hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
感染肝細胞表面に発現するマラリヤ原虫特異蛋白分子の解析

先ずマウス初代培養肝細胞へのスポロゾイトの感染を効率よく行わせるために、小スケールでのマウス肝細胞培養法を確立した。次に吸血後どの時期にスポロゾイトが多く回収できるかを検討した。腹部では感染12日目が、胸部と唾液腺では感染18日後が最多であった。また分離されたスポロゾイトの感染性をマウスに接種して確認したところ、感染14および16日目に唾液腺、胸部、腹部から分離されたスポロゾイトによって感染が成立した。しかし、in vitroで感染実験を行うためには多くのスポロゾイトが必要であるため、オーシスト数を増加させる条件について検討した。マラリヤ原虫の蚊への感染を阻害する要因としては、虫体に対する液性並びに細胞性免疫が知られている。一方、補体の影響については明らかにされていない。そこで、補体のオーシスト形成に及ぼす影響について検討した。血清の補体活性の最も強いDBA/1マウスと補体成分C5欠損マウスのDBA/2にPlasmodium yoeliiを感染させ、3日後にAnopheles stephensiに吸血させ、吸血後9日目に感染オーシスト数を算定した。血清補体活性の強いDBA/1マウスから吸血した蚊中腸のオーシスト数は6.0(中央値)であったが、一方C5欠損マウスのDBA/2から吸血した蚊は419.5と有意に増加していた。次にDBA/2マウスに熱非働化したDBA/1マウス血清又は新鮮DBA/1マウス血清をそれぞれ静脈内投与した後蚊に吸血させ、オーシスト形成に及ぼす影響を観察した。その結果、非働化血清投与群では投与前のオーシスト数397.0から投与後381.0と変化は認められなかった。一方、新鮮血清投与群では投与前のオーシスト数364.5から投与後33.0と有意に減少した。またDBA/2マウスにC5のみを静脈内投与したところ、投与前のオーシスト数505.0から投与後24.0と有意に減少した。以上の結果より、オーシスト形成は補体によって強く抑制されていることが明らかとなった。したがって、DBA/2マウスを用いればスポロゾイトを多量に回収することが可能と考えられた。平成6年度は単クローン抗体作成のための抗原を得るために基礎的条件を検討した。まず初代培養肝細胞へのスポロゾイトの感染を効率よく行わせるために、小スケールでのマウス肝細胞培養を確立した。BALB/cマウスの肝細胞をSeglen(1975)の方法によって分離したところ、その生存率は約90%と良好であった。培養容器としては、LAB-TEKチェンバースライドが最も有用であった。また、播き込み細胞数はコンフルエントな状態が最も肝細胞の機能が分化し、より生理的条件に近いと考えられた。次に、大量のスポロゾイトが得られるようにするために、蚊からのスポロゾイト分離条件の検討を行った。

まずOzakiら(1984)の方法によってPlasmodium yoelii感染Anopheles stephensiの胸部からスポロゾイトを分離し、マウス尾静脈から感染させ、感染性が保持されているかどうかを確認した。in vivoにおける感染性は確認されたため、次に初代培養マウス肝細胞に感染させた。その結果、in vivoとは異なり、肝細胞表面へのスポロゾイトの接着は多数確認されたが、肝細胞内における分裂体形成は認められなかった。そこで、A.stephensiからできるだけ多くのスポロゾイトを分離するため、P.yoelii感染マウスから吸血した蚊を10日目より20日目まで1日おきに培検し、胸部、腹部及び唾液腺からそれぞれスポロゾイトを分離し、蛍光抗体法を用いて感染スポロゾイト数を算定した。その結果、腹部では感染12日目が19239匹/蚊、胸部と唾液腺では18日後が24990匹/蚊、3615匹/蚊とそれぞれ最多であった。以上の経過の中で分離されたスポロゾイトの感染性をマウスに接種して確認したところ、感染14及び16日目に胸部、腹部、唾液腺から分離されたスポロゾイトによって感染が成立した。今後、この時期のスポロゾイトを用いて初代培養肝細胞に感染させ、このスポロゾイト感染細胞を抗原として単クローン抗体を作成する予定である。平成6年度の研究において、in vitroにおける肝細胞への感染実験を行うためには大量のスポロゾイトが必要である事が判明した。そこで、本年度は蚊体内のオーシスト数を増加させる条件について検討した。現在までに、マラリア原虫の蚊への感染を阻害する要因としては、虫体に対する液性並びに細胞性免疫が知られている。一方、補体の影響については明らかにされていない。そこで、補体のオーシスト形成に及ぼす影響について検討した。血清の補体活性の最も強いDBA/1マウスと補体成分C5欠損マウスのDBA/2にPlasmodium yoeliiを感染させ、3日後にAnopheles stephensiに吸血させ、吸血後9日目に感染オーシスト数を算定した。血清補体活性の強いDBA/1マウスから吸血した蚊中腸のオーシスト数は6.0(中央値)であったが、一方C5欠損マウスのDBA/2から吸血した蚊は419.5と有意に増加していた。次にこの2種のマウスの違いが血清成分の相違のみによっているかどうかを確認するために、DBA/2マウスに熱非働化したDBA/1マウス血清又は新鮮DBA/1マウス血清をそれぞれ静脈内投与した後蚊に吸血させオーシスト形成に及ぼす影響を観察した。その結果、非働化血清投与群では投与前のオーシスト数397.0から投与後381.0と変化は認められなかった。一方、新鮮血清投与群では投与前のオーシスト数364.5から投与後33.0と有意に減少した。またDBA/2マウスにC5のみを静脈内投与したところ、投与前のオーシスト数505.0から投与後24.0と有意に減少した。以上の結果より、オーシスト形成は補体によって強く抑制されていることが明らかとなった。したがって、DBA/2マウスを用いればスポロゾイトを多量に回収することが可能と考えられた。
概念モデルを具体化するプロセスを対象とした「作ることによる学習」の支援手法の考案

モデルを作ることによる対象の理解は学習活動としても有望であるが,学習者に高度なスキルを要求するため高負荷で困難という問題がある.本研究では認知科学の領域において,モデル構築を経験する学習の枠組みを設計した.ここでは,人間の思考過程を抽象的に記述したモデルと,それを実装した計算機モデルが事前に教授者によって用意される.学習者には抽象モデルと,実装モデルを実行して得られる思考過程が与えられ,実装モデルを具体化する.この活動は,抽象モデルに埋め込まれた思考への理解を深めることが期待される.この枠組みによる学習の効果を実験的に検討した結果,モデルの背後にある思考の理解を改善する可能性が示された.「作ること」は対象を理解するための有効な活動であり,学習者自身に何かしらの生成活動を行わせる「作ることによる学習」の支援は多くの研究で行われている.ただし,作ることは高度な専門的スキルが必要であるため,初学者には困難である.多くの支援では,対象を抽象的なレベルで記述する「概念モデルの設計」のみを学習者の課題とし,それを実際に形あるものとして作り上げること,すなわち概念モデルを具体化することは対象としていない.しかし,作ることを通じた対象理解においては,概念モデルを具体化することでフィードバックを受け取ることが,その中心的な課題となる.本研究では認知科学の分野において,計算機モデルの構築による人間の思考の理解を対象として,与えられた概念モデルを具体化する課題の設計と支援手法の考案を行い,作ることによる学習の支援の拡張を試みた.本研究では,人間の認知の計算機モデルを実装する基盤としてプロダクションシステムを採用し,概念モデルを具体化するプロセスを学習者に体験させる学習支援システムを試作した.本システムは,人間の思考過程の概念モデルと,その思考を計算機に実行させるように具体化された計算機モデルを例として使用する.システムは例の計算機モデルを実行してその実行過程を抽出し,学習者に提示する.学習者は実行過程の各ステップでどのような心的操作が行われるかを考え,ルールとして記述してゆくことで,計算機モデルを実装する.このように例の具体化を追従する手続きにより,専門的なスキルを持たない学習者でも,人間の思考のモデルを具体化する課題を通じた学習に成功することが期待される.平成27年度は,学習者に計算機モデルを構築させることで人間の思考を理解させることを目的として,学習者に概念モデルを与え,それを計算機モデルとして具体化させる課題を設計した.そして,この課題を実施するための計算機システムを試作した.当初計画では,課題を設計したのち,この課題を遂行することによる学習効果を実験的に検証する予定であった.しかし,例題をオーサリングしたり,学習者が例題を見てモデルを具体化することを支援する計算機システムがなければ,課題の実施自体が困難であることが判明した.そのため,当初計画の順序を変更し,先に支援システムを試作した.そのため,実験検証の実施が平成27年度から平成28年度に送られることになった.しかし,研究計画全体としては,期間内に当初計画を遂行することが可能な進捗となっている.「作ること」は対象を理解するための有効な活動であり,学習者自身に何かしらの生成活動を行わせる「作ることによる学習」の支援は多くの研究で行われているが,対象を抽象的なレベルで記述した「概念モデルの設計」のみを学習者の課題とし,「実装モデルへの具体化」は余剰な負荷として除外されることが多い.しかし,作ることを通じた対象理解においては,概念モデルを実装モデルへと具体化し,それを評価することを通じてフィードバックを受けることが,その中心的な課題となる.本研究では認知科学の分野において,計算機モデルの構築による人間の思考の理解を対象として,与えられた概念モデルを実装モデルへと具体化する課題の設計と支援手法の考案を行った.ここではプロダクションシステムを基盤として,人間の思考過程の概念モデルを具体化するプロセスを学習者に体験させる学習支援システムを試作した.このシステムでは,概念モデルとその実装モデルが教授者により用意される.学習者には概念モデルと,実装モデルを実行して得られる思考過程が提示される.学習者はこの思考過程に従い,概念モデルを実装モデルに具体化する.この活動は,概念モデルの背景にある思考に対する学習者の理解を深めることが期待される.本研究では,繰り下がりのある引き算をシミュレートするモデルを,システムを用いて具体化することの学習効果を実験的に検討した.その結果,この具体化の経験がモデルの背景にある思考の理解を改善できる可能性があること,学習活動の拡張が必要であることが示された.モデルを作ることによる対象の理解は学習活動としても有望であるが,学習者に高度なスキルを要求するため高負荷で困難という問題がある.本研究では認知科学の領域において,モデル構築を経験する学習の枠組みを設計した.ここでは,人間の思考過程を抽象的に記述したモデルと,それを実装した計算機モデルが事前に教授者によって用意される.学習者には抽象モデルと,実装モデルを実行して得られる思考過程が与えられ,実装モデルを具体化する.この活動は,抽象モデルに埋め込まれた思考への理解を深めることが期待される.この枠組みによる学習の効果を実験的に検討した結果,モデルの背後にある思考の理解を改善する可能性が示された.

平成27年度に設計した課題の学習効果を,試作した支援システムを用いて実験的に検証する.課題の例題には,筆算の引き算を用いる.人間が筆算の引き算を行う思考過程の計算機モデルは先行研究において使用された例がある[1,2]ため,これを例題のモデルとして採用する.実験検証ののちは,支援システムの改良も行う.モデルの具体化を行うことの意義は,モデルの動作を通じたフィードバックを受けることにあるため,より効果的なフィードバックを学習者に与える方法についても,実験検証において検討する.また,教員による例題のオーサリングの手法についても検討し,試作した支援システムを実用化するための知見を得る.[2]神崎奈奈,三輪和久,寺井仁,小島一晃,中池竜一,森田純哉,齋藤ひとみ:認知モデル作成による認知情報処理の理解を促す大学授業の実践と評価,人工知能学会論文誌, Vol. 30, No. 3, pp. 536-546 (2015)教育工学平成27年度は課題の設計と実験検証を行い,その成果を発表する予定であった.しかし,計画を変更して支援システムの試作を先に行ったため,実験検証は先送りとなった.このため,今年度の段階では発表するべき知見がまだ収集できてない.このことから,実験検証における人件費と,発表のための旅費が未使用のまま残っている.平成28年度には,先送りとなった実験検証を実施し,その成果を発表する.その際の人件費と旅費として使用する.
eEF2Kをターゲットとした新たな循環器疾患治療薬の探索

本研究はカルモジュリン関連タンパク質キナーゼの一つであるeukaryotic elongation factor 2 kinase (eEF2K)を循環器疾患、特に高血圧症の新たな治療又は予防法開発のターゲットとすることを目指すものである。この為にeEF2Kの高血圧症の病態における役割を、特に血圧調節に深い関わりのある血管、心臓、脳の3つの臓器に焦点を当て、包括的且つ詳細に(生体から臓器、細胞レベルまで)検討を行う。
持続的環境資産形成に必要な大学と都市の実現プラットフォームに関する実証的研究

持続的に環境資産を形成するためのシナリオを検討し、(1)都市や地域の再生に関する課題や将来的な目標像を、地域住民やコミュニティ組織などと協働しながら共有化し、その解決策を検討するアーバン・デザイン・センターを大学が運営する、(2)都市・地域の構造を定めた都市計画という地域サイドのニーズに大学のキャンパス計画を関連づけ、地域と大学が一体的に計画整備されていく計画体系の整備、(3)都市・地域が新たな展開を求めて動こうとした時に、構造的に転換を計らなければならない課題を解決するために、大学キャンパスの整備計画を起爆剤として転換を計ろうとする、(4)行政、市民組織、企業と大学が連携し、新しい地域づくりを協働で進めるための活動母体となる中間的な受け皿を形成し、そこが中心となり活動を展開していく、といった4つを抽出した。本年度の研究計画は、以下の5段階を経て進めた。1)事例抽出を(1)民間、NPO、行政との協働による生活基盤・環境整備を行っている、(2)都市と大学双方で情報共有と課題検討を行う体制構築がされている、(3)都市再生会社などの中間的な組織と連携しながら中心市街地などを再生しているという3つの視点で抽出した。2)日本の状況分析を大学と都市の規模の違いによる連携項目と連携内容の差異を1)で抽出した事例をもとに分析した。3)上記の選定事例より共通課題を(1)従来の地域貢献という枠組みの範疇である教育・研究分野での公開講座、生涯学習といったレベルのものが多いこと、(2)大学総体としての体制づくりを行って、地域連携を進めるような状態は極めて稀であること、(3)大学と地域の計画課題解決に向けた活動主体として位置づける等、地域側の取り組みも立ち後れていることが明らかになった。4)以上の分析をもとにして、(1)地域コミュニティの自立を支援する人材づくりの核となるコミュニティ・カレッジとしてオレゴン州ユージーンのレーン・コミュニティ・カレッジ、(2)立地する都市の計画の対するシンクタンク的機能を教育・研究両システムに組み込んでいるポートランド州立大学、(3)都市再生に関して独立したメトロポリタン・デザインセンターを大学内にっくり活動しているミネアポリス州立大学の3事例に関して、学長、計画担当理事、教授に対してのヒアリング調査を実施した。(2007年11月1725日)5)ヒアリング調査と日本の事例とを比較分析しながら、現実に適用可能な計画実現のためのプラットフォーム形成のシナリオを想定し、論文に取りまとめ、日本建築学会等に発表した。本年度は研究の最終年度にあたり、昨年度の成果を踏まえて以下のように研究活動を進めて成果を出した。1)持続的に環境資産を形成するためのシナリオを検討し、(1)都市や地域の再生に関する課題や将来的な目標像を、地域住民やコミュニティ組織などと協働しながら共有化し、その解決策を検討するアーバン・デザイン・センターを大学が運営する、(2)都市・地域の構造を定めた都市計画という地域サイドのニーズに大学のキャンパス計画を関連づけ、地域と大学が一体的に計画整備されていく計画体系の整備、(3)都市・地域が新たな展開を求めて動こうとした時に、構造的に転換を計らなければならない課題を解決するために、大学キャンパスの整備計画を起爆剤として転換を計ろうとする、(4)行政、市民組織、企業と大学が連携し、新しい地域づくりを協働で進めるための活動母体となる中間的な受け皿を形成し、そこが中心となり活動を展開していく、といった4つを抽出した。2)この中の特に(2)、(3)についてを詳細に把握するためにフォローアップ調査を、ベルリン工科大学、シュツットガルト工科大学、ミュンヘン工科大学、トリノ工科大学に対して行なった。3)その上で、地域における環境資産を形成するために行政主導から市民・企業・大学の協働によって実現を計ろうとしている柏の葉国際キャンパスタウン構想対象地区において、シンポジウムとワークショップを実施し、地域環境再生を実現するためのプラットフォームの形成に対してどのような可能性があるかを地域住民、専門家などを交えて抽出した。4)3)で行ったケーススタディより得られた課題と方向性をもとに、日本建築学会、日本都市計画学会の大会に合わせてワークショップを開催し、参加者との討論を通じて、多様な主体が連携できる社会的な仕組みのアウトラインを検討した。また、地域と大学の連携の方向性について本研究とそれ以外の今までの成果も総合的に踏まえてまとめた「地域と大学の共創まちづくり」を出版した。
コレステロール合成・吸収機構におけるヘパラン硫酸プロテオグリカンの作用機序の解明

ヘパラン硫酸プロテオグリカンは、ヘパラン硫酸(糖鎖の一種)を持つタンパク質である。このヘパラン硫酸側鎖は様々な分子に結合し、その作用に影響を及ぼすことから、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの生体における機能の重要性が予想されてきた。本研究では、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの一種であるシンデカン-4の細胞コレステロール代謝における関与を示し、動脈硬化症モデルにおけるシンデカン-4遺伝子欠損の影響について詳細に検討することで、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの一種であるシンデカン-4の生体内コレステロール代謝及び動脈硬化症における重要性を明らかにした。平成25年度において、Syndecan-4 (計画書ではFactor Xとした)欠損が、コレステロール合成、胆汁酸産生(コレステロール消費)に影響を及ぼすかについて検討した。用いた動物は、動脈硬化発症モデルである高脂肪食を給餌したApolipoprotein E欠損マウスである。Apolipoprotein Eに加え、Syndecan-4が欠損した二重欠損マウスを作製し、Apolipoprotein E欠損マウスをコントロールとして比較したところ、Syndecan-4が欠損した二重欠損マウスでは高脂肪食給餌後肝臓において、コレステロール合成酵素であるHMG CoA SynthaseのmRNA発現量が上昇していた。これまでに我々は、上記動脈硬化症モデルにおいて、Syndecan-4が欠損していると高脂肪食給餌後の血中コレステロール値の上昇を抑えることを明らかにしている。つまり、この時のHMG CoA Synthaseの発現上昇は、コントロールよりも血中コレステロール値が低いことの代償であると考えられる。一方、Syndecan-4欠損による血中コレステロール値の上昇抑制の原因が、肝臓におけるコレステロール合成低下である可能性は排除された。肝臓におけるCyp7a1(胆汁酸産生)のmRNA発現量には差がなかった。そこで、小腸におけるコレステロール吸収に着目した。これについては、野生型マウスとSyndecan-4欠損マウスを用い、両者の比較を行った。その結果、Syndecan-4欠損マウスは、小腸コレステロール吸収が低下することを明らかにした。さらに、小腸におけるsyndecan-4発現を蛍光免疫組織染色により確認した。この結果は、Syndecan-4が、小腸コレステロール吸収に関わるという、この分子の新たな機能、及び新規の動脈硬化症治療ターゲットを示唆するものであり、その意義と重要性は非常に高い。動脈硬化症モデルにおいて、Syndecan-4(Syn4:計画書ではFactor Xとした)遺伝子欠損により、プラーク形成や、血中総コレステロール濃度が低下することをこれまでに示している。また、平成25年度における研究成果から、Syn4の欠損が小腸コレステロール吸収を低下させることを明らかにした。平成26年度においては、まず、これまでの動脈硬化症モデルを用いた動物(マウス)実験について更なる検討を行った。マウスにコレステロール合成阻害剤であるStatin、もしくはコレステロール吸収阻害剤であるEzetimibeを投与したところ、これら既知の薬剤効果に加えて、Syn4欠損による改善効果が発揮された。即ち、Syn4欠損による動脈硬化症の改善効果が、肝臓コレステロール合成機構の抑制に関与しないこと、加えて、Ezetimibによるコレステロール吸収阻害機構とは独立していることを強く示唆した。また、ヒト小腸上皮様細胞(Over growthさせた大腸癌細胞株;Caco-2)を用いた実験を行うことで、ヒトでも同様に、小腸コレステロール吸収にSyn4の発現が影響するか検討を行った。細胞におけるSyn4の発現を低下させるために、Syn4 targeting-short-hairpin RNAを、ウィルスベクターを用いてCaco-2に強制発現させた。コントロール(Scrambled-short-hairpin RNAを強制発現させた同細胞株)と比較して、Syn4の発現が低下した細胞株において、Over growth後、添加したコレステロールの細胞吸収能が低下していた。これらの実験結果は、Syn4遺伝子発現抑制によるコレステロール吸収低下の効果は動物モデルに限らず、ヒト細胞でも発揮されること、また、これまでの高コレステロール血症に対する薬剤とは異なる分子機構がターゲットとなることが示唆され、学術的重要性に限らず、臨床における意義も大きい。これまでの研究実施の結果よりSyndecan-4が小腸コレステロール吸収に機能することが示唆されたが、平成27年度においては更なる検討を行うことを目的に、平成26年度に計画していたSyndecan-4(計画書のFactor Xに相当)のコレステロール添加前後における細胞内局在について、ヒト肝癌細胞株を用い、コレステロール吸収に機能することが知られているNiemann-Pick C1-like-1や細胞内コレステロールの局在と併せて解析(蛍光標識抗体を用いた細胞免疫染色)を行った(平成26年度に実施計画の解析を本年度に実施した理由については、科学研究費助成事業実施状況報告書(平成26年度)参照)。その結果、通常培養時におけるSndecan-4とNiemann-Pick C1-like-1とで細胞内局在はおおよそ異なるが、各々、僅かな細胞内コレステロール局在の一致がみられた。metyl-β-cyanoateによる細胞内コレステロール除去から新たにコレステロールを添加後、Sndecan-4とNiemann-Pick C1-like-1、各々の細胞内局在を観察すると、各々同一、もしくは異なる場所で細胞内コレステロールの局在と一致していた。これらの実験結果は、Syndecan-4が細胞コレステロール吸収に関与し、この経路に関してNiemann-Pick C1- like-1とは独立していることをさらに支持する実験結果である。さらに、Apolipoprotein E欠損マウスを用いた動脈硬化症モデルでなくともSyndecan-4欠損が血中コレステロール濃度上昇を抑制するか検討するために、野生型マウスとSyndecan-

4欠損マウスに高脂肪食を給仕(肥満モデル)し、上昇する血中コレステロール濃度がSyndecan-4欠損により変化するか比較を行った。通常時ではSyndecan-4欠損マウスにおける血中コレステロール濃度の低下はみられないが、高脂肪食給餌による血中コレステロール濃度上昇が有意に低下する実験結果を得ることができた。ヘパラン硫酸プロテオグリカンは、ヘパラン硫酸(糖鎖の一種)を持つタンパク質である。このヘパラン硫酸側鎖は様々な分子に結合し、その作用に影響を及ぼすことから、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの生体における機能の重要性が予想されてきた。本研究では、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの一種であるシンデカン-4の細胞コレステロール代謝における関与を示し、動脈硬化症モデルにおけるシンデカン-4遺伝子欠損の影響について詳細に検討することで、ヘパラン硫酸プロテオグリカンの一種であるシンデカン-4の生体内コレステロール代謝及び動脈硬化症における重要性を明らかにした。本研究は、平成25年度、平成26年度、及び平成27年度の3年の実施計画で、その研究実施計画を1年毎に3分割したが、平成25年度における研究実施計画の全てを完遂し、平成26年度における研究実施計画の半分を実行した。一方で、所属施設移動の理由から、実験動物の維持、もしくは迅速な供給が困難と予想し、平成27年度として計画していた動物実験の全てを、平成25年度から平成26年度にかけて行ったため(平成25年度:動物飼育、及びSample採取、平成26年度:Sample解析)、平成27年度における研究実施計画の全てを完遂した。つまり、「研究の目的」の達成度について、全体の6分の5を達成した。分子生物学平成25年度、及び平成26年度の研究実績より、Syndecan-4が、小腸コレステロール吸収に機能するが、Ezetimibe(小腸コレステロール吸収阻害剤)-sensitiveなコレステロール吸収機構とは独立していることが示唆された。Ezetimibeは、小腸コレステロール吸収に機能する主要な分子として知られている、Niemann-Pick C1-like1の機能を阻害することが、主な作用機所であることが明らかにされている。本研究では、細胞にコレステロールを添加した後(もしくは添加前)の、細胞内(添加)コレステロール、Syndecan-4、及びNiemann-Pick C1-like1の局在を、蛍光標識を用いて検出する予定である。
光応答性錯体の自己集積に基づく多重スイッチング材料の創製

本課題では、強発光性や多彩な光学特性、外場応答、導電性等に注目が集まる集積型白金錯体に対し、外部刺激等を用いてその物性を自在に制御することを目指した。その結果、1水素結合によって発光性白金錯体を溶液内で集積させるとともに、従来は困難であった色調と酸化状態の電気化学的な多段階制御である「多段階エレクトロクロミズム」に成功した。さらに2部分酸化状態をとる集積型白金錯体を用いることで、エレクトロクロミズムの色調変化の範囲を共存させる分子によって大きく変化させることに成功した。これらの成果は、分子科学に立脚したセンサー材料、電子デバイス材料を開発する重要な知見を与えるものと期待される。本課題では、強発光性や多彩な光学特性、導電性に注目が集まる集積型白金多核錯体に対し、光照射や電解酸化還元等の刺激による多段階スイッチング能を付与することを目指している。このような多段階スイッチング能をもつ錯体として、フェニルピリジン配位子を有するアセトアミド架橋白金二核錯体の合成に成功した。この錯体は紫外光照射下で明るく光るとともに、酸化還元によって錯体間が自己集積し、多量体を形成しながら4段階で発色を変化させることが見出された。また、それぞれの状態について単結晶構造解析にも成功し、分子レベルで電子状態の比較を行うことにも成功した。なお、この成果はChemistry - A European Journal誌に報告して高い評価を受け、掲載された。現在、より実用的な系として電極基板上への修飾を見据え、この錯体の化学修飾を進めている。一方、従来の自己集積能をもつ白金錯体は主に二核錯体を基盤としていたが、平成27年度は新たな自由度として二核錯体ユニットに対してさらに金属中心を加えた白金三核錯体を用いた研究でも顕著な成果がみられた。具体的には、多段階変化を示すものの安定性に難を残していた前述の二核錯体に対し、三核錯体では金属核数の増加により、より温和な条件での安定・可逆的なスイッチングが可能となった。また、この際に電気伝導性をもつと考えられる相も見出されたため、本錯体が光学特性と伝導特性とを共に多段階変化できるデュアルスイッチング材料であることが示唆された。以上のように、平成27年度は発光と発色を多段階スイッチングできる錯体について論文報告するとともに、白金三核錯体という新たな展開についても興味深い成果が得られた。平成27年度までに、当初から目的としていた多段階スイッチング分子の一つの出口として、発色と発光とを多段階スイッチングする積層型白金錯体の物性評価に成功している。この結果は、これまで困難であった単一分子による発光・発色の多段階スイッチングを達成した希少な例として非常に興味深い。また、この知見に基づき、新たな展開として新規白金三核錯体の合成に成功し、その多段階スイッチング能についても見出した。以上のように、本研究は目的とする外部刺激により自在に諸物性を多重スイッチングできる新奇な機能性材料の開拓に向けて順調に進展しているといえる。本課題では、強発光性や多彩な光学特性、外場応答、導電性等に注目が集まる集積型白金多核錯体に対し、光照射や電解酸化還元等の刺激による多段階スイッチング能を付与することを目指している。特に、これまでに報告例の少ない外部刺激によって分子のマクロな自己集積構造と電子物性の制御を連動させ、新奇な電子材料を開発することを目的としている。我々は前年度までに、このようなスイッチング能を持つ錯体として、新規アセトアミド架橋白金二核錯体が酸化還元に伴って分子間で結合を形成・開裂し、4段階の発色変化を示すことを論文として報告してきた。。平成28年度は、本課題の中核をなす外部刺激によるマクロ構造と電子物性の連動制御を達成するために、上記の白金二核錯体に対し自己集積を促す長鎖アルキル基を導入した新規錯体を用い、そのマクロな集積状態を制御することを試みた。その結果、確かにこの錯体が電圧の印加に伴いマイクロメートルサイズの大きな凝集体から1ナノメートル以下の分子まで非常に大きな集積構造の変化を起こすことを動的光散乱法(DLS)や原子間力顕微鏡(AFM)により確認することに成功した。一方、白金錯体の自己集積と電子状態制御に新たな自由度を付与することを目的として前年度に新たに着手した白金三核錯体についても興味深い結果が得られた。前年度までにこの三核錯体が従来の二核錯体より温和な条件で安定・可逆的なスイッチング挙動をみせることを見出したが、本年度はこのスイッチング挙動を共存させる陰イオンによって幅広く変化させることに成功した。また計算化学の専門家との共同研究により、その電子状態および物性の変化を理論面からも解明することに成功した。以上のように、平成28年度は白金二核錯体のマクロな集積構造の制御に成功するとともに、白金三核錯体という新たな展開についても多機能性スイッチング材料へと展開可能な知見を得た。平成28年度までに、発光・発色を多段階スイッチングする白金錯体の物性評価に成功するとともに、この錯体を修飾することで目的としていた外部刺激によりマクロスケールの集積構造を変化させる白金錯体の創製にも成功した。この結果は、新奇なスイッチング材料としての知見を与えるのみならず、金属間結合の形成・開裂を駆動力としてマクロ集積構造の制御を達成した例として非常に興味深い。また、平成27年度に新たに見出した白金三核錯体については単純に物性をスイッチングできるのみならず、そのスイッチング挙動自体を共存イオンという別の因子により制御できることが判明した。

以上のように、本研究は目的とする外部刺激によって自在に諸物性と集積構造をスイッチングできる新奇な機能性材料の開拓に向けて順調に進展しているといえる。本課題では、強発光性や多彩な光学特性、外場応答、導電性等に注目が集まる集積型白金多核錯体に対し、光照射や電解酸化還元等の刺激による多段階スイッチング能を付与することを目指している。特に、これまでに報告例の少ない外部刺激によって分子のマクロな自己集積構造と電子物性の制御を連動させ、新奇な電子材料を開発することを目的としている。前年度までに、このようなスイッチング能を持つ錯体として長鎖アルキル基を有するアミダト架橋白金二核錯体を新規に合成し、これが当初の目的どおり酸化還元に伴い三量体構造の6核錯体へと集積し、それに伴い色変化とマクロな集積構造の変化を起こすことを確認した。平成29年度はまず、これらの電子状態についてより詳細に検討することを試みた。その結果、磁化率測定よりこの錯体は部分酸化状態においても反磁性であり、2つの不対電子が反強磁性的に相互作用し、6つの白金原子間で非局在化していることが判明した。また、紫外可視近赤外吸収スペクトルにより近赤外領域に強い吸収帯がみられた。これらの結果は量子化学計算による予測ともよい一致をしており、部分酸化状態において高い伝導性を示すことが示唆された。一方、平成27年度から着手している白金三核錯体においても興味深い結果が得られた。この錯体は前年度までに共存する陰イオンの種類によって色調スイッチング機能を変化させることが判明していたが、本年度は詳細な電気化学測定によりその反応機構の解明に成功した。また、種々の状態における単結晶構造解析にも成功し、これまでは推定に頼っていた酸化還元にともなう構造変化をより精密に議論することに成功した。以上のように、平成29年度は白金二核錯体、および白金三核錯体のいずれの系についても詳細な測定によりその電子物性や駆動原理を解明することに成功し、多機能性スイッチング材料へと展開可能な知見を得た。本課題では、強発光性や多彩な光学特性、外場応答、導電性等に注目が集まる集積型白金錯体に対し、外部刺激等を用いてその物性を自在に制御することを目指した。その結果、1水素結合によって発光性白金錯体を溶液内で集積させるとともに、従来は困難であった色調と酸化状態の電気化学的な多段階制御である「多段階エレクトロクロミズム」に成功した。さらに2部分酸化状態をとる集積型白金錯体を用いることで、エレクトロクロミズムの色調変化の範囲を共存させる分子によって大きく変化させることに成功した。これらの成果は、分子科学に立脚したセンサー材料、電子デバイス材料を開発する重要な知見を与えるものと期待される。前項までに述べたように、平成27年度までの研究により発光や発色を多段階スイッチングできる機能性分子の開発に成功したといえる。今後は、得られた錯体を電極基板の表面へと展開し、表面におけるナノレベル、およびマクロレベルの集積状態制御について検討を進めていく予定である。既に予備的な知見として、これらの錯体に化学的な修飾を施すことで、確かに基板表面へと錯体を修飾できることを見出した。
臨床看護師の感情労働と構造的エンパワーメントに着目した教育・介入プログラムの作成

本研究の目的は、臨床看護師が抱く感情的不協和や、感情管理など感情労働によるストレスが構造的エンパワーメントを高めることによってどのように低減できるかについて明らかにし、Healthy Work Environment(以下HWEとする)に向けて感情管理のための教育プログラムおよび介入プログラムを作成して、離職防止対策に資すことである。平成30年度は、前回の調査データを基に「臨床看護師の感情労働(ELIN)、および共感疲労(Ko-MuLDIA)が職業ストレス(BSQ)に与える影響」について検討し、職業性ストレスには特に共感疲労の「共感的苦痛」「個人的苦痛」、感情労働の「深層適応」が有意に影響していたことが示されたことから、臨床看護師は感情的な規制状況に直面しており、心からの感情を表現することは不適切であると感じていることや、自分の共感レベルに無能さを感じていることなどが共感疲労に繋がり、この苦痛が職業性ストレスを増大させていることをEAFONS 2019に発表した。また、「臨床看護師の職業性ストレス(BSQ)と構造的エンパワーメント(CWEQ-II)との関連」について検討し、BSQに有意な相関を示したのは「経験年数」「主観的健康度」「離職意図」とCWEQ-IIの「情報」「支援」「資源」「業務環境」「活動の機会」「エンパワーメントの機会」の9変数で、特に「資源」「業務環境」はBSQと有意な負の関連があること、「支援」では有意な関連があることを明らかにし「資源」活用や業務「支援」へのアクセスが容易であること、および働きがいのある「業務環境」であるように職場環境を整えることが看護師のエンパワーメントを高めるのに効果的であることをEAFONS 2019に発表した。最終目的である臨床看護師の離職防止を目指し構造的エンパワーメントを高めるための教育プログラムの作成については、これまでの分析結果を踏まえて作成を進めているところである。日本の看護師の離職率は、常勤看護師11%、新卒看護師7.8%であり、特に大都市部では14%と高いことが報告されている(日本看護協会2015)。臨床看護師は、感情労働のストレスから抑うつや疲労感が蓄積し、バーンアウトの主な要因になることが注目されている。したがって、本研究課題は、看護師の労働意欲に関連する感情管理への教育プログラムの作成および介入プログラムの構築である。平成28年度は、臨床看護師の感情労働の実態と職場環境および感情管理スキルへの認識を明らかにすることである。今年度は、まず研究計画を本学倫理審査委員会に申請し、承認を得たのち調査を行った。対象は、300床以上の5総合病院に勤務する看護師で、研究協力の得られた1426人に調査票を用いて自記式留置き法で調査した。回答は888人(回収率62.3%)から得られた。その結果、感情労働(ELIN)の2群間比較では、PES-NWIでは、「ケアの質を支える看護の基盤」「看護師と医師との良好な関係」因子で感情労働を多く行っている群の方が有意(p<.05)に高かった。感情対処では、「こんなことで落ち込んだら駄目だと思う」「気分をまぎらわすために誰かとおしゃべりをする」「自信がない仕事の時、わざと自信たっぷりな態度をする」「ムシャクシャすると食べたり飲んだりしてしまう」の項目で感情労働を多く行っている群の方が有意(p<.05)に多く認められた。したがって、看護の実践環境ではケアの質を支える看護の基盤確保や、医師との関係性を良好にすること、自然な自己の感情経験を支えるようなアプローチによって、心身の健康を保持できる可能性があることが示唆された。本年度は、臨床看護師の感情労働・ストレス・満足度と対処行動(離職意図)を把握するための調査票を作成し、調査を行った。調査票の作成、倫理審査委員会への申請が遅くなり、調査の実施が年度末になってしまったが、年度内に調査を終了することができた。データの一部はまだ解析中である。本研究は、臨床看護師が抱く感情的不協和や感情管理など感情労働によるストレスを構造的エンパワーメントを高めることによってどのように低減できるのかについて明らかにし、Healthy Work Environment(HWE)に向けて感情管理ができるための教育プログラムおよび介入プログラムを作成し、離職対策防止に資することが目的である。平成28年度は、臨床看護師の感情労働の実態と職場環境および感情管理スキルへの認識を明らかにするための調査を行い分析した。今年度は「臨床看護師の感情労働と看護実践労働環境との関連」から、臨床看護師の感情労働(ELIN)と看護実践労働環境(PES-NWI)を検討し、看護実践環境(PES-NWI)では、「ケアの質を支える看護の基盤」「看護師と医師との良好な関係」因子との関連や感情労働と感情対処行動との関連について、WANS世界看護科学学会INRC2017(バンコク)に発表した。また、「臨床看護師の構造的エンパワーメント(CWEQ-II)への関連要因」について、感情労働(ELIN)、看護実践環境(PES-II)から検討した結果、ELINでは探索的理解、ケアの表現、深層適応に、PES-NWI下位尺度の病院全体の業務における看護師の関わり、ケアの質を支える看護の基盤、看護管理者の力量・リーダーシップ・看護師への支援、人的資源の妥当性、看護師と医師との良好な関係などに関連していることを第37回日本看護科学学会(仙台)で発表した。

平成30年度は、さらにこれまでの調査結果をThe 22nd EAFONS, 17-18 January 2019, Singaporeに発表する予定であると共に、構造的エンパワーメントを高めるための教育及・教育プログラム(案)を作成し実施し、実施後プログラムの見直し、感情管理スキルの介入・教育プログラム最終版を作成する予定である。今年度は、構造的エンパワーメントを高めるための感情管理スキルについての介入・教育プログラム(案)の作成と実施であったが、前回の調査結果の分析、学会発表が遅くなり、介入・教育プログラム(案)の作成が遅れている。また、実施病院の人事異動・病院移転など協力をお願いする環境が整っていなかったため依頼できる状況ではなく、実施するための環境づくり、プログラム内容の検討や対象病院の検討、実施計画など全体に遅れてしまった。本研究の目的は、臨床看護師が抱く感情的不協和や、感情管理など感情労働によるストレスが構造的エンパワーメントを高めることによってどのように低減できるかについて明らかにし、Healthy Work Environment(以下HWEとする)に向けて感情管理のための教育プログラムおよび介入プログラムを作成して、離職防止対策に資すことである。平成30年度は、前回の調査データを基に「臨床看護師の感情労働(ELIN)、および共感疲労(Ko-MuLDIA)が職業ストレス(BSQ)に与える影響」について検討し、職業性ストレスには特に共感疲労の「共感的苦痛」「個人的苦痛」、感情労働の「深層適応」が有意に影響していたことが示されたことから、臨床看護師は感情的な規制状況に直面しており、心からの感情を表現することは不適切であると感じていることや、自分の共感レベルに無能さを感じていることなどが共感疲労に繋がり、この苦痛が職業性ストレスを増大させていることをEAFONS 2019に発表した。また、「臨床看護師の職業性ストレス(BSQ)と構造的エンパワーメント(CWEQ-II)との関連」について検討し、BSQに有意な相関を示したのは「経験年数」「主観的健康度」「離職意図」とCWEQ-IIの「情報」「支援」「資源」「業務環境」「活動の機会」「エンパワーメントの機会」の9変数で、特に「資源」「業務環境」はBSQと有意な負の関連があること、「支援」では有意な関連があることを明らかにし「資源」活用や業務「支援」へのアクセスが容易であること、および働きがいのある「業務環境」であるように職場環境を整えることが看護師のエンパワーメントを高めるのに効果的であることをEAFONS 2019に発表した。最終目的である臨床看護師の離職防止を目指し構造的エンパワーメントを高めるための教育プログラムの作成については、これまでの分析結果を踏まえて作成を進めているところである。平成29年度は、平成28年度の調査結果の一部を国際学会(WANS)に発表することを予定している。また、平成28年度の調査結果から、感情スキルを高める教育・介入プログラムを作成し、教育・介入に協力が得られる病院で実施していく。これまでの調査結果を踏まえて、構造的エンパワーメントを高めるための感情管理スキルの介入・教育プログラム(案)を作成する。感情管理スキルの介入・教育プログラムの実施は、依頼する病院との調整を図り、承諾を得て実施を進めていく。実施した結果から見直しを図り、感情管理スキルへの介入・教育プログラム(最終版)を作成する。臨床看護師の調査データ入力作業を外部業者に依頼し作業は完了したが、データ入力代請求の一部が4月請求となったために残ったものである。
ガウジ介在岩の前兆を含む破壊全過程における電磁気学的応答

ガウジがせん断変形によって電気的に分極すること(せん断分極、SIP)が明らかになっている。この分極メカニズムを解明するため、圧密によって間隙水の電解質濃度がどのように変化するかを観察した。電解質濃度は時間と共に大きく変化することが明らかとなった。濃度変化は圧密荷重の大きさによって変化するが、いずれにしても、二次圧密に入る段階あたりから間隙水の電導度が下がる結果となった。しかし荷重が大きくなると、載荷時に電導度の急上昇が観察され、せん断によって構造が破壊され、粒間結合部付近の電解質が自由水に吐き出される結果とみられる。なお、圧密に伴う濃度減少は粘土粒子間結合の構造形成の結果であると解釈された。地殻が変形するとき、地殻内に電気的な分極が生成されるというのが、この研究の作業仮説となっている。これはこれまでの野外観測や室内試験をもとに提案しているものであるが、その物理的メカニズムについては不明な点が多い。そのメカニズムが解明されれば、自然電位の発生メカニズムの解明に寄与するばかりでなく、岩盤破壊の予測にもつながるため、この方面の研究も大変重要な意味を持つ。地殻上層部は拘束圧が小さいため、物質間の強度差が大きく現れ、地殻上層部の不均質な強度分布を示す。このような場において、広域応力が作用した場合、強度の小さなところで応力集中やひずみ集中が発生する。一方、岩石はこのような応力集中から応力腐食を起こし、細粒化が促進される。地殻上層部においては、熱水環境下にあり、細粒粒子表面と電解質溶液との間で相互作用によって電気的な構造が形成され、力学的にはこれが粒子間結合を生み出すと考えられる。この電気的構造は一般に、細粒物質表面の電荷特性に大きく依存するため、粘土鉱物のような層構造を有する物質では水分子との相互作用が大きくなることが期待される。また熱水中には多くの電解質が含まれることから、負に帯電している粘土粒子表面付近にカチオンが濃集して電気二重層を形成する。結局、粘土粒子群の空間的配置に依存した電荷分布構造が最終的に形成される。完成された電気構造は電気的に均衡がとれた構造になっている。粘土粒子群からなる物体に外力が作用したとき、物体は変形するが、このとき物体の電気構造は均衡がとれた状態から、不均衡の状態に移行し、電気的偏倚が生成されると考えられる。これが、せん断分極(SIP)のメカニズムであると考えられる。断層破砕帯を構成する細粒物質の物理的性質に焦点を当てた研究はそれほど多くはない。しかし、電子顕微鏡の観察によれば、100ミクロン以下のサイズのものが多く確認されていて、通常の岩石や地層の粒度組成とは大きく異なっている。このような細粒分は比表面積を大幅に増やす効果を持っている。また、このような細粒分はその間隙に多くの水分を保有することができる。細粒分を構成する粘土粒子の表面は一般に負に帯電していると考えられており、粘土粒子間には電気二重層を介した粒子間結合が生成される。この結合構造は粒子間のファンデルワースによる分子間引力とクーロンによる電気的な斥力との合力で決定されると考えられるが、室内試験ではこのような材料が拘束圧下に置かれると圧密現象を引き起こし、時間と共に物性が変化する。一次圧密現象では間隙水圧の消散と共にバルクの体積収縮が終了する。しかし二次圧密過程では、更なる収縮が時間と共に進行していく。この二次圧密現象のメカニズムは必ずしも明らかにはなっていないが、強度やスティフネスが増加することが知られている。二次圧密過程において、せん断分極(SIP)強度も大きくなることを確認しており、これは二次圧密現象のメカニズムを考える上で、きわめて重要な示唆を与えることになる。すなわち、せん断によって、上記の結合構造が乱されることによって分極が発現し、その大きさが時間と共に増加することから、二次圧密過程において粒子間の電気的化学的構造が時間と共に成長することになる。この電気化学的構造変化は、二次圧密過程で獲得される強度増加やスティフネスの強化と密接に関連すると見られる。結局、粒子間の接触部周辺の電気化学的結合構造の問題に帰着することが明らかになった。多様な地盤災害の要因は岩盤の破壊によるものが大きいと考えられる。地震、地すべり、深層崩壊などには岩盤内部のすべり破壊がその素過程に存在する。地殻下部と地表付近では、破壊の場となる深度を除けば、破壊様式は非常に似ている可能性が高い。震源域では、繰り返しすべり破壊が進行してきたと考えられ、そこは断層帯となっていて、通常軟弱な粘土からなるガウジ帯を伴う破砕帯を形成している。

したがって、これは地滑りや深層崩壊なども破壊面にすべり粘土を伴うことから破壊様式はよく似ていることになる。これらのすべり破壊の場となっている破砕帯は繰り返されるすべり摩擦によって、また、温度・圧力・間隙水の物理化学環境によって細粒化が促進されガウジ帯を形成する。このガウジ帯は堅固な岩体とは異なる特異な物性を示すことが分かっている。最も大きな特質はせん断分極(SIP: Shear-Induced Polarization)を示すことである。これはガウジが細粒粒子の集合体で構成されることから間隙水との接触面積が広大となり、一般的に表面が負に帯電した粒子表面と、電解質を含んだ双極性の水分子との間で、緊密な電気化学作用が働き、ガウジが変形させられると、その変形に応じて物体内部の電気的バランスが崩れ、電気的に分極すること考えられる。したがって、室内試験においては、それらの変形様式と分極様式の関係を検証する必要があり、これらを精密に計測するシステム開発が不可欠となるため、電子回路をはじめ、せん断試験の装置開発を進めてきた。これらの装置がようやく完成しつつある。一方、地すべり地でのすべり変位の分布と自然電位の分布の関係を把握する必要があるため、屋外における観測システムの開発並びに計測を始めた。自然電位観測点として、京都大学徳島地すべり観測所管轄の井川地すべりを対象に観測を継続してきた。平成23年5月に電極を埋設、信号ケーブルを敷設、観測小屋に信号処理・データ収録装置を設置してデータを摂り始めた。しかし24年の夏にデータの回収のため現地を訪れた結果、自動計測が停止していることが判明した。原因を探るため、すべての機器を宿泊所に撤収してその原因を探った。コンピュータをはじめ随所で回路が不能になっているのが確認され、落雷による過電流損傷と判断した。落雷防止のサージプロテクトを、電源に組み込んではあったが、雷は信号線に落ちたとみられる。そのため、現場での修復は不可能だったため、今期の計測再開をあきらめた。現在計器各部の修復作業と落雷対策を検討している。室内試験においては、カオリナイトを試料片として、せん断変形による分極現象の基礎的データを得るための合理的な観測装置の開発と分極強度因子の探索をおこなった。この研究で大きな課題は電極の問題である。電極の材質によって、湿潤カオリナイトとの間で化学反応による電池を形成し、初期電位が発生するとみられる。この発生電位が、すべての電極で同じであれば、結果的に問題とはならないが、接触条件などで変化する場合、せん断によって発生する電位を分離できないので、材質の選定を十分吟味しなければならない。現在、炭素、鉄、アルミ、銅、ステンレスなどいろいろ試したが、金が一番ばらつきが少ないという結果が得られている。SIPの発生メカニズムについては、負に帯電している粘土粒子表面と電解質溶液との間で形成される電気二重層が、外力によってせん断変形を受け、電荷のバランスが崩れるために、材質内部に電位の乱れとなって現れるものと考えられる。装置の開発に以外と時間を要している。インピーダンスの高い微弱な信号検出が必要であり、既往の電子回路ではS/N比が低く、使用が困難なため新方式による装置を開発している。低雑音増幅器やフィルターなどの改善の結果、信頼性のより高い信号収録装置が、完成しつつある。
アジア系人種における腎機能評価のための国際学術調査研究

1.本研究メンバーは、日本腎臓学会の糸球体濾過量(glomerular filtration rate;GFR)推算式作成プロジェクトの中心として、GFR推算式を作成した。日本全国80施設の協力を得て、921例のイヌリンクリアランス(Cin)検査結果を集め、このうち413例より、年齢、性別、血清クレアチニン(Cr)濃度の3項目あるいはBUNとA1bを加えた5項目によるGFR推算式を作成し、350例により検証を行った。このうち、本研究メンバーは名古屋大学、大阪大学、順天堂大学で合計95例を実施し、3大学のCin検査結果は58.8±30.3(ml/min/1.73m^2)であった。2.アジア人種におけるGFR推算式を作成するため、Cin方法を改良し、尿中・血中イヌリン測定系の確立した。現行のCin検査では30分間3回のCin平均を求め、イヌリン投与前の血清ならびに尿のブランク検体の測定も行うが、フルクトース摂取制限によりブランク測定は不要であること、また3回平均と2回平均のCin結果はr=0.988と有意に相関することを見出した。本研究ではブランク検体の測定を省き、30分間2回法によるCin検査とした。3.韓国は延安大学Ho Yung Lee教授を中心に医師主導型治験として、200例のCin検査を予定し、113例を完了した。5.中国は上海交通大学Xueqi Qian教授らと申請を行ったが、血清・尿を日本へ郵送する承認が得られなかった。6.日本、韓国、台湾のCin検査に伴う重篤な有害事象は発生しなかった。7.韓国、台湾のCin検査結果より、日本のGFR推算式の検証を行った。3項目によるGFR推算式では、30%正確度が74.0%、これにBUNとAlbを加えた5項目によるGFR推算式における30%正確度は80.2%であった。改訂MDRD式(3項目)、Cockroft-Gault式での30%正確度はそれぞれ70.8%、62.5%であった。日本のGFR推算式は韓国人、台湾人においても、より正確に腎機能が評価できることが示された。アジア人種におけるGFR推算式を作成するため、イヌリンクリアランス検査方法を改良し、尿中・血中イヌリン測定系の確立した。日本では、各大学における倫理委員会での承認を得て、イヌリンクリアランス検査を行った。韓国では、延安大学のHo Yung Lee教授らと韓国におけるイヌリンクリアランス検査を申請した。イヌリンクリアランス検査に用いるインリードが本邦でのみ承認・販売されていることより、まずは医師主導型治験を行うよう指導があり、本研究を韓国における医師主導型治験として申請し、平成19年度に承認を得た。併せて倫理委員会への申請し、承認を得た。台湾では、高雄大学の、Hung-Chun Chen教授らと台湾におけるイヌリンクリアランス検査を申請した。同様に医師主導型治験を行うよう指導があり、本研究を台湾における医師主導型治験として申請した。倫理委員会への申請を行い、承認を得た。