hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日中自然環境下における崩壊性高分子の分解挙動の比較研究

その結果,カルボニル基が減少し,末端二重結合が生成される.(2)このような化学構造の著しい変化は,紫外・可視および赤外吸収スペクトルに反映される.光照射前後の試料の赤外吸収スペクトルの顕著な差異は,1719cm^<-1>(C=0伸縮振動)と1430cm^<-1>(カルボニル基に隣接するCH_2基の変角振動)の両バンドの吸収強度の減少し,1640,990および909cm^<-1>の各バンド(いずれも末端二重結合の振動に帰属される)の強度が増大していることである.(3)単色光を用いた照射実験から,波長260320nmの紫外線が主鎖切断反応に関与し,しかもこの反応は,280nmの紫外線照射によって最も進行しやすいことが判った.(4)光照射の初期段階で主鎖切断反応が優先的に起こり,分子量が著しく低下することが判明した.この切断反応はカルボニル基濃度に依存し,カルボニル基濃度が高いものほど速やかに進行する.(5)光照射試料では,主として非晶領域の主鎖の切断(低分子量化)により結晶化が起こるため,その密度は未照射試料のものより増大している.密度測定も光分解の進行の程度を評価する一つの簡便な方法である.4.自然環境の差異とE/COの光分解挙動の関係(1)屋外暴露の場合,劣化の進行速度は暴露地の全天日射積算光量,特に紫外線積算光量に依存して著しく異なる.これらの光量は暴露地によって著しく異なるので,光分解の程保も暴露地によって異なって来る.実際,紫外線積算光量値に対応して,光分解の程度は,海口市>西寧市>銚子市の順であった.(2)暴露地が同じでも暴露時期が違えば,太陽光中の紫外線の量は当然異なっているので,光分解の程度に違いが生じる.紫外線の量は,銚子市では夏期は秋期の約3割増であり,劣化の程度に差が認められた.(3)E/COの劣化は,紫外線の光量以外の自然環境因子によってはほとんど影響されないと言える.(4)屋外暴露試料の分子量は僅か半日の暴露によっても,当初の約1/3まで低下していた.(5)伸び率は,暴露初期段階に激減する.また,暴露地によって顕著に異なっていた.(6)劣化の進行速度は,カルボニル基濃度および暴露地の紫外線光量に依存して著しく異なるので,E/COを屋外で使用する場合には,使用場所の紫外線光量を勘案してカルボニル基濃度を決定すればよい.1.研究者の交流研究分担者である矢野と小林の両名が,平成2年10月4日9日に訪中し,共同研究試料を中国側に提供し,共同研究の実施細目について打ち合せた.なお,中国側の研究分担者の来日は,本年度は先方の都合により実現しなかった。2.屋外暴露試験代表的な光崩壊性高分子であるエチレン・一酸化炭素共重合体(E/CO)のフィルム試料(カルボニル基濃度,フィルム厚の異なる6種類)と低密度ポリエチレン(LDPE)のフィルム試料(フィルム厚の異なる3種類)について,自然環境(気温,日照量など)の異なる日本国内の3地点(札幌,銚子,那覇)と中国国内の3地点(瀋陽,青島,鄭州)において,130日間の屋外暴露試験を行った。3.エチレン・一酸化炭素共重合体の光劣化各暴露試料について,赤外および紫外・可視スペクトル,力学物性,粘度,密度,X線回折などの測定を行い,E/COの光劣化に及ぼすカルボニル基濃度,フィルム厚の効果を明らかにした.比粘度は,暴露初期に大きく減少し,主鎖切断による分子量の低下が顕著である.また,赤外スペクトルの測定から,ケトン基の減少と末端二重結合の生成は,暴露初期に顕著であった.E/COの光分解はカルボニル基が開始店となり,主としてNorrish II型反応で始まることが確認できた。
移行にゆらぐ糖尿病患者に食卓の営みに着目した看護モデルを用いた援助の有効性の検討

H30年度も,前年度に引き続き,「食卓の営み」に着目した看護モデルを活用した援助プログラムを用いて,実践者によるデータ収集と文献レビューのまとめに充てることを予定していた.データ収集は昨年よりも2名増やし,6名で実施する予定であったが,所属施設の変更などで,4名での実施となった.現時点でのデータ収集は7名分である.データ収集期間を延長したことで,1名の実践者は,援助終了1年後のデータ収集もできた.さらに,H31年度にまたいでデータ収集を継続している.実践者がモデルの活用に慣れてきたことで,このモデルを用いた実践の実施が個々のスキルアップに貢献し,より困難事例の対応に実践方法を用いている.そのため,データ収集の対象者の数は当初の予定通りには増えていないが,よりモデルの効果を示す上で重要な結果が得られてきている.事例検討会は,今年度も5回実施した.スカイプを活用し,福岡,東京,盛岡に加えて仙台にも拠点が増えた.検討内容の深まりが,各実践者のスキルアップに貢献しているとの実感を得られている.理論的背景の強化のために,H31年2月に行われた,移行理論の海外からの招聘講演に4名のメンバーが参加した.この理論は,中範囲の理論で,実践理論として開発した本研究の背景に用いた理論である.実践者と共に移行理論を学習したことで,エキスパートの実践者が対応する困難事例の看護方法としての有効性の検討と,方法論の具体化に向けてヒントを得た.実践事例で援助の完了者が7名と少ない.ただし,現在進行中の援助対象者と今後予定者がいるため,10名以上のデータ収集が見込まれる.実践事例の困難度が上がってきているので,例数は少なくとも,結果を示せる内容になっていると受け取っている.また,より困難事例を扱うことと,理論的背景を実践者と共に学んだことで,実践モデルとして「食卓の営み」に着目したことの特徴と実践での使い勝手の検討につながり,理論構築の観点から一歩進める成果が実感として得られている.研究期間の延長を申請し,H31年度も引き続き援助データの収集を実施する.そのうえでプログラムの有効性を,当初の予定通り,慢性看護の専門家による会議を開催し検討する.また,海外の理論家が構築した中範囲の理論から実践理論としての本モデルを位置付けられるか検討し,新たな実践方法として開発する予定である.また,文献検討,研究のまとめを論文化する.本研究は、更年期や人生移行に直面しゆらぐ2型糖尿病中高年女性を対象に開発された本研究は、食卓の営みに着目した援助を、男性や、1型女性等より広範囲に「ゆらぐ」状況にある人々も対象とする援助として有用であるかを確認することを目的としている。今年度は、主に以下の4点について行った。1.文献検討。文献検討は、「移行」「transition」「ゆらぎ」について、システマチックレビューを行った。どのような領域で使われ、どのようなアプローチをしているか、Trasitipns Theoryの著者Meleis氏の文献はどこまで著述されているかを中心に文献を探索した。結果をまとめ、29年度中に投稿を予定している。2.研究データ収集のための準備。1研究協力者として実践者の選定。看護援助の実践場面からデータを収集するため、糖尿病看護認定看護師、慢性疾患看護専門看護師に実践を依頼した。各実践者の所属施設へ研究協力を依頼し了解を得た。また、研究代表者と実践者の両方の所属施設で倫理審査の申請をし、承認を得た。もともと援助対象者が少ないことを想定していたため、所属学会でも研究協力者を募り、実践者を当初のメンバーの他に新規に3名加えた。2援助方法の質の担保。援助方法の理解と援助の質の担保を目的に、先行研究で作成した援助プログラムにもとづき、活用ガイドとして冊子を作成した。これを用いて各実践者と施設責任者に援助方法を説明することができた。3.事例検討会の開催。援助について事例検討会を6回開催し、計10事例の検討を行った。援助内容を検討し、研究データの質の担保に努めた。事例検討会は、施設備品の購入によりスカイプで開催が可能となり、遠距離にある実践者の参加も得られた。4.データ収集。援助実践の内容記述しデータとする。まず、1施設で男性2名を対象にデータ収集を始め、今後、他施設でも援助を予定している。データ収集の準備が整い、援助実践のデータ収集に着手している。これには、援助プログラムを冊子として作成したことで、援助の説明や理解が容易になったこと、また、スカイプ、通信機器の整備により、遠方からも事例検討会の参加が容易になったことと、援助についての疑問等に応えやすくなったことが功を奏した。今後、研究協力者は所属施設で実践に従事しているため、配置転換などでデータ収集が難しくなる場合がある。その際、新規メンバーの増員を検討する必要がある。H29年度は、「食卓の営み」に着目した看護モデルを活用した援助プログラムを用いて、実践者によるデータ収集と文献レビューのまとめに充てることを予定していた。データ収集は、4名の実践者によって進められており、援助対象者として男性2名の援助が終了した。他に1名の実践者が加わり所属施設の倫理審査を経てデータ収集に着手する予定がある。研究の成果として、第22回日本糖尿病教育・看護学会学術集会で発表を2件、交流集会を1件、他に糖尿病関連研修会での講演を1件実施した。

学会発表は、援助プログラムと事例について行い、援助プログラムに関する発表はJADEN 22ed AWARDを受賞した。交流集会では援助プログラムの普及と研究協力者の募集を行った。研究協力の希望者は4名あったが、所属施設の了解を得ることや援助の継続が難しく、現在のところ援助実践者のメンバーは増えていない。事例検討会は、毎回10名以上の参加者により、隔月で6回開催し9例を検討することができた。これには、ノートPCの購入とwifiの契約、貸し会議室を利用し、スカイプで参加できる拠点を福岡、東京、盛岡に置くことができたことで、研究協力者以外にも周囲の糖尿病看護に従事するスタッフの参加もみられた。文献検討は、移行に関する資料収集を終え、H30年度の学会発表を予定している。この他に実践の成果を確認するための尺度についても文献検討中である。事例検討会と文献検討を通して、移行にゆらぐ対象者は、家族との関係に孤独感や強い葛藤状況が生じ、互いに閉塞感を持っていることがわかってきた。家族の成長をキーワードとする新たなケアの必要性を生じていると考えられる。家族との関係を客観視する上でも「食卓の営み」に着目することは効果が見込まれ、本モデルの根幹である「聴く」ことが家族関係の調整に重要となり、援助としても有効であるように見えてきた。実践事例20例を予定していたが、援助が完了しているものが2名と少ない。これは、研究対象者の協力を得にくいことと、研究協力者の所属する施設の理解と倫理審査に時間がかかっていることが影響した。対象者の少なさは想定されていたので、共同研究者がデータ収集に参加するなど、今後も地道に協力者を増やすよう対処している。一方で「移行」にあることは後になって振り返ってはじめてわかる性質を持つことで、渦中にあるときに対象者が援助を求めない傾向がある。そのため、対象者を発見することが難しく、援助を求める人のうちさらに研究協力を得るには、援助者の力量を必要とすることと、援助環境の整備や援助者の状況により、同時に複数の対象者を担当することが当初の見込みよりも難しかった。H30年度も,前年度に引き続き,「食卓の営み」に着目した看護モデルを活用した援助プログラムを用いて,実践者によるデータ収集と文献レビューのまとめに充てることを予定していた.データ収集は昨年よりも2名増やし,6名で実施する予定であったが,所属施設の変更などで,4名での実施となった.現時点でのデータ収集は7名分である.データ収集期間を延長したことで,1名の実践者は,援助終了1年後のデータ収集もできた.さらに,H31年度にまたいでデータ収集を継続している.実践者がモデルの活用に慣れてきたことで,このモデルを用いた実践の実施が個々のスキルアップに貢献し,より困難事例の対応に実践方法を用いている.そのため,データ収集の対象者の数は当初の予定通りには増えていないが,よりモデルの効果を示す上で重要な結果が得られてきている.事例検討会は,今年度も5回実施した.スカイプを活用し,福岡,東京,盛岡に加えて仙台にも拠点が増えた.検討内容の深まりが,各実践者のスキルアップに貢献しているとの実感を得られている.理論的背景の強化のために,H31年2月に行われた,移行理論の海外からの招聘講演に4名のメンバーが参加した.
胎児脳循環自働能における一酸化窒素の意義

本研究は、ヒツジ胎仔慢性実験モデルを用いて胎児における脳血流自働調節機構におけるNOの機能を解明することを目的として実施した。当該年度において、ヒツジ胎仔慢性実験モデルを用いて実験を実施し、以下の結果を得た。(1)、妊娠130-135日のウェスタン種妊娠羊を用いて、ハロセン麻酔下に羊胎仔頚動静脈などのカテーテルを挿入し、可変式臍帯オクルーダを留置する。同時に頭蓋骨に小孔を穿ち、Laser-Doppler血流計を設置した。(2)、繰り返し臍帯圧迫を加え、胎仔脳循環変動時における胎仔脳血圧および血流、また脳血流内の血漿nitric oxide(NO)、adenosine、TNF-α、catecholamine濃度などを測定した。同様の実験をNO合成阻害剤であるL-NAME存在下にも実施した。(3)実験後の胎仔脳を-80°Cに凍結保存し、胎仔脳内NO濃度、NO合成酵素活性、Heat shock proteinおよびNF-kappaβ活性を検討した。これらの実験より、以下の知見を得た1、胎仔血圧変動に対し血漿NOはadenosine、TNF-α、catecholamineとともに増加し脳血流を維持していることが判明した。またNOは同時に組織毒性のあるTNF-α、catecholamineの過剰分泌を抑制することも明らかになった。2、脳組織検索においても、NO産生が増加し、各種のストレス反応に適応していることが判明した。これらの結果から、胎児において虚血・再還流などの胎仔血圧を変動させるストレス負荷時に、NOの産生が増加し脳血流を維持する自働調節機構が存在し、この調節機構がmaximumになると、adenosineがこの調節機構に関与することが明らかになった。したがって、今後NO donorおよびadenosine agonistなどを胎児仮死の治療に臨床応用することを検討する予定である。成人においては、血圧の変動にもかかわらず脳血流は一定に保たれる。この自働能(autoregulation)には一酸化窒素(NO)を中心とする内皮性因子の関与が重要である。一方胎児においては、この調節機構に関してほとんど解明されていない。本研究ではヒツジ胎仔慢性実験モデルを用いて、胎児における脳血流自働能調節機構のメカニズムにNOがになう役割を検討した。本年度はヒツジ胎仔慢性実験モデルを用いて以下の研究実績を得た。(1)ヒツジ胎仔血圧変動モデル作成妊娠130135日のウエスタン種妊娠羊を用いて、ハロセン麻酔下に羊胎仔の頚動静脈カテーテルを挿入し、可変式臍帯オクルーダーを留置した。同時に頭蓋骨に小孔を穿ち、留置型細径内視鏡を設置し、同時に脳温サミスターとLaser-Doppler血流計を留置し、慢性実験モデルを作成した。(2)生体位脳動静脈径の観察術後3日目に可変式オクルーダーにより5分間の臍帯圧迫を30分おきに4回おこない、生体位脳動静脈径の変化を検討した。次いで臍帯圧迫前にNOS阻害剤を前投与し、変化を比較した。その結果、NOS阻害剤を前投与すると、脳血管の自動能が消失することから、NOが胎児脳血流の自動能調節機構に関与することが示唆された。
フェントン反応による好中球細胞外捕捉現象制御機構の解明と難治性血管炎治療への応用

好中球細胞外トラップ(NETs)は外来微生物を捕捉して生体を防御する一方、自己免疫性疾患や炎症性疾患に深く関与する。我々はNETs構成成分である生体内蛋白ラクトフェリンが自らの陽性荷電により陰性荷電を有するNETsを凝集させてその放出を抑制することを見出した。また、ラクトフェリンが自己免疫性血管炎におけるNETs形成を抑制し病態を改善させることからNETs関連疾患を制御する新たな治療法の候補となるものである。研究開始時には、NETs形成は活性酸素種に依存するという過去の報告から、フェントン反応に着目して研究を立案していたが、鉄のキレート剤によるフェントン反応の阻害薬によってもNETsは阻害されなかったことから、過去に活性酸素産生を抑制するとされていた生体内プロテアーゼ:ラクトフェリンに標的を移し、ラクトフェリンが効果的なNETs阻害薬であることを見出した。本研究によって、我々は現在までに以下のことを示す実験データを得た。1好中球二次顆粒成分の一つであるラクトフェリンが、無刺激の好中球においては細胞質に分布していたものが、MPOやエラスターゼとは異なり刺激により細胞膜へ移行すること、2外因性に投与されたラクトフェリンは、好中球細胞膜に集積しクロマチン膨張に続いて起こる細胞膜の破裂を抑制した。3電子顕微鏡で観察したNETs形成は、ラクトフェリン非存在下では一本一本の線維が蜘蛛巣状に拡散しているのに対し、ラクトフェリン存在下では一塊に凝集したような形態的特徴を呈していた。4ラクトフェリンはNET-DNAと電荷的に結合し、電気的結合によってNETs形成を抑制するという仮説が支持された。5予想に反してラクトフェリンはNETs形成に必須とされている細胞内現象、すなわちROSの産生、それに引き続くエラスターゼの核移行および核内でのヒストン消失、またROSにより活性化される酵素PAD4が触媒するヒストンのシトルリン化などに影響を及ぼすことなくNETs形成を抑制していた。6IgG非依存性局所血管炎モデルにおけるLSRでは、細胞外に放出されたNETsが内皮傷害を引き起こしたものと考えらえるが、ラクトフェリンの経口投与によって皮下出血は著明に抑制され、ラクトフェリンがin vivoにおいてもNETs形成を抑制することが示された。NETs(neutrophil extracellular traps)形成は自然免疫において生体を病原性微生物から守る一方、その制御不全は病理学的に炎症性疾患の原因となることが分かっている。NETs形成阻害に関する治療薬は現在のところ開発されていないが、炎症性疾患を標的とした新規治療薬としてその発見が待たれている。臨床的に炎症性病変においてNETsが観察されるANCA血管炎について、初期寛解導入療法としてステロイドや免疫抑制剤が使用されているが、ステロイドや免疫抑制剤は長期投与することで、感染のリスクや発癌が増加するため副作用の少ない新たな治療薬の開発が必要である。本研究において我々は生体内物質でありかつNETsの構成因子でもあるラクトフェリンがNETs形成を顕著に抑制することを発見した。ヒト好中球を用いたin vitroの実験において、活性酸素を特異的に検出する蛍光プローブおよび蛍光顕微鏡を用いた蛍光顕微鏡下生細胞観察系を用いて、ラクトフェリンはホルボールエステルPMAによるNETs形成を容量依存的に抑制し、これは活性酸素種の産生系とは独立のメカニズムであることを見出した。また、ラクトフェリン添加により従来のNETsの産生に関わる細胞内シグナルには大きな変化は見られず、細胞外に放出されたあるいは細胞内で放出直前のDNAに電気的に結合することによりDNAが縮合し、その拡散を防いでいる可能性を示す電子顕微鏡的観察結果を得た。in vivoの系では、ラクトフェリンの経口投与が自己免疫性血管炎モデルおよび皮膚血管炎の病勢を抑制し、その病変におけるNETsの産生を抑制していることを示した。このように、我々は生体内物質であるラクトフェリンが炎症性疾患においてNETsを抑制することにより新たな治療薬となる可能性を見出した。現在、そのメカニズムについてさらに研究を進めている。好中球が自らのクロマチン線維及び種々の顆粒蛋白を細胞外に放出し、外来微生物を補捉するメカニズムであるNeutrophil Extracellular Traps(NETs)が新たな生体防御メカニズムの一つとして注目されている。一方でNETsの制御不全は様々な疾患の病態に深く関与することから、安全なNETs制御法の開発が重要な課題となっている。我々は自己免疫性血管炎の自然発症モデルSCG/kjマウスの生存を延長する物質をスクリーニングすることによりLfを抽出し、LfがNETsの過剰な産生を抑制し生体に対し保護的に作用するという仮説を立て検証した。ヒト末梢血由来好中球にphorbol 12-myristate 13-acetateや活性化血小板、抗好中球細胞質抗体(ANCA)といった種々の刺激を加え、各々により惹起されたNETs形成が外因性のLfにより抑制されることを、共焦点顕微鏡下生細胞観察および培養上清DNAの定量を用いて見出した。

また、ヒト骨髄球系白血病細胞株であるHL-60細胞では、siRNA処置によるLf蛋白のノックダウンによりNETs形成が増強し、Lfが内因性のNETs抑制物質であることが示唆された。NETs形成におけるLfの局在を免疫染色により観察したところ、刺激後その局在が細胞質から細胞膜に移行した。また、活性酸素産生を検出するプローブを用いることにより、LfがNETs形成の中心的な役割を持つとされる活性酸素種産生系とは独立してNETs形成を抑制することが分かった。本研究において我々はLfがNETs形成の強力な抑制物質であることを発見し、そのメカニズムはLfが持つ強い陽性荷電であると考えられた。炎症および血栓性疾患、あるいは自己免疫性疾患にNETsが深く関連することが明らかにされていることから、Lfが新たな治療薬として臨床応用されることを期待し研究を続けている。蛍光顕微鏡下の生細胞(好中球)観察の実験系が非常にうまくworkし、実験データを得るスピードが増したため。また、研究グループ内での議論を頻繁に行い、実験の立案が活発に行われたため。NETsは従来の研究により、活性酸素産生系に大きく制御されていることが示されてきたことから、我々はNETsを抑制することによる治療薬は活性酸素を安全に制御できる物質であるという仮説を立てた。活性酸素産生系の中でも、鉄や銅が触媒するフェントン反応に着目しそのキレート剤からスクリーニングすることとした。デフェロキサミンなどのキレート剤は予想に反してNETsを抑制しなかった。一方、安全なフェントン反応抑制薬として生体内物質であるラクトフェリンに着目し、in vitroの系で顕著にNETsを抑制することが判明した。しかしながら、皮肉なことにそのメカニズムはフェントン反応を抑制することではないことが、活性酸素を検出する蛍光プローブを用いた実験で判明した。ラクトフェリンがNETsを抑制するメカニズムを探索する中で、ラクトフェリンは陽性に荷電しDNAと結合することによりNETsの拡散を防ぐ可能性を見出した。これらの実験は、東京大学医学部の浦野泰照教授との共同実験であり、両研究室の実験者の科学的先見性と綿密な実験計画と実施により、共同実験が非常にスムーズに効率的に進んことにより新たなる知見が約1年の間に多く見出された。さらにin vivoの系においては、NETsが病態形成に深く関与するとされる半月体形成性糸球体腎炎及びANCA関連血管炎を発症する67週齢の雌SCG/Kj((Spontaneous Crescentic Glomerulonephritis-forming mouse/Kinjoh))を用いて8週齢目からラクトフェリン含有飼育餌群(n=16)、標準飼育餌群(n=16)で飼育を行ったところ生存率・生存延長の改善効果をカプラン・マイヤー法を用いて確認した(統計的有意差p=0.0111)。今後は、さらにこれらの共同実験を推し進めメカニズムの解明を目指していく。これまでにいくつかのNETs形成抑制物質が報告されている。NADPH
寄生虫を生物標識として活用したウナギの生態研究

本研究の目的は、生態学的知見が極めて不足しているニホンウナギに対し、寄生虫を生物標識として有効活用することによって野外における分布・移動パタンおよび生態的地位を明らかにすることである。昨年度までの調査の結果、特に、汽水域における本宿主の食性および冬期生態の一端が個々の宿主一寄生虫関係から明らかとなり、寄生虫によるアプローチが今後のニホンウナギ資源の管理・保全に有効であることが示された。本年度はその発展として「寄生虫群集」に着目し、耳石微量元素分析から識別したニホンウナギの各生活史型との対応関係を明らかにした。1)愛媛県愛南町の御荘湾とその流入河川に生息するニホンウナギの消化管と標から得られた内部寄生虫17種(吸虫8種、条虫4種、線虫2種、鉤頭虫3種)を対象に、個々のウナギにおける種多様性パタンを調べた。これまで実施してきた耳石微量元素分析により、本地域のウナギには4パタンの生活史型(河川生息型、河口域生息型、湾内生息型、河川-湾間移動型)が存在することが明らかとなっており、これら生活史型間で寄生虫群集を比較したところ、i)移動性の高い生活史の個体ほど多くの寄生虫種が出現すること、ii)河川に比べて湾で生活する個体のほうが一度に複数の寄生虫に寄生される傾向が認められた。2)また、ラホンウナギの鯉に寄生するシュードダクチロギルス類に関して、これまでその存在が認知されてこなかったPseudodactylogyrus kamegaiが、他のシュードダクチロギルス類と同様にウナギの国際貿易を通じてアジアから欧州に侵入した可能性を野外調査から見出し、国際誌(Diseases of Aquatic Organisms)において論文発表した。本研究の目的は、寄生虫を生物標識として有効利用することによって、野外におけるウナギの分布・移動パタンおよび生態的地位を明らかにすることである。本年度は、研究の基盤となる寄生虫相調査を進めるとともに、ウナギ各個体の耳石微量元素分析を行い、回遊履歴と寄生虫の出現比較を試みた。1.愛媛県愛南町周辺の汽水域に生息するウナギの胃に、線虫Heliconema longissimumが高頻度(寄生率95.3%)で寄生していることが明らかとなった。この線虫のウナギへの加入パタンを調べるために、各線虫個体の体サイズおよび成長段階を精査し、コホート解析を行った。その結果、年間9ものコホートの遷移が認められ、H. longissimumは周年を通じてウナギに寄生(加入)していることが明らかとなった。ウナギは冬の低水温時期にほとんど摂餌しないとされているが、このような周年を通じた加入は、調査水域(汽水域)のウナギが冬季においてもH. longissimumの中間宿主を摂餌していることを示すものである。この成果は、京都市で開催された平成22年度日本水産学会秋季大会にてポスター発表した。2.愛媛県愛南町の御荘湾とその流入河川で採集された140尾のウナギについて、耳石の微量元素(Sr/Ca比)分析を行ったところ、大まかに4つの生息地利用パタンが認められた(河川生息型、河口域生息型、湾内生息型、河川湾内移動型)。現在、これら4つのパタンを寄生虫から識別できるか検討中である。本研究の目的は、寄生虫を生物標識として有効活用することによって、野外におけるニホンウナギの分布・移動パタンおよび生態的地位を明らかにすることである。平成23年度は、1)愛媛県で実施してきた寄生虫調査を前年度同様継続することに加え、2)新たに2地域(島根県宍道湖周辺、静岡県浜名湖)で寄生虫相を調査した。1)これまで実施してきた耳石の微量元素分析により、愛媛県愛南町の御荘湾とその流入河川に生息するニホンウナギは、4パタンの生活史型(河川生息型、河口域生息型、湾内生息型、河川-湾間移動型)を示すことが明らかとなっている。本年度はさらに、ニホンウナギの鰓に寄生するシュードダクチロギルス類(Pseudodactylogyrus anguillae、P.bini、P.kamegaii)に着目し、これら寄生虫3種の出現がウナギの生活史型ごとに異なることを明らかにした。特に、P.kamegaiiの生態はこれまで不明であったが、汽水・海域に分布し、高塩分濃度域に生息するウナギ個体を利用していることが初めて確認された。以上の成果は、長崎市で開催された平成23年度日本水産学会秋季大会にてポスター発表するとともに、英語論文としてまとめ、国際誌に投稿した。2)島根県宍道湖周辺および静岡県浜名湖で水揚げされたニホンウナギを購入し、その寄生虫を調べた。島根県では、近接した複数の汽水域間で内部寄生虫相が異なることが明らかとなり、ウナギがそれぞれの生息場所に応じて異なる餌生物を利用し、場所ごとに特有の生態的地位を占めていることが示唆された。この成果は、東京都で開催された平成24年度日本水産学会春季大会にてポスター発表した。

1)愛媛県愛南町の御荘湾とその流入河川に生息するニホンウナギの消化管と標から得られた内部寄生虫17種(吸虫8種、条虫4種、線虫2種、鉤頭虫3種)を対象に、個々のウナギにおける種多様性パタンを調べた。これまで実施してきた耳石微量元素分析により、本地域のウナギには4パタンの生活史型(河川生息型、河口域生息型、湾内生息型、河川-湾間移動型)が存在することが明らかとなっており、これら生活史型間で寄生虫群集を比較したところ、i)移動性の高い生活史の個体ほど多くの寄生虫種が出現すること、ii)河川に比べて湾で生活する個体のほうが一度に複数の寄生虫に寄生される傾向が認められた。2)また、ラホンウナギの鯉に寄生するシュードダクチロギルス類に関して、これまでその存在が認知されてこなかったPseudodactylogyrus kamegaiが、他のシュードダクチロギルス類と同様にウナギの国際貿易を通じてアジアから欧州に侵入した可能性を野外調査から見出し、国際誌(Diseases of Aquatic Organisms)において論文発表した。調査の継続および調査地の追加に伴い、特に汽水域に生息するニホンウナギの宿主-寄生関係が次第に明らかになりつつある。しかし一方で、申請時に課した論文執筆活動に遅れが生じている。今後、得られた成果を迅速に公表していく必要がある。寄生虫の生物学的視点を最大限に活用することによって天然ウナギの分布・移動パタンおよび生態的地位を明らかにするという本研究の目的を達成すべく、これまで実施してきた「愛媛県とその他の地域におけるウナギの寄生虫相調査」および「ウナギの耳石分析」を完結させる。なお、次年度は最終年であるため、年度の多くを学術論文および博士論文の執筆に費やす計画である。
視覚誘発電位の非線形解析による視覚M/P経路特性の計測法の開発

本研究は、Binary Kernel法により視覚誘発電位(VEP)を解析して得られる非線形成分(N次バイナリ核関数)と視覚M/P経路特性との関係を明らかにし、それをふまえた視覚M/P経路の機能評価方法を開発することを目的としている。本年度は、昨年度明らかにしたM/P経路それぞれが特異に反応する刺激について、実測により検証した。輝度の異なる2つの灰色一様画面を疑似ランダム系列(PRBS)に基づいて切り替えて、刺激とした。PRBSとVEPの相互相関関数より、Binary Kernelを算出した。刺激に用いる2画面のコントラストを様々な値(12.5%87.5%の範囲内)に設定して、コントラストとBinary Kernelの関係を調べた。健常者3名を対象とした。1次カーネルおよび2次カーネルの第1スライスは、コントラストの減少に対して、最大振幅が低下する傾向を示した。最大振幅値の潜時の変化には個人差があり、統一的な傾向はみられなかった。本研究代表者らが先に提案した時間周波数特性導出法(Momose et al.,IOVS,1999)を適用したところ、コントラストが低下するに従って、10Hz以下の成分の振幅が低下するとともに18Hz付近の振幅が増大する傾向があった。低コントラスト刺激は、高周波数特性のよいM系を選択的に刺激すると考えられる。MおよびP系の応答はPRBSによるVEPの18Hz付近および10Hz以下の成分に、それぞれ現れることを示唆している。従って、本手法によりM/P経路の特性を分離抽出できる可能性が示された。さまざまな空間周波数をもつ刺激に対するVEPの実測と評価、およびこれらの実測結果から実用的な時空間周波数特性の計測法を開発することが、今後の課題として残された。本研究は、Binary Kernel法により視覚誘発電位を解析して得られる非線形成分(N次バイナリ核関数)と視覚M/P経路特性との関係を明らかにし、それをふまえた視覚M/P経路の機能評価方法を開発することを目的としている。本年度は、まずM/P経路の特性を生理学・医学分野の先行研究の調査から明らかにし、それを基に両系に最適な刺激を検討し、刺激装置を構築した。視覚M/P経路は、視覚刺激の色度・コントラスト・時間周波数・空間周波数により、その反応特性が異なることが既に明らかにされている。特にコントラストの大小、および時空間周波数特性の大小によりM/P系の反応を分離検出して検討した報告が多い。一方、本研究代表者は、Binary Kernel法により視覚誘発電位の時間周波数特性を短時間で計測できる方法を提案(Momose et.al,1999)し、M/P系それぞれが特異に傷害される視覚疾患を対象とした測定によりM/P系の反応特性が得られていることを示している(Momose et.al,1998,1999,2000)。そこで、この時間周波数特性計測時の刺激を格子パターンとし、その空間周波数とコントラストを変化させることで、M/P系それぞれを選択的に刺激することとし、この刺激を実現できる刺激装置を構築した。パーソナルコンピュータ上で空間周波数(格子サイズ)とコントラストを指定することにより、カラーモニタに所望の刺激を発生させるものである。刺激パラメータを厳密に設定するために、カラーモニタの輝度・色度の時間変動について計測・調査した。
日・仏・ルーマニア語対照による与格の認知機能論的研究

文中の名詞が述語と結ぶ意味関係を形の上で表す「格」の一つである与格の中でも、仏語を学ぶ日本人学習者が苦手とする非語彙的与格(述語が必須成分として要求しない与格)に焦点を当ててそのメカニスムを研究した。仏語では、その意味に結果を含む述語を中心とする文にこの与格が現れること(「二次叙述仮説」)、ルーマニア語では、述語の意味よりもこの与格が受けている名詞の「主題性」がこの与格の出現に関与していること、日本語ではこの与格は間接受動文の主語に相当し、ルーマニア語と同様に「主題性」が重要なポイントとなることを明らかにした。本年度は典型的な非語彙的与格であるフランス語の拡大与格を取り上けた。理論的枠組みとして語彙概念構造(LCS)が役に立つことが分かった。まず、拡大与格の基本的機能は、身体部分を含む被所有物が何らかの影響を受けたことを言語化するとき、話者がその被所有物のみならず所有者も前景化されプロファイリングされることを相手に伝えたいときに用いるマーカーであることを明らかにした。そして、このプロファイリングを保証する仕組みとして「二次叙述仮説」を提唱した。これは概ね、「与格の指示物がプロファイルされるためには、この指示物は述語のLCSの二次叙述の部分と密接な関係を持たねばならない」ということを述べている。そして、達成動詞のタイプに現れる与格がプロトタイプであることを明らかにした。論拠は(1)このタイプの述語は語彙的意味に初めから二次叙述を含んでいる、(2)このタイプでは与格構文が属格構文より好まれるケースが多い、(3)殆どの制約から自由である、の3点である。他の非プロトタイプは「含意の焦点化」、「結果の焦点化」、「潜在的結果の顕現」、「潜在的原因の顕在化」という4つの意味合成操作によって生成され、この生成に対して、「被動性制約」、「アニマシー制約」、「分離不可分性制約」、「トピック制約」という4つの制約がかかると結論づけた。この理論的枠組みの整備は次の段階の研究に役立つと考えられる。本年度は、前年度の成果を基に、ルーマニア語の拡大与格、及び拡大与格の一種である心的与格と日本語の対応物である「あんた」についての分析を行った。フランス語の拡大与格は、1.達成タイプをプロトタイプとする二次述語を持つ文にしか出現できない、2.拡大与格の係り先は原則的に、自動詞構文では主語か前置詞句の名詞、他動詞構文では直接目的語である、3.分離(不)可能性は特に非プロトタイプ二次述語の場合、制約として働く、のに対してルーマニア語では、1.拡大与後は全てのタイブの述語を持つ文に出現できる、2.拡大与格の係り先は文法関係より語用論的要因によって決まる、3.分離(不)可能性は拡大与格出現の可否には影響を与えないが、係り先に複数の可能性がある場合は分離不可能所有物が優先される。この両言語の違いを説明するため、「拡大イベント」という概念を提唱し、仏語では拡大与格が主イベントに統合されて拡大イベントを形成する際、その統合は「受影性」に基づいて行われるのに対してルーマニア語ではこの他に「主題性」の高い所有性に基づいて行われるため、仏語に比べて広範囲に拡大与格が出現できると結論づけた。また、これまで余り研究が行われてこなかった「心的与格」も取り上げた。拡大イベントに統合されるときに重要な役割を果たす「とっかかり」を全く持たない心的与格は、仏・ルーマニア語ではあくまで命題内に留まってのステイタスを保持するのに対して、日本語の「あんた」は命題の外に出ていわゆる文修飾の副詞として命題全体と関わりを持つ、と主張した。これは、日本語はコトを中心に物事を叙述する傾向が強いのに対して、英・仏語はモノを中心に叙述する傾向が強いという類型的問題に関わってくることを明らかにした
新原理の検出器による銀河の暗黒物質の直接検出と二重ベータ崩壊測定

特別に選別された自然放射能の少ない材料を用いて、専用の希釈冷凍機を製作した。この冷凍機は検出器に必要な物質を10mKに冷却する能力がある。また、極低温で感度の高いサーミスタを作るために、中性子元素転換によるドープ法を採用した。中性子照射は、日本原子力研究所の研究用3号炉JRR-3を使用して行なわれた。これらを用いて、極低温熱量計型検出器を開発した。この検出器は20gのフッ化リチウム結晶8個より構成されている。フッ素は、スピン依存型相互作用をする超対称性粒子ニュートラリーノとの散乱断面積がもっとも大きな物質であることが知られている。この検出器を東京大学宇宙線研究所の施設である鋸山微弱放射能観測施設に設置して、超対称性粒子暗黒物質の観測を行なった。観測は現在も継続している。暗黒物質はまだみつかっていないが、最初の測定データをもとに、スピン依存型相互作用をする超対称性粒子ニュートラリーノと単一陽子との散乱断面積に対して制限をつけることができた。バックグラウンドとなる、自然放射能に対する遮蔽はまだ最適なものにはなっていないが、ニュートラリーノの質量5GeV以下の領域では、この制限は世界最高のものとなっており、フッ素を検出器に使用することと極低温熱量計型検出器の閾値が低いということの有利さを実証している。この観測は、遮蔽を改良し宇宙線に対する逆同時計数用シンチレーション検出器を強化した上で続行される。銀河の暗黒物質の直接検出、二重ベータ崩壊の半減期の測定を行うためのボロメータ(熱量計型極低温粒子検出器)の開発を進めた。東京大学低温センターの共同利用の冷凍機に、低バックグラウンド化のための変更をくわえて使用した。20mkで作動する高感度ゲルマニウムサーミスタを試作した。また、インピーダンス変換のための温度4Kで作動する前置増幅器を開発した。上記のサーミスタと前置増幅器を使用し、フッ化リチウムの単結晶2.8グラムを吸収体としたボロメータを試作した。このボロメータに、60keVのr線を照射して性能を調べ、エネルギー分解能3.8keV(rms)を得た。フッ化リチウムは、暗黒物質の有力候補であるニュートラリーノの検出に適しているので、この要なよいエネルギー分解能が得られたことは、暗黒物質の直接検出に大きく寄与するものである。この成果は、「11.研究発表」の欄に示すように、論文として発表された。今後は、更に高感度のサーミスタを製作し、数十グラムの吸収体を実現したい。これが成功してら、それらを数十個同一冷凍機内に設置し、総質量1キログラムの物として暗黒物質実験を開始したい。本年度は、まず、Oνβ^+β^+(ニュートリノのでない二重ベータ崩壊)核化合物を用いた熱量計型粒子検出器(ボロメータ)の開発研究を行った。モリブデン、酸化ニッケル、酸化亜鉛、硫化亜鉛、テルル化カドミウムの結晶についてそれぞれ試みたが、硫化亜鉛とテルル化カドミウムについて、一応ボロメータとして作動することがわかった。現在、高感度のサーミスタにより、分解能の改善を図っている。満足のいくものが得られ次第、地上実験室において長期連続測定にはいる予定である。一方、地下実験室に設置するための低バックグラウンド希釈冷凍機の製作が進行中である。また、液体ヘリウムの補給なしに連続運転するための極低温冷凍機ユニットの仕様を定め、まもなく納入されることになっている。地下実験室での、中性子バックグラウンドの測定など、実験場所選定のための作業も行われた。その結果、当面、宇宙線研究所鋸山微弱放射能研究施設を地下実験場所として借用することにした。本年度は、まず、地下実験室に設置するための低バックグラウンド希釈冷凍機の製作が完了した。液体ヘリウムの補給なしに連続運転するための極低温冷凍機ユニットも完成し、単体での性能試験が終了した。今後、この装置を使用したテルル化

カドミウムによるボロメータで、地下実験室においてOνβ^+β^+崩壊(ニュートリノのでない二重ベータ崩壊)の長期連続測定にはいる。また、ボロメータの高分解能化には高感度の温度検知素子(サーミスタ)が不可欠であるが、我々は、高純度ゲルマニウムに原子炉の熱中性子を照射して不純物ド-ピングを行ういわゆるNTD(Neutron Transmutaion Doping)法によりサーミスタを各種作成した。今後はこのサーミスタの性能を計測してゆく。低バックグラウンド希釈冷凍機の長期安定性試験を地上の実験室において数カ月にわたって行なっている。温度、ボロメータの利得ともに非常に安定に動作している。その副産物として,テルル化カドミウム0.5グラムを使用したボロメータにより0νβ^+β^+崩壊(ニュートリノの出ない二重ポジトロン崩壊)の長期連続測定を行なっている。既存の半減期の下限値と同程度の下限値が得られる見通しである。比較的小さな結晶でこの様な結果が得られるということであらためてボロメータの威力が示されたといえる。また、昨年来各種製作してきたNTD(Neutron Transmutation doped)Geサーミスタのうち、高感度のものが完成した。これにより、これまでの小質量のフッ化リチウムによる試作ボロメータを約30グラムの大質量にすることが可能となる。この30グラムのフッ化リチウムボロメータを約30個ならべて総質量1キログラムの暗黒物質検出器として間もなく千葉県にある東京大学宇宙線研究所鋸山微弱放射能研究施設(以下実験室)に移設して暗黒物質観測を開始することになる。
南アフリカとインドの水没金鉱山の岩盤挙動観測

高応力の岩盤内に間隙水が存在すると、間隙水圧や応力の変化に対し、地震活動が敏感に反応する。その詳細を至近距離で観察するために、南アフリカのERPM鉱山とBuffelsfontein鉱山において、地下23kmの水没境界から数十m以内の非水没域から、地震・歪・地下水圧・自然電位などの項目について、岩盤挙動の観測を行った。インドの水没鉱山については、インドから研究者を招聘し、今後の進め方について議論した。応力が高い岩盤内に間隙水が存在すると、応力の静的・動的変化や間隙水圧の変化に対し、地震活動が敏感に反応する(例えば、地熱地帯や火山地帯、注水による誘発地震やダムの貯水に伴うものなど)。深度13kmの鉱山は,採掘中だけでなく、閉山後水没してゆく過程においても、おびただしい地震活動が誘発される。また、水没が進行する鉱山は、断層などの地下の3次元的な地質構造が既知という利点もあるため、上記を間近で詳しく研究することができる。特に、水没鉱山の隣の鉱山で採掘が続く場合、地震動や地下水位上昇などの外的刺激に対するWetな岩盤の応答を,地下から間近に見ることができる。南アフリカには、水没途上の深さ23kmの金鉱山に隣接する鉱山で採掘が継続されているケースがいくつかある。そこで、岩盤挙動や地震活動の観測を行い、これまでに得られているドライな条件の金鉱山との違いを調べることが目的である。昨年3月の渡航時に水没鉱山関係者と接触を始め、9月の渡航時には3つの候補鉱山の情報収集と鉱山視察も行った。12月の渡航では、ERPM鉱山とBuffelsfontein鉱山に候補を絞り込み、現場視察も行った。2007年3月の渡航では、観測開始準備を本格的に始め、Buffelsfontein鉱山では、鉱山境界鉱柱付近に歪計1台,地震計6台,および,自然電位電極4つを埋設するためのドリリング工事も始まった(鉱山経費)。ERPM鉱山では水没域を3次元的に取り囲む8点の地震観測点を新設する目処が立った。この間、至近距離で発生するMO級の地震の歪地震動でも忠実に、かつ、確実に記録できる様な歪計を開発した。この歪計は、60mm径の孔にも埋設が可能であり、従来よりも迅速なドリリングが可能になり機動力も増した。そして、当初の計画通り、来年度早々に計器埋設と観測を開始する目処が立った。高応力の岩盤に間隙水が存在すると、応力の静的・動的変化や間隙水圧の変化に対し、地震活動が敏感に反応する(例えば、地熱地帯や火山地帯、注水による誘発地震やダムの貯水に伴うものなど)。南アフリカには、水没途上の深さ23kmの金鉱山でそのような条件の場所がいくつかある。平成18年度までに絞り込まれた2つの鉱山において,ほとんどの計器埋設とケーブル敷設が平成19年度に完了し,観測データの収録も一部始まった.歪計は平成19年5月に埋設すべく輸出したが現地で不具合が発覚した,時間を要したが原因が判明し,問題を解決することができ,平成20年6月の渡航で埋設できる目処が立った。その結果,Buffelsfontein鉱山では,27L(地下約2km)の坑内水止めプラグ周辺の地震6点・歪1点・水圧1点・自然電位4点の多項目観測が始まった.ERPM鉱山においては,竪坑の通信ケーブル開通を待たねば一部のリアルタイム観測ができないが,スタンド・アロン収録装置を臨時使用して,地表下23kmの水没域に隣接する水止めプラグおよび水没域の1km上の水平坑道の計8箇所の地震計による地震観測が始められるようになった.応力が高い岩盤内に間隙水が存在すると、応力や間隙水圧の変化に対し、地震活動が敏感に反応する。だから、深度13kmの鉱山は、採掘中だけでなく、閉山後水没するときも、マグニチュード2以上も含む多数の地震が誘発される。南アフリカのERPM鉱山とBuffelsfontein鉱山では、水没境界付近に計器を埋設し、岩盤挙動の詳細を観測できるため、平成19年度までに地震計などが埋設され、一部は収録を始めることができていた。しかし、ERPM鉱山は鉱山の収支が悪化し、年度末には閉山となってしまった。それまでの間、一部の観測点をオフライン収録したり、オンライン観測点については閉山後も収録を継続できるようにした。

この結果、水没域と採掘域(採掘中と閉山後)の地震活動を比較できるデータが入手できるようになった。歪計は、設計上の問題のために不安定であったが、その問題を解決し、安定化させることができ、2008年6月にBuffelsfontein鉱山の水没境界の数十m下に埋設することができた。4kHzイベント・トリガー収録では、地震動による歪変化が良好に記録でき、連続収録では地球潮汐を明瞭に記録できた。落盤による収録中断や、データ収録・転送装置の問題による収録中断があったが、2009年1月に鉱山の観測網の更新と同時に問題を解決でき、以後、オンライン連続収録も安定に行われている。観測網付近23km以内でM34の地震が年に23個発生し、水没域の水位が1ヶ月以内に10m以上変化することも確認され、今後、これらに伴う岩盤挙動のデータが蓄積する。インド国立岩石力学研究所のスリニバサン博士を、2008年11月のアジア国際地震学会(つくば市)に招聘した。博士は、完全に水没している深さ3kmのインドの金鉱山の地震活動を報告し、将来の共同研究に関する代表者らと会議では、前向きに臨むことを確認した。
神経細胞死を防止する代謝調節型グルタミン酸受容体アゴニストの設計と開発

2-(2-carboxy-3,3-difluorocyclopropyl)glycineの8個の構造異性体の薬理学的活性を測定した。全て脊髄運動神経細胞を脱分極させたが、その有効濃度は各々著しく異なっていた。官能基の立体配置がL-CCG-Iに対応するL-F_2CCG-Iは、L-CCG-Iと同様に代謝調節型受容体アゴニストとしての性質を示し、かつその活性は3倍増大した。L-CCG-IIに対応するL-F_2CCG-IIはL-CCG-IIより活性は著しく低かった。一方CCGの中で最も活性が強く、NMDA型受容体のアゴニストであるD-CCG-IIに対応するD-F_2CCG-IIの活性はD-CCG-IIの1/10程度であった。これに対しD-CCG-Iとそれに対応するD-F_2CCG-Iはほとんど同じ活性を示した。一旦、L-F_2CCG-Iで新生ラット摘出脊髄標本を短時間処理すると、完全に洗浄した後でも、本来何の応答も起こさない極めて低濃度のグルタミン酸により、シナプス伝達が数時間顕著に抑制をうける。いわゆるprimingの現象である。L-F_2CCG-IでmGluRを活性化した後に生ずるグルタミン酸によるシナプス伝達の長期抑圧は、既存のいかなるアゴニストを用いても、このような現象を再現させることはできず、既に認知されている如何なるメカニズムでも説明が困難である。このL-F_2CCG-I適用後のグルタミン酸によるシナプス応答の減少は、グルタミン酸の感受性が数百倍以上も高まった現象とも解釈できるが、この機構を解明することは、新たなシナプス伝達機構の存在を提示することにつながるだろう。他の3',3'-difluoro-CCGに比べて、特にL-F_2CCG-Iはグルタミン酸受容体の生理学的機能を研究する上で極めて有用な薬理学的プロープである。2-(carboxycyclopropyl)glycine(CCG)にフッ素を付け、CCGのカルボキシル基の酸度を高める、ないしはカルボキシル基の回転をCCGより強固に固定するといった官能基の立体的配置の僅かな変動が、CCGの生理活性(代謝調節型グルタミン酸受容体の選択的活性化、NMDA様脱分極、uptake阻害など)にどのような影響を及ぼすのだろうかをテーマに、フッ素置換体である3′,3′-difluoro-CCG(3′-F_2CCG)の神経薬理学的性質をCCGを対照に比較検討した。グルタミン酸骨格の立体配座が伸展型である4つのフッ素置換体は全て脊髄運動神経細胞を脱分極させたが、その有効濃度は各々著しく異なっていた。L-CCG-IはmGluR1およびmGluR2/3を活性化する代謝調節型受容体アゴニストであることが知られているが、官能基の立体配置がL-CCG-Iに対応するL-3′-F_2CCG-Iは、L-CCG-Iと同様の性質を示し、かつその活性は3倍増大した。L-CCG-IIに対応するL-3′-F_2CCG-IIはL-CCG-IIより活性は著しく低かった。一方CCGの中で最も活性が強く、NMDA型受容体のアゴニストであるD-CCG-IIに対応するD-3′-F_2CCG-IIの活性はD-CCG-IIの1/10程度であった。これに対しD-CCG-Iとそれに対応するD-3′-F_2CCG-Iはほとんど同じ活性を示した。フッ素置換CCG誘導体がCCGより一層グルタミン酸骨格の立体配座を規定していると考えられることから、3′-F_2CCGはL-グルタミン酸と受容体の結合をアゴニストの立体配座の側面から研究するプローブとして更に有用なものと考えられる。

このL-F_2CCG-I適用後のグルタミン酸によるシナプス応答の減少は、グルタミン酸の感受性が数百倍以上も高まった現象とも解釈できるが、この機構を解明することは、新たなシナプス伝達機構の存在を提示することにつながるだろう。他の3',3'-difluoro-CCGに比べて、特にL-F_2CCG-Iはグルタミン酸受容体の生理学的機能を研究する上で極めて有用な薬理学的プロープである。2-(2-carboxy-3,3-difluorocyclopropyl)glycineの8個の構造異性体を入手して、その薬理学的活性を測定し、これらの化合物がグルタミン酸受容体の生理学的機能を研究する上で極めて有用なプローブであることを見いだした。これらの脱分極活性は対応する2-(carboxyxyxlopropyl)glycine (CCG)よりも増大するものと、著しく減少するものとに分かれた。F2CCG-I [(2S,1'S,2'S)-2-(2-carboxy-3,3-di-fluorocyclopropyl)glycine]は(2S,1'S,2'S)-2-(carboxyxyxlopropyl)glycine (L-CCG-I)の約3倍ほど強力な代謝調節型グルタミン酸受容体(mGluR)のアゴニストである。一旦、F2CCG-Iで新生ラット摘出脊髄標本を短時間処理すると、完全に洗浄した後でも、本来何の応答も起こさない極めて低濃度のグルタミン酸により、シナプス伝達が数時間顕著に抑制をうける。いわゆるprimingの現象である。このF2CCG-I適用後のグルタミン酸によるシナプス応答の減少は、グルタミン酸の感受性が数百倍以上も高まった現象と解釈できる。まだこの現象のメカニズムは明らかになっていないが、学習・記憶の生理学的メカニズム検討のためのモデルとなりうる可能性が強い。F2CCG-IでmCluRの活性化後に、グルタミン酸によってシナプス伝達の長期抑圧が生ずるが、既存のいかなるアゴニストを用いても、これらの現象は起こらず、既に認知されている如何なるメカニズムでも説明が困難である。この機構を解明することは、新たなシナプス伝達機構の存在を提示することにつながる。他の3',3'-difluoro-CCGに比べて、特にF2CCG-Iはグルタミン酸受容体の生理学的機能を研究する上で極めて有用な薬理学的プローブである。