hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東北地方太平洋沖地震震源近傍における沖積層の高精度解析と地殻変動メカニズム推定

平野の発達や堆積相分布の特徴からは、津軽石平野で認められたような沈降傾向を示唆する特徴は見られなかったことから、小本平野は津軽石平野に比べると沈降傾向が顕著ではない可能性が示唆された。また、小本平野よりも北方に位置する久慈平野においては、新たに堆積物コアの掘削を行った。現在までにコア試料の半割、記載、年代測定を行っている。現時点では、当該平野を構成する地層が最近1万年間に形成された浅海性堆積物であることまで明らかになった。平成30年度に久慈平野における更なる分析や詳細な堆積環境・地殻変動については検討を進める予定である。研究計画で調査範囲と設定した三陸海岸のうち、これまでは南部でしか沖積層解析と地殻変動の推定ができていなかったが、平成29年度の研究でリアス海岸北限の津軽石平野までデータを追跡でき、論文化もできた。さらに、三陸海岸北部における検討や堆積物コア掘削も進めることができたため、平成30年度に予定している解析を進める目途が立った。これらの理由から、概ね予定通りに進捗していると判断した。前年度まで、東北地方太平洋沖地震の震源域近傍の地殻変動解読として、三陸海岸中南部における沈降傾向の推定を行い、成果を論文化した。本年度は、まず、三陸海岸北部に位置する小本平野において沖積層の解析を行った結果を論文にまとめた。小本平野の地下には、100008000年前に堆積した海進期の浅海堆積物、8000年前以降に堆積した海退期のデルタ堆積物と最上部の河川堆積物が分布することが明らかになった。堆積相分布の特徴からは、三陸海岸中南部で認められたような沈降傾向を示唆するデルタ通過後の厚い湿地堆積物は見られなかったことから、小本平野は三陸海岸中南部に比べると沈降傾向が顕著ではない可能性が示唆された。この内容は査読付き国際誌Quaternary Internationalに受理された。また、ここまでに得られた三陸海岸の地殻変動の見解をまとめ、三陸海岸の地殻変動区を宮古以南と以北にセグメント区分して検討する必要性を述べた内容を論文化した。この内容は査読付き学術誌第四紀研究に受理された。前年度にデータ取得を開始した久慈平野においては、地殻変動の検討を行った。堆積相解析と14C年代測定からは、当該平野においても小本平野と同様に8000年前以降に堆積したデルタ堆積物上部が河川堆積物に侵食されていることが示され、三陸海岸中南部に比べると相対的に隆起している可能性が示された。さらに、三陸海岸最北部に位置する八戸でも新たに沖積層試料の採取を行った。現在までに試料の半割・記載・年代測定を行っている。現時点では、得られた沖積層試料が最近1万数千年間に形成されたことまで明らかになった。更なる分析や詳細な堆積環境、地殻変動の解析は平成31年度に行う予定である。これまで三陸海岸中南部のみでの検討結果しか成果が得られていなかったが、本年度の研究によって、同海岸北部の成果発表も行うことができた。また、論文化を終えた小本だけでなく、久慈や八戸でもデータの取得や検討を開始できたため、次年度の地殻変動解読への準備が整いつつある。こうした理由から、おおむね順調に進展していると判断した。平成28年度に津軽石平野で行った検討内容を主として、三陸海岸中部の長期地殻変動の実態を論文化する。それと並行して、三陸海岸北部においても沖積層の調査・解析を実施する。三陸海岸北部においてはデータが少ないため、まずは沖積層試料の採取から行う。
IgG結合性をもつ超微量ヒト血漿タンパク質群の分離および構造解析に関する研究

ヒト血漿タンパク質の非変性条件の2次元ゲル電気泳動(ゲル等電点電気泳動とサイズ分離ゲル電気泳動のいずれにも変性剤を用いない)によるパターンと、部分的変性条件の2次元ゲル電気泳動(非変性条件の等電点電気泳動とSDSゲル電気泳動を組み合わせる)によるパターンを比較することによって検出された微量タンパク質群について、その由来を調べた。また、これらのタンパク質群について、質量分析による構造解析を行った。質量分析による構造解析には、マトリックス支援レーザー脱離イオン化飛行時間型質量分析計MALDI-TOFMSによるペプチドマスフィンガープリント法と、エレクトロスプレーイオン化タンデム質量分析計(ESI-MS/MS)による部分アミノ酸配列決定法を用いた。さらに、平板型アガロースゲルを等電点電気泳動に用いる3段階電気泳動法を開発し、これが微量タンパク質を濃縮し質量分析で構造解析するための方法として有効であることを示した。これらの構造解析結果と、サイズ分離におけるタンパク質解離条件の異なる3種の2次元電気泳動分離パターンを比較することにより、ペプチドから機能を持つタンパク質が形成される過程を明らかにすることができると考えられる。ヒト血漿タンパク質を変性剤のない条件で2次元電気泳動すると検出されず、2次元電気泳動の2次元目(サイズ分離電気泳動)でSDSを存在させると分子量約1万から4万の範囲に検出される微量タンパク質群を、硫安分画法で35%-55%飽和画分として濃縮することに成功した。この分画をミクロ2次元電気泳動にかけ、1次元目の試料添加方法と2次元目のポリアクリルアミド密度勾配の傾きを工夫することによって、SDS平板ゲル上で約110個のスポット(色素染色による)として検出した。さらに、変性剤のない条件でのIgG、IgM、α_2-macroglobulin、Fibrinogenなど高分子量タンパク質の分離パターンかそれぞれのタンパク質位置を切り出し、それを直接2次元目のSDSポリアクリルアミド密度勾配ゲル上端に密着させ電気泳動することによって、これら微量タンパク質の多くが変性剤のない条件ではIgGと会合している可能性が高いことを示した。また、分離されたそれぞれの微量タンパク質スポットを切り出し、トリプシンでペプチド断片化し、質量分析(MALDI-TOF MSおよびESI-MS/MS)し、それぞれペプチドマスフィンガープリント法およびマスタグ法によって解析することによって、これらの多くがフィブリノーゲンα鎖の断片であることを明らかにした。これらの結果は、IgGの血液凝固系への関与など、血漿タンパク質の機能に関する新しい知見を含むものであると考えられる。
ベタ－レギュレーション制度の導入に伴う配合飼料産業と地域経済－北海道のケース－

政府の間接統治システムであるBetter Regulation(BR)の有効性を経済学的な視点から分析する挑戦的な研究である。現在、世界的に進行中の配合飼料分野での安全法制におけるBR問題について、以下の3点を明らかにした。(1)飼料安全規制について、EUと日本の法的・構造的違いを明示し、運用方法の相違を明示した。(2)共同規制の導入は、飼料製造業者・生産農家ならびに行政に及ぼすプラスの経済的効果が存在する。(3)国際共同規制の視点からわが国に求められる飼料安全規制の導入において、IFRMやGFFCなどの国際セミナーに積極的に参画し、自国の立場を他国に理解してもらう行動も大変重要である。本研究は、政府の間接統治システムであるBetter Regulation(BR)の有効性を経済額的な視点から分析する挑戦的な研究である。2012年度は実態調査に基づいてシミュレーション分析と計量分析な総合的な検討を実施した。[研究実績][成果の概要](1)共同規制のプロセスにおいて、ステークホルダーが果たす役割が重要であること、世界的なステークホルダーの意見交換や意識の共通化のための会議がいかに重要であるかを再確認した。(2)国外飼料価格の急激な変化は、国内配合飼料産業内では吸収できず、工場渡し価格、製品価格、農家購入価格の変化として順次反映される。すなわち、時系列的価格構造に変化をもたらす事を明らかにした。(3)ワイン産業を例題にとりあげ、Better Regulationの考えに基づいて、六次産業化を育成するための様々な政策案を実施した場合、地域経済に大きな効果をもたらすことを明示できた。(4)「食の安全」という視点から有機無農薬栽培を実施することは周辺農家や関係者を含めたステークホルダーの合意が、耕作面積の狭い日本では必要である。小ユニットの共同規制、すなわち、地域における共同規制のプロセスを経由して達成されるBetter Regulationは経済効率的である。この効率的な共同規制プロセスの実態を明らかにしようと試みたが、明示できる結論に至らなかった。次年度も(4)は継続して研究の予定である。[目的]本研究は、政府の間接統治システムであるベターレギュレーションの有効性を経済学的視点から分析する挑戦的な研究である。2013年度は実態調査や国際フォーラムなどに参加や主催をした。また、関連研究の成果を研究発表した。[研究実績](セミナー)(1)4月7日4月12日6th IFRM & 4thGFFC(Sun City, South Africa)、10月25日「食の安全セミナー」(日本飼料工業会主催)に参加した。配合飼料分野のベターレギュレーションや共同規制について、専門的知識の吸収と意見交換を実施した。(研究発表)10月12日「パーソナルファインスと地域産業活性化のため施策ー北海道のワイン産業振興策と6次産業化ー」(パーソナルファイナンス学会)やJEPA2013などの国際会議を含めて計3回の研究発表をした。[成果の概要](1)シミュレーション分析に係わるプログラムの精緻化を実施し、特定産業に係わる分析ができるように改良した。(2)配合飼料産業とベターレギュレーションの関係については、IFRM&GFFCなどの国際セミナーに参加して、世界的なステークホルダー(利害関係者)の意見交換や意識の共通化が大変重要である事を再確認した。(3)「食の安全セミナー」やJEPA2013のフォーラムを通じて日本と世界にかかわるベターレギュレーションの潮流と経済的な効果について、研究成果を公表した。(4)小規模ユニットの共同規制や地域における共同規制のプロセスを通じて達成されるベターレギュレーションは経済効率的であるが、モデル分析などから、内在する制度的な問題点を明示的に証明できなかった。この問題は継続的に研究することとした。シミュレーション分析と計量分析において日本の規制方法をベターレギュレーション化することにより、行政コストの削減とともに規制内容がステークホルダー間の要求を満足しうるものであることを明らかにできた。理論分析の部分を残して、現状の把握と、日本の高行政コストを明らかにし、ベターレギュレーション化が行政コストの低減に寄与することをシミュレーションで明らかに出来た。JPEA2013を研究代表者と分担者が所属する札幌大学で開催し、世界の学会関係者に情報の提供と研究成果を広く周知。計量分析とシミュレーション分析のさらなる精緻化と、専門雑誌への投稿。(情報収集)食の安全セミナーや、International Feed Regulators Meetingの参加。(理論分析)比較優位、供給割り当て、過剰参入定理等のこの分野への応用。(実態調査)アンケート調査によるTPPとベターレギュレーションの関係の影響を調査。(シミュレーション)産業連関表などを用いた、シミュレーション分析の実施。(成果の方表)研究成果をレフェリージャーナルや国際学会EIASM等で発表してゆく。【平成24年度】

平成23年度に得られた結果を基にして、平成24年4月7月時系列分析・インパクト分析・意識構造分析による実証分析.平成24年8月平成25年3月実証モデルの総合的な検討.11.国際学会報告:EIAMSにて報告、開催地での調査。旅費¥42,6000.12.アンケート調査と、行動経済学からの分析。データ入力など¥68,000.統計解析ソフトウエア¥93,000、複合カラープリンター¥38,000.13.論文のとりまとめとレフェリージャーナルへの投稿。を予定している。【平成25年度】これまでの成果をまとめ、国内の学会での報告のみならず、専門書の出版準備と国際地域学会(RSAI)での報告準備、さらには専門レフェリージャーナルへの投稿を予定している。当初計画とおり、最終年度の平成25年度は90万円を繰越金額と併せて支出の予定である。具体的には、JEPA2013開催によるセミナー開催と、専門雑誌などのへの投稿を主たる支出項目としている。当初計画通り、平成24年度は140万円、平成25年度は90万円の支出を予定している。
悪性黒色腫におけるＰＤ－１を介した制御性Ｔ細胞の抗腫瘍効果に対する役割の解明

Foxp3発現Treg上のPD-1を特異的に欠損させたコンディショナルノックアウトマウス(Treg特異的PD-1欠損マウス;PD-1fl/fl Foxp3Cre)の安定的な繁殖に成功した。まず、CRISPR/Casシステムを使用して作成したPD-1floxマウス(PD-1fl/fl)と、Treg特異的転写因子Foxp3にCreを組み込んだマウス(Foxp3Cre)とを交配した。Foxp3Creマウスには、Foxp3-EGFP/creとFoxp3-YFP/creのを用いてPD-1floxマウスとの交配を検討したが、より安定的に交配が可能であったFoxp3-YFP/creを用いて繁殖を行った。また、Treg特異的PD-1欠損マウスと野生型マウスの識別するためのGenotypingのプロトコールを確立した。そして、Treg特異的PD-1欠損マウスと野生型マウス(PD-1fl/+ Foxp3Cre)の脾臓を摘出し、各細胞集団のPD-1発現をフローサイトメトリーで解析し、Treg特異的PD-1欠損マウスでは実際にFoxp3発現Treg上のPD-1発現が特異的に欠損していることを確認した。さらに、Treg特異的PD-1欠損マウスと野生型マウスへそれぞれ腫瘍細胞を移植し、CTL上のPD-1欠損による抗腫瘍効果への影響の解析を行った。B細胞、単球/マクロファージ上のPD-1を特異的に欠損させたマウスの交配およびGenotypingプロトコールも確立した。それぞれのマウスは現在、実験可能な匹数をそろえられるように繁殖させている段階にまで進んでいる。研究は、研究計画で設定したタイムラインと概ね一致して進捗している。肺転移モデルと皮下移植モデルの両方を用いて実験を行う。そして、経時的に腫瘍の増大を計測し、腫瘍を摘出することで、抗腫瘍効果および腫瘍周囲の浸潤免疫担当細胞プロファイルの変化につき解析する。B細胞、NK細胞、単球/マクロファージ上のPD-1を特異的に欠損させたマウスでも、Treg特異的PD-1欠損マウスと同様の実験を行い、レシピエントマウスの腫瘍や所属リンパ節を様々なタイミングで採取し、免疫組織染色やFCM解析を行い、それぞれのサンプルにおけるTregの局在や増減、PD-1発現およびサイトカイン産生能といった機能解析を行う。
電子-核等価型時間依存密度汎関数法の開発と強レーザー場中の分子構造変化の解明

密度汎関数法は分子,高分子,タンパク質などの電子物性や化学反応性などの理論的研究に用いられて大きな成果を納めてきた.本研究では,強レーザー場中での分子ダイナミックスを研究するために,電子のみならず核の波動関数を考慮したBorn-Oppenheimer近似を超えた時間依存密度汎関数法の展開を試みた.本年度の研究では,電子ガスモデルを拡張した核-電子ガスモデルを用いて核-電子相関を見積もった.結果を以下にまとめる.(1)Random-phase近似を用いて核-電子間に働く有効引力を解析的に導き,それが核-電子相関によって遮蔽されていることがわかった.(2)Random-phase近似を用いた核-電子有効相互作用を基にして,さらに,Ladder近似による核-電子間有効相互作用を数値的に見積もった.核-電子ガスモデルの低密度領域において,引力的補正を与えることがわかった.本研究の成果は,Int.J.Quantum Chem.に現在印刷中である.現在,得られた核-電子相関ポテンシャルを強レーザー場中の分子ダイナミックスに適用することを行っている.一方,強レーザー場誘起の核ダイナミクスを再現できる時間依存密度汎関数法を開発するため,その精度比較に必要な現状では最も良く核運動を記述する時間依存断熱状態法を開発した.電子の動きはレーザー電場の変化に追従する時間依存断熱電子状態とそれらの間の電場誘起非断熱遷移によって説明でき,核ダイナミクスを追跡することができる.分子軌道法を用いれば,大きな分子にも適用でき,エタノールの選択的解離反応に適用した.強レーザー場中では,C-C結合の方がC-O結合より切れやすいという実験結果が報告されている.本方法によって,生成した1価カチオンの段階で,(CH_3)-(CH_2OH)^+の電子配置を持つ時間依存最低断熱状態と,(CH_3)^+-(CH_2OH)の解離性断熱ポテンシャルが短いC-C結合距離で交差し,2つの状態間の非断熱遷移により解離が促進されることが明らかとなった.密度汎関数法は分子,高分子,タンパク質などの電子物性や化学反応性などの理論的研究に用いられて大きな成果を納めてきた.本研究では,強レーザー場中での分子ダイナミックスを研究するために,電子のみならず核の波動関数を考慮したBorn-Oppenheimer近似を超えた時間依存密度汎関数法の展開を試みた.本年度の研究では,電子ガスモデルを拡張した核-電子ガスモデルを用いて核-電子相関を見積もった.結果を以下にまとめる.(1)Random-phase近似を用いて核-電子間に働く有効引力を解析的に導き,それが核-電子相関によって遮蔽されていることがわかった.(2)Random-phase近似を用いた核-電子有効相互作用を基にして,さらに,Ladder近似による核-電子間有効相互作用を数値的に見積もった.核-電子ガスモデルの低密度領域において,引力的補正を与えることがわかった.本研究の成果は,Int.J.Quantum Chem.に現在印刷中である.現在,得られた核-電子相関ポテンシャルを強レーザー場中の分子ダイナミックスに適用することを行っている.一方,強レーザー場誘起の核ダイナミクスを再現できる時間依存密度汎関数法を開発するため,その精度比較に必要な現状では最も良く核運動を記述する時間依存断熱状態法を開発した.電子の動きはレーザー電場の変化に追従する時間依存断熱電子状態とそれらの間の電場誘起非断熱遷移によって説明でき,核ダイナミクスを追跡することができる.分子軌道法を用いれば,大きな分子にも適用でき,エタノールの選択的解離反応に適用した.強レーザー場中では,C-C結合の方がC-O結合より切れやすいという実験結果が報告されている.本方法によって,生成した1価カチオンの段階で,(CH_3)-(CH_2OH)^+の電子配置を持つ時間依存最低断熱状態と,(CH_3)^+-(CH_2OH)の解離性断熱ポテンシャルが短いC-C結合距離で交差し,2つの状態間の非断熱遷移により解離が促進されることが明らかとなった.強レーザー場誘起の核ダイナミクスを再現できる時間依存密度汎関数法を開発するため,その精度比較に必要な現状では最も良く核運動を記述する時間依存断熱状態法を開発した.電子の動きはレーザー電場の変化に追従する時間依存断熱電子状態(レーザー場との相互作用も含めた瞬間的な電子ハミルトニアンの固有関数)とそれらの間の場で誘起された非断熱遷移の考えによって説明でき,対応した核ダイナミクスを追跡することができる.分子軌道法を用いれば,大きな分子の断熱電子状態も求めることができる.CO_2では,分子内電子移動によって正と負に帯電したO原子が生成し,負に帯電した不安定なO原子からイオン化すると考えられる.800nmの光と相互作用する場合は,CO^<2+>_2生成後,2つのC-O結合の距離が1.2から1.6Åあたりまで対称的に同時に伸び,それに伴い,非断熱遷移により,さらに高い断熱状態に移り,大振幅変角振動が誘起される.このような特異なダイナミクスはクーロン爆発するカチオンの構造変化の実験結果を説明する.また,800nmと400nmの2波長の光の間の位相を制御することによって,一方のC-O結合だけを選択的に解離させることができることを示した.

このような現象を再現する電子と核を等価に扱う密度汎関数理論を構築するため,まず,H^+_2の時間依存シュレディンガー方程式の厳密解と比較することにより,核-電子相関ポテンシャルの座標依存性を明らかにした.これを参照しながら,相関ポテンシャルを核密度と電子密度についての明示的な汎関数として表すことを行っている.また,H_2の2電子波束の厳密計算や分子軌道法的アプローチによる4電子,6電子ダイナミクスを参照しながら,時間依存の電子-電子相関ポテンシャルの構築も行っている。密度汎関数法は分子,高分子,タンパク質などの電子物性や化学反応性などの理論的研究に用いられて大きな成果を納めてきた。本研究では,強レーザー場中での分子ダイナミックスを研究するために,電子のみならず核の波動関数を考慮したBorn-Oppenheimer近似を超えた時間依存密度汎関数法の展開を試みた.本年度の研究では,電子ガスモデルを拡張した核-電子ガスモデルを用いて核-電子相関を見積もった.結果を以下にまとめる.(1)Random-phase近似を用いて核-電子間に働く有効引力を解析的に導き,それが核-電子相関によって遮蔽されていることがわかった.(2)Random-phase近似を用いた核-電子有効相互作用を基にして,さらに,Ladder近似による核-電子間有効相互作用を数値的に見積もった.核-電子ガスモデルの低密度領域において,引力的補正を与えることがわかった.本研究の成果は,Int.J.Quantum Chem.に現在印刷中である.現在,得られた核-電子相関ポテンシャルを強レーザー場中の分子ダイナミックスに適用することを行っている.一方,強レーザー場誘起の核ダイナミクスを再現できる時間依存密度汎関数法を開発するため,その精度比較に必要な現状では最も良く核運動を記述する時間依存断熱状態法を開発した.電子の動きはレーザー電場の変化に追従する時間依存断熱電子状態とそれらの間の電場誘起非断熱遷移によって説明でき,核ダイナミクスを追跡することができる.分子軌道法を用いれば,大きな分子にも適用でき,エタノールの選択的解離反応に適用した.強レーザー場中では,C-C結合の方がC-O結合より切れやすいという実験結果が報告されている.本方法によって、生成した1価カチオンの段階で,(CH_3)-(CH_2OH)^+の電子配置を持つ時間依存最低断熱状態と,(CH_3)^+-(CH_2OH)の解離性断熱ポテンシャルが短いC-C結合距離で交差し,2つの状態間の非断熱遷移により解離が促進されることが明らかとなった.
教職大学院における学修の成果としての報告書にみる理科教育学研究の成果と課題

本研究は、教職大学院における教科教育学的研究の実態を明らかにし,同大学院に提出される学修の成果としての報告書が従来の修士課程における修士論文を補完し、さらに発展して教科教育学研究となり得る潜在的な可能性を探るものでする。特に、申請者が専門とする理科教育分野での動向に焦点化する。申請者は、これまでに先発して設置された教職大学院について,教科教育学的視点からテキストマイニング法等を用いて構造分析を行ってきた。本研究では、これまでの成果を踏まえつつ、近年,教科内容学的要素も取り入れて設置が進む同大学院について,教科内容面も視野に入れた質的データ分析法等も用いて,さらに踏み込んだ分析を行う。
EBウイルス由来蛋白質キナーゼのリン酸化基質の網羅的解析とその機能的意義の解明

Epstein-Barrウイルス(EBV)はガンマヘルペスウイルスに属し、1964年に初めてのがんウイルスとして発見されて以来、長い研究の歴史を持つが、未だに効果的な抗ウイルス薬は開発されていない。他のヘルペスウイルスを含め、その治療の新たな標的としてウイルス由来蛋白質キナーゼが注目を集めている。EBV由来蛋白質キナーゼ(EBV-PK)が実際にウイルス増殖制御の有効な標的であるかを検討する上で、EBV-PKによるリン酸化機構の包括的な理解が求められる。すでに申請者らはEBV-PKの直接的な推定標的因子として21因子を同定しており、これらの因子のリン酸化とウイルス増殖の関係について解析する。本研究では、EBV関連疾患治療の新たな標的としてEBV由来蛋白質キナーゼ(EBV-PK)に着目し、そのリン酸化基質とリン酸化の機能的意義を生化学や分子生物学的手法を用いて包括的に理解することを目的とする。すでに申請者は研究協力者と共にEBV-PKによるリン酸化を細胞内の他のキナーゼによるリン酸化と区別する方法(chemical genetics approach)を開発し、EBV-PKの直接的な推定標的因子として21因子(うち2つの既知標的因子を含む)を同定している。これらのうちMTA1(metastasis-associated protein 1)がEBV-PKのキナーゼ活性を介して分解されることを本年度に見出した。MTA1は非癌部より癌部で、さらに悪性度の高い転移部での発現が高いことが判明している転移関連因子である。EBV-PKは細胞由来cyclin-dependent kinase(CDK)の機能ホモログであり、MTA1のリン酸化を介した分解機構が細胞機能として保存されている可能性は高い。本研究の成果および今後の進展により、ウイルス学の枠に留まらず、非癌部と癌部におけるMTA1の量の変化と分解メカニズムとの関係についても明らかにできると考えている。また、上記推定標的因子のうち、スプライシング因子SF3B1についてもヒト培養細胞内でEBV-PKとの共発現によりリン酸化されることを確認した。本年度は10月に採択された一年目である。chemical genetics approachにより見出されたEBV-PK推定標的因子の評価を行った。EBV-PKとMTA1のヒト培養細胞での共発現の結果、EBV-PKのキナーゼ活性に依存してMTA1量が減少すること、そして、プロテアソーム阻害剤(MG132)の添加によりそのMTA1量が回復することを見出した。このことからEBV-PKによるリン酸化がMTA1の分解を促進することが示唆される。加えて、スプライシング因子SF3B1がヒト培養細胞内でEBV-PKとの共発現によりリン酸化されることをすでに確認している。ただし、EBV溶解感染細胞におけるMTA1およびSF3B1のリン酸化の誘導はまだ確認できておらず、早急に進める必要がある。また、残りの17因子についても解析を進める必要がある。EBV-PKによるMTA1の分解機構解析を下記の項目で行う。(1) MTA1のEBV-PKによるリン酸化部位の決定、(2) MTA1の分解における蛋白質の分解シグナル(ユビキチン化)の関与の検討、(3)ユビキチン化部位及び責任ユビキチンリガーゼの同定、(4) EBV溶解感染細胞でのMTA1の動態解析、(5) MTA1の分解とEBウイルスの増殖能の調査。一方で、残りのEBV-PK推定標的因子についても引き続き評価を行う。そのうち、スプライシング因子SF3B1がヒト細胞内でEBV-PKとの共発現によりリン酸化されることをすでに確認しており、そのリン酸化部位を上記のMTA1の場合と同様に同定する。他の因子についても遺伝子のプラスミドへのクローニングおよびEBV-PKとの共発現、あるいは市販抗体の購入によりウイルス感染細胞におけるリン酸化の確認等行う。

すでに申請者は研究協力者と共にEBV-PKによるリン酸化を細胞内の他のキナーゼによるリン酸化と区別する方法(chemical genetics approach)を開発し、EBV-PKの直接的な推定標的因子として21因子(うち2つの既知標的因子を含む)を同定している。これらのうちMTA1(metastasis-associated protein 1)がEBV-PKのキナーゼ活性を介して分解されることを本年度に見出した。MTA1は非癌部より癌部で、さらに悪性度の高い転移部での発現が高いことが判明している転移関連因子である。EBV-PKは細胞由来cyclin-dependent kinase(CDK)の機能ホモログであり、MTA1のリン酸化を介した分解機構が細胞機能として保存されている可能性は高い。本研究の成果および今後の進展により、ウイルス学の枠に留まらず、非癌部と癌部におけるMTA1の量の変化と分解メカニズムとの関係についても明らかにできると考えている。また、上記推定標的因子のうち、スプライシング因子SF3B1についてもヒト培養細胞内でEBV-PKとの共発現によりリン酸化されることを確認した。本年度は10月に採択された一年目である。chemical genetics approachにより見出されたEBV-PK推定標的因子の評価を行った。EBV-PKとMTA1のヒト培養細胞での共発現の結果、EBV-PKのキナーゼ活性に依存してMTA1量が減少すること、そして、プロテアソーム阻害剤(MG132)の添加によりそのMTA1量が回復することを見出した。このことからEBV-PKによるリン酸化がMTA1の分解を促進することが示唆される。加えて、スプライシング因子SF3B1がヒト培養細胞内でEBV-PKとの共発現によりリン酸化されることをすでに確認している。ただし、EBV溶解感染細胞におけるMTA1およびSF3B1のリン酸化の誘導はまだ確認できておらず、早急に進める必要がある。また、残りの17因子についても解析を進める必要がある。EBV-PKによるMTA1の分解機構解析を下記の項目で行う。(1) MTA1のEBV-PKによるリン酸化部位の決定、(2) MTA1の分解における蛋白質の分解シグナル(ユビキチン化)の関与の検討、(3)ユビキチン化部位及び責任ユビキチンリガーゼの同定、(4) EBV溶解感染細胞でのMTA1の動態解析、(5) MTA1の分解とEBウイルスの増殖能の調査。一方で、残りのEBV-PK推定標的因子についても引き続き評価を行う。そのうち、スプライシング因子SF3B1がヒト細胞内でEBV-PKとの共発現によりリン酸化されることをすでに確認しており、そのリン酸化部位を上記のMTA1の場合と同様に同定する。他の因子についても遺伝子のプラスミドへのクローニングおよびEBV-PKとの共発現、あるいは市販抗体の購入によりウイルス感染細胞におけるリン酸化の確認等行う。
道徳教育の学的基礎づけに関する研究

本研究は、道徳教育が学問として認知されるための体系的理論を構築することを目的としている。我々は、次の様な視点から、道徳教育とは何かを問うた。すなわち、(1)道徳教育の臨床的視点から、(2)語源的視点から、(3)価値哲学的視点から、(4)生命倫理的視点から、(5)西洋思想的視点から、(6)文学的視点からの、(7)仏教的視点からである。我々は、それぞれ独自の視点からの研究成果を報告し討議する会議を開催し、またそれぞれの意見を文章化した。それらをまとめたものが、報告書として提出するものである。成果として明らかになったことは、(1)大学での教員養成において、道徳教育について豊かな知見と授業の方法論に習熟した学生を育てる体制が十分にできていないこと、したがって少なくとも「道徳の指導法」は4単位にするべきであること、(2)道徳性をささえている宗教性の考察が重要であること、(3)道徳性を育成するためには、専門教育と同時に教養教育が重要であり、大学では教養教育を、大学院では専門教育を充実させるべきであること、(4)道徳性の中心的理念である自律、自己決定、生命の尊厳、他者との共生の概念についての理解と実践が重要であり、学校教育で中心的に教育されるべきであること、(5)最後に、道徳教育は総合的・学際的な内容をもつものであり、伝統的な学問体系にとらわれない、新しい学問として考えていくべきであること、である。本年度は、平成10年11月13日に研究会を実施し、各自の研究を中間まとめの形で報告した。報告者及びテーマは以下の通りである。平成11年度には、研究成果を論文集としてまとめて公刊する予定である。(1)藤永芳純(研究代表者)「研究の概要と経過報告」ー特に、現代日本社会が道徳教育の充実を必要としていることを、中教審答申、教課審答申を資料として使いながら報告。(2)和佐谷維昭「価値哲学的側面からの基礎づけー特に「教育原理」の視点を考慮してー」ー特に中学校を念頭に置き、道徳教育を価値哲学から考察する構想。(3)山根三芳「語源的側面からの基礎づけ」ー「道」「徳」「教」「育」の各漢字の語源と、21世紀の教育について。(4)中山愈「生命倫理的側面からの基礎づけ(1)」ージョン・ロックの自然法思想を手掛かりに、生命と道徳との関連ついて報告。(5)関根透「生命倫理的側面からの基礎づけ(2)」ー江戸「医学館」における医師の倫理教育の視点から報告。(6)大森彰人「西洋思想的側面からの基礎づけ(1)」ーE・フロムの思想から、家庭や社会の教育機能の回復について報告。(7)池辺寧「西洋思想的側面からの基礎づけ(2)」ー他者との共生の視点から、「なぜ人を殺してはいけないか」という問いをめぐって報告。(8)明知紀子「文学的側面からの基礎づけ」ー文学作品と授業教材との関連について報告。客員講演:下見隆雄(広島大学名誉教授)「儒教思想における道徳の意味」ー儒教主義は個人としての人間の尊厳を認めず、教育方法は母性的な教育観に基づく教育者による管理教育の形態をとるという斬新的な講演。本研究への寄与は大きい。また、道徳教育の充実のためには大学における教員養成の充実が不可欠であが、それについて議論するための情報がないので、アンケート調査を実施した。結果は現在集計中であり、次年度には報告できる。本年度は、本研究の最終年度である。研究分担者は各自の研究を論文の形で報告し、最終的には、印刷して公表する。具体的な活動としては、論文の執筆に従事することと、平成11年12月4日5日の両日、大阪教育大学にて研究打ち合わせ会議を実施した。会議では、執筆された論文についての検討がなされた。それぞれの主題は以下の通りである。

(1)藤永芳純(研究代表者)「大学の教員養成における『道徳恵の指導法』の現状と課題」、(2)山根三芳(徳島文理大学)「語源的側面からの基礎づけ」、(3)竹内善一(鳥取大学)「道徳教育の臨床的側面からの基礎づけ」、(4)秋山博正(くらしき作陽大学)「道徳教育の学的基礎づけに関する研究」、(5)大森彰人(鈴峯女子短期大学)「『生きる力』の学的基礎づけ-西洋思想的側面からのアプローチ」、(6)河野眞(安田女子大学)「教養教育をめぐって」、(7)和佐谷維昭(尾道短期大学)「道徳教育の学的基礎づけ-価値哲学的視点に即して-」、(8)中山愈(広島女子大学)「ジョン・ロックの道徳論-生命倫理側面からの基礎づけ-」、(9)池辺寧(奈良県立医科大学看護短大部)「他者との共生を培う道徳教育」、(10)畠中和生(広島大学)「バイオエシックス・生命倫理・生命の尊厳-道徳教育の学的基礎づけに関する研究に寄せて-」、(11)明知紀子(鈴峯女子短期太学)「道徳教育の文学的基礎づけのために-文学と道徳についての考察-」、(12)関根透(鶴見大学)「綱紀粛正のための医師の道徳教育の実態は?」、(13)田路慧(岡山県立大学短大部)「道徳教育の仏教学的基礎付け」。
大規模軽石噴火をもたらすマグマ溜まりの条件

大規模軽石噴火がどのようにして起きるかを理解するため,有珠山,樽前山,北海道駒ヶ岳で17世紀に相次いで起きた軽石噴火の噴出物等を対象として,岩石学的分析や高温高圧岩石融解実験等を行なった.その結果,マグマ溜まりの条件(温度・圧力・含水量)を推定するとともに,噴火直前に起こった高温マグマの混合過程や,混合の起こったタイミング,などを明らかにできた.大規模軽石噴火がどのようにして起きるかを理解するため,有珠山,樽前山,北海道駒ヶ岳で17世紀に相次いで起きた軽石噴火の噴出物等を対象として,岩石学的分析や高温高圧岩石融解実験等を行なった.その結果,マグマ溜まりの条件(温度・圧力・含水量)を推定するとともに,噴火直前に起こった高温マグマの混合過程や,混合の起こったタイミング,などを明らかにできた.1.有珠火山1663年軽石噴火の噴出物の高温高圧岩石融解実験を行った.これまで行ってきた一連の実験にデータを追加するものである.98196MPa・750850°Cにおいて,産業技術総合研究所の内熱式ガス圧装置を用いて行った.得られた実験産物と過去の実験産物について,電子線マイクロアナライザによる化学分析・組織観察等を行ない,各圧力・温度における鉱物およびメルト相の種類・化学組成・量比を決定し,天然の軽石と同じ岩石学的特徴を再現する圧力・温度を求めた.これにより,有珠火山のマグマ溜まりの深さ(圧力)が約10km(250MPa)であることを確認した.また,その結果をまとめた論文を作成した.2.樽前火山1667年軽石噴火および北海道駒ヶ岳1640年軽石噴火の噴出物の岩石学的観察・分析を行った.特に樽前については,斑晶鉱物について電子線マイクロアナライザによる化学分析・組織観察等を行ない,斑晶には由来の異なる複数のタイプが存在することを明らかにした.これにより,1667年噴火直前にマグマ混合(異種のマグマの混入)が起こっていることを示した.さらに,岩石中に含まれる様々な種類・タイプの斑晶がそれぞれどのマグマに由来するものかを,斑晶の組成や組織の分類によって推定し,混合の端成分を決定した.また,噴火の末期に噴出した軽石はこのマグマ混合の影響を受けておらず,今後行う高温高圧岩石融解実験に用いる試料として適することを確認できた.1.産業技術総合研究所の内熱式ガス圧装置を用いた高温高圧岩石融解実験,および実験産物の電子線マイクロアナライザによる分析・観察を,引き続き行った.有珠火山のマグマ溜まりの深さを推定した論文の改訂作業を行ない,これを完成させた(印刷中).樽前火山1667年軽石および北海道駒ヶ岳1640年軽石の噴火直前のマグマ溜まりの条件について,予察的な実験(主に熱力学的モデルを用いた数値実験)を行ない,いずれも900-950°Cで100MPa前後(深さ4km程度)であると推定した.2.樽前火山1667年噴火および北海道駒ヶ岳1640年噴火の軽石噴出物の岩石学的観察・分析を,引き続き行った.樽前火山については,主に磁鉄鉱斑晶の組成・組織観察に基づき,噴火前に高温マグマが少なくとも2段階で混入していたことを発見した.さらに,第1段階のマグマ混入は噴火の数年前でこれがマグマ溜まりの構造を変えたこと,第2段階のマグマ混入は噴火の数週間前以内でこれが噴火のトリガーになった可能性があることが分かった.北海道駒ヶ岳についても,斑晶鉱物について電子線マイクロアナライザによる化学分析・組織観察等を行なった結果,由来の異なる複数のタイプが存在しており,樽前火山と似たマグマ混入プロセスが噴火前に起こったことが示唆された.樽前火山1667年噴火および北海道駒ヶ岳1640年噴火の軽石噴出物について,産業技術総合研究所の内熱式ガス圧装置を用いた高温高圧岩石融解実験,および電子線マイクロアナライザによる岩石学的分析・観察を引き続き行った北海道駒ヶ岳1640年噴火と樽前火山1667年噴火は,噴出物の斑晶の組成や組織など岩石学的特徴が極めて似ていることが分かった.このことは,両者の噴火プロセスも互いに似ていることを示す.いずれの噴火でも,斑晶に富む低温マグマ溜まりに斑晶に乏しい高温マグマが噴火直前に注入し,低粘性の混合マグマを形成これが先駆的に上昇して噴火に至ったと推定された.さらに,磁鉄鉱斑晶の縁付近の累帯構造が,マグマ注入に伴うメルト組成変化に追随して元素拡散でできたと見なし,その所要時間を見積もったところ,駒ヶ岳のほうが注入から噴火まで短時間であることが分かった.駒ヶ岳のほうが混合マグマの粘性が低いことから,注入から噴火までに要する時間がマグマの粘性など物性に支配されている可能性が示された2011年1月に霧島山新燃岳で軽石噴火(準プリニー式)が起きたことに緊急対応し,この軽石の岩石学的分析も行なった.その結果,新燃岳2011年噴火でも噴火直前に高温マグマの注入が起きていたことが明らかになった軽石噴火など爆発的噴火の原動力となる水(マグマ中の含水量)について,その含有量とマグマの発生に関する議論を論文にまとめた(共著,印刷中)本研究の成果の一部を,産業技術総合研究所地質調査総合センターの「有珠火山研究解説集」(近日公開予定)や,地質標本館特別展
データローカラィゼーションを考慮したマルチプロセッサスケジューリングアルゴリズム

FORTRANソースコードの自動解析の面では、FORTRANフロントエンド、データ依存解析、ループ解析部、マクロタスク分割部を作成し、DOALLループの自動分割に必要なデータを得るところまで作成を行なった。また、そのデータをもとに一つの分割アルゴリズムでデータとマクロタスクを自動分割するプログラムを作成した。スケジューリングアルゴリズムの面では、二種類のプレロード・ポストストアアルゴリズムの改良並びに評価を行なった。一つはプレロード・ポストストア転送の要求が同時に起こった場合、データ転送の最遅終了時刻の早いものを優先し、次にデータ使用タスクのCP長の大きいものを優先するLF/CP法で、データ転送を考慮しないスケジュールを求めておき、そのスケジュールを変更してデータ転送を割り当てていくという方法をとる。LF/CP法を評価した結果、データ転送時間が大きくなりバスの競合が多くなるほど効果が上がることが確認された。次に、各プロセッサに分散共有メモリが散在するモデルでのデータ転送方法として、分散共有メモリからのプレロードを行う場合に注目した。その場合のデータ転送の優先順位は、そのデータを使用するタスクのCP長が大きい方を優先してデータ転送を行うこととした。この手法ではデータ転送要求をタスクの割り当てが決定された時点で発行し、同時に複数のデータ転送が発行された場合にはCP法により決定された場合にはCP法により決定するためLF/CP法と同様の効果が期待でき、LF/CP法と比べ、1パスで行うことや時刻ステップの処理、実行履歴の取り扱いの面で有利である。このオーバーラップスケジューリングにより実行時間を20%から35%短縮でき、さらにデータ転送順序最適化を行うだけで実行時間を最大3%短縮できた。これらの結果を情報処理学会全国大会で発表予定である。
人工神経内分泌小胞によるシステム細胞工学

動物神経内分泌小胞にはシトクロムb561を中心とする膜貫通電子伝達系が存在し,細胞質アスコルビン酸(AsA)から小胞内酸素添加酵素への電子伝達を媒介している。この反応は小胞内での神経伝達物質合成に必須である。本研究では人工小胞に膜酵素・タンパク質を埋め込んだプロテオリポソームを作製し,小胞外からペプチド基質をTAドメインを利用した輸送系,電子当量はb561により供給し,小胞内で神経伝達物質の合成を行わせることにより特異的電子伝達・酵素反応系の構造と機能を解明することが目的である。H21年度は(1) TAドメインを用いたリポソーム内腔への物質輸送系の構築を目指し、ヒトcytochrome b5のTAドメインを利用した輸送系を構築するために、TAドメインに種々の変異・延長を導入したb5変異体の大腸菌での発現と精製に成功した。(2) b561によるAsA依存性膜貫通電子伝達反応機構を解明するため,植物トウモロコシ由来b561を酵母Pichia pastorisにおいて大量発現させ,野生型とAsA結合部位,MDA結合部位周辺,膜貫通部位での特異的変異体を精製してpulse radiolysis, stopped-flow及び電気化学的測定を行った。その結果,植物b561でも動物b561と同様な機構に基づくAsA由来の電子伝達反応が機能していることが明らかとなった。(3)ヒトの持つcytochromeb561のホモログのひとつで、癌抑制遺伝子候補産物101F6タンパク質の大量発現と精製に成功し、AsAに由来する電子伝達反応及び電気化学的解析を行った。動物神経内分泌小胞にはcytochrome b561を中心とする膜貫通電子伝達系が存在し,細胞質アスコルビン酸(AsA)から小胞内銅含有酸素添加酵素への電子伝達を媒介している。この反応は小胞内での神経伝達物質合成反応に必須である。本研究では人工小胞に膜酵素・膜タンパク質を埋め込んだプロテオリポソームを作製し,小胞外から神経ペプチド基質をTAドメインを利用した輸送系で,電子当量はb561により供給し,小胞内で神経伝達物質の合成を行わせ,特異的な電子伝達系・酵素反応系の構造と機能を解明する。本年度は、(1)TAドメインを用いたプロテオリポソーム内腔への物質輸送系の構築を目指して、ヒトcytochrome b5のTAドメインのリポソーム膜への結合とリポソーム内腔への自立的移動による輸送系を構築するために、TAドメインに種々の変異・延長を導入したb5変異体を大腸菌で発現させる系を構築し,その発現・精製に成功した。(2)b561によるAsA依存性膜貫通電子伝達反応機構を解明するために,植物トウモロコシ由来b561を酵母Pichia pastorisにおいて大量発現させる系を構築し,野生型とAsA結合部位,MDA結合部位周辺,膜貫通部位での特異的変異体を精製して種々の酵素的・タンパク質化学的及び電気化学的測定を行った。その結果,植物b561でも動物b561と同様な機構に基づくAsAに由来する電子伝達反応が機能していることが明らかとなった。(3)ヒトにおけるcytochrome b561のホモログのひとつで、癌抑制遺伝子候補産物101F6タンパク質の発現・精製に成功し、その生化学的・電気化学的解析を行った。
知的環境認識型ワイヤレスネットワークを用いた害獣検知と出没予測

猿の位置情報や環境要因を精査し、SVM学習アルゴリズムを適用し出没予測を行った。天候、気温、時間、曜日、季節等の特性を分析し、SVMの学習データとして入力し予測を行った。2年間の観測データをもとに、一定の条件で実験を行った結果、同じ月の出没データを学習データとして利用した場合には30%程度の正解率が得られることがわかった。SVMを適用することで、ベイズ推定と比較して10%程度の正解率向上が確認されたが、年度の異なる学習データを用いた場合には正解率が半分程度に落ちてしまうことがわかった。獣害対策を目的に、知的環境認識型ワイヤレスパーソナルエリアネットワーク(WPAN)技術を用いて、猿の行動把握・出没予測を行う。知的環境認識のための「知」の獲得に向けて、猿の位置推定に環境認識型ネットワークを適用し、基礎データの収集を効率的に行う。本提案では、知的環境認識型WPANを現行の害獣検知無線方式(ARIB STD-T99)とリンクし、自動かつ低コストに位置推定を行う。これにより、追い払い等の侵入対策が効率的にできるようになる。さらに、出没情報を基に、知的環境認識理論を応用して、猿の行動予測を行うことで、信頼性の高い被害軽減システムへと発展させる。知的環境認識型ワイヤレスパーソナルエリアネットワーク技術を用いて、猿の行動把握・出没予測を行うために、要素技術について基礎研究を進める。さらに、要素技術を有機的に結合させて、猿出没予測の可能性を探る。初年度の研究では、主にワイヤレスパーソナルエリアネットワーク(ZigBee等)の親和性について検討する。具体的には、知的環境認識型ワイヤレスネットワークにZigBeeを適用するための基礎検討を行う。現行の獣害無線方式とWPAN方式をリンクさせたプロトタイプの作成を目標とする。概ね、以下13の3項目について中心に実験を進める。1無線方式の代用として、例えば数十台の無線LAN(IEEE802.11系)を利用して、学内等でも実験できる環境を整備し実機実験を行い、WPAN方式の実働確認と問題点の洗い出しを行う。2プロトタイプとして実際の獣害無線とWPANを接続した専用機器を作成し、端末の位置推定を行う。3位置推定の結果を知的環境認識の理論に当てはめ、猿の行動の検知や予測を試みる。ここでの最低限の目標は、プロトタイプ端末の完成とする。初年度は、知的環境認識型ワイヤレスパーソナルエリアネットワーク技術を用いて、猿の行動把握・出没予測を行うために、要素技術について基礎研究を進める。具体的には、以下13の3項目について中心に実験を進める。収集した猿の位置情報や環境要因を精査し、SVM学習アルゴリズムを適用して出没予測を行った。既存測定点で、これまで測定した電波強度から距離推定を行い、距離の変化を測定することで、出没の推定を行った。ここでは集落(測定点)に近い出没と、集落から離れた場所での出没を区別して、それぞれの出没傾向について分析を行った。出没時の天候、気温、時間、曜日、季節など特性を分析し、SVMの学習データとして入力し予測を試みた。2年間の観測データをもとに、一定の条件下で実験を行った結果、同じ月の出没データを学習データとして利用した場合には30%程度の正解率が得られるものの、年度の異なる学習データを用いた場合には正解率が半分程度に落ちてしまうことがわかった。

初年度と2年目の出没状況を比較したところ、出没の累計に大きな差があることがわかり分析を進めたところ、データを収集した2年間の、山間部における猿のエサ(木の実など)の豊凶作が影響していることが確認された。また、同様に冬場の気温の差も出没を左右する要因であることが確認された。情報通信今年度の研究では研究を遂行するために、知的環境認識を用いた山間部における位置推定手法の適応性について中心に実験を進めた。回線トラブル等の課題もあり、達成度は90%程度と考える。現行の害獣検知システムの主な問題点である誤報、検知ミスについて、知的環境認識を適応させることで、改善を図る。誤報、検知ミスについて、シミュレーションモデルをたて、計算機上で再現し検討を行った。ここでの最低限の目標は、シミュレーションレベルでの誤報、検知ミスを確認した。さらに、前年度のフィールド試験の結果を踏まえて、実用化を念頭に研究の展開について検討した。現行の害獣検知システムの主な問題点である誤報や検知ミスについて、外来雑音やパケットロス等の状態を、設置環境や適用状況ごとにモデル化し、知的環境認識を適用し改善性を検証した。また同システムの最適化を目指し、様々な状態を想定したシミュレーション実験を行い、知的環境認識の適応を検討した。さらに、現行の獣害対策無線方式とWPAN方式のリンクを図り効率的なシステム運用を実現する。ここでは、獣害対策無線端末とモバイル回線を利用して、フィールド試験ができる環境を整備し実機実験を行うことで、適用性を評価し問題点の洗い出しを行った。また、プロトタイプとして実際の獣害無線とモバイル回線を接続した専用端末を制作し、各方式の長所を取り入れた手法を提案し、実働評価を行い、端末の位置推定を実現した。さらに、位置推定の結果を知的環境認識の理論に当てはめ、猿の行動の検知や予測を高精度で実現するために正確なデータを収集した。今年度の研究では実験を遂行するために、以下の2点について中心に準備を進めた。両課題とも概ね準備が整ったため基礎実験を行った。一部、通信距離等の課題もあり、エリアが限定されたので、達成度は90%程度と考える。1端末器/測定器/管理用PCそれぞれで動作する専用のソフトウェアの開発端末器(猿)は、自分が測定器の通信エリアに新たに入ると、自分のアドレス情報を送信する。この時、測定器(場所)毎に周波数(チャネル)が異なるので、端末器側では2つ以上の周波数で交互に動作する様に設定した。また、接近経路(方向)に応じて決まった順番で測定器(周波数)を通過するか確認し、本当の接近であることが確認されれば警報を出す。測定器側は、通過した端末器の情報に自端末の番号を付加して、人家側の測定器(PC)に転送する。この時、外側の測定器から転送されてきた通過端末情報も合わせて転送する。なお、これらの転送は、全て我々が提案している周波数分割多重を用いたマルチホップ方式を採用した。2ソフトウェアのZigBee開発キットへのインストールと実働実験端末器と測定器の配分や間隔(距離)などを変化させ実験を行い、パケット誤り率や機器の負荷などを測定し、実用性について検討した。
神経芽腫におけるマイクロアレイ法を用いたploidy関連遺伝子群の検索

(目的)今回の研究の目的は、神経芽腫の予後不良因子であるDNA ploidy : diploidに注目し、以下の3群間でのMicroarray解析を行い、明らかに発現量の差を認める遺伝子を検索する。また、その遺伝子について個々にQuantitative PCRを用いて発現量を調べ、Ploidyに関連した遺伝子を同定する。(対象・方法)A群:マススクリーニング(以下、マス)症例で予後良好なtriploid症例3例B群:マス陽性diploid症例で再発、転移をおこした症例(MYCN非増幅)3例C群:1歳以降の明らかに予後不良なdiploid症例(MYCN非増幅)3例神経芽腫の凍結検体よりLaserCapture Microdissection (LCM)を用いて腫瘍細胞のみを取り出し、RNA抽出を試みた。Captureまでは可能であったが、Microarrayを行う上で必要なRNA量の抽出が困難なため、凍結検体全体よりRNAを抽出しMicroarrayを行った。Microarrayは35,000遺伝子(神経芽腫予後関連因子MYCN、TrkA含む)が掲載されているものを用いた。(結果)3倍以上を示した遺伝子数101、1/3以下を示した遺伝子数463倍以上を示した遺伝子数81、1/3以下を示した遺伝子数159以上、平成16年度の実験状況である。今後の方針として、細胞周期関連遺伝子あるいは染色体分配関連遺伝子に着目し、これらの遺伝子群の関連を個々に検討していく。