hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RIイメージングによる栽培診断の体系化：「核農学」の確立を目指して

また、作物中の重金属移行をコントロールする栽培技術・栽培条件の評価システムの構築を目標とするサブテーマでは、変化する重金属動態をイメージングデータにより把握し評価すべく、具体的な作用物質の候補であるグルタチオンに注目して、その合成能を人為的に高めたシロイヌナズナ形質転換体を用いたカドミウム吸収実験とポジトロンイメージング実験を行った。その結果、シロイヌナズナ根においてグルタチオンが効果的に作用する部位が明らかになり、複数の根タンパク質の存在量(体内生理状態)とカドミウム動態(イメージングデータ)が共にグルタチオン処理によって変化していることが示された。目下、これらの研究成果を学術論文として公表することに向けて準備を進めている。全体計画で掲げた5つの目標のうち「(1)計測装置の多様化と高度化」を進めることを年度当初に計画していたが、このようなハードウェア開発は前年度中に比較的大きく進展したことを受けて、これを変更し、よりソフト的な「(2)適用可能な植物種の拡大」および「(4)植物工場等における群落密度や風による生産性への影響の定量的指標の導出」の目標の達成に注力した。その結果、期待通りイチゴの施設生産における実践的な栽培条件評価に結び付く研究結果が得られたため、全体計画における進捗としておおむね順調と評価できる。また、残る「(3)経根吸収から地上部各器官への分配に至る物質選択性の定量的指標の導出」「(5)根圏機能の定量的指標の導出」の2つの目標についても、グルタチオンを鍵とした研究で順調な進捗が得られていると考えている。農業・食品産業技術総合研究機構との共同研究としてイチゴを対象とした研究を進めた。C-11標識二酸化炭素を葉に投与するポジトロンイメージング実験により転流能力の評価を行い、葉位によって炭素栄養の転流先が全く異なることを明らかにした。さらに、3次元撮像が可能なOpenPETを用いて、果実内の転流・蓄積過程をイメージングする実験に取り組み、果実表面の種子がシンクとして大きな働きを持つことを示唆する結果が得られた。ソルガムを対象にした研究により、塩素イオンの存在がカドミウムの吸収・移行に及ぼす影響を報告書にまとめ発表した。ポジトロンイメージング実験の結果、塩素イオンはカドミウム吸収の初期に機能して、カドミウム吸収を活性化していることが明らかになった。また、吸収後の植物体の地上部へのカドミウムの移行と蓄積も塩素処理によって活性化していた。これらの実験結果は根圏に存在する塩素イオンが生理的にも機能して、植物のカドミウム動態に影響を及ぼしていることを示唆している。根に部位特異的に施用したグルタチオンが植物体地上部へのカドミウムの移行と蓄積を抑制する現象の分子メカニズムを解明するため、アブラナを対象として、根からの物質分泌にグルタチオンが及ぼす影響をポジトロンイメージング技術により評価する実験系の構築に着手した。独自に設計した根箱内で土耕栽培したダイズにC-11標識二酸化炭素を投与し、ポジトロンイメージングにより光合成産物の根系への転流と根圏への分泌を可視化・評価する実験プロトコルを開発した。この技術により、「ある特定の条件下で、植物体が根系のどの部位からより多くの有機物を土壌中に分泌するか」という新しい指標による「根の活性」の解析が可能になり、植物の栄養吸収戦略の解明への貢献が期待できる。
日本語Wikipediaからの大規模オントロジー学習

オントロジーは近年,データ検索やデータ統合等においてその有用性が認められている.しかしながら,大規模なオントロジーの手動構築は保守や更新が難しく,様々な情報資源からオントロジーを自動構築(学習)する取り組みが注目されている.本研究は日本語Wikipediaを情報資源として大規模なオントロジー学習を行い,構築したオントロジー(日本語Wikipediaオントロジー)を利用することでオントロジーを普及させることを目的とする.本年度は日本語Wikipediaオントロジーの改良を加え,オントロジーとしての有用性を高める一方,国内のLinked Open Data (LOD)のハブとしての有用性向上にも取り組んだ.LODとは,コンピュータが利用可能な構造化されたデータを公開・共有させる取り組みであり,欧米で普及しているが,国内でも,次第に普及しはじめている. DBpediaはWikipediaから半自動的に構築されたデータベースであるが,海外のLODのハブとして広く利用されている.このDBpediaのように,日本語Wikipediaオントロジーを日本語LODのハブとして利用してもらうことで,本研究の目的であるオントロジーの普及を目指した.実際に, DBpediaの日本語版であるJapanese DBpediaと日本語Wikipediaオントロジーは,双方の弱点を補完しあう形で,日本語LODハブとして周知されている.本研究のプロジェクトページにて, LODとして利用することが可能である.(抄録なし)オントロジーはデータ検索やデータ統合等に有用であるが,大規模なオントロジーの手動構築は保守や更新が難しいため,オントロジーの自動構築(学習)が注目されている.本研究は日本語Wikipediaを情報資源として大規模なオントロジー学習を行い,構築したオントロジー(日本語Wikipediaオントロジー)を利用することでオントロジーを普及させることを目的とする.本年度は有用性を考慮し,これまでに構築した日本語Wikipediaオントロジーのプロパティ及びクラス階層を洗練することで,より利便性の高いクラススキーマ階層の構築を行った.加えて,dc:title・foafmadeのような標準語彙と日本語Wikipediaオントロジーのプロパティの対応関係を構築し,日本語標準語彙としての利用可能性を示した.こうした有用性の向上はLinked Open Data(LOD)が国内でも普及しはじめている現状に起因している.LODとは,コンピュータが利用可能な構造化されたデータを公開・共有させる取り組みであり,欧米で普及しているが,国内でも,次第に普及しはじめている.DBpediaはWikipediaから半自動的に構築されたデータベースであるが,海外のLODのハブとして広く利用されている.このDBpediaのように,我々の日本語Wikipediaオントロジーを日本語LODのハブとして利用してもらうことで,本研究の目的であるオントロジーの普及を目指すとともに,次年度の研究計画である日本語Wikipediaオントロジーを利用した質問応答システムを構築する際に必要となるデータ規模の拡大を目指す.本研究のホームページを公開しており、LODとして利用することが可能である.オントロジーは近年,データ検索やデータ統合等においてその有用性が認められている.しかしながら,大規模なオントロジーの手動構築は保守や更新が難しく,様々な情報資源からオントロジーを自動構築(学習)する取り組みが注目されている.本研究は日本語Wikipediaを情報資源として大規模なオントロジー学習を行い,構築したオントロジー(日本語Wikipediaオントロジー)を利用することでオントロジーを普及させることを目的とする.本年度は日本語Wikipediaオントロジーの改良を加え,オントロジーとしての有用性を高める一方,国内のLinked Open Data (LOD)のハブとしての有用性向上にも取り組んだ.LODとは,コンピュータが利用可能な構造化されたデータを公開・共有させる取り組みであり,欧米で普及しているが,国内でも,次第に普及しはじめている. DBpediaはWikipediaから半自動的に構築されたデータベースであるが,海外のLODのハブとして広く利用されている.このDBpediaのように,日本語Wikipediaオントロジーを日本語LODのハブとして利用してもらうことで,本研究の目的であるオントロジーの普及を目指した.実際に, DBpediaの日本語版であるJapanese DBpediaと日本語Wikipediaオントロジーは,双方の弱点を補完しあう形で,日本語LODハブとして周知されている.本研究のプロジェクトページにて, LODとして利用することが可能である.ほぼ年次計画通りに研究が進んでおり,日本語Wikipediaオントロジーの関係数が拡大し,有用性の向上を図れた.また,Linked Open DataチャレンジJapan2012において,データセット部門優秀賞を受賞し,LODのハブとしての認知も向上した.今後も有用性の向上を図る一方,質問応答システムの構築を目指す.具体的には,Linked Open Dataにおけるハブとして,更なる普及を目指す一方,日本語の標準語彙として日本語Wikipediaオントロジーのプロパティを利用してもらうように,プロパティの表記揺れ問題の対策を試みる.このプロパティの表記揺れ問題を解決することで,質問応答システムを構築する際に,応答精度を上げることが可能になると考えている.(抄録なし)
シラカルボン酸誘導体の創製と応用

本研究では「カルボン酸」のカルボニルα炭素をケイ素に置き換えた「シラカルボン酸」とその誘導体を創製し,それらの特異な反応性について明らかにした.その効率的な新規合成法としてアルコキシビニルシランのオゾン酸化を開発して,多様なシラカルボン酸エステル類を不斉合成することに成功した.また,その反応機構について計算化学的手法を用いて解析し,その反応においてビニル基上のアルコキシ基が一次オゾニドの1,3-双極子環状脱離を促進していることを明らかにした.また,生理活性分子の部分構造として重要なαヒドロキシカルボン酸構造を有するキラルシラカルボン酸エステルを光学活性体として調製することにも成功した.本研究では,“カルボン酸"のカルボニルα位炭素をケイ素に置き換えた“シラカルボン酸"を創製し,その特異な反応性の解明とそれを利用した有用ケイ素分子の開発を目指している.これまでにも,シラカルボン酸の合成例はごく数例報告されているが,それらはいずれもシリルリアニオン種と二酸化炭素の反応が用いられているために官能基許容性が低く,汎用性に乏しかった.そこで,H27年度の本研究課題では,シラカルボン酸類のより効率的かつ汎用的な合成法の開発を目的として,調製容易なアルコキシビニルシランのアルケン部位を酸化的に開裂する手法について検討した.その結果,オゾンを作用させることでビニル基の酸化的開裂が円滑に進行して,対応するシラカルボン酸エステル類を高収率で得ることに成功した.本結果は,アルコキシが置換していなアルケニルシランのオゾン酸化が付加型で進行することと対照的である.その置換基効果についてDFT計算による解析を行い,アルコキシ基によってモルオゾニドの1,3-双極子環状脱離が促進されていることを明らかにした.当初の予定通り,シラカルボン酸エステルの効率的合成方を開発することに成功した.これによって,シラカルボン酸エステルの量的な供給が可能になったことから,H28年度の応用研究の実施が可能となった.本研究では,"カルボン酸"のカルボニルα位炭素をケイ素に置き換えた"シラカルボン酸"を創製し,その特異な反応性の解明とそれを利用する有用ケイ素分子の開発について検討した.平成27年度の研究において,オゾン酸化を活用した効率的シラカルボン酸エステルの合成法を開発することに成功し,その反応機構をDFT計算によって明らかにした.平成28年度の研究では,さらに高度に官能基化されたシラカルボン酸誘導体の合成について検討した.具体的には,生理活性天然物のキラル部分構造として重要なキラルαヒドロキシカルボン酸のα位不斉炭素を不斉ケイ素に置き換えた,新規シラカルボン酸誘導体の合成について検討した.その結果,ビニル基を導入したキラルシラカルボン酸を不斉合成した後に,独自に開発した付加型オゾン酸化によりビニル基の炭素ーケイ素結合を酸素ーケイ素結合に変換することで,αヒドロキシシラカルボン酸を合成することに成功した.しかしながら,αヒドロキシシラカルボン酸は不安定であり,その立体化学を解析することが困難であった.そこで,オゾン酸化を行う前にカルボキシ基をエステル化して,その後,ビニル基を酸素官能基に変換することで,αヒドロキシシラカルボン酸エステルを合成した.αヒドロキシシラカルボン酸エステルは空気中,安定に取り扱うことができ,キラル固定相を充填したカラムによるHPLC分析によって,エナンチオマーが分離された.実際に,光学活性な原料を用いることによって,αヒドロキシシラカルボン酸エステルの光学活性体を合成することに成功した.この,新規シラカルボン酸誘導体は,新しい生理活性分子やその原料としての応用が期待できる.本研究では「カルボン酸」のカルボニルα炭素をケイ素に置き換えた「シラカルボン酸」とその誘導体を創製し,それらの特異な反応性について明らかにした.その効率的な新規合成法としてアルコキシビニルシランのオゾン酸化を開発して,多様なシラカルボン酸エステル類を不斉合成することに成功した.また,その反応機構について計算化学的手法を用いて解析し,その反応においてビニル基上のアルコキシ基が一次オゾニドの1,3-双極子環状脱離を促進していることを明らかにした.また,生理活性分子の部分構造として重要なαヒドロキシカルボン酸構造を有するキラルシラカルボン酸エステルを光学活性体として調製することにも成功した.シラカルボン酸エステルが大量に合成可能となったことから,エステルからカルボン酸への変換方を開発する.シラカルボン酸誘導体に対する求核アシル置換反応が困難であることから,独自の手法を開発する必要がある.本研究では,ベンジルエステル誘導体を合成して加水素分解によるベンジル除去を検討する.さらに,合成したシラカルボン酸をシリルカチオン等価体として応用し,様々なケイ素分子の合成に活用するとともに,シリルカチオンをルイス酸として活用する合成反応の開発にも取り組む計画である.有機合成化学
酸化・分解における酸素の消費・生成を定量的・定性的に捉える方法の研究

化学変化(化合や分解)に係わる酸素を定量的・定性的に捉えるための簡単な方法を開発した。身近におきる化学変化で、消費または生成する酸素量を直接捉えることが可能となった。1.ごく簡単な装置を用い、中・高校生でも容易に反応に関係した酸素の体積を測定したり、酸素の存在を確かめたりすることができる。このことは、化学変化の学習の基礎を成す提案となるであろう。2.簡易閉鎖系実験装置(AQIOと命名)を開発した。装置は、大型試験管2本、水槽、ガスバーナー、メスシリンダー、ガラス管、シリコン栓、指示台等といった簡単に入手できるものを加工して製作した。3.この簡易閉鎖系実験装置で化合(スチールウールの酸化)や分解(酸化銀の加熱分解)に係わる酸素を定量した。試料を入れた試験管を加熱し、消費または生成した酸素の体積を水に置き換えて測定するものである。具体的には、加熱により膨張した気体を水上置換法で捕捉し、冷却により逆流した水の体積を測定し、差を求めることで反応に関わった酸素の体積が分かる。(1)鉄(スチールウール)を加熱し、空気中にある酸素と化合するときに使われた酸素の体積を定量することはかなり難しい。しかし、簡易閉鎖系実験装置であるAQIOの装置を用いることで消費された酸素の体積を計量することができる。(2)酸化銀が、加熱分解し発生する酸素の体積を計量することができる。4.1/1,000gまで測定できる電子天秤を用いることで化学反応に係わる物質の質量を、分子・原子量レベルで測定・検証が可能となる。5.ロウソクの炎や線香の燃えさしを用いた定性的な実験を組み込むことで酸素の同定ができる。また、装置内への酸素センサの組み込みによって酸素濃度のモニターが可能となった。
活動天体における粒子加速とガンマ線放射

1. ASCAで観測された多数のブレーザーについて、多周波同時観測データを使って相対論的ジェットの物理状態を推定した。これまでの代表例の場合と同様に、ジェットでは相対論的電子が磁場を凌駕した状態にあることを確認した。2.シンクロトロン吸収によるジェットのバルクな加速機構を定量的に検討した。ジェット内の磁場や電子のエネルギーが最も適切な場合には、電子陽電子対からなるジェットはローレンツ因子が100程度まで加速されうることを示した。しかし、光学的厚さの効果を考慮すると、大きなローレンツ因子を持った部分の全運動エネルギーはエディントン光度の1%以下でしかない。3.高温降積円盤中での電子陽電子対平衡を、円盤からの対の逃散も含めて一層近似のもとで解き、降積率が大きい場合には円盤で散逸されたエネルギーの大部分が対の内部エネルギーと運動エネルギーに転化することを示した。電子陽電子対は高温イオンからクーロン衝突により相対論的な温度まで加熱され、自らの圧力勾配で加速されジェットを作ることになる。この機構は本研究で新たに発見されたものであり、重力エネルギーの解放とジェット形成との関係を具体的に結びつけた点で、意義が大きい。4.パルサーの磁極について、沿磁力線電場と粒子加速の整合的取り扱いを試み、対生成による電場の遮蔽のモデルを検討した。一次電子と二次電子および二次陽電子の3流体の間に摩擦がない場合には、遮蔽できる電場はかなり小さいことを明らかにした。3流体の間に摩擦がある場合には遮蔽できる電場が大きくなり、整合的なモデルが構成可能なことも示した。
三角圏を介した非可換代数幾何学と表現論の分類問題における相互発展

本研究課題の主な研究成果は、非可換代数幾何学において重要な研究対象である量子射影空間と、有限次元多元環の表現論における重要な研究対象であるFano代数との間に、三角圏を介して密接な関係があることを示したことと、それによって非可換代数幾何学や多元環の表現論の結果を互いに応用することを通して、分類問題を中心に新しい結果を生みだしたことである。本研究課題の目的は非可換代数幾何学における主要研究対象である量子射影空間の分類問題と、多元環の表現論における主要研究対象である大局次元有限の有限次元多元環の分類問題とを三角圏を介して関係付け、相互発展することである。近年源泰幸氏がFano代数というと大局次元有限の有限次元多元環を導入し、多元環の表現論で脚光を浴びていたことに着目し、彼と共同研究を行い、量子射影空間の斉次座標環であるAS-regular代数の概念を拡張することによって、fano代数の分類とAS regular代数の分類との間に導来圏という三角圏を介して、密接な関わりがあることが証明された。この結果を記した共著論文「The Structure of AS-Gorenstein Algebras」は数学の雑誌として最も評価の高い雑誌のひとつであるAdvances in Mathematicsに掲載された。またこの結果は隔年で開催される多元環の表現論における最大規模の国際学会XIV International Conference on Representations of Algebrasにおいて全体講演のひとつに選ばれ、多数の世界の表現論の研究者の前で発表することがてきた。またこの研究の概要をEuropean Mathematical Societyが出版する本に掲載したいとの依頼があり、51ページの原稿を提出した。このことはこの研究が非可換代数幾何学のみならず、多元環の表現論においにおいて研究発表するらう講演依頼を受けている。これらのことから当初の研究目的に対して大変成果のあった1年であったといえる。昨年度は京都大学の源泰幸氏と共同研究を行い、非可換代数幾何学における研究対象であるAS-regular代数の分類と多元環の表現論における研究対象であるFano代数の分類との間に導来圏という三角圏を介して、密接な関係があることを証明した。今年度はこの関連性の応用として、代数幾何学と多元環の表現論との間の対応であるMcKay対応を非可換化、高次元化することに成功した。古典的なMcKay対応は、アフィン平面をそれに作用する有限群で割ったときにできる特異点を解消したアフィン多様体と多項式環の捩れ群代数とが導来圏を介して対応しているというものであった。今年度の研究成果として、これと似たような対応が量子射影空間とAS-regular代数の捩れ群代数との間にも成立することを証明し、非可換代数幾何学と多元環の表現論との間に当たらな関係を確立した。この結果は4年に一度開催される学会「The 6^<th> China-Japan-Korea International Conference on Ring Theory」において全体講演に選ばれたり、非可換代数幾何学の研究集会「Noncommutative Algebraic Geometry Shanghai Workshop 2011」や「American Mathematical Society Sectional Meeting」に招待されたりして、研究成果を広く海外にも発信することができた。また来年度は非可換代数幾何学と多元環の表現論の双方に関連する研究集会「Linking representation theory, singularity theory and noncommutative algebraic geometry」にも招待されている。これらのことは今年度得られた研究結果が世界でも注目されていることを示しており、当初の研究目的に対して大変成果のあった1年であったといえる。本研究課題の目的は非可換代数幾何学における主要研究対象である量子射影空間の分類問題と、多元環の表現論における主要研究対象である大局次元有限の有限次元多元環の分類問題とを三角圏を介して関係づけ、相互発展することである。前年度までに源泰幸との共同研究により量子射影空間の斉次座標環であるAS-regular algebraと最近多元環の表現論で注目されているFano algebraという大局次元有限の有限次元多元環との間に密接な対応があることが証明された。これによって非可換代数幾何学の研究成果を多元環の表現論に応用したり、逆に多元環の表現論の研究成果を非可換代数幾何学に応用したりする道が大きく開かれた。実際今年度は多元環の表現論の非可換代数幾何学への応用として、McKay対応の非可換化を完成させた。この研究はXV International Conference on Representations of Algebrasなど国内外の学会で数多く発表し好評を得た。またこの研究はMcKay type correspondence for AS-regular algebrasとして論文にまとめ、J. London Math. Soc.に掲載されることになった。また非可換代数幾何学の多元環の表現論への応用として、quantum Beilinson algebraと呼ばれるFano algebra上のregular moduleの分類が現在進行している。

その他指導学生の上山健太との共同研究で、3次元quadratic AS-regular algebraの次数付き森田同値性に関する共著論文Graded Morita equivalences for geometricAS-regular algebrasがGlasg. Math. J.に掲載されるなど研究成果の多い一年であった。本年度は三角圏を介した代数幾何学と多元環の表現論との間の対応として重要であるMcKay対応を非可換化・高次元化することに成功し、非可換代数幾何学と多元環の表現論との間の新たな関係を確立した。このことより研究目的の達成度に関しておおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。過去2年間に三角圏を介して非可換代数幾何学における主要研究対象である量子射影空間と多元環の表現論における主要研究対象である大局次元有限の有限次元代数との間に密接な関係があることを証明したが、本研究課題最終年度である今年度は、この関係を用いて多元環の表現論の種々の結果・手法を用いて、量子射影直線の研究・分類を完成させることを目標とする。また余力があれば同様の手法が量子線織曲面の研究・分類に応用できるかどうかを見る。
光増感剤を応用したレーザーによる根管内細菌検査法の有用性に関する研究

色素としてメチレンブルーを、ナノ粒子化するために生分解性ポリマーとしてポリ(ラクチド-co-グリコリド)共重合体(PLGA)を用いて粒子径250 nmの球状にナノ粒子化したものをキトサンで化学修飾して使用した。検出する器械としてDIAGNOdent(波長655 nm)を使用し、ナノ粒子化した蛍光色素の濃度(0、0.01、0.1、1、10 mg/ml)の範囲で調べた。ナノ粒子化した蛍光色素を使用すると細菌の検出感度が少し上昇した。しかし、より精度が高い診断ができるまでにはまだいくつかの課題が残された。今年度は蛍光色素としてメチレンブルー(ピーク波長610nmと665nmの2波長)を用いて研究した。昨年度はローダミンBとインドシアニングリーンの2種類を用いたが、変更した理由として検知するレーザー(DIAGNOdent)との反応があまり良くなかったからである。メチレンブルーをナノ粒子化(粒子径250 nm)した生分解性ポリマーであるポリ乳酸(PLA)に付着させて実験に供したが、レーザーによる検知が弱くうまく検出されなかった。そこで生分解性ポリマーをPLAからポリ(ラクチド-co-グリコリド)共重合体(PLGA)に変更して、同じようにナノ粒子化(粒子径250 nm)したものにメチレンブルーを付着して使用したら、少しずつ良く検出できるようになった。濃度(0、0.01、0.1、1、10 mg/ml)の範囲では、PLAからPLGAにすることで1と10mg/mlの濃度では1.2倍ぐらい検出感度が増加したが、それ以下の濃度では変わらなかった。検出感度は濃度依存的に増加したが、低濃度である0.01と0.1mg/mlの濃度ではかなり低い値になった。さらに今年度は根管内を直接レーザーで測定するため新規にレーザー装置(DIAGNOdentPEN)を購入し、ペリオ用プローブを使用すると根管を#60まで拡大すると容易に根管内に挿入でき直接測定することが可能になった。しかし、レーザー光がプローブ先端からほとんど直進するため測定範囲が限られたものになってしまい、根管の側面をなかなかうまく測定できなかった。一方で、ナノ粒子化すると象牙細管に侵入しやすく、また細菌との付着も良くなるが、色素を添加するとなるとナノ粒子化したものは表面積が小さくなるため、それに伴い色素の付着量も少なくなるのでレーザーでの検出が難しくなることがわかった。蛍光色素として用いたローダミンB(蛍光ピーク波長580 nm)、インドシアニングリーン(蛍光ピーク波長780 nm)、そしてメチレンブルー(ピーク波長610 nmと665nmの2波長)の3種類を比較すると、検出する器械としてDIAGNOdent®(波長652 nm)を使用したことから、メチレンブルーが最も感度が良く検出できた。ナノ粒子化するために用いた材質としてポリD,L乳酸(PLA)とポリ(ラクチド-co-グリコリド)共重合体(PLGA)を比較検討すると、PLGAの方が少し感度良く検出できた(1、10 mg/mlの濃度のみ)。また、PLGA単独よりキトサンによる化学修飾する方が少し感度良く検出できた。人工歯の根管内では問題なく細菌と付着したナノ粒子のみを検出できるが、抜去歯の根管内では象牙細管内にナノ粒子が入り込むため、非特異的に付着したような状態が生じて正確な診断ができにくい結果となった。また、今回の研究では検出を主な目的としていたが、将来的には治療にも応用すべく殺菌効果も検討した。最も検出感度が良かったキトサン修飾したPLGAと5%、10%、20%、30%のカテキン配合洗浄液、および25%、50%次亜塩素酸水配合洗浄液を作製し、E faecalisの菌叢に作用させた。比較対照として5%次亜塩素酸ナトリウム洗浄液を使用した。結果として1、10 mg/mlの濃度でもキトサン修飾したPLGAにはほとんど殺菌作用はなく、一方5%次亜塩素酸ナトリウム洗浄液、25%、50%次亜塩素酸水配合洗浄液は5分間の作用でコロニー形成は認められなかった。一方カテキン配合洗浄液は20%、30%では10分間の作用、10%では20分間作用、5%では30分間の作用でコロニー形成が起こらなかった。蛍光色素としてローダミンB(蛍光ピーク波長580 nm)とインドシアニングリーン(蛍光ピーク波長780 nm)の2種類を用いた。そしてこれらの色素を、材質としてポリD,L乳酸を用いて、形状は球状で粒子径は250 nmのナノ粒子化したものを使用した。最初にin vitroの系を用いて、2種類の蛍光色素が及ぼす細胞毒性と障害性について調べた。

細胞株としてCa9-22を用いて濃度(0、10、100、1000 μg/ml)の範囲では24時間後の細胞死については濃度依存的に若干の増加傾向にあったが、有意差は認められなかった。次にKBとCa9-22の2種類の細胞株を用いて濃度(0、10、100、1000 μg/ml)の範囲でトリチウムを用いてラベルしたチミジンの取り込みを24時間後に調べたところ、細胞株Ca9-22を用いたローダミンB色素の影響は全く認められず、細胞株Ca9-22を用いたインドシアニングリーンの影響と細胞株KBを用いたローダミンBとインドシアニングリーンの影響では濃度依存的に若干のチミジンの取り込み抑制傾向が認められたが、有意差を示さなかった。限定的な時間と濃度ではあるが、in vitroの系では細胞毒性や障害性に関しては、使用した2種類の蛍光色素では影響がないことが示唆された。蛍光色素を検出する器械としてDIAGNOdent(波長652 nm)を使用し、2種類のナノ粒子化した蛍光色素による反応を濃度(0、0.01、0.1、1、10 mg/ml)の範囲で調べた。濃度依存的に反応は強くなったが、2種類の蛍光色素を比較すると、検出する器械の波長の関係でローダミンBの方が良いように考えられた。また、細菌との関係では特定の菌種でなく口腔内常在菌の複合した菌が存在すると反応が強くなることから細菌には付着していることが考えられた。しかし、非特異的に象牙質への付着も認められた。本研究ではレーザーを用いて検出しているが、使用した蛍光色素の吸収波長とレーザーの波長との関係、また生分解性ポリマーには複数の種類があり、どの種類を用いるかによってかなりの差があることが判明した。生分解性ポリマーのナノ粒子化(粒子径250 nm)は象牙細管への侵入を容易し、細菌への付着も良くする反面、粒子が細かくなり、表面積が減少することにより予想以上に蛍光色素の付着量が減少し、レーザーでの検出が難しくなったことが影響した。これらのことは事前に予測していなかったことであり、いわば想定外のことにより進捗状況がやや遅れてしまった。また、ナノ粒子化した生分解性ポリマーに蛍光色素を付着したものは、象牙細管に侵入したりすることにより予想外に非特異的に根管壁に付着することへの解決策が十分にとれていないことが研究の遅れの一因になった。根管治療への臨床応用を前提に考えているので、細胞毒性や障害性がなく、かつ生体に為害性がない蛍光色素を選択しなければならないので、数多く存在する蛍光色素のなかから選択するのに予想外の時間を消費してしまった。次に選択した色素をナノ粒子化したものを用いて細胞毒性を調べる段階になって、ナノ粒子なので濾過滅菌ができるばずなのに、凝集を引き起こし濾過滅菌できないために長期に渡る細胞培養ができなくなってしまった。ナノ粒子化した色素は、低濃度では保存するのに難しく、高濃度にすると凝集してしまうので、保存方法を工夫する必要性があることが判明した。また、ナノ粒子化した色素は予想外に非特異的に付着することも判明し、これらが研究の遅れにつながった。DIAGNOdentPENを用いてペリオ用プローブを使用すると一定以上(60号)の根管拡大を行うことにより根管内へのプローブの挿入が可能となり直接測定できることが判明したが、レーザー光のほとんどが直進し側方へ照射されないために根管壁の側面が十分に測定されないことがわかったことから、モリタで開発されたレーザーチップのように大部分(80%)が側方に照射できるようなプローブの開発ができるかどうかを検討する。
中国の通俗類書に関する基礎的研究

中国、特に唐代の通俗類書の概況を明らかにすることを目的として、敦煌文献に残る「通俗類書」を対象に調査研究をおこなった。まず、通俗類書の研究に先立ち、歴代の書目の中から「類書」の流れをたどった。「類書」とは、既存の文献を「類」によって編集整理するという編集形態によって名づけられた語であり、唐代になってはじめて書目に登場したこと、そして唐代が類書の発展期であったことを明らかにした。このことについては報告書研究篇第一章に記述した。次に敦煌類書の工具書とでもいうべき王三慶編『敦煌類書』に収録されている類書について、先行研究、鈔本番号を整理した一覧表を作成して研究の便を図り、分類項目を持つ類書については、その項目とそこに記述される人名、書名をデータベース化して類書間の比較対照を可能にした。これらのリストは報告書資料篇に載せてある。個別の敦煌類書の調査として、「雑抄」と題される写本を取り上げた。「雑抄」は当時の敦煌の学校で教材として用いられていた文献で、その内容は、歴史・地理・学術・生活知識・歳時などの一般常識、徳・忍といった道徳規範、文学作品・事物の由来などの学生としての基礎知識、格言・標語を集めたエチケット集から構成されていることがわかった。「雑抄」は総合的な内容を持つ教材であり、当時の民間の文化水準がそこに示され、学校が類書の形式による教材を用いて文化の伝達に努めていたことがわかる。このような類書が学校の場から生活の場へ移され、後代の「日用類書」の流れとなると指摘した。「雑抄」に関しては、報告書研究篇第三章で記述してある。先に提出した平成16年度研究計画に基づき、王三慶編『敦煌類書』に収録される類書に関して、鈔本リストを作成し、それぞれの鈔本の写真を集め、定本とすべき録文を完成させる作業に入った。昨年度の研究課題であった「童蒙書」に密接に関わる類書から作業を始め、『敦煌類書』所収の三分の一については、録文の確定を済ませている。録文確定と平行して、先行研究リストの作成中である。各リストの作成という具体的な作業を継続するとともに、「通俗類書」の問題に入る前に「類書」とは何かという根本的な問題をあきらかにすべく、各代の図書目録における「類書」の扱いをてががりに考察した。「類書」は唐代の目録から新しい書物のジャンルを表すものとして登場したこと、唐代には後代の類書の類型がすべてそろい、類書という編集形式の発展期であったことが判明し、特に唐代の民間類書が含まれる敦煌類書が研究に不可欠な資料であることが確認された。また、「類書」の淵源、性格についても、先行研究をふまえながら考察した。なお、「類書」に関する考察は「類書について」(『お茶の水女子大学中国文学報』第24号、2005年4月刊行予定)で論じてある。また、後代の目用類書の淵源と推測される敦煌写本「雑抄」に関して、その構成と内容の調査に着手したところであり、「雑抄」の資料と日本の類書の資料が極めて近い関係にあるという感触を得て、次年度の課題とするものである。なお、敦煌ペリオ写本の影印本『敦煌法蔵文献』の刊行により、今年度支出を予定していた文献複写費は不用となった。前年度に引き続いて、王三慶編『敦煌類書』に収録される類書について、鈔本リストと先行研究リストを作成した。

これまでの調査を踏まえて、『敦煌類書』収録の類書に関して、その種類や類書分類の方法、鈔本点数・鈔本番号などについて調査し「内陸アジア出土文物研究会」において報告した。17年度の研究計画の主眼は個別の通俗類書の調査にあり、後代の通俗類書の淵源と推測される敦煌写本「雑抄」の調査及び本文の精読を試みた。「雑抄」は、歴史・地理・学術・生活知識・歳時などの一般常識、徳・忍などの道徳規範、文学作品・事物の由来などの学生としての基礎知識、格言・標語を集めたエチケット集から構成されていることがわかった。「雑抄」が当時の敦煌の学校で総合的内容をもつ教科書として用いられていたことを指摘し、その内容の広範さは、宋代の通俗類書である『事林広記』と重なるところもあり、このような類書が、学校という場から生活の場へ移されてゆく過程で、所謂「日用類書」に発展するのであろうと推測した。また、「雑抄」が問答体や「数目(数字による項目)」を採用して学習の効率化をはかっていること、「雑抄」の中で、学生の必読書としてあげる書物が、「日本国見在書目」にすべて著録されるものであることから、辺境である敦煌と日本との文化水準の類似性が見られることなどを指摘した。「雑抄」に関する調査については、「お茶の水女子大学中国文学会」において報告した。更に、各類書に含まれる内容を比較するために、唐代の勅撰類書、故事類書、敦煌類書の三種について、各類書の部類と子目をデータベース化し「子目リスト」を作成した。この「子目リスト」は報告書の資料篇に掲載してある。
熟達者による創作と知識生成

熟達者は、その得意とする領域に関して豊かでよく構造化された既有知識を持っていると同時に、新しい知識を生成し得ることも少なくない。熟達者の認知の持つこうした生成的側面を解明し、その過程モデルを構築するため、平成7年度は料理と視覚芸術について、主として創作に関する実験を行った。平成8年度は個々の創作を超えた知識生成の過程とその根底にある熟達化に関する考察と実験を、主として料理について行ない、平成9年度はこうした熟達化に関する考察および若干の補充実験を行った。補充実験としては、入力の変化によって問題解決過程がどの様に変化するかの観測(料理)と、類似してはいるが異なる領域に熟達者がどのように適応していくかの記録の分析(洋楽から邦楽へ)を追加した。明らかになったのは次の諸点である。(a)調理法の再現課題での原材料の識別や加えられるべき処置の選定においては、参加者の知識による変異が大きい。(b)二人一組での調理法の再現はより多くの有望なアイディアを生み出すが、それが必ずしも適切に選択、採用されるとは限らないため、より成功的であるとはいえない。これに対し試作は効果的であった。ただしここでも参加者の知識の影響は大きい。(c)調理法に関しては、熟達に伴って様式的制約を適切に緩和しうる、という証拠は得られなかった。調理経験の多い被験者は通常の材料や器具がなくとも代替物を見いだしうるという意味で修復能力に優れているが、新しい料理の考案に関してはむしろ保守的であった。(d)初心者と中級者による西洋画の再現課題からは、熟達が再現を容易にした証拠は得られなかった。(e)邦楽の学習については、学習を始めた段階での邦楽の享受経験の量の少なさがもたらしたと思われる混乱が見られた。洋楽での経験は概して邦楽の学習を容易にする効果を持ったが、時に混乱を一層大きくした事例も観察された。熟達者(experts)は、その得意とする領域に関して豊かで、かつよく構造化された既有知識をもっていると同時に、新しい作品や製品を生産したり、さらには新しい知識を生成し得ることも少なくない。これがいかにして可能であるか、(1)料理という生活的分野と(2)視覚芸術の分野を取り上げて、熟達者の認知の持つこうした生成的側面を解明し、その過程モデルを構築しようとする。平成7年度は、主として創作に関する実験を、料理と書・西洋画・彫刻を含む視覚芸術について行った。大学生を対象に、様々な材料のセットや調理方法に関する制限を与えて、調理法の組替えを行わせたり、新しい料理を考案させたりするとともに、完成された未知の料理を与え、それがいかに調理されたものかを推論させた。料理に対する経験と関心の程度により群分けして比較する。また、視覚芸術について、大学生の初心者と中級者に同じ絵画・デザインの記憶および創作課題を与え、その過程を比較した。その結果、次の諸点が示唆された。未知の料理の調理法の推論では、さまざまな類推が用いられるが、その適切さは、熟達化の程度により異なる。絵画・デザインの忠実な記憶に関しては、熟達化の程度の効果は大きくないが、それを異なる材料を用いて移し替えるという場合には、初心者と中級者の差異がはっきるする。本年度は、前年度に収集した資料のより詳細な分析を行うとともに、個々の創作を超えた知識生成の過程と、その根底にある熟達化に関する考察と実験を、主として料理について行なった。

とくに、与えられた、未知の料理(魚介類のムース)から、いかにしてその調理法を再現しうるか、そのさいに料理に関する知識がいかに関与するか、単独の場合とくらべ二人一組での調理法の再現にはどのような特徴があるか、また実際に再現された調理法に従って試作する過程で調理法がいかに洗練されるか、などを中心に検討した。その結果、次ぎの諸点が明かになった。(a)この調理法の再現という実験課題は、しばしば調理法全体を構成する個々のステップの有望な候補を互いに協調させつつ選択する、という理解活動をひきおこす。できあがった料理を味わう過程で、それに含まれる原材料(例えば魚介類、生クリーム)、それに加えらるべき処置(まぜて滑らかにする、固める)が示唆される。したがって、これらを一貫した調理法に統合することが実際の課題となる。(b)原材料の識別や加えらるべき処置の選定においては、参加者の知識による変異が大きい。フランス料理に関する知識に乏しい参加者は、とうふやかまぼこといった、日本料理に言及することが観察された。類推は科学的推論ばかりでなくこのような日常的推論においても有用である。(c)二人一組での調理法の再現は、より多くの有望なアイディアを生み出すが、それが必ずしも適切に選択、採用されるとは限らないため、より成功的であるとはいえなかった。これに対し、試作は、動機づけの面からも、おおいに効果的であった。ただしここでも参加者の知識の影響は大きい。前年度までに収集した資料のより詳細な分析、個々の創作を超えた知識生成の過程とその根底にある熟達化に関する考察、および若干の補充実験を行なった。補充実験としては、入力を変化させることにより、問題解決過程がどの様に対応して変化するかの観測(料理の場合)のほか、類似してはいるが異なる領域に熟達者がどのように適応していくかの記録の分析(洋楽から邦楽への転移の場合)を追加した。前者では、通常の材料と、類似しているが異なる材料とで、料理の作り方がどう異なるか、客の要求や自分のイメージ、様式的制約による調整(ベトナム料理風にアレンジする、等)を初心者と(準)熟達者について観察、査問した。当初は西洋画の創作において外的入力の果たす役割などを検討する予定であったが、予備的検討の結果、必ずしも所定の成果が得られなかったため、後者の問題に変更した。創作や知識生成は知識や技能を異なる文脈に移しかえたり、既有の制約を弱めたりすることにより(つまり新しい領域を生み出すという形で)生ずることが珍しくないので、こうした検討が重要だと考えられる。次の諸点が示唆された。調理法に関しては、熟達に伴って様式的制約を適切に緩和しうる、という証拠は得られなかった。調理経験の多い被験者は、通常の材料や器具がなくとも代替物を見いだしうるという意味で修復能力に優れているが、新しい料理の考案に関してはむしろ保守的であった。洋楽から邦楽への転移については、学習を始めた段階での邦楽の享受経験の量、つまり初期状態としての音楽経験の量の少なさがもたらしたと思われる混乱が見られた。さらに洋楽での経験を利用したことで混乱が一層大きくなったと考えられる事例も観察された。分析した範囲内では、クロスオ-ヴァーによる創造過程の促進は見られなかったが、これは被験者の熟達の程度がまだ不十分だったためとも考えられる。
平滑筋細胞分化過程におけるアクチン繊維構造体の物理特性解析

アクチン繊維は平滑筋細胞の分化制御を担うと考えられている。本研究はアクチン繊維に結合する平滑筋細胞特異的転写因子CRP2に着目し、CRP2がアクチン繊維の構造・物性にどのような影響を与えるか検討を行った。CRP2の溶液中における構造を明らかにし、さらに溶液中においてCRP2がアクチン繊維に結合して繊維径を増大させること、繊維の持続長を伸長させることを明らかにした。さらにCRP2は平滑筋細胞のマクロな機械特性も増大させた。以上より、CRP2がアクチン繊維の構造・物性を制御する因子であることが明らかとなった。アクチン繊維は細胞内において細胞の物理的・生物学的制御因子として重要な役割を担っている。本研究は、平滑筋細胞の分化過程におけるアクチン繊維の物理環境を明らかにすると共に、この物理環境が平滑筋細胞の分化制御にどのように作用するか検討することを目的とした。特にアクチン繊維に結合する平滑筋細胞転写因子CRP2が平滑筋細胞内の物理環境形成にどのように寄与するかについて明らかにすることを目的とした。今年度はリコンビナントで作成したCRP2タンパク質がアクチン繊維の物性にどのような影響を及ぼすのかについて検討を行った。CRP2と反応させたアクチン繊維を共焦点顕微鏡によって観察し、その持続長を計測した。アクチン繊維の持続長はCRP2が結合することで上昇することが見出された。さらにCRP2が結合することでアクチン繊維形成による溶液の粘性が上昇するか検討したが、明確な変化は見られなかった。このことから、CRP2はアクチン繊維の物性は変化させるが、繊維の枝分かれといったマクロの構造には大きく作用しないと考えられた。そこで、CRP2が結合することでアクチン繊維のダイナミクスは変化するか検討したところ、CRP2が結合することでアクチン繊維の脱重合が生じにくくなることが明らかとなった。研究期間全体では、溶液中におけるCRP2の構造を決定し、さらにCRP2がアクチン繊維に結合することでアクチン繊維の繊維径を増大させることを明らかにした。繊維径が増大したアクチン繊維は持続長が長くなっており、さらに繊維の脱重合も抑制されていた。こうしたアクチン繊維に対するCRP2の物理的・化学的作用により、CRP2を発現した平滑筋細胞の機械特性が上昇したものと考えられる。以上本研究によって、CRP2が平滑筋細胞の物理環境を制御することが明らかとなった。まず、CRP2のアクチン繊維への構造的作用について検討を行った。CRP2を大腸菌にて発現させ、そこからリコンビナントCRP2タンパク質の抽出・精製を行い実験に用いた。リコンビナントCRP2がin vitro環境下で再構成アクチン繊維と結合することを確認し、CRP2がアクチン繊維に結合することでアクチン繊維の構造がどのように変化するかX線小角散乱法にて検討した。その結果、CRP2の導入量依存的にアクチン繊維の断面慣性半径が増大することが確認できた。CRP2がアクチン繊維に結合することで、みかけの繊維経が増大したことに起因すると考えられる。また、高濃度溶液中におけるCRP2とアクチン繊維の解離定数は2.0 x 10^-5 M程度と見積もられた。さらにアクチン繊維の見かけの繊維系の増大は透過型電子顕微鏡観察によっても確認することが出来た。一方で、CRP2が平滑筋細胞内で発現することで平滑筋細胞内の物理環境がどのように変化するかについて検討を行った。平滑筋細胞株A7r5にCRP2を発現させ、細胞の機械特性を原子間力顕微鏡を用いて測定した。その結果、A7r5細胞にCRP2を発現させることで細胞の機械特性は大きく増大した。CRP2はアクチン繊維に局在しており、CRP2がアクチン繊維に直接あるいは間接的に働きかけることで細胞内の力学環境が大きく変化したと考えられる。本研究は平滑筋細胞の分化過程におけるアクチン繊維構造体の物理特性解析を目指して研究を行なっている。今年度は既に平滑筋細胞分化に関与することが知られているCRP2タンパク質を用いて、それらがアクチン繊維の構造にどのような影響を及ぼすかについて明らかにすると共に、CRP2が平滑筋細胞内の物理環境にどのように働きかけるかについて明らかにした。こうした変化はCRP2がアクチン繊維に直接・間接的に働きかけることによって生じると考えられる。

従って、平滑筋細胞内でのアクチン繊維構造体の様子の推察が可能なところまで進んでおり、概ね順調に研究が進展していると判断した。H25年度は、CRP2のアクチン繊維に対する作用を生化学・生物物理学・細胞生物学的手法により明らかにすると共に、平滑筋細胞分化過程におけるアクチン繊維の作り出す物理環境を細胞生物学・生物物理学的手法によって明らかにすることを目指す。H25年度では、実験消耗品を中心とした物品費として1,000千円。共同研究・研究報告のための旅費として200千円。論文出版等のその他として100千円の使用を見込んでいる。
地域性・場所性を考慮した気象データの作成手法の構築と利用に関する研究

住生活の省エネルギー化が喫緊の課題である.解決策の一つとして太陽エネルギーの利用が注目されている.その利用方法はPVだけでなく熱利用にも大きな可能性があり,組み合わせによっては,寒冷地においても地域によっては無暖房が達成できる可能性もあるが,太陽エネルギー利用は地域性(日射量や外気温等の気象データ)だけではなく,場所(地形,周辺の建物)の強い影響を受ける.そこで,本研究では,(1)低価格レンズを利用した簡易日射受熱量予測システムの構築,(2)GISデータと気象データを用いた環境解析用気象データの作成手法の構築と作成された気象データの分析,(3)上記データを用いたシミュレーションの実施した.本研究では1低価格レンズとスマートフォンを利用した簡易日射受熱量予測システムの構築,2フリーのGISデータと気象データを用いた環境解析用気象データの作成手法の構築と作成された気象データの分析,3上記データを用いたシミュレーションの実施,4積雪による日射量の変化の測定とシミュレーション用データへの導入方法の検討,以上の項目の研究を2カ年にわたって実施する.H26年度は1,2を中心に実施し,2のデータ構築手法が確立した時点で3に関して札幌市内の数か所での解析を実施する.4はH26の夏までに北海道内数か所に観測地点を整備し2年間の継続測定を実施する.1に関しては,釧路工業高等専門学校の卒業研究として実施し,日射のある環境下で建築物と空を分ける技術,晴天下で雲と空をわける技術を作成した.2,3に関しては,幾つかのGISデータ(都市計画基礎調査データ,基盤地図情報,DSM)を用いて敷地周辺の都市形状を再現することができるようになり,札幌市の中心部や郊外住宅地に建つ建物の暖冷房負荷シミュレーションを行った.その結果,日射の入射の有無によって暖冷房負荷が大きく異なることがわかった.4に関しては,助成金額が少なくなってしまったため,十分な数の測定システムを整備することができず,代替の方法を検討中である.平成27年度は以下の課題を実施した1札幌市中心部における日射量データベースの作成と配布手法の開発:札幌市中心部のすべての建物について正射影画像群を作成し,それらをgooglemapやgoogleearthからダウンロードできる体制を構築した.2AIJ標準住宅モデルを用いた窓の選択手法の提案:札幌市内の約10万件の正射影画像データベースを作成し,昨年度,ダイレクトソーラーゲインの判断指標として提案した南側天空率をチェックした結果,3mの視点において,南側天空率が0.9を超える敷地が87%あることがわかった.但し,地域によっては,その割合が低い地域(特に札幌市中心部)もあり,注意が必要であることもわかった.上記の10万件のデータベースから,0.1刻みで各区分からランダムに50件ごと取り出し,全384件(0.0-0.3の敷地が少なかったため)の気象データを作成し,それをAIJ標準モデルをベースとした解析モデルに適用し,窓面積,窓性能,室内の熱容量が暖房負荷に与える影響について分析をおこなった.3ALOSデータとGISデータを重ね合わせた日射受熱解析:ALOS(人工衛星だいちII)データと都市計画基礎調査データ,また,対象建物のモデルを重ね合わせて,解析モデルを作成し,RadianceのThree-phase-methodを用いて建物内の日射受熱量分布を計算した.また,その日射受熱量分布からSET*の分布を解析し,大きなガラス面を持った建物の場合,時間帯によって同じ室内でも体感温度に大きな差が生じることが分かった.4魚眼レンズ画像からの建物抽出,樹木抽出:昨年度は魚眼レンジによって撮影した画像の中で雲と空の分離を行うことに成功した.今年度は建物や樹木等の地物が映っている画像から,建物と樹木を分離することができる手法を開発した.1当初の目的であった,GISデータを用いた場所性を考慮した日射受熱量把握手法についてはほぼ完成し,作成した画像データベースの配布手法についても検討した.2魚眼レンズデータについては,雲,建物,樹木の分離が可能になり,GISデータだけでなく,実測によっても,場所性をもった気象データの作成が可能になった.平成28年度は以下の項目を実施した.1S市の空家活用計画への適用:GISデータを用い,空家の分布図を作成しつつ,それらを活用した場合のエネルギー消費量について本研究で作成した手法を用いて分析した.その結果,既存のままの空き家では,集合住宅居住者にマッチすることができず,断熱改修が必要であることが分かった.本研究成果は日本建築学会北海道支部研究発表会にて講評を予定している.2PCMと太陽熱集熱装置を用いた換気予熱システムへの適用:本研究で得られた成果をPCMと太陽熱集熱装置を用いた換気予熱システムのシミュレーションに適用した.得られた成果は日本建築学会北海道支部研究発表会,日本建築学会大会,空気調和衛生工学会大会にて講評を予定している.3WEPへの周辺構造物の影響検討:本手法で作成された気象データをもとにWEP(Window Energy Performance)への周辺環境の影響を検討した.検討は,単室モデルと札幌版次世代住宅モデル(100件)で実施し,高性能住宅の窓性能と設計手法の関係を明らかにした.得られた成果は日本建築学会北海道支部,大会,空気調和衛生工学会大会で講評を予定している.4画像処理による日射量予測に関する検討:魚眼レンズを装着したカメラ画像から日射量予測を自動的に行う手法を完成させた.自動化を行うにあたって,カメラ画像から空の部分を抜き出す必要があったが,画像処理方法を作成することで自動的に行うことができるようになった.