hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
閉塞性黄疸肝における好中球遊走浸潤機構とケモカインの関与

閉塞性黄疸(閉黄)時における肝細胞障害機序の一つと考えられる好中球の肝組織内浸潤現象につき、ラット閉塞性黄疸モデルによる検討を加え以下の知見を得た。【実験方法】正常ラットおよび総胆管結紮により作成した閉黄ラットから肝組織を摘出し組織抽出液を分離した。正常および閉黄ラット末梢血好中球を分離後,正常肝抽出液、閉黄肝抽出液、さらにはケモカインIL-8 familyの一員であるCINC/Gro,その他の走化性惹起物質(fMLP,PAF)に対する走化性を検討した。【結果】(1)閉黄好中球は正常好中球に比べ,その運動性の亢進を認め、閉黄肝抽出液に対して10μg/mlをピークとする濃度依存性の走化反応を示し、正常肝抽出液に比し走化性の亢進をみた(p<0.01)。fMLP, PAFに対する走化反応も閉黄好中球で亢進した。(2)CINC/Groに対する走化性は、閉黄好中球は正常好中球に比しより低濃度で走化性亢進を示し(p<0.05)、より感受性が高いことが示された。【知見まとめ】閉塞性黄疸肝組織内好中球浸潤の機序に関して,好中球側因子および肝組織側因子に分けて検討すると,閉塞性黄疸時には末梢血好中球の運動能亢進と共に,閉黄肝組織中にはケモカインCINC/Groを含めた複数の遊走惹起物質(ケモアトラクタント)の産生亢進が起こっていることが示唆された。この知見は全身的あるいは局所的な好中球走化反応抑制による組織障害軽減を目指した新たな治療法に繋がる可能性が期待される。閉塞性黄疸(閉黄)時における肝細胞障害機序の一つと考えられる好中球の肝組織内浸潤現象につき、ラット閉黄モデルを作成し、肝組織および末梢血好中球を分離しケモタキシス・アッセイによる細胞生物学的検討を加えた。正常および閉黄ラット末梢血好中球の正常肝抽出液、閉黄肝抽出液、さらにはケモカインIL-8 familyの一員であるCINC/Groに対する走化性を検討し以下の結果を得た。【結果】(1)閉黄好中球は、その運動性の亢進を認め、閉黄肝抽出液に対して10μg/mlをピークとする濃度依存性の走化反応を示し、正常肝抽出液に比し走化性の亢進をみた(p<0.01)。(2)CINC/Groに対する走化性は、閉黄好中球は正常好中球に比しより低濃度で走化性の亢進を示し(p<0.05)、より感受性が高いことが示された。(3)抗CINC/Gro抗体にて閉黄好中球の走化性は一部抑制された(p<0.05)。【知見まとめ】閉黄時には末梢血中の好中球の遊走能の亢進が惹起され,さらには閉黄肝組織中にはCINC/Groを含めた遊走惹起物質(ケモアトラクタント)の産生亢進が起こっていることが示唆された。今後も閉塞性黄痕における好中球のケモカインとの関係、肝組織内ケモアトラクタント産生につき更なる詳細な検討を加える。

閉塞性黄疸(閉黄)時における肝細胞障害機序の一つと考えられる好中球の肝組織内浸潤現象につき、ラット閉塞性黄疸モデルによる検討を加えた。【実験方法】正常ラットおよび総胆管結紮により作成した閉黄ラットから肝組織を摘出し組織抽出液を分離した。正常および閉黄ラット未梢血好中球を分離後,正常肝抽出液、閉黄肝抽出液、さらにはケモカインIL-8 familyの一員であるCINC/Gro,その他の走化性惹起物質(fMLP,PAF)に対する走化性を検討し以下の結果を得た。【結果】(1)閉黄好中球は正常好中球に比べ,その運動性の亢進を認め、閉黄肝抽出液に対して10μg/mlをピークとする濃度依存性の走化反応を示し、正常肝抽出液に比し走化性の亢進をみた(p<0.01)。fMLP,PAFに対する走化反応も閉黄好中球で亢進した。(2)CINC/Groに対する走化性は、閉黄好中球は正常好中球に比しより低濃度で走化性の亢進を示し(p<0.05)、より感受性が高いことが示された。(3)抗CINC/Gro抗体にて閉黄好中球の走化性は一部抑制された(p<0.05)。【知見まとめ】閉塞性黄疸肝組織内好中球浸潤の機序に関して,好中球側因子および肝組織側因子に分けて検討すると,閉塞性黄疸時には末梢血好中球の運動能亢進に加え,閉黄肝組織中にはCINC/Groを含めた遊走惹起物質(ケモアトラクタント)の産生亢進が起こっていることが示唆された。この知見は好中球走化抑制物質などによる組織障害軽減を目指した新たな治療法に繋がる可能性が期待される。
トランスジェニックマウスを用いたSrcファミリーキナーゼの活性

研究目的Src型キナーゼ(非受容体型チロシンキナーゼ)が細胞の増殖、分化、がん化において重要な役割を演じていることが示唆されているが、それら本来の機能は未だに明確でない。本研究は、Src型キナーゼの活性制御因子であるチロシンキナーゼCskを欠損したマウス、および過剰発現したマウスの作製を試み、その解析を通じて、それら本来の機能を浮き彫りにすることを目的とする。研究計画Cskを過剰発現したトランスジェニックマウス、及び、Csk欠損マウスを相同組換え法によって作製し、その表現系、Src型キナーゼの活性、チロシンリン酸化蛋白質を解析する。また、Csk欠損細胞を樹立して、細胞レベルでSrc型キナーゼ、Cskの機能の詳細を検討する。研究成果1)トランスジェニックマウスの解析種々のベクターを用いてCskトランスジェニックマウスの作製を試みたが、Cskを過剰発現するマウスは残念ながら得ることが出来なかった。現在ES細胞を用いたシステムを利用して再検討している。2)Csk欠損マウスの解析Csk欠損マウスは、胎生期における劣性致死を示した。胎生8日目まではほぼ正常に発達したが、その後正常マウスで見られる反転が起こらないなど、発達が遅延し、神経管の形成等に形態的な異常が観察された。神経上皮細胞の増殖像も減少し、細胞死が顕著となって胎生10日ころまでに胚死した。異常は神経系組織を中心にして見られ、中胚葉内胚葉由来の組織は比較的健常であった。これらの現象に伴って、胚内ではSrc型キナーゼの活性化が認められ、さらに細胞内チロシンリン酸化蛋白質が顕著に増加していた。3)Csk欠損細胞の解析Csk欠損マウスで見られた現象を、分子レベルで解析するために、Csk欠損細胞を樹立した。その細胞では、個体同様Src型キナーゼの活性化、チロシンリン酸化レベルの亢進が確認された。チロシンリン酸化の亢進した蛋白質として、コルタクチン、パキシリンなどが同定された。また、アクチンファイバーの形成不不全、接触阻害能の低下、フォーカルコンタクトの減少、基質との接着能の低下などを示し、部分的ではあるが形質転換様の性質を示した。また一方で、Src型キナーゼの発現のダウンレギュレーションも観察された。研究の考察1)Csk欠損マウスの解析得られた結果は、CskがSrc型キナーゼの必須の制御因子であることを示し、また同時に、Src型キナーゼが発生の初期で重要な役割を演じていることを強く示唆していた。顕著な異常が、Src型キナーゼおよびCskの発現の著しい神経組織に見られ、またSrcの発現が急激に高まる胎生10日前後に致死となることも、それらの機能の場、時期を示唆するものであった。しかし、1)なぜSrc型キナーゼの活性化によって細胞ががん化せずむしろ細胞死が導かれたのか、2)Cskの標的がSrc型キナーゼだけなのか、3)成熟組織でもCskが必須の働きをするのか、そして4)Src型キナーゼの機能は、という問題が残された。2)Csk欠損細胞の解析細胞を用いての結果からは、Csk欠損が細胞の部分的ではあるが形質転換を誘導することが示された。それに伴って、v-Srcの基質となるとされている蛋白質の中で、コルタクチン、パクシリンなどのリン酸化が亢進していることが明らかになった。いずれも骨格系の制御との関連性が示唆されている分子であり、生体で見られた現象の一部が細胞骨格系の介在する、細胞間、細胞外基質との接着異常にあることが想像された。しかし、生体レベルでの解析が課題として残されている。将来への展望狭義のCskの機能は明白となったが、その標的であるSrc型キナーゼの機能の理解が次の重要課題となってきた。Csk欠損マウスを武器に新たな視点からその問題を解決したい。

異常は神経系組織を中心にして見られ、中胚葉内胚葉由来の組織は比較的健常であった。これらの現象に伴って、胚内ではSrc型キナーゼの活性化が認められ、さらに細胞内チロシンリン酸化蛋白質が顕著に増加していた。3)Csk欠損細胞の解析Csk欠損マウスで見られた現象を、分子レベルで解析するために、Csk欠損細胞を樹立した。その細胞では、個体同様Src型キナーゼの活性化、チロシンリン酸化レベルの亢進が確認された。チロシンリン酸化の亢進した蛋白質として、コルタクチン、パキシリンなどが同定された。また、アクチンファイバーの形成不不全、接触阻害能の低下、フォーカルコンタクトの減少、基質との接着能の低下などを示し、部分的ではあるが形質転換様の性質を示した。また一方で、Src型キナーゼの発現のダウンレギュレーションも観察された。研究の考察1)Csk欠損マウスの解析得られた結果は、CskがSrc型キナーゼの必須の制御因子であることを示し、また同時に、Src型キナーゼが発生の初期で重要な役割を演じていることを強く示唆していた。顕著な異常が、Src型キナーゼおよびCskの発現の著しい神経組織に見られ、またSrcの発現が急激に高まる胎生10日前後に致死となることも、それらの機能の場、時期を示唆するものであった。しかし、1)なぜSrc型キナーゼの活性化によって細胞ががん化せずむしろ細胞死が導かれたのか、2)Cskの標的がSrc型キナーゼだけなのか、3)成熟組織でもCskが必須の働きをするのか、そして4)Src型キナーゼの機能は、という問題が残された。2)Csk欠損細胞の解析細胞を用いての結果からは、Csk欠損が細胞の部分的ではあるが形質転換を誘導することが示された。それに伴って、v-Srcの基質となるとされている蛋白質の中で、コルタクチン、パクシリンなどのリン酸化が亢進していることが明らかになった。いずれも骨格系の制御との関連性が示唆されている分子であり、生体で見られた現象の一部が細胞骨格系の介在する、細胞間、細胞外基質との接着異常にあることが想像された。しかし、生体レベルでの解析が課題として残されている。将来への展望狭義のCskの機能は明白となったが、その標的であるSrc型キナーゼの機能の理解が次の重要課題となってきた。Csk欠損マウスを武器に新たな視点からその問題を解決したい。細胞内情報伝達機構の構成要素であるsrc familyチロシンキナーゼの生体内での機能の追求にはその活性制御機構の解明が必須であり、またその活性制御機構を人為的に操作することで、src familyそのものの機能を探索することも可能になると考えられる。我々は以前よりsrc familyの活性制御機構に関与する分子として、細胞質型チロシンキナーゼ、CSKがin vitroでsrc familyを燐酸化し、その活性を制御する機能を持つことを生化学的実験にて証明してきた。そこで、免疫系及び神経系でのCSKによるsrc family kinaseの活性制御系の意義を明らかにすることを目的として、免疫系あるいは神経系でのCSKを過剰に発現するトランスジェニックマウスの作製を試みた。トランスジェニックベクターとしてはCSKのcDNAの上流をT細胞特異的に発現するp56^<1ck>のプロモーターを連結したもの、あるいはcsk遺伝子のプロモーターを用いたものを構築した。これらベクターをマウス受精卵にマイクロインジェクションし、産仔を得た。それらマウスでのトランスジーンの存在を尾より抽出したDNAを用いて調べたところ、その中にトランスジェニックマウスの存在することを確認した。
常時地球自由振動の励起源の解明

常時地球自由振動については、これまでに統計的性質、時間変動、大気自由振動とのカップリングといった詳細が明らかにされてきた。その結果、常時地球自由振動は大気の圧力変動により全球上でランダムに励起されている可能性が高いことが分かってきた。本研究では、常時地球自由振動の大気現象との関連性を調べるため、STS地震計記録の解析から励起の日変動の検出を試みた。その結果、励起が9-21時(UT)で大きく、21-9時(UT)で小さいような日変動が存在することが示された。これはグローバルな雷の活動度と見かけ上調和的であった。これらの間の因果関係はまだ不明だが、示された日変動は常時地球自由振動の大気励起を示す決定的な証拠と考えられる。超伝導重力計の4観測点キャンベラ、江刺、メツァホビ、昭和基地の記録を解析した結果、江刺以外の観測点で常時地球自由振動の検出を確認した。しかし、昭和基地の結果に見られる明瞭な励起の季節変動と3-4mHzの周波数範囲での励起の高まりは、その他の超伝導重力計観測点の結果には見られなかった。従って、昭和基地の結果に見られた特徴は、観測環境やセンサーそのものに起因するローカルな現象である可能性が高いことが分かった。これまでの大気励起の理論には、エネルギーバランスの次元解析的アプローチや陽震学で用いられている確率論的アプローチがある。本研究では、より厳密な地球自由振動理論を用いて大気の圧力変動が地表に与える力と地動の加速度の関係を導いた。最終的に得られた結果は個々のモードの振幅ではなくパワースペクトル全体なので、結果を観測と直接比較することが可能になった。解析の結果、これまでの大気科学の研究から見て妥当と考えられるパラメータを用いると、本研究の理論スペクトルで観測スペクトルが大まかな傾向はもとより詳細な部分まで説明可能であることが分かった。このことも、常時地球自由振動の大気励起を示す決定的な証拠と考えられる。常時地球自由振動の励起源としては、ランダムな大気運動が地表に与える力が有力視されている。大気現象が励起源の場合、そのグローバルな時間変化に伴って、常時地球自由振動の励起レベルも時間変化を示す可能性がある。そこで、本研究では旧IDA,IRIS/IDA,GEOSCOPEの各ネットワークの記録を解析し、常時地球自由振動の励起レベルの日周変化の検出を試みた。その結果、バックグラウンドのノイズレベル10^<-18>m^2/s^3以下のIRIS/IDAの4観測点AAK,BFO,KURK,SURでは、各観測点で励起レベルは違うものの、共通な日周変化が見られた。実質的に励起レベルが高いのは9-21時(UT)で、低いのは21-9時(UT)であった。また、このことはGEOSCOPEのノイズレベルの低い観測点であるCANの結果でも同様であった。ノイズレベルの高い観測点では時間変化は上とは大きく異なっていたが、中間の観測点では変化は上に近い傾向が見られた。旧IDAの3観測点はいずれも比較的ノイズレベルが高く、共通な時間変化は見られなかった。今回の結果で重要なのは、励起レベルの日周変化がUTで見て共通に観測されたことである。これは変化の原因が、影響がローカルに留まるような現象ではなく、グローバルな現象または影響がグローバルに及ぶ現象であることを示している。固体地球における変動でUTで共通な時間変化を示す現象というのは考えにくい。

今回観測された励起レベルの日周変化は、常時地球自由振動の大気起源を示す重要な証拠であると考えられる。大気現象のグローバルな日周変化としては、雷の活動度の日周変化が知られている。今回の結果はその日周変化と見かけ上調和的である。常時地球自由振動については、これまでに統計的性質、時間変動、大気自由振動とのカップリングといった詳細が明らかにされてきた。その結果、常時地球自由振動は大気の圧力変動により全球上でランダムに励起されている可能性が高いことが分かってきた。本研究では、常時地球自由振動の大気現象との関連性を調べるため、STS地震計記録の解析から励起の日変動の検出を試みた。その結果、励起が9-21時(UT)で大きく、21-9時(UT)で小さいような日変動が存在することが示された。これはグローバルな雷の活動度と見かけ上調和的であった。これらの間の因果関係はまだ不明だが、示された日変動は常時地球自由振動の大気励起を示す決定的な証拠と考えられる。超伝導重力計の4観測点キャンベラ、江刺、メツァホビ、昭和基地の記録を解析した結果、江刺以外の観測点で常時地球自由振動の検出を確認した。しかし、昭和基地からの結果に見られる明瞭な励起の季節変動と3--4mHzの範囲での励起の高まりは、その他の超伝導重力計観測点からの結果には見られなかった。従って、昭和基地の結果に見られた特徴は観測環境やセンサーそのものに起因するローカルな現象である可能性が高いことが分かった。これまでの大気励起の理論には、エネルギーバランスの次元解析的アプローチや陽震学で用いられている確率論的アプローチがある。本研究では、より厳密な地球自由振動理論を用いて大気の圧力変動が地表に与える力と地動の加速度の関係を導いた。最終的に得られる結果は個々のモードの振幅ではなくパワースペクトル全体なので、結果を観測と直接比較することが可能になった。解析の結果、これまでの大気科学の研究から見て妥当と考えられるパラメータを用いると、本研究の理論スペクトルで観測スペクトルが大まかな傾向はもとより詳細な部分まで説明可能であることが分かった。このことも、常時地球自由振動の大気励起を示す決定的な証拠と考えられる。
細胞膜を破壊する蛋白質・ペプチドと膜の相互作用の単一巨大リポソーム法による研究

直径10μm以上の巨大リポソーム(GUV)を用いた単一GUV法を利用して、細胞膜に障害を与える蛋白質/ペプチドと脂質膜との相互作用を研究した。抗菌ペプチド・マガイニン2による膜中のポア(小さな孔)形成の速度定数がペプチドの膜表面濃度により決定されることや、蛍光プローブの膜透過速度定数の測定より、ポア形成時にポアの大きさが時間的に変化することを見出した。また、スフィンゴミエリンに特異的に結合する蛋白質毒素ライセニンの膜中でのポア形成やポアにおける蛍光プローブの膜透過係数などを解明した。蛋白質毒素であるライセニンと生体膜の相互作用や膜中のポア(小さな孔)形成の研究は、従来は小さなリポソーム(LUV)のけんだく液を用いた漏れの実験や赤血球の溶血反応により行われてきたが、これらの研究では相互作用の素過程の解明ができなかった。本研究では、ライセニンと脂質膜の相互作用によるポア形成を単一巨大リポソーム(GUV)法により研究した。まず、蛍光プローブのカルセインの水溶液を内部に含むスフィンゴミエリン(SM)/コレステロール(chol)(モル比6/4)膜(秩序液体相)のGUVとライセニンの相互作用を37°Cで調べた。低濃度のライセニンが1個のGUVからの急速な(100-200s)カルセインの漏れを誘起し、完全な漏れが終了したあとでもGUVの構造の破壊や変形は生じていなかった。この結果は、ライセニンが膜中にポアを形成し、そのポアを介してカルセインが漏れたことを示す。ポア形成は確率過程的に起こり、そこからポア形成の速度定数を求めた。ポア形成の速度定数やカルセインの漏れの速度定数は、ライセニン濃度とともに増加した。SM/chol/ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)膜のGUVで同様の実験を行ったところ、膜中のSM濃度の減少とともにポア形成の速度定数は減少した。この結果はライセニンのポア形成にSM濃度が重要な役割を果たすことを示す。さらに、カルセインより大きな蛍光プローブのテキサスレッドデキストラン3K(平均分子量1500)を用いて同様の実験を行ったところ、ライセニンはこの蛍光プローブの漏れを誘起することができなかった。以上の結果より、ライセニンの脂質膜中のポア形成の素過程やメカニズムを考察した。1.生体膜/脂質膜の巨大リポソーム(GUV)を精製する新しい方法「Membrane Filtering Method」を開発した。水和法で作成したジオレオイルホスファチジルグリセロール(DOPG)/ジオレイルポスファチジルコリン(DOPC)混合膜のGUVの懸濁液をこの方法を用いて精製し、直径が10-30μmのGUVを得ることに成功した。また、この方法によりGUVと水溶性蛍光プローブや小さなリポソームを分離することができ、さらにGUVの濃縮をすることもできた。2.単一GUV法を用いて、マガイニン2が形成する脂質膜(50%DOPG/50%DOPC)中のポア(小孔)からの種々の大きさの蛍光プローブの膜透過(漏れ)を研究した。Texas-Red dextran(TRD)-10kやTRD-3kの膜透過は、初期の急速な膜透過とそれに続く遅い膜透過が観察され、それぞれの速度定数を決定した。これらの結果は、最初マガイニン2は膜に大きなポアをあけるが、その後ポアの半径は時間とともに小さくなり、最終的に安定な小さなポアになることを示唆する。3.蛋白質毒素ライセニンが誘起する脂質膜中のポア形成を単一GUV法により研究した。まず蛍光プローブのカルセインの水溶液を内部に含むスフィンゴミエリン(SM)/DOPC-GUVとライセニンの相互作用を37°Cで調べた。カルセインの膜透過は確率過程的に始まり、その後膜透過速度定数は時間とともに増加し、やがて定常的な最大値をとった。この速度定数から求めた膜透過係数の最大値は、膜中のSM濃度とともに大きく増大した。さらに、同じライセニン濃度におけるSM/DOPC/コレステロール(chol)-GUVの膜透過係数の最大値はSM/DOPC-GUVのそれよりも大きかった。これらの結果からポア形成について考察した。1.蛋白質毒素ライセニンが誘起する脂質膜中のポア形成を単一巨大リポソーム(GUV)法により研究した。まず蛍光プローブのカルセインの水溶液を内部に含むスフィンゴミエリン(SM)/ジオレオイルホスファチジルコリン(DOPC)-GUVとライセニンの相互作用を37°Cで調べた。カルセインの膜透過は確率過程的に始まり、その後膜透過速度定数は時間とともに増加し、やがて定常的な最大値をとり、その状態が長い時間続いた。

この値から求めた膜透過係数の最大値P^sは、ライセニン濃度とともに大きく増大した。この結果は、ライセニンが誘起する膜中のポア濃度が時間とともに増大し、定常的な最大値をとることを示す。SM/DOPC/コレステロール(chol)-GUVとライセニンの相互作用でも同様な結果が得られたが、低濃度のライセニンの場合にはP^sはSM/DOPC-GUVのP^sよりもかなり大きかった。ライセニンはSM/DOPC膜やSM/DOPC/chol膜と相互作用すると、SDS電気泳動で検出できるSDS耐性オリゴマーを形成した。SDS耐性オリゴマーの割合のSM/ライセニンのモル比に対する依存性は、P^sのSM/ライセニンの比に対する依存性とほぼ同じであった。この結果は、SDS耐性オリゴマーの増加とともに膜中のポア濃度が増大することを示す。一方、ライセニンは一様な秩序液体相の脂質膜であるSM/chol(6/4)膜のGUVでもポアを形成したので、そのポア形成には相分離による異なる相の境界は必要ないことを示す。これらの結果からライセニンのポア形成の素過程について考察した。2.抗菌ペプチドのマガイニン2とジオレオイルホスファチジルグリセロール(DOPG)とDOPCの混合膜のGUVの相互作用により、膜の表面積が増加することを定量的に求めた。その結果に基づいて、マガイニン2が誘起する脂質膜中のポア形成の理論を構築した。
肺高血圧症に関連するBMPによる転写制御のChIP-seq解析

特発性肺高血圧症との関係が深い骨形成因子(BMP)シグナルについて、肺動脈平滑筋細胞および血管内皮細胞を用いて、次世代シーケンサーを用いたクロマチン免疫沈降-シーケンシング法(ChIP-seq)による下流の転写因子Smad1/Smad5の網羅的結合部位同定を行った。その結果肺動脈平滑筋細胞特異的な新規標的遺伝子を同定し、siRNAや阻害剤を用いた検討によりその病態との関与を示唆する役割を見出した。特発性肺高血圧症における遺伝子異常としてTGF-βファミリーの一つBMPシグナルの異常が明らかとなっているが、如何にこのシグナル異常が病態と関連するのかいまだ十分に明らかになっていない。本研究はこの疾病の病変の首座である肺動脈血管平滑筋細胞や血管内皮細胞におけるBMPシグナル下流のシグナル伝達分子Smad1, Smad5の結合部位を、次世代シーケンサーを用いたChIP-seq法による網羅的解析により同定して、病態へのBMPシグナルの関与を明らかにすることを目的としている。平成22年度は肺動脈血管平滑筋細胞及び血管内皮細胞を用いたSmad1/5のChIP-seqデータ取得を行った。その結果数千に及ぶSmad1/5のゲノム上への結合部位を同定した。その近傍に既知の標的遺伝子Id1を含む、標的遺伝子候補を見出した。発現マイクロアレイによる解析によって、これらの遺伝子が実際にBMPによる制御を受けているかを検討した。またこれらの遺伝子の報告される機能との関係から、病態に関与している可能性のある新規の標的遺伝子を同定した。この遺伝子のBMPによる発現制御について、様々な手法により確認を行った。本研究で同定されたこの新規遺伝子はこれまで肺高血圧症の病態との関与が指摘されている。BMPシグナル異常による発症のメカニズムとして、今後のさらなる解析を踏まえたうえで、この遺伝子発現制御が治療法開発の標的として有望なものとなることが期待される。特発性肺高血圧症における遺伝子異常としてTGF-(8)ファミリーの一つBMPシグナルの異常が明らかとなっているが、如何にこのシグナル異常が病態と関連するのかいまだ十分に明らかになっていない。本研究はこの疾病の病変の首座である肺動脈血管平滑筋細胞や血管内皮細胞におけるBMPシグナル下流のシグナル伝達分子Smad1,Smad5の結合部位を、次世代シーケンサーを用いたChIP-seq法による網羅的解析により同定して、病態へのBMPシグナルの関与を明らかにすることを目的としている。平成23年度は肺動脈血管平滑筋細胞及び血管内皮細胞を用いたSmad1/5のChIP-seqデータをもとに同定した病態に関与している可能性のある新規の標的遺伝子について、その役割につきsiRNAを用いた検討を行った。その結果BMP刺激による肺動脈平滑筋細胞の分化マーカー発現がこの遺伝子のノックダウンにより抑制されることを見出した。siRNAのトランスフェクションによる非特異的な作用も否定できないため、この遺伝子の阻害剤の投与を行ったところ、BMP刺激による分化マーカー発現が抑制され、siRNAによる検討と合致する結果であった。またこの遺伝子の産生する細胞外分泌因子をELISAで定量評価するとBMP刺激により増加することが確認された。以上のことからこの遺伝子がBMPシグナルによって直接誘導され、肺動脈平滑筋細胞の分化を促進する因子を分泌し、cell autonomousにBMPの作用に対してfeed-forwardに働いていることが示唆された。
精神科デイケアにおけるリカバリー志向型支援モデルの開発

本研究は,地域で生活する精神障害者のリカバリーの促進と生活の質の向上を目指し,精神科デイケアにおけるリカバリー志向型の支援モデルを検討することを目的としている.平成30年度は,地域生活を送る精神障害者を対象に実施したエスノグラフィーから明らかになった地域生活の実態をもとに、精神障害者のリカバリーを促し、当事者が主体的にQOLを向上させていくための効果的な支援方法と対策を検討することを目的に,精神科デイケアスタッフを対象にグループインタビューを実施し,精神科デイケアにおけるリカバリー志向型の支援モデルの検討を行った.グループインタビューで得られた逐語録から、地域で生活する精神障害者のリカバリーを促すための課題と対策の具体的内容を表す箇所を抽出しコードとし,共通の意味内容を確認し,意味関係に基づいてカテゴリを作成した.分析の結果,リカバリーを促すための課題として,5つのカテゴリが抽出され,具体的な支援方法として,【スタッフから当事者にプログラム参加を促していく】【地域住民の精神障害に対する理解を促す】【地域の中に,障害の有無に関わらず参加できる場をつくる】【新たな活動に一緒に参加してくれる人や同行サービスにつなぐ】【生活の中で楽しみを考えられるように支援する】【入院中から,退院後の地域生活を思い描けるような支援を行う】【地域の社会資源を見学したり体験して視野を広げる】【週末も楽しめるよう地域でプログラムを行う】の8つのカテゴリが抽出された.これらから,精神科デイケアにおけるリカバリー志向型の支援モデルを検討した.今後は,本研究により得られた支援モデルを実践し,その効果を検証していく予定である.本研究では、地域で生活する精神障害者のリカバリーの促進と生活の質の向上を目指し、精神科デイケアにおけるリカバリー志向型の支援モデルを開発することを目的としている。平成27年度は、精神障害者のリカバリー支援に関する概念を検討するために、文献検討と予備調査を行った。米国薬物乱用及び精神衛生サービス管理局(SAMHSA, 2012)は、リカバリーは自身の健康を向上させ、主体的な生活を送り、自己の可能性を最大限高めようと努力する変化の過程であり、リカバリーを支援する上での主要な要素として健康、住宅、目的、コミュニティの四つを挙げ、コミュニティは他者との関係性やソーシャルネットワークであるとしている。欧米では、症状管理とリカバリー(Mueser et al., 2006)、リカバリーワークブックプログラム(Spaniol et al., 2009)、Wellness Recovery Action Plan (Copeland, 2001)など、リカバリーを志向した様々なプログラムが開発され実践されている。Susan(2015)は、リカバリー志向型支援を促進する過程で参加者のパワーバランスを受け止めていくために対話を促進する重要を指摘している。予備調査では、地域で生活し精神科デイケアを利用する精神障害者を対象に、参加観察やインタビュー調査を行った。その結果、デイケアにはプログラムに積極的に参加している利用者と、積極的に参加していない利用者がおり、それらの利用者は、就職やピアサポート、病状安定など目的を達成するため「方法としてデイケア」に通所している者と、地域での一人暮らしの条件だから、家にいても退屈だからなどデイケアに通うことが目的で、「目的としてデイケア」に通所している利用者がみられた。これらのことから、プログラムに特に参加する目的や意思があまりない利用者に焦点をあて、必要なリカバリー志向型支援のあり方について検討を進めていく必要性が示唆された。平成27年度は、リカバリー志向型支援について情報収集や文献検討を行うこと、精神科デイケアにて予備調査を実施し、参加観察やインタビュー調査から精神障害者の生活の様子や思いとリカバリーの実態を把握することを計画しており、当初計画にそって研究が順調に進行した。また、既に支援モデルの概念枠組みの設定に向けた対象者の選定や調査実施の準備にも取り組んでおり、当初の計画以上に進展していると言える。本研究は、地域で生活する精神障害者のリカバリーの促進と生活の質の向上を目指し、精神科デイケアにおけるリカバリー志向型の支援モデルを開発することを目的としている。平成28年度は、精神科デイケアにおける精神障害者のリカバリーの実態を把握し、リカバリーを支援する際に必要な構成概念を抽出することを目的としている。まず、地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの概念を分析し、地域において統合失調症患者の地域生活支援のあり方を検討する上での概念の活用可能性と課題を検討することを目的として、文献検討の結果をRodgersの概念分析の手法により整理した。分析の結果、地域で生活する統合失調症患者のリカバリーに関する概念の属性として50のコード、11のサブカテゴリ、4のカテゴリが抽出された。地域で生活する統合失調症患者のリカバリーの特徴が挙げられた一方、プロセスや構造の明確化について課題もあり更なる検証の必要性が示唆された。次に、精神科デイケアを利用する精神障害者を対象に、エスノグラフィーの手法を用いて地域生活やデイケア利用の様子を参加観察やインタビュー調査により把握した。分析の結果、リカバリーの現状として6つのコアカテゴリ、17のカテゴリ、47のサブカテゴリ、215のコードが抽出された。デイケアを長期利用する統合失調症患者は、家族に迷惑をかけずに今の生活を継続していきたいという「平静な生活の継続」の希望に向かってリカバリープロセスを歩んでいた。支援者は、長期利用者の表出されにくい願望や相互関係構築の能力など、彼らの持つ強みに焦点をあて、自主性や主体性を尊重したケアを行うことが重要であることが示唆された。

H28年度は、精神科デイケアにおける精神障害者のリカバリーの実態を把握し、リカバリーを支援する際に必要な構成概念を抽出することを計画しており、当初結果に沿って順調に研究が進行した。既に、次年度の研究計画である、リカバリー志向型支援モデルの開発に向けた準備も開始しており、当初の計画以上のペースで進行している。本研究は、地域で生活する精神障害者のリカバリーの促進と生活の質の向上を目指し、精神科デイケアにおけるリカバリー志向型支援モデルを開発することを目的としている。平成29年度は、デイケアを利用する精神障害者の地域生活に関するエスノグラフィーのデータ分析を継続した。また、精神科デイケアにおけるリカバリー志向型支援モデルの開発にむけ、これまでに明らかとなった精神障害者のリカバリーの実態を精神科デイケアの支援者(スタッフ)に報告し、精神科デイケアにおけるリカバリーを促すための支援について、聞き取り調査を実施した。分析の結果、精神障害者の地域における生活の特徴として「地域での生活を継続する条件としての病状安定」、「支援の主体的な活用による日常生活の維持」、「長期入院による社会的なつながりの喪失と孤独」、「デイケアメンバーとのつながりの継続」、「地域住民とのゆるやかな交流の希求」が抽出された。これらの生活の実態と先行研究を用いて生成したリカバリーの概念を比較検討した結果、【地域社会で相互関係を築き承認される】ことは、参加者の生活の実態からは実現が難しいという課題がみられた。長期入院により多くの関係性を喪失した当事者が地域コミュニティの一員として受け入れられるよう、精神科デイケアにおいては、利用者である精神障害者の社会的なつながりの構築にも焦点をあてた支援を行うことで、リカバリーの促進に寄与することが示唆された。平成29年度は、支援者とともに精神障害者のリカバリーを促す支援モデルを検討することを計画したが、支援モデルの検討を進めるにあたっては、対象者のリカバリーの実態の分析を丁寧に行う必要があると判断した。そのため、デイケアを利用する精神障害者の地域生活に関するエスノグラフィーのデータ分析を継続したことで、当初計画からはやや遅れた状況となっている。本研究は,地域で生活する精神障害者のリカバリーの促進と生活の質の向上を目指し,精神科デイケアにおけるリカバリー志向型の支援モデルを検討することを目的としている.
生体内チオール化合物の高確度・高選択的な新規電気化学検出-HPLC分析法の開発

2,2,6,6,-Tetramethylpiperidinyl-1-oxyl(TEMPO)を電子移行触媒として用いたチオール化合物の電気化学検出法の基礎的検討を行い,本方法の検出メカニズムを解析した。即ち,TEMPOとチオール化合物を含む混合溶液のサイクリックボルタンメトリー(CV)の測定結果を詳細に解析したところ,システイン,ペニシラミンやブタンチオール等の多くのチオール化合物では,TEMPOによる間接電解酸化はCVのタイムスケール内で当量反応として進行することが明かとなった。一方,グルタチオンについては他のチオール化合物とは少し異なる結果となり,TEMPOによるグルタチオンの間接電解酸化は効率良く触媒的に反応が進行することが明かとなった。そこで,グルタチオンの場合のみ何故触媒的に反応が進行するのかを明かとするため,TEMPOのCV挙動とチオール化合物の化学構造との相関を更に詳細に検討した。その結果,チオル化合物が,3-メルカプトプロピオンアミド構造を持つ場合には本反応が触媒的に進行することが明かとなった。これらの結果より,TEMPOを用いたチオール化合物の電気化学検出法においては,3-メルカプトプロピオンアミド構造を持つチオール化合物は,他のチオール化合物よりも高感度に検出できることが明かとなった。一方,TEMPOをポストカラム混合試薬として用いたチオール化合物に対する新規電気化学検出-HPLC(HPLC/ECD)システムの構築を試みた。その結果,移動相溶液として陰イオン界面活性剤およびアセトニトリルを含む酸性水溶液を用い,ポストカラム混合液としてTEMPOおよびNaOHを含む水溶液を用いることで,グルタチオンに対する検出限界濃度0. 2μM(4pmol),定量濃度範囲0. 5-50μM,相対標準偏差1. 83%(n=13)の高感度で再現性の良いHPLC/ECD分析システムの開発に成功した。また本分析システムを用いることで,グルタチオン,システイン,アセチルシステイン,ホモシステイン,ペニシラミンの5種類の生体関連チオール化合物を一斉分析できることも明かとなった。また,本方法を血液中グルタチオンの検出に応用したところ,血液中の來雑物の影響をほとんど受けずグルタチオンが良好に検出されることが明かとなった。2,2,6,6-Tetramethylpiperidinyl-1-oxyl(TEMPO)を電子移行触媒として用いることにより,チオール化合物が電気化学的に検出可能となることを見い出した。即ち,TEMPOとチオール化合物を含む混合溶液のサイクリックボルタンメトリーを測定したところ,TEMPOの酸化還元波よりも低い電位に新たなプレピークが観測されることを見い出した。また,このプレピークはアルカリ条件において良好に観測され,チオール化合物の濃度に依存して増大することも明かとなった。更に,グルタチオン,システイン,ホモシステイン,ペニシラミン等の生体内チオール化合物の検出にも本方法が適用可能であることも確認した。上述の基礎的検討結果に基づき,TEMPOを含む移動相溶液を用いたチオール化合物に対する新規電気化学検出-HPLC(HPLC/ECD)システムの構築を試みた。その結果,検出限界濃度50nM(S/N=3),定量濃度範囲0.1-10μMのグルタチオンに対する簡便で高感度なHPLC/ECD分析法の開発に成功した。また本方法を血液中グルタチオンの検出に応用したところ,血液中の共存物質の影響をほとんど受けずグルタチオンが良好に検出されることが明かとなった。ところが本分析システムでは,グルタチオン以外の生体内チオールの分離分析は困難であることも明かとなった。従って現在,生体内チオール化合物の一斉分析を目指した,ポストカラム混合法を用いた改良型HPLC-ECDシステムの構築を検討中である。その結果,移動相溶液として陰イオン界面活性剤およびアセトニトリルを含む酸性水溶液を用い,ポストカラム混合液としてTEMPOおよびNaOHを含む水溶液を用いることで,グルタチオンに対する検出限界濃度0. 2μM(4pmol),定量濃度範囲0. 5-50μM,相対標準偏差

1. 83%(n=13)の高感度で再現性の良いHPLC/ECD分析システムの開発に成功した。また本分析システムを用いることで,グルタチオン,システイン,アセチルシステイン,ホモシステイン,ペニシラミンの5種類の生体関連チオール化合物を一斉分析できることも明かとなった。また,本方法を血液中グルタチオンの検出に応用したところ,血液中の來雑物の影響をほとんど受けずグルタチオンが良好に検出されることが明かとなった。
ＲＮＡ分解システムＰ－ｂｏｄｙによるＰＫＣシグナル制御メカニズムの解明

PKC/MAPKシグナルは細胞の増殖のみならず、がん化の病態にも深く関与しているため、MAPKの活性化と抑制のメカニズムを分子レベルで知ることはがん化のメカニズムを明らかにし、これらの経路を標的とした新規分子標的薬を創製する上でも極めて重要である。本研究は、分裂酵母をモデル生物として、“PKC活性依存的な細胞増殖抑制という表現型を指標にした分子遺伝学的アプローチ"により、PKCシグナル伝達経路の新規抑制遺伝子として同定したRNA分解システムP-body局在因子が、どのようなメカニズムでPKCシグナルの抑制に関わるのかを、遺伝学、生化学、細胞生物学的手法を用いて明らかにすることを目指す。本年度は以下のことを明らかにした。Pck2の活性化機構と、P-body局在移行の関係性を明らかにする目的で、昨年に引き続きPKCの活性化因子として知られているリン酸化酵素PDK1の分裂酵母ホモログであるKsg1に焦点を当て研究を行った。具体的にはRIを用い初年度に作成した各種ドメイン構造を欠損させた変異体、活性部位に変異を導入した変異体、Ksg1によるリン酸化を受ける部位に変異を導入した変異体についてPck2のリン酸化酵素活性を測定したが、優位な変化を測定することができなかった。現在までにPck2阻害薬およびksg1 mutantではPck2のP-body移行率が変化していることから測定方法を改めることで変化を捉えられるのではないかと考えている。今回の研究を行う過程で、PKCと同じくカルシウムイオンにより機能が制御されているカルシュニューリンが、PKCと同様にストレスを感知し、RNA granuleに移行することでシグナル伝達機構を制御していることを明らかとできた。また、RNA granuleに局在し抗がん薬の主要なターゲットであるTORが関与するシグナル伝達経路を網羅的に明らかにできた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、分裂酵母をモデル生物として、"PKC活性依存的な細胞増殖抑制という表現型を指標にした分子遺伝学的アプローチ"により、PKCシグナル伝達経路の新規抑制遺伝子として同定したRNA分解システムP-body局在因子が、どのようなメカニズムでPKCシグナルの抑制に関わるのかを、遺伝学、生化学、細胞生物学的手法を用いて明らかにすることを目指す。分裂酵母におけるPKCであるPck2ならびに、PKCシグナル伝達経路の新規抑制遺伝子であるDed1はストレス条件下でP-bodyに局在する。今年度は、これらの因子について各種ドメイン構造を欠損させた変異体、またこれらのタンパク質の活性に重要であると考えられる部位に変異を導入した変異体を作成し、変異Pck2タンパク質の局在を確認した。その結果、Pck2の活性を低下させるような変異を導入することでPck2のP-bodyへの局在が損なわれることが明らかとなった。この結果からPKCの活性化とP-body局在の間には相関性があることが示唆された。さらに、ゲノムワイドなアプローチにより、Ded1以外のP-body局在因子がPKCを抑制的に制御できるかを検討した。その結果、Ded1以外のP-body局在因子では、PKCを抑制できなかったことから、P-body局在因子の中でもDed1が特異的にPKC/MAPKシグナルを抑制的に制御することを明らかとした。Pck2の活性化機構と局在移行の関連性を明らかにする目的で、PKCの活性化因子として知られているリン酸化酵素PDK1の分裂酵母ホモログであるKsg1に焦点を当て研究を行った。具体的にはKsg1の機能低下mutantにおけるPck2のP-body局在を観察した。その結果、Ksg1機能低下mutantにおいてはPck2のP-body局在が優位に低下することが明らかとなった。また、Pck2に存在するKsg1からリン酸化を受ける部位に変異を導入することでもPck2の局在が変化することを確認している。Pck2の活性化機構と局在移行の関連性をより明らかにする目的で、PKC阻害薬添加条件下におけるPck2のP-body局在を観察した。その結果、いくつかのPKC阻害薬においては、Pck2のP-body局在が阻害された。これらのことによりPck2の活性化機構がPck2のP-body移行能力に大きな影響を与えていることが明らかとなった。PKC/MAPK

シグナルは細胞の増殖のみならず、がん化の病態にも深く関与しているため、MAPKの活性化と抑制のメカニズムを分子レベルで知ることはがん化のメカニズムを明らかにし、これらの経路を標的とした新規分子標的薬を創製する上でも極めて重要である。本研究は、分裂酵母をモデル生物として、“PKC活性依存的な細胞増殖抑制という表現型を指標にした分子遺伝学的アプローチ"により、PKCシグナル伝達経路の新規抑制遺伝子として同定したRNA分解システムP-body局在因子が、どのようなメカニズムでPKCシグナルの抑制に関わるのかを、遺伝学、生化学、細胞生物学的手法を用いて明らかにすることを目指す。本年度は以下のことを明らかにした。Pck2の活性化機構と、P-body局在移行の関係性を明らかにする目的で、昨年に引き続きPKCの活性化因子として知られているリン酸化酵素PDK1の分裂酵母ホモログであるKsg1に焦点を当て研究を行った。具体的にはRIを用い初年度に作成した各種ドメイン構造を欠損させた変異体、活性部位に変異を導入した変異体、Ksg1によるリン酸化を受ける部位に変異を導入した変異体についてPck2のリン酸化酵素活性を測定したが、優位な変化を測定することができなかった。現在までにPck2阻害薬およびksg1 mutantではPck2のP-body移行率が変化していることから測定方法を改めることで変化を捉えられるのではないかと考えている。今回の研究を行う過程で、PKCと同じくカルシウムイオンにより機能が制御されているカルシュニューリンが、PKCと同様にストレスを感知し、RNA granuleに移行することでシグナル伝達機構を制御していることを明らかとできた。また、RNA granuleに局在し抗がん薬の主要なターゲットであるTORが関与するシグナル伝達経路を網羅的に明らかにできた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に研究実施計画の通り順調に進展している。Pck2の各種ドメイン構造を欠損させた変異体や活性部位に変異を導入した変異体を作成することで、Pck2の活性とP-body移行には相関性があることが明らかとなった。また、Pck2、Ded1の局在移行の詳細なメカニズム解析のため、内因性のtdTOMATO融合タンパク質を作成し局在観察を行った。その結果、内因性のPck2とDed1についても、ストレス条件下でP-bodyに移行することが明らかとなった。昨年度に作成した内因性のPck2, Ded1の可視化融合タンパク質を使用し、ストレス条件下におけるPck2, Ded1のP-bodyに移行する時期の検討を詳細に行ったところ、Ded1はストレスを与えることにより早期にP-bodyに移行するが、Pck2はDed1よりやや遅れてP-bodyへと移行していることが明らかとなった。この移行タイミングのズレがPKCシグナルを抑制する重要なメカニズムを説明できるのではないかと考えており、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。
リスクに対する政策過程の研究‐新型インフルエンザを事例として‐

本研究は2009年の新型インフルエンザ(リスク)を事例として、政府の対応とそれを実施する自治体との関係をふまえながら、自治体の対応を決定づけた要因は何か特定することにある。本研究の結果、自治体の資源(人口規模)や医療機関との連携といった要因に自治体の対応は影響を受けることが、全国の市に対するアンケート調査の分析結果から明らかになった。つまり、規模の大きな自治体ほど対応がスムーズであったといる。本研究課題は2009年の新型インフルエンザ対応の課題とジレンマを事例にリスクへの政府の対応とそれを実施する自治体との関係性を想定した政策過程分析の枠組みの構築を図るものである。本研究課題では、新型インフルエンザへの中央政府及び地方自治体による対応に影響を与えた要因について、5つの行政対応に着目し、「新型インフルエンザに対する政府の基本方針」及び「政府の基本方針に対する地方自治体の反応・行政対応」という2層構造の従属変数を設定し、政府と自治体に影響を与える構造(過去の経験)、制度、アクター(ステークホルダー)を独立変数に設定して調査分析を行った。1年目で科学的根拠の高いと反映される対応が「過少」になり、社会的合理性が高いものが「遅滞」するという結論がでた。その原因として世論が考えられる。しかしながら、「水際対策」や「ワクチン」の配布、接種回数のように国が主体となり対応を行うものはこのリスク対応があてはまるが、「医療体制」、「サーベイランス」のような対応は、むしろ「遅滞」する原因や「過少」になる原因は上記とは異なることが分かった。自治体のリソース(危機管理部局の有無、医師の人数、人口規模)や、医師会、専門家などステークホルダー間の関係により影響を受けることが、全国の市に対するアンケート調査の分析結果から明らかになった。つまり、規模の大きな自治体ほど、対応もスムーズであったといえ、規模が小さい自治体ほど新型インフルエンザに対応することが難しく、国の対応に頼らざるを得なかったといえる。本研究課題は2009年の新型インフルエンザ対応の課題とジレンマを事例に、リスクへの政府の対応とそれを実施する自治体との関係を想定した政策過程分析の理論枠組みの構築を図るものである。本研究課題では、新型インフルエンザへの中央政府及び地方自治体による対応に影響を与えた要因について、5つの行政対応に着目し、「新型インフルエンザに対する政府の基本方針」及び「政府の基本方針に対する地方自治体の反応・行政対応」という2層構造の従属変数を設定する。政府と地方自治体に影響を与える構造(過去の経験)、制度、アクター(ステークホルダー)という独立変数の3つのレベルを設定し、調査・分析を行なった。本研究課題の1年目である23年度は、新型インフルエンザの中央政府と厚生労働省の対応について文献調査・ヒアリング調査を行い、新型インフルエンザの対応が、「遅滞」する場合と「過少」の2つに分かれることが明らかになった。たとえば、「水際対策」で行われる検疫が「遅滞」した原因として、専門家による科学的な知見よりも、世論といった社会的な判断(社会的合理性)を重要視した結果であることが明らかになった。つまり、検疫が新型インフルエンザの蔓延を防ぐうえで科学的に効果がないと言われているにもかかわらず、検疫をやめるという科学に依拠する対応をとらない理由として、日本において感染者が出ていない状況で検疫をやめる選択肢を政府・厚生労働省が世論の検疫へ支持からできなかったと結論付けることができる。患者が出ていない以上、そこで検疫対策を講じなかったがために後で非難をうける不作為過誤回避を政府、厚労省共に避けたかったことが明らかになった。このように社会的合理性が高い対策は「遅滞」することになり、科学的根拠が反映される対策は「過少」な対応になることが現段階において明確になった。本研究課題において、政府・厚生労働省の事前の対応(例えば、新型インフルエンザガイドライン、行動計画に関する6つの課題の内容の精査と)と事後の対応(新型インフルエンザ対策統括会議議事録、全国紙による政府・厚生労働省の対応と問題点に関する内容精査)を行い、事実関係をまとめた。また地方自治体の事前対応と事後対応については県、各市のHPの新型インフルエンザ対応について可能な限り調べ、事実関係をまとめた。この2つの作業から、事前対応策として機能したものとそうでないものを分別し、「遅滞」、もしくは「過少」ともいえる対応の要因を仮説として構築した。以上の結果を踏まえ、当時の厚生労働省の新型インフルエンザ対策推進室長である正林督章氏に当時の厚生労働省と中央政府の対応と地方自治体に対する対応についてヒアリング調査を行ない、事実関係の確認を行った。また、当時の新型インフルエンザ対策本部専門家諮問委員会のメンバーであり、政府・厚生労働省の事前、事後の対応について知る、岡部信彦氏にも当時の専門家の議論がどのように政府・厚生労働省に反映されていったのか、ヒアリング調査を行なった。その結果、専門家が政治過程に果す役割や当時の政策決定の問題点や弊害について確認することができた。更に、新型インフルエンザ専門家会議のメンバーであり、新型インフルエンザ対策総括会議のメンバーでもある東北大学の押谷仁教授にも専門家として当時の政府・厚生労働省の評価・地方自治体の対応の評価についてもヒアリング調査を行なうことで聞くことができた。

以上の作業から、政府・厚生労働省と地方自治体を含めた政策過程の流れを確認でき、昨年度行った計画は概ね達成されていると考えることができるため、本年度は地方自治体のアンケート調査になるだけ早く行いたいと考えている。2012年(24年度)の研究推進方策として、中央政府・厚生労働省の対応については概ね完了しているため、中央政府WGは中央政府の政治家に対するヒアリングとアンケート調査に向けた準備を行いたいと考えている。地方自治体WGは23年度同様に新型インフルエンザ対応について県・市・特別区の事前対応と事後対応についての精査を引き続き行うことにしている。そこで、中央政府の指示通りに対応していたのか、独自に対応していたのか分類わけを行いたいと考えている。地方自治体WGの対応についての分類が終わり次第、両WGによりアンケート調査紙の作成に移りたいと考えている。アンケート調査は地方自治体に対して、実施する予定である。調査対象は先にも述べたように、ガイドラインを作成するように促されていた都道府県、また、その対応を受けて実質的に市民に対応を促す市(その他強い権限をもつ政令市)、特別区といった、地方自治体に行う予定であり、約800強にたいして実施する。(24年度7月8月予定)アンケート調査の質問紙(内容)としては1.当時の中央政府・厚生労働省の新型インフルエンザ対応についての評価、問題点、2.当時の自分の属する地方自治体の対応について、また評価と問題点、3.他の地方自治体の対応についての評価と問題点、4.対応するにあたり参考にした法令、海外の情報(WHO)を盛込む予定である。この質問紙調査を行うことにより、地方自治体がどのように中央政府の対応を受け入れていたのか、もしくは受け入れなかったのかという各都道府県、各市対応の差異を数量的に明らかにできると考えている。(24年度9月)23年の調査結果とアンケート調査を踏まえて、24年10月以降は中央政府WGと地方自治体WGでリスクへの政府の対応とそれを実施する自治体との関係を想定した政策過程分析の構築を試みる予定である。23年度は文献・資料研究が中心であったため研究費が残ったが、その残金についてはアンケート調査に関わる費用にあてる予定である。後述するアンケート調査は当初、自治体(市)のみに対して行うつもりであったが、都道府県、特別区にも行い、より質を高めたいと考えている。そのため、印刷費、郵送費などアンケート調査に関わる費用に使用する予定である。本年度(24年度)の研究費の使用用途として、ほとんど資料文献調査は終了していることから、まだ足りない資料文献に関してのみ消耗品費として計上することにしている。また、2009年の新型インフルエンザ対応について、実際の対応の決定主体である政治家もしくは内閣官房危機管理室に対してヒアリング調査を行いたいと考えているため、謝金を計上することにしている。残りの研究費は地方自治体のアンケート調査のためにすべて使用する予定である。