hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機械学習による水中病原体と指標微生物の濃度相関解析法の精緻化

水利用における微生物学的安全性を担保するための水質衛生基準値の設定には,指標微生物濃度と病原体濃度との相関関係を適切に定量化することが重要である.しかし,病原体濃度の低い陽性率が相関解析の精度を悪化させ,相矛盾する結論を主張する研究が散見される状況にある.本研究は,機械学習的なアプローチによって濃度相関解析法の抜本的な再構築を試みるものである.従来は、濃度の相関の算出のために対象となるデータのみが用いられてきた.本研究では,水質データや水質工学で培われてきた知見を利活用することで,相関解析アルゴリズムの革新的な精度向上を実現する.水利用における微生物学的安全性を担保するための水質衛生基準値の設定には,指標微生物濃度と病原体濃度との相関関係を適切に定量化することが重要である.しかし,病原体濃度の低い陽性率が相関解析の精度を悪化させ,相矛盾する結論を主張する研究が散見される状況にある.本研究は,機械学習的なアプローチによって濃度相関解析法の抜本的な再構築を試みるものである.従来は、濃度の相関の算出のために対象となるデータのみが用いられてきた.本研究では,水質データや水質工学で培われてきた知見を利活用することで,相関解析アルゴリズムの革新的な精度向上を実現する.
細孔入口径可変型吸着剤の開発とその温度応答性分離システムへの応用

温度に応じて体積を変化させる高分子を吸着剤の細孔を塞ぐように被覆することで新規吸着剤を開発した。この吸着剤は25°C程度の低温では,溶液のpH変化に対応して分子を吸脱着するが,40°C程度の高温では,分子を全く吸脱着しなくなった。また,この高分子に架橋剤を少量添加することで,分子を吸脱着しなくなる温度を約5°C高温側にずらすことに成功した。これらの知見を活かすことで,新規ドラッグデリバリー用キャリヤーや温度勾配クロマトグラフィーへの展開が期待できる。外部温度の変化により細孔入口径が変化する新規吸着剤を開発するために,アミノ基含有メソポーラスシリカを感温性高分子であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)で被覆した。このPNIPAMを固定化するために,本研究ではメソポーラスシリカ外表面のシラノール基とジメチルアミノ基を有するシランカップリング剤を反応させた。合成した複合体の構造はFT-IR,XRD,TG,SEMを用いて解析された。鋳型として使用した界面活性剤をメソポーラスシリカから除去した後で,PNIPAMを被覆するとメソポーラスシリカの著しい構造破壊が起こった。一方,PNIPAM被覆後に界面活性剤を除去することで元のメソポーラスシリカの構造が維持された。合成されたPNIPAM/メソポーラスシリカ複合体は(100)面間隔が約40Åの六方晶構造を有していることがわかった。TG測定および元素分析の結果からPNIPAMの固定化量は約5wt%であることが明らかにされた。SEM観察の結果,外見上は高分子を被覆する前のメソポーラスシリカと違いはほとんど見られなかった。この複合体を用いてメチルオレンジをモデル吸着質としたイオン交換実験を行った結果,外部温度の違いによりメチルオレンジ吸脱着挙動は大きく異なった。すなわち,25°Cでは,低pH領域でメチルオレンジは吸着し,高pH領域ではメチルオレンジは脱着した。一方,40°Cでは外部溶液のpHとは無関係に殆ど吸脱着しなくなった。このことはPNIPAMが外部温度変化により膨潤・収縮する際に,メソポーラスシリカの細孔を開閉していることを示している。周囲の温度変化に応答して,細孔入口径を変化させる陰イオン交換吸着剤を開発することを目的とした。0.6mmol/gのアミノ基を細孔内に有するメソポーラスシリカの外表面にジメチルアミノ基を付加した。このジメチルアミノ基と感温性高分子の一種であるポリN-イソプロピルアクリルアミド(PNIPAM)を反応させることにより吸着剤を合成した。合成した複合体の構造をFT-IR,XRD,TG,SEM,元素分析を用いて解析した。合成したPNIPAM/メソポーラスシリカ複合体は(100)面間隔が約40Åの六方晶構造を有していることがわかった。TG測定および元素分析の結果,シリカ上に固定されるPNIPAM量は仕込みのモノマー量に関係なく,かなり少ないことが分かった。このことは,SEM観察やFT-IR測定の結果,高分子がシリカ表面上に存在するという確証を得ることはできなかったという事実と一致している。しかしながら,メチルオレンジを用いてイオン交換実験を行った結果,周囲の温度の違いによりメチルオレンジ吸脱着挙動は大きく異なった。すなわち,25°Cでは,低pH領域でメチルオレンジは約0.25mmol/g吸着し.高pH領域では殆ど全てのメチルオレンジが脱着した。また,被覆する高分子量はあまり多くなくても良いということも示唆している。このように現時点では細孔の開閉のみが確認されているが,温度を精密に制御することで,細孔入口径を緻密に制御することが可能になるならば,種々の分野,例えば,ドラッグデリバリーシステムやクロマトグラフ用カラム充填剤,分離膜などへの応用が期待される。本年度は,感温性高分子の一種であるポリ(N-イソプロピルアクリルアミド)(PNIPAM)をメソポーラスシリカ外表面上に固定化することによって温度応答性陰イオン交換体を合成し,その温度応答性の制御を架橋剤であるN,N'-メチレンビスアクリルアミド(BIS)を添加することによって行った。合成した吸着剤の構造はX線回折,FT-IR,TG,元素分析,窒素吸着装置を用いて評価された。また,吸着剤の吸着特性(吸着量や吸着速度)は種々の温度でのメチルオレンジ吸脱着量を測定することで評価された。BISを添加しない場合,低温では溶液pHの変化に伴い,メチルオレンジは可逆的に吸脱着を繰り返し,高温では溶液pHとは無関係に吸脱着しなくなった。その相転移温度を測定した結果,3035°Cの間にあることが明らかとなった。

PNIPAMにBISを5wt.%添加した場合,メチルオレンジの吸脱着挙動はBIS無添加の場合と非常に類似していたが,その相転移温度は異なり,3537°Cの間にあることが分かった。更にBIS添加量を10wt.%まで増加させた結果,相転移温度は3540°Cの間にまで上昇した。この結果から,架橋剤添加量を変化させることにより,温度応答性を発現させる温度を制御することが可能であることが分かった。、次に25°Cでのメチルオレンジの吸着速度をFickの拡散方程式を用いて求めた。拡散係数の値は,BIS無添加の場合,2.0×10^<-17>m^2/sであったのに対し,BISを10wt.%添加することにより,0.1×10'17m2/sまで低下することが分かった。これはBISを架橋することにより,高分子の柔軟性が失われたためと考えられた。以上の結果は,この新規温度応答性吸着剤が,ドラッグデリバリーシステムや温度勾配クロマトグラフィーへ応用できることを示しており,今後の展開が期待される。
樹脂酸の有機合成化学への応用

1.光学活性配位子の合成(1),市販の松脂2Kgを処理し、粗アビエチン酸(約600g)を抽出した。(2),各種立体異性体合成のための共通中間体であるデヒドロアビエチン酸エステル(約400g)を得た。(3),A/B環,C-4の立体化学,官能基位置に関する異性体を各種合成した。(4),B環開裂に関連し、二重結合の導入,オゾン酸化,接触還元,ハイドライド還元反応を検討した。目的のアルコール体へのこれらの系での一般的な変換法をほぼ確立した。(5),現存、トシレート経由でホスフィン誘導体へ導くことを検討しておりその一部は終了している。(6),オゾン酸化以外の環開裂反応をも同時に検討したが、良い結果は得られなかった。予想に反しこのステップは難かしく、計画が遅れた。原料畜積を進めており、今後実際の不斉合成反応への応用に関する研究を続行する。2.ピシフェリン酸アナログの合成本研究の交付申請書を提出した後に、シノブヒバ(ヒノキ科)に含まれるピシフェリン酸エステル類は強い抗腫瘍作用ならびに黄色ブドウ球菌,枯草菌,変形菌などに優れた抗菌作用のあることが報告された。上記1.の合成中間体とピシフェリン酸類は構造的に類似しているので数種のアナログを合成した。すなわち、A/B環cisでC-4の置換基をC-1へ移した化合物をニトロ化経由で数種の標記アナログへ導いた。現在、これらの抗腫瘍作用と抗菌作用の検討を依頼中である。
病原性細菌の毒素産生に関与する低分子RNAの構造・機能解析

ゲノム解析により、多くのギャップ領域が存在することが明らかにされてきた。ギャップ領域は、非常に小さな分子量のタンパク質をコードする場合もあるが、多くは翻訳されない非翻訳型RNAをコードする。ゲノム上の全遺伝子情報を解析し、機能面でのネットワークを解明する上で、非翻訳型RNAの機能解析は重要である。枯草菌の対数増殖期の菌体の全RNA中に10種類程度の低分子RNAの存在を確認した。ノーザン解析から、このうち、4種類は5S RNA、scRNA、tmRNA、M1 RNAであった。長さが200塩基付近の2本のバンドについて(BS190RNA、および、BS200RNA)、ゲル抽出後、3'末端へpoly(A)付加して作成したcDNAの塩基配列を決定した。その結果、aspS-yrvM遺伝子間のギャップ領域にコードされていた。両末端の解析から、BS200RNAから、5'末端の10塩基が切断され、BS190RNAとなることが示唆された。BS190RNA遺伝子の欠損変異株では、増殖能の低下が見られ、タンパク質合成も一部阻害されていた。一方、X6 Hisタグを付加したRNAポリメラーゼβサブユニットを発現する枯草菌から調製した菌体抽出液に対して、Ni-NTAカラムを用いてプルダウン実験を行った結果、BS190RNAは、特異的に、RNAポリメラーゼのホロ酵素と結合することが明らかとなった。また、枯草菌で新たに見いだした10種類の非翻訳型RNAの破壊株を用いたマイクロアレイ解析より、5種類の非翻訳型RNAは、他の遺伝子を転写レベルで制御していた。また、100塩基以下の領域の解析により、3種類のリボスイッチ領域を同定して、解析を行った。病原細菌では、増殖に従って病原性を獲得し、種々の毒素を産生する。しかし、その詳細なメカニズムは不明である。抗生物質が効かなくなった薬剤耐性菌の出現や再興感染症の台頭など人類は脅威に晒されている。病原細菌における毒素産生機構を解明し、新たな化学ターゲットを提供することは喫緊の研究課題である。本研究では、グラム陽性細菌であるウェルシュ菌やブドウ球菌を対象として、病原性獲得過程や毒素産生に関与する分子を同定することを目的としている。ウェルシュ菌の非翻訳型RNAであるVR-RNAは二成分制御系であるVirR/VirS系において、colAやPlcなどの種々の毒素遺伝子の発現を転写レベルで調節している。VR-RNAの機能を解析するため、このRNAに結合能を有するタンパク質を探索したところ、AtoB(アセチルCQAアセチルトランスフェラーゼ)とGapC(グリセルアルデヒド3リン酸デヒドロゲナーゼ)を同定した。一方、AtoBおよびGapCタンパク質は、colAやplc遺伝子のmRNAの5'非翻訳領域とも結合能を有し、さらに、この領域に対する特異的なRNA分解活性を持つことが明らかにされた。さらに、VR-RNAは5'非翻訳領域のGapCやAtoBによる分解を阻害し、これらの遺伝子を転写後調節することを示唆した。非翻訳型RNAによる遺伝子発現制御機構はこれまでにも種々の生物で報告されているが、それらは主に、翻訳レベルや翻訳後のレベルが中心であった。本研究では、遺伝子発現制御を転写レベルにおいても行いうるRNAを取り上げ、結合タンパク質の同定やその生化学的解析を行うことにより、機能解明を目指している点で新規である。さらに、GapCやAtoBなどに新たにRNA分解活性を見いだした。グラム陽性嫌気性の病原細菌であるウェルシュ菌は腸内細菌の一種であり、これまでの報告から、その毒素遺伝子群の多くの発現制御にVirR-VirS二成分調節系の下流に存在する非翻訳型RNA (VirR Regulated RNA, VR-RNA)が転写制御因子として関わっていることがわかっている。

遺伝子の転写制御レベルで働くとされる非翻訳型RNAはウェルシュ菌のVR-RNA以外にも、黄色ブドウ球菌や肺炎双球菌において発見されており、VR-RNAによる発現制御機構を明らかにすることは、これらの非翻訳型RNAの働きを研究していく上で非常に意味があると考えられる。ウェルシュ菌野生株(strain13)にクロラムフェニコール耐性のpJIR418プラスミドを導入した株をクロラムフェニコール存在下において37°Cで培養し、細胞抽出液を調製した。細胞抽出液を硫安分画により3段階のフラクションに分け、VR-RNA(Fig1)をプローブとしてゲルシフトアッセイによる結合タンパク質の探索を行った。ゲルシフトアッセイをおこなった結果、硫安により分画したいくつかの画分で、シフトバンドが得られ、現在精製を行っている。ウェルシュ菌野生株(strain13)とVR-RNA遺伝子破壊株(TS140)にクロラムフェニコール耐性のpJIR418プラスミドを導入した株を、各々結合タンパク質探索の場合と同様の条件で細胞抽出液を調製した。次に、両者の細胞抽出液をAmersham bioscience社2D fraction kitにより6段階に分画し、それぞれのフラクションに対して二次元電気泳動を行った。さらに、発現に差異のあったスポットについてN末端解析によるタンパク質の同定を行い、同定を行った。
手芸文化データベースの構築と教育現場への活用

本研究は明治昭和時代の手芸教育に脚光を当て、現存作品をアーカイブ化し手芸文化データベースの基盤を作り、教育現場で活用と手芸文化継承を目指し、また海外に向けて日本の優れた手芸文化を広く発信する手段を見出すことを研究目標とした。最終年度では、データベースの補完と入力を行ない、最終的に4校分881点を収録したデータベースを完成させた。また関連する手芸技法書5冊から画像と記述を追加した。その結果、不明だった作品の大多数は昭和時代前期に制作されていたこと、各大学で制作された技法に類似があることを明らかとした。また明治昭和時代までの代表4大学の年表を作成し、学習内容と現存作品をプロットし一覧できるようにした。本研究では早稲田システムの博物館データベースを利用して非公開で制作した。HP内の検索機能が充実しており、技法や学校名等から作品を検索することができるのが特徴であり、被服教育を受けたことのある学生30人に使用してもらったところ、検索機能は便利であるが、技法の知識がないと利用しにくいという意見が上がった。このため掲載点数を絞ったテスト版として一般的なHPとSNS(インスタグラム)版を作成した。これについては、見やすく馴染みやすいが、詳しい情報が分からないという意見もあった。これらの意見から、若い世代へ発信するためにはSNS版を利用し、詳細はデータベースとリンクさせる方法が有効であると考えられる。本研究のデータベース等に触れ、現存手芸作品に興味を持った学生のうち4名が計7点の復元作品を制作し卒業研究として取り上げるなど、データベースによって学生の学びを活性化できた。博物館との相互利用、画像の著作権、公開、外国語等に対応等については協議する問題点は多いが、将来的にこれらを解消することで、データベースは日本の手芸文化を発信する重要なツールとなり、活用する必要があることが明らかとなった。今年度は基礎的な作業として、資料整理およびデータベース作成を中心に行った。大妻女子大学博物館所蔵の手芸作品約400点はファイルメーカーによるデータベース化を行い、大学出版物および大学カリキュラムとの照合を行った。大妻女子大学に所蔵されている手芸作品は、学生名、手芸技法、学校名から、大正時代末期から昭和時代前期の作品が中心となっていることが明らかとなった。刺繍の大型作品で現存するものは少ないが、レースやビーズといった服飾の装飾に適した手芸作品の所蔵が多く、実践的なカリキュラムの傾向が見えた。また他大学の手芸作品については、これまでに収集した資料の整理と作品分類を行った。これと平行して、大正時代の女子手芸教育の内容について、函館大妻高等学校、共立女子大学、女子美術大学の所蔵作品と当時の書籍、雑誌資料から検討した。函館大妻高等学校の作品については、千代田キャンパスでは震災や戦災によって失われたと考えられる中大型の刺繍作品など、大正時代末期の大妻手芸教育に関する資料を多数確認することができた。資料整理と同時に、特に刺繍教育のカリキュラムに焦点をあて、当時の美術染織分野との関連について調査を進めた。明治大正時代の刺繍教育について、現存する作品の比較を行ったところ、複数の学校で特定の図案が課題となっていたことが明らかとなった。図案の構図、用いられた刺繍技法、当時の教師陣の出身校などから、明治時代後期における女子刺繍教育のカリキュラムでは、京都を中心とする美術刺繍分野の強い影響を受けていたことを明らかにすることができた。初年度である今年度は資料整理とカリキュラム検討を中心に行い、大妻女子大学、関連校の所蔵作品のデータベース化は予定通り進められた。また大正時代の刺繍作品については、複数の女子学校の作品を比較検討を行った。また当時の美術刺繍産業と女子教育が密接に関連していたことを明らかにすることができた。しかし他大学の博物館で予定していた追加調査が、大学業務の増加などによって十分に行うことができなかった。2年目となる今年度は、データベース構築のための基礎を重点的に行った。手芸データについては、東京家政大学、女子美術大学、共立女子大学の資料について、エクセルデータの打ち込みがほぼ終了した。インタビュー調査については、大妻女子大学の卒業生を中心に行い、昭和時代後期平成10年代にかけて、被服学科で行われていた手芸教育について聞き取り調査を行い、当時の卒業制作や課題の内容をまとめた。共立女子大学では、同学博物館所蔵の手芸作品のうち、未調査だったものについて追加調査を行った。この結果、同学では完成度の高い刺繍画、草履や半襟などの服飾小物類、箱せこなどの袋物の作品が多数所蔵されており、また同じモチーフの作品が繰り返し作成されていたことなどが明らかとなった。また和洋女子大学の博物館では、学生が共同制作をした大型の刺繍作品が多数所蔵されていることがわかり、平成30年度に追加で調査を実施する予定である。データベース構築に向けた基礎調査として、博物館の所蔵品データベース作成に携わる専門家7名と意見交換を行なった。専門家の先生方からは、使いやすいデータベースの留意点を伺い、この結果を受けておおよその画面レイアウトと項目を設定することができた。また2018年1月27日に文化学園大学において開催された文化庁アーカイブ中核拠点形成モデル事業報告「日本のデザイン資源を考える」第2部のディスカッションに参加し、デザインのデジタルアーカイブの在り方について討論した。このシンポジウムでは、手芸を含む服飾分野の作品の特性から、デジタルアーカイブが非常に有効であること、また専門家以外にも使いやすいデータベースデザインが必要であること等、本研究に有用な知見を得ることができた。データベース化に向けた作業が進み、試験的なデータベース運営の具体的な日程も定まった。データベースのデザインも決まり、現在作成中である。

調査で見つかった新たな追加分の資料についてはこれから入力する必要があるが、最終年度には間に合う予定である。作成予定の各大学のカリキュラム年表についても現在作成している。併せて関連書籍情報についてもデータベースにどのように反映させていくか早急に検討する予定である。研究計画はおおむね計画通りに進展しており、このことから平成30年度のデータベース試用および学生によるアンケート調査が可能であると考えている。本研究は明治昭和時代の手芸教育に脚光を当て、現存作品をアーカイブ化し手芸文化データベースの基盤を作り、教育現場で活用と手芸文化継承を目指し、また海外に向けて日本の優れた手芸文化を広く発信する手段を見出すことを研究目標とした。最終年度では、データベースの補完と入力を行ない、最終的に4校分881点を収録したデータベースを完成させた。また関連する手芸技法書5冊から画像と記述を追加した。その結果、不明だった作品の大多数は昭和時代前期に制作されていたこと、各大学で制作された技法に類似があることを明らかとした。また明治昭和時代までの代表4大学の年表を作成し、学習内容と現存作品をプロットし一覧できるようにした。本研究では早稲田システムの博物館データベースを利用して非公開で制作した。HP内の検索機能が充実しており、技法や学校名等から作品を検索することができるのが特徴であり、被服教育を受けたことのある学生30人に使用してもらったところ、検索機能は便利であるが、技法の知識がないと利用しにくいという意見が上がった。このため掲載点数を絞ったテスト版として一般的なHPとSNS(インスタグラム)版を作成した。これについては、見やすく馴染みやすいが、詳しい情報が分からないという意見もあった。これらの意見から、若い世代へ発信するためにはSNS版を利用し、詳細はデータベースとリンクさせる方法が有効であると考えられる。本研究のデータベース等に触れ、現存手芸作品に興味を持った学生のうち4名が計7点の復元作品を制作し卒業研究として取り上げるなど、データベースによって学生の学びを活性化できた。博物館との相互利用、画像の著作権、公開、外国語等に対応等については協議する問題点は多いが、将来的にこれらを解消することで、データベースは日本の手芸文化を発信する重要なツールとなり、活用する必要があることが明らかとなった。他大学博物館とすでに連絡を取り、前年度実施できなかった博物館調査を早急に始める予定である。同時に追加の資料整理とデータベース化も進める。また昭和時代の手芸教育については各学校の関係者にインタビューも行い、データベースに反映する予定である。現在行なっている資料の入力は6月ごろには終了する予定である。また足りない資料、インタビューの内容、年表、書籍情報などについては、7月頃までにデータベースへの反映方法を決定する。和洋女子大学の追加資料については、7月末ごろに調査をする予定である。
力学刺激を負荷した培養血管内皮細胞における代謝変動の可視化

初年度は、細胞に流れを負荷する力学刺激負荷システムの構築および質量分析イメージングに用いる導電性培養プレートの作製を目的とした。力学刺激負荷システムは、ローラーポンプならびにフローチャンバー、リザーバー、シリコーンチューブを用いて構築した。この力学刺激負荷システムにより、大きさの異なるせん断応力を細胞に負荷した後、質量分析イメージングを実施することが可能となる。導電性培養プレートの開発においては、ITOフィルムを導電性基材として選定した。選定理由として、ITOフィルムは光透過性に優れているため、フィルム表面において細胞培養を実施後、倒立型蛍光顕微鏡を用いた培養細胞の観察が可能となるためである。本研究では、形状を制御した培養細胞の質量分析イメージングを試みるため、ITOフィルム表面における細胞パターニングが必要となる。そのため、ITOフィルム表面に高分子材料を薄膜した後、マイクロパターンを形成した金属マスクを用いたプラズマ処理により、局所的な細胞接着領域と非接着領域をITOフィルム表面に形成した。薄膜したITOフィルムの表面電気抵抗は、未処理のITOフィルムと相違はほぼなく、高い導電性を示した。以上から、導電性培養プレートを作製できたと考えられる。さらに、高分子材料膜の機械的強度を向上する手法として、ナノフィラーを高分子材料に添加する方法を検討した。そのため、数種類のセルロースナノファイバーを添加した高分子複合材料試験片を作製後、複合材料の機械的特性および濡れ性を明らかにした。さらに、導電性ナノフィラーとしてカーボンナノチューブにおいても複合材料試験片を作製して、その機械的特性および表面電気抵抗を明らかにした。ITOフィルム表面における薄膜方法の検討に時間を要したため、予定した質量分析イメージングに関する実験を開始できなかった。質量分析イメージングの実験は、初年度に計画した実験条件を次年度の実験条件と合わせて検討することが可能である。そのため、次年度において計画の進捗を図る。導電性培養プレートを用いた細胞培養を実施する。その後、形状を制御した細胞および力学刺激を負荷した細胞を対象とする質量分析イメージングを実施する。質量分析装置の使用時期が遅れたため、予定した装置使用料が発生しなかった。次年度において質量分析装置を用いた当該計画を実施するため、次年度使用額を装置使用料として用いる。
前癌マーカー酵素GST-Pによる肝前癌細胞発生過程の解析

前癌細胞のマーカー酵素GST-Pの生理機能、遺伝子発現、および前癌細胞発生過程に関して次の研究成果が得られた。1.前癌細胞中にはグルタチオン濃度が高い。多くのグルタチオンS-トランスフェラーゼ(GST)の基質を有意の速度で非酵素的にグルタチオン抱合出来ることから癌細胞は酵素的のみでなく非酵素的にも活性化されている事実が明らかとなった。2.c-jun,c-fos,c-mycその他計6種の癌遺伝子の融合蛋白発現ベクターを作成した。大腸菌に発現させたGST融合蛋白を精製し、家兎およびニワトリに免疫して特異抗体を得た。免疫組織化学的にラットの前癌病変を検討した結果、GST-Pの発現には癌遺伝子産物c-JUN,c-FOSその他の関与が低い事実が明らかとなった。3.クロフィブレートなどのペルオキシゾーム増殖剤の投与によってラット肝に形成される前癌細胞は、ペルオキシゾーム酵素、enoyl-CoA hydrolase(ECH)陰性、およびGST-P陰性であるが、AlphaおよびMuクラスGSTの発現も減少している事実が認められた。4.ラット腹腔への鉄ニトリロ3酢酸の投与により長期的には腎癌が生じるが、短期の抗かを検討したところ、投与後数時間でGST-Pは、mRNAおよび蛋白レベルで特異的に誘発される事実が明らかとなった。5.ヒトGSTP1-1に対するモノクロナール抗体を作成した。抗体の認識するエピトープを明らかにした。この抗体は同酵素の同定、定量、酵素機能検討その他に有用と考えられた。6.グロビンの転写因子のひとつNrf2遺伝子のノックアウトマウスではGST誘導能が失われていた。これによりGST-Pの発現にNrf2転写因子が関与する事実が明らかとなった。7.GST-Pを含むPiクラスGSTの機能として、アクロレインやヒドロキシアルケナ-ルなどの発癌性の脂質過酸化物を抱合解毒する機能が示唆され、結果は投稿中である。代表者らの開発した前癌マーカー酵素GST-P (K.Satoh et al.PNAS,1985)は、発癌過程解析のみでなく、発癌剤や発癌修飾剤の検出、同時に薬物の安全性確認の動物試験(名市大法)にも応用され、多くの国内外の研究者によって活用されている。今年度は、ラット、ヒトPiクラス酵素について次の知見を得た。(1)グルタチオンの高濃度(10mM)条件下で酵素および非酵素的グルタチオン抱合反応速度を調べた。GST P1-1(ヒトPiクラス)は、広い基質特異性と多種の阻害剤に対する高い抵抗性を示した。GSTの基質のうち、エタクリン酸その他の速やかな非酵素的抱合が注目され、前癌および癌細胞中では、GSH解毒代謝能が酵素的のみでなく非酵素的にも活性化されていることが示唆された(Carcinogenesis 16,869-874,1995)。(2)GST-Pの遺伝子発現への関与が示唆されている転写因子、c-JUN、c-FOS、c-MYC、c-Ha-RAS、その他に対する特異抗体を、融合タンパク発現ベクターを用いて作成した。これら因子は、正常臓器の内、皮膚表皮、肺平滑筋、気管支粘膜上皮、肝胆管などに発現が認められた。しかし、肝前癌病変(ミニフォーカス、フォーカス)におけるGST-Pの発現とc-JUNとの相関は認められなかった(Carcinogenesis 16,567-571,1995)。(3)抗脂血剤(ペルオキシゾーム増殖剤)、クロフィブレート(CF)、投与ラット肝発癌過程における前癌細胞の変化を93週まで検討したところ、ペルオキシゾーム酵素のひとつ、エノイルCoAヒドラターゼ(ECH)の増加と、GST(主として1および3サブユニツト)の減少には逆相関が認められた。ECHの変化はGSTに先行していた。ECHは非病変部に発現し、病変部は(-)であり、前癌細胞は、クリア-細胞型が主体を占めていた(Carcinogenesis 16,1699-1704,1995)。

5.ヒトGSTP1-1に対するモノクロナール抗体を作成した。抗体の認識するエピトープを明らかにした。この抗体は同酵素の同定、定量、酵素機能検討その他に有用と考えられた。6.グロビンの転写因子のひとつNrf2遺伝子のノックアウトマウスではGST誘導能が失われていた。これによりGST-Pの発現にNrf2転写因子が関与する事実が明らかとなった。7.GST-Pを含むPiクラスGSTの機能として、アクロレインやヒドロキシアルケナ-ルなどの発癌性の脂質過酸化物を抱合解毒する機能が示唆され、結果は投稿中である。前癌マーカー酵素GST-Pは、発癌過程の解析、発癌性薬物の動物試験等多面的に活用されている。今年度は、ラットの前癌マーカー酵素GST-Pの発現条件、機能その他について次の結果を得た。1 GST-Pの酸化ストレスによる発現:ラットに鉄ニトリロ3酢酸のi-p.投与により24hまで腎中の過酸化脂質、SII含量が低下した。GST活性は低下(30%)したが16h後回復を認めた。他のGST分子種、Ya、Ycが減少するのに対しGST-P蛋白は3h後から増加(近位尿細管部)し始め、処理前の数倍に達した。GST-PmRNA量には劇的な増加が認められた。したがって、GST-Pは細胞傷害修復または傷害に対する抵抗性において重要な役割を果たしていることが推測された(ABB 329,39-46,1996)。2マウスGST MII(GST-Pと同じクラス)のマウス大腸癌Colon26株の増殖時の変化:雌CDF1マウスにColon 26癌細胞を背中に移植、同時にレンチナン、CDDP(cis-diamminedchloroplatinum)をi.p.投与し、10、14、17、21日後のGST、グルタチオン、CDDP、IL-6を定量した。レンチナンの投与によりGST MIIが減少し、CDDPに対する感受性の増加が認められた(JJCR 87,1171-1178,1996)。3 GSTの7分子種の活性部位の疎水性の比較:GSTの基質アナログ、GS(CH_2)_<N-1>CH_3(n=1-12)を化学合成してGST7分子種に対する阻害定数、Ki、を測定した。GST 1-1と7-7(GST-P)には良好な直線自由エネルギー関係則(LFER)の成立(Log Ki vs n)が認められ、活性部位の疎水性環境についての知見が得られた。GST-Pは最も疎水性が低く、基質特異性との密接な関連が示唆された。4発癌剤投与によるGST-Pの発現:ラットに発癌剤DENをi.p.投与時の肝中のグルタチオンの60%の減少(備品購入した電気化学検出器で測定)は合成酵素活性の阻害に基づく可能性が示唆された。また、ATP、S-アデノシルメチオニンの低下からDNAのヒポメチル化が推定された。前癌細胞のマーカー酵素ラットGST-PおよびヒトGSTP1-1の生理機能、遺伝子発現、および前癌細胞発生過程に関して次の成果が得られた。1.ヒトGSTP1-1に対するモノクロナール抗体を作成した。この抗体は同酵素の同定、定量、酵素機能検討その他に有用すると考えられた(Biochem.J.321,531-535,1997)。2.ラット腹腔への鉄ニトリロ3酢酸の投与により、GST-Pは、投与後数時間でmRNAおよび蛋白レベルで特異的に腎に誘発される事実を明らかにした(ABB 329,39-46,1996)。
SCID huマウスを用いた臍帯血によるin vivoでの再生療法の検討

レシピエントとしては、NK細胞を減少させ、NK活性を減弱化させるため、抗アシアロGM1抗体で処理したsevere combined immunodeficiencyマウス(SCIDマウス)を用いた。まず、ヒト臍帯血を母の承諾を得た上で入手し、リンホプレップを用いて低比重分画を得た。これを、抗CD3,抗CD19,抗CD14,抗CD15,抗CD16,抗CD56,抗CD11c抗体とマグネットビーズを用いて、分化マーカーを発現している細胞を除去し、さらにPKH26を用いて赤色蛍光を発するようにラベルし、これを前述のSCIDマウスの網膜下に注射した。2週間後にマウスを屠殺し、これらの目を0.T.C.コンパウンドを用いて凍結し保存した。10μmの厚さで標本を作製し、様々な神経および網膜神経細胞の分化マーカーに関して検討を加えた。すなわち、凍結切片を、抗ヒトnestin,抗ヒトMAP2,抗ヒトneuron specific enolase(NSE),anti-β-lll tubulin抗体や2種類の抗rhodopsin抗体を用いて染色し、これらの神経マーカーは緑色の蛍光を発するように2次抗体を用いた。以上の用にして作成した標本を共焦点顕微鏡を用いて観察した。結果としては、注入した赤色蛍光を発するヒト臍帯血細胞中に様々な神経マーカーのみならず、網膜神経細胞に特徴的なロドプシンの発現も認められた。また、この現象を確認するためリアルタイムRT-PCRを用いて、ヒトG3PDH,ヒトロドプシンのmRNAの検討を行ったところ、ヒト臍帯血を注入したマウスの目には、ヒトの細胞が存在し、少なくともその一部はヒトロドプシンを発現していることが証明できた。レシピエントとしては、NK細胞を減少させ、NK活性を減弱化させるため、抗アシアロGMl抗体で処理したsevere combined immunodeficiencyマウス(SCIDマウス)を用いた。まず、ヒト膀帯血を母の承諾を得た上で入手(関西医科大学倫理委員会承認済)し、まずリンホプレップを用いて低比重分画を得た。これを、抗CD3,抗CD19,抗CD14,抗CD15,抗CD16,抗CD56,抗CD11c抗体とマグネットビーズを用いて、分化マーカーを発現している細胞を除去し、さらにPIH26を用いて赤色蛍光を発するようにラベルし、これを前述のSCIDマウスの網膜下に注射した。2週間後にマウスを屠殺し、これらの目をO.T.C.コンパウンドを用いて凍結し保存した。すなわち、凍結切片を、抗ヒトnestin,抗ヒトMAP2,抗ヒトneuron specific enolase(NSE),anti-β-III tubulin抗体や2種類の抗rhodopsin抗体を用いて染色し、これらの神経マーカーは緑色の蛍光を発するように2次抗体を用いた。結果としては、注入した赤色蛍光を発するヒト膀帯血細胞中に様々な神経マーカーのみならず、網膜神経細胞に特徴的なロドプシンの発現も認められたヒト臍帯血から網膜神経細胞への分化を、リアルタイムPCRを用いてさらに検討を加えた。すなわち、レシピエントとしては、NK活性を減弱化させるため抗アシアロGM1抗体で処理したsevere combined immunodeficiencyマウス(SCIDマウス)を用いた6まず、ヒト臍帯血から低比重分画を得た。これを、抗CD3,抗CD19,抗CD14,抗CD15,抗CD16,抗CD56,抗CDllc抗体とマグネットビーズを用いて、分化マーカーを発現している細胞を除去し、これを前述のSCIDマウスの網膜下に注射した。

2週間後にマウスを屠殺し、DNAとRNAを抽出した。また、同時に共焦点顕微鏡による観察も行った。ヒト特異的G3PDHあるいはマウス特異的G3PDHに対するprimerを用いて得られたDNAに対しreal time PCRを行ったところ、臍帯血を注射したマウスの目からヒトDNAが得られヒト臍帯血細胞が存在していることが証明された。また、ヒトロドプシンに特異的なprimerによるRNAを用いてのreal time RT-PCRでは臍帯血注入眼より、ヒトロドプシンのmRNAが検出された。以上の結果より、SCIDマウスの眼内に注入されたヒト臍帯血は網膜神経細胞に分化できると考えられた。また、ヒト臍帯血の肝細胞への分化に関しても検討を加えたが、明確な肝細胞への分化を示す所見はえられなかった。
知的創造力を育む学習環境の整備に関する研究〜社会教育施設における青少年プログラムの開発にむけて〜

平成9年度の文献研究および社会教育施設における青少年活動の事例研究によって,「知的創造力(想像力)」の定義(仮)を行い,児童・生徒へのインタビュー調査の枠組みを作成した。平成9年度後半から10年度前半にかけて,大阪府茨木市O小学校4年6年27名に対して訪問面接調査を行った。この訪問面接調査の結果を入力し,内容分析を行った。この内容分析の結果と平成10年度行った文献研究(『自殺論』から「生きる力」を捉え直す-ベナールにおるデュルケム『自殺論』解釈を手がかりに-」『国立教育研究所研究集録37号』(1998年)をもとにして,青少年の「生きる力」をはかる枠組みを抽出した。この枠組みは,青少年の「生きる力」を学校・家族・職場といった社会集団への所属からはかるところに特徴がある。(1)所属集団への個人の関わりの程度と(2)自己制御力や目標設定力によって,個人の生きる力や意欲をはかってゆくものである。今後,この枠組みを利用した質問紙調査を実施する予定である。本年度の研究活動は、以下の通りである。I.文献収集および購読(1)知育/思考力/想像力/創造力に関する文献収集および購読を行った。(2)青少年期における学校外教育に関する文献収集および購読を行った。これらの作業にもとづき「知的創造力」(仮)の定義を行い、パイロット調査の枠組を作成した。II.パイロット調査の実施I.による理論的枠組みのもとに、来年度実施するアンケート調査作成のためのパイロット調査を行った。調査実施先は、大阪府茨木市のO小学校46年生27名である。調査は訪問面接調査であり、ひとり45分120分のインタヴュー調査を行った。パイロット調査による結果をコンピュータに入力し、内容分析を行い次年度の質問紙の枠組みを作成した。III.社会教育施設における青少年活動の事例調査先進的な活動を行っている社会教育施設(青少年センターと公民館)および教育委員会スタッフに対し、ヒアリング調査を行った。
小脳顆粒細胞における分裂方向と娘細胞の運命決定メカニズムの解析

本研究は、神経細胞の分裂後の運命はどのように決定されているのか、という命題を解明するために、その運命の決定に、母細胞の分裂面方向が重要な因子として影響を及ぼしているのではないかという仮説に基づいて、小脳顆粒前駆細胞を用いて行われている。本年度の研究によって、小脳顆粒前駆細胞の分裂面方向と娘細胞の運命の相関を示唆する結果がこれまで以上に確認され始めてきた。小脳顆粒前駆細胞はその存在する位置と、分化状態がリンクした細胞であるが、小脳顆粒前駆細胞の分裂面方向と、分裂後の移動方向の間に相関があるということが、この一年の研究によって、明確化した。また、これまでの研究から、分裂後の二つの娘細胞の間で、転写因子Atoh1が不均等に局在することはわかっていたが、それ以外に、Numbタンパク質が不均等に局在することも明確に示すことができた。これまでの研究から、Atoh1タンパク質の不均等な局在は、Msi1タンパク質による不均等な翻訳が原因ではないかということが示唆されていたが、Numbタンパク質もまた、Msi1タンパク質によって翻訳抑制されることが知られている因子である。この研究結果は、Msi1タンパク質によるAtoh1、Numbなどの複数のタンパク質の不均等な翻訳が、小脳顆粒前駆細胞の分裂後の運命を決定づけている因子である可能性を示唆する結果であると考える。また、第41回分子生物学会と次世代脳プロジェクト冬のシンポジウムにて、学会発表を行なった。本年行うことを予定していたAtoh1-fusion-GFPやKi67-fusion-RFPmouseを用いた、Time Lapseによる分裂後の運命の明確化が、mouseの繁殖時にトラブルがあったことや、genotypingの手法の確立に時間がかかったことから、成功しなかった。本研究において、分裂後の運命を、染色なしに視覚的に捉えることのできるこのマウスは非常に重要なので、あと数ヶ月の間に繁殖を成功させて、データを取ることを目指している。上述した通り、Atoh1-fusion-GFPやKi67-fusion-RFPmouseを用いた、Time Lapseによる分裂後の運命の明確化を目指す。また、既に我々の研究から、分裂時に不均等に局在するタンパク質は確認され始めているが、不均等に局在するタンパク質、mRNAをRNAseq、Proteomicsを用いて網羅的に調べることも、チャレンジングではあるが、現在トライをしている。具体的には、急速冷凍した小脳をスライスし、30minほどで済む特殊な方法で免疫染色を行う。Horizontalに分裂している細胞のPia側の細胞、IGL側の細胞を切り出してきて、それぞれをサンプリングして、RNA-seqとProteomicsを行うことを目指している。この方法は、分裂時に不均等に局在するmRNAやタンパク質を網羅的に解明することができるため、成功すれば非常に強力なデータになりうる。遺伝子改変マウスを用いて、「分裂面方向と娘細胞の運命の相関」を明確な形で示し、Atoh1やMsi1、Numbの研究を進めつつ、このチャレンジグな実験にも、次の一年はトライしていきたいと考えている。

Horizontalに分裂している細胞のPia側の細胞、IGL側の細胞を切り出してきて、それぞれをサンプリングして、RNA-seqとProteomicsを行うことを目指している。この方法は、分裂時に不均等に局在するmRNAやタンパク質を網羅的に解明することができるため、成功すれば非常に強力なデータになりうる。遺伝子改変マウスを用いて、「分裂面方向と娘細胞の運命の相関」を明確な形で示し、Atoh1やMsi1、Numbの研究を進めつつ、このチャレンジグな実験にも、次の一年はトライしていきたいと考えている。
新しい歯周病リスク判定法の開発―唾液中のリスクファクターに関する研究―

現在の日本人における、歯の最大喪失要因は歯周病である。しかし、その予防・治療法は、徹底したブラッシングや歯石除去、含嗽剤による洗口などが主体であり、個人の歯周病への罹患性(ペリオリスク)を考慮した上で行っているものではない。一方、ヒスタチン5は、ヒト唾液中に分泌されるペプチドであり、様々な生理活性を有することが知られている。中でも歯周病原因菌の1つであるP.gingivalisが産生するジンジパインへのヒスタチン5の活性阻害効果は、このペプチドが歯周病の罹患・進行阻止に重要な役割を演じていることを示唆している。また、唾液中に分泌されているSOD(Super Oxide Dismutase)は、呼吸によって生じた活性酸素(ヒドロキシラジカル)を分解する酵素であるが、この酵素の濃度の高低が歯周組織破壊の程度と関連があることも指摘されはじめている。そこで歯周病に対する個人のリスクを、唾液を検体として調べるために、平成1315年の3年間で、我々の所属する施設の外来またはフィールドにおいて、287名の健常者または歯周病に罹患した被検者から唾液を採取して、総タンパク質量、歯周病原因菌の1つであるP.gingivalis由来のプロテアーゼやコラゲナーゼへ活性阻害効果を示すヒスタチン5、その濃度の高低が歯周組織破壊の程度と関連が疑われるCu/Zn SOD(Super Oxide Dismutase)の濃度をそれぞれモノクロナール抗体を用いたELISA法にて定量し、歯周病との関連を調べた。その結果、唾液中のヒスタチン5濃度は個人差が大きく、その平均濃度(μg/mg唾液タンパク質)は、10歳代では5.3であったのに対し、年齢が上がるにつれて減少傾向を示し、70歳代では2.5とほぼ半減していた。また、40歳以上の被験者のヒスタチン5の平均値は、歯周病を有する者4.9、有しない者1.2と大きな差が認められた。また、Cu/Zn SOD濃度(ng/mg唾液タンパク質)は、各年齢層間で統計学的な差は認められなかった。しかし、30歳以上の被験者で歯周病を有する者179、有しない者134と統計学有意差が認められた。本研究で得られた成果から、チェアサイドで簡便に実施可能な歯周病リスク判定キットを開発する予定である。歯周病における個人の罹患性(ペリオリスク)を調べるために、平成1315年の3年間で、我々の所属する施設の外来またはフィールドにおいて、200名前後の健常者または歯周病に罹患した被検者から唾液を採取して、総タンパク質量、歯周病原因菌の1つであるP.gingivalis由来のプロテアーゼやコラゲナーゼへ活性阻害効果を示すヒスタチン、その濃度の高低が歯周組織破壊の程度と関連が疑われるCu/ZnSOD(Super Oxide Dismutase)の濃度を定量し、歯周病との関連からそれらの正常値を求めるのが本研究の目的である。本課題が採択されてから、平成13年度末までに1)北海道大学歯学部附属病院

保存系歯科診療室の外来患者から全唾液の採取を開始し、現在までに175人分の検体を得ることができた。これらは現在、凍結保存中である。平成14年度は、さらにあらゆる年齢層100名から唾液を採取する予定である。2)唾液中のタンパク質濃度定量については、そのうち150人分が終了した。タンパク質濃度は年齢層による差異は認められず、その幅は200900μg/mlと非常に幅が認められた。3)唾液中のヒスタチン濃度に関しては、まだ測定を実施していない。現在作製依頼中のヒスタチン抗体(ヒスタチン濃度定量に使用)が納品され次第、測定を開始する予定である。4)唾液中のCu/ZnSOD濃度の測定は、現在までに48検体が終了しているが、個人の濃度の幅が非常に大きいこと以外、詳細は不明である。歯周病原因菌の1つであるP.gingivalis由来のプロテアーゼやコラゲナーゼへ活性阻害効果を示すヒスタチン、その濃度の高低と歯周病との関連が疑われるCu/Zn SOD (Super Oxide Dismutase)の濃度を定量し、それらの唾液中の正常値を求めるのが本研究の目的である。平成14年度末までに北海道大学歯学部附属病院の外来患者から全唾液の採取を開始し、現在までに300名近くの検体を得ることができた。検体から総タンパク質量、ならびにELISA法にてヒスタチン5ならびにSODの濃度を定量した結果が以下の値である。値はいずれも唾液タンパク質1mgあたりの平均値である。平成15年はさらに詳細な統計学的な分析を実施する予定である。ヒスタチンSOD年齢層濃度標準偏差濃度標準偏差(単位:μg)現在の日本人における、歯の最大喪失要因は歯周病である。しかし、その予防・治療法は、徹底したブラッシングや歯石除去、含嗽剤による洗口などが主体であり、個人の歯周病への罹患性(ペリオリスク)を考慮した上で行っているものではない。一方、ヒスタチン5は、ヒト唾液中に分泌されるペプチドであり、様々な生理活性を有することが知られている。中でも歯周病原因菌の1つであるP.gingivalisが産生するジンジパインへのヒスタチン5の活性阻害効果は、このペプチドが歯周病の罹患・進行阻止に重要な役割を演じていることを示唆している。また、唾液中に分泌されているSOD(Super Oxide Dismutase)は、呼吸によって生じた活性酸素(ヒドロキシラジカル)を分解する酵素であるが、この酵素の濃度の高低が歯周組織破壊の程度と関連があることも指摘されはじめている。そこで歯周病に対する個人のリスクを、唾液を検体として調べるために、平成1315年の3年間で、我々の所属する施設の外来またはフィールドにおいて、287名の健常者または歯周病に罹患した被検者から唾液を採取して、総タンパク質量、歯周病原因菌の1つであるP.gingivalis由来のプロテアーゼやコラゲナーゼへ活性阻害効果を示すヒスタチン5、その濃度の高低が歯周組織破壊の程度と関連が疑われるCu/Zn SOD(Super Oxide Dismutase)の濃度をそれぞれモノクロナール抗体を用いたELISA法にて定量し、歯周病との関連を調べた。その結果、唾液中のヒスタチン5濃度は個人差が大きく、その平均濃度(μg/mg唾液タンパク質)は、10歳代では5.3であったのに対し、年齢が上がるにつれて減少傾向を示し、70歳代では2.5とほぼ半減していた。また、40歳以上の被験者のヒスタチン5の平均値は、歯周病を有する者4.9、有しない者1.2と大きな差が認められた。
「環境運動と地域」に関する社会地理学的研究

本年度は調査の後半として更なる情報収集とデータ整理に努めた。これまで環境運動と「地域」の関わりに焦点を当ててきたが,本研究では,これまでの研究を総括するとともに新たな調査により,環境運動を「地域」の文脈から理解する枠組みを示すことを目的とした。1.環境運動の地理学的研究動向:1990年代以降,日本の地理学において環境運動を扱った論文は増えているが,必ずしも共通の研究課題・研究動機を共有しているわけではないことを確認した。2.全国的・世界的な環境運動に関する情報収集:2001年秋に開催された世界湖沼会議を中心に各地の湖沼環境に関わる運動関係者との情報交換を行った。今後の共同研究の準備にもなった。3.霞ヶ浦周辺地域での環境運動に関する現地調査:筆者がかつて行った当地域での環境運動団体の活動はこの10数年間に大きく変化した。転機は,1992年の地球サミットと1995年の土浦での世界湖沼会議で,活動は政治的な主張を顕示するグループと政治的主張を避け市民参加型の環境づくり活動を進めるグループに分かれた。加えて,それぞれの活動は以前と比べて経済的事業規模が格段に増大していた。4.中海・宍道湖周辺地域での環境運動に関する現地調査:本庄工区開発は中止になったが,残された問題については議論が続いている。この間の動向につき継続的に情報を収集した。また,当該地域における反対運動とは別の動きとして宍道湖・中海を含む斐伊川流域の環境保全・地域づくりを志向した活動が活発になっており,それに関する調査も行った。この地域でも霞ヶ浦同様,政治的な活動と内省的な活動とに2分する傾向が認められた。5.「地域」の文脈から環境運動をとらえる枠組み:現時点での成果の一部を淺野(2002)にまとめたが,内容的に不十分であり,来年度以降更なる調査研究を進めるつもりである。本研究は平成12から13年度にかけて実施するもので,本年度はその前半として文献・現地調査などによる情報収集に力点をおいた。筆者はこれまで,環境運動と「地域」の関わりに焦点をあててきた。本研究では,これまでの事例研究を総括するとともに新たな調査により,環境運動を「地域」の文脈から理解する枠組みを示すことを目的とする。本年度は,まず,(1)環境運動の地理学的研究に関する動向をまとめるために,環境社会学など地理学以外の分野に視野を広げ,文献を集め,地理学との関わりなどについて検討した。環境運動に関する地理学的研究は少ないため,地理学の枠にこだわらない検討の必要を再確認した。次に,(2)2つの事例とした中海・宍道湖と霞ヶ浦のうち,中海・宍道湖では,2000年8月に日本政府による公共事業見直しの対象として中海干拓事業(本庄工区)が代表的中止案件となり,四半世紀もめ続けてきた事業に一つの区切りがついた。そこで1999年末に筆者が発表した論文以降の状況を把握するため,現地での資料収集に努めた。また,2000年5月には地理科学学会春期学術大会におけるシンポジウム「流域環境のとらえ方と地理学の果たすべき役割」においてパネラーとして報告した(地域環境問題における[地元」と「流域」)。さらに,(3)霞ヶ浦周辺地域の環境運動に関し,13年度調査に向けた準備段階的現地調査を行った。筆者は1980年代の活動を調べたことがあるので,10数年ぶりだったが,10数年間にかつてみられた住民運動の行政に対する対抗的姿勢が薄れ,協調的な姿勢が強くなったと感じられた。住民運動の存在が大きなものになった証左とも考えられるが,この点を今後さらに検討していきたい。

5.「地域」の文脈から環境運動をとらえる枠組み:現時点での成果の一部を淺野(2002)にまとめたが,内容的に不十分であり,来年度以降更なる調査研究を進めるつもりである。
地域における高齢男性の介護力形成のための小集団プログラムの効果性に関する研究

1.研究目的高齢男性の介護力として自己の老後に対する意識、身辺介護および家事介護に対する知識と技術、ソーシャルサポート活用能力とし、これらの力量形成のための介入プログラムとその評価方法を明らかにすることを目的とした。2.研究方法地域の老人クラブで小集団技法を用いた介護教室(2回で1コース)を実施し、2回とも参加した101名について健康教育の評価を量的データおよび質的データを用いて行った。3.結果(1)介入の成果としての介護に対する知識、技術、態度の評価数量的評価では、介護の社会資源に対する知識については獲得が認められ、介護技術の自己効力感および介護に対する態度においてはほとんどの項目で統計的に有意な差は認められなかった。しかし、質的データ分析では、介護への関心の高まりや学習の習得感が表現され、介護について漠然としていた意識から当事者としての切実な課題として捉えられていた。高齢者の介護に対する意識は、介護する・介護されるの両方の立場から捉えられ、介護に対する準備の条件が考えられ、よい要介護者になるための準備としての学習の必要性、自己の老後と生き方、介護の社会化へと認識が深まり、健康の自己管理の大切さが認識されていた。(2)介護力について高齢男性の特徴男性と女性の介入効果の差は、介護技術に対する自己効力感、社会資源の知識、介護に対する態度に関しては統計的にはほとんど認められなかった。しかし、介護を志向する意識には差が認められ、男性は社会的政治的な観点から介護を考え、女性は家族関係や日常的な介護行動から介護を考えていた。(3)方法としての小集団プログラムの評価小集団を用いた介護教室に高齢者は積極的に参加しており、能動的な学習形態は高齢者の学習にとっても存効な方法であった。高齢夫婦世帯の増加や老親扶養意識の変化により、高齢者の在宅ケアにおいて、配偶者に介護役割が期待されることが増えている。また、介護保険の導入により、高齢者自身が自分の老後を選択できる能力が要求されるようになってきた。今年度は、高齢者自身の介護力形成を目的として、地域で汎用的に応用可能な健康教育の介入プログラムを作成した。プログラム作成の意図は、1)対象:健康な高齢者、2)目的:介護に対する準備性としての介護力形成と老いへの受容、3)応用の可能性:地域の看護活動において実際できることをめざした。プログラムは1回2時間で2回を1コースとし、内容は要介護者と介護行動の理解、公的介護保険と社会資源の理解、自分の老後と介護について意見交換であり、方法は小集団を基盤にして実技演習とグループワークを多用した。研究の進行状況は、地域の機関と調整に時間がかかり、介入開始が平成9年1月であった。市内および近郊の5つの老人クラブで健康教育の介入を実施し、3つの老人クラブで1コースが終了し、残りの2老人クラブで1回目の介入が終了した。参加者は136人であった。データの収集は、事前のアンケート、直後のアンケート、実施1ケ月後のアンケート、実施時のビデオによる記録・テープレコーダーによる記録によりおこなった。分析の対象は2回とも参加した人とし、現時点では43人である。今年度はデータ収集の段階である。1.健康教育介入の実施平成8年度に引き続き、地域の老人クラブへ健康教育の介入を行った。継続介入中であったプログラムの2回目を2ヶ所の老人クラブで、1コース(2回)を1ヶ所の老人クラブで実施した。健康教育参加者数は全研究過程を通して、実人員173名であり、2回とも参加した者は119名であった。2.データ収集と整理介入後1ヶ月の時点でアンケートを郵送調査にて行ない、介入評価のデータ収集を終了した。