hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東南アジア島嶼部における国民文化と地方文化の相関的動態に関する文化人類学的研究

そのために、外国人研究分担者としてインドネシアからブディサントソ、ワヤン・グリア、バクティアル・アラムの3人を日本に招へいして、日本人の研究分担者と一同に会し、総括のための検討を平成8年10月30日から11月2日にかけて集中的に行う研究連絡会をもった。この会では研究分担者全員がペ-パ-をもちより、東南アジア島嶼部地域の国民文化と地方文化の動態を地場産業から慣習、宗教、音楽、観光、文化政策にいたるそれぞれの研究分担テーマにそって報告し、検討した。フィリピンからの研究分担者であるフェルナンド・ツィアルチ-タは研究連絡会直前に病気になり、この会には参加できなかったが、平成9年1月20日から1月24日にかけて来日し、報告を行った。また、この研究連絡会にさきだち、研究代表者である山下晋司は平成8年8月21日から8月31日にかけて研究打ち合わせと補足的な調査のためにインドネシアを訪れ、インドネシアの研究分担者と会見した。3年間にわたった本研究の研究経過と総括して言えば、本研究をとおして東南アジア島嶼部地域、とりわりインドネシアとフィリピンの国民文化と地方文化の相関的動態に関する実態が解明できた。と同時に、今日の文化人類学における動態的な文化理論の構築に寄与できるデータをも収集できた。さらに、インドネシアとフィリピンの研究者との問題関心の共有と今後の研究提携のための友好的関係が構築できた。調査研究の成果の公表については、研究分担者はおのおのの責任においてすでに研究紀要や学術雑誌等に成果を発表してきているが、上記の研究連絡会の討議の成果を、将来一冊の本として、英文で出版する予定である。本年度は、インドネシアおよびフィリピンにおいて、現地調査を実施した。調査の実施にさきだって、インドネシア班は研究連絡会をもち、現地調査に関する研究打ち合わせを行なった。フィリピンでの調査は現時点においてはまだ終了しておらず、実施中である。研究分担者はおのおのの研究課題(役割分担)にそって、聞き取り調査を主とする現地調査を実施し、同時に文献・音響資料等の研究資料を収集した。調査はそれぞれが独立して行ったが、ほぼ同じ時期にインドネシアで調査を行った山下晋司、関本照夫、鏡味治也、福岡正太は、現地での研究分担者であるインドネシア大学のS.ブディサントソとウダヤナ大学のワヤン・グリヤと連携をとりながら調査を実施した。また、調査終了後ジャカルタで、調査成果に関する討議を行い、LIPI(インドネシア科学院)に共著で調査成果報告書を提出した。調査が完了していないフィリピンは別として、インドネシアに関して言えば、今回の調査によって、中部ジャワ(ジヨクジャカルタ)、西ジャワ(バンドン)、バリという三つの地域におけるインドネシア国家および世界資本主義との関係での地方(民族)文化の動態をまざまな切り口(バティック産業、音楽、観光、慣習、宗教など)から明らかにできた。
少数方位投影像による電子線トモグラフィのための非線形離散階調再構成法の開発と応用

本研究では、独自に開発を進めてきた“濃度量子単位を用いる非線形離散濃度階調再構成法"を用いて電子線断層法(CT)の電子顕微鏡による撮影枚数の大幅削減と、削減してもこれまで欠点であった“情報欠落問題"を生じないことを目指している。情報欠落問題、とは、試料傾斜角度が±60°70°が限界のため要は真横の投影像が得られず、その結果、偽像が大きく断層像を劣化させる問題である。平成29年度までの研究成果で、約4分の1にまで撮影枚数を削減しても情報欠落問題を生じないことが示せたが、断層像の画質は削減しないときより劣化する問題が残った。また、無機材料や半導体など構造が比較的明瞭で単純なものには対応できても、特に生物材料など複雑な構造の断層像には適応が難しかった。こうした問題を解決するために、新たな手法の導入を図った。しかし、幸いにして、計画で挙げた方法の導入前に、これまで採用してきた手法の見直しによって早くに改善があった。本手法では、投影像データより決まる定数の“濃度量子"と呼ぶ濃度階調の単位を、個別に断層像面で適切に配置して再構成を行うが、この適切な配置・移動に関してガイドとなる基準方位を、最も安定な0°方向に限っていた。これを複数方位に拡張したところ、少ない撮影枚数からでも画質の低下がかなり抑えられた。このような改良によって、複雑な構造の材料にも応用が期待され、その準備のための試作ソフトの作製を早めることが出来た。研究実績の概要で述べたように、当初の計画で挙げた方法の導入前に、これまで採用してきた手法の見直しによって早くに課題の改善が見られ概ね順調に進捗している。研究実績の概要で述べたように、研究課題の改善が見られたので、概ね計画通りに進めていく。また、応用面のEDSトモグラフィ(x線組成分析CT)の実験データが予定より早めに得られたのでこの応用研究を予定より早くに進める方向である。研究実績の概要で述べたように、当初の計画で挙げた新たな手法の導入を行う前にそれまでの手法の手直しによって改善が進んだ。このため、計画に挙げていたその導入予定の手法の開発費(プログラム開発謝金、メディア代、実験機材費用など)が不要となったため。なお、「今後の研究の推進方策」で述べたように、今後EDSトモグラフィの応用研究が早めに進む予定なのでそちらに今回生じた費用は追加して充てたい。
構造ヘルスモニタリングの高度化のためのベイズ型構造同定と情報融合の提案

本研究では,構造ヘルスモニタリグにおける同定精度向上と他の先験情報との融合による構造物の健全度評価までを可能にする実践的な構造モニタリング手法の提案による構造ヘルスモニタリグの高度化を目指している.具体的には,橋梁に特化した時間領域ベイズ構造同定法の構築し,提案のモニタリング情報と他の点検情報との融合によるベイズ健全度評価法の提案と実証実験による妥当性検証を行う.これによって,橋梁の健全度評価や予測を支援する実践的な構造ヘルスモニタリグが提案され,社会基盤施設の維持管理に大きく貢献できる.本研究では,構造ヘルスモニタリグにおける同定精度向上と他の先験情報との融合による構造物の健全度評価までを可能にする実践的な構造モニタリング手法の提案による構造ヘルスモニタリグの高度化を目指している.具体的には,橋梁に特化した時間領域ベイズ構造同定法の構築し,提案のモニタリング情報と他の点検情報との融合によるベイズ健全度評価法の提案と実証実験による妥当性検証を行う.これによって,橋梁の健全度評価や予測を支援する実践的な構造ヘルスモニタリグが提案され,社会基盤施設の維持管理に大きく貢献できる.
ビタミンA酸および関連化合物による分化誘導とその機作

ビタミンAの本質的な作用は細胞活殖と細胞分化を転写レベルで制御していることろにある.ビタミンAの代謝物であるビタミンA酸がその活性本体であり、核内に存在するerbA関連の遺伝子でコ-ドされているレセプタ-を介して生命機能にとって不可欠の遺伝子の発現を制御している.ビタミンA酸に代謝されるレチノイドにまた発ガンプロモ-タ-の作用を効果的に抑制することが知られている.その他多くの点でビタミンA酸は発ガンプロモ-タ-と逆の作用を示す.従って,ビタミンA酸の作用機構の解明には発ガンプロモ-タ-の作用機構の解析が必須と考え,本年度は発ガンプロモ-タ-の受容体の検索を進めた。用いた材料はHL60細胞.細胞を細胞質と核とに分画後,可溶性タンパクを液体クロマトに分離し,各分画をトリチウムTPAと培養しその結合量を検定した。その結果,予期される大量のプロティンカイネ-スCが存在したが,その他に,TPAの存在下に細胞質から核へと移行する分子量56万と推定される物質の存在をみとめた.本物質はTPAと10^<ー10>Mで結合するほか,テレオシジン,デブロムアプリシアトキシンとも強く結合する、さらにタプシガルギンとも結合する.このタンパクは細胞質中でHSP90と結合して存在する.この性質はグルマコルチコマイドレセプタ-と似ているが,このタンパンはデキサメタドン,レチノイドとは結合しなかった。また,ジクロルベンゾジオキシンも結合しない.本物質の精製を続けているが,新規の核内移行性レセプタ-と考えている.この結果は,発ガンプロモ-タ-の作用機構として信じされていた、PKCの役割に見直しを迫るものである。そしてレチノイドと発がんプロモ-タ-との関係を明らかにし,一義的な解釈を可能にすると考えている。
半古典的歪曲波法による中間子生成反応の記述と素過程の核媒質効果

さまざまなバリオンが原子核内でどのような性質の変化を見せるかという問題は、バリオンの構造と相互作用が関係する興味深い課題であり、そのような探求を通じてハドロン構造を理論的に明らかにする手がかりが得られるものと考えられる。実験で得られる中間子生成スペクトルを解析するにあたっては、標的原子核の波動関数、入射ハドロンおよび終状態の波動関数の記述、多体相関・多段階過程の寄与の考慮、原子核内の核子の運動を考慮した素過程の重心系への移行、そして素過程のエネルギー・角度依存性などの諸要素を適切に扱って解析を行った上で、素過程が核媒質中で変化する可能性も考慮しなければならない。本研究では、原子核を標的とした中間子生成反応スペクトルを計算する方法として、半古典的手法で計算量を軽減する一方、素過程のエネルギー依存性や角度依存性は適切に考慮することが可能な半古典歪曲波近似法を発展させ、Wigner変換によって密度行列の相対運動量分布を取り出す方法を適用し、反跳効果も考慮する生成反応断面積の表式を導いた。具体的な課題として、(π^-,K^+)Σ^-生成,(K^-,K^+)(I)^-生成,(γ,η)スペクトルを取り上げ、ハイペロンと原子核の相互作用やη中間子と原子核の相互作用について考察した。Σハイペロンについては、核媒質中で斥力的なポテンシャルを持つことを結論付けた。原子核内でのハイペロンの一体ポテンシャルの性質を、ハイペロン-核子2体相互作用の性質に関連付けるには、原子核における有効相互作用理論を用いなければならない。高運動量成分を繰り込み、低運動量空間内の等価相互作用として用いる方法をハイペロン-核子相互作用に対して適用する研究を行い、中間子交換描像およびクォーク描像に基づく現状でのポテンシャル模型の特徴を明らかにした。π中間子、K中間子そして光子を原子核に入射させて得られる中間子生成の強度の解析を通じて原子核中のハドロンの性質を明らかにするためには、標的原子核の適切な記述、入射ハドロンおよび終状態の波動関数の記述、多体相関・多段階過程の寄与の考慮、そして原子核内の核子の運動を考慮した素過程の重心系への移行、などを適切に扱った解析を行わなければならない。これまでの研究で私は、Σハイペロンが生成される(π,K)包括反応スペクトルの記述として半古典的歪曲波法を開発し、その有効性を確かめてきたが、今年度の研究で、従来行っていた標的核に対する局所フェルミガス近似ではなく、波動関数のWigner変換を用いた正確な記述法を用いる方法を確立した。この方法で、軽い核から重い核までの実験データーに対応する計算を行い、Σハイペロンの一体ポテンシャルのアイソスピン依存性について知見をえた。この依存性は2体ΣN相互作用のアイソスピン依存性を反映しているから、不定性の大きいストレンジバリオン間の相互作用について示唆を与える。新しい対象として、(γ,η)スペクトルの記述に半古典的歪曲波法を適用する拡張を行った。(π,K)反応とは異なる過程に対しても定量的に実験と比較ができる結果が得られることが明らかになり、半古典的歪曲波法の有効性をあらためて検証することができた。実験データーを説明するためには、η中間子の核内ポテンシャルは弱い引力であることが望ましいという知見が得られたが、この結果はη中間子が強く結合する中間状態のS_<11>共鳴が核内でどのように振舞うかについての情報を与える。(γ,η)の素過程の模型の検討とそれに対する核媒質効果の研究という次の課題へ進む足がかりが得られ、電子散乱によるハイペロン生成やその他様々なバリオン励起状態の生成過程の記述に適用する展望も開けた。

π中間子、K中間子そして光子を原子核に入射させて得られる中間子生成強度の解析を通じて原子核中のハドロンの性質を明らかにすることを目的として、標的原子核の適切な記述、入射ハドロンおよび終状態の波動関数の記述、多体相関・多段階過程の寄与の考慮、そして原子核内の核子の運動を考慮した素過程の重心系への移行、などを適切に扱うことのできる記述法である半古典的歪曲波法をこの数年間開発し、その有効性を確かめてきたが、今年度は、(π^-,K^+)Σハイペロン生成包括反応スペクトルの解析の集大成となる論文を発表した。この中で、実験的に得られているΣ生成スペクトルが、Σハイペロンの一体ポテンシャルが斥力的であることの根拠を与えることを示した。この方法を、(γ,η)スペクトルや(K^-,K^+)Ξハイペロン生包括反応スペクトルに適用し、η中間子が強く結合する中間状態のS_<11>共鳴の核内での性質やΞハイペロンの一体ポテンシャルに関する情報を得る解析を引き続き行った。現在、模型の精密化のために、標的核の重心運動の取り扱い方法や放出粒子をGreen関数で記述する方法の導入などの課題を検討している。ハイペロンの一体ポテンシャルの性質を、ハイペロン-核子2体相互作用の性質に関連付けるためには、原子核における有効相互作用理論を用いなければならない。伝統的な手法であるG-行列理論に加え、近年、高運動量成分を別の処方で繰り込む低運動量空間等価相互作用を核内有効相互作用として用いる方法が開拓されている。その方法をハイペロン-核子相互作用に対して適用し、いろいろな部分波の等価相互作用を求め、種々のポテンシャル模型が与える2体相互作用の性質を調べる研究を並行して行った。クォーク描像に基づく模型の場合、Σハイペロン-核子間のクォークレベルでのパウリ原理に起因する比較的長距離の斥力が、Σハイペロンの一体ポテンシャルを斥力的にするのに大きな役割を果たすことを具体的に示した。また、いろいろなバリオン結合の効果が有効相互作用にどのような効果を与えるかについても、見やすい形で提示することが可能になった。前年度までに、(π^-、K^+)Σハイペロン生成包括反応スペクトルの解析を具体的な課題として開発してきた半古典的歪曲波法を、他の反応過程に適用する研究を行った。一つは、(K^-、K^+)Ξハイペロン生成包括反応への適用であり、高エネルギー加速器研究機構のJ-PARC計画で行われる最重要実験課題の一つに対応する。半古典的歪曲波法の利点を生かした計算により、素過程のエネルギー依存性の効果および核子のフェルミ運動を考慮することが重要であることを明らかにし、反応断面積の角度依存性にどのように反映されるかを示した。ここで対象とした昔の実験データは精度が十分ではなく、今後のJ-PARC実験のデータにより原子核中のΞハイペロンの性質が明らかになることが期待される。もう一つは、光子によるη中間子生成スペクトルの記述である。η中間子がS_<11>(1535)共鳴状態と強く結合する事実はよく知られていて、この中間子の振る舞いを通じて原子核物質中でのS_<11>状態の情報を得ることができる。入射光子を平面波で記述すれば半古典的歪曲波法により(γ、η)スペクトルが計算できる。
タンパク質直接導入法によるオリゴデンドロサイト生存とp38MAPキナーゼの解析

髄鞘形成細胞であるオリゴデンドロサイト(OLG)は様々な刺激に反応して容易にアポトーシス(細胞死)を実行し脱落しやすい細胞である。このOLGの脱落は脱髄性神経疾患の一因と考えられており、OLGのアポトーシス制御を含めたその生存機構の解明は、脱髄性神経疾患の治療及び機能再生という点で重要である。p38MAPキナーゼ(p38 MAPK)は様々な外的刺激により誘導されるセリン・スレオニンキナーゼであり、中枢神経系を始め全身の細胞に存在し、細胞増殖・分化・生存などの機能を担っていることが知られているが、成熟OLGにおける発現や機能についての詳細は不明である。本研究課題では、1.成熟OLGにおけるp38 MAPK発現、2.p38 MAPKと成熟OLG生存活性の関連性、3.細胞膜透過性を有するHuman immunodeficiency virus (HIV)-Tatペプチドとp38MAPKタンパク質との融合タンパク質のOLG内への導入による効果、について解析し、脱髄性疾患の予防及び治療法の開発に資することを目的とした。1.免疫細胞化学染色、ウェスタンブロット解析により、成熟OLGはp38 MAPKを発現し、その一部は活性型となっていることを明らかとした。2.p38 MAPK特異的阻害剤を用いた細胞生存活性および細胞死活性の測定の結果、p38 MAPK阻害による成熟OLGのアポトーシス誘導と、著明な生存活性の低下を認めた。これらのことから、p38 MAPKは成熟OLGの生存維持に必須の因子であることが示唆された。3.成熟OLGの生存に深く関わるp38 MAPKを直接制御する目的で、細胞膜透過性を有するHIV-TATペプチドとp38MAPKタンパク質の融合タンパク質を作製した。TAT-p38 dominant negative型融合タンパク質は培養OLGに取り込まれ、生存する成熟OLG細胞数の減少を引き起こした。このことから、成熟OLGの生存がTAT融合p38 MAPKタンパク質により直接制御できることを明らかにした。現在、in vitroおよびin vivoでp38 MAPKタンパク質導入によるOLG生存維持の効果について解析を続けている。オリゴデンドロサイト(OLG)は様々な刺激に対して容易にアポトーシスを起こし脱落する細胞であり、アポトーシス制御を含めた生存機構の解明は脱随疾患の治療及び機能再生という点で重要である。p38MAP,キナーゼ(p38)はMAPキナーゼファミリーの一員であり成熟神経細胞ではその生存を制御することが報告されているが、OLGにおいてはその発現及び機能の詳細は不明のままである。本年度は、(1)免疫組織化学的手法による成体脳におけるp38の発現解析。(2)HIV-TATシステムを用いたp38タンパク質直接導入系の確立。(3)p38特異的阻害剤を用いたアポトーシス機構との関連性の解析を行った。結果、(1)マウス成体脳においてOLGにおけるp38タンパク質発現を確認した。また生後1日齢マウス脳より調整した培養OLGにおいてもp38タンパク質発現を確認した。(2)マウス成体脳cDNAライブラリーよりPCR法によりp38遺伝子をクローニングしHIV-TAT発現ベクターに組込み、TAT-p38 dominant active型融合タンパク質発現系を確立した。

またPCR mutagenesis法を用いTAT-p38 dominannt negative型融合タンパク質発現系も確立した。in vitro kinase assay法により本融合タンパク質が、下流標的タンパク質ATF-2のリン酸化制御が可能な機能性タンパク質であることを確認した。また蛍光標識融合蛋白を用いることで培養OLGへの導入が可能であることも確認した。(3)生後1日齢ラット脳から調整した培養OLGに、p38に対する特異的化学合成化合物(SB202190)を添加し24時間後の生存細胞数を計測したところ、コントロール群に対して著明な細胞数減少が観察された。以上の結果から、OLGの生存に対するp38の高い相関が示唆され、現在融合タンパク質を用いた詳細な解析を続けている。オリゴデンドロサイト(OLG)の細胞死(アポトーシス)は脱髄性疾患の成因の一つと考えられ、アポトーシス制御のためのOLG生存機構の解明は疾患の治療及び機能再生という点で重要である。昨年度は、p38MAPキナーゼ(p38 MAPK)が培養OLG及び成体脳に発現していること、細胞膜透過性を有するHIVウィルスのTAT配列融合p38MAPKタンパク質を作製し、培養OLGに導入可能であることを明らかにした。本年度は、p38 MAPK特異的阻害剤及びTAT融合p38 MAPKタンパク質を用いたOLGアポトーシス機構の解析を行った。生後1日齢ラット脳から調製した培養オリゴデンドロサイト前駆細胞(O2A)細胞、及びこのO2A細胞を成熟分化させた成熟OLGの培養液中にP38MAPK特異的阻害剤(SB202190,SB203580)を添加し24時間培養し、各々の細胞の生存細胞数を計測した。p38 MAPK特異的阻害剤添加後24時間におけるCNPase陽性成熟OLG数及び細胞内ATP量は、コントロール群に対して著明に減少していた。これに対し、A2B5陽性O2A細胞数及び細胞内ATP量には変動は見られなかった。さらに細胞内カスパーゼ活性測定法及びTUNEL染色法を行ったところ、p38 MAPK特異的阻害剤添加によりアポトーシスが亢進するのは成熟OLGのみであった。このようなp38 MAPK阻害剤による成熟OLGアポトーシス誘導作用は、TAT融合p38 MAPKdominant negativeタンパク質を培養液中に添加した場合にも確認された。以上の結果から、p38MAPKは成熟OLGの生存に必須であるとともに、TAT融合p38 MAPKタンパク質によって直接OLGの生存を制御することが可能であることを示した。現在モデルマウスを用いた詳細な解析を続けている。
集積回路の温度安定性向上のための高熱伝導フレキシブル蓄熱フィルム開発

近年,回路の集積化により,CPU,パワー半導体などの電子機器の放熱特性向上が課題となっている.従来放熱技術は熱抵抗の低い素子を用いて,円滑に放熱部に熱を輸送するという考えが主流であった.本申請課題で提案するフィルムは熱を放熱部に円滑に輸送すると伴に,それ自体が蓄熱性を有しているため電子回路の発熱を吸収可能である.つまり,電子回路中に熱的な吸収体を組み込むことが可能となる.この特徴により,電子機器の瞬間的な発熱を低減し,温度安定性の向上が可能となる.本申請課題では,高熱伝導フレキシブル蓄熱フィルムの開発という未踏分野を開拓し,熱物性学および熱工学の分野に新たな展開を与える潜在性がある.近年,回路の集積化により,CPU,パワー半導体などの電子機器の放熱特性向上が課題となっている.従来放熱技術は熱抵抗の低い素子を用いて,円滑に放熱部に熱を輸送するという考えが主流であった.本申請課題で提案するフィルムは熱を放熱部に円滑に輸送すると伴に,それ自体が蓄熱性を有しているため電子回路の発熱を吸収可能である.つまり,電子回路中に熱的な吸収体を組み込むことが可能となる.この特徴により,電子機器の瞬間的な発熱を低減し,温度安定性の向上が可能となる.本申請課題では,高熱伝導フレキシブル蓄熱フィルムの開発という未踏分野を開拓し,熱物性学および熱工学の分野に新たな展開を与える潜在性がある.
体育における「からだづくり」と「楽しさ」目標の統一的把握に関する実践的研究

1.体育研究推進校における体育授業の傾向"体力づくり""楽しい体育""意欲づくりの体育"等、その研究テーマがなんであれ、一般的に小学校の体育授業では「活気」を求める傾向が強く、教師と子どもとの言語的相互作用の数量的比率から、授業のねらい・内容を特徴づけることは困難であった。2.体育授業分析のためのチェック・リスト表の作成-教育学部学生による「役割分担授業」とマイクロティーチングの実践をもとにして-教育実習生の批評授業と学生による「役割分担授業」(40人規模)における言語活動の分析をとおして、体育の授業分析表のチェック・リスト表を作成した。このチェック・リスト表を用いて、学生によるマイクロティーチング授業(10人規模を4組)を分析した。その結果、体育における教師の発言には、教材そのものに関する内容よりも、指示・命令の類が多く、また生徒に考えさせようとすればするほど、教師の発言量が増加する傾向のあることが判明した。また生徒の発言は、教師の問いかけにたいしてよりも、むしろ与えられた運動課題にたいする疑問のほうが多い傾向もあった。したがって、とくに体育の授業分析にあたっては、その数量的把握とともに、発言内容の把握ができるチェック・リスト表の作成が、大きな課題となろう。3.外国の体育における「からだづくり」と「楽しさ」との関係本研究で事例的に取り上げたドイツ民主共和国(東ドイツ)の体育(FachSport)は、「身体的基礎形成」の第一目標を、子どもの授業外の体育的活動や地域スポーツ活動と結合する立場である。この点は、「からだづくり」と「楽しさ」を矛循なく追求する体育実践研究にも、有益な示唆が多いといえるだろう。
恐怖記憶を司る神経回路〜単一細胞レベルで全脳を可視化する新手法による解析

扁桃体外側核における恐怖記憶の表現様式解明を目的に研究を行った。脳内で情報は、多数の神経細胞の協調した活動で処理されると考えられている。しかし、従来の記憶研究は少数の神経細胞の活動に注目するか、あるいは全体の活動をまとめて評価するにとどまっていた。本研究は、記憶課題時の神経活動を数百の細胞に渡って同時に観察することで、恐怖記憶の表現様式解明を目指した。マウスに取り組ませる記憶課題の条件検討を行った。適切な条件下でマウスに弱い電気ショックを与えることで、安定した記憶を複数形成させることに成功した。この恐怖記憶を思い出したときの扁桃体外側核の神経活動を1匹のマウスあたり平均300個程度の細胞に渡って観察した。その結果、同じ記憶を思い出した場合は類似した細胞集団が活動し、異なる記憶を思い出した場合は異なる細胞集団が活動した。この結果は扁桃体外側核の細胞集団の活動パターンに恐怖記憶がコードされていることを示している。さらに、観察した細胞集団の安定性について検討した。ある実験環境で電気ショックを受けたマウスは、後で同じ実験環境に戻されると恐怖反応を示す。しかし実験環境にしばらく戻していると恐怖反応は次第に消失する。このようにマウスの行動が変化する際に、活動する細胞集団の変化を解析した。その結果、恐怖反応が消失する条件下で、活動する細胞集団は一定であった。以上から、恐怖記憶をコードする細胞集団は安定であることが明らかになった。本研究は、多数の細胞の活動を観察して記憶を解析するという新規評価系を提案したことが意義深い。恐怖記憶のメカニズム解明は様々な精神疾患の理解に結びっく点からも重要である。
生活改善運動と沖縄出身女工に関する歴史学的研究―移動をめぐる経験の諸相から―

本研究は1930年代に沖縄県内外を往来した女性労働者を取り上げ、同化思想が個々人の経験に及ぼしてきた影響を考察する。また、移動する人々と受け入れる社会との間に生まれる問題構造を明らかにし、現代日本における外国人労働者や在日外国人コミュニティとの向き合い方を提言することが目的である。採用初年となる平成30年度の研究成果として、1.生活改善運動に関する研究の整理と、2.地域形成の思想に関する調査が挙げられる。まず生活改善運動に関する研究について、1920年から30年代を中心に日本国内で行われていた生活改善運動の事例を扱った研究を整理した。この作業はこれまでの研究において日本と沖縄のそれぞれの運動が同じ枠組みで語られることが稀であったため、1930年代の生活改善運動を取り扱う研究史と論点の整理を行った。沖縄出身の出稼ぎ・移民と政策の関係について分析する際に必要となる基礎作業である。次に地域形成の思想に関して、個人のライフヒストリーに焦点を当てる基礎調査として位置づけ、人が移動することで形成されるコミュニティと地域の関係について考察した。具体的には、基礎資料の記述や先行研究の整理を通して、1930年代の沖縄出身女性の移動がどのように記録されてきたか、特に海外への出稼ぎ移民についての記録と継承について議論するための作業であった。1930年代後半に沖縄出身者の渡航が増えた地域の記録に話題を絞って、移動する人々のコミュニティ形成について英語圏での発表を行い、1生活改善運動という思想活動について海外における似たような事例を参照する必要性、2沖縄の労働移民の位置づけの再検討という課題が残った。人々の生活だけではなく、人が地域に参入することやコミュニティを作り上げていくことについて深める必要性を感じたため、今後は「地域形成の思想」についても視野に入れて研究を進める予定である。本年度はこれまでの基礎作業について主に口頭発表で公開することができた。また、資料調査や整理等、課題遂行の基盤となる作業とフィールドの予備調査を勢力的に進めることができた。しかし、成果を論文化するに至らなかったため、次年度は論文発表・投稿を積極的に行うことが課題である。生活改善運動は1919年に開始された文部省の社会教育施策であり、人々の消費生活や生活習慣全般を改善・向上を目標として、さまざまな官民の団体が展開した事業を包括する概念と指摘されてきた。沖縄県においては風俗改良運動に始まる人々の生活を近代化しようとする政策であり、教育を中心とした同化運動であった。本研究では移動する人々を取り巻く政策に着目して、残された記録や資料、証言を重ね合わせることで、個々の歴史と国家の歴史を立体的に描くことを目指すものである。そのため、時代や社会背景についても慎重に検証していくことが求められるだろう。
ゲノムワイドなDNAメチル化解析から解明する膵β細胞の恒常性維持メカニズム

膵β細胞において、DNAメチル化が遺伝子発現や細胞の機能にどのように関与するかを解析した。成熟膵β細胞が形成される最終分化過程において、膵島ではゲノムワイドに遺伝子発現の抑制が生じており、これにDNAメチル化が関与していた。FACSにより分離した成熟膵β細胞においても、それら遺伝子群の発現は抑制され、逆に糖尿病モデルマウスの膵島では増強していた。糖毒性モデル膵β細胞株では、この遺伝子群の一つMafbの発現制御領域の脱メチル化、プロモーター活性とmRNA発現の増強が認められた。以上より、膵β細胞の発生分化や機能障害過程における遺伝子発現変動に、DNAメチル化が関与している事が明らかになった[目的]DNAメチル化は、発生や生体の恒常性維持に必須である。DNAメチル化/脱メチル化が、生体代謝に関与する遺伝子発現や細胞の機能をどのように制御しているのかを解析する上で、インスリンという明確な機能マーカーを有している膵β細胞はモデルとして有用である。本研究では、申請者らが開発・導入したレポーターマウスを駆使して、膵β細胞における以下の項目について、DNAメチル化による遺伝子発現制御と生体代謝調節メカニズムをゲノムワイドに解析することにより、エピゲノムと細胞機能との関係の統合的な理解への到達を目標とする。[方法]本研究計画では、以下の各課題を明らかにすることにより、DNAメチル化によるβ細胞の恒常性形成・維持機構と、その破綻による病態形成・生理変動メカニズムを明らかにする。1)膵β細胞株において、DNAメチル化が遺伝子発現に関連している領域の同定2)膵β細胞の最終分化過程の機能的β細胞の形成における、DNAメチル化の意義の解析3)糖尿病の膵β細胞障害における、DNAメチル化による遺伝子発現の制御機構の解明[結果]平成26年度は、膵β細胞株INS-1の通常株と糖毒性モデル株について、methylation specific PCR、bisulfite sequencingによりDNAメチル化を、qRT-PCRによりmRNA発現を解析し、膵β細胞において遺伝子発現がDNAメチル化の影響を受けていると考えられる部位を同定した。この遺伝子ならびにその発現制御領域は、糖尿病におけるβ細胞障害メカニズムにも関連していると考えられた。この結果については、現在専門誌に論文として投稿し、revise中である。[目的]DNAメチル化は、発生や生体の恒常性維持に必須である。DNAメチル化/脱メチル化が、遺伝子発現や細胞の機能をどのように制御し、その結果、生体代謝にどのように関与するのかを解析する上で、インスリンという明確な機能マーカーを有している膵β細胞はモデルとして有用である。本研究では、膵β細胞における以下の項目について、DNAメチル化による遺伝子発現制御と生体代謝調節メカニズムをゲノムワイドに解析することにより、エピゲノムと細胞機能との関係の統合的な理解への到達を目標とする。[方法]本研究計画では、以下の各課題を明らかにすることにより、DNAメチル化による膵β細胞の恒常性形成・維持機構と、その破綻による病態形成・生理変動メカニズムを明らかにする。1)膵β細胞株において、DNAメチル化が遺伝子発現に関連している領域の同定2)膵β細胞の最終分化過程の機能的β細胞の形成における、DNAメチル化の意義の解析3)糖尿病の膵β細胞障害における、DNAメチル化による遺伝子発現の制御機構の解明[結果]1)についての解析結果を、論文発表した(Nishimura et al., J Mol Endocrinol 2015)。しかしこの解析により、膵β細胞株における遺伝子発現変動と、マウス単離膵島における遺伝子発現変動が、必ずしも一致しない事も判明した。本研究では、個体としての生体代謝の調節メカニズムと、膵内分泌細胞におけるエピゲノムによる遺伝子発現制御との関係の解明を目的としている。よって、1)の細胞株の解析より2)、3)のマウス単離膵島の解析を優先させる事とした。そこで、膵内分泌細胞の最終分化過程における変化を解析するため、Agilentのマイクロアレイにより、新生仔期のマウス単離膵島における遺伝子発現変動を網羅的に解析した。その結果、最終分化過程で発現が増強・減弱分子を数多く同定した。当初設定した3つの研究課題のうち、1項目について解析を終え論文として発表し、2項目について解析が進行しているため。[目的]本研究では、膵β細胞について、DNAメチル化による遺伝子発現制御と生体代謝調節メカニズムとの関連をゲノムワイドに解析することにより、エピゲノムと細胞機能との関係の統合的な理解への到達を目標とする。1)膵β細胞株において、DNAメチル化が遺伝子発現に関連している領域の同定、2)膵β細胞の最終分化過程における、DNAメチル化の意義の解析、3)糖尿病の膵β細胞障害における、DNAメチル化による遺伝子発現の制御機構の解明。[結果]1)結果は論文発表されたが、この解析により、膵β細胞株とマウス単離膵島では、遺伝子発現変動パターンが必ずしも一致しない事も判明した。2)生後4週齢と8週齢の単離膵島について、網羅的遺伝子発現解析を施行した。その結果、この期間で発現が減弱する多くの分子を同定した。次に、このような成熟分化過程の膵島における遺伝子発現抑制メカニズムを解析するため、4週齢と8週齢のマウス膵島DNAのメチル化領域を濃縮しシークエンスする事により、ゲノムワイドにDNAメチル化を解析した。

その結果、ゲノム全体では、4週齢の膵島のDNAがよりメチル化されていたが、成熟膵島で発現が抑制される分子の制御領域には、8週齢のDNAでよりメチル化が認められるものが存在した。また、成熟β細胞に発現する転写因子MafAの蛍光レポーターマウスの膵島を、MafA陽性ならびに陰性細胞に分離し、成熟β細胞における遺伝子発現を解析した。3)糖尿病モデルマウスの膵島における遺伝子発現を解析したところ、2)で同定された『成熟膵島で抑制されている』分子群の多くに発現増強が認められ、β細胞機能障害の原因となる可能性が考えられた。膵β細胞において、DNAメチル化が遺伝子発現や細胞の機能にどのように関与するかを解析した。成熟膵β細胞が形成される最終分化過程において、膵島ではゲノムワイドに遺伝子発現の抑制が生じており、これにDNAメチル化が関与していた。FACSにより分離した成熟膵β細胞においても、それら遺伝子群の発現は抑制され、逆に糖尿病モデルマウスの膵島では増強していた。糖毒性モデル膵β細胞株では、この遺伝子群の一つMafbの発現制御領域の脱メチル化、プロモーター活性とmRNA発現の増強が認められた。以上より、膵β細胞の発生分化や機能障害過程における遺伝子発現変動に、DNAメチル化が関与している事が明らかになった平成26年10月の所属研究期間の変更に伴い、周囲環境への適応ならびに各実験系の再構築が必要となったため。平成28年度は、新生仔期の最終分化過程や糖尿病における膵β細胞障害過程について、ゲノムワイドにDNAメチル化とmRNA発現を解析し、さらに高解像度な解析を加え、膵β細胞において遺伝子発現がDNAメチル化の影響を受けていると考えられる領域を同定する。さらに、申請者らが開発した、膵β細胞に蛍光蛋白質を発現するレポーターマウスから分離した純粋β細胞集団を対象にして、同定されたホットスポットや既知の機能分子にフォーカスして、DNAメチル化とmRNA発現、インスリン分泌能の変動を解析することにより、DNAメチル化によるβ細胞の恒常性形成・維持機構と、その破綻による病態形成・生理変動メカニズムを明らかにする。医歯薬学平成27年度以降は、まず膵β細胞株INS-1の通常株と糖毒性モデル株を用いて、ゲノムワイドにDNAメチル化とmRNA発現を解析し、さらに高解像度な解析を加え、膵β細胞において遺伝子発現がDNAメチル化の影響を受けていると考えられる“ホットスポット"を同定する。さらに、申請者らが開発した、膵β細胞に蛍光蛋白質を発現するレポーターマウスから分離した純粋β細胞集団を対象にして、最終分化過程や糖尿病におけるβ細胞障害過程について、同定されたホットスポットや既知の機能分子にフォーカスして、DNAメチル化とmRNA発現、インスリン分泌能の変動を解析することにより、DNAメチル化によるβ細胞の恒常性形成・維持機構と、その破綻による病態形成・生理変動メカニズムを明らかにする。
疲労困憊に至る運動における大脳皮質運動野の機能的相補性発現に関する研究

疲労困憊に至る運動中に大脳皮質一次運動野は左右の半球間でお互いの活性を補うように活動している可能性が、腕掌握運動、ピンチング運動で認められた。運動中の疲労に対する大脳皮質運動野(M1)の酸素化に関する検討を行った。その結果、疲労困憊に至ると活動肢に対して対側(Contralateral)だけでなく、同側(Ipsilateral)の酸素化も低下した。また、非利き手においても検討をした結果、非利き手においても、利き手と同様にContralateral M1だけでなく、Ipsilateral M1も低下した。これはContralateral M1からlpsilateral M1への抑制が起きた可能性がある。前者については、Brain Research (2007)に掲載され、後者はClinical Neurophysiology誌に投稿中である。また、疲労困憊に至る運動時の両側(Bilateral) M1の酸素化動態は、学習によりその可塑性を変化させる可能性がある。そのため、運動経験がBilateral M1動態にどのように影響を及ぼすのかを、トップアスリートと運動経験の乏しい者に参加いただき検討を行った。その結果、トップアスリートにおいては、これまでの報告と同じように、疲労困憊に伴い、Bilateral M1の酸素化が低下したが、運動経験の乏しいものは疲労困憊に至っても、Bilateral M1ともに酸素化の低下が認められなかった。このことから、Bilateral M1の酸素化動態には運動学習による変化が存在することが示唆された。これに関しては、European Journal of Applied Physiologyに投稿中である。運動中の左右半球の相補性に関する研究と対象者による一次運動野活動動態の変化について検討を行った。まず、左右半球間の相補的活動については、非利き手を用いて運動する場合と利き手を用いて運動する場合とでは、活動動態が異なることが明らかとなった。この結果はJournal of Physiological Anthropology誌に掲載される。また、運動の鍛錬度により一次運動野の活性動態に差があるか否かを検討した課題では、鍛錬者と非鍛錬者とでは、活動動態が異なり、またこれは運動様式によっても異なることが明らかとなった。具体的には鍛錬者が掌握運動を行った場合には疲労困憊時に一次運動野の活性は低下するが、非鍛錬者の場合、一次運動野の活性は低下しなかった。運動中の一次運動野の活動は水平方向にも、鉛直方向にも活動部位を拡散させる可能性がが示唆された。今後、これらの活動を観察する必要がある。この結果については、現在Pros One誌に投稿中である。運動中の前頭前野の活動と主観的運動強度との間に関連があると言われている。それに関し、活動筋紡錘へ振動刺激を加える手法を用いて、主観的運動強度の差をつけ、その間の前頭前野の活動について検討した。その結果、前頭前野は主観的運動強度との間に密接な関連はないことが明らかとなった。この結果については、Journal of Physiological Anthropology誌に掲載されている。利き手による掌握運動のような一側性の運動であっても、左右の一次運動野が活動することによって、運動が実現していることがこれまでの研究で明らかになっている。しかし、その活動が継続的に怒るのか、また、どのような対象者であっても同様な変化が起こるのか、運動形態に依存しないのかなど明らかでない点も多い。そこで、本研究では、運動中の左右半球の相補性に関する研究と対象者による一次運動野活動動態の変化について検討を行った。まず、間欠的静的掌握運動を課した際の、左右一次運動野における活動の変化に関する検討を行った。その結果、活動肢に対し同側の一次運動野活動は、運動の繰り返しによりその活動を徐々に低下させることが明らかとなった。また、活動肢に対して対側の一次運動野活動動態が、鍛練者と非鍛練者で異なることも明らかとなった。これらのことから、左右の一次運動野が巧みにその活動を変化させ、求められた力発揮を実現していることが示唆される。特に、運動に対する慣れにより、一次運動野の活動形態は大きく変化することが明らかとなった。左右半球間が実際にどのような相互作用を起こしながら力発揮を実現しているかについては、未だ明らかでないが、今後の研究で明らかとなるであろう。
ＩＴを駆使した初等教育における天体観察授業教材の開発と実践

初等教育における天文分野の学習は主に夜間観察する事象を昼間の授業内に学習するため、授業中の実験・観察が困難で、「本物」の星空や天体を授業中に見せる機会が少ない。そこで、本研究では、IT機器やインターネットを活用したインターネット望遠鏡を用いた天体観測や、授業で学習する対象天体の映像配信等により、授業中に天体観察が可能な教材開発を実施した。各対象天体に特化した撮像装置、画像蓄積配信システムなどを構築し、生徒の視点で観察できる星空の日周運動や月の日周運動の映像を教材として授業実践を実施した。ホームページにてこれらを公開することにより一般的な活用が期待できる。平成25年度は、各対象天体の継続観察を行うことにより、撮像観察装置の仕様の確認、改善点の洗い出しをした。また、Windows XPサポート終了により、遠隔操作ソフトウエア更新の必要性が生じ対応策を検討した。さらに、本研究の応用として、太陽光発電における出力安定化用の雲移動予測に全天カメラが利用され、教育目的のみならず産業の発展に寄与した(三沢,花岡、2014/3電気学会)。1.「太陽観察装置」の検討:試験的に太陽表層の特徴の継続観察を実施し、全天視野における太陽の位置・運動を把握する既存の全天視野カメラと、太陽の特徴を掴む太陽望遠鏡を新規導入して並行して提供することとした。後者は口径60mm耐熱型太陽望遠鏡にインターネット高感度カメラを接続する構成システムを確認した。2.「金星観察装置」の検討:試験的な金星の継続観測により、金星の形の提供のみならず、金星の天球上の位置も重要であることから、月の運等撮像装置等のシステムを活用し、形と位置を伴わせて提供するシステム構成を検討した。3.「月の運動撮像装置」による月データ収集:「月ライブ」用の月の運動観測装置の運用を継続的に実施した。また、月教材データベースを充実させるため、このシステムにより蓄積された各月齢の月データの収集・編集し、教材作成に寄与した。4.タブレット端末を用いたインターネット望遠鏡操作による天体の遠隔観察の実践:平成24年度に構築したタブレット端末による天体望遠鏡遠隔操作システム(インターネット望遠鏡)を用いて、小学生高学年を対象に天体の遠隔観察授業を実施した。生徒はタブレット端末操作に優れ、操作性としての問題は解決された。1.全方位型星空ライブシステムの開発:広角レンズと高感度カラー映像カメラを組み合わせた星空撮像システムを開発、中学校屋上にて東西南の3方位に向けて設置し星空を継続撮像した。ライブには至らないが、SDカードに映像データを蓄積することにより、好天日の星の運動の映像を作成した。これらは、生徒の身近な学校の景色の中での星の運動の映像観察が可能なため、有効な教材となりえる。2.月の位置撮像装置の開発:月の形と天球上の月の位置の時間変化を理解する教材を作成するために、月の運動を捉える映像の撮像を実施した。上下左右に回転することにより全方位撮像可能な高感度防犯用ネットワークカメラを小型ドーム内に格納し、天候に左右されずに定期的に夜空全体を撮像可能とした。撮像画像は、インターネットを介して定期的にダウンロードし自動合成することにより、天球上の月の位置の時間経過がわかる映像を作成した。3.月の形撮像装置の開発:月の形を捉えるために小型望遠鏡を用いて月を継続観察し、月の形データベースを構築した。4.月の満ち欠けの授業実践:月の形・位置撮像装置により得られた月の形の画像や月の運動の映像を用いて、月の満ち欠けの授業実践を中学校で実施し、教材について評価し、課題の洗い出しを行った。5.タブレット端末を用いたインターネット望遠鏡の操作の実現:宮城教育大学に現存するインターネット望遠鏡の操作は従来パソコンを利用していたが、無償のアプリを活用し、タブレット端末でインターネット望遠鏡を操作するシステムを開発した。タブレット端末を小学生に利用させてインターネット望遠鏡を操作させたところ、従来と比べ操作が容易となり活用度が広がることが実証された。天文分野は授業中の実験・観察が困難なため、IT機器やインターネットの活用が期待される。そこで、本研究では、初等教育で学習する天体映像をインターネット配信するシステムを構築し、教材を開発することを目的とする。H26年度の進捗項目として下記の4点が挙げられる。1.インターネット望遠鏡関連システムの更新、並びに、画像サーバーの導入:旧WindowsのOSサポート終了に呼応した新OS導入に伴い、新OS上では稼働不可と判明した、(1)遠隔操作ソフトウエア(リモートデスクトップ機能)、(2)望遠鏡制御ソフトウエア、(3)撮像装置と制御ソフトウエア、を再検討し、新規システムを導入・構築するに至った。また、ライブで取得される画像・映像等の教材データの蓄積・加工・配信用にサーバーを導入・構築した。2.太陽観察装置の検討、並びに、星空ライブシステムの更新:耐熱型太陽望遠鏡を制御装置に接続し、太陽表層の特徴を観察可能としたほか、太陽の日周運動を理解する全天視野カメラについて、より簡易化したカメラシステムを検討した。さらに、星空ライブ用カメラの撮像微調整が困難な点を克服するため、カメラ制御装置に延長ケーブルを接続するほか改造を施し、撮像装置の微調整ができるシステムに更新した。また、過去に得られたデータの中から学校教材に利用できるデータを抽出し、教材用素材を集積、ホームページ掲載用に加工し、実践授業を実施した。3.タブレット端末を用いた遠隔からの天体観測の実践:インターネット望遠鏡をタブレット端末を用いて操作し、天体の遠隔観察授業をするシステムを更新し実践授業を実施した。

特に、テザリング機能の使用により、教室内の機材・配線等がスリム化され操作性向上が図られた。4.情報公開:教材の一般公開用のホームページのデザイン設計を行い、既存システムについて一部公開した。天文分野は授業中の実験・観察が困難なため、IT機器やインターネットの活用が期待される。そこで、本研究では、初等中等教育で学習する天体や天体の動きがわかる映像をインターネットで配信するシステムを構築し、これらを利用した小・中学校の理科の授業の教材を開発することを目的とした。特に、小中学校で取り扱う学習対象として、太陽の日周運動と太陽の表面、月の形・表層地形や月の日周運動、星空の日周運動、金星の見え方と公転運動について、それぞれライブ撮像システムを構築し、データを蓄積するとともに、各学習単元時に利用できる教材を開発した。具体的には、全方位型の星空観察カメラの中学校への設置、月の形と日周運動撮像装置の設置と月の地形観察や月の形の教材開発とその授業への応用、太陽カメラの設置による太陽表面の観察と太陽の日周運動の撮像映像を用いた教材開発と授業への応用等、各画像映像の蓄積・配信を利用した授業実践につなげた。教育のICT化が急速に進む環境下で、実際の授業時間中に時空を超えて観察・実験が可能となる本研究による開発教材は、今後の初等中等教育において応用が期待できる。今後は、さらに、教材用データ取得のために質的に向上し安定した公開型のシステム構築が望まれる。初等教育における天文分野の学習は主に夜間観察する事象を昼間の授業内に学習するため、授業中の実験・観察が困難で、「本物」の星空や天体を授業中に見せる機会が少ない。そこで、本研究では、IT機器やインターネットを活用したインターネット望遠鏡を用いた天体観測や、授業で学習する対象天体の映像配信等により、授業中に天体観察が可能な教材開発を実施した。各対象天体に特化した撮像装置、画像蓄積配信システムなどを構築し、生徒の視点で観察できる星空の日周運動や月の日周運動の映像を教材として授業実践を実施した。ホームページにてこれらを公開することにより一般的な活用が期待できる。インターネット望遠鏡システムやライブシステム関連の駆動制御装置等は、Windows搭載のPC・サーバー等を用いてたが、旧OSのサポート終了により、セキュリティを鑑み最新OSに更新した。その結果、旧OS上で稼働中のプログラム等が新OSに対応せず、ほとんどのシステムについて新規検討が必要となった。H25,26年度は、この予期せぬ新OSへの対応に追われ、H26年度遅れを取り戻せなかった。その結果、1年間研究期間を延長することにより、十分な時間をかけて未完成のシステムの構築、並びに教材開発を実施する予定である。惑星科学、天文教育最終年度は、継続的に、各ライブシステムの構築と運用を実施し、実践により初等教育における教材としての評価を行う。1.ライブシステムの完成:太陽、月、金星の撮像システムを構築するとともに、ライブ映像配信と映像画像蓄積システムを完成し公開するとともに運用の自動化を目指す。
近代ヨーロッパにおける都市個性の変容に関する史的分析〜ボルドー史研究序説〜

本年度は,(1)貿易商人とワインの関係に関する分析,(2)ワイン商業の経済的・社会的構造に関する分析という前年度の作業を,ボルドー商業会議所とワインの関係という視角から,より実証的に深めることをめざした。そのため,ボルドー商業会議所の社会的構成上の特徴を探ること,および1855年のワイン格付制定プロセスをめぐる会議所の立場を分析することが中心になった。作業では,(a)史料上の欠落によるデータの不完全さを補完するため,データ処理方法を工夫して,1802年1908年のボルドー商業会議所にみる人的構成を時系列的に再構成するとともにその特徴を分析し,(b)1855年格付制定をめぐる会議所の態度を議事録等にもとづき分析した。(a)の分析から,1848年(二月革命)を画期として人と家系の構成が大きく変容したことが確認できた。他方,(b)の分析では,1855年格付が会議所のかかわりなしに理解できないことは,すでに前年度に指摘したところだが,それどころか商業会議所は地域のワイン利害を代表する唯一の存在として自己を正当化する態度を顕著に表明していたことが明らかになった。(a)人的変容と(b)商業会議所の態度を綜合すれば,19世紀中葉に新規に参入してきた商人層,とりわけワイン利害と密接な商人層の台頭が,「ワインの街」という都市の個性強化に大きく寄与したと考えられる。前年度までの研究により,商業会議所が地域権力として寡頭性・自立性に特徴づけられる傾向をもっていたことが明らかになった。つまり,新規参入商人が「ワインの街」という個性強化に寄与したのは,商業会議所というひとつの強力な地域権力をつうじてにほかならないのである。以上の研究成果は,口頭発表とともに,裏面記載のとおり論文としても公表した。大商人層には現在にまでつらなる商人家系がみられるので,人的変容という「断絶」のみならず「持続」の側面も無視できない。それらの商家には外国人,とりわけドイツ商人がめだつ。これら外国人の存在に注目する研究は皆無であり,今後の課題として残っている。本研究の目的は,変革の時代における国際商業都市ボルドーを考察するにあたり,経済指標の変遷に着目する従来の「量的」観点ではなく、「質的」規定要因であると考えられる観点を重視すること,すなわち「都市指導層(都市エリート)」・「ワイン商業」・「商人の国際ネットワーク」という諸領域での再構造化を把握することである。今年度はその具体的作業として,ボルドー商業会議所メンバーのプロソポグラフィー分析に着手し,都市指導層における貿易商人の位置づけの変化,ないし貿易商人間の勢力分布の変遷を把握し,ボルドー都市指導層の政治社会的構造の変容とその歴史的特質を解明することにつとめた。作業日程は次のとおりである。まず,47月にかけて,ボルドー史関連図書の入手と読解をおこない,研究史的問題の把握につとめた。次に、夏季休業期間を利用して,主としてジロンド県文書館,ボルドー市立文書館,ボルドー商工会議所におもむき,ボルドー商業会議所・ジロンド県会・ボルドー市会などの19世紀をつうじた主要機関構成員についての史料を収集した。滞在期間が3週間しかとれなかったため,目的の史料をすべて収集できたわけではないが,県当局がボルドー都市指導層の政治力・経済力を把握するために作成した報告書をはじめとして,質量ともにプロソポグラフィー分析に必要な最低限のものを揃えることができた。10月以降は,こうして収集した史料の解読作業に費やされた。この間,東京大その他での史資料収集と研究打ち合わせをおこない,同時に論文執筆を並行しておこなった。今年度の成果は,史料分析から,世紀半ばのボルドー商業界の中に政治的・経済的に対立する二大陣営の存在を明らかにできたことである。従来,19世紀をつうじてのボルドー商人層の一体性が強調されていたことを想起すれば,この分析結果は研究史的に大きな意味をもつ。この対立が上記の「再構造化」といかに関連していたかについては,さらに研究を継続中である。今年度の成果は,近く論文として公表されることになっている。本年度は,都市指導層の主要部分をなし,かつワイン商業の原動力たる貿易商人層(ヒト)とワイン(モノ)という両側面の相互連関を具体的に分析することにより,ボルドー経済におけるワイン商業の位置づけの変化を追うために,(1)貿易商人とワインの関係に関する分析,(2)ワイン商業の経済的・社会的構造に関する分析をおこなう予定であった。しかし,あらかじめ予想していた以上に史料残存状況が悪く,ボルドー商業会議所構成員をすべて割り出す作業が難航した。この作業は,これからとりくもうと考えている1855年のワイン格付制定プロセスをめぐる諸問題が,商業会議所のかかわりなしには理解できないことがわかってきたために,軽視できないものである。商業会議所とワイン格付の関係は,上記(1)の側面にほかならない。したがって,(2)の側面については,商業会議所という一種の地域権力をとおしてみるワイン問題なる視角から対処することとした。3年目の研究においては,この作業を深めて,会議所にとってワイン商業の位置づけがいかなるものだったかという問題に関する仮説を構築していきたいと考えている。2年目の研究の結果,以下のことが明らかとなった。(a)19世紀中葉の自由貿易運動をてがかりに,当地の貿易商人層をふくむ都市指導層が,従来学説に反して一枚岩ではなく,かなり先鋭な対立をあらわにしていた。(b)当地の商業会議所という制度とその構成員が,地域権力として寡頭性・自立性に特徴づけられる傾向をもっていた。