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ろう者の人間開発に資する応用言語人類学的研究: アフリカ諸国の手話言語と社会の比較

これまで調査がなされていなかったフランス語圏西アフリカのろう者コミュニティにおいて、フィールドワークによる手話言語、ろう文化および歴史の記載を行うとともに、研修を通じてアフリカのろう者による研究態勢の構築を行った。おもな成果は、以下の通りである。1)コートジボワールとトーゴにおける一次資料の収集。2)コートジボワール初の手話辞典の刊行。3)日英仏3言語によるオンライン手話言語データベースの構築。4)フランス語圏アフリカ手話国際会議の主催。5)フランス語圏アフリカ手話研究所設立準備室の設立。本研究は「ろう者における人間開発」というこれまでにない新しい課題に、文化人類学、とりわけ人間社会と言語の動態に関心を寄せる言語人類学の観点から挑戦するものである。本研究では、ろう者と手話言語に関する調査がなされていない西・中部アフリカ諸国を対象とする。それぞれの地域のろう者コミュニティの概要を、言語、文化、歴史、政策、社会的地位の各側面について明らかにし、手話映像データを含む民族誌を作成するとともに、インターネット上に公開している世界の手話とろう者に関するデータベースを通じて、資料を公表する。あわせて、それぞれの地域のろう者コミュニティが抱えた諸課題を明らかにし、その人間開発を検討する上で必要な政策や開発援助のあり方についての提言を行う。さらに、これら諸国の調査データを比較検討することを通して、共通性を導くとともに、広く世界の開発途上国に関するろう者における開発のモデルを提唱することを目的とする。今年度のおもな成果は、以下の通りである。(1)コートジボワール共和国において、文化人類学的なフィールドワークを行い、現地のろう者コミュニティの概要を明らかにするとともに、手話言語研究の予備調査を行った。(2)査読付き論文2件を含む、雑誌論文5件により、成果公開を行った。(3)単著1冊を含む、図書6件により、成果公開を行った。(4)アフリカ言語学会議(ドイツ)における英語発表、ココディ大学(コートジボワール)におけるフランス語発表と、2回の国際会議において成果の発表を行った。(5)1回の招待講演を含む、6回の国内学会において、成果の発表を行った。(6)東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所において、インターネット上のデータベース「アジア・アフリカ手話言語情報室」を開設し、整備を進めた。(7)アフリカろう者の人間開発に関する英文書の刊行準備を進めた。以上本研究は「ろう者における人間開発」というこれまでにない新しい課題に、文化人類学、とりわけ人間社会と言語の動態に関心を寄せる言語人類学の観点から挑戦するものである。(1)コートジボワール共和国のろう者の共同研究者たちとともに、手話言語の撮影、作画などの記録作業を進めた。(2)雑誌論文3件により、成果公開を行った。(3)図書3件により、成果公開を行った。(4)国内学会において、3件の成果発表を行った。(5)東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・情報資源利用研究センター(IRC)の研究プロジェクトとして、インターネット上のデータベース「アジア・アフリカ手話言語情報室」の整備・拡充を進めた。(6)アフリカろう者の人間開発に関する英文書の刊行準備を進めた。本研究は「ろう者における人間開発」という新しい課題に、文化人類学、とりわけ人間社会と言語の動態に関心を寄せる言語人類学の観点から挑戦するものである。(1)トーゴ共和国のろう者と手話言語について、世界で初めて実態調査を行った。(2)雑誌論文1件により、成果公開を行った。(3)図書1件により、成果公開を行った。(4)国内学会において、4件の成果発表を行った。

(5)東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所・情報資源利用研究センター(IRC)の研究プロジェクトとして、インターネット上のデータベース「アジア・アフリカ手話言語情報室」の整備・拡充を進めた。(6)手話辞典の刊行準備およびアフリカろう者の人間開発に関する英文書の刊行準備を進めた。以上本研究は「ろう者における人間開発」という新しい課題に、文化人類学、とりわけ人間社会と言語の動態に関心を寄せる言語人類学の観点から挑戦するものである。本研究では、ろう者と手話言語に関する調査がなされていない西・中部アフリカ諸国を対象とする。それぞれの地域のろう者コミュニティの概要を、言語、文化、歴史、政策、社会的地位の各側面について明らかにし、手話映像データを含む民族誌を作成するとともに、インターネット上に公開している世界の手話とろう者に関するデータベースを通じて、資料を公表する。あわせて、それぞれの地域のろう者コミュニティが抱えた諸課題を明らかにし、その人間開発を検討する上で必要な政策や開発援助のあり方についての提言を行う。さらに、これら諸国の調査データを比較検討することを通して、共通性を導くとともに、広く世界の開発途上国に関するろう者における開発のモデルを提唱することを目的とする。今年度のおもな成果は、以下の通りである。コートジボワール共和国のろう者と手話言語について、実態調査を行った。(2)雑誌論文1件により、成果公開を行った。(3)フランス語による手話辞典1件を含む図書3件により、成果公開を行った。(4)国際学会1件、国内学会2件の成果発表を行った。(7)本科研費主催になる「第1回フランス語圏アフリカ手話国際会議」を開催し、「フランス語圏アフリカ手話研究所」設立準備室を発足させた。以上トーゴ共和国における世界で初めての現地調査の実施を通じて、人類学的に重要な知見が得られた。また、ウェブ上のデータベースの構築事業に関しても、順調に拡充されている。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、アフリカ現地調査を中心に研究を進め、国内外の媒体および学会で成果の公開を行う。
北海道中軸帯に分布する"日高累層群"の再検討

本年度は,丸瀬布ー滝の上地域,中の川地域,占冠地域などの日高累層群についての補足的野外調査を,また中頓別地域の函渕層群,幌加内地域の空知層群,下部蝦夷累層群については野外調査および試料収集を実施し,これらの地域において,先第三系を中心とする地質図の作成を行った.本年は総研の最終年度であるので,過去2年間に行った,日高累層群をはじめ,常呂帯,空知・蝦夷帯の先第三系について,各分担者毎に野外調査結果に基ずき,室内研究に重点をおいてまとめを行った.また,昨年12月には,これらの研究成果を持ち寄り,札幌(北海道大学)において研究集会を開催した.年度末には,これまでに印刷公表された研究論文を含め,過去3年間の研究成果をまとめた「研究成果報告書」を作成し(ニュースレターNo.3)を含む),公表する.従来ジュラ系を主体とし,一部古生界を含むとされてきた,北海道中軸帯に分布する日高累層群は,すべて白亜系であることが,主に放散虫を用いた生層位学的研究によって立証された.ペルム紀白亜紀前期の石灰岩・チャート・緑色岩類等は,いずれも外来岩塊であることが判明した.日高累層群は最近まで,日高造山運動の舞台となった地向斜の堆積物であると考えられたきた.しかし,本総研の研究結果からは,ユーラシア大陸東縁部の古太平プレートの沈み込みに伴って形成された,白亜紀前期後期にかけての付加帯であるとみなされる.中軸帯東部に位置する常呂帯の湧別・仁頃・左呂間の各層群も,かつてジュラ系と考えられていたが,本総研による研究の結果,湧別・左呂間の両層群は上部白亜系,仁頃層群はジュラ系下部白亜系であることが明らかになった.また,左呂間層群は前弧海盆堆積物,湧別層群はオホーツク古陸周辺域の海溝充填堆積体,仁頃層群は中生代海山の付加体であると考えられるに至った.さらに,仁頃層群に含まれる石灰岩体の古地磁気学的検討の結果,それらが赤道付近の低緯度地域から運搬されてきたものであることが判明した.このように,過去3年間にわたる本総研の研究により,北海道中軸帯に分布する日高累層群をはじめ,すべての先第三系について,その地質時代・層序・堆積環境・地質構造およびその発達史等が明らかになり,当初の研究目的はほヾ達成された.この結果,従来の見解を大巾に変更せざるを得ないような新知見が数多く得られたことは,大きな研究成果であったと満足している.本年度は,丸瀬布ー滝の上地域,中の川地域,占冠地域などの日高累層群についての補足的野外調査を,また中頓別地域の函渕層群,幌加内地域の空知層群,下部蝦夷累層群については野外調査および試料収集を実施し,これらの地域において,先第三系を中心とする地質図の作成を行った.本年は総研の最終年度であるので,過去2年間に行った,日高累層群をはじめ,常呂帯,空知・蝦夷帯の先第三系について,各分担者毎に野外調査結果に基ずき,室内研究に重点をおいてまとめを行った.また,昨年12月には,これらの研究成果を持ち寄り,札幌(北海道大学)において研究集会を開催した.年度末には,これまでに印刷公表された研究論文を含め,過去3年間の研究成果をまとめた「研究成果報告書」を作成し(ニュースレターNo.3)を含む),公表する.本年度は前年度確認した日高帯西縁に沿って顕著に発達する白亜紀前期の含オリストストローム帯の空間的な拡がりと、オリストストロームの形成時期・地質構成などを明らかにすることを主目的に調査・研究を行った。野外調査は日高帯南部の幌別川,靜内川,ユートラシナイ沢川の流域、および道北の枝幸山地に分布する"日高累層群"を対象とした。この結果、日高西縁帯を特徴づける含オリストストローム帯の分布は、上記の調査地域全域にわたっており、その形成時代もすべて同時期(前期白亜紀)であることが確められた。文献によれば、この含オリストストローム帯はさらに東サハリン山脈へと追跡され、これによって白亜紀前期のユーラシアプレート縁辺部收束境界の輪郭が一層明確になったと云える。さらに、この時期には、西南日本と比較すると、はるかに多量の海洋地殻物質の付加が起っていたことも明確になった。一方、日高帯東縁部についても引き続き検討を加えた結果、白亜紀末における"日高累層群"の付加様式の一端が明らかとなり、西南日本の四万十帯などとの比較研究も可能となった。それによれば、日高帯においては陸源砕屑物が支配的であることから、堆積の場はより陸域に近く、海溝は陸源砕屑物によって埋積され、かつ海溝をこえて海洋側まで陸源砕屑物が運搬された可能性も指摘されている。以上述べたように、日高帯に分布する"日高累層群"は白亜紀の付加体がその主体をなすものであることが判明し、その時代変遷と西南日本など他地域との比較検討が可能となった結果、よりグローバルな視点から、当時の日本列島をとりまくプレートの運動像および古環境,古地理などについてより明確に推定できるようになった。
化学の将来構想に関する調査研究

(a)化学の学問的位置付け、(b)研究体制、(c)研究環境、(d)化学の教育、(e)人類社会と化学の5つの課題を中心に、化学に関係する事項を広い角度から検討した。すなわち前後15回小委員会を開催し、それぞれの項目毎に適当な方々を招聘してご意見を伺うとともに、小委員の間で集中的に討議した。さらに次の通り8同討論会を開催し、化学及び関連分野で先導的な役割を果たしてこられた方々に基調講演をお願いするとともに、これらを巡って討議を重ねた。「化学の将来」、「化学の研究体制」、「新しい分析化学の目指すもの」、「生物学からみた化学への期待」、「材料と化学ー研究の進め方と人材育成」、「大学学部及び大学院における化学教育」、「研究体制と評価システム-評価制度の特徴と研究者側からみた合理性」、「化学の将来構想」である。今後発展が期待される化学の研究課題については、化学研究連絡委員会委員を含む111名の方々に、それぞれの立場から自由に記述するという方式でケーススタディを行った。55名の方々がきわめて有意義な、また興味深い論文を執筆された。諸外国における化学及び関連分野の動向は、本研究にとって重要な項目であったが、種々な制約から4件の報告に止まった。調査機能の充実はは今後の課題である。以上の成果に、平成7年度に6大学で開催した懇談会の議事要旨を加え、報告書「化学の将来構想に関する調査研究」(約450ページ)を作成した。化学の将来構想を策定するため、次の6つの項目について検討することとした。(a)化学の学問的位置付け:関連分野との協力(b)今後発展が期待される化学の研究課題、(c)化学の研究環境:研究費、施設、設備、(d)化学における研究体制:大学と研究所、(e)化学教育:小学校、中学校、高等学校における教育、入学試験、教科書、大学、大学院における研究教育、(f)化学の社会的役割:環境、化学薬品管理、化学のPR。このうち(b)については、5名の委員がそれぞれの関連分野においてケーススタディを行った。残りの5項目については8回委員会を開催してフリート-キングによる検討を行った。まず第1回委員会では活動方針を策定し、第2回に化学教育、第3、4回に研究体制と研究環境、第5、6、7回に学問的位置付けと社会的役割を取上げ、最終の第8回において調査研究成果のとりまとめと今後の活動方針の検討を行った。これらの会合では、必要に応じ専門家を招聘して、討議を深めた。さらに、長倉三郎、伊達宗行、江橋節郎、吉田善一の諸先生を講師として招聘し、討論会「化学の将来」を開催した。出席者は化学研究連絡委員会委員を中心に47名であった。以上の検討結果と、本研究班が平成7年度に調査した結果を併せ、「化学将来構想小委員会報告」としてとりまとめ、日本学術会議化学研究連絡委員会委員長あて提出した。前年度は化学の将来構想に関する6つの項目について広く調査検討を行ったので、本年度は課題を絞り、中ないし小規模の討論会を開催して集中した討議を行うこととした。これと並行して、諸外国における化学の動向を調査する;それには委員の海外渡航の機会を利用して調査を委嘱する;日本学術振興会の研究連絡センターに駐在された方々から諸外国の学術事情を伺う;さらに昨年度に引続き、ケーススタディを行って化学研究の今後の課題を発掘することとした。小委員会は3回開催した。第1回では上記、本年度の活動の基本方針を決定した。第2回では英国駐在であった柳田博明氏から英国やヨーロッパにおける化学を中心とした学術動向を伺った。第3回は本年度の活動のとりまとめと来年度の活動方針、とくに化学将来構想とりまとめの基本方針を検討した。上記活動方針にしたがって、討論会を4回開催した。

「化学の研究体制」では、長倉三郎、野依良治、齋藤軍治、冨永博夫の4氏から基調講演をいただき、これを中心に50名余の参加者が活発な討議を行った。「新しい分析化学の目指すもの」、「生物学からみた化学への期待」、「材料と化学」では、それぞれの学問分野の現状と問題点、将来への発展が討議された。各分野の研究者層の厚みを反映して、示唆に富んだ研究成果が多数報告された。海外における化学の動向、化学で取り上げるべき課題についてのケーススタディは、別紙「研究成果報告書」に取りまとめた通りである。本年度は、化学の将来構想に関する重要項目のうち、大学学部及び大学院における教育と評価システムに関する研究会を開催するとともに、化学における今後の研究課題についてのケーススタディを、広い研究者層にお願いする。以上の活動の成果に、平成8、9年度にえられたものを加え、化学の将来構想としてとりまとめることを本最終年度の基本計画とした。小委員会は4回開催した。第1回では、上記本年度の活動の基本方針を決定するとともに、今後の化学研究課題についてケーススタディをしていただく方111名を選出した。また「化学の教育」と「評価システム」についての検討会を企画した。第2回では、化学の将来構想とりまとめに向け小委員会の将来構想についての考えを化学研究連絡委員会幹部に充分に伝えるため、本年度3番目の討論会「化学の将来構想」を企画した。第3回では、化学将来構想のとりまとめ方を具体的に検討した。また英国に長年駐在している鐸来茂子氏から同国における科学の動向について伺った。第4回では、「化学の将来構想に関する調査研究」の報告書原案を検討した。討論会「大学学部及び大学院における化学教育」では各大学における教育の現状、問題点、改善案等が披露され、これを巡って活発な討議が行われた。「研究体制と評価システム」では中井浩二、福山透、関口、新井栄一の4氏による各国の状況報告を中心に、また「化学の将来構想」は上記の趣旨に沿って、それぞれ開催された。
カルボン酸類の脱炭酸を鍵とした不斉合成反応の開発

フッ素原子を生物活性物質に導入することで母化合物の機能が向上する例が多く知られていることから、含フッ素有機化合物は医薬品化学において重要であり、効率的な合成方法の開発が望まれている。最近筆者らは、独自に開発したキラル一級アミン触媒を用いてβーケトカルボン酸の脱炭酸的塩素化反応を行うことで目的とする塩素化合物が最高98%eeという高い立体選択性で得られることを見出している。当該年度は本塩素化反応を利用したαーフルオロケトン類の合成法の開発を行った。具体的には、αーフルオローβーケトカルボン酸を反応基質とした脱炭酸的塩素化反応によってαークロローαーフルオロケトンを合成する手法を開発した。キラルアミン触媒を用いた不斉反応への応用も行い、光学活性なαークロローαーフルオロケトンを高い光学純度で合成することに成功した(最高95%収率、90%ee)。また、αーブロモーβーケトカルボン酸を反応基質とすることで、対応するαーブロモーαークロロケトンが最高90%eeで得られることも明らかとした。得られたαークロローαーフルオロケトンは塩素原子を脱離基とした求核置換反応により、光学純度を維持したまま様々なフッ素化合物へと誘導化できる。また、αークロローαーフルオロケトンを塩基性条件下で処理することでαーフルオロエノンに変換できることを見出した(最高86%収率)。さらに、求電子的なフッ素化剤を用いたβーケトカルボン酸の脱炭酸的フッ素化反応により、第三級フルオロケトンを高収率で合成する手法も見出した。いずれの反応も比較的広い基質適用範囲を示すことから、フッ素系医薬品の開発に資すると期待される。査読付き学術論文2報を発表しており、さらに現在1報を執筆中であることから研究がおおむね順調に進展していると評価した。今年度はまず、含フッ素化合物の有用な合成中間体として機能するαークロローαーフルオロケトンをαーフルオローβーケトカルボン酸の脱炭酸的塩素化反応により合成した。本化合物の合成法を種々検討したところ、カルボニル基のα'位に水素原子を有する環状や鎖状のアルキルケトンであっても最高98%収率という高い収率で目的のαークロローαーフルオロケトンが得られることを見出している。また、得られたαークロローαーフルオロケトンは容易にフルオロエノンへと変換できることも確認している。加えて、本手法をキラルアミン触媒を用いた不斉合成へと応用した。その結果、当研究室で以前に開発したキラル一級アミン触媒を用いた際に目的とするαークロローαーフルオロケトンが最高95%収率、最高90%eeで得られることを見出している。加えて、本手法をαーブロモーβーケトカルボン酸に応用した場合には対応するαーブロモーαークロロケトンが最高98%収率、90%eeで得られた。さらに、求電子的フッ素化剤を用いたβーケトカルボン酸の脱炭酸的フッ素化反応も達成した。本手法は触媒による反応の加速効果は見いだせなかったものの、DMF中、触媒非存在化で目的とする第三級フルオロケトンが良好な収率で得られることが判明した。本手法では合成困難とされる第三級フッ素化合物を容易に合成できることから有用と考え詳細を検討した結果、芳香族ケトンだけでなく、カルボニル基のα'位に水素原子を有するアルキルケトンであっても最高93%収率という高い収率で目的とする第三級フルオロケトンが得られている。引き続きカルボキシル基の脱炭酸反応を利用した不斉官能基変換反応を用いて、従来合成が困難であったキラル化合物を触媒的に合成する。具体的には、βーケトカルボン酸の脱炭酸的酸素酸化反応による不斉ヒドロキシル化反応およびα位にヘテロ原子を有するαーヘテローβーケトカルボン酸の不斉脱炭酸的塩素化反応によるαーヘテローαークロロケトン類の合成法を開発する。βーケトカルボン酸の脱炭酸的酸素酸化反応によるヒドロキシル化反応ではキラルアミン触媒存在下、アクリジニウム塩の添加によりヒドロキシケトンの収率が向上することが既に判明している。しかしながらラセミ体の生成物が得られたため、まずアキラルなアミン触媒により反応が加速される条件をスクリーニングする。次いで、アキラルなアミン触媒の骨格およびアクリジニウム塩のような光増感部分を同一分子内に組み込んだキラル触媒を設計・合成し、高エナンチオ選択性の発現を目指す。さらに、カルボニル基のα位にヘテロ原子を有するαーヘテローβーケトカルボン酸の脱炭酸的塩素化反応によるαーヘテローαークロロケトン類の不斉合成法を開発する。α位に導入する置換基としては、スルフェニル基やアミド基、イミド基といった官能基を検討する。αーヘテローβーケトカルボン酸の脱炭酸的な不斉塩素化反応を種々のキラルアミン触媒存在化で行い、必要に応じてキラル触媒の置換基を最適化することで高エナンチオ選択性の発現を目指す。得られたαーヘテローαークロロケトンは、隣接するカルボニル基の効果により第三級炭素上でありながらも求核置換反応が進行すると予想されることから、SN2反応による誘導化も試みる。

本手法は、αーヒドロキシケトンやカルボニル基のα位に種々のヘテロ原子を有するαーヘテローαークロロケトン類を立体選択的に合成できることから、キラル化合物の斬新かつ有用な合成手法となると期待できる。フッ素原子を生物活性物質に導入することで母化合物の機能が向上する例が多く知られていることから、含フッ素有機化合物は医薬品化学において重要であり、効率的な合成方法の開発が望まれている。最近筆者らは、独自に開発したキラル一級アミン触媒を用いてβーケトカルボン酸の脱炭酸的塩素化反応を行うことで目的とする塩素化合物が最高98%eeという高い立体選択性で得られることを見出している。当該年度は本塩素化反応を利用したαーフルオロケトン類の合成法の開発を行った。具体的には、αーフルオローβーケトカルボン酸を反応基質とした脱炭酸的塩素化反応によってαークロローαーフルオロケトンを合成する手法を開発した。キラルアミン触媒を用いた不斉反応への応用も行い、光学活性なαークロローαーフルオロケトンを高い光学純度で合成することに成功した(最高95%収率、90%ee)。また、αーブロモーβーケトカルボン酸を反応基質とすることで、対応するαーブロモーαークロロケトンが最高90%eeで得られることも明らかとした。得られたαークロローαーフルオロケトンは塩素原子を脱離基とした求核置換反応により、光学純度を維持したまま様々なフッ素化合物へと誘導化できる。また、αークロローαーフルオロケトンを塩基性条件下で処理することでαーフルオロエノンに変換できることを見出した(最高86%収率)。さらに、求電子的なフッ素化剤を用いたβーケトカルボン酸の脱炭酸的フッ素化反応により、第三級フルオロケトンを高収率で合成する手法も見出した。いずれの反応も比較的広い基質適用範囲を示すことから、フッ素系医薬品の開発に資すると期待される。査読付き学術論文2報を発表しており、さらに現在1報を執筆中であることから研究がおおむね順調に進展していると評価した。今年度はまず、含フッ素化合物の有用な合成中間体として機能するαークロローαーフルオロケトンをαーフルオローβーケトカルボン酸の脱炭酸的塩素化反応により合成した。本化合物の合成法を種々検討したところ、カルボニル基のα'位に水素原子を有する環状や鎖状のアルキルケトンであっても最高98%収率という高い収率で目的のαークロローαーフルオロケトンが得られることを見出している。また、得られたαークロローαーフルオロケトンは容易にフルオロエノンへと変換できることも確認している。加えて、本手法をキラルアミン触媒を用いた不斉合成へと応用した。その結果、当研究室で以前に開発したキラル一級アミン触媒を用いた際に目的とするαークロローαーフルオロケトンが最高95%収率、最高90%eeで得られることを見出している。加えて、本手法をαーブロモーβーケトカルボン酸に応用した場合には対応するαーブロモーαークロロケトンが最高98%収率、90%eeで得られた。さらに、求電子的フッ素化剤を用いたβーケトカルボン酸の脱炭酸的フッ素化反応も達成した。本手法は触媒による反応の加速効果は見いだせなかったものの、DMF中、触媒非存在化で目的とする第三級フルオロケトンが良好な収率で得られることが判明した。
自己認識的マルチエージェントシステムとしての構造的知識の形式化とその推論の効率化

本研究では,知識をモジュール化し,各モジュールを知的行為主体であるエージェントと見なし,エージェント間でメタ知識の通信が行われるようなマルチエージェント型知識システムの形式化に関する基礎的な研究を行った.そのために,マルチエージェント自己認識論理(MAEL)を形式化し,その諸性質を解明した.また,これに基づき,階層や時間順序を持つ構造的知識の表現と利用に関する手法を与えた.具体的には,MAELの意味論を明らかにし,健全かつ完全な定理集合の特徴付けを与えた.さらに,Jiangが示したマルチエージェント自己認識論理とMAELの間にある関係を明らかにした.また,MAELに基づく知識表現については,特に,階層的知識における属性継承,および時間的知識における状態継続や因果関係,さらに時間の流れに対して逆向きの推論といった非単調推論の形式化を明らかにした.これにより,従来の知識表現において問題点とされていた多重拡張問題や時間射影問題を避けることが可能であることを示した.一方,タブロ-法に基づくMAELの決定手続きに導出原理を導入する方法の完全性を示すとともに,手続きの一層の効率改善と任意の知識を表すメタ変数の導入を図った.さらに,Prologのメタプログラミング手法を用いて計算機上への実現を行い,メタ変数の展開手法についても明らかにした.さらに,TMSを用いた推論を利用するための問題点を明らかにした.一方,MAEL論理式を通常の命題論理式に変換し,通常の導出原理によって推論を行う方法を明らかにした.これらの方法の効率比較については,さらに検討が必要である.本研究の成果から,マルチエージェント系として構造的知識を捉える手法は,知識表現法として優れた形式性を有していると考えられる.本研究では,知識をモジュール化し,各モジュールを知的行為主体であるエージェントと見なし,エージェント間でメタ知識の通信が行われるようなマルチエージェント型知識システムの形式化に関する基礎的な研究を行った.そのために,マルチエージェント自己認識論理(MAEL)を形式化し,その諸性質を解明した.また,これに基づき,階層や時間順序を持つ構造的知識の表現と利用に関する手法を与えた.具体的には,MAELの意味論を明らかにし,健全かつ完全な定理集合の特徴付けを与えた.さらに,Jiangが示したマルチエージェント自己認識論理とMAELの間にある関係を明らかにした.また,MAELに基づく知識表現については,特に,階層的知識における属性継承,および時間的知識における状態継続や因果関係,さらに時間の流れに対して逆向きの推論といった非単調推論の形式化を明らかにした.これにより,従来の知識表現において問題点とされていた多重拡張問題や時間射影問題を避けることが可能であることを示した.一方,タブロ-法に基づくMAELの決定手続きに導出原理を導入する方法の完全性を示すとともに,手続きの一層の効率改善と任意の知識を表すメタ変数の導入を図った.さらに,Prologのメタプログラミング手法を用いて計算機上への実現を行い,メタ変数の展開手法についても明らかにした.さらに,TMSを用いた推論を利用するための問題点を明らかにした.一方,MAEL論理式を通常の命題論理式に変換し,通常の導出原理によって推論を行う方法を明らかにした.これらの方法の効率比較については,さらに検討が必要である.本研究の成果から,マルチエージェント系として構造的知識を捉える手法は,知識表現法として優れた形式性を有していると考えられる.
好中球による脳内炎症と凝固異常に焦点を当てた熱射病の病態生理解明と制御法の開発

本研究は、好中球、特に好中球細胞外トラップ(NETs)による脳内炎症と凝固異常に焦点を当てた熱射病の病態生理解明と制御法の開発、を目的とする。1.異常高体温時に発生する脳内炎症、凝固亢進(血管内皮障害)を評価する。2.脳内炎症、凝固亢進(血管内皮障害)による中枢神経障害、臓器障害発生を確認する。3.脳内炎症、凝固亢進(血管内皮障害)におけるNETsの関与を確認する。4.NETs制御により脳内炎症、凝固亢進(血管内皮障害)を抑制し、中枢神経障害、臓器障害発生制御することが可能か評価する。5.NETs制御による熱射病の治療戦略を開発する。
骨髄細胞による傷害心筋の修復〜細胞移植による不全心の治療法の開発〜

骨髄移植実験による心臓での骨髄細胞由来の心筋細胞の検討メスのマウスの骨髄をX線照射後に、オスのマウスの骨髄細胞を経静脈的に移植する実験系を用い実験を行った。非侵襲正常心、および心筋傷害モデル心(クリオインジャリーにて作製)を用い、Y染色体を指標に、オスのマウスの骨髄由来の細胞が心筋細胞に分化しているかを経時的に観察した。Y染色体の検出はin situ FISH法を用いた。オス由来細胞が心臓において発現している場合の、その細胞が心筋細胞かどうかの判定は、筋特異的蛋白であるcaveolin-3の抗体を用いて、in situ FISH法との二重染色にて行った。正常心において、FISH法にて核染される心筋細胞が散在していた。さらに、骨髄細胞移植後の経時的な変化を検討すると、その出現率は、経時的に増加していた。クリオインジャリーにて心筋傷害作成2週後と4週後において検討したが、傷害部位には線維化組織のみが存在し、心筋細胞は認められなかった。傷害早期においては浸潤した炎症細胞はFISH法にて核染され、オス骨髄細胞由来であった。これに対し、正常心と同様に、非傷害部において、FISH法にて核染される心筋細胞を認めた。正常心と傷害心で、このオス骨髄細胞由来と考えられる心筋細胞の出現頻度に差は見られなかった。また、骨髄移植後GM-CSFを投与したマウスにおいても心筋細胞出現頻度に変化は認められなかった。以上の所見より、生体において、心筋細胞の一部は骨髄細胞が分化したものである可能性が推定された。この心筋細胞への分化の誘導には心筋傷害の関与は少ないと考えられるが、さらなる検討が必要である。
石英ガラス中の異状なるフォノン透過率と波動局在現象

石英ガラスにおいて3.9K付近で熱パルス測定実験を行った。この時、入射パルスパワ-の増大に伴い、熱パルス伝播波形は以下の3つの形状を示す。(1)低入力パワ-時には古典的熱拡散波形を示す。(2)中間パワ-では入射パワ-の増大に伴い著しく到達時間の遅い波形となる。(3)高パワ-時にはテ-ル部分のない鋭いコヒ-レント様波形となる。これらに対し以下のような成果が得られた。(2)の中間パワ-時に、到達波形から見積もれるフォノン平均自由の入射フォノン周波数に対する変化は波動局在現象の議論からの予測と一致する。このことはガラス中における高周波フォノンの局在現象の存在をはじめて実験的に示したことを意味している。これからガラスにおける相関距離はほぼ50Å前後となることが実験的に見出された。この相関距離はガラスの構造単位と考えられるもので、非晶質構造の微視的理解に対し極めて重要な意味を持つものと考えられる。また、従来から未解決であった非晶質の熱伝導現象は数K以上ではフォノン局在現象に支配されている可能性がはじめて実験的に示されたことになる。さらに入力パワ-に伴う到達波形の強度(T)の試料厚(L)依存性は以下のようになった。低入力時、T〓L^<-1>中間入力時T〓L^<-a>(0<a<1)、高入力時、T〓L^<-1.5>。これらの変化はガラス中の熱パルスが古典的拡散伝播を行っているかどうかを調べる場合、基本的な情報となる。その結果、低入力時の場合を除いて、熱パルスは通常の拡散伝播うしていないことがわかった。この実験結果は理論的課題として、今後重要性を増す可能性がある。
複数の障害物があるとき低レイノルズ数流体の数値解析

2次元外部定常流に対する『オゼーンの線形化方程式』に、『離散特異点法』と『選点法』を組み合わせて適用して数値解を求める方法(以下『従来の解法』)は、様々な良い性質を持つことが、本研究の代表者によって昨年度に調べられているが、本年度はこの方法をさらに改良し、『基本解法』と『選点法』を組み合わせて適用して数値解を求める方法(以下『新解法』)を提案した。『新解法』は『従来の解法』に比べて、次の2点が大きく改良されている。第1点は、計算精度が向上する点。未知変数の数が大きいとき、同じ未知変数の数で比較すると『新解法』による数値解の誤差は、『従来の解法』による数値解の誤差よりも小さかった。また、未知変数の数が大きくなるとき、誤差の減少の程度を見ると、どちらも指数減少するものの、『新解法』の誤差の指数部(負の数)は、『従来の解法』の誤差の指数部の2倍であった。これは本質的な改良である。このことはまた、同じ精度の数値解を計算するとき、『新解法』を用で計算すれば、『従来の解法』を用いて計算するときよりも、計算時間が遥かに短くてすむこと、計算機の記憶領域の使用量も遥かに少なくてすむことを示している。第2点は、『選点』の数を少なくできること。『新解法』を用いれば、『特異点の数』と『選点の数』を同じにしてよいが、これは、『従来の解法』のときには、『選点の数』が『特異点の数』の2倍必要だったことに比べて改良である。特に、『選点』の配置を決定することがより簡単になる。本年度の研究の3つの目的に関して、一つ目と三つ目の目的に関しては、当初使用を想定していた『従来の解法』を改良した『新解法』を用いて多くの数値実験を行った。二つ目に関しては、『従来の解法』よりも『新解法』の方が数学的な性質が良く、解決に向かっているが、現在も研究中である。本年度の研究成果は現在専門誌に投稿中である。この研究の今年度の目的である「定常流の『オゼーンの線形化方程式』に対して『離散特異点法』に基づく数値計算を行う。また、考察する障害物の形状が変化することにより、障害物が流体から受ける『抗力係数』や『揚力係数』がどう変化するか調べる。」を達成するために、『離散特異点法』に基づく数位計算プログラムを完成させた。この数値計算プログラムの特徴としては、従来の『離散特異点法』を踏襲することにより、計算時間が短いこと、計算精度がよいこと、プログラム自体が簡明であり考察領域の形状や特異点の配置を変更してもプログラム自体の大幅な変更を必要としないこと等の性質を受け継ぎながらも、境界条件を反映させるために、従来と異なり『選点法』を適用したことである。『選点法』を適用したことにより、数値計算の誤差を最小にする特異点配置パラメータの値が従来の値と異なる値になること、及び、そのときの誤差は従来の方法より小さくなることがわかった。即ち、パラメータを最適に選べば、『選点法』を適用したときのほうが従来の方法より計算精度が良いことがわかった。なお、計算時間とメモリ使用量に関しては両方法は同等であった。この数値計算プログラムを用いて「単位円の外部領域」や「無限遠での流れの方向に対して傾きを持つ楕円の外部領域」等で数値計算を行った結果、『抗力係数』や『揚力係数』の計算値は、以前からよく知られている結果とよく一致していることが確認された。今年度の研究成果は次の学会・研究集会で発表した。徳島大学で開催された「阿波ワークショップ'97」で講演、名古屋大学で開催された「日本応用数理学会1997年度年会で講演」、龍谷大学で開催された「応用数学合同研究集会」で講演。今後の研究の展開としては、今年度の研究成果をふまえて、来年度は数値計算による数値解の一意存在と収束等に関する理論的な研究を行う。

第2点は、『選点』の数を少なくできること。『新解法』を用いれば、『特異点の数』と『選点の数』を同じにしてよいが、これは、『従来の解法』のときには、『選点の数』が『特異点の数』の2倍必要だったことに比べて改良である。特に、『選点』の配置を決定することがより簡単になる。本年度の研究の3つの目的に関して、一つ目と三つ目の目的に関しては、当初使用を想定していた『従来の解法』を改良した『新解法』を用いて多くの数値実験を行った。二つ目に関しては、『従来の解法』よりも『新解法』の方が数学的な性質が良く、解決に向かっているが、現在も研究中である。本年度の研究成果は現在専門誌に投稿中である。
間葉系幹細胞の薬物的機能賦活を利用した臍帯血細胞移植技術の改良

少子高齢化社会を迎えた我が国では成人における臍帯血移植の需要は増大の一途を辿っている。一方、臍帯血移植では細胞数が少ないことに起因する生着不全が臨床上の大きな問題であり、その解決は医学的・社会的に喫緊の課題である。間葉系幹細胞は造血を支持する幹細胞であるが、臍帯血の中に含まれる細胞数は少ない。我々は間葉系幹細胞研究の技術的蓄積を生かし、従来の方法より効率的に臍帯血から間葉系幹細胞を分離する方法を見出した。そして、間葉系幹細胞の持つ造血支持能力は「培養増幅」(=細胞数を増やす)の後に、「薬物刺激」(=機能を向上する)を加えることで増強されることを明らかにした。少子高齢化社会を迎えた我が国では成人に対する臍帯血移植の需要は増大の一途を辿っている。一方、臍帯血移植では細胞数が少ないことに起因する生着不全はしばしば致死的な転帰をとり、臨床上の大きな問題である。臍帯血移植技術の改良は医学的・社会的に解決しなければならない喫緊の課題である。間葉系幹細胞は移植時にドナー血液細胞の生着に寄与する細胞である。しかしながら臍帯血におけるその存在頻度は骨髄と比較すると少ない。我々は間葉系幹細胞研究の技術的蓄積を生かし、従来の方法より効率的に臍帯血から間葉系幹細胞を分離する方法を確立した。そして間葉系幹細胞の持つ造血支持能力は「培養増幅」(=細胞数を増やす)の後に、「薬物刺激」(=機能を向上する)を加えることで増幅されることを明らかにした。接着法を用いた標準的な間葉系幹細胞分離方法では浮遊細胞は培養早期に除去される。臍帯血細胞において、浮遊細胞を早期に除去せず培養を継続することで、より多くの接着細胞を得ることができ、間葉系幹細胞の分離・培養効率が約10倍となった。CD34陽性細胞(造血幹細胞・前駆細胞分画)と培養増幅・薬物刺激した間葉系幹細胞を共培養するとCD34陽性細胞より産生される血液細胞の数が増加した。また、培養増幅・薬物刺激した間葉系幹細胞をヒドロキシアパタイト・リン酸三カルシウムと混和し免疫不全マウスの皮下に移植すると、より多くの骨髄組織が誘導された。以上の結果は「効率的な間葉系幹細胞の分離」と「薬物刺激間葉系幹細胞の造血支持力の増強」の妥当性を示唆し、臍帯血移植時の生着不全の改善の基礎となる研究成果と考えられる。少子高齢化社会を迎えた我が国では成人造血器疾患に対する臍帯血移植の需要は増大の一途を辿っている。間葉系幹細胞は造血細胞移植時にドナー血液細胞の生着に寄与する細胞である。我々は間葉系幹細胞を副甲状腺ホルモンで刺激することでその造血支持能力が増強することを明らかにした。CD34陽性細胞(造血幹細胞・造血前駆細胞)は間葉系幹細胞と共培養することでex vivoで増幅する。間葉系幹細胞をあらかじめ副甲状腺ホルモンで刺激したのちにCD34陽性細胞と共培養すると、CD34陽性細胞のex vivoでの増幅が増強した。副甲状腺ホルモンで刺激した間葉系幹細胞を免疫不全マウスに皮下移植すると、in vivoでの造血組織の誘導が増強した。副甲状腺ホルモンは間葉系幹細胞の多分化能を大きく喪失させることなく、細胞数を増加し、接着分子発現の変化をもたらした。以上の結果は、臍帯血における存在頻度が低い間葉系幹細胞に「薬物刺激」を加えその造血支持能力を増強することで、臍帯血移植時に問題となる生着不全が回避される可能性があることを示唆する研究成果と考えられる。間葉系幹細胞の分離・培養方法の改良、薬物刺激による間葉系幹細胞の機能賦活が得られたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。臍帯血細胞と間葉系幹細胞の免疫不全マウスへの共移植を行う予定である。
薬物送達効率向上に向けたナノ粒子の多次元物性パラメータによる細胞との相互作用解析

人類の英知を結集した優れた医薬品により多くの疾患が克服されているが、薬物を標的患部に効率的に届けることができず難治性疾患として課題が残されているがんや認知症などの疾患克服に結び付く治療法が求められている。本研究では内因性の生体物質運搬因子エクソソームの機能に着目し、それを模した人工脂質ナノ粒子が細胞内に取り込まれ、細胞質内へ薬物を放出する機能を決定づける、生体側と脂質ナノ粒子との動的な相互作用メカニズムを物理化学的に解析する。
歯周病原菌はapoEノックアウトマウスの動脈硬化誘発性サイトカイン産生を起こすか

過去10年間で歯周病原性細菌を中心としたデンタルプラーク細菌が、様々な全身性の疾患に関わっているという根拠が示されてきている。心臓冠状帽脈狭窄部位の血管内plaque sampleからDNAを抽出しその中にperiodontal disease-associated bacteriaの16SrRNAが検出されるかPCR法によって調べた。調べた59サンプルにそれぞれPorphyromonas gingivalis、Actinobacillus actinomycetemcomitans, Bacteroides forsythus, Treponema denticolaおよびCampylobacter rectusは、22.0%,22.0%,5.1%,23.7%および15.3%検出された。また、P.gingivalisとC.rectusの、歯周局所材料からの検出と心冠状動脈疾患部の材料からの検出は統計学的にも有意に関連している(p<0.05)ことが分かった。本所見は、歯周病原性細菌が歯肉内縁上皮を貫通するなどして血流中に入り込んでいることを示すものと言えよう。本知見を、実験動物で実際に、歯周病原性細菌が、動脈硬化に関連するかに関する研究へと展開を開始した。現在、ApoEノックアウトマウスに、P/gingivalis,ならびにT.denticola菌体を接種し、採取した血液中の動脈硬化促進に関連するIlI-1,IL-6,TNFαならびにIFNγの量をELISA法によって調べている。T.denticolaは、human peripheral blood mononuclear cellsから産生されるIL-1β,IL-6およびTNF-αをそのdentilisin酵素で分解することを明らかにした。さらに、T.denticolaは、ICAM-1とIL-8の産生を促すが、同時にdentilisinで分解することによって、動脈の炎症を修飾することを明らかにした。当初の研究計画では、歯周病原性細菌がApoEノックアウトマウスで動脈硬化を促進するか検討するin vivoの研究に到達できなかったが、in vitroの実験系で歯周病原性細菌のなかでT.denticolaなどが、動脈硬化に関与することを示すことが出来た。
広波長領域に有効な長寿命増感剤の設計

光化学プロセスを高効率で進行させるために重要な増感剤について下記の研究を行った。1.有機色素による増感反応機構,各種の有機色素がアントラセン置換オレフィンのシス型からトランス型への片道異性化を高い量子収量で量子連鎖的におこさせることを見出し、これが色素の三重項エネルギー、その三重項状態の寿命およびオレフィンのトランス型三重項の寿命により支配されることを明らかにした。またキサンテン系色素によるビオローゲンの増感還元における顕著な溶媒効果を見出した。2.電子プールを備えた電子移動増感系,増感電子移動により生ずる電荷移動状態の寿命を伸ばすために、ルテニウムトリス(ビピリジル)塩を増感剤とし、双性イオン型ビオローゲンを側鎖にもつ高分子を電子受容体とするとき、前者からの電子移動で生じた後者の一電子還元体が秒に達する寿命で電荷分離状態を維持することが可能となった。3.新規金属錯体の調製と増感効率の評価,ルテニウムトリス(ビピリジル)塩はトリエチルアミンにより配位子の置換をうけ、1個のトリエチルアミンが配位した錯体を中間体として生成する。この物質は還元力に富み、N-ベンジルニコチンアミドの酸化型を容易にジヒドロ体に還元することができる。4.高励起三重項,アントラセンの第2三重項(【T_2】)を発生させることができた。たとえば、エオシンを増感剤として励起し、その三重項からのエネルギー移動によりアントラセンの第1三重項(【I_1】)を生成させ、それをさらに光励起して【T_2】にすると、これが第1励起一重項(【S_1】)に項間交差して蛍光を放出する。これら高い励起状態の三重項は一般に寿命は短いが顕著な性質を有する。このように、増感系について興味ある多くの現象を見出すことができ、これにもとづいて望ましい増感剤の設計が可能となりつつある。
がん治療における放射線の時間的線量配分に関する研究

TumorにおけるHypoxic cellの放射線抵抗性に関する研究は、重要な課題の一つである。Reoxygenationの過程で、活性酸素により、40-50分で急速な細胞死が起こる可能性のあることが骨肉種細胞系MG-63細胞で示された。これは、心筋におけるreperfusion injuryに相当するかもしれない。先行指標に関して本年は低線量域のSurvival CurveやKi、BUdR他による腫瘍増殖Indecesが、頭頚部及び子宮癌症例、ヒト腫瘍細胞のin vitro培養およびin vivo(ヌードマウス)系で検討されたが、分割照射にどのように有用か結論に到達しなかった。難治性の進行肺癌および神経膠芽腫症例において小線量分割照射(70-80Gy)や不均等分割照射、また、肺類表皮癌症例でスプリット照射が、症状の寛解効果、生存率向上、障害の軽減などについて通常分割照射と比較検討され、有効な場合の可能性が示された。転移の実験腫瘍系における放射線照射の転移への影響に関しては、尾静脈への腫瘍細胞の静注後形成される肺結節計測法において、5-6Gyの全身照射で肺結節数の増加が起こる腫瘍があることが分かっている(例えばC3H/HeJマウスに移植したFSA1233腫瘍細胞)が、その場合でも1Gy×5回に分割照射するとその増加効果はなくなり、また20cGyの低線量照射は逆に抑制効果を示した。下肢に移植し、肺転移数を計測する自然転移系(NFSA2ALM1 Fibrosarcoma,NR-S1 Squamous Cell Carcinoma)では全身または胸部照射を1回でまたは5回分割して与えても、いずれの場合も肺結節数の増加はなかった。以上3種のマウス腫瘍系による結果は胸部や腫瘍局所の分割照射によって肺転移が増加することはないことを示すと結論された。
Competency Based Curriculumに関する国際比較研究

本年度は、主にアメリカ合衆国ノースカロライナ州(以下、NC)のカリキュラムの開発原理をコンピテンシーの観点から分析した。インタビュー調査より、教育省職員、学校教育関係者および教員らによるコンピテンシー概念の捉え方、カリキュラム開発に際しての広義の「実践能力」の捉え方、カリキュラムに開発におけるタンピテンシー概念利用の意義についての捉え方について明らかにした。NCでは、「21世紀の能力」を規定するために広く社会・企業からの声を集積するという画期的な方法を用いていること、難しいコンピテンシー評価を克服するために、企業が開発した多様な到達度評価ッールを効果的に用いていることなどが明らかにできた。また、3年間の研究を通して総合的な比較考察を行った。フィリピン、NC、インドネシアは、いずれもコンピテンシー概念を基盤としているものの、それぞれ異なる捉え方をし、表出のされ方も異なることが分かった。フィりピンは、スキルトの区別が曖昧であるが、すべての教授案において価値観がコアとされ、知識・技能が関係受付けられて、学習されるように工夫されている点において見えない部分の価値観・使命感・自己認識が重視されている点でコンピテンシー基盤のカリキュラム開発として特徴を有している。NCでも、コンピテンシーはスキルやアビリティなどと同様に用いられることがあるが、すべては目に見える形で評価できることが明示され、評価方法が確立されている点で特徴的である。インドネシアが最もPISA型コンピテンシーに類似する概念定義を示し、全教育段階・全教科領域における教育目標・目的がコンピテンシーという言葉を用いられている点で特徴的であり、現場レベルでのコンピテンシー概念認識は高い。しかし、このようなカリキュラムが地域聞格差や学校間格差が強い中で有効に機能するかについては、肯定的評価が難しいことが分かった。(1)経済界において進められているコンピテンシー研究成果のフォローアップ国内外における最新のコンピテンシー理論および学習方法の理論と実践の特徴から、教育分野への適用性について検討した。(2)コンピテンシーを基盤とするカリキュラムに関する理論研究コンピテンシーを基盤とするカリキュラムに関する先行研究を行い、そこで指摘されているコンピテンシーを基盤とするカリキュラムの特徴と課題について明らかにした。(3)各国のCBC理論研究米国ノースカロライナ州、豪州ニューサウスウェールズ州、インドネシアの初等中等教育カリキュラムの比較分析を通して、各国のCBC理論とその特徴について検討した。その他参考として、コンピテンシー概念を用いている南アフリカ、フィリピン、シンガポールのカリキュラムについても比較分析を行った。(3)シンガポールにおけるコンピテンシー概念に類似するカリキュラム実践に関する調査コンピテンシーを基盤とするカリキュラムに類似するカリキュラムとしてサービスラーニングを実践する教職員に面接調査を行い、その特徴について検討した。また、コンピテンシー概念を先駆的に学校教育に取り入れようとしている教職員に面接調査を行い、その特徴について検討した。(4)インドネシアにおけるコンピテンシーを基盤とするカリキュラム実践と運営に関するフィールド調査インドネシアの新カリキュラムの実践動向およびカリキュラム開発のための教員研修について、教育省、ジャカルタ特別州教育局、バンテン州教育局、県教育局において文献収集および面接調査を行い、そこでの課題について検討を行った。さらに両州の中学校(各1校ずつ)において、教職員への面接調査と授業観察を通して、コンピテンシーを基盤とするカリキュラム運営の課題、授業における特徴と課題について検討した。本年度は、カリキュラムにおいてコンピテンシーという用語を用いているアメリカ合衆国(ノースカロライナ州)、インドネシア、フィリピンを対象に、カリキュラム開発原則、カリキュラムフレームワーク、教授方法および評価の特徴について、現地調査(資料収集・分析、関係者面接調査、学校における参与観察)に基づいて明らかにした。(1)ノースカロライナ州カリキュラムは、経済界有力者と教育研究者らが協同して決定した必須コンピテンシーを基盤としていることが特徴的である。中でもコンピテンシーの基盤となるスキル(特に思考力)の育成に力を入れており、各教科では学習内容をツールとみなし、生徒の経験と実生活に近づけ、生きる力を獲得させるために多角的に学習内容、学活動および評価活動を組織化している点を明らかにした。また実践においては、コンピテンシー的な能力観を基盤とした教科書、教師指導書、教材ツール、評価ツールが開発され、教師に過度の負担がかからないよう、相当な整備がされていることを明らかにした。(2)インドネシアのカリキュラムの特徴については、前年度に解明したが、今年度は各学校独自のカリキュラム開発動向を調査を行い、評価に問題があることを明らかにした。(3)フィリピンの基礎教育カリキュラムは、教科ごとにハンドブックが作成されており、教科解説、時間配分、期待される学習成果(最終ゴールと学年別目標)、スコープとシークエンス、学習コンピデシー、レッスンプランが記載されている。各スコープの目標は、第1学年から第6学年までを通して図示され、教師は全体を通しての学びの流れを掴むことができる。レッスンプランの特薇は、必ず何かしらの価値観の育成が中心に据えられ、学習方法や題材が複数教科のカリキュラムと教科書から抜粋され、組み合わされ、統合的な学習を目指していることである。このように調査・分析の結果を踏まえて最終年度においては、さらに分析対象国家・地域を拡大、コンピテンシー概念のカリキュラム開発へ効果的な適用方法についてさらに検討を進めたい。

NCでは、「21世紀の能力」を規定するために広く社会・企業からの声を集積するという画期的な方法を用いていること、難しいコンピテンシー評価を克服するために、企業が開発した多様な到達度評価ッールを効果的に用いていることなどが明らかにできた。また、3年間の研究を通して総合的な比較考察を行った。フィリピン、NC、インドネシアは、いずれもコンピテンシー概念を基盤としているものの、それぞれ異なる捉え方をし、表出のされ方も異なることが分かった。フィりピンは、スキルトの区別が曖昧であるが、すべての教授案において価値観がコアとされ、知識・技能が関係受付けられて、学習されるように工夫されている点において見えない部分の価値観・使命感・自己認識が重視されている点でコンピテンシー基盤のカリキュラム開発として特徴を有している。NCでも、コンピテンシーはスキルやアビリティなどと同様に用いられることがあるが、すべては目に見える形で評価できることが明示され、評価方法が確立されている点で特徴的である。インドネシアが最もPISA型コンピテンシーに類似する概念定義を示し、全教育段階・全教科領域における教育目標・目的がコンピテンシーという言葉を用いられている点で特徴的であり、現場レベルでのコンピテンシー概念認識は高い。しかし、このようなカリキュラムが地域聞格差や学校間格差が強い中で有効に機能するかについては、肯定的評価が難しいことが分かった。