hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー照射による歯髄の硬組織形成能促進機構の解明と応用

レーザー照射による歯髄の硬組織形成能および硬組織形成に深く関与している細胞外マトリックス代謝への影響を歯髄培養細胞を用いて検討した。歯髄培養細胞は抜去された根尖未完成の第3大臼歯からout growthさせ、6から9代継代培養したものを本研究に供した。低出力レーザー照射はGa-Al-As半導体レーザー治療器(パナラス1000、波長830nm、出力600mw、松下産業機器)を用い、照射量は10分間で3.75J/cm^2となるようにした。レーザー照射による硬組織形成への影響について、レーザー照射群では未照射群に対して、bone nodule形成数は5周目で178%(10分照射)、129%(5分照射)の増加、alikaline phospha+ase活性は12日目で71%(10分照射)、72%(5分照射)の減少およびosteocalcin産生量は18日目で147%(10分照射)、60%(5分照射)の増加が認められた。PT-PCR法よる遺伝子発現レベルでの観察においてもcollagen type I、osteocalcinがそれぞれ7日目、14日目の観察でレーザー照射群では未照射群に対して、mRNA発現の増強が認められた。以上のことから、レーザー照射によって、collagen、osteocalcinなどの産生が増加し、硬組織形成が促進され、また、歯髄炎の進展および硬組織形成に深く関与している細胞外マトリックス破壊が抑制され、硬組織形成が促進されることが示唆された。レーザー照射による歯髄の硬組織形成促進機構を解明する目的で今年度はin vitro実験系で以下の研究を行った。Bone nodule形成の観察:20から30歳の健全な患者から矯正治療の目的で抜去された上顎第1小臼歯からout growthさせて得た。レーザー照射群とレーザー未照射群を3週間まで観察したが、レーザー照射群、未照射群共にbone nodule形成の確認はできなかった。そこで、硬組織形成に関与するアルカリフォスファターゼ(ALP)、オステオポンチン(OsP)、オステオカルシン(OsC)、骨形成誘導タンパク(BMP-2)およびコラーゲンIの遺伝子発現をPCR法で観察した。レーザーの照射時間(照射出力:500mW)0,1,5,10,20分間、RNAの抽出時期は照射後の3、24時間および2週間後に行った。なお培養液中にはアスコルビン酸、デキサメタゾン、βグリセロリン酸を添加した。その結果、レーザー1分照射の2週間後に抽出したBMP-2が明らかにmRNA発現の増強が見られた。5分照射2週間後の抽出においては1分照射に比べやや減少していた。AlpおよびOsPについては照射群、未照射群ともに検出できなかった。OsCおよびtypeI collagenはmRNAの発現は見られたが、レーザー照射による変化は確認できなかった。今回のin vitro実験系ではレーザー照射による明らかなbone nodule形成の動きは見られなかったが、遺伝子発現レベルの観察ではcollagen、OsCの発現は照射と未照射の間に変化は見られないが、骨芽細胞において骨形成に深く関与するBMP-2の遺伝子発現が、レーザ照射群に明らかな増強が見られたことは、レーザー照射が歯髄細胞の硬組織形成能に影響を与えていると示唆される。乳歯から得られた培養細胞においてVD3を添加するとbone nodule形成が見られるという報告から。今後、乳歯についても検討を加え、また、硬組織形成に影響を与える細胞外マトリックス代謝に与える影響についても検討する必要がある。

低出力レーザー照射はGa-Al-As半導体レーザー治療器(パナラス1000、波長830nm、出力600mw、松下産業機器)を用い、照射量は10分間で3.75J/cm^2となるようにした。レーザー照射による硬組織形成への影響について、レーザー照射群では未照射群に対して、bone nodule形成数は5週目で178%(10分照射)、129%(5分照射)の増加、alikaline phosphatase活性は12日目で71%(10分照射)、72%(5分照射)の減少およびosteocalcin産生量は18日目で147%(10分照射)、60%(5分照射)の増加が認められた。RT-PCR法による遺伝子発現レベルでの観察においてもcollagen type I、osteocalcinがそれぞれ7日目、14日目の観察でレーザー照射群では未照射群に対して、mRNA発現の増強が認められた。以上のことから、レーザー照射によって、collagen、osteocalcinなどの産生が増加し、硬組織形成が促進され、また、歯髄炎の進展および硬組織形成に深く関与している細胞外マトリックス破壊が抑制され、硬組織形成が促進されることが示唆された。
多元素環状配位子の分子設計と化学

我々はこれまで不斉単座ホスフィン配位子の開発研究を進め、下図に示す単座ホスフィン配位子2,6-ジメチル-9-フェニル-9-ホスホビシクロ[3.3.1]ノナン(9-PBN)の合成に成功している。立体制御能をより高めた配位子の開発を目指して9-PBNで成功した分子設計を一部受け継いだ1,8-ジアザ-3-オキサ-2-ホスファトリシクロ[4.4.0.02,8]デカン構造と3,6-ジアザ-7-ホスファトリシクロ[4.3.0.03,7]ノナン構造を基本構造とする新しい多元素環状配位子Aの合成を計画した。まずはじめにAの合成を検討した。市販のフェニルグリシンとアスパラギン酸ジエチルエステルからジペプチドを常法により合成し、これのN保護基を除去した後ジケトピペラジン化を検討した。この反応では一部エピメリ化が進行した。精製後、過剰のフェニルリチウムでアルキル化すると第3級アルコール体が得られる。このアルキル化反応でもエピメリ化が進行し、室温まで温度を上げると1:1の混合物となることが解った。-30_iC以下の低温ではエピメリ化を押さえることが出来たが反応は遅く、現在迄のところ低収率である。次に多元素環状骨格のAが出来るかを検討した。ボラン還元によりピペラジン誘導体を得た後、トリスジメチルアミノホスフィン(P(NMe_2)_3)との交換反応を検討した。トルエン中P(NMe_2)_3と加熱し、ボランで処理すると目的の多元素環状配位子Aをポラン錯体として取り出すことが出来た。まだ精製と途中段階でのエピメリ化に問題があり、大量合成には至っていない。また、ボランを外すところは検討中である。より簡単な構造の下記に示す多元素環状配位子の合成も平行して進めている。中間のピペラジン誘導体は容易に得られ、現在リン原子の導入、生成物の精製を検討中である。
広帯域ユニバーサルスクイーザーの研究

広帯域ユニバーサルスクイーザーの作製に成功し、単一光子状態をスクイーズし、シュレディンガーの猫状態を生成する事に成功した。本研究提案では、測定誘起型量子状態操作を用いて、連続量量子情報処理と量子ビット量子情報処理の統合を視野に入れブ研究を行う。具体的には、広帯域ユニバーサルスクイーザーを作製し、単一光子状態にスクイーズ操作を施し、シュレディンガーの猫状態を生成する。つまり、連続量の手法を用いて、量子ビットの状態を生成するというものである。スクイーズ操作は、連続量の量子情報処理に於いては最も基本的な操作の1つで、非常に重要であり、任意の入力状態に対応できるものは測定誘起型量子状態操作により実現可能であることが知られている(FilipetaL,Phys.Rev.A71,042308(2005))。スクイーザーとしては、光パラ.トリック発振器(OPO)等が古くから研究され性能も高いが、任意の入力状態に対してフィデリティ高くスクイーズ操作を施すことはできない。これは、OPO等の今まで知られてきたスクイーザーは、入力状態に直接非線形光学操作を施さなければならないため、どうしても損失が大きく、フィデリティが低くなるためである。それに対し、Fihpらにより提案された測定誘起型量子状態操作を用いたユニバーサルスクイーザーでは、入力そのものは線形光学素子のみを通すので損失は非常に少なく、ほぼ理想的なスクイーズ操作が可能である。ここでは、まず補助系としてスクイーズされた真空場を用意し(これはOPO等により高いレベルのスクイーズを得ることができる)、これをビームスプリッターを用いて入力光と合波させる。この結果、入力と補助系の間に量子エンタングルメントが生成され、補助系の測定による影響とその後のフィードフォワードによりスクイーズ操作を実現している。また、この測定誘起型量子状態操作は、量子テレポーテーション装置を一部改造することで実現できる。これは、量子テレポーテーションが入出力状態の等しい恒等変換であるのに対し、それを改造したユニバーサルスクイーザーでは、入力がスクイーズ操作を受けて出力されると言うこともできる。本年度は、第一段階として、広帯域の量子テレポーテーション装置の開発を行った。その結果、10MHzの広帯域で量子テレポーテーションに成功した。さらに、非ガウス型の状態をテレポートすることにも成功した。本研究提案では、以上の成果に立脚し、測定誘起型量子状態操作を用いて、連続量量子情報処理と量子ビット量子情報処理の統合を視野に入れた研究を行う。つまり、連続量の手法を用いて量子ビットの状態を生成するというものである。研究実施計画および達成状況:(平成21年4月-9月)広帯域ユニバーサルスクイーザーの元となる広帯域量子テレポーテーションの実験を行う。具体的には、導波路電気光学変調器を用い、帯域10MHzの広帯域古典情報チャンネルを作製する。これについては、ある程度昨年度に成功しているが、これをさらに高性能化する。-〉達成した。さらに、これも昨年度生成に成功した広帯域量子エンタングルドビーム(EPRビーム)とその操作系(時間補償光学系)の完成度を高める。これにより、広帯域量子テレポーテーションの実験、ひいては広帯域ユニバーサルスクイーザーの実験が可能となる。-〉達成した。入力状態として、シュレディンガーの猫状態を、我々が開発したフォトンサブトラクション法で生成し、実際に量子テレポーテーションを行い、非ガウス性がテレポートできることを確認する。一〉達成した。(平成21年10月-平成22年3月)広帯域ユニバーサルスクイーザーの入力としての単一光子状態を生成する。これは、スクイーズド光のサイドバンド成分がEPRビームであることから、片方を光子検出すれば、もう片方が単一光子状態になることを用いる。もちろん、これは低レベルポンプの場合であるが、ホンブレベルはイベントレートに直結するので、どの程度のポンプレベルが最終的なユニバーサルスクイーザー実験に最適かを見出す。これにより.広帯域ユニバーサルスクイーザーの入力に最適なレベル・レートの単一光子状態を生成できるようになる。-〉達成した。研究実施計画および達成状況:(平成22年4月-6月)昨年度成功した、広帯域ユニバーサルスクイーザーの入力に適したレベル・レートの単一光子状態生成を最適化する。→達成した。また、この成果を論文化する。→論又準備中。(平成22年7月-平成23年2月)昨年度作製に成功した広帯域ユニバーサルスクイーザーに、上記の単一光子状態を入力し、実際にシュレディンガーの猫状態の生成を行う。→達成した。実験の検証は量子トモグラフィーを用いて行う。成功の基準としては、スクイーズ操作後の状態のウイグナー関数に負の部分の存在の有無とする。

負の部分が存在すれば、実験成功とする。→達成した。シュレディンガーの猫状態生成成功の確認後、スクイーズ操作のレベルを変化させ、操作後の状態がどのように変化するかを調べる。また、理論的な考察も併せて行う。→達成した。(平成23年3月)このプロジェクトのまとめを行う。さらに、スクイーズ操作によるシュレディンガーの猫状態生成に関して論文を執筆する。→論文準備中。
非周期環境における界面ダイナミクスの数理的研究とその応用

本研究課題において,周期的ではない空間構造を有する媒質・環境における界面の複雑な時空間ダイナミクスを理解するために,強順序保存力学系における非有界な全軌道の挙動に関する一般論の構築など,新たな解析手法の開発を行った。また,質量保存性やエネルギー散逸性などの変分構造を有する界面ダイナミクスの諸問題に対し,離散化後も同様の構造を持つ数値スキームを提案し,精密かつ安定的に界面を数値的に追跡することに成功した。異なる物質間,あるいは同一の物質であっても異なる状態であれば,それらを隔てる界面が存在する.その時々刻々と変化する界面の運動を解明することは,理学的にも工学的にも重要な課題となっている.本研究においては,空間的に非一様な環境が界面ダイナミクスに与える影響を明らかにするために,研究分担者,連携研究者,研究協力者と協同して数理解析・数値解析の両面から研究を行い,以下に挙げる成果を得た.(1)異種のポリマー鎖を化学結合でつなげたブロックポリマーのミクロ相分離を記述する,非局所項を持つ4階の非線形放物型方程式に対し,質量保存性・エネルギー散逸性という元の方程式が有する構造を保存する離散変分法に基づく数値スキームを構築し,その安定性および収束性を証明した.(2)非等方的な結晶成長を記述する駆動力つきクリスタライン曲率流方程式の解として現れるスパイラル状の多角形曲線の時間変化を調べ,解曲線が自己交差しないこと,および解曲線の辺が有限時間で縮退することなく時間大域的に存在することを示した.さらに,方程式を非線形に拡張した場合にも同様の結果が得られることを証明した.(3)非等方的曲率に依存した界面運動を記述する平面多角形の発展方程式に対する精度のよい数値スキームの開発を行った.特に,何らかの変分構造を持つ移動境界問題に対し,その構造を保存するスキームを構築し,非常によい精度で界面を追跡できることを確認した.(4)保存量を持つ2種競争系などの比較定理と保存則が成り立つ反応拡散方程式系に対し,安定な平衡解(あるいは時間周期解)の存在と一意性,および任意の初期値から出発した解の時間大域的な挙動を,順序保存力学系の一般論を構築することにより明らかにした.本研究課題において,周期的ではない空間構造を有する媒質・環境における界面の複雑な時空間ダイナミクスを理解するために,強順序保存力学系における非有界な全軌道の挙動に関する一般論の構築など,新たな解析手法の開発を行った。非周期的環境が界面ダイナミクスに与える影響を解明するために,研究分担者・連携研究者とともに数理解析・数値解析の両面からの研究を行い,以下のような成果を得た。(1)非周期的な境界形状を持つシリンダー領域を進行する界面について,界面の挙動を精密に評価する比較関数を構成することに成功し,それを利用して進行界面の伝播速度をある程度精密に評価することができた。これにより,2重周期的な環境の空間構造を細かくするという均質化極限においては、進行界面の平均伝播速度がその均質化極限に収束する最適なオーダーを少なくとも形式的には得ることができた。(2)結晶成長などに見られるスパイラル状の界面運動に対し,それを近似する反応拡散方程式を含むより一般の準線形放物型方程式について考察し,順序保存力学系における非有界な解軌道の挙動に関する一般論を展開することでスパイラル状の解の一意存在や大域的漸近安定性を示した。また,界面をクリスタライン曲率流で近似し,その結果得られるスパイラル状の多角形曲線の端点が与えられた曲線上を運動する場合について考察し,一様環境の場合には解曲線が自己交差せずに時間大域的に存在することを明らかにした。(3)曲率流方程式に代表される移動境界問題に対する安定かつ効率的な数値スキームの確立に向けて研究を行った。特に,面積不変性や曲線長短縮性などの変分構造を持つ移動境界問題に対し,その変分構造を離散化後も保つような数値スキームを提案し,特に一様環境の場合には,移動境界問題特有の幾何学的形状に起因する数値的不安定性を取り除くことに成功した。また、数値シミュレーションによる性能評価を行い,提案したスキームを用いると既存のスキームよりも複雑な界面運動が安定的に計算できることを確認した。前年度までの研究に引き続き,空間的に非一様な環境が界面ダイナミクスに与える影響を解明するために,研究分担者,連携研究者,研究協力者とともに数理解析・数値解析の両面から研究を行い,以下の成果を得た.(1)一般化されたギンツブルグ・ランダウ自由エネルギーの勾配流として得られる6階のCahn-Hilliard型方程式に対し,質量保存性およびエネルギー散逸性という元の方程式が持つ性質を保存する数値スキームを離散変分導関数法に基づいて構築し,その安定性を示した.(2)BZ反応に現れるスパイラル運動,転移現象に現れる転位曲線の運動,時間に依存した隙間をもつHele-Shaw流れの境界要素法による数値計算や,Hele-Shaw流れの内部問題,外部問題,あるいは吸い込み口や湧き出し口のある場合の問題について,代用電荷法を用いた数値解法について研究し,その有用性に関する結果を得た.(3)駆動力付クリスタライン曲率流によるスパイラル解の大域存在に関する結果を得た.これは従来の線形モデルに対する研究を非線形の場合に拡張したものである.

また,曲率流方程式に関連するある準線形放物型方程式の爆発解の性質を調べ,時間発展の途中である積分量に単調性が現れることを示した.(4)比較定理が成り立つ時間遅れの入った方程式や保存量をもつ退化放物型方程式など,比較定理と保存則がともに成り立つ非線形放物型方程式に対し,安定な平衡解(あるいは時間周期解)の存在と一意性,および一般の初期値から出発した解の漸近挙動に関する結果を得た.応用数学移動する界面を精度よく追跡する数値スキームについては,反応拡散方程式系の場合も平面曲線(平面多角形)の発展方程式の場合も,元の問題が持つ性質や構造を保存する数値スキームの構築に成功している.特に,反応拡散系に対する数値スキームの導出のために考案した,行列の分数べきを利用して離散変分法を定式化する方法は,他の方程式系への適用が見込まれる.非等方的な結晶成長を記述するクリスタライン曲率流方程式に対する研究は,方程式が非線形な場合にも展開され,解が有限時間で特異性を持つことなく時間大域的に存在することが示されており,解のより詳しい挙動を調べるための基礎を築くことができた.比較定理と保存則が成り立つ反応拡散系に現れる界面運動に関する研究は,順序保存力学系の一般論を構築することに成功しており,より広いクラスの問題に適用できることが期待される.非周期的な境界形状を持つシリンダー領域を進行する界面の伝播速度については,空間構造を細かくする均質化極限における収束オーダーが形式計算により求められており,厳密な証明に向けての足掛かりを得ることができた。スパイラル状の界面運動については,クリスタライン曲率による多角形近似を行い,一様な場合ではあるが,解が自己交差を生じずに時間的に存在することを示し,非一様な場合への拡張につながる結果を得た。曲率流方程式を含む移動境界問題に対する数値計算手法の開発については,取りかかりとして一様環境の場合に変分構造を保存する数値スキームを導出し,幾何学的形状に起因する数値的不安定性を取り除くことに成功した。この方向で非一様環境の場合の数値的に安定なスキームも提案できることが期待される。非常に微細な非周期的境界構造を持つ領域を進行する界面については,界面の平均伝播速度がその均質化極限に収束する最適なオーダーを適切な比較関数の構成により厳密に証明する.非等方的な結晶成長を記述する界面方程式の解として現れるスパイラル状曲線,多角形曲線の挙動については,極限形状や縮退速度と空間構造との関係を明らかにする.移動する界面を追跡する数値スキームについては,これまでに得られた手法を一般化・精密化することで,より広いクラスの移動境界問題に対する数値的に安定でかつ高精度な数値スキームの構築を目指す.上記の計画を推進するためには,研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の間の迅速な情報共有と綿密な研究打ち合わせが必要となるので,その機会を逃すことなく積極的に活用する.非周期的な境界形状を持つシリンダー領域を進行する界面の伝播速度については,すでに得られた2重周期環境の場合の形式的な結果を数学的に厳密に証明するとともに,より一般の準周期的な環境における問題の解析に着手する。そのためには,円周上の無理数回転を一般化した高次元クロネッカー列の分布に関する性質が必要になることが予想されるので,その分野の専門家とも情報交換しつつ計画を遂行する。
食環境、散策場所の環境と健康指標との関連

農村部の40歳以上の住民に主観的な食料品アクセスと栄養摂取量との関連を調べたところ、男性において買い物の苦労がある者は、苦労がない者と比較して1日の低脂質、高炭水化物の栄養素エネルギー比であったことが明らかになった。次に、地理情報システムから地理的な食料品アクセスの距離を推定し、高齢者における地域レベルの食料品アクセスと野菜・果物と肉・魚の摂取頻度との関連について都心部/郊外と農村地域に分けてそれぞれ分析を行った。その結果、都心部/郊外の地理的食料品アクセスが悪い住民は、良い住民より野菜・果物摂取頻度がより高いことが分かった。国内で食料品アクセス状況と栄養素摂取量を詳細に見た調査はほとんど報告されていない。そこで、本年度は住民の買い物の苦労の有無と栄養素摂取量との関連を調べることを目的に自治体協力のもと調査を行った。我々は農村部の住民2,113名と、郊外の住民1,843名に対して買い物の苦労の有無や社会的、経済的背景を含めた食生活に関する郵送調査を行い、農村部から502名、郊外からは538名のデータ利用可能な回答を得た。また、農村部では食事摂取頻度調査票から1日の総エネルギー摂取量と栄養素摂取量の推定値を算出した。その結果、農村部の住民において買い物の苦労がある者とない者との間で男性においては1日の炭水化物エネルギー比、女性においては食物繊維量に有意な違いがみられた。また、農村部と郊外の住民とも買い物の苦労の有無と食生活との関連は、性、年齢で異なり、65歳未満は店の食料品の品ぞろえなどの質的な理由からくる買い物の苦労の割合が高く、65歳以上の特に女性においては身体的理由からくる買い物の苦労の割合が高かった。買い物の苦労と体格(肥満、やせ)や腹囲との有意な関連は男女ともすべての年代においてみられず、買い物の苦労が健康に与える影響については現時点の調査では明らかにならなかった。今回の結果は対象地区や対象者の人数が限られたため、他の地区での調査や、調査対象者を増やして分析する必要がある。また、身体的理由から買い物の苦労が多かった高齢層について、買い物苦労の具体的な内容について調査する必要がある。今後は地理情報システム(GIS)を利用した食料品アクセスマップを用いて物理的な住居から店舗までの距離を推定して主観的な買い物苦労と合わせた食習慣の違いについて分析する。本年度は農村部と郊外の住民において食料品アクセス状況と栄養素摂取量についての調査を行った。この調査から、性・年齢別に主観的な買い物の苦労の有無と栄養素摂取量との間に関連が見られた。初年度調査としておおむね順調と評価できる。平成27年度の調査では農村部と郊外の地域住民に対して買い物苦労の有無と栄養素摂取量との関連を調べることを目的に調査を行った。平成28年度では都市郊外の団地内の住民に対して食料品アクセスや食生活について調査を行った。団地内は最寄り駅から約2kmに位置し、公共バスの運行によって交通の便はある程度保たれた地域であるが、丘陵地のため高齢者にとっては長距離歩行には身体的負担がかかる場所である。団地内に食料品スーパーが唯一ひとつあったが平成28年8月末に閉店し、約2か月後の11月に新規食料品スーパーが開店した。これを自然実験として、食料品スーパーの閉店後と新規開店後の2回にわたって調査を行った。現在データの分析を開始しており、今年度までに分析結果を発表予定である。一方で平成27年度に行った調査データをさらに分析して以下の結果を得た。対象者を40歳以上の中高齢者とし、主観的な買い物の苦労と栄養素摂取量、エネルギーバランスとの関連について分析した。その結果、共変量調整後の分析で男性の買い物の苦労がある者において、買い物苦労がない者と比較して1日の脂質摂取量とエネルギー比が有意に低く、炭水化物エネルギー比が有意に高かった。炭水化物摂取量を食品レベルで調べると、男性の買い物の苦労がある者における米飯の摂取量が、買い物苦労がない者と比較して高かったことが明らかになった。コメは保存性に優れ、衛生管理がしやすく、また調理が容易であるため、食料品が入手しにくい者でも手に入りやすいことが買い物苦労ありの米飯摂取量が高い一つの要因と考えられる。さらに買い物苦労と健康指標との関連を調べたところ、男女とも買い物苦労ありの主観的健康感が悪い割合は買い物苦労なしよりも高かった。これらの結果より、今後食生活を介した食料品アクセスと健康との関連を調べる予定である。本年度は都市郊外の団地内に住む住民において食料品アクセスと食生活についての調査を団地内の食料品店舗閉店後、新規開店後の2回行った。平成27年度の調査をさらに分析したところ、中高齢層の男性において主観的な買い物の苦労の有無と脂質摂取量、または脂質と炭水化物のエネルギーバランスとの間に関連が見られた。平成28年度調査としておおむね順調と評価できる。平成27年度、28年度では、農村部と郊外の地域住民に対して食料品アクセスや食生活について調査を行った。回収したデータを使って分析したところ、農村部の男性において、買い物の苦労がある者は、買い物苦労がない者と比較して1日の低脂質、高炭水化物の栄養素エネルギー比であったことが明らかになった。平成29年度は、27-28年度に実施した研究結果の報告のために論文作成、学会発表を行った。最終年度の研究については、以下のような内容を主に行った。老年学的大規模コホート研究のデータを用いて地理情報システムから食料品アクセスの距離を推定した。

居住する特定の区域が食料品店までの推定距離が1km以上であると食料品アクセスが悪いと定義し、高齢者における地域レベルの地理的な食料品アクセスと個人の野菜・果物と肉・魚の摂取頻度との関連をマルチレベルで分析した。分析は、都心部/郊外と農村地域に分けてそれぞれ分析を行った。その結果、食料品アクセスが悪い区域に住む住民は、食料品アクセスが良い区域に住む住民に比べて野菜・果物摂取頻度が高いことが分かった。この結果から、食料品アクセスの良い区域に住む住民は、食料品店の便利なテイクアウトを頻繁に利用できることや、好みの食料品を頻繁に購入できる環境にあることから、野菜・果物摂取頻度が食料品アクセスの悪い区域に住む住民に比べて低いと考えられる。これまでの研究より、主観的な食料品アクセスはより個人の社会経済的、身体的背景を基にした食生活との関連がみられ、必ずしも地理的な食料品アクセスと食生活との関連の方向性は一致しないことがわかった。農村部の40歳以上の住民に主観的な食料品アクセスと栄養摂取量との関連を調べたところ、男性において買い物の苦労がある者は、苦労がない者と比較して1日の低脂質、高炭水化物の栄養素エネルギー比であったことが明らかになった。次に、地理情報システムから地理的な食料品アクセスの距離を推定し、高齢者における地域レベルの食料品アクセスと野菜・果物と肉・魚の摂取頻度との関連について都心部/郊外と農村地域に分けてそれぞれ分析を行った。その結果、都心部/郊外の地理的食料品アクセスが悪い住民は、良い住民より野菜・果物摂取頻度がより高いことが分かった。今後は、地理情報システムなどによる物理的な食料品アクセス状況の調査を行い、買い物の苦労の有無によって購入食品(外食、惣菜、弁当、生鮮食品など)を含む食生活との関連をさらに詳しく分析する。本年度に行った農村部と郊外の住民の協力者の中から、買い物の苦労についてインタビューを行う質的研究のための調査も予定する。最終年度では、論文作成、学会発表を重点として研究を行う。老年学的大規模コホート研究のデータを用いて地理情報システムから算出した食料品アクセスの距離を推定し、肉魚、野菜摂取頻度との関連を分析する。本研究を引き続き行うために、平成27年度から行う住民調査についても施行、分析、評価を継続して行う。栄養疫学本年度の残額は少なく、ほぼ予算内の研究費で調査を行うことができた。早急に購入すべき物品などが特にないので翌年度の予算として本年度の残額をまわすことにした。本年度はほぼ予算内の研究費で調査研究を行うことができた。残額は翌年度の予算として本年度へまわすことにした。次期調査のためのボイスレコーダーや大容量のメモリーを購入する。論文投稿のための英文校正代、平成29年度調査のための調査票印刷代などの費用に使用する。
十八世紀英国小説における匿名性とリアリズムの起源

18世紀初頭、英国小説は、匿名を用いて実録の体裁を取ることで、娯楽的なロマンスから現実的な文学様式を新たに作り出すことに成功した。しかし、事実によって虚構性を抑圧することは、小説の可能性を狭めることにもつながった。そこで18世紀中ごろから、この新様式の特徴を損なうことなく、いかに巧みなプロットを構築するかという試みがなされ、これと同時に作者の名前が表面化する。本研究は、18世紀英国小説におけるリアリズムと物語性との相互作用を、匿名性の問題と関連づけて考察したものである。本年度は、研究の基礎となる視点を定めるために、18世紀英国小説におけるリアリズムの問題とその後の近代文学とのつながりを考えた。その成果として、英国小説との比較も含みつつ、現代日本の文学作品におけるリアリズムと物語性との関係を論じた「美しい物語とただの美しさ-『1Q84』と『ヘヴン』を通じてみる世界」(『早稲田文学』3号)が挙げられる。他方で、本研究の申請時に構想していたイライザ・ヘイウッドの翻訳小説に関する論考を完成させた。近日中に刊行される『十八世紀イギリス文学研究』第4号に掲載される本論文では、これまで十分な考慮の払われてこなかった女性作家の翻訳作品に注目することで、18世紀初頭の英国小説がいかに新しい文体を開発していたかを論じ、ひいては近代リアリズムがどのような散文概念によって支えられてきたかを示した。原理的に近代リアリズムの問題を考えることで、17世紀から18世紀の英仏で発表された書簡体小説のもつ作者の匿名性の問題を論じる手がかりを得た。現在、近代リアリズムと作者の問題に関する論考を執筆しており、2010年の半ばまでに完成させる予定である。また、2009年5月30日には、現代の英文学研究の可能性を追求している研究者と共にシンポジウム「コモン・リーダーは復権できるか--文芸批評と作品論」を開催し、私は18世紀文学と小説研究の両方を代表して講演を行った。その他、18世紀文学における重要作品、サミュエル・ジョンソン『イギリス詩人伝』から二番目に長い伝記「ジョン・ドライデン」を訳出するなど、18世紀英国文学を中心に文学関連の執筆活動を精力的に行った。これに加え、本研究において重要な作品であるスウィフト『ガリヴァー旅行記』を精読する研究会を、大阪大学の服部典之氏、東京女子大の原田範行氏と定期的に開催した。なるべく早く、この共同研究の成果を発表するつもりである。この研究と関連して、2010年3月に一週間ロンドンに滞在し、大英図書館で資料調査を行った。今年度も科学研究費助成金によって有意義な研究のできたことを感謝したい。前年度の研究において、18世紀初頭の英国小説のリアリズムが17世紀フランス小説(とりわけ書簡体小説)の影響を受けつつも、文体においてより表現力に富む"affective"な文章を採用したことが新たに指摘された。本年度は、この"affective"な文章によって生じた18世紀英国小説の問題点を考察した。この問題点とは、すなわち事実や心情を詳しく述べるデフォーとリチャードソンの小説において、語り手の「現在」が強調されるあまり物語としての統一感が損なわれていることである。この問題を考えるために、リチャードソンのライバルであったヘンリー・フィールディングの作品をとりあげ、とくに構成美で知られる代表作『トム・ジョーンズ』(1749)におけるプロットと時間の問題を、ジャック・デリダによる時間論(「ウーシアとグランメー」)などを参照しつつ考察し、「Tom Jonesにおける時間」という研究発表を行った。この発表を通じて、本研究の課題の一つである18世紀小説における匿名性の問題は、作者のプロットに対する態度が大きく関わっていることも判明した。この点については、2010年度内にまとめられなかったものの、2011年中に口頭発表と論文執筆を行う予定である。さらに、前年度に続けてデフォー『ロビンソン・クルーソー』とスウィフト『ガリヴァー旅行記』の研究を続け、前者についてはまったく新しい解釈を反映させた翻訳を完成させ(2011年8月出版予定)、後者についても他の二人の研究者との共著として『ガリヴァー旅行記』の徹底注釈を2011年度内に出版する予定である。加えて『Web英語青年』(研究社)にデフォー『ペストの記憶』の新訳の連載をはじめた。ほかに、作者の問題に注目しつつ英語圏と日本の現代文学に関する論評もしばしば行った。これらの研究成果を出すに当たり、2010年8月10日から24日まで英国ケンブリッジとドイツ・ミュンスターで行った資料調査が大いに役立った。このように、科学研究費助成金によって研究を大いに進展させることができたことを感謝する。
東南アジア人の二層構造の解明:ベトナム・マンバック遺跡からの人類学的アプローチ

ベトナムのマンバック遺跡の人骨と文化遺物の形態人類学、分子人類学、考古学を連携させた総合研究により、東南アジア人が2つの系譜の異なる人類集団の混血によって形成されたとする「二層構造」モデルを再構築した。この遺跡の時期である新石器時代後半(約3700年前)は、現代のオーストラリアの人々と共通祖先をもつユーラシア南回りで移住したサピエンスに由来する先住狩猟民と、北回り起源のサピエンスが中国南部を経て南下拡散してきた稲作農耕民とが入れ替わる転換期にあたることが明確に証明された。ホモサピエンスが後期更新世にアフリカからスンダランドに拡散して以来、東南アジアがどのような人類史をたどってきたのかは、未だ明確にはなっていない。過去半世紀の間、様々な仮説が提唱されてきたが、現在の人類学において主流となっているのは、東南アジア人は後期更新世より現在まで遺伝的に連続しているという「連続説」である。申請者らは、ベトナムのマンバック遺跡の発掘調査により、「連続説」を覆すと確信できる新石器時代の人骨を多数発見した。本研究では、これらの人骨と出土遺物の形態人類学、分子人類学、考古学を総合した学際的研究を実施し、近隣各地域の先史時代の遺跡からの出土人骨や遺物とも対比させながら、東南アジア人が2つの系譜の異なる人類集団の混血によって形成されたとする「二層構造」モデルを再構築する。本研究は、ベトナムのマンバック遺跡(3800年前)から出土した人骨と文化遺物を中心に、形態人類学、分子人類学、考古学を総合した学際的研究により、東南アジア人が中国由来の稲作モンゴロイドと先住のスンダランド人の系譜の異なる2つの人類集団の混血によって形成されたとする「二層構造」モデルの再構築をめざすものである。平成20年度は、マンバック遺跡の90体の人骨と動物骨および土器等の文化遺物の整理、復元作業を各分担者がベトナム、ハノイの考古学院に出張して行った。松村と百々は人骨の復元と系統解析のための形態データを採取した。すでに復元済みの20体ほどについてはデータ解析の結果を論文にまとめており、2系統の集団が混在していることをつきとめている。篠田は人骨から歯を抜き取り、PCR法によるミトコンドリアDNA分析を手がけており、うち20数体分の抽出に成功しており、南北アジア人のタイプをみいだしている。米田は同じく骨片を採取し、炭素と窒素の同位体比を測定による食性分析をおこない、日本の弥生人と同傾向であるという結果を得つつある。山形は土器、石器等の考古遺物の整理作業をおこない、近隣の稲作開始期のフングエン文化と平行することをつきとめている。澤田は出土した動物骨の同定作業をおこなっており、イノシシの家畜化の存在を実証しつつある。連携研究者のOxenhamらは、この集団の古病理学的分析を開始し、骨形成不全などの症例を学会や論文での公表をはじめている。山形、篠田、松村は比較のため同じ新石器時代の南部のロンアン遺跡などの資料調査も実施した。松村はさらに比較データ収集のため、台北で台湾先住民と中国殷時代安陽、パリ人類博に保管されている先史から現代の東南アジア各地の集団の調査を行った。ハノイではワークショップを開催し、各分担者と協力者が本プロジェクトの展望について発表し、相互に問題の認識を確認した。本研究の中心的資料であるMan Bac遺跡の人骨については整理と記載がほぼ終わっている。文化遺物の整理作業は順調に進んでいるが数が膨大なため、発掘報告書の完成に向けての作業は次年度までかかる。各種分析については2007年発掘資料も含めた研究を実施し、形態学的研究からはヒト集団の変遷期に位置づけられる集団であることが解明された。東南アジアの二層構造モデルは、中国南部や台湾を起点として、北方からはオーストロアジア語族と南シナ海の島嶼部を経て移住してきたオーストロネシア語族の拡散が考えられており、この地域の人類集団の成立も単純な二層的なものではない可能性が示唆されている。この仮説の検証をすすめるため、本年度はMan Bac遺跡以外の比較のための先史人骨としてベトナム中南部のHoa Diem遺跡、An Song遺跡、フィリピンのNagsabaran遺跡の調査に参加し、いずれも南シナ海回りの拡散過程を明らかにするための重要な人骨資料を得た。これらの分析は次年度に持ち越される。その他、フランス人類博物館にあるベトナムの新石器前半の人骨から形態小変異の比較データを収集し、Man Bacが新たな移住集団であることを示唆する結果が得られた。ミトコンドリアDNAについては前年度サンプリングしたMan Bac資料の解析を終え、同様の結論に至っている。本年はラオスの現代人、ベトナム南部のAn Son遺跡のmtDNAデータも比較資料としてサンプルを得た。安定同位体による食性分析についてはMan Bac集団は形態の異なるものとの間には差は認められなかった。他の遺跡とは異なる傾向があり、解釈をすすめている最中である。動物骨については魚骨の同定がほぼ終了した。

哺乳動物については次年度までかかる見込みである。22年度の計画にあったIPPA国際学会は今年度に繰り上げ開催されたので2題の演題を発表した。東南アジア人の形成に関する二層構造モデルの仮説を検証するため、マンバック遺跡から出土した人骨を中心に、形態学的、分子人類学的、考古学的な総合研究をおこない、先史時代のこの地域にヒト集団の置換や混血が実際におこったのかを検証した。その結果、まず考古学的分析からは、年代測定の結果3800-3500BPの値が得られ、この遺跡が近隣の稲作の証拠が明白なフングエン文化に属することが確実となった。頭骨や歯の形態学的研究では本年度は比較集団としてメラネシアとベトナム鉄器時代のデータを充実させた。その解析から東南アジアの新石器時代以前の集団は、メラネシア集団とともに、初期のホモサピエンスの系譜であることが示唆され、マンバックや後の鉄器時代の集団には、新たに中国南部から移住してきた人々が多数混在していることが明らかになり、この時期を境にヒトの系譜の二層構造が実在することが確実となった。またサンプリングした歯からミトコンドリアDNAの抽出にも成功し(篠田)、この集団から現代の北部ベトナム人と共通のハプロタイプが多数含まれることから、農耕開始期には現在に繋がる遺伝的な組成が完成していたことも示唆された。安定同位体元素による食性分析では日本の縄文から弥生への移行と同様の変化が示された。動物考古学的分析(澤田)では、家畜化されたイノシシの存在が明らかになり、この集団の生業が解明された。本研究資料の中心であるマンバック遺跡の人骨の整理と記載、各種分析は予定どおり遂行され、平成23年に分析結果を掲載した英文の研究報告書がキャンベラのANU-Pressから出版されることとなった。
筋細胞と毛細血管のクロストークに着目したインスリン抵抗性治療法の開発

本研究では,インスリン抵抗性モデル動物において,筋細胞-毛細血管間クロストークを治療ターゲットとし,筋収縮による酸素需要に応じた機械的毛細血管新生と薬剤による化学的毛細血管新生が骨格筋インスリン感受性に与える影響を検証している.<毛細血管の構造及び機能とインスリン感受性との関連性を検証>筋細胞と毛細血管のクロストークを検証するにあたり,まずは骨格筋内毛細血管の減少メカニズムが解明されており,かつ個体差が無く毛細血管の機能及び構造が予測可能である尾部懸垂モデルを用いて,毛細血管の構造及び機能とインスリン感受性との関連性を検証した.検証の結果,2週間の尾部懸垂による廃用性筋萎縮モデル(HU群)では,下肢骨格筋湿重量の有意な減少,骨格筋内毛細血管の退行性変化(構造的・機能的)を確認した.そして,腹腔内インスリン負荷試験の結果,インスリン負荷前の血糖値に差を認めないものの,インスリン負荷により,対照群と比較してHU群では30分後血糖値の有意な低下を認めた.従って,インスリン刺激前後の各筋組織におけるインスリンシグナルをウエスタンブロッティング法で解析を進めている.<化学的毛細血管新生モデルの確立>上記,骨格筋内毛細血管の退行性変化を認めた廃用性筋萎縮モデルを用いて,骨格筋の毛細血管増加剤として用いられるプラゾシンを用いた化学的毛細血管新生を促し,毛細血管の構造及び機能とインスリン感受性との関連性を検証した.申請時に予定していた初年度研究計画である,1主な糖取り込み器官である骨格筋の減少とインスリン抵抗性の関連性を検証,2化学的毛細血管新生における構造・機能・新生メカニズムの検証,3動物モデルの作製において,目的を達成できたと考える.一方で,次年度の研究にて使用予定であるオーガンバスシステムシステムを構築する予定であったが,機器購入計画に遅れが生じたため,研究費の使用計画を変更した.従って,研究達成度はおおむね順調に進展していると判断した.次年度(2019年度)においては,肥満ラットにおいて異なる血管新生メカニズムを有する2種類の介入が骨格筋毛細血管新生に与える影響を比較する.具体的には後肢骨格筋へ磁気刺激を行い筋活動量の増加に伴う機械的毛細血管新生を促した場合と,骨格筋の毛細血管増加剤として用いられるプラゾシンを用いた化学的毛細血管新生を促した場合の,肥満ラットの骨格筋内毛細血管における1構造的特徴,2機能的特性,及び3血管新生を誘発する分子メカニズムを比較する.また,生体内骨格筋を用いて毛細血管を介したインスリン感受性についても検証するために,オーガンバスシステムを確立する計画である.本研究では,インスリン抵抗性モデル動物において,筋細胞-毛細血管間クロストークを治療ターゲットとし,筋収縮による酸素需要に応じた機械的毛細血管新生と薬剤による化学的毛細血管新生が骨格筋インスリン感受性に与える影響を検証している.<毛細血管の構造及び機能とインスリン感受性との関連性を検証>筋細胞と毛細血管のクロストークを検証するにあたり,まずは骨格筋内毛細血管の減少メカニズムが解明されており,かつ個体差が無く毛細血管の機能及び構造が予測可能である尾部懸垂モデルを用いて,毛細血管の構造及び機能とインスリン感受性との関連性を検証した.検証の結果,2週間の尾部懸垂による廃用性筋萎縮モデル(HU群)では,下肢骨格筋湿重量の有意な減少,骨格筋内毛細血管の退行性変化(構造的・機能的)を確認した.そして,腹腔内インスリン負荷試験の結果,インスリン負荷前の血糖値に差を認めないものの,インスリン負荷により,対照群と比較してHU群では30分後血糖値の有意な低下を認めた.従って,インスリン刺激前後の各筋組織におけるインスリンシグナルをウエスタンブロッティング法で解析を進めている.<化学的毛細血管新生モデルの確立>上記,骨格筋内毛細血管の退行性変化を認めた廃用性筋萎縮モデルを用いて,骨格筋の毛細血管増加剤として用いられるプラゾシンを用いた化学的毛細血管新生を促し,毛細血管の構造及び機能とインスリン感受性との関連性を検証した.申請時に予定していた初年度研究計画である,1主な糖取り込み器官である骨格筋の減少とインスリン抵抗性の関連性を検証,2化学的毛細血管新生における構造・機能・新生メカニズムの検証,3動物モデルの作製において,目的を達成できたと考える.一方で,次年度の研究にて使用予定であるオーガンバスシステムシステムを構築する予定であったが,機器購入計画に遅れが生じたため,研究費の使用計画を変更した.従って,研究達成度はおおむね順調に進展していると判断した.次年度(2019年度)においては,肥満ラットにおいて異なる血管新生メカニズムを有する2種類の介入が骨格筋毛細血管新生に与える影響を比較する.具体的には後肢骨格筋へ磁気刺激を行い筋活動量の増加に伴う機械的毛細血管新生を促した場合と,骨格筋の毛細血管増加剤として用いられるプラゾシンを用いた化学的毛細血管新生を促した場合の,肥満ラットの骨格筋内毛細血管における1構造的特徴,2機能的特性,及び3血管新生を誘発する分子メカニズムを比較する.また,生体内骨格筋を用いて毛細血管を介したインスリン感受性についても検証するために,オーガンバスシステムを確立する計画である.平成30年度に購入を予定していたオーガンバスシステムを,次年度購入予定へと変更したため,機器相当額が次年度へと繰り越しとなった.
バイオマーカーを用いた新規サルコペニア指標の心疾患サルコペニア悪化・予後予測能

本研究は、申請者らが公表した特殊なスキルや高額機器を用いず外来でも簡便に施行できる血中バイオマーカーを用いたサルコペニア指標BSIが、心疾患におけるサルコペニア悪化や予後予測に有用であるかを検討するための前向き登録研究である。登録時BSIの(1)サルコペニア悪化リスクの層別化、(2)心事故発症や予後予測に有用であるかを検討し、それらへのBSIの診断カットオフ値を明らかにする。
ユカタン・マヤ語復興活動における言語学的知見の実践と応用

ユカタン・マヤ語に関する従来の文法のほとんどはスペイン語をモデルとして作成されてきたため、スペイン語とは異なるマヤ語の文法的特性は十分に説明できなかった。マヤ語の教育に携わる者もスペイン語に関する知識しか持っていないことがほとんどであり、現代言語学によってマヤ語の文法的特性が明らかにされても、それが教育の現場に還元されることはほとんどなかった。一方で言語学者も教育用教材の作成に積極的には関わってこなかった。そこで本研究では、ユカタン・マヤ語の復興活動の中でもマヤ語教育における文法教育の改善を目的として、言語学的研究とマヤ語教育の現場との間での一つの橋渡しとしての文法解説書を作成した。平成23年度にスペイン語で作成した「マヤ語文法解説書」を、マヤ語教育に関わるネイティブ教師の協力を得て内容の改善を図った。今年度、協力を得たのはキンタナ・ロー州立大学のHilario Chi Canul教員とユカタン州立東部大学のMiguel Oscar Chan教員である。この内、Hilario Chi Canul氏は日本に招聘し、一緒に解説書の内容に関する検討を行うとともに、実際にマヤ語の集中講義を東北大学の学生に対して実施することで、その実用性について確認した。また、同文法解説書の内容の一部を、10月にメキシコ市のメキシコ大学院大学で開かれた第1回ユカタン・マヤ語学国際会議においてパネル展示で公開した。出席者の中でも、マヤ語の言語学的研究や教育に携わる、若手のメキシコ人研究者・教師にその成果を知ってもらうことができたことは、研究成果の普及という点で重要な機会となった。本研究は学術的な言語学的研究とマヤ語教育との橋渡しをすることをも研究の目的の一つとしているが、マヤ語教育という実践的な目線からのマヤ語文法の例を学術レベルでの研究を行っている外国人の研究者に提示できたことは、彼らの研究そのものに教育的効果という実践的なパースペクティブを、何らかの形で導入する機会になったはずである。一方、研究成果の公開・普及の一環として、12月にヘルシンキで開催されたヨーロッパ・マヤ学会議にも出席したが、この会議では、マヤ語教育の現場からは理解することのできない、マヤ語使用に関する歴史的背景を学ぶことができた。ここで得た知識・情報はマヤ語の文法規則を相対化する上で大いに役立った。最終年度の平成25年には前年度までに作成し、さらに見直しを進めてきたGuia gramatical de lalenguamaya yucateca para hispanohablantes(スペイン語話者のためのユカタン・マヤ語文法解説書)の印刷媒体を作成し、メキシコ・ユカタン州およびキンタナ・ロー州の教育機関等に配布した。また、ユカタン州バジャドリー市の東部大学、キンタナ・ロー州チェトゥマル市のキンタナ・ロー大学、同州ホセ・マリア・モレロス市のマヤ・インターカルチュラル・キンタナ・ロー大学のマヤ語の受講者を対象として同解説書作成の経緯や目的等について講演を行った。また、マヤ・インターカルチュラル・キンタナ・ロー大学からAngel Ucan研究員を日本に招聘し、同解説書を実際のマヤ語教育に活用するための検討を行った。さらには、実際の授業実践の中での文法教育のあり方を検討するため、京都外国語大学において日本人を対象とするマヤ語の集中講座を実施した。本研究は言語学者によるマヤ語の研究とマヤ語の教育現場には文法的知識に関して大きな乖離が存在することから、その橋渡しとなるような、教育者あるいは学習者向けの文法解説書を作成することを主たる目的とした。ユカタン・マヤ語の教育では従来スペイン語の文法をモデルとしてきた。本研究では、現代言語学の知見に基づき、スペイン語の文法モデル、特に時制を基本とした動詞の説明を廃止した。時制という先入観を取り除き、むしろ、動詞の変化とその統語的な配置がどのような意味を生み出すのかという観点から文法規則を組み立てた。こうした文法解説がマヤ語の学習者にとって便利あるいは効率的であるかについては今後の多くの学習者から意見を聞く必要があるが、マヤ語の教育に携わる教員からは驚きと称賛をもって受け止められたことは一つの成果だったと言えよう。本年度は現在メキシコでユカタン・マヤ語の教育に用いられている既存の教科書ならびに文法書における文法的記述を検証することを主たる目的とした。多くの文法解説はスペイン語の文法概念に基づいたものであるため、近年言語学的研究によって明らかにされた逆受動態に関する説明がほとんどなく、結果として自動詞と他動詞の説明において多くの矛盾が生じている。また、ユカタン・マヤ語の動詞は時制ではなくアスペクトを基準としたものであるため、時制の扱いにおいても様々な問題を抱えている。本年度はさらに、上述の問題点を解決するために、『スペイン語話者のためのユカタン・マヤ語文法解説』(Guia gramatical delmaya yucateco para los hispanohablantes)を作成した。

この文法解説における内容の可否については、マヤ語話者である、ユカタン州立オリエンテ大学所属のMiguel Oscar Chan氏ならびにキンタナ・ロー州立キンタナ・ロー大学講師のHilario ChiCanul氏と共に、現地において検討を行った。その検討を元に現在改稿版の作成中である。また一方で、ユカタン州立大学付属野口英世地域文化研究所社会科学部門が開講している中上級クラスのマヤ語講座、オリエンテ大学がユカタン州教育省先住民局と共にマヤ語教師向けに開講しているマヤ語専修コース、さらにはメリダ市マヤ語アカデミーにおいて実施されているマヤ語専修コースなどの授業に実際に参加し、教育現場における文法解説が抱える問題点を受講者の立場から探った。さらに、各講座の受講者に対してマヤ語を勉強する上で、また教育する上でどのような問題点を抱えているかについて面接調査とアンケート調査を実施した。なお、このアンケート調査の分析はまだ済んでいない。研究の進展はおおむね順調であるが、文法解説書の見直しに際して共同研究者の都合により、教育に携わる多くの人たちに現物を見てもらうことができなかった。その意味で、文法解説書そのものは完成に近づいたが、実践レベルからの再検討と実践への応用という観点では多少達成度が低いと言わざるを得ない。文法的記述の検証だけに留まらず、そこから見えてくる既存の文法書が抱える問題点の大枠については比較的容易に特定ができた。また、それらの問題点を解消するための新たな文法解説の執筆も想定以上に早く済ますことができた。その結果として当初二年目に予定していた『スペイン語話者のためのユカタン・マヤ語文法解説』の叩き台の作成が終わった。また、ユカタン州においてユカタン・マヤ語教育の改善に向けた教師の育成プログラムが予想以上の規模とスピードで進められていることもあり、その実践の中から多くを学ぶことができた。本年度の課題はマヤ語教育に最大限資する文法解説書を完成させ、それをマヤ語教育の現場に導入することである。文法解説書の作成に関しては、さらなる検討を加え、可能な限り早い時期に印刷し、現地の教育機関等に配布する。また、現在スペイン語で作成している文法解説書はHilario Chi Canul(キンタナ・ロー大学)の協力を得て、マヤ語に翻訳する作業も試みる。マヤ語教育の現場への導入に関しては、マヤ語教育に携わっているキンタナ・ロー州立マヤ・インターカルチュラル大学のAngel Ucan Dzul教員を日本に招聘し、マヤ語教育における文法の効率的使用について検討する。また、3月に実施される世界母語デーにあわせて現地入りし、完成したマヤ語文法解説書の宣伝を行う。(1)マヤ語専修コース等の受講者に対して行ったアンケート調査から、マヤ語学習ならびにメキシコにおける現在のマヤ語教育が抱える問題点を再検討する。(2)現在再検討中の『スペイン語話者のためのユカタン・マヤ語文法解説』の内容をより充実したものにする。