hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
震災復興期における都市農村交流を活用した産業とコミュニティの再生に関する計画論

また、比較する事例を収集するため、秋田県三種町、福島県いわき市での現地調査を実施した。まず、旧山古志村では、これまでの調査結果を踏まえて、新規発生した都市農村交流について調査を実施した。その結果、都市農村交流の新規発生には、被災地支援やその後の都市農村交流への試みが平常時の都市農村交流を実施する基盤を形成してきたことが明らかにされた。さらに、都市農村交流は、第一次産業、景観、伝統文化などを観光対象とすることから、それらの復旧復興が都市農村交流に有効であったことが考察された。また、小渕浜では、震災から4年が経過し、被災地支援とそれに端を発する都市農村交流が縮小傾向にあるが、個人レベルでのつながりの強靭さから、継続性を有する都市農村交流も存在することが明らかになった。小渕浜での都市農村交流における観光対象は漁業、景観、伝統文化であり、特に漁業の復旧復興がこれまでの都市農村交流の発生に寄与していることが考察された。このほか、南三陸町における語り部による災害観光、秋田県三種町における獅子舞を通じた世代間交流からも都市農村交流のあり方を考察した。さらに、対象地域の被災地支援から都市農村交流への発展の実態から、都市農村交流の計画論として、以下の知見を得た。すなわち、被災地支援から都市農村交流への発展は普遍的に発生しうる現象であるが、その継続性は観光対象や交流を促す組織や主体の存在に影響を受けることが考察された。建築計画・都市計画2012年度に引き続き、2013年度もほぼ計画通りの調査を遂行することができ、研究は順調に進んでいると考えている。しかし、2013年度は調査実施を重視したため、学会での研究発表など、研究成果の公開が控え目だった感は否めない。2012年度は、当初計画した調査の大部分を実施することができたため、研究の達成度は高いと自己評価している。調査結果については、旧山古志村では、被災地支援が都市農村交流に発展したと判断できる現象は少数であり、研究を構想した当初に立てた仮説とずれが生じている部分もみられる。しかし、旧山古志村で生じている都市農村交流の全体像を把握することができたことは大きな成果である。「今後の研究の推進方針」に記すように、少数の事例について詳細な分析を施すことで、被災地支援から都市農村交流に発展する条件(あるいは発展しない要因)を明らかにすることができると考えている。2014年度は本研究の最終年度にあたる。したがって、過去2年度で不足する調査を実施すると同時に、これまでの調査結果をまとめる作業を行う予定である。本年度の研究成果を踏まえて、旧山古志村、小渕浜での調査を継続する。また、南三陸町での調査を本格的に開始する。旧山古志村では、被災地支援から継続的に都市農村交流を行っている主体(市民組織、自治体、大学生など)へのヒアリング調査を実施する。小渕浜では、本年度と同様の調査を継続し、被災地支援と都市農村交流の事例を収集することで、その量的変化と質的変化を把握する。宮城県行政、石巻市行政へのヒアリング調査を行い、復興後の被災地における都市農村交流に関する計画や方針について把握する予定である。また、被災地支援と都市農村交流に参加している都市住民へのヒアリング調査とアンケート調査を実施し、都市農村交流における都市住民側の論理を把握する予定である。2013年度は調査実施回数が減少したため、旅費の使用額が当初予定より小さかったことが原因である。最終年度には、研究分担者との中期間の合同調査を計画している。これまでの年度と同様に、調査を実施する際の旅費が大半を占める。
2次元共形場理論におけるテンソル積と量子群の研究

本研究では,二次元共形場理論に現れるある種のカイラル代数のみたす性質を公理化した概念である,頂点作用素代数について調べた。頂点作用素代数の加群のテンソル積の概念をより数理物理的な立場から見直すことが目標であったが,それ以前に頂点代数の基本的な性質が未整理があったため,研究の第一段階として,頂点代数の特徴づけの別証明を与えた。この証明は,これまで知られているものよりも計算は複雑であるが,論理的にはより簡明なものである。この観点から,頂点代数の種々の構成法についても論理的に簡明な証明が与えられるものと期待される。ところで,頂点代数と頂点作用素代数の差異は,頂点作用素代数にはVirasoro代数の作用が仮定されていること,および,Virasoro代数の作用から決まる自然な次数付けがあることにある。その違いが,どのような形で具体的に現れるかを調べるために,もっとも簡単な頂点代数である自由bosonの場合に,Virasoro元をすべて分類することを行った。その結果,これまで知られていたVirasoro元に簡単な自己同形を作用させることですべてのVirasoro元が得られることが分かった。また,次数付けを保つとは限らない自己同形もすべて分類できた。ところが,一般の頂点代数では,次数付けを保たない自己同形群は極めて大きくなるということも具体例で観察された。
最近の被害地震の観測記録に基づく強震動予測レシピの検証とその改良

近年発生した被害地震をターゲットに震源インバージョンやフォーワードモデリングを実施し、得られた震源モデルに基づき「レシピ」の検証を行った。その結果、長周期強震動を生成するアスペリティ領域内に、短周期強震動生成領域を設定するマルチアスペリティのモデル化を示唆する結果が得られた。本研究は,地震発生の可能性が高いと評価される特定の断層に地震が発生したときに,生成・伝播する地震動を予測するために開発された強震動予測「レシピ」を、最近発生した内外の被害地震の観測記録に基づいて有効性を検証し,新たな「レシピ」の提案を行うことを目的している。今年度は2007年中越沖地震(Mj6.8)に着目し,その強震動評価から「レシピ」の検証を行った。まず,経験的グリーン関数法および理論的グリーン関数法を用いてターゲット周期帯域の異なる震源インバージョンを実施した。次に,他の研究者による震源インバージョン結果を収集・整理した。収集した震源インバージョン結果に基づき,大きなすべり量を持つ領域(以下,アスペリティ領域)を抽出した結果,アスペリティの位置は各研究者によってばらつきがあるもものの,その個数はどのモデルも共通で34個であることがわかった。抽出されたアスペリティの個数は,中越沖地震のフォーワード・モデリングの研究結果と調和的である。さらに,アスペリティ領域内の平均すべり量は内陸地殻内地震の平均的な結果と調和的である一方,アスペリティ領域の面積は平均的な結果に比べて約70%小さいことがわかった。このことは,中越沖地震におけるアスペリティ領域内の応力降下量は平均的な内陸地震に比べて1.5倍程度大きいことを示している。また,柏崎刈羽原子力発電所周辺における最新の3次元地盤構造モデルを入手し,その地盤構造モデルによる波線理論を用いたフォーワード・シミュレーションを行った。その結果,柏崎刈羽原子力発電所(1号機)において地震波線の集中による地震動の増幅効果を示唆する結果が得られた。以上から,本研究において,(1)アスペリティ領域の平均応力降下量について1.5倍程度のバラツキがあること,(2)地盤構造による3次元的な地震波の集中があることを示した。なお,地震計の納品が年度末になり,今年度予定のテスト計測は来年度実施する。(課題1,2)2004年北海道留萌支庁南部地震(Mj6.1)および2009年駿河湾地震(Mj6.5)に着目し,それらの強震動評価を行った。経験的グリーン関数(周波数:約0.110Hz)および理論的グリーン関数(周波数:約0.11Hz)による震源モデルの計算波形と観測波形は調和的であり,アスペリティ領域から広帯域の地震動が励起されることが確認できた。また,2つの地震の強震動評価から,ある特定サイトにおいて破壊伝播効果が大きく影響していることを確認した。(課題3)染井・他(2009)は近年発生した被害地震(M6クラス)およびその余震の記録のスペクトル比を用いて応力降下量を推定しており,断層タイプ(横ずれ・逆断層)による応力降下量の明瞭な差異は確認できないと報告している。一方,佐藤(2009)はスペクトルインバージョンに基づいて短周期レベルを推定しており,その結果,断層タイプ別で短周期レベルが異なるという報告をしている。(課題4)2008年四川地震(Mw7.9)で被害が発生した都江堰と綿竹において,5階建ての構造物の建物基礎と5階および自由地盤で同時微動観測を実施し,それぞれの伝達関数および建物の応答特性を計算した。その結果,都江堰の構造物の固有周期は4.5Hz,綿竹では3Hzとなった。都江堰の構造物は補強してあったため,綿竹の固有周期よりも高周波数となったと考えられ,補強による構造物の周期特性の変化が確認できた。(課題5)課題1,2から得られたアスペリティ面積や応力降下量は経験的なスケーリング則と調和的であり,強震動予測レシピの有効性が確認できた。一方,課題3の短周期レベルについては断層タイプ別で異なるという報告と差異は確認できないという報告がある。強震動予測レシピに断層タイプ別の加速度レベルの違いを取り入れるべきかどうか,今後,検討を進める必要がある。(課題1,2,3,5)震源モデルに基づいた強震動予測レシピの検証およびその改良Somerville et al. (1999)のスケーリング則(Mw7.2)では範囲外となる2008年中国四川地震(Mw7.9)を対象にEGFを用いてアスペリティを推定した結果,既往の結果と調和的であった。一方,短周期(約0.3秒)域をターゲットとするEGFに準じた方法を用いた震源インバージョンによるアスペリティは全断層面積の約10%であり,既往の結果(約22%)と異なる。長大断層(Mw8程度)の動力学シミュレーションからも,アスペリティ(すべり量:大)と強震動生成領域(すべり速度:大)は異なるという結果が得られている(入倉・他,2011)。本研究結果から,強震動に寄与する短周期域のスケーリング則は既往の結果と異なる可能性が示唆された。

数値シミュレーションから破壊伝播効果が大きい長周期域ほど,破壊開始点・アスペリティ・観測点の位置が予測地震動に影響することを確認した。また,2004年北海道留萌支庁南部地震(Mj6.1)の検討から,震源近傍において短周期域(約0.2秒)まで破壊伝播効果が認められた。(課題4)構造物被害に関係する強震動指標の解明微動観測による建物のヘルスモニタリング適用検討のため,deconvolution法を用いて2008年中国四川地震(Mw7.9)において半壊したレンガ造建物のS波の伝播速度を評価した。その結果,平均S波伝播速度は健全な建物より半分以下,被害がさらに甚大な層のS波伝播速度は約1/4に低下することを確認した。また,1995年兵庫県南部地震(Mj7.3)のシミュレーション結果(松島・川瀬,2000)と建物被害分布の比較(Onishi and Hayashi, 2008)から,建物被害と関連する指標としては長周期域を対象とした速度応答スペクトルが適切であることが示された。
拡張文脈自由文法の漸次学習方式とその応用

文脈自由文法を正負の記号列例から合成する漸次学習方式を改良すると共に,これを確定節文法(DCG)と構文的翻訳図式(SDTS)の学習などに拡張した。さらにこれらの応用として,プログラム言語の文法とコンパイラを機械学習する方式,および幾何学図形および輪郭図形の構文的パタン認識,特にパタンの学習方式,言語認識のためのセルオートマトンの合成について検討し,実験によって有効性を確認した。本研究はこれまで進めてきた文脈自由文法の漸次学習方式を基本として,自動合成可能な文法の範囲を文脈自由文法以外に拡張し,この文法推論をコンパイラの自動作成や構文的パタン認識などのいくつかの分野の他の機械学習へ応用することである。昨年度の主な研究実績は次の通りである。1.文脈自由文法の学習システムSynapseの生成規則集合探索方式について検討し,これまでの最小規則集合探索および直列探索に加えて,探索木の各接点において次に探索する経路を規則集合の評価にもとづいて選択するような最良優先探索に近い探索方式を組み込み,その有効性について評価した。3.確定節文法の学習方式を基礎として,構文的翻訳図式(SDTS:syntax-directed translation scheme)を翻訳の例から自動合成する方式について検討した。この応用としてプログラム言語の文法とコンパイラをソースプログラムとこれに対応する中間言語のコードの対の例から機械学習する方式について検討し,基本的な問題についてテストした。4.文脈自由文法および確定節文法とその規則合成方式を,幾何学図形および輪郭図形の構文的パタン認識,特にパタンの学習に応用するための検討を行った。平成20度の主な研究実績は次の通りである。2.DCGおよびSDTSの漸次学習の応用としてプログラム言語の文法とコンパイラをソースプログラムとこれに対応する中間言語のコードの対の例から機械学習する方式について検討し,拡張した算術式についての非あいまいな文脈自由文法とコンパイラを合成することができた。3.文脈自由文法および確定節文法とその規則合成方式を,幾何学図形および輪郭図形の構文的パタン認識,特にパタンの学習に応用するための検討と実験を行った。4.本研究の学習方式を,形式言語を受理するセルオートマトンの学習に応用するための検討と予備的な実験を行った。
東ティモール「エスノ」ナショナリズムの「萌芽」・「発展」・「変質」過程

平成18年5月、本研究グループは、平成15-16年度の基盤研究B(課題番号15330034)の研究成果を『東ティモール『国民国家』を巡るエスニシティと国際・地域環境』として上梓し、その成果をさらに深めることを本年度の課題とした。その概要は以下のとおりである。(1)独立後最初の深刻な内部対立(地域差が主因)が発生したが、その直後に現地調査を行い、権力構造、経済事情に関する基礎的資料を収集した。(2)混迷する経済の活性化には、一定の外国援助・投資が必要であり、特に日本の関与が『期待』されている。その観点から日本政府、企業。NGOの体東ティモール政策・関与の実態を聞き取り調査を含め実施した。(3)日本との関係においては、今なお戦時期の軍事占領に起因する微妙な対日感情が見られるが、この点につき前年度に現地で行った聞き取り調査のテープ記録を起こし分析した。(4)東・東南アジアでは経済分野における域内関係が密接化しているが、東ティモールも経済規模はきわめて弱体ではあるものの、こうした潮流に加わることを課題としている。そのような観点から、アセアンさらにはAPECなどの地域協力機構、その加盟国はどのような東ティモール政策を準備しているかについて実態調査を行った。(5)2002年5月の独立に際しては最大の宗教勢力であるカトリック教会が重要な役割を演じたが、今回の政治的・社会的・文化的な亀裂の修復にはどのような役割を果たしたのか(あるいは果たせなかったのか)につき、教会側の動きについて、主に現地で活動する日本のカトリック系NGOからの聞き取り調査を行った。以上の諸活動およびそこから得られた情報・資料・データについては、現在のきわめて流動的な状況が一段落をした時点で分析を行い、平成20年3月をめどに最終報告書を取りまとめる予定である。(1)「研究実施計画」に従い、休暇中を除き毎月1回のペースで定例研究会を実施した。この研究会には早大内外の東ティモールに関心のある大学院生の積極的な参加があった。(彼らの内、二名は研究報告を行った)(2)今年度は研究分担者山田満および研究協力者高橋茂人(博士後期課程在籍、NGO・国連等で計6.5年在東ティモール)の二名が現地調査を行い、最終年度の報告書作成に必要な独立後の政治・経済・文化状況に関する基本的データ、資料を収集した。(3)国際的に東ティモール研究が「体制」化されつつあるが、本研究グループはこうした国際的な研究交流ネットワークへの参加を重視し、オーストラリア、シンガポールをはじめ各国研究者の来日時に研究交流の深化の可能性等につき意見交換を実施した。(4)初年度における研究実績の成果発表については、本様式(C-7-1)の項番11.参照されたい。2007年5月、東ティモールの新大統領にラモス・ホルタ(前外相)が就任した。しかしながら、独立後5年を経た今日なお、山積する国内統合問題、経済開発問題に直面し、その政権運営の前途は容易ではないことが推測される。そうした「東ティモール問題Jの根底にあるエスノ・ナショナリズムを多面的に考察することが本年度の課題であったが、現在準備中の最終報告書には以下の活動成果を盛り込む予定である。(1)昨年春、独立後最初の深刻な内部対立(地域格差が主因)が発生したが、その直後に現地調査を行い、権力構造、経済事情に関する基礎的資料を収集した。NGOの体

東ティモール政策・関与の実態を聞き取り調査を含め実施した。(3)日本との関係においては、今なお戦時期の軍事占領に起因する微妙な対日感情が見られるが、この点につき前年度に現地で行った聞き取り調査のテープ記録を起こし分析した。(4)東・東南アジアでは経済分野における域内関係が密接化しているが、東ティモールも経済規模はきわめて弱体ではあるものの、こうした潮流に加わることを課題としている。そのような観点から、アセアンさらにはAPECなどの地域協力機構、その加盟国はどのような東ティモール政策を準備しているかについて実態調査を行った。(5)2002年5月の独立に際しては最大の宗教勢力であるカトリック教会が重要な役割を演じたが、今回の政治的・社会的・文化的な亀裂の修復にはどのような役割を果たしたのか(あるいは果たせなかったのか)につき、教会側の動きについて、主に現地で活動する日本のカトリック系NGOからの聞き取り調査を行った。
絶縁膜/窒化ガリウム系半導体界面の電子準位評価と光応答特性

窒化ガリウム(GaN)材料はシリコンを超える物性値を持ち、電力変換素子応用のための電子デバイス材料として注目され、MIS(金属/絶縁膜/半導体)ゲート構造の開発が精力的に続けられている。しかし、GaN混晶材料はワイドギャップであるため、I/S界面に存在する電子準位の帯電状態の熱的な変化を観測することが困難であり、特に絶縁膜/AlGaN接合面における報告は無いため、MIS界面評価がデバイス応用の重要課題であった。そこで、汎用AlGaN/GaNヘテロ構造上にAl2O3を用いてMISゲートを作製し、課題に対するアプローチとして、I/S界面特性の直接的観察のための光支援C-V(容量-電圧)測定を行った。光照射を併用したC-V測定では、光源に単色光を用い、フォトンエネルギーにより界面準位の意図的なエネルギー範囲での光イオン化を誘起することで、熱では応答しない界面準位のイオン化をC-V観測した。また、複数の単色光による光照射C-V測定を行うことで、絶縁膜/AlGaN界面準位の直接的観測を行い、ミッドギャップ付近に存在する界面準位密度を決定することに初めて成功した。同時に、バンド構造計算を1次元ポアソン方程式により詳細に決定し、そのエネルギーを用いることで界面準位分布の定量的な評価を行った。その結果、Al203/AlGaN界面には5x1012cm-2eV-1の電子準位が存在していることが明らかとなり、Al2O3/n-GaN界面と比較して1桁ほど高密度であった。これは、AlGaN/GaNのしきい値を2V近くシフトさせる電子準位密度であり、AlGaN/GaN電子デバイス素子の不安定性を引き起こす原因となり得る。信頼性のためには、更なる界面準位の低減が必要であることが分かった。
細菌鞭毛蛋白フラジェリンによる気管支喘息発症メカニズムの解明とその臨床応用の検討

申請者は、ハウスダスト中に存在する細菌構造物質フラジェリン(FLA)が抗原に対するアジュバント効果をしめし、マウスに喘息様病態を引き起こすことを報告した。このFLAの喘息病態への関与を検討するために、患者および健常者の血清を採取し、抗FLA抗体をEnzyme-linked immunoassay法で測定した。その結果、健常者と比較して患者群で高値を示したが、統計学的有意差を認めなかった。しかし、抗FLA抗体高値患者群と低値患者群との比較では、末梢気道における気道流速制限に有意差を認めた。抗FLA抗体は喘息病態を把握するバイオマーカーとしての可能性が示唆されたが、更なる検討を要すると考えられた。本研究の目的は、申請者らが見いだしたフラジェリンによる喘息病態がどのようなメカニズムで起こっているのかを明らかにし、診断治療につながる臨床的意義を見いだすことである。平成25年度は、下記に挙げた研究項目1. 2.について研究を実施し、以下の研究計画の進展を得た。研究項目1.気管支喘息患者の血清中抗フラジェリン抗体の臨床応用の検討気管支喘息患者から血清を採取するとともに臨床データ(呼吸機能検査、血清中のアレルゲン特異的IgE、呼気中一酸化窒素、喀痰中好酸球数など)の収集を行い、データベースを構築した。平行して血清中抗フラジェリン抗体の測定系を確立し、現時点で健常者15名および気管支喘息患者70人の血清中抗フラジェリン抗体の測定を完了した。研究項目2.フラジェリンによる気管支喘息発症メカニズムを気道上皮細胞に焦点をあてて解明する。まず、フラジェリンをアジュバントとして用いたマウス気管支喘息モデルを確立した。喘息病態を表す気道過敏性検査、肺胞洗浄液中の好酸球数及びサイトカイン産生、肺組織中のムチンの産生、血清中抗原特異的IgE測定などすべての測定系が安定して行えることを確認した。次にレーザーマイクロダイセクション法による気道上皮細胞の切り出し及びRNA抽出、マイクロアレイによる網羅的遺伝子発現解析など一連の解析法の確立を試みた。そのために、フラジェリンモデルよりも強力でより安定してアレルギー性気道炎症を誘導することができるハウスダストダニ抗原(HDM)を用いたマウス気管支喘息モデルを用いて予備実験を行った。その結果、気道上皮細胞の切り出しから網羅的遺伝子発現解析まで行うことが可能となった。HDM刺激により気道上皮細胞株に発現増強することが既に報告されている気管支喘息関連遺伝子群が同様に認められた。本研究の目的は、申請者らが見出したフラジェリンが気管支喘息患者の病態形成にどのように関与しているのかを解明し、診断、治療につながる臨床的意義を見出すことである。平成26年度は、下記にあげた研究項目1.2.について研究を実施し、以下の研究計画の進展を得た。研究項目1:気管支喘息患者の血清中抗フラジェリン抗体の臨床応用の検討平成25年度に構築した血清中抗フラジェリン抗体測定系を用い、更に測定検体数を増やし、合わせて臨床データを蓄積した。現時点での解析の結果、正常コントロール群と比較して気管支喘息患者群の血清中抗フラジェリン抗体は、増加傾向を示したが、統計学的な有意差は認められなかった。臨床データとの相関関係は現在、解析中である。更に同一気管支喘息患者群の約1年経過の血清中抗フラジェリン抗体測定を開始した。研究項目2:フラジェリンによる気管支喘息発症メカニズムの解明平成25年度で確立したハウスダストダニ抗原(HDM)を用いたマウス気管支喘息モデル、レーザーマイクロダイセクション法による気道上皮細胞の切り出しとRNA抽出及び網羅的遺伝子解析によりターゲット遺伝子同定を試みた。しかし、質的、量的に安定したRNAの抽出が困難であったため、気道上皮細胞からのRNA抽出を断念し、肺組織からのRNA抽出に変更した。解析の結果、TLR4を介した自然免疫機構に不可欠な分子であるMyeloid differentiation factor 2 (MD-2)が同定された。この研究成果を論文化し、現在、投稿中である。更に同様の解析手法を用いたフラジェリン誘導性アレルギー性気道炎症関連遺伝子及びシグナル伝達経路の探索を開始した。また、フラジェリンは、アジュバントとしてだけではなく、抗原としても作用し、アレルギー性気道炎症、気道過敏性亢進、気道粘液産生亢進などを誘導することを、マウスを用いて証明した。本研究の目的は、細菌鞭毛蛋白フラジェリンが気管支喘息患者の病態形成にどのように関与しているのかを解明し、診断、治療につながる臨床的意義を見出すことである。平成27年度は、下記にあげた研究項目1.2.について以下の研究成果を得た。研究項目1:気管支喘息患者の血清中抗フラジェリン抗体の臨床応用の検討平成25年度に構築した血清中抗フラジェリン抗体測定系を用い、測定検体数を増やし、合わせて臨床データを蓄積した。最終的に、喘息患者群(n=63)及び健常者群(n=18)の血清中抗フラジェリン抗体を測定し、比較検討した結果、統計学的有意差を認めなかったが、喘息患者の抗フラジェリン抗体高値群と低値群の比較では、末梢気道流速制限に有意差を認めた。抗フラジェリン抗体は喘息病態を把握するバイオマーカーとしての可能性が示唆されたが、更なる検討を要すると考えられた。

以上の研究成果は日本大学医学部総合医学研究所紀要Volume 3 (2015)およびアレルギーの臨床35(13), 44-46, 2015に掲載された。研究項目2:フラジェリンによる気管支喘息発症メカニズムの解明申請者は、ハウスダスト中に存在する細菌構造物質フラジェリン(FLA)が抗原に対するアジュバント効果をしめし、マウスに喘息様病態を引き起こすことを報告した。このFLAの喘息病態への関与を検討するために、患者および健常者の血清を採取し、抗FLA抗体をEnzyme-linked immunoassay法で測定した。その結果、健常者と比較して患者群で高値を示したが、統計学的有意差を認めなかった。しかし、抗FLA抗体高値患者群と低値患者群との比較では、末梢気道における気道流速制限に有意差を認めた。抗FLA抗体は喘息病態を把握するバイオマーカーとしての可能性が示唆されたが、更なる検討を要すると考えられた。臨床研究血清中抗フラジェリン抗体の測定系と臨床データベースの構築後、順調に検体数を蓄積することができたが、現時点で正常コントロール群と気管支喘息患者群で統計学的な有意差は認められなかった。今回の患者群は、加療により安定期の患者が多いため、先行研究と同様の結果が得られていない可能性がある。採決時の患者病態も考慮しながら、更なる検体数の蓄積が必要と考える。基礎研究レーザーマイクロダイセクション法による気道上皮細胞の切り出しと安定したRNAの抽出に難渋したことが要因と考える。しかし、肺組織からのRNA抽出に変更し、研究を進めたことによりHDMによるアレルギー性気道炎症成立過程におけるターゲット遺伝子の同定に成功しており、同様の手法によりフラジェリンによるアレルギー性気道炎症成立過程における網羅的解析が円滑に行えると考える。呼吸器内科学平成26年度の研究実績を踏まえ、平成27年度は、以下の臨床研究、基礎研究を推進する予定である。臨床研究に関しては、継続して検体採取し、データの蓄積に務める。血清中抗フラジェリン抗体の経時的推移、特に発作時、非発作時の変化にも着目して解析を行う予定である。また、血清中抗フラジェリン抗体が高値と低値の患者から鼻腔内、口腔内洗浄液を採取し、細菌叢のメタゲノム解析を行う予定である。基礎研究に関しては、マウス喘息モデルを用いて、フラジェリン誘導性アレルギー性気道炎症発症に関与する標的遺伝子及びシグナル伝達経路を網羅的遺伝子解析により同定する予定である。また、喘息発症におけるフラジェリンの抗原性についても並行して解析する。治療の側面からは、フラジェリン受容体であるTLR5の中和抗体の抑制効果を、マウス喘息モデルを用いて検証する。更に気道上皮細胞株を用いて、フラジェリンを含めた自然免疫活性化刺激による上皮バリア機能への影響を検討する予定である。気管支喘息患者の血清中抗フラジェリン抗体測定系と臨床データシステムが確立したことにより臨床データと抗フラジェリン抗体量との相関関係の解析が容易となることが考えられる。
ゲノムの多機能性を検証する:その意義とメカニズム

哺乳類のゲノム配列が組織によって異なった機能を持つというゲノム配列の多機能性について、3つの遺伝子座を用いて検証した。その結果、いくつかのゲノム配列が組織によって異なった転写調節活性を持つことが明らかになった。そして、このような組織による機能の違いは、エピジェネティックな状態の違いや調節配列自体が転写されているかどうかによって決められることが示唆された。本年度は申請者が注目している卵巣顆粒膜細胞で発現する3つの遺伝子を含むゲノム領域について、機能する配列の絞込みとエピジェネティックな調節の解析そしてトランスジェニックマウスの作製と解析を行った。Amhr2遺伝子について、発現調節の候補として同定している2つの機能領域におけるヒストンアセチル化レベルを調べた。その結果、Amhr2が発現していない肝臓において、イントロン中の機能領域が高いヒストンアセチル化を受けていることがわかった。このことはこの配列が肝臓で何らかの機能を持っていることを示唆する。そこで、その機能を確認するためにトランスジェニックマウスの作製を試みたところ、20以上の系統を確立することに成功した。Scd2遺伝子については、すでに同定していた3つの機能領域をさらに詳しく調べたところ、機能領域が実際には5つであることがわかった。この5つの領域の機能を調べるために昨年度作製していたトランスジェニックマウスの解析を行ったところ、これらの領域は卵巣ではなく精巣でエンハンサーとして働くことが示唆された。POP遺伝子については、データベース解析から2つのCpGアイランドを同定して、それぞれにおけるDNAメチル化パターンとヒストンアセチル化パターンを調べた。その結果、プロモーター付近に存在するCpGアイランドでは肝臓と卵巣の間でエピジェネティックなパターンに差は見られなかったが、エクソン15付近に存在するCpGアイランドでは、卵巣特異的な脱メチル化と高レベルのヒストンアセチル化が検出された。このことからエクソン15付近のCpGアイランドがPOP遺伝子の卵巣における高い発現に関与している可能性が考えられる。本年度は卵巣顆粒膜細胞で強く発現する3つの遺伝子座で同定した機能ゲノム領域の転写調節活性を引き続き検討した。まず、Amhr2遺伝子座において同定した2つの機能領域がin vivoでどのような活性を示すのかについて、昨年度作製したトランスジェニックマウスを用いて解析を行った。その結果、Amhr2のプロモーターは卵巣と精巣の他に肝臓でも活性を示したが、同定した2つの機能領域はこの肝臓におけるプロモーター活性を完全に抑制した。プロモーター自体の活性は低かったが、卵巣よりも精巣においてはるかに高いこともわかった。このことと昨年度の結果から、これら2つの機能領域はAmhr2を発現しない組織でプロモーター活性を抑制すると考えられ、卵巣における高い発現にはさらに別なメカニズム(機能領域の転写など、下記参照)があることも推測される。次に、Scd2遺伝子座については上流10-15kbに同定した5つの機能領域がin vivoでエンハンサー活性を示したものの、卵巣における高発現を説明できるものではなかった。そこで、他の機能領域をゲノム配列の種間比較やヒストンアセチル化パターンの解析から探したところ,Scd2遺伝子の約2kb上流とイントロン中に新たな機能領域を同定した。in vitroでの解析の結果、これらはいずれも顆粒膜細胞特異的にエンハンサー活性を示すことがわかった。最後に、POP遺伝子座についてはCpGアイランドが卵巣特異的にエンハンサーとしてはたらくことが示唆されたが、今年度はそれ以外の調節領域を探索した。クロマチン構造解析などの結果、POP遺伝子の約20kb上流と約4kb下流に新たな機能領域を同定した。興味深いことに、いずれの遺伝子座においても機能領域のいくつかが卵巣において高レベルで転写されていることもわかり、これがそれぞれの遺伝子の調節に関わることも示唆された。
観点別評価に用いる評価問題の客観性・信頼性を高めるための研究

観点別評価をより重視する現行の評価方法では、観点別に評価を行いその総括として評定がある。つまり、客観的な評定を行うためには、そのもととなる観点別評価の客観性や信頼性が求められる,これまでの研究で評価の方法などについては成果の蓄積が見られる。しかし、教育現場においては各教師間において評価に対する意識に差が見られる。一つの評価方法や評価問題に対して、どの観点をどのように評価するのかについて、教師間で意見が食い違う。このような現状が続けば、評価の客観性が揺らぎ、ひいては評価に対する信頼感がなくなっていくと思われる。これまで様々な教師グループにおいて評価方法や評価問題についての整備がすすめられているが、その際にどのように意見を集約して客観性のあるものを作成できるかが課題になる。本研究の目的は、アンケート調査の結果を数値化して定量的に実態を把握する方法を用いて、様々な教師の考え方を的確に捉え、客観性・信頼性のある評価問題や評価方法を整備する手法を確立することである。拙稿(2011)において教師の評価に対する意見の一致度を数値化した「CT値」を新たに定義した。このCT値を用いて、各教師の評価観の違いを感覚的にだけで把握していたものが、実際に定量的に把握できることがわかった。本研究では、さらなるCT値の活用方法の研究をすすめた。CT値を用いて以下のものを評価した。一つめは「教師個人の評価観の評価」、二つめは「教師集団の評価観の評価」、三つめは「評価問題(あるいは評価方法)自体の評価」である。これらにより、評価問題に対する意見の一致度や各教師の評価観の違いを定量的に把握することができ、評価問題作りに役立つ一つの手法を提案できた。
生体眼における蛍光抗体標識及びその画像化に関する基礎的研究

網膜において虚血再灌流後には血管内皮には様々な接着分子が発現し、白血球の集積に関与していると考えられている。これまで網膜虚血再灌流後に網膜血管内皮に発現している接着分子の検討は生化学的、または組織学的な方法に限定されていた。そこで、今回我々は網膜血管内皮に発現している接着分子intracellular adhesion molecule-1(ICAM-1)、P-selectinの発現を生体内で観察し、定量する方法を試みた。方法としては抗ICAM-1抗体、抗P-selectin抗体をFLUOTAGを用いてFITCで標識した。1mgの抗体を緩衝液内でFITCと室温下に2時間かけ結合させた。Sephadex G-25Mカラムにより結合しなかったFITCを除去し、FITC標識された抗体を分離した。有色Long-Evansラットに対し、全身麻酔下に視神経結紮術により60分の網膜虚血を作成した後、再灌流させた。様々な再灌流時間の後、再び、全身麻酔下に尾静脈にカテーテルを留置し、標識した抗体を2mg/kg投与した。ラットの眼底は走査型レーザー検眼鏡(SLO)を用いてargon laserを励起光として観察し、動画としてS-VHSビデオテープに録画した。SLOによって得られた画像はコンピューターに取り込み、画像解析ソフトを用いて種々の解析を行った。励起光のargon laserの強度、filterゲインを様々に変化させたが、今回の研究ではSLOによりFITC標識された抗ICAM-1抗体、抗P-selectin抗体の蛍光を充分なコントラストでとらえることはできなかった。励起光のargon laserの強度を更に強くし、抗体分子に対する、FITC分子の結合比率を更に大きくすることにより、ICAM-1、P-selectinの発現を生体内で観察することが可能になる可能性があると考えられた。白血球は様々な表面抗原を有しており、in vitroにおいては免疫染色などで細胞の識別が可能である。今回我々は、表面抗原を認識する蛍光標識抗体を生体内に投与して、網膜における白血球循環動態の観察が可能か否か検討を試みた。方法として、Lewis系雌性ラットを全身麻酔した後、尾静脈にカテーテルを留置し、白血球表面抗原であるCD45に対するFITC標識抗体を5mg/kg尾静脈より投与した。ラットの眼底は走査型レーザー検眼鏡(SLO)を用いて経時的に観察し、動画としてS-VHSビデオテープに録画した。網膜循環において、標識された白血球が蛍光点として認識でき、その循環動態の観察が可能であった。また、網膜主幹動静脈および毛細血管において白血球速度が算定可能であった。生体で蛍光標識抗体を用いることにより免疫染色を行い、網膜循環において白血球を画像化することが可能であった。以上のことから、SLOと蛍光標識抗体を用いることによってin vivoでの白血球動態のリアルタイムな観察が可能であること、また定量化も可能であることが示唆された。
天然有糸分裂阻害物質の微小管蛋白重合阻害に関する生物有機化学的研究

本研究以前に得られていたブタ脳チュ-ブリンを用いた実験にひきつづき、ウシ脳チュ-ブリンへのリゾキシン、メイタンシンの結合をSHアルキル化剤との拮抗を指標として他薬剤と比較し、この両化合物の挙動が非常に良く一致していて、コルヒチン、ビンブラスチンとは異なることを示した。次に、各種糸状菌の薬剤耐性を用いて行い、リゾキシン耐性とベンズイミダゾ-ル耐性が交差しないことを示した。ベンズイミダゾ-ル類はコルヒチンと同部位に結合することから、糸状菌チュ-ブリンにおいてもコルヒチン結合部位とリゾキシン/メイタンシン結合部位が異なった点にあることを示した。更に麹カビAspergillus nidulansのリゾキシン感受性野性株とリゾキシン耐性β-チュ-ブリン遺伝子変異株のβ-チュ-ブリンのアミノ酸配列を決定し、100番目のアミノ酸がリゾキシン・メイタンシン感受性を決定していることを明らかにした。酵母についても同じ結果が得られた。一方で、リゾキシン/メイタンシン結合部位近傍の構造についての情報を得るため、光アフィニティ-ラベルを企画した。そのために、先ず、リゾキシンの部分構造を変換し、チュ-ブリン重合阻害活性を測定し、いくつかの側鎖変換誘導体が十分な活性を示すことが分かったので、側鎖部分にP-アジド安息香酸基を導入した光アフィニティ-ラベル用誘導体を合成した。また、メイタンシン類からも十分な活性を持つ誘導体を合成し、チュ-ブリンとの結合を検討している。リゾキシンのチューブリン上の結合部位を解明するための一手段として、リゾキシンの化学変換により光アフィニティラベル用化合物を作る目的で、活性には必須でないと推察される側鎖部分の変換を試みた。OsO_4-NaIO_4処理により側鎖C_<2aー>C_<21>位で選択的な開裂が起り、アルデヒド体を収率約80%で得た。次いでこれをNaBH_4で還元してアルコール体とし、これの種々のアシル誘導体を合成した。その中でp-アジドベンゾエートが^<14>C標識が可能で又、光アフィニティラベルの目的に適合する。ブタ脳より精製した微小管蛋白の重合阻害能を検定したところ、2mg/mlの溶液に対してIC_<50>値は17μMでリゾキシンの約1/3、一応使用可能なものと判断したが更に他の誘導体も検討中である。一方、リゾキシンとチューブリン上の結合点が同じであるメイタンシノイド化合物についても並行して誘導体化を検討している。他方で、リゾキシンは強い抗カビ活性を示すことから、遺伝子解析が詳細に行われているAspeygillus midulansを用いて、同じくチューブリンに作用し、広く抗カビ農薬として用いられているベンズイミダゾール剤との作用の比較を行った。リゾキシンは、ベンズイミダゾール剤体制β-チューブリン変異株にも野性株と同様に強い増殖阻害作用を示した。一方で、β-チューブリン変異リゾキシン耐性株を単離し、それらの薬剤感受性を検討したとろ、リゾキシンに対しては100倍以上の耐性を示すこれらの株は全てベンズイミダゾール剤に対しては野性株と同様に感受性で同じβ-チューブリンに作用しながらベンズイミダゾール剤とリゾキシンの作用点が異なることが明らかとなった。ウシ脳チューブリンを用いた実験でベンズイミダゾール剤はコルヒチンと同部位に結合することが知られているので、我々の行ったブタ脳チューブリンを用いた結果とよく一致する。Xイタンシン類化合物は、リゾキシンと同様の挙動を示した。前年度にひきつづきリゾキシンのチュ-ブリン上の結合部位を解明するために、リゾキシンの側鎖部分の変換を試みた。

O_2O_4-NaIO_4処理より得たNor-rhizoxm・20-al体に対して、種々のWittig試薬(RHPPh_3cl:R=Ph.CH=CMe.CH,Ph-CH_2CH(Me)CH,PhCH=CHCH,MeOCOCH,HCOCH,CH_2)を反応させ、それぞれの成績体を得た。これらは全てチュ-ブリン重合阻害活性において、リゾキシンと同等又はそれに近い高い活性を示したことにより、Wittig試薬R=HCOCHより得たNor-rhizoxm・22-al体をNaBH_3CNで還元して誘導した22-al体を、更にp-アジドベンゾエ-トに導いたところ、この化合物はリゾキシンと同等の活性を示した。このものに^<14>C標識が可能であるので光アフィニティ-ラベルの目的に適合する。一方、リゾキシンとメイタンシン類がチュ-ブリン上の同一部位に結合することが明らかとなっているため、この部位への光アフィニティラベル誘導体としてアンサマイトシンP-3の誘導体からも導くこととした。20-demethoxy-20-hydroxy-ansamytocin P-3の20-alをp-アジドベンゾエ-トに導いたところこの化合物はリゾキシンやアンサマイトシンp-3と同等以上の強いチュ-ブリン重合阻害活性を示した。そこで更に^<14>C標識誘導体、(〔^<14>C〕AB-ASM-p-3)を合成してチュ-ブリンへの結合実験を行い、この化合物がチュ-ブリン上でリゾキシンと同一部位に結合すること、解離定数(Kd)=3.1×10^<-7>Mを決定した。〔^<14>C〕AB-ASM-p-3のチュ-ブリンへの光アフィニティ-ラベルについての予備実験を行い、チュ-ブリンのα,β両サブユニットへの結合が認められた。詳細な解析を検討している。
味細胞の発生と再生を支える分子基盤の確立

味細胞の幹細胞については最近明らかになったが、その幹細胞がどのように成熟した味細胞に分化するかは未だ謎である。本研究では、味幹細胞がどのように成熟味細胞になるかの分子メカニズムを明らかにする事を目的とした。まず、DNAマイクロアレイにより味蕾が含まれる舌上皮で発現が高い分子を調べ、その中で味細胞のマーカー以外の分子としてCD133を同定し、味蕾のオルガノイド培養系を用いてCD133がの発現パターンを調べた結果、CD133は味前駆細胞のマーカーであると同時に、味細胞分化に重要であと示唆された。本研究の成果は、皮膚や毛髪と同様、味細胞も移植の対象となりQOLの向上に役立つ事になると考えている。研究計画に沿って、成熟味細胞の分化誘導の指標となる味前駆細胞のマーカー候補の探索をDNAマイクロアレイにより行った。まず、味細胞画分とその周囲の味細胞を含まない舌上皮との遺伝子発現を比較し、初期発生や再生に関与する分子で味細胞画分に多く発現するものを抽出した。その後、RT-PCRによりマイクロアレイの結果の確認を行い、in situ hybridizationにより遺伝子発現の位置情報を得た。最終的に発生初期や味幹細胞・前駆細胞の存在する場所で発現するマーカー候補分子として数種類を抽出する事に成功した。抽出したグループにはLgr5やLef1などのWnt関連分子が含まれていた他、他の臓器の発生や再生に関与する分子も含まれていた。これらのマーカー候補分子は、味細胞の発生初期から発現を開始し、成体においても味蕾内で発現していると考えられる。次に、味細胞の分化において、上記のマーカー候補分子がどのような発現パターンを示すかをin vitroで解析する系の構築を行った。腸管においてWnt関連分子の活性化は幹細胞の活性維持に必須である事が明らかになっており、腸上皮幹細胞の三次元培養系(オルガノイド培養系)も先行研究により確立されている。我々はこの先行研究を参考に、共同研究にて味蕾の三次元幹細胞培養法を確立した(Ren W et al., PNAS, 111, 16401-16406, 2014)。本方法を用いると、in vitroにおいて単一の味幹細胞からほぼ全ての系列の味細胞へと分化する事、機能アッセイも可能である事が分かった。現在、同培養系を用いて、上記で抽出した味幹細胞・前駆細胞のマーカー候補分子の発現パターンを解析を試みている。平成27年度では前年度に開発した味蕾オルガノイドの培養系にて、味細胞へ分化誘導させる際の遺伝子発現変化を、次世代シークエンサーを用いたRNA-Seqにて解析した。まず、これまでに見出した味幹細胞・前駆細胞のマーカーであるLgr5の下流にGFPを発現するLgr5-GFPマウスを導入し、その有郭乳頭よりGFP陽性細胞をセルソーティングにより分取した後、オルガノイド培養を開始した。その後、14日間培養し、2日おきに培養細胞よりRNAをサンプリングしHiseq 2500(Illumina社)により転写産物の塩基配列を決定した。次に、各ポイント間の転写産物発現量をクラスター解析し、培養が進むに従い発現が抑制されるサブクラスターと、逆に発現が上昇するサブクラスターを見出した。前者には、細胞周期や分裂に関係する分子が、後者には味覚や化学感覚に関係する分子が多く含まれていた。IPAを用いたパースウェイ解析の結果、後者からは味細胞に選択的に発現する味覚受容体をはじめ、味覚受容体以下のGタンパク質やその下流に存在するシグナル伝達因子などが見出され、培養日数が14日に近づくほど味細胞系列への分化誘導が自発的に進む事が判明した。本研究の成果により、味幹細胞から最終分化した味細胞が発現する多くの転写因子や増殖因子の一端が明らかになり、in vitroにおける味細胞の再生と分化の制御に繋がると考えられる。DNAマイクロアレイにより味組織に選択的に発現する遺伝子群の中から、味幹細胞および味前駆細胞のマーカー候補分子を抽出する事に成功した。現在までに他の臓器の幹細胞および前駆細胞マーカーを含む様々な候補分子を得る事ができているため、初年度の目的はおおむね達成できたと考えている。さらに、今後の発現パターン解析に必要なin vitro三次元味幹細胞培養系の導入にも成功しており、次年度の目標達成に向けて順調にスタートを切る事ができている。27年度が最終年度であるため、記入しない。内胚葉の発生・分化今後、味幹細胞の三次元培養法により味幹細胞を培養後、Wntなどの幹細胞維持因子を取り除くことにより、三次元のランダムな分化を生じさせ、分化とともに発現の変化する遺伝子を見出す。次に、DNAマイクロアレイ等でリスト化した味前駆細胞マーカーの候補分子の発現パターン解析を行い、味細胞の分化メカニズムの一端を解き明かす。さらに、in vitro味
Mn-白金族元素系反強磁性合金の基礎物性

本研究では、非常に高いネール温度を示しGMR, TMR効果を示す多層膜の反強磁性材料として注目されているγ-Mn系合金およびL1_0型Mn系合金の基礎物性と電子状態を実験および理論の両面から調べることを目的としている。得られた成果を以下に示す。Mn_3Rh規則相合金ならびに不規則相合金において磁化、電気抵抗、熱膨脹および低温比熱測定ならびにバンド計算を行った。この合金は、電子状態密度においてフェルミ面近傍にディップを形成することで反強磁性状態を安定化し、高いネール温度を実現していることが明らかになった。また、ネール温度の圧力依存性ならびに体積弾性率を詳細に調べた。実用材料として注目されているγ-MnIr不規則相合金の磁気相図を明らかにした。磁気構造と格子歪みが密接に関連していることが分かっているが、fct構造からfcc構造への構造相転移温度と2Qから3Qへの磁気転移温度が必ずしも一致しないことを理論および実験の両面から明らかにした。非常に高いネール温度を有するL1_0型MnTM (TM=Ni, PdおよびPt)合金について磁化、電気抵抗および低温比熱測定、ならびに理論計算を行った。これらの合金系はフェルミ面近傍に擬ギャップを有する非常に特徴的な電子状態を有することが判明した。また、デバイス特性に関わる電気抵抗率の組成依存性を理論計算の結果と併せて、定性的に説明できることを明らかにした。L1_0型MnIr合金の電気抵抗および磁化測定ならびに電子状態に関する研究を行い、他のL1_0型MnTM合金と同様に擬ギャップ型反強磁性体であること、そしてMn系合金のなかで最も高いネール温度を有することを明らかにした。また、この合金系は低温において大きな磁場中冷却効果を示すことが判った。5.交換結合に関する研究γ-MnおよびL1_0型反強磁性合金の交換結合を古典的ハイゼンベルグ模型を用いて解析し、それらの計算結果と実験結果が極めてよい対応を示すことを明らかにした。γ-Mn系不規則相合金の中でMuRu系に次いで高いネール温度を有し、GMR、TMR効果を示す多層膜中の反強磁性材料として最も着目されているMnIr不規則相合金を作製し、粉末x線回折測定、磁化測定を行い結晶構造と磁気構造の関連性を調べ、ネール温度以下での相図を明らかにした。実験の結果、γ-MnIr不規則相合金は立方晶および正方晶の結晶構造を有し、以前に我々のグループが調べたMnRh系合金の相図に比べ、立方晶を示す組成領域がMnリッチ側にシフトしていることが明らかになった。これらの合金系で見られる結晶歪みは磁気構造と密接に関連しており、交換結合膜として応用する上で非常に重要な情報である。この結果は日本金属学会で発表され、現在論文投稿準備中である。γ-Mn系合金と同様に、非常に高いネール温度を示すことで実用材料として盛んに研究がなされているAuCu-I型MnT(T=Ni,PB,Pt)合金のうち、MnPd,MnPt合金を作製し、磁化、電気抵抗、低温比熱測定を行った。電気抵抗測定の結果、ネール温度以下でギャップ型反強磁性体特有のハンプがみられ、また、低温比熱測定から求められる電子比熱係数の値は非常に小さく、計算から得られたフェルミ面近傍に擬ギャップを有するバンド構造とよく対応する結果が得られた。

MnPt系ではネール温度と電子比熱係数の組成依存性も詳細に調べ、等比組成近傍で最も高いネール温度、最も小さな電子比熱係数の値を示すことが分かった。これらの結果は日本応用磁気学会、日本物理学会、国際会議等で発表し、雑誌に論文掲載が決まっている。理論計算の結果より、Mn_3Rh規則相合傘はT1型のスピン構造の場合に最も安定で、バンド構造においてフェルミ面近傍にディップを生じることが明らかになった。また、不規則相合金の場合は、3-Q型スピン構造が最も安定で、多重散乱理論を基にした計算結果から見積もられるネール温度は約680Kと実験値(約700K)とよく対応する。γ-Mn単体に比べてネール温度が高いのはRh元素の添加がもたらすバンド構造の変化に起因していると考えられる。以上の結果をまとめた論文は学術雑誌(Phys. Rev. B)に掲載されたγ-MnIr合金については不規則相合金の相図に関して主に研究がなされた。Mn_3Ir不規則相合金のスピン構造はMn_3Rhの場合と同様に、3-Q型スピン構造が最も安定で、理論計算から見積もられるネール温度は約735Kと実験値(約730K)とよく対応する。Mnリッチの組成においても安定な磁気構造を調べたところ、Ir13%以下の組成では2-Q型スピン構造が安定であることが分かった。この結果はスピン構造の変化には必ずしも立方晶から正方晶への構造相変態が伴わない事を示唆する結果である。実際にIr13%近傍の試料を作製し、粉末x線回折、磁化、電気抵抗測定を行い構造相変態温度と磁気転移温度を詳細に調べたところ、Ir14.8%の試料では立方晶から正方晶への構造相変態は約280K、3-Qから2-Q型スピン構造への磁気転移温度は約125K、と別々に観測された。以上の結果は学術会議で発表され、学術雑誌(Phys. Rev. BおよびJ. Alloys and Compods.)に論文が掲載された。本研究では、非常に高いネール温度を示しGMR, TMR効果を示す多層膜中の反強磁性材料として注目されているγ-Mn系合金およびL1_0型Mn合金の基礎物性と電子状態を実験および理論の両面から調べることを目的としている。本年度は等比組成MnIrおよびMnRh合金を作製し、磁化、電気抵抗、低温比熱測定を行い、ネール温度、電子比熱係数および電気抵抗率の組成依存性を詳細に調べた。MnIr合金については全ての試料においてネール温度以下で電気抵抗率が増加し、ギャップ型反強磁性体特有のハンプが観測された。ネール温度は等比組成近傍で最も高く、約1140Kであった。低温比熱測定から得られる電子比熱係数の値は等比組成近傍で約2mJ/mol-K^2の小さな値を示すが、他の擬ギャップ型反強磁性体MnT(T=Ni, PdおよびPt)等比組成合金に比べて大きな値であった。この結果はバンド計算の結果とよく一致する。以上より、MnIr合金がMn系合金の中で最も高いネール温度を示すこと、また、この合金系が擬ギャップ型反強磁性体であることを実験および理論的に始めて明らかにした。以上の結果は日本物理学会および日本応用磁気学会で発表され、論文誌J.Magn.Magn.Mater.およびPhys.Rev.Bに掲載されることが決定している。また、磁化測定の結果より、L1_0型MnIr合金が大きな磁場中冷却効果を示すことが判明した。この挙動はMn組成の増加に伴い顕著であり、Irサイトに置換されたMnが比較的大きな磁気モーメントを有することに起因していると考えられる。