hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微量分析用ポータブル液体クロマトグラフの開発と応用

溶質の保持機構の解明に2ポンプシステムとミクロカラムとを用いて、亜硝酸が逆相分配カラム上、酸性アルコール溶離液で特異的に保持される機構を検討した結果、溶液中で亜硝酸とエステルの間の平衡が成立し、疎水性のエステルが保持されることが分かった。カラム内での平衡式を導き、それぞれの平衡定数をクロマトグラフィーの結果から推定する方法を見出した。2PMP誘導体を用い、糖の転移酵素や加水分解酵素の生成物の分析による速度論的解析を行った。さらに2PMP誘導体の保持挙動に糖の2位および3位の水酸基の立体配置が重要であることをコンピューター解析により示した。本研究は、液体クロマトグラフィーにおいて、内径0.5から2.0mmのミクロカラムの開発と実用化および、小径カラムの性能を十分に発揮できる小型、高性能の装置の開発とその実用化を目的とする。平成10年度は、前年度に引き続き検出器の評価を行った。前年度より採用した亜鉛放電管による214nmの輝線を利用した検出器は、食品保存料や合成甘味料などの微量検出に有効であり、本検出法に採用した亜鉛放電管は、1年間の連続使用に耐え得ることを確認した。さらに、環境水中の硝酸あるいは亜硝酸イオンの極微量分析のためのこれらイオン種の逆相分配カラムにおける保持挙動の詳細な研究に本装置が、有効であることを示した。また、電気化学検出器を接続することによって、酸化あるいは還元性の化合物の特異的な高感度検出を可能とした。この検出器によってマトリックス中の亜硝酸イオンや、共存する芳香族化合物が分離不充分であってもアミンやフェノールのミクロカラムによる定量が可能である。糖質に対する転移水解酵素、ベータガラクトトランスフェラーゼあるいはグルコノトラスフェラーゼの作用機構の解明のために反応生成物の極微量分析にミクロカラムを適用し、新たな生成反応を見出した。糖の高感度検出には、254nmの吸収法および電気化学的検出法が利用できる、ピラゾロン誘導体化法をミクロカラムに適用するために改良した。分析には10種類の充填剤をカラムに充填してその充填法ならびに分離特性あ比較検討を行った。また、多数の糖を短時間に効率よく分析するために2台のポンプを用いた勾配溶出法を適用可能とした。ポータブル液体クロマトグラフに高圧勾配(グラディエント)溶出に、新たに開発した2台のポンプを接続した。この装置は、溶媒の混合に特別のミキサーや脈流防止のダンパーを必要としない平滑な送液が可能である。勾配溶出は溶質の性質が大きく異なっている場合に分離効率と分析時間の短縮に効果的である。例として、内径1.0mmカラムで還元リゾチームをキモトリプシンで処理した生成物であるペプチド、あるいはデキストリンの部分酸水解で生成したオリゴ糖のPMP(1フェニル-2-メチル-5-ピラゾロン)誘導体について勾配溶出を行い、本装置が従来型の装置と一般に用いられている4.6mm径カラムに勝るとも劣らない分離能を有することを示した。溶質の保持機構の解明に2ポンプシステムとミクロカラムとを組み合わせて用いると種々の溶離液条件の設定が容易となり、溶離液の消費量も極めて少量である。亜硝酸が、逆相分配カラム上、酸性アルコール溶離液で特異的に保持が大きいことを見出した。溶離条件を検討した結果、溶液中で亜硝酸と亜硝酸エステルの平衡が成立し、疎水性のエステルのみが逆相カラムに保持される事がわかった。カラム内でのエステル生成と保持の平衡式を導き、それぞれの平衡定数をクロマトグラフィーの結果から推定する方法を見出した。
隠れマルコフモデルを用いた認識ボコーダー極低ビットレート音声符号化-

(1)音声合成及び音声認識に適した隠れマルコフモデルの単位や構造について検討を行った.その結果,概して音声認識率の良いモデルが,合成音声の品質もよいことがわかった.但し,継続長は,モデルがもつ継続長ではなく,認識時に得られた継続長を用いて音声合成を行う必要があることもわかった.(2)受聴試験に基づく主観評価実験により,提案符号化システムの音声品質評価を行なった.その結果,通常用いられるベクトル量子化法に比べて,約半分のビットレート(約200bit/s)で音声スペクトル情報を符号化したにも関わらず,大きく音声品質を改善できることがわかった(MOS値で約0.3の改善).(3)異なる話者に対応するため,音声認識における話者適応の手法を導入することを検討した.その結果,男性話者間の適応は,良好に行うことができるが,男性話者から女性話者、あるいはその逆の適応は,若干精度が悪くなることもわかった.(4)上記問題に対応するため,代表話者何人かの隠れマルコフモデルを用意し、それらを補間する方法について検討を行い,男性話者と女性話者の間の補間も良好に行われることを確認した.(1)音声合成及び音声認識に適した隠れマルコフモデルの単位や構造について検討を行った.その結果,概して音声認識率の良いモデルが,合成音声の品質もよいことがわかった.但し,継続長は,モデルがもつ継続長ではなく,認識時に得られた継続長を用いて音声合成を行う必要があることもわかった.(2)受聴試験に基づく主観評価実験により,提案符号化システムの音声品質評価を行なった.その結果,通常用いられるベクトル量子化法に比べて,約半分のビットレート(約200bit/s)で音声スペクトル情報を符号化したにも関わらず,大きく音声品質を改善できることがわかった(MOS値で約0.3の改善).(3)異なる話者に対応するため,音声認識における話者適応の手法を導入することを検討した.その結果,男性話者間の適応は,良好に行うことができるが,男性話者から女性話者、あるいはその逆の適応は,若干精度が悪くなることもわかった.(4)上記問題に対応するため,代表話者何人かの隠れマルコフモデルを用意し、それらを補間する方法について検討を行い,男性話者と女性話者の間の補間も良好に行われることを確認した.
現代フランスにおける教育改革の実施過程に関する実証的・総合的研究

今年度は2回の研究打ち合わせ会を開催し、研究報告書『現代フランス教育改革に関する総合的研究』を作成した。同報告書は、初年度に収集した議会議事録・文教委員会資料・政府審議会資料などを手掛かりとして、ジョスパン・ラング・バイル-の各教育大臣の下での教育改革の背景ならびに理念・実態を明らかにしたものである。その結果、以下の研究実績を得た。(1)保守・中道政権下の教育大臣バイル-の教育政策は、当初、保守派の政策方針を色濃く反映して、公立教育部門への<市場原理>の適用拡大を主眼としていたが、その後の大学管理運営改革法および私学助成改革法の頓挫により政策転換を行い、ジョスパン=ラング路線の継承ともいえる改革を行った。(2)その集大成である「学校改革のための新しい契約」(1994年6月)は、子ども・青年の多様性の尊重を基本方針においており、その具現化として前期中等教育の制度改革および「学校組織網」の創設がなされた。(3)バイル-教育大臣は、上記契約を実行に移すために「学校教育改革計画法案)(1994年12月)を提出し現在国会で審議中であるが、4月下旬の大統領選挙の結果次第で不成立の可能性があること、また、保革共存内閣下で明確に表れてきている競争原理、規制緩和と民活化の潮流が政権交代により一層強まることが予想される。15EA05:なお、本科研とほぼ同じメンバーで作成した平成3・4年度科研費報告書『フランス「新教育基本法」下教育改革に関する総合的研究』と本報告書を総合して平成7年度の科学研究費出版助成金を申請する予定である。初年度は、3回の研究打ち合せ会を開催し、次の研究実績を得た。(1)教育法令制定に関する議会議事録・文教委員会資料の他、政府の審議会・委員会の報告書、さらに、新聞各紙、教育関係雑誌に掲載された投書・意見などの資料の収集をほぼ終えた。(2)個別学校あるいは地方ごとの改革の実際を実証的に究明するために、短期・長期の在外研究により渡仏した研究分担者により、今次教育改革の核心と評される学校教育計画に関する諸資料をパリ及びボルドー大学区において収集した。(3)前回の共同研究の成果ふまえ、各研究分担者の機能・領域別の分析を継続するとともに、平等と自由、教育と福祉、産業発展と教育、市場原理と公共性などいくつかの観点を共有して研究分担者が各々の領域・分野で分析を進めるとの合意を得た。(4)ジョスパン改革につながる1980年代のミッテラン政権の評価をめぐり、政治学・経済学等の成果をふまえ、日本の臨教審答申の改革論議との比較研究の視座を設定するための討議が行われた。(5)収集した学校教育計画のうち、パリのヴィクトル・ユゴー・リセ及びコレージュの学校教育計画を事例として取り上げ、計画の作成・取り扱い要綱、活動学年暦、全体目標、活動の種類・系列などの項目別に分析を進めた。(6)ジョスパン・ラング改革の主要な内容を、就学前教育から高等教育・職業教育まで総合的に整理し、現在の保守・中道政権下の教育をめぐる動向とその特徴をまとめた。今年度は2回の研究打ち合わせ会を開催し、研究報告書「現代フランス教育改革に関する総合的研究」を作成した。(1)保守・中道政権下の教育大臣バイル-の教育政策は、当初、保守派の政策方針を色濃く反映して、公立教育部門のく市場原理>の適用拡大を主眼としていたが、その後の大学管理運営改革法および私学助成改革法の頓挫により政策転換を行い、ジョスパン=ラング路線の継承ともいえる改革を行った。

(2)その集大成である「学校改革のための新しい契約」(1994年6月)は、子ども・青年の多様性の尊重を基本方針においており、その具現化として前期中等教育の制度改正および「学校組織網」の創設がなされた。(3)バイル-教育大臣は、上記契約を実行に移すために「学校教育改革計画法案」(1994年12月)を提出し現在国会で審議中であるが、4月下句の大統領選挙の結果次第で不成立の可能性があること、また、保革共存内閣下で明確に表れてきている競争原理、規制緩和と民活化の潮流が政権交代により一層強まることが予想される。なお、本科研とほぼ同じメンバーで作成した平成3・4年度科研費報告書「フランス「新教育基本法」下教育改革に関する総合的研究」と本報告書を総合して平成7年度の科学研究費出版助成金を申請する予定である。
歯髄細胞における温度感受性受容体VR-1の発現とその機能解析

私たちは、ヒト歯髄培養細胞を用いて熱感受性受容体であるVR-1の発現とその機能解析を調べ、以下のような結果を得た。1.ヒト歯髄培養細胞は、VR-1を構成的に発現しており、熱刺激等にその発現は影響を受けなかった。2.45°Cの熱刺激、カプサイシン刺激、pH6の酸刺激は、培養歯髄細胞における炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-6)の発現を誘導した。また、それらはVR-1アンタゴニストであるカプサゼピンによって抑制された。3.カプサイシンは、歯髄細胞内の各種情報伝達因子MAPキナーゼ(p38,JNK,およびERK)の活性化を誘導した。また、それらはカプサゼピンにより抑制された。4.カプサイシン刺激によるIL-6発現誘導は、p38MAPキナーゼに対する阻害剤により抑制されたが、ERKおよびJNKに対する阻害剤では抑制されなかった。5.TNF-αの核内転写因子NF-κB活性化誘導に対して、カプサイシンはその誘導を抑制した。6.VR1発現プラスミドを細胞にトランスフェクションし、その効果はタグ抗体を用いたウェスタンブロット分析により確認した。7.カプサイシンは歯髄細胞のアポトーシスを誘導した。以上より、ヒト歯髄細胞上には熱感受性受容体VR-1が発現しており、その活性化が炎症性サイトカインの発現に関与していることがわかった。また、その細胞内伝達にはp38MAPキナーゼが関与していて、NF-_κB非依存的な経路であることが示唆された。さらに、VR-1による歯髄細胞のアポトーシス誘導の結果から、本因子が歯髄炎から歯髄壊死に至るまでの経路に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。私たちは、ヒト歯髄培養細胞を用いて熱感受性受容体であるVR-1の発現とその機能解析を調べているが、現在まで以下のような結果を得ている。また、それらはVR-1アンタゴニストであるカプサゼピンによって抑制ざれた。4.カプサイシン刺激によるIL-6発現誘導は、各種MAPキナーゼ阻害剤(SB203580,SP600125,U0126)の前処理により抑制された。以上より、ヒト歯髄細胞上には熱感受性受容体VR-1が発現しており、炎症性サイトカインの発現に関与していることがわかった。また、その細胞内伝達にはMAPキナーゼが関与しているが、NF-κB非依存的な経路であることが示唆された。また、筆者らは別系にてVR-1の活性化にて痛覚に関係する神経ペプチド(サブスタンスPとカルシトニン遺伝子関連タンパク)の発現誘導を確認していることから、VR-1が歯髄炎症などの痛みの誘発にも関係している可能性を突き止めており、現在その臨床的裏図付けを検証中である。さらに、現在VR-1による歯髄細胞のアポトーシスの誘導の可能性も同時に調べており、歯髄炎から歯髄壊死に至るまでの経路を明らかにできると考えている。平成16年度は、主にVR-1の機能解析を中心に研究を進める予定である。

私たちは、ヒト歯髄培養細胞を用いて熱感受性受容体であるVR-1の発現とその機能解析を調べ、以下のような結果を得た。1.ヒト歯髄培養細胞は、VR-1を構成的に発現しており、熱刺激等にその発現は影響を受けなかった。2.45°Cの熱刺激、カプサイシン刺激、pH6の酸刺激は、培養歯髄細胞における炎症性サイトカイン(TNF-α,IL-6)の発現を誘導した。また、それらはVR-1アンタゴニストであるカプサゼピンによって抑制された。3.カプサイシンは、歯髄細胞内の各種情報伝達因子MAPキナーゼ(p38,JNK,およびERK)の活性化を誘導した。また、それらはカプサゼピンにより抑制された。4.カプサイシン刺激によるIL-6発現誘導は、P38 MAPキナーゼに対する阻害剤により抑制されたが、ERKおよびJNKに対する阻害剤では抑制されなかった。5.TNF-αの核内転写因子NF-κB活性化誘導に対して、カプサイシンはその誘導を抑制した。6.VR1発現プラスミドを細胞にトランスフェクションし、その効果はタグ抗体を用いたウェスタンブロット分析により確認した。7.カプサイシンは歯髄細胞のアポトーシスを誘導した。以上より、ヒト歯髄細胞上には熱感受性受容体VR-1が発現しており、その活性化が炎症性サイトカインの発現に関与していることがわかった。また、その細胞内伝達にはp38 MAPキナーゼが関与していて、NF-κB非依存的な経路であることが示唆された。さらに、VR-1による歯髄細胞のアポトーシス誘導の結果から、本因子が歯髄炎から歯髄壊死に至るまでの経路に重要な役割を果たしている可能性が示唆された。
産業看護職における地域保健との連携技術向上を目指した実践教育方法の開発と検証

1.最終年度の研究成果これまで実施してきたインタビュー調査、質問紙調査等によって、地域保健との連携に必要な産業看護職のコンピテンシーを明確にし、「産業看護職のための地域保健との連携マニュアル」を作成した。また、地域保健との連携を実践できる産業看護職を育成することを目的に、そのマニュアルを活用し、1事業場および、1保健福祉事務所管内において産業看護職を対象とした研修会を開催した。マニュアルや研修会の効果については今後、分析、検証する予定である。2.研究期間全体の研究成果日本産業衛生学会登録産業看護職2574名を対象とした質問紙調査の実施:回収数は815名(回収率31.7%)、有効回答数806名(有効回答率98.9%)。地域保健との連携の必要性を感じているにも関わらず、実際には6割以上の産業看護職が連携を行えていない現状が明らかになった。連携経験を持つ産業看護職は日頃から家族の問題についても相談できる関係を従業員とつくり、地域保健に関する情報を収集していた。また、従業員が主体的に地域保健の担当者へ相談出来るよう働きかけていることも伺えた。しかし、組織の理解を得るための取り組みについては経験の割合が低く、そのコンピテンシーが確立されていない可能性が考えられた。そして、連携の基盤となる意識・姿勢・考え方としては、8割以上の者が事業所外を含め多職種と連携する姿勢を持っており、連携の際はコーディネーターの役割を担う意識が備わっていた。産業看護職を対象とした地域保健との連携に関する教育プログラム・ツールの開発:質問紙調査やインタビュー調査の結果に基づいて、連携に必要なコンピテンシーを身につけるための教育プログラム(約2時間)を作成した。また、上記の通り、産業看護職向けのマニュアルも作成した。これまでにないツールのため、研修会の参加者からは好評を得ている。1.研究結果公表に向けた準備前段の研究調査において、地域保健との連携に積極的に取り組んでいる産業看護職10名を対象として、産業看護職の地域保健との連携におけるコンピテンシーを明らかにすることを目的にインタビュー調査を実施した。対象者の語りからコンピテンシーに関する表現を抽出し、要約的内容分析を行った。その結果、地域保健との連携における産業看護職のコンピテンシーとして、8つのカテゴリーと23のサブカテゴリーが生成された。これらのコンピテンシーを「日頃からの準備や取り組み」「連携の実践」「職場内の理解を得るための説明とその方法」「連携の基盤となる姿勢・視点」という4つの側面に分けてまとめた。「日頃からの準備や取り組み」では、地域保健に関する情報を収集する、産業看護職から積極的に地域へ出向き、関係性を築く等のカテゴリーが抽出された。また、「連携の実践」では従業員やその家族がスムースに地域保健へ繋がるよう支援する、地域保健関係者へ産業保健活動に関する情報を提供しながら自ら協働企画を提案する、等のカテゴリーが抽出された。さらに、「職場内の理解を得るための説明とその方法」では、地域保健と連携する必要性とその効果について具体的に職場内の関係者へ示す、「連携の基盤となる姿勢・視点」では、従業員やその家族の人生、生活全体を捉える視点を持ち、地域保健と連携する必然性を認識する、というカテゴリーが抽出された。近日中に学術誌へ投稿予定である。2.質問紙調査に向けた準備1.で述べた調査・分析の結果、地域保健との連携における産業看護職のコンピテンシーとして101項目が得られた。2016年は、日本産業衛生学会に登録する産業看護職を対象に全国的な調査を実施し、地域保健との連携の有無やこれまでの学習状況などと共に、コンピテンシーの保有状況やその程度、および関連要因を検討する。現在、倫理申請中である。2015年度中に質問紙調査を実施する予定であったが、前段のインタビュー調査の分析に時間を要したこと、また、領域の担当教員に欠員が出たことから学部教育に追われ、研究に要する時間を持つことが困難であったため。1.研究結果の公表(学術誌へ投稿中)前段の研究調査において実施した、地域保健との連携における産業看護職のコンピテンシーに関するインタビュー調査(地域保健との連携を先進的に実施している産業看護職10名を対象)について論文化し、日本産業衛生学会誌へ投稿した。現在、査読者からの指導を受け、修正作業中である。2.質問紙調査の実施日本産業衛生学会登録の産業看護職(看護師・保健師)約2600名を対象に、産業看護職による地域保健との連携におけるコンピテンシーに関する質問紙調査を実施した。これは、1.のインタビュー調査で抽出したコンピテンシーを元に調査項目を設定しており、地域保健との連携の必要性に関する認識、連携実施経験の有無、自己研鑚や自己学習状況もを含め、調査している。地域・職域連携に関する内容で、日本全国の産業看護職を対象とした大規模調査は本研究が初の取り組みである。現在、4月末までの期限で回収作業中である。平成28年度中に質問紙調査の分析作業も終えて次の段階(教育プログラム・ツールの開発)へ進む予定であったが、平成27年度、教員の欠員により研究時間確保が困難であったことによる遅れが尾を引いており、研究の進行を早めることが出来なかったため。1.最終年度の研究成果

これまで実施してきたインタビュー調査、質問紙調査等によって、地域保健との連携に必要な産業看護職のコンピテンシーを明確にし、「産業看護職のための地域保健との連携マニュアル」を作成した。また、地域保健との連携を実践できる産業看護職を育成することを目的に、そのマニュアルを活用し、1事業場および、1保健福祉事務所管内において産業看護職を対象とした研修会を開催した。マニュアルや研修会の効果については今後、分析、検証する予定である。2.研究期間全体の研究成果日本産業衛生学会登録産業看護職2574名を対象とした質問紙調査の実施:回収数は815名(回収率31.7%)、有効回答数806名(有効回答率98.9%)。地域保健との連携の必要性を感じているにも関わらず、実際には6割以上の産業看護職が連携を行えていない現状が明らかになった。連携経験を持つ産業看護職は日頃から家族の問題についても相談できる関係を従業員とつくり、地域保健に関する情報を収集していた。また、従業員が主体的に地域保健の担当者へ相談出来るよう働きかけていることも伺えた。しかし、組織の理解を得るための取り組みについては経験の割合が低く、そのコンピテンシーが確立されていない可能性が考えられた。そして、連携の基盤となる意識・姿勢・考え方としては、8割以上の者が事業所外を含め多職種と連携する姿勢を持っており、連携の際はコーディネーターの役割を担う意識が備わっていた。産業看護職を対象とした地域保健との連携に関する教育プログラム・ツールの開発:質問紙調査やインタビュー調査の結果に基づいて、連携に必要なコンピテンシーを身につけるための教育プログラム(約2時間)を作成した。また、上記の通り、産業看護職向けのマニュアルも作成した。これまでにないツールのため、研修会の参加者からは好評を得ている。現在、質問紙調査の倫理申請中であり、来月に承認が得られれば出来るだけ早い時期に質問紙調査を実施することが可能である。質問紙調査票の発送・回収作業に関しては事務的な協力を依頼できるメンバーも揃っている。質問紙調査票回収後は、分析作業を優先させて行い、その後、今年度、計画していた教育プログラム・ツールの開発に取り組む予定である。4月中に調査票の回収作業を終え、早々に入力・分析作業を行う。また、それと並行して、教育プログラム・ツールの開発に向けた研究者間での協議を行い、プレ研修会出席者の選出についても計画する。質問紙調査の実施には至らず、印刷費等を使用することが無かったため。教育プログラム・ツールの作成や印刷には至らず、印刷費を使用していないため。また、プレ研修会を実施出来ていないので、会議費を使用していないため。倫理審査において承認が下り次第、早々に質問紙調査を実施し、印刷費等で使用する。質問紙調査の分析と共に、早々に教育プログラム・ツールを作成し、印刷する。また、プレ研修会を企画・実施し、会議費や出張費を使用する予定。
超対称な非可換幾何学と量子物理学

我々の住んでいる時空は本当に連続的なものなのか?という疑問は1940年代から存在する。近年、座標(x, y)が非可換量、すなわちxy≠yxであるような対象が物理の中で重要性を増してきた。近代の物理学において重要なもうひとつの概念は超対称性である。この研究では超対称性と非可換な空間を結びつけた理論を、主に量子群と呼ばれる数学的対象を用いて展開した。いくつかの量子群で具体的な計算を行ったところ、量子群の数学的性質を正確に取り込むことにより、物理学でなじみのある概念や関係式を自然な形で非可換な世界へ拡張できることを示した。本研究は、素粒子論や数学で盛んに議論されている超対称性と非可換幾何学を応用可能な形で融合することを目的としている。そのためには、多くの超対称な非可換空間とその幾何学の具体例を明らかにすることが大切になる。本年度は非可換空間の具体例に関してふたつの研究を行い、いずれも論文を準備中である。ひとつは量子群OSP_q(1/2)に対応する超対称非可換空間に関することである。一般に、量子群は変数qが1のべき根に値をとらない場合でも、対応する古典群(q=1の場合)より多くの表現を持つことが知られている。このことはOSp_q(1/2)にもあてはまる。古典OSp(1/2)の有限次元表現は奇数次元のみであるが、量子群OSp_q(1/2)は偶数次元の表現も持つ。我々は偶数次元の表現は、little Q-Jacobi多項式と呼ばれる直交多項式とQ=-qという関係で結びついていることを明らかにした。我々が以前に開発した方法を用いて、偶数次元表現の作用のもとで共変となるような超対称非可換空間を構成した。また、OSP_q(1/2)の表現に関連するその他の量(たとえば、Clebsch-Gordan係数など)も既存の直交多項式とQ=-qという係で結びついていることを示すこともできた。もうひとつは、非可換空間のひとつの例として多く研究されているファジィ多様体についてである。非可換な座標は閉じた代数であることに注目し、その有限次元表現を用いて非可換性を表現しようという試みである。ファジィな多様体の例としては球面や射影空間が多く議論されているが、2006年に任意のコンパクトリーマン面をファジィ多様体にする方法を提唱した論文が発表され、その中でファイジィなトーラスが具体的に作られている。我々は、ファジィトーラスはパラフェルミオン(を変形したもの)とみなすことができることを示し、それを用いてファジィトーラスの表現をすべて調べあげ、有限次元表現は一意的であることを示し、無限次元表現も可能であることを示した。また、その論文で提唱されている方法はトーラスの場合はうまくいくが、それより種数の高いリーマン面では矛盾が生じることも示した。ファジィトーラスの超対称版を議論したがこれに関しては十分な結果が得られなかった。今年度の研究成果は次の3つにまとめられる。1.2006年に導入された非可換トーラスを代数的な観点から研究した。非可換トーラスでは、トーラスの座標やトーラス上の関数は行列を用いて表される。どのような行列を用いることができるのかを、系統的に分類することに成功し、これまで知られていたもの以外の行列が存在することを見出した。また、非可換トーラス上の行列を用いたコヒーレシト状態を作成し、これまでは知られていなかったべッセル関数の変形が現れることを明らかにした。この種のべッセル関数は今後の研究課題のひとつである。2.非可換トーラス上でのティラック方程式を得ることは幾何学的観点からも物理的観点からも重要である。そのための第一歩として、可換なトーラス上でのディラック方程式の研究を行った。トーラス上のディラック方程式はいろいろな所で論じられているが、ほとんどは平面に周期境界条件を課しただけのものであり、曲率は考慮されていない。ゼロでないガウス曲率を持つトーラス上でのディラック方程式を導き、その固有値問題を調べた。球面の場合と同様にゼロエネルギー解が存在することはほぼ示せたが、まだ不完全といわざるを得ない。このトーラス上でのディラック方程式の固有値問題を完全に解くことは次年度へ持ち越すことになってしまった。3.超対称非可換幾何との関連では量子群Uq[osp(1/2)]の有限次元表現について研究した。通常のリー代数osp(1/2)は奇数次元のみ持つのであるが、量子群量子群Uq[osp(1/2)]は偶数次元の表現も持つことが知られている。

この事実を用いて、Uq[osp(1/2)]に双対な量子群OSp_q(1/2)の偶数次元の行列表現は奇数次元の場合と同様little q-Jacobi多項式という特殊関数を用いて表されることを示した。また、OSp_q-(1/2)の2次元および4次元表現め作用で共変な非可換空間を構成した。この構成には、以前に我々が導入した非可換空間の構成法を応用した。今年度の計画の一部に、非可換トーラスの超対称化を入れたのだが、そちらには手がまわらなかった。次年度に取り組みたいと考えている。本年度は量子群のcoherent状態(以下CSと略記)を用いた非可換幾何学の研究にほとんどの時間を費やした。量子群のCSはいろいろなものが提案されているが、我々は量子群の数学的性質(Hopf代数構造と双対性)を完全に取り込んだ物を導入し、これを用いると複素多様体の非可換版を自然と構成できることを具体的な例を用いて示した。このようなCSの一般論はこれまでにもあったが、具体的な構成は今回の仕事が始めてである。このようなCSを考える理由は、非可換な複素多様体上でのKahler形式をCSから導くことができ、さらにはPoisson括弧を定義することができるからである。このことは非可換空間上での運動方程式を定式化する可能性を与えてくれる。今年度調べたのはSU_q(2),SU_q,(1,1),H,(1)と呼ばれる量子群の場合、および超対称量子群OSp_q(1/2)の場合である。特にSU_q(2)はもっとも基本的な量子群であるので、この場合を重点的に調べ次のような結果を得た:(1)CSの応用上最も重要な性質であるresolution of unityを満たす(2)非可換な2次元球面であるPodlesのq-sphereの複素多様体としての記述が得られる(3)q-Sphereの複素座標での微分を構成。SU_q(1,1)の場合はq-sphereの変わりに非可換2葉双曲面を得たが、resolution of unityの証明が完了していない。また、H_q(1)の場合は非可換空間は得られず、可換な2次元平面が得られた。最も基本的な超対称量子群OSp_q(1/2)の場合は我々が導入した非可換超球面が得られることが期待されるが、まだ計算の途中である。
住民参加型モニタリングによる生活環境評価法の開発

本研究の目的は、地域に存在するケアについて生活環境要因(水、空気、感染症、衛生施設等)を住民参加型調査方法によって時空間情報と収集し、データ別に情報通信技術を効果的に活用することで客観的で信頼性の高い指標をリアルタイムに近い段階で取得し、それらを画面上で時空間情報として、一つに可視化し、その中でコミュニティに必要なケアを、災害多発地域をフィールドとし、減災のためのプライマリヘルスケアケアニーズを地理情報システム(GIS)上で、インターネットを通じた地域の情報共有の補強ツールとしてモニタリング結果を利用し検討することである。初年度である2018年度は、ツール開発を主な目標とした。7月に西日本豪雨の被災地域において、地図の利活用のベースを検討するため、生活環境(水、空気、感染症、衛生施設等)に関わる施設を住民参加型調査によってスマートフォン・タブレットからのメッセージデータ及び写真として収集した。実際得られた内容は、避難所に貼ってあるポスターや役立つ口コミ情報、現場を訪問して位置情報を得た。わかりやすいアイコンとともにOpenStreetMapの上に可視化し、住民側にフィードバックした。位置情報についてはGoogleMapを用いて緯度経度の整合性を確認した。また、ネパールカトマンズでも利用可能なように、項目を点検した。本研究では当初、災害が多発するフィリピンセブ州、インドネシアスレマン県、ネパール、日本高知県を対象地としていたが、Health Emergency時に実用可能であることを目的としているため、実際に水災害が起きた岡山県倉敷市を対象にリアルタイムにデータを取得し分析対象とした。実際の時間の流れの中での社会実装実験として、登録公開作業の負荷、急な情報変更の反映、手入力した名称のゆらぎなどの現実的なボトルネックが明らかとなり当初の予定を大幅に上回る知見が得られている。一方、研究計画に挙げている簡易環境測定キットについては、まだ進んでいない状態である。災害時に必要な簡易迅定性キットやスマホ顕微鏡を用いて被検者の傍らで既存の検査を駆使し低価格で適時調達出来るよう既製品で開発し、公衆衛生の観点からモニタリングの信頼性を上げる予定であるが、感染症予防のために水質や環境汚染に関する課題が多発しやすい夏の水災害を想定し、よりニーズの高いコンパクトなモデルを目指す。
ＡＤＡＭプロテアーゼ活性化分子ナルディライジンを標的とした消化管癌治療法の探索

本研究では、メタロエンドペプチダーゼ・ナルディライジンが胃・大腸癌に及ぼす影響の解明と新規治療法の開発を目指し、以下の結果を得た。1)ナルディライジンのノックダウンにより、胃・大腸癌細胞株からの炎症性ケモカイン分泌低下、インターフェロン応答シグナルの亢進、細胞周期調節因子の変動をともなって、癌細胞増殖が抑制された。2)ナルディライジンをノックダウンした大腸癌細胞株は抗癌剤によりアポトーシスが誘導され、癌細胞増殖が抑制された。さらに、抗ナルディライジン抗体による癌細胞の増殖抑制も確認した。以上より、ナルディライジンの胃・大腸癌進展における役割を明らかにし、臨床展開へ向けた基礎的知見を得た。ナルディライジン(NRDc)は、胃癌や大腸癌細胞で高発現する。癌細胞株においてNRDcをノックダウンすると、TNFalpha/NFkBの活性化が抑制され、IL6/STAT3経路および細胞増殖も抑制された。またNRDcのノックダウンによって、癌細胞からの炎症性ケモカイン分泌やインターフェロン応答シグナルも低下したことから、NRDcが癌免疫応答を制御する可能性が示唆された。NRDcをノックダウンした癌細胞株に種々の薬剤を投与すると、細胞周期制御因子と癌細胞の増殖が変動した。さらに抗NRDcモノクローナル抗体の投与によって、有意に癌細胞の増殖は抑制された。そのため、癌細胞のオートクライン的な増殖因子およびサイトカイン・カスケードを遮断することが、NRDcを標的とする抗癌治療につながる可能性が示唆された。本研究ではこれらの検討を通じて、NRDcの臨床応用を目指した基礎的知見を得ることを目的とする。生体内の種々の活性物質は膜結合型の前駆体蛋白として合成される。ADAM(a disintegrin and metalloproteinase)ファミリーは、この前駆体蛋白を細胞外で切断して活性化する。M16ファミリーに属するメタロエンドペプチダーゼであるナルディライジン(nardilysin、NRDc)は、ADAMプロテアーゼ群の活性化因子であり、HB-EGFやTNF-αのシェディングを活性化する。NRDcが胃癌や大腸癌の癌上皮細胞において高発現し、胃癌細胞株でRNAiによってNRDcの発現をノックダウンすると、細胞増殖が抑制される。また、胃癌細胞株ではNRDcがTNF-αのシェディングを促進する。そこで本研究課題では、NRDcが消化管癌細胞の増殖に及ぼす影響およびその機序について、より詳細に解明する。具体的には、胃癌細胞や大腸癌細胞においてRNAiによりNRDcの発現抑制を行い、NF-κBシグナルの他、Wntシグナル、ケモカイン分泌、インターフェロン応答シグナルについて解析を行う。また、癌細胞内でNRDcを活性化している転写因子の同定を行う。さらに、消化管癌治療への応用の可能性を探索するため、胃癌細胞や大腸癌細胞に対する抗癌剤や分子標的治療薬の抗癌効果が、NRDcによってどのように変化するかを解析する。また、xenograftモデルを用いて、抗NRDc中和抗体のin vivoでの治療効果について評価する。メタロエンドペプチダーゼの一種ナルディライジン(Nardilysin、NRDc)は、ADAMプロテアーゼ群の活性化因子である。研究代表者らの予備的な検討により、NRDcは胃癌や大腸癌の癌上皮細胞で高発現すること、NRDcをノックダウンすると癌細胞株の増殖が抑制されることが示された。そこで本研究では、NRDcが消化器癌の増殖、進展に及ぼす影響、およびその機序を解明しようと試みた。そのために、平成26年度には、とくに以下の検討を行った。1.NRDc発現上昇による大腸癌細胞の抗癌剤感受性の変化:NRDcをノックダウンした大腸癌細胞株を5-FU、イリノテカン、ドキソルビシン等の抗癌剤に暴露し、生存細胞数の変化をNRDcノックダウン細胞及びコントロール細胞間で比較し、同時にアポトーシスの程度を解析した。その結果、一部の抗癌剤処理によって、Baxの変動を伴ってNRDcノックダウン細胞株でアポトーシスが有意に誘導されることがわかった。同時にp21などの細胞周期調整にかかわる因子も変動し、細胞増殖が抑制されうることも見いだした。2.in vivoにおけるNRDcを標的とした消化管癌治療法の探索:in vitroの細胞増殖アッセイを用いて、NRDcの機能を抑制する抗体クローンのスクリーニング実験を行った。その結果、複数の抗体クローンにおいて、in vitroで癌細胞株の増殖抑制が確認された。さらに、ヒト消化癌細胞をヌードマウスの皮下に局注したxenograftモデルでも、抗NRDc抗体の局所投与によって、癌細胞の増殖が抑制されることも確認できた。3.NRDcノックアウト

マウスの解析により、肝発癌の母地となる肝繊維化がNRDcの欠損によって抑制されることが示された。これらの検討を通じて、NRDcの消化器癌進展における役割を明らかにし、将来的な臨床応用へ向けた基礎的治験を得ることができた。消化器内科学これまでに本研究では、以下の結果を得た。1.癌細胞株においてNRDcをノックダウンすると、TNFalpha/NFkBおよびIL6/STAT3経路の活性化、細胞増殖が抑制された。NRDcのノックダウンによって、癌細胞からの炎症性ケモカイン分泌やインターフェロン応答シグナルも低下した。さらにNRDcノックダウンによって、細胞周期調節因子が変動することも示した。このように、NRDcの下流で変動する諸因子を明らかにした。2.抗NRDcモノクローナル抗体を用いて、NRDcの活性を制御し、オートクライン的なサイトカイン・カスケードを遮断した。その結果、胃癌や大腸癌などの癌細胞株では、細胞増殖アッセイの結果、有意に細胞増殖が抑制されていた。これらの実験により、NRDcが抗癌剤治療に与える影響を検討し、さらにNRDcが果たす役割を主として細胞レベルで包括的に検討することができた。したがって、本研究は平成25年度において当初の計画通り、おおむね順調な進捗状況を示していると考えられる。現在までに、ヒト胃癌や大腸癌組織中の癌上皮細胞においてNRDcが高発現することを、免疫染色および定量的PCR法で確認した。また、症例数の集積により、NRDcの発現が癌患者の癌部だけではなく、血清中でも上昇していることを確認した。一方、胃癌や大腸癌の細胞株においてNRDcの発現をRNAiでノックダウンすると、癌細胞の増殖が抑制されることを確認した。また、胃癌および大腸癌の細胞株においてNRDcがTNF-αのシェディングを促進し、分泌されたTNF-αが内因性のNF-κBを活性化させることを確認した。さらに、これらの細胞株では、NF-κBの下流では、IL-6の発現が亢進しており、オートクライン的に胃癌細胞のSTAT3を活性化することも示した。これらのデータは、胃癌または大腸癌において、癌細胞が自律的に増殖し、癌が進行していくメカニズムの一端を明らかにしたものであり、別項記載のごとくその内容を論文発表することが出来た。その他に、平成25年度の解析に備えて、抗NRDcモノクローナル抗体の作製を進めており、複数のクローンを樹立済みである。それらクローンのNRDc中和活性の確認も併せて進めており、今後の研究を推進するに当たっての準備も順調と思われる。したがって、本研究は平成24年度において当初の計画通り、おおむね順調な進捗状況を示していると考えられる。今後はこれまでに得られた結果をもとに、以下の検討を行う。1.NRDc発現上昇による消化管癌細胞の抗癌剤感受性の変化:NRDcが胃癌細胞において、Cyclin D1、c-Myc、Bcl-2遺伝子の発現を維持していること、インターフェロン応答に関与する遺伝子の発現を抑制していることなどが明らかになった。そのため、NRDcを機能抑制した癌細胞では、細胞障害性抗癌剤やEGF受容体シグナル等を標的とした分子標的治療薬で処理した場合に、野生型癌細胞と比べ、より強くアポトーシスが誘導されることが予想される。
計算機科学における下界の研究

本科学研究費補助金により得られた成果は、次のようにまとめられる。また、M(m, n)に関する下界定理を導いた。Batcherのodd-even mergeにおける(m, n)-マージングネットワークの比較器数をC(m, n)とすると、M(4,n)=C(4,n),n≡0,1,3mod 4,M(5,n)=C(5,n)、n≡0,1,5mod 8であることを示し、Batcherの(6,8k+6)-,(7,8k+7)-,(8,8k+8)-マージングネットワークが最適であることを証明した。またこの下界定理によりYao and Yaoの未解決問題を25年ぶりに解くことができた。(論文掲載済)盤の一辺の大きさをnに拡張した将棋盤の上での詰将棋を考え、この一般化詰将棋問題が指数時間完全であることを示した。(論文掲載済)n頂点の有向非閉路グラフGの各頂点に1,2,...,nの整数を割り当て、Gの有向辺(u, v)に対し、頂点uに割り当たる整数がvに割り当たる整数より小さい1,2,...,nの順列の個数をT(G)と定める。この定義によればT(G)をO(n^2・n!)ステップで計算できるが、T(G)をO(n^2・2^n)で計算する新しいアルゴリズムを考案した。(論文は研究会で発表済)研究分担者の笠井は、推論アルゴリズムや形式言語に関する成果をあげた。武永は、順序付2分決定図やTree-shallable関数の性質を明らかにした。蓮沼は、グラフ理論の性質やグラフアルゴリズムを提案した。これらはいずれも本研究をすすめるための基礎研究であり、今後の研究に活かす予定である。本年度は科学研究費「計算機科学における下界の研究」の初年度であり、本格的な研究の準備を行った。本研究の目的は、計算機科学における下界をさまざまな視点から検討し、求めることである。そのため、第一の計画として下界を求めるための理論的研究を行う。計算量理論において下界を示す対象とされてきた問題や、組合せ理論における問題の下界を理論的に求めることである。完全問題の対象となる問題の多くはNP、PSPACEなどのクラスの問題であり、いずれも高度の複雑性を有するクラスである。平成10年度の研究により研究分担者の武永は、論理関数値の正の例と負の例から、それらを満たす幅最小またはノード数最小のニ分決定グラフを求める最小推論問題が、論理関数を単調関数に限定してもNP完全であることを示した。第二の計画は、コンピュータで計算することにより下界を求めるためのアルゴリズムを設計することである。対象とする問題は組合せ理論における未解決問題の中から選ぶ。もし可能ならば実際にコンピュータで計算する。使用するコンピュータは以前に科研費で購入したワークステーションやその他当研究室にあるものを使用する。この種の計算は膨大な計算時間を必要とするものと予想される。研究分担者の笠井はSpine grammarを定義し、線形プッシュダウン木オートマトンにより受理される木言語のクラスはSpine Grammarによる生成される木言語のクラスと一致することを示した。これは本研究をすすめるための基礎研究であり、次年度の研究に参考にしていく予定である。なお平成11年度が終了するまでに、下界を求めることに関する何らかの結果を出したいと考えている。本年度は科学研究費「計算機科学における下界の研究」の2年目である。

下界を求めるための理論的研究は、"Minimum number of comparators in(6,6)-mergingnetwork"(IEICETrans.Inf.&Syst.E83-D)が掲載され、(6,6)-マージングネットワークの下界を明らかにした。また、マージングネットワークに関して別の下界を求めた論文が現在投稿中である。コンピュータで計算することにより、下界を求めるためのアルゴリズムを設計する研究については、"有向非閉路グラフに矛盾しない順列の数を求めるアルゴリズム"(京大数解研講究録、掲載予定)を発表し、ソートの比較回数の下界を計算するためのアルゴリズムの一部を考案した。本年度は科学研究費「計算機科学における下界の研究」の3年目である。本研究の目的は、計算機科学における下界をさまざまな視点から検討し、求めることである。本年度の研究成果として、マージングネットワークに関する下界を求めた論文"Lower bounds for merging networks", Inform. and Comput.が掲載決定となった。これは、マージングネットワークの下界定理を証明し、(m, n)-マージングネットワークの最小比較器数を無限に多くの対(m, n)に対し与えた。このことにより25年間未解決であったYao and Yaoの問題も解決した。また、与えられた一般化詰将棋が詰むかどうかを決定する一般化詰将棋問題が指数時間完全であることを証明し、この問題の下界が決定性指数時間であることを示した("一般化詰将棋問題の指数時間完全性",信学論,掲載決定)。これら研究分担者による研究成果は、本研究をすすめるための基礎研究であり、次年度の研究に応用する。を導いた。Batcherのodd-even mergeにおける(m, n)-マージングネツトワークの比較器数をC'(m, n)とすると、この下界定理によりM(4, n)=C(4, n), n≡0, 1, 3mod4, M(5, n)=C'(5, n), n≡0, 1, 5mod8であることと、Batcherの(6, 8k+6)-, (7, 8k+7)-, (8, 8k+8)-マージングネットワークが最小比較器数のマージングネツトワークであることを証明した。この下界定理によりYao and Yaoの未解決問題を25年ぶりに解くことができた。(論文掲載済)将棋盤のマス目の大きさをn×nに拡張し、その拡張した盤上で与えられた詰将棋を解く問題を一般化詰将棋問題という。一般化詰将棋問題がnに関して指数時間完全であることを証明し、この問題の下界が指数時間であり、多項式時間で解くことができないことを示した。(論文掲載済)研究分担者の笠井は、転送スタック付きプッシュダウンートマトンを導入し、その受理する言語が線形インデックス言語と同一であることを示した。線形インデックス言語の受理機械はすでに与えられていたが、自然なオートマトンモデルを初めて与えた。武永は、Tree-shallableブール関数の性質を明らかにした。蓮沼は、グラフ理論の性質やグラフアルゴリズムを提案した。これらはいずれも本研究をすすめるための基礎研究であり、今後の研究に活かす予定である。
乳・肉食品におけるブドウ球菌新型エンテロトキシンG、H、IおよびJの危害評価

平成12年67月、わが国において加工乳(低脂肪乳等)を原因として過去最大の患者数(13,000人以上)を示すブドウ球菌エンテロトキシンA型毒素による食中毒が発生し、大きな社会問題となった。また、近年相次いで新型ブドウ球菌エンテロトキシン(SE)の存在が報告されてきているが、これら新型毒素の食中毒原性と食品汚染状況については十分明らかにされていない。新型SEの診断方法の確立とSEの危害評価を目的とし、平成1415年度にわたり以下の研究を行った。A.組換え型SEの精製法の確立と抗SE血清の作成これまでに大腸菌発現系による大量調製系が報告されていないSEJについて、遺伝子クローニングと大腸菌発現系の構築、およびSEJの精製法の確立を試みた。SEJは大腸菌体内で不溶化しやすく、可溶性画分に回収される量が少ないため、さらなる発現条件の至適化と回収率の改善が必要である。SEJをコードするプラスミド上に、SEJとタンデムに新型SEであるSER遺伝子が存在することを明らかにした。さらに、大腸菌発現系を用いてSER蛋白を大量に精製し、SERの生物活性を精査した。SERはスーパー抗原活性を有することを明らかにした。また、SERの定量的検出法を確立した(Infection and Immunity 71:6088,2003;Infection and Immunity 72:3664,2004)。C.生乳中の黄色ブドウ球菌汚染と新型SE遺伝子保有状況現在までに報告されている18種類のSE(SEA-SEE, SEG-SER)遺伝子を検出できるmultiplex PCRシステムを開発した。さらに、本法を用いて牛生乳より分離された黄色ブドウ球菌155株のSE遺伝子プロファイルを調査した。生乳由来黄色ブドウ球菌のSE遺伝子プロファイルは、健康ヒトおよび食中毒由来株と同様に極めて多様性を示した。しかしながら、多様なSE遺伝子プロファイルは、種々のSE遺伝子をコードするいくつかのmobile genetic elementsにより規定されていることが推定された(投稿準備中)。D.脱脂粉乳製造中の濃縮乳中の黄色ブドウ球菌の増殖およびエンテロトキシン産生性脱脂粉乳製造工程の濃縮乳(15,25,35%濃度)中における黄色ブドウ球菌の増殖動態(15,25,35°C培養)とエンテロトキシン(SEA)産生量について詳細に検討を行った。S.aureus増殖は35°Cで最も良好に増幅し、SEA産生量も最も多いことが明らかになった。さらに、SEA産生に影響を与える種々の要因を解析した(J Food Protectに投稿中)。以上の成果は、新型SEの生物学的特性を明らかにするうえで、また新型SEの食品衛生上の危害を評価するうえでも、極めて重要な知見であると考えられる。

さらに、SEA産生に影響を与える種々の要因を解析した(J Food Protectに投稿中)。以上の成果は、新型SEの生物学的特性を明らかにするうえで、また新型SEの食品衛生上の危害を評価するうえでも、極めて重要な知見であると考えられる。平成12年67月、わが国において加工乳(低脂肪乳等)を原因として過去最大の患者数(13,000人以上)を示すブドウ球菌エンテロトキシンA型毒素による食中毒が発生し、大きな社会問題となった。また、近年相次いで新型ブドウ球菌エンテロトキシン(SE)の存在が報告されているが、これら新型毒素の食中毒への関わりと食品の汚染状況は未だ明らかではない。新型SEの診断方法の確立を目的とし、以下の研究を行った。A.新型ブドウ球菌エンテロトキシンの嘔吐活性B.新型エンテロトキシン(SE)の大腸菌発現系確立と抗SE血清の作成SEJ遺伝子を大腸菌発現ベクターpET44にクローニングし、大腸菌発現系を確立した。現在、この系を用いてSEJを発現・精製しており、これを抗原として特異性の高い抗SEJ抗体の作製を予定している。また、SEG, SEH, SEIについてはすでに抗血清を作製し、高感度にこれらの毒素を検出できるELISAの系を確立している(Omoe et al. J. Clin. Microbiol.)。C.牛生乳におけるブドウ球菌汚染実態と、分離菌株の新型SE保有状況経時的に岩手県内の牛生乳のブドウ球菌汚染実態調査を行い、生乳が農家から集乳センターに至るまでのブドウ球菌汚染の動態を明らかにした。さらに、生乳から分離されたブドウ球菌について、我々が開発したmultiplex PCRを用いて新型SE遺伝子の保有状況を明らかにした。今年度の成果を元に、次年度は乳・肉食品からの微量新型エンテロトキシン抽出・検出法の確立を進めていく予定である。新型SEの診断方法の確立と、SEの危害評価を目的とし、前年度に続いて以下の研究を行った。A.生乳由来ブドウ球菌の新型SE遺伝子保有状況調査現在までに報告されている18種類のSE(SEA-SEE, SEG-SER)遺伝子を検出できるmultiplex PCRシステムを開発し、これを用いて牛生乳より分離された黄色ブドウ球菌155株のSE遺伝子プロファイルを調査した。B.組換え型SEの精製法の確立と抗SE血清の作成前年度に確立したSEJ発現系を用い、SEJの精製法の確立を試みた。SEJは大腸菌体内で不溶化しやすく、可溶性画分に回収される量が少ないため、現在発現条件の至適化と回収率の改善を試みている。C.新型SEの生物活性の解析SEJをコードするプラスミド上に、SEJとタンデムに新型SEであるSER遺伝子が存在することを明らかにした。さらにSERの生物活性を精査し、SERはスーパー抗原活性を有することを明らかにした。