hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中東紛争地域とその周辺国における女性保健医療専門職の役割とその育成

研究目的は、中東紛争地域における女性保健医療専門職の役割と必要性を調査・分析し、周辺国で女性の人材を養成する意義と可能性について検討することである。中東では、女性に対する医療には女性医療従事者が必要とされることがある。紛争地域への直接介入が困難な場合、周辺国での人材養成は有効と考えられるが、当事国に受け入れられるか、女性を国外に招聘できるか等の問題点もある。パレスチナ、イラク、エジプト、ヨルダンを対象に、紛争の影響、社会活動上のジェンダー格差、女性保健医療専門職の役割と必要性等について、文献資料の分析と現地調査に基づいて検討した。パレスチナの状況は不安定で、移動制限のため、保健医療分野でも患者搬送や人材活用等に困難が生じている。基本的医療や教育の水準は高く、優秀な人材も多いが、看護師・専門医等の養成が必要である。イラクの医師の約60%は女性で、女性医師の多い産婦人科等に従事しており、差別を感じることなく仕事を続けるのに意欲的であった。他方、社会的偏見のため女性看護師は10%程度と少ない。また、最近になって、男性医療従事者による女性の診療を禁じた地域もあった。エジプトの関係者は、周辺国の人材養成に意欲的で、中東諸国のみならず、スーダン、ソマリア等、アフリカのイスラム諸国を対象とした研修にも実績があった。ヨルダンは医療水準が高く専門医研修認定機関もあるが、他方、人口が少なく症例が少ない、高度医療が氾濫している、ヨルダン人看護師が国外流出している等の問題点があった。どちらも、アラブ諸国共通の医師資格がある、言語や文化を共有する、親族の家での滞在や家族の同伴が可能である、比較的自由な社会環境で情報が得やすい等の利点が認められた。本研究により、紛争国の女性人材を周辺国で育成することの意義が確認された。今後、対象をアフリカ諸国にも広げ、エジプトの大学等との国際共同研究を計画している。
非定常スペクトル解析法のマイクロ波反射計におけるデータ解析への適用

プラズマの密度分布測定法としてマイクロ波やミリ波帯の電磁波を使う反射計が再び注目されている。そのシステムにおいては掃引信号の周波数弁別能力で分解能が決まる。従来はこの部分にマイクロ波帯のフィルタバンクが用いられてきた。しかし、フィルタの数や特性(Q)に限界があり高い空間分解能は期待できなかった。そこで、この周波数分離の部分に時間・周波数分解能を持つ非定常スペクトル解析法を用いることを試みた。定常スペクトル解析法である「高速フーリエ変換法(FFT)」「最大エントロピー法(MEM)」、非定常スペクトル解析法である「ウィグナー分布」・「ウェーブレット変換」を用い、同一条件でそれら解析法の得失を比較・検討できるシミュレーションプログラムを製作・完成させ、実際の条件で比較を行った。その結果、高い時間・周波数分解能の特性からウィグナー分布が最も期待が持たれることが明らかになったが、反面、クロス項成分と呼ばれる偽のピークが発生する問題があり、それを何とかしないと実用にならないこともわかった。そこで、さらにウィグナー分布のクロス項成分抑制法について検討を行い、分解能悪化を伴うことなくクロス項成分を抑制・除去する手法を新たに考案した。これは、一般的に適用可能なアルゴリズムではないが、ブロードなスペクトルではない複数の成分を持つ線スペクトルの場合に適用可能なアルゴリズムである。これを反射計のシミュレーションのウィグナー分布を用いたデータ解析に適用し、大幅に精度が改善される事を示した。又、単にシミュレーションばかりではなく、実際にマイクロ波帯のFM反射計を製作しそれを用いて実験を行い、実際の実験データのデータ解析にも適用可能であることを示すと同時にその有効性を確認した。以上の成果を、プラズマ・核融合学会、電気学会等で報告した。又、非定常スペクトル解析法をデータ解析に適用した例をいくつか論文として発表した。反射計での実験結果やクロス項抑制法についても、学会誌に投稿中である。定常スペクトル解析法である「高速フーリエ変換法(FFT)」・「最大エントロピー法(MEM)」、非定常スペクトル解析法である「ウィグナー分布」・「ウェーブレット変換」を用い、同一条件でそれら解析法の得失を比較・検討できるシミュレーションプログラムを製作・完成させた。標準的な二乗分布と、コアプラズマと周辺プラズマを模擬し途中に密度の不連続点がある分布の二つのプラズマ密度分布に適用し、二乗分布の場合はどのスペクトル解析法を用いても密度の再構成が可能であるが、途中に不連続がある密度分布の場合は非定常スペクトル解析法を用いないと精度が大きく落ちることがわかった。又、予め計算前に設定することが必要とされるパラメータも、定常スペクトル解析法の場合は極狭い範囲でしか精度が上がらないのに対し、非定常スペクトル解析法の場合は比較的鈍感で許容範囲が広いことが明らかとなった。しかし、ウィグナー分布の場合は偽のピークを発生させるクロス項の影響の抑制を行わないと実用にならないことも確認され、クロス項抑制法の適用も試みた。又、非定常スペクトル解析法をプラズマ実験のデータ解析に適用した例をいくつか論文として発表した。

プラズマの密度分布測定法としてマイクロ波やミリ波帯の電磁波を使う反射計が再び注目されている。そのシステムにおいては掃引信号の周波数弁別能力で分解能が決まる。従来はこの部分にマイクロ波帯のフィルタバンクが用いられてきた。しかし、フィルタの数や特性(Q)に限界があり高い空間分解能は期待できなかった。そこで、この周波数分離の部分に時間・周波数分解能を持つ非定常スペクトル解析法を用いることを試みた。定常スペクトル解析法である「高速フーリエ変換法(FFT)」・「最大エントロピー法(MEM)」、非定常スペクトル解析法である「ウィグナー分布」・「ウェーブレット変換」を用い、同一条件でそれら解析法の得失を比較・検討できるシミュレーションプログラムを前年度までに製作・完成させ、実際の条件で比較を行った。その結果、高い時間・周波数分解能の特性からウィグナー分布が最も期待が持たれることが明らかになったが、反面、クロス項と呼ばれる偽のピークが発生する問題があり、それを何とかしないと実用にならないこともわかった。そこで、今年度は主にウィグナー分布のクロス項抑制法について検討を行い、分解能悪化を伴うことなくクロス項抑制・除去する手法を新たに考案した。これは、一般的に適用可能なアルゴリズムではないが、ブロードなスペクトルではない複数の成分を持つ線スペクトルの場合に適用可能なアルゴリズムである。これを反射計のシミュレーションのウィグナー分布を用いたデータ解析に適用し、大幅に精度が改善される事を示した。又、単にシミュレーションばかりではなく、実際にマイクロ波帯のFM反射計を製作しそれを用いて実験を行い、実際の実験データのデータ解析にも適用可能であることを示すと同時にその有効性を確認した。以上の成果を、プラズマ・核融合学会、電気学会等で報告した。又、非定常スペクトル解析法をデータ解析に適用した例をいくつか論文として発表した。反射計での実験結果やクロス項抑制法についても、学会誌に投稿中である。
発達障害発症予測医療のための人工知能による医用画像ビックデータ解析

2017年度に,脳形状位置合わせにより取得した各被験者の脳形状特徴ベクトルを用いて,EMアルゴリズムに基づく重み付き主成分分析により新生児脳時空間統計的形状モデルを構築した.構築結果から,時空間統計的形状モデルにより,複数の脳成長パターンを数値モデル化できることを明らかにした.しかし,構築したモデルの特徴ベクトルの各要素が,任意時点間で対応づいていない可能性があった.そこで,時系列フィルタを用いた任意時点間での特徴ベクトルの平滑化によりベクトル要素同士の対応づけを行う方法を構築した.構築手法では高精度な平滑化結果を得るために時系列方向に対してより密なデータが必要であり,実験実施時点での新生児被験者数(12名)では不十分であることが明らかになったため,収集済みの新生児被験者45名について脳領域自動抽出法を提案した.手動での脳MRI脳領域抽出には膨大な時間を要するため(1データ/日),上記の脳領域抽出済み被験者数不足解決のため,深層学習による新生児脳MRIセグメンテーション法を構築した.深層学習には医用画像セグメンテーションに広く用いられるU-netを改良したネットワークを使用し,学習データ不足(新生児脳MR画像12件)を補うためIXIデータセット(成人脳MR画像578件)を用いた転移学習を行った.転移学習により最終2層を再学習することで,領域の重複度合いを評価できるダイス係数が新生児脳学習データに対して0.902,検証データに対しては0.833の高い精度で脳領域を抽出できることを確認した.上記の研究成果を国際シンポジウム8th ISMHT,パーティクルフィルタ研究会で報告した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。学童期の発達障害の症状は,新生児期からの療育により低減できることが報告されており,さらには発症予防も期待されている.しかし,新生児に適用可能な超早期発達障害発症予測法は明らかでなく,積極的な療育は人的・費用的面から容易ではない.本研究では,新生児脳MR画像と学童期診断結果から構成される臨床画像ビッグデータを用いたPredictive Radiomics(大量な医用画像に基づく予測医療)による超早期発達障害発症予測法の確立をめざす.本研究では,臓器3次元形状をモデル化する統計的形状モデル(SSM)を時間軸に拡張した時空間統計的形状モデル(stSSM)を提案し,発達に伴う脳形状変形の大きい新生児期において,【形状特徴】脳の成長に起因しない脳形状変形,【画像特徴】テクスチャ等の器質的変化を用い,人工知能により学童期の発達障害発症有無・程度との関係を学習する医療画像ベースの予測法構築を目的とする.そこで本年度は,発達障害発症予測に用いる新生児脳stSSMを構築した.stSSMは複数被験者の脳形状ベクトルから重み付き主成分分析により構築されるが,各被験者脳形状ベクトルにその被験者の年齢に基づく重みを与えた重み付き主成分分析により構築したstSSMでは構築されたモデルに時間的な不連続性が見られた.そのため,時系列正則化項を導入した重み付き主成分分析によりstSSMを構築した.その結果,正則化項の導入により時系列方向に滑らかに変形するstSSMの構築に成功した.また構築したstSSMにより,成長に伴う脳形状変形が大きい群,小さい群,その中間の群が確認できた.平成29年度の研究計画は,脳形状正規化に基づく新生児脳形状特徴ベクトルの抽出,脳年齢に基づく時系列ガウス関数重みを用いた新生児脳統計的形状モデルの構築であり,同計画を実施した.新生児脳stSSMの構築に関して,EMアルゴリズムに基づく主成分分析(EM-PCA法)では特徴行列の現在のパラメータ上への投影による潜在変数の推定(Eステップ)と,推定された潜在変数を用いたパラメータの更新(Mステップ)を繰り返すが,同手法により構築したstSSMでは構築されたモデルに時間的な不連続性が見られたため,Mステップに時系列正則化項を導入した改良EM-PCA法を提案し,時系列情報を考慮した新生児脳stSSMを構築することに成功し,実験結果を論文にまとめ国内学会で発表した.また,本研究課題についての解説記事2件を執筆した.2017年度に,脳形状位置合わせにより取得した各被験者の脳形状特徴ベクトルを用いて,EMアルゴリズムに基づく重み付き主成分分析により新生児脳時空間統計的形状モデルを構築した.構築結果から,時空間統計的形状モデルにより,複数の脳成長パターンを数値モデル化できることを明らかにした.しかし,構築したモデルの特徴ベクトルの各要素が,任意時点間で対応づいていない可能性があった.

そこで,時系列フィルタを用いた任意時点間での特徴ベクトルの平滑化によりベクトル要素同士の対応づけを行う方法を構築した.構築手法では高精度な平滑化結果を得るために時系列方向に対してより密なデータが必要であり,実験実施時点での新生児被験者数(12名)では不十分であることが明らかになったため,収集済みの新生児被験者45名について脳領域自動抽出法を提案した.手動での脳MRI脳領域抽出には膨大な時間を要するため(1データ/日),上記の脳領域抽出済み被験者数不足解決のため,深層学習による新生児脳MRIセグメンテーション法を構築した.深層学習には医用画像セグメンテーションに広く用いられるU-netを改良したネットワークを使用し,学習データ不足(新生児脳MR画像12件)を補うためIXIデータセット(成人脳MR画像578件)を用いた転移学習を行った.転移学習により最終2層を再学習することで,領域の重複度合いを評価できるダイス係数が新生児脳学習データに対して0.902,検証データに対しては0.833の高い精度で脳領域を抽出できることを確認した.上記の研究成果を国際シンポジウム8th ISMHT,パーティクルフィルタ研究会で報告した.Predictive Radiomicsに基づく発達障害発症予測法を確立する.学童期において発達障害発症児と健常児では脳発達速度が有意に異なるため,発達障害発症児が新生児期においても未発症群と比較して脳形状が局所的に異なることが考えられる.そのため発達障害発症予測には,発達障害発症群・未発症群から群間で有意に形状が異なる領域を発見することが必要である.本年度に構築した新生児脳時空間統計的形状モデル(stSSM)により,任意時点での平均脳形状と脳形状の個人差を表現できる.さらに,現有の深層学習機を用いた深層学習で抽出した画像特徴量をstSSMに統合することで,新生児脳形状・画像特徴量stSSMを構築する.stSSMにより個人脳特徴は係数ベクトルとして得られるため,ある時点における発達障害発症群と発達障害未発症群の間の係数ベクトルの違いから、疾患による局所的脳形状・画像特徴量の違いが発見できる.また,成長に伴う係数ベクトルの変化から,成長による脳形状・画像特徴の変形を発見できると考えられるため,これらの係数ベクトルの時間変化から一般線形モデルや機械学習を用いた発達障害発症予測法を構築する.解析手法は現有設備(並列計算機)を用いて開発するが,予測モデルの構築には膨大な被験者数が必要となるため,膨大な症例データへの適用はクラウドサービスを用いる.ここで,構築した予測モデルを交差検定を用いて数値的に評価するとともに,その医学的な妥当性について医学研究者らとの検討・考察,他文献との整合性を評価する.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。盛田健人,小橋昌司, "新生児脳の成長統計形状モデル構築による子どもの発達障害発症リスク評価,"月刊細胞, Vol.50, No.1, 2018.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。盛田健人,小橋昌司, "医用画像診断の未来,"情報処理, Vol.60, No.4, pp.310-313, 2019.
婦人科悪性腫瘍の形質に与えるＲＮＡ結合蛋白質ＺＦＰ３６の役割の解明

RNA結合タンパクであるZFP36、IMP3の頸部上皮内新生物(CIN)、浸潤癌(SCC)における発現を免疫組織化学的に検討した結果、CIN1/2に比べて、CIN3/SCCでZFP36の発現が減弱、IMP3の発現が亢進する傾向が確認された。ついで、HPV-16陽性で病変の消退、進展が明らかとなっている例について、ZFP36、IMP3の発現を検討した結果、IMP3の発現が病変の進展と正の相関を示すことが明らかとなった。したがって、子宮頸部細胞診や組織診の際にIMP3の発現を免疫細胞/組織化学的に評価することで、個々の患者の病変の進展リスクを推測でき、個別化管理に応用できる可能性が示唆された。RNA結合タンパクの一つでRNAの分解に関与していることが報告されているZFP36の子宮頸癌の進展過程における発現変化の有無を検討するために、正常扁平上皮、頸部上皮内新生物(SIL)、浸潤癌の臨床検体において免疫組織化学的手法を用いて発現を解析した。その結果、正常扁平上皮組織、頸部上皮内病変(SIL)、浸潤癌組織におけるZFP36の発現を比較すると、正常上皮から浸潤癌への進展過程でZFP36の発現が減弱する傾向が確認された。同時に子宮頸癌の進展過程でその発現が亢進することが報告されているIMP3についても同様に検討した結果、ZFP36とは反対に悪性化に伴い発現が亢進していることが確認された。したがって、子宮頸癌の進展過程においてはZFP36とIMP3の発現との間には負の相関があり、そのバランスによって発癌までの期間が規定されることが推測された。しかしながら、子宮頸癌の発現過程においては、ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が重要であること、HPVの型別に進展リスクが異なることも報告されていることから、現在、同一個体においてHPVの感染状況と病変の消退、進展が明らかとなっている症例について、ZFP36、IMP3の発現と病変の進展、消退との関連について検討しているところである。さらに、ZFP36の子宮頸癌の進展に関与するZFP36の機能解析を行うために、ZFP36の発現ベクターの構築を行い、子宮頸部細胞株(Caski、SiHa、C33A)に導入して安定してZFP36を過剰発現しているクローンの樹立を試みているところであり、対照クローンとの間での形質の差異について検討する予定である。子宮頸癌の進展過程におけるZFP-36の発現の変化を検討するためにアメリカの共同研究者から入手した抗ZFP-36抗体を使用し、臨床検体(正常扁平上皮、頸部上皮内病変、浸潤癌)を用いた免疫組織化学染色を行った。その結果、種々の条件を改良してもZFP-36の発現を既報告にあるように正常扁平上皮において確認できなかった。そこで、最近発売された市販の抗体2種類を含む4種類の抗体を購入して免疫組織化学染色によって発現を確認できるか再度検討しており、現在最終的な至適染色条件(一次抗体濃度、二次抗体濃度、反応時間)を決定している段階ではあるものの、最近の検討では特に反応時間を長くすることで正常扁平上皮組織において細胞質にZFP36の発現を認める例が存在することが明らかとなってきた。Preliminaryな段階ではあるものの、正常扁平上皮組織、頸部上皮内病変(SIL)組織、浸潤癌組織を用いた検討の結果では、悪性化の過程の中でZFPの発現が減弱する傾向が認められている。一方、悪性化の過程の中で発現が亢進することが報告されているimp3についても検討したところ、実際に悪性化の過程で発現が亢進している傾向が認められており、ZFP36とimp3の発現の間には負の相関があると考えられ、これらの発現パターンを免疫組織学的に検索することで個々の患者において子宮頸癌への進展リスクを勘案できる可能性があることが推察された。RNA結合タンパクの一つでRNAの分解に関与していることが報告されているZFP36の子宮頸癌の進展過程における発現変化の有無を検討するために、正常扁平上皮、頸部上皮内新生物(CIN)、浸潤癌の臨床検体において免疫組織化学的手法を用いて発現を解析した。その結果、正常上皮から浸潤癌への進展過程でZFP36の発現が減弱する傾向が確認された。同時に、RNA結合タンパクの一つで各種の癌の進展過程で発現の亢進を認めることが報告されているIMP3について、子宮頸癌の進展過程における発現について同様に検討した。その結果、ZFP36とは反対に悪性化に伴い発現が亢進していることが確認された。

したがって、子宮頸癌の進展過程においてはZFP36とIMP3の発現との間には負の相関があり、そのバランスによって発癌までの期間が規定されることが推測された。しかしながら、子宮頸癌の発現過程においては、ヒトパピローマウイルス(HPV)の感染が重要であること、HPVの型別に進展リスクが異なることも報告されていることから、HPV-16の感染が確認されている患者の中で、病変の消退、進展が明らかとなっている例について、ZFP36、IMP3の発現と病変の進展、消退との関連について検討した。その結果、IMP3の発現が病変の進展と正の相関を示すことが明らかとなった。したがって、子宮頸部細胞診や組織診の際にIMP3の発現を免疫細胞/組織化学的に評価することによって、個々の患者の病変の進展リスクを推測でき、個別化管理に応用できる可能性が示唆された。婦人科腫瘍学初年度の遅れがあったため、それに応じてやや遅れていると考えている。抗体の働きが予想以上に不良であったため、免疫染色やwestern blotを行う場合の至適条件を決定するのに時間を要しているため。ZFP36安定過剰発現クローンを子宮頸癌細胞株を用いて樹立して、対照クローンとの間で生物学的特性を比較することで、子宮頸癌の発癌過程におけるZFP36の意義を示す。また、多数の臨床検体を用いた解析を行うことで臨床的意義について示すことができると考える。今後は、市販抗体を用いた免疫染色の至適条件を確立し、同一の条件にしたがって正常頸部扁平上皮組織、前癌病変組織)CIN1-3)、浸潤子宮頸癌組織を用いて、多くの臨床サンプルを用いた検討をする予定である。また、子宮内膜の発癌過程におけるZFP-36の発現についても同様に検討を行う予定である。残額が少なく、必要な試薬の購入のためには不足していたため次年度に繰り越しとした。次年度の予算と合わせてすべて消耗品の購入に充てる予定である。該当なし
街の揺れ方の観測研究-造成斜面での地震応答観測網の構築と脆弱斜面抽出手法の確立-

大都市の斜面における稠密地震・地中変位・間隙水圧観測を複数の地点で実施し、大地震時における、都市斜面の地震応答を詳細に検討した。2006年の宅造法改正以来、多くの大規模宅地盛土分布図が公開されている。しかし、これらを有効に活用し、ハザードマップとして減災に役立てるためには、斜面における脆弱性の空間的な分布を検討する必要がある。本研究では、東京西南部、横浜中心部で観測研究を実施し、これまでの地震被害想定等であまり考慮されていなかった、住宅密集地の脆弱斜面の評価手法を検討した。その結果、台地縁辺部と谷埋め盛土における異常な増幅、ローラースライダーモデルを裏付ける強震時の運動などが明らかになった。平成26年度の目的は、住宅が密集する都市域に、地震動、地中変位、間隙水圧の観測点を選定し、具体的な観測を開始する事である。そのためには、観測用地を市街地に確保する必要があった。そこで、東京都目黒区の2箇所、世田谷区の1箇所、横浜市神奈川区の2箇所に用地確保の交渉を行い、長期間の稠密観測を開始した。東京都では、2箇所の谷埋め盛土において地表地震動と間隙水圧、そのうちの1箇所で地表気圧と2方向地中傾斜(3深度)の観測を実施した。残りの1箇所では、参照点として地山上の地表地震動を加速度計と速度計の両方で観測した。横浜では、崖際、谷埋め盛土、地山部分という街区を構成する地形要素を包含する規模で、地表地震動の観測を開始した。その結果、平成26年5月5日の大島沖地震による顕著な地震動、間隙水圧応答、地中傾斜変化を捉えることに成功した。特に、東京都目黒区における地震動は、水平動よりも上下動が大きいという特異なものであった。盛土によって、厚い軟弱層が形成された結果、S-P変換波の多重反射が強調された結果と考えられる。また、同時に間隙水圧の非弾性応答(地盤の一部塑性化)、傾斜方向の転換(谷の横断方向から縦断方向へ)も起きていたことがわかった。これらは、地すべりのメカニズムを検討する上で、重要な知見である。谷埋め盛土における地震動の特徴として、震央距離・震源深さ・逆方位が異なるマグニチュード3.57.0の35地震全てに対して、5 Hz前後および2025 Hzの周波数帯において上下動の顕著な増幅がみられた。その原因を調べるには、地盤の三次元応答を調べる必要がある。そこで、谷埋め盛土地すべりの観測に適した加速度、傾斜、角速度のセンサーアセンブルを開発し、性能をチェックした。その結果、必要な性能を有していることを確認した。地震動の再現手法に関する研究では、地すべり地に作用した本震時の強震動を,地盤震動特性を考慮して精度良く推定する手法を検討した。具体的には、2014年長野県神城断層地震で発生したを小谷村滝ノ平地すべりを対象として、サイト特性置換手法の有用性を検討した。当初の目標としては、観測に適したセンサーを開発する事であった。平成27年度は、そのセンサーの試作を終了し、性能確認を行った。観測の結果、都市域の斜面には、以下の様な特徴的なパターンがあることがわかった。1台地縁辺と谷埋め盛土における異常な増幅:2014年5月5日5時18分の地震では、台地縁辺部の盛土上では台地中央に比べてPGAが3倍以上に達する強い地震動が記録された。崖際の盛土では増幅が極めて大きいと言える。この時、谷埋め盛土上で地震動の顕著な増幅を示す記録が得られた。2谷埋め盛土の強震時の挙動:谷埋め盛土に設置した地中傾斜計の変動パターンは、強震動の継続中に大きく変化した。強震時の地中傾斜計で観測された傾斜方向は、地震加速度と傾斜変化の両方が混在する見かけの傾斜であるが、水平粒子軌跡はほぼ盛土の運動を反映していると考えられる。この時、P波の段階ではほぼ等方的であった盛土の運動が、S波の到来直後には、谷埋め盛土の短軸方向(かつての谷筋に直交する方向)にベクトルを持つ運動に変化し、さらにS波のピーク段階では、盛土長軸方向(かつての谷筋の方向)にベクトルを持つ運動に変化した。S波の到来と共に間隙水圧が急上昇し、盛土は塑性化(部分的に破壊)したので、観測結果は、まず盛土が短軸方向にローリング運動し、摩擦が切れてから盛土長軸方向に動いたことを示すと考えられる。この事は、過去の被害事例から推測された盛土の変動メカニズムと調和的である。3マイクロフォン効果:谷埋め盛土において、S波ピーク以前の上下地震動と間隙水圧は逆位相の関係にあった。すなわち、地表面が押される(低下する)と間隙水圧が上昇した。一方、上下地震動と気圧の関係は、正位相の関係であった。すなわち、地表面が上がると気圧も上昇した。気圧の変化はわずかではあったが、変位による高さの変化幅よりも大きかった。強震時に、地表面の振動が大気の振動を励起することは良く知られている。ここでの観測結果は、そうした広義のインフラサウンドに属する現象と考えられる。

2006年の宅造法改正以来、多くの大規模宅地盛土分布図が公開されている。しかし、これらを有効に活用し、ハザードマップとして減災に役立てるためには、斜面における脆弱性の空間的な分布を検討する必要がある。本研究では、東京西南部、横浜中心部で観測研究を実施し、これまでの地震被害想定等であまり考慮されていなかった、住宅密集地の脆弱斜面の評価手法を検討した。その結果、台地縁辺部と谷埋め盛土における異常な増幅、ローラースライダーモデルを裏付ける強震時の運動などが明らかになった。当初の目標は、観測点を設置し観測を開始すること、廉価な地中傾斜計の導入の検討開始であった。実際に、平成26年度には、観測点の設置に成功し、さらに意義のあるデータも得ることができた。成果の公表も順調に進んでいる。平成28年度は、平成27年度に開発したセンサーを現地に埋設し、新たな観測を開始する。同時にこれまでの観測結果を基に、地震応答解析を行い、谷埋め盛土斜面の安定評価法の総括を行う。28年度が最終年度であるため、記入しない。応用地質学計画通り、平成26年度の地震観測点を拡充し、地震動、地中変位、間隙水圧の観測を同一地点で実施するフルセット観測点を増設する。その際、限られた経費を有効に活用するため、安価で革新的な観測法の開発を目指す。今年度はセンサーの開発と共に、新たな観測孔を掘削して新センサーを埋設するよていであった。しかし、観測用地を借りている自治体の都合で、今年度中の掘削ができなかった。そのため、その分の費用を繰り越す必要が生じた。本年度は、現場測定が中心であった。そのため、倉岡(分担者)が担当する、解析に必要な労務費やソフトウェア費用が発生しなかった。5月には掘削が可能になる予定であるので、そのための費用に使用する。2014年度の現場観測により、地震時の結果が得られたので2015年度に解析を実施する。その費用(ソフトウェアの購入・レンタル、労務費、補足用の計測機器の部品等)として2014年度の残額を2015年度経費と合わせて使用する。
AR型室内フィールドワークによる仮想化技術学習支援環境の構築

AR型フィールドワーク学習を行う室内で,タブレット等のフィールド端末を持つ学習者の位置を計測する室内型音響位置計測システムALPS(Acoustic Local Positioning System)の設計・構築を行った.このシステムを利用することでフィールド端末に標準装備される音響装置とHTTP通信のみによりフィールド内の位置情報を取得することができる.また,フィールドワーク学習の対象となる学習用LAN環境を学習トピックスに合わせて自動的に用意する支援システムの設計・構築も合わせて行った.このシステムでは,Webブラウザ上の論理ネットワーク構成作図ツールを利用して,ネットワークの設計情報からフィールドワーク用の学習用LANを具現化することができる.現在,AR型学習プラットフォームも構築すると共に,ALPSとネットワーク構築支援システムのプラットフォームの統合を行い,利用評価に向けた準備を進めている.AR型フィールドワーク学習を行う室内で,タブレット等のフィールド端末を持つ学習者の位置を計測する室内型音響位置計測システムALPS(Acoustic Local Positioning System)の設計・構築を行った.このシステムを利用することでフィールド端末に標準装備される音響装置とHTTP通信のみによりフィールド内の位置情報を取得することができる.また,フィールドワーク学習の対象となる学習用LAN環境を学習トピックスに合わせて自動的に用意する支援システムの設計・構築も合わせて行った.このシステムでは,Webブラウザ上の論理ネットワーク構成作図ツールを利用して,ネットワークの設計情報からフィールドワーク用の学習用LANを具現化することができる.現在,AR型学習プラットフォームも構築すると共に,ALPSとネットワーク構築支援システムのプラットフォームの統合を行い,利用評価に向けた準備を進めている.本研究では,コンピュータネットワークにおける仮想化技術の発展を背景に,これら技術の学習者が、情報の可視化を通じてより理解を促進するためのAR型室内フィールドワーク学習を提案することを目的としている.平成22年度は,このフィールドワーク内のARアプリケーションで利用する室内空間の位置情報計測システムの設計,構築を目標とした.具体的には,ARアプリケーションの構築が可能なカメラ付きタブレット端末(本研究では,フィールド端末と呼ぶ)の利用を視野に,付属の音響デバイス(マイク入力,付属スピーカによる音声出力等)を用いたシステムの構築を目指した.このことを踏まえ,平成22年度において室内型音響位置計測システムALPS(Acoustic Local Positioning System)の設計と構築を行った.このシステムは,フィールド端末の付属スピーカから発せられた音響信号を室内に設置したマイクロフォンで計測、その後解析し、位置情報をHTTP通信経由で端末へ返すものである.ここで,位置計測に多くの計算処理が必要となるため,複数の学習者ヘサービス提供を行うための分散処理の仕組みを設けている.具体的には,学習者のAR端末と情報のやり取りをする窓口サーバを設けてリクエストを一括して受け取り,複数のジョブコンピュータへこのリクエストを分配し,位置情報の計算を分散する.また,AR端末から発せられた音響信号の受信データをこれらジョブコンピュータで共有するため,録音専用コンピュータを用意し,UDPマルチキャスト通信を利用してデータを共有している.一方,フィールド端末側に要求される装置はスピーカとWiFi接続可能なネットワークインタフェースの2点のみとなる.現在,本システムを利用した位置計測の精度評価を進めており,平成23年度の研究において,その有用性について検証していく.本研究では,コンピュータネットワークにおける仮想化技術の発展を背景に,これら技術の学習者が、情報の可視化を通じてより理解を促進するためのAR型室内フィールドワーク学習を提案することを目的としている.平成22年度は,このフィールドワーク内のARアプリケーションで利用する室内空間の位置情報計測システムの設計,構築を目標とした.具体的には,ARアプリケーションの構築が可能なカメラ付きタブレット端末(本研究では,フィールド端末と呼ぶ)の利用を視野に,付属の音響デバイス(マイク入力,付属スピーカによる音声出力等)を用いたシステムの構築を目指した.このことを踏まえ,平成22年度において室内型音響位置計測システムALPS(Acoustic Local Positioning System)の設計と構築を行った.このシステムは,フィールド端末の付属スピーカから発せられた音響信号を室内に設置したマイクロフォンで計測、その後解析し、位置情報をHTTP通信経由で端末へ返すものである.ここで,位置計測に多くの計算処理が必要となるため,複数の学習者へサービス提供を行うための分散処理の仕組みを設けている.具体的には,学習者のAR端末と情報のやり取りをする窓口サーバを設けてリクエストを一括して受け取り,複数のジョブコンピュータへこのリクエストを分配し,位置情報の計算を分散する.また,AR端末から発せられた音響信号の受信データをこれらジョブコンピュータで共有するため,録音専用コンピュータを用意し,UDPマルチキャスト通信を利用してデータを共有している.平成23年度では、これらの位置測定の結果と連動するためのオートメーション化されたネットワーク構築システムに関する研究を行い、成果発表を行った。平成24年度の研究において,位置測定システムとの連動をはかり、その有用性について検証していく.本研究では,コンピュータネットワークにおける仮想化技術の一般化を背景に,これら技術の習得者が情報の可視化を通じて,学習を促進するためのAR型室内フィールドワーク学習を提案することを目的としている.平成22年度は,このフィールドワーク内のARアプリケーションで利用する室内空間の位置情報計測システムの設計,構築を目標とした.具体的には,ARアプリケーションの構築が可能なカメラ付きタブレット端末(本研究では,フィールド端末と呼ぶ)の利用を視野に,付属の音響デバイス(マイク入力,付属スピーカによる音声出力等)を用いたシステムの構築を目指し,室内型音響位置計測システムALPS(Acoustic Local Positioning System)の設計と構築を行った.平成23年度は,これらの位置測定の結果と連動するためのオートメーション化されたネットワーク構築システムの構築を行った。

具体的には,マルチプルVLAN対応スイッチを境に,管理用ネットワークと学習用ネットワークを構築し,本研究用に作成した論理ネットワーク構成作図ツールを利用して,ネットワーク設計情報からフィールドワーク用の学習用LANを具現化するシステムを構築した。平成22,23年度の研究成果を踏まえて,平成24年度は室内フィールドワークによる評価を視野にオートメーション化されたネットワーク構築システムのインフラストラクチャ化と室内型音響位置計測システムALPSのプラットフォームの統合,フィールド端末によるアクセス環境の構築を行った。現在,平成25年度の授業における活用を目指し,グループワークによるフィールドワーク評価に向けた準備を行っている。位置測定システムの精度検証が不十分であり、成果報告が遅れているため。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成22年度に構築した空間位置測定システムの精度検証ならびに平成23年度に構築したオートメーション化したネットワーク構築システム間との連携を図った後、学習者を交えた学習評価を行う。
長寿県沖縄におけるストレスとライフスタイルとの関連8-OH-dG産生を指標として

長寿として知られている沖縄県においてストレスとライフスタイルとの関連について調査を行った。18年度は主に簡易ストレス調査票により尿測定以前におけるストレスの状況を把握した。結果の一部として、心理的な仕事の負担(量)(2.7±1.1),心理的な仕事の負担(質)(2.7±1.0),自覚的な身体的負担度(2.7±1.1),職場の対人関係でのストレス(3.4±0.9),職場環境によるストレス(2.9±0.9)仕事のコントロール度★(3.0±1.1),あなたの技能の活用度★(2.7±0.9),あなたが感じている仕事の適性度★(2.7±1.2),働きがい★(2.9±1.3),活気★(2.9±1.3),イライラ感(2.8±1.1),疲労感(2.8±1.1),不安感(2.7±1.2),抑うつ感(2.7±1.1),身体愁訴(2.8±1.1),上司からのサポート★(2.6±1.2),同僚からのサポート★(2.7±1.0),家族や友人からのサポート★(3.5±1.0),仕事や生活の満足度★(2.7±1.1)などがみられた。★印については有意差が認められた項目である。活気、不安感、抑うつ感、仕事や生活の満足度、自覚的な仕事の負担(量)に関して相関係数で見た場合やや相関が認められた。今年度は沖縄本島だけにとどまらず、離島を含めた調査対象者から幅広い知見が得られ、今後は離島を含めた沖縄全体でのデータ収集と現在分析中のデータも含め尿中8-OH-dG測定への足がかりとなった。今年度は主に簡易ストレス度チェックリスト(桂・村上版)により尿測定以前におけるストレスの状況を把握した。テェックの数で05個をI群,610個をII群,1120個をIII群,2130個をIV群に分類できる.ストレス度はI群:まず問題はない.II群:軽いストレス状態,休養を取れば回復する段階,自分にあった方法でストレス解消可能なレベル.III群:本格的ストレス状態に入りつつある.IV群:既に日常生活に支障をきたしている.神経症や心身症がうたがわれる.である.それ以外に,主観的ストレス度を3段階で質問する項目がある.主観的ストレス度で,「まったくストレスを感じていない」と回答したのは34人(27.2%),「ときどきストレスを感じる」と回答したのは83人(66.4%),「慢性的にストレスを感じている」と回答したのは8人(6.4%)であった.I群(テェックの数05個)78人(62.4%),II群(テェックの数610個)32人(25.6%),III群(テェックの数1120個)15人(12.0%),IV群(テェックの数2130個)該当者なしであった.有愁訴数は,最頻値5であり平均値は5.36±3.85であった.有愁訴率が20%以上の項目でみるとQ2.「手,足が冷たいことが多い」を回答したのは37人(29.6%),Q7.「頭がスッキリしない(頭が重い)」を回答したのは31人(24.8%),Q8.「眼がよく疲れる」を回答したのは64人(51.2%),Q12.「耳鳴りがすることがある」を回答したのは33人(26.4%),Q19.「肩がこりやすい」を回答したのは57人(45.6%),Q23.「なにかするとすぐに疲れる」を回答したのは32人(25.6%),Q26.「寝つきが悪い」を回答したのは39人(31.2%),Q28.「夜中に目が覚めたあと,なかなか寝つけない」を回答したのは44人(35.2%)などであった。

★印については有意差が認められた項目である。活気、不安感、抑うつ感、仕事や生活の満足度、自覚的な仕事の負担(量)に関して相関係数で見た場合やや相関が認められた。今年度は沖縄本島だけにとどまらず、離島を含めた調査対象者から幅広い知見が得られ、今後は離島を含めた沖縄全体でのデータ収集と現在分析中のデータも含め尿中8-OH-dG測定への足がかりとなった。
ボツリヌスE型菌の毒素発現条件に関する研究

耐熱性胞子をつくり、且つ、致死性の高い毒素を産生するボツリヌス菌は、自然な風味を生かし、可能な限り加熱処理をせず、また、食品添加物を使用しないといった、新たな食品流通形態(多くは包装食品)の脅威菌として世界的に大きな心配事となりつつある。水産業界でも、1997年におきたフィンランドでの市販スモーク魚によるボツリヌスE型菌中毒は記憶に新しい。ボツリヌス菌の増殖量と食品中での毒素量は多くの場合相関するが、これまでの諸外国の関連文献調査結果および申請者らの経験では、ボツリヌス菌の増殖がほとんど認められないにもかかわらず、マウスアッセイ毒素試験では陽性である場合も認められている。この原因は謎とされている。なぜなら、ボツリヌス菌の毒素発現に及ぼす環境因子条件についてはほとんど解明されていないからである。毒素の存在の有無をマウスの生死で判定する評価法では詳細な毒素の発現条件の解明はできないので、ほとんどの研究者が手法的な障壁によりこのブラックボックス分野に手をつけられずにいる。そこで、申請者らはこの点を解明するために、まず、定量PCRによるボツリヌス毒素DNAの定量法(既に申請者らにより確立)をさらに発展させて、m-RNA→DNAの逆転写酵素反応とタックマン定量PCR法を組み合わせたボツリヌス毒素遺伝子のm-RNA定量法を確立した。さらに、確立した手法を用いて毒素発現条件に関する予備的な知見を得ることができた。1997年におきたフィンランドでの市販スモーク魚によるボツリヌスE型菌中毒は記憶に新しい。そこで、申請者らは定量PCRによるボツリヌス毒素DNAの定量法(既に申請者らにより確立)を発展させて、m-RNA→DNAの逆転写酵素反応とタックマン定量PCR法を組み合わせたボツリヌス毒素遺伝子のm-RNA定量法を用いて毒素発現条件の詳細を明らかにするために本研究に着手した。初年度は、ボツリヌスE型菌毒素遺伝子のRNAの定量技術の確立を目指し、次の成果を得た。(1)m-RNAからc-DNAへの逆転写反応に最適なプライマーの選定と性能評価:複数のプライマー再設計と実験の繰り返し良好なプライマーの設計に成功した。(2)m-RNAの抽出方法の検討:作業効率上、簡便な方法を検討した。(3)抽出したRNAに(1)で設計したプライマーにより逆転写反応およびcDNAのTaqMan PCR法による定量をおこない、m-RNAの定量性、再現性に関する条件検討を行なった。その結果、m-RNAの定量性、再現性に関する条件検討もほぼ達成することができた以上の成果は平成12年度当初の計画をほぼ達成したと考えている。

昨年度の研究で、ボツリヌスE型毒素遺伝子m-RNAの定量手法が確立したので、本年度は、諸環境因子と毒素遺伝子発現に関する関係解明の実験に着手し、次の成果を得た。(1)定量RT-PCRにより発現m-RNAの定量を行うために、増殖ステージ毎での発現のばらつきや、再現性を検討し、条件設定を確立した。(2)各種環境条件での毒素遺伝子m-RNA発現を調べ、ボツリヌス毒素発現は、pHの影響をほとんど受けないが、塩分濃度が高くなる程高発現することが明らかとした。以上の成果は平成12年度当初の計画をほぼ達成したと考えている。
p53の変異部位に対応した放射線による癌治療法の開発

癌細胞のp53に変異が有ると放射線に耐性になり予後が悪いという症例が数多く報告されている。一方、癌細胞のp53に変異が有ると放射線に感受性だという報告も有る。これらの相違は用いた細胞の種類の違いによると考えられるが、それ以外にp53の変異部位の違いにもよるのではないかと考えられる。しかし、p53の変異部位と放射線耐性との関係は、まだ明らかになっていない。そこで、p53の変異部位のみが異なる癌細胞を作成し、変異部位に対応した適切な放射線治療を行うための知見が得られる系を作成しようと試みた。さらに、放射線耐性になったp53変異細胞において種々の抗癌剤を検討し、放射線治療効果が上がる治療法を開発ようと試みた。いくつかの突然変異したp53遺伝子を人工的に作成し、SaOS-2細胞(p53遺伝子が欠失している骨肉腫細胞)に導入した。また、コントロールとして正常p53遺伝子をLacSwitchの系を用いて細胞に導入した。これらのp53遺伝子導入細胞の放射線感受性を測定したところ、正常p53遺伝子導入細胞では、放射線感受性が高くなった。また、143A、175H、273H変異細胞では、放射線に抵抗性であったが、123A変異細胞では、放射線に感受性であった。このことより、p53遺伝子の変異部位によって放射線感受性が異なることが分かった。次に、これらの細胞を用いて、各種抗癌剤に対する感受性を測定したところ、p53遺伝子の変異部位によって感受性が異なる抗癌剤と、p53の変異が感受性にあまり関与しない抗癌剤があることが分かった。
住宅地における大規模建築の圧迫感・景観等視環境影響評価に関する基礎的研究

本研究は、住居系の地域に、大規模高層建築物が計画されることによって、周辺の住民に圧迫感を及ぼすとき、その影響評価と、圧迫感の受忍限度値を求めたものである。既に、住宅地に建つ中高層建築物が及ぼす圧迫感については、その影響と受忍限度値を求めている。今回は、住居地域、準工業地域などの中の住居系の地域に於て、大規模で高層の建築物を対象として行ったものである。実験の結果を総合して、圧迫感を計測する物理量として「形態率」を採用し、これによって2種のレベルの限界値を算出した。レベル1は、総合設計制度による建築を認定するときの限界値として設定するもので、住居系地域においてはこの値を越えることは避けるべきものである。この受忍限度値は、形態率6%とし、当該建築物までの水平距離50120mの範囲内で適用する。また、レベル2は、総合的、都市行政的にも全く好ましくない状態であるが、もし、圧迫感を、罰則規定の付く法令として規定する場合の、最低限界値として定めるもので、良好な環境を保つべき総合設計制度の適用を受けるようなときに用いるものではない。この形態率は13%である。なお、当該建築物までの距離が、20m40mまでの位置での影響評価は、大規模建築物の場合、形態率を4%以内に納めたものをレベル1の受忍限度とし、8%をレベル2の限度値とするのが適当である。本年度の研究は、大規模かつ高層の建築物が住宅地内または計画地に隣接する住宅地に圧迫感を及ぼす場合に、その許容限界値または受忍限度値を求めて、それを計画建築物の大きさの限界値として提示することを目的として行ったものである。東京、大阪、広島等に於ける高層建築物を実測調査し、調査対象として適切なものを選定し、天空率,形態率等の物理量の実測を行った。この対象について実験室内で18名の被験者によるアンケ-ト調査を行い、心理調査と物理量との関係を、因子分析、相関分析、数量化一類分析等により検討した。筆者は、既往の研究において、住宅地内に建つ中層建築物による圧迫感の許容限界値を求めているが、これに比較すると、今回は、許容限界値をやや大きくしてよいと判断された。また、大規模建築物は総合設計制度の適用を受けるものが多いので、とくに、今回の研究では、総合設計制度の適用基準としての住民側の受忍限度を求めることを行った。分析は進行中であり、平成4年度において結果をまとめる予定である。本研究は、住居系の地域に大規模高層建築物が計画されることによって、周辺の住民に圧迫感を及ぼすとき、その影響評価と圧迫感の受忍限度を求めるものである。本年度は、昨年に行った実測結果を分析し考察した。因子分析の結果から、住宅地において「圧迫感」に最も影響を与える要因として「閉鎖感」が抽出された。圧迫感を計測する物理量として「形態率」を採用し、これによって2つのレベルの限界値を算出した。レベル1は、総合設計基準限界値とするもので、総合設計制度の適用を受けて大規模建築の建設を行うときには、この限界値を越えることは望ましくない。レベル2は、罰則規定つきの法令で定める最低限度値であり、限界値に近い状態は付近住民にとって耐え難いものと思われる。形態率は、当該建築物の敷地が接する道路の反対側の位置、または、隣地境界線の位置において測定した値が以下の値であることとする。レベル1の受忍限度値は、形態率6%とし、レベル2の受忍限度値は形態率13%とする。この限度値は当該建築物までの水平距離50m120mの範囲で適用する。
時間変化する重力でみる学際的地球科学

本年度は、ENSOに伴う重力変化を衛星で捉え、論文発表した。GRACE打ち上げ以後のENSOとしては2005年秋から2006年春にかけて弱いLa Ninaが、その一年後2005年秋から2006年春にかけては逆にE1 Ninoが発生した(2002-2003のE1 Ninoは弱いのでここでは扱わなかった)。筆者らは、海上での車力異常は継続時間が短く一ヶ月の時間分解能しかない現在のGRACEデータでの検出は困難と考え、熱帯太平洋から離れでテレコネクション(遠隔相関)による降雨異常に注目した。Ropelewski & Halpert「1987」によるとE1 NinoとLa Nina期には熱帯東アフリカでは多雨と旱魃がそれぞれ発生する確率が高い。一方南米北部では正反対の現象が起こる。GRACEによると2006, 2007年始めの重力値は平年の季節変化曲線から有意なずれを示しており、E1 Nino/La Ninaの影響である可能性が高い。我々は、これらのデータを軸に適切な解釈を添えて平成20年度に一流専門誌Earth Planet. Sci. Lett.に投稿し、掲載された。これらの地球の重力変化の研究とは独立に、火星における北極や南極の二酸化炭の氷の消長による重力変化と地形高度の変化から、火星の二酸化炭素の積雪の圧密過程を明らかにした。この成果は惑星科学の専門雑誌Icarusに受理されて、現在印刷待ちである。GRACE衛星の最新データを解析センターから取得し、2002-2009の期間の山岳氷河や大陸氷床の地域の重力変化を求めた。これまでにアラスカ、南米パタゴニアの二地域で、山岳氷河の融解による重力の経年減少が報告されている。我々はそれらの中間の規模を持つアジア高地の山岳氷河に注目し、その地域の重力減少から融解量を拘束した。チベット高原を中心とするアジア高地はインドプレートとユーラシアプレートの衝突によって急速な隆起が見られる。またチベット高原にはかつて大規模な氷床があった可能性があり、その後氷期回復による地殻の隆起が現在進行している可能性も高い。アジア高地域におけるGPS局の速度データを取得し、これら隆起速度を拘束した上で、それらがもたらす重力変化を氷河の融解による重力変化への補正として用いた。その結果ヒマラヤをはじめとするアジア高山域の氷河の融解量は年間およそ46億トンと推定される。IPCCの報告書でヒマラヤの氷河が数十年で消滅するような記述があり、その信ぴょう性が問題視されたが、本研究で得られた値はアジアの氷河の融解速度を始めて定量的に求めたものであり、我々が発表した論文は新聞(毎日新聞2010/2/6)や雑誌の記事(Nature Report 2010/March)等の場で様々な反響を呼んだ。2010年2月27日にチリ中部で発生したモーメントマグニチュード8.8の大地震に関して、GRACEによる衛星重力データを用いて、地震時の重力変化を検出した。その成果は米国の地球物理学速報誌Geophys.Res.Lett.に掲載された。地震に伴う重力変化を衛星で観測したのは、2004年12月のスマトラ・アンダマン地震に続いて世界で二例目である。重力変化は最大で5μガル程度であり、既存の地震時重力変化計算プログラムには海洋地域では地殻と海水の密度差を考慮する必要があることが明らかにされた。なおスマトラ・アンダマン地震で初めて発見された地震後変動がチリ地震でも見られるかどうかについては現時点でまだ明らかになっていない。降水量の時間変化に由来する重力の二次関数的な時間変化の世界分布を求め、その起源を明らかにした。特に、東欧やアフリカ大陸の最近十年の重力変化にはこの成分を考慮すべきことがわかった。この成果は欧州の専門誌Geophys.J.Int.に論文掲載された。いずれの例でも、GRACEによる季節的および経年的な重力変化は、そのかなりの部分が陸水モデルで説明可能であることがわかった。同時に、そのモデルに含まれない雪氷や湖水の質量変動がGRACEのデータには有意に含まれることが明らかになった。地震時重力変化を推定する際に、陸水変動によるノイズをどのように除去すべきかに関して、アメリカ合衆国ネバダ大学リノ校で開催された国際シンポジウムにおいて招待講演を行った。
星形成則測定の精密化とスターバースト銀河核の起源

スターバーストは銀河の形成進化の推進力であるが、その発現条件や、通常の星形成とは異なる特徴的な性質の起源はまだ十分に明らかになっていない。その原因のひとつが、スターバーストの星形成率やその母体になる星間物質の諸性質の測定における不定性である。この状況を打破するため、超広帯域電波観測データに対して新たに開発する解析手法を適用し、星形成率と星間物質質量、さらに星間物質の物理的性質、ひいては星形成則を高精度で決定する。高い信頼度で星形成則および星間物質の特徴を明らかにすることは、銀河中心核におけるスターバーストの発現機構解明の有効な手掛かりとなる。