hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゴサマー・マルチボディ・ダイナミクスの保存型解法

本研究では,膜面やケーブル,薄板,梁,インフレータブル構造といった極めて柔軟な展開構造(ゴサマー構造)と,人工衛星構体のような剛性の高い構造とから成る,ゴサマー・マルチボディ・システムのダイナミクスを,エネルギや運動量・角運動量等を保存しつつ安定かつ高精度に模擬する構造保存型解法を構築した.そして,並列アルゴリズムを導入して計算を高速化した汎用非線形弾性動力学解析コードNEDA2.0を開発した.本研究では,膜面やケーブル,薄板,梁,インフレータブル構造といった極めて柔軟な展開構造(ゴサマー構造)と,人工衛星構体のような剛性の高い構造とから成る,ゴサマー・マルチボディ・システムのダイナミクスを,エネルギや運動量・角運動量等を保存しつつ安定かつ高精度に模擬する構造保存型解法を構築した.そして,並列アルゴリズムを導入して計算を高速化した汎用非線形弾性動力学解析コードNEDA2.0を開発した.次の2つの成果を得た.(1)拘束を受ける柔軟多体宇宙構造物の運動の保存型解法の構築研究代表者が既に開発したゴサマー構造・柔軟構造の動解析コードNEDAに柔軟多体構造物における結合拘束の保存型解法を組み込み,真空槽での展開実験結果と比較し,その妥当性を確認した.そして,ゴサマー宇宙機の実機設計に本コードを適用し,本理論が実機設計に耐え得るものであることを確認した.実機設計に利用できることは,ゴサマー宇宙機を用いた宇宙利用の実現・発展にとって画期的なことである.(2)ゴサマー多体構造物の展開運動の地上試験法の提案と計測システムの構築ゴサマー多体構造モデル(具体的には,膜面の剛体から成る構造物のスピン展開モデルについて,φ1000mmおよびφ2000mmのものの計2つ,250mmと800mの計2本のインフレータブルチューブモデルの合計4つ)を製作し,減圧下で展開実験を実施し,φ2000mmという比較的大きなゴサマー構造物モデルの地上実験が可能であることを示した.そして,高速度カメラを用いた展開運動計測システムを構築した.これにより,重力下という厳しい条件の中でゴサマー構造物の地上試験および計測の方法を示すことができた.このことはゴサマー構造物の実現に大きく寄与するものである.この他,本保存型解法の改良と性能評価に向けて,インフレータブル構造の連成解析法を整理し,計算例をいくつか示すとともに,ゴサマー構造物に関する文献調査を行い,掲載されている例に対応した解析を行った.既に研究代表者が開発した柔軟動力学の保存型解法コードNEDAを並列化し,NEDA2.0として完成させた.そして,ゴサマー・マルチボディ・システムの運動解析の例題として,(独)宇宙航空研究開発機構(JAXA)が開発中の小型ソーラー電力セイル実証機IKAROSにおける膜面のスピン展開と実証機本体の運動の連成問題の数値解析を行なった.これにより,NEDA2.0が実機設計に適用するだけの実用性があることを確認した.また,JAXAが実施している実験との比較を行い,計算結果が実験結果とよく合致することも確認した.また,インフレータブル構造におけるガス流入と膜との連成の保存型解法を定式化・コード化し,NEDA2.0に組み込んだ.さらに,平成19年度に購入した高速度カメラを用いて,真空での膜面の高速スピン展開挙動を撮影し,スピン展開における膜面の折癖の影響を詳細にデータ化することに成功した.特に,スピン展開開始時における膜同士の衝突の様子やトラベリングウェーブの発生など,通常のビデオカメラでは計測が困難な挙動を確認することができた.また,インフレータブル構造におけるチューブの折り畳みが展開運動に与える影響を実験的に評価し,品質工学の手法を用いて製造誤差にロバストで再現性の高いチューブの製作方法および展開方法の決定手法を示した.以上により,ゴサマー・マルチボディ・システムの地上実験法の向上の一方法を示すことができた.また,これらにより,提案する保存型解法の検証に向けた成果を一つ出した.以上により,計画していたゴサマー・マルチボディ・システムの運動解析と保存型解法の検証を行なうことができた.既に研究代表者が開発した柔軟動力学の並列型保存型解法コードNEDA2.0を用いて,(独)宇宙航空研究開発機構(JAXA)が開発中の小型ソーラー電力セイル実証機IKAROSにおける膜面のスピン展開と実証機本体の運動の連成問題の開発評価を行った(IKAROSは平成22年5月18日に打ち上げ予定であり,本研究による解析結果と打ち上げ後の軌道上データとの比較を行う予定である).また,ゴサマー構造物の重要な課題の一つである,圧縮座屈後の構造特性の解析法として研究代表者が提案してきた圧縮剛性低減法を改良し,実験や他の高コストな解析手法と比較し,提案する手法による結果が低コスト(高速)で,かつ,実験や他の手法とよく合致することを示した.また,実験データに基づく,膜面の折り目の新しいモデルを提案した.これらの手法は,NEDA2.0に組み込まれており,IKAROSの開発評価に利用した.これにより,保存型解法の精度・適用範囲をさらに広げることができた.また,NEDA2.0を,JAXAをはじめ学外の研究者に配布し,実際に使用していただき,評価していただいた.特に,IKAROSの開発評価は充分に可能であるとの評価をいただき,NEDA2.0が汎用性のあるコードであることが示された.

さらに,平成20年度に引き続き,品質工学による地上試験法の評価も行い,その宇宙実証として,インフレータブル膜構造物の宇宙展開実験を行なう超小型人工衛星の設計を行い,JAXAによる相乗り打ち上げに応募した.平成19,20年度の成果と合わせ,本研究による保存型解法が,ゴサマー宇宙構造物の解析・設計・開発・評価に有効であることが示された.現在,実機レベルでこのようなことができているのは研究代表者だけであり,これらの成果は平成22年度以降の次世代宇宙機の開発や,国内外のゴサマー構造物研究の発展に適用可能となった.
高周期14族元素ラジカルを基盤とする高スピン化学種に関する研究

σ共役性を示すケイ素ーケイ素鎖(ジシラン)で二つのケイ素ラジカル部位を連結したテトラシラン-1,4-ジイル種の合成、単離、分子構造の決定に成功し、基底3重項であると決定した。また、ベンゼンの1,3位(メタ体)、または1,4-位(パラ体)に二つのゲルマニウムラジカル部位を連結した分子の合成、単離に成功し、ケクレ構造を描くことが出来ないメタ体は基底3重項分子であり、ケクレ構造を描くことが出来るパラ体はキノジメタン型基底1重項分子であるが、1重項-3重項エネルギー差が極めて小さいため、室温では3重項状態が支配的な熱平衡状態で存在することを明らかにした。本研究は、これまでの申請者らのケイ素、ゲルマニウムなどの高周期14族元素をスピン中心とするモノラジカルの化学を、高周期14族元素ラジカル集積分子(ポリラジカル種)へと発展させ、基礎的観点から高周期14族元素ラジカル間の相互作用の解明と高スピン化学種への展開を目的としている。本年度は、同一分子内に二つのゲルルミルラジカル部位を持つ分子としてベンゼン環のパラ位またはメタ位にゲルミルラジカル部位を連結したパラ-及びメタ-フェニレン架橋ビス(ゲルミルラジカル)種の合成を検討し、その構造とスピン状態について検討した。パラ-およびメタ-フェニレン架橋ビス(ゲルミルラジカル)は、共に対応するジブロモ化合物の還元的脱臭素化反応で合成することに成功した。パラフェニレン架橋ビス(ゲルミルラジカル)は、固体状態において平面3配位ゲルマニウム上の4p軌道とベンゼン環π軌道間の共役が発現しにくい捻れた構造であり、ベンゼン環内炭素ー炭素結合に結合交替がほとんど無いことから、二つのゲルミルラジカル部位がパラフェニレン基で連結されたビス(ゲルミルラジカル)としての性質が強いことが示唆された。EPRスペクトル解析から、基底状態におけるスピン多重度は基底1重項状態であることが分かった。しかし、温度可変EPRスペクトルおよびUV-Visスペクトルの温度依存性から1重項ー3重項エネルギー差が極めて小さく、溶液中、室温付近ではむしろ3重項種が支配的な平衡混合物として存在することを見出した。先に申請者らが合成したケイ素類縁体が環外Si-C二重結合を持つ1重項パラキノジメタン型構造を示すこととは対照的な結果である。また、メタフェニレン架橋ビス(ゲルミルラジカル)は、ケイ素類縁体と同様に固体状態ではゲルミルラジカル部位とベンゼン環部位のπ共役が不可能な大きく捻れた配座を持ち、基底3重項分子であることを明らかにした。これまでに申請者はベンゼン環のパラ位で二つのシリルラジカルを連結した分子の合成に成功し、その分子構造解析から環外Si=C結合を持つキノイド型基底1重項分子であることを明らかにした。ベンゼンより芳香族安定化エネルギーの大きいπ共役分子を連結子に用いたビス(シリルラジカル)では、環外Si=C結合の形成による脱芳香族による不安定化より大きくなるため、ケクレ構造を描くことが出来る分子であっても基底3重項分子になりうるのではないかという予想の下、ナフタレンの2、6位またはビフェニルの4、4'位に二つのシリルラジカルを連結した分子の合成を行い、その構造及びスピン状態について検討した。ナフタレン架橋ビス(シリルラジカル)は、固体状態において平面3配位シリルラジカル上の3p軌道とナフタレン環π軌道間の共役が発現し、ナフタレン環内のC-C結合に結合交替が現れたナフトキノン型構造をとり、基底1重項分子であることが分かった。一方、ビフェニル架橋ビス(シリルラジカル)は、固体状態において平面3配位シリルラジカル上の3p軌道とベンゼン環π軌道間の共役が発現しにくい捻れた構造をとり、2つのベンゼン環内炭素ー炭素結合に結合交替がほとんど無いことから、ビス(シリルラジカル)としての性質が強いことが示唆された。しかしながら、温度可変EPRスペクトルおよびUV-Visスペクトルの温度依存性の解析から、二つのシリルラジカルは反強磁性的に相互作用した基底1重項分子であることが示された。しかしながら、極低温においても3重項種が観測できるほど1重項ー3重項エネルギー差が小さく、溶液中、室温ではむしろ3重項種が支配的な平衡混合物として存在することを見出した。これまでに申請者は複数の3配位シリルラジカル部位を炭素π電子系であるベンゼン、ナフタレン、ビフェニルなどで連結したオリゴ(シリルラジカル)を合成し、それらの構造、スピン状態について明らかにしてきた。炭素π電子系はπ電子の非局在化(π共役)による特徴的な連結子である。一方で、ケイ素ーケイ素単結合で連なったオリゴシランは、ケイ素ーケイ素σ結合電子の非局在化によるσ共役を発現することが知られている化合物であり、σ共役系連結子を介したオリゴ(シリルラジカル)における構造、スピン間相互作用等に興味が持たれた。平成27年度では、二つのシリルラジカルをσ共役系オリゴシランで連結した種々のビス(シリルラジカル)として、最も鎖長の短いジシラン鎖で連結した分子(テトラシラン-1,4-ジイル種)の合成を行い、その構造、スピン状態の解析を行った。

テトラシラン-1,4-ジイル種は、両端に嵩高いトリアルキルシリル基を4つ導入した対応する1,4-ジブロモテトラシランの還元的脱臭素化により合成、単離に成功した。単結晶X線結晶構造解析で決定した分子構造では、3配位シリルラジカル部位を含むテトラシラン鎖のSi-Si-Si-Si二面角が167度のトランソイド構造で、且つ3配位シリルラジカル上の3p軌道と中央のケイ素ーケイ素σ軌道が共役可能な配座を持つことが分かった。リアル分子における一重項状態および三重項状態に関する理論計算により基底三重項状態と推定され、電子スピン共鳴分光法により実験的にも基底三重項種であると決定した。また、テトラシラン-1,4-ジイル種の化学的反応性についても検討した結果、溶液中では中央のケイ素ーケイ素σ結合で解裂した2分子のジシレンとの平衡状態にあることも明らかとなった。σ共役性を示すケイ素ーケイ素鎖(ジシラン)で二つのケイ素ラジカル部位を連結したテトラシラン-1,4-ジイル種の合成、単離、分子構造の決定に成功し、基底3重項であると決定した。また、ベンゼンの1,3位(メタ体)、または1,4-位(パラ体)に二つのゲルマニウムラジカル部位を連結した分子の合成、単離に成功し、ケクレ構造を描くことが出来ないメタ体は基底3重項分子であり、ケクレ構造を描くことが出来るパラ体はキノジメタン型基底1重項分子であるが、1重項-3重項エネルギー差が極めて小さいため、室温では3重項状態が支配的な熱平衡状態で存在することを明らかにした。申請段階における計画通り、ナフタレンやビフェニルなどのπ共役系分子を連結子とするビス(シリルラジカル)の合成、単離に成功し、その分子構造、スピン状態を明らかにすることができた。また、研究実績概要には記述していないが、σ共役系分子として知られているオリゴシランとして最も単純なジシラン鎖を連結子とするビス(シリルラジカル)の合成にも成功し、その基底状態が3重項であることも予備的解析で明らかになっており、概ね順調に進展していると考えている。有機元素化学ベンゼン環を二つ含むナフタレンの2、6位またはビフェニルの4、4'位に二つのシリルラジカルを連結した分子の合成を行い、その構造及びスピン状態について検討したが、いずれも基底1重項分子であった。しかし、いずれも1重項ー3重項間のエネルギー差が極めて小さいことも示されており、さらにベンゼン環を増やすことでより1重項状態を不安定化すれば、ケクレ構造を描くことが出来る分子であっても基底3重項分子になりうるのではないか十分に予想される。平成27年度では三つ含むアントラセンやテルフェニルなどを連結子に用いたビス(シリルラジカル)やビス(ゲルミルラジカル)の合成を行い、その構造とスピン状態の解明を行う。また、予備的検討を進めてきたσ共役系分子であるオリゴシランを連結子とするビス(シリルラジカル)の合成を引き続き行い、構造、スピン状態、および反応性に及ぼすオリゴシラン鎖長依存性を明らかにする。申請段階における初年度の研究計画のうち、フェニレン架橋ビス(ゲルミルラジカル)種の合成、単離に成功し、その分子構造、スピン状態を明らかにすることができた。また、同時進行で研究を行う予定であったオリゴシラン鎖で連結したビス(シリルラジカル)の合成研究については、ジシラン架橋ビス(シリルラジカル)の合成、単離と予備的な構造解析には成功した。ジシラン架橋ビス(シリルラジカル)のスピン状態の解明までには至っていないが、概ね順調に進展していると考えている。平成26年度初めに改修工事が終了した建屋への実験室の移設、整備を行ったため、約1ヶ月間(平成26年4月)
家庭科における学習が生活事象に対する子どもの見方や考え方に及ぼす影響

家庭科における学習内容は、子どもの日常生活と密接に関連しているため、日常生活経験は家庭科学習に大きな影響を及ぼす。したがって、家庭科学習内容にかかわる生活上の事象について、学習前に子どもがどのような考えをもち、どのような見方をしているのかを知っておくことは、家庭科の授業を展開する上でも、また家庭科カリキュラムを考える上でも重要なことである。そこで、本研究では、家庭科学習前の子どもたちが、日常の生活事象について、どのように理解し、どのような論理でそれを説明しようとしているのかを明らかにすることを目的とする。方法は質問紙によるアンケート調査で、小学校家庭科学習前の小学校4年生および学習後の6年生を対象とした。その結果、1.学習前の小学校4年生は学習後の6年生に比べ、自分との関わりから生活事象や生活行動を捉える傾向がみられた。2.小学校4年生は6年生に比べ、日常生活の中で具体的に直接観察される事実を基に生活事象や生活行動を理解していた。3.小学校6年生は4年生に比べ、生活事象や生活行動を客観的かつ科学的に捉えていた。4.小学校4年生は6年生に比べ、実際に体で感じることや自分の気持ちを中心に、生活事象や生活行動を説明していた。5.小学校6年生は4年生に比べ、家族との関係を情意的な面から捉えていた。6.小学校6年生は4年生に比べ、生活事象や生活行動の生活上の意味や、人間や人間の生活への影響についてまで考えが及んでいた。以上のことから、家庭科の学習の中では、子どものもつ理解の仕方や見方をふまえ、日常生活の中では獲得できない視点を重視する必要があると思われる。したがって、家庭科学習内容に関わる生活上の事象について、学習前に子どもがどのような考えをもち、どのような見方をしているのかを知っておくことは、家庭科の授業を展開する上でも、また家庭科カリキュラムを考える上でも重要なことである。そこで、本研究では、家庭科学習前の子どもたちが、家庭科に関わる内容について、どのように理解し、どのような論理でそれを説明しようとしているのかを明らかにすることを目的とした。本年度はまず、小学校家庭科被服分野の学習内容について、質問項目を設定し、回答を選択肢より選ばせるとともに、なぜそう思ったのか、なぜそのように考えたのか、つまり回答した理由や根拠を自由に記述させた。自由記述された理由はKJ法により分類され、学年別に集計された。調査は、小学校4年生、5年生、6年生の計331名を対象に行なわれた。その結果、次のようなことが明らかとなった。1.下着に適した布については、いずれの学年においても正答率が高く、学年間における有意差はみられなかった。2.衣服の必要性および着替えについては、学年間で有意差がみられ、6年生の正答率が4年生より高かった。3.衣服が必要である理由として、いずれの学年においても最も多く記述されていたのは、「寒さを防ぐ」で、自分とのかかわりから衣服を捉えた記述や直接感覚的な記述が多かった。4.下着の布は水を吸う布がよい、と答えた者の中で、最も多かった理由は、「汗をすうから」で、学習前であっても下着の役割を理解していることがうかがえた。5.服が汚れたら早めに着替えた方がよい理由として、6年生では、衣服の機能低下について記述したものが多く、学習前の4年生との間に視点のちがいがみられた。

したがって、家庭科学習内容にかかわる生活上の事象について、学習前に子どもがどのような考えをもち、どのような見方をしているのかを知っておくことは、家庭科の授業を展開する上でも、また家庭科カリキュラムを考える上でも重要なことである。そこで、本研究では、家庭科学習前の子どもたちが、日常の生活事象について、どのように理解し、どのような論理でそれを説明しようとしているのかを明らかにすることを目的とする。方法は質問紙によるアンケート調査で、小学校家庭科学習前の小学校4年生および学習後の6年生を対象とした。その結果、1.食べ物の必要性の理由については、学習前の4年生も学習後の6年生もともに「生きるため」と答えた者が最も多かった。2.いろいろな食品を組み合わせて食べることについては、小学校4年生6年生ともにその必要があると答えていたが、その理由については、4年生が「栄養をたくさんとるため」という量的な捉え方をしているのに対し、6年生はバランスよく栄養をとるためという質的な捉え方をしていた。3.野菜の炒め方については、6年生の正答率が有意に高く、学習経験のちがいが認められた。4.ビタミンCの性質については、小学校4年生6年生ともに正答率が低く、ビタミンの性質を調理操作と関連づけて理解することは、小学校段階では難しいことが示唆された。以上、日常生活にかかわる事象について、学習前の子どもも一人ひとりが自分なりの見方や考え方を持っていること、家庭科学習後の6年生は学習前の4年生に比べ生活事象をより客観的かつ科学的に捉えていること、が明らかにされた。
シカ高密度生息地における森林の不可逆的変化と多様性再生プロセスに関する生態研究

本研究は,日本の植生の約50%がシカによってダメージを受けている状況を背景に,シカの影響に対する植生のダイナミズムを明らかにすることをめざして,世界遺産春日山原始林において,シカの採食圧と森林の多様性再生メカニズムに関する研究を遂行した。本年が最終年となる。1)ギャップ下に設置した対シカ植生保護実験区において当年生木本実生の発生をモニタリング調査するとともに,3D空中写真解析手法によってギャップ年代の判読を行い,多様性再生能力を検証した。ギャップ発生後,即座に対策をとらない場合,シカの継続的な採食圧によって埋土種子が枯渇して多様性回復および森林更新が困難であることが検証された。2)春日山照葉樹林域のリセンサスによって外来種2種は,継続的に拡散を続けていた。3)2007年および2012年に設置した対シカ植生保護実験区においてモニタリング調査を行った結果,明るい光環境下においては多様性回復が顕著で,一方,暗い光環境においては耐陰性の高いブナ科樹木の生長が確認できた。ナラ枯れによる光環境の変化によって,あらたに柵内における国内外来種アオモジの侵入と定着が確認された。4)不嗜好植物クリンソウの生活史とシカの採食シーズンについて明らかにし,2018年度に発刊された「地域自然史と保全」に原著論文として公表した。その後の継続調査によって,シカの適度な採食が不嗜好植物の個体群維持に重要な働きを及ぼしていると考えられた。5)シカ密度を3カ年にわたる自動撮影装置から解析し,シカ高密度環境と植生の関係を「地域自然史と保全」に原著論文として公表した。本研究の大きな目的である不可逆的変化については,2018年に大規模台風を受けたことにより大きなギャップがシカ柵内に発生した。このギャップ動態の研究は調査中であり,台風攪乱が不可逆的変化の突破口になりうるのか,継続的な研究を継続していきたい。春日山原始林(特別天然記念物/世界遺産)には、イチイガシ、コジイ、アカガシなどの照葉樹林が成立するが、シカの過密度個体群(20-30頭/km2)が長期間にわたって生息し,森林更新の阻害や生物多様性の劣化が生じている(前迫,2013ほか)。「シカ高密度生息地における森林の不可逆的変化と多様性再生プロセス」に関して、つぎの4つの調査にとりくんだ。1.森林更新あるいは生物多様性の増大において,光環境は重要な環境要因であるが,これまでに春日山照葉樹林の光環境と林分構造の情報は得られていない。そこで光環境を開空度で評価し、群落構造との関係を検討した。【調査方法】200mメッシュの交点をGIS上で算出後、30グリッドで半径18mの円状プロット(面積0.1ha)を設置した。各プロットで樹高1.3m以上の木本植物を対象に毎木調査を行った。プロット毎にSDI (Masaki et.al、1999)を算出、組成はDCA解析などから検討した。林冠写真は画像処理ソフトGap Light Analyzerを用いた。【結果および考察】30プロット(3ha)で開空度を解析した結果、16.74から0.86までの値を示した(3.89±3.40)。林分構造の指標であるSDIと開空度の間には有意な負の相関が認められた。2.2004年から2006年にかけて実施した外来種(ナギおよびナンキンハゼ)の拡散について10年経過した時点での拡散分布を約300 haについて調査した。シカがブナ科樹木を採食する一方、これら2種は採食しないために、拡散は続いていることを確認するとともに、分布様式の違いなどを確認した。3.フィールドシカ柵実験区をギャップを中心にあらたに10カ所に設置。播種実験の予備実験を行った。4.照葉樹林に設置した3実験区で不嗜好植物クリンソウのモニタリング調査およびシカ糞塊調査を実施した。1.光環境の調査を当初予定していた30カ所(3ha)で実施、解析によって林分構造と春日山の光環境に新知見を得ることができた。2.ナギとナンキンハゼの外来種分布について、春日山原始林ほぼ全域にわたってフィールド調査を終えた(野外調査には2年かかる予定だったため、順調である)。3.ギャップにおける更新と埋土種子との関係について、あらたな実験区を設け、播種実験を行うことができた(初年度にすべて順調に進めることができた)。はじめに:春日山原始林に成立する照葉樹林は長年のシカ採食圧によって,生物多様性および更新に大きな負の影響を受けている。森林の多様性回復および更新を促すような順応的管理プログラムを動かすためには,シカー森林共生メカニズムの解明が不可欠となる。そこで,本研究においては更新と埋土種子とシカの要因を明らかにするため、森林の更新能力を防鹿柵内での実生発生量と埋土種子の蓄積量の両面から検証した。埋土種子由来の先駆種による急速なギャップの植生回復は土壌侵食・養分流出を防ぎ、種多様性の維持にも貢献すると考えられる。しかし高密度シカ個体群により、埋土種子は消耗し、森林の更新能力を低下させることが予想される。調査方法:春日山照葉樹林において、形成年代が異なると思われる9カ所のギャップを調査地として選択し、2015年10月に防鹿柵を設置してシカの被食圧を除いた場合のギャップの更新能力を測定した。

更新能力の指標として2016年春の当年生実生の発生量を測定、同時に6カ所のギャップで埋土種子現存量の測定を行った。ギャップ形成年代を特定するため、8時期の空中写真をデジタイズ化して高精度3Dモデル解析を行い、3D画像上で目視によりギャップが確認できる時期を特定した。結果と考察:空中写真を解析した結果、選択した9つのギャップのうち5つは1-8年前(新期ギャップ)、2つは8-31年前(中期)、また残りの2つは54-69年前(古期)に形成されたと推定できた。新期ギャップに比較すると中期・古期のギャップでの当年生実生発生数と出現種数は有意に小さく(図1:p<0.01)、充実埋土種子数も低かった(図2:p<0.0001)。長期にわたるシカによる被食圧が続くことで、蓄積していた埋土種子が継続して発芽し被食されることでギャップの更新能力は低下し、防鹿柵設置の効果は著しく低下することが明らかとなった。シカの影響に対する更新能力の評価と多様性に関連するデータを集積している。また,国内外来種と国外外来種の分布状況とその解析も行っており,全般的に順調に研究が進行していると考えている。本研究は,日本の植生の約50%がシカによってダメージを受けている状況を背景に(植生学会,2011),シカの影響に対する植生のダイナミズムを明らかにすることをめざして,長期的なシカの影響を受けている世界遺産春日山原始林において,1)光環境と多様性再生の植生解析,2)10年前のリセンサスによるナンキンハゼとナギの外来種分布拡散,3)シカ柵実験区における不可逆的変化に対するモニタリング調査,4)対被食戦略を示す植物の可塑性といった生態研究から,シカの採食圧と森林の多様性再生メカニズムの解明を遂行したものである。研究結果はつぎの通りである。1)ギャップ下に設置した対シカ植生保護実験区において当年生木本実生の発生をモニタリング調査するとともに,3D空中写真解析手法によってギャップ年代の判読を行い,ギャップ年代と多様性再生能力を検証した。その結果,ギャップ年代が新しい(数年以内)では多様性回復と森林更新が見込まれたが,10年以上経過した場合には,シカの採食を回避した場合にも,短期的な多様性再生が困難であった。このことは,森林の保全においては,ギャップ発生後,即座に対策をとらない場合,シカの継続的な採食圧によって埋土種子が枯渇して多様性回復が困難であることを示唆する。2)春日山照葉樹林域(300ha)のリセンサスによって外来種2種は,継続的に拡散を続けていることが明らかであった。3)2007年および2012年に設置した対シカ植生保護実験区においてモニタリング調査を行った結果,明るい光環境下においては多様性回復が顕著で,一方,暗い光環境においては耐陰性の高いブナ科樹木の生長が確認できた。さらに,ナラ枯れによる光環境の変化によって,柵内における国内外来種アオモジの侵入と定着が確認された。4)シカの不嗜好植物クリンソウの生活史とシカの採食シーズンについて明らかにすることができた。2017年が当初の最終年度に当たり,申請書に掲げていた調査内容については概ね遂行できたが,それぞれの課題については継続的な調査が必要と考えている。研究成果については1)は京大神崎研究室との共同研究として実施し,日本生態学会(鹿児島)および植生学会(沖縄)で口頭発表を行った。今後,論文化をめざす。2)大阪市大名波研究室との共同研究として実施した。3)植生学会(高知)において口頭発表を行った。
購買時の会計情報が企業間双方の利益獲得と信頼形成に与える影響に関する研究

本研究プロジェクトは、組織間マネジメント・コントロールに焦点を置き、会計情報を中心とする情報共有が組織間での信頼形成や利益獲得に与える影響を経験的な手法を用いて明らかにすることを目的としたものである。広範な文献調査、および、データの収集と分析を実施した結果、組織間マネジメント・コントロールにおける会計情報の役割が、バイヤー側だけでなくサプライヤー側からも明らかにすることができた。さらに、これにかかわる研究成果は、国内の学会報告や研究論文としてだけでなく、海外の研究論文として発表することができた。平成24年度においては、まず、昨年度に実施したTCO(Total Cost of Ownership)情報に関する広範な議論の整理とその内容の検討を基礎として、会計情報が組織間(バイヤー・サプライヤー間)の利益獲得や信頼形成に与える影響に着手した。具体的には、1昨年度の文献調査に加えて、欧米における研究動向(取引の要因、取引相手の要因、文化の要因が組織間でのコントロール・システムの設計や、その後の組織間協働の実施に与える影響)にかかわる実証研究について、会計学の領域だけでなく、関連領域の研究成果も含めて調査し、次に、2これにかかわる実験室実験や、3質問票調査(東証一部上場企業を対象とした郵送質問票調査)の準備をおもに実施した。1については、昨年度の活動を継続したものであり、これまで調査したTCOに関する文献のほかに、経営戦略、マーケティングに関する研究、さらに、グローバル化する中でのコントロール・システムの設計と利用に関する研究など、豊富な内容について調査することができた。なお、1の成果の一部は、本年度において研究成果として出版している。また、2と3については、調査の準備だけでなく、その一部を先行して実施し、有益なデータを入手することに成功した。2や3については、今後さらに推進する予定である。これに加えて、平成24年度では、海外の研究者とのミーティングを複数回にわたって実施し、研究課題全体の改善に資する示唆を獲得した。また、こうした示唆を反映した組織間コントロール・システムの利用にかかわる研究成果が、来年度以降において管理会計に関連する海外の査読付き研究雑誌に掲載される予定である。最終年度にあたる平成25年度では、TCO(Total Cost of Ownership)やその周辺領域にかかわる文献(戦略論、組織論、マーケティング論など)のレビューや過去の実証研究をふまえた調査の準備を基礎として、学生を対象とした実験室実験や日本企業を対象とした質問票調査を実施し、TCOなどの会計情報が組織間での信頼形成や利益獲得に与える影響について、多様な方向から検討した。また、これまでの調査で得られたデータを統計的に分析することにより、バイヤー側を前提とした場合での行動や、サプライヤー側を前提とした場合での行動について、その共通性とともに、その異質性を把握することができた。具体的には、組織間での信頼と情報共有との関連性、および、他の関連要因が影響を与える程度の差異などである。さらに、海外の研究者との継続的な交流を通じて、研究プロジェクト全体の意義を向上させることができた。具体的には、海外の研究者とのミーティングを複数回にわたって実施し、研究の動向といった総括的な事項だけでなく、データ分析の方法といった具体的な事項について、意見を綿密に交換することができた。なお、平成25年度の成果としては、組織間関係と管理会計との関連に焦点をあてた学会報告や研究論文(国内学会での報告1件:2013年、査読付き国内雑誌への掲載予定1件:2014年、査読付き海外雑誌への掲載2件:2013年など)をあげることができる。平成23年度では、とくに購買局面の会計情報であるTCO(Total Cost of Ownership)情報に関するこれまでの豊富な議論を整理することに焦点を当てていた。そのため、組織間管理会計の文献だけでなく、コスト・マネジメント、ロジスティクス・マネジメント、サプライチェーン・マネジメントなど隣接領域の文献を網羅的にレビューすることにより、TCO情報が注目される経緯やその構造的特徴について整理し検討してきた。具体的には、(1)TCO情報がどのように登場し、管理会計の実務の一つとして欧米で認識されるようになったのか、(2)TCO情報が対象とするコスト項目として、一般的にどのようなものが見受けられるのか、(3)購買関連の活動を非財務情報としてでなくコスト情報として把握することを通じて、どのような貢献がTCO情報から期待できるのか、といった点についておもに検討した。このような取り組みに対する研究実績として、本年度では、国内学会などでの研究報告や研究論文の発表があげられる。例えば、研究報告では、近年の組織間管理会計の研究動向を整理するとともに、これを踏まえて、組織間における会計情報の役割を検討することが重要であること(組織間における協働の促進や合理的な意思決定への貢献など)、そのためのテーマとしてTCO情報があげられること(TCO情報を通じた調達意思決定の改善や組織間コスト・マネジメントにおけるコスト低減機会の明示など)、および、会計情報の役割を検討することで過去において議論された日本的管理会計に研究面での貢献をもたらしうること(原価企画での目標原価の設定や利用に関する議論への貢献など)について報告した。

また、研究論文では、組織間における情報収集の役割、TCO情報に関する議論の多様性や共通する事項、および、会計情報の視点から見た組織間管理会計の課題などについて指摘した。平成24年度は、研究期間の中間に位置する年度であることから、平成23年度に実施したTCO情報に関する広範な議論の整理とその内容を基礎として、会計情報が組織間の利益獲得や信頼形成に与える影響の実証的な解明に着手した。まず、昨年度の文献調査に加えて、おもに欧米における研究動向について、管理会計を中心とする会計学の領域だけでなく、経営戦略、マーケティング、グローバル経営などの関連領域の研究も含めて調査した。その結果、コントロール・システムの設計や利用について幅広い知見を蓄積することができた。次に、こうした文献調査を基礎として、実験室実験や、これに関連する質問票調査といった実証的な研究の準備に着手した。また、こうした実証的な研究の一部を実施し、現段階において有益なデータを入手することができた。このように、文献調査の内容を拡大し豊富な知見を蓄積することができた点、および、実証的な研究の準備に着手するだけでなく、その一部について先行的に実施できた点から、本研究課題については、おおむね順調に進展していると判断することができる。以上のような研究の進展に沿って、平成24年度では、コントロール・システムの設計と利用にかかわる研究成果を国内雑誌において発表している。これに加えて、組織間コントロール・システムにかかわる海外の研究者との継続した交流による成果の一部が、研究期間の最終年度にあたる平成25年度以降において、管理会計に関連する海外の査読付き研究雑誌(Management Accounting Research、およびJournal of Accounting and Organizational Change)に掲載される予定である。平成23年度は研究計画の初年度であることから、当初から購買局面の会計情報であるTCO情報に関するこれまでの豊富な議論を整理することに焦点を置いていた。こうした当初からの目的は、おおむね順調に実施できたと考えられる。その理由は、(1)TCO情報や組織間管理会計に関する研究報告や研究論文を中間的な研究実績として発表することができたこと、および、(2)これらの研究実績が、組織間管理会計の文献だけでなく、コスト・マネジメント、ロジスティクス・マネジメント、サプライチェーン・マネジメントなど関連領域の文献を広範に網羅し包括的なものであることに求めることができる。また、これらの研究実績の中には、過去において議論された日本的管理会計(とりわけ原価企画における目標原価の設定と利用の議論)との関連について指摘した部分が見受けられる。このことは、欧米において新たに注目されるTCO情報に関する研究を単純に紹介するという範囲を超えて、日本で蓄積された知見を踏まえて、このテーマについて今後どのように研究を進めれば良いかを独自に示すものであるといえる。
環境リスクの高発がん性遺伝病への生体影響に関する研究

1.紫外線による光線療法の影響をみるべく、ダウン症候群新生児5名より得られた末梢リンパ球を用いて、in-vitroで光線(blue-、あるいはgreen-light)を1から6時間照射した後培養し、姉妹染色体交換(SCE)を指標として検討した。その結果、ダウン症患児においても、またコントロールとしての染色体核型正常の新生児においても、blue-、及びgreen-lightのいずれの場合にもSCE頻度は継時的に上昇した。6時間照射後のbaseline-SCEの値を除いたSCE頻度は、ダウン症児でgreen:1.56±0.26、blue:2.75±0.26、正常新生児でgreen:1.40±0.07、blue:1.98±0.14であった。いずれにおいても、ダウン症児の方が高い値を示した。2.T細胞リンパ腫に感染したネコより樹立された細胞株FT-1、及びFT-Gを用いて染色体分析を行った。その結果、いずれにおいても染色体数に変化はみられなかった(2n=38)が、FT-1においてはA2とD3の、FT-GにおいてはA2とB2の転座染色体が見つかった。A2染色体の切断点は両細胞株に共通しており、この近傍に何らかのがん関連遺伝子が存在する可能性が推測される。ちなみに、ネコA2染色体にはraf-1やEGFR、metなどの遺伝子がのっているとされており、またネコB2染色体の一部はヒト7番染色体と相同性が高く、ヒト7番染色体にはT-cell受容体のβ鎖やγ鎖の遺伝子がのっている。ネコの染色体では、T-cell受容体や免疫グロブリンなどの遺伝子の位置はまだ確認されていないことから、今後は、FISH法を用いて、ネコにおけるこれらの遺伝子の位置を明らかにしていくと同時に、ネコのリンパ腫におけるがん化メカニズムとの関連性を検討していく予定である。先天異常、悪性腫瘍、加齢、免疫異常の相関を解明していくことは、基礎医学、社会医学、および臨床医学の重要課題の一つといえる。染色体異常は、それ自体量的に把握することのできる遺伝物質の変化であり、発がん機構とも関連が深い。そこで、本研究では、染色体異常を伴う先天異常があり、特異な免疫異常をもち、老化も早い(遺伝性)高発がん疾患群の患児集団より得た細胞ならびに常染色体性遺伝様式(優性および劣性)を有する神経皮膚症候群で、高発がん疾患群の患児より得た細胞を用いて、(1)環境因子曝露の影響を末梢リンパ球と皮膚センイ芽細胞の染色体異常、姉妹染色分体交換(SCE)、細胞分裂能、遺伝子突然変異率など遺伝影響と発がんに直接関連のある重要な変化を指標としてとらえる、(2)年齢および遺伝要因との交絡について定量的検討を加える実験を行っている。本年度は、常染色体優性遺伝で高発がん性遺伝病の一つである、汗孔角化症5例について検討し、chromatid-typeの染色体異常を高頻度に認めた。(有意差あり。)年齢層が比較的同一世代層(4062才)に集中していたので、今後は更に年齢層を広げたい。併せて、われわれはネコT細胞リンパ腫(FT-1およびFT-G)細胞の染色体分析を行い、これまで報告をみない転座染色体を発見し、転座近傍部におけるガン遺伝子の検討中である。1.紫外線による光線療法の影響をみるべく,ダウン症候群新生児5名より得られた末梢リンパ球を用いて、in-vitroで光線(blue-、あるいはgreen-light)を1から6時間照射した後培養し、姉妹染色体交換(SCE)を指標として検討した。

その結果、ダウン症患児においても、またコントロールとしての染色体核型正常の新生児においても、blue-、及びgreen-lightのいずれの場合においてもSCE頻度は継時的に上昇した。6時間照射後のbaseline-SCEの値を除いたSCE頻度は、ダウン症児でgreen:1.56±0.26、blue:2.75±0.26、正常新生児でgreen:1.40±0.07、blue:1.98±0.14であった。いずれにおいても、ダウン症児の方が高い値を示した。2.T細胞リンパ腫に感染したネコより樹立された細胞株FT-1、及びFT-Gを用いて染色体分析を行った。その結果、いずれにおいても染色体数に変化はみられなかった。(2n=38)が、FT-1においてはA2とD3の、FT-GにおいてはA2とB2の転座染色体が見つかった。A2染色体の切断点は両細胞株に共通しており、この近傍に何らかのがん関連遺伝子が存在する可能性が推測される。ちなみに、ネコA2染色体にはraf-1やEGFR、metなどの遺伝子がのっているとされておりり、またネコB2染色体の一部はヒト7番染色体と相同性が高く、ヒト7番染色体にはT-cell受容体のβ鎖やγ鎖の遺伝子がのっている。ネコの染色体では、T-cell受容体や免疫グロブリンなどの遺伝子の位置はまだ確認されていないことから、今後は、FISH法を用いて、ネコにおけるこれらの遺伝子の位置を明らかにしていくし同時に、ネコのリンパ腫におけるがん化メカニズムとの関連性を検討していく予定である。
年齢推定に関する分子生物学的アプローチ

成長の各ステージにおいて特異的に出現・消失する生体分子を指標とすれば年齢推定は用意であり、本研究ではこれら年齢依存性生体分子の検出・解析による個人の年齢推定を目的とした。我々はすでに数種類の年齢依存性生体分子を発見しており、本研究ではそのなかで17才以下の若年者尿中には存在するが、それ以上になると検出できなくなる酸性糖タンパク質(Ugl-Y)に着目した。同一個人より採取した尿より部分精製したUgl-Y標品を等電点電気泳動によって分離した後、Ugl-Yを膜フィルターに転写した。得られた転写物について、trypsinなどの数種類のタンパク質分解酵素処理を行いHPLCを利用して各種ペプチドを精製した。得られたペプチドのアミノ酸配列を気相ペプチドシークエンサーによって解析し、ugl-Yの一次構造(180アミノ酸残基)を決定した。その結果、その構造はfibronectinの一部にほぼ一致することが明らかとなった。次に、決定された一次構造に基づき作製したDNAフラグメントを利用したノーザンハイブリダイゼーションによって、fibronectinに対応するmRNA以外に1.5kb相当のmRNA分子種の存在が見出され、従ってUgl-Yはfibronectinのpost-translationalな産物ではなく、特有なmRNAより翻訳されているものと考えられた。今後の課題はUgl-Y特異的cDNAのクローニングであり、現在rapid amplification of cDNA end(RACE)法によるUgl-Y特異的cDNAの構築を計画している。
膜貫通ペプチドを用いた膜融合型磁性担体へのタンパク質アセンブリング技術の開発

平成16年度の研究成果を以下に概説する。本研究は有機薄膜融合型ナノ磁性粒子を調製し、その薄膜上に効率的に挿入される膜貫通ペプチドをスクリーニングし、ナノ磁性粒子上へのタンパク質のアセンブリング技術を開発することを目的とした。膜融合型磁気微粒子を用い、膜貫通ペプチドのスクリーニングを行った結果、抗菌性ペプチド・temporin L(TL)が選定された。TLは主に原核細菌に対する抗菌性を示し、グラム陰性菌・グラム陽性菌の細胞膜に挿入され、細胞死を誘導すると考えられている。TLの膜融合型磁気微粒子への結合は、反応緩衝液・洗浄緩衝液の塩濃度,pHに影響を受けないことがあきらかとなった。次に、TLをナノ磁性粒子に生体分子をアセンブリングするための分子アンカーとして機能するか評価した。具体的にはビオチン標識したTLを合成し、アビジン-ビオチン結合を利用したストレプトアビジンの膜融合型磁性粒子上への結合を確認した。ここで、TLの膜内での配向性を評価するために、TLのN末端、もしくはC末端にビオチンを標識し、蛍光標識したストレプトアビジンの結合の有無を蛍光顕微鏡観察により確認することとした。その結果、TLのN末端にビオチンを標識したものについてのみストレプトアビジンの結合に由来する蛍光が認められた。このことからTLのC末端側が膜内に挿入され、N末端側が膜上に遊離していることが示されるとともに、生体分子が結合した後においてもペプチドがアンカー分子として膜内に留まっていることが確認された。膜融合型磁性粒子表面のストレプトアビジンの結合数を蛍光強度から算出し、化学架橋法によるストレプトアビジン固定化数と比較した。その結果、TLを用いた場合の結合数は化学架橋法と同レベルであった。本ペプチドアンカーを川いることで生体分子を活性保持したまま膜上にアセンブリングできることが示された。バイオテクノロジーやメディカル分野で最も汎用的に用いられるマグネタイト微粒子担体と脂質膜を利用することで、担体表面に生体分子を高度アセンブリングできる技術を開発することを目的とした。ビオチン標識した抗菌性ペプチドTemporin L (TL)をアンカー分子として用い、アビジン-ビオチン結合を利用したストレプトアビジンの膜融合型磁性粒子上へのアセンブリングについて評価した。アセンブリングに先駆けて、TLの膜内での配向性を評価するために、TLのN末端、もしくはC末端にビオチンを標識し、蛍光(AlexaFluor350)標識したストレプトアビジンの結合の有無を蛍光顕微鏡観察により確認した。そこで、膜融合型磁性粒子表面のストレプトアビジンの結合数を蛍光強度から算出し、化学架橋法によるストレプトアビジン固定化数と比較した。化学架橋法は、PEのアミノ基に対し、スクシイミジル基を介してビオチンを固定化し、そのビオチンに対してAlexaFluor350標識ストレプトアビジンを結合させた。その結果、TLを用いた場合の結合数は化学架橋法の2倍に達していることが分かった。このことからペプチドアンカーを用いることで生体分子を活性を保持したまま膜上に分子レベルでアセンブリングできること、並びに本手法のタンパク質固定化量における優位性が示された。
離散構造のオンライン予測基盤技術

離散構造のオンライン予測問題は,スケジューリング,ランキング予測,ネットワーク動的最適化など様々な分野に現れる.個々の問題については幾つかの先行研究がなされているが,統一的な方法論は確立されておらず,計算量の観点から見ても改善の余地が残されている.本研究ではオフライン離散最適化アルゴリズムをオンライン予測手法に変換する,という汎用的なアプローチをとる.本アプローチの利点は離散最適化手法の近似精度がオンライン予測の予測精度に反映される点にある.よって,良いオフライン離散最適化手法が存在すれば,頑健なオンライン予測手法に変換出来る.離散構造のオンライン予測問題は,ルーティングやランキング,スケジューリングなど多くの分野に現れる.離散構造の例としてはs-tパス,集合被覆,順列などが挙げられる.オンライン離散最適化問題においては,離散構造のクラスが前もって与えられた上で,プレイヤーと敵対者間で,(1)プレイヤーが離散構造クラスから離散構造を1つ予測し,(2)敵対者が選ばれた離散構造に対して,損失を与える,という一連のやりとりを繰り返し行う.プレイヤーのゴールは「後から見て最適な固定の離散構造」にほぼ匹敵する予測を行う事である.オンライン離散最適化に対するより汎用的なアプローチは,対応するオフライン離散最適化アルゴリズムをオンライン予測手法に「変換」する事である.これを「オフラインーオンライン変換」と呼ぶ.より正確には,我々は離散構造クラスに対するオフライン近似アルゴリズムを仮定する.プレイヤーはオフラインアルゴリズムをサブルーチンとして用いてよい.本研究では,オフライン近似アルゴリズムにが,連続緩和に基づくという自然な仮定の下で,効率的なオフラインーオンライン変換手法を開発した.特に,本研究では,従来近似アルゴリズムの分野で知られていたメタラウンディングという概念が,離散構造のオンライン予測に有用である事を見出し,見通しの良いアルゴリズム設計が可能となった.また,機械学習におけるブースティング手法(複数の予測ルールを統合することによってより予測精度の高い予測ルールを構築する手法)とメタラウンディングの共通性を利用し,ブースティングに基づく効率的なメタラウンディング手法を構築した.その他の研究として,モンテカルロ法に基づくゲーム木の探索手法,ランキング学習の将棋への応用,行列や順序に関するオンライン予測手法の研究を行った.1.ランキング予測・ジョブスケジューリング等におけるオンライン意思決定問題は順列のオンライン予測問題として定式化できる.本年度はフィードバックが制限された状況下,および(2)順序が制限された状況下,それぞれに対して頑健なオンライン順列予測手法を開発し,その予測性能の性能保証を解析した.2.行列のオンライン予測問題とは予測者の意思決定が行列に基いてなされる問題である.例としてオンライン協調フィルタリング問題,オンライン勝敗予測問題,オンライン最大カット問題などがあげられる.これらの問題に共通する点として,各試行の損失は損失行列との内積によって与えられ,しかも損失行列が疎であるという事が挙げられる.本研究では対数行列式を正則化項に用いたオンライン行列予測手法を開発し,その性能の理論的解析を行った.特に,オンライン協調フィルタリング問題に対しては,ある意味で最適な性能を達成する事を示した.3.その他の研究として,連続な状態空間で評価関数が凸関数の場合におけるオンライン教科学習手法を開発し,理論的・実験的評価を行った.1.順序に関する確率モデルの1つであるBradley-Terryモデルに対するオンライン密度推定手法を開発した.Bradley-Terryモデルとは,複数チームの勝敗に関する確率モデルであり,近年,ランキング学習や推薦アルゴリズムの重要性が増した事により,注目を集めている.このモデルに対するオンライン密度推定問題は,オンライン予測における標準的な枠組みであるオンライン凸最適化で定式化できるが,パラメータの空間の“半径"が過大に見積もられるために,リグレット解析が不十分であった.本研究では半径の厳密な解析を通して,従来手法の新たなリグレット評価を与えると共に,よりよいリグレット限界を持つ新手法を提案した.なお,本成果は学習理論のトップ国際会議であるCOLTに受理された.2.順序制約下でのオンラインスケジューリング手法を開発した.順序制約下でのスケジューリング問題はオフライン設定ではさかんに研究されている.コストが事前に不明であるオンライン設定においては,問題はより困難となり,これまで研究がなされてこなかった.例外として,オフライン最適化手法をオンライン最適化手法に変換する(オフラインーオンライン変換)方法が知られているが,リグレット評価は劣る.本研究では,申請者らが独自に培ってきた置換多面体の幾何学的性質の知見を活かし,効率的なオンライン最適化手法を開発した.本成果は学習理論の国際会議ALTに受理された.3.その他に,相対評価に基づく協調ランキング問題や強化学習におけるオンライン凸最適化,等の研究を行った.離散構造のオンライン予測問題は,スケジューリング,ランキング予測,ネットワーク動的最適化など様々な分野に現れる.個々の問題については幾つかの先行研究がなされているが,統一的な方法論は確立されておらず,計算量の観点から見ても改善の余地が残されている.本研究ではオフライン離散最適化アルゴリズムをオンライン予測手法に変換する,という汎用的なアプローチをとる.本アプローチの利点は離散最適化手法の近似精度がオンライン予測の予測精度に反映される点にある.よって,良いオフライン離散最適化手法が存在すれば,頑健なオンライン予測手法に変換出来る.申請者らは順列のオンライン予測に関して(1)フィードバックが制限された状況下,および(2)順序が制限された状況下,それぞれに対して頑健なオンライン予測手法を開発し,その予測性能の性能保証を達成した.以上の成果は本研究課題の掲げる離散構造のオンライン予測基盤技術の重要な構成要素であり,おおむね順調に進展しているといえる.機械学習,オンライン予測本研究課題の掲げる離散構造のオンライン予測基盤技術の確立のため,以下の研究を進める.

1)順序に関する確率モデルのオンライン推定とその応用(2)オフラインーオンライン変換技術の効率化(3)本研究課題の成果の総括申請者らは,オフライン最適化アルゴリズムが連続緩和に基づくという,自然な仮定の下で,従来手法よりも遥かに効率的なオフラインーオンライン変換手法を構築した.この結果は本研究が掲げる離散構造のオンライン予測基盤技術における主要な成果の1つと言える.他の研究資金から旅費等を負担したため.本研究の掲げる離散構造のオンライン予測基盤技術の確立のため,今後以下の研究を進めていく.(1)連続緩和を仮定しないオフラインーオンライン変換手法の効率化.(2)順列など順序を表現する離散構造に対するオンライン予測手法の深化.(3)それらの応用.ソフトウェア増強・サーバ強化および海外出張旅費等で使用予定である.関連プロジェクトの寄付金により本研究の支出の一部をまかなったため,また,共同研究の渡航旅費を滞在先の研究資金により援助されたため,当初予定していた物品費・旅費が未使用となったためである.本研究を遂行するためのサーバ・ソフトウェア,プログラム作成支援のための大学院生の謝金,成果発表・資料収集のための旅費として使用予定である.