hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝炎ウイルス・がん検診の効果的な受検勧奨モデル：社会経済要因を踏まえた学際的研究

2がん検診(肺・胃・大腸・子宮・乳):男性では肺がん検診について地域のランダム効果が有意であったが、この効果を説明できる特定の地域変数を見出すことはできなかった。女性では、子宮がん検診と乳がん検診について地域のランダム効果が有意であり、就業インフラ率による正の効果でほぼ説明できた。本研究では、「肝炎ウイルス検査・がん検診の受検」に対する地域コミュニティーレベルの影響は比較的弱かった。一方、個人レベルの因子(特に社会経済要因)は明らかに関連していたことから、受検率の効果的な向上のためには、「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」画一的な受検勧奨を超えるためには、最近の社会動向を踏まえた次世代モデル(民間企業との連携やインターネットツールの活用も含めて)を考案することが必要であり、当該モデルのプロトタイプを構築してその有用性を評価することは意義があると考えられた。2564歳の都市部住民3,244人を対象とした横断研究データ(平成23年実施)を使用し、「B型・C型肝炎ウイルス検査の受検」「肺・胃・大腸がん検診の受検」に対する個人レベル・地域コミュニティーレベルの関連因子について、社会経済要因も含めて検討した。肝炎ウイルス検査、がん検診ともに、受検に対する地域コミュニティーレベルの影響は弱かった一方、個人レベルの因子(特に社会経済要因)は明らかに関連した。受検率の効果的な向上のためには「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」受検勧奨を超えるために、最近の社会動向も踏まえた次世代モデルの考案が必要である。2)地域の社会経済構造について、外部データも活用した分析により、平成25年度の結果を補完することができた。公衆衛生学、疫学1)肝炎ウイルス・がん検診の受検に対する個人レベルと地域コミュニティーレベルの効果について、今年度の予備的結果を踏まえ、マルチレベル分析でより詳細に検討する。2)これまでの結果を統合し、肝炎ウイルス・がん検診の受検を効果的に勧奨しうるモデルについて、社会政策としての実現可能性も考慮しながら検討する。また、当該モデルに基づいた介入プラン案と、その効果を評価するための新たな研究を計画する。1)肝炎ウイルス検診・がん検診について、受検を重点的に勧奨すべきグループの特性について概要を把握できた。また、受検の関連因子について社会経済要因を含めた分析を行うことができた。2)地域の社会経済構造について、予備的分析を実施することができた。必要物品の納品が、年度内の期限に間に合わないことが分かったため。1)肝炎ウイルス検診・がん検診の受検関連因子について、マルチレベル分析も含めた詳細分析をさらに進め、個人レベルと地域コミュニティーレベルの影響を明らかにする。2)地域の社会経済構造については、西成区北西部住民を対象とした調査データ(研究分担者が過去に実施)なども活用し、社会経済指標に関する比較分析と、それを踏まえた類型化についても検討を進める。これらの分析結果に基づき、受診率向上のための施策・啓発のあり方について基礎資料を作成する。次年度に必要物品を購入して使用する。旅費や英文校閲料などについて、次年度に多く計上する必要性が見込まれたため。旅費、英文校閲料などで執行する。
“反芳香環"が創るπ空間の性質とその応用

近年、平面構造を強制したシクロオクタテトラエン(COT)の反芳香族性に関する研究が注目を集めている。さらにこのような"反芳香環"を2枚向かい合わせた分子において、空間を介する相互作用により芳香族性が誘起されるという理論研究が最近相次いで報告されている。このような背景のもと、本研究では、我々のこれまでの平面COTの反芳香族性に関する研究、ならびに含硫黄π共役系の基礎物性に関する研究および有機FETへの応用研究を基に、これらの独創的な成果を発展的に融合させることにより、"反芳香環"によって誘起される芳香族性のπ空間に関する基礎および応用研究を推進することを目的とする。最終年度は嵩高い置換基を用いることなく平面構造を実現することが可能な硫黄架橋の環状チオフェン4量体に種々の置換基を導入し、その中でトリイソプロピルシリルエチニル体の単結晶の素子で高い移動度(μh=0.40andμe=0.18cm^2V^<-1>s^<-1>)で両極性挙動を示すことを明らかにした。今年度は中央に反芳香族性の平面COT環を有するジチエノチオフェン二量体の置換基について、アルキル基、アルキルチオ基、アルキルエチニル基、チエニルエチニル基を導入する合成経路を確立した。そのうちエチル基とヘキシル基については結晶構造解析に成功し、エチル誘導体ではπスタック構造をしているが、ヘキシル誘導体ではπスタックが妨げられたパッキング構造をとっていることが解った。
放射光ナノビームによるビットパターン媒体の単一素子磁気解析

次世代の超高密度磁気記録材料であるビットパターン媒体を原子レベルで解析することを目的とし、放射光X線ナノビームを用いた顕微磁気測定法の開発を行った。100 nmビームサイズでのX線磁気円二色性分光測定と元素別磁気解析を可能とした。本手法をCoPtビットパターン媒体に適用することで、直径200 nmの単一磁気ドットの磁化反転過程を直接観測し、実媒体の特性を左右する反転磁界分布を個々のドットの特性から議論した。より微細な直径36 nmのドットの単一素子観察にも成功しており、今後テラビット媒体の解析に向けて研究を進めている。次世代の高密度磁気記録材料であるビットパターン媒体の単一磁気ドットについて、放射光X線ナノビームを用いた原子レベルでの磁気特性解析を実現することを目的とし、平成23年度には以下の研究を行った。1.ナノXMCD装置の開発SPring-8 BL39XU磁性材料ビームラインにおいて、X線ナノ集光ミラーおよびミラー位置決め機構の立ち上げ調整を行った。集光ビームサイズ120×100nmを達成し、集光スポット中の光子数を6×10^9photons/sと見積もった。仮想光源スリットの条件を変えることで、300×250nmの集光スポット中に1.7×10^<12>photons/sという大強度の集光X線ビームが得られることも確認した。この明るい集光ビームは、統計精度が要求されるX線磁気円二色性(XMCD)によるナノ磁気解析に効果的に利用することができた。X線ナノ集光ミラーとともに使用する専用電磁石を開発した。電磁石磁気回路の設計を工夫することで、10cmの作動距離以内に電磁石を設置するという条件を満たしながら、H=2.0Tという高磁場を得ることができた。また、複数の光電子増倍管とプラスチックシンチレータを組み合わせることで、広い検出立体角をカバーする多素子X線検出器を自作した。2.ビットパターン媒体のナノ磁気観察CO_<80>P^t_<20>合金膜を直径200nmの円盤状に加工した磁気ドットについて、X線ナノビームによる磁気観察を試みた。上述した300×250nmの集光X線ビームを用いることで、単一の磁気ドットについて、Pt L_3吸収端において10%程度の信号強度を有する)XMCDスペクトルを取得した。外部磁場を変化させてXMCD信号を測定することで、単一ドットの磁化曲線を取得し、一斉磁化回転型の急峻な磁化反転が起こっていることを直接観察によって明らかにした。次世代の高密度磁気記録材料であるビットパターン媒体の単一磁気ドットについて、放射光X線ナノビームを用いた原子レベルでの磁気特性解析を実現することを目的とし、平成25年度には以下の研究を行った。1.ナノXMCD装置の開発SPring-8 BL39XU磁性材料ビームラインにおいて、平成23年度24年度に順次導入した高磁場電磁石、多素子X線検出器、および試料加熱用レーザーを組み合わせ、装置全体として安定な運用が行えるように改良を行った。電磁石通電および試料加熱用レーザーによる発熱のために試料位置がミクロンオーダーでドリフトする問題が認識された。これを抑制するために、電磁石に自作の水冷シールドを付加した。また、試料位置のドリフトに対して位置補正を行うための、試料位置読み取り装置を導入した。これらの対策により、電磁石の発熱が最大となる2.3 Tの磁場条件、およびレーザーによる試料加熱条件においても、ビットパターン媒体のナノ磁気観察が行える。位置ドリフト対策の効果の定量的な評価を進めている。2.ビットパターン媒体のナノ磁気観察昨年度に観測に成功した、Co80Pt20合金の単一磁気ドットの磁化反転過程について、直径の異なる25nmから200nmまでの磁気ドットについて、保磁力(反転磁界)のドットサイズ依存性を詳細に検討した。その結果、磁化反転の際に、ドット内のある部分から先に磁化反転を起こしていることが示唆され、微細加工時の磁気的ダメージとの関係が示唆された。マイクロマグネティック計算によるシミュレーション結果との比較により、ドット外周に導入された磁気的ダメージの分布の見積りを試みた。現在、得られた結果の論文化を進めている。次世代の高密度磁気記録材料であるビットパターン媒体の単一磁気ドットについて、放射光X線ナノビームを用いた原子レベルでの磁気特性解析を実現することを目的とし、平成24年度には以下の研究を行った。1.ナノXMCD装置の開発SPring-8 BL39XU磁性材料ビームラインにおいて、平成23年度に整備した高磁場電磁石および多素子X線検出器の性能試験、試料加熱用レーザーの導入を行った。

電磁石が順調に稼働することを確認し、これにより最大磁場2.3 Tの条件下で、100 nmサイズのX線集光ビームを用いたX線磁気円二色性(XMCD)によるナノ磁気解析を可能とした。電磁石の発熱による試料位置のドリフトが観測され、これを低減させるための温度安定機構を付加する必要があることが分かった。複数の光電子増倍管とプラスチックシンチレータを組み合わせた多素子X線検出器の試験を行った。シンチレータの量子効率が事前の見積もりよりも低く、光電子増倍管の印加電圧を最適化することで感度低下を補う必要がある。試料加熱用の赤色レーザーを導入し、試運転を行った。2.ビットパターン媒体のナノ磁気観察昨年度に引き続き、Co80Pt20合金膜を円盤状に加工したナノサイズの磁気ドットについて、X線ナノビームによる磁気観察を試みた。直径25ナノメートルの単一磁気ドットについて元素選択的磁化曲線を得ることができた。直径の異なる25nmから200nmまでの磁気ドットについて、ドットサイズと保磁力(反転磁界)との依存性を観測した。また、磁化反転近傍での磁化曲線の振る舞いから、微細加工する際の磁気的ダメージを評価できる可能性を見出した。これにより、当初の研究目的のうち主要な部分を達成した。CO_<80>Pt_<20>ナノ磁気ドット試料についてXMCD磁化測定を行い、単一ドット素子の磁気ヒステリシス曲線を得ることができた。現時点で観察を行えた試料サイズは200nmと比較的大きいが、本研究課題の第一目標であった単一素子の磁気解析を行うことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。Co80Pt20ナノ磁気ドット試料についてXMCD磁化測定を行い、直径25 nmの単一ドット素子の磁気ヒステリシス曲線を得ることができた。前年度観測できたサイズ200 nmとくらべてより小さなドットの観察を可能とした。このドットサイズは、本研究で観察目標としている1 Tbit/in2の磁気記録密度に相当する。このように、CoPtドットの観測については順調に進展している。一方で、高温下での測定法の開発は当初予定よりもやや遅れている。また、FePt製の磁気ドットの観測も未着手であるため、これらの点では当初の目標よりも達成が遅れている。今後の推進方策として、(1)観察可能な磁気ドットサイズの縮小:50nm100mmの磁気ドットの観察を来年度の目標とし、最終年度には25nmドット(1 Tbit/in^2相当)の観察を目指す。そのためには、集光X線ビームの大強度化や安定化が必要となる。また、検出器の高効率化も重要である。(2)L1_oFePt合金ドットの観察:今年度に行ったCoPt合金ドットだけでなく、より磁気異方性や保磁力の高い、L1_oFePt磁気ドットの観察を行う。このために、本年度に整備した高磁場電磁石を活用する。(3)高温下での観測:エネルギーアシスト磁気記録条件に相当する高温下での磁気ドットの磁気特性解析を試みる。そのための試料加熱機構の導入を検討する。今後の推進方策として、以下の計画に沿って最終年度の研究を遂行する。1.ナノXMCD装置開発
ベトナムの児童問題に対する社会福祉政策の現状と課題-児童福祉施設の実態を通して-

本研究では、ベトナム社会主義共和国の児童福祉政策の現状と課題について明らかにすることを目的とした研究であった。とくに、、BHN(Basic Human Needs)の視点から、児童(障害児も含む)の就学、児童労働、孤児、栄養不良など児童を取り巻く問題と課題に焦点を絞って、社会的、生活的環境から生起する諸問題について分析を行った。分析方法としては、ホーチミン市内にある児童福祉施設(孤児院・障害児施設)の実態調査およびホーチミン市内と農村部(ハンタン県・ラジ地区)の路上生活児の聞き取り調査を実施した。その調査研究から児童福祉の取り組みと問題点を整理し、今後の児童福祉の課題について考察を行った。その研究成果の概要として、次の幾つかの点に要約することができる。(1)児童福祉に関する行政機関は、必ずしも体系的、総合的な支援システムとして体制が確立されていない。また、児童福祉対策にともなう法整備が遅れている。(2)産業化にともなう家族機能の変容が、児童と家族環境を取り巻く環境の変化を生み、その結果として、児童養護の機能低下を招き要保護児童を生み出す要因となっている。(3)生活環境の変化と所得格差の拡大および失業者が増加したことで、要保護児童も増加している。とくに、農村部ほどその傾向が強い。都市部の路上生活児や孤児の多くは農村部から流出した未就学児、小学校中退児の児童で占められている。(4)近年、要保護児童は多様化・複雑化し、児童の疎外感を一段と高めている。とくに、障害児の基本的生存権すら保障されず遺棄されるケースが多い。(5)児童福祉の社会的基盤である児童福祉施設の整備拡充はもとより保健、栄養住居および教育の保障の確立を目指した、児童福祉の抜本的な改善が図られることが望まれる。ベトナムにおける未就学児、児童就労及び孤児やストリートチルドレンの増加、障害児の遺棄問題は、1980年代後半のドイモイ政策以降の社会経済構造の変動や国民生活の目覚ましい進展と比例して顕在化してきている。特に、都市部や都市周辺地域においては、国民の生活環境の変化と所得格差の拡大や失業者の増加したことで、貧困家庭や家庭的に不安定にある環境の下で生活している児童ほど教育を受ける機会はもとより安定した生活保障が享受できない要保護児童が増加している。その社会的背景には、改革・開放政策によって、「新しい社会文化の獲得」、「産業化にともなう家族機能の変容」などが、児童と家庭環境を取り巻く環境の変化を生み、結果的に児童養護の機能低下を招いたともいえる。そのことが児童の生活環境にも大きな影響を与え、被放任児、被虐待児など要保護児童が抱える問題は、一層、多様化・複雑化になっている。特に、これまでの低所得者層や被保護層の児童問題に加えて社会経済構造の変化に伴う相対的貧困層の増加によって、児童の疎外感は一段と高まったように思われる。また、障害児においても治療、教育、訓練など障害児教育問題や介護の問題など数多くの課題を抱えている。特に、障害児に対する家族の関心が不足していることも否定できない。その最悪のケースが、遺棄される障害児が後を絶たず、障害児の基本的生存権すら保障されない場合が多々見られる。児童福祉施設は、重要な児童福祉サービスの社会資源となっていることは確かであり、緊急的に保護育成しなければならない児童に対しては、初等教育の機会均等化を踏まえつつ、緊急避難施設としての児童福祉施設の財政確保や専門職員の確保及び絶対数の不足解消を全国各地で展開することが求められる。さらに、児童の基本的生活の場である家庭に対する相談援助なども含めた、児童福祉対策の抜本的な改善が早急に図られることが望まれる。

1.ベトナム国内における障害の発生要因には、感染症及び中毒、外傷、薬物による物理的要因、染色体異常や胎児期の栄養失調などによるものが多い。特に、「障害」の特徴的要因として医療技術及び設備体制や貧困を要因とした「障害」が多いことは先進国との相違点である。また、現在も枯れ葉剤の影響によって奇形児が生まれるケースが多く、全国には約3万人の毒物被害の子どもがいると推定されている。2.基本的な社会福祉支援策は、施設の量的拡大政策が進められている。特に、今年度実施した社会福祉施設調査での印象として、「対人援助サービス」というよりかは社会防衛的観点からの「隔離・保護」の意識が強い。具体的な社会福祉支援策を大きく分類すると(1)在宅(2)リハビリセンター(病院含む)(3)施設(4)障害児学校(5)職業学校などに分類される。その中心的な役割を果たしているのは「施設での保護、養護・育成」と「障害児学校における特殊教育及び職業教育」が中心となる。しかしながら、現在の施設と障害児学校はそれぞれの専門的領域が確立されていないために、施設と障害児学校の社会的役割と機能が不明確である。その背景には、「福祉」と「教育」との専門的役割・機能が分離しないまま発展してきた歴史的経緯がある。3.今後の要保護児童の社会福祉支援策として、政府、省、区、地区などの行政単位、施設、障害児学校及び関係機関の相互の調整を行う組織を積極的に設けるなどの総合的連携のシステムの構築が急務である。その上で社会福祉支援策としての障害児施設の整備拡充や障害児教育保障の確立と障害児教育の充実化、医療・保健のサービス提供の充実化及び社会的自立に向けた職業訓練の充実と就労対策など法的整備も併せて推進することが障害児はもとより要保護児童に対する社会福祉支援策の重要な課題であろう。平成13年度は、研究課題の最終年度であるために、これまでの2年間の研究成果を踏まえて総合的な視点からベトナムにおける児童福祉政策の現状と課題についてまとめることにした。特に前年度までの2年間では「要保護児童の発生要因とその背景および具体的な児童福祉施策」の実態調査研究をホーチミン市にある孤児院や障害児施設および路上生活児を中心に分析を行った。その結果、その多くの要保護児童が地方の農村部から流出してきたことが分かった。そこで最終年度である今年度は、農村部の要保護児童を対象に絞って、本研究課題の「ベトナムの児童問題に対する社会福祉政策」についてまとめることにした。研究方法としては、これまでまとめてきた要保護児童の問題点と課題を整理分析したうえで、ホーチミン市から170キロ離れた場所に位置する農村部のハンタン県ラ・ジ地区を調査研究対象地域として選択し、そこでの要保護児童の問題点と課題について、2年間の研究成果内容との比較分析を行った。なお、調査研究対象地域として選んだ理由は、ホーチミン市周辺の中でも、貧困層が多いことでも有名でもあり、また、当地から多く者が都市部ホーチミン市に流失していることが以前の調査結果からしても分かっていたことが最大の理由でもある。現地での実態調査等は、当地の人民委員会の全面的協力を得て、路上生活児の聞き取り調査、障害児を抱える家庭の聞き取り調査および小学校での児童に対するアンケート調査を実施した。
フィールドワークと先端的ベンチワークを融合した福島原発事故による遅延的影響の解析

野生ニホンザルの筋肉組織から樹立した初代培養細胞に遺伝子を導入し、iPS細胞の樹立を試みた。しかしながら、最終的に増殖し続ける細胞は得られなかったため、iPS化の前に無限増殖能を付与する不死化操作を行った。また、本研究の主目的である放射線被ばくによる遅延的影響を解析するためには無限増殖能を有することが必要であったことから、樹立した不死化細胞を用いて遅延的不安定性について解析を行った。対照地域と旧警戒区域の個体それぞれ2頭から樹立した細胞を不死化させ、合計4株の不死化細胞を得た。まず、細胞樹立時点のDNA損傷を53BP1フォーカスを指標に検討し、対照地域と旧警戒区域由来細胞で細胞樹立後初期のDNA二重鎖切断に有意な差がないことを確認した。遅延的不安定性の誘導は、53BP1のフォーカス形成およびグローバルメチル化状態を指標に検討した。4株の不死化細胞の培養を継続し、定期的に53BP1フォーカスを検出したところ、これまでに対照群と被ばく群間で53BP1フォーカス陽性細胞の増加は確認されなかった。また、2 Gyの放射線を照射し、放射線誘発遅延的影響の出現頻度を比較したが、放射線誘発の遅延影響についても両群間で有意な差が見られなかった。53BP1を検出した同じタイミングで各株からDNAを抽出し、グローバルなメチル化状態の変動からエピジェネティック変化に対する影響を検討したが、メチル化状態についても有意な差はなかった。細胞を樹立した個体の外部・内部合計被ばく線量は、それぞれ648 mGyと870 mGyと推定され、これまで被ばく線量評価をおこなった個体の中では被ばく線量が高いグループに属する個体であった。以上の結果より、放射性セシウムが多く蓄積する筋肉由来の細胞では、福島原発事故発生後から検討に用いた時点までの被ばくによる遅延的不安定性の誘導は極めて低いと考えられる。福島原発事故による低線量・低線量率長期放射線被ばくが細胞生物学的手法によって検出される遅延的放射線影響を誘導する可能性を検討するために、福島県内の放射性物質汚染地域に棲息していた野生ニホンザルの筋肉試料を収集し、解析に用いるために筋肉試料から初代培養細胞を樹立した。当該年度に収集したニホンザルは汚染地域で最長5年間被ばくした試料となる。試料収集の実績は、汚染地域から40頭、非汚染地域から10頭の野生ニホンザルの筋肉試料を収集した。筋肉試料は凍結保存すると共に、初代線維芽細胞の樹立に使用した。当初は10%のウシ胎児血清を含むDMEM培地中に筋肉組織辺を入れて線維芽細胞の樹立を試みたが、出現率が非常に低い事が判明した。そこで同じ個体の筋肉組織をDMEM培地とDMEM/F12培地の2種類で同時に検討したところ、DMEM/F12培地で細胞が出現する個体が多かったため、ニホンザル筋肉由来線維芽細胞の培養をDMEM/F12で行う事に決定した。筋肉組織辺を培地に入れてから線維芽細胞が出現するまでに約1ヶ月、その後、本課題で必要となる細胞数に増殖するまでさらに1ヶ月要する事が分かった。この間、特に培養開始後最初の2-3週間では、筋肉試料を無菌的に採取する事が出来ないためにコンタミネーションが生じる頻度が高く、細胞が出現しても実験に使用できなかったケースが多々生じた。そのため、筋肉試料収集時の消毒方法や培地に添加する抗生物質の条件を検討し、試料収集から初代培養細胞樹立までの条件を最適化した。現時点では汚染地域由来初代線維芽細胞3個体分、非汚染地域由来初代線維芽細胞2個体分の凍結保存に成功した。次年度以降の解析に使用するために、樹立した初代細胞のiPS化を進めている。野生動物試料から初代培養細胞の樹立に想定よりも時間がかかったが、樹立方法に目処がついたことで課題開始当初の状況から改善する事が出来た。初代培養細胞樹立に成功した個体数は少なかったが、当該年度に収集した野生ニホンザルの中で筋肉中放射性セシウム濃度が高い個体と非汚染地域の個体から細胞が樹立できたことで、今後の解析に供する最低限の試料を収集・作成する事が出来た。当該年度に定めた条件により、次年度以降はより円滑にすすめられることを期待している。放射線照射後に生存する一部の培養細胞の中には、数十回以上の細胞分裂を続けるうちに、照射直後にはみられなかった異常や細胞死が誘導される、遅延的影響を示す細胞が出現する事が知られている。福島原発事故による低線量・低線量率長期放射線被ばくが遅延的影響を誘発する可能性を検討するために、本課題では福島原発事故による放射性物質汚染地域に棲息している野生ニホンザルから、放射性セシウムが最も多く蓄積する骨格筋由来培養細胞を樹立し、細胞培養を継続する中で遅延的不安定性の発現に関する検討を実施した。福島県内の放射性物質汚染地域で捕獲された野生ニホンザルから大腿筋を取り出し、ニホンザル組織に最適化された培地中に細切した大腿筋を入れて培養し、初代細胞が培養ディッシュ上にはりつき、試験可能な細胞数に増殖するまで定期的に培地を交換しながら組織培養を行った。野生動物組織を用いた組織培養のためにバクテリアの混入などが昨年度の課題であったが、本年度はバクテリア混入に関する問題を克服した事から、昨年度よりも細胞樹立の成功率が画期的に上昇した。

組織培養開始から初代培養細胞が培養ディッシュにはりつくまでに約1ヶ月、その後の1ヶ月で局所的に細胞が増殖して細胞集団を形成し、細胞を捲き直して一定数の細胞を確保するまでに更に1ヶ月程度と、組織培養開始から初代培養細胞を確保するまでに最低3ヶ月程度要する結果となった。得られた細胞は凍結して保管する他に、細胞増殖を継続させた結果、数回の継代後に細胞老化を誘導する事で細胞増殖が停止した事から、細胞を確保した直後にiPS化操作を行う必要性が明らかとなった。また、細胞樹立後にDNA二重鎖切断の指標としてリン酸化H2AXと53BP1を可視化する蛍光免疫染色を行った結果、放射線被ばくの有無に関わらず損傷数や誘発頻度に差が見られず、検出されたフォーカスは細胞老化に起因するものであった。本課題で基盤となる福島原発事故汚染地域の野生ニホンザルから初代培養細胞を樹立、凍結保管できるまで研究試料を確保できる方法を確立できた。この試料中には、これまで入手できた野生ニホンザルの体内放射性セシウム濃度の範囲を幅広く網羅できており、低線量・低線量率放射線に最大6年間の被ばく試料を確保できた事になる。また、ニホンザル由来細胞で使用可能である事が確認できた抗体などの研究試薬を選別できた事から、次年度の解析を進める土台や試料について準備が整った。野生ニホンザルの筋肉組織から樹立した初代培養細胞に遺伝子を導入し、iPS細胞の樹立を試みた。しかしながら、最終的に増殖し続ける細胞は得られなかったため、iPS化の前に無限増殖能を付与する不死化操作を行った。また、本研究の主目的である放射線被ばくによる遅延的影響を解析するためには無限増殖能を有することが必要であったことから、樹立した不死化細胞を用いて遅延的不安定性について解析を行った。対照地域と旧警戒区域の個体それぞれ2頭から樹立した細胞を不死化させ、合計4株の不死化細胞を得た。まず、細胞樹立時点のDNA損傷を53BP1フォーカスを指標に検討し、対照地域と旧警戒区域由来細胞で細胞樹立後初期のDNA二重鎖切断に有意な差がないことを確認した。遅延的不安定性の誘導は、53BP1のフォーカス形成およびグローバルメチル化状態を指標に検討した。4株の不死化細胞の培養を継続し、定期的に53BP1フォーカスを検出したところ、これまでに対照群と被ばく群間で53BP1フォーカス陽性細胞の増加は確認されなかった。また、2 Gyの放射線を照射し、放射線誘発遅延的影響の出現頻度を比較したが、放射線誘発の遅延影響についても両群間で有意な差が見られなかった。53BP1を検出した同じタイミングで各株からDNAを抽出し、グローバルなメチル化状態の変動からエピジェネティック変化に対する影響を検討したが、メチル化状態についても有意な差はなかった。細胞を樹立した個体の外部・内部合計被ばく線量は、それぞれ648 mGyと870 mGyと推定され、これまで被ばく線量評価をおこなった個体の中では被ばく線量が高いグループに属する個体であった。以上の結果より、放射性セシウムが多く蓄積する筋肉由来の細胞では、福島原発事故発生後から検討に用いた時点までの被ばくによる遅延的不安定性の誘導は極めて低いと考えられる。これまでに定めた方法で筋肉試料から初代培養細胞を樹立し、福島原発事故後の経年変化を調べる事が可能となる試料の収集と作成を継続する。これまでに樹立できた細胞と、今後収集・樹立する細胞を用いてiPS化を進める。iPS化と並行して、初代細胞を用いてDNA損傷や酸化損傷の程度を評価する。
動物由来モービリウイルスの遺伝子解析

牛疫ウイルス感染Vero細胞からmRNAを抽出し、岡山-Berg法により牛疫ウイルスmRNAに対するcDNAライブラリーを作成することに成功した。牛疫ウイルスの糖蛋白および殻蛋白をコードしているmRNA(H,F,NP,P,M)に対するcDNAはいずれも各mRNAの全長をカバーしている事が明らかになったので、生物学的に特に重要と考えられるH遺伝子のCDNAについて塩基配列の解析を行なった。その結果、牛疫ウイルスのH遺伝子は1952塩基からなり、中央に長いリーディングフレームを持ち、609個のアミノ酸をコードしていると考えられた。N末端に比較的長い疎水性アミノ酸領域がみられたが、C末端には特に疎水性領域がない為に、インフルエンザウイルスのNA蛋白と同様、N末端が細胞内に残り(シグナルペプチドとトランスメンブレン領域の両方を兼ねる)、C末端が膜外に出ると思われる。中央部には、4ケ所糖鎖結合部位となり得るアミノ酸配列がみられた〔NSS(168-170),NMS(200-202),NIS(215-217),NST(365-317)〕。既に塩基配列が決定されている麻疹ウイルスHA蛋白の遺伝子と比較すると、mRNAの5'末端側(1-485)では75.1%、中央部(486-1310)では49.5%、3'末端側(1311-1850)では63.3%の塩基配列が一致しており、両ウイルスが比較的近い関係にあることが示された。しかし、宿主域や感受性細胞に侵入する際に重要と考えられる糖鎖結合部位を含む領域では、互いに異なっている事が明らかになった。これらの結果は、モノクローナル抗体を用いた両ウイルスの糖蛋白の分析結果とよく一致している。Cos細胞を用いた発現系で、このCDNAは牛疫ウイルスH蛋白を発現する事が確かめられたので、現在ワクチニアウイルスに組込んでベクターワクチンの作成を行なっている。
渦相関法による二酸化炭素の大気-海洋間フラックスの直接測定-

大気中の二酸化炭素濃度が着実に増加している。大気中の二酸化炭素濃度は,二酸化炭素の大気-海洋,大気-植物間の変換のバランスによって決まる。本研究の目的は,二酸化炭素の大気-海洋間の変換量の気象学的な測定法を確立することである。京都大学防災研究所附属白浜海象観測所と岡山大学理学部附属臨海実験所の施設を利用して得られた主要な研究成果は次の通りである。(1)温相関法によって測定したCO_2フラックスの平均値は約0.1mgm^<-2>S^<-1>であった。この値は日本海海面上でのCO_2フラックスの値と同程度であるが,生育の盛んな水稲群落上での下向きのCO_2フラックスの約1/10である。また,渦相関法で測定したCO_2フラックスは,空気力学的傾度法で測定したCO_2フラックスが妥当であることを示した。(2)バルク法の確立のために開発したPCO_2測定器は,150mlの試料海水で20分毎にPCO_2を測定することができる。測定精度は約2ppmである。(3)瀬戸内海の海水中のPCO_2の温度係数と塩分係数はそれぞれ約4.5PCO_2/°Cと約44ppm/塩分単位であった。(4)PCO_2は昼間に低く,夜間に高い日変化を示した。このPCO_2の日変化は,主に,海水中の植物性プランクトンの光合成活性に起因している。(5)二酸化炭素の大気-海洋間のフラックスは小さく,それによるPCO_2の日変化への影響は1ppm以下であることがわかった。(6)PCO_2のデータは,夏季に高く,冬季に低い季節変化を示した。季節変化の振巾は約150ppmであった。この振巾の季節変化は海水温度の2乗に比例している。大気中のPCO_2と比較すると,海水中のPCO_2は6月から11月にかけて高く,二酸化炭素が海水中から大気中に放出されており,逆に,12月から3月にかけて低く,二酸化炭素が大気中から海水中に溶け込んでいる。本年度は、二酸化炭素の大気-海洋間の交換量をバルク法で測定するために、海水中二酸化炭素分圧(pCO_2)の自動測定器の開発に精力を集中した。pCO_2の測定器は、海洋観測指針に示されているように、海水と気-液平衡にあるガスをガス分析計で測定する方法が一般的である。しかし、実際に使用されている測定器では、常に新しい海水が平衡器内に取り込まれているために、海水と循環しているガスとの間の平衡に問題がある。また、ガス分析計の測定回路が閉鎖系になっているため、循環しているガスが加圧し、測定誤差を生じる。このような欠点を克服するために、我々の試作器では、開回路のガスサンプリング方式を採用し、海水と気-液平衡になっているキャリアーガスの分圧を測定することにした。試作器は、繰り返しの測定精度が約2μatm(変動係数約0.6%)であり、20分間隔でpCO_2を自動測定することが可能である。この試作器の性能は、pCO_2の測定に十分適用できるものである。試作器を岡山大学理学部附属臨海実験所の施設に設置して、瀬戸内海におけるpCO_2の変化の特徴を定期的に観測した。

pCO_2は昼間低く、夜間高くなるような日変化を示した。また、pCO_2は夏季に高く、冬季に低くなる季節変化も示した。これらのpCO_2の性質は、海洋学会誌に報告している。本年度の研究経過は、当初計画どうり順調に推移している。また、次年度の研究活動を効率よく実施するために、京都大学防災研究所附属白浜海象観測所や大潟波浪観測所等の視察を行なった。現在、渦相関センサーである二酸化炭素変動計と超音波風速計の整備を行っている。昨年試作した海水中二酸化炭素濃度測定器は、分解能が0.5ppmであり、試料海水の温度制御に問題が残されていた。そこで、本年度の初め、A/D変換器を16ビットに改めると共に、キャリアーガス発生範囲が狭くなるように信号処理プログラムを変えた。また、平衡器の試料海水が入る部分の周縁に海水の循環経路を取り付け、測定中における試料海水の温度変化を小さくするようにした。このような改良の結果、海水中二酸化炭素濃度測定器は、分解能が0.1ppm、試料海水の温度変化が0.02°C以下に抑えることができた。1994年6月、米国Scripps海洋研究所で世界中の海水中二酸化炭素濃度測定器の比較観測が実施された。測定値は互いによく合っているのもあったが、20ppm位異なっているのもありまちまちであった。測定値に熱力学的な補正を行った結果がScripps海洋研究所のDickson氏から報告されることになっている。しかし、我々の測定器は、少量の試料海水で海水中の二酸化炭素濃度が測定できるという特徴があるために、参加した人々に大きな興味を持たれた。1994年8月、京都大学防災研究所附属白浜海象研究所の観測鉄塔を利用して、二酸化炭素の大気-海洋間の交換量を渦相関法、空気力学的傾度法、バルク法で測定した約0.03ppm ms^<-1>の割合で二酸化炭素が海洋から大気中に放出されていることがわかった。これら本年度に得られた成果は、海洋学会誌等に報告されている。大気中の二酸化炭素濃度が着実に増加している。大気中の二酸化炭素濃度は,二酸化炭素の大気-海洋、大気-植物間の交換のバランスによって決まる。本研究の目的は二酸化炭素の大気-海洋間の交換量の気象学的な測定法を確立することである。京都大学防災研究所附属白浜海象観測所と岡山大学理学部附属臨海実験所の施設を利用して得られた主要な研究成果は以下の通りである。渦相関法によって測定したCO_2フラックスの平均値は約0.10±0.09mgm^<-2>s^<-1>であった。この値は日本海海面上でのCO_2フラックスの値と同程度であるが,生育の盛んな水稲群落上での下向きのCO_2フラックスの約1/10である。また,渦相関法で測定したCO_2フラックスは,空気力学的傾度法で測定したCO_2フラックスが妥当であることを示した。(2)バルク法の確立のために開発したpCO_2測定器は,150mlの試料海水で20分毎にpCO_2を測定することができる。測定精度は約2ppmである。(3)瀬戸内海の海水中のpCO_2の温度係数と塩分係数はそれぞれ約4.5%pCO_2/°Cと44ppm/塩分単位であった。(4)pCO_2は昼間に低く,夜間に高い日変化を示した。このpCO_2の日変化は,主に,海水中の植物プランクトンの光合成活性に起因している。(5)二酸化炭素の大気-海洋間のフラックスは小さく,それによるpCO_2の日変化への影響は1ppm以下であることがわかった。(6)pCO_2のデータは,夏季に高く、冬季に低い季節変化を示した。季節変化の振幅は約150ppmであった。
楽器演奏者のmotionとemotionの定量的解析および演奏表現の可視化の研究

Ptrick Juslinの二次元平面上での音楽感情の測定法(2001)はリアルタイムでの音楽感情の変化を記録することを可能としているが、あくまでも音楽聴取者への実験であり、楽器演奏などのタスク中での計測は不可能である。本年度は昨年度に引き続き、演奏者のモーションと感情との関係を解析し、モーション情報から感情の変化を見出す方法を検討した。現在、Juslinの音楽感情の2軸とモーションデータにおける変化量および分散に関係性があることが示唆されており。本年度も、この基礎実験数を増やし、モーションデータから感情価を抽出する方法を実現化させることを目標にして実験を行った。平成29年度に計測した楽器および演奏者のデータ結果を踏まえて、その演奏と関連性(経験や分野など)が検討できる演奏者を選び、楽器演奏時のモーション計測を行った。このデータから動作速度、加速度、周波数分析、動きの位置、角度の変化などの詳細なデータ分析を行い、申請者らが開発した平均モーション法を用いて平均的動作と各感情の動作の差を用いて分析を行った。鍵盤楽器と弦楽器の演奏モーションについて、動作周波数と動作距離の分散をもとに、二次元マップにおとしこんだ。Juslinの音楽感情の二次元マップと演奏データの相関を分析したところ、「やさしさ」以外の感情において、ほぼ相関があることがわかった。このデータを元にして、各感情などの特徴と演奏者のデータを視覚的にわかりやすいように、GUIの作成の準備を行っており、具体的には、身体各部の力の量をアレイ表示し、感情量については感情ごとにレベル表示を行うGUIの作成を目指している。モーションキャプチャは設営、実験に膨大な時間を要するが、これまで経験により、比較的データ収集が効率的になった。また、計測データの分析に関しても、合理化を図ることができた。これまで記録したモーションデータをもとに、平均モーション法や周波数解析などの現在行っている解析方法以外の方法について検討を行う。特に、演奏動作には複数の要素が混在しているため、重回帰分析を行って、それぞれの部位の演奏に対する影響について詳細な検討を行う。モーションキャプチャによりピアノと中国琵琶とクラシックギターで,6感情(怒り,喜び,優しさ,悲しみ,恐れ,無感情)の演奏に対し演奏家の動作計測を行った。演奏はアンサンブル・ノマドの音楽監督でもあり,国際的に活躍するギタリストと,中国琵琶のプロの演奏家,ピアノ教育者の協力を得た。モーションデータの解析に関しては,弦楽器のみとなったが,演奏者の右肘と楽器のヘッドの2点の距離データから,6感情について分析を行った。ギターの場合,座位で横に楽器を持つため,演奏時の動作については最も距離の大きいギターのヘッドと右肘について分析を行うのが妥当と考え,その距離を演奏時の動作の指標とした。右肘とギターのヘッドの3次元データから距離を算出し,距離変化を時系列のグラフにした。今回の研究では,先行研究を参考に,各感情を,動きの大きさ(距離の標準偏差)と動きの速さ(距離の周期)の2軸で検討を行うことにした。そこで,このグラフから距離変化の大きさを調べるため,各感情において距離の標準偏差を求めた。次に,上記の距離グラフからグラフの変曲点を求めて,各感情において距離変化の平均周期を算出し周波数とした。これらの2つのデータより,横軸を平均周期(Hz),縦軸を距離の標準偏差(mm)として各感情での動作を2次元座標にプロットした。この二次元グラフでは,左下から右上に向かう方向で動作が速く大きくなる。そこで,グラフの各感情座標の近似直線を算出し(y = 1.8x - 0.23),この直線と各感情座標を通る直線の直交点を求め,6感情の動作を近似直線上での距離に変換して動作の値とした。分析に関しては明確に各感情を分離することができているため,最終的な目標であるリアルタイム音楽感情の視覚化も可能と期待できる。モーションデータの解析方法に関しては、これまでに十分な知見があったため、想定以上に良い成果が出ている。通常の演奏モーションの計測の場合、同演奏を10回ほど行い、これらの演奏から標準偏差を算出して、データの精査を行う必要がある。しかし、今回の計測においては、演奏レベルの高い被験者を採用したため、実験誤差等の要素が少なく、予想していたよりも解析の前処理の時間が軽減された。さらには、これまでの先行事例よりも、感情要素のカテゴライズが明確に行うことができた。このような理由から、予定よりも順調に研究が進んでいる。

鍵盤楽器と弦楽器の演奏モーションについて、動作周波数と動作距離の分散をもとに、二次元マップにおとしこんだ。Juslinの音楽感情の二次元マップと演奏データの相関を分析したところ、「やさしさ」以外の感情において、ほぼ相関があることがわかった。このデータを元にして、各感情などの特徴と演奏者のデータを視覚的にわかりやすいように、GUIの作成の準備を行っており、具体的には、身体各部の力の量をアレイ表示し、感情量については感情ごとにレベル表示を行うGUIの作成を目指している。モーションキャプチャは設営、実験に膨大な時間を要するが、これまで経験により、比較的データ収集が効率的になった。また、計測データの分析に関しても、合理化を図ることができた。分析方法に関しては妥当性を得ているので、引き続き、被験者の数を増やし、演奏データの標準化を行っていく。音楽感情の「優しさ」に関しては、解析ポイントを縮小することで、より励起動作に近い部分を分析する。その際、音声データとモーションデータを参照して、より精度の高い励起動作のデータ抽出を行う。このデータ抽出方法については、新たな算出方法を考案する必要があるが、算出方法が確定すれば、「優しさ」以外の感情データについてもさらに精度の高い結果が得られると想定される。これまで記録したモーションデータをもとに、平均モーション法や周波数解析などの現在行っている解析方法以外の方法について検討を行う。特に、演奏動作には複数の要素が混在しているため、重回帰分析を行って、それぞれの部位の演奏に対する影響について詳細な検討を行う。国際会議を想定して外国旅費を入れていたが、日本が開催国になったため未使用となったことと、モーション解析のための演奏家への謝金が回数が少なかったため減少した。翌年へ繰り越し分は実験回数が増えるため、それに充当させる。当初予定していた演奏者に支払う謝金が予定よりも安くなった。その理由は、計測方法などの改善によって、拘束時間が少なくなったことと、演奏者も実験に慣れてきて、少ない回数でエラーの少ない計測が可能になったことによる。
ラジオ波凝固療法の分子標的薬の併用は有効か？家兎肺腫瘍モデルでの実験的検討

悪性腫瘍に対するラジオ波凝固療法(radiofrequency ablation:以下RFA)の問題点としては電極針の焼灼範囲に制限があり、サイズの大きな腫瘍に対しては他治療との併用の開発が必須である。本研究では肺腫瘍モデルを使用した実験でRFAにより壊死で崩壊した腫瘍細胞内から抗腫瘍免疫を誘導する様々抗原が放出されることに注目し、分子標的薬である免疫チェックポイント阻害剤により病巣全体のリンパ球によりさらなる活性化に繋げたり、肺癌の局所制御および予後延長の基礎的なデータを蓄積することを目的としした。実験は日本白色種うさぎ(体重2Kg前後)を使用し、全身麻酔下により行った。CT装置は当大学動物実験施設の動物実験専用のCT装置を用いた。経代したVX2腫瘍砕片の浮遊液をCTガイド下に穿刺した針より注入し、1週間後にCTを撮影、肺単発腫瘍ができたことを確認し、以下の各種の実験を行なった。うさきVX2単発肺腫瘍モデルを無作為に抗癌剤単独群、RFA単独群、RFA+抗癌剤投与、未治療群の4郡に分け全生存の比較と治療群における安全性と局所制御評価を行い、RFAの免疫チェックポイント阻害剤併用の有効性を検討した。RFAの方法は電極針は2cm展開径のLeVeen Electrode。RF発生装置は(RF 3000, Boston Scinetific)を用いた。CTガイド下で経皮的に電極針を腫瘍内に進めて、CTで展開針内に腫瘍が存在することを確認し、30ワットで最大抵抗(roll off)に至れば通電を終了した。結果は各群8羽づつの生存率は18-27月前後で現在のところ各群とも生存率に有意差は示されなかった。本実験はほぼ完了しており、31年夏までに各種抗癌剤群とそれと平行してRFA併用群の追加実験を終了する予定である。各種抗癌剤の併用の追加実験を行い、実験結果を解析し論文にまとめ、国内外の学会の発表および英文雑誌への論文投稿を行う予定である悪性腫瘍に対するラジオ波凝固療法(radiofrequency ablation:以下RFA)の問題点としては電極針の焼灼範囲に制限があり、サイズの大きな腫瘍に対しては他治療との併用の開発が必須である。各種抗癌剤の併用の追加実験を行い、実験結果を解析し論文にまとめ、国内外の学会の発表および英文雑誌への論文投稿を行う予定である追加実験を考慮したため
血小板凝集因子Aggrusと頭頚部癌肺転移の関連

高転移性癌細胞は強力な血小板凝集能を有し、大きな凝血集塊が腫瘍塞栓を形成することにより転移形成を助長すると考えられている。頭頸部癌症例において、強力な血小板凝集作用を持つAggrusの発現と肺転移の関連について検討を行った。検討はAggrusに対する抗体を用い、免疫染色にて下咽頭扁平上皮癌について検討した。抗原性の賦活のためデキストランポリマー法を用いた。典型的な癌病変のうち3視野を選び、2名の評価者にて1視野内のAggrus陽性細胞数を数えてAggrus陽性細胞率を算出した。転移陽性例のAggrus陽性細胞率は20%100%(平均68%)と高率であり、細胞質内に陽性シグナルが得られた。一方、転移陰性例では陽性細胞率は0%80%(平均28%)と低率であった。両群間の有意差はp=0.058で陽性細胞率が高いほど、肺転移をきたす傾向が得られた。肺転移陰性群においてもAggrus陽性細胞率が高値な症例は今後肺転移を来す可能性が高いと推測され、長期間の経過の観察にて両群間での有意差が明確となると推測される。肺転移を来したT2症例においては、原発巣、転移巣ともに高いAggrusの発現を示し、Aggrusの高発現と肺転移との関係を示唆する所見であった。甲状腺未分化癌においても検討した3例においてAggrusの発現が高い傾向が見られ、未分化癌の高い肺転移能を反映していると考えられた。検討した甲状腺分化癌(乳頭癌)3例では1例にAggrusの高発現が見られ、今後の肺転移の危険性が疑われた。当大学病院にて治療を行った下咽頭癌症例を肺転移陽性例と陰性例に分けAggrusの発現程度を免疫染色にて検討した。未治療時に採取した生検組織のホルマリン固定、パラフィン包埋ブロックを検討材料とした。転移陰性例(10例)ではAggrus陽性癌細胞数は0%から最高82%を示し、平均陽性癌細胞数は28.4%であった。一方転移陽性例ではAggrus陽性癌細胞数は20%から最高100%を示し、平均陽性癌細胞数は68%であった。Mann-Whitteny U-testにてはP=0.0579と計算され明確な有意差は現時点では明らかではないが、下咽頭癌転移陽性例においてAggrus発現陽性癌細胞の頻度が高い傾向が推測された。また、Aggrus発現陽性癌細胞数が高い転移陰性例において観察期間が短い症例が含まれており、今後の観察期間中に肺転移が明らかとなる可能性が高い。更に症例を増すことにより、肺転移の有無とAggrusの発現に明確な有意差が生じる可能性があると考えている。次に甲状腺分化癌、未分化癌においても同様の検討を行った。当初の研究では、甲状腺分化癌(乳頭癌)において肺転移の有無に関わらず免疫染色によりAggrusの発現は確認できなかったが、標本の賦活化を工夫することにより、通常悪性度が低く遠隔転移を起こしにくい甲状腺乳頭癌においてもAggrusが高頻度に発現する症例を認めた。現在の検討症例数では肺転移陽性例と陰性例におけるAggrusの発現差異は評価が不可能であり、更に検討を進める計画である。甲状腺未分化癌は肺転移陽性しか検討が進んでいないが、Aggrus陽性癌細胞数は高値を示す傾向であった。今後は肺転移いんせい例との比較が必要であるが、甲状腺未分化癌はAggrusを高頻度に発現する可能性が示された。

転移陰性例(10例)ではAggrus陽性癌細胞数は0%から最高82%を示し、平均陽性癌細胞数は28.4%であった。一方転移陽性例ではAggrus陽性癌細胞数は20%から最高100%を示し、平均陽性癌細胞数は68%であった。Mann-Whitteny U-testにてはP=0.0579と計算され明確な有意差は現時点では明らかではないが、下咽頭癌転移陽性例においてAggrus発現陽性癌細胞の頻度が高い傾向が推測された。また、Aggrus発現陽性癌細胞数が高い転移陰性例において観察期間が短い症例が含まれており、今後の観察期間中に肺転移が明らかとなる可能性が高い。更に症例を増すことにより、肺転移の有無とAggrusの発現に明確な有意差が生じる可能性があると考えている。次に甲状腺分化癌、未分化癌においても同様の検討を行った。甲状腺分化癌(乳頭癌)において肺転移の有無に関わらず免疫染色によりAggrusの発現は確認できなかったが、標本の賦活化を工夫することにより、通常悪性度が低く遠隔転移を起こしにくい甲状腺乳頭癌においてもAggrusが高頻度に発現する症例を認めた。肺転移をきたしやすい甲状腺分化癌の指標となる可能性が考えられた。現在の検討症例数では肺転移陽性例と陰性例におけるAggrusの発現差異は評価が不可能であり、更に検討を進める計画である。甲状腺未分化癌は肺転移陽性しか検討が進んでいないが、Aggrus陽性癌細胞数は高値を示す傾向であった。今後は肺転移陰性例との比較が必要であるが、甲状腺未分化癌はAggrusを高頻度に発現する可能性が示された。
地域による児童生徒のライフスタイルの差異が体力,運動能及び健康度に与える影響

学校区の地域的持性の違いは,ライフスタイルの地域差を生み出しているとの仮定のもとに離島部と都市部の中学2年生を対象に,活動性に重点をおいたライフスタイルの調査と形態,体力・運動能力,VO_2maxおよび体育実技能の測定を行った。その地域性と男女の比較および要因間の関連性を明らかにすることにより,ライフスタイルの違いが子どものからだに与える影響を検討した。結果の概要は以下の通りである。1.活動性得点は,男女とも都市部の生徒が高かったが,実質的な運動やスポーツへの参加状況は,離島部の生徒が高いことも示された。テレビ視聴時間とファミコン使用時間の合計時間は,約4時間であり,対象者間の差はなかった。通学時間は,離島部の生徒に個人差が大きく,その影響の検討も必要である。2.体力面では,地域差はほとんど認められないが,両対象地区の生徒の男女とも柔軟性が低い点が明らかであった。3.運動能力面では,男女とも持久走と走り幅跳びが,離島部の生徒で優れており,全身の持久力や全身のパワーの発現能力が高いことが明らかになった。4.活動性得点と運動能力,行動体力およびVO_2maxとの間には有意な関連性があり,活動的なライフスタイルは,からだづくりや健康に影響を与えると示唆された。5.体育実技能と活動性得点および行動体力の間には有意な関連性があり,体育実技能は積極的な活動を行うための動機を与えるものと示唆された。長崎県壱岐地区の中学生を対象に(1)活動性に関するライフスタイル,(2)体力運動能力,(3)身体的健康度(最大酸素摂取量)および(4)体育実技能を調査・測定した。壱岐地区は,スポーツ活動に対して積極的な取組みがなされている。本研究は,都市部との比較と合わせて活動性の高い地区との比較を行ったものである。ここには,同地区内での(1),(2),(3),(4)の相互の関連性からその影響を検討した。その結果は,以下の通りである。1.本被験者の体力運動能力および最大酸素摂取量は,全国標準値に比較しても高いレベルにあった。2.男子は,ライフスタイルに対して体育実技能,体力診断テストおよび運動能力テストが有意な相関があり,最大酸素摂取量と肥満度,体育実技能に対して体力診断テスト及び運動能力テストが有意な相関があった。3.女子は,ライフスタイルに対して最大酸素摂取量および運動能力テストが有意な相関があり,最大酸素摂取量と肥満度,体育実技能と運動能力テストおよび体力診断テストと運動能力テストの間に有意な相関があった。以上の結果,壱岐地区の中学生に関して,男子は,体力運動能力や体育実技等の運動実践能力の高低は,日常生活の活動量に関連しており,活動的な本被験者にあっても日常生活の活動性が体力運動能力や体育実践能力に影響を与えている。女子は,日常生活の活動性が身体的健康度に直接的に関連しており,体力運動能力や体育実践能力にも間接的には少なからず影響を与えている。体育実技能が,体力運動能力に与える影響は大きく,スポーツや体育の実践能力を高めることが潜在的身体能力やその発現能力を高めることに繋がるといえる。本研究者の先行研究と同様にライフスタイル,身体的健康度,体育実技能及び体力運動能力は,そのいずれかの要因が起点になり,それぞれが相互に循環的に関連しているものといえる。児童生徒の身体に対して学校,家庭,社会が構造的に連携して責任を果たす必要がある。さらに,年齢や地域を拡大して明確な結論を得たい。本研究は平成9年度より長崎県下の中学2年生を対象に(1)活動性に関するライフスタイル,(2)体力運動能力,(3)最大酸素摂量(活動的健康度)および(4)体育実技能を調査・測定してきた。平成10年度は,長崎市内の公立中学校(都市部)を対象に調査・測定し,平成9年度の壱岐地区の中学校(離島部)と比較し,ライフスタイルの差異の有無と各指標間の関連性を検討するする予定である。平成10年度の結果には,以下の通りである。

1.都市部の中学生は,男女各々6369%がスポーツ系のクラブ所属している。そのライフスタイルの特徴は,帰宅後のテレビ視聴時間が3.5及び3.3時間で,塾・習いごとの回数及び学習時間が男子より女子が多い点である。2.本対象者の形態的な面は,全国平均値と同等のレベルにあり,最大酸素摂取量も48.3ml/kg及び39.6ml/kgで同レベルであった。3.体力運動能力は,男女とも伏臥上体そらしが,全国及び県全体より有意に低値であった。しかし,女子の背筋力,踏み台昇降運動,斜懸垂および運動能力の合計点は,高いレベルにあった。男子は,体力診断テスト及び運動能力テストともに低いレベルにあった。4.男子は,ライフスタイル(活動性得点)とVO_2max,運動能力及び体育実技能とが密接な相関があり,肥満度は,すべてに相関がなかった。また,体育実技能と体力及び運動能力も密接な関係にあった。5.女子は,VO_2maxと体育実技能との関連以外の全ての項目の組み合わせ有意な相関がみられた。また,肥満度とは,全ての項目で有意な相関が見られた。男女ともにライフスタイルの活動性と体力運動能及び体育実技能の関連が高いといえる。その結果としてVO_2max(活動的健康度)に影響を与えていると示唆された。また,女子では肥満度が活動の量や質と関連を持つことも明らかになった。