hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グローバル化社会に対応した見方・考え方の育成をめざす社会科授業研究

本研究の目的は,本研究の目的は,初等社会科教育において,グローバル化社会に対応した見方・考え方の育成を目指す単元及び授業モデル開発を行い,その有効性を実験授業の実践とその分析によって明らかにしようとするものである。第1の取り組みは,グローバル化に関する概念整理である。研究の初年度であり,まずグローバリゼーション等の類似概念の整理を行うことから始めた。第2の取り組みは,資料収集や文献研究を重点的に行った。具体的には,グローバル化やグローバリゼーションをテーマとして扱った授業実践やテキスト(教科書)について分析し,特質と課題を明らかにするとともに,社会学や地理学の空間論に関する研究成果を整理したことである。テキスト分析に関しては,地理教育先進国として定評があるイングランドの初等・中等地理教育の単元を分析し,内容的妥当性を検討した。第3の取り組みは,第2の取り組みをもとに,初等社会科教育において,グローバル化社会に対応した見方・考え方の育成するための授業設計の視点を措定したことである。本年度は,上記の内容を研究成果として,日本社会科教育学会編『社会科教育研究』第134号に投稿し,掲載された。次年度は,措定した授業設計の視点に基づき,具体的な単元プラン及び授業モデルを開発するとともに,その有効性について研究協力者の協力を得ながら検証することである。当初計画通り,2018年度に予定していた先行研究の分析と授業理論の措定について,概ね終了しており,次年度以降の単元及び授業開発やそれに基づく授業実践及び分析をスムーズに行える状態になっている。2019年度は,2018年度の研究成果をもとに,具体的な単元開発を研究協力者と協同で行う。また,これまでの成果をまとめて,発表したい。所属学会等において研究成果を発表を1件行うことができなかったためである。2019年度には,成果を整理し,成果発表を行いたい。。
染色体の動態制御

本年度は重点研究がスタ-トして最初の年であり各自、これまでの研究を整理し新たな新発への準備をした。東江は染色体凝縮サイクルに関与すると思われる遺伝子ADSIを新たに分離した。この遺伝子は32kdの核タンパクをコ-ドし、その欠損により核が崩壊する。清水は遺伝子の発現に伴う染色体の構造変換の解析を目指して新しいレ-ザ-走査顕微鏡の技術改良を行った。花岡はSV40DNAを精製蛋白質で複製するin vitroの系を確立しこの系を用いて、DNA複製に伴って親鎖のヒストンはDNA分子より遊離しないことを明らかにした。西本は染色体凝縮が温度によって誘起される変異株tsBN2を用い、RCC1タンパクと染色体凝縮に伴うヒストンH1キナ-ゼの活性化との相関を検討した。その結果、高温下では変異のためRCC1タンパクはtsBN2株では消え、これに呼応してH1キナ-ゼが脱リン酸化され活性化されることがわかった。この活生化はG1/S期におこるが、G1期では温度をあげても活性化はなく逆にH1キナ-ゼのリン酸化が阻害されることが判明した。これらの研究はカエルのRCC1タンパクに対する抗体がヒトからカエルに至るRCC1タンパクを認識したことにより可能となった。丹羽は分裂酵母の動原体DNAの構造と機能の関係を研究し、この部分に多数のtRNA遺伝子の配列があることを初めて明らかにした。佐方はMPFの活性化、不活性化におけるcMosの役割を検討し、mos産物はこれらのステップに間接的に効いていることが示唆された。堀田は第一減数分裂前期に出現するシナプトネマ構造を分離することに成功し、構造体を構成するタンパクの解明を行っている。黒岩は細胞質オルガネラのミトコンドリアを構造するDNA分子を解析し、ミトコンドリア融合とミトコンドリア染色体の組換えに関与するプラスミッドを発見した。
金属の配位した炭素クラスターの生成過程と崩壊過程

平成10年度に得られた研究成果を以下に述べる。(1)レーザー電気炉実験装置を用いてランタンー炭素混合ロッドを対象として、ランタンの含有量が増加した場合に得られるフラーレン類の生成収率変化を調べた。その結果、金属内包フラーレン(La@C_<82>)の生成収率を最適にするランタンの含有量が存在することや、ランタンの含有量が増加に伴い溶媒可溶なフラーレン類の収率が減少すること、特に高次フラーレン類の生成収率がより速やかに減少することが実験的に初めて確認された。(2)(1)で使用した同じ混合ロッドを用いて、レーザー蒸発によって生成する中性炭素クラスターの質量分布を、真空紫外レーザー(118nm)による一光子光イオン化質量分析法により調べた。その結果、中性炭素クラスターの質量分布そのものは混合ロッド中におけるランタンの含有量を変化させても大きくは変化しないが、その絶対生成量はランタンの含有量が増加するにつれて減少することが分かった。(3)グラファイトロッドをレーザー蒸発をレーザー蒸発して得られる炭素クラスター負イオンの光電子分光実験において、蒸発レーザーの強度を増加した場合に直鎖状炭素クラスター負イオンC_n^-の生成量が増加することを光電子スペクトルの形状の変化から明らかにした。比較的nが大きな(n=11,13,15)サイズのものについて、得られた直鎖状炭素クラスター負イオンの光電子スペクトルから、奇数の直鎖状中性炭素クラスターの励起電子状態についての考察を行なった。平成9年度は主として金属の配位した炭素クラスター負イオンの光電子分光実験を行った。以前に行われた実験によれば、La,Y,Sc等の金属内包フラーレン類を生成し易い金属原子を含む金属-炭素混合ロッド(金属原子と炭素原子の原子数比1:130、実際に金属内包フラーレン類の生成に使用されているロッド)のレーザー蒸発法による質量スペクトルの結果からは、これらの金属原子は炭素クラスターにMC_n(M=La,Y,Sc)の形で結合し易いことが分かっている。そこで金属原子の配位した炭素クラスター負イオンMC_n^-(M=La,Y,Sc)を生成し、その光電子スペクトルを炭素原子の数nが5から20まで測定し、炭素クラスター負イオンのスペクトルと比較検討した。その結果、(1)炭素クラスター負イオンC_n^-(n≦9)については、光電子スペクトルの結果は直鎖状の構造異性体の存在のみを示しているのに対し、金属の配位した炭素クラスター負イオンの場合には、イオンの生成条件を変化させると、直鎖状以外の構造異性体によると考えられるスペクトル部分が出現する事、(2)スペクトルから求められる垂直電子親和力のサイズ依存性は、金属原子軌道から電子がいくつかπ電子軌道へ供給されると考えることにより定性的に理解できるとの知見を得た。
甲状腺癌発生の分子病理学的背景に関する研究

1.Diisopropanolnitrosamine(DIPN)の投与によりラット甲状腺に誘発した腫瘍の細胞培養とヌ-ドマウスへの移植を行い、in vitroの実験系の確立を試みた。現在までに3種類の細胞株を樹立した。それらは培養器内で単層に増殖し、上皮性の配列を呈するが、免疫染色により、サイログロブリンの産生は殆んど証明されない。腫瘍組織片はヌ-ドマウス背部皮下に生着する。組織形態は移植当初より低分化を示すとともにサイログロブリン産生能も低下する。2.DIPN誘発ラット甲状腺腫瘍の組織発生と増殖能の解析を行った。病変は濾胞単位の異形成に始まり(type 1)、漸次、複数の濾胞から成る結節を形成する。結節は構造上および細胞学的異型性から弱いもの(type 2)と強いもの(type 3)に分類され、後者は癌とみなされた。癌の多くはtype 2から移行するが、1部はtype 1から直接形成される所見を得た。bromodeoxyuridine(BrdU)標識法による増殖能の分析によりtype 3はもっと高い増殖能を有することを証明した。3.本実験系の腫瘍発生と進展におよぼす内分泌因子として性ホルモンによる影響を検討した。その結果、ヒトの場合と逆に雄ラットに高頻度に発生し、去勢により減少、テストステロン投与によって発生頻度が回復することが判明した。テストステロンの作用機序についてオ-トラジオグラフィ-と受容体結合によって検討した結果、アンドロゲンが甲状腺濾胞上皮の受容体との結合を介して発癌に促進的に作用する可能性が推測された。4.活性酸素の発癌に果す役割を検討するためにsuperoxide dismutase(SOD)のラット実験腫瘍における発現を免疫組織化学的に検出した。その結果、SODは癌化の過程で発現が低下する傾向が示されたが、一部の癌ではMnーSODの発現が逆に亢進しており、その意義は今後の検討課題として残された。1.甲状腺癌における各種癌遺伝子の活性化、それらの産物の動態、各種受容体の発現を検討する材料として、未処置群、去勢群、去勢後テストステロン投与群に分けた雄ラットにDIPNを投与して各種の組織型を含む甲状腺腫瘍を誘発した。2.DIPN誘発甲状腺腫瘍のヌ-ドマウスへの移植を試みた。方法としては腫瘍組織を1mm^3程度に細切して、ヌ-ドマウスの背部皮下に移植するものとトリプシン処理によって単離した腫瘍細胞を同部位に注入するものに分けて行なったが、前者にのみ腫瘍の生着を得た。その組織像はtype3に分類される癌で、サイクログロブリンの免疫染色が陽性であることから甲状腺濾胞上皮由来であることが確認されたが、同時にリンパ腫様の細胞増殖を合併し、継代移植の過程で上皮成分は全く消失し、リンパ腫様増殖のみが継代された。3.DIPN誘発甲状腺腫瘍の細胞培養を試みた。肉眼的に腫瘍形成の認められる甲状腺組織をトリプシン処理し、単離細胞をプラスチックシャ-レ内の培地に播いた。生着の成功率は低いが、現在2株が得られ、いずれも単層、多角形の細胞形態を示し、上皮生であるが、サイログロブリンの染色は陰性である。現在サイログロブリン産生能の発現を誘導する条件を検討中である。

4.甲状腺濾胞上皮の腫瘍化の過程で酵素偏倚が出現するか否かを検討する目的でヒトおよびラット甲状腺を対象にCu、Zn-SODとMn-SODの免疫染色を行った。ヒトでは一定の傾向は検出されなかったが、DIPN誘発ラット腫瘍では良性結節で両酵素ともやや染色生が低下し、悪性結節では前者の核局在生が低下、Mn-SODは増強する傾向が示された。5.サイログロブリンmRNAのNorthernブロット法とin situ hybridizationは現在3種類のcDNAプロ-ブについて検出の条件を検討中で、具体的成果は得られていない。1.DIPN投与によって誘発されるラット甲状腺の各種の結節性病変を構成する瀘胞上皮への5ーbromoー2ーdeoxyuridine(BrdU)の取込みを免疫組織化学的に検出し、S期細胞の同定とその出現頻度(標識率RI)からみた結節の増殖性を調べた。結節をtype 1,type 2,type 3の3つに分けるとRIはtype 3でもっとも高く、type 1はこれに次ぎ、type 2はもっとも低かった。これはtype 3を癌、type 2を過形成および腺腫を含む良性病変とするわれわれの考えの妥当性を裏付ける結果である。type 1の示すRIは平均値はtype 3と2の中間にあるが、分布範囲は大きく、増殖性に関してheterogenousであるとみなされた。2.DIPN誘発腫瘍の内分泌環境因子としての性ホルモンの役割を検討した。無処置雄ラット(1群)、去勢雄ラット(2群)、去勢後テストステロン投与雄ラット(3群)、無処置雌ラット(12群)、去勢雌ラット(13群)、去勢後テストステロン投与雌ラット(14群)の各々にDIPNを投与し、形成された結節の発生頻度を比較すると各型の結節とも1群でもっとも高く、2群で著しく減少、3群で回復を示した。12群は1群より有意に低く、12群と13群は差がなかったが、14群で若干の回復がみられた。以上の成果は本実験系において甲状腺腫瘍の発生の男性ホルモンが促進的に作用し、女性ホルモンはほとんど関与しないことを示すものである。3.本実験系の腫瘍発生に男性ホルモンが関与する場合考えられる機序の1つに甲状腺濾胞上皮がアンドロゲン受容体を有し、それを介して瀘胞上皮の増殖が刺激される可能性がある。そこで受容体の検出をオ-トラジオグラフィ-および受容体結合法によって試みた。その結果、瀘胞上皮に結合能があることと結節形成が進むに従って結合能が増加することが証明された。現在この受容体の性状と増殖との関係について研究を進めている。
動物細胞周期G1初期におけるサイクリンA-CDK活性抑制機構の解析

哺乳動物細胞のDNA複製開始と細胞分裂開始に必須とされるサイクリンA(CycA)の発現量は、G1後期から細胞周期の進行に伴って増大し、細胞分裂(M期)中期の急速な蛋白分解により消失する。従来その特徴的な蛋白分解はM期を完了して次のG1期への進行に必須であると考えられてきたが、本研究では体細胞型ヒトCycAの分解抵抗性変異体を用いて、CycAの蛋白分解がM/G1遷移に必須ではないことを見出した。また変異型CycAに付随するサイクリン依存性キナーゼ(CDK)活性を調べたところ、細胞分裂直後のG1初期に著しく抑制されたことより、哺乳動物細胞のM/G1遷移期においてCycAの蛋白分解に依存しないCDK活性抑制機構が存在することが示された。哺乳動物細胞においてそのような機構は新規なものであり、突然変異などによりサイクリン蛋白が正しく分解されない場合でも細胞周期を正常に保つための一種の"fail-safe"機構と考えられる。さらにこの活性抑制の分子機構について解析を行った結果、CDKの抑制的リン酸化によるものではないこと、G1初期において主要CDK阻害因子(CKI)p21,p27及びがん抑制因子p107が拮抗的にCycA-CDKに結合し、p21,p27を欠損している場合にはp107が補填的にCDK活性を抑制していることが明らかとなった。p1O7がin vivoで副次的なCKIとして機能するという証拠は本研究で始めて示されたものである。蛋白分解抵抗性変異体を用いて、哺乳動物細胞M/G1遷移にサイクリンAの蛋白分解が必須でないこと、またG1初期にサイクリンAに付随するサイクリン依存性キナーゼ(CDK)の活性が抑制されることを既に示した。そこでサイクリン蛋白分解に依存しないCDK活性抑制機構の解明を目的として、今年度は以下の解析を行った。1.M/G1遷移におけるCDKの抑制的リン酸化の検討:CDKはN末端領域のチロシン残基のリン酸化により活性が抑制される。そこで分解抵抗性サイクリンAを発現している細胞をM/G1遷移期において放射性無機リン酸で代謝標識し、サイクリンAに結合しているCDKのin vivoのリン酸化状態の変化をリン酸化アミノ酸解析により直接検出した。その結果、M/G1遷移に伴いセリン・スレオニン残基のリン酸化は見られたが、チロシン残基のリン酸化は検出されなかった。したがってG1初期におけるサイクリンA-CDKの活性抑制はCDKのチロシン残基における抑制的リン酸化によるものではないことが強く示唆された。2.主要CDK阻害因子p21,p27以外の活性抑制因子の探索:既にp21,p27二重欠損マウス由来の細胞でもG1初期にサイクリンA-CDKが抑制されることを明らかにしたので、この細胞においてM/G1遷移期にサイクリンA-CDKと結合している因子を探索した。その結果、癌抑制因子Rbファミリーに属するp107がG1期への移行とともにサイクリンAと結合することがわかった。p107はin vitroでCDK阻害活性を有することから、G1初期においてサイクリンA-CDKの抑制因子として機能している可能性が考えられる。今後、p21,p27,p107三重欠損マウス由来の細胞を用いてこの可能性を検証する予定である。哺乳動物細胞のM/G1遷移にサイクリンAの蛋白分解は必須でなく、また分解抵抗性サイクリンAに付随するサイクリン依存性キナーゼ(CDK)の活性はG1初期に抑制される。この蛋白分解に依存しないCDK活性抑制機構について、前年度までの解析よりCDKの抑制的リン酸化によるものではないこと、主要CDK阻害因子p21,p27は必須でないことが示唆されている。

さらにp21,p272重欠損細胞において癌抑制因子p107がG1初期にサイクリンAと結合することが示され、p107がCDK阻害因子として機能している可能性が考えられた。そこで、今年度はその検証として以下の解析を行った。p21またはp27の存在下でのp107とサイクリンAとの結合について、野生型およびp21またはp27の単一欠損細胞において抗サイクリンA免疫共沈法により解析したところ、いずれの細胞においてもG1初期において分解抵抗性サイクリンAとp21またはp27との結合は検出されたが、p107との結合は検出されなかった。また293細胞にサイクリンAおよびp21,p27,p107それぞれの発現プラスミドを組み合わせてコトランスフェクションし、抗サイクリンA免疫共沈を行った結果、p21またはp27存在下でp107はサイクリンAに結合しないことが示された。以上より、p21またはp27の存在下ではそれらが優先的にサイクリンA-CDKに結合するが、両因子が存在しない場合にはp107が結合して、それぞれG1初期における活性抑制に寄与していることが示唆された。p21,p27,p107 3重欠損細胞におけるサイクリンA-CDK活性抑制の有無の検討は今年度の最重要課題であったが、p27欠損マウスが雌性不稔ということもあり、3重欠損マウスの作製が難航している。今後引き続き試行する予定である。哺乳動物細胞のM/G1遷移にサイクリンAの蛋白分解は必須でなく、また分解抵抗性サイクリンAに付随するサイクリン依存性キナーゼ(CDK)の活性はG1初期に抑制される。この蛋白分解に依存しないCDK活性抑制機構について、前年度までの解析よりCDKの抑制的リン酸化によるものではないこと、主要CDK阻害因子p21,p27は必須でないこと、p21,p27 2重欠損細胞において癌抑制因子p107がG1初期にサイクリンAと結合すること、p107がp21,p27と拮抗的にサイクリンAに結合しCDK阻害因子として機能していることが示唆された。そこで、今年度はそれらの検証として以下の解析を行った。(1)p21,p27,p107 3重欠損マウスの作製:H12年度より試行しながら難航していたが、最近ようやく3重欠損マウスの作出に成功した。この変異型マウスについて少なくとも胎仔の発生段階には異常は認められていない。現在1系統のみ繊維芽細胞を分離し初代培養を行うと同時に、蛋白分解抵抗性サイクリンAをレトロウイルスベクターにより導入し、安定発現細胞株の樹立を試みている。(2)抑制的リン酸化抵抗性CDK2変異体の効果:既にin vivoリン酸化アミノ酸解析により、M/G1遷移期にCDKのチロシン残基における抑制的リン酸化は検出されないことが示されたが、そのチロシン残基がフェニルアラニンに置換された変異型CDK2(CDK2AF)を分解抵抗性サイクリンAとともに発現させ、M/G1遷移に伴うサイクリンA-CDK活性を調べたところ、野生型CDK2を発現させた場合とほぼ同様にその活性はG1初期に抑制された。即ちG1初期におけるCDK活性抑制が抑制的リン酸化によるものでないことが改めて強く示唆された。
標的組換え効率が高いニワトリBリンパ細胞株、DT40が効率の高い原因の解明

高等真核細胞(昆虫、植物、ヒト)に導入されたゲノムDNAコンストラクトは、稀に染色体に組込まれる(integration)。この組込みは通常ランダムに起こる。そして、導入DNAコンストラクトと染色体上の遺伝子との相同DNA組換えによって起こる標的組換え(targeted integration)は非常に稀である。その唯一の例外として、私は、1991年にニワトリBリンパ細胞株、DT40が標的組換えとランダムな組込みとを同頻度で起こることを見出した(Cell 67:179-188,1991)。我々の研究の最終目標は、ニワトリBリンパ細胞でのみなぜ高頻度に標的組換えが起こるかを解明することにある。この最終目標は達成できなかった。しかし、DT40を使った遺伝子破壊実験によって、相同組換えについて以下の知見を得られた。(1)Rad18E3ユビキチンリガーゼが、非相同末端結合に関与する分子をユビキチン化することによって間接的に相同組換えを促進することを、遺伝学的手法によって証明した(Saberi et al.,2007)。(2)Ubc13E2ユビキチンリガーゼが、未知の分子をユビキチン化することによって相同組換えを促進することを証明した(Zhao et al.,2007)。現在、この未知分子を解析中である。(3)FBH1は、Bloomhelicaseと同様に、相同組換えの後期のステップを抑制することを遺伝学的に証明した(Kohzaki et al.,2007)。相同組み換えは約30種の分子が関与する複雑な生化学反応である。試験管内では全反応過程を再現できていない。主に遺伝学的手法でこれまで10数種の組み換え因子が同定された。標的組み換えを含む相同組み換えの律塞段階は、(1)相同配列どうしが相互認識するステップと、(2)認識しあったあとに損傷DNAがもう一方の正常な相同配列を鋳型にしてDNA合成するステップの2つである。相同組み換えにおいて(2)DNA合成のステップに関与するDNAポリメラーゼは不明のままである。polζと呼ばれるDNAポリメラーゼは、Rev1/Rev3/Rev7と呼ばれる3種類の分子からなる。これらの分子の酵母ホモログは、3種類の分子が常にいっしょに機能する。我々は、Rev1/Rev3/Rev7の機能的相互関係を調べるために、rev1遺伝子欠損細胞(別のグループが作製済み)を新たに作り直し、さらにrev7遺伝子欠損細胞を新規に作った。さらに、Rev1/Rev3/Rev7 3重遺伝子欠損細胞も作製した。これらの細胞の解析から、(i)DNA損傷に対する応答では3種類の分子が共同して機能する、(ii)3者が損傷乗り越えのみならず一部の相同組み換えにも関与する、(iii)抗体遺伝子の相同組み換えによる多様化に関してはRev1のみがおそらく他のDNAポリメラーゼと共同して機能する、の3点が解明できた(Okada T. et al.,2005)。polκ/polζ2重欠損株を作製し、両者の機能的相互作用も明らかにできた(Takenaka K. et al.,2006)。1.相同組み換え機構に関与する新しい分子UBC13を同定し、その作用機序を解明(Mol Cell.Vol.25(5):663-75,2007)染色体DNA切断は、相同組み換えおよび非相同末端結合によって修復される。この修復反応は、ATMの活性化で開始される。すなわち、X放射線照射によってDNA切断が発生すると、1分以内に切断サイトにおいて様々なタンパク分子が、ATMによってリン酸化される。我々は、リン酸化と平行して、E2ユビキチンリガーゼ、UBC13によるユビキチン化が大規模に開始されることを見出した。

このUBC13を人工的に欠損させた細胞では、相同組み換えによるDNA切断修復が全く始まらず、標的組み換えも全く検出できなくなった。UBC13がユビキチン化する基質の1つは、ピストンH2AXである。しかし標的組み換えにはピストンH2AX以外にも重要な未同定の基質が存在するはずである。今後、その基質を同定することを試みる。染色体DNA切断は、その発生の仕方によって、相同組み換えと非相同末端結合との、どちらの経路によって修復されるかが決まる。非相同末端結合はX線によって生じた切断を優先的に修復する。一方、複製時に発生したDNA切断は、ほぼ100%相同組み換えによって修復される。本研究によって、Rad18(E3ユビキチンリガーゼ)とPoly[ADP ribose]polymeraseとが、非相同末端結合を抑制することによって間接的に相同組み換えを促進することを解明した。これらの遺伝子破壊株では、標的組み換え効率も低下していた。
開心術起因の心刺激伝導障害に関する研究:伝導系走行立体表示と突然死の機序解明

開心術起因の刺激伝導障害は致死的合併症となりうる。本合併症防止に資するため、先天性心室中隔欠損心における刺激伝導系の走行、特に房室束中枢部と欠損孔及び三尖弁中隔離尖付着部との位置関係の組織学的探索と、上室生不整脈の発生原因解明の一環として、後結節間伝導路損傷の影響についての実験的検討を行った。組織検索材料は正常心5例、孤立性心室中隔欠損症(VSD)膜性部周辺型13例,ファロ-四徴症(TOF)8例、計26例である。その結果1.VSD膜性部周辺型流入部欠損での比分枝束(穿通束は除外)走行は他の型のVSDやTOFに比し、より右室寄りで欠損孔下縁との距離、三尖弁中隔尖付着部房室間距離の何れも短く、比分枝束と三尖弁中隔尖付着部がほぼ同じ高さに位置した。2.TOF膜性部周辺型では、筋性部型に比し非分枝束走行が表在性であり、三尖弁付着部との最短伝導系部位は房室結節、穿通束であった。以上、VSD膜性部周辺型流入部欠損やTOF膜性部周辺型では心室中隔欠損閉鎖術に際し、伝導系障害の危険性が各疾患の他病型に比し高いことを解剖学的に明らかにした。一方、実験的に不整脈犬を作成、心外膜マッピング法による心房刺激伝導様式の検索と、心房高頻度刺激法により誘発された心房粗動・細動持続時間の計測を行った。ついで後結節間伝導路部位と任意の心房位に縦切開を加え、両者における伝導様式の変化の差異と誘発心房粗動・細動持続時間の計測を行った。その結果、後結節間伝導路切開では切開線に沿った著明な伝導遅延を示したが、任意縦切開では心房の刺激伝導様式に特別の変化はなかった。また両群間で持続性心房粗動・細動の誘発率に有意の(p<0.01)差を認めた。以上から後結節間伝導路の損傷は心房内の刺激伝導様式に多大な影響を与え、開心術後の上室性不整脈なかでもreentry機序による心房粗動の発生母地を提供すると考えられた。開心術起因の刺激伝導障害回避を目的として伝導系と周辺構造物と解剖学的関係を追究した結果,完全房室ブロック防止の最重要点はHis束中枢側の無侵襲修復にあることを再確認した.そこで今回はHis束中枢側と三尖弁中隔尖(TSL)付着部との立体的位置関係を正常心, isolated VSD,TOFについて検討した.なお, VSDか分類はSotoらに従った.また電計機処理による伝導系立体表示の1環として今回は修正大血管転位につき検討しているが,同症例の如く房室不一致の症例においてもbifurcation以下の伝導系走向と形態学的心室の心内構造物との関係は正常心におけるそれとほぼ同様であることが確認された.上室性不整脈発生機序解明の為に上室伝導路の電気生理学的検索を行う予定であるが,本年度はその基礎的資料収集の為の予備的実験を行った.

先天性心疾患修復術に起因する伝導障害予防策の一環として、従来His束末梢側の検討を行ってきたが、今回新たにHis束中枢部の組織学的検討を行った。特にHis束peretrating bundle(PB)及びnonpenetratingbunole(NB)の走行と三尖弁中隔尖との立体的位置関係について詳細な検討を行った。perimembranous inlet typeのVSDでは、三尖弁とPBNBの最短距離が0.6mm(正常心では平均1.1mm)と接近し、かつ両者がほぼ同高に位置していた。(正常心ではPBNBの方が高位)。従って、VSD後下縁に縫着糸刺入出を行う際には、三尖弁基部近くに行う事が安全であると考えられた。また、perimembranous outlet typeのTOFでは、PBNBと筋性中隔頂部との距離は0.6mmと予想以上に表在性であり、PBが三尖弁に最も近寄っていた。よって膜性遺残の利用が不確実の場合には、縫着は三尖弁基部近くの自由帆に行うのが無難と思われた。以上の結果は第52回日本循環器学会総会(昭和63年5月、秋田)及び第41回日本胸部外科学会総会(昭和63年10月、東京)にて発表した。不整脈犬の作成に関しては、先ず心拍動下での正常心における心房内結節間伝導路の電気生理学的検討を行った。この結果従来より文献的にいわれている前、中、後各結節間伝導路を電気生理学的に確認した。この上でcaroiac stimulatorにより頻回刺激を心房筋に加え一過性心房細動を発生せしめた。次いで後結節間伝導路を外科的切開。再縫合により切断した。これにより切開部位における著明な刺激伝導の遅延を認め、更にcaroiac stimulatorで頻回刺激を加えて発生させた一過性心房細動の持続時間は、著明に延長した。以上の結果により開心術後に見られる心房細動などの上室性不整脈の発生機序に上記心房内結節間伝導路の手術操作による障害が関与しているものと考えられた。開心術に起因する心刺激伝導障害は、術後早期および遠隔期の突然死など致命的な合併症の原因となる。これらの刺激伝導障害のうち心房内刺激伝導路の外科的障害と術後不整脈の関連について、特に後結節間伝導路障害の影響を中心に電気生理学的に検討を加えた。雑種成犬22頭を用い気管内挿管全身麻酔下にまず心拍動下で心房のマッピングを行い心房内の刺激伝導様式の検索を行った。この結果、従来より文献的にいわれている後結節間伝導路に相当する分界稜に沿った部分の早い刺激伝導を確認した。次にcardiac stimuratorを用い心房高頻度刺激法による心房細動・粗動の誘発を行いその継続時間を測定した。以上の操作を右心房中央付近に任意の縦切開を加えた後、および分界稜に広範囲縦切開を加えた後の両者についても行い比較検討した。この結果、心房内の刺激伝導様式は分界稜部位の切開後のみ、この切開線に沿って著明に遅延した。また誘発した心房細動・粗動の継続時間は切開前では5.75±2.12秒、任意縦切開後出は4.75±1.91秒であり、両者とも心房細動のみで心房粗動は発生せず、継続時間にも有意差はなかった。一方、分界稜部位の切開後では10例に持続性の心房細動・粗動を認め、内7例が心房粗動であり発生率上に有意差を認めた。以上より開心術後上室性不整脈の発生に後結節間伝導路の障害が深く関与しているものと考えられた。これらの結果は第90回外科学会総会(1990年5月、札幌)で発表予定である。先天性心疾患手術後の房室伝導障害に関する組織学的研究は、前年度に引きつずきHis束中枢部を中心に心室中隔欠損症例およびファロ-四徴症例について行い、手術中の縫着糸刺入出時にHis束を障害しないための解剖学的指標を示した。この結果については現在、日本外科学会雑誌に投稿中である。
視線検出を用いた匂い付き映像コンテンツの評価に関する研究

映画の重要シーンやコマーシャルに匂いを付加することによって、人の目を引き付け、記憶に結びつけることができれば、当該コンテンツの付加価値は高まる。本研究では、匂いつき映像を観賞中の被験者の視線を分析し、アンケート調査結果と合わせて考察した。その結果、視覚対象に適した匂いを付加すると、匂い無しの場合に比べ、視線は当該対象に誘導されやすく、臨場感は向上し、記憶されやすいことが明らかになった。匂いを付けることによって、被験者者は能動的に情報を得ようする結果も得られた。本研究の目的は、匂い付き映像の臨場感や誘目性を視線動作分析から評価することである。また、匂い付き映像コンテンツの情操教育への応用、VRへの応用を検討することである。研究課題として、(1)視線検出実験系の構築、(2)視線検出データの分析と臨場感評価、(3)匂い提示指針の作成と匂い付き映像コンテンツ制作を挙げている。各課題に対する本年度(1年目)の進捗は以下の通りである。(1)匂い付き映像を提示できる環境を構築すると共に、リアルタイムに視線を検出し、その動きを自動解析する視線検出装置を導入し、実験系を整備した。匂い提示部は、チューブを用いた装着式と空気砲を用いた非装着式を試作した。(2)映像に匂いを付けた場合と付けない場合で、注視点の動きを調査した。その結果、匂いを付けることによって、当該匂いを発している対象へ視線が強く誘導されることを明らかにした。また、主観評価実験と停留点時間分析から、臨場感が高まる映像では、匂いを発している対象を注意深く観察する、つまり、能動的な動作が増える傾向が見られた。誘目性評価実験では、視覚対象の位置をパラメータとして匂い有無の影響を調査した。匂いがない場合は、周辺視野の対象は注目されにくいが、匂いを付けることによって探索動作が見られた。また、動きのある映像では、視線は移動物体に大きく誘導されるが、匂い提示によって、動きのない気付き難い物体にも注意が向けられることが明らかになった。同知見は、匂いを用いた電子広告(デジタルサイン)などに利用できる。(3)賦香楽器を用いて匂いの記憶力への影響を調査する実験を行った。馴染みのある匂いを提示すると、幼児の動きは活発になり、単語記憶作業にも集中する傾向が見られた。以上、概ね予定通りの成果が得られた。本研究の目的は、匂い付き映像の臨場感や誘目性を視線動作から評価することである。また、匂い付き映像コンテンツの広告分野、教育分野などへの応用を検討することである。本年度(2年目)の進捗は以下の通りである。(1)大量の視線データを処理するため、統計処理ソフトウエアを導入した。没入型VR環境で視線検出ができるように、ハードウエア、及び、ソフトウエアを改良した。また、空気砲式匂い発生装置の特性を改良し、よりピンポイントで匂いの固まりを利用者に提示できるようにした。(2)映像に匂いを提示することが人の「注意」にどのような影響を与えるか、匂いの誘目性を明らかにすることを目的として、基礎的実験を行った。映像中の対象の大きさを変化させて注視点を分析し、従来知られている大きさの誘目性を確認する一方で、当該対象に関連する匂いを提示し、誘目性の変化を調べた。通常、小さな対象は誘目性が低いが、匂いを提示すると注意が高まり視線が誘導される結果を得た。(3)匂い付き映像を電子看板(デジタルサイネージ)に応用するため、通常の看板と匂いが出る看板で誘目性の違いを検討した。実際の環境で実験することは難しいため、マルチ大画面を用いた没入型VR装置を用いて、バーチャル歩道を制作し、当該歩道の脇に2種類のバーチャル看板を設け、歩道を通過する際の視線の動きを調べた。その結果、通常の看板に比べ、匂い付き看板には強い誘目性があり、人を引き寄せる効果があることが考察された。(4)匂いのある環境で作業すると記憶が促進されると言う報告がある。幼児教育への可能性を検討するため、匂い付きの映像による記憶課題コンテンツを制作し、幼稚園児を被験者とする実験を行った。匂いを提示したグループの成績は高いことを示した。これらの成果は、論文発表した。
固体窒素源による金属酸窒化物合成法の開拓 ～窒化メカニズムの解明と微細構造解析～

本研究課題では、GaN:ZnO固溶体酸窒化物とペロブスカイト型酸窒化物を対象として、様々な固体窒素源(尿素、メラミン、C3N4など)を用いた酸窒化物合成における窒化メカニズムの解析を行い、得られる酸窒化物の微細構造に窒化プロセスの違いが及ぼす影響を明らかにすることを目指す。さらには、それらの違いが、光触媒特性などの金属酸窒化物の機能に及ぼす影響も系統的に調査し、本研究領域の研究項目A01における鍵となる、固体窒素源を用いた金属酸窒化物合成法の学理解明を目的とする。
河川の群集における栄養カスケードを強化する要因の解析

河川群集において,魚類は藻食性の水生無脊椎動物を捕食することによって,栄養カスケードを介して底生藻類を増加させる。この栄養カスケードの強さに影響する要因を実験的に解析した。栄養カスケードの強さは環境の異質性や撹乱によっては影響されなかった。しかし,水面に飛来する成虫と底部の餌の両方を摂食する昼行性の魚種は強い栄養カスケード効果をもたらした。これらの結果は河川で主に藻類を摂食するアユ資源の増大に資するほか,藻類の制御に役立つと期待される。昼行性と夜行性の淡水魚による栄養カスケードへの影響、および淡水魚オイカワの個体差が栄養カスケードに与える影響について実験を行った。実験施設として直径1.8mのビニールプールを20個用意し、水中ポンプで河川水を流入して流れをつくるとともに、水生昆虫類や底生藻類が自然増殖する系をつくった。昼行性・夜行性実験では、昼行性の魚としてウグイ、夜行性の魚としてギバチを用い、対照区のほかウグイ区、ギバチ区、ウグイ+ギバチ区を設定した。ウグイは水面に落下する昆虫類、水中の水生昆虫類、藻類などプール各層の食物を広く摂食していたが、ギバチはもっぱら底部の水生昆虫類を捕食した。20日間の実験の後、底生藻類の著しい増加はウグイのいる区でのみ認められ、ギバチは水生昆虫類を摂食したにもかかわらず、藻類の増加をもたらさなかった。その理由として、ウグイはプールに産卵に訪れる水生昆虫の成虫をも多く捕食し、プールにおける水生昆虫類の増殖を著しく抑制したことが挙げられる。オイカワを用いた実験では、まず予備実験を行い、オイカワをその摂餌行動からM型、W型、MW型に分けた。M型は流下物や落下物を摂食するタイプ、W型は藻類など底部の餌を摂食するタイプ、MW型は両方の行動をするタイプである。その後、無魚区、M型区、W型区、MW型区の4区を設定し、オイカワについては6尾ずつ放流した。予備実験の行動と実験プールの行動はほぼ相関した。対照区と比べてMW型区、M型区で藻類の有意な増加が認められ、M型、MW型のオイカワによって栄養カスケードが生じることが明らかになった。W型区ではオイカワが底生藻類を多く摂食したために、藻類の増加は認められなかった。以上のように、魚種や種内の個体差によって栄養カスケードの強さが異なることは新しい知見であり、底生藻類を増加させてアユなどの藻食魚の成長を高めるうえで重要である。長野県上田市の中央水産研究所内に設置した20個の実験プールにウグイを放流し、ウグイの捕食によって水生昆虫類や貝類が減り、底生藻類が増加する栄養カスケード系をつくった。この系において、水生昆虫や藻類を採集するカワラの下面の溝を埋めて水生昆虫類の隠れ場所を減らしたり、20日間の実験中10日目にカワラの両面をたわしでこすり、その生物群集に撹乱を与えたりする操作を行った。実験は20日間を2回繰り返した。しかし、実験終了時の藻類の現存量に、これらの操作の影響は認めちれず、どの実験区でも強い栄養カスケードが認められた。この結果は栄養カスケードが普遍的で環境の影響をうけにくいことを示唆する。次に、水路に珪藻と藍藻の付着したカワラを20枚ずつ、藻類のついていないカワラとともに設置した。その結果、カワニナなどの巻貝がすばやく反応し、20時間後には珪藻のカワラにもっとも多くの巻貝が付着した。40時間後にサンプリングすると珪藻は食べ尽くされ、藍藻のカワラに多くのカゲロウなどの水生昆虫と巻貝がすみついていた。この結果は藻類に対する貝類やカゲロウの反応が速いことと、これらの無脊椎動物が摂食しやすい藻類を選択することを示す。これまでの実験で、アユが強く摂食した藻類群集は珪藻主体のものから藍藻主体のものに変わることが明らかになっている。今回の実験で、このような魚類の摂食が間接的に水生昆虫や貝類に影響することが明らかになった。これらの実験により、栄養カスケードによる魚類の藻類への影響は環境条件に影響をうけずに普遍的に見られ、増加した藻類はアユの成長のほか、水生昆虫や貝類にも正の影響を与えることが判った。これらの結果は河川の群集や有用生物の管理に役立つと考えられる。実験には直径1.8mの円形プール20個を用い,水中ポンプによって流れをつくってモデル河川とした。千曲川からの河川水から水生昆虫類が流入し,プールでは底生藻類が増殖した。

栄養カスケードとしては,魚類がカゲロウなどの水生昆虫を捕食することによって,水生昆虫に摂食される底生藻類を逆に増加させる正の間接効果について解析した。第一の実験では魚種としてヤマメとカマツカを用い,処理区としてはヤマメ区(6尾),カマツカ区(6尾),両魚種区(3尾+3尾)及び魚を放流しない対照区を設けた。第二の実験ではドジョウ,ナマズ(幼魚),ギンブナを用い,それぞれを6尾ずつ放流した単独区と対照区を設定した。実験はそれぞれ20日間行なった。第一の実験では,カマツカとヤマメのどちらによっても栄養カスケードが認められたが,両魚種を比べるとカマツカによる効果の方が大きかった。第二の実験ではギンブナのみで栄養カスケードが認められた。水路に藻類の多く付着したカワラを置き,それに対する巻貝の反応を調べた実験では,藻類の多く付着したカワラを設置後,カワニナが早い場合には30でカワラに集まり,10時間後に藻類を食べ尽くすことが明らかになった。これらの結果から,栄養カスケードは昼行性の魚種でのみ認められ,次に水生昆虫類を主に捕食し河川の底層を動く魚種で強いことが結論づけられる。水生昆虫類や巻貝類の藻類への摂食圧はかって考えられていたより強いことが明らかになった。
住宅市場の民営化と社会経済的格差に関する実証研究―複合的アプローチによる国際比較

最終年度は研究成果をまとめて公表することを主な活動とした。史料の整理、量的分析、質的分析から明らかになった成果は、(1)オランダも日本も戦後深刻な住宅不足を経験し、産業の輸出競争力を強める政策を採用したが、住宅政策の違いにより両国の社会住宅の実態は大きく異なるものとなった。オランダでは住宅全体に占める社会住宅のシェアが多く、人々のスティグマは弱い。その歴史的な背景としてキリスト教的博愛主義、労働運動とオランダ特有の政治的合意システム(柱状社会ポルダーモデル)が大きな意味を持つ「経路依存性」を見出すことができる。このような歴史的文化的背景だけではなく、地理的要因も無視できない重要な要因である。(2)1970年代以降には住宅の量的不足が解消したため、両国とも住宅市場の自由化が進んだ。1980年代のワッセナー合意以降、オランダでは雇用の自由化が進んだが、社会住宅は依然として子育て期の家族のセーフティーネットとして機能している。住宅市場の自由化が個人のライフチャンスに及ぼす影響については、分析をもとに当初の仮説を見直すことができ、理論的に大きな前進があった。社会住宅に関する研究は少なく、英語およびオランダ語の史料や調査によって最新の動向や人々の受け止め方を明らかにした点に本研究の意義がある。人口減少が進む日本における社会保障のあり方にとっても重要な示唆に富むといえよう。経済のグローバル化と住宅、女性の経済的役割の変化と住宅といった新たな視座も得られたので、今後成果を公表したい。一昨年度につづき、昨年度もインタビューや参与観察を行った。対象者の選定やコンタクトは多大な労力を要したが、これらの質的調査は研究全体を解釈するうえで大きく寄与した。研究成果は論文と学会発表のほか、ワークショップ、公開講座、授業を通してより広い社会への還元に努めた。書籍も執筆中である。本研究は、日本とオランダの比較を通じて住宅市場の民営化と格差の連鎖・蓄積との関連を明らかにすることが目的である。1先行研究および資料の蒐集・整理エスピン-アンデルセンやケメニーの福祉国家論を再検討した。保守主義レジームのなかでもオランダはユニークな特徴を持つため、社会政策や歴史的背景に関する文献を蒐集・整理した。ロッテルダムのInstitute For Housing and Urban Development Studies(IHS)を訪問し、日本では入手が困難な資料を蒐集することができた。さらに、EUROSTAT、OECD、総務省統計局、民間の賃貸事業者などのデータから社会支出、居住水準などにおける両国の特徴を析出した。これらの作業は、本研究の目的である異なる福祉レジームのもとでの住宅市場の民営化が子どものライフチャンスに及ぼす影響を明らかにするために必要な作業であり、今後の研究の基盤として位置づけられる。2インタビュー調査の準備オランダ調査について日本の調査会社と打ち合わせを行った。その結果を踏まえて、予備調査としてオランダ在住の日本人にヒアリングを行ったり、ライデン大学の研究者と意見を交換した。さらにアムステルダム市内の現地調査により、セグリゲーションの実態を確認した。日本の公営住宅の現状と課題については、福祉関係者と情報交換をすることができた。3統計分析公益財団法人家計経済研究所「消費生活に関するパネル調査」のほか、東京大学社会科学研究所「若年・壮年パネル調査」を用いる。データセットを整理し、分析を進めた。インタビュー調査と統計分析は、本研究の目的を実証的観点から達成するために不可欠なものであり、相互補完的な役割を果たす。当初の予定通り、先行研究および資料の蒐集・整理、オランダでのインタビュー調査の準備を進めることができた。オランダの社会住宅(公営住宅)をめぐる状況が当初の想定より変化していることがわかったため、最新の情報を得ることに努めている。統計分析については、日本データの分析を進め、その成果の一部を日本社会学会、東京大学社会科学研究所2015年度二次分析研究会課題公募型研究成果報告会で発表したほか、講演を行って他分野の研究者や福祉関係者と意見を交換することができた。これらの成果を著書として公表することを決め、執筆を行っている。オランダデータの分析については、2次データの利用申請手続きが日本よりも複雑なためにまだデータを入手できていないが、EUROSTATに問い合わせながら申請の準備を進めている。(1)国内外の公的統計や資料・先行研究の整理、(2)既存の社会調査データの分析、(3)公営住宅データベースの作成、(4)オランダ調査の準備を行った。(1)については、総務省統計局「住宅・土地統計調査」や「全国消費実態調査」等から公営住宅居住世帯と他の世帯の特性を比較し、さらにアメリカやヨーロッパ諸国との比較から日本の住宅市場の特徴を析出した。現代日本の高齢無職世帯の中では民間賃貸住宅に居住する高齢者の家計負担が最も高く、若年・壮年期からの格差の連鎖・蓄積がみられること、住宅市場の民営化は格差の連鎖・蓄積を一層促しうること、公営住宅の数は少なく設備面や環境面での課題があることを見出した。(2)については、「東大社研若年・壮年パネル調査」を用いて家族歴と住宅の所有関係、住宅の所有関係とソーシャルネットワークについて分析し、家族歴と住宅の所有関係が密接にかかわっていること、住宅の所有関係とソーシャルネットワークにはあまり明確な関連がみられないことを明らかにした。さらに、個票データを用いて国際比較をするため、Eurostatの利用申請の準備を進めた。(3)について、(1)および(2)の課題、および今後予定している日本調査を補完するために、ある自治体のウェブサイトや住宅地図を用いて公営住宅データベースを作成したり、自治体関係者と意見交換を行った。

(4)オランダ調査については、既存資料のさらなる蒐集、関係者および調査会社との打ち合わせ、現状に関する簡単なヒアリング、参与観察を行って現地の最新動向の把握に努めた。本研究課題申請時には2018年度に在外研修となる見通しだったため、オランダ調査を2016年度に行う予定であった。その後、在外研修が2017年度に繰り上がったため、オランダ調査を2017年度に延期することとした。第一に、日本で入手できるオランダ関係の資料は多くはなく、現地で資料を蒐集したり、研究のためのネットワークを構築してオランダ社会やオランダ語をできるだけ理解したほうがより深い調査を実施することができ、研究費の有効かつ適正な利用の観点からむしろ望ましいと判断したためである。第二に、これまでの資料から公営住宅に移民が増えていることを理解したが、世界的な移民排斥の動きから、2017年3月実施の総選挙の結果次第では調査対象者に大きな影響が及ぶ可能性も考慮したためである。第三に、これまでの打ち合わせを通じてオランダにおいては日本で言われているよりもはるかにオランダ語が用いられていることが判明し、資料蒐集やインタビュー調査の実施にあたって最低限のオランダ語の理解が必須であるとの認識に至ったため、教材が限られているなかでオランダ語の習得を目指していることから少々遅れがみられている。Eurostatのデータ利用については、申請方法が従来の方法から大幅に変更になったことが進捗状況に影響している。公的統計の個票データであるため、所属機関の研究機関としての適正性、さらに信頼性の高いセキュリティ体制の構築とその詳細な説明が求められている。申請方法変更後、日本での利用例は見あたらず、所属機関およびEurostatとの連絡調整に相当の時間を要している。公営住宅データベースはウェブサイトや一般書店で販売されている住宅地図をもとに作成したが、関係者との意見交換から、人権などを踏まえて公表には慎重な姿勢が必要であるとの認識に至り、どのように結果を公表するのが適切か検討している。本研究の目的は、住宅市場の民営化が進行する日本において、住宅の所有形態が社会経済的格差に及ぼす影響とそのメカニズムを明らかにすることである。住宅市場に占める社会住宅のシェアが大きいオランダとそのシェアが小さい日本について、量的調査(パネル調査)および質的調査のデータを比較する複合的アプローチを用いることで、日本の特徴を明確に析出する計画を立てた。平成29年度は、オランダにおいて、1)資料蒐集(書籍、新聞、雑誌、チラシ、ニュース、公的統計など)と、2)現地調査(インタビュー、ホームビジット、フィールドワーク、参与観察、政党関係者へのヒアリング)を行った。調査対象者の選定にはスノーボールサンプリングを用い、調査方法としてはライフヒストリー法を援用した。
膵臓癌モノクローナル抗体JT-95により認識される抗原物質と癌転移物質との関係

臨床的に膵臓癌は、後腹膜リンパ節、肝臓に転移しやすいことが知られている。またヒトリンパ球はインテグリンレセプターα3β1、α4βl、α5βlを発現していることが明らかになっている。このためまず我々はMAbJT-95とreactivityを持つ膵臓癌細胞株(PA-3;シアル酸化ファイブロネクチンを発現している細胞株)とreactivityを持たない膵臓癌細胞株(PA-2;シアル酸化ファイブロネクチンを発現していない細胞株)をMAbJT-95による細胞染色で選択した。この2群の細胞株に正常ヒトリンパ球をいれ混合培養した。混合培養後、これら2群の癌細胞とヒトリンパ球との接着の有無、接着した細胞の比率をそれぞれimmunoprecipitation,Western blotting,flowcytometry法を使用し検討した。次にこれら2群の癌細胞株をあらかじめインテグリンレセプターのantagonistのひとつであるRGDanalogで処理し、ヒトリンパ球をいれ混合培養した。この処理により癌細胞とヒトリンパ球との接着能にinhibitionがかかるかどうかを2群間で比較検討した結果、PA-2にはinhibitionがかからなかったが、PA-3にはinhibitionがかかることが解った。同様に、あらかじめMAbJT-95で2群の癌細胞株を処理後、ヒトリンパ球をいれ接着能にinhibitionがかかるかどうかも比較検討した結果、PA-2にはinhibitionがかからなかったが、PA-3にはinhibitionがかかることも解った。この実験によりMAbJT-95が認識しているシアル酸化ファイブロネクチンが膵臓癌細胞と後腹膜リンパ節などの主要成分である正常ヒトリンパ球との接着能(転移)に関与しているかどうかを検討できたと考えている。臨床的には膵臓癌は、後腹膜リンパ節、肝臓に転移しやすいことが知られている。またヒトリンパ球はインテグリンレセプターα3β1、α4β1、α5β1を発現していることが明らかになっている。混合培養後、これら2群の癌細胞とヒトリンパ球との接着の有無、接着した細胞の比率をそれぞれimmunoprecipitation,Western blotting,flowcytometry法を使用し現在検討している。次にこれら2群の癌細胞株をあらかじめインテグリンレセプターのantagonistのひとつであるRGD analogで処理し、ヒトリンパ球をいれ混合培養した。同様にあらかじめMAbJT-95で2群の癌細胞株を処理後ヒトリンパ球をいれ接着能にinhibitionがかかるかどうかも現在比較検討中である。この実験によりMAbJT-95が認識しているシアル酸化ファイブロネクチンが膵臓癌細胞と後腹膜リンパ筋などの主要成分である正常ヒトリンパ球との接着能(転移)に関与しているかどうかを検討できると考えている。
神経伝達物質の放出機構における低分子量G蛋白質の作用機構とその病態

私共の研究室では低分子量G蛋白質Rab3Aを発見し、その機能と活性化機構について解析を続けている。この低分子量G蛋白質はシナプス小胞に大量に存在しており、シナプスにおける神経伝達物質の放出に関与している可能性が強い。私共の研究室では、Rab3Aの標的蛋白質としてRabphilin-3Aを同定しているが、まず、本年度の研究でこの標的蛋白質を精製し、その一次構造を決定した。Rabphilin-3Aはシナプス小胞に局在していた。分化後のPC12細胞(ラット褐色細胞腫細胞)では、Rabphilin-3AとRab3Aが両方存在している神経様突起でのみカテコールアミンの分泌反応が起こった。Rabphilin-3AとRab3Aが存在しない神経様突起ではカテコールアミンの分泌反応は起こらなかった。このことから、Rabphilin-3AはRab3Aの標的蛋白質として、Rab3Aと共に神経伝達物質の放出反応を制御している可能性が強い。次に、Rabphilin-3Aには、N末端側にRab3Aと特異的に結合する領域と、C末端側にCa^<2+>とセリンリン脂質を結合する、機能的に異なった2つの領域が存在することを明らかにした。このことから、Rabphilin-3Aは神経終末においてシナプトタグミン同様Ca^<2+>センサーとして機能している可能性が強い。さらに、Rabphilin-3Aが、Rab3Aの内在性GTPase活性を弱く促進するとともに、Rab3AのGTPase活性促進蛋白質(Rab3A GAP)の活性を強く抑制することを明らかにした。このことから、Rabphilin-3AはRab3Aがその機能を遂行するまでRab3Aを活性型に保持していると考えられる。このように、本研究は予想以上に進展し、当初の目的はほぼ完全に達成することができた。