hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ES細胞のin vitro分化系を用いたギャップ結合コミュニケーションの機能解析

(2)心臓で発現するギャップ結合蛋白質connexin(Cx)のうち、Cx43とCx45はES細胞の未分化な時期から心筋細胞への分化する過程を通じて発現が認められた。一方、Cx40の発現は心筋特異的蛋白質と同様に心筋細胞の出現以降にみられ、心筋で発現しているCxでもその種類によって異なった発現調整が行われていることを明らかにした。(3)細胞間コミュニケーションは、未分化ES細胞間、拍動する前のEBの細胞間、拍動しているES細胞由来の心筋細胞間で認められたが、拍動している心筋細胞と周囲の拍動していない細胞間には認められず、未分化ES細胞が心筋細胞に分化する過程において、細胞間コミュニケーションのコンパートメント形成が起こることを明らかにした。2.Cx43遺伝子欠損ES細胞を用いたin vitroでの心筋細胞分化及びヌードマウス造腫瘍性の解析(2)Cx43欠損ES細胞は、wild typeとほぼ同様のヌードマウスでの造腫瘍性を示し、出現した腫瘍の分化形質もwild typeとの間に大きな差は見出せなかった。以上のの結果より、複数のコネキシン間に相互補完関係があることを明らかにした。心筋特異的蛋白質であるmyosin heavy chain(MHC)_α及び_βcardiac isoformやmyosin light chain(MLC)-2vは、拍動する心筋細胞の出現と一致して、発現が見られた。心臓で発現するギャップ結合蛋白質connexin(Cx)であるCx43,Cx40,Cx45のうち、Cx43とCx45はES細胞の未分化な時期から心筋細胞への分化する過程を通じて発現が認められた。一方、Cx40の発現は心筋特異的蛋白質と同様に心筋細胞の出現以降にみられ、心筋で発現しているCxでもその種類によって異なった発現調整が行われていることが明らかにされた。蛍光抗体法により、Cx43蛋白質の局在は、MHCを発現している心筋細胞のみならず、MHCを発現していない非心筋細胞にも観察された。細胞間のコミュニケーションは、未分化ES細胞間、拍動する前のEBの細胞間、拍動しているES細胞由来の心筋細胞間で認められた。しかし、拍動している心筋細胞と周囲の拍動していない細胞間には、コミュニケーションは認められず、未分化ES細胞が心筋細胞に分化する過程においた、細胞間コミュニケーションのコンパートメント形成が起こることを明らかにした。以上より、Cx40の発現が心筋の初期分化に密接に関係していることが示唆された。これらの結果は、Oyamada Yet al.Exp.Cell Res.229:318-326(1996)として発表された。以上の結果より、複数のコネキシン間に相互補完関係があることを明らかにした。
社会的行動の機能アセスメントに基づくインクルージョン場面への行動分析的介入の検討

インクルージョン場面において、集団を構成するすべての児童・生徒の個別の指導計画を遂行するためには、従来の分断型ではなく、社会という文脈の機能の分析が必須となる。本研究においては、発達検査、学校や幼稚園における観察、保護者や担任教員等との面談等の従来のアセスメントに加えて、集団における子どもの社会的行動への介入の効果を多層ベースラインでサインと、またこれに基づく構成員の行動の変化を随伴性の時系列分析によって検討した。まず、機能アセスメントに基づいた集団指導において、構成員の強化随伴性の相互作用の分析から、子どもの行動を維持する変数としての他児の行動の影響を検討した。次に、対象児の得意なあるいは好みの行動の機能アセスメントを実施し、オペラント行動の自発を促進する条件の検討から、社会的行動への介入変数としての正の行動支援の介入計画における重要性を指摘した。また、仲間媒介法において、対象児をめぐる子どもたちにとって一番負担が少ないと考えられる仲間モデリング法を機能アセスメントに基づき実施、有効性を確認した。さらに、学校場面への適用も考慮に入れ、社会的行動の促進を課題従事場面への仲間モデリング法の導入によって検討し、個別のスキルを如何に長期目標の観点からとらえ直さければならないかという検証をおこなった。最後に、自閉的傾向や障害が重度で集団における他者への動機づけが低い子どもたちへ介入法を検討するため、確立化操作としての行動連鎖中断法を導入した結果、他者への注目や模倣行動の形成に効果的であることが示され、モデリングや援助行動といったより高次の社会的行動の形成・促進に及ぼす影響についての検討が今後の課題として残された。インクルージョン場面での指導において、集団構成児童・生徒すべての個別目標を達成するためには、これまでの分断型行動的アプローチが無視したきた、その子どもにとっての他者や課題、すなわち社会という文脈の機能の分析が必須となる。本研究において、今年度は従来の発達検査や所属学級における観察、保護者、担任教員等への面談に基づくアセスメント情報に加えて、インクルージョン形態の小集団場面における子どもの行動を、課題および構成メンバー間多層ベースラインデザイン、さらに時系列分析の手続きによって分析した。この結果、従来障害が比較的重度であるという理由で集団指導が適切ではないとされてきた子どもであっても、1)集団の構成員の違いを弁別できること、すなわちいわゆる社会的には適切とは言えない形でその刺激性制御下にあることと、2)選択性(preference)を利用した課題ではオペラント行動の生起率が高まり、介入の機会が著しく高まる可能性が示された。しかし、1)こうした機能アセスメントにもとづいて作成された構成員それぞれのIEPを集団介入案(GIP)にフォーマット化する過程と、2)介入の結果から機能アセスメントそのものの妥当性を客観的に評価していく過程にはまだ問題が残り、研究期間の平成10年度および平成11年度前半をめざして検討中である。特別な二ーズの異なる子どもたちの指導において、集団を構成する児童・生徒のそれぞれの標的となる行動の社会的妥当性を考慮した個別の目標を達成するためには、これまでの分断型行動的アプローチが無視してきた、その子どもにとっての他者や課題、すなわち社会という文脈での機能の分析が必須となる。本研究において、今年度は昨年度からの課題である個別の指導計画(IEP)と集団介入案(GIP)のフォーマットの暫定的原案を作成し、さらにインクルージョン形態の小集団場面で他者刺激の過剰選択性を示す子どもたちに対して個別の指導場面を設定し、場面間多層ベースライン・デザインによる集団場面との比較と、課題の選択性(preference)の変数に関する機能分析を中心に検討をおこなった。この結果、課題の選択性を考慮した文脈下において行動の始発性が高まることが観察され、機会利用型指導法に代表されるフリーオペラントの視点を集団指導にも適用することが必須であることが示唆された。

しかし、学校場面や家庭で特に回避学習の形態で教師や親といった大人との強い刺激性制御関係を確立してしまっている子どもの場合、仲間を機能的なモデルや相互作用の対象とするためのセラピストのフェイディングの方法については、必ずしも十分な研究の成果が得られなかった。本研究の最大の課題となるこの変数については、平成11年度に集中的に検討をおこなう予定である。インクルージョン場面において、集団を構成するすべての児童・生徒の個別の指導計画を遂行するためには、従来の分断型ではなく、社会という文脈の機能の分析が必須となる。本研究においては、発達検査、学校や幼稚園における観察、保護者や担任教員等との面談等の従来のアセスメントに加えて、集団における子どもの社会的行動への介入の効果を多層ベースラインデザインと、またこれに基づく構成員の行動の変化を随伴性の時系列分析によって検討した。まず、機能アセスメントに基づいた集団指導において、構成員の強化随伴性の相互作用の分析から、子どもの行動を維持する変数としての他児の行動の影響を分析した。次に、対象児の得意なあるいは好みの行動の機能アセスメントを実施し、オペラント行動の自発を促進する条件の検討から、社会的行動への介入変数としての正の行動支援の介入計画における重要性を指摘した。また、仲間媒介法において、対象児をめぐる子どもたちにとって一番負担が少ないと考えられる仲間モデリング法を、機能アセスメントに基づき実施し、その有効性を確認した。さらに、学校場面への適用も考慮に入れ、社会的行動の促進を課題従事場面への仲間モデリング法の導入によって検討し、個別のスキルを如何に長期目標の観点からとらえ直さなければならないかという検証をおこなった。最後に、自閉的傾向や障害が重度で集団における他者への動機づけが低い子どもたちへ介入法を検討するため、確立化操作としての行動連鎖中断法を導入した結果、他者への注目や模倣行動の形成に効果的であることが示され、モデリングや援助行動といったより高次の社会的行動の形成・促進に及ぼす影響についての検討が今後の課題として残された。
環境政策立案における知識の統合と創造に関する研究

本研究は、経済学や生態学など様々な分野の知識を結合し、環境政策立案プロセスのすべてのレベルにおいて有効に利用する方法の開発に焦点をあてたものである。人口、資本、資源及び環境の複雑な相互作用について、主としてシステムダイナミックスモデルを用いて分析した。まず、経済発展と自然資源の重要な葛藤について過去50年のデータを用いて分析した。エネルギーと水資源、熱帯雨林の減少、気候の変化、及び生態学的活動の低下に反して、人間活動は驚異的に活発化し、人口は2.4倍、世界経済の規模は7倍、穀物と水の消費は3倍になっている。これらのデータにもとづいて、本研究では、自然資源と技術要因に関連付けた生産関数の数学表現を提案し、シミュレーションによって将来予測を試みた。これらの結果から、少なくとも先進国においては、更なる発展は制限されると考えるのが自然である。しかし、分析によれば、そのような事態は今のところ顕在化していない。それどころか、更なる発展へ無制限に突き進んでいるようにも見える。それはひとつには、失業率の問題から説明できる。失業率を抑えるために、経済発展の圧力がさらに強くなっている。また、年金資金の問題からも経済発展の必要性があると思われる。1970年台におけるシステムダイナミクスによる予測では、成長の限界が強調され、持続的発展の必要性が提起された。しかし、30年が経過した現在でも、持続的発展の概念は実施されていない。また、モデルの妥当性についても十分に検証されていない。本研究では、これまでのところ、悲観的予測を支持するものとなっている。これらの研究結果は、査読中のものを含めて学会論文誌に2編の論文、図書の章として2篇の論文、国際学会講演論文集の中に6篇の論文(2編はCD)として発表している。
出雲鰐淵寺の歴史的・総合的研究-日本宗教の歴史的・構造的特質の解明のために-

天台宗の古刹である浮浪山鰐淵寺は、中世出雲国一宮出雲大社の本寺として創建され、極めて重要な役割を果たした。本研究は、鰐淵寺に対する初めての本格的な総合学術調査であり、鰐淵寺の基本骨格や特徴、あるいは歴史的性格などについて、多面的な考察を加え、その全容解明を進めた。研究の初年度ということから、5つの研究班に分かれてそれぞれ基礎的なデータの集積と調査・研究を行なった。〔文献班〕では、近世初頭の「神仏分離」期までの鰐淵寺関係文書の収集とデータ入力を行なうとともに、その原本校正とこれを補うための新たな史料収集に努めた(叡山文庫や東京大学史料編纂所の所蔵・収集文書を含む)。また、寺内文書の悉皆調査を行ない、仮目録の作成と合わせ、一部の写真撮影を行なった。〔建築班〕では、根本堂・蔵王堂・開山堂など、現存建造物の実測と建築史的検討、及び島根県立古代出雲歴史博物館に寄託されている棟札の調査と写真撮影を行なっだ。〔美術班〕では、同じく古代出雲歴史博物館に寄託されている仏像・仏画・仏具等の詳細な実測調査を行なった。[考古斑]では、鰐淵寺境内と周辺部の現地踏査による僧坊跡や石造物・古道の確認などに努めるとともに、前住職からの聞き取り調査を行なった。また、詳細な地形測量図の作成に着手し、鰐淵寺境内を中心とした航空レーザーによる地形測量を行なった。〔自然環境班〕のうちの「植生」では、鎌倉時代の作成になる『出雲大社井神郷図』の復元的分析とともに、鰐淵寺周辺の植生の現状把握、及び微粒炭素分析のための地点の検討と土壌試料の採取を行なった。同じく「地質」では、出雲大社と鰐淵寺とを結ぶ古道確認のための現地踏査を行なった。以上の調査・研究によって得られた成果とその重要性として、次の点を指摘することができよう。(1)「神仏分離」までの間の鰐淵寺関係史料の網羅的な収集は歴史的にも初めてのことであり、中世鰐淵寺の実態解明と、今後の調査・研究に極めて重要な意義を持つといえる。(2)建造物では、近世初頭に遡る建造物(鐘楼など)の存在や、摩陀羅神社の歴史的変遷を解明できる展望が開かれたことなどが重要だといえる。(4)美術関係では、11世紀に遡る金銅不動明王像や鎌倉期の金剛鈴など、新たな発見の少なくなかったことが重要だといえる。(5)考古班の行なった詳細な地形測量図は、今後の調査・研究を進めていくための共通の学問的基盤が構築されたという点で重要である。(6)現地踏査を通じて、多数の僧坊跡や石造物の存在が確認されたのも重要である。(7)『出雲大社井神郷図』の分析を通じて、中世鰐淵寺周辺の植生の復元的な実態解明が進んだのも重要である。(8)遙勘越えを始めとする鰐淵寺への参詣道や、出雲大社と鰐淵寺とを結ぶ古道のいくつかが確認され、その実態解明に向け大きく前進したのも重要だといえよう。前年度に引き続き、5つの研究班に分かれてそれぞれ基礎的データの集積と調査・研究を行った。〔文献班〕では、前年度に続いて寺内及び周辺部を中心として近世初頭の「神仏分離」以前の鰐淵寺関係文書の収集(これまでに655点の所在を確認)とデータ入力、及び可能な範囲での原本校正作業を行った。〔建築班〕では、寺内主要建造物の実測調査と図面作成、及び一部の庭園調査を行った。〔美術班〕では、新たに周辺部をも含め、鰐淵寺所蔵・旧蔵の仏像・仏画・仏具等の詳細な実測調査と、これまでに調査した寺宝類すべての精密な写真撮影を行った。〔考古斑〕では、出雲市文化財課と協力して和多坊跡の発掘調査を実施するとともに、別所・唐川地域の現地踏査と別所地域の測量調査、及び境内の石垣・石造物調査を行った。〔自然環境班〕では、前年度に続いて古絵図や現地踏査による古道の復元と、土壌の微粒炭分析による植生史の調査・分析を行った。以上の調査・研究によって得られた成果とその重要性として、とくに次の4点が指摘できよう。(1)鰐淵寺(北院)の中心的僧坊である和多坊の創建が13世紀であることが明確となった。これは、現在の景観の歴史的起点が13世紀に遡ること、北院の所在地が唐川ではなく別所地域で、南院の所在地は別に求める必要があることなどを明らかにした点で、鰐淵寺の歴史的解明に極めて重要な意味を持つと評価することができる。(2)現存する寺内主要建造物の創建年代が初めて解明され、根本堂や本坊の建築学的特徴や重要性が明確となったのも重要である。(3)仏像・仏具等が1213世紀に集中する傾向があり、鰐淵寺の創建と密接な関わりのあることが明確となったのも重要である。

(4)摩陀羅神社の創建が「神仏分離」と同時で、中世の本尊=蔵王権現像が一体も残されていないのもそれと密接に関わることが推定できるのも重要であり、注目される。年度初めに研究班の合同会議を開催。これまで進めてきた各研究班の研究成果を報告し合うとともに、残された課題とその進め方、及び研究成果の取りまとめ方などについて協議・検討を行った。これを踏まえ、各研究班あるいは各個人のレベルで、それぞれ必要な補足の調査・研究を進め、それらを研究成果報告書として取りまとめた。まず〔文献班〕は、中世鰐淵寺文書の原本校正作業を中心として、鰐淵寺内外の関係文書の収集とデータ整理、及び鰐淵寺の歴史的分析を進めた。〔建築班〕は、現存建造物の図面を完成させるとともに、建造物の歴史的性格や特徴の分析を進めた。〔美術班〕は、彫刻・絵画・工芸品の区分に基づいて目録作成を進め、それらの歴史的性格や特徴について検討を行うとともに、目録に対応する詳細な写真版をCD-ROMに取りまとめた。〔考古班〕は、昨年度に引き続き現地踏査による僧坊跡の確認や中世石塔群を中心とする石造物調査を進めるとともに、出雲市文化財課が実施する発掘調査と合わせ、それらの総括的な考察を進めた。〔自然環境班〕も、昨年度に引き続き植生の歴史的変遷、及び地質学の観点から出雲大社と鰐淵寺を結ぶルートについての調査を進めた。以上の調査・研究によって得られた成果とその重要性として、とくに次の3点が指摘できよう。(1)出雲市文化財課が行った、昨年度の和多坊跡とは別の場所(等〓院跡南側の平地)の発掘調査によって、和多坊跡の場合と基本的に同じ地層構造が確認され、鰐淵寺の歴史の基本骨格(鰐淵山から鰐淵寺への転換と鰐淵寺境内のその後の大規模な造成や建造物の修造など)がほぼ明確となった。(2)考古班のみならず、他の研究班においても当初目標として掲げた調査・研究の課題を基本的にはほぼ達成し、総合的研究としての実を挙げることができたと評価できる。(3)その研究成果を報告書として取りまとめることで、今後のさらなる調査・研究のための確固たる基盤が構築できた。
白色LED用黄色α-サイアロン蛍光体の発光特性制御と高輝度化に関する研究

本年度は前年度に開発されたEu^<2+>ドープしたα-サイアロン黄色蛍光体の発光性能向上を目的として、結晶粒径や結晶形態制御、表面欠陥制御および不純物の除去を実施することによって最適プロセス条件を確立し、実用的で高発光効率・高輝度蛍光体を得られた。その研究業績は、1.サイアロン蛍光体の発光強度のホスト組成依存性、2.短波長黄色サイアロン蛍光体の開発、3.高発光効率白色LEDの試作、に大別される。以下に各々の研究の概要を示す。1.α-サイアロン蛍光体の発光強度のホスト組成依存性高輝度蛍光体を開発するためサイアロン蛍光体の結晶粒径や結晶形態とホスト組成との関係を研究した。異なったmとn値がある様々な組成が設計された。結果としては、mとn値が小さくなるとサイアロン蛍光体の粒子の結晶が不完全する傾向にあり、蛍光強度が弱くなった。一方、mとn値が大きくなると高品値結晶及び大きい粒子が得られた。これら蛍光体粒子の表面欠陥が減少し、蛍光強度は高い。すなわち、大きいmとn値があるサイアロン蛍光体が粒成長しやすい、発光効率の改善に有利なことが分かった。その結果m=1.5とn=1.7の組成の発光強度が市販YAG(P46-Y3)の1.5倍になった。2.短波長黄色サイアロン蛍光体の開発黄緑発光するα-サイアロン蛍光体の探索を行い、結晶場を制御することにより短波長Li-α-サイアロン黄色蛍光体を見出した,その蛍光体の発光波長はCa系より15-30nm程度青色側にシフトした。Li-α-サイアロン蛍光体が高色温度白色LEDへ応用が可能である。3.高発光効率白色LEDの試作Li-α-サイアロン黄緑蛍光体と青色LED素子を用いて、相関色温度の異なる白色LEDを試作した。試作した白色LEDの投入電力に対する視感効率が55-58lm/wであった。また、いろんなLi-α-サイアロン蛍光体を用いることで、昼光色から電球色にわたる全ての白色において、高い効率を実現した。本年度は、固体反応法を用いてEu^<2+>添加したα-サイアロン蛍光体の合成、発光特性の評価に関する研究を行ってきた。その研究業績は、1.サイアロン蛍光体の発光強度のEu^<2+>濃度依存性に関する研究、2.サイアロン蛍光体の発光強度のホスト組成依存性に関する研究、3.サイアロン蛍光体発光波長の制御に関する研究、に大別される。1.α-サイアロン蛍光体の発光強度のEu^<2+>濃度依存性0.5-20mol%濃度のEu^<2+>を添加したα-サイアロン蛍光体を合成し、発光強度のEu^<2+>濃度依存性について測定した。サイアロン蛍光体の発光強度がEu^<2+>添加量に強く依存することを見出した。最適濃度では、ホスト組成に関係なく、ほうぼう7.5mol%であった。この結果には濃度消光が発生することが考えられる。発光強度に強く関連あるエネルギー伝達効率がEu^<2+>濃度増加すると低くなっている。2.α-サイアロン蛍光体の発光強度のホスト組成依存性金属イオン固溶度を0.25【less thanor equal】x【less than or equal】1.5としたサイアロンホストに7.5mol%Eu^<2+>をドープしてサイアロン蛍光体を作製した。α-サイアロン単相の範囲は0.25<x<1.25であった。また、x値が小さい蛍光体の粒子が粒成長しにくい、x値が大きい蛍光体の粒子が粗大な塊となりやすいことを見出した。これらの結果により、固溶度x値の増大とともに蛍光体の発光強度が増大し、x値が1.0のどころ発光強度最大値をとり、その後低下することが分かった。発光強度低下の原因としては、粒子の低い結晶性、表面欠陥、粒子サイズの不均一性などを考えられる。3.α-サイアロン蛍光体発光波長の制御広い範囲で発光するα-サイアロン蛍光体の探索を行い、配位環境を制御することにより様々な色の蛍光体を見出した。その中では青色(Ce^<3+>)、緑色(Yb^<2+>)および黄色(Eu^<2+>)サイアロン蛍光体が白色LEDへ応用が可能である。一方、サイアロンホストの最適組成と合成プロセスを検討することによりサイアロン蛍光体の発光波長を制御することができた。

結果としては、mとn値が小さくなるとサイアロン蛍光体の粒子の結晶が不完全する傾向にあり、蛍光強度が弱くなった。一方、mとn値が大きくなると高品値結晶及び大きい粒子が得られた。これら蛍光体粒子の表面欠陥が減少し、蛍光強度は高い。すなわち、大きいmとn値があるサイアロン蛍光体が粒成長しやすい、発光効率の改善に有利なことが分かった。その結果m=1.5とn=1.7の組成の発光強度が市販YAG(P46-Y3)の1.5倍になった。2.短波長黄色サイアロン蛍光体の開発黄緑発光するα-サイアロン蛍光体の探索を行い、結晶場を制御することにより短波長Li-α-サイアロン黄色蛍光体を見出した,その蛍光体の発光波長はCa系より15-30nm程度青色側にシフトした。Li-α-サイアロン蛍光体が高色温度白色LEDへ応用が可能である。3.高発光効率白色LEDの試作Li-α-サイアロン黄緑蛍光体と青色LED素子を用いて、相関色温度の異なる白色LEDを試作した。試作した白色LEDの投入電力に対する視感効率が55-58lm/wであった。また、いろんなLi-α-サイアロン蛍光体を用いることで、昼光色から電球色にわたる全ての白色において、高い効率を実現した。
非ヘルペス性急性辺縁系脳炎の免疫病態解明と治療応用：自己抗原起源と抗体サブクラス

非ヘルペス性急性辺縁系脳炎は、神経の機能において重要な分子であるNMDA型グルタミン酸受容体に対する抗体が関係して起こる脳炎である。これまで、どのようにしてNMDA型グルタミン酸受容体に対する抗体が作られるのかが明らかではなかった。我々はこの研究で、抗体ができるもととなる抗原が血液中や髄液中のリンパ球や血小板に由来するNMDA型グルタミン酸受容体であることを突き止めた。NMDA型グルタミン酸受容体の中のGluN2Bに対する抗体について、IgGの中のIgG1-4のサブクラス別に定量する方法を考案した。IgGの中でもIgG3が特にてんかん発作・認知機能障害・運動機能障害などの後遺症と関係していた。1GluR抗体産生刺激となるGluR自己抗原の由来の解明:NHALE先行症状期の血液検査で、GluRの発現するリンパ球、血小板が減少していることを見出し、リンパ球、血小板の破壊でGluR抗原が供給されている可能性が分かった。2GluR断片化メカニズムの解明:NHALE30例、疾病対照34例の髄液Fas、FasLの測定を行い、検討中である。4GluR抗体(GluN2B (epsilon2)、GluN1(zeta1))のIgGサブクラス別定量法の開発:GluN2B-NT2抗体のIgGサブクラス別のELISA定量法を、Human IgG Subclass Screening Kit (フナコシ、#IM50)を用いて測定する系を開発中できた。非傍腫瘍性NHALE髄液では、IgG1-4すべてのサブクラスが疾病対照髄液に比べて高値であった。脳炎発病後の経過で見ると、発病から10-15病日にかけてIgG1、IgG3のサブクラスが高値となる検体が増加、IgG4サブクラスは徐々に低値の検体が増加した。IgG1サブクラスは、急性期入院日数・てんかん発作予後・認知機能予後と直線的回帰が認められ、相関関係が認められた。IgG3サブクラスは、Barthel score・てんかん発作予後・認知機能予後・運動機能予後と直線的回帰が認められ、相関した。サブクラスと関係する補体が予後を規定している可能性がある。5GluR抗体のIgGサブクラス別に、内在化作用、補体依存性細胞傷害作用等を検討する:iC3b、C5a、CD59の髄液での測定を開始した。2GluR断片化メカニズムの解明:抗GluR自己抗体ができるためには、GluRが細胞死などに伴って断片化することが想定される。髄液(NHALE45検体、疾病対照47検体)及び血清(NHALE43検体、対照18検体)のgranzyme BをELISAで測定した。発病から20病日以内の髄液granzyme Bは疾病対照に比べ有意に高値で(p<0.0009)、髄液細胞数との間に正の相関があった(p<0.005)。髄液granzyme Bが疾病対照の平均+2SD以上の群ではそれ以下の群と比べて、抗NR2B-CT抗体、抗NR1-NT抗体、抗NR1-CT抗体が有意に高値であった。3制御性T細胞(T reg)機能の検討:断片化したGluRを抗原としてなぜ自己抗体の抗GluR抗体ができるのか?を明らかにする。成人NHALE18例、小児NHALE15例、成人卵巣奇形種合併脳炎8例の患者血液からRNAを抽出し、Foxp3などの発現量測定を行った。今後データの増加を待って解析を進める予定である。1GluR抗体産生刺激となるGluR自己抗原の由来の解明:NHALE先行症状期の血液検査でGluRの発現するリンパ球、血小板が減少していること、髄液検査で脳炎発症に向けてリンパ球減少が起こることを見出し、リンパ球、血小板の破壊でGluR抗原が供給されている可能性が分かった。4GluR抗体(GluN2B、GluN1)のIgGサブクラス別定量法の開発:GluN2B-NT2抗体のIgGサブクラス別のELISA定量法の開発を2013年度に終えたので、GluN1-NT抗体のIgGサブクラス別定量法の開発を開始し、現在ほぼ方法は確立でき、脳炎患者等の髄液での測定を進めている。5GluR抗体のIgGサブクラス別に、内在化作用、補体依存性細胞傷害作用等を検討する。iC3b、C5a、CD59の髄液での測定を開始した。神経免疫学

平成25年度の計画の中のIgGサブクラス別定量法の開発では、GluN2B-NT2抗体について測定法を確立し、NHALEの予後とIgG3サブクラスなどが関係することを明らかにできた。IgGサブクラス別に、補体依存性細胞傷害作用等を検討するために、補体の測定を開始できている。平成24年度の計画を達成するための方法論が確立でき、測定データも順調に増加している。GluR断片化メカニズムの解明では、細胞傷害性T細胞の役割を明らかにできている。1抗GluR抗体産生刺激となるGluR自己抗原の由来の解明:今後データを増やしたのち論文化を進める予定である。2GluR断片化メカニズムの解明:Fasについて検討する。3制御性T細胞(T reg)機能の検討:今後データの増加を待って解析を進める予定である。5GluR抗体(抗GluR epsilon2(NR2B)、抗GluRzeta1(NR1)抗体)のIgGサブクラス別に、内在化作用、補体依存性細胞傷害作用等を検討する:髄液中の活性化補体の測定データと、IgGサブクラス抗体の値の関連を検討する。該当なし。
Metabolic gradients下のがん細胞の方向性遊走誘導因子

本研究では、がんの血行性遠隔転移の初期メカニズム解明とその制御を目指し、“がん細胞は細胞外微小環境中の代謝勾配を手がかり(cue)として能動的に微小血管を目指し遊走することで血管内侵入・血行性遠隔転移の確率を増加させる"との仮説をMDA-MB-231細胞を用いたin vitro実験で検証している。これまでに、われわれが独自に開発したgap cover glass(GCG)を用いて細胞外に代謝勾配を形成すると、細胞は特定の方向に遊走することを明らかにした。H30年度は、上記代謝勾配の本態を明らかにするために、1培地内の酸素濃度勾配の存在を考慮した、実験条件下でのGCG外酸素濃度の測定、2細胞外pH勾配を消滅させた時のGCG直下の細胞遊走、3GCGにより細胞内に形成されるpH勾配の測定、を行った。1については、本実験条件下では、過去に報告された大きな培地内酸素濃度勾配はみられず、GCG直下の方向性細胞遊走のcueとして酸素濃度は考えづらいことが判明した。2については、データの再現性に問題が生じ、その解決のため研究の進行に遅延が生じたが、現在は、十分な再現性をもって、細胞外pH勾配の消滅が細胞遊走の方向性を消滅させると結論できている。3については、pH感受性蛍光色素の細胞内導入による細胞内pH勾配の直接測定を試みたが、蛍光色素の細胞外漏出のため、確実なデータは得られていない。以上より、GCG直下のMDA-MB-231細胞の方向性遊走は、細胞外pHをcueとすると結論できた。研究実績の概要の2にあるように、一時、実験結果の再現性に問題が生じたため、研究計画に若干の遅延が生じている。1これまでの成果である、細胞外pH勾配による方向性細胞遊走という結論をさらに強固なものにするため、細胞外pH勾配を様々に変化させ方向性遊走の誘導にcriticalな条件を明らかにする必要がある。このために、細胞外pH勾配を任意に変化させることが可能となる新しいGCGを製作し、種々の細胞外pH勾配に対する細胞遊走を検討する。このためには、マイクロフルイディクスデバイスであるGCGの形状を再設計するが、GCG直下のpH勾配の大きさはFickの拡散則から容易に予測できるため、設計・製作ともに大きな問題はない。新しいGCGにより細胞外pH勾配が制御可能なことを、pH感受性蛍光色素(BCECF)を用いたイメージング実験で確認する。2細胞外のpH勾配により細胞内に形成されるpH勾配を実測することで、方向性遊走に関わる細胞内メカニズムを検討する。これまで、細胞内pH勾配の測定に際し蛍光色素の細胞外漏出が問題となることが判明しているため、これを抑制するためOATP阻害薬のprobenecidの使用を試みる。これによる問題解決が難しい場合は、GCGを用いず細胞外pHに勾配が生じていない状態で、細胞外pHと細胞内pHの関係をあらかじめ決定しておき、続いてGCGを用いた時の細胞外pH勾配値から、細胞内pH勾配を推定する。3細胞内pHおよびその勾配を変化させる薬理学的インターベンション(例えばcarbonic anhydraseの抑制)により、方向性遊走が制御可能かどうかを検討する。4GCG直下のMDA-MB-231細胞の方向性遊走については十分なデータが蓄積されたため、学術誌における報告を行う。本研究では、がんの血行性遠隔転移の初期メカニズム解明とその制御を目指し、「がん細胞は細胞外微小環境中の代謝勾配を手がかり(cue)として能動的に微小血管を目指し遊走することで血管内侵入の確率を増加させる」との仮説をMDA-MB-231細胞を用いたin vitro実験で検証している。H26-H28の基盤研究(C)(課題番号26430117)において、われわれが独自に開発したgap cover glass(GCG)を用いて細胞外に代謝勾配を形成すると、1細胞は方向性に遊走すること、2方向性遊走をもたらすcueは細胞外酸素濃度勾配とは考えづらいこと、を明らかにした。これらを受けて、本研究では、上記GCGを用いた方向性細胞遊走検定の弱点であった、細胞どうしの衝突によるアーチファクトを大幅に低減可能なwound healing assayにGCGを組み合わせた新しい方法を開発し、その効果を検証した。この改良した方法を用いて、細胞の方向性遊走のcueが細胞外酸素濃度勾配とは考えづらいことを細胞外酸素濃度イメージングの併用により再度確認した。続いて、酸素濃度以外のcueとして細胞外pH勾配を想定し、細胞外pH勾配のイメージングおよびpH勾配を消滅させる方法を考案した。細胞外pH勾配の消滅に伴い、細胞の方向性遊走が消失したことから、本実験条件におけるMDA-MB-231細胞の方向性遊走は細胞外pH勾配に依存することが示唆された。また、in vitroで低転移性を示すと言われているMDA-MB-468細胞ではGCG/wound healing assayにおいて方向性遊走は見られなかった。当初実施計画にある実験方法の改良については問題なく解決された。同じく、細胞外pH勾配による方向性遊走の可能性についても検証は進んだが、途中、データの再現性に関する問題が発生した。これは実験を担当していた大学院生の修了に伴い他の大学院生が実験を引き継いだが、その際、実験条件の設定がうまく引き継がれなかったことに起因することが判明した。

現在では、再現性の問題は解決されているが、このため実験計画に多少の時間的遅れが生じた。本研究では、がんの血行性遠隔転移の初期メカニズム解明とその制御を目指し、“がん細胞は細胞外微小環境中の代謝勾配を手がかり(cue)として能動的に微小血管を目指し遊走することで血管内侵入・血行性遠隔転移の確率を増加させる"との仮説をMDA-MB-231細胞を用いたin vitro実験で検証している。これまでに、われわれが独自に開発したgap cover glass(GCG)を用いて細胞外に代謝勾配を形成すると、細胞は特定の方向に遊走することを明らかにした。H30年度は、上記代謝勾配の本態を明らかにするために、1培地内の酸素濃度勾配の存在を考慮した、実験条件下でのGCG外酸素濃度の測定、2細胞外pH勾配を消滅させた時のGCG直下の細胞遊走、3GCGにより細胞内に形成されるpH勾配の測定、を行った。1については、本実験条件下では、過去に報告された大きな培地内酸素濃度勾配はみられず、GCG直下の方向性細胞遊走のcueとして酸素濃度は考えづらいことが判明した。2については、データの再現性に問題が生じ、その解決のため研究の進行に遅延が生じたが、現在は、十分な再現性をもって、細胞外pH勾配の消滅が細胞遊走の方向性を消滅させると結論できている。3については、pH感受性蛍光色素の細胞内導入による細胞内pH勾配の直接測定を試みたが、蛍光色素の細胞外漏出のため、確実なデータは得られていない。以上より、GCG直下のMDA-MB-231細胞の方向性遊走は、細胞外pHをcueとすると結論できた。研究実績の概要の2にあるように、一時、実験結果の再現性に問題が生じたため、研究計画に若干の遅延が生じている。これまでの成果である、細胞外pH勾配による方向性細胞遊走という結論をさらに強固なものにするため、細胞外pH勾配を様々に変化させ方向性遊走誘導にcriticalな条件を明らかにする。次に細胞外pH勾配をcueとした方向性細胞遊走の細胞内メカニズムを検討する。細胞の遊走方向と1個の細胞内部に形成されるpH勾配が相関することが報告されている(Am J Physiol, 2010)ことから、GCG直下の細胞の細胞内pHイメージングを行うことで方向性遊走に重要な分子メカニズムを推定する。一方で、細胞遊走のcueとなる分子が特定できただけでは、細胞遊走の方向性を説明することは困難と思われる。なぜなら細胞のサイズに対応するmetabolic gradientsの絶対値は極めて小さく、このような微弱な情報を細胞が正確にセンシングし、それが遊走方向をロバストに決定するとは考えづらいからである。したがって、細胞外微小環境による細胞遊走制御の新しいスキームを提案する必要が生じる。現在、細胞の遊走方向は基本的にはランダムなものの、遊走速度が細胞外のmetabolic cueにより修飾されることで、長いタイムスケールでは方向性が生まれるという仮説を持っている。この仮説をコンピュータシミュレーションで検討する準備を始める。1これまでの成果である、細胞外pH勾配による方向性
細胞内の主要ATPaseであるVCPの新規機能の解明

ヒトは一日あたりその体重に相当する重さのATPの合成と分解を行っていると言われており、ATPとATPaseは、生物(細胞)の活動になくてはならないものである。可溶性ATPaseの中で最も豊富に存在するのがVCPである。本研究では、VCPが果たす細胞・生体での役割の内、VCPによって栄養源が感知されるメカニズムとそのメカニズムが破綻したときに引き起こされる新たな細胞死のメカニズムの解明を目的とする。
フラックス法による高温超伝導体"YBa_2Cu_3O_<7-x>"大形単結晶の育成とその成長機構

酸化物高温超伝導体"YBa_2Cu_3O_<7-x>"の単結晶はCuO+BaO系をフラックスとした自己溶媒徐冷法により育成されている。しかしこの場合結晶とフラックスが同一な化学元素からなるための固化したフラックスより結晶を化学的手法でもって取り出すことは困難であり、機会的に取り出さざるを得ず、育成結晶に悪影響を及ぼすことは明らかである。本実験では大形の単結晶を育成することと育成後の結晶を簡単に取り出せることの2点を考慮して、CuO+BaO系以外にYBCO結晶の育成に対して適切なフラックスを捜すことを試みた。現在までに酸化物単結晶を育成する際に用いられたフラックスは沢山あるが、本実験では代表的なフラックスを10数種類選択し徐冷法により実験を行なった。徐冷温度範囲は950600°C、徐冷速度5°C/hr、ルツボは白金製のものを、母剤はYBCO焼結体を用いた。フラックスと母剤の混合割合は80:20(wt%)である。(Li-,Na-,K-)アルカリ炭酸塩をフラックス用いた時には、いずれも多量の白金を含んだYBa_4Cu_2Oxの比較的大きな1×2×7mm程の黒色柱状晶が多数育成した。Pb0-PbF_2系の場合にはBa_2Y_2O_5結晶が、Li_2O-M_0O_3系の場合には針状晶CuOとBaM_0O_4結晶が育成した。KClやBaCl_2等の塩化物の場合にはCuO針状晶とCu_2Y_2O_5が育成した。KFをフラックスした時には母剤の組成比を変えて実験を行なった。例えば、YBa_2Cu_5O_<8.5>、YBa_2Cu_9O_<12.5>、YBaCu_2O_<4.5>、YBa_2Cu_2O_<5.5>等である。得られた結晶はCuO針状晶をBaF_2であり、母剤組成の変化にはよらず同一な結果であった。YBCO系化合物は高温フラックス中ではCu^<2+>、Ba^<2+>などのように個々のイオン解離しており、温度の低下とともに安定なCuOやBaF_2の析出に進むものと推定しており、新たな他のフラックスを捜すべきであろう。なお、簡単なKF-YBCO状態図などの作成も行なった。
X線立体造影法による土壌間障隙研究の新展開

徳永氏により考案された土壌間隙の3次元観察手法を用いて、根成孔隙の連続性、考古遺跡における水稲根の調査をした。この報告で得られた成果は以下のように要約される。(1)火山灰層では、地層断面の垂直方向における根成孔隙形態や物理特性の変動は、1m範囲内では小さく、1mを越えると変動が増大した。また、層界や軽石層内で断絶や不連続は見られなかった。日本の水田土層の根成孔隙密度は、スキ床、心土層、作土層の順で根成孔隙の密度が低くなった。タイ王国の水田土壌でも同様の変動傾向が認められた。(2)大阪府八尾市の池島・福万寺遺跡の弥生時代水田について、層位別に当時の水稲根跡が保存されることを、精細にX線造影法で検出した。そして、現代水田の層位別根跡と比較検討して、弥生時代初頭に、早くも代かき移植栽培が実施されていた可能性を示した。(3)根成孔隙の経時的耐久性は、70万年前-170方年前(更新世)の火山灰堆積地を岩手県に見出し、ここの各層位について、根成孔隙の研究を行った。その結果、最下部の堆積を除き、全ての層位に根成孔隙の存在が確認され、その耐久性は、これまでの研究で明らかにされていた、40万年を越えることが明らかになった。十和田八甲田火山灰土(111万年前)は、深度方向には根成孔隙の変動は認められたが劣化は認められず鮮明であった。(4)根成孔隙の示相化石としての活用の可能性を調べるため、植物珪酸体群集との対応を調査した。その結果、植物珪酸体群集の各層位の変動特性と根成孔隙の変動には対応関係が認められ、現地性の高い古環境(寒冷期か、温暖期か)の推定が可能となった。X線立体造影法による土壌間隙の研究は、一連の研究をベースに4課題について検討した。第一の課題は、考古遺跡における水稲根、畑作物根の造影である。奈良の池島・福万寺遺跡の前・中期弥生水田からサンプリングをし、土層の基本的物理性(密度、間隙率)を測定した。深度別に10地点の土層間隙のX線写真を撮影したが、いずれの土層中にも水稲根の腐朽した根成孔隙が確認された。さらに、これらの写真には稲の根以外の根成孔隙も確認された。また、水田の根のつくる根成孔隙の写真を異なる地域(タイ王国)の水田土壌でも撮影し、形態及び深度方向の特性の普遍性を明らかにした。根成孔隙の連続と変動については、岩手県岩手郡玉山村川口の露頭(72万年前の地層)から試料を採取し、約4m区間の連続的な間隙の変動実態を調査した。その結果、72万年という歳月を経てもなお、根成孔隙が4m区間の土層に存在することが確認された。また、その影像から判断し、異なる植生が存在したことや気候条件が異なる時期があったことが推察された。異なる植生の存在は、深度別のプラントオパールの分析からも裏付けられた。根成孔隙の経時的な耐久性は、玉山村の数地点の露頭(72万年前前後)で調査したが、一部根成孔隙の劣化現象が確認された。根成孔隙の消滅する年代の把握及び根成孔隙の消長原因についての解明は今後の課題である。

昨年同様以下の課題について研究を押し進めた。具体的な成果のみを記載する。1.孔隙の連続性と変動及び示相化石性昨年度約2m区間を幅14cm,長さ14cm,厚み6cmのブロックで13ほど採土した。各ブロックの土間隙像をX線装置で撮影した。その結果,どのブロックにも根成孔隙が旺盛に存在することが確認された。間隙形態の変動は1m間隔で発生している様子が確認された。また,これらの土におけるプラントオパールの分析結果より,上部の1m区間は,樹木起源のプラントオパールが確認されたが,下部の1m区間は,ササが旺盛である結果となった。このことより,根成孔隙の変動は植生の分布変動と相関が高いと判断された。また,透水性は新鮮な火山灰土に比べ大きく低下していることが判明した。なお,これらの成果は,平成13年度農業土木学会に報告した。本年は,タイ王国の水田土の連続採土を実施した。その結果,これまでの日本の水田の鉛直変動と類似した根成孔隙の分布特性が明かとなった。2.考古遺跡における水稲根,畑作根の造影昨年度に続き奈良の池島・福万寺遺跡の前・中期弥生水田から採土を実施した。採土水田が異なるが,昨年同様の根成孔隙特性が確認されるかについて検討した。その結果,遺跡の土は乾燥により構造が影響を受けていることが判明した。しかしながら,稲の根成孔隙が多数確認された。これら写真の深度別変動より,営農と根成孔隙の存在量に相関が予測された。3.根成孔隙の経時的耐久性岩手県玉山村の地質年代が明らかな露頭断面から採出した土壌をもちいて,根成孔隙の撮影を実施した。その結果,72万年前後まで根成孔隙が存在することが明かとなった。これらの根成孔隙は,劣化減少が激しく透水性の低下をもたらしていることなどが判明した。また,これらの土壌における植生の変動を調べるため,植物珪酸体の分析を実施した。その結果より,気候変動を反映して,植生の種類が異なることが判明した。これらの成果の一部は,平成13年度日本土壌肥料学会で報告した。最終年度となり、これまでの取りまとめと補足実験を中心に研究を進めた。以下に、要点のみを記載する。1.孔隙の連続性と変動及び示層化石性本年度は、十和田八甲田火山灰地における連続採土を実施し、根成孔隙の変動特性を調査した。採土を、約11万年前の土層を中心に現地表から約10mの範囲を縦15×横20×深さ30cmの不撹乱土で27層、100ccサンプラで32層について実施し、X線写真撮影及び土壌の物理性の変動を調査した。その結果、全層に根成孔隙が確認されかつ氷期で平均孔隙径が細く、間氷期で太くなる傾向が認められた。これに対応し透水係数の変動が認められた。タイ王国の土壌間隙のX線撮影の実施により、心土層に乾燥亀裂を伴う根成孔隙の不連続が発生していことが判明した。この変動は乾期をもつ水田地帯の透水性の低下の一因であることが推測された。これらの一部の成果は、国際土壌学会が報告した。2.考古遺跡における水稲根、畑作根の造影昨年度に続き奈良の福万寺の水田土壌の撮影を実施し、面的な根成孔隙の特性を明らかにした。また、現代において不耕起栽培をしている水田から土壌を採取し、深度別根成孔隙の特徴を影像化し、弥生水田の根成孔隙と比較検討することにより、当時の田植え時の作業は不耕起であった可能性が示唆された。また、現在の水田における根成孔隙特徴をX線影像により解明し、根成孔隙密度などに類似性があることを明らかにした。3.根成孔隙の経時的耐久性根成孔隙の耐久性が経時性に低下し、土壌劣化を起こす原因が年数とともに凍結融解という気候変動によることがX線影像より示唆され、かつ乾燥等の履歴もこれに加えて影響を及ぼすことが明らかになった。しかし、本年は、根成孔隙が72万年前後のながきにわたり存在することを撮影資料の個数を増やすことにより明確になった。これらの変動の傍証となるプラントオパールの特徴も気候変動と対応して土中に存在していた。
新しい不完全競争・収穫逓増モデルの構築と国際貿易の理論分析

本年度は前年度に構築した、差別化寡占モデルを国際経済学の問題に応用した。具体的には差別化寡占下における貿易利益がどのような要因で決定されるのかを理論的に明らかにした。その結果をまとめた論文は国際的な専門誌であるJapan and the World Economyに完全受理された。本稿で明らかにしたのは次の点である。閉鎖経済から自由貿易への移行は次の2つの効果をもたらす。ひとつは競争を促進する効果であり、他方は消費者の購入できる財のバラエティを拡大する効果である。この2つの効果は消費者の効用を高める。その一方で企業の利潤には一般にプラスの効果とマイナスの効果を及ぼす。競争が促進されることは企業の独占力を弱めることになるから利潤を減少させる。だが貿易の開始によってこれまで国際市場にだけ販売していた財を外国市場でも販売できることから利潤機会が増える。これは企業の利潤を増やすように作用する。従って、企業の利潤は貿易開始によって増加するかどうかは与えられたパラメータに依存する。以上より、消費者余剰と企業利潤を合計した経済厚生も貿易開始によって必ず上昇するとはいえない。拙稿では一国の経済厚生が上昇するためには外国企業の数に対する自国企業の数、及びどれだけ財が差別化されているかを表すパラメータ、の2つに強く依存することを明らかにした。その上で一国の経済厚生が改善するための条件を簡単な図解により示した。本課題では従来の不完全競争・収穫逓増モデルでは十分に説明することができなかった現象を明らかにすることを目的とする。最終的な目標は国際貿易論における研究を目指すが、前半の1年間はむしろ基本モデルの構築と閉鎖経済を仮定した場合の民営化政策の厚生効果を明らかにすることに重点が置かれた。その成果はPartial Privatization in a Differentiated Mixed Oligopolyという論文として、ドイツで出版されているJournal of Economicsに完全受理された。本稿は次の2つの意義を持っている。第1に、製品差別化を含んだ寡占モデルとして、常套的なディキシット=スティグリッツ・モデルを補完するモデルを提示したことである。ディキシット=スティグリッツ・モデルは製品差別化を定式化する扱い易いモデルだが、民営化の厚生効果を分析する際にはモデルが複雑になり、確定的な結論を得るのが難しい。それに対して、本稿で提示したモデルは各財に対する需要関数が価格に関する1次関数として求められるため、全ての内生変数を解析的に求めることができる上に、比較静学を容易に行うことができるという利点を持つ。第2に、本稿では経済厚生を最大化するような最適な部分民営化が製品差別化の程度にどのように依存しているのかを簡単な図解で示した。しかも、寡占産業への参入がない短期と自由参入・退出がある長期ではその依存の仕方は全く異なることも証明した。つまり、最適な民営化政策は(1)当該産業がどの程度差別化されているか、(2)当該産業への参入は自由かどうか、という2つの点を考慮して決められなければならない。この結論は現実の民営化政策に対して極めて強力なインプリケーションを持つものと確信している。
ヨーロッパのドイツ・マルク圏とアジアの「円圏」との比較研究

1990年代にマルクは西ヨーロッパの国際通貨となった。マルクは、取引手数料の低下によってドルを一部の取引分野で駆逐し、域内の為替安定を実現することができた。それは、東アジアにおける円圏の形成が可能かどうかという問題を提起する。本国際共同研究では、日本、ドイツ、シンガポールの研究者による合同研究によって、マルク圏の構造を明らかにし、それとの比較で東アジアの円圏の可能性について検討した。ハンブルク及び東京におけるシンポジウム、独英両国及び東南アジア三ヶ国(シンガポール、香港、マレーシア)における実態調査を実施した。結論は以下のとおりである。(1)ヨーロッパでは、1980年代末から国家レベルのEMSによるマクロ経済政策の収斂、マルクの為替標準通貨・介入通貨・準備通貨としての発展・定着による西欧諸通貨のマルクに対するヴォラティリティーの低下、また私的資本のレベルではクロスボーダーの証券投資を基軸にした直物・先物両方の外国為替取引におけるマルク使用の著しい増加が見られた。これによってマルク取引のコストが著しく低下し、直物市場ではドルを駆逐して、マルクが為替媒介通貨となった。(2)マルクの基軸通貨化や為替媒介通貨化は市場ではロンドンの存在、取引高では西欧諸通貨の間の機関投資家によるポートフォリオ投資活動が基軸となっており、「欧州金融・通貨圏」の中でマルクの地域的な国際通貨化が生じた。昔日のポンドや今世紀後半のドルのように中心国通貨としてマルクを評価できない。(3)通貨統合によって「欧州金融・通貨圏」は失われるので、ユーロの国際通貨としての発展の基盤はマルクと比べてさえ強くない。(4)東アジアは完全なドル圏であり、マルク圏との比較による限り、「円圏」の形成はいかなる点からも望み得ない。むしろ東京金融・資本市場の自由化による空洞化の回避、円と東アジア通貨との相場の安定の工夫がわが国の経済発展にとって重要である。米国が米州中心に行動し、日欧情勢を傍観する傾向が強まっており、将来の円圏組織化の予備的研究が必要となっている。ヨーロッパではすでにドイツ・マルクがインターバンク外為市場においてドルを押し退けることによってドイツ・マルク圏が形成され発展しており、その構造と機能様式を明らかにすることは、現代の国際通貨・金融論の重要な研究テーマであるのみでなく、「円圏」(カッコは「将来の」という意味である)の研究の不可欠の前提である。マルク圏という場合、ドイツ・マルクがヨーロッパの基軸通貨となることを意味するが、具体的には、(1)民間レベルでは、ヨーロッパの貿易・国際投資で契約・決済通貨として、国際ポートフォリオ取引で投資通貨として、また外国為替市場で為替媒介通貨として基軸的に使用され、(2)国家レベルで為替標準通貨(EMSの基準通貨)、介入通貨、準備通貨として使用されていることを意味する。マルク圏の研究はしたがってこれら各々の取引レベルでのマルクの使用の状態を統計的に把握し、かつドイツがマルク圏の中心国として制度的・機能的に備えていなければならない諸条件を理論的・実証的に明らかにしなければならない。本年度は96年11月に日本側の研究者が英国・ドイツに赴いてマルク圏の実態調査とワークショップの開催を行い、その際多数の英文のディスカッション・ペ-パ-を刊行した。さらに97年3月には、通産省、日銀、国際通貨研究所、野村総合研究所からエキスパートの参加を得て、アジアにおける円の役割と国際化、外為法改正、マルクと円との比較研究、欧州通貨統合に関するワークショップを開催し、一層の研究の進展をはかった。平成8年度にはヨーロッパにおいて欧州金融・通貨圏あるいは「ドイツ・マルク圏」に関する調査と研究を行ったが、平成9年には東アジアにおける「円圏」の可能性について、東アジア3カ国・地域(シンガポール、マレーシア、香港)において現地調査を行った。

調査は、現地銀行、邦銀現地支店および中央銀行(シンガポール金融通貨庁、香港金融管理局、バンク・ネガラ・マレーシア)、現地所在の日本製造業および総合商社に対するインタビュー調査であり、シンガポール、香港では、国際金融センターとしての活動に焦点を据え、マレーシアでは主として生産と物流を据えることを目指した。東アジアは完全に米ドル圏である。日本企業の現地子会社や支店も、金融通貨としてはいうまでもなく貿易通貨としてさえドルを主体に使用している。金融通貨としては、低金利の日本で借入れても外為市場でドルに変換し、ドル建てで使用している。これは現地がドルおよび現地通貨の2本建ての経済であるからである。また商社の場合、ドルと円とのヘッジに注意するかあるいは本社が為替リスクを負担するために現地では為替に無関心でドルを使用し続けるという2つの系列があるように思われる。97年7月のタイ・バ-ツに始まる東アジア通貨・金融危機によって米ドルに対して東アジア通貨は減価し、ドルとの価値的安定が崩壊したが、これが円の立場をどれだけ強めることになるのかは、現時点では明らかではない。2001年の金融ビッグバンを目途にした東京金融市場の自由化と並んで、貿易における円建ての促進や金融面での円の使用がまずバイラテラル・ベースで飛躍的に増加しないと「円圏」の可能性はない。そのためには、「ドイツ・マルク圏」にならうとすれば、為替相場の安定が不可欠であり、そのようなセッティングをわが国が行うことができるかどうかに、将来が掛かっている。