hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー蛍光検出キャプラリ電気泳動法による官能基特異分析法の開発

近年、キャピラリ電気泳動法がその優れた分離能により液体クロマトグラフィーに代りうる分離法として注目を浴びている。本研究では、アルゴンイオン(Ar)レーザー、ヘリウムーカドミウム(He-Cd)レーザーやダイオード(DIO)レーザー蛍光検出器に適した各種官能基(カルボキシル基、アミノ基、チオール基、水酸基など)に選択的でかつ適切な波長を励起波長とする標識試薬を検索し、生理活性物質の超微量分析に応用した。Ar-レーザー(励起波長、488nm)には、Fluoresceine骨格(FITC等)を持つものや4-nitoro-2,1,3-benzoxadiazole骨格(NBD-F等)を持つものが波長特性、感度の面で優れていた。He-Cd-レーザー(励起波長、442nnm)では4-(N,N-dimethylaminousulfonyl)-2,1,3-benzoxa-diazole骨格(DBD-F等)が最適であった。これらのレーザー光源を用いると、吸光度法に比べて100倍以上高感度検出することができた。一方、He-Cdレーザー(励起波長、325nm)では、レーザーの出力が弱いが、吸光度法に比較すると一桁以上の感度向上が認められた。また、DIO-レーザーの発振波長630nm付近に励起波長をもつ蛍光性化合物はほとんどないが、検討した中では、シアニン系の色素が最適であった。しかし溶液中での安定性が悪いことや反応収率が低いなどが欠点であった。Ar-レーザーを使った応用としては、アミノ酸の光学異性体分離分析を行い、数フェムトモルのDL-アミノ酸を識別検出することができた。またHe-Cd-レーザーでの応用としては、細胞内生理活性チオールの高感度分析を行った。その結果、肝細胞内の生理活性チオール類(glutathione,cysteine,N-acetylcysteine,cysteinylglycineなど)を高感度で分離検出することができ、最も濃度の濃いglutathioneではラット肝細胞1個当たり、数十フェムトモルであることが明らかとなった。今後本法は、単細胞中の生理活性物質の高感度測定に応用できるものと期待される。最近開発されつつあるキャピラリ電気泳動法用の各種レーザー蛍光検出器に着目し、アルゴンイオンレーザー、ヘリウム-カドミウムレーザー、ダイオードレーザー蛍光検出に適した各種官能基(カルボキシル基、カルボニル基、アミノ基、チオール基、水酸基など)に選択的でかつ適切な波長を励起波長とする標識試薬を検索し生理活性物質の超微量分析を検討する。今年度は各種のレーザーの波長に適した官能基特異的な試薬を開発するための基礎検討として、アルゴンイオンレーザー、ヘリウム-カドミウムレーザー、ダイオードレーザー蛍光検出器それぞれに適した母核を捜すことを中心に検討した。その結果、アルゴンイオンレーザー(488nm)には、幾つかの文献にも報告されているように、FITCやNBD-Fが波長特性、感度の面で優れていた。ヘリウム-カドミウムレーザー(442nnm)では、調べた幾つかの蛍光性の化合物の中で、4-(N,N-dimethylaminosulfonyl)-7-substituted-2,1,3-benzoxadiazole(DBD)の骨格が最適と判断した。

このレーザー光源を用いると、吸光度検出/キャピラリ電気泳動法に比べて100倍以上高感度検出することができ、DBD骨格を基に試薬をデザインするのが最適と判断した。一方、ヘリウム-カドミウムレーザー(325nm)では、レーザーの出力が弱く、短波長であり実際試料に適用する場合には狭雑物の妨害を受けやすいと判断し十分な検討を行なっていない。また、ダイオードレーザーの発振波長630nm付近に励起波長をもつ蛍光性化合物はほとんどないが、検討した中では、シアニン系の色素が最適と判断した。ただし溶液中での安定性が悪いことで欠点である。現在ヘリウム-カドミウムレーザー検出器用のDBDの骨格を有する試薬の開発と糖のキャピラリ電気泳動法による超高感度検出などを検討中である。キャピラリ電気泳動法用の各種レーザー蛍光検出器に着目し、アルゴンイオンレーザー、ヘリウム-カドミウムレーザー、ダイオードレーザー蛍光検出に適した各種官能基(カルボキシル基、カルボニル基、アミノ基、チオール基、水酸基など)に選択的でかつ適切な波長を励起波長とする標識試薬を検索し生理活性物質の超微量分析を検討する。今年度は前年度に引き続きアルゴンイオンレーザーおよびヘリウム-カドミウムレーザー蛍光検出器それぞれに適した母核を捜すことを中心に検討した。その結果、アルゴンイオンレーザー(488nm)には、ニトロベンゾフラザン骨格を有する各種の試薬(NBD-PyNCS,NBD-APy,NBD-Pro-COCl等)が波長特性、感度の面で優れていた。ヘリウム-カドミウムレーザーでは、調べた幾つかの蛍光性の化合物の中で4-(N,N-dimethylaminosulfonyl)-7-substituted-2,1,3-benzoxadiazole(DBD)の骨格が最適と判断した。DBDのアミン誘導体には、長波長側(442nm)で感度よく測定できた。一方チオール誘導体では、短波長側(325nm)がアミン誘導体に比較して感度は悪いものの十分測定可能であった。そこで、DBD-PyNCSを用いたDL-アミノ酸やペプチドのキャピラリ電気泳動-アルゴンイオンレーザー(488nm)蛍光検出法による分離検出を検討し、DL-アミノ酸の異性体やペプチドを高感度で良好に分離検出できた。現在細胞内のチオール化合物ののキャピラリ電気泳動-ヘリウム-カドミウムレーザー(325nm)蛍光検出法による分離検出をおこなっている。キャピラリ電気泳動法用の各種レーザー蛍光検出器に着目し、アルゴンイオンレーザー、ヘリウムーカドミウムレーザー、ダイオードレーザー蛍光検出に適した各種官能基(カルボキシル基、カルボニル基,アミノ基、チオール基、水酸基など)に選択的でかつ適切な波長を励起波長とする標識試薬を検索し、生理活性物質の超微量分析を実施した。昨年度の結果より、アルゴンイオンレーザー(励起波長、488nm)には、ニトロンベンゾフラザン骨格4-Nitro-7-substituted-2,1,3-benzoxadiazole(NBD)が適し、ヘリウムーカドミウムレーザーでは、4-aminosulfonyl-7-substituted-2,1,3-benzoxadiazole(ABD)骨格および4-(N,N-dimethyl-aminosulfonyl)-7-substituted-2,1,3-benzoxadiazole(DBD)骨格が最適であった(アミンの誘導体には、488nm;チオールの誘導体には、325nm)。
副腎11β水酸化酵素欠損症の遺伝子解析と成人発症型の病態の解明

目的:非古典的・成人発症型の副腎11β水酸化酵素欠損症の内分泌学的診断法ならびに遺伝子の異常につき検討を行う。対象:デオキシコルチコステロン(DOC)および11-デオキシコルチゾル(S)の軽度高値並びにデキサメサゾン負荷による諸種ユルチコステロイド(特に副腎アンドロジェン)の正常化および血圧の下降より診断した11β水酸化酵素欠損症の2従兄弟例およびその家系内の高血圧者6名を対象とした。方法:ACTH25μgを静注し、その前および15分後に採血し、血中DOC、コルチコステロン(B)、S、コルチゾル(F)を測定し、DOC/B比、S/F比を観察した。また、米国コ-ネル大学Dr.Whiteより入手したp450c_<11>のcDNAを用い、サザンブロット法にて、患者および家族の遺伝子分析を行った。結果:基礎値のS×10^3/Fは高血圧者で8.2±4.2(正常対照群3.7±1.5P<0.001)、DOC×10^2/Bは高血圧者で10.5±6.7(正常対照群5.5±2.4、P<0.001)であり、いずれも正常対照群より有意に高値であった。また、ACTH静注後のSx10^3/Fは高血圧者で7.2±13.9に、正常対照群では3.56.4にそれぞれ分布し、平均値も有意差があった(10.5±3.4vs5.4±1.3、P<0.01)。サザンブロットは、MspI、PstI、yhoI、BomHI、BglII、Sma+BamHI、HidIII、PvaII、EcoRIなどの制限酵素を使用して行ったが、現在までのところ疾患に関連した異常は見出されていない。しかし、MspIを使用した分析によりポリモルフィズムが観察されており、その意義、一般人におけるその頻度など検討中である。考察:非古典的な11β水酸化酵素欠損症の診断基準としてはこれまで確立されたものはなかった。本研究で示された結果より、少量のACTH負荷により11β水酸化酵素の前後のステロイドの比をみることが本症の診断上有用であることが判った。また、本症では大きな遺伝子の異常は存在しない可能性が高く、むしろ、点突然変異による酵素異常の可能性が高いと思われる。
ウシ卵母細胞の分離と成長・成熟誘導法に関する研究

表面を細切し成熟培養可能なCOCを採取した後のウシ卵巣をミンチにした。この卵巣片10gを200mLの0.5mM EDTAを含むカルシウム、マグネシウム欠のハンクス液中で30°Cで15分間マグネチックスターラーでゆっくりと攪拌、洗浄した後、コラゲナーゼによる卵胞回収に用いた。コラゲナーゼは200単位/mLになるようにハンクス液に溶解し、pHを7.4に調節した物を用いた。洗浄後の卵巣片を100mLのコラゲナーゼ液に懸濁し、30°Cで3時間マグネチックスターラーでゆっくりと攪拌した。1時間毎に1mmのメッシュを用いて、卵巣片を回収し、ロ液をハンクス液で遠心洗浄、後実体顕微鏡下で卵胞を回収した。直径50-100μmの卵胞腔形成以前の卵胞を選別し、95%空気、5%CO_2の湿潤気相下で十日間培養を行った。培養はMaCoy's 5A培地に0.04μg/mLヒドロコルチゾン、6mg/mLグルコースとITSを添加したものを用い、2mg/mL濃度のコラーゲンゲル包埋培養法と30μLのドロップ中での静置培養法で行った。コラーゲンゲル包埋培養法では卵胞は発育せず、培養終了後に正常な卵母細胞も回収できなかったが、静置培養法では平均76%の卵胞で細胞分裂が確認され、7.8%(16/204)の卵胞で培養後正常な卵母細胞が回収できたが、培養開始時と、培養終了時の卵母細胞の直径には有意な差は認められなかった。今回の実験に用いた段階の卵母細胞の発育を示す適当なマーカーが知られていないため、卵母細胞の直径増加以外に発育を推測する方法は存在しない。今後はより長期間安定して培養可能な系を確立すると、卵母細胞の発育に関連するマーカーの発見が重要である。現在ウシ卵巣から採取された未成熟卵子が体外操作に用いられているが、研究に供することが可能な卵子を数多く得るのは難しい。しかし卵巣内の潜在卵胞を単離、体外発育させることにより、十分な数の卵子を供給することが可能となる。そこで本実験では卵巣内に存在する卵胞を機械的分離法とコラゲナーゼによる酵素的分離法により採取することを試みた。まず、食肉処理上から供給を受けたウシ卵巣の表層を細切した。機械的分離として、その卵巣片をCa、Mg不含ハンクス液に15分間攪拌し後メッシュサイズ1mmの金網を通し、濾液をBSAを含むハンクス液及びWaymouth液で遠心洗浄して卵胞を採取した。酵素的分離は、機械的分離で網上に残った卵巣片を37°Cコラゲナーゼ溶液(200、300、400U/ml)で攪拌し、15分毎に網を通して大きな卵巣片を除いた。そして濾液を遠心してその沈殿物を洗浄後、卵胞を採取した。その結果、機械的分離による前胞状卵胞の採取数は卵巣あたり7.0±4.4個であったが、酵素的分離(コラゲナーゼ濃度200、300、400U/ml)では、それぞれ7.2±1.8、34.7±18.3、71.7±26.1個と酵素濃度が高くなるにつれて多くなった。しかしその増加のほとんどが直径50μm以下の前胞状卵胞によるものであった。400U/mlのコラゲナーゼ溶液では直径50μm以下の前胞状卵胞が全体の83%を占めたが、200および300U/mlではそれぞれ全体の12および30%であった。また裸化卵母細胞の採取数も400U/mlでは200および300U/mlの場合と比べるとそれぞれ13および4.2倍に増加した。200および300U/mlのコラゲナーゼ溶液では酵素処理時間は卵胞採取数に影響しなかったが、400U/mlの場合には45分以後に増加した。しかしその増加分は裸化卵母細胞と直径50μm以下の前胞状卵胞によるものであった。以上の結果より、機械的分離と酵素的分離の併用により卵巣あたり100個を越える卵胞または卵母細胞を採取することが可能になった。今後はこれらを体外成熟培養に供することが可能なレベルまで発育させる培養システムを確立させることが急務である。培養はMaCoy's 5A

培地に0.04μg/mLヒドロコルチゾン、6mg/mLグルコースとITSを添加したものを用い、2mg/mL濃度のコラーゲンゲル包埋培養法と30μLのドロップ中での静置培養法で行った。コラーゲンゲル包埋培養法では卵胞は発育せず、培養終了後に正常な卵母細胞も回収できなかったが、静置培養法では平均76%の卵胞で細胞分裂が確認され、7.8%(16/204)の卵胞で培養後正常な卵母細胞が回収できたが、培養開始時と、培養終了時の卵母細胞の直径には有意な差は認められなかった。今回の実験に用いた段階の卵母細胞の発育を示す適当なマーカーが知られていないため、卵母細胞の直径増加以外に発育を推測する方法は存在しない。今後はより長期間安定して培養可能な系を確立すると、卵母細胞の発育に関連するマーカーの発見が重要である。
欠失型コピー数多型とγδ型T細胞レパトワ偏倚に基づいた中枢脱髄疾患の病態解明

申請者らの研究グループは、2015年にT細胞受容体α鎖及びγ鎖領域に存在するゲノム構造異常が多発性硬化症(MS)疾患感受性を著しく高めることを報告しており、近年MS動物モデルにおける重要な役割が明らかとなってきたγδ型T細胞に着目して本研究を立案した。私たちは、まずヒト末梢血単核細胞をγδ型T細胞、αβ型T細胞、B細胞などの表面抗原、サイトカイン産生を幅広く評価できる実験系を確立した。そして、九州大学病院神経内科でフォローしているMS患者のうち、無治療で寛解期のMS群と健常対象(HC)群でサンプルを収集し、最終的にMS群33名、年齢・性別をマッチさせたHC群22名を対象として分析した。その結果、MS群はHC群と比較してCD4+T細胞中のTreg (CD25+CD127low/-)頻度が低下していた。γδ型T細胞では、MS群はVδ2+、Vδ2+Vγ9+γδ型T細胞、IL-17A+、IFN-γ+、IL-17A+IFN-γ+Vδ2+γδ型T細胞の頻度が低下し、Vδ1+γδ型T細胞の頻度とVδ1/Vδ2比が増加していることを発見した。B細胞サブセットには両群で有意な差はなかった。HC群ではVδ1/Vδ2比がTreg頻度と有意に負相関していたが(r = -0.5927, p = 0.0037)、MS群では関連が消失していた。MS群のVδ1/Vδ2比は障害度スコアExpanded Disability Status Scaleと高度に正相関した(r = 0.5219, p = 0.018)。以上のように、MSにおけるVδ2+Vγ9+γδ型T細胞の著減、Vδ1/Vδ2比とMS身体障害度の強い正相関、健常者で認めるγδ型T細胞とTregとの有意な関連の喪失がMS病態悪化に寄与している可能性を世界で初めて示し、Frontiers in Immunology誌にその成果を報告した。
外国人日本語学習者のための従属節分類辞典の研究と開発

本研究は、従属節の理由節、条件節、逆接節等に用いられる接続語(本研究では、従属節と主節をつなぐ接続助詞などを接続語と呼ぶ)の、日本人ネイティブによる使い分けの要因・基準を調査・分析・分類し、外国人日本語学習者のための「従属節使い分け分類表」の研究・開発を目的とする。平成10、11年度において、理由・結果・目的を表す順接条件、および、ケレドモ、ノニ、クセニ、モノノ、ニモカカワラズなどの逆接条件を取り上げ、それぞれの従属節(接続語)が主節の文末にどのような特徴をもつかを日本人ネイティブに調査し、その結果の分類・分析を行った。また、平成12年度には、語彙が文構造にどの程度影響を与えるかに焦点を置き、従属節の中の語を変えて、再調査を実施し、分析・考察を行った。調査・考察の結果、日本人ネイティブの接続語使い分けの要因・基準は、話し手の表現意図、仮定性の度合い、文体上の制約、文法的制約などによることがわかった。また、語彙の文構造に影響については、影響を受けやすい接続語と受けにくい接続語があること、文の構造の中では、文の種類(動詞文・形容詞文・名詞文など)は比較的語の変化による影響は小さく、肯定・否定では大きいことがわかった。また、語の変化によってムード・モダリティ表現にも影響が出ることが観察された。本研究は、従属節の理由節、条件節、逆接節等に用いられる接続語の、日本人ネイティブによる使い分けの要因・基準を調査・分析・分類し、「従属節使い分け分類表」の研究・開発を目的とする。接続語使い分けの要因・基準は、話し手の表現意図、仮定性の度合い、文体上の制約、文法的制約など多岐にわたる。これらの分析・分類は日本人ネイティブへの調査とともに、数多くの日本文を収集・分析する必要がある。平成10年度は、このことを踏まえ、次のような研究を行った。1日本人に対する従属節文作成の調査の準備。(理由節・結果節・目的節)2 1の作成・調査の実施。3 2のデータのコンピュータへの入力。4 2の接続語ごとの文末表現の分類・分析。5接続語の使い分けの要因・基準の考察・分析のためのデータの収集。(小説、エッセーより収集)6 5のデータに基づく、接続語(逆接条件文を中心)の使い分けの要因・基準の考察・分析。7 6に関する研究論文の発表(印刷中)本研究は、従属節の条件節、理由節、逆接節などに用いられる接続語の、日本人ネイティブによる使い分けの要因・基準を調査、分析、分類し、「従属節使い分け分類表」の研究・開発を目的とする。前年度は、話し手の表現意図を中心に、どのような表現意図のもとに、どの接続語が選ばれるかを、逆接表現を中心に考察した。今年度は、前年度の考察を踏まえ、逆接の接続語を伴う構文的要因が、どの程度文末に影響、制約を与えるかを考察した。大学生51名に調査を実施し、調査結果を観察することにより、各接続語の文末への影響を、さらに細かく探ることができた。1日本人学生に対する従属節文作成の準備。(調査対象の逆接を表す接続語「くせに・にしても・ものの・のに・にしては・ながら・とはいえ・としても・ても・けれど・にもかかわらず」計11)2 1の作成・調査の実施。5 4に関する研究論文の発表(印刷中)。日本語は従属節表現が豊富である。逆接条件を取り上げても、ガ、ケレドモ、ノニ、クセニ、ニモカカワラズ、モノノ、トシテモ、ニシテモ、ニシテハ、ニシロ、ニセヨなど数多く存在する。本研究は、外国人日本語学習者がこれらの従属節を学習するとき、より効率的に理解、使い分けができるための、分類基準・分類方法の研究と開発を目的とする。

平成10、11年度において、順接条件、および、逆接条件を取り上げ、それぞれの従属節(接続語)が主節の文末にどのような特徴をもつかを日本人ネイティブに調査し、その結果の分類・分析を行った。平成12年度は今までの成果を踏まえ、語彙が文構造にどの程度影響を与えるかに焦点を置き、従属節の中の語を変えて、再調査を実施し、分析・考察を行った。また、本研究の研究最終年度に当たり、報告書の作成を行った。平成12年度の研究経過は次のようである。1日本人に対する従属節文作成の調査の準備・実施。(前回の逆接条件節「金持ちと結婚した」に対し「貧乏人と結婚した」を使用。)2 1のデータのコンピュータへの入力。3 2の接続語ごとの文末表現の分類・分析の実施。4前年度のデータとの比較。5 3、4に関する研究論文の発表。6報告書の準備・作成。
骨格筋細胞によるマイクロ駆動源の創成

1.昆虫の筋細胞分離方法の検討筋細胞を摘出するための昆虫として、本研究では、細胞培養に関して知見が得られているカイコおよびミツモンキンウワバに着目した。そして、それらの最終齢幼虫から、昆虫の心臓である背脈管の摘出およびその組織培養条件の検討を行った。その結果、TC100昆虫培に、非働化FBSを20%添加加えた培養液を用いることにより、室温にて自律的に拍動する背脈管由来細胞を培養することに成一功した。2.分離した筋細胞の電気パルス刺激による可制御範囲の体系化筋肉細胞へ電気パルス刺激を与え、その応答を画像解析により評価した。均一な実験条件を確保するため、筋細胞として、無限に増殖する能力をもつラット筋芽細胞株C2C12を、収縮能力を持つ筋管細胞に分化させたものを用いた。さまざまな周波数0.510Hz(電圧:50V,パルス幅:0ms)のパルス刺激を与え、その様子を顕微鏡に取り付けたCCDカメラを通して、PCに毎秒30フレームで取り込み、画像解析ソフトウェア「Scion Image」を用いて解析した。その結果、3Hz程度までのパルス刺激に応答して、筋管細胞が単収縮を行うことを、さらに、高い周波数のパルス刺激に対しては、収縮の重合が見られることが確認された。3.マイクロ駆動源の試作および評価筋細胞の収縮をアクチュエータとして活用するため、生体接着性の高いシルク糸に接着させることを試みた。まず、骨格筋細胞を、直接糸に接着させ、培養をおこなったが、接着率が低いうえに、細胞の増殖が著しく悪かった。そこで、細胞をシート化後、シルク糸に接着させる方法を検討した。シリコン樹脂(PDMS)上で繊維芽細胞と共培養することにより、骨格筋細胞をシート上で回収することに成功し、またそのシートをシルク糸に接着させることに成功した。
助産師からみた医療法改正後の助産所開設と医療連携についての課題

平成19年4月の医療法19条の改正により、有床助産所の開設のための法的な要件が加わった。嘱託医の診療科が産科医であることに限定され、医師個人との契約であった嘱託医に加えて、医療機関との嘱託契約が開設の必須要件となった。このように、助産所の開設の形態は、有床・無床という施設の有無によって法的な要件が異なっている。そして、分娩の取り扱いの有無が業務上の大きな開設の要件の違いがあると考えられる。本調査は、分娩の取り扱いがあり、医療法第19条の改正の前後(平成15年から平成21年)に助産所を開設・届け出変更を行った助産師23名に半構成的インタビューによって、助産所開設の要件について聞き取り調査を行った。調査期間は、平成19年4月から平成21年11月であった。調査は日本赤十字看護大学研究倫理委員会の承認を得て実施した。助産師23名のうち、有床助産所の開設者は12名で、出張専門の助産師は11名であった。分娩の取り扱い件数は、年間1件から80件であった。出張専門の助産師のうち1名は、保健指導や母乳マッサージのために施設の届け出をしていた。ほとんど1名の助産師が1名の女性の妊娠期から産褥期まで継続的にケア提供し、分娩時のみ安全確保のために助産師12名を非常勤で雇っていた。分娩件数の多い助産所では、固定した助産師23名が交替で妊婦健康診査を行っているが、分娩時に必ずケアを提供する助産師1名は、継続的に女性へケア提供していた。23名の助産師はすべて連携医療機関との契約を行っていたが、書面の取り交わしに向けて活動中の者も数名いた。連携医療機関との契約の内容は、助産所もしくは女性の自宅等で出産する予定の女性について医療機関で妊婦健康診査を23回実施することを条件としている施設と、搬送が必要となった場合のみで、妊婦健康診査はすべて助産所にて実施する施設もあった。嘱託医は出張専門助産師の一部は、法的な義務付けがないので契約していない助産師も数名が、医療のバックアップのために法的な定義のない「協力医」という名称で産科医からのコンサルテーションを受けていた。協力医については、出産を依頼する女性自身から紹介されることもあった。すべての嘱託医契約は、助産師のかつての勤務先の同僚や近隣の産科医へ個人的に依頼することで成立していた。そのため、助産師の勤務期間が長い場合は、助産師個人の人脈があるため、比較的短期間に契約が成立していた。しかし、出産を取り扱っている産科医そのものが助産所の近隣にいない地域もあった。本年度は、所属大学の研究倫理委員会の承認を得て、8名の開業助産師のインタビューを実施した。

研究参加者は有床助産所を開設した助産師5名、出張専門の助産所開設者3名であった。出張専門の助産師は嘱託医を定めてはいないが、妊産婦の出産を引き受けるにあたって、当該妊産婦の近隣の産科診療所または三次医療機関の産科医に嘱託医および医療連携機関に相当する、医療のバックアップを依頼し、妊娠初期・中期・後期に適宜、診療所あるいは病院にて妊婦検診を受診することを条件としている。また、有床の助産所は、助産所開設にあたって嘱託医との契約はすでに結んでいるが、インタビューを実施したすべての助産師は、助産師個人の努力で嘱託医を探している。医療連携機関については、東京都内であっても産科医と小児科医のどちらも勤務する病院が地域にないことから、複数の医療機関との連携が必要となっている。その場合は、正式に医療連携施設との契約は結べないことが問題となっている。また、助産所あるいは妊婦の自宅での出産を希望する女性は、自ら嘱託医および医療連携機関の医師に医療のバックアップを依頼し承諾を得た上で、助産師をたずねてくる事例もあった。本年度は、東京都を中心として関東圏の助産師へのインタビューが中心であった。昨年度に引き続き、8名の助産師にインタビューを実施した。昨年度は東京都およびその近隣の助産師へのインタビューの実施であったが、今年度は、関西圏の助産師ヘンビューした。さらに、助産所を開設した助産師を支援している経験年数の長い助産師1名にもインタビューを実施し、助産所を開設する当事者から得られたデータの理解を深めるための補足的なデータを収集した。複数の医療機関と連携をとることが可能な東京都と異なり、ある県では、その地域にある唯一の三次医療機関との連携を結ぶ必要がでてきており、その地域の助産師会からの組織的な働きかけをして、医療連携の契約に至っていた。東京都内では、連携医療機関への妊婦健診が必須であったが、ある県では妊婦の情報を伝える必要はなく、緊急搬送時のみ受ける入れる契約になっており、地域の医療資源によって契約内容が異なることが明らかになった。嘱託医契約に関しては、前年度の8名と同様に、助産師個人の努力によって契約をしていた。地域の産科診療所・病院に嘱託医の依頼をして全て断らた事例もある一方で、助産所運営全般にわたって相談や助言を受ける関係になる事例もあった。助産所と嘱託医および連携医療機関との実質的な連携内容につい開設している助産師が、妊産婦の自宅において産を取り扱う場合は連携医療機関が必ずしも妊産婦のては、画一的ではなかった。助産所と連携医療機関とは地理的に近いことが前提となるが、無床助産所を生活圏にあるとは限らず、医療機関での受診が利用者の負担になる可能性も示唆された。最終年度となる次年度の課題は、東京都以外の地域の助産師へのインタビューを実施し、医療圏の特徴を捉えて分析することである。平成20年度に引き続き、9名の助産師にインタビューを実施した。そのうち、1名から研究参加の辞退があった。3年間で23名の助産師のインタビューデータを蓄積した。今年度は、関西圏の助産所を中心に調査をした。同一県内の複数の助産所のデータから、地域の特性と助産所個別の特性を見出すことが可能となった。また、地域の医療機関が助産師を一市民とみなし、市民へのサービルの一環として嘱託連携医療機関の契約を結んでいる例はあったが、大多数は助産師が長年勤務した医療施設との契約であった。助産師の技量を医療施設側が理解しているため、連携の内容についての個別性もみられた。
神経親和性因子ラクタシスチンおよびその誘導体の合成研究

ラクタシスチンの基本骨格である5,5-二置換ピロリドン骨格の合成を検討した。1,2-trans-1-フェニル-2-ニトロー4-シクロヘキセン(1)のニトロ基を亜鉛還元した後、t-ブトキシカルボニル(BOC)基で保護し、アミノ体を合成した。このものを触媒量を三塩化ルテニウムとメタ過ヨウ素酸ナトリウム(四酸化ルテニウム)で酸化すると2,3-cis-3-フェニルピロリジン-5-オン-2-酢酸が高収率で得られた。そこで1をイソプロパノール中水酸化ナトリウム存在下ホルマリン水溶液と処理するとニトロアルドール反応が進行し、1-フェニル-2-ヒドロキシメチル-2-ニトロー4-シクロヘキセンが約2:1の立体異性体の混合物として87%で得られた。両異性体を分離後、主生成物を無水酢酸-ピリジンと反応させて水酸基をアセチル化した。このものを先と同様に亜鉛還元し、BOC化を試みたが分解生成物が得られるのみで目的のアミノ体は全く得られなかった。現在還元条件を種々検討中である。また,別法として市販の(S)-3-ヒドロキシ-2-メチルプロピオン酸メチルを用い、その水酸基をベンジル化し、エステル基をアルデヒドに還元した。ベンジルヒドロキシルアミンと縮合させて対応するキラルなニトロンを合成した。得られたニトロンとニトロエテンとの不斉1,3-双極子付加反応を検討したところ、付加反応は収率よく進行するもののジアステレオ選択性はほとんど観測されなかった。1級水酸基の保護基をベンジル基からシリル基に変更したり、ニトロンの窒素上にキラルな置換基を導入して同様の反応を試みたが選択性はほとんどみられなかった。現在本反応を分子内反応にしてその立体選択性を検討中である。得られるイソキサゾリジン環を開環-再閉環してピロリドン環を構築する予定である。
体組織中外来性有機化合物の体内分布とその法医学的解釈

抗精神病薬は、自殺目的による多量の服用や治療中の過剰投与などでしばしば中毒症状を起こしたり、まれに死亡することがあり、法医中毒学上、分析が必要な薬物である。今回、抗精神病薬のなかで、ベンズアミド系に属するスルトプリドについて、液体クロマトグラフィー(LC)および液体クロマトグラフィー・質量分析装置(LCMS)を用いて選択的に分析する方法を開発した。またその方法を用いて、実際の入院患者の血液中濃度を長期にわたり追跡し、各患者の定常状態での薬物濃度を求めた。まず、体試料から効率よく抽出する方法を検討した。その結果、通常の3段階液-液抽出に加えて、塩析効果を用いることにより、抽出効率が数倍上昇した。次に分析装置だが、法医中毒学上では薬毒物の定性が不可欠であるので、定性にLCMSを用いて行うことを検討し、良好な結果を得た。定量はLCMSと同じ分離条件のLCで行い、検出下限界は5ng/gであった。この抽出法ならびに分析方法を用いて、実際に精神病患者の血液中スルトプリド濃度を6か月間にわたり追跡したところ、各患者の定常状態での血液中濃度を知ることが出来た。本法は血液中スルトプリドを質量分析装置で定性した初めての報告であり、定量も高感度で行うことが出来た。また、実務にも応用可能であることが判った。
炎症性および神経因性疼痛発現における脊髄内疼痛伝達機構の相違とその共通因子の探索

本研究では、神経因性疼痛ならびに炎症性疼痛の形成機構における脊髄の脳由来神経栄養因子(BDNF)の役割について検討した。両疼痛モデルに対してBDNFの特異的抗体を繰り返し髄腔内投与したところ、神経因性疼痛の形成はほぼ完全に抑制されたのに対し、炎症性疼痛の形成はほとんど抑制されなかった。また、両疼痛モデルから得られた脊髄細胞膜分画標本を用いてBDNFの受容体であるTrkBのタンパク量をWestern blottingにより検討したところ、神経因性疼痛モデルの脊髄においてのみTrkBタンパク量の増加が認められた。そこでTrkBの特異的抗体ならびにチロシンキナーゼの阻害薬を神経因性疼痛モデルの脊髄に繰り返し投与したところ、これらの抗体や阻害薬により神経因性疼痛の形成は著しく抑制された。さらに、BDNF自体を正常マウスの髄腔内に単回投与すると、投与後5日間に亘る痛覚過敏ならびにアロディニアが惹起された。これらのことから、脊髄におけるBDNFは神経因性疼痛の形成に非常に重要な役割を担っている因子である可能性が示唆された。一方、炎症にはシクロオキシゲナーゼ(COX)が関与していることが知られていることから、本研究では次に神経因性疼痛ならびに炎症性疼痛の形成機構における脊髄のCOXの役割について検討した。その結果、選択的COX-2阻害薬であるエトドラクならびにメロキシカムをそれぞれ繰り返し髄腔内投与することにより、炎症性疼痛の形成は著明に抑制されたのに対し、神経因性疼痛の形成は全く抑制されなかった。また、COX-2の発現・誘導にはインターロイキンIβ(IL-1β)ならびに腫瘍壊死因子(TNF)αが重要な役割を果たしていることから、これらを捕獲する抗体様分子を両疼痛モデルの髄腔内に繰り返し投与し、その影響について検討したところ、炎症性疼痛の形成はIL-βならびにTNFαを捕獲する抗体様分子の繰り返し髄腔内投与により有意に抑制されたのに対し、神経因性疼痛の形成は全く抑制されなかった。一方、IL-6を捕獲する抗体様分子の繰り返し髄腔内投与では炎症性疼痛の形成は抑制されず、神経因性疼痛の形成のみが抑制された。以上の結果より、神経因性疼痛と炎症性疼痛の形成には異なる因子が関与していることが明らかとなり、慢性疼痛の原因に応じた治療法の選択が疼痛改善の向上に重要である可能性が示唆された。本研究では、神経因性疼痛と炎症性疼痛の動物モデルを作製し、脊髄における疼痛伝達機構の相違や共通因子の検策を試みた。両疼痛モデルに対して選択的protein kinase C(PKC)阻害薬を繰り返し髄腔内処置したところ、神経因性疼痛モデルにおける熱痛覚過敏反応は有意に抑制されたのに対し、炎症性疼痛モデルにおいてはそのような抑制作用は認められなかった。また、両疼痛モデルから得られた脊髄細胞膜分画標本および脊髄凍結切片を用いて、Western blot法ならびに免疫染色法に従いPKCタンパク量や免疫活性の変化について検討したところ、神経因性疼痛モデルにおいてのみ脊髄後角表層部において活性型PKC免疫活性の増強が認められ、またPKCγタンパク量の有意な増加が認められた。そこで、PKCγ遺伝子欠損マウスを用いて両疼痛発現におけるPKCγの関与について検討したところ、神経因性疼痛モデルにおける熱痛覚過敏反応は著明に抑制されたのに対し、炎症性疼痛における熱痛覚過敏反応はほとんど抑制されなかった。一方、両疼痛モデルの脊髄におけるprotein kinase A(PKA)の役割について検討した結果、炎症性疼痛モデルにおける熱痛覚過敏反応は、選択的PKA阻害薬の繰り返し髄腔内処置により有意に抑制され、脊髄膜標本におけるPKAのタンパク量は対照群と比較して著明に増加した。さらに、脊髄後角表層部において活性化型PKA免疫活性の有意な増強が認められた。しかしながら、神経因性疼痛モデルにおいては、そのような抑制作用ならびに免疫活性の変化は認められなかった。これらのことから、神経因性疼痛には脊髄のPKCに依存した疼痛伝達機構が、一方、炎症性疼痛には脊髄のPKAに連関した疼痛伝達機構が存在することが明らかとなった。以上の本研究の結果により、神経因性疼痛と炎症性疼痛の脊髄を介した疼痛伝達機構には異なる細胞内情報伝達系が関与している可能性が示唆された。

一方、炎症にはシクロオキシゲナーゼ(COX)が関与していることが知られていることから、本研究では次に神経因性疼痛ならびに炎症性疼痛の形成機構における脊髄のCOXの役割について検討した。その結果、選択的COX-2阻害薬であるエトドラクならびにメロキシカムをそれぞれ繰り返し髄腔内投与することにより、炎症性疼痛の形成は著明に抑制されたのに対し、神経因性疼痛の形成は全く抑制されなかった。また、COX-2の発現・誘導にはインターロイキンIβ(IL-1β)ならびに腫瘍壊死因子(TNF)αが重要な役割を果たしていることから、これらを捕獲する抗体様分子を両疼痛モデルの髄腔内に繰り返し投与し、その影響について検討したところ、炎症性疼痛の形成はIL-βならびにTNFαを捕獲する抗体様分子の繰り返し髄腔内投与により有意に抑制されたのに対し、神経因性疼痛の形成は全く抑制されなかった。一方、IL-6を捕獲する抗体様分子の繰り返し髄腔内投与では炎症性疼痛の形成は抑制されず、神経因性疼痛の形成のみが抑制された。以上の結果より、神経因性疼痛と炎症性疼痛の形成には異なる因子が関与していることが明らかとなり、慢性疼痛の原因に応じた治療法の選択が疼痛改善の向上に重要である可能性が示唆された。
新規含フッ素芳香族化合物の合成と有機EL素子における電子輸送材料への応用

我々は、高い性能を有する新規な電子輸送材料(有機n型半導体)の開発を目的とし、芳香環の水素をすべてフッ素化した全フッ素置換芳香族化合物を設計した。平成12年度には、種々の全フッ素置換フェニレン化合物を合成し、これらの化合物が有機EL素子の電子輸送材料として有効であることを見出した。平成13年度には、これらの化合物が電子輸送材料としてだけでなく、ホールブロッキング材料(特に燐光材料を用いた素子において)としても有効であることがわかり、今後の発展が期待される。また、有機EL素子とともに最近注目されている有機電界効果トランジスターにおいて、最も重要な材料の一つであるオリゴチオフェンの全フッ素置換体の合成に成功した。チオフェン環へのフッ素の導入は、ブロモチオフェンをリチオ化し、N-fluorobenzenesulfonimideと反応させることにより、効率良く行うことができた。合成したbuilding blocksをStilleまたはUllmann反応によりカップリングすることにより、全フッ素置換オリゴチオフェンを合成した。電気化学測定より、全フッ素置換オリゴチオフェンは、オリゴチオフェンよりも低いLUMOを持つことが明らかになった。一部の例外を除き、オリゴチオフェンはp型の半導体特性を示すが、全フッ素置換オリゴチオフェンはn型の半導体特性を示すことが期待される。今後は、これらの材料を用いた有機電界効果トランジスターを作製し、その性能を評価する予定である。また、得られた結果をもとに分子構造を最適化し、高い性能を有する有機n型半導体を見出し、実用化を目指したい。我々は、高い性能を有する新規な電子輸送材料(有機n型半導体)の開発を目的とし、芳香環の水素をすべてフッ素化した全フッ素置換芳香族化合物(分岐型および直線型)を設計し、その合成に成功した。合成した分子は、種々のスペクトルにより構造決定を行い、熱分析を行ったところ、分岐型のフェニレン化合物は、100°C以上のガラス転移温度を有することがわかった。これらの化合物を電子輸送材料として用いた有機EL素子を作成し、その性能を評価した(Alq3を発光層、TPTEを正孔輸送層、LiFを電子注入層、アルミニウムを陰極、ITOを陽極として素子を作成)。その結果、分岐型分子ではその電子親和度が増すに従って電子輸送材料としての性能が向上することがわかった。分岐型分子の中では、1,3,5-trifluoro-2,4,6-tris(perfluorinated p-terphenyl)benzeneが最も良い性能を示し、この分子を用いた素子の最高輝度は、駆動電圧24.4Vで2860cd/m^2であった。一方、直線型分子は、分岐型分子に比べ優れた電子輸送性を有し、perfluorinated p-sexiphenylを用いた素子の最高輝度は、駆動電圧10Vで19970cd/m^2にまで達した。これは、現在最も頻繁に使用されている電子輸送材料(Alq3)とほぼ同程度の性能である。今後は、分子構造を最適化することにより電子輸送材料としての性能を向上させ、実用化をめざしたい。
非共有結合による自己集合を基盤とした新規フラーレンホスト分子の合成

本研究では、配位結合や水素結合などの非共有結合により生成する自己集合超分子錯体を基盤に用いるフラーレンレセプターの構築を計画した。我々は既にカリックス[5]アレンがフラーレン類の有効なレセプターになることを報告している。そこで、この骨格に種々の水素結合性官能基や配位結合性官能基を導入し、種々の特異な機能を発現することを期待される超分子レセプターの開発を行った。1.ウレア基を導入したカリックス[5]アレンはクロロホルム中で超分子二量体を形成、C60及びC70を包接した。また、この超分子錯体は酸の添加により分解し、包接されていたC60及びC70を溶液中に放出した。この様に、酸の添加により、C60とC70の包接と放出を超分子レセプターを用いることにより制御することに成功した。2.ビピリジンを導入したカリックス[5]アレンを合成した。この分子は銀イオンの添加により超分子錯体を形成した。C60及びC70に対するこの超分子錯体の包接能の評価をESI-MSを用いて行った結果、このレセプターはC60に対して高い選択性を示した。我々は二分子のカリックス[5]アレンを共有結合で連結したフラーレンレセプターがC70に対して選択性を示したことを報告していることから、今回開発した超分子錯体がC60に選択性を示したことは非常に興味深いことである。3.アロステリックな包接挙動を示す新規レセプターを合成した。金属配位部を有するカリックス[5]アレンを化学結合により連結したこのレセプターは、銅一価イオンの添加により大きな構造変化を起こした。この錯体は二つのカリックス[5]アレンにより形作られる空孔を有しており、この中にフラーレン類を包接した。また、銅イオンの有無によりこのレセプターはアロステリックな包接挙動をフラーレン類に対して示した。以上のように、非共有結合を利用して、種々の興味深い機能を発現する超分子フラーレンレセプターの合成に成功した。そこで、この骨格に種々の水素結合性官能基や配位結合性官能基を導入し、超分子錯体が形成可能か検討した。ウレア基を導入したカリックス[5]アレンはクロロホルム中で超分子二量体を形成した。また、この超分子二量体はC60及びC70を包接した。酸の添加によりこの超分子錯体は分解し、C60及びC70を溶液中に放出した。水素結合を駆動力に二量化する超分子フラーレンレセプターの開発に成功した。また、この超分子レセプターは酸の添加により生成を制御できることが分かった。次に、ビピリジンを導入したカリックス[5]アレンを合成した。また、この分子の生成をESI-MSを用いて確認した。C60及びC70に対するこの超分子錯体の包接能の評価はESI-MSを用いて行われた。結果、このレセプターはC60に対して高い選択性を示した。以上のように、非共有結合性相互作用を駆動力に用いる自己集合系超分子フラーレンレセプターの合成に成功した。この錯体は二つのカリックス[5]

アレンにより形作られる空孔を有しており、この中にフラーレン類を包接した。また、銅イオンの有無によりこのレセプターはアロステリックな包接挙動をフラーレン類に対して示した。以上のように、非共有結合を利用して、種々の興味深い機能を発現する超分子フラーレンレセプターの合成に成功した。
カンボジアにおける地方行政制度再編動向に関する研究

本研究は,カンボジアで再編がすすむ地方行政制度をテーマとし,とくに先行研究が少ない(1)人的資源運営・開発,(2)地方財政,(3)機能移転に関し,文献調査や聞き取りをつうじて得られた情報を整理・分析することで,既存研究のギャップをうめるとともに,カンボジアで活動する数多くの日本の国際協力団体による取組のより円滑で効果的な実施に資することを目的にするものである。2018年度は,2017年度にひきつづき,夏に,カンボジアに渡航し,現地のシンクタンクの研究者との交流を軸に,加えて,国連機関や二国間援助機関,NGOの職員らと交流しながら,文献探しや聞き取りを行った。なお,2018年度は,同年7月に実施された総選挙の関係からか,面会してもらえない現地政府職員もおり,かならずしも思うとおりの資料探しができたわけではなかった。帰国後,秋には,現地滞在中に得られた資料の読みをすすめるとともに,カンボジアの地方行政制度のなかで,住民の生活向上上,重要な位置を占める「女性と子どものためのコミューン委員会」(以下,英語名の頭文字をとってCCWCと表記する)という委員会をとりあげ,論文を執筆し,所属先大学内の学会誌に発表した。また,本研究を含め,これまで蓄積してきたカンボジアの地方行政に関する知見を,カンボジア市民フォーラム主催・上智大学アジア文化研究所共催セッションにおいて,講演をつうじて共有した。さらに,本研究に関係することとして,カンボジア渡航中,カンボジアENJJ主催「ガバナンス部会」にて,現地の日本大使館・JICA・NGO・民間企業関係者に対して,カンボジアの政治状況に関する知見を共有した。また,『アジア・人権情報センター国際人権ひろば』においても,現在のカンボジア政治に関する文章を寄稿し,よりひろい範囲の読者を想定した報告を行った。2018年度は,「研究実績の概要」でも記したように,カンボジアの地方行政制度のなかで,今後,住民の生活向上にとって重要となるCCWCについて文献を収集し,その概要や課題をまとめられたことは,本研究上,意義ある進展であると考えている。しかし,その一方で,2017年度に文献収集し,その結果を踏まえて相当程度,執筆をすすめてきた地方財政に関する論文が,最新の地方配分予算の数値等を組み込む必要性が出てきたにもかかわらず,結局,2018年度のカンボジア渡航では,その部分のデータが入手できず,まだ論文の完成を見ていないという事情がある。そのため,「やや遅れている」との自己評価をおこなった。2019年度は,本研究の最終年度であるため,夏に再度,カンボジアに渡航し,関連するカンボジア政府省庁や国連機関・二国間援助機関,現地の大学やシンクタンク,NGOの職員・研究者をめぐって,2018年度に入手できなかった資料の入手をすすめ,論文の完成を目指す。また,人的資源運営・開発についても,JICAで国際協力事業がすすめられていると聞いているので,関係者を訪ね,文献資料の入手をこころみ,結果,論文化できるように努める。本研究は,カンボジアで再編がすすむ地方行政制度をテーマとし,とくに先行研究が少ない(1)人的資源運営・開発,(2)地方財政,(3)機能移転に関し,文献調査や聞き取りをつうじて得られた情報を整理・分析することで,リサーチ上のギャップを埋め,また,国際協力団体の活動のより円滑で効果的な事業形成・実施に資することを目的にするものである。2017年度は,8月,カンボジア現地に渡航し,関連する政府機関(内務省・経済財務省)に勤務する職員や現地主要研究所所属の研究者,国連機関・国際協力団体(ODAやNGO)の職員を訪ね,文献入手や聞き取りを行った。その後,秋以降は,上述の研究目的のうち,とくにその文献入手が比較的順調に進んだ(2)の地方財政について,読み込みを行い,追加的な文献の入手を行って,以下のタイトルで論文の執筆を行った。現在,この原稿は最終版にすべく作業をおこなっている最中である。岡島克樹(2018)「カンボジアにおける地方財政改革の概要とその課題」(所属先大学紀要に掲載予定)なお,本研究に関連することとして,2018年7月に予定されている総選挙をめぐっては政治的混乱が生じている。そのため,2017年にはこれを解説する小文を以下のタイトルで執筆し,発表した。岡島克樹(2018)「カンボジアにおける人権状況の悪化ーその概要・特徴と国際社会の対応ー」『国際人権ひろば』(No.137)アジア・太平洋人権センター2017年度は,当初,研究計画上,人的資源運営・開発に関して調べ論文化することを予定していたが,その面ではなかなか適当な参考文献が見当たらなかった。しかし,一方で,2018年度に集中して文献探索を行い読みを進めるつもりであった地方財政に関しては,2017年度中に文献入手が比較的順調に進んだ。そのため,本研究は,おおむね順調に進展していると自己評価した。

2018年度は,2017年度にひきつづき,夏に,カンボジアに渡航し,現地のシンクタンクの研究者との交流を軸に,加えて,国連機関や二国間援助機関,NGOの職員らと交流しながら,文献探しや聞き取りを行った。なお,2018年度は,同年7月に実施された総選挙の関係からか,面会してもらえない現地政府職員もおり,かならずしも思うとおりの資料探しができたわけではなかった。帰国後,秋には,現地滞在中に得られた資料の読みをすすめるとともに,カンボジアの地方行政制度のなかで,住民の生活向上上,重要な位置を占める「女性と子どものためのコミューン委員会」(以下,英語名の頭文字をとってCCWCと表記する)という委員会をとりあげ,論文を執筆し,所属先大学内の学会誌に発表した。また,本研究を含め,これまで蓄積してきたカンボジアの地方行政に関する知見を,カンボジア市民フォーラム主催・上智大学アジア文化研究所共催セッションにおいて,講演をつうじて共有した。さらに,本研究に関係することとして,カンボジア渡航中,カンボジアENJJ主催「ガバナンス部会」にて,現地の日本大使館・JICA・NGO・民間企業関係者に対して,カンボジアの政治状況に関する知見を共有した。また,『アジア・人権情報センター国際人権ひろば』においても,現在のカンボジア政治に関する文章を寄稿し,よりひろい範囲の読者を想定した報告を行った。2018年度は,「研究実績の概要」でも記したように,カンボジアの地方行政制度のなかで,今後,住民の生活向上にとって重要となるCCWCについて文献を収集し,その概要や課題をまとめられたことは,本研究上,意義ある進展であると考えている。しかし,その一方で,2017年度に文献収集し,その結果を踏まえて相当程度,執筆をすすめてきた地方財政に関する論文が,最新の地方配分予算の数値等を組み込む必要性が出てきたにもかかわらず,結局,2018年度のカンボジア渡航では,その部分のデータが入手できず,まだ論文の完成を見ていないという事情がある。そのため,「やや遅れている」との自己評価をおこなった。2018年度は,夏に再度,研究計画書の予定にしたがい,カンボジア現地に渡航し,関連する政府機関の職員や現地主要研究機関の研究員,国連機関・国際協力団体の職員を訪問し,ひきつづき文献入手や意見交換を行う。とくに,2018年度は,2017年度に行った人的資源運営・開発に関する文献の入手に再チャレンジし,論文化を試みる。また,2018年度は,上述のとおり,7月に総選挙が行われる予定で,これをめぐる政治的混乱が本研究のテーマである地方分権改革についても影響を与えることが予想される。そのため,この総選挙については,日々,最新情報を入手するようにし,その動向を整理してその結果を関連学会のセッションやその他のフォーラムで共有しつつ,本研究テーマとの関連を検討して文章化する。2019年度は,本研究の最終年度であるため,夏に再度,カンボジアに渡航し,関連するカンボジア政府省庁や国連機関・二国間援助機関,現地の大学やシンクタンク,NGOの職員・研究者をめぐって,2018年度に入手できなかった資料の入手をすすめ,論文の完成を目指す。また,人的資源運営・開発についても,JICAで国際協力事業がすすめられていると聞いているので,関係者を訪ね,文献資料の入手をこころみ,結果,論文化できるように努める。
フレキシブルなプルトニウム量調整が可能なマイナーアクチニド燃焼新型炉の総合的研究

初年度の作業では、MA核種と金属燃料希釈材を併用した超長寿命炉心の概念を検討し、その核的な成立性が高いことを示した。また、MOX燃料ナトリウム冷却炉心と金属燃料鉛冷却炉心の、燃料形態・冷却材の違う炉心において、燃料にMAを添加して炉心計算・燃焼計算を実行し、MAの核変換率について中性子スペクトルの違いを用いて検討した。また、核変換の内訳を直接核分裂率と間接核分裂率、捕獲反応による核変換の3つの因子を用いて比較した。2年目の作業では、半理論的燃焼方程式によるMA核種の燃焼特性への影響を評価する方法を確立し、超長寿命炉心に適用した場合の最適初期装荷量について検討を行った。結論として、1)Np-237は、高中性子束においては、燃焼による出力変動に悪影響を与える。よって、低中性子束の領域で照射することが望ましい、2)ブランケットにNp-237を大量(57%,残りU-238)に装荷することによって、Puビルドアップによる出力上昇を緩和できる可能性がある、などの知見が明らかになった。最終年度では、KUCAのB架台において、金属燃料の希釈材候補である、Nb, Cr, W, Pbの各核種についてサンプル反応度の測定を実施した。いずれの核種も、適切な量を炉心中央部に装荷することにより、ペリオド法によって精度よくサンプル反応度の測定を行うことができた。この種の実験においては、サンプルの出し入れに伴う反応度のずれが大きな問題となるが、5回にわたる再現実験の結果、最初の1回を除いて再現性は非常によいことがわかった。新燃料としてU-Pu-MA-DI(DI:希釈材)系多元合金を採用し、希釈材混合率を変化させることでPu燃焼特性を調整できる新型炉について、核的な検討を実施した。希釈材としては、アメリカ等で使用実績のあるZrを選定した。その核特性燃料組成として、Zrを5-30%、Puを約6%、MAを10%、Uを残りの組成率とし、Zrの組成率を5、15、30%として燃焼計算を行ない、30年間の炉心内の重金属マスバランスを評価した。この結果、5%ではPuの増殖、15%ではPu量の保持、30%ではPuの消費が問題なく実現できることが確認された。また、外側炉心のMAの添加量をやや多く設定することによって、燃焼中に発生する出力分布の変動を大幅に抑えることができることがわかった。次に、燃焼形態を酸化物、窒化物(N-14およびN-15)、金属の4種類、冷却材をナトリウムと鉛の2種類にした場合の各組み合わせについて、核特性を比較した。この30年間の燃焼反応度は、酸化物の場合が14%dk/kと現実性のない大きさであるのに対し、窒化物(N-15)ではわずか3%dk/k程度に抑えられ、長寿命炉心には最適の炉心特性であることがわかった。昨年度の結果を踏まえ、マイナーアクチニドの核変換特性について燃料種類および冷却材の違いによる効果を検討した。マイナーアクチニドを燃料に添加した、混合酸化物燃料ナトリウム冷却炉心と金属燃料鉛冷却炉心を対象に、燃焼期間(46年とした)終了時でのマイナーアクチニドの核変換量について調べた。マイナーアクチニド核種としては使用済み燃料中に多く含まれるNp237、Am241、Am243、Cm244を選択した。燃焼期間中にマイナーアクチニド核種が核分裂する割合は混合酸化物燃料ナトリウム冷却炉心では初期添加量の7%程度、金属燃料鉛冷却炉心では10%程度であるが、マイナーアクチニドが捕獲反応などにより核変換した後に核分裂する割合は、混合酸化物燃料ナトリウム冷却炉心で23%程度、金属燃料鉛冷却炉心では18%程度であった。