hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨地実習指導者の問題診断克服型教育プログラムの開発

本研究は、臨地実習指導者が指導上直面する問題を質的帰納的に解明し、これを基盤に「問題診断尺度ー実習指導者用ー」を開発した。この尺度を既に開発した「臨地実習指導者のキャリアアップに向けた看護継続教育支援システム」に組み込み、問題克服に必要な教育や学習を焦点化する方法を成文化し問題診断克服型教育プログラムを開発した。本プログラムによる教育の提供を通して、実習指導者は、自身が直面している問題を客観的に理解できるとともに、問題の克服に必要な学習や方策を明確にでき、自律的な問題の解決につなげられる。平成26年度は、問題診断克服型教育プログラムの開発に不可欠な臨地実習指導者が直面する「問題」の全容を質的帰納的に解明するとともに、問題の「克服法」解明に向け基礎分析を終了した。1.臨地実習指導者が直面する「問題」の質的帰納的解明臨地実習指導者が直面する「問題」の解明に向け、病院に就業する実習指導者を対象に追加のデータ収集を行い、新たなデータと既に収集したデータを合わせ、合計566名の記述をBerelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した。566名の記述は801記録単位、566文脈単位に分割できた。このうち、実習指導者自身の問題として明確に記述された377記録単位を意味内容の類似性に基づき分類した。その結果、実習指導者が指導上直面する問題を表す36カテゴリ、すなわち実習指導者が学生を指導する際に直面する問題36種類が明らかになった。36種類のうち、最も多くの指導者が直面する問題は、<学生の個別状況に応じた指導困難>であり、続いて<教授技術の効果的な活用困難による指導目標達成不可>、<業務との並進による指導時間確保困難>、<検討機会確保困難による教員との指導方針不一致>、<指導者・スタッフによる指導の一貫性欠如>等の順であった。2.臨地実習指導者が問題に対して用いる「克服法」の質的帰納的解明臨地実習指導者が直面する問題の「克服法」解明に向け、病院に就業する実習指導者を対象に追加のデータ収集を行い、新たなデータと既に収集したデータを合わせ、合計281名の記述をBerelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した。281名の記述は722記録単位、281文脈単位に分割できた。このうち、問題に対する克服法として明確に記述された690記録単位を分析対象とし、これらの基礎分析を終了した。臨地実習指導者の「問題診断尺度」の開発に向け、質的帰納的分析を反復し、実習指導者が直面する「問題」を表すカテゴリシステムの洗練を図った。また、国内外の文献検討を行い、開発を目指す尺度の独自性と意義を明確にするとともに、尺度の作成および信頼性・妥当性の検証方法を検討した。1.臨地実習指導者が直面する「問題」の全容解明臨地実習指導者が直面する「問題」の解明に向け、病院に就業する実習指導者566名の記述をBerelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した。このうち、実習指導者自身の問題として明確に記述された284記録単位を意味内容の類似性に基づき分類した。その結果、実習指導者が指導上直面する問題を表す40カテゴリ、すなわち実習指導者が学生を指導する際に直面する問題40種類が明らかになった。40種類のうち、最も多くの指導者が直面する問題は、<学生の個別状況に応じた指導難儀>であり、続いて<指導への学生理解獲得不可による指導効果不顕実感>、<指導と業務の並進による学生指導と患者援助の両立困難>、<適切な指導可否苦悶と指導に対する他者評価受理機会皆無>、<状況に適した助言・説明・発問不可>などであった。2.臨地実習指導者の「問題診断尺度」の開発に向けた国内外の文献検討臨地実習指導者が直面する問題や困難を測定する既存の尺度を検討し、質的帰納的研究の成果を基盤に開発を目指す本尺度の独自性および意義を確認した。また、先行研究の分析を通して、「問題診断尺度」の質問項目作成、尺度化、信頼性・妥当性の検証方法に関する示唆を得た。平成27年度は、臨地実習指導者が直面する「問題」の全容解明とともに、実習指導者が問題克服に向けて用いる「適切な克服法」の導出を計画していた。このうち、質的帰納的分析を反復し、実習指導者が直面する「問題」を表すカテゴリシステムを洗練し、「問題」40種類を解明した。一方、実習指導者が用いる「適切な克服法」導出に向けては、現在、基礎分析を終了した段階であり、今後、本分析を実施し「克服法」の全容を解明する。本研究が開発を目指す「問題診断尺度」は、現実適合性を重視するため、尺度の基盤となる「問題」を質的帰納的に解明する必要がある。これは、尺度の基盤となる「問題」カテゴリが精度の高い質的帰納的分析結果である必然性を意味する。そのため、精度の高い「問題」カテゴリの解明に向け、分析対象となる記録単位の適切性を見直し、研究分担者の助言を受けながら基礎分析から本分析までの過程を4回実施した。

以上のように、精度の高い「問題」解明に向けた質的帰納的分析に多くの時間を要し、「克服法」解明に向けた分析への着手が遅延した。臨地実習指導者の「問題診断尺度」の開発に向け、質的帰納的分析を反復し、実習指導者が直面する「問題」の全容を解明した。また、解明した「問題」を基盤に質問項目を作成し、尺度の信頼性・妥当性の検証を目的に全国調査を実施した。1.臨地実習指導者が直面する「問題」の全容解明臨地実習指導者が直面する「問題」の解明に向け、病院に就業する実習指導者を対象に追加のデータ収集を行った。合計584名の実習指導者の記述をBerelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いて分析した結果、実習指導者が指導上直面する問題を表す35カテゴリが形成された。35カテゴリのうち、最も多くの指導者が直面する問題は、<学生の個別状況に応じた指導難渋>であり、続いて<的確かつ学生が理解し易い助言・説明・発問困難>、<指導の適切性査定不可と効果不顕による適切さへの懐疑>などであった。また、カテゴリ分類への一致率を検討し、35カテゴリが信頼性を確保していることを確認した。2.臨地実習指導者の「問題診断尺度」の作成と尺度の信頼性・妥当性検証に向けた全国調査実習指導者が指導上直面する問題を表す35カテゴリに基づき、合計35質問項目を作成し、尺度化した。また、専門家会議とパイロットスタディを通して、尺度の内容的妥当性を検討した。作成した尺度の信頼性・妥当性の検証に向け、全国調査を実施した。このうち、1次調査は、内的整合性と構成概念妥当性を目的とした。全国の病院名簿より無作為に抽出した206施設の看護管理責任者に往復葉書を用いて研究協力を依頼し、承諾の得られた37施設の実習指導者383名に看護管理責任者を通じて質問紙を配付した。その結果、183部の質問紙を回収できた。平成28年度は、臨地実習指導者の「問題診断尺度」の作成と、尺度の信頼性・妥当性の検証に向けた全国調査を計画していた。質的帰納的に解明した実習指導者の問題を表す35カテゴリを基盤に、問題診断尺度を構成する35質問項目を作成し、専門家会議とパイロットスタディを通して尺度の内容的妥当性を検討した。その後、作成した尺度の信頼性・妥当性の検証に向け、1次調査を実施した。1次調査の目標データ数400のうち約半数を収集した。また、尺度の安定性の検討を目的に2次調査を実施した。再テスト法の実施に向け、2回の調査に協力可能な病院の選定までを実施した。以上より、尺度の信頼性・妥当性の検証に必要なデータ数の確保に向け、追加の調査は必要であるものの、当初の研究計画に沿っておおむね順調に進んでいる。本研究は、実習指導者が直面している問題を診断するために活用可能な尺度を開発し、既に開発した看護継続教育支援システムを基盤に実習指導者の問題克服を確実に導く教育プログラムを開発した。主な研究成果は以下の3点である。1.実習指導者が直面する問題の解明:実習指導者584名の記述を質的帰納的に分析した結果、実習指導者が直面する問題を表す35カテゴリが形成された。具体的には、<知識不足での指導実施>、<的確かつ学生が理解し易い助言・説明・発問困難>、<学生の個別状況に応じた指導難渋>、<学生指導に向けたスタッフとの協力困難>、<業務と指導の並進による学生指導と患者援助への両役割遂行不全>等である。2.実習指導者の問題診断尺度の開発:尺度の信頼性・妥当性の検証に向け、全国55病院の看護管理責任者に調査への協力を依頼し、実習指導者636名に質問紙を配付した。
グリア特異的コネキシンコンディショナルノックアウトによる巨大同心円状脱髄巣の誘導

私たちは、多発性硬化症の患者さんで、大脳に巨大病変を認める一群の病変部で、非神経細胞であるグリア細胞という細胞同士を繋ぐ「コネキシン」というタンパク質が早期に脱落することを発見した。しかし、このコネキシンの脱落がどうやって多発性硬化症病変を作るのか、そのメカニズムは不明であった。コネキシン欠損マウスは胎生期に死亡するため、これまでコネキシンの解析は困難だったが、グリア細胞特異的に、かつ時期を決めてコネキシンの発現を抑制する方法を考案し、その遺伝子改変マウスを用いて多発性硬化症の発症機序におけるコネキシンの機能解析を行った。コネキシン(Cx)43脱落と脱髄の関連をin vivoで評価するため、Tamoxifenによりinducibleなアストロサイト特異的Cx43 conditional knockout(cKO)マウスを作製した。MOG誘導性EAEモデルでは、Cx43 inducible cKOマウスでは急性期から慢性期にかけて症状が軽減することを発見した。その意義を明らかにするため、アストロサイトに発現するCx43および白血球中に発現するCx43を病理学的、免疫学的手法により解析をすすめている。また、Cx30KOマウスではEAE急性期では野生型と変わりないが慢性期に軽症化することも見出した。Cx30が欠失するとミクログリアが活性化することも確認されており、神経保護的となっている可能性を推定し実験をすすめている。さらに、脱髄病巣におけるCx43脱落機序を解明するために、マウス大脳由来初代培養アストロサイトを用いてCx43発現を変化しうる因子を検討した。その結果、T細胞サブセットの中でもTh1細胞由来の液性因子がCx43発現を低下させることを見出した。サイトカインの中では、IFNγが最もCx43発現低下に影響しており、ミクログリアを介した経路が重要であることも発見して検討を進めている。inducible Cx43 conditional KO miceは順調に作製することができ、実際にtamoxifenによる遺伝子改変により、Cx43の発現が大きく低下することも確認している。中枢神経組織や白血球におけるCx43の解析も進めている。並行してすすめているCx30KOマウスの解析もおおむね順調に進行できている。私たちはこれまでに、多発性硬化症(MS)の中でもBalo病(同心円硬化症)やtumefactive MS(巨大病巣を呈するMS)においてグリア間を連結し細胞間連絡を行うギャップジャンクション構成蛋白であるコネキシンが広範囲に脱落していることを発見した。本研究では(1)アストロサイトのCx43およびオリゴデンドロサイトのCx32/47のinducible conditional knockoutマウスを作成し、実験的自己免疫性脳脊髄炎(EAE)を誘導し、その経過中の様々な時期にタモキシフェンを投与してコネキシン群を急性に脱落させることで脱髄病巣の再現と病態解明を目指してきた。今年度はCx43をアストログリア特異的に、かつ時限的に欠損させるマウス(Cx43cKO)を世界で初めて作成し、同マウスにEAEを誘導してその臨床経過を観察した。その結果、Cx43cKOマウスでは野生型よりも優位に軽症化した。同マウス脊髄ではグリア炎症の軽減が見られた。現在その機序についてさらなる検討を行っている。上記Cx43 inducibleKOマウスを用いて、Cx43を中枢神経で急激に発現低下させた場合に、巨大な脱髄病巣が形成されうるかを評価する。また、Cx43の脱落が脱髄形成にどのように関与しているか詳細に検討をすすめていく。Cx30についても引き続き並行して実験解析をすすめていく。神経科学殆どの予算は当初の計画通りに使用したが、消耗品や抗体購入額から14491円が残額として発生した。残額14491円については、次年度の消耗品購入に使用予定とした。
観察に基づいた規則の推論とゴール指向的なオブジェクト操作の神経機構

前頭前野が、行動順序の企画にどのように関わるかを明らかにする目的で、我々は、サルが、ゴールに到達するのにマルチステップのカーソルの動きが必要になる課題で、前頭前野から細胞活動を記録した。試行は、動物が左右の手のマニピュランダムを中立位にすると開始する。すると前方のスクリーンの格子状の迷路の中央にカーソルが呈示される。その後、1秒後にゴールが呈示され,さらに一秒後に消される。さらに一秒たつと、障害物が中央周辺にランダムに呈示される。さらに1秒後に中央のカーソルの色が緑から黄色になり、これがゴー信号となって、サルはカーソルを左右のマニピュランダムを操作してステップごとにカーソルを移動させる。手の運動と、カーソルの移動方向を解離させる目的で、我々はサルを、三つの異なる手-カーソル対応関係で課題を行えるように訓練した。細胞活動は前頭前野の背外側部から記録した。この研究では、我々はゴー信号の前の遅延期間の細胞活動に着目して解析を行い、この磁気の細胞活動が次に行う手の運動を反映するかをまず解析した。するとほとんどの前頭前野細胞は、運動直前にも関わらず手の運動を反映するものはほとんど無く、むしろ第一手のカーソル移動のゴール(即時ゴール)を表現していた。他には、最終的なゴールを表現(最終ゴール)する細胞活動も見出された。さらに、最終ゴールと即時ゴールの同時に表現する細胞もみいだされた。ゴール情報は、過去の視覚刺激情報の保持というよりも、むしろ展望的な記憶が、次第に行動開始前に向けて増えてきている傾向があった。また即時ゴールは複数の手順のための複数の可能性の有る経由点の中からサブゴールの情報を表現している考えられた。従って、前頭前野は、感覚情報から運動情報への変換過程に関わるというよりも、最終ゴールから、サブゴールの情報生成に関わることが明らかになった。
プロトン性イオン液体中における酸塩基平衡

様々な組成のプロトン性イオン液体中における酸塩基平衡に関するいくつかの重要な反応熱力学量を決定し、その両性溶媒としての性質および酸塩基反応メカニズムを明らかにした.さらに典型的なプロトン性イオン液体である硝酸エチルアンモニウム中においていくつかの化合物の酸解離定数を決定し、このイオン液体が酸性溶媒であることを示した.様々な組成のプロトン性イオン液体中における酸塩基平衡に関するいくつかの重要な反応熱力学量を決定し、その両性溶媒としての性質および酸塩基反応メカニズムを明らかにした.さらに典型的なプロトン性イオン液体である硝酸エチルアンモニウム中においていくつかの化合物の酸解離定数を決定し、このイオン液体が酸性溶媒であることを示した.溶融オニウム塩からなるプロトン性イオン液体(PIL)中では、両性溶媒と同様に、その酸塩基性が溶媒の性質を決定付ける因子である.しかしながら、PILの酸塩基性について定量的に議論された例はほとんどないため、今回の研究課題とした.前年度は特に、PILそのものの酸塩基性に重点を置いて調べた.得られた主な結果について述べる.1. PILの酸塩基性の陰イオン依存性:陽イオンとしてN-メチルイミダゾリウムを含む一連のPIL中において、化学種の酸塩基性が水溶液中を半定量的に反映することを示した.また、弱酸との塩の液体中ではイオン化が十分に進行せず、イオンと分子がほぼ半量ずつ混合したイオン液体でも分子性液体でもない新たな状態であることを示した.2.水素結合性を有するPIL中における酸塩基性:分子内に水酸基を持ち水素結合性を有するエチルビス(ヒドロキシエチル)アンモニウムを陽イオンとして含むPIL中では、イオンの水素結合性による陰イオンとの相互作用の強さが酸塩基性に影響を及ぼすことを示した。以上のように、PILの酸塩基性が統括的に理解されつつあり、2008年には招待講演も行った。これらは精密な熱力学的測定から導き出された結果であるが、分光学的情報による裏づけがないため、未だ論文発表していない。したがって本年度は分光学的手法および計算化学的手法によって液体構造を明らかにする必要がある。また、前年度ではいくつかのプロトン性イオン液体の酸塩基性が分かってきたことを踏まえ、次のステップとしてイオン液体中における酸塩基反応について調べる。プロトン性イオン液体(PIL)[HB^+][A^-]中で、一部のイオンは反応HB^++A^-→B+HAによって中性分子HAおよびBを生成する.PIL中ではA^-とHB^+が溶媒であることを考えると、この反応は両性溶媒中における自己解離平衡に、その平衡定数K_<IL>=[HA][B]は自己解離定数に相当する.本研究では、様々な酸と塩基との組み合わせにおいて自己解離定数pK_<IL>を水素電極およびIS-FET電極による直接測定によって決定し、原料となった酸および塩基の水溶液中における酸解離定数との相間について調べた.超強酸であるビス(トリフルオロメタンスルホニル)アミド、トリフルオロメタンスルホン酸、および強酸である硝酸を用いた組み合わせのPIL中では自己解離平衡が観測され、pK_<IL>は10に近いかそれ以上であった.一方、弱酸であるギ酸、酢酸では自己解離平衡は観測されなかった.カロリメトリーによって生成分布を調べると、見かけのpK_<IL>は-1程度であり、酸と塩基の混合は必ずしもPILを生成するわけでなく、その構成イオンの酸塩基性に依存することが定量的に示された.次に、典型的なPILである硝酸エチルアンモニウム(EAN)中における酸および塩基の溶存状態について熱力学的情報から明らかにした.自己解離反応によるエントロピー変化は両性溶媒と逆転しており、PIL中における酸および塩基が中性分子であること、およびそれによって大きく溶媒和状態が異なることを反映している.本研究ではさらに、生体分子を活性を保ったまま溶存させるなど興味深い応用例のあるEAN-水混合溶媒について同様の測定および分子動力学シミュレーションを行い、EANが水と同様に高い構造性を持つこと、およびその液体構造が組成に依存して変化することを見出した.
ウイルスの高精度検出を可能にする糖鎖固定化単分散ポリマー粒子のワンポット合成

ウイルスやタンパク質と特異吸着する糖鎖を表面固定化したポリマー微粒子は、目的生体物質の検出、分離、精製操作への応用が可能である。高効率・高精度でのウイルスやタンパク質検出のためには、糖鎖がポリマー微粒子表面に高密度で固定化されるとともに、粒子の粒径均一性が高い(単分散である)ことが必須である。さらに、微粒子に蛍光色素を内包させることにより、目的物質の蛍光検出や、細胞の蛍光標識用バイオマーカーとしての応用も期待される。平成30年度は、ポリマー粒子形成とその粒子表面への糖の固定化とともに、ポリマー粒子内部への蛍光色素の取り込みも並行的に行う手法を確立した。粒子合成法としては、水溶媒中でのクリーンプロセスであるソープフリー乳化重合を採用し、ポリマー種は化学的・物理的に安定性が高いポリメタクリル酸メチル(PMMA)、重合開始剤は過硫酸カリウム(KPS)を用いた。糖としてグルコースをもつアルキル-β-D-グルコピラノシドを用い、蛍光色素としてはPMMAとの親和性が高い疎水性蛍光色素を選択した。疎水性蛍光色素を重合前に系内に添加することによって、生成PMMA粒子内部に自発的に取り込まれることがわかった。蛍光色素の包含は、生成粒子および生成粒子を取り除いた上澄みの蛍光スペクトル測定によって評価した。蛍光生成粒子表面への糖(グルコース)の固定化は、グルコースと特異的に吸着するタンパク質であるコンカナバリンAの吸着量によって確認した。ポリマー粒子表面への糖の固定化とともに、ポリマー粒子内部への蛍光色素の取り込みにも成功したことから、おおむね順調に進行しているといえる。糖の固定化の評価方法や、蛍光色素取り込みの評価方法も確立できた。ウイルスやタンパク質吸着後の粒子の磁気分離を可能にするため、磁性粒子を内包した糖固定化ポリマー粒子の合成を行う。糖固定化ポリマー粒子中への磁性粒子の包含は、磁場による迅速な粒子回収を可能にすることから、ウイルスやタンパク質の検出・濃縮・分離操作のオートメーション化技術に貢献する。さらに、磁性と蛍光の両方の特性をもつ粒子は、磁気分離と蛍光標識をともに可能にする。インフルエンザなどの感染症の拡大を抑制するためには,感染初期のウイルスが微量な検体に対する,迅速かつ正確なウイルス有無の判定が望まれる。本研究では,「糖鎖」のウイルス認識能を利用して,検体中のウイルスの検出・濃縮・分離操作を簡便かつ精密に行うことができる「糖鎖固定化ポリマー微粒子」の新規合成法の確立を目指している。高効率・高精度でのウイルス検出のためには,糖鎖がポリマー微粒子表面に高密度で固定化されるとともに,粒子の粒径均一性が高い(単分散である)ことが必須である。糖鎖には数多くの種類があり,それぞれ特異的に吸着するウイルス・細菌が異なる。平成29年度は,モデル糖としてグルコピラノシド(グルコース)をもつアルキル-β-D-グルコピラノシド(アルキル-β-D-glc)を用い,サブミクロンサイズの糖鎖固定化ポリマー粒子のワンポット合成法の基盤を確立した。粒子合成法としては,水溶媒中でのクリーンプロセスであるソープフリー乳化重合を採用し,ポリマー種は化学的・物理的に安定性が高いポリメタクリル酸メチル(PMMA)およびポリスチレン,重合開始剤は過硫酸カリウム(KPS)を用いた。予めアルキル-β-D-glcを溶解させた水溶媒中で重合することによって,アルキル-β-D-glcを表面に固定化した単分散ポリマー粒子のワンポット合成が可能であることがわかった。さらに,アルキル鎖の長さが糖固定化に与える影響について検討した結果,オクチル基をもつオクチル-β-D-glcが糖固定化に適していることがわかった。ソープフリー乳化重合による粒子形成機構は,重合開始の初期の極めて短時間で粒子核形成が起こり,その後は,モノマーを取り込みながら粒子が成長する。アルキル-β-D-glcの添加時期として,重合開始前から加える(アルキル-β-D-glc存在下で粒子核生成)のがよいか,重合開始後の粒子成長段階に加えるのがよいかを検討した。その結果,予めアルキル-β-D-glcを溶解させた水溶媒中で重合することによって,アルキル-β-D-glcを表面に固定化した単分散ポリマー粒子のワンポット合成が可能であることがわかった。また,アルキル-β-D-glcのアルキル鎖には,糖を固定化するアンカー(錨)としての役割を企図していることから,アルキル鎖の長さが糖固定化に与える影響について検討した。アルキル基として,メチル基(CH3ー),オクチル基(C8H17ー),デシル基(C10H21ー)をもつアルキル-β-D-glcを用いて重合した結果,オクチル基をもつオクチル-β-D-glcが糖固定化に適していることがわかった。ポリマー粒子表面への糖固定化量の評価には,β-D-グルコピラノシドと特異吸着するタンパク質,コンカナバリンA (ConA)を用いた。ポリマー種がPMMAの場合は,ConAの非特異的な吸着が少なく,糖固定化の有無を確認できた。一方,より疎水性の高いポリマーであるポリスチレンの場合は,ConAのポリスチレン粒子表面への非特異吸着量が多く,糖固定化の有無の判断が難しかった。そこで,タンパク質の非特異吸着を抑制するウシ血清アルブミン(BSA)を用いて,ポリマー粒子表面のブロッキング処理を行ったところ,ConAによる評価が可能となった。

ウイルスやタンパク質と特異吸着する糖鎖を表面固定化したポリマー微粒子は、目的生体物質の検出、分離、精製操作への応用が可能である。高効率・高精度でのウイルスやタンパク質検出のためには、糖鎖がポリマー微粒子表面に高密度で固定化されるとともに、粒子の粒径均一性が高い(単分散である)ことが必須である。さらに、微粒子に蛍光色素を内包させることにより、目的物質の蛍光検出や、細胞の蛍光標識用バイオマーカーとしての応用も期待される。平成30年度は、ポリマー粒子形成とその粒子表面への糖の固定化とともに、ポリマー粒子内部への蛍光色素の取り込みも並行的に行う手法を確立した。粒子合成法としては、水溶媒中でのクリーンプロセスであるソープフリー乳化重合を採用し、ポリマー種は化学的・物理的に安定性が高いポリメタクリル酸メチル(PMMA)、重合開始剤は過硫酸カリウム(KPS)を用いた。糖としてグルコースをもつアルキル-β-D-グルコピラノシドを用い、蛍光色素としてはPMMAとの親和性が高い疎水性蛍光色素を選択した。疎水性蛍光色素を重合前に系内に添加することによって、生成PMMA粒子内部に自発的に取り込まれることがわかった。蛍光色素の包含は、生成粒子および生成粒子を取り除いた上澄みの蛍光スペクトル測定によって評価した。蛍光生成粒子表面への糖(グルコース)の固定化は、グルコースと特異的に吸着するタンパク質であるコンカナバリンAの吸着量によって確認した。ポリマー粒子表面への糖の固定化とともに、ポリマー粒子内部への蛍光色素の取り込みにも成功したことから、おおむね順調に進行しているといえる。糖の固定化の評価方法や、蛍光色素取り込みの評価方法も確立できた。ウイルス吸着後の粒子の磁気分離および蛍光標識を可能にするため,磁性粒子および蛍光色素を内包した糖固定化ポリマー粒子の合成を行う。糖固定化ポリマー粒子中への磁性粒子の包含は,磁場による迅速な粒子回収を可能にすることから,ウイルスの検出・濃縮・分離操作のオートメーション化技術に貢献する。蛍光色素を含有した糖固定化ポリマー粒子は,目的とする細胞のみを蛍光標識するバイオマーカーとしての応用も期待される。ウイルスやタンパク質吸着後の粒子の磁気分離を可能にするため、磁性粒子を内包した糖固定化ポリマー粒子の合成を行う。糖固定化ポリマー粒子中への磁性粒子の包含は、磁場による迅速な粒子回収を可能にすることから、ウイルスやタンパク質の検出・濃縮・分離操作のオートメーション化技術に貢献する。さらに、磁性と蛍光の両方の特性をもつ粒子は、磁気分離と蛍光標識をともに可能にする。平成29年度の研究が予定通り進行したため,次年度以降に繰り越すことにした。平成30年度以降,新たな消耗品や試薬が必要になるので購入する。平成29年度からの未使用額を消耗費や試薬にあてたが、研究が順調に進行したため、全額の執行に至らなかった。未使用額は、平成31年度に新たに必要となる消耗品や試薬の購入にあてる。
可視化技術を利用した出血熱ウイルスの集合・出芽機構解析

本研究において我々は以下の点を明らかとした。1.ラッサウイルスのZタンパク質はウイルス粒子形成において中心的な役割を果たすが、Z翻訳後の細胞内挙動は不明な点が多い。今回我々はZが後期エンドソームに局在し、表面糖タンパク質GPCがこの局在に重要であることを明らかとした。2.Zは細胞膜に結合後、ESCRT機構と呼ばれる細胞内機構を利用して出芽する。この分子機構も未だ不明な点が残るが、今回申請者はESCRT機構のALIXがZによる出芽に重要であることを示した。3. Zによるウイルス様粒子産生を標的とした抗ウイルス化合物探索のためのハイスループットスクリーニング法の確立を行った。1.ラッサウイルスのリバースジェネティックス法作製のために、ヒトポリメラーゼIまたはげっ歯類ポリメラーゼIの下流にウイルスゲノムの非翻訳領域及びレポーター遺伝子を挿入したプラスミド、ウイルスゲノム複製に必要なラッサウイルスNP発現プラスミドを作製した。2.ラッサウイルスZのC末端に低分子レポータータンパク質であるNano Luciferase (NLuc)を付加したプラスミド(pC-LASV Z Nluc)を作製し、培養細胞を用いてZ-Nlucが発現し、更に細胞外に放出されることを確認した。3.ラッサウイルスの感染実験はBSL-4でのみ可能であり、そのため感染モデルウイルスとしてリンパ球性脈絡髄膜炎ウイルス(LCMV)をBSL-2で用いるが、LCMVのZを検出するポリクローナル抗体を作製した。この抗体を用いて、ウェスタン・ブロット法及び蛍光抗体法にてLCMV Zを感染細胞から検出できることが判明した。4.ラッサウイルスZは99アミノ酸より構成され、細胞内単独発現でウイルス様粒子(VLP)を作製する。ウイルス様粒子形成及び出芽過程において、アミノ酸2番がミリスチル化され細胞膜に結合することが重要であることが知られている。我々はさらにアミノ酸3-10番目もZのミリスチル化に影響することを明らかとした。ラッサウイルス(LASV)はヒトに出血熱を引き起こすウイルスで、我が国で感染症法においてI種病原体等に分類されている。LASVに対するワクチンはなく、リバビリンが抗LASV効果を示すがその効果は限定的で副作用も高い。そのため、LASVの分子生物学的解析を通して、新規抗LASV薬の開発が急務となっている。申請者は本研究期間を通して、1.ラッサウイルス(LASV) ZのC末にNanoluciferase (Nluc)遺伝子を付加した発現プラスミドを作製し(H25年度)、このプラスミドを用いてA549細胞にてLASV Z-Nlucが恒常的に発現する細胞株を作製した(H26年度)。今後、この細胞株を使用することで新規抗LASV化合物の同定が期待される。2.H25年度にはウイルス粒子形成・出芽過程において中心的な役割を果たすLASV Zの3-10番目のアミノ酸がZのミリスチル化において重要であることを示した。H26年度は、これに加え、LASVGPCがLASV Zの粒子形成に作用し、Zの細胞内局在を後期エンドソームに有意に誘導することを示した。さらに、LASVのモデルウイルスとして使用されるLCMVを用い、LCMV感染においてもZがCD63 (後期エンドソームマーカー)と共局在することを確認し、Zの細胞内局在がLASVと同様であることを確認した。この際、H25年度に作製した抗LCMV Z抗体を使用した。以上の研究成果は今後の抗LASV化合物同定及び開発のための有用な知見であると考えられる。ウイルス学1.ラッサウイルスリバースジェネティックス法にはレポーター発現ウイルスゲノム由来非翻訳領域含有のプラスミド、NP発現プラスミド、及びL (ウイルスポリメラーゼ)発現プラスミドが必要である。この内、2つは作製し、残りはLのみである。その後の細胞への導入、条件検討が必要ではあるが概ね順調である。2. Z-Nlucを作製し、細胞外に放出されることを確認した。今後に詳細な解析によりこの放出がウイルス様粒子によるものかどうか確認する必要があるが、概ね順調である。3. LCMVに関してはZに対する有用な抗体が得られたことによって、本年度のZの細胞内輸送が行える点で順調に進展していると考える。4.ラッサウイルスZによるVLP産生の系を用いてVLP産生機構の一端を明らかとした。以上より、本計画はおおむね順調に進展していると考える。本年度はまずラッサウイルスL (ポリメラーゼ)をクローニングし、リバースジェネティックス法を確立する。また、ラッサウイルスZの細胞内イメージングを可能とするため、Nlucのみならず、他のイメージング技術の情報を収集し、本課題に応用可能かどうか検討する。

LCMVを用いた研究においてはRabなどの細胞内器官マーカーを市販の抗体等で染色し、感染後経時的にLCMV Zとの局在を観察することで、Zの輸送経路を明らかとする。ラッサウイルスを含むアレナウイルス科のZはウイルス粒子形成において中心的な役割を果たすことが知られているが、すべてのアレナウイルスZはミリスチル化されることで細胞膜と結合し粒子形成を開始する。そこでこのミリスチル化の分子機構を詳細に検討する予定である。研究を滞らせないための消耗品等の購入のため。細胞培養のための培地他、研究を滞らせないための消耗品の購入。
進行性尿路がんに対する次世代個別化がんペプチドワクチン療法の開発

進行性尿路上皮がん(Urothelial carcinoma、UC)患者に対する個別化ペプチドワクチン療法の新規治療戦略の確立が目的である。尿路上皮がん(腎盂・尿管・膀胱がん)は、手術、抗がん剤、放射線療法などの標準治療が抵抗性になると極めて予後不良である。現在、抗がん剤治療抵抗性後にがん免疫療法であるPD-1抗体薬(ペムプロリズマブ)が使用できるが、満足のいく治療成績ではなく新規治療法の開発が求められている。われわれは、以前よりMHC(Major Histocompatibility Complex)クラスI拘束性ペプチドワクチン開発に着手し、HLA(Human Leukocyte Antigen)-A24、-A2、-A3supertype、-A26拘束性ペプチド27種類を用い、最大4種類を投与する個別化がんペプチドワクチン(Personalized peptide vaccine、PPV)の臨床試験を行い、その安全性及び有用性について検証してきた。これまで144名の尿路がん患者の臨床試験データを詳細に解析し、より臨床効果を高め、あるいは有用なバイオマーカーを明らかにし、PPVがUC患者の新規治療戦略として確立するために検証する。UC患者に対するPPVにおける各ペプチドのOS改善への寄与度の解析として、これまでにUC患者144名に対してPPVの第II相臨床試験を実施しているが、その中の111名を対象として投与したペプチドがOSに対する寄与度を、各HLA-A24、-A2、-A3supertype、-A26ごとに31種類のペプチドすべてに関して解析し、予後延長に寄与するペプチドをHLAタイプ毎に解析し報告した。さらには、UC患者に対するPPVのバイオマーカー検索、および有用ながん免疫複合療法としての有用な併用療法の探索を目的としている。1)次世代PPVの安全性の確認:次世代PPV投与によるペプチド特異抗体の変動を検討する単群からなる第II相臨床試験を完遂する予定であったが、久留米大学がんワクチンセンターの新規登録患者の受け入れができなくなったために新規患者登録不可となった。2)PPVのバイオマーカーの検索:これまでPPVを受けたUC患者を対象として、PPV特異的なバイオマーカーを探索する。遠隔転移のない尿路上がん患者でPPV前に抗がん剤を受けていないPPV施行患者群、PPV前に抗がん剤を受けたPPV施行患者群、さらには遠隔転移がある尿路上皮がん患者で抗がん剤治療後にPPV施行患者群の3群でのPPV投与前後の各種サイトカインの変動を検討する。3)PPVと併用療法との意義の解析:PPV単独では十分な抗腫瘍効果が得られないことが、今までの我々の研究にて明らかになっており、抗がん剤や放射線療法、また分子標的治療薬などの併用療法の有用性を検証し、新たながん複合免疫療法を開発する。

研究が予定より早く進み物品購入費が予定額より多くなったので、本年度後期に次年度分を前倒し支払い請求していたが、その前倒し分を使用することなく、次世代型複合がん免疫療法確立のためにこれまでに得られた知見を解析し、英語論文化のために英文校正し、国内外の学会で発表する予定である。
酒石酸を不斉源とする光学活性な生物活性物質の合成研究

1.両光学対掌体が比較的容易に入手しうる原料化合物、酒石酸(1)のエチルエステル(2)と4-Tosyl-2-butanoneまたは3-Tosylpropanalから酸触媒アセタール化を含む4段階(総収率4755%)で光学活性6.8-dioxabicyclo〔3.2.1〕octane誘導体(3)を合成した。(3)の位置選択的臭素化、引き続く亜鉛による還元的脱離反応を行いオレフィン(4)を得た。(4)のそれぞれの光学対掌体からイエネズミフェロモン(4')の両光学対掌体を合成した。2.オレフィン(4)をMCPBA酸化し、立体選択的に酸素官能基を導入しエポキシド(5)を得た。(5)のallylalcoholへの異性化、引き続くClaisen転位反応によりC(2)-α位に酢酸基を導入した化合物(6)を合成した。(6)を利用し、今後各種のプロスタノイドを合成する予定である。4.hemlockアルカロイドの一成分(+)-α-Canhydrine(10)の不斉合成を検討した。(3R'=H、R^2=OMs)の鏡像体を開環し、pyranoid(8)とし、増炭、不斉反転を含む官能基変換によりazide(9)を合成した。今後(9)より(10)に誘導する予定である。5.生物活性物質の合成に有用な、新規な水酸基の保護基として、酸化的に除去が可能なアセタール型保護基p-anisyl-oxymethyl(p-AOM)基を開発した。(+)酒石酸ジエチル(1__)と4Tosyl-2-butanoneまたは3-Tosylpropanalから酸触媒アセタール化, NaBH_4による還元, Tosyl化またはMesyl化,次いでn-BuLiによる閉環反応により総収率4755%で6.8-dioxabicyclo〔3.2.1〕octane誘導体(2__)を合成し, (2__)より以下に記す方法でこのbicyclo骨格の位置および立体選択的官能基化に成功し,その中で雄イエネズミ性フェロモンの光学活性体( )を合成した. (2__)をCF_3CO_2Hの存在素臭下化し4-brom体(3__)を高収率で得,次いで亜鉛・銅カップルで化学選択的に脱硫的脱離反応を行いオレフィン体(4__)を6573%で得た. (4a__)にMe_2CuLiを作用させ(+)-3.4-dehydro-exo-brevicomin(5__)を合成した.また(4b__)のMesyloxy基を官能基変換し, Benzyl ether(4c__)に誘導し, MCPBAを作用させ高収率でα-epoxide(6__)を得た.次いでn-BuLiで異性化しallyalcohol体(7__)(85%)とし, (7__)より2, 3の方法でclaisen転位反応を行った.特にその中でCH_3C(OMe)_2NMe_2と共にdiglyme中加熱により82%の高収率でamide体(8__)を得た. (8__)に含水THF中ヨー素を作用させIodolactone体(9__)を77%で得た.今後(1)フェロモン(5__)の絶対配置と生物活性を調査する目的で(-)(1__)から(-)(5__)の合成,(2)官能基化したbicyclo体(9__)より2位, 7位の側鎖を伸長し,変形プロスタイノドの合成,(3)bicyclo環(9__)の開環により光学活性トロンボキサンB_2の合成,などを検討する予定である.

1.前年度と同様の方法により(-)酒石酸(1__)を不斉原料とし、エステル化の後、bicyclo体(2__:R′=Me)を経由しイエネズミフェロモン成分の一つ7ーEthylー5ーmethylー6,8ーdioxabicyclo〔3.2.1〕octー3ーeneの(1R,5S,7R)ー(-)体(3__)を合成した。2.イエネズミフェロモン成分には不斉炭素を含むもう一つの成分2ーsecーButylthiazoline(6__)の存在がわかっている。上記(3__)のフェロモン活性の検定には(6__)の両光学対掌体の入手が不可欠である。筆者は市販の(S)ー(-)ー2ーmethylー1ーbutanolおよび(R)ー(-)ーmethyl 2ーhydroxymethylpropanoateを原料とし、それぞれ対応する光学活性2ーmethylbutyric acid(4__),2ーmethylbutyronitrile(5__)を経由して(6__)の両光学対掌体を合成した。しかし、合成途中で一部ラセミ化が進行し、光学純度は60%であった。3.ドクニンジン(hemlock)に含まれる有毒アルカロイドの一つαーconhydrine(9__)の最初の不斉合成を計画、実施した。即ち、(1__)を原料とし、bicyclo体(2__:R′=H)を経由し、部分開環、増炭、次いでpyran環の官能基変換を行いlactone(7__)を合成、次いで開環後、光延法で水酸基の絶対配置を反転し、azide(8__)へ誘導した。今後(8__)より還元、ラクタム化を経て(9__)を合成する予定である。4.不斉炭素を含む複雑な構造を有する化合物の全合成においては官能基の保護基の選択が重要である。筆者は緩和な酸化的処理で除去できるアセタール型の新規な水酸基の保護基pーanisyloxymethyl(P-AOM)基を開発した。
Wntシグナルを伝達する小分子応答性人工受容体による経済的な心筋再生療法の確立

Wnt3aの受容体であるFrizzled8およびLRP6の細胞外領域を、フルオレセイン分子(FL)を認識する一本鎖抗体可変領域に置換したキメラ受容体を作製した。作製したキメラ受容体を発現させたマウスESおよびiPS細胞では、Wnt3aを用いることなく、リガンドであるFL修飾BSA依存的にシグナル伝達が活性化することが示され、またWnt3a刺激時と同等に心筋細胞への分化効率が上昇することも確認できた。本研究は、ES細胞やiPS細胞を効率的かつ安価に心筋細胞へ分化させて心筋を再生する手法を確立し、重症心疾患を治療することを目的としている。心筋細胞への分化を促進するWnt3aシグナルを伝達させるために、まずWnt3aの受容体であるLRP6とFrizzled8のキメラ受容体をそれぞれ作製した。キメラ受容体は、その構造の違いを考慮してそれぞれ数種類ずつ作製し、様々な組み合わせの受容体ペアーを細胞に発現させて解析を行ったが、そのうちのいくつかのペアーでは、リガンドであるBSA-Fluorescein複合体(BSA-FL)を認識してシグナル伝達を活性化できることが確認できた。このシグナル伝達の解析結果は、293T細胞、MEF、マウスEs細胞株ht7の3種類の細胞を用い、β-catenin/Tcf依存性の転写活性を、レポーターアッセイにより確認された。しかし、リガンド分子のない状態(BSAのみの刺激)においてもわずかながら古典的Wntシグナルの活性化を認めた。キメラ受容体の構造の改変あるいは、Fz8/LRP6の2種類のキメフ受容体の発現レベルを調整することで、より特異的かつ感受性の高いシステムを構築する必要が今後の課題となる。天然のWnt3aに代わる小分子リガンドに応答して、Wnt3aシグナルを伝達できる可能性のあるキメラ受容体を作成することは、これまでに誰も成し得ていない試みであり、今後はこのキメラ受容体を改良したものをES細胞やips細胞に導入して発現させ、実際にBSA-FL依存的に心筋細胞への分化効率を上昇させることができるかどうか検討していく必要がある。本研究はWnt3aによる心筋分化誘導促進効果に着目して、ES細胞やiPS細胞を効率的かつ安価に心筋細胞へ分化させて心筋を再生する手法を確立し、重症心疾患を治療することを目的としている。前年度までに、天然のWnt3aに代わる安価で安定なリガンド分子であるBSA-Fluorescein複合体(BSA-FL)を認識して、Wnt3aシグナルを伝達できるキメラ受容体の作製に成功した。そこで今年度は、このキメラ受容体をES細胞やiPS細胞に発現させることで、実際にBSA-FL依存的に心筋細胞への分化効率が上昇するか、機能解析を行った。我々はまず、上記のキメラ受容体を安定発現するマウスES、iPS細胞株を作製した。これらの細胞では、Wnt3a非存在下でBSA-FL依存的にWnt3aシグナルが活性化することが示された。さらにこれらのキメラ受容体発現ES、iPS細胞を用いて分化誘導を行うと、分化初期にリガンドであるBSA-FLを加えて培養すると心筋細胞への分化効率が特異的に上昇すること、またその効果はWnt3aを加えた場合と同等であることが確認できた。また、Wnt3aに対するアンタゴニストであるDkk1をリガンドと同時に加えて心筋分化誘導を行った結果、Wnt3aによる心筋分化促進効果はDkklにより阻害された一方で、BSA-FLによる分化促進効果はDkk1による阻害効果を全く受けないことが示された。このことから、BSA-FL依存的な心筋への分化促進効果は、キメラ受容体を介してシグナルが活性化されたためであることも証明された。以上の結果から、ES、iPS細胞へキメラ受容体を発現させることで、Wnt3aを用いずにBSA-FL依存的に大量の心筋細胞を作製可能と考えられる。この場合、単純にリガンドの単価で比較すると、およそ6万分の1のコストで心筋細胞を作製できるため、移植医療への応用が期待できる。
FTA/EPAの関税引き下げが農産物の輸出入に及ぼす影響の事後評価分析

既存のEPAでわが国が相手国に供与した特恵関税等を契機としてわが国農産品輸出がどの程度変化したのかを統計的に検証し、時系列分析を適用して、わが国にとっては自給率の低下にもつながる貿易創出効果が発生する条件ならびに農産品輸出が拡大する条件を考察した。GTAPなどの一般均衡モデルの前提ではなくむしろバイナー流の理論的フレームワークが適合する品目があることを明らかにした。以上の点は日本フードシステム学会個別報告において発表した。またASEAN自由経済地域においてコメを含む農産品の関税を撤廃したとされるタイと隣国のラオスの市場動向を調査・分析した。成果はアジア市場経済学会東部部会研究会などで発表した。WTO交渉が延期された一方で進展するTPPなどの地域貿易協定による農産品輸出入への影響を見通すため、締結済みの経済連携協定・自由貿易協定がもたらしたとみられる影響を、事後的に評価する視点から、差別的な関税引き下げによる貿易転換効果と貿易創出効果をわが国と主要貿易相手国を対象に品目別に評価し、あわせて応用一般均衡分析など既往研究の前提条件の妥当性を検証することが本研究の課題である。本年度においては、第1に関連文献のサーベイを進めつつ、わが国および分析対象国の農産品輸出入実績を、国連Comtradeデータから抽出・整理して、課題に対応する詳細な現状分析と各種の統計分析が可能なデータセットとして構築する作業を進めた。第2にわが国フードシステムをめぐる経済環境を、各種貿易協定の動向、近年における農産物国際価格と為替レート変動の影響評価等の視点から概説する論文を日本フードシステム学会叢書に掲載した。第3にわが国農産物輸出の近年の動向を、主にわが国の通関統計によって捉える考察を行い、日本フードシステム学会個別報告において発表した。わが国農産品の輸出振興においてはしばしば「価格より品質・高級感」が強調されるが、2013年になってからいくつかの品目でみられる輸出の拡大は、輸入国のトレンド、相手国の検疫制度やわが国の生産事情だけではなく、価格要因の重要性が示唆された。第4に、わが国にとって重要なFTA相手国であるタイにおける、近年のコメ関連諸施策の経済効果を評価する計量経済分析を行い、日本農業経済学会個別報告において発表した。価格支持政策が農業者の所得支持する効果を、直近の政権が打ち出している投入財への補助政策と対比させた。前者の効果が天水稲作と灌漑による二期作とでは著しく異なること、後者による効果が、農業者の所得を支持する効果はあまり大きくはならない可能性のあることが示唆された。WTO交渉が延期された一方で進展するTPPなどの地域貿易協定による農産品輸出入に及ぼす影響を見通すため、締結済みの経済連携協定・自由貿易協定がもたらしたと見られる影響を、事後的に評価する視点から、差別的な関税等国境障壁削減による貿易転換効果と貿易創出効果を、わが国と主要貿易相手国を対象に品目別に評価し、あわせて既往研究の前提条件の妥当性を検証することが本研究の課題である。本年度においては、第1に昨年度に引き続き関連文献のサーベイを進めるとともに、第2に2000年代以降にわが国が締結した自由貿易協定(EPA)において比較的顕著な関税引き下げを交渉相手国に供与したケースを中心に、わが国の農産品輸出入実績を把握するため、財務省の貿易統計を分析目的に適合するかたちで集計し、その傾向を捉える予備的な分析を行った。研究成果は6月に開催される日本フードシステム学会で報告する予定である。第3に、わが国にとって重要なFTA相手国であるタイにおけるコメ関連諸施策の経済効果を評価する計量経済分析を行い、前年度の日本農業経済学会個別報告で発表した研究を同学会英文誌に掲載した。第4にわが国農産品市場において自由化の進展が緩慢であった水産物市場に焦点を当て、まずその基本的な市場を解明するために、タイヘイヨウクロマグロの国際貿易枠組みとわが国市場への影響に関する計量経済分析を行い、わが国市場のセグメンテーションの程度を明らかにした。研究成果はJournal of Food Research誌に掲載した。学会誌に投稿した論文(特にJournal of Rural Economicsに投稿した論文について)の審査において厳しいご指摘をいただき、修正のために多くのエフォートを割かざるを得なかったため。本年度顕著な進展のあったTPP交渉の内容をフォローする必要があり、分析作業への取り組みが遅れた。また欧州におけるテロの続発によって、当地の研究機関を訪問することによる研究交流がやりづらくなっている。既存のEPAでわが国が相手国に供与した特恵関税等を契機に輸入量・金額がどの程度変化したのか、国別シェアがどう変化したのか、またわが国農産品輸出がどの程度変化したのかを統計的に検証した上で、時系列分析を適用して、協定前後における貿易構造の変化の有無を検証した。わが国にとっては自給率の低下にもつながる貿易創出効果が発生する条件ならびに農産品輸出が拡大する条件を、関税率の低下幅、関税割当など市場開放の手法の違い、さらに前者にあっては供給余力など輸入相手国の特性との関係から考察した。具体的にはわが国を事例に、主要な輸入農産品の動向とわが国EPAの締結およびそのもとでの国境障壁の引き下げとの関連を月次データを用いた時系列分析によって考察した。その結果いくつかの農産品について貿易転換効果の発生は確認することが出来たが、貿易創出効果についてはエビのケースを例外として統計的に有意な関係として見出すことは出来なかった。エビのケースは、EPAのパートナー国のみでわが国の市場を席巻する状況であったことが特徴である。

以上の分析結果は、GTAPなどの一般均衡モデルの前提ではなくむしろバイナー流の理論的フレームワークが適合する品目もあることを含意する。しかし分析結果係は統計的にそれほど明確なものではない。これはわが国市場開放の程度が決して高くはないことを反映するものかもしれない。以上の点を日本フードシステム学会個別報告において発表した。またASEAN自由経済地域においてコメを含む農産品の関税を撤廃したとされるタイの市場動向を調査・分析した。結果をアジア市場経済学会東部部会研究会において発表した。アメリカによるTPP協定への対応の激変など、考察対象にかかわる環境変化のため、研究計画の当初において想定した分析枠組みの適用に再検討を要するようになった。また予定地域での治安悪化等によって外国での調査や専門家との意見交換が当初の想定通りには進まなかった。以上の状況で当初予定していたグラビティモデルなどによる農産品貿易の統計分析については、なお試行段階であり研究成果としての発表は達成していない。ASEAN自由貿易地域の物品貿易協定においてコメを含む農産品の関税を撤廃したとされるタイの市場動向に着目し、さらに国内市場における消費者のコメの選好構造を調査した。またタイと陸続きで同じASEANメンバー国としてコメの交易関係が発生しているラオスについても農産品貿易の現状、特にコメのバリューチェーンと消費者選好を調査した。ラオスについて、AEC成立後の期間、タイとの間の従来からの経済的結びつきの強さとともに、中国のプレゼンスの高まりを確認することができた。コメは物品貿易協定においては重要品目として関税撤廃の例外とされているものの、タイ米はすでにラオス市場で一般的に売られている。さらにラオスの消費者のタイ米に対する選好の強さが本研究課題で実施したアンケート調査結果によっても明らかになっており、貿易協定による影響を評価することの困難性が明らかとなった。また作業はなお継続中ではあるが、昨年度フードシステム学会で発表したわが国EPAによる貿易構造の変化を統計的に明らかにする時系列分析について、内容をブラッシュアップして投稿原稿として取りまとめる作業を行った。昨年度の研究では、わが国EPAの進展下においていくつかの農産品について貿易転換効果を検出することができたが、貿易創出効果については今のところエビのケースについてしか統計的に有意な関係として導くことができていない。タイ及びラオスでの調査を行ったのは、ASEANの物品貿易協定のケースでわが国に関するものと同様の分析を適用する可能性を探ったものであったが、上記により得られた知見の一つとして、ASEANの物品貿易協定でいう関税撤廃には実効性において問題点があると考えられる。既存のEPAでわが国が相手国に供与した特恵関税等を契機としてわが国農産品輸出がどの程度変化したのかを統計的に検証し、時系列分析を適用して、わが国にとっては自給率の低下にもつながる貿易創出効果が発生する条件ならびに農産品輸出が拡大する条件を考察した。GTAPなどの一般均衡モデルの前提ではなくむしろバイナー流の理論的フレームワークが適合する品目があることを明らかにした。以上の点は日本フードシステム学会個別報告において発表した。