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現代アメリカにおける医療思想革命と医療社会学の展開過程

1970年代のアメリカにおいて、古代ギリシャ以来続いてきた医療思想に、巨大な変化が起こった。医師の専権体制が疑問視され、ともすれば医師の操作の客体とみなされてきた患者の「自己決定権」が主張されるにいたったからである。こうして、インフォームド・コンセントを基礎とする医師と患者の「共同意思決定」が、徐々に制度化されていった。本年度は、この「医療思想革命」の内実を解明するとともに、これを先導しつつこれと手を携えて進められた、医療社会学研究の過程を跡づけようと努めた。そのさい、パーソンズにつづくアメリカ医療社会学の第二世代に焦点をあわせ、Renee Fox,Eugine Gallagher,Andrew Twaddleらの精力的な学問的営為の意味を解明するとともに、『アメリカ大統領委員会生命倫理報告書』(1983)の分析に力を注いだ。医療思想革命の洗礼を受けず、インフォームド・コンセントの制度化も実質的に進んでいないわが国の現状を想起するとき、医療思想革命を進めた時期の理論的営みに光をあてることが、最も実りある教訓を引きだす道であると考えたからである。その結果、70年代80年代のアメリカにおいて、先端医療が提起する諸問題について、多様な論争がくりひろげられ、哲学・神学・法学・社会学・医学の多様な専門分野の学際的研究が進んだこと、そのなかで医療社会学は、生命倫理学のいきすぎた個人主義的発想や自己決定権の絶対化を批判し、初期の生命倫理学がもっていた偏向とむきあい、これを是正するという役割を果たしたことが、明らかにされた。この成果を基礎に、今度は実態にそくして、医師-患者関係がどのように変化したのかを確かめることが、つぎの課題となる。1970年代のアメリカにおいて、古代ギリシャのヒポクラテス以来続いてきた医療思想に、巨大な変化が起こった。こうして、インフォームド・コンセントを基礎とする医師と患者との「共同意思決定」が、徐々に制度化されていった。本年度は、この「医療思想革命」の内実を解明するとともに、これと手をたずさえて進められた医療社会学の発展過程を跡づけようと努め、資料収集とその解析に取り組んだ。その際、パーソンズに続く医療社会学の第二世代に焦点を合わせ、Renee Fox,Eugine Gallagher,Andrew Twaddleらの精力的な営為の意味を解明するとともに、医療思想革命の内実と緊密に関連づけながら、『アメリカ大統領委員会生命倫理報告書』(1983)の分析に力を注いだ。医療思想革命の洗礼を受けず、インフォームド・コンセントの制度化も実質的に進んでいないわが国の現状を想起するとき、医療思想革命を進めた時期の理論的営みに光をあてることが、もっとも実りある教訓を引き出す道であると思われたからである。その結果、70年代、80年代のアメリカにおいて、先端医療が提起する問題について、多様な論争が繰り広げられ、哲学・神学・法学・社会学・医学の多様な専門分野の学際的研究が進んだことを、具体的に解明する手がかりをえた。来年度は、その成果を集約すべく、さらに検討を進めたいと考えている。

本年度は、この「医療思想革命」の内実を解明するとともに、これを先導しつつこれと手を携えて進められた、医療社会学研究の過程を跡づけようと努めた。そのさい、パーソンズにつづくアメリカ医療社会学の第二世代に焦点をあわせ、Renee Fox,Eugine Gallagher,Andrew Twaddleらの精力的な学問的営為の意味を解明するとともに、『アメリカ大統領委員会生命倫理報告書』(1983)の分析に力を注いだ。医療思想革命の洗礼を受けず、インフォームド・コンセントの制度化も実質的に進んでいないわが国の現状を想起するとき、医療思想革命を進めた時期の理論的営みに光をあてることが、最も実りある教訓を引きだす道であると考えたからである。その結果、70年代80年代のアメリカにおいて、先端医療が提起する諸問題について、多様な論争がくりひろげられ、哲学・神学・法学・社会学・医学の多様な専門分野の学際的研究が進んだこと、そのなかで医療社会学は、生命倫理学のいきすぎた個人主義的発想や自己決定権の絶対化を批判し、初期の生命倫理学がもっていた偏向とむきあい、これを是正するという役割を果たしたことが、明らかにされた。この成果を基礎に、今度は実態にそくして、医師一患者関係がどのように変化したのかを確かめることが、つぎの課題となる。
医療系学生の臨床推論能力を高めるムラージュ教材の開発

医学生・研修医の教育方法の一つとしてシミュレーション教育が行われており、模擬患者(simulated patients: SP)が参加する教育やシミュレーター(医学教育用マネキン)を用いる形式など多くの大学で取り組まれ、その工夫と成果が報告されている。しかし、医療用Moulage(特殊メイクの意、以下、ムラージュ)を用いた実践報告は少ない。ムラージュとは、傷や患部を模造して再現したものを意味し、古くは、蝋で作られた精緻な模型(蝋製皮膚病型模型)を指し、現代では、シリコンやラテックスなどの樹脂やゴムで傷や患部を再現した特殊メイクが総じてムラージュと呼ばれている。本研究では、患部・病態を再現するムラージュを開発し、学習教材としての活用範囲を明らかにすることを目的としている。これまでムラージュはメイク技術の難易度が高いことや複数のSPに対して同じムラージュを準備することが困難など、簡易化・標準化に課題があった。平成28年度に実施した転写シールを用いたムラージュの開発により、これまで課題であった簡易化・標準化が改善できた。しかし、シールの特性上、転写シールで作成できるのは平面に限られることが課題であった。平成29年度は転写シールを組み合わせた立体的なムラージュの作成方法を模索した。平成30年度は前年度に引き続きムラージュの開発とムラージュによる教材開発のワークショップを開催した。ムラージュの開発に関しては、転写シールでの皮膚トラブル等の問題点の解決のため、安全性を重視したムラージュの開発を行った。ワークショップは、医師・医療系の教育研修に携わる方を対象とし、本研究の成果の公表に繋がり、又、実用化に向けての知見が得られた。ムラージュとは、傷や患部を模造して再現したものを意味し、古くは、蝋で作られた精緻な模型(蝋製皮膚病型模型)を指し、現代では、シリコンなどの樹脂やゴムで傷や患部を再現した特殊メイクが総じてムラージュと呼ばれている。本研究では、患部・病態を再現するムラージュを開発し、学習教材として活用範囲について明らかにすることを目的としている。27年度は、ムラージュの開発(開発)とムラージュ教材に関するニーズ調査(調査研究)を計画した。開発に関しては、SPやシミュレータに装着することを想定したムラージュの開発を行った。具体的には、切創、擦過傷、咬傷のムラージュを3種の異なる方法、1)シリコン製、2)ワックス製、3)絆創膏製(ハイドロコロイド・ドレッシング材)で作成し、試行と改良を重ね、作成時間、コストを比較した。これらの比較の結果から、作成の難易度、材料の入手しやすさ、コストなどを総合的に考慮すると、絆創膏製のムラージュが最も活用しやすいと考えられた。絆創膏製は平面で作成が出来、失敗しても修正できること、装着する対象が不在でも事前に作成可能なこと、作成時に直接皮膚に触れないため安全性が高いことが利点として考えられた。これまでムラージュは高コストで作成には技術的に難度が高かったが、低コストで簡易化したものが開発できた点が成果として挙げられる。調査研究に関しては、調査項目を作成したが、27年度内の調査用紙の配布には至らなかったため、28年度に実施予定である。27年度に計画をしていたムラージュの開発に関しては当初の計画より進展したが、アンケート調査研究に関してはやや遅れている。開発に関しては、簡便な作成方法の開発と低コスト化の点に関して進展し、次年度の開発にも貢献する知見が得られた。ムラージュの開発に関しては本研究の中核として考えているため、この点は進展していると考えられる。調査研究に関しては、調査項目の作成を行ったが、調査の実施に関してやや遅れている。その理由として、ムラージュそのものの認知度が低いため、誘導的なニーズ調査になる可能性があり、調査方法を含めた調査研究計画の練り直しが必要と考えられた。また、当初、医科分野への調査を中心に調査を計画していたが、歯科分野でのムラージュにニーズがあることが分かり、こちらの点も併せて修正案を考える必要があったため、調査を延期とした。以上の背景から、27年度計画に入っていた調査研究に関しては、これらの変更点を加えて28年度に実施予定である。本研究では、患部・病態を再現するムラージュを開発し、医療用ムラージュの学習教材として活用範囲について明らかにすることを目的としている。平成28年度は、平面のムラージュの開発と簡易化を発展させた。ムラージュの簡易化について、メイク技術の難易度が高いことや複数のSPに対して同じムラージュを準備することが困難など、簡易化・標準化が課題であった。

そこで、これらの課題を解決するため、転写シールを用いたムラージュの開発を試み、試行と改良を重ねた。素材(シール)の特性に合う平面で作成可能な病態を選択し、各専門書の画像を参照して作成した。転写シールのムラージュの開発により、これまで課題であったメイク技術に依るところが改善でき、利便性が広がったと考えられる。また、データからの複製が可能で、複数のSPに装着することが可能なことからOSCEでの活用の可能性がある。しかし、シールの特性上、転写シールで作成できるのは平面に限られ、今後の課題である。転写シールによるムラージュはシミュレーション教育の資材として有用である可能性が示唆された。28年度に主に1)ムラージュの教材開発、2)アンケート調査研究、3)教材としての有効性の検証作業を計画していた。1)ムラージュの開発に関しては当初の計画より進展したが、2)アンケート調査研究、3)教材としての有効性の検証作業に関しては遅れている。1)の教材開発に関しては本研究の中核として考えており、とりわけ個人の技術に依らない簡易化に関しては28年度の成果により進展していると考えられる。2)調査研究に関しては、調査項目の見直し・調査手法の検討の作業が遅れたため、調査の実施が遅れた。3)検証作業は、調査研究の遅れに伴い、延期の判断をしたためである。以上のことから、総じて「やや遅れている」とした。医学生・研修医の教育方法の一つとしてシミュレーション教育が行われており、模擬患者(simulated patients: SP)が参加する教育やシミュレーター(医学教育用マネキン)を用いる形式など多くの大学で取り組まれ、その工夫と成果が報告されている。しかし、医療用Moulage(特殊メイクの意、以下、ムラージュ)を用いた実践報告は少ない。ムラージュとは、傷や患部を模造して再現したものを意味し、古くは、蝋で作られた精緻な模型(蝋製皮膚病型模型)を指し、現代では、シリコンやラテックスなどの樹脂やゴムで傷や患部を再現した特殊メイクが総じてムラージュと呼ばれている。本研究では、患部・病態を再現するムラージュを開発し、学習教材としての活用範囲を明らかにすることを目的としている。これまでムラージュはメイク技術の難易度が高いことや複数のSPに対して同じムラージュを準備することが困難など、簡易化・標準化に課題があった。平成28年度に実施した転写シールを用いたムラージュの開発により、これまで課題であった簡易化・標準化が改善できた。しかし、シールの特性上、転写シールで作成できるのは平面に限られることが課題であった。これらの課題を解決するため、29年度は立体的なムラージュの開発に取り組んだ。29年度はこれまでのムラージュ開発を発展させ、転写シールを組み合わせた立体的なムラージュの作成方法を模索した。(1)転写シールそのものを隆起させる方法(エンボス加工した3Dシール)と(2)シリコンやゼラチンなどで立体物の上に転写シールを貼る方法(二層構造方式)の二つの方法のムラージュを開発した。
希土類ドープによる近赤外ふく射機能性釉薬の開発と高効率熱光起電力発電への展開

熱光起電力発電への展開を念頭に置き、セラミックスの近赤外領域における放射率を希土類元素を用いて選択的に向上させる実用的な技術の開発を行った。具体的には、多結晶アルミナ基板上に、エルビウムをドープした釉薬を形成させ、1000°Cでの放射特性を実験的に明らかにした。本研究は、釉薬を応用し、また塗布方法として基板埋没法を提案し、かつ釉薬の薄膜化について検討したという点で独自性に富んでおり、従来にない興味深い結果が数多く得られた。平成22年度は、表面が滑らかで均一性に優れた希土類ドープ釉薬を基板表面へ形成することを目的とし、「希土類ドープ釉薬のコーティング条件の最適化」に重点をおいて研究を行った。具体的には、基板である多結晶アルミナ板(15×15mm、厚み1mm)に硝酸エルビウム水和物をドープした石灰釉・水の懸濁液を塗布する方法について検討を行った。一般的な施釉方法である刷毛やスプレーを使った手作業では塗り斑が出来やすく、均一性および再現性に問題があった。そこで本研究では、それらの問題を解決し、さらに0.1mm以上の領域で膜厚の定量的な制御が可能な『基板埋没法』という独自の施釉方法を考案した。これは、基板を設置した金属枠内を上記の懸濁液で満たすことにより、基板を所定の深さで埋没させ、乾燥させる方法である。基板埋没法によりコーティングした釉薬は、刷毛やスプレーを用いて作成した時よりも再現性、表面の均一性において優れていることを表面形状の測定により確認した。次に、エルビウムのドープ濃度を変えて試料を作成し、1000°Cにおける近赤外領域の放射率を計測した。その結果、懸濁液の組成や粘度の変化が、形成される膜の性状に大きく影響を及ぼすことが明らかとなった。特に、ドープ濃度が低い条件では「エルビウムがドープされた釉薬」となるが、濃度が高い場合には、「釉薬とは全く異なる性状の膜」が形成されるという大変興味深い結果が得られた。また、ドープ濃度と近赤外放射率との関係も実験的に明らかにされた。平成23年度については、そのような結果について、物理化学的な裏付けを詳細に研究していく予定である。平成22年度において、均一性および再現性よく希土類ドープ紬薬をアルミナ基板上に塗布する手法として、エマルション中に基板を埋没させる「基板埋没法」を開発したことを報告した。しかし、この方法では、一般的な釉薬の厚み(0.10.5mm程度)より薄い膜を形成するのが困難であった。希土類元素の価格高騰などの背景から、平成23年度上旬においては、希土類元素の使用量を抑える目的で従来よりも薄い膜を形成することを試みた。具体的には、ペーストをブレードで掻き出すことにより所定の厚みを得るブレードコーティング法を用いて、膜厚が0.05mm程度のEr(エルビウム)ドープ釉薬を実現させることに成功した。しかしその一方、光学厚さの不足により、本研究の主目的である近赤外領域における十分な選択放射性を得ることが出来なかった。希土類元素特有の選択放射効果を高めるにはドープ濃度を増やすことが必要となるが、その場合には膜性状の著しい変化(付着力の低下、膜厚の増加および均一性の低下)が伴うという問題が生じた。このことから、平成23年度中旬以降においては、薄く、かつ膜性状に影響を及ぼさない範囲でErのドープ濃度を高めた膜を実現させ、その放射特性を調べることに重点をおいた。その結果、Erのドープ濃度と膜性状との関係が系統的に明らかになり、またそのメカニズムについても、Erの含有濃度によって焼成時の熔けやすさが変化するためであることが明らかとなった。以上より、当初の研究計画で予定していた他の希土類元素についての検討は出来なかったものの、熱光起電力発電における波長選択エミッターとしての応用に向けて大きな意味のある成果が得られたといえる。
超オクターブコヒーレント光源の研究開発

本研究では、これまで困難であった光導波路用ガラス素材のなかでもっとも非線形性の高いカルコゲナイドガラスや赤外透過性の良いフッ化物ガラスをコアとする新規構造の光導波路素子を開発し、可視域から中赤外域に亘るコヒーレント光源の実現を目指した。波長分散を制御できるコンポジット微細構造光ファイバを開発した。さらに微細構造光ファイバの開発、ラマン応答の解明やそれを用いた非線形シュレディンガー方程式によるスーパーコンティニューム光のスペクトル域の解析を行った。また、0.35μmから6.2μmまで及ぶスーパーコンティニューム光を確認した。このスーパーコンティニューム光は、これまで発生されたものの中で最も広帯域なものである。これら結果により赤外透過性の良いカルコゲナイドガラスを用いたコンポジット微細構造光ファイバにより、さらなるスーパーコンティニューム光の中赤外域への拡張が可能になることを明らかにした。・コアをカルコゲナイドガラスおよびクラッドをテルライトガラスとしたハイブリッド構造のMOFを作製できることはすでに確認しているが、熱特性の良く合った組み合わせは未だ見出していない。カルコゲナイドガラスとしてGeGaSbS系、GeAsSeTe系等のカルコゲナイドガラスについてクラッドとするテルライトガラスに熱特性の合う組成の探索を行った。その結果、Ge_<25>Ga_5Se_<70>のガラス転移温度がテルライトガラスと一致し、コア素材として好適であることを明らかにした。・上記カルコゲナイドガラスをコアとしたときの波長分散特性とMOF構造との相関の解析を進めた。近赤外域において零分散できることを確認した。今後とも引き続きこの相関については解析を続け広帯域スーパーコンティニューム発生のための最適分散特性の検討を進める。・カルコゲナイドMOFによる中赤外スーパーコンティニューム発生特性との比較にため、0.2μmから8μmまで透過域を持つフッ化物ファイバのスーパーコンティニューム発生特性の検証を行った。0.38μmから6.2μmまで及ぶスーパーコンティニューム光を確認した。これは、これまで発生されたスーパーコンティニューム光の中で最も広帯域なものであり、この結果によってより赤外透過性の良いカルコゲナイドガラスをMOFの素材とすれば、さらなるスーパーコンティニューム光の赤外域での拡張が可能になるとの知見を実証できた。・非線形シュレディンガー方程式によるスーパーコンティニューム光のスペクトルの高精度シミュレーションを実行するため、これまで石英ガラスでは知られていたが、他のガラス素材では詳細評価がされていないラマンレスポンス関数の解析を進め、ラマンスペクトルの構造を考慮したラマンレスポンス関数の導出法を確立した。・新設の中赤外分光光度計を用いたスーパーコンティニューム測定系を整備した。(1) As_2S_3ガラスを使った微細構造ファイバの作製に成功した。さらに、ファイバのテーパー化にも成功した。155μmのフェムト秒レーザ励起により1μmから2.6μmにわたる平坦化されたスーパーコンティニューム(SC)光の発生に成功した。(2)また、1.55μmのフェムト秒レーザ励起によりAs-2S_3ガラス微細構造ファイバが可視光を発生することを見出した。この可視光はモード間位相整合により発生するTHG(Third Harmonics Generation)に起因することがわかった。この可視光により、As_2S_3ガラス微細構造ファイバに光ダメージが起こり、光の透過特性が急激に劣化して、SC光の成長が抑制されることを初めて明らかにした。SC光の更なる広帯域化には、この可視光発生抑制が不可欠であることを明らかにした。その抑制法の一つとして微細構造ファイバの単一モード化が考えられる。単一モード化によりモード間位相整合が抑制され、THGの発生が抑制されると考えられる。(3)可視および中赤外領域の光透過特性優れたカルコゲナイドガラスの候補としてGe-Ga-Sb-S系ガラスの素材研究を進めた。屈折率特性、非線形性の解明およびラマン応答関数の解明を行った。またSbの添加量により屈折率制御ができることを明らかにした。したがって、Ge-Ga-Sb-S系ガラスを用いることにより、カルコゲナイドコンポジット微細構造ファイバの作製が可能であることを明らかにした。さらに、物性特性値をもとに波長分散特性およびSC光発生シミュレーションを進めた。(4)単一モード

微細構造ファイバの実現のためテルライトガラスを用いてナノ微細構造ファイバの実現を進めた。コア系120nmまでのナノ微細構造作製に成功した。単一モードテルライトナノ微細構造ファイバに成功し、単一モードSC光発生を確認した。(1)As_2S_3ガラスを使った微細構造ファイバの作製に成功した。さらに、ファイバのテーパー化にも成功した。2μmのフェムト秒レーザ励起により1μmから3μmをこえるスーパーコンティニューム(SC)光の発生に成功した。(2)1.55μmのフェムト秒レーザ励起によりAs_2S_3ガラス微細構造ファイバが可視光を発生することを見出し、この可視光により、As_2S_3ガラス微細構造ファイバに光ダメージが起こり、光の透過特性が急激に劣化して、SC光の成長が抑制されることを初めて明らかにしていた。その抑制法の一つとして微細構造ファイバの単一モード化のほかに、長波長での励起が有効であることを明らかにした。(3)中赤外領域の光透過特性優れたカルコゲナイドガラスの候補としてGe-Ga-Sb-S系およびGe-Ga-Sb-Te系ガラスの素材研究を進めた。コアガラスとしてのGe-Ga-Sb-Te系ガラス、およびクラッドガラスとしてのGe-Ga-Sb-S系ガラスの組成を確定し、それらを用いてコンポジットMOFの作製に初めて成功した。Ge-Ga-Sb-S系ガラスを用いることにより、カルコゲナイドコンポジット微細構造ファイバの作製が可能であることを明らかにした。さらに、物性特性値をもとに波長分散特性およびSC光発生シミュレーションを進め、10μm以上の波長のSC光の発生が可能であることを明らかにした。(4)OH、SH基等の不純物吸収により、SCの成長が妨げられることを明らかにし、その低減が広帯域SC発生に必要であることを明らかにした。(5)テルライトガラス、フォスフェイトガラスをクラッドとした高NA微細構造ファイバによりカルコゲナイドファイバの通信波長帯での零分散平坦化が図れることを明らかにし、ファイバ化も成功した。さらにSC発生も検証した。
肺線維化のサイトカインからの病態解析と治療法確立のための基礎的検討

肺の線維化は肺組織の非可逆的変化であり、組織傷害に引き続く治癒過程とも考えられ、進行性の場合は予後不良である。線維芽細胞増殖は線維化の過程において重要な変化であり、増殖調節の解明は治療法確立のため重要である。PGE2は線維芽細胞増殖を抑制する代表的メディエーターであることより、線維化発症の機序解明を目的とし、線維芽細胞、単球マクロファージからのPGE2産生をTh1,Th2様細胞産生のサイトカインによる調節の面より検討した。線維芽細胞をIL-1βで刺激し培養上清中のPGE2量をRIA法にて測定した。IL-1βの濃度依存的にPGE2産生は増強した。さらに、血清添加あるいはTGFβ添加によりPGE2産生は増強した。PGの律速酵素であるcyclooxygenase(COX)活性を検討すると、IL-1β刺激により増強し、COX2の特異的阻害剤であるNS-398で抑制された。mRNA発現をみるとIL-1β刺激によりCOX1発現にはあまり変化が見られなかったのに対しCOX2発現は濃度依存的に増加した。次にTh1様サイトカイン(IFNγ)Th2様サイトカイン(IL-4)のIL-1β刺激肺線維芽細胞のPGE2産生に及ぼす効果について検討した。IL-4は線維芽細胞からのPGE2産生を抑制したが、一方IFNγによる影響は見られなかった。さらに、単球/マクロファージからのPGE2産生に及ぼすTh2様サイトカイン(IL-4,IL-10,IL-13)の効果について検討した。LPS刺激単球からのPGE2産生は、COX2の発現量に依存的に増加した。上述したTh2様サイトカインをこの系に加えるとPGE2産生は抑制され、その程度はIL-4が最も強かった。一方Th1様サイトカインであるIFNγを加えてもPGE2産生に影響を与えなかった。またTh2様サイトカインはCOX2の発現をmRNA、蛋白レベルで抑制した。また、肺胞マクロファージでもIL-4によりPGE2産生が抑制された。これらの結果よりTh1様,Th2様細胞由来のサイトカインは線維芽細胞や単球・マクロファージからのPGE2産生調節を介して線維芽細胞増殖に関与し線維化病態形成に重要な役割を演じている可能性が示唆された。プロスタグランディンE2(PGE2)は、線維芽細胞増殖やコラーゲン産生を抑制することがしられており、線維化病態では重要なメディエーターである。また病変部では種々のサイトカインが産生され各細胞におけるPGE2産生を調節していると考えられる。線維芽細胞のPGE2の産生機構を解析する目的に、代表的炎症性サイトカインであるインターロイキン1b(IL-1)で線維芽細胞を刺激しPGE2産生につき律速酵素であるシクロオキシゲナーゼ1(COX1)とCOX2の動態を中心に以下の面より検討した。(1)PGE2

産生:培養上清中のPGE2産生をRIAにて測定した。線維芽細胞はIL-1刺激により濃度、時間依存的にPGE2を産生した。またその産生量は血清の存在により増強された。COX活性の測定:COX活性は刺激された細胞を超音波破砕後、基質であるアラキドン酸から生成物への変換率で評価した。COX活性はIL-1刺激により濃度及び時間依存的に増強された。また、IL-1によるPGE2産生及びCOX活性増強作用は、COX2の選択的阻害剤であるNS-398、転写阻害剤であるアクチノマイシンD,翻訳阻害剤であるシクロヘキシミド添加により抑制された。(3)COX1及びCOX2mRNA発現:線維芽細胞はIL-1刺激に関係なくCOX1のmRNAを発現していたがCOX2mRNA刺激4時間後をピークに誘導が認められた。以上のことより炎症性サイトカインと肺線維芽細胞との相互作用が重要であることが示唆され、PGE2産生にはCOX2が重要であることが判明した。次に病態下の線維芽細胞とサイトカインの相互作用についてPGE2産生の面からの解析が必要と思われた。肺の線維化は肺組織の非可逆的変化であり、組織傷害に引き続く治癒過程とも考えられ、進行性の場合は予後不良である。線維芽細胞増殖は線維化の過程において重要な変化であり、またPGE2は線維芽細胞増殖を抑制する代表的メディエーターである。線維化発症の機序解明を目的とし、線維芽細胞、単球マクロファージからのPGE2産生をTh1様,Th2様サイトカインによる調節の面より検討した。線維芽細胞をIL-1βで刺激し培養上清中のPGE2量をRIA法にて測定した。IL-βの濃度依存的にPGE2産生は増強した。血清添加あるいはTGFβ添加によりPGE2産生は増強した。PGの律速酵素であるcyclooxygenase(COX)活性はIL-1β刺激により増強し、この活性はCOX2の特異的阻害剤で抑制された。mRNA発現をみるとIL-1β刺激によりCOX1発現にはあまり変化が見られなかったのに対しCOX2発現は濃度依存的に増加した。次にTh1様サイトカイン(IFNγ)Th2様サイトカイン(IL-4)のIL-1β刺激肺線維芽細胞のPGE2産生に及ぼす効果について検討した。IL-4は線維芽細胞からのPGE2産生を抑制したが、一方IFNγによる影響は見られなかった。さらに、単球/マクロファージからのPGE2産生に及ぼすTh2様サイトカイン(IL-4,IL-10,IL-13)の効果について検討した。LPS刺激単球からのPGE2産生は、COX2の発現量に依存的に増加した。上述したTh2様サイトカインをこの系に加えるとPGE2産生は抑制され、その程度はIL-4が最も強かった。一方Th1様サイトカインであるIFNγを加えてもPGE2産生に影響を与えなかった。またTh2様サイトカインはCOX2の発現をmRNA、蛋白レベルで抑制した。これらの結果よりTh1様、Th2様サイトカインはPGE2産生調節を介して線維芽細胞増殖に関与し線維化病態形成に重要な役割を演じている可能性が示唆された。
集合住宅における高齢者の孤独死に関する実証的研究

本研究は、都市近郊の集合住宅地域で、多発する一人暮らし高齢者の孤独死の原因を検証するために、阪神淡路大震災及び東日本大震災における仮設住宅での高齢者ケアの実態を聞き取り調査し、それを踏まえて松戸市常盤平団地の調査を実施した。その結果、一人暮らし高齢者のケアに際しては、主体的な態度変容を促すために、当事者のライフヒストリーに関わる情報の共有が大切であることが判明した。こうした情報の共有に基づくネットワーク型コミュニティでは、一人暮らし高齢者の集団参加が意欲的であることが、北海道と奈良県の2つの高齢者サロンの聞き取り調査において追認された。1平成24年度に実施した、神戸市および福島県浪江町の仮設住宅での聴き取り調査を踏まえて、6月25日に開催された日本地域福祉学会第27回大会の自由報告部会で、研究報告を行った。学会員からは、研究調査の方法についての関心が高く、いくつかの質問を受けた。2今回の科学研究費での中心課題である「孤独死」について、7月以降に松戸市常盤台団地自治会を訪問し、自治会長と協議の結果、調査実施の承認を得た。同団地のひとり暮らし高齢者を対象にしたアンケート調査は、同団地民生委員協議会の協力の下で11月に実施され、12月に学生アルバイにお願いして集計作業を実施し、3月に単純集計結果を取りまとめた。当初の計画では、3月に現地報告会を予定していたが、双方の都合から報告会は26年度に延期されることになった。本研究は、福祉社会学の立場から、孤独死の可能性がある人々に対して行われる福祉・医療的ケア、ソーシャルワークにおいて、「本人の生活意欲や自尊心を鼓舞する生活史的アプローチの欠陥が、孤独死を増やしている」という仮説の検証を目的にする。今年度は、1995年の神戸の震災被害地において、一人暮らし高齢者へのケアが、どのように実施されたのかを検証した。検証の素材は、910月にかけて現地を訪問し、神戸市役所・神戸大学・神戸市民福祉振興協会が保存する資料を用いた。主な結果は以下のとおりである。1神戸市は、災害被害度の高いひとり暮らし高齢者を、北部や西部の大規模仮設住宅に、優先的に入所させた。その結果、疎遠な人間関係と要支援ニーズが高い高齢者コミュニティが生まれた。2マスコミは、仮設住宅のアル中患者発生率の高さを報道したが、医師団による正確な調査で、それは否定されている。調査は、「幾重にも重なる」原因への対応を指摘したが、その究明は遅れた。3市街地の都市公園を活用した「地域型仮設住宅」では、福祉施設職員等を活用した「生活支援員」による社会的ケアが実施され、高い評価を受けた。しかし、その実践記録によれば、支援員は雑多な生活相談や隣近所のもめごと処理に忙殺され、個々のケースに沿った対応や生活史への理解は行われていない。その結果、孤独死が増加したと推定される。411月に、東電の原発事故に伴い集団移転をした、福島市内の仮設住宅調査を実施したが、ここでは近隣関係が保持されており、高齢者の孤立は未だ見られていない。最終年度には、一人暮らし高齢者を対象にして、成果を上げているネットワーク型小集団の調査、及び調査報告会を実施した。前者は、内閣府が実施しているエイジレスライフ・社会参加活動事例の中から、「支え合い活動」を抽出し、北海道と奈良県の2つの高齢者サロンを訪問調査した。ここでの新たな知見は、共に地域の歴史的固有性と特殊性をリーダーが自覚しており、行政や社会福祉協議会、自治会等の間接的な支援を得て、地域社会的課題と連結して、組織が運営されていることである。高齢者の生活歴を参加者が共に認識し、それが会への参加意欲の高揚、活動の活性化の素地になっていた。常盤平団地での調査報告会は、調査の中間報告を兼ねて実施した。この調査では、出身地域の差異により、団地のイベント等への参加率が異なるので、高齢者サロンを出身地域別に開催することを、自治会と民生委員協議会に提案した。本研究の主要仮説は、一人暮らし高齢者等への生活・福祉支援を実施する際、「従来、プライバシー重視の視点から、個人の生活歴等への接近が避けられてきたが、当事者に主体的な態度変容を促すには、そこへの関わりが欠かせない」、であった。阪神淡路大震災の仮設住宅生活支援に関わった医師や看護師の記録を読むと、例えば、「アル中患者に、酒をやめさせる、断酒会に参加させることよりも、背景にある『幾重にも重なる社会的歴史的原因』を探ることの方が、酒の減量になる」等の指摘があり、本仮説設定の意義と妥当性を示している。今後は高齢者サロン等の支援活動に際して、上記の仮設を検証するとともに、コミュニティ・ソーシャルワーク活動の改善に繋げてゆきたい。福祉社会学

3月に開催予定の現地報告会が翌年に延期された以外は、計画通りに作業が行われた仮設住宅のひとり暮らし高齢者の中には、健康な生活を維持し、その後、神戸市の高齢者住宅政策を活用して、民間のマンション等で生活している人が多い。これらの人々に対する聞き取り調査は、個人情報保護のため、神戸市からの情報が得られず、現在とん挫した状態である。今後は、地元の大学の研究者等の支援を得て、調査を進める予定である。最終年度である平成26年は、過去2年間の研究蓄積を踏まえて、孤独死予防の効果が大きいといわれる、ふれあいサロン・お助けクラブ・地域ケアシステム等のネットワーク型コミュニティについて、全国各地から活動成果を上げている団体・組織を抽出し、訪問聴き取り調査を実施する神戸市での残された調査は、2013年の学内行政が多忙なため、すぐに実施できる見通しはない。23年後に科学研究費、または別の資金を得て継続することになると思われる。千葉県松戸市常盤平団地の高齢者を対象にして実施されたアンケート調査結果の報告書作成が、次年度に延期されたため、その経費の一部が次年度使用になった。平成26年5月6月に調査報告書を作成する予定である。2013年度は、千葉県松戸市常盤台地域に居住するひとり暮らし高齢者を対象にして、アンケート調査と個別事例調査を実施し、孤独死が多い実態の背景を検証する計画である。研究費の使用計画は、資料購入費60千円、消耗品22千円、国内旅費90千円、調査に伴う人件費60千円、その他・調査票印刷費等80千円、である。
津波・洪水氾濫流による物体変形と輸送に関する3次元マルチフェイズ数値解法

本研究では,出水時の大粒径砂礫の輸送,水流を伴う土石流における巨大礫の移動,また津波による船舶や車両,家屋部材の流送など,流体力による大スケールの物体輸送を高精度に評価できる数値解法を開発する.このために,物体を含む流動場を適切に扱う3次元マルチフェイズモデルを構築するとともに,実現象へ適用するための高速数値解法を開発し,基礎実験結果を用いてその検証を行った.特に、1)マルチフェイズモデルの3次元化および並列処理の導入による高速化,2)3次元物体輸送現象を把握する基礎実験の実施と解法の検証,の2項目を集中して実施した本研究では,出水時の大粒径砂礫の輸送,水流を伴う土石流における巨大礫の移動,また津波による船舶や車両,家屋部材の流送など,流体力による大スケールの物体輸送を高精度に評価できる数値解法を開発する.このために,物体を含む流動場を適切に扱う3次元マルチフェイズモデルを構築するとともに,実現象へ適用するための高速数値解法を開発し,基礎実験結果を用いてその検証を行った.特に、1)マルチフェイズモデルの3次元化および並列処理の導入による高速化,2)3次元物体輸送現象を把握する基礎実験の実施と解法の検証,の2項目を集中して実施した(1)有限要素法号デルの導入平成20年度は,物体を弾性体と仮定して,その3次元坤な動的問題を四面体2次要素に基づく有限要素絵で扱う解法をMICSに導入した.動的問題の外力は,多相場の運動方程式の圧力項と粘性項から計算されるものとする.具体的には,まず物体を構成する四面体要素部分が流体計算セルに含まれる体積占有率を四面体サブセル法により求める.そして,その流体計算セルの圧力項と粘性項から算定される流体力に体積占有率を用いて,四面体要素部分に作用する流体力を定める.この演算をすべての四面体要素に関して行い,四面体要素に作用する流体力を節点に配分して,物体の動的問題の基礎式の外力とした.(2)氾濫流の流体力計測実験数値解法の適用性を検証するため,流体力を計測する水理実験を実した.小型造波水槽(既設)に,剛体および弾性体模型を設置し,氾濫流を試験体に作用させたときの流体力を計測した.実験では、物体周辺の流れや自由水面形状を把握するとともに,流体力の時間的な変化も合わせて把握した.以上のようにして得られた実験データを用いて,計算手法の検証を行った.以上の結果をとりまとめて、学会論文等として成果を報告した.(1)固体の大変形をEuler的に扱う流体・固体連成計算法の構築流れ場に存在する線形弾性体の有限変形を扱うことを目的として、固体の大変形をEuler的に扱う流体・固体連成計算法を構築した。このために、Euler型の固体の運動方程式と構成則を導出し、これまで開発してきた多相場の解法(MICS)に導入した。この解法により、従来のLagrange解法ではメッシュ破綻のおそれがある固体の大変形問題を扱えるようになった。比較的取り扱いが容易な速度形の応力増分型を利用して、内力の計算を行うモデルを導入し、片持ばりの大変形問題や振動応答、また2次元および3次元場におはる可逆性など、基本的な問題に適用して,その妥当性を確認した。さらに,3次元流体中の複雑形状物体の有限変形を本手法で計算できることを示した。(2)捕捉された流木群の流水抵抗を評価する数値計算法の構築洪水時・河川増水時において流木の被害が、多々報告されている。例えば,流木が橋梁に集積し倒壊させたり、取水堰などに流木が詰まり取水・放水機能を低下させたといった事例が報告されている。これらの流木災害は、流木の発生、運搬、堆積といった過程で生じる。本年度は、捕捉された流木群の流れ場に与える流水抵抗や堰上げ効果に着目し、これを数値的に評価する手法を構築した。この解法では、多相場の解法であるMICSをベースとして、流木を四面体要素から構成されるものとし、流木と構造物の衝突判定には、個別要素法で用いられる接触判定球を利用して、これらの接触判定処理を並列化することで計算速度の向上を図った。独立行政法人土木研究所が実施した水理実験を対象に、本計算手法を適用した結果、流木群の上流側の水深が増加する堰上げ効果や、流水抵抗が良好に再現されることが確認された。(3)研究成果の公表21年度の研究成果を国内・国外の学会発で公表するとともに、複数の査読付き論文に投稿して・研究結果が社会に広く役立つように広報活動を進めた。平成22年度は、昨年度までに得られた成果を発展させることにより、下記のような成果を得た。(1)浸透流計算手法の開発:微細な構造物や、粗い土砂粒子のような多数の物体間を浸透して流下する自由水面流れの3次元数値解法を構築した。既往の浸透流計算手法と異なり、多数の物体間の流れを直接計算することが可能である。特に、大規模な演算が行えるように、MPI(メッセージ・パッシング・インターフェイス)を利用する並列計算プログラムを新たに作成した。この結果、物体よりも詳細な計算格子を配置する大規模な計算をスーパーコンピュータ(大規模分散メモリシステム)上で実行することが可能となった。

(2)移動床計算手法の開発:水面上に突出した土砂面周辺の流れや、土砂の堆積により移動床面が水面上に現れる過程など、大規模な移動床現象を扱える解法を開発した。移動床面に作用するせん断力は、多相場の解法に基づいて、圧力と粘性力から算出するものとした。この数値解法も、上記(1)と同様に、MPIを利用するプログラムとした。このため、大規模計算が可能である。(3)研究成果の公表:平成22年度の研究成果を国内・国外で公表するとともに、複数の査読付き論文に投稿して、研究結果が社会に広く役立つように広報活動を進めた。
強相関トポロジカル半金属の物質開発と新奇量子現象の開拓

ペロフスカイト型AIrO3(A=Ca,Sr)は対称性で保障されたトポロジカルなディラック型バンド分散を持ち、モット転移近傍に位置する強相関ディラック半金属として知られている。ディラック電子の特長の一つは有効質量が小さく、比較的小さい磁場でランダウレベルが形成される点である。ディラック電子系の電子相関効果は以前から重要な課題であると認識されてきたが、モット転移が生じるような強相関領域でディラック電子の特長を実験的に捉えられる物質はほとんど知られていなかった。本年度は超高圧合成法を用いて、ペロフスカイト型イリジウム酸化物CaIrO3の単結晶合成を行い、高移動度の強相関ディラック電子を検出する事を目指した。圧力や温度等の合成条件をふりながら合成を行い、500ミクロン程度の単結晶試料を得た。希釈冷凍機を用いて低温磁場下での磁気輸送特性の測定を行ったところ、0.12Kにおいて60,000cm2/Vsを超える高い移動度を示すディラック電子が生じていることが明らかになった(既知のバルク酸化物半導体の中では最大の値)。また、ディラック線ノードバンドに生じる2種類のフェルミ面に対応して異なる振動周期を持つ2種類のシュブニコフドハース振動が見られた。電子相関効果を正確に取り込んだバンド計算を行ったところ、クーロン相互作用の増大に伴って線ノードのエネルギーがフェルミ面に接近する機構が働いている可能性があることが分かった。同じくペロブスカイト構造を有するSrIrO3においてIrをSnで部分的に置換する事で半金属・絶縁体転移が生じる事を示した。ここでは多結晶試料を超高圧合成法を用いて合成した。光学伝導度の測定によって転移に伴って1eVのスケールで電荷ダイナミクスが変化することを明らかにした。超高圧合成法によって精密物性測定が可能な高品質のペロフスカイト型CaIrO3単結晶が計画通り得られた。低温磁気輸送測定によって当初の想定を大きく上回る電子移動度を示すディラック電子が生じていることを明らかに出来た。また、ランダウレベルの形成を示す量子振動の観測にも成功し、量子極限では予想外の巨大磁気抵抗効果が生じることが明らかになった。ペロブスカイト型CaIrO3において電子相関効果による電子状態の制御、カイラル異常などの異常な電磁気応答の探索を推進する。また、薄膜試料の作製にも取り組み、高移動度の強相関ディラック電子を利用したデバイス研究への展開も探索する。
突然死剖検例における心筋症のDNA診断とその法医学鑑定への応用

[方法]死後24時間以内に行政解剖された心臓性突然死症例から血液10mlと心臓とを採取した.血液を-80°Cで冷結保存,心臓については大動脈起始部と心尖部とを結ぶ線の中点においてこれを水平に輪切りにし,さらに1cm間隔で心尖部へ向け2回輪切りにした3スライスを10%ホルマリンにて固定した.凍結保存した血液を解凍し,よう化ナトリウム法によりDNAを抽出した.抽出されたDNAから肥大型心筋症に関連するβ-Myosin Heavy Chain GeneのExon13の特定塩基配列をPCR法により増幅した.増幅産物をDdaI分解し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い,エチジウム・ブロマイドにて染色後,UVランプ下で検出されたバンドから同遺伝子の403 Alg→Gln point mutationの有無を検索した.心臓については,最初のスライスからは左心室および右心室側壁の水平断の組織小片を,2番目のスライスからは左心室および右心室側壁の縦断面の組織小片を切り出し,HE,アザン染色を行った.[結果]症例1(59歳男),心臓重量920g,左心室壁3cm,心筋は線維化を呈し粗造.症例2(56歳男),心臓重量590g,左心室壁2.5-3cm,心筋は広範囲に白色線維化.症例3(63歳男),心臓重量700g,左・右心室壁肥厚著明,心筋は広範囲に線維化.症例4(48歳男),心臓重量530g,左心室壁2.5-3cm,心筋は混濁.症例6(27歳男),心臓重量450g,左心室壁2.5-3cm,心筋は線維化.症例7(65歳男)心臓重量920g,左心室壁3cm.症例8(25歳男)心臓重量680g,左心室壁肥厚.症例9(48歳男)心臓重量400g,左心室壁2cm,繊維化.DNA解析では以上の症例において,PAG電気泳動にて100bpと161bpの2本のバンドを検出し,129bpのバンドを検出しなかった.心臓の病理組織学的検査では,心筋繊維の錯綜配列(異常分岐,交錯,渦巻),chromatinに富んだ核や筋形質の形態異常,繊維化を認めた.[方法]死後24時間以内に行政解剖された心臓性突然死症例から血液10mlと心臓とを採取した.血液を-80°Cで冷結保存,心臓については大動脈起始部と心尖部とを結ぶ線の中点においてこれを水平に輪切りにし,さらに1cm間隔で心尖部へ向け2回輪切りにした3スライスを10%ホルマリンにて固定した.凍結保存した血液を解凍し,よう化ナトリウム法によりDNAを抽出した.抽出されたDNAから肥大型心筋症に関連するβ-Myosin Heavy Chain GeneのExon13の特定塩基配列をPCR法により増幅した.増幅産物をDdaI分解し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い,エチジウム・ブロマイドにて染色後,UVランプ下で検出されたバンドから同遺伝子の403 Alg→Gln point mutationの有無を検索した.心臓については,最初のスライスからは左心室および右心室側壁の水平断の組織小片を,2番目のスライスからは左心室および右心室側壁の縦断面の組織小片を切り出し,HE,アザン染色を行った.[結果]症例1(59歳男),心臓重量920g,左心室壁3cm,心筋は線維化を呈し粗造.症例2(56歳男),心臓重量590g,左心室壁2.5-3cm,心筋は広範囲に白色線維化.症例3(63歳男),心臓重量700g,左・右心室壁肥厚著明,心筋は広範囲に線維化.症例4(48歳男),心臓重量530g,左心室壁2.5-3cm,心筋は混濁.症例6(27歳男),心臓重量450g,左心室壁2.5-3cm,心筋は線維化.症例7(65歳男)心臓重量920g,左心室壁3cm.症例8(25歳男)心臓重量680g,左心室壁肥厚.症例9(48歳男)心臓重量400g,左心室壁2cm,繊維化.DNA解析では以上の症例において,PAG電気泳動にて100bpと161bpの2本のバンドを検出し,129bpのバンドを検出しなかった.心臓の病理組織学的検査では,心筋繊維の錯綜配列(異常分岐,交錯,渦巻),chromatinに富んだ核や筋形質の形態異常,繊維化を認めた.[方法]死後24時間以内に行政解剖された心臓性突然死症例から血液10mlと心臓とを採取した.血液を-80°Cで凍結保存,心臓については大動脈起始部と心尖部とを結ぶ線の中点においてこれを水平に輪切りにし,さらに1cm間隔で心尖部へ向け2回輪切りにした3スライスを10%ホルマリンにて固定した.凍結保存した血液を解凍し,よう化ナトリウム法によりDNAを抽出した.抽出されたDNAから肥大型心筋症に関連するβ-Myosin Heavy Chain GeneのExon13の特定塩基配列をPCR法により増幅した.増幅産物をDdeI分解し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い,エチジウム・ブロマイドにて染色後,UVランプ下で検出されたバンドから同遺伝子の403A1g→G1n point mutationの有無を検索した.

心臓については,最初のスライスからは左心室および右心室側壁の水平断の組織小片を,2番目のスライスからは左心室および右心室側壁の縦断面の組織小片を切り出し,HE,アザンおよびPTH染色組織標本を作成し,詳細に病理組織学的検査を実施している.[結果]症例1(59歳男),心臓重量920g,心肥大,左心室壁3cm肥厚,心筋は線維化を呈し粗造.症例2(56歳男),心臓重量590g,心肥大,左心室壁2.5-3cm肥厚,心筋は広範囲に白色線維化.症例3(63歳男),心臓重量700g,心肥大,左・右心室壁肥厚著明,心筋は広範囲に線維化.症例4(48歳男),心臓重量530g,心肥大,左心室壁2.5-3cm肥厚,心筋は混濁.症例5(46歳男),心臓重量660g,心肥大,左心室壁肥厚著明.症例6(27歳男),心臓重量450g,心肥大,左心室壁2.5-3cm肥厚,心筋は線維化.DNA解析では症例1-4のいずれの症例においても,PAG電気泳動にて100bpと161bpの2本のバンドを検出し,129bpのバンドを検出しなかった.[方法]昨年度に引き続いて,死後24時間以内に行政解剖された心臓性突然死症例から血液10mlと心臓とを採取した.血液を-80°Cで凍結保存,心臓については大動脈起始部と心尖部とを結ぶ線の中点においてこれを水平に輪切りにし、さらに1cm間隔で心尖部へ向け2回輪切りにした3スライスを10%ホルマリンにて固定した.凍結保存した血液を解凍し,よう化ナトリウム法によりDNAを抽出した.抽出されたDNAから肥大型心筋症に関連するβ-Myosin Heavy Chain GeneのExon13の特定塩基配列をPCR法により増幅した.増幅産物をDdeI分解し,ポリアクリルアミドゲル電気泳動を行い,エチジウム・ブロマイドにて染色後,UVランプ下で検出されたバンドから同遺伝子の403Alg→Gln point mutationの有無を検索した.心臓については,最初のスライスからは左心室および右心室側壁の水平断の組織小片を,2番目のスライスからは左心室および右心室側壁の横断面の組織小片を切り出し,HE,アザン染色組織標本を作成し,病理組織学的検査を実施した.[結果]症例7(65歳男)心臓重量920g,心肥大,左心室壁3cm肥厚.症例8(25歳男)心臓重量680g,左心室壁肥厚.症例9(48歳男)心臓重量400g,やや心肥大,左心室壁に繊維化・肥厚2cm.症例10(51歳男)心臓重量850g,左心室壁3cm肥厚,心筋繊維化.症例11(41歳男)心臓重量450g,左心室壁2.5-3cm肥厚,心筋繊維化.DNA解析では症例7-11のいずれの症例においても,PAG電気泳動にて100bpと161bpの2本のバンドを検出し,129bpのバンドを検出しなかった.心臓の病理組織学的検査では,心筋細胞の肥大や錯綜配列,chromatinに富んだ核や大小不同の核を有する心筋細胞,筋形質の形態異常,高度の繊維化が認められた.
セルフメディケーション推進のための包括的医薬品教育プログラムの構築

セルフメディケーション推進を目的とした「医薬品の正しい使い方」が定着するためには、学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムを構築する必要がある。そこで、平成24年度から開始となった中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況を調査した。中学校保健体育科の「医薬品に関する授業」を受講した高校生を対象に医薬品に関する知識・意識の現状を明らかにするために調査を行った。岐阜市内の小・中学校の児童・生徒を対象に医薬品に関する知識・意識の現状を明らかにするために調査を行った(定点調査)。以上を踏まえて、学校・家庭・薬剤師の連携のもと包括的医薬品教育プログラムを構築し公開した。本研究では、平成24年度から全面実施となった、中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況等を明らかにするとともに、セルフメディケーション推進を目的とした「医薬品の正しい使い方」が定着するために、学校・家庭・薬剤師の連携のもと、生徒・保護者・地域住民を対象とした包括的医薬品教育プログラムを開発・実施し、その有効性を検証して、実効性のある包括的医薬品教育プログラムを構築することを目的とする。当初の計画は(1)中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況等に関する調査(2)学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムの開発および評価手段の開発であったが、まず、セルフメディケーションの認識についての予備的な調査が必要と考え、「一般用医薬品のインターネット販売に対する薬学生の意識調査」を行った。一般用医薬品(Over-The-Counter Drugs: OTC)を使用する「セルフメディケーション」の考え方が広く国民に浸透し,さらにインターネットによる一般用医薬品の販売(OTCネット販売)が原則可能となった現状を踏まえ,薬剤師教育においてOTCネット販売における薬剤師の責任の重要性を講義することが急務である。そこで薬学生の一般用医薬品のOTCネット販売に対する意識調査を実施した。平成24年度から全面実施となった、中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況等を明らかにするとともに、セルフメディケーション推進を目的とした「医薬品の正しい使い方」が定着するために、学校・家庭・薬剤師の連携のもと、生徒・保護者・地域住民を対象とした包括的医薬品教育プログラムを開発・実施し、その有効性を検証して、実効性のある包括的医薬品教育プログラムを構築することを目的とする。平成26年度は、次の項目について実施した。(1)中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況等に関する調査:全国から無作為に抽出した中学校に対して「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況および生徒の意識について調査した。(2)学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムの開発および評価手段の開発:中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」教育プログラムをサポートしつつ、同時に保護者に対する「医薬品の正しい使い方」講演会、生徒・保護者を含めた地域住民に対する「医薬品の正しい使い方」啓発普及イベントプログラムを企画し、その教育プログラムの評価手段を開発した。(3)指導者養成講習会を実施した。(4)学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムの実施と短期的評価:開発した包括的医薬品教育プログラムを岐阜県下の中学校および校区の保護者および地域住民を対象に実施し、医薬品に関する知識、態度、行動に及ぼす短期的効果について評価した。平成24年度から実施となった中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況等を明らかにし、セルフメディケーション推進を目的とした「医薬品の正しい使い方」が定着するために学校・家庭・薬剤師の連携の下、生徒・保護者・地域住民を対象とした包括的医薬品教育プログラムを開発・実施しその有効性を検証して実効性のある包括的医薬品教育プログラムの構築を目的とした。【H25】セルフメディケーションの認識についての予備調査として薬学生の一般用医薬品のOTCインターネット販売に対する意識調査を実施した。【H26】(1)中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況等に関する調査:全国から無作為に抽出した中学校に対して「医薬品の正しい使い方」授業の実施状況および生徒の意識について調査した。(2)学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムの開発および評価手段の開発:中学校保健体育科「医薬品の正しい使い方」教育プログラムをサポートし、保護者に対する「医薬品の正しい使い方」講演会、生徒・保護者を含めた地域住民に対する「医薬品の正しい使い方」啓発普及イベントプログラムを企画し、その教育プログラムの評価手段を開発した。【H27】(5)学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムの改良:(4)の評価より改良し実施した(6)学校・家庭・薬剤師の連携による包括的医薬品教育プログラムの公開:ホームページで包括的医薬品教育プログラムを公開し、成果について学会で発表し論文を公表した。