hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
胎盤性サルファタ-ゼ欠損症の遺伝学的検討並びに診断・治療法の確立

胎盤性sulfatase欠損症(PSD)は胎盤ステロイド産生酵素が欠如する極めて稀な代謝異常である。妊娠中、低estrogen排泄により本PSDを疑ったcaseの胎盤酵素活性測定により本症の確定診断に至る。我々は本科学研究開始当時49例のPSDを経験していたがこの3年間に胎盤sulfatase測定により16例追加し合計65例となった。日本全土に広がるこれら症例に関し主にアンケ-ト方式で分娩様式及び産科的異常の有無、出生児の魚鱗癬発生状況、家族歴等を収集し統計結果を報告書にまとめた。本症例では出生児は全て男児でほとんどに魚鱗癬の発現を認めた。又、陣痛発来不全の頻度が高く帝切率は47.7%、特に初産例でのそれは62.5%の高頻度を示した。本PSD症例では胎盤のみならず白血球中のsulfatase活性にも異常が認められ新たに確信できた症例の母児を中心に本活性を測定した。PSD出生児では白血球中sulfatase活性は感度以下の低値を示し、これは皮膚疾患の劣性遺伝性魚鱗癬患者と同様であった。一方、このPSD母親の活性は正常女子1/2以下の低値を示し、本症キャリア-の診断に本法が有効であることが判明しこれらの結果を論文で報告した。又、これら母児での血清リポ蛋白電気泳動ではPSD児及び劣性遺伝性魚鱗癬患者ではβーバンドの移動度が大きくRf値が正常者と異なった。更に胎盤酵素のsteroid sulfataseをTritonーX100で可溶化し2種のカラムにより分離・精製した。正常胎盤をPBE94及びphenylsepharoseClー4Bカラムで分離した分画から酵素活性は170倍に高まりSDS電気泳動上、単一な蛋白分画が得られた。本分画のDHAーSに対するkm=7.8μMでありHPLCで分析したMW=500ー600kDaでありこの結果を論文にまとめた(印刷中)。現在この純化成分を日本家兎に注射し抗体作成中である。PSD胎盤も同様の可溶化・カラムを施行したが活性は認められず本抗体を用いてPSDキャリヤ-の診断が近い将来可能であり更に検討して行きたい。胎盤性sulfatase欠損症(PSD)は胎盤ステロイド産生酵素が欠除する極めて稀な代謝異常である。妊娠中低estriol排泄より本PSDを疑ったものの中で胎盤酵素活性を測定した症例中より、新たに7例の本症を確定診断し得た。その内1例は一卵性双胎妊娠で、これは世界で初めての症例である為、平成2年度の学会で発表予定である。平成元年度の設備備品でア-チ型電気泳動装置、エッペンドルフピペット等を購入したので、これを用い新たなPSD母児検体でのリポ蛋白電気泳動及び母児白血球中sulfatase活性を測定した。双胎妊娠例を含め本症出生時血清の電気泳動像はRf値が高く、正常者と異なった。又、白血球中酵素活性も出生児は感度以下、母体は正常女子より有意に低値を示した。

又、比較の為皮膚疾患の魚鱗癬患者に関しても上記2項目に関し検討を加えた。本症例に付きこれら魚鱗癬の発生状況、家族歴、その他の臨床異常発生の有無に関し、引き続き主にアンケ-ト方式で疫学的検討を行っている。更に平成2年度以後の研究計画である胎盤sulfatase酵素の分離・精製・純化をめざして、静岡県立大学薬学部生物薬品化学教室(矢内原昇教授)の施設並びに備品を共同利用し、本実験を進めたいと考える。そこで平成元年度の予算で、平戸及び教室員が、静岡へ打合せ会議及び実験の為出張した。静岡県立大学のコ-ルドル-ムを利用し胎盤酵素を可容化しSepharose等の4種カラムで純化・精製を行う予定である。胎盤性sulfatase欠損症(PSD)は胎盤ステロイド産生酵素が欠如する極めて希な代謝異常である。胎盤酵素活性を測定した症例中より、本症例を確定診断し得たものは13例で初年度よりこれらが追加となった。その内1例は一卵性双胎で、平成2年度の学会で発表し論文を投稿(印刷中)した。又PSD母児症例血中のステロイドホルモン動態についてもまとめて論文を投稿した。平成元年度の設備備品でア-チ型電気泳動装置等を購入したので、これを用い追加症例PSD母児検体でのリポ蛋白電気泳動及び母児白血球中sulfatase活性を測定した。双胎妊娠例を含め本症出生時血清の電気泳動像はRf値が高く、正常者と異なった。又、白血球中酵素活性も出生児は感度以下、母体は正常女子より有意に低値をしめした。また、比較の為皮膚疾患の魚鱗癬患者に関しても上記2項目に関し検討を加えた。本症例に付きこれら魚鱗癬の発生状況、家族歴、その他の臨床異常の発生の有無に関してはアンケ-ト方式で疫学的検討を行っている。更に平成2年度以後の研究計画である胎盤sulfatase酵素の分離・精製・純化を目指して、静岡県立大学薬学部生物薬品化学教室(矢内原昇教授)の施設並びに備品を共同利用し、本実験を進めた。平成元年度末より引き続き胎盤酵素を可溶化Sepharose等のカラムで分離・精製を行った。分離精製した蛋白をゲル電気泳動により更に分離し酵素活性の有無並びにその蛋白の性状の検討を進めている。ゲル電気泳動に関しては主に本学第二生化学教室との共同研究としている。平成3年度はこの成果をまとめ第64回日本内分泌学会で発表する予定である。胎盤性sulfatase欠損症(PSD)は胎盤のステロイド産生酵素が欠如する極めて稀な代謝異常である。胎盤酵素活性の測定により本症例を確定酵断する。今年度も引き続き新たな本症例の追加とともにこれら新症例家族の白血球中sulfatase活性測定を行った。白血球中sulfatase活性は本PSD出生児では測定感度以下の低値を示し、この母親では正常女子の1/2以下の低値を示す特性が認められた。又PSD出生児ではほとんどの症例に魚鱗癬の発現を認めたが、本症では劣性遺伝性魚鱗癬患者と同様測定感度以下となるが尋常性魚鱗癬では正常値を示し、これら症例の測定結果を論文にまとめた(印刷中)。新しいPSD症例に関しても分娩様式及び魚鱗癬発症状況等検討し従来の症例に追加した。平成3年度の主な計画であッた正常胎盤sulfataseの分離・精製は計画通り胎盤microsomeをTritonーX100で可溶化しPBE94カラム及びphenylsepharoseC1ー4Bにて行った。本法で分離した蛋白成分はSDSゲル電気泳動により分析し、又カラム流出後の各分画の酵素活性測定により電気泳動に単一な蛋白成分として始めより170倍に酵素活性の高まった成分が得られ論文にまとめた(印刷中)。
聴覚における継時マスキングが破裂音の有声・無声知覚に及ぼす影響について

本研究の大きな目的は、聴覚系の周波数及び時間処理能力と音声言語知覚能力との関連を検討することにより、難聴者の聴覚特性に応じた補聴システムの開発を目指すことにある。本研究では特に、V_1CV_2環境(母音_1-破裂子音-母音_2)におけるCの有声・無声判断に及ぼすV_1の継時マスキング効果について、以下の2つの課題について検討した。1)周波数領域の特性である聴覚フィルタの過渡特性(リンギング)の影響について、2)V_1による継時マスキングは、末梢レベルのみでなく高次中枢レベルでも影響しているかどうか、について明らかにすることを課題として実験を行った。このうち今年度に実施できた実験は、課題1)に関するもので、課題2)について実験デザイン立案にとどまっている。今年度の成果は以下の通りである。仮説:V1の基本周波数が低いほどCを無声音と知覚するためには長いSI(V_1-C間の無音時間)が必要となる。方法:/apa/環境において、V_1の基本周波数(F_0)を3種類(70,150,300Hz)設定し、各F_0においてCV_2が/pa/として知覚される最短のSIの長さを測定した。V_2の基本周波数はV_1と同じにした場合と、異なる場合の2条件とした。結果:V_1とV_2のF_0を一致させた条件では、F_0が低いほどCの無声判断に要するV_1-C間のSIは長くなる傾向が認められ、仮説が検証された。一方、V_1とV_2のF_0が異なる条件では、その組み合わせによっては、V_1の継時的な影響は認められない場合もあった。このことは、V_1とCV_2が聴覚的に分離されて処理されている可能性もあり、より高次過程の関与が示唆された。
国際社会における日本語についての総合的研究

平成6年度開始予定の当研究課題の準備段階として,今年度は以下のことを行った。1.研究組織および運営に係わること組織確定のための打合せ会議の実施:研究班,研究組織の構成,研究全般の運営方針について討議を重ねるとともに,各地の国公立大学の研究者と研究協力形態について打合せを行った。2.平成6年度以降の研究準備に係わること(1)研究打合せ会議の実施:各研究グループごとに会議を行い,研究内容,研究体制,研究実施計画,および研究経費配分等を検討した。(2)国際関連情報の収集:当研究課題の中心テーマである「日本語国際センサス」の枠組み決定の参考とするため,国際教育情報センター等いくつかの機関で情報収集を行った。また,国語研究所で開催された国際シンポジウムの参加者からも貴重な情報を得るとともに,協力態勢についても多くの成果を得た。(3)関連先行研究資料の調査:社会学,心理学,統計学など種々の関連研究領域で行われてきた国際比較研究に関する文献・資料などの所在調査に着手し,リスト化作業を開始した。今年度は,国際コミュニケーションギャップに関する文献資料,海外におけるテレビやラジオの日本語放送に関する文献資料,日本語新聞の発行部数や普及状況に関する文献資料など,主としてマスコミ関係のものを調査した。なおデータ処理や研究情報の交換等のネットワーク構築の準備として,関連ソフト類を購入し,運用の準備を開始した。(4)海外関連機関・研究者の調査:当研究課題を進める上で,今後接触する必要のある関連研究機関や研究者の所在を,文献や国内在住研究者の協力のもとで整理する作業を開始した。
CO_2シグナル伝達因子CCM1を介した転写調節ネットワークの解明

光合成生物において環境条件の変化に応答した遺伝子発現の網羅的解析は、始まったばかりである。特に光合成機能の発現調節を知る上で、単細胞緑藻はモデル系として優れている。また、複数の環境ストレスに対して、ゲノム全体はどのように応答するのかについて知見は乏しい。そこで光合成に対する種々のストレス応答を遺伝子の発現レベルで解析した。本年度では、CO_2濃度と光強度の関係を生理学的、分子生物学的手法を用いて解析した。はじめに、2つのストレスが光合成特性に対してどのように影響を与えるかを調べるために、光合成活性を測定した。その結果、1.2%CO_2通気条件下では光強度の上昇とともにCO_2に対する親和性が上昇した。このことは2つの環境条件が光合成に対して複合的に影響を及ぼすことを示唆している。そこで、CO_2濃度と光強度の変化に対して遺伝子発現のレベルでどのような調節がなされているかを調べるため、cDNAマクロアレイ(10,368 EST)を用いてタイムコース実験を行った。高CO_2条件と低CO_2条件、及び通常光と強光条件における発現プロファイルを比較したところ、2.5倍以上の発現量の差がある392クローンのESTを見いだした。これらの発現パターンはCO_2と光強度の変化によって1)ともに誘導されるもの、2)一方が誘導され他方が抑制されるもの、3)一方が誘導され他方に変化がないもの、4)一方が抑制され他方に変化がないものに分類された。またESTクローンを機能別に分類し、その中で発現パターンを比較した。低CO_2条件下においては、CO_2濃縮機構、光呼吸系の遺伝子群が誘導されていた。一方で、光捕集タンパク質、クロロフィル合成系、炭酸固定系の遺伝子群は低CO_2条件、強光条件でともに抑制されていた。
アルツハイマー病の予防的治療法にむけた毒性Aβコンホマーによる新規診断マーカー

脳脊髄液中のAβ毒性コンホマーが新たなアルツハイマー病の客観的かつ超早期の生化学的診断指標や超早期の治療標的となるか検討するため,少数例での検討を行った.臨床症状と頭部形態(MRI)・機能(脳血流シンチ)画像でアルツハイマー型認知症(AD)と診断され,これまでの脳脊髄液中の生化学的診断指標であるAβならびにタウ測定により診断を確認した9例と,同様に診断を確定したアルツハイマー病による軽度認知機能障害患者(AD-MCI)2例,対照神経疾患患者17例について検討した.対照神経疾患患者群はAβとタウの値により3群(1群:Aβ40/42比上昇なし,タウ上昇なし,A-T-(N-).2群:Aβ40/42比上昇あり,タウ上昇なし,A+T-(N-).3群:Aβ40/42比上昇あり,タウ上昇あり,A+T+(N+).)に分けた.脳脊髄液中のAβ毒性コンホマーオリゴマー量を特異抗体24B3によるELISA系を用いて測定し,AD-MCI群以外について比較検討した.Aβ40/42比はAD群,第2,3群対照脳脊髄液で上昇していた.Aβ毒性コンホマーオリゴマー,Aβ40,Aβ毒性コンホマーオリゴマー/Aβ40比では有意な差を認めなかった.Aβ毒性コンホマーオリゴマー/Aβ42比は特に対照第2群で上昇が目立ったが,AD群に対しては有意ではなかった.第1,2対照患者群で,Aβ毒性コンホマーオリゴマー量と,タウ(リン酸化タウならびに総タウ)との間に有意な相関を認めた.一方,第3群対照患者,AD群では,Aβ毒性コンホマーオリゴマーとタウ(リン酸化タウならびに総タウ)との間には相関を認めなかった.ヒト脳においてAβ沈着に先立ってAβ毒性コンホマーオリゴマーとタウとの関連が既に存在する可能性が示唆された.尚,当研究にて調査した症例には臨床症状等で興味深い症例が含まれ,一部について別途症例報告を行った.脳脊髄液中の毒性Aβコンホマーが新たなアルツハイマー病の生化学的、客観的、かつ超早期の診断指標となるか検討するため、少数例での検討を行った。臨床症状と頭部形態(MRI)・機能(脳血流シンチ)画像でAlzheimer型認知症と診断され、これまでの脳脊髄液中の診断指標であるAβならびにタウ測定により診断を確認した7例と、認知症を欠く対照神経疾患のうち脳脊髄液中Aβならびにタウ測定によりADの合併を否定した対照群7例について、脳脊髄液中の毒性Aβコンホマー測定を行った。測定には、毒性Aβコンホマー特異抗体24B3を用いたELISA系を使用した。測定された毒性Aβコンホマー量について、Aβ-(1-42)、Aβ-(1-40)量との関連を比較検討した。Aβ-(1-42)は既にアルツハイマー型認知症の診断指標として確立されており、本検討でもアルツハイマー型認知症群で有意に低下していた。Aβ-(1-40)/Aβ-(1-42)比、毒性コンホマー/Aβ-(1-42)比は有意に上昇していた。一方で、Aβ-(1-40)、毒性コンホマー/Aβ-(1-40)比では2群間に有意差を認めなかった。Aβ-(1-40)はAD群と対照群とで有意差を生じないこともまた既に確立されている。毒性Aβコンホマー/Aβ-(1-42)比はアルツハイマー型認知症群で有意に上昇していたものの、Aβ-(1-40)/Aβ-(1-42)比との比較検討から、平成28年度時点の少数例の検討では、脳脊髄液中の毒性Aβコンホマー測定が診断指標として有意義であることは示唆されなかった。既に認知症が明らかな症例では毒性Aβコンホマーは上昇していない可能性もある。尚、臨床的に非典型的アルツハイマー病と診断し本研究にて脳脊髄液中のAβ等を調査し診断を確認した症例については、臨床症状等に興味深い例が含まれた。その一部症例について別途症例報告を行った。アルツハイマー型認知症と神経疾患対照例との比較検討で、毒性Aβコンホマー測定の診断的意義を見出せなかった。当初の予想と異なり、認知症が完成した段階ではなく、ごく初期に変化が生じている可能性がある。超早期診断法確立の立場から、今後、ADによる軽度認知機能障害例なども含めて更に検討を加える必要がある。脳脊髄液中の毒性Aβコンホマーが新たなアルツハイマー病の客観的かつ超早期の生化学的診断指標や超早期の治療標的となるか検討するため,少数例での検討を行った.臨床症状と頭部形態(MRI)・機能(脳血流シンチ)画像でアルツハイマー型認知症と診断され,これまでの脳脊髄液中の生化学的診断指標であるAβならびにタウ測定により診断を確認した10例と,同様に診断を確定したアルツハイマー病による軽度認知機能障害患者2例,および,対照神経疾患患者20例について検討した.対照神経疾患患者群はAβとタウの値により3群(1群:Aβ40/42比上昇なし,2群:Aβ40/42比上昇あり+タウ上昇なし,3群:Aβ40/42比上昇

あり+タウ上昇あり)に分けた.それぞれの疾患群について脳脊髄液中の毒性Aβコンホマーオリゴマー量を特異抗体24B3によるELISA系を用いて測定し,アルツハイマー病による軽度認知機能障害群以外について,比較検討した.Aβ40/42比はアルツハイマー型認知症群,第2,3群対照脳脊髄液で上昇し,アルツハイマー型認知症群,第2群対照脳脊髄液で有意に上昇していた.毒性Aβコンホマーオリゴマー,Aβ40,毒性Aβコンホマーオリゴマー/Aβ40比では有意な差を認めなかった.毒性Aβコンホマーオリゴマー/Aβ42比は特に対照第2群で上昇が目立ったが,アルツハイマー型認知症群に対しては有意ではなかった.本検討で,対照第2群,第3群は前臨床期のアルツハイマー病合併例とみなすことができる.毒性Aβコンホマーオリゴマー/Aβ42比の上昇が前臨床期アルツハイマー病の病態を反映するものなのか,毒性Aβコンホマーオリゴマーが神経障害を実際のヒト脳で生じているのか,今後検討する必要がある.尚,当研究にて脳脊髄液中Aβを調査した症例には,臨床症状等で興味深い症例が含まれた.その一部について別途症例報告を行った.アルツハイマー型認知症と対照神経疾患例との比較検討で,毒性Aβコンホマーオリゴマー測定の診断的意義を見いだせなかった.当初の予想と異なり,認知症が完成した段階ではなく,ごく初期に病態にかかわっている可能性がある.その際の量的変化も予想より小さいか一過性である可能性がある.脳脊髄液中のAβ毒性コンホマーが新たなアルツハイマー病の客観的かつ超早期の生化学的診断指標や超早期の治療標的となるか検討するため,少数例での検討を行った.臨床症状と頭部形態(MRI)・機能(脳血流シンチ)画像でアルツハイマー型認知症(AD)と診断され,これまでの脳脊髄液中の生化学的診断指標であるAβならびにタウ測定により診断を確認した9例と,同様に診断を確定したアルツハイマー病による軽度認知機能障害患者(AD-MCI)2例,対照神経疾患患者17例について検討した.対照神経疾患患者群はAβとタウの値により3群(1群:Aβ40/42比上昇なし,タウ上昇なし,A-T-(N-).2群:Aβ40/42比上昇あり,タウ上昇なし,A+T-(N-).3群:Aβ40/42比上昇あり,タウ上昇あり,A+T+(N+).)に分けた.脳脊髄液中のAβ毒性コンホマーオリゴマー量を特異抗体24B3によるELISA系を用いて測定し,AD-MCI群以外について比較検討した.Aβ40/42比はAD群,第2,3群対照脳脊髄液で上昇していた.Aβ毒性コンホマーオリゴマー,Aβ40,Aβ毒性コンホマーオリゴマー/Aβ40比では有意な差を認めなかった.Aβ毒性コンホマーオリゴマー/Aβ42比は特に対照第2群で上昇が目立ったが,AD群に対しては有意ではなかった.第1,2対照患者群で,Aβ毒性コンホマーオリゴマー量と,タウ(リン酸化タウならびに総タウ)との間に有意な相関を認めた.一方,第3群対照患者,AD群では,Aβ毒性コンホマーオリゴマーとタウ(リン酸化タウならびに総タウ)との間には相関を認めなかった.ヒト脳においてAβ沈着に先立ってAβ毒性コンホマーオリゴマーとタウとの関連が既に存在する可能性が示唆された.尚,当研究にて調査した症例には臨床症状等で興味深い症例が含まれ,一部について別途症例報告を行った.アルツハイマー型認知症と神経疾患対照例との比較検討で、毒性Aβコンホマー測定の診断的意義を見出せなかった。当初の予想と異なり、認知症が完成した段階ではなく、ごく初期にのみ変化が生じ毒性Aβコンホマー量が上昇している可能性がある。超早期診断法確立の立場から、今後、ADによる軽度認知機能障害例なども含めて更に検討を加える必要がある。
口腔がんの周術期における栄養管理に着目した低栄養予防効果と予後に関する臨床研究

歯科領域では、口腔がん患者の周術期の実態や栄養素の投与による栄養管理効果については、他の臓器を扱う医科領域に比べて、未だ研究が不十分である。我々は、2012年、2013年に歯科大学附属病院における口腔がん入院患者実態調査を実施し、その結果から栄養状態の維持の重要性を認識した。そこで本研究は、歯科医師と管理栄養士が連携し介入することで、手術前後の適切なエネルギー量や栄養素を担保する専門的な栄養管理や栄養食事指導により、低栄養予防の効果などについて検討することを目的とする。研究方法は、2012年から2013年に行った対照群(77名)と2017年から2018年に調査した栄養管理実施群(74名)において、在院日数や体重変化、現在歯数、血液生化学検査値、栄養剤使用状況、栄養指導実施状況などについて比較検討した。研究実施計画では、当初3年間の2年目にデータを全て収集する予定であったが、附属病院管理栄養士のマンパワー不足や院内の血液生化学検査のシステム変更、電子カルテの導入などの影響もあり、計画が大幅に遅れてしまい血液検査も当初の計画通りに実施することが叶わず、研究期間を延長して実施した。延長した結果、栄養サポートチーム(NST:Nutorition support team)の本格的な稼働に伴い、栄養管理を歯科医師のみならず多職種で進めることが可能になったり、管理栄養士が2名配置になったこともあり、一定の成果をあげることには繋がった。管理栄養士は、歯科医師と連携して患者個人に適した栄養管理を実施することで、術後に経口摂取では確保できない不足栄養素を栄養剤を使用することで補ったり、個人栄養食事指導の実施率が向上するなどが認められた。これらのことが直接的に低栄養予防につながるには、介入期間が短すぎるという課題発見などにも繋がった。本研究は、口腔がんの治療に対して歯科医師と管理栄養士が連携し栄養介入することで、専門的な栄養管理によって術前術後の適切なエネルギー量や栄養素などを担保し、低栄養の予防効果とその予後について検討することを目的とする。また、本研究により得られた成果を基に、栄養管理の視点を組み込んだクリニカルパスの構築につなげることで合併症のリスクと在院日数の低減、低栄養の予防、患者のQOLの向上、健康寿命の延伸をはかることを最終目的とした1年目である。27年度は、調査計画の立案および研究体制の整備を主として進めた。栄養管理実施体制の整備については、九州歯科大学附属病院管理栄養士と打ち合わせを行い、現在の栄養管理方法などについて確認を行った。並行して、九州歯科大学附属病院において歯科医師、医師、歯科衛生士、看護師、管理栄養士で構成されるNST(栄養サポートチーム)が本格的に立ち上げられ、定期的にカンファレンスとラウンドを開始しており、今後その効果が検証できる予定である。栄養管理実施体制の整備については、当該年度にNSTが本格的に稼働し始めたが、現在管理栄養士のマンパワー不足などの問題により、実施に十分な状況とは言えない。栄養管理については、入院時のスクリーニング(体重、BMIや血液生化学検査などから)で重篤と考えられる患者に実施しており、本研究にあたっては同意の得られた全てのがん患者について、栄養管理を実施する予定である。個々の患者に合わせた食事形態の決定方法や投与する栄養剤に関しても、担当歯科医師と引き続き十分な検討が必要である。血液生化学検査に関しては実施されているが、栄養管理をするうえで必要な検査項目が入っていない場合があるため、症例によっては担当歯科医師との連携を取り、必要な項目を選択する方向で検討を進めている。また、外来・入院時栄養指導の状況などについても確認し、本調査に関わるがん患者に対して、入院時および外来通院時の栄養指導の方法について検討中である。以上のような現状を踏まえて、本調査に向けて検討および改善をすすめている。本研究は、口腔がんの治療に対して歯科医師と管理栄養士が連携し栄養介入することで、専門的な栄養管理により術前術後の適切なエネルギー量や栄養素などを担保し、低栄養の予防効果とその予後について検討することを目的とする。また、本研究により得られた成果を基に、栄養管理の視点を組み込んだクリニカルパスの構築につなげることで、合併症のリスクと在院日数の低減、低栄養の予防、患者のQOLの向上、健康寿命の延伸を図ることを最終目的とした2年目である。28年度は九州歯科大学附属病院の医師、管理栄養士と打ち合わせを実施し、対象患者入院後速やかに調査を実施する。その後、管理栄養士は患者の身体状況(身長、体重)、栄養状態(血液データのアルブミンを中心に)、身体活動量、侵襲やストレス因子などを考慮して、エネルギー及び各栄養素の摂取目標量を算出、食事や免疫賦活製剤で摂取目標量を給与できるよう栄養アセスメントを実施し、口腔内の状態に合わせて、栄養管理計画書を立案する。この栄養管理計画を患者もしくは家族に説明後、多職種で協同して実施する。また、歯科医師の指示のもと、入院中及び退院時に栄養食事指導を実施する。入院中は、計画の実施状況をモニタリング・評価を行い、未改善の場合は再度栄養管理計画書の見直しを行う。退院後も、管理栄養士は歯科医師と連携を取り、外来栄養食事指導を継続的に実施することで、患者の栄養状態の維持に努める。栄養管理実施体制の整備については、当該年度にNSTが本格的に稼働し始めた。しかし、年間を通じて管理栄養士と看護師のマンパワーが慢性的に不足していたことにより、実施に十分な体制ではなかった。また、血液生化学検査を一部外部委託にするなど、病院組織にも変動があった。そのため、対象患者の抽出や調査協力が当初の計画通りに、得られず調査が進まなかった。

本研究は、口腔がんの治療に対して歯科医師と管理栄養士が連携することで、専門的な栄養管理により術前術後の治療に要する適切なエネルギー量や栄養素の摂取が担保され、低栄養(体重減少)の予防とその予後について検討することを目的とする。また、本研究により得られた成果を基に、栄養管理の視点を組み込んだクリニカルパスの構築などに繋げることで、合併症のリスクと在院日数の低減、低栄養の予防、患者QOLの向上ならびに健康寿命の延伸などを図ることを最終的な目的とした3年目である。29年度は、九州歯科大学附属病院の歯科医師、管理栄養士と検討を重ねながら、対象患者である口腔がん患者に対して入院後速やかに調査の実施を始めた。その後、管理栄養士は患者の身体状況(身長、体重、BMI)、栄養状態(血液生化学データの血清アルブミン値を中心に)、身体活動量、侵襲たストレス因子などを考慮して、エネルギーおよび必要な栄養素の給与目標量を算出し、食事だけで不足する場合は免疫賦活製剤で給与目標量を摂取できるよう、栄養アセスメントを実施し、口腔内の状態を含めた栄養管理計画書を立案した。この栄養管理計画を患者もしくは家族に説明後、多職種で協同して実施した。また、医師の指示のもと、入院中および退院時には栄養食事指導を随時実施した。入院中は、計画の実施状況をモニタリング・評価を行い、未改善の場合は再度栄養管理計画書の見直し、修正を行った。退院後も、管理栄養士は歯科医師と連携を取り、外来栄養食事指導を適宜継続的に実施することで、患者の栄養状態の維持・改善に努めた。栄養管理実施体制については、昨年度NSTが本格的に稼働し始め、定期的にカンファレスなども実施できている。しかし、年間を通じて管理栄養士と看護師のマンパワーが慢性的に不足していたことと、研究代表者の所属先が変わったことによる業務多忙により、調査および栄養指導などに十分な時間が確保できなかった。また、血液生化学検査が外部委託になったことや電子カルテの導入など、病院組織や体制が変化した。そのため、対象者の抽出と調査や調査協力が当初の計画通りに進んでおらず、解析に必要なn数が得られていない。歯科領域では、口腔がん患者の周術期の実態や栄養素の投与による栄養管理効果については、他の臓器を扱う医科領域に比べて、未だ研究が不十分である。我々は、2012年、2013年に歯科大学附属病院における口腔がん入院患者実態調査を実施し、その結果から栄養状態の維持の重要性を認識した。そこで本研究は、歯科医師と管理栄養士が連携し介入することで、手術前後の適切なエネルギー量や栄養素を担保する専門的な栄養管理や栄養食事指導により、低栄養予防の効果などについて検討することを目的とする。研究方法は、2012年から2013年に行った対照群(77名)と2017年から2018年に調査した栄養管理実施群(74名)において、在院日数や体重変化、現在歯数、血液生化学検査値、栄養剤使用状況、栄養指導実施状況などについて比較検討した。
ヒトヘルペスウイルス6の潜伏感染とその中枢神経系細胞に与える影響に関する研究

本研究は、中枢神経系グリア細胞株を用い、HHV-6AおよびBの感染様式を検討し、中枢神経系細胞に対する、HHV-6の潜伏・持続感染性に関わる遺伝子を同定する事を目的としている。今回、実験系の確立、及び生物学的な性状に関しては、以下の結果を得た。ii)この潜伏・持続感染は、フォルボールエステル(TPA)及び、発熱因子であるIL-1βで再活性化が誘導できた。これは、この系が熱性痙攣とHHV-6の関係を解析するための良いモデルであることを示している。この現象の機序を解析するために、HHV-6調節遺伝子(前初期遺伝子)の同定が必要であるため、HHV-6感染細胞のcDNAライブラリーを作成し、この構造解析及cDNAを用いた機能解析を行っている。今回、得られた成果としては、iv)前初期蛋白IE-A領域及びその周辺領域にはHHV-6と近縁のサイトメガロウイルス(CMV)と同様に、前初期タンパク室IE1,IE2が存在しする事を示した。さらに、この領域で発現する転写産物は、CMVに比し、複雑な転写産物の構造を持っていた。このことは、HHV-6がCMVよりも複雑な遺伝子調節システムをもつことを示唆している。v)IE1,IE2のmRNAの発現を検討した結果、HHV-6AではIE1,IE2のmRNAが両者とも強く発現しているのに対し、HHV-6BではIE2のmRNAの発現が抑制されていた。これは、IE2の発現がHHV-6の完全増殖と潜伏感染を振り分ける因子の一つであることを示すと同時に、我々が得たCMVの潜伏感染の機序とは異なった機序によって、HHV-6Bのグリア細胞株における潜伏・持続感染が生じる事を示唆している。
メカノトランスダクション機構を介した筋-骨組織への磁場及び運動刺激効果

メカニカルストレス、運動刺激およびパルス磁場刺激の効果を、若齢期及び高齢期の骨格筋・骨組織で検証することを目的とした。反復磁気刺激24時間後のBMP及びTGF-βmRNAの発現量は、若齢期においてのみup-regulateした。高齢期ではいずれも変化はなく、刺激効果は年齢や刺激強度によって異なることが示唆された。高齢期の運動によるメカニカルストレスの筋骨格系への影響は、ストレス領域や強度依存性を呈した。本研究では運動刺激・パルス磁場刺激の効果を、若齢期及び高齢期の骨格筋・骨組織で検証することを目的として、H22年度は、若齢期および高齢期ラットを対象に反復磁気刺激を処方し、これらの効果を組織細胞、遺伝子発現レベルで検証した。骨内磁気刺激強度40-60mTで反復磁気刺激を麻酔下で若齢(6w)及び高齢ラット(75-120w)下肢に行った。24時間後に脛骨骨髄を採取してreal-time RT-PCRによりBMP-2, BMP-4, TGF-β2, COL-I, OCN mRNA発現量を調べ、非刺激骨(Cont)と比較した。反復磁気刺激24時間後のBMP-2, BMP-4及びTGF-βmRNAの発現量はContと比較して、若齢期においてのみ有意にup-regulateしたが、COL-I, OCN mRNA発現量は変化がなかった。高齢期ではいずれのパラメータについても変化はなく、刺激効果は加齢や刺激強度によって異なることが示唆された。骨量及び骨梁構造、筋細胞内膜系の超微細構造に対しても一過性の効果は認められなかった。またμCT撮影による骨組織の3次元構造解析についても一過性の効果については認められなかった。本実験条件においての一過性効果は、若齢期の骨形成促進パラメータの遺伝子発現レベルにおいて認められた。一方、パルス磁気刺激時の骨内磁場強度(PEMF)について傾向を確認したところ、刺激強度依存性については高い正相関を、距離依存性については指数的減衰性を、ポジション依存性については3領域に大別されるPEMF分布パターンを示した。これらの傾向の把握は、生体磁気刺激の応用目的において、硬組織内で生じるPEMF強度を推定するための条件設定に有用と思われた。本研究ではメカニカルストレスの効果を、若齢期及び高齢期の骨格筋・骨組織で検証することを目的として、H23年度は、高齢期ラットを対象に自発走運動を処方し、これらの効果を組織細胞、遺伝子発現レベルで検証した。2.5年齢の実験動物(ラット)を用い、回転車輪式運動負荷装置による自発走を8-10週間実施した。その後脛骨を採取して、各種染色を施し、光学顕微鏡にて骨幹端の海綿骨を観察撮影し、画像解析ソフトにて骨梁形態を解析した。高齢期ラットの骨量は若年及び中年期のものと比較して、著しく低く、脛骨骨幹端二次海綿骨の骨梁構造も粗であり、新たに骨芽細胞により形成された類骨幅、類骨面積は有意に小さいことが観察された。自発走運動を実施することにより、骨梁幅及び類骨幅はage-matched controlと比べて大きくなり、海綿骨における骨基質の形成に対してポジティブな影響を及ぼすのではないかと考えられた。また下肢の骨格筋重量も自発走運動実施により、非運動群と比較して高いレベルを維持していた。しかしながら筋組織内のコラーゲン線維は、特に遅筋線維優位な筋組織において多く観察される傾向にあり、高齢期においては線維化を助長する可能性も示唆された。またヒトへのメカニカルストレスの影響を検証するため、下肢筋収縮の持続や軽運動の継続を行い、筋収縮強度レベルや様式についても検討した。大腿骨頚部など下肢の特定の領域については、骨密度が増大することが示されたが、その他の領域については有意な変化は観察されなかった。運動によるメカニカルストレスの筋骨格系への影響は、ストレス領域、強度依存性を呈することが理解され、運動処方における条件設定に有用な知見と考えられた。本研究では若齢期及び高齢期の骨格筋・骨組織に対するメカニカルストレスの影響を検証することを目的として、H24年度は、不動により萎縮する骨及び筋組織を対象に、発揮筋張力の程度の違いによる効果を組織細胞レベルで検証した。若齢期の除神経ラットを用い、下肢骨格筋及び骨組織の萎縮を誘発させた。萎縮過程において、下腿前面に経皮的電気刺激を異なる3種類の強度で3週間処方し、電気刺激により筋収縮張力を誘発した。その時の筋収縮張力を、前脛骨筋腱端をトランスデューサーに連結して測定した。骨格筋及び骨重量、遺伝子発現レベルの計測、骨組織形態計測、マイクロCTによる骨微細構造解析を行った。除神経により骨格筋重量は低下したが、中高強度の電気刺激を処方した群では、萎縮程度を軽減することができた。またその時のIGF-I mRNA発現も高いレベルにあった。低強度刺激ではその効果が観察されなかった。

骨構造解析による電気刺激(筋収縮張力)の効果については、萎縮過程3週目では効果が見られなかったが、1週目においては高強度刺激条件で骨量の低下を軽減することが観察された。その時の骨芽細胞により新たに形成される骨基質である類骨幅はcontrol群と有意な差がないレベルにあり、骨梁幅の維持に貢献していた。電気刺激により誘発した筋収縮張力の大きさの違いにより、不動にした骨格筋及び骨組織の萎縮軽減に差異があり、かつその有効強度に組織的差異がみられた。萎縮軽減効果をもたらす筋の収縮によるメカニカルストレスの大きさは、筋及び骨組織で若干異なることが推察され、運動処方における条件設定にも有用な知見と考えられた。当初計画通り、磁場及び運動刺激の実施条件を規定することができ、実験動物に処方してその効果を検証するべく、組織のサンプリング及び分析が進行し、データを収集することができた。特に高齢期ラットは貴重な対象であり、実験計画通りに処方と組織採取が完了しており、分析も進行中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。運動・筋収縮によるメカニカルストレスが骨組織並びに骨芽細胞、破骨細胞などのリクルートメントや基質形成に対する影響を、刺激の閾値強度の観点から進める。また検証方法として、細胞の可視化並びにタンパク質および遺伝子発現レベルでの定量化を進める。
対流圏オゾンの三酸素同位体組成測定

対流圏オゾンの起源や挙動を解明するため、オゾンの三酸素同位体組成定量システムを開発した。これはオゾンと亜硝酸を選択的に反応させて硝酸化し、その三酸素同位体組成を測定した上で、亜硝酸由来の酸素の寄与を補正して求めるものである。予定通り分析法を確立し、平成28年10月から翌年2月まで、新潟と名古屋の2地点で連続観測を実施した。名古屋で観測されたオゾンの三酸素同位体組成(両端平均)は、新潟で観測されたものより、有意に高かった。名古屋のオゾンは、主に対流圏のバックグランドレベルのオゾンが占めていたのに対して、新潟では対流圏内、特に地表付近で生成したオゾンの寄与が大きいことを反映している可能性がある。同位体組成を指標に用いて対流圏オゾンの起源や挙動を解明するため、対流圏オゾンの三酸素同位体組成定量システムを開発する。従来用いられてきたような沸点差を利用した他成分からの分離と濃縮に依拠した分析ではなく、亜硝酸イオンと選択的に反応させて硝酸イオン化し、その三酸素同位体組成を測定した上で、亜硝酸イオン由来の酸素の影響を補正する、新手法による高感度分析法を開発する。最終年度までに1ヶ月以上の長期に渡る連続分析を実現し、日変化の有無の把握や、成層圏由来のオゾンの混合比の定量などに挑戦する。今年度は、オゾンを亜硝酸イオンと定量的に反応させて硝酸イオン化して捕集する際の捕集条件の検討や、未反応の亜硝酸イオン試薬の除去方法、ブランクの削減方法、国際標準スケールへの校正方法など、分析条件や分析手順を中心に検討を行った。未反応の亜硝酸イオン試薬の除去方法に関しては、未反応の亜硝酸イオンをアジ化水素と反応させて一酸化二窒素に変換して除去する方法が有効であることが明らかになったので、これを中心に検討した。また次年度の基礎実験に使用するため、同位体標準となる高濃度オゾンの生成装置を作成し、またオゾンフリーの大気で満たしたチャンバーを用意して同位体標準オゾンをここに導入して大気レベルに濃度を調整出来るようにした。また本手法を少し改良することで、大気中の亜硝酸ガスや硝酸ガスの三酸素同位体組成や窒素同位体組成を同時に定量出来ることが明らかになったので、この点に関して同時に検討を行った。オゾンが亜硝酸イオンと速やかに反応して硝酸イオン化する性質を利用して、高精度かつ高感度のオゾンの三酸素同位体組成定量法を開発した。捕集効率や、吸引時間、未反応の亜硝酸イオン試薬の除去率、ブランク、国際標準スケールへの校正方法などの検討を行った。その結果、捕集には1パーセント亜硝酸ナトリウム水溶液を塗布したセルロースフィルターがもっとも適切で、これを3段以上重ねたものに、毎分1L未満の低流量で対流圏大気試料を現場で通過させることで、対流圏大気中のオゾンが定量的に硝酸イオンの形で捕集出来るようになった。ただし亜硝酸ナトリウム水溶液を放置すると大気中のオゾンと反応してブランク値が上昇することが明らかになったので、一連の処理はヘリウムでパージした環境下で迅速に行うように手順を改良した。また未反応の亜硝酸イオンは、酢酸でバッファーしたpH環境下でアジ化水素と反応させることで、定量的に一酸化二窒素化出来ることが明らかになった。一酸化二窒素は高純度ヘリウムでパージすることで、硝酸イオンには影響すること無しに定量的に除去出来るので、この方法でオゾンの捕集を行うことにした。また国際標準スケールへの校正するため、予め同位体比を定量した高純度酸素をオゾン発生器を通してオゾン化し、オゾン生成後の同位体比との差分から同位体比既知のオゾンを発生させることが出来るようになった。観測開始の目処がついたので、名古屋大学(愛知県)で試験観測を開始した。また新潟県内でも観測開始の準備を開始した。最大の懸案であった未反応の亜硝酸イオン試薬の除去に目処がつき、名古屋大学(愛知県)で試験観測を開始した。国際標準スケールへの校正方法にはまだ課題が残っているが、観測開始の目処はついたので、おおむね順調に進展していると結論した。国際標準スケールへの校正は観測と同時進行で進める。対流圏大気中には、30 ppb前後の濃度のオゾンが含まれている。成層圏オゾンは、濃度の減少が懸念されているが、対流圏オゾンは、温室効果ガスであると同時に、強力な酸化性物質として人間や生態系に直接有害な影響を与えるため、その濃度が増加することが問題になる。東アジア域における対流圏オゾンの濃度は、地域内の活発な経済成長を反映して今後顕著に増大するものと予測されており、これが農作物や陸上生態系などに対して甚大な損害をもたらす可能性もある。従って対流圏オゾンの生成過程(起源)や、対流圏内における挙動を正確に把握しておく必要がある。しかし、オゾンの濃度や、オゾンの関連物質の濃度だけを観測しても、これを実現するのは難しい。オゾンの安定同位体組成、特に三酸素同位体組成は有用な指標になるのは間違い無いが、オゾンは安定度が低く、これを質量分析計に直接導入して同位体測定を実現することは難しい。そこで本研究は、オゾンが亜硝酸イオンと速やかに反応して硝酸イオン化する性質を利用して、その安定同位体組成定量を実現することに挑戦した。本年度は、前年度に開発した、高精度かつ高感度のオゾンの三酸素同位体組成定量法に関して、本年度前半は前年度に引き続き、捕集効率や、吸引時間、未反応の亜硝酸イオン試薬の除去率、ブランク、国際標準スケールへの校正方法などの検討を行った。

後半は新潟県と名古屋大学(愛知県)で試験観測を開始した。得られた試料は名古屋大学の角皆の研究室に輸送し、角皆および院生や研究支援員・補助員が分析を進めた。その結果、地域変化や季節変化が存在する可能性が確認出来た。また結果について、モデルとの整合性を考察した。対流圏オゾンの起源や挙動を解明するため、オゾンの三酸素同位体組成定量システムを開発した。これはオゾンと亜硝酸を選択的に反応させて硝酸化し、その三酸素同位体組成を測定した上で、亜硝酸由来の酸素の寄与を補正して求めるものである。予定通り分析法を確立し、平成28年10月から翌年2月まで、新潟と名古屋の2地点で連続観測を実施した。名古屋で観測されたオゾンの三酸素同位体組成(両端平均)は、新潟で観測されたものより、有意に高かった。名古屋のオゾンは、主に対流圏のバックグランドレベルのオゾンが占めていたのに対して、新潟では対流圏内、特に地表付近で生成したオゾンの寄与が大きいことを反映している可能性がある。オゾンを亜硝酸イオンと選択的に反応させて硝酸イオン化して同位体測定する本手法を成功させる上で、未反応の亜硝酸イオンを完全に除去する手法を確立することが大きな課題であった。亜硝酸イオンをアジ化物と反応させて一酸化二窒素化することで課題の克服に目処がついたので、順調に推移していると評価出来る。新年度より佐渡関(新潟県)でも観測を開始する。愛知県および新潟県で得られた試料は名古屋大学の角皆の研究室に輸送し、角皆および院生や研究支援員・補助員が分析を進める。観測結果について、1日周変化の有無(および日周変動が有る場合はその変動幅)、2季節変化の有無(および季節変化が有る場合はその変動幅)、3三種の酸素同位体間の関係、4成層圏オゾンの混合比の算定、と言った点に重点を置き解析を進める。またモデルとの整合性を考察する。また遅れている国際標準スケールへの校正は観測と同時進行で進める。28年度が最終年度であるため、記入しない。大気化学本年度の前半は前年度に引き続き、捕集効率の改善方法や、未反応の亜硝酸イオン試薬の除去方法、ブランクの削減方法、国際標準スケールへの校正方法など、分析条件や分析手順の検討を中心に行う。前年度の実験の結果、アジ化水素を使って未反応の亜硝酸イオンを除去する方法が有効であることが明らかになったので、これを中心に検討する。また、オゾンフリーの大気で満たしたチャンバーを用意して同位体標準オゾンをここに導入して大気レベルに濃度を調整し、これを各種条件下でフィルターに捕集し分析することで、捕集効率や、吸引時間、未反応の亜硝酸イオン試薬の除去率、ブランク、国際標準スケールへの校正方法などの検討を行う。その上で、年度内に佐渡関岬(新潟県)で試験観測を開始する。得られた試料は名古屋大学の角皆の研究室に輸送し、角皆および院生や研究支援員・補助員が分析を進める。硝酸イオン化したオゾンの濃度や三酸素同位体組成はもちろん、溶解した水の酸素同位体比も定量する。随時同位体組成の分析も進め、分析法などに問題が無いか検証し、問題があれば観測や分析法にフィードバックして改良を加える。
沖縄本島北部地域の水収支に関する研究

本研究は飛行機を利用した地表温度観測とその延長上で沖縄本島北部地域の水収支解明に取り組もうという2段構えの目標から始めた。前段には赤外線放射温度計から得られる地表面温度は有効な情報を与えるかという未解決な問題がある。後段には実用的な水収支についての知見の社会的な要請がある。そういう視点から前段については、大気透過率と放射率補正法の定式化を考えること、熱収支モデル計算で得られる地表面温度との照合から検証すること、の2点から研究をすすめた。また、実測の河川流量及び降雨量をもとに流出解析を行って流域蒸発散量の推定を行い上記推定値と比較した。本研究で得られた暫定的な成果をまとめると、1.飛行機観測により1999年の冬日(2月7日)、夏日(7月13日)、初冬日(12月10日)の3日について正午頃の北部一帯の平均温度(変動幅)はそれぞれ18.0°C(6.3°C)、30.4°C(8.3°C)、19.5°C(7.6°C)であった。大気透過率/放射率補正後の地表面温度は34°C程度高い傾向が得られた。2.1997年について熱収支モデルを用い水収支の解析を行った結果、沖縄本島北部地域の年降水量は2,220mm、年間蒸発量は1,070mmであり、約50%が流出量であることがわかった。3.河川流出解析による流域蒸発散量の推定は、2河川(奥川、ウイヌ川)について行った。奥川流域の1997年の年降水量は2,154mmで、年間蒸発散量は1,100mmであり、流出率は49%を得た。熱収支モデルで求めた値と近似することがわかった。4.熱収支モデルは森林地域における水収支に有効であることが明らかになった。沖縄本島北部地域の水収支を明らかにするために、次のような観測及び解析を実施している。1.赤外線放射観測による地表面温度データの入手解析2.降雨量と河川流出量から、流域の蒸発散量及び浸透量の推定1.については、研究対象域の上空600メートル高度から水平間隔約3キロメートルの地形平行経路数本にそって赤外線温度計による地表面温度観測及び通常抵抗温度計による飛行高度気温観測を行った。飛行高度気温データから地表気温を水量評価し、それと放射温度計による地表面温度をもとに蒸発散量推定のための資料作成を行っている。一方、2.については沖縄気象台(那覇)、名護測候所、北部アメダス(4カ所)、および研究対象域に存在する5ダム管理所等の降雨量と県、国実施の河川流量観測記録、その他の気象変量データを入手し、それぞれの変化量について1km×1km格子点のGPVを補完法によって決定する作業を進めている。対象域に存在する数河川における低水流量解析によって流域蒸発散量は75C1,000mmの範囲にあるものと推測された。なお、調査解析は、始めたばかりであり、成果の発表の段階には至っていないのが現状である。冬期、夏期、秋期にそれぞれ一回の飛行観測による沖縄本島北部研究対象地域の地表温度観測を行い、108地点について地表被覆状態と温度値の関連等について詳細な解析を行った。熱収支バランスに基づく理論計算値との対比検討により赤外線放射温度計を用いた飛行観測による地表面温度の妥当性がおおよそ検証された。

上述の飛行観測地表面温度に関する知見に基づいて蒸散量を算定し、降水量及び地表面流出量の実測値を用いて総合考察し、沖縄本島北部地域の水収支の構造を把握した。雨量及び地表面流出量は、沖縄気象台及び沖縄総合事務局、沖縄県の河川流量調査資料を用いており数河川の流出解析結果から、年間流出率はおおよそ6070%程度で流域蒸発散量は750mmから1,000mmの範囲にあるものと推定された。
高性能不斉補助剤の開発と応用

1.三環性2-オキサゾリジノン及び類似骨格体の合成と利用2-オキサゾロンとヘキサメチルシクロペンタジエンとの[4+2]環化付加体(HMCOx)を2-exo-メトキシアポカンファンカルボン酸を用いて光学分割することにより、両対掌体を光学的に純粋に合成し、不斉アルキル化反応及び不斉Diels-Alder反応における不斉補助剤として従来のEvans型不斉補助剤をはるかに凌駕するほとんど完全な不斉制御能を持つことを明らかにした。また、従来あまり高い選択性が報告されていなかった1,4-付加反応においても高いジアステレオ選択性が発現し、とくにLithium N-trimethylbenzylamideの付加では、溶媒をTHFからCH_2Cl_2へと変えるだけで選択性が逆転するという興味深い事実を見いだした。2-イミダゾリジノンをアントラセンの[4+2]還付付加反応からも1-メチル-2-イミダゾリジノンの両対掌体を同様に合成し、類似骨格を持つ2-オキサゾリジノン体とほぼ同等の性能を持つ不斉補助剤であることも明らかにすることができた。2.ビシクロ骨格系アミノアルコール類の合成と利用上記2-オキサゾリジノン類を開環する事により得られる2-アミノアルコール類のN-スルホニル体のLi塩は、meso-型環状酸無水物の開環においてほぼ完全なジアステレオ選択性を示すことを明らかにした。また、HMCOxの開環アミノアルコール体は、BH_3によるケトン類のエナンチオ選択的還元反応の触媒として有効であることもわかった。
λ-lemmaによるリーマン面の正則族の研究

この研究においては主にλ-lemmaの応用について考察を行った。その結果、以前から懸案であったTeichmuller空間のBers埋め込みに関する次の予想:IntS(Γ)=T(Γ)を特にΓが有限生成純双曲的第2種Fuchs群の場合について証明することが出来た。証明のポイントはIntS(Γ)の元に対応する領域を擬等角写像を用いて変形することにあるが、その時にT(Γ)に入らないとすると矛盾が出ることを示すのにIntS(Γ)の(局所)擬等角等質性が用いられ、その部分でλ-lemmaが本質的に用いられる。この証明はGehringによって既に証明されていた最も単純な場合:Γ=1の結果の別証明にもなっている。直観的には擬等角写像を用いた変形の方が分かりやすいように筆者には思われる。(この結果は“On the space of schlichtprojective structureson compact Riemann surfaces with boundary"というタイトルで現在投稿中である。)なお、当初の目標であったより一般のリーマン面の正則族についてはまだ研究の緒についたばかりでまだそれほど重要な結果は得られていないが、上記の研究の副産物として双曲的平面領域の解析的普遍被覆写像のSchwarz微分の双曲的ノルムが有限であるという性質と“uniformly perfect"という性質との間に著しい関係があることを見いだした。これらの性質の同値性については既にPommerenkeが指摘しているが、筆者はより精密に定量的な評価を与えることに成功した。
難治がんの放射線治療成績向上に向けた新規画像撮像法の開発

本研究課題は汎用型放射線治療装置による簡便かつ実現可能な新規画像撮像法を開発し,そこから得られる多彩な情報の臨床応用を目的とする.研究計画は(a)円盤モジュールの作製(一年)と(b)多彩な情報の再構成精度の検証(二年)の二項目に分けることができる.作製した円盤モジュールを実際の治療装置に取り付け,応募者が提案する新規画像撮像法を実現する.新規撮像法にて得られた画像の定性的評価(画質,コントラスト)や被写体の構成物質の組成情報の定量的評価を行う.本研究課題は汎用型放射線治療装置による簡便かつ実現可能な新規画像撮像法を開発し,そこから得られる多彩な情報の臨床応用を目的とする.研究計画は(a)円盤モジュールの作製(一年)と(b)多彩な情報の再構成精度の検証(二年)の二項目に分けることができる.作製した円盤モジュールを実際の治療装置に取り付け,応募者が提案する新規画像撮像法を実現する.新規撮像法にて得られた画像の定性的評価(画質,コントラスト)や被写体の構成物質の組成情報の定量的評価を行う.