hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
染色体分離の瞬間を規定するセパレースの活性制御機構

染色体は、プロテアーゼであるセパレースが、姉妹染色分体という染色体のペアを結合するコヒーシンを切断することにより分離する。本研究では、セパレースの活性プローブを用いて細胞内におけるセパレース活性化の時空間特性を明らかにした。さらに、セパレースはコヒーシンを切断すると同時に、自身の一部をも切断(自己切断)するとそれを契機に、分離した姉妹染色分体の引き離しを促進することを見出した。こうしたセパレースの二つの役割から、急峻な染色体分離を実現している細胞機能が見えてきた。細胞は分裂に際し、凝縮した染色体を二分し、それを紡錘体によって二つの細胞に分配する。その一連のプロセスのクライマックスは、中期赤道面に並んだ染色体が「いっせいに」両極に向かって動き出す、「分離の瞬間」である。ところが、こうして染色体が同期性に分離することは、現象としては広く知られているものの、その同期性を生み出す背景は、よく分かっていない。本研究の目的は、染色体の分離の瞬間はいかに規定されているのか、セパレースの活性制御を手掛かりにして解明することである。我々が開発したセパレース活性プローブを用いて解析したところ、セパレースは中期のあいだは活性が抑えられており、後期の直前で、急激に活性化することが判明していた。これに基づき、本年度は、抑制因子セキュリンがセパレースと比して過剰に存在すること、そしてセパレースと結合していない分子から優先的に分解されることによって、中期ではセパレース活性が抑えられていることを見出した。このプローブを細胞内のさまざまな位置においたところ、活性は染色体近傍に限定された。驚いたことに、中期から後期への移行期を生化学的に解析したところ、こうして染色体上で活性化したセパレースは、今度はサイクリンBと結合してサイクリン依存性キナーゼ(Cdk1)の活性を抑制した。つまり、セパレースはプロテアーゼとして働いた直後に、Cdk活性の抑制因子に転じて、染色体分離を促進していることが判明した。これらの観察より、セパレースの活性化は、姉妹染色分体間の結合の解除と、姉妹染色分体の紡錘体極への引き寄せ運動という染色体分離の2つの過程が連動させるスイッチであることが明らかとなった。細胞分裂のクライマックスは、中期赤道面に並んだ染色体が「いっせいに」両極に向かって動き出す「染色体分離の瞬間」である。我々は姉妹染色分体間をつなぐコヒーシンを分解するプロテアーゼ・セパレースの活性プローブを作成し、セパレースのスイッチ様の活性化プロファイルを明らかにした(Dev Cell 2012)。本研究では、セパレースの活性制御機構を手掛かりにすることによって、染色体分離の急峻性や同期性がいかに生み出されているのかを明らかにすることを目的としている。本年度は、セパレースの爆発的な活性化機構に迫るために、中期から後期に移行するときに見られるセパレースの自己切断に着目し、その意義を検討した。まずプロテアーゼ不活性化型のセパレース変異体を細胞で発現して後期での変化をみたところ、驚いたことに、セパレースの3箇所の自己切断部位(それぞれをアミノ末端よりA、B、C位と呼んだ)のうち、BおよびC位の切断は見られなくなったものの、A位の切断は依然として観察された。ところが、内因性のセパレースをノックダウンしたところ、A位の切断も見られなくなった。このことからA位の切断は分子間切断であることが分かった。この分子間切断の役割を、A位の非切断変異体によって調べたところ、この変異体ではセパレースの急峻な活性化が起こらず、十分な活性に達しないために、コヒーシンが切れのこって染色体分配エラーに至ること分かった。このことから、セパレースは分子間切断によって急峻な活性化を誘導していることが示唆された。染色体分離においては、姉妹染色分体を結合するコヒーシンを切断するプロテアーゼであるセパレースが必須の役割を担っている。にもかかわらず、細胞内の酵素量が少ないうえに、酵素活性化の指標を欠いていたために、セパレースが細胞内でどのような制御を受けているのかは不明であった。研究代表者は、先行研究においてセパレースの活性プローブを開発し、セパレースは染色体分離に先立って染色体近傍で急激に活性化することを見出した(Dev Cell 2012)。本研究の目的は、そのセパレース活性化の分子機構を明らかにすることにより、染色体分離の制御特性に迫ることである。平成26年度までの研究で、このセパレースの爆発的な活性化には、セパレースの分子間切断が関連することが分かった。これを足掛かりに、平成26年度は、この分子間切断と既知のセパレース活性化機構ーセパレースの抑制的リン酸化およびセキュリンの結合ーとの関連性を検討した。そのために、そのリン酸化修飾を特異的に捉える抗体を作成し、脱リン酸化する(即ち、抑制がはずれる)タイミングを調べたところ、ちょうど後期直前のセパレースの活性化が見られる時期に一致することが分かった。またセキュリンの結合も同様に、セパレースの活性化のタイミングと一致し、セパレースが切断された後はセキュリンと結合しなくなることが分かった。つまり、セパレースの活性化においては、セパレースの切断、脱リン酸化、セキュリンからの解離の三者の反応が相互に関連すると考えられた。M期における染色体分配は、姉妹染色分体を結合するコヒーシンを限定分解するプロテアーゼであるセパレースが必須の役割を担っている。

我々は、先行研究においてセパレースの活性プローブを開発し、セパレース活性化の時空間特性を明らかにした。つまり、セパレースは短時間のうちに染色体近傍で急激に活性化することを見出した(Dev Cell 2012)。本研究の目的は、そのセパレース活性化の分子機構を明らかにすることにより、染色体分離の制御特性に迫ることである。これまでの研究で、このセパレースの爆発的な活性化には、セパレースの分子間切断が関連することが分かったので、これに基づき、抑制的リン酸化、セキュリンの分解・解離といった、既知のセパレース活性化機構との関連性を検討した。脱リン酸化して抑制がはずれるタイミングを調べたところ、ちょうど後期直前のセパレースの活性化が見られる時期に一致することが分かった。またセキュリンの結合も同様に、セパレースの活性化のタイミングと一致し、セパレースが切断された後はセキュリンと結合しなくなることが分かった。つまり、セパレースの活性化においては、セパレースの切断、脱リン酸化、セキュリンからの解離の三者の反応が相互に関連すると考えられた。その因果関係を明らかにするために、それぞれの反応を阻害する変異体を作成し、活性プローブを用いた生細胞観察による検討を行った。平成26年度の終わり頃に顕微鏡光源の予期しない故障がおこり、安定して顕微鏡解析を行うことができない状況となってしまった。その為に平成27年度まで研究期間を延長し新規光源を装備して研究を継続した。解析の結果、セパレースの自己切断(分子間切断)によってセキュリンとの結合様式が変化し、そのことでセキュリンの分解が促されるというメカニズムが見えてきた。これらの知見をまとめ論文発表の準備を進めている。染色体は、プロテアーゼであるセパレースが、姉妹染色分体という染色体のペアを結合するコヒーシンを切断することにより分離する。本研究では、セパレースの活性プローブを用いて細胞内におけるセパレース活性化の時空間特性を明らかにした。さらに、セパレースはコヒーシンを切断すると同時に、自身の一部をも切断(自己切断)するとそれを契機に、分離した姉妹染色分体の引き離しを促進することを見出した。こうしたセパレースの二つの役割から、急峻な染色体分離を実現している細胞機能が見えてきた。年度の終わり頃に顕微鏡光源の予期しない故障がおこり、安定して顕微鏡解析を行うことができない状況となってしまった。その為に計画した解析が終えることができていない。新規光源を装備次第に実験を再開する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。細胞生物学、染色体動態学セパレースの切断、脱リン酸化、セキュリンからの解離の三者の反応について、その因果関係を明らかにすべく、それぞれの反応を阻害する変異体を作成し、活性プローブを用いた生細胞観察による検討を進めていく。計画した実験を効率よく進めることができたため、当初の見積もりよりも早く研究が進展した。得られた知見の重要性から、原著論文にまとめ、比較的短期間で発表することができた。セパレースの活性化機構のなかでプロテアーゼの自己切断が関与することを見出したことは、本研究の目的において大きな意義がある。アポトーシスの際のカスペース活性の増幅機構と類似した機構が、染色体動態を制御するシグナル伝達系においても活用されている可能性が浮かび上がってきた。
官能基化されたかご型キラル超分子錯体による精密分子認識・反応場の開発

2種類の化学的な非等価な窒素官能基を持つディスク状6座配位子とPd(II)2核ピンサー型錯体から内部空間が官能基化されたかご型超分子錯体の形成を達成した。この錯体には三次元的な窒素ドナーが配置され、ジカルボン酸類が選択的に結合することが明らかとなった。さらに,配位子へ不斉点を導入することにより,キラル内部空間を構築することで、光学活性な酒石酸に対する高い認識能を示すことも明らかとなった。また、X線構造解析およびCD測定から酒石酸を認識することで、かご型錯体のらせん性が変化することを見いだした。昨年度までに、新規金属錯体型キラルホストに対して酒石酸が認識され、一方のエナンチオマーに対する認識能が高いことを見出した。今年度は、酒石酸を認識したホストーゲスト複合体の構造および認識挙動について研究を行った。本キラルホストは六置換ベンゼン誘導体からなる風車の様な構造をもち、これがキラルホストの分子性キラリティーを持つ所以である。さらに、中央のベンゼン環に近い環とその外側に位置するピラー部となる2種類のキラリティーが存在することから、本キラルホストのキラリティーは2つのキラリティーとして表現することが正しい。前述の通り外側のキラリティーはかご型ホストの構造を決定するものであり、一方内側のキラリティーはゲストを認識に発生するキラリティーである。これらの問題について、単結晶Xセン構造解析および円二色性スペクトル測定から明らかとすることに成功した。アキラルな配位子から調整したホストと酒石酸との複合体の単結晶X線構造解析の結果、内側のキラリティーと外側のキラリティーが異なる構造であることが明らかとなった。また、不斉を導入した配位子から調整した切らすホストについては円二色性スペクトルについて、外側のピラーについては二核Ptピンサーに特徴的な吸収波長域から、一方内側については、より短波長の吸収からそれぞれキラリティーを議論できることが明らかとなった。さらにゲストを加えスペクトル変化を調べると、外側のキラリティーの変化が起こらないことも明らかとなり、ゲストの認識際には内側のキラリティーが増大することが明らかとなり、高い不斉認識はピラー部に結合した不斉点からの引き起こされるらせん性の不斉空間において内側に位置するゲストの結合サイトのキラル情報として伝搬していることが明らかとなった。本研究では、光学活性なかご型超分子錯体をデザイン・合成し、これが高いエナンチオ認識をすることを目指す.本年度は、母骨格となる歯車状分子の合成とこれと錯体形成するピラー型の金属錯体を合成し、かご型超分子の形成、構造同定を行った。歯車状分子にはピラー型錯体を錯体形成し、かご状構造の形成に利用する配位部位と、分子認識に必要な官能基が階層的に導入されている。これらの官能基はともに窒素系の官能基であり、高い極性を有することから、分離生成に工夫が必要であるが、申請者らがこれまでに開発している合成手法により可能であった。この新規多座配位子とピラー型Pt(II)2核錯体を混合しかご型錯体の形成を試みた結果、デザイン通りに、かご型構造形成のために導入した配位部位と選択的に錯体形成し、6核かご型錯体を定量的に形成することをNMR分光、質量分析および単結晶X線構造解析から明らかにすることに成功した。結晶構造から、この分子はねじれた構造を有し、分子としてらせん性を持つことが明らかとなった。事実、NMR分光測定からもキラルティーを導入したかご型分子では右巻きと左巻きがジアステレオマーとなり、両者の存在を確認することに成功した。また、このらせん性は、溶液中で相互変換しており、動的な特性を有することも明らかとなった。キラル認識を行う超分子かご型錯体の設計では、構造構築部となる配位部位と分子認識に必要な官能基が必要である。しかしながら、これらの官能基はともに近い性質を示すことから、両者が金属イオンに対する配位部位となるため、分子人認識部位と金属音の錯体形成が優先すると、望む自己自己組織化体を選択的に得ることは困難となる。本研究では、2つの役割の異なる官能基を2つの同心円上に精密に空間配置し、これらの空間情報を使って、選択的に金属ー配位結合を形成しようとする分子デザインであり、これまでにこのような設計原理は無かった。本年度は、上記の設計指針の検証が最も重要である、これ自体が期待通りに進まない場合、分子デザインの大幅な変更が余儀なくされる。しかし、上記の通り、分子デザイン通りに、2種類の官能基が区別され定量的にかご型分子を構築できたことが、今後の高度なキラル認識を行える超分子錯体の開発に大きな成果となった。これまでに、デザイン分子である、かご型超分子の母骨格の構築に成功した。

そこで、今後は、これらのキラリティーの導入、分子認識部位となる官能基の検討を進め、高いキラル認識能を持つキラル超分子の開発を進める。さらに、有望な超分子については、単結晶X線構造解析により、詳細な三次元構造の決定を進め、分子認識挙動の駆動力を調べる。さらに、らせん型構造のもつ動的特性が分子認識挙動に及ぼす効果についてもNMR分光により調査を行い、生体系に見られるキラル認識との比較等、今後の分子デザイン指針とした有用な知見の収集も行う。昨年度同様、本年度も新規多座配位子の合成、分離精製、構造同定に必要な分光測定用の溶媒、セル類に充てられる。また、合成用の装置類の導入が必要になる可能性があるが、研究の進行状況を踏まえて判断する。
小児がん経験者の社会的予後の改善をめざした保護者支援のためのパンフレット作成

本研究の目的は小児がんの治療後、青年期を迎える小児がん経験者の社会的予後の改善のため、保護者の関わりやサポート内容を示した保護者支援のためのパンフレットを作成することである。小児がん経験者をもつ母親7名、医師1名と共に、パンフレット原案を作成し、小児癌白血病研究グループ参加施設の医師、看護師、保護者にアンケート調査を行い、内容の修正を行った。完成したパンフレットは協力者へ配布した。本研究は小児がんの治療が終了し、青年期を迎える小児がん経験者の社会的予後の改善のため、今後起こりうる様々な状況や必要と思われる保護者の関わりやサポート内容を示した保護者支援のためのパンフレットを作成することを目的としている。平成19年度は、研究について本大学の倫理審査会の承認を得た後、前研究で協力を頂いた母親20名にパンフレット作成への協力を呼びかけた。その結果、20名の母親のうち7名の方から協力をいただけることになった。さらに7名の協力者の中から本研究の対象者となり、研究に協力してくださる方をご紹介していただき、1名の方から協力をいただくことができた。以上、8名の母親から都合のいい日時をお伺いし、平成19年12且16月に4名の協力者と共に第1回目のグループミーティングを開催した。第2回目のミーティングは協力者より4月以降にして欲しいという希望があり、平成20年4月18日に行う予定である。現在は、1回目のミーティング内容のテープ起こしを終えパンフレット作成に役立つ項目を抜き出し、パンフレットの原案を作成中である。次回のミーティングでは、パンフレット原案についてグループメンバーからの意見を聞き、パンフレットの項目や内容をさらに検討していく予定である。また、パンフレット作成にあたり、本研究に協力してくださる本大学の医師から4月に行われる予定の小児癌白血病研究グループの会議の場でパンフレット内容をさらに深めるためのアンケート調査の協力要請をしていただく予定である。このパンフレットを完成させることが、今後の小児がんを克服し社会に戻っていく経験者の保護者にとって、実体験をした保護者からのメッセージとなり、支援の一部として有用であると考えている。また、協力をしてくれた母親にとっても、自分の体験を整理する機会となっていると考えている。本研究は小児がんの治療後、青年期を迎える小児がん経験者の社会的予後の改善のため、保護者の関わりやサポート内容を示した保護者支援のためのパンフレットを作成することを目的としている。平成20年度は、前年度に引き続き小児がん経験者をもつ母親7名に協力を頂き、2回目(協力者6名)と3回目(協力者5名)のグループミーテングを行った。インタビュー項目として進学、就職、結婚、出産などのライフイベントを中心に母親が退院後に子どもに行ってきた関わりやその時の思いを自由に語ってもらった。その語りの中から、保護者の思いや関わりをよく表していると思われる言葉を「保護者の言葉」として抜き出し、3回のミーティングを通して、項目の立て方や「保護の言葉」の内容を確認した。その後、「保護の言葉」の下部に「保護者の言葉」に対応した「医療者からのアドバイス」を協力者である医師1名と共に作成した。協力者である看護師2名と共と内容の再検討をした後、パンフレット(案)の妥当性・有用性を検討するため、小児癌白血病研究グループ(CCLSG)の参加施設の責任者である医師28名へアンケート調査を行ったまた、28名の医師から各施設の看師1名と小児がん験者の保護者1名にもパンフレット(案)とアンケート用紙の配布を依頼した。さらに、協力者である母親7名の家族にもアンケートを配布した。その結果、計25名(医師10名、看護師7名、母親5名、父親2名、小児がん経験者1名、回収率27.5%)からパンフレット内容に関ずる回答を得た。可能な限り回答を頂いた方と連絡をとりながら、項目やアドバイス内容の加筆・修正を行い、パンフレットを完成した。最終的にパンフレットは(1)病気のこと・きょうだいについて、(2)学校生活について、3)今後の生活(進学・就職・結婚)についての3部構成となり、1部につき1500冊ずつ(合計4500冊)印刷し、CCLSG28施設と研究協力者へ配布した。
ミューテーター癌遺伝子をモデルとした環境変異源の発癌リスクと遺伝要因

遺伝性非ポリポ-シス大腸癌(HNPCC)は、ミスマッチ修復遺伝子欠損に起因することが明らかにされている。ミスマッチ修復遺伝子欠損に伴うゲノム不安定性機構を調べるため、HNPCC細胞のゲノム遺伝子に生ずる突然変異を詳細に解析した。用いた細胞は遺伝性非ポリポ-シス大腸癌由来で、ミスマッチ修復遺伝子hMLH1に欠損をもつHCT116と、GTBPに欠損をもつHCT-15である。両細胞から自然誘発HPRT突然変異クローンそれぞれ約70を収集し、各クローンについて、(1)RT-PCR法によるHPRT遺伝子cDNAの回収、(2)多重PCRによるHPRT遺伝子各エキソン領域の検出と回収、(3)回収したcDNA、エキソン領域DNAのシーケンシング、によってゲノムHPRT遺伝子に生じた全ての突然変異を同定した。得られた突然変異のスペクトルを、正常ヒト末梢血T細胞のHPRT突然変異スペクトルと比較、ミスマッチ修復欠損で生じる突然変異の特異性を検討した。HCT116、HCT-15両細胞に誘発された突然変異の際だった特徴は、すべて塩基置換または1数塩基の欠失で、正常T細胞で1015%みられたHPRT遺伝子領域全体、あるいは3′又は5′側を含む大きな欠失は全く検出されなかったことである。このことは、ミスマッチ修復欠損細胞では正常細胞より100倍以上の高頻度で、塩基置換又は1数塩基の小さな欠失変異を誘発していることを示している。HCT116細胞の誘発突然変異の約60%は塩基置換で残りは1数塩基の欠失であった。一方HCT-15は大半が塩基置換で1数塩基の欠失は数%認められるだけであった。これらの結果は、HCT116ではゲノム不安定性の指標とされる、マイクロサテライトでの2数塩基繰り返し配列での欠失を高頻度で誘発するが、HCT-15ではその欠失の頻度がHCT116に比して低いこととよく符合する。以上のことから、ミスマッチ修復遺伝子欠損をもつHCT116(hMLH1)とHCT-15(GTBP)細胞のゲノムHPRT遺伝子に生じた突然変異スペクトルは、それら細胞の示すゲノム不安定性をよく反映している。
電荷によるナノ構造形成とずり粘稠化機構

非イオン性界面活性剤水溶液における「ずり粘稠化」の原因として「座屈メカニズム」が信じられていたが、実験的に検証した例はほとんどなかった。そこで今回、ポリオキシエチレンC12E5の10%水溶液にイオン性界面活性剤SDSや拮抗的塩RbBPh4を加えることにより膜間相互作用を変化させて、膜の曲げ弾性率κと体積弾性率Bの変化を調べた。この結果、電荷量の多い組成ではラメラ構造の面間隔に変化がなかったのに対して、電荷量の少ない組成ではずり流動場の増大に対して増加する傾向が見られた。これらの結果により、膜間相互作用と膜の揺らぎのオニオン形成に対する影響を明らかにするとともに、座屈メカニズムを検証できた。非イオン性界面活性剤に親水性の陽イオンと疎水性の陰イオンからなる「拮抗的塩」を加えると、陽イオンが水の部分に、陰イオンが界面活性剤の疎水基部分に分布することにより界面活性剤膜間に静電的な相互作用が生じる。これにより、非イオン性界面活性剤の一種であるポリオキシエチレンC12E5の10%水溶液にNaBPh4等の拮抗的塩を加えると、bicontinuous構造からラメラ構造への変化が見られる。本研究ではC12E5の無塩水溶液とC12E5に拮抗的塩を加えた水溶液のそれぞれについてずり流動を加えた場合の構造形成を比較した。それによると、どちらの場合もずり流動により多重層ラメラのオニオンが形成されることが分かったが、拮抗的塩を加えた場合の方がよりはっきりとしたオニオンが形成され、しかも強いずり粘稠化が起きることが分かった。これはずり粘稠化に界面活性剤膜の間の電気的相互作用が影響することを示唆するが、静電相互作用のようなミクロな相互作用の変化がどのようにマクロ物性に影響するか、現在中性子小角散乱の実験結果を元に検討中である。また水と3メチルピリジンに拮抗的塩を加えた場合にもずり粘稠化が起きることを見つけているが、その場合のメカニズムとの関係についても検討中である。以上の研究に加えて我々は、イオン液体にずり流動を加えた場合の粘性の変化の研究にも着手した。J-PARC施設の故障により、2015年度はほとんど中性子実験ができなかったことによる。非イオン性界面活性剤であるポリオキシエチレンの水溶液にshearをかけると、ラメラ構造からオニオン状のマルチラメラベシクルが形成されるとともにshear thickeningが起きることが知られている。そのメカニズムとしては、shear flowにより膜の揺らぎの不安定化が起こり、ラメラ構造の座屈(buckling)がきっかけとなって多角形状からオニオンになる、と言う理論(buckling mechanism)が信じられているが、実験的に検証したと言う例はなく未解決のままになっている。そこで我々は今回、bucklingにおいて重要な指標である界面活性剤膜の曲げ弾性係数κと、ラメラ構造における体積弾性率Bを中性子スピンエコー法と中性子小角散乱によって決めることによりbuckling mechanismの検証を試みた。試料としてはポリオキシエチレンC12E5の10%水溶液を用いて、これにイオン性界面活性剤SDSや拮抗的塩RbBPh4を加えて膜間相互作用を変化させたときの振る舞いを調べた。その結果電荷を増やすに従ってラメラ構造が安定化することとともに、膜の曲げ弾性率が高くなることが分かった。またラメラの繰り返し周期dは電荷の増加によって小さくなることが分かったが、電荷量の多い組成では膜の曲げ弾性率の増大による膜の揺らぎの減少によって説明できるのに対して、電荷量の少ない組成では説明できないことが明らかになった。続いて我々は試料にshearをかけたときの構造変化を中性子小角散乱により調べた。その結果、電荷量の多い組成ではラメラ構造の面間隔変化がなかったのに対して、電荷量の少ない組成ではshearの増大に対して増加する傾向が見られた。この結果から、膜間相互作用が強い場合と弱い場合とでは、bucklingの進み方が違うことが分かった。また理論的考察により、拮抗的塩が固液界面近くに作る電気二重相の分布を明らかにした。非イオン性界面活性剤水溶液のずり粘稠化とそれに対する電荷の効果について、実験結果を論文にまとめて投稿した。もう一つの課題である水と有機溶媒に拮抗的塩を加えた場合にできるラメラ構造とずり粘稠化については、現在データ解析中であり1年以内に論文発表する予定である。非イオン性界面活性剤であるポリオキシエチレンの水溶液にずり流動をかけると、「ずり粘稠化」が起きることが知られている。そのメカニズムとしては、ずり流動場により膜の揺らぎの不安定化によりラメラ構造の座屈(buckling)がきっかけとなってオニオンになる、と言う「座屈メカニズム」が信じられているが、実験的に検証した例はほとんどなかった。そこで今回、界面活性剤膜の曲げ弾性係数κと、ラメラ構造における体積弾性率Bを中性子スピンエコー法と中性子小角散乱により求め、ずり粘稠化のメカニズムを明らかにすることにした。試料としてはポリオキシエチレンC12E5の10%水溶液として、これにイオン性界面活性剤SDSや拮抗的塩RbBPh4を加えることにより、膜間相互作用を変化させた。その結果電荷を増やすに従ってラメラ構造が安定化することとともに、膜の曲げ弾性率が大きくなることが分かった。またラメラの繰り返し周期は電荷の増加によって減少するが、膜の揺らぎの変化によって説明できる場合とできない場合があることが明らかになった。続いて我々は試料にずり流動場をかけたときの構造変化を中性子小角散乱により調べた。

その結果、電荷量の多い組成ではラメラ構造の面間隔に変化がなかったのに対して、電荷量の少ない組成ではずり流動場の増大に対して増加する傾向が見られた。この結果から、膜間相互作用が強い場合と弱い場合とでは、座屈の進み方が違うことが分かった。以上の結果により、膜間相互作用と膜の揺らぎがどのようにオニオン形成に影響するかを明らかにするとともに、座屈のメカニズムを検証することができた。一方小貫は、誘電体転移するガラスの大規模計算機実験を実行した。また拮抗的塩によって形成される電極周りの電気2重層の理論を作り、液体ー液体臨界点近傍の溶媒中のコロイド粒子周囲の吸着層を調べた。非イオン性界面活性剤水溶液における「ずり粘稠化」の原因として「座屈メカニズム」が信じられていたが、実験的に検証した例はほとんどなかった。そこで今回、ポリオキシエチレンC12E5の10%水溶液にイオン性界面活性剤SDSや拮抗的塩RbBPh4を加えることにより膜間相互作用を変化させて、膜の曲げ弾性率κと体積弾性率Bの変化を調べた。この結果、電荷量の多い組成ではラメラ構造の面間隔に変化がなかったのに対して、電荷量の少ない組成ではずり流動場の増大に対して増加する傾向が見られた。これらの結果により、膜間相互作用と膜の揺らぎのオニオン形成に対する影響を明らかにするとともに、座屈メカニズムを検証できた。J-PARCは故障からの復旧して2015年度末から定常運転に入った。2016年度は予定通り運転が行われる予定であることから、中性子散乱実験も予定通り実施できるものと考えている。またアメリカ在住の研究協力者との共同研究により、追加実験を行う目処も立っている。更に研究分担者として理論家を追加して、データを解析を進める体制も整えた。これまでの成果と実験結果を元に、水と有機溶媒の混合系に拮抗的塩を加えた場合に現れるラメラ構造にずり流動を加えた場合の粘稠化のメカニズムを実験面と理論面から明らかにする。ソフトマター物理学海外における実験のビームタイムが確保できなかったため、そのための旅費を次年度に繰り越した。予定していたアメリカ標準技術研究所における中性子散乱実験のビームタイムが確定せず、次年度以降に実施予定となったため。2016年度は研究協力者を含め延べ2名の海外出張を予定している。アメリカ標準技術研究所にビームタイム申請を行い、採択されれば実験旅費として使用する。また申請の状況と国内(J-PARC)の準備状況によっては、計画していた実験をJ-PARCで行う可能性もある。その場合は実験に必要な試料と周辺機器の整備に用いる。
タンザニアにおける「緑の革命」の実現可能性とその方策

本研究は、1.技術採用における共同体の役割についての分析、2.化学肥料補助金が施肥量と稲作の生産性に与える影響に関する分析、3.技術採用が稲作の生産性と収益に与える影響に関する分析を行うことを目的としていた。27年度が最終年度であるため、記入しない。人口の6-8割が農業に従事するアフリカの経済発展および貧困削減には、農業の発展が必要不可欠である。人口が増大し、一人当たりの可耕地面積が減少する中で、貧困削減を達成するには、穀物の土地生産性を高める必要がある。本研究はコメに焦点を当て、東アフリカ最大のコメ生産国であるタンザニアにおける土地節約型の稲作技術(近代品種、化学肥料、畦畔の設置、圃場の均平化、条植えの実施)の普及の決定要因と技術採用が稲作の生産性および収益に与える影響を明らかにすることを目的としている。そのため平成26年度は下記の2つの研究テーマについて、代表者がこれまでに独自に収集した家計データの分析を行い、様々な政策介入が稲作技術の普及と生産性に与える影響についての学術論文を執筆した。1)技術採用における共同体の役割:調査地では、国際協力機構(JICA)が2008年に稲作技術に関する農家研修を行った。本研究では研修で農家に伝えられた土地節約型の稲作技術がどのように普及していくのかについて、空間計量経済学の手法を用いて、農家間の地理的、社会的な紐帯に着目しつつ分析を行い、農家間の情報伝達および技術普及が機能しうるのかについて検証を行った。2)化学肥料補助金が施肥量と稲作の生産性に与える影響に関する分析:タンザニアにおいて実施された肥料補助金が、施肥量および稲作の生産性に与える影響を、補助金実施前後のパネルデータを用いて検証を行った。現在までの研究の執行状況は概ね良好である。研究テーマ1)に関しては、Valerien Pede研究員(国際稲研究所)、津坂卓志研究員(国際半乾燥地熱帯作物研究所)、會田剛史研究員(政策研究大学院大学)と共に論稿を執筆し、JICA研究所のワーキングペーパーとして発刊した(Nakano et al.2015)。また2014年7月にアメリカのミネアポリスで行われた農業応用経済学会の年次大会、2014年10月に東京大学で行われた科学研究費補助金新学術領域「新興国の政治と国家」プロジェクト研究会、2015年1月に政策研究大学院大学において行われた国際会議であるHayami Conference、2015年1月にJICA研究所で行われた「サブサハラ・アフリカにおける米生産拡大のための実証分析」研究会でも発表を行った。研究テーマ2)に関しては、研究代表者が指導教員として指導しているIrumba Harold氏(筑波大学人文社会科学研究科修士課程)と共に分析を行い、同氏の修士論文として発刊した。また、2015年3月に行われた科学研究費補助金新学術領域「新興国の政治と国家」プロジェクト第9回全体会合において発表をおこなった。今後は国際査読誌への投稿を目指して推敲を行う予定である。<参考文献>27年度が最終年度であるため、記入しない。上記研究課題1)2)については、引き続き推敲し国際査読誌への投稿を行う。また、研究課題3)として、技術採用が稲作の生産性と収益に与える影響に関する分析を進める。ただし、分析過程で同じデータを用いている研究課題2)と3)を統合して分析を行う可能性があるため、その場合は、1本の論文の内容を充実させることによって、より高いランクの国際学術誌に投稿することを目標とする。
最先端の地上大気観測とデータ同化で、線状降水帯の予測精度はどこまで向上するのか？

線状降水帯と呼ばれる大雨が毎年のように発生し、甚大な被害が報告されている。線状降水帯に伴う降水量の予測精度向上には、水蒸気量・気温・風の各鉛直プロファイルの観測とそのデータ同化が重要である。データ同化とは、観測データを用いて予測精度を高める技術である。本研究では、最先端の地上大気観測器による観測を行い、線状降水帯風上側での水蒸気量・気温・風の各鉛直プロファイルを得る。結果からデータ同化を用いて、線状降水帯に伴う降水量の予測精度を向上する。
肝疾患におけるサイトカインに対する自己抗体の測定法の確立とその病態生理意義

本究究ではインタ-フェロン(IFN)などのサイトカインに対する自己抗体の1.簡便な検出法を確立し、2.疾患特異性、3.免疫担当細胞に及ぼす影響などを明らかにし、自己抗体検索の臨床的有用性を確立することを目的とし、昭和63年度より平成1年度まで研究を行った。サイトカインのうち、ウイルス性慢性肝炎で使用されることの多いヒトrecombinant-IFN-α-2a(r-IFN-α-2a)を先ず取り上げて、それに対する抗体を検出することとした。その結果、以下のことを明らかにした。1.IgGとIgMクラスとに分けてr-IFN-α-2aに対する抗体を測定するELISA系を確立した。2.肝疾患とくに自己免疫性肝炎、原発性胆汁性肝硬変や急性肝炎などの経過中に自然発生的な抗rーIFNーαー2a抗体を高率に認めた。3.r-IFN-α-2a投与に伴いその抗体が出現する症例があり、r-IFN-α-2a治療の効果を減弱させる可能性がある。4.IgGクラスの抗体は中和抗体で、IgMクラスの抗体は非中和抗体である可能性が考えられる。5.r-IFN-α-2aに対する抗体はr-IFN-α-2b、natural IFN-αと交差反応をするが、r-IFN-β,r-IFN-γとは交差反応をしない。6.このELISA系は従来のバイオアッセイ法と比べて、鋭敏であり、手法も簡便であった。患者血清中に出現するこの抗体が、実際に臨床経過にどんな影響を及ぼすか、あるいは免疫担当細胞にどんな影響を及ぼすかまでは、詳細には今回検討できなかったが、抗体の出現に伴って血中の2',5'ーolygoadenyーlate synthetase活性の低下と肝炎の再燃を示す症例もあることより、何らかの影響を及ぼす可能性も考えられるが、症例の集積が必要であろう。今回のrーIFNーαー2aに対する抗体の測定法の確立をモデルとして、今後、他のサイトカインに対する抗体も全く同様に行えると考えられる。抗インターフェロン-α-2a(IFN-α-2a)抗体を、酵素抗体法(ELISA)を用いて測定する新しい方法を確立した。IgGクラスとIgMクラスとを分けて測定できる点がユニークであり、自然発生的な抗体は自己免疫性肝炎、原発性胆汁性肝硬変に高率に認められ、しかも高タイターであった。IgMクラスの抗体は自己免疫性肝炎、原発性胆汁性肝硬変に高率に認められたが、バイオアッセイ法では陰性であり、非中和抗体と考えられた。一方、IgGクラスの抗体は自己免疫性肝炎、IFN-α-2a治療後のウィルス性慢性肝炎患者で認められ、バイオアッセイ法の結果とよく一致することから、中和抗体と考えられた。IgGクラスの抗IFN-α-2a抗体は、吸収実験およびイムノブロッティングの検討から、IFN-α-2b、ヒト白血球由来のIFN-αとも反応するが、IFN-βやIFN-γとは反応しなかった。こうした結果は、IFN治療に伴い高率にIFNに対する抗体が出現すること、その場合、IFNの種類を変更すれば良いことを示唆している。今後、抗IFN-α-2a抗体(ZgGクラス)の出現と、治療に対する抵抗性との関連を検討して行く予定である。インターロイキン-2に対する抗体の測定法(ELISA)は確立したが、各種肝疾患における測定は64年度にくり越した。

インターロイキン-1に対する抗体の測定法の確立も64年度にくり越した。前年度(昭和63年度)に確立したELISA法を用いて、ヒト組み換え型インタ-フェロンα-2a(r-IFN-α-2a)投与を行ったウイルス性慢性肝炎患者で、抗体の出現と治療効果に及ぼす影響を検討した。その結果、抗体の出現に伴い血清2',5'-olygoadenylate synthetase活性の低下と肝炎の再燃とが認められる症例が存在した。しかし、B型慢性肝炎で、r-IFN-α-2aに対する抗体の出現にもかかわらず、seroconversionを認めた症例もあった。こうした症例もあることから、臨床経過に及ぼす抗体の影響に関してはさらに症例の集積が必要と考えられた。急性肝炎41例についても、その経過中に抗体が出現するかどうかを調べた。その結果、IgGクラスの抗体がA型およびB型の急性肝炎の約50%に出現した。しかし、非A非B型では8.3%にのみ出現した。IgMクラスの抗体は、A型急性肝炎で80%と高率であり、B型で30%、非A非B型で33%であった。いずれのクラスの抗体も発症3週間目で出現率は最も高く、一過性の出現であった。急性肝炎で出現する抗体のタイタ-は、自己免疫性肝炎での自然発生的な抗体やウイルス性慢性肝炎においてr-IFN-α-2a投与後に出現する抗体のタイタ-と比較して低値であった。こうしたことと、急性肝炎の慢性化とどういう関係にあるかは今後の興味ある課題と考えられる。さらに、患者血清中に出現するこうした抗体が、実際に臨床経過にどんな影響を及ぼすか、あるいは免疫担当細胞にどんな効果を与えるかまでは、今回詳しく検討できなかった。今回のr-IFN-α-2aに対する抗体の測定法の確立をモデルとして、今後、他のサイトカインに対する抗体も全く同様に行えると考えられる。
DNA損傷に応答した修復遺伝子の修飾と発現制御による発がん抑制機構の解明

発がんに至る過程では、DNA損傷修復ミスによる遺伝子突然変異よりも遺伝子発現制御の異常やエピジェネティックな変化の寄与が大きいと考えられる。本研究では、正確な修復とされる相同組換え修復、S期チェックポイント、そしてDNA損傷誘発アポトーシスの3つを制御するNBS1タンパクの変異あるいは新規の翻訳後修飾が、DNA損傷応答にどのような影響を与え、その結果として損傷修復精度やアポトーシスがどのような制御を受けるのかを解析する。まず、NBS1タンパクがこれまでとは異なる新規の翻訳後修飾を受けることを示唆するデータを元にして、この部位に変異があるNBS1タンパクをナイミーヘン症候群患者細胞に発現させて表現型を解析し、この部位がDNA損傷で起きるアポトーシスの誘導に深く関与していることが明らかにした。本年度は、さらにその部位が正確なDNA損傷修復である相同組換え修復にも関与している可能性を示唆するデータが得られた。また、その翻訳後修飾で付加される分子が何であるのかを明らかにするために、標識NBS1タンパクを発現する細胞系を樹立したが、より詳細な解析のために修飾分子を標識して発現させ、そこに全長NBS1の他に修飾部位を変異させたNBS1を発現する細胞系の樹立を行った。それらの細胞系を用いてのNBS1の修飾に働く分子の特定と修飾部位の確認は現在行っているところであり、期間内に最終的な結論までには至ることはできなかったが、NBS1新たな機能の解明つながる細胞系の樹立には成功した。本研究の成果を元に、さらに翻訳後修飾の確認を完了させることで、遺伝子発現制御による発がん抑制機構の解明に有用な知見として生かすことができると考えている。本研究では、正確な修復とされる相同組換え修復、S期チェックポイント、そしてDNA損傷誘発アポトーシスの3つを制御するNBS1タンパクの変異あるいは新規の翻訳後修飾が、DNA損傷応答シグナルタンパク、エフェクタータンパクの発現にどのような影響を与え、その結果として修復精度やアポトーシスがどのような制御を受けるのかを解析する。申請者らは、NBS1タンパクがこれまで報告されている部位とは異なる新規の翻訳後修飾を受けることを示唆するデータを得て、この部位に変異があるNBS1タンパクを細胞に発現させて表現型を解析した。その結果、この部位がDNA損傷で起きるアポトーシスの誘導に深く関与していることが明かとなった。現在、その翻訳後修飾で付加される分子が何であるのかを明らかにするために、標識NBS1タンパクを発現する細胞系を樹立中である。また、Baxの活性化を通じたアポトーシス誘導におけるNBS1リン酸化の役割を解析するため、アポトーシス誘発時にNBS1をリン酸化するタンパクキナーゼを特定する実験を行った。様々なキナーゼ阻害剤で細胞を処理し、DNA損傷後のNBS1リン酸化とアポトーシス誘導を解析した結果、アポトーシス誘導においてNBS1をリン酸化するキナーゼがATRであることを明らかにした。本研究の成果は遺伝子発現制御による発がん抑制機構の解明に有用な知見として生かすことができると考えている。
高齢者の自立健常に向けた身体活動特性解明及び住環境再生モデルの提案

健康づくりにおいて、運動器機能低下抑制と日常の生活活動を促進・維持することは最も重要である。本研究では、高齢者の日常の身体活動向上を目的とし、行動特性と近隣身体活動環境と身体活動との相互関連性を検討した。愛知県大規模の活動促進のための研究を行った結果、生活活動や移動と近隣環境との関係においては、治安と転倒恐怖感の交互作用は虚弱高齢者の身体活動と関連があることに対し、健常高齢者は近隣のレクリエーション施設や保健・医療施設の土地利用の密度と関連(図1)があり、生活活動と移動に関連する環境要因が個人の特性によって異なった。よって、個人の特性を考慮した介入プログラムの提案が可能であると考えられる。健康づくりにおいて、運動器機能低下抑制と身体活動の促進は最も重要である。本研究の目的は、運動器機能低下抑制に必要な身体活動を継続するためにはどのような個人的・社会的・環境的要因が重要であるのかを明らかにし、高齢者の移動特性と住みやすい住環境の運動学的提案をするため、高齢者を対象に生活活動、行動と近隣環境と身体活動促進との相互関連性を検討した。そのため、愛知県大府市において、地域在宅高齢者を対象に生活活動促進と住環境に焦点を当てた、高齢者の活動、移動、環境に対するスクリーニング手法を開発し、新たな介入プログラムを提案するため、加速度センサー付き体動計による身体活動の量・質・パタンタイミング・睡眠状態,GPS計による歩行経路・移動パターン・半径の計測や地理情報システムとゼンリンのZmap-TOWNによる地理環境に関する大規模な調査を行った。大規模の活動促進のためのポピュレーションアプローチと介入研究を行った結果、身体活動促進に対する効果は、高齢者の心身の機能の水準によって異なる可能性があり、虚弱高齢者においては、移動の半径が健常高齢者では中強度活動が促進に対し特に効果があった。また、生活活動や移動と近隣環境との関係においては、基本属性等を調整した回帰分析の結果、治安と転倒恐怖感の交互作用は虚弱高齢者の身体活動と関連があることに対し、健常高齢者は近隣の運動施設や保健施設の土地利用の密度と関連があり、生活活動と移動に関連する環境要因が個人の特性によって異なった。よって、個人の特性を考慮した介入プログラムを提案が可能であると考えられる。平成24年度は、愛知県の地域在宅高齢者を対象に、地理情報システム、位置情報システムおよび加速度計付き体動計を用いて歩行モビリテイと住環境に焦点を当てた、新たなスクリーニング手法の開発と、歩くことで生活機能の低下を予防する介入プログラムを開発に関する研究を行った。愛知県大府市・名古屋市緑区の身体活動と地理環境要因(土地利用の多様性とアクセス)との関連性の検証のための地理評価データベースを作成した。呼気ガス分析装置、GPS、3軸加速度計、1軸加速度計による行動パターン解析システムを開発し、その妥当性を検討し、高齢者が使用するうえでの課題や問題点を明らかにし、使用方法に工夫や改良を加えることで、妥当性だけでなく利便性・実用性を兼ねた行動評価方法を開発した。現在、GPS機能を利用した歩行促進プログラムを用いて虚弱高齢者を対象とし、その有効性を検証している。横断研究の結果によると、位置情報システムにより客観的に行動パターンを調節した上で、虚弱高齢者の身体活動状態が運動器疾患に及ぼす影響に関して検討した。定期的に低ー中強度の身体活動を行っている者は、筋骨格疾患になりにくいことが、確認された。本研究により、行動半径、奇跡などを補正してもなお、虚弱高齢者の身体活動の筋骨格系への独立した効果が高齢者で初めて確認された。これらの研究結果を縦断研究検証することと自立健康を目指した介入プログラムの提供が今後の課題と考えられる。当初の研究計画とおり進めております。しかし、位置情報システムと地理情報システムのデータベースマッチングによる混合システムの開発によりシステムの利便性を高めることが必要である。現在得られた研究結果を、介入試験による効果検証により明確に確立する。該当なし
長寿リスクを軽減する公的年金の受給開始年齢の延期と金融資産蓄積促進に関する研究

既存研究では公的年金の繰下げ受給により、長寿リスクの低減が可能であることが示されているが、現実にはそのような家計は多くない。本研究は、この理論と現実の乖離要因を分析し、インセンティブ(優遇政策)や、ナッジ(情報提供のあり方で家計の行動を変える方法)により、乖離を縮小できるかを研究する。具体的には、(A)公的年金の繰下げ受給の促進が年金財政状態に与える影響の分析、(B)公的個票データを利用した家計の退職行動の分析、(C)アンケートを利用した政策のあり方の検証、(D)経済実験を用いた現実への適用可能性の検証、(E)政策提言を行い、望ましい老後保障制度のあり方を検証する。
抗ＩＡＰ抗体スクリーニングアレイを用いた癌診断法の構築

本研究では、3種類の抗アポトーシス分子に対する自己抗体検出系を確立した。さらに、未治療の大腸癌患者176名を対象とし、既存腫瘍マーカーとの比較検討を行うことで、その診断学的意義を解析した。抗アポトーシス分子の中では、Survivinに対する自己抗体が最も高い陽性率(24.4%)を示した。抗XIAP自己抗体のそれは21.6%と抗Survivin自己抗体に次いで高かったが、陽性例に重複が多く、両者を組み合わせても陽性率は4.8%上昇したにすぎなかった。一方、Livinについては、自己抗体の単独陽性率は9.7%と低かった。抗p53自己抗体の大腸癌における陽性率は16.326.0%と報告されており、今回の検討でも29.0%であった。これまで、抗Survivin自己抗体と抗p53自己抗体を組み合わせた場合の病期別陽性率については検討されておらず、不明であった。本研究の結果、早期癌(Stage0+I)で両者の陽性例が完全に独立していること、そのため組み合わせると陽性率が35.6%まで高まることが、初めて明らかになった。他の腫瘍マーカーについては、全症例でみた場合、CEAと抗Survivin自己抗体の組み合わせが50.0%と、最も高い陽性率を示した。しかし、これは進行期(StageIV)におけるCEAの陽性率が81.8%と極めて高いことを反映した結果であり、早期癌の検出には適さないと考えられた。本研究では、前癌病変である大腸腺腫患者250名についても解析した。他の腫瘍マーカーが1.23.2%であったのに対し、抗Survivin自己抗体の陽性率は18.4%と際立って高かった。これを前述した大腸癌の病期別陽性率と考え併せると、抗Survivin自己抗体は癌形成の極めて初期から出現しており、抗p53自己抗体との組み合わせで、早期大腸癌の検出に有用なことが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。癌の血清学的診断に、各種腫瘍マーカーが汎用されている。しかし、感度および特異度の面で未だ満足すべき結果が得られていない。また、遺伝子診断法については感度は高いものの、試料採取上の問題から対象が限定される、検査コストが高く一般化しにくいなどの問題点がある。IAPファミリー分子は、固形癌から造血器悪性腫瘍細胞まで癌種を問わず高発現しており、正常細胞ではほとんどみられない。本研究では、このような特性を生かし、複数の抗IAPファミリー抗体検出系を組み合わせた癌の血清学的診断法の実用化を試みている。平成24年度は、大腸癌と前癌病変である大腸ポリープ患者を中心に、血清試料および組織型や病期も含めた臨床背景情報の収集を行った。また、自己抗体の検出に必要な測定系を確立し、エピトープの解析に使用するリコンビナント蛋白も作製した。この過程で、大腸癌における抗Survivin、抗XIAPおよび抗Livin自己抗体の陽性率には、それぞれ36.4%、37.5%、2.4%と差異があり、前2者に関しては既存の抗p53自己抗体の23.5%よりも有意に高いことが明らかになった。また、前癌病変である大腸ポリープに着目すると、抗Survivinや抗XIAP自己抗体の陽性率は25.9%、13.5%と、抗Livinおよび抗p53自己抗体のそれぞれ0%、1.2%やCEAの6.2%、CA19-9の3.7%と比べ、明らかに高かった。この結果は、adenoma carcinoma sequenceとの関係で極めて興味深く、腫瘍マーカーの開発と併せ、発癌機構における各分子の意義に関しても解析を進めている。平成25年度は、未治療の大腸癌(176例)およびその前癌病変である大腸腺種(250例)を対象とし、3種類の抗アポトーシス分子(Survivi,Livin,XIAP)に対する自己抗体に加え、抗p53自己抗体、CEAやCA19-9など既存腫瘍マーカーの血中濃度を測定し、その診断学的意義について評価した。その結果、大腸癌の陽性率については、CEA(35.2%)が最も高く、抗p53自己抗体(29.0%)、抗Survivin自己抗体(24.4%)の順であった。早期癌(Stage0+I)に限ると、抗p53自己抗体(20.0%)、抗Survivin自己抗体(15.0%)の順で、両者を併用すると陽性率は35.6%まで上昇した。一方、大腸線種に関しては、他の陽性率が1.23.2%であったのに対し、抗Survivin自己抗体のそれは18.4%と際立って高かった。

この結果は、adenoma carcinoma sequenceとの関係で極めて興味深く、腫瘍マーカーの開発と併せ、発癌機構における各分子の意義についても解析を進めている。本研究では、3種類の抗アポトーシス分子に対する自己抗体検出系を確立した。さらに、未治療の大腸癌患者176名を対象とし、既存腫瘍マーカーとの比較検討を行うことで、その診断学的意義を解析した。抗アポトーシス分子の中では、Survivinに対する自己抗体が最も高い陽性率(24.4%)を示した。抗XIAP自己抗体のそれは21.6%と抗Survivin自己抗体に次いで高かったが、陽性例に重複が多く、両者を組み合わせても陽性率は4.8%上昇したにすぎなかった。一方、Livinについては、自己抗体の単独陽性率は9.7%と低かった。抗p53自己抗体の大腸癌における陽性率は16.326.0%と報告されており、今回の検討でも29.0%であった。これまで、抗Survivin自己抗体と抗p53自己抗体を組み合わせた場合の病期別陽性率については検討されておらず、不明であった。本研究の結果、早期癌(Stage0+I)で両者の陽性例が完全に独立していること、そのため組み合わせると陽性率が35.6%まで高まることが、初めて明らかになった。他の腫瘍マーカーについては、全症例でみた場合、CEAと抗Survivin自己抗体の組み合わせが50.0%と、最も高い陽性率を示した。しかし、これは進行期(StageIV)におけるCEAの陽性率が81.8%と極めて高いことを反映した結果であり、早期癌の検出には適さないと考えられた。本研究では、前癌病変である大腸腺腫患者250名についても解析した。他の腫瘍マーカーが1.23.2%であったのに対し、抗Survivin自己抗体の陽性率は18.4%と際立って高かった。これを前述した大腸癌の病期別陽性率と考え併せると、抗Survivin自己抗体は癌形成の極めて初期から出現しており、抗p53自己抗体との組み合わせで、早期大腸癌の検出に有用なことが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。大腸癌および前癌病変である大腸ポリープ患者を中心に、血清試料や組織型および病期を含めた臨床背景情報が日々集積されつつあり、当初計画した各項目の測定も順調に進んでいる。抗IAP抗体が認識するエピトープの解析に使用するリコンビナント蛋白の作製も終了し、高濃度試料を用い何時でも解析可能な状況にある。高感度スクリーニングアレイの作製は若干遅れているが、上述の解析で候補分子が決まれば、直ちに着手する予定である。大腸癌および前癌病変である大腸腺種患者を中心に、血清試料や組織型および病期を含めた臨床背景情報が日々集積されつつあり、当初計画した各項目の測定も順調に進んでいる。抗IAP抗体が認識するエピトープの解析も終了し、本検出系の普遍性も確認した。研究計画調書に記載した方針に従い、特に大きな変更は無く、研究を遂行する。一部若干研究の遅れにより、722,146円を次年度へ繰り越しました。当該研究は、平成25年度に行いますので、繰越金はそれに使用予定です。一部の実験が、平成25年度と平成26年度の両年度で行うこととなったため。