hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細菌やヒト細胞に存在する多機能タンパク質GAPDHが歯周病細菌感染に果たす役割

Streptococcus oralis GAPDHにおけるP.gingivalis線毛結合領域はGAPDHのアミノ酸残基166-183に存在することが示された。これを基に作製したペプチド(pep166-183)は、種々の口腔レンサ球菌と異なる線毛型のP.gingivalisとのバイオフィルム形成を阻害した。また、pep166-183は強い菌体表層GAPDH活性を示した口腔細菌とP.gingivalisとのバイオフィルム形成も阻害した。ヒト細胞GAPDHにおいてもS.oralis GAPDHと同じ領域にP.gingivalis線毛結合領域が存在することが示唆された。Streptococcusoralis GAPDHにおけるP.gingivalis線毛結合領域はGAPDHのアミノ酸残基166-183に存在することが示された。歯周病細菌Porphyromonas gingivalisが口腔内に定着するためには、初期デンタルバイオフィルム形成菌との相互作用が重要である。我々のこれまでの研究により、種々の口腔レンサ球菌菌体表層に存在するglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase (GAPDH)がP. gingivalis線毛と結合し、口腔レンサ球菌とP. gingivalisとのデンタルバイオフィルム形成に関与する可能性が示唆された。本研究では、Streptococcus oralis ATCC9811株のGAPDHをコードする遺伝子の配列を基にリコンビナントGAPDH(rGAPDH)を作製し、それを酵素処理して得られたrGAPDH画分をHPLCにより分離し、各画分のP.gingivalsリコンビナント線毛(rFimA)との結合をBIAcoreにより測定した。その結果、P.gingivalis線毛と結合する領域はGAPDHのアミノ酸残基166-183に存在することが明らかとなった。そこで、このアミノ酸配列を基に合成ペプチド(pep166-183)を作製し、このペプチドが様々な線毛型のP.gingivalisと種々の口腔レンサ球菌とのバイオフィルム形成に及ぼす影響について、共焦点レーザー顕微鏡を用いて検討した。その結果、pep166-183は種々の口腔レンサ球菌と様々な線毛型のP. gingivalisとのバイオフィルム形成を濃度依存的に阻害した。さらに、pep166-183の疎水性アミノ酸をAlaに置換したペプチドを作製し、バイオフィルム形成に及ぼす影響について検討したところ形成阻害効果はみられなかったことから、pep166-183の疎水性アミノ酸残基がP. gingivalis線毛との結合に重要な役割を果たしていることが推測された。歯周病細菌が病原性を発揮するためには、口腔内に定着することが必要である。我々は、これまでに、有力な歯周病細菌Porphyromonas gingivalisが口腔内に定着する際に、初期デンタルバイオフィルム形成菌である口腔レンサ球菌表層に存在するGAPDHとの相互作用が重要な役割を果たし、この相互作用はP.gingivalisの線毛とStreptococcus oralis GAPDHのアミノ酸残基166-183に相当する領域との結合によることを示した。本研究では、まず種々の口腔細菌の菌体表層GAPDH活性を測定した。その結果、Actinomyces israelii, Actinomyces viscosusやAggregatibactor actinomycetemcomitansなどの口腔細菌に強い菌体表層GAPDH活性が認められた。GAPDHは非常によく保存されたタンパク質であるため、これらの口腔細菌の菌体表層に存在するGAPDHも口腔レンサ球菌GAPDHと同様の機序でP.gingivalis線毛と結合し、バイオフィルムの形成に関与している可能性が推測された。そこで、S. oralisGAPDHのアミノ酸配列166-183に相当するペプチドを合成し、上記の口腔細菌とP. gingicvalisとのバイオフィルム形成に及ぼす合成ペプチドの阻害効果を共焦点レーザー顕微鏡により検討した。その結果、合成ペプチドは、P. gingivalisと強い菌体表層GAPDH活性を有する口腔細菌とのバイオフィルム形成を阻害した。以上の結果より、口腔細菌の菌体表層に存在するGAPDHは、P. gingivalis線毛と結合することによりP. gingivalisの定着に広く関与しており、今回作製した合成ペプチドは歯周病細菌の定着阻害剤として応用できる可能性が示唆された。歯周病細菌が口腔内に定着するためには、初期デンタルバイオフィルム形成菌との相互作用が重要な役割を果たす。我々は、これまでに、歯周病細菌Porphyromonas gingivalisは種々の口腔細菌とバイオフィルムを形成し、それには口腔細菌の菌体表層に存在するglyceraldehyde-3-phosphate dehydrogenase (GAPDH)が関与していることを明らかにした。また、P.gingivalis線毛と相互作用する部位は、GAPDHのアミノ酸残基166-183に存在することを示し、これを基に作製したペプチドはP.gingivalisと種々の口腔細菌とのバイオフィルム形成を阻害することを報告した。本研究では、P.gingivalis線毛とヒトGAPDHの相互作用について解析した。

Western blotやBIAcoreによりヒト細胞GAPDHもP.gingivalis線毛と特異的に結合することがわかった。さらに、ヒトGAPDHにおけるP.gingivalis線毛結合領域を同定した結果、口腔細菌GAPDHとほぼ同じ領域に存在することがわかった。また、口腔細菌の菌体表層に存在するGAPDHは、ヒト基質タンパク質との結合にも関与している可能性があることが示唆された。さらに、Pull-downassayによりS.oralis GAPDFは線毛以外のP.gingivalis成分とも結合することが明らかとなった。本研究は、口腔細菌の菌体表層に存在するGPADHが口腔内への定着や宿主細胞との相互作用に重要な役割を果たしていることを明らかにしたものである。
教育研究病院に於ける情報学(臨床統計学・診療録管理を含む)のあり方の基礎的研究

最近10年間に、医学・医療の中の情報を扱う科学・技術の重要性が世界的に認められるようになり、米国やヨーロッパでは、医学の中に於けるその位置づけが真剣に討議されている。最近では、この分野は、Medical Infarmatics(医学・医療情報学)と呼ばれている。これは、基礎医学,臨床医学,社会医学,医学教育,医療行政など医学・医療の各分野において必要とされる情報を扱う基礎理論と技術を研究する学問領域である。こうした情報学は、実際の医療のなかでも不可欠となっており、特に教育研究病院においては、重要である。しかし、日本においては、情報技術の医学応用は進んでいるが、その基礎を為す医学情報学の研究は少ない。以上の状況を背景にして、本研究は、昭和59年度に行われた特定研究(1)「大学病院における医療情報処理のあり方に関する研究」(59127030研究代表者開原成允)のあとを受けて、「医学部学生教育における情報処理教育の在り方」及び、「医療情報処理部門の在り方」に焦点を絞って研究を行なった。研究成果の主要な結論は以下の通りである。医学部学生教育における情報処理教育の基本的考え方は、医学が急速に進歩する結果として、知識伝授型の教育は有効でなくなりつつあるという認識である。このため、医師は一生にわたって新しい医学知識を得続ける必要があり、医療情報学はこのための有効な手段となり得るのである。以上の考え方にたって具体的なカリキュラム案を提案した。大学病院における医療情報処理のあり方については、現在の大学医学部においては、情報処理を担当する部門が病院のサービス部門として位置づけられている点に問題がある。今後大学医学部における情報処理は、病院のサービス部門と教育研究が一体となった組織とするべきである。また、学術的な資料としての病歴保存の在り方についても提言した。
軸索変性の分子メカニズムの解明

コヒーシン複合体は染色体の接着に関わるタンパク質複合体で、ヒトではSmc1, Smc3, Rad21, Stag1/2という4つのサブユニットから構成されるリング状の構造を形成する。このリング状の構造の中に、細胞周期S期での複製により生じた姉妹染色分体を束ねて接着し(コヒージョン形成)、染色体を正確に分配するという、細胞の分裂・増殖に必須の役割を担っている。一方でコヒーシン複合体の構造的な特徴から、ゲノムをループ状に束ね、離れたエンハンサーを空間的にプロモーターの近傍に配置し、適切な相互作用を可能にすることで、遺伝子の転写を調節すると想定されている。中枢神経細胞を含む分化後の細胞では、上記の様な機構でコヒーシンが遺伝子発現調節に寄与するものと考えられているが、その証拠は示されていない。また、ヒトのコヒーシン関連遺伝子の変異により引き起こされる疾患であるCornelia de Lange Syndrome (CdLS)では、姉妹染色体分配に異常を呈さないにも拘らず、精神遅滞、四肢の形成異常、などの分化発生異常を伴うことが知られている。このことは、コヒーシンの染色体接着以外の機能、即ち遺伝子発現調節機能が細胞分化に重要であることを示唆している。我々は、コヒーシンの機能低下が中枢神経の発生・発達に及ぼす影響を明らかにするため、コヒーシンサブユニットの一つであるSmc3のコンディショナルノックアウトマウスを作成した。これまでに、Smc3ヘテロ欠損マウスでは、樹状突起の複雑化、スパインの形態異常が生じることが確認された。電子顕微鏡像からはポストシナプスの形態異常が観察された。コヒーシンの遺伝子発現調節機能が破綻したためにこれらの異常が生じたのか検証するため、ヘテロ欠損マウスの大脳皮質における遺伝子発現変動を調べた。現在、コヒーシンのターゲット遺伝子の同定を試みている。26年度が最終年度であるため、記入しない。このリングの中に、細胞周期S期での複製により生じた姉妹染色分体を束ねて接着し(コヒージョン形成)、染色体を正確に分配するという、細胞の分裂・増殖に必須の役割を担っている。Smc3ヘテロ欠損マウスでは、大脳皮質神経細胞の樹状突起の複雑化、スパインの形態異常が生じることが確認された。また、大脳皮質で興奮性後シナプスマーカーであるPSD-95の発現低下が確認され、電子顕微鏡像からはポストシナプスの形態異常が観察された。これらの異常は、コヒーシンの遺伝子発現調節機能が破綻したために生じたのか検証するため、RNA-seqを行い、ヘテロ欠損マウスの大脳皮質における遺伝子発現変化調べた。現在、経時的な遺伝子発現変動について、解析中である。

コヒーシンの遺伝子発現調節機能が破綻したためにこれらの異常が生じたのか検証するため、ヘテロ欠損マウスの大脳皮質における遺伝子発現変動を調べた。現在、コヒーシンのターゲット遺伝子の同定を試みている。26年度が最終年度であるため、記入しない。コヒーシンサブユニットの一つであるSmc3のコンディショナルノックアウトマウスを作成し、その表現系を明らかにしている。現在は責任遺伝子の解析まで進んでおり、当初の計画通りに順調に進んでいると考える。
非磁性アモルファス合金のホール効果

我々は既に単純金属からなる非磁性アモルファス合金のホール係数を系統的に測定し,ホール係数は負で,温度による変化が殆どなく,自由電子モデルがよく成立つことを示した.一方, Zrと3d遷移金属から成る非磁性アモルファス合金系においては, Zrのある組成範囲で正のホール係数を示す.結晶金属のようなイオンの周期ポテンシャルが存在しないアモルファス合金において,ホール係数が何故正になるかが問題であり,いくつかの理論的考察がなされている.この研究では, Ni-Zrに3d遷移金属Ti, V, Cr, Mn, Fe, Co, NiおよびCu, Alをそれぞれ添加した三元素とCu_<50>Zr_<50>のZrの一部分をAl, Ga, Inで置換した三元系アモルファス合金を液体急冷法およびフラッシュ蒸着法によって作製し, 77K300Kにおいてホール係数を測定した.また,同じ試料について熱電能,磁化率,比抵抗,低温比熱およびUPSの測定を行ない,正のホール係数について提出されたいくつかのモデルについて検討した.その結果,1.Ni_<33>Zr_67に3d遷移金属を15%添加したアモルファス合金のホ-ル係数は、第三元素の3d電子数によって系統的に変化する。ホ-ル比抵抗は直線的な磁場依存を示し、ス-パ-パラマグネティッククラスタの存在は認められない。UPSの測定結果によれば、ホ-ル係数の符号は3d遷移金属の状態密度とフェルミレベルの位置に密接な関係がある。2.ハリスの指摘するような熱電能とホール係数の符号に相関はない.3.正のホール係数の原因について, S-d混成効果により生ずるSpバンド電子のS字型分散曲線によるとするホーソン・モーガンの理論は最も支持できるが,ホール係数が符号を変える組成,つまり群速度が0になる組成近傍で比抵抗の増大が存在しないことや, S-d混成の効果がZr濃度の減少とともに単に減少するとは言えないなど,問題点のあることが明らかになった.我々は既に単純金属からなる非磁性アモルファス合金のホール係数を系統的に測定し,ホール係数は負で,温度による変化が殆どなく,自由電子モデルがよく成立つことを示した.一方, Zrと3d遷移金属から成る非磁性アモルファス合金系においては, Zrのある組成範囲で正のホール係数を示す.結晶金属のようなイオンの周期ポテンシャルが存在しないアモルファス合金において,ホール係数が何故正になるかが問題であり,いくつかの理論的考察がなされている.この研究では, Ni-Zrに3d遷移金属Ti, V, Cr, Mn, Fe, Co, NiおよびCu, Alをそれぞれ添加した三元素とCu_<50>Zr_<50>のZrの一部分をAl, Ga, Inで置換した三元系アモルファス合金を液体急冷法およびフラッシュ蒸着法によって作製し, 77K300Kにおいてホール係数を測定した.また,同じ試料について熱電能,磁化率,比抵抗,低温比熱およびUPSの測定を行ない,正のホール係数について提出されたいくつかのモデルについて検討した.その結果,1.Ni_<33>Zr_67に3d遷移金属を15%添加したアモルファス合金のホ-ル係数は、第三元素の3d電子数によって系統的に変化する。2.ハリスの指摘するような熱電能とホール係数の符号に相関はない.3.正のホール係数の原因について, S-d混成効果により生ずるSpバンド電子のS字型分散曲線によるとするホーソン・モーガンの理論は最も支持できるが,ホール係数が符号を変える組成,つまり群速度が0になる組成近傍で比抵抗の増大が存在しないことや, S-d混成の効果がZr濃度の減少とともに単に減少するとは言えないなど,問題点のあることが明らかになった.
カスパーゼ14発現増強を介した皮膚保湿改善機構の開発

本研究ではスフィンゴイド塩基を介した皮膚保湿機能改善のしくみを明らかにすることを目指した。まず、角化細胞に種々のスフィンゴイド塩基を作用させたところ、皮膚保湿に関与する酵素、カスパーゼ14の発現を増強させることが可能であった。このカスパーゼ14発現増強は、MAPキナーゼの一種であるJNKやp38のリン酸化亢進が関与していることが示唆された。また、スフィンゴイド塩基の塗布により、カスパーゼ14発現増強を介し皮膚保湿機能を向上できうることをin vivoにおいても明らかにできた。本申請課題では「カスパーゼ14発現増強を介した皮膚保湿改善機構の開発」と題して、カスパーゼ14発現増強を介して皮膚の保湿機能の衰えを予防および/または改善することを可能にすべく、まず、カスパーゼ14発現増強作用を有するスフィンゴイド塩基の特定を行った後、有意にカスパーゼ14発現増強を起こしたスフィンゴイド塩基を用いて、スフィンゴイド塩基のカスパーゼ14発現増強機構の解明を行うことで、スフィンゴイド塩基を介した皮膚保湿機能改善のしくみを明らかにすることを目指している。初年度はカスパーゼ14発現増強作用を有するスフィンゴイド塩基の特定を試みた。角化細胞のモデルとして、ヒト角化細胞株HaCaTを用いた。まず、本研究はスフィンゴイド塩基としてセラミド、スフィンゴシン、スフィンガニン、フィトスフィンゴシンなどを用い、HaCaT細胞に作用させ、細胞傷害アッセイの一種であるMTT法にて細胞傷害性を有さない(生存率を低下させない)作用濃度を決定した。ついで、細胞傷害性を有さない濃度で各種スフィンゴイド塩基をHaCaT細胞に作用させた後、カスパーゼ14のmRNA発現、タンパク質の発現をリアルタイムRT-PCR法やウェスタンブロット法で解析した。この結果、今回用いたすべてのスフィンゴイド塩基をHaCaT細胞に作用させた際に、細胞に傷害を与えることなくカスパーゼ14のmRNA増強、タンパク質増強が引き起こされることが明らかになった。すなわち、初年度の重要な研究成果は種々のスフィンゴイド塩基にはカスパーゼ14の発現をmRNAレベルから増強させることが可能であることを明らかにしたことである。初年度にて種々のスフィンゴイド塩基にはカスパーゼ14の発現をmRNAレベルから増強させることが可能であることを明らかにしたため、本年度はスフィンゴイド塩基の発現増強シグナル伝達機構について検討した。その結果、スフィンゴイド塩基を作用させるとMAPキナーゼの一種であるJNKやp38のリン酸化が上昇し、これらの上昇を抑制させるとスフィンゴイド塩基によるカスパーゼ14の発現上昇が抑えられたことから、スフィンゴイド塩基によるカスパーゼ14の発現にはMAPキナーゼが関与していることが示唆された。また、スフィンゴイド塩基をマウス皮膚に塗布したところ、濃度依存的にマウス皮膚のカスパーゼ14の発現が増強した。スフィンゴイド塩基の塗布により、皮膚保湿機能を向上できうることをin vivoにおいて明らかにできた。研究はほぼ計画通りに進んでおり、初年度は種々のスフィンゴイド塩基にカスパーゼ14の発現をmRNAレベルから増強させることを明らかにすることができた。現在はこの成果を学術論文化するためにカスパーゼ14の増強機構について解明を行っている。生化学初年度に目的であったカスパーゼ14発現増強作用を有するスフィンゴイド塩基の特定を実現できたので次年度は用いた種々のスフィンゴイド塩基の中で一番細胞傷害性が低いスフィンゴイド塩基がどのようにカスパーゼ14発現増強を引き起こしているのか検討し、スフィンゴイド塩基によるカスパーゼ14発現向上作用機構を明らかにしたい。また、スフィンゴイド塩基を実験動物に塗布することで皮膚保湿能が上昇するかどうかを検討することで、実際にスフィンゴイド塩基が皮膚の保湿に関与するかどうかを明らかにしたい。
格子ボルツマン法を用いたマイクロ流路内における粘弾性固体の挙動解析

粘弾性固体を含む二相系格子ボルツマン法を構築した。本手法を用いて、せん断流れ場における固体の挙動について数値シミュレーションを行い、得られたせん断速度と固体の変形度の関係は既存の計算結果とよく一致することがわかった。また、膜のtank-treading運動が再現されることを確認し、本手法の妥当性が示された。次に、微小流路内を流れる固体の挙動を調べ、固体は変形能の違いによってその平衡位置が管軸あるいは管壁と管軸との間に現れることがわかった。さらに、粘弾性膜の内部流体と外部流体の粘度比が、流路内を流れる固体の挙動に与える影響について調べた。粘弾性皮膜部分の二次元物理モデルに関して,既存のモデルでは膜の伸縮によって蓄えられる弾性エネルギのみを考慮していたが,表面積変化や体積変化も考慮した全弾性エネルギを導入し,各質点に作用する弾性力を仮想仕事の原理によって求める形に改良した.また,赤血球のような粘弾性皮構造を有する物体の運動を解析するために,本手法を三次元モデルに拡張しプログラムの構築を行った.さらに,その物理モデルを二相系格子ボルツマン法(以下LBMと呼ぶ)に組み込んだ.得られた手法の妥当性を確認するために,チャネル内における単純せん断流れの計算を行い他の研究例と比較した結果,良好な結果が得られた.このことから,導入した膜の物理モデルの有効性とマイクロスケールの混相流問題への本手法の有効性が示された.次に,変形やせん断ひずみを考慮に入れた粘弾性体に対して,種々の形状(例えば球,楕円体,双凹面形状など)の物理モデルを構築し,それらを二相系LBMと融合させた.また,固液混相流解析に必要な境界条件についての検討も行った.これらの基礎的な検討は,毛細血管に代表されるようなマイクロスケールの複雑な流路をもつ三次元解析にとって非常に有意義な内容の研究であり,重要性はきわめて高い.最後に,上記で開発された三次元計算のためのプログラムを並列計算用コードに改良した.しかしながら,最適なパラメータチューニングについてはまだ不十分であり,これについては平成22年度の課題としたい.以上のことから,平成21年度に実施された研究成果により,最終目標である赤血球を含む毛細血管内流れの混相流シミュレーションへの基礎が確立されたと言える.平成21年度に構築した三次元計算用のプログラムを用いて,種々の物理パラメータに対する数値シミュレーションを実施した.まず,せん断流れ場における単一固体の挙動を計算し,固体の変形度ならびに傾き角などの物理量に対して,既存の実験データと比較したところ,特に平衡状態における固体の変形度が実験結果と良好に一致した.また,弾性係数を増加させることにより固体の変形能を低下させ,せん断力を付加すると,Fischerら(1978)によって報告された膜が回転するtank-treading運動と同様の挙動を示した.次に,マイクロチャネルを想定した平行平板間を流れる固体の挙動を調べた.その結果,変形能の高い固体は変形を伴いながら中心軸方向に移動し,軸付近を流れ続ける軸集中を示した.これに対し,変形能が低い固体は,初期位置にかかわらず,平板と中心軸との間の平衡位置を流れるSegre-Silberberg効果と同様の現象を示した.また,正方形ダクト内を流れる固体の挙動を調べた.その結果,初期に固体の重心を管軸上に配置したケースでは,固体は軸対称のパラシュート形状に変形し,管軸上を流れる様子が見られた.一方,初期時刻において固体の重心を管軸からオフセットして配置したケースでは,固体は上下に非対称なスリッパ形状に変形し,キャタピラのように回転するtank-treading運動を示しながら流れる結果が得られた.上記で得られた成果は他の研究例でも報告されているが,本研究の特長は,Maxwellモデルという非常に簡素な粘弾性モデルを既存の二相系格子ボルツマン法に組み込むことによって,流体中の固体が様々な形状に変形する複雑な現象をとらえることができる点にある.よって,本研究の成果は,マイクロ流路内における粘弾性固体の複雑流動現象の解明へ大きな意義がある.
排除に抗する高校の形成に関する質的実証研究

本年度の研究では、中学校までつながりを選択してきた障害児たちとの関わりのあった中学校教員と、障害児の進学の選択肢になりうる高校教員の聞き取りから、学力とつながりの取捨選択をめぐって、障害児と健常児がそれぞれいかなる進路選択を迫られていくのかについて明らかにしてきた。点数の取れない障害児は、小学校段階で障害児教育の能力別トラックに入らなかったとしても、高校レベルでは多くの場合、当事者の意思や選択にかかわらず、つながりを捨て、つながりを通して得られた潜在能力も捨てざるを得ない結果となっていた。一方、点数さえ取れれば、障害があっても高校のトラッキングにおいて上位に食い込むことが可能であった。健常児の場合は、通常学力を元に受験しトラックが決まってくるが、障害のある仲間など社会的に排除されやすい仲間とつながるために、つながりを選択する運動が生起したケースがあった。しかし、目的が障害のある子どもとつながることであったにも関わらず、結果としては障害のある仲間だけがつながる選択肢を剥奪されていた。障害のある子どもの場合、通常は小学校段階から別のトラックに配分されるために、高校レベルで生起する一般教育の学力トラックとの関連に言及した先行研究は、筆者の調査ではほとんど見られない。しかしながら、同じ社会で共生していくためには、早期から障害児がつながりを絶たれ、別のトラックで一生を終えることは望ましいことではない。高校以上の進路をめぐるトラッキングの現実と、障害児の置かれた現実を明らかにすることによって、共生に向けての示唆が得られるはずである。調査校3校のうち2校について、聞き取りを予定していた関係者の病気・多忙・学校側の都合等により、予定していた調査が実施できなかった。今後は、現在の教育改革や時代の変化に対応しようとする3校の取り組みを見ることによって、今後どこへ向かおうとしているのかを明らかにしていきたい。また聞き取りのできていないいくつかの項目について補足的調査を行っていく。
電解生成超活性ダイアニオン有機分子の分子化合物生成能に関する研究

非水溶媒中の電極過程で生成するpi電子系ダイアニオンは、電子移動のみによって一次的に生成する超活性種であり、母体化合物に比べて著しく強い電子供与体となり得る。この特殊電子状態であるpi電子系ダイアニオンのn-sigma型分子間電荷移動相互作用能を解明した。先ず、電極過程で生成する超活性種と他の分子との相互作用を解明するための解析法(錯体生成定数の評価法)を開発し、その方法によりp-キノン類ダイアニオンとメタノールとの水素結合錯体生成定数を評価した。さらに、この生成定数の温度変化から、結合エネルギー等と熱力学的諸量を算出し、この水素結合(n-sigma型分子間電荷移動相互作用)が弱い共有結合に匹敵するほどの強い相互作用であることが明らかとなった。また、この実験事実を理論的に解明するため、p-ベンゾキノンとそのpi電子系ダイアニオン及びそれらの水素結合錯体について、非経験的分子軌道計算を実行した。計算は4-31G基底関数を用い、ダイアニオン及び水素結合錯体についてはエネルギー勾配法による構造最適化計算も行った。その結果、p-キノンダイアニオンとメタノールとの水素結合は結合次数及び結合距離から弱い共有結合性が示唆され、実測の結合エネルギーや生成定数が大きいこと合理的に説明した。また、この水素結合生成の過程の軌道エネルギーの変化から、強力に活性化されたダイアニオンのn-軌道は水素結合生成によって著しく安定化されると同時にC=O部位の二重結合性が著しく損なわれ、piダイアニオンから新たなsigma結合生成を示唆する結果を得た。以上から、C=O部位を持つ共役系化合物のpiダイアニオンへのn-sigma相互作用(比較的大きな電荷移動を含む水素結合)が、C=O部位への顕著な結合次数の低下を引き起こし、この効果はproticな溶媒中や強烈なsigma電子受容体存在下でsigma結合生成に至るものと考えられる。
選択的分子拡散輸送を実現するナノスケール粒子の多機能化に関する研究

分析化学分野における最先端のマイクロTASの性能を飛躍的に向上させ,新たな機能を創製するためには,マイクロチャネル内の流体(液体,特に緩衝液)中に存在する分子及び分子クラスターを,選択的にコントロール可能とする技術が必要不可欠である.最終年度では,選択的コントロールを直接的に支配する壁面・緩衝液界面に形成されるイオン層,即ち,電気二重層の時空間構造の解明を目的として,ナノスケール流体計測技術の開発を行った.レーザ光をプリズムを用いて,マイクロチャネルを形成する石英ガラスに導入し,ガラス壁面内において全反射を繰り返すことにより,界面近傍に厚さ88ナノメートルのエバネッセント光を発生させる計測システムを確立した.緩衝液中には,プラスイオンを発生させる蛍光色素を混入し,イオン濃度に応じて界面近傍に形成される電気二重層厚さが変化することから,蛍光色素からの蛍光強度と電気二重層厚さとの関係式を密閉セルを用いて求めた.マイクロTASでは,薬品や緩衝液は電界によって駆動されることから,マイクロチャネル内では電気浸透流が支配的となる.本研究では,世界で初めて,電気浸透流が支配的な流れ場における,電気二重層厚さの時空間分布の計測を行い,イオンの挙動を明らかにした.本年度の研究成果により,緩衝液中のイオン挙動が実験的に明らかにされ,従来の電気二重層に関する理論の検証,または新たな理論構築が期待される.更に,マイクロTASにおける化学反応効率は,数桁向上することが期待され,次世代マイクロ熱流体デバイスの開発に直接寄与することが可能となる.次世代Lab-on-a-chipやMicro-TAS上に新たな機能を創製するために,マイクロチャネル内における流体(液体,特に緩衝液)中に存在する分子や分子クラスターを,ナノスケール粒子を用いて選択的拡散輸送を実現するシステム構築に向けて,今年度は基礎的な実験的研究を行った.マイクロチャネルにおける流体の非定常現象解明のための局所空間粒子平均法(SAT-PTV),時系列二次元温度計測手法,そして電気浸透流三次元速度計測手法の確立を行った.更にマイクロチャネル内における数種類の緩衝液による反応界面における熱流動現象解明のための光学的システムの構築を行った.反応界面における熱流体の速度及び温度計測のために,本研究ではかご化染料(Dextran, DMNB-caged fluorescein,10,000MW, anionic)を用いた.かごを取り外すのに紫外光を,そして蛍光発光させるのに励起光を必要とするため,2種類のレーザ光源を装着した光学計測装置を開発した.この装置により,純水と油(オレイン酸)を用いた実験を行い,界面での現象解明を行った.更に,二流体の混合促進に関する実験的研究を行った.従来は,マイクロチャネル壁面にMEMSにより微細加工を施し,流動現象を制御し,混合促進を試みていたが,これでは一つの微細加工に対して一つの機能しか実現できない.そこで本研究では,マイクロチャネルにおける流動構造に着目し,流体に外力,具体的には交番電界を印加することにより,混合促進を試みた.交番電界の電界強度を増加するに従い,液液界面長さが増加したが,これは静圧駆動流と発生した電気浸透流との間に速度差が生じることにより,下流域での界面が増加することが明らかとなった.分析化学分野における最先端のマイクロTASの性能を飛躍的に向上させ,新たな機能を創製するためには,マイクロチャネル内の流体(液体,特に緩衝液)中に存在する分子及び分子クラスターを,選択的にコントロール可能とする技術が必要不可欠である.今年度は,現在まで不可能とされてきた物理量のセンシング,および選択的コントロール技術の開発研究を行った.マイクロチャネルにおいては,壁面近傍に形成される電気二重層が,熱流動現象を支配する.電気二重層の形成および過渡特性を定量的に評価するには,壁面ゼータ電位を時系列で計測する必要がある.そこで本研究では,マイクロ粒子画像流速計(マイクロPIV)を用いて,壁面ゼータ電位の時系列計測を行った.密閉セルを用いることによるサブミクロン粒子電気泳動移動度計測,マイクロチャネル内電気浸透流三次元速度計測,そしてゼータ電位時系列計測を可能とするシステム構築を行った.緩衝液中に存在するナノスケール粒子を選択的に分離可能とする制御技術の開発も行った.緩衝液の導電率比をコントロールすることにより,マイクロチャネル内に導電率勾配を発生させ,電気浸透流および粒子の電気泳動を電界を用いて制御することにより,サブミクロン粒子をマイクロチャネル下流域において,所望の場所で分離を可能とした.本年度の結果により,マイクロスケール熱流動センシング,マイクロスケール熱流動現象解明,そしてマイクロスケール熱流動コントロールが可能となり,マイクロチャネルにおける選択的分子拡散輸送システム構築の基盤がほぼ完成したと云える。分析化学分野における最先端のマイクロTASの性能を飛躍的に向上させ,新たな機能を創製するためには,マイクロチャネル内の流体(液体,特に緩衝液)中に存在する分子及び分子クラスターを,選択的にコントロール可能とする技術が必要不可欠である.最終年度では,選択的コントロールを直接的に支配する壁面・緩衝液界面に形成されるイオン層,即ち,電気二重層の時空間構造の解明を目的として,ナノスケール流体計測技術の開発を行った.レーザ光をプリズムを用いて,マイクロチャネルを形成する石英ガラスに導入し,ガラス壁面内において全反射を繰り返すことにより,界面近傍に厚さ88ナノメートルのエバネッセント光を発生させる計測システムを確立した.

緩衝液中には,プラスイオンを発生させる蛍光色素を混入し,イオン濃度に応じて界面近傍に形成される電気二重層厚さが変化することから,蛍光色素からの蛍光強度と電気二重層厚さとの関係式を密閉セルを用いて求めた.マイクロTASでは,薬品や緩衝液は電界によって駆動されることから,マイクロチャネル内では電気浸透流が支配的となる.本研究では,世界で初めて,電気浸透流が支配的な流れ場における,電気二重層厚さの時空間分布の計測を行い,イオンの挙動を明らかにした.本年度の研究成果により,緩衝液中のイオン挙動が実験的に明らかにされ,従来の電気二重層に関する理論の検証,または新たな理論構築が期待される.更に,マイクロTASにおける化学反応効率は,数桁向上することが期待され,次世代マイクロ熱流体デバイスの開発に直接寄与することが可能となる.
糸状菌における分生子を介した新たな菌類ウイルス伝搬様式

本研究の出発点となった変異菌W1032BF株は、分生子を形成しながら生育する。これは、その他の白紋羽病菌においては観察されない現象であった。白紋羽病菌は通常、分生子を形成することなく菌糸を培地上に伸展させる。本研究では、この変異菌W1032BF株の特徴付けを進めることにある。変異菌と多様な組み合わせで対峙培養を行った際に、特定の組み合わせにおいて、変異菌に相手側の菌糸が巻き付く現象が観察された。この現象を詳細に観察した結果、変異菌は接触時に菌糸直径が大きくなり、相手側菌糸は小さくなる事が判明し、その結果巻き付く現象が引き起こされていることが明らかとされた。また、変異菌同士を対峙培養した際には分生子の形成が抑制されることが明らかとされた。この結果は、変異菌が和合性組み合わせにおける対峙培養においてウイルス伝搬効率が野生株よりも低かった原因を説明できるものであり、分生子を介したウイルス伝搬機構の存在を補強するデータとなった。さらに、変異菌とその親系統菌株を用いた全ゲノム解析およびRNA-seq解析を行い、変異部位および発現変動した遺伝子の特徴付けを進めることができた。これに加えて、分生子形成に着目し、Aspergillus等において報告のある分生子形成遺伝子の発現変動について、real time RT-PCR解析を行ったところ、変異菌株において発現変動の認められる遺伝子を見出すことができた。白紋羽病菌はクワ枝上で生育させ、近紫外光を照射することにより分生子を形成することが知られていることより、野生株をGFP標識した菌株を用いて近紫外光照射を行い、人為的に分生子を調製した。この分生子懸濁液をGFP非標識菌株に投与し、蛍光顕微鏡観察を行ったところ、W1032BF株と同様に分生子と菌糸が融合し、細胞質にあるGFPが相手側菌株へと伝搬されることを確認した。このことより、菌類ウイルス伝搬能力はW1032BF株固有の能力ではなく、分生子を介することで白紋羽病菌に広く認められる現象であることが明らかとされた。また、W1032BF株の特徴付けを進めるために、細胞内の核の局在様式についてDAPI染色/カルコフラワー染色を行うことにより単位細胞あたりの核数を調査した。その結果、従来報告されているよりも多核状態であることが明らかとされた。しかし、この結果は、野生菌株においても同様の結果であった。白紋羽病菌における核保有数についての解釈は、今後詳細に検討する必要があるが、少なくとも核数の違いが変異菌株の性質を著している訳では無い事が明らかとされた。さらに、W1032BF株の特徴づけを行うために、ゲノムDNAおよびmRNAを抽出し、次世代シーケンサー解析によって、全ゲノム情報およびRNA-seq情報を得た。次年度より野生株の情報と比較解析を行い、変異菌の特徴を反映している遺伝子の同定を試みる予定である。変異菌W1032BF株における特徴付けを進めることができた。核の存在様式に関しては、既報より1細胞あたり2核程度存在するものと考えられてきたが、今回の計測からは1細胞あたり4個存在している結果となった。核数の違いによって遺伝子発現が大規模に変動することも考えられたが、野生株においてもほぼ同数の結果となった。以上より、核数が変異菌の表現型に影響している訳ではないことが明らかとされた。また、変異菌のウイルス伝搬能力は特別なものであるのかどうかを検証するために、野生株についても人工的に分生子を形成させ、細胞内容物が伝搬されるかどうかを検証した。その結果、野生株由来の分生子を用いても異なる菌株の菌糸と細胞融合し、細胞内容物が移行するのを確認した。この結果は、分生子を形成する能力そのものが、菌類ウイルスの移行能力に直結していることを意味しており、今回の発見は普遍性の高い現象であることを明らかとした。変異菌の原因遺伝子を明らかとするために、次世代シーケンサーを用いた全ゲノム解析、RNA-seq解析を行う基礎データが整った。次年度より野生株と変異株との比較解析を行い、原因遺伝子の特定を進めて行く予定である。

この結果は、変異菌が和合性組み合わせにおける対峙培養においてウイルス伝搬効率が野生株よりも低かった原因を説明できるものであり、分生子を介したウイルス伝搬機構の存在を補強するデータとなった。さらに、変異菌とその親系統菌株を用いた全ゲノム解析およびRNA-seq解析を行い、変異部位および発現変動した遺伝子の特徴付けを進めることができた。これに加えて、分生子形成に着目し、Aspergillus等において報告のある分生子形成遺伝子の発現変動について、real time RT-PCR解析を行ったところ、変異菌株において発現変動の認められる遺伝子を見出すことができた。昨年度までに整った、野生株および変異株の全ゲノム情報およびRNA-seq情報をin silico解析を行い、表現型と関連する原因遺伝子の特定を進める。絞り込まれた候補遺伝子については、リアルタイムRT-PCR等を行うことにより、再現性の確認を行う。変異株の特徴として、培地で生育する過程においても分生子を形成する点が挙げられる。そこで、分生子形成に関わる遺伝子に着目する。糸状菌における分生子形成機構については、多様な菌種において解析が進められているが、白紋羽病菌における知見は少ない。例えば、アカパンカビ、アスペルギルス菌やいもち病菌などの分生子形成機構と比較し、どの経路までが共通していて、特異的な経路はどの菌種に近いものなのか、明らかとする。さらに、これら発現変動する遺伝子については、野生株において近紫外光照射した際に分生子が形成される条件で発現変動する遺伝子と共通しているのかどうか明らかとする。これら過程によって絞り込まれた原因遺伝子については、機能破壊実験を試み、変異菌を再現できるかどうか確認する。また、分生子が異なる菌株の菌糸と融合する場面について、顕微鏡観察を実施する。
３．１１東北大地震の誘発地震頻発地域での微小地磁気変化の超高感度計測による観測

本研究代表者は、地震断層運動時に微小磁気変化が発生することを2008年岩手宮城内陸地震で、国内外で初めて明らかにした。これは地震現象と電磁気現象が明確に関連していることを示すが、この例だけでなくもっと観測例を増やす必要がある。そこで、微小磁気変化をより高感度で観測するために高温超電導SQUID磁力計を準備し、3.11東北大地震による誘発地震が頻発している福島県浜通りに設置した。その結果、2013年9月20日の地震は、マグニチュードが5.9と比較的大きく、また震央と観測点の距離が10km以内と非常に近かったため、地震断層運動時に発生する磁気変化信号をより明確に観測することに成功した。2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震により引き起こされていると考えられている誘発地震が、福島県いわき市において発生している。この地域では発生する地震の震源の場所がある程度限定されており、地震に伴う磁気変化を明確に観測できると考え、いわき市で地磁気の超高感度連続観測を前年度に引き続き行ってきた。その結果、(1)超高感度高温超電導SQUID磁力計(地磁気3成分観測)とオーバーハウザー磁力計(地磁気全磁力観測)との並行連続観測を行うことにより、それぞれの磁力計のクロスチェックを行い正確な地磁気観測ができていることを明らかにした。この際、細倉観測点および気象庁柿岡地磁気観測所の観測データとの比較も行っている。(2)SQUID磁力計の連続観測のためには液体窒素の補給が欠かせないが、研究分担者と協力して1ー2ケ月に一度液体窒素の補給を行った。また、SUID磁力計に異常が発生した時、その原因を早急に解析し、対処してきた。これにより、SQUID磁力計を2年以上にわたって連続して運用することができている。なお、2年以上にわたる高温超電導磁力計による地磁気の連続観測は国内外を通して初めてである。さらに、地震はいつ発生するか分からないため、磁力計が正常に動作しているか常時監視している必要があるが、25年度はこれを行うことができた。(3)2013年9月20日午前2時ころ(JST)にいわき観測点のごく近傍(震央が観測点から約8km)でM5.8の地震が発生した。この地震による地磁気変化が、地震発生時刻から地震波が観測点に到達する約2秒間に地磁気波形に明確な変化として記録されていた。これは、2008年岩手・宮城内陸地震の際に観測された地震発生時の磁気変化を裏づけるものであるが、今回は時間分解能および磁気分解能が1桁以上優れており、より明確に地震発生時に磁気変化が存在することを証明できた。発生した地震の震源がある程度限定されているこの地域における観測により、地震発生に伴う磁気変化を明確に示すことが出来ると考え、地磁気の超感度連続観測を継続して行っている。これまでのところ以下に示すような研究実績を積み重ねている。(1)全磁力の観測を行うためオーバーハウザー磁力計を導入し、連続観測を継続している。これにより、超高感度SQUID磁力計による3成分地磁気の値の妥当性を検証できる。(2)高温超電導SQUID磁力計による超高感度地磁気観測を継続している。連続観測のためには、液体窒素の補給が欠かせないため研究分担者と協力して1-2ヶ月に一度補給を行っている。また、磁力計に異常が発生した時にはその原因を早急に解析し、対処してきた。これにより、SQUID磁力計を1年間にわたりほぼ連続して運用することができている。なお、1年以上にわたる高温超電導SQUID磁力計による地磁気の連続観測は国内外を通じて初めてである。地震はいつ発生するか分からないため、磁力計(特にSQUID磁力計)が正常に動作しているかを常時監視している必要があり、24年度はこれを行うことが出来た。(3)これまでの細倉観測点(宮城県栗原市)での観測成果によると、観測点から10km以内でM3以上の地震が発生した場合、地磁気にこの地震による変化が記録されると推測されている。いわき観測点でも、地震発生によると思われる地磁気の変化が記録されているが、現在まで、残念ながら該当する地震は1-2個であり十分とはいえない。(4)いわき観測点での地磁気データと比較するために設置されている細倉観測点においても、いわき観測点での地磁気データに対応する地磁気データを得ることが出来ている。

平成24年度および25年度に引き続き、福島県いわき地磁気観測点において高温超電導SQUID磁力計およびオーバーハウザー磁力計による地磁気観測を平成26年度も欠測することなく継続して行った。観測を中断することなく行うため、各観測機器と観測システムの保守点検および液体窒素の補給を1ー2ヶ月おきに行った。残念ながら、今年度は平成25年9月20日に発生したようなマグニチュードM6クラスの内陸型の大きな地震が観測点の10km以内で発生しなかったため、地震断層運動に伴う明確な磁気変化は観測できなかった。M4クラスの地震は時々発生しており、わずかな磁気変化があるように見える場合もあったが、明確な磁気の変化とは断定できなかった。しかし、このことは逆に言えば観測点と震源距離までの距離が近いにもかかわらず、Mの小さな地震では磁気変化が検出されないということを示しており、観測の精度が高いことを示している。観測点からかなり離れた福島県沖では時々海溝型の地震が発生しているが、観測点と震源の距離が数10kmと離れているにもかかわらず、Mが5ー6の地震の場合、磁気変化がわずかに認められる場合がある。この変化が実際発生しているとした場合、震源までの距離が遠く、震源の深さも50km前後と深いため、この場合の磁気変化発生のメカニズムは内陸型とは異なる可能性が考えられる。このような海溝型地震での磁気変化の観測例がもし多数得られた場合、磁気変化の発生機構など今後の研究課題として非常に興味深いことが指摘できる。本研究のような対象となる地震の発生時刻、大きさおよび場所が予測できないような観測を行うためには、地震の出来るだけ多く発生する場所を慎重に選び、非常に注意深くかつ粘りづよく観測を継続する意欲と行動力が極めて重要となる。地震電磁気学(1)いわき観測点において、高温超電導SQUID磁力計を2年以上連続して稼働させることにより、地磁気3成分の超高感度・高時間分解能な地磁気データを得ることに成功している。このような観測は国内外で初めてのことである。また、オーバーハウザー磁力計を1年以上連続して稼働させ、地磁気全磁力のデータを得ることにも成功している。(2)これら磁力計の観測波形を常時監視し、異常発生時にはすばやく対処をすることにより、連続観測が可能となっている。すなわち、研究分担者(福島高専:磯上准教授、首都大:大久保准教授)との連絡を密接に行うことにより、観測体制が強固に構築されている。これにより、地磁気信号や大地加速度信号などの長期連続観測が順調に進んでいる。(3)磁力計および加速度計による観測データを2年以上得ることに成功している。特に、2013年9月30日に発生した観測点近傍での大きな内陸地震の際に地震発生に伴う顕著な磁気変化の観測に成功している。この観測結果は本研究課題の目的とする地震発生に伴う磁気変化の存在を明確に証明するものであり、非常に重要な成果が得られたと考えられる。(4)研究目的の第一段階は達成できたと考えられるが、まだ十分な数の観測例が得られているとは考えられない。地震発生時の磁気変化の物理的解析のためには、さらに多くの観測例を取得する必要があり、観測を中断することなく継続することが重要である。(5)SQUID磁力計は、非常にまれではあるが不調が発生する場合がある。その原因を究明することにより、ほとんどの場合は解決している。しかし、依然として、一部のSQUID素子の不良と考えられる不調が発生しているが、現時点では観測を中断してまでもSQUID素子を交換する必要はないと考えている。
日本におけるヘミングウェイ文献解題研究

私はこの10年、「書誌:日本におけるヘミングウェイ研究」の作成を行ってきたが、平成19年度と20年度には科学研究費補助金(基盤研究(C))を取得し、その成果を、日本ヘミングウェイ協会編の学術誌『ヘミングウェイ研究』第9号と同10号に、それぞれ「書誌:日本におけるヘミングウェイ研究-2007」と「書誌:日本におけるヘミングウェイ研究-2008」を掲載した。これらを見ると、毎年いかに多くのヘミングウェイに関する論文やエッセイが日本に於いて書かれているかが一目瞭然に分かる。また、そればかりか、本書誌は作者の言葉を引いて、おおよその内容までをも推し量ることができるように工夫してあるので、今後、屋上屋を架するような論文の出てくることを防ぐことも出来ると信じる。私は日本ヘミングウェイ協会資料室長という立場から、送付されてくる論文に目を通している。しかし、驚くのはこうした論文に先行研究を踏まえていないものがいまだに存在するという事実である。斬新な研究論文を書くためにも、また、既成の論文に反論を企てるためにも先行研究に当たってみるということが学問の原点であることを忘れてしまった感さえある。私はこうした現状を見るにつけても、充実した書誌作成は急務であると考えた。そこで、まず、手始めに、本年度は平成19年にわが国で公表されたヘミングウェイ研究関連の文献を網羅的に当たり、書誌「日本におけるヘミングウェイ研究-2007」を完成させた。ところが、意外にも、目に触れにくいものに大学の紀要等に掲載された論文があった。私はこれを図書館等を歩き、実際現物に当たって確認した。ひとえに、各文献のおおよその内容までもが掴めるものにしたいという狙いがあったからにほかならない。常々、私は書誌に勝る学問研究の基本的情報源はないと考えている。したがって、今後も引き続き、この作成を手がけていくつもりだが、おそらく、この書誌が将来学生や研究者に及ぼす効果は計り知れないものがあると確信している。ヘミングウェイ研究の最先端を行くアメリカには優れた書誌がある。それを見れば一目瞭然に研究動向がわかる仕組みになっている。しかし、わが国には過去にそのような書誌はなく、じつは、これが今回その作成を行ってみようという着想に至ったそもそもの経緯である。私は学術誌『ヘミングウェイ研究』(日本ヘミングウェイ協会)の選考委員長という立場から、毎年送られてくる多くの論文に目を通している。しかし、時折、先行研究を踏まえていない論文に出くわし、愕然とすることがある。私はこの原因のひとつに書誌の未整理があると考えた。とはいっても、日本にこれまで全く書誌がなかったわけではない。高村勝治「ヘミングウェイ書誌」『ヘミングウェイ研究』(英宝社、1979年)はそのひとつの例である.しかし、なにぶん古い上に、執筆者とタイトルと雑誌名と発行年だけのデータでは、これから、ヘミングウェイに関する論文を書こうとする学生や研究者にとっては満足のいくものではないだろう。そこで、私は個々の論文やエッセイの内容までもが少しでも掴める、書誌の作成に取りかかった次第なのだ。日本のヘミングウェイ研究は1999年から2008年に至る10年間に頂点を迎えた。その書誌を今回ひとまずまとめて、公刊しようと決意している。もちろん、これまで通り、単年度ごとの「書誌:日本におけるヘミングウェイ研究」は今後も確実に継続して作成していくし、2008年も公刊した。書誌作成というのは地味な仕事ではあるが、誰かがどこかで絶対やらねばならない大切な仕事なのである。しかし、単なる文献の羅列なら、前述のごとく、あまり意味はない。この研究は各文献のおおよその内容までもが掴めるものにしたところに特徴があり、意義がある。
戦後日本文学における原爆の表象に関する研究

報告者は、長崎原爆の文学/表象に関して、二つの側面から資料調査と分析を行った。ひとつは、前年度から引き続き、非被爆者の作家たちが、原爆の事実と虚構を織り交ぜて小説を書くという方法に関するものである。具体的には、1「井上光晴『明日-一九四五年八月八日・長崎』における「再現」の方法」という論考を発表した。そこで明らかにしたことは、原爆投下前日を再現するという井上の試みが、同時代的な被災地復元運動の成果を取り込んでいること、引用された資料が小説の下敷きの意味に留まらず作品内で独自の機能を果たすことである。それを踏まえ、虚構の登場人物たちそれぞれの経歴を繰り返し描き、原爆で失われた無数の過去を物語の形で取り戻そうとする小説『明日』を、原爆の表象不可能性の問題に対する井上の真摯な応答として評価した。もうひとつは、被爆者自身による表現活動への注目であり、やはり前年度から調査を進めていた一九五〇年代の長崎原爆の表現である。それは、2「山田かんとサークル誌」としてまとめ、さらに資料編として3「長崎戦後サークル誌「芽だち」総目次」を作成した。長崎における戦後文化運動の一例としてサークル誌「芽だち」を取り上げ、先行資料をまとめた上で、詩人・批評家として活躍した山田かんの出発点に「芽だち」があること、長崎の被爆者・労働者による原爆表現・運動として資料性・重要性があること、長崎における他のサークルや以後の平和運動とのつながりを考える上で「芽だち」が重要な結節点であることなどを指摘した。2を補足する3の総目次は、記事情報の共有化によって今後の研究を促進するものとして意義があると考える。以上が本年度の主な研究成果である。報告者は、つかこうへい1、井上光晴2・3、小田実4らが描いた小説に、原爆の事実と虚構を織り交ぜる方法と、様々な差別問題とが共通して描かれる点に注目し、その意味を考察するため、小説発表前後の文献の収集・調査し、分析を行った。1は「二つの物語-つかこうへい『広島に原爆を落とす日』論」という論考がその成果である。従来の研究では朝鮮人が広島に原爆を落とす戯曲として読まれてきたつかの作品が、実際は日本人と朝鮮人の両親を待つ人物の物語であることを指摘し、そのような誤解が生じた原因を、戯曲から小説への書き換えによる主人公の設定の変化、ヒロインの設定変更などに見られる差別問題の前景化、戦後の朝鮮人被爆者に対する補償問題の点から論じている。2については、長崎の各図書館等に赴いて資料を収集・分析し、これを「井上光晴『地の群れ』と長崎「原爆スラム」」として発会発表した。小説で被爆者のスラム街が描かれる意味を問い、実際に長崎にあったスラム街をめぐる言説を参照することで、戦後長綺の復興のもうひとつの側面を照射していることを論じた。この報告での質疑応答を踏まえ、再考したものが、3の発表「井上光晴『地の群れ』における「被爆者部落」の問題」である。ここでは、作品に登場する三つの被差別空間の内閉性に注目し、互いが抱える差別問題が「みんなの問題」になり得るか否かを問う、現在的な問題を提起する小説として位置づけ、結末部の改稿の意味もその点から読み解くことができることを指摘した。4の「加害と被害-小田実『HIROSHIMA』論」は韓国で報告を行い、広く意見の交換を求めた。日本、アメリカ、朝鮮半島を舞台として様々な国籍の人物が結びつく小説は、在米被爆者や日系人捕虜收容所をめぐる同時代の記録・証言と同じ問題意識を共有していることを明らかにした。以上の四点が本年度の主な研究成果である。