hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メチシリン耐性黄色ブドウ球菌由来ペニシリン結合蛋白質の構造と機能

この発現系の場合でも融合蛋白質の生産量は必ずしも多くないので、大量に精製蛋白質を得るというのは難しいと思われるが、今後予定している変異型酵素の解析には使用可能であろう。前年度に引き続き、蛋白質の結晶化をめざして、N末端欠失・水可溶型MRSA-PBPの大量生産と精製を精力的に試みたが、いずれもうまく行かず、成果を上げることはできなかった。そこで、もう一つの研究計画であり、MRSAと同様社会問題となっている、第三世代セフェム系抗生物質分解能を持つ、基質特異性拡張型β-ラクタマーゼの研究を集中的に行った。本研究で用いたのは、大腸菌から得られたプラスミド性クラスAβ-ラクタマーゼで、アミノ酸配列の比較により、通常のクラスAβ-ラクタマーゼからの2箇所のアミノ酸置換変異が本酵素の性質の獲得に重要であると推定された。すなわち、Arg244→ThrとGlu274-(Arg275)-Asn276→Arg-(Arg)-Argである。これらはいずれも基質のカルボキル側鎖を確認する部位にあると考えられた。これら残基の本酵素での重要性を明らかにするため、部位特異的変異により、Thr244→Arg、Arg274→Glu、Arg276→Asnのアミノ酸置換を導入した変異型酵素を作製し解析した。その結果、以下のことが明らかになった。変異型酵素の発現プラスミドを持つ大腸菌は、第三世代セフェム系抗生物質に対する耐性が低下していたことから、これらのアミノ酸残基の重要性が示唆された。さらに精製酵素による活性測定を行い、k_<cat>、K_mを求め比較したところ、274位および276位がArgであることは、ペニシリン系および第一世代セフェム系抗生物質の分解には不利であるが、第三世代セフェム系抗生物質を分解するためにこれら残基は必須であり、その分解の際には両位の協同作用が重要であると考えられた。また、これらのArgが安定に存在するために、近傍に位置する244位はArgではなくThrであることが必要であろうと考えられた。
骨形成促進型ハイドロキシアパタイトを用いた骨粗鬆症に対する骨再生療法の確立

研究1:骨形成促進型HAの破骨細胞活性に対する分化動態の検討骨形成促進型HAプレートを破骨前細胞(MLC-6)の培養実験に用いて破骨細胞の分化動態を検討する。研究2:骨形成促進型HAによる骨形成およびインプラント支持の検討骨粗鬆症モデルラビットにおいて骨形成促進型HAを応用した骨再建およびインプラントの骨支持を検討し,その有用性を明らかとする。これらの結果を総括し,「骨形成促進型HAを用いた骨粗鬆症に対するインプラント・骨再生療法」の確立を目指す。
二次元非剛体系の乱れ構造と電子状態

本研究では高導電性を示すラングミュアブロジェット(LB)膜としてトリデシルメチルアンモニウム-Au(dmit)_2(3Cl0Au)とアラキジン酸より成る分子膜とビスエチレンジオキシテトラチアフルバレン(BO)とテトラシアノキノン誘導体であるC_<10>TCNQより成る電荷移錯体とアラキン酸より成る分子膜について構造と電子的性質に関する研究を進めた。前者はLB膜としては最も高い電気伝導度を与えるものであるがド-ピング処理を必要とし、不安定であるのに対し、後者は安定で直流的に観測される金属性伝導の温度域も広いものとなっている。物性研究に適する良質膜の作成法を確立後,電子的性質、構造に関する研究を電気伝導率、及びスピン磁化率の温度依存性、遠赤外スペクトル、X線回折及び走査型プローブ顕微鏡観測により明らかにした。特に金属導電性については直流的には温度依存性から非金属化するとみられる場合について、スピン磁化率の測定から局所的な金属性は、低温まで維持されることが明らかとなった。構造解析によりいずれのLB膜においても金属相、絶縁体相、そして両者の中間相の混成となっているが、局所の分子配列には高度の規則性のあることが見出された。こうした構造上の特徴を基に、従来の均質系モデルに対して2次元面内に3相が混在するとする浸透性伝導モデルを構成し、直流的電気伝導の温度依存性の由来を明らかにした。また、上記2系列のLB膜の研究を進める間に金属相を担うBO分子の電子状態とその自己凝縮性を考察することにより、より金属性の高いLB膜が出来うることを考察し、その指針に従ってBO-(MeO)_2TCNQ錯体からなる新しい導電性膜の実現に成功した。高導電性ラングミュアブロジェット膜(LB膜)をとりあげて分子性超薄膜の局所構造と電子状態を走査型プローブ顕微鏡(SPM)システムを活用することにより調べ、非剛体2次元系に特徴的なメゾスコピックサイズで見られる乱れと電子状態の関係を明らかにすべく研究を進めた。LB膜についてはこれまでに主としてX線、フォノンスペクロトスコピーを活用して構造的観点に立つ研究を進めて来たが、これにより良質のLB膜作成技術を確立し積層方向の構造上の特徴を明らかにして来ている。本研究での主軸となるべきLB膜としてはBO及びC_<10>TCNQから成る電荷移動錯体とアラキジン酸より成る膜(BO-C_<10>TCNQ膜)とトリデシルメチルアンモニウム-Au(dmit)_2アラキジン酸より成る膜(3C10Au膜)の2種を取り上げた。後者ではより高い導電性が実現できるが膜生成後電解酸化を行なわなくてはならず、二次処理後室温では短時間で劣化する。前者はより安定である。こうした膜は水平付着法により作成するが、ほぼ目的とする電子的性能を有する膜を得るに至っている。これらの膜についての精密X線構造解析からBO-C_<10>TCNQ膜では積層方向の秩序構造が高い導電性にかかわり、導電シートが形成されていることが明らかとなった。一方3C10Au膜は組成・構造の異なる種の部分の混成構造を有していることが明らかとなった。またSPMシステムによりBO-C_<10>TCNQ膜では分子が2次元面内で規則構造をしていること、また、3C10Auでも規則配列をしている部分が見出された。導電性ラングミュアブロジェット膜(LB膜)は分子が一面に並べられた2次元の金属電子系を形成するが温度低下と共に非金属化する。この原因として面内に存在する乱れが挙げられる。本年度は常温常圧下で安定な特性を示すビスエチレンジオキシテトラチアフルバレン(BO)分子とデシルテトラシアノキノジメタン(C_<10>TCNQ)

分子より成るLB膜をとりあげ、膜生成のために必要とされるアラキジン酸分子との相対組成を変化させて、導電性、スピン磁化率と共にX線回折及び走査型プローブ顕微鏡による層間方向並びに層内の分子配列構造に関する研究を進めた。その結果、膜は組成・構造の異なる3種の部分の混成構造を有し、それぞれが、BO-C_<10>TCNQより成る金属層、アラキジン酸より成る絶縁体層、両者の混成により中間層より形成されていること、また、局所的な金属伝導は20K付近まで維持されていることが明らかになった。走査型プローブ顕微鏡を手段として各層の面内構造を特定する研究を進めたが結果は、整理途上にある。こうした研究実績を基に、金属層形成にはBO分子の自己配列性が重要な役割を担っていると考えて電子構造を量子化学的に考察し、その特徴を活かせるBO錯体によるLB膜を探索した結果得られたジメトキシテトラシアノキノジメタン(MeO_2)TCNQ分子との錯体から成るLB膜は、従来のものより高い導電性を示しかつ直流的に金属伝導を示す領域が200Kの低温域までに拡大するより顕著な金属伝導性を示すものであることが明らかとなった。
Literary Geographies of Testimony

全体のテーマは文学地理学(literary geography)で、とりわけ「証言」に焦点をあてた。テーマに関する学術史的、理論的、方法論的知見を共同研究で深める一方、証言の文化地理学としてはまず暴力の地理学、さらにはホロコーストの歴史地理学に焦点をあてた。その際、暴力の地理学についてはランドスケープと場所における音とリズムに関する文化地理学の研究を援用した。ホロコーストについては主に英語で書かれたホロコーストの空間史を巡る文化地理学の議論を用いて、否定や拒絶の政治学、サバイバーの証言、暴力の現場を訪れる観光の証言などについて考察した。ホロコーストデータ調査のために謝金を使用する予定であったが、雇用を予定していた者の都合で、次年度に変更とせざるを得なかった。代表者が予定していた物品購入と謝金予算を今年度は使用せず、来年執行する。上記、昨年度の予定を今年度に行う予定である。物品および謝金に使用する予定。
匂い分子結合タンパク質の生理機能の解明とドラッグ・デリバリーへの応用

匂い分子結合タンパク質の生理機能の解明とその分子機構の解析した結果、このタンパク質が嗅神経細胞の匂いに対する感度を選択的に上昇させていることを見出した。また、このタンパク質のC末端領域のある2つの領域が神経細胞への匂い分子の輸送に関与していることが分かった。嗅神経細胞の応答性を解析した結果、吻側付近では匂い受容が示されず中央から尾側の上皮でのみ匂い応答が見られた。また、匂い分子に依存して腹側と背側での応答性が異なることも分かった。解析に用いたアカハライモリは両生類であり水棲時と陸棲時での分布を比較した結果、陸棲時の場合だけ生理機能を発現する嗅粘液層に分布が見られた。このことからこのタンパク質は陸棲生活に適合したものであると考えられた。水棲から陸棲への対応時間も10分程度で行われていることも分かった。イモリにおける匂い分子の生理的役割を調べた結果、ピラジン・チアゾール類は忌避行動を誘発することが分かった。本タンパク質を用いた嗅覚輸送による脳へのドラッグ・デリバリー・システムの確立のため本タンパク質の脳での分布を解析した結果海馬及び小脳でシグナルが確認された。このようにこのタンパク質は脳への薬剤輸送が可能であることが示唆された。また、実験には慢性ストレスによる嗅覚異常マウスの作成を行った。一般には拘束によるストレスで作成するがこの方法では1ー2割程度でしか嗅覚異常マウスが作成できない。そこで拘束と水没を組み合わせたストレス添加で7割のマウスで嗅覚異常が生じることを見出した。このマウスでは嗅覚障害だけでなく記憶障害も確認できた。このマウスの海馬組織の影響を解析した結果、CA1領域において萎縮がみられグリア細胞数が健常マウスの半数になっていることも見出した。しかし、嗅覚異常マウスの治療はまだできていない。現在解析中である。両生類の嗅粘液に存在する匂い分子と結合する匂い分子結合タンパク質の生理的役割を解明し、本タンパク質を用いた脳への薬剤輸送系の確立のための基盤研究が目的である。1平成28年年度は生理機能の解明においては本タンパク質による嗅神経細胞の匂い分子に対する感度上昇現象の詳細な解析を行った。嗅神経細胞の濃度依存性を解析した結果、複数の神経細胞の応答性の異なる神経細胞があり、これらの神経細胞の応答性の組み合わせにより匂い分子とその濃度の同定を行っていることが明らかになった。嗅神経細胞の本タンパク質による感度上昇は少なくとも10倍以上の感度上昇が見られた。この時、本タンパク質とμMオーダーで結合できる匂い分子では感度上昇が見られた。また、嗅神経細胞の選択性があることも確認できた。水棲時と陸棲時での分布に違いがあることを見出しその時間依存性を解析した結果、本タンパク質は発現細胞であるボウマン線では水陸時でタンパク質の発現は見られたが、生理機能を行う粘液には陸棲環境の場合のみで陸棲後10分程度で粘液に分泌されていることがわかった。イモリの陸棲環境への適応変化の1つであることを見出した。また、解析した匂い分子がイモリにとってどのような行動学意義があるかを実験装置を作成し解析した結果、解析した匂い分子において嫌悪感を示す結果が得られた。このうち、嫌悪感の強い匂い分子では忌避行動が見られた。2本タンパク質を用いた嗅覚輸送を用いた脳へのドラッグ・デリバリー・システムの確立において本タンパク質の匂い分子結合選択性を解析した結果、異なる環構造だけでなく鎖式構造の分子に対する結合能を有する変異体を作成た。また、本タンパク質をマウスの嗅組織から投与することで約1時間程度で脳全体にタンパク質が輸送されていることがわかったが、本タンパク質に結合した蛍光分子Bis-ANSの輸送は現在解析中である。本タンパク質の生理機能解析では当初の予定通り研究は進んでいる。しかし、本タンパク質を用いた嗅覚輸送による脳へのドラッグ・デリバリー・システムの確立の方では、嗅覚輸送経路自体が不明な点がおおくあり、特にタンパク質を嗅組織に投与する方法と特に添加量の検討に時間を予定以上に費やした。ただ、現在ではこの点は改善されており、ある程度の時間依存的な脳での分布を明らかにした。本計画の予定では本タンパク質に結合した低分子の脳での分布確認もタンパク質の分布と並行して行っていたが添加量の問題から低分子の観察ができていなかった。しかし、上記したようにこの点は改善されてからは優先的にタンパク質の分布の方に集中して解析しており、現在は低分子の分布の解析を行っている。1平成29年年度は生理機能の解明においては本タンパク質嗅覚受容体と相互作用することが知られていることから匂い分子結合タンパク質の相互作用領域を同定を目指した。C末端欠失変異体を作成したところ欠失領域に結合領域が存在することが明らかになった。さらに領域を限定するためにペプチドを作成し解析した結果C末端側の30アミノ酸残基が関与していることがわかった。嗅神経細胞の匂い受容選択性と匂い分子結合蛋白質の選択性が高い類似性であることがわかった。嗅上皮での匂い分子に対する嗅神経細胞の分布を解析した結果、匂い分子結合蛋白質が分布している背側では匂い分子に対する嗅神経細胞の分布に局在性が見られたが、腹側では局在性は見られず均一に分布していることがわかった。

また、吻側付近には成熟した嗅神経細胞が見られないことも明らかになった。2本タンパク質を用いた嗅覚輸送を用いた脳へのドラッグ・デリバリー・システムの確立において本タンパク質をマウスの嗅組織から投与することで時間経過的解析を行ったところ投与後10分程度では嗅球でのシグナルが確認できたが、大脳・小脳では確認できなかった。投与後30分では大脳皮質でのシグナルはみられたが、線条体でのシグナルは見られなかった。小脳においても弱いながらのシグナルが確認できた。約1時間程度で脳全体にタンパク質が輸送されていることがわかった。本タンパク質に結合した蛍光分子Bis-ANSの輸送は現解析したが弱いシグナルが見られはしたが条件を検討中である。また、嗅覚異常のモデルマウスの作成を試みた結果、嗅覚異常マウスの作成はできた。(注)・印刷に当たっては、A4判(縦長)・両面印刷すること。(1/5)本タンパク質の生理機能解析では当初の予定通り研究は進んでいる。しかし、本タンパク質を用いた嗅覚輸送による脳へのドラッグ・デリバリー・システムの確立では投与蛋白質の投与条件はクリアーできたが、タンパク質に結合した低分子の観察のほうではまだ解析が必要である。嗅覚異常マウスの作成はできたがまだ治療の開始は始まっていない。匂い分子結合タンパク質の生理機能の解明とその分子機構の解析した結果、このタンパク質が嗅神経細胞の匂いに対する感度を選択的に上昇させていることを見出した。また、このタンパク質のC末端領域のある2つの領域が神経細胞への匂い分子の輸送に関与していることが分かった。嗅神経細胞の応答性を解析した結果、吻側付近では匂い受容が示されず中央から尾側の上皮でのみ匂い応答が見られた。また、匂い分子に依存して腹側と背側での応答性が異なることも分かった。解析に用いたアカハライモリは両生類であり水棲時と陸棲時での分布を比較した結果、陸棲時の場合だけ生理機能を発現する嗅粘液層に分布が見られた。このことからこのタンパク質は陸棲生活に適合したものであると考えられた。水棲から陸棲への対応時間も10分程度で行われていることも分かった。イモリにおける匂い分子の生理的役割を調べた結果、ピラジン・チアゾール類は忌避行動を誘発することが分かった。本タンパク質を用いた嗅覚輸送による脳へのドラッグ・デリバリー・システムの確立のため本タンパク質の脳での分布を解析した結果海馬及び小脳でシグナルが確認された。このようにこのタンパク質は脳への薬剤輸送が可能であることが示唆された。また、実験には慢性ストレスによる嗅覚異常マウスの作成を行った。一般には拘束によるストレスで作成するがこの方法では1ー2割程度でしか嗅覚異常マウスが作成できない。そこで拘束と水没を組み合わせたストレス添加で7割のマウスで嗅覚異常が生じることを見出した。このマウスでは嗅覚障害だけでなく記憶障害も確認できた。このマウスの海馬組織の影響を解析した結果、CA1領域において萎縮がみられグリア細胞数が健常マウスの半数になっていることも見出した。しかし、嗅覚異常マウスの治療はまだできていない。現在解析中である。平成29年度の研究計画は概ね順調に進展しており引き続き研究実施計画通り推進してく予定である。
肺切除術後の残存肺に生じる潜在的肺損傷が間質性肺炎を悪化させる

ビーグル犬で左肺全摘術を施行し、マイクロサンプリング法を用いて残存右肺から気道上皮被覆液(ELF)を採取した。ELF中のTNF-alpha濃度はbaselineでは検出限界以下であったが、切除後5時間までに214±11 pg/mlの濃度上昇を認めた。IL-1betaはbaselineでは864±142 pg/mlであったが、2928±1447 pg/mlまでの上昇を認めた。IFN-gammaはbaselineでは310±142 pg/mlで、689±384 pg/mlまでの上昇を認めた。イヌ肺切除モデルでも残存肺の潜在的肺損傷occultlung injuryの存在が示唆された。研究代表者は肺癌を中心とする悪性肺腫瘍の外科的治療に従事しているが、術後の感染性肺炎や間質性肺炎の急性増悪で患者を失うことを経験した。肺切除術後の残存肺には好中球などの炎症細胞が集積し、IFN-γやIL-12、HMGB1などの種々のサイカインが産生され、それらによる肺血管透過性の亢進と肺浮腫が生じる潜在的肺損傷Occult lunginjuryの状態にあることを、マウスモデルで確かめてきた。肺切除術後の残存肺に生じる潜在性肺損傷Occult lunginjuryは、頻度の高い感染性肺炎などの重篤化と、致死率が最も高いにもかかわらず病態解明の糸口さえつかめていない肺癌術後の間質性肺炎急性増悪の発症機序に関与している可能性がある。これまでのマウスモデルから発展させ、より臨床に即した中型動物で実験を行い、occult lung injuryの検証と病態解明を行うことが本研究課題である。ビーグル犬に対して全身麻酔下に左肺全摘術を施行し、マイクロサンプリング法を用いて残存右肺の末梢気管支から気道上皮被覆液(Epitherial lining fluid; ELF)を採取した。肺切除後5時間まで経時的に採取し、種々の炎症性サイトカイン濃度を測定した。ELF中のTNF-alpha濃度はbaselineでは検出限界以下であったが、切除後5時間までに残存対側肺で214±11 (mean±SD) pg/mlの濃度上昇を認めた。IL-1betaはbaselineでは864±142 pg/mlであったものが、2928±1447 pg/mlまでの上昇を認めた。一方、IL-6はbaselineも切除後も検出限界以下であった。イヌ肺切除モデルでは、肺切除後の残存肺にTNF-alpha、IL-1 beta、IFN-gammaが産生され、occult lung injuryの存在が示唆された。動物実験、試料測定はともに滞りなく、実施できている。肺切除術後の残存肺には好中球などの炎症細胞が集積し、IFN-gammaやIL-12、HMGB1などの種々のサイカインが産生され、それらによる肺血管透過性の亢進と肺浮腫が生じる潜在的肺損傷Occult lunginjuryの状態にあることを、マウスモデルで確かめてきた。これまでのマウスモデルから発展させ、より臨床に即した中型動物で実験を行い、occult lung injuryの検証と病態解明を行った。ELF中のTNF-alpha濃度はbaselineでは検出限界以下であったが、切除後5時間までに残存対側肺で319±402 (mean±SD) pg/mlの濃度上昇を認めた。IL-1betaは6810±1117pg/mlまでの上昇を認めた。IFN-gammaは810±566 pg/mlまでの上昇を認めた。また、IL-6は切除後2時間で120±66 pg/mlと上昇を認めた。また、組織学的な検索では残存肺に炎症細胞の浸潤を認め、マクロファージにTNF-alphaやIL-6の発現を認めた。これらの残存肺における炎症性サイトカインの産生が、肺切除術後のoccult lung injuryや間質性肺炎の増悪の機序に関与していると考えられた。実験回数を増やし、詳細な検討を進めていく。

海外での学会参加、情報収集を予定しており、論文を作成する。呼吸器外科動物実験と試料測定において、共同実験施設の物品が使用できたため。論文の作成(英文校正など)、国際学会発表、情報収集などに使用する。
乳癌に発現するCDK varianntのクローニングと機能解析

研究代表者らは乳癌組織よりT-loop欠損型CDC2 variant(CDC2ΔT:本研究計画調書ではΔCDC2と記載)をクローニングし、その機能解析を行うと同時に他のCDKファミリーに同様なvariantが存在するかどうかを検討した。CDC2ΔTのC末端にHA-tagをつけ、pcDNA3 vectorに挿入し、pcDNA3-CDC2ΔT-HAプラスミドを作成した。CDC2ΔT-HAをCyclin B1あるいはp21 CDK inhibitorとともにHala細胞に一過性発現させ、それぞれのタンパク質との結合を35S-標識免疫沈降反応法、免疫沈降-ウェスタンブロット法にて、またこれら免疫複合体のキナーゼ活性をHiston-H1を基質としたキナーゼアッセイにて解析した。CDC2ΔTはcyclin binding site,ATP binding siteが保たれているにもかかわらず、Cyclin B1,p21との結合能がなく、キナーゼ活性を持たないことから、T-loopがCyclinとの結合およびキナーゼ活性に必須であることが示された。他のCDKファミリーの解析から、CDK2にやはりT-loopのC末端側の一部を含む、34基のアミノ酸を欠失したvariantが存在することが判明した(CDK2ΔT、#AB012305)。これらvariantsの細胞周期、あるいは癌化における生物学的な意義は不明であるが、今後CDC2,CDK2の各domainの詳細な機能が解明されると共にこれらの機能も明らかになるものと思われる。すでに我々はcdc2のdeletion typeのvariantであるΔcdc2をクローニングし、日本DNAデータバンクに登録している。平成9年度は、Δcdc2の蛋白レベルでの機能解析を目的として、1.Δcdc2-cDNAのPCR法による作製、2.リコンビナントΔcdc2蛋白の精製を行った。さらに、3.他のcdk familyに於けるvariantの検出を目的として、cdk2のvariantであるΔcdk2をクローニングした。Δcdc2同様、現在日本DNAデータバンクに登録申請中である。1.Δcdc2-cDNAのPCR法による作製原発性乳癌新鮮凍結標本よりmRNAを精製。リコンビナント用に両末端配列を調整した。2.リコンビナントΔcdc2蛋白の精製3.Δcdk2の分離、クローニング原発性乳癌新鮮凍結標本よりmRNAを精製。RT-PCRによりcDNAを作製、cdk2遺伝子を増幅させた。ゲル電気泳動にて増幅させたcdk2遺伝子を分離し、そのシークエンスを解析した。平成9年度は、cdc2ΔTの蛋白レベルでの機能解析を行い、Cancer Research誌に投稿した。平成10年度は、他のcdk familyに於けるvariantとして、cdk2のvariantCナあるcdk2ΔTをクローニングし、日本DNAデータバンクに登録した。また、cdk2ΔTの蛋白レベルでの機能解析を行うためリコンビナントcdk2ΔT蛋白を作成した。原発性乳癌新鮮凍結標本よりmRNAを精製。2.リコンビナントcdk2ΔT蛋白の精製CDC2にT-loop欠損型variant (CDC2ΔT:本研究計画調書ではΔCDC2と記載)を認めたことから、研究代表者らは他のCDKファミリーに同様なvariantが存在するかどうかを検討した。新鮮乳癌組織よりmRNAを抽出し、RT-PCR法にてCDK2のcDNAを増幅したところ、野生型とともにT-loop欠損型CDK2 variantがクローニングされた(CDK2ΔT:DNAデータバンク#AB 012305)。CDK2ΔTはT-loopのC末端側の一部を含む、Val163からAsp196の34基のアミノ酸を欠失していた。CDK2ΔTのC末端にHA-tagをつけ、pcDNA3 vectorに挿入し、pcDNA3-CDK2ΔT-HAプラスミドを作成した。

CDK2ΔT-HAをCyclin A,Cyclin E1あるいはp21 CDK inhibitorとともにHela細胞に一過性発現させ、それぞれのタンパク質との結合を免疫沈降ーウェスタンブロット法にて解析した。CDK2ΔTはCDC2ΔTと同様、Cyclin A,Cyclin E1およびp21と共沈しなかった。これらvariantsの生物学的な意義は今のところ不明である現在、CyclinやCDK inhibitor以外のCDK結合タンパク質との相互作用により、dominant negativeとして働くかどうかを検討中である。
T2Kニュートリノ振動実験将来計画のためのハドロン吸収体・2次粒子モニター系開発

東海村に建設中のJ-PARC陽子加速器によって大強度ニュートリノビームを生成し、その3世代混合の詳細を究明する東海・神岡間次世代ニュートリノ振動実験計画(T2K)が承認され、平成20年度の完成を目指しビームラインの建設が進んでいる。本課題で行った研究は、T2K実験において、物質・反物質対称性の破れを探求する将来計画への発展を可能とするようなハドロン吸収体の開発を行うことであった。1MWにもなる発生熱を分散させるため、ハドロン吸収体には密度の小さいグラファイトブロックを用い、その両側面を冷却板で冷却する構造を採用した。鉄配管を内部に鋳込んだ高熱伝導率のアルミ合金製冷却板を利用し、ビーム方向に半切のグラファイト7ブロックをひとつの冷却板に締結してコアモジュールを構成する。コアモジュールを左右2個、高さ方向に7段積み上げ、計14モジュールで、高さ約5m、幅約2.5mを覆う巨大なハドロン吸収体を建設し、調整可能なオフアクシスビーム生成を実現する。グラファイトブロックとアルミ冷却板の接続部には高い熱伝達率が要求される。運転時に予想される温度変化にあっても締結力の変化、すなわち冷却能の変化の起こらない多重皿ばねと埋め込みナットを用いた締結機構を開発し、成果を反映したコアモジュールの詳細設計を完了することができた。本研究の成果を反映したコアモジュールの試作機が成功裏に製造され、更に運転時のコアモジュールの熱変位を許容し、かつ十分な耐震強度を有するハドロン吸収体支持フレームの基本設計を終えることができた。次期ニュートリノ振動実験であるT2K実験において、ニュートリノ混合行列のCP非対称性観測を行う将来計画を可能とするハドロン吸収体・2次粒子モニター系の設計・開発を行うことが本研究の目的である。将来計画時に1MWにもなる発生熱を効率的に分散させるため、ハドロン吸収体には密度の小さいグラファイトブロックを用い、その両側面を冷却板で冷却する構造を採用した。冷却板には鉄冷却配管を内部に鋳込んだ高熱伝導率のアルミ合金(JIS-AC4C)製冷却板を利用し、ビーム方向に半切のグラファイト7ブロックをひとつの冷却板に締結、ハドロン吸収体コアモジュールを構成することとした。コアモジュールを左右2個、高さ方向に7段積み上げ、計14モジュールで、高さ約5m、幅約2.5mを覆う巨大なハドロン吸収体を建設し、調整可能なオフアクシスビーム生成を実現する計画である。その方法の検討を行うため、グラファイトブロック一個と相当する大きさのアルミ冷却板を製作し、さまざまな締結パターンに対する接続面圧分布を計測する締結試験と締結限界を確認するための破壊試験、さらには熱伝達係数を測定する冷却試験を行った。この結果、運転時に予想される温度変化にあっても締結力の変化、すなわち冷却能の変化の起こらない多重皿ばねと埋め込みナットを用いた締結機構を開発し、成果を反映したコアモジュール一号機の詳細設計を併せて完了することができた。平成18年9月に欧州CERNで行われたニュートリノビーム生成機器についての国際ワークショップ(NBI06)に研究協力者と共に参加し、T2Kニュートリノビームラインの総括およびハドロン吸収体開発につき研究代表者が成果発表を行った。次期ニュートリノ振動実験であるT2K実験において、ニュートリノ混合行列のCP非対称性観測を行う将来計画を可能とするハドロン吸収体・2次粒子モニター系の設計開発を行うことが本研究の目的である。

コアモジュールを左右2個、高さ方向に7段積み上げ、計14モジュールで、高さ約5m、幅約2.5mを覆う巨大なハドロン吸収体を建設し、調整可能なオフアクシスビーム生成を実現する計画である。平成18年度の研究では、コアモジュールの主要構成要素である大型アルミ冷却板の鋳造を行う際、鋳物内部で配管が大きく変形してしまうことが大きな問題となっていた。最適な配管材質・肉厚・鋳造方法を決定するため、配管2本を鋳込んだ実機長さの試験鋳物を多数鋳造し、鋳物内の配管位置計測を行った。さらには実際にヒータにより熱負荷を加え、反りを測定する試験を行った結果、鋳物内部の配管の歪みを小さくおさえ、かつ運転熱負荷時の反りを数mm以内に抑えうる鋳造方法を確立することができた。本研究による結果を反映して、実機冷却板14台が成功裏に鋳造され、コアモジュール全数の組立までを終えることができた。
ヒドラジンを用いたペロブスカイト型化合物粉体の合成と焼結体の作製

本年度はペロブスカイト構造のLa_<1.0>(Cr_<0.85>Mg_<0.15-x>Co_x)O_3(x=0.05,0.1)について、粉体の合成と焼結体の作製を検討した.この組成の焼結体は立方晶ZrO_2を固体電解質とする燃料電池(SOFC)の空気極材料として期待されている.しかしながら,難焼結性のため緻密な焼結体は得られていなかった.本研究ではLa,Cr,Mg,およびCoの塩化物と,ヒドラジン-水和物を用いて粉体を合成した.生成した粉体は非晶質であり加熱すると480°-535°Cで単斜晶のLaCrO_4相が結晶化し,さらに775°-860°Cで斜方晶ペロブスカイト構造のLaCrO_3相当に転移した.粉体の粒子径は600°Cで【surface chemistry arrow】0nm,1000°Cで【reverse surface chemistry arrow】00nm,1200°Cで【reverse surface chemistry arrow】80nmであり,上記組成の微粒子が調製できることがわかった.次いで粉体を1000°Cで1h仮焼し,さらに冷間静水圧プレス(350MPa)成形した後,1600°Cで2h焼結した.焼結体の相対密度は94-96%であり,固相反応(1600°Cで焼結)で作製された焼結体(【symmetry】5%)に比べて大幅に焼結性が向上した.焼結体の1000°Cでの電子伝導度はx=0-0.1の組成でσ=8.8-7.7S/cmであり,固相反応(1900°Cで焼結)で作製されたLa_<1.0>(Cr_<0.9>Mg_<0.1>)O_3およびLa_<1.0>(Cr_<0.8>Mg_<0.2>)O_3焼結体(相対密度95%以上)のδ=5.6-5.9S/cmよりも高い値を示した.また室温から1000°Cにおける熱膨張係数αは,x=0の組成の焼結体でα=11.3x10^<-6>K^<-1>,x=0.05でα=11.6x10^<-6>K^<-1>,x=0.10でα=12.6x10^<-6>K^<-1>であり,Coの微量添加で熱膨張係数を制御できることが明らかとなった.本年度はペロブスカイト構造のLa_<1.0>(Cr_<0.85>Mg_<0.15-x>Co_x)O_3(x=0.05,0.1)について、粉体の合成と焼結体の作製を検討した.この組成の焼結体は立方晶ZrO_2を固体電解質とする燃料電池(SOFC)の空気極材料として期待されている.しかしながら,難焼結性のため緻密な焼結体は得られていなかった.本研究ではLa,Cr,Mg,およびCoの塩化物と,ヒドラジン-水和物を用いて粉体を合成した.生成した粉体は非晶質であり加熱すると480°-535°Cで単斜晶のLaCrO_4相が結晶化し,さらに775°-860°Cで斜方晶ペロブスカイト構造のLaCrO_3相当に転移した.粉体の粒子径は600°Cで【surface chemistry arrow】0nm,1000°Cで【reverse surface chemistry arrow】00nm,1200°Cで【reverse surface chemistry arrow】80nmであり,上記組成の微粒子が調製できることがわかった.次いで粉体を1000°Cで1h仮焼し,さらに冷間静水圧プレス(350MPa)成形した後,1600°Cで2h焼結した.焼結体の相対密度は94-96%であり,固相反応(1600°Cで焼結)で作製された焼結体(【symmetry】5%)に比べて大幅に焼結性が向上した.焼結体の1000°Cでの電子伝導度はx=0-0.1の組成でσ=8.8-7.7S/cmであり,固相反応(1900°Cで焼結)で作製されたLa_<1.0>(Cr_<0.9>Mg_<0.1>)O_3およびLa_<1.0>(Cr_<0.8>Mg_<0.2>)O_3焼結体(相対密度95%以上)のδ=5.6-5.9S/cmよりも高い値を示した.また室温から1000°Cにおける熱膨張係数αは,x=0の組成の焼結体でα=11.3x10^<-6>K^<-1>,x=0.05でα=11.6x10^<-6>K^<-1>,x=0.10でα=12.6x10^<-6>K^<-1>であり,Coの微量添加で熱膨張係数を制御できることが明らかとなった.

本年度は,ヒドラジン法によりペロブスカイト型構造をもつLaCrO_3を合成し,その粉体特性を評価した.塩化ランタン七水和物と塩化クロム六水和物を出発物質とし,La^<3+>/Cr^<3+>=1/1モル比の混合水溶液を調製し,50°Cに加熱後ヒドラジン一水和物((NH_2)_2・H_2O)を添加撹拌し,得られたゲルを洗浄後乾燥することにより原料粉体を合成した.XRD,DTA,TGにより粉体は非晶質であり,加熱すると500°530°CでLaCrO_4(単斜晶)が結晶化し,さらに780°840°Cでペロブスカイト型構造をもつLaCrO_3(斜方晶)に相転移することがわかった.このLaCrO_4とLaCrO_3について格子定数を求めたところ,以前報告された値と一致した.透過電子顕微鏡により,非晶質粉体は一次粒子径が約20nmの凝集した粒子であり,LaCrO_4(530°Cにて加熱)は約0.10.16μm,LaCrO_3(850°Cにて加熱)は約0.2μmの粒子径の粉体であることがわかった.次にLaCrO_4とLaCrO_3の粉体赤外線吸収スペクトル(IR)を測定した.LaCrO_4には935,830,800,720cm^<-1>に4本の吸収ピークが観察され,これらはCr_2O_7^<2->の存在を示唆した.LaCrO_3のIRスペクトルは,685585cm^<-1>にのみ強い吸収がみられ,これはCrO_4^<2->の存在による(Cr-O)の伸縮振動に基づくことがわかった.粉体の粒子径の温度変化を,非表面積(BET)を測定することにより調べた.その結果,非表面積は原料粉体の約16m^2/gから,600°C(LaCrO_4)で約6m^2/g,900°C(LaCrO_3)で約4.9m^2/gと単調に減少することがわかった.以上のことから,本研究ではヒドラジンを用いた粉体合成法により,約850°Cで粒子径約0.2μmのペロブスカイト型構造をもつLaCrO_3が得られることがわかった.ペロブスカイト型化合物をヒドラジンを用いて合成する際に生じる種々の問題を解決するため,PbZrO_3の粉体合成とそのキャラクタリゼーションを検討した.ジルコニウムアセチルアセトネート(Zr(C_5H_7O_2)_4)と酢酸鉛(II)三水和物(Pb(CH_3COO)_2・3H_2O)を出発物質とし,それぞれをエタノールと水に溶かした後,両者の混合溶液(pH 5)を75°Cに加熱し,pHが9になるまでヒドラジン一水和物((NH_2)_2・H_2O)を滴下した.得られたゲルを洗浄後乾燥することによりZrO_2/PbO=100/045/55モル%組成の粉体(粒径【approximately equal】10nm)を調整した.ZrO_2/PbO=45/55モル%組成の粉体以外,他の粉体は非晶質であり,加熱すると390°590°Cで結晶化しPbOが30モル%組成までは正方晶ジルコニア(t-ZrO_2)固溶体,3050モル%組成では立方晶ジルコニア(c-ZrO_2)固溶体が生成した.なお,PbOが55モル%組成の粉体では非晶質物質以外に少量のPb(CO_3)_2(OH)_2が認められた.このPb(CO_3)_2(OH)_2は230°-285°Cで脱水してPb_2OCO_3に,さらに330°-380°Cで分解して正方晶PbO(リサージ)に,【approximately equal】500°Cで斜方晶PbO(マシュコット)へ相転移することがわかった.t-ZrO_2固溶体は【approximately equal】800°Cで,ZrO_2/PbO=50/50モル%組成以外のc-ZrO_2固溶体は640°740°Cで,PbZrO_3とt-ZrO_2に相分離した.等モル組成のc-ZrO_2固溶体は615°690°Cでペロブスカイト構造のPbZrO_3に相転移(生成)し,低温度でPbZrO_3粉体が得られることがわかった.相転移によるPbZrO_3の生成は,価値のある結果であり,ペロブスカイト型構造をもつ化合物の合成に適用できる応用範囲の広い合成方法である.本年度はペロブスカイト構造のLa_<1.0>(Cr_<0.85>Mg_<0.15-x>Co_x)O_3(x=0,0.05,0.1)について,粉体の合成と焼結体の作製を検討した.この組成の焼結体は立方晶ZrO_2を固体電解質とする燃料電池(SOFC)の空気極材料として期待されている.しかしながら,難焼結性のため緻密な焼結体は得られていなかった.

本研究ではLa,Cr,Mg,およびCoの塩化物と,ヒドラジン一水和物を用いて粉体を合成した.生成した粉体は非晶質であり加熱すると480°-535°Cで単斜晶のLaCrO_4相が結晶化し,さらに775°-860°Cで斜方晶ペロブスカイト構造のLaCrO_3相に転移した.
手稿譜として伝承された１８世紀の舞踏譜の資料研究

1700年に公にされたフイエ式舞踏記譜法を用いて振付を記した舞踏譜が多数現存する。本研究は、それらの振付の内、手稿資料のみが伝わっているものについて資料研究の方法を検討することを目的とし、主にフランス国立図書館所蔵の資料を調査した。調査の結果、同一の振付が複数の資料によって現存している事例に着目し、振付内容や併記される伴奏舞曲の異同を確認することで、資料の伝承過程や振付の変遷に関する情報が得られることが判明した。また、実際にこの方法に従ってクーラントの振付や伴奏舞曲に関する調査を行い、様式の変遷過程を明らかにした。また、舞踏譜の作成が記憶に強く依存して行われる可能性についての仮説を得た。平成24年度は、パリに赴き、フランス国立図書館に所蔵されている18世紀の手稿舞踏譜の調査を行った。調査対象となる資料は、既に図書館から複写を取り寄せて研究を進めているものである。これらの資料に対する複写を通じた研究過程で生じた疑問点や、複写では判読の困難な箇所などについて、現地で実際の資料を見ることによって問題を解消することができた。さらに、複写を通じた研究では気づくことのなかった資料の特徴も、現物の資料の調査によっていくつか見出された。こうした過程の中で、同一の振り付けについて複数の資料が残されているような事例が、資料の問題に取り組む上で重要な情報を秘めていることが明らかとなった。これらの資料間における情報の異同が、その振り付けの伝承について多くの手がかりを与えることはこれまでの研究で明らかになっている。それに加えて、いくつかの資料を束ねた舞踏譜集の伝承についても、新たな情報を提供する可能性が見出されたのである。そのため、これまでに出版されている2種類の18世紀の舞踏譜カタログ(LittleとMarshによるLA DANSENOBLEと、LancelotによるLa Belle Dance)の情報に基づきつつ、関連する舞踏譜資料を新たに洗い出し、計画段階では調査対象に入っていなかった印刷舞踏譜についても新たに考察に組み込む必要が生じた。その洗い出し作業までが、年度内に終了している。1700年にフランスの舞踏家フイエが出版した『コレグラフィ』によって舞踏記譜法が広まると、この記譜法を用いて具体的な振付を記した舞踏譜が多数残されるようになった。その内、出版された舞踏譜に比べ、手書きの舞踏譜については筆写者や成立時期などに関する情報が乏しく、そうした資料の基本情報に関する先行研究も少ない。そこで、本研究では手稿舞踏譜について可能な資料研究の方法を模索するため、資料の複写を取り寄せ、また実際に所蔵機関に赴いて調査を行った。既に第二年度までの研究で、同一の振付を伝える複数の舞踏譜の比較という方法が伝承状況の推測のために有効であることが確認されていたため、最終年度は、現存する手稿舞踏譜集の中でも収録舞踏譜数が際立って多い2資料(フランス国立図書館所蔵)について、同一振付を伝える舞踏譜の資料比較という方法で研究を行った。具体的には、両資料に共通して現れる12件の振付について、振付と、併記されている伴奏舞曲の両面から記載内容の異同を詳細に確認した。その結果、信頼性という点では両資料の間に優劣を付けがたいこと、記載内容の異同が生じやすい要素と生じにくい要素が存在すること、そして同内容の出版舞踏譜がより早い時期に現れた振付ほど、2つの舞踏譜集に収録された資料間により大きな差異が生まれる傾向にあることが確認された。加えて、手稿舞踏譜の作成に際しては、典拠資料を書き写すような作業の仕方に加えて、筆写者の記憶に大きく依存する形で作業が行われた可能性があるとの仮説を得た。手稿舞踏譜のみによって伝承されているバロック時代の振付に対する比較検討のモデル・ケースとして、舞踏譜《ラ・ボカンヌ》を選出し、同振付に対する手稿舞踏譜を収集・比較した。さらに、資料収集過程で見出された同振付の伴奏舞曲を記した楽譜資料についても収集・比較した。その結果、従来資料間の差異を無視したまま画一的に語られることが多かった舞踏譜《ラ・ボカンヌ》について、資料に対する批判的な考察に立脚した議論が可能となった。具体的に比較を行った資料としては、舞踏譜については筆写者及び成立年代不詳の手書きの資料2点が挙げられ、さらにこの振付の伴奏舞曲を収録した資料としてはM.メルセンヌの『音楽汎論』(1636年出版)、A.D.フィリドール編纂の手稿舞曲集(1695年成立)、さらにA.ポワンテル編纂の舞曲集(1700年出版)の3点が挙げられる。ただし舞踏譜にも伴奏舞曲は書き記されているため、舞曲の比較においては合計で5点の資料が存在することになる。

舞踏譜資料の比較からは、両者がともに内容的な誤りを持ち、資料の信頼性という点では甲乙付けがたい存在であること、さらに両者に共通した明らかな誤りが存在するため、両者の筆写元を遡ると同一の資料に行き着く可能性が高いことが判明した。一方、伴奏舞曲については、メルセンヌの資料からポワンテルの資料へという伝承経路と、メルセンヌの資料から2点の舞踏譜、さらにフィリドールの資料へという伝承経路が確認された。さらにこの変遷の過程で、各小節の3拍目に付点四分音符と八分音符を組み合わせたリズム型を用いる頻度が上昇していることも確認された。このリズム型は、クーラントで用いられるパ・ド・クーラントという定型的なステップと対応するものであり、ここからこの定型的ステップが17世紀を通じて広まっていったという推論が可能となった。「研究実績の概要」で述べたように、計画段階では考察対象外とした印刷舞踏譜についても手稿舞踏譜間の異同を比較する際の媒介として若干数について考察する必要が出てきた。これらの資料については、昨年度までに複写の入手が完了していない。よってその取り寄せ作業にかかる時間分だけ研究が遅れていることとなる。研究対象となる舞踏資料を保存しているフランス国立図書館からの複写資料の取り寄せに時間がかかっており、本来の予定よりも研究の進度はやや遅れている。「研究実績の概要」で述べたように、同一振り付けを伝える印刷舞踏譜についても、今年度は考察対象に加え、それによって手稿舞踏譜間の情報の異同についてより広範な比較を行う。その結果を踏まえ、複数の手稿舞踏譜を収めた舞踏譜集について、資料の成り立ちに関する推測を行っていく。研究対象である手稿舞踏譜の複写の取り寄せを完了させることが研究の第一段階であり、続いてそれらの手稿舞踏譜をフランス国立図書館で実見することが研究の第二段階である。これらの段階を通じて手稿舞踏譜間の比較作業を行う。中でも、同一の振付を記した複数の手稿資料を検討することにより、資料の伝承に関する有益な情報が得られると期待される。これまでに入手していない印刷舞踏譜の複写を所蔵機関に注文する。その際にかかる複写費が今年度の研究費の主たる使い道となる。研究費の使用目的は、主として2つに分かれる。一方は複写資料の取り寄せにかかる費用であり、もう一方は、資料を実見するためのフランスへの渡航費用である。
衛星計測による地表面水文情報と大気大循環モデルの結合に関する研究

従来行われてきた地表面のポイント観測と違い、衛星計測からは広域かつ詳細な観測情報が得られる。その利点を生かし、衛星計測により得られる地表面水文情報を大気大循環モデルと結合させることにより地表面の大気に対する影響を評価できる。大気大循環モデルはCCSR/NIES大気大循環モデルを使用し、衛星計測により得られる情報の解像度に合わせるため、T106(320×160)の水平解像度とした。従来のスキームのままでは積分CPU時間の観点でT106の実験には不十分であることから、それを実行可能にする作業を行った。従来から成されている重力波のノイズ削減のためのsemi-implicitスキームでは渦度と比湿の予報に対しては時間的にimplicitに評価されていない。この渦度と比湿の予報に対し、緯度一定方向の平均移流の項を台形implicitに評価されていない。この渦度と比湿の予報に対し、緯度一定方向の平均移流の項を台形implicitで扱うことにより時間ステップを延ばす(Simmons,A.J.,et al,Meteorol.Atmos.Phys.,40,28-60,1986)。結果としてはT21の水平解像度時において時間ステップ数が0.75倍となり、効果が得られた。次にこの水平高解像度大気大循環モデルを使用し、衛星計測値の導入を仮定した土壌水分量の変動実験を行った。初期値、境界値には全球土壌水分プロジェクト(GSWP)による1度メッシュの土壌水分量分布を用いた。8月の実験において、土壌水分量を積分開始から変更しないでそのまま与えたもの、8月に初期値として入れ替えた実行した実験、さらに初期値として入れ替え、境界値として毎ステップ与えた実験を行い比較した。水平解像度を増したことからT21と比べて局地性の現われた降水分布が得られた。初期値、境界値を与えた実験からは、使用している地表面モデルでは土壌水分量を衛星計測値を初期値として与えても、1カ月のスケールで衛星計測値との食い違いが現われてくることが示唆された。
重度難聴児の初期言語におけるコミュニケーション機能の評価法の開発

本研究は平成12年度から3ヵ年の計画で進められた。これまでの研究成果を成果報告書としてまとめた。その概要は以下の通りである。1)難聴児における初期言語の評価法開発のための検討コミュニケーション機能を、I感情表出、II行動調整、III交話、IV意味伝達、V表示、VI言語学習の6カテゴリに分類し、音声表出の形式を、有意味発声、擬声語・擬態語、語の3つに分類して評価する方法を試作開発した。2)人工内耳を装着した重度難聴児のコミュニケーション機能の発達重度難聴児1事例について、補聴器を装用していた時期から人工内耳を装着した後の時期まで2年間5回に渡ってコミュニケーション場面をビデオ収集し、初期言語の発話サンプルを収集した。また、コミュニケーション機能の発達経過を、開発した評価法を用いて分析した。3)コミュニケーション障害児の療育支援方法の開発都市部と都市周辺部における言語教育・養育環境を調査し、地域の特性に着目した早期療育支援方法の実施にあたって検討すべき要件および課題について明らかにした。4)聴覚障害児の韻律知覚における聴能学的評価法の開発聴覚障害児の韻律知覚能力を評価するために、2モーラ単語アクセントと2語文イントネーションを用いた検査バッテリを開発し、難聴学級児童に適用した。本研究の目的は、重度難聴児に対して母子コミュニケーションを重視した指導を行うことにより、前言語期からの初期言語の段階において、どのようなコミュニケーション機能と音声形式(発音や抑揚など)の発達が見られるのか、その様態を明らかにすることである。今年度の主な研究結果は以下の通りである。1)コミュニケーション機能の分類カテゴリの設定と分類基準試案の作成分類カテゴリは、I感情表出、II行動調整、III交話、IV意味伝達(IV-1行為要求、IV-2抗議・拒否、IV-3応答)、V表示、VI言語学習の6種である。各カテゴリの基準を明確するため、定義、子どもの非言語的行動、大人の反応の様子、コミュニケーションの文脈的特徴を定めた。2)重度難聴児のコミュニケーション場面のビデオ収集とコミュニケーション機能の分析初期言語段階にある重度難聴児の母子コミュニケーション場面及び指導者(言語聴覚士)と難聴児とのコミュニケーション場面を定期的にビデオ収集し、その詳細を書記言語化した。また、1)の分類カテゴリに基づいてコミュニケーション機能の分析を試みた。3)重度難聴児の身振りと音声言語の発達的関係聾学校の幼稚部に在籍する重度難聴児と教師のコミュニケーション場面をビデオ収集し、身振りの発達的役割について検討を加えた。4)韻律知覚の評価法開発アクセントおよびイントネーションなど音声の韻律知覚に関する聴能学的評価法の試案を作成し、難聴児への適用を試みた。本研究の目的は、重度難聴児に対して母子コミュニケーションを重視した指導を行うことにより、前言語期からの初期言語の段階において、コミュニケーション機能と音声形式(発音や抑揚など)の発達について、その様態を明らかにすることである。さらに乳幼児期からの聴覚活用によってアクセントおよびイントネーションなどの韻律知覚がどのような発達を示すかを明らかにすることである。1)人工内耳を装着した重度難聴児のコミュニケーション場面のビデオ収集とコミュニケーション機能の分析初期言語段階から定期的にビデオ収集してきた重度難聴児が人工内耳の手術を行い、その後のコミュニケーション場面と音声言語表出の変化の詳細を書記言語化した。また、すでに作成したカテゴリ分類を適用してコミュニケーション機能の分析を引き続き行った。2)難聴児の韻律知覚能力の聴能学的評価先に開発した韻律評価検査を難聴学級に在籍する難聴児に適用し、以下の結果が得られた。(1)韻律知覚と聴力レベルの関係については、70dB以下の聴覚障害を有している場合、アクセントとイントネーションの知覚においては高い成績が得られたが、91dB以上の場合にはかなりの困難が示された。

(2)韻律知覚と音韻知覚との関係については、語音明瞭度が80%以上であれば、アクセントとイントネーションの知覚においてもほとんど支障がなく、語音明瞭度が20%以下であれば、かなり困難であることが示された。本研究は平成12年度から3ヵ年の計画で進められた。今年度は最終年度であり、中心課題であった重度難聴児の初期言語段階におけるコミュニケーション機能の発達評価を、人工内耳を装着した重度難聴児を対象に、試作した評価法に基づいて引き続いて行った。また、これまでの研究成果を成果報告書としてまとめた。その概要は以下の通りである。1)難聴児における初期言語の評価法開発のための検討コミュニケーション機能を、I感情表出、II行動調整、III交話、IV意味伝達、V表示、VI言語学習の6カテゴリに分類し、音声表出の形式を、有意味発声、擬声語・擬態語、語の3つに分類して評価する方法を試作開発した。2)人工内耳を装着した重度難聴児のコミュニケーション機能の発達重度難聴児1事例について、補聴器を装用していた時期から人工内耳を装着した後の時期まで2年間5回に渡ってコミュニケーション場面をビデオ収集し、初期言語の発話サンプルを収集した。また、コミュニケーション機能の発達経過を、開発した評価法を用いて分析した。3)コミュニケーション障害児の療育支援方法の開発都市部と都市周辺部における言語教育・養育環境を調査し、地域の特性に着目した早期療育支援方法の実施にあたって検討すべき要件および課題について明らかにした。4)聴覚障害児の韻律知覚における聴能学的評価法の開発聴覚障害児の韻律知覚能力を評価するために、2モーラ単語アクセントと2語文イントネーションを用いた検査バッテリを開発し、難聴学級児童に適用した。これらの結果を聴力レベルおよび音韻知覚能力との関係から分析した。
ALTERED MHC クラスI抗原遺伝子の分離、構造解析と癌細胞における発現状況

SV40癌化ヒト線維芽細胞より作製したcDNAライブラリィーの検索によりNobel MHCクラスI抗原をコードすると思れるクローン(PIO)を分離、サンガー法により約90%の核酸配列を決定、他のHLA遺伝子との比較を行った。(1)既に発表されたクラスI遺伝子のほとんどにおいて、2ケのイニシェーションコドンが報告されているが、p10においては単1のみである。(2)他のHLAクラスI遺伝子との比較においてalpha1ドメインは80%、alpha2ドメインは81%、alpha3ドメインは93%、トランスメンプランドメインは70%、サイトプラスミックドメインは76%のホモロジーを示した。(3)Alu反復配列が3末端側非飜訳部分中央にみとめられ、ポリ(A)アデニリレーション部分を提供している事が観察された。(4)トランスメンブレン部分の疎水結合は良く保れており、p10によりコードされる分子が細胞表面に発現している事が示唆された。(5)同一細胞より作成したジェノミックライブラリィーよりp10に対応するジェノミッククローンを分離、5末端側の核酸配例を約1kb行った。その結果、従来よく認められるTATAボックス部分の核酸配例がTCTAAAであり、AがCに変換している事が認められた。(6)p10を種々の培養ヒト癌細胞株(ヒト胃癌細胞、ヒトメラノーマ、ヒト子宮頚癌、ヒトBリンパ腫、ヒト肺癌細胞)に遺伝子導入を行ったところ、全ての細胞において発現が認められた。特にBリンパ腫細胞において高度の発現が観察され、組織特異性の存在する事が示唆された。