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アメリカ史における大西洋史の新史料に基づく実証的研究

本研究は、近年、米英の歴史学界において急速に支持を拡大している最新のアプローチ、大西洋史の有用性を新史料に基づき実証するとともに、かかる共同研究を通じて、東海地区の主要国公立大学3校のアメリカ史研究者間のネットワークを構築しようとするものである。研究代表者・研究分担者・研究協力者はそれぞれが担当するテーマのもと、当該アプローチを援用しつつ、すでに独自に米国の市井より入手して私蔵している未刊行手稿史料のオリジナルなど、一次史料の読み込みと分析をおこない、大西洋史の実証的な深化を試みた。研究代表者、研究分担者、研究協力者は、それぞれの担当する研究課題を出発点として本研究のテーマにアプローチした。主要設備としては、名古屋大学・三重大学・愛知県立大学において関連史資料の収集を鋭意おこなった。研究代表者の和田は、直近の新たな研究に加えて、これまで発表してきた論考等に大幅に加筆修正を施して単著『記録と記憶のアメリカーモノが語る近世』を上梓した。また、独立革命期・建国期における私掠船の船長を俎上に載せ、同船長に関する私蔵の未刊行手稿史料(領収書、請求書、運賃明細、書簡等)数十点を分類・整理した上で撮影し、史料の物理的組成(テクスチャー)の検討(料紙の法量や簀の目の向き、透かしの有無と内容、捺印の有無と内容等)をおこなった。研究分担者の森脇は、オネイダ運河の建設に尽力した地域の名士ゼブロン・ダグラス大佐の一族に伝えられていた貴重な手稿史料(私蔵)を主たる対象として、テクスチャーと原文テクストの分析を進めた。研究分担者の久田は、ボストン公共図書館とワシントンの連邦議会図書館で史料調査をおこない、とりわけ連邦議会図書館では、南北戦争期の英国との外交関係に関してトレント号事件に関するイギリスの新聞を丹念に調査し、これまでのテーマをさらに展開させた。研究協力者の笠井は、博士論文を完成させるとともに、植民地時代のボストンの新聞から、およそ30年分に及ぶ新聞記事を精査し、商船の船長や水夫が情報提供者となっている記事を丹念に読み込んだ。なお、本年度、公開された研究成果は、上記の和田の単著書および笠井の博士論文であるが、来年度には久田の共著書が2点、笠井の共著・共訳書が3点出版される予定である。各メンバーによる本年度の研究の進捗状況は以下のとおりであり、ほぼ予定通りに進展している。研究代表者の和田は、単著『記録と記憶のアメリカーモノが語る近世』を上梓するとともに、以前から個人的に収集していた関連史料のオリジナル36点の分析を進め、さらに6点の領収書・出港証等のオリジナル、そして当該の私掠船長が故郷の妻に宛てて出した書簡のオリジナルを3通、妻からの書簡を1通入手した(購入はすべて私費による)。これらの追加史料は本年度、新たにマーケットに放出されたもので、一部のみしか落手できなかったが、放出された全史料の点数・内容については完全に把握している。研究分担者の森脇は、ダグラス大佐の一族に伝えられた史料の分析をおこない、運河建設がどのようなリーダーシップによって、またどのようなプロセスで実施されたか、その手がかりを掴みつつある。研究分担者の久田は、1861年11月に合衆国海軍が英国郵便船トレント号を攻撃、停止させて、同号に乗船していた南部連合の外交官2名を身柄拘束したトレント号事件に焦点を当て、南北戦争勃発からこの事件までのイギリスの世論を追うことによって、米英関係史に新しい視座を持ち込むことを目指した。調査対象とした新聞は、ロンドンで発行された『デイリー・ニュース』紙(初代編集長チャールズ・ディケンズ)、『リヴァプール・マーキュリー』紙、『リーズ・マーキュリー』紙、『バーミンガム・デイリー・ポスト』紙である。研究協力者の笠井は、膨大な新聞記事の精査から、植民地社会における情報源としての船乗りの重要性を指摘するとともに、博士論文「植民地時代のボストンにおける船乗りと西インド貿易(1680年-1739年)」を完成させた。なお、ピッツバーグ大学特別教授のマーカス・レディカー氏を招聘の予定であったが、先方のスケジュールの変更もあって、残念ながら本年度は実施できなかった。研究代表者の和田は、大西洋史研究の最新の展開を確認しつつ、私掠船船長のオリジナル史料に関する原文テクストの翻刻および翻訳を引き続きおこなうとともに、これまでの研究成果を研究会等で報告し、関連する他のプロジェクト等を推進する研究者と広く意見交換をおこなった。研究分担者の森脇は、ミクロな地域社会が大西洋のネットワークとの結合によって受けた影響に留意しつつ、大西洋と五大湖周辺とを結ぶルート上の地域有力者ダグラス大佐一族に残された史料(オネイダ湖運河開発計画関連)の分析を進めた。研究分担者の久田は、環太平洋史の観点から南北戦争を見直すべく、南部連合の外交官ジェイムズ・メイソンが、滞在先のヨーロッパ諸国から南部連合政府に送った報告書(合衆国連邦議会図書館蔵)の調査をおこなった。研究協力者の笠井は、アメリカ船に乗り組んだ船員の手になる回顧録を読み込み、大西洋世界の歩みと船員たちとの関わり方を調査した。なお、ピッツバーグ大学特別教授のマーカス・レディカー氏を招聘の予定であったが、先方のスケジュールの都合もあって、残念ながら本年度は実施できなかった。

研究代表者の和田は、昨年度上梓した単著『記録と記憶のアメリカーモノが語る近世』に関する研究会で報告するとともに、以前から個人的に収集していた関連史料のオリジナルの分析を進めた。研究分担者の森脇は、ダグラス大佐の一族に伝えられた史料の分析を引き続きおこない、運河建設がどのようなリーダーシップによって、またどのようなプロセスで実施されたのかを考究した。研究分担者の久田は、アメリカ合衆国とイギリスの関係が悪化するきっかけとなったトレント号事件(1861年11月)の当事者である南部連合の外交官ジェイムズ・メイソンに関して、当初彼がヨーロッパ諸国から友好的に迎えられたとの実感を持っていたものの、1862年秋を契機に対ヨーロッパ外交がうまくいかないとの報告を送りはじめたことを明らかにし、それが1862年9月に発布された奴隷解放予備宣言の影響によるものとの推論を構築した。研究協力者の笠井は、植民地時代末期から建国期にかけて複数現存する船員の手記を手掛かりに、商船・漁船・捕鯨船・軍艦・私掠船が乗組員を争奪した労働市場のあり方や、個々の船員のライフヒストリーを探り、とりわけ植民地人としてアメリカ独立革命に関わったクリストファー・プリンスの回顧録をもとに、革命期の船員雇用の実態を把握しようと試みた。なお、ピッツバーグ大学特別教授のマーカス・レディカー氏を招聘の予定であったが、先方のスケジュールの都合もあって、残念ながら本年度は実施できなかった。研究代表者、研究分担者、研究協力者は、それぞれの担当する研究課題について研究を深化させるとともに総括をおこなった。主要設備としては、大西洋史研究に必須の史料集成『ヴァージニア会社文書データベース』の導入が特筆される。研究代表者の和田は、独立革命期・建国期における私掠船船長に関する私蔵の未刊行手稿史料の分類と整理、さらに当該史料の物理的組成(テクスチャー)の検討やテクストの分析を鋭意進めた。その最新かつ総括的な成果は、本年3月に刊行した全50頁の『研究成果報告書』(以後、『報告書』)を参照されたい。またその他の研究成果も含めて、2016年に単著を刊行している。さらに著書所収の文章1点、書評2点、口頭報告等3点、その他2点がある(『報告書』参照)。研究分担者の森脇は、オネイダ運河の建設に尽力した地域の名士ゼブロン・ダグラス大佐の一族に伝えられていた貴重な未刊行手稿史料(森脇私蔵)を主たる対象として、テクスチャーと原文テクストの分析を一層進展させた。同史料を紹介・分析した最新の成果は『報告書』に収録されている。さらに著書所収の論文1点がある。研究分担者の久田は、アメリカ連邦議会図書館での調査資料、特にイギリスで発行され、親米派と見なされた新聞の記事を検討し、南北戦争期における米英関係の危機を招いた「トレント」号事件に関するイギリスの動向を明らかにした(『報告書』参照)。さらに著書所収の論文2点、雑誌論文2点、書評1点、口頭報告等2点がある。研究協力者の笠井は、これまで史料として多用されながらも、船乗りの歴史を語るテクストとして用いられてこなかった新聞記事を読み込み、その結果、船乗りが植民地社会における情報伝達媒体としての役割を果たしていたことを明らかにした。そして、その他の研究成果も含めて、2017年に単著を刊行した。
多文化家族の支援に向けて―国際結婚家庭と多文化共生

日本における日本人と外国人との国際結婚家庭=多文化家族に焦点をあてて、実態を明らかにし、家族にとって、同様な支援が必要なのか、を調べた。数の多い日本人男性と中国、フィリピン、韓国の女性との婚姻に絞り、夫婦、子どもの例を取り上げた。また、比較検討として、韓国の政策も調べた。それぞれの専門家による個別調査と共同調査を組み合わせた。3年目には成果の経過報告として、シンポジウムを開いた。また、研究成果として、研究課題をタイトルとした報告書(166頁)を作成した。報告書は出版すべく、調整中である。代表1名、研究分担者4名、連携研究者1名、研究協力者4名、計10名による共同研究である(当初9名。2014年10月、協力者を1名追加)。国際結婚総論、日本人と中国人、フィリピン人、韓国朝鮮人との婚姻家庭における夫婦と子どもに関する個別調査、施策・政策に関する個別調査、比較事例としての韓国個別調査を行う。合わせて、多文化家族=国際結婚家族への支援に関する全員での共同調査も行う。そうした趣旨のもと、2014年度は次のような内容で研究を実施した。4月7月国際結婚の総論調査8月2日(土)名古屋にて打ち合わせ・会合を実施。9名全員参加。8月個別調査(日中、日比、日朝韓国際結婚)を実施。9月16日(火)19日(金)4日間首都圏にて共同調査を実施。8名が参加。多文化家族・外国人政策に関係する総務省、厚生労働省、東京外国語大学多言語・多文化教育センター、NPO多文化家庭支援センター、任意団体ピナット武蔵野、カパティラン、カラカサン、カトリック東京国際センターを訪問し、インタビューを実施した。8名が参加。11月29日(土)名古屋にて打ち合わせ・報告発表会。10名全員参加。2月6日(金)8日(日)東北・宮城県にて3日間共同調査。7名が参加。宮城県国際交流協会、仙台市国際交流協会、気仙沼市役所、南三陸サンパギータの会、任意団体多文化ファミリー登米、NPO国際支援地球村を訪問し、インタビューを実施した。3月韓国にて、予備調査を実施し、共同調査の準備を行った。国際結婚家庭に対する支援の実情に関して、ほぼ実施計画に即して、順調に調査を実施することができた。個別調査、共同研究ともに円滑に進んでいる。共同研究2年目は次のような研究・会合を実施した。2015年4月18日名古屋にて研究会合を開催した。翌19日に名古屋にて、多文化共生資料センター東海、フィリピン移住者センターにて、共同訪問調査を行った。78月に個別調査を実施。9月に共同研究として、韓国における多文化家族支援に関して、2グループに分かれて、ソウルと光州市にて、調査を実施した。11月28日には名古屋にて、研究会合を開催した。翌29日には春日井市国際交流協会、及び、愛知県東浦フィリピン人コミュニティにて、共同訪問調査を実施した。さらに、2016年2月1516日に大阪府にて、曙光、アジア太平洋人権情報センター、とよなか国際交流協会、大阪市役所を共同で訪問し、聞き書きを実施した。同2月2223日には神奈川県にて、多文化共生教育ネットワーク、かながわ国際交流財団、多文化フリースクール、ふれあい館にて、共同訪問調査を行った。このように、愛知県、大阪府、神奈川県における多文化家族への支援の状況について、国際結婚夫婦、そして、子どもたちへの教育支援に関して、共同研究によって、理解を深める事が出来た。合わせて、韓国における多文化家族に対する支援について、関係者に聞き書きを重ねる中で、立法や中央・地方政府による積極的な支援状況や課題について、明らかにすることができた。日本においても立法措置による支援が可能ではないか、という示唆も受けた。4月の愛知、9月の韓国調査に関しては名古屋学院大学の論集に別々の論文として、成果を刊行することもできた。他方、個別の調査も進展がみられる。共同研究・個別研究ともに、研究3年目に予定されるシンポジウムや報告書の中で、成果がさらに報告される予定である。以上、充実した研究実績を上げることができた。当初の計画通り進んでいる。大阪の調査はもともと4日間で計画していたが、インタビューをお願いした2団体から返信をいただけず、2日間の行程となった。ただし、その代わり、当初の予定に入れていなかった神奈川の調査を行うことができた。日本における日本人と外国籍者との結婚家庭=多文化家族に焦点をあて、共同研究を通じて、実態をあきらかにし、そうした家族にとって、どのような施策、法律、制度を通じての支援が必要かつ適切なのか、明らかにする。なかでも、数の多い日本人男性と中国人、韓国・朝鮮人、フィリピン人女性との結婚に焦点をあて、夫婦、こどもの例を取り上げる。比較検討の事例として、韓国の政策・実例も調査する。これらを念頭に、1年目個別調査、共同調査(首都圏、宮城)、2年目個別調査、共同調査(韓国、愛知、大阪、神奈川)を行った。3年目はこれらを踏まえ、研究成果の経過報告もかねて、シンポジウム「世界につながるー国際結婚家族と私たち」を7月、名古屋学院大学にて開催した。これには共同研究者10名のうち9名が報告発表した。ゲストとして、韓国の元国会議員・李ジャスミン氏を招き、韓国の事例を紹介してもらった。大勢の聴衆が来て、質疑応答も行われ、共同研究者にとって実入りが大きかった。

その後、各個別調査を行い、3年間の集大成として、報告書の完成に取り組んだ。報告書は「多文化家族の支援に向けてー国際結婚と多文化共生」(編者佐竹眞明)、計166頁、2017年3月刊行として、完成した。報告書には共同研究者8名が研究論文を寄せた。報告書は個別・共同調査でお世話になった方々、興味を有する方々に配布され、研究成果の公刊につながった。共同研究のメンバーとの会合は4月、11月に持たれた。なお、調査報告書の内容は修正を加え、5ー6月に出版社に見てもらい、出版を考えている。そうして、研究の成果のいっそうの公開に努める。3年間、共同研究のメンバーにお世話になった。学内事務で総合研究所に助けられた。感謝申し上げる。日本における日本人と外国人との国際結婚家庭=多文化家族に焦点をあてて、実態を明らかにし、家族にとって、同様な支援が必要なのか、を調べた。数の多い日本人男性と中国、フィリピン、韓国の女性との婚姻に絞り、夫婦、子どもの例を取り上げた。また、比較検討として、韓国の政策も調べた。それぞれの専門家による個別調査と共同調査を組み合わせた。3年目には成果の経過報告として、シンポジウムを開いた。また、研究成果として、研究課題をタイトルとした報告書(166頁)を作成した。報告書は出版すべく、調整中である。国際結婚総論、個別の国際結婚家庭に関する調査、共同調査による官庁、諸機関への聞き書きも順調に進んでいる。また、比較事例である韓国についても担当者2名が3月に調査を実施し、研究を深めつつ、2015年9月に予定されている韓国における共同調査への準備も行うことができた。さらに、直接の研究の成果として、国際結婚総論、支援の現状、2014年9月の共同調査報告を含む共同論文(佐竹他2015:業績の項を参照されたい)、心理社会的支援に関する論文(金・津田2015:同)を公刊することができた。研究はほぼ計画通りに進んでいる。会合を年2回開催しているが、土曜の午後、半日をかけて、研究報告と共同研究の企画検討をおこなっている。かなり時間がかかる。時間を要する研究報告については、ウェブや電子メールをもっと活用し、意見交換の機会を設けたほうが良いとも思われる。3年目にはシンポジウム、報告書の作成がある。共同による訪問調査、そして、その記録論文の作成にも労力が取られがちであり、個別の調査を担当しているメンバーにとっては大変な側面もある。ただ、3年目は共同研究調査は予定されておらず、個別調査に専念しうる。その意味で、3年目は個別調査の補足を行う必要がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。社会学今後も個別調査、共同調査を並行させつつ、日本における多文化家族に対する支援の現状、多文化家族の現状、比較事例としての韓国に対する研究を続ける。4月に名古屋で会合を開き、名古屋にて、NPO多文化共生リソースセンター東海、フィリピン移住者センターを訪問する。9月には2つのグループに分かれて、韓国にて、共同調査を実施する。11月に名古屋で会合を開き、個別・共同調査について、討議する。
プロトン・電子2重共鳴法を用いた14N,15N標識スピンプローブの生体内分離画像解析

本研究は、生体内の異なる部位での機能の違いを如何に画像解析できるかに注目し研究を計画した。生体内で細胞レベルの機能の違いを画像化するには、現段階では解像度の関係上困難であり、造影剤を用いた手法が採られている。このとき、性質の異なる造影剤を使用することで、結果として反映する最終的な画像の持つ意味は全く違ってくる。そこで、性質の異なる造影剤として14N、または15Nで標識したスピンプローブを合成し、さらに擬似試料を用いて性質の異なる造影剤の同時分離画像解析を行った。昨年度確立した合成法を基に、14N、15N標識スピンプローブ剤を動物実験用に新たに合成した。また、化合物の水素を重水素化したスピンプローブを新たに合成したところ、これまでの水素置換体に比べ、約30%スピンプローブの線幅の先鋭化に成功した。さらに擬似試料(ファントム)を用いてプロトン電子二重共鳴装置(PEDRI)にて測定した結果、重水素置換体で画像強度が約30%増強した。一方、正常動物の胃腔内に14N-oxo-Tempoを、尾静脈内に15N-carbamoyl-PROXYをそれぞれ投与し、プロトン電子二重共鳴装置を用いて同時分離画像化を行った。同時分離画像化手法は、Field Cycle法を応用し、14N、15Nスピンプローブの電子スピン共鳴磁場を交互に叩くことによって行った。その結果、両方のニトロキシルラジカル共に存在位置や大きさ、濃度を良く反映した画像が実験動物を用いて得られた。以上よりfield-cycle法を応用することで2種類の異なるスピンプローブを同時分離画像化できることが可能となり、今後部位特異性を持つスピンプローブ剤を合成し酸化ストレス性疾患モデル動物に適用することで、疾患の成因・進展に関与するフリーラジカル反応を解析できると考えられる。そこで、性質の異なる造影剤として14N、または15Nで標識したスピンプローブを合成し、さらに性質の異なる造影剤の同時分離画像解析を擬似試料を用いて行った。合成手法は、これまで報告されているいくつかの行程を組み合わせて行った。その結果、最終産物として^<15>N-carboxy-PROXYL、^<15>N-carbamoyl-PROXYLおよびその14N体の合成に成功した。それぞれの14N、15N体は電子スピン共鳴法にて確認したところ、スペクトル数が2、3本であること、また組織移行性の指標であるn-オクタノール/水分配係数がcarboxy-PROXYL、carbamoyl-PROXYLでそれぞれ0.61、0.0099であることがわかった。合成した^<15>N-carbamoyl-PROXYLと、^<14>N-carbamoyl-PROXYLを用いてファントムを作製し画像化を行った結果、双方共に低磁場側の共鳴磁場でESR照射をした場合に最も高い輝度が得られた。そこで最大輝度が得られた低磁場側を^<14>N-carbamoyl-PROXYL(6.081mT)、^<15>N-carbamoyl-PROXYL(6.565mT)の共鳴磁場とし、プロトン電子二重共鳴装置を用いて同時分離画像化を行った。その結果、両方のニトロキシルラジカル共に存在位置や大きさ、濃度を良く反映した画像が得られた(国際学会にて発表済み)。以上よりfield-cycle法を応用することで2種類の異なるスピンプローブを同時分離画像化できることが示された。

以上よりfield-cycle法を応用することで2種類の異なるスピンプローブを同時分離画像化できることが可能となり、今後部位特異性を持つスピンプローブ剤を合成し酸化ストレス性疾患モデル動物に適用することで、疾患の成因・進展に関与するフリーラジカル反応を解析できると考えられる。
北陸日本海域における往来物を活用した日本語史の解明

日本語史資料として注目されてこなかった往来物資料を活用し、海域交流という視点から、日本語変遷とその要因を解明することが目的である。本研究期間においては、北陸地域(石川・新潟・富山)に焦点を絞って、往来物資料の所在の有無を確認し、該当資料の整理と分類をすすめている。東北地域での調査結果を踏まえて、それぞれの地域ごとの相違性や共通性について明らかにし、地域間における影響関係や言語文化の伝播状況についても検討考察中である。2015年度は、富山県立公文書館および高岡市立中央図書館の往来物資料について、調査を実施し、分類と分析を行った。2016年度は、新潟地域に調査対象をひろげ、長岡市立互尊文庫所蔵の資料について、調査を実施し、分類と分析を行った。2017年度は、新潟県立図書館所蔵の往来物資料調査を実施し、多数の未開公開資料を発見した。また、石川県の調査のための準備なども行った。それぞれ各年度において、調査結果に基づく研究成果を公表している。2018年度も調査を継続しつつ、2018年10月に「新潟県立図書館所蔵の往来物資料ー目的別分類の観点からー」、2019年3月に「新潟県立図書館所蔵の往来物資料ー出版地域別の観点からー」と題した研究成果を論文にまとめて公表した。一連の研究成果の一部について、海外でも広く紹介した。2018年11月29日には、韓国東亜大学から特別講演に招待され、往来物資料を活用した日本語史研究成果「味覚表現の「おいしい」と「うまい」」と題した講演を行った。2019年3月には、台湾大学日本学センター、および中国文化大学日本学科において、「日本における外来語受容の背景について」と題した特別講演を行った。北陸地域を新潟・富山・石川の三地域に区分し、四年間で往来物資料の所在について調査研究を計画したが、諸事情により計画を一年延長した。諸事情の一つは、新潟において予想以上に多数の資料が確認されたことで、分類や整理に時間を要したことである。該当資料の判定は、調査実施先の現地でしかできないため、多数の貴重な資料発見は誤算でもあったが、大きな研究成果ともいえる。また研究代表者は、単独で研究をすすめており、本人が他公務優先せざるを得ない状況(管理職)にあり、研究時間の捻出が難しかったという理由で研究の遅延が生じた。石川県立図書館での調査はすでに終えているため、その研究成果を整理し、分類や分析した結果を公表する予定である。北陸地域の地域間格差、共通性や相違性といった側面からの考察検討を行い、公表済みの東北地域での調査結果との比較検討など、海域交流という視点からの研究総括を行う予定である。公務多忙という状況は昨年度までと変わらないため、研究時間の確保が課題であるが、最終年度であるので、周囲の理解を得つつ、引き続き、研究遂行に努力する。本研究は、日本語史資料として注目されてこなかった往来物を活用し、日本語変遷とその要因を解明することや海域を通した文化交流の様相を提示することを目的としている。東北地域における研究成果をふまえ、東北と海域でつながる、北陸日本海所在の往来物資料を整理分類し、考察検討することが基盤となる。北陸地域の地域間における影響関係を分析すること、また言語文化の受容と伝播の様相を解明することが研究の最終目標であるが、まずは、往来物資料の所在を確認し、書誌文献学的調査を実施し、そしてそれぞれの資料の性格を考察検討、分類することを順次すすめている。北陸地域のなかでも、当該年度においては、富山県を中心に調査を実施した。富山県公文書館および高岡市立中央図書館の二か所において、保存保管されている資料を調査精査し、そのなかから往来物と位置づけられる資料を抽出した。加えて、目的別と出版地別に分類整理し、紹介した。富山県公文書館と高岡市立中央図書館の往来物所蔵状況について書誌学的見地からの提示と国語学的見地からの考察検討をするなど、研究成果があげられた。調査結果をまとめた拙稿「富山県公文書館所蔵の往来物資料について」「高岡市立中央図書館所蔵の往来物資料について」を公表した。また8月には、中国延辺大学で開催された中日韓朝言語文化比較国際シンポジウムにおいても研究成果の一部を発表した。北陸地域の「新潟」「富山」「石川」といった三地域に区分し、4年間で往来物資料の所在状況についての調査を計画している。本年度は、富山を調査し、富山県立図書館での調査は未実施だが、高岡市立中央図書館および富山県公文書館の二か所での調査は実施済みで、またその資料群についても整理分類し、研究成果として公表することができた。日本語史資料として注目されてこなかった往来物を活用し、海域交流という視点から、日本語変遷とその要因を解明することが目的であり、本研究期間においては、北陸地域(石川・新潟・富山)に焦点を絞って、往来物資料の所在を確認し、分類分析することが基本研究となる。すでに行ってきた、東北地域における往来物資料調査の研究成果を踏まえて、北陸地域との比較を行い、それぞれの地域ごとの相違性や共通性について明らかにし、地域間における影響関係や言語文化の伝播状況について示唆を得ることが最終的な研究目的でもあるが、まずは、往来物資料の所在確認と分類整理を継続実施している。27年度は、富山県立公文書館および高岡市立中央図書館の往来物資料について、調査を実施し、分類分析した。書誌文献学的調査を実施し、資料の性格や種別の分類、また出版地域別に整理を試み、研究成果としても公表している。

28年度においては、新潟地域に調査対象をひろげ、長岡市立互尊文庫所蔵の資料について調査を実施した。加えて、往来物資料のなかから、具体的に「名所案内記」類の研究を推進するために京都府立総合資料館においても、参考調査を行った。従来からの研究と当該年度の研究について、成果をまとめた拙稿2本「味覚表現の「おいしい」と「うまい」」、「漢字表記「名所」をめぐって」を公表した。石川県については手つかずの状況にあったため、事前調査のために金沢市立玉川図書館と金沢県立博物館にも赴き、江戸時代における北陸地域の文化や教育状況、社会事情などの情報を得て、金沢地域の調査に向けての事前準備を行った。北陸地域の「新潟」「富山」「石川」といった三地域に区分し、4年間で往来物資料の所在状況についての調査を計画している。本年度は、新潟地域の長岡を調査し、石川に向けての準備も行った。長岡の調査については研究成果を整理し、まとめている最中であり、他にも具体的な言語事例について、往来物資料を用いた研究成果を公表することができた。日本語史資料として注目されてこなかった往来物を活用し、海域交流という視点から、日本語変遷とその要因を解明することが目的である。本研究期間においては、北陸地域(石川・新潟・富山)に焦点を絞って、往来物資料の所在の有無を確認し、該当資料の整理と分類をすすめている。東北地域での調査結果を踏まえて、それぞれの地域ごとの相違性や共通性について明らかにし、地域間における影響関係や言語文化の伝播状況についても検討中である。27年度は、富山県立公文書館および高岡市立中央図書館の往来物資料について、調査を実施し、分類と分析を行い、研究成果としても公表した。28年度は、新潟地域に調査対象をひろげ、長岡市立互尊文庫所蔵の資料について、調査を実施した。具体的な資料として「名所案内記」類に着目し、京都府立総合資料館においても参考調査を行った。従来からの研究と当該年度の研究成果として、拙稿2本を公表した。29年度は、新潟県立図書館所蔵の往来物資料調査を実施し、多数の未公開資料を発見した。調査結果を整理し、分類分析して、次年度には、研究成果を報告できるよう準備している。過年度からの研究調査をまとめた拙稿2本、「長岡市立中央図書館文書資料室所蔵の往来物ー横山家文書からの報告ー」、「新潟長岡「斯道館資料」の往来物について」を公表した。一連の研究成果として、3月には台湾大学で「江戸時代の往来物資料と現代日本語研究」、中国文化大学で「日本語研究の展望ー往来物資料と現代日本語ー」と題した講演を行い、海外の大学で本研究成果を紹介した。北陸地域を新潟・富山・石川の三地域に区分し、四年間で往来物資料の所在についての調査を計画している。すでに富山と新潟については、おおむね順調に調査をすすめることができ、調査結果を整理し、研究成果としても順次、公表した。本年度は、新潟県立図書館の所蔵資料の調査を実施し、整理分類と分析を行っており、研究成果をまとめている最中である。ただ、予想以上に多数の資料が所在していたため、新潟での調査に時間を要してしまい、石川地域の調査へとすすめることができなかった。
国語科におけるマイクロブログを利用したジグソー学習による主体的に考える力の育成

高等学校国語科の授業でマイクロブログを利用したジグソー学習を行うことで、生徒の主体的に考える力が養えるのではないかと考えた。そのためにマイクロブログやジグソー学習を利用することのメリット・デメリットの整理、本研究で用いた方法が主体的に考える力の育成にどの程度有効であるかの検証と問題点の整理が本研究の目的である。高等学校国語科の文学作品の読解授業においてマイクロブログもジグソー学習も利用しない一斉型の授業実践、マイクロブログを利用しないジグソー学習のみの授業実践、マイクロブログとジグソー学習を利用した授業実践を比較し、その時の生徒の様子や、実践後のアンケート結果を分析するという方法で研究を行った。マイクロブログ用ソフトウェア『しゃべる』はベータ版のため、ユーザ設定作業中頻繁に発生するフリーズ、ユーザ管理画面の一部非表示、ユーザ削除の不可、画面表示が突然英語に変わる不具合などがあり、学習システムとして利用するには不十分であることがわかった。また、マイクロブログを学習システムとして利用する場合、デメリットとして、班員の意志決定をマイクロブログ上の会話で行うのは難しい。発言がすぐに更新されないため、会話がかみ合わない時がある。ジグソー班の組み替えのタイミングを班員で合わせるのが難しい。班員を組み替えてもマイクロブログ上には過去の発言が残るため見にくい。タイピングの習熟度で発言の速度に差が出ることなどが挙げられる。メリットとしては、人前での発言が苦手な生徒もマイクロブログ上では発言できる。ディスカッションの記録が残るので、内容の確認やまとめに便利。各班の話し合いの内容がリアルタイムに確認できる。席が離れていても話し合いが可能。同一空間で複数のディスカッションが同時に可能などが挙げられる。また、生徒は一斉型授業より、自ら考え、発言する機会が多いという傾向がみられた。
マクロファージ表面マーカーを指標とした間質性肺炎の新規診断法の開発と病態機序解明

1特発性間質性肺炎のさらに簡便な鑑別診断法を開発するという課題に対して、ヒト特発性間質性肺炎の中でIPF/UIP(n=22)とNSIP患者(25)と健常人コントロール(36)の末梢血中から得られた単球表面マーカーをM1型とM2型マクロファージ関連分子に注目しFACSで解析を行った。CD14strong単球分画におけるS100A9(M1型)およびCD163(M2型)の発現を健常人および各病型間で比較検討した。S100A9/CD163比および陽性率がIPF/UIPとNSIPで有意差を示した。2ヒト特発性間質性肺炎の免疫組織学的解析結果を踏まえそのリバーストランスレーショナルリサーチとしてCD206ノックアウトマウスを用い、可逆性および非可逆性線維化モデルとなるパラコート誘発マウスモデルにおいてCD206陽性マクロファージが線維化の助長あるいは線維化の阻害に作用するのかを明らかにするという研究課題を追求した。C57BL/6Jを背景としたCD206ノックアウトマウスではC57BL/6J野生型と比較して線維化病変の程度が強くCD206が病変形成に保護的に作用していると考えられた。またCD206の発現は、経過中出現するマクロファージあるいは樹状細胞の中でCD11c+CD11b-±AMsに限定されていた。1の課題について現在論文執筆中である。2についてはさらに研究を発展させる必要がある。2の研究について:CD206の受容体はカルシウム依存性にconformation変化を起こすことが知られている。数種の異なるエピトープのCD206に対する一次抗体を用いてIPFとCOPの肺組織におけるマクロファージに発現するCD206の染色性を検討したところ、IPFとCOPとでは異なる染色性を示し結果的にそのconformation変化に原因を求めることができた。CD206ノックアウトマウスを用いた肺線維症の実験では、CD206の組織障害における保護作用は解明されたが、上述のconformation変化が肺障害に与える影響は明らかにできなかった。今後、患者気管支肺胞洗浄液を用いた共培養実験およびマイクロアレイを行い、comfromation変化が与える影響の詳細を明らかにしていく予定である。1特発性間質性肺炎の簡便な鑑別診断法を開発するという課題に対して、ヒト特発性間質性肺炎の中でIPF/UIPとNSIP患者、および健常人コントロールの末梢血中から得られた単球表面マーカーをM1型とM2型マクロファージ関連分子に注目しFACSで解析を行った。CD14strong単球分画をMAC387(M1型)およびCD163(M2型)の発現profileを各病型間で比較検討したところ、MAC387/CD163比およびMAC387陽性率がIPF/UIPとNSIPで有意差を示した。特にMAC387陽性率は現時点のROC解析ではAUC値が0.9を超える値を示しており有望な鑑別マーカーの可能性を示唆した。3ヒト特発性間質性肺炎のIPF/UIP、NSIP、BOOPの免疫組織化学的検討では,抗体が認識するepitopeと抗原賦活法によって染色結果が異なることが明らかとなった。これはCD206の細胞外ドメインの立体構造の病態依存性の変化に由来する可能性が高いと判断された。1ヒト特発性間質性肺炎の症例数が充分ではなく、今後精力的な症例の収集を必要とする。2CD206陽性細胞が線維化病変を抑制していることは明らかとなったが、CD206陽性細胞を担うAMsの肺傷害保護における役割はまだ明らかにされていない。3CD206は細胞外ドメインのconformationをCa濃度依存性に示すことが知られている。ヒト免疫組織化学的解析の結果が動物実験にどのように反映されるかは現時点では明らかではない。1特発性間質性肺炎患者から得られた肺組織標本とM2マーカーの一つであるCD163および汎マクロファージマーカーであるCD68に対する一次抗体を用い免疫組織化学的方法と形態計測的手法を用いて、肺組織におけるCD163陽性細胞密度の計測を行った。2特発性間質性肺炎のさらに簡便な鑑別診断法を開発するという課題に対して、ヒト特発性間質性肺炎の中でIPF/UIPとNSIP患者、および健常人コントロールの末梢血中から得られた単球表面マーカーをM1型とM2型マクロファージ関連分子に注目しFACSで解析を行った。

現在症例数を増やしているところである。3ヒト特発性間質性肺炎の免疫組織学的解析結果を踏まえそのリバーストランスレーショナルリサーチとしてCD206ノックアウトマウスを用い、可逆性および非可逆性線維化モデルとなるパラコート誘発マウスモデルにおいてCD206陽性マクロファージが線維化の助長あるいは線維化の阻害に作用するのかを明らかにするという研究課題を追求した。C57BL/6Jを背景としたCD206ノックアウトマウスではC57BL/6J野生型と比較して線維化病変の程度が強くCD206が病変形成に保護的に作用していると考えられた。またCD206の発現は、経過中出現するマクロファージあるいは樹状細胞の中でCD11c+CD11b-±AMsに限定されていた。2ヒト特発性間質性肺炎の症例がまだ予定症例数に達していないが、残りの1年で到達予定が見込まれている。3CD206ノックアウトマウスを用いた動物実験では対照マウスとの比較した生存曲線解析および定時線維化病変の検討では有意な繊維化病変抑制を見せている。特にCD206ノックアウトマウスにおけるCD11c+CD11b-AMsでは対照と比較してHmox-1の発現が顕著に低下していた。(丸抜き数字は研究実績概要の数字に対応する)1特発性間質性肺炎のさらに簡便な鑑別診断法を開発するという課題に対して、ヒト特発性間質性肺炎の中でIPF/UIP(n=22)とNSIP患者(25)と健常人コントロール(36)の末梢血中から得られた単球表面マーカーをM1型とM2型マクロファージ関連分子に注目しFACSで解析を行った。CD14strong単球分画におけるS100A9(M1型)およびCD163(M2型)の発現を健常人および各病型間で比較検討した。S100A9/CD163比および陽性率がIPF/UIPとNSIPで有意差を示した。2ヒト特発性間質性肺炎の免疫組織学的解析結果を踏まえそのリバーストランスレーショナルリサーチとしてCD206ノックアウトマウスを用い、可逆性および非可逆性線維化モデルとなるパラコート誘発マウスモデルにおいてCD206陽性マクロファージが線維化の助長あるいは線維化の阻害に作用するのかを明らかにするという研究課題を追求した。1の課題について現在論文執筆中である。2についてはさらに研究を発展させる必要がある。1今後例数を増やして、IPF/UIPとNSIPの鑑別に有用となりえるかさらに検討を加える。IPF/UIPおよびNSIP症例各々30例程度を目標例数と考えている。3またCD206の細胞外ドメインの立体構造変化によってCD206陽性細胞の機能にどの様な違いが生じるか検討を加える。2当初の予定どおりIPF/UIPおよびNSIP症例各々30例程度を目標例数として症例を蓄積していく。3ヒト特発性間質性肺炎においてCD206の発現性に違いが出たその病因論的意義をmicroarrayなどを用い検討する予定である。
GGDEF/EAL蛋白質によるバイオフィルム制御機構

自然環境中の固体表面に細菌が付着し形成する「バイオフィルム」の形成制御メカニズムを解明するため、small RNAの安定性を制御するGGDEF/EAL蛋白質CsrDと細胞内のシグナル物質c-di-GMPの代謝に関わるGGDEF/EAL蛋白質に関する研究を行った。CsrDの機能に重要と思われるアミノ酸残基をアラニン残基に置換した変異型CsrDの解析の結果、CsrDの活性に重要な領域が明らかとなった。また、GGDEF/EAL蛋白質は多糖であるPGAの産生を調節することでバイオフィルムを制御していることが明らかとなった。細菌バイオフィルムの形成を制御する新しい情報伝達蛋白質「GGDEF/EAL蛋白質」に着目し、大腸菌のc-di-GMP非代謝型及び代謝型GGDEF/EAL蛋白質のバイオフィルム制御メカニズムの解明を目的として研究を行った。CsrD活性に重要なGGDEF/EALドメインの領域及びアミノ酸残基を特定するため、CsrDホモログに保存されている特徴的なアミノ酸残基をアラニン残基に置換し、得られた変異CsrDを生産する大腸菌のバイオフィルム形成量及びcsrB発現量を野生株及びcsrD欠損株と比較した。c-di-GMP代謝型GGDEF/EAL蛋白質の活性に必須なアミノ酸残基はCsrDの活性にほとんど影響を及ぼさなかったが、CsrDのGGDEFドメインのN末端領域に存在するアミノ酸残基の置換で活性が減少した。その領域のさらにN末端側に存在するHAMP-likeドメインへの部位特異的変異導入によっても活性が減少した。HAMP-likeドメインからGGDEFドメインのN末端領域まではα・ヘリックスが続くことがCsrDの二次構造の予測から示唆された。これらの結果から、HAMP-likeドメインからGGDEFドメインのN末端領域がCsrDの活性に何らかの役割を果たしている可能性が示唆された。セルロースやβ-1,6-GlcNAcポリマー・PGA合成酵素遺伝子の変異株を用いた解析結果から、AdrA及びYhjHは大腸菌においてPGAの産生を制御している可能性が示唆された。そこで、PGA合成酵素遺伝子の発現をβ-ガラクトシダーゼとの融合遺伝子を用いて確認したが、AdrA及びYhjHによる影響は認められなかった。また、AdrA及びYhjHをin vitroで解析するため、大量発現系を構築した。CsrDの機能に重要なアミノ酸残基を見いだすため、部位特異的変異によってアミノ酸残基を置換した変異CsrDの解析を行った。CsrDホモログには保存されているが、典型的なGGDEF/EALタンパク質には保存されていないアミノ酸残基を中心に57選択し、アラニン残基(一部ロイシン残基)に置換した。変異CsrDをcsrD欠損株で発現させ、バイオフィルム形成、csrB-lacZの発現、グリコーゲン合成をCsrD活性の指標とし、野生型GsrDと比較した。変異CsrDの発現はウエスタンブロットにより確認した。活性が顕著に低下した10種類の変異CsrDが得られ、それらの変異はCsrDホモログ間で特に保存性が高いHAMP-likeドメインとGGDEFドメインのN末端領域に集中していた。これらの結果から、情報伝達ドメインと予測されるHAMP-likeドメインとα-ヘリックス構造が予測されるGGDEFドメインのN末端領域がCsrDの機能に重要な役割を果たしていることが示唆された。また、EALドメイン内の部位特異的変異によって活性が上昇した変異と減少した変異の2種類の変異CsrDが確認され、EALドメインのCsrD活性への関与が示唆された。c-di-GMP代謝型GGDEF/EAL蛋白質が、β-1,6-GlcNAcポリマー・PGAの合成を調節することでバイオフィルム形成を制御していることが明らかとなった。しかし、AdrA及びYhjHはPGA合成酵素遺伝子の発現には影響を与えず、遺伝子発現以外の制御メカニズムが示唆された。
D-アロースの抗酸化作用・抗炎症作用のメカニズム解明

希少糖のD-アロースには活性酸素産生抑制作用があり、また、糖代謝や脂質代謝効果も期待できる。今回の研究により、D-アロースには細胞や組織の還元性を高めることがメタボローム解析などにより明らかになった。またD-アロースによりTXNIP(Thioredoxin Interacting Protein)の発現が高まることが示された。TXNIPの発現およびリン酸化はMAPKシグナル系により制御されていることが分かった。またD-アロースは脳血液関門を通過すること、安全性には問題がないことが明らかになった。これらによりD-アロースを応用する基盤を作ることができた。D-アロースの血管病変の予防に及ぼす効果についてOLETFラットを用いて投与実験を行った。テイルカフ法による血圧測定、体脂肪率測定を毎週実施するとともに、心肥大や冠状動脈疾患や脳血管疾患、腎疾患の発症を調べ、血管イベントの発症に対するD-アロースの効果を判定した。現在解析を行っている。また病理検査を行っている。マクロファージ細胞を用いて行った抗炎症作用の解析では、炎症性サイトカイン(TNFα、インターロイキン類、MCP-1、MIFなど)の含量を測定したところ、D-アロースによりTNFαやMCP-1、インターロイキン6がD-アロースにより減少することが判った。D-アロースの抗炎症作用が確認されたことになる。D-アロースの体内動態を調べるため、アイソトープラベルしたD-アロース(14C-D-アロース)を作成した。健常ラットに投与(静脈内投与および経口投与)した。その後5分、10分、15分、30分、1時間、2時間、3時間、6時間、12時間において血液を採取し血中のアイソトープ量を測定することで血中半減期を解析した。その結果、D-アロースの血中半減期は約50分であった。また肝臓への蓄積が認められた。24時間以内にほとんどのアイソトープが尿中に回収された。脳への移行も認められた。ほとんど体内への残留はないことが判明した。D-アロースの抗炎症作用については、マクロファージU937細胞を用いてin vitroの実験を行った。U937細胞を200ng/ml LPS (lipo-polysaccharide)により刺激した。動物投与実験を実施した。リアルタイムPCRでIL-6やTNF-α、IL-1βについて解析したところ、LPSにより増加したが、D-アロース処理によりその量は有意に減少した。MDAや8OHDAを測定したところ、D-アロースにより減少傾向を示していた。OLETFへのD-アロース投与実験により、血糖値の増悪および脂質のうちTGの低下傾向が認められた。収縮期血圧および拡張期血圧の変化は有意な差は無かった。頭側延髄腹外側野(RVLM)においてFos陽性細胞およびAPE/Ref-1を染色した。陽性細胞数がD-アロース処理群で少ない傾向にあったが、未だn数が少なく確定的には言えない。D-アロースの細胞内への取り込みについては、アイソトープラベルしたD-アロースを用いて行ったところ、細胞内への取り込みが起こることが明らかになった。しかしながらD-グルコースの取り込み速度に比べると1/31/4程度の速度であった。トランスポーターの解析を行っているが、GLUT-1やGLUT-2が関与している可能性が高い。D-アロースがマクロファージ細胞をLPSで刺激した系において、明らかに抗酸化作用を示すとともに炎症性サイトカイン類の減少を引き起こしたので、抗酸化作用と抗炎症作用とはリンクしていると推定できた。動物実験での明確な判定はできていないが、同様の傾向は見えているようである。D-アロースはグルコーストランスポーターを介して細胞内に取り込まれることが明らかになったので、D-アロースが細胞内において作用する基盤が示された。1)D-アロースのメタボローム解析を実施した。解糖系の回復・TCA回路の活性化・アミノ酸量の微増・還元力の増加が観察されることからアロースを添加したことで細胞が活性化したと推測された。酸化剤を添加した場合、酸化剤の効果をアロースがキャンセルするほど強い効果は観察されなかった。アロースがグルタチオンを増加させる機構と酸化剤がグルタチオンを低下させる機構は異なると推測された。取り込んでも代謝できないアロースが細胞内に蓄積することでそれ以降の代謝が出来ずに細胞内のエネルギー不足が引き起こされる事で細胞の成長が抑制されると推測された。また取り込まれたアロースが細胞内に蓄積することで、カロリー制限に似た状態を引き起こすと推測され、長寿遺伝子の発現が誘導される可能性が推測された。2)D-アロースにより誘導されるシグナリング系の解析を行った。D-アロースによりTXNIP(thioredoxin interacting protein)が誘導されることは分かったが、その機構について解析した。D-アロースはカルシウムシグナリングに関しては影響を与えなかった。またD-アロースによるTXNIPの発現誘導に、p44/p42 MAPKおよびそのターゲットであるp90RSKの一過性のリン酸化が関与することが明らかになった。一方TXNIPが減少する過程では、p44/p42 MAPKおよびp90RSKのリン酸化レベルが持続的に亢進した。これらの結果は、p44/p42 MAPK-p90RSKシグナル伝達経路がTXNIPの発現制御に密接に関与していることを示唆している。

D-アロースによりGLP-1の分泌亢進が起こるかどうかについて解析したが、亢進は起こらなかった。しかし別の希少糖であるD-アルロースではGLP-1の分泌促進作用が認められた。希少糖のD-アロースには活性酸素産生抑制作用があり、また、糖代謝や脂質代謝効果も期待できる。今回の研究により、D-アロースには細胞や組織の還元性を高めることがメタボローム解析などにより明らかになった。またD-アロースによりTXNIP(Thioredoxin Interacting Protein)の発現が高まることが示された。TXNIPの発現およびリン酸化はMAPKシグナル系により制御されていることが分かった。またD-アロースは脳血液関門を通過すること、安全性には問題がないことが明らかになった。これらによりD-アロースを応用する基盤を作ることができた。D-アロースが血管病変の予防に及ぼす効果の解明とそのメカニズムの解明においては、動物実験の開始が年度後半からとなったが、進めることができた。ただ主な因子の解析と分析は平成27年度になる。D-アロースの抗炎症作用については、動物実験での検証と並行してマクロファージ細胞でも実験をして、炎症性サイトカインの分泌をD-アロースが抑えることを確認できた。D-アロースの体内動態および細胞内への取り込みの解析はかなり順調に進んだ。血中半減期も測定できた。臓器分布についても基礎データを取り終えた。現在オートラジオグラフィー試験を行っている。以上からおおむね順調に進展している。D-アロースの細胞への取り込みのメカニズムを明確化する。トランスポーターレベルでのD-アロースの効果を検証する。OLETFを用いたD-アロース投与実験を進める。そしてアディポサイトカインの変化や炎症性サイトカイン類の変化を、酸化ストレスマーカーとの関連で調べて行く。細胞生理学D-アロースが血管病変の予防に及ぼす効果の解明とそのメカニズムの解明のいては、OLETFでの効果判定を行う。特にアディポサイトカインの変化や、D-アロースにより起こる糖代謝や脂質代謝の変化を解析することで血管病変に及ぼす影響に迫りたい。メタボローム解析を実施する計画である。抗炎症作用については、マクロファージ細胞により得られた結果の再現性を確認して、メカニズムに迫りたいと思う。D-アロースの体内動態および細胞内への取り込みの解析はオートらジオグラフィにおいて行う。
火災拡大における複合的要素の適切な評価手法の構築

日本を含め世界各地で起こっている大規模屋外火災の火炎拡大要因には接炎・輻射熱・火の粉の3種類が挙げられるがその中でも火の粉による着火の影響に関しては近年火の粉発生装置が開発されて研究が進んだ分野である。その中で2016年度末の糸魚川市大規模火災では100 m程度先で火の粉による建物着火がおこり、火の粉のみではなく輻射熱も合わせた影響を考慮する必要があることが示された。そこで本研究では火の粉の着火性に及ぼす火の粉と輻射熱の影響を解明することを目的として実験的研究を行う。3年間の計画では1火の粉と輻射熱での個別の着火性の確認をした上で、2火の粉・輻射熱の影響を考慮するため風洞に複写熱板を組み合わせて輻射熱の影響を検討し、相互の影響を適切に評価することで今後の飛び火対策に適切に活かす。平成30年度は1の個別の着火性の確認を行った。建築資材(板)を着火対象とする予定であったが、火の粉による着火に関して時間がかかることが分かったため、実験の都合上、ウッドチップを対象とすることで着火時間を短縮しすぎないが短縮できることがわかった。データの撮り直しが必要とはなったもののデータ採取の手法は確立しているため今後の予定に変更はない。引き続いて平成31年度(令和1年度)は火の粉と輻射熱の複合的な影響に関して検討を行っていく。最終年度は着火対象の湿度の影響を考慮する予定であるため、材料のコンディショニングに関しても確認を行う。昨年度の予定に従い、火の粉のみによる着火、輻射のみによる着火に関する予備実験を行った。建築資材への着火に関しては板状であると火の粉のみによる着火が難しく、時間が非常にかかることが分かったため、比較的着火しやすく着火し易ぎることのないウッドチップを利用することにした。そのため改めてデータを取る必要があるが、必要なデータを取るための装置は完成しているため今後の研究予定には問題ない。昨年度の予備実験結果を元に改めてデータを取り直す必要のある部分は出来たが、本研究における昨年度の要である今後の実験対象の選択を済ませることが出来たため、研究は順調に進んでいると言える。本年度は選択した実験対象(ウッドチップ)を対象として輻射と火の粉の両方の効果を確認する。最終年度に向けて試料の湿度を変更させる手法に関して検討を行っておく予定である。実験のほとんどを自分たちのみで行ったため人件費を節約することが出来た。また、旅費もアジア地域での学会だったため節約できた。今後は実験条件を増やしてより多くの結果をとるために実験に必要な資材に予算を使用する予定である。
骨粗鬆症の臨床疫学研究 : スクリーニング、有病率、及びリスク因子の検討

福岡県S村の一般住民571人(男136,女435)を対象に、骨粗鬆症検診(腰椎側面X線撮影、DXA法による撓骨遠位1/3における骨密度測定)を実施し、女について以下の主要な結果を得た。1)骨粗鬆症の有病率は、40歳代まで0%、50歳代1%、60歳代10%、70歳代14%、80歳代43%であった。年齢層をまとめると、50歳以上で8%、60歳以上で12%、70歳以上では17%となる。3) 50歳以上で自然閉経した者264人についての解析により、低リスク因子として「中学・高校時代に運動習慣あり」、「閉経年齢が遅い」、「出産歴あり」、高リスク因子として「40歳頃屋外で過ごす時間が長い」、「年齢が高い」という結果を得た。4)中学・高校時代の運動習慣については、頻度より継続期間の影響の力が強い。5)「出産歴あり」は「なし」に比べてリスクが低い。しかしながら「出産歴あり」の者のみで解析すると、出産回数が多い程リスクが高い。また母乳主体の授乳形態に比べてミルク主体の授乳形態の方がリスクが低い。授乳形態は出産回数と独立したリスク因子である。6)高齢になる程当然リスクは上昇するが、リスク上昇の度合は60歳までが特に急激である。7)「閉経年齢」および「年齢」の影響は、従来の仮説と一致する。しかしながら閉経年齢や年齢そのものより、閉経後経過年数の方がより強い規定要因である。福岡県S村において実施されたがん検診に併せて一般住民の骨粗鬆症検診を実施した。整形外科医、診療放射線技師からなるチームと、地元保健婦との合同で、診察、骨密度測定(DXA法、橈骨遠位1/3)、X線撮影(腰椎側面)、身体計測(身長、体重、体脂肪率)、ライフスタイル調査を行った。臨床検査成績は、がん検診時に行われたデータの提供を受けた。S村住民4,183人中、571人(男:136,女:435)が受診した。平均年齢は男:62.5歳(31.3-91.5)、女58.5歳(25.7-83.7)であった。整形外科医2名によりX線を読影した。読影結果及び診察所見のコード化手法及び入力票を開発し、骨密度、身体計測結果、ライフスタイル、臨床検査成績を含めた全データをコーディングし、入力を終えた。慈恵医大式骨粗鬆症分類に基づいて判定したところ、正常/境界/軽度-高度の分布は、男子96(72%)/26(20%)/11(8%)、女子166(39%)/166(39%)/97(23%)であった。各症度での骨密度(g/cm^2)は男子で0.738/0.667/0.599(p=0.000)であった。年齢補正した結果は0.736/0.670/0.608(p=0.000)であった。女子の骨密度は、観察値が0.618/0.532/0.449(p=0.000)、年齢補正値が0.585/0.543/0.486(p=0.000)であった。以上X線所見による骨粗鬆症の判定では、症度が上がる程骨密度が低値を示し、年齢補正しても結果に変化はなく、男女とも同様の傾向を示した。