hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複語ユニットの言語情報処理過程に関する基礎的研究

本研究の目的は、日本語を母語とする英語学習者における複語ユニット(multi-word units)の情報処理過程を明らかにすることである。平成30年度では、引き続き、本実験を行った。実験を実施した後、実験データに基づいて、複語ユニットが心的にどのように処理されているかを考察した。その際、複語ユニットに内在する言語性質によって情報処理過程が異なるかを分析した。また、(1)学習者の習熟度によって処理過程が異なるか、(2)複語ユニットに内在する言語性質によって、学習者が複語ユニットを処理する際の負荷の度合や困難さの度合が異なるかを考察した。考察の結果、学習者の習熟度が高いほど、表現全体のパターンの記憶へアクセスする処理が増え、単語の意味を一語ずつ組み合わせる処理のみで理解を行う表現が少なくなっており、習熟度によって処理方法が異なることが分かった。記憶されている表現を対象に、文法や一単語へのアクセスが並行して行われているかを分析した結果、使用頻度や親密度が非常に高い表現についてはアクセスがみられなかった。表現の定型度については、その度合による違いはなく、定型度への言語感覚が不足しているために処理方法に違いがみられなかったと考えられた。記憶されていない表現について、表現を構成する語の意味の不透明度が高いほど処理への負荷と困難さが高くなっていた。複語ユニットに対する理解への「正確さ」「流暢さ」「自信度」を分析した結果、記憶された表現に関しては、「正確さ」と「流暢さ」・「正確さ」と「自信度」・「流暢さ」と「自信度」全てにおいて正の相関がみられた。学習者の習熟度が高いほど、表現全体を記憶した処理が多く用いられ、「正確さ」「流暢さ」「自信度」が高い表現が多くなっていた。複語ユニットの習得によって言語処理への負荷や困難さが軽減されており、複語ユニットを学習する重要性が示唆された。本研究の目的は、日本人英語学習者における複語ユニット(multi-word units)の情報処理過程を明らかにすることである。その際、複語ユニットに内在する言語性質の違いによって、(a)情報処理過程が異なるのか、(b)異なる場合、どのような差異があるのかを明らかにすることを試みる。平成27年度では、複語ユニットを抽出した後、予備実験を行った。予備実験1では、前もって記憶された表現パターンを用いて複語ユニットが処理されるかを検証するため、複語ユニットの反応時間と自由連結表現(free combinations)の反応時間を比較した。反応時間を比較する複語ユニットと自由連結表現は同一の統語形式とし、表現を構成する単語1語1語では同じ速度で処理される項目を選定した上で、表現全体への処理では反応時間に差が生じるかを分析した。予備実験2では、複語ユニットを処理する際、統語分析を行っているかを検証するため、表現パターンが記憶されている複語ユニットを対象に、(i)複語ユニットと同様の統語形式である表現または(ii)異なる統語形式である表現のいずれかをプライムとして呈示した後に、ターゲットとして複語ユニットを呈示した。つまり、反応を求める複語ユニットは同一の表現にもかかわらず、先に呈示された表現が同一の統語形式か否かによって反応時間に差が生じるかを分析した。予備実験1と予備実験2では、上級日本人英語学習者を実験参加者とした。予備実験後、実験装置の動作やインターフェースの適切性を確認した。加えて、実験に関する説明や個人情報の扱いに関する説明書、同意書、実験参加者の属性(例:年齢や性別)や英語の習熟度に関する質問紙、複語ユニット(例:学習歴や意味理解)に関する質問紙を見直した。当初の計画では、平成27年度に複語ユニットを言語性質に基づき分類する計画であり、平成28年度に予備実験を行う予定であった。しかしながら、実験方法の改善点が見出される場合、早い段階で対応するほうが望ましいと判断したため、複語ユニットを抽出した後、平成27年度に予備実験を行い、複語ユニットにおける情報処理過程の全体像を把握することを試みた。そのため、当初の予定よりも複語ユニットの分類が遅れている。その際、複語ユニットに内在する言語性質の違いによって、(a)情報処理過程が異なるか、(b)異なる場合、どのような差異があるかを明らかにすることを試みる。平成27年度では、複語ユニットを抽出した後、予備実験を行い、実験装置の動作やインターフェース、実験環境の適切性を確認した。また、実験に関する説明や個人情報の取り扱いに関する説明書、同意書、実験参加者の属性や英語の習熟度に関する質問紙、複語ユニットに関する質問紙を作成し、見直した。平成28年度では、本実験を開始した。本実験は3種類の実験によって構成される。実験1では、前もって記憶された表現パターンを使用して複語ユニットが理解されるかを調査するため、複語ユニットへの反応時間と自由連結表現(free combinations)への反応時間を比較する。実験2では、複語ユニットを処理する際に統語分析が行われているかを調査するため、プライムとして、(i)複語ユニットと同様の統語形式である表現または(ii)複語ユニットと異なる統語形式である表現のいずれかを呈示した後、ターゲットとして複語ユニットを呈示し、プライムとして呈示された表現の違いによって複語ユニットへの反応時間が異なるかを分析する。

実験3では、複語ユニットを構成している1単語へアクセスが行われるかを調査するため、プライムとして、(i)複語ユニットまたは(ii)自由連結表現のいずれかを呈示した後、複語ユニットを構成している1語と連想関係にある単語をターゲットとして呈示し、プライムの違いによって呈示された語への反応時間が異なるかを分析する。(実験1実験3では分析対象としないダミー項目も呈示される。また、カウンターバランスがとられた。)当初の予定に比べ、採用する実験項目の精査に時間を要したため、本実験の開始が遅れた。本研究の目的は、日本語を母語とする英語学習者を対象に、複語ユニット(multi-word units)の情報処理過程を明らかにすることである。その際、複語ユニットに内在する言語性質の違いによって、(a)情報処理過程が異なるか、(b)異なる場合、どのような差異があるかを明らかにすることを試みる。平成29年度では、平成28年度に引き続き、本実験を行った。本実験は3種類の実験によって構成される。実験1では、前もって記憶された表現パターンを使用して複語ユニットが理解されるかを調査するため、複語ユニットへの反応時間と自由連結表現(free combinations)への反応時間を比較する。実験2では、複語ユニットを処理する際に統語分析が行われているかを調査するため、プライムとして、(i)複語ユニットと同様の統語形式である表現または(ii)複語ユニットと異なる統語形式である表現のいずれかを呈示した後、ターゲットとして複語ユニットを呈示し、プライムとして呈示された表現の違いによって複語ユニットへの反応時間が異なるかを分析する。産前産後休暇や育児休業のため、当初の予定よりも計画の遂行が遅れている。本研究の目的は、日本語を母語とする英語学習者における複語ユニット(multi-word units)の情報処理過程を明らかにすることである。平成30年度では、引き続き、本実験を行った。実験を実施した後、実験データに基づいて、複語ユニットが心的にどのように処理されているかを考察した。その際、複語ユニットに内在する言語性質によって情報処理過程が異なるかを分析した。また、(1)学習者の習熟度によって処理過程が異なるか、(2)複語ユニットに内在する言語性質によって、学習者が複語ユニットを処理する際の負荷の度合や困難さの度合が異なるかを考察した。考察の結果、学習者の習熟度が高いほど、表現全体のパターンの記憶へアクセスする処理が増え、単語の意味を一語ずつ組み合わせる処理のみで理解を行う表現が少なくなっており、習熟度によって処理方法が異なることが分かった。記憶されている表現を対象に、文法や一単語へのアクセスが並行して行われているかを分析した結果、使用頻度や親密度が非常に高い表現についてはアクセスがみられなかった。
提案した地すべり予知法の精度修正とそれに基づく最適対策工の決定に関する研究

地すべり予知法の精度修正に関しては、地すべりの進歩状況に応じて、以下の知見が得られた。ふなわち、1.予知法のアルゴリズムの中で、入力データ(観測結果)に重みづけを付与することにより、崩壊予知精度が大きく向上した。観測当初、換言すれば、地すべりの初期段階では地すべりの動きの中に地形特性,地下水状態および植生状況が反映され、乱れた情報(ノイズ)が含まれる。一方、地すべりがかなり進んだ時点での観測結果には地すべりの動きだけが反映させることになる。したがって、入手データのもつ地すべり情報の精度は当然経時的に変化していることになる。この観点より、新しい情報ほど崩壊予知に貴重な価値を保有する。したがって、アルゴリズムの中に上記の観点を考慮した結果、予知精度は定量的に以下に示すところまで向上した。それは、最終データ入手時と崩壊時間(すべて、崩壊現場実績に基づく解析結果であるため、この崩壊時間は実際値)との差,いわゆる余裕時間の20%以内で崩壊時間を平均的に予知できることとなった。2.もう少し詳細に見れば、地すべりが定常クリープ速度状態にある際は、崩壊予知時間は余裕時間の約14%程度、崩壊直前の第3次クループ状態では約6%以内で予知が可能となった。3.実際の地すべりが安定化の方に移行する、いわば、収束型地すべりの予知に関しては、最終地すべり変位あるいはひずみの予知が、平均的に±12%の精度で可能になることがわかった。ただ、この収束型地すべりと判定されたときのアルゴリズム中の上記のデータに対する重みは、崩壊型地すべり以上に付与すべきことが明らかとなった。結局、4.崩壊型地すべりに対する重み付与は【w^2】,一方、収束型地すべりに対しては【w^3】,が妥当性をもち、工学上きわめて有効となった。ここに、w;データ入手順につけられる番号であり、最初のデータ【W_1】=1,最後n番目のデータ【W_n】=nとなる。
肝癌の生検材料による抗癌剤感受性試験

肝癌において進行癌または集学的治療の一部として化学療法は重要な治療法である.抗腫瘍効果をあげるために抗癌剤の感受性試験が行われているが, subrenal capsule assay(SRCA)法は,少量の癌組織片を用いて行うことができ,短期間に判定可能であるが,今まで主に手術標本を材料とされてきた.そこでSRCAに経皮的吸引生検材料を用いる方法を確立するための検討を行った.肝癌18例(原発性肝癌11例,転多性肝癌4例,胆管細胞癌3例)に対し,当科で開発した21G細径針を用い,超音波ガイド下吸引生検を行い,直径1.0mm,長さ12cmの組織片を得た.この生検材料を用い, Bodgenの方法に従いBDF1マウス腎被膜下に移植した.マウスの宿主反応を抑えるため,免疫抑制剤としてcyclosporin A 60mg/kgを連日投与ないしはcyclophosphamide 150mg/kgを前日投与した.18例中11例には抗癌剤を投与し,感受性テストを行った.投与量はBDF1マウスの最大耐量とし,判定方法はΔTS法を用いた.18例の評価可能率は16/18(88.8%)であった.抗癌剤投与11例における各々の薬剤の有効率はCDDP5/7(71.4%), ADR5/9(55.5%), MMC2/5(40%)であった.吸引生検材料を用いてもSRCAにおける生着率は高く,手術で得られた組織を使用した場合と変らず,組織量としては少ないが,感受性を調べる薬剤を数種にしぼる事により抗癌剤の感受性テストは十分可能である事が判明した.現在臨床に応用し,症例の蓄積をはかっている.肝癌において進行癌または集学的治療の一部として化学療法は重要な治療法である.抗腫瘍効果をあげるために抗癌剤の感受性試験が行われているが, subrenal capsule assay(SRCA)法は,少量の癌組織片を用いて行うことができ,短期間に判定可能であるが,今まで主に手術標本を材料とされてきた.そこでSRCAに経皮的吸引生検材料を用いる方法を確立するための検討を行った.肝癌18例(原発性肝癌11例,転多性肝癌4例,胆管細胞癌3例)に対し,当科で開発した21G細径針を用い,超音波ガイド下吸引生検を行い,直径1.0mm,長さ12cmの組織片を得た.この生検材料を用い, Bodgenの方法に従いBDF1マウス腎被膜下に移植した.マウスの宿主反応を抑えるため,免疫抑制剤としてcyclosporin A 60mg/kgを連日投与ないしはcyclophosphamide 150mg/kgを前日投与した.18例中11例には抗癌剤を投与し,感受性テストを行った.投与量はBDF1マウスの最大耐量とし,判定方法はΔTS法を用いた.18例の評価可能率は16/18(88.8%)であった.抗癌剤投与11例における各々の薬剤の有効率はCDDP5/7(71.4%), ADR5/9(55.5%), MMC2/5(40%)であった.吸引生検材料を用いてもSRCAにおける生着率は高く,手術で得られた組織を使用した場合と変らず,組織量としては少ないが,感受性を調べる薬剤を数種にしぼる事により抗癌剤の感受性テストは十分可能である事が判明した.現在臨床に応用し,症例の蓄積をはかっている.今年度の実績は以下のごとくである。独自に開発した21Gfineneedle針に短い内針を入れ、吸引圧を低くする事により経皮的に肝細胞癌組織を採取する事が、可能となった。(組織片の大きさは2×7mm程度)2.上記のNeedleを使用し、肝細胞癌の生検を施行しているが、生検組織が小さく、一回の生検より3個4個程度の資料しか作成できず、また肝細胞癌は壊死部分が多く、より高度な穿刺技術と優良な穿刺器具が必要であった。この為今回SSD650という最近の超音波診断装置を用いて、現在生検を施行している。この為生検用のアダプターを講入し、より確実にviableな組織を採取する事が可能になった。又、21Gの針を20Gに拡大する事も考慮中である。3.生検組織より1mm角の小片を作製し、ddyマウス、及びBalb/Cマウスの腎被下に移殖を試みている生着期間は46日で、最終的にはリンパ球が侵潤し、壊死組織におきかわっているが、組織ごとの、生着期間の差に差異がみられ、また資料の数も少ない事もあって、まだ一定のコントロールになる状況ではない。
モノクロトール抗体,遺伝子を用いた耐性癌の基礎的な診断と治療にする研究

(1)MRK-16によるP糖蛋白(P-gp)検出感度増強に免疫磁気ビーズ(MACS)法を用い,これとFACS法の組み合せで,臨床試料の耐性度診断に有用と考えられた(鶴尾)。(2)レーザー顕微鏡を用い,P-gpにより細胞内外の薬剤移動が規定された蛍光物質(adriamycin,rhadamine)と細胞を孵置し,細胞内蛍光強度や分布から多剤耐性(MDR)細胞の検出を試み,CyA誘導体PSC833の添加にて判定がより容易になった(下山)。(3)固型腫瘍のMDR1遺伝子/P-gp発現をRT-PCRと免疫染色で検討し,P-gp同定には後者が有用であるが感度が劣り,抗P-gp抗体の種類(C219,MRK16)で感度,細胞内局在に差があり,gliomoではMDR1遺伝子発現,P-gp産生は毛細血管に限局していた(玉置)。(4)正常及び悪性リンパ腫のリンパ筋につき抗P-gp抗体U1C2による免疫染色とRT-PCRによるMDR1mRNAの検討を行い,P-gp及びMDR1遺伝子発現はいずれのリンパ組識にも認められたが,P-gp陽性細胞はT-201ehistiocyteで腫瘍細胞ではなかった(白川)。(5)初診時急性白血病細胞(AML50例,ALL25例)につきP-gp/MDR1発現をRT-PCRを中心に検索し,免疫表現型と対比した。MDR1mRNAの発現はM1に高く,CD34(+)AML,CD7(+)AMLで有意に高く,幹細胞白血病に近縁なCD7(+)SCD3(-)CDU(-)CD8(-)ALLは8例中6例(75%)に発現され,予後不良であった(白川)。(6)3種類のamplimerを用いたRT-PCRでMDR1発現を検索し,いずれのamplimerでもMDR化したAML,ALL,CML-BCで3367%陽性,乳癌,卵巣癌とも原発巣より転移巣系で高値であった(向山)。また未分化甲状腺癌は予後最悪で,細胞株8株全例P-gp/MDR1の発現がみられた(菅原)。(7)P-gp抗体(MRK16,MRK17)を介したADCCの誘導に,NK細胞はMRK16のみ,単球は両抗体を介して如き,ヒト・マウスキメラ抗体はNK細胞をeffectorとしたADCC反応を増強させた。M-CSF遺伝子をMDR卵巣癌細胞に移入し,種々のM-CSF産生株を得,治療実験への応用を考えている(曽根,鶴尾)。(8)MDR克服にPSC833が有望であり(下山),MDR1発現の高いCD7(+)AMLでrhadamineeffluxtestが検討された(白川)。
遠隔地の聴覚障害児・者に対するインターネットを活用した発話指導に関する研究

遠隔によるコミュニケーション、音声評価、発話指導を試行した結果、以下の事項が明らかにされた。(1)指導環境の整備と評価インターネットを介して集録した聴覚障害学生の音声と対面して集録した音声を、聴覚障害児の発話指導を担当している聾学校教員11名が評価した。この結果、単音節発音明瞭度に関しては同一被験者の音声で両条件の差は10%未満であり、有意な差は認められないことが明らかにされた。(2)発話指導の実施と評価聴覚障害学生1名に対して、対面指導と学内LANまたはインターネットを介した指導を交互に実施し、指導に際しての意思伝達、教材選択、教材使用法に関する両条件の差異を検証した。この結果、インターネットを介した指導において、マイクおよびスピーカを使用した場合の音の回り込みに対する方策が必要であること、インターネットを介したシステムは電話回線を介したテレビ電話システムと比較して、画像の品位と動き、音声の品位、画像・音声の電送におけるタイムラグがありこの対策が必要であることが示された。(3)指導法および指導環境に関する検討対象者が児童である場合には、指導者と学習者のラポートを成立させるため、始めの数回の指導は対面で実施する必要があることが示された。指導に際しては、構音器官(口唇や舌)に直接触れる必要がある事項は担任教師の協力を得て行うことが有効であること、このために予め担任教師に教材を提供しておく必要があること、学習者に対する教示において指導者側にホワイトボードを設置するなどの工夫が必要であること、学習者を撮影したモニター画面の他に学習者側の全体像を確認するためのモニター画面が必要であること、等が確認された。対象者が青年期の聴覚障害者である場合には、学習者自身がコンピュータの操作にある程度習熟していれば第三者の介添えなしに指導を実施することが可能であるが、画像及び音声から構音の動態を把握することは困難であり、遠隔指導はドリル的な内容に限定されるであろうことが示された。音声の品質は指導に必要な要件が確保されるものの、タイムラグに関しては指導者、学習者の双方がこれを意識したコミュニケーションが必要であることが示された。学内に設置した指導者用コンピュータと学習者用コンピュータを学内LANで接続して、予備実験を行った。送受信環境の設定は以下の通りである。(1)マイク、スピーカ、カメラ:Creative WebCam5 WCAM5(2)キャプチャーサイズ及びフレームレート:352×288ドット(CIF),30fps(3)OS及びソフトウェア:Windows XP/Microsoft Netmeeting(4)ハードウェア:CPU Pentium3/1GHz/グラフィックカードGeForce2MX上記の環境において、聾学校、難聴学級等で実際に聴覚障害児、者に対して発話指導を担当している教師10名を被験者とした模擬指導を実施した。被験者は筑波技術短期大学学生(21歳/男性/良耳の平均聴力レベル95dBHL)であった。各教師が交代で指導を試みた後、質問紙調査を行った結果、以下の回答を得た。

1.この方法は遠隔地発話指導に活用できると考えるか活用できる:2名活用できない:0名条件付きで活用できる:6名無記入:2名2.条件付きで活用できるとした場合の理由新しい音の学習ではなく既に獲得している音、習得途上にある音の学習には役立つ(2名)/対面指導を行ったことのある被験者に対しては役立つ(1名)/比較的聴力が軽い場合には役立つ(1名)/音声の伝達(音質)は良いのでイントネーションの指導等には役立つ(1名)/音節レベルでの指導、2音節程度の音の連鎖の指導には役立つ(1名)/話し手の話すスピードの調整が必要(1名)/映像、音声の改善が必要(1名)/映像と音声のずれ、タイムラグの改善が必要(2名)/指導者以外に機器操作担当者が付く必要がある(1名)/口元、舌が見えるようなカメラの固定位置、ズーム、照明の配慮が必要(3名)(1)指導環境の整備と評価インターネットを介して集録した聴覚障害学生の音声と対面して集録した音声を、聴覚障害児の発話指導を担当している聾学校教員11名に対して提示し、明瞭度を比較した。この結果、単音節発音明瞭度に関しては同一被験者の音声で両条件の差は10%未満であり、有意な差は認められないことが明らかにされた。(2)発話指導の指導の実施と評価聴覚障害学生1名に対して、対面指導と学内LANまたはインターネットを介した指導を交互に実施し、指導に際しての意思伝達、教材選択、教材使用法に関する両条件の差異を検証した。この結果、インターネットを介した指導において以下の問題を解決する必要があることが示唆された。・音声環境について:マイクおよびスピーカを使用すると音の回り込みが生じる。防止対策としてヘッドセットの使用は有効であるが、学習者側は補聴器を装用しているためこれが出来ない。因って、特に学習者(聴覚障害者)の側のマイク、スピーカの設置に際しては、指導者等(健聴者)が立ち会い音の回り込みがないように整備する必要がある。・インターネットのセキュリティ環境について:指導者側、学習者側の何れか、もしくは両方がLANを介してインターネットに接続する場合、ウィルス等を防止するためのセキュリティ(ファイアーウォール)を超える必要がある。一般のインターネット双方向会議システムなどではこのファイアーウォールを通過して動画、音声の通信を行うためには、セキュリティをその都度、解除する必要があるが、本研究ではウィルス侵入等の危険を排除しつつ、トンネリング接続するためのソフトウェアを開発することで、この問題に対処した。昨年度までに構築したシステムを使用して、養護学校に在籍する構音障害児1名及び短期大学に在籍する聴覚障害学生1名に対して遠隔地間発話指導を実施し、以下の事項を検討した。(1)送受信環境の環境の改善インターネットを介した本システムを、電話回線を介したテレビ電話システムと比較し、画像の品位と動き、音声の品位、画像・音声の電送におけるタイムラグについて検討した。この結果、インターネット回線が混雑している際に画像の品位が低下し、また音声電送のタイムラグが顕著になると指導が困難になる場合があることが明らかにされた。また音声の回り込みを防止するための措置が必要であるが昨年度までの研究で明らかにされたが、ヘッドセット以外の有効な方法が見いだせない状況である。(2)指導法および指導環境に関する検討対象者が児童である場合には、指導者と学習者のラポートを成立させるため、始めの数回の指導は対面で実施する必要があることが示された。
ナノ細孔内超高圧効果による超高圧有機合成反応の常圧化

細孔場超高圧効果を検討するため、1,2-シクロヘキサンジオールに着目した。1,2-シクロヘキサンジオールは、触媒を用いない場合、1,2-エポキシシクロヘキサンを1 Gaの高圧下で水と反応させなければならない。結晶性のよいSWCNT細孔内の超高圧効果を利用して無触媒、常圧下での1,2-シクロヘキサンジオールの合成および、その反応時間依存性を赤外分光法によって検討した。ナノ細孔カーボンにはSWCNT (eDips MEIJYO)を用いた。また、単層カーボンナノチューブの構造キャラクタリゼーションを綿密に進めた。ナノダイヤモンドなど他のナノ細孔性カーボンの研究も進めた。1,2-シクロヘキサンジオールの合成は、SWCNTを真空加熱乾燥させた後、1,2-エポキシシクロヘキサン反応溶液を真空含浸させて60°Cで24時間まで加熱還流した。24時間加熱還流後のSWCNTのATRスペクトルの結果から1,2-シクロヘキサンジオールの生成が確認され、856、928、1043、3356 cm-1付近のピークからtrans体が生成したといえる。真空含浸後(0 h)は反応物の1,2-エポキシシクロヘキサンのピーク(2983、779、837、964 cm-1)が確認できた。反応1時間後では2983 cm-1付近の1,2-エポキシシクロヘキサンのピークに加え、1065、1043cm-1にピークが見られ、1,2-シクロヘキサンジオールの生成が確認できた。さらに反応を進めると2時間以上で2983 cm-1付近の1,2-エポキシシクロヘキサンのピークは小さくなり、他方1065、1043cm-1の二つのピークは反応時間とともに増大した。この結果からSWCNT細孔内中で無触媒、常圧で1,2-シクロヘキサンジオールの合成過程を実証できた。この実験結果は理論計算の結果にも対応する。既に単層カーボンナノチューブ中でのフタロシアニン結晶の生成は前年度に確認できた。重要な残っている課題はナノ細孔内での反応機構の理解である。フタロシアニンの場合には赤外分光法の適用に困難があったために、報告のように,無色の1,2-エポキシシクロヘキサンの反応を選んで、反応の詳細をその場赤外分光法で検討することができた。その結果、バルクでは生成が困難なトランス体が単層カーボンナノチューブ内で生成するために、高圧をかけずとも細孔内で所定の反応が進行することが理解できた。また、アメリカの共同研究者が実施した反応中間体の安定状態の予測結果と、その場赤外分光の結果がよく対応していた。この結果から大まかにみれば予定通りの進行状態である。しかし、赤外分光法の補助的知見が得られるその場ラマン分光法を進めることにより、一層確実な反応解析ができるレベルに達したと考えている。無色の1,2-エポキシシクロヘキサンの反応を選んで、反応の詳細をその場赤外分光法で検討することができた。ただし、この実験は反応時間変化を追跡した結果である。反応中間体の解析を更に進めるには、反応の温度変化をその場赤外分光法で進めてゆく必要がある。幸い温度変化可能な赤外セルが平成30年度製作できたので、その実験研究を進める予定である。更に、赤外分光法からの知見をより確実にするうえで、その場ラマン分光法の検討を進める予定である。できれば銅フタロシアニン系についての知見がえられると、ほぼ予定通りの研究を完了することができる。単層カーボンナノチューブ(SWCNT)については、結晶化度に優れたeDIPS法(CVD法)から調製したチューブ径が2nmを用いた。これらについてラマン分光測定、X線回折測定、77Kでの窒素吸着などによって、結晶化度、バンドル状態、細孔構造、開口状態などを明らかにした。更に酸化グラフェンコロイドとKOH混合分散系を高温加熱・賦活して、洗浄後の表面積が2000 m2/g程度で、スリット型細孔を有するナノ細孔性グラフェンを創製した。これらについてもSWCNTと同様なキャラクタリゼーションを行った。超高圧有機合成反応の常圧化:反応物質が十分にチューブ内に入りうる直径の大きなSG-SWCNTから開始する。まず予備実験がなされている銅フタロシアニンの1万気圧の加圧が必要な高圧反応(S.Edmondson,等J. Chem. Soc. Dalton Trans. 1990)を、オートクレーブを用いずに、反応液にSG-SWCNTを添加して反応を行った。大量合成を行うために、高圧下で安定な結晶核をナノチューブ空間から超音波照射によって、バルク反応液へと取り出し、大量の銅フタロシアニンを合成できるルートを確立した。銅フタロシアニンは青色の固体試料なので反応の進行は目視で実施し、生成物の確認は、光スペクトルおよび質量分析法などによって行った。また、細孔内での結晶核生成を明確にするために、反応途中でのナノチューブ内の結晶核が見える試料を、電子顕微鏡によって探索し、原子スケールでのフタロシアニン結晶核と確認できそうな試料を創製した。更にナノダイヤモンドがナノ細孔を有することを明示し、これもまた異なる反応場を提供できると期待できる。さらに1nmスケールのカーボン細孔場中の詳細な分子間構造の決定法を確立したので、この課題に適用可能である。細孔性グラフェンの創製が順調に進捗した。

高圧反応で生成するフタロシアニン生成それも100mgオーダーの大量合成に成功した。また、超高分解能電子顕微鏡写真撮影用の単層カーボンナノチューブ内のフタロシアニン結晶核試料の調製に時間を要したが、漸く適した試料を得た。今後その電子顕微鏡写真撮影を実施する。これが進むと本質的な課題の理解に進むことができる。細孔場超高圧効果を検討するため、1,2-シクロヘキサンジオールに着目した。1,2-シクロヘキサンジオールは、触媒を用いない場合、1,2-エポキシシクロヘキサンを1 Gaの高圧下で水と反応させなければならない。結晶性のよいSWCNT細孔内の超高圧効果を利用して無触媒、常圧下での1,2-シクロヘキサンジオールの合成および、その反応時間依存性を赤外分光法によって検討した。ナノ細孔カーボンにはSWCNT (eDips MEIJYO)を用いた。また、単層カーボンナノチューブの構造キャラクタリゼーションを綿密に進めた。ナノダイヤモンドなど他のナノ細孔性カーボンの研究も進めた。1,2-シクロヘキサンジオールの合成は、SWCNTを真空加熱乾燥させた後、1,2-エポキシシクロヘキサン反応溶液を真空含浸させて60°Cで24時間まで加熱還流した。24時間加熱還流後のSWCNTのATRスペクトルの結果から1,2-シクロヘキサンジオールの生成が確認され、856、928、1043、3356 cm-1付近のピークからtrans体が生成したといえる。真空含浸後(0 h)は反応物の1,2-エポキシシクロヘキサンのピーク(2983、779、837、964 cm-1)が確認できた。反応1時間後では2983 cm-1付近の1,2-エポキシシクロヘキサンのピークに加え、1065、1043cm-1にピークが見られ、1,2-シクロヘキサンジオールの生成が確認できた。さらに反応を進めると2時間以上で2983 cm-1付近の1,2-エポキシシクロヘキサンのピークは小さくなり、他方1065、1043cm-1の二つのピークは反応時間とともに増大した。この結果からSWCNT細孔内中で無触媒、常圧で1,2-シクロヘキサンジオールの合成過程を実証できた。この実験結果は理論計算の結果にも対応する。既に単層カーボンナノチューブ中でのフタロシアニン結晶の生成は前年度に確認できた。重要な残っている課題はナノ細孔内での反応機構の理解である。フタロシアニンの場合には赤外分光法の適用に困難があったために、報告のように,無色の1,2-エポキシシクロヘキサンの反応を選んで、反応の詳細をその場赤外分光法で検討することができた。その結果、バルクでは生成が困難なトランス体が単層カーボンナノチューブ内で生成するために、高圧をかけずとも細孔内で所定の反応が進行することが理解できた。また、アメリカの共同研究者が実施した反応中間体の安定状態の予測結果と、その場赤外分光の結果がよく対応していた。この結果から大まかにみれば予定通りの進行状態である。しかし、赤外分光法の補助的知見が得られるその場ラマン分光法を進めることにより、一層確実な反応解析ができるレベルに達したと考えている。銅フタロシアニン反応を精細に検討する。特に単層カーボンナノチューブ内でのフタロシアニン結晶核の直接観察を超高分解能電子顕微鏡で行い、高圧反応がナノチューブ空間中で起こっていることをナノレベルで実証する。
塩湿地の生物多様性保全に向けた絶滅惧植物数種における種子発芽・生育立地特性の解明

本研究の目的は,絶滅危惧の状況にある塩湿地植物数種の種子発芽特性と生育立地特性を明らかにし,その効果的な域内保全・域外保全の方法を提言することである.2018年度は,絶滅危惧塩湿地植物であるドロイ,フクドを対象に,(1)温度・光条件に対する休眠・発芽特性,(2)水流散布の可能性を調べた.また,瀬戸内海沿岸の河口域に生育する複数の塩湿地植物を対象に,(3)生育環境とフェノロジーを記録した.(1)では,恒温機・変温機を使用し,一次休眠の有無,非休眠種子の発芽可能温度域,変温要求性,光要求性などを調べた.その結果,ドロイ種子は散布後,非休眠状態にあり,10-30°Cの幅広い温度帯で発芽するが,発芽において変温要求性と光要求性をもつことがわかった.また,フクド種子も散布後,非休眠状態にあり,おおよそ10-30°Cの幅広い温度帯で発芽するが,発芽において若干の光要求性をもつことがわかった.(2)では,特に海流散布の可能性を調べるために,海水を模したNaCl水溶液に種子を入れ,浮遊の有無を確認した後,発芽試験を行った.その結果,ドロイ,フクドいずれの種子もNaCl水溶液に速やかに沈降することがわかった.このことから,これら2種の種子が海流散布により長距離散布される可能性は低いと考えられた.また,NaCl水溶液に30日間沈降した種子を対象に発芽試験を行ったところ,いずれの種子も発芽能力を保持していることがわかった.このことから,これら2種の種子は海水へ長期間接触しても発芽能力を失う可能性は低いと推察された.(3)では,現地踏査と観察により,瀬戸内海沿岸の河口域に生育する塩湿地植物10種の生育環境の傾向や開花結実・種子散布のおおよその時期を把握した.ドロイとフクドについては基本的な種子発芽特性を明らかにすることができ,生育立地特性の把握や域内保全・域外保全方法の立案に役立つ有用なデータを得ることができた.また,他の絶滅危惧塩湿地植物についても,種数は限られるが繁殖フェノロジーを把握することができた.一方,ドロイ,フクド以外の塩湿地植物の種子発芽特性についてはほとんどデータが得られていない.また,一部の種についてはフェノロジーの把握も不十分な状態にある.これらのことから,現在の進捗はやや遅れていると判断した.基本的な種子発芽特性を明らかにしたドロイとフクドについては,種子保存の可能性と効果的な保存方法に関する試験を行う.その他の塩湿地植物については,種子が十分に確保できたものを対象に,温度・光条件に対する休眠・発芽反応から調べていく予定である.植生調査や環境調査といった野外調査は,すでに行った踏査の結果をもとに,瀬戸内海沿岸内で調査地の絞り込みを行い,複数地点で実施する.また,フェノロジーに関する記録も,まだ把握できていない種を中心に引き続き行う.本研究の目的は,絶滅危惧の状況にある塩湿地植物数種の種子発芽特性と生育立地特性を明らかにし,その効果的な域内保全・域外保全の方法を提言することである.2018年度は,絶滅危惧塩湿地植物であるドロイ,フクドを対象に,(1)温度・光条件に対する休眠・発芽特性,(2)水流散布の可能性を調べた.また,瀬戸内海沿岸の河口域に生育する複数の塩湿地植物を対象に,(3)生育環境とフェノロジーを記録した.(1)では,恒温機・変温機を使用し,一次休眠の有無,非休眠種子の発芽可能温度域,変温要求性,光要求性などを調べた.その結果,ドロイ種子は散布後,非休眠状態にあり,10-30°Cの幅広い温度帯で発芽するが,発芽において変温要求性と光要求性をもつことがわかった.また,フクド種子も散布後,非休眠状態にあり,おおよそ10-30°Cの幅広い温度帯で発芽するが,発芽において若干の光要求性をもつことがわかった.(2)では,特に海流散布の可能性を調べるために,海水を模したNaCl水溶液に種子を入れ,浮遊の有無を確認した後,発芽試験を行った.その結果,ドロイ,フクドいずれの種子もNaCl水溶液に速やかに沈降することがわかった.このことから,これら2種の種子が海流散布により長距離散布される可能性は低いと考えられた.また,NaCl水溶液に30日間沈降した種子を対象に発芽試験を行ったところ,いずれの種子も発芽能力を保持していることがわかった.このことから,これら2種の種子は海水へ長期間接触しても発芽能力を失う可能性は低いと推察された.(3)では,現地踏査と観察により,瀬戸内海沿岸の河口域に生育する塩湿地植物10種の生育環境の傾向や開花結実・種子散布のおおよその時期を把握した.ドロイとフクドについては基本的な種子発芽特性を明らかにすることができ,生育立地特性の把握や域内保全・域外保全方法の立案に役立つ有用なデータを得ることができた.また,他の絶滅危惧塩湿地植物についても,種数は限られるが繁殖フェノロジーを把握することができた.一方,ドロイ,フクド以外の塩湿地植物の種子発芽特性についてはほとんどデータが得られていない.また,一部の種についてはフェノロジーの把握も不十分な状態にある.これらのことから,現在の進捗はやや遅れていると判断した.

基本的な種子発芽特性を明らかにしたドロイとフクドについては,種子保存の可能性と効果的な保存方法に関する試験を行う.その他の塩湿地植物については,種子が十分に確保できたものを対象に,温度・光条件に対する休眠・発芽反応から調べていく予定である.植生調査や環境調査といった野外調査は,すでに行った踏査の結果をもとに,瀬戸内海沿岸内で調査地の絞り込みを行い,複数地点で実施する.また,フェノロジーに関する記録も,まだ把握できていない種を中心に引き続き行う.野外調査に必要な協力者の旅費ならびに人件費・謝金を計上していたが,2018年度は種子の採取,発芽試験,フェノロジーや生育環境の記録など,代表者自身で行う調査・研究活動がほとんどをしめた.これが次年度使用額の生じた主な理由である.2019年度は,この次年度使用額を含め協力者への人件費・謝金を積極的に執行し,植生調査や環境調査といった野外調査を推進していく予定である.
イネ根の破生通気組織の形成が阻害された変異体の単離と機能解析

イネの根の破生通気組織の生理機能を解明することを目的とし、根の通気組織の形成が低下した変異体を用いて機能解析を行った。また、根の破生通気組織の形成に関する分子基盤を整備することを目的とし、新規な当該変異体の選抜・単離を行った。野生型に比較して、変異体は好気的な条件においても、その生育が回復せず、低かった。このことから、イネの根の通気組織は、地上部から根系への酸素の供給に加えて、基本的な成長にも機能していることが新たに示唆された。また、2, 000系統の突然変異集団から、新規な当該突然変異体2系統を選抜した。それら2系統について、遺伝背景およびインド型品種カサラスとの交配を行い、交配第二世代の種子を得た。今後、それらの遺伝子同定を予定している。嫌気的な条件において、根の通気組織は地上部から根へと酸素を供給し、根の酸素不足を回避することに重要な機能を担っていると考えられている。しかし、好気的な条件における、根の通気組織の生理機能は不明である。そこで、好気的な条件における根の通気組織の生理機能を明らかにすることを目的とした。平成22年度は、好気的な条件で、変異体を土耕法で栽培した。その結果、野生型に比較して、変異体の生育は阻害されていた。以上の結果から、根の通気組織は、嫌気的な条件のみならず、好気的な条件においても、機能していることが示唆された。包括的な植物の通気組織の形成機構の解明に向けて、根の通気組織の形成程度が低下した新奇な突然変異体を単離することを目的とした。平成22年度は、約2,500系統の突然変異集団を栽培し、根の通気組織を観察した。根の観察は、野生型において通気組織が形成される領域、根端から25mmの部位の横断切片を徒手で調製、検鏡した。その結果、根の通気組織の形成が極めて阻害されている系統、部分的に阻害されている系統が単離され、通気組織の形成程度が異なる系統が29系統選抜された。この形質の遺伝的に固定することを目的として、これらの系統を栽培し、自殖種子を得た。得られた自殖種子を栽培し、根の通気組織を観察した。その結果、3系統において、遺伝的に固定していることが確認された。これらの系統については、戻し交配世代促進のために遺伝背景と交配するとともに、雑種集団作製のために交配も行なった。遺伝的に固定されていない26系統については、引き続き栽培し、遺伝的固定を図る。通気組織の生理的な機能を解明することを目的とし、本研究で単離した、通気組織の形成が極めて低下した変異体の水田での耐湛水性を評価した。慣行栽培を行ったところ、野生型に比較して、その生長は阻害されていた。この成長の阻害は、生育初期から認められた。また、葉の黄化も観察された。当該変異体においては、耐湛水性が低下し、湿害の回避能力が低下していることが考えられた。コムギ、トウモロコシなどの畑作物においては、葉の黄化、生長の阻害は湿害の症状として報告されている。さらに、これらの成長阻害は、劣性な1遺伝子により支配されていることが判明している。以上の結果から、イネの通気組織は、耐湛水性に関与している重要な組織であることが、直接的に示された。包括的な植物の通気組織の形成機構の解明に向けて、根の通気組織の形成程度が低下した新奇な突然変異体を単離した。平成22年度の研究において、遺伝的に固定された突然変異体が、2,500系統から3系統単離された。それらを遺伝背景と交配し、F2個体を得た。F2個体における通気組織の形成を調査したところ、それらにおいては、通気組織の形成は、2つ以上の遺伝子が相乗的に関与していることが明らかとなった。これらのことより、通気組織の形成には、複数の遺伝子が関与していること、さらには、それらの遺伝子が相乗的に通気組織の形成に関与していることが示唆された。
5-アミノレブリン酸を用いた口腔癌の診断および治療に関する研究

アミノレブリン酸(ALA)を口腔癌の診断および治療に応用するための基礎的検討として、口腔癌の固有蛍光とALAによる蛍光との関連を分析し診断への応用を図るとともに、動物実験を中心にALAを使用した癌の光化学療法の効果についても明らかにすることを目的とし本研究を行った。ヒト口腔癌の発する赤色の固有蛍光は、主にプロトポルフィリンであり、実験的誘発癌や株化ヒト口腔癌細胞においても類似したポルフィリンが認められることを論文にて報告した。ALAは、軟膏などによる局所塗布および全身投与のいずれの投与法においても組織で代謝されて、上皮組織や腫瘍組織に特異的に赤色蛍光が観察された。蛍光を発する組織の生化学的分析から、ALA投与後に生じる蛍光はプロトポルフィリンの蓄積によることが判明し、固有蛍光と同一の蛍光物質であることが示唆された。さらに、腫瘍では、固有蛍光を発している部位に一致して固有蛍光と同じ色の蛍光の増強が観察されたことから、癌組織の蛍光診断の増感剤としての臨床応用の可能性が示唆された。ヌードマウス腫瘍に対するALAを用いた光化学療法による抗腫瘍効果は、極く表層に限局して観察されたのみで、結節性の腫瘍に対してはほとんど効果が認められなかった。そこで、組織深達性の高い赤外線照射器の光線が630nmの光線も含んでいることに着目し、さらに赤外線による温熱効果も期待できることから、種々の条件を変えて検討したが、期待された抗腫瘍効果は得られなかった。本研究結果から、ALAは口腔癌の固有蛍光を増強する点で診断的有用性は示唆されたが、治療面に関しては、さらなる検討が必要であることが示された。5-アミノレブリン酸(ALA)の全身および局所投与における口腔癌への集積状況および同部でのプロトポルフィリン産生を、ハムスターの実験的誘発癌において検討した。ハムスターの頬嚢にジメチルベンズアントラセン(DMBA)を週3回塗布し、10週から20週の期間処理し作製された粘膜癌を使用した。ALA投与により、腫瘍や上皮組織にプロトポルフィリンが産生され局所に蓄積するので、紫外線蛍光撮影装置によりポルフィリン蛍光を評価した。まず、ALAを250mg/Kgの濃度で腹腔内に投与し、経時的に紫外線撮影したところ、腫瘍および周囲粘膜にポルフィリンの蓄積による紫外線励起蛍光が増強するのが確認された。次に、ALAを局所投与する目的で、粘膜に接着する軟膏にALAを30%および3%の濃度で溶解したものを腫瘍に塗布し、ポルフィリンの産生状況を比較した。その結果、3%濃度のALA軟膏の方が、30%の軟膏よりポルフィリンによる蛍光が強く認められた。しかし、蛍光を発する部位が腫瘍表面に散見される程度で蛍光強度も低い状態であった。そこで、より深部へALAを浸透させる目的で、ジメチルスルフォキシド(DMSO)を3%と30%ALA軟膏に溶解し、腫瘍に塗布した。DMSOの溶解によりポルフィリンの蛍光が軽度増強し、腫瘍の割面の評価では、表層から数mmの深部まで蛍光が観察され、DMSOの効果が認められた。これらの結果から、DMSOを溶解したALA軟膏の局所投与により腫瘍にポルフィリンの蓄積が生じ、紫外線撮影によりその状態が評価可能であることが示唆された。これらの結果をもとに、ヒト口腔癌樹立細胞株の培養を開始しており、ヌードマウスに腫瘍を作製し、ALA軟膏塗布後に光照射による抗腫瘍効果を検討する予定である。ハムスター頬嚢に作製した実験的誘発癌および口腔扁平上皮癌の樹立細胞株にて作製したヌードマウス皮下腫瘍に対して、5-アミノレブリン酸(ALA)を投与して紫外線蛍光撮影により観察した。

ポルフィリンの産生によると思われる赤色蛍光は、粘膜、皮膚および腫瘍に認められ、特に腫瘍には周囲より強い赤色蛍光が観察された。そこで、赤色蛍光を発する腫瘍を摘出し、生化学的に蛍光物質を分析した結果、腫瘍内には405nmの励起波長により630nにピークを有する蛍光波長を認め、プロトポルフィリンが産生、蓄積されていることが確認された。また、赤色蛍光は強度が経時的に変化し、腫瘍内のプロトポルフィリン濃度との相関が示唆され、ALA投与後の評価に紫外線蛍光撮影の有用性が示された。次に、ヌードマウス腫瘍を用いて、ALAによる光化学療法の抗腫瘍効果を検討した。ヌードマウスにALAを500mg/kgの濃度で腹腔内投与し、4時間後に紫外線蛍光撮影によりポルフィリンの集積を確認し、光を照射した。最初に直線偏光型赤外線照射器を用いて6001800nmの光を腫瘍に照射したが、照射条件を種々変更しても、腫瘍を被覆している皮膚の熱傷を認めたのみで、期待された抗腫瘍効果はほとんど認められなかった。そこで、赤外線照射器を用いて3803000nmの光線に変更し、抗腫瘍効果を組織学的に検討した。本赤外線では熱も発生するので、光化学療法と温熱療法との併用効果も期待して実験を施行した。また、ALAによる光化学療法において一般的に使用されている630nmの光線も使用、赤外線照射による治療との抗腫瘍効果の比較を組織学的に検討している。しかし、抗腫瘍効果が表層のみしか確認されていないのが現状で、今後さらに、腫瘍深部まで抗腫瘍効果が得られる至適光線の条件や照射時間などを検討する予定である。ヌードマウス背部皮下にHSC-2、HSC-3、HSC-4の腫瘍を作成し、5-アミノレブリン酸(ALA)投与による光線力学療法のin vivoにおける抗腫瘍効果を検討した。これまでの研究成果をもとに、ALAを500mg/kgの濃度で腹腔内に投与し、4時間後に紫外線蛍光撮影を行い、腫瘍にポルフィリンの集積を確認した後に、赤外線照射器により光線を照射した。3803000nmの波長の光線(全波長光線)およびプロトポルフィリンに効果的な波長である630nmのフィルターにより調節した光線(630nm光線)を使用した。照射条件としては、周波数は14Hzのパルス照射や連続照射の効果を比較し、照射時間は5、10、15、30分と種々の時間の照射を行った。赤外線の温熱効果については、最大でも10度を超えない温度上昇の範囲にとどめるように配慮した。1回のみの照射ではなく週1回照射を3週間繰り返す方法も検討し、抗腫瘍効果は腫瘍径の変化と組織学的変化により評価した。その結果、小さい腫瘍(直径1015mm)では、ALA投与+全波長光線群、ALA投与のみ群、全波長光線のみ照射群および対照群で比較すると、ALA+全波長光線群が他の群と比較して1週間後の腫瘍の増大は有意に少なく、増殖抑制が認められた。しかし、大きな腫瘍(直径2025mm)に対しては、ALA+全波長光線やALA+630nm光線での抗腫瘍効果はほとんど認められず、5週間の経時的変化も対照群と差を認めない状態であった。照射条件を種々検討したが、抗腫瘍効果が十分に得られないことも多く、臨床応用のためには抗腫瘍効果を高めるべくさらなる検討が必要と考えられた。
子どもの日常的社会認知における遊動的発達の解明

本研究は,子どもの日常的社会認知に見られる遊動的な発達のメカニズムを解明することを目的としている.遊動的発達とは,ある問題に対する子どもの反応が,加齢に従ってリニアに進展していくのではなく,正反応と非正反応の間を「行きつ戻りつ」しながら遊動する発達のことを指している。本研究では3年間の追跡調査によって,遊動的発達の機序を明らかにした.その結果,次の各点が明らかになった.1)子どもの判断の背後にルールがある2)そのルールの適用に揺らぎが存ずる3)そのルールが統合化されていく契機は確かめられなかった本研究によって,子どもの日常的文脈における社会判断の遊動性のメカニズムを,判断の準拠ルールの適用の恣意性として跡付けることができた.この成果は,以前提示した「準拠価値基準の複数鼎立仮説」(福田,2004)を裏付けるものである.本研究は,子どもの日常的社会認知に見られる遊動的な発達のメカニズムを解明することを目的としている.遊動的発達とは,ある問題に対する子どもの反応が,加齢に従ってリニアに進展していくのではなく,正反応と非正反応の間を「行きつ戻りつ」しながら遊動する発達のことを指している。本研究では3年間の追跡調査によって,遊動的発達の機序を明らかにした.その結果,次の各点が明らかになった.1)子どもの判断の背後にルールがある2)そのルールの適用に揺らぎが存ずる3)そのルールが統合化されていく契機は確かめられなかった本研究によって,子どもの日常的文脈における社会判断の遊動性のメカニズムを,判断の準拠ルールの適用の恣意性として跡付けることができた.この成果は,以前提示した「準拠価値基準の複数鼎立仮説」(福田,2004)を裏付けるものである.今年度は、遊動的発達仮説を検証するための調査計画を策定することを主目的にし、そのため、現職教諭に対する聞き取り調査、その結果をもとにした調査問題の検討、そして試行調査を実施した。研究成果は以下の通り。1)現職教諭からの聞き取り調査の成果研究協力者として、長崎市内の小学校・中学校の現職教諭を招き、研究組織を結成した。彼らから、日頃の授業の場面や日常の場面で見せる子どもの杜会認知の実態について情報を収集するとともに、調査計画について意見を聴取した。その結果、(1)現職教諭が本研究に強い関心を抱いており、中学校でも調査が実施可能であること、(2)様々な場面において子どもが合理的な判断を示すことがあること、(3)その判断は子どものおかれている状況に影響を受けていると思われること、(4)調査で子どもの判断基準や理由を明らかにする必要があること、(5)子どもは判断理由を調査で記述できるであろうことの各点が明らかになった。2)調査問題の作成と試行調査以上を参考に調査問題をリニューアルし、試行調査を実施した。対象は、小学校3,4,6年1クラスである。子どもの判断を問う問題に対する反応については、これまでの調査の結果と同様であった。一方、子どもの判断基準や理由を問う問題では個性的な回答が多く、個々の子どもの思考内容を有機的に追跡できる資料となることが判明した。ただし、その中にあって判断の個別事例を挙げる同語反復的な回答も目に付き、問題の改善の必要が痛感された。また、個々の記述内容を逐一分析するため、分析に時間を要することも判明した。現在、詳細な分析を続行中である。今年度は、前年度の予備調査(第1次調査)の結果を受けて,第2次調査問題の作成,調査の実施,調査結果の集計・分析の作業を遂行した。主な内容は以下の通り。1)第2次調査の計画・実施予備調査結果を現職教諭と検討した結果,また学会(全国社会科教育学会)での発表の際に行った議論の結果を踏まえて,第2次調査を計画した。第2次調査の主な変更点は,(1)縦断的調査に供する調査問題の等質性を保持する意味から内容を大きく変更せず,表現を簡略化する,(2)遊動性の年齢的影響を確定するために中学生の調査の必要性が提案されたため,中学生も調査対象とする,の2点である。子どもに判断を問い,その理由を記述させるという形式は踏襲した。第2次調査は,縦断的調査部分のみの調査間題で実施した。調査した学年・クラス数は,第3学年4クラス,第4学年3クラス,第5学年3クラス,中学校第1学年1クラス,第2学年1クラスである。2)第1次調査の分析結果縦断的調査部分の調査問題に対する反応について次の2点の分析を行った。(1)設問対毎の子どもの判断理由の分析これまで判断結果でしか示されなかった発達の遊動性が,その理由から構造的に示された。その結果,これまで我々が描いていた子どもの思考内容に対する仮説が検証可能になった。(2)抽出児童の反応の分析基本的経済概念を有しつつも,発達に遊動性を示す子どもを抽出し,彼らの各設問に対する思考の中身を明らかにした。その結果,判断で用いる論理が子どもによって異なることが判明した。但し,以上の結果は,第1次調査のものであって,縦断的調査のものではなく,遊動的発達について確証を与えるものではない。3年目の今年度は、1年目調査、2年目調査を経て、3年目調査を実施し、また1年目調査と2年目調査の集計結果を分析し、学会発表を通じて研究方法論の改善・再構築を図った。

まず、今回の調査は、調査対象を小学校4、5、6年生に絞り、各学年3クラスずつ、120名程度の児童に対して行った。一部の5、6年生は3年目の継続調査になる。調査内容は前年度のものを踏襲した。現在、データの入力、集計作業中である。また、1年目調査と2年目調査の集計結果を分析は、設問の中で特に遊動性が高く見られるものについて、子どもの意思決定の中身にまで踏み込んで行った。その手続きは次のようだ。すなわち、まず2年間の子どもの設問毎の反応をクロス集計し、それぞれの設問において変動性値Chを算出し、それが1以上のものを児童の判断が変動したものとして抽出した。そして、次に抽出した設問について遊動性値Swを算出し、その値が1以上のものを遊動性の高いものとして抽出した。この結果得られた設問に対して、子どもの判断の論理分析を行った。論理分析の結果は極めて興味深く、同じルールを適用しながら全く別の判断に帰着する子どもが存在することがわかった。従って、論理分析は、表面的な記述されたルールのみならず、もう一段上位の顕在化しないルールを推測して分析する必要があることになる。今年度の研究は、研究方法論として新地平を拓くもので、学会発表において多くの議論が戦わされた。子どもが、論理的判断能力を成長させている中で見せる発達の遊動的をどう捉えるかが課題となった。最終年度の今年度は、昨年度学会発表時に議論された課題について検討するために、予定を小変更し、1年目調査、2年目調査、3年目調査の結果の分析に注力した。分析対象データは、1年目調査から継続して3年間調査対象となった児童のデータを抽出し、彼らの反応データを追跡した。分析手法は、昨年度の手法と同じ手法を用いた。つまり、それぞれの設問に対する反応の中で特に遊動性が高く見られるものについて、子どもの意思決定の中身にまで踏み込んで分析した。遊動性の判定には、昨年同様、変動性値Chと遊動性値Swを用いた。さらに、子どもの判断の論理分析を行った。論理分析の結果は極めて興味深く、同じルールを適用しながら全く別の判断に帰着する子どもが存在することが昨年同様分かった。そして、もう一段上位の顕在化しないルールを推測して分析し、子どもの判断体系を類型化して示した。以上、今年度の研究は、昨年度開発した研究方法論を発展させ、子どもの反応を論理分析することによって、子どもの判断体系を析出し、ルール適用の恣意性の中に見られる論理性を示すことができた。