hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
カーボンオニオンの構造と電子状態の解明

本研究では、カーボンオニオン及びカーボンナノカプセルの構造と物性に関する研究を系統的に行い、以下のような成果を得た。1)カーボンオニオンの構造と電子状態:直径が約5nmのナノダイアモンドを真空中で熱処理することにより、球状オニオン(17000°C)、多面体状オニオン(2000°C以上)の大量合成に成功した。高分解能TEM観察、EELS、ESR、Raman分光、X線回折等により構造と電子状態の解明を試みたところ、球状オニオンは完全なフラーレン構造をとるのではなく、ダングリングボンド等の構造欠陥を含むことが判明した。多面体オニオンは、よりグラファイトに近い構造となり、非局在するπ電子が存在することが明らかになった。2)磁性体金属内包カーボンナノカプセル薄膜の作製と磁性:同時スパッタリング法とポストアニーリングの組み合わせにより、Ni及びNiCoナノ結晶内包カーボンナノカプセル薄膜を作製することに成功した。混晶比を変化させる事により、最適な磁気特性を見出す事ができた。3)宇宙塵の候補物質としてのカーボンオニオン:ナノダイアモンドから大量合成したオニオンを純水中に分散して、減光スペクトルを測定した。得られたスペクトルは、構造欠陥を持つ球状オニオンの凝集体を仮定した計算でうまく再現することができた。この結果に基づいて、宇宙空間で実現しているであろう、真空中に孤立したオニオンによる減光スペクトルの計算を行ったところ、星間減光スペクトルと非常に良い一致が見られた。これは、欠陥を持つ球状オニオンが宇宙塵として存在していることを、強く示唆している。1.カーボンオニオンの構造と電子状態:直径が約5nmのダイアモンドナノ粒子を真空中熱アニールすることにより、球状オニオンおよび多面体オニオンを作製した。これらについて、高分解能電子顕微鏡観察、電子エネルギー損失分光、ラマン散乱分光、電子スピン共鳴分光により構造と電子状態の相関関係について調べた。その結果、球状オニオンは、6員環と5員環からなる完全に閉じたフラーレン構造ではなく、sp3結合を含む乱れた構造であることが判明した。さらに、π電子は狭い空間に局在化していることも明らかとなった。これに反し、多面体オニオンでは、乱れた構造がよりグラファイト的になり、π電子も非局在化し、球状オニオンとは電子状態が明らかに異なっていることが示唆された。これらの実験結果は、理論的予測とも良く一致している。2.磁性微粒子内包カーボンカプセルの作製:ダイアモンドナノ粒子と磁性体ナノ粒子(Fe,Ni,Co)を混合し、真空中熱アニールすると、磁性体ナノ粒子を内包するグラファイト的なカプセルが作製されることが見出された。各種分析により、このような内包カプセルは、従来提唱されているものとは異なったメカニズムで形成されることが、示唆された。つまり、金属ナノ粒子表面に接しているダイアモンドナノ粒子が、金属ナノ粒子の触媒的な作用によりグラファイト化し、グラファイト的な層が金属ナノ粒子を隙間なく覆うと考えられる。1.新しい方法によるカーボンオニオン膜の作製:昨年度まで、カーボンオニオンを大量合成する方法として、ナノダイアモンド結晶を熱処理する方法を採用してきた。ところが、この方法で作製されたオニオンは粒子状であり、ある種の応用には、オニオンが配列した薄膜が有利であると考えられる。そこで、rf Sputteringを用いた新しい方法により、オニオンからなる薄膜の作製を試みた。この方法では、以下のプロセスによりオニオン膜が作製できることがわかった。i)炭素とNiの同時スパッタリングにより、炭素とNiの混合膜を作製する。ii)混合膜を熱アニールする。このとき、グラファイト層に囲まれたNiのナノ結晶が出来る。iii)塩酸によるエッチングにより、Ni粒子を除去する。このとき、オニオン状のグラファイト層が残り膜全体がオニオン膜となる。

今年度は、このような膜作製法を確立するとともに、ラマンスペクトル測定、磁化測定、電界電子放出の測定を行い、オニオン成長メカニズムを探った。2.オニオンによる紫外-可視光吸収:星間塵が示す217.5nmの減光バンドは、従来より炭素系の宇宙塵によるものではないかとされてきた。なかでも、カーボンオニオンが有力な候補であることが、理論計算によって示されてきたにもかかわらず、実験室で合成したカーボンオニオンの光吸収を系統的に測定した例は無い。今年度は、ナノダイアモンド結晶を種々の温度でアニールし、ダイアモンドをコアとしグラファイト層をシェルとするナノ粒子、球状のオニオン、多面体上のオニオンを作製し、純水に分散させて光吸収スペクトルを測定した。その結果、出発物質であるナノダイアモンド結晶は短波長側に行くに従って単調に増加するスペクトルを示すのに対して、アニールした試料はピークを示し、アニール温度を上げるとともにピークがブルーシフトすることが明らかになった。本年度は、以下の点について研究を実施した。1)カーボンオニオンの構造と電子状態:ナノダイアモンドを真空中で熱処理することにより、球状オニオン(17000°C)、多面体状オニオン(2000°C以上)を大量合成することができる。このときの構造変化をX線回折により詳しく調べたところ、球状オニオンは完全なフラーレン構造をとるのではなく、ダングリングボンド等の構造欠陥を含むという従来の考え方をさらに実験的に確かめる事ができた。2)磁性体金属内包カーボンナノカプセル薄膜の作製と磁性:同時スパッタリング法とポストアニーリングの組み合わせにより、Ni及びNiCoナノ結晶内包カーボンナノカプセル薄膜を作製することに成功した。混晶比を変化させる事により、最適な磁気特性を見出す事ができた。3)宇宙塵の候補物質としてのカーボンオニオン:昨年度までに測定された、ナノダイアモンドから大量合成したオニオンの減光スペクトルを、詳しい理論計算によって再現することを試みた。測定スペクトルは、構造欠陥を持つ球状オニオンの凝集体を仮定した計算でうまく再現できることが判明した。この結果に基づいて、宇宙空間で実現しているであろう、真空中に孤立したオニオンによる減光スペクトルの計算を行ったところ、星間減光スペクトルと非常に良い一致が見られた。これは、欠陥を持つ球状オニオンが宇宙塵として存在していることを、強く示唆している。
骨格筋ならびにその支配神経の再生メカニズムの解析

有尾両生類の一種であるアホロートルを用いて、四肢骨格筋の再生メカニズムの分子機構を解明することを試みてきた。本研究では、マウスやニワトリの四肢発生過程で、肢芽の背腹軸を決定するWnt7a、ならびに、前/後肢の決定に関与するPitx1に着目し、アホロートルの四肢再生過程での発現パターンを解析した。アホロートルのWnt7aおよびPitx1のクローニングを行い、四肢におけるそれらの発現パターンについて、半定量的PCR法によって解析を行った。Wnt7aは、再生していない通常の状態で、低レベルながら前肢に発現していたが、後肢ではその発現を検出することができなかった。前肢における発現パターンについては、肘関節よりも遠位側での発現が著しく、肘関節より近位側では発現が減少し、特に前肢基部では、その発現がわずかに検出されただけであった。Pitx1は前肢および後肢のいずれにおいても発現が認められた。前・後肢の部位による発現パターンの変化は認められず、全体的に一様に発現することが明かとなった。成体のアホロートルにおいて、これらの遺伝子が、再生していない通常状態の四肢において発現していることは、マウス等の従来の報告とは異なっており、四肢再性能になんらかの関与を示すと考えられた。Pitx1について、発生過程における発現パターンをホールマウントin situ hybridizationで解析したところ、後肢にのみ発現が認められたところから、四肢発生過程では、前/後肢の決定に関与していると考えられた。Pitx1の四肢再生過程における発現レベルを半定量的PCR法によって解析したところ、前・後肢いずれにおいても発現レベルの増加が認められ、再生過程が進むに従い漸減していた。このことから、四肢再生過程でPitx1は、再生組織のパターン決定には関与せず、主に再生組織の増殖に関与しているものと考えられた。有尾両生類(Ambystoma mexicanum)を用いて、四肢の筋の再生メカニズムの解明を試みた。本年度は、筋の部分的切除を行い、その再生様式について検討を行った。前肢において、橈骨・尺骨の中央より遠位部を切除した場合に、切断面組織から再生芽が形成され、切除された構造物すべてが再生された。その際、部分的に切除された筋では、切除されずに残っている筋に、遠位部分が付加される形で、再生が行われていた。筋の近位部分(起始側、体幹側)を切除した場合には、頭側(橈側)と尾側(尺側)においてその再生様式が異なっていた。まず頭側の場合には、筋の近位部分を切除した場合に、筋がほとんど再生されなかった。切除されていない筋残存部分は、わずかに萎縮するが、ほとんど変化を示さなかった。次に、尾側の場合には、筋の近位部分を切除すると、筋残存部分に付加されるように再生が行われていた。しかしながら、その構造は明瞭ではなく、正常な構造が形成されることはなかった。このように尾側と頭側とでは、筋切除に対する再生反応に違いが認められたが、これは、頭側と尾側の組織の反応性の差異によるものと考えられた。本研究では、頭側の筋を部分切除した場合には、ほとんど組織の再生が起こらなかったが、尾側では、切除した部分から再生芽が形成され、最終的に指が形成された。このように再生能は尾側組織の方が頭側組織よりも強く、この違いが、筋の再生にも現れているものと考えられた。尾側で筋近位部を切除した場合に、切除部分から指が形成されることから、切除部分よりも遠位の構造物が形成されている可能性があると考えられた。すなわち、尾側で筋近位部切除した場合に再生される筋は組織構造は明瞭ではないが、切除面から遠位部分が付加されるように再生されている可能性が考えられた。
二官能性機構を指向した固体触媒による高選択的な水和反応の開発

水和反応は水を原料に有機化合物を合成する基本的な有機合成反応の一つであり,オレフィンやニトリルに対する水和反応によるアルコールやアミドの合成など工業的な重要性も高い.本研究の目的は,反応の遷移状態に着眼して固体触媒の表面をデザインすることで高選択的で高効率な水和反応を実現することである.昨年度は二官能性を利用して協奏的な遷移状態を目指す触媒設計指針を基に設計、調製したキチン担持ルテニウム触媒が水中で多様なニトリルの水和反応を促進することを見いだした.26年度は、昨年度に得られた結果を基に反応の改良,基質適用範囲の拡張およびグラムスケールでのアミドの合成を実現し,これらの成果をまとめ,学会および国際誌で報告した.当該年の実施内容および結果の詳細を記す.・Ru/chitinを用いたニトリルの水和反応における基質適用範囲の検討: Ru/chitinが,一級,二級および三級の脂肪族ニトリル,芳香族ならびにヘテロ芳香族ニトリルの水和反応によるアミドの合成反応を促進することを明らかにした.さらにRu/chitinがオレフィン,アルデヒド,メチルエステルやベンジルオキシカルボニル基などの酸化還元または酸,塩基性条件下で分解しうる官能基を保持したまま反応を促進することを示した.・Ru/chitinを用いたグラムスケールでのアミドの合成:α-メトキシアセトニトリルをモデル基質として用い,Ru/chitinがグラムスケールでのアミドの合成に適用できることが示した.・触媒調製および水和反応における再現性の確認: ICP発光分光分析法を用いて同様の方法で調製した異なるバッチのRu/chitinについてルテニウム含有量を定量し,本触媒が再現性良く調製できることを確認した.またベンゾニトリルをモデル基質として用い,本反応系は対応するアミドが再現性高く与えることを示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。水和反応は水を原料に有機化合物を合成する基本的な有機合成反応の一つであり,オレフィンやニトリルに対する水和反応によるアルコールやアミドの合成など工業的な重要性も高い.本研究の目的は,反応の遷移状態に着眼して固体触媒の表面をデザインすることで高選択的で高効率な水和反応を実現することである.今年度は二官能性を利用して協奏的な遷移状態を目指す触媒設計指針を基に担持金属触媒を設計・調製し,ニトリルの水和反応における触媒活性を調べた.その結果キチン担持ルテニウム触媒が水中で多様なニトリルの水和反応を促進することを見いだし,その成果を国内および国際学会にて報告した.現在,これらの成果について論文執筆中である.実施内容の詳細を以下に記す.担持金属触媒は,有機担体である多糖や無機担体である金属酸化物に金属源であるルテニウムやロジウム,白金,銅マンガンなどの塩化物や酸化物を含浸法により担持することで調製した.また調製した担持金属触媒のニトリルの水和反応における触媒活性は,ベンゾニトリルまたはアクリロニトリルをモデル基質として調査した.その結果,多糖担持ルテニウム触媒が水中でニトリルからアミドへの水和反応を促進させることを明らかにした.特に市販のキチンを担体としたルテニウム触媒Ru/chitinはセルロースやキトサンを担体として用いたものよりも高い活性を示した.さらに本反応を多様なニトリルの水和反応に適用したところ,メチルエステルや, α, β-不飽和炭素-炭素二重結合を保持したまま望みの生成物を与えた. Ru/chitinのルテニウム含有量はICP発行分光分析により確認した,また共同研究者によるRu/chitinのTEMの測定によりキチンの表面にルテニウムのナノパーティクルが存在すること, EXAFS解析によりルテニウム酸化物が存在することを確認している。水和反応は水を原料に有機化合物を合成する基本的な有機合成反応の一つであり,オレフィンやニトリルに対する水和反応によるアルコールやアミドの合成など工業的な重要性も高い.本研究の目的は,反応の遷移状態に着眼して固体触媒の表面をデザインすることで高選択的で高効率な水和反応を実現することである.昨年度は二官能性を利用して協奏的な遷移状態を目指す触媒設計指針を基に設計、調製したキチン担持ルテニウム触媒が水中で多様なニトリルの水和反応を促進することを見いだした.26年度は、昨年度に得られた結果を基に反応の改良,基質適用範囲の拡張およびグラムスケールでのアミドの合成を実現し,これらの成果をまとめ,学会および国際誌で報告した.当該年の実施内容および結果の詳細を記す.・Ru/chitinを用いたニトリルの水和反応における基質適用範囲の検討: Ru/chitinが,一級,二級および三級の脂肪族ニトリル,芳香族ならびにヘテロ芳香族ニトリルの水和反応によるアミドの合成反応を促進することを明らかにした.さらにRu/chitinがオレフィン,アルデヒド,メチルエステルやベンジルオキシカルボニル基などの酸化還元または酸,塩基性条件下で分解しうる官能基を保持したまま反応を促進することを示した.・Ru/chitinを用いたグラムスケールでのアミドの合成:α-メトキシアセトニトリルをモデル基質として用い,Ru/chitinがグラムスケールでのアミドの合成に適用できることが示した.・触媒調製および水和反応における再現性の確認: ICP発光分光分析法を用いて同様の方法で調製した異なるバッチのRu/chitinについてルテニウム含有量を定量し,本触媒が再現性良く調製できることを確認した.

またベンゾニトリルをモデル基質として用い,本反応系は対応するアミドが再現性高く与えることを示した.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。1年目の計画として固体触媒の合成および水を原料とした共役アミドとアルデヒドの合成法の開発を提示していた,今年度は,様々な担体と金属を組み合わせた担持金属触媒を調製し,その触媒活性を調査した.アルキンからアルデヒドの水和反応は促進する触媒は見っかっていないが,キチン担持金属触媒が水中でニトリルからアミドへの水和反応を促進することを見いだし,本反応が共役アミドの合成においても高い収率で目的物を与えることを明らかにした.さらにRu/chitinの物性についても,金属の形状や粒子径,構造をTEMおよびEXAFSを用いて明らかにしている,以上の点から,ほぼ計画通りに課題を達成しているといえる.・今年度に得られた知見を基にRu/chitinを用いたニトリルの水和反応において基質適用範囲の拡張を目指す.・本研究の課題として掲げていたニトリルの水和反応における反応温度の低下を目指す。これまでに,ルテニウムの担持量や水の添加量を変化させることにより,反応温度を低下させても良好な収率で目的生成物が得られることを確認している.今年度は反応条件を最適化することにより,より低い温度で反応が進行する系の実現を目指す.これまでに本反応においてα位に酸素原子を有するニトリルが高い反応性を示すことを見いだしている.今年度はRu/chitinをメトキシアセトニトリルの水和反応に適用し,グラムスケールでのアミドの合成を目指す.
体質性小人症の成因に関する分子遺伝学的研究:X染色体短腕上の身長決定因子の解析

1.擬常染色体領域に存在する身長決定遺伝子座位の決定われわれは,有意の低身長とX染色体構造異常を有する女児のDNA解析から,身長決定遺伝子をX染色体短腕とY染色体短腕の相同領域である擬常染色体領域の遠位部にマップした。その後、擬常染色体領域の部分欠失を有する6例の患者検体を各国から入手し,その遺伝子型-表現型分析に基づいて,成長決定遺伝子をDXYS20-DXYS15の約500Kbの領域に限局した。さらに,性色体異常症患者の最終身長が,擬常染色体領域およびY特異的領域に存在する成長遺伝子の量効果と染色体不均衡による成長抑制効果の程度により決定されることを明らかにした。なお,この擬常染色体領域の成長決定遺伝子をポジショナルクローニングするため,既にDXYS20-DXYS15領域に存在するCpG islandを含む約200-300KbのサイズのYACを獲得し,その解析を開始していることを付記する。2.原因不明の体質性小人症患者におけるDNA解析われわれは,一般集団および両親身長に比し明らかな低身長を有し,かつ,内分泌的およびレ線的に正常で原因不明の体質性小人症と最終診断した約30例の患者を対象として,上述のDXYS20-DXYS15領域の欠失の有無を検討し,これらの患者において,明らかな欠失が存在しないという結果を得た。今後,症例を増やして検討すると共に,身長決定遺伝子がクローニングされたとき,これらの患者において遺伝子内変異解析を行なう予定である。本年度の研究実績は、1)擬常染色体領域上の成長決定遺伝子の限局化、2)同遺伝子のクローニングの基礎的検討、3)体質性小人症患者における同遺伝子の関与の検討の準備、4)性染色体異常症患者の身長を決定する主要因子の確立、に要約しうる。擬常染色体領域上の成長決定遺伝子は、6例の部分的擬常染色体領域モノソミー患者の遺伝子型ー表現型分析に基づいて、DXYS20-DXYS15の約500kbの領域に限局しえた。これは、現在までに報告された中で、最も小さい領域である。同遺伝子のクローニングは、1)YACライブラリーのスクリーニング、2)DXYS20-DXYS15領域のプローブの作製、3)zoo blottingによるプローブのスクリーニング、4)候補となるプローブの塩基配列の決定、により遂行中である。現在、DXYS20-DXYS15の約500kbの領域をカバーするYACの採取を終了した。また、zoo blottingにより、プローブ68Aがかなり良好に保存されていることを見出した。このプローブは、成長決定遺伝子のマーカーと考えられるHTF islandの近傍の座位を決定することから、遺伝子の一部の可能性がある。体質性小人症患者の一部は、同遺伝子の異常による可能性がある。これを検討するため、1)内分泌学的検査成績を含め、明らかな原因が存在しないこと、2)一般集団および両親の身長に比し有意の低身長を呈すること、の2点を満足する患者の30人以上のDNA採取を終了した。さらに、広範な文献解析から、性染色体異常症患者の最終身長が、擬常染色体領域およびY持異領域の成長決定遺伝子の遺伝子量効果、および、染色体不均衝が成長に及ぼす不利益効果の程度、の2つにより決定されることを確立した。これにより、擬常染色体領域の成長決定遺伝子の存在がより明確となった。1.擬常染色体領域に存在する身長決定遺伝子座位の決定われわれは,擬常染色体領域の部分欠失を有する6例の患者検体を各国から入手し,その遺伝子型-表現型分析に基づいて,成長決定遺伝子をDXYS20-DXYS15の約500Kbの領域に限局した。

さらに,性染色体異常症患者の最終身長が,擬常染色体領域およびY特異的領域に存在する成長遺伝子の量効果と染色体不均衡による成長抑制効果の程度により決定されることを明らかにした。さらに,この擬常染色体領域の成長決定遺伝子をポジショナルクローニングするため,DXYS20-DXYS15領域に存在するCpG islandを含む約200-300KbのサイズのYACを獲得し,ファージへのサブクローニング,異種動物間で保存されているプローブの採取,塩基配列の決定等を開始した。2.原因不明の体質性小人症患者におけるDNA解析原因不明の体質性小人症と最終診断した約30例の患者を対象として,上述のDXYS20-DXYS15領域の欠失の有無を検討し,これらの患者において,明らかな欠失が存在しないという結果を得た。今後,症例を増やして検討すると共に,身長決定遺伝子がクローニングされたとき,これらの患者において遺伝子内変異解析を行なう予定である。
匂いセンサを用いた匂いの記録再生システムの研究

本研究では匂い情報をセンサによって記録し再生する匂いの記録再生システムに関して研究を行った。匂いセンサ用のセンサ素子としては、水晶振動子ガスセンサを用い、異なる感応膜を塗布した水晶振動子をアレイ状に並べて使用する。本研究では、その中でも水晶振動子ガスセンサの成膜方法、膜材料に重点を置いた。感応膜の成膜方法にはいくっかあるが、霧化器を用いて感応膜材料を溶かした有機溶媒を霧状にして、その中に水晶振動子をさらす成膜方法を検討した。流量や成膜用チャンバの最適化を行った結果、同じ感応膜材料、同じ塗布量のセンサに関しては、応答バラツキをほぼ解消することができた。また、エレクトロスプレイ法と霧化器で成膜したセンサのセンサ応答の比較を行った。エレクトロスプレイ法においても微小な液滴を形成することが可能である。条件最適化を行った結果、エレクロスプレイ法でも安定に成膜することができるようになったが、成膜方法の違いによりセンサ特性が異なる傾向が得られた。その理由に関しては、現在検討中である。匂いの記録再生システムは、匂いセンサを用いて匂いレシピを記録し、匂い調合装置を使用して匂いを再生するシステムである。匂いセンサ用のセンサ素子としては水晶振動子ガスセンサを用い、異なる感応膜を塗布した水晶振動子をアレイ状に並べて使用する。本研究では、その中でも水晶振動子ガスセンサについて研究を行った。感応膜の塗布方法としてはスプレイ法、ディップコーティング法、プラズマコーティング法等があるが、本研究では霧化器を用いて塗布する方法を中心に研究した。霧化器による方法では、感応膜材料を有機溶媒に溶かして、液を霧状にしてその霧の中に振動子をさらして塗布を行う方法で、スプレイコーティングよりも制御性に優れて均一な膜の塗布が期待できる。この霧化器の実験パラメータ(霧化器での流量、ノズルと振動子の相対的な位置、塗布用チャンバのシール等)を最適化して、均一な品質のよい膜を製膜することができるようになった。霧化器を用いた塗布の場合、感応膜塗布前後の共振抵抗の変化は小さいので、周波数安定性の優れたセンサを製作することができる。また、霧化器を用いた製膜法により、多くの分枝をもつ脂質や高分子で修飾された脂質を選んで製膜を行った。高分子としては、PEG(PolyEthylene Glycol)の平均分子量が異なる2種類(平均分子量=2000,5000)を用いた。これらのセンサは安定性に優れており、ドリフトが少ない。アルコール、酸、アルデヒド、エステルについてそれぞれ数種類のサンプルの測定を行った結果、PEG単体に感応膜を用いた場合に比べて多様な特性のセンサ応答が得られることがわかった。ただし、センサ応答自体はポリマ単体よりも小さかったので、感度向上は今後行わなければならない。また、オートサンプラを用いて匂いを調合する匂い記録再生システムに、これらのセンサも組み込んで実験を行い、りんご、バナナ、オレンジ等のフルーツフレーバの匂いを記録し再生することができた。
ビジネスゲームのモデル分析手法

ビジネスゲームモデル分析のための一般数理モデルに基づいたビジネスシミュレーション言語処理系の設計をもとに、Perlを用いた処理システムの実装を行った。このシステムは、ビジネスゲーム開発実行システム(YBG)の言語仕様に準拠したドメイン固有言語(DSL)で記述されたモデルに基づいて、ビジネスシミュレーションを行うもので、大規模データの入出力とその可視化、並びにマルチエージェントの実装を行うことができる。開発したシミュレータは、YBGシステム上で動作する既存のビジネスゲーム1モデルを機械的な変換によって動作させることができるため、教育用に開発された従来モデルを様々な角度から分析することが可能である。特に、実際に人間プレイヤーによって実施されたゲームのデータを、新規に開発したシミュレータ上で利用することにより、ゲームモデルの持つシステム的特性とプレイヤー意思決定との関係性をより深く探求することができるようになった。本研究では、YBGで広く使われている生産販売型ビジネスゲームを新規開発したシミュレータ上で動作させ、過去に実施されたゲームのログデータを用いることによって、原型モデルの修正がシミュレーション結果にどのような影響を与えるかを定量的に評価できることを示した。またマルチエージェントの活用により、YBG上の典型的ビジネスゲームのロジスティクスやマーケティングといった特定の側面を強調したビジネスゲームの改造の可能性や、新しい意思決定戦略の可能性を提示することができた。本研究では、既存のビジネスゲームモデルからモデルのもととなるビジネス対象に対するシステム認識を部分的に抽出するための効果的な手法の探究を目的とし、平成20年度では、YBGゲームのメタモデルの獲得および、モデル分析のための数理モデルの構築を目標とした。結果として、(1)YBGによる意思決定システム型ゲームモデル,(2)YBGによるサプライチェーン型モデル,および、(3)YBGによる交渉型モデルついて考察を行い、それぞれの数理的モデルを特定した。意思決定システム型モデルでは、数理システム論の枠組みに基づき、目標追求システムモデルと、市場分配メカニズムとの組による表現を与えることができた。また、サプライチェーン型ではビールゲームを主要対象とし、その数理モデルを獲得するとともに、YBG2008/9上でそれを実装した。交渉型モデルは、既存のYBGの枠組みではゲームの実装が難しいことが明らかとなったが、ビジネスゲーム開発システムに若干の仕様変更を与えることで、それが実装可能であること確認された。このことは、二酸化炭素排出権取引に代表されるダブルオークション型ゲームの実装により明らかとなった。YBGでは、対象ドメインを構成する要素間の関係性、すなわち構造を仮定したモデル指向のビジネスゲームが多く実装されているが、一方で、大量のデータ分析を行うことを通じて知識を獲得するデータ指向のビジネスゲームも実装可能である。本研究では上述した3つのモデルのほかに、データ指向型ゲームも考察対象として、データマイニング型ゲームモデルについても分析を行い、主要な相関ルールマイニング手法のメタモデルを得る試みも行った。ビジネスゲーム開発運用システム(YBG)上で開発されてきたモデル、あるいは開発されうるモデルに対する抽象モデルとその特徴づけ(単純意思決定システム型(I型)、サプライチェーン型(II型)、交渉型(III型))に基づき、これらの抽象モデルに対する特定(具体)シミュレーションモデルの分析と実行のための処理系の設計を行ない、離散事象システムとしてのビジネスゲームのモデル全般が取り扱えるオブジェクト指向プログラミングパラダイムに沿ったプロトタイプを実装した。特にI型に対しては、YBGで提供される標準的ゲーム(ベーカリーゲーム)を対象とし、実際にシミュレーションモデルを構築し、モデルの挙動について事前分析し、この結果を平成21年度の授業で取り扱ったビジネスゲームの設計に適用した。II型に対しては、抽象モデルに基づいて、拡張されたビールゲームのプロトタイプを実装し、III型に対しては、実装されたモデルを二酸化炭素排出権取引に代表されるダブルオークション問題に適用し、その有効性について実験的な考察を行った。一方、ビジネスゲームモデルを設計し分析するための理論的考察として、モデルを構成する要素間の二項関係に着目した数理的枠組みを提示し、ビジネスゲームモデルのみならず、一般の情報システム設計とその分析に対して、モデル統合時におけるモデル整合性検証に対して理論的保証を与えるための理論的道具を提供した。さらに、モデル分析に必要なデータマイニングのための理論的考察に基づいて、YBGシステムに統合可能なマイニングシステムに関して検討を行った。
セルフアセンブリングによる機能性表面の創製と分子配列の評価

1.フェロセニルウンデカンチオ-ル単分子層の形成および酸化還元過程のEQCMによる追跡単分子室レベルの吸着過程が追跡可能な電気化学水晶振動子マイクロバランス測定装置を製作し、標記測定を行った。その結果吸着は初期の速い過程(2×10^<13>分子/cm^2・秒)とその後の遅い過程(2×10^<11>分子/cm^2・秒)の2段階で進行する事がわかった。また、フェロセン部位の酸化還元に伴ってEQCMの周波数が増減し、アニオンが単分子層中に取り込まれる事が明らかになった。周波数変化から計算した示量変化はアニオンの移動に水分子が伴っている事を示唆しているがその量は膜の状態に大きく依存した。2.Ru(bpy)_3^<2+>誘導体修飾電極のECL特性ルテニウムトリスビピジル錯体のチオ-ル誘導体(Ru(bpy)_2(bpyーSH)^<2+>,(bpyーSH):4ーmethylー4'ー13ーmercaptotridecyl)ー2.2'ーbipyridine、または4.4'ーbis(13ーmercaptotridecy1ー2.2'ーbipyridine)の合成法を確立し、清浄な金およびITO基板を標記錯体のジクロロメタン溶妙に種々の時間浸漬して修飾電極を作製した。1.5mM Ruービピリジル錯体のジクロロメタン溶液に24時間浸漬して作製した修飾ITO電極のサイクリックボルタモグラム(CV)をO.5m H_2SO_4中で測定するとRuービピリジル錯第の酸化、還元(2価/3価)に対応したピ-クが+1150mV(vs.Ag/AgC1)付近に見られた。ITO電極の場合と同じ条件で修飾した金電極では、このような明確な酸化還元ピ-クは得られなった。次に、修飾した金およびITO電極について、0.1M Na_2C_2O_4を含む、0.4m Na_2SO_4溶液中で電気化学発光の測定を行った。電位を正にしていくとシュウ酸の酸化とともに発光が見られ、電位が正になるにつれて強度は増大した。修飾金電極、ITO電極の両者について発光スペクトルを測定したところ約660nmに極大を持つ、Ru-ビピリジル錯体に対応したスペクトルが得られた。金電極よりもITO電極の場合のほうが発光は安定であり強度も大きかった。なお、シュウ酸が存在しない場合には発光が手られなかったが、シュウ酸濃度が10^<-9>Mのオ-ダ-でも発光が確認され、濃度が高くなるにつれて強度は増大した。以上の事から下のスキ-ムに従って電気化学発光がみられるものと考えられる。
嫌悪刺激の予測不可能性と統制不可能性がラットの長期適応行動に及ぼす影響

飼育場面そのものが実験箱となるKGbox-24を2台用いて、予測可能電撃と予測不可能電撃がラットの長期適応行動に与える影響について検討した。実験は合計3つ行なわれ、それぞれにおいて2匹を1対とし、一方を予測可能電撃に、他方を予側不可能電撃にさらした。測定はKGbox-24内での摂食,摂水行動,水平方向への移動行動,立ち上がり行動が1分毎に昼夜をわかたずなされた。毎日15分間(11:45-12:00)ラットはKGboxから取り出され体重が測定されたが、実験2,3に関して飼育舎統制群がもうけられ、毎日この同じ時期に体重が測定された。実験はベースライン期(実験1では8日間,実験2,3では10日間)とストレス期(実験1では16日間,実験2,3では20日間)にわかれた。ベースライン期では電撃は一切与えられず、ストレス期では2台のKGboxのラットは、平均間隔6分で逃避不可能なグリッド電撃を昼夜をわかたず受けた。電撃の長さは実験1では0.3秒,2,3では1→1,5→2秒と徐々に長くされた。各対のラットの一方では、電撃は必ず1分間の信号(音)によって先行され、他方では信号は電撃とは独立に与えられた。実験2,3においては飼育舎統制群のラットにくらべてKGboxで電撃を受けたラットはストレス期に著しい体重の減少を示した。しかし3つの実験すべてに共通して、予測可能電撃を受けたラットの方が、予測不可能電撃を受けたラットにくらべて体重の相対減少量が著るしかった。この事実は長期連続実験の場合には、短期実験の場合とは逆に、予測可能電撃の方が予測不可能電撃よりもストレス性が高いことを意味しており、これは最近Abbott(1984)によって示唆されたことを、はじめて組織的な実験事実によって裏づけたことになる。その他の行動の詳細な分析は研究成果報告書にまとめられているので参考にされたい。なお当初予定した電撃の統制可能性/不可能性の効果に関する実験は実施できなかった。
人体の温熱生理学特性の把握とそれに基づく室内熱環境設計法の構築

(1)熱環境に関する各種の実態調査を基にして、至適温度の夏と冬の季節差を中心に分析、考察を行って次に示す結果を得た。(1)夏冬の着衣量差による温度への効果を除くと、事務所では至適温度に負の季節差があり、学校ではほとんど季節差がなく、住宅では4.0Kを超える季節差があった。(2)事務所では過剰冷房、過剰暖房が行われていたことが示唆された。(3)住宅では人体に生理学特性である季節順化の生起が明白である。(2)温熱生埋学特性の年内変動と気温の年内変動との関係を明らかにすることを目的として、実験的研究を行った。実験では、1年を通じて同一の熱環境に対する温熱生理学特性を調べた。皮膚温は夏高冬低の季節変動を示し、外気温15°C以上では外気温に追随して変化するが、外気温15°C未満では外気温に無関係にほぼ一定値をとった。鼓膜温は夏低冬高の季節変動を示し、向寒期は向暑期より約0.1K低かった。外殻率αを、α-0.1として求めた平均体温は年間でほぼ平坦になったが、向寒期は向暑期より約0.1K低かった。8月の平均体温、2月の平均体温は、その後も値が持続する傾向がみられた。(3)発汗反応について、つぎの結果が得られた。(1)発汗発現閾値に季節順化があるとみなすことができる。(2)発汗反応の季節変化特性は、発汗発現閾値体温の季節順化によって引き起こされると推測される。(3)発汗反応の季節変化特性は、日平均外気温とほぼ対応させて、4期の段階に分けて理解することができる。(4)発汗反応の最大の変化は、第二段階と第三段階、つまり、向暑期と暑熱期の間のある期間に起こっていると考えられる。(1)人の温熱生理学特性を踏まえた地球上での総合的な熱環境設計の確立への前段階として、工学的応用を図ることを目的として、人体の行動性体温調節に関連した生理学的負担モデルの作成を行った。それは、人体の椅座安静位における環境温度(作用温度)と生理学的負担度の関係として、裸体と着衣の場合について図で表現した。生理学的負担度はW/m^2の次元をもち、環境の中立温度より低温側では顕熱放散量、高温側では発汗熱放散量に相当する。生理学的負担度は、環境が中立温度のときには0、中立温度から離れるにしたがって増大する。裸体の場合の環境の中立温度は27.9°C、夏と冬の中間の着衣量の0.7cloでは24.0°Cとなった。人間の行動性体温調節について、環境の中立温度を中心として検討が可能となる。(2)熱環境に関する各種の実態調査を基にして、至適温度の夏と冬の季節差を中心に分析、考察を行って次に示す結果を得た。(1)事務所・学校では、着衣量を含めた至適温度の夏冬の季節差は1.0Kにすぎなかった。(2)住宅では、大阪、ペシャワールの別なく、着衣量を含めた至適温度に6.0Kを超える季節差があった。(3)夏冬の着衣量差による温度への効果を除くと、事務所では至適温度に負の季節差があり、学校ではほとんど季節差がなく、住宅では4.0Kを超える季節差があった。(4)事務所では過剰冷房、過剰暖房が行われていたことが示唆された。

(5)住宅では人体に生理学特性である季節順化の生起が明白である。(1)近年の季節順化の軽視の傾向に対して、地球環境への負荷削減に結びつくところから、敢えて季節順化の熱環境設計への導入の必要性を主張するために、その第一歩として、人体の季節順化の環境の中立温度への効果を数値的に表現することを目的として、体温調節モデルにおける二節点モデルを基礎として検討を行った。得られた主な成果はつぎのとおりである。1)基礎代謝量の年間の変動が環境の中立温度を決定し、基礎代謝量が小さいときほど環境の中立おんどは上昇する。皮膚熱抵抗の年間の変化は、環境の中立温度へほとんど影響しない。2)着衣量が年間一定で、基礎代謝量が夏小冬大で年間変動幅が1030%であるとき、環境の中立温度は冬から夏にかけて0.92.6K上昇する。3)基礎代謝量の年間変動を考慮すれば、人体の体温調節系に負担を与えない快適環境が、より少ないエネルギー消費で得られることになる。(2)温熱生理学特性の年内変動と気温の年内変動との関係を明らかにすることを目的として、実験的研究を行った。実験では、1年を通じて同一の熱環境に対する温熱生理学特性を調べた。皮膚温は夏高冬低の季節変動を示し、外気温15°C以上では外気温に追随して変化するが、外気温15°C未満では外気温に無関係にほぼ一定値をとった。鼓膜温は夏低冬高の季節変動を示し、向寒期は向暑期より約0.1K低かった。外殻率αを、α=0.1として求めた平均体温は年間でほぼ平坦になったが、向寒期は向暑期より約0.1K低かった。8月の平均体温、2月の平均体温は、その後も値が持続する傾向がみられた。つぎに、温熱生理学特性の年内変動と気温の年内変動との関係を明らかにすることを目的として、実験的研究を行った。(2)発汗反応について、つぎの結果が得られた。l)発汗発現閾値に季節順化があるとみなすことができる。2)発汗反応の季節変化特性は、発汗発現閾値体温の季節順化によって引き起こされると推測される。3)発汗反応の季節変化特性は、日平均外気温とほぼ対応させて、4期の段階に分けて理解することができる。4)発汗反応の最大の変化は、第二段階と第三段階、つまり、向暑期と暑熱期の間のある期間に起こっていると考えられる。(3)皮膚温と鼓膜温の実測に基づいて不感蒸泄量の年内変動の推論を行い、つぎの結果を得た。1)外殻部の熱コンダクタンスは、向寒期は向暑期より大きいという年間変動を示した。2)夏期に冗進した皮膚での蒸発能力、冬季に低下した皮膚での蒸発能力が、ともにその後も持続する傾向があると解される。3)放熱量も、向寒期は向暑期より大きいという年間変動を示す。
宿主microRNAとB型肝炎ウイルス転写産物との相互作用による病態生理の解析

逆転写酵素阻害剤の普及でウイルス複製を効率的に抑えることができるようになったB型肝炎ではあるが肝発癌は期待ほど減っていない。実際、臨床的にもB型肝炎ウイルスの肝発癌のしやすさは、ウイルス量ではなく実際はウイルス蛋白量と相関するとの報告もある。本申請では、この考えをさらに進めて、『B型肝炎ウイルス関連の病態、特に肝発癌は、ウイルスDNAでもウイルス蛋白が原因なのでもなく、B型肝炎ウイルスゲノムからの転写物であるウイルスmRNAが宿主のmicroRNAとの配列相同性によって「おとり」として働くことによる宿主microRNAの機能の攪乱が原因』との仮説をたて、これを検証し分子機構を解明することを目的としている。本年度は、核酸の導入によるepisomalに存在する環状DNAであるcccDNAの量が減少することを見出した。はじめは好熱菌が産生するttAgoとそのガイドとなる二本鎖オリゴをセットにして導入することで、cccDNAの切断が見られることを見出していたが、その研究過程で、オリゴをセットにしなくても、single stranded oligonucleotideの導入で、cccDNA量が減少することを見出した。さらにその効果を高めるためには、templateとfull-matchのシークエンスではなく、一部に変異の入ったオリゴヌクレオチドのほうが効果が高いことを確かめた。さらにこれらの効果はDNase2やIFN経路を介しているわけでは無いことを確認した。オリゴヌクレオチドの導入による二本鎖DNAの分解が普遍的な現象か今後検討をしていきたい。本研究では、この考えをさらに進めて、『B型肝炎ウイルス関連の病態、特に肝発癌は、ウイルスDNAでもウイルス蛋白が原因なのでもなく、B型肝炎ウイルスゲノムからの転写物であるウイルスmRNAが宿主のmicroRNAとの配列相同性によって「おとり」として働くことによる宿主microRNAの機能の攪乱が原因』との仮説をたて、これを検証し分子機構を解明する。本年度はウイルスRNAによってdecoy的に作用されてその機能が低下していると思われるmicroRNAとしてlet-7gを同定した。HBV mRNAのうちHBs抗原mRNA内の配列に、最も相同性の高い配列として、癌抑制性microRNAであるlet-7と相同性のある配列が認められた。let-7はヒトmiRNAの中でも癌抑制性のmiRNAとしてよく知られているmiRNAである。そこで以下ではHBs mRNAとlet-7gとの相互作用について検討を加えていくこととしたこのlet-7gの機能を増強する化合物をスクリーニングするためにlet-7gの遺伝子座にluciferase遺伝子をノックインしたレポーターコンストラクトを持つ細胞株を樹立した。HBVウイルスと相互作用する可能性のあるmicroRNAを相同性と機能の検討から同定した。さらにそこへの介入法を探索するためのコンストラクトの作成も終了した。この研究では、この考えをさらに進めて、『B型肝炎ウイルス関連の病態、特に肝発癌は、ウイルスDNAでもウイルス蛋白が原因なのでもなく、B型肝炎ウイルスゲノムからの転写物であるウイルスmRNAが宿主のmicroRNAとの配列相同性によって「おとり」として働くことによる宿主microRNAの機能の攪乱が原因』との仮説をたて、これを検証し分子機構を解明する。逆に、宿主microRNAがウイルス生活史に与える作用も検討しこれらRNA相互作用に対する核酸補充による病態介入法を開発することを目的にしている。本年度は、B型肝炎ウイルス由来のmRNAと相互作用する宿主のmicroRNAlet7の機能を増強するための化合物を、レポーターコンストラクトを導入した細胞を樹立したうえで、東大薬学部創薬機構が保有する化合物ライブラリーを用いてスクリーニングした。その結果、約1万種の化合物の中から、let7gの発現を増やす可能性のある化合物を10種類程度同定した。今後はこれらの化合物について二次スクリーニングで確認をしつつ、B型肝炎ウイルスの生活環にどのような影響を及ぼすことが出来るか、より高次の系で観察をしていく予定である。これらの系で効果が確認できればin vivoでの検討も進めていく。microRNAの発現を増強する可能性のある化合物を同定できた。今後のHBVの病態に介入する基礎検討を行えた。

はじめは好熱菌が産生するttAgoとそのガイドとなる二本鎖オリゴをセットにして導入することで、cccDNAの切断が見られることを見出していたが、その研究過程で、オリゴをセットにしなくても、single stranded oligonucleotideの導入で、cccDNA量が減少することを見出した。さらにその効果を高めるためには、templateとfull-matchのシークエンスではなく、一部に変異の入ったオリゴヌクレオチドのほうが効果が高いことを確かめた。さらにこれらの効果はDNase2やIFN経路を介しているわけでは無いことを確認した。オリゴヌクレオチドの導入による二本鎖DNAの分解が普遍的な現象か今後検討をしていきたい。let-7gの発現ないし機能を増強する化合物をhigh-throughputに探索・同定し、その表現型およびメカニズム解析を行っていく予定としている。今年度に同定したmicroRNAの発現を増強する可能性のある化合物について二次スクリーニングで確認をしつつ、B型肝炎ウイルスの生活環にどのような影響を及ぼすことが出来るか、より高次の系で観察をしていく。
モード理論を用いた小形アンテナの特性改善に関する研究

携帯電話やタブレットPCなどに用いる小形アンテナの特性改善をねらいとし,モード理論を用いたアンテナ設計について研究を行った.モード理論とは,モーメント法に基づく特性モードと,多導体分布定数回路に適用される固有値論を拡張したモード理論であり,それらの理論を用いることによりアンテナの設計が容易となり,アンテナの広帯域化,マルチバンド化を行うことができる.研究の成果として,代表的な小形アンテナである逆L形アンテナを取り上げ,その広帯域化,2周波共用化について,モード理論を用いた設計を試み,設計理論の確立を行った.本研究成果をまとめたものを国際学会で発表した.本研究では,小形アンテナの特性改善をねらいに,特性モードおよび多導体伝送線路モードの理論(モード理論)による小形アンテナの解析と設計手法について検討を行い,小形アンテナの広帯域化,マルチバンド化を目的としている.モード理論を用いることにより,現在行われている電磁界シミュレータなどを用いた試行錯誤的な設計から脱却し,系統立ったシンプルな設計手法の確立を目指している.この目標に対して,平成24年度では,(1)多層または多導体で構成したアンテナの解析,(2)既存システムに適用可能な広帯域,マルチバンド小形アンテナの解析を計画した.これらのうち,(1)については2ないし3導体で構成したアンテナの解析を進め,等価回路による検討を行い,帯域の理論限界なども導出できた.しかしながら,モード理論の適用はまだ道半ばであり,シミュレーション値や実測値との差異が生じるなどの問題があり,今後詳細に検討を進める予定である.(2)については,既存システムとして地上デジタル放送向けに設計し,全帯域ではないが,所要の帯域470600MHzについて設計した.全帯域は470770MHz(中心周波数に対し48.4%)と相当広いため,この帯域をカバーする設計について検討を進める.また,実際に薄型TVなどに搭載した場合なども扱い,周辺回路との結合の問題なども考慮する.本研究では,小形アンテナの特性改善をねらいに,特性モードおよび多導体伝送線路モードの理論(モード理論)による小形アンテナの解析と設計手法について検討を行い,小形アンテナの広帯域化,マルチバンド化を目的とした.モード理論を用いたアンテナ設計を行うことにより,現在行われている電磁界シミュレータなどを用いた試行錯誤的な設計から脱却し,系統立ったシンプルな設計手法の確立を目指した.平成25年度では,平成24年度に引き続き(1)多層または多導体で構成したアンテナの解析,(2)既存システムに適用可能な広帯域,マルチバンド小形アンテナの解析を計画した.これらのうち,(1)については2ないし3導体で構成したアンテナの解析を進め,等価回路による検討を行い,帯域の理論限界などを導出し,これらについては論文にまとめて学会にて発表を行った.(2)については,スマートフォン・携帯電話の帯域をねらいに約1GHzで動作する小形アンテナについて扱い,本理論の適用,シミュレーションによる解析,試作実験を行った.本年度は最終年度として3年間の内容を総括し,当初の目的であった(1)方形や円形パッチアンテナ,板状モノポールアンテナで生じる特性モード,(2)多層または多導体でアンテナを構成した場合に生じる特性モードと伝送線路モード,(3)特性モードおよび伝送線路モードを用いた放射特性および回路特性ともに広帯域,マルチバンドの特性を有する小形アンテナの実現,(4)既存システムに適用可能な広帯域,マルチバンド小形アンテナの実現,各項目について見直しを行い,成果について概括した.結果として,(2),(3)の目標はおおむね達成したものの,(1),(4)については継続して研究を進める必要が生じた.携帯電話やタブレットPCなどに用いる小形アンテナの特性改善をねらいとし,モード理論を用いたアンテナ設計について研究を行った.モード理論とは,モーメント法に基づく特性モードと,多導体分布定数回路に適用される固有値論を拡張したモード理論であり,それらの理論を用いることによりアンテナの設計が容易となり,アンテナの広帯域化,マルチバンド化を行うことができる.研究の成果として,代表的な小形アンテナである逆L形アンテナを取り上げ,その広帯域化,2周波共用化について,モード理論を用いた設計を試み,設計理論の確立を行った.本研究成果をまとめたものを国際学会で発表した.本研究では、小形アンテナの特性改善をねらいとして特性モードおよび伝送線路モードの理論、すなわちモード理論による小形アンテナの解析と設計手法について明らかにすることを目的としている。モード理論に基づいた新規かつ自由度の高い小形アンテナの設計手法を確立するとともに、広帯域、マルチバンドの特性を有する小形アンテナの実現を目指す。この目標に対して平成23年度の計画は、(1)特性モードと伝送線路モードの理論検証、(2)基礎的な小形アンテナの解析、(3)他のシミュレータおよび試作実験との比較を挙げており、概ねこれらの計画に沿って研究を遂行した。具体的には、(1)特性モードおよび伝送線路モードの理論について従来の研究論文を調査し、その内容を把握するとともに小形アンテナへの応用について研究した。申請設備のシミュレータを購入、設置し、シミュレータの操作に習熟するとともに小形アンテナの解析を進めた。(2)基礎的な小形アンテナの解析として、パッチアンテナ、メアンダラインアンテナ、ヘリカルアンテナを解析し、さらには従来困難であった多導体で構成したアンテナ系についても解析を行った。(3)現在保有する有限要素法に基づくシミュレータ(HFSS)、FDTD法に基づくシミュレータ(XFDTD)を使用し、HFSSについては申請設備のシミュレータとの比較を行い、解析の妥当性についても確認を行った。これらの研究内容については今後論文にまとめ、適切な学会で報告を予定している。24年度も23年度同様,おおむね研究計画に沿って研究を進めることができた.

幸いにも24年の途中に本研究で対象としている特性モードの解析機能が購入設備のシミュレータに設けられ,比較的容易に解析が可能となった.この機能を用い,解析結果の充実を図る予定である.研究計画に沿って研究を進めており、23年度は概ね計画通りの進展を図ることができた。特性モードと伝送線路モードの理論検証、申請設備のシミュレータを用いた固有値解析のソフトウエア開発についてはまだ十分な結果を得ていないので、24年度も継続して検討を行い、当初予定の研究成果を得るために研究推進を図る。平成25年度は研究計画のまとめの年度であるが,さらに(1)多層または多導体で構成したアンテナの解析,(2)既存システムに適用可能な広帯域,マルチバンド小形アンテナの解析を進める予定である.このために購入設備のシミュレータを用い,固有値解析を進めるとともに,広帯域,マルチバンド小形アンテナの設計手法について確立を目指す.また,すでに得られた結果については国内外で論文投稿しており,有審査論文への投稿も今後行う予定である.24年度以降は(1)多層または多導体で構成したアンテナの解析、(2)既存システムに適用可能な広帯域、マルチバンド小形アンテナの解析を計画している。ねらいとする広帯域、マルチバンド小形アンテナでは、基本的な構成として多導体を必要とし、これらがどのような条件(寸法、形状)の場合に良好な特性を示すのか研究し、その場合の特性モード、伝送線路モードについて申請設備を用いた解析を行う。また、既存システムの周波数帯に応じた広帯域、マルチバンド小形アンテナについても解析を行い、実現の可能性、小形化、広帯域化およびマルチバンド化の限界について研究する。平成24年度の予算において,約12万円の繰越金が発生した.この繰越金については25年度の研究活動,消耗品購入費に充てたいと考えている.24年度の計画では,学会発表と調査を目的として国外出張を1回程度,国内出張を3回程度予定し,試作実験のための資材購入費,論文投稿費,校閲費への拠出を考えている.平成23年度予算において約50万円の残額については出張を見合わせたことによるものであり、24年度において別途計画している。24年度の研究計画では、消耗品費、旅費に研究費を用いることとしている。具体的には、24年度は試作実験を計画しており、そのための高周波ケーブル、コネクタなどの消耗品の購入、国内および国外の調査、学会発表のための出張旅費に研究費を拠出する。なお、国内の出張は2,3回、国外は1回程度を予定している。