hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スマートフォン産業におけるボーン・グローバル企業創出に関する探索型研究

今年度は、最終年度であることから、これまでの知見を引き続き整理しつつデジタルゲームに関する国際大会、DiGRA2018に参加し、インディーゲーム開発と、グローバル化に関する意識について研究者の交流を進めることが出来た。また、インディーゲームに関する国際的な展示会にも参加し、そこでの出展社などに対しても継続的に半構造化面接を実施した。これらに加え、東南アジア地域でのゲームアプリ関連における調査を行政関連政策などともあわせ進めることが出来た。これで当初想定していた、日本、アメリカ、オーストラリア、欧州、中国、そしてその他のアジア地域におけるスマートフォン向けエンターテインメントソフトウェアの展開に関する比較調査を進めることが出来た。これらの結果、インディーゲームのゲームスタジオにおいて独自のキャリアパスが形成されつつある点、グローバルに展開するうえでのクラウド・ファンディングの活用、従来のレガシー作品でディレクターを経験したひとたちがインディーチームを立ち上げた際のボーン・グローバル型展開における優位性ならびにチームメンバー自体が国際的な編成に基づいて推進されるチームのグローバル展開での優位性などが確認できた。これらに加え市場の拡大が続いて中国においても市場変化(とりわけ政策展開や行政側の構造改革などの影響)に応じてグローバル化を急速に進めるなどといった状況も確認出来ている。また、市場が形成されるか否かといった産業形成期のエンターテインメントなどについても、必然的に最初期の作品から、国際展開せざるを得ない状況になるという事実も明らかとなった。同時に新興エンターテインメントのとりわけ黎明期は小規模企業にとってもグローバル展開がよりやりやすいという事実を確認出来たという点も併せて付記しておきたい。グローバル規模で市場規模の拡大が著しいスマートフォン産業において、世界各国でアプリ開発ベンチャー企業が、アプリをリリースすると同時に複数国のユーザーからコンテンツを享受されるという現象が確認されている。これは、スマートフォン産業のビジネス・エコシステムにおいて、国際経営学で言うところの「ボーン・グローバル」型企業が多数創出されていることを意味するが、その実態はこれまであまり明らかにされていなかった。本研究は日本及び世界各地域に存在するアプリ開発系ベンチャー企業、とりわけ、エンターテインメントコンテンツを主に開発しているベンチャー企業を研究対象に、スマートフォン産業におけるボーン・グローバル企業創生の状況とそれを可能にするビジネス・エコシステムに関わる外的環境要因、経営戦略、プロダクト・イノベーションなどについて包括的に分析することを目的としている。当該年度の主な活動は以下の通りである.1.カナダ、アメリカに所在するアプリ系ベンチャー企業に対し半構造化面接を実施し、創業に関する経緯、並びにコンテンツの複数展開に関する意識について確認した。2.日本国内及びシンガポールにおけるアプリ開発系ベンチャー企業においても面接調査をおこない意識の違いについて確認した。また、3.国内アプリ開発系ベンチャー企業の中がおこなっている海外展開に関わるプロジェクトにモデレータとして参加し、そのプロセスの中で如何にコンテンツの開発段階から多国籍展開をするための戦略に取り組むのか参与観察を行った。本研究では、研究目的を達成するため、先行研究の確認、評価項目の確認並びにフィールドスタディの実施などアプローチを並行させて研究を実施している。平成27年度はこのいずれのアプローチにおいても計画通りの成果を達成することができており、更に知見をとりまとめて申請した研究成果の発表についても、平成28年度8月に開催が予定されている国際カンファレンスに採択されていることから、研究は順調に進展していると言える。グローバル規模で市場拡大が著しいスマートフォン用アプリ開発において、世界各国でアプリ開発ベンチャー企業が、アプリをリリースすると同時に複数国のユーザーからコンテンツを享受されるという現象が確認されている。これはアプリ開発ベンチャーがソフトウェア提供の対象としているスマートフォンを中心としたビジネスエコシステムにおいて、国際経営学で言うところの「ボーン・グローバル」型企業が多数創出されていることを意味するが、その実態はこれまで明らかになっていなかった。そこで本研究では、エンターテインメントコンテンツを開発しているベンチャー企業を研究対象に、これらの企業におけるボーン・グローバル企業創生の状況について検証を進めた。01年目は主にカナダ、アメリカ在住のベンチャー企業に対し半構造化面接を実施したが、02年は主に対象を国内ならびにヨーロッパ在住のベンチャー企業を中心にひろげ、半構造化面接を継続した。これまでスマートフォン用アプリを中心に事業を展開してきたベンチャー企業に紛れて、汎用型Virtual Realityデバイス向けコンテンツの開発を進めているベンチャー企業が存在していたが、今回はそのようなベンチャー企業が前年よりも増加しているのが確認できた。一方、スマートフォン向けアプリで市場占有率を高める企業は、近年大規模企業により占有される傾向が明らかとなってきた。そこで、2年目からはプラットフォームを制約にするのではなく、対象をエンターテインメントソフトウェア開発の独立系小規模スタジオと広げたうえで半構造化面接を継続した。その結果、欧州の企業においても、とりわけ、まだ登場して間もない汎用型Virtual Realityゴーグル向けデバイスや、スマートフォン用Virtual Realityソフト開発スタジオはグローバル市場を対象に企画から開発までを進めていることが明らかとなった。先行研究の把握、並びに評価項目の確認を踏まえたうえで、平成27年に実施した半構造化面接での研究結果を集約し、その成果と平成28年前半で実施した研究成果をあわせて、平成28年8月に開催された国際カンファレンスにて発表した。また、平成28年9月には中国系アプリ開発のベンチャー企業の経営者などとともにコンテンツ展開とグローバル展開に関してパネルディスカッションをおこないそこで実務者からの知見を吸収した。これらから得たフィードバックなどをうけ、研究を進め、その成果の一環として汎用型Virtual Reality用アプリ開発の事例を(そのうちの一社は同コンテンツをスマートフォン向けに移植している)比較事例研究として整理し、平成29年3月に開催された国内の研究発表会にて発表している。以上から、研究は順調に推移していると判断出来る。

グローバル規模で市場拡大が著しいスマートフォン用アプリ開発において、国際経営学で言うところの「ボーン・グローバル」型企業が多数創出されているとされるが、その実態はこれまで明らかになっていなかった。そこで本研究では、エンターテインメントコンテンツを開発しているベンチャー企業を研究対象に、1年目は主にカナダ、アメリカ在住のベンチャー企業に対し、2年目は主に対象を国内ならびにヨーロッパ在住のベンチャー企業を中心に、そして、3年目は、主に対象を中国に広げ半構造化面接を実施してきた。なお、2年目から対象領域をエンターテインメントソフトウェア開発の独立系小規模スタジオとしてきたが、中国では、北京、上海、杭州、広州、深せんなど多様な地域にて半構造化面接を実施している。結果的にボーン・グローバル的特性の開発姿勢や展開が出来るのは、むしろ個人の国際意識というよりは、開発しているコンテンツそのものの特性に依存していることが明らかになってきた。さらにこれは、スマートフォン向けゲームアプリ、Virtual Reality汎用機向けソフト、ならびにスマートフォン用Virtual Realityソフトといった、プラットフォームの特性に依存しないという点も確認出来た。これらに加えて重要なのは、人員体制である。国際都市である上海市や、深せん市などでは、海外留学経験者や、北米での業務経験者がベンチャー企業を創業している例が多くみられ、これらの企業の場合、いずれも企画段階から、直観性などを重要視していた。また、開発するコンテンツそのものも、デザインの革新的部分については、欧米でプロデュースされた作品からインスピレーションを受けている例も見られた。これらを整理していてくことで、エンターテインメントソフトウェア開発において如何に企画段階から多国籍展開を狙えるかを明らかにすることが出来ると考えられる。先行研究の把握、並びに評価項目の確認を踏まえたうえで、これまでは平成27年平成28年に実施した半構造化面接での研究結果を集約出来た。平成29年は、これらに加え、中国での検証を深めたが、これらで得た知見の一部は、論文としてまとめている最中である。
多型マイクロサテライトを用いた東アジア人の遺伝的特性に関する研究

現在、ヒトゲノム上に多くの遺伝的多型マーカーが同定され、これを利用したゲノムワイド連鎖不平衡マッピングによって、多遺伝子性疾患関連遺伝子の同定が試みられようとしている。一方で、そのような解析に必須となる人類集団のゲノムワイドな遺伝的特性に関する知見は少なく、特に日本人など東アジア人は比較的均質な遺伝的背景を持つとされているが、詳細な情報は非常に少ない。そこで、本研究では、日本人、韓国人、ハルハモンゴル人、ヨーロッパ系アメリカ人の4集団について、Y染色体から26個、X染色体上から9個、常染色体上から24個の多型マイクロサテライトを用いて対立遺伝子遺伝子頻度分布の比較を行い、集団の遺伝的特性に関する調査を行った。4集団間の対立遺伝子頻度分布の比較から、Y染色体26マーカーに関しては、日本人・韓国人集団間で有意差を示すマーカーが8座位(30.8%)であったのに対し、他の集団ペア間では61.5-88.5%の座位で有意差が認められた。また、常染色体24マーカーにおいては、日本人・韓国人集団間で有意差を示すマーカーは1座位(4.2%)に過ぎなかったのに対し、他の集団ペア間では12.5-62.5%で有意差が認められた。これらの結果は、日本人集団と韓国人集団が互いによく似た遺伝的組成を持つことを示唆する。さらに、Y染色体マーカーを用いた系統解析から、日本人集団には、遺伝的に異なる複数の系統が含まれていることが示唆された。そこで、日本人集団についてはY染色体を用いた系統解析に基づいて集団をグループ分けし、常染色体マーカーの対立遺伝子頻度分布の違いを調べることで、集団内部の階層化の有無を検討した。その結果、日本人内部で観察されたY染色体の2系統間では、常染色体マーカー全てにおいて対立遺伝子頻度分布に有意差が認められなかった。このことは、少なくとも現在の日本人集団では遺伝的混合が十分になされており、集団の階層化は生じていないことを示唆する。
ポリプロピレンの二中心モデルその他の確率モデルによる解析

プロペンの重合の際、チ-グラーナツタ触媒のほかに、外部ドナーとしてアルコキシシランを添加すると、イソタクチシチ-が向上する。その原因として、添加により対称中心の一部が非対称中心に転換することが考えられている。ところが、転換により生じた非対称中心はあまりリジッドではなく、l中心とd中心との間をゆらいでいるようである。このことは重合機構をNMRのタクチシチ-を用いて解析する際、転換により生じた非対称中心から得られたポリマーを、対称中心から生じたポリマーと誤認するおそれがある。誤認の際に、それらは非対称マルコフ過程にしたがうはずである。そこで、この研究では非対称マルコフ過程にしたがうとした場合の条件つき確率を求める式を導き、実験データをこの式を用いて解析した。その結果、イソタクチックポリマーに導く条件つき確率(二つある)のどちらもが増加するのではなく、一方によるイソタクチシチ-の増加が、他方による減少を凌駕するため、全体としてイソタクチシチ-が増加することが明らかになった。また、このモデルでは、使用可能なパラメーターの個数の制限により、対称中心から得られたポリマーを無視している。このため、対称中心から得られたポリマーの分率が多い系に対しては適用不能と考えられる。事実、熱ヘプタン可溶分に対しては、ほとんどの場合、適用不能であった。いずれにせよ、この研究により、ゆらいでいる非対称中心の存在が確立された。
喉頭における自律神経伝達物質受容体発現の解明

マウス気道における自律神経受容体のうちムスカリン性アセチルコリン受容体M1,M2,M3,M4をNorthern blottingおよびreal-timePCRを用いて発現を調べたところいずも気道上皮において発現していることが判明した。発現量はM2受容体が強い発現を示したのに対し、M1,M3,M4受容体はわずかな発現にとどまった。M2,M3,M4に関しては発現に有意な日内変動を認めることが出来た。またアルシアンブルー-パス染色を用いて気道粘膜下腺のムチンの貯留を調べたところ気道粘膜下腺の分泌に日内変動が存在することが判明した。この日内変動は迷走神経切断にて消失し、気道粘膜下腺の粘液分泌はムスカリン受容体発現の夜間の亢進によって引き起こされている可能性が示唆された。このムスカリン受容体発現の日内変動は時計遺伝子Cry1/Cry2のノックアウトマウスで消失することから、時計遺伝子の支配下にあることが判明した。喉頭をはじめとする気道上皮における時計遺伝子の発現を調べたところ、上皮および粘膜下腺に発現し強い日内変動を有することが明らかとなった。気道時計遺伝子の概日リズムはリズム中枢である視交叉上核の破壊および迷走神経の切断によって消失し、視交叉上核から迷走神経を介してリズムが伝達されていると考えられる。以上の結果をまとめると視交叉上核からの時計シグナルは気道時計遺伝子の発現を介してムスカリン受容体発現の日内変動を引き起こし、気道分泌の日内変動をもたらしていると推測できる。以上の結果を下記論文として発表した。マウス気道における自律神経受容体のうちムスカリン性アセチルコリン受容体M1,M2,M3,M4をNorthern blottingを用いて発現を調べたところM2、M3が発現していることが判明した。発現量はM2受容体が強い発現を示したのに対し、M3受容体はわずかな発現にとどまった。M1、M4はNorthern blottingでは同定できなかったため、今後Real-timePCRなどを用いて発現を検討する予定である。M2、M3受容体に関して詳細な発現パターンを解析するため免疫組織化学法を用いて発現を調べた。マウスを深麻酔下に4%パラホルムアルデヒドを用いて灌流固定し、喉頭を摘出したうえで、凍結切片を作成した。一次抗体はウサギにて作成した抗M2、M3受容体抗体、二次抗体にはanti-rabbit Cy3を用いた。M2受容体は喉頭上皮の一部にシグナルを認めたものの、ノンスペシフィックな反応が多く、現在反応条件について検討中である。M3受容体に関しては明らかな発現を認めなかった。同様にラット喉頭を用いた実験も行っているが、まだ結果は出ていない。またM2、M3受容体のmRNAの発現をin situ Hybridizationでも検討を行うこととした。ジゴキシゲニン標識プローブをRT-PCRおよびサブクローニングを用いて作成し、免疫組織化学法と同様に作成したマウス喉頭の凍結切片で反応させたが、現時点ではっきりとした反応は認められていない。現在hybridizationおよび抗体反応の条件を振り分けて検討を行っているところである。
アキラル量に制御されたらせん選択制御重合による超分子ラダーキラル二重らせん高分子

研究代表者らは、以前、かさ高い光学活性基を持つフェニルアセチレンを重合するとこのキラル置換基を不斉源として主鎖に不斉が誘起されることを発見した(不斉誘起重合)。この主鎖不斉は不斉炭素などの中心性不斉を有さず、純粋にらせんコンフォーメーションのまき方向によると思われ、その構造および機能に興味が持たれた。しかし、この高分子は高分子主鎖に誘起される不斉構造以外に、モノマーがもともと有している光学活性置換基に起因する不斉構造の2つを持つため、主鎖らせんそのものの不斉構造、不斉認識機能を見極めることが難しかった。そこで研究代表者らは、高分子主鎖のらせん不斉構造以外にいかなる不斉構造をも有さないポリフェニルアセチレンの合成を、キラル触媒系を用いたらせん選択重合により初めて実現した。さらにこの重合におけるらせんのまき方向の制御が、キラル量だけで無く、アキラル量によっても行われるという事実を発見した(らせん選択制御重合)。また、得られる高分子の主鎖不斉が、分子内水素結合で保持されており、いわば、超分子ラダーキラル二重らせん高分子構造をとっていることを示した。この主鎖不斉はらせん不斉構造以外にいかなる不斉構造をも有さないというこの高分子にしかない特徴をもち、かつその不斉構造は分子内水素結合を切断することで消滅するというやはりこの高分子にしかない特徴をもつ。本研究は以上のような新しい合成法とそれにより得られる新しい高分子の特性に関して、さらに以下の点を追究したものである。(1)らせん選択重合の一般化(2)らせん選択(制御)重合の機構考察(3)超分子ラダーキラル二重らせん高分子の機能開発(4)超分子ラダーキラル二重らせん高分子の構造考察研究代表者らは、以前、かさ高い光学活性基を持つフェニルアセチレンを重合するとこのキラル置換基を不斉源として主鎖に不斉が誘起されることを発見した(不斉誘起重合)。(1)らせん選択重合の一般化(2)らせん選択(制御)重合の機構考察(3)超分子ラダーキラル二重らせん高分子の機能開発(4)超分子ラダーキラル二重らせん高分子の構造考察1.「らせん選択制御重合」の機構の解明および展開「らせん選択制御重合」の機構の解明のため、(R)-フェネチルアミンと[Rh(NBD)Cl]_2とから異なる真の活性種の単離を検討した。種々のスペクトルデータを検討し、配位構造を検討した。また異なるキラルアミンやキラルフォスフィンを用いて類似の錯体を合成、単離を検討し、それを用いて「らせん選択制御重合」の再現を実現した。高分子化キラルアミンでも同様の効果を確認した。「らせん選択制御重合」の一般化として、水酸基以外の水素結合形成可能基を持つモノマーを合成した。水素結合形成可能基としてはアミド基とシラノール基を選択した。これによりこの特殊な現象の一般化の実現が進んだ。2.「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」の不斉認識能不斉認識能を調べるため、不斉反応の高分子触媒としての機能を調べた。代表者らの過去の研究で主鎖と側鎖の両方に不斉を有する高分子配位子は、不斉触媒能を有していたが、どちらの不斉構造が有効であるかは不明であった。特に主鎖不斉の効果は不明であった。「らせん選択制御重合」により初めて合成が可能となった「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなキラル高分子」配位子を用いて均一系で不斉触媒能を調べ、主鎖不斉の効果を明らかにした。またこれにより刺激による制御が可能な高分子不斉触媒を実現することができた。本研究では「ラダーキラル二重らせん高分子」よりの膜をもちいて、酸素分離膜としての選択透過性を調べ、ラダー構造の効果の検討も目的としている。従来、ラダー構造を持ちつつ、製膜性の優れた素材が無かったが、その前段階として「らせん選択制御重合」により「ラダーキラル二重らせん高分子」前駆体を調製できた。

1.「らせん選択制御重合」の機構の解明および展開この触媒的不斉重合において,左巻きおよび右巻きらせん高分子を生成する重合触媒活性種の構造を決定すべくロジウム原子にキラルアミンを一分子配位した触媒種および二分子配位した触媒種の調製について研究を行った。新たにキラルな金属アミドとロジウム二核錯体との反応により、配位結合と比較して強い結合であるRh-N共有結合によりキラルアミンが一分子配位した触媒活性種の調製を検討した。系中で調製した活性種を用いて重合を行ったところ、らせん選択重合が達成できることが明らかになった。従来の条件で重合した場合と比べて、収率、分子量、[θ]_<308>ともに大きく触媒の活性は高かった。また、ロジウム原子にアミンが一分子が配位していると仮定される場合と同様に[θ]_<308>が負の値であった。錯体のCDスペクトルは金属錯体由来の吸収領域に大きなコットン効果を示し、Rh-N共有結合を持つ錯体が得られたことが示唆された。さらにこのRh-N結合を持つキラル錯体の結晶化による単離を検討中である。このキラリティーをアキラル量で制御できることは極めて特殊な現象であるとともに自然界のキラル構造の起源を想起させるもので、基礎科学的にも大変興味深く、現象の原因(重合機構)解明と、重合活性種の特定およびこの現象の一般化に向けてさらに実験を続けている。2.「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」の不斉認識能不斉認識能を調べるため、不斉反応の高分子触媒としての機能を調べた。1で得られた主鎖のみに不斉構造を持つポリマーが不斉反応触媒として機能するかを調べるために,この高分子のペンダントにアキラルな4座配位子を導入するべくモノマーを新たに設計し、合成した。これにより、高分子鎖内のモノマーユニット側鎖間で四座配位子を形成させ、その配位スペースへ配位した金属触媒による不斉反応の検討が可能になる。1.「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」の構造の精査らせん選択制御重合の機構の精査のために、この重合により得られる超分子ラダーキラル二重らせん高分子の構造の知見をより詳しく得るために、構造修飾を行いまた分解挙動の精査を行った。(1)「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」の構造修飾超分子ラダー部分、つまり水素結合を介したらせん構造部分の共有結合化による安定化を試みた。例えば、ジメチルジクロロシランを用いた。この結果、極性溶媒に対する安定性が増した「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」を得ることができた。このことから、らせん選択制御重合により得られる超分子ラダーキラル二重らせん高分子の構造(水素結合が重要である点)がさらに確かになった。(2)「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」の分解このポリマーは特異な分解性を示すことを以前見出したが、これについて精査し、精製し、分子量や化学構造を調べた。その結果、環状三量体が高い転化率で生成することが分かった。このことから、らせん選択制御重合により得られる超分子ラダーキラル二重らせん高分子の構造(シスーシソイドに近いコンフォーメーション)がさらに確かになった。2.「らせん主鎖不斉のみに起因するピュアなラダーキラル二重らせん高分子」の不斉認識
低体温と敗血症におけるアポトーシス、サイトカインの変動に対する静脈麻酔薬の効果

敗血症と体温の関係に注目し,敗血症時の低体温による症状の悪化を防止する対策として,静脈麻酔薬(ケタミン,プロポフォール)の応用を検討する目的で,循環・呼吸動態に及ぼす,低体温と感染に対する静脈麻酔薬の影響についてラットを用いて検討した.前年度,プロポフォールを用いて鎮静させた後,エンドトキシンを静脈内投与し,30°Cの低体温における影響を検討したが,結局プロポフォールの抗炎症効果を証明することができなかった.今年度は34°Cにおけるプロポフォールの抗炎症効果とケタミンにおける効果を検討した.その結果,プロポフォールの34度でもプロポフォールの抗炎症効果は証明できず,低体温におけるプロポフォールの抗炎症効果は無いように思われた.しかしながら,ケタミン投与による低体温では,30°C,34°Cとも循環動態は安定し,サイトカインの抑制も認められ,ケタミンの場合は低体温状況下でもその抗炎症効果があることが確認できた.結論として,エンドトキシン+低体温が生体内に悪影響を及ぼす事は周知の事実であるが,それを静脈麻酔薬であるプロポフォールは,抑制できないが,ケタミンでは抑制できることが示された.これまでに敗血症と各種麻酔薬に関する研究で,敗血症時の鎮静に有用な麻酔薬を指摘している.今回,敗血症と体温の関係に注目し,敗血症時の低体温による症状の悪化を防止する対策として,また,低体温療法時の最大の合併症である感染を防止する対策として静脈麻酔薬(ケタミン,プロポフォール)の応用を検討する目的で,循環・呼吸動態に及ぼす,低体温と感染に対する静脈麻酔薬の影響についてラットを用いて検討した.体重300-350gの雄ラットを対象に,まずネンブタールの腹腔内投与により麻酔した後に気管切開を行い,人工呼吸管理とする.その後静脈麻酔薬(プロポフォール)にて鎮静させた後,エンドトキシンを静脈内投与し,体温を32度まで低下させた.その低体温施行前後,エンドトキシン投与前後での循環・呼吸動態の変化を経時的に検討した.その結果,低体温施行したラットは,大多数が低体温中に死亡したのにもかかわらず,プロポフォールを投与した後に低体温にした群では有意に少ないことが判明した.また,体温正常である群では,プロポフォール,対照群とも死亡したラットはいなかったため,エンドトキシン+低体温が生体内には悪影響を及ぼし,静脈麻酔薬であるプロポフォールが,それを抑制していることが示唆された.今後,もう一つの静脈麻酔薬であるケタミンに関しても検討を行い,さらに,エンドトキシン+低体温におけるサイトカインの変動も検討していく予定である.敗血症と体温の関係に注目し,敗血症時の低体温による症状の悪化を防止する対策として,静脈麻酔薬(ケタミン,プロポフォール)の応用を検討する目的で,循環・呼吸動態に及ぼす,低体温と感染に対する静脈麻酔薬の影響についてラットを用いて検討した.前年度,プロポフォールを用いて鎮静させた後,エンドトキシンを静脈内投与し,30°Cの低体温における影響を検討したが,結局プロポフォールの抗炎症効果を証明することができなかった.今年度は34°Cにおけるプロポフォールの抗炎症効果とケタミンにおける効果を検討した.その結果,プロポフォールの34度でもプロポフォールの抗炎症効果は証明できず,低体温におけるプロポフォールの抗炎症効果は無いように思われた.しかしながら,ケタミン投与による低体温では,30°C,34°Cとも循環動態は安定し,サイトカインの抑制も認められ,ケタミンの場合は低体温状況下でもその抗炎症効果があることが確認できた.結論として,エンドトキシン+低体温が生体内に悪影響を及ぼす事は周知の事実であるが,それを静脈麻酔薬であるプロポフォールは,抑制できないが,ケタミンでは抑制できることが示された.
トヨタ生産方式の応用による小売業の経営効率化に関する研究

本研究課題の研究成果は『1からのリテール・マネジメント』として流通科学大学清水信年氏との共編著で碩学舎より出版予定である。特に申請者が執筆した「品揃えのマネジメント」(第5章)は、ユニー株式会社がトヨタ生産方式を応用することによっていかに経営効率化を遂げたのかを紹介しており、今後同様の事例の収集を行う際の方向性を示すものと位置づけられる。本研究は「小売業者が売上高を伸ばさなくとも利益は維持・成長できる仕組みを模索する」という研究目的にあわせ、特に今年度は交付初年度ということもあり、資料収集と企業の実態調査に努めた。本研究は上記の研究目的を果たすために、理論研究と実証研究という2つの柱を構築する必要があり、今年度は、(1)売上高が伸びていない、あるいは減少している企業の中でも、効率化を遂げることにより利益を伸ばそうとできている企業に関する調査を進める。(2)そういった企業の試みに関する既存研究の蓄積についてまとめる。(3)理論的背景をもとに、1の企業に対してヒアリングを行うネットワークを築く、という3つを行った。特に本研究課題である「トヨタ生産方式の応用」ということに関しては、リーマンショックに続くいわゆる「トヨタショック」の影響もあり、否定的な味方に傾斜した資料ばかりが目立ってしまったため、その本質的な意義を検討するのに時間を要した。また、ヒアリングを行うに際しても、企業業績の急激な悪化の影響があり、協力予定だった企業の協力が得られないことも多く、具体的な成果を出すに至らなかった。しかしながら、経営効率化を遂げることによって「売上を伸ばさなくとも利益を維持・成長できる仕組み」というのは、昨今の経済情勢だからこそ求められるものであり、その意義・重要性はさらに高まってくるものと思われる。そのため、次年度以降の礎となるような基礎的な理論研究をさらに進めることを次年度の課題としたい。現在、多くの小売業者の売上高の伸びが頭打ちしており、成長鈍化によって苦戦を強いられているのは周知のとおりである。このような状況においても小売業を対象とした既存研究の多くは「他社との競争に打ち勝つことによりいかに売上高を伸ばすか?」という観点から議論を続けており、一部の例外的な業績を除いて、研究成果を挙げられていない状況にある。一方、現実の小売業者の中には、国内市場における成長鈍化は避けられない状況だという認識のもと、売上を伸ばすことなく利益を伸ばす、あるいは維持する方法を模索している状態にある。本研究においては、このような状況を踏まえ、小売業者が「いかに利益を伸ばすか?」という観点から小売市場における競争分析の新基軸を提供することを目的としている。本科研では、上記の研究目的のもと、既存研究の総括とトヨタ生産方式を流通業に応用した先端事例を調査するという2つの作業を行ってきた。特に後者に関しては、小売業以外の業界(たとえば、医療業界)の事例を参照しながら、どこが、どのように最先端といえるのかということを深く掘り下げるよう試み、既存研究と具体的な事例を架橋するよう心がけている。これらの活動は、『1からのリテールマネジメント(仮)』という書籍に掲載される論文を執筆することにより、今後、成果として公表する予定である。トヨタ生産方式を流通業に応用した事例の紹介・分析は、既存研究の中でも、特に日本の流通業においては希少であり、この研究成果は非常に意義があることと思われる。本研究は「小売業者が売上高を伸ばさなくとも利益は維持・成長できる仕組みを模索する」という研究目的を果たすために、理論研究と実証研究という2つの柱を構築すべく、売上高が伸びていない、あるいは減少している企業の中でも、効率化を遂げることにより利益を伸ばそうとできている企業としてユニーの事例を分析した。その研究成果は流通科学大学商学部清水信年教授と共編著で上梓する『1からのリテールマネジメント』として碩学舎より出版する予定である。特に、申請者が担当した第5章「品揃えのマネジメント」は、ユニーの事例を用いながら効率的な品揃えを行うために本研究課題であるトヨタ生産方式をどのように応用・活用しているのかを解説しており、一定の研究成果として挙げることができる。そもそもトヨタ生産方式を流通業に応用した事例の紹介はいまだ十分になされているとは言い難く、本研究成果は研究上の一定の意義が認められるのではないだろうか。ただし、本研究成果には大別すると3つの課題が残されたままである。それは第一に、トヨタ生産方式の流通業への活用事例を収集するために、本研究で扱ったもの以外の事例を収集することである。第二に、複数事例を一般化すべく、理論的含意について検討を深めるということである。そして最後に、その理論的含意が流通論や商業論にどのような意味をもつのかということについて検討することである。これらの課題を果たすことにより、トヨタ生産方式を小売業に応用した効率化に関する示唆が得られることになるであろう。
畜産廃水処理に関わる微生物が生産する新規タンパク質の機能特性とその遺伝学的解析

畜産廃水処理に広く用いられている活性汚泥法は、しばしば沈殿槽においてバルキングが観察され、長期間安定的に廃水処理を行うことが困難となる。したがって、このような問題を解決するためには活性汚泥法の沈降性を良好に保つことが重要となる。そこで本研究では廃水中の懸濁物質を効率よく沈殿させる細菌を分離し、その凝集機構を解明するとともに、実際の廃水中での効果を検討した。活性汚泥から凝集活性を有する細菌のスクリーニングを試みた結果、Bacillusに属すると考えられる菌株が強い懸濁物質凝集能を有していた。この活性は培養上清に認められたことから、活性物質の分離精製を試みたところSDS-PAGEにおいて60kDaおよび2.5kDaサブユニットのタンパク性の物質の関連していることが示された。しかし、非還元下におけるゲル濾過では10万前後に検出されたことから、ネイティブな状況下ではポリマーを形成しているものと考えられた。一方、この細菌は複数のプラスミドDNAを有しており、さらにcuring操作によってこの活性は欠損することから、これら活性物質の合成はプラスミドDNAによって支配されているものと考えられた。実際に種々の廃水を用いると培養上清よりもその濃縮液添加区により強い凝集効果が見られたことから、今後は、凝集活性物質の生産性向上のための培養条件など実用面に関して検討する必要があると思われた。
海水溶存元素の選択的捕集と高純度分離

海水中の溶存資源採取を可能にするため、極低濃度・多種高濃度の競争イオン種が存在するなかで、特定の溶存種のみを強力・高選択的に捕捉する吸着剤の分子設計に基ずく科学的原理の確立と、大量の海水を取扱う工学システムの探索を行った。先ずエネルギー資源として最も注目されるウラニルイオン吸着剤として開発した大環状ウラノフィルは、最大の平衡定数を示したが、大環状体固有、及びウラニル配位に特異的に見られるトポロジー的理由から、動力学的には不利であることを発見した。この点を解決すべく鎖状ウラノフィルの分子設計・合成を行った。本化合物は疎水的雰囲気で静電相互作用を有効に働かせると共に、配位のトポロジーを満たし、平衡・速度の両面から最も優れた配位子であることが立証された。その結果、海水の炭酸濃度条件下で大環状ウラノフィルに対し210倍も大きい速度を与えた。一方極低濃度に由来して、海水輸送にコストをかけない海流直接利用が将来の実用につながる方式であることを明確にし、このため速い海流速度の中で使用できる吸着剤の開発を行った。即ち微粒状吸着剤を繊維に保持した複合吸着剤を用いることにより、黒潮の平均海流速度付近で最大の吸着速度:200μgU/g吸着剤/日を達成した。また京都大学人工海流循環装置を用いて、更に速い海流中でも損失が認められず、50回の繰り返し再使用で性能変化6%以下の優れた機械的・化学的安定性をも立証した。本複合繊維を用い、黒潮流軸内の伊豆御蔵島で8日間の海流直接浸漬実験を行い、g繊維当り、640μgUの高い吸着量を得、なお吸着量の直線的増加を観測した。更に海水からの金属イオンの選択的捕集原理を高純度分離に展開するため、希土類イオン相互の分離に有効と考えられるヘキサアザ-18-クラウン-ヘキサ酢酸を合成、希土類イオンに対し大きい平衡定数と、高純度分離に必要な高い選択性を見出した。
転写因子ＳＴＡＴ３の、記憶Ｂ細胞の生成、維持、機能に果たす役割の解明

Stat3-floxマウスにmb1-1creを掛け合わせて得たStat3-B-KOにニトロフェノール(NP)化抗原を投与し、抗体価、及び、記憶B細胞の形成を経時的に調べた。結果、その数や割合は野生型とStat3-B-KOでは差は認められなかった。しかし、Stat3-B-KOでは、二次応答において総IgG1抗体に対する高親和性抗体の占める割合が有意に減少しており、Stat3は記憶B細胞における抗原受容体親和性に影響を及ぼすことが明らかになった。次に、Stat3-floxマウスに、誘導的にcreリコンビナーゼを発現させることが可能なCre-ERTとニトロフェノール(NP)ハプテンに特異的な抗原受容体のノックインマウスを掛け合わせ、記憶B細胞を形成させてからタモキシフェンを投与することで、ほぼ記憶B細胞特異的にStat3遺伝子を欠損させることが可能なマウスを作製した。このマウスを用いた結果、Stat3遺伝子は記憶B細胞の生存に影響を及ぼさないことが分かった。次に、形成されたNPハプテン特異的IgG1陽性記憶B細胞を単離した後に抗原で再活性化し、その二次応答性を調べた所、野生型に比べてStat3欠損記憶B細胞のIgG1抗体価は著しく減少していた。以上から、Stat3は、記憶B細胞の形成、維持には不必要だが、その抗原受容体親和性と二次応答性には重要な役目を果たしていることが明らかになった。Stat3-floxマウスにmb1-1creを掛け合わせて得たStat3-B-KOにニトロフェノール(NP)化抗原を投与し、記憶B細胞の形成を経時的に調べた。結果、その形成にStat3は関与していないことが明らかになった。次に、形成された記憶B細胞を単離し、抗原で再活性化させて、その応答を調べた。野生型に比べて、Stat3欠損記憶B細胞の二次応答は有意に低下し、二次応答において、記憶B細胞のStat3が重要であることが明らかになった。当初予定していたよりも、マウスの掛け合わせの効率が良く、実験が進む環境にあった。また、実験の成功率も高かったことが、計画以上に進展した理由と考えられる。今後は、記憶B細胞の抗原受容体親和性に対するStat3遺伝子の影響を調べる予定である。Stat3-floxマウスにmb1-1creを掛け合わせて得たStat3-B-KOにニトロフェノール(NP)化抗原を投与し、形成された記憶B細胞をシングルセルソーティングし、その抗原受容体への突然変異がどの程度入っているのかを、シークエンスを読むことにより調べる。特に、33番目の置換は大きく抗原受容体親和性に影響するため、その置換が全体細胞の中でどの程度の割合で入っているのかを検証する。
リキッドビーズの形成条件および形成過程の解明

疎液的な表面を有する微粒子と液体を密閉容器中で撹拌することにより、微細な液滴が大量に形成される。この物質は『リキッドビーズ』と呼ばれ、液体が分散相で気体(空気)が分散媒であるコロイド分散系とみなせる。リキッドビーズは化粧品・食品・医薬品などの分野における利用が期待されるが、その形成条件や形成過程は不明な点が多い。本研究では、リキッドビーズ中の液滴間の合一対する安定性に注目し、リキッドビーズの形成の挙動を明らかにすることを目的とする。
思春期の1型糖尿病患児の親の子どもへの療養行動に向けた困難感と看護援助の検討

思春期1型糖尿病患児の親が、子どもへの療養行動の移行に向け困難に感じていることとして、【子どもの頑張りに気付けない】【子どもにはしつこくきつく言うしかない】【子どもの療養行動への関わり方がわからず、自信がもてない】【子どもの療養行動への関わりに試行錯誤】【親子で病気を受け入れきれない】【病気を受容できない子どもの気持ちに関わることが難しい】【将来がわからず不安が募る】が抽出された。H25年度は、思春期1型糖尿病患児の親への面接ガイド作成のため、糖尿病看護認定看護師へ1型糖尿病をもつ思春期の子どもと親への看護実践の実際について、半構成的面接を行った。糖尿病看護認定看護師は、日常の外来診療の中で【療養行動の実践や相談から指導】を行っていた。子どもへの看護実践では【子どもの療養行動の力をアセスメント】し、子どもが【変化していく生活への療養行動のむずかしさ】に自分で対応できるよう、【子どもが自分で療養行動を考え、実践できる力を育(む)】んでいた。それと共に【子どもの思いをキャッチ(する)】しながら、【将来を描きながら、療養行動を実践する意欲を引き出(す)】し、【病気と共に生きるアイデンティティーの確立を支援(する)】していた。また、親との関わりから、【子どもの力を信じ、療養行動を移行することが難しい】という【親の困難・不安をキャッチ(する)】していた。【子どもの力を信じ、療養行動を移行することが難しい】は、〈子どもの力を信じることが難しい〉〈子どもへの移行のタイミングがわからない〉〈子どもに任せるところ、かかわるところの判断が難しい〉という糖尿病看護認定看護師がとらえた親の困難感から構成された。そして親への看護実践として、【親の子どもへのかかわりの程度をアセスメント】しながら、【子どもの療養行動の力に合わせたかかわり方のアドバイス】を行っていた。糖尿病看護認定看護師は、日々の実践の中で、子どもへの療養行動の移行に向けた親の困難感を捉えながら、療養行動の移行状況に合わせ、親と子の双方に継続的な看護を実践していた。本結果より、H25年度は思春期の1型糖尿病をもつ子どもの親への面接に向け、面接ガイドを作成した。平成26年度は、研究協力者と共に8名の1型糖尿病をもつ思春期患児と親に研究協力依頼を行い、5名の研究参加者(1型糖尿病思春期患児の親)を得た。平成25年度に糖尿病看護認定看護師への半構成的面接から作成したインタビューガイドをもとに、得られた5名の研究参加者に、1型糖尿病思春期患児の親が、子どもへの療養行動の移行に向け、子どもへの日々のかかわりの中で、困難に感じていることを明らかにすることを目的に、半構成的面接を行った。研究参加者5名の子どもの平均年齢は12.5歳、子どもの1型糖尿病発症時の年齢は平均6.5歳、研究参加者5名すべてが母親、子どもの性別は男2名、女3名であった。面接内容は録音し、逐語録を作成した。逐語録は意味のまとまりごとに切片化、コード化し、類似性・差異性に沿ってカテゴリーを作成した。4名の研究協力者のコード化・カテゴリー化まで終了し、研究参加者間の類似性・差異性を検討している。現段階4名の研究参加者に共通するカテゴリーとして〈さりげなく子どもの療養行動の力を育む〉〈子どもの療養行動を声かけで後押し〉〈合併症の恐ろしさを子どもに伝える〉〈口出ししないよう頑張って我慢する〉〈子どもの療養行動、血糖コントロール、気持ちに合わせて子どもに口出す量を変えてみる〉〈子どもの療養行動の力に成長を感じる〉〈療養行動への注意に子どもが反発〉〈病気への焦りから、ついきつく言ってしまう〉〈いつ合併症が発症するかわからない不安〉〈病気の受け入れに揺れる子どもにどうかかわったら良いかわからない〉が抽出されている。平成27年度はさらに研究参加者を増やすと共に、これらのカテゴリーを洗練し、カテゴリー間の関係性を検討する。H27年度は、7名の思春期1型糖尿病患児の親に半構成的面接と分析を行った。面接内容を質的記述的に分析した結果、7名のうち4名の研究参加者から≪子どもへの療養行動の移行が順調に進み、子どものとの関わりに困難を感じない≫が抽出された。一方、3名の研究参加者から≪療養行動の移行が順調に進まず、子どもへの関わりに困難感と将来への不安が膨らむ≫が抽出された。≪子どもへの療養行動の移行が順調に進み、子どもとの関わりに困難を感じない≫親は、【子どもの療養行動に口出ししないよう我慢(する)】しながらも、【子どもの療養行動を見守りながら、必要な時を見極め介入】することで、【子どもの療養行動の力を育(む)】んでいた。そして、1型糖尿病をもつ【子どもの辛さを理解し、乗り越えられるよう支援(する)】し、【親子で病気をもつことの辛さを乗り越える】ことができていた。そして、【今の子どもなら、もう任せても大丈夫】と子どもの療養行動の力を認め、子どもへの療養行動の移行は順調に進み、子どもの療養行動への関わりに困難を抱いていなかった。一方、≪療養行動の移行が順調に進まず、子どもへの関わりに困難感と将来への不安が膨らむ≫親は、日々の関わりの中で、【子どもの頑張りに気付け(ない)】

ず、【子どもにはしつこくきつく言うしかない】と子どもへの関わりを捉えていた。しかし、【子どもの療養行動への関わり方がわからず、自信がもて(ない)】ず、【子どもの療養行動への関わりに試行錯誤】する日々を送っていた。また、子どもが1型糖尿病をもつことに【親子で病気を受け入れきれない】思いを持ち、【病気を受容できない子どもの気持ちに関わることが難しい】という思いを抱えていた。親は、子どもへの療養行動の移行が順調に進まない中で、1型糖尿病をもつ子どもの【将来がわからず不安が募(る)】っていた。思春期1型糖尿病患児の親が、子どもへの療養行動の移行に向け困難に感じていることとして、【子どもの頑張りに気付けない】【子どもにはしつこくきつく言うしかない】【子どもの療養行動への関わり方がわからず、自信がもてない】【子どもの療養行動への関わりに試行錯誤】【親子で病気を受け入れきれない】【病気を受容できない子どもの気持ちに関わることが難しい】【将来がわからず不安が募る】が抽出された。現在5名に半構成的面接を行い、4名の分析が終了している。平成27年度はさらに研究参加者を増やし、カテゴリーを洗練していく予定であるが、研究協力者と共に研究参加者の確保は順調に行える見通しである。小児看護学平成27年度は、さらに研究参加者を増やして半構成的面接を実施する予定である。そして得られているカテゴリーをさらに洗練し、1型糖尿病をもつ思春期患児の親が、子どもへの療養行動の移行に向け、子どもとのかかわりの中で困難に感じていることを明らかにし、必要な看護援助を検討する。H25年度は予定通り面接ガイドを作成することができたが、フィールドとの調整に時間を要し、面接プレテストは実施することが出来なかった。しかしH26年度当初にプレテストは実施可能であり、その後すぐに本調査を行う予定である。平成26年度は研究参加者7名程度に半構成的面接を行う予定であったが、5名への実施にとどまった。そのため、計上していた2名分のテープ反訳費用が次年度使用額となっている。H26年度は当初の予定通り、H25年度に作成した面接ガイドをもとに、1型糖尿病をもつ思春期の子どもの親7名程度へ半構成的面接を行う。データ収集と分析は、面接対象者1名毎に行い、その都度以前の対象者から得られた結果を継続比較しながら、データ収集と分析を同時に進める。平成27年度に引き続きデータ収集(半構成的面接)を実施するため、テープ反訳費用として平成27年度予算を合わせて使用予定である。25年度は面接のプレテストが実施できなかったため、プレテスト分として計上していたテープ反訳費用が次年度使用額として持ち越された。26年度の早い段階に面接プレテストを実施予定であり、使用予定である。
高齢者の知覚・認知・運動特性を考慮した入力ディバイスの開発

高齢者の知覚・認知・運動特性を考慮した人間-機械系開発のための基礎研究を行った。まず,自動車用の表示-操作系における操作系の配置法,表示系における表示方向,表示系における記憶構造の配慮が高齢者の作業成績にどのような影響を与えるかを,若年者との比較実験の結果に基づいて検討し,記憶能力が低下した高齢者にとっては,階層構造を有する表示系は不適切であることを示した。高齢者にとって,視線入力やタッチパネル・インターフェースは,低下した運動能力を補う入力ディバイスとして有用であることが指摘されている。しかし,視線入力システムの解像度やポイント精度に関しては,どの程度までが適切であるか,視線入力システムの視線移動方向の影響に関しては十分な基礎データがない。また,タッチパネルは,銀行のATMや駅の券売機など公共の場所で見かけるようになったが,ターゲットの配置方向やディスプレイの傾斜角度に関しては,高齢者・若年者ともに使い易い条件は明らかにされていない。視線入力システムに関しては,入力ディバイスとしての実用に耐えるように,ポイント精度を同定し,高齢者と若年者ごとに適切な精度を明らかにした。また,視線移動方向がポイント時間に及ぼす影響を明らかにし,視線入力を有効活用するための基礎データを得た。タッチパネルに関しては,ターゲットの表示方向が操作性にいかなる影響を及ぼすかを明らかにした。高齢者がインターネットにアクセスする機会が増加している。これまでには,ウェブ画面のデザインに重きを置いた研究が行われているが,高齢者の知覚・認知・運動能力がいかにウェブ画面上での作業のパフォーマンスに影響するか,さらにはウェブ画面の情報量がパフォーマンスにいかに影響するかは示されていない。そこで,ウェブ画面の情報量と知覚・認知・運動能力がいかにウェブ画面上での探索時間に影響するかを明らかにした。本研究では,高齢者の知覚・認知・運動特性を考慮した表示,入力,操作システムの開発を行った。まず,自動車用のコンソールボックス開閉時の作業負担を高齢者と若年者で比較し,高齢者にとって使い易いコンソールボックスについて考察を加えながら,実際にシステムの開発を行った。本研究で用いたEMGおよび動作解析手法が,より負担の少ないコンソール開発に寄与できた。また,高齢者にとってさらに使い易いコンソールボックスの必要要件が明らかになった。第二番目に,自動車用のディスプレイの背景色と文字の大きさが,高齢者にどのような影響を与えるかについて,若年者との比較実験の結果から,考察を加え,高齢者にとって読みやすい背景色と文字の大きさについての提案を行った。高齢者に関しては,作業遂行時間に対する背景色と文字の大きさの交互作用が明らかになり,特に青の背景色で文字が小さい場合は表示にふさわしくないことが明らかになり,高齢者のための自動車用のディスプレイの設計指針が明らかになった。第三番目に,白色LEDに対する赤,青,黄,緑LEDの高齢者と若年者での等明るさ感覚の評価データを比視感度の手法を用いて収集し,高齢者のためのLED実験システムを構築し,LED表示の条件について考察を加えた。最後に,高齢者のための入力手段として,視線入力システムの開発のための基本仕様(視線入力システムのポイント精度を同定するためのシステム仕様)の策定を行い,次年度以降に操作性評価実験が実施可能なように,実験計画を策定した。本研究では,高齢者の知覚・認知・運動特性を考慮した自動車用操作-表示システムを検討した。実験作業として,トラッキング作業とCD/MD,エアコン調整などのスイッチ押し作業を同時に遂行する二重課題を被験者に課した。自動車用のディスプレイの表示方法,ディスプレイの階層数,ステアリング・スイッチの配置方法が高齢者にどのような影響を与えるかについて,若年者との比較実験の結果から考察を加え,高齢者にとって使いやすい表示法,ディスプレイ・メニューの階層数,ステアリング・スイッチの配置方法についての提案を行った。若年者に関しては,これらの要因が正答率や作業完了時間にほとんど影響を及ぼさなかった。

一方,高齢者に関しては,階層数は2が良い点,ステアリング・スイッチの配置は十字型が望ましいこと,眼球特性を考慮した水平表示が望ましい点,および階層数と表示法,配置法と表示法の交互作用が示され,高齢者にとって有用な自動車用の操作-表示系の設計指針が明らかになった。さらに,心拍変動性指標を用いて,心的負担や注意の観点から上述の結果の検証を実施した。これらの観点からは,高齢者にとっては階層構造の表示条件は望ましくなく,1回のスイッチ押しで終了する表示条件にすべきことが示唆された。最後に,高齢者のための入力手段として,視線入力システムの開発のための基本仕様(視線入力システムのポイント精度を同定するためのシステム仕様)のプログラミングを行い,最終年度に操作性評価実験が実施可能なように準備を終了した。本研究では,高齢者の知覚・認知・運動特性を考慮した人間-機械系開発のための基礎研究を行った。まず,自動車用の表示-操作系における操作系の配置法,表示系における表示方向,表示系における記憶構造の配慮が高齢者の作業成績にどのような影響を与えるかについて,若年者との比較実験の結果に基づいて検討し,記憶能力が低下した高齢者にとっては,階層構造を有する表示系は不適切であることを示した。これまでに,高齢者にとって,視線入力やタッチパネルは,低下した運動能力を補う入力ディバイスとして有用であることが指摘されている。しかし,視線入力システムの解像度やポイント精度に関しては,どの程度までが適切であるか,視線入力システムの視線移動方向の影響に関しては十分な基礎データがない。また,タッチパネルは,銀行のATMや駅の券売機など公共の場所で見かけるようになったが,ターゲットの配置方向やディスプレイの傾斜角度に関しては,高齢者・若年者ともに使い易い条件は明らかにされていない。視線入力システムに関しては,入力ディバイスとしての実用に耐えるように,ポイント精度を同定した。また,視線入力システムの視線移動方向がポイント時間に及ぼす影響を明らかにし,視線入力を利用したアプリケーションで,有効活用するための基礎データを収集した。タッチパネルに関しては,ターゲットの表示方向が操作性にいかなる影響を及ぼすかを明らかにした。高齢者がインターネットにアクセスする機会が増加している。これまでには,ウェブ画面のデザインに重きを置いた研究が行われているが,高齢者の知覚・認知・運動能力がいかにウェブ画面上での作業のパフォーマンスに影響するか,さらにはウェブ画面の情報量がパフォーマンスにいかに影響するかは明らかにされていない。そこで,ウェブ画面の情報量と知覚・認知・運動能力がいかにウェブ画面上での探索時間に影響するかを明らかにした。
発動分子科学：エネルギー変換が拓く自律的機能の設計（総括）

(1)本領域を円滑に推進するために東京工業大学内に事務局を設置し,専任の事務補助員を雇用した。さらに,領域内連携研究を推進するための組織としてのME-Hub構築のため,実験環境を整えるとともに研究支援員を雇用し,基本的な研究連携推進体制を構築した。(2)国際連携研究推進活動(ME-Net)として,キックオフミーティングも兼ねた岡崎コンファレンスを開催するとともに,発動分子の国際的な認知を広めるため,ストラスブール大学およびバーゼル大学において,発動分子に関するミニ国際シンポジウムを開催し,本領域の研究内容に関する周知活動を行った。さらに,将来的な国際的研究連携の進め方について情報収集を行った。(3)産官学連携活動(ME-Innov)として,領域の研究内容の相互に理解し,今後の連携活動を円滑に推進することを目的として,複数の企業研究者と領域参加メンバーによるセミナーおよび意見交換会を実施した。発動分子科学の将来的な長期展望を決めるための情報収集を行った。(4)関連分野の最新動向と,共同研究,連携研究推進のための情報を得ることを目的として,各分野活躍する研究者を講師とした発動分子科学セミナーを東京工業大学,分子科学研究所,物質・材料研究機構等で実施した。(5),関連学会におけるシンポジウムや研究会を主催・共催し,領域活動の周知につとめた。(6)共用設備として利用予定の高速AFM装置の導入を完了した。(7)広報活動のため領域ホームページを開設した。(1)本領域運営をサポートする事務支援員,技術支援員の雇用は計画通り実施され,事務局を開設した。(3)共用設備として利用予定の高速AFM装置も導入を完了した。(4)広報活動のため領域ホームページを開設した。これらのことから,総括班として領域運営に計画された事項は滞りなく実施され,おおむね順調に進展していると判断される。領域研究計画に基づき,以下を実施する。(1)雇用した研究支援員を活用し,ME-Hub活動として連携研究の支援を行う。(2)国際連携研究推進活動(ME-Net)として,前年度に引き続き国際シンポジウム等を開催するとともに,関連研究者のいる海外大学・研究機関を複数メンバーで訪問し,本領域の研究内容を周知するとともに共同研究について検討する。(3)産官学連携活動(ME-Innov)として,前年度に引き続き複数の企業研究者と領域参加メンバーによるセミナーおよび意見交換会を実施しする。(4)前年度に引き続き,発動分子科学セミナーを東京工業大学等,領域メンバーの所属する機関で実施し,関連分野の最新動向と,共同研究,連携研究推進のための情報を設ける。(5)関連学会におけるシンポジウムや研究会を主催・共催し活動の周知につとめる。(6)領域ホームページを利用した広報活動を行なう。(7)ニュースレターならびにパンフレットを作成し,領域活動の広報活動に役立てる。