hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
保育士養成における実習日誌の記述力向上のための教材開発に関する実証的研究

本研究では、保育実習履修学生を対象に、実習日誌の日々の感想を記述する箇所をよく読み、カテゴリに従って記述内容について分類を行う分析学習を行った。その結果、事実についての記述内容に著しく偏りを示した学生では、記述内容の修正に効果的な傾向も示されたが、考察部分の記述にはほとんど影響が見られなかった。今年度は、分析学習および多読学習の効果測定を行うため、これらの学習を実習前には行わず、事後学習として実施する統制群の教育実践を行った。事前の計画では、分析学習と多読学習を実施する計画であったが、学生の負担を考慮すると2種類の学習をすべて実施するのは困難であったため、分析学習を行った(実習の事後学習では、実習日誌に関する事後学習だけでなく、実習の全体的な振り返り、実習評価と自己評価との比較学習、後輩との交流学習、実践報告会の準備や報告文集の準備など多数の他の教育プログラムをしなければならない)。統制群による実践を行うにあたって、集団でより簡単に実施できる分析学習のための教材を検討・開発して研究を進めた。事前の計画では、分析学習を1つの課題として行う計画であったが、学生の課題遂行への理解と実践を助けるために、2段階からなる学習教材を開発した。その結果、先行研究よりも簡単に実施することが可能となった。大学の実習カリキュラムの実施時期に合わせて、10月下旬12月に分析ステップ1、12月下旬1月下旬にかけて分析ステップ2を実施した。45名(1年次生14名、2年次生31名)が課題を遂行し提出することができたが、10余名の学生が提出できなかった。次年度は、各ステップの実践結果を詳細に分析し、また、教育実践として全員が提出できるようサポートする仕組みの開発も検討したい。平成21年度は、研究代表者が大学を移籍したために研究計画の再検討を行い、一部変更して実施した。本研究は、保育者養成カリキュラムの実施スケジュールに随伴させて教育実践を行い、その実践の効果測定を行う実践研究である。そのために、養成カリキュラムのスケジュールに合わせたプログラムの設計が必要となる。研究代表者は研究申請時、`短期大学に所属しており2年間の養成カリキュラムにのっとって研究計画を立案した。しかし、本年度より4年制大学の所属となり、4年制大学の養成カリキュラムに合わせた研究計画に変更して実施したため、教育実践の実施時期、効果測定となる現場での配属実習の時期が前年度と大きく異なった。新たに統制条件も加え、現在データの分析を進めている段階である。現時点で明らかになったことは、1、学生の日誌の記述傾向には、個人差や偏りがみられたが、それらの偏りをグラフ化して提示することで、自分の記述傾向について客観的に知ることができた。2、分析学習では、学生が自分で自分自身の実習日誌の記述文を、一文一文カテゴリに分類していくこととそのものが、教育実践の主軸となるが、この手法では学生個人内ではカテゴリ分類の傾向は比較的一貫していたが、学生間ではカテゴリ分類の傾向にばらつきがみられた。そこで、前年度のデータおよび今年度のデータについて、学生とは別の第三者(トレーニングを行った分析者)によって再度すべてのデータの分析を行い、分析学習の効果を検討をすることとした(現在、データの再収集と解析中)。平成22年度では、分析学習の実施方法に若干の修正を加えて教育実践を行った。前年度まで用いていた自分の文章のカテゴリ分析を行う記録用紙(以下、分析シート)では、学生が考察部分の分析を行う際に、誤反応を誘発しやすいことがわかった。そのため、分析の観点がよりわかりやすいカテゴリ表を考案し、分析学習を実施した。分析シートの改良点は、考察部分の述部の対象となる(目的語)語句を明確に示し、誤ったカテゴリへのカウントを防いだが、この改良によっても課題の難しさを感じる学生も若干名いたためさらなる開発が必要だ。今年度のデータの収集と解析については、実習の時期が、年度末の時期となっているため、現在継続して解析を進めている。また、昨年度から実施した学生とは別の第三者(トレーニングを行った分析者)により、データの精度が上がることがわかったが、学生による分析が学習の主軸であるため、このギャップをいかに埋めるかも本研究の今後の課題であることがわかった。分析学習を実施することによる教育効果として、従来同様、1.学生の日誌の記述傾向には、個人差や偏りがみられたが、それらの偏りをグラフ化して提示することで、自分の記述傾向について客観的に知ることができた。2.分析学習では、学生が自分で自分自身の実習日誌の記述文を一文一文丁寧に読み直すことによる「実習体験への振り返りや理解」が深まることがわかった。丁寧な読み直しは、文章の記述力だけでなく、実習学習そのものへの効果も期待されることが示唆される。今後、実習体験の振り返り(リフレクション)の観点からも分析を行い、教材開発につなげたい。
触覚的パターン認識のための知覚的表像に関するモダリティー間の比較研究

手や指で絵や図形を認知することは、文字や実物を認知するとは違い困難である。しかし、盲児の知的発達や盲人の知的活動の補助のためには図形認知を少しでも有利にする触認知の条件を究明する必要がある。第1部では実物の表象としての絵の触認知の困難に描画経験の有無が関係するという観点から盲人の自由画を集めたが、思いついても画像イメージがわかないという訴えが多く、描画数は少なく、ほとんどが平面的な模式図であった。第2部では触刺激のディスプレイ条件を細かく変化して閉眼晴眼者の触覚の認知精度を調べ、視覚の結果と比較するという方法で研究が行われた。3次元事物の2次元投影図形が触覚的表象としての意味をもつことが如何に困難であるかが再び明らかにされた。しかし、図形を可能な限り単純化して示すこと、とくに透視図的な表現や3次元示唆表現は視覚経験の豊富な閉眼晴眼者であっても触覚的には不利であるので除去すべきであることが示されたが、その一方で単純化によって弁別的特徴を欠いてしまうことが認知を低下させることもあるので個別的に注意する必要があることが指摘された。また、触察の仕方が認知の精度に少なからず影響することも質的な解析から示唆された。同時に視覚経験のない盲人に対する描画や触画に触る経験が豊富になるような働きかけが幼少期から必要であることが提言された。第3部においては、視覚で周知の主観的輪郭線効果が触覚においても認められ、客観的には輪郭が示されていない部分に特定の形を認知することが触覚でもあることが明らかにされた。視触の関係について、また一つ新たな関係が明らかにされたことになる。開眼手術により13才で微弱ながら視覚を回復したK君に対し、ハサミ・コップなど35種の実物と、その2次元投影図形を提示し、視覚・触覚の両面から認識過程を分析した。実験は図型ー触、図形ー視、実物ー触、実物ー視、再び図型ー視、図型ー触の順で行われ、反応は全てテ-プに記録され、後に解析された。予想通り、視触ともに実物認識の正答率は80%以上で両成績に大差なく、図形認識より容易であった。図形に関しては触覚では正答率35.7%、視覚では17.1%と、触覚による方が顕著に成績が良かった。彼にとっては図形の輪郭を視覚的に辿ること自体がかなり困難で、ようやく図形の各部分の形状を記述するにとどまり、形全体がイメ-ジしがたいためである。後に図形についてだけ、同様の実験を晴眼者にも行ったが、晴眼者はこれらを瞬時にして視覚的に認識することが可能である。両者では情報の入力部分ですでに大差がある。晴眼者は触覚による図形識織に22.9%の正答率を示し、K君と大差なかった。触認識の直後に目隠しを取り、紙面に図形を描画させたところ、正答率は31.4%であった。触覚時の記隠を紙面に表現するとき、うまく特徴が表現されれば描画の結果から特定の物と同程できるようである。K君の場合、触覚により図形認識では、植木鉢、ロ-ト、花瓶、電池、急須、ビン、などは全てコップと認識された。さらに、実物を斜め上方から見た状態で2次元に投影したので、コップの様な筒型の事物の上部は楕円に表現されている。これが、K君には「コップにボ-ルがのっている」、「蓋のついたコップ」などと感じられる。如何なる投影の仕方が妥当なのか問われる。これらの結果を受けて、次には各図形のどの部分が認識に不可欠な情報となるのかを解析する必要があると判断した。

そのため、各図形の全情報量を100%としたときの任意の欠損図形の情報量を算出するプログラムを開発するのに予想外の時間を要した。現在実験の途上である。知覚的表象は実物の代用として機能し、外界の効率的理解に貢献する。しかるに、触覚表象による事物や外界の認識は困難であり、旨児の知育に不利益を与えている。本研究は、触覚表象(触図)の認識を促進するための触覚的表示を模索し、視賞と触覚の比較から両様相における表象の意味と限界、図形印象の生成の特色を明らかにるために行われた。視覚障害者の事例研究と晴眼者に対する心理物理学的研究とから構情されている。(1)主観的輪郭線の生成の視触比較(2)触パターン認識の正答率、反応時間等の分析(3)視・触パターン認識に及ぼす情報カットの効果の検討を含み、前者は他に(1)低視力者での視・触による実物認識と図形認識の比較(2)触覚表象の獲得を知るための自由描画を含む。結果の概要は以下の通りである。主観的輪郭線の生成は触覚においても認められた。身近な事物の立体線画は予想通り40%程度の低い正答率を示したが、透視図的表現をカットしたり、輪郭を残して内部の線をカットするなどの単純化により正答率は2倍に上昇した。ただし、単純化したために他の物と誤って認識されることもあり、図形ごとに必要不可欠の部分が何であるかが示唆された。このことは、原図形にノイズをかけて情報をカットする方法によっても確認され、視覚的対象認識に関してBiedermanらにより提唱されているRBC仮説が触パターン認識においても当てはまることが検証された。事例研究からは、視覚障害者は日常生活や教育の中で、触覚による実物認識と図形との照合や、自主的な描画を促される機会が希少であり、このことが触覚の限界に加えて、触パターン認識に困難をきたす可能性が示唆された。幼少期から多種のパターンの触経験が必要に支えられて、しかも楽しく行われるためには、如何にしてそれを動機づけることができるかが、残されたもう一方の課題であると考える。
溶液晶析の結晶品質のCFDによる高精度予測を目的とした核発生モデルの開発

化学・製薬・食品工業での代表的な反応・分離操作の一つである溶液晶析操作においては、結晶粒子が装置材料と衝突する際に発生する微粒子(二次核)の特性を予測、制御することが非常に重要となる。本研究では、装置内の溶液流動と結晶粒子の運動を数値流動解析にもとづいて再現し、粒子の衝突エネルギー、衝突頻度を定量化した。さらに、衝突データに基づいて結晶摩耗量を予測する手法を構築した。本研究では、化学・医薬品工業での代表的な反応・分離操作の一つである晶析操作について、結晶製品の高度な品質予測・制御方法の構築、生産性の向上を目指して数値流動解析およびモデル実験を行った。得られた知見は以下の通りである。(1)「撹拌翼・邪魔板・槽壁と結晶の衝突現象」に関して、数値流動解析とDEM解析を組み合わせることにより、撹拌槽内の乱流状態・粒子挙動の定量的な評価を行った。その結果、結晶の衝突頻度、衝突エネルギーは撹拌翼の回転方向に対して前面側のとくに撹拌羽根先端の上下両角、ならびに撹拌翼の回転方向と正対する側の邪魔板面のとくに撹拌翼設置高さ位置において大きな値となり、翼裏面や邪魔板裏面、槽壁におけるそれらは比較的小さいことを明らかにした。またそれらのメカニズムについて流れの速度分布、圧力分布をもとに分析した。(2)「溶質の局所的な過飽和度の増大に起因する一次核発生現象」に関して、微粒子によるレーザー光線の散乱現象を活用した非接触計測法について検討した。その結果、ポリスチレン微粒子を用いた検定実験結果をもとに、溶液中から一次核が逐次的に発生する現象を装置外部から非接触で定量化する手法を構築した。さらに本システムを使用することで、経時的に温度を低下させる冷却晶析における一次核発生時の核発生速度は、核発生開始後いったん増加し、その後減少する傾向を示すことを明らかにした。(3)「高懸濁濃度・高効率晶析操作条件の検討」に関して、ドラフトチューブ付き撹拌型晶析装置を用いた半回分式食塩蒸発晶析実験において、高懸濁濃度条件での最適な晶析操作条件について検討した。結晶粒径分布の分散度と結晶成長速度を併せて定量的に考慮することができる最適操作指標を構築し、本指標を用いることで加熱速度ごとの最適種晶添加条件について検討した。その結果、適切な個数の種晶を添加することで粒径分布の単峰性と高い結晶成長速度を両立させることができることを明らかにした。本研究では、化学・製薬工業での代表的な反応・分離操作の一つである晶析操作について、結晶製品の高度な品質予測・制御方法の構築、生産性の向上を目指して数値流動解析およびモデル実験を行った。(1)「撹拌翼・邪魔板・槽壁と結晶の衝突現象」に関して、数値流動解析とDEM(離散要素法)解析を組み合わせることにより、撹拌槽内の乱流状態・粒子挙動の定量的な評価を行った。今年度は特に、固液撹拌操作で汎用されるパドル翼とディスクタービン翼を対象に、結晶の衝突頻度、衝突エネルギーについて比較した。その結果、パドル翼とは異なり、ディスクタービン翼では撹拌軸と撹拌羽根の間を通って、羽根の裏側へと抜ける特徴的な流れが形成されており、羽根の縁に衝突する粒子が多数発生することが確認された。そのため、羽根との衝突速度が大きな衝突が多くなることを明らかにした。従来、パドル翼とディスクタービン翼は同等の混合特性を有するものと考えられてきたが、晶析操作で使用する場合には、慎重な検討が要求されることがわかった。(2)「高懸濁濃度・高効率晶析操作条件の検討」に関して、前年度に引き続き、ドラフトチューブ付き撹拌型晶析装置を用いた半回分式食塩蒸発晶析実験において、高懸濁濃度条件での最適な晶析操作条件について検討した。その結果、種晶の粒径や、添加重量が変化する場合でも、粒径分布の単峰性と高い結晶成長速度を両立させる最適操作条件は、種晶の粒子個数で整理できることが、新たにわかった。この結果については、工業晶析国際シンポジウム(ISIG17)において発表した。さらに同装置に対して、結晶スラリーの連続抜き出しシステムを新たに付加し、連続式操作に関する検討を開始した。本研究では、化学・製薬・食品工業での代表的な反応・分離操作の一つである晶析操作について、結晶製品の高度な品質予測・制御方法の構築、ならびに生産性の向上を目指して数値流動解析およびモデル実験を行った。1.撹拌翼・邪魔板・槽壁と結晶粒子が衝突する際に結晶が摩耗する現象は、発生する微粒子が二次核として作用するため、その定量化と予測は晶析装置の安定操作において非常に重要である。

そこで、前年度までに得られた固液撹拌槽内での粒子の衝突エネルギー、衝突頻度に関連する統計データ(第8回化学工学世界会議(WCCE8)において発表)と結晶摩耗モデルを組み合わせることにより、数時間にわたる結晶摩耗量を定量的に推算する手法を構築した。あわせてキシレン中での塩化ナトリウム結晶の摩耗実験を行い、モデル定数の決定に利用した。2.「高懸濁濃度・高効率晶析操作条件の検討」に関して、前年度対象としたドラフトチューブ付き撹拌型食塩蒸発晶析装置を、半回分式から連続式に改良したうえで、高懸濁濃度条件(真の体積濃度2035vol%)での最適な晶析操作条件(蒸発速度と懸濁濃度、撹拌翼回転数の組み合わせ)について検討した。本晶析装置はドラフトチューブの形状を適切に設定することで、高懸濁濃度のスラリーを低い撹拌所要動力にて完全浮遊させることができ、過剰な核発生(結晶摩耗)を抑制できることが期待される。その結果、懸濁濃度が30vol%と高い条件においても撹拌翼回転数を完全浮遊回転数より2割ほど大きくすることで、少ない核発生量と結晶凝集の抑制効果の相乗により安定した連続操作が達成できることが明らかになった。
中枢神経細胞におけるCaM kinase kinaseの活性動態と機能

カルシウム/カルモデュリン(Ca/CaM)依存性プロテインキナーゼカスケードは、CaMKI,CaMKIVおよびそれらの活性化酵素であるCaMKKにより構成され、中枢神経では神経活動に伴った軸索伸展調節や遺伝子発現調節などに関与すると考えられる。CaMKKにはαとβの2つのアイソフォームが存在するが、その細胞内分布や機能に関する詳細な報告は少ない。私はラット培養海馬神経細胞を用いて、CaMKKαが細胞質と核の両方に、一方βは細胞質のみに存在していることを、(1)活性の測定、(2)免疫ブロット、(3)免疫染色、以上3つの手法により明らかにした。(1)組み換えCaMKI変異体を作成し、これをCaMKK活性測定用基質とした。培養海馬神経細胞を破砕し、細胞質と核それぞれの抽出液を得、それぞれに含まれるCaMKKのCa依存性および非依存生活性を測定した。その結果、細胞質分画からはCa依存性および非依存性両方の活性が、核分画からはCa依存性活性のみが検出された。またそれぞれのCa依存性活性はグルタミン酸刺激により変化しなかったが、細胞質のCa非依存性活性は刺激により統計上有意な増加を示した。COS7細胞にCaMKKαおよびβアイソフォームをそれぞれ発現させて、その細胞抽出液中のCaMKK活性を測定したところ、CaMKKα発現細胞の抽出液にはCa依存性活性のみが、β発現細胞抽出液からはCa依存性及び非依存性両方の活性が検出された。(2)上記(1)において得られたラット培養海馬神経細胞の細胞質及び核抽出液に対し、CaMKKα及びβのポリクローナル抗体を用いて免疫ブロットを行った。その結果、αは細胞質と核の両方より、またβは細胞質のみから免疫反応性が得られた。またグルタミン酸刺激によって、各分画におけるそれぞれの相対量は変化しなかった。(3)メタノール固定した培養海馬神経細胞に対し、(2)で用いたポリクローナル抗体によって免疫染色を行った。CaMKKαの免疫反応性は細胞質と核の両方から、CaMKKβは細胞質のみから検出された。(まとめ)以上の結果より、ラット培養海馬神経細胞において、Ca依存性活性のみを示すCaMKKαは細胞質と核の両方に、またCa依存性及び非依存性活性の両方を示すCaMKKβは細胞質にのみ存在することが示された。細胞質には主としてCaMKIが、核にはCaMKIVがそれぞれ存在することが報告されており、CaMKKアイソフォームの分布の相違は、活性化する下流の酵素の相違を生み出している可能性を示唆している。以上の結果の一部は現在、論文投稿準備中である。CaM kinase kinaseは、CaM kinase IやCaM kinase IVをリン酸化して活性化する酵素であり、CaM kiaseカスケードの頂点に存在する酵素である。この酵素の、海馬神経細胞における細胞内局在を免疫染色法及び生化学的手法により検討したところ、αアイソフォームは細胞質と核の両方に、β-アイソフォームは細胞に確認された。これらの活性動態を検討すべく、基質の一つであるCaM kinase IのGST(グルタチオン-S-トランスフェラーゼ)融合タンパク質を調製し、さらに不活性型かつCaM結合部位を欠いた変異体タンパク質を、大腸菌にて調製した。試験管内でリン酸化反応を行い、この変異体が確かにリン酸化を受けかつ不活性型であることを確認した。COS7細胞にCaM kinase kinase αおよびβをそれぞれ発現させて、その細胞抽出液中に含まれる活性を、変異体タンパク質を用いて検討した。αアイソフォームは、カルシウム依存性のリン酸化活性を示したが非依存性活性は得られず、一方βアイソフォームはカルシウム依存性及び非依存性いずれの活性も示した。初代培養海馬神経細胞を調製し、グルタミン酸及び塩化カリウムにより刺激を加えた。過去に作製したCaM kinase kinase αおよびβの抗体でそれぞれ免疫沈降し、免疫沈隆物にこより変異体タンパク質をリン酸化させて、反応液をホスホセルロース紙にスポットし、リン酸化活性を測定したが、各グループ間に顕著な差はみられなかった。そこで現在、リン酸化させた変異体タンパク質をSDS-PAGEによって展開させる電気泳動法による検討を試みている。COS

7細胞にCaMKKαおよびβアイソフォームをそれぞれ発現させて、その細胞抽出液中のCaMKK活性を測定したところ、CaMKKα発現細胞の抽出液にはCa依存性活性のみが、β発現細胞抽出液からはCa依存性及び非依存性両方の活性が検出された。(2)上記(1)において得られたラット培養海馬神経細胞の細胞質及び核抽出液に対し、CaMKKα及びβのポリクローナル抗体を用いて免疫ブロットを行った。その結果、αは細胞質と核の両方より、またβは細胞質のみから免疫反応性が得られた。またグルタミン酸刺激によって、各分画におけるそれぞれの相対量は変化しなかった。(3)メタノール固定した培養海馬神経細胞に対し、(2)で用いたポリクローナル抗体によって免疫染色を行った。CaMKKαの免疫反応性は細胞質と核の両方から、CaMKKβは細胞質のみから検出された。(まとめ)以上の結果より、ラット培養海馬神経細胞において、Ca依存性活性のみを示すCaMKKαは細胞質と核の両方に、またCa依存性及び非依存性活性の両方を示すCaMKKβは細胞質にのみ存在することが示された。細胞質には主としてCaMKIが、核にはCaMKIVがそれぞれ存在することが報告されており、CaMKKアイソフォームの分布の相違は、活性化する下流の酵素の相違を生み出している可能性を示唆している。以上の結果の一部は現在、論文投稿準備中である。
どのようなビデオセルフモデリングが自閉症児の行動形成に有効であるか

自閉症スペクトラム障害児の行動改善におけるビデオセルフモデリング(VSM)の効果に影響を及ぼす要因を分析した。具体的には、3年間に収集された30事例(対象児童は13名)の結果を下に、VSMの効果量と標的行動のタイプ、ビデオ作成手法、ビデオ視聴時の注視率との関係を調べた。結果、標的行動のタイプとの間には関係が見られたが、それ以外の要因との関係は見出されなかった。ある特別支援学校小学部に在籍する4名の自閉症スペクトラム障害児(S1-S4)それぞれに対し、行動間の多層ベースライン実験計画に従いビデオセルフモデリング(VSM)を実施し、その効果を調べた。対象児の標的行動は、「養護教諭に健康観察版を渡す際の適切なやりとり」(S1-B1)、「朝の会における健康チェック場面での適切な問いかけ」(S1-B2)、「筆記用具が必要な場面での3語文による要求」(S2-B1)、「朝の会における健康チェック場面での適切な応答」(S2-B2)、「養護教諭に健康観察版を渡す際の適切なやりとり」(S3-B1)、「朝の会におけるこんだて発表場面での適切な声量」(S3-B2)、「休憩時における2語文によるお茶の要求」(S4-B1)、「休憩時における2語文による読み聞かせの要求」(S4-B2)であった。S1-B1、S1-B2、S3-B1、S3-B2は、自然場面でプロンプトを与えれば出現させることができる行動であり、S2-B1、S2-B2、S4-B1、S4-B2は、自然場面でプロンプトを与えても出現させることが難しい行動(この場合、合成技術を用いてビデオが作成された)であった。VSMを実施した結果、視検で効果が認められたのは、S1-B2、S2-B1、S3-B1、S3-B2、S4-B1であった。pairwisedata overlap square (PDO2)を指標として用いた場合、自然場面でプロンプトを与えれば出現させることができる標的行動のPDO2値は、それぞれ0.31、0.95、0.71、0.44であり、自然場面でプロンプトを与えても出現させることが難しい標的行動のPDO2値は、それぞれ0.28、0.22、0.18、0.11であった。目的:指導目標を自閉症スペクトラム障害児と共有するための手立てとして、本人が目標通りの行動を演じているビデオを作成してそれを視聴させる「ビデオセルフモデリング」(以下、「VSM」と記す)を実施し、その手立てが彼らの指導目標の達成に貢献するのかどうかを調べた。対象児:特別支援学校小学部に在籍する自閉症スペクトラム障害児5名(男児4名、女児1名〉が本研究の対象児であった。標的行動:対象児の標的行動は、それぞれ、手洗い時の石鹸使用(S1)、トイレでの手洗い(S2)、あいさつの自発(S3),あいさつの応答(S4)、手つなぎ体操への参加(S5)であった。インターベンション:週35日、1日1回(要求があればそれ以上)、落ち着いて視聴できる時間にセルフモデリングビデオを視聴させた。S1とS2については、自然場面においてプロンプトを提示する中で標的行動を生起させ、その様子をビデオ撮影し、プロンプトシーンをカットすることによってセルフモデリングビデオを作成した。S3、S4、S5については、自然場面でプロンプトを与えても正反応が出現しなかったため、任意場面でプロンプトを与えて標的行動を採取し、それを自然場面ビデオの適切な個所にオーバーレイすることによってセルフモデリングビデオを作成した。結果:対象者間の多層ベースラインを実施した結果、S2とS3については、VSM実施直後に行動の改善が確認された。S4については、VSM実施直後の行動変容は見られなかったが、標的行動出現後に教師が賞賛するシーンを挿入することで行動の改善が確認された。S1についてはS4と同様の内容修正を行っても行動の改善は見られなかった。S5については、内容修正は行わずに観察を続けたが、研究実施期間中には行動改善が確認されなかった。ビデオセルフモデリング(VSM)の効果に影響を及ぼす要因について,過去3年の間に収集された30事例(対象児童は自閉症スペクトラム障害児13名)の結果を基に分析を行った。効果量はNAP (Non-overlap of All-Pairs)を用いた。1.標的行動を「課題の持続」(N = 7),「社会/コミュニケーション行動」(N = 12),「日常生活スキル」(N = 9),「移行」(N = 2)の4群にわけ,その平均値を求めると,それぞれ49.7% (SD = 18.9),76,4%(SD = 9.91),75.7%(SD = 21.6),70.3%(SD = 6.65)であった。

Kruskal-Wallis検定を行った結果,有意差が検出された(χ2(3) = 8.12, p <.05)。多重比較の結果,「課題の持続」と「社会/コミュニケーション行動」との間に有意差が検出された(p < .05)。2.自然場面でプロンプトを十分に与えて正反応を生起させたところをビデオ撮影し,編集時にプロンプト提示の部分を削除することによって作成されたビデオを視聴させた「削除VSM」群(N = 20)と,任意の場所(安心できる場所)において,プロンプトを与えて正反応を生起させたところを撮影するとともに,その映像を自然場面の映像に重ね合わせ,任意場面の背景のみを削除することにより,あたかも対象児が自然場面で標的行動を出現させているように見えるビデオを作成し視聴させた「人工VSM」群(N = 10)の効果量平均値は,それぞれ68.6%(SD = 22.6),71.4%(SD = 10.0)であった。Kruskal-Wallis検定の結果,有意差は検出されなかった(χ2(1) = 0.04, p > .05)。当初の計画では、「自然VSM」「削除VSM」「人工VSM」それぞれに対して12の標的行動を割り当て、タイプ別によるVSMの効果を分析する予定であった。ところが、自然VSMは現場の実情に合わないことが判明し、計画を変更して、削除VSMと人工VSMの効果の比較のみを行うこととした。また、VSMでは効果が出なかった事例に対して、ビデオモデリングの枠組みの中で、対処方法を検討することとした。これまでの2年間で、削除VSMの事例が15(計画では12)、人工VSMの事例が11(計画では12)であり、概ね順調にサンプルは集まっていると言える。VSMで効果が出なかった3事例について、ビデオヒーローモデリングの適用を試み、その効果について分析を行っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。11でも述べたように、「自然VSM」の適用が現場の実情に合わないことが判明した。そのため、「自然VSM」の効果研究は取りやめ、その代わりに、VSMでは効果が出なかった事例に対して、ビデオモデリングの枠組みの中で対処方法を考案し、実施及び評価を行うこととした。
乳がん耐性蛋白BCRPのメチル化解析で抗がん剤の治療効果を投与前診断する

塩酸イリノテカンCPT-11の薬剤耐性に乳がん耐性蛋白BCRPの発現が直接関与していることを小細胞肺がん細胞株とその耐性株を用いてアンチセンス法で証明した。また,この耐性獲得を導いたBCRPの誘導発現はこの遺伝子の発現調節領域の脱メチル化によって起こることをメチル化阻害剤の投与やbisulfite sequencing法を用いて証明した。そして,メチル化の有無(メチル化では発現せず,非メチル化では発現する)を簡便に検出できるmethylation-specific PCR(MSP)法を開発した。次に,小細胞肺がんや非小細胞肺がん株を用いて,また肺がんや大腸がんの切除手術標本組織を用いて,今回開発したMSP法によるメチル化の有無とBCRP mRNAやタンパク質発現問で逆相関することを示した。つまり、in vitroでもin vivoでもDNAを用いたMSP法の結果からBCRP発現が予測できることを証明した。そこで,cohort studyとして遺伝子診断(抗がん剤の投与前診断)を行った。化学療法を行う前に肺がんの生検組織をMSP法で解析してBCRP発現の有無を推測し,個々の患者で行われた化学療法の治療効果問で相関解析を行った。この「BCRPのメチル化」という新しいバイオマーカーとしての遺伝子診断の精度は感度83.3%で特異度77.8%であった。ただ,症例数が15例と少なく,もっと症例数を増やすことで,BCRP発現をMSP法で予測する遺伝子診断の信頼性がより高くなり,CPT-11を含む化学療法の治療効果を投与前に予測できるようになるであろう。また,他のがん,例えば大腸がん,胃がん,乳がん,卵巣がん,絨毛がんなどに,同遺伝子診断システム(抗がん剤の投与前診断)が応用できると思われる。塩酸イリノテカンCPT-11の薬剤耐性に乳がん耐性蛋白BCRPの発現が関与していることを,小細胞肺がん細胞株PC-6とその耐性株PC-6/SN2-5を対象にアンチセンス法で証明した。また,この耐性を導いたBCRPの誘導発現はこの遺伝子の発現調節領域の脱メチル化によって起こることを証明した。そして,メチル化の有無(メチル化では発現せず,非メチル化では発現する)を簡便に検出できるmethylation-specific PCR (MSP)法を開発した。このMSP法の有用性を検証するために,BCRPを発現している非小細胞肺がん株NCI-H441,NCI-H460,NCI-H358と発現していないNCI-H69の細胞株で,DNAを用いたMSP法の結果とRT-PCRによるmRNAの発現およびWestern blottingによるタンパク質の発現が逆相関していることがわかった。つまり,小細胞肺がんでも非小細胞肺がんでもBCRPのメチル化の有無をMSP法で解析することで,BCRPの発現が予測可能であることを細胞株(in vitro)で証明した。次に,肺がんや大腸がん患者のがん組織(in vivo)を対象に行った。当大学の遺伝子解析倫理委員会の承認を得た後,肺がん手術標本組織46例,大腸がん手術標本組織28例からDNAとRNAを抽出した。mRNAとタンパク質レベルでBCRPの発現を認めた症例は,肺がんで15例(32.6%),大腸がんで11例(39.3%)であった。これらの発現を認めた26例と発現を認めなかった10例に対して,細胞株と同様の実験を行った。結果も同様で,MSP法の結果とBCRPの発現が逆相関していた。以上から,in vitroでもin vivoでもDNAを用いたMSP法により,薬剤耐性に関与するBCRPの発現をmRNAおよびタンパク質の両レベルで予測できることを証明した。最後に,生検組織は肺がんで3例,大腸がんで2例の試料を集め,MSP法の結果は出ている。しかし,まだ症例数が極端に少ないため,臨床情報(抗がん剤の治療効果)との相関解析は行っていない。今後も症例数を増やしていく予定である。

最終的には遺伝子診断の確立をめざす。塩酸イリノテカンCPT-11の薬剤耐性に関与している乳がん耐性蛋白BCRP遺伝子の発現調節領域のメチル化の有無(メチル化では発現せず、非メチル化では発現する)を簡便に検出できるmethylation-specific PCR(MSP)法を開発した。昨年度はこのMSP法の有用性を細胞株を用いて検証した(in vitro)。肺がん手術時の切除組織48例、大腸がん手術時の切除組織42例からDNAとRNAを抽出した。26例(54.2%)の肺がんで、12例(28.6%)の大腸がんでBCRP mRNAの発現を認めた。これらの症例をMSP法で解析した結果、一方の対立遺伝子はメチル化され、もう一方は非メチル化であった。そして、発現を認めなかった52例では両対立遺伝子ともメチル化されていた(in vivo)。つまり、in vitroでもin vivoでも、DNAを用いたMSP法によりBCRPの発現が予測できることを証明した。次に、化学療法を行う前に15例の肺がん生検組織を収集し、MSP法で解析してBCRPの発現の有無を推測した。その後、個々の患者で行われた化学療法(CPT-11+CDDP or CPT-11+CBDCA)の治療効果と予測されたBCRP発現の有無間で相関解析を行った結果、BCRPが発現していないと予測した患者7例のうち5例は化学療法有効で、2例は無効であった。一方、発現していると予測した患者8例のうち1例は有効で、7例は無効であった。この予測遺伝子診断法の感度は83.3%で、特異度は77.8%であった(Fisher正確検定P=0.0406)。もっと症例数を増やすことで、BCRPの発現をMSP法で予測する遺伝子診断の信頼性がより高くなり、CPT-11の治療効果を投与前に予測できると思われる。
新たなる数理手法を導入した有向グラフのノードに関する様々な特性の導出法について

本研究では,有向グラフのグラフ構造を導き出すために,まず次の3つの課題を解決した.・ノード間同士を分類して各々のグループを形成する.・各々のグループの有向グラフに対する影響力を図示化する手法を提案する.・有向グラフ自体がもつグラフ構造の複雑度を表す指標を導き出す.そしてこれら3つの解析を基にノード間のクラスタリングを行う1つの手法を提案し,有向グラフを縮約化する方法に応用した.また,その応用事例を与え,縮約化の有用性についても言及している.本研究では,有向グラフのグラフ構造を導き出すために,まず次の3つの課題を解決した.・ノード間同士を分類して各々のグループを形成する.・各々のグループの有向グラフに対する影響力を図示化する手法を提案する.・有向グラフ自体がもつグラフ構造の複雑度を表す指標を導き出す.そしてこれら3つの解析を基にノード間のクラスタリングを行う1つの手法を提案し,有向グラフを縮約化する方法に応用した.また,その応用事例を与え,縮約化の有用性についても言及している.本研究の目的は,有向グラフのノード間の様々な関連性を考慮したグラフ構造を解明することである.そのためにはまず次に示す研究課題(1)(3)を解決する必要がある.(1)有向グラフにおけるノード間の辺の向きの状況から,入力及び出力の中心となるノード(以下,中継ノードと記す)の導出.(2)中継ノードの存在を基とした,与えられた有向グラフのノード間のクラスタリング手法の提案.(3)有向グラフのグラフ構造の複雑性を表す尺度の導出.平成22年度では,上記'(1)の課題を解決することができた.ノード中継点とは重要な通過点を示すノードと定義しているため,ノード中継点の定義をHub集合DH(アウトリングを基とするノードの集合)とauthority集合DA(インリンクを基とするノードの集合)におけるDH∩DAに属するノードとする.PH algorithmの適用ではauthority集合DAの定義は可能なのであるがHub集合DHの定義が不可能であった.そこでPH algorithmに改良を加えて,PH-A algorithm及びPH-H algorithmを生成し,Hub集合Hの生成を行うことができた.また,その時,どの程度のリンク構造を反映させるかを表すパラメータの範囲が問題だったのであるが,与えられた有向グラフが最も複雑な場合は,全てのノード間同士が互いに関連し合っている状況であると定義することにより,パラメータの範囲を決定することができた.平成22年度では,課題(1)の成果をまとめた論文を公表し,中継ノードについての適用事例について論文で公表した.本研究の目的は,有向グラフのノード間の様々な関連性を考慮したグラフ構造を解明することである.そのためにはまず次に示す研究課題(1)(3)を解決する必要がある.(1)有向グラフにおけるノード間の辺の向きの状況から,入力及び出力の中心となるノード(以下,中継ノードと記す)の導出.(2)中継ノードの存在を基とした,与えられた有向グラフのノード間のクラスタリング手法の提案(3)有向グラフのグラフ構造の複雑性を表す尺度の導出平成22年度では,上記(1)の課題を解決することができたが,平成23年度においては(2)の手法としてのノードクラスタリング法を提案することができた.解析の概要は,与えられた有向グラフのノード間のリンク構造を最大2ステップまで拡大して制御できる2つのノード間の関連性を表す指標を開発したことよる.この指標を基に与えられた有向グラフのノードクラスタリングを行うアルゴリズムを構築して段階的クラスタリングを行い,有向グラフの最終的なフレームと言うべき骨格を形成することができた.このノードクラスタリング法を巨大化した情報ネットワークに適用することにより,コアな情報及び重要なリンクの導出,あるいは,殆ど意味の無い情報の遮断や,極めて似通った情報の融合等,情報の橋渡しとして重要な情報ネットワーク構造を解析し,再構築することが可能となるのである.本研究の目的は,有向グラフのノード間の様々な関連性を考慮したグラフ構造を解明することである.そのために,まず平成22年度にてノード間の辺の向きの状況から,入力及び出力の中心となるノードの導出,また,入力側と出力側を繋ぐ役目を果たす中継ノードの導出を行った.23年度では,これらのノードを基とした有向グラフのノード間のクラスタリング手法を提案することができた.そこで,24年度(最終年度)では,構築したノードクラスタリング法の検証をまず行い,ノードクラスタリング法にさらなる条件を付加させることにより,有向グラフの縮約化を行うことが可能となった.本研究で提案できた縮約化法は,今までの既存研究の縮約化法とは全く異なり,ノード間の依存関係と重要度の双方を考慮したものである.したがって,縮約化されたことによって生成された新たなグラフは,与えられた有向グラフの最終的なフレームと言うべき骨格と見なすことができるのである.この手法のアプリケーションとして,実際に代表者が作成した確率の講義に対するテキストシラバスからグラフィックシラバスの作成を行った.グラフィックシラバスとは,「授業のおける教授項目間の関連性を図示化する流れ図」をグラフィックで提示するものである.このグラフィックシラバスを適用することにより,教員,学生にとって有益な情報を得ることができるのである.また,グラフ構造を解析する1つの指標として,有向グラフ自体がもつグラフ構造の複雑度を表す指標についても提案することができた.

本申請研究では,与えられた有向グラフに対する縮約化された有向グラフの縮約率を表す尺度を導出するまでには至らなかったが,この内容は今後の研究として取り組む予定である.本申請研究は,3年間を考えており,現段階で与えられた有向グラフから新たな指標を導入してノード間のクラスタリングを行うことが実現できたからである.本研究で述べる有向グラフのノードクラスタリングとは,有向グラフの骨格とも言うべきフレームを形成することであり,このアルゴリズムを確立できたことにより,有向グラフ間のノード間のコアとなる関係を導出できることになるのである.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の課題(3)は,平成24年度の完成を向けて研究を遂行しているが,現段階では,2つの事象に対する結合分布の情報エントロピーの導入を考えている.現段階では,一般のn個のノードをもつ有向グラフに対し,最も単純なグラフ構造をもつ2つの事象の結合分布の情報エントロピーが最小になることと,最も複雑なグラフ構造をもつ2つの事象の結合分布の情報エントロピーが最大になることが事例を交えて示せている.今年度はこの問題の一般形についての証明に取り組みたいと考える.24年度が最終年度であるため、記入しない。
遺伝子導入による神経端側吻合の臨床応用に向けた末梢神経側枝発芽促進に関する研究

本年度は、ラット末梢神経側枝発芽を確認するために切断した腓骨神経を脛骨神経に吻合(PT群)、脛骨神経を腓骨神経に吻合する(TP群)二つのモデルを作製した。経時的にビデオによる運動機能評価と知覚検査(機械刺激、温・冷刺激)を行い、10週間後に電気生理学および組織学的に解析した。TP群では手術直後より下垂足になり10週経過時でも運動機能の回復を認めなかった。それに対しPT群では、足関節の動きが徐々に活発となり部分的に運動機能回復を認めた。知覚検査は、TP群で知覚脱失の状況が継続していたが、PT群では回復過程で知覚過敏を認め、冷刺激に過敏であった。脛骨・腓骨神経吻合部分のニューロフィラメント抗体による免疫染色では、PT群の脛骨神経から吻合した腓骨神経に発芽している状態が確認できた。腓骨神経遠位部の薄切切片では、多数のミエリン形成を認めた。さらに電気生理学的検査では、坐骨神経を刺激後に腓骨筋から誘発電位が観察できた。その結果、側枝発芽のモデルとして腓骨神経を脛骨神経に移行するモデルが機能評価に有用であった。現在、同モデルを複数作製し、機能評価を行っている。また、臨床的には、損傷神経の再建が遅れることも多いことから本実験モデルで腓骨神経を切断して3週間後に吻合する実験も行っている。切断後3週では、切断断端に神経鞘腫が形成されており、現在、再建方法を検討している。今後は、側枝発芽促進のために吻合した腓骨神経での神経栄養因子の発現量を同定し、減少している神経栄養因子に関して補充療法を積極的に進めていく予定である。
農産物の冷凍保存時の氷結晶粒変成計測に基づく組織軟化予測

イチゴ、レタス、ニンジンなどの農産物の冷凍時解凍時に起こる著しい軟化の原因追究と予測を目指し、新たな試みとして農産物組織内氷結晶を冷凍状態のままX線回折測定法で調べる手法を開発した。その結果、氷結晶粒の量、大きさの把握が可能であることを示した。また、冷凍農産物の解凍時の軟化は、冷凍時氷結晶生成に影響を及ぼす冷却速度が異なる内部と表面部において異なることが明らかとなった。さらなるデータの集積により、農産物全体として冷凍による軟化、さらにその抑制法開発への基礎が確立された。農産物の凍結技術確立を目指し,凍結処理による農産物の組織軟化と氷結晶粒変成の関係を理解することを目的に平成24年度は計画にもとづき以下の検討を行なった.まず氷結晶粒の変成の直接計測法の確立のため,生鮮イチゴおよび、ニンジンを用いて従来法である凍結置換法により氷結晶粒のサイズを評価し,同時にPXRD測定、すなわち低温粉末X線回折測定法をもちいて直接氷結晶粒サイズの評価を試みた。具体的には以下の通りである。1.凍結置換法による氷結晶粒の観察凍結置換法における氷結晶の間接的な観察を行った.凍結置換前処理の処理条件を確立するため,置換剤,置換期間・温度の検討を行い,農産物の凍結置換条件を検討した。その結果、イチゴにおいてはある程度組織内の氷結晶粒の観察が可能となり、光学顕微鏡にて氷結晶サイズ測定まで行うことができた。しかし、計画にあった置換効率の確認、速度の測定にはいたらなかった2.PXRD測定による氷結晶の測定では、ニンジンの切り出し試料、すなわち固形試料を使用するため,まず最適な試料の厚みを探り、おおよその適切な厚みを決定した。その後,バルク水溶液では観察されないPXRD測定による明瞭な氷結晶粒のX線回折パターンが細胞組織において観察される原因を明らかにするため,細胞コンパートメントの有無との関連について検討を行った.しかし、また凍結保存において生鮮に近い品質を維持するに必要な四方晶型(Ic)の氷結晶の形成がみられるか,試料を脱水して検討することを計画したが、24年度では達成できなかった。農産物の凍結技術確立を目指し,凍結処理による農産物の組織軟化と氷結晶粒変成の関係を理解することを目的に前年から引き続き平成25年度は計画にもとづき以下の検討を行なった.生鮮イチゴおよび,レタスを用いて,1)凍結ムラを考慮した軟化の測定を行った(研究代表者).すなわち,テクスチャーの測定で,凍結・解凍処理後の組織軟化を詳細に理解するため,凍結・解凍速度とテクスチャーの関係を検討した.農産物のような厚みのある試料は,凍結過程において温度ムラが生じるため,表面と内部においては氷結晶粒の変成や軟化の程度が異なる.そのため,厚みのある試料において表面からの距離と温度の関係を測定して得られた凍結速度条件のもとで薄片試料を凍結させ試料を調整する.これを解凍後,レオメータ(RE33005B,(株)山電)にてテクスチャーを測定した.結果,破断強度と初期弾性率の2つのパラメータの値から,組織内に含まれた状態の細胞壁と細胞膜の局所的変化を推察することに成功した.2)また,テクスチャーの検討で使用した凍結条件において,PXRD測定により氷結晶粒の変成過程のリアルタイム測定を行い,得られたX線回折パターンより,結晶粒サイズとその成長面の解析を行った.結果,十分とは言えないが結晶粒サイズの増大が確認された.しかし成長面の解析にはいたらなかった.次年度の課題として残る.農産物において,未だ凍結・解凍処理後の組織軟化を抑制できない原因として,農産物組織内における氷結晶と組織軟化に関する知見の不足がある.そこで,凍結処理による農産物の組織軟化と氷結晶の関係を理解することを目的に,テクスチャー特性の異なるニンジン,イチゴ,レタスを素材として実際の凍結過程変化させた場合における解凍後のテクスチャーに関するデータの蓄積,解析を行った.ニンジンに関しては,同一の試料に対して併せて氷結晶粒の変成過程の低温粉末X線回折測定を試みた.これら結果を組み合わせ凍結・解凍処理後の組織軟化予測プログラム作成を行う計画であった.プログラムの基本骨子,すなわち,凍結解凍時の温度変化履歴を元にした氷結晶成長消滅,およびそれに対応したテクスチャー変化予測のプログラム構造は確立に至った.しかし,実用上,組織内氷結晶の凍結融解の速度に関する数学的記述,また同様にテクスチャーの変化に関する数学的記述において必要となる活性化エネルギー他,必要なパラメータが不足しているため具体的な数値計算結果を算出するに至らなかった,また,試料として用いた農産物いづれにおいても,凍結速度,解凍速度の変化によって氷結晶粒成長速度は大きく変化するものの,テクスチャについては生鮮物から大きな隔たりがあり組織軟化が氷結晶粒のみでは制御できないことが分かった.今後,本成果を元に氷結晶粒変性以外の因子,水分の膜移動速度制御,細胞壁構造体の変化等に関連付けて軟化予測,ひいてはその抑制法の検討を行ってゆく予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。

食品冷凍学26年度が最終年度であるため、記入しない。目的、計画にてらし、若干の取り残しはあるものの、おおよその内容の成果が得られた。目的,計画にてらし,若干の取り残しはあるものの,おおよその内容の成果が得られた.26年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、24年度の残る課題を早急に解決するとともに、並行して当初の計画にもとづき25年度の氷結晶粒の変化をとらえることと、組織軟化現象の相関の把握を行う予定である。引き続き,25年度の残る課題を早急に解決するとともに,並行して当初の計画にもとづき, 26年度では実組織内部の局所的組織軟化速度と氷結晶粒の増とを関連付けた軟化予測プログラミングを構築する計画である.26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度の研究成果について学会発表を見込んでいたが,年度内に学会発表を行うことができなかったため,当初予定していた旅費を使用することができなかった.したがって,次年度の学会発表するための旅費として抑えることとしたため,次年度使用額が生じた.最終年度である平成26年度は,国際学会での発表を計画しているため,旅費として充当する.
ＰＥＧ－ＩＦＮα／ＲＢＶ療法のＣ型肝炎治療効果を予測する新規バイオマーカーの確立

ペグインターフェロンα・リバビリン療法(PEG-IFNα/RBV)の新たな効果予測因子を探索した。C型肝炎23例の解析コホートで治療前血清の質量分析を行い、107個のペプチドを検出した。当該療法有効及び無効96例で、107個のペプチドイオン強度とヘモグロビン・BMI・年齢から作製したモデルのウイルス学的有効の予測能は感度70%、特異度92%、補体3fデスアルギニン(C3f-dR)のイオン強度と血小板数から作製したモデルでは感度59%、特異度88%であった。血清ペプチド、特にC3f-dRはPEG-IFNα/RBV療法の有用な効果予測因子であり、補体のC型肝炎ウイルス除去への関与が示された。難治性C型慢性肝炎(iCH-C)の治療法であるペグインターフェロンアルファ/リバビリン(PEG-IFNα/RBV)併用療法の効果予測に有用な新規血液バイオマーカーの確立を目的とする。今年度は、PEG-IFNα/RBV療法によりウイルス学的著効(SVR)及びウイルス学的無効(NVR)を完全に判別した107個の血清ペプチドを用いたモデル(107Pモデル、AUROC 1.00)において、主要なペプチドを10個同定した。5個が補体成分C3fの断片、3個がフィブリノーゲンα鎖の断片、残る2つがキニノーゲン-1とPPAR-γ-様蛋白質1コアクティベーターの断片であった。また107Pモデルと、SVRとNVRを完全に判別しなかったが特異度が100%を示した1個のペプチド(C3fデスアルギニン、C3f-dRと同定)を用いたモデル(AUROC 0.73)について、モデル作製例(training set)と異なるSVR 51例、NVR 17例(testing set)を用いて判別能を評価した。107Pモデルではtraining setで感度・特異度とも100%であったのが、testing setでは感度43%・特異度94%、C3f-dRモデルではtraining setで感度53%・特異度100%であったのが、testing setでは感度35%・特異度94%と、両者とも感度が低下した。そこで、全96人のSVR・NVR例を用い、iCH-Cで必須の検査項目を新たな多変量として追加したところ、107個のペプチドにヘモグロビン、body mass index、年齢を加えたモデル(107P/Hb/BMI/Ageモデル)で感度70%・特異度92%、C3f-dRに血小板数を加えたモデル(C3f-dR/PLTモデル)で感度59%・特異度88%と、高い特異度を保ちつつ、感度を大幅に上昇させることが出来た。最終年度は、ペグインターフェロンアルファ/リバビリン(PEG-IFNα/RBV)療法を施行した難治性C型慢性肝炎(iCH-C)患者で、ウイルス学的著効(SVR)または無効(NVR)示した45例のIL-28B rs8099917の遺伝子型を判定した。rs8099917のメジャーホモをSVR予測とし、我々の107個の血清ペプチドイオン強度とヘモグロビン、BMI、年齢を組合せた107P/Hb/BMI/Ageモデル、補体C3fの断片C3f des-arginine(C3f-dR)のイオン強度と血小板数を組合せたC3f-dR/PLTモデルとで、SVR予測能を比較した。IL-28B rs8099917は感度83%、特異度90%、107P/Hb/BMI/Ageモデルは感度77%、特異度90%、C3f-dR/PLTモデルは感度63%、特異度100%と、両モデルともIL-28B rs8099917に比較し感度は低下したが、特異度は同等かそれ以上を示した。3つの方法を組合せると感度100%、特異度90%という非常に高い予測能を示し、我々のモデルがIL-28B遺伝子型で予測出来ない症例を予測することが示された。同定した5個のC3f由来ペプチドのイオン強度と、PEG-IFNα/RBV療法の効果予測因子である性、年齢、ALT値、血小板数、C型肝炎ウイルス量との相関を107人のiCH-C患者で、肝生検結果との相関を77人の同患者で、IL-28B rs8099917との相関を51人の同患者で検討した。その結果、IL-28B rs8099917とC3f由来15アミノ酸ペプチドのみが相関を示した(p<0.05)。5個のペプチド全てにおいて、イオン強度の高い例はrs8099917のメジャーホモであった。IL-28Bの産生亢進が補体系を活性化し、ウイルス中和能を亢進させる可能性が示された。以上、血清ペプチド、特にC3f-dRはPEG-IFNα/RBV療法におけるSVRの有用な予測因子であり、補体系がC型肝炎ウイルスの除去に働く可能性が示された。