hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気圧プラズマと水溶液ミストを用いた機能性無機酸化物薄膜の合成と評価

大気圧プラズマを発生させるパイプ型プラズマ管として管外径6mm、管内径4mmの石英管に幅6mm、厚さ0.2mm、長さ30cmの銅板電極を螺旋状に巻いたものを作製して使用した。本薄膜作製法の基本的性質を検討するため、大気圧プラズマを発生させるガスとしてヘリウムガスおよびアルゴンガスを用い、薄膜原料として硝酸亜鉛水溶液を用いて配向性酸化亜鉛薄膜の合成について検討した。その結果、基板温度が100200°Cで軸配向性酸化亜鉛薄膜を作製できることが分かった。配向性の薄膜を作製するためにはプラズマガスとしてアルゴンを用いることと、中間加熱炉でミストを水蒸気にした後0°C以下の冷媒を循環した冷却管を用いて水蒸気をできる限り除去することが非常に重要であることが分かった。今後本方法により他の材料、特に多成分系薄膜の作製を試みる予定である。また、大気圧プラズマの代わりに抵抗加熱炉(300500°C)を用いて薄膜作製を試みたところ、プラズマの効果は気相中の粒子の粉砕作用(スパッタ)であると考えられた。そこで上記の研究と並行して大気圧アルゴンプラズマを用いた大気圧スパッタ法による薄膜作製を試みた。放電管の内部に酸化亜鉛を塗布し、アルゴンガスを送りながら高周波電力を印加すると、放電管出口に設置した加熱ガラス基板(100400°C)上にc軸配向性酸化亜鉛薄膜が生成した。この方法は作製しようとする無機酸化物材料を原料として用いられるので、原料の調達や毒性の点でも優れた薄膜作製に発展するものと考えられる。
口腔癌に対する微粉末磁性体を用いた磁場誘導組織内温熱療法と放射線併用療法の研究

VX-7移植舌腫瘍に対してMCLsを局注し、まず磁場誘導組織内温熱療法単独の抗腫瘍効果を検討した。腫瘍径が約10mmになった時点(移植後10日目)で舌腫瘍内にMCLsを0.4ml(MCLs:3.3mg)を注入した。温熱療法は30分の1回加温とした。移植舌腫瘍内にMCLsのみの局注を行った兎を対照群とした。その結果、腫瘍中心部も腫瘍辺縁部も磁場照射開始直後より温度は急激に上昇し、中心部は3分後、辺縁部は5分後に抗腫瘍効果の得られる43°Cが観察された。温熱療法中の温度は安定しており、終了と同時に温度は急激に降下し、5分後には元の温度に回復した。温熱療法4週後には治療群においては腫瘍は著明な減少を示し、病理組織学的検討においても、腫瘍細胞はみられなかった。一方、対照群では舌の原型を留めないぐらいの腫瘍の増殖がみられるか、または死亡し、計測が不可能であった。次に温熱療法と放射線併用療法の抗腫瘍効果を検討した。舌腫瘍内にMCLsを0.2ml局注した温熱療法単独群、10Gy照射単独群、温熱放射線併用群、対照群で検討した。その結果温熱療法単独群、放射線治療単独群では腫瘍の減少はみられなかったが、温熱放射線療法併用群では腫瘍の減少が認められた。臨床的にMCLsを腫瘍内に局注の場合、完全に充満を確認することが困難である場合も十分に考えられ、そこで放射線療法を併用することによってMCLsの腫瘍内の完全な充満が得られない場合でも抗腫瘍効果が認められ、きわめて有用であると思われた。磁場発生装置(最大出力10kw、周波数64kHz、内径7cmの誘導コイル、中心で最大450ガウス)での磁場下において、微粉末磁性体をカチオニックリポソームで封入したもの(Magnetic Cationic Liposome:MCL)が寒天ファントム(あるいは腫瘍組織)内での温度計測を行った結果、52°Cまでの温度上昇が確認され、温熱療法の抗腫瘍効果が十分に期待されることが判明した。そこでVX-7移植舌腫瘍にMCLを局注し、組織内温熱療法単独の腫瘍効果を検討した。腫瘍径が10mmになった時点(移植後10日目)でMCLを0.4mlを局注し腫瘍内にMCLを充満させ、温熱療法を30分の1回のみの加温を行うと、4週後には腫瘍は消失が確認された。しかし、MCLを0.2mlの局注し温熱療法を行った場合、4週後には腫瘍の残存がみられた。そこで、放射線療法との併用実験でのMCLの局注量は0.2mlとした。また、腫瘍径が10mmになった時点で、放射線単独の抗腫瘍効果をみたが、2Gy/day x10daysだと4週後には腫瘍は消滅した。そこで5日間の照射のみでは腫瘍の残存がみられたのでMCLとの温熱療法併用による実験ではMCLを0.2mlの局注し温熱療法を行い、放射線療法は2Gy/day x5daysとした。この温熱、放射線併用療法を行った結果4週間後には腫瘍の残存はみられなかった。以上のことから、MCLの局注による組織内温熱療法はMCLが腫瘍内の全てを充満できれば温熱療法のみで腫瘍の消失は得られたが、局注の場合、MCLの完全な腫瘍内の充満の確認が困難である場合も十分に考えられる。特に、腫瘍の進展症例では温熱療法のみでは根治は困難である。そこで放射線療法を併用することによって、MCLの腫瘍内の完全な充満が得られない場合でも完全な抗腫瘍効果が認められ、きわめて有用であると思われた。

VX7移植舌腫瘍の腫瘍径が10mmになった時点(移植後10日目)で、MCL_s溶液0.4mlを舌腫瘍に局所注入し腫瘍内にMCL_sを充満させ、温熱療法は30分間の1回加温を施行すると、4週後には腫瘍は消失した。そこで、MCL_sを0.2ml局注のみ施行すると、未処置の対照群に比べて腫瘍増殖カーブは緩やかではあるが徐々に腫瘍は増殖するのが確認できた。次に腫瘍径が10mmになった時点で、放射線単独の抗腫瘍効果をみたが、20Gy照射した場合、4週後には腫瘍は消滅した。そこで10Gyの照射では、4週後には腫瘍の残存がみられたので、MCL_sとの温熱療法併用実験での放射線療法は10Gyとした。また放射線療法との併用実験でのMCL_sの局注量は0.2mlと決定した。この結果、VX7移植後10日目の腫瘍径が10mmになった時点で、MCL_sを0.2ml局注し、30分間の磁場誘導組織内温熱療法を1回行い、10Gyの照射を行った。その結果4週間後には腫瘍の残存はみられなかった。以上のことから、MCL_sの局注による組織内温熱療法は、MCL_sが腫瘍内の全てを充満できれば温熱療法のみで腫瘍の消失は得られたが、局注の場合はMCL_sの完全な腫瘍内の充満の確認が困難である場合も十分に考えられる(特に臨床応用の場合)。そこで放射線療法を併用することによって、MCL_sの腫瘍内の完全な充満が得られない場合でも完全な抗腫瘍効果が認められ、きわめて有用であると思われた。
合成生物学的手法を用いた高効率CO2流入経路の構築とそれに基づく光合成能の改良

2018年度は、シアノバクテリアの重炭酸イオン輸送体SbtAおよびBicAのキメラ型タンパク質を発現するシロイヌナズナを交配し、共発現株の作出を試みた。交配により作出した株をPCR法で調査した結果、双方の遺伝子を持つ植物を作出できたことが確認できた。一方で、交配後に得られた株では親株での輸送体タンパク質発現レベルよりも低いレベルでしか発現ない株も見られた。そこで、2019年度はバックアッププランとして同一ベクターからSbtAおよびBicAを発現する植物の作出も併せて試みる。気孔開口調節因子GLK1については、相互作用する因子を探索するため抗体カラムを作製した。具体的には、CNBr-セファロースに自作抗体を架橋し、抗体ビーズを作製した。作製した抗体カラムを用いて複合体を精製したところ、複数の共精製されるタンパク質が見つかった。Protein A-セファーロースに抗体をおよび複合体を吸着させて精製する方法でも同様のタンパク質バンドが検出できたことから、GLK1複合体構成因子の可能性が高いと考えられる。現在、ゲルから切り出したタンパク質の分子同定を試みている。シロイヌナズナのPIP2型アクアポリンのCO2透過性について、微小pH電極法より評価した。また、CO2施肥施設での光合成測定実験により、高CO2条件でブドウの光合成がむしろ抑制される現象が生じ、且つそれには品種間差があることがわかった。ピオーネにおいては長期間のCO2暴露により抑制が解ける適応があることが示唆された。気孔因子(GLK1)、細胞膜因子(アクアポリン)、葉緑体胞膜因子(重炭酸イオン輸送体)のすべてをバランスよく進めることができたため、これらの因子の再構築に向け順調に進んでいると考えている。さらに、代表者グループが分担者グループを訪問し、実質的な共同実験を行うことができた。また、葉緑体内のCO2濃度を高めた場合、CO2施肥ブドウでの実験結果のように光合成が抑制される場合のあることがわかった。これに適応し高い光合成活性を回復できる品種があることから、この現象のメカニズム解明に同時に取り組む。次年度も当初計画に従って研究を進める。重炭酸イオン輸送体の共発現株については、当初計画に加えて同一ベクターから共発現する植物を作出する予定である。また、アミノ酸置換によりアクアポリン分子種のCO2透過性の違いの主たる原因となるアミノ酸の同定を試み、高いCO2透過性を持つアクアポリン分子を作出する。
消費者不満・苦情行動のメカニズムの解析ー無店舗販売商品のトラブルについてー

衣料品のカタログ販売の利用度を判別する消費者特性を明らかにするため、数量化理論2類により分析した。(デ-タは、18才から69才までの女性1320名、電話サンプリングによる)カタログ販売利用度の判別には年令の効果が極めて大きい。利用度と年令は有意に関連している。( _x2=216.4 S.G.0.000)利用度は、34才以下が高く、35才以上は高年令者ほど低い。そこで、年令をコントロ-ルし、世代別に分析した。外的基準は(1)3回以上利用、(2)利用、(3)未利明の3区分。説明変数は21変数。相関比(η^2)は1根、2根合わせると、.669.461である。44才以下および60才以上は、知覚リスクが利用者と未利用者を判別する最大要因であるが、45ー59才のみ「新聞の折り込み広告やダイレクトメ-ルをよく見るか否か」である。それ以外の要因では、34才以下は、買物頻度や買物環境。3559才は経済力と買物頻度。60才以上は買物頻度が影響力が大きい。カタログ販売の将来性を見るため、学生サンプル(女性231名、男性188名)で再分析した。外的基準はカタログ販売利用度の3区分とする。説明変数は16変数。利用率は女性が71.4%、男性が26.1%である。η^2は1根、2根合わせて女性は.388、男性は.400。女性で最も寄与率が高いのは購入商品の価格帯および通信販売利用に対する知覚リスクである。男性でも最も寄与率が高いのは店舗に対する知覚リスクである。説明変数は21変数。説明変数は16変数。カタログ販売に対する消費者満足および不満足の構造を明らかにした。デ-タは消費者からメ-カ-にあてた意見の内容分析(KJ法)による。満足・不満足をもたらす要因としてメディアであるカタログ、商品、価格、配達、申し込み、サ-ビスがある。各要因の内容を具体的にあげると次のようになる。(1)カタログ...魅力ある商品、品揃えの深さと幅、見やすさ、楽しさ、無料(2)商品...知覚された商品のパフォ-マンス(3)価格...コストパフォ-マンス(4)配達...迅速性、経済性(無料)(5)申し込み...簡便性、経済性(無料)(6)サ-ビス...親切な応対、ちょっとした気配り、意見の反映などの消費者応対と返品の容易性(7)支払い...カ-ドや分割払い『利便性』という効用および『楽しさ、喜び』の感情によって生じた満足は、企業への安心・信頼イメ-ジ、好意的口コミ、期待、推薦をもたらし、ファンを形成する。『経済的・時間的損失』という不利益および『不快感、怒り、不信感』の感情によって生じた不満足は、改善要望、返品、クレ-ムなどをもたらし、不買行動に至る。消費者はカタログ販売について、価格の満足度は高いが、申し込み方法、配送ミスおよび支払いの利便性・簡便性などショッピング・システムへの不満度が高い。前年度は、カタログ販売に対する一般的な消費者満足・不満足の構造を消費者からメ-カにあてた意見の内容分析から明らかにした。本年度は、具体的商品として、衣料品のカタログ販売の成長要因と阻害要因および消費者特性との関連性を大学生の意識調査から明らかにした。1.衣料品のカタログ販売の利用者特性大学生の利用経験は女性の約半数、男性は約1割である。女性と男性では、利用者特性に差異が認められる。

女性はカタログ販売を店舗購買の代替的に、男性は補完的に利用しているて推察される。具体的には、女性では、ファッションにあまり時間やお金をかけたくない、やや買物が苦痛で、店員に対して排斥欲求が強く、時間節約のタイプが多い。購買態度は合理的購買志向、価格意識がやや強い。男性では、利用経験が少ないことから若干の問題点はあるが、傾向として、ファッションにうるさいややゆとりのあるショッピング好きな人が、カタログ販売を衣料品購買の選択肢の一つとして利用している。2.カタログ販売の成長要因と阻害要因カタログの品質、価格、注文についての満足度は高いが、商品の品質、品揃えおよび配達のスピ-ド、配達の指定や正確性、返品の容易性に対する満足度は低い。利用度が高まるとともに商品に対する期待が強まることから、成長要因としては、商品力と物流がカギとなる。阻害要因としては、消費者心理として不安と面倒さがある。この2点の克服が未利用者に対する課題となる。面倒さでは、トラブル発生時の手続き、返品の容易性が最も高い。現物を確認できないことからくる不安(イメ-ジとの一致、フィット性)および、気に入らないときの返品の容易性やトラブル対応などの消費者対応に対する不安が大きい。衣料品のカタログ販売の利用度を判別する消費者特性を明らかにするため、数量化理論2類により分析した。(デ-タは、18才から69才までの女性1320名、電話サンプリングによる)カタログ販売利用度の判別には年令の効果が極めて大きい。利用度と年令は有意に関連している。( _χ2=216.4 S.G.0.000)利用度は、34以下が高く、35才以上は高年令者ほど低い。そこで、年令をコントロ-ルし、世代別に分析した。外的基準は(1)3回以上利用、(2)利用、(3)未利用の3区分。説明変数は21変数。相関比(7^2)は1根、2根合わせると、.699.461である。44才以下および60才以上は、知覚リスクが利用者と未利用者を判別する最大要因であるが、45ー59才のみ「新聞の折り込み広告やダイレクトメ-ルをよく見るか否か」である。それ以外の要因では、34才以下は、買物頻度や買物環境。3559才は経済力と買物頻度。60才以上は買物塑度が影響力が大きい。カタログ販売の将来性を見るため、学生サンプル(女性231名、男性188名)で再分析した。外的基準はカタログ販売利用度の3区分とする。説明変数は16変数。利用率は女性が71.4%、男性が26.1%である。7^1は1根、2根合わせて女性は.388、男性は.400。女性で最も寄与率が高いのは購入商品の価格帯および通信売利用に対する知覚リスクである。男性で最も寄与率が高いのは店舗に対する知覚リスクである。
糖尿患者における肝発癌バイオマーカーの探索

本研究の目的は、糖尿病患者における肝発癌高リスク群の囲い込み、肝癌の早期発見のための非侵襲的なバイオマーカーの確立を目指すことであり、そのバイオマーカーとして、非侵襲的かつ体液中でも安定している、血清中のエキソソームに内包されているnon-coding RNA(ncRNA)に着目した。これまでの臨床情報の収集および背景臨床病理学的因子の解析結果について、学会等で報告した。その結果、非ウイルス性肝癌、糖尿病合併患者の背景肝組織は、肝硬変患者のみならず、肝線維化非進展例も多く存在することが判明した。また、肥満度の解析として、BMI値の分布を見ると、BMI25を超える軽度肥満者が多く、アルコール摂取量は、機械飲酒または飲酒歴のほぼ無い患者の割合が多かった。肝癌の発見動機は、他疾患にて通院中に偶然発見される割合が最も多く、ほとんどの症例で、定期的な肝疾患followがなされていない患者であり、糖尿病患者における肝癌発症リスク因子に抽出による囲い込みの必要性が改めて浮き彫りとなった。また、平成30年度は、血清、肝切除組織検体の収集と臨床情報データベースの構築を引き続き継続して行い、さらにncRNAプロファイリングの評価を試みたが、症例集積と予備実験をさらに必要とする状況である。さらに、これらの症例の血清および切除組織から得た凍結保存サンプルと臨床病理データからデータベースを作成した。また、次世代シークエンサーを用いたRNAseqによる解析を試みた。現在,より適切な解析条件の設定を試みている。非B非C肝癌の肝切除例196例における病理学的検討では、NASH28例(14%)、多飲者61例(31%)、これらを除いた成因不明は107例(55%)であった。特に成因不明例は、年齢中央値72歳と高齢で、糖尿病合併は61例(59%)、HBc抗体陽性は46例(43%)であった。病理学的検討として、肝線維化評価では、NASH群、多飲群に対し、成因不明群の線維化進展は有意に軽度であった(NASH vs成因不明P=0.0004)。さらに脂肪肝合併率は、NASH群32%、多飲群44%に対し、成因不明群24%であり、成因不明群では脂肪肝合併が有意に低値であった。(NASH vs成因不明P<0.001).また糖尿病やHBc抗体を有さない症例は28%であり、背景肝は83%が正常肝であった。これら切除症例の保存血清、組織サンプルを確認した。上記の糖尿病を背景に持つ非B非C肝癌根治切除症例と、背景をマッチさせた肝発癌既往のない糖尿病症例のncRNAのプロファイリングを比較し、候補となるncRNAの選り出しを行っている。まだ、条件設定などの予備実験段階であり、現時点で、結果は出ていないが、引き続き、症例の収集と解析をすすめる予定である。非B非C肝癌症例について、さらなる検体の収集に努め、また、臨床情報のデータベースの構築を引き続き行う。具体的な対象と方法は、1)糖尿病合併非B非C肝癌根治切除症例の術前血清2)1)の術後血清3)肝発癌歴のない糖尿病患者血清(年齢、性別、糖尿のステージ・重症度、その他の代謝性疾患、肝臓の血液・病理、服薬、喫煙、飲酒等の背景を1)2)とマッチさせる)のすでに保存している検体から、1)から3)の3群、各30例のエキソソームncRNAの発現パターンについて、次世代シークエンサーを用いたRNAseqにより解析し比較を行う。対象1)と2)の間で有意な変化を認めたncRNAは担癌状態によるncRNAの変化を、対象2)と3)の間で有意な変化を認めたncRNAは、carcinogenesisに関連するncRNAの変化を反映しているものと考えられる。前者は腫瘍マーカー、後者は発癌高リスク群囲い込みのマーカーと想定される。糖尿病合併非B非C肝癌の腫瘍マーカーおよび発癌高リスク群囲い込みに資するエキソソームncRNAの候補を抽出し、validation setでの交叉検証を行う。平成29年度は、血清、肝切除組織検体の収集と臨床情報データベースの構築、およびncRNAプロファイリングの評価を試みた。これまで、当科で診療を行った非B非C肝癌症例の臨床データの収集と背景因子について解析を行った。また、そのうち、肝切除例における臨床的因子と病理学的因子の解析を行った。1.まず、これまで当科で診療を行った肝癌症例の背景因子について解析し、データベースを作成した。1992年1月から2017年12月まで当科で診断加療を行った肝癌2574例中、非B非C肝癌561例(22%)、B型肝癌423例(16%)、C型肝癌1558例(61%)、B+C型肝癌32例(1%)であった。

このうち、非B非C肝癌では,糖尿病294例(52%)、高血圧252例(53%)、高脂血症129例(23%)などの生活習慣病を合併していた。2.非B非C肝癌の肝切除例196例における病理学的検討では、NASH28例(14%)、多飲者61例(31%)、これらを除いた成因不明は107例(55%)であった.特に成因不明例は、年齢中央値72歳と高齢で、糖尿病合併は61例(59%)、HBc抗体陽性は46例(43%)であった。病理学的検討として、肝線維化評価では、NASH群、多飲群に対し、成因不明群の線維化進展は有意に軽度であった(NASH vs成因不明P=0.0004)。さらに脂肪肝合併率は、NASH群32%、多飲群44%に対し、成因不明群24%であり、成因不明群では脂肪肝合併が有意に低値であった.(NASH vs成因不明P<0.001).また糖尿病やHBc抗体を有さない症例は28%であり、背景肝は83%が正常肝であった。これら切除症例の保存血清、組織サンプルを確認した。3.上記の糖尿病を背景に持つ非B非C肝癌根治切除症例と,背景をマッチさせた肝発癌既往のない糖尿病症例のncRNAのプロファイリングを比較し,候補となるncRNAの選り出しを行っている。まだ、条件設定などの予備実験段階であり、現時点で、結果は出ていないが、引き続き、症例の収集と解析をすすめる予定である。本研究の目的は、糖尿病患者における肝発癌高リスク群の囲い込み、肝癌の早期発見のための非侵襲的なバイオマーカーの確立を目指すことであり、そのバイオマーカーとして、非侵襲的かつ体液中でも安定している、血清中のエキソソームに内包されているnon-coding RNA(ncRNA)に着目した。これまでの臨床情報の収集および背景臨床病理学的因子の解析結果について、学会等で報告した。その結果、非ウイルス性肝癌、糖尿病合併患者の背景肝組織は、肝硬変患者のみならず、肝線維化非進展例も多く存在することが判明した。また、肥満度の解析として、BMI値の分布を見ると、BMI25を超える軽度肥満者が多く、アルコール摂取量は、機械飲酒または飲酒歴のほぼ無い患者の割合が多かった。肝癌の発見動機は、他疾患にて通院中に偶然発見される割合が最も多く、ほとんどの症例で、定期的な肝疾患followがなされていない患者であり、糖尿病患者における肝癌発症リスク因子に抽出による囲い込みの必要性が改めて浮き彫りとなった。また、平成30年度は、血清、肝切除組織検体の収集と臨床情報データベースの構築を引き続き継続して行い、さらにncRNAプロファイリングの評価を試みたが、症例集積と予備実験をさらに必要とする状況である。さらに、これらの症例の血清および切除組織から得た凍結保存サンプルと臨床病理データからデータベースを作成した。また、次世代シークエンサーを用いたRNAseqによる解析を試みた。現在,より適切な解析条件の設定を試みている。非B非C肝癌の肝切除例196例における病理学的検討では、NASH28例(14%)、多飲者61例(31%)、これらを除いた成因不明は107例(55%)であった。特に成因不明例は、年齢中央値72歳と高齢で、糖尿病合併は61例(59%)、HBc抗体陽性は46例(43%)であった。さらに脂肪肝合併率は、NASH群32%、多飲群44%に対し、成因不明群24%であり、成因不明群では脂肪肝合併が有意に低値であった。
19世紀末ドイツの思想シオニズムに英国文化はどのように関っているか。

一二九〇年にエドワードー世の勅令によって追放されたユダヤ人が、再入国を許されたのは、一六五六年、クロムウェル政権の黙認政策による。この一六五六年は、千年王国論に熱狂したピューリタン達が、キリストの再臨する年、ユダヤ人がキリスト教に改宗してパレスチナに復帰する年として待望した年でもあった.その後、千年王国論的復帰論はユニテリアン派の牧師プリーストリーや、万有引力の法則を発見した科学者ニュートンにも受け継がれるが、福音主義者のシャフツベリーに到って、宗教色を内部に秘めた政治論として成熟し、やがてパレスチナにユダヤ人国家を樹立するという思想にまで発展する。ミットフォード案(一八四五)がそれである。彼はパレスチナの少数派であるユダヤ人を多数派にするためにアラブ人の強制移送まで考えた。イギリスは一九一七年にバルフォー宣言によって、パレスチナに対するシオニストの領土的野心を公式に認知するが、宣言は右のような文化の伝統の論理的な帰結であると言っても過言ではない。その一方、イギリスのユダヤ人たちは、バル・コクバの叛乱の失敗以後、ラビ的ユダヤ教の正統派の考えに従って、ユダヤ人が民族としてパレスチナに復帰して建国するなど思っても見なかった。いや、彼らはユダヤ人を民族とは見なさず、ユダヤ教を信じるに過ぎないイギリス国民であると自己規定して、ユダヤ人の政治的平等を勝ち得ようと努力し、事実また勝ち取って行った。イギリスのキリスト教徒が熱烈な親シオニストであったのと対照的に、イギリス・ユダヤ人はシオニズムに冷淡だったのである。今年度の研究で明らかになったのは、HerzlがDer Judenstaat(1896)を発表する以前から、イギリスでは300年間の長きにわたって、ユダヤ人がパレスチナに復帰するという思想がれんめんと語りつがれてきたということである。それは、聖書の預言の実現として、神秘なる神のわざとして語られたのがきっかけだから、熱烈なピューリタンだったMiLtonのParadise Regained(1671)にあらわれても不思議ではないが、科学者や啓蒙主義哲学者にもあらわれるのは、何とも驚いた光景である。John Locke, A Paraphrase and Notes on the Epistles of St Paul(1705-7),Newton, Observations upon the Prophecies of Daniel and the Apocalypse of St John(1733),Hartley, Observations on Man(1749)といった具合である。キリストの神性を否定したJoseph Priestleyも熱心な復帰論者だった。この思想に大きな変化があらわれるのは、19世紀の初頭、パレスチナを直接見聞したイギリス軍の青年将校のあいだからである。代表はChurchillのMount Lebanon(1853)で、オスマントルコの崩壊のあと、イギリス領かあるいは新独立国家の一部としてのパレスチナが想像されている。このような巨視的視野でみると、George Eliot, Daniel DerondaやOliphantの思想の性格がいちだんと明確になってくる。(1)ヘルツルが植民相チェンバレンから提供された東アフリカ計画をシオニスト機構に諮ったとき、猛烈な反対をしたのは、ワイツマンらのロシア勢である。ひたすらパレスチナにこだわる彼らのシオニズムは、ヘルツルを支持したザングウィルのパレスチナ復帰にこだわらない所謂領土主義シオニズムと大きな違いがある。この差は、ザングウィルがイギリス生まれのイギリス育ちで、イギリスに対する郷土意識が強かったのに対して、ワイツマンは郷土であるロシアのユダヤ人ゲットーに対してうそ寒い思いしか抱けなかったという原体験の相違にまでさかのぼる。しかし、二人のシオニズムの本質が植民主義であることに変わりはなく、仮にザングウィルの領土主義が勝利していたら、現在のようなパレスチナ問題の混迷はなかっただろうが、やがて芽生える東アフリカの民族主義にてこずったことだろう。

(2)イギリスがパレスチナにおける「ユダヤ人の民族的郷土」を約束したバルフォー宣言を出すに至るには、イギリスに帰化したワイツマンの画策が大きく物を言ったが、キリスト教徒側で主導的な役割を果たしたのは、外相のバルフォーではなく、ロイドジョージ首相とその周辺にいたサイクス、アメリー、オームズビ=ゴアらの保守政治家たちである。とりわけロイドジョージが、ヨーロッパ大戦を勝ち抜くためだけでなくイギリス帝国を維持するために、陸軍首脳の首を切ってまでパレスチナ戦線・パレスチナ状況に政治的重要性を付与した結果である。すなわち、バルフォー宣言(1917)も、イギリス軍の一部としてのユダヤ人部隊の設置(1917)も、ロシア革命後のロシア対策ならびに国内で戦争に協力しないロシア系移民対策として、ロシア、アメリカ、イギリスのユダヤ人を戦争継続の方向へと引っ張り協力させようとして彼が打った政治的な賭けであった。「パレスチナにユダヤ人の民族的郷土を建設する為に最善の努力を払う」。このような趣旨のバルフォー宣言は、一貫した政策から生まれたのではなく、二月革命後のロシア対策と、戦争に協力しない国内のロシア系移民対策として、ロシア、アメリカ、イギリスのユダヤ人を戦争継続の方向に引っ張ろうとしたロイド・ジョージ首相の政治的な賭けであった。この賭けは十月革命によって見事な失敗に終わる。しかし、宗教的・文化的な背景から見ると、ユダヤ人がクロムウェルの黙認政策によって再入国した一六五六年以前にまでさかのぼる、長い伝統から生まれてきたことが分かる。すなわち、パレスチナはユダヤ人が神から授かった土地であり、ユダヤ人はキリスト教に改宗することによって神の赦しを得て、再度パレスチナにユダヤ人の王国を立てるという「復帰論」の系譜である。この系譜は、詩人のミルトン、科学者のニュートン、経験論者のロックらを通じて連綿と続き、一九世紀半ばには、ミットフォードのユダヤ人国家論にまで成長する。彼の構想は、パレスチナのアラブ農民を強制移住させて、少数派のユダヤ人を多数派に育てようという案である。シオニストがイギリス政府に示したバルフォー宣言の原案も、これに似た「パレスチナ再構成案」であり、バルフォーもロイド・ジョージも復帰論の根強い福音主義の伝統に育った。このように見れば、バルフォー宣言は、キリスト教シオニズムと言えるような、シオニズムに近い精神風土から生まれた首尾一貫した文化的産物だったと言えるだろう。
放射線治療後の血漿中腫瘍由来DNA増加を利用した癌診断・薬剤感受性解析法の確立

本研究では癌組織に対する放射線照射により血中の腫瘍由来DNAを2倍30倍程度に増加させること可能であった。また、増加させるために必要な放射線線量は必要な線量はおよそ18 Gy/6fr12.5Gy/1fr程度、必要とされる時間は照射後24時間72時間程度であることが明らかとなった。この条件は日常診療で行われる緩和的放射線治療を行う際に照射部位のgenotypeが非侵襲的に考察可能となることを示しており、その後の治療法選択の有力なオプションとなり得る。【目的】血漿中腫瘍由来DNAは癌の診断、分子標的薬の感受性予測に有用であることが知られている。当院では放射線治療後に血中に流出する腫瘍由来DNAを用いて癌の診断、薬剤感受性予測の解析法確立を目的とした前向き観察研究を施行しており今回その中間解析を行った。【方法】2013年7月より当院にて放射線定位照射(50 Gy/4 fr, 75 Gy/25 fr)となった肺非小細胞癌患者を対象とした。放射線治療前の患者血漿を標準とし、それぞれ12.5 Gy, 25 Gy,37.5 Gy, 50 Gy照射終了時、または18 Gy, 39 Gy, 57 Gy, 75 Gy終了の時点で採血を行いDNAを単離し、総量を計測した。回収したDNAに対してPCR Invader法によりEGFR変異を調べ生検検体と比較した。【結果】肺非小細胞患者T1aN0M0 3例、T1bN0M0 1例、術後再発2例が登録,線量は50 Gy/4 frが4例、75 Gy/25 frが2例であった。放射線治療前の血漿中DNAの中央値は20.3 ng/mlであり放射線治療後の血漿中DNAの中央値は121.3 ng/mlであった。事前の生検検体よりEGFR(T790M)変異を認めた症例は1例であり、同症例では放射線治療前の血漿中DNAからはEGFR変異は検出されず、治療後の血漿中DNAからはEGFR変異が検出された【考察】放射線治療後に血液中に腫瘍由来DNAが増加することが示された。今後は症例の集積後、次世代シークエンサー解析による診断、EGFR以外の変異解析の手法を確立する。事前の生検検体よりEGFR(T790M)変異を認めた症例は1例であり、同症例では放射線治療前の血漿中DNAからはEGFR変異は検出されず、治療後の血漿中DNAからはEGFR変異が検出された。その後リアルタイムPCR、digitalPCRを用いた変異DNAの定量的な解析系の確立を行っている。【考察】放射線治療後に血液中に腫瘍由来DNAが増加することが示された。現在回収できているDNA量はngオーダーの微量であること、正常組織由来のDNAが混在していることから今後も複数の実験系を検討し感度、再現性にすぐれる検出方法で解析を行っていく。【目的】血漿中腫瘍由来DNAは癌の診断や分子標的薬の感受性予測に有用であることが知られており、本研究では放射線治療が癌組織特異的にアポトーシスを誘導する点に着目し、放射線照射後に血漿中腫瘍由来DNAが増加するという臨床仮説の元にこれを利用した癌の診断、薬剤感受性予測の解析を行うことを目的とした前向き観察研究を行った。【方法】2013年7月から2015年7月までに原発性非小細胞肺癌と診断され放射線治療単独での治療方針となり、本試験に同意された症例を対象とした。放射線治療前の患者血漿を標準とし、放射線治療後に照射開始後1日後から照射終了1週間後にかけて継時的に採血を行い、血漿中の遊離DNAを単離した。第一に血漿中DNA総量を計測し、放射線照射後の変化を調べた。次に放射線治療後の腫瘍由来DNA測定のためdigital PCRを用いてEGFR変異を定量した。

【結果】登録症例は肺非小細胞の患者17例であり、肺に対する定位照射が11例(75Gy/25fr:4例、50Gy/4fr:7例)脳定位照射が7例(23Gy/1fr:5例、35Gy/3fr:1例)であった。放射線治療前の血漿中DNAの中央値は12.75 (0.09-10.0)ng/mlであり放射線治療後の血漿中DNAの中央値は62.4 (0.167-37)ng/mlと12/17症例で放射線治療後の血漿中遊離DNAの増加を確認した。登録症例のうち、EGFR変異陽性と診断された4症例(L858R 2例、exon 19 del. 2例)の遊離DNAに対してdigital PCRを用いてEGFR変異DNAの検出を行った結果、放射線治療後前にそれぞれ0/123/58/179 (copy/ml)であった血漿中のEGFR変異DNAが放射線治療後にそれぞれ29/1009/388/5896 (copy/μl)に増加した。【考察】癌組織に対する放射線照射により血中の腫瘍由来DNAを2倍30倍程度に増加させること可能であり、照射部位のgenotypeが非侵襲的に考察するという点でその後の治療法選択の有力なオプションとなり得る。本研究では癌組織に対する放射線照射により血中の腫瘍由来DNAを2倍30倍程度に増加させること可能であった。また、増加させるために必要な放射線線量は必要な線量はおよそ18 Gy/6fr12.5Gy/1fr程度、必要とされる時間は照射後24時間72時間程度であることが明らかとなった。この条件は日常診療で行われる緩和的放射線治療を行う際に照射部位のgenotypeが非侵襲的に考察可能となることを示しており、その後の治療法選択の有力なオプションとなり得る。Digital PCR,次世代シークエンス解析は一度に150万単位の費用がかかり、サンプルも一度に提出しなければならないため、症例集積後一度にサンプル提出するため解析費用は実験系が確立し、検体も出揃う最終年度予算として申請する予定である。放射線生物学・当初計画として初年度に臨床試験プロトコールの作成、倫理委員会通過後試験登録症例を15症例程度と見込んだ。結果、プロトコール作成、倫理委員会の通過までは予定通り進行したが臨床試験登録症例は8例程度、うち十分なサンプリングが可能であった症例は6症例であった。・DNA回収量が100ng前後であり、シークエンス解析には不十分であったためPCRベースの解析を先行することとした。・昨年度の成果として回収した検体を用いた解析に適した実験系の確立を行った。現在の候補としてdigital PCRによる解析、リアルタイムPCRを用いた解析を平行して行っており、ngオーダーの微量DNAを用いても癌由来変異DNA検出が可能であることを確認している。・最終目標として血漿中DNAを用いて第次世代シークエンサー解析を行う予定であるが、現在の回収DNA量の問題より感度の高いPCRベースの解析を先行することとしている。DNA回収量の問題については第3世代シークエンサーを用いた感度上昇、放射線治療後最適化された時系列を用いた回収血液量の増加で対応していく予定である。・当初計画として初年度に臨床試験プロトコールの作成、倫理委員会通過後試験登録症例を15症例程度と見込んだ。・症例数が満たない理由としては臨床試験同意される方が少なかったこと、試験同意されても撤回された方がいた点などがあげられる。
電子スピン共鳴法による電荷分離型光励起状態の再結合発光過程の実証

本研究は、電子や正孔がもつスピン自由度に着目し、先端的スピン計測法を用いて、半導体中にトラップされた電子と正孔の再結合確率を決める電子と正孔の空間分布を実験的に観測することを目的とした。スピン間距離を計測するための条件に合致する再結合発光系を選定し、40 K以下の低温域で電子と正孔のスピン相互作用に由来する信号変調を見いだした。解析の結果、24 nm程度に離れた電子と正孔がスピン双極子相互作用していることを捉えた。本研究では、電子や正孔がもつスピン自由度に着目し、パルス光励起に引き続くパルス電子スピン共鳴(ESR)法とパルス電子-電子二重共鳴(ELDOR、DEER)法を用いて、過渡的状態にある電子と正孔の空間分布配置をマッピングし、時間のべき乗で減衰する再結合発光の再結合確率分布を実験的に検証することを目的とする。すなわち、低温において光パルスで生成した数マイクロ秒から数ミリ秒持続するESRアクティブな電子励起状態をパルスESR法で時間分解的に測定する必要がある。H24年度は、H23年度に可能となった電荷移動型分子ZnP-Si1-C60での三重項励起状態のスピンエコー観測に引き続き、C60励起三重項状態と導電性ポリマー-C60分子の電解移動型混合系のエコー測定を時間分解的に行い、励起状態でのエコー観測について知見を得、励起状態スピンのスピン緩和時間T1,T2を評価した。光励起状態のELDOR観測に近づいた。一方で、再結合発光が観測できる物質系の選定が重要であるため、適切な物質系の探索を行った。シンチレーター母体結晶として有望なLaSc3(BO3)4(LSB)焼結体とランタノイドイオンについて基礎実験を行い、その結果を学会発表した。しかし、光励起状態のELDOR観測できる系では無いことが分かった。また、キャリア再結合発光が観測されているAlドープしたアナターゼ酸化チタン、AgCl結晶を入手し、実験をスタートさせた。H25年度は、H24年度に選定したAlドープしたアナターゼ酸化チタンを用い、紫外線照射によるESR信号の発現条件や既報の結晶方位依存性を確認するところから実験をスタートさせた。液体窒素温度(90K)では、Ti4+と置き換わったAl3+(I=5/2, N.A.=100%)に捕えられた正孔のみが観測されるが、液体ヘリウム冷却温度(20K)ではこれに加えて、酸素欠陥によりTi4+に捕えられた電子による信号が観測されることを確認した。20K程度の低温下では、磁場の印加方位を選ぶことで、トラップされた電子と正孔の相関をマイクロ波のpump & probe測定により観測できる実験条件となることを確かめた。20 Kで電子の信号に注目してエコー信号を観測し基本物理量としてのスピン緩和時間を求めたところ、磁場方向に対する結晶方位に依存する奇妙な現象を得た。これは結晶方位によって周辺核スピンとの相互作用強度が異なり、不均一性に差が生じていることの現れと考えられる。この知見は、結晶方位を定めて実験を進める上で重要なものである。また、紫外線照射により生成したトラップスピンは、赤色光により減少するため、定常的な紫外線照射下で赤色パルスを照射することで、スピン系に変調を与えられることを確かめた。以上の内容を、電子スピンサイエンス学会年会で発表した。H23年度は、オプティカルアクセスの良いスプリットリングレゾネーターを購入し、光照射下でのパルスESR測定が容易にできるように準備した。具体的には、シンチレーター母体結晶として有望なLaSc3(BO3)4 (LSB)焼結体とランタノイドイオンを含む蓄光性長残光物質について基礎実験を行った。

LSBについては、X線励起下における熱ルミネッセンス観測ができたが、再結合発光する前の電子、正孔に由来するESR信号は得られなかった。蓄光性長残光物質のCaAl2O4:Eu,Nd及びSrAl2O4:Eu,Dyについて予備実験を行った結果、f電子に由来するCW-ESR信号は観測されたが、電子スピンエコー観測はできなかった。おそらく、位相緩和時間T2が短すぎることが原因と考えられる。一方で、再結合発光系ではないが電荷移動型分子ZnP-Si1-C60において、パルス光励起下で三重項励起状態のスピンエコー観測に成功し、励起状態での電子スピンエコー観測の端緒につくことができた。本研究は、電子や正孔がもつスピン自由度に着目し、先端的スピン計測法を用いて電子と正孔の空間分布配置をマッピングすることで、時間のべき乗で減衰する再結合発光の再結合確率分布を実験的に検証することを目的とする。前年度までに選定した対象のAlドープしたアナターゼ型酸化チタンでは、紫外線照射で生成しトラップされた電子と正孔のスピンは、磁場に対する結晶方位を選ぶと、マイクロ波によるポンプ・プローブ法で両者の距離を求められるDEER測定のための条件を満たす。しかし、観測が可能な低温ではこのトラップスピンの熱脱離が遅く測定周期の間に初期状態に戻らないため、時間分解的DEER法は困難であることが分かった。よって、H26年度は定常的に生成したスピン種のEcho信号測定とDEER測定を実施し、主に以下の2点の成果を得た。(1)紫外線で定常的に生成したスピン系に赤色パルス光を照射し、時間分解Echo測定によりスピン系を調べた。その結果、レーザー照射に対する遅延時間に対してEcho信号が現れる中心磁場がわずかながら振動することを発見した。これは、スピンパケットの歳差運動中に一部のスピン種が解放されるタイミングに応じて、スピン集団の不均一分布が変調されている現象を捉えていると解釈でき、トラップされたスピンをパルス光で制御できる可能性を示す。その内容を、スピンサイエンスの合同国際会議で発表した。(2)定常的に発生させたトラップ電子と正孔のスピン相互作用をDEER法で調べた。その結果、両者のスピン相互作用に由来する信号変調を見いだした。初歩的な解析の結果、24nm程度に離れた電子と正孔がダイポール相互作用していることを実験的に捉えることに成功した。このことは、再結合発光する前は24nm程度に離れてトラップされていることを示している。今後、解析を進め学術論文で報告する予定である。光物性本実験をするために不可欠な寒剤の入手が困難なため本格的な実験ができず、本研究方法に合致する再結合発光する物質系の選定がまだできていない点が、「遅れている」という自己評価の要因である。本研究は、結晶内でのキャリア再結合過程をスピン共鳴により観測しようとするもので、マイクロ波のエネルギーギャップでの熱分布を持たせた状態で観測するため、液体ヘリウムを寒剤とした低温での観測が不可欠である。しかしながら、H24年度半ば頃から、世界的にヘリウムガスの供給が滞り、日本においても業者によるヘリウムガス・液体の供給が十分に行えず、ガス回収施設のない当該研究機関では業者から購入できない状況が続いている。液体窒素温度(77 K)で測定を進めているが、キャリア散乱を押さえ、さらに十分なスピン熱分極を得るために液体ヘリウム温度(4.2 K)が欠かせない。
強磁場環境下における超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用の物理

本年度は,実験室においてまだ実現できていない数十キロテスラ程度の磁場下における超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用について多次元電磁粒子コードによるシミュレーション解析を実施した.数十キロテスラという非常に強い磁場下では,波長1ミクロンのレーザーの周波数よりもサイクロトロン周波数が大きくなり,レーザー場の右回り円偏光成分はホイッスラー波としてプラズマ中を伝播する.冷たいプラズマモデルの線形理論によれば,ホイッスラー波にはカットオフがなく,高密度プラズマ中を透過する.しかしながら,これは冷たいプラズマモデルの線形理論が前提であるため,運動論的な効果や相対論的な効果も考慮する必要のある本研究では,異なる振る舞いを示す可能性があるため,二次元相対論的電磁粒子コードによるシミュレーション解析を行った.その結果,高密度領域に伝播できるホイッスラー波はパルスの先頭部分のみであり,後続のパルスは高密度領域に伝播できなくなることがわかった.さらに,この原因が,イオン音波の急激な成長であることを突き止め,イオン音波が十分に成長するとホイッスラー波の誘導ブリルアン散乱が起こり,後続のホイッスラー波が高密度プラズマ中に侵入できなくなり反射されることを明らかにした.この発見は線形理論では予想されていなかった結果であり,本現象を理解することは,超高強度ホイッスラー波の高密度領域伝播条件の導出に繋がり,核融合学だけではなく宇宙プラズマの理解にも資するものである.想定とは異なる結果が出たために,計画通りの進展はしていないが,より詳細なシミュレーション・解析を行うことで,一つのテーマについて深く研究を行うことができている.したがって,研究の進捗としては順調に進んでいる.現状取り組んでいる研究テーマである"数十キロテスラ程度の磁場下における超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用"では,非常に面白い結果がでており,より深く調べることが重要かつ急務であるため,最終年度はこのテーマに引き続き注力し,論文等での成果発表に繋げる予定である.したがって,当初計画通りに研究を進めることはできないため,研究計画を変更して最終年度の研究を進める.本研究では,サブキロテスラから数十キロテスラの磁場印加下における超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用を数psオーダーまで解析し,サブpsオーダーの現象とは異なる振る舞いを示すピコ秒の物理を明らかにする.当該年度は,数psの超高強度レーザーをターゲットに照射する際に,前面に生成される数キロテスラに及ぶ準静的磁場の生成過程および準静的電磁場と超高強度レーザーとの組み合わせによる高エネルギー電子加速機構を詳細なシミュレーション解析により明らかにした.シミュレーションの結果,数キロテスラの準静的磁場はピコ秒スケールのレーザー照射の後に急激なプラズマ噴出と共に急速に成長して広範囲に分布することがわかった.そして,この広範囲の強力な準静的磁場によって高エネルギー電子が周回運動を行い,超高強度レーザーと相互作用を複数回繰り返すことでより高エネルギーに加速されることがわかった.さらに,この急速な磁場成長を引き起こすプラズマ噴出が起こる時間を理論的に導出し,その表式の妥当性をシミュレーションにより確認した.この発見は,超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用は,サブpsと数psでは現象が大きく異なることを示しており,従来のフェムト秒レーザーでは起こることのなかった興味深い現象が,超高強度ピコ秒レーザーによって引き起こされることを明確に示したものである.さらに,理論式により現象が切り替わる閾値を見積もることが可能であるため,実験のセットアップにも資するものである.実験との兼ね合いから,当初計画とは取り組む課題の順序が変更になったが,全体の計画の1/3は研究が進んでおり,概ね順調に進展している.本年度は,実験室においてまだ実現できていない数十キロテスラ程度の磁場下における超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用について多次元電磁粒子コードによるシミュレーション解析を実施した.数十キロテスラという非常に強い磁場下では,波長1ミクロンのレーザーの周波数よりもサイクロトロン周波数が大きくなり,レーザー場の右回り円偏光成分はホイッスラー波としてプラズマ中を伝播する.冷たいプラズマモデルの線形理論によれば,ホイッスラー波にはカットオフがなく,高密度プラズマ中を透過する.しかしながら,これは冷たいプラズマモデルの線形理論が前提であるため,運動論的な効果や相対論的な効果も考慮する必要のある本研究では,異なる振る舞いを示す可能性があるため,二次元相対論的電磁粒子コードによるシミュレーション解析を行った.その結果,高密度領域に伝播できるホイッスラー波はパルスの先頭部分のみであり,後続のパルスは高密度領域に伝播できなくなることがわかった.さらに,この原因が,イオン音波の急激な成長であることを突き止め,イオン音波が十分に成長するとホイッスラー波の誘導ブリルアン散乱が起こり,後続のホイッスラー波が高密度プラズマ中に侵入できなくなり反射されることを明らかにした.この発見は線形理論では予想されていなかった結果であり,本現象を理解することは,超高強度ホイッスラー波の高密度領域伝播条件の導出に繋がり,核融合学だけではなく宇宙プラズマの理解にも資するものである.想定とは異なる結果が出たために,計画通りの進展はしていないが,より詳細なシミュレーション・解析を行うことで,一つのテーマについて深く研究を行うことができている.したがって,研究の進捗としては順調に進んでいる.本研究課題では,実験との比較のための研究と理論先行の研究とが両方とも含まれている.初年度は実験との兼ね合いから実験に近い課題を優先して取り組んだため,次年度はそれに区切りをつけるとともに,理論先行の研究に移行する予定である.現状

取り組んでいる研究テーマである"数十キロテスラ程度の磁場下における超高強度レーザーと高エネルギー密度プラズマとの相互作用"では,非常に面白い結果がでており,より深く調べることが重要かつ急務であるため,最終年度はこのテーマに引き続き注力し,論文等での成果発表に繋げる予定である.したがって,当初計画通りに研究を進めることはできないため,研究計画を変更して最終年度の研究を進める.
アカゲザル運動野・運動連合野機能の発達の研究

運動野へのムシモル(GAGAaのアゴニスト)の注入結果をまとめることが出来た。アカゲザルの子供の前頭連合野の46野の前部、10野へのGABA阻害剤の注入については、行動変化にたいする効果は、得られたが、論文までにすることは出来なかった。ムシモル(30ug/ul)を、3頭のアカゲザルの手の運動野(脳内微小刺激に使われる刺激パラメータで、注入針を介して脳内刺激を行って、親指または他の4指の屈曲、伸展や外転が0.2-1.0mAの電流値で起こった場合、手の運動野とした。また解剖学的にはBrodmannの4野であった)に直接注入すると、対側の手をあまり使わなくなり、手指を伸ばしてだらりと垂らすようになった(人間のとう骨神経Radial nerve麻痺とそっくりな運動麻痺症状で中枢性である)。視覚性の接近運動(床上のリンゴ片を、運動せよの指示の後、摘んで口へ入れる)をさせると、反応時間と運動時間がともに延長した。これらの事は、GABAa抑制が手の円滑な屈曲・伸展に重要であることを示している。大人のアカゲザルで行った、GABAaのアンタゴニスト、アゴニストの運動野ニューロン活動や視覚性髄意運動にたいする効果と同じであった。46野前部と10野へのGABAaアンタゴニストの注入効果は、予想された通り、遅延反応の成績低下が見られ、間違い反応の時に報酬を取れないようにしても怒り落胆などの情動反応が見られなくなった。生まれたばかりのコザル(アガゲザル13頭とニホンザル2頭)を母親から離し、床上においたリンゴを手で取って食べる訓練(リンゴ取りテスト)、不透明な薬ビンの蓋の下にリンゴを隠し、手で蓋を開けて、下のリンゴを手で取って食べる訓練(隠しリンゴ取りテスト)をまず行って、生後何日頃にどちらの手でリンゴや蓋を取るかを調べた。生後60日では、リンゴ取りテストができるようになり、3頭が右手、7頭が左手で取り、5頭は取る手が決まらなかった。隠しリンゴ取りテストでは、生後60日では、3頭が右手で蓋とリンゴ、4頭が左手で蓋とリンゴ、取る手が決まらなかったのが8頭となった。これらのテストが大人サルと同じくらいに器用にできるようになるのは、生後4ケ月であった。2頭のコザルで、NMDAレセプターの阻害剤D-2-アミノファスファバレサン酸(D-APV)と6-シアノ-7-ニトロプリノキカイン-2、3、-デオン(CNQX)、GABA_Aレセプターの阻害剤ビククリン・メチオダイド(BMI)を、使う手と対側の運動野(脳内微小刺激で指の運動が起きる場所)やその吻側の運動前野に微量注入した(各20カ所ずつ)。生後23カ月のコザルでは、D-APVにより手の運動が下手になり、リンゴや蓋を落とすようになった。そして今まで使っていなかった手を使って、リンゴや蓋を取るようになった。この結果、1)サルの新皮質シナブス過剰形成期(生後24カ月)の終わりで、リンゴや蓋を摘む運動は大人近くのレベルに達するまで学習できるという事が解った。2)D-APVはグルタミン酸によるシナブス伝達を阻害するので、運動でこの伝達が阻害され、手の運動が下手になったと考えられる。つまり、リンゴや蓋を見て、手を出してつかむ運動(視覚性到達運動)を起こすのに運動野のグルタミン酸伝達が関与していることが明確となった。CNQXは、はっきりした効果を示さなかった。BMIは、運動の開始と終わりが遅くなった。非NMDA系は、運動野では関与しておらず、GABA抑制はすでに運動コントロールに関わっていることが示された。前半のデータは、第15回国際霊長類学会で発表した。

コザル及び大人アカゲザルが遅延反応が行っているとき,ギャバ、ドーパミン及びグルタミン酸の阻害剤を運動野と運動連合野に局所注入して、接近運動に対する効果を調べてきた。本年度は、機械的刺激装置(ダイヤメディカル、DPS-270)で掌を刺激して手の把握反射を誘発して接近運動と注入領域との関係を特に調べ、接近運動を定量的に記載する努力を、ひまわりイメージ解析システムを使っておこなった。そのうち、誘発された把握反射と接近運動との関係をはっきりさせることはできなかったが、大人サルの接近運動に対するギャバ阻害剤ビククリンの効果を定量的に記載することに成功した。運動連合野の限られた領域にビククリン注入を、3年以上訓練を続けた2頭の大人サルで、サルが視覚性接近運動をおこなっているときにおこなった。サルが手を動かしてはいけないときに、接近運動と運動の軌跡、筋電図活動の量とパタンが区別できない運動が誘発された。つまり、サルが学習した視覚性接近運動が、微量ビククリンによってギャバ制御ニューロンの脱抑制によって起こされたことになり、運動の記憶が運動連合野の背内側部から運動野の結合経路内にできたことを意味する。おそらく運動連合野内のギャバニューロンから錐体ニューロンへのシナプスで、または運動連合野から運動野への運動連合野から運動野へのシナプスで、結合が強くなったと考えられる。この結果は、J. Neurophysiol.の平成8年3月号に印刷される予定である。運動野へのムシモル(GAGAaのアゴニスト)の注入結果をまとめることが出来た。アカゲザルの子供の前頭連合野の46野の前部、10野へのGABA阻害剤の注入については、行動変化にたいする効果は、得られたが、論文までにすることは出来なかった。ムシモル(30ug/ul)を、3頭のアカゲザルの手の運動野(脳内微小刺激に使われる刺激パラメーターで、注入針を介して脳内刺激を行って、親指または他の4指の屈曲、伸展や外転が0.2-1.0mAの電流値で起こった場合、手の運動野とした、また解剖学的にはBrodmannの4野であった)に直接注入すると、対側の手をあまり使わなくなり、手指を伸ばしてだらりと垂らすようになった(人間のとう骨神経Radial nerve麻痺とそっくりな運動麻痺症状で中枢性である)。視覚性の接近運動(床上のリンゴ片を、運動せよの指示の後、摘んで口へ入れる)をさせると、反応時間と運動時間がともに延長した。これらの事は、GABAa抑制が手の円滑な屈曲・伸展に重要であることを示している。大人のアカゲザルで行った、GABAaのアンタゴニスト、アゴニストの運動野ニューロン活動や視覚性随意運動にたいする効果と同じであった。46野前部と10野へのGABAaアンタゴニストの注入効果は、予想された通り、遅延反応の成績低下が見られ、間違い反応の時に報酬を取れないようにしても怒り落胆などの情動反応が見られなくなった。