hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PCR法によるアゾラ共生シアノバクテリア同定技術の開発

アゾラは、シダ植物の異形胞子をもつ水性シダに属し、非常に高い窒素固定能力を持つシアノバクテリアと共生している、このシアノバクテリアAnabaena azollaeは分離、培養が困難であるため、未だに分類学的位置は明らかにされていない。本研究では、このシアノバクテリアを培養することなしに、PCR法によってシアノバクテリア窒素固定遺伝子を増幅し、その遺伝情報を分子進化学的に解析することによって、シアノバクテリアの同定を行うことを目的とする。nifDを増幅するPCRプライマーを作製し、A.microphyllaおよびA.inbricata共生シアノバクテリアからnifDをクローニング後、構造決定した。得られたA.microphylla共生菌とA.inbricata共生菌のnifDシーケンスデータをDNAレベル、アミノ酸レベルの両方で比較した。その結果。両者のDNA配列は6つの塩基の違いがあり、アミノ酸配列では2つのアミノ酸の違いが確認できた。さらに、NJ法で作成したnifD遺伝子の系統樹から、今回シーケンスを行った2種類のアゾラ共生菌の系統学的位置はAnabaena7120(free living)に最も近いことがわかった。しかし2種類のアゾラ共生菌と非共生のAnabaena 7120の間にも、かなりの進化距離があることから、共生のAnabaenaと非共生のAnabaenaをこの方法によって区別することが可能であると思われる。その結果。
チロシンリン酸化を介したシナプス前制御機構に関する研究

培養したラット小脳顆粒細胞に1μMのIonomycinを2分間作用させ、細胞内へのCa^<2+>流入を引き起こすと顕著なグルタミン酸の放出が誘発された。この際、予め小脳顆粒細胞をタンパク質チロシンホスファターゼの阻害剤であるPTPi-1で10分間前処理しておくと、濃度依存的にIonomycin誘発性のグルタミン酸放出が抑制された。PC12細胞からのドーパミン放出もPTPi-1で抑制された。PTPi-I未処理の状態でPC12細胞のタンパク質を、抗リン酸化チロシン抗体を用いてイムノブロット解析すると、約116-136kDa付近に3本のチロシンリン酸化バンドが認められた。Ionomycin 1μM2分間作用させるとこれらのバンドは認められなくなり、Ca^<2+>依存的な脱リン酸化を受けることが明らかとなった。この際予め細胞をPTPi-1 100μMで2min前処理をしておくと、これらのCa^<2+>依存的な脱リン酸化は顕著に抑制された。しかしPTPi-1の前処理を10minを行った場合にもリン酸化バンドがみられなくなり、Ca^<2+>非依存的な機構によっても脱リン酸化が起こることが考えられた。この場合引き続きIonomycin 1μMで2分間刺激すると、約116-136kDa付近に3本のチロシンリン酸化バンドが再び認められた。イムノブロット解析から116kDaおよび125kDaのタンパク質はそれぞれPyk2およびFAKであることが明らかとなった。チロシンリン酸化を介した神経伝達物質放出抑制の機構を明らかにするため、ラット副腎髄質細胞腫由来の株化細胞であるPC12細胞を用いて実験を行った。PC12細胞をチロシンホスファターゼの阻害剤であるPAOやPTPi-1を作用させると、処理時間および用量依存的に細胞内タンパク質のチロシンリン酸化が亢進し、Ca^<2+>依存的なドーパミン放出の抑制が引き起こされた。しかしながらPAOを用いた場合には、チロシンホスファターゼ阻害剤としての作用以外の様々な作用が引き起こされることが明らかとなったので、以後の実験にはPTPi-1のみを用いることにした。ドーパミンを含む分泌小胞膜にチロシンリン酸化されるタンパク質が存在するか否かを調べるため、PTPi-1処理した細胞を低張処理で破裂させた後、抗シナプトフィジン抗体で分泌小胞を免疫沈降した。構成タンパク質のチロシンリン酸化を、抗ホスホチロシン抗体を用いたイムノブロット解析で調べたが有意なリン酸化バンドは検出されなかった。このため分泌小胞以外に存在すると推察された神経伝達物質放出抑制に関わるチロシンリン酸化基質を同定するため、PTPi-1処理した細胞を界面活性剤で可溶化し、様々な抗分泌関連タンパク質抗体で免疫沈降を行った。現在、免疫沈降されたタンパク質の中にPTPi-1依存的にチロシンリン酸化が亢進するタンパク質が存在するかを、抗ホスホチロシン抗体を用いたイムノブロット解析で検討している。
第一次世界大戦の戦前から戦後期にかけての『自衛―独立ユダヤ週刊新聞』の活動状況

『自衛ー独立ユダヤ週刊新聞』はドイツ語によるユダヤ民族主義の宣伝新聞である。ヘルツルのシオニズムが「ユダヤ人国家」の建設を志向していたのに対して、『自衛』は、オーストリア民族連邦の枠内でのユダヤ民族による自治を構想していた。『自衛』は、オーストリアのユダヤ民族の存在意義を民族対立の調停者に求めた。この役割からは、多民族国家におけるユダヤ人の自己同一性をめぐる議論の所在を指摘できた。オーストリアのユダヤ人による調停者としての使命の認識は、国民国家としてのドイツ帝国のユダヤ人からは提起されえなかった視座であった。代表者の研究は、帝政時代から戦間期にかけてのプラハで出版されていた『自衛ー独立ユダヤ週刊新聞』(以下『自衛』) (1907ー1938)の包括的な活動記述を完成させることである。当該助成事業の目標としては、『自衛』の活動期間のうち、第一次世界大戦前後の活動記述の完成を考えている。初年度は、当助成に必要な『自衛』の収集作業を実施し、その成果の一部を発表した。国内の研究機関もマイクロフィルム媒体の『自衛』を所有している。しかし、第一次世界大戦前期(1911-15年)の『自衛』はフィルム未収録のため、海外図書館にて、史料収集を実施する必要があった。2015年9月、研究代表者はオーストリア国立図書館(在ウィーン)にて、史料収集をおこなった。この機会を通じて、1914、15年分の『自衛』については、ほぼ網羅的に収集することができた。ウィーンでの史料収集は順調であった。当該史料を網羅的に収集することができた。そのほか、国際会議のための国外ゲスト招聘についても、問題なく実施できた。年度末には、札幌の研究会『ブレーメン館』にて関連成果の一部を発表、その雑誌に新聞読み切り小説の翻訳・解説を投稿した。残念なのは、査読雑誌への投稿作業にまでは着手できなかったことである。来年度前期には、査読雑誌への投稿作業に集中したい。報告者の研究は、プラハのドイツ語によるユダヤ人新聞『自衛ー独立ユダヤ週刊新聞(Selbstwehr - Unabhaengige juedische Wochenschrift) (1907-1938)』(以下『自衛』)の活動状況についての調査およびその記述である。本年度は昨年ウィーンで収集した過去記事の読解を進めた。昨年度の研究実績は口頭報告のみで終わってしまっていたため、本年度はより多くの時間を論文の執筆のために費やした。『自衛』はテオドール・ヘルツルのシオニズムとは異なり、ユダヤ民族による単独の国家建設を目標に置いていない。『自衛』では、ユダヤ民族はオーストリア=ハンガリー帝国のなかで生きるべきであるという立場が取られていた。報告者が本年度の課題として取り上げたのは、『自衛』はハプスブルク帝国のどこにユダヤ民族にとっての生存の可能性を見出していたのかという問いである。本年度は投稿論文を通じてこの課題への『自衛』の答えを検討した。当初の研究計画としては、第一次世界大戦の開戦からチェコスロヴァキア共和国独立期(1914-1918)の活動記述を考えていたが、新聞の嵩が膨大の量におよぶことから、計画に変更を加えた。戦前期の『自衛』だけでも、「国民連邦制」構想といった興味深い議論がなされている。『自衛』はドイツ文学を初め、その存在は知られているものの、多くの分野において紹介がなされていない。報告者は学会に『自衛』の基本的な活動方針を仲介することを自分に課されている課題ととらえ、学会誌への投稿を優先した。『自衛』の過去記事はかなりの量になるため、読解にはどうしても時間がかかる。読解については時間がかかっているが、本年度は目標に置いていた査読雑誌への投稿が実現した。新聞の読解作業に時間がかかっていることを除けば、研究成果は出始めているものととらえている。報告者によるこれまでの『自衛ー独立ユダヤ週刊新聞』の研究を通じて、ボヘミア王国期の『自衛』(1907-1918)は、パレスチナにおけるユダヤ人国家の建設を計画していたのではなく、ハプスブルク君主国の枠内でのユダヤ人自治を構想していたことが検証されている。『自衛』では、ユダヤ人自治のモデルとして、リヒャルト・ハルマッツの『ドイツ系オーストリアの政治(Deutsch-oesterreichische Politik)』が引用されていた。H29年度は、ハルマッツによる当該著作を中心に、君主国における民族自治構想についての調査を進めた。ハルマッツは、君主国在住のユダヤ人について、彼らの言語文化的な多様さから、ドイツ人、チェコ人ほかと対等な「国民(Nation)」とは見なしていなかった。『自衛』は、ハルマッツらの構想した「民族連邦制」に依拠しながら、ユダヤ語つまりイディッシュ語に注目することを通じて、チェコ人、ポーランド人、ルテニア人ほかと対等なユダヤ人の政治的権利を主張していた。その成果については、北大文学研究科の学術雑誌『独語独文学研究年報第44号』に論文として公表されたほか、論文の一部は、北海道ドイツ文学会第84回研究発表会にて、口頭で報告された。2018年2月から3月にかけて、報告者はオーストリア国立図書館(ウィーン)にて、『自衛』の過去記事の閲覧、収集作業を実施した。図書館調査のほか、報告者はドイツにおけるユダヤ人新聞のデジタルアーカイヴについての聴き取り調査のため、フランクフルト大学図書館を訪問した。ドイツでは、アーカイヴの管理者ラーヘル・ホイベルガー博士(Dr. Rachel Heuberger)から、プロジェクトの経緯、波及効果、問題点などについて簡単なレクチャーを受けた。

継続プロジェクト(18K12383)では、ホイベルガー博士の来日を計画している。『自衛ー独立ユダヤ週刊新聞』はドイツ語によるユダヤ民族主義の宣伝新聞である。ヘルツルのシオニズムが「ユダヤ人国家」の建設を志向していたのに対して、『自衛』は、オーストリア民族連邦の枠内でのユダヤ民族による自治を構想していた。『自衛』は、オーストリアのユダヤ民族の存在意義を民族対立の調停者に求めた。この役割からは、多民族国家におけるユダヤ人の自己同一性をめぐる議論の所在を指摘できた。オーストリアのユダヤ人による調停者としての使命の認識は、国民国家としてのドイツ帝国のユダヤ人からは提起されえなかった視座であった。2016年度上半期は査読雑誌への投稿作業に集中する。下半期には、第一次世界大戦におけるドイツ系ユダヤ人によるハプスブルク帝国への戦争協力という観点から、『自衛』の読解作業を継続する。二年次以降は史料の読解と分析作業が研究活動の中心となる。『自衛』はオーストリア=ハンガリー帝国におけるユダヤ民族の生存の可能性を二重帝国制から「国民連邦制」への再編に展望していた。しかし、この「国民連邦制(nationalfoederativ)」の構想は、『自衛』の独自に創出したものではなく、オーストリアの社会民主主義者リヒャルト・ハルマッツ(Richard Charmatz)が提起した概念である。本年度は、ハルマッツの著作の読解を進め、国民連邦制をめぐるハルマッツと『自衛』のあいだにある連続性と差異を明らかにする。ヨーロッパ文学平成27年度(2015年)に海外図書館で収集してきた資料の読解が進まなかった。そのため、平成28年度(2016年)には海外図書館での文献調査を実施していない。海外図書館への渡航費用として、平成29年度(2017年)への繰越を希望した。平成29年度は、海外図書館(ドイツ・フランクフルト、オーストリア・ウィーン)での文献調査を予定している。ほかスキャナーなど、マイクロフィルム媒体の読解にかかる機材の購入を検討している。
歯肉付着上皮の歯面側最表層細胞による上皮性付着の維持機構について

辺縁性歯周炎では、口腔粘膜とエナメル質を接合する付着上皮のバリアの破壊により細菌性毒素が侵入して炎症が起こり、組織が破壊される。歯周組織破壊と修復メカニズムの解明には、エナメル質と面する付着上皮の最表層細胞(DAT細胞)がそのキーになると考え、付着上皮の防御機構と再生のメカニズムを解明することを目的として研究を行った。付着上皮細胞やDAT細胞にはタイト結合蛋白やアクアグリセロポリンが発現し、上皮細胞間隙のランゲルハンス細胞や末梢神経終末と共に防御機構を構成していることを示唆するデータを得ると共に、歯肉溝滲出液の生成には付着上皮下の毛細血管網の血流量が直接的に影響する可能性が示唆された。本研究は、歯周組織の健康維持にとってきわめて大切な、歯肉付着上皮の防御機構を再検討し、付着上皮破壊のメカニズムを解明するために、付着上皮のエナメル側最表層細胞(DAT細胞)と、付着上皮細胞間隙にネットワークを構築しているLangerhans細胞および末梢神経線維網に焦点を当て、(1)付着上皮のDAT細胞が、退縮エナメル上皮から一次性上皮付着を経て、いつどのように成熟した二次性上皮付着に変化し、歯面への接着・移動と、分裂・増殖の機能を獲得するのか?(2)断裂した付着上皮は、DAT細胞あるいは結合織側の基底細胞のどちらから修復されるのか?(3)付着上皮内のLangerhans細胞と付着上皮細胞表面/細胞質内におけるTLR-4の発現と局在、および、付着上皮の防御機構と細胞間結合の破壊との関与はどうか?(4)付着上皮細胞間に張り巡らされた末梢神経線維の分布と機能とは何か?を解明することを目的としている。本年度は、成熟した二次性上皮付着の成立過程の解析として、1)出生後の幼若SD系雄ラットにおける退縮エナメル上皮から一次付着上皮、二次付着上皮への変化を従来の手法を用いて、内側基底板へのLaminin γ2およびIntegrinの発現過程を観察するために、生後1週から12週のSD系ラットの新鮮顎骨を用いた付着上皮の凍結切片および、凍結超薄切片法による金コロイド標識免疫電顕染色による、付着上皮細胞内および内側基底板側の細胞膜上での局在を検証することを目的として準備をおこなってきている。また、付着上皮内のLangerhans細胞および末梢神経線維の分布と機能について、さらに、これらの幼若ラットでの実験系への準備として、成獣ラットでのデータを整理し、再検討を行なっている。本研究は、歯肉付着上皮の防御機構を再検討し、付着上皮の破壊と再生のメカニズムを解明するために、付着上皮の歯面側最表層細胞(DAT細胞)と、付着上皮細胞間隙にネットワークを構築しているLangerhans細胞および末梢神経線維網に焦点を当てて見直すことを目的としている。研究項目としては、ラット歯周組織を用い、免疫蛍光染色・免疫電顕法、ディープエッチング・フラクチャーレプリカ法による観察を行う共に、蛍光色素トレーサ実験などを行っている。本年度は、成熟した二次性上皮付着の成立過程を解析する中で、セメント質表層近くの歯根膜中に局在し、網目状のネットワークを形成しているMarassesの上皮遺残細胞と、CEJ部で付着上皮先端部を構成しているDAT細胞とが、上皮先端から数層歯冠側寄りの結合織側で、細い上皮索となって一部で連絡している可能性があるデータを得ている。本年度の研究進捗状況としては、成獣ラットにおける二次付着上皮の免疫染色および凍結割断レプリカを含む透過電顕データを検討しているところで、出生後の幼若SD系雄ラットにおける退縮エナメル上皮から一次付着上皮を経て、二次付着上皮への変化を検証するだけのデータは得られていない。しかしながら、歯根膜内に存在するMalassez上皮遺残細胞と、CEJ部で付着上皮先端部を構成しているDAT細胞との直接的な関連が示唆されたことから、Malassez上皮遺残細胞を含む付着上皮と、そこに介在するLangerhans細胞及び末梢神経線維のネットワークを立体的に捉える必要がある、と考えて免疫蛍光および免疫組織化学的な試行をおこなっている。本研究は、歯肉付着上皮の防御機構を再検討し、付着上皮の破壊と再生のメカニズムを解明するために、付着上皮の歯面側最表層細胞(DAT細胞)と、付着上皮細胞間隙にネットワークを構築しているLangerhans細胞および末梢神経線維網に焦点を当て研究をおこなっており、ラット歯周組織を用い、免疫蛍光染色・免疫電顕法、フラクチャーレプリカ法による観察を行う共に、蛍光色素を血管内に注入して共焦点レーザー顕微鏡で描出するトレーサー実験などを行っている。付着上皮は、外側基底板に接する結合組織側の基底細胞と、付着上皮先端部を含む内側基底板に接する歯面側のDAT細胞が細胞増殖能を維持しているが、Langerhans細胞も付着上皮先端部を中心に、内側および外側基底板側の上皮細胞間に集まりネットワークを形成する傾向が見られた。本研究と関連して、研究協力者の生理学研究所の村上政隆先生らと共に、ラット顎下腺の人工灌流系を用いて、唾液腺腺房における傍細胞輸送経路について、トマトレクチンを用いた血管描出法による詳細な毛細血管網の立体構築のライブイメージングを行っており、同様の手法によりラット歯肉の血管網の構築を試みている。

歯肉溝滲出液は、付着上皮直下の有窓性毛細血管から構成される血管床から漏出すると考えられるが、ラット歯肉においては、口腔上皮の上皮脚に対応する結合織乳頭に侵入するねじれたループ状の毛細血管が確認できるものの、付着上皮直下の有窓性毛細血管の血管床の動態については、微細構造を解明するには至っていない。この点に関して、ラット顎下腺においては、腺房周囲の毛細血管床の血流量の増加が、唾液分泌量と相関していることを示すデータを得ていることから、歯肉においても、付着上皮直下の毛細血管の血流量の増加が歯肉溝滲出液の生成の駆動力となる可能性を考えており、検討を加えている。辺縁性歯周炎では、口腔粘膜とエナメル質を接合する付着上皮のバリアの破壊により細菌性毒素が侵入して炎症が起こり、組織が破壊される。歯周組織破壊と修復メカニズムの解明には、エナメル質と面する付着上皮の最表層細胞(DAT細胞)がそのキーになると考え、付着上皮の防御機構と再生のメカニズムを解明することを目的として研究を行った。付着上皮細胞やDAT細胞にはタイト結合蛋白やアクアグリセロポリンが発現し、上皮細胞間隙のランゲルハンス細胞や末梢神経終末と共に防御機構を構成していることを示唆するデータを得ると共に、歯肉溝滲出液の生成には付着上皮下の毛細血管網の血流量が直接的に影響する可能性が示唆された。本年度の研究進捗状況としては、研究手法の試行錯誤に時間をとられており、まずは出生後の幼若SD系雄ラットにおける退縮エナメル上皮から一次付着上皮、二次付着上皮への変化を検討する条件を設定するために、成獣ラットにおける免疫染色条件のデータを検討しているところであり、これに関連して、従来より現在までに得られた関連画像データをデジタル化して整理し、基礎データとしている。免疫染色条件については、導入したMicrowaveおよび新規賦活剤による抗原賦活化のシステムを用いることで、より簡便な手法によって川本法による非脱灰切片による免疫蛍光染色の画像に匹敵する染色条件が得られることを期待して、各種条件を検索している。このシステムによる適切な固定液とEDTAを用いた脱灰標本の作製条件があれば、標本作製がかなり効率的となると考えている。基本的な研究計画については、現在行なっている免疫蛍光染色、免疫電顕およびフリーズフラクチャーレプリカ電顕による観察については大きな変更点はないが、加えて蛍光色素で標識した顎骨から歯根膜と付着上皮とを含む領域をガラスボトムのチャンバー内で、蛍光トレーサー実験を加えて、共焦点レーザー顕微鏡観察によって解析する実験系を進める。歯肉の移植実験系については、実験手技的な問題から再検討が必要であると思われる。口腔病理学基本的な研究計画については、現在行なっている免疫蛍光染色、免疫電顕およびフリーズフラクチャーレプリカ電顕による構造およびLaminin・Integrin局在の観察については大きな変更点はないが、断裂した付着上皮修復へのDAT細胞の関与を調べるための、蛍光色素トレーサを灌流した顎骨をガラスボトムの恒温チャンバー内で、共焦点レーザー顕微鏡観察をする実験系は、ガラスボトムから歯肉部までの距離があり、現在使用している共焦点レーザー顕微鏡の対物レンズの作動距離の関係から、付着上皮部が焦点を外れるという問題があり、解決策の検討を要する。また、EGFPグリーンラットSD-Tg(CAG-EGFP)の系実験手法も併せて、種々の試行と再検討が必要であると思われる。
近代イランにおける女性教育の推進：イスラームと西洋近代の相克

本研究の目的は、近代イラン(19世紀末から20世紀初頭、ガージャール朝末期とパフラヴィー朝初期)の女性による教育推進活動について、現在に至るまでの変遷も考慮に入れつつ、考察することである。イランでは特に、近代における女性知識人たちの尽力が根幹となり、女性の教育機会が醸成されてきたと言えるが、彼女らが伝統的な社会規範と西欧由来の近代性との狭間で葛藤しつつ生み出した「理想的イラン女性像」は現在のイラン女性教育にも大きな影響を与えている。現在のイランではイラン革命(1979)やイラン・イラク戦争(1980-88)を経て、教育におけるジェンダー格差はほぼ解消されたと言えるが、現在のそうした状況を生み出す状況に至るまでの女性運動や女性知識人たちの活動が開始したのが、イラン立憲革命(1905-11)前後を中心とする近代イランの時代である。私は「IG科研(基盤研究A「イスラームジェンダー学構築のための基礎的総合的研究)」にも参加し、学会としては主に「日本中東学会」や「日本イスラム協会」などでも活動し、特に前者の学会では編集委員として、後者の学会でも学会誌の主査として査読などを担当している。2018年度はこれらIG科研や学会の公開講演会や公開セミナーなどで講演を行った。具体的には日本中東学会公開講演会「現代中東における結婚と離婚」、川崎市民アカデミー「イラン女性と100年:イラン版「連続テレビ小説」のヒロインたち」、イラン・イスラーム共和国大使館イラン文化センター「現代イランを生きる:「伝統」と「近代」の狭間で挑戦する女性たち」という公演である。また本科研とIG科研との共催で開催した家族保護法ユニットの研究会では「日本の家族法における子どもの権利」という研究会を企画し、司会を務めた。市民向けの公開セミナーおよび公開講演会の形や、書籍への論文執筆の形で、本研究に関わる研究成果を順調に発表してきた。ただし、書籍への論文執筆は主に依頼を受けて執筆している者であるため、査読付きの学術雑誌にも投稿したいと考えている。だが、日本で最大の中東研究に関わる学会の日本中東学会の学術誌『日本中東学会年報(AJAMES)』については、編集委員を務めており、主査として査読する立場であるため、現実的には投稿が難しく、もう一つの日本イスラム協会の学術誌『イスラム世界』でも主査を頼まれることが多いため、こちらも難しい。そこで、日本オリエント学会の『オリエント』に投稿する予定であり、現在執筆を進めている。本科研での研究、調査および資料収集のため、2018年12月20日(木)から12月31日(月)まで、イランとトルコに出張した。ペルシャ語の多くの資料を収集し、教育省と女子学校を訪問した他、一般家庭2軒を訪問し、60歳代の主婦や40歳代の教育省職員の女性をはじめ、彼女らの家族(高校生や大学生、若者および高齢者)からも様々な話を伺い、イランの家族について検証することができた。また、教育省と女子学校の訪問時には、女子児童や女子生徒から話を聞くこともできたが、来年度も訪問させてもらい、校長をはじめとする教育関係者から女性教育・女子教育についての考えや実態に関し、様々な話を伺おうと考えている。今後も、本研究に関わる研究会などでの発表などで研究成果を公表していくとともに、本研究における成果を1冊の専門書の形にまとめ、出版できるように尽力したい。本科研およびIG科研に関連して、イスラーム・ジェンダー叢書として出版計画が進んでいるが、そのうち『イスラーム世界の結婚(仮)(明石書店、2019年出版予定)』の原稿は執筆済であり、現在『イスラーム世界の教育(仮)(明石書店、2020年出版予定)』の原稿を執筆している所である。本科研に関わる内容で執筆した原稿のうち、『大学事典(平凡社)』は2018年に発行されたが、今後も『教養の中東イスラーム近現代史(仮)(ミネルヴァ書房、2019年出版予定)』や『イランの歴史を知るための50章(仮)(明石書店、2019年出版予定)』が発行される予定である。2019年度もイランとトルコへの出張を考えている。同地でイランやトルコの女性と教育・家族に関わる資料を収集するだけでなく、一般家庭や女子学校への訪問を実現させ、教育関係者や女子生徒たちから、女性教育・女子教育に関する話を伺いたいと考えている。本研究の目的は、現代イランとの比較も交えつつ、近代イラン(19世紀末から20世紀初頭)の女性による教育推進活動について考察することである。近代から現代に至るまで、女性知識人(エリート女性)たちの尽力が根幹となり女性の教育機会が助成されてきたとの視点に立つ。その上で、近代から現代に至るまで変容し続けるイラン社会や家族関係の中で、「男女の空間分離や性的名誉規範などの伝統的な社会規範(近現代ではイスラーム法により正当化)」と「西洋近代」との狭間で揺れ動き、葛藤やジレンマを抱えながらも、「イラン流の近代」を模索する女性たちに関し、検証を続けている。私は「IG科研(基盤研究A「イスラーム・ジェンダー学構築のための基礎的総合的研究)」に参加し、自身の本科研「近代イランにおける女性教育の推進:イスラームと西洋近代の相克」と共催の形で、公開セミナーや研究会で研究成果を発表してきた。IG科研の中でも公募研究「「砂漠の探究者」を探して:女性たちと百年」と公募研究「イスラーム家族・女性関連法の運用実態の研究」において積極的に研究活動を行っている。

IG科研の公開セミナーに関しては2016年度の「イスラーム社会における教育とジェンダー」に続き、2017年度も「イスラーム世界の結婚最前線」において「イランにおける結婚と離婚」という報告を行ったが、出版計画も進んでおり、2019年度の刊行予定である。この他、自身の科研に関わる研究成果として、アカデミー賞外国語映画賞を受賞した『セールスマン』の公式プログラムに寄稿した。さらに2018年9月に刊行予定の『教養としての中東イスラーム近現代史(仮)』に「活字メディアと女性をめぐる言説:イランの「女性誌」を中心に」を執筆したが、現在は2019年3月に刊行予定の『イランの歴史を知るための50章(仮)』に掲載される「パフラヴィー朝期女性運動の系譜」を執筆している。研究会での発表や公開講演会の形で本科研に関わる研究成果を順調に発表している。また、研究書や学術論文の形でも発表してきているが、いずれも、執筆依頼を受けて執筆しているものであるため、今後は、査読付きの学術論文にも投稿したいと考えている。ただし、日本で最大の中東研究に関わる学会である日本中東学会の学術誌『日本中東学会年報』の編集委員を務めているため、自身が投稿するよりも、投稿された論文を編集委員や主査として審査する立場にある。従って、中東研究に関わる他の学術雑誌である『イスラム世界』や『オリエント』に投稿する必要があると考えている。現在は、「伝統的社会規範と西洋的近代性の狭間で:映画『セールスマン』が映すイラン女性と複雑な家族関係」という学術論文を執筆し、しており、もうすぐ完成の見込みである。IG科研ならびに自身の科研に関わる研究会や公開セミナーにおいて引き続き、研究成果を発表していく予定であるが、同時に市民向けの公開講演会を多数予定している。2018年6月6日には川崎市で「イラン女性と百年:イラン版『連続テレビ小説』のヒロインたち」という講演を行い、同6月9日にも品川区大井町で同様の講演を行う予定なので、現在その準備を進めている。同10月9日には横浜市における日本中東学会の公開講演会で「イランの結婚と離婚(仮)」という講演を行う予定である。本科研での研究および調査のため、2017年12月21日2018年1月1日には、イランとトルコに出張した。ペルシャ語書籍(イランの女性・教育・歴史に関する38冊)と英語書籍(トルコの女性・教育・歴史に関する7冊)を入手した他、一般家庭2軒を訪問し高校生、30代の大学院生、40代の教育省管理職、60代の大家業の主婦、の女性たちから話を伺った。さらに、大学教員と教育省管理職の夫妻の支援を受けて、大学や教育省、小学校と高校を訪問した。本研究の目的は、近代イラン(19世紀末から20世紀初頭、ガージャール朝末期とパフラヴィー朝初期)の女性による教育推進活動について、現在に至るまでの変遷も考慮に入れつつ、考察することである。イランでは特に、近代における女性知識人たちの尽力が根幹となり、女性の教育機会が醸成されてきたと言えるが、彼女らが伝統的な社会規範と西欧由来の近代性との狭間で葛藤しつつ生み出した「理想的イラン女性像」は現在のイラン女性教育にも大きな影響を与えている。現在のイランではイラン革命(1979)やイラン・イラク戦争(1980-88)を経て、教育におけるジェンダー格差はほぼ解消されたと言えるが、現在のそうした状況を生み出す状況に至るまでの女性運動や女性知識人たちの活動が開始したのが、イラン立憲革命(1905-11)前後を中心とする近代イランの時代である。
放射光X線回折による層状ペロブスカイト型酸化物の電荷・スピン秩序化の研究

高温超伝導や巨大磁気抵抗効果などの強相関電子系の研究を通して、"電子のもつ3つの内部自由度(電荷・スピン・軌道)の秩序状態とそれらの結合状態が、系の物性に決定的な影響を与える"という認識が広く受け入れられるようになってきた。本研究では、当初、層状ペロブスカイト型酸化物を対象として、その電荷・スピン秩序化の研究を行ってきた。ところが、研究の進行に伴い、電子のもう1つの自由度である軌道に関しても、放射光共鳴X線散乱という新しい実験手法によって、直接的にその秩序状態が観測できることを発見した。軌道秩序の観測のための他の実験手法は非常に限られていたため、本手法は大いに注目を集めることなった。本手法の発見当時は、軌道秩序の対称性しか議論できなかったが、集中した手法開発により、現在では、軌道状態の定量的な議論を行うことができるようになった。放射光X線の持つ3つの特徴、エネルギー可変性・高輝度・偏光特性を駆使したこの共鳴X線散乱法を主として用い、多くのペロブスカイト型酸化物の電荷・軌道秩序状態を明らかにしてきた。特に最近の大きな成果は、"電荷・軌道短距離秩序の観測"と"人工格子における軌道超格子の観測"である。この短距離秩序の観測により、対象とした系での電荷・軌道相転位のメカニズムに関して知見を得ることができた。一方、軌道超格子の観測は、電子移動をミクロに制御した将来の電子デバイスへの発展に大きな寄与ができるものと期待している。層状ペロブスカイト型マンガン酸化物La_<0.5>Sr_<1.5>MnO_4を対象として、その電荷・軌道の秩序状態を放射光X線回折法を用い、直接的に観測する事に成功した。1.電荷秩序原子吸収端近傍における原子散乱因子は、エネルギーに依存しないトムソン散乱因子に異常分散因子が付け加わる。Mn^<3+>とMn^<4+>の吸収端は僅かにエネルギーが異なるので、Mn^<3+>とMn^<4+>の電荷秩序による超格子反射強度は、その吸収端近傍で、異常分散項による大きな変化が期待できる。我々は、実際にこの吸収端近傍での大きな変化を観測することに成功した。LaSrMnO_4とSr_2MnO_4の吸収実験から求めたMn^<3+>とMn^<4+>の異常分散項のエネルギー依存性を使い、この電荷超格子反射強度のエネルギー依存性を説明することができた。これは、本系においてMn^<3+>とMn^<4+>の交互の電荷秩序が実現しているという直接的な証拠である。2.軌道秩序軌道という自由度は、電荷・スピンと共に、本系の物性に大きな影響を与えていると考えられる。これまで、軌道の秩序状態を直接的に観測する手法がなかった。我々は、本系を対象として、X線共鳴散乱の手法を応用することにより、軌道を直接的に観測することができることを示した。実際には、軌道秩序による超格子反射に対して、マンガン吸収端直上で、双極子遷移による共鳴散乱を観測することに成功した。その共鳴散乱強度は、散乱ベルトル回りの回転角依存性として典型的な振動を示すこと、散乱光の偏光状態が完全に変化すること、という2つの特徴を持つことが理論的に予想されるが、実験結果はこれに完全に一致した。これは、軌道秩序を直接的に観測した初めての例である。今年度は、以下のペロブスカイト型マンガン酸化物を対象として、その電荷と軌道の秩序状態を、放射光共鳴X線散乱の手法を駆使して観測した。これらの研究を通して、電荷と軌道秩序観測のための観測手法が確立してきた。一方、各系での電荷とスピンと軌道の秩序状態と物性の関連を議論することにより、これら電子の3つの内部自由度間の協力/競合関係が少しずつ明らかになりつつある。

本系は昨年から引き続き研究を行っているが、新たに分かった事は、電荷秩序状態が、混合原子価状態ではなく、確かにMn^<3+>とMn^<4+>の空間的な秩序状態が存在しているということである。電荷秩序転移点以上では、その配置がランダムになっている。本系は、MnO層が2層重なったものを単位とした、2次元系である。電荷と軌道秩序が存在する中間温度領域の相を見出した。さらに低温に下げると、これらの秩序は破壊される。そこでは、系は金属的になっていると考えられる。これまで、主に、層状ペロブスカイト方マンガン酸化物を対象として、その電荷・スピン・軌道自由度の秩序状態を、放射光共鳴X線回折の手法を開発することにより、明らかにしてきた。今年度は、以下のような物質系に対象を広げ、その軌道状態を決定することを目的に研究を進めた。明らかになったことを物質系別に箇条書きにする。1.Pr_<1-x>Ca_xMnO_3:電荷と軌道秩序の転移点以上で、それらの短距離秩序の観測に初めて成功した。電荷の相関距離は軌道のそれよりもずっと長いことが分かった。2.LaSr_2Mn_2O_7:中間温度相(100K<T<210K)においてのみ、電荷と軌道の秩序が存在することを直接的に確認した。それらの秩序は温度を下げるに従って、低温相でゆっくりと相関長が短くなり消えていくことを見つけた。3.a_<1-x>Sr_xMnO_3:x=0で実現している軌道秩序とx=0.12付近で実現している軌道秩序はその起源が全く違うことを明らかにした。4.Nd_<0.5>Sr_<0.5>MnO_3:典型的なCEタイプの電荷と軌道秩序を初めて直接観測した。5.YTiO_3:メインエッジだけでなくプリエッジでも共鳴X線散乱を観測し、そのミクロなメカニズムに対して実験側から提案を行った。6.YVO_3:温度を変化させたときの、軌道秩序状態の変化と磁気構造の変化の対応を明らかにした。7.La_<1-x>Sr_xMnO_3人工格子:軌道超格子の存在を示唆した。また、層間方向の電荷の分布を決定した。現在、実験を継続中である。8.DyB_2C_2:f電子系の軌道秩序(4重極秩序)を初めて観測することに成功した。同時に、共鳴磁気散乱も観測した。
大規模自律分散型ネットワ－クの最適設計と適応制御

本研究グループでは、災害時における迅速で効果的な情報収集や救助活動支援を目的として基盤C(課題番号: 21500082)の援助を受け、アドホックネットワーク技術と知的ロボット技術を融合した群知能ネットワークロボットシステムを開発した。しかし、東日本大震災での想定を超える被災状況を目の当たりにし、大規模な被災エリアで本システムを活用できるようにシステムの拡張・発展を図っていく必要があると考えた。本研究では大規模な被災エリアで、本システムを実現可能なコストで用いることができるようにするための設計技術と制御技術について研究し、詳細なる実験を通して、これらの有効性を明らかにした。本研究グループでは,災害時における迅速で効果的な情報収集や救助活動支援を目的として基盤C(課題番号: 21500082)の援助を受け,アドホックネットワーク技術と知的ロボット技術を融合した群知能ネットワークロボットシステムを開発した.しかし,東日本大震災での想定を超える被災状況を目の当たりにし,大規模な被災領域で本システムを活用できるように「システムの拡張/発展」を図っていく必要があると考えた.本研究では群知能ネットワークロボットシステムを大規模な被災領域で実現可能なコストで用いることができるようにするための設計技術と制御技術について研究し,その研究成果を広く社会に発信することを目的としている.平成24年度は,大規模な自律分散型ネットワークを想定した数千次元の最適設計問題に対して,設計条件を満たす許容解を効率的に発見できる手法(確率論的な多点探索型の最適化手法)の解探索アルゴリズムを設計し,この提案アルゴリズムの高次元(数千次元)の最適化問題に対する有効性を明らかにした.平成25年度は,システムの頑健性の向上を目的として,上記のアルゴリズム(高次元最適化アルゴリズム)を異なる複数の許容解が探索できるように改良した発展アルゴリズムを設計し,その評価プログラムを完成させた.また,数種類の高次元多峰性関数に対する数値実験を通して,設計構築した複数許容解探索アルゴリズムの解探索性能を詳細に評価し,高次元最適化問題に対する有効性(頑健性)を明らかにした.さらに,開発した複数許容解探索アルゴリズムを群知能ネットワークロボットシステムへ導入し,数千のノード群で構成される大規模自律分散型ネットワークの最適設計に関する評価実験を通して,導入した複数許容解探索アルゴリズムの有効性を主にコスト面から検証した.実験の結果から,大規模領域で実現可能なコストで群知能ネットワークロボットシステムが使用可能であることを確認した.本研究グループでは、災害時における迅速で効果的な情報収集や救助活動支援を目的として基盤C(課題番号: 21500082)の援助を受け、アドホックネットワーク技術と知的ロボット技術を融合した群知能ネットワークロボットシステムを開発した。本研究グループでは,災害時における迅速で効果的な情報収集及び救助活動支援を目的として基盤C(課題番号:21500082)の援助を受け,アドホックネットワーク技術と知的ロボット技術を融合した群知能ネットワークロボットシステムを開発した.しかし,東日本大震災での想定を超える被災状況を目の当たりにし,大規模な被災エリアで本システムを活用できるように「システムの拡張・発展」を図っていく必要があると考えた.本研究では群知能ネットワークロボットシステムを大規模な被災エリアで用いることができるようにするための設計技術と制御技術について研究し,その研究成果を広く社会に発信する.本年度は,大規模な自律分散型ネットワークを想定した数千次元の最適設計問題に対して,設計条件を満たす許容解を効率的に発見できる手法(確率論的な多点探索型の最適化手法)の解探索アルゴリズムを設計し,その評価プログラムを完成させた.この際,高次元の最適設計問題を高速に解けるように,このアルゴリズム(評価プログラム)を並列計算に適したものにした.また,代表的な高次元連続型多峰性関数の最適化問題に対する数値実験を通して,設計構築した確率論的な多点探索型の最適化手法(差分進化型改良ABCアルゴリズム)の解探索性能を詳細に評価し,その有効性を明らかにした.数値実験の結果は,本手法(差分進化型改良ABCアルゴリズム)が数千次元の最適設計問題に対して適用可能であることを示している.本研究グループでは,災害時における迅速で効果的な情報収集や救助活動支援を目的として,基盤C(課題番号: 21500082)の援助を受け,アドホックネットワーク技術と知的ロボット技術を融合した群知能ネットワークロボットシステムを開発した.しかし,東日本大震災での想定を超える被災状況を目の当たりにし,大規模な被災領域で本システムを活用できるようにシステムの拡張発展を図っていく必要があると考えた.本研究では群知能ネットワークロボットシステムを大規模な被災領域で実現可能なコストで用いることができるようにするための設計技術と制御技術について研究し,その研究成果を広く社会に発信することを目的としている.昨年度は,開発した複数許容解探索アルゴリズムを群知能ネットワークロボットシステムへ導入し,数千のノード群で構成される

大規模自律分散型ネットワークの最適設計に関する評価実験を通して,導入した複数許容解探索アルゴリズムの有効性を主にコスト面から検証した.実験から,大規模領域で実現可能なコストで群知能ネットワークロボットシステムが使用可能であることを実証した.最終年度である平成26年度は,まず大規模環境下で有効に機能する適応制御技術を開発した.そして,Smart City規模のネットワーク環境下で有効に機能することをシミュレーション実験により検証した.実験結果より,開発した適応制御技術は,規模や環境変化によらず,効果的に機能することを確認した.最後に,詳細な実装実験が今後の課題として残った.情報ネットワーク本年度は,システムの頑健性の向上を目的として,高次元最適化アルゴリズムを異なる複数の許容解が探索できるように改良した発展アルゴリズムを設計し,その評価プログラムを完成させた.また,数種類の高次元多峰性関数に対する数値実験を通して,設計構築した複数許容解探索アルゴリズムの解探索性能を詳細に評価し,高次元最適化問題に対する有効性(頑健性)を明らかにした.さらに,開発した複数許容解探索アルゴリズムを群知能ネットワークロボットシステムへ導入し,数千のノード群で構成される大規模自律分散型ネットワークの最適設計に関する評価実験を通して,導入した複数許容解探索アルゴリズムの有効性を主にコスト面から検証した.実験の結果から,大規模領域で実現可能なコストで群知能ネットワークロボットシステムが使用可能であることを確認した.当初の計画通り,高次元問題に対して有効な複数許容解探索アルゴリズムを群知能ネットワークロボットシステムに導入し,主にコスト面からの評価を終えている.順調に進展していると言える。本年度は,大規模な自律分散型ネットワークを想定した数千次元の最適設計問題に対して,設計条件を満たす許容解を効率的に発見できる手法(確率論的な多点探索型の最適化手法)の解探索アルゴリズムを設計し,その評価プログラムを完成させた.また,代表的な高次元連続型多峰性関数の最適化問題に対する数値実験を通して,設計構築した確率論的な多点探索型の最適化手法(差分進化型改良ABCアルゴリズム)の解探索性能を詳細に評価し,その有効性を明らかにした.当初の計画通り,提案アルゴリズムの有効性評価まで終えることができた.順調に進展していると言える.最終年度である平成26年度は,当初の予定通り,1大規模環境下で効果的に機能する適応制御技術の開発2開発した適応制御方式の評価3本研究の総括と今後の課題の整理を計画的に進める.まず前期において,Smart City規模のネットワーク環境下で効果的に機能する適応制御方式を開発する.次に後期において,Smart City規模のネットワーク環境下でのシミュレーション実験を通して,上記適応制御方式の有効性を詳細に検証する.そして最後に,本研究を総括し,今後の課題(残された課題)を整理する.
ストレスと脳内ポリアミン代謝の関連性

てんかん,脳虚血,脳損傷などの神経学的ストレスによって,脳のポリアミン代謝が活性化され,プトレッシン濃度が増加する。また最近,心理的ストレスに起因する情緒障害とポリアミンとの関連性が明らかにされつつある。これらの報告は,脳神経の機能変化,機能維持に対するポリアミンの重要性を示唆するものである。本研究では,ポリアミン代謝がストレス,特に心理的ストレスによって影響されるか否かを確かめるとともに,血中ポリアミンのストレス指標としての可能性について検討した。マウスに拘束ストレスを負荷し,前頭皮質,海馬,視床下部および血しょう中のポリアミン濃度を定量した。さらに一部のマウスは拘束後,水温25°Cの水に首まで浸した。拘束および浸水の時間は2時間で,断頭までの時間は5分から48時間であった。拘束ストレスの場合,プトレッシン濃度変化は前頭皮質のみで観察されたが,拘束浸水ストレスを負荷した場合,すべての脳部位で顕著に増加した。また拘束浸水ストレスでは,スペルミン濃度が前頭皮質および視床下部でわずかに減少した。これらの変化は,ストレス解放から624時間後に観察され,48時間後までにコントロールレベルに回復した。さらにポリアミンの濃度変化は,シアゼパムの前処理によって抑制された。ストレス負荷による血しょう中のポリアミンの変化は,全く見られなかった。以上より,ストレスによって脳内ポリアミン代謝が活性化され,この活性化はストレスの強度と密接に関連していることが明らかになった。また,血しょう中のポリアミン濃度がストレス指標にならないことが示された。ストレス状況下におけるポリアミンの役割については興味ある問題であるが現時点では明らかではない。更なる研究の継続が必要であろう。我々は,種々のてんかんモデルにおいて脳内ポリアミン代謝が亢進し,特にプトレッシン濃度が上昇することを明らかにしている。また,このプトレッシンが抑制性脳内物質である可能性も報告している。本研究では,てんかん活動によるストレスの他に,長時間の拘束ストレスを負荷し,脳内ポリアミンとGABA濃度に及ぼす影響を検討した。(1)カイニン酸誘発てんかんによる脳内ポリアミンとGABA濃度変化マウスにカイニン酸を投与し(50mg/kg,s.c.),てんかん活動を誘発した後,海馬,前頭皮質のポリアミンとGABA濃度を定量した。一部のマウスには,ポリアミン酸化酵素阻害剤であるMDL72527を前処理し,アセチルポリアミンを蓄積させることでポリアミン相互転化反応の活性を検討した。その結果,両脳部位でカイニン酸誘導てんかんによるポリアミン合成反応と相互転化反応の活性化が観察され,プトレッシンの増加が見られた。また,プトレッシンからGABAが合成される経路も活性化されていることが示唆された。(2)拘束ストレスによる脳内ポリアミンとGABA濃度変化マウスをストレスゲージに2時間拘束した後,海馬,前頭皮質のポリアミンとGABA濃度を定量した。一部のマウスには抗不安薬であるジアゼパム(2or5mg/kg,i.p.)を前処理した。その結果,拘束ストレスによって海馬のプトレッシンが負荷解放直後から6時間後にかけて増加し,スペルミジン,スペルミンは24時間後に減少した。前頭皮質でのポリアミン変化は見られなかった。また,両脳部位でGABAの増加が観察された。ジアゼパムの前処理により,ポリアミン濃度変化は影響を受けなかったが,GABAの増加は抑制された。今後,特に(2)のテーマを中心に研究を進める予定である。特に,ストレスによる脳内ポリアミンの変化を抑制するような薬物を探し,ポリアミン増加の意味を明らかにしたい。また,ストレス負荷後の血中ポリアミンを定量し,ストレス指標としての可能性を追求する予定である。本年度は以下の2項目について検討した。1.拘束-

浸水ストレスによる脳内および血漿中のプトレッシの濃度変化拘束-浸水ストレスを2時間負荷したマウスの脳を摘出し,前頭皮質,海馬,視床下部および血漿中のプトレッシン濃度を定量した。一部のマウスには,抗不安薬であるジアゼパム(5mg/kg,i.p.)をストレス負荷の30分前に投与した。その結果,拘束-浸水ストレスを負荷したマウスでは,ストレス解放から24時間後に全ての脳部位でプトレッシン濃度の増加がみられた。この増加は48時間後にはコントロールレベルに戻った。また,ジアゼパムを前処理するとプトレッシンの増加は抑制された。血漿中のプトレッシン濃度変化はみられなかった。以上より,脳内ポリアミン代謝が心理的ストレスの影響を受けることが示された。2.カイニン酸投与によるストレスとポリアミン相互転化反応の関連ラットにカイニン酸を投与すると激しいけいれんとともに神経細胞死が誘導される。この細胞死はCa2+/カルモデュリン依存性フォスファターゼ(カルシニューリン)阻害剤であるFK506やシクロスポリンAで抑制される。一方,カイニン酸けいれんでは脳内ポリアミン代謝が活性化され,特にポリアミン相互転化反応から産生される活性酸素が神経細胞死に関与している可能性が示唆されている。そこで本研究では,FK506を前処理した後,カイニン酸けいれんを誘発し,ポリアミン相互転化反応の活性を検討した。その結果,FK506の投与の如何に関わらず,同程度のポリアミン相互転化反応の活性化が観察された。この結果は,ポリアミン相互転化反応から産生される活性酸素が,カイニン酸による神経細胞死の第一の要因ではないことを示唆している。てんかんや脳損傷,あるいは心理的ストレスにともなって脳のポリアミン合成反応および分解反応が活性化され,プトレッシン濃度が増加する。特にポリアミン分解反応は,その副産物として過酸化水素を発生することから,細胞死との関連性が議論されている。一方,カイニン酸てんかんは激しい行動上のけいれん活動とともに,脳の細胞死を誘発する。本研究では,ポリアミン分解反応の活性化と細胞死の関係を明らかにするため,カイニン酸てんかんによる細胞死を抑制するFK506と,けいれんを抑制するジアゼパムのポリアミン分解反応に対する効果を,ラットの海馬と梨状皮質を用いて比較検討した。ラットにFK506(0.5mg/kg,i.p.)とジアゼパム(4mg/kg×5,30分毎,i.p.)を投与し,カイニン酸てんかん誘発後のポリアミンおよびアセチルポリアミンの濃度変化を測定した。アセチルポリアミンを測定するグループはポリアミン酸化酵素阻害剤であるMDL72527(50mg/kg,i.p.)をカイニン酸投与(9mg/kg,s.c.)の1時間と24時間前に前処理した。その結果,FK506はカイニン酸によるけいれん活動に効果を示さず,アセチルポリアミン濃度にも影響を与えなかった。一方,ジアゼパムはカイニン酸によるけいれん活動を抑制するとともにアセチルポリアミンの増加を阻止した。
フェニキア文化が初期ギリシア文化およびポリスの成立に及ぼした影響について

本研究は、前9前8世紀のギリシアに与えたオリエントの影響がいかなるものであったかを探ることを目的とし、その方法として神殿建築、陶器、ブロンズ製品、神話や英雄叙事詩の調査を行なうものであった。本年度は、とくに神殿建築についての研究に重点を置き、ギリシアに出現した神域がいかなる特徴を有するかを見た次第である。ギリシア初期の神域には、(1)祭祀と日常生活に兼用された首長の住居(ニホリア等)、(2)フェニキア人が作ったクレタ島南岸の神殿(コモス)、(3)屋外の祭壇を中心とする神域(サモス等)、のく少なくとも3種の形態が存在することが知られている。このうち(2)はフェニキア人の活動を知る上で注目すべき遺跡であるが、本年度は(3)に焦点を当ててみた。この結果、サモスのヘーラー神域では神殿が建立される以前に屋外の祭壇と聖木を中心とする祭祀が行われていたが、これとほぼ同じ形態の神域が青銅器時代と鉄器時代のキプロスに見られること、また考古学的には証明されていないものの、ミノア/ミケ-ネ時代にも木や祭壇を持つ屋外の神域が存在したことが出土品からうかがうことができた。これら三者がどのような関わりによって繋がっていたかについては、今年度の研究では明らかにすることはできなかった。しかし、この関係にギリシア人とフェニキア人が相互に乗り入れたキプロスが重要な役割を果たしたことは疑いのない事実であり、今後キプロスの神域形態をテーマとして本研究を継続していくつもりである。
概日振動系のin vitro再構成系の開発に向けた実験・理論的解析

シアノバクテリアの時計蛋白質KaiA,KaiB,KaiCの組替え蛋白質をATPと試験管内で混合してインキュベートすることでKaiCのリン酸化の概日振動がin vitroで発生することを示した(Science,2005)。このことは,生物リズムの新しい展開を約束するだけでなく,新たな蛋白質機能を発見したという意味で蛋白質科学,新たな長周期振動発生機構の発見という意味で動的物理化学(非線形科学),数理生物学に画期的な材料を提供し,さらにその反応が極めて遅く,ATP消費も極端に少ないことから,ある種の新規機能性材料開発にも示唆を与えうる可能性がある。理論モデルについては,複数の理論系研究グループと共同研究を行い,実験系と理論系の研究者の相互乗り入れを図った。これらの研究成果は,現在投稿中である(Miyoshi et al.,submitted to BMC Bioinformatics ; Kurosawa et al.submitted to Biophysical J)。真核生物型のキメラ蛋白質を用いた,人工振動ネットワークの形成(担当・松本)については,キメラ蛋白質の分解速度,プロモーター活性の強弱,培養条件などを振り,いわゆる「inhibitor-activator系」を用いたモデルを取り入れることによって,いくつかの周期発現振動を開発することに成功した。現在,早稲田大学から,博士研究員が松本研究室に出向し,ショウジョウバエ培養細胞の取り扱いや基本的な技術を習得しつつある。岩崎グループでは,現在-細胞レベルの発光・蛍光長期モニタリングシステムを構築しつつあり,より精度の高い遺伝子発現の挙動や揺らぎの観測・制御を目指す予定である。
配位性金属-金属結合をもつ錯体の電子状態に対する理論的研究

A-Os(CO)_4→W(CO)_5(A=OC,H_3P)や(CO)Os(CO)_4→Re(CO)_4Brの複核錯体では、Osの電子配置はd^8構造をもちd_z軌道に孤立電子対を持つ、一方、WやReの電子配置はd^6構造でd_z軌道が空軌道となっており、金属-金属間の結合が配位性の結合と考えられる。金属-金属間の結合が配位結合と考えられる。これは共有結合性の金属-金属結合を持つ多くの複核錯体とはまったく異なる結合様式である。Br-Os(CO)_<4->Re(CO)_5ではOs,Reともd^7の電子構造を持っており、普通の金属間の共有結合を作っている。これらの複核錯体における配位性金属-金属結合が共有結合性金属-金属結合とどのように異なっているのかを我々の開発したモデル内殻ポテンシャル法を使って調べ、結合次数、結合距離及び結合エネルギーのいずれにおいても共有結合性金属-金属結合は配位性金属-金属結合より強い結合であることが明らかにした。