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細胞内輸送と翻訳後修飾におけるタンパク質-タンパク質相互作用の構造・機能解析

真核生物のタンパク質輸送と、その過程で行われるタンパク質の翻訳後修飾は、細胞活動を支える原点であり、これらを支配しているタンパク質-タンパク質間相互作用、糖鎖-タンパク質間相互作用の作用機序を解明することは細胞の活動を知る上で非常に重要である。本研究ではショウジョウバエのガラクトース転移酵素、ならびにショウジョウバエの神経幹細胞の非対称分裂に関与する蛋白質群の2つのテーマについて、X線結晶構造解析のためのサンプル調製と結晶化、生化学的測定を行なった。特にショウジョウバエの神経幹細胞の非対称分裂に関わる蛋白質Mirandaについて、中央のcargo-bindingドメインの放射光X線小角散乱実験を行った。形状予測の結果、このドメインは約22nmの長さの棒状の形状であることが分かった。さらにCDスペクトルおよび架橋実験を行ない、Mirandaのcargo-bindingドメインは平行なcoiled-coil構造を持つホモ二量体であることが裏付けられた。本研究では特に以下の2つのテーマについて、X線結晶構造解析のためのサンプル調製と結晶化を行なった。1.ショウジョウバエのガラクトース転移酵素ガラクトースは原核生物、真核生物を通して普遍的に用いられている糖であり、ガラクトース転移酵素によってアクセプターに転移させられる。しかし原核生物と真核生物の酵素では構造上の相同性がほとんどない。そこで、まだ構造が解明されていないショウジョウバエのガラクトース転移酵素GalTファミリーについて、その構造情報を得るために結晶化を進めた。昆虫細胞発現系で生産されたガラクトース転移酵素を用いて、基質有り無しの両条件で微小結晶を得ることが出来た。2.ショウジョウバエの神経幹細胞の非対称分裂に関与する蛋白質群ショウジョウバエの中枢神経系の発生過程において、神経幹細胞は非対称分裂を行なう。非対称分裂の結果出来た大きい方の娘細胞は神経幹細胞として維持されるが、小さい方の娘細胞は神経母細胞として分化する。これは細胞分裂時に、細胞の分化を決定付ける蛋白質群が姉妹細胞に非対称的に運ばれることに起因する。この非対称細胞分裂に関わる蛋白質について発現系の構築を行い、数mgの精製蛋白質を得ることができた。結晶化を開始するとともに、構造上の予備的な情報を得るために、CDスペクトル測定などいくつかの生化学的解析を行なった。
腎癌転移関連糖鎖の研究:免疫担当細胞上の糖鎖レセプターを介する免疫抑制の可能性

腎細胞癌の臨床像には以前より免疫の関与が示唆されている。一方われわれはグロボシリーズガングリオシドと腎癌の転移との関連を臨床的および生物学的研究により明らかにしてきた。これらのことからグロボシリーズガングリオシドが免疫抑制を介して腎癌転移に有利な環境を作り出していることが示唆されるとともに、T細胞上にグロボシリーズガングリオシド受容体が存在する可能性が考えられた。そこでT細胞よりmRNAを抽出、cDNAを作成しこれを発現ベクターに組み込みcDNAlibraryを作成した。cDNAlibraryをCOS-7 cellsにトランスフェクションし、グロボシリーズガングリオシドの出発物質であるmonosialosyl galactosyl globosideをコーティングしたプレートにインキュベートした。付着した細胞を回収しプラスミドを抽出、それをまたCOS-7 cellsにトランスフェクションするという操作を繰り返し想定させるcDNAを濃縮した。現在のところsiblingselectionにより目的とするcDNAを選択中であるが、いまだにグロボシリーズガングリオシド受容体を同定するにいたっていない。そこでT細胞よりmRNAを抽出、cDNAを作成しこれを発現ベクターに組み込みcDNA libraryを作成した。cDNA libraryをCOS-7 cellsにトランスフェクションし、グロボシリーズガングリオシドの出発物質であるmonosialosyl galactosyl globosideをコーティングしたプレートにインキユベートした。付着した細胞を回収しプラスミドを抽出、それをまたCOS-7 cellsにトランスフェクションするという操作を繰り返し想定されるcDNAを濃縮した。現在sibling selectionにより目的とするcDNAを選択中である。
金属一半導体界面形成初期過程における界面原子変化の直接観察

金属一半導体界面における現象を原子レベルで理解することは、今後の半導体マイクロエレクトロニクスの発展のために、今後ますます重要となるものと考えられる。そこで本研究では、(1)超高真空下でよく定義された状態での、界面形成初期過程における、金属および半導体原子配列のミクロな構造を、高速ならびに低速イオン散乱により調べること、(2)Si清浄表面をあらかじめ原子状水素でタ-ミネ-トすることにより、表面状態を変化させた基板上での界面形成過程を調べ、清浄表面の場合との比較検討を行うこと、(3)積層光導波路における、金属電極の界面構造と電気光学特性との相関を調べることなどを目的としている。Si表面の水素タ-ミネ-ションは、LSIプロセスの低温化実現の有力な手法として、実用面からの研究が活発に行われている。これらを含め、表面水素の関与した種々の現象を追求するため、我々は、まず、高エネルギ-イオンによる水素の非破壊、高感度定量方法を確立し、既にこれを用いて、超高真空中におけるSi(100),(111)上の水素化過程の観察を行った。その応用としてAg/Si(111)界面形成に及ぼす水素タ-ミネ-ションの影響を調べた。その結果、表面水素により、Ag膜のエピタキシャル成長が大幅に促進されることを見出し、これをHydrogenーMediatedーEpitaxy(HME,水素媒介エピタキシ-)と名づけ、そのメカニズムについて検討した。この結果は、基板表面を予め、単原子層レベルの水素で修飾することにより、金属/半導体界面形成初期過程を制御できることを示している。金属/半導体の多くの組合せの中から、ここではプロトタイプとしてAg/Si系を取り上げたが、他の系についても現在検討を進めている。また、水素以外の元素による修飾についても今後研究を進めたいと考えている。
土地利用計画の詳細化が地価に及ぼす影響

1)データベースの作成1982年,87年,90年,91年,92年の東京都23区の公示価格,基準地価から地価データベースを作成した.また各地価データポイントの用途(指定・実績),容積率(指定・実績),建ペい率(指定・実績),前面道路幅員,都心・最寄り駅からの距離などの属性変数を地図,都市計画規制図などから採集し,属性データベースを作成した.2)地価分析モデルの作成と地価シミュレーション地価を賃貸料とキャピタルゲイン期待で説明する収益還元法モデルと,各種属性で説明するへドニツクアプローチモデルを作成した.後者では,用途別や全用途共通など種々の母集団でのパラメータ推計を行い,信頼性を高めた.また,二つのモデルを比較検討し,予測の信頼度の観点から適切なモデルを選定し,地価シミュレ--ションを行い,土地利用計画の詳細化が地価に及ばす影響を定量的に評価した.3)結果の考察モデル式のパラメータ推計やシミュレーション結果から,1992年の都市計画法・建築基準法改正に伴う土地利用計画の詳細化が,ミクロには地価を下げる効果を持つこと,また,それを減殺するのに,補償的な方法ではなく,詳細計画の枠内で可能な土地利用の中で有効利用を促す政策が重要であることを導いた.1)データベースの作成1982年,87年,90年,91年,92年の東京都23区の公示価格,基準地価から地価データベースを作成した.また各地価データポイントの用途(指定・実績),容積率(指定・実績),建ペい率(指定・実績),前面道路幅員,都心・最寄り駅からの距離などの属性変数を地図,都市計画規制図などから採集し,属性データベースを作成した.2)地価分析モデルの作成と地価シミュレーション地価を賃貸料とキャピタルゲイン期待で説明する収益還元法モデルと,各種属性で説明するへドニツクアプローチモデルを作成した.後者では,用途別や全用途共通など種々の母集団でのパラメータ推計を行い,信頼性を高めた.また,二つのモデルを比較検討し,予測の信頼度の観点から適切なモデルを選定し,地価シミュレ--ションを行い,土地利用計画の詳細化が地価に及ばす影響を定量的に評価した.3)結果の考察モデル式のパラメータ推計やシミュレーション結果から,1992年の都市計画法・建築基準法改正に伴う土地利用計画の詳細化が,ミクロには地価を下げる効果を持つこと,また,それを減殺するのに,補償的な方法ではなく,詳細計画の枠内で可能な土地利用の中で有効利用を促す政策が重要であることを導いた.今年度は、土地利用の詳細化に伴う地価のシミュレーションを行うため、研究計画に基づき、データベースの作成及び地価分析モデルの作成を行った。1.データベースの作成・地価データ:東京都23区を対象として、1982・87・92年の各年次の公示価格及び基準地価データを採取し、基本データベースを構築した。また、1990年以降については、地価高騰のピーク付近の挙動を詳しく調べるという観点から、各年次について同様のデータベースを構築した。・属性データ:地価データポイントについて用途(指定・実績)、容積率(指定・実績)、建ぺい率(指定・実績)前面道路の幅員、都心からの距離、最寄り駅からの距離、ポテンシャル(周辺人口や従業者を距離で割り引いたもの)など地価に影響を与えると考えられる属性変数を地図、都市計画規制図等から採集した。2.地価分析モデルの作成地価分析モデルとして、次の2種類を作成し、相互比較を行った。・収益還元アプローチ:地価を賃貸料とキャピタルゲイン期待によって説明するモデルを作成した。容積率は内生化し、用途別など種々の母集団でパラメータ推計を行った。・ヘドニックアプローチ:用途別及び全用途共通などの種々の母集団で地価を属性変数で説明するヘドニック価格関数を想定し、パラメータを推計した。推計は、用途変化、容積変化による地価の変化を考察するため、クロスセクション・タイムシリーズなど、いくつかの角度から行った。平成7年度の研究では、過年度の研究成果を踏まえて、1.土地利用の詳細化に伴う地価シュミレーション二つのモデルを比較検討し、予測の信頼度の観点から適切なモデルを選定し、東京都23区で予測される土地利用計画の詳細化に対する地価シュミレーションを行った。2.結果の考察6年度の研究で得られた二つのモデル式のパラメーター推計結果から土地利用の詳細化が地価に与える影響について考察した。さらに、「1.」のシュミレーション結果に基づいて、東京都で想定される土地利用の詳細化に際しての地価への影響の大きさを論じ、この影響を減殺するための妥当な政策について論じた。その結果、土地利用の詳細化が、ミクロには、地価を下げる効果を持つこと、また、それを減殺するのに、補償的な方法ではなく、詳細計画の枠内で可能な土地利用の中で有効利用を促す政策が重要であることを導いた。
東南アジア太平洋地域における近年の異常水文現象の実態把握と実効対策に関する研究

1990年代の東南アジア太平洋地域での洪水渇水の実態を調査し、対策の検討を行った。以下に、見出された結果の一部を示す。・1990年代は、洪水常習の湿潤多雨地帯のみならず、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、朝鮮半島など、全世界に及び、特に、チュニジア、イラン、エジプト、イェーメンなど、乾燥地帯にまで、及んでいる。世界の洪水渇水頻度は、近年増加傾向にある。・1991-94年、97-98年のEl Ninoは、東南アジア太平洋地域、特に20度以南の低緯度帯に、主として渇水による、大きな影響を及ぼした。特に97年El Ninoの影響は顕著であった。・ベトナム、ラオス、カンボジア、タイ、ビルマ、マレーシア、オーストラリア、ニュージーランドの国々では、降雨量、河川流量が、ENSOと直接的な関係を示しており、一方中国、韓国、北朝鮮、日本では、その影響は間接的である。このため、ベトナム以南の国々では、ENSOへの関心が特に高く、SOIやSSTから、気象現象や降雨量を予測する可能性に、強く注目している。・1998年中国の大洪水は、集中的で多量な降雨、洞庭湖など流域内の遊水機能の低下、築堤の延長と破堤箇所の減少、河道通水能の減少、森林面積の減少などの原因が挙げられる。・インドネシアの渇水による、森林火災は、渇水の度合いのみならず、人的な森林経営の影響が大きい。・人的被害の大きさは、国家経済の水準の低さに比例している。災害の被害は、最貧国において、いよいよ悲惨である。一方経済的被害は、治水事業が進展しても、必ずしも減少させる事は出来ない。・1990年代には、洪水学習の湿潤多雨地帯のみならず、アメリカ、カナダ、ヨーロッパ、朝鮮半島など、全世界に及び、特に、チェニジア、イラン、エジプト、イェーメンなど、乾燥地帯にまで、及んでいる。・1991-94年、97-98年のE1 Nionは、東南アジア太平洋地域、特に20度以南の低緯度帯に、主として渇水による、大きな影響を及ぼした。特に97E1 Nionの影響は顕著であった。・1998年中国の大洪水は、集中的で多量な降雨、洞庭湖など流域内の遊水機能の低下、築堤の延長と破堤箇所の減少、河道通水能の現象、森林面積の減少などの原因が挙げられる。・インドネシアの渇水による、森林災害は、渇水の度合いのみならず、人的な森林経営の影響が大きい。
宇宙項問題への高次元時空の場の理論からのアプローチ

宇宙項問題への高次元時空の理論からのアプローチのうち、六次元以上の理論についてはある解法があることが分かったが、五次元時空の理論については整合性のある理論がまだ完成されていなかった。そこで新しい成果として、五次元時空において、スカラー場の境界条件が四次元の字宙項を決定するモデルを完成させた。これはnontrivialな境界条件を用いているが、場の理論としてよく定義された理論であることが示される。またこのモデルは更に発展した理論への拡張性を持つという意味でも有意義なものである。また、これまでの研究を考察することで、高次元時空における宇宙項問題の問題点、解決法についての総括的な視点を得た。特に場の真空の配位として、kinetic termからの寄与が不可欠であることと、コンパクトな余次元を考えるため、トポロジカルに許される配位のみ可能であることなどが挙げられる。これらの研究成果を論文にまとめ、研究会で発表した。五次元時空における場の境界条件は、reductionされた四次元の理論に大きな影響を与えることが考えられる。またこのとき、境界条件と整合性のあるラグランジアン表面項が一般に必要となってくることが知られている。このための例として、五次元のsupergravityがあるモデルにZ_2 symmetryを課した場合についてreductionを調べた。四次元の物質はこの固定点であるbrane上に局在しているものとする。このとき、摂動まで含めて、場の境界条件、およびラグランジアンの表面項がreduced theoryにおける場の振舞いを主に決定していることがわかった。境界条件を利用することでreductionの計算が非常に簡潔に求まることも分かった。このことは論文としてまとめ、現在投稿中である。宇宙項を場の理論的に考えると、通常はラグランジアンパラメータをfine tuneしないことには観測する宇宙項をゼロにすることは出来ない。この宇宙項問題に対するアプローチとして、五次元時空の場の理論のモデルを考え、その解析を行った。このモデルは、正の宇宙項をもつ五次元bulk中に、negative tension 3-braneとmassless scalarが存在する理論であり、ラグランジアンパラメータをfine tuneしなくても、四次元の宇宙項がゼロになる解を実現できる。この時余次元はコンパクト化され、そのサイズは理論から決定される。また、摂動を解析することでnegative tension braneがあるにもかかわらず、orbifoldingをせずとも不安定モードが現れないことが分かった。このモデルは、曲がった高次元時空中に平坦な四次元を埋め込める可能性を利用している。以前考案した六次元時空のモデルとは異なり、時空が単連結でないため、解に現れる積分定数は連続的な値が許される。また、余次元がコンパクト化された高次元時空を考えることで、4d.Lorentz対称性を保ち、背景場が規格化された解を実現出来る。更に、運動項が宇宙項に寄与することで、ラグランジアンパラメータのfine tuningではなく、境界条件のfine tuningと問題を解釈することが可能になる。しかし、依然として、fine tuningが必要であることと、多価関数となるscalar場の正当性を確かめねばいけないことから、このモデルはまだ完成されていない。今後の方向性としては、ゲージ自由度を導入するなどして境界条件のfine tuningをなくすことと、運動項が宇宙項に寄与するような、より普遍的なモデルを探すことが挙げられる。
高速縮合反応を基盤技術とする薬理活性天然中員環化合物の不斉全合成

アスタコラクチンはギリシャのアスタコス湾に生息する海綿から2003年にRoussissらによって単離された新規有機物質である。アスタコラクチンは8員環ラクトンとポリオレフィン部位からなり、一般に形成困難とされる中員環ラクトンを分子内に含むため構造化学的ならびに有機合成化学的に非常に興味深い化合物である。我々は2-メチル-6-ニトロ安息香酸無水物(MNBA)を用いる中員環形成反応を活用し、この一年間で目的分子の基本骨格の形成に成功した。すなわち、市販の(E,E)-ファルネソールより誘導したアルデヒドに対しアルドール反応を行った後、過酸化水素を用いた付加体の脱セレン化によってエキソオレフィンを合成した。ここで得られたオレフィンから数工程を経てアリルアルコールを調製した後、オルソエステルを経由するクライゼン転移を行い対応する変換体を得た。エステル部位を還元し得られたアルデヒドのアルドール反応によりシン付加体ならびにアンチ付加体を得た。興味深いことに、シン付加体とアンチ付加体の混合物を用いてそれらのチオエステル部位を加水分解したところ、シンの付加体の脱離反応のみが速やかに進行するとともに、シン付加体は対応するオレフィンへと変換されたため、目的の化合物であるアンチの立体配置を有するセコ酸のみを入手することができた。このセコ酸に対してMNBAを用いたラクトン化を行うことにより高収率で8員環ラクトンを得ることに成功した。バーゲリニンF(BG-F)およびG(BG-G)は2000年に胡麻の葉草科の植物の根(玄参)から単離されたイリドイド関連化合物であり、第四級不斉炭素を含む特異な三環性骨格から形成される。玄参は古来より消炎漢方薬として用いられるため、この生薬の活性本体の決定とその作用機序の解明は急務な課題であるが、バーゲリニンFおよびGの有効な大量供給法が確立されていないために今だ詳細は明らかにされていない。本研究では不斉アルドール反応を活用した第四級炭素の構築法を鍵工程としてその立体選択的合成法を確立したので以下に述べる。まず、アキラルなケテンシリルアセタールとクロトンアルデヒドとの不斉アルドール反応をキラルスズ触媒の存在下で行ったところ対応するシン付加体が高立体選択的に得られた。ここでは、ジアステレオマーの生成は認められなかった。生じたsyn付加体の還元と保護基の変換を経て調製されたジオールの分子内ワッカー型酸化を試みると、予期したように二環性のケタールが良好な収率で得られた。引き続く1炭素の導入ならびにエーテル環部の構築により、(+)-バーゲリニンFの合成に成功した。さらに、同一の中間体であるsyn付加体を鍵化合物として左部のγ-ラクトン環を先に構築した後に、次いで分子内ワッカー型閉環を行うことによって、BG-Fの酸化体である(+)-バーゲリニンGの不斉全合成も完了した。今後、大量合成と活性試験を行う予定である。
18世紀フランス思想における科学と文学：ディドロの言説戦略の分析を起点として

本研究は、18世紀フランスの先鋭的な思想家(特にディドロ)の科学論の分析を通して、以下の2点を明らかにした。(1)ディドロの科学論は、生成期の近代諸科学に文学的な方法を通して介入し、「自然」と「人間」の関係をめぐる哲学を引き出していること、(2)ディドロの科学論は、17・18世紀の科学論に「幾何学から実験科学への革命」を見出してきた思想史的な通説に、異なる観点を突きつけるものであること、の2点である。今年度は、ディドロの言説戦略の分析を起点としながら、18世紀フランス思想における科学と文学の交錯の諸相を検討するという研究目標に向けて、着実に前進することができた。研究内容の面では、(1)長らく取り組んできたディドロの『自然の解明に関する断想』(1753年)における科学思想(物理学、化学、生物学、電磁気学等)と文学表現(断片、寓話、補遺、反実仮想、比喩等)の相互作用の関係を明らかにする世界初の試み、(2)ディドロの領域横断的な科学的知見(解剖学、博物学、芸術学)と、彼自身が実践する文学的方法(フィクション、語りの重層構造)の関係に関する検証、という二点について、研究の大きな展開があった。具体的な成果としては、(1)に関して、『思想』誌上で「ディドロ『自然の解明に関する断想』精読」と題する全5回論文の連載を進めることができた。この連載は今年度末の時点で第3回まで進み、来年度以降さらに2回分公表される予定である。(2)に関しては、「ディドロ生誕300年」を記念する『思想』1076号(2013年12月)の巻頭座談会「今、ディドロを読むために」(対談相手=逸見龍生、王寺賢太)、そして私自身の寄稿論文を挙げることができる。また、ディドロの美学理論や美術批評を俯瞰する『ディドロ著作集第4巻』に、18世紀研究の泰斗、ハーバート・ディークマンの先行研究について満足の行く形で「翻訳と解題」を寄稿することもできた。今年度はさらに、モンテスキューのフィクション作品における政治批判と文学の関係性についても論文を仕上げたほか、「ディドロ生誕300年」を記念した丸善ライブラリーにおける『百科全書』展覧会で、企画を主宰した鷲見洋一慶応義塾大学名誉教授より、近世西欧の壮大極まりない事典出版史に関する博覧強記の解説をつきっきりで聴講し、学問的知見を深めることもできた。ディドロの言説戦略の分析を起点として、18世紀フランス思想における科学と文学の交錯の諸相を検討するという研究目標に向け、着実に前進できた。研究内容の面では、(1)ディドロの『自然の解明に関する断想』(1753年)における科学思想(生物学、電磁気学、地学等)と文学表現(反実仮想、比喩、語りの形式等)の相互作用を明らかにする世界初の試み、(2)18世紀フランスの思想家たち(ビュフォン、ルソー、モンテスキュー)における科学的知見と、彼らが実践する文学的方法の関係に関する検証、という2点について、前進ないし展開があった。具体的な成果としては、(1)に関して、『思想』誌上で「ディドロ『自然の解明に関する断想』精読」と題する全5回の連載論文を完了できた。この連載論文を元に、単行本の刊行に向けていくつかの章を書下ろし中である。この単行本は2015年度内に、確実に出版できる。(2)に関しては、日本フランス語フランス文学会2014年秋季大会において、「301年目のディドロー現実とフィクションを疾走するエクリチュール」と題する講演を行ない、その場での意見交換により多くの示唆を得たこと、また、2014年12月の富山大学において、18世紀思想を俯瞰した「Lettresの精神ー思考の鋳型から離脱するまてに」と題する講演を行ない、一定の研究成果を上げたこと、を挙げられる。今年度はさらに、1718世紀の思想における「主権と統治」の関係に関して、考察を深めることができた。具体的には、ルソーの政治哲学に関する研究書のリビューを執筆したこと、また、17世紀以降の政治思想史に関する対談本のリビューを執筆したことにより、ルソー、ディドロ、モンテスキュー、ジャコバニズムなどの政治思想(特に「専制despotisme」をめぐる様々な議論)について、いくつかの知見を得ることができた。ディドロの言説戦略の分析を起点としながら、18世紀フランス思想における科学と文学の交錯の諸相を検討するという研究目標について、顕著な成果を挙げた。研究内容の面では、(1)思想史的に名高いクラーク=ライプニッツ論争に対して、ディドロが、クラークのニュートン主義的機械論からも、ライプニッツの「モナド」の形而上学からも等しく距離を取りながら、ルクレティウスの原子論に接近していることを明らかにした点、(2)生物学や化学への関心を通して、ディドロが、リンネの動物分類学からも、モーペルチュイの有機体形成論からも距離を取っていることを明らかにした点において、成果を挙げた。具体的な成果としては、『怪物的思考近代思想の転覆者ディドロ』(単著、講談社選書メチエ、2016年3月)を挙げることができる。本書では、生成期の近代諸科学に対して、ディドロがどのように「文学」的に介入し、どのような「哲学」を引き出したのかを明らかにした。既に書評が出ることも決まっており、18世紀フランス思想の研究に重要な問題提起をできたと考える。

また、フランスのオルレアン大学にて、日仏比較文学の観点から、18世紀におけるフランス(ディドロ)と日本(上田秋成)の文学、美学、哲学について発表を行った。また、「原子」に内在する潜勢力の問題に注目した『怪物的思考』の執筆を通して、現代の巨大科学の極点としての「原子力発電」の問題にも関心を寄せ、『脱原発の哲学』(共著、人文書院、2016年2月)を刊行した。古典研究と現代社会のアクチュアルな問題を架橋しながら研究を展開するこのような姿勢を、今後も堅持していきたい。本研究は、18世紀フランスの先鋭的な思想家(特にディドロ)の科学論の分析を通して、以下の2点を明らかにした。(1)ディドロの科学論は、生成期の近代諸科学に文学的な方法を通して介入し、「自然」と「人間」の関係をめぐる哲学を引き出していること、(2)ディドロの科学論は、17・18世紀の科学論に「幾何学から実験科学への革命」を見出してきた思想史的な通説に、異なる観点を突きつけるものであること、の2点である。当初の計画では、ヴォルテールの『哲学書簡』、ルソーの『エミール』、ビュフォンの『博物誌』に関する研究を深める予定であった。その作業に関する業績そのものはまだ提示できていないが、一定の知見を得ることはできている。また、この点に関する業績の欠如を補って余りあるほどの業績と知見を、ルソー、ディドロ、モンテスキューなどの思想について提示することができた。何より、「研究実績の概要」で述べたように、ディドロ前期の代表作『自然の解明に関する断想』(1753年)に関する連載論文を、『思想』誌上で、最後まで完了することができた。この連載論文を元に、今年度中に単行本を出版する予定である。この意味で、研究は「おおむね順調に進展している」と言える。フランス文学これまでと同様に、今後もひきつづきディドロの思想における「科学と文学」の問題を中心に研究を着実に進めていく。その具体的な成果は、23章分の論文原稿を書き加えることで、単行本の出版という形で世に問うつもりである。この書物が刊行されれば、研究計画書でも示唆した通り、思想史や文学史の数ページに、一定の書き換えをもたらすことができると思われる。一方、前年度に引き続き、ヴォルテールの『哲学書簡』、ルソーの『エミール』、ビュフォンの『博物誌』に関しても、「科学と文学」という視座からの検証を続行する予定である。できれば、ディドロとの関係性も踏まえながら、一定の成果を示せればと考えている。目下、この研究の方向性の一環として、2015年11月、フランスのオルレアン大学において、研究発表を行なう予定である。また、昨年度の「今後の研究の推進方策」にも書いたことだが、モンテスキューにおける「科学と文学」の問題に関して、一定の研究を進展させたい。その具体的な成果としては、彼の書簡小説の傑作である『ペルシア人の手紙』(1721年)の「翻訳と解題」を提示することができれば、と考えている。さすがに、その成果を今年度中に世に問うことは難しいかもしれないが、すでに単行本としての刊行企画が進行中である。当初の計画では、ディドロ前期の代表作『自然の解明に関する断想』(1753年)について、18世紀フランス思想における「科学と文学」ないし「科学的認識とその文学的表現」という視座から研究を進めることを目標としていた。今年度は、当初の計画どおり、この作品に関する連載論文を『思想』誌上で公表できたので、おおむね順調に研究を進めることができたと言える。これまでと同様に、今後もひきつづきディドロの思想における「科学と文学」の問題を中心に研究を着実に進めていく。
PCR法を用いたヘルペス脳炎の早期診断

髄膜脳炎を疑った患者53人より得られた髄液100mulよりDNAを抽出し、nested PCRを施行した。プライマーは単純ヘルペスウイルス(以下HSV)中の糖蛋白Dの領域内の20bpに相当する2組を使用し137bpを増幅した。そのPCR産物を2%アガロースゲルで電気泳動後、エチジウムブロマイドを用いて染色した。さらにサザンブロッティングにてニトロセルロースフィルターにDNAをトランスファー後、137bpの中央に位置する合成DNAをプローブにしてハイブリダイゼーションを行い、特異的バンドを検出した。陽性コントロールとしてHSV-DNA(vero細胞に感染させた濃度既存のもの)を用いた希釈系列をつくり、そのオートラジオグラフィーのバンドの濃さと比較して、患者髄液中のHSVコピー数を判定した。この陽性コントロールの段階希釈法により、本システムにおいては髄液中からは2pfuのウイルス量まで検出可能であり、デンシトメトリーを使用して測定したバンドの濃さとウイルス量との間に検量線が描け、患者髄液との比較よりそのウイルス量の推測が可能であった。臨床的に単純ヘルペス脳炎と診断され髄液ヘルペス抗体価(ELISA)陽性の8例は全例PCR法で陽性であった。起因ウイルス不明で無菌性髄膜炎と診断された28例中9例がPCR法で陽性であった。このうち経過を追ってウイルス抗体価を測定し得た7例では全例ウイルス抗体価陽性であった。経過を追えた一症例ではアシクロビル治療により発病後約19日でHSV-DNAが陰性化した。この他陰性コントロールとして施行したギランバレー症候群、CIDP、多発性硬化症、脳梗塞、脊髄小脳変性症の髄液中にはHSV-DNAは検出されなかった。PCR法による単純ヘルペス脳炎の臨床診断は、測定が迅速であり経過を追ってウイルスの確認ができること、非特異反応が少ないことから極めて有用であると考えられた。
構成的プログラミングにおける非局所脱出機構を持つプログラムの合成

関数型プログラム言語における非局所脱出機構を取り上げ,構成的論理との対応を調べた.まず,Common Lispなどにおける非局所脱出機構であるCatch/Throw機構を取り上げ,CatchとThrowのそれぞれに対応する推論規則を持つ型理論的体系について検討した.型理論の体系では最も興味深い性質の1つである停止性(強正規化可能性)が,従来提案されていた体系に対して成立することを,強いreducibilityという概念を新たに用いることにより証明した.次に,従来提案されていた体系では,プログラムの記述力が弱く,高階関数プログラミングを自然に展開することができないことを指摘し,停止性が成立する範囲内でどこまで体系の表現力を上げることができるか検討した.その結果,新たに,「データの型(関数型構成子を使わないで構成できる型)に対するCatch/Throwは無制限に使ってよい,という緩い制限のもとでも,型理論的体系が構成でき,停止性も成立することを示した.現実のプログラムの中で発生するCatch/Throwは,基礎データの受け渡しに使われることが大部分であるため,この制限は非常に合理的である.新しく提案したCatch/Throw機構を持つ体系において,多くのプログラム例を記述し,提案した体系が構成的プログラミングの観点から有用なものであることを示した.本研究では主としてCatch/Throw機構を扱ったが,関数型言語MLにおける非局所脱出機構であるException機構も,同様に,本研究での体系で記述することができる.そこで,Exception機構を用いた例も作成した.関数型プログラム言語における非局所脱出機構を取り上げ,構成的論理との対応を調べた.まず,Common Lispなどにおける非局所脱出機構であるCatch/Throw機構を取り上げ,CatchとThrowのそれぞれに対応する推論規則を持つ型理論的体系について検討した.型理論の体系では最も興味深い性質の1つである停止性(強正規化可能性)が,従来提案されていた体系に対して成立することを,強いreducibilityという概念を新たに用いることにより証明した.次に,従来提案されていた体系では,プログラムの記述力が弱く,高階関数プログラミングを自然に展開することができないことを指摘し,停止性が成立する範囲内でどこまで体系の表現力を上げることができるか検討した.その結果,新たに,「データの型(関数型構成子を使わないで構成できる型)に対するCatch/Throwは無制限に使ってよい,という緩い制限のもとでも,型理論的体系が構成でき,停止性も成立することを示した.現実のプログラムの中で発生するCatch/Throwは,基礎データの受け渡しに使われることが大部分であるため,この制限は非常に合理的である.新しく提案したCatch/Throw機構を持つ体系において,多くのプログラム例を記述し,提案した体系が構成的プログラミングの観点から有用なものであることを示した.本研究では主としてCatch/Throw機構を扱ったが,関数型言語MLにおける非局所脱出機構であるException機構も,同様に,本研究での体系で記述することができる.そこで,Exception機構を用いた例も作成した.
司法関連統計のデータ・ベース構築とその国内的・国際比較的分析に関する研究

昨年度に引続き司法統計年報のデータ入力を行った。しかし、データの量が膨大なためもあって、入力結果を利用しての分析中に種々のミスが発見され、全面的な入力再点検作業を余儀なくされたため、相当余分の時間と費用がかかってしまった。しかし、結果として、1952年から1990年にわたる民事通常、手形・小切手、行政、民事調停、督促家事調停・審判の各新受・既済事件の諸種の2次元の統計表合計4,286表(64MB)の入力およびデータ・クリーニングを完了し(刑事については、なお継続作業中)、それに、県別に人口、弁護士数、民力の経年データを加えて「司法統計データベース」とし、その詳細な「目録」を作成し、CubicCalcにより随時誰もが分析のため利用可能とすることができた。内容面では、例えば、民事訴訟事件の終局区分における「和解」の比率が簡裁では80年初頭まで低下しその後上昇しているのに対し、地裁では70年代初頭まで急上昇し、その後も緩やかに上昇していることなど、新たな興味深い知見が数多く得られたが、その原因等の詳細な分析については、「民事訴訟・調停事件の地域特性」および「行政事件の特徴」などのモノグラフを作成中であり、本報告執筆時点では未完結である・また、司法統計年報のデータとしての性質や制約、入力・利用のノウハウについても有益な知見が得られたので、今後もこの研究をなんらかの形で継続し、当初の目的を追求したい。結局、予算の制約およびデータ入力をめぐる(初の試みであることからくる)諸問題の発生のため、外国データ入力や統計的指標の作成など、当初の目標には及ばなかったが、上記のデータベース完成だけでも、本研究計画の大きな収穫と言えると思われる。平成3年度には、日本の「司法統計年報」所収の司法統計デ-タをLotus1ー2ー3によりデ-タベ-ス化する作業を開始した。結果として、民事の通常訴訟事件、手形小切手事件、行政事件、調停の新受・既済事件および第1審・控訴審事件に関する2次元の統計表合計105種について、1952年から1990年にいたる約40年間の表を業者委託により入力した。そのさい、(1)各表のフォ-マット作業は業者委託できず、しかも同じ表の形式が経年的にかなり変化しているので、その作成に予想以上の手間・時間・費用を要した。また(2)各年の各表を1ファイルとした上で、経年的な分析のために同じ表ごとに累積した1つのファイルにまとめるため、分析にも予想以上の手間・時間を要することが分かった。そのため、当年度は、上記の司法統計年報デ-タの入力・加工が主要な成果となった。なお、年度の末ごろに発売されたCubic Calcという新しいソフトにより、上記(2)の問題を解消してくれることが確認できたので、今後はこの点は心配なくなった。以上の結果として、本年度の達成は、当初の計画をかなり下回ることになった。具体的には、当初は日本の司法統計については第2次大戦に遡る予定であったが、これを戦後に限定し、法律家数、裁判所職員数、法律扶助件数その他法律業務関連の諸統計の入力、および米独仏の司法統計の入力を平成4年度に回すことにした。とは言え、特に司法統計デ-タベ-ス作成について技術的な目処がついた点で、大きな収穫があった。さらに、その資料を、司法統計関係の講義においてコンピュ-タからのディスプレイにより教室で示すこともでき、教育面でも所期の成果が得られた。さらに、外国における司法統計分析の研究例を検討し、理論・方法論的な知識を蓄えた。
直線集束ビーム超音波顕微鏡による薄膜音響特性測定法に関する研究

本研究は,直線集束ビーム超音波顕微鏡による新しい薄膜音響特性測定法の確立を目指して行ったもので,前年度の基礎研究結果を踏まえて,本年度はより異方性の強い一般的層状構造に対して本測定方法を理論的・実験的に拡張した.62年度の研究成果を要約すると以下のようである.1.層状構造固体試料における漏洩弾性波伝搬特性の理論解析とプログラム開発:異方性を含めた一般的層状構造に対して数値解析を行い,測定に関与する漏洩波モードとその伝搬特性,すなわち,超音波周波数及び膜厚による分散特性,高次モード依存性を明らかにした.2.実用されているデバイス構造の薄膜の音響特性評価:超音波周波数225MHzの直線集束ビーム超音波顕微鏡を使用して,以下の実際的層状構造を例にとり薄膜評価の可能性を探った結果,その有用性が明らかとなった.A.誘電体膜(SiO_2, SiN_x)/(100)InP基板構造試料:光デバイスの基板材料として用いられる酸化シリコン(SiO_2)および窒化シリコン(SiN_x)の音響特性は膜の作成手段と作成条件に強く依存することが明確に検出された.B.ZnO圧電膜の音響特性:ガラス基板上に作成されたZnO多結晶膜とサファイア基板上に作成されたZnO単結晶の音響特性の相違,また単結晶ZnOのバルクの音響特性との違いがはじめて明らかになった.C.イオン注入層/(100)Si基板構造:深さ方向に分布をもつ層状構造試料として(100)Siウェーハ半面にAsあるいはPイオンを注入した2種類の試料にシステムを適用した結果,イオンの種類,イオンの注入量に依存した音響特性の変化が測定された.近年,半導体集積回路,集積工学デバイス,弾性表面波デバイスなどの研究・開発分野において,薄膜材料及び薄膜作成技術はデバイス作成プロセスの中で,極めて重要な位置をしめている.デバイスを設計するためには,薄膜状態における関連した諸物理特性の詳細なデータが必要とされている.これまで薄膜の構造及び力学的,光学的,電気的,磁気的などの諸性質については広く研究されてきている.しかしながら,薄膜材料の弾性的,音響的性質に関しては,それが物質の最も基本的物理特性でありながら,その定量的計測法が確立されていないこともあり,十分な研究は進んでいない.本研究はこのように,これまでほとんど得ることができなかった薄膜のas-grown状態での弾性的性質を簡便かつ高精度で測定でき,広い範囲の材料に適用できる薄膜音響特定測定法を確立することを目的とする.61年, 62年度の研究成果を要約すると以下のようになる.1.新しい薄膜音響特性測定法の開拓:直線集束ビーム超音波顕微鏡システムを層状構造試料の弾性的性質を評価する手段として広用し,高性度に薄膜の音響特性を回析する方法を開拓した.2.測定に関与する漏洩弾性波のモードとその伝般特性を理論的に解析し,測定結果の解釈法を明らかにした.また,この解析プログラムを測定データと用いることによって,薄膜の音響特性を決定できることを明示した.3.電子デバイス材料の研究分野における実用的応用の開拓を行った(1)速度分散特性を利用した高精度膜厚測定法の確立.(2)半導体デバイスプロセスで用いられる誘電体膜(S_1O_2, SiNx)の音響特性の作成条件依存性の検出.(3)ZnOの多結晶膜と単結晶膜の音響特性の相違の検出.(4)イオン注入層の音響特性度の検出.本研究は,直線集束ビーム超音波顕微鏡による新しい薄膜音響特性測定法の確立を目指して行ったもので,前年度の基礎研究結果を踏まえて,本年度はより異方性の強い一般的層状構造に対して本測定方法を理論的・実験的に拡張した.62年度の研究成果を要約すると以下のようである.1.層状構造固体試料における漏洩弾性波伝搬特性の理論解析とプログラム開発:異方性を含めた一般的層状構造に対して数値解析を行い,測定に関与する漏洩波モードとその伝搬特性,すなわち,超音波周波数及び膜厚による分散特性,高次モード依存性を明らかにした.2.実用されているデバイス構造の薄膜の音響特性評価:超音波周波数225MHzの直線集束ビーム超音波顕微鏡を使用して,以下の実際的層状構造を例にとり薄膜評価の可能性を探った結果,その有用性が明らかとなった.A.誘電体膜(SiO_2, SiN_x)/(100)InP基板構造試料:光デバイスの基板材料として用いられる酸化シリコン(SiO_2)および窒化シリコン(SiN_x)の音響特性は膜の作成手段と作成条件に強く依存することが明確に検出された.B.ZnO圧電膜の音響特性:ガラス基板上に作成されたZnO多結晶膜とサファイア基板上に作成されたZnO単結晶の音響特性の相違,また単結晶ZnOのバルクの音響特性との違いがはじめて明らかになった.C.イオン注入層/(100)Si基板構造:深さ方向に分布をもつ層状構造試料として(100)Siウェーハ半面にAsあるいはPイオンを注入した2種類の試料にシステムを適用した結果,イオンの種類,イオンの注入量に依存した音響特性の変化が測定された.近年、半導体集積回路,集積光学デバイス,弾性表面波デバイスなどの研究・開発分野において、薄膜材料及び薄膜作成技術はデバイス作成プロセスの中で、極めて重要な位置を占めている。デバイスを設計するためには、薄膜状態における関連した諸物理特性の詳細なデータが必要とされている。

これまで薄膜の構造および力学的,光学的,電気的,磁気的などの諸性質については広く研究されてきている。しかしながら、薄膜材料の弾性的,音響的性質に関しては、それが物質の最も基本的物理特性でありながら、その定量的計測法が確立されていないこともあり、十分な研究は進んでいない。本研究はこのように、これまでほとんど得ることができなかった薄膜のas-grown状態での弾性的性質を簡便かつ高精度で測定でき、広い範囲の材料に適用できる薄膜音響特性測定法を確立することを目的とする。61年度の研究成果を要約すると以下のようである。1.音響特性測定手段としての直線集束ビーム超音波顕微鏡システムの高安定化を計り、音速測定において±0.01%の高精度測定が達成された。2.本研究目的のためには、まず、層状構造固体試料における漏洩弾性波の伝搬特性を理論的に解析する必要があり、等方性薄膜/等方性基板および非圧電性異方性基板に対しての理論解析プログラムを作り、測定に関与する伝搬モードの伝搬特性(超音波周波数および膜厚による分散特性)を明らかにし、測定には漏洩弾性表面波と漏洩擬似弾性表面波が有用であることを示した。3.漏洩弾性波の速度分散特性を利用した膜厚測定法を考案し、Au薄膜/溶融石英基板の試料に対する基礎実験の結果、3000【A!°】の膜厚に対して2【A!°】の分解能が得られた。
水中に溶存するラドンを超高感度かつリアルタイムで測定する装置の開発と研究

本研究で試作開発した項目は大きく分けて2種類ある。気中のラドン濃度をより高感度で測定する検出器の開発と、水中から気中にリアルタイムかつ安定してラドンを抽出する方法の開発である。まず、気中のラドン濃度測定を高感度に行うため、体積950Lの静電捕集型ラドン濃度測走器を試作した。陽イオン化したラドン娘核を効率よくフォトダイオードに収集するため、電子回路部も改良し-6000Vまでの高電庄をかけられるようにした。また、検出器内面の電解研磨も最適なものを選ぴ検出器のバックグラウンドをできるだけ削減した。現在までの仮の結果として、バックグランドはこれまでと同程度の1日当たり10カウント程度で、高湿度環境での検出率はこれまで(70Lラドン検出器)の56倍増加した値が得られている。水中から気中にラドンを抽出する方法としては、中空糸モジュールを使用したほうがより低バックグラウンドで、かつ安走してラドンを抽出できることがわかった。ラジウム含有量が最も少ない中空糸モジュールを選定し、特注で加工をすることにより950L静電捕集型ラドン濃度測定器に接続した。現在までに仮の結果として、本研究で試作した検出器の脱気水に対する校正定数は、24(count/day)/(mBq/m^3)が得られた。これまで使用されていた検出器の脱気水に対する校正定数は0.3(count/day)/(mBq/m^3)程度であったので、期待通りに性能が向上したと予想される。今後、脱気されていない純水を用いたラドン検出率の校正、ラドン濃度特性、水の流量特性などのより正確な校正実験を行う予定である。校正試験終了後、一連の成果を論文にまとめて公表する予定である。本研究では、超高感度のリアルタイム水中ラドン濃度測定器を試作し、スーパーカミオカンデ検出器のラドンによる太陽ニュートリノ事象のバックグラウンドを評価することを目的にしている。目標としている検出限界は0.1mBq/m^3である。今年度は大容量静電捕集型ラドン濃度測定器と、ラドンレスエア-供給システムを試作した。今年度試作したラドン濃度測定器は気体中の稀薄ラドン濃度を測定するための検出器である。静電捕集型の検出器は、原理的に電場をかける容器内の体積を大きくし、電圧を高くすれば、より稀薄な濃度のラドンガスも測定できる。現在、神岡実験の環境測定等に使用している高感度ラドン濃度測定器の体積は約70Lであるが、今年度は約950Lの容積の静電捕集型ラドン濃度測定器を試作した。検出器内にラドンレス空気を封じ込め、950Lラドン検出器のバックグラウンドレベルを測定したところ、70Lラドン計とほぼ同程度の2030count/dayという仮の結果が得られた。また、70Lラドン計と950Lラドン計を直列に接続し同じ空気中のラドン濃度を同時に測定する比較を行った。その結果、10mBq/m^31Bq/m^3程度の空気中ラドンに対する検出効率は、70Lのものに比べて約10倍向上していることが判明した。来年度以降は、検出効率のラドン濃度特性、電圧特性、湿度特性、水中ラドン測定について研究を進める予定である。また、今年度、現有ラドンレスエア-製造装置でつくられた純空気を貯蔵しラドンを自然崩壊させるための容積2m^3のタンクを製作した。来年度以降は、この空気タンク後のラドン濃度を測定し、もし必要なら新たなラドン冷却トラップ装置を組み込む可能性について研究を進める。

昨年度までに制作した試作型の空気中ラドン用の大容量静電捕集型ラドン濃度測定器の性能試験を行っている。現在までに、漏れ検査、バックグラウンド測定試験を行った。測定されたバックグラウンドは1日あたり約10カウントであった。体積がこれまでの70Lラドン検出器と比べて約13倍になったにもかかわらず、バックグラウンドの増加は約2,3倍程度に抑えられた。検出器に用いられた素材はステンレス板であり、これに最高グレードの電解研磨を施したことにより、表面からのバックグラウンドラドンの放出をできる限り抑制したしたしたことがバックグラウンド削減につながったと思われる。来年度はこのラドン検出器の検出効率の特性試験を行い、これまでの開発結果を論文にまとめる予定である。今年度は改良型の大容量静電捕集型ラドン濃度測定器を1台試作した。体積をやや拡張し、リークの原因となるフランジを排除した。フランジが無いため今回の試作器は開口部が少なく、前回と同等な電解研磨を施すことは当初困難であった。そこで試験的に電解研磨のグレードを落としてみたが、前の試作器よりバックグラウンドが増大した。そのため、検出器を分解し、前回同様の電解研磨を施した後に溶接する事にした。改良後の検出器のバックグラウンド測定は来年度のはじめに行う予定である。水中のラドンを空気中に放出させるシステムについては、現在複数の中空糸モジュールを使って試験中である。どの方式がよいのかは現在模索中である。今年度はノイズを少なくしより高電圧をかけるための新しい電子回路装置を試作した。これまでの電子回路は-1500V程度までしか安定でなかったが、試作した新電子回路により-6000V程度まで電圧が安定してかけられることがわかった。-1500Vから-6000Vまでの範囲で、ラドン娘核の検出率の電圧特性を測定した。同じ濃度のラドンを含む空気に対して、絶対湿度が数グラム/m^3の領域ではスーパー神岡実験で用いられていたラドン検出器(容積70L)の56倍程度の検出率の増加が認められた。絶対湿度のさらに低い領域および更に高電圧での検出率測定は今後の課題である。水中からラドンをリアルタイムで抽出するために本研究では中空糸モジュールを使用することにした。市販されている数社のモジュールを試験し最もラドン放出量の少ないモジュールを選んだ。測定されたラドン放出量は1モジュールあたり0.02mBq/day以下であり、中空糸モジュールからのラドン放出は無視できる。この中空糸モジュールを我々の950Lラドン検出器に合うように特注で加工をし、本研究の最終目標である水用高感度ラドン検出器を試作した。現在、この検出器とスーパーカミオカンデの純水を用いて検出効率の測定試験を行っている。現在までに仮の結果として、本研究で試作した検出器の脱気水に対する校正定数は、24(count/day)/(mBq/m^3)が得られた。これまで使用されていた検出器の脱気水に対する校正定数は0.3(count/day)/(mBq/m^3)程度であったので、期待通りに性能が向上したと予想される。今後、脱気されていない純水を用いたラドン検出率の校正、ラドン濃度特性、水の流量特性などのより正確な校正実験を行う予定である。
統合失調症患者の認知機能と身体活動量の関連性の解明

統合失調症の認知機能と身体活動量の関連を明らかにするために、横断調査と縦断調査をした。横断調査では29名に協力頂いて分析したところ、入院患者では身体活動量が高いと認知機能は低い関連があり、外来患者では身体活動量が高いと認知機能は高い関連がみられた。縦断研究では25名に協力を頂いて、6か月後に歩数と生活活動の活動量が高くなった群は、実行機能と反応速度が改善したことが明らかになった。統合失調症の認知機能の低下は、予後や生活上の支障と強い関連があるため、治療の標的症状となっている。健常者の調査では、身体活動を高めることで認知機能を改善させることが明らかになっているが、統合失調症患者では調査されていない。そこで本研究課題は、統合失調症患者の認知機能と身体活動量の関連性を検討するために、横断的調査と縦断的調査の2つの調査から構成し、本年度では横断的調査を行った。横断的調査では、認知機能と身体活動量の関連性の特徴が入院患者と外来患者とで異なっているかを検討することとした。対象者は、精神科病院で治療を受けている統合失調症の入院患者16名と外来患者13名とした。調査項目は、属性項目と、PANSSによる精神症状、Cognitraxによる認知機能およびオムロンコーリン社製HJA-750Cによる身体活動量の調査とした。Cognitraxでは総合得点と11の認知機能領域スコアが得られ、各スコアは、健常者の平均値が100、1標準偏差が15となるように標準化されたものとなる。HJA-750Cでは、入浴と睡眠を除き1週間装着してもらった。調査を行うにあたり事前に関西医療大学倫理委員会の承認を得た。全対象者の平均は、年齢は56.0±11.4歳、罹病期間は27.6±13.0年、抗精神病薬量の一日内服量はクロルプロマジン換算で1057.5±769.6 mg、PANSSの合計点は63.9±15.7であった。外来患者では、身体活動量が多いことは、認知機能が高いことと関連していた。一方で入院患者の場合は身体活動量が多いことは、認知機能が低いことと関連していた。以上の結果から、認知機能を高めるという側面では、外来患者では身体活動量を高めることが有用である可能性がある一方で、入院患者では過度な身体活動は控えることが必要である可能性が示唆された。調査施設の協力も得られたことから、本年度で予定していた横断的調査を遂行することができた。横断的調査から、統合失調症患者の認知機能と身体活動量の関連性が、入院患者と外来患者とでは異なるという示唆を得られ、研究成果は当初予定していた進捗状況に近いものであり概ね順調に進展している。運動療法による認知機能の改善効果を検証する前段階として、統合失調症患者の身体活動量と認知機能の関連性を調査した。本研究課題では、1横断的調査と2縦断的調査の2つの調査から構成した。1横断的調査では、入院患者16名と外来患者13名とした。属性項目と精神症状の影響を統制後であっても、認知機能と身体活動量の関連性の特徴は入院患者と外来患者で異なっていた。具体的には、入院患者では身体活動量の高さと認知機能の低さが関連しており、外来患者では身体活動量の高さと認知機能の高さが関連していた。2縦断的調査では、6か月後も追跡調査できた入院患者14名と外来患者11名を対象にした。入院患者も外来患者も、歩数の増加と認知機能の一部の領域の改善が関連していた。また入院患者と外来患者をまとめた群にした場合、歩数の増加および3Mets以上の生活活動強度の時間が長くなることと、認知機能の改善と関連していた。以上の結果から、入院患者の認知機能と身体活動量の関連性と、外来患者における関連性とは異なっている可能性が示唆された。認知機能の改善を目的とする運動介入では、入院患者と外来患者で異なるアプローチを要するものと思われる。平成28年度では縦断的調査を予定している。研究方法としては、横断的調査で協力してくれた対象者を6ヶ月後に改めて調査することとした。ベースライン時の身体活動量等とその後の認知機能の変化量との関連を検討し、今後の治療および看護上の示唆を得ることを目的とする。28年度が最終年度であるため、記入しない。精神看護学28年度が最終年度であるため、記入しない。