を行った倉敷市や広域連合を捨てて合併に走る広島県高田郡6町の動向などを調査しており,来年度は国内の調査をさらに進める予定である。わが国において現在進行中の「平成の大合併」に対して資料提供を行うために,2002年と2003年の8月にドイツ8州の市町村制度の調査を行い,ある程度成果を得た。予想していたように,西ヨーロッパでは1970年ころに人口8000人程度を目標とした市町村合併を行って以後,わが国のように再度合併を推進しようとしている国はなく,旧西ドイツでは当時の行政地域改革によって形成された市町村連合が依然として維持され,単一自治体への移行はほとんどないことが判明した。

それにもかかわらず,市町村連合が存続するのは「市民に身近な政治(Burgernahe)」の思想であり,単一自治体においてさえベチルク(地区)制度によってある程度の自治が認められている。わが国では,明治行政村によって自然村的自治は早く失われ,地方自治の思想が十分成熟しなかったし,郡の廃止も市町村の規模拡大に影響しているのを感ずる。ドイツ調査に多くの時間を要したがなお未完成の状態で,国内の市町村合併に関する調査はあまりできないままに終わった。雑誌「地理」の合併特集号では,財政力指数と合併要綱の分析によって,大合併後においても財政の改善はあまり期待できないことを明らかにし,生活圏や地域アイデンティティを無視した財政問題主導の「平成の大合併」について批判的な意見を述べた。埼玉県や長野県での調査結果については報告の段階にはない。
遺伝子群発現プラズマ流による細胞反応誘導法の開発

プラズマ流の物理刺激が細胞界面に輸送される機構について,水中に発生する1次ストリーマが1A以下の比較的小さな電流で放電し荷電粒子を輸送するのに適していることを示した.遺伝子群の発現解析については,プラズマ処理した培地の刺激の強さにより細胞に与える刺激の支配因子が過酸化水素からそれ以外の化学種になることを明らかにした.細胞表面の観察をAFMにより行い,プラズマ処理培地への暴露により細胞の形態が変化することを示した.本研究は,プラズマ流の細胞への干渉作用を利用して,標的とした遺伝子群を選択的に発現させ,細胞反応を誘導する手法を開発することを目的とする.平成24年度は,平成23年度で行った,1プラズマ流の物理刺激が細胞界面に輸送される機構,2遺伝子群の発現解析,3細胞界面構造の変化の解析を基盤に,4細胞反応誘導法の開発について取り組んだ.当初計画に従い,平成23年度に解析した遺伝群の発現解析について,再現性と定量評価の検証を行った.再現性については,網羅的遺伝子解析法の1条件当たり4サンプルの解析を行い,データの信頼性について検証した.また,定量評価については,リアルタイムPCRにより抗酸化遺伝子発現について検証した.網羅的遺伝子解析については,解析ソフトGene Springを導入して,クラスター解析,GO解析などを行い,過酸化水素との違いが有意に存在することを示した.特に,Unfolded Protein ResponseやActivation of the AP-1 family of transcription factorsなどに関する遺伝子群発現経路について,プラズマの刺激が過酸化水素より大きくなることを示した.また,プラズマ輸送機構についても検証し,化学輸送を支配する熱流動場生成機構が液面表面の帯電により大きく影響を受けることを明らかにした.また,帯電の極性が変化することと,印加している電界の向きが同期することで,印加電圧の極性に関わらず一方向に流動場が形成されることを明らかにした.プラズマ流の物理刺激が細胞界面に輸送される機構について,水中に発生する1次ストリーマが1A以下の比較的小さな電流で放電し荷電粒子を輸送するのに適していることを示した.遺伝子群の発現解析については,プラズマ処理した培地の刺激の強さにより細胞に与える刺激の支配因子が過酸化水素からそれ以外の化学種になることを明らかにした.細胞表面の観察をAFMにより行い,プラズマ処理培地への暴露により細胞の形態が変化することを示した.本研究は,プラズマ流の細胞への干渉作用を利用して,標的とした遺伝子群を選択的に発現させ,細胞反応を誘導する手法を開発することを目的とする.平成23年度は,研究実施計画に従い,(1)プラズマ流の物理刺激が細胞界面に輸送される機構,(2)遺伝子群の発現解析,(3)細胞界面構造の変化の解析,について取り組んだ.(1)では,プラズマ流を水中に生成し,ストリーマの生成過程を詳細に検証した.また,ストリーマ生成に伴う気泡の生成消滅についても可視化を行い,その過程を観察した.これにより,水中で発生するストリーマは1次ストリーマと2次ストリーマに分類でき,1次ストリーマでは1A以下の比較的小さな電流で収まるのに対し,2次ストリーマでは1A以上の大きな電流が発生することを明らかにした.この際,1次ストリーマは半径0.5mm程度の領域内に形成されるが,2次ストリーマは1mm以上の長さに至り,広範囲に影響を与えることが明らかになった.(2)では,プラズマにより生成された化学種などの輸送による抗酸化遺伝子の発現についてリアルタイムPCRを利用して検証を行った.さらに,DNAマイクロアレイの結果についてGene Ontology解析を進めた.HeLa細胞の抗酸化遺伝子の発現傾向は,プラズマ照射培地と過酸化水素培地と比較すると,プラズマ照射培地の方が有意に大きいことが明らかになった.これは,細胞増殖率や顕微鏡観察結果とは異なる傾向であり,今後詳細に検討していく必要がある.DNAマイクロアレイについての新規解析は,委託解析にするのではなく,大学共同設備の解析装置を利用することにしたため,平成24年度に行う予定である.(3)の細胞界面構造の変化については,共焦点レーザー顕微鏡による精細な画像を撮影するための準備を行っている段階である.DNAマイクロアレイ解析を平成23年度に委託解析で行う予定であったが,委託解析は金額が高額なため,東北大学に平成23年度導入されたDNAマイクロアレイ解析装置を利用してサンプル数を5倍程度多くして実験を行うことにした.共同研究設備として導入された解析装置の利用は平成24年度からであったため,平成23年度では過去に行ったDNAマイクロアレイ解析結果の分析とリアルタイムPCRによる遺伝子発現傾向を検討し,サンプルの実験条件抽出を合わせて進めた.これらの事由により,平成23年度の実験計画からは若干の遅れが生じている状態である.水中プラズマの熱流動場解析については概ね順調に進んでいる.平成24年度では,DNAマイクロアレイ解析を東北大学の共同実験設備を利用して遂行する予定である.研究支援者を短期間雇用することで,DNAマイクロアレイ解析を促進させ,Gene Ontology解析やPathway解析を通し,プラズマ流と遺伝子群発現の相関を明らかにする.さらに,平成24年度に計画していた細胞反応誘導法の開発についても取り組む.プラズマ輸送に関しては申請者が有している数値解析システムを利用し,詳細に各因子の輸送機構を実験結果と統合して検証する.解明した結果を基に,プラズマ輸送を最適化し,細胞界面の反応場・流動場を制御する.さらに,細胞に発現する遺伝子群と発現経路の特定より,細胞界面流動制御による標的とする遺伝子群の発現を選択的に行う細胞反応誘導法の開発を目指す.

次年度使用額は,当初計画していたDNAマイクロアレイ解析を次年度に延期することによって生じたものであり,延期したDNAマイクロアレイ解析と解析を促進させるための研究支援者の雇用に必要な経費として平成24年度請求額と合わせて使用する予定である.
微生物集団機能を用いた有機性未利用資源の効率的分解と再利用

有機性廃棄物の分解処理過程に関わる微生物の菌相解析およびその変遷の追跡のために、世界で初めて本格的にGGE法やFISH法などの分子生態学的手法を導入した。分子生態学的手法の導入には、他生物由来の核酸関連物質の混入を防ぐなど、DNA抽出や増幅に工夫が必要であった。アルカリ性で安定に働いている生ゴミ分解処理に関わる微生物の解析を行ったところ、処理過程において微生物叢に大きな変化はなく、常に優占敵に存在する微生物が確認された。この微生物はいわゆる難培養であったが、定量PCRによる存在確認やFISH法による追跡法を利用することにより、単離することができた。この優占種は驚くべきことに、ブドウ糖をはじめとする多くの食品成分に対する資化能がなく、わずかにゼラチンに対する分解活性を持っていた。この微生物叢の中で強いプロテアーゼ活性を持つ微生物がこの菌だけであることと、本菌に耐熱性・耐アルカリ性があることがこの菌が集団内で優占種となっている要因と考えられた。詳細な分類学的な結果、本菌をCerasibacillus Quisquiliurum gen.nov.sp.nov.と命名した。本屋は既に活性汚泥等から取得されていた難培養微生物と類似の性質を示した。一方、Cerasibacillusと並んで優占種とされたBacillus thermoamylovoransは、でんぷん分解菌として有名な高温菌であることから、同様な生き残り戦略が想定されたが、生ゴミ分解中の本金のアミラーゼ生産は多くなく、でんぷんの分解に対する本菌の貢献は明確でなく、また優占種となる要因も明確でなかった。調べた範囲内では、菌叢に違いは見られるものの、生ゴミ分解過程中の微生物叢はおおむね安定であり、外部から大腸菌のような外来微生物が侵入してきてもいつけることはできなかった。この要因は不明であるが、抗生物質のような薬剤作用ではなく、栄養素・生活場所等のシェアーのような要因であることが推察された。(1)本研究者らは既に、生ゴミなどの有機性廃棄物を効率的に分解する微生物集団に於いて、優占的に存在する難培養性バクテリアBLx菌を取得している。今年度は、この菌の生理的性質を詳細に調べ、この菌がなぜ集団中で優先的に存在するのか、生ゴミ分解過程においてなにをしているのか、を解明した。まず本菌の優占的存在の要因が、生ゴミ分解過程に於ける環境、すなわちアルカリ性、高温、高塩濃度にあり、BLxはそのような条件に耐性を示すことが明らかとなった。さらに優占のもう一つの条件、すなわち生ゴミ中の何を分解しているかについては、本菌が蛋白分解酵素を持つことを明らかにした。恐らく本菌は生ゴミ中の蛋白分解に関わっているものと判断した。(2)農産廃棄物および畜産廃棄物から効率的に高品質のコンポストを生産することのできる微生物集団を経時的に追跡した。その結果、プロセスの前期および後期にそれぞれ優占的になる微生物の存在を確認、コンポスト中からの単離に成功した。これらの微生物はそれぞれ前期および後期の環境条件に適応した性質を示した。現在、これらの微生物の詳細な生理的性質を検討すると共に、優占種の強化、そのための運転条件の改良等によるプロセスの効率化を検討している。

(1)生ゴミなどの有機性廃棄物を効率的に分解する微生物集団に於いて、優占的に存在する難培養性バクテリアBLx菌を取得、本菌の持つ耐アルカリ性、耐高温性、耐塩濃性が生ゴミ分解過程に於ける環境に合〓していることが本菌の優先性の要因であることを明らかにした。さらに今年度は、本菌の蛋白分解酵素が生ゴミ分解過程において実際に発現していること、さらには生ゴミ分解過程の酵素と本菌酵素のアミノ酸配列の比較から、生ゴミ分解過程で生産される蛋白分解酵素の殆どが本菌由来であることを証明した。(2)BLx菌は、培養条件を揃えた当研究室の実験では繰り返し主要菌として検出され、また他のコンポスト工程においてもBLxと類似した部分rDNAシーケンスが検出されているが(いずれも菌株未同定)、研究に協力して頂いた一般家庭の生ゴミ処理装置からは、検出できる場合とできない場合があった。すなわち生ゴミ分解処理過程に存在する微生物は、投入されるゴミの性質や装置の置かれた環境、運転条件等によってかなり大〓く変動することが判明した。(3)生ゴミ分解過程に存在するし、容易に単離することできるある種の微生物は、単独培養では著量のアミラーゼを分泌するが、この微生物は、生ゴミ分解過程においてはアミラーゼを生産しておらず、でんぷん分解は他の微生物の働きによって行われていることが確認された。(4)本装置は基本的には好気発酵用に設計されているが、実際の微生物集団中には好気・嫌気微生物が入り混じって存在しており、独特の相互関係を維持していると考えられた。(5)以上のように、集団中の微生物機能は、単離された状態とは異なったものであり、微生物の集団機能の〓の解析の為には、集団に於ける個々の微生物の生理機能の解析が必須であることが明確になった。本研究者らは昨年度までに既に、生ゴミ分解コミュニティにおける優占種であるBLx菌を単離し、その性質を明らかにすると共に、生ゴミ分解中の各種酵素活性を測定した。本年度はさらに、(1)BLx菌の進化分類学的研究を行い、本菌が新属・であることを明らかにし、Cerasibacillus quisquiliarum, gen.nov.sp.nov.と命名した。さらにこの菌がゼラチン分解性のプロテアーゼ活性を持つこと、耐アルカリ性、耐熱性、耐塩性を併せ持つことが、本菌がある種の生ゴミ処理過程における優占種になる要因と結論した。(2)生ゴミ分解過程に検出される各種酵素活性をザイモグラム等により解析し、さらにそれぞれのフェイズから単離した微生物の有する酵素活性と比較することによって、分解過程のそれぞれのフェイズにおいてどの微生物の分泌した酵素が主要な役割を演じているかを推察した。(3)分解過程から精製した酵素および単離微生物の培養液から精製した酵素について、そのN末端アミノ酸配列を比較することにより、上記推察が正しいことを検定した。(4)上記生ゴミ分解ミクロフローラは、分解装置の安定運転中は安定した微生物種からなることを、分子生態学的手法により証明した。(6)上記の結果をもとに、廃棄物の分解処理・再利用に関わる微生物集団の特徴、その解析法等について総括した。
パニック障害の集団認知行動療法の効果検討

パニック障害の治療は認知行動療法と薬物療法があるが,臨床的には併用することが多い。近年,併用療法の効果を示す研究が散見されるようになったものの,どのような薬物を選択すると,より高い治療効果が得られるかを検討している研究はまだ少ない。本研究では,薬物の違いがパニック症状改善の程度やその速度にどのような影響を及ぼすかについて検討した。参加者41名の評価尺度全てが,併用療法施行後に有意な改善を認めた。ベンゾジアゼピン系抗不安薬の定期使用より,頓服使用の方が全ての評価尺度で有意な改善を認めた。これは認知行動療法が前頭葉に作用するため,使用量が少ない方がその作用を阻害しにくいのではないかと推察した。一方,抗うつ薬,抗精神病薬,そして気分安定薬の使用有無は有意差を認めなかった。またSSRI使用群は未使用群より速く破局的認知を改善したが,ベンゾジアゼピン系抗不安薬の使用方法,抗精神病薬や気分安定薬の使用有無などで改善の速さに有意差を認めなかった。結論的には,最終的に破局的認知を有意に改善した。SSRIは最終的にパニック症状全般を改善し,早期に破局的認知の再構成を促す可能性があるため,併用療法に使用する薬物として好ましい。一方,ベンゾジアゼピン系抗不安薬の服用方法の違いは破局的認知の改善の速さに影響を及ぼすことはなかったが,定期服用より頓服使用の方が最終的にパニック症状全般をより改善するため,併用療法のベンゾジアゼピン系抗不安薬使用方法としては頓服使用が望ましい。広場恐怖を伴う/伴わないパニック障害に対して、選択的セロトニン再取り込み阻害薬やベンゾジアゼピン系抗不安薬などの薬物治療と認知行動療法の効果の違いや、どのような患者にどちらの治療が効果的なのか、それぞれの治療因子を探るために、薬物療法による通常治療群と通常治療に集団認知行動療法を追加した群とに分けて比較検討をするための準備を行った。それぞれの群に対して、パニック発作、予期不安、広場恐怖の程度などのパニック障害の症状や付随してよく認める抑うつや生活の質などの改善度やその改善の経過の違いを比較検討するために、PDSSまたCGIなどの客観評価尺度を医師が評価し、患者にはMI、FQ、ACQまたBSQなどの自己記入式評価尺度を記入してもらった。本年度は、まず集団認知行動療法の心理教育の資料作りとしてパソコンやプレゼン用ソフトやプロジェクターを購入した。また集団認知行動療法の治療因子の分析のために、ボイスレコーダーも併せて購入した。そして集団認知行動療法を1グループ実施した。また通常治療の患者にも研究の参加を募った。両群ともに改善を示したが、集団認知行動療法併用した群は、通常治療群と比較して、特に広場恐怖の改善を認めた。これは、我々が今までに同じ治療構造で集団認知行動療法を施行してきた結果と同様であった。まだサンプル数が不足しており結果を出すことは時期尚早であるものの、仮説(1)で立てた、集団認知行動療法群の方が、パニック障害の症状である予期不安や併存しやすい広場恐怖の症状の軽減をさせやすい感触を得ることができた。また仮説(2)で立てた、集団認知行動療法群では、「自分だけが病気で苦しんでいるのではない」という普遍性に気づき、不安を軽減することで希望が持てるようになることが治療因子として作用する可能性に手ごたえも感じることができた。引き続き例数を増やして、結果を出していきたい。昭和大学病院附属東病院にて加療中のパニック障害患者を対象に,通常治療群と集団認知行動療法追加群にグループ分けを行い,集団認知行動療法の効果について検討した。両群の対象者には,自己記入式質問紙と客観的質問紙を治療前後に施行することで,効果の差異を明らかにするため、パニック障害の主要評価項目はパニック障害重症度評価尺度

日本語版(PDSS-J)とし、また副次評価項目として,Mobility Inventory (MI)やFear Questionnaire (FQ)やAgoraphobic Cognitions Questionnaire (ACQ)やBody Sensations Questionnaire (BSQ)などの評価尺度を用いた。通常治療群は薬物治療を中心とした日常診療を行い,認知行動療法群と同時期に同じ質問紙を含めた精神状態の評価を施行した。認知行動療法群は診断面接1回(個別,45分/回),集団認知行動療法10回(集団,90分/回),治療後面接1回(個別,45分/回)の計12セッションを1クールとした。集団セッション10クールを実施した。構成であるが,心理教育としてパニック障害の症状や病態や治療法などの講義30分間,認知療法と行動療法の実践60分間とした。前半5回は主に認知療法的アプローチを中心として,後半5回は主に行動療法的アプローチとする。平成22年度は集団認知行動療法追加群は2グループ施行した。男性6名、女性6名の合計11名が参加を表明したが、うち男性1名は途中で脱落となった。それ以外のメンバーは積極的に参加し、パニック障害の症状の緩和および改善が見られた。まだ数が少ないため解析は不十分であるが、通常治療群と比較して集団認知行動療法追加群は日常生活の行動範囲が拡大していたことから、集団認知行動療法による治療効果があったと考えられる。特に通常治療で行われている薬物療法では改善しにくいと従来言われている広場恐怖の症状に効果的であった。これは、当初の予想通りの結果であり、これからデータを蓄積し解析を進めていく予定である。パニック障害の治療法には薬物療法と認知行動療法(Cognitive-Behavioral Therapy以下CBT)があるが、本研究の目的はパニック障害患者に併用療法を施行し、その効果および相応しい薬物療法について検討することである。昭和大学病院附属東病院に通院中のパニック障害患者を対象とし、薬物療法を施行中に、集団認知行動療法を併用した併用群と、薬物療法単独群と比較し検討した。当初の予想と異なり、薬物療法単独群については評価項目の多さや回数が多いため、協力が得られにくく期間中に解析可能なデータ収集が十分に出来なかった。また平成24年度の併用群でも診療という形では施行できたものの、対象患者の選択がうまくいかずインシデントが発生してしまい、十分なデータ収集が出来なかった。収集できた情報を用いて、研究当初の目的の一つであった、併用療法の際に効果的な薬物療法について解析しまとめることが出来たので、国内外の二つの学会で以下について発表報告した。諸外国と同様に本邦のパニック障害患者でも、薬物療法とCBTの併用は効果があることが分かった。CBTとSSRI併用は最終的にはパニック症状全般を改善し、加えて早期に破局的認知の再構成を促す可能性があり、併用療法の薬剤として好ましいことがわかった。一方、BDZの使用方法の違いは破局的認知の改善の速さに影響を及ぼすことはなかったが、定期使用より頓服使用の方が最終的にパニック症状全般をより改善するため、頓服使用が望ましいことがわかった。国際学会である2nd The Asian College of Neuropsychopharmacologyにて、JSNP Excellent Presentation Award for AsCNP 20110を授与された。
フーリエ解析と順序構造

1.フーリエ解析関係の研究(イ) F.andM.Rieszの定理の拡張に関する研究は局所コンパクトアーベル群の場合,多くの拡張が得られてきたが,hypergroupの場合,更に非可換コンパクト群について拡張が得られた。(ロ) Riesz setの積集合が再びRiesz setになるというBochnerの定理は一般の局所コンパクトアーベル群で拡張が得られてきたが,更に非可換コンパクト群について拡張が得られた。(ハ) hypergroup上のフーリエ解析についてdisk hypergroupの理論は得られていたが,更にdiscreleの場合に拡張することができた。(イ)topoltgical linear spaceでsemi-normについて完備になることのRiesz-Fisherの定理は一般には成立しないことが発見され,この定理が成立するための必要十分条件が得られた。(ロ)ordrered linear spaceの有界部分集合について一般上限,一般下限が定義されることを発見し、これらの性質をしらべ,これらに関してdistributive lawが成立するための必要重十分条件がその空間がRiesz spaceになることを証明することができた。(ハ)Optimization理論は実数値に関する理論であるが,ordered linear space(又はordered topological linear space)に値をとる関数のoptimization理論を創設し,その基礎理論を構成した。この理論は従来の理論以上に応用が期待される。1.フーリエ変換に関する研究(1)hypergroupの調和解析ではF.and M.Rieszの定理についてdisk hypergroupで得られたKaujinの定理の拡張が得られた。(2)hypergroupにおけるrandom walkについて今まで得られている確率論の諸定理に対応する定理が種々得られた。(3)群の調和解析を研究するにあたり凸錐の研究の重要性が認識されてきたがそれにはpartiallyordeied lincav spaceの理論の研究が必要であることが分った。(1)一般のovdeved linear spaceでは2つの要素のnupremumやinfimumは存在しないことが多い。これに関し、一般のsupやinfの概念が導入して種々の性質を研究した。(2)位相と順序の関係を調べると興味のあることが見つかってきた。例えば順序のweak-Fatou propertyから位相の完備性を導くAmemiyaの定理が一般に成立しない。しかし、Amemiyaの定理が成立するための必要十分条件が得られた。3.スペクトルとF.and M.Riessの定理の研究が山口によって得られ、amenableな群の研究が高橋によって得られた。4.フーリエ変換と他の数学分野に関連する研究について木村、和嶋、金田によってなされた。1フーリエ変換に関する研究(イ)F.and M.Rieszの定理は可換局所コンパクト群上で得られていたが、更にhyper groupの場合の拡張が得られた。(ロ)Riesz setの積が再びRiesz setになるというBochnerの定理について可換局所コンパクト群だけでなく非可換コンパクト群についてもBochnerの定理の拡張が得られた。(ハ)hyper groupの調和解析についてdisR hyper groupの理論を更に拡張して一般のdiscreteの場合について拡張した理論が得られた。2 Order structure in topologicallinear spaceに関する研究(イ)ノルムの完備性に関するRiesz-Fisherの定理が一般には成立しないことが発見され、更にこのRiesz-Fisherの定理が成立するための必要十分条件が得られた。(ロ)Ordered linear spaceの有界部分集合について、一般上限、一般下限が定義されることを発見し、これらの一般的性質をしらべ、これらに関して配分律が成立するための必要十分条件がその空間がRiesz空間になることを証明することができた。(ハ)Optimization理論をordered linear to pologicalspaceの中で展開する理論的整備を行った。3非可換コンパクト群の研究山口、高橋によってF.and M.Rieszの定理を非可換コンパクト群上においても成立することが証明された。4フーリエ解析に関連した他の数学分野に関する研究(イ)木村によって理論物理の分野で磁気構造の分子動力学の研究がある。(ロ)和嶋等によって、有限群の拡張理論の研究がある。
創傷治癒過程の肉芽形成を制御する因子に関する基礎的研究

1、GABA誘導体七あるピラセタム授与によって、創傷治癒が促進されることが明らかになった。ことに創収縮の作用が強いことが特徴的である。この物質は中枢神経において神経伝達物質を介して神経間の連絡の増強作用があることが推定されている。この物質は経口投与でも腹腔内投与でも効果の発現が認められるが、局所投与では効果が得られないため、作用機序としては中枢性あるいはホルモンの作用を通じて働いている可能性が有る。2、ピラセタムと同様に皮弁の延長効果のあるトロンボキサンA2阻害物質であるs-1452を用いて同様に創傷治癒促進効果の有無を検討したが、ここでは創傷治癒促進効果は得られなかった。血小板凝集抑制作用が創傷治癒の初期にはマイナスの作用を持つことが推定できた。3、臨牀においては褥瘡が最も重要な問題となっているが、このモデルとなる動物はない。褥瘡モデルとしてラットの皮下に鉄板を挿入し、体表に磁石を置き、一定の間隔で阻血再潅流を繰り返した。体表の血流量はドップラー血流計で測定した。圧迫を解除すると皮弁は一過性に血流量が増加した。圧迫時間が3時間を越えると褥瘡に近い全層の壊死を生じた。このモデルによって安定した褥瘡モデルが作成できることが明らかになった。今後はこのモデルを使用し、褥瘡の創傷治癒過程を検討できる。阻血再還流障害が褥瘡の基本的な病態であることを明らかにした。4、創傷治癒の増殖期の持続状態であると考えられるケロイド、肥厚性瘢痕の動物モデルを考案した。この過程で肉芽形成に表皮化が関与していることが推定された。5、肥厚性瘢痕の表皮の免疫組織学的検討を行ない、基底細胞が増殖促進された状態にあることが示された。すなわち表皮化が肉芽形成を部分的に制御していることが明らかになった。1、創傷治癒が遅延したモデルとしてdb/dbマウスを用い、切開創ならびに開放創を作成し、経時的に抗張力の測定と組織切片を作成した。db/dbマウスでは正常同系マウスに比較して有意に抗張力の低下、創の閉鎖の程度が傷害されることを確認した。創傷治癒遅延が神経伝達物質の減少によって生じている可能性があるため、中枢神経において神経伝達物質を介して神経管の連絡の増強作用があることが推定されている物質ピラセタムを経口投与し、創傷治癒の程度を検討した。その結果db/dbマウスにピラセタムを投与すると創傷治癒の傷害が軽減された。肉芽組織形成に関する現在末梢神経の染色、神経伝達物質の投与実験により創傷治癒と末梢神経の関係を明らかにする予定である。2家兎耳介に創部の条件を以下のように変えてケロイドの動物モデルの作成を試みた。(1)軟骨を残し、フィルムドレッシングで被覆(2)軟骨を残しフィルムドレッシングなし(3)軟骨を残し、周辺の表皮をバイポーラにて焼灼し、フィルムドレッシングで被覆(4)軟骨を切除しフィルムドレッシングで被覆(5)軟骨を切除し、周辺の表皮をバイポーラにて焼灼しフィルムドレッシングで被覆。このように条件を変化させて創の盛り上がりを計測したところ、創周囲を電気メスにて焼灼したモデルでは、創傷治癒早期の活動性の高い組織が長期間にわたって得ることができた。創傷治癒初期の研究やさまざまな局所療法のモデルとすることは可能であると思われる。

3、血管拡張作用を持つ物質と肉芽内での血管新生の関係を探るため、トロンボキサンA2受容体拮抗剤の創傷治癒促進効果を実験モデルにて検討した。結果は開放創モデルでの創の上皮化、肉芽形成に関しては対象と差は認められず、この実験から判断すると皮弁の血流改善作用を持つ薬剤すべてが創傷治癒促進作用を持つわけではないことが明らかになった。1、GABA誘導体であるピラセタム投与によって、創傷治癒が促進されることが明らかになった。ことに創収縮の作用が強いことが特徴的である。この物質は中枢神経において神経伝達物質を介して神経間の連絡の増強作用があることが推定されている。また末梢神経の再生にも関与している可能性がある。現在、神経線維、神経伝達物質の染色を免疫組織学的に施行している。2、神経伝達物質の投与実験として、サブスタンスPの局所投与実験を糖尿病マウスを使用して施行した。サブスタンスPによる明らかな創傷治癒促進効果は認められなかった。3、創傷治癒の臨牀においては褥創が最も重要な問題となっているが、このモデルとなる動物はない。褥創モデルとしてラットの皮下に鉄板を挿入し、体表に磁石を置き、一定の間隔で阻血再潅流を繰り返した。体表の血流量はドップラー血流計で測定した。圧迫を解除すると皮弁は一過性に血流量が増加した。圧迫時間が3時間を越えると褥創に近い全層の壊死を生じた。このモデルによって安定した褥創モデルが作成できることが明らかになった。今後はこのモデルを使用し、褥創の創傷治癒過程を検討できる。4、創傷治癒を考える上で創部の感染のコントロールが重要であるが、マウス、ラットに感染創モデルを作成することは意外と困難である。皮膚を圧挫するか熱傷を起こしたのち、その皮下に異物と黄色ブドウ球菌、緑膿菌の培養液を含んだ細菌浮遊液を埋入することにより、感染創モデルを作成することができた。この物質は経口投与でも腹腔内投与でも効果の発現が認められるが、局所投与では効果が得られないため、作用機序としては中枢性あるいはホルモンの作用を通じて働いている可能性が有る。2、ピラセタムと同様に皮弁の延長効果のあるトロンボキサンA2阻害物質であるs-1452を用いて同様に創傷治癒促進効果の有無を検討したが、ここでは創傷治癒促進効果は得られなかった。血小板凝集抑制作用が創傷治癒の初期にはマイナスの作用を持つことが推定できた。3、臨牀においては褥瘡が最も重要な問題となっているが、このモデルとなる動物はない。褥瘡モデルとしてラットの皮下に鉄板を挿入し、体表に磁石を置き、一定の間隔で阻血再潅流を繰り返した。圧迫時間が3時間を越えると褥瘡に近い全層の壊死を生じた。このモデルによって安定した褥瘡モデルが作成できることが明らかになった。今後はこのモデルを使用し、褥瘡の創傷治癒過程を検討できる。阻血再還流障害が褥瘡の基本的な病態であることを明らかにした。4、創傷治癒の増殖期の持続状態であると考えられるケロイド、肥厚性瘢痕の動物モデルを考案した。この過程で肉芽形成に表皮化が関与していることが推定された。
カルシウム-αサイアロンナノボールの創製と応用

今年度は,SiO_2-Al_2O_3-CaO系の炭素還元窒化法によるCa-αサイアロンナノボールの生成メカニズムについて解析した.さらに,合成したサイアロンナノボール粉末を原料として緻密体及び多孔体の作製を行うとともに,この焼結体の諸特性について評価し,本研究を総括した.Ca-αサイアロンナノボールの生成メカニズムを解明するために,特性の異なる各種SiO_2粉末を原料として合成を行い,得られた生成物に対して高分解能電子顕微鏡による分析を行った.その結果,SiO_2粉末の結晶状態や粒子形状に関わらず,還元窒化反応の初期段階においてSi-Al-Ca-O系の液相からなる中実球状粒子が形成し,更なる窒化反応によって中空球状のCa-αサイアロンが生成することがわかった.また,中実球状から中空球状粒子へと変化する因子は,Si-Al-Ca-O系液相からサイアロンへ変化する際の密度増加,及び酸素Oと窒素Nとの置換による質量減少の2つの反応が推察された.この結果は,2002年10月にオーストラリア・パースで行われたオーストラリアセラミックス協会主催のAUSTCERAM2002で口頭発表を行い,高い評価を得た.また,この知見については,現在論文化を行っている.合成したサイアロンナノボールを解砕し,得られたナノ粉末を放電プラズマ焼結法により焼成を行った結果,低温かつ短時間で緻密な焼結体が作製できた.この焼結体の微構造は,焼結に伴う粒成長は極微であり,ナノサイズの粒子から構成されていることが判明した.さらに,粒界においてガラス相はほとんど存在しないことがわかった.作製されたCa-αサイアロンナノ焼結体の特性は,Si_3N_4焼結体より破壊靭性は低い値にとどまったが,高強度,高硬度,優れた耐食性を有していることが明らかとなった.また,サイアロンナノボールを解砕せずに放電プラズマ焼結法により多孔体の作製を行ったところ,得られた多孔体の気孔率は,焼成の保持時間の増加とともに減少し,焼成条件を変化させることで,気孔率を制御した多孔体が作製できることが分かつた.作製されたCa-αサイアロン多孔体の機械的及び化学的特性は,アルミナなどの一般的な多孔体と比較しても優れていることがわかった.これらの結果については,「Key Engineering Materials(2003年)」及び「Ceramic Transactions(2003年)」で公表した.今年度は,SiO_2-Al_2O_3-CaO系の炭素還元窒化法によるCa-αサイアロンナノボールの生成メカニズムについて解析した.さらに,合成したサイアロンナノボール粉末を原料として緻密体及び多孔体の作製を行うとともに,この焼結体の諸特性について評価し,本研究を総括した.Ca-αサイアロンナノボールの生成メカニズムを解明するために,特性の異なる各種SiO_2粉末を原料として合成を行い,得られた生成物に対して高分解能電子顕微鏡による分析を行った.その結果,SiO_2粉末の結晶状態や粒子形状に関わらず,還元窒化反応の初期段階においてSi-Al-Ca-O系の液相からなる中実球状粒子が形成し,更なる窒化反応によって中空球状のCa-αサイアロンが生成することがわかった.また,中実球状から中空球状粒子へと変化する因子は,Si-Al-Ca-O系液相からサイアロンへ変化する際の密度増加,及び酸素Oと窒素Nとの置換による質量減少の2つの反応が推察された.この結果は,2002年10月にオーストラリア・パースで行われたオーストラリアセラミックス協会主催のAUSTCERAM2002で口頭発表を行い,高い評価を得た.また,この知見については,現在論文化を行っている.合成したサイアロンナノボールを解砕し,得られたナノ粉末を放電プラズマ焼結法により焼成を行った結果,低温かつ短時間で緻密な焼結体が作製できた.この焼結体の微構造は,焼結に伴う粒成長は極微であり,ナノサイズの粒子から構成されていることが判明した.さらに,粒界においてガラス相はほとんど存在しないことがわかった.作製されたCa-αサイアロンナノ焼結体の特性は,Si_3N_4焼結体より破壊靭性は低い値にとどまったが,高強度,高硬度,優れた耐食性を有していることが明らかとなった.また,サイアロンナノボールを解砕せずに放電プラズマ焼結法により多孔体の作製を行ったところ,得られた多孔体の気孔率は,焼成の保持時間の増加とともに減少し,焼成条件を変化させることで,気孔率を制御した多孔体が作製できることが分かつた.作製されたCa-αサイアロン多孔体の機械的及び化学的特性は,アルミナなどの一般的な多孔体と比較しても優れていることがわかった.これらの結果については,「Key Engineering Materials(2003年)」及び「Ceramic Transactions(2003年)」で公表した.
特性時間スケールに基づくブリッジ関数を導入した乱流予混合燃焼モデル

複合乱流燃焼場の一つである乱流MILD燃焼場を対象として、直接数値計算(DNS)を用いた数値的研究を実施した。これらの燃焼場における動的モード及びその時間スケールの同定手法を開発し、通常の乱流燃焼場及び複合乱流燃焼場に適用した。これらの結果から、複合乱流燃焼場においては、通常の乱流燃焼場とは異なり、化学反応の時間スケールと乱流の時間スケールが非常に近いことが示され、さらにその動的モードは、散逸モードであることが明らかになった。上記の解析及び昨年度、一昨年度の解析結果に基づき、局所乱流燃焼条件に対応して滑らかに変化するブリッジ関数及び単一の局所燃焼モードの予測を高効率に実施可能な乱流燃焼モデルを選択的に用いるハイブリッド乱流燃焼モデルを実験スケールの乱流燃焼場の数値解析に適用し、計測結果との比較を実施し、その有効性を明らかにした。当該年度は数値的・実験的手法による燃焼場の情報を用いて、伝播火炎干渉の熱発生への影響及びその動的特性の解明を行った。具体的には伝播する2つの火炎の1次元直接数値計算(DNS)を用いた数値的解析により、伝播火炎の干渉領域が、拡散現象により支配される伝播ではなく、化学反応速度が支配的な、自着火に近いモードで燃焼反応が進むことを解明した。これは、多くの乱流燃焼モデルが伝播火炎の重ね合わせを仮定しているのに対し、低環境負荷燃焼条件では、局所的な自着火タイプの燃焼形態を考量する必要があることを示唆している。また、ガスタービン燃焼器内乱流燃焼に近い形態の3次元旋回乱流燃焼DNSの結果やディーゼル燃焼を模擬したDNS結果、MILD燃焼DNS結果などの複数のDNS結果を用い、火炎干渉過程を詳細に解析し、層流火炎干渉が局所燃焼速度へ与える影響を定量的に明らかにするとともに、本研究で開発するモデルに用いるブリッジ関数内で考慮するために必要な特性時間・長さスケールとの関係を解明した。実際の燃焼器同様、旋回乱流燃焼場では、各種乱流スケールが局所的に大きく異なっており、これらの幅広い乱流条件において、火炎と乱流の干渉機構のみならず、火炎同士の干渉も考慮した乱流燃焼モデルを考案した。考案した乱流燃焼モデルを適用して、実験旋回流バーナを対象としたReynolds averaged Navier-Stokes (RANS)解析を実施し、粒子画像流速計(PIV)及びOH平面レーザー誘起蛍光法(PLIF)を用いて実験的に計測された速度場、スカラー場と比較した。数値解析結果と計測結果は定性的に良い一致を見せており、ブリッジ関数による乱流燃焼モデルが当初の目的を果たしていることを示唆している。当初の計画では、数値的及び実験的手法による火炎干渉機構の解明や関連する物理量の考察が初年度の目標であったが、これらの解析結果に基づいた、ブリッジ関数を用いた乱流燃焼モデルを提案し、これを用いた試計算を行った。今後は、このモデル手法を基本とし、開発した乱流燃焼モデルを発展させる予定であり、それにはさらなる解析・検討が必要となるが、既に次年度に行う予定であったモデル開発の一部を初年度に行ったという点で、当初の計画以上に進展しているといえる。乱流予熱燃焼場及び乱流MILD燃焼場を対象として、直接数値計算(DNS)を用いた数値的研究を実施した。乱流燃焼場に関係する様々なスケールに着目し、(複合)乱流燃焼場の反応領域トポロジーと乱流燃焼速度の関係性を明らかにした。乱流に関する時間スケールが燃焼反応の時間スケールと同程度の条件では、反応領域トポロジーに関する火炎と乱流の干渉は、テイラー・マイクロスケールの長さスケールで発生する。この長さスケールは、乱流の平均歪みに関係する長さスケールであるが、多くの乱流燃焼モデルにて考慮される、積分長に比べ小さい。また、この長さスケールは、所謂Implicit LESにおける空間解像度決定の指針となる可能性がある。今後は、得られた知見を用いた既存モデルの改良や、比較的大きなスケールの燃焼器を対象とした産業用のシミュレーションを実施する予定である。上記の研究成果は、本研究課題にとって重要な項目の一つであり、既に複数の学術誌に投稿、掲載されているため。当初の計画を前倒しで遂行しているが、今後の研究も研究計画に則り遂行する。具体的には、初年度得たDNS結果にChemical Explosive Mode解析を適用し、火炎の干渉領域のより詳細な解析を行うほか、これらの物理現象をより簡潔にモデルに反映させる手法について検討する。今後は、得られた知見を用いた既存モデルの改良や、比較的大きなスケールの実用燃焼器に近い燃焼器を対象とした産業用のシミュレーションを実施する予定である。
多変量寿命データの時間尺度関数に関する研究

本研究課題は、多変量の寿命データの解析に関して、確率分布を仮定せずに時間尺度関数をセミパラメトリックに推定する方法に注目し、その方法の精度向上、また安定した推定を行うための改善に取り組む。加えて、同じ背景を共有するが異なるモデルに累積暴露モデルがあり、それとの関係を明らかにすることを通じて、時間尺度関数の拡張を試みる。この両者の関係を論じた研究はこれまでになく、本研究の成果は新規性があるだけでなく、常時状態監視で得られるデータのモデリングと解析の際の時間尺度の取り方にも指針を与える。これらの目的に対して、1.時間尺度関数のセミパラメトリックな推定法の実用性の向上、2.時間尺度関数の変数選択と関数選択の方法の開発、3.累積曝露モデルとの関係の解明、4.時間尺度関数への共変量の追加、5.より高次元のデータへの拡張、の課題に取り組むとの計画に基づいて、平成30年度は3に関する論文を1篇、書籍に含めて出版した。また5.について、スパース推定のアルゴリズムの改善を検討した。また2.と3.に関する基礎的な研究に関して、国際会議での招待講演を1件受けた。平成30年度の企業との共同研究の研究成果の適用は、主に故障の予測に関して取り組んだ。時間尺度を管理する管理図の開発、複数のオンラインモニタリング系列からの異常予測のための時間合成の検討など、時間尺度の考え方について少し原点に立ち返って検討を進めた。一つ目のトピックは現在、論文投稿を準備中、二つ目のトピックは国際会議で発表し、優秀ポスター賞を得た。外部での発表は定期的に進めることができている。時間尺度のモデルについて、計算量や関連する累積暴露モデルとの関係など、多少の困難には直面しているが、異常検知などの観点を加えることで突破できるかどうかの検討を進めている。以上のように、一定の成果は挙げられたことから、おおむね順調に進展している、と判断する。オンラインモニタリングデータは、実験室データとは異なり、環境条件や操業条件が不均質という、観察データ特有の難点を備えている。そのため、すべてのデータを用いるのではなく、サブサンプリングやクラスタリングによる層別を援用することで、局所均質なモデルを展開できないかを検討する。また5年間の総まとめとして、時間尺度について、積極的に研究成果をまとめていく。これらの目的に対して、1.時間尺度関数のセミパラメトリックな推定法の実用性の向上、2.時間尺度関数の変数選択と関数選択の方法の開発、3.累積暴露モデルとの関係の解明、4.時間尺度関数への共変量の追加、5.より高次元のデータへの拡張、の課題に取り組むとの計画に基づいて、平成27年度は1.と3.に取り組んだ。1.に関しては、線形時間尺度関数の尺度共変性に着目してセミパラメトリック推定法の結果の解釈を向上させた。この成果は平成28年度に国内会議で発表する予定である。3.に関しては近似的な関係にあることを確立したことを、国際会議で報告した。2.と5.についても数値的な検討を試みており、次年度にはもう少し規模を拡大していく予定である。また4.については実際の例に基づいた検討を始めたところである。1.と3.については前述の通り、研究の途中で思いがけない発見があり、そちらをまず解決するように取り組んでいる。1.の課題に取り組んでいる際に尺度共変性に気づいたので、その活用に取り組んだ。この課題はもともと、共変量過程の故障発生時点の値と導関数が観測できることと、共変量空間の軌跡を所与とした条件付き分布が軌跡には依存しないことを仮定した推定方法の、正しい分布の推定関数を使うことにより指数分布を用いたときの情報量損失を評価し、また共変量とその基準時間導関数の終端のみを観測できる条件の修正の検討、さらに途中の共変量過程が得られている累積暴露モデルとの数値的な比較を行うこととしており、引き続きこの方針で研究を進めていく。3.の課題についても、周辺分布に基づく近似関係を確立したが、引き続き共変量過程が定常AR過程の場合など、数理モデルに基づいて、両者の関係を解析的に検討したい。後者の平均を前者が近似する、との予想は立っている。この橋渡しができれば、時間尺度の選定に関しての見通しがよくなると考えており、これを本研究の到達目標とすることに変わりはない。

この両者の関係を論じた研究はこれまでになく、本研究の成果は新規性があるだけでなく、常時状態監視で得られるデータのモデリングと解析の際の時間尺度の取り方にも指針を与える。これらの目的に対して、1.時間尺度関数のセミパラメトリックな推定法の実用性の向上、2.時間尺度関数の変数選択と関数選択の方法の開発、3.累積曝露モデルとの関係の解明、4.時間尺度関数への共変量の追加、5.より高次元のデータへの拡張、の課題に取り組むとの計画に基づいて、平成28年度は2.と3.と5.に取り組んだ。3.に関しては、線形時間尺度関数の尺度共変性に着目してセミパラメトリック推定法の結果の解釈を向上させ、国際会議で発表しBest Paper Awardを受賞した。2.と5.については、スパース推定の適用を検討した。そして線形近似に基づくCDAの適用を試みた。この方向の理論的な性質の検討は平成29年度の課題である。これら2と5.について平成29年度に引き続き、検討していく予定である。また4.については実際の例に基づいた検討を始めたところである。2.と5.について平成28年度からスパース推定の理論の適用を検討した。ただし線形モデルに対するスパース推定とは異なり、モデルが非線形となること、さらに積分を含んでいることから、尤度関数の近似を必要とする。平成28年度はまずは線形近似を用いてCDAというアルゴリズムを援用した推定アルゴリズムを提案した。まだシミュレーションに基づく成果のみであり、この成果を平成29年度に国内でまずは発表予定である。まだまだ議論が荒削りであり、引き続きこの方針で研究を進めていく。3.の課題については周辺分布に基づく近似関係を確立したが、関係する統計的な性質を整理して、論文として投稿したい。その後に引き続き、共変量過程が定常AR過程の場合など、数理モデルに基づいて、両者の関係を解析的に検討したい。後者の平均を前者が近似する、との予想は立っている。この橋渡しができれば、時間尺度の選定に関しての見通しがよくなると考えており、これを本研究の到達目標とすることに変わりはない。オンラインモニタリングデータを前提とした研究の重要性に気付いたため、終点のデータのみに対応する1.についての進展があまり見られていない。この点について、1.の理論を2.や3.に適用することを検討している。以上のように、一定の成果は挙げられたことから、おおむね順調に進展している、と判断する。本研究課題は、多変量の寿命データの解析に関して、確率分布を仮定せずに時間尺度関数をセミパラメトリックに推定する方法に注目し、その方法の精度向上、また安定した推定を行うための改善に取り組む。加えて、同じ背景を共有するが異なるモデルに累積暴露モデルがあり、それとの関係を明らかにすることを通じて、時間尺度関数の拡張を試みる。
リーマン面のモジュライ空間の位相的研究

9年度に本研究によって得られた第一森田・マンフォード類の2種類野微分形式表示について、それらの差を表すポテンシャルは、ヘイン・リード函数とファルティクス不変量によって表されるようである。来年度には証明にこぎつけたい。ファーバー予想への一般森田・マンフォード類を使ったアプローチは、計算ソフトとの相性が悪く、思ったほどの成果が得られなかった。しかし、ラプラス変換及び演算子法との関連が見えてきた。写像類群の任意の有限部分群について、森田・マンフォード類の不動点公式を発見し、証明することが出来た。これは現在Kodai Mathematifal Journalにおいて印刷中である。その応用として有限巡回部分群の上での森田・マンフォード類のある種の消滅定理を発見し証明することが出来た。また、充分多くの有限部分群を構成することによって、森田・マンフォード類の第数滴独立性定理の別証を得た。これらについては投稿準備中である。2年間の研究のおかげで、コンセヴィチの非可換シンプレクティック幾何学と森田の3値グラフとを「第3種微分」によって結びつけることが、安定コホモロジー環の決定につながる(私にとっての)唯一の道であるとの確信を得た。中期的にはこの方向で研究を推進したい。今年度は一般森田・マンフォード類の様々な性質の解明に終始した。予想外に難しかったが、同時に様々な数学と深く結び付いていることも明らかになってきた。正規第3種アーベル微分の擬等角変分を計算し、その3乗のファイバー積分を求めることよって、拡大ジョンソン準同型の微分形式表示を得た。結果としてこのねじれ係数微分形式(Harris-Pulteの)点付き調和体積の第1変分に等しいことがわかった。点なしの調和体積の第1変分はB.Harrisによって既に求められているが、点付きのそれはここで初めて計算された。森田茂之の処方箋にしたがって拡大ジョンソン準同型から普遍リーマン面の相対接束の曲率形式と第1森田・マンフォード類の微分形式表示が得られる。曲率形式の2乗のファイバー積分と後者の微分形式はコホモロガスであるが、微分形式としては別物であることがわかった。さらに、ここで得られた曲率形式とArakelov計量の曲率形式の差はさきほどの差の(2-2g)^(-2)乗倍に一致することがわかった。これらの差を表わすポテンシャルは、概念的には3次元多様体のCasson不変量やリーマン面のFaltings不変量に関係しなければならない。しかし、今年度これを具体的に解明することは出来なかった。来年度の課題である。自由群のマグナス展開を代数的に整理しなおすことによって自由群の自己同型群上の「一般森田・マンフォード類」の構造を明らかにした。これによって写像類群の一般森田・マンフォード類の縮約公式の代数的別証を得た。自由群の自己同型群の安定コホモロジーとの関連の解明が来年度の課題である。ファーバー予想への一般森田・マンフォード類を使ったアプローチのために計算機を購入し計算を始めた。