hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
準脆性破壊挙動にもとづく高温処理での木材のねばり低下の解明

準脆性材料と言われる木材の破壊過程の評価方法の確立を試みた。デジタル画像相関法を利用して、くさび型割裂試験やSENB試験でのき裂の進展挙動を観察した。き裂が安定的に進展する同方法ではひずみ軟化を示す応力ーひずみ曲線を広いひずみ範囲で得ることができた。人工乾燥を想定した熱処理によるき裂進展の違いを調査したが、明確な違いは観察されず、樹種による差の方が大きかった。また、サーモウッド処理による破壊靱性値と緩和挙動も調査した。180°Cを超える温度の処理により、破壊靱性値は急激に減少し、緩和時間も長くなった。熱処理による多糖類の分解およびリグニンの凝集がこれらの挙動に影響していると考えられた。1.準脆性破壊挙動の観察に適した試験方法を検討するため以下の解析を行った。(1)くさび型割裂試験の実施とSENB試験による準脆性破壊挙動の導出:引張試験では得にくかった大きなひずみを、き裂がゆっくり進展くさび型割裂試験では得ることができた。引張試験に比べて、準脆性破壊挙動をしめすひずみ軟化領域を持つ応力ーひずみの関係を得ることが容易であると思われる。しかし、くさび型割列試験では初期の応力分布の設定に、SENB試験では中立軸のばらつきに問題点を確認した。2.高温熱処理が破壊靱性値や準脆性破壊挙動に与える影響を評価するため以下の検討を行った。(1)湿潤材の熱処理による破壊挙動の変化:CT試験により、湿潤スギ試験体の破壊エネルギーの年輪傾斜角依存性を考察した結果、破断面の凹凸を関係することが確認された。また、熱処理によって傾向に変化は見られなかった。(2)高温熱処理(サーモウッド)の破壊靱性値および緩和性能の評価:処理温度220度と237度のサーモウッド処理を行ったスギ材の破壊靱性値を調べた結果、臨界応力拡大係数は処理温度とともに低下した。また臨界開口変位は、処理温度220度と237度ではあまり差が見られなかった。いずれにしてもサーモウッド処理では破壊靱性値はほぼ半減した。また準脆性破壊挙動の要因の一つと思われる緩和性能をKWW関数を用いて解析した。処理温度にともない特性緩和時間は大きく増加し、拡張指数パラメータは減少した。平均的な緩和時間は長くなるが、緩和機構の多様性を示す緩和時間の分布は広がることがわかった。特に、特性緩和時間からはサーモウッド処理により、き裂先端に生じる大きな応力は緩和されにくくなることが変わった。1.高温セット乾燥が破壊靱性値や準脆性破壊挙動に与える影響を調べるため、くさび型割裂試験とCT試験による検討を行った。実験の内容と得られた結果は以下のようになった。(1)木材の準脆性破壊挙動を捉えるために「くさび型割裂試験体」を用いてスプルース材の割裂破壊挙動の観察を行ない、デジタル画像相関法(DIC)によってき裂先端のひずみ分布を得た。また、き裂先端の応力分布を得るために、有限要素法解析(FEM)による弾性解析を行なった。これらの結果を対照することにより、き裂先端の伸長量を明らかにした。しかしFPZ領域の評価は難しく、さらなる検討が必要とされた。(2)熱処理を施したスギ生材を用いた実験ではJ積分を利用した非線形破壊力学的手法で破壊挙動を評価した。V.C. Li et al. (1987)や三橋ら(1990)らが行った手法に準じてCT試験(TLシステム)を行い、荷重点開口変位(CMOD)とき裂先端開口変位(CTOD)を測定、J積分値の限界値(Jc)と割裂引張強度を得た。実験の結果、処理温度の上昇に伴い、割裂引張強度は減少した。しかしJc値はばらつきが大きく、処理温度に関する傾向が確認できなかった。2.官能基の変化と破壊過程に関係については、SENB試験で評価した。スプルース気乾材を120200°Cの温度で1時間熱処理し、破壊エネルギーを評価した。同時に吸着水の等温線を作成し繊維飽和点を求め、さらに吸着定数や吸着サイト数を評価した。実験の結果、破壊エネルギーは150°Cを境に減少し、重量減少率や繊維飽和点の傾向と類似した。また最大荷重は接線方向に荷重をかけるLTシステムでは130°Cから減少が始まり、吸着定数の傾向に類似した。吸着サイト数は180°Cから急激に減少し、他とは異なる挙動を示した。昨年度に続き、準脆性破壊挙動の評価方法の検討と熱処理木材の破壊靭性値の評価を行った。

(1)「真の応力ーひずみの関係」を求めるアルゴリズムの検討:観察の結果得られたひずみ分布のデータをもとに、破壊に至る過程の木材のひずみと応力との関係曲線を得るための数値解析手法の開発を行った。ひずみ量に対応する応力は未知であるので、これを推定するために、ひずみの分布データから得られる局所のひずみ量に応じて力を配分し、最適な力の配分に収束するまで反復演算を行った。(2)官能基の変化と木材の破壊進行領域(FPZ)形成の関係:応力緩和を測定した熱処理試験体をFT-IRで測定した結果、酢酸由来と考えられるカルボニル基の増加が観察された。酸触媒の効果によりリグニンの凝集やヘミセルロースの架橋が生じる可能性がある。これらがリグニンやヘミセルロースの流動性を低減させ、緩和時間を長くしたと考えられる。また、スギ、ヒノキ、スプルースの湿潤試験体で行ったSENB試験の結果から準脆性挙動の評価を行うと同時に、破断面のSEM観察を行った。樹種及びき裂進展システムに依存して破断面の状況が異なった。特にスプルースのTRシステムおよびRTシステムでは、き裂が蛇行したり、仮道管が破断せずに残り架橋構造を形成する様子が観察された。き裂の蛇行はクック・ゴードンのメカニズムによるき裂進展の抑制効果の結果と考えられ、仮道管による架橋構造は早材仮道管の壁厚に関係すると考えられた。研究機関全体を通して、木材の準脆性破壊挙動は画像解析によってえられたひずみ分布挙動から応力を再分配することで評価することが可能であった。しかし、3次元的な応力分布と応力の分配方法に課題が残された。また、準脆性破壊挙動は木材の破壊進行領域(FPZ)の成長に関係しているが、その原因は細胞壁の化学組成と組織構造的な物理的エネルギー消費メカニズムであると予想される木質科学平成25年度以降の計画として「準脆性破壊挙動の観察に適した実験方法の検討」と「高温熱処理が破壊靱性値や準脆性破壊挙動に与える影響」を挙げていた。前者では、これまで引張試験で行っていた方法をくさび型割裂試験やSENB試験に応用した。その際に、初期応力分布を仮定する必要があるが、モーメントの平衡関係から初期分布を設定することで解決でした。この方法が得られたことで当初の目標か達成できたと考えられる。また、後者の課題ではサーモウッド処理の影響を検討し、破壊靱性値の低下を確認できた。さらに、2つのパラメータで緩和挙動を表現できるKWW関数を適用することで、サーモウッド処理が緩和挙動に与える影響を簡潔に評価できた。この結果により、研究計画はほぼ順調に達成されていると判断できる。当初の計画として次の3つを上げた。(1)くさび型割裂試験から真の応力ーひずみ曲線、(2)蒸煮処理によるねばり低下の評価、(3)吸着特性と破壊の関係である。3番目の吸着特性の関係については、順調に研究が進められた。近々、学術雑誌に投稿予定である。2番目の蒸煮処理に影響について、くさび型試験ではなくJ積分を応用した方法の導入によりかなり進展があったと考えられるが、木取りの影響という新たな問題が確認された。新たな問題点の確認ともに解決も容易だと思われ、予定した手法とは異なっているが順調に進展していると判断できる。現在、研究成果の投稿準備に移った。1番目の真の応力ーひずみ曲線の件については、FEM解析で当初予想しなかった問題点が確認され、解析は予定通りには進まなかった。解析方法について次年度の課題とした。総合的に判断して、当研究は計画に比べてやや遅れていると判断される。
領野間・層間情報流の解析による前頭葉の予測・意思決定神経回路機構の解明

本研究では、領野間・層間情報流の解析による前頭葉の予測と意思決定の神経回路機構の解明を目指す。この目的を達成するために、予測と意思決定を要求する行動課題である形操作課題と呼ばれる課題遂行中のサル外側前頭前野と背側運動前野から、多数の記録点が正確な間隔(200μm)で配置された電極(以下、多重電極)を用い、大脳皮質各層から神経活動を同時測定し、局所神経回路内の情報の流れを検討する。平成27年度は、1背側運動前野から記録されたLFPの周波数成分の特徴的な時間変化の解析、2背側運動前野および外側前頭前野の特徴的変化と行動課題との関連性の解明、3新規・内視鏡型脳活動イメージングシステムの立ち上げを行った。背側運動前野は、外側前頭前野とは全く異なるLFPの周波数ー時間特性を示した。具体的には、課題開始時から意思決定可能な時期まで、ゆっくりした周波数(γ→β→θ帯域へ)の低下が見られた(1)。特に、試行開始直後のγ→β変化では、γ帯域が課題遂行の認知的側面に関連する状態から運動遂行に関連する状態へ変化する様(機能的シフト)や、運動遂行に関連する周波数成分がγ帯域からβ帯域への変化する様(周波数シフト)が特徴的な所見として見られた(2)。一方、外側前頭前野で特徴的な課題開始時のα→θ→δという周波数変化は、前の試行の正誤等の履歴と関連があった。また、意思決定可能な時期のθ、δ成分は、操作すべき形の形状、どのような操作をしようと考えているか、左右どちらの手を先に用いようとしているか等と相関があった。3については、内因性脳活動信号(フラビンタンパクイメージング)を覚醒ザル前頭葉第一次運動野において記録することに成功した。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、特に、外側前頭前野から記録された脳波と同じ比較的遅い周波数成分(数Hz数百Hz)の神経活動である局所電場電位(以下、LFP)の解析を行った。隣り合う記録点間でLFPの2階差分を計算すると、局所のシナプス入力を主に反映すると考えられる電流源密度(以下、CSD)が推定できる。解析の結果、最初に提示される形(サンプル形状)の出現直前に、皮質層構造の深い層で興奮性のシナプス入力を反映すると考えられる電流の流れ込みが観察された。これは、サンプル形状出現を予測していることと関連すると思われる。さらに、この電流の流れ込みのウェーブレット解析を行うと、この成分はδθα帯域の成分を持つことが明らかとなった。このことは、関連する研究との対応を取ると、サンプル形状出現時に、課題のタイミングとの引き込みが起きていること、サンプル形状を作業記憶に取り込もうとしていること、課題に無関係な処理を抑制しようとしていることを示唆している。一方、運動実行期が近づくと、意思決定過程を反映していると考えられるβ帯域等が強く出現することが明らかとなった。現在まで、前頭前野におけるシナプス入力の層間情報流について明らかになった。

特に、それらの周波数成分を明らかにしたことは、予想を上回る成果であり、ヒトでは極めて低い精度でしかわからない前頭前野に特徴的な脳波の周波数成分が、いつ(課題のどのタイミングで)どこで(どの層で)生じたかを極めて詳細に明らかにできることを意味している。また、局所電場電位(以下、LFP)の2階空間差分を取るという古典的な電流源密度(以下、CSD)解析の持つ理論的な欠陥を埋める手法、つまり、電流源の推定を逆問題として捉えたより高度なCSD解析法についても、その手法を確立し実験データに適用することが可能となった点も、データの信頼性を上げるという意味で、予想を上回る成果であった。また、予備的ながら、シナプス入力を反映すると考えられる電流源と必ずしも一致しない前頭前野の神経細胞活動の発見、CSDを用いた前頭前野のカラム構想とも言える構造の解明、運動前野のLFPの周波数成分の課題依存性の変化についても、結果が得られた点は、予想を上回るものであった。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、運動前野における局所電場電位(以下、LFP)の電流源密度(以下、CSD)解析およびウェーブレット解析によるシナプス入力の層間情報流の解明、前頭前野・運動前野における神経細胞活動の課題依存性の解明、両領野間のLFPの相互相関解析による領野間情報流の解明、LFPと神経細胞活動の相互相関解析による局所神経回路の入出力関係の解明を行う予定である。また、これらの結果をサポートするためのものとして、局所神経回路活動の時空間パタンをラベルフリー(蛍光を発生させるために遺伝子を改変したり有毒な色素を注入したりする必要がない手法)にイメージングするための手法の確立、LFPのゆらぎと背後にある神経回路の力学的安定性との対応関係を推定するための理論の探索等を推進する予定である。以上を持って、予測と意思決定における前頭葉(前頭前野と運動前野)の領野間・層間の情報の流れを、かつてない精度で詳細に解明する予定である。
血管内皮細胞における一酸化窒素合成酵素の機能異常とその血管新生に及ぼす影響に関する研究

活性酸素は虚血ー再潅流障害や炎症による組織障害の原因物質あるいは増悪因子として考えられてきた。しかしながら、近年活性酸素が細胞内情報伝達物質として機能している可能性が示されつつある。一酸化窒素(NO)合成酵素は、通常ホルモンなどの刺激によりNOを遊離するが、補酵素であるテトラヒドロビオプテリン(BH4)量が低下すると、NOではなく活性酸素を生成することが脳由来の酵素で示されている。本研究では、最初に血管内皮細胞のNO合成酵素においてもBH4量が低下すると活性酸素を生成するか否か検討し、次に活性酸素が血管内皮細胞の特徴的機能である血管新生に影響を及ぼすか否かについて検討した。ウシ大動脈由来内皮細胞にカルシウムイオノフォアを添加したところ活性酸素の遊離が認められ、この活性酸素の遊離はBH4合成経路の阻害剤処置により増加した。更に、NO合成酵素阻害剤はカルシウムイオノフォアによる活性酸素の遊離を抑制した。以上の結果は、血管内皮細胞のNO合成酵素においても補酵素であるBH4が低下すると活性酸素を生成することを示す。次に活性酸素種の一つである過酸化水素を内皮細胞に添加したところ血管新生の促進が認められた。また、過酸化水素による血管新生は転写囚子ets-1のアンチセンスにより抑制されたことから、ets-1の関与が考えられた。ets-1はタイプIコラゲナーゼの発現を制御すると考えられている。これらのことから、過酸化水素による血管新生の促進にets-1を介したタイプIコラゲナーゼの発現が関与すると思われる。本研究において、BH4含量の低下に伴いNO合成酵素から遊離する活性酸素が血管新生に影響を及ぼすか否かについてBH4合成経路の阻害剤である2,4-diamino-6-hydroxyprimidine(DAHP)を用いて検討を進めたが、DAHPそれ自身に血管新生抑制作用があり、NO合成酵素との関連を明らかにすることができなかった。今後、選択的なBH4合成阻害薬を探索する必要がある。本年度は、一酸化窒素合成酵素(NOS)の補酵素であるテトラヒドロバイオプテリン(BH4)含量の低下により、NOSが機能異常を起こし、本来生成すべき一酸化窒素(NO)ではなく、活性酸素が生成し、血管新生を促進するという我々の仮説を評価するために、以下の2点について検討した。1.血管内皮細胞内BH4含量の低下に伴いNOSから活性酸素が遊離するか否か。2.低濃度外因性過酸化水素が、血管新生を促進するか、また、外因性過酸化水素による血管新生の促進に転写因子ets-1の発現が関与するのか否か。血管内皮細胞は、ウシ大動脈より採取し、培養後実験に使用した。活性酸素の遊離は,ルシフェリン誘導体であるMCLAを検出剤とした発光法により測定し、また血管新生は、コラーゲンゲルを用いたin vitro測定系により評価した。内皮細胞をBH4合成阻害剤である2,4,-ジアミノ-6-ヒドロキシピリミジン(DAHP)を処置することにより、細胞内BH4含量が著しく低下した。同様の条件下で、カルシムイオノフォアであるイオノマイシンを添加したところ、活性酸素の遊離が認められた。また、DAHP処置によるBH4含量の低下及び活性酸素の遊離は、BH4合成の基質であるセピアプテリンあるいはNOSの阻害剤であるニトロアルギニンの処置により完全に阻害された。これらの結果から、細胞内BH4含量の低下によりNOSから活性酸素が遊離することが明らかとなった。さらに、低濃度

過酸化水素を内皮細胞に添加すると、ets-1mRNAの発現が促進され、血管新生の促進が認められた。また、血管新生の促進は、ets-1遺伝子のアンチセンスにより抑制された。以上の結果は、低濃度過酸化水素がets-1の発現を介して血管新生を促進することを示している。今年度は、NOSの機能異常により遊離する活性酸素が、血管新生を促進するか否か決定する予定である。活性酸素は虚血ー再潅流障害や炎症による組織障害の原因物質あるいは増悪因子として考えられてきた。しかしながら、近年活性酸素が細胞内情報伝達物質として機能している可能性が示されつつある。一酸化窒素(NO)合成酵素は、通常ホルモンなどの刺激によりNOを遊離するが、補酵素であるテトラヒドロビオプテリン(BH4)量が低下すると、NOではなく活性酸素を生成することが脳由来の酵素で示されている。本研究では、最初に血管内皮細胞のNO合成酵素においてもBH4量が低下すると活性酸素を生成するか否か検討し、次に活性酸素が血管内皮細胞の特徴的機能である血管新生に影響を及ぼすか否かについて検討した。ウシ大動脈由来内皮細胞にカルシウムイオノフォアを添加したところ活性酸素の遊離が認められ、この活性酸素の遊離はBH4合成経路の阻害剤処置により増加した。更に、NO合成酵素阻害剤はカルシウムイオノフォアによる活性酸素の遊離を抑制した。以上の結果は、血管内皮細胞のNO合成酵素においても補酵素であるBH4が低下すると活性酸素を生成することを示す。次に活性酸素種の一つである過酸化水素を内皮細胞に添加したところ血管新生の促進が認められた。また、過酸化水素による血管新生は転写因子ets-1のアンチセンスにより抑制されたことから、ets-1の関与が考えられた。ets-1はタイプIコラゲナーゼの発現を制御すると考えられている。これらのことから、過酸化水素による血管新生の促進にets-1を介したタイプIコラゲナーゼの発現が関与すると思われる。本研究において、BH4含量の低下に伴いNO合成酵素から遊離する活性酸素が血管新生に影響を及ぼすか否かについてBH4合成経路の阻害剤である2,4-diamino-6-hydroxyprimidine(DAHP)を用いて検討を進めたが、DAHPそれ自身に血管新生抑制作用があり、NO合成酵素との関連を明らかにすることができなかった。今後、選択的なBH4合成阻害薬を探索する必要がある。
ピグミーチンパンジー(Pan paniscus)の適応戦略と進化方向

昭和62年度調査総括により,昭和61年以前に行われたピグミーチンパンジーおよびナミチンパンジーの単位集団構造,超単位集団(=コミュニティ)構造,環境との関係に関する現地調査結果の取りまとめが行われた. 10.に示されるように,昭和62年度中に出版された論文は4篇,印刷中論文2篇,準備中(資料の整理・分析がほぼ終了し,論文執筆中又はまもなく執筆にとりかかれるもの)5篇である.その概要は以下の通りである.A.単位集団構造(1)ピグミーチンパンジーの社会には集団内の個体共存を円滑にする多様な行動が発達している.そのような宥和行動の発達は,森林内の果実資源の密度と分布のパターンに依存したものと考えられる. (加納隆至=代表者,論文3篇,出版済)(2)ワンバのピグミーチンパンジーの1集団は, 10年間にわたって雄雌同数性を維持した.この雄雌同数性は,同種内殺害(加納=集団間闘争と子殺し)の欠如からきており,それがピグミーチンパンジーの社会的特徴となっている.(加納=出版済)(3)ピグミーチンパンジーの交尾行動は,繁殖行為としての意味よりも,オス・メス間の緊張を緩和する宥和行動としての意味あいが強い点で人間の性行動と同様な用いられ方をしている. (加納=印刷中).(4)ピグミーチンパンジーのある集団のαオスは,オス・クラスターの中核的存在として機能している.別の集団ではαオスは若年であり,母親との結合によって集団を支配している.このように,ピグミーチンパンジーの社会では, αオスの役割は固定的ではない.(五百部裕=教務補佐員,印刷中)(5)マハレのナミチンパンジーのオスの社会的発達は,従来考えられていたよりも遅く,若いオトナ・オスはオス結合(malebond)に加入できず,壮年期に入ってはじめて加入できる. (川中健二=分担者,準備中)B.コミュニティ構造(1)ピグミーチンパンジーの社会では,集団を移出入するのは若い未経産メスに限られる.見知らぬ集団に移入する時若いメスは特別な戦術を駆使する.すなわち彼女たちは,集団の経産メスのうち12頭を標的個体として追従し,社会接触を積極的に求めていくことによって,まず,それらの長年メスからの承認を受けることを,移入のための突破口とする. (伊谷原一=教務補佐員,準備中)(2)昭和61年度のワンバにおける現地調査で, E.ナ_<1.ニ>集団とP集団の間で興味ある集団間交渉がみられた.この2集団は,以前は対立関係にあってどちらかが一方を避けることによって,直接の出会いが回避されていたが,昭和61年度には餌場に共在することが多くみられるようになった.その際,両集団の間で攻撃的交渉はもちろん見られたが,性行動・擬似的性行動(宥和的行動)・グルーミング・のぞき込み行動遊びなどの親和的交渉も多数例みられた.オス間では攻撃的交渉が支配的であったが,メス間や,オス・メス間の集団間交渉は,集団内交渉と差がないほど親和的であった.このような親和性の深い集団間関係は,人間以外の霊長類社会では類がない.このようなワンバE.ナ_<1.ニ>集団とP集団の関係からみると,ピグミーチンパンジーのコミュニティ構造は,多様で可塑性であり,人間型のコミュニティに発展する素地を持った原初型である可能性を有している. E.ナ_<1.ニ>,P集団がどの程度まで親和性を深めていくかは,将来の観察を待たねばならないが,昭和61年度までの資料を基盤にした報告書を近く発表する予定である.(加納,伊谷,準備中)C.環境との関係(1)昭和57年度から昭和61年度まで3次にわたって,ワンバにおけるピグミーチンパンジーの食物分析が行われた.この分析の特徴は,現地でビタミンCの定量分析まで行ったということであり,これは,霊長類の野外研究では最初のことである. (安里龍=分担者,準備中)(2)昭和61年度にピグミーチンパンジーとアカコロブスとの直接交渉が観察された.この交渉の型からみるとワンバのビグミーチンパンジーは,タンザニアのナミチンパンジーと違って,アカコロブスを補食する可能性は低い.(五百部,印刷中)昭和62年度調査総括により,昭和61年以前に行われたピグミーチンパンジーおよびナミチンパンジーの単位集団構造,超単位集団(=コミュニティ)構造,環境との関係に関する現地調査結果の取りまとめが行われた. 10.に示されるように,昭和62年度中に出版された論文は4篇,印刷中論文2篇,準備中(資料の整理・分析がほぼ終了し,論文執筆中又はまもなく執筆にとりかかれるもの)5篇である.その概要は以下の通りである.A.単位集団構造(1)ピグミーチンパンジーの社会には集団内の個体共存を円滑にする多様な行動が発達している.そのような宥和行動の発達は,森林内の果実資源の密度と分布のパターンに依存したものと考えられる. (加納隆至=代表者,論文3篇,出版済)

(2)ワンバのピグミーチンパンジーの1集団は, 10年間にわたって雄雌同数性を維持した.この雄雌同数性は,同種内殺害(加納=集団間闘争と子殺し)の欠如からきており,それがピグミーチンパンジーの社会的特徴となっている.(加納=出版済)(3)ピグミーチンパンジーの交尾行動は,繁殖行為としての意味よりも,オス・メス間の緊張を緩和する宥和行動としての意味あいが強い点で人間の性行動と同様な用いられ方をしている. (加納=印刷中).(4)ピグミーチンパンジーのある集団のαオスは,オス・クラスターの中核的存在として機能している.別の集団ではαオスは若年であり,母親との結合によって集団を支配している.このように,ピグミーチンパンジーの社会では, αオスの役割は固定的ではない.(五百部裕=教務補佐員,印刷中)(5)マハレのナミチンパンジーのオスの社会的発達は,従来考えられていたよりも遅く,若いオトナ・オスはオス結合(malebond)に加入できず,壮年期に入ってはじめて加入できる. (川中健二=分担者,準備中)B.コミュニティ構造(1)ピグミーチンパンジーの社会では,集団を移出入するのは若い未経産メスに限られる.見知らぬ集団に移入する時若いメスは特別な戦術を駆使する.すなわち彼女たちは,集団の経産メスのうち12頭を標的個体として追従し,社会接触を積極的に求めていくことによって,まず,それらの長年メスからの承認を受けることを,移入のための突破口とする. (伊谷原一=教務補佐員,準備中)(2)昭和61年度のワンバにおける現地調査で, E.ナ_<1.ニ>集団とP集団の間で興味ある集団間交渉がみられた.この2集団は,以前は対立関係にあってどちらかが一方を避けることによって,直接の出会いが回避されていたが,昭和61年度には餌場に共在することが多くみられるようになった.その際,両集団の間で攻撃的交渉はもちろん見られたが,性行動・擬似的性行動(宥和的行動)・グルーミング・のぞき込み行動遊びなどの親和的交渉も多数例みられた.オス間では攻撃的交渉が支配的であったが,メス間や,オス・メス間の集団間交渉は,集団内交渉と差がないほど親和的であった.このような親和性の深い集団間関係は,人間以外の霊長類社会では類がない.このようなワンバE.ナ_<1.ニ>集団とP集団の関係からみると,ピグミーチンパンジーのコミュニティ構造は,多様で可塑性であり,人間型のコミュニティに発展する素地を持った原初型である可能性を有している. E.ナ_<1.ニ>,P集団がどの程度まで親和性を深めていくかは,将来の観察を待たねばならないが,昭和61年度までの資料を基盤にした報告書を近く発表する予定である.(加納,伊谷,準備中)C.環境との関係(1)昭和57年度から昭和61年度まで3次にわたって,ワンバにおけるピグミーチンパンジーの食物分析が行われた.この分析の特徴は,現地でビタミンCの定量分析まで行ったということであり,これは,霊長類の野外研究では最初のことである. (安里龍=分担者,準備中)(2)昭和61年度にピグミーチンパンジーとアカコロブスとの直接交渉が観察された.この交渉の型からみるとワンバのビグミーチンパンジーは,タンザニアのナミチンパンジーと違って,アカコロブスを補食する可能性は低い.(五百部,印刷中)
小グループ学習における医学生の学習スタイルに関する文化的検証とモデル開発

本プロジェクトでは、日本人医学生がスモールグループディスカッションで同僚を話し合いをする際に、湧き起こるネガティブ・ポジティブな感情の種類とそれに伴う学習行動について探索的に解明したものである。欧米のグループ討議の在り方と比較して、多くの類似点と相違点が明らかにされた。類似点の多くは認知心理学的に支持できるものであり、相違点はこれまでの経験や学習アプローチに関する信条および文化が影響していた。これらの結果は、アジア系の医学生がグループディスカッションを通じて学ぶ方略について新たな知見を加えるものであった。そして今後のアジアにおけるグループファシリテーションの在り方の改編に寄与するものである。平成25年度は、国内外の研究者との情報交換を交えながら研究方法の微修正を行うことが出来、また学内での質的なデータ収集を重ねはじめることが出来た一年であった。研究方法の微調整に関しては、学習スタイルの定量的測定に関する問題が最近の知見から浮かび上がったことである。すなわち、学習スタイルはまずその種類そのものが多様であること、また個人個人においても、状況によって学習スタイルが柔軟に、時に不安定に変わり得ることが示唆されている。それゆえその個人の特徴的な学習スタイルを定量化・定式化することは困難であるということだ。これは他の文化的特徴を示す質問紙表との相関などを測定することが困難であることを示唆するものであったため、研究手法をより質的な方法でデータを収集し、その分析に集中することとなった。質的なデータ収集活動では、医学生からのデータ収集に先立って予備調査を行った。海外留学を経験したことのある東アジアの医師の欧米諸国で経験したグループ学習に対する認識を探索し、報告することが出来た。研究の結果としては、Hofstedeの提示する文化比較のモデルにも合致する部分が多く、そのモデルを裏付ける東アジアのデータはこれまで少なかったため、貴重な成果が得られた。現在まで、医学生のグループ討議中における感情と討議行動に関する探索的情報収集を半構造化インタビューを通じて進めており、先行知見とは異なる学習者の感情表出と行動パターンが解析されてきている。平成24年度の目標:「一般に、国ごとに医学生には異なる特性が見られ、個々の学習スタイルには、ばらつきはあるものの、一定の傾向が国により存在すると捉えられている。その特性を明らかにし、国別の比較検討を行うことで、日本の学習スタイルの特徴に関する仮説を生成することを目指す」と設定されていた。報告1:調査の準備を進めたが、平成24年10月に、調査表Aの妥当性の欠陥性に関する重大な文献報告があった。具体的には、「学習スタイル」という概念の懐疑論と、その多くの調査票の妥当性と信頼性に関する不安定さを指摘するものであった。これまでの先行研究と近年の学習スタイルに関する論文を再度レビューをしたが、その方針に変更はなかった。1:慎重な協議の結果、このまま調査を実施しても有意義な結果が得られない可能性が大きいという結論に至り、調査内容と方法を一部改訂することとした。2:一方、予備調査で、医学生の問題基盤型学習のグループ討議への参加態度に関する調査を行った。そこでは報告・成果1をうらずけるように、やはりグループ討議に参加する意欲は、学習の方法に対する嗜好性とはまったく相関がなく、グループ学習の理解度合いや学習に対する喜びや不安感といった価値観や感情が有意に正の相関性を見せた。このことで、次年度の研究にむけて「学習への価値観」という新たな要因を見出すことができた。平成26年度は、平成25年度の後半に引き続き医学生への半構造化面接を追加実施し、学習者の感情表出や行動パターンのデータを取集し、主題分析を行った。分析の理論的枠組みとして医学生の知識獲得のパターンとされるTweed(2002)らが発表した「暗記・理解・応用・質問と修正」を応用した。ポジティブな感情表出として尊敬・好奇心・喜び・誇り・受容が挙げられ、ネガティブな感情表出として苛立ち・退屈・失望・恥・不安・戸惑い・憂鬱が表出されていたことが明らかになった。そしてその後の行動には、ポジティブな感情の場合には積極的行動の補強・模倣を中心とした行動化が認められた。一方ネガティブな感情の場合でも同様に非積極的な行動の補強と、さらなる非積極的態度の増強が認められた。平成24年度から3年間で行われた本プロジェクトは、アジア人の1サンプルとしての日本人医学生を対象として、グループ討議の際に湧き起こる感情のシリーズ、およびそれらに伴う行動のパターンと補強・形成を探索することができた。欧米の文献と比して、多くの共通点が見られ、一方で大きな相違も見られた。この相違の根底にはアジア人特有の知識の獲得の方法に対するアプローチや経験に基づく信条が色濃く影響していることが示唆された。本研究の結果は、アジア系の医学生がグループ討議をする際に、それをファシリテートする教育者が配慮すべき感情や着眼すべき行動という、欧米の研究では得られなかった知見や方法論に光を照らすものである。

医学教育研究目的としては、「日本や東アジアの文化に適した小グループ学習方法・それに伴うグループファシリテーション方法を開発すること」を掲げている。現在までにデータは順調に収集されており、進捗は良好と思われる。しかし研究方法の微調整が行われ、また学習者の感情に関しても考慮すべきことが分かった。従って、方法のみならず、感情制御に関する先行文献の把握やインタビューガイドの改編などにも時間がかかり、若干遅れていると判断される。学習スタイルに関する懐疑論が出たことは、新たなパラダイムシフトであった。研究実施前に、それがわかったことは、むしろ結果的に事前に判明して良かったと考える。絶え間ざる文献検索を通じた最新の情報をいち早く入手できたことで、未然に、妥当性の低い調査票を実施する無駄を回避することができた。また予備調査にて、良き結果を得ることができたことは大きな進歩である。「学習スタイル」にとって代わる、重要な要因として「学習の価値観」を見出すことができた。また認知的不協和(Cognitive Disonnance)が日本の医学生にも存在し、学習への価値観を見出し学習する喜びを感じる要因、それと対比的に、自己評価の低さが存在した場合の、理想と現実のギャップが、学習のドライブとなっていることが明らかになった。これは学習スタイルの調査の中止に伴い延期した「Values Survey Module 2010(VSM2010)」にて調査出来ると思われる、人間の価値観のインパクトの大きさを示唆するものであるといえる。このような知見を得られたことは、とても進歩があったと自己点検している。特に質的データを重視する方針に変更はなく、グループ討議における個人の認識や感情を半構造化インタビューを用いて調査する。同時に、実際にどのようにグループ討議が進められているのか、その事例を収集すべく、議論の録画と音声データを使用して談話分析を進めたいと考える。そのデータにはファシリテーターの声も当然含まれることから、ファシリテーション方法を考えるに当たり、重要なデータになると期待される。今年度の研究の具体的テーマは、様々なグループ討議の会話のあり方と価値観、とする。目標:対象とする国内外の様々なグループ討議を観察・記録し、会話分析をするためのサンプルを収集し、特定の状況における会話のあり方を理解する。特定の状況としては協働的な状況、協調が必要な状況とそれぞれ区分する。また討議は、「肯定・否定・共感・無視・質問・受け流し・変更」の分類などをベースに発言を質的にまた量的に分類を試みる。概要:1)日本人医学生が参加する様々なグループ討議の議論を録音し逐語録作成する。2)比較する事例サンプルとして、諸外国のグループ討議もデータ収集する。具体的計画:[1]日本の医学部の各学年のPBLにおけるグループ討議、卒前の各種セミナーにおけるグループ討議、臨床実習におけるグループ討議を研究対象とする。
骨形成における小胞体カウンターイオンチャネルの機能的役割

Tric-b欠損マウスにおいて成熟骨芽細胞でのカルシウムハンドリング異常を発端として、コラーゲンの小胞体内蓄積、骨基質におけるコラーゲン含量低下を経て、主要骨格の骨密度低下及びミネラル化障害に至ったと考察される。一方で破骨細胞に異常は観察されなかったことから骨形成不全における破骨細胞の関与はないと推察される。以上より、Tric-b欠損マウスが新しいOIモデル動物として確立され、Tric-b欠損マウスは将来的にOIの病態生理学的な研究に対して類のない実験系を提供し、OI関連症状に対する有効な治療法の探索および骨関連疾患に対する治療薬の開発に役立つことが期待される。本研究では、サウジアラビアおよびイスラエルの家系にてTMEM38B (TRIC-B)がヒト骨形成不全症の原因遺伝子として新たに同定されたことから、骨形成不全症の発症原因と考えられる変異型ヒトTRIC-Bタンパク質によるTRIC-B機能低下の原因を生化学的および電気生理学的アプローチにより解明を試みた。まず、コムギ無細胞発現系により変異型ヒトTRIC-Bタンパク質を精製し、化学架橋試薬による多量体形成能を検討した。その結果、変異型であっても正常型と同様に3量体形成能を有することが明らかとなった。現在は、変異型ヒトTRIC-Bタンパク質を人工脂質二重膜へ再構成し、電気生理学的解析を実施すべく、精製条件の検討を行っているところである。また、呼吸不全により新生致死を示すTRIC-B欠損マウスにおいても骨形成不全症の表現型が肋骨や大腿骨にて観察されたことから、骨形成不全症の原因細胞として可能性のある骨芽細胞または破骨細胞の関与を明らかにしつつ、原因細胞を単離・培養しヒトでのTRIC-B機能低下あるいはマウスにおけるTRIC-B欠損による骨形成不全症の発症メカニズムを明らかにすることを試みた。胎生17.5日からP0までのマウス大腿骨に対してアリザリンレッド染色およびALP染色、TRAP染色など詳細な組織学的解析を行ったところ、胎生期よりすでに骨形成の遅延が生じており、かつTRAP陽性細胞の海綿骨における分布もTRIC-B欠損マウスにて異常であることが示された。従って、骨芽細胞と破骨細胞のいずれの細胞においても何らかの異常を有している可能性が考えられたため、それぞれの細胞を単離・培養し、遺伝子発現や細胞機能について検討した。さらに破骨細胞においては、単離・培養を開始したところであり、細胞数・細胞あたりの核数・大きさ等の定量や、破骨細胞にてすでに観察されることが明らかとなっているカルシウムオシレーションについても検討することを予定している。最終年度では、単離骨芽細胞および破骨細胞における異常の有無について検討した。具体的にはそれぞれの遺伝子型のマウスより骨芽細胞および破骨細胞を単離・分化誘導し、骨芽細胞においてはコラーゲン産生・細胞内分布・分泌、小胞体Caハンドリングについて、破骨細胞においては骨吸収能および小胞体Caハンドリングについて検討した。その結果、Tric-b欠損骨芽細胞においてCaハンドリングに異常をきたし、その結果としてコラーゲンの細胞内分布・分泌に異常があることが示唆された。また、破骨細胞の骨吸収能および小胞体Caハンドリングは野生型と比較して異常がなく、Tric-b欠損マウスにおける骨形成不全症の発症に破骨細胞は寄与しないことが示唆された。研究期間全体を通じて、以下の通りTric-b欠損マウスにおける骨形成不全症の発症機序を解明した。Tric-b欠損マウスにおいて成熟骨芽細胞でのカルシウムハンドリング異常を発端として、コラーゲンの小胞体内蓄積、骨基質におけるコラーゲン含量低下、主要骨格の骨密度低下及びミネラル化障害に至ったと考察される。変異型ヒトTRIC-Bタンパク質の電気生理学的解析は精製したタンパク質の精製度が不十分であるため電気生理学的解析に至っていない状況であるが、骨形成不全症発症メカニズムの解明については様々な染色による詳細な組織学的解析をすでに終了しており、骨芽細胞および破骨細胞のいずれの細胞においても異常が観察されている。これを受けて、2種類の細胞の単離・培養系を立ち上げ、まずはそれぞれ単独での遺伝子発現や細胞機能の解析を行っている。TRIC-B欠損骨芽細胞においてERストレスマーカー遺伝子の発現上昇は、大腿骨の電子顕微鏡観察により膨潤化した小胞体が多数観察されたことからも予測できたが、何故小胞体が膨潤化するのかは現在のところ不明である。これを明らかにするため、マイクロアレイを実施中である。

また、破骨細胞の単離・培養では、きちんとした結果はまだ出てないが、定量的な解析を行い野生型とTRIC-B欠損細胞との違いを明らかにすることを目指している。このように当初研究実施計画として予定した進捗状況であり、組織学的解析については埼玉医科大学の駒崎先生を分担研究者として実施していただいたが、平成26年度で解析が終了したことから分担研究者の変更を行った。以上より、おおむね順調に進行していると言える。薬理学、生理学変異型ヒトTRIC-Bタンパク質を人工脂質二重膜へ再構成し電気生理学的解析を実施すべく、精製条件の検討を行っており、ウェスタンブロット等でかなりの精製度であっても人工脂質二重膜へ再構成するとクロライドチャネルの混入が避けられず、TRIC-Bチャネルのみの電流を測定できる状態には至っていない。平成27年度は様々な条件を試し、TRIC-Bの電流のみを測定できる条件をできるだけ早く見出す予定である。骨形成不全症発症メカニズムの解明について平成27年度は、平成26年度に引き続き各細胞の単離・培養系において細胞機能の解析を行う。骨芽細胞においてはERストレスマーカーおよびIL-6遺伝子の発現上昇の原因の解明を目指すとともに、骨形成および骨芽細胞機能として重要なコラーゲンの産生・分泌、さらにはTRIC-Bの機能として重要な細胞内カルシウム制御についての検討を行う。また、破骨細胞についてもTRAP染色や、象牙質切片上でのピット形成を評価することで破骨細胞の骨吸収機能を評価する。さらにはすでに破骨細胞にて観察されることが報告されているカルシウムオシレーションについても定量的な解析を行い、野生型とTRIC-B欠損細胞との差異を見出し、最終的には骨芽細胞と破骨細胞の複合的な異常により骨形成異常が生じているかどうかを明らかにする。変異型ヒトTRIC-Bタンパク質の精製条件の検討についても並行して進め、電気生理学的解析を行うことを目指す。平成26年度の研究実施内容としては、分担研究者であった埼玉医科大学の駒崎先生や共同研究を実施している先生方に結果を出してもらったものがほとんどであり、申請者の所属研究室で実施したものはほとんど無かった。そのため、次年度使用額が大きく生じたものと考えられる。また、申請者自身が1月より所属機関が変更となり、変更直前の12月は予算の移動のため、変更直後からしばらくは新規所属機関での予算執行システムの理解不足により予算執行が困難であった。平成27年度には、2種類の細胞単離・培養が本格的に始まり、細胞機能アッセイやカルシウムイメージング、または網羅的マイクロアレイ解析の実施を予定しているため、細胞培養関連の消耗品、イメージングのための色素の購入やマイクロアレイの委託費に充てる計画である。
量子固体を用いた低温固相内化学反応とその圧力効果の研究

放射線照射した固体水素中に生成するイオン種の研究は1980年代から広く行われている。しかしながらその信号はこれまで観測されることがなかった。報告者は高純度固体パラ水素を用いた高分解:能電子スピン共鳴分光法を用い、放射線照射した固体パラ水素中に等価な4本線の信号を観測し、理論計算と比較検討した結果それらがH_6^+イオンであることを示した。またその後の研究から重水素分子を1%程度含むパラ水素固体において4本線が重水素の核スピンによりさらに分裂したH_4D_2^+のシグナルを観測することに成功し、上記の同定が確かなものであることが確認された。電子スピン共鳴信号強度から決定された固体水素の放射線分解によるH_6^+の収率は、赤外分光により決定された全イオン種のそれに極めて近い。この結果放射線照射により固体水素中に生成する主イオン種はH_6^+であることが強く示唆される。一方で水素ガスを放射線分解したときにできるイオン種はH_3^+であり、このH_3^+が宇宙空間における化学反応を支配する重要な化学種として広く知られている。今回の研究結果は固体中における放射線誘起反応が気相中におけるそれと大きく異なる典型例が、水素イオンという単純かつ主要な化学種においても引き起こされることを示したものである。報告者はまた低温固相中における化学種のエネルギー緩和を研究すべく、超短パルスレーザーを用いた固体クリプトン中におけるヨウ素分子の振動量子状態のエネルギー及び位相緩和をコヒーレント反ストークスラマン分光法により調べた。緩和速度を740Kの温度範囲、1【less than or equal】19の振動量子状態において測定した結果、エネルギー緩和は4つのフォノンを瞬時生成する過程、位相緩和は固体中に既存するフォノンとの弾性散乱が支配的であることを示した。固体中における分子の回転状態を知ることは固相内化学反応を理解する上で大変重要である。報告者は200気圧耐圧の高圧実験用石英セル及びステンレス製真空配管系を作り上げ、固体水素同位体(HD, D_2)中における酸素分子の回転を電子スピン共鳴法(ESR)を用いて調べた。実験の結果、固体水素圧力を上げるに従って捕捉された酸素分子はむしろ回転し易くなることが見出された。この結果は圧力が高くなるほど固体は密になり、捕捉された分子は回転しづらくなるという既存の概念では全く説明できない。むしろ、酸素分子を取り囲む格子の歪みが圧力をかけることに抑えられ、捕捉サイトがより等方的になったためであると考えられる。これは従来見落とされていた固体中の格子歪みが分子回転に及ぼす影響を見出すことに成功した初めての実験例である。また、報告者はこの酸素分子の光解離により固体水素中に生成した水素原子の再結合反応速度定数が、4K以下で温度・圧力にほとんど依存しないことを実験的に確認した。この結果から固体水素中の水素原子が物理拡散ではなく、その50倍ものポテンシャル障壁を持つトンネル反応H+H_2→H_2+Hにより拡散していることを証明し、20年に及ぶ固体水素中の水素原子拡散メカニズムに対する論争に終止符を打った。低温高圧用サンプル装置とコヒーレント反ストークスラマン分光装置を新たに立ち上げ、固体ヘリウム中における重水素分子の分光を行ったところ、従来の固体重水素の分光では見られない微分波形に似た形の歪んだ重水素の振動遷移信号を得た。解析の結果この信号は直径500nm以下のクラスターとして固体ヘリウム中に捕捉されている重水素分子のものであることが確認された。重水素のオルト・パラ混合比及び固体ヘリウム結晶作製条件を変えたところ、重水素の振動量子状態の広がりに対する結晶の均一性及びサイズの効果が顕著に表れた。極低温固体水素中に捕捉された水素原子は量子力学的トンネリングにより拡散することが20年近く前から知られている。しかしながらその拡散機構をめぐっては、水素原子が近接する水素分子との場所を入れ替えることによって拡散するとする物理拡散モデルと、トンネル反応H+H_2→H_2+Hにより拡散するとする化学拡散モデルとが並立したまま決着が付かず、実りのない議論のみが繰り広げられていた。報告者は前年度開発した高圧試料作成装置に、紫外線照射装置、極低温用クライオスタット、及び電子スピン共鳴(ESR)分光計を組み合わせることにより、固体水素中に捕捉された水素原子の拡散速度に対する圧力依存性を調べた。熱励起により水素原子が拡散する5K以上の領域では拡散定数が圧力とともに大きく減少する一方で、トンネリングにより拡散する4K以下では圧力に全く依存しないことが見出された。この実験事実から固体水素中における水素原子のトンネル拡散が、圧力に強く依存する物理拡散ではなく、圧依存性を示さない化学拡散であることが立証された。固体水素中における水素原子のトンネル拡散は、1cm^<-1>にも満たない固体中のわずかな周期場の乱れによって拡散速度が大きく低下するなど、固体場と強くカップリングした現象であることが報告者の以前の研究から見出されている。今回の研究結果はこれら従来報告されていた現象の全てが物理拡散ではなく化学反応に起因することを示すものである。これまで拡散機構の決まらぬまま実験結果のみ多数報告されていた固体水素中における水素原子の解釈が、今回の結果を機に一気に進むものと期待される。

報告者は高純度固体パラ水素を用いた高分解:能電子スピン共鳴分光法を用い、放射線照射した固体パラ水素中に等価な4本線の信号を観測し、理論計算と比較検討した結果それらがH_6^+イオンであることを示した。またその後の研究から重水素分子を1%程度含むパラ水素固体において4本線が重水素の核スピンによりさらに分裂したH_4D_2^+のシグナルを観測することに成功し、上記の同定が確かなものであることが確認された。電子スピン共鳴信号強度から決定された固体水素の放射線分解によるH_6^+の収率は、赤外分光により決定された全イオン種のそれに極めて近い。この結果放射線照射により固体水素中に生成する主イオン種はH_6^+であることが強く示唆される。一方で水素ガスを放射線分解したときにできるイオン種はH_3^+であり、このH_3^+が宇宙空間における化学反応を支配する重要な化学種として広く知られている。今回の研究結果は固体中における放射線誘起反応が気相中におけるそれと大きく異なる典型例が、水素イオンという単純かつ主要な化学種においても引き起こされることを示したものである。報告者はまた低温固相中における化学種のエネルギー緩和を研究すべく、超短パルスレーザーを用いた固体クリプトン中におけるヨウ素分子の振動量子状態のエネルギー及び位相緩和をコヒーレント反ストークスラマン分光法により調べた。緩和速度を740Kの温度範囲、1【less than or equal】19の振動量子状態において測定した結果、エネルギー緩和は4つのフォノンを瞬時生成する過程、位相緩和は固体中に既存するフォノンとの弾性散乱が支配的であることを示した。
東アジアにおける冷戦の研究

計2年にわたる本東アジア冷戦の研究プロジェクトでは、1回の海外からの研究者招聘の研究会開催を含め、計10回の東アジアを中心とする冷戦史研究会を開催、研究を進めることができた。報告には各分担者が当たったほか、朝日新聞の今西記者など現場の報告、博士論文執筆修了者もあたった(スベトラナ・ワシリューク、片桐俊浩氏)。代表である下斗米は礼冷戦と北朝鮮に関し、8月のトルコ・イスタンブールでの世界国際政滑学会創立大会でも報告、また06年1丹にはソウルで新資料を入手、これに基づき3月、サンターバラでの国際冷戦研、サンジエゴのISA(全米国際政治学会)大会で04年度に引き続き50年代後半の北朝鮮にかんする報告をおこなった。また海外からは、ロシア科学アカデミーのS・チュグロフ氏(日露関係)、米国冷戦研究者デービット・ウルフ氏を招請、東京レベルでの学者をも招いて、有益な意見交換を行った。法政大博士、課程の曹海石氏らも報告に加わり(1945-49年の中国共産党の朝鮮半島政策)、早稲田大の毛里和子氏のグループ、一橋田中研究室との交流を図れた。また北大スラブ研究センターに所蔵の、ほとんど利用されてこなかったソ連共産党国際部史料のコピーを入手、これに基づいて国際会議で公表した。これらの研究に関する成果については基本的には個別のモノグラフとして漸次公表しつつあり、『法学志林』、ウッドローウイルソンセンター、韓国国際政治学会、冷戦プロジェクトでのブレチン16号に公表予定である。なお下斗米が04年に公表した『アジア冷戦史』について、05年12月『アジア太平洋賞特別賞』がアジア調査会・毎日新聞からおくられた。また06年7月には岩波書店から下斗米の『モスクワと金日成-冷戦下の北朝鮮(1945-61年)』が刊行予定となっている。本東アジア冷戦史の研究プロジェクトでは、1回の合宿、3回の海外からの研究者招聘の研究会開催を含め、それぞれ東アジアを中心とする冷戦史研究を進捗させることができた。法政大学箱根荘での合宿では、一橋大田中孝彦氏と下斗米とが、概念レベルでの東アジア冷戦史の位置づけを問題提起、これをめぐって参加者(正規のメンバーと東大李鐘国氏)が東アジアという地域レベルでの問題設定を検討した。また海外からは、ロシア科学歴史学会からウシャコフ氏(ロシア政治史)、中国の冷戦研究の第一人者である北京大学の沈志華氏(50年代中ソ関係)、オーストリア国立大のランコフ氏(北朝鮮の50年代)をそれぞれ招き、東京レベルでの学者を招いて、有益な意見交換を行った。法政大博士課程の曹海石氏らも報告に加わり(1945-49年の中国共産党の朝鮮半島政策)、また成蹊大客員の、米国冷戦研究者デービット・ウルフ氏、早稲田大の毛里和子氏と研究グループとの交流を図れた。また沈志華志氏から個人所有の貴重なソ連資料をこの企画の中で購入した。これらの研究に関する成果については基本的には個別のモノグラフとして漸次公表しつつあり、下斗米は、3月末の米国カリフォルニア大サンタバーバラ校で「平壌・1956年」を英文で公表予定である。2年度にわたる本東アジア冷戦の研究プロジェクトでは、1回の海外からの研究者招聘の研究会開催を含め、計5回の東アジアを中心とする冷戦史研究会を開催、研究を進めることができた。

代表である下斗米は、冷戦と北朝鮮に関し、8月のトルコ・イスタンブールでの世界国際政治学会創立大会でも報告、また06年1月にはソウルで新資料を入手、これに基づき3月、サンターバラでの国際冷戦研、サンジエゴのISA(全米国際政治学会)大会で50年代後半の北朝鮮にかんする報告をおこなった。また海外からは、ロシア科学アカデミーのS・チュグロフ氏(日露関係)、米国冷戦研究者デービット・ウルフ氏を招請、東京レベルでの学者をも招いて、有益な意見交換を行った。法政大博士課程の曹海石氏らも報告に加わり(1945-49年の中国共産党の朝鮮半島政策)、早稲田大の毛里和子氏のグループ、一橋田中研究室との交流を図れた。また北大スラブ研究センターに所蔵の、ほとんど利用されてこなかったソ連共産党国際部史料のコピーを入手、これに基づいて国際会議で公表した。これらの研究に関する成果については基本的には個別のモノグラフとして漸次公表しつつあり、『法学志林』、ウッドローウイルソンセンター、冷戦プロジェクトでのブレチン16号に公表予定である。なお下斗米が04年に公表した『アジア冷戦史』について、05年12月『アジア太平洋賞特別賞』がアジア調査会・毎日新聞からおくられた。また06年7月には岩波書店から下斗米の『冷戦下の北朝鮮1945-61年』が刊行予定となっている。