hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
気候リテラシー育成のためのカリキュラム開発とその国際比較

そこで,カリキュラム開発では,気候の決定要因に対する理解を深める実験教材を開発した.研究成果の公表として,日本エネルギー環境教育学会では,学習指導要領の理科と関連付けて,『再生可能エネルギーの利用技術に関する教材』を発表した.また,日本科学教育学会では,数学で学習する度数分布やデータの散らばりを示す箱ひげ図などを理科の学習で取り入れることを提案した.そして,欧州気象学会では,「文系学生のための再生可能エネルギーを通したSTEM教育」を発表すると共に研究動向を調査し,気候変動の影響として農業分野が重要であることがわかった.北京大学・桜美林大学シンポジウムでは,「地球温暖化と気候変動ーその考え方と理解増進活動ー」として,1951年以降の北京と東京の気候変化について報告し,気候変化の地域性と国際社会の対応の難しさを論じた.研究成果の普及として,日本学術振興会のひらめき☆ときめきサイエンス事業の支援を受けた高校生のための環境科学講座を開催した.参加者13名へのアンケート結果は,約58%が「とてもわかりやすかった」,「非常に興味がわいた」と回答しており,開発教材が学習者に受け入れられたと判断した.指導者への普及の手段として,実験教材をビデオやタイムプス撮影,高速度撮影により映像化し,研究室のWebサイトに公開した.気候リテラシーは,「気候とその変化及び気候と人間活動の相互作用について理解し,気候の変化に関わる意思決定をするために科学的・工学的知識を利用し,課題を明確にし,根拠を明示して結論を導き,実行する能力」とした.また,気候リテラシーを構成する気候と天気,天気予報と気候予測,気候システムとフィードバックなど20の重要概念を示した.その上で,特定概念別学習モジュールから構成される気候リテラシーを育成するためのカリキュラムを開発した.そして,学習モジュールや情報を提供する気象・気候WEBサイトを開設した.本研究の目的は,1気候リテラシーの確立,2気候リテラシー育成のためのカリキュラム開発と指導者用マニュアルの作成,3気象・気候WEBサイトの開設・運用から構成される.これまでの調査から,気候リテラシーとしては天気と気候の概念理解,特に気候の決定要因とその変動性の理解が重要であると結論付けた.そして,気候リテラシーを育成するための実験教材の整理と評価を行い,その成果の一部をWEBで「天気と気候に関する実験教材」と「再生可能エネルギーに関する実験教材」として公開することができた.これまで継続的に開催し,当初は平成26年度も予定していた「高校生のための環境科学講座」の開催を見送り,最終年度に向けて,講座内容の見直しを行った.本研究の出発点であった理科教育の枠組みを超えたカリキュラム開発として,STEM(科学,技術,工学,数学)的なアプローチを考え,気候変動の理解に必要な統計学的な考え方と気候変動対策に関係する制御技術を中心としたカリキュラム開発を行った.これらの成果を踏まえて,日本学術振興会のひらめき☆ときめきサイエンス事業の支援を受けた高校生のための環境科学講座「大気科学の最先端気候変動と再生可能エネルギー」を平成27年8月1日にに開催する.平成27年度は新学習指導要領の下で教育を受けた中学生が高校へ,高校生が大学へ進学するので,新教育課程で使われている数学教科書の調査を行った.その結果,必修部分である中学校「数学」と高等学校「数学I」において,天気と気候,気候変動が題材として多くの教科書で取り上げられていることがわかった.本研究で開発している統計学的見方の学習モジュールは,新学習指導要領による数学教育とよく調和していることがわかった.科学教育,気象学,気候学地球温暖化も含めた気候変動について,日本では温暖化脅威論と温暖化懐疑論の対立が根強い.また,気候変動の緩和策となる二酸化炭素の排出削減についても議論がわかれる.この問題の背景には,気候変動で科学の方法(仮説の検証あるいは証明)が適用できないことにある.
MR functional imaging と H_2^<15>O-PETによる比較研究

本研究の目的は、確立した脳局所機能検査法であるH_2^<15>O-PETと新しい検査法であるMRfunctional imaging(fMRI)を比較することによりfMRIで賦活される領域がどのような意義を持つかの検討及びfMRIで刺激の高次連合野の評価が可能かどうかを検討することである。平成6年度、平成7年度の前半でfMRIの基礎的研究を行い、刺激の方法としては視覚刺激を、視覚刺激の種類としてはコンピュータ・グラフィックのビデオを、撮影方法としてはエコー・プラナー・イメージング(EPI法)を使用することとした。本研究では、9名の成人に同一のビデオによる視覚刺激でfMRIとH_2^<15>O-PETを2週間以内に行って、両検査の断層画像を比較した。以下のことが明かとなった。1、fMRIでも視覚の第一次受容野だけでなく高次の視覚連合野の賦活が見られた。3、モノクロとカラーのビデオによる視覚連合野の賦活部位に比較では、カラーで広い傾向が見られた。1、2からfMRIでも刺激に種類によりH_2^<15>O-PETとほぼ同様の脳局所機能画像が得られることが判明した。3に関して、モノクロとカラーのビデオは、色彩の違い以外は全く同じものである。視覚領は従来からの解剖学的な検索に加え、生理的な動物実験から視覚刺激の第一次受容野(V1)から頭頂葉のV6まで分類され各々の機能が明らかにされつつある。これらのうちV4が色彩に関する領域とされている。3で見られたモノクロとカラーのビデオによる賦活部位の違いは、V4を見ている可能性もある。平成6年度は、MR functional imaging(fMRI)の基礎的検討及びH_2^<15>O-PETで種々の刺激に対する第1次受容野の経時的な血流増加の有無の検討を行った。fMRIの撮影法は、FLASH 2DでTR 90msec.,TE 56msec.,フリップアングル40°,マトリックス256×256,スライス厚3mmである。用いた刺激は、視覚刺激(6Hzと10Hzの白色光)で撮影方法は、20分間の安静・閉眼後、そのままの状態で1回14秒の撮影を25回繰返し、その直後から視覚刺激(10Hz・白色光)中に1回14秒の撮影を25回繰返した。10分間の安静・閉眼後視覚刺激(6Hz・白色光)を行い、その最中に1回14秒の撮影を25回繰返した。撮影後、安静閉眼時、視覚刺激時の画像をそれぞれ25枚、加算し、両側の前頭葉皮質及び後頭葉の第1次受容野のMR値を測定した。結果は、10Hz,6Hzの視覚刺激で、右前頭葉皮質,左前頭葉皮質,右後頭葉,左後頭葉が安静・閉眼時に対し、それぞれ(-1.3%,0.1%),(-0.4%,0.6%),(3.9%,7.2%),(6.2%,9.2%)のMR値の増加がみられた。一方、H_2^<15>O-PETでは、視覚刺激(6Hz、白色光),聴覚刺激,手指運動刺激に対する第1次受容野の経時的(刺激中,15分、30分後)な血流の増加の有無の検討を行った。結果は、聴覚刺激、手指運動刺激では、刺激時には局所血流の増加はみられたが15分後で安静レベルに戻った。視覚刺激では刺激中、15分後で有意な増加が見られ、30分後に安静時のレベルに戻った。このように従来、検討されていなかった刺激の種類によって脳血流の経時的な変化に差がみられることが判明した。

fMRIの基礎検討での両視覚刺激の間隔は短く、6Hzに10Hzの影響が残っている可能性はあるが、fMRIでも視覚刺激で第1次受容野が賦活されることが確認できた。平成7年度は、視覚刺激後の経時的な変化を含め、H_2^<15>O-PETと時間分解能のよいfMRIとの比較検討を行っていく。平成7年の2月からMRfunctional imaging(fMRI)が撮影できるようになり、平成7年度はfMRIの基礎的検討及び本研究である「fMRIとH20-PETによる比較検討」を行った。基礎的研究から刺激の方法としては視覚刺激を、視覚刺激の種類としてはコンピュータ・グラフィックスのビデオを、撮影方法としてエコー・プラナー・イメイジング(EPI法)を使用することとした。本研究では、9名の成人にfMRIとPETを2週間以内に行って、両検査の断層画像を比較した。以下のことが明かとなった。1、fMRIでも視覚の第一次受容野だけでなく高次の視覚連合野の賦活が見られたこと。3、モノクロとカラーのビデオによる視覚連合野の賦活部位の比較では、カラーで広い傾向が見られたこと。1、2からfMRIでも刺激の種類によりPETとほぼ同様の脳局所機能画像が得られることが判明した。3に関して、モノクロとカラーのビデオは、色彩の違い以外は全く同じものである。視覚領は従来からの解剖学的な検索に加え、生理的な動物実験から視覚刺激の第一次受容野(V1)から頭頂葉のV6まで分類され各々の機能が明らかにされつつある。これらのうちV4が色彩に関する領域とされている。3で見られたモノクロとカラーのビデオによる賦活部位の違いは、V4を見ている可能性もある。
Fontan循環におけるfenestration閉鎖後の血行動態予測モデルの確立

Fontan手術時に作成されたfenestrationは術後遠隔期にチアノーゼが問題となるため閉鎖を試みる。しかし試験閉鎖で静脈圧上昇や心拍出量低下がみられる場合は閉鎖できない。一方でfenestrationが低心拍出量や静脈圧高値を防ぐこともある。fenestrationが血行動態に与える影響は患者ごとの心機能、血管抵抗などに依存し、その治療適応を一律に定めることは難しい。シミュレータの有用性をイヌ心房中隔欠損(ASD)モデルとヒトASD患者で立証する。その心房間の機能的抵抗を取り入れたシミュレータでヒトFontan術後患者の孔閉鎖が血行動態循環に及ぼす影響を予測できるかを明らかにする。
DNA変異に基づくハダニ科の属分類の再検討と対寄主植物適応能の収斂現象の解明

ススキスゴモリハダニSchizotetranychus miscanthiにみられる行動の地域変異について、わが国に2つの行動、形態および分子レベルで異なる系統が存在することを確定した。さらに、Tetranychus属、Eotetranychus属、Schizotetranychus属、Oligonychus、PnanonychusのDNA変異および形態変異を検討した。その結果、ハダニ類の胴体部形質において、標本や保存条件に対して特に安定な形質が、opisthosomal venterに存在することが判明し、これに関する論文を投稿した。これらの形質は、今後ハダニ類の相対成長の視点からの解析の際に、体サイズ(体長、体幅)の指標を得る上で重要なものであるばかりか、植物に対する適応能を含む行動生態的な適応を反映しており、外部形態を分類に使用する場合に考慮すべき重要なものであることが判明した。DNAの変異分析については、Schizotetranychus属の多数の種についてミトコンドリアDNAのCOl領域の取り出しおよび塩基配列の決定を行い、国外ですでに決定されている同部位の配列情報と併せて、近隣結合法(NJ法)、最尤法等の複数の解析法を用いて系統解析した。その結果、現在の形態から行われた属の分類は、おおむね妥当であるが、例えばSchizotetranychus属は今後複数の属に分割されるべきだと考えられた。さらに、従来形態から提案されてきた属の系統関係については、計画段階で予想された通り、かなり変更される余地のあることが示唆された。平成9年度は、当初の計画に沿って、わが国に分布するハダニ類を収集し、それらのDNA変異、形態変異の両方から追求した。まず、形態については、全国的に行った採集によって、Tetranychus属を5種、Eotetranychus属を7種(2種未記載種)、Schizotetranychus属を7種(1種の未記載種),Oligonychus属3種、Pnanonychus属3種を採集し、プレパラートおよびSEM標本を作成した。それらをもとに、一部の種について、新しい分類形質の取り出し作業に入っており、ハダニ類の胴体部形質において、標本や保存条件に対して特に安定な形質が、opisthosomal venterに存在することが判明した。この形質は、今後ハダニ類を相対成長の視点から解析する場合に、体サイズ(体長、体幅)の指標を得る上で重要なものとなろう。一方、DNAの変異分析については、主にSchizotetranychus属の種についてミトコンドリアDNAのCOI領域の取り出しおよび塩基配列の決定を行った。450bpの長さについて決定した配列を、フランスですでに行われているヨーロッパ、北米のハダニの同位置の配列と比較し、それらを一括して近隣結合法(NJ法)を用いて系統解析したところ、従来形態から提案されてきた属の系統関係は、本研究の計画段階で予想された通り、大幅に変更される必要があることが示唆された。一方、リボソームDNAのITS2部位の配列決定には、まだPCR産物の安定性が得られないために、成功していない。COIのさらに多くの種での配列決定とITS領域を含めたあらたな配列の決定方法の確立が平成10年度の課題となった。平成10年度は、まず、Schizotetranychus miscanthiにみられる行動の地域変異について、わが国に2つの行動、形態および分子レベルで異なる系統が存在することを確定した。この成果はBehav.Ecol.Sociobiol.誌に投稿し受理されている。また、平成9年度に収集された、Tetranychus属、Eotetranychus属、Schizotetranychus属,Oligonychus、PnanonychusのDNA変異および形態変異を検討した。さらに、中国政府の招待による視察訪中を機会に、中国大陸のSchizotetranychus属のハダニ3種の標本を参照のために借用し、標本を作成した。

前年度にハダニ類の胴体部形質において、標本や保存条件に対して特に安定な形質が、opisthosomal venterに存在することが判明した点をさらに検討し、これについての論文を投稿した。これらの形質は、今後ハダニ類を相対成長の視点から解析する際に体サイズ(体長、体幅)の指標を得る上で重要なものであるばかりか、植物に対する適応能を含む行動生態的な適応を反映しており、外部形態を分類に使用する場合に考慮すべき重要なものであることが判明した。一方、DNAの変異分析については、前年度に決定されたSchizotetranychus属の種についてミトコンドリアDNAのCOI領域の取り出しおよび塩基配列に新たな種を加え、さらに国外ですでに決定されている同部位の配列情報をもとに、最尤法を含めた複数の方法を用いて系統解析したところ、従来形態から提案されてきた属の系統関係は、計画段階で予想された通り、変更される必要があることが示唆された。一方、前年度からの課題であったリボソームDNAのITS2部位の配列決定には方法上、多くの問題が残り、配列の決定と比較は今後の問題として残された。
結晶の幾何学的構造と局所相関による創発電子物性の開拓

スピンゆらぎのSCR理論に基づいて、磁気量子臨界点近傍における磁気体積効果の理論的枠組みの構築に取り組んだ。SCR理論の自由エネルギーからエントロピーを導出し、エントロピーから熱力学関係式を用いて比熱、熱膨張係数、グリュナイゼンパラメーターの完全な表式を導出することに成功した。この表式は従来自由エネルギーから導出されていた熱膨張係数、グリュナイゼンパラメーターの表式よりはるかに簡潔であり、物理的描像を明確に得ることが可能となった。これにより、空間次元3次元系と2次元系において、強磁性および反強磁性の量子臨界点における比熱、熱膨張係数、グリュナイゼンパラメーターの温度依存性が、低温の量子臨界領域から高温のキュリー-ワイス領域までの全領域ではじめて明らかとなった。今回、熱膨張係数とグリュナイゼンパラメーターの臨界項に、温度に依存する係数が存在していることをはじめて明らかにした。その結果、過去の繰り込み群の理論では報告されていた、2次元反強磁性の量子臨界点における熱膨張係数の発散は生じないこと、および温度依存する係数が中間温度領域からキュリー-ワイス領域にかけての熱膨張係数とグリュナイゼンパラメーターの温度依存性に寄与していることが明らかとなった。また、スピンゆらぎの特徴的温度とCe系やYb系重い電子系の有効フェルミ温度(近藤温度)との関係を微視的に明らかにすることにも成功した。また、量子臨界準結晶Yb15Au51Al34がYbの価数転移の量子臨界点に位置していることを理論計算により示した。これまでの研究遂行により、磁気量子臨界点近傍の比熱、熱膨張係数、グリュナイゼンパラメーターの完全な表式を、スピンゆらぎのSCR理論の枠組みに基づいて空間次元3次元系と2次元系における、強磁性および反強磁性の各場合に導出することに成功した。このため研究は順調に進展している。磁気量子臨界点近傍における磁気体積効果の理論的枠組みを構築することに成功したので、今後は磁気量子臨界点以外の量子臨界点における臨界体積効果の理論的枠組みの構築に取り組む。また、強相関周期結晶や準結晶などの関連する物質についての実験との比較も行うため、国内研究会および国際会議へ参加する予定である。
変形性膝関節症の一発症要因解析とその予防のための姿勢フィードバックツールの開発

本研究は,変形性膝関節症(膝OA)の一発症要因の解明とその予防ツールの開発を目的とした.以下に結果をまとめる.1)膝OA症例は若年時にO脚ではないがつま先が正面を向く(健常よりつま先が内側を向く)傾向があった.2)40歳代女性では,20歳代と比較して,歩行時に膝を伸ばす筋力を多く使う歩き方をしていた(膝の負担増大).3)腹部をへこませることで,背中の曲りが減少し,その状態で歩行すると膝のO脚になる負担は減少した.腹囲をセンサーで感知する布を用いた姿勢フィードバックベルトの試作品を開発した.中年期以降に発症し女性の罹患率が高い変形性膝関節症(膝OA)の発症メカニズムの解明の一助とその予防ツールの開発の2点を本研究の目的とする.目的1:女性は中年期以降O脚変形を来す膝OA(内側型)を発症しやすい.そのため,女性の青年期から中年期において膝関節にかかる力学的変化があると考え,それに影響する要因を青年期と中年期を比較することにより解明する.(研究1:地域高齢者と膝OA症例において,青年期にX脚,O脚のどちらのアライメントであったかをアンケートを用い比較検証.研究2:20歳代,40歳代の膝関節軟骨・下肢アライメント・姿勢・歩行特性の年代別比較解析.)目的2:我々の先行研究より姿勢改善運動で即時的に歩行時膝関節にかかるO脚方向への力(内反モーメント)が減少したため,そのメカニズムを明らかにし,姿勢改善を青年期から中年期の膝OA予防の一つと位置付け,自らの姿勢をフィードバックさせるツールの開発を行う.(研究3:どの姿勢部位の改善が膝関節内反モーメントに影響するか.研究4:姿勢のセルフフィードバックツールの開発.)平成25年度の実績を記す.研究1:地域高齢者150名,膝OA症例50名のアンケートを回収した.平成26年度は膝OA症例のアンケートを増やす必要がある.研究2:20歳代と40歳代の3次元歩行解析とMR計測による軟骨評価を行った.40歳代では,歩行時に床から膝屈曲方向に働く力が大きく(大腿四頭筋の活動が高い),その傾向が筋力が弱いほど大きかった.また,軟骨評価では大腿骨内側表層において症状のない40歳代でも20歳代より質的変化があった.ただ,両計測値は関連しなかった.研究3は,予備研究は終了し平成26年度夏季に実施する予定である.研究4に関しては,プロトタイプの作成をおおよそ終えており,今後応用できるレベルのプロトタイプまでの完成を予定している.本研究は,変形性膝関節症(膝OA)の一発症要因の解明とその予防ツールの開発を目的とした.以下に結果をまとめる.1)膝OA症例は若年時にO脚ではないがつま先が正面を向く(健常よりつま先が内側を向く)傾向があった.2)40歳代女性では,20歳代と比較して,歩行時に膝を伸ばす筋力を多く使う歩き方をしていた(膝の負担増大).3)腹部をへこませることで,背中の曲りが減少し,その状態で歩行すると膝のO脚になる負担は減少した.腹囲をセンサーで感知する布を用いた姿勢フィードバックベルトの試作品を開発した.中年期以降に発症し女性の罹患率が高い変形性膝関節症(膝OA)の発症メカニズムの解明の一助とその予防ツールの開発の2点を本研究の目的とする.目的1:一般に女性は男性より骨盤が広いため生理学的な膝関節外反(X脚)が大きい.しかし,中年期以降O脚変形を来す膝OA(内側型)を発症しやすい.そのため,女性の青年期から中年期において膝関節にかかる力学的変化があると考え,それに影響する要因を青年期と中年期を比較することにより解明する.(研究1:膝OA症例は,青年期にX脚,O脚のどちらのアライメントであったかを検証.研究2:20歳代,40歳代の膝関節軟骨・下肢アライメント・姿勢・歩行特性の年代別比較解析.)目的2:我々の先行研究より姿勢改善運動で即時的に歩行時膝関節にかかるO脚方向への力(内反モーメント)が減少したため,そのメカニズムを明らかにし,姿勢改善を青年期から中年期の膝OA予防の一つと位置付け,自らの姿勢をフィードバックさせるツールの開発を行う.(研究3:どの姿勢部位の改善が膝関節内反モーメントに影響するか.研究4:姿勢のセルフフィードバックツールの開発.)本年度の実績は、本研究の倫理委員会審査を受け,承認を得たのちに研究の一部実施とパイロットスタディを実施したまでである。研究1:膝OA患者41名(男性2名、女性39名)を対象に、青年期の膝関節のアライメント(O脚・X脚・ほぼストレートなど)のアンケート調査を開始した。研究2:大腿脛骨関節の軟骨の評価を3T MR imagingの計測方法をほぼ決定し再現性の調査を実施した。研究2は3次元動作解析とMR計測を行うものであるが、平成25年度夏より実際の計測を開始する。中年期以降に罹患率が急増する変形性膝関節症(膝OA)の発生メカニズムの解明とその予防ツールの開発の2点を本研究の目的としている.目的1:地域高齢女性と膝OA女性の若年時の下肢アライメント(O脚,X脚など)をアンケート調査することにより,膝OAの要因を検討する.目的2:20歳代と膝OAの罹患率が上がる40歳代で歩行のバイオメカ的な視点からの特徴と膝関節軟骨の性状を比較し,歩行要素の内,何が軟骨変性に影響しているかを検討する.

目的3:姿勢と歩行の関連,特に膝OAに関連する膝関節内反モーメント(歩行時に膝をO脚にする力:予防とすると少ない方が良い)に円背(背中の曲り)が関連するかを検討する.目的4:姿勢のフィードバックツールを開発する.平成26年度の実績)目的1:膝OA症例の調査が不足していたが,最終的には健常181名と膝OA症例254名のアンケートを実施できた.結果,膝OA症例において,若年時より脛骨の捻転が生じていることが示唆された.目的3:健常成人を対象に,腹部引き込み(臍部にて約2cmの腹囲減少)を行い,それに伴い円背が減少することを明らかにした.その状態で,歩行をしたところ,腹部引き込みにて円背が減少した対象者では内反モーメントが減少した.それにより,臨床的には腹囲のフィードバックで歩行時の膝への負担を軽減させられる可能性が考えられた.目的4:簡易腹囲フィードバックベルトを開発した.センサーには,布センサーを用いたことにより,装着感も含め良好と考えられた.研究全体のまとめ)膝OA者は若年時より,脛骨の捻転が存在することが疑われた.20歳代と40歳代の歩行の差は,40歳ほど膝関節に曲がる力が加わっていた(屈曲モーメントの増大).MRIでは,大腿骨側表面内側で40歳の軟骨変性が認められたが,歩行との相関はなかった.良い姿勢での歩行は,膝関節予防に有効と考えられた.理学療法研究1:地域高齢者150名,膝OA症例50名のアンケートを回収した.地域高齢者は予定人数に達しているが膝OA症例が不足しており平成26年度アンケートを増やす.研究2:20歳代と40歳代の計測を終了し,解析も終え,国際専門雑誌に投稿した.研究3:腹囲の変化(腹部をへこませる:腹圧を上昇させる)ことで,姿勢の変化を評価し,その時の歩行時膝関節にかかる力学的変化を検証するものである.予備研究は終了し,現時点では腹圧の上昇は姿勢を変化させる可能性がある.平成26年度夏季(8から10月)に計測と解析を行う予定である.研究4に関しては,姿勢(腹囲)を感知するフィードバック装置のプロトタイプの作成をおおよそ終えている.達成度に関しては,研究計画がおおよそ予定通りに進んでいるため,目標はほぼ達成と考えている.本研究は以下の4つの研究より構成している。研究1:膝OA症例は,青年期にX脚,O脚のどちらのアライメントであったかを検証。研究2:20歳代,40歳代の膝関節軟骨・下肢アライメント・姿勢・歩行特性の年代別比較解析。研究3:どの姿勢部位の改善が膝関節内反モーメントに影響するか。研究4:姿勢のセルフフィードバックツールの開発。本年度は倫理委員会の承認を受け,研究1を実施し,研究2の計測方法の確立をするところまでを考えていたため,ほぼ予定通りのスケジュールとなった.研究1は膝OA患者41名(男性2名、女性39名)を対象に、青年期の膝関節のアライメント(O脚・X脚・ほぼストレートなど)のアンケート調査を開始した。予定計測人数150を目標にしている.順調にアンケート調査が継続できる体制が整った.研究2は3次元動作解析と大腿脛骨関節の軟骨の評価を3T MR imagingを用いて行うものであるが,MR計測の計測方法をほぼ決定し再現性の調査を実施した。被験者をリクルートしての実際の計測は平成25年度夏以降を予定している.研究1に関しては,膝OA症例のアンケート数が少なく,平成26年度早急に増やす予定である.
女性研究者の実態と支援政策の国際比較―米国・EU・アジアの比較から―

「女性研究者の実態と支援政策の国際比較研究」は、当初より【量的調査:a】【質的調査:b】【資料調査:c】【文献調査:d】の4つの調査によって研究を進めてきた。具体的には、a) EU・米国・中国の女性研究者の割合等に関する推移の統計的把握および、b)各国や地域の女性研究者支援政策の系譜の作成、c)女性研究者割合の増加を阻害する要因と具体的解決策の検討、d)女性研究者増加の阻害要因と政策に関する理論的検討である。これら4調査を、研究代表者・分担者・研究協力者(大坪久子)の他、国内外の研究者の協力を得て遂行した。最終年度となる平成30年度は全体のまとめに向けて、次のような研究を行った。a)については、2016年に発行された“She Figures 2015"(European Commission)を中心としつつ、変遷を分析し、その有効性を明らかにした。b)については、各国や地域の女性研究者を増やす政策がどのように始まり、どのような困難があり、どのように乗り越えたのか、など、量的調査ではとらえにくい実態や背景をインタビュー調査にもとづいて分析した。c)については、女性研究者支援政策の流れと具体的内容を捉えるとともに、国際比較分析の枠組みを検討した。分析枠組みとして、高等教育機関や学術分野のあり方、またワークライフバランスに関する意識や制度等を考慮した。d)については、これまで整理した「パイプラインセオリー」に関する論稿等のシステマティック・レビューに対し、リソース等の制約を勘案して相対的検討を行った。また、その変遷を分析することで、政策の理論的基盤としての「パイプラインセオリー」の影響力を検討した。以上の結果の共有と欧州の大学の実践例を参照することを目的として、ドイツの大学におけるダイバーシティー推進の担当者を招聘してワークショップを開催し議論することができた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。「女性研究者の実態と支援政策の国際比較研究」は、欧米等の女性研究者の実態およびその支援政策の動向とすり合わせることによって、日本の女性研究者の実態を国際的に位置づけ、研究者に占める女性割合が低い背景を探ることを目的としている。具体的には【量的調査;a】【質的調査;b】【資料調査;c】【文献調査;d】の4つの調査研究を、研究代表者、研究分担者および研究協力者(大坪久子・日本大学)の6名体制で、協同して進めている(以下、a),b),c),d)と略記)。平成28(2016)年度は、公表された“She Figures 2015"にもとづき、a) EU・米国・アジアの女性研究者の割合等に関する推移の統計的把握に着手し、b)女性研究者割合の増加を阻害する要因と具体的解決策を探るためのインタビューを1名に対して実施し記録を作成した。インタビュー調査は、2名のインタビュアーが半構造化インタビューの方法によって実施し、所要時間は2時間程度であった。c)資料調査については、具体的な進め方を検討し、とくに、ケミカル・ヘリテージ財団が蓄積しているオーラルヒストリーの整理状況を把握することで、今後の分析方法に関する方針を明確にした。さらに、d)女性研究者増加の阻害要因と政策に関する理論的検討の手立てとして、欧米で議論されてきた「パイプライン理論」について、システマティック・レビューの手法により文献収集を行った。そのうち、2006年以降2015年までの論文等の分析結果については、11月に開催された科学技術社会論学会第15回年次研究大会(於:北海道大学)で発表し、さらに分析を精緻化した結果を論稿にまとめて投稿し、査読を経て『ポリモルフィア第2号』(九州大学男女共同参画推進室)に掲載された。2016年度に実施を予定していた「量的調査」と「資料調査」の整理に着手しただけでなく、当初の計画では2017年度に実施予定としていた「質的調査」と「文献調査」にも取り掛かることができたため。「女性研究者の実態と支援政策の国際比較研究」は、欧米やアジアの女性研究者の実態およびその支援政策の動向を比較検討することによって、日本の女性研究者の実態を国際的に位置づけ、科学・学術分野における女性の低参画率の背景を探ることを目的としている。具体的には、a) EU・米国・中国の女性研究者割合等に関する推移の統計的把握および、b)各国や地域の女性研究者支援政策の系譜の作成、c)女性研究者割合の増加を阻害する要因と具体的解決策の検討、d)女性研究者増加の阻害要因と政策に関する理論的検討を行うものである。研究代表者・分担者・研究協力者(大坪久子・日本大学)が、国際ジャーナルへの掲載や国際会議での発表、科学技術社会論学会でのセッションの開催などを通して、研究成果を広く社会に還元しながら実施した。2年度目の平成29(2017)年度はすでに初年度に開始していたa)、b)、c)、d)のそれぞれを掘り下げた。4調査における具体的な実施状況は下記の通りである。a)については、中国やEUのデータについて、入手可能なデータの整理をし、女性研究者数や割合の特徴を捉えた。b)については、米国と中国で訪問調査を行い、女性研究者を増やすための政策がどのように始まり、どのような困難があり、その困難をどのように乗り越えたのか、など、量的調査ではとらえることができない実態や背景を把握するためのインタビュー調査を実施した。

c)については、国際比較を可能とするため、公表されている行政資料や国内外の報告書類を収集し、女性研究者支援政策の流れと具体的内容の整理に着手した。また、オーラルヒストリー分析も開始した。d)については、前年度に行った「パイプラインセオリー」に関するシステマティック・レビューをベースに、特に理論の限界等についてジェンダーサミット10で発表した。本科研費の応募の際には予定していなかった中国での実地調査を追加した分、欧州調査が手薄になったが、中国はもとより米国での実地調査において所期の計画を超える収穫があったため、トータルに見ればおおむね順調に進展しているといえる。「女性研究者の実態と支援政策の国際比較研究」は、当初より【量的調査:a】【質的調査:b】【資料調査:c】【文献調査:d】の4つの調査によって研究を進めてきた。具体的には、a) EU・米国・中国の女性研究者の割合等に関する推移の統計的把握および、b)各国や地域の女性研究者支援政策の系譜の作成、c)女性研究者割合の増加を阻害する要因と具体的解決策の検討、d)女性研究者増加の阻害要因と政策に関する理論的検討である。これら4調査を、研究代表者・分担者・研究協力者(大坪久子)の他、国内外の研究者の協力を得て遂行した。最終年度となる平成30年度は全体のまとめに向けて、次のような研究を行った。a)については、2016年に発行された“She Figures 2015"(European Commission)を中心としつつ、変遷を分析し、その有効性を明らかにした。b)については、各国や地域の女性研究者を増やす政策がどのように始まり、どのような困難があり、どのように乗り越えたのか、など、量的調査ではとらえにくい実態や背景をインタビュー調査にもとづいて分析した。c)については、女性研究者支援政策の流れと具体的内容を捉えるとともに、国際比較分析の枠組みを検討した。分析枠組みとして、高等教育機関や学術分野のあり方、またワークライフバランスに関する意識や制度等を考慮した。d)については、これまで整理した「パイプラインセオリー」に関する論稿等のシステマティック・レビューに対し、リソース等の制約を勘案して相対的検討を行った。また、その変遷を分析することで、政策の理論的基盤としての「パイプラインセオリー」の影響力を検討した。以上の結果の共有と欧州の大学の実践例を参照することを目的として、ドイツの大学におけるダイバーシティー推進の担当者を招聘してワークショップを開催し議論することができた。本研究は、上述した4つの調査によって研究を進めている。具体的には、a) EU・米国・アジアの女性研究者の割合等に関する推移の統計的把握、および、b)女性研究者割合の増加を阻害する要因と具体的解決策の検討、c)各国や地域の女性研究者支援政策の系譜の作成、d)女性研究者増加の阻害要因と政策に関する理論的検討である。初年度はa)、b)、c)、d)のそれぞれに取り掛かり、学会発表や論文投稿などを行った。平成29 (2017)年度は、上記4調査をより深めるとともに、次年度のまとめに向けて、特にb)を重点的に行う。4調査における具体的計画は次の通りである。a)については、引き続き入手可能な公的統計等を収集し、国際比較に資する基礎データを整える。
日本とインドの高齢者の社会経済活動、生活行動、及び健康に関する比較研究

早稲田大学人間科学研究科が受け入れた、外国人特別研究員Dr.Alok Kumarが平成15年11月23日に来日し、同年11月から上記の研究課題の実施に着した。研究計画は、主として以下の四点に関する課題を設定した。すなわち、(1)日本とインドの人口高齢化についてのマクロデータの収集を図り、その分析を行うこと、(2)日本における、高齢者の調査データの収集を行うこと、(3)日本における、社会福祉施設の見学を行い、可能な限り高齢者とのインタビューを実施すること、(4)Dr.Alok Kumarがインドのウッタル・プラデシ州の農村部で実施した、高齢者調査データの分析を行うことを課題として設定し、調査研究を進めてきた。その結果、(1)については日本人口の高齢化についての最近までの各種データの収集を行った。(2)については既存の調査報告書の収集をはかるとともに、平成16年1月には別途嵯峨座晴夫が代表者として科研費の助成をえて実施した所沢市の「高齢者の生活と居住形態に関する調査」に協力し、質問を9項目追加してデータの収集を行った。(3)については平成16年3月に岡谷市の社会福祉施設の見学を実施した。(4)についてはインドの農村調査データを用いてペーパー(ALOK KUMAR, H.SAGAZA, and K.N.S.YADAVA, ELDERLY : Demographic Profiles and Related Issues in Rural Northern India.)を作成・発表した。なお、平成15年11月末のアジア・オセアニア国際老年学会の総会において嵯峨座とクマールはそれぞれ日本とインドの高齢者に関する研究発表を行った。同年12月には大阪で開催されたインド人口に関する国際ワークショップに両名は参加し、日本とインドの研究者との交流を図った。
サイトカインならびにその受容体からみた肝臓移植後急性拒絶反応の早期評価法

対象と方法:結果:1.リンパ球サブセット解析(1)CD25+細胞はmild rejectionの際に、36%の増加を認めたのみであったが、拒絶反応の3日前の段階でaspirate中のCD8+DR+細胞は10%以上の増加を認めており、末梢血中のそれよりも有為に(p<0.05)高値を示した。また、CD8+DR+細胞は遷延するウイルス感染の際にも増加傾向がみられた。(2)severe rejectionを1例に認めたがDR+細胞のみならず、CD25+細胞の増加(2030%)がaspirationにて認められた。特にCD4+細胞において認められた。(3)non-immunological damage(血管、胆管合併症)では活性化リンパ球の増加は見られなかった。2.mRNAレベルのIL-2、IL-2Rの測定。5例の小児生体部分肝移植症例に対し、経時的に合計48回の血液サンプリングを行った。そのうち2回にIL-2Rの有意な発現が見られたが、臨床的急性拒絶反応との相関は見られなかった。なお、これらの症例では、severe rejecitonっは経験しなかった。まとめ:術後の免疫学的モニタリングとして移植肝および末梢血のリンパ球サブセット解析を経時的に検討することにより、グラフト機能をより詳細に把握することが可能であると考えられた。対象と方法:小児生体部分肝移植症例8例を対象とし、移植肝吸引細胞診(transplant aspiration cytology:TAC)および末梢血を経時的に採取した。リンパ球サブセット解析の試料としてTAC用検体および末梢血を用い、モノクローナル抗体(CD4,8,25,HLA-DR)と反応させ、FACSscanにて測定した。結果:1)臨床上5回の拒絶反応を認めた。mild rejectionであった4例についてはCD25陽性細胞は35%の増加を認めたのみであったが、CD8+DR+細胞は拒絶反応の35日前から10%以上の増加を認めた。しかし、遷延するウイルス感染の際にもCD8+DR+細胞は増加傾向となった。2)severe rejectionを1例に認めたが、この際にはaspirate中のCD25陽性細胞(特にCD4陽性細胞)、DR陽性細胞(特にCD4陽性細胞)の1520%の増加をみた。3)non-immunological damage(血管、組管合併症)を3回経験したが、この際には活性化リンパ球の増力はみられなかった。4)aspirate中のCD8+DR+細胞は拒絶反応の35日前の段階で、すでに10%以上の増加を認めており、末梢血中のそれよりも有意に(p<0.05)高値を示した。まとめ:術後の免疫学的モニタリングとして、FACSを用いたグラフト内のactivated lymphocytesを経時的に測定することにより、グラフト機能をより詳細に把握することが可能であると考えられた。現在、末梢血検体を用いてmRNAレベルでのIL-2、IL-2Rを測定しており、FACSで得られたCD25陽性細胞の発現との相関について検討を加える予定である。対象と方法:1.移植肝吸引細胞診(TAC)および末梢血を経時的に採取した。モノクローナル抗体(CD4,8,25,HLA-DR)反応させ、FACSscanにてリンパ球サブセット解析を行った.2.末梢血よりtotal RNAを抽出し、RTにてcDNAを合成し、IL-2,IL-2Rに対するprimerにより、PCRを試行。mRNAレベルIL-2,IL-2Rを測定した。結果:1.リンパ球サブセット解析(1)CD25+細胞はmild rejectionの際に、36%の増加を認めたのみであったが、拒絶反応の13日前の段階でaspirate中のCD8+DR+細胞は10%以上の増加を認めており、末梢血中のそれよりも有意に(p<0.05)高値を示した.また、CD8+DR+細胞は遷延するウイルス感染の際にも増加傾向がみられた。(2)severe rejectionを1例に認めたがDR+細胞のみならず、CD25+細胞の増加(2030%)がaspirationにて認められた.

これらの所見は臨床的診断がなされる25日前よりaspirateにおいて認められた.(3)non-immunological damage(血管、胆管合併症)では活性化リンパ球の増加はみられなかった.2. mRNAレベルのIL-2,IL-2Rの測定。5例の小児生体部分肝移植症例に対し、経時的に合計48回の血液サンプリングを行った.そのうち2回にIL-2の有意な発現が見られたが、臨床的急性拒絶反応との相関はみられなかった。なお、これらの症例ではsevere rejectionは経験しなかった。まとめ:術後の免疫学的モニタリングとして移植肝および末梢血のリンパ球サブセット解析を経時的に検討することにより、グラフト機能をより詳細に把握することが可能であると考えられた.
東南アジアを中心とする技術者倫理の総合的研究

研究の対象は大きく分けて1)日本国内での技術者倫理教育、および2)海外における技術者教育である。以下、二項目につき、研究実績の概要を述べる。1)国内での技術者教育倫理教育本研究では55の高等専門学校における技術者倫理教育の実態を調査した。調査項目は教科名、開講学年、担当教員数、必修選択の別などである.その結果、殆どの高専が、なんらかかの名称で技術者倫理に関する科目を専攻科で必修として開設していることが判明した。また、日本技術者教育認定機構(JABEE)による認定を受けている、もしくは受審しようとしている高専が殆どであることがわかり、両者の相関関係を知ることができた。また各校で使用されている教科書にも一定の傾向があることがつかめた。このような調査結果をまとめて、雑誌論文として発表した。2)海外における技術者倫理教育本研究で主な研究対象とした地域は東南アジアであり、その一例としてベトナムに関する調査研究を行った。また、比較対象としてパキスタンおよびインドにおける技術者倫理教育も憲とした。まず、ベトナムに関しては文献調査と現地調査とを行い、その結果、現時点では大学レベルでは特段の技術者倫理教育は実施されていないことが判明した.その理由として、国家的な思想教育の存在が挙げられる。また、その一方で大学関係者の間でその必要性が認識されていることも明らかになった。パキスタン、インドに関しても文献調査と実地調査を行った。その結果、大学レベルでは殆ど技術者倫理教育が行われていないことが判明した。パキスタンではムスリム教育がその代替機能を果たしていると考えられる。本年度の研究実績を、国内で行ったものと国外で行ったものに分けて略述する。1.国内での研究調査(全国の高等専門学校における技術者倫理関係の科目調査)各校のシラバスを収集し、当該科目の名称、開講学年、担当教員数、使用教科書などについて情報を得え、一覧表とした。(現行関係図書の分析)我が国で出版されている技術者倫理関係の図書を網羅的に購入して、その内容を分析した。また、一部の図書に関しては引用論文等の一覧表を作成し、その傾向を検討した。(パキスタン、インドの技術者倫理の検討)本研究の主対象地である東南アジアと対照するために、パキスタンとインドにおける技術者倫理を含めた倫理観を検討した。パキスタンに関してはインターネットで主要な工学系大学のシラバスを収集して分析した。またインドに関しては在日インド人への聞き取り調査を主とした。2.海外での研究調査(イギリスにおける技術者倫理の調査)本研究の主対象地である東南アジアと対照するために、イギリスにおける伝統的技術者の倫理観を歴史的観点から検討するために、現地に赴き資料収集等の調査を行った。(ベトナムにおける技術者倫理の調査)現地に赴き、聞き取り調査や資料収集を行った。聞き取りではハノイ国家大学工学部、ハノイ工科大学において、当該校の技術者倫理教育の現状、今後の課題等を調査した。また資料収集では小学校などの諸段階で使用されている関係教科書の入手などを行った。(インドでの現地調査)対照調査としてインドに赴き、聞き取り調査や文献収集などを行った。ボンベイやアーメダバードにおいて諸機関での聞き取り、資料の収集が主な実績である。
α―アミノ酸誘導体の環境調和型合成法の開発

カルボニル化合物の事前活性化を行うことなく、直接的かつ触媒的なα位のアミノ化反応を達成した。本反応では従来法では必須であった強塩基を必要とせず、反応系中にてカルボニル化合物のエノラート化とアミノ化試薬の酸化的カップリング反応を一段階にて行う反応である。また本触媒反応では、エステルやケトン存在下においても望みのα位のみを、化学選択的にアミノ化することが可能である。またアミノ酸誘導体の官能基化反応において、反応性の高いアミノ基を保護することなく、触媒制御による水酸基選択的な反応を開発した。本反応では、アミノ基無保護のセリン含有ペプチドにおいて、水酸基選択的に反応を進行させることに成功した。現在の有機合成において、目的の化合物を合成する際に、環境に負荷をなるべくかけることなく、効率的でかつ高選択的な合成手法の開発が強く望まれている。中でも天然には存在していないアミノ酸誘導体の効率的な合成法の開発は、創薬化学を初めとして多くの分野で有用であり、これまで多くの研究が行われています。目的とする化合物はある程度自由に合成可能になりつつある一方で、依然としてその多くが、危険な試薬や、廃棄物を多く生成してしまうものであり、環境調和の観点から多くの課題が残されています。以上の背景のもと、本研究課題では、環境調和性に優れたアミノ酸誘導体やそのミメティックス、ペプチド等の合成法や、それらの選択的な官能基化の手法の開発を目的としています。これまで利用されてきた合成法とは異なる手法を用いることで、既存の合成法では困難であったアミノ酸の合成や、廃棄物が多く生じてしまう合成において、よりクリーンな新しい合成手法を提供することで、創薬研究等の発展に寄与できると考えられます。本年度においては、これまで合成手法の報告例が少なかった、アミノ酸やペプチドのミメティックスとして機能することが知られてるトリフルオロメチル基を有する基質の求核的または、酸化的な導入法の検討を行った。またペプチド等の位置または官能基選択的活性を行うことで、これまで保護基を用いる必要があり、多くの廃棄物を生じてしまうような合成を、保護基を用いること無く、より短行程かつ廃棄物を生じることなく合成する手法の開発に着手した。昨年度に引き続き、アミノ酸合成及びペプチドの官能基化について検討を行った。アミノ酸合成については、種々求核剤とアミノ化試薬の精査を行うことで、一段階にて酸化的アミノ化反応を進行させることに成功した。本反応では通常求核剤として機能するアミンを求電子的に利用することが可能となっており今後様々な反応へと応用可能であると考えられる。本触媒的反応では、既存の手法では適用が困難であった反応性の高い官能基存在下においても目的の反応点を選択的に認識することで、広範な基質一般性を示すことが確認された。しかしながら本アミノ化試薬は事前活性化が必要である点などにおいて改善の余地が残されている。そこで本研究課題の最終目標であるよりクリーンな反応の開発のため、空気(酸素)酸化による直接アミノ化反応の検討を行った。その結果、求核剤のチューニングを行うことで、反応系中にて活性な反応中間体を生成させ、現段階では未だ中程度の収率ながら酸素酸化による直接アミノ化反応を進行させることに成功した。今後はさらなる反応条件の精査が必要である。ペプチドの官能基化反応では、通常その高い反応性のため保護基が必要であるアミノ基を保護すること無く、触媒制御によって水酸基選択的に反応させることに成功した。本反応基質では水酸基の酸素ー水素結合と比較して酸性度の高いアミドの窒素ー水素結合存在下反応が円滑に進行することを確認している。さらに本触媒反応では水酸基の認識だけでなく、求電子剤の化学選択性の発現にも成功した。本年度においては、これまで合成手法の報告例が少なかった、アミノ酸やペプチドのミメティックスをして機能することが知られてるトリフルオロメチル基を有する基質の求核的、酸化的な導入法の検討を行った。検討の結果、化学両論量の塩基や酸化剤が必要であるものの、トリフルオロエチルアミノ基の官能基化に成功した。今後塩基の触媒化等の検討が必要である。また反応基質の更なる最適化を行うことで、更なる温和な条件化での反応が可能であると考えられる。また、これまで保護基を用いる必要があり、多くの廃棄物を生じてしまうような合成を、低反応性官能基の触媒的選択的活性を駆使することで、保護基を用いること無く、より直接的に合成する手法の開発に着手した。これまでに単純な基質を用いた検討において良好な結果が得られている。また用いる基質によって最適触媒が異なることを見いだしており、今後網羅的な検討を行うことで、本研究分野における新たな知見を得ることができると考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。

今後はまずトリフルオロエチルアミノ基の官能基化においては塩基の触媒化や、よりクリーンな酸化剤である酸素等を用いる検討を行う。また不斉触媒を用いることでエナンチオ選択的な反応への展開にも着手する予定である。また反応基質の更なる最適化を行うことでより温和な条件化での反応進行を目指す。また低反応性官能基の選択的活性化においては、反応条件の更なる最適化を行い、多くの官能基を有する基質一般性の拡大を行うことで、最終的には実際の医薬品の官能基化を行いたいと考えている。また触媒として用いている金属や新たに有機触媒等の網羅的な検討を行う予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
原発性甲状腺機能低下症の原因に関する研究

培養ラット甲状腺細胞(FRTL5)を用い、TSH、バセドウ病患者血中に含まれるTSI(Thyroid Stimulating Immunoglohulins)、フォースコリン、dibuturyl cAMP刺激による^<125>I摂取上昇作用に及ぼす原発性甲状腺機能低下症患者IgGの影響を検討した。TSH刺激によるヨードの取り込みに対する抑制作用はTBII(TSH-binding inhibitor immunoglobulins)陽性のすなわちブロッキングタイプのTSH受容体抗体を有する原発性粘液水腫患者の全例(15/15)に、TBII陰性の原発性粘液水腫患者の62.5%(10/16)に、橋本病による甲状腺腫を有する機能低下患者の43.8%(7/16)に検出された。しかし甲状腺機能正常の橋本病患者においては15.4%(2/13)にしか検出されず、甲状腺機能低下症患者にのみ有意の抑制作用が認められた。この抑制作用はTSI刺激によるヨード摂取さらにTSH刺激によるcAMP産生に対する抑制作用と良好な相関関係を認めた(それぞれn=0.882,0929)。TBII活性とも有意の相関関係を認めた。TBII陰性の甲状腺機能低下症患者IgGの存在下においてはTSH刺激によるヨード摂取率とフォースコリン刺激によるそれとの間に有意の相関関係が認められた(n=0.685)。47例中6例(12.8%)にdibuturyl cAMP刺激によるヨード摂取反応に対して抑制作用が認められたが、その活性は弱いものであった。このように原発性甲状腺機能低下症患者IgGの、TSHまたはTSI刺激によるヨード摂取に及ぼす抑制作用には、TSH受容体におけるこれら刺激物質の結合を介するものと、結合以降おそらくアデニールシクラーゼの抑制機構を介するものと、少なくとも2種類存在することが明かとなった。培養ラット甲状腺細胞(FRTL-5)を用い,そのTSH, TSI(Thyroid Stimulating Immunoglobulins)すなわちバセドウ疾患者IgG,フォルスコリン, dibutyryl cAMP刺激によるヨード摂取上昇反応に対して原発性甲状腺機能低下疾患者IgGが抑制作用を有するか否かを検討した.その結果1.ブロッキングタイプのTSH受容体抗体を有する特発性粘液水腫患者の全例において, TSH刺激によるヨード摂取上昇反応に対して抑制作用が認められた.この抑制活性は, TBII(TSH hinding inhibitor immunoglobulins)活性と有意の相関関係を示した.2.TBII陰性の原発性甲状腺機能低下症患者の約半数においてもこのような抑制活性が認められた.3.一方甲状腺機能が正常の橋本病患者においてはこのような抑制活性が認められなかった.4.原発性甲状腺機能低下症患者の一部の症例でフオルスコリン刺激, dibutyryl cAMP刺激によるヨード摂取上昇反応に対して抑制作用が認められた.5.TSH刺激によるヨード摂取上昇反応に対する抑制活性はTSI刺激のそれに対する抑制活性とよく一致し,さらにこれら刺激物質によるcAPM上昇反応に対する抑制活性とも有意の相関関係を示した.6.TBII陰性の症例において, TSH刺激に対する抑制活性とフォースコリン刺激に対するそれとの間に有意の相関関係が認められた.以上まとめると1.原発性甲状腺機能低下症患者の血中にヨード摂取抑制抗体が存在し,甲状腺機能低下症の発現に重要な役割を果していることが示唆された.2.このような抑制抗体の作用発現機構として(1)TSH受容体におけるTSHの結合阻害に基づくもの, (2)アデニレートシクラーゼ活性の阻害に基づくもの(3)cAMP産生以降の刺激伝達機構における抑制作用の3通りが考えられた.私達は昨年までの研究結果で、TBII(TSH-binding inhibitor immunoglobulins)

陽性のブロッキングタイプのTSH受容体抗体がTSH刺激による培養ラット甲状腺細胞(FRTLー5)へのヨード摂取上昇反応に対して、抑制作用を示すことを報告した。さらにTBII陰性の原発性甲状腺機能低下症患者IgGにおいてもTSH刺激によるヨード摂取上昇反応に対して抑制作用を示すことを明らかにした。本年度はさらに症例数を増やし検討したところ、TBII陽性の原発性粘液水腫(萎縮性甲状腺炎)患者においては15例中全例に、TBII陰性の原発性粘液水腫患者においては62.5%(10/16)に、橋本病による甲状腺腫を有する甲状腺機能低下症患者では43.8%(7/16)にヨード摂取抑制活性が認められた。一方甲状腺機能正常の橋本病患者では15.4%(2/13)に認められたにすぎず、甲状腺機能低下症群にのみ有意の抑制作用が認められた。約20%の症例でフォースコリン刺激によるヨード摂取に対して抑制作用を示すものが認められた。TBII陰性患者32例で、TSH刺激によるそれと比較してみると、r=0.685と有意の相関関係が認められた。dibutyryl cAMP刺激によるヨード摂取に対しても弱いながらも抑制作用を示すものが数例認められた。これらの抑制活性と甲状腺機能、甲状腺腫の大きさ、抗甲状腺抗体価などとの間には特に関連性が認められなかった。以上、ヨード摂取抑制活性と甲状腺機能低下症の発現との密接な関係が明らかにされた。この抑制作用にはTSH受容体におけるTSHまたはTHI(Thyroid Stimulating Immunoglobulins)の結合を介するものと、それ以降おそらくアデニールシクラーゼの抑制機構を介するものと、少なくとも2種類存在すると考えられた。さらにTSH刺激による抑制作用とTSI刺激による抑制作用との間に良好な相関関係が認められたこと(r=0.929)より、TSIがTSH受容体においてTSHの結合部位あるいはそれに非常に近い部位に反応してcAMPを産生させているものと考えられた。