hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
各種視神経変性モデルにおける網膜神経節細胞死と細胞外基質の関連の解明

糖尿病、視神経挫滅、緑内障の三つの視神経変性モデルにおいて、網膜神経節細胞のアポトーシスの量的・空間的分布・経時的変化に顕著な差が見られた。網膜神経節細胞と網膜および視神経内のグリア細胞における水チャンネル、アクアポリンの発現変化がこれら三つの視神経変性モデルでは明瞭な相違があった。またヒト緑内障眼における視神経変性は強膜の生物物理特性を反映している可能性を示した。各種の視神経変性モデルを作成し、網膜神経節細胞死にいたる経時的変化を追跡した。雄Sprague-Dawleyラットを抱水クロラールにて麻酔した。一群では、頭皮切開で視神経を露出して、球後2mmの位置で宝石用鑷子を用いて10秒間把持して、挫滅モデルとした。別の群では、3本の上強膜静脈を焼灼して慢性高眼圧モデルとした。また別の群では尾静脈からストレプトゾトシン(STZ)を静注し、糖尿病モデルとした。眼圧はトノラボ(R)を用いて計測した。安楽死の一週間前に視神経を露出して、2%fluorogoldに浸したゲルを接触留置した。摘出した網膜から伸展標本を作成し、逆向性に軸索輸送されたfluorogoldを取り込んだ網膜神経節細胞の単位面積あたりの数を求めた。また、terminal dUTP nickendlabeling染色を行い、伸展標本網膜単位面積あたりのアポトーシス細胞数をカウントした。その結果、fluorogold陽性細胞数は、正常対照で2204±44個/mm^2であるのに対して、視神経挫滅一週間で1363土65個/mm^2と約38%減少していた(p=0.002)。慢性高眼圧モデルでは2週後の段階では、対照と有意な差はなかったが、6カ月後には34.5%減少していた(p<0.006)。これに対して糖尿病網膜では少なくとも3ケ月の時点では対照に比し、有意差はなかった。一方、TUNEL陽性細胞は、正常対照ではほとんど見られなかった(10.8±5.1個/mm^2)のに対し、視神経挫滅一週間で293.2±56.8個/mm^2と急増した。慢性高眼圧モデルでは、2週間の時点で223.0±73.6個/mm^2であったが、以後経時的に減少し、3ケ月の時点で対照と変わらなくなった。糖尿病網膜症では、2週後に38.9±7.6個/mm^2であり、これは3ケ月の時点までほぼ一定であった。慢性高眼圧モデルの眼圧は誘導2週後には31.3±5.4mmHgで、正常対照(=14.3±2.1mmHg)に比べ有意に高値であったが、以後経時的に減少し、3ケ月の時点で対照と同様となった。これらのデータより、各神経変性モデルにおいて、網膜神経節細胞の脱落およびアポトーシス細胞数の経時的変化に違いがあることが示された。このような変性の進行スピードと量的な相違が、網膜と視神経の細胞外マトリックスの構成にどのように相関するのかを今後研究していく。昨年度に引き続き、雄Sprague-Dawleyラットを用いて各種の視神経変性モデルを作成した。このうち、今年度は慢性高眼圧モデルにおける網膜および視神経のアクアポリン(AQP)1,4,9の発現変化を免疫組織学的に検討した。正常対照眼では、網膜では内外網状層にAQP4の免疫染色性を示すものの、AQP1と9のそれはみられなかった。視神経では、表層を除き、眼球内および球後視神経にAQP9の高い面積染色性を示す一方、AQP4は表層のみ発現が見られた。慢性高眼圧では、網膜表層のAQP1の発現が上昇する一方、AQP4の発現に変化は見られなかった。これに対し、視神経内のAQP9の免疫染色性は高眼圧モデルでは極端に減少していた。一方、ヒト緑内障眼の網膜神経線維の菲薄化と静的視野の感度低下の局在対応関係を調べた。光干渉断層計のRNFLTセクター解析とHumphrey30-2閾値検査上のトータル偏差との間には、中等度の相関関係が存在していた。測定点を一定のグループにクラスター化したところ、特定の領域ごとにクラスター化した揚合に、相関係数が高まった。しかしながら、視野との対応関係は水平経線近傍ほどかえって悪くなり、実際の構造・機能対応とは乖離していた。これは網膜神経線維が放射状には走行しておらず、かつ視神経乳頭は眼球面対して5°ほど回旋して刺入していることに起因すると思われた。

眼圧変動に従い、視神経乳頭径、陥凹、眼軸長が変動する症例を走査型レーザー検眼鏡で他覚的に解析した。有限要素法で得られる理論値と合致して、これらの眼球構造の眼圧依存性変動は、強膜の生物物理特性を反映していることが示唆された。網膜神経線維層厚は、短期的眼圧変動とは相関しないことが観察された。糖尿病自然発症トリイ(SDT)ラット網膜において、神経変性とグリア細胞活性化と同調して、水選択チャンネルアクアポリン(AQP)の発現パターンが変化することを見出した。すなわち、糖尿病未発症において、AQP1は網膜外層に、AQP4は内境界膜や内網状層の血管を取り囲むミュラー細胞のend feetに発現しているが、神経節細胞死が有意に増加し、グリア細胞が活性化する40週においては、網膜内層のAQPが4から1にシフトしていた。このような変化は、実験的高眼圧モデルラット網膜には見られなかった。一方、正常対照視神経では、アストロサイトがAQP9を発現していたが、高眼圧モデルラットでは、この発現が有意に低下していた。Real-time reverse transcription polymerase chain reaction法で、遺伝子レベルでもAQP9の発現が低下していた。しかし、このような変化はSDTラツト視神経では見られなかった。糖尿病と緑内障では、同様に網膜神経節細胞死が誘導されるが、網膜神経節細胞自身ならびにこれを支持するグリア細胞における水チャンネルAQPの病的発現変化の様式は異なることを示した。
スクールクラスターの構築に向けた特別支援学校の学校間マネジメントに関する研究

特別支援学校は,センター的機能を発揮し,小・中学校等とスクールクラスターを構築することで,域内の学校にとって相互利益をもたらすこと,域内の教育資源に求められる組織を越えた共通の目標を実現することが求められる。本研究では,この目標を達成するための意思決定・行動を学校間マネジメントと呼び,その在り方について提言した。今後,地域の実情に応じた支援の在り方をしっかり吟味し,それぞれの状況に応じた適切なインクルーシブ教育を推進していくためには,域内の現状把握,目標設定,その実現のための行動計画の策定,目標に照らした評価等が求められるとともに,それを支える体制作りが一層求められていくものと考えられる。(本年度の研究実施状況)学校マネジメントと特別支援学校のセンター的機能,公共における協働とスクールクラスター等にかかる文献のレビューを行うとともに,国立特別支援教育総合研究所が平成2324年度に実施した「特別支援学校における学校マネジメントと校長のリーダーシップの在り方に関する研究」(研究代表者:大内進)の調査を再度精査し,特別支援学校における学校マネジメントと校長のリーダーシップの在り,特別支援学校のセンター的機能の現状と課題を分析した。域内の学校長の協働によるスクールクラスターの在り方に関わる知見を得ることができた。研究協力者(常葉大学大学院小松郁夫教授)との研究協議会を開催し,海外の学校,校長の組織について情報収集を行うとともに,特別支援学校を対象としたアンケート調査の試案の概要を作成した。本年度は海外の学校システムとして英国の情報収集を行うことができた。英国における学校間のマネジメントは、学校群を形成するMulti-academy trustsに移行しつつある。英国では、地方当局の権限縮小で、学校に権限を持たせ、自律的にやっていける学校を増していく方向が今の連立政権にはあり、アカデミーの拡大につながっている。学校評価で「優」「良」を獲得できない学校はMulti-academy trustsのメンバーとなっている「優」を獲得している学校からマネジメントの支援、介入を受けることとなっている。特別支援教育においては、さまざまな専門家がMulti-academy trustsのメンバーとなっている学校で共有するメリットがある。また、特別学校のSENCO(特別支援教育コーディネーター)による支援が行われることもある。このMulti-academy trustsにかかる特別学校の参加は始まったばかり状況にある。これら英国における学校間マネジメントの情報を参考にし、学校マネジメントと特別支援学校のセンター的機能,公共における協働とスクールクラスター等にかかる文献を整理し、特別支援学校を対象としたアンケート調査の試案を作成した。本年度調査の予定であったが、平成28年4月1日から障害者差別解消法が施行されることから、同法の施行後の調査のほうが、学校間マネジメントが活発になっていると考え、その情報をもとにした調査がより適切であると判断したため、平成28年度に調査を行うこととしたため。学校教育法七十二条に示されているように、特別支援学校は,小中学校等の要請に応じて助言や援助を行うセンター的機能が求められていることから、スクールクラスターの実践において中心的な役割を担うことが期待されている。そこで、特別支援学校を対象として、特別支援学校のセンター的機能及びスクールクラスターの取組についてアンケート調査を実施した。特別支援学校のセンター的機能及びスクールクラスターの取組について全国の特別支援学校を対象にアンケート調査を実施したところ613校より回答があった。特別支援学校の78.0%は、特別支援教育コーディネーターが、障害のある児童生徒等のケース検討会議等に参加している現状が明らかになった。特別支援学校の24.5%では、域内の小中学校の校長が集まり、スクールクラスターについて協議する場に参加している。校長が小中学校の校長と集まりへ参加できている学校は多くない状況が明らかになり、校長間の連携の難しさが明らかになったが、多くの学校では、特別支援教育コーディネーターが中心となって小中学校等への支援をおこなっている現状が明らかになった。アンケート調査を通して、スクールクラスターにおける学校間連携の実践において、積極的にマネジメントを行っている特別支援学校5校を選定し、学校訪問を通して、調査を行った。5校とも域内の状況について詳細な評価を行い、その評価結果に基づき、スクールクラスターの教育に対するビジョン(将来像)が設定されるよう工夫され、そのビジョンを実現するためのアクションプランが作られ実践されるような学校間マネジメントが行われていた。また、校長と特別支援教育コーディネーターでは、小中学校等から求められている役割に違いがあった。特別支援学校の一部には、スクールクラスターの実践の充実を促すよう学校間マネジメントが行われていることがわかった。平成25年に制定された「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」(いわゆる「障害者差別解消法」)が平成28年4月1日から施行されることを受けて、特別支援学校へのアンケート調査を本年度実施した。学校名と所在地のデータの取得が遅れ、調査の実施、調査結果のまとめ、訪問する学校の選定が遅くなるなど、全体的な計画がずれ込んだため、補助事業期間を延長することとした。中央教育審議会は,「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進(報告)」において,域内の教育資源の組合せ(以下スクールクラスターと記載)によって,域内のすべての子ども一人一人の教育的ニーズに応えるインクルーシブ教育システムを構築することを示した。特別支援学校は,センター的機能を発揮し,スクールクラスターと協働することで,域内の複数の学校にとって相互利益をもたらすこと,組織を越えた共通の目標を実現することが求められる。本研究では,「域内の教育資源に求められる目的を達成するための意思決定・行動」を学校間マネジメントと呼び,スクールクラスターの構築に向けた特別支援学校の学校間マネジメントの在り方について提言することを目的とした。

文献のレビュー,海外の事例について調査し,現状と課題等について整理するとともに,全国の特別支援学校を対象としたアンケート調査結果について現状と課題について整理し,関係する学校が協働でのミッション・目標の設定や取組の評価等について先進的に取り組んでいる事例について訪問調査を行った。その結果,海外において,複数の学校にとって相互利益をもたらすこと,組織を越えた共通の目標を実現する組織作りが進んでいることがわかった。日本においては,多くの特別支援学校が,特別支援教育コーディネーターを中心に小・中学校に支援をしている状況であり,約4割で,スクールクラスターが作られていることを把握している状況にある。特別支援学校は,小・中学校等との協働によって組織作りを進めている状況があり,今後,地域の実情に応じた支援の在り方が検討され,域内の現状把握,目標設定,その実現のための行動計画の策定,目標に照らした評価などが求められるとともにそれを支える体制作りが一層求められていくものと考えられた。特別支援学校は,センター的機能を発揮し,小・中学校等とスクールクラスターを構築することで,域内の学校にとって相互利益をもたらすこと,域内の教育資源に求められる組織を越えた共通の目標を実現することが求められる。本研究では,この目標を達成するための意思決定・行動を学校間マネジメントと呼び,その在り方について提言した。今後,地域の実情に応じた支援の在り方をしっかり吟味し,それぞれの状況に応じた適切なインクルーシブ教育を推進していくためには,域内の現状把握,目標設定,その実現のための行動計画の策定,目標に照らした評価等が求められるとともに,それを支える体制作りが一層求められていくものと考えられる。(本年度の研究成果)学校マネジメントと特別支援学校のセンター的機能,公共における協働とスクールクラスター等にかかる文献のレビューを行い,整理した。特別支援学校を対象としたアンケート調査の試案の概要を作成した。海外の学校システムにかかる情報収集を行うことができた。情報収集及び調査内容の試案ができた。次年度,文部科学省,特別支援学校長会,研究協力者と具体的な調査内容を詰め,特別支援学校の夏季休業中に調査を実施する。海外調査については,これまで収集した情報を精査し,検討した後,特別支援学校を対象とした訪問調査を実施する。情報収集は終わったため、今後は得られたデータを分析し、研究のまとめを行う。研究協力者からご意見をいただき、ブラッシュアップする。特別支援教育(本年度の自己評価・課題)情報収集及び調査内容の原案づくりが予定通り実施できた。
原子制御プロセスによる超薄MOS構造の作製とその伝導特性および界面物性の解析

シリコンナノエレクトロニクス発展のためには、超薄MOS構造中の電気伝導や界面物性を理解し、これを制御・設計する必要がある。本研究では原子制御プロセス技術を駆使して作製した各種超薄MOSの特性を評価解析し、これらの実験データを量子シミュレーション結果と徹底的に比較検討することで、計算機マテリアルデザインの高精度化に貢献することを目標としている。本年度では昨年度に引き続き、次世代MOSFETの高性能化と超低消費電力化を可能にする金属ゲート電極と高誘電率絶縁膜との複合技術について、その実用化への課題となっているMetal/High-k界面での実効仕事関数変調機構の解明とその制御に関する研究を実施した。昨年度はHigh-k膜中の酸素空孔生成や電極界面での結合状態に依存した実効仕事関数変化について詳細な実験を行ったが、今年度は格子間酸素が実効仕事関数に及ぼす影響を、第一原理計算結果に基づいて詳細に解析した。また電気膜厚の更なる薄層化を目的としたHigher-k絶縁膜研究では、TiO2キャップの効果を実験的に検証し、高温成膜時に生じる電気特性劣化機構について理論計算に基づいて検討した。さらにTiN/HfSiONスタックの実効仕事関数変調現象と膜中炭素不純物との関係を、真空一貫成膜プロセスを駆使して検討し、High-k膜中の炭素不純物がゲートリーク電流の増大や酸素空孔起因の実効仕事関数変調を引き起こすことを明らかにした。本研究では、原子制御プロセス技術を駆使して作製した超薄MOSの特性を評価解析し、これらの実験データを量子シミュレーション結果と徹底的に比較検討することで、計算機マテリアルデザインの高精度化に貢献することを目標としている。本年度では、次世代MOSFETの高性能化と超低消費電力化を可能にする金属ゲート電極と高誘電率絶縁膜との複合技術について、その実用化への課題となっているMetal/High-k界面での実効仕事関数変調機構の解明とその制御に関する研究を実施した。具体的には、精密に界面状態を制御したAu/HfSiONスタックを用い、同班が提唱する酸素空孔(Vo)及び拡張電荷中性点(φGCNL)モデルに則して系統的な実験を行った。MOSキャパシタの電気特性評価ならびに光電子分光による界面ダイポール計測結果は、量子シミュレーションから導かれた結果と完全に一致し、両モデルの妥当性を確認した。さらに、界面ダイポールの安定性を評価した結果、Vo起因の界面ダイポールは大気中で安定であるのに対し、Au-Hf軌道混成起因の界面ダイポールは非常に不安定であり、大気中のH_2O又はOH分子により徐々に解放することを明らかにした。一方、民間企業との共同研究で実施している高性能TiN/HfSiON-MISトランジスタの特性解析においても、上記シミュレーション結果を取り入れ、真空一貫プロセスで形成したTiN/HfSiONゲートスタックによるMISFET特性向上に関して、その改善機構をVoモデルを用いて説明すると共に、実デバイス試作を通じて、HfSiON絶縁膜中のカーボン不純物と電子物性との関係を予見した量子シミュレーション結果と整合するデバイス評価結果を得た。
LEGO EDUCATIONを用いた閘門式運河の模型教材の開発

○研究目的本校の商船学科学生は、本校における4年半の授業や実験実習に加えて、1年間の大型練習船による国内外の航海実習を通して、航海に必要な知識や技術を学んでいる。この航海実習において船舶での輸送航路の重要な要衝となる海峡や運河等を通過し、実際に航海実習で目にすることは学生にとって非常に有用である。しかし、近年は燃料の様々な問題から海外航路の重要な通過点である海峡や運河等は通航しなくなった。そこで本研究では世界中の船舶の航路の中でも重要な役割を担っている運河を模型とし、運河の往来および構造を視覚約に学ぶことができる教材の開発を目的とする。○研究方法運河の模型として、世界三大運河の一つであるパナマ運河を選ぶこととする。パナマ運河は年間1万隻以上の船舶の通航があり、世界的に見ても重要な運河である。また、閘門式と呼ばれる閘室内に船舶を入れ閘門を閉じ内部に水を貯め高低差のある運河をつなぐ構造を持ち、パナマ中央部のガトゥン湖も運河の一部として利用している特殊な運河である。この運河を模型にするにあたり、他の研究や教育にも活用されているLEGO EDUCATIONを用いて製作する。また閘門の門が開閉する構造や水を送るポンプなどの複雑な構造は、パーツの組合せで複雑な動きを可能にするLEGO TECHNICを使用することで再現する。○研究成果閘室とポンプをブロックのみで製作したことで、ブロックを組合せた部分から水が漏れ出てしまい、ポンプは水を送る量が少なくなってしまう。閘室も同様に隙間から水が漏れるため、水位の上昇に時間がかかってしまう。また、ブロックそのものが浮力の強い材料であるため浮力を考慮した構造にする必要が生じる。模型を製作する上で、ブロックを大量に使用するため上にあげた部分への考慮と、模型そのものの構造に配慮する必要がある。本校学生と共同で製作し、学生から改良する点はまだ多いが視覚的に体験できる良い模型になったとの評価を得た。
反省的実践にみる身体教育の可能性―体育の再定義と教師教育への応用的展開―

現代における学校教育の大きな問題点は、科学的な教育プログラムや教育計画に重点がおかれることで、教師と子どもたちの人間関係が希薄化している点にある。さらには、電子メディアの発達やポピュラー・カルチャーによる高揚感の広がりによって、教師と子どもたちの身体からアクチャアリティが喪失される傾向もある。本研究では、教師と子どもたちが自らの身体を取り戻し、現実感のある「知」を身につけるための教育として、教師と子どもたちが身体的な体験の次元で反省的思考を深め合う「反省的実践」と、身体的存在としての自己を反省する「自己への配慮」という身体教育の可能性があることを明らかにした。26年度は反省的実践に関する先行研究を収集した。この課題に関しては8割程度の収集率にとどまり,継続課題となった。しかし,その過程において,認知科学における「知」の概念転換が「教育」概念の再定義と密接に繋がっていることがわかり,こちらの情報収集と分析を進め,ヒューバート・ドレイファスの人工知能批判を中心的に分析することとなった。その成果は次のように要約される。人間の知のメカニズムを探究する認知科学は,人間の知を再現しようとする人工知能への興味のもとに50年代に組織されてきた。しかし,人工知能研究は「フレーム問題」(コンピュータは予想外の出来事にうまく対処できない)に直面して長期の停滞を余儀なくされる。その停滞を予言するかたちとなったのがドレイファスの「人工知能批判」であった。ドレイファスによれば,コンピュータとは異なる人間の知の特徴は「状況把握」「全体的把握」「予期と期待」に求められ,そのような知を可能にするのは,メルロ=ポンティの「身構え」,すなわち身体であるという。例えば「あ」「い」「う」といった離散的な文字を読めるようになった子どもでも,文章を読む訓練を受けていなければ,平易な文章すら読めない。「眼」の訓練を通じた「予測と予期」の能力に欠けるからである。この新しい知の概念は,教師の専門性を科学知から身体知に求める見方へとその変容を迫ることになる。70年代のエキスパートシステムが科学知に頼って失敗したように,科学的なプログラムを教師に教えることでその専門性が確立されるわけではない。子どもたちや環境の変化に即興的に対応しうるような「状況把握」「全体的把握」「予測と予期」の能力を育む身体教育が教師教育には求められるのである。以上の研究成果は,平成27年5月の日本体育学会体育哲学専門領域の定例研究会で発表予定である。学術誌への投稿,書籍化の計画も進行中である。27年度においては,26年度に情報収集と分析を進めたヒューバート・ドレイファスの人工知能批判と身体教育の可能性に関する研究成果を学会発表・学術論文化することが研究活動の中心となった。26年度の実績報告書に記したように,ドレイファスの研究成果によれば,人間の知は中枢としての脳(精神)が末端としての身体を動かすといった人工知能モデルのメカニズムにおいて表象として獲得されているのではなく,身体知を基盤としてながら構成されているのである。この知見に加えて,27年度はさらに,(1)知の概念を人工知能をモデルとする従来までの知から,身体によって構成される知へと再定義するとき,学校のあらゆる教科において,科学化・学校化された知を子どもとたち一人ひとりの身体経験によって再構成するような教育が求められること,(2)そのような教育は,子どもー文化ー教師の関係性における交流を単なる「知=情報」の移動に限定してきた従来までの教育観を超えて,「知=意味」の交流を実現させる可能性があること,さらに(3)そのような教育を成立させるためには,教師の身体知の次元での「反省(行為の中の反省)」が必要なのであり,その身体教育こそ人工知能にはなしえない人間の教師の独自的な教育であることを論証した。以上の内容を日本体育学会体育哲学専門領域の定例研究会において発表し,学術論文「人間の教師には何ができるかードレイファスの人工知能批判と身体教育」として公表した。なお上記の研究のなかで新たな研究課題として発見された「電子メディアと身体知」の関係にもとづく教育論を展開すべく,28年度研究にむけて,新たにフーコー,シュスターマン,ポスターらの読解を開始した。ヒューバート・ドレイファスの人工知能批判から得られた新たな知の概念とエキスパート教育の視点を,学校教育と教師教育に取り入れることで生じる反省的実践=身体教育の可能性を示すことができ,その成果を学会発表および研究論文として公表することができた。当初の計画とはやや異なるが,電子メディアと身体知の関係にもとづく身体教育の可能性という極めて現代的な問題にまで新たな展望が開かれることになった。28年度においては,「電子メディアと身体」の関係を特にポスターの議論に着目しながら探究し,さらにオリンピックとプロスポーツに着目しながら,広くメディアと身体の関係をフーコーやモッセの「規律訓練」権力との関係において検討することが研究活動の中心となった。具体的には,1936年のベルリン・オリンピックとドイツのプロサッカーリーグ・ブンデスリーガに焦点化した。ポスターの議論にしたがうならば,電子メディアによる人間への影響は,フーコーがいう身体の「規律訓練」権力と密接に結びついている。この結び付き方については,ラカン派の心理学でいう「鏡像段階」に始原がある。いわゆる身体的な模倣のレベルである。この点に関する研究成果は来年度にむけて論文として公表する予定である。

今年度は,これまでに自らが公表してきた知見と結びつけるかたちで,ドイツのベルリン・オリンピックとブンデスリーガにみられる,メディアと「規律訓練」権力の結びつきについて学会発表してきた。フーコーによれば,身体の規律訓練が十全に機能するのは主体的行為においてである。その自発的服従の主な要因を,モッセは「能動的参加」による「祝祭」に求めている。この「能動的参加方式」の「祝祭」として,カール・ディーム(特に新しい知見として彼の小説とそのラジオ放送)を中心に多数の宗教的・伝統的な演出が加えられたベルリン・オリンピック,クラブ会員の積極的な会費と運営参加を基盤としながら「神話」を生み出してきたブンデスリーガのメディア報道が機能しているのである。特に後者による「身体の規律訓練」化は「文化・芸術の商業主義化」という現代社会の支配的傾向とも密接に結びついており,その改善が身体教育の課題として待たれることを指摘してきた。今年度は,「電子メディアと身体知」の関係を深める予定であったが,その探究の過程において,過去の私自身の研究成果であるドイツのオリンピックとサッカークラブの問題に「身体の規律訓練」が接続することがわかり,そちらの問題を深めていく方向へと時間を割くことになった。これらの成果は現代の身体教育の問題に大きな知見をもたらすものではあるが,当初の予定から考えると「教育」の視点をより深めていくことが課題となる。本研究の研究期間全体を通じての課題は,「反省的実践」を身体教育の視点から再検討することを通じて,体育の新しい方向性を指し示すことであった。本年度は,電子メディア論から現代のポピュラー・カルチャーをめぐる社会状況にまで視野を広げ,学校教育と教員養成の課題に身体論の視点からアプローチした。例えば,電子メディアを通じて大衆社会に影響を及ぼしている現代のポピュラー・カルチャーは,消費社会の神話(差異の消費によって幸福になるなど)をメッセージとして伝えながら,他方では,身体的な次元での高揚感を体験させる契機となっている。ポピュラー・カルチャーとしてのスポーツも,これらを契機としながら大衆に支持されてきたが,それらの契機は人間の身体からアクチャリティを奪う危険性をはらんでいる。新しい身体教育の可能性として,今年度はシュスターマンとフーコーの「自己への配慮」を取り上げた。第一に,「自己」とは,自分の健康や生活習慣などを反省する身体的存在者であり,第二に,「自己への配慮」とは,精神志向ながらも身体への関心が重要性をもち,自然の助力で自分と交渉すること,第三に,何を考えたかではなく,何をおこなったかを振り返ることである。電子メディアやポピュラー・カルチャーの現代的な問題状況を俯瞰するとき,前年度までに検討してきた「反省的実践家」としての教師を育成することが課題となるが,そのためには「実習教育」の充実と「自己への配慮」としての身体教育が必要になる。前者の事例として「弘前大学の教員養成学センター」と「ケルン市の教員養成制度」,後者の事例として「1970年代の宮城教育大学」を分析し,前者の場合は,教師の「実践力」と「専門力」を統一的に養成する課題があること,後者の場合は教師の専門領域を横断するという課題があることを結論した。これらの結論は,期間全体を通じての研究の成果とも結びついている。
水素・窒素同位体異常をもつ地球外有機物の起源と化学進化の解明

H30年度において,その場同位体測定を行うための始原的隕石の試料準備および試料観察・同位体分析領域候補の選定を行った。隕石母天体の違い、また、母天体での二次変質・変成の影響を明らかにするため,異なる化学グループ(異なる母天体を由来とする)の始原的隕石4種類を準備した。それぞれの隕石について,同位体分析に必要な平面を得るために表面研磨処理を施した厚片を作成した。分析対象である地球外有機物への汚染や変質を最大限抑えるため,アルミナ粉末を用いた乾式研磨について,作業手順を構築し,それぞれの隕石試料に適応した。走査型電子顕微鏡を用い,それぞれの厚片の研磨面約1cm四方の領域において,元素マッピングによる鉱物分布,鉱物観察を行った。金属に富む始原的隕石(CV/CB隕石)において,微粒子からなるマトリックス領域に,数十百ミクロン程度の炭素質物質が濃集したクラストを同定した。その他の隕石(CR, CM隕石)については,有機物が多く存在すると予想されるマトリックス領域について,地球上の風化の影響が少ない領域を選定した。今年度(H31年度)は,選定した分析候補領域に対してその場同位体分析を実施し,地球外有機物の水素・窒素同位体組成と,同位体異常をもつ有機物について水素・窒素同位体組成の関係を調べ,原始惑星系円盤隕石母天体における化学進化を議論する。試料準備および広範囲に渡る分析領域選定に時間を要したため。今年度(H31年度)は,選定した分析候補領域に対してその場同位体分析を実施する。始原的な隕石有機物の水素・窒素同位体組成と,同位体異常をもつ有機物について存在度,同位体組成を隕石間で比較する。また,隕石から抽出した高分子有機物についても同様の分析を実施する。それらの結果から,始原的な隕石有機物の隕石母天体における変質・変成による化学進化を明らかにし,初期太陽系における地球外有機物の形成・進化過程について議論する。
帯江鉱山遺構の産業考古学的価値に関する調査研究

文献調査は、主に岡山県立図書館、岡山県立記録資料館、倉敷市歴史資料整備室、倉敷市立図書館などで行い、複数の文献や文書から、鉱山近代化以前の経営者と稼業の様子、高梁市成羽町で操業した三菱吉岡鉱山との関係、三菱から経営権を買収し鉱区拡大と採掘・製錬の近代化を行い、瀬戸内海の犬島に製錬所施設を建設した坂本金弥の鉱山経営、坂本の経歴等を調査した。遺構調査では、鉱山中枢部の遺構が現存する猿曳山山麓の鉱山本部跡と製錬所跡、トロッコ基地跡、煙道跡を、黒崎から鉱山本部跡まででは六間川の船着場跡、火力発電所跡、トロッコ軌条跡、立坑跡、坑道跡、猿曳山の中腹では煉瓦造りの遺構、ズリ山、火薬庫跡、猿曳山山頂では煉瓦蔵煙突跡の位置を確認し、異形煉瓦を採取し、現存建造物を確認した。鉱山本部周辺では鉱山関係者の顕彰碑、殉職者追悼碑、墓地を確認した。遺構調査にあたっては土地を管理するDOWAホールディングス、鉱山本部跡で経営する倉敷中庄自動車学校のご協力をいただいた。帯江鉱山の特徴は都市近郊型鉱山であったこと、三菱吉岡鉱山や住友別子鉱山とつながりがあったこと、三菱から経営権を買い取ったのは岡山の実業家で政治家・坂本金弥であったが、坂本の顕彰が十分に行われていなかったこと、亜硫酸ガスの公害問題から瀬戸内海の犬島に製錬所を建設し、その後は藤田組との関係が指摘できること、製錬によって生成されたスラグ(鉱滓)を直方体に固めた、所謂カラミ煉瓦を積み上げた構造物以外に、半球状(ヘルメット型)に固めたカラミを再利用していることである。特に、半球状のカラミをトロッコ軌条の擁壁に使用した例は全国的にも珍しいことが判明した。半球状カラミを生成した鉱山や製錬所は複数存在するが、それらは全て廃棄のための生成であった。半球状カラミの再利用は帯江鉱山の特筆すべき特徴であると言っては過言ではないと考える。初年度資料調査の重点は1891(明治24)年に帯江鉱山が岡山の実業家・坂本金弥の経営に移るまでの歴史に置きました。倉敷市立図書館や倉敷市歴史資料整備室、岡山県立図書館、岡山県立記録資料館、国立国会図書館が所蔵する資料、地元の研究者の成果物を閲覧・調査した結果、三菱吉岡鉱山が帯江に進出するまでの地元資本による銅山稼業の様子がわかってきました。遺構調査は鉱山本部の置かれていた猿曳山を中心に行い、DOWAホールディングスの社員立会のもと、立入禁止区域での遺構調査も行いました。その結果、鉱山心臓部の遺構は製錬所、トロッコ基地、煙道、選鉱場だけであることがわかりました。本部跡周辺には鉱滓を煉瓦型に固めた「からみ煉瓦」を使った遺構が多数あり、ズリ山、軌道(トロッコ道)跡、竪坑跡、火力発電所跡を確認しました。帯江鉱山遺構の大きな特徴は、半球状(鉄兜型)に固められた鉱滓が多数再利用されていることです。特に、軌道の道床や擁壁への利用が多く、これは他の金属鉱山では見ることのできない希少価値の高いものであることがわかりました。類似例は全国に最低5例あることもわかり、その内の兵庫県生野鉱山と山口県長登銅山を実見しました。生野鉱山に残っていたのは僅かでしたが、長登銅山花の山製錬所跡には多数が遺棄されており、半球状に固められたのが帯江鉱山と同じ明治時代中期であったこともわかりました。生野鉱山の製錬が香川県直島の三菱中央製錬所で行われたため、生野と直島の間では人と技術の交流が盛んでした。中央製錬所では鉱滓から「直島瓦」と呼ばれる鉱滓屋根瓦を生産していた時期があったことがわかりました。現存する家屋は生野2棟、直島1棟でしたが、葺かれていない瓦は町中数カ所にありました。鉱滓瓦の存在は本調査で知りました。文献調査では、当初所在のわからなかった史料が倉敷市歴史資料整備室に所蔵されていたため、歴史調査が大きく進展しました。特に、明治時代初期から中期にかけての操業記録には、『新修倉敷市史』等に記されていないものもありました。これら文書の解読を続けるのが現在の課題ですが、解読が進むにつれ、鉱山跡の碑文や、鉱山近郊の寺社にある碑や墓に刻まれた記録と文書との照合、事実確認ができつつあります。遺構調査では、DOWAホールディングスの協力が得られたことで、普段立ち入ることのでいない敷地内での調査ができました。鉱山本部跡にある倉敷中庄自動車学校からも友好的な立入り許可をいただき、特異な鉱滓の調査ができつつあります。「備中倉敷学」で帯江鉱山に関する講演をしたことで、聴講くださった方や主催者から鉱山に関連する情報の提供がいただけ、坑道で飲料水を精製・販売している方、鉱山で使用されていたというトロッコ軌道を所有している方、鉱山の古写真を持っていらっしゃる方などを紹介いただけることになりました。倉敷市教育委員会文化財保護課から帯江鉱山火力発電所遺構の煉瓦造八角形煙突調査を依頼されたことから、犬島製錬所遺構に現存する同型煙突を調査する機会を得ました。また犬島精錬所美術館からは、今後も調査協力がいただけることになりました。

同時に、岡山県内に現存する煉瓦造八角形煙突の調査と、火力発電所跡の煙突の比較を行いました。産業考古学会や赤煉瓦ネットワークの会員から半球状の鉱滓についての情報をいただき、調査対象の絞り込みができ、長登銅山、日立鉱山、足尾銅山、生野鉱山の鉱滓調査では、帯江鉱山の特異性を理解することができました。文献調査は、主に岡山県立図書館、岡山県立記録資料館、倉敷市歴史資料整備室、倉敷市立図書館などで行い、複数の文献や文書から、鉱山近代化以前の経営者と稼業の様子、高梁市成羽町で操業した三菱吉岡鉱山との関係、三菱から経営権を買収し鉱区拡大と採掘・製錬の近代化を行い、瀬戸内海の犬島に製錬所施設を建設した坂本金弥の鉱山経営、坂本の経歴等を調査した。遺構調査では、鉱山中枢部の遺構が現存する猿曳山山麓の鉱山本部跡と製錬所跡、トロッコ基地跡、煙道跡を、黒崎から鉱山本部跡まででは六間川の船着場跡、火力発電所跡、トロッコ軌条跡、立坑跡、坑道跡、猿曳山の中腹では煉瓦造りの遺構、ズリ山、火薬庫跡、猿曳山山頂では煉瓦蔵煙突跡の位置を確認し、異形煉瓦を採取し、現存建造物を確認した。鉱山本部周辺では鉱山関係者の顕彰碑、殉職者追悼碑、墓地を確認した。遺構調査にあたっては土地を管理するDOWAホールディングス、鉱山本部跡で経営する倉敷中庄自動車学校のご協力をいただいた。帯江鉱山の特徴は都市近郊型鉱山であったこと、三菱吉岡鉱山や住友別子鉱山とつながりがあったこと、三菱から経営権を買い取ったのは岡山の実業家で政治家・坂本金弥であったが、坂本の顕彰が十分に行われていなかったこと、亜硫酸ガスの公害問題から瀬戸内海の犬島に製錬所を建設し、その後は藤田組との関係が指摘できること、製錬によって生成されたスラグ(鉱滓)を直方体に固めた、所謂カラミ煉瓦を積み上げた構造物以外に、半球状(ヘルメット型)に固めたカラミを再利用していることである。特に、半球状のカラミをトロッコ軌条の擁壁に使用した例は全国的にも珍しいことが判明した。半球状カラミを生成した鉱山や製錬所は複数存在するが、それらは全て廃棄のための生成であった。半球状カラミの再利用は帯江鉱山の特筆すべき特徴であると言っては過言ではないと考える。文献調査では、倉敷市歴史資料整備室所での資料調査を優先し、明治時代中期の三菱進出頃の資料はまず『三菱社誌』や『三菱鉱業社史』、次に三菱資料館が所蔵する資料、三菱から坂本金弥に経営が移る頃の調査ではまず『泉谷叢考』等を閲覧します。併せて、明治時代に発行された「山陽新報」と坂本金弥が主宰した「中國民報」を閲覧します。石見銀山で偉大な業績を挙げた岡山県早島出身の安原備中が、帯江鉱山にも関わったとする説があります。江戸時代から明治時代初期にかけては早島地区にも坑口が存在しましたが、真偽の程はわかっていません。石見銀山に残る安原備中に関する資料と研究論集を閲覧して安原との関係を探りたいと考えます。遺構調査は、倉敷中庄自動車学校に隣接する岡山ゴルフ倶楽部帯江コース敷地内と、鉱山跡に広く点在する構造物を対象として、順番に行います。帯江鉱山の特徴である半球状の鉱滓調査では、愛媛県の三崎製錬所と別子銅山、昨年訪問できなかった兵庫県の明延鉱山、岐阜県の神岡鉱山、秋田県の小坂鉱山で実施します。犬島製錬所遺構では鉱滓と煉瓦造八角形煙突を調査し、直島では「からみ瓦」の第二期調査に併せ、三菱中央製錬所施設を見学して製錬と鉱滓についてのレクチャーを受けます。
SNSを用いた知識アウェアネスユビキタス協調学習環境

本研究は日常的な学びを支援する「SNSを用いた知識アウェアネスユビキタス協調学習環境」をデザインし、実際に外国語学習を支援するためのシステムを開発した。本システムを利用して、質問者は直接的な面識の有無に関わらずSNSのメンバーであれば誰からでも回答を貰え、問題を解決することができる。また本研究を行うことで、適切な回答者を探す方法や回答の依頼ルートを推薦する方法が分かった。更に依頼する際の特徴的なパターンをいくつか見つけた。本研究は日常的な学びを支援する「SNSを用いた知識アウェアネスユビキタス協調学習環境」をデザインし、実際にシステムを開発・評価するものである。本研究の目的は以下の通りである。1.このシステムの利用により、SNSのメンバーであれば直接的な面識の有無に関わらず回答してもらうことを可能にし、問題を解決することができる。学習者同士がお互いに助け合うことでさらに親交を広げ、知識の共有・創造を支援する。2.モバイル端末を用いたユビキタスコンピューティング環境において、学習者の知的好奇心を刺激し、いつでも、どこでも助けてもらうことが可能になる。以上の課題を解決することより、SNSに参加している学習者は、いつでも、どこでも、お互いに助け合って、問題を解決することで、さらに仲良くなり、知識の共有・創造を支援する。システムを利用することで、間違った道から復帰させる効果がある。特に言語学習に応用して、間違った言葉や文章を覚えずに、言葉や文章を正しく習得する効果がある。お互いに助けあって、学ぶ機会が増え、学習効果の向上が期待できる.本研究は日常的な学びを支援する「SNSを用いた知識アウェアネスユビキタス協調学習環境」をデザインし、実際にシステムを開発・評価するものである。2.知識アウェアネスを提供し、学習者は問題解決に繋がる知識保有者の存在に気付くことができる。本年度は外国語学習支援するシステムの構築を行っていた。本システムを利用することより、SNSに参加している学習者は、いつでも、どこでも、お互いに助け合って、問題を解決することで、さらに仲良くなり、知識の共有・創造を支援する。お互いに助けあって、学ぶ機会が増え、学習効果の向上が期待できる。
政党内閣期における陸軍の政策と思想-朝鮮統治を中心に

本研究では、「朝鮮統治」をめぐる陸軍の政策と思想を明らかにする作業を行った。この作業を通じて、第一に政治的に陸軍から離れた朝鮮に対する陸軍の姿勢が浮き彫りになった。第二は陸軍の出先機関である朝鮮軍の実像が浮き彫りになった。少し具体的に言及しよう。陸軍は政治的に「朝鮮統治」から離れることになるが、「朝鮮統治」に内在される軍事的要素を最大に利用して、他の政治集団を牽制したり、協調したりする行動を見せて、朝鮮に対する影響力を残した。また、朝鮮軍は「朝鮮」という特殊な条件に内面化され、その特殊事情をアピールすることで、自分たちの政治的立場を強化する道を模索した。本研究の目的は、「朝鮮統治」をめぐる政党内閣期の陸軍の政策と思想を明らかにすることである。その目的を達成するため、まず体系的な陸軍研究が必要であり、陸軍、とりわけ朝鮮軍の一次資料を中心に各種の資料を調査、収集、分析した。第一に、東京大学大学院法学政治学研究科附屬近代日本法政史料センター、国立国会図書館憲政資料室所蔵の陸軍関係の未公刊資料を調査、収集した。たとえば「荒木貞夫関係文書」、「田中義一関係文書」などの陸軍の個人文書に所収された朝鮮軍関係の資料を調査し、収集した。今後も調査を進めつつ、そのうえで新たに発掘された「松川敏胤関係文書」など朝鮮軍の関係資料を収集する予定である。第二に、戦前に出版された書籍や雑誌を中心に朝鮮統治関係の資料を調査し、収集した。韓国国立中央図書館には旧朝鮮総督府図書館の図書・雑誌が所蔵され、公開されている。その中から日本国内で収集できない資料を中心に朝鮮統治関係の資料を収集した。書籍以外にも、たとえば『朝鮮公論』、『朝鮮鉄道協会会誌』、『警務彙報』など雑誌に掲載されている論文からも植民地統治者の言説を分析する作業を進めた。第三に、陸軍関係資料を調査し、収集する過程で史料館や公共図書館ではない古本屋という別のルートを通じて珍しい資料を得ることができた。それは『朝鮮駐箚軍執務提要』という朝鮮駐箚軍の資料であり、この資料によって朝鮮軍の前身である朝鮮駐箚軍の具体的な運用ルールが明らかになると期待される。本年度も前年度に引き続き、近代日本の朝鮮統治と陸軍に関連する資料を収集し、その分析作業を行った。概ね陸軍と植民地期朝鮮の接点となる「朝鮮軍」の関係者の一次資料の収集と分析に力を注いだ。また、陸軍と朝鮮統治との関係を具現するために、その補助手段として朝鮮総督府の関係者の資料の収集と分析も並行に行った。まず、朝鮮軍関係者の資料収集の状況を挙げたい。仙台市立博物館所蔵の「松川敏胤文書」の朝鮮軍関係資料を収集した。また、国文学研究資料館に所蔵されている「鈴木荘六文書」、「赤井春海文書」の朝鮮軍関係資料を収集した。以上、三人は朝鮮軍司令官・参謀長を務めた人物であり、朝鮮軍上層部の朝鮮統治観を知るうえで最も重要な資料である考えられる。また、松川敏胤が朝鮮駐箚軍司令官と朝鮮軍司令官を務めたので、後の「宇都宮太郎文書」との比較で、朝鮮軍の変遷過程の一部が明らかになると期待される。また、朝鮮駐箚軍時代の「臨時朝鮮派遣隊」の資料を収集することができた。香川県立ミュージアム所蔵の岡部家資料には、「臨時朝鮮派遣隊」の一員として朝鮮に派遣された堀家梅吉の日誌が収められていて、「臨時朝鮮派遣隊」の具体的な行動を知ることができ、その性格を分析することができると思われる。一次資料以外に『故澁谷中尉追悼録』(韓国国立中央図書館所蔵)、『野村正実中佐追悼録』など二次資料の朝鮮軍将校の追悼録、伝記などを収集して、朝鮮軍の実像を追う作業を行った。朝鮮軍の実像を追う作業は、将校個人史だけではなく部隊史(朝鮮駐屯連隊の歴史)や兵隊生活(『凝視の一年』)まで広げて総合的に検証する作業を行った。上記の資料以外に、防衛省戦史史料部、国立国会図書館憲政資料室、渋沢史料館などの朝鮮軍、植民地期の朝鮮関係の資料を収集、分析する作業を行った。
異種ナノ材料の集積を可能とするナノ界面接合抗体のボトムアップデザイン

本研究は、ナノ材料界面を認識するペプチドおよびタンパク質を複数の機能単位を持つヘテロ足場タンパク質へ融合することで、「ナノ界面接合タンパク質」へと拡張し、異種ナノ材料の連結と集積化を行うことを目的としている。そのため、本年度では、まず、金表面を認識する抗金抗体と酸化亜鉛表面を認識する抗酸化亜鉛抗体を、遺伝子工学的に融合させた金-酸化亜鉛接合抗体を作製し、金ナノ粒子と酸化亜鉛ナノ粒子の集積化を試みた。その結果、本ナノ界面接合抗体の存在下でのみ、金ナノ粒子と酸化亜鉛ナノ粒子は自発的に沈殿物を形成した。そして、この沈殿物は金ナノ粒子特有の赤色を示しており、本ナノ界面接合抗体は、金ナノ粒子由来の表面プラズモン特性を保持した複合体膜を調製できることが分かった。さらに、走査型電子顕微鏡により、この複合体膜の断面構造を観察したところ、金ナノ粒子と酸化亜鉛ナノ粒子は、複合体膜中で均一に分散しており、本ナノ界面接合抗体が金ナノ粒子と酸化亜鉛ナノ粒子間を架橋していることを示す結果が得られた。続いて、金ナノ粒子の低い融点と、酸化亜鉛の希酸に溶解する特性を利用し、本研究で調製した金-酸化亜鉛複合体膜から、ナノポーラス金の作製を試みた。その結果、ナノメートルスケールの細孔を持つ、ナノポーラス金薄膜を作製できることが示された。本研究により、新しいナノポーラス金の作製プロセスを提案できた。さらに、本薄膜は、これまで報告されているナノポーラス金同様、触媒活性を持つことが分かった。以上の結果より、本研究のコンセプトである、ナノ材料界面認識バイオ分子による異種ナノ材料の集積化が証明された。研究計画通り、本年度中にナノ材料接合抗体の作製と異種ナノ材料の集積化に成功し、本研究成果を学術論文として発表できたため。次年度は、ナノ材料を認識できるペプチドの取得と、そのペプチドをより高い親和性が見込めるタンパク質に展開することを中心に研究を進める。これにより、集積化できるナノ材料の種類を増やすことができ、従来作製できなかったナノ構造体を作製できると考えている。さらに、バイオ分子とナノ材料間の原子・分子構造の理解を深めるため、さらに本研究分野の発展のため、生物物理学を専門とする研究者と国際共同研究を行う予定である。当初の研究計画よりも、ナノ構造体作製において障害無く研究が進行したため、次年度使用額が生じた。
オウム病クラミジアの新分類

1.Chlamydia psittaciの生物学的性状、特に宿主特異性と抗原性および遺伝学的性状との関連性を高度免疫血清および単クローン性抗体を用いて解析した。その結果、C.psittaciは主要外膜タンパク質の抗原性から少なくとも6型に型別されること、また、主要外膜タンパク質を認識する単クローン性抗体によりさらに亜型の存在が示された。2.各免疫型の遺伝学的背景および関連性をDNA制限酵素切断像の比較から解析した。その結果、C.psittaciは免疫型と関連した少なくとも5グループから構成されていること、また、免疫学的には共通抗原が複数存在するが各グループは遺伝学的に隔たっていることが解った。さらに、各グループは自然宿主を同じくする株から構成されていた。3.C.psittaciの各グループ内のDNAホモロジーは70%以上であったが、AvlおよびAv2間では約60%,Fel,Gpl,およびRulは他のグループに対し30%以下のホモロジーを示した。特に、Rulは他のグループに対し20%以下のホモロジーを示した。このように、C.psittaciは遺伝学的に大きく異なるいくつかのグループから構成され、これらのグループと宿主域は密接に関連していることが示された。一方、Rulは他のグループとのホモロジーが極めて低く、別種Chlamydia pecorumと考えるべきであることを明らかにした。4.これら遺伝学的グループの指標を探るため、Chlamydia属内で高いホモロジーを示す染色体DNA注域に領目し解析した。この領域はrRNA遺伝子をコードしていることが解った。また、遺伝学的グループと完全に一致していた。さらに、rRNA遺伝子の隣接領域の塩基配列は各グループで特異的であることが明らかにした。これまでの研究からC__ー.<psittaci>___ーは5つのDNA型に分けられ、さらに各DNA型は主要外膜蛋白質(MOMP)の抗原性により免疫学的に型別されることを明らかにした。今年度は、免疫学的型別において重要な抗原であるMOMPの構造とクラミジア属保存遺伝子領域を解析した。MOMPのアミノ酸組成はAsx.Glx.Gly.SerおよびAlaが各々約10%(mol%)、Leu他5種は約5%、Alg他3種は約3%、CysおよびMetは約1%であった。MOMPは8本のペプチドフラグメント(F)に分かれた。MOMPのN末端アミノ酸配例は、NーLeu Pro Val Gly Asp Pro Ala Glu Pro SerーCであった。この配列から、5'TTGCCTGTAGGGAATCCAGCTGAACCAAGT3'のオリゴヌクレオチドを作成し、MOMP遺伝子をクロ-ニングした、この合成オリゴヌクレオチドをプロ-ブとて解析した結果、MOMP遺伝子座位のDNA断片の大きさは各DNA型とよく一致することが判った。しかし、Av2aは他のAv型と違いが認められた。また、同じDNA型の中でも塩基配列に変化が存在することが示唆された。6.1kbプロ-ブによるサザンブロッティングにより、Av型は、Fe1とGp1に共通の塩基配列を持つものの、哺乳類由来株、C__ー.<pneumoniae>___ーおよびC__ー.<trachomatis>___ーとには大きな違いがあることが示唆された。クラジミア属保存領域について塩基配列の決定およびノ-ザンブロッティングを行ったところ、この領域には16Sおよび23Sリボゾ-ムRNA(rRNA)遺伝子が存在することがわかった。また、このrRNA遺伝子を含む領域の制限酵素断片長多型(RFLP)は、DNA型およびDNAホモロジ-グル-プと良く一致し、rRNAないしrDNAグル-プの分類学的有用性が示唆された。

今後、各DNA型のrRNA遺伝子およびその隣接領域の塩基配列を決定し、クラミジア属全体の再編成の基盤を確立したい。これまでの研究からC.psittaiは5つのDNA型に分けられ、さらに各DNA型は主要外膜蛋白質(MOMP)の抗原性により免疫学的に型別されることを明らかにした。今年度は、免疫学的型別において重要な抗原であるMOMPの構造とクラミジア属保存遺伝子領域を解析した(論文2編、裏面)。MOMPのアミノ酸組成は、Asx.Glx.Gly.SerおよびAlaが各々約10%(mol%)、Leu他5種は約5%、Alg他3種は約3%、CysおよびMetは約1%であった。MOMPは8本のペプチドフラグメント(F)に分かれた。MOMPのN末端アミノ酸配列は、NーLou Pro Val Gly Asp Pro Ala Glu Pro SerーCであった。この配列から、5'TTGCCTGTAGGGAATCCAGCTGAACCAAGT3'のオリゴヌクレオチドを作成し、MOMP遺伝子をクロ-ニングした、この合成オリゴヌクレオチドをプロ-ブして解析した結果、MOMP遺伝子座位のDNA断片の大きさは各DNA型とよく一致することが判った。しかし、Av2aは他のAv型と違いが認められた。また、同じDNA型の中でも塩基配列に変化が存在することが示唆された。6.1kbプロ-ブによるサザンブロッティングにより、Av型は、FelとGplに共通の塩基配列を持つものの、哺乳類由来株、C.pneumoniaeおよびC.pneumoniaeとには大きな違いがあることが示唆された。(論文1編、裏面)クラミジア属保存領域について塩基配列の決定およびノ-ザンブロッティングをおこなったところ、この領域には16Sおよび23Sリボゾ-ムRNA(rRNA)遺伝子が存在することがわかった。また、このrRNA遺伝子を含む領域の制限酵素断片長多型(RFLP)は、DNA型およびDNAホモロジ-グル-プとよく一致し、rRNAないしrDNAグル-プの分類学的有用性が示唆された。GCPー1株MOMPの抗原部位は、機成アミノ酸配列に変化の多い4つの可変領域(VD)のうち、FDII領域を含む範囲に5カ所、VDIII領域を含む範囲に1カ所、およびいずれのVD領域にも属さない範囲に1カ所見い出された。VDII領域に多くの抗原部位が存在すること、およびVDII領域に中和活性を持つ抗原部位が存在することが明らかになった。この結果は、C.trachomatisのVDIIおよびIV領域に抗原部位が多く存在し、特にVDIV領域に中和活性を持つ抗原部位が存在する成績とは異なっていた。従って、C.psittaciの属、種、型、亜型および株間における抗原決定基はC.trachomatisのそれと異なる領域にあることを示唆しており、今後詳細な解析が必要であろう。
スケール依存性を意識した外乱補償による小型衛星の姿勢制御高精度化

近年、1 kg - 100 kgの小型衛星の地球観測や理学観測において高解像度の画像や観測データ取得などより高度なミッションが検討されている。これらのミッションでは望遠鏡などの観測機器を目標に高精度に指向させて安定化させる姿勢制御技術が重要となるが、高精度な姿勢制御を達成する事は小型衛星では困難ことが多い。これは小型衛星では、その小さな慣性モーメントから環境外乱の影響を大きく受け、軌道上でどのような姿勢運動を行うのか正確に把握されていない事による。本研究では「衛星スケールにより姿勢ダイナミクス・運動がどのように異なるのか」を解明し、小型になるほど影響を大きく受ける環境力を利用することで高精度な姿勢制御を達成することを目指して研究を進めている。本研究では特に非対称形状の磁性体が地球環境磁場環境下において誘起された磁気モーメントによりはたらく姿勢トルク(形状磁気異方性による姿勢トルク)に注目して研究を進めた。2018年度は搭載コンポーネントの磁性体において形状磁気異方性により生じる磁気トルクの強度について検討した。最初に磁気FEMを用いてトルクの大きさを計算し姿勢角や外部磁場強度に対するトルク強度を明らかにし、磁気外乱モデルを構築した。この形状磁気異方性によるトルク強度は地球磁場強度の二乗に比例することを明らかにし、磁場強度が強い領域においては通常よく考慮される残留磁気モーメントによる外乱トルクよりも大きな姿勢トルクが生じることを明らかにした。さらに構築した外乱モデルを実装した軌道・姿勢シミュレータを開発した。2018年度は当初予定していた搭載磁性体の形状磁気異方性により生じる磁気トルクに着目し磁気外乱モデルを構築した。次年度は予定通り空気力が及ぼす影響の解明を進め、さらに構築した外乱モデルを実装するシミュレータも開発を進める予定であり、当初の予定通り研究を進めている。小型衛星のテレメトリデータを用いて希薄で電気的に中性な空気分子が衛星パネルでの跳ね返りにより生じる空気抗力について明らかにし、空力外乱についてモデルを構築する。さらに姿勢軌道運動を模擬するSILS (Software in the Loop Simulator)を開発し、別に開発した衛星搭載用情報処理基板とセンサ・アクチュエータ基板とを接続した試験系を構築する。