hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規大気微量成分分析法を用いた植物より放出される揮発性有機化合物の計測

本年度は当研究室で製作した各装置を用いてテスト実験として、北米大陸に自生する植物(カナダトウヒ)を対象としてOH反応性測定およびガスクロマトグラフ分析、陽子移動反応型質量分析法によるBVOCsの総合測定を行った。その結果、観測されたOH反応性について最大で約50%程度については従来の分析方法では説明できない未知の物質による寄与であることがわかった。今回の測定では主に植物の周辺温度に対するBVOCsの放出量および未知物質の依存性についての測定となった。その理由としては光源にタングステンランプを使用しており、光量より温度に対して周辺環境を大きく変化させたためである。昨年度の研究成果を元に、テスト植物の自然な環境条件化での測定を行なった。昨年度の実験で障害となった揮発性有機化合物(BVOCs)の採取方法および、植物育成に必要な擬似太陽光の選定等については特に実験の障害とはならなかった。一方でテスト植物では1種類のBVOC(イソプレン)が放出量の90%以上を占めることがわかり、残りの特に大気化学反応に重要と考えられるBVOCs(モノテルペン・セスキテルペン(以降MTs・SQTs)など)の精密測定に支障をきたすことがわかった。また今回測定対象とした植物に関しては、当初予定していた未知物質の放出は優位に確認されなかった。この結果を受けて次年度は測定植物を変更し、MTs・SQTsなどを主に放出する植物の測定に変更する。具体的にはMTs・SQTsの放出量が大きいと考えられている針葉植物(スギ・マツなど)を対象とした測定を推進する。今年度後期は代表者が所属する研究機関を変更したため、後期以降の円滑な研究推進が困難であった。この問題点は既に解消されていることから、次年度以降の研究には特に影響ないと考えている。本年度はより自然な環境条件下での測定を行うために、植物育成温室の製作および従来の微量成分分析法による報告例がある植物に関するテスト実験を行なった。その結果植物から放出される揮発性有機化合物(BVOCs)の採取方法および、植物育成に必要な擬似太陽光の選定などに多少の問題点が浮上したが、実験を遂行する上での障害にはならなかった。一方で本研究は日本国内に自生する植物を対象とした研究であり、本年度は計画では国内種についても国内種の測定についてはコナラ、ミズナラ、イチョウ、スギなどについて陽子移動反応型質量分析法による予備測定に留まった。国内樹種への測定が遅れた理由としてテスト実験に対して多くの時間を費やしたためである。しかしテスト実験により実験手法に対するいくつかの問題点が浮上し、それらを解決することができた。次年度は測定対象をスギ・マツなどの針葉植物を対象として光量・温度に対する揮発性有機化合物(特に光化学反応やエアロゾル生成に重要な役割を演じていると考えられるモノテルペン・セスキテルペンなどを中心に)の放出量依存性および未知物質の存在の有無について研究を推進する。今年度は植物育成温室の製作および外来種を対象としたテスト実験を行なった。今後は国内種について光量・温度に対する揮発性有機化合物の放出量依存性および未知物質の存在の有無について研究を推進する。今年度の研究費については予算内で執行した。
熱刺激と身体運動を併用した新たな筋萎縮の治療法の開発に関する実験的研究

後肢ギプス固定モデルラットを用いて,再荷重前の熱刺激が再荷重による筋傷害に与える影響について検討した.ラットを対照群と実験群に分け,実験群は4週間ギプス固定し再荷重する再荷重群と,同様にギプス固定し熱刺激を行った後に再荷重する熱刺激群を設定した.検索時期は再荷重から0,1,3,5日目とし,ヒラメ筋を採取してHeat Shock Protein(HSP)70含有量と壊死線維数を計測した.HSP70含有量は0日目のみ熱刺激群が再荷重群より有意に高値を示した.壊死線維数は,全ての検索時期で対照群に比べ再荷重群と熱刺激群は有意に高値を示した.さらに,再荷重群と熱刺激群を比べると,3日目では熱刺激群が再荷重群より有意に低値を示し,5日目では熱刺激群が再荷重群より有意に高値を示した.再荷重前の熱刺激によって,再荷重時の骨格筋にHSP70が誘導され,再荷重から3日目の筋傷害が抑えられた.しかし,1度の熱刺激だけでは,長期的な筋傷害の予防効果は得られなかった.後肢ギプス固定モデルラットを用いて,再荷重前の熱刺激が再荷重による筋傷害に与える影響について検討した.ラットを対照群と実験群に分け,実験群は4週間ギプス固定し再荷重する再荷重群と,同様にギプス固定し熱刺激を行った後に再荷重する熱刺激群を設定した.検索時期は再荷重から0,1,3,5日目とし,ヒラメ筋を採取してHeat Shock Protein(HSP)70含有量と壊死線維数を計測した.HSP70含有量は0日目のみ熱刺激群が再荷重群より有意に高値を示した.壊死線維数は,全ての検索時期で対照群に比べ再荷重群と熱刺激群は有意に高値を示した.さらに,再荷重群と熱刺激群を比べると,3日目では熱刺激群が再荷重群より有意に低値を示し,5日目では熱刺激群が再荷重群より有意に高値を示した.再荷重前の熱刺激によって,再荷重時の骨格筋にHSP70が誘導され,再荷重から3日目の筋傷害が抑えられた.しかし,1度の熱刺激だけでは,長期的な筋傷害の予防効果は得られなかった.廃用性筋萎縮の治療では,運動負荷によって起こる筋損傷を予防しつつ,萎縮の早期回復を図ることが望ましい.本研究課題では熱刺激に対する筋細胞応答に着目し,運動負荷と熱刺激を併用することで,筋萎縮の治療を安全かつ効果的に実施できるのではないかと考え,動物実験モデルを用いて検証した.1.事前の熱刺激が筋損傷に与える予防効果4週間のラット後肢ギプス固定モデルを用いて,再荷重前の温熱負荷が,再荷重後の筋損傷の発生に与える影響について検討した.その結果,4週間のギプス固定によって,ラットヒラメ筋に廃用性筋萎縮が惹起されること,その後の再荷重によって筋損傷が発生し,再荷重開始から3日目に最も筋損傷の程度が強いことを確認した.一方,再荷重開始から2日前に温熱負荷を行ったラットヒラメ筋では,再荷重から3日目の筋損傷の発生が軽減しており,再荷重前の温熱負荷によって,再荷重後の筋損傷の発生を軽減できる可能性が示唆された.また,再荷重前に温熱負荷を行ったラットヒラメ筋では,再荷重開始時に強いHSP70の発現を認めたため,このメカニズムに,Hsp70の発現が関与している可能性が示唆された.しかし,再荷重開始から5日目では,温熱負荷を行ったラットヒラメ筋において,新たな筋線維損傷の発生が疑われる所見が得られたため,再荷重前に行う1度の温熱負荷だけでは,再荷重後に繰り返し与えられる伸張負荷などのストレスに対して,長期的な効果は得られない可能性が推察された.2.温熱負荷と運動負荷の併用が廃用性筋萎縮の進行に与える抑制効果2週間の後肢懸垂モデルマウスを用いて,温熱負荷と等尺性収縮運動の併用がマウスヒラメ筋の廃用性筋萎縮の進行過程に与える影響について検討した.その結果,温熱負荷または等尺性収縮運動を単独で行った場合と併用した場合のいずれにおいても廃用性筋萎縮の進行抑制効果を認めた.しかし,それらを併用することによる相乗効果は認めなかった.【目的】平成19年度の報告において,我々は,ギプス固定期間中に熱刺激を行うと,ギプス固定後の再荷重で起こるラットヒラメ筋の筋傷害が抑えられること,ならびにその作用機序にHeat Shock Protein(HSP)70の発現が関与していることを報告した,しかし,平成19年度の報告では,再荷重後3日目までしか検討しておらず,その後の経過については不明であった.そこで本年度は,再荷重後の経過をさらに延長し,プレコンディショニングとしての熱刺激が筋傷害の発生におよぼす影響を検討した.【方法】ラットを通常飼育の群と通常飼育にて熱刺激のみを行う群,両側足関節を4週間ギプス固定する実験群に振り分け,実験群はさらにギプス固定終了の2日前に熱刺激を行い,固定期間終了後に再荷重を開始する群と熱刺激は行わず同様に再荷重を開始する群に分けた.検索時期は再荷重開始から0, 1, 3, 5, 7日目とし,ヒラメ筋を材料にHsp70含有量と壊死線維の発生頻度,ならびに筋線維横断面積の分布状況を比較した.【結果および考察】

ギプス固定後の再荷重で起こる筋傷害は,再荷重から3日目に最も顕著となり,その後の経過は回復する傾向にあった.一方,再荷重開始の2日前に熱刺激を行うと,再荷重開始時のラットヒラメ筋内にHsp70が発現し,再荷重から3日目の筋傷害が軽減されることを確認した.しかし,その後の経過をみると,再荷重から5日目や7日目に,新たな筋障害の発生が認められた.このことから,ギプス固定後の再荷重前に行う, 1度の熱刺激だけでは,再荷重後に繰り返し与えられる伸張負荷などのストレスに対する,長期的な筋傷害の予防効果は得られない可能性が考えられた.今後は,臨床応用に向けて,定期的に複数回の熱刺激を行った場合の筋傷害に与える影響について検討し,筋傷害の予防効果を長期的に得られる熱刺激の実施頻度について明らかとする必要があると考える.
大自由度散逸力学系におけるマクロダイナミクスの理論的研究

本研究の目的は、巨大な自由度をもつ非線形散逸力学系のダイナミクスを、少数の巨視変数のそれへと縮約する為の理論を開発することである。これは主として以下の2の方向でなされた。(1)ハミルトニアンも存在せず、エルゴード性の有無や不変測度もあらかじめ未知の系に対して、平衡、非平衡統計力学の通常の問題を解き得るか、又それが可能な具体例をつくることができるか、という問題が考察された。具体的な大自由度系として、結合振動子の回転子模型を採上げ、引き込み相転移点近傍において秩序変数に関する閉じた発展方程式を導出することに成功した。また、この式をランジュバン型の式に拡張することにより、臨界ゆらぎに関する議論が可能となった。理論のポイントは、系が大自由度カオス系でありながら、第一近似として高次元トーラス上をエルゴード運動する系と見倣される、という事実を利用する点である。(2)偏微分方程式系の縮約理論の一般構造の解明とフェイズダイナミクスの一般的定式化。extended systemにおけるパターンダイナミクスや弱い乱流現象の理論的研究の基礎として、フェイズダイナミクスの手法が注目されているが、本研究ではフェイズダイナミクスの一般的定式化に成功するとともに、この方法が現在迄に知られているいくつかの代表的縮約理論と同一の理論構造をもつことが明らかにされた。上述の研究以外に、当初研究計画の柱のひとつであった位相乱流方程式(KS方程式)の縮約問題についてもかなりの成果が得られつつあるが、公表論文にまで至っていない。又、縮約理論の観点からはやや離れるが、大自由度散逸力学系としての神経回路網のモデルにおける情報処理機構に関するいくつかの研究成果が分担者によってなされ、公表された。本研究の目的は,大自由度の散逸力学系のダイナミクスを少数の巨視変数のダイナミクスへ縮約する為の理論を開発することであり, 2種類の具体的な大自由度モデルの解析を通してこの達成をはかってきた.それらは, (A)結合振動子集団の位相模型,及び, (B)位相乱流方程式(K-S方程式)である.第一のモデルに対しては,適当に定義された巨視的秩序パラメターの緩和過程を表わす発展方程式が理論的に導かれ,また有限のシステムサイズ効果によるゆらぎをも含む発展方程式が近似的に得られた.一方,このモデルに対して広汎な計算機シミュレーションを実行し,理論との比較がなされ良い一致を見た.これらの研究を通じて発見されたことのひとつは,振動子集団における秩序発生メカニズムの特異性,具体的には,最終的に巨視的振動には関与しない早いタイムスケールをもつ振動子の部分集団がいち早く擬似的オーダーを作って全体の秩序化過程を促進するという巧妙なしかけである.第二のモデルに対しては,乱流ゆらぎによってくり込まれた輸送係数(実効拡散係数)をもつ非線形発展方程式が理論的に得られた.これはゆらぎ項を含むバーガース方程式であり,特解として安定な衝激波解(但し,その周りにノイズが存在する)をもち,その遷移領域幅は実効拡散係数の大きさに依存する.また,実効拡散係数はどの波長までの乱流ゆらぎを繰り込むかに依存し,この臨界波長を大きくするとき実効拡散係数は有界ではないことが理論的に示される.これらの理論的結果の正当性をチェックするために, K-S方程式の直接シミュレーションを行い,適当な境界条件の下で衝激波パターンを形成させ,その長時間平均を理論から予測されるものと比較することを試みた.現在,この研究は続行中であり,最終的な結論には至っていない.本研究の目的は、巨大な自由度をもつ非線形散逸力学系のダイナミクスを、少数の巨視変数のそれへと縮約する為の理論を開発することである。

これは主として以下の2の方向でなされた。(1)ハミルトニアンも存在せず、エルゴード性の有無や不変測度もあらかじめ未知の系に対して、平衡、非平衡統計力学の通常の問題を解き得るか、又それが可能な具体例をつくることができるか、という問題が考察された。具体的な大自由度系として、結合振動子の回転子模型を採上げ、引き込み相転移点近傍において秩序変数に関する閉じた発展方程式を導出することに成功した。また、この式をランジュバン型の式に拡張することにより、臨界ゆらぎに関する議論が可能となった。理論のポイントは、系が大自由度カオス系でありながら、第一近似として高次元トーラス上をエルゴード運動する系と見做される、という事実を利用する点である。(2)偏微分方程式系の縮約理論の一般構造の解明とフェイズダイナミクスの一般的定式化。extended systemにおけるパターンダイナミクスや弱い乱流現象の理論的研究の基礎として、フェイズダイナミクスの手法が注目されているのが、本研究ではフェイズダイナミクスの一般的定式化に成功するとともに、この方法が現在迄に知られているいくつかの代表的縮約理論と同一の理論構造をもつことが明らかにされた。上述の研究以外に、当初研究計画の柱のひとつであった位相乱流方程式(KS方程式)の縮約問題についてもかなりの成果が得られつつあるが、公表論文にまで至っていない。又、縮約理論の観点からはやや離れるが、大自由度散逸力学系としての神経回路網のモデルにおける情報処理機構に関するいくつかの研究成果が分担者によってなされ、公表された。
マイクロテクスチャ面の形成技術とその界面機能評価に関する基礎研究

加工によって,部品表面に機能を付与しているが,一般には,この加工面は,ランダムな微細凹凸形状を有し,統計量で表現される.このため,機能表面の最適設計を困難にしている.本研究では,既知の微細凹凸形状を一様に分布させたマイクロテクスチャ面の形成技術,およびこの技術により作られた表面の機能評価を行い,表面の微細凹凸形状と表面機能との相関を明らかにすることを目的として,実験解析している.これまでに,以下の点を明らかにしている.(1)バニシング工具を用いたサブミクロン溝形成:溝肩部のバリの大きさや溝底半径は,被加工材物性の影響を強く受け,被加工材質の適切な選択によって,これらの形状をコントロールできる.なおこれらは,溝形成時の走査速度や工具・被加工材間の摩擦力の影響をほとんど受けない.(2)圧子を用いたサブミクロンディンプルの形成:ディンプル肩部の形状は,圧子・被加工材間の摩擦の影響が著しい.また軟質金属の被加工材では,排除されたディンプルの体積がディンプル肩部のバリ体積にほぼ等しが,ガラスでは,ディンプル下部が高密度化したバリがほとんど形成されない.(3)フォトリソディスクテクスチャとCSS特性:φ3μmx(3040)nmのランドが無数に分布したフォトリソグラフィ工程でディスクを試作し,磁気ヘッドに対ししゅう動試験を行ったところ,しゅう動試験とともにディスク・ヘッド間の摩擦力が増大するが,ランド分布を最適化することにより,摩擦力の増加を抑制できる.また摩擦力の増加原因は,磁気ヘッドからの繰り返し荷重による疲労によりランド下部が陥没したことにあり,ガラス基板に比べ硬いガラス基板では,疲労し難く,しゅう動安定性が高い.加工によって,部品表面に機能を付与しているが,一般には,この加工面は,ランダムな微細凹凸形状を有し,統計量で表現される.このため,機能表面の最適設計を困難にしている.本研究では,既知の微細凹凸形状を一様に分布させたマイクロテクスチャ面の形成技術,およびこの技術により作られた表面の機能評価を行い,表面の微細凹凸形状と表面機能との相関を明らかにすることを目的として,実験解析している.これまでに,以下の点を明らかにしている.(1)バニシング工具を用いたサブミクロン溝形成:溝肩部のバリの大きさや溝底半径は,被加工材物性の影響を強く受け,被加工材質の適切な選択によって,これらの形状をコントロールできる.なおこれらは,溝形成時の走査速度や工具・被加工材間の摩擦力の影響をほとんど受けない.(2)圧子を用いたサブミクロンディンプルの形成:ディンプル肩部の形状は,圧子・被加工材間の摩擦の影響が著しい.また軟質金属の被加工材では,排除されたディンプルの体積がディンプル肩部のバリ体積にほぼ等しが,ガラスでは,ディンプル下部が高密度化したバリがほとんど形成されない.(3)フォトリソディスクテクスチャとCSS特性:φ3μmx(3040)nmのランドが無数に分布したフォトリソグラフィ工程でディスクを試作し,磁気ヘッドに対ししゅう動試験を行ったところ,しゅう動試験とともにディスク・ヘッド間の摩擦力が増大するが,ランド分布を最適化することにより,摩擦力の増加を抑制できる.また摩擦力の増加原因は,磁気ヘッドからの繰り返し荷重による疲労によりランド下部が陥没したことにあり,ガラス基板に比べ硬いガラス基板では,疲労し難く,しゅう動安定性が高い.高機能微細凹凸表面の創製を目的として、ミクロン以下の一定の振幅・微細形状をもった規準マイクロテクスチャ面を高精度に形成する技術、およびこの表面の機能評価・最高化技術について、基礎研究を進めている。そのうち平成9年度では、下記2項目について研究を行った。[1]平面への微細凹凸形状形成技術:硬さや伸びの異なる各種材質に対して、サブミクロン深さの溝・圧痕の加工実験を行い、1.弾性回復量を考慮した荷重制御塑性加工を主にした溝・圧痕形成手法により、深さ精度・ピッチ精度の良好な規準テクスチャ面が得られること、2.工具・ワーク間の摩擦係数により形成される溝・圧痕・バリの形状が異なること。特に潤滑油を用いた加工では、介在する暑さ0.05-0.10μmの油膜の影響が顕著なこと、等が明らかになった。[2]静止した2平面間のリ-ク(にじみ)現象の可視化技術;上記の規準マイクロテクスチャ面と完全平面との間のサブミクロン間隙において、低粘度流体のリ-ク減少を評価できる可視化装置を試作し、現在評価中である。本装置の特徴は下記の通り。1.浸入する流体がつくる薄膜面でレーザーの反射光が偏光する特性を利用して、その偏光解析を行うことにより、リ-ク速度を検出できること。2.高粘度流体を用いた高圧発生源から、弾性媒体を介して、低粘土高圧流体を精度良く安定して供給できること。部品表面には、ラッピングやポリシングにより、光反射・透過、潤滑・粘着、シールドなどの機能が付与される。この表面は、微視的には複雑な微細凹凸形状の集合体(マイクロテクスチャ面)で、統計量でしか定量化されず、表面機能との相関把握を難しくしている。ここでは、振幅・ピッチが既知の微細溝や微細圧痕の集合した規準表面を創製し、この規準表面を用いて上記の表面機能を評価し最適化することを目的としている。[1]微細溝・微細圧痕よりなるテクスチャ面形成技術:バニシング工具により、サブミクロン深さの微細溝の形成メカニズムを明らかにしている。

軟質金属では、溝断面が塑性流動により大きなバリとして形成されるのに対し、高硬度金属および硬脆材では、溝肩部のバリは小さく、とくにガラスにおいては、微細溝周辺の高密度化により、極めて工具形状の転写精度のより微細溝断面形状が得られる。また球状圧子を用いた圧痕形成では、圧子・被加工物間の摩擦が大きい場合には圧痕肩部にだれを生じ易いこと、低粘度油を用いた低摩擦の場合には0.05-0.1μmの油膜により、圧痕肩部にバリが生じ易いことを明らかにした。[2]規準表面・界面の機能評価技術:高さ30-40nmのランドを一様に配置した模擬磁気ディスクを試作・機能評価したところ、しゅう動抵抗の安定した最適ランド比が存在すること、ランド高さが疲労により低下ししゅう動抵抗が増大すること等が明らかになった。そのほか、球状圧子による圧痕のテクスチャ面では、指向性に富んだ反射面が得られること、またサブミクロンギャップ間の低粘度流体の漏れ測定が、偏光角測定法、ビームスキャン法により可能なこと、さらに微小ギャップでは表面張力の漏れへの影響が著しいことを明らかにした。部品加工することによって,表面が形成されるが,それによって機能を表面に付与している.一般に,この加工された表面形状は,微視的には,ランダムにして複雑な凹凸形状の集合体であり,所期の表面機能を得るための表面形状設計を困難なものにしている.そこでここでは,形や大きさが既知の微細凹凸の一様分布した規準表面(マイクロテクスチャ)の形成技術の確立と,この規準表面と表面機能との相関を定量評価し,最適な表面機能が得られる機能表面設計を可能性把握を目的として,実験検討している.得られた結果は次の通り.[1]マイクロテクスチャ形成技術:サブミクロン領域におけるディンプルやグルーブの形成をこころみ,工具形状や加工荷重,加工速度,潤滑条件といった形成条件と,形成される曲率半径やバリ形状などの工具形状の転写性との相関について,実験解析により明らかにしている.それによれば,軟質金属ではほぼ排除された体積に等しいバリ体積が肩部に発生するのに対し,高硬度金属やガラスなどでは,バリ体積が小さいなど,広範な形状形成が可能なこと,また交差溝テクスチャや連続ディンプルなどの相互干渉条件を明らかにしている.[2]表面機能評価技術:高さが3040nmの円錐台形状のランドや,リング形状のバンプを分布させた規準マイクテクスチャのしゅう動テストによれば,降伏応力に比し著しく低くても繰り返し荷重がかかれば,疲労により陥没すること,しゅう動抵抗の安定した最適な分布が存在すること,また超微小間隙における低粘度流体のリークテストによれば,サブミクロン間隙であってもニュートン流体として取り扱えること,またマイクロテクスチャを施すことによって,リーク量が増すことなどを明らかにしている.
多国籍企業の海外工場の動態的能力構築

これまで、「(1)本国拠点縮小が海外拠点の能力構築に与える影響」と「(2)海外派遣社員による海外拠点への支援が、そのパフォーマンスに正の影響を与えること」が明らかにしてきた。今年度は(1)に関する継続的な探求と、「(3)本国拠点縮小下での海外拠点支援の在り方」について研究を進めた。まず(1)については、「本国拠点を縮小しないことが海外拠点の能力構築を促進しうること」を、論文「多国籍企業における本国拠点の優位再構築」で明らかにした。ここでは、特定の活動で海外拠点に対して劣位におかれた本国拠点でも、多国籍企業内の拠点間競争の圧力に晒されることで、本国側がその活動の優位を取り戻し、さらにその優位が移転されることで海外拠点の能力構築も促進されるメカニズムを明らかにした。この研究によって、前年度までに提示された「本国拠点の縮小が海外拠点の能力構築に問題をもたらしうる」という新たな命題の論理が補強された。また(3)については、論文「海外工場の能力構築における本国人トップの強み」において、本国拠点縮小後でも、本国人トップ(工場長)がその知識や組織内パワーを利用することで、海外拠点の能力構築を促進できることを明らかにした。また、本国拠点が縮小した後も、「活動をなくすも知識は残す」ことによって、海外拠点を支援できることを明らかにした論文も発表した。これらの研究から、海外拠点を支援できるような形で本国拠点を縮小することが望ましいことが示唆された。これらの研究は、「本国に優位のない活動は海外に出すべき」という既存の命題を部分的に否定するものであり、研究上も実業上もインパクトがあるといえよう。なお、この3年間の研究をまとめたものを博士論文として現在執筆中であり、提出後審査を受け、博士号取得を目指す。本研究員の今年度の研究計画の骨子は、「(1)文献サーベイによる研究の学問的背景の整備」、「(2)企業調査・データ収集とそれらに基づく論文作成」、「(3)東京大学ものづくり経営研究センター(MMRC)における国際経営関係の研究会・プロジェクトの立ち上げ」であった。(1)に関しては、国際経営論を中心に文献サーベイを行った。例えば、海外子会社の進化を扱った論文であるBirkinshaw and Hood(1998)から、海外子会社の能力構築に有効なマネジメントとしての「内部競争的マネジメント」の着想を得た。この文献に関しては解説を書き、それが「赤門マネジメントレビュー」の「経営学輪講」に掲載された。古典的文献を含めた様々な文献サーベイから、海外子会社の動態的能力構築の成功要因を、本国を中心とした他の拠点との関係(分業構造、人材配置、コミュニケーション)からみる視座が定まった。(2)に関しては、海外調査を基にした論文をMMRCディスカッションペーパー、および国際ビジネス研究に投稿し、研究発表を国際ビジネス研究学会で行った。この一連の研究で、「国際分業構造が海外子会社の能力構築を阻害する可能性」が示唆され、各国の立地優位だけでなく、より動態的な視点から分業体制を考慮すべきことが明らかになった。また、マクロデータを用いた研究として、東洋経済「海外進出企業総覧」のデータから、「海外子会社における日本人駐在者数の決定要因」の分析をSPSSで行っている。さらに、企業調査として「内部競争的マネジメント」を実践している昭和電工ヘヒアリング調査を行った。この調査を元に、駒澤大学経営学部専任講師である中川功一氏を共同研究者として、来年度に論文を投稿する。(3)に関しては、MMRCにおいて多国籍企業研究会を立ち上げた。また、当研究会内では「海外量産展開プロジェクト」に参加し、「日系企業の海外量産拠点の『量産』の成否を決定する要因は何か?」を明らかにすることを目標に活動を行っている。本研究員の今年度の研究計画の骨子は、「1.企業調査」、「2.前年度調査、及び1に基づいた論文作成・成果発表」であった。1に関しては、科学研究費補助金を用いた調査として、セイコーエプソン社への国内調査と、海外調査として、ハードディスクドライブメーカーであるα社のタイ工場への調査を行った。特にα社のタイ工場は平成19年から継続的に調査している工場である。海外工場の変化を長期にわたって観察した研究は、これまで少なかった。海外工場の成長や能力構築の実態に迫ることは、海外事業を拡大させている日本企業にとって有益なことであろう。当初の計画通り、これらの調査を通じて、平成22年度に成果発表が行なわれる。2に関しては、前年度からの調査と海外調査を基にした論文を複数執筆した。まず、前年度に国際ビジネス研究に投稿した論文が掲載された。この研究では、「国際分業構造が海外子会社の能力構築を阻害する可能性」が示唆され、各国の立地優位だけでなく、より動態的な視点から分業体制を考慮すべきことが明らかになった。なお、この論文は国際ビジネス研究学会優秀論文賞を2009年10月に受賞している。次に、前年度に行った昭和電工の調査から作成した論文が組織科学に掲載された。この論文からは、海外子会社も含めた各国拠点を組織内で競争させることで、海外子会社の能力構築が活発化する側面があることを指摘して、各国拠点が多様性を持って競争することの価値を明らかにした。また、前年度にデータを集め、分析を開始した、日本人駐在者数に関する分析は、学会での発表を経て、国際ビジネス研究に論文が掲載されることが決定した。本論文では海外派遣社員を増やすことが海外子会社のパフォーマンスを上げる可能性が指摘された。

これらの調査・研究を元に、来年度も同等の成果をあげることを目指している。そして一定の成果が蓄積したところで、博士論文を当初の計画通り作成する。これまで、「(1)本国拠点縮小が海外拠点の能力構築に与える影響」と「(2)海外派遣社員による海外拠点への支援が、そのパフォーマンスに正の影響を与えること」が明らかにしてきた。今年度は(1)に関する継続的な探求と、「(3)本国拠点縮小下での海外拠点支援の在り方」について研究を進めた。まず(1)については、「本国拠点を縮小しないことが海外拠点の能力構築を促進しうること」を、論文「多国籍企業における本国拠点の優位再構築」で明らかにした。ここでは、特定の活動で海外拠点に対して劣位におかれた本国拠点でも、多国籍企業内の拠点間競争の圧力に晒されることで、本国側がその活動の優位を取り戻し、さらにその優位が移転されることで海外拠点の能力構築も促進されるメカニズムを明らかにした。この研究によって、前年度までに提示された「本国拠点の縮小が海外拠点の能力構築に問題をもたらしうる」という新たな命題の論理が補強された。また(3)については、論文「海外工場の能力構築における本国人トップの強み」において、本国拠点縮小後でも、本国人トップ(工場長)がその知識や組織内パワーを利用することで、海外拠点の能力構築を促進できることを明らかにした。また、本国拠点が縮小した後も、「活動をなくすも知識は残す」ことによって、海外拠点を支援できることを明らかにした論文も発表した。これらの研究から、海外拠点を支援できるような形で本国拠点を縮小することが望ましいことが示唆された。これらの研究は、「本国に優位のない活動は海外に出すべき」という既存の命題を部分的に否定するものであり、研究上も実業上もインパクトがあるといえよう。なお、この3年間の研究をまとめたものを博士論文として現在執筆中であり、提出後審査を受け、博士号取得を目指す。
大腸ILC2細胞の機能的特徴の解明

自然リンパ球(ILC)は既存のリンパ球マーカーおよび特異的抗原受容体を発現していないリンパ球系の細胞群である。ILCの内Th2サイトカインを産生するILC2は肺やリンパ節に存在し、アレルギーや寄生虫の感染防御に関与していることが明らかになっている。しかし、大腸粘膜固有層に多く存在しているILC2の誘導機構や機能についてはほとんど明らかになっていない。そこで本研究ではまず、大腸ILC2と肺ILC2の性質の比較を行った。その結果、大腸ILC2ではIL-4、MHC II、ApoEなどの遺伝子が高発現していた。また、大腸ILC2のIL-4の発現には食餌中のビタミンB1が必要であることが明らかになった。大腸粘膜固有層に存在する自然リンパ球type2(ILC2)については、現在ほとんど研究が進んでいないため、平成25年度の研究で大腸ILC2の詳細なキャラクタライズを行った。大腸粘膜固有層からThy1陽性CD3陰性T1/ST2陽性のILC2とThy1陽性CD3陰性T1/ST2陰性のILC2以外の自然リンパ球をソーティングし、次世代シークエンサーを用いたRNAseqにより遺伝子発現を解析した。同時に肺に存在するILC2も単離し大腸ILC2との比較を行った。大腸と肺のILC2ではこれまでの解析と一致してIL-5、IL-13の発現が高く、解析はうまくいっていると考えられた。大腸ILC2でのみ発現しており、大腸のILC2以外の自然リンパ球や肺ILC2では発現が低い遺伝子を探索した。その結果、特徴的な遺伝子として、IL-4、MHCclassII、ApoEなど興味深い遺伝子が見つかった。また、大腸ILC2の誘導メカニズムの解析として腸内細菌の関与と食餌成分の関与について解析を行った。腸内細菌が存在しない無菌マウスでは通常のSPFマウスと比較して、大腸ILC2からのIL-4の産生が減少していた。このことから腸内細菌が大腸ILC2からのIL-4産生に関与していることが明らかになった。同様に、SPF環境下で通常の餌からビタミンB1を欠乏した餌を与えて飼育した場合も大腸ILC2からのIL-4産生が低下していた。このことから、ビタミンB1が直接または間接的にILC2からのIL-4産生に関与していることが明らかになった。ビタミンB1はピルビン酸からアセチルCoAへの変換に必要なので、エネルギー代謝の観点からも興味深いと考えられる。ビタミンB1欠乏餌で飼育したマウスでは大腸ILC2からのIL-4産生が著明に減少していたことから、ビタミンB1がILC2からにIL-4産生にどのように関与しているかを解析した。ビタミンB1はピルビン酸からアセチルCoAへの変換に補酵素として重要な働きをしていることが知られている。そのためビタミンB1が欠乏するとTCAサイクルが回らなくなり、解糖系によって作られた乳酸がたまる。そこで、乳酸がILC2からのIL-4産生を負に制御しているかを検討した。その結果、in vitroにおいて大腸ILC2をionomycinで再刺激する際に、乳酸を添加すると、ILC2からのIL-4産生が強く抑制されることが明らかになった。一方でin vivoにおいてマウスに乳酸を飲水投与した場合は大腸ILC2の数およびIL-4産生に有意な変化は見られなかった。このことから、ビタミンB1欠乏によるIL-4産生の低下は、大腸ILC2で乳酸がたまることでカルシウム依存的なIL-4産生が阻害されることにより引き起こされていると考えられた。今後、乳酸がどのようなメカニズムでカルシウムシグナルを抑制しているかを解析していきたいと考えている。また、当初予定していたレポーターマウスの作成はなかなかうまくいかず、アメリカNIHのWilliam E Paul博士からIL-4遺伝子座にAmCyan、IL-13遺伝子座にDsRedが挿入されたBAC-Tgレポーターマウス(4C13Rマウス)を分与して頂いた。現在このマウスの大腸粘膜固有層からThy1陽性CD3陰性のILC分画でのAmCyan陽性細胞とDsRed陽性細胞、どちらも陰性の細胞を単離し、遺伝子発現を解析している。この結果からILC2のうちなぜ大腸に存在するILC2のみがIL-4を高産生しているかの手がかりが見つかることが期待される。粘膜免疫申請した計画では平成25年度にIL-4、IL-5、IL-13のレポーターマウスを作成する予定であった。実際にBACを用いたレポーターマウスの作成を試みたが、現在までにきちんとレポーター遺伝子が発現しているマウスを作成できていない。その他の計画に関しては概ね予定通りに進んでいる。

IL-4、IL-5、IL-13のレポーターマウスの作成に関しては当初の予定ではBACを用いたトランスジェニックマウスの作成を検討していたがなかなか難しいようで、今後はノックインマウスの作成に切り替えレポーターマウスの作成を試みる予定である。また、RNAseqの結果から大腸ILC2でのみ発現している複数の興味深い遺伝子が見つかったので、これら遺伝子の解析を通して大腸ILC2の機能解析に繋げていきたい。具体的には、ILC2特異的にMHCclassIIを欠損したマウスを作成し、アレルギー性の下痢モデルや寄生虫感染での影響について解析を行う。同様にIL-4やApoEについてもILC2特異的に欠損させたマウスを作成しILC2特異的に欠損させたマウスを作成し解析を行う。腸内細菌による大腸ILC2の誘導メカニズムの解析については、抗菌スペクトルの異なる抗生剤を飲水投与し、大腸ILC2のIL-4産生に違いが出るかを解析する。これらの解析により、差が出た場合どのような腸内細菌種が大腸ILC2に影響を与えているかを特定の細菌のみを定着させたノトバイオートマウスを作成し、詳細に解析を行う。ビタミンB1との関係については、IL-4産生にどのようにビタミンB1が関与しているのかを、in vivoとin vitroの解析系をもちいて解析を行う。In vivoではビタミンB1を欠損餌をマウスに与え、その上からビタミンB1を投与すると濃度依存的にILC2からのIL-4産生が回復するかを検討する。また、ビタミンB1の拮抗薬であるオキシチアミン、ピリチアミン投与を投与しビタミンB1欠乏と同様の表現型になるかを解析する。In vitroでは大腸ILC2を単離しビタミンB1ありの培地や阻害剤入りの培地で再刺激した時のIL-4産生がどのように変化するかを解析する。今年度はレポーターマウスの作成がうまく行かず、マウス維持や解析にかかるお金が予定より少なくなり来年度に繰り越した。来年度は当初の計画と異なり、ノックインレポーターマウスの作成費がかかる。当初から計画していた腸内細菌によるILC2の誘導機構の解析のため、無菌マウス購入費用として約100万円かかる。また、試薬購入費用として約50万円かかる予定である。さらに新規にレポーターマウスの作成費用が約100万円かかるため、今年度繰り越したお金を充てる予定である。
ベトナム・コンツム地塊の地殻形成プロセス-東アジアの大陸衝突帯における変成・化成作用-

インドシナ地域の大陸地殻の中核となるコンツム地塊において,変成・火成作用と各種地質学的イベントを正確に把握し,アジア大陸東縁部の地殻形成プロセス明らかにするために以下のような研究を実施した.ベトナム中部・コンツム地塊に分布する変成岩類のうち,本研究で実施してきたカンナック岩体,ンゴック・リン岩体,およびカム・ダック岩体のほか,新たに北部ベトナムの関連地域としてソンマ縫合帯について野外調査を実施した.各岩体を特徴づける岩石について,変成条件・変成プロセスの精密解析を行い,カンナック岩体で確認されていた1050°C以上の変成作用を受けた超高温泥質変成岩類が,コンツム地塊の広範囲に分布することが明らかになった.また,ンゴック・リン岩体から産出を報告し,時計回りの変成経路をしめすとみなした高圧のグラニュライト相苦鉄質変成岩は,過剰シリカ成分をしめす単斜輝石や過剰チタン成分をしめすザクロ石などの精密解析の結果,2.8GPaに達する超高圧変成条件から等温減圧したことが明らかになった.Sm-Nd内部アイソクロン年代およびイオンマイクロプローブを用いたU-Pb系のSHRIMP年代測定を実施した.その結果コンツム地塊の主要な変成作用は,約2億5千万年前の微小大陸集合によるアジア大陸形成期に起こった衝突型変成作用であることが明らかになった.また,これらの変成岩類には,衝突型変成作用以前に25億年前,10億年前,5億年前,および4億年前の火成・変成作用の履歴も残存していることも明らかになった.これらの成果は,環インド洋地域のゴンドワナ超大陸およびロディニア超大陸の形成・分裂過程を検討するうえでも重要な規制を与えることになると考えられる.研究成果は,41編の公表論文(印刷中および投稿中を含む)として発表した.また成果の一環として,ベトナムの成果を含む"Ultrahigh temperature metamorphism"の特集号(223ページ)をJMPS誌で発行した.口頭発表では,国際シンポを含み43編の学会等発表として報告した.インドシナ地域の大陸地殻の中核となるコンツム地塊において,変成・火成作用と各種地質学的イベントを正確に把握し,アジア大陸東縁部の地殻形成プロセス明らかにするために以下のような研究を実施した.ベトナム中部・コンツム地塊に分布する変成岩類のうち,本研究で実施してきたカンナック岩体,ンゴック・リン岩体,およびカム・ダック岩体のほか,新たに北部ベトナムの関連地域としてソンマ縫合帯について野外調査を実施した.各岩体を特徴づける岩石について,変成条件・変成プロセスの精密解析を行い,カンナック岩体で確認されていた1050°C以上の変成作用を受けた超高温泥質変成岩類が,コンツム地塊の広範囲に分布することが明らかになった.また,ンゴック・リン岩体から産出を報告し,時計回りの変成経路をしめすとみなした高圧のグラニュライト相苦鉄質変成岩は,過剰シリカ成分をしめす単斜輝石や過剰チタン成分をしめすザクロ石などの精密解析の結果,2.8GPaに達する超高圧変成条件から等温減圧したことが明らかになった.Sm-Nd内部アイソクロン年代およびイオンマイクロプローブを用いたU-Pb系のSHRIMP年代測定を実施した.その結果コンツム地塊の主要な変成作用は,約2億5千万年前の微小大陸集合によるアジア大陸形成期に起こった衝突型変成作用であることが明らかになった.また,これらの変成岩類には,衝突型変成作用以前に25億年前,10億年前,5億年前,および4億年前の火成・変成作用の履歴も残存していることも明らかになった.これらの成果は,環インド洋地域のゴンドワナ超大陸およびロディニア超大陸の形成・分裂過程を検討するうえでも重要な規制を与えることになると考えられる.研究成果は,41編の公表論文(印刷中および投稿中を含む)として発表した.また成果の一環として,ベトナムの成果を含む"Ultrahigh temperature metamorphism"の特集号(223ページ)をJMPS誌で発行した.口頭発表では,国際シンポを含み43編の学会等発表として報告した.ベトナム中部・コンツム地塊はカンナック岩体,ンゴック・リン岩体,およびカム・ダック岩体に区分され,それぞれを代表する変成岩類について変成条件・変成プロセスの精密解析を行った.その結果,カンナック岩体からは10001050°C・約1.1GPa以上の最高変成条件をしめすザクロ石-斜方輝石-珪線石片麻岩(泥質片麻岩),ンゴック・リン岩体からは9501000°C・約1.4GPa以上をしめすザクロ石-単斜輝石-石英グラニュライト(苦鉄質グラニュライト)が見出された.こららの超高温変成岩類では,エクロジャイト相からグラニュライト相へ至る等温減圧過程も明らかになった.またカム・ダック岩体からは,比較的低温で高圧条件をしめす,含十字石ザクロ石-藍晶石-白雲母片岩およびザクロ石-藍晶石-黒雲母片岩が見出された.これらの成果に既存のデータを加えて再検討した結果,コンツム地塊は低温高圧型と高温超高温中圧型の変成岩類からなる"

対"が2つ存在する,衝突帯型の変成岩分布地域と見なすことができるようになり,それぞれの境界は大規模な剪断帯あるいは縫合帯であることが明らかになった.また,Sm-Nd内部アイソクロン法により一部の変成岩類について年代測定を実施した(他の年代測定は,測定装置の順番待ち中).その結果,コンツム地塊の変成岩類は,原生代末期のパンアフリカン変動による変成作用と,トリアス期初期のアジア大陸形成期における衝突帯型変成作用を重複して被ったことが明らかになり,インドシナクラトンのテクトニクスを検討する基礎データを得ることに成功した.これらの成果は,ゴンドワナ超大陸のテクトニクスとも深く関連しており,共同研究者による成果報告を含み,平成14年度内に6編の公表論文,1つの国際誌編集,および6編(国際シンポを含む)の学会等発表として報告した.ベトナム中部・コンツム地塊に分布する変成岩類のうち,カンナック岩体,ンゴック・リン岩体,およびカム・ダック岩体について,2002年度末に約30日間の野外調査を実施した.この調査で得られた各岩体を特徴づける岩石について,変成条件・変成プロセスの精密解析を行った.その結果,カンナック岩体で確認されていた10001050°C・約1.1GPa以上の最高変成条件をしめすザクロ石-斜方輝石-珪線石片麻岩(泥質グラニュライト)と,ンゴック・リン岩体から見出されていた9501000°C・約1.7GPa以上をしめすザクロ石-単斜輝石-石英グラニュライト(苦鉄質エクロジャイト)は,時計回りの同じ変成履歴をしめすことが明らかになり,高圧のエクロジャイト相からグラニュライト相へ至る等温減圧過程も精密に解析された.苦鉄質エクロジャイトに含まれるジルコン中には,コース石から転移したとみなされるSiO_2鉱物も確認され,超高圧変成作用を経験した可能性も指摘された.また,前年度に実施したSm-Nd内部アイソクロン法による年代測定に続いて,イオンマイクロプローブを用いたU-Pb系のSHRIMP年代測定を予定したが,国内に設置された機器の不調により実際の年代値を得るには至らなかった.しかし前年度までに明らかにされていた同位体年代から,コンツム地塊の変成作用とゴンドワナ超大陸のテクトニクスの関連を検討するため,ゴンドワナ超大陸の中心に位置したスリランカの超高温変成岩類との対比を試み,両者が極めて類似した変成プロセスを経たことが明らかになった.これらの成果は,南極を含む環インド洋地域のゴンドワナ超大陸断片の再構成を検討する上でも重要な規制を与えることになる.共同研究者による成果報告を含み,平成15年度内に12編の公表論文(印刷中を含む),1つの特集号編集,および15編(国際シンポを含む)の学会等発表として報告した.インドシナ地域の大陸地殻の中核となるコンツム地塊において,変成・火成作用と各種地質学的イベントを正確に把握し,アジア大陸東縁部の地殻形成プロセス明らかにするために以下のような研究を実施した.ベトナム中部・コンツム地塊に分布する変成岩類のうち,本研究で実施してきたカンナック岩体,ンゴック・リン岩体,およびカム・ダック岩体のほか,新たに北部ベトナムの関連地域としてソンマ縫合帯について,2004年度末に約30日間の野外調査を実施した.この調査で得られた各岩体を特徴づける岩石について,変成条件・変成プロセスの精密解析を行った.その結果,カンナック岩体で確認されていた1050°C以上の変成作用を受けた超高温泥質変成岩類が,コンツム地塊の広範囲に分布することが明らかになった.また,ンゴック・リン岩体から産出を報告し,時計回りの変成経路をしめすとみなした高圧のグラニュライト相苦鉄質変成岩は,過剰シリカ成分をしめす単斜輝石や過剰チタン成分をしめすザクロ石などの精密解析の結果,2.8GPaに達する超高圧変成条件から等温減圧したことが明らかになった.
転写因子をターゲットとした分子標的療法をめざして

造血器腫瘍や固形癌などの悪性腫瘍の発生およびその病態には、サイトカインシステムの異常が密接に関与している。多くの白血病細胞で、サイトカインレセプターや細胞内シグナル伝達分子である活性型FLT3(ITD-FLT3)およびSTAT3/STAT5が恒常的に活性化していることが知られてる。我々は以前ITD-FLT3に対する特異的阻害剤をスクリーニングしてGTP14564を得た(Murata et al.,J.Biol.Chem.,2003)。本研究計画ではSTAT5およびSTAT3の特異的阻害剤を同定するために低分子化合物ライブラリーをスクリーニングした。STAT3の特異的阻害剤に関しては、IL-6依存性M1細胞分化/アポトーシスの抑制を一次スクリーニングとして利用し、現在までにITD-FLT3特異的阻害剤をスクリーニングするときに中外製薬から供与された5万種の化合物のなかから数十のヒットを得ている。このスクリーニングは細胞死を阻害することにより増殖する細胞を指標に行うため、バックグラウンドが低くヒット数も少なかったので有効な方法であった。2次スクリーニングとして磁気共鳴表面プラスモンセンサーを利用し、STAT3に直接結合する化合物を選別するアッセイ系を確立した。
チタン電極を用いた唇顎口蓋裂者骨欠損部への骨形成に関する研究

骨に微小電流を流し適度な刺激を与えることによって、骨の形成をはかることが知られているが、この作用を利用し口唇口蓋裂患者の顎裂部に骨を形成させることによって同患者の咬合形成をはかることを目的とした研究である。これまで顎裂部に自家腸骨海綿骨を移植し同部へ歯科矯正的に歯牙を移動したり、骨移植後の骨架橋部にインプラント体を埋入することによって咬合の形成に努めてきた。しかしながら、裂の小さな症例に対しては自家骨を移植することなく顎裂を閉鎖したり、患者の下顎骨から海綿骨を採取し顎裂部へ移植する方法で骨架橋の形成をはかってきたが期待どうりの骨架橋の得られる確率は低かった。口唇口蓋裂患者にとって最終的な咬合を形成するにあたり、インプラントが最良である場合、下顎骨から骨を採取し顎裂部へ移植すると同時にインプラントを行なえば手術を全て同時に口腔内で行なうことができるため腸骨採取部への傷(瘢痕)も形成されず、患者にとってより良い方法といえる。これを実現させるために、骨組織の持つインピーダンスより高い電位をチタン製のインプラント体に与え、インプラント体から骨組織に微小な電流が流れるようにすることによって、インプラント体周囲の骨形成細胞がより一層活動できるように補助することができ、骨架橋形成と共にインプラント体を正着させる方法ではないかと考えた。現在、庄子哲雄工学部教授と共にチタン製インプラント体自体へ電位を付与し、どの程度の電位の付与が生体に至適な電流を流させるのかを検討しているところであり、その後動物実験を行なう予定である。
東アジア「温帯域」に分布するアシナガバチ類の起源・分散・種分化に関する研究

東アジア温帯域に分布するアシナガバチのうち、Polistes亜属は旧北区起源で、祖先種が越冬を必要とする温帯環境に適応していたといえる。Gyrostoma亜属の起源地はアジア熱帯域と推定され、キアシナガバチ等が北方へ分散する過程で温帯環境に適応してきたといえる。Polistella亜属には、ヤマトアシナガバチを含む種群とコアシナガバチを含む種群が認められ、前者はアジア熱帯域起源で、北方への分散過程で温帯環境に適応し、後者は「冬」があるインドシナ半島北部起源で、祖先種において温帯環境に適応していたといえる。ホソアシナガバチもインドシナ半島北部起源で、祖先種が温帯環境に適応していたと考えられる。熱帯起源と言われてきたアシナガバチ類の中で、東アジアの「温帯域」にも分布するのがアシナガバチ属とホソアシナガバチ属であり、両属のアジアに分布する種の系統仮説を構築し、系統仮説を参照して東アジア「温帯域」に分布するアシナガバチ類の分散・種分化の過程を考察することを本研究の目標としている。これら東アジア「温帯域」に分布するアシナガバチ類のうち、温帯環境への適応と温帯域への分散の観点から、ヒマラヤ回廊起源を想起させる分布パターンをもつアシナガバチ属Polistella亜属Polistes mandarinus種群を主たる研究対象として平成25年度の研究を行った。韓国における採集調査により、P. mandarinus種群に位置付けられ、極東ロシア固有とされていたP. diakonoviのコロニー、また日本列島への分散経路を考える上で必要な朝鮮半島産P. snelleniのコロニーを採集した。これによりDNAシークエンス用の新鮮なサンプルのみならず巣構造形質ならびに幼虫形態形質を観察するためのサンプルも得た。また北海道大学総合博物館所蔵のネパール等のヒマラヤ山脈東部で採集された標本の調査に基づき、形態形質については新たに2種のデータを平成24年度に作成したアシナガバチ属ならびにホソアシナガバチ属の東アジア「温帯域」に分布する種とその近縁種の系統関係解析の基礎となるタクサ×形態形質マトリックスにデータを追加した。DNAシークエンスデータについては、平成24年度中に揃えたデータに基づき暫定的な系統解析を行い、形態形質に基づいて単系統群としたP. mandarinus種群の単系統性が分子データでも支持されることを明らかにした。今年度に新たに採集したサンプルについてDNA抽出、PCRまで行い、シークエンスを外部委託できる準備を整えた。アシナガバチ属ならびにホソアシナガバチ属の東アジア「温帯域」に分布する種とその近縁種の系統関係仮説を構築のための解析の基礎となるタクサ×形態形質マトリックスのデータを追加しうる形で、以下の種について作成した。(1)ホソアシナガバチ属:未記載5種含めて10種。系統関係解析の際の外群として、本属の姉妹群であるチビアシナガバチ属5種。(2)アシナガバチ属:Gyrostoma亜属から東アジア温帯域に分布する3種を含めて5種;アシナガバチ(Polistes)亜属から東アジア温帯に分布する2種を含めて4種;Polistella亜属から東アジア温帯に分布する7種を含めて17種。加えて、新世界にのみ分布するAphaniropterus亜属から3種ならびに外群としてスズメバチ亜科から3種。DNAシークエンスデータについては、上記の対象種のほぼ半数について蓄積してきたミトコンドリアDNA上のCOIならびに16S rRNA領域、核DNA上の28S rRNA領域のデータを整理するとともに、台湾高地ならびにベトナム北部における採集調査で得た新鮮なサンプルを用いてアシナガバチ属5種についてCOI領域のシークエンスデータを追加した。また、Aphaniropterus亜属の3種についてはGenBankからのデータ抽出を行った。ベトナム北部ならびに台湾高地における採集調査、また台湾の台湾林業試験所所蔵の標本調査に基づき、ホソアシナガバチ属については新種記載と巣構造記載を含めた分類学総説、またアシナガバチについてはベトナム北東部に分布する種について新種記載と巣記載も含めた分類学的論文の執筆に着手した。熱帯起源と言われるアシナガバチ類の中で、アシナガバチ属とホソアシナガバチ属は東アジア「温帯域」にも分布する。両属の東アジア「温帯域」に分布するアシナガバチ類の分散・種分化の過程を考察することを本研究の目的とした。最終年度の平成26年度は、アシナガバチ属については系統関係解析と系統仮説に基づく起源地と分散過程の考察、またホソアシナガバチ属のParapolybia indica種群の分類学的整理と各種の分布パターンを比較し温帯域への分散を考察した。アシナガバチ属の3亜属の単系統性は表形形質ならびにDNAシークエンスデータを用いた解析によって支持されたが、Polistella亜属内の2種群の構成種は、表形形質、DNAシークエンスデータそれぞれを用いた解析で完全には一致しなかった。系統樹上への現在の分布地のマッピングと最適化解析により起源地と分散経路を推定した。