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近世フランスにおける権力の再編と宗教ーーパリとカトリック改革

パリの北東に位置するサン・ポール教区の一司祭、ニコラ・マジュールの在任期間(1633-1664)に焦点をあて、この教区で展開したミクロポリティクスの解明に取り組んだ。その結果、この教区がカトリック改革がうんだ新しい宗教実践と多様な思惑が交錯する紛争の場(アリーナ)となっていく具体的様相を明らかした。とりわけ、司祭マジュールが聖体会の指導的リーダーから戦闘的なジャンセニストに転じる軌跡をはじめて追い、17世紀中葉の政治と宗教の複雑な連関を都市社会史の文脈で理解する道筋を示すことができた。2013年9月末よりフランスに滞在し、当該テーマに関する調査を行っている。国立図書館において刊行史料の調査はほぼ終了し、2014年春より国立古文書館で手稿史料の調査にあたっている。また、社会科学高等研究院のロベール・デシモンのゼミに定期的に参加し、ロベール・デシモンをはじめフランス近世都市史の専門家たちとの意見交換を行っている。この間、2013年11月にはソルボンヌ大学での研究会において、本研究の中間報告的な発表をおこなった。こうした調査、討議の結果、フィールドとして選んだ17世紀中葉のパリのサン・ポール教区のミクロな対立構造が次第に明らかになっている。1633年から64年まで司教職をつとめたニコラ・マジュールは、前期には篤信派の聖体会のメンバーであったが、後期には熱心なジャンセニストとなり、この教区に拠点をおくイエズス会はじめさまざまな緊張がうまれていく。サン・ポール教区は、17世紀フランスの政治・宗教の最もホットな対立の最前線の位置にあることがはじめて判明し、フランスの研究者たちからも当該研究の成果を期待されている。現在は、国立古文書館において1660年代の教区財産管理委員会の議事録を読み、その分析を進めている。2014年8月末まで当該テーマに関する史料調査をパリで進めた。17世紀中葉パリのサン・ポール教区教区財産管理委員会関連の史料読解を国立公文書館で続ける一方、ポール・ロワイヤル文書館での調査を並行した。1633年から64年までサン・ポールの教区司祭であったニコラ・マジュールが早い時期から熱心なジャンセニストとなり、パリの宗教ー政治の重要なアクターとなっていくからである。これらの調査から、両者の対抗に関する史料の収集をほぼ終え、抗争を概観することができた。ただし、サン・ポール教区に拠点をおくイエズス会とマジュールの抗争は、長期の、また幅広い文脈の中で分析する必要であるので、2014年度は同じく同教区にあるミニモ会との抗争の分析に集中した。その成果は、リール大学でのシンポジウムで発表した。2015年度中に論文とし、近い将来、出版されることになっている。今回の課題「近世フランスにおける権力の再編と宗教ーパリとカトリック改革」に関しては、当初の計画通りパリのサン・ポール教区を具体的なフィールドとし、教区に残る史料を通して17世紀中葉の司祭をめぐる複雑な対抗関係の分析をすすめた。当初の予想に反して、当該司祭がジャンセニストであったため、分析は予想外に時間がかかることとなったが、それだけにサン・ポール教区の研究が17世紀の政治と宗教の関係を考える上できわめて有効なフィールドであることが判明した。この分析の結果、17世紀パリにおいて、宗教は人びとの統合装置となるだけではなく、人びとに葛藤をもたらす対抗軸の一つとなり、教区民の間に緊張をもたらしていた諸相が明らかとなった。とりわけ、ジャンセニスムは、18世紀の教区政治に影響を与えたことはよく知られているが、少なくともサン・ポール教区においてはすでに17世紀中葉において大きな亀裂を教区にもたらしていた。本研究から、その具体的契機、論点が明らかになってきたことは大きな成果である。また、ジャンセニスムがパリにもたらされる以前から、教区内の修道会(サン・ポールにおいてはミニモ会)と教区司祭の間で訴訟が繰り返されていた実態が明らかとなり、教区司祭がジャンセニズムに惹きつけられる背景のひとつであったと考えられる。こうしたミクロな権力関係とその変容過程のの分析をさらに進めることを通して、絶対王政とよばれるフランス王権と宗教との緊張を伴った関係を明らかにしていけるとの展望を得た。申請時の計画では、2015年度中にフランスよりアンシアン・レジーム研究の第一人者であるロベール・デシモン氏(社会科学高等研究院)を招聘して、国際研究集会を開催する予定であった。しかし、氏の都合により、招聘は2016年5月に実現することとなった。それゆえ、当初の計画と数ヶ月のズレが生じているが、その分時間をかけてこの研究集会の準備、デシモン氏の原稿の日本語訳などに取り組むことができた。このズレ以外は概ね順調に研究は進展している。最終年度にあたる2016年度は、パリ、サンポール教区のミクロな分析を進める一方、日仏の研究者との討議の機会を積極的につくり、研究の発信につとめた。具体的には、2016年5月に(当初の計画より数ヶ月遅れたが)フランスより近世パリ研究の泰斗ロベール・デシモン氏(Ecoles des Hautes Etudes en Sciences Sociales)を招聘し、京都大学(5月6日)において「あるフランス人歴史家の軌跡と知的交流」を、東京日仏会館(5月13日、14日)で国際研究集会「都市・家・身分」を開催した。延べ100名を超える日仏の研究者の間できわめて高度かつ濃密な学術的対話が実現した。

その結果、研究計画の最終的目標「国内外の近世史研究者との討議を通して、新たなヨーロッパ社会・国家像を構築する」は大きく前進した。とりわけ日仏会館での国際研究集会においては、フランス史の林田伸一氏にくわええ、イギリス史の坂下史氏、日本史の吉田伸之氏がデシモン氏の報告にコメントをし、近世都市における統合の諸相について比較史的な検討を加えることができた。ここから、日仏の研究者の間で新たな共同研究プロジェクトの構想が生まれてきている。2016年11月にはJapan ICU Foundationの助力も得てフランスからファニー・コッサンディ氏(EHESS)を招聘して研究集会を組織したのにつづき、2017年3月のフランス出張においてフランスの研究者との議論を深めるともにサンポール関連史料のチェックを行った。パリの北東に位置するサン・ポール教区の一司祭、ニコラ・マジュールの在任期間(1633-1664)に焦点をあて、この教区で展開したミクロポリティクスの解明に取り組んだ。その結果、この教区がカトリック改革がうんだ新しい宗教実践と多様な思惑が交錯する紛争の場(アリーナ)となっていく具体的様相を明らかした。とりわけ、司祭マジュールが聖体会の指導的リーダーから戦闘的なジャンセニストに転じる軌跡をはじめて追い、17世紀中葉の政治と宗教の複雑な連関を都市社会史の文脈で理解する道筋を示すことができた。研究計画を作成する段階においては、司祭ニコラ・マジュールがジャンセニストになっていくことがわかっていなかった。史料調査を進めるなかでこの点があきらかになったため、ジャンセニスムに関する膨大な研究蓄積をあらためて渉猟する必要がでてきた。この事実は、サン・ポール教区のミクロ・ポリティクス研究の持つ意義を高めるものであるが、同時に当初の予定よりも研究の達成に時間がかかる結果を招いている。2016年5月にフランスの社会科学高等研究院よりロベール・デシモン氏を招聘し、国際研究集会を開催して問題のマクロ化と方法的錬磨を図る。具体的には、5月6日の京都大学での講演会、14日、15日両日の東京日仏会館で研究集会を開催する。後者においては、当初の計画通り、フランス史のみならず、イギリス史、日本史の近世研究者をコメンテーターとして招く予定である。さらに、2016年度秋から冬にかけて、ヨーロッパ近世史研究会と宗教改革史研究会との合同で、近世における政治と宗教をめぐる現在の研究水準を確認し、これまで個々に行われていた研究成果をつきあわせる共同討議を企画している。また、これらの成果を刊行する出版計画を着実に進める予定である。人文学1630年代、40年代の司祭マジュールとミニモ会の抗争を英文論文にまとめることが、2015年上半期の達成課題である。Factumsから析出した両者の抗争は、1640年代から加熱する対イエズス会抗争をより長期的に把握し、同時に教区生活のどのような現実の中から司祭がジャンセニスムに傾斜していくかの理解を助けてくれるものと思われる。また、2016年5月にロベール・デシモン氏を招聘するため、2015年度下半期はそのための準備をすすめる。あらかじめ氏の報告原稿を翻訳することで、フランス史の専門家を越えて広く議論を開き、近世における宗教変容と権力の再編という本課題の理解を深めることを目標とする。
接着ブリッジ用超高硬質金合金の開発研究

昭和61年度において、AuとPtとの和が70、CuとAgの和が30で、脱酸材としてZnを2、結晶粒微細化剤としてIr0.05を含む16種の合金(PTG)およびPdを2540wt%,Cuを1525wt%含み、残量をAgとする合金(AP)を高純アルゴンガス雰囲気中で溶製し、歯科精密鋳造に準じた方法で鋳造したときの機械的性質を調べた。その結果、硬化熱処理時の引張強さが95kgf/mm^2以上で伸び2%以上、ビッカース硬さ300以上を持つ65Auー5Ptー20Cuー10Ag(PTGー3)および60Auー10Ptー15Cuー15Ag(PTGー6)合金2種を最適合金として選択した。また、硬化熱処理時引張強さが最大となった35Pdー20Cuー45Ag三元合金にAu10%を加えた組成に近い10Auー30Pdー20Cuー40Ag(APGー7,引張強さ101kgf/mm^2,ビッカース硬さ343)およびこれよりCu量のやや多い10Auー30Pdー25Cuー35Ag(APGー11,引張強さ104kgf/mm^2、ビッカース硬さ358)合金2種を選択した。昭和62年度において、10φ,6hの小試験片を用いて、圧縮せん断・引張り・曲げ・ねじり接着強さの測定できる接着強さ試験法を新たに開発し、上記4種の合金を歯科用4META系接着剤スーパーボンドC&B(SB C&B),リン酸エステル系接着剤パナビアEX(PEX)で接着したときの圧縮せん断・引張り接着強さを測定した。PEXを用いたとき、研摩したままの表面に対しては接着強さが小さいが、硬化被膜を接着面につけたままの状態(酸化被膜面)やスズめっきを施した面(スズ電析面)では、いずれの合金に対しても400500kgf/cm^2の接着強さを示した。SB C&Bを用いたときは研摩面、酸化被膜面、スズ電析面いずれに対してもよく接着し、接着強さは400kgf/cm^2以上となった。白金加金(PTG)、金銀パラジウム合金(APG)などの貴金属合金でも適切な表面処理を行えば、600kgf/cm^2以上の圧縮せん断・引張り接着強さが得られることを明らかにした。接着ブリッジ用バッキング合金として使用できる高強度の金合金を開発するため、表の右欄に示した合金を溶製・鋳造し、機械的性質を測定した。結果を表の右欄にまとめて示した。白金10%以上を含む合金は、硬化処理時のかたさは大きいが、引張強さが小さく実用化には問題のあること、5Pt-65Au-20Cu-10Ag組成合金を母合金として改良する必要のあることが示唆された。
雑草種子の収集・保存と形質調査

1995年2月現在で保有している種子数は211科3,947種18,083点である。日本産の雑草種の大部分の種の種子を収集することができた。雑草種子保有の種類数としては日本最大のデータベースができたと考えている。本年度のもっとも大きな研究実績は,「写真で見る外来雑草」が出版できたことである。同書には30科172種の雑草を取り上げ,種子の写真のみならず,成植物の写真と解説を加えることができた。種子の形態は文章で表現するよりも写真で示す方がはるかに情報量が多く,理解し易いが,種子の写真がカラー印刷できたことでその目的は達成できた。種子の形質測定は種子サイズに重点を置いて測定したが,同書では印刷倍率で示しただけで,数値として示すことができなかった。また種子の厚みについては一枚の写真では判断できない場合も多い。本報告書には同書に掲載した種子のサイズと重量について主に報告した。種子のサイズは実体顕微鏡あるいは実物投影機を用いて測定した。したがって,小さな種子でも測定の精度は有効数字2桁以上は確保できた。種子の形態は千差万別であるが,多くの種子のサイズを測定しその縦(L),横(W),厚み(T)の積と重量(Y)の間には種を越えて次の共通な相対成長関係があることが判った。log(Y)=a*log(L*W*T)+b :a,bは定数写真はフォトCD化できたため,コンピュータやネットワークでの利用が可能となり,現在所有している種子やさく葉標本のデータベースと併せて,有効な利用が考えられる。1994年2月現在で保有している種子数は201科3053種15978点である。日本産の雑草種の大部分は種子を収集することができた。未採集種は不稔であったり,結実率のきわめて低い種が多い。本年度のもっとも大きな研究実績は,帰化雑草種子の写真を撮影したことと,これが出版できることである。飼料や牧草種子などに混入して外国から日本に入る帰化雑草は農業の上で大きな問題を起こしているが,現在まで日本では種子でもって帰化植物の種を判別できる図鑑がなかった。成植物の写真と形態の記載の付いた写真集は有効に活用されると期待できる。取り上げている種類は主要な種30科168種で,すべての帰化植物,在来の雑草をカバーする事はできていないが,他に類書がなく,実用的にも役立つと考えている。雑草は人間の活動が直接影響する土地に生えているため,現在では絶滅寸前になっている種も多くなっているが,いわゆる絶滅危惧植物にあたる雑草種の種子をかなり集めることができた。しかしながら,水生植物の種子の保存方法はまだ確立してなく,今後に残された問題である。種子の利用申込件数も年々増加しており,共同研究を推進するのに役だっている。データベースそのものの利用は外部にオンラインで接続できる状態ではないが,オフラインで外部にも提供できている。

本報告書には同書に掲載した種子のサイズと重量について主に報告した。種子のサイズは実体顕微鏡あるいは実物投影機を用いて測定した。したがって,小さな種子でも測定の精度は有効数字2桁以上は確保できた。種子の形態は千差万別であるが,多くの種子のサイズを測定しその縦(L),横(W),厚み(D)の積と重量(Y)の間には種を越えて次の共通な相対生長関係があることが判った。log(Y)=a^*log(L*W*D)+b :a,bは定数写真はフォトCD化できたため,コンピュータやネットワークでの利用が可能となり,現在所有している種子やさく葉標本のデータベースと併せて,有効な利用が考えられる。
伝統的木造住宅における維持管理手法の現代的継承

本研究では、築100年前後の伝統的木造住宅における維持管理の現状を把握しながら、今後の維持管理のあり方、現代的継承について検討した。住み手が引き継ぎ行っている屋内、屋根・外壁などの屋外の維持管理の実態と住み手の維持管理意識を把握し、時代や住み手による変化を明らかにした。また、住宅部材の劣化状況および周囲の温湿度環境と維持管理とのかかわりについて検討した。そして、住宅が長く使われ続けていくために必要な維持管理のあり方について考察した。高取町土佐街道における伝統的木造住宅の維持管理の現状と課題について検討した。具体的な方法は以下のとおりである。まず、住宅の外観調査を行い、築年数の経た住宅、補修や改修、建替えを行った住宅などを選定し、30軒を対象に居住者にヒアリング調査および住宅の平面採取を行った。得られた結果は以下のとおりである。回答者は48歳から84歳であり、単身世帯から三世帯同居と様々であった。住宅の建築年は1860年から2006年であり、築後100年前後の住宅が16軒であった。対象家屋の約半数は開口部に連子格子のついた、つし二階建てであり、母屋は四間取りが多い。日頃の掃除について、掃除機中心のやり方に変化してきているものの、高齢居住者の場合、慣れや簡易にできるという理由から掃き掃除や水拭きが行われている。住宅の維持管理において、建具の入れ替えや祭りなどの季節の行事、講の当屋が重要なきっかけになっていて、障子の貼り替え、畳表の交換、建具まわりの手入れ、さらには外壁の塗り替えなどが一定のサイクルで行われている。また、屋根や外壁の補修はここ30年間に約半数の住宅で行われており、経年による傷みとともに、台風や震災など自然災害もきっかけとなっている。住宅の改修は、家族構成や高齢化による生活スタイルの変化、設備類の故障と高機能設備の登場、下水道の整備などにより行われている。母屋の建替えはこの50年間に9軒で行われていた。建替えに際し、先祖からの家を守り、次の代へつないでいくことを強く意識している例もみられた。そして、居住者の高齢化や同居家族の減少、大工・各種職人の減少、住宅の維持管理にかかる経済的な負担において、課題がみられた。今年度は、街道の町並みにも深く係わると思われる格子にも視点をあてた。まず、住宅の外観調査を行い、改修の有無や建替えの有無等、および格子の形状等を調べ、特徴のみられた住宅20軒を選定し、居住者にヒアリング調査を行った。回答者は40歳代から80歳代であり、単身世帯から三世帯同居と様々であった。住宅の建築年は1810年から1984年であり、築後100年前後の住宅が8軒であった。格子が設けられている部屋の用途は、座敷、ナカマ、シモミセであった。座敷には出格子、ナカマには平格子の連子格子、シモミセには平格子の浪格子が多い。シモミセでは開閉式の浪格子もみられた。また、格子については、回答者の一世代前までは毎日のように頻繁に格子を乾拭きしていたが、近年ではお盆とお正月、秋祭り、雛めぐりなどの行事前に行う程度になっている。伝統的木造住宅および格子の維持管理において、居住者の高齢化や同居家族の減少、大工・各種職人の減少、経済的な負担などに課題がみられた。廼._T街道における伝統的木造住宅の維持管理の現状と課題について検討した。今年度は、住宅部材が使用されている周囲の温湿度環境を把握し、暮らし方や維持管理の仕方とのかかわりを検討した。また、大工を対象として、伝統的木造住宅の補修や改修についてヒアリング調査を行った。本調査対象地域において、梅雨から9月下旬まで、土間付近では温度、相対湿度とも高い状態が続きやすく、湿性カビの生育範囲に入る割合が高い傾向がみられた。特に9月に台風が通過した後もしばらくは相対湿度が高い状態が続いていた。また、柱材の含水率測定より、土間中央部の柱材の脚部で含水率が高い傾向がみられた。これらの結果は空き家で顕著であった。

これらのことから、本調査対象地域において、梅雨から9月下旬まで土間からの湿気を排除するよう換気を心がけることが重要である。現在の居住者は経験的に換気の重要性を認識しているが、家族構成の変化や居住様式の変化、さらに防犯の面などから、土間まわりが閉め切られることも増えてきており、意識的な換気、特に5月および10月の外気が乾燥している時期の換気が求められる。また、町内で多くの住宅建築および街道筋で改修工事を行った経験をもつ大工へのヒアリングより、住宅建築において柱の脚部と屋根を重視し、構造部の材料選びや施工に特に気をつけていること、伝統的な様式については、住み手の希望をきき時代に合わせて変化しながら、共存していくことを心がけていることがわかった。伝統的木造住宅の維持管理において、日常的には土間からの湿気を排除することが、また補修や改修において、伝統的な様式の継承とともに、現代において住み手が住みやすい環境を整えていくことも重要である。居住者の高齢化や同居家族の減少、大工各種職人の減少、経済的な負担などに対応しつつ、伝統的木造住宅を維持および継承していくことが求められる。現地でのヒアリング調査に多くの協力を得られ、街道沿いの住宅居住者から、現在に至る維持管理の現状を聞くことができた。また、住宅内部の様子を観察することもできた。このヒアリングを通じて、補修や改修に係わった大工や工務店を知ることができ、専門職人への調査を行うための対象をしぼることができた。また、木質部材が置かれている環境を知るために、部材周囲の温湿度測定を計画していたが、その対象住宅を選定することもできた。さらに、外観調査について、格子を中心に傷みの観察など、詳細に行うことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画では、昨年度に実施することとしていた大工や工務店へのヒアリング調査および木質部材が置かれている環境測定について、ヒアリング調査の実施が若干遅れたため、対象者および対象住宅の選定は確実にできたものの、実施にはいたらなかった。しかし、対象者および対象住宅からは調査協力を得られているので、年度末から実施準備を行っている。また、外観調査については、昨年度より始めた格子に視点をおいて、さらに検討を進める予定である。
交易条件変化が途上国経済に与える経済諸効果を多面的に定量化する新手法の開発と応用

本研究の目的の一つは、交易条件変化が経済に与える経済諸効果を、産業連関表を用いてより多面的に定量化する点にある。輸入依存度が相対的に高い産業では、輸入財価格の上昇により利潤率が圧迫され、付加価値率を一定とするこれまでの産業連関分析の仮定は満足されない。そこで、利潤率変化、相対価格変化を内生化した計量モデルを開発することが、本研究の出発点となる。本研究の第2の目的は、85年以降の円高がアジアNIESなどの対日輸入依存度の大きい経済にこの計量モデルを適用して、実証研究を行う点にある。以上のような問題意識に基づき、本研究では、台湾経済をケーススタディとして取り上げ、円高が与えた経済効果を85年産業連関表を用いて定量的に検証した。その結果、以下の2点が明らかとなった。第1に、プラザ合意以降の円高は、台湾産業全体の利潤率を大きく引き下げた点である。80年代後半に、台湾元は日本円に対し約31.8%切り下がったが、かかる輸入財の価格上昇は、台湾諸産業の利潤を大きく圧迫した。本研究の計測では、各部門の利潤率低下割合は、4.17%と計算された。この数字は、台湾国家6カ年計画の社会的資本建設がもたらすであろう利潤引き上げ効果を、相殺して余りあるほどのマイナス効果となる。第2に、台湾の対日経済従属性が、改めて確認された。すなわち、台湾元が日本円に対して大きく切り下がったことにより、台湾の成長産業である輸出産業の相対価格が、目立って上昇することがわかった。具体的には、電気機械、電子機器、輸送機械、プラスティック製品などに価格上昇の効果を与えた。このことは、これらの諸産業が、労働者の消費も含めて直接、間接的により大きく日本からの輸入財に依存していることを意味している。試みに、台湾元の全般的な減価による相対価格の変化をシミュレーションしたところ、石油精製や製材業などの相対価格の上昇が観察された。日本から輸入財が、台湾の輸出産業に集約的に投入されている事実が、かかる実証結果の比較からも伺える。本研究の成果は、既に英文にて学内の紀要に公表されたが、本研究の適時性から鑑みて、将来的により一般性を広げる余地がある。現在、本実証結果を韓国との比較研究に拡張し、かつ最新の産業連関表を用いた分析が進行中であり、近々国際的な学術ジャーナルに投稿の予定である。
肺癌の間質浸潤過程における基底膜破壊の分子機構の解析

肺腺癌の間質浸潤過程において、癌細胞周囲の基底膜は高頻度で破壊・消失している。基底膜は癌細胞の浸潤性発育を抑制するとともに、癌細胞から分泌される間質増殖因子の拡散を抑制する機能を持ち、基底膜の消失に伴い間質増殖因子の拡散・間質細胞の増生・間質細胞から分泌されるHGFによるHGF依存性の癌細胞の浸潤へと繋がっていく可能性を想定し、実験的に検討した。In vitroの実験によって肺癌細胞は間質細胞に対して増殖刺激作用をもち、bFGF・PDGFが刺激因子であること、またヘパラン硫酸に対する結合によって基底膜がbFGFに対しては選択的な拡散障壁となっていること、基底膜中に蓄積されたbFGFが基底膜の破壊によって放出され、間質増生を引き起こす可能性を実験的に明らかにした。一方、肺腺癌細胞A549が示すHGF依存性の浸潤性増殖をin vitroで実験的に定量する実験系を作成した。この系を用い、基底膜物質の中のIV型コラーゲンがHGF依存性の浸潤性増殖に対して抑制的に働くことを明らかにした。基底膜が癌細胞の浸潤性発育を抑制する機序として、基底膜の存在下で癌細胞における遺伝子の発現パターンに変化が起きる可能性を想定し、cDNAアレイを用いて基底膜物質の存在下で発現の変わる遺伝子をスクリーニングし、約50個の遺伝子を見出した。この中で、EF(elongation factor)1a1,EF1a2,EF1d遺伝子の発現が基底膜物質の存在下で有意に減少していた。これらはf-アクチンに結合し、細胞運動に関係している可能性の高い蛋白であり、基底膜の存在下ではその発現が減少し細胞運動が抑制され、浸潤能が低下する可能性が示唆された。平成13年度は肺癌細胞と間質細胞の相互作用に与える基底膜物質の影響を実験的に検討した。線維芽細胞の増生巣では高頻度に基底膜が断烈、消失している(JJCR, 2001, 92, p293)ことから、線維芽細胞の増生には肺癌細胞の分泌するサイトカインと基底膜物質が関与している可能性を想定し、in vitroの実験系によってこの仮説を検討した。肺癌細胞10株(腺癌A549, PC3, MS, RERF-LCMS, RERF-LC-OK, VMRC-LCD, ABC-1扁平上皮癌EBC-1小細胞癌Lu-134-AH, RERF-LC-MA, SBC1)の無血清培養上清を胎児肺線維芽細胞TIG1に添加し、3Hthy血dmeの取り込みを計測すると、A549,EBC-1, RERF-LC-MAで2.3-5.2倍の増殖冗進が認められた。EUSA法による定量中和抗体による抑制から、A549からの増殖刺激因子としてはbFGF、PDGFが考えられた基底膜物質マトリゲル自体の可溶性成分にも増殖刺激作用が認められ、A549の存在下では増殖刺激作用がさらに冗進したが、ここにはA549由来のbFGF、PDGFが検出されず、bFGF、PDGFの拡散はマトリゲルによって阻止されていた。基底膜の消失により、肺癌細胞由来の間質増殖因子bFGF、PDGFの拡散障壁がなくなること、さらに癌細胞による基底膜の破壊により基底膜中の間質増殖刺激因子が放出されることにより間質細胞の増生が起きるという機序が示唆された。基底膜物質はサイトカインの拡散障壁となる以外に、細胞外基質レセプターを介して、癌細胞や間質細胞の細胞形質の変化をきたしていると予想される。現在、基底膜物質によっておきる癌細胞の遺伝子発現パターンの変化をDNAマイクロアレイを用いて検索中である。

基底膜物質は肺癌細胞の間質浸潤を負に調節している因子である可能性を想定し(Akashi 2001,JJCR,92,P93)、その分子機構の解析を行ってきた。平成14年度は肺腺癌細胞A549を用いたin vitroの癌細胞浸潤の実験系を作成し、癌細胞の浸潤に与える基底膜物質の影響を検討し、さらに癌細胞に発現している遺伝子の中で基底膜物質の存在下で発現の変化する遺伝子をcDNAマイクロアレイ法によつてスクリーニングした。HGF依存性浸潤を示すことが知られている肺腺癌細胞A549をI型コラーゲンゲル内で2週間培養すると、HGF非存在下では圧排性に増殖するが、HGF存在下ではコラーゲンゲル内を分散・浸潤性に増殖した。I型コラーゲンに基底膜物質マトリゲルを20-50%v/vで添加すると浸潤性増殖は抑制され、浸潤距離を計測すると、約30-10%に抑制されていた。基底膜物質の中ではIV型コラーゲンが有意に浸潤を抑制した。基底膜物質によつてA549細胞の遺伝子発現に変化がの存在下・非存在下でA549細胞からRNAを抽出し、これを33P標識したものをプローブとして、約8,000個のcDNAの中で発現の変化をきたしているものをスクリーニングした。その結果、基底膜物質の存在下で1/2以下に発現の減少する遺伝子を43個、2倍以上発現の増加する遺伝子を9個同定した。その中で発現が1/6以下に減少する遺伝子2個は細胞外器質や細胞骨格に関係した分子であり、癌細胞の浸潤に関係している可能性が強く考えられた。そこでこの遺伝子に焦点を絞り肺腺癌組織における発現の変化を現在検討中であり、臨床病理学的な検討を加えることによって、肺癌の進展過程におけるこれらの分子の意義を検討している。肺腺癌の間質浸潤過程において、基底膜は癌細胞の浸潤性発育を抑制するとともに、癌細胞から分泌される間質増殖因子の拡散を抑制する機能を持ち、基底膜の消失に伴い、癌細胞は浸潤性に発育するとともに、間質増殖因子も拡散し間質細胞の増生をきたす可能性を考えている。これまでの研究で、肺癌細胞から分泌されるbFGFに対して基底膜物質が選択的な拡散障壁となっていることを明らかにした。そこで平成15年度においては基底膜物質の中で拡散障壁となる物質を同定した。bFGFは基底膜物質マトリゲル、ヘパラン硫酸に対し結合性を持つことがELISA法によって確認された。硫酸プロタミンの存在下では、マトリゲル、ヘパラン硫酸に対する結合性はいずれも著しく減少した。肺癌細胞をマトリゲルで被覆して培養すると、分泌されたbFGFはマトリゲルに捕捉・蓄積され培養液中にはほとんど認められず、マトリゲルに硫酸プロタミンを加えると、培養液中に高溝度のbFGFが認められるようになった。この結果から肺癌細胞から分泌されるヘパリン結合性間質増殖因子は基底膜物質中のヘパラン硫酸によって拡散が抑制されるとともに、基底膜中に捕捉・蓄積されており、基底膜の破壊によって放出され、間質増生を引き起こす可能性が示唆された。一方、基底膜が癌細胞の浸潤性発育を抑制する機序として、基底膜の存在下で癌細胞における遺伝子の発現パターンに変化が起きる可能性を想定し、前年度までにcDNAアレイを用いて基底膜物質の存在下で発現の変わる遺伝子をスクリーニングし、約50個の遺伝子を見出した。このうち、細胞骨格関連蛋白EF1a1,EF1a2,EF1d遺伝子,蛋白分解酵素カテプシンDの発現変化をノザン法によって検索したが、cDNAアレイに一致した結果は得られなかった。今後は他の遺伝子についても解析すると同時に、cDNAアレイの技術的問題点の検討も必要となった。
フルカラーＯＬＥＤ　の光形成のための光反応性発光分子の開発

フォトクロミック分子を基盤としたOLED用発光材料の開発に向けて、その基盤となる高効率光反応材料の開発に取り組んだ。特に非可逆な光反応を可能とするターアリーレンおよびジアリールエテン骨格をベースに、その高反応活性化を系統的に推進した。種々の骨格を検討した結果、分子骨格に弱いCT相互作用に相当する非対称性を導入することで時アリールエテンにおいても高い反応性が実現可能であることを明らかにした。さらにこの考え方を発展させてターアリーレンにおいても非対称構造を制御することにより高反応活性が実現することを見いだした。また、反応活性中心に適切な置換基を導入することで光反応に置換基の反応が自発的に進行し非可逆に蛍光発光分子が形成される現象を見いだした。これはOLEDへの展開に向けて重要な知見となった。特に、様々な分子修飾ユニットの導入によりカラーチューニングが可能であることを見いだした。26年度が最終年度であるため、記入しない。
LESによる応用乱流解析に適した数値計算アルゴリズムおよびSGSモデルの構築

本課題では,LESの数値計算手法およびSGSモデルに関して以下の3点の研究を行った.1.エネルギー保存型差分の検討.LESによる応用乱流解析では空間的な離散化手法に差分が用いられるが,LESの基礎式を安定に時間積分するには,非粘性の極限で運動量とエネルギーが同時に保存される差分を用いる必要がある.そこで,オイラー方程式を用いて,各種差分スキームの運動量とエネルギーの離散的な保存性を検討した.その結果,連続の式と計算アルゴリズムとの離散的な整合性が重要なこと,スタガード格子のエネルギー保存性が優れていること,レギュラー格子とコロケ-ト格子では圧力項の離散化に起因してエネルギーの保存性が低下することが示された.また,レギュラー格子とコロケ-ト格子に対する問題点の改善方法も提案した.2.多係数ダイナミックSGSモデルの提案.LESの新しいSGSモデルとしてダイナミックSGSモデルが注目されているが,従来のダイナミックSGSモデルでは勾配拡散型のモデル関数のみが用いられているので表現できるSGS応力に限界がある.これを改善するため,複数のモデル関数の線形結合としてSGS応力に近似する多係数ダイナミックSGSモデルの構成方法の提案を行った.3.回転系一様乱流のDNSコードの作成およびDNSデータベースの構築.LESのSGSモデルの信頼性の検討にはDNSデータベースの利用が有効である.そこで,回転系一様乱流に対するDNSコードを作成し,スペクトルモード数64^3のDNSを実行してDNSデータベースを構築した.このDNSコードでは,空間的には擬スペクトル法,時間的には4次精度のルンゲ・クッタ法が使用されている.DNSデータベースの信頼性は乱流統計平均量やレイノルズ応力の輸送方程式の収支により確認している。同時に,座標の回転が乱流に及ぼす影響についても調べた.本課題では,LESの数値計算手法およびSGSモデルに関して以下の3点の研究を行った.1.エネルギー保存型差分の検討.LESによる応用乱流解析では空間的な離散化手法に差分が用いられるが,LESの基礎式を安定に時間積分するには,非粘性の極限で運動量とエネルギーが同時に保存される差分を用いる必要がある.そこで,オイラー方程式を用いて,各種差分スキームの運動量とエネルギーの離散的な保存性を検討した.その結果,連続の式と計算アルゴリズムとの離散的な整合性が重要なこと,スタガード格子のエネルギー保存性が優れていること,レギュラー格子とコロケ-ト格子では圧力項の離散化に起因してエネルギーの保存性が低下することが示された.また,レギュラー格子とコロケ-ト格子に対する問題点の改善方法も提案した.2.多係数ダイナミックSGSモデルの提案.LESの新しいSGSモデルとしてダイナミックSGSモデルが注目されているが,従来のダイナミックSGSモデルでは勾配拡散型のモデル関数のみが用いられているので表現できるSGS応力に限界がある.これを改善するため,複数のモデル関数の線形結合としてSGS応力に近似する多係数ダイナミックSGSモデルの構成方法の提案を行った.3.回転系一様乱流のDNSコードの作成およびDNSデータベースの構築.LESのSGSモデルの信頼性の検討にはDNSデータベースの利用が有効である.そこで,回転系一様乱流に対するDNSコードを作成し,スペクトルモード数64^3のDNSを実行してDNSデータベースを構築した.このDNSコードでは,空間的には擬スペクトル法,時間的には4次精度のルンゲ・クッタ法が使用されている.DNSデータベースの信頼性は乱流統計平均量やレイノルズ応力の輸送方程式の収支により確認している。同時に,座標の回転が乱流に及ぼす影響についても調べた.
アスペルガー障害をもつ児童生徒を対象とした抑うつ予防プログラムの効果の検討

本研究課題の目的は,アスペルガー障害をもつ児童生徒を対象とした,抑うつ予防プログラムを開発し,その有効性について検討することであった。本研究課題では,第一に,アスペルガー障害をもつ児童生徒が抱えるうつ病に対する心理的支援について,その手続きや有効性について展望した。次に,特別支援学級に通う児童と,その児童が通級で過ごす学級を対象として,認知行動療法に基づく抑うつ予防プログラムを実施し,有効性について検討した。最後に,個別の事例として,学校不適応感を抱く児童を対象として心理面接を実施し,有効性を検討した。以上の結果から,認知行動療法に基づく抑うつ予防プログラムの有効性が示唆された。アスペルガー障害をもつ児童生徒にとっての抑うつの問題は,アスペルガー障害の二次障害として発現し,いじめや不登校の背景の1つとなっており,アスペルガー障害をもつ児童生徒の抑うつに関わる心理社会的要因の影響性について検討し,その知見をもとに,抑うつ予防を念頭においた学校適応促進プログラムを開発し,学校現場における適用の有効性を実証的に検討していく。平成25年度は抑うつ予防プログラムを試行し,心理的介入による抑うつ低減効果を一部実証することが可能になった。また,アスペルガー障害をもつ児童生徒と,一般の児童生徒における心理的介入の有効性の差異を明らかにすることを目的として,一般の児童生徒や,アスペルガー障害以外の発達障害をもつ児童生徒,その他の心理的負荷を抱える児童生徒を対象とした心理的支援も行い,その有効性の差異について,検討することができた。具体的には,認知行動療法に基づく心理的介入は抑うつ低減効果があることが複数の実践の成果から明らかにすることが可能になったが,その中でも特に,一般の児童生徒の中で,抑うつのリスクを抱える児童生徒に対しては認知面に重きを置いたプログラムの効果が高い一方で,アスペルガー障害を含む発達障害をもつ児童生徒に対しては,社会的スキル訓練に代表される行動面に重きをおいたプログラムが有効である可能性が示唆された。平成24年度は,アスペルガー障害をもつ児童生徒と,通常学級に在籍する児童生徒を比較検討し,アスペルガー障害をもつ児童生徒の抑うつの問題に特徴的な心理社会的要因を明らかにすることと,半構造化面接を行うことで,アスペルガー障害をもつ児童生徒と一般の児童生徒における,抑うつの質的な差異について明らかにすることを目的に研究を実施した。平成24年度の成果として,4府県15校を対象とした大規模調査を実施し,抑うつと障害特性の関連について検討することができた。この成果は平成25年度の学会等で発表の予定である。また,半構造化面接については,小人数であったが,実施することができた。平成25年度も継続して調査を実施する予定である。一方,学校適応促進プログラムについては,試行ができ,その効果については現在投稿中である。アスペルガー障害をもつ児童生徒にとっての抑うつの問題は,アスペルガー障害の二次障害として発現し,いじめや不登校の背景の1つとなっており,アスペルガー障害をもつ児童生徒の抑うつに関わる心理社会的要因の影響性について検討した。さらに,その知見をもとに,抑うつ予防を念頭においた学校適応促進プログラムを開発し,学校現場における適用の有効性を検討した。平成26年度は,主として学校適応促進プログラムの開発とその実践を行った。1つ目の実践として,特別支援学級児童に対する個別SSTと,交流学級児童に対する集団SSTを組み合わせて実施することで,対象となる児童の社会的スキル獲得に寄与し,学級適応を促進させる効果が得られることについて明らかにした。本研究の結果,個別SSTの実施によって,交流学級における対人交流場面での行動変容が確認され,他児に対する適応的な注目獲得行動が習得された。2つめの実践として,児童に対する行動活性化に基づく心理的介入を実施することが,児童の抑うつ低減に及ぼす効果について検討した。本研究では,小学5年生と6年生の計280名を対象に,1回45分で構成される行動活性化療法に基づく介入授業を実施した。

対象となった5年生と6年生の児童に共通した結果として,行動活性化に関する心理的介入を行うことが,児童の抑うつを低減させ,学校享受感を高める可能性があることが示唆された。また,介入前から介入後にかけて,行動抑制の指標であるBIS得点が低減し,行動賦活の指標であるBAS-駆動得点が増加していた。これらの手続きから,抑うつ予防を念頭においた学校適応促進プログラムの有効性と今後の課題について,総合的に検討を行った。臨床心理学本研究課題に関連した,アスペルガー障害をもつ児童生徒と,その他の発達障害をもつ児童生徒,心理的負荷を強く経験した児童生徒など,さまざまな対象の児童生徒に対して,抑うつ低減プログラムを試行することができ,一定の有効性を確認することができたことは大きな成果であると考えられる。その一方で,断片的な試行に終わり,包括的なプログラムの実施に至らなかったのは,大きな課題であるため,今後の課題として力を入れて取り組んでいく予定である。大規模質問紙調査が実施できたこと,および学校適応促進プログラムの試行ができたことは大きな成果と言えるが,半構造化面接は予定よりも少ない規模での実施となった。質問紙調査が当初予定よりも大規模なものとなったことと,学校適応促進プログラムが展開できたことにより,プログラム遂行のための学校側との打ち合わせに力を入れたため,半構造化面接実施者との日程調整がうまくいかなかったことが理由として挙げられる。平成26年度は,研究計画のまとめとして,これまでの研究成果を学会等で発表するとともに,包括的プログラムの実施に力を入れて,取り組んでいく。これまでの本研究課題の成果によって,さまざまな心理的負荷を抱える児童生徒に対して,認知行動療法に基づく抑うつ低減を目的としたプログラムが有効であることが明らかになりつつある。その中でも,特にアスペルガー障害をもつ児童生徒を対象として,学校現場を介入の土台として考えた時に,どのような支援が有効であるのか,ということを明確にすることが必要であると考えている。平成25年度は,半構造化面接の実施と学校適応促進プログラムの実施に向けて研究を進めていく。特に,アスペルガー障害の認知発達に関する臨床的知見を積極的に活用し,さらに実験的な検討に基づいた基礎的知見を融合させるという手続きを踏むことで,プログラムを開発する。そのため,本研究で得られた知見は,アスペルガー障害をもつ児童生徒の抱える,抑うつ以外の心理社会的問題の改善にも援用可能となることが期待される。また,本研究では,特定の医療機関や専門機関でのみ活用可能なプログラムの開発ではなく,学校現場で実施可能なプログラムを開発する。小中学校の学活の時間や特別支援教育の枠内での活用が可能であり,本研究の成果は広く学校現場に適用可能である。本研究の成果は,アスペルガー障害を対象とする発達障害領域や教育領域に大きなインパクトを与えると期待される。支出を計画していた論文の抜き刷りの請求が,当該年度中に届かなかった。そのほかには,これまでの研究成果を公表するための学会参加,論文執筆に係る経費を計上している。
パラシクロファンをリンカーとする共有結合性二次元共役構造体の合成と電子・触媒機能

申請者は、分子設計技術を活用し次元制御された異方的電荷輸送能を有する共役伝導性高分子材料を開発し、電極レスマイクロ波電気伝導度測定を用いて共役部位の電荷輸送能を完全実験的に評価する。有機エレクトロニクスの研究分野への貢献を志向して、電気伝導度・電子スピンのダイナミクスを包括的に評価して、高い化学的安定性と良好な電子特性を示す高分子材料の次元設計指針を確立する。
腎糸球体の再生過程における糸球体内皮細胞の役割と再生促進因子の解明

糸球体内皮細胞障害からの再生機序を明らかにするため、重症度の異なるHUS類似病変マウスを作製し、糸球体・尿細管障害とその回復過程におけるVEGFとAngiopoietin-1の発現度とその役割に関して検討した。C57BL/6マウス(7-8週齢)をLPS300μg/kg+Stx2 225ng/kg投与群(致死群)、LPS100μg/kg+Stx 100ng/kg投与群(軽症群)、生食投与群(対象群)に分け、経時的な腎組織変化とVEGFとAngiopouetin-1発現の有無を検討した。致死群マウスでは腎障害に対する回復機序はみられなかったが、軽症群マウスはメサンギオリーシスや内皮細胞障害後にメサンギウム細胞や内皮細胞の増殖が出現した。この時期にあわせて内皮細胞にVEGFとAngiopoietin-1の発現が強くみられた。これらの結果よりVEGFとAngiopoietin-1が糸球体内皮細胞障害からの回復過程に重要な役割を果たしていることが示唆された。【目的】糸球体内皮細胞障害からの再生機序を明らかにするため、糸球体内皮細胞障害を主体とした動物モデルを作成することを試みた。【対象と方法】4週齢のSwiss Albino雌マウスを3群に分け、1群にはプラセボを6時間間隔で2回投与し、2群には微量のLPS(0.1mg/kg)を単回投与、その後プラセボを投与し、3群には微量のLPS(0.1mg/kg)を6時間の間隔をあけて2回投与した。各群においてプラセボおよびLPS投与後、3,6,12,24時間、4,7,14,28日にマウスを屠殺し、腎摘と採血を行い、経時的な組織学的検討を蛍光抗体法と光学および電子顕微鏡にて観察した。【結果】1)2群と比較して3群において微量のLPS投与後早期に有意な内皮細胞の腫大、変性、脱落などの内皮細胞障害がみられ、ついで細胞分裂による再生像が認められた。2)メサンギウム細胞にも早期に変性、基質の浮腫、変性、融解、メサンギオリーシスを認め、その後増殖性変化が出現した。3))LPS投与後12時間から48時間にかけて係蹄腔内に一部血漿のうっ滞像やフィブリン沈着がみられた。4)LPS投与後1週間後より内皮細胞の再生像が認められ、この変化はLPS投与後14日をピークに28日まで認められた。【結論】4週齢のSwiss Albino雌マウスに微量のLPSを2回投与することで糸球体内皮細胞障害を主体とした動物モデルを作成することが可能であった。また、その後、内皮細胞の再生像が認められたことから本モデルは糸球体内皮細胞の再生像を解析するモデルにもなりうると考えられた。【背景】血管新生増殖因子であるVascular endothelial growthfactor(VEGF)は、多くの慢性臓器疾患に対して実質再生を促し、線維化への進展を予防する因子と考えられている。腎組織においても障害時の修復因子と考えられており、その受容体を介して糸球体内皮細胞や上皮細胞の抗アポトーシス作用、内皮細胞障害時の血管新生およびメサンギウム細胞基質の増生抑制に働くことが報告されている。【目的】Lipopolysaccharide(LPS)と志賀毒素(Shiga-like toxin2 ; Stx2)をマウス腹腔内へ投与することで作製した溶血性尿毒症症候群(HUS)の動物モデルを使用し、腎糸球体の組織学的変化および血管新生増殖因子(VEGF)の発現を経時的に観察する。【対象と方法】8週齢のC57BL/6マウスを3群に分け、LPS300μg/kg+Stx2 225ng/kg(A群)、LPS300μg/kg+Stx 50ng/kg(B群)、LPS900μg/kg(C群)を腹腔内に単回投与した。A群は腹腔内投与後、6、12、24、48、72時間後に、B群及びC群では、腹腔内投与後、6、12、24時間、3、7、14、28日後に採血と腎臓を摘出した。

血中VEGFと腎組織を糸球体内固有細胞マーカーやVEGFに対する抗マウスモノクローナル抗体を用いた免疫染色により内皮細胞を中心とした糸球体障害からの修復過程を経時的に解析した。【結果】A群では、腹腔内投与後6時間より糸球体内皮細胞の変性や係蹄壁の拡大・断裂、メサンギウム融解が起こり、72時間後には著しい尿細管腔の拡大と尿細管上皮の変性・脱落が認められた。96時間後には全例で死亡した。B群及びC群では、病初期より糸球体内皮細胞の腫大や係蹄壁の拡大、メサンギウム細胞の変性、一部に融解像が認められ、メサンギウム増殖性変化が遷延した。時間の経過とともに内皮細胞の修復、係蹄の再疎通像が認められた。VEGFは、12時間後から28日後にかけて上皮細胞やメサンギウム領域にかけて発現が増強した。A群では、B群に比して糸球体障害の程度が強く、メサンギウム組織の増殖と内皮細胞障害が著しく、VEGFの発現は減弱していた。【考察】腎糸球体障害からの修復過程において、血管新生増殖因子であるVEGFの発現が増強しており、組織修復への重要な役割を果たしている可能性が示唆された。【目的】糸球体内皮細胞障害からの再生機序を明らかにするため、重症度の異なるHUS類似病変マウスを作製し、糸球体・尿細管障害とその回復過程における血管新生増殖因子(VEGF,Angiopoietln 1)の発現度とその役割に関して検討した。【対象と方法】C57BL/6マウス(7-8週齢)をLPS300μg/kg+Stx2 225ng/kg投与群(致死群)、LPS300μg/kg+Stx 50ng/kg投与群(軽症群)、生食投与群(対象群)に分け、経時的に腎臓を採取し(6,12,24時間,3,7,14,28日後)、腎組織変化とVEGFとAngiopoietin 1発現の有無を免疫組織染色やPCR法を用いて比較検討した。【結果】VEGFは、糸球体障害の早期に主に糸球体上皮細胞に発現が増強した。病初期では、軽症群に比して致死群でより発現度が強く、糸球体内皮障害度とほぼ一致しており、その後、経時的に減弱傾向を示した。軽症群ではVEGFの持続的な発現が認められた。致死群におけるAngiopoietin 1発現は、比較的早期から主に係蹄壁細胞有意に認められたが、その後、発現は経時的に減弱した。軽症群では、病初期から回復期にかけてAngiopoietin 1発現が次第に増強し、糸球体内皮障害度の修復にほぼ一致して観察された。RT-PCR法による検討では、軽症群で12時間からVEGF発現が増強し、その後、Angiopoietin発現が緩やかに増強、遷延した。一方、致死群ではVEGFは6時間から発現するもののAngiopoietin 1発現の増強はなかった。【結論】これらの結果よりVEGFとAngiopoietin 1が糸球体内皮細胞障害からの回復機序に重要な役割を果たしていることが示唆された。
コヒーレントラマン散乱を用いた高圧力マイクロ放電プラズマ研究

コヒーレントラマン散乱を用い、高圧力水素雰囲気におけるグロー状繰り返しナノ秒パルス放電に対する時間・空間分解電界計測に取り組み、ナノ秒パルス放電中でのドラスチックな電界形状変化、それに伴い空間電荷分布変化をとらえることに成功した。更に、近年応用が盛んに進められている大気解放雰囲気で発生させたマイクロプラズマ中での電界計測を実現するため、窒素分子をプローブ分子とした電界計測を実現し、大気開放雰囲気でのレーザー電界計測を初めて可能とした。本研究は、コヒーレントラマン散乱を用いた高圧力マイクロ放電プラズマの診断を行い、絶縁破壊機構や、発生された高圧力マイクロ放電プラズマ中のダイナミクスを明らかにし、近年盛んに研究が進められている各種マイクロプラズマ応用へのフィードバックをもたらすことを目的とする研究である。初年度である本年度は、電界計測用プローブ分子としての可能性が既に実証されている水素分子をプローブ分子として用いた測定から取り組んだ。純水素雰囲気中で発生させたグロー状ナノ秒パルス放電に対する空間、時間分解電界計測に取り組み、ナノ秒パルス放電中でのドラスチックな電界形状変化、それに伴い空間電荷分布変化をとらえることに成功した。高速カメラを用いた電極間での発光形状観察や、粒子計算結果と合わせ、高圧力ナノ秒パルス放電プラズマ中でのダイナミクスに関する多くの新たな知見を得た。また、ナノ秒パルス放電とともに有力な高圧力低温放電プラズマ発生手法である誘電体バリア放電中での電界測定も行い、誘電体バリア表面における電荷蓄積による放電空間での電界抑制をとらえることに成功した。更に、近年応用が盛んに進められている大気解放雰囲気で発生させたマイクロプラズマ中での電界計測を可能とするため、窒素分子をプローブ分子とした電界計測にも取り組み、窒素分子密度や雰囲気温度に依存しない電界計測の実現、大気解放雰囲気中におけるレーザー電界計測の実現といった結果を得た。本年度は、昨年度に引き続き、純水素雰囲気中で発生させたグロー状繰り返しナノ秒パルス放電に対する空間、時間分解電界計測に取り組んだ。ナノ秒パルス放電中でのドラスチックな電界形状変化、それに伴い空間電荷分布変化をとらえることに成功すると共に、同放電中を進行するイオン化フロントの速度が平均電界から予測される電子のドリフト速度よりも十分に早い事を示し、イオンは殆ど動けない短時間に、定常的なプラズマと類似した電界分布が、電子ダイナミックスを主体として形成される事を明らかにした。また、連続パルスで発生させる同ナノ秒パルス放電においては、前パルスからの残存荷電粒子が重要な役割を果たしている事を、パルス周波数と維持電圧との関係ならびに、上記電界計測におけるダイナミクスとの関連から示した。更に、近年応用が盛んに進められている大気解放雰囲気で発生させたマイクロプラズマ中での電界計測を実現するため、窒素分子をプローブ分子とした電界計測を実現し、大気開放雰囲気で発生させたプラズマへのレーザー電界計測を可能とした。測定シグナルの比を用いることで、通常必要となる分子密度の情報が無くても電界を導けることも実証し、温度変化など、分子密度変化が予測されるプラズマ雰囲気への適応性も実証した。
公私のライフイベントと組織パフォーマンスを考慮した従業員の職務満足の考察

職業および私生活でのステージの変遷とともに労働意欲がどのように推移するか、両者の間に介在する個人要因や緩衝要因を踏まえた分析フレームを構成し、企業業績やパフォーマンスに関する組織要因も踏まえた上での統合的分析を試みる。具体的には、個人のライフイベントおよび企業組織での昇進・昇給などのキャリアイベントを考慮した分析や実際のデータから構築した年齢モデル等を活用し、さらに組織イベントや組織業績等の変化が個人に与える影響について検証を行う。