hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ため池の内部生産に及ぼす周辺植生の影響に関する研究

埼玉県西部に広がる丘陵地帯には,主に谷戸を堰き止めて作られた「谷池」に分類される数百の農業用ため池が分布している。したがって,それらのため池の集水域は,森林である場合が多い。一般に常緑針葉樹(以下,針葉樹と呼ぶ)と落葉広葉樹(以下,広葉樹と呼ぶ)では,落葉の生分解速度が異なることから,ため池に供給される落葉由来の物質負荷量や質に違いが生じている可能性がある。そこで,本研究では,まず,集水域の植生が針葉樹もしくは広葉樹が優占するため池の水質の特徴を明らかにする目的で調査を行った。さらに,ため池に落葉が直接落下した場合を想定した,落葉の種類の違い(クヌギもしくはスギ)のみ異なる条件で,実験池を用いた落葉の水質及び内部生産への影響について実験的検討を行った。本研究をまとめると次のことが明らかとなった。1)広葉樹もしくは針葉樹が優先するため池では,植生により形態物窒素の存在割合に違いが見られた。2)Chl-a量で示された一次生産量(植物プランクトン量)はわずかではあるが,対照区に比べて落葉を投入した実験区で増加していた。一次生産量に及ぼす落葉の影響は,スギとクヌギはほぼ同程度であった。3)実験池における落葉からのCOD, T-N及びT-P成分の溶出速度は,スギよりクヌギの方が大きかった。4)実験池におけるCOD及びT-Nの最高濃度は,クヌギ区はスギ区の約2倍であった。T-Pの最高濃度は,クヌギ区はスギ区の約10倍であった。5)実験池においてDO(溶存酸素)が5mg/L未満の状態がクヌギ区及びスギ区で1ヶ月以上継続した。ため池に直接落下した落葉は池水の低酸素化を引き起こす可能性がある。6)実験池では形態別窒素は,クヌギ区及びスギ区のいずれもNO_2-Nはほとんど存在せず,NH_4-Nの形態で存在していた。これは,実験池の硝化が抑制される状態(嫌気)であったためと考えられた。湖沼などの閉鎖性水域では、周辺環境に依存した水質や水圏生態系が構築されると考えられる。集水域が森林である湖沼では、植生の違いにより特有の水質や生態系が構築される可能性がある。本研究の目的は、森林植生の違いが湖沼の水質及び生態系に与える影響を明らかにすることである。平成17年度は、丘陵地帯(埼玉県西部)に分布する集水域の植生が常緑針葉樹(主としてスギ・ヒノキ、以下、針葉樹という)又は落葉広葉樹(主としてクヌギ・コナラ、以下、広葉樹という)が優占するため池の調査を行った。さらに、針葉樹(スギ)及び広葉樹(クヌギ)の異なる樹木のリター(落葉)がため池に落下し、直接的に水質に及ぼす影響を明らかにするために溶出実験を行った。その結果、次の点が明らかになった。1)夏季秋季において針葉樹及び広葉樹の優占するため池の水質を比較すると、後者の方が溶存態炭素(DOC)濃度及びクロロフィルa(Chl-a)濃度が高かった。

また、溶存態窒素(DIN)の形態別存在割合を比較すると、広葉樹のため池では亜硝酸・硝酸態窒素(NO_2-N+NO_3-N)よりもアンモニウム態窒素(NH_4-N)の割合が大きく、針葉樹のため池ではNH_4-NよりもNO_2-N+NO_3-Nの割合が大きい傾向が見られた。(2)スギ及びクヌギのリター溶出実験の結果、双方でNO_2-N+NO_3-N及びNH_4-Nが溶出したが、スギよりもクヌギの方がNO_2-N+NO_3-NよりもNH_4-Nが多く溶出した。乾燥重量1gあたりの溶出DINとしては、スギよりもクヌギの方が大きい値となった。また、スギよりクヌギの方が溶出DOC量は大きく、有機物が溶出しやすいことが分かった。(3)実ため池における調査結果及びリター溶出実験を合わせて考察すると、植生が広葉樹と針葉樹のように違うため池では、植生の違いはため池に異なる水質をもたらす重要な環境因子である可能性を示唆している。湖沼などの閉鎖性水域では、周辺環境に依存した水質や水圏生態系が構築されると考えられる。本研究の目的は森林植生の違いが湖沼の内部生産に与える影響を明らかにすることである。研究最終年度の平成18年度は、野外実験池を用いて、針葉樹(スギ)及び広葉樹(クヌギ)の異なる樹木の落葉を次の条件(池水1tあたり乾燥落葉1kg)で投入し、水質の経時変化をモニタリングした。実験池1:対照区(落葉無投入)実験池2:広葉樹区(クヌギ落葉2.8kg投入)実験池3:針葉樹区(スギ落葉2.8kg投入)実験池4:混合区(クヌギ1.4kg+スギ1.4kg投入)。その結果、次の点が明らかになった。(1)水質調査項目の最大濃度と実験経過日数は、広葉樹区はCOD最大53ing/L(35日後)、T-N最大4.1mg/L(47日後)及びT-P最大0.43mg/L(1日後)だったのに対し、針葉樹区ではCOD最大24nig/L(1421日後)、T-N最大1.8mg/L(14日後)及びT-P最大0.02mg/L(1421日後)であった。いずれもスギよりクヌギの方が短期間で最大濃度に達した。(2)(1)より、針葉樹区のCOD、T-Nの最大濃度は広葉樹区の約5割、T-Pでは1割未満であり、同一重量あたりの落葉からの有機物、窒素及びリンの溶出量はクヌギの方がスギよりも大きかった。(3)Chl-aの最大濃度は、広葉樹区で13μg/L、針葉樹区及び混合区では10μg/Lとなり、スギよりクヌギの方がやや大きい値を示した。(4)広葉樹区、針葉樹区及び混合区のすべてにおいて溶存酸素濃度5nig/L以下が1ヶ月以上続いた。以上の実験結果から、森林植生の違いにより湖沼等に異なる水質が形成される可能性が示された。さらに、湖沼に直接落下した落葉は種類にかかわらず、湖沼水の低酸素化を引き起こし、水生生物へ直接的な影響を及ぼす恐れがあることが分かった。
複雑な内部自由度を有する体系における相分離現象の研究

代表者は平成5年度前半では高分子ゲルでの相転移現象を調べその成果の一部は次の研究業績中の第1論文(Theory of Phase Transition in Gels)に発表されている。第6論文(Osmotic...)ではこの対象での学会内の論争についてのコメントを発表している。ゲルでは網目構造が必然的に乱れており体系を膨潤したり変形すると長距離まで及ぶ極めて複雑な弾性的変形がひきおこされる。このようにしてできる密度ゆらぎについては中性子散乱手法で近年において精力的に調べられている。代表者はこのようなランダムな構造に対し理論をつくり数値解析をした。平成5年度後半では高分子系における相分離現象についての研究を発表するとともに、国際会議において4回招待講演をしその際の発表論文は平成6年度前半に出版される予定である。また、本研究のはじめに計画されていた弾性体の相分離現象の数値解析についてはモデル化が進み数値解析が現在続行中であり次年度に引きつがれている。ここでは移序変数が非保存の1次転移をする体系を考えており移序と弾性変形が結びついている。上記のゲルにおける相分離現象はよく似た側面をもっており新たな研究の教訓となっている。本研究のための補助研究費の大半はSONYワークステーションの購入にあてられ上記研究遂行中大変役に立っている。また若い院生諸氏の研究においても役立っている。
GPCR細胞内シグナル伝達の立体構造に基づく定量的解析

Gタンパク質共役型受容体(GPCR)に結合して特定のシグナル伝達経路を選択的に活性化するリガンドが、副作用の少ない医薬品候補として注目されている。このような副作用の少ない医薬品候補の評価にあたっては、GPCRとの結合にともない、どのように構造が変化し、それが細胞内のシグナル伝達にどのように影響するか、その関係を定量的に解明することが必要である。本研究では、GPCRおよびシグナル伝達分子を単離し、再構成した系において、各分子の構造を核磁気共鳴法により解析することで、GPCRから細胞内へとシグナルが伝達される機構を定量的に記述することを目指す。
芳香族ヘテロ環化合物の特性を活かした動的機能性超分子金属錯体の開発

本研究は、ヘテロ環金属錯体の特性を活かした超分子システムを構築し、動的な機能の開発を行うものである。(1)新規ピリジン金属錯体を用いたアニオン選択的なイオン捕捉システムの開発研究では、芳香族アミンの導入により、アニオン種の選択性が変わり、これまでの四面体型より球形のアニオンに対する認識能が高くなった。(2)光エネルギーを活用する超分子システムの開発では、金属イオンとフラーレンを非共有結合的に連結させた錯体の合成に成功した。(3)不斉有機触媒の開発では、ピリジル基の導入に成功し、興味深い立体選択性が見られた。その他、結晶フォトクロミズム現象の研究において、固体物性化学に新たな展開をみた。ルテニウムイオンとフラーレンを非共有結合的に連結することを特徴とする人工光合成の研究においては、前年度の研究により二つのポルフィリン環を2,6-位に導入した4,4'-ビピリジン誘導体のルテニウム錯体の合成に成功したが、フラーレンとの会合定数が6000程度であり、蛍光寿命および過渡吸収測定には十分ではないと考えられた。そこで本年度はフラーレンの捕捉能が高い置換基の設計と合成をさらに検討した。まず、新しい置換基としてはシクロデキストリンやカリックスアレーンなどのすでにフラーレンとの会合が報告されているものを利用することを検討したが、合成化学上の問題からフラーレンの捕捉実験には至っていない。また、新たに大きな置換基で包み込むような形のフラーレン捕捉を検討するために4-フェナントリル基の導入したピリジン錯体の合成研究も行った。はじめに、遠隔位の置換基間で誘起される相互作用について知見を得るために、ピリジンの3,5-位に4-フェナントリル基を導入し、さらに有機溶媒への溶解性を向上させる目的でt-ブチル基をつけたものの合成を行った。続いてその白金錯体を行い、置換基間の相互作用をNMR測定によって評価したところ、二つの軸不斉によるキラリティーに基づくmesoとdlの二つのジアステレオマー比を手掛かりにして、白金上のハロゲン原子の種類や溶媒効果に対する遠隔位置換基間の相互作用を解析することができた。以上の本年度得られた研究成果は優れたフラーレン捕捉用置換基の開発に有益であり、今後の長寿命電荷分離種の開発の鍵となる成果である。前年度までに、4,4'-ビピリジンの2,6-位にポルフィリンを導入した複素環化合物とそのルテニウム金属錯体の合成に成功したが、電子受容体として非共有結合的に導入を検討したC60などのフラーレン類との会合定数が数千程度しかないことがわかり、期待していた電荷分離種の観測には至らなかった。この会合定数を大きくするために、ポルフィリン環の配置の検討なども行ったが合成化学的な問題が多く、未だ検討中である。そこでポルフィリン環以外の置換基でフラーレン類を捕捉する方法も検討した。フラーレンの形状に合わせてお椀形の置換基が適当と考えられたのでコランニュレンの導入を検討した。しかし、複数のコランニュレンの凹面を捕捉分子の方に向きを揃えて配置させることは難しく、今後の課題となっている。一方、芳香族ヘテロ環化合物の特性を活かした別の研究として不斉有機触媒の開発についても検討を行った。即ち、既に優れた不斉有機触媒として知られているα,α-ジフェニルプロリノールにある二つのフェニル基の一方を2-ピリジル基に置換した新規プロリノール誘導体を合成した。この合成では、2-ピリジル基の導入により新たに不斉炭素が生じるが、再結晶とカラムクロマトグラフィーによって二つのジアステレオマーの効率的な分離を達成した。同時に、α-(2-ピリジル)プロリノールの合成も行ったが、この場合は一方のジアステレオマーを高立体選択的に合成できた。こうして得られた新規プロリノール誘導体を不斉マイケル付加反応の触媒として用いたところ、α-フェニル-α-(2-ピリジル)プロリノールを用いた場合、そのジアステレオマーによって不斉誘起能に大きな違いが生じることが分かった。本反応は水素結合で基質を活性化するタイプの反応であることを示している。以上の成果は、芳香族ヘテロ環化合物の化学において重要であり、今後、学術論文にして公表する。ニコチン酸アミド誘導体の白金族イオン錯体を用いたアニオン認識の研究において、芳香族アミンのアミドを新たに導入してそのNH基の酸性度を向上させることにより、アニオンとの会合定数の向上を検討した。

その結果、錯体の有機溶媒に対する溶解性の低さのためにDMSOなどの極性溶媒を使用せざるを得なかったが、NMR滴定実験により各種アニオン種の捕捉能を調べたところ、これまでの錯体との違いが会合定数のみならずアニオン種の選択性に見られ、これまでの四面体型アニオンよりも塩化物イオンのような球状アニオンの認識脳が高いことが分かった。アニリドの酸性とともにベンゼン環の平面性が寄与していると考えられるが詳細は今後の検討課題である。一方、ルテニウムイオンとフラーレンを非共有結合的に連結することを特徴とする、人工光合成の研究では、二つのポルフィリン環を4,4'-ビピリジンの2,6-位に導入した化合物を合成し、ルテニウムイオンとの錯体化に成功した。また、フラーレン(C70)との会合はESI-MSで観測され、その会合定数はNMR滴定により、K = 6030±1280 (M-1)と求められた。本錯体の蛍光寿命および過渡吸収測定を他の研究機関に依頼した。また、光化学反応における物性変化を研究するために、有機結晶中での色素のフォトクロミズム特性を調べ、加熱溶液の冷却法の違いによりフォトクロミズム特性が異なることを見出し、固溶体法として提案した。さらに、キラルクレフト構造という4-フェナントリル基による深い切れ込み構造を有するピリジン誘導体の研究も展開した。その結果、ルテニウム錯体の立体選択的合成とその不斉触媒としての有用性、さらには分子機械としての発展性を示す結果を得た。本研究は芳香族ヘテロ環金属錯体の特性を生かして新しい機能を見出すことを主目的としている。はじめに設定した金属錯体の合成には成功したが、フラーレン捕捉能が十分ではなかったため、新たに優れたフラーレン捕捉のための置換基開発に着手している。現在までに、4-フェナントリル基を導入して軸不斉によるキラル錯体にすることにより、遠隔位にある置換基同士の相互作用について知見を得ることにも成功しており、今後の展開が期待される。よって、本研究はおおむね順調に進展していると判断できる。本研究は芳香族ヘテロ環金属錯体の特性を活かして新しい機能を見出すことを主目的にしている。アニオン認識に関する研究では予定されていたアニリド誘導体の白金錯体の合成に成功し、その特性がこれまでのものとは大いに異なることを明らかにした点では目的を十分達成している。しかし、依然として本錯体は有機溶媒に対して溶解度が低く、精度の高い測定には至っていない点は今後の課題である。よって、主目的の研究は進んでいるが、そのデータの信頼性を向上させる必要があるので、全体としてはおおむね順調に進展していると評価している。また、ルテニウムイオンとフラーレンを非共有結合的に連結することを特徴とする、人工光合成の研究では、第一の目的錯体の合成を達成し、その物性測定まで到達しているので予定通りの達成度に至っている。現在行っている物性測定の結果次第で、今後の展開が変わってくると考えられるが、錯体合成の技術的な問題も解決しているので、今後の研究の進展が加速されると期待されている。これまでの研究により、ルテニウムや白金などの金属イオンをフラーレンと非共有結合的に連結することには成功しており、今後の課題としてはフラーレンの捕捉能を向上させることである。既知のフラーレン捕捉用置換基では合成が難しいので、合成が容易なフラーレン捕捉のための置換基をこれまでの研究成果を基にして新たに開発する。その後は従前通り、金属錯体に変換してその人工光合成の研究へと展開する。
産褥早期の女性に対する会陰部温罨法の効果

本研究の目的は、産褥早期の女性に対する会陰部温罨法の効果を検証するための基礎研究として、会陰部温罨法の体温への影響と疼痛緩和効果を検証することである。本年度は前年度までに実施した文献検討や国内外でのフィールドワーク活動の内容を踏まえ、研究計画書を作成し、所属先の倫理審査委員会に提出した。当初アウトカムとして測定する予定であった体温については、フィールド調査の結果、部分温罨法ではヒートショックプロテインの増加が期待できるほどの体温上昇は難しいとの結果を得たため、アウトカムとして測定せず、文献検討の結果として明らかとなった生理学的指標をセカンダリーアウトカムとして測定することとした。現在倫理審査委員会の結果を踏まえ計画書の内容を修正している段階であり、次年度は本調査を実施し、まとめを行う。前年度が最終年度であったが、倫理審査の申請に想定以上の時間を要していることおよび自身の産前産後休暇に入り、研究の遂行が中断したため。本年度は前年度に実施予定であった倫理審査の申請および承認後にデータ収集を実施し、統計的分析を行う。また成果については学会発表(日本助産学会学術集会を予定)や海外雑誌への論文投稿を実施する予定である。本研究の目的は、産褥早期の女性に対する会陰部温罨法の体温への影響と会陰縫合部痛に対する疼痛緩和効果を検証することである。本年度は第1段階として、温罨法に関する文献検討とフィールドワークによる研究知見やケアの現状把握を行った。産褥期の温罨法に関する先行研究では、頸部から背部への温罨法に関するものが多く、温熱シートやホットパックなど様々な方法がとられていた。また会陰部温罨法の効果に関する先行研究では、出産後24時間以内の介入を実施した結果、冷罨法を実施した場合と比較して会陰縫合部の浮腫が増加したことを報告しており、創傷治癒のプロセスを考慮した介入時期の検討や、安全性の視点から、温罨法による有害事象の有無についても測定する必要性が示唆された。さらに、評価指標については温罨法を実施した部位の疼痛緩和効果や気分や不安などの精神的症状などの主観的指標が測定されており、生理学的指標を測定したものは見当たらなかった。また、古来より産後に温めるケアを実施している台湾の産後ケアセンターでのフィールドワークを行った。産後ケアセンターで実践されている温めるケアは漢方を取り入れた食事の提供であり、冷えを有している場合は漢方医による指導がなされていた。その一方、本研究として取り組んでいる会陰部の温罨法については実践されていなかった。また身体を温めることの効果としては、頭痛や腰痛の改善など、産後の身体的回復を促進する可能性が示唆され、体温だけでなく、身体的症状の測定も必要であることが示唆された。本年度は文献検討およびフィールドワークを行い、実践可能な会陰部温罨法の方法を検討し、非妊婦を対象としたプレテストまで実施する予定であったが、文献検討およびフィールドワークの実施に留まった。介入時期や評価指標については重要な示唆を得ることができたが、予定していた具体的な介入方法の検討およびプレテストの実施にまでは至らなかったため、やや遅れていると判断した。本研究の目的は産褥早期の女性に対する会陰部温罨法の効果を検証するための基礎研究として、会陰部温罨法の体温への影響と疼痛緩和効果を検証することである。本年度は文献検討および国内外でのフィールドワークを実施し、本研究で実施する介入方法や評価指標についての検討を行った。まず座浴を実施している台湾での産後ケアセンターにおいて、座浴の具体的方法および効果についての調査を行った。その結果、施設を利用している褥婦はたらいにお湯を入れ、1日23回10分程度の座浴を実施しており、施設の看護職は分娩後24時間以内は冷罨法、24時間以降は温罨法が良いと認識していた。また座浴の効果として、会陰損傷部位の腫脹を軽減させる効果やリラックス効果があるとされており、会陰縫合部の治癒状況を評価するREEDAスコアを測定用具として検討する必要があると考えられた。また本研究の計画段階では、会陰部温罨法によるヒートショックプロテインの増加を検証するため、体温の測定を検討していたが、ヒートショックプロテインに関する調査をした結果、部分温罨法ではヒートショックプロテインの増加が期待できるほどの体温上昇は難しいことが明らかとなった。一方、部分温罨法の効果を検証した先行研究では、主観的指標だけでなく、心拍変動や血圧等の生理学的指標が測定されており、評価指標についての示唆を得ることができた。前年度および本年度の結果に基づき、次年度は本調査を実施する予定である。本年度はデータ収集までを予定していたが、文献検討およびフィールドワークを行い、研究計画書の作成までに留まったため、やや遅れていると判断した。

当初アウトカムとして測定する予定であった体温については、フィールド調査の結果、部分温罨法ではヒートショックプロテインの増加が期待できるほどの体温上昇は難しいとの結果を得たため、アウトカムとして測定せず、文献検討の結果として明らかとなった生理学的指標をセカンダリーアウトカムとして測定することとした。現在倫理審査委員会の結果を踏まえ計画書の内容を修正している段階であり、次年度は本調査を実施し、まとめを行う。前年度が最終年度であったが、倫理審査の申請に想定以上の時間を要していることおよび自身の産前産後休暇に入り、研究の遂行が中断したため。本年度の成果を基盤とし、産褥早期の女性にとって最も効果があると考えられる具体的な会陰部温罨法の実施方法や評価指標、介入時期について検討を進めていく予定である。またプレテストだけでなく、本調査でのデータ収集施設の選定も実施していく。さらに本年度得られた成果を学会発表や論文投稿により公表することを予定している。研究計画書の作成を進めているため、倫理審査への提出および承認後、本調査のデータ収集を実施する。本年度は前年度に実施予定であった倫理審査の申請および承認後にデータ収集を実施し、統計的分析を行う。また成果については学会発表(日本助産学会学術集会を予定)や海外雑誌への論文投稿を実施する予定である。本年度の研究がやや遅れたことにより、プレテストの実施に至らず、サーモグラフィカメラや研究協力者への謝金として計上していた経費を使用できなかったため。研究の遂行がやや遅れたことにより、本研究で必要となる物品や研究協力者への謝金として計上した経費を使用できなかったため。次年度は本調査に必要となる物品の購入や研究協力者への謝金、データ収集施設までの交通費として使用する。研究の遂行が遅れたことにより、本研究で必要となる物品や謝金として計上していた経費が使用できなかったため。次年度は本調査に必要となる物品の購入や謝金、データ収集施設までの交通費として使用する。データ収集に必要なサーモグラフィカメラの購入および研究協力者への謝金、データ収集施設までの交通費として使用する予定である。
超コーンビームコリメータ使用による小動物用超高分解能・高感度SPECTの開発

小動物に対するコーンビームSPECT用のまったく新しいタイプのピンホールおよびコンバージングコリメータを開発した.これらのコリメータはポジトロン核種の超高エネルギーγ線にも対応するという大きな特徴を持つ.ピンホールおよびコンバージングコリメータであるコーンビームコリメータの使用は,画像を拡大して収集するために空間分解能が向上する.第一のピンホールコリメータは孔径1.3mm,許容角度11°とした.遮へいのための鉛厚は30mmであった.SPECTの空間分解能は,半値幅で表すと99mTcで2.4±0.4mm,18Fで3.2±0.3mmであった.このコリメータは,被写体までの距離を近づけると感度は飛躍的に向上した.しかし視野は縮小した.ラットのSPECTにおいて,99mTcおよび18F製剤とも心筋の描出に成功した.第二のコンバージングコリメータは焦点距離を200mmと短いものとし,コリメータ孔長を110mmと深いものとした.これにより被写体距離10mmにおいて1.9倍の拡大率となった.このプラナーにおける空間分解能は,半値幅で表すと99mTcで1.7±0.2mm,18Fで2.8±0.8mmであった.小動物心筋ファントムにおいては99mTcおよび18Fの両方において良好なSPECTとなった.このように今回開発したピンホールおよびコンバージングであるコーンビームコリメータにより,ポジトロン核種の超高エネルギーと99mTcの高空間分解能SPECTの収集に成功した.これらのコリメータの特徴は従来型の回転ガンマカメラに使用できることである.もうひとつの実験として焦点距離が従来のものより短いコマーシャルベースのコンバージングコリメータを評価した.これは平行型より空間分解能は向上していた.そして甲状腺シンチグラムにおいてもコンバージングコリメータは欠損部位の描出に優れていた.小動物に対するコーンビームSPECT用のまったく新しいタイプのピンホールおよびコンバージングコリメータを開発した.これらのコリメータはポジトロン核種の超高エネルギーγ線にも対応するという大きな特徴を持つ.ピンホールおよびコンバージングコリメータであるコーンビームコリメータの使用は,画像を拡大して収集するために空間分解能が向上する.第一のピンホールコリメータは孔径1.3mm,許容角度11°とした.遮へいのための鉛厚は30mmであった.SPECTの空間分解能は,半値幅で表すと99mTcで2.4±0.4mm,18Fで3.2±0.3mmであった.このコリメータは,被写体までの距離を近づけると感度は飛躍的に向上した.しかし視野は縮小した.ラットのSPECTにおいて,99mTcおよび18F製剤とも心筋の描出に成功した.第二のコンバージングコリメータは焦点距離を200mmと短いものとし,コリメータ孔長を110mmと深いものとした.これにより被写体距離10mmにおいて1.9倍の拡大率となった.このプラナーにおける空間分解能は,半値幅で表すと99mTcで1.7±0.2mm,18Fで2.8±0.8mmであった.小動物心筋ファントムにおいては99mTcおよび18Fの両方において良好なSPECTとなった.このように今回開発したピンホールおよびコンバージングであるコーンビームコリメータにより,ポジトロン核種の超高エネルギーと99mTcの高空間分解能SPECTの収集に成功した.これらのコリメータの特徴は従来型の回転ガンマカメラに使用できることである.もうひとつの実験として焦点距離が従来のものより短いコマーシャルベースのコンバージングコリメータを評価した.これは平行型より空間分解能は向上していた.そして甲状腺シンチグラムにおいてもコンバージングコリメータは欠損部位の描出に優れていた.小動物用高空間分解能ピンホールコリメータを作製した。このコリメータは,鉛シールド厚が30mmと非常に厚いため,γ線放出核種だけではなくポジトロン核種にも対応することができる特長を持っていた。そのためγ線放出核種とポジトロン核種の2核種同時収集も可能であった。このピンホール径は0.6mmとした。アクセプタンス・アングルは14度であった。コリメータの重量は23kgであった。これを東芝社製GCA-602Aガンマカメラに,検出面から305mmの位置に装着した。空間分解能を評価するために線広がり関数を測定した。線線源は内径0.8mmのヘマトクリット管を使用し,Tc-99mとF-18を封入した。そして2核種同時収集を行った。収集マトリクスは512×512であった。クロストーク補正には線広がり関数法を使用した。測定した結果はTc-99mでは半値幅(FWHM)が0.8mmであった。また1/10幅(FWTM)は1.6mmであった。一方F-18においてはFWHMが2.4mmであり、FWTMは9.5mmであった。次に総合感度を測定した。核種をTc-99mのみを置いた場合1.9counts sec^<-1>MBq^<-1>であった。

またF-18を置いた場合6.8counts sec^<-1>MBq^<-1>であった。次に小動物SPECT用ファントムを作製した。ファントムにはTc-99mとF-18を封入した。そして2核種同時収集SPECTをおこなった。内径12mmの管においてはTc-99mとF-18両方において良好に抽出することができた。このように通常のガンマカメラにおいてコリメータを代えるのみで,高空間分解能のγ線放出核種とポジトロン核種の2核種同時収集が可能であった。シンチレーションカメラの固有空間分解能は有限である.これを打破するためには,コリメータで被写体像を拡大して収集を行えばよい.このとき被写体からのγ線はシンチレーションカメラに入射する際,軌跡がコーンビーム状となる.そのためのコリメータにはピンホールコリメータおよびコンバージングコリメータがある.そこで今回コンバージングコリメータを使用した場合,空間分解能が向上することを確かめるために平行多孔型コリメータと比較した.使用したコンバージングコリメータの焦点距離は20cmと,従来臨床に使用されていたタイプに比べ格段に短いものであった.画像評価法は矩形型レスポンス関数による定量評価とした.コンバージングコリメータおよび平行多孔型コリメータそれぞれにおいて,鉛バーファントム(間隔6.0,4.2,3.5,2.8mm)をコリメータ表面から2cm離して撮像した.面線源にはTc-99mを封入した.そして各バー間隔におけるプロファイルカーブを得た.ピークと谷間のカウントを測定し,コントラストを計算した.これらの値から矩形波レスポンス関数を得た.全てのバー間隔において,コンバージングコリメータのほうがコントラストは高かった.特にバー間隔2.8mmにおいて,コンバージングコリメータは平行多孔型コリメータの2倍近いコントラストを示した.空間分解能め評価法で広く行われているものに,線線源による線広がり関数がある.しかし核医学機器で使用する線線源は,ある程度の直径(1mm)を持つ.そのため拡大撮像された場合,線源の径自体も拡大され,測定値(半値幅,変調伝達関数)に影響を与える.値としては過小評価される.しかし今回応用した矩形型レスポンス関数は,鉛バーファントムを撮像したものから求めており,コンバージングコリメータの性能を過小評価せずに平行多孔型コリメータと比較することに成功した.F-18フルオロデオキシグルコースなどのポジトロン製剤を用いての小動物イメージングは基礎核医学において注目されている.インビボにおいて小動物イメージングをおこなうために,今回我々は超高エネルギー用コンバージングコリメータを開発した.まず焦点距離が200mmと通常より短く,かつコリメータ厚40mmのコンバージングコリメータに,長さ70mmの鉛管を接続した.鉛管の鉛厚は0.2mmであった.そのため視野中心においてのコリメータ孔長は110mmに延長された.これにより,今回のコリメータはコリメータ表面からの距離10mmにおいて拡大率は1.9倍となった.コリメータの孔径は1.5mmであった.このコリメータをノンコリメータのガンマカメラに装着した.評価のため,線線源における半値幅および直径20mmの面線源を用いての総合感度を測定した.加えて,直径11.4mmの小動物心筋ファントムにそれぞれF-18とTc-99mを封入してSPECTを撮像した.半値幅はF-18で2.8±0.8mm, Tc-99mで1.7±0.2mmであった.
ＷＴ１免疫療法における脳局所の抑制系・促進系免疫機序の解明と抑制克服法の開発

膠芽腫に対してWT1ワクチン療法を行い、WT1免疫獲得効果が高いこと、約6割の有効群と4割の効果の乏しい群に分かれることを明らかにした。テモゾロミド化学療法下でのワクチン治療で血中リンパ球の総量は減少するが、WT1キラーT細胞の頻度はやや上昇しており、化学療法下でも免疫反応は確保されていた。組織でのT細胞は脳腫瘍組織内での集積と、血管周囲での集積に分かれ、WT1が腫瘍細胞だけでなく腫瘍新生血管内皮細胞に発現し、WT1ワクチン治療の攻撃対象となると考えられた。マウスモデル研究では、CD4陽性細胞、CD8陽性細胞の出現がみられたが、Treg細胞出現やinterferonγの発現に差は認めなかった。神経膠芽腫に対してWT1癌ワクチン療法の第I/II相、第II相試験を行い、十分な安全性と有効性があることを明らかにした。その結果、固形がんの中でも脳腫瘍でWT1免疫獲得効果が高いこと、約6割の有効群と4割の効果の乏しい群に分かれることが明らかになった。有効・無効の原因となる末梢血中の免疫動態を明らかにするとともに、局所において獲得性免疫動態を明らかにするため、マウス脳腫瘍モデルおよびヒト脳腫瘍においてWT1ワクチン治療前後の局所での獲得性免疫動態を明らかにし、抑制系および促進系免疫機序の解明と抑制系免疫の克服法の開発を本研究の目的とする。平成23年度から1.臨床研究として,再発悪性脳腫瘍のWT1ワクチン療法臨床試験(倫理委員会承認647号)および初発治療のWT1ワクチン療法臨床試験(倫理委員会承認834号)を開始、平成24年度も引き続きGMPグレードWT1ペプチドを購入供給体制を整え、治療を行っている。その中で再手術脳腫瘍組織および周辺組織を検討し、組織でのT細胞の集積は脳腫瘍組織内で集積するものと、血管周囲に集積するものとに分かれることが明らかになった。WT1が腫瘍細胞だけでなく、腫瘍新生血管内皮細胞に発現し、それがWT1ワクチン治療の攻撃対象となる可能性が示唆された。2.正常マウス(C57BL6)および担脳腫瘍マウスを作成し、免疫担当細胞の出現を検討下が、明らかな免疫担当細胞の大幅な増加はみられなかった。今後継続し、評価予定とする。神経膠芽腫に対してWT1ワクチン療法の第I/II相、第II相試験を行い、十分な安全性と有効性があることを明らかにした。有効・無効の原因となる末梢血中の免疫動態を明らかにするとともに、局所の獲得性免疫を明らかにするため、マウス脳腫瘍モデルおよびヒト脳腫瘍においてWT1ワクチン治療前後の局所獲得性免疫動態を明らかにし、抑制系および促進系免疫機序の解明と抑制系免疫の克服を検討した。通年して1.臨床研究として,GMPグレードWT1ペプチド購入供給体制を整え、再発悪性脳腫瘍のWT1ワクチン療法臨床試験(倫理委員会承認647号)および初発治療のWT1ワクチン療法臨床試験(倫理委員会承認834号)を行った。最終年度で解明できたことは、1初発治療での血液中獲得免疫を評価するためWT1キラーT細胞のテトラマーアッセイおよびFCMで評価したところ、テモゾロミド癌化学療法併用下でもWT1ワクチン治療免疫反応は確保されていた。2組織でのT細胞の集積は脳腫瘍組織内で集積するものと、血管周囲に集積するものとに分かれることが明らかになった。3WT1が腫瘍細胞だけでなく、腫瘍新生血管内皮細胞に発現し、患者ごとに治療反応と比較すると、血管周囲にWT1が発現するものに成績が良い傾向があり、血管内皮細胞がWT1ワクチン治療の攻撃対象となる可能性が示唆された。2.マウスモデル研究では、正常マウス(C57BL6)および203Gマウスグリオーマ細胞移植した担脳腫瘍マウスを作成し、CD4陽性細胞、CD8陽性細胞の免疫担当細胞の出現がみられた。Treg細胞出現を検討したが大幅な免疫担当細胞の変更はみられなかった。Treg細胞に強い作用をもつinterferonγの発現度に差はみられなかった。マウスモデル研究ではWT1ワクチン治療においては有効無効の明らかな差は確認できなかった。固形がんの中でも悪性脳腫瘍でWT1免疫獲得効果が高いこと、約6割の有効群と4割の効果の乏しい群に分かれることが明らかになった。(Izumoto etal.,J Neurosurg 108:,2008.)そのなかで有効・無効の原因となる末梢血中の免疫動態を明らかにするとともに、局所での獲得性免疫動態を明らかにし、抑制系および促進系免疫機序の解明と抑制系免疫の克服法の開発を本研究の目的としている。

平成23年度は、1.臨床研究として、再発悪性脳腫瘍の臨床試験(倫理委員会承認647号)および初期治療の臨床試験(倫理委員会承認;834号)を開始、GMPグレードWT1 peptideを購入、供給体制を整え、再発膠芽腫に6例、初発膠芽腫に2例の患者にWT1ワクチン療法を継続している。患者の観察、WT1ワクチン治療中同意を得た末梢血単核球の保存、WT1ワクチン治療中再増大、あるいは経過中腫瘍内出血を生じ再手術した腫瘍組織および辺縁組織を検討した結果、DTH反応が腫瘍抑制効果の目安になること、組織でのT細胞の集積は脳組織内で豊富ではなく、血管周囲に集簇する傾向が明らかになった。WT1が腫瘍血管内皮細胞にも特異的に染色されることとの相関が考えられた。有効性を示した患者脳での検討は未検である。2.正常マウス(C57BL/6)、および担脳腫瘍(神経膠腫)マウスを作成する本年度の計画では、(1)203Gマウスグリオーマ細胞がWT1タンパクを発現することを明らかにした。(2) C57BL/6マウスの大孔内穿刺により移植する技術を踏襲し、健常マウス、生理食塩水注入マウス、自己血液注入マウス、での免疫担当細胞の出現を検討したところ、移植操作そのものでの脳内免疫担当細胞の大きい変化は見られなかった。次年度に継続を予定している。1.臨床研究として,再発悪性脳腫瘍のWT1ワクチン療法臨床試験(倫理委員会承認647号)および初発治療のWT1ワクチン療法臨床試験(倫理委員会承認834号)を開始、平成24年度も引き続きGMPグレードWT1ペプチドの購入供給体制を整え、治療を行っている。初発治療での血液中獲得免疫を評価するためWT1キラーT細胞のテトラマーアッセイおよびFCMで評価したところ、テモゾロミド癌化学療法下でのワクチン治療で血中リンパ球の総量は減少しているにもかかわらず、WT1キラーT細胞の頻度は不変であり、化学療法下でもWT1ワクチン治療免疫反応は確保されていることがわかった。組織でのT細胞の集積は脳腫瘍組織内で集積するものと、血管周囲に集積するものとに分かれることが明らかになった。WT1が腫瘍細胞だけでなく、腫瘍新生血管内皮細胞に発現し、患者ごとに分別し治療反応と比較すると、血管周囲にWT1が発現するものに成績が良い傾向があり、血管内皮細胞がWT1ワクチン治療の攻撃対象となる可能性が示唆された。2.マウスモデル研究では、正常マウス(C57BL6)および担脳腫瘍マウスを作成し、免疫担当細胞の出現を検討したが、明らかな免疫担当細胞の大幅な増加はみられなかった。今後継続し、評価予定とする。1.臨床研究として、再発悪性脳腫瘍の臨床試験(倫理委員会承認647号)および初期治療の臨床試験(倫理委員会承認;834号)を開始、GMPグレードWT1 peptideを購入、供給体制を整え、再発膠芽腫に6例、初発膠芽腫に2例の患者にWT1ワクチン療法を継続している。WT1が血管内皮細胞にも特異的に染色されることとの相関が考えられた。
多発性骨髄腫に対する新規CAR-T細胞療法の開発

研究実績に記載したとおりの結果がえられており、当初の計画通り、研究がすすめられているため。上記2課題を中心に研究をすすめていく。なお、研究分担者は具体的な実験指導と研究総括などを担当することに同意している。
蚊に殺虫活性を有する新規Bt菌株の分子生物学的解析

Bacillus thuringiensissubsp.aizawai BUN1-14株よりクローニングしたcry39A, cry40A及びcry40Bの各遺伝子産物の中で、ハマダラカに対して強い殺虫活性を示したCry39Aについて、作用機構を調査するためハマダラカ中腸上皮細胞刷子縁膜小胞(BBMV)に対する結合特性を調査し、Cry39AトキシンはハマダラカBBMVに対して濃度依存的かつ飽和可能な結合をすること、膜上でオリゴマー化し、リピッドラフトとして定義される界面活性剤不溶性膜画分に相互作用することを明らかにした。また、Cry39AトキシンのハマダラカBBMVに対する結合はB.thuringiensis subsp.israelensis由来Cry4Aトキシシと競合しないことを明らかにした。さらに、Cry39Aトキシンのレセプター認識・結合における糖の関与を調査するため、糖によるCry39A毒性抑制効果を調査し、ガラクトースに強い抑制効果があることを明らかにした。続いて、ガラクトースによる結合阻害を指標にCry39Aトキシンのレセプター分子の絞込みを行った結果、Cry39Aトキシンのレセプター分子はガラクトースを糖鎖に含むスフィンゴ糖脂質である可能性が高いこと明らかにした。これらの結果より、Cry39Aの作用機構は既知のものとは大きく異なることが予想され、蚊の防除において既知のCryタンパク質と併用しうる新規殺虫性タンパク質として非常に有望であることが明らかとなった。以上の研究成果を昨年4月に東京大学にて開催された日本蚕糸学会第75回学術講演会、昨年9月に東京農工大学にて開催された第11回BT研究会において口頭発表し、昨年11月にカナダ・ビクトリアにて開催されたに第6回環太平洋BT会議においてポスター発表した。蚊に強い殺虫活性を示すBacillus thuringiensissubsp.aizawai Bun1-14株より、すでにクローニング・構造解析されていたcry39A, cry40A遺伝子に加えて、新たに新規遺伝子cry40Bをクローニング・構造解析をした。このcry40Bを結晶非産生Bt菌株内で発現させ、イエカ及びハマダラカに対する殺虫活性を調査したところ殺虫活性は見られなかった。また、作用機構解明のためにCry39A, Cry40A及びCry40Bについてイエカ、及びハマダラカ中腸消化液によるin vivo, in vitroでのプロセシングを調査し、Bti由来ICPであるCry11Aのプロセシングと比較した。その結果、Cry39A, Cry40A, Cry40BとCry11Aではプロセシングパターンが異なることが明らかになった。また、殺虫活性を示さなかったCry40A及びCry40Bにおいてはプロセシングが過剰にすすみ分子量の小さいポリペプチドにまで消化されており、このことがこれらのCryタンパク質が殺虫活性を示さない一因と考えられた。以上の研究結果を、昨年9月に岡山大学にて開催された第九回BT研究小集会および昨年11月にベトナムにて開催された5th Pacific Rim Conference on the Biotechnology of Bacillus thuringiensis and Its Environmental Impactにおいて口頭発表した。また、双翅目昆虫における活性化トキシンに対するレセプター分子の同定に向け、ビオチン標識した活性化Cry39A, Cry40A及びCry11Aトキシンを用いて、イエカ及びハマダラカの中腸上皮細胞刷子縁膜小胞に対するリガンドブロッティングアッセイを行った。その結果、各活性化トキシンによる結合分子の大きな違いは認められなかったが、蚊の種類により結合分子の数及び分子量に大きな違いが認められた。このことから蚊の種類によって活性化トキシンのレセプター分子は異なることが示唆され、今後それぞれの分子の同定を進めていきたい。Bacillus thuringiensissubsp. aizawai Bunl-14株よりクローニングしたcry39A,cry40A及びcry40Bの各遺伝子産物の中で、イエカ及びハマダラカに対して殺虫活性を示したCry39Aについて、ネッタイシマカに対する殺虫活性試験を行い、強い殺虫活性を持つことを明らかにした。双翅目昆虫における活性化トキシンに対するレセプター分子の同定に向け、ビオチン標識した活性化Cry39Aトキシンを用いて、イエカ、ハマダラカ及びネッタイシマカの中腸上皮細胞刷子縁膜小胞(BBMV)に対するリガンドブロッティングアッセイを行った。その結果、蚊の種類によりCry39Aトキシン結合分子の数及び分子量に大きな違いが認められた。これらのCry39Aトキシン結合分子を同定するため、可溶化したネッタイシマカ及びハマダラカBBMVタンパク質を等電点の違いにより分画し、各分画に対してリガンドブロッティングアッセイを行なったところ、ネッタイシマカBBMVにおいては、pI 4.6-5.4及びpI 6.2-7.0の画分に、ハマダラカBBMVにおいてはpI 5.4-6.2の画分にCry39Aトキシン結合タンパク質が含まれることが明らかになった。現在、MALDI-TOF MSやLC/MSを用いてこれらのCry39Aトキシン結合タンパク質の同定を行なっている。また、cry39A遺伝子の下流に存在するorf2遺伝子がCry39Aの結晶化に必須であることを明らかにし、orf2遺伝子産物は転写レベルで結晶化に関与しているのではなく、Cry39Aと直接相互作用することで結晶化に関与していることを明らかにした。

そして一連のORF2ディレーションミュータントを用いたプルダウンアッセイにより両者の相互作用を確認すると共に、ORF2の相互作用必須領域及び結晶化必須領域を明らかにした。以上の研究成果を昨年3月に岩手大学にて開催された日本蚕糸学会第74回学術講演会及び昨年9月に福岡県工業技術センターにて開催された第10回BT研究会において口頭発表した。Bacillus thuringiensissubsp.aizawai BUN1-14株よりクローニングしたcry39A, cry40A及びcry40Bの各遺伝子産物の中で、ハマダラカに対して強い殺虫活性を示したCry39Aについて、作用機構を調査するためハマダラカ中腸上皮細胞刷子縁膜小胞(BBMV)に対する結合特性を調査し、Cry39AトキシンはハマダラカBBMVに対して濃度依存的かつ飽和可能な結合をすること、膜上でオリゴマー化し、リピッドラフトとして定義される界面活性剤不溶性膜画分に相互作用することを明らかにした。また、Cry39AトキシンのハマダラカBBMVに対する結合はB.thuringiensis subsp.israelensis由来Cry4Aトキシシと競合しないことを明らかにした。さらに、Cry39Aトキシンのレセプター認識・結合における糖の関与を調査するため、糖によるCry39A毒性抑制効果を調査し、ガラクトースに強い抑制効果があることを明らかにした。続いて、ガラクトースによる結合阻害を指標にCry39Aトキシンのレセプター分子の絞込みを行った結果、Cry39Aトキシンのレセプター分子はガラクトースを糖鎖に含むスフィンゴ糖脂質である可能性が高いこと明らかにした。これらの結果より、Cry39Aの作用機構は既知のものとは大きく異なることが予想され、蚊の防除において既知のCryタンパク質と併用しうる新規殺虫性タンパク質として非常に有望であることが明らかとなった。以上の研究成果を昨年4月に東京大学にて開催された日本蚕糸学会第75回学術講演会、昨年9月に東京農工大学にて開催された第11回BT研究会において口頭発表し、昨年11月にカナダ・ビクトリアにて開催されたに第6回環太平洋BT会議においてポスター発表した。
グローバリゼーションとEU統合への文化的対応に関するEU主要都市比較研究

欧州の大都市自治体はEUROCITIESを通じてEUに都市政策を推進させる行動や、相互の経験交流を進めてきた。これを受けて、EUも当初、文化遺産の保全や環境問題に焦点をあてる都市政策を、社会的排除、失業、移民の統合、経済的活力などを重視する都市政策を1990年代半ば以降推進している。EU主要都市によるグローバリゼーションとEU統合への文化的対応に関して2つの論点が浮かび上がる。第1は移民マイノリティの生活実態とこれに対するホスト社会の対応、第2は都市の建造環境の整備保全という論点である。第1については、オランダへのモルッカ移民の統合、スペインへの移民のラテンアメリカ化、同じドイツ都市といえどもベルリンとミュンヘンでは移民比率の高い街区の様相に大きな違いがあることが明らかとなった。移民とホスト社会との間で対立が激しいというわけではなく、移民たちはドイツ都市を故郷と認識する傾向にある。しかし、移民は失業などでより厳しい立場にある。また中国を含む世界各地からの移民がパリ、ローマ、バルセロナでも可視的存在となっている。第2の論点について、イタリアでは都市政府の政権交代が建造環境の変化に大きく影響すること、フランスでは文化遺産としての建造物の保全に中央政府の力がより大きく働くことが判明した。ロンドンの影におかれやすいイギリスのその他の主要都市は、欧州文化首都として指定を受けることによって大陸部のEU主要都市との競争に対応しようしている。2つの論点のいずれに主眼をおこうとも、都市住民あるいは訪問外国人に対して都市の物理的な構成は大きな意味を持つ。欧州各国主要都市の動向を総括するならば、外的圧力に対する文化的対応は政治的対応とならざるを得ず、中央政府の力が強いフランスと地方政府の力が強いドイツを両極として、各都市を位置づけうる。その際に鍵をなすのは、参加と自治のありようである。マーストリヒト条約によって、EUに地域委員会(Committee of the Regions)が設置され、諸州・地域の利害をEUの立法・政策に反映する道が公式的に開かれたことはよく知られている。この条約は、補完性原理についても明記した。補完性原理が徹底化されるならば、より市民に近い立場にある都市などの目治体が重視されなければならない。しかし、EUレベルの意思決定に都市自治体が関与する公式的な道はない。そこで、ECの時代から、EC委員会へのロビー活動を行うべく、大都市目治体はeurocitiesという非営利法人を1986年に設立し、ブリュッセルに事務局を配置し、都市自治体の利害をECあるはEU委員会に反映させるための行動や、都市間相互の経験交流を進めてきた。これに加盟する都市は次第に増え、2003年3月初め現在で、EU加盟国の中から84都市、非加盟国の中から17カ国29都市、さらにトリノの1大学が加盟している。Eurocitiesは、12都市から構成される理事会のほかに、EU統合の深化やグローバリゼーシヨンとともに諸都市が直面する問題に対応すべく経験交流を進めるために、現在8つの委員会を設置している。それらは、都市目治体が市民生活に関与する分野に対応しており、広義の「文化」概念で捉えることができる。環境問題を配慮した新しい交通様式も、「モビリティ文化」という用語で理解されているほどである。もちろん、芸術政策など狭義の文化を扱う委員会や、移民統合問題を扱う委員会もある。したがって、都市自治体がEU統合やグローバリゼーションに関連する変化に対して、どのような文化的対応を行っているのか、という問題は、多様な側面からのアプローチが可能である。今年度は、各研究分担者が、どのような変化が進行しているかを把握すべく現地調査を行った。EUによる都市問題への取り組みは、ユーロシティーズによる働きかけを受けて、1980年代末から開始された。

当初、その取り組みは、建築物などの文化遺産の保全問題を含む、いわゆる環境問題に限定される傾向があった。ところが1994年にEU構造基金の枠組みでURBANというプログラムが設けられ、さらに1997年に欧州委員会によって発行された文書「EUにおける都市アジェンダに向けて」では、グローバリゼーションやEU統合の深化を受けて、都市という場における社会的排除、失業、移民の統合、都市の経済的活力などがより重視されるようになった。URBANプログラムは、都市内で、社会的排除の問題が顕現する特定街区の建て直しのために活用されるプログラムである。このようなEUあるいはユーロシティーズというレベルでの動向把握とともに、研究代表者及び各研究分担者は、都市という現場で「都市アジェンダに向けて」で示された諸問題の具体的顕現の把握に務めた。その結果、例えばベルリンでは、日本で報道されてきたほどには、移民とホスト社会のマジョリティとの間での対立が激しいというわけではなく、移民たちがベルリンを故郷と認識する傾向にあることが判明した。移民をめぐる問題は、イギリス、フランス、オランダなどだけでなく、ローマやバルセロナなど、かつてのアルプス以北への移民送出国においても、中国を含む世界各地からの移民が可視的存在となっており、都市社会・経済においてかなりの存在感を示していることが明らかとなった。また、パリにおける建造物という形での文化遺産の保全に、パリ市よりもむしろフランス中央政府の力がより大きく働くというフランスの特徴が浮き彫りにされた。ローマでは、1962年に策定された都市計画に取って代わる新しい都市計画が2003年に市議会で採択された。これの特徴は、緑地保全、文化遺産保全、多核化の促進などにみられる。研究プロジェクトの最終年度にあたり、各研究分担者は今年度の現地調査の成果も含めて、とりまとめの作業にとりくんできた。EU主要都市によるグローバリゼーションとEU統合への文化的対応という主題のなかで、大きく2つの論点が浮かび上がっている。第1は、移民マイノリティの生活実態とこれに対するホスト社会の対応という論点である。第2は、都市の建造環境をどのように整備あるいは保全するかという論点である。第1の論点については、オランダへのモルッカ移民に関する調査を進めた熊谷、スペインへの移民のラテンアメリカ化に関する調査を進めた栗原、かつての「ガストアルバイター」だけでなく東欧・ロシアからの移民や世界各地からの難民が加わって複雑な移民構成をとるようになったドイツを調査した山本が特に関係している。第2の論点については、後期資本主義的な圧力に対してイタリア主要都市における建造環境の再編を超長期的に論じ、これを各都市政府の政権交代やその性格と関連づけた竹内、国際ツーリズムと伝統的都市建築物の保全との関係をパリとリヨンに即して考察した寺阪、そしてロンドンという圧倒的な世界都市の影におかれやすいイギリスのその他の主要都市が、欧州文化首都として指定を受けることによって大陸部のEU主要都市との競争に対応しようとする姿を考察した山田が特に関係している。