hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バラ科果樹におけるソースシンク能の糖シグナルとホルモンによる協同的制御機構の解明

バラ科果樹のソースとシンクのキー酵素の、糖シグナル及び植物ホルモンのクロストークによる遺伝子発現プロファイルの解明において、従来法に比べ、極めて短時間かつ多検体からのハイスループットな調整法を確立したことにより、今後極めて迅速に研究を遂行することが期待できる。また、糖シグナルとしてのソルビトールによる転写制御機構の解明するための第一段階であるソルビトールに発現を制御される遺伝子のシスエレメントを決定するうえでの実験系をアラビドプシスで確立することができた。この発見により、当該研究を進める上での重要な基盤を築くことができた。これらに加え、プロモーター領域の単離やトランジェントアッセイ系の導入など実験も進んでいる。今後は上記欄に示した目的を達成するため、バラ科果樹の特有の糖シグナルと植物ホルモンのクロストークによる、遺伝子発現プロファイルを明らかにし、転写因子等の同定を進める。園芸生理学H26年度に確立したRNA抽出法を用いて、糖と植物ホルモンを処理した際の、ソースとシンクのキー酵素及び糖のシグナルトランスダクションのキー酵素の遺伝子発現の変動を明らかにし、バラ科果樹の糖シグナル及び植物ホルモンのクロストークによる遺伝子発現プロファイルを明らかにする。合わせて、S6PDHとSDHについてはタンパク質レベルでの発現も調べる。糖シグナルとしてのソルビトールによる転写制御機構の解明するために、アラビドプシスのSDHのプロモーター領域を単離したのち、SDHプロモーター:GUSコンストラクトを作成し、アラビドプシスあるいは培養細胞系に導入し、ソルビトール及び植物ホルモンによる発現制御を調べるとともに、アラビドプシスにおいてソルビトールによって発現が制御されると予想される遺伝子群の発現を調べ、プロモーター領域に関する情報を収集し、シスエレメントを決定する。申請者が所属機関を移動することとなり研究計画を若干変更したため、当初の見込み額と執行額が若干異なった。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行していたが、申請者が所属機関を移動することとなり年度末に予定していた研究のための時間が若干確保できなくなり、そのため当初の見込み額と執行額が若干異なった。当初の見込み額と執行額の差は若干であり、前年度の研究費も含め、前記の計画に従い進めていく。当初の見込み額と執行額の差は若干であり、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含め、当初予定通りの計画を進めていく
戦後日本の文化形成と女性の役割

1.戦後、GHQの指導の下に結成された地域婦人会は、とりわけ戦後の混乱期から高度成長期にはいる昭和30年代の末まで、家庭の女性たち、特に農家の嫁達にとって貴重な情報源であり社会的活動の場であったとおもわれる。事実、地域婦人会は戦後の生活改善活動の主たる担い手の一つであった。女性たちは、婦人会活動を通じて吸収した新しい知識を家庭のなかに次々と持ち込み、また日常生活のなかで感じ考えたことを婦人会活動を通じて社会に反映することによって、戦後日本の生活文化の急速な変容を可能にした。このような戦後の文化形成に果たした女性の役割を、鳥取県連合婦人会と根雨地区婦人会の活動を詳細に跡づけることによって明らかにした。資料としては、両婦人会の機関紙を収集し、これを分析した。2.戦後の婦人会の成立期およびその後の発展期と現在の婦人会の組織状況の差異を明らかにし、かつ現在の婦人会員によるこれまでの婦人会の歴史についての認識度と評価を把握するために、鳥取県の全地区婦人会の会長ならびに支部長を対象としてアンケート調査を実施した。この調査の結果によると、過去の婦人会活動の理念と歴史の継承は必ずしもスムースになされているとは言いがたく、また会員の高齢化や会員数の減少も避けがたい事実であるが、しかしなお僅かながらも環境保護運動の担い手として、あるいは地域女性の社会的活動の拠点として積極的役割を果たすものもあった。3.鳥取県連合婦人会の会長として昭和30年代半ばから鳥取県における婦人会活動の指導的役割を果たし、同時に数々の市民運動の中心的役割を果たしてきた近藤久子氏の半生を跡づけ、近藤氏の行動理念を明らかにすることによって、戦後日本の女性指導者の思想的背景と性格規定を試みた。
前周期遷移金属の反応特性を活用した新しい触媒反応原理の確立と応用

前周期遷移金属は、後周期遷移金属に見られない特異な反応性を有しており、その機能を発現させる新触媒系の創出、ならびにその合成化学的応用面の開拓は重要な研究分野のひとつである。申請者は、チタノセンのアート型錯体からの一電子移動を鍵過程とする新規触媒系を見出し、アルキルブロミド由来のアルキル基を2つオレフィンに導入するダブルアルキル化反応やアルキルブロミドとクロロシランをそれぞれアルキル化剤、シリル化剤として用いるオレフィン類やジエン類のカルボシリル化反応などを報告している。本年度は、このチタノセンアート型錯体を活性種とする新規触媒反応系の創出を目的として種々検討を行ったところ、チタノセン触媒およびブチルグリニャール試薬存在下、アリールクロリド・アリールブロミドをアリール化剤として用いることによってオレフィン類やジエン類に対してハライド由来のアリール基とグリニャール試薬由来のマグネシウムが付加するアリールマグネシウム化反応が効率よく進行することを見出した。この反応は、オレフィン類やジエン類に異なる2種類の官能基を導入する手法として有機合成化学上、有用な反応であると考えられる。一方、チタノセン触媒とブチルグリニャール試薬存在下、アリルエーテルとクロロシランを用いた反応を低温下で行ったところ、アリルシランが効率よく得られることを見出した。この反応の機構に関して検討を行った結果、アリルエーテルの2価チタン錯体への酸化的付加を経て反応が進行していることを明らかにした。さらに本反応が、アリルエーテルの極性転換手法として合成化学的に有用であることも明らかにした。本年度は、このチタノセンアート型錯体を活性種とする新規触媒反応系の創出を目的として種々検討を行ったところ、チタノセン触媒およびブチルグリニャール試薬存在下、アリールクロリド、アリールブロミドをアリール化剤として用いることによってオレフィン類やジエン類に対してハライド由来のアリール基とグリニャール試薬由来のマグネシウムが付加するアリールマグネシウム化反応が効率よく進行することを見出した。現在これらの成果を論文にまとめ投稿予定である。来年度はチタノセンアート錯体の電子移動能について深く追求し、現在までの研究で用いてきたハライド類以外の基質を用いた新規触媒反応系の開発を目指す。また、チタン錯体上の置換基を変えることにより、そのアート型錯体の電子移動能を変化させる検討も同時に行う予定である。
非侵襲的脳機能画像法を用いた対面コミュニケーション機能発達過程の解明

発達過程において、さまざまな感覚からの情報を統合していくことは特に言語を含むコミュニケーション技術の習得においてきわめて重要であるが、発達期における異種感覚統合の脳内形成過程については知見が乏しい。近年、脳血流を指標とする、ポジトロンエミッショントモグラフィー(PET)、機能的MRI、近赤外線トポグラフィーなどの非侵襲的脳機能画像法が発達し、ヒト脳の機能局在と連関を画像化できるようになった。これを用いて発達期における異種感覚統合の脳内形成過程へ3種類のアプローチを試みた。すなわち(1)成人における異種感覚統合(2)発達期に感覚脱失をうけた影響(3)発達期脳の直接観察である。その結果、(1)正常成人における視聴覚・感触統合に関与する神経活動を、機能的MRIを用いて解析した。(2)聴覚障害者における手話理解に関する神経活動領域と視聴覚統合領域との関係を明らかにした。(3)乳幼児期の脳活動計測法としてのNIRおよびERPの計測技術を高めると共に、視聴覚統合時の脳活動を計測する。さらに聴覚刺激時の機能的MRIを、聴覚障害スクリーニング法として確立する。(4)読字困難症への適用を念頭においた日本語音韻課題を確立し、phonemic awarenessの神経基盤を検討した。(5)脳過塑性を解析する上で重要な局所間結合度の解析手法を開発した。今後性状発達におけるコミュニケーションの言語・非言語性要素それぞれを担う機能領野の発達機序、それらの臨界期および相互作用を明らかにすることにより、コミュニケーション能力を高める教育法の確立に資することが期待される。視聴覚障害者においては、適切な補助器具の開発と適用、手話・点字の最適な教育法など子供の個々のニードに基礎をおいたコミュニケーション支援・教育に資することが期待される。視覚・触覚間の感覚統合の画像化:機能的MRIを用いて健常被験者に、顔面や音声に限らない、より要素的な視覚・触覚刺激を用いた形状を感覚間で比較する課題を遂行させ、視覚・触覚間の感覚統合を担う神経活動部位(cross-modal area)が頭頂間溝後部にあることを同定した。(2)視聴覚脱失による可塑的変化の画像化:(1)盲人においては、触覚情報が本来視覚弁別に用いられる一次視覚野-後頭葉腹側部へ伝わると推定されている。このような機能再構築における年齢依存性を確認するために、さまざまな失明年齢の視覚障害者を対象に機能的MRIを施行したところ、一次視覚野の賦活に年齢依存性が見られ、一方視覚連合野では年齢依存性は認められなかった。(2)聴覚障害者における手話を担う神経回路:異種感覚統合の神経回路を同定する目的で、発話の視覚入力が発話弁別に対してどのように影響するかを健聴者において検証し、さらに聴覚脱失によりこの視聴覚統合をになう神経回路にどのような可塑的変化が起こるかを、機能的MRIを用いて調べた。健聴者においては、読唇において両側聴覚連合野と、ブローカ領を含む左前頭前野から運動前野、そして補足運動野に賦活が見られた。これはブローカ領を含むmirror systemが、視覚的に入力された調音器官の動きの中に符号化された発話メッセージを取り出すことに関与していることを示唆し、それが側頭葉における音響的聴覚的な弁別を高めるのであろうと推論された。聴覚障害者においては、健聴者において読唇により賦活した両側聴覚連合野が、手話により賦活されることが示された。(3)赤外線トポグラフィー装置を用いた非侵襲的脳機能画像法の確立を目的として、成人において他の脳血流測定法(機能的MRI、PET)との同時計測

・直接比較によりその精度を確認すると同時に、統計解析処理法の検討を行った。発達期における言語を含むコミュニケーションという高次脳機能の可塑性を、非侵襲的脳機能画像法を用いて解析することを目的とする。発達期における視覚あるいは聴覚脱失が個体間コミュニケーション機能を担う神経回路をどのように改変するかを、非侵襲的脳機能画像法を用いて、早期視聴覚障害を蒙った成人被験者を対象に観察し、これにより発達期の可塑的変化を間接的に解析した。発達期における視覚脱失により、触覚弁別処理が、その本来の入力をうける領域以外のところ(視覚野)で処理されうることが示され、点字読というコミュニケーシヨン手段の脳内処理過程の一端が明らかとなった。さらに、発達期における聴覚脱失により、視覚的な動きの情報処理が聴覚領域の活動と関連していることが示され、手話の脳内処理過程の一部が明らかとなった。さらにこれらの可塑的変化を示す領域の少なくとも一部分は、健常成人における異種感覚統合の神経回路と共通するものであることが示された。研究の過程まず脳神経活動に伴う局所的な循環やエネルギー代謝の変化をとらえる脳機能イメーシング(機能的MRI)と,時間分解能にすぐれた電気生理学的手法を統合的に組み合わせた脳機能計測システムを確立した。ついで人間のコミュニケーシヨン機能発達過程という発達生理学への展開を試みた。研究の成果(1)正常成人における視聴覚・触覚統合に関与する神経活動を、機能的MRIを用いて解析した。(2)聴覚障害者における手話理解に関与する神経活動領域と、聴覚視覚統合領域との関係、および視覚障害者における点字理解に関与する神経活動領域と視聴覚統合領域との関係を明らかにした。(3)乳幼児期の脳活動計測法としてのNIRおよびERPの計測技術を高めると共に、視聴覚統合時の脳活動を計測する。さらに聴覚刺激時の機能的MRIを、聴覚障害スクリーニング法として確立する。(4)読字困難症への適用を念頭においた日本語音韻課題を確立し、phonemic awarenessの神経基盤を検討した。(5)脳可塑性を解析する上で重要な局所間結合度の解析手法を開発した。今後の見通し今後、正常発達におけるコミュニケーションの言語・非言語性要素それぞれを担う機能領野の発達機序、それらの臨界期および相互作用を明らかにすることにより、コミュニケーション能力を高める教育法の確立に資することが期待される。視聴覚障害者においては、適切な補助器具の開発と適用、手話・点字の最適な教育法など子供の個々のニードに基礎をおいたコミュニケーション支援・教育に資することが期待される。
眼球運動計測をリンクさせた軽度半側空間無視症例の自動車運転訓練シミュレータ開発

本年度は申請者が構築した既存のドライビングシミュレータに、眼球運動計測装置を接続するシステムの構築を図っていった。眼球運動を計測する課題は、三画面の信号刺激に対する反応とランダムなカーブを走行している際のハンドル操作を想定している。上記二課題に設定した理由としては、右半球損傷患者の特徴的所見が反映されやすいためである。また、研究協力病院の確保、期待できる症例数の確認など、自動車運転支援を実施しているいくつかの施設との研究実施にあたっての説明・交渉を進めている。システムを構築する上での実際の課題として、眼球運動計測装置を既存のドライビングシミュレータに接続する場合、3画面の中央画面に対する視線挙動しか計測できないことが明らかとなり、次年度の検討課題として残されている。今後の対応策を検討した結果、大画面ディスプレイを設置し、眼球運動計測装置を使う手法が考えられるが、3画面分の幅を確保できないことと、右左折の操作感が異なってしまう問題がある。さらに、VRヘッドセットであるVIVEにアイトラッキングシステムを接続する方法も考えられたが、システムを新規に組みなおす必要性があることや、VRを使用することによるシミュレータ酔いのリスクが非常に高いことが問題として挙げられた。2019年度はこれらの課題を整理し、計測システム構築に向けた解決策を模索するとともに、システムを構築し、健常者と実際の症例に対するパイロット調査を実施する予定である。ドライビングシミュレータと眼球運動計測装置を接続するシステムの構築形態をどのようにするかが確定していないため。3画面に対する視線挙動を計測できない場合、中央画面の視線挙動を収録するシステムとし、カーブを走行している際の視線の動きについて分析を実施し、訓練用コースの構築を進める。次年度使用額が生じた理由としては、最適な眼球運動計測装置の接続を検討している段階であり、未だドライビングシミュレータを購入していないためである。なお、現段階で、今年度ドライビングシミュレータを購入する計画である。
地域特性を考慮した津波想定手法の開発に関する研究

将来の南海地震に関して,発生しうる(1)アスペリティ分布,(2)断層破壊の動的特性,(3)地震の規模を想定し津波数値シミュヒーションを実施することで,沿岸の津波特性がどれだけ変化するのかを市町村レベルの解像度で整理した.その結果,沿岸の想定津波情報の不確実性を,震源断層情報を総合的に考慮して評価できるようになった.また,地震の規模による津波増幅率の局所性の観点からすると,地震時に想定以上に大きな断層すべり量になることよりも,想定以上に震源域(波源域)が拡大することの方が,津波増幅率の地域間差異が大きくなり,被害の大きさに関しても地域間で大きな違いを生じる可能性があることが分かった.従来の津波想定は,津波数値シミュレーションにおける初期波源の精度の低さに課題があった.しかし,本研究で,震源断層の不確実性によって,従来の津波想定の信頼性がどの程度低下しているのか,また,最大どの程度まで津波が大きくなり得るのかを明らかにすることができた.とりわけ,こういった情報の地域間の違いが明らかになったことで,現在進行中,計画中の津波避難対策や津波制御対策が発災時にどの程度機能しうるのかを検討できるようになり,期待されている機能を高い確率で果たせる対策を優先的に実施するなど,戦略的な対策の実施が可能になった点が重要であると考えられる.なお,地域の特色を示す統計データとの重ね合わせや実務者への成果の発信を視野にいれた場合,これらの情報をGIS(地理情報システム)を用いてデータベース化できた点も重要であると考えられる.最後に,本研究の意義として,政府の中央防災会議が推奨する「選択と集中」による戦略的な津波防災対策の実現に向け,本研究が極めて大きな役割を果たせることを確信している点を挙げて締めくくりたい.将来の南海地震に関して,発生しうる(1)アスペリティ分布,(2)断層破壊の動的特性,(3)地震の規模を想定し津波数値シミュヒーションを実施することで,沿岸の津波特性がどれだけ変化するのかを市町村レベルの解像度で整理した.その結果,沿岸の想定津波情報の不確実性を,震源断層情報を総合的に考慮して評価できるようになった.また,地震の規模による津波増幅率の局所性の観点からすると,地震時に想定以上に大きな断層すべり量になることよりも,想定以上に震源域(波源域)が拡大することの方が,津波増幅率の地域間差異が大きくなり,被害の大きさに関しても地域間で大きな違いを生じる可能性があることが分かった.従来の津波想定は,津波数値シミュレーションにおける初期波源の精度の低さに課題があった.しかし,本研究で,震源断層の不確実性によって,従来の津波想定の信頼性がどの程度低下しているのか,また,最大どの程度まで津波が大きくなり得るのかを明らかにすることができた.とりわけ,こういった情報の地域間の違いが明らかになったことで,現在進行中,計画中の津波避難対策や津波制御対策が発災時にどの程度機能しうるのかを検討できるようになり,期待されている機能を高い確率で果たせる対策を優先的に実施するなど,戦略的な対策の実施が可能になった点が重要であると考えられる.なお,地域の特色を示す統計データとの重ね合わせや実務者への成果の発信を視野にいれた場合,これらの情報をGIS(地理情報システム)を用いてデータベース化できた点も重要であると考えられる.最後に,本研究の意義として,政府の中央防災会議が推奨する「選択と集中」による戦略的な津波防災対策の実現に向け,本研究が極めて大きな役割を果たせることを確信している点を挙げて締めくくりたい.
音の参照・作業記憶課題の学習における聴覚系と海馬系でのニュ-ロン回路の変化

本年度はまず、同一の刺激と時間のパラメ-タのもとで、作業記憶課題と参照記憶課題を順次、しかも同じユニットの記録が可能な短期間のうちに移行させる方法について行動分析的に検討した。被験体は雄のアルビノラット10匹、装置はペレットを強化子としたパネル押しのオペラント箱、刺激は高低2種類(10kHz,2kHz)の純音を用いた。まず作業記憶課題(継時的遅延非見本合わせ課題)では、直前の試行と同じ音の試行(match)ではパネルを押さず(NoーGo)、異なる音の試行(nonmatch)ではパネルを押す(Go)よう訓練した。1セッション150試行、非対称性強化、などにより、全てのラットが課題を学習するまで訓練した後、参照記憶課題(継時的弁別課題)の訓練に移った。装置及び刺激と時間のパラメ-タは先の作業記憶課題と同一であるが、高音にはGoを、低音にはNoーGoを常に行うように訓練した。その結果、この課題の学習に要した全ラットの平均セッション数は3.6(SD=1.65)であり、再び作業記憶課題に移行すると、その学習には平均2.7(SD=1.56)セッション要した。その後さらに、参照記憶課題→作業記憶課題、と順次移行させたところ、それぞれ平均1.8(SD=0.59)と1.3(SD=0.48)セッションで学習できた。これらの結果は、同一の刺激と時間のパラメ-タのもとで、作業記憶課題→参照記憶課題、の学習が約3セッションで可能であり、その期間を通じての同一ユニットの記録も十分可能であることを示している。次に、課題遂行中の複数ユニットの安定した同時記録の方法について検討した。その結果、自作マイクロドライブに取り付けた差導増幅用ワイヤ-により、複数のユニットを海馬CA1,CA3,聴覚皮質などから安定して検出できた。現在、作業記憶課題の遂行→参照記憶課題の学習と遂行、をとおしての記録と解析を行っている。
乳酸菌細胞膜上のビタミンB_<12>ターゲティング部位の性質と分析への応用

最近抗悪性貧血因子としてだけでなく動脈硬化症や精神障害への関与ということからも注目されているビタミンB_<12>含量が、Lactobacillus helveticusを用いて調製されたヨーグルト中では特異的に著減するが、本菌の細胞膜上におけるビタミンB_<12>ターゲッティング部位の存在がこのような特異的現象を起こす原因と考えられる。そこで本研究では、まず想定しているB_<12>ターゲッティング部位の存在について、MRS培地で培養して得た菌体を用いて検討を行った。次に細胞膜上に結合したB_<12>体の形態について検討した。更に完全型や不完全型のB_<12>類縁体がどのように認識されるのかを調べるとともに、細胞膜のB_<12>結合性を利用したB_<12>分析システムの開発の試みに発展させることを究極の目的として、B_<12>ターゲッティング部位の結合様式に対する知見を得ることを試みた。その結果得られた結果は次の通りである。1.L.helveticusB-1をMRS培地で培養しても発酵乳と同様にB_<12>の著減する現象が確認できたので、MRS培地で培養して得られた菌体と菌体膜部分を用いてB_<12>との反応性を検討し、この反応が非常に短時間に進行しB_<12>含量も著減することが判明した。。2.超音波処理後の菌体膜部分に結合させ、パパイン処理、エタノール抽出、部分精製したB_<12>の形態について検討を行い、HPLCバイオオートグラフィーで形態未知のB_<12>体が検出されたが、この未知B_<12>の性質等については今後の検討課題である。3.標識及び非標識B_<12>体と細胞膜ターゲッティング部位との反応性から、不完全型のB_<12>は反応せず分析に影響しないことを含めてビタミンB_<12>の分析の可能なことが明らかとなり、本研究の所期の目的がほぼ達成できた。。
多項目自動血球分析装置による造血前駆細胞(HPC)モードの臨床的有用性の検討

【研究目的】多項目自動血球分類装置XN-9000(シスメックス)から得られる造血前駆細胞を反映するとされるパラメーターであるHematopoietic progenitor cell (HPC)の基礎性能検討とHPCが現在造血幹細胞の指標としてフローサイトメーターを使用して測定されているCD34陽性細胞のサロゲートマーカーとなりうるかを検討した。【研究方法】CMLの末梢血とG-CSFによる自己末梢血幹細胞動員処置を施行された11疾患33件の採取直前の末梢血および採取液を対象とし、HPCの基礎的検討(同時再現性、経時変化、希釈直線性)、CD34陽性細胞数との相関性、移植に必要とされるCD34陽性細胞数(2×10^6/kg)採取に必要な採取直前の末梢血中のHPCの閾値について検討した。【研究成果】同時再現性は末梢血で8.225.3%、採取液で5.19.5%であった。末梢血低濃度域(5.0μL)でCVが10%を超えたがSDは1.26であり良好な結果が得られた。経時変化については試料採取後3時間まで安定性が保たれていた。また、260×10^2/μLまで直線性が認められ、低濃度域での直線性についても良好な結果であった。CD34陽性細胞数との相関性については、末梢血y=0.94x+2.03 r=0.853 (p<0.001)、採取液y=0.77x-12.74 r=0.918 (p<0.001)と高い相関性を認めた。CD34陽性細胞を目標収量得るためのHPC数の閾値は21/μLであった。【考察】XN-9000でのHPC測定は臨床上十分な基本性能を有していると考えられた。また、CD34陽性細胞数との相関性も高く、自動化され簡便、安価で再現性にも優れていることから、CD34陽性細胞数の代用マーカーとなり得ると考えられた。
ATPおよびニコチンによるミクログリアの機能調節と神経保護作用発揮の分子機構

ミクログリアにはさまざまな神経伝達物質の受容体が発現し、その細胞機能を厳密に制御すると考えられる。これまでにミクロクリアに発現するα7ニコチン性アセチルコリン受容体(α7受容体)は、神経に発現するイオンチャネル型α7受容体とは異なりsrc-familyチロシンキナーゼおよびPLC活性化とIP_3産生を介して細胞内Ca^2+ストアからのCa^2+放出を引き起すことを報告してきた。今回、ミクロクリアのα7受容体のcDNA配列をRT-PCRにより検討した結果、神経に発現するα7受容体と同一であることが示され、神経とミクロクリアにおけるα7受容体のシグナル特性の違いは受容体の構造上の違いによるものではなかった。現在、α7受容体とミクロクリアに特異的に多く発現するsrc-familyチロシンキナーゼLyとの相互作用について解析を進めている。またα7受容体は細胞膜と細胞内部の器官に発現すが、細胞膜非透過性のアセチルコリンにもニコチンと同様の作用が認められたことから、ニコチンの作用は細胞膜受容体を介することと考えられた。ニコチンによるα7受容体刺激はLPS誘発TNF遊離(炎症性)を抑制する一方、ATP刺激によるTNF遊離(神経保護的)に対しては促進効果を示す。前者の効果はMAPK(p38, JNK)活性化の抑制に基づくが、MAPK活性化の上流シグナルを抑制するのか、MAPK不活性化(脱リン酸化を担うMAPKホスファターゼ(MKP)の発現促進)を介するのか、検討を行っている。結果は、ニコチンがなぜATPとLPS刺激に対して相反する作用を示すのか、そのメカニズムの解明にも繋がると期待される。これまでに我々は、ATPおよびニコチンが、それぞれP2X_7受容体およびα7ニコチン性アセチルコリン受容体(α7受容体)の活性化を介して、ミクログリアの神経保護作用発揮に役割を果たす可能性を明らかにしてきた。つまり、ミクログリアの過剰活性化は神経変性につながる炎症を引き起こすが、ニコチンによるα7受容体の活性化はこの過剰活性化を抑制する。一方、ATPによるミクログリアのP2X_7受容体活性化は神経保護作用を引き起こし、ニコチンはこの作用に対しては促進的な調節をかける。ミクログリアに発現するこのα7受容体は、神経型とは異なりイオンチャネル活性は示さず、ホスホリパーゼC(PLC)の活性化とIP_3感受性Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>放出を引き起こすが、ニコチンによるミクログリアの活性調節、すなわち、LPS誘発TNF遊離の抑制、BzATP誘発TNF遊離の促進、BzATP誘発Ca^<2+>反応の増強、のいずれの反応もIP_3受容体遮断薬xestospongin Cにより抑制が認められたことから、このCa^<2+>シグナルカスケードがα7受容体を介した機能調節に重要な働きをすることが示された。また、ニコチンによるCa^<2+>反応はチロシンキナーゼ阻害薬で抑制され、α7受容体からPLC活性化の機序にチロシンリン酸化が関与する可能性が示唆された。
広域巨大災害時に病院支援受け入れをスムースにする病院受援力診断ツールの開発

2016年度には南海トラフ地震被災予想地域医療機関(16府県)の受援計画策定状況についてアンケート調査を実施し、受援計画策定済み病院8.1% (災害拠点病院;19.2%,非災害拠点病院;5.3%、災害拠点病院で有意に高値)であることを明らかにした。また、受援計画策定は100床未満の病院、精神病院で策定が進んでいないことも明らかにした。結果は18の全国紙・地方紙新聞に掲載され、また第23回日本集団災害医学会総会・学術集会(2018年2月、横浜市)パネルディスカッションで発表した。また研究室ホームページで公開した(http://www.irides-icdm.med.tohoku.ac.jp)。2017年度は研究で得られた受援に関する知見を東北大学病院BCP(事業継続計画)策定に活用し、策定したBCPを大学病院HP(https://www.hosp.tohoku.ac.jp/outline/017.html)で公開した。得られた知見が活用され、日本集団災害医学会総会・学術集会でのBCPシンポジウム座長、厚労省BCP研究班研究協力者として貢献できた。2018年度は発災から3年を迎える熊本地震被災地医療機関を対象に受援計画策定に関するアンケート調査を実施し、受援計画策定率が31.4%であることを明らかにした(未発表;災害拠点病院54.5%,非災害拠点病院29.5%, 300床以上の病院53.3%,一般病院35.8%など)。災害を経るごとに国内医療機関受援計画の策定率が高まってきていることを明らかにした。また、医療機関受援計画はBCPと切り離して検討することはできず、BCP策定過程において受援計画を盛り込むべく引き続き研究を推進する必要がある。平成31年度科学研究費助成事業基盤研究(C)一般(19K10478)「全病院向け事業継続計画策定・管理を可能にするBCM診断・支援ツールの開発」(研究代表者:佐々木宏之)において、BCPと一体化した受援計画策定に関する研究を継続する。東日本大震災発生時、被災地医療機関では受援体制を即時に構築できず、支援力を十分活用できなかった。研究代表者らは以前の研究において東日本大震災被災地病院での受援計画策定率が全体で約6%、災害拠点病院のみでも約14%にとどまることを明らかにした。本研究では、災害で被災しても病院が速やかに受援体制を構築し支援を受け入れ機能維持・回復できる医療供給体制の確立を目指し、1)日本全国の病院受援計画策定状況の横断的調査と問題点の抽出を行い、2)病院受援力を診断し、計画策定を容易にするWEB版ツールの開発と受援計画策定促進、3)病院受援計画策定率増加の評価・確認を行うことを予定している。本研究によって病院受援計画策定・自己評価が容易になり、受援計画策定の促進、また実践的な受援力向上のための訓練支援を行うことができ、災害に強い医療供給体制の構築に貢献できる。平成28年度の計画として、1)病院受援計画に関するアンケート調査を実施し、2)調査結果解析、病院受援力診断ツール開発・WEB公開を当初の予定としていた。1)アンケート調査では、日本全国の病院受援計画・事業継続計画策定状況、具体的な策定項目(人的物的支援受入担当者・支援チーム運用方法・連携体制・受援マニュアル作成、災害時協定・病院設備・備蓄・受援訓練状況など)、受援計画を策定していない理由などについてアンケート調査用紙を作成し郵送による横断的調査を実施する予定としていた。平成28年度当初に発生した熊本地震への対応に代表者らが災害対応実務者としてあたったことなどから、研究はやや遅れて進捗している。現在、アンケート調査の概要について研究協力者らと協議を重ねている段階である。調査手順は平成25年度に代表者らの先行研究があり、十分に遅れを取り戻せる。平成28年度当初に発生した熊本地震への対応に研究代表者らが災害対応実務者としてあたったことなどから、研究はやや遅れて進捗している。調査手順は平成25年度に代表者らの先行研究があり、十分に遅れを取り戻せると考えている。平成29年度の活動として、研究代表者、連携研究者による研究方針検討会議を複数回実施し、平成28年に発生した熊本地震の医療機関に与えた社会的影響も踏まえ、各医療機関の受援計画調査に合わせ、「受援」にも強く関連する事業継続計画(BCP)についても合わせて調査を行う方針を立てた。

医療機関が「受援」する理由は、最終的に災害時でも医療活動を停止することなく、地域社会から求められる重要な役割(key role)を果たし、災害時の地域活動を下支えする必要があるからである。現在、他分野におけるBCPの専門家も交え、医療機関のBCPに必要な特性、項目について検討している。また、検討結果については第23回日本集団災害医学会総会・学術集会パネルディスカッションにおいて指定演者として報告、また研究成果を踏まえ同学術集会における医療機関BCPワークショップの座長も務めた。平成28年に発生した熊本地震の医療機関に与えた社会的影響も踏まえ、各医療機関の受援計画調査に合わせ、「受援」にも強く関連する事業継続計画(BCP)についても合わせて調査を行う方針となった。現在、他分野におけるBCPの専門家も交え、医療機関のBCPに必要な特性、項目について検討し、合わせて調査を行うこととなったためである。ただし、調査手順は平成25年度に代表者らの先行研究があり、十分に遅れを取り戻せると考えている。2016年度には南海トラフ地震被災予想地域医療機関(16府県)の受援計画策定状況についてアンケート調査を実施し、受援計画策定済み病院8.1% (災害拠点病院;19.2%,非災害拠点病院;5.3%、災害拠点病院で有意に高値)であることを明らかにした。また、受援計画策定は100床未満の病院、精神病院で策定が進んでいないことも明らかにした。結果は18の全国紙・地方紙新聞に掲載され、また第23回日本集団災害医学会総会・学術集会(2018年2月、横浜市)パネルディスカッションで発表した。また研究室ホームページで公開した(http://www.irides-icdm.med.tohoku.ac.jp)。2017年度は研究で得られた受援に関する知見を東北大学病院BCP(事業継続計画)策定に活用し、策定したBCPを大学病院HP(https://www.hosp.tohoku.ac.jp/outline/017.html)で公開した。得られた知見が活用され、日本集団災害医学会総会・学術集会でのBCPシンポジウム座長、厚労省BCP研究班研究協力者として貢献できた。2018年度は発災から3年を迎える熊本地震被災地医療機関を対象に受援計画策定に関するアンケート調査を実施し、受援計画策定率が31.4%であることを明らかにした(未発表;災害拠点病院54.5%,非災害拠点病院29.5%, 300床以上の病院53.3%,一般病院35.8%など)。災害を経るごとに国内医療機関受援計画の策定率が高まってきていることを明らかにした。また、医療機関受援計画はBCPと切り離して検討することはできず、BCP策定過程において受援計画を盛り込むべく引き続き研究を推進する必要がある。平成31年度科学研究費助成事業基盤研究(C)一般(19K10478)「全病院向け事業継続計画策定・管理を可能にするBCM診断・支援ツールの開発」(研究代表者:佐々木宏之)において、BCPと一体化した受援計画策定に関する研究を継続する。平成29年度以降、病院受援計画に関するアンケート調査を実施後、調査結果について解析を行う。受援計画に必要と考えられる項目を人員配置・設備・運用・連携・通信・訓練などの項目に大別し、設問に対する回答によって病院受援準備状況の点数化、自己診断を容易にするproblem-oriented病院受援力診断ツール(仮称)を開発する。
心拍の周波数分析(MEM)からみたピーキングの変動予測に関する研究

今日,心拍の周波数分析(パワースペクトル解析)が糖尿病,心臓病,自律神経障害等々の疾病の診断,治療,予後などに応用されるようになってきた。この心拍変動のパワースペクトル解析は自律神経系の活動水準,すなわち,交感神経と副交感神経(迷走神経)のバランスを定量化することができる。特に,前記の疾病の際には交感神経優位を示す。一方,健康な者や全身持久性トレーニングを長年実施している者は副交感神経優位を示す。本研究の実験Iでは,大学陸上中・長距離選手の強化練習あるいはその後の回復期にみられる副交感神経や,副交感神経と交感神経のバランスを追跡調査した結果,3日間の強化練習によって,副交感神経の活性低下に伴い交感神経優位の状態になる。その後の回復期に経日的に強化練習前のバランス状態に回復する。実験IIでは,大学体育専攻生3名について,7週間PWC_<170>と心拍変動のパワースペクトル解析を実施したところ,PWC_<170>と副交感神経の活動水準とがほぼ同期して変動することを認めた。したがって,定期的に心拍変動のパワースペクトル解析を実施することによって,体調のみならず全身持久性のperformanceまで予測することが可能だといえる。さらに,オーバートレーニングなどの予防にも役立つ。今後はこれらの事実を一つずつ実証していく必要があろう。
森林資源の質的、量的な生産向上に寄与する情報システムの開発

本研究の期間は昭和62年度から平成元年までの3年間である。得られた成果は次のとおりである。1.樹木年輪の軟X線写真自動解析システムを発注し、2年間で整備した。2.試料作成機(ツインソ-)、軟X線発生装置は既設置のものを利用した。3.解析システムの概要は次のとおりである。(1)ツインソ-による2ミリメ-トル暑さの木口面薄板の作成と水分の調整。(2)標準密度試験片の作成と軟X線による同時撮影及び自動現像。(3)走査型微小濃度計による軟X線フイルムの微小濃度の自動読取。(4)パ-ソナルコンピュ-タ-による解析プログラムでの数値処理。4.以上のシステムを動かすために種々の開発がなされた。とくに針葉樹年輪解析に関しては線的解析プログラムが、広葉樹に関しては平面解析プログラムがそれぞれ開発された。5.研究分担者全員がこれらのプログラムを使って年輪を解析するまでには至らなかったが、各自の分担項目について研究を行なった。6.それぞれの研究結果から年輪情報システムのオ-プン化を検討した。7.3年間の研究成果をA5版、8章構成で取り纒めた。第1章は樹木年輪についての基礎知識、第2章は年輪解析の実験手法について主として軟X線デンシトメトリ-、第3章は年輪幅と材質、第4章は森林の成長評価、第5章は環境変遷と年輪、第6章は成長特性と年輪情報、第7章は育種と年輪解析、第8章は年輪情報システムについてである。これらの内容は森林科学に携わる者、また年輪のもつ情報を気候学、考古学など他部門の研究に取り入れようとする者にとって十分役に立つように編集されたものである。年輪情報検索デ-タベ-スの具体的な提案は本邦で初めてであり、今後いろいろなところで議論されると思われる。1989年1月下旬に研究打ち合わせ会議をもち、本年度の研究成果の討議及び来年度の研究実施について検討した。1.試料作成機については、試作したツインソーについては鋸の厚いほうがよい。将来はチップソーの径の小さいもの、回転数の高いもの、試料を固定し送りが精密なものが望ましいが製作コストが高くなる。2.試料の添え木はエゾマツとし、試料の最後にはスペーサーを入れる。3.密度変換くさびはドロノキ辺材の早材部で1mm、10段のものを使用した。スギ早材でこのようなクサビを作ること、および何組も作って各所に配布することを打ち合わせた。4.年輪解析プログラムについては各研究者で順調に開発或いは改良された。その内容は次の通りである。〔1〕早・晩材境界密度0.55g/cmでかからない低い晩材密度を持つ年輪は、異常年輪としてプログラムでマークされること〔2〕解析データーはロータス1ー2ー3で処理されるようにしたこと〔3〕XーYプロッターで樹幹内の密度分布が書けるようにしたこと〔4〕2次元の解析プログラムが開発中である。5.沢山のデーターが打ち出されてくるが、どの部門でどの様に利用するか、プログラム例が必要になってこよう。6.スギ、カラマツで産地試験、交雑試験、大径木解析などが各研究者でなされた。7.森林伐採現場で出来る簡易的な年輪解析手段の開発が必要である。8.アカエゾマツ大径木は年輪幅変動が小さいので、気像変動を読みとるのによい材料であるかもしれない。

9.データバンクについては来年度に討論会を開き検討する。10.来年度は最終年度であるので報告書の作成について検討した。1990年1月26日に研究打ち合わせ会議をもち、本年度の研究結果の報告と討議及び研究成果の印刷発表について打ち合わせを行なった。本年度の成果は次のとおりである。1.試料作成については新たに生成錐コア-からの軟X線撮影方法を検討した。粗材料を2ミリメ-トル厚さに仕上げるためのツインソ-による鋸断は、経費を要するため機械的改良を加えられなかったが、正確な試料を作成するためには将来の検討が必要である。2.MSーDOSの使用及びロ-タス1ー2ー3に繋げるようにバ-ジョン・アップした年輪解析プログラムを使って次の事項を検討した。(1)ニホンカラマツ、グイマツ、チョウセンカラマツの容積密度の比較。(2)産地別カラマツの解析。(3)環境変化による年輪変動の解析。(4)ヒバの樹皮型と材質。(5)道南産および東北産スギの材質。それぞれ満足する結果を得て学会などに発表されたが、情報量が極めて多く目的に応じた纏めかたについての検討が必要である。3.平面濃度情報読取に関しては、擬似グラフイックによる年輪の軟X線写真デ-タの解析がなされた。これは広葉樹の解析に有効であり今後もっと検討を進めていかなければいけない。4.年輪情報システムの考えかたについて討論した。すなわちデ-タ・ベ-スの必要性を確認すると共に、デ-タの収集方法、デ-タの登録と活用法について具体的な案を検討し提案した。5.研究成果についてはA5版、8章構成とし分担を定めた。
医歯薬学分野における英語論文執筆と口頭発表のための定型表現の計量的分析

口語英語(口頭発表英語)について、英語資料(PubMed生命科学関連英語論文アブストラクト、TEDカンファレンスの科学関連話題スクリプト他)を入手しコーパスを作成、コンコーダンス、コロケーションなどを分析し、論文英語との違いを研究した。日本人英語コーパスとネイティブの英語コーパスにおける、動詞頻度比較をすることで、日本人英語の特性(口語英語と論文英語における動詞の使用実態)を明らかにした。分析の結果、日本人英語では、口語英語と論文英語において、動詞の使用頻度に明確な差がない場合が顕在し、単語の使用域を意識し、より自然な英語を生成する必要性が確認され、改善に向けて具体的提言を行った。初年度に引き続き、生命科学関連英文のコーパス資料収集及び分析システムの再整備・拡充を中心に研究活動を行った。実施計画に則り、論文英語に関しては過去の資料を整備拡充し、総語数約1億語になった。また今回の主な研究課題である口語英語(口頭発表英語)について、一定量の英語資料を入手しコーパスを作成、コンコーダンス、コロケーションなどを既存のシステムを利用して表示・抽出可能とした。論文英語、口語英語とも、計量的分析により、頻出表現に注目し単語間の親和性(自然な共起)分析を開始した。特に口語英語の動詞の出現頻度に着目し、論文英語における動詞の出現頻度と比較することで、口演用英語の特性を明確にしたいと考えており、分析作業が進行中である。具体的には、以下に述べる点について、ほぼ達成できている。(1)NaturePodcastやTEDカンファレンスなどを利用した口語英語の収集(ネイティブ版口語英文コーパス)(口語英語の特性分析)(2)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集(ネイティブ版英文コーパス)(これまで作成の7千万語コーパスから約1億語のコーパスに整備・拡充)(3)PubMedより日本人研究者により発表された生命科学関連英語論文アブストラクトの収集・分析(ネイティブの論文英語と比較し、日本人英語の特性分析)(4)各コーパスの計量分析に着手し、頻出する語・語句の抽出および単語間の親和性分析口語英語(口頭発表英語)について、英語資料(PubMed生命科学関連英語論文アブストラクト、TEDカンファレンスの科学関連話題スクリプト他)を入手しコーパスを作成、コンコーダンス、コロケーションなどを分析し、論文英語との違いを研究した。研究初年度ということで、生命科学関連英文のコーパス資料収集及び分析システムの再整備・拡充を中心に研究活動を行った。実施計画に則り、論文英語に関しては過去の資料を拡充し、また今回の主な研究課題である口語英語(口頭発表英語)関連について新たに資料の収集を開始し一定量の英語資料を入手した。論文英語、口語英語とも、計量的分析により、頻出表現や単語間の親和性(自然な共起)の分析が可能になり、特に口語英語の動詞の出現頻度に着目し、論文英語における動詞の出現頻度と比較することで、口演用英語の特性を明確にしたいと考えており、分析作業が軌道に乗ったところである。具体的には、以下に述べる点について、初年度に完了を目指したが、ほぼ達成できている。(1)NaturePodcastやTEDカンファレンスなどを利用した口語英語の収集(ネイティブ版口語英文コーパス)(口語英語の特性分析)(2)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集(ネイティブ版英文コーパス)(現在の7千万語コーパスの整備・拡充)(3)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集(日本人版英文コーパス)(現在の1千万語コーパスの整備・拡充。日本人英語の特性分析に利用)(4)各コーパスの計量分析に着手生命科学関連英文のコーパス資料収集及び分析システムの再整備・拡充を図った。コーパスの英文資料を用い、単語ごとに用例、コロケーション、頻度情報などを、一般に広く容易に活用できるようにした。研究課題である口語英語(口頭発表英語)について、英語資料を入手しコーパスを作成、コンコーダンス、コロケーションなどを分析し、論文英語との違いを研究した。論文英語、口語英語とも、計量的分析により、頻出表現に注目し単語間の親和性(自然な共起)分析をした。特に口語英語コーパスにおける出現頻度の高い動詞に着目し、論文英語における動詞の出現頻度と比較することで、口演用英語の特性を明らかにし、論文にまとめた。以下、コーパスの内容・分析・結果である。(1)TEDカンファレンスのスクリプトを利用し英文コーパスを作成し、口語英語の基本資料とした。(ネイティブ版口語英文コーパス)(口語英語の特性分析)(2)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集によりコーパスを作成し、ネイティブによる論文英語の基本資料とした。(ネイティブ版英文コーパス)(論文英語の特性分析)(3)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集によりコーパスを作成し、日本人の論文英語の基本資料とした。(日本人版英文コーパス)(ネイティブの論文英語と比較し、日本人英語の特性分析)

(4)動詞を中心に頻出する語・語句の抽出をし、口語英語、論文英語、における動詞の出現頻度の差に着目した。日本人英語コーパスとネイティブの英語コーパスにおける、動詞頻度比較をすることで、日本人英語の特性(口語英語と論文英語における動詞の使用実態)を明らかにした。分析の結果、日本人英語では、口語英語と論文英語において、動詞の使用頻度に明確な差がない場合が顕在し、単語の使用域を意識し、より自然な英語を生成する必要性が確認された。応用言語学「研究実績の概要」で記載した通り、おおむね順調に進展している。以下の項目に示す通りである。(1)NaturePodcastやTEDカンファレンスなどを利用した口語英語の収集(ネイティブ版口語英文コーパス)(口語英語の特性分析)(2)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集(ネイティブ版英文コーパス)(現在の7千万語コーパスから1億語のコーパスに整備拡充した)(3)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集・分析(日本人版英文コーパス)(ネイティブの論文英語と比較し、日本人英語の特性分析)(4)各コーパスの計量分析に着手し、頻出する語・語句の抽出および単語間の親和性分析初年度に設定した目標は「研究実績の概要」で記載した通り、おおむね順調に進展している。(1)NaturePodcastやTEDカンファレンスなどを利用した口語英語の収集(ネイティブ版口語英文コーパス)(口語英語の特性分析)(2)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集(ネイティブ版英文コーパス)(現在の7千万語コーパスの整備・拡充)(3)PubMedより生命科学関連英語論文アブストラクトの収集(日本人版英文コーパス)(現在の1千万語コーパスの整備・拡充。日本人英語の特性分析に利用)(4)各コーパスの計量分析に着手ほぼ順調に推移しているので、当初の方針の通り、研究を進める。平成24年度の分析結果(頻度分析、対象単語決定)を利用し、頻出表現の抽出と、単語ごとに、「単語間の親和性(自然な共起)」などの分析をする。具体的には、次の点について完了を目指す。(1)NaturePodcastやTEDカンファレンスなどから作成した英文コーパスを利用し、英文の特性分析(口頭発表用英語分析。PubMedコーパスとの英語特性比較)(2)「単語間の親和性(自然な共起表現)」調査(3)日本人英語の特性研究(時制などの英語誤用分析。high possibilityなど、不自然な表現を抽出・分析。)(4)「単語間の親和性(自然な共起表現)」ネット上での公開システム開発(効果的な提示方法の探究)分担研究者の一人が、年度内に事務手続き確定、終了できずに、17,020円未使用となった。17,020円を来年度に繰越したが、研究計画に則り、来年度予算と合わせて、適切に使用する。前年度消耗品費が5,333円残となった。今年度消耗品費として使用する。
加圧トレーニングの筋肥大メカニズムの解明とその応用：短縮性と伸張性収縮の比較

本研究の結果「1)短縮性の血流制限下低強度トレーニング(6週間)によって増加した筋力は6週間の脱トレーニング後も維持され、それは主に筋肥大の関与である2)弾性バンドの負荷抵抗(主に短縮性収縮局面で大きな負荷抵抗)を用いた加圧トレーニングは、動脈スティフネスなどの生体への安全性が確保されたままで顕著な筋肥大と筋力増加が生じる3)弾性バンドを用いた加圧トレーニングは血管機能を維持しながら、筋力・筋サイズの増加を12週間後も残存させる」ことが判明した。(意義)近年注目されている加圧トレーニングは、低強度負荷でも十分な筋肥大・筋力増加を示すことから、新たな筋力トレーニング法として確立してきた。しかし、加圧トレーニングによる筋肥大メカニズムについては、まだ不明な点が多い。本研究では、筋収縮様式(短縮性と伸張性収縮)の観点から加圧トレーニングが筋肥大に及ぼすメカニズムに焦点をあて、若年者、高齢者や加療後のリハビリテーション患者を対象とした筋力トレーニング方法の開発を目指す。【目的】短縮性(CON)と伸張性(ECC)の血流制限下低強度トレーニング(加圧トレーニング)と脱トレーニング(DT)が筋サイズと筋力に及ぼす影響を比較した。【方法】健康な男性10名(平均年齢22歳)の両腕を無作為にCON側とECC側に分け、血流制限下のアームカール(最大挙上重量(1-RM)の30%強度、4セット、計75回)トレーニングを週3回、6週間実施した。血流制限には空圧式ベルトを用い、上腕基部に160mmHgの圧を加えた。トレーニング前後(PreとPost)とDT6週間後に上腕二頭筋の横断面積(CSA、MRI法)、等尺性最大肘屈曲筋力(MVC)および1-RMを測定した。【結果】CONのCSA(肘から10cm部位と中央部位)はPreよりPostで増加(p<0.01)し、DTでもpreより高い値(p<0.01)を維持した。CONのMVCはPreよりPostで増加(p<0.05)し、DTでもpreより高い値(p<0.05)を維持した。一方、ECCはいずれも変化がなかった。また、CONとECCの1-RMはPreよりPostで増加(p<0.01)し、DTでもpreより高い値(p<0.01)を維持した。【結論】短縮性の血流制限下低強度トレーニング(6週間)によって増加した筋力は6週間の脱トレーニング後も維持され、それは主に筋肥大の関与と示唆された。【目的】弾性バンドの負荷抵抗(主に短縮性収縮局面で大きな負荷抵抗)を利用した血流制限下の低強度筋力トレーニング(加圧トレーニング)が高齢者の筋サイズ、筋力と血管機能に及ぼす影響を検討した。【方法】健康な高齢者17名(平均年齢70歳)を加圧群9名と対照群8名に分け、両群ともセラバンドを用いたアームカールとプレスダウン(各々30%負荷)を週2回、12週間行った。血流制限には空圧式ベルトを用い、上腕基部に120270mmHgの圧を加えた。トレーニング前後(PreとPost)に筋横断面積(CSA、MRI法)、等尺性最大筋力(MVC)、血流依存性血管拡張検査(FMD)、脈派伝播速度(CAVI)を測定し、PreからPostでの変化を観察した。【結果】加圧群の上腕屈筋・伸筋群CSAはPostで増加(p<0.05)したが、対照群は変化がなかった。また、加圧群の肘関節屈曲・伸展MVCはPostで増加(p<0.05)したが、対照群は変化がなかった。一方、FMDとCAVIは両群とも変化がなかった。【結論】弾性バンドを用いた加圧トレーニングは動脈スティフネス等の生体への安全性が確保されたままで顕著な筋肥大と筋力増加が生じることが明らかとなった。【意義】近年注目されている加圧トレーニングは、低強度負荷でも十分な筋肥大・筋力増加を示すことから、新たな筋力トレーニング法として確立してきた。しかし、加圧トレーニングによる筋肥大メカニズムについてはまだ不明な点が多い。本研究では、筋収縮様式の観点から、加圧トレーニングが筋肥大に及ぼすメカニズムに焦点を当て、若年者、高齢者や加療後のリハビリテーション患者を対象とした筋力トレーニング方法の開発を目指した。また、これまでに焦点が当てられていなかった脱トレーニングについても検討した。<1:短縮性と伸張性収縮の比較>【背景】筋力トレーニングの中止(脱トレーニング:DT)は筋力・筋サイズの低下を招く。血流制限下の低強度筋力トレーニングは短縮性筋収縮によって顕著な筋力増加・筋肥大を示すが、DTの影響は知られていない。【目的】脱トレーニングが短縮性(CON)と伸張性(ECC)の血流制限下低強度トレーニング後の筋力・筋サイズに及ぼす影響を比較した。【結論】短縮性の血流制限下低強度トレーニングによる筋力増加は6週間の脱トレーニング後も維持され、主に筋肥大の関与によるためと考えられた。