hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バレイショ葉緑体DNA(T型)の起原

普通バレイショの葉緑体DNAは、その祖先種であるアンデス原産栽培4倍性バレイショと異なり、241塩基の欠失部位を持つことから、T型葉緑体DNAと名付けられている。T型葉緑体DNAの起原を明らかにするため、PCRによる簡便な欠失の検出法を用いて、ボリビアとアルビンチンに分布する35の野生種に属する566系統を調査した。その結果、Solanum berthaultii、S.neorossiiおよびS.tarijenseの合計16系統において欠失が見られた。また、欠失とその周辺領域の塩基配列を調査した結果、T型葉緑体DNAを持つ系統はいずれも同じ部位で241塩基の欠失を生じていることが明らかとなった。次に、241塩基の欠失部位の有無に加えて、2つのPCR-RFLPマーカー(H2とH3)と4つのマイクロサテライトマーカー(NTCP6、NTCP7、NTCP14およびNTCP18)を用いて、30系統のS.berthaultii、5系統のS.neorossii、62系統のS.tarijense、25系統のS.berthaultiiとS.tarijenseの雑種(以下、単に雑種と表記する)、およびT型葉緑体DNAを持つ11系統のS.tuberosumについて葉緑体DNAの多型を分析した。これらの系統において24の異なる葉緑体DNA型(haplotype)が識別されたが、T型葉緑体DNAを持つ11系統のS.tuberosumはすべて同じ多型を示した(haplotype1)。このhaplotype1は、14系統のS.tarijenseと4系統の雑種に見られ、S.berthaultiiやS.neorossiiには見られなかった。したがって、普通バレイショのT型葉緑体DNAはS.tarijenseに由来することが明らかとなった。T型葉緑体DNAは、アルゼンチン北部のアンデス原産栽培4倍性バレイショの数系統に、また、その祖先種である栽培2倍種Solanum stenotomumでは、その分布域の最南端であるボリビア南部(アルゼンチンとの国境近辺)から採集された1系統に見いだされた。そこで本研究は、アルゼンチン北部からボリビアとの国境付近に分布する多数の野生2倍種系統について欠失の有無を調査し、T型葉緑体DNAの起原を明らかにすることを目的として行われた。Kawagoe and Kikuta(1991)によって明らかにされている欠失部位とその周辺領域の塩基配列情報を元にプライマーを作成し、PCRを行った。その結果、T型葉緑体DNAを持つものからは約200塩基のバンドが見られ、その他の葉緑体DNA型を持つものは約440塩基のバンドが見られた。このPCRによる簡便な欠失の検出法を用いて、ボリビアとアルゼンチンに分布する35の野生種に属する566系統を調査した。その結果、39系統のS.tarijenseのうち10系統、36系統のS.berthaultiiのうち4系統、そして5系統のS.neorossiiのうち2系統において欠失が見られた。また、T型葉緑体DNAを持つこれらの系統を含む38種55系統について、欠失とその周辺領域の塩基配列を調査した結果、T型葉緑体DNAを持つ系統はいずれも同じ部位で241塩基の欠失を生じていることが明らかとなった。これらの研究結果から、普通バレイショのT型葉緑体DNAは、S.tarijense、S.berthaultiiおよびS.neorossiiのいずれかに由来するものと考えられる。

そこで本研究では、241塩基の欠失部位の有無に加えて、2つのPCR-RFLPやマーカー(H2とH3)と4つのマイクロサテライトマーカー(NTCP6、NTCP7、NTCP14およびNTCP18)を用いて、30系統のS. berthaultii、5系統のS. neorossii、62系統のS. tarijense、25系統のS. berthaultiiとS. tarijenseの雑種(以下、単に雑種と表記する)、およびT型葉緑体DNAを持つ11系統のS. tuberosumについて葉緑体DNAの多型を分析した。これらの系統において24の異なる葉緑体DNA型(haplotype)が識別されたが、T型葉緑体DNAを持つ11系統のS. tuberosumはすべて同じ多型を示した(haplotype 1)。このhaplotype 1は、14系統のS. tarijenseと4系統の雑種に見られ、S.berthaultiiやS. neorossiiには見られなかった。したがって、普通のバレイショのT型葉緑体DNAは、S. tarijenseに由来することが明らかになった。
3次元点群データの圧縮・更新技術の開発

MMSや航空機レーザ等の普及により、広範囲の3次元点群データの取得が進んでいる。3次元データはデータ量が膨大であることから、その後の処理における負荷が大きい。そのため、詳細な情報を保持したままデータ量を圧縮することは、様々な分野における利活用促進への貢献が期待される。さらに、継続的な整備・利用の視点から、データ更新技術を同時に考慮することが望ましい。例えば、変化部分を抽出し、その部分を対象として更新するための枠組みが必要になる。本研究では、主にレーザ計測によって得られる3次元点群データを対象として、データ圧縮・更新手法の開発を行うことを目的とする。本年度は、スパース性に着目した3次元計測の基礎手法の開発と性能評価、波形記録式レーザ計測データを対象とした地物数・位置推定手法の開発を行った。まず、2次元表現されたデータに対して、スパースモデリングによるデータ分離可能性を検証した。そして、ロバスト主成分分析をベースに基礎手法の開発を行った。ここでは、データ構造(地物特徴)のスパース性、および観測のスパース性に着目した手法を構築した。開発手法を実データに適用し、その性能を評価した。実データとして、メッシュ型データに対応した距離画像・航空レーザDEMと、ボクセルデータに対応するMMSデータを対象とした。これにより、基礎手法の精度を評価するとともに、変化抽出手法との関係性、圧縮手法への拡張可能性、未観測部分推定手法への拡張可能性に関して整理を行った。また、データ密度や観測数等との関係性も分析した。さらに、波形記録式レーザ計測データに対して、連続的な反射強度記録である特性を活かし、データ同化の枠組みにより地物数・位置の同時推定手法を構築した。特に、PHDフィルタのモンテカルロ実装を行い、精度評価を行った。ここでは、地物の出現・消失を明示的にモデル化することも行なっている。研究計画に加え、まずはパイロットスタディとして、スパースモデリングによるデータの分離可能性を検証している。これにより、その後の研究実施を順調に進めることが可能になった。その後は、研究計画通りに、スパースモデリングに基づく基礎手法の開発を行い、波形記録式レーザ計測データに対しても、地物数・位置の同時推定手法を開発した。いずれの手法に対しても、実データを用いて性能評価を行い、その適用可能性を確認している。その結果、基礎手法として十分な成果が出ている。また、今後の拡張に向けて、変化抽出手法、圧縮手法、さらに未観測部分推定手法への拡張性を検討し、次年度の研究に対しても、方向性を決めることができた。以上より、当初の計画通り、順調に進展していると判断できる。今年度開発した手法および適用結果については、一定の成果をおさめている。これらの成果を査読付き論文として公表していく予定である。今後は、今年度開発した基礎手法、および拡張可能性の整理に基づき、基礎手法の改良、変化点抽出手法の開発、さらには精度評価をを行う予定である。実データの入手方法も確保できているため、研究遂行にあたっても、問題ないと考えられる。また、実務者へのヒアリング等を行うことにより、社会還元への示唆が得られることが期待される。

また、今後の拡張に向けて、変化抽出手法、圧縮手法、さらに未観測部分推定手法への拡張性を検討し、次年度の研究に対しても、方向性を決めることができた。以上より、当初の計画通り、順調に進展していると判断できる。今年度開発した手法および適用結果については、一定の成果をおさめている。これらの成果を査読付き論文として公表していく予定である。今後は、今年度開発した基礎手法、および拡張可能性の整理に基づき、基礎手法の改良、変化点抽出手法の開発、さらには精度評価をを行う予定である。実データの入手方法も確保できているため、研究遂行にあたっても、問題ないと考えられる。また、実務者へのヒアリング等を行うことにより、社会還元への示唆が得られることが期待される。
てんかん防御機構における海馬顆粒細胞新生の役割に関する実験的研究

てんかん発作は、海馬歯状回における顆粒細胞の新生を著しく促進することが知られている。てんかん発作による顆粒細胞の新生はてんかん焦点形成を促進するという仮説と、てんかん原性に対抗するてんかん防御機構として機能するという仮説が提出され、未だに明確な解答が出されていない。本研究では、細胞接着因子arcadlin遺伝子の欠損マウスを用いて以下の3つの実験を行い、てんかん焦点形成における顆粒細胞新生の役割を検討した。1.Arcadlin遺伝子欠損マウスを用いて、海馬顆粒細胞の新生におけるarcadlinの役割を検討した。その結果、野生型遺伝子マウス-側海馬歯状回全域での新生顆粒細胞数は39.3±7.5、arcadlin遺伝子欠損マウスでは3.25±4.27であった。すなわち、arcadlin遺伝子欠損マウスの海馬歯状回において顆粒細胞の新生はほとんど生じていないとの結果を得た。2.Arcadlin伝子欠損マウスにおける扁桃核キンドリングの進展過程を検討した。Arcadlin遺伝子欠損マウスは、後発射持続時間の延長と全身けいれんの誘発に要するキンドリング刺激回数に関して、野生型遺伝子マウスよりも有意に早いキンドリング焦点形成を示した。顆粒細胞の新生州まとんど無いarcadlin遺伝子欠損マウスの方が、野生型遺伝子マウスよりも、速やかなキンドリングてんかん焦点形成を示したことから、本研究は顆粒細胞の新生がてんかん防御機構として機能しうることを示した。海馬顆粒細胞の新生(neurogenesis)が、てんかん焦点の形成過程において如何なる役割を果たしているかを明らかにするため、以下の2つの実験を行い次の結果を得た。1.てんかん焦点形成におけるストレス関連ホルモンの役割に関する研究:海馬顆粒細胞の新生は、てんかん発作によるばかりでなく、ストレスによっても著しい影響を受ける。したがって、本実験では、ストレス関連ホルモンの1つであるCRFの作用を検討した。CRF受容体拮抗薬であるα-helical CRF(50μg)の脳室内投与は、扁桃核キンドリング形成に有意な作用を及ぼさないものの、キンドリング完成後の発作持続時間を有意に短縮した。逆に、CRF脳内濃度を上昇させるCRF_<6-33>(25μg)の脳室内投与は、統計学的に有意ではないものの、発作持続時間を延長させる傾向にあった。2.海馬顆粒細胞の新生に対するストレス関連ホルモンの作用に関する研究:CRFの脳室内投与は、発作を誘発しない薬量(5μg)で、海馬歯状回の顆粒細胞新生を有意に促進した。また、CRF_<6-33>(25μg)の脳室内投与は、統計的に有意ではないものの、顆粒細胞新生を促進する傾向にあった。逆に、α-helical CRF(50μg)の脳室内投与より、てんかん発作による顆粒細胞の新生が抑制された。以上の結果は、海馬顆粒細胞の新生とてんかん発作発現の両方に対するストレス関連ホルモン(CRF)の促進作用を示している。しかし、本研究ではBrdU標識法のみで海馬顆粒細胞の新生を判定したため、BrdU陽性細胞群の中に神経細胞以外のものが混入している可能性を否定できない。現在、BrdU標識と神経細胞特異抗体染色の二重染色法を用いて顆粒細胞新生の正確な定量を試み、てんかん発作の誘発闘値に対する顆粒細胞新生の影響を検討中である。本研究の予備実験において、細胞接着分子arcadlinの遺伝子欠損マウスでは海馬顆粒細胞の新生がほとんど認められないという結果を得た。本実験では、この結果を基に、arcadlin遺伝子欠損マウスにおける扁桃核キンドリングの進展過程を検討し、海馬顆粒細胞の新生がてんかん防御機構として働いている可能性を明らかにした。1.Arcadlin遺伝子欠損マウス(arcd[-/-])における海馬顆粒細胞の新生:BrdU標識法を用いて、arcd[+/+]マウスとarcd[-/-]マウスにおける海馬顆粒細胞の新生率を検討した。被験体は平均34週令であった。

Arcd[+/+]マウスの背側海馬歯状回では、プレグマ点より後方2.0mm近傍の冠状切片当たり610個のBrdU陽性顆粒細胞、すなわち新生顆粒細胞が認められた。しかし、arcd[-/-]マウスの海馬歯状回ではBrdU陽性顆粒細胞がほとんど認められなかった。2.Arcadlin遺伝子欠損マウス(arcd[-/-])における扁桃核キンドリング:Arcd[+/+]およびarcd[-/-]マウスを用いて、1日1回、28日間にわたり扇桃核にキンドリング刺激を与えて後発射を誘発した。キンドリング刺激は100Hz、1秒間のパルス刺激で、刺激強度は発作誘発閾値+100μAとした。その結果、arcd[-/-]マウスのほうがarcd[+/+]マウスよりも有意に速い後発射持続時間の進展過程を示した。また、全身けいれんの誘発に要するキンドリング刺激回数もarcd[-/-]マウスの方が有意に少なかった。以上のように、顆粒細胞の新生していないarcd[-/-]マウスの方が、arcd[+/+]マウスよりも速いてんかん焦点形成を示すことから、海馬顆粒細胞の新生はキンドリングてんかん焦点形成に対して抑制的な役割を果たしているものと推測される。
フッ化物蛍光体を用いた真空紫外発光素子開発

発光素子の蛍光体開発のため、パルスレーザー堆積法により、複合フッ化物の薄膜化を行った。これらの薄膜からは、雰囲気制御を行わない真空中での堆積でも十分な発光が得られた。特にNd3+:LuF3薄膜については、作製条件を最適化し微粒子を堆積させることで、相変化による応力の影響を低減させることで薄膜作製に成功した。さらに、これらの薄膜を蛍光体とし、グラフェン基板上に作製したカーボンナノファイバーの電界電子放出素子を冷陰極として用いた紫外発光素子を試作した。KMgF3およびNd3+:LuF3薄膜を蛍光体として用いた素子から、真空紫外領域での発光を確認した。本研究の目的である「低消費電力、薄型大面積の安定で長寿命な真空紫外発光素子の開発」を目指し、真空紫外蛍光体の薄膜化技術開発とこれを用いた電界電子放出型発光素子開発研究を進めた。まずは前年度のNd3+:LaF3薄膜の作製に続き、紫外発光素子の蛍光体に用いるため、パルスレーザー堆積法を用いた、カリウムマグネシウムフロライド(KMgF3)薄膜を作製した。この薄膜に関しても、基板温度と照射レーザーの条件を制御することで、フッ化マグネシウム基板上にこれまでに得られているよりも高品質な薄膜作製を実現した。これらの薄膜からは、真空紫外領域である155nmと180nmをピークとする電子線励起発光スペクトルを観測している。次に、この薄膜を蛍光体とし、カーボンナノファイバーを電子源とする発光素子の実証実験を行った。カーボンナノファイバーは、グラフェン基板にアルゴンイオンを照射する手法を用いて作製した。この素子からも、上記したKMgF3からの電子線励起発光スペクトルと同様の真空紫外発光が得られた。さらに、この素子の電子の引き出し電圧及び加速電圧を変化させた際の動作特性についての評価を行い、マイクロワットレベルの出力を確認した。なお、この素子に用いた電極は、メッシュタイプのもの、スリットタイプのもの、金を薄く蒸着したものの3通りを試し、スリットタイプの電極から最も高い効率を得ている。この素子は、固体状態の蛍光体を用いた発光素子としては、世界最短波長で動作する素子である。前年度のカリウムマグネシウムフロライド(KMgF3)薄膜の作製に続き、紫外発光素子の蛍光体に用いるため、ネオジウムイオンを添加したフッ化ルテシウム薄膜(Nd3+:LuF3)を作製した。この材料は真空紫外発光が確認されており、KMgF3と同程度かそれよりも高い量子効率が報告されている。しかし融点より低い温度で相転移が起こるため、単結晶や薄膜成長が難しいため、我々は、パルスレーザー堆積法を用い基板温度と照射レーザーの条件を制御することで、フッ化マグネシウム基板上に相転移に起因する亀裂の少ない薄膜作製を実現した。この薄膜からは、真空紫外領域にある180nmをピークとする電子線励起発光スペクトルを観測している。この素子からも、上記したNd3+:LuF3からの電子線励起発光スペクトルと同様の真空紫外発光が得られた。さらに、この素子の電子の引き出し電圧及び加速電圧を変化させた際の動作特性についての評価を行い、KMgF3薄膜を蛍光体として用いた場合と同程度の出力を確認した。紫外発光素子の蛍光体に用いるため、パルスレーザー堆積法を用いてフッ化マグネシウム基板上にネオジウムイオンを添加したフッ化ランタン(Nd3+:LaF3)薄膜を作製し、これらの薄膜から、真空紫外領域である173nmをピークとする発光スペクトルを観測した。さらに成膜時の基板温度を制御することにより、発光効率の改善に成功した。基板温度は、400度までは高温にするほど発光効率は上昇し、600度では減衰が見られた。この最も効率のよい基板温度400度で成膜した薄膜からの蛍光寿命をF2レーザーと真空紫外ストリークカメラを用いて測定を行った結果、蛍光寿命は7.8ナノ秒であった。これは、チョクラルスキー法によって作製した単結晶材料から得られる蛍光寿命に極めて近い値であり、真空紫外領域での蛍光体として十分に高品質な薄膜が得られていると考えられる。この薄膜を蛍光体として用いることにより、より発光効率の高い素子が期待できる。

また、このNd3+:LaF3と同様に、真空紫外発光材料であるNd:LiLuF4やKMgF3に対しても成膜条件の最適化を行うことにより、発光効率の改善が期待できる。申請時の平成24年度の目的は、紫外発光材料であるフッ化物の薄膜化技術開発を継続することに加え、その薄膜を用いた発光素子作製を行うことにあった。この目的を達成するため、パルスレーザー堆積法を用いてKMgF3薄膜の作製を行い、これらの薄膜から、真空紫外領域である155nmと180nmをピークとする発光スペクトルを観測した。さらに成膜時の基板温度制御とターゲットへの照射レーザーの条件を最適化することにより、発光効率の改善にも成功している。この薄膜の発光効率は、チョクラルスキー法によって作製した単結晶材料の発光効率と同等の値が得られている。また、素子作製についても、カーボンナノファイバーを電子源とする発光素子を作成し、この素子からマイクロワットレベルの出力を確認している。以上のことから、本研究は概ね順調に進んでいると考えられる。申請時の平成23年度の目的は、紫外発光材料であるフッ化物の薄膜化技術を確立することであった。この目的を達成するため、パルスレーザー堆積法を用いてNd3+:LaF3薄膜の作製を行い、これらの薄膜から、真空紫外領域である173nmをピークとする発光スペクトルを観測した。通常薄膜作製において雰囲気制御は重要な要素であるが、有害なフッ素ガスを用いなくてはならないフッ化物材料においてこの雰囲気制御は困難である。そのため、ターゲットと作製した薄膜の組成ずれの少ないパルスレーザー堆積法を用いたことで、真空中で作製した薄膜からでも、発光中心であるネオジウムイオンの機能する発光材料として高品質な薄膜が得られた。さらに成膜時の基板温度を制御することにより、発光効率の改善にも成功している。この最も高品質な薄膜に対して行なった、F2レーザーと真空紫外ストリークカメラを用いた時間分解分光評価により、チョクラルスキー法によって作製した単結晶材料から得られる蛍光寿命に極めて近い値を得ており、真空紫外領域での蛍光体として単結晶と同等の品質であると考えられる。本研究の目的は、低消費電力、薄型大面積の安定で長寿命な真空紫外発光素子を開発することである。平成24年度は、発光素子に必要な蛍光体の薄膜化とこれを用いた素子作製技術の開発を行ない、真空紫外領域における電解電子放出型の低消費電力で薄型大面積な発光素子の可能性を示した。平成25年度は、発光中心を持つ真空紫外蛍光体を用いるなどしてさらに出力の高い発光素子開発を目指す。発光中心を持つ蛍光体としてはNd3+:LiLuF4とNd3+:LuF3を用い、これらの材料の薄膜化を行う。この2種類の蛍光体の中でも特にNd3+:LuF3は、真空紫外領域における高い放射線励起発光効率が報告されているが、融点よりも低温での構造相転移温度の存在による冷却過程における亀裂の発生が報告されているため、パルスレーザー堆積法の基板温度制御、照射レーザーのエネルギー密度等の条件を詳細につめることによる薄膜化技術の確率を目指す。発光素子については、電界放出素子(電子線発生部)や電極間に印加する引き出し電圧と加速電圧を上げる際に発生する放電の抑制を目指す。具体的には、素子構成要素であるスペーサーの均一性や素子を封入する真空度の検討を行う。
保健体育科教員養成における省察的授業モデルの構築

本研究の目的は,ALACTモデルを利用し,小中学校教員養成における保健体育科教育法の授業改善を図るとともに省察的授業モデルを構築することを目指すことであった。本研究は,本来,平成29年度(3年目)で研究を終了する計画であったが,昨年度,海外から研究者を招聘して開催したシンポジウムにおいて,構築した省察的授業モデルについての有益な改善情報を得られたため,今年度1年,研究期間を延長して実施してきた。そのため,平成30年度(4年目)は,前年度までに実施してきた保健体育科教育法の授業ならびにシンポジウムでの指摘を参考に,学生のリフレクション能力向上を図るための保健体育科教育法の授業改善に関するPDCAサイクルの4サイクル目を実施した。この保健体育科教育法の授業を履修した学生のリフレクション能力の変容について考察するため,アンケート等の量的調査ならびにポートフォリオのリフレクションの記述内容およびインタビュー等の質的調査を実施した結果,リフレクション能力の向上を見て取ることができた。また,この授業改善は,大学教員の授業力向上のためのポートフォリオ活用という点でも成果を残せたと考える。さらに,この保健体育科教育法の授業,および今までの研究成果をもとに,小中学校教員養成における保健体育科教育法の省察的授業モデルの構築を行った。この省察的授業モデルの構築は,教員養成における体育以外の教科教育法にも還元できるものであると考える。また,これらの研究成果について,スポーツ教育学会等の学会等で発表することによりて広く社会に発信することができた。本研究の目的は,ALACTモデルを利用し,小中学校教員養成における保健体育科教育法の授業改善を図るとともに省察的授業モデルを構築することを目指している。具体的には,国内外の保健体育科教育法の授業についての調査ならびにポートフォリオの活用についての調査を行う(研究課題1)とともに,学生のリフレクションを促す保健体育科教育法の授業内容,構成について検討し,授業改善を図る(研究課題2)。それら研究課題1,2を通して,学生のリフレクションを促す保健体育科教員法の省察的授業モデルを構築する(研究課題3)ことである。平成27年度(1年目)は,まず,国内外の保健体育科教育法の授業ならびにポートフォリオの活用に関する先行研究や文献のレビューおよび調査を行った。調査の具体的内容としては,国内調査としては,近隣の保健体育科教員養成を行っている大学教員に聞き取り調査を行った。さらに,いくらかの大学の取り組みに関しては,訪問調査や実際の授業観察を行った。国外調査としては,アメリカの教員養成ランキング上位の大学に対して訪問調査を行う前段階としての聞き取り調査を行った。また,学生のリフレクションを促す保健体育科教員法の授業内容,構成について検討し,授業改善を図るため,保健体育科教育法の授業改善のPDCAサイクルの1サイクル目を実施した。その中で,次年度の授業改善のために,授業の効果測定として,授業受講者に対するアンケートならびにインタビューを実施した。学生のリフレクションを促す保健体育科教育法の授業内容,構成について検討し,授業改善を図るという研究課題2については,PDCAサイクルの1サイクル目を順調に実施することができた。国内外の保健体育科教員法の授業についての調査ならびにポートフォリオの活用についての調査を行うという研究課題1については,先行研究や文献のレビューという点では,順調に実施することができた。しかしながら,国内外の先駆的な取り組みを行っている大学への訪問調査という点に関しては,訪問調査先とのスケジュール調整などで困難が生じ,予定通り実施することができなかった。ただし,国内および国外の大学どちらにおいても,来年度の訪問調査に向けての聞き取り調査に関しては実施することができた。平成28年度(2年目)は,まず,前年度に引き続き,国内外の保健体育科教育法の授業ならびにポートフォリオの活用に関する先行研究や文献のレビューおよび調査を行った。調査の具体的内容としては,国内調査としては,保健体育科教員養成を行っている大学教員に聞き取り調査を行った。国外調査としては,The University of Melbourneに訪問調査を実施した。その成果として,The University of Melbourneにおける教員免許資格の獲得に向けた取り組みや教員養成の質保証に向けた取り組み,ポートフォリオのシステムについて意見交換を行い,省察的授業モデル開発に向けて有用な情報を得ることができた。また,World Association of Lesson Studies (WALS) International Conference 2016に参加し,成果を発表するとともに省察的授業モデル開発に向けた情報収集を行った。次に,前年度の調査をもとに,学生のリフレクションを促す保健体育科教員法の授業内容,構成について検討し,保健体育科教育法の授業改善のPDCAサイクルの2サイクル目を実施した。また,前年度と同様に,次年度の授業改善のために,授業の効果測定として,授業受講者に対するアンケートならびにインタビューを実施した。平成28年度の研究課題のうち,学生のリフレクションを促す保健体育科教育法の授業内容,構成について検討し,授業改善を図るという研究課題については,PDCAサイクルの2サイクル目を順調に実施することができた。また,国内外の保健体育科教員法の授業についての調査ならびにポートフォリオの活用についての調査を行うという研究課題も,おおむね順調に実施することができた。平成27年度に実施できなかった国外調査に関しては,The University of Melbourneへの訪問調査やWALS 2016に参加することで,省察的授業モデル開発に関する有益な情報を得ることができた。しかし,従来の計画では,平成28年度においても国外調査を実施する計画であったため,その部分まで行うことができなかった。

以上のことから,保健体育科教育法の省察的授業モデルを構築するという,本研究の目的の達成に向けて「やや遅れている」と判断した。本研究の目的は,ALACTモデルを利用し,小中学校教員養成における保健体育科教育法の授業改善を図るとともに省察的授業モデルを構築することを目指している。平成29年度(3年目)は,前年度までに実施した国内外の調査および保健体育科教育法の授業をもとに,学生のリフレクションを促す保健体育科教員法の授業内容,構成について検討し,保健体育科教育法の授業改善のPDCAサイクルの3サイクル目を実施した。その際,前年度までと同様に,授業改善ならびに授業モデル構築のために,授業の効果測定として,授業受講者に対するアンケートならびにインタビューを実施した。さらに,これらの研究の成果について,World Association of Lesson Studies (WALS) International Conference 2017ならびにWERA FocalMeeting & HKERA International Conference 2017等の学会にて発表を行うとともに,省察的授業モデルの構築のための情報収集を行った。また,一部の研究成果をスポーツ教育学研究に掲載した。これらの結果をもとに,小中学校教員養成における保健体育科教育法の省察的授業モデルの構築を行った。さらに,それらの成果を発信するために,島根大学において,海外から研究者を招聘し,シンポジウムを開催した。シンポジウムでは,構築したモデルについて紹介するとともに,招聘した研究者ならびに国内から参加いただいた研究者から改善に関する有益な情報交換を行うことができた。平成29年度の研究課題のうち,まず,学生のリフレクションを促す保健体育科教育法の授業内容,構成について検討し,授業改善を図るという研究課題については,PDCAサイクルの3サイクル目を順調に実施することができた。また,平成28年度に実施できなかった国外調査については,国際学会に参加し,成果の発表を行うとともに,省察的授業モデル開発に関する有益な情報を得ることができた。さらに,それらの成果をもとに,本研究の最終目的である小中学校教員養成における保健体育科教育法の省察的授業モデルの構築も行うことができた。そして,その構築した授業モデルについて,海外からの研究者を招聘したシンポジウムを開催し,広く発信することができた。以上のことから,本研究の目的の達成に向けて「おおむね順調に進展している」と判断した。
学校評価に基づいた学校設置者の学校支援システムから見る教員研修に関する実証的研究

1研究の目的本研究は、学校自己評価報告書を基にした学校設置者が実施する学校支援システムの中に、学校改善のための教員職能発達も含めた学校設置者独自の研修方法について研究し、さらに研修プログラムを構築することを目的としている。2研究の方法1F県教育委員会主催教員研修計画内容の分析、2前年度実施の学校設置者にインタビュー調査内容を教員研修に焦点化し再度学校設置者へのインタビュー調査、3海外日本人学校教員研修システム比較の視点からオーストラリアの日本人学校へ現地調査の3点を基に研究を進めた。3研究の成果県教育委員会の研修は学校経営の基盤に重点を置き、職種や経験年数に応じてどう学校経営に参画するかといった視点で研修を進めているがわかった。学校設置者においては、学校評価の報告を受けているため、学校支援を視野に入れ各学校の実態に応じた研修を立案している。ただし、研修実施に関しては、学校設置者が主催し実施している自治体もあるが、多くの自治体は研修主催を各市町村の教育研究所や職種・教科等で組織されている研究団体に依頼し実施するシステムを取っていることから、教育研究所や教育研究団体を重要視していることを明らかにできた。オーストラリアの日本人学校では、学校設置者である学校理事会・運営委員会への学校評価報告義務がないため学校設置者からの学校支援システムはないが、学校設置者から高い学力向上が要求されているので、校内の教員研修も高い水準を保つ必要があるなど、日本国内との相違点を見いだすことができた。4今後の課題学校支援システムとしての教員研修の充実を図るためには、学校自ら主体となって学校改善の校内研修の充実と研究団体等への連携システムを構築する学校力(校長の力量)の向上を図ることが課題である。
Hsp90阻害剤併用炭素イオン線照射による放射線感受性修飾変化の検討

重粒子線治療は制御困難であった種類の悪性腫瘍に対し、期待される治療法だが、進行癌の場合、根治は難しい。そこで我々は、癌の全身制御という見地から化学療法(Hsp90阻害剤)併用炭素線治療を考えた。これまで、Hsp90阻害剤とX線の併用により抗腫瘍効果が増大するが、重粒子線は単独でも十分な抗腫瘍効果を示す為に併用効果が見られず、併用時の上乗せ効果の違いは異なる修復機構が理由の一つであることを見出した。さらに、X線・重粒子線照射群で線量依存性の浸潤低下傾向が見られ、Hsp90阻害剤は単独でも浸潤低下傾向が見られた。高線量では併用の有無による差が減少傾向にあり、低線量域にて詳細な検討を施行中である。重粒子線(炭素線)治療は制御が困難であった悪性腫瘍に対し、治療成績の向上が期待される治療法と考えられる。しかし、進行癌においては、炭素線治療のみでは進行癌の根治は難しいことが予想される。そこで我々は、癌の全身制御という見地から化学療法併用炭素線治療を考えた。癌細胞において発現増加が認められているHsp90に着目し、その阻害剤であるHsp90阻害剤を局所効果良好な炭素線に併用することとした。当該申請者はこれまでに、頭頸部扁平上皮癌細胞において、Hsp90阻害剤(17-AAG)とX線の併用により抗腫瘍効果が増大するが炭素線は併用効果が見られず、炭素線は単独でも十分な抗腫瘍効果を示すこと、併用時の上乗せ効果の違いはX線・重粒子線照射後のDNA修復機構の違いが理由の一つであることを見出した。当該申請者はこれまでの研究成果を発展させて、局所効果のみならず、癌細胞の転移能・遊走能の制御変化について調べ、放射線(X線と炭素線)とHsp90の関与について明らかにすることで、全身制御を狙った放射線増感剤の開発に有効となる成果が期待できると考え、本研究の着想に至った。頭頸部扁平上皮癌細胞はX線及び炭素線照射群で線量依存性に遊走する細胞の割合が減少傾向にあり、照射によった低下傾向が見られた。また、17-AAGを併用することにより、X線及び炭素線照射群共に更なる低下傾向が見られた。高線量になるに従い、併用の有無による差が減少している傾向にあるので、低線量域にて詳細な検討を施行中である。次年度はHsp90の発現量や、細胞周期に関与するタンパク質の発現量、そして、シグナル伝達系(MAPKシグナル伝達経路)のシグナル伝達関連タンパク質の発現量の違いによって、併用による抗腫瘍効果と抗転移効果の解析を行う予定である。当該申請者はこれまでに、頭頸部扁平上皮癌細胞において、Hsp90阻害剤(17-AAG)とX線の併用により抗腫瘍効果が増大するが、炭素線は併用効果が見られず、炭素線は単独でも十分な抗腫瘍効果を示すこと、併用時の上乗せ効果の違いはX線・炭素線照射後のDNA修復機構の違いが理由の一つであることを見出した。当該申請者はこれまでの研究成果を発展させて、局所効果のみならず、癌細胞の転移能や遊走能の制御変化について調べ、放射線(X線と炭素線)とHsp90の関与について明らかにすることで、全身制御を狙った放射線増感剤の開発に有効となる成果が期待できると考え、本研究の着想に至った。現在は、高線量となるに従い併用の有無による差が減少している傾向にあるので、低線量域にて詳細な検討を施行中である。次年度はHsp90の発現量も含め、低線量域のタンパクレベルでの研究を施行予定である。

当該申請者はこれまでの研究成果を発展させて、局所効果のみならず、癌細胞の転移能や遊走能の制御変化について調べ、放射線(X線と炭素線)とHsp90の関与について明らかにすることで、全身制御を狙った放射線増感剤の開発に有効となる成果が期待できると考え、本研究の着想に至った。頭頸部扁平上皮癌細胞はX線及び炭素線照射群で線量依存性に遊走する細胞の割合が減少傾向にあり、照射によった低下傾向が見られた。また、17-AAGを併用することにより、X線及び炭素線照射群共に更なる低下傾向が見られた。高線量となるに従い併用の有無による差が減少している傾向にあり、低線量域にて詳細な検討を施行中である。重粒子線治療は制御困難であった種類の悪性腫瘍に対し、期待される治療法だが、進行癌の場合、根治は難しい。そこで我々は、癌の全身制御という見地から化学療法(Hsp90阻害剤)併用炭素線治療を考えた。これまで、Hsp90阻害剤とX線の併用により抗腫瘍効果が増大するが、重粒子線は単独でも十分な抗腫瘍効果を示す為に併用効果が見られず、併用時の上乗せ効果の違いは異なる修復機構が理由の一つであることを見出した。さらに、X線・重粒子線照射群で線量依存性の浸潤低下傾向が見られ、Hsp90阻害剤は単独でも浸潤低下傾向が見られた。高線量では併用の有無による差が減少傾向にあり、低線量域にて詳細な検討を施行中である。当初の予定では複数の細胞にて検討しそれぞれの細胞にて、照射線量の細分化やHsp90のclient proteinを解析予定であったが、細胞浸潤の現象実験までとなっている。放射線治療ウェスタンブロット法にて、Hsp90の発現量や、細胞周期に関与するタンパク質の発現量、そして、シグナル伝達関連タンパク質の発現量の違いによって、Hsp90阻害剤と炭素イオン線との併用による抗転移効果の解析を継続して行う。癌細胞では、Hsp90の発現が増加しているとの報告があり、Hsp90のclient proteinには、浸潤や転移に関与するタンパク質も報告されていることから、17-AAGとの併用により癌細胞では抗転移効果の効果が生じやすいと予想される。一方、炭素イオン線と17-AAGとの併用効果は、これまでの報告が少ないことから、十分な線量・濃度の検討が必要であると考えられる。タンパク質発現の違いで何らかの差が発見できたとすれば、そのタンパク質を阻害しtranswell chamberassayとwound healing assayにて有意に遊走能・浸潤能の低下があるか検討することによって、癌細胞における遊走能・浸潤能のキータンパク質を同定する予定である。当初の予定では検討する細胞として頭頸部扁平上皮癌細胞の他に腺癌系の細胞も検討する予定であったが、現段階で検討できていない。頭頸部扁平上皮癌細胞はX線・炭素線照射群で線量依存性に遊走細胞割合が減少傾向にあった。また、17-AAGを併用することにより、X線・炭素線照射群共に更なる低下傾向が見られた。高線量になるに従い、併用の有無による差が減少している傾向にあり、低線量域にてタンパクレベルでの研究を施行中である。しかし、現時点で低線量におけるタンパクレベルの有意な結果を得ておらず、その後の解析へ進行していない状況にある。ウェスタンブロット法にて、Hsp90の発現量や、細胞周期に関与するタンパク質の発現量、そして、シグナル伝達系(MAPKシグナル伝達経路)のシグナル伝達関連タンパク質の発現量の違いによって、Hsp90阻害剤と炭素イオン線との併用による抗腫瘍効果と抗転移効果の解析を継続して行う。癌細胞では、Hsp90の発現が増加しているとの報告があり、Hsp90のclient proteinには、浸潤や転移に関与するタンパク質も報告されていることから、17-AAGとの併用により癌細胞では抗転移効果の併用効果が生じやすいと予想される。
投影法による「対人社会行動としての運転適性検査」の開発と運転者教育法の確立

対人社会的行動場面で生じる感情の問題に焦点をあてて,感情とセルフコントロール能力を測定する運転適性検査を開発することとなった.従来の運転適性検査は,ドライバーの性格や態度に関する一般特性を診断するだけにとどまり,具体性に欠けるために,診断結果の活用が困難であった.診断結果をドライバーへフィードバックすることに,運転適性検査の教育的な意味が生まれる.個々のドライバーが自己の運転行動を客観的に評価できるように,検査手法を工夫する必要がある.本研究では,投影法による手法を参考に,イラストによる場面提示を行い,ドライバーの日常の感情特性が反映されるような検査を開発した.一般ドライバーおよび若年ドライバーを対象に調査を実施したところ,感情の問題が状況性によって分類され,次の5種類の場面性が明らかになった.すなわち,他者の行動により自己の進路が遮られイライラを感じる場面,他者を待たせるなど対人的なストレスによって焦燥感が生じる場面,交通状況に適応できずに他者への迷惑を不安に思う場面,他者の不安全行動に対して不満感情を抱く場面,困っている他者を援助しようとする場面である.これらの場面性をもとに尺度構成を行った.さらに事故歴・違反歴の有無との関連性を吟味することによって,尺度の信頼性と妥当性を検討した.事故経験者は対人的ストレスによる焦燥感を感じやすく,さらに焦りの場面で危険な対処行動をとっていることが見出された.また違反経験者は,イライラを感じさせる場面において,自己の行動をコントロールすることが難しく,危険な対処行動を選択していることが分かった.尺度の信頼性に関しては,一部の尺度で改善の必要性があったが,概ね内的整合性が確保されていることが認められた.このような調査結果から,本検査が運転適性診断に有効であることが示された.対人社会的行動場面で生じる感情の問題に焦点をあてて,感情とセルフコントロール能力を測定する運転適性検査を開発することとなった.従来の運転適性検査は,ドライバーの性格や態度に関する一般特性を診断するだけにとどまり,具体性に欠けるために,診断結果の活用が困難であった.診断結果をドライバーへフィードバックすることに,運転適性検査の教育的な意味が生まれる.個々のドライバーが自己の運転行動を客観的に評価できるように,検査手法を工夫する必要がある.本研究では,投影法による手法を参考に,イラストによる場面提示を行い,ドライバーの日常の感情特性が反映されるような検査を開発した.一般ドライバーおよび若年ドライバーを対象に調査を実施したところ,感情の問題が状況性によって分類され,次の5種類の場面性が明らかになった.すなわち,他者の行動により自己の進路が遮られイライラを感じる場面,他者を待たせるなど対人的なストレスによって焦燥感が生じる場面,交通状況に適応できずに他者への迷惑を不安に思う場面,他者の不安全行動に対して不満感情を抱く場面,困っている他者を援助しようとする場面である.これらの場面性をもとに尺度構成を行った.さらに事故歴・違反歴の有無との関連性を吟味することによって,尺度の信頼性と妥当性を検討した.事故経験者は対人的ストレスによる焦燥感を感じやすく,さらに焦りの場面で危険な対処行動をとっていることが見出された.また違反経験者は,イライラを感じさせる場面において,自己の行動をコントロールすることが難しく,危険な対処行動を選択していることが分かった.尺度の信頼性に関しては,一部の尺度で改善の必要性があったが,概ね内的整合性が確保されていることが認められた.このような調査結果から,本検査が運転適性診断に有効であることが示された.本研究では,交通行動を対人社会的行動としてとらえ,運転適性テストの開発とその検査結果をフィードバックすることによる運転者教育訓練法を確立することを目的としている.本年度は主に,基礎資料の収集と理論的背景,およびテスト項目の構成について検討を行った.従来から指摘されている問題,すなわち外罰・他責傾向,攻撃性,衝動的行動など,不適応行動が交通事故発生と結びつく場面を数十場面取り上げ.テスト場面作成のための基礎資料とした.これらの交通場面はいずれもフラストレーションが生じる場面であり,その状況性を大別すると次の2つに集約される.一つは対人コミュニケーション場面であり,他の交通参加者の存在や行動によって引き起こされる欲求不満場面である.例えば,「信号交差点で停止後,青信号になっても前車がなかなか発進しようとしない」といった場面は,対人コミュニケーション場面における欲求不満状況として分類された.いま一つは,交通事故場面であり,自らが交通事故に関与した場合の反応を問うものである.運転者の反応は,意識レベル(欲求不満場面に出くわしたときに意識される内容)と,行動レベル(実際に攻撃的な行動をとるかどうかなど)に分けて測定される.取り上げたテスト場面の特長は,いずれも具体的な状況を示すことにより,運転者の日常の意識や対応行動が投影される点にある.またこのような具体的な場面は,運転者に対し自己の問題点について客観的な理解を促しやすく,態度変容などの教育効果が期待される.本研究の目的は,交通場面における欲求不満場面を取り上げ,フラストレーション状況下でドライバーがいかなる攻撃的反応を意識し実行するかを明らかにすることである.そのための適性テスト項目の確定と妥当性研究を行うものである.さらには診断結果のフィードバックによる運転者教育法の確立を目指している.本年度は,主に基礎資料の収集(運転行動の観察とその解析など)と理論構築の検討を行い,対人場面でのフラストレーション状況の分類作業を行った.交通場面における攻撃的行動には,そのきっかけとなる状況性が必ず存在する.

第一に,直接的にドライバーの自我が傷つく場面である.たとえば,交通事故に関与し自分の責任が問われる場面や,自己の運転の未熟さを他者から非難される場面である.このような場面では,逃れることのできないストレス状況に自己がおかれ,自責,他責,無罰等の反応が表出し,個人の攻撃性の特性が見出される.第二に,他者の行動によって,欲求不満状況が発生し,攻撃的行動(クラクションをならす,車間距離をつめるなど)が実行される場面である.たとえば,速度の遅い先行車両のためにイライラするなどである.このような場面では,個人によって,不満を感じる程度が異なり,必ずしも自責・他責等の攻撃的行動が表出されるものではない.したがって,欲求不満を感じるか,そしていかなる行動をとって対応するかの2段階に分けて,個人の反応を測定する必要があることが分かった.本研究の目的は,対人社会的行動場面でのドライバーの感情に焦点を当てて,感情とセルフコントロール能力を測定する運転適性検査を開発することである.ドライバーの性格・態度に関する一般特性を測定する従来の運転適性検査とは異なり,イラストによる具体的場面を刺激としたことが,本検査の特長である.具体的場面と自己の感情との対応関係で診断を行うため,受験者の理解が容易になり,自己の運転行動を客観的に評価できるようになる.すなわち適性検査を運転者教育に活用することが可能となり,診断結果を受験者へフィードバックする際に教育効果が期待できる.本年度は,開発した運転適性検査の科学的な妥当性と信頼性を検討することに重点をおいた.さらに,診断結果の効果的なフィードバック法に関して,ミラーリング法という教育理論の検討を行った.大学生を対象にした調査から,感情場面が次の5種類に分類されることが明らかになった.他者の行動により自己の進路が遮られイライラを感じる場面,対人的なストレスによって焦燥感が生じる場面,交通状況に適応できずに他者への迷惑を不安に思う場面,他者の不安全行動に対して不満を抱く場面,困っている他者を援助しようとする場面である.これらの場面性をもとに尺度得点を算出し,事故・違反歴との関連性を吟味することによって,尺度の信頼性と妥当性を検討した.事故経験者は対人的ストレスによる焦燥感を感じやすく,さらに焦りの場面で危険な対処行動をとっていることが見出された.また違反経験者は,イライラを感じさせる場面において,自己の行動をコントロールすることが難しく,危険な対処行動を選択していることが分かった.尺度の信頼性に関しては,一部の尺度で改善の必要性があったが,概ね内的整合性が確保されていることが認められた.この調査結果から,本検査が運転適正診断に有効であることが示された.
半身麻痺者への適応を目的とした片手こぎパワーアシスト車椅子の開発

本研究の目的は,半身麻痺障害者の生活を支援する「片手こぎパワーアシスト車椅子」の開発である。片手のみの操作で,直進・旋回が自在に可能となる片手こぎパワーアシスト車椅子の開発を進めてきた。この片手こぎパワーアシスト車椅子を用いることで,半身麻痺障害者に危惧されている筋力低下による日常生活への支障等の問題も解決される。本片手こぎパワごーアシスト車椅子の開発は,下記の点を明らかにすることで実現可能となる。1.片手こぎ車椅子の基本構成の構築2.非駆動車輪と駆動車輸のアンバランスを抑制する走行機能の構築3.スムーズな直進・旋回動作が可能なアシスト駆動制御の検討平成19年度の研究で実施した研究実績を下記に示す。1走行機能の構築(1)左右バランス制御システムの設計を行った。(パソコン+DSPにて,制御システムを設計・製作を行った。)2.アシスト駆動制御の検討(1)スムーズ直進・旋回動作が可能な駆動制御を確立した。(2)左右アンバランスな駆動を可能とするアシスト制御法の設計を行った。(3)アシスト駆動システムのアシスト特性など,基本特性の測定を行った。(センサインタフェースボードを使用し,アシスト特性(アシスト力,走行力,旋回力等)を測定した。アシスト特性の各種データはパソコンに収録した。)(4)片手こぎパワーアシスト車椅子の実現の可能性について検討を行った。(シミュレーションおよび実走行試験(被験者として片麻痺患者の方にお願いした)にて走行性能の確認を行った結果,実現の可能性が確認できた。)本研究の目的は,半身麻痺障害者の生活を支援するための片手こぎパワーアシスト車椅子の開発である。本片手こぎパワーアシスト車椅子の開発は,下記の点を明らかにすることで実現可能となる。1.片手こぎ車椅子の基本構成の構築2.非駆動車輪と駆動車輪のアンバランスを抑制する走行機能の構築3.スムーズな直進・旋回操作が可能なアシスト駆動制御の検討平成18年度の研究で実施した研究実績を下記に示す。1.片手こぎ車椅子の基本構成の構築(1)自走用車椅子の改造を前提に,車椅子全体の基本設計を行なった。(2)駆動車輪(モータの取付け)および非駆動車輪(センサの取付け)の機械系を設計した。(3)自走用車椅子を片手こぎ対応に改造した。(モータ,エンコーダの取付け)2.走行機能の構築(1)駆動制御システムの設計を行なった。(パソコン+DSPにて,制御系システムを設計・製作を行なった。)(2)駆動走行の基本性能をシミュレーションにより確認した。(ベルトコンベヤ等を用いた模擬走行路による基本走行性能の測定を行なう前に,シミュレーションにより走行性能の確認を行なった。)(3)直進動作が可能なアシスト駆動制御を確立した。(シミュレーションにより動作の確認を行なった。)本研究の目的は,半身麻痺障害者の生活を支援する「片手こぎパワーアシスト車椅子」の開発である。)
Vogt-小柳-原田病難治例の治療前判断と予後改善ための免疫学的研究

Vogt-小柳-原田(VKH)病27例(男性14例、女性13例)(初発24例、再発3例)について、計41回の末梢血リンパ球の解析を行った。解析は、フローサイトメトリーにて末梢血リンパ球のCD4+CD25+Foxp3+、CD4+IFN-g+IL-4+、CD4+IL-4+IL-17+、CD4+IFN-g+IL17+の測定を行った。副腎皮質ステロイド薬全身投与開始前に検体採取を行い、半年以上経過観察を行った23例(再発あり9例、再発なし14例)について、再発の有無と末梢血リンパ球の測定結果との関連を統計学的に解析した。その結果、CD4陽性細胞におけるCD25+Foxp3+の発現の割合は再発あり群4.93±0.49%、再発なし群6.06±1.56%であり、再発なし群のほうが有意に高かった(P=0.023)。しかし、今回測定を行ったサイトカインについては、有意差は検出されなかった。CD4+CD25+Foxp3+陽性T細胞は制御性T細胞と呼ばれ、一般的に自己免疫を含めた炎症性疾患を抑制すると考えられている。今回の解析では、再発のない症例でCD4+CD25+Foxp3+陽性T細胞の割合が有意に高かった。そのため、VKH病において、制御性T細胞の比率が再発の有無に関与している可能性が考えられる。今後、CD4+CD25+Foxp3+陽性T細胞の測定結果をもとに、治療法や治療期間を各症例で調整することによって、VKH病の予後を改善できる可能性が考えられる。今後は経過観察を終了していない4例の経過観察終了を待って再解析を行うとともに、副腎ステロイド薬投与終了前後の比較を行う予定である。
言葉のない重度発達遅滞児のための図形シンボル用言語指導プログラムと会話エイド開発

1.図形シンボル用言語指導プログラムの開発のための事例研究8名の発語のない発達遅滞児を対象にNSL86/88を用いた基礎的言語スキルの訓練を実施した。いずれの症例も、叙述あるいは要求のスキルに焦点を当てた課題の訓練により図式シンボルによる23語連鎖表現を獲得した。各症例の学習過程や適応行動の変化などを分析した結果、図形シンボルが非音声系の代替伝達手段として基礎的言語スキルの訓練に効果的に応用できることが示された。さらに、2名の対象児については基礎的言語スキルとともに実用的伝達スキルの指導を行い、家庭を中心とした日常生活場面で図形シンボル用の会話ボ-ド/会話エイドを使ったコミュニケ-ションが可能となった。現在、これまでの成果を取りまとめて総合的検討を行っている。その結果は、内外の関連諸研究で得られている臨床的・理論的知見との比較検討を踏まえ、汎用性のある図形シンボル用言語指導プログラム〈試案〉として公表する予定である。2.言語訓練用デジタル処理音声会話エイドの試作教育や医療の現場で複数の症例を対象に継続的言語訓練を行う場合の利用を想定し、自然(デジタル処理)音声の録音・再生機能を備えた可搬型会話エイドの開発を目的に作業を進め、試作機(VOCAーNSLI)を完成させた。試作機の詳細については現在行っている操作性や信頼性等の評価結果とともに学会誌に報告する予定である。本研究の目的は、発語のない重度発達遅滞児を対象とした図形シンボル用言語指導プログラムの開発[目的I]と音声表出機能付き会話エイドの開発[目的II]にある。今年(平成元年)度は研究予定期間(3年)の初年度にあたり以下の成果を得た。その概要とともに今後の研究計画について報告する。1.言語指導プログラムの開発発語のない児童6名を対象に図形シンボルシステムNSL86/88(岩立ほか、1989)を用いた基礎的言語スキルの訓練を実施した結果、6名全員について語彙学習が終了し、現在は習得した語を組み合わせた2語または3語の連鎖表現による構文学習へ進んでいる(林ほか、1989)。6名中2名については表現手段を図形シンボルから文字(漢字あるいは仮名)へ移行させる試みを開始した。次年度以降は、新たに訓練対象となる児童を含めた全症例について、主に構文訓練に伴う統語構造の成立過程と日常生活環境における実用的伝達スキルの獲得過程を明らかにする分析作業に焦点を当て、最終的な言語指導プログラム作製のための基礎資科を得る。2.会話エイドの開発市販の会話エイド3機種の使用経験、文献資科、有識者の意見等を参考に自然音声表出機能付き会話エイド(VOCAーNSL1、アルファシステム社特注)の試作を開始し、音声処理部とキ-ボ-ド部の開発を済ませた(小島ほか、1990、日本心理学会第54回大会発表予定)。次年度はフロッピ-ディスク装置(1台)とメモリ-ボ-ド(2枚)を開発し本体に内蔵する予定である。完成すれば最大300語(各語約2sec)の登録音声のSRAM化と1千回以上の使用デ-タの連続記録が可能となるため、上記症例中の3名の児童について、日常生活環境における会話行動を継続的に記録し実用的伝達スキルの獲得過程について詳細な分析を行う。音声言語の表出に困難のある重度発達遅滞児への非音声伝達手段を用いた言語指導法に関する研究の一環として、本研究は平成元年度より、図形シンボルによる基礎的言語スキルの指導プログラムの開発(目的1)と、日常生活環境における実用的伝達スキルの指導に応用可能な可搬形会話エイドの開発(目的2)、2つの目的をもって行われてきた。平成2年度の研究成果は以下のように要約される。1.目的1の関する研究対象児7名の基礎的言語スキルの訓練を実施し、ほぼ予想通りの成果を得た。内6名は初年度からの訓練を継続した結果、図形シンボル語彙による2語連鎖、あるいは3語連鎖の表出と理解が可能となった。この結果について、特に、語彙学習と構文学習の成立過程、構文学習の般化、既有伝達スキルとの関係、を中心に分析した。