hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気フラストレーションによる新しい量子伝導現象

Pr_2Ir_2O_7は、パイロクロア格子をなすイジング型のPrモーメントが相関の弱いIr5dの伝導電子と混成した近藤格子系である。我々は、自ら育成に成功した単結晶の研究により、Pr_2Ir_2O_7が低温でスピン液体的に振る舞うことを見出した。さらに興味深いことに、最近、このスピン液体的低温状態において非従来型の異常ホール効果を発見した。近藤温度20Kからホール抵抗はしだいに増大し始め、スピン液体的振る舞いが現れるワイス温度1.7K以下で1nTの発散的増大を示す。低温でのホール抵抗の温度依存性・磁場依存性は、共にスピン軌道相互作用による従来型機構では説明できない。Pr_2Ir_2O_7の基底状態は、"金属スピンアイス"という大変興味深い状態に近い可能性があり、Two-In Two-out状態のため、各Pr四面体は大きなスピンカイラリティを持ち、このことが非従来型の大きな異常ホール効果の起源となる可能性がある。さらに、競合した磁気相関を持つ量子物質として、我々の開発したCa_<2-x>Sr_xRuO_4を取り上げた。Ca_<2-x>Sr_xRuO_4は軌道の秩序により、様々な基底状態をとる2次元の多重バンド型モット転移系である。特にモット転移近傍の重い電子状態でのメタ磁性転移の研究から、数テスラの磁場で100%もの大きな正の磁気抵抗を示し強磁性に転移すること、同時に金属では非常にまれな軌道の転移が、この磁気転移に伴っている可能性が明らかになってきている。最近、そのメタ磁性転移点近傍での電子構造の変化を、電気抵抗・ホール係数の精密測定からプローブし、興味深い量子伝導現象を見出した。そのひとつが、角度依存型磁気抵抗効果である。重い電子状態のフェルミ面の形状を反映したc軸方向の磁気抵抗の面内方位依存性が、低磁場の2回対称から擬4回対称へと変化していることが分かった。さらに磁歪、中性子実験の総合的研究から、この起源が一次元的バンド(d_<yz,zx>)が支配的な反強磁性状態から2次元的なバンド(d_<xy>)による強磁性に、数テスラの磁場によりスイッチングが起こったことによるものだと分ってきている。局在スピンを持つパイロクロア型酸化物磁性体は、数多く知られているが、これまで報告されていたものすべてが比較的高い温度で磁気転移を示す。特に金属でありながら局在スピンが低温まで秩序を示さないというものは皆無であった。我々は、Pr2Ir2O7がその初めての例であり、低温でスピン液体的に振る舞うことを、最近育成に成功した単結晶での研究により見出した。さらに、RKKY相互作用による磁気秩序が押さえられたことで、量子伝導現象として酸化物で初めての近藤効果が見られた。一方、この近藤効果により、スピンは低温で完全には消失せず、低温で短距離相間を発達させることが、磁化率・比熱測定より明らかになった。さらに、低温のスピン液体状態は磁化率が1nT的発散減少、比熱がT^(1/2)則に特徴付けられることを明らかにした。次に競合した磁気相関を持つ量子物質として、Ca2-xSrxRuO4を取り上げた。この系は我々が開発した、軌道の秩序により様々な基底状態をとる多重バンド型モット転移系である。モット転移近傍の重い電子状態でのメタ磁性転移の研究から、数テスラの磁場で100%もの大きな正の磁気抵抗を示し強磁性に転移するが、同時に金属では非常にまれな軌道の転移が、この磁気転移に伴っている可能性を明らかにした。メタ磁性転移点近傍での電子構造の変化を、電気抵抗・ホール係数の精密測定からプローブし、角度依存型磁気抵抗効果等の興味深い量子伝導現象を見出した。重い電子フェルミ液体のフェルミ面の形状を反映したc軸方向の磁気抵抗の面内方位依存性が、低磁場の2回対称から擬4回対称へと変化している。このような低磁場でのバンド(軌道)構造の変化は、この系における競合した磁気相関による量子効果である。一次元的バンド(dyz,zx)が支配的な反強磁性状態から2次元的なバンド(dxy)による強磁性に、数テスラの磁場によりスイッチングが起こったと考えられる。Ca_<2-x>

Sr_xRuO_4は軌道の秩序により、様々な基底状態をとる2次元の多重バンド型モット転移系である。特にモット転移近傍の重い電子状態でのメタ磁性転移の研究から、数テスラの磁場で100%もの大きな正の磁気抵抗を示し強磁性に転移すること、同時に金属では非常にまれな軌道の転移が、この磁気転移に伴っている可能性が明らかになってきている。最近、そのメタ磁性転移点近傍での電子構造の変化を、電気抵抗・ホール係数の精密測定からプローブし、興味深い量子伝導現象を見出した。そのひとつが、角度依存型磁気抵抗効果である。重い電子状態のフェルミ面の形状を反映したc軸方向の磁気抵抗の面内方位依存性が、低磁場の2回対称から擬4回対称へと変化していることが分かった。さらに磁歪、中性子実験の総合的研究から、この起源が一次元的バンド(d_<yz,zx>)が支配的な反強磁性状態から2次元的なバンド(d_<xy>)による強磁性に、数テスラの磁場によりスイッチングが起こったことによるものだと分ってきている。
わが国の病院に勤務する看護師の交代制勤務のあり方に関する研究

わが国の病院に勤務する看護師の交代制勤務のあり方を探るため、ドイツ、フランス、イギリスの3カ国の看護管理者を対象としたインタビュー調査と視察を行った。さらに、欧州での調査結果に基づき、国内の専門家パネルを開催した。視察病院から得たものとして、わが国に適用可能と考えられるのは、多様な働き方の採用、10時間以内の夜勤時間、有給休暇の計画的取得、急な欠勤時の代替スタッフ確保のシステム構築、勤務計画作成支援ソフトの導入、勤務計画の早期提示、夜間の他職種との業務分担、看護管理者及び看護師の労働法規や就業規則の理解の促進であった。わが国において、これらの適用を阻む要因として、「人員不足」という先入観、日本特有の価値観、労務管理に関する教育不足が考えられた。交代制勤務の改革における、業務改善、夜勤者の確保、急な欠員時の代替スタッフの確保、他職種との協働と業務分担、自律した組織の構築、風土・文化・価値の転換、技術開発・環境整備、働き方の教育の必要性について考察した。研究初年度は、欧州諸国における、看護職の交代制勤務の現状と成立要因を多面的に探ることを目的として、文献検討を行ない、訪問先の施設を選定し、2カ国(4病院)の訪問調査を実施した。初めに、欧州諸国と日本の保健医療福祉のあり方をOECDの各種データを用い比較検討を行い、我が国と保健医療福祉のあり方が類似しているドイツ、フランス、イギリスを調査対象国に選定した。これを受けてドイツ、フランス、イギリスの医療、看護制度について文献検討を行った。このほか、夜勤及び交代制勤務に関する知見を得るため、研究論文のほか、夜勤・交代制勤務に関する原則、提言として「ルーテンフランツの9原則」「ポワソネのヘルスワーカー6原則」「EU労働時間指令」等を収集した。これらから夜勤および交替制勤務が及ぼす、勤務従事者の労働安全、健康、社会生活への影響と、対処方法が見出された。次に、ドイツの急性期医療において代表的な病院を2つ選定し、病院の視察と看護部長や看護師長を対象としたインタビュー調査を行なった。その結果、看護管理者は、夜勤および交代制勤務をする看護師を確保するため、「労働時間に対する希望の受け入れ」「短時間勤務者導入による長期の離職の回避」「労働時間及び休暇の管理」を重要視していた。また、ドイツでは、EU労働時間指令により労働者には「24時間につき最低連続11時間の休息期間の付与」が義務づけられ「日勤-深夜」「準夜-日勤」といった勤務計画は存在しなかった。交代制勤務のあり方を検討するうえで、EU労働時間指令のような規制が有用であることが示唆された。さらに、フランスにおいても同様の調査を行なった。その結果、看護師は契約により決められたシフトに勤務しており、日ごとに違ったシフトに入る交代制勤務はなされていなかった。また、急な休みに対応するための特定の部署に所属しないフロートナースの雇用がなされていた。研究2年目である本年度は、初年度に引き続き、欧州諸国における、看護職の交代制勤務の現状と成立要因を多面的に探ることを目的とした。イギリスの急性期医療において代表的な病院を3つ選定し同様にインタビュー調査ならびに病院の視察を行なった。その結果、イギリスにおいては、人的コストの削減と安全性の向上の両立を目的として勤務表作成ソフトが広く導入されており、これにより、「有給休暇」「労働時間」「スタッフの配置数」「スキルミックス」「出退勤」「勤務希望」が管理されていた。また、調査の結果、我が国で行なわれている16時間勤務のような長時間勤務や、「日勤-深夜」もしくは「準夜-日勤」といわれる右回りでは無いシフトの連続は見当たらなかった。さらに、イギリスにおいては看護師を経験レベルに応じて分類する「バンドシステム」があり、このバンドも考慮して看護師の勤務計画を立てることにより日々提供する看護ケアレベルの均一化を図っていた。看護師の急な休みへの対応として、バンクシステムと呼ばれる、病院グループが運営する看護師の派遣システムが機能していた。また、コストを勘案し、各病院の看護職を増員する動きもみられた。イギリスにおける調査から得られた、我が国の看護師の交代制勤務への示唆として、「勤務表作成ソフトの活用による明確なシフト管理」「看護師のスキルレベルの明確化と勤務管理への適用」「看護師の急な欠員を補充するシステムの確立」が示唆された。昨年度までに行ったドイツ・イギリス・フランスの病院の看護管理者へのインタビュー内容を分析し「これからの交代制勤務」として12項目にまとめた。調査結果を日本医療・病院管理学会

第308回例会「ヨーロッパと日本の交代制勤務ー看護師の健康な働き方を考えようー」にて報告した。例会参加者221名を対象に質問紙調査を行い、「これからの交代制勤務」12項目について、「採用したい程度」と「実現可能性」を5段階で問うた。分析の結果、採用したい程度」が最も高かった項目は、9「急な欠勤への代替スタッフ確保のシステムの構築」平均値4.40(SD±0.84)、「実現可能性」が最も高かった項目は、12「看護管理者及び看護師の労働法や就業規則の理解と徹底」平均値3.71(SD±0.84)であった。一方、「採用したい程度」、「実現可能性」ともに最も低かった項目は、3「夜勤者と日勤者の固定」平均値2.78(SD±1.20)、平均値2.29(SD±1.13)であった。自由記述では、1「夜勤勤務時間を10時間程度とする」、4「希望や契約により多様な働き方が可能」、10「年間にわたる計画的取得で有休取得の促進」などの項目に関連して、人員不足のため実現困難という意見があった。また、11「週末のみの短時間勤務などのフレキシブルワーキング」の項目では、「平等」を重んじる風土があるため実現困難という意見があった。「これからの交代制勤務」の実現を可能にするための方策として、人員増の前に業務改善に取り組むこと、看護管理者、一般看護師ともに労務管理に関する教育が必要であることおよび多様性を許容しワークライフバランスを推進していく考え方を身につけること、次の勤務帯の看護師に対する行き過ぎた気づかいをやめ、終業時刻には速やかに業務を引き継ぐことで超過勤務時間の削減に取り組む必要性を提言した。3年間の成果を研究成果報告書としてまとめた。研究期間を3年とし、このうち、初年度においては、文献検討に基づく欧州諸国の医療・看護制度や病院勤務の看護師の勤務実態関する基礎的理解を深めることならびに、欧州における視察および調査としていた。また次年度においても欧州における視察および調査と、日本の病院勤務の看護師の新たな勤務体制のあり方をまとめるとしていた。いずれについても、当初の予定通り実施をしていることから、本研究の実施は、おおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。欧州3カ国におけるデータ収集は終了したため、これらの結果の比較分析を進める。また研究最終年度となる本年度は、調査報告ならびに今後の我が国における看護師の交代制勤務のあり方についての検討を広く看護管理者及び看護管理学の研究者とともに行ない、我が国の看護師の交代制勤務のあり方について、モデル構築を行なう。さらに、本研究の研究成果報告書の作成と、学術学会誌への投稿を行なう。
本州中部山岳地域における亜高山帯針葉樹の生息解析に基づく気候復元

富士山、乗鞍岳、御岳山のほか、北海道苫小牧、長野県上田において関連する調査を行った.それぞれの山岳で森林限界付近の林分構造や年輪調査がその主体である.1.富士山の森林限界高度は斜面によって1,400mから2,900mまで大きく変化する.本研究では最も高くにまで森林が達している西斜面・北西斜面に注目し,その主要構成樹種であるカラマツ(Larix Kaempferi)の生長量(樹高・胸高直径・根元直径・樹齢・年輪幅・埋土種子量など)を計測した.これらの標高に伴う変化がいくつかの環境要素と対比された.年輪幅の経年変化は標高によらず一定の傾向を示した.それぞれの標高ごとの樹齢から推定される森林限界の定着時期,すなわち上昇時期は,年輪幅経年変化を拠り所にすると,低生長期に対応していることが分かった.2.ややマクロに見た植生と気候環境の関わりを吟味するため,中部山岳地域の温度特性について夏山の気温観測データと高層気象観測データを用いて解析を行った.その結果,山岳の夏季の気温は自由大気の気温を基準にすると山岳域中心部で高く,縁辺部で低くなることが分かった.このことの植生の生育環境に及ぼす影響評価は今後の課題である.3.入手した年輪試料については年数と年輪幅を読み取った.よりピュアーな気候変動の抽出のため,年輪試料の採取は樹木の生育限界付近で行ったが,1で述べたような条件をどのように評価するか検討を要する.気候データとの関係についての解析は鋭意続行中である.4.樹木年輪幅への様々な環境条件の関与を吟味するため、北海道苫小牧国有林の樹木を用い、火山爆発イベントを抽出する試みを行った。その結果、かなりの精度でイベントを抽出することができることがわかった。また、小氷期に相当する成長悪化期も認めることができた。5.長野県上田地方唐臼山のアカマツの年輪試料を入手して解析を行った。その結果、アカマツは235年生であり、成長量の偏倚から2本のマツが並立していた時代が想定され、天保年間の小氷期と思われる成長悪化期が検出された。1.富士山,乗鞍岳,御岳山での現地調査を行った.それぞれの山岳で森林限界付近の林分構造についての調査を行ったが,富士山以外では予備調査にとどまり,さらに調査を続行する必要が生じている.富士山の北西斜面の樹木限界付近では斜面上に周氷河地形と思われる階段状の微地形が存在しており,これによって群落の成立が規定されているように思われる.その分布域を特定することが急務であるが,現在このような土地的条件が群落形成に与える影響を吟味するため,高度の異なる3地点で気温,地温を通年で継続的に観測中である.このようなスケールでの樹木の生育条件の検討の際には,大気だけでなく,土壌を通じた温度条件,水条件なども重視して観測することが必須である。2.ややマクロに見た植生と気候環境の関わりを吟味するため,中部山岳地域の温度特性について夏山の気温観測データと高層気象観測データを用いて解析を行った.その結果,山岳の夏季の気温は自由大気の気温を基準にすると山岳域中心部で高く,縁辺部で低くなることが判った.

このことの植生の育成環境に及ぼす影響評価は今後の課題である.入手した年輪試料については年数と年輪幅を読み取った.よりピュアーな気候変動の抽出のため,年輪試料の採取は樹木の生育限界付近で行ったが,1で述べたような条件をどのように評価するか検討を要する.気候データの関係についての解析は鋭意続行中である.富士山、乗鞍岳、御岳山のほか、北海道苫小牧、長野県上田において関連する調査を行った。それぞれの山岳で森林限界付近の林分構造や年輪調査がその主体である。1.富士山北西斜面樹木限界付近においては周氷河性と思われる階段状微地形が存在しており、これによって群落の成立が規定されているように思われた。その分布域は北西斜面、南西斜面に限定されており、風衝斜面に対応する。平成7年8年を通じ、当該斜面の微地形の計測ならびに植生調査を行ったほか、このような土地条件が群落形成に与える影響を吟味するため、高度の異なる3地点で気温、地温を通年で観測し、現在も継続中である。このようなスケールでの樹木の生育条件検討の際には、大気だけではなく、土壌を通じた温度条件・水条件なども重視する必要がある。2.ややマクロに見た植生と気候環境の関わりを吟味するため,中部山岳地域の温度特性について夏山の気温観測データと高層気象観測データを用いて解析を行った.その結果,山岳の夏季の気温は自由大気の気温の基準にすると山岳域中心部で高く,縁辺部で低くなることが分かった.このことの植生の生育環境に及ぼす影響評価は今後の課題である.3.入手した年輪試料については年数と年輪幅を読み取った.よりピュアーな気候変動の抽出のため,年輪試料の採取は樹木の生育限界付近で行ったが,1で述べたような条件をどのように評価するか検討を要する.気候データとの関係についての解析は鋭意続行中である.4.樹木年輪幅への様々な環境条件の関与を吟味するため、北海道苫小牧国有林の樹木を用い、火山爆発イベントを抽出する試みを行った。その結果、かなりの精度でイベントを抽出することができることがわかった。また、小氷期に相当する成長悪化期も認めることができた。5.長野県上田地方唐臼山のアカマツの年輪試料を入手して解析を行った。その結果、アカマツは235年生であり、成長量の偏倚から2本のマツが並立していた時代が想定され、天保年間の小氷期と思われる成長悪化期が検出された。
共役イミドバナジウム錯体の配位空間制御を基軸とする機能性レドックスシステムの開発

イミドバナジウム(V)錯体では金属中心の電子的性質や金属周辺の立体的な環境をバナジウムに直接結合した置換基とイミド窒素上置換基によって制御できると考えられ、反応への応用が取り組まれている。報告されている脂肪族イミドバナジウム錯体の例は芳香族錯体に比べて極めて少ないが、近年特異な反応性が報告され、注目されている。本研究ではイミド置換基が錯体に及ぼす効果の解明を目的に、バナジウム錯体への脂肪族イミド配位子の導入法の開発に取り組んだ。アミンを出発原料に用いた脂肪族イミドバナジウム錯体のワンステップ合成一般的にイミドバナジウム錯体の合成にはイソシアナートが用いられるが、導入可能なイミド配位子は限られている。そこで、イソシアナートの前駆体であるアミンを出発原料に用いた、脂肪族イミドバナジウム錯体のワンステップ合成に取り組んだ。水素化ナトリウム存在下、アダマンチルアミンとオキソバナジウムイソプロポキシドとを反応させたところ、対応する脂肪族イミドバナジウム錯体の生成が確認でき、簡便かつ安全に目的化合物を得ることに成功した。traps-1,4-シクロヘキサンジアミンを用いて反応を行ったところ、対応する二核錯体も容易に合成できた。X線結晶構造解析の結果、二核錯体は分子間相互作用に伴いポリマー状会合体を形成していることが明らかとなった。また、得られた錯体はアミンと共結晶化することで、固体状態における会合様式が変わることも分かった。本合成手法は温和な反応条件で進行する。そのため、出発原料のジアミンの構造により、異種金属の導入が期待できる未反応アミノ部位を有した不斉錯体を得ることができた。5価のバナジウム錯体はオキソ配位子やイミド配位子によって安定化されるが、イミド配位子には窒素上に置換基を導入することができるため、イミドバナジウム錯体では電子的性質や金属周辺の立体的な環境をイミド置換基によって制御できると考えられる。本研究では置換基が錯体の反応性に及ぼす効果の解明を目的とし、以下に示す研究を行った。シリルエノール類の酸化的カップリング反応における置換基効果の解明と合成的応用イソシアナートとオキソバナジウム化合物との反応により、様々な置換基を芳香環上に有したアリールイミドバナジウムエトキシジクロリドおよびイミドバナジウムトリクロライドを合成した。次に、酸化能力に対する置換基効果を明らかにするため、イミドバナジウム錯体を用いたシリルエノール類の酸化的カップリング反応に取り組んだ。その結果、錯体の反応性はバナジウム金属中心に直接結合した置換基によって大きく変化し、芳香環上の置換基によっても微細に調節できることが判明した。また、反応性の異なる二種類の基質を用いた場合、反応操作を工夫することにより、クロスカップリング体を選択的に得ることに成功した。本錯体の酸化能力は置換基を変えることにより制御できるため、様々なシリルエノール類のクロスカップリング反応に応用できると思われる。このように、置換基効果に基づきイミドバナジウム錯体の反応性をコントロールすることに成功し、選択的合成手法を明らかにした。
抗リン脂質抗体の誘導・発症に及ぼす接着分子の関与:接着分子KOマウスを用いた検討

各種接着分子ノックアウト(KO)マウスを用いて実験的抗リン脂質抗体症候群(APS)モデルマウスの作成を試み,抗リン脂質抗体(aPL)発現,血栓発症におよぼす接着分子の関与について検討した.LPSを腹腔内投与したところ,β_2GPI能動感作wild-typeマウスでは非感作wild-typeマウスと比較して有意のFDP,TATの上昇,%GFDの上昇を認めたものの,接着分子KOマウスではいずれのKOマウスにおいてもFDP,TAT,%GFDの有意の上昇は認めなかった.以上の結果より,抗リン脂質抗体の発現にはE-selectinが,血栓発症に鱒そのほかの接着分子の関与が明らかとなった.各種接着分子ノックアウト(KO)マウスを用いて実験的抗リン脂質抗体症候群(APS)モデルマウスの作成を試み,抗リン脂質抗体(aPL)発現,血栓発症におよぼす接着分子の関与について検討した.LPSを腹腔内投与したところ,β_2GPI能動感作wild-typeマウスでは非感作wild-typeマウスと比較して有意のFDP,TATの上昇,%GFDの上昇を認めたものの,接着分子KOマウスではいずれのKOマウスにおいてもFDP,TAT,%GFDの有意の上昇は認めなかった.以上の結果より,抗リン脂質抗体の発現にはE-selectinが,血栓発症に鱒そのほかの接着分子の関与が明らかとなった.抗リン脂質抗体症候群における抗体産生・血栓形成機序を解明するため,実験的抗リン脂質抗体症候群マウスを作成した.さらに接着分子ノックアウト(KO)マウスを用いることで,接着分子の本症候群の抗体産生・血栓発症に及ぼす影響を検討している.1)実験的抗リン脂質抗体マウスの作成平成18年度は接着分子KOマウスを用いて抗リン脂質抗体誘導・血栓発症に及ぼす接着分子の役割について検討予定である.平成17年度の研究の結果,C57BL/6マウス(野生型マウス)にヒトβ_2-glycoprotein I(hβ_2GPI)を能動感作することにより,実験的抗リン脂質抗体(APS)モデルマウスの作成に成功した.平成18年度はICAM-1,P-selectin, E-selectinノックアウト(KO)マウスに対し,hβ_2GPIを能動感作し,抗リン脂質抗体(aPL)の発現,および易血栓性の誘導が惹起されるか否かにつき検討した.次に,野生型APSモデルマウス,各種接着分子KOマウスにlipopolysaccharide (LPS)を投与した.野生型APSモデルマウスでは,野生型無感作マウスと比較して,有意の血小板数の低下,fibrin degradation products (FDP)の上昇,腎糸球体フィブリン血栓(%GFD)の上昇が見られたが,各種接着分子KOマウスではこれらの変動は野生型無感作マウスと同程度であった.以上の結果より,抗リン脂質抗体の発現にはE-selectinが,APSにおける血栓症の発症にはP-selectin, ICAM-1などの接着分子が関与することが示された.
ナビゲーション戦略に基づく情報教育のための授業設計法の開発

大学における一般科目での情報教育において、ナビゲーション戦略(教員の視座・視点の明確化に始まり、育成する能力の明確化、授業方針の明確化、シラバス作成、毎回の授業内容の構成に至るまでの設計の流れに一貫性を持たせたしくみ)に基づいた科目デザインが行える「シートベースデザイン手法」(総合シート(基本方針の確認)の記入、科目目標設定シートの記入、科目デザイン項目シート(8項目編)の記入、シラバスシートの記入、授業スケジュールシートの記入)を開発した。(1)ナビゲーション戦略の論理的根拠の検討大学における一般科目としての情報教育において,これまで個々教員がそれぞれの力量や経験や教育観で行なってきた科目設計の方法の改善のために,ナビゲーション戦略(教員の視座・視点の明確化に始まり,育成する能力の明確化,授業方針の明確化,シラバス作成,毎回の授業内容の構成に至るまでの設計の流れに一貫性を持たせたしくみ)の根幹となるフレームを定めた。具体的には、「科目デザインプロセス」((1)科目デザインに必要な項目の抽出作業と学習目標の設定シートへの記入作業、(2)科目デザインに必要な項目の優先順位の決定作業と科目デザイン項目シートへの記入作業、(3)ひな形シラバスシートへの記入作業、(4)授業スケジュールシートへの記入作業)を構成し、従来のシラバス作成から授業実施過程において、個々の教員の意識の中に隠れていた科目デザインの手法を「可視化」する方法論を打ち立てた。(2)大学での一般教育としての情報教育科目の種類の検討とその科目で育成すべき能力の検討考案した「学習目標設定シート」は、科目を学習する上で「事前に必要な能力」、「学習目標とする能力」、科目を学ぶことで身に付けられる「社会から期待される能力」の見極めを可能とした。(3)ナビゲーション戦略に基づく科目設計の詳細フレームの検討と具体的な授業設計の実施横山が(1)(2)の成果をもとに、分担者の松永が担当する科目(H19年度後期、1年、「プログラミング基礎」、87名)の科目設計を行い、松永が授業実践を行った。結果として、ナビゲーション戦略としての「科目デザインプロセス」の実行性を確認した。(4)平成20年度に実施予定の授業実践の研究協力校の開拓分担者らが所属する大学(大阪電気通信大学、摂南大学、大阪商業大学、他)において、H20年度に授業実践が行える体制を整えた。1.ナビゲーション戦略に基づく授業設計を行なった授業の実践前年度の成果「科目デザインプロセス」で開発した4つのシート((1)学習目標設定シートへの記入作業、(2)科目デザイン項目シートへの記入作業、(3)ひな形シラバスシートへの記入作業、(4)授業スケジュールシートへの記入作業)を用いて、実際に科目デザインを行ない、それに基づいた授業を実践した。科目は分担者や研究協力者が所属する大学(大阪商業大学、摂南大学、大阪国際大学、他)でのマルチメディア基礎、プログラミング基礎、情報処理概論などであった。現在、その実践結果を分析中であり、特に、シートの分かりやすさ、記入しやすさ(記入の実行可能性)についての問題点を抽出しつつある。2.ナビゲーション戦略の論理的根拠の追求(その2)従来の科目デザインは、まず教える内容と授業の形式を考え、その上で教科書・資料・教材、テスト・レポートの形式を考え、それらをシラバスにまとめるものである。本研究で提案するシートベースの科目デザインは,まず科目で育成する能力を考え,次に授業の内容をどうするのか、それらを身につけさせる授業スタイル、授業を行なったことで想定した能力が身についたかどうかを確認するテスト・レポートや,ポートフォリオ・ラーニングアウトカムズを考えるというものと整理した。そして、これらの手順の詳細を4つにシートに記述することによって、個々教員の内的作業は外的作業に変わり、プロセスは外化されることになるとした。3.データの集計・分析の簡略ツールの開発4つのシートの記入のしやすさを分析することで、記入の簡略ツールの仕様を検討したが、実践結果の分析が完了してから、再度の検討が必要と考え、平成21年度に開発を行うこととした。1.ナビゲーション戦略に基づく科目デザイン手法の実用化への取り組み平成19年度には「5つのシートに基づく科目デザイン手法」((1)大学のグランドデザインやカリキュラムとの関係など科目の基本方針を確認する「総合シート」の記入、(2)科目を学習するために必要な能力、科目で目標とする能力、科目を学んだら身につくと杜会から期待される能力を設定する「科目目標設定シート」の記入、(3)科目デザインに必要な8項目「教育(指導)目的,社会からの希望や期待,学習者特性,学問的背景,教授戦略,教員特性,授業環境,ラーニングアウトカムズ」を設定する「科目デザイン項目シート(8項目編)」の記入、(4)指導上での基本的な考え方、具体的な指導のポイント,評価基準,教科書・参考書、授業予定内容などを設定する「シラバスシート」の記入、(5)育成する能力と授業予定内容と教科書・参考書・プリントの項目名を対応させる「授業スケジュールシート」の記入)を開発した。

これを受けて、平成20年度には、開発した手法を「シートベースデザイン手法」として理論構築を行ない、分担者や研究協者らが所属する大学で授業実践しその成果を分析した。今年度(平成21年度)は、「シートベースデザイン手法」の実践者らへのインタビュー分析を行ない、実用化に向けた評価として、「シートの分かりやすさ・書きやすさ」を明らかにし、改善案をまとめ、「シートベースデザイン手法」を確立した。2.科目デザイン手法の普及への取り組み成果を学会で口頭発表し、さらに学会等へ論文にまとめ投稿した(2件、査読有り)。さらに、シートベースデザイン手法の記入ツールの構想をまとめ(学会で口頭発表)、試作を踏まえて公開準備を進めた(2010年5月現在)。
動的な構造変化を伴う機械システムのための制御法開発と生物型飛行ロボットへの適用

動的な構造変化を伴う機械システムのための制御手法の開発と生物型飛行ロボットの実現を目的として,本年度は以下の3点について研究を行った.1.動的な構造変化を伴う機械システムとしての生物飛行ロボットのシミュレーションの実現ワイヤを用いた可変構造翼機構と剛体リンクを用いた可変構造翼機構を考案し,羽ばたき軌跡を求めるシミュレーションを実現した.また,可変構造翼を持つ飛行ロボットの揚力・抗力を求めるシミュレーションの開発を試みた.これらを用いて,3において生物飛行ロボットの詳細設計を行った.2.非線形サーボ制御手法の開発前年度に開発した動的状態フィードバック制御手法とスイッチングファジィ制御手法の融合手法を用いて,任意の目標値に収束させることができる非線形サーボ制御手法の開発を行い,その有効性を確認した.レギュレータ制御からサーボ制御への拡張方法をさらにもう一段進めることによって,非線形追従制御手法の開発が可能であることを確認した.3.可変翼機構を持つ生物飛行ロボットの開発1において開発したシミュレーションを用いて,有効な羽ばたき軌跡を探索し,これに基づき剛体リンクを用いた可変構造翼を持つ生物飛行ロボットの試作機を製作した.試作機の揚力測定実験を行い,可変構造翼が従来の一枚翼に比べて,大きな揚力を得られることを確認した.また,羽ばたき飛行実験を行い,可変構造翼が,途中で失速することなく十分に飛行可能であることを確認した.本研究における2年間の研究成果を以下にまとめる.・動的に構造変化を伴う機械システムのためのモデル表現方法と制御手法を開発した.・任意の目標値に収束させることができる非線形サーボ制御手法を開発した.・可変構造翼を持つ羽ばたき飛行ロボットを試作し,飛行実験により飛行可能性を確認した.動的な構造変化を伴う機械システムのための制御手法の開発を目的として,本年度は以下の3点について研究を行った.1.動的な構造変化を伴う機械システムのための非線形制御法の開発動的な構造変化を伴う機械システムを,自由度の異なる状態方程式モデル,モデルの切り替え条件,切り替え時の保存条件の3つからなるシステムとして定義した.それぞれのモデル表現方法をこれまでに開発したスイッチングファジィモデルを用いて表現し,新たに提案した拡大系を利用した制御器設計手法を適用することで,効率の良い制御器設計が可能となった.肘関節を持つ2リンクマニピュレータは,腕の曲げ伸ばしの際に動的な構造変化が起こるため,動的な構造変化を伴う機械システムとなる.この肘関節を持つ2リンクマニピュレータを制御対象として,シミュレーションによって本手法の有効性を確認した.2.非線形追従制御手法の開発非線形追従制御手法を開発するためには,動的なフィードバック入力が必要となる.本年度は,非線形追従制御手法を開発するために,動的状態フィードバックの考え方を利用したスイッチングファジィ制御器設計のための線形行列不等式で表現された制御器設計条件を導出し,動的状態フィードバック制御手法とスイッチングファジィ制御手法が融合可能であることを確認した.今後は,この融合手法を用いて,非線形追従制御手法の開発を試みる.3.可変翼機構を持つ生物飛行ロボットの開発本年度は,可変翼機構を持つ飛行ロボットを設計・製作するために,これまでに製作した飛行ロボットを用いて,飛行ロボットの羽ばたきと揚力発生の関係を数式モデル化し,シミュレーションと実機実験によって,数式モデルの妥当性の検証を行った.今後は本データに基づき,可変翼機構を持つ生物飛行ロボットの詳細設計および試作機製作を行う.動的な構造変化を伴う機械システムのための制御手法の開発と生物型飛行ロボットの実現を目的として,本年度は以下の3点について研究を行った.1.動的な構造変化を伴う機械システムとしての生物飛行ロボットのシミュレーションの実現ワイヤを用いた可変構造翼機構と剛体リンクを用いた可変構造翼機構を考案し,羽ばたき軌跡を求めるシミュレーションを実現した.また,可変構造翼を持つ飛行ロボットの揚力・抗力を求めるシミュレーションの開発を試みた.これらを用いて,3において生物飛行ロボットの詳細設計を行った.2.非線形サーボ制御手法の開発前年度に開発した動的状態フィードバック制御手法とスイッチングファジィ制御手法の融合手法を用いて,任意の目標値に収束させることができる非線形サーボ制御手法の開発を行い,その有効性を確認した.レギュレータ制御からサーボ制御への拡張方法をさらにもう一段進めることによって,非線形追従制御手法の開発が可能であることを確認した.3.可変翼機構を持つ生物飛行ロボットの開発1において開発したシミュレーションを用いて,有効な羽ばたき軌跡を探索し,これに基づき剛体リンクを用いた可変構造翼を持つ生物飛行ロボットの試作機を製作した.試作機の揚力測定実験を行い,可変構造翼が従来の一枚翼に比べて,大きな揚力を得られることを確認した.また,羽ばたき飛行実験を行い,可変構造翼が,途中で失速することなく十分に飛行可能であることを確認した.本研究における2年間の研究成果を以下にまとめる.・動的に構造変化を伴う機械システムのためのモデル表現方法と制御手法を開発した.・任意の目標値に収束させることができる非線形サーボ制御手法を開発した.・可変構造翼を持つ羽ばたき飛行ロボットを試作し,飛行実験により飛行可能性を確認した.
形質細胞性腫瘍の発生に関与する癌遺伝子の単離同定とその機能解析

免疫グロブリン重鎖遺伝子(IgH)領域を含む染色体転座(14q+)は、80%の多発性骨髄腫(MM)、その前癌病態である半数以上のMGUS症例において認められる事から本症の発癌早期に関与していると推定される。我々はt(6;14)(p25;q32)転座により活性化される原癌遺伝子としてMUM1/IRF4遺伝子を単離した。しかし本転座は染色体末端を含み通常の染色体診断では同定できない。そこでMUM1を含む400kbにわたるPACによる遺伝子地図を作成しこれらとIgH領域のYAC/bacteriophageをプローブとしてdouble colour fluorescence in situ hybridization(DCFISH)による診断法を確立した。その結果MM細胞株の17.6%、症例の20.1%においてt(6;14)転座もしくはIgHのMUM1近傍への挿入が認められることを見い出した。同時にパルスフィールドゲル電気泳動法を用いて転座切断点を解析したところ約400kbの範囲に及んでいる事を見いだした。転座の結果MUM1は常にIgH3'αエンハンサーと近接し過剰発現することを証明した。またMM症例の臨床的特徴については6;14転座陽性例と陰性例において有意な差は認めなかった(Leukemia 13;1812-1816,1999)。さらにMUM1蛋白の正常リンパ節およびリンパ腫における発現を検討した。MUM1はCD38陽性活性化リンパ球の核に強く発現する事、胚中心明領域に分布する7,9%のBリンパ球において発現している事を見い出した。リンパ腫細胞における発現を検討した結果、マントル細胞リンパ腫や濾胞性リンパ腫においては全く発現していないが胚中心以降B細胞に由来すると思われるびまん性大細胞型リンパ腫においては73%の症例で過剰発現している事を見い出した。すなわち多くのBリンパ腫細胞は生理的もしくは病的にMUM1発現が亢進している事を示すものである(Leukemia 14;in press,2000)。またB細胞における腫瘍化能を検討するためEμSVプロモーター下に発現させたMUM1トランスジェニックマウスならびにレトロウイルスを用いて遺伝子導入した安定B細胞株の作成を行い現在その解析を継続している。さらに14q+上で活性化される新規遺伝子を同定するためMM細胞に認められたt(1;14)(q21;q32)およびt(1;14)(p36;q32)転座切断点の単離を行い1q21に存在するMUM2,MUM3遺伝子(Blood92:2093a,1998)および1p36に存在するE3遺伝子を同定した。またMM細胞で高頻度に転座している20q11座の2切断点を約1.5MbのYAC上に同定し原因遺伝子の検索を継続している。1.多発性骨髄腫においてt(6;14)(p21;q32)転座により活性化されるMUM1/IRF4遺伝子の解析:(1)6;14転座は完全なcryptic translocationであり通常の染色体診断では同定できない。そこで我々はMUM1遺伝子を含む約400kilobaseにわたるPACクローンによる遺伝子地図を作成しこれらと免疫グロブリン重鎖(IgH)遺伝子領域のYAC/bacteriophageクローンをプロープとして用いたdouble colour fluorescence in situ hybridization(DCFISH)法を確立した。その結果骨髄腫細胞株の17.6%(3/17)と骨髄腫症例の20.1%(8/38)においてt(6;14)転座が認められることを見い出した。同時にパルスフィールドゲル電気泳動法を用いた診断法も確立しMUM1遺伝子はIgH3'αエンハンサーと近接することによって過剰発現されることを証明した。また骨髄腫症例の特徴については6:14転座陽性例と陰性例において有意な差は認めなかった。(Blood92:2940a,1998,投稿中)(2) MUM1蛋白の正常リンパ節およびリンパ腫における発現様式を検討した。MUM1蛋白は活性化リンパ球の核に強く発現する事、Bリンパ球においてはCD38抗原と共発現することが多いがCD23抗原とは必ずしも共発現していない事を見い出した。さらにリンパ腫細胞における発現を検討した結果、マントル細胞リンパ腫においては発現していないがびまん性大細胞型リンパ腫においては過剰発現している症例が多く認められる事を見い出した。(投稿準備中)(3) EμSVプロモーター下に発現させたMUM1トランスジェニックマウスを作成し1年間経過観察したが現在までの所、腫瘍の発生は認めていない。(米国コロンビア大学Riccardo Dalla-Favera教授との共同研究)2.骨髄腫細胞株に認められたt(1;14)(q21;q32)およびt(1;14)(p36;q32)転座切断点のクローニングを行い1q21に存在するMUM2、MUM3遺伝子および1p36に存在するレチノイドシグナル関連遺伝子を同定した。またMUM3遺伝子は他のB細胞性リンパ腫細胞においても転座により過剰発現していることを見い出した(Blood92:2093a,1998)。免疫グロブリン重鎖遺伝子(IgH)領域を含む染色体転座(14q+)は、80%の多発性骨髄腫(MM)、その前

癌病態である半数以上のMGUS症例において認められる事から本症の発癌早期に関与していると推定される。我々はt(6;14)(p25;q32)転座により活性化される原癌遺伝子としてMUM1/IRF4遺伝子を単離した。しかし本転座は染色体末端を含み通常の染色体診断では同定できない。そこでMUM1を含む400kbにわたるPACによる遺伝子地図を作成しこれらとIgH領域のYAC/bacteriophageをプローブとしてdouble colour fluorescence in situ hybridization(DCFISH)による診断法を確立した。その結果MM細胞株の17.6%、症例の20.1%においてt(6;14)転座もしくはIgHのMUM1近傍への挿入が認められることを見い出した。同時にパルスフィールドゲル電気泳動法を用いて転座切断点を解析したところ約400kbの範囲に及んでいる事を見いだした。転座の結果MUM1は常にIgH3'αエンハンサーと近接し過剰発現することを証明した。またMM症例の臨床的特徴については6;14転座陽性例と陰性例において有意な差は認めなかった(Leukemia 13;1812-1816,1999)。さらにMUM1蛋白の正常リンパ節およびリンパ腫における発現を検討した。MUM1はCD38陽性活性化リンパ球の核に強く発現する事、胚中心明領域に分布する7,9%のBリンパ球において発現している事を見い出した。リンパ腫細胞における発現を検討した結果、マントル細胞リンパ腫や濾胞性リンパ腫においては全く発現していないが胚中心以降B細胞に由来すると思われるびまん性大細胞型リンパ腫においては73%の症例で過剰発現している事を見い出した。すなわち多くのBリンパ腫細胞は生理的もしくは病的にMUM1発現が亢進している事を示すものである(Leukemia 14;in press,2000)。またB細胞における腫瘍化能を検討するためEμSVプロモーター下に発現させたMUM1トランスジェニックマウスならびにレトロウイルスを用いて遺伝子導入した安定B細胞株の作成を行い現在その解析を継続している。さらに14q+上で活性化される新規遺伝子を同定するためMM細胞に認められたt(1;14)(q21;q32)およびt(1;14)(p36;q32)転座切断点の単離を行い1q21に存在するMUM2,MUM3遺伝子(Blood92:2093a,1998)および1p36に存在するE3遺伝子を同定した。またMM細胞で高頻度に転座している20q11座の2切断点を約1.5MbのYAC上に同定し原因遺伝子の検索を継続している。
深層学習を応用した舌粘膜生体画像の超解像変換と疾病徴候認識アルゴリズムの開発

これまで我々が開発した口腔粘膜鏡と滑走スキャン法による舌粘膜画像と新たに追加取得する様々な舌粘膜の生体画像を用い、新たに開発するコンピュータによる高画質画像変換アルゴリズムを試行し、併せて人工知能により種々の疾患と関連付け及び学習をさせることで、診断に適した舌粘膜画像の法則性を探索し、低品質の画像でも用いることができる最適な解と計算アルゴリズムを求めるのが本研究の概要である。
歯髄炎と根尖性歯周炎の治癒に樹状細胞の機能を応用する分子生物学的研究

ヒトおよびラット根尖性歯周炎における免疫担当細胞の機能の詳細を明らかにするため、透過型・走査型電子顕微鏡を用いた免疫組織化学的研究を行い、世界に先駆けて根尖性歯周炎および歯根膜内の樹状細胞を同定した。さらに分子生物学的検索も加え、樹状細胞は、活性/成熟度・表面発現抗原・形態学的な相違により複数の亜群に分類され、歯根膜の各部位や根尖性歯周炎の成立過程において特徴的な分布を示し、機能的に重要な役割を有することを解明した。1.根尖病変における樹状細胞の機能を組織形態学および分子生物学の両面から検索を行っている.実験的に根尖病変を起こし,樹状細胞に関するMHC class II遺伝子などの発現およびその発現量を検索,定量している.2.移植した根尖病変根尖病変における樹状細胞の機能を検索するために,まず樹状細胞の代わりに,組織修復に関与する細胞である線維芽細胞あるいは血管内皮細胞を免疫不全(SCID)マウス背部皮下に移植し、遺伝子発現に関する解析を行った。次に、ラットより樹状細胞を採取後,SCIDマウス背部皮下に線維芽細胞あるいは血管内皮細胞とともに移植する実験を行っている.移植後,一定期間経過後における樹状細胞の割合,形態,および遺伝子の発現状況を検索している.3.血管内皮細胞と樹状細胞の組織の修復に果たす役割を知るために,まずコントロールの基礎的な実験であり臨床的にも有意義な実験として,血管内皮細胞が他種(口腔癌細胞)に血管新生を通じて,果たす役割を検索している.これまでの実験経過より,血管内皮細胞のBcl-2遺伝子が癌細胞の増殖能に影響を与えることが示唆されている.4.樹状細胞の培養系を確立するために,抹消血より採取単離した単球の培養を始めている.これらの単球をサイトカインにより刺激し,樹状細胞に分化させている.さらに特定の細胞表面抗原を発する樹状細胞を単離し,それらの培養を行いこれらの細胞の抗原提示能に対する分子生物学的な検索を進めている.5.現在までの実験結果の一部は、FDI,日米合同組織化学会,国際顕微鏡学会などの国際学会,および日本歯科保存学会などの国内学会で報告された.また,研究成果の一部は著名誌Cell and Tissue Research,および,2編のJournal of Endodonticsに掲載もしくは印刷中である.1.根尖病変における樹状細胞の機能を組織形態学および分子生物学の両面から検索を行っている.実験的に根尖病変を起こし,樹状細胞に関する抗原提示能を分子生物学的に解析している.2.樹状細胞の機能を実際の歯髄に類似した環境において検索するために,抜去歯内に歯髄組織を再生することを試みている.現在までに形態学的に正常歯髄に類似した組織を形成することに成功している.この組織に培養樹状細胞も移植し,分子生物学的に実験を行っている.3.血管内皮細胞と樹状細胞の組織の修復に果たす役割を知るために,まずコントロールの基礎的な実験であり臨床的にも有意義な実験として,血管内皮細胞が他種(口腔癌細胞)に血管新生を通じて,果たす役割を検索している.これまでの実験経過より,血管内皮細胞のBcl-2遺伝子を操作することにより癌細胞の増殖を抑制できることを報告している.この報告は,Cancer ResearchのハイライトとしてEditorに選出され,巻頭およびハイライトセクションに掲載された.4.樹状細胞の培養系を確立し,培養を始めている.これらの細胞の抗原提示能に対する分子生物学的な検索を進めている.ヒトおよびラット根尖性歯周炎における免疫担当細胞の機能の詳細を明らかにするため,透過型・走査型電子顕微鏡を用いた免疫組織化学的研究を行い,世界に先駆けて根尖性歯周炎および歯根膜内の樹状細胞を同定した.研究方法は,ラットに実験的に根尖病変を起こし,摘出した組織を,樹状細胞を認識する抗体を用い免疫染色を行う.その抗体により染色された抗原特異的な細胞と陰性の組織とを,それぞれレーザーマイクロダイゼクションにより摘出, RNAを採取し,マイクロアレイ, real-time PCR, RT PCRを用い抗原提示に関する遺伝子の発現および細胞の生存・死に関与する遺伝子の発現を検索した.結果として,樹状細胞は,活性/成熟度・表面発現抗原・形態学的な相違により複数の亜群に分類され,歯根膜の各部位や根尖性歯周炎の成立過程において特徴的な分布を示し,機能的に重要な役割を有することを解明した.2008年度の,主たる研究成果を以下に示した.
レーザー場により制御された原子系の非線形光学

本計画の成果を以下に、4項目について要点を述べる。(1)線形感受率の虚数部(共鳴吸収)の制御結合レーザー光のラビ周波数がドップラー幅を越えると、線形感受率が極小化され共鳴吸収の中心が透明化していく様子を観測し、媒質の透明化と同時に和周波光強度がステップファンクション的に250倍と極めて大きく増大されることを実験的に示した。また、原子密度・相互作用長積を系統的に変化させ、和周波光発生の挙動を観測し、和周波光強度が非線形感受率の2乗に比例して増大していく様子を明確に観測した。(2)線形感受率の実数部(分散・屈折率)の制御結合レーザー光を離調した場合線形感受率の効果は和周波光に対する分散が誘起双極子と和周波光との位相不整合をもたらすものとして現れる。この位相不整合も実効的結合ラビ周波数の増加分がドップラー幅を越えるよう結合強度を増加させれば制御できることが理論的に示された。実効的結合光強度の増分がドップラー広がりを越えたとき、和周波光強度がステップファンクション的な強度増大を示すことを観測し、強結合と量子干渉効果により位相整合条件も制御可能であることを実証した。(3)強結合下の光イオン化過程の制御和周波発生過程の立ち上がりとともにDressed Stateの励起過程には2光子励起過程と和周波光による1光子励起過程の双方が現れ、その間の競合・干渉が生じ、励起レートが制御可能となり得る。ここでは実験的にこの干渉効果を観測し理論の予測と定量的に比較し、十分な一致を得た。なお、強結合下でのイオン化過程の干渉効果の観測はこれが最初の例である。(4)"理想的"パルスレーザーの開発高安定の半導体レーザーを種光としたTi:Al203レーザーの開発を行った。高安定半導体レーザーの質を維持し、高ピーク出力を有し、かつパルス幅も制御可能な理想的パルスレーザーの実現の見通しを得た。
博物館における自然史展示の実態とその科学教育的意義に関する基礎的研究

日本の博物館では、自然史に関して極めて多種多様な展示を行っている。しかし、その詳しい内容については、まだ公表されている報告は少ない。1996年4月から1999年3月までの3ヶ年にわたって、主に次の3つのことを目的として日本の一部の博物館の自然史(動植物)展示の実態調査を行った。(1)展示の主題、項目、展示資料、解説内容等を詳細に調べて、展示構成の基礎的資料を得ること。(2)展示の項目ごとに内容を科学教育等の視点から解析し、その教育内容と特性を明らかにすること。(3)研究の成果を、今後の自然史の展示や教育的利用に役立てるためにデータベース化を図ること。3年間に、関東・信越地区で栃木県立博物館等11館、北海道・東北地区で青森県立郷土館等10館、近畿・中国・九州地区で大阪市立自然史博物館等9館、合計30館の自然史(動植物)に関する展示の実態調査を実施することが出来た。調査内容は、上記の目的にそって、それぞれの博物館で展示の主題、項目、展示資料等を記録するとともに写真撮影を行うことに重点をおいた。これらの結果、4.000枚以上に及ぶ写真資料等極めて多数の調査資料を得ることが出来た。これらの資料を各博物館ごとに整理して、まず、「自然史展示基礎資料」を作成し、これに基づいてさらに「自然史(動植物)展示の構成」を表形式にまとめた。この過程で展示内容の検討等も行った。しかしこれらの研究的作業は専門的判断や写真の読み取り等で長時間を必要とし、整理が終わっていない博物館もある。また、このたびの実地調査や資料整理作業を通じて、日本の博物館における自然史(動植物)展示は、生物相、分類、地理的分布、生態分布、群集生態、人間生活との関係等、極めて多分野にわたる事柄をテーマとし、かつ多数の資料を用いて構成しており、科学教育等の充実に寄与するものであることにいっそう自信を強めることも出来た。科学教育等の見地から展示内容を検討した成果については今後知見をまとめたものから発表することとし、今回はこれまでに作成した「自然史(動植物)展示の構成」、データベース化に関する資料、ならびに実地調査をした博物館と展示室の状況を概念的に示す写真の一部を報告書としてまとめて提出した。平成8年度は、研究目的及び実施計画に従って、関東・信越地区の主な博物館の自然史(動植物中心)の展示について実地調査と研究を行った。実施内容はおよそ次の通りである。1.実地調査をした博物館本年度調査予定の11館のうち、これまでの栃木県立博物館、新潟県立自然科学館等8館の展示等について実地調査を行った。千葉県立中央博物館等調査未了の3館については、引き続き調査を実施することにしている。2.調査方法とその内容実地調査では、調査内容の正確を期すために、展示のテーマ或いは項目ごとに、展示資料の名称と配置の概略の書取り調査を行うとともに、展示の概況、資料の位置関係、解説内容等の調査資料として写真及びビデオ撮影を行った。これは、資料の整理及び検討等が展示の実態に即して作業が出来るように配慮したためである。更に展示、教育活動等に関する出版物等も可能な限り収集した。

実際に調査した結果、栃木県立博物館など、これまでの推定を遙かに上回る標本資料を使用していて、予定以上の時間を必要とした館があり、実施計画の進行に影響した。3.調査資料の整理と研究まず、第一段階として、本研究の基礎資料とするために、書取り調査した資料の内容を、写真等の資料を参考に学生の協力を得てパソコンへの入力を進めるとともに、その内容について科学教育の視点から解析を行った。これと平行して、各館の自然史関係の教育活動、更に展示や教育活動に関する出版物等についても展示との関係を中心に検討を行った。これらは現在も進行中である。4.これからの課題展示の実地調査、調査資料の入力と解析等いずれも現在継続実施中であり、これらについて平成9年度の調査を始めるまでに一応のまとめを行い、今後の調査と研究の基盤となるように整備したいと考えている。平成9年度は、研究目的及び実施計画に従って、北海道、東北地域で自然史(動植物中心)の展示を行っている主な博物館について、およそ次のような実地調査とその内容に関する研究を行った。1.実施調査をした博物館当初に計画していた11館のうち、これまでに北海道開拓記念館、釧路市立博物館等9館の展示等について実地調査を行った。なお、館種による展示内容の特色を広くとらえるために、岩手県立博物館、盛岡市子ども科学館の代わりに秋田県立農業科学館の展示等を調査した。また、斉藤報恩会自然史博物館については、引き続き調査を行う予定である。2.調査方法とその内容実地調査は、博物館から提供される資料では、展示法の詳細や展示における資料の取り上げ方が明らかでない場合が多いので、調査内容の正確を期すために、展示のテーマ或いは項目ごとに、展示資料の名称と展示法の概略の書取り調査と、展示の概況、資料の位置関係、解説内容等の資料として写真撮影を行った。このため実地調査に予想以上の時間を必要とし、実施計画を若干変更せざるを得なかった。更に展示、教育活動に関する出版物等の収集も行った。3.調査資料の整理と研究前年度とほぼ同様に、まず本研究の基礎資料とするために、実地調査で得た写真と書取り調査した資料の整理を行うとともに、これらを参考に各博物館の展示について、展示テーマごとに展示法、解説方法、展示資料の種類と名称等を学生の協力(謝金支出)を得てパソコンに入力し展示内容の一覧表の作成を行った。また、その内容について科学教育の視点から展示の意図(目的)、展示の教育的構成とその内容等の解析も行った。あわせて、既存のソフトを準備し、これらの資料のデータベース化と参考用の写真の取り込み等の方法についての検討も行った。4.今後の計画実地調査とその結果の整理、ならびにデータベース化の検討等の作業は、現在も進行中で、平成10年度の実地調査計画の実施と平行して継続して行うように計画している。平成10年度は、3年計画で実施した日本の博物館における自然史(動植物)展示の実態調査の最終年度にあたるので、実施計画にしたがって近畿・中国・九州地区に所在する主要な博物館と、最近新しく開館した博物館、及び特殊な性格を持つ自然史系博物館を補充的に実地調査した。1調査を実地した博物館次の本地域の博物館9館と、補充調査として3館の調査を行った。滋賀県立琵琶湖博物館、三重県立博物館、大阪市立自然史博物館、兵庫県立人と自然の博物館、倉敷市立自然博物館、山口県立山口博物館、北九州市立自然史博物館、熊本市立熊本博物館、宮崎県総合博物館。