hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子標的治療後の残存白血病細胞検出システムの開発に関する研究

(1)白血病細胞培養発症時と、治療後に寛解導入された患者から末梢血液を採取し、有核細胞を比重遠心法で分離し、G-CSFとGM-CSFを添加した条件でメチルセルロース培養と液体培養を行った。メチルセルロース培養では主として白血病幹細胞の数の同定と増殖能を評価し、液体培養法で白血病幹細胞の自己再生能を評価するもので、治療前後での白血病幹細胞の生物学的特徴を検討した。(2)遺伝子検査遺伝子検査では、急性骨髄性白血病に多く見られるキメラ遺伝子としてPML/RARA、AML1/MTG8、BCR/ABLの検出を液体培養系で増殖した白血病細胞についてRT-PCR法で検討し、寛解後に末梢血液に出現している白血病細胞を検出した。さらに、白血病細胞増殖機構を解明するために、白血病細胞の自己再生とNotch蛋白およびNotchリガンド発現との相関を研究した。Notchリガンドは、GM-CSFとの存在下でU937白血病細胞株の分化誘導、アポトーシス誘導を抑制する事実が確認された。(3)治療後の経過観察における評価細胞培養での白血病幹細胞の増殖および自己再生能と、変異遺伝子検出について、治療後の経過観察における患者予後との相関を検討した。治療後に完全寛解に導入されていても、自己再生能の強い白血病幹細胞が残存していたり、わずかでもキメラ遺伝子の検出される患者では予後が不良であることが明らかにされた。平成14年度は、残存治療後に残存する白血病細胞の検出システムについて研究を進めた。(1)細胞培養法発症時と、治療後に寛解導入された患者から末梢血液を採取し、有核細胞を比重遠心法で分離し、G-CSFとGM-CSFを添加した条件でメチルセルロース培養と液体培養を行った。メチルセルロース培養では主として白血病幹細胞の数の同定と増殖能を評価した。液体培養法では、主として白血病幹細胞の自己再生能を評価した。発症時に白血病幹細胞の増殖能および自己再生能と寛解導入については、白血病幹細胞の自己再生能が強い患者ほど治療効果が悪く、たとえ寛解導入に成功しても早期に再発し、予後の悪いことが確認された。また、寛解後に末梢血液からの培養で白血病幹細胞が検出され、かつ自己再生能の強い患者では早期に再発するごとが確認された。(2)遺伝子検査遺伝子検査では、急性骨髄性白血病に多く見られるキメラ遺伝子としてPML/RARA、AML1/MTG8、BCR/ABLの検出を液体培養系で増殖した白血病細胞についてRT-PCR法で検討し、寛解後に末梢血液に出現している白血病細胞を早期に検出することを試みた。また、白血病細胞の自己再生とNotch蛋白およびNotchリガンド発現との相関を研究した。(3)治療後の経過観察での評価細胞培養での白血病幹細胞の増殖および自己再生能と、変異遺伝子検出と患者の予後との相関についての検討を行っているが、平成14年度だけでは症例数が少なく、引き続き研究を進め、より臨床に有益な結果を得る予定である。平成15年度は平成14年度に続いて次のように研究を行った。(1)白血病細胞培養発症時と、冶療後に寛解導入された患者から末梢血液を採取し、有核細胞を比重遠心法で分離し、G-CSFとGM-CSFを添加した条件でメチルセルロース培養と液体培養を行った。メチルセルロース培養では主として白血病幹細胞の数の同定と増殖能を評価し、液体培養法で白血病幹細胞の自己再生能を評価するもので、冶療前後での白血病幹細胞の生物学的特徴を検討した。(2)遺伝子検査遺伝子検査では、急性骨髄性白血病に多く見られるキメラ遺伝子としてPML/RARA、AML1/MTG8、BCR/ABLの検出を液体培養系で増殖した白血病細胞についてRT-PCR法で検討し、寛解後に末消血液に出現している白血病細胞を検出した。Notchリガントは、GM-CSFとの存在下でU937白血病細胞株の分化誘導、アポトーシス誘導を抑制する事実が確認された。

(3)冶療後の経過観察における評価細胞培養での白血病幹細胞の増殖および自己再生能と、変異遺伝子検出について、冶療後の経過観察における患者予後との相関を検討した。冶療後に完全寛解に導入されていても、自己再生能の強い白血病幹細胞が残存していたり、わずかでもキメラ遺伝子の検出される患者では予後が不良であることが明らかにされた。
テーラーメイド型ワクチン創製のための感作ダニアレルゲンの分子特性解析

アレルギーの唯一の根治療法は特異的免疫療法であるが、現行法には副作用等の問題点がある。本研究では組換えダニアレルゲンライブラリーを構築すると共に、これを分子診断および免疫療法に応用するための基盤技術を開発することを目的とした。その結果、23種に及ぶ組換えダニ主要抗原を網羅的に生産させることに成功した。更に本組換えアレルゲン分子種を用いて、感作ダニアレルゲンを患者ごとに特定する分子診断システムを開発した。アレルギー性疾患の罹患率は、年々、増加傾向にあり、しかも若年化傾向も加わり、一つの大きな社会問題と化している。そこで、副作用に悩まされる薬物療法には依存しない、唯一の根治療法としての身体に優しい感作抗原特異的免疫療法の確立が喫緊の課題となってきている。アレルゲン命名委員会でダニアレルゲンとして登録されている高頻度IgE反応性感作抗原(Der f 1,2,5,8,10,11,13,21,22、トリプシン、キチナーゼ(高分子量、低分子量))遺伝子をダニcDNAライブラリーからPCR法により取得し、既に取得しているDer f 7、キモトリプシン、ゲルソリン/ビリン、Ca^<2+>-結合タンパク質、Der f 2 homolog、パーオキシレドキシン、UK114、hsp70遺伝子とともにアレルゲン遺伝子レパートリーを揃えてライブラリー化した。これらを大腸菌コールドショック発現ベクターpCold TFに挿入し、大腸菌Rosetta-gami株を宿主として組換えアレルゲンの発現を試みた。その結果、9つのダニ主要抗原Der f 1,2,5,8,10,11,13,21,22を可溶性タンパク質として発現させることに成功した。可溶性アレルゲンのIgE結合活性の解析から、発現したアレルゲン分子種は、全てダニアレルギー患者IgEとの結合活性を有しており、しかも、患者ごとに異なるIgE反応プロファイル(IgE反応スペクトラム)を与えた。感作抗原ライブラリーの発現生産系は未完ではあるが構築でき、次世代型感作抗原分子診断法の開発、およびテーラーメイド型感作抗原特異的免疫治療に供するワクチンカクテルの創製に向けた基盤が整備されつつある。アレルギー疾患の罹患率は、年々、若年化傾向を伴いながら増加傾向にあり、一つの大きな社会問題となっている。しかしながら、汎用されている薬物療法では副作用に悩まされる可能性が否定出来ない。そこで、身体に優しい根治療法である感作抗原特異的免疫療法の確立が喫緊の課題となってきている。ダニ重要抗原(Der f 1,システインプロテアーゼ;Der 2,NPC 2familyタンパク質;Der f 3,トリプシン;Der f 5,未知タンパク質;Der f 7,未知タンパク質;Der f 8,グルタチオンs-トランスフェラーゼ;Der f 9,コラゲナーゼ;Derf 11,パラミオシン;Derf 13,脂肪酸結合タンパク質;Der f 15,キチナーゼ;Der f18,キチナーゼ;Der f 20,アルギニンキナーゼ;Derf 21,来知タンパク質;Der f 22,未知タンパク質)と研究室で単離した新規高IgE反応性アレルゲン(Der f 4,α-アミラーゼ;Der f 6,キモトリプシ;Der f 10,トロポミオシン;Der f 14,アポリポフォリン;Der f 16,ゲルソリン/ビリン;Derf 17,カルシウム結合タンパク質;Mag133;DFA22;DFA67)遺伝子を発現ベクターpCold TF DNAに、それぞれ組み込みE.coli Rosetta-gamiを用いて発現させ、精製組換えタンパク質を得た。この精製組換えアレルゲンと13名のダニアレルギー患者IgEとの反応性から、感作アレルゲンプロファイルが患者毎に異なっていることを分子種レベルで確認できた。特に、主要アレルゲンDer f 1やDer f 2に対するIgE結合活性は検出されなかったが、ダニ粗抗原中では微量にしか存在しない他のダニアレルゲンにIgE結合活性を示す患者もいた。この新しい分子診断システムでは、患者固有の感作抗原が特定できるため、component-resolved diagnosis法として汎用できる可能性が示唆された。世界的に最も感作頻度の高いダニアレルギーに対して、身体に優しい根治療法である免疫療法を確立することが喫緊の課題となっている。これを実現するために本研究では、高頻度IgE反応性アレルゲンを網羅的にライブラリー化し、これを用いて患者ごとに異なる原因アレルゲンを特定する分子診断法を開発することを目的としている。更に当該診断情報を総合的に解析して、テーラーメイド型ワクチンカクテルの創製ならびに免疫治療に資する基盤を整備することを目指す。本年度においては配列既知のダニ主要アレルゲン(20種類)、および我々が同定した新規高反応性アレルゲン(3種類)の計23種類のアレルゲン分子種につき、組換え型アレルゲンライブラリーとしての整備を完了することができた。

当該分子種を用いてベンチレベルでのimmunoblottingを基調とした分子診断を試みたところ、患者ごとに異なるダニアレルゲン感作状況を分子種レベルで特定することに成功し、本法がダニアレルギーのテーラーメイド型免疫療法を支援する診断技術として極めて有望であることが強く示唆された。また、組換えアレルゲン分子種を用いたELISAによる定量的な分子診断系も確立し、本法による結果がimmunoblottingによるそれと高相関する所見を得た。更に現行法にてダニに対してIgE反応性を示さない非アトピー型喘息と診断された患者に対して本分子診断を施行したところ、驚くべきことに感作アレルゲン分子種の特定が可能であることが判明した。この結果から、従来診断法にて「非アトピー型」と見落とされ治療の選択肢が狭かった重症喘息患者を本分子診断に供することによって、抗IgE抗体医薬を用いた免疫治療の適用が可能な「アトピー型ダニ喘息患者」へと新たに精密診断できる可能性が示唆された。計画以上に進展し、網羅的なダニアレルゲンライブラリーが構築でき、プロトタイプの次世代型感作抗原分子診断システムができた。本法により高感度に患者の感作アレルゲンが特定できる可能性が示された。24年度が最終年度であるため、記入しない。1)網羅的なダニアレルゲンライブラリーを完成させる。2)本システムから、患者固有の感作抗原特異IgE量が定量的に測定できる次世代型感作抗原分子診断システムに進化させる。3)本診断システムで得られる情報に基づいてワクチンカクテルを創製し、テーラーメイド型感作抗原特異的免疫療法に向けた基盤を整備する。
Er:YAGレーザーデポジション法による歯質上へのアパタイト膜形成条件の確立

平成30年度は、申請の研究計画に従ってEr-YAG-PLDユニットの実用機をモリタ製作所の協力のもとに作製した。レーザー用コンタクトチップとしてP400T、P600Tの改良型のストレートチップおよび、ミストアシストチップを作製した。また、口腔内でのハンドリング性を高めるために、膜のもとになるバルク体ターゲットの直径をこれまでの7mmから5mmにし、また簡単にターゲットの交換可能なカセット方式にした。次に象牙質透過抑制率の測定するにあたり、歯髄組織は5°C程度の温度上昇で細胞死に至ることが知られているため、Er-YAG-PLD法による歯質上へのハイドロキシアパタイト(HAp)膜堆積による歯髄の温度上昇の測定を行った。その結果、50秒以内の成膜時間であれば歯髄は安全であることが分かった。象牙質透過抑制率の測定にはPashleyらの象牙質透過性測定装置を使用した。象牙細管内溶液(Dentinal fluid;DF)には親ウシ血清(インビトロジェン社)を蒸留水にて4倍希釈した液を使用した。HAp膜堆積前と堆積後のDFの移動量からHAp膜の堆積による透過抑制率を算出した。成膜後3日目の透過抑制率は85.60 ±8.62%(n=4)であり、一般のレジン治療による象牙質透過抑制率より大きな値であることが分かった。また、Er-YAG-PLD法の新たな応用として、インプラント周囲炎への応用について検討した。周囲炎になったインプラントのデブライドメント後に、Er:YAG-PLD法でSLA-Ti表面にHApコーティングを行い、ヒト由来間葉系幹細胞(MSCR12)を用い生体親和性評価を行った。その結果デブライドメント後のTi表面の初期細胞接着が良好になることより、デブライドメント後のHAp膜コーティングはインプラント表面の早期再オステオインテグレーションの付与に有用であることがわかった。レーザー加工とレーザー成膜とが表裏一体の関係にあることに着目し、Er:YAGレーザーによる歯質の切削や歯石の除去を加工と見なし、このレーザーを歯質上でハイドロキシアパタイト(HAp)のバルク体(ターゲット)に照射すれば、歯質上にHAp膜が成膜できると考え、Er:YAGパルスレーザーデポジション(Er:YAG-PLD)法を発案した。そしてこの手法を用いて、エナメル質や象牙質上にHAp膜を形成できることを確認した。しかしながら、レーザーのコンタクトチップやターゲットの種類、レーザーパワーや繰り返し速度、ターゲットや歯質への水の供給法などの最適成膜条件は未だ確立されていない。本研究では、ミスト供給式小型Er:YAG-PLDユニットを試作し、それを用いて歯質上に固着性に優れ、知覚過敏治療にも適応できるHAp膜の最適作製条件の確立を目指す。平成28年度は、(a)臨床用小型Er:YAG-PLDユニットの試作とその成膜条件の検討、さらに(b)得られた膜評価に必要な評価項目の一部について研究を実施した。(a)では、ネブライザーをミスト供給源としたミストアシストEr:YAGレーザーアブレーション装置を作製し、最適成膜条件として1アブレーションアシストミスト量、2コンタクトチップおよびターゲット、3レーザーパワー、繰り返し速度、4照射角度、照射距離、照射時間について検討した。また、(b)では、5XRD回折による結晶構造測定、6SEMによる堆積膜の粒子サイズの評価を行うことで最適成膜条件の決定に対してフィードバックした。その結果、ほぼ成膜条件を確定することができた。XRD回折による堆積膜のHAp化への時間経過観察、SEMによる堆積膜の粒子サイズの評価より、当初の計画の1アブレーションアシストミスト量、2コンタクトチップおよびターゲット、3レーザーパワー、繰り返し速度、4照射角度、照射距離、照射時間等の成膜条件がほぼ確立できた。成膜効率から評価した最適ミスト噴出量は0.41 ml/minであった。また、Er:YAGレーザの出力・繰り返し周波数を変化させた時の堆積膜の平均粒子径から決定した最適レーザ出力は300mJ、繰り返し周波数は10Hzであった。さらに、レーザーの照射角度は30°から45°で、レーザー先端とターゲット距離は0.5mm、ミスト噴出口とターゲットの距離は10mmが最適であることがわかった。ただ、当初の予定であったEDXによる堆積膜の組成評価を現在行っているため、進捗状況は「おおむね順調」とした。平成29年度は、申請の研究項目の固着メカニズムの解明と固着方法の確立に重点を置いた研究を実施した。堆積膜の固着特性の評価を、ブラッシング試験法と引っ張り試験法により行った。ターゲット材料にα-リン酸三カルシウム(α-TCP)を用い、平成28年度に確立した成膜条件でヒト抜去歯象牙質上に60秒間成膜を行った。成膜後、各象牙質ディスクに対し人工唾液を滴下し、その後口腔内環境を模擬するため象牙質ディスクの周りを人工唾液で満たし、37°Cの恒温槽内に静置した。一定時間経過した各象牙質ディスク(24、48、72、120、168時間)に対し、X線回折(XRD)装置を用い結晶性を評価し、その後各ヒト抜去歯に対してブラッシング試験を行った。ブラッシング条件は、速度:90stroke/min、回数:20 stroke、荷重:200 g、試験ブラシ: SUNSTAR #211である。成膜後の塗布膜の膜厚は一つの象牙質ディスク内で16.644.3 μmと大きなばらつきがあった。

また、成膜直後48時間経過後の堆積膜のXRDパターンにはHApのピーク以外にα-TCPのピークも残っていることを確認した。このことは、堆積膜全体が完全にHAp膜になっていないことを意味する。Ti基板上に同条件で作製した膜に純水を滴下した場合は、48時間以内にHAp化することから、この結果は成膜後の滴下液として純水ではなく人工唾液を用いたことや、膜が厚かっために膜全体がHApに代わるのに時間を要したためと考えられる。静置時間の異なる各試料に対してブラッシング試験を行った結果、48時間経過以降の堆積膜では剥離は見られなかったことから、堆積膜と象牙質ディスクとの界面近傍では膜のHAp化が生じ、象牙質と強い固着が得られたものと考えられる。4日後の膜の引っ張り試験においては固着強度は4.41MPaを示し、実用に耐えるものであった。平成28年度は、臨床用小型Er:YAG-PLDユニットの試作とその成膜条件の検討、さらに得られた膜の評価に必要な評価項目の一部について研究を実施した。前者では、ネブライザーをミスト供給源としたミストアシストEr:YAGレーザーアブレーション装置を作製し、最適成膜条件ついて検討した。その結果、XRD回折による堆積膜のHAp化への時間経過観察およびSEMによる堆積膜の粒子サイズの評価より、最適成膜条件が確立できた。成膜効率から評価した最適ミスト噴出量は0.41ml/minであることもわかった。また、Er:YAGレーザの出力・繰り返し周波数を変化させた時の堆積膜の平均粒子径から決定した最適レーザ出力は300mJ、繰り返し周波数は10Hzであった。さらに、レーザーの照射角度は30°から45°で、レーザー先端とターゲット距離は0.5mm、ミスト噴出口とターゲットの距離は10mmが最適であることがわかった。今年度は、まず平成28年度からの継続課題であった堆積膜のEDXによる組成評価を行い、堆積膜のCa/P比は1.62で、HApの理論値の1.67よりも少し小さくなっており、Pリッチであることが分かった。これは、α-TCP膜全体がHApになっていないことに関係していると思われる。平成29年度の主目的である堆積膜の固着特性の評価を行った結果、200g重さにおける150rpm、20strokeのブラッシング試験では、成膜後48時間経てば象牙質から堆積膜は剥離しないことが分かった。また、引っ張り試験では固着強度は4.41MPaを示し、引っ張り力があまり作用しない口腔内では、十分に実用に耐えるものであった。以上の結果から、当初の実験計画通りに進んでおり、おおむね順調であるとした。平成30年度は、申請の研究計画に従ってEr-YAG-PLDユニットの実用機をモリタ製作所の協力のもとに作製した。レーザー用コンタクトチップとしてP400T、P600Tの改良型のストレートチップおよび、ミストアシストチップを作製した。また、口腔内でのハンドリング性を高めるために、膜のもとになるバルク体ターゲットの直径をこれまでの7mmから5mmにし、また簡単にターゲットの交換可能なカセット方式にした。次に象牙質透過抑制率の測定するにあたり、歯髄組織は5°C程度の温度上昇で細胞死に至ることが知られているため、Er-YAG-PLD法による歯質上へのハイドロキシアパタイト(HAp)膜堆積による歯髄の温度上昇の測定を行った。
初期胚操作によるES細胞由来固形臓器再生法の開発

ES細胞をはじめとした多能性幹細胞から生体で機能し得る臓器を構築することは移植医療におけるドナー不足を解消する上での究極的なゴールの一つである。そこで私は多能性幹細胞が持つ大きな特徴の一つである"キメラ形成能=発生過程への寄与"を利用し、生体内での臓器構築を試みてきた。前年度はマウスiPS細胞を用い、膵臓を欠損するPdx1 KOマウス個体内には注入したマウスiPS細胞由来の膵臓を、腎臓を欠損するSa111 KOマウス個体内にはマウスiPS細胞由来の腎臓を構築することに成功し、臓器再生の原理を示すことができた。この胚盤胞補完法の究極的な目標は、この原理を利用し特定の臓器を欠損させた異種の生体内を使つてヒト多能性幹細胞由来の臓器を作製することである。そのためには注入された多能性幹細胞が異種の胚発生に同調・寄与し、その生体内において機能的な組織、臓器を作り出せるかが重要な点となる。そこで昨年度私は異種間におけるキメラ形成能を確認するため、多能性幹細胞を用いたマウス-ラット間の異種間キメラ作製を試みた。マウス多能性幹細胞をラット胚に、逆にラット多能性幹細胞をマウス胚に注入したところ、マウスおよびラットの多能性幹細胞はお互いの胚発生に寄与し、出生後も生存可能な異種間キメラ形成が可能であり、ほぼすべての組織において注入した異種由来の細胞の存在が確認された。さらに以上2つの知見を組み合わせ、私はラットiPS細胞をPdx1 KOマウスの胚盤胞に注入することで異種間胚盤胞補完法を介してラット膵臓を作出しようと試みた。その結果、Pdx1 KOマウスにおいてラットiPS細胞の寄与が認められた場合、一様にEGFP蛍光を示すラットiPS細胞由来の膵臓を作出することに成功した。以上より、昨年度の成果を総括すると、私は異種の体内を使って胚盤胞補完法により臓器を作出するという原理を証明することに成功した。現在の医療では臓器の損傷・疾患の治療には、人工臓器や臓器移植による臓器置換療法が試みられている、しかし、人工臓器では、臓器の機能を完全に代替することは難しく、また、臓器移植にも、免疫拒絶反応や感染、移植臓器の不足といった問題がある。このような状況下、ES細胞やips細胞を用いた「再生医療」には、大きな期待が寄せられている。しかし現在のところ、多種多様な細胞の立体的な集合体である臓器の発生過程を、試験管内で再現することが困難であるため臓器そのものの再生は実現していない。そこで私はES細胞を特定の臓器を欠損したマウスの胚に注入し、発生過程へと寄与させることで、臓器レベルでの空きを利用したES細胞由来臓器再生法を確立した。具体的に臓器欠損モデルとして腎臓を欠損する表現型を持つSalllノックアウト(KO)マウスあるいは膵臓を欠損するPdxlKOマウスを用いた。それらの胚へES細胞を適当量注入することで、それぞれほぼ完全にES細胞由来の細胞からなる腎臓および膵臓の構築に成功した。それらはいずれも形態的に見ても正常な個体の臓器と遜色なく、免疫染色技術を用いた詳細な組織学的解析においてもES細胞由来の組織はそれぞれの機能マーカーを発現していることが明らかとなった。さらにPdxl KOマウスでは、本来1週間以内に死亡するという表現型を持っているにも関わらず、このような方法でES細胞由来の膵臓を体内に構築すると成体においても正常な耐糖能を有し、半年以上に渡る長期の生存が認められた。このことからも構築された膵機能の正常性が強く示唆される。今後の展開としては、まずマウスのような小型の実験動物レベルでこのような臓器構築法を用いた一連の治療モデルを確立し、ゆくゆくは大型動物あるいは異種間での臓器構築を目指す。幹細胞から生体で機能し得る臓器を構築することは移植医療におけるドナー不足を解消する上での究極的なゴールの一つである。特に近年、体細胞を初期化しES細胞とほぼ同等の能力を持つiPS細胞か樹立されたことを受け、これら多能性幹細胞を用いて試験管内で望みの細胞を作ることに大きな期待が寄せられている。しかし、臓器の構築ともなると、三次元的な構造をとる、多岐にわたる機能細胞の複合体である、という特徴からこれを試験管内で再現するには非常に困難を伴うことが予想される。実際に昨年度までの成果として腎臓を欠損するSall1ノックアウトマウス、膵臓を欠損するPdx1ノックアウトマウスを用いそれぞれの胚にES細胞を注入することで腎臓、膵臓を生体内に構築することに成功していた。そこで更なる治療目的の臓器構築を見据え、iPS細胞から同様の方法を駆使し臓器が構築できるかを検討した。iPS細胞は全身でEGFPを発現するトランスジェニックマウス尻尾より樹立した繊維芽細胞にc-Mycを除いた3因子(Oct3/4,Sox2.Klf4)を遺伝子導入し、より安全性の高いiPS細胞を樹立した。このGFP-iPS細胞を上記のPdx1ノックアウトマウスの胚へ注入したところ、完全にiPS細胞由来の膵臓を持ったマウスを作製することに成功した。それらは形態的な組織の正常性だけでなく、EGFPの発現から膵臓を構成するすべての細胞がiPS細胞由来であることがわかった。

またiPS細胞と遺伝的バックグラウンドを同一とするC57BL6マウスで糖尿病モデルを作製し、そこへiPS細胞由来の膵臓から単離した膵島を移植することで治療効果が認められた。以上よりiPS細胞を用いたことで実際の治療モデルの確立へ至った。ES細胞をはじめとした多能性幹細胞から生体で機能し得る臓器を構築することは移植医療におけるドナー不足を解消する上での究極的なゴールの一つである。そこで私は多能性幹細胞が持つ大きな特徴の一つである"キメラ形成能=発生過程への寄与"を利用し、生体内での臓器構築を試みてきた。前年度はマウスiPS細胞を用い、膵臓を欠損するPdx1 KOマウス個体内には注入したマウスiPS細胞由来の膵臓を、腎臓を欠損するSa111 KOマウス個体内にはマウスiPS細胞由来の腎臓を構築することに成功し、臓器再生の原理を示すことができた。この胚盤胞補完法の究極的な目標は、この原理を利用し特定の臓器を欠損させた異種の生体内を使つてヒト多能性幹細胞由来の臓器を作製することである。そのためには注入された多能性幹細胞が異種の胚発生に同調・寄与し、その生体内において機能的な組織、臓器を作り出せるかが重要な点となる。そこで昨年度私は異種間におけるキメラ形成能を確認するため、多能性幹細胞を用いたマウス-ラット間の異種間キメラ作製を試みた。マウス多能性幹細胞をラット胚に、逆にラット多能性幹細胞をマウス胚に注入したところ、マウスおよびラットの多能性幹細胞はお互いの胚発生に寄与し、出生後も生存可能な異種間キメラ形成が可能であり、ほぼすべての組織において注入した異種由来の細胞の存在が確認された。さらに以上2つの知見を組み合わせ、私はラットiPS細胞をPdx1 KOマウスの胚盤胞に注入することで異種間胚盤胞補完法を介してラット膵臓を作出しようと試みた。その結果、Pdx1 KOマウスにおいてラットiPS細胞の寄与が認められた場合、一様にEGFP蛍光を示すラットiPS細胞由来の膵臓を作出することに成功した。以上より、昨年度の成果を総括すると、私は異種の体内を使って胚盤胞補完法により臓器を作出するという原理を証明することに成功した。
gp120のX線結晶構造解析とその立体構造に基づいたHIV感染メカニズムの解明

SDF-1は、HIVのco-receptorであるCXCR4の本来のリガンドであるため、その立体構造情報は、抗HIV薬の開発に重要な意味を持つ。そこで、本研究では、SDF-1のX線結晶構造解析を行った。1.結晶構造解析SDF-1の結晶化は、通常の蒸気拡散法で行った。その結果、空間群P2_12_12_1結晶を得ることができた。得られた結晶には、格子定数の良く似た2つの結晶形があることがわかった(Form A,B)。回折像の解析の結果、Forom Aの方が、高分解能の回折像を与えることから、こちらの構造解析を行った。構造解析は、分子置換法で行った。結晶学的精密化の結果、2.0Å分解能でR-factor=18.9%の構造を得ることができた。我々の結果と、他グループのSDF-1の解析結果を比較したところ、我々の解析の方が精度の高いものであることが明らかになった。更に、他グループの解析には誤りが含まれていることがわかった。その意味で、我々の提出した立体構造がはじめての精密な構造といえる。得られた結晶構造は、2量体であった。2量体を形成しているサブユニットの構造はお互いに少しずつ異なっており、SDF-1分子の柔軟性を示唆している。2.受容体結合部位の探索これまで行われてきた変異体を用いた活性部位探索の実験結果と今回明らかとなった立体構造を比較することで、受容体結合部位(N末端の12残基)を同定することができた。この仮説は、現在までに行われた変異体の実験結果を矛盾無く説明することができる。
Twistedトンネル接合における量子輸送現象

フェルミ面トポロジーの変化点では、電子状態密度にvan Hove特異点が形成され、マクロな固体電子物性量に相転移が生じる。本研究では、面直電場によりトポロジーが変調可能な三層グラフェンに着目し、単層グラフェンと結晶方位をずらして重ねたTwistedトンネル接合により、運動量空間において互いのバンド構造がシフトしたトンネル素子を作製する。運動量保存による共鳴トンネルを利用し、輸送特性測定によって、エネルギー(E)・運動量(k)・スピン(σ)・ランダウ準位の観点から、三層グラフェンのバンドトポロジーを明らかにする。
移植臍帯血幹細胞の分化と周生期大脳皮質白質損傷への応用

新生児にとって最も安全に移植可能である臍帯血幹細胞は、新生児低酸素性虚血性脳症(HIE)の新規治療法として期待されているが、どのような分子機序で症状改善に至るかについては未だ明らかではない。また、早期産児の脳室周囲白質軟化症(PVL)に対する臍帯血幹細胞の有効性も不明である。本研究では、HIEモデルラットにGFPトランスジェニック(TG)ラット臍帯血幹細胞を移植するという同種移植系を用いて、臍帯血幹細胞がどのような機序で脳損傷軽減効果をもたらすのか?白質損傷にも有効なのか?について検討する。
ヒト神経膠腫細胞の増殖調節機構

神経膠腫の増殖調節機構を明らかにする目的で、各種樹立神経膠腫細胞株を用いて細胞生物学的研究を行った。血清も外因性細胞成長因子も必要とせず、長期継代可能な、ヒト神経膠腫由来SK-MG-1細胞系を樹立した。SK-MG-1細胞は無添加のMCDB-104基礎培養液だけで、血清添加時とほぼ同速度で増殖し、現在200PDLを越え継代中である。コンフルエント期のSK-MG-1細胞順化培養液中には各種成長因子が存在すると予想されたため、その解析を進め次のことが明らかとなった。(1)既知の成長因子として、TGFβが大量に存在するが、basic FGFやacidic FGFは存在しない。新しい型のPDGFの存在が明らかとなった。PDGFのA鎖に対する特異抗体と交叉し(PDGFのB鎖抗体とは交叉しない)、還元条件下での分子量は27-30KDaで、AA(large form)ホモダイマーと考えられる。(2)ヒト臍帯静脈血管内皮細胞(樹立株)の増殖促進因子(G-ECGF)が存在する。この活性は、順化培養液中に多く認め、細胞溶解物にはごく少量である(分泌型)。SK-MG-1細胞対数増殖期の培養液中には、この活性はない。G-ECGFはヘパリンに結合せず、bFGFやaFGFの抗体と交叉しないことから、新規のECGFと考えられる。この因子の精製を行い、177kDaサブユニットから成る、分子量数万のペプチドであった。現在、アミノ酸配列を調査中である。(3)SK-MG-1細胞自身の増殖を非致死的に抑制する因子が存在する。外来性TGFβにはこの作用はない。これらの諸因子が神経膠腫組織内においてautocrineあるいはparacrine増殖の制御機構に関与することが想定されるため、この細胞生物学的研究を継続してゆく予定である。神経膠腫を対象とした基礎研究のなかで、癌遺伝子とともに細胞成長因子とその受容体、細胞内伝達機構の解明が重要な役割を果たすと考えられてきた。神経膠腫の増殖調節機構を明らかにするため、樹立細胞株を用いて行ってきた我々の研究成果から、血清も外因性細胞成長因子も含まない基礎培地で長期継代可能な、ヒト神経膠腫由来SK-MG-1細胞の系を確立した。無添加のMCDB-104培養液で、血清添加条件下とほぼ同速度で増殖し、現在継代41代160PDLである。この細胞の順化培養液中には、(1)ヒト〓帯静脈内皮細胞の増殖促進因子で、既存のものとは性格を異にするもの(G-ECGF),(2)SK-MG-1細胞自身の増殖を非致死的に抑制する因子(G-GI),(3)PDGF類似因子で、既存のものとは異なる、長いA鎖のホモダイアー(PDGFのA鎖に特異的な抗体と交叉する、分子量2530KDのペプチド)の3つの因子が含まれることが明らかとなった。G-ECGF活性は、(1)ウエスタンブロット解析から、順化培養液中にacidic FGF、basic FGFは存在しない、(2)ECGF活性はヘパリンセファローズに結合しないことから、FGF familyとは異なる因子である。細胞溶解物にはこの活性がなく、分泌型の因子によるパラクリン作用と考えられる。

G-ECGFの単離精製と、そのペプチド一次構造決定のため、SK-MG-1細胞の無血清順化培養液を大量に作成し、細胞成長因子の精製を行っている(分子量3040KD)。成長因子のペプチド残基配列を、ペプチドシークエンサーを用いてN末から決めようと試みたが、N末のブロックがあることが判明した。現在、配列決定方法を再検討しているところである。神経膠腫の増殖調節機構を明らかにする目的で、各種樹立細胞株を用いて細胞生物学的研究を行ってきた。血清も外因性細胞成長因子も必要とせず、長期縫代可能な、ヒト神経膠腫由来SK-MG-1細胞系を樹立した。SK-MG-1細胞は無添加のMCDB-104基礎培養液だけで、血清添加条件下とほぼ同速度で増殖し、現在200PDLを越えている。SK-MG-1細胞の順化培養液中には、各種成長因子が存在するものと考え同定を進めた。まず、既存因子としてTGFBが大量に存在するが、basicFGFやacidicFGFは存在しない。さらに、【.encircled1.】ヒト臍帯静脈血管内皮細胞の増殖促進因子(G-ECGF)、【.encircled2.】新しいPDGF(AA,large form)、【.encircled3.】SK-MG-1細胞自身の増殖を抑制する因子(G-GI,外来性TGFbetanはこの作用はない)、以上、3種の、未知のものと予想されている因子を検出した。G-ECGFの糖製を目的として、順化培養液を大量に作成し限外濾過で濃縮後、ゲル濾過を行った。2060kDaの分画にG-ECGF活性を回収した。さらにHeparin Sepliaroseクロマトで分離し、陰イオンカラム、逆相クロマトで精製した。還元条件でSDS-PABEにより17kDaの単バッドを検出した。現在、このペプチドのアミノ酸残基配列を調査中である。G-ECGFの性質は、分泌型で、内皮細胞に作用し線維芽細胞には作用しない、ヘパリンに結合せず、bFGFやaFGFの抗体と交叉しない、新規の因子と判定した。
新規多機能不斉触媒反応を基軸とした抗HIVリード薬の探索研究

現在、薬物治療において多剤耐性ウイルスの克服は大きな課題となっている。GRL-06579AはHIVプロテアーゼ阻害作用を持ち、多剤耐性HIVにも強力な活性を維持する有力な医薬品リード化合物であり、高い注目を集めている。この化合物中には、特異なキラル二環性複素環が存在する。既存の合成法においては、その不斉炭素は酵素による光学分割によって構築されているが、原料が高価であるため大量合成に向けてさらなる改良が必要である。そこで私は当研究室で開発された多機能複合金属触媒を用いることで安価な原料を用いた効率的な合成を目指し、研究に着手した。GRL-06579A中の不斉炭素を効率的に構築するため、GRL-06579AをA部二環性化合物とB部アミノアルコールに分割した。初めにA部二環性化合物の不斉炭素を構築するべく(R)-ALBを用い触媒的速度論分割法と触媒コントロールによる不斉マイケル反応を組み合わせることで、通常の触媒的速度論分割法で最大50%である本化合物の不斉炭素の構築を最大70%にまで向上させることに成功した。得られた重要合成中間体のさらなる官能基変換を行い、環化前駆体へと導いた。さらにDBUで処理したところTBSO基のβ脱離と続くオキシマイケル反応が進行し、ワンポットで二環性化合物を得ることに成功した。続いてB部の合成に着手した。キラルアルデヒドに対して5mol%の(R)-LLB存在下、ニトロメタンを加え-40°Cで反応を行うことで望みの立体を有するアミノアルコールを93:7の比率で得ることが出来た。最後に合成したA部二環性化合物とB部アミノアルコールを縮合させGRL-06579Aの収束的不斉合成を達成した。本合成法は既存の合成法と比較し、その不斉炭素を効率よく合成することが出来きたと言える。
擬対称領域から生じる第2種尖点の研究

自己双対凸錐体に付随するゼータ関数、特にその特殊値に関する研究を続けている。このゼータ関数の0における値と、対応する管状対称領域の数論的商空間の尖点特異点における幾何学的不変量(Todd種数)との関係は、最初(1974年)ヒルベルト・モジュラー群の場合Hirzebruchによって予想されたが、一般の場合1992-93年に尾形・石田(東北大)によって、研究代表者の予想した形で証明された。この関係の拡張として、研究代表者はゼータ関数の負の整数における値と、この凸錐体から生じる第2種Siegel領域の(第2種)尖点におけるTodd種数との関係についても予想を定式化した。分類理論により、この種の尖点が生じる三つの場合が考えられるが、第一の場合について最近ドイツのSczechが研究を進めている。研究代表者はそのKey lemmaである交点数に関する公式等が一般の場合にも成立することを証明した(未発表)。しかしSczechの用いた総和法には未だ難点があり、現在、その補正、一般化について考慮中である。また石田のT-complexのω-不変量を使う方法の拡張についても検討中である。
πd系有機磁性半導体における強磁性発現、誘電異常及び磁気伝導制御

1.屈曲ドナー型の(EDT-TTFVO)_2FeBr_4及び(BEDT-TTFVS)FeBr_4の強磁場磁化測定を行った。共振回路法を用いて0.4Kから10Kまでパルス磁化測定を行い、これを解析することによって強磁性磁気秩序温度を決定した。これらは比熱のピーク温度と一致していることが確認された。また、(BEDT-TTFVS)FeBr_4については1.5K以下で磁化曲線に明瞭なヒステレシスを観測し、強磁性の決定的な証拠を得た。2.(BEDT-TTFVS)FeBr_4系についてTTFVSをTTFVOで置き換えた試料とBrをClで置き換えた試料を合成し、系統的な極低温磁化測定を行った。すべての試料でキュリーワイス温度が正で強磁性相互作用を有するにもかかわらず、(BEDT-TTFVS)FeBr_4以外の試料はいずれも反強磁性を示すことが判明した。このことから(BEDT-TTFVS)FeBr_4系の強磁性がキャントしたスピンによる弱強磁性によるものであることがほぼ明らかとなった。3.ベンゾ基を含む屈曲ドナー型の(Benzo-TTFVS)_2FeBr_4及び(Benzo-TTFVO)_2FeBr_4反強磁性体についても極低温強磁場磁化測定を行い、磁化曲線の全貌を明らかにした。4.新たなπd系分子性導体を開発した。やはり屈曲ドナー型の(EDT-DSDTFVSDS)_2-FeBr_4が金属伝導を示すことを発見した。5.これら一連の結果は、低温物理学国際会議(LT24、2005年8月、米国フロリダ、オーランド)、磁性国際会議(ICM2006、2006年8月、京都)、強磁場物理国際シンポジウム(RHMF2006、2006年8月、仙台)で成果発表を行うとともに、現在、9編の論文が出版されている。6.主要備品としてデジタルオシロスコープ、巻線機を購入し、ピックアップコイルの製作等、磁化測定のハードを整備した。これは、本研究における測定精度改善に大きく寄与しただけでなく、精密磁化測定開発につながり、今後の発展に寄与するものと思われる。本年度の研究実施計画に従い、屈曲ドナー型の(EDT-TTFVO)_2FeBr_4及び(BEDT-TTFVS)FeBr_4の強磁場磁化測定を行った。そこで、(BEDT-TTFVS)FeBr_4系についてTTFVSをTTFVOで置き換えた試料とBrをClで置き換えた試料を合成し、系統的な極低温磁化測定を行ったが、(BEDT-TTFVS)FeBr_4以外の試料はいずれも強磁性を示さずに、反強磁性を示すことが明らかになった。その理由については、おそらく結晶構造の低対称化によるキャント磁性が(BEDT-TTFVS)FeBr_4で実現していると推測される。

一方、ベンゾ基を含む屈曲ドナー型の(Benzo-TTFVS)_2FeBr_4反強磁性体についても極低温強磁場磁化測定を行った。これら一連の結果は、低温物理学国際会議(LT24、8月、米国フロリダ、オーランド)で成果発表を行うとともに、国内学会では、日本物理学会(9月、京田辺)(2006年3月、松山、予定)、分子構造討論会(9月、東京)で発表を行った。なお、この研究に関し、現在、3編の論文が出版(含、予定)されている。また、本年度、主要備品としてデジタルオシロスコープを購入し、既設の装置に組み込んだが、これは多くの計測、演算機能を有しており、その性能をフルに活用するためのプログラムを整備中である。また、来年度はピックアップコイルの製作等、磁化測定のハードを整備し、精密な磁化測定を目指す予定であり、次年度の課題のひとつである。1.屈曲ドナー型の(EDT-TTFVO)_2FeBr_4及び(BEDT-TTFVS)FeBr_4の強磁場磁化測定を行った。共振回路法を用いて0.4Kから10Kまでパルス磁化測定を行い、これを解析することによって強磁性磁気秩序温度を決定した。これらは比熱のピーク温度と一致していることが確認された。また、(BEDT-TTFVS)FeBr_4については1.5K以下で磁化曲線に明瞭なヒステレシスを観測し、強磁性の決定的な証拠を得た。2.(BEDT-TTFVS)FeBr_4系についてTTFVSをTTFVOで置き換えた試料とBrをClで置き換えた試料を合成し、系統的な極低温磁化測定を行った。(BEDT-TTFVS)FeBr_4以外の試料はいずれも強磁性を示さずに、反強磁性を示すことが明らかになった。4.新たなπd系分子性導体を開発した。やはり屈曲ドナー型の(EDT-DSDTFVSDS)2・FeBr 4が金属伝導を示すことを発見した。5.これら一連の結果は、低温物理学国際会議(LT24、2005年8月、米国フロリダ、オーランド)、磁性国際会議(ICM2006、2006年8月、京都)、強磁場物理国際シンポジウム(RHMF2006、2006年8月、仙台)で成果発表を行うとともに、現在、8編の論文が出版(含、印刷中)されている。6.本年度、備品として巻線機を購入し、ピックアップコイルの製作等、磁化測定のハードを整備した。これは、本研究における測定精度改善に大きく寄与しただけでなく、精密磁化測定開発につながり、次年度以降の新たな研究の重要な礎を築くことになった。
組織における不正行為の防止のための心理学的研究

本研究は主に以下の成果を得られた。(1)不正行為に対する負の態度は公正敏感さや道徳規範意識など個人心理属性のほか、評価者自身や家族などが被害を受ける可能性によって影響されることが確認できた。(2)個人の不正行為に対する判断が所属する組織の倫理風土に影響されることが確認できた。(3)不正行為の理由説明だけが不正行為に対する負の評価が強くなるが、組織のイメージを維持するように理由説明する場合、負の評価が軽減されることが確認できた。(4)中国の有職者の内部告発に関する態度が日本での結果と類似する一方、社会文化的な影響を受ける可能性が見られた。本研究は、不正行為の潜在的行為者の状況に対する認知・行動傾向と不正行為を行う可能性との関連性や組織構成員の不正行為に対する態度(寛容度)の規定要因の解明、また内部告発者に対する潜在的態度の検証である。本年度(平成25年度)は、主に以下の側面で研究を進めた。まず、異なる種類の不正行為に対する態度と行動傾向に関する実験的検討を行った。そして、不正行為に対する通報行動に関する文献研究を継続し、社会文化要因に対する検討手法を検討し、来年度での調査の準備が完了した。さらに、有職者に対する実験調査に関しては、計画していたパネル調査に加えて企業組織の従業員に対する調査が可能になるよう特定の企業への依頼を行い、来年度での実施を可能にした。一部の成果は千葉科学大学紀要に発表し、また第78回日本心理学会で発表する予定である。本研究は企業などの組織における不正行為の潜在的行為者の側面と組織構成員の側面の影響要因について検証し、不正行為を防止するための効果的な方策を制定するための理論的実証的基盤を提供することを目的とし、潜在的行為者の状況認知・行動傾向と不正行為の実行可能性との関連性、組織構成員の不正行為に対する態度の影響要因、および組織構成員の内部告発者に対する潜在的態度について検討することでる。本年度は主に以下の二つの側面で研究を進めた。不正行為を行う原因についての検討では、場面想定法を用いて不正行為の種類やその不正行為が行われた状況、個人の心理学特性を独立変数として、また不正行為に対する態度や行動傾向を従属変数とした予備調査を行い、国内外の研究結果との比較検討をして、次年度以降の大学生と有職者のデータ収集の方法を確認した。組織構成員の不正行為に対する態度(寛容度)の影響要因に関する研究では、異なる種類の不正行為の分類の枠組みを決定し、実験的にデータ収集の手法を検討した。また、それぞれの種類の不正行為に対する寛容度に対する不正の深刻さや社会的批判、自分自身への悪影響の程度などの要因の影響について探索的調査を行い、次年度以降の研究の展開のために必要な準備を完了した。研究成果の一部は国際心理学会議(ICP2012)で発表した。本研究では企業などの組織における不正行為を防止するために、不正行為に対する態度や不正行為を通報する内部告発者に対する態度の影響要因について検討している。本年度は不正行為の特徴の不正行為に対する態度への影響について引き続き検討し、主に有職者のデータ収集と分析を試みた。まず、企業における不正行為の防止に関わる社員に対する予備調査を行い、個人特性と内部告発に対する態度との関係を確認した。また企業の組織風土やコンプライアンスに関する調査を行い、属人主義と組織における不正・違反の放置、そしてコンプラインすシステムの整備との関係を明らかにした。これらの結果をもとに、特定の企業での調査も計画し、さらに検討する予定だったか、調査先の都合により実施不可能になり、研究期間を延長し、次年度で対応することになった。本研究は組織における不正行為を効果的に防ぐために不正行為に対する態度の影響要因を確認することを目的とした。不正行為に対する態度を嫌悪感情、非倫理性の知覚、被害判断の諸側面から取り上げ、影響要因として主に組織倫理風土や属人風土、不正原因の事後説明、被害可能性について検証した。当初実施計画の一部を統合した複数の実験調査を行い、多角的な検討を行った。本研究の主な成果は以下の3つである。(1)組織風土との関連性に関しては、組織倫理風土のうち、法令順守重視と組織構成員各自倫理判断重視のいずれが不正行為に対する嫌悪感情、非倫理性の知覚、被害判断と正の関連性、組織利益重視が非倫理性の知覚と負の関連性が確認された。また、属人思考の抑制や法令順守制度の整備によって不正行為の放置が減少し,内部告発行動が出やすくなることが示された。(2)不正行為に関する事後原因説明の効果に関しては、説明なし条件と比較して単純に説明する条件では不正行為に対する評価が変化しないか、より負の評価になる。一方、不正行為のあった組織の評判を維持しようと考慮して原因説明を行う条件では不正行為への負の評価が軽減され、不正行為が比較的に容認されることが確認された。(3)個人の被害可能性や公正敏感さ、道徳規範意識に関しては、自分や家族・友人が被害者になる可能性のある条件では、その可能性がない条件と比較して企業等の不正行為に対する嫌悪感情と非倫理性の知覚が強くなることが示された。また、公正敏感さと道徳規範意識のいずれも不正行為への嫌悪感情との間に正の関連性が確認された。本研究の結果から、組織不正の防止にとって組織倫理風土の重要性が実証され、組織構成員の不正行為に対する態度への影響要因が確認できた。今後、組織倫理風土や組織構成員の不正行為に対する厳しい態度の形成と維持の具体的な方策を組織内で実装し、その効果を検証する必要がある。

本研究は主に以下の成果を得られた。(1)不正行為に対する負の態度は公正敏感さや道徳規範意識など個人心理属性のほか、評価者自身や家族などが被害を受ける可能性によって影響されることが確認できた。(2)個人の不正行為に対する判断が所属する組織の倫理風土に影響されることが確認できた。(3)不正行為の理由説明だけが不正行為に対する負の評価が強くなるが、組織のイメージを維持するように理由説明する場合、負の評価が軽減されることが確認できた。(4)中国の有職者の内部告発に関する態度が日本での結果と類似する一方、社会文化的な影響を受ける可能性が見られた。組織における不正行為や通報行動(内部告発)に関する実証研究を推進しており、有職者に対する調査先の確保に関して、想定されなかった困難が生じたことにより研究の一部が遅滞となった。社会心理学産業組織心理学これまで大学生を対象者とする実証データや企業等の有職者による調査データについて統合的に分析し、その結果を踏まえてさらに有職者のデータを増やし、不正行為を防止するための効果的な方策を制定するための理論的・実証的基盤を構築する。組織における不正行為や通報行動に関する心理学研究が最近になって、海外で比較的に多く行われてきており、国内外の最新研究成果を本研究に反映するために、当初計画していた実験調査について、文献の精査と再度の検討が必要となった。本年度の予定された実験踏査の一部が次年度にずれ込みになるが、研究の仮説や手法などの妥当性が確認されており、プロセスもより明白になったため、研究期間内に充分成果が得られると考える。組織における不正行為や内部告発に関する心理学研究が最近になって海外で比較的に多く行われてきており、国内外の最新研究成果を本研究に取り込むために、当初計画した実験調査について、文献の精査と再度の検討が必要であった。本年度の予定された実験調査の一部が次年度にずれ込みになったが、研究手法や実施プロセスなどが確認されており、研究期間内に充分成果が得られると考える。有職者に対する実験調査に関して、特定の企業において調査する予定であったが、先方の事情により実施ができなくなったため、計画を変更し、次年度で実施することになった。そのため、未使用額が生じた。これまでの研究成果を踏まえて、大学生を対象者とする実証データの収集と解析を行う一方、有職者を対象者とする実験調査や質問紙調査を実施し、両方のデータ解析の結果を比較しながら、不正行為に対する態度と行動傾向の影響要因の確認と組織における不正行為を抑制する方策の検討を進める。また、来年度は最終年度なので、タイムスケジュールをより厳密に管理するよう対応する前年度の研究成果を踏まえて、まず大学生を対象とした実証データの収集と解析によって不正行為の影響要因を確認し、組織不正に対する心理的モデル構築を試みる。その結果を基にして有職者を対象とした実験調査を行い、社会人のデータを分析したうえで、組織不正のモデルの検証と組織不正を防ぐための方策について検討する。具体的に、不正行為の潜在的行為者の状況に対する認知・行動傾向と不正行為を行う可能性との関連性に関する研究と不正行為に対する態度(寛容度)の影響要因に関する研究を行う。