hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プラズマ還元技術によるGTCC火力発電所のCO2ゼロエミッション化の基礎研究

平成30年度は引き続き前年度の研究を継続し,吸着部と放電部の整合性を確認するなど,不足点の検討を重点的に行った。なお実験は,模擬排ガス(ボンベ標準ガスを混合して作成)で原理と性能を確認した。非熱プラズマを用いたCO2の燃料化技術は,地球温暖化対策の有力な方法であり,RITE(公益財団法人地球環境産業技術研究機構)作成のロードマップにも報告されているが,必要とするプラズマ電力が大きく,実用化のためには革新的なエネルギー効率向上(一桁向上)を要する。本システムの吸着・プラズマ脱着・濃縮・還元のアイデアによりこれをクリアする。本挑戦的研究で最終的に検討する,プラズマクリーンテクノロジによるGTCC発電所のCO2ゼロエミッションシステムの完成形について検討した。システムは1700°CクラスGTCC火力発電所,H2供給源,2個の触媒併用プラズマリアクタ,脱硝SCR触媒,CO2還元人工光合成光触媒,CO2吸収濃縮装置を備えている。発電所で発電したエネルギーの一部でプラズマリアクタを駆動し,排ガスボイラからの排ガス中のCO2をプラズマ還元し,燃料化してガスタービンの燃料とする。一方,水素供給装置と大気中の窒素から,もう一つのプラズマリアクタBによりルテニウム触媒等を併用してアンモニア(NH3)を形成し,脱硝SCR(選択触媒還元法)の上流に吹き込むことにより,燃焼排ガス中のNOxを還元して無害化する。以上により,煙突から大気に放出される排ガスは,CO2,NOxが極限まで低減されたスーパークリーンな排ガスとなる。実験室での要素実験により本システムの成立可能性を検討することができた。実験項目は,(1)システム設計試作,(2)プラズマ部設計試作と最適化,(3)実験実施(吸着・脱着と還元),(4)結果の解析とまとめ(GTCC火力発電所のCO2ゼロエミッション化検討),の4つであるが,(1)(4)は今年度はひととおりの試験,解析を実施することができた。不足分を来年度も十分に行っていき,成果の公表にもさらに力を入れる。(3)の実験に関しては,装置の改良に時間がかかったが,2018年度中に繰り返し実験を実施することができた。実験を継続し,装置の改良を実施し,来年度にさらに高い性能が実証でき,実験を完遂できるような研究計画を作成していく。今後も引き続き,前期(1)(4)の実験ならびに結果の分析を継続して推進する。大学のラボ実験や解析的研究を行う上での問題点は特に発生していない。研究期間中に,企業内に設置している大型の燃焼装置での試験を実施すべく,関連企業と打ち合わせ中である。大学でのラボ試験が成功裏に終われば,これらの大規模実証試験への移行も実現の可能性はあると考えている。当該システムにより,脱着時のガスに希ガスを混合してシステムの性能向上を図る実験を完了する。またCO2をプラズマにより原子状Cに還元できたかどうかについては,結果の十分な検証を行う。すなわち,研究目的をより精緻に達成するための更なる実験を行う。CO2還元で形成される微粒子,副生成物の計測を十分に行い,反応機構の解明を引き続き行いたい。また論文投稿,学会参加発表も推進する方策である。主としてCO2プラズマ還元実験を行う際の,プラズマ特性を計測するのに不可欠な高速オシロスコープや,計測装置のメインテナンス費用を,他の大学経費で賄うことができたため,次年度使用が生じた。
虚血耐性メカニズムにおけるDNA修復酵素の役割

ラット全脳虚血モデルでは5分間の全脳虚血により90%以上の海馬CA1領域の神経細胞が遅発性神経細胞死を起こして死滅するが,この細胞死にはミトコンドリア依存性アポトーシスが重要な役割を演じると推定されている.一方,3分間の全脳虚血(ischemic preconditioning, IPC)後1-3日にはこれらの神経細胞は強い虚血耐性を獲得し,5分間の虚血を行っても細胞死は10%以下にとどまる.平成15年度は虚血耐性獲得時の細胞死抑制はミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制によるものかどうかを検討した.成熟雄Sprague-Dawleyラットを用い,IPCを行わなかった群(IPC(-)群)とIPC1日後の群(IPC(+)群)に5分間の全脳虚血を行い,ミトコンドリア依存性アポトーシスに関連する蛋白について免疫組織染色,Western blotで評価した.IPC(-)群では虚血6時間後にミトコンドリアからcytochrome cの漏出が起こり,続いてcaspase-9,次にcaspase-3が活性化されて虚血3日後には90%の細胞がDNA断片化を起こして死滅した.これに対し,IPC(+)群ではcytochrome-c漏出とそれに続くアポトーシス因子の活性化が有意に抑制され,DNA断片化も減少していた.虚血耐性現象のメカニズムのひとつとしてミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制が関与していると考えられた.ラット全脳虚血モデルでは5分間の全脳虚血により90%以上の海馬CA1領域の神経細胞が遅発性神経細胞死を起こして死滅するが,この細胞死にはミトコンドリア依存性アポトーシスが重要な役割を演じると推定されている.一方,3分間の全脳虚血(ischemic preconditioning, IPC)後1-3日にはこれらの神経細胞は強い虚血耐性を獲得し,5分間の虚血を行っても細胞死は10%以下にとどまる.平成15年度は虚血耐性獲得時の細胞死抑制はミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制によるものかどうかを検討した.成熟雄Sprague-Dawleyラットを用い,IPCを行わなかった群(IPC(-)群)とIPC1日後の群(IPC(+)群)に5分間の全脳虚血を行い,ミトコンドリア依存性アポトーシスに関連する蛋白について免疫組織染色,Western blotで評価した.IPC(-)群では虚血6時間後にミトコンドリアからcytochrome cの漏出が起こり,続いてcaspase-9,次にcaspase-3が活性化されて虚血3日後には90%の細胞がDNA断片化を起こして死滅した.これに対し,IPC(+)群ではcytochrome-c漏出とそれに続くアポトーシス因子の活性化が有意に抑制され,DNA断片化も減少していた.虚血耐性現象のメカニズムのひとつとしてミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制が関与していると考えられた.平成15年度には研究課題である「虚血耐性メカニズムにおけるDNA修復酵素の役割」についての研究の第一段階として全脳虚血・再灌流モデル(Smith法)における虚血耐性獲得とミトコンドリア依存性アポトーシス抑制の関係について検討した.ラット全脳虚血モデルでは5分間の全脳虚血により90%以上の海馬CA1領域の神経細胞が遅発性神経細胞死を起こして死滅するが,この細胞死にはミトコンドリア依存性アポトーシスが重要な役割を演じると推定されている.一方,3分間の全脳虚血(ischemic preconditioning, IPC)後1-3日にはこれらの神経細胞は強い虚血耐性を獲得し,5分間の虚血を行っても細胞死は10%以下にとどまる.今回,虚血耐性獲得時の細胞死抑制はミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制によるものかどうかを検討した.成熟雄Sprague-Dawleyラットを用い,IPCを行わなかった群(IPC(-)群)とIPC1日後の群(IPC(+)群)に5分間の全脳虚血を行い,ミトコンドリア依存性アポトーシスに関連する蛋白について免疫組織染色,Western blotで評価した.IPC(-)群では虚血6時間後にミトコンドリアからcytochrome cの漏出が起こり,続いてcaspase-9,次にcaspase-3が活性化されて虚血3日後には90%の細胞がDNA断片化を起こして死滅した.これに対し,IPC(+)群ではcytochrome-c漏出とそれに続くアポトーシス因子の活性化が有意に抑制され,DNA断片化も減少していた.虚血耐性現象のメカニズムのひとつとしてミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制が関与していると考えられた.ラット全脳虚血モデルでは5分間の全脳虚血により90%以上の海馬CA1領域の神経細胞が遅発性神経細胞死を起こして死滅するが,この細胞死にはミトコンドリア依存性アポトーシスが重要な役割を演じると推定されている.一方,3分間の全脳虚血(ischemic preconditioning, IPC)後1-3日にはこれらの神経細胞は強い虚血耐性を獲得し,5分間の虚血を行っても細胞死は10%以下にとどまる.今回,虚血耐性獲得時の細胞死抑制はミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制によるものかどうかを検討した.

成熟雄Sprague-Dawleyラットを用い,IPCを行わなかった群(IPC(-)群)とIPC1日後の群(IPC(+)群)に5分間の全脳虚血を行い,ミトコンドリア依存性アポトーシスに関連する蛋白について免疫組織染色,Western blotで評価した,IPC(-)群では虚血6時間後にミトコンドリアからcytochrome cの漏出が起こり,続いてcaspase-9,次にcaspase-3が活性化されて虚血3日後には90%の細胞がDNA断片化を起こして死滅した.これに対し,IPC(+)群ではcytochrome-c漏出とそれに続くアポトーシス因子の活性化が有意に抑制され,DNA断片化も減少していた.虚血耐性現象のメカニズムのひとつとしてミトコンドリア依存性アポトーシスの抑制が関与していると考えられた.
団体の内部分裂と知的財産法

団体が何らかの形で内部分裂をした場合に、元の団体が保有している権利、あるいは、分裂後の団体との間で共有している権利の利用関係について、需要者の立場に着目して研究を行った。研究の結果、内部分裂事例については、知的財産権の性質により、求められる帰結が異なることが判明した。著作権に関しては、内部分裂の紛争当事者間の内部関係の問題にかかわらず、著作物の利用をさせる必要性があることがわかった。商標権については、内部分裂に関して多数の事例が存在し、いくつかの類型に分類することができた。いずれの類型においても、需要者が出所混同しないよう、商標の使用を一本化させることが求められることがわかった。今年度は、商標法領域に関する内部分裂事例について調査を行い、外国法と比較を行いながら論文の執筆を行った。執筆にあたっては、アメリカにおいて重要とされるファクター等と日本において裁判例等が示すファクターの関係を意識しながら需要者の視点についてどのように扱われているのか考察した。具体的には、「知的財産に関する内部紛争事例の類型化」した場合に、各類型で導かれる結論の妥当性について検討し、それに対する私見を村上画里「内部分裂後の商標の使用」阪大法学63巻5号(2014)103-127頁で公表した。また、人の氏名をめぐる芸能事務所等と芸能人間の内部分裂事例について、村上画里「芸能人の氏名・芸名を巡る紛争における当事者の攻防」知財ぷりずむ136号(2014)44-56頁で公表した。今後、商標法の保護対象として音等の著作権と抵触関係を生ずる商標保護される方向で法改正される見込みがでている。商標権者と著作権者が内部分裂等の事情により同じ物を対象とする権利は両権利の調整をどうすべきかという点について問題となりうる。もっとも、内部分裂を原因とする商標権と著作権の抵触関係に関するこ裁判例は現在のところ見当たらないが、今後の基礎的な研究として著作権と商標権の抵触関係に関して、外国法と比較しながら、村上画里「著作権と商標権の権利調整ー日本法と台湾法の比較」知財ぷりずむ134号(2013年)30-39頁、同「著作権と商標権が併存する場合の調整のあり方について」阪大法学64巻1号(2014年5月刊行予定)に公表した。団体の内部紛争と知的財産法に関する裁判例を分析して類型化を行った。この分析により、類型化した問題点のうち、今年度は、著作権法に関する論点について研究を進めた。具体的には、(1)共有著作権をめぐる著作者の相続人間の紛争について、(2)著作者死後の著作権管理に関する問題について検討を行った。(1)共有著作権をめぐる著作者の相続人間の紛争共有著作権に関する権利行使に関する最新の裁判例(大阪地判平成23年11月24日(平成21年(ワ)20132号))について判例研究を行い、論文を執筆した。その研究成果を拙稿「著作権法65条3項にいう『正当な理由』ーYG性格検査事件ー」として知財管理63巻1号91頁に公表した。また、この研究成果について、東北学院大学企業法務研究会で報告を行い、弁護士や研究者と議論を行った。(2)著作者死後の著作権管理に関する問題共同著作物の著作者死後の著作権管理について、民法の委任契約や遺言法を参照しながら、問題点を抽出し、日本私法学会において民法学者らと意見交換を行った。意見交換等で得た情報について整理を行い、論文を執筆した。その成果は、拙稿「著作者死後の著作権管理」阪大法学62巻5号289頁で公表した。(1)においては、共有著作権に関しては、権利行使を拒絶する正当理由について、最近の裁判例は経済的要素を考慮しつつあることが明らかとなった。(2)では、共有著作権行使に関する著作権法のデフォルトルールを排除するために、著作者は死後の著作権管理について有用であるとされている見解の妥当性について検討を行った結果、委任契約によって、著作者死後の著作権管理に関する紛争の事前解決をすることは必ずしもできないことが判明した。今年度は、予定どおり調査を行い、研究成果として今年度は論文2本を公表することができた。また、他大学における研究会で研究成果について報告し、意見交換・議論を行うことができた。今後の計画としては、内部分裂に関する商標法及び不正競争防止法上の問題について外国法との比較研究を行う予定している。具体的には、アメリカ法を比較対象とし、商標権をめぐる内部紛争を中心として研究を進めていきたいと考えている。今年度は、国内外の著作権法・商標法・不正競争防止法の各分野の調査・分析に研究をとどめる予定であったが、本研究に関連する著作権法分野の論文公表の機会を得られたため、国内法のうち、従来行ってきた著作権法に関する研究を深化させる方向で研究を実施した。

次年度は今年度行っていなかったアメリカ法との比較研究も行うことにする。特に、商標権をめぐる紛争に関して研究を進めたいと考えている。今年度は、内部分裂に関する商標法及び不正競争防止法の分析及び外国法との比較研究を行う。研究費は、情報交換・情報収集のための旅費、書籍の購入費に当てる予定である。
視覚障害者高等教育におけるテキストと図教材に関する認知心理学的研究

1.視覚障害者の図認知のリテラシィを調べるため、種々の数量をどのように弱視者と全盲が図表現するか自由に産出させた。結果、弱視者は晴眼者と全く同じ図表を描くが、全盲者は特徴的図法を使用する場合があることがわかった。盲学校レベルでの触図教育の実態調査の必要性が示唆された。2.視覚障害を持ち高等教育に学ぶ学生を対象に大学等での触図提供と触図使用の実態を調査した。被験者は点字使用10名、弱視30名であった。触図はたとえ提供されても視覚障害学生にはあまり活用されていないことが明らかになった。このことが教科の高度な専門性などの高等教育特有のものなのか、あるいは大学での教授法の問題なのか、または触図というメディアの限界を示すものなのであるかを確認するため盲学校での触図教育の実態調査を実施する事にした。3.全国70の盲学校に触図教育に関するアンケートを依頼した(1997年7月)。52校114名の盲学校教諭からの回答を得た。盲学校では触図も個別に指導されている実態が明らかになった。しかし、一方では図は地図や単純な図形に限られ、大学等の教科書に現れる多様かつ複雑な図は用いられていなかった。盲学校のような指導をしても高等教育教材レベルの図を触図にすることにより、その内容を理解させることができるかの問題は残った。4.高等教育レベルに近い内容の図として、センター入試試験における図資料の視覚障害者への対応を調査した。結果はセンター入試では図・写真に対して触図化のほか言語による説明、削除などの様々な対応が行われていることが分かった。高等教育機関でも図教材を触図化するだけでなく、言語等への代替化を積極的に取り入れる必要性が示唆された。この入試図データについて現在インターネット対応のデータベース化作業を進めている。5.テキスト理解のための外的資源としての図の特性の認知研究を晴眼・視覚障害者を対象に次年度以降に予定している。現在画像提示と反応分析装置を構築中。1.全盲学生、弱視で触図使用学生、弱視墨字(印刷文字・図)使用学生に数・量に関する図示課題を与え、レ-ズライタなどで自由に図を描かせた。その結果、全盲の学生のみ他グループと異なる図を描いた。このことは晴眼者と視覚障害者では図の読解に関するリテラシィに差異があることを意味する。これはまた、共通の原図から晴眼者用の教材図と視覚障害者用の触図を作ることの問題を提起している。2.視覚障害者のための図教材として、一般的にもっとも教材としての質も高く、かつ教育的効果においても晴眼者のための図教材と差がないように配慮された図は大学入試のセンター試験における触図ではないかと考えられる。そこで、大学入試センターの過去9年間と共通一次試験の合計19年間にわたる大学入試問題における図とその触図データベースの構築にとりかかった。ここでは原図から触図への現状での最も権威ある正当的変更法における、実態を知り、これを公式化し言語化することを目的とした。もちろん、センター入試では触図化が不適切と判断され代替問題に変更された問題もある。

代替問題を当てざるをえなかった問題の特質を抽出すれば、図の触図化の限界と問題点も明らかになると考え、代替問題も同時にデータベース化している。データベース構築においてはMacintoshとWindowsその他Unixなど、いずれのOSにも依存しないHTMLによるデータベース構築と将来のインターネットによる提供を検討している。平成8年度はデータベース構築のための画像・テキスト共有型データベースソフトの選択、デジタル・カメラやスキャナなどの画像入力機材の選定、将来のインターネットによる情報提供可能性の検討を中心として、実際の入力作業と分析は9年度行うことになった。3.項目1に見られるような障害者と健常者の図の読解のリテラシィの差異が発達的にどのように形成されたかを学校教育との関係を探るための調査研究を9年度に盲学校を中心に行い、その形成過程を探る予定である。4.高等教育のおける使用図の分類とその触図化法則の可能性の検討と触図意外の代替教育手法の検討するために、大学での触図使用の実態と教官・学生が感じている問題点の調査を行い、視覚障害者の高等教育の教科に果たしている図教材の機能のその代替教材の可能性を認知心理学的に探る。1.視覚障害を持ち高等教育に学ぶ学生を対象にその触図使用の実態を調査した。被験者には筑波技術短期大学および他1大学の計40名であり、点字使用10名、弱視30名であった。その結果触図は視覚障害学生にはあまり活用されていないことが明らかになった。このことが教科の高度な専門性などの高等教育特有のものなのか、あるいは大学での教授法の問題なのか、または触図というメディアの限界を示すものなのであるかを確認するため盲学校での触図教育の実態調査を実施する事にした。2.全国70の盲学校に触図教育に関するアンケートを依頼した(1997年7月)。52校114名の盲学校教諭からの回答を得た。高等教育での指導と大きく異なるのは触図を配布するだけでなく、個別に指導している実態が明らかになった。しかし、一方では触図化される図は地図や単純な図形に限られ、大学等の教科書に現れる多様かつ複雑な図は用いられていないことも分かった。盲学校のような指導をしても高等教育教材レベルの図を触図にすることにより、その内容を理解させることができるかの問題は残った。3.高等教育レベルに近い内容の図として、センター入試試験における図資料の視覚障害者への対応を調査した。結果はセンター入試では図や写真は削除、言語による説明、簡略化などの様々な代替化が行われていることが分かった。高等教育機関でも図教材を触図化するだけでなく、代替化を積極的に取り入れる必要が示唆された。このデータについて現在データベース化作業を進めている。4.上記の結果を第10回国際視覚障害者教育会議(サンパウロ市)にて発表した。5.テキスト理解のための外的資源としての図の特性の認知研究を次年度以降に予定している。
運動性貧血の生理・生化学的研究

運動性貧血の発症に対する血中遊離脂肪酸(FFA)の関与を追求し、その予防法を考案すべく以下検討した。1.FFA濃度の上昇に与える運動強度と運動前の生理条件を検討した。85%VO_<2max>の激しい運動時(血中乳酸3mM以上)よりも、50%VO_<2max>の運動(乳酸1mM以下)時の方が、FFA濃度の上昇が著しかった。また、食後十数時間経過した空腹時(呼吸商0.77で脂肪の燃焼比率が大)では、運動前のFFA濃度の高値に加えて運動後には著しい上昇(1.70±0.48mM、最高値は2.7mM)が認められた。一方、食事23時間後(呼吸商0.87)に同条件の運動を負荷してもFFAは殆ど上昇しなかった(0.57±0.24mM)。2.血中に増加したFFAと同じ組成のFFA混合物(1.52mM)を試験管内で全血に添加したところ、赤血球の形態変化(echinocyte)が生じた。この変形赤血球を5μmのporeを持つhemafilmembraneで濾過したところ濾過速度の低下が認められ、脂肪酸負荷により赤血球の可塑性の低下することが明らかになった。3.本学中長距離選手のトレーニング前後における血中ハプトグロビン濃度を測定したところ、運動後には検出不能にまで低下しており、半日の運動で著しく溶血の生じていることが明らかになった。4.上記選手の中でヘモグロビン濃度が1012g/dlしかない貧血の選手に、ペプチド(牛乳たんぱく質を消化酵素で部分分解したもの)を1日に20g負荷摂取させたところ、貧血の改善効果が認められた。5.以上より、運動性貧血発症の一因子としてFFAの関与が示唆された。また、これの発症予防には運動開始数時間前に十分な糖質を摂取すると共に、たんぱく質の積極的摂取が重要と思われる。運動生貧血発症機構解明のための基礎的検討を行い、次の結果を得た。1.本学女子運動鍛練者44名(主に陸上部とバスケットボール部)の血液性状を調べたところ、ヘモグロビン濃度が13g/dl以下で、正球性正色素性貧血の選手が約30%いた。2.インターバルトレーニングや3000m走などの激しい運動後には、血中の乳酸に加えて遊離脂肪酸濃度の著しい上昇が認められた。しかし、脂肪酸の上昇度は1.59.0倍と個体差が大きく、また同一被験者であっても運動する日によって上昇度が異なるため、どのような条件で運動すると脂肪酸増加が高いのかを、今後検討しなければならない。3.運動後に増加した主な血中遊離脂肪酸は、パルミチン酸とオレイン酸およびリノール酸であった。興味あることに、平常時には血中にほとんど認められないパルミトレイン酸が810倍増加した。この脂肪酸の生理的役割は、今後追求しなければならない。4.上記(2)の運動後、血中ハプトグロビン濃度が545%低下したことから、運動中に溶血の生じていることが示唆された。また、運動前でもハプトグロビン濃度が正常の約半分しかない選手がおり、日常のトレーニングでも溶血の生じていることが窺われた。5.通常のトレーニングを行なった日の24時間尿中のカテコールアミン量(Adrenalin,Noradrenalin,Dopamin)、および尿素量は運動非鍛練者のおよそ4倍であった。以上の結果より、ホルモン(カテコールアミン)感受性

リパーゼによって切りだされた脂肪酸が赤血球の破壊を亢進させている可能性があり、次年度は運動生貧血発症因子としての血中遊離脂肪酸の関与を、in vitroでの実験をも交えながら明らかにしたい。運動性貧血の発症に対する血中遊離脂肪酸(FFA)の関与を追求し、その予防法を考案すべく以下検討した。1.FFA濃度の上昇に与える運動強度と運動前の生理条件を検討した。85%VO_<2max>の激しい運動時(血中乳酸3mM以上)よりも、50%VO_<2max>の運動(乳酸1mM以下)時の方が、FFA濃度の上昇が著しかった。また、食後十数時間経過した空腹時(呼吸商0.77で脂肪の燃焼比率が大)では、運動前のFFA濃度の高値に加えて運動後には著しい上昇(1.70±0.48mM、最高値は2.7mM)が認められた。一方、食事23時間後(呼吸商0.87)の同条件の運動を負荷してもFFAは殆ど上昇しなかった(0.57±0.24mM)。2.血中に増加したFFAと同じ組成のFFA混合物(1.52mM)を試験管内で全血に添加したところ、赤血球の形態変化(echinocyte)が生じた。この変形赤血球を5μmのporeを持つhemafilmembrane濾過したところ濾過速度の低下が認められ、脂肪酸負荷により赤血球の可塑性の低下することが明らかになった。3.本学中長距離選手のトレーニング前後における血中ハプトグロビン濃度を測定したところ、運動後には検出不能にまで低下しており、半日の運動で著しく溶血の生じていることが明らかになった。4.上記選手の中でヘモグロビン濃度が1012g/dlしかない貧血の選手に、ペプチド(牛乳たんぱく質を消化酵素で部分分解したもの)を1日に20g負荷摂取させたところ、貧血の改善効果が認められた。5.以上により、運動性貧血発症の一因子としてFFAの関与が示唆された。また、これの発症予防には運動開始数時間前に十分な糖質を摂取すると共に、たんぱく質の積極的摂取が重要と思われる。
回虫ミトコンドリア遺伝子の選択的発現機構

生物は独立した生命を持ち,独自の生活を学んでいるが,一方他の生物と深い関わりを保ちつつ生存している。寄生現象もこの様な関係のひとつと考えられ,自由生活型の祖先から出発し,寄生生活に移行してからの進化の過程において宿主内に環境に適応し,宿主特異性や臓器特異性をそなえた種々の寄生虫が成立したと考えられる。この点から寄生虫は真核生物における適応現象の研究を進めるうえで極めて良い研究対象であり,とくにエネルギー転換系の様な全生物に共通な代謝系の適応や進化,また基本的な反応機構を理解するうえで最適な系のひとつと考えられる。本研究はミトコンドリア遺伝子の発現が幼虫と成虫で極端に異なっている回虫の特徴を生かし,その発現調節機構を解明することを目的としており,寄生適応現象を分子のレベルで理解しようとするものである。本研究では第一の成果として回虫ミトコンドリアに複合体IIの機能的に異なるアイソザイム(幼虫型、成虫型)を見いだした。さらにそのサブユニットについてそれぞれのcDNAクローニングによる一次構造の比較を試みた。その結果Fpについては幼虫型Fp(Fp-2)cDNAのクローニングに成功したが、そのアミノ酸配列は成虫型Fp(Fp-1)に比較して自由生活性線虫C. elegansFpにより類似していた。この事実は成虫酵素の持つフマル酸還元酵素活性はC. elegansの様な自由生活性線虫の酵素に由来し、寄生現象成立の過程において獲得した新しい形質と考えられる。同じくフマル酸還元酵素活性を示す大糸状虫Fpのアミノ酸配列もこの考え方を支持するものであった。また抗体による分析から幼虫と成虫で異なると思われたシトクロムb小サブユニット(CybS)について成虫型のcDNAクローニングを行い、ミトコンドリア複合体IIのCybSとして初めての一次構造データを得た。このサブユニットの配列は種特異性が高かったが、ヘムの配位に関与していると予想されるHis残基などは保存されていた。さらに呼吸鎖電子伝達系の重要な構成成分であるシトクロムcに成虫特異的に発現されているサイソザイムが見いだされ、生活環における回虫ミトコンドリア呼吸鎖電子伝達系のダイナミックな変動が明確になった。生物は独立した生命を持ち,独自の生活を営んでいるが,一方他の生物と深い関わりを保ちつつ生存している。寄生現象もこの様な関係のひとつと考えられ,自由生活型の祖先から出発し,寄生生活に移行してからの進化の過程において宿主内の環境に適応し,宿主特異性や臓器特異性をそなえた種々の寄生虫が成立したと考えられる。本研究ではミトコンドリア遺伝子の発現が幼虫と成虫で極端に異なっている回虫の特徴を生かし,その発現調節機構を解明することを目的としており,寄生適応現象を分子のレベルで理解しようとするものである。本年度はまず最初にミトコンドリアのマーカー酵素として知られている複合体II(コハク酸-ユビキノン酸化還元酵素)の触媒サブユニットであるフラボプロテインサブユニット(Fp)のcDNAクローニングを嫌気的環境に生息している回虫成虫の酵素について行った。

同時に自由生活性線虫で発生時の全細胞系譜が判っており、またゲノム構造に関する情報の豊富なCaenorhabditis elegansのFpについてもcDNAクローニングを行い、他の生物種のそれと比較した。その結果このサブユニットが非常に良く保存されたサブユニットである事が判った。また興味深い事に、回虫成虫Fpのアミノ酸配列は成虫酵素が高いフマル酸還元酵素Fpの配列に近かった。この事から回虫成虫酵素の持つフマル酸還元酵素活性を持つにも関わらず、細菌のフマル酸還元酵素Fpよりはコハク酸脱水素酵素活性はC.elegansの様な自由生活性線虫の酵素に由来し、寄生現象成立の過程において獲得した新しい形質と考えられる。また回虫成虫ミトコンドリアにstage-specificに発現されるコハク酸脱水素酵素活性のみを持つ哺乳類型の複合体IIを見い出した。これはヒトなど哺乳類も含めミトコンドリアにおける複合体IIアイソザイムの初めての例である。生物は独立した生命を持ち,独自の生活を営んでいるが,一方他の生物と深い関わりを保ちつつ生存している。寄生現象もこの様な関係のひとつと考えられ、自由生活型の祖先から出発し、寄生生活に移行してからの進化の過程において宿主内の環境に適応し,宿主特異性や臓器特異性をそなえた種々の寄生虫が成立したと考えている。この点から寄生虫は真核生物における適応現象の研究を進めるうえで極めて良い研究対象であり,とくにエネルギー転換系の様な全生物に共通な代謝系の適応や進化,また基本的な反応機構を理解するうえで最適な系のひとつと考えられている。本研究ではミトコンドリア遺伝子の発現が幼虫と成虫で極端に異なっている回虫の特徴を生かし、その発現調節機構を解明することを目的としており、寄生適応現象を分子のレベルで理解しようとするものである。本年度は昨年度の成果を踏まえ、さらに複合体IIアイソザイムのサブユニットについてそれぞれのcDNAクローニングによる一次構造の比較を試みた。その結果Fpについては幼虫型Fp(Fp-2)cDNAのクローニングに成功したが、そのアミノ酸配列は成虫型Fp(Fp-1)に比較して自由生活性線虫C.elegansFpにより類似していた。この事実は成虫酵素の持つフマル酸還元酵素活性はC.elegansの様な自由生活性線虫の酵素に由来し、寄生現象成立の過程において獲得した新しい形質と考えられる。同じくフマル酸還元酵素活性を示す犬糸状虫Fpのアミノ酸配列もこの考え方を支持するものであった。さらに抗体による分析から幼虫と成虫で異なると思われたシトクロムb小サブユニット(Cybs)について成虫型のcDNAクローニングを行い、ミトコンドリア複合体IIのCybsとして初めての一次構造データを得た。このサブユニットの配列は種特異性が高かったが、ヘムの配位に関与していると予想されるHis残基などは保存されていた。さらに呼吸鎖電子伝達系の重要な構成成分であるシトクロムcに成虫特異性に発現されているアイソザイムが見いだされ、生活環における回虫ミトコンドリア呼吸鎖電子伝達系のダイナミックな変動が明確になった。
メタボローム解析のための計測技術開発とそれを用いた代謝経路推定

CE-MSにより,枯草菌中から1,692の代謝物質の検出に成功したが、成分名を同定した物質は10%にすぎなかった。原因は代謝標準物質が入手できないからである。本年度は、大腸菌から検出された未知物質の同定法を開発した。まず1)CE-TOFMSで得られた精密質量(ミリマス)から組成式候補を決定する方法を開発した。2)次に開発したCE-Q-TOFMSで得られたMS/MSスペクトルから構造式を推定する方法も検討した。すでに500以上の標準物質についてのMS/MSスペクトルを採取しており、MSで各物質が断片化されるメカニズムや法則性の解明に着手した。これによって,MS/MSスペクトルに出現したピークの化学組成式を10ppmの誤差でほぼ一義的に決定することが可能になった.これらの測定に基づいて,約68MS/MSスペクトルについて開裂機構(スキーム)を作成し,化学構造式と開裂機構に関する経験則を導いた.また,ESI/MSデータベース作成の一環として,MS/MSピーク値をExel形式に変換し,ピークの差分で簡易検索するためのツールを作成した.これは,例えば,アンモニアが中性分子として脱離する化学構造式を網羅的に検索することができ,化学構造とスペクトルとの関係を調べるのには極めて有用である,と期待される.さらに3)CE-MSで実測された物質の検出時間データを用い、人工知能技術(ニューラルネットワーク)を用いてCE-MSの検出時間を予想する方法を学習させ、KEGGにある10,500化合物のCE-MSの検出時間を予想した。今後、上記の三種類の方法で得られた組成式、構造式、検出時間情報に基づき、KEGGデータベースにある化合物から未知物質を特定し、それを代謝経路にマzツプし、代謝経路を推定する予定である。
有用芳香族アミン類の遺伝毒性除去へのアプロ-チ:フッ素置換の効果

多くの含窒素複素環芳香族化合物には有用な生物活性が知られている。一方、当該化合物群には潜在的遺伝子傷害性が予測され、医薬品の開発途上で、その遺伝毒性が疑われたために、その開発を断念した例は少なく無い。本研究は、芳香族アミン類の発癌代謝活性化の経路を踏まえて、代謝活性化過程に与えるフッ素置換の効果に関する一般則を明らかにし、医薬品開発に広く応用可能な知見を得ようとしたものである。置換基として、F原子に着目した理由は、本来の活性発現部位から離れていれば、一般に、生物活性に与える効果は小さく、一方、F置換芳香環部位における発癌代謝(オキシド経由)には大きな阻害効果を及ぼす事が期待されるからである。本研究において、含窒素複素環芳香族化合物の発癌活性化に直接かかわる位置の水素をフッ素で置換すると、微生物に対する遺伝毒性が完全に消失する事を明らかにした。Fの代わりにCIあるいはBrで置換しても遺伝毒性は消失するが、同時に強い細胞毒性が発現する事を明らかにし、F置換の有用性を実証した。本研究においては、キノリン誘導体をモデルとして、発癌代謝に係わる位置にF原子を導入する事によりその遺伝毒性を完全に除去できる事を実証したものであるが、今後、3環以上の含窒素多環芳香族化合物においても同様な遺伝毒性除去が可能である事を実証する事は、極めて有望な課題である。尚、本研究の一つの成果として、F原子の導入により遺伝毒性が消失した3ーFーキノリンの、肝ミクロゾ-ムによる代謝の全ぼうを明らかにした。即ち、当該化合物の主代謝産物は、発癌性を有するキノリンと同様に、3ーFー5,6ーdihydroー5,6ーdiolであり、主代謝経路には全く差異が見られなかった。この事実は、これらの主代謝経路は解毒経路であり、発癌活性化は、ピリジン環部に起こるマイナ-な過程である事を強く支持したものである。1.発癌性を有するキノリンをモデル化合物として、種々の置換基を導入した場合の遺伝毒性への効果を検討した。3位にF,Cl,Br基を導入すると変異原性は全く消失した。2位にCl基を導入しても変異原性は消失したが他の立置にハロゲンを導入しても活性は失われず、なかには親化合物であるキノリンより強い活性を示したものもあった。一方、メチル基を導入した場合には、2位、3位を含めて、全ての位置異性体に強い変異原性が認められた。細胞に対する致死効果について見ると、全てのCl置換体およびBr置換体には極めて強い毒性が認められたが、一方F置換体、特に3ーF置換体には親化合物であるキノリンと同程度の毒性しか認められなかった。そこで3ーFキノリンとキノリンの肝ミクロソーム酵素による代謝速度を比較検討したところ、両者は同様の速度で解毒的代謝を受けることが判明した。これらの効果を総合すると、3ーF置換体は、キノリンと同様に解毒されるが、遺伝毒性代謝産物への代謝経路は完全に抑えられ、しかも他のハロゲン置換体に見られる様な、ハロゲンによる細胞毒性効果は全く認められない。この様に、モデル化合物として用いたキノリンの遺伝毒性を、3ーF置換することにより完全に除去することが出来た。他の有用な芳香族アミン類の遺伝毒性除去にF置換が有効である可能性を示唆するものである。2.アミノ基を置換基として有する芳香族アミン類には有用なものが多い反面、それらの多くのものには強い遺伝毒性のあることが知られている。

そこで、アミノキノリン、6ーFーアミノキノリン類をモデル化合物として、芳香族の種々の位置にF原子を導入することにより変異性原性が消失するか否かを検討する目的で3ーFーアミノキノリン、3ーFーアセチルアミノキノリンなどを合成し、その遺伝毒性について検討を行っている。次年度においてその全ぼうを解明したい。含窒素芳香族化合物の発癌活性化に直接かかわる位置の水素をフッ素で置換すると、微生物に対する遺伝毒性が消失する事を明らかにした。当初は、F-置換による遺伝毒性の除去の可能性として、アミノ基やアミド基を有する化合物への適用を考え、63年度ではフェナセチンなどのF-置換体を合成し検討を行ったが、側鎖窒素置換基の酸化的活性化に対してはF-置換はまったく影響を与えないことが判明した。従って、F-置換による遺伝毒素性除去の標的物質としては、当該化合物は除外し含窒素芳香族化合物に限定して検討を行った。〔結果〕1.キノリン類の2位あるいは3位にF、ClまたBr原子を置換した時に限り変異原性が消失する。2.3位のF、ClおよびBr誘導体においては、いずれも遺伝毒性が除去されてが、DlおよびBr体では強い細胞毒性が発現した。F-置換体では細胞毒性は発見されず、遺伝毒性のみが除去された。3.本年度の一つの成果として、遺伝毒性が除去された3-F-キノリンの肝ミクロゾ-ムによる代謝の全ぼうを明らかにした。当該化合物の主代謝産物は3-F-5,6-dihydro-5,6-diolであり、主代謝経路は発癌性を有するキノリンと全く差異が見られなかった。この事実は、これらの主代謝経路はは解毒経路であり、発癌活性化は、ピリジン環部に起こるマイナ-な代謝過程である事を強く支持するものである事を強く支持するものである。〔結論〕構造修飾により遺伝毒性を消去する事は容易ではなく、有望な医薬品の候補物質が開発途上で断念されるケ-スが少なくない。本研究で明らかになったように、ある種の化合物(含窒素芳香族化合物)では、然るべき位置をF-置換する事によって有用な生物活性を保存したまま遺伝毒性のみを消去出来る可能性が示めされた。
次世代超LSI製造用高速サブナノ位置決めテーブルシステムの開発

本研究では,次世代超LSI製造用高速サブナノ位置決めテーブルシステムを開発し,その運動特性に対する総合的な評価を行った.その結果,以下のような研究成果が得られた.(1)テーブルシステムの駆動機構及び案内機構に対する特性分析を行い,サブナノメートルオーダの位置決め精度と高速駆動特性を両立可能とするリニアモータ駆動による空気静圧案内方式のテーブルシステム構造を提示,構築した.(2)可能な限りの運動誤差要因を排除した線形なシステム特性を有するテーブルシステム構造を実現した.その結果,300mmのストローク全域にわたるヨ-イング精度を1.5μrad以下に抑制できた.(3)テーブルの案内機構及び駆動機構から摩擦を排除した結果,開発したテーブルシステムがナノメートルオーダの位置決め分解能を有することを明らかにした.さらに,テーブルの応答を平均化した結果,レーザー測長システムの分解能を上回るサブナノメートルオーダの位置決め分解能が得られることを明らかにした.(4)定盤の振動の予測結果を基にフィードフォーワードによる補正を行うことによって,テーブルシステムを搭載している定盤の振動に起因する位置偏差を抑制可能であることを明らかにした.その結果,位置決め距離60mmのPoint-to-Point駆動において位置偏差が±5nmとなる整定時間0.34秒を実現した.(5)コアレス構造ブラシレスDCリニアモータにおいて、その推力特性を実験的に明らかにし,データベースを用いた推力リップルのフィードフォワード補正法を提案した.その結果,駆動速度200mm/sにおける追従誤差の標準偏差を20nm以下に抑制できることを確認した。(6)高速データ転送機能及び高速演算処理機能を具備した高性能位置決めコントローラを構築した結果,テーブルシステムを塔載した定盤振動の補正、リニアモータの推力リップルの補正が可能となった.このことから,テーブルシステムの高速化・高精度化に対し,位置決めコントローラの高性能化の重要性を示唆した.本研究では,次世代超LSI製造用高速サブナノ位置決めテーブルシステムを開発し,その運動特性に対する総合的な評価を行った.その結果,以下のような研究成果が得られた.(1)テーブルシステムの駆動機構及び案内機構に対する特性分析を行い,サブナノメートルオーダの位置決め精度と高速駆動特性を両立可能とするリニアモータ駆動による空気静圧案内方式のテーブルシステム構造を提示,構築した.(2)可能な限りの運動誤差要因を排除した線形なシステム特性を有するテーブルシステム構造を実現した.その結果,300mmのストローク全域にわたるヨ-イング精度を1.5μrad以下に抑制できた.(3)テーブルの案内機構及び駆動機構から摩擦を排除した結果,開発したテーブルシステムがナノメートルオーダの位置決め分解能を有することを明らかにした.さらに,テーブルの応答を平均化した結果,レーザー測長システムの分解能を上回るサブナノメートルオーダの位置決め分解能が得られることを明らかにした.(4)定盤の振動の予測結果を基にフィードフォーワードによる補正を行うことによって,テーブルシステムを搭載している定盤の振動に起因する位置偏差を抑制可能であることを明らかにした.その結果,位置決め距離60mmのPoint-to-Point駆動において位置偏差が±5nmとなる整定時間0.34秒を実現した.(5)コアレス構造ブラシレスDCリニアモータにおいて、その推力特性を実験的に明らかにし,データベースを用いた推力リップルのフィードフォワード補正法を提案した.その結果,駆動速度200mm/sにおける追従誤差の標準偏差を20nm以下に抑制できることを確認した。(6)高速データ転送機能及び高速演算処理機能を具備した高性能位置決めコントローラを構築した結果,テーブルシステムを塔載した定盤振動の補正、リニアモータの推力リップルの補正が可能となった.このことから,テーブルシステムの高速化・高精度化に対し,位置決めコントローラの高性能化の重要性を示唆した.次世代超LSI製造用高速サブナノ位置決めテーブルシステムを構築するため,平成8年度においてはその基礎となる基礎研究を行い,以下のような研究成果が得られた.(1)LSI製造用位置決めテーブルシステムの構造及び位置決め制御系に関する調査研究を行い,次世代超LSI製造用位置決めテーブルシステムに要求される具体的な仕様・性能を策定した.さらに,その実現に必要となる技術的課題を抽出した.(2)既に開発した位置決めテーブルシステムのプロトタイプに対し,本年度購入したVXIリアルタイム計測・制御システム及びレーザー測長システムを導入し,高追随性位置決め制御系を構築すると共に,テーブルの詳細な運動挙動の計測・評価システムを構築した.(3)電界の印加により粘度が変化する電気粘性流体を位置決めテーブルシステムのプロトタイプに応用することによって,電界制御及びゲインスケジューリング手法を用いた新たな位置決め制御手法を提案し,外乱に対する安定性や整定時間の短縮などの有用性を明らかにした.(4)位置決めテーブルシステムにおける構造設計パラメータや制御パラメータとテーブルの運動挙動との関係を明らかにするためコンピュータシミュレーションを行い,テーブルシステムの高速・高精度化に有効な各種パラメータの最適化手法を提案した.(5)コンピュータシミュレーション結果をもとに,平成9年度に構築予定の高速サブナノ位置決めテーブルシステムの詳細な設計仕様を決定し,具体的な構造設計を行った.平成9年度においては,次世代超LSI製造用高速サブナノ位置決めテーブルシステムを構築し,その運動特性に対する総合的な評価を行った.その結果,以下のような研究成果が得られた.(l)テーブルシステムの駆動機構及び案内機構に対する特性分析を行い,サプナノメートルオーダの位置決め精度と高速駆動特性を両立可能とするリニアモータ駆動による空気静圧案内方式のテーブルシステム構造を提示,構築した.(2)可能な限りの運動誤差要因を排除した線形なシステム特性を有するテーブルシステム構造を実現した.

その結果,300mmのストローク全域にわたるヨ-イング精度を1.5μrad以下に抑制できた.(3)テーブルの案内機構及び駆動機構から摩擦を排除した結果,開発したテーブルシステムがナノメートルオーダの位置決め分解能を有することを明らかにした.さらに,テーブルの応答を平均化した結果,レーザー測長システムの分解能を上回るサブナノメートルオーダの位置決め分解能が得られることを明らかにした.(4)定盤の振動の予測結果を基にフィードフォーワードによる補正を行うことによって、テーブルシステムを搭載している定盤の振動に起因する位置偏差を抑制可能であることを明らかにした.その結果,位置決め距離60mmのPoint-to-Point駆動において位置偏差が±5nmとなる整定時間0.34秒を実現した.(5)コアレス構造ブラシレスDCリニアモータにおいて,その推力特性を実験的に明らかにし,データベースを用いた推力リップルのフィードフォワード補正法を提案した.その結果,駆動速度200mm/sにおける追従誤差の標準偏差を20nm以下に抑制できることを確認した.(6)高速データ転送機能及び高速演算処理機能を具備した高性能位置決めコントローラを搭築した結果,テーブルシステムを搭載した定盤振動の補正,リニアモータの推力リップルの補正が可能となった.このことから,テーブルシステムの高速化・高精度化に対し,位置決めコントローラの高性能化の重要性を示唆した.
ラグーザの未公刊史料を通してみる近代イタリアにおける美術・工芸を巡る状況の研究

本研究は近代の日伊関係を通して「美術」の概念とその社会性を再考すべく、工部美術学校教師として明治初期に6年間日本に滞在した彫刻家ヴィンチェンツォ・ラグーザが残したパレルモ市立図書館所蔵の未公刊史料をデータで持ち帰り、リスト化、翻刻、プリントアウト、紙ベースでのファイリング作業を進め、本研究に関係する史料の内容を概ね理解することができた。これまでの調査・研究の成果を公表すべく、2018年度第2回明治美術学会例会(8月4日、京都工芸繊維大学)において「未公刊史料によるヴィンチェンツォ・ラグーザの日本の美術・工芸観」を発表した。不明点を解決すべく、今年度もパレルモに滞在し、シチリア州立中央図書館で調査・研究を続けるとともに、「ヴィンチェンツォ・ラグーザ、清原玉」国立美術高校を訪問し、清原玉による「古器物写生画」他を閲覧させていただくことができた。その結果、不明だったさまざまな点を解決する糸口を得ることができた。またイタリアよりも先んじてジャポニスムが流行したパリにも滞在し、東洋ギメ美術館、工芸技術博物館、装飾芸術美術館などを見学し、フランスとイタリアにおけるジャポニスム受容の相違を考察するための手がかりを得ることができた。また、ラグーザの日本美術・工芸品コレクションは、ラグーザ独自の視点をもっての蒐集もなされていたと結論づけることができたように思う。かつて東京文化財研究所の所蔵だったが、現在は東京国立博物館の所蔵となっている清原玉による「古器物写生画」を閲覧させて頂くこともできた。ここに描かれた工芸品のほとんどはローマのルイジ・ピゴリーニ先史民族誌博物館に所蔵されており、閲覧によってその有無も確認することができた。これらの調査結果はしかるべき研究雑誌に公表すべく投稿する予定である。本研究は近代の日伊関係を通して「美術」の概念とその社会性を再考する研究の一環として実施するものである。具体的には、工部美術学校教師として明治初期に6年間日本に滞在した彫刻家ヴィンチェンツォ・ラグーザが故郷パレルモに残した史料を総合的に分析し、19世紀から20世紀初頭におけるイタリア美術と工芸をめぐる状況を生きた史料から描出することを目的とする。国内において、ラグーザが滞在していた時代の日本美術・工芸に関する作品を数多く閲覧し知見を得るとともに、19世紀から20世紀初頭までに行われた工芸の展覧会に関する資料収集をおこなった。またイタリアにおける調査では、各地美術館においてラグーザの同時代美術・工芸作品を多数閲覧した。ローマのルイジ・ピゴリーニ美術館ではアジア部門責任者に面会して情報交換し、ラグーザ旧蔵の日本美術品を閲覧させていただくことができた。パレルモでは多方面からの調査をおこなった。ラグーザの手稿が所蔵されている市立図書館の建物が修復中であったため、館内において調査はできなかったが、担当者に連絡を取り研究協力を依頼することができた。次年度以降、本格的な調査を予定している。一方、パレルモ近代美術館及び、パラッツォ・デッレ・アクイレにおいてラグーザの彫塑作品を閲覧し、イギリス公園内のラグーザ作《ガリバルディ像》については詳細な調査をおこなった。またシチリア州議会図書館において、近年見出されたラグーザ旧蔵アルバムを調査させていただいた。公刊されていないアルバムから多くの情報を得ることができた。これについては、しかるべき学会において報告をおこなう予定である。本研究は19世紀から20世紀初頭におけるイタリア美術と工芸をめぐる状況を、ラグーザの手稿と作品、同時代作品やさまざまな歴史資料によって解き明かそうとするものであり、これまでのところ閲覧可能な作品や史料の閲覧し、それらの分析も進めており、順調に研究は進んでいる。本研究の核を成すのは、パレルモ市立図書館に所蔵されているラグーザの未公刊の手稿であるが、同建物が修復中であったため、図書館内において調査することはできなかった。しかし、現地において図書館担当者に研究協力を要請したところ快諾を得ることができた。既に入手している手稿の一部を成す史料の解読を進め、平成28度以降には本格的な調査を円滑に進めるべく準備を整えている。一方、近年見つかったラグーザ旧蔵のアルバムがシチリア州議会図書館に所蔵されており、写真撮影を含む詳細な調査させていただけたのは大きな成果だったと言えるだろう。このアルバムについては、既にイタリア人研究者(M. A. Spadoro, “O'tama e Vincenzo Ragusa. Echi di Giappone in Italia", Kalos, 2008、他)らによって、また平成22年に東京藝術大学大学美術館で開催された展覧会図録『明治の彫塑ラグーザと荻原碌山』」においても紹介されているが、一部に留まっておりその全貌は明らかにはなっていなかった。ラグーザは明治9年の工部美術学校設立時に来日し6年間東京で暮らしたが、アルバムにはその間に撮影された写真が多数を占めていることがわかった。さまざまな情報を含む本アルバムについては、しかるべき学会で報告すべく現在論文に纏めているところである。本研究2年目の今年度はスイス及びイタリアでの在外調査・研究をおこなった。ルガーノではラグーザが来日前に制作した作品を見学するとともに、ルガーノ州立図書館において関連資料の閲覧・複写をおこなった。またラグーザ作品との関連が見られるヴィンチェンツォ・ヴェーラ作品見学のため、リゴルネット(スイス)のヴェーラ美術館を訪れ、多くの知見を得ることができた。

ラグーザの未公刊手稿が所蔵されているパレルモ市立図書館は今年度も修復中のため一般公開していなかったが、交渉の結果、入館が許可され、必要な資料の複写申請をおこなうことができた。データで持ち帰った膨大な史料をリスト化し、翻刻、プリントアウトし、紙ベースでのファイリング作業を進めた。これらの史料の一部を元に、11月13日東京イタリア文化会館において開催されたGiornata degli Italianisti(イタリア研究者の日)に出席し、“Vincenzo Ragusa e l'Arte Giapponese, su fonti inedite(未公刊資料による、ヴィンチェンツォ・ラグーザと日本美術)"を口頭発表し、本研究の重要性をイタリア側にも知らせることができた。また口頭発表を元に同タイトルのイタリア語論文に纏めた。論文はイタリア文化会館のweb上で一般公開されることになっている。国内においては今年度も、ラグーザが滞在していた時代の日本美術・工芸に関する作品を数多く閲覧し知見を得るとともに、19世紀から20世紀初頭までに行われた工芸の展覧会に関する資料収集をおこなった。本研究の核を成すのは、パレルモ市立図書館に所蔵されているラグーザの未公刊の手稿である。今年度も同建物が修復中であったけれども、交渉の結果、史料の複写申請をおこなうことができ、史料を持ち帰ることができた。これらの史料の一部を元にイタリア語で論文を纏めることもできた。研究を確実に進めることができたと思う。平成29年5月から7月までラグーザの故郷であるパレルモにおいて初めて回顧展“O'Tama e Vincenzo Ragusa: un ponte tra Tokyo e Palermo(お玉とヴィンチェンツォ・ラグーザ、東京とパレルモ間の橋)"が企画され、関連シンポジウムの開催も予定されている。筆者も本研究のこれまでの成果を踏まえた口頭発表をすることになっている。多くの研究者との交流により、さらに本研究を進展させることができると確信している。本研究3年目の今年度は、昨年度に引き続き、パレルモ市立図書館からデータで持ち帰ったラグーザの未公刊史料をリスト化し、翻刻、プリントアウト、紙ベースでのファイリング作業を進め、本研究に関係する史料の内容を概ね理解することができた。作業を進める中で、特にラグーザの日本美術・工芸観、故郷パエルモに創設した工芸学校の着想源を見出すことができた。これについては次年度中に論文としてまとめたい。今年度も引き続き在外調査・研究をおこなうとともに、過去2年間の研究成果を公開する機会を得ることができた。