hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規液相成長法による単結晶窒化アルミニウムの作製と成長機構の解明

AlNはAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.筆者らはGa-Alフラックスを用いた独自のAlN液相成長技術の開発を行っている.本研究課題により,本手法における酸素の役割が明らかとなり,その結果を元に結晶成長メカニズムが構築された.また,液相成長のテンプレートとして窒化a面サファイア基板を用いることで,サファイア基板上のAlN結晶としては世界最高水準の品質のAlNを作製することに成功した.平成25年度,液相成長中にフラックスへ供給する窒素ガス中の酸素分圧を制御した実験を実施し,その結果,10の-1乗Paの酸素分圧のガスを供給することでAlNが成長するが,10の-12乗Pa以下の酸素分圧のガスを供給するとAlNが成長しないことがわかった.一方,これまでの筆者らの研究において,テンプレートとして用いる窒化サファイア層はN極性を有するのに対し,その上に液相エピタキシャル成長した層ではAl極性を有し,2層の界面で極性反転していることがわかった.平成26年度は,これらの結果を元に,結晶成長メカニズムについて考察した.N極性のAlNはAl極性のAlNに比べ,化学的に不安定であることが知られている.低い酸素分圧のガスを供給すると,化学的に不安定なN極性AlNがフラックスに接し,メルトバックしてしまう.一方,高い酸素分圧のガスを供給すると,N極性AlNの表面に酸素原子が取り込まれ,酸素原子を中心に対称な八面体構造を作るため,極性がリセットし,その後化学的に安定なAl極性のAlNが成長する.また,平成26年度は,窒化したa面サファイア基板を用い,液相成長を行なった.平成25年度までの研究ではc面サファイアを用いていたが,a面サファイアを用いることで熱処理等のプロセスを踏まなくとも,回転ドメインのない単結晶が得られると期待できる.その結果,成長したAlNの結晶配向性の指標となるX線ロッキングカーブの半値幅は(0002)および(10-12)に対してそれぞれ90,390arcsecであり,c面サファイア上のAlNよりも高い結晶配向性を示すことがわかった.サファイア基板上のAlNとしては世界最高水準である.また,TEM観察により,成長したAlNの転位解析を行った.その結果,主な転位種は刃状転位であり,転位の起源は,サファイアと窒化サファイア層の界面のミスフィットであることがわかった.AlNはAlGaN系深紫外発光素子の基板として期待される材料である.筆者らはGa-Alフラックスを用いた独自のAlN液相成長技術の開発を行っている.本研究課題により,本手法における酸素の役割が明らかとなり,その結果を元に結晶成長メカニズムが構築された.また,液相成長のテンプレートとして窒化a面サファイア基板を用いることで,サファイア基板上のAlN結晶としては世界最高水準の品質のAlNを作製することに成功した.本年度は,導入窒素ガス中の酸素がAlN結晶成長に及ぼす影響を調べた.また成長したAlNの極性を収束電子回折法により決定した.さらにそれらの結果を併せ,Ga-Al液相成長法における結晶成長メカニズムを考察した.導入窒素ガス中の酸素が成長に及ぼす影響を調べた実験では,ジルコニア式酸素ポンプやマグネシウム等の金属を脱酸剤として使用した脱酸炉を使用し,窒素ガス中の酸素分圧を10の-1乗から10の-17乗Paまでの範囲で制御して,AlNの成長実験を行った.その結果,10の-1乗Paの酸素分圧の窒素ガスを導入すると基板全面にAlNが成長するが,酸素分圧を低下させていくとともに,基板上で部分的に成長しない領域が現れ,さらに10の-12乗Pa以下の酸素分圧の窒素ガスを供給するとAlNが成長しないことがわかった.また,収束電子線回折法による極性判定を行った結果,テンプレートとして用いた窒化サファイア基板は窒素極性を有するのに対し,液相成長した層はアルミニウム極性を有し,窒化サファイア層と液相成長層の界面で極性が反転していることがわかった.これらの結果を元に,結晶成長メカニズムを考察した.窒素極性のAlNはアルミニウム極性のAlNと比べ,化学的に不安定であることが知られている.酸素分圧の高いガスを導入した場合,窒素極性のAlNの表面に酸素原子が取り込まれ,酸素原子を中心に8面体構造を作るため,極性がリセットし,その後アルミニウム極性のAlNが成長すると考えられる.一方,低い酸素分圧のガスを導入した場合,極性反転が起こらず窒素極性のAlNがGa-Al液相に接することになり,不安定な窒素極性AlNが液相中にメルトバックしたため,AlNが成長しなかったと考えた.24年度は研究計画に示した通り,Ga-Al液相成長法のパラメーターを振った成長実験を行い,本手法の確立を目指した研究を進めることができた.

特に導入窒素ガス中の酸素の分圧によって成長の可否が変化することを明らかにし,さらにその結果を説明する成長モデルを構築できたことは,本手法の実用化に向け,極めて重要な結果である.今年度の結果により,テンプレートとして用いるAlNは化学的に不安定なN極性であり,その薄いN極性AlNがメルトバックする前に酸素を供給できないとAlNが成長しないことがわかった.現在は系が小さく,基板も10mm×10mmと小さいため,AlNの成長に必要となる酸素が全体に供給されているが,今後,2インチ基板上への成長を考えた場合,ベースとなる窒素ガスの中にppm程度含まれた微量な酸素を基板全体へ均一にいきわたらせることが課題となる.今年度の知見をもとに,来年度2インチ基板上成長を目指す.今後,本手法の確立へ向けた研究を続けるとともに,本手法におけるフラックスの流れの解析を行い,本手法の理解を深め,実用化に向けたスケールアップを目指す.AlNの2インチ基板上への成長に関して,上記の通り基板全体への酸素の供給が必要であることがわかった.そのため来年度は,まず導入窒素ガス中の酸素を基板上全面へ供給するための研究をおこなう.特に,ガス流量,フラックスの流れ,基板ホルダーの回転速度など,これまでに変更してこなかったパラメーターを変更し,基板上全面への酸素供給を目指す.また,実験のみならず,熱流体シミュレーションを用いた流体解析を行い,フラックス中へ導入したガスがどのように振る舞うかを予測し,基板上全面に均一にガスが供給できる条件および基板保持治具の改良などを行う.また,上記の研究と並行し,フラックスの温度および組成を振った実験も行う.特にこれまでに行ってこなかった高Al組成のフラックスを用いた成長について,研究を行う.過去の筆者らの研究で,フラックスの組成はGa-40mol%Alが最適であることがわかっていた.しかしながら,これは基板と導入ガスが直接接触しない条件で行った結果であり,最近の筆者らの研究により,基板と導入ガスを接触させた場合,アルミニウムの濃度を上げたほうが高い成長速度でかつ高配向なAlN成長の実現が期待できることがわかった.そこで本年度は高Al組成フラックスを用い,また成長温度を振ることで,高速・高配向成長を目指した研究を行う.これら2つの研究の結果を併せ,均一かつ高速成長できる結晶成長条件を決定し,2インチ基板上へのAlN成長を実現する.研究計画の中で,熱流体シミュレーションに関するパソコン,およびソフトは今年度導入した.来年度は実際の結晶成長実験に必要なサファイア基板や耐火物,Ga金属試料などを購入する.特に2インチ基板上成長ではこれまでのよりも多くのフラックスが必要となる.また,成果を発表するための論文投稿費としても使用する予定である.
理想的な強相関二次元系の作成と乱れによる金属的伝導

本研究課題は酸化物において低次元性と不規則性がどのような非自明な振る舞いを見せるかを明らかにするものである。本年度は、これまで系統的に研究を進めてきたチタン酸化物に加えて、3d系強相関酸化物の代表とも言えるバナジウム酸化物を素材とし、レーザーアブレーション法を用いて超構造を作製し、その構造と輸送特性を調べた。ペロブスカイト型構造をとるバナジウム酸化物は、La,Sr,CaをAサイト原子としてさまざまな化合物を作ることが知られており、遷移金属の価数制御(フィリング制御)、理想的な立方格子からのずれを利用した3dバンド幅制御を行うことができる。本年度は、特にAサイトにLa、Srを用いることで、それぞれモット絶縁体と強相関金属を作製し、成長時の基板温度と酸素圧を調整することで、いずれの場合も一層ずつ堆積する理想的な二次元成長が実現することを明らかにした。さらに、両者を組み合わせた超構造を作製し、電子顕微鏡により界面の急峻性を調べた。その結果、界面を一枚しか含まないLaバナジウム酸化物とSrバナジウム酸化物の界面は、どの試料についても界面のぼやけが存在するのに対し、両者の積層構造においては界面が非常に急峻であることが分かった。Laバナジウム酸化物とSrバナジウム酸化物では、電荷の積層のパターンが異なるため、界面においては余分の電荷が存在することになる。この不安定性が、単一界面においては解消されずに、原子の拡散によってのみ緩和されるのに対し、繰り返し積層構造においては、短い周期で存在する各界面において余分の電荷の効果は打ち消しあっているため、エネルギー的に安定である。このような機構から急峻な界面構造が保存すると結論できる。AuクラスターをTiO2(110)表面に形成し、どのような人工二次元電子状態が形成されるかどうか調べた。具体的には、走査トンネル顕微鏡(STM)、走査トンネル分光法(STS)、光電子分光法(PES)で調べた。まず、Auを担持する前のTiO2(110)表面の局所的な電子状態については、酸素欠陥由来のTi3d状態に相当するエネルギー(サンプルバイアス電位=-1.1v)で測定された像には、5配位Ti上に輝点が観測され、酸素欠損では暗点が観測された。この結果は、Ti3d状態が5配位Tiに存在していることを示し、これまで提案されてきた酸素欠損への局在とは相反する結果である。STSの結果もSTMの結果と一致した。次に、AuクラスターとTiO2(110)表面の相互作用をPESとSTMで調べたところ、Auの蒸着によってTiO2(110)のバンドの歪みの解消、Ti3d状態のピークの減少が見られたことから、AuクラスターがTiO2(110)の欠陥サイト(ステップ、酸素欠損など)に成長し、そこでTi3d電子がAuにクラスターに移動していることが明らかとなった。さらに、ペロブスカイト型酸化物p-nヘテロ接合La1-xSrxMnO3/Nb : SrTiO3を作製し、この接合において、外部磁場を印加することにより電流-電圧特性が低バイアス側にシフトすることを見出した。このヘテロ接合の電気容量の磁場依存性を測定したところ、界面空乏層の変化に伴う、電気容量の大きな磁場依存性が観察された。SrTiO3へのNbのドープ量を変化させたとき、磁場による電気容量の変化は顕著であった。
重力波天体の多様な観測に向けた理論的研究

初代星起源の30太陽質量ブラックホール(BH)連星の存在を予言した。宇宙重力波アンテナで、BH連星の起源が明らかできると示した。GW150914が原始BHである可能性を示した。ニュートリノ輸送を解くコードを開発し、爆発する軸対称超新星モデルを示した。中性子星を含む連星合体における質量放出を調べ、電磁波放射やニュートリノ放射、粒子加速に関する様々な可能性を議論した。古在機構による連星進化における軌道平均法の問題点を示し、残留離心率の観測可能性を指摘した。双重力理論における重力波振動を発見し、観測可能性を示した。合宿、市民講演会、多数の国際研究会の主催、共催で重力波周辺分野の研究推進に貢献した。1)様々な重力波源の探査と重力波波形の解明(中村)2)超新星を中心とした物理(山田)3)新しい重力波観測・データ解析法の提案(瀬戸)4)その他の観測手段との同時観測から得られる物理(井岡)相対論の検証、及び、宇宙論的観点からの重力波研究(田中)について()内の代表者・分担者を中心にプロジェクト的に取り組んだ。1)に関しては、連星からの重力波波形におけるスピンの影響に関して、未知の高次ポストニュートン展開係数がデータ解析に必要であることを示した。2)に関しては、重力崩壊型超新星の爆発機構を明らかにするための基礎的な研究として、停滞衝撃波の復活後の運動を記述する準解析的なモデルを構築し、衝撃波が復活するための新しい条件を提唱した。3)に関しては、連星中性子星の合体から相対論的な物質が全方向に放出されることを示し、それが星間物質を掃く時にできる衝撃波からの放射を電波からX線にわたって求めた。また、ジェットやコクーンのブレイクアウトが非常に明るい超新星のように観測されることを指摘した。4)に関しては、重力波のデータ解析におけるパラメータ空間上で最尤値の持つ幾何学的特性(極値や鞍点)に注目する解析的手法を展開し、背景重力波の相関解析に適用した。また、相対論的近点移動が重要な役割を果たす階層的な軌道共鳴に対して、特異な共鳴状態の進化を解明した。5)に関しては高階微分が存在する重力理論における連星からの波形の進化を明らかにした。以上に加えて、計画研究A05合宿の主催や、.市民講演会「宇宙を探る」の開催に加え、JGRG他の多数の研究会に共催として加わり、重力波周辺分野の日本国内の研究の推進に貢献した。1)様々な重力波源の探査と重力波波形の解明(中村)2)超新星を中心とした物理(山田)3)新しい重力波観測・データ解析法の提案(瀬戸)4)その他の観測手段との同時観測から得られる物理(井岡)5)相対論の検証、及び、宇宙論的観点からの重力波研究(田中)について()内の代表者・分担者を中心にポスドクを雇用しプロジェクト的に取り組んだ。1)に関しては、重力波源として有力視されているショートガンマ線バースト(SGRB)についてスペクトルのピークエネルギーと最高光度に関係式がある事を発見した。これを用いると赤方偏移の決まっていないBATSEの900イベント程度の大量のSGRBの赤方偏移が決まり、重力波のイベントレートの予想が可能になることが分かった。2)に関しては、重力崩壊型超新星爆発において、磁気回転機構計算で見られたジェットの形成は高分解能計算では生じなくなること、爆発は磁気回転不安定性により増幅した磁場のストレスにより起こるのではなく、磁場で輸送された角運動量により増幅されたニュートリノ加熱により起こる可能性を初めて指摘した。3)に関しては、楕円軌道を持つコンパクト連星を研究した。まず、古在機構による進化過程を直接3体計算で調べ、従来の軌道平均法と大きく異なる結果を得た。また、電磁波対応天体同定において楕円連星重力波探査の利点を示した。4)に関しては、最近発見された電波バーストに対する連星白色矮星合体モデルを提唱した。また、連星中性子星残骸からからの高エネルギー放射を計算や、暗いガンマ線バーストからのTeV-PeVニュートリノを議論した。加えて、ブラックホール・中性子性合体からの質量放出が非等方的であることを示した。5)に関しては、双重力理論において重力波振動が起こることを発見した。また、双重力理論を自然に再現する高次元宇宙モデルが構成できないかを調べた。1)距離は決まっていないが約800のSGRBを観測したBATSEのデータに対して、最近発見されたSGRBに対する米徳関係式を用いてSGRBの発生率を見積もった結果SGRBの10%がNS-BHならKAGRA等の重力波検出器で年間70イベントくらい観測される事がわかった。2)主にニュートリノ輸送を記述するボルツマン方程式を差分化して数値的に解くコードの開発を行った。特に、慣性系と物質の局所静止系をハイブリッドに扱い、特殊相対論的効果を全て近似なしに扱う方法を新たに提案した。また、超新星コアにおける流体力学不安定性の成長により、どういったパターンがどのパラメター領域で生じるかを調べた。

3)コンパクト連星の合体はガンマ線バーストの起源として有力であるが、周囲に物質があると中心天体から放出されるジェットが出て来れるのかどうかという問題があった。我々はジェットが周囲の物質を突き抜けて、場合によってはジェットが周囲の物質によって絞られる可能性を初めて指摘した。また、ばらまかれる物質からダストが形成される可能性を初めて指摘し、電磁波対応天体であるマクロノバに大きな影響を与えることを示した。4)重力波干渉計ネットワークによるコンパクトの連星合体検出率、検出された連星の軌道傾斜角の分布関数等を解析した。5)重力波振動に関してより具体的な観測可能性について具体的に調べ、観測可能なパラメータ領域の存在を明らかにした。1)様々な重力波源の探査と重力波波形の解明(中村)2)超新星を中心とした物理(山田)3)新しい重力波観測・データ解析法の提案(瀬戸)4)その他の観測手段との同時観測から得られる物理(井岡)5)相対論の検証、及び、宇宙論的観点からの重力波研究(田中)について()内の代表者・分担者を中心にポスドクを雇用しプロジェクト的に取り組んだ。1)初代星から期待される30太陽質量のブラックホールの合体からの準固有振動が、KAGRA等に最適な観測帯域に対応し、ブラックホール時空のホライズン近くまでを明らかにできることを指摘した。2)超新星爆発の一般相対論的3次元シミュレーション結果に基づき、高速自転するコアにおける流体力学不安定性の成長で形成される回転する1本腕からの重力波を計算し、coherent network analysisにより、天の川銀河内であればKAGRAを含む4台の第2世代重力波検出器を用いることで円偏向を検出でき、コアの回転の証拠としうることを明らかにした。3)ショートガンマ線バーストの後にマクロノバと呼ばれる増光が発見され、連星中性子星合体時の放出物がr-process元素合成をして放射性崩壊で光っている可能性が指摘されている。我々はそれが中心エンジン(おそらくブラックホール)からのエネルギー注入で光る可能性を提唱し、観測と合うことを示した。重力波の偏光状態の依存性を摂動的に取り入れる新たな定式化を構築し、重力波観測に絡む諸量を簡便かつ精度良く評価する方法を提案した。5)将来の宇宙重力波アンテナと地上の重力波干渉計を組み合わせることによって、修正重力理論への制限が予想以上に強くつけることができることを指摘した。LIGOによる重力波の検出があり、ブラックホール連星からの重力波であると同定されたが、本計画研究で提案していた第一世代星を起源とするブラックホール連星でその質量がうまく説明されることが明らかになってきた。また、ブラックホール連星の発見に先駆けて、それらがブラックホール準固有振動のテストに最適なターゲットになることや、準固有振動からブラックホール近傍の幾何についての情報が得られていると主張できることを世界に先駆けて指摘した。以上のような顕著な研究成果に加えて、ほぼ、毎週のデータ解析グループと共同でのゼミを続けており、若手を中心とした研究者の層が増している。
高齢嚥下障害患者における呼気抵抗負荷トレーニング（EMST)の効果

本研究は高齢嚥下障害患者49名を対象に、EMSTが嚥下機能、最大咳嗽量と呼吸機能、認知機能、QOLにどのように影響するかを検証した。対象者にEMSTを4週間実施し、コントロール群と比較を行った。EMSTは呼吸機能では、VC、%VC、FVCで効果が認められた。呼吸筋(PEMax、PImax)では変化はなかった。ADL、認知機能の変化は見られなかったが、QOLでは気分の落ち込みや抑鬱の改善が認められた。高齢嚥下障害患者への呼気抵抗負荷トレーニングの実施は呼吸機能とQOLの改善に影響していることが示唆された。本研究は、呼吸訓練法である呼気抵抗負荷トレーニング( expiratory muscle strength training :EMST)により、嚥下機能の強化と気道防御機構である咳嗽力を向上させ、嚥下障害による誤嚥性肺炎を予防することにある。EMSTと最大咳嗽量との関連をみた研究の対象者はパーキンソン病患者や健常成人である場合がほとんどであり、高齢嚥下障害患者を対象とした研究はない。そのため、本研究では高齢嚥下障害患者を対象に、EMSTが嚥下機能、最大咳嗽量と呼吸機能、認知機能、気分プロフィール検査、ADLにどのように影響するかを明らかにする事を目的としている。現時点で嚥下障害の診断を受け、研究協力に同意し、署名が得られた高齢者8名に対し、EMSを実施した対照群3名とコントロール群5名に前後で嚥下機能、最大咳嗽量と呼吸機能、認知機能、気分プロフィール検査、ADLの測定を行った。対照群は4週間のEMSTをプロトコール通りに実施することができているが、嚥下機能に関しては改善が1名、変化なしが2名であり、コントロール群では改善が2名、変化なしが3名であった。最大咳嗽量と呼吸機能においては対照群1名、コントロール群2名に値の上昇がみられた。認知機能、気分プロフィール検査、ADLは対照群、コントロール群ともに前後で大きな変化は見られなかった。対象者が少数であるため統計的差を確認することはできていない。呼気抵抗負荷トレーニング( expiratory muscle strength training :EMST)を理解したうえで実施できることが条件となるため、認知機能がある程度維持されている対象者が少なかった。本研究では、高齢嚥下障害者に対して呼気抵抗負荷トレーニング( expiratory muscle strength training :EMST)を実施し、気道防御機構の向上と誤嚥性肺炎を予防することである。EMSTや最大咳嗽量との関連をみた研究の対象者はパーキンソン病患者や健常成人である場合がほとんどであり、高齢嚥下障害患者を対象とした研究はみあたらない。そのため、本研究では高齢嚥下障害患者を対象とし、EMSTが気分プロフィール検査、ADL、認知機能、呼吸機能と最大咳嗽量にどのように影響しているかを明らかにすることを目的としている。現時点で嚥下障害の診断を受け、研究に同意し、署名を得られた高齢者15名に気分プロフィール検査、ADL、認知機能、呼吸機能と最大咳嗽量の測定を行った。対照群8名では嚥下機能の改善が4名、変化なしは4名であった。コントロール群では改善が2名、変化なしは5名であった。対照群・コントロール群ともに気分プロフィール検査、ADL、認知機能は前後での大きな変化はみられなかった。対照群8名においてはEMST後に最大咳嗽量の増加がみられた。また、対象となった高齢嚥下障害者の呼吸機能は健常者の平均よりもほとんどが低い値であった。対象群では介入期間中に嚥下機能が低下する対象者はみられなかった。測定項目には入っていないが、対照群では、口唇閉鎖機能と発話明瞭度が改善する事例も見られた。呼気抵抗負荷トレーニング( expiratory muscle strength training :EMST)を理解したうえで実施できることが条件となるため、認知機能が維持される対象者が少なかった。EMSTや最大咳嗽量との関連をみた研究の対象者はパーキンソン病患者や健常成人である場合がほとんどであり、高齢嚥下障害患者を対象とした研究は少ない。本研究では高齢嚥下障害患者を対象とし、EMSTが気分プロフィール検査、ADL、認知機能、呼吸機能と最大咳嗽量にどのように影響しているかを明らかにすることを目的としている。嚥下障害の診断を受け、研究に同意し、署名を得られた高齢者30名に気分プロフィール検査、ADL、認知機能、呼吸機能と最大咳嗽量の測定を行った。対照群15名では嚥下機能の改善が7名、変化なしは8名であった。コントロール群では改善が5名、変化なしは10名であった。気分プロフィール検査では前後で大きな変化は見られなかった。ADLは開始時より20名に改善が見られた。認知機能は前後で大きな変化はみられなかった。対照群15名においてはEMST後に最大咳嗽量の増加がみられた。

対象群では介入期間中に嚥下機能が低下する対象者はみられなかった。測定項目には入っていないが、対照群では、口唇閉鎖機能と発話明瞭度が改善する事例も見られた。本研究は高齢嚥下障害患者49名を対象に、EMSTが嚥下機能、最大咳嗽量と呼吸機能、認知機能、QOLにどのように影響するかを検証した。対象者にEMSTを4週間実施し、コントロール群と比較を行った。EMSTは呼吸機能では、VC、%VC、FVCで効果が認められた。呼吸筋(PEMax、PImax)では変化はなかった。ADL、認知機能の変化は見られなかったが、QOLでは気分の落ち込みや抑鬱の改善が認められた。高齢嚥下障害患者への呼気抵抗負荷トレーニングの実施は呼吸機能とQOLの改善に影響していることが示唆された。27年度同様に対象者にEMST実施・測定・評価を行い、適宜学会等で成果の発表を行う。今年度は対象2施設のうち、1施設の高齢嚥下障害者で実施・測定を行ったが、測定機器の追加が可能となったため、2施設で実施・測定を行うことで、症例数を増加させる予定である。EMST実施・測定・評価を行い、適宜学術集会にて発表を行う。今年度より対象施設を2施設とし、測定機器も準備できているため継続して進める予定である。老年看護学対象者数が少なかったため、消耗品の使用が在庫で賄えたため購入が無かった。消耗品が在庫で賄うことが出来たため。本年度はオートスパイロメータの付属品(呼気筋力測定器)の追加と測定用の消耗品の購入予定である。オートスパイロメータの付属品(呼気筋力測定器)の追加と消耗品の追加購入予定
認知行動療法を活用した褥婦への長期咀嚼指導に関する無作為化比較研究

認知行動療法を活用した褥婦への長期咀嚼指導の有効性を検討するために、研究倫理審査委員会の承認を得て無作為化比較研究を行った。関東近県で研究協力が得られた総合病院に入院中の褥婦を対象に、研究の趣旨や方法、倫理的配慮について口頭や文書で説明して調査協力依頼を行った。同意が得られた66人を対照群、介入群、各33人に無作為に振り分けた。介入前の2群の対象の属性・特性(年齢・BMI・咀嚼達成度・STAI得点等)に有意差はみられなかった。対照群には1口30回咀嚼を行って、月1回の調査用紙に回答するよう依頼した。介入群には対照群と同様の依頼のほか、15分以上の食事時間の確保と1口30回咀嚼に対する達成度を毎日記録し、週1回体重測定を行うよう依頼した。介入群には、認知行動療法を活用した介入を行った。6ヶ月間の介入期間を継続できた51人を対象に長期咀嚼指導の有効性を分析した。1か月時のBMI・食事時間達成度・咀嚼達成度・睡眠時間に有意な差はみられなかった。しかし、STAI得点は対照群より介入群が低い傾向がみられた。2か月時では、対照群より介入群は睡眠時間が短く、運動頻度が少ない傾向がみられた。3か月時では対照群より介入群は運動頻度が少なく、介入前より食事がおいしいと感じる者が多い傾向にあった。4か月時では、対照群より介入群は意識しなくてもかむ回数が増え、介入前より食事がおいしいと感じる者が多い傾向がみられた。5か月時では対照群より介入群が、介入前より食事がおいしいと感じる者が有意に多かった。6か月時では、対照群より介入群は意識しなくてもかむ回数が増えたと感じた者が多い傾向にあり、便通がよくなった者が有意に多かった。本研究の意義は、認知行動療法を活用した介入により産後の女性の不安が緩和され健康認識が高まることにつながり、咀嚼指導が女性のQOLを高めることに貢献する可能性が示唆されたことである。Pubmedと医学中央雑誌を中心に文献検索を行い、特に重要と思われる文献を中心に収集した。また、関連する図書の購入を行った。先行文献を基にして調査項目を検討し、調査用紙を完成させた。介入前に基本属性・生活状況について尋ねる用紙と、介入後に生活状況について尋ねる用紙、さらに、咀嚼状況を記録する用紙などである。一方、研究への協力が得られそうな病院を3ヵ所選んで、研究計画について説明し、そのうち2つの病院の看護部から内諾を得ることができた。その後、研究協力の内諾が得られた部署と連絡を取り、研究計画について説明し、研究計画内容に関して調整を行った。同時に、倫理委員会審査申請に関する検討を行った。具体的には、山梨県立看護大学研究倫理審査委員会に対して、研究計画書と倫理委員会審査申請書を作成して、審査を申請した。その後、倫理委員会の修正指示に従って研究計画書、調査用紙、同意書、倫理委員会審査申請書等を修正した。対象者全員に配布するパンフレットを作成した。

また、対象者のうち、介入群に配布するパンフレットを作成した。これらは、認知行動療法の技法のうち、行動強化を高めるために用いる教材である。1つは1口30回咀嚼を継続できることを意図したパンフレットであり、もう1つは、1口30回咀嚼を継続できた場合に強化子として配布するパンフレットである。これらは、研究の成果に影響する教材であるため、専門家に意見を求めながら、作成を進めたものである。昨年度作成した本研究のテーマに関する研究計画書を修正した後、大学の研究倫理委員会に計画書を提出して承認を得ることができた。その後、実施施設の研究倫理委員会、施設長、看護部における承認も得ることができた。了解が得られた施設において、計画書にしたがって、対象者に介入及び調査の目的・方法・倫理的配慮等について文書並びに口頭で説明を行い、了解を得た人を対象に、介入及び調査を実施している。介入及び調査期間が長期であるため、対象者の中で介入及び調査に同意してくださる方の割合が低い状況が続いている。6ヶ月の介入期間とその後6ヶ月のフォロー期間を設けているが、現在は介入及び調査開始当初の対象者においては6ヶ月の介入期間を迎えようとしている段階である。順次、データ収集を行っている。また、対象者には認知行動療法を活用した介入を行っている。データ分析は、介入前のデータとして、妊娠・分娩経過や新生児の状況、対象者の生活状況等に関して行っている。また、出産のために入院した時点での咀嚼の状況についても分析中である。さらに、出産後1、2、3、4、5ヶ月時点での介入の効果を測定したデータについても順次分析を進めている。なお、分析が終了次第、介入の経過とその効果について学会での発表及び学会誌への投稿を行うべく、準備中である。次年度においては、プレテスト及び本調査(介入を含む)における、無作為化比較研究の有効性に関する研究結果をまとめて、学会での発表や投稿が実現できる見込みである。認知行動療法を活用した褥婦への長期阻嚼指導の有効性を検討するために、研究倫理審査委員会の承認を得て無作為化比較研究を行った。関東近県で研究協力が得られた総合病院に入院中の褥婦を対象に、研究の趣旨や方法、倫理的配慮について口頭及び文書で説明して調査協力依頼を行い、66人から同意が得られた。コンピュータで作成した乱数表を用いて対照群、介入群、各33人に無作為に振り分けた。介入前の2群の対象の属性・特性(年齢・BMI・咀嚼達成度・睡眠時間・STAI得点等)に有意差はみられなかった。対照群には1口30回咀嚼を行って、月1回の調査用紙に回答するよう依頼した。介入群には対照群と同様の依頼のほか、15分以上の食事時間の確保と1口30回咀嚼に対する達成度を毎日記録し、週1回体重測定を行うよう依頼した。介入群には、認知行動療法を活用した介入を行った。6ケ月間の介入期間を継続できた人を対象に、いくつかの指標を用いて長期咀嚼指導の有効性を分析した。1か月時のBMI・食事時間達成度・咀嚼達成度・睡眠時間に有意な差はみられなかった。しかし、STAI得点は対照群より介入群が低い傾向がみられた。2か月時では、対照群より介入群は睡眠時間が短く、運動頻度が少ない傾向がみられた。3か月時では対照群より介入群は運動頻度が少なく、介入前より食事がおいしいと感じる者が多い傾向にあった。4か月時では、対照群より介入群は意識しなくてもかむ回数が増え、介入前より食事がおいしいと感じる者が多い傾向がみられた。5か月時では対照群より介入群が、介入前より食事がおいしいと感じる者が有意に多かった。6か月時では、対照群より介入群は意識しなくてもかむ回数が増え、便通がよくなった者が有意に多かった。
歯周病関連菌外膜の生物活性物の歯周組織由来線維芽細胞に対する影響

歯周炎の増悪にグラム陰性嫌気性菌が関与していると報告されているが,その関与のメカニズムはまだ十分に明らかにされていない。歯周炎の発病と関連している細菌としてP.gingivalis(Pg),P.intermedia(Pi),A.actinomycetemcomitans(As)などの嫌気性細菌がある。特に、これら嫌気性細菌由来の生物活性物質が歯周炎の発症と関係があるのではないかと考えられている。従来の研究では、これらの物質を培養条件の同じ細菌から抽出したものではなく個々に調べたものであるため、そのまま生物活性を比較検討することは困難であった。そこで、成人性歯周炎患者歯肉縁下プラークよりPg,Piを、また若年性歯周炎患者歯肉縁下プラークよりAaを分離・同定し、培養条件を一定にしてOuter membrane,Vesicle,Lipopolysaccharide(LPS)を排出・精製し、科学組成及び性状を調べた。また,生物活性を調べる細胞についても従来の多くはヒトより採取しており,個人差などを考慮していなかったが,この欠点を補う必要があると考え,同一ヒトより採取した歯肉・歯根膜由来の線維芽細胞も用いた。それらに3種類の生物活性物質を作用させ、細胞の分裂能及び分化能を系統的に分析した。その結果、分裂能は刺激濃度に応じて一定の変動がみられ、菌種間ではP1、刺激物間ではVesicleによる変動が大きい傾向が見られた。変動は歯肉・歯根膜由来細胞ともに同様の傾向であった。アルカリフォスファターゼ活性を指標に検討した分化能でも、濃度に応じて同様の傾向がみられたが歯肉由来の線維芽細胞では相対的に活性が低かった。さらに刺激後の線維芽細胞の形態を電子顕微鏡で調べたところ、細胞膜に形態変化が見られた。これらのことにより統一した条件下で研究を行うことで,より明確に生物活性を検討することができた。分離・同定、増菌した細菌より生物活性を有すると考えられる細胞外膜蛋白質、Vesicle、Lipopolysaccharide(LPS)を抽出し、これら物質を超高速遠心機(現有)、限外ろ過装置、クロマトグラフィー(現有)等を用いて精製した。LPSの化学組成を電気泳動装置、ガスクロマトグラフィー(現有)などで調べた。LPS中に含まれるhexose,hexosamin,脂肪酸、蛋白の割合を明らかにした。更に進行した成人性歯周炎のために保存不能と診断された歯を抜去し、抜去した歯の周囲の歯肉および歯根膜を採取した。採取した歯肉および歯根膜組織中より線維芽細胞をoutgrowthさせ、継代培養した。歯周炎の増悪にはグラム陰性嫌気性菌が関与していると報告されているが,そのメカニズムは十分に明らかにされていない。歯周炎の発病と関連している細菌としてP.gingivalis(Pg),P.intermedia(Pi),A.actinomycetemcomitans(As)などの嫌気性菌がある。特に、これら嫌気性菌由来の生物活性物質が歯周炎の発症と関係があるのではないかと考えられている。従来の研究では、これらの物質を培養条件の同じ細菌から抽出したものではなく個々に調べたものであり、また生物活性を調べる細胞についても多くのヒトより採取しているため、そのまま生物活性を比較検討することは困難であった。本実験では前年度までに、歯周炎患者から分離・同定したPg,Pi,Aaよりouter membrane,vesicle,Lipopolysaccharide(LPS)を同一条件で抽出・精製し、また同一ヒトより採取した歯肉および歯根膜由来の線維芽細胞を培養した。

本年度は、それらに3種類の生物活性物質を作用させ、細胞の分裂能及び分化能を系統的に分析した。その結果、刺激濃度に応じて分裂能に一定の変動がみられ、特に菌種間ではPi、生物活性物質の中ではvesicleによる刺激の際に、その変動が大きい傾向が見られた。変動は歯肉および歯根膜由来の細胞はともに同様の傾向であった。アルカリフォスファターゼ活性を指標に検討した分化能でも、濃度に応じて同様の傾向がみられたが、歯肉由来の線維芽細胞では相対的に活性が低かった。さらに刺激後の線維芽細胞の形態を電子顕微鏡で調べたところ、細胞膜に形態変化が見られた。以上のように統一した条件下で研究を行うことで、より明確に生物活性を検討することができた。
加齢黄斑変性とpachychoroid neovasculopathyの病態解明

加齢黄斑変性(AMD)とpachychoroid neovasculopathy(PCN)はいずれも脈絡膜新生血管(CNV)を呈する。これらは遺伝学的に異なることが示されているが、客観的な分類方法が存在しない。本研究では、教師無し機械学習によって機械的に症例分類を行うことを目的とした検討を実施した。対象は2014年1月から2018年6月の間に初診の、無治療片眼性CNV患者537例。強度近視、外傷等に伴うCNVは除外した。ベースラインのパラメーター61個を各々標準化の上主成分変換し、主成分を用いてK-means法でクラスタリングを行った。至適クラスタ数はGap統計量を用いて決定した。至適クラスタ数は2で、クラスタ1と2はそれぞれ289例と248例であった。クラスタ2はクラスタ1と比較して若年(P<0.001)、厚脈絡膜(P<0.001)、脈絡膜透過性亢進頻度が高い(P<0.001)等PCNの特徴を有しており、三宅らの基準でPCNと診断される219例のうち195例(89%)がクラスタ2に分類されていた。結論として、K-means法によりCNVが機械的に2群に分類され、片群はPCNを表していると考えられた。PCNはCNVの47%を占める可能性があることが分かった。また、これらの症例に対してゲノムワイド関連解析を実施し、現在詳細を検討中である。予定通り進んでいるため引き続き検討を進める。一部翌年に実験を回したため
難治性鼻副鼻腔炎病態における局所粘膜での抗体産生に関する研究。

高頻度に喘息を合併する難治性副鼻腔炎は好酸球性副鼻腔炎と呼ばれている。副鼻腔炎手術症例を好酸球副鼻腔炎(ECRS)と非好酸球性副鼻腔炎(nonECRS)に分けて比較したところ、nonECRS群にくらべECRS群で、篩骨洞粘膜中の総IgE、スギ花粉とカンジダに対する特異的IgE産生の有意な亢進を認めた。黄ブ菌エンテロトキシンA, Bやアスペルギルスに対する特異的IgEもECRSで多かったが有意差は無かった。免疫組織化学によるIgE陽性細胞の検討でも以上を支持する結果であった。また、濾胞樹状細胞を認め炎症性リンパ濾胞を形成する症例も認められ局所での特異的IgE産生に関与していると考えられた。18歳から69歳(平均45.2歳)の15例(男6例、女9例)の鼻茸を有する患者を対象に末梢血と手術で摘出した篩骨洞粘膜を検体として検討を行った。術中採取した篩骨洞粘膜は、生食で血液を洗ってから液体窒素の中で保存した。その結果、末梢血中の総IgE量と篩骨洞粘膜内の総IgE量との間で相関を認めた。篩骨洞粘膜内の黄色ブドウ球菌エンテロトキシン特定的IgE価と篩骨洞粘膜内の総IgE量とは、エンテロトキシンA, Bともに相関が認められた。しかし、アスペルギールス、アルテルナリア、カンジダの特異的IgE価と篩骨洞粘膜内の総IgE量との相関は認められなかった。一方、末梢血と篩骨洞粘膜との間で、黄色ブドウ球菌エンテロトキシン特定的IgE価の相関は、エンテロトキシンA, Bともに認められなかった。鼻茸発症が認められる篩骨洞粘膜において、黄色ブドウ球菌エンテロトキシンに対するI型アレルギー反応が起こっている可能性があり、これが篩骨洞粘膜局所での総IgE産生量を押し上げている可能性がある。ただし、末梢血中のこのエンテロトキシン特定的IgE価に反映されるほどではない。真菌類は、篩骨洞粘膜局所においてすら総IgE量に影響を及ぼすほどではなかった。鼻茸産生の過程で、発生母地となる副鼻腔粘膜の黄色ブドウ球菌エンテロトキシンに対する免疫反応が重要な役割をはたして可能性がある。好酸球性副鼻腔炎病態における粘膜局所IgE産生に関連した病態を検討する目的で、当科にて手術を施行した13症例(男性:11症例、女性:2例平均年齢45.9歳、JESREC studyにて好酸球性副鼻腔炎(ECRS)6例、非好酸球性副鼻腔炎(NECRS)7例)を対象として以下の検討を行った。(方法)まず、手術にて下鼻甲介粘膜及び篩骨洞粘膜を採取し液体窒素で急速冷凍した。PBS1ml中でバイオマッシャーを使用し5分間手動でホモジナイズした。その後上清を採取し凍結保存した。IgE測定はシーメンスアラスタット3Gで測定した。測定項目は、総IgE値及び特異的IgE値項目(スギ、ダニ、カンジダ、アスペルギルス、黄色ブドウ球菌エンテロトキシンA・B)とした。IgE値は血液1ml、組織1gあたりのIU国際単位で換算した。血液中、及び下鼻甲介粘膜、篩骨洞粘膜の上記IgEをECRS、NECRSで比較検討した。(結果)下鼻甲介及び篩骨洞粘膜の局所IgE値と血液中のIgE値とは統計学的な相関は認なかった。粘膜局所総IgE抗体は、下鼻甲介粘膜より篩骨洞粘膜で有意に高値であった。スギ、ダニ、アスペルギルス、カンジダ、エンテロトキシンA,B特異的IgEについて同様に下鼻甲介粘膜で有意に高値であった。ECRS、NECRSとの比較では、総IgE、スギおよびカンジダ特異的IgEが、有意にECRS例の篩骨洞粘膜で高値であった。(考察)アレルギー性鼻炎の病的反応の主な場所は、下鼻甲介粘膜であり、一方ECRSでは篩骨洞粘膜が病態の中心と考えられている。総IgEや各抗原特異的IgEの産生がすべて下鼻甲介粘膜よりも篩骨洞粘膜の方が高かったので、篩骨洞粘膜でのIgE産生能が有意に高い。さらに、ECRSではNECRSと比較してスギとカンジダに対する特異的IgE産生能が高い。ECRSの病態におけるカンジダアレルギーの関与について検討を進めたい。好酸球性副鼻腔炎の病態にせまる大変興味深い新しいデータが2年目にも得られた。鼻副鼻腔炎症例の特に手術症例からのサンプル採取も軌道に乗り、測定系も順調に機能しているので、引き続き当初の研究テーマを掲げて検討を継続したい。好酸球性副鼻腔炎(ECRS)は難治性、易再発性の篩骨洞を中心とした副鼻腔粘膜の好酸球性炎症性疾患である。喘息を高頻度に合併し嗅覚障害が高度で遷延化する特徴がある。血中好酸球数増多が認められることが多いがアレルギー性鼻炎の関与は少なく、血中IgE値の多寡も様々である。一方で、抗IgE抗体(omalizumab)療法がECRSにも有効との報告がある。

長らく臨床上の特徴や検査結果から診断されることが多かったが、近年、JESREC Studyを経て診断基準や重症度分類が提案されるに至っている。しかし、その病態の詳細は不明である。病態に関する近年の報告で、ECRSにおけるIgE局所産生の亢進が示されている。そこで、今回、当科の手術で得られた下鼻甲介および篩骨洞粘膜を用いて粘膜中の抗原特異的IgE産生の測定、免疫染色による粘膜内の濾胞樹状細胞の分布に関する検討を行った。粘膜中の抗原特異的IgE量は、篩骨洞粘膜の方が下鼻甲介粘膜より有意に多かった。下鼻甲介粘膜は、I型アレルギー反応の場として重要で吸入抗原に特異的な抗体の検出が予想されたが、炎症性篩骨洞粘膜ではさらに多くの検出が認められたことは注目に値する。JESREC Studyの基準委に基づくECRS群でnon-ECRS群と比べて篩骨洞粘膜での抗原特異的IgE増多が認められた。病理組織検査では、篩骨洞粘膜に濾胞樹状細胞を種々のパターンで認めた。中には、濾胞樹状細胞の集簇、濾胞形成を示す例も認められ、粘膜局所で検出される抗原特異的IgEが局所粘膜で産生されていることを示唆するもので興味深く思われた。高頻度に喘息を合併する難治性副鼻腔炎は好酸球性副鼻腔炎と呼ばれている。副鼻腔炎手術症例を好酸球副鼻腔炎(ECRS)と非好酸球性副鼻腔炎(nonECRS)に分けて比較したところ、nonECRS群にくらべECRS群で、篩骨洞粘膜中の総IgE、スギ花粉とカンジダに対する特異的IgE産生の有意な亢進を認めた。黄ブ菌エンテロトキシンA, Bやアスペルギルスに対する特異的IgEもECRSで多かったが有意差は無かった。免疫組織化学によるIgE陽性細胞の検討でも以上を支持する結果であった。また、濾胞樹状細胞を認め炎症性リンパ濾胞を形成する症例も認められ局所での特異的IgE産生に関与していると考えられた。研究対象となる手術症例が順調に確保できており、手術中の検体採取と実験室とがうまく連動して機能しているためと考えられる。好酸球性副鼻腔炎の病態へのカンジダの関与を検討する方向で研究を進めていきたい。検討対象症例を増やすとともに、アレルギー性鼻炎や好酸球性副鼻腔炎の可能性といった合併症、背景因子を考慮したデータの検討、分析を行って病態論に貢献する研究としたい。検体測定のための外注費用が予定より低額であったため。測定キットの経費、外注測定経費などが予想以上に安価ですんだ。上記金額と翌年度分助成金を合わせて、物品費として使用する。測定症例、検体数を増やすように増加する。背景因子の確定、確認に必要な検査項目の追加などを検討する。
胃癌の早期発見のための、血中循環型miRNAに基づく診断signatureの開発

胃癌診断に必須である内視鏡検査と組織生検にはコストがかかり侵襲的である。近年、非侵襲的なバイオマーカーが注目されているが、既存の腫瘍マーカーであるCEA、CA19-9では早期胃癌を検出できない。これまでバイオマーカーとして末梢血循環腫瘍細胞(CTC)や血中、尿中miRNAなどが報告されてきたが感度、特異度の面でまだ不十分であり、非侵襲的かつ高い正確性を持った早期胃癌の新規診断及び経過観察バイオマーカーの確立が必要である。本研究ではこれまでに、複数のパブリックデータベースから統計学的解析を用いて選ばれたmiRNAを、胃癌凍結組織を用いてリアルタイムPCR法で検証し、6つのmiRNA (miR-146b、miR-181b、miR-181a、miR-18a、miR-93、miR-335)から構成されるsignatureを確立した。このsignatureは、さらに二つの異なるコホートの胃癌患者の血清を用いて検証され、胃癌を診断するためのバイオマーカーとして、高いAUC (Area Under the Curve)を有することを示した(1stコホート:0.82、2ndコホート: 0.87)。すなわち、この6つのmiRNAから構成されるsignatureが胃癌の診断マーカーとなりうる可能性が示唆された。研究計画書に提出した4項目の研究項目に対して、現在4項目の途中(複数の検証コホートでのsignatureの評価)まで検証が終了しており、おおむね順調と判断する。引き続き研究を遂行し、提出した4項目の研究項目のうち、残りの項目(早期胃がん患者の血清サンプルを用いた6-miRNAsignatureの正確性の評価、既存の腫瘍マーカーとの比較)について検証を進める。
カント『純粋理性批判』におけるポリツァイ・モデルの意義

1.カントは「純粋理性批判」という仕事を、1781年の『純粋理性批判』第一版序文では「法廷」にたとえているが、1787年の第二版では第一版序文を敢えて削除して、代わりの新しい第二版序文では「ポリツァイ(公共体)」になぞらえている。法廷からポリツァイへのモデル変更を従来のカント研究が見落としてきたことを、研究史上初めて明らかにした。2.見落としてきた理由が次の二点であることを、研究史上初めて明らかにした。(1)カント著作についてのテキスト批判の不備。(2)1780年から1783年にかけて相次いでドイツ語訳が出版されたフランシス・ベーコンの影響の極度の軽視。3.本研究は18世紀のドイツ国内でのベーコン哲学の影響を精査し、かつ、ベーコン哲学がカントの批判哲学体系の成立に与えた影響を概念史的方法で分析解明することによって、次の二点を研究史上初めて明らかにした。(1)第二版序文で削除された第一版序文と法廷モデルが、キリスト教の「良心」思想に立脚するもので、『純粋理性批判』のみならず三批判書全体に通底する。(2)第二版の新しいポリツァイ・モデルが、「純粋思弁的理性の批判」と限定的に改称された『純粋理性批判』第二版にのみ妥当するモデルであって、「コペルニクス的転回」に象徴されるベーコンの学問観と、「人間理性の立法」に象徴されるホッブズやロックやルソーの社会契約論を継承する。18世紀後半におけるドイツ国内での、カント哲学普及に関する文献-カント批判と反批判を含む-、並びに、フランシス・ベーコンのカントへの影響に関する文献を、国内(随時)及びイギリスとドイツ-平成15年3月13日23日、大英図書館・ロンドン大学、ケンブリッジ大学、ベルリン自由大学、ベルリン・フンボルト大学-で調査して、ポリツァイ・モデルや法廷モデルや立法モデルに関連した必要文献リストを作成した。必須図書のうち国内で入手可能だった邦語図書(若干)と英語図書-ケンブリッジ版英訳カント全集既刊分-を設備備品費で購入した。独語図書については、今年度に作成した必要文献リストに基づいて、来年度に発注する予定である。日本倫理学会(平成14年10月12日13日、一橋大学)や日本カント学会(平成14年11月30日、京都大学)、比較思想学会(平成14年6月8日、仏教大学)、京都ヘーゲル研究会夏季例会(6月30日、広島県立女子大学)、「9.11」を多角的に考える哲学フォーラム(平成14年9月28日、早稲田大学)、西日本フンボルト会後援国際シンポジウム「科学技術と法モデルの形成」(平成14年11月29日12月1日、国際高等研究所)など、できるだけ関連学会に出席して、本研究テーマに関する最新の研究発表に注意すると共に、諸大学、研究所、図書館で文献を調査・収集した。収集した諸文献を概念史的方法を用いて分析し、ポリツァイ、警察、国家、公共体、法廷、司法、立法、三権分立、ディシプリンなどの諸概念の異同と発展を、及びそれらのカントへの影響を、解明した。研究成果の一部を論文にして発表した-「カントと純粋理性の批判」、『羽陽学園短期大学紀要』第7巻第1号、2003年2月1日、71-98ページ-。18世紀後半におけるドイツ国内での、カント哲学普及に関する文献-カント批判と反批判を含む-、並びに、フランシス・ベーコンのカントへの影響に関する文献を、昨年度に国内及びイギリスとドイツで調査して、ポリツァイ・モデルや法廷モデルや立法モデルに関連して作成した必要文献リストに基づいて、昨年度入手できなかった分を、今年度に購入し、昨年度の分と併せて、分析、研究した。

その成果の一部を、カント研究会(平成15年7月27日、上智大学)、日本倫理学会(平成15年10月11日、静岡大学)、日本カント学会(平成15年11月29日、国士舘大学)、日本仏教教育学会(平成15年12月6日、兵庫大学)、京都ヘーゲル研究会(平成16年1月10日、京都大学)、比較思想学会(平成16年1月24日、大正大学)など、できるだけ関連学会に出席して、本研究テーマに関する最新の研究発表に注意すると共に、諸大学、研究所、図書館で文献を調査・収集し、さらに発表もおこなった。収集した諸文献を概念史的方法を用いて分析し、ポリツァイ、警察、国家、公共体、法廷、司法、立法、三権分立、ディシプリンなどの諸概念の異同と発展を、及びそれらのカントへの影響を、解明した。研究成果の一部を著書(共著)にして発表した-『倫理力を鍛える』小学館、2003年6月20日、総頁240頁、担当分26-38,49-56頁。1.カントは「純粋理性批判」という仕事を、1871年の『純粋理性批判』第一版序文では「法廷」にたとえているが、1787年の第二版では第一版序文を敢えて削除して、代わりの新しい第二版序文では「ポリツァイ(公共体)」になぞらえている。法廷からポリツァイヘのモデル変更を従来のカント研究が見落としてきたことを、研究史上初めて明らかにした。2.見落としてきた理由が次の二点であることを、研究史上初めて明らかにした。(1)カント著作についてのテキスト批判の不備。(2)1780年から1783年にかけて相次いでドイツ語訳が出版されたフランシス・ベーコンの影響の極度の軽視。3.本研究は18世紀のドイツ国内でのべーコン哲学の影響を精査し、かつ、べーコン哲学がカントの批判哲学体系の成立に与えた影響を概念史的方法で分析解明することによって、次の二点を研究史上初めて明らかにした。(1)第二版序文で削除された第一版序文と法廷モデルが、キリスト教の「良心」思想に立脚するもので、『純粋理性批判』のみならず三批判書全体に通底する。(2)第二版の新しいポリツァイ・モデルが、「純粋思弁的理性の批判」と限定的に改称された『純粋理性批判』第二版にのみ妥当するモデルであって、「コペルニクス的転回」に象徴されるベーコンの学問観と、「人間理性の立法」に象徴されるホッブズやロックやルソーの社会契約論を継承する。
ビタミンKと腸管カルシウム吸収に関する分子レベルの解析

ビタミン(V)KにはステロイドX受容体(SXR)を介した転写レベルの作用がある。腸管でのCa吸収に関与する遺伝子はいずれもVDにより制御されると考えられている。VD受容体結合配列とSXR結合配列は類似しており、VKにより腸管のCa吸収に関連する遺伝子の転写促進の可能性が考えられる。ヒト結腸腺癌由来細胞であるSW480細胞にビタミンKを処理すると、Caチャネル発現量の有意な増加が確認され、ラット腸管においても遺伝子変動が観察された。ビタミンK(VK)は納豆や海藻などの食品に多く含まれ、疫学的な調査では納豆消費量が多い地域では骨折率が低いことが報告されている。また、臨床試験においてビタミンKの単独投与で骨量増加作用を有することが確認されており、VKの骨折予防効果が評価されている。VKの作用は補酵素としての役割と核内受容体の一つであるステロイドX受容体(SXR)を介した転写レベルの作用が報告されている。現在までにVKの骨折予防効果は骨作用を中心に解析が進んでおり、腸管からのカルシウム(Ca)吸収との検討はなされていない。腸管でのCa吸収にはCaチャネル(TRPV6)、カルビンディンD9k(CaBP)、CaATPase1(PMCA1)の関与が報告されており、いずれの遺伝子もビタミンDにより制御されると考えられているが、VDR結合配列はSXR結合配列に含まれ、また、SXRは腸管で高発現していることより、ビタミンKが腸管のCa吸収に関連する遺伝子の転写促進する可能性が考えられる。本年度は、この可能性を培養細胞レベルで検証した。ヒト結腸腺癌由来細胞株であるSW480細胞とCaco-2細胞を培養24時間後より培地中にVK2(メナキノン-4;MK-4)を添加して培養した。MK-4は10、20、40、80μmol/Lの濃度で添加し、添加後、24、48,72時間後のTPPV6mRNA量を定量的RT-PCR法により調べた。SW480、Caco-2細胞共に20μmol/LMK-4添加、48時間後に有意にTRPV6mRNA量が増加した。40μmol/LMK-4を添加すると24時間では変化がないが、48、72時間後に有意にTRPV6mRNA量が増加した。更に、SXRを強制発現させたSW480細胞にMK-4を添加すると、TRPV6mRNA量の増加が更に増強し、MK-4によるTRPV6mRNA変動には、SXRの関与が示唆された。腸管でのCa吸収にはCaチャネル(TRPV6)、カルビンディンD9k(CaBP)、CaATPase1(PMCA1)の関与が報告されており、いずれの遺伝子もビタミンDにより制御されると考えられているが、ビタミンD受容体結合配列はSXR結合配列に含まれ、また、SXRは腸管で高発現していることより、ビタミンKが腸管のCa吸収に関連する遺伝子の転写促進する可能性が考えられる。本年度は、この可能性を動物実験で検証した。Sprague-Dawley系6週齢雄性ラットを実験に供し、Harlan Teklad社製ビタミンK欠乏食#TD97053とビタミンK投与群は、#TD97053にエーザイ社製メナテトレノンを75mg/kg dietで加え2群で飼育を行った。自由摂食で10日、4週に各群8匹ずつラットをエーテル麻酔下で、腸管を取り出し、上部小腸(1/4)、結直腸の部位にわけ、腸粘膜より総RNAを抽出した。リアルタイムRT-PCR法によりCaチャネル(TRPV6)、カルビンディンDgk mRNA量の定量を行ったが、両群間でmRNA量の有意な差はみられなかった。