hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
情報システムと組織成果-日本企業を対象とする実証研究

本研究では,情報システムと組織成果,とりわけイノベーションの出現頻度に焦点を当て,情報システムを組織成果に結びつけるためにはいかなる行動が必要になるかを解明した。分析の結果,仮説1「情報システムの活用は企業のイノベーションを促進する」,仮説3「業界環境は企業のイノベーションに影響を与える」,仮説4「企業規模は企業のイノベーションに影響を与える」,仮説5「経営戦略は地域企業のイノベーションに影響を与える」,仮説6「組織能力は地域企業のイノベーションに影響を与える」の5仮説は概ね指示された。他方,仮説2「地域の能力は企業のイノベーションを促進する」は重回帰分析では支持されなかった。しかしながら,パス解析の結果は,「地域の能力」という構成概念の1次元である「地域の産業政策の有効性」が,企業と産業界ならびに官・学界との日常的な交流を促進すると同時に,企業の「自社の強み」を強化することによって間接的に企業のイノベーションを促進している実体が明らかにされた。本研究の第1の意義は,先行研究で検討されてきた関係を,わが国企業を対象に定量的に解明した点である。第2の意義は,変数間の因果関係を詳細に記述するモデルを開発し,組織成果(とりわけイノベーション)の規定因を解明した点にある。これによって,従来,2変数の関係(ネットワークの活用=イノベーション,地域の能力=イノベーション,環境=イノベーション,戦略=イノベーション,組織能力=イノベーション)として分析されてきたイノベーションの全体像を明らかにした。本年(平成10年)度に行った研究は以下の通りである.すなわち,既存文献ならびに企業情報データベースの利用によって,本研究の対象となり得る情報システムを戦略的に活用し高成果を実現している企業の事例を抽出し,同時に当該企業に関するバックグラウンド情報を収集した.具体的には,パーソナル・コンピュータのダイレクト・マーケッターの大手企業であるD社,コンビニエンス・ストア業界大手企業であるS社,わが国における中古車オークションビジネスの草分け的企業であるA社,宅配ピザ事業において急成長中のS社の4社を対象に非構造的インタビュー調査を行った.情報システムを積極的に活用し競争優位を実現しているこれら4社の事例研究から得られた諸知見,および,申請者がこれまで蓄積してきた研究成果を基に,経営戦略=情報システム=組織特性=組織成果間関係を分析するための分析枠組を構築し,分析枠組の概念の操作化(概念の次元の抽出,次元のインディケータの選定,インディケータの測定用具の決定)を試みた.研究成果は,現在まだ公表する段階にはないが,現在,実証研究に向けてのパイロットスタディを通じて,分析枠組の精緻化,本調査の対象企業の選定およびデータベース化が進行中である.近日中には,郵送質問票法によるデータ収集が行なわれる予定である.データ収集が完了次第,これらデータを多変量解析法により分析するとともに,本年度行った事例研究から得られた分析結果を統合し,最終的な研究成果として公表する予定である.本研究では,情報システムと組織成果,とりわけイノベーションの出現頻度に焦点を当て,情報システムを組織成果に結びつけるためにはいかなる行動が必要になるかを解明した。
センサ一体型柔軟空気圧シリンダの開発とその応用

本研究では、以前より人体に直接アクチュエータを取り付けて使用しても十分安全性が保たれ,かつ,軽量な柔軟アクチュエータの開発をめざし,柔軟チューブをシリンダに用いたロッドレス型の柔軟空気圧シリンダを開発してきた.しかし,この柔軟空気圧シリンダは柔軟性を有するため,変位の測定に既存の剛体のポテンショメータやロータリーエンコーダなどのセンサが使えない.また無理にこれらセンサと組み合せると,シリンダが本来有する柔軟であるメリットを失うことになる.そこで,本研究では,ロッドレス型柔軟空気圧シリンダに,位置のセンシング機能を付加したセンサ一体型柔軟アクチュエータの開発について検討した.具体的には,反射型赤外線センサ(三洋電機製フォトリフレクタ)を2個用いたリニアエンコーダを構成し,シリンダに用いている柔軟チューブ表面に施したスリット(ピッチ2mm,幅1mm)を読み取ることで,位置のセンシングを行うセンサ一体型柔軟空気圧シリンダを提案し,試作した.本年度はシリンダのチューブに設けたスリットの塗料および形状とチューブ素材の最適な組合せについて検討し,ノイズの少ないリニアエンコーダを構成した.また,マイクロコンピュータ内部に構成したUp/Downカウンタを用い,センサからの位置信号のフィードバックによるシリンダの位置決め制御を実現した.さらに,試作シリンダを用いて伸縮・湾曲が可能な柔軟なロボットアームを構成し,その位置決め制御を行った.また昨年度の同様に,試作シリンダの駆動用制御機器としてOn/Off型空気圧制御弁とマイクロコンピュータを用いた小型の圧力制御弁に改良を加え,性能評価のため各種柔軟アクチュエータの位置決め制御を行った.本研究では,以前より人体に直接アクチュエータを取り付けて使用しても十分安全性が保たれ,かつ,軽量な柔軟アクチュエータの開発をめざし,柔軟チューブをシリンダに用いたロッドレス型の柔軟空気圧シリンダを開発してきた.しかし,この柔軟空気圧シリンダは柔軟性を有するため,変位の測定に既存の剛体のポテンショメータやロータリーエンコーダなどのセンサが使えない.また無理にこれらセンサと組み合せると,シリンダが本来有する柔軟であるメリットを失うことになる.そこで,本研究では,ロッドレス型柔軟空気圧シリンダに,位置のセンシング機能を付加したセンサ一体型柔軟アクチュエータの開発について検討した.具体的には,反射型赤外線センサ(三洋電機製フォトリフレクタ)を2個用いたリニアエンコーダを構成し,シリンダに用いている柔軟チューブ表面に施したスリット(ピッチ2mm,幅1mm)を読み取ることで,位置のセンシングを行うセンサ一体型柔軟空気圧シリンダを提案し,試作した.また,試作したセンサ一体型シリンダのチューブの移動速度に対するセンサ出力を測定した結果,従来のリニアエンコーダと同様にスリット(チューブ)の移動に対して,A相,B相といった半周期ずれた信号が出力され,さらに移動方向も認識できることを確認した.また,試作シリンダの駆動用制御機器として,On/Off型空気圧制御弁とマイクロコンピュータを用いた小型の圧力制御弁を提案・試作し、その有効性を確認するため各種柔軟アクチュエータの位置決め制御を行った.その結果,試作圧力制御弁は約60gの質量にもかかわらず00.5MPaの範囲の圧力制御が可能であることを確認した.本研究では、以前より人体に直接アクチュエータを取り付けて使用しても十分安全性が保たれ,かつ,軽量な柔軟アクチュエータの開発をめざし,柔軟チューブをシリンダに用いたロッドレス型の柔軟空気圧シリンダを開発してきた.しかし,この柔軟空気圧シリンダは柔軟性を有するため,変位の測定に既存の剛体のポテンショメータやロータリーエンコーダなどのセンサが使えない.また無理にこれらセンサと組み合せると,シリンダが本来有する柔軟であるメリットを失うことになる.そこで,本研究では,ロッドレス型柔軟空気圧シリンダに,位置のセンシング機能を付加したセンサ一体型柔軟アクチュエータの開発について検討した.具体的には,反射型赤外線センサ(三洋電機製フォトリフレクタ)を2個用いたリニアエンコーダを構成し,シリンダに用いている柔軟チューブ表面に施したスリット(ピッチ2mm,幅1mm)を読み取ることで,位置のセンシングを行うセンサ一体型柔軟空気圧シリンダを提案し,試作した.本年度はシリンダのチューブに設けたスリットの塗料および形状とチューブ素材の最適な組合せについて検討し,ノイズの少ないリニアエンコーダを構成した.また,マイクロコンピュータ内部に構成したUp/Downカウンタを用い,センサからの位置信号のフィードバックによるシリンダの位置決め制御を実現した.さらに,試作シリンダを用いて伸縮・湾曲が可能な柔軟なロボットアームを構成し,その位置決め制御を行った.また昨年度の同様に,試作シリンダの駆動用制御機器としてOn/Off型空気圧制御弁とマイクロコンピュータを用いた小型の圧力制御弁に改良を加え,性能評価のため各種柔軟アクチュエータの位置決め制御を行った.
2種類のホスファチジルイノシトール輸送蛋白質の発現調節と機能の解析

本研究では2種類のホスファチジルイノシトール輸送蛋白質(Pl-TPαとPl-TPβ)の発現調節を解析することによりそれらの機能の違いなどを推定することを目的とした。その結果今年度の得られた成果は次のとうりである。1)ラット再生肝でα型とβ型の発現量をノーザン法で解析したところ両者共に再生肝手術後4時間から12時間後にmRNAの増加が見られた。しかし、両者の時間的経過には明らかな違いが見られた。2)イン・サイトハイブリダイゼーション法でラット脳内のmRNA分布を調べるとα型は小脳皮質など限られた部位にのみ発現していたのに対して、β型は小脳、視床、視床下部、扁桃体、海馬等の殆どすべての部位に存在しており、しかも量も多く発現していた。3)ヒトでの発現を調べたところ両者は殆どの組織中に発現していたが脳内分布では差が見られα型は視床下部、β型は扁桃体にとくに多く発現していた。またHeLa細胞ではα型よりもβ型の方が圧倒的に多く発現していた。次に種々の段階にあるヒトの大腸癌及び直腸癌の患者より摘出した組織中の両者の発現量をみると、α型/β型比は病期で進行した癌程低下する傾向が見られた。以上の結果はラットやヒトに於ては2種類のPl-TPは異なる機能を持っていることを示唆するものであり、特にβ型は細胞増殖と関連があると推察される。
ワイドギャップ銅カルコパライト・硫化亜鉛のヘテロエピタキシャル成長

まず,緑色域の発光素子の可能性のあるCuGaS_2の成長法について検討した.金属元素原料としては低温で十分な蒸気圧の得られるCuCl, GaCl_3を選び, Arガスで基板上へ運び, SはH_2Sの形で運ぶ気相成長法を取り上げた.反応系の設計では基板上以外での金属元素とH_2Sとの反応を避けるために,両者を基板付近で混合させることや,潮解性のGaCl_3を常時不活性ガス中に,置く工夫などを施した.この反応系で得られた結果について次に述べる. ZnS/(100)GaAs気相エピ基板上に,基板温度650-700°CCuCl350-450°C, CuCl_350-70°C程度で, ArやH_2S+H_2の流量を変えて成長させたサンプルのX線回折による分析の結果から,基板面にある程度配向したCuCaS_2が成長していることが分かった.しかし,まだ単結晶は得られていない. EPMA分析から核構成元素が検出されているので, CuGaS_2が成長していることはまず確かと思われまる.顕微鏡下の観察からは成長が部分的で,一様でないことがみとめられた.このようなCuGaS_2層でも, 77Kではフォトルミネッセンスが認められ,結晶がある程度以上の純度にあると推定される.しかし,バルク結晶で報告されているものとの対応はなく,今後の検討課題である.また, GaAsやZnS/(111)GaPを基板としても成長の様子に大差と見られなかった.今後は基板の前処理や面方位,成長条件などを振り,単結晶の得られる条件を探る.単結晶が得られればPL特性と合わせ電気的特性の評価を行う.さらに不純物添加による抵抗率制御を行う.また平行してCuGa_×Al_<-×1>S_2の成長方法・条件について検討する.さらにIII-V族基板からの連続したヘテロエピ成長系の検討を行う.まず,緑色域の発光素子の可能性のあるCuGaS_2の成長法について検討した.金属元素原料としては低温で十分な蒸気圧の得られるCuCl, GaCl_3を選び, Arガスで基板上へ運び, SはH_2Sの形で運ぶ気相成長法を取り上げた.反応系の設計では基板上以外での金属元素とH_2Sとの反応を避けるために,両者を基板付近で混合させることや,潮解性のGaCl_3を常時不活性ガス中に,置く工夫などを施した.この反応系で得られた結果について次に述べる. ZnS/(100)GaAs気相エピ基板上に,基板温度650-700°CCuCl350-450°C, CuCl_350-70°C程度で, ArやH_2S+H_2の流量を変えて成長させたサンプルのX線回折による分析の結果から,基板面にある程度配向したCuCaS_2が成長していることが分かった.しかし,まだ単結晶は得られていない. EPMA分析から核構成元素が検出されているので, CuGaS_2が成長していることはまず確かと思われまる.顕微鏡下の観察からは成長が部分的で,一様でないことがみとめられた.このようなCuGaS_2層でも, 77Kではフォトルミネッセンスが認められ,結晶がある程度以上の純度にあると推定される.しかし,バルク結晶で報告されているものとの対応はなく,今後の検討課題である.また, GaAsやZnS/(111)GaPを基板としても成長の様子に大差と見られなかった.今後は基板の前処理や面方位,成長条件などを振り,単結晶の得られる条件を探る.単結晶が得られればPL特性と合わせ電気的特性の評価を行う.さらに不純物添加による抵抗率制御を行う.また平行してCuGa_×Al_<-×1>S_2の成長方法・条件について検討する.さらにIII-V族基板からの連続したヘテロエピ成長系の検討を行う.
パッシブ型ラドン・トロン子孫核種弁別測定装置は人々を肺がんのリスクから護る

福島原発事故以降、低線量放射線による被ばくについて国民の間に関心が高まっている。翻って、世界では天然に存在する放射性物質の一つであるラドンによる被ばくが国際的な問題となっている。本研究ではその被ばく量を精度良く測定するための線量計を開発することを最終目的としたばく露試験装置の開発に取り組んだ。世界に1つしかない装置は国内外からの要請に応じて校正実験に今後使用される予定である。国民の関心が高まっている低線量放射線による人体への健康影響を考えるとき、自然放射線から受ける被ばくは予期しないほど大きいものとなっている。特にアルファ線による内部被ばくにより、一般公衆が受ける放射線被ばく線量は世界平均で年間1ミリシーベルトを超える。この線量評価に用いている手法は、ラドンガス濃度を計測し、平衡ファクタと呼ばれる定数を乗じて直接の被ばくの原因となる子孫核種濃度を算出して線量を導き出す。平衡ファクタは環境条件によって大きく変わる可能性があることから、直接線量を計測する手法が最も望ましい。本研究はより精度の高い被ばく線量評価法を確立することを目的とした挑戦的な課題である。今年度は、大気中に浮遊している超微粒子(エアロゾル)の物質表面への沈着を利用した簡便で小型のラドン子孫核種線量計の性能を評価するため、様々な環境条件を制御できる放射性エアロゾルチェンバーの製作に取り掛かった。ランタンマントルを用いた放射性希ガスの発生システムを構築し、発生量を制御するためのシステムを考案した。さらに、対象となる放射性核種のアルファ線を選択的に検出できるように、エネルギー吸収材の厚さについて検討した。理論上はエネルギーの異なる3種のアルファ線を弁別検出できる厚さを求めたので、次年度には実験においてその有効性を確認する。また、エアロゾルばく露システムでは、様々な粒子径の発生実験を行い粒子径の制御システムを完成させる。福島原発事故以降、低線量率放射線による被ばくの影響について国民の関心が高まっている。さらに世界的には天然に存在する放射性希ガスのラドンから生成される子孫核種が大気中に浮遊するエアロゾルに付着し、それを呼吸によって体内に取り込むとそれらは放出するアルファ線によって重篤な内部被ばくをもたらすとして注目されている。これらの問題を解決するために、広範囲にわたり線量調査が可能な測定器を開発することが求められている。そこで我々はターゲットとなる子孫核種からのアルファ線を選択的に固体飛跡検出器に記録させる方式を採用した。Jacobiの屋内挙動モデルに基づいた計算コードを作成して、実環境において動作試験を行った。パッシブ型ラドン子孫核種線量計の開発は世界的に見ても類を見ない初めての試みである。この開発の成功は、線量計を校正するばく露システムの完成にかかっている。今年度は放射性希ガスの安定的発生・制御システムを完成させた。次年度に向け良い材料がそろったといえる。保健物理次年度は粒子径の制御システムを完成させることに全力を注ぐ。大気中に存在しているエアロゾルの粒子径は広い範囲に分布していることから、すべての粒子径をカバーできる発生方法とともに、安定的に供給させる方法を確立させる。ばく露システムの完成後は、試作した線量計の性能評価を行い、実環境において実用性を検討する。既存の装置ではなく、全く新たに試作しなければならなかったので、部品の調達などに時間を要したことによる。現時点では部品の調達も完了しており、次年度内に試作品を完成させる予定である。
ヒト腎移植後ウイルス腎症における遺伝子発現の解析に関する研究

免疫抑制剤の進歩により急性拒絶反応の頻度は著明に低下し、短期的な移植腎生着率は飛躍的に向上したが、免疫抑制剤の発達は過剰な免疫抑制状態を引き起こし、結果として、サイトメガロウイルスをはじめとするウイルス感染症の頻度が増加傾向である。移植腎長期に大きな影響を与える病態にchronic allograft nephropathy(CAN)があるが、サイトメガロウイルス感染症をはじめとしたウイルス感染症はCANの一因になっていると考えられる。サイトメガロウイルス感染症が移植腎に与える影響を分子生物学的に検討するために腎移植後16ヶ月で施行した生検標本でサイトメガロウイルス感染症と診断された余剰分の凍結標本からRNAを抽出し、cDNAマイクロアレイ法により解析した。実際にはサイトメガロウイルス抗原血症陽性を認めた患者の標本とコントロール標本をOCT compoundで凍結させ、10μmで薄切し、70%エタノール固定した。採取した標本よりtotalRNAを抽出した後、RNA pico chipsを用いてその質と量を確認した。微量RNAをT7 RNA polymerases-mediated cRNA amplificationとadapter ligation-mediated PCRを組み合わせることによりngオーダのRNAを増幅、十分量のcRNAを得ることができた(TALPAT法)。得られたcRNAをビオチンラベルし、fragment後DNA chip(Human genome U 133 Plus 2.O array : Gene数:54675)にhybridizationし、Affymetrix Gene Tip systemで個々の遺伝子発現シグナルを検出した。データの解析はGene Springを用いた。Nomalization後present or marginalでfilterをかけると16546遺伝子が検出された。サイトメガロウイルス感染により増加した遺伝子は108遺伝子あり、減少した遺伝子は61遺伝子であった。以上のようにサイトメガロウイルス感染症と診断された患者の移植後腎生検組織から特異的な遺伝子発現解析をGene tipを用いた網羅的解析により行うことを可能とした。免疫抑制剤の進歩により急性拒絶反応の頻度は著明に低下し、短期における移植腎生着率は飛躍的に向上している。しかしながら、急性拒絶反応の頻度の低下に相反して免疫抑制剤の発達は過剰な免疫抑制状態を引き起こし、結果として、サイトメガロウイルスをはじめとするウイルス感染症の頻度が増加傾向にある。移植腎の長期予後に大きな影響を与える病態にchronic allograft nephropathy(CAN)があるが、サイトメガロウイルス感染症を中心としたウイルス感染症はCANの一因になっていると考えられている。しかしながらサイトメガロウイルス感染症をはじめとしたウイルス感染症が移植腎にどのような影響を与えているかは未だ解明されていない。また、最近腎移植後にヒトポリオーマウイルスの一首であるBKウイルスが問題視されている。今回、まず、サイトメガロウイルス感染症が診断された患者群(サイトメガロ陽性群)とサイトメガロウイルス非感染患者群(サイトメガロ陰性群)に分けた。これら二群において比較検討を行う前に急性拒絶反応と診断されたヒト移植腎生検標本とコントロール標本からマイクロダイセクション法を用いて尿細管間質を選択的に採取し、RNAを抽出しcDNAマイクロアレイ法により解析した。Normalization後present or marginalでfilterをかけると18356遺伝子が検出された。以上のように本研究では移植後腎生検組織より得られた拒絶反応の部位に特異的な遺伝子発現解析をGene tipを用いた網羅的解析により行うことを可能とした。

免疫抑制剤の進歩により急性拒絶反応の頻度は著明に低下し、短期的な移植腎生着率は飛躍的に向上したが、免疫抑制剤の発達は過剰な免疫抑制状態を引き起こし、結果として、サイトメガロウイルスをはじめとするウイルス感染症の頻度が増加傾向である。移植腎長期に大きな影響を与える病態にchronic allograft nephropathy(CAN)があるが、サイトメガロウイルス感染症をはじめとしたウイルス感染症はCANの一因になっていると考えられる。サイトメガロウイルス感染症が移植腎に与える影響を分子生物学的に検討するために腎移植後16ヶ月で施行した生検標本でサイトメガロウイルス感染症と診断された余剰分の凍結標本からRNAを抽出し、cDNAマイクロアレイ法により解析した。実際にはサイトメガロウイルス抗原血症陽性を認めた患者の標本とコントロール標本をOCT compoundで凍結させ、10μmで薄切し、70%エタノール固定した。採取した標本よりtotal RNAを抽出した後、RNA pico chipsを用いてその質と量を確認した。微量RNAをT7 RNA polymerases-mediated cRNA amplificationとadapter ligation-mediated PCRを組み合わせることによりngオーダのRNAを増幅、十分量のcRNAを得ることができた(TALPAT法)。得られたcRNAをビオチンラベルし、fragment後DNA chip(Human genome U 133 Plus 2.0 array : Gene数54675)にhybridizationし、Affymetrix Gene Tip systemで個々の遺伝子発現シグナルを検出した。データの解析はGene Springを用いた。Normalization後present or marginalでfilterをかけると16546遺伝子が検出された。サイトメガロウイルス感染により増加した遺伝子は108遺伝子あり、減少した遺伝子は61遺伝子であった。以上のようにサイトメガロウイルス感染症と診断された患者の移植後腎生検組織から特異的な遺伝子発現解析をGene tipを用いた網羅的解析により行うことを可能とした。
西アフリカ・サバンナ帯における地域植生の動態に関する総合的研究

本研究は、西アフリカ・サバンナ帯に成立する地域固有の人為植生(以下、地域植生)と、それを構築してきた地域住民との相互関係について、近年の生業変容を踏まえながら通時的に明らかにすることを目的としている。本年度は4月から9月にかけてこれまでに得られたデータを整理するとともに、それを基にした投稿論文の作成に取り掛かった。11月9日から3月31日にかけてはセネガル共和国およびガンビア共和国において現地調査を実施し、投稿論文を完結させるためのデータを得た。現地調査での具体的な課題は、これまで継続的に調査してきたセネガル・セレール社会の地域植生について、その現在的利用のあり方を、1970年代以降に始まったウシとヒツジの舎飼による家畜飼養との関係から定量的に明らかにすることである。セレール社会においては数世紀以前からAcacia albida(以下、アルビダ)からなる地域植生が形成されている。調査の結果から、このアルビダの利用は、従来の家畜飼養であるウシ放牧においては実と葉が飼料として保険的・粗放的に利用されてきた一方で、現在の舎飼飼養においては家畜の肥育が目的とされているため、より集約的に採集されるようになったことが明らかになった。とくにカロリーや栄養に富む実は、家畜を太らせるための価値がおかれ、その質に大きな期待が寄せられるようになっている。また、アルビダの実と葉の資源量を推定したところ、耕地全体で300トンとなった。一方、草本は140トンであった。アルビダが資源量としても一定の水準を保っていることが明らかになった。今後、これらのデータをより詳細に解析し、投稿論文を完成させる。また、ガンビア共和国では、セレール社会とは異なるタイプの地域植生が形成されていることが明らかになった。こうした地域植生にみられる樹種、生育本数などといった生態的特性を生業形態、土地利用、人口密度などといった人的要因と対比させながら、その形成の背景について広域調査を実施した。本研究は、西アフリカ・サバンナ帯に成立する地域固有の人為植生(以下、地域植生とする)とそれを構築してきた地域住民との相互関係について、近年の生業変容を踏まえながら通時的に明らかにすることを目的としている。本年度は、セネガル中西部・セレール社会において地域植生の変化の実態とそれに関連する諸要因の具体的影響に関して現地調査を実施した。セレールの人びとは、過去数世紀の間、アカシア・アルビダ(以下、アルビダ)からなる地域植生を「しつけ」とよばれる方法を用いて耕地のなかに維持してきた。ところが、1970年代以降、「しつけ」の実践は徐々にみられなくなり、それまで一定量に保たれていたアルビダの個体数は、現在、推定0.10.2本/ヘクタール/年という速度で、遅いながらも着実に減少しつつあることが明らかになった。このままの現状が続くと、植生の存続は困難になると推察される。このことの背景には、天候不順、人口増加、トウジンビエ栽培やウシ牧畜への依存度の低下、出稼ぎの急増、馬耕の普及や休閑地の消滅、土地保有制や労働力の細分化といった、「しつけ」の実践にかかわる多数の要因が関与していた。「しつけ」は本来トウジンビエ栽培やウシ牧畜の安定化を図るために実施されてきたが、生業をめぐるこれらの要因の変化は「しつけ」の実践を物理的に困難にし、かつ、その動機をも希薄させる方向に作用していると示唆された。従来、セレールの社会では、トウジンビエ-ウシ-アルビダの三者関係を基盤とした生業が綿密な社会組織のもとで展開されていた。その意味は経済的なものに留まらず、社会形成や子どもの教育と大きく関連していたことも示唆された。今後は、この三者関係が人びとの生活にどのような意味をもっていたものなのか、そして変容後、それがどのように変化していくのかについて村、世帯、個人レベルで分析していくことが課題となる。本年度のおもな実績は、1)論文の執筆、2)これまでに得た資料の整理と資料収集、3)地理的データの解析に必要となるGPSソフトの習得となっている。約半年間の現地調査も9月から予定していたが、5月から6月に熱帯熱マラリア、9月から10月に結核性胸膜炎に罹患したため遂行することができなかった。論文の執筆においては書籍および学術雑誌へ投稿した。前者では、「セネガル中西部における「アルビダ植生」の維持機構」と題し、セレールの木々がマメ科高木のAcacia albidaからなる人為植生をどのように耕地の中に形成し、そして維持してきたのか、また、その背景となるAcacia albidaと人々との生業におけるかかわりについて多角的に検討した。後者(印刷中)では、"AVegetation-Maintaining Systemas a Livelihood Strategyamong the Sereer, West-Central Senegal"と題し、人為植生の形成と維持のあり方が近年の社会変容にともなって変化していることを説明し、さらにその社会的・経済的背景について検討した。セレール社会においては、これまで長い時間にわたって綿密に維持されてきた人為植生が荒廃しつつあることが、報告者自身または他の研究者によって指摘されてきた。

しかし、本年度の資料整理からは、近年の社会的・経済的環境の変化にともなって生業活動のあり方が世帯によって大きく異なり、二極化する傾向にあること、そして、そのことが新たな人為植生とセレール社会とのかかわりを生み出していることが示唆された。その内容は、「資源維持システムは形骸化したか?-セネガル中西部における社会変容と生態資源のかかわり-」と題して、研究会にて発表した。また、資料整理に際しては、GPSデータを解析するため、専用ソフトの習得も目指している。本研究は、西アフリカ・サバンナ帯に成立する地域固有の人為植生(以下、地域植生)と、それを構築してきた地域住民との相互関係について、近年の生業変容を踏まえながら通時的に明らかにすることを目的としている。本年度は4月から9月にかけてこれまでに得られたデータを整理するとともに、それを基にした投稿論文の作成に取り掛かった。11月9日から3月31日にかけてはセネガル共和国およびガンビア共和国において現地調査を実施し、投稿論文を完結させるためのデータを得た。現地調査での具体的な課題は、これまで継続的に調査してきたセネガル・セレール社会の地域植生について、その現在的利用のあり方を、1970年代以降に始まったウシとヒツジの舎飼による家畜飼養との関係から定量的に明らかにすることである。セレール社会においては数世紀以前からAcacia albida(以下、アルビダ)からなる地域植生が形成されている。調査の結果から、このアルビダの利用は、従来の家畜飼養であるウシ放牧においては実と葉が飼料として保険的・粗放的に利用されてきた一方で、現在の舎飼飼養においては家畜の肥育が目的とされているため、より集約的に採集されるようになったことが明らかになった。とくにカロリーや栄養に富む実は、家畜を太らせるための価値がおかれ、その質に大きな期待が寄せられるようになっている。また、アルビダの実と葉の資源量を推定したところ、耕地全体で300トンとなった。一方、草本は140トンであった。アルビダが資源量としても一定の水準を保っていることが明らかになった。今後、これらのデータをより詳細に解析し、投稿論文を完成させる。また、ガンビア共和国では、セレール社会とは異なるタイプの地域植生が形成されていることが明らかになった。こうした地域植生にみられる樹種、生育本数などといった生態的特性を生業形態、土地利用、人口密度などといった人的要因と対比させながら、その形成の背景について広域調査を実施した。
新しい癌の分子標的としてのp27発現量低下応答遺伝子の解析

細胞周期を負に制御するp27蛋白は、様々な癌腫の臨床癌において悪性度や進行度に逆相関して存在量が低下している報告があるが、その関与についての詳細なメカニズムは明らかになっていない。そこでまず我々はp27下流のシグナルを知るため、ヒト大腸がん細胞HCT116を用いてジーンターゲッティング法によりp27遺伝子をヘテロノックアウトした細胞株を樹立し、マイクロアレイ等の解析からp27の発現量低下によって発現上昇する分子としてPPAG4を同定した。PPAG4はリガンドも下流シグナル系も不明のG protein coupled receptorであり、癌悪性化との関係は全く報告されていない。そこでPPAG4の細胞生物学的および個体レベルでの解析を行い、PPGA4が癌悪性化にどのような関与をしているのか推察できるいくつかの解析結果を得た。まずPPGA4の細胞浸潤能への影響を、癌細胞株を材料として強制発現およびノックダウン形質転換細胞を作製して比較検討した。マトリジェルコートチャンバーを用いた細胞レベルの評価系では、浸潤能はPPGA4導入により亢進し、逆にノックダウンでは抑制され、PPGA4存在量と浸潤能は正相関する事がわかった。さらに個体レベルの評価系としてヌードマウスへの癌細胞移植実験を行い、移植癌細胞の浸潤・転移能についてもin vitroと同様の結果が得られた。またヒト大腸癌検体においてPPGA4の発現を解析したところ、リンパ節転移とPPGA4の発現亢進が有意に相関した。以上よりPPGA4はp27の発現低下により誘導される新たな浸潤転移促進遺伝子であることが強く示唆された。我々はp27の発現量低下によって発現亢進する分子を同定するため、ヒト大腸がん細胞HCT116のp27遺伝子をジーンターゲッティングしたp27ヘテロノックアウトHCT116細胞(p27-hKO)を樹立した。このp27-hKOと親株のHCT116細胞を用いてマイクロアレイにより発現変動遺伝子解析を行った。その結果機能未知の遺伝子PPAG4を同定した。この分子が癌の悪性化にどのように関わるかを解析中である。まずp27およびその分解実行因子であるSkp2と、PPAG4の存在量の相関性を検討した。In vitro評価系として発現変動モデル細胞株として樹立したSkp2高発現癌細胞株およびp27ヘテロノックアウト癌細胞株を用いた検討より、Skp2発現上昇およびp27発現低下は、いずれもPPAG4の発現量増加をもたらすことが示唆された。これまでにSkp2高発現およびp27低発現癌細胞株での浸潤能亢進を確認している。これらの細胞株においてPPAG4の変動が形質獲得に寄与している可能性を調べるため、PPAG4高発現およびノックダウン癌細胞株を樹立し、浸潤能を調べた。その結果、PPAG4発現量と浸潤能は正相関することがわかり、Skp2およびp27発現変動時に認められた浸潤能亢進は、その下流因子としてPPAG4が発現上昇することが関与していることが示唆された。

まずPPGA4の細胞浸潤能への影響を、癌細胞株を材料として強制発現およびノックダウン形質転換細胞を作製して比較検討した。マトリジェルコートチャンバーを用いた細胞レベルの評価系では、浸潤能はPPGA4導入により亢進し、逆にノックダウンでは抑制され、PPGA4存在量と浸潤能は正相関する事がわかった。さらに個体レベルの評価系としてヌードマウスへの癌細胞移植実験を行い、移植癌細胞の浸潤・転移能についてもin vitroと同様の結果が得られた。またヒト大腸癌検体においてPPGA4の発現を解析したところ、リンパ節転移とPPGA4の発現亢進が有意に相関した。以上よりPPGA4はp27の発現低下により誘導される新たな浸潤転移促進遺伝子であることが強く示唆された。
生体分子機能電極を用いた生体系金属錯体の電子移動反応制御と精密化学反応への展開

本研究では、これまでの研究結果を基礎として金属タンパク質の電子移動制御が可能な機能性修飾電極を開発応用して、金属タンパク質の特異な機能を解明するとともに生体分子を用いた精密化学反応への展開を計ることを目的としている。本年度の研究成果の要点は以下のとうりである。1.フェレドキシンの電極反応制御のために、In_2O_3電極をポリペプチド水溶液に浸せきする方法あるいはカチオン性アミノ基を有するシランカップリング試薬と反応させる方法で、安定な機能性修飾電極を得た。これらの電極によって、電気化学的手法でフェレドキシン(Fd)の機能評価が可能となった。例えば、発生学的に保存されたアミノ酸を位置選択的に置換したFdの変異分子について、セリン39やセリン46、スレオニン47の3箇所についてアラニン、グリシン、グリシンで置き換えたものの酸化還元電位は、NADP^+の還元電位よりも貴な電位までシフトし、酵素反応によるNADP^+の還元反応が、進行しないことが明らかになった。この種機能修飾の電極を用いてFdの電極反応を制御することで、Fd-NADP^+-リダクターゼを介したNADPHの生成や共役酵素反応が進行することも確認された。また、耐熱性細菌由来の7Fe型Fdの電子移動反応の計測も可能である。2.市販品を精製した馬心筋およびクジラ由来のミオグロビン(Mb)は、いずれも高親水性表面を有するIn_2O_3電極上で明瞭かつ安定な酸化還元波を示した。不均一電子移動速度定数は、In_2O_3電極表面の親水性と良い相関性を示し、特に、クジラMbでは馬由来のものより高い親水性表面でのみ電気化学応答が得られた。3.通常の市販品の5mmセルを用いてサンプル量が0.5ml以下でUV-Vis.およびCD・MCDスペクトルのin situ測定が可能な簡易セルを作製し、Fdの酸化還元反応過程のCD及びMCDスペクトル変化や動的反応過程の追跡、FdをメディエイターとしたNADP^+の還元反応のモニターが可能であることを示した。
ケロイドおよび肥厚性瘢痕に対するアポトーシス誘導療法の開発に関する研究

ケロイド組織におけるMMPsの産生亢進が、ケロイド組織の高い代謝活性や、疼痛・掻痒感といった持続する慢性炎症症状形成に関与しているのではないかという仮説を立て、ケロイド由来線維芽細胞と正常線維芽細胞におけるMMPs産生をmRNAレベルで比較することを試みた。ケロイドにおいては、MMP-1,8の発現が低下し、MMP-13がこれらに代わって上昇しているために、MMP-1,8の正常創傷治癒における過剰な膠原線維の吸収や上皮化促進といった機転に変わり、MMP-13の慢性潰瘍底におけるような周囲組織の改変機転がより強力に起こっていて、このことがケロイドの持続する慢性炎症や周囲健常皮膚への浸潤という症状の構成に関与している可能性が示唆された。また、ケロイド由来線維芽細胞におけるMMP-13の産生亢進がtretinoinを培地に加えた際に抑制されるか否かの検討を行った。ケロイド由来線維芽細胞の亢進したMMP-13発現はtretinoinを培地に加えることにより、mRNAレベルにおいても蛋白レベルにおいても著明に抑制された。tretinoinは、ケロイドの持続する慢性炎症や周囲健常皮膚への浸潤という症状の改善に有効である可能性が本研究により示唆された。さらに、ケロイドに対するtretinoin水性ゲルの外用療法の臨床研究を行い、tretinoin外用療法は、平坦化・面積縮小化を実現する動的な治療法ではなく、拡大・再発防止、疼痛・掻痒感の緩和といった予防的な治療法であることが示唆された。しかしながら、広範囲な病変にたいしても使用可能である、予想される副作用のかなりの部分が現在の技術で対処可能であるという大きな利点を持っており、外科的療法・中間的療法と併用する際の保存的療法の選択肢の1つとしては非常に有望であると考えられた。1)引き続きインフォームド・コンセントを得た上で外科的治療の際に得られる検体を採取した。未治療のケロイド・肥厚性瘢痕群のみならず、アポトーシス誘導能が既に証明されているtriamcinolone acetonid局所注射を数回行った検体および、血管新生を抑える目的でパルス色素レーザーを照射した検体が得られた。これらの検体は一部は病理学的診断を行い、一部は凍結組織標本としてディープフリーザーに保存し、一部は初代培養を行ってケロイド・肥厚性瘢痕由来線維芽細胞およびケロイド・肥厚性瘢痕由来表皮角化細胞を各5株ずつ得ることができた。一方、皮弁移植術の際にトリミングの結果得られる正常皮膚検体からもインフォームド・コンセントを得た上で同様の作業を行い正常線維芽細胞および正常表皮角化細胞を各5株ずつ得ることができた。2)ケロイド・肥厚性瘢痕動物モデル作成に関しては、大量の切除組織標本が得られた1例について、nude ratおよびnude mouseに移植を行ったが完全生着の結果は得られなかった。3)上記の結果より、平成17年度は、研究の主体をin vivoではなくin vitroとし、収集した検体組織および初代培養細胞および初代培養線維芽細胞・表皮角化細胞についてp53およびp53標的遺伝子群、各種レチノイド受容体のプライマーを用いたRT-PCR、in situ hybridization,in situ RT-PCRを行い、mRNAレベルでの発現を解析し、p53強制発現ベクター(プラスミド)および、天然・合成レチノイドを、ヒト正常線維芽細胞・表皮角化細胞およびケロイド由来線維芽細胞・表皮角化細胞の各単層培養系に投与し、効率の良い導入法を確立し、アポトーシス誘導状況の評価を行う予定である。

1)引き続きインフォームド・コンセントを得た上で外科的治療の際に得られる検体を採取した。未治療のケロイド・肥厚性瘢痕群のみならず、アポトーシス誘導能が既に証明されているtriamcinoloneacetonide局所注射を数回行った検体および、血管新生を抑える目的でパルス色素レーザーを照射した検体が得られた。これらの検体は一部は病理学的診断を行い、一部は凍結組織標本としてディープフリーザーに保存し、一部は初代培養を行ってケロイド・肥厚性瘢痕由来線維芽細胞およびケロイド・肥厚性瘢痕由来表皮角化細胞を各5株ずつ得ることができた。一方、皮弁移植術の際にトリミングの結果得られる正常皮膚検体からもインフォームド・コンセントを得た上で同様の作業を行い正常線維芽細胞および正常表皮角化細胞を各5株ずつ得ることができた。2)ケロイド・肥厚性瘢痕動物モデル作成に関しては、大量の切除組織標本が得られた2例について、nude ratおよびnude mouseに移植を行ったが完全生着の結果は得られなかった。3)上記の結果より、平成17年度は、研究の主体をin vivoではなくin vitroとし、収集した検体組織および初代培養細胞および初代培養線維芽細胞・表皮角化細胞についてp53およびp53標的遺伝子群、各種レチノイド受容体のプライマーを用いた定量的RT-PCRを行い、mRNAレベルでの発現を解析した。5)上記の初代培養線維芽細胞を用いて、新製したp53強制発現ベクターの導入効率を、定量的RT-PCRを行いmRNAレベルでの発現を解析したところ、約3倍の効率で導入された。6)収集した検体組織および初代培養細胞および初代培養線維芽細胞・表皮角化細胞についてp53およびp53標的遺伝子群、各種レチノイド受容体のプライマーを用いたRT-PCR, in situ hybridization, in situ RT-PCRを行い、mRNAレベルでの発現を解析し、p53強制発現ベクター(プラスミド)および、天然・合成レチノイドを、ヒト正常線維芽細胞・表皮角化細胞およびケロイド由来線維芽細胞・表皮角化細胞の各単層培養系に投与し、効率の良い導入法を確立し、アポトーシス誘導状況の評価を行う予定である。
メディアにおける“間(ま)"の心理学的研究

1.音楽演奏やスピーチにおける“間"の長さを測定した。用いた刺激はシューベルト作曲「君こそわが憩い」,コダーイ作曲「ハーリ・ヤーノシュ」,NHKアナウンサーによるスピーチ,桂三木助による落語「道具屋」の4種類である。“間"の時間測定には本研究費による購入備品Macintosh Quadra950と同購入ソフトSound ToolsIIを用いた。2.上記の刺激における“間"の心理的効果を調べるために,原音通りのもの(A条件)と“間"の部分を除去あるいは短縮したもの(B条件)とで聴取者に与える印象がどう異なるかを測定した。これらの刺激作成にも前記の購入品を用い,A条件とB条件をそれぞれ異なる被験者群に呈示し,聴取の印象を35尺度で評定させた。実験結果は次の通りであった。(a)聴取者は“間"の長短に敏感に反応し,われわれの“間"の感性の鋭さを示唆した。(b)“間"は刺激の持ち味をよりはっきりさせる効果のあることがわかった。3.“間"と呼吸の関係を調べるために演奏時ならびに聴取時の呼吸を測定した。その結果、演奏者の呼吸が′′間′′と密接な関係にあることがわかった。一方,聴取者の呼吸も“間"に同期する傾向がみられた。このように“間"の感性の根底に呼吸の存在があることが示唆され,コミュニケーションの送り手と受け手のあいだで呼吸を介して相互作用・相乗作用が深まる過程を調べる手掛かりが得られた。4.“間"の個人差と精神テンポの関係を調べるために実験を行った。その結果,精神テンポの遅い者ほど長い“間"を好むと示唆を得たので,確認のため多数者のデータを蓄積中である。
プラズマ領域内粒子の空間分布の超小型質量分析計を用いた可視化に関する研究

1.円筒型放電容器に、マイクロ波電力投入用に通常の真空用パイレクスガラス製ヴューポートを取り付けて、リング状スロットから表面波モードのカップリングによってプラズマを生成することができた。2.この高密度プラズマを非対称ダブルプローブを開発し計測した結果から、プラズマ密度の空間分布・温度の空間分布・エネルギー分布関数の空間分布を求めることができた。その分布から、表面波モードプラズマの荷電粒子が両極性拡散に従っていることを見い出した。この拡散係数は、非荷電粒子の拡散係数の10倍から100悟になるため、確かに均一性は高いように思われる。逆に中性ラジカルはもっぱら表面波が局在している領域に生成され、拡散も効果的にはできない圧力範囲なので、やはり表面波が存在する領域から拡散できない。3.こういったイオンやラジカルの空間分布を超小型質量分析計を用いて測定することを試みた。しかし、放電を維持するために必要な圧力が超小型質量分析計の動作できる上限を越えており、定量分析は困難であった。イオンの分布は確かに両極性拡散であり、表面波の局在する位置から円筒軸方向に30cm離れた円筒底面位置でもプラズマから発生するイオンを区別して検出できた。4.更に、円筒底面を回転することにより、回転角に対するイオン束の依存性を得ることができた。一見同心円状に見えたイオン強度の回転角依存性は、精査すると、表面波が定在波状態になっている生成された場所におけるイオンの生成速度を反映する6回対称分布であった。これらを見い出すためには、質量分析計のデータをオンラインで素早く多角的に検討できるようなプログラムを自作した。超高真空円筒型放電容器の端面に設けたパイレクスガラス真空窓からマイクロ波をリングスロットを介して導入し、1Pa圧の窒素またはアルゴン(メタン混合の場合もある)ガスから高密度プラズマを生成することに成功した。静電プローブ法プラズマパラメータ計測と理論計算とによりマイクロ波は表面波ハイブリッドモードであることを確認し、このモードで得られる最大密度に達していることが判り、純粋表面波モードに移行できれば更にプラズマ密度が10倍に増えるはずであることが期待されている。表面波モードによる高密度プラズマをプロセシングに応用するうえで、発生する電子、イオン、ラジカルの空間分布がどのようになっているかを知る必要がある。プローブ法を用いて計測すると、円筒の半径方向にはベッセル関数J_0でフィットできる電子密度分布になり、電子エネルギー分布関数はかなりMaxwell分布に近いことが判った。円筒の軸方向には、マイクロ波導入窓端で密度が小さく、4cmの位置で最大となり、他端面に向かってゆるやかに減少する分布を呈していた。これはマイクロ波導入窓からの距離の関数として指数関数的に減衰する電子生成速度項(実測したプラズマパラメータから計算される電子生成速度は確かにそうなっている)を拡散方程式に取り入れると定量的に説明ができた。これはイオンやラジカルの生成速度もまた類似の空間分布をとることを意味し、発光分光注による計測はこれらの生成速度の視線方向積分を与えており、プローブ法よりも計測時間が短いので、可視化する上で重要な情報を与える。様々な輝線強度はプラズマパラメータ計測からの計算値と一致していた。超小型質量分析計はプロセシングの際に個体表面に到達する様々な粒子を計測するために組み込んだもので、物理量としては空間の密度というよりは表面入射流束を与える。現状では主にイオンのフラックス計測に成功しており、分布計測にはまだ定性的な評価をするにとどまっている。1.超高真空対応の円筒型放電容器に、マイクロ波電力投入用に通常のヴューポートを取り付けて、リング状スロットから表面波モードのカップリングによってプラズマを生成することができた。2.ここでは制御されたアルゴンガス流と窒素ガス流を導入し、高密度プラズマのプローブ計測から電子の密度の空間分布・温度の空間分布・エネルギー分布関数の空間分布を求めることができた。

3.同時にプラズマからの発光分光計測を行ない、窒素ガス流量を徐々に変化させた際に、窒素原子・窒素イオン・窒素分子イオンがこれに比例して増加することを観測した。一方でこの間プラズマは自らある一つの表面波モードに固定しているので、プラズマ密度に大きな変化がなく、この結果を作り出すためには電子のエネルギー分布関数の5-10eVのポピュレーションを下げ、1eV以下のポピュレーションを増加させて自らを調節していることが判明した。4.プラズマ密度の空間分布から、表面波モードプラズマの荷電粒子が両極性拡散に従っていることを見い出した。この拡散係数は、非荷電粒子の拡散係数の10倍から100倍になるため、確かに均一性は高いように思われる。逆に中性ラジカルはもっぱら表面波が局在している領域に生成され、拡散も効果的にはできない圧力範囲なので、やはり表面波が存在する領域から拡散できない。5.こういったイオンやラジカルの空間分布を超小型質量分析計を用いて測定することを試みた。しかし、放電を維持するために必要な圧力が超小型質量分析計の動作できる上限を越えており、定量性を期待できない。イオンの分布は確かに両極性拡散であり、表面波の局在する位置から30cmの位置でもプラズマから発生するイオンを区別して検出できた。6.更に、より低圧力下で高密度なプラズマを一様に生成する目的で用意した別の放電容器に非平行4直線スロットから石英窓を通してマイクロ波を投入し、ほぼ純粋な表面波モードを達成した。しかしまだ放電を維持するために必要な圧力が超小型質量分析計の動作できる上限を越えており、弱い外部磁場を導入している。1.昨年度までに成功した超高真空対応の円筒型放電容器を元に、更に低圧力下で高密度なプラズマを一様に生成するために半径を二倍にした放電容器を用いて、マイクロ波電力投入用に局所的に石英板を配置したスロット式ランチャーからマイクロ波を給電し、表面波モードのカップリングによってプラズマを生成することができた。2.ここでは制御されたアルゴンガス流と窒素ガス流と水素ガス流を導入し、高密度プラズマのプローブ計測から電子の密度の空間分布・エネルギー分布関数の空間分布を求めることができた。一方この間プラズマは自らある一つの表面波モードにロックしているので、プラズマ密度とその空間分布に大きな変化がなかった。この結果を作り出すためには電子のエネルギー分布関数の5-10eVのポピュレーションを下げ、1eV以下のポピュレーションを増加させて自らを調節していることが判明した。しかし水素を混合した場合には、空間分布にもエネルギー分布関数にも変化がほとんど見られなかった。4.こういったイオンやラジカルの空間分布を超小型質量分析計を用いて測定することを試みた。しかし、放電を維持するために必要な圧力が超小型質量分析計の動作できる上限を越えており、分析計内部の放電による疑似信号のために定量性が評価できない。
イスラム世界の形成過程におけるアラブ音楽創出メカニズムの解明

イスラム世界の形成過程で、アラブの音文化、なかでもアラブ音楽が、いかに創出され、展開したかについて、その内面的・外面的メカニズムを中心に探究した。本研究では、現存する史料・資料・写本を読み解き、同時に現代の状況を、実地に調査・採録・分析する、という二重の手法をとった。その結果、アラブ音楽が、周辺地域の諸民族の文化・民俗・社会との、多彩で密接な交流を経て変容し、さらには深化し、やがて現在のかたちにいたった道程を実証できた。具体的には、(1)古典アラブ音楽の仕組みのあとづけ、(2)アンダルシア音楽の構成の解明、(3)アラブ現代音楽の現状調査、(4)イスラムの音文化(コーラン朗唱やスーフィー(神秘派)のダンス)の音楽学的分析などをおこなった。本研究で得られた研究成果は、今後、ひろくイスラム世界の音文化を鳥瞰する際に、有益な示唆をあたえることになろう。研究代表者と研究分担者の合同会議は、国立民族学博物館共同研究会「アラブ世界における音文化のしくみ」(研究代表者:堀内正樹)とタイアップしながら実施した。あわせて、国立民族学博物館において、アラブ音楽のデータベース化をすすめた。本研究の基盤をなすフィールドワークは、トルコ(斎藤)、レバノン、エジプト(青柳)、タンザニア、ザンジバル(小田)、モロッコ(堀内)、ヨーロッパ=パリ、ベルリン(水野、堀内、西尾)の各地でおこなった。研究成果のおもなものとしては、「トルコ伝統音楽の現状調査」「レバノンのアラブ・ポップ最新事情の調査」「タンザニア、ザンジバル国立文書館のアフロ・アラビック音楽資料入手とその分析」「モロッコ、アンダルシア音楽理論の歴史的体系化」「ヨーロッパ各地の民族学博物館におけるイスラム関係資料展示状況の把握」「国立民族学博物館常設展示、西アジアコーナーのリニューアル(2009年3月オープン)」などがあげられる。以上の野外調査とデスクワークを総合した研究成果は、いずれも、次年度以降のアラブ音楽創出メカニズムの解明に、重要な意義をもっている。なお本研究の具体的成果は、20年度の関係学会で一部発表したが、さらに、本年度中に刊行予定の『アラブ世界の音文化--グローバル・コミュニケーションへのいざない』(仮題)に掲載予定の、研究代表者、研究分担者全員の各個論文に集約される。1.半成21年度に、研究代表者および研究分担者が実施した海外現地調査は、以下のとおりである。(1)シリア、ダマスクス音楽院およびアレッポ音楽院(堀内)(2)トルコ、イスタンブール音楽院(斎藤)、(3)東インド諸島(小田)、(4)フランス、アラブ世界研究所およびアイルランド、トリニティ・カレッジ図書館および国立博物館(水野、西尾)。なお調査者は、現地調査にあわせて、それぞれの関連資料の収集もおこなった。2.これらの現地調査をふまえた研究成果を、以下の学会において報告した。(1)国際民族音楽学会(メキシコシティ)(青柳)、(2)国際ワークショップ(アブダビ)各種講演会(国内)(水野、小田、西尾)3.研究代表者および研究分担者は、同様の研究成果を、各種の雑誌論文等で公表したが、とくにこれまでの研究の総合的集約として、論文集『アラブの音文化-グローバル・コミュニケーションへのいざない』(総ページ数304ページ、東京:スタイルノート)を2010年2月に刊行した。なおこの本の刊行は、国立民族学博物館共同研究「アラブ世界における音文化のしくみ」(研究代表者:堀内正樹)、および科学研究費補助金・基盤研究(S)「アラビアンナイトの形成過程とオリエンタリズム的文学空間創出メカニズムの解明」(研究代表者:西尾哲夫)との共同作業として、互いに不断に情報を交換しつつおこなった。4.国立民族学博物館において、アラブ音楽関連資料のデータベース化をすすめた。1.平成22年度に、研究代表者および研究分担者が実施した海外現地調査は、以下のとおりである。(このほか、国内の研究所・博物館なども、随時訪問した。)(1)トルコ=イスタンブール音楽院(斎藤)(2)スペイン=グラナダ・ムデハル様式の建築(青柳)、(3)コモロ諸島=民話採集(小田)、(4)フランス=アラブ世界研究所、香港=オリエンタルダンス映像取材(水野、堀内、西尾)。なお各調査者は、現地調査にあわせて、それぞれの専門領域にかかわる資料・史料の収集もおこなった。2.これらの現地調査をふまえた研究成果を、以下の研究会にて報告した。(1)国立民族学博物館共同研究「中東的な人間関係のしくみ」(2)国立民族学博物館国際シンポジウム「アラビアンナイトのテクスト伝承」(3)研究代表者および研究分担者が所属する関連学会

3.上記1.および2.は、総じて、イスラム世界におけるアラブ音楽創出のプロセスの解明に、きわめて有効な示唆をあたえるものとなった。研究代表者、研究分担者は、これらの研究成果を、イスラム諸文化の研究の次のステップに応用することになろう。4.研究代表者と研究分担者が、本研究に関連して出版した『アラブの音文化-グローバルコミュニケーションへのいざない』(2010.2)は、平成22年度の東洋音楽学会・田邊尚雄賞を受賞した。