hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
近赤外分光法による局所組織酸素代謝量計測法の開発

・モンテカルロ法を用い,センサの送・受光間隔や,測定波長,組織内動・静脈血の容積変化などを取り入れたモデルを作成し,センサのデザイン(CAD : Computer Aided Design)を行った.結果として,750/830nmの2波長を用いた反射型光電センサを作成し,ヒトにおける実験的評価を行い,理論的に予想した結果と同様の結果を得た.今後は,組織血流量の計測法の開発を行い,組織VO2計測法の確立を目指す.近赤外光を用いた無侵襲血中酸素飽和度計測法(オキシメトリ)として,透過光を用いたパルスオキシメトリ(動脈血酸素飽和度(SaO2)計測法)は,既に幅広く利用されており,さらに反射光を用いた方法は,額・胸部といった様々な部位への適用が可能であることから臨床上さらなる活用が期待されている.しかしながら,パルスオキシメトリによって得られる指標は組織に流入する酸素に関してのみであり,組織の活動に関する酸素消費といった重要な指標を得ることは出来ない.そこで,本研究では組織酸素代謝量(tVO2)計測を行うことを目指し,近赤外光を用いた測定法の開発を行った.tVO2は組織血流量が既知であれば,生理学のフィックの原理の適用から,対象組織に流入した酸素濃度(動脈系)と流出した酸素濃度(静脈系)の差から求めることが可能となる.そこで,SaO2計測には,一般的なパルスオキシメトリの原理(光電容積信号の脈波成分)を使用し,静脈血酸素飽和度計測には,光電容積信号において,基線の変動分が静脈血の容積変動分に対応しているとして測定法の実現を行った.開発する過程では,測定精度・測定誤差の予想が可能となる光拡散理論・モンテカルロ法を用い,センサの送受光間隔や,測定波長,組織内動・静脈血の容積変化などを取り入れたモデルを作成し,センサのデザイン(CAE : Computer Aided Engineering)を行った.結果として,750/830nmの2波長を用いた反射型センサを作成し,ヒトにおける実験的評価を行い,センサ送受光間隔:520mmにおいて,理論的に予想した結果と同様の結果を得た.また,組織血流量を求める方法として,測定深度を高めるために,従来のレーザドップラ法とは異なる方法として,散乱光強度を用いた方法を検討しており,理論計算と実験データの比較を行い,理論的に明確なセンサ開発を目指している.近赤外光を用いた無侵襲血中酸素飽和度計測法(オキシメトリ)として,透過光を用いたパルスオキシメトリ(動脈血酸素飽和度(SaO2)計測法)は,既に幅広く利用されており,さらに反射光を用いた方法は,額・胸部といった様々な部位への適用が可能であることから臨床上さらなる活用が期待されている.しかしながら,パルスオキシメトリによって得られる指標は組織に流入する酸素に関してのみであり,組織の活動に関係する酸素消費といった重要な指標を得ることは出来ない.以上のことをふまえ,ここでは,組織の酸素代謝量(VO2)計測を行うことを目指し,近赤外光を用いた測定法の開発を行った.組織VO2は組織血流量が既知であれば,生理学な基本原理(フィックの原理)の適用から,対象組織に流入した酸素濃度(動脈系)と流出した酸素濃度(静脈系)の差から求めることが可能となる.そこで,SaO2計測には,一般的なパルスオキシメトリの原理(光電容積信号の脈波成分)を使用し,一方,静脈血酸素飽和度(SvO2)計測には,光電容積信号において,基線の変動分が静脈血の容積変動分に対応しているとした方法に基づいて測定法の実現を行った.結果として,750/830nmの2波長を用いた反射型光電センサを作成し,ヒトにおける実験的評価を行い,理論的に予想した結果と同様の結果を得た.さらに,前腕や,大腿部において静的な運動負荷中の計測が可能であることも実験的に確認された.
全身振動刺激が筋循環・代謝機能へ与える影響の解明

本研究の目的は、全身振動刺激時の筋電図学的分析および筋酸素化動態測定から筋機能・代謝について検証することである。脳卒中患者を対象として、WBV実施中の筋活動の周波数解析を実施し高周波成分が優位に検出された。また、健常成人を対象に、組織酸素化動態測定を実施し、WBV実施中の各筋の酸素化動態に相違がみられた。以上より、WBVにより速筋線維の筋活動が優位に賦活化されることが示唆され、さらに筋酸素化動態測定は筋代謝を推測できることが提示できた。平成25年度は、脳卒中患者を対象に全身振動刺激(Wholw Body Vibration:WBV)による運動時の筋機能および運動能力の即時効果について調査した。対象者は5名で平均年齢58歳、すべて男性であった。運動麻痺は軽度から中等度であり、下肢の片麻痺機能はBr.stage46であった。介入方法は、WBV機器のプラットフォーム上にて、足幅を10cm開いたスクワット肢位保持(膝関節軽度屈曲位(3040度))を1分間実施、その後に1分間立位姿勢での休憩を3セット実施した。また、運動時の振動振動数は25Hzとした。評価は、介入前後に5回反復起立動作テスト(所要時間測定)を実施した。また、5回反復起立テストおよびWBV実施中の筋機能評価として、表面筋電計(バイオモニターME6000)を使用し、電極を両側の内側広筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、腓腹筋内側に貼付して測定した。WBV前後の5回反復起立テストの結果より、WBV後で有意に所要時間が短縮した。また、WBV前後の起立テスト時の筋電図を周波数解析し比較したところ、WBV前よりも後において下肢筋(特に内側広筋、前脛骨筋)で値高周波成分が増加している結果となった。これらの結果より、WBVを用いた運動実施後では、速筋線維の筋活動の賦活化が図られ、その影響により5回反復起立テストの所要時間の短縮が得られたと考えられる。また、WBV実施中の筋活動について、10秒間ごとの平均パワー周波数(MPF)の観察より、内側広筋において麻痺側は0-30秒にかけて低下、また非麻痺側は0-30秒で増加する傾向が観察された。加えて、前脛骨筋では時間の経過とともに麻痺側筋活動が低下する傾向があり、それぞれの筋により特異的な傾向を示した。この点は筋線維タイプの影響、とくに筋代謝・循環機能が影響するものと考えられ次年度の課題として実施予定である。平成24年度は、全身振動刺激(Whole body vibration)を用いた運動介入時の筋循環・代謝機能評価および筋機能評価として筋電図学的分析も合わせて実施し検証した。対象は健常成人8名であったが、そのうち実験データの欠損がみられた3名を除く、5名(すべて女性)にて検証した。介入方法は、WBV機器のプラットフォーム上にて、足幅を20cm開いたスクワット肢位(軽度膝関節屈曲位)保持を3分間実施し、その際に振動周波数30Hzにて実施した。評価は、筋循環・代謝機能評価として簡易型近赤外線組織酸素モニタ(PocketNIRS Duo)を使用し、右下肢の大腿部内側(内側広筋)、下腿後面(腓腹筋内側)にプローブを貼付し測定した。また筋機能評価は、表面筋電計(バイオモニターME6000)を使用し、電極をプローブに重ならないように同様の筋腹に貼付して測定した。測定は、筋酸素モニタは常時測定、筋電図測定はWBV実施時の3分間測定した。WBV実施中の酸素モニタの結果では、内側広筋では運動直後から60秒程度まで安静時よりもトータルヘモグロビンが若干低下し、その後運動終了3分まで上昇を続ける傾向がみられた。また腓腹筋内側では実施直後から終了後までトータルヘモグロビンが安静時よりも低い状態となる傾向がみられた。介入終了後の安静座位において筋循環は安静時よりも高い状態で5分間経過していた。加えて、筋電図学的分析では、開始直後から30秒程度までが筋活動も高く、周波数解析の結果、内側広筋・腓腹筋とも高周波成分が多く含まれており、速筋線維が優位に活動していることが示唆された。ただし、個人レベルで特異的な反応をしている印象もあり、今後さらに症例数を増やして検証することで有意な結果が得られる可能性がある。全身振動刺激(WBV:Whole body vibration)を用いた運動時の代謝機能へ与える影響について、酸化ストレスや乳酸値、血糖値といった指標を用いて検証した。また、本研究では抗酸化能が高いと言われているカシス抽出物の粉末カプセル摂取時(カシス摂取)の影響について、プラセボ対照二重盲検試験(群間比較試験)にて検証した。対象は健常成人20名であり、カシス摂取群10名、プラセボ群(乳糖カプセル摂取)10名に無作為に振り分けた。運動はWBV機器を用いて、自覚的運動強度Borg指数17(かなりきつい)を運動中止基準として実施した。評価項目は、d-ROMs(酸化ストレス指標)、BAP(抗酸化能指標)、潜在的抗酸化能(BAP/d-ROMs比)、血糖値、乳酸値とした。採血は、カプセル摂取1時間後(運動前)、運動直後、運動後60分の時点で実施した。結果として、両群とも運動前よりも直後で酸化ストレス、抗酸化能、乳酸値が有意に上昇した。

また終了後60分では両群とも酸化ストレス、乳酸値が安静時と同程度まで回復する傾向を示したが、抗酸化能においてカシス摂取群では運動前と同程度となり、プラセボ群では安静時よりも有意に低値を示した。潜在的抗酸化能においては、カシス摂取群で運動前と運動直後で有意な上昇が見られ、運動後60分で運動前と同程度の値となったが、プラセボ群では運動前と運動直後で有意差は見られず、運動後60分で有意に低値を示した。血糖値はカシス摂取群で運動直後に減少する傾向を示したが、両群とも統計学的な有意差は見られなかった。運動負荷による生体反応として酸化ストレスが上昇し、同時に酸化ストレス軽減のために抗酸化能が上昇することは知られている。本研究結果でも同様の傾向を示したが、カシス摂取群で運動後の抗酸化能の過剰な減少が抑制されている結果となり、これは潜在的抗酸化能の結果からも示唆された。全身振動刺激(WBV:whole body vibration)が筋機能に与える影響について、特に柔軟性へ与える即時効果について検証した。対象者20名について、WBV装置を用いて2条件の周波数(10Hzと20Hz)での膝伸展位立位保持5分を測定日を変えて実施した。柔軟性の評価として実施前後の腰部可動性、腰背部筋の筋硬度測定、立位体前屈を実施した。また実施前から終了後まで経時的な近赤外線分光法を用いた筋循環動態測定を実施した。結果として、WBV施行後の立位体前屈は10Hzと20Hzの両方で有意な増大を認めた。腰椎可動性との関連では10Hz施行時に正の相関を認めたが、20Hz施行時とは相関関係が認められなかった。筋循環動態では、腰部・大腿部共に酸素化ヘモグロビンの有意な減少が認められた。総ヘモグロビンでは腰部脊柱起立筋でWBV施行中に減少を認め、ハムストリングスでは安静立位中に有意に増加したのに対して、WBV施行中では緩やかな増加傾向もしくは変化しない結果となった。これらの結果より、抗重力筋である大腿四頭筋がWBV刺激により賦活化され、立位体前屈時の膝関節伸展位での股関節屈曲が容易になったことが示唆された。つまり、動作中の拮抗筋であるハムストリングスの相反抑制が柔軟性に影響したと推測できる。最後にWBVは身体柔軟性という点で好影響を与えることが示唆され、運動療法前後のウォーミングアップやクールダウンといったコンディショニングなどに有用と考える。なお、平成26年度分までの研究結果については、雑誌への掲載を行い情報発信を行った。本研究の目的は、全身振動刺激時の筋電図学的分析および筋酸素化動態測定から筋機能・代謝について検証することである。脳卒中患者を対象として、WBV実施中の筋活動の周波数解析を実施し高周波成分が優位に検出された。また、健常成人を対象に、組織酸素化動態測定を実施し、WBV実施中の各筋の酸素化動態に相違がみられた。以上より、WBVにより速筋線維の筋活動が優位に賦活化されることが示唆され、さらに筋酸素化動態測定は筋代謝を推測できることが提示できた。本課題では全身振動刺激を用いた運動時の筋循環・代謝機能を中心に検証し、当初の目的では脳卒中患者を対象としたデータ収集を進めている予定であったが、研究環境や機器の不備などが重なったため健常者を対象としたデータ収集に方針を変更した。そのため、平成26年度では健常成人を対象に運動負荷時の代謝機能について検証した。特にWBV特有の外的刺激時の生理学的な反応として、酸化ストレスやそれに付随した抗酸化能の測定、また血糖値や乳酸値といった運動生理学的な一般的な評価を実施した。
急速進行性腎炎症候群の再燃・再発を予測し長期予後を反映するバイオマーカーの検索

急速進行性腎炎症候群(RPGN)は,急速に進行する腎不全症候群である.わが国で5番目に多い透析導入原疾患であり,2年生存率が約80%と生命予後も不良である.この腎予後および生命予後に,原疾患の再燃および感染症併発が関連することが報告されている.本研究ではRPGNの予後改善を目的として,再燃および感染症併発に関連する因子について検討した.その結果,診断時の疾患活動性および寛解時の臓器障害の程度に関する指標マーカーが再燃および感染症併発に最も関連することが示された.更なる予後改善のためには,疾患活動性や臓器障害の程度が高い症例に対する免疫抑制療法の確立が重要と考えられた.本研究ではRPGNの腎機能予後および生命予後を改善することを目的に,再燃・再発を予測し疾患活動性や長期予後を反映する臨床検査を確立することを目的としている.わが国では2002年に急速進行性腎炎症候群(RPGN)の診療指針が刊行されている.このため,現在の診療指針に準じた治療を行った症例における再燃に関連する因子を抽出するために,金沢大学附属病院および関連施設においてRPGNと診断した112例のうち2003年以降に診断された52例において検討を行った.52例中12例で再燃を認めた(平均観察期間729日).再燃した12例では再燃しなかった40例に比して,診断時の血清アルブミン値が低値であり,寛解時におけるVasculitis damage index (VDI)値および観察期間での感染症の併発率が高値であった.さらにCox比例ハザードモデルにおける解析では寛解時のVDI値が最も再燃に関連する因子として抽出された(ハザード比2.96(95%CI 1.50-5.84)).またRPGNの生命予後を悪化させる要因として感染症の併発があげられる.上記の52例の検討では感染症を併発した症例の2年生存率が69.7%,感染症を併発しなかった症例の2年生存率が100%であり,感染症を併発した症例では生命予後が不良であった(P<0.01).また寛解導入後の再燃率は感染症群41.2%,非感染症群14.7%であり,感染症群で高率であった(p<0.05).Cox比例ハザードモデルでは,治療開始時の年齢,診断時における急速進行性腎炎症候群の臨床重症度,寛解時のVDIが感染症併発と関連する因子として抽出された.以上の結果から寛解時のVDI値が,RPGNの生命予後に関連する再燃および感染症の併発と関連する因子として抽出された.本研究では急速進行性腎炎症候群(RPGN)の腎機能予後および生命予後を改善することを目的として,RPGNの再燃・再発を予測し疾患活動性や長期予後を反映する臨床検査を確立することを目的としている.わが国では2002年にRPGNの診療指針が刊行されている.このため現在の診療指針に準じた治療を行った症例における再燃に関連する因子を抽出するために,金沢大学附属病院および関連施設にてRPGNと診断した112例のうち2002年以降に診断した52例において検討を行った.観察期間中に12例が再燃した(観察期間の中央値729日).再燃に関連する因子を検討する目的でCox比例ハザードモデルにて検討した.臨床所見では寛解時のVasculitis damage index (VDI)値,病理所見では半月体形成率が再燃に関連する因子として抽出された.さらに再燃した症例では感染症の併発率が高値であった.このため感染症の併発に関連する因子についても検討を行った.感染症併発に関連する因子を検討する目的でCox比例ハザードモデルにて検討した.臨床所見ではRPGNの臨床重症度,治療薬としては寛解導入療法におけるシクロフォスファミドの使用,検査所見では治療開始時の血清Cr値,IgG値が感染症併発と関連する因子として抽出された.さらにこれらの因子で解析を行ったところ, RPGNの臨床重症度が感染症併発に最も関連する因子として抽出された.以上の結果からわが国のRPGN診療指針が刊行された2002年以降に発症したRPGN例において,寛解時の臓器障害の程度が再燃に関連することが示された.また診断時の重症度および寛解時の臓器障害の程度が感染症併発に関連することが示された.RPGNの更なる予後の改善のためには,診断時の重症度が高い症例および寛解時の臓器障害の強い症例に対する治療法の検討が必要と考えられた.本研究では急速進行性腎炎症候群(RPGN)の腎機能予後および生命予後を改善することを目的として,RPGNの再燃・再発を予測し,疾患活動性や長期予後を反映する臨床検査を確立することを目的としている.わが国では2002年にRPGNの診療指針が刊行されている.このため現在の診療指針に準じた治療を行った症例における再燃・再発に関連する因子を抽出するために,金沢大学附属病院および関連施設にて2002年以降にRPGNと診断した52例において検討した.観察期間中に12例(23%)が再燃した(観察期間の中央値729日).

再燃に関連する因子をCox比例ハザードモデルにて検討したところ,臨床所見では寛解時の臓器障害の程度を反映するVasculitis damage index (VDI)値,診断時の腎病理所見では細胞性半月体形成率が抽出された.さらにこれらの因子で解析を行ったところ,VDI値が最も再燃に関連する因子として抽出された.しかしVDIの各項目における解析では,再燃に関連する因子は抽出されなかった.また再燃した症例では感染症の併発率が高く,感染症の併発が腎機能予後および生命予後に関連していた.このため感染症併発に関連する因子をCox比例ハザードモデルにて検討したところ,診断時の疾患活動性を反映するRPGNの臨床重症度,治療開始時の血清クレアチニン値とIgG値,および寛解導入療法の際のシクロフォスファミドの使用が抽出された.さらにこれらの因子にて解析を行ったところ,RPGNの臨床重症度が感染症の併発に最も関連する因子として抽出された.以上の結果から,わが国のRPGN診療指針が刊行された2002年以降に発症したRPGN例において,寛解時の臓器障害の程度が再燃に関連することが示された.また診断時の疾患活動性がその後の感染症併発に関連することが示された.急速進行性腎炎症候群(RPGN)は,急速に進行する腎不全症候群である.わが国で5番目に多い透析導入原疾患であり,2年生存率が約80%と生命予後も不良である.この腎予後および生命予後に,原疾患の再燃および感染症併発が関連することが報告されている.本研究ではRPGNの予後改善を目的として,再燃および感染症併発に関連する因子について検討した.その結果,診断時の疾患活動性および寛解時の臓器障害の程度に関する指標マーカーが再燃および感染症併発に最も関連することが示された.更なる予後改善のためには,疾患活動性や臓器障害の程度が高い症例に対する免疫抑制療法の確立が重要と考えられた.本研究では急速進行性腎炎症候群(RPGN)の腎機能予後および生命予後を改善することを目的として,RPGNの再燃・再発を予測し疾患活動性や長期予後を反映する臨床検査を確立することを目的としている.これまでの検討では寛解時の臓器障害の程度が再燃に関連することが示された.また診断時の重症度および寛解時の臓器障害の程度が感染症併発に関連することが示された.特に感染症の併発が腎機能予後と生命予後に関与することが示されている.再燃や感染症の発症を予測するバイオマーカーの検索とともに,今回の検討で示された再燃や感染症のリスク群に対する治療戦略を検討する必要がある.腎臓病本研究では急速進行性腎炎症候群(RPGN)の腎機能予後および生命予後を改善することを目的として,RPGNの再燃・再発を予測し疾患活動性や長期予後を反映する臨床検査を確立することを目的としている.再燃や感染症の発症を予測するバイオマーカーの検索として,金沢大学附属病院および関連施設にて保存されている尿検体・血液検体を用いて網羅的なサイトカイン・ケモカイン発現の評価を行う.最終候補となったバイオマーカーに関しては長期例の経時的な評価により,再燃・再発,感染症や長期予後を反映するかについて解析を行う.本研究ではRPGNの腎機能予後および生命予後を改善することを目的に,再燃・再発を予測し疾患活動性や長期予後を反映する臨床検査を確立することを目的としている.平成25年度は金沢大学附属病院および関連施設の症例における検討によりRPGNの生命予後に関連する再燃および感染症の併発と関連する臨床因子が抽出された.今後は,より病態や予後を反映するバイオマーカーに関する検討が必要である.さらにバイオマーカーと,今回抽出された臨床因子との関連についても検討を行う必要がある.最終的には前向き研究にて抽出された因子の有用性を評価する必要がある.
一般産業用油圧サーボ系へのロバスト制御理論応用に関する研究

コンプライアンス制御は,力センサにより検出された作業対象物と接触する際に発生する発生力を,物理的関係を用いて変位に変換し,入力に加えることでシステムを柔軟に制御する手法である.コンプライアンス制御には作業対象物の状態をマス,バネ,ダンパ系として扱い,それをラプラス変換することで得られる伝達関数を使用して発生力を変位に変換するインピーダンス制御がある.本研究では前年度までに,電気・油圧サーボ機構を一般産業用油圧機器,特に油圧式バックホーへ応用するにあたり,インピーダンス制御の剛性の変調に加速率到達則を適用したスライディングモード制御則を用いたスライディングモード変調法(SMC変調法)を適用することで,シリンダ駆動力の安定性向上を実現した.本年度は,インピーダンスモデルから求めることのできる仮想速度,仮想加速度を導入することで更なる性能の向上を試みるとともに,一般産業用油圧機器へのロバスト制御理論への応用に対する総合的な評価を行った.以下に本研究で得られた結果を要約して述べる.(1)インピーダンス制御は好ましいパラメータ設定をすれば目標値応答特性は向上するが,適切な慣性質量,粘性摩擦係数,剛性の3つの自由設計パラメータを設定する必要性があるため,目標とする応答性能を得るためにはパラメータ設定が困難であり,比較的扱いにくい制御系であるといえる.また,微小変動を伴う作業においては微小な位置目標に追従できず適応は困難であった.(2)インピーダンス制御においてインピーダンスモデルから求められる仮想速度,仮想加速度をフィードバックした速度・加速度併用型インピーダンス制御の適用は,単一なインピーダンス制御に比べ優れた位置/力制御が可能となることを明らかにした.(3)さらに速度,加速度状態フィードバックを用いたSMC変調法の適用は,対象物との接触作業,微小変動を伴う作業の両方において単一のSMC変調法に比べ優れた位置/力応答を示し,一般産業用油圧機器へのロバスト制御手法として有効であることを明らかにした.本年度は,電気・油圧サーボ機構を一般産業用油圧機器,特に油圧式バックホーへ応用するにあたり,油圧シリンダのコンプライアンス制御,すなわち,作業対象から受ける反力に応じて油圧シリンダが常に適切な柔軟さに調整され,同時に高精度な位置制御をも実現することを目的とした.まずはじめに,本研究では一般産業用油圧機器として,油圧シリンダ,比例弁および油圧源からなる油圧回路部と,レーザ変位計並びに圧力センサからなるセンサ部,比例弁への制御入力を演算するパーソナルコンピュータからなる制御部を構成した.油圧回路部は,両ロッドシリンダ,片ロッドシリンダ(内径40mm,ロッド径22.4mm,ストローク600mm)からなる油圧シリンダをフランジ継手を介して対向させ,両ロッドシリンダを制御用に,片ロッドシリンダを負荷用に用いた.両シリンダは,それぞれ独立した油圧源を持ち,制御側シリンダは比例弁を介して制御を行い,負荷側シリンダは電磁式リリーフ弁を介して任意の可変負荷を与えることができる.油圧源は,最大20.58MPa,40l/minの作動油を供給する能力がある.コンプライアンス制御を行なう手法として仮想剛性,仮想慣性質量,仮想粘性摩擦係数のインピーダンスパラメータを考慮に入れたインピーダンス制御があるが,特に剛性をオンラインで切換えて最適に調整し安定性を向上させるインピーダンス変調法はそのロバスト安定性の点で有効な制御手法といえる.本研究では,インピーダンス変調法における剛性の変調にスライディングモード制御則における平滑化を適用して,チャタリング抑制と安定性の向上を図った.位置制御には負荷に対してロバスト性が高い外乱オブザーバを併用した2自由度最適サーボ系を採用した.さらに,油圧式バックホーでの接触作業を想定した負荷に対するシミュレーションと実験を行い,従来のコンプライアンス制御の諸法と比較して,本方法による制御性能が一般産業用油圧機器への適用の面で優れていることを確認した.コンプライアンス制御は,力センサにより検出された作業対象物と接触する際に発生する発生力を,物理的関係を用いて変位に変換し,入力に加えることでシステムを柔軟に制御する手法である.コンプライアンス制御には作業対象物の状態をマス,バネ,ダンパ系として扱い,それをラプラス変換することで得られる伝達関数を使用して発生力を変位に変換するインピーダンス制御がある.本研究では前年度までに,電気・油圧サーボ機構を一般産業用油圧機器,特に油圧式バックホーへ応用するにあたり,インピーダンス制御の剛性の変調に加速率到達則を適用したスライディングモード制御則を用いたスライディングモード変調法(SMC変調法)を適用することで,シリンダ駆動力の安定性向上を実現した.本年度は,インピーダンスモデルから求めることのできる仮想速度,仮想加速度を導入することで更なる性能の向上を試みるとともに,一般産業用油圧機器へのロバスト制御理論への応用に対する総合的な評価を行った.以下に本研究で得られた結果を要約して述べる.(1)インピーダンス制御は好ましいパラメータ設定をすれば目標値応答特性は向上するが,適切な慣性質量,粘性摩擦係数,剛性の3つの自由設計パラメータを設定する必要性があるため,目標とする応答性能を得るためにはパラメータ設定が困難であり,比較的扱いにくい制御系であるといえる.また,微小変動を伴う作業においては微小な位置目標に追従できず適応は困難であった.(2)インピーダンス制御においてインピーダンスモデルから求められる仮想速度,仮想加速度をフィードバックした速度・加速度併用型インピーダンス制御の適用は,単一なインピーダンス制御に比べ優れた位置/力制御が可能となることを明らかにした.(3)さらに速度,加速度状態フィードバックを用いたSMC変調法の適用は,対象物との接触作業,微小変動を伴う作業の両方において単一のSMC変調法に比べ優れた位置/力応答を示し,一般産業用油圧機器へのロバスト制御手法として有効であることを明らかにした.
金属の低温対数クリープにおける量子効果の研究

低温でのクリープ変形装置についてはその設計・制作を行ったものの,装置を搭載するクライオスタットにトラブルが発生したため,クリープ変形については,まだ有用な知見を得るには到っていない.また本研究に関して,ナノメートルサイズの材料の破断に関する研究を行い,特に金の場合にはコンダクタンスの量子化現象が確認されている.一般に金属の接点を開くときに接点の間に一時的にブリッジが形成され,接点が開くにつれてブリッジはネッキングを起こす.破断寸前にはネックの大きさは原子数個の大きさになり,その強度は理想結晶強度を示すと考えられている.今回の研究では金の接点で量子化コンダクタンスが観測され,実際にネックが原子レベルの大きさになっていることが確認された.また量子化コンダクタンスは接点のバイアス電圧を高くすると消失することが見出された.この現象は,高バイアス電圧では接点電流が大きくなるために,電子電流によるエレクトロマイグレーションの力が接点の原子に働き,接点を不安定にするためであると考えられる.実際が“電子風"による力は理想結晶の原子を動かす力と同程度となっている.金以外の金属の場合には,明瞭な量子化コンダクタンスが観測されず,これは材料の金属が金ほどの延性を有しないためであると考えられる.また半導体であるシリコンについても破断実験を行った結果,接点の安定な原子配置に対応すると思われるコンダクタンスのステップを見出すことができた.しかしこれらのステップは量子化コンダクタンスよりも小さい値となっている.この原因としては,シリコンでは電子のフェルミ波長が金属よりも大きいために,原子サイズの接点では量子化コンダクタンスのチャネルが形成されないことが考えられる.低温でのクリープ変形装置についてはその設計・制作を行ったものの,装置を搭載するクライオスタットにトラブルが発生したため,クリープ変形については,まだ有用な知見を得るには到っていない.また本研究に関して,ナノメートルサイズの材料の破断に関する研究を行い,特に金の場合にはコンダクタンスの量子化現象が確認されている.一般に金属の接点を開くときに接点の間に一時的にブリッジが形成され,接点が開くにつれてブリッジはネッキングを起こす.破断寸前にはネックの大きさは原子数個の大きさになり,その強度は理想結晶強度を示すと考えられている.今回の研究では金の接点で量子化コンダクタンスが観測され,実際にネックが原子レベルの大きさになっていることが確認された.また量子化コンダクタンスは接点のバイアス電圧を高くすると消失することが見出された.この現象は,高バイアス電圧では接点電流が大きくなるために,電子電流によるエレクトロマイグレーションの力が接点の原子に働き,接点を不安定にするためであると考えられる.実際が“電子風"による力は理想結晶の原子を動かす力と同程度となっている.金以外の金属の場合には,明瞭な量子化コンダクタンスが観測されず,これは材料の金属が金ほどの延性を有しないためであると考えられる.また半導体であるシリコンについても破断実験を行った結果,接点の安定な原子配置に対応すると思われるコンダクタンスのステップを見出すことができた.しかしこれらのステップは量子化コンダクタンスよりも小さい値となっている.この原因としては,シリコンでは電子のフェルミ波長が金属よりも大きいために,原子サイズの接点では量子化コンダクタンスのチャネルが形成されないことが考えられる.
(ガス/水-石炭)型高濃度石炭スラリーの開発とそのクリーン燃焼法

従来の高濃度石炭・水スラリー燃料にガスを内包させることにより、いわゆる三相(ガス・石炭・水系)の高濃度石炭スラリーを調整し、そのスラリーの物理化学的性質ならびに流動特性について次に示す諸結果を得た。(1)既性の高濃度石炭・水スラリーの石炭濃度と安定性との関係について実験的検討を行い、知見を得、ガスを内包させた三相高濃度スラリーの優位性を示した。(2)従来、ほとんど報告のない高剪断速度領域におけるスラリーの見掛け粘度の測定を行い、流動曲線の一般的整理を行った。また、徴気泡群を内包した三相高濃度スラリーの見掛け粘度を測定し、その見掛け粘度が従来の界面活性剤を含む石炭スラリーの見掛け粘度と等しいことを見い出した。(3)減圧法および撹拌法により、強制的に気泡を内包させた石炭スラリーを調整し、三相スラリーの安定性に与える温度依存性を明らかにし、更に、超音波吸収法により、三相スラリー内の気泡分率を測定し、本法の気泡分率測定法としての有効性を示した。(4)本年度は最終年度であるので、本申請課題研究の成果を整理し、三相スラリーの調整法とレオロジー的性質とについての検討結果を報告書にまとめた。本年度は初年度に引き続き、石炭・水スラリーの物性ならびに(ガス/水・石炭)型スラリーの調製条件について実験的検討を行い、次のような成果を得、その一部を整理し学会発表(予定を含む)ならびに論文として公表した。(1)石炭・水スラリーの調製条件。高濃度石炭・水スラリーの分散剤(界面活性剤)ならびに凝集剤の濃度の流動特性(主して見掛け粘度)に対する依存性をレオロジー方程式を用いて定量的に表現した。(2)石炭・水スラリーの安定性。スラリーの安定性を調べることを目的として、細管より生ずるスラリー滴の発生静電気を測定することにより、界面活性剤および凝集剤の濃度が石炭粒子間の分散性および凝集性に与える影響について、2.3の知見を得た。(3)ガスを内包した高濃度石炭・水スラリーの性質。3相系(ガス、石炭および水系)スラリーの調製条件を検討した。すなわち、見掛け粘度、温度変化に伴う体積変化および静置安定性を測定し、対応する高濃度石炭・水スラリーの性質と比較し、本3相スラリーが安定性を制御できるスラリーとして工業的に有効な技術であることを見い出した。(4)ガスを内包した高濃度石炭・水スラリーの超音波物性。3相系スラリー中の気泡の超音波吸収能を検討した結果、超音波が3相スラリーの気泡の存在状態を検出することに有用であることを明らかにした。
機能性有機単分子への導電性高分子ナノワイヤーの配線

化学的ハンダづけと名付けた、新しい単分子配線技術の開発に成功した。それは、走査トンネル顕微鏡を用い、有用な機能を持った有機単分子を狙って導電性高分子ナノワイヤーを連鎖重合反応によって成長させることにより配線するものである。連鎖重合反応が進行する先端は、化学的に極めて活性な状態にあるので、狙った単分子に出会うと、自発的に共有結合が形成される。これは、単分子デバイス回路の実現に向けて鍵となる技術となるだろう。スイッチングや発光などの機能をもつ有機分子を単分子として用いてその機能を最大限に活用することにより、画期的な新規ナノデバイスを作成しようとする多大な努力がこれまでなされてきた。そのためには、機能性有機単分子への配線を有機分子そのものすなわち導電性の有機分子鎖によって行う必要がある。本研究は、我々が数年前に開発した、連鎖重合反応をナノメートルスケールで制御することで導電性有機高分子鎖を任意の位置に形成する技術を用いることにより、機能性有機単分子の端と配線としての有機高分子鎖の末端とを化学結合により確実に接続する技術の開発を目的として研究を進めている。当該年度は、機能性有機分子としてフタロシアニンを用いて、接続実験とその理論的な検討を行った。まず、ジアセチレン化合物の自己集合分子膜の上にフタロシアニンを吸着し、走査トンネル顕微鏡(STM)を用いてジアセチレン化合物の連鎖重合反応をフタロシアニン分子に向けて制御して誘起した。その結果、導電性高分子であるポリジアセチレンの単一ナノワイヤーが生成し、フタロシアニン単分子に接続することができた。さらに、フタロシアニン単分子に2本の導電性高分子ナノワイヤーを接続することにも成功した。また接続部のSTM像を詳細に検討して理論計算と比較した。その結果、多くの場合に、連鎖重合反応の進行端にある反応活性な化学種がフタロシアニン分子と反応して自動的に化学結合を形成して接続することをつきとめた。将来の単分子デバイスの作成や、単分子化学反応の基礎研究等にとって重要な成果である。本研究は、我々が数年前に開発した、連鎖重合反応をナノメートルスケールで制御することで導電性・有機高分子鎖を任意の位置に形成する技術を用いることにより、機能性有機単分子の端と配線としての有機高分子鎖の末端とを化学結合により確実に接続する技術の開発を目的として研究を進めている。前年度は、機能性有機分子としてフタロシアニンを用い、フタロシアニン単分子に2本の導電性高分子ナノワイヤーを接続することに成功した。当該年度は、フタロシアニン単分子にポリジアセチレンナノワイヤーが接続した系について、主に理論的な面からの検討を詳細に行った。理論と実験との比較を行った結果、連鎖重合反応がフタロシアニン分子に到達したとき、約70%の確率で両者の間に結合が生じる化学反応が起きることがわかった。さらに、フタロシアニン単分子に2本のポリジアセチレンが接続した系の電子状態を検討したところ、この系が分子共鳴トンネルダイオードとして働くことが期待される事がわかった。本研究では、連鎖重合反応をナノメートルスケールで制御することで導電性有機高分子鎖を任意の位置に形成する技術を用いることにより、機能性有機単分子の端と配線としての有機高分子鎖の末端とを化学結合により確実に接続する技術の開発を目的として研究を進めた。前年度までに、ジアセチレン化合物分子膜上に吸着したフタロシアニン分子に向けて、ジアセチレン化合物の連鎖重合反応を誘起したときの様子を詳細に調べ、連鎖重合反応末端の活性な化学種が、フタロシアニン分子C-H結合の部分と高い確率で反応し、導電性高分子鎖(ポリジアセチレン)がフタロシアニン単分子と化学結合を介して接続することを確認した。本成果については、本年度論文が出版され、新聞等にも取り上げられるなど、高い評価を受けている。当該年度は、本研究を次の段階へと発展させるため、作成した導電性高分子鎖配線の電気特性を測定するための予備実験を行った。まず、これまで用いてきたグラファイト基板に代えて、半導体である二硫化モリブデン基板で同様に連鎖重合反応を制御することで導電性高分子鎖の作成を行った。さらに、二硫化モリブデン基板上に金のナノ粒子を作成し、そこに導電性高分子鎖を接続することにも成功した。

接続部近辺の様子を詳細に観察し、導電性高分子鎖(ポリジアセチレン)と金電極との接触における電荷移動の詳細(金属から高分子鎖への正孔の移動)を明らかにした。(現在論文を準備中。)これは、分子エレクトロニクス回路の設計にとって重要な指針である。
しらすを主原料とした多目的透水性舗装材料の開発

本研究の目的は、南九州に広く分布するしらすを主原料とした保水性を有する多目的型舗装の開発である。この目的のため、平成25年度平成26年度の2年間に実験的検討を実施した。以下にその概要を説明する。平成25年度は、しらすを細粒分と粗粒分に分級し、細粒分のしらすは、セメントおよび硬化補助材との化学反応性を確認し、粗粒分のしらすは、透水性硬化体の作製を検討した。その結果、細粒分のしらすはフライアッシュと同程度の能力を示すことが明らかになった。また、粗粒分のしらすを用いて透水性硬化体を作製することができた。平成26年度は、25年度に得られた結果を基にして、最適な硬化補助材の混合割合を算定し、この混合割合を元に、硬化材の試作を行った。その結果、硬化補助材として二水石膏を混合した配合において、昨年度の配合に比較して長期強度の向上を確認した。これは、二水石膏を混合したことにより、エトリンガイトが生成され、長期強度が向上したと考えられる。次に、細粒分と粗粒分に分けたしらすを用いて、上層に透水層、下層に非透水層を有する硬化体の作製を行い、各種試験を行った。その結果、作製した硬化体に保水性があることを確認した。これは、上層に使用した粗粒分のしらすのサクションにより保水性が保たれていると考えられる。このように、保水性も比較的よく、十分実用性があるものであるが、曲げ強度が比較的弱いことが分かった。そこで、下層の水セメント比を小さくし、強度増進を図った。その結果、強度も比較的高い供試体が作製でき、保水性も比較的良いことが分かった。また、風化したシラスを用いて同様の検討を行った。その結果、風化していないしらすと同様の結果を示すことが分かった。これより、本研究の方法は鹿児島県の多くのしらすに適用できることが分かった。このように実用化に耐えうる透水性舗装の開発を行うことができた。本研究は、しらすを主原料とした舗装の開発である。そこで本年は、細粒分とセメントの化学反応性を明らかにすることと、粗粒分のしらすで透水性硬化体を作製することを試みた。その結果、シラスとセメントを混合することによりポゾラン反応あり、その反応による硬化体強度は、フライアッシュ(石炭)と同程度であることが分かった。また、耐久性においてもC-S-Hの生成量が多いことから優れたものであることが分かった。つぎに粗粒分のしらすの分級篩の検討を行い、なるべく粒径が小さいが透水性は維持できる篩を、試行錯誤して決めることができた。この粗粒分のしらすとセメントを混合後、比較的揺詰めすることで透水性の硬化体が作製できることが分かった。透水性は比較的よく、十分実用性があるものであるが、強度が比較的弱いことが分かった。原因は透水性硬化体作製のため水和水を十分に加えることができないことが原因と考えられる。そこで、成型後、初期養生として霧吹きなどによる加水、その後水浸による水和水の補充を行い水和反応促進を図った。その結果、強度も比較的高強度硬化体が作製でき、透水性も比較的良いことが分かった。また、風化したしらすも比較的多いことから風化したしらすについても検討を行った。風化したシラスには粘土分が少量含まれているが、それでも風化したしらすの細粒分は、風化がないしらすと同等のポゾラン活性を示すことが分かった。すなわち、本研究の方法は鹿児島県の多くのしらすに適用できることが分かった。このように実用化に耐えうる透水性舗装の開発が進んでいる。

その結果、強度も比較的高い供試体が作製でき、保水性も比較的良いことが分かった。また、風化したシラスを用いて同様の検討を行った。その結果、風化していないしらすと同様の結果を示すことが分かった。これより、本研究の方法は鹿児島県の多くのしらすに適用できることが分かった。このように実用化に耐えうる透水性舗装の開発を行うことができた。しらすから等粒しらすによる透水性舗装を作製するため、様々な分級を行い、突き固めで硬化体を作製後、透水性を確認し、粒径の最小値を明らかにすることができた。なお、振動締め固めは、流動性やサクションの影響で均一な硬化体が作製できなかった細粒分のしらすの化学的な特性を明らかにすることは、比較的新しい入戸火砕流で堆積したしらすと風化をしたしらすの細粒分について強度試験等を行い、硬化反応の化学特性について明らかにし耐久性があることが分かった。計画に従い、ほぼ進んでいると考えられる。当初の研究計画に従い、実用化に向け、研究を進める。本年度は、さらに舗装板の実際に試作するとともに表層の処理について研究を行う予定である。来年度実施工するために、分級方法については慎重に検討をしている。また、しらすは山地によりその粒度分布が異なるので、粒径としらす産地の影響も考察に加えようとしている。1その他でレンタルとして差熱・熱重量同時測定装置DTG-60/60Hを計上していたが、入札などの関係でレンタル開始時期が遅れたことと当初予算より安価にレンタルできることとなった。一方、このレンタル品の使用のために校正用分銅内蔵型分析天秤と天秤用除振台を購入したが、それでも、1の理由で次年度使用額生じた。次年度使用額が60万程度生じているが、当初計画にあるように実用的な分級装置について導入費として検討を行う。計画ではサイクロンが導入予定だけで予算を割り当てることができなかった。手作りで分級装置を作る予定であったが、かなり困難であることから導入について再度検討を行い、これに予算を割り当てる必要があると考えている。また、しらすは産地により粒度分布が大きく異なり、その特性が異なることが分かってきた。そこで、分級装置の導入、産地毎にしらすの透水舗装板の作製をおこない、その適性を明らかにする。そのため、人件費、謝金、消耗品、備品が計画より増額が欠かせない。その増額に次年度使用額を充てることが必要である。
視細胞変性に伴ったｓｙｎａｐｔｉｃ　ｒｅｍｏｄｅｌｉｎｇが網膜機能に及ぼす影響

網膜内層の機能変化について動物モデルと臨床例で研究を行った。網膜変性の動物モデルでは、硝子体内にシグナル伝達を遮断する薬剤を注入し、網膜各層の電気応答を分離記録した。視細胞変性の初期にはON型双極細胞の機能が亢進し、マクリン細胞のNMDAに対する感受性が増大していた。臨床研究では、硝子体手術と緑内障に着目した。黄斑円孔の硝子体手術の際にICGを用いると、網膜内層機能を反映するphotopic negative response (PhNR)が低下した。緑内障ではPhNRの低下が黄斑部では顕著で、黄斑外では網膜内層の菲薄化にともなって緩やかに低下した。緑内障は黄斑症のひとつと考えられた。網膜色素変性の動物モデルを用いた研究:RCSラットは、遺伝性の視細胞変性をきたす動物モデルである。視細胞の変性脱落にともなって、網膜内層に由来する律動様小波のNMDAに対する感受性が変化することを論文として発表した(Harada, Machida et al., Doc Ophthalmol 2013)。2.網膜色素変性(RP)の臨床例での研究:RP患者からの通常の網膜電図(ERG)解析は困難である。なぜなら、RP患者が受診する時期には視細胞変性が進行しており、ERG振幅が極めて低下しているからである。RPでは黄斑部の機能が保たれているので、黄斑局所ERGを記録し解析した。その結果、網膜内層に由来する律動様小波およびphotopic negative response(PhNR)がa-およびb-波に比較して維持されていた。3.様々な眼底疾患における研究1)緑内障と黄斑円孔手術後の網膜内層の形態および機能変化の比較:緑内障および黄斑円孔術後に網膜内層は菲薄化する。網膜内層の厚さをganglion cell complex (GCC)として光干渉断層計(OCT)で計測した。緑内障ではGCCの菲薄化に伴ってPhNR振幅が低下した。一方、黄斑円孔術後ではGCCが菲薄化してもPhNR振幅は保たれいた。形態-機能の関係が、これらの疾患では異なることが明らかとなった(Machida et al. Curr Eye Res, in press)。P347Lロドプシントランスジェニックウサギ(Tg):硝子体内にシグナル伝達をブロックする薬剤を注入し、視細胞変性に伴った網膜各層の機能変化を検討した。網膜電図(ERG)波形を薬剤投与前後でdigital subtractionし、薬剤によって消失した成分を分離した。生後12週齢のTgでは、視細胞およびOFF型双極細胞からの電気応答がWTに比較して低下していた。しかし、驚くことにON型双極細胞の応答は増大していた。特に、刺激強度が弱から中等度では、その増大が顕著であった。つまり、ON型双極細胞がhypersensitiveな状態になっていると考えられた。24週齢ではON型双極細胞の電気応答の増大は認められなかったが、視細胞変性の進行にもかかわらず、その振幅はWTと同等に保たれていた。従って、Tgでは視細胞変性の初期ではON型双極細胞の応答が増大あるいは保たれることが明らかとなった。2.AMDに対するラニミズマブ(IVR)治療後の黄斑機能を黄斑局所ERGで評価した。治療開始後3ヶ月での網膜外、中および内層の機能は漿液性網膜剥離の変化の影響を最も強く受けることがわかった。3.緑内障では網膜内層は菲薄化する。網膜内層機能を黄斑局所ERGのPhNRを用いて評価し、黄斑部と傍黄斑部でPhNR振幅とGCC厚との関係をregression lineで表した。黄斑部では傍黄斑部に比較してregression lineのslopeが急峻であった)。4.黄斑円孔術後にも黄斑部のGCCは菲薄化する。一方、黄斑円孔術後ではGCCが菲薄化してもPhNR振幅は保たれていた。形態-機能の関係が、これらの疾患では異なることが明らかとなった。黄斑術後のGCC菲薄化は網膜神経節細胞の変性・喪失を示す所見ではないと考えられた。網膜内層の機能変化は眼内手術・治療あるいはその他の眼底疾患でも生じており、形態-機能の関係においては疾患特異性がみられた。医師薬学視細胞変性の臨床症例では、RCSラットと同様に網膜内層の機能以上が観察された。

また、ERGの網膜内層成分であるPhNRが多くの疾患で変化することを示した。更に、PhNRと網膜内層の形態との関係に疾患特異性があることを見出した。以上のように、動物研究で得られた成果を臨床疾患へ発展・応用できた。しかし、視細胞変性で生じる網膜内層の機能変化については、そのメカニズムを明らかにすることができていない。ごく最近、他の研究グループから、視細胞変性に伴って網膜内層のsynaptic proteinが増加することが報告された。我々の研究結果を裏付ける成果として注目している。遺伝性視細胞変性動物モデルでは、網膜電図(ERG)を用いることで、視細胞変性に伴った網膜各層の機能変化を観察することができた。P347Lロドプシントランスジェニックウサギでは、ON型双極細胞の電気応答が変性早期に増大することが、初めて明らかとなった。また、Royal College of Surgeons(RCS)ラットでは、変性の進行に伴って、網膜内層のN-Methyl-DL-Aspartic Acid(NMDA)の機能的な変化が生じていると考えられた。以上の二つの事象から、視細胞変性が進行する過程では、網膜中層や内層でsynaptic remodelingが生じている可能性が強く示唆された。今後、synaptic remodelingを形態学的な手法で証明する必要がある。平成26年度は最終年度なので、研究成果を論文としてまとめ発表する。これによって、得られた成果を公に公表したいと考えている。更に、下記の研究課題のデータ収集を行う予定である。網膜内層の機能と形態の関係が網膜部位によってことなるかどうか。多局所ERGを用いた網膜内層の機能評価加齢黄斑変性の治療後の黄斑機能を黄斑局所ERGで機能評価する。臨床研究への発展:網膜色素変性(RP)患者からの通常のERG解析は困難である。なぜなら、RP患者が受診する時期には視細胞変性が進行しており、ERG振幅が極めて低下しているからである。RPでは黄斑部の機能が保たれているので、黄斑局所ERGを記録し解析することが可能である。黄斑局所ERGには上記の網膜内層に由来するPhNRおよびOPs、更にONおよびOFF応答が含まれている。光干渉断層系で得られた網膜中層ならびに内層と黄斑局所ERGの各層の電位との関係を検討する。また、光視症および羞明といった“視覚過敏"症状の程度とERG所見の関連を検討する。動物実験の進展(免疫組織染色):1248週齢のP347Lロドプシントランスジェニック(Tg)ウサギとWTウサギの眼球を摘出し、杆体双極細胞に特異的に発現しているprotein kinase C&#61537; (PKC&#61537;)と錐体に特異的に発現しているcone transducin &#61543;&#61472;に対するモノクローナル抗体を使ってdouble immmunostainingを行い、蛍光顕微鏡で観察する。二つのタンパクのco-localizationを観察することで異所性シナプスの存在を調べる。また、38週齢のRCSラットの眼球を摘出し、NMDAレセプターに対するモノクローナル抗体を用いて免疫組織染色を行って、dystrophicとcongenic controlでの発現形態の違いを検討する他疾患への発展:網膜外層のみならず網膜内層が変性する疾患も対象とした。
古代幼学書の発展的研究

本研究は、古代幼学の実態解明に向けて、孝子伝(図)、列女伝(図)、体腔か陽など、未解明の題材を取り上げ、発展的研究を目差したものである。中で、後述日中共同研究による和林格爾後漢壁画墓の未公開の孝子伝図、列女伝図を含む、全壁画の公開報告書の公刊や、太公家教の現存全本の校本と校訂本文の作成、注解などの公刊(『太公家教注解』、汲古書院)を中心とする、学際的特色をもった成果を齎すことが出来た。本年度の研究実施計画の項目に基づき、(1)(5)に実績を報告する。(1)孝子伝図資料の集成公刊(イ)「孝子伝図集成」に向けて(1)研究成果公刊の一環として、平成18年6月17日、説話文学会大会(於佛教大学)における国際シンポジウム「孝子伝研究の現在」を、佛教大学の全面支援の下、幼学の会が主催した。米シタデル大学キース・ナップ教授、中国社会科学院趙超教授(共に本研究の研究協力者)を招聘し、黒田を加えたパネラーを依頼、三木が司会を担当し、日米中の孝子伝研究の経過及び、最新の状況を報告した(通訳を愛知文教大学陳齢助教授に依頼した)。内容は『説話文学研究』42(平成19年6月刊行予定)に掲載される。(2)「孝子伝図集成」については、図版部分及び、「孝子伝図遺品概説」「孝子図解説」本文の日本語原稿が完成、現在英語訳、中国語訳が進行している。黒田は9月23日、仏教文学会九月例会(於京都女子大学)において、仏教孝子の目連をめぐる、「餓鬼草紙致」を研究発表した。また、黒田の『孝子伝図の研究』は、汲古書院からの公刊が決定、現在研究成果公開促進費を申請中となっている。(ロ)内蒙古和林格爾後漢壁画墓の研究a和林格爾後漢壁画墓の全壁画の蒐集公刊(3)内蒙古文物考古研究所副所長陳永志氏の全面協力の下、共同研究を正式に発足させ、平成18年5月、まず当該墓の全壁画を撮影することが出来た。次年度以降の公刊に向けて目下準備を進めている。b同墓中堂の孝子伝図の蒐集公刊(4) (1)の国際シンポジウムにおいて、黒田が「漢代孝子伝攷-和林格爾後漢壁画墓について-」を発表し、その孝子伝図を初めて本格的に紹介、武氏祠の孝子伝図との関連、偽刻説に対する文学史的、美術史的価値などを報告した。その孝子伝図は、(2)及び、黒田『孝子伝図の研究』で公刊予定。(2)「太公家教注解」の公刊(5)五十本近い諸本の校異表データベースが完成、それに基づく校訂本文、現代語訳、注解原稿がほぼ出来上がっている。1月より四読を開始し、秋頃には公刊用原稿を完成させる予定である。以下、交付申請書「研究の目的」の項目に従い、本年度の実績を報告したい。(1)孝子伝図資料の集成公刊まず黒田の『孝子伝図の研究』公刊が数多くのそれを体系的に紹介する(11月)。また、昨年度説話文学会大会の国際シンポジウム「孝子伝研究の現在」の内容が『説話文学研究』42として刊行された(7月。黒田、三木等の論考を含む)。(イ)「孝子伝図集成」の公刊日本語版原稿が完成し、それに基づき目下、英、中国語版の作成が進行中である。(ロ)内蒙古和林格爾語幹壁画墓の研究孝子伝図の全貌が黒田前掲書の図版及び、I二3章で始めて紹介された。なお昨年度撮影した全壁画をデジタルデータ化(7月)、また新図版集の原稿を完成させ、次年度公刊を準備する(10月)。(2)「太公家教注解」の公刊原稿が完成し、公開促進費の交付を申請(11月。汲古書院予定)。山崎はP.ドミュエヴィル(仏)の「太公家教」を訳了し、黒田は新出トルファン本(大谷文書)の系統研究に着手する(共に3月)。(3)国外における古代幼学諸研究の動向調査幼学の会として、未開拓の分野を博捜、黒田の委託研究(学振)とも連携させ、その重要不可欠な業績を精選し、報告書「海外の幼学研究」としての邦訳紹介を企画した(3月)。本年度取り上げたのは、次の四点である。(1)白謙慎「黄易とその友人達の残した知的遺産-RecarvingChina'sPastの提起した諸問題への反論-」(英文)(2)P.ドミュエヴィル「太公家教」(仏文)