hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情動性記憶の脳内処理プロセスの解明

情動性経験をすると、海馬CA1ニューロンに超高頻度発火が起き、それに引き続いてリップル様イベントが増えることがこれまでの研究で明らかとなっていた。これまで、情動性経験として拘束ストレス、異性、同性ラット、新規物体との交流を用いていたが、記憶形成や想起を評価する行動解析の難しさから、今年度は熱ショックストレスも情動性経験として評価に加えた。熱ショックストレスを与えても、超高頻度発火が起き、その後リップル様イベントが増加することが確認できた。さらに、熱ショックストレスを与えた次の日に、再度、熱ショックストレスを与えたボックスにラットを入れたところ、ラットはボックス内でフリージングをするが、その際、リップル様イベントが増加することが解った。このことから、記憶想起にリップル様イベントが関わっていることが示唆された。また、本研究では、リップル波の波形解析をすることで、記憶情報がリップル波形に含まれることを目標とする。これまで、情動経験をすると、その後のリップル様イベントのamplitude, duration, arc lengthが変わることが解っていたが、今回、新たにMANOVA解析を行い、リップル様イベントが経験前後だけでなく、経験間でもことなることが統計学的にも明らかとなった。さらに、本年度は波形の指標としてpeakの数も数えた。拘束ストレスや異性ラットとの交流後にpeakの数が増えていたが、同性ラットとの交流では増えなかった。一方、新規物体との交流後にはpeakの数が減ることが解った。現在は、リップル様イベントについて、広範囲の周波数特性を解析中である。本年度は、確実な行動指標(フリージング)ができる熱ショックストレスを経験として加えることによって、行動評価がより正確なものとなった。また、熱ショックストレスでも、これまでと同様の現象が海馬CA1で起きるということも確認した。また、波形解析では、peak解析を行うことで、波形解析の指標を増やすことができた。一方、超高頻度発火が起きると同時に海馬交連を電気刺激することで、超高頻度発火を抑制させようと試みているが、そのシステム構築に時間がかかっているため、おおむね順調であると判断した。今後は、リップル様イベントについて、広範囲の周波数帯域の特性を調べ、各情動性経験で特徴的な特性があるかどうかを確認する。また、超高頻度発火を抑制するとリップル様イベントの増加や記憶形成が抑えられるかを確認する。また、海馬CA1と前頭前野の長時間同時記録を行い、記憶情動が移動するタイムコースを調べるとともに、前頭前野の不活性化で記憶形成が阻止されるかを検証する。強い情動性経験により海馬CA1で超高頻度発火が起き、その後、海馬CA1リップル波が増加することが解っているが、このリップル波の増加が超高頻度発火によって引き起こされている可能性がある。このことを調べるために、神経活動記録用電極近傍に薬物投与用ガイドカニューラを設置して、GABA-A、GABA-B受容体アゴニストであるムシモールとバクロフェンを海馬CA1に投与しながら、神経活動を記録する方法を試みる予定であった。しかしながら、電極ーガイドカニューラの設計が困難であり、未だ完成には至っていない。一方、情動の中枢である扁桃体基底外側核を不活性化することによって、拘束ストレス中に起きる超高頻度発火が減少することが明らかとなった。そこで、リップル波についても解析を行ったところ、リップル波の増加も阻止されていた。この結果は、超高頻度発火とリップル波増加の因果関係を示唆するものである。また、リップル波の波形解析を行ったところ、強い情動を引き起こす拘束ストレス後や異性ラットとの接触後に発生するリップル波のduration, arc-length, amplitudeが、経験前と比べて大きくなることが解った。一方、同性ラットや新規物体との接触では、リップル波形に顕著な変化が起きないことが解った。さらに,リップル波形は、経験間でも違いがあることが解った。以上の結果から、海馬CA1リップル波には、情動性経験の記憶情報がコーディングされていることが示唆された。今年度の目標は海馬CA1の超高頻度発火を薬物で抑制しながら神経活動を記録することであるが、そのための電極ーガイドカニューラシステムの設計が困難であった。一方、扁桃体基底外側核の神経活動を不活性化すると、超高頻度発火が抑制され、リップル波の増加も阻止されるということが解った。これは、リップル波増加と超高頻度発火の因果関係を示唆しおり、研究開始当初、全く予期していない重要な発見ができた。また、平成30年度に行う予定にしていたリップル波の形状解析をすでに開始し、リップル波には情動性経験の記憶情報がコードされている可能性あるという重要な知見を得ることができた。

このことから、記憶想起にリップル様イベントが関わっていることが示唆された。また、本研究では、リップル波の波形解析をすることで、記憶情報がリップル波形に含まれることを目標とする。これまで、情動経験をすると、その後のリップル様イベントのamplitude, duration, arc lengthが変わることが解っていたが、今回、新たにMANOVA解析を行い、リップル様イベントが経験前後だけでなく、経験間でもことなることが統計学的にも明らかとなった。さらに、本年度は波形の指標としてpeakの数も数えた。拘束ストレスや異性ラットとの交流後にpeakの数が増えていたが、同性ラットとの交流では増えなかった。一方、新規物体との交流後にはpeakの数が減ることが解った。現在は、リップル様イベントについて、広範囲の周波数特性を解析中である。本年度は、確実な行動指標(フリージング)ができる熱ショックストレスを経験として加えることによって、行動評価がより正確なものとなった。また、熱ショックストレスでも、これまでと同様の現象が海馬CA1で起きるということも確認した。また、波形解析では、peak解析を行うことで、波形解析の指標を増やすことができた。一方、超高頻度発火が起きると同時に海馬交連を電気刺激することで、超高頻度発火を抑制させようと試みているが、そのシステム構築に時間がかかっているため、おおむね順調であると判断した。今後は電極ーガイドカニューラシステムを完成して、海馬CA1の超高頻度発火とリップル波増加の因果関係を調べる。また、超高頻度発火の発生に、海馬CA3からCA1への興奮性入力が関わっている可能性も調べる。このために、まずこの2つの領域の神経活動の同時記録を行い、海馬CA1で超高頻度発火が起きているときのCA3の活動特性を調べる。さらに、CA3の不活性化が、CA1超高頻度発火の発生に与える影響についても調べる。今後は、リップル様イベントについて、広範囲の周波数帯域の特性を調べ、各情動性経験で特徴的な特性があるかどうかを確認する。また、超高頻度発火を抑制するとリップル様イベントの増加や記憶形成が抑えられるかを確認する。また、海馬CA1と前頭前野の長時間同時記録を行い、記憶情動が移動するタイムコースを調べるとともに、前頭前野の不活性化で記憶形成が阻止されるかを検証する。本年度は、電極ーガイドカニューラシステムを完成させて、実験を行う予定にしていたが、システム構築が困難だったため、当初の計画を変更せざるを得なかった。このシステム構築とそれによる実験は次年度に行うことになった。そのため、システム構築にかかる費用とそれを用いた実験費用は次年度にかかることになった。CA1ニューロンの活動を記録しながら、超高頻度発火がおきた時のみにCA1ニューロンを抑制するというシステムを構築中であるが時間がかかっている。また、これまで4種類の情動性経験についてその記憶メカニズムを調べていたが、記憶形成や想起に関わる正確な行動評価をするために、熱ショックストレスを経験として追加した。システム構築と追加実験のために次年度使用額が生じた。
肝癌に対するフリーラジカル反応を用いて、温熱・化学塞栓・放射線療法の検討

肝癌に対するDSMとフリーラジカル発生抗癌剤の選択的動注療法の効果およびテリーラジカルの関与:一過性塞栓剤であめDSMは虚血再血流によりフリーラジカルを産生すると考えられ、またアドリアマイシンはフリーラジカル発生抗癌剤の1つである。家兎VXー2肝癌に対しDSM,アドリアマイシン,DSM+アドリアマイシンを肝動脈より動注し抗腫瘍効果を検討した。DSM単独では抗腫瘍効果は認められなかったが、アドリアマイシンと併用することにより有意な抗腫瘍効果を認めた。臨床的にも原発性肝癌26例にDSM化学塞栓療法を施行し、42%の抗腫瘍効果を認めた。さらにDSMとフリーラジカル発生抗癌剤の維腫瘍効果にフリーラジカルが関与することを明確にするため、家兎大腿VXー2腫瘍を用いてDSMとフリーラジカル発生抗癌剤の抗腫瘍効果に対するラジカル消去剤の抑制効果を検討した。DSMとアドリアマイシンにSOP、カタラーゼ、DMSOなどのラジカル消去剤を加え抗腫瘍効果を検討したところ、ラジカル消去剤の併用により抗腫瘍効果は減弱し、抗癌作用の1つにフリーラジカルの関与が示唆された。現在、フリーラジカル発生系(キサンチン・キサンチンオキシデース系、鉄・アスコルベート系)の直接注入による腫瘍縮小効果について検討中である。2.肝癌に対するDSM、フリーラジカル発生抗癌剤の動注と温熱療法の併用効果:温熱療法は、その抗癌作用の1つに好中球からのスーパーオキサイド発生が考えられている。臨床的には原発性肝癌14例に施行し、57%の抗腫瘍効果を認めている。実験的には、現在、家兎VXー2大腿腫瘍を用いて、種々のラジカル消法剤の温熱療法に与える影響について検討中である。
技術進歩と経済成長に対する知的財産権と競争の長期的効果についての理論的分析

本研究プロジェクトの大きな目的は、閉鎖経済や開放経済の動学的一般均モデルを構築し、技術進歩や経済成長に対する知的財産権と競争政策の長期的効果について理論的分析を行うことであった。具体的には、4つの目的を設定してあり、以下では個々の目的がどう達成されたかを簡単に説明する。第1に、閉鎖経済で知的財産権が技術進歩に非単調的な効果を及ぼす理由を明らかにすることである。春山の最近の研究によると、企業の生産性の異質性をスタンダードな技術進歩モデルに導入することにより「非単調性」が発生することが明らかにされた(この論文は、現在執筆中である)。すなわち、1つの理由として企業の異質性が考えられる。第2の目的は、完全競争の下でも研究開発のインセンティブが生み出されることを示すことである。この結果は、知識を「形式知」と「暗黙知」の2つに分け、その蓄積のメカニズムを検討した春山(2007)で明らかにされた。第3の目的は、市場競争が技術進歩に正の効果を与える様々な理由を論証することである。この問題は、春山(2006)で検討され、3つのメカニズムが明らかにされた。第4の目的は、知的財産権と競争政策の相互作用を検討することである。この問題は、上記の理論モデルで検討が可能であるが、具体的な結果を得るには至らなかった。さらに、発表された論文以外に現在執筆中の関連論文があることを書き添えておく。また、この4つの具体的な目的に直接関連する研究以外に、本プロジェクトから派生した研究成果もある。例えば、少子化問題や環境政策を考察した論文を挙げることができる。上に示した結果は、経済政策の効果を理解するうえで非常に重要な知見であると考えられる。一方、研究面で改善すべき点も明らかにされ、更なる研究の必要性が感じられる。今年度の研究は、関係論文の研究・関連セミナーやワークショップへの参加・他の研究者とのディスカッション、メンバーでの勉強会等、主に理論モデルの構築のために必要な準備に費やされた。また、関連する論文をジャーナルへ投稿し積極的に研究活動を行った。例えば、(1)春山のJournal of Economicsの論文では、技術進歩により成長し労働供給が内生的な経済を考え、租税の効果を考察した。租税による長期的均衡の不決定性の可能性を明らかにし、租税は経済成長に正の効果がありえることを示した。(2)中谷の『国民経済雑誌』の論文では、財の数と生産技法の数が異なる一般的な結合生産を考慮したとき、新しい財の登場や生産的な新技法の導入が、実質賃金率に関する一定の仮定の下で、均等利潤率が上昇することを証明した。(3)中谷の『経済理論』の論文では、雇用量と労働時間を内生変数とする理論モデルを構築して、失業率の上昇と超過労働時間の発生が同時に生じるための条件を理論的に検討した。この他、現在ディスカッション・ペーパーやドラフトの論文、ジャーナルへ投稿中の論文がある。例えば、春山の"R&D Policy In A Volatile Economy"(Kobe University Discussion Paper No.0513,2005)では、R&Dに対する補助金率が一定な場合は、経済を不安定にさせる場合があること示し、変動する経済での最適なR&D補助金率の特性を明らかにした。平成18年度は、本研究プロジェクトの2年目である。昨年同様、国内外のセミナーやワークショップへ参加し、精力的に他の研究者との交流・ディスカッションを進めてきた。

また、カナダのUniversity of British ColumbiaとSimon Fraser Universityの二つの大学と共同で9月にUBC-Kobe-SFU Macroeconomics Workshopを開催した。更に、本研究プロジェクトが主催し「技術進歩と経済成長に対する知的財産権と競争の長期的効果についての理論的分析」と題するワークショップを3月に開いた。この過程で、ジャーナルに掲載された論文数(近刊を含めて)は11本であり、次ページにはその一部を紹介している。例えば、(1)春山の「競争はイノベーションを促進する」では、財市場での競争が技術進歩を促進する三つの理論的理由を明らかにしている。また、未掲載論文を含めると執筆論分数は20本を越える。例えば(次ページでは紹介していない)、春山の"Technological Leaders and Followers in a World Economy"では、事前的に同質の経済は貿易により科学技術的な意味での先進国と後進国へと内生的に分離されることを示している。この理論的フレームワークを使い、財市場での競争と知的財産権が先進国・後進国の数がどう変化するかを検討している。平成19年度は、本研究プロジェクトの最終年度である。今年度では、国内外の学会・ワークショップへ積極的に参加し、今までの研究成果の報告だけではなく、参加者との精力的なディスカッションに力を注いだ。結果的には、計11回に渡る学会参加となった。また、学会参加が新たな共同研究プロジェクトへとつながったケースもあり、非常に有意義な研究活動となったと言える。一方、研究論文の執筆やジャーナル投稿・掲載にも力を入れた。発表論文数は15編となっており、次ページではその一部を紹介している。また、現在ドラフト段階の論文を含めると論文数はさらに増える。例えば、春山の"Innovators and Imitators in a World Economy"と題するドラフト段階の論文がある。ここでは、連続体で存在する経済が生産性の違いにより、研究開発をする「北」と農産物だけを生産する「南」の経済に内生的に分離することを示している。このフレームワークの中で、「南」での知的財産権の強化が「南」の遅れた経済の産業化につながるかどうかを考察している。この研究は、本プロジェクトの第1の目的に沿った研究である。また、春山の「完全競争下でのイノベーション:形式知と暗黙知が結合生産財であるケース」では、知識を形式知と暗黙知に分けて分析することにより、完全競争化でも研究開発のインセンティブが存在することを示した。この研究は、本プロジェクトの第2の目的に沿った研究である。このような研究結果は、政策立案者にとって非常に重要な知見であると思われる。
地方分権およびローカリズム政策にみる地域の公共的課題への対応可能性

本研究は、主に英国で導入されてきたローカリズム政策に着目しながら、その政策的背景や地域での実情、社会的評価を分析することを通じて、地方自治体および地域コミュニティへの権限付与の可能性と問題点について考察するものである。また、かかる英国の事例に照らして、これまでの日本の地方分権政策を批判的に検証するなかで、従来の中央政府と地方自治体との政府間関係および都市と農村との地域間関係の問い直しや、政府の役割の変化と民間セクターの比重の拡大に伴う「官・民/公・私」関係の再構築を試みつつ、地方自治体および地域社会への権限委譲の有効性を考察していくものである。
新規遺伝子の機能解析による放射線特異的な乳癌誘発メカニズムの解明

放射線誘発ラット乳癌において過剰発現しているNRARP遺伝子が、ヒト乳癌細胞において、おそらく細胞周期調節を介して、細胞増殖等の重要な役割を担っていることを示す証拠を初めて得た。NRARPは細胞内情報伝達を担う分子であり、重要な発生過程を調節すると推定されることから、放射線による乳癌の誘発メカニズムにも重要であると考えられた。放射線発がんの分子メカニズム解明のため、実験動物(ラット)の放射線誘発がんにおいて特徴的な変動を示す新規遺伝子を網羅的な方法で検索し、これらの遺伝子のがん形質に関する機能解析を行った。今年度は、1.乳がん細胞株および正常乳腺細胞株を入手し、細胞数計測およびMTT変法による増殖能評価系を確立した。2.12種類の新規遺伝子を検討対象として選定した。まず、各遺伝子の発現状態を通常のRT-PCR法および定量的RT-PCR法により検討したところ、3遺伝子について、ヒト乳がん検体(市販抽出物)および細胞株における高発現を確認した。そこで、これら3遺伝子のデザイン済みsiRNAを購入した。3.ラット乳がんにおいて発現減少を示す遺伝子で、上記細胞株でも低発現を示すものは、存在しなかった。4.緑色蛍光タンパク発現ベクターを用いたトランスフェクション条件検討については、導入する核酸の分子量がsiRNAと比較して大きいため、トランスフェクション効率を正確に評価できないと考えられた。そこで、市販の陽性対照用siRNA(GAPDH遺伝子)による発現抑制を指標に、トランスフェクション条件を確立した。5.動物実験で得られた自然発症および放射線誘発ラット乳癌からの細胞株の樹立の試みを開始した。6.上記の結果が予定より早く得られたため、計画を前倒しして、上記3遺伝子についてsiRNAによる遺伝子発現抑制を確認し、がん細胞株の増殖能を検討したところ、2遺伝子のsiRNAが増殖を抑制した。これらの結果は、上記2つの新規遺伝子が放射線誘発乳がんで高発現し、増殖促進に関わることを示唆している。放射線発がんの分子メカニズム解明のため、実験動物(ラット)の放射線誘発がんにおいて変動を示す新規偉伝子を網羅的な方法で検索し、これらの遺伝子のがん形質に関する機能解析を行った。今年度は、1.昨年度の培養細胞株でのノックダウン実験予備検討において細胞増殖抑制が示唆されたNRARP遺伝子について、2種類の配列のsiRNAを用いてノックダウン実験を行い、細胞増殖が抑制されることを明らかにした。アポトーシスに関連する遺伝子変化は確認できなかった。2.同遺伝子に関連する細胞増殖調節の分子メカニズムを解明する実験を行った。同遺伝子については、正常血管内皮細胞においてNOTCH情報伝達系およびWNT情報伝達系を調節することが最近報告された(Dev Cell 16:70-82,2009)ため、NOTCH情報伝達系およびWNT情報伝達系に着目して、がん細胞での遺伝子異常ならびに遺伝子ノックダウンに伴うこれらの情報伝達系の変化を、ウェスタンブロット法およびRT-PCRアレイ法を用いて解析した。ウェスタンブロットの適当な実験条件が見つからず、継続中である。RT-PCRアレイ法によって、細胞周期制御やNOTCHおよびWNT情報伝達系に関連する下流遺伝子の発現が変化することを明らかにした。3.昨年度に引き続き、ラット乳癌細胞株樹立を試みた。これらの結果は、NRARP遺伝子が放射線誘発乳がんで高発現し、NOTCH/WNT情報伝達系を介して増殖促進に関わることを示唆している。放射線誘発腫瘍で発現増加を示すことが研究代表者の過去の研究で示されたNRARP遺伝子に注目し、その細胞増殖等に関する機能をin vitroで解析した。また下流の遺伝子発現変化を解析した。具体的には、まず、NOTCH経路を阻害するγセクレターゼ特異的阻害剤がヒト乳癌細胞におけるNRARP遺伝子発現に及ぼす影響を検討したところ、変動しないと考えられる結果を得た。次に、昨年度にアレイ解析で抽出した遺伝子のうち10遺伝子を選択し、定量的RT-PCR法によって、NRARP siRNA処理後の発現変動の再現性を確認した。その結果、再現性は確認され、特にWNT情報伝達系の下流因子であるCCND1と、RBやその複数の相互作用因子の発現低下を確認できた。NRARPを含むタンパク質のウェスタンブロットについて、実験条件を検討した。さらに、フローサイトメトリー法により、NRARP siRNA処理後のヒト乳癌細胞における細胞周期変化及び細胞死の誘導を示唆するデータを得た。ラット乳癌細胞の樹立に関しては、継代可能な細胞を複数得ることができ、凍結保存を行った。以上の結果を踏まえて、査読制の国際学術誌に投稿するための原稿を執筆した。これらの実験結果から、乳癌細胞においてNRARP遺伝子がWNT経路下流のCCND1を介した細胞周期調節により細胞増殖等の重要な役割を担っていることが初めて解明された。NRARPは情報伝達を担う分子であり、重要な発生過程を調節する可能性が高いことから、放射線による乳癌の誘発メカニズムにも重要であると考えられた。
黒色頁岩の形成が地球環境へ及ぼしたインパクトの定量的評価

中部イタリアで採取された白亜紀セノマニアン/チュロニアン境界の黒色頁岩およびその周囲に分布する岩石に関して、炭酸塩の炭素・酸素同位体比、有機炭素および窒素同位体比、さらに硫黄の同位体比の測定を終えた。その結果、黒色頁岩層で有機炭素の同位体比は2‰に近い振幅をもつ正のスパイクを示し、窒素同位体比は-2‰という非常に軽い値にまで達する負のスパイクを示すという事実を見出した。窒素同位体比の結果は、大気中の窒素を固定する植物プランクトンが当時大量に生息していた可能性を示唆するものとして注目に値する。また硫黄(硫酸塩および硫化物)の同位体比が、黒色頁岩層をはさんで5‰増大することを見出し、このことから硫酸還元バクテリアによる海水中の硫酸の還元が黒色頁岩堆積時に約20倍に増大したと見積もられた。また、有機炭素の堆積物へのフラックスは同じく黒色頁岩堆積時に約20倍に上昇したことを推定した。有機物に富んだ黒色頁岩は、白亜紀のみならず先カンブリア時代から断続的に見出されるものである。それらはしばしば大量絶滅期に合わせて産出し、その成因に関しては数多くの仮説が出されてきたが、現時点では、海洋大循環の停止により海洋深層水が貧酸素になったことが要因であるという考えが主流である。しかし、本研究による結果は海洋表層における生物生産の増大が本質的な要因であることを示唆している。本年度おこなった脂肪酸の安定炭素同位体比の測定結果は、比較的軽い同位体比を与えた。この結果は、らん藻など海洋生物プランクトンによる有機物生産の寄与が大きかったことを示しており、これまでの議論を補強するものである。
歯科治療恐怖症患者の生理、心理学的評価

歯科治療恐怖症患者の不安度を調べるために、State-Trait Anxiety Inventry(STAI)調査を行い・患者を(1)正常群:N群、(2)状態不安群:S群・(3)特性不安群:T群・(4)全体不安群:ST群の4群に分けた。ついで、各群の笑気吸入初期の自立神経系への影響をみるため:血圧、脈拍数の変化を調べた。結果、1)ユニット上での術前の血圧はST群が最も大きく、次いでS群、T群、N群の順であった。また脈拍数についてはT群が最も多く、以下S群、ST群、N群の順であった。2)笑気吸入時の収縮期血圧については、S群とT群が最も大きく、次いでST群、N群の順であった。脈拍数ではST群が最も多く、以下T群、S群、N群の順であった。3)術前値と笑気吸入時との変化量については、血圧、脈拍数ともST群が最も大きく、以下S群、T群、N群の順であった。4)STAI値の評価と収縮期血圧および脈拍数の変化量との関係については、N群に比べ他の3群はいづれかの変化量が多く、特にST群は顕著であった。(5)歯科治療恐怖症患者の傾向についてはForm X-1およびX-2の高値(75パ-センタイル以上)のものは:処置中に種々のエピソ-ドをもつものが多く、笑気による自律神経への影響も現れやすい傾向を示した。歯科治療に極度な不安感または恐怖感をもつ、いわゆる歯科治療恐怖症患者(dental fear or dental phobia)は歯科受診に際し来院時より発汗、息切れ、動悸、筋の緊張、吐気、足がガタガタするなどの身体症状を示すことが多く、一般歯科医院での歯科治療を困難にしている。本研究はこれらの患者の身体症状をとらえ、その原因を検索する事を初年度の目標として行った。先ず、第一段階として、術前より精神的緊張状態を非侵襲的かつ客観的に捉え、対象患者を心理要因から分類することから始めた。そして、その目的のために臨床診断の補助手段であり、かつ診断を客観化し、普遍化しようとする臨床心理テストを応用した。それには質問紙法のうちMMPI(Minnesota multiphasic personality inventory)を選択した。臨床尺度として、心気症、抑うつ性、ヒステリー、精神病質、男(女)尺度、偏執性、精神衰弱、精神分裂、軽躁性、社会的向性などの尺度にしたがいの、精神疾患の境界例が純然たる歯科治療恐怖症かを区別する尺度をもうけた。第二段階では不安・恐怖などの影響による生体の生理的反応をみる方法としての自律神経機能の客観的評価法すなわち心拍数、心電図R-R間隔および血圧の連続測定のうちから、初年度は携帯型自動血圧計による術前、術中、術後の血圧および心拍数の測定を行った。結果ホワイトコートハイパーテンションに類似した昇圧反応に加え、術前の不安、恐怖を連想するような言葉によっても、一層、血圧が上昇する傾向が認められた。また測定された心拍数と血圧の相関関係では、個々の症例や状況の違いにより、異なった反応を示すことが観察された。次年度はこれらの症例をさらに分類、分析し、適切な患者管理方法まで追及する予定である。いわゆる歯科治療恐怖症患者については心理テスト(STAI)による不安度調査と笑気吸入初期に生ずる自律神経系への影響(心拍数、血圧)の観察結果から、次の知見を得た。

(1)不安テストについて:患者の分類を、STAI値FORM X-1,2で75パ-センタイル以下の者(以下N群)、FORM X-1値のみ75パ-センタイル以上の者(以下S群)、FORM X-2のみ75パ-セントタイル以上の者(以下T群)、FORM X-1,2で75パ-セントタイル以上の者(以下ST群)とし調査した結果S群>ST群>T群の順であった。(2)診察台上での術前の最高血圧および心拍数最大値について:N群は血圧、心拍数ともに他の3群より低値を示した。血圧についてはST群>S群>T群の順であった。心拍数はT群>S群>ST群の順であった。(3)笑気吸入時の最高血圧・心拍数について:N群は血圧・心拍数とも他の3群よりも低値を示した。血圧ではS群およびT群が最も高く、次いでST群であった。心拍数については、ST群>T群>S群の順であった。4:術前値と笑気吸入時の最高血圧および心拍数の変化量について:血圧、心拍数ともにN群が最も少なく、全体的に安定していた。他の3群については血圧、心拍数ともにST群が最も大きく、以下S群>T群の順であった。5:STAI値の評価と血圧および心拍数の変化量との関係について:N群に比べ他の3群はいづれかの変化量が多く、特にST群は顕著であった。6:歯科治療恐怖症患者の傾向について:以上の傾向から、FORM X-1およびXー2の高値(75パ-セントタイル以上)のものは処置中に種々のエピソ-ドをもつものが多く、笑気による自律神経系への影響も現れやすい傾向を示した。またST群の一部の患者では過呼吸および手指冷感などの症状を呈するものがみられた。
指導・実践場面における「言語運用能力」の再定義に向けて

現代的なコミュニケーション能力を構成する要因について、様々な日常的実践における伝達の成否を考察し、そこに共通する要因として、言語使用におけるスタイルの「変移」、合意形成に向けた参与者間の「共創」、および非言語的要素を泯用した(広義の)「身体化」という特徴が遍在することを提案した。その成果は、各種研究会や学会での研究発表、国内外の出版社からの論文集および専門誌特集号(継続中)という形で結実した。本研究の目的は、さまざまな「指導・実践場面」において依拠される「伝達・運用能力」の諸要素を可視化することで、広義の「コミュニケーション能力」を理論的かつ実践的に再検討することにある。具体的には、高度産業化社会に典型的な「マニュアル型」指導法の功罪を、創造的実践という観点から再検討し、現代社会において求められる応用力のある「伝達共有能力」のあり方を提案したいと考える。本年度は、その目的達成の第一歩として、2011年2月に愛知大学にて「伝達・運用能力を再考する」ラウンド・テーブルを開催し、国内から主催者を含む14名の研究者を招聘して共同討議を行なった。(その討議は一般公開とし、会場には北海道を除く日本各地から約30名の参加者が集まった。)登壇者は、言語学、社会学、教育学、法律・医療、メディア研究、ビジネスといった多彩な背景を持つ研究者であり、各々の分野に固執しない多様な視点から議論を深めることができた。そしてこのラウンド・テーブルでの発表をもとに、研究代表者と分担者が編者となって、本研究計画の最終年度までに国内の出版社より研究論文集を出版すべく準備が進んでいる(すでに東京・ひつじ書房より出版の内諾を得ている)。当面のところ、平成23年9月を第一次の原稿締切とした。また、データ収集の面では当初予定した分量を収集できなかったが、すでに収集済みであったデータの分析をもとに、研究代表者、分担者ともそれぞれの分野で学会発表、論文発表を行い成果公表に努めた(次ページ参照)。来年度以降は、さらに論文執筆・出版に比重を置く予定である。平成23年度の計画は、平成22年度に収集したデータの分析を開始して、国内外での学会発表と研究論文の出版を通じて成果公表に努めることにあった。総じてこの目的は達成されたと判断される。まず、本研究組織のメンバーによる企画として、H23年度6月に日本認知科学会学会(関西大学)において「伝達・運用能力」に関わるシンポジウムを開催した。そして、そこでの発表をもとにしてElsevier社の言語系専門誌、Language & Communication誌上で「コミュニケーション能力」に関する特集号を組むことが承認された点は特筆に値する(現在、執筆者からの草稿を取りまとめている段階である)。また、昨年度から継続してきた国内での出版企画はほぼすべての原稿を取りまとめ、校閲のための準備を行った。本書はH24年の秋には刊行予定である。主な学会発表としては、H24年7月上旬にイギリス(マンチェスター)にて開催された国際語用論学会にて、本研究にも深くかかわるテーマの発表を行い、その後12月には日本語用論学会での招待講演(京都外国語大学)、H24年1月にはDiscourse & Grammar WS(慶應大学)において成果発表を行った。研究分担者とは年度内に数回の打ち合わせを行って計画の進捗と達成を確認し、当初予定した任務が終了に近づいたこと、さらに分担者の業務多忙のため、H24年度は分担者から外れる旨了承した(ただし、書籍刊行に向けて助言と協力を仰ぐこととした)。平成24年度は、3年間の本研究企画を総括する年と位置付けた。そのための最重要課題は、2011年2月に愛知大学にて開催した「伝達能力を再考する:ラウンドテーブル」と、それに続く6月に、研究分担者池田(ただし最終年度は業務多忙のため分担者を辞退)の本務校である関西大学にて開催した第13回言語科学会シンポジウムでの発表にもとづく書籍の刊行である。したがって、平成24年度はその二つの出版企画のための査読・編集作業が中心となり、昨年度ほどの公的な学会発表やワークショップは行っていない。前者については、そこでの発表論文に加え、関連の深いテーマに携わる研究者からの寄稿を仰ぎ、2013年3月に「コミュニケーション能力の諸相ー変移・共創・身体化ー」(ひつじ書房)という報告書を書籍の形で出版することができた。それぞれの論文について数回の査読と校正を繰り返し、論文およびコラムの執筆者は総勢は18名、計500ページ近い大冊となった。後者での発表は、Elsevier社が刊行する応用/社会言語学の専門誌、Language & Communicationにおける特集号という形で結実し、片岡・池田の他に、アムステルダム大学人類学部教授Niko Besnier氏を編者に迎えて査読・編集作業を継続した。2013年3月時点で23回の査読と改訂作業を終え、計9本の論文およびIntroductionが、当初の予定通り2013年秋には正式に刊行されると確信している。

以上のように、研究企画当初に予定したデータ収集、データベース蓄積、分析の検討と口頭発表、さらに国内外における研究成果の刊行という目的を、際どいながらも最終年度までに達成できたと考えている。計画遂行のための時間的順序に若干の前後はあるものの、研究会企画、データ収集・分析、学会での研究発表、成果公表といったすべての面において、当初予定した事業の達成がほぼ確実な状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、特に本年度においては、何と言っても編集した書籍の刊行(H24年秋予定)と、Elsevier社に承認された専門誌上の特集号編纂および刊行(2013年秋予定)が最も大きな課題と言えよう。現状では前者はほぼ順調に進んでいるが、後者はやや予定から遅れ気味であり、今後のさらなる注力が求められると考える。ただし、そのためには、平成25年度にも研究組織を維持する必要があり、さらなる補助金申請を検討する必要がある。
錯綜的企業間関係の成立プロセスの分析

昨年度は、理論的分析と、ケースとして扱う航空業界についての資料収集を行った。その中で、第一に航空業界では、グローバルなアライアンスが複数形成されており、それは政策の変更などを原因として生じてきたという点で広義の埋め込みの影響の結果であることが明らかとなった。しかし、それらのアライアンスの企業間関係の構造という点での相違が課題として浮き彫りになった。それに加えて、第二に個別企業の参加と退出とを考えた場合、企業間関係のダイナミクスにおける複雑さも論じる必要があることが明らかとなった。これらの状況に鑑みて、本年度は、上記の第一の点に関しては、航空業界の研究の進展を行った。航空業界の主要なアライアンスに焦点を当て比較分析を行うと、そこには組織的相違と戦略的相違とが存在することが挙げられ、そこには個々のアライアンスの歴史性が関わっている可能性が指摘される。また、第二の点に関しては、森村グループに焦点を当て、そこからのINAXの離脱の経緯を探ることによって、同グループにおける企業間の競争抑止のための方策が、却って競争を誘発した側面があることを指摘した。これらはいずれも歴史性が企業間関係の錯綜をもたらしていることを示すものである。これらの業績に関しては、いずれも平成17年度の段階では未公刊だが、平成18年度中に出版される予定である。第一の研究成果に関しては『戦略的アライアンス(仮)』として、第二の研究成果はEngagementとして、いずれも分担執筆の著書として出版される予定である。また、第二の点については2005年6月22日に国際学会(12th Multi-Organizational Partnerships, Alliances, and Networks(於:英国Cardiff))にて報告した。本年度はまず、社会的ネットワークに関する文献の網羅的サーベイを行った。そこでは、信頼を生みだし悪事を抑制する際の、具体的な関係や構造(ネットワーク)の役割を強調する「埋め込み」の議論と、Burtの主唱するStructural Holesの議論という2つが存在するが、本研究では組織間ネットワークが個別組織に及ぼす影響に焦点を当てるため、埋め込みについて検討した。二者関係を主対象とした企業間関係論(資源依存モデルなど)との理論的接合の必要性があることが明らかになった。また、他方でケースとして扱う航空業界についても資料収集を行い、分析を開始した。同業界では、グローバルなアライアンスが複数形成されており、それは政策の変更などを原因として生じてきたという点で広義の埋め込みの影響の結果である。しかし、さらに興味深い点として、それらのアライアンスは、同じ環境変化に対応する中で生じてきたにもかかわらず、企業間関係の構造という点では相違があることが明らかになった。この点については今後さらなる検討が必要である。さらに、個別企業に焦点を当てた場合、一旦参加したアライアンスからは脱退しにくい側面があるにも関わらず、脱退企業が存在しており、この点でも今後検討する必要があることが明らかとなった。このように、これまでのケース研究を通じて、次年度解明すべき課題が複数明確になった。これらに基づいて今後研究を進めるため、本年度は研究成果を公表する段にないが、次年度は上記課題に基づき、さらに派生的課題(企業間関係に影響する歴史性に関する課題など)が生じた場合にはそれらも含めて、錯綜的企業間関係に対してアプローチし、成果を出していく予定である。
膜型プロテアーゼ(MT-MMP)を標的とした癌転移・浸潤の診断・制御技術開発

癌の浸潤・転移のキ-エンザイムであるゼラチナーゼA活性化因子として我々は膜型マトリックスメタロプロテアーゼ(MT-MMP)を同定した。その後さらに2種類のMT-MMPを同定しそれらは各々MT1-,MT2-,MT3-MMPと命名された。なかでもMT1-MMP発現は癌組織における発現頻度が特に高く組織におけるゼラチナーゼA活性化と最もよく相関することからMT1-MMPの浸潤・転移における重要性が示唆された。MT1-MMPの血清診断技術開発のための単クローン抗体を作成した。3種類のペプチドに対する抗体を数クローンづつ得て、各々の特異性を検討した。その結果、複数のクローンについて免疫沈降、ウエスタンブロッティング、組織免疫染色に使用可能なことがわかった。大腸菌にて産生したリコンビナントMT1-MMPはゼラチナーゼA活性化能を有すること、またペプチド基質を切断することからこの標品を用いた阻害剤スクリーニング系を開発した。その結果、既知の抗癌・抗転移剤として開発されたマトリックスメタロプロテアーゼ阻害剤、BB94,CT543について良好な結果を得た。よって本システムはマトリックスメタロプロテアーゼ阻害剤スクリーニングシステムとしての有用性が示された。
原子爆弾の新線量推定に基づく影響研究の推進

1981年に米国ロレンスリバモア国立研究所から提出された広島・長崎の原爆放射線の改訂案はヒトに対する放射線影響の評価に直接関係する事件で、世界的に大きな波紋を投じた。大型コンピュータを駆使しての理論推定であり、実測による評価など、我が国の対応が迫られてきた。そうした中で1986年4月にチェルノブイリ原発事故が発生し、放射線影響の定量評価研究の必要性がさらに高まってきた。本研究では、このような状況下で、可能な限りの情報を収集する共に、新線量推定が与える放射線影響研究およびそれに関連した基礎研究へのインパクトを分析し、我が国の研究体制をどのように組織し、どう対応するかという具体策を検討してきた。その結果、大学を中心とし関連分野の研究者を結集した、a)実測による新線量体系の物理学的評価、新しい生物学的指標を取り入れた人体影響の再評価、b)低工ネルギー中性子の生物学的効果など新線量体系の検証と実験的検討に加え、その理論的裏づけとなるc)放射線の生物作用の基礎過程、遺伝的障害発現と伝達の機構および免疫系など障害発現の高次の制御、d)障害発現にかかわる集団構造とリスクの数量化など一連の研究が早急に取り組まなければならない問題であるという共通の理解に達し、昭和63年度発足文部省科学研究費補助金による重点領域研究として、重点領域研究「原爆新線量体系と放射線影響の再評価」を申請した。
卵胞液・透明帯の精子先体反応誘起におけるカルパインの役割に関する研究

[目的]精子の受精機能に不可欠な先体反応にはカルシウムイオンの存在が必要であるが、細胞内のカルシウムシグナルがどのようにして精子細胞機能の発現と結び付くかは不明である。カルシウム情報伝達機構のひとつであるカルパインが先体反応に関与することが示されていることから、本研究では精子カルパイン活性測定が精子機能の指標として有用であるかどうか検討した。[方法]妊孕性の確認された男性と男性不妊症患者、体外受精施行患者の精子カルパイン活性を測定し、健丈男性と男性不妊症患者および体外受精患者の受精症例と非受精症例の間で精子カルパイン活性に差があるかどうか検討した。精子カルパイン活性測定法は以下のとうり行った。精子を精漿から完全に分離し、精子蛋白50μgを用いてpH7.4、カルシウムイオン4mMの条件下で、FITC標識カゼインを基質としカルパインのエンドペプチダーゼ活性により生じたトリクロロ酢酸可溶性のペプチドフラグメントを定量した。また精子カルパイン活性と他の精子機能検査結果との関係も検討した。[成績]健丈男性と男性不妊症患者および体外受精症例の受精症例と非受精症例の間の精子カルパイン活性の比較では、健丈男性および受精症例が有意に高値を示した。また、精子濃度、精子運動率、形態正常精子率、精子アクロシン活性、hypoosmotoc swelling testの結果と精子カルパイン活性との間には正の相関がみられた。精子カルパイン活性の正常値を健丈男性の測定値の平均±2SDと規定すると、体外受精の結果のpositive/negative predictive valueは、それぞれ65%、78%であった。[結論]精子カルパイン活性測定は精子受精機能を反映することが示され、新しい精子機能検査として有用であることが示唆された。現在、先体反応時の精子カルパイン活性の変化について検討中である。
マルチスレッド型並列計算機方式の研究

現在の商用並列計算機は、非常に高いピーク性能を持つものの、粗粒度並列計算が可能な数値計算でしかその性能を発揮することができない。これに対し本研究は、より広い分野で高い性能を発揮するマルチスレッド型並列計算機システムを考案した。1.スレッドレベル並列処理ハードウェア技術現在の商用並列計算機が対象としている数値計算プログラムだけでなく、より一般的な非数値計算プログラムを効率良く実行する方法を考案した。(1)メモリ・サイクルをスチールを利用して、暗黙的にスレッドの切替を行う機構を考案した。(2)非数値計算プログラムの実行を効率良く行なう複数スレッドの同時実行機構を考案した。(3)ス-パスカラの命令スケジューリング機構とプロセッサ間通信機構を融合することにより、マルチプロセッサにおけるスレッド間の通信レイテンシを極めて小さくする方式を提案した。2.命令レベル並列処理ハードウェア技術命令レベル並列の技術を拡張することによりスレッドレベルの並列処理を効率的に行なう技術を開発した。(1)プログラムの制御構造に関係する分岐の性質や分岐方向の偏り等の性質を利用し、極めて高精度な予測機構を実現した。(2)投機的なデータ・プリフェッチ機構を提案した。3.マルチスレッド用コンパイル技術逐次処理計算機用に書かれたプログラムを自動的に複数のスレッドへ分割し並列化する、コンパイラの開発を行なった。本コンパイラは、商用計算機の逐次処理プログラムの基本ブロックレベルでの制御構造を利用して並列化を行った。本研究は、汎用性に富んでおり、種々の並列計算機で使用することができる。4.並列ソフトウェア技術(1)柔軟な問題記述機能と自動並列処理を特徴とする偏微分方程式用数値シミュレーション言語NSLを提案し、分散メモリ型並列計算機向けトランスレータを試作した。(2)負荷の大きさおよび計算機スループットの履歴から算出された優先度を用いる動的負荷分散法を提案した。(1)前年度に開発した超高級言語NSLでは、一階の時間微分項を持つ偏微分方程式の陽解法をサポートしていた。NSLの適用範囲を広げるため、制御構造と反復解法のための構文拡張を行い、SOR法などの反復解法を容易に記述できるようにした。(2)マルチブロック法における通信を効率良く処理する分散配列ライブラリを開発し、ブロックの生成、消去、添字の管理、矩形領域のデータ転送を関数として持ち、低レベルなメッセージ通信の管理を不要にした。また通信と演算のオーバラップを実現し、性能を約5%改善した。(3)関数型言語のコンパイラの対象としてマルチスレッド型アーキテクチャを想定し、遺伝的アルゴリズムを用いたスレッド分割法を開発した。従来の方法は、スレッド数の管理とスレッドの粒度を同時に制御できなかったため生成されたスレッドが低品質であった。(4)超並列処理用要素プロセッサとしてマルチスレッド型アーキテクチャを想定し、その動的命令発行機構として遅延オペランドフェッチ機構を開発した。(5)マルチスレッドプロセッサにおける高速コンテキストスイッチ機構を開発し、評価した。マルチスレッド計算機の設計を行うにあたって、命令レベル並列処理によって利用できる応用プログラムの並列度を詳細に調べる必要がある。ス-パスカラ計算機では4レベルの分岐命令を投機的に実行した場合、応用プログラムから抽出できる並列度の上限は約2である。しかし最新の投機的実行技術を用いることにより、並列度の上限を大きく改善できることを予想し、評価を行った。評価にはトレース駆動型シミュレーションを使用し、プログラム並列度を測定した。使用したプログラムはSPEC95ベンチマークの6つの整数演算プログラムと9つの浮動小数点演算プログラムである。結果をまとめると、どのプログラムでも15レベルの分岐命令の投機的実行を行うことで並列度の上限5.08に対し91%の並列度を獲得できた。

各プログラムにおいて並列度は1.6617.67の範囲となり、プロセッサ内の命令レベル並列処理を大幅に拡張するマルチスレッド計算機の将来性が示された。現在の商用並列計算機は、非常に高いピーク性能を持つものの、粗粒度並列計算が可能な数値計算でしかその性能を発揮することができない。これに対し本研究は、より広い分野で高い性能を発揮するマルチスレッド型並列計算機システムを考案した。1.スレッドレベル並列処理ハードウェア技術現在の商用並列計算機が対象としている数値計算プログラムだけでなく、より一般的な非数値計算プログラムを効率良く実行する方法を考案した。(1)メモリ・サイクルスチールを利用して、暗黙的にスレッドの切替を行う機構を考案した。(2)非数値計算プログラムの実行を効率良く行なう複数スレッドの同時実行機構を考案した。(3)ス-パスカラの命令スケジューリング機構とプロセッサ間通信機構を融合することにより、マルチプロセッサにおけるスレッド間の通信レイテンシを極めて小さくする方式を提案した。2.命令レベル並列処理ハードウェア技術命令レベル並列の技術を拡張することによりスレッドレベルの並列処理を効率的に行なう技術を開発した。(1)プログラムの制御構造に関係する分岐の性質や分岐方向の偏り等の性質を利用し、極めて高精度な予測機構を実現した。(2)投機的なデータ・プリフェッチ機構を提案した。3.マルチスレッド用コンパイル技術逐次処理計算機用に書かれたプログラムを自動的に複数のスレッドへ分割し並列化する、コンパイラの開発を行なった。本コンパイラは、商用計算機の逐次処理プログラムの基本ブロックレベルでの制御構造を利用して並列化を行った。4.並列ソフトウェア技術(1)柔軟な問題記述機能と自動並列処理を特徴とする偏微分方程式用数値シミュレーション言語NSLを提案し、分散メモリ型並列計算機向けトランスレータを試作した。(2)負荷の大きさおよび計算機スループットの履歴から算出された優先度を用いる動的負荷分散法を提案した。
血漿マイクロＲＮＡ発現による骨折治癒遅延の新しい分子治療の解明

100名近い患者さんから血液検体を採取し、血漿分離した後当悪血保存した。3ヶ月間経過を追跡して骨癒合した群(U群)と癒合しなかった群(NU群)に分けた。両群間の骨癒合サイトカインであるBMP2とTGFB1の受傷時期ごとの血漿中濃度の推移を測定した。その際、2群間でその推移に違いを認め、骨癒合の早期マーカーとなり得る可能性を認めたため、研究の重点をそのことに移行し研究を進めた。データ欠損の無い各群10名の検体を調査し、U群では2つのサイトカインの初期ピーク値がNU群と比較し1週間早くなっていることがわかった。現在、有効な骨融合の早期マーカーは存在せず、今回の研究は有意義なものであると考えられた。本研究の目的は、骨折治癒遅延を示す患者と通常の治癒過程を示す患者より採取した血漿を用いてmicroRNAプロファイルの違いを明らかにすることにより、TGF-beta 1とBMP-2遺伝子を標的とする特定のmicroRNAが骨折治癒遅延の早期診断の臨床的マーカーになりうる可能性を検討することと、分子標的治療のための新たな標的microRNAを同定することにある。さらに標的microRNAを異なる濃度で骨折兎モデルに静脈注射し骨折治癒遅延を確認する。また標的microRNAを抑制するantisense oligonucleotidesおよびRNA analogs (antagomirs:miRNA阻害剤)を投与し、治癒改善状況を確認する。以上により骨折治癒遅延に対する新しい分子治療を確立させる基礎的データの集積と発症機序の解明が可能となる。救急搬送患者で骨折治療を必要とする患者を対象とし、ランダムに採血を行った。その対象群を正常骨折治療群と骨折治療遷延群にわけた。得られた採血液からTGFB1とBMP2を測定し、経時的な変化を調査した。今後は対象患者に対してBMP2およびTGFB1に特異的に抑制的に作用するであろうmicroRNAをデータバンクより類推し、その経時的な値を測定する。そこで得られたmicroRNAのデータとBMP2およびTGFB1のデータを比較し関連を検討する予定である。25年度までに収集した採血サンプル約60検体の血漿中TGFB1、BMP2の定量を行い、結果を得た。これの時間推移を検討し、不確定な要素のあるサンプルデータを排除し、骨癒合群n=10例と骨癒合遷延群n=10例を抽出し、比較した。いくつかの新しい知見を得たため、これを第40回骨折治療学会発表した。さらにこの検体に対してターゲットとしたMicroRNAの血中濃度推移を調査しようとしていたが、業者より測定費用の面で検体数に限界がある旨説明があった。検体数を減数するか他業者に依頼し直すかを検討してきたが、時間的に制限があり、他業者への依頼は断念した。研究年度を1年間猶予してもらい検体数を若干減数し比較する方針とし、使用検体を再度検討し現在提出検体数の最終調整を行っている。前年度までに実施した対象患者に対する検体採血を、専門解析業者に委託しデータ化した。骨癒合時の促進サイトカインであるTGFB1とBMP2の検体を精査し、その両方に関連のあるmicroRNAを8種類データベースから同定し、測定を試みようとしたが、TGFB1とBMP2の測定値が当初の予想とは異なる結果となった。2つのサイトカインは必ずしも経時的にパラレルに動いていないことに注目し精査を進めると、骨折刺激で変動する2つのサイトカインの経時的な差異が骨癒合の早期指摘マーカーになる可能性があるとの知見を得た。そのことを確認すべく、対象患者の数を増加し骨癒合群10例と骨癒合遷延群10例のデータを再度解析し上記の事実を確認した。この時点で2つのサイトカインを測定する試薬、検査キットの購入日が予定の額を超えたこと、micro RNAの測定に関しては自施設での測定より、業者委託が望ましいことが国内業者の面談により判明したが、1検体測定が約10万円と高額なため、8種類のmicro RNAの経時的な変化測定をするためには膨大な予算が必要との見当と、micro RNA測定が必ずしも安定的に得られるとは限らないことから、今回得られた2つのサイトカインの骨折後の変動の差異による骨癒合マーカーとしての可能性を追求することを、今回の研究の主軸と計画変更した。今回得られた知見は調査する限りどの研究者からも報告が無く、新しいものと考えられたため、この結果を国内学会で発表し、その詳細を英語論文として投稿した。TGFB1十BMP2の当初の予定

検体採取量より検体数が増加したために経費の再編を余儀なくされた。MicroRNAの血漿内濃度測定が高額であり、予定量の検体を依頼することが予算的に躊躇されたため再度測定検体数を再検討した。そのため検体依頼提出が遅延し、結果獲得期に遅れを生じている状況である。救急整形外傷再考した検体数でのMicroRNAの血漿内濃度測定を行い、TGFB1とBMP2との関連性を調査し、知見を得られると確信している。現在提出検体数の最終調整を行っている。実際の臨床症例から、研究の趣旨を説明し同意を得た患者さんより採血を行い、その血漿を-80°Cの冷凍庫で保管し収集した。サイトカインBMP2とTGFB1の定量キットを用いて血漿内の両サイトカインを定量した。数値がばらつくため、検査業者SRLに依頼し、再度定量を行った。骨癒合過程が良好な症例と不良な症例を分類して、その特徴を検出した。次に症例を絞り両サイトカインに関連するmicroRNAの増減を調査する予定である。特に問題なし。測定データがややばらつくため、専門の測定施設に依頼を願った。TGFB1、BMP2の検体測定数が溶血、検体消失などで予定より増加したため費用がかさんだ。また、Micro RNA測定の検体当たりの費用が高額であるため、測定検体数を再考した。成果を学会発表すると共に、論文作成予定。今後は対象患者に対してBMP2およびTGFB1に特異的に抑制的に作用するであろうmicroRNAをデータバンクより類推し、その経時的な値を測定する。そこで得られたmicroRNAのデータとBMP2およびTGFB1のデータを比較し関連を検討する予定である。再考したMicro RNAを測定し、サイトカイン(TGFB1、BMP2)の推移との関連性を検討し考察する。さらにそこで得られた知見を適切な学会雑誌に発表する予定である。BMP2,TGFB1に関連したMicroRNAを測定する予定。学会発表、論文作成予定。上記検討のため、microRNA定量を行う。専門測定機関への検体測定依頼。また、追加するサイトカイン測定も併せて行う予定である。