hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
浸潤細胞を使って脳梗塞を治す

その結果、虚血早期に先ずMCP-1を高発現した血管内皮細胞にCCR2+のBINCsが接着し、その後CX3CR1陽性のBINCsが脳梗塞巣の血管を取り巻くFractalkine陽性のastrocyteのendfeetに向かって侵入するという機序が明らかになった。NG2(NG2 chondroitin sulfate proteoglycan)とIba1(マクロファージマーカー)を発現するマクロファージは一過性脳虚血(90分)を負荷したラットの脳虚血中心部に集蔟する。我々は、これらの細胞をBINCs(Brain Iba1陽性/NG2陽性Cells)と呼ぶが、神経保護的に作用することを示してきた。BINCsは骨髄由来細胞であり、虚血負荷後に虚血巣に浸潤するが、その機序は明らかではない。本実験では、ケモカインによるBINCsないしその前駆細胞の浸潤する機序を検討した。その結果、1)脳梗塞巣から分離したBINCsがCCR2やCX3CR1のmRNAを、培養したアストロサイトがそれらのリガンドであるMCP-1とfractalkineのmRNAを発現していた。2)アストロサイトやMCP-1、fractalkineはBINCsの遊走を促進した。3)MCP-1、fractalkine、CCR2、CX3CR1のmRNAが虚血急性期の虚血中心部で発現した。4)免疫組織学的検討で、血管内皮細胞とアストロサイトendfeetにてMCP-1、fractalkineが高発現した。虚血中心部では、CCR2陽性/Iba1陽性の単球が虚血負荷1日後に血管壁の内側に接着し、CCR2陽性/CX3CR1陽性のマクロファージ様細胞が虚血負荷2日後の脳実質内にみられ、それはBINCsの前駆細胞と思われたこれらの所見より、CCR2陽性の単球は、始めにMCP-1陽性の血管内皮細胞の働きで虚血巣に接着し、障害された血液脳関門を経由してfractalkine陽性のアストロサイトendfeetに向かって遊走する機序が考えられた。このように、ケモカインが神経保護的作用をもつBINCsの虚血巣への集蔟に重要な働きを担っていることが明らかとなった。脳梗塞巣には、虚血2日目よりIba1とNG2 proteoglycanを同時に発現するmacrophage様細胞のBINCs(Brain Iba1+/NG2 Cells)が浸潤する。BINCsはIGF-1等の神経保護因子とNG2 proteoglycanを発現するため、多能性前駆細胞の役割も期待される。BINCsの梗塞巣侵入機序へのMCP-1とFractalkineの関与を検討した。以上より、虚血早期にMCP-1を高発現した虚血巣の血管内皮細胞にCCR2+のBINCsが接着し、その後CX3CR1陽性のBINCsが血液脳関門の破綻した脳梗塞巣の血管を取り巻くFractalkine陽性のastrocyteのendfeetに向かって侵入していくと考えられた。BINCsの虚血脳への集族機序を明らかにするために、今年度は詳細な検討を加えて、新たな知見を得た。1)Boyden chamber法による遊走能検査にて、ケモカインのMCP-1とfractalkine (各10 ng/ml)に対してもBINCsの遊走が促進されることが明らかになった。2)MCP-1、fractalkine、CCR2、CX3CR1のmRNA発現について、虚血負荷1、2日目に加えて、3、5、7日目まで、虚血中心部、虚血周辺部、対側脳の部位で検討した。その結果、いずれも虚血負荷1、2日目までの急性期に高発現し、その以降は急速に減じることが明らかになった。また、fractalkineのみが虚血負荷1日目に対側脳にて高発現していた。3)MCP-1の局在が血管内皮細胞であることを確認するために、虚血負荷2日目の脳で、confocal laser scanmicroscopyを用いてIB4で血管内皮細胞を染色した。その結果、虚血中心部にIB4陽性/MCP-1陽性細胞があり、内皮細胞がMCP-1を発現していた。GFAP陽性細胞(アストロサイトのマーカー)は、このIB4陽性/MCP-1陽性細胞に接して局在しており、MCP-1を発現していなかった。これらの所見より急性期には内皮細胞がMCP-1を虚血中心部で発現していることが証明された。4)fractalkine陽性細胞の推移を観察した。その結果、fractalkine陽性のアストロサイトendfeetが、虚血負荷1日目には虚血巣の血管周囲に認められるが、2日目には消失し、虚血周辺部(ペナンブラ領域)にのみ認められた。TUNNEL染色で、虚血中心部の細胞が陽性になり、血管内皮細胞は死滅していなかった。以上の結果、虚血急性期のBINCs(前駆細胞)の虚血脳内への浸潤機序を解明する目的は、ほぼ達成された。

これまでの研究で、虚血急性期に多分化能をもつマイクログリア(BINCs)前駆細胞の虚血脳内への浸潤機序として、血管内皮細胞やアストロサイトに発現するケモカインと、浸潤細胞に発現するリセプターとが関連し合って進行することが明らかとなった。今後は、BINCs前駆細胞の浸潤性を高めるケモカインを虚血脳に注入し、経時的に脳を摘出し、浸潤細胞の増加と多分化能をもつマイクログリアへの過程を観察する。そのために、1)ラットに虚血負荷を加え、虚血負荷直後と2日目に、ケモカインを脳内に注入する。2日目以降、経時的に脳を取り出し、抗Iba 1抗体、抗NG2抗体、抗nestin抗体、抗GFAP(glial fibrillary acidic protein)抗体を用いて、Iba 1陽性細胞が、その他の抗体を同時発現するか否かを、免疫組織学的に明らかにする。2)同様に、経時的に脳を取り出し、同抗体を用いて、ウェスタンブロットで、経時的に各種細胞の発現の有無と程度を半定量的に検討する。3)BINCsの多能性幹細胞としての可能性を検討するために、各時期の脳より分離したIba 1陽性細胞を培養し、各種抗体を用いて染色し、ニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトへの分化について観察する。4)ケモカイン投与群と無投与群とを作成し、梗塞範囲や神経症状重症度の違いを検討する。その結果、BINCs (Iba 1抗体とNG2抗体陽性細胞)へと変化していく過程が、組織学的および半定量的に明らかとなり、各時期での各細胞への分化が観察できる見込みである。また、ケモカイン投与による効果について明らかになることが期待される。多分化能をもつマイクログリアの前駆細胞の浸潤性を高めるケモカインを虚血脳に注入し、経時的に脳を摘出し、浸潤細胞の増加と多分化能をもつマイクログリアへの過程を観察する。3)マイクログリアの多能性幹細胞としての可能性を検討するために、各時期の脳より分離したIba 1陽性のマイクログリアを培養し、各種抗体を用いて染色し、ニューロン、アストロサイト、オリゴデンドロサイトへの分化について観察する。さらに多分化能をもつマイクログリアの前駆細胞の浸潤を高めるケモカインを虚血脳内に注入することで、神経学的変化や行動学的評価を行ない、その神経保護効果を確認する。そのために、1)ラットに虚血負荷を加え、虚血負荷直後と2日目でのケモカイン注入群とvehicle注入群とを作製し、各群ラットに対して、経時的に神経学的所見や行動学的評価を行なう。2)行動学的評価の終了後、脳を取り出し、脳梗塞の範囲を組織学的に観察する。その結果、ケモカイン注入群ではvehicle注入群に比して、神経学的重症度が軽度で、行動学的評価で、認知機能障害も軽いことが期待される。
大電流高周波イオン源より引き出された負水素イオンビーム揺らぎの観測

日本のJ-PARC、米国オークリッジ研究所のSNS、欧州原子核研究機構(CERN)のLHCなどの世界の大強度陽子加速器施設では線形加速器からシンクロトロンへの入射ビームとして負水素イオンビームが用いられている。この負水素イオンビームを生成には、近年高周波放電によりプラズマを生成し、プラズマ中の負水素イオンをビームとして引き出す高周波負水素イオン源が主流となっている。プラズマ生成には、2 MHzの高周波源が用いられているが、イオン源内のイオン密度が高くビーム引き出し領域近傍のイオンシースが高周波に追随し電位揺動のため、引き出された負水素イオンビームは揺らぎを持つと考えられる。本研究は、高周波大強度負水素イオン源より引き出された負水素イオンビームのエミッタンスの揺らぎを観測し、この揺らぎがプラズマ生成に用いている高周波に起因していることを突き止めることが目的である。平成30年度は、J-PARCの高周波負水素イオン源より引き出された大電流負水素イオンビームについて、イオン源より引き出された負水素イオンビームのエミッタンス揺らぎの有無について調査を行うために、高時間分解能を有したエミッタンスモニターの測定準備を進めた。エミッタンス測定において、高時間分解能で微弱電流のビーム信号を測定するためのデータ取得システムを設計し、そのための物品購入を進めた。また、準備実験として、エミッタンスモニターから出力されたビーム電流の微弱信号を高速のオシロスコープで観測し、イオン源を駆動している高周波と同じ周波数で変動していることが観測できた。今年度準備した高速のデジタイザーを用いてエミッタンスの揺らぎの有無の測定について、目途を立てることができた。J-PARC高周波負水素イオン源のテストスタンドを用いて、約500マイクロ秒のマクロパルス内でのエミッタンスの時間変化を測定する。平成29年度は、J-PARCの高周波負水素イオン源より引き出された大電流負水素イオンビームについて、ビーム電流量に約2 %の揺らぎがあり、それがイオン源内プラズマを生成するために駆動している高周波源の周波数と一致していることが分かった。この観測の成果をスイス・ジュネーブで開催されたイオン源の国際会議(ICIS2017)や日本加速器学会や日本物理学会などの国内学会で報告した。次年度以降にイオン源より引き出された負水素イオンビームのエミッタンス揺らぎの有無について調査を行う予定で、高時間分解能を有したエミッタンスモニターの設計及び測定方法の検討を進めている。高時間分解能且つ微弱電流のビーム信号を検出できるエミッタンスモニターの設計に手間取ったため、予定していた平成29年度中に設計を終えることができなかった。しかしながらエミッタンスの計測について、現在用いているモニターに時間応答性の良い増幅器を用いることで、微弱電流のビーム信号をモニターできることが確認でき、高速のオシロスコープやデジタイザーを用いることで計測可能であることが、実験により確認できた。これまでに、J-PARCの高周波負水素イオン源のテストスタンドを用いて位相空間上の1点でのビーム電流の揺らぎを観測した。

今後、計測系を改良して、テストスタンドで負水素イオンビーム粒子が含まれる位相空間上での時間変化を観測する予定である。J-PARC高周波負水素イオン源のテストスタンドを用いて、約500マイクロ秒のマクロパルス内でのエミッタンスの時間変化を測定する。今年度、高時間分解能且つ微弱電流のビーム信号を検出できるエミッタンスモニターの設計に手間取ってしまったため、次年度使用額が生じることとなった。エミッタンスの測定は現在使用しているモニターに時間応答性の良い増幅器を接続することで、本研究で必要とする測定が可能であることが分かってきた。次年度にエミッタンス計測のために必要な測定器の購入と、国内学会や国際会議での発表のための旅費及び参加費として用いる予定である。本研究を進めていくうちに、ビーム揺動を引き起こす原因となっているイオン源内プラズマの揺動についても計測することを検討しており、その設計を始めた。設計に時間を費やしてしまい、次年度に製作を遅らせる必要が生じたため。次年度使用額をプラズマ計測装置の製作に用いる。
在日外国人の妊娠・出産にまつわる文化的特性とその看護に関する基礎的研究

わが国における在日外国人妊産婦を取り巻く医療・看護体制のうち、保健サービス体制に焦点をあて、その現状を把握することを目的に、I県内の保健施設で主に母子保健担当部署59ヵ所を対象に質問紙調査を実施した。そのうち49ヵ所から回答を得、回収率は83%。調査期間は平成12年12月平成13年2月であった。その結果、約6割の市町村で在日外国人の妊産婦の増加を実感していたが、各地域の特性に応じた母子保健事業やそれに付随する情報提供などは、いまだ組織的な支援体制がとられていない現状が伺えた。日頃の活動の中でも言葉の問題に加え、在日外国人妊産婦への保健指導の実施の場合には、「母子」というとらえ方のみでは効果的な実施は困難な事が多く、家族機能の中での「母子」という位置づけの視点が非常に重要になるとの回答があった。地域特性の把握から、都市部での留学生の場合を除き、I県内では「外国人花嫁」という特性が理解できたが、その彼女たちのとりまく環境は多くの問題を潜在していた。文献によると外国人花嫁たちは紹介による結婚をすることが多く、結婚や妊娠、出産を短期間で体験する場合が多い。そのため、このような国際結婚は花嫁側のストレスはもちろん、受け入れる家族側にも大きなストレスとなっていると報告されている。本研究からも「年の離れた夫、そうなれば当然親は高齢」そして「家族機能が弱い家庭」でしかも言葉、コミュニケーションが十分に機能していない状況が明らかとなった。その状況におかれている彼女たちやその家族への支援となると必然的に多くの労力と時間を要する事は想像に難くない。今後、ますます国際化が進展すると予測できるが、市町村単位ではなく広域的な事業として位置づけていくことが望ましいだろう。またそれぞれの部署との連携も十分機能しているとはいえない現状であることからネットワークづくりが早急に必要と思われ、今後の課題と考えた。在日外国人の妊娠・出産に関する考えや慣習の把握と文化的特性の明確化を目的に、岩手県に在住し研究承諾の選られた在日外国人22名を対象に自己記入式質問紙を用いた調査を実施した。このうち13名は中華人民共和国出身者であり、その結果を分析したところ、以下の妊娠・出産に関する慣習が把握でき、そこから文化的特性と思われるものを抽出することができた。1)妊娠期:日本の病院施設等での在日外国人妊産婦の妊娠の管理で問題行動と見られがちなものとして「検診受診率の低さ」があるが、定期的に検診を受ける習慣がない場合があることがわかった。このことを考慮し、定期的検診を受ける必要性を十分に説明することや、また定期検診を受診しない者への自己管理の必要性等の説明も重要と思われた。2)出産時:出産の立会人として通訳の関係等で夫の立ち会いを求める場合が多いが、夫が立ち会う習慣が少ないことが明らかとなった。したがって出産時の夫の参加・参与方法は十分に話し合って選択していく必要があるとおもわれた.また出産時の様子として、日本とは違い痛みに耐える習慣はなく声を出すのは自由であるので、正確な状況判断が妨げられないようなケアの検討が必要であろう。3)出産後:児の世話や家族の役割等の設問から「男女平等」というキーワードが浮かび上がった。また産後の生活として早期離床には消極的で静養が重んじられていることからも、夫を中心とした家族への育児指導等も有用であると推察できた。出産費用に関しては、自国に比べ高額であることがわかったので、保険加入等も含めた準備の確認が必要と思われた。この結果を受けて今後は、在日外国人を取り巻く医療・看護体制の現状と課題の明確化に努めたい。
可燃性マイクロバブル爆轟による液体殺菌技術の開発

水中のエチレンー酸素量論混合気の単一気泡に衝撃波を作用させて、気泡挙動および気泡が生成する衝撃波について調べた。また、水中に導入した多数の空気マイクロバブルに対して水中衝撃波を作用させる実験を行った。その結果、以下の事項がわかった。1水中衝撃波背後の可燃性気泡は収縮して最小半径に到達する付近で燃焼する。2気泡の近傍の衝撃波最大圧力は気泡からの距離に反比例して減衰し、衝撃波最大圧力は可燃性気泡では空気気泡の約2倍となる。3マイクロバブルの存在により水中衝撃波の波形が鋭くなりピーク圧力は減衰するが、水中衝撃波の強度を高めるとマイクロバブル添加によりピーク圧力が最大で76%高くなる。低コストで環境負荷の低い液体殺菌法として、水中衝撃波とマイクロバブル添加の相乗作用が提唱されている。これまでに、マイクロバブルを含んだ水中に衝撃波が伝播すると、マイクロバブルが収縮・膨張する過程で高い圧力が生ずることが知られている。マイクロバブルが衝撃圧縮されるとバブル内の気体は瞬間的に高温・高圧となるので、可燃性混合気でマイクロバブルを構成して気相爆轟を起こせば、更なる超高圧の生成が可能と考えられる。以上の背景から、本研究では安定してマイクロバブル爆轟を起こす技術の開発を目的としている。平成28年度は、マイクロシリンジより可燃性ガスを押し出す方法で比較的径の大きいバブル列を試験部内に導入し、水中衝撃波を入射させた。可燃性気体としてエチレンー酸素量論混合気を用い、バブル内の反応の有無は高速度シャドウグラフ撮影より判断した。また、バブル膨脹時に生成される衝撃波の圧力は水中衝撃波センサーにより計測した。なお、マイクロシリンジから放出されるバブルの移動方向は鉛直上向きとは限らず、螺旋を描く等、毎回ばらつくことが多い。水中衝撃波センサーの感度は入射する衝撃波面に対する角度依存性があり、またバブル位置と水中衝撃波センサーとの距離を一定範囲内に抑える必要がある。そこで試験部の観測点にHe-Neレーザーを入射し、レーザーによりバブルを検出した場合のみ水中衝撃波を印可することとした。その結果、以下のことがわかった。1衝撃波が気泡に作用した後、エチレンー酸素気泡は収縮・発光の後に膨張して、水中に球状衝撃波が伝播した。2エチレンー酸素気泡が生成した衝撃波圧力は、本実験条件では最大54MPaであり、気泡から2.0mmの距離で計測された。3気泡からの距離と生成した衝撃波圧力はおおよそ反比例し、気泡初期半径の約2.5倍までの範囲では、入射衝撃波圧力より気泡の生成した衝撃波圧力が高かった。可燃性バブルの爆轟の有無を確認するには、可燃性気体反応時に生ずる自発光を検出する必要がある。また水中でのバルブ再膨張で生成する衝撃波は、球状伝播の爆風波と同様に距離とともに大きく減衰するため、圧力計測はバブル近傍で行う必要がある。しかしながら、水中ではバブル挙動がランダムであり、バブル内の可燃性ガスが水中衝撃波通過後に反応する際に、バブルは水中衝撃波センサー近傍にあるとは限らない。また水中衝撃波センサーの感度も、衝撃波面とセンサー取り付け方向との角度に依存するため、水中衝撃波センサーの出力結果はバブルの位置により大きくばらつくことになる。水中衝撃波による不活性バブルの圧壊に関する研究は、これまでも数多く行われているが、バブルから生ずる衝撃波について定量的に計測している研究例は非常に少ない。これは上記の計測上の困難さによるものと思われる。本研究では、試験部の水中衝撃波センサーと同一水平面上に設置した計測点にレーザーを入射させ、バブルが計測点を通過するときにレーザー透過光強度が減衰することをトリガーとして利用して、バブル通過と同期させて水中衝撃波の入射および高速度シャドウグラフ撮影を行った。これにより、バブルと水中衝撃波センサーとの位置関係を常に把握することが可能であり、有用な圧力計測結果を得ることができた。当初計画では回転多孔質円盤型マイクロバブル発生装置を開発する予定であったが、バブルから生ずる衝撃波の圧力計測手法の開発に時間を要し、この開発は行わなかった。しかしながら、次年度にはバブル粒径を積極的に変化させる実験を予定しており、この中に組み入れる予定である。なお本研究の基盤となるバブル爆轟某生成条件は求められており、本研究で実施している圧力計測例は世界的にも例はなく、本研究は「概ね順調に進行している」と判断した。低コストで環境負荷の低い液体殺菌法として、水中衝撃波とマイクロバブル添加の相乗作用が提唱されており、本研究では可燃性混合気で構成したバブルを崩壊させることで、更なる高圧生成を行うものである。平成29年度は、1水中のエチレン-酸素混合気で構成される単一可燃性気泡に対して水中衝撃波を作用させる実験、2水中に導入した多数の空気マイクロバブルに対して水中衝撃波を作用させる実験、の2つの事項を行った。1では昨年度に行った実験と基本的には同一構成であるが、バブル位置を確定させるためのHe-Neレーザーを1本追加し、2本のレーザー光で位置決めすることにより精度を向上させた。その結果、可燃性気泡崩壊により生成した球状衝撃波は気泡からの距離の増加に伴って減衰し、気泡の初期半径を基準とした無次元化距離と、気泡に作用した衝撃波圧力を基準とした無次元圧力は反比例の関係にあること、可燃性気泡の場合でも気泡が最小半径に到達するまでの時間はレイリーの気泡崩壊時間におおよそ一致することがわかった。

また、気泡の付加質量と衝撃波通過時に誘起される速度の積で定義される運動量により気泡の非球形性を考慮すると、同運動量が小さいほど気泡エネルギーから衝撃波エネルギーへの変換効率が高くなることがわかった。2では、マイクロバブル発生器から導入した空気気泡を含む水に水中衝撃波を入射させると、マイクロバブルの存在により水中衝撃波のピーク圧力は減衰し、圧力の上昇および下降が鋭くなるが、入射する水中衝撃波の強度を高めるとバブル崩壊により生じた衝撃波によりピーク圧力がバブルを含まない場合よりも最大で76%高くなることがわかった。水中のエチレンー酸素量論混合気の単一気泡に衝撃波を作用させて、気泡挙動および気泡が生成する衝撃波について調べた。また、水中に導入した多数の空気マイクロバブルに対して水中衝撃波を作用させる実験を行った。その結果、以下の事項がわかった。1水中衝撃波背後の可燃性気泡は収縮して最小半径に到達する付近で燃焼する。2気泡の近傍の衝撃波最大圧力は気泡からの距離に反比例して減衰し、衝撃波最大圧力は可燃性気泡では空気気泡の約2倍となる。3マイクロバブルの存在により水中衝撃波の波形が鋭くなりピーク圧力は減衰するが、水中衝撃波の強度を高めるとマイクロバブル添加によりピーク圧力が最大で76%高くなる。平成29年度は、マイクロバブル発生装置を製作するとともに気泡径を変化させた実験を行い、マイクロバブル爆轟生成技術を確立し、水中衝撃波圧力最大化の検討を行う。具体的には以下の事項を行う。1.回転多孔質円盤型マイクロバブル発生装置の開発:現在採用しているマイクロシリンジ等の細管からガスを押し出す方法では、細管内径の数倍程度の気泡径となり、比較的大きなマイクロバブルしか作ることができない。そこで多孔質円盤から気体を噴出させると同時にその円盤を回転させることで、剪断力を利用して気泡径の小さいマイクロバブル発生装置を開発する。2.気泡径を変化させたマイクロバブル爆轟試験:多孔質円盤の気孔径と回転数を変えることでマイクロバブル気泡径の制御を行い、気泡径がマイクロバブル爆轟の正否に及ぼす影響を調べる。3.バブル誘起水中衝撃波の圧力予測モデルの構築:既存の単一バブルに対するモデルに化学反応モデルを組み込み、可燃性バブルが圧縮・反応・膨張する時に生成する衝撃波圧力予測モデルを構築する。4.バブル誘起水中衝撃波の圧力最大化検討:様々な入射衝撃波圧力およびバブル径に対する実験結果および水中衝撃波予測モデルを基に、マイクロバブル爆轟によって得られる最大圧力とその持続時間が最長となる条件を求め、水中衝撃波圧力が最大となる条件について検討を行う。燃焼工学平成28年度は、単一バブルを対象として、水中衝撃波通過後にバブル膨張により生成される衝撃波の圧力計測手法を開発し、入射衝撃波を上回る圧力を計測している。しかしながら圧力計測手法の開発に時間を要し、回転多孔質円盤型マイクロバブル発生装置の開発に着手できなかったために、次年度に使用予定の研究費が生じている。平成29年度は、バブル径を積極的に変化させてバブル爆轟および衝撃波生成に及ぼす影響を調べるとともに、生成される水中衝撃波の最大圧力ならびに持続時間が最長なる実験条件を求めることを計画している。したがって次年度使用額は、当初計画で使用を予定していた「バブル径の変化方法」の内で、回転多孔質円盤型のマイクロバブル発生装置の開発に充てる。
新しい作用機序に基づく新規抗炎症・抗リウマチ剤の開発

一酸化窒素NOは,重要な情報伝達物質である一方,NOの産生過剰は種々の疾患の原因となり,特に免疫応答並びに慢性関節リウマチを含む炎症反応のメディエーターとしても働いている.申請者らは既にニシキギ科植物クロヅル由来のTriptoquinoneA(TQA)がデキサメサゾンに匹敵する誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子発現抑制作用を有することを明らかにしている.そこでTQAがその構造内にquinone骨格を有することに着目し,benzoquinone(BQ)をはじめとするいくつかのquinone誘導体についてNO産生とiNOS遺伝子発現に対する効果を検討した.その結果,BQはLPS/interferon-γの刺激で誘導されるNOの産生を強く抑制した.一方,naphtoquinone誘導体であるVitamin K3(VK3)は,NOの産生を逆に顕著に増強した、さらにこれらの効果はiNOS mRNAの発現量やそれを制御する転写因子NF-κBのp65サブユニットの核移行量ともきれいな相関関係にあることを突きとめた.即ち,quinone骨格はNF-κBを制御することでiNOSの活性を正負両方向に制御でき,その差異はより上流で起こっていることを示唆した.加えてBQはいくつかの遺伝子のpromoterからの発現を強力に阻害することも見いだした.これらの知見はiNOS遺伝子の発現という新しい指標を基にした,より毒性の低い新規抗炎症薬の開発にプロトタイプを提供するものと思われる.また抗癌剤cisplatinの重篤な副作用である腎傷害の発症機構にiNOSによるNOの産生が深く関与していることをラットを用いたin vivo実験により証明した.一酸化窒素NOは,重要な情報伝達物質である一方,NOの産生過剰は種々の疾患の原因となり,特に免疫応答並びに慢性関節リウマチを含む炎症反応のメディエーターとしても働いている.申請者らは既にニシキギ科植物クロヅル由来のTriptoquinoneA(TQA)がデキサメサゾンに匹敵する誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子発現抑制作用を有することを明らかにしている.そこでTQAがその構造内にquinone骨格を有することに着目し,benzoquinone(BQ)をはじめとするいくつかのquinone誘導体についてNO産生とiNOS遺伝子発現に対する効果を検討した.その結果,BQはLPS/interferon-γの刺激で誘導されるNOの産生を強く抑制した.一方,naphtoquinone誘導体であるVitamin K3(VK3)は,NOの産生を逆に顕著に増強した、さらにこれらの効果はiNOS mRNAの発現量やそれを制御する転写因子NF-κBのp65サブユニットの核移行量ともきれいな相関関係にあることを突きとめた.即ち,quinone骨格はNF-κBを制御することでiNOSの活性を正負両方向に制御でき,その差異はより上流で起こっていることを示唆した.加えてBQはいくつかの遺伝子のpromoterからの発現を強力に阻害することも見いだした.これらの知見はiNOS遺伝子の発現という新しい指標を基にした,より毒性の低い新規抗炎症薬の開発にプロトタイプを提供するものと思われる.また抗癌剤cisplatinの重篤な副作用である腎傷害の発症機構にiNOSによるNOの産生が深く関与していることをラットを用いたin vivo実験により証明した.一酸化窒素(NO)は生体において重要な情報伝達物質として作用しており、NOの生産過剰は種々の疾患の原因となり、最近医学における注目の物質となっている。特に免疫応答ならびに炎症反応においても重要な役割を担っていることが示されており、慢性関節リュウマチにおける関節炎のメディエーターとしてNOが関与していることに注目している。徳島大学で発見されたニシキギ科植物クロズルからのジテルペンTriptoquinone Aがデキサメサゾンに匹敵する誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子発現抑制作用を有することを見出した。このTriptoquinone Aは、急性及び慢性炎症モデルで抗炎症作用を有するが、我々はその作用機構を分子生物学的に研究し、Triptoquinone AはLPSやサイトカインにより誘導されるIL-1およびそれに続くiNOSmRNAの発現を転写レベルで抑制することを明らかにした。Triptoquinone Aはキノン骨格を有するので、その活性構造としてキノン骨格が重要ではないかと考え、ベンゾキノン、ナフトキノンなどのキノン化合物の活性を調べてみたところ、ベンゾキノン類にiNOSmRNA発現抑制作用があることを見出した。ナフトキノン、アントラキノン類にはそのような作用はなく、活性の本体はベンゾキノンであることを明らかにした。さらに、その遺伝子発現抑制作用機構は転写因子NFkBの核移行を抑制することによる転写因子の不活性化によることを明らかにした。このように生理活性天然物から由来して、その部分構造の簡単な化合物にiNOS阻害剤のプロトタイプが得られた。本研究の進展によりキノン誘導体に新しい作用機作に基づくステロイド様抗炎症・抗リウマチ剤の開発が期待される。一酸化窒素NOは,重要な情報伝達物質である一方,NOの産生過剰は種々の疾患の原因となり,特に免疫応答並びに慢性関節リウマチを含む炎症反応のメディエーターとしても働いている.申請者らは既にニシキギ科植物クロヅル由来のTriptoquinoneA(TQA)がデキサメサゾンに匹敵する誘導型NO合成酵素(iNOS)遺伝子発現抑制作用を有することを明らかにしている.そこで,TQAがその構造内にquinone骨格を有することに着目し,benzoquinone(BQ)をはじめとするいくつかのquinone誘導体についてNO産生とiNOS遺伝子発現に対する効果を検討した.その結果,BQはLPS/interferon-

γの刺激で誘導されるNOの産生を強く抑制した.しかも,その2電子還元体であるHydroquinoneやCatecholにも同様の強いiNOS阻害が見られた.一方,驚いたことに,naphtoquinone誘導体であるVitamin K3(VK3)は,NOの産生を逆に顕著に増強した.さらにこれらの効果はiNOS mRNAの発現量やそれを制御する転写因子NF-κBのp65サブユニットの核移行量ともきれいな相関関係にあることを突き止めた.即ち,quinone骨格はNF-κBを制御することでiNOSの活性を正負両方向に制御でき,その差異はより上流で起こっていることを示唆した.これらの知見はiNOS遺伝子の発現という新しい指標を基にした,より毒性の低い新規抗炎症薬の開発にプロトタイプを提供するものと思われる.また抗癌剤cisplatinの重篤な副作用である腎傷害の発症機構にiNOSによるNOの産生が深く関与していることをラットを用いたin vivo実験により証明した.このことはこれまで対症療法的な措置しかとれなかったcisplatin腎障害に対してより合理的な毒性軽減策を提供する.一酸化窒素NOは,重要な情報伝達物質である一方,NOの産生過剰は種々の疾患の原因となり,特に免疫応答並びに慢性関節リウマチを含む炎症反応のメディエーターとしても働いている.申請者らは既にニシキギ科植物クロヅル由来のTriptoquinoneA(TQA)がデキサメサゾンに匹敵する誘導型の合成酵素(iNOS)遺伝子発現抑制作用を有することを明らかにしている.そこでTQAがその構造内にquinone骨格を有することに着目し,benzoquinone(BQ)をはじめとするいくつかのquinone誘導体についてNO産生とiNOS遺伝子発現に対する効果を検討した.その結果,BQはLPS/interferon-γの刺激で誘導されるNOの産生を強く抑制した.一方,naphtoquinone誘導体であるVitaminK3(VK3)は,NOの産生を逆に顕著に増強した.さらにこれらの効果はiNOSmRNA発現量やそれを制御する転写因子NF-κBのp65サブユニットの核移行量ともきれいな相関関係にあることを突き止めた.即ち,quinone骨格はNF-κBを制御することでiNOSの活性を正負両方向に制御でき,その差異はより上流で起こっていることを示唆した.加えてBQはいくつかの遺伝子のpromoterからの発現を強力に阻害することも見いだした.これらの知見はiNOS遺伝子の発現という新しい指標を基にした,より毒性の低い新規抗炎症薬の開発にプロトタイプを提供するものと思われる.また抗癌剤のcisplatinの重篤な副作用である腎傷害の発症機構にiNOSによるNOの産生が深く関与していることをラットを用いたin vivo実験により証明した.
歩行安定性向上を目的とした麻痺側に対する上肢・下肢協調運動支援システムの開発

本研究では,歩行に伴う上肢運動が歩行安定性や歩容変化に及ぼす影響を明らかにするとともに,脳卒中片麻痺患者に対して,麻痺側の上肢と下肢の協調運動をアシストする麻痺側用装着型ロボットの開発を目指すものである.本年度前半は,両腕を積極的に用いて歩行した場合と片麻痺上肢の拘縮状態を模擬した場合での歩行を比較し,四肢間の協調関係が歩行に及ぼす影響を,歩行速度・ストライド長・ケイデンス・加速度波形の周波数解析から算出されるHarmonic Ratio(HR)によって,歩行中の上肢運動による歩行特性の違いを検証した.その結果,最大歩行速度時において,両腕を使った歩行の方が,片腕を拘束した歩行より高いHR値を示した.HRの上昇は,歩行時における上肢運動が歩行の滑らかさ・安定性に関与している可能性を示している.また,片麻痺を模擬した状態で四肢をアシストするウェアラブルロボットcuraraを用いて歩行支援を行った.その結果,上肢・下肢を含めた歩行支援によって,歩行中の安定性を評価するHR値が,下肢のみの歩行支援と比較して向上する傾向が見られた.これらの結果から,麻痺側の上肢と下肢をアシストする歩行支援システムによって歩容の改善が期待できると言える.本年度後半では,まず,非麻痺脚の運動情報を姿勢方位基準装置(AHRS:Attitude Heading Reference System)によって計測し,逐次,麻痺脚の同調制御に反映させる片脚用curaraのプロトタイプを開発した.これによって,これまで麻痺側のみアシストを行っていた片脚用curaraに対し,非麻痺側との運動と協調したシステムを構築することができた.麻痺側用上肢・下肢協調運動支援システムの実現に向けて,当初掲げた研究開発項目の予定通り,順調に進展していると言える.麻痺側の上肢と下肢の協調運動をアシストする麻痺側用装着型ロボットの実現という目的に沿って,今後は,着脱の容易さや動きの親和性を考慮し,使用者が一人で着用できる上肢システムのハードウェアの開発を行うとともに,非麻痺側の運動情報に基づき,麻痺側上肢をアシストする制御手法の提案を行っていく予定である.本研究では,歩行に伴う上肢運動が歩行安定性や歩容変化に及ぼす影響を明らかにするとともに,脳卒中片麻痺患者に対して,麻痺側の上肢と下肢の協調運動をアシストする麻痺側用装着型ロボットの開発を目指すものである.本年度前半は,両腕を積極的に用いて歩行した場合と片麻痺上肢の拘縮状態を模擬した場合での歩行を比較し,四肢間の協調関係が歩行に及ぼす影響を,歩行速度・ストライド長・ケイデンス・加速度波形の周波数解析から算出されるHarmonic Ratio(HR)によって,歩行中の上肢運動による歩行特性の違いを検証した.その結果,最大歩行速度時において,両腕を使った歩行の方が,片腕を拘束した歩行より高いHR値を示した.HRの上昇は,歩行時における上肢運動が歩行の滑らかさ・安定性に関与している可能性を示している.また,片麻痺を模擬した状態で四肢をアシストするウェアラブルロボットcuraraを用いて歩行支援を行った.その結果,上肢・下肢を含めた歩行支援によって,歩行中の安定性を評価するHR値が,下肢のみの歩行支援と比較して向上する傾向が見られた.これらの結果から,麻痺側の上肢と下肢をアシストする歩行支援システムによって歩容の改善が期待できると言える.本年度後半では,まず,非麻痺脚の運動情報を姿勢方位基準装置(AHRS:Attitude Heading Reference System)によって計測し,逐次,麻痺脚の同調制御に反映させる片脚用curaraのプロトタイプを開発した.これによって,これまで麻痺側のみアシストを行っていた片脚用curaraに対し,非麻痺側との運動と協調したシステムを構築することができた.麻痺側用上肢・下肢協調運動支援システムの実現に向けて,当初掲げた研究開発項目の予定通り,順調に進展していると言える.麻痺側の上肢と下肢の協調運動をアシストする麻痺側用装着型ロボットの実現という目的に沿って,今後は,着脱の容易さや動きの親和性を考慮し,使用者が一人で着用できる上肢システムのハードウェアの開発を行うとともに,非麻痺側の運動情報に基づき,麻痺側上肢をアシストする制御手法の提案を行っていく予定である.
接触電気抵抗法を用いた応力負荷条件下での酸化皮膜特性評価に関する研究

応力腐食割れの発生及び進展に支配的な影響を有すると考えられている酸化皮膜の電気抵抗をIu-situ計測できる接触電気抵抗法により評価した。軽水炉環境として代表的な沸騰水型軽水炉環境中において最高温度288°Cの条件下で、Ni基合金600及び690、ステンレス鋼及び低合金鋼について、特に溶存酸素濃度の増減による電位変動が皮膜抵抗に及ぼす影響、さらに温度繰り返しによる皮膜抵抗変化について実験を行った。その結果、繰り返し数が少ない範囲ではあるが、電位及び温度のいずれの繰り返しにおいても皮膜の電気抵抗と電位(溶存酸素)または温度にはヒステリシスが認められ、皮膜形成、溶解に履歴が存在し、さらに繰り返しによる効果を認めることができた。またNi基合金については、600合金及び高Cr690合金の皮膜特性が大きく異なり、600合金上の酸化皮膜がn型であるのに対しCrを多く含む690合金はp型であることを明らかにした。このことは690合金の優れた耐SCC特性を皮膜特性から支持するものであり本研究で初めて明らかとなった。さらに、皮膜電気抵抗劣化への影響を検討した。また、平成11年度末に導入した低ひずみ速度負荷装置付接触電気抵抗装置により応力負荷条件下での酸化皮膜特性評価を行った結果、負荷条件下で新生面上に形成された表面皮膜は、無負荷部に比して抵抗が小さいことが明らかとなり、酸化膜組成及び構造への影響が明らかとなった。特にCrの富化に着目することが重要である。このことは、ラマン分光法によっても確認されている。応力腐食割れの発生及び進展に支配的な影響を有すると考えられている酸化皮膜の電気抵抗をIn-situ計測できる接触電気抵抗法により評価した。軽水炉環境として代表的な沸騰水型軽水炉環境中において最高温度288°の条件下で、Ni基合金600及び690、ステンレス鋼及び低合金鋼について、特に溶存酸素濃度の増減による電位変動が皮膜抵抗に及ぼす影響、さらに温度繰り返しによる皮膜抵抗変化について実験を行った。その結果、繰り返し数が少ない範囲ではあるが、電位及び温度のいずれの繰り返しにおいても皮膜の電気抵抗と電位(溶存酸素)または温度にはヒステリシスが認められ、皮膜形成、溶解に履歴が存在し、さらに繰り返しによる効果を認めることができる。今後はSO_4^<2->やCl^-イオン添加の皮膜電気抵抗劣化への影響を明らかにするとともに、平成11年度末に導入予定の抵ひずみ速度負荷装置付接触電気抵抗装置により応力負荷条件下での酸化皮膜特性評価を行う。さらに負荷条件下で形成された表面皮膜の局所的な構造をラマン分光法により解明し、特にき裂内における局所的な水化学変化に対応する皮膜の形成に注目し、き裂進展に及ぼす影響を明らかにする。
拡張アメダス気象データを増強するための気象測定と気象要素の推定法の研究

気象庁の20年間(19812000年)の全国842地点のアメダスデータを利用して、欠測や非観測要素を補充して作成され、2005年に拡張アメダス気象データが公開された。拡張アメダス気象データを多目的に有効活用するには、人体や建材等への影響を予測するための紫外放射量(UV-A,UV-B)や、緑化に関連する光合成有効放射量(PAR)など、現状の拡張アメダスに収録されていない基礎データを増強する必要がある。気象要素推定モデルを開発するため、基礎データを収集することを目的として、これまでに日射量、気温、湿度、風向・風速などの気象観測を実施している秋田県立大学(由利本荘市)、首都大学東京(八王子市)、大阪市立大学(大阪市)、鹿児島大学(鹿児島市)、に、本補助金によって照度、UV-A、UV-B、PAR、赤外放射量などのセンサーを追加導入し、計測システムを再構築した。測定開始日を平成18年1月1日とし、1分間隔での測定を開始した。現在、1年間以上の測定データが蓄積され、さらに、測定を継続している。測定データを基に、紫外放射量と日射量の関係を詳細に比較検討し、晴天指標と澄清指標で天空状態を分類する方法が、日射量からUV-A、UV-Bを推定する数式モデルの開発に有力な手法であることが確認できた。また、日射量から照度を推定する既開発モデルを測定データにより比較検証し、その高い推定精度が再確認できた。日射の直散分離法についても基本モデルを提案した。また、風向・風速・降水量については長時間間隔のデータから、1分間隔のデータを推定するための手法を検討し、基本的方向性が見えてきた。今後、さらに測定を重ね、長期連続測定により取得した各種気象要素データを基に、拡張アメダス気象データをさらに増強、高精度化するための気象要素の推定法を開発する予定である。今後得られる成果より、さらに多目的利用が可能な、次世代の「拡張アメダス気象データ」を多数のユーザーに提供できると信じる。拡張アメダス気象データは、気象庁の20年間(19812000年)の全国842地点のアメダスデータを利用して、欠測や非観測要素を補充して作成され、2005年に公開された。さらに、近年の地球温暖化やヒートアイランド現象などに対応する気候変動を考慮した各種シミュレーションには長期間の気象データが必要であり、着実なデータの追加活動を継続している。加えて、拡張アメダスの多目的有効活用のため、人体や建材等への影響を予測するための紫外放射量(UV-A,UV-B)や、緑化に関連する光合成有効放射量(PAR)など、現状の拡張アメダスに収録されていない基礎データを増強するための気象要素推定モデルが必要である。推定対象とする気象要素の基礎データを収集するため、これまでに気象観測を実施している大阪市立大学(大阪市)、鹿児島大学(鹿児島市)、首都大学東京(八王子市)、秋田県立大学(由利本荘市)に、本補助金によってUV-A、UV-B、PAR、赤外放射量などのセンサーを導入した。これにより、UV-B、UV-A、照度、PAR、日射量、赤外放射量など太陽放射の全域の波長要素を測定することが可能となった。また、既往の気象要素推定法の更なる高精度化のため、各観測点で使用する照度計については準器を設定して較正し、異なった地域におけるデータ品質を確保することとした。

計測システムを再構築し、測定開始日を平成18年1月1日として各地で1分間隔の計測を継続している。今後、長期連続測定により取得した各種気象要素データを基に、拡張アメダス気象データをさらに増強、高精度化するための気象要素の推定法の開発に着手した。今後得られる成果は、さらに多目的利用が可能な次世代の拡張アメダス気象データを多数のユーザーに提供することに結び付ける。気象庁の20年間(19812000年)の全国842地点のアメダスデータを利用して、欠測や非観測要素を補充して作成された拡張アメダス気象データは2005年に公開された。拡張アメダス気象データの多目的有効活用のため、人体や建材等への影響を予測するための紫外放射量(UV-A,UV-B)や、緑化に関連する光合成有効放射量(PAR)など、現状の拡張アメダスに収録されていない基礎データを増強するための気象要素推定モデルを開発するための気象要素の基礎データを収集するため、これまでに気象観測を実施している大阪市立大学(大阪市)、鹿児島大学(鹿児島市)、首都大学東京(八王子市)、秋田県立大学(由利本荘市)に、本補助金によってUV-A、UV-B、PAR、赤外放射量などのセンサーを導入した。計測システムを再構築して、測定開始日を平成18年1月1日とし、太陽放射の全域の波長要素の1分間隔の測定を開始した。なお、気象要素推定法の更なる高精度化のため、各観測点で使用する照度計については準器を設定して較正し、各地域におけるデータの品質を確保している。現在、1年間以上の測定データが蓄積され、さらに、測定を継続している。これまで、測定データを基に、日射量から照度を推定する既開発モデルについて比較検証し、高精度な推定精度が確認できた。また、天空の放射輝度・輝度分布を示すAll Sky Modelを基にした鉛直面日射量の推定値を実測値と比較し、従来の一様天空モデルに代わり分布を考慮する必要性を再確認した。紫外放射量と日射量の実測データを詳細に比較検討し、筆者らの提案する晴天指標と澄清指標で天空状態を分類する方法が、日射量から紫外放射量(UV-A,UV-B)を推定する数式モデルの開発に有力な手法であることが確認できた。また、当初の測定間隔は1分であったが、その間隔を短縮し、2007年10月末より10秒間隔の測定を継続している。今後、さらに測定を重ね、長期連続測定により取得した各種気象要素データを基に、拡張アメダス気象データをさらに増強、高精度化するための気象要素の推定法を開発する予定である。今後得られる成果より、さらに多目的利用が可能な「次世代拡張アメダス気象データ」を多数のユーザーに提供できると信じる。
マルチソーシャルメディアにおける情報伝播挙動の類型化に関する研究

ソーシャルメディアの重要な特徴の一つは友人間のネットワークを通して情報が連鎖的に伝播していくことにある。本研究では、多様な話題に関する情報伝播を分析し、コンテンツ、伝播経路、参加ユーザ、使用言語など伝播挙動に影響を与える特徴量を詳細に調査した。分析結果を用い、社会的影響力に基づく話題の分類手法や多言語間での情報伝播の予測手法を提案し、情報伝播挙動を可視化するシステムを開発した。平成25年度は、ブログやマイクロブログなど個別のメディアに対して情報伝搬挙動の分析を行い、その結果を元に情報伝搬プロファイルデータベースの基本設計を行った。・個別のソーシャルメディアにおける情報伝播挙動の分析分析対象として、これまでに収集してきたブログデータ、およびマイクロブログ(Twitter)のデータについて、ブログ間、およびTwitterユーザ間におけるリンク参照や、返信、応答などのインタラクションを抽出し、ソーシャルネットワークデータを作成した。ブログについては合計10数億記事規模、Twitterについては160億つぶやき規模のデータとなっている。作成したそれぞれのデータセットにおいて言及された頻度の高い話題を選出し、分析対象とする話題のセットを作成した。上記により選出した話題に関して、それらの特徴を調査し典型的な情報伝播のパターンを抽出した。ブログデータについてはブログ上の話題と放送映像上の話題との情報伝播や時間差等を閲覧・探索する手法を提案し、Twitterデータについては、対話における感情予測やリンク予測の問題を通じてインタラクションの種類等による情報伝搬挙動の調査を実施した。・情報伝播挙動プロファイル検索・閲覧システムの基本設計上記の特徴を総合した情報伝播プロファイルに基づいて、過去の類似する情報伝播事例を検索可能とするデータベースの基本設計を行った。複数のメディアにおける話題の伝播の時系列を比較し、その類似度や時間差を基に話題の閲覧・探索を行える手法を開発し、試験的な実装を行った。平成26年度は、ブログ、マイクロブログ、テレビ等の複数のメディアに対して複数メディア間での情報伝播挙動の分析を行い、その結果を元に情報伝播プロファイル検索・閲覧システムの設計・実装を行った。・複数メディア間での情報伝播挙動の分析平成25年度に行った個別のメディアにおける情報伝播挙動の分析を、複数のメディアにまたがる情報伝播に拡張した。ブログやマイクロブログ(Twitter)のデータ収集を継続して行い、ブログについては合計20億記事、Twitterについては250億つぶやき規模のアーカイブを構築した。同じ話題に関して、メディアによるピークの時間差、情報伝播挙動の特徴量の差を分析し、先行メディアの傾向や、話題の広がり方の傾向に関する典型的パターンを抽出して探索可能なシステムを構築した。本システムを用い、広く拡散した話題について社会的影響力のあるなしを、コンテンツ及びユーザ間のネットワーク構造の特徴を併用して分類する手法を提案した。さらに多言語間での情報伝搬についても分析を拡張するため、言及された頻度の高い情報拡散事例について使用言語を調査し、基礎的なデータセットの構築を行った。・情報伝播挙動プロファイル検索・閲覧システムの設計・実装平成25年度に設計した検索・閲覧システムを実装しそのフレームワークを構築した、まず少規模な事例データベースを構築して、検索・可視化手法のスケーラビリティ、並びにスムースなインタラクションが可能かどうか、実証試験を行った。平成27年度は、複数メディア情報伝搬挙動の分析手法を発展させ、社会的影響力のある情報伝搬を早期検知する手法や、多言語間での情報伝搬の分析手法等を開発し、マイクロブログ等のメディアに適用して評価実験を行った。ソーシャルメディア上の情報伝搬には、事故や災害の情報共有や、企業の不祥事など社会的影響力を持つものが出現する一方、アフィリエイトやスパム、冗談等、社会的な重要性の低いものが圧倒的に多く我々の調査では80%を占める。我々は、伝播した情報の内容、他のメディアへのリンクの有無、ソーシャルグラフ等の手がかりを用いて社会的に重要な情報伝搬を早期に検出する手法を考案し、大規模なTwitterデータを用いた評価実験により有効性を確認した。今年度は、異なる言語コミュニティへの情報伝搬にも着目した。例えば、ALS(筋萎縮性側索硬化症)の研究支援のために行われソーシャルメディア上で広く拡散したアイスバケツチャレンジのように国際的なムーブメントとなる情報伝搬を検知したい。我々は、ユーザやその周辺ユーザの言語分布や、ソーシャルグラフ等の手がかりを用い、伝搬した言語の分布が複数の言語に一定以上またがる情報伝搬を検知する手法を開発し、多国語を含むTwitterデータを用いて評価実験を行い、有効性を確認した。上記の研究成果から得られた、情報伝搬を表現する各種特徴(コンテンツ、ソーシャルグラフ、伝搬経路、言語分布)等をプロファイルとしてまとめ、情報伝搬事例のデータベースを構築し、今後の発展的研究の資源として整理した。情報伝搬挙動の分析については、ブログデータ、マイクロブログ(Twitter)データの収集を継続し、大規模なソーシャルメディアデータセットを構築できた。これらの上で、多メディア間の情報伝搬調査や、社会的影響力による話題分類等の実証実験が可能となっている。さらに多言語間の情報伝搬についても調査を可能とする準備が整った。情報伝搬挙動プロファイル検索・閲覧システムについてもフレームワークを構築できており、全体として概ね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。

情報学27年度も実施計画に基づき、複数メディア間での情報伝搬挙動分析の拡張並びに、情報伝搬プロファイルの検索・閲覧システムの大規模事例データベースによる実証実験を行う予定である。情報伝搬挙動の分析については、これまでに構築してきたブログ、マイクロブログ(Twitter)等の複数のソーシャルメディアデータの収集を継続して行い、情報伝播分析を行うための大規模なソーシャルネットワークデータを構築できた。ブログ、Twitterのそれぞれについて情報伝播のパターンに関する分析が実施できている。情報伝播挙動プロファイル検索・閲覧システムの基本設計についても、複数のメディアにおける情報伝播の時系列の類似度や時間差を基にした試験実装まで実施できており、全体として概ね順調に進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。当初、情報伝搬挙動プロファイル検索・閲覧システムのための大規模可視化装置を購入予定であったが、2015年1月開催の展示会において高解像度ディスプレイ装置の新製品発表が行われ価格が大きく変動することが見込まれることが判明した。これにより今年度中は価格の推移を観察し研究期間全体の成果を考慮した設備導入を検討する必要が生じたため。実施計画に基づき、ブログやマイクロブログ等のメディアに対して、複数メディア間での情報伝播挙動の分析を行い、その結果を基に情報伝播プロファイルの検索・閲覧システムの設計・実装を進めていく予定である。高解像度ディスプレイ装置及び、高性能ビデオカードの価格推移を見据えて、大規模可視化装置の仕様を見直した上で購入し、情報伝搬挙動プロファイル検索・閲覧システムの開発を行う予定である。この変更により計画全体への変更は生じない予定である。当所ソーシャルメディア解析用のサーバ等を設備として購入する予定であったが、解析上重要となるメモリバンド幅を大幅に改善した製品が来年度に発売されると言う情報を得た。本年度分の設備費と来年度予算と併せて高性能サーバを購入したほうが、研究期間内に当初見込みより大規模な実験を行えるため、今年度の購入を見送った。本年度は、既存設備を継続使用する事で業務に大きな支障はなかったが、部分的に障害が発生しているため、来年度の新規購入が必要である。本年度未使用額と来年度の物品費を合わせ、当初見込みより高性能なサーバを購入し大規模実験に備える予定である。