hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
力学解析によるキンク形成・強化のメカニズム解明

プロジェクト初年度である本年は,経験則的観点から提案されたキンク形成・強化のための「ミルフィーユ条件」の妥当性解明を実現するための研究基盤整備を着実に進めた.これに加えさらに各研究者が多くの実験を予定を前倒して遂行することで,ミルフィーユ材料の力学特性,特に本班で課題とする(A)キンク変形帯の形成,(B)これを介した強化機構に関する多くの知見を得た.(A)キンク帯を介した強化機構としては, LPSO相を主相とするMg89Zn4Y7(at.%)押出材に着目した力学特性解析により,キンク変形帯が実際に押出材の強化に直接的に寄与すること,さらにその強化程度が押出比の増加,すなわちキンク変形帯の量に依存して増加することが世界に先駆けて定量的に見出した.またさらに重要な点として,この強化には顕著な方位依存性があることが明らかにされた.また(B)キンク形成機構としては,キンク形成の動的その場観察手法を整備し,形成速度の定量評価が可能となった.さらにキンク形成とミルフィーユ構造との関連を明らかにするための重要な知見として,マイクロピラーを用いたTi3SiC2 MAX相の力学特性解明を実現した.Ti3SiC2相はLPSO相同様,室温より底面すべりが運動可能であり,その活動が抑制される方位での荷重負荷により,キンク変形が生じることを見出した.さらに高分解能STEMを用いた詳細な解析により,同相中におけるキンク界面は,底面転位の集団運動,同符号の刃状転位の配列により形成される小傾角粒界であるとする,転位ベースの形成機構モデルで矛盾なく説明できることを見出した.しかし一方で,LPSO相中との違いとして,頻繁にデラミネーション等が生じることを明らかにし,キンク変形帯をミルフィーユ条件に基づき強化につなげていくには,このデラミネーションの発現機構を解明し,抑制策を構築する重要性を明らかにした.上述のように,研究内容自身については当初の想定を上回るペースで多くの新規知見が得られており,極めて順調に計画が進捗している.また,大学の垣根を越えたミルフィーユ材料の力学特性解明,特にキンク変形帯の形成機構,これを介した強化機構の解明に向けた密接な共同研究実施に向け,参画研究者による三回の研究会を開催し,ベクトルを合わせた着実な研究推進がなされた.さらに他班の研究会にも研究者各自が積極的に参画することにより,グループ間の垣根を越えた議論を行い,今後のより密接な連携研究推進に向けた着実な基盤整備を行った.その成果として既に本年度において,A01班との共同研究による2本の論文発表にまで至るなど,当初想定を超える,多くの成果が既に得られている.本年度検討により,LPSO相以外の材料においても,ミルフィーユ構造を有する幾つかの材料において,期待通りキンク変形帯の発現が見出された.それら材料中におけるキンク帯の特徴,LPSO相中のそれとの差異を比較解明していくことにより,「経験的ミルフィーユ条件」の妥当性についてより精緻な検討を進めていく.この結果を踏まえつつ,本年度以降においてはLPSO相基材料におけるキンクを介した変形強化機構等に関しても,従来知見が不足している複相材中の挙動,また破壊,疲労挙動等にも着目しつつ,引き続き検討を進める.またLPSO相の合金組成についても,これまでのLPSO相単相材のみならず,Mg相を含有するY,Zn低濃度相へと調査対象を拡大することにより,ミルフィーユ材料のより広範な利用方策の確立を目指す.プロジェクト初年度である本年は,経験則的観点から提案されたキンク形成・強化のための「ミルフィーユ条件」の妥当性解明を実現するための研究基盤整備を着実に進めた.これに加えさらに各研究者が多くの実験を予定を前倒して遂行することで,ミルフィーユ材料の力学特性,特に本班で課題とする(A)キンク変形帯の形成,(B)これを介した強化機構に関する多くの知見を得た.(A)キンク帯を介した強化機構としては, LPSO相を主相とするMg89Zn4Y7(at.%)押出材に着目した力学特性解析により,キンク変形帯が実際に押出材の強化に直接的に寄与すること,さらにその強化程度が押出比の増加,すなわちキンク変形帯の量に依存して増加することが世界に先駆けて定量的に見出した.またさらに重要な点として,この強化には顕著な方位依存性があることが明らかにされた.また(B)キンク形成機構としては,キンク形成の動的その場観察手法を整備し,形成速度の定量評価が可能となった.さらにキンク形成とミルフィーユ構造との関連を明らかにするための重要な知見として,マイクロピラーを用いたTi3SiC2 MAX相の力学特性解明を実現した.Ti3SiC2相はLPSO相同様,室温より底面すべりが運動可能であり,その活動が抑制される方位での荷重負荷により,キンク変形が生じることを見出した.さらに高分解能STEMを用いた詳細な解析により,同相中におけるキンク界面は,底面転位の集団運動,同符号の刃状転位の配列により形成される小傾角粒界であるとする,転位ベースの形成機構モデルで矛盾なく説明できることを見出した.しかし一方で,LPSO相中との違いとして,頻繁にデラミネーション等が生じることを明らかにし,キンク変形帯をミルフィーユ条件に基づき強化につなげていくには,このデラミネーションの発現機構を解明し,抑制策を構築する重要性を明らかにした.上述のように,研究内容自身については当初の想定を上回るペースで多くの新規知見が得られており,極めて順調に計画が進捗している.

また,大学の垣根を越えたミルフィーユ材料の力学特性解明,特にキンク変形帯の形成機構,これを介した強化機構の解明に向けた密接な共同研究実施に向け,参画研究者による三回の研究会を開催し,ベクトルを合わせた着実な研究推進がなされた.さらに他班の研究会にも研究者各自が積極的に参画することにより,グループ間の垣根を越えた議論を行い,今後のより密接な連携研究推進に向けた着実な基盤整備を行った.その成果として既に本年度において,A01班との共同研究による2本の論文発表にまで至るなど,当初想定を超える,多くの成果が既に得られている.本年度検討により,LPSO相以外の材料においても,ミルフィーユ構造を有する幾つかの材料において,期待通りキンク変形帯の発現が見出された.それら材料中におけるキンク帯の特徴,LPSO相中のそれとの差異を比較解明していくことにより,「経験的ミルフィーユ条件」の妥当性についてより精緻な検討を進めていく.この結果を踏まえつつ,本年度以降においてはLPSO相基材料におけるキンクを介した変形強化機構等に関しても,従来知見が不足している複相材中の挙動,また破壊,疲労挙動等にも着目しつつ,引き続き検討を進める.またLPSO相の合金組成についても,これまでのLPSO相単相材のみならず,Mg相を含有するY,Zn低濃度相へと調査対象を拡大することにより,ミルフィーユ材料のより広範な利用方策の確立を目指す.当該研究成果による学協会での本年度受賞件数:4件
ナノプラズモニック構造の設計と実証に関する研究

1.計算システムの開発昨年度に引き続き、有限差分時間領域法(FDTD法)による計算システムの開発を行った。昨年度の研究成果によりプラズマ共鳴現象の吸収断面積の計算において計算誤差が大きくなるという問題が確認されていたため、その解決を目指してモデル化の問題、離散化の問題、プログラム実装上の問題という観点から検討・確認を行い、いくつかについてはテストコードの開発なども行ったが解決されなかった。現在はこの問題は界面モードであるプラズモンの計算におけるより本質的な問題であると考えており、物理的な描像にもどり再考している。他の国内外の計算・理論の研究者とも意見交換した結果、現状がうまくいっていないということに関して認識を共有し、それぞれの手法で議論を深めることとした。2.試料系と測定系の開拓数値計算や理論解析との定量的な比較を行える試料、測定系の開発を行った。ラングミュアー-ブロジェット法を用いて、粒径40nm程度の金の微小球を2次元的に配列させることに成功した。この方法を用いると、粒子間相互作用のない低密度領域から、強い相互作用が見られる高密度領域まで任意の試料を簡便に作製することができる。また、単層かつランダムな2次元配列なため、定量的な光学測定およびその解析を行うことができる。その結果、低密度領域でのこの微小球の光学応答は、金のバルク誘電率を用いてミーの理論によって定量的に扱うことができることを確認した。また、高密度領域においては、粒子表面に付着したクエン酸のラマン散乱によって、粒子間相互作用に伴う強い電場増強を確認することができた。(1)数値計算システムの開発有限差分時間領域(FDTD)法の計算システムの拡張開発を行った。実験によって観察可能な量である、散乱・消衰・吸収の各光学断面積について、これまでのスペクトル形状のみでなくその絶対値を計算するためのコード開発を行った。基本的なテストの結果、電磁場分布からこれら断面積を求める過程では現在の実験等を解析するための十分な精度が得られることが分かったため、これを用いて次項の数値計算を行った。(2)網羅的計算による検証FDTD法によって計算されるスペクトルは、これまで行ってきた実験をよく再現することが確認されてきたが、この計算法によってその絶対値を議論できるのかという問題を検討するため、解析解の存在する銀微小球について各種パラメータを振って網羅的な計算を行った。この結果、散乱断面積については比較的良い結果が得られるのに対し、吸収断面積については多くの条件で問題が生じるということが確認された。結果として消衰断面積は、共鳴のQ値が高くなるに従い吸収からの寄与が大きくなり、精度が悪くなるということが確認された。これまで、実験により検証してきた金ナノロッドなどの系では、観察量が主に散乱であり、また共鳴のQ値も10程度であったためこの問題が健在化しなかったものであるということが分かった。現在いくつかの解決法を検討している。(3)試料系と測定系の開拓上記計算系と比較するのに適当な実験を行うことができることを目的に、金ナノ粒子の配列試料の作製法を開拓した。この結果、粒子間の相互作用の無い状態から、強い相互作用のある領域まで連続的に変化する試料を比較的容易に作製できる目処がついた。観測方法についても、同じ試料について複数の光学的性質を測定し、散乱の様子を位相を含めて議論できる目処がついた。ただし、実験精度について解決するべき問題がいくつか存在し、現在改良を行っている。
びまん性軸索損傷「見えない障害」に対する新しい脳機能画像評価の試み

びまん性軸索損傷(DAI)は高次脳機能障害が存在するにもかかわらず、画像診断で異常を指摘することが困難な場合が多い。しかし近年、脳疾患に対する画像評価法はその技術的進歩を遂げており、様々な方法が開発されてきている。なかでも近赤外光を利用した近赤外分光法(near infrared spectroscopy; NIRS)による脳機能活動計測(functional NIRS; fNIRS)に非侵襲的な脳機能評価法として注目され、その臨床応用が広がってきている。本研究ではfNIRSを用いて従来の画像診断では明らかな異常を指摘することが困難であったDAIの脳機能状態を明らかにし、リハビリテーションへの応用を図ることを目的とした。平成19年度はまず、脳機能活動の正常パターンを検討するため、4名の健常者においてTrail Making Testpart B (TMT B)を脳賦活課題としたfNIRSの測定を行った。fNIRSの測定部位は前頭葉部とした。同時にDAI患者のエントリーを開始した。エントリー基準としては全身状態良好で、高次脳機能障害を有するが従来の画像診断で異常所見に乏しい慢性期DAI患者とし、全身状態および精神状態不良で課題施行困難な例は除外とした。来年度も引き続き健常群の正常パターンの検討と、健常群と同様にTMT Bを脳賦活課題としDAI群のfNIRS測定を行い、健常群と患者群との脳機能活動状態の解析・比較を行い、従来の画像診断では客観的評価が困難であったDAI患者の脳機能障害の状態や程度について評価・検討を行っていく予定である。さらに得られた患者群の所見から、リハビリテーション治療への応用を検討していく予定である。なかでも近赤外光を利用した近赤外分光法(near infrared spectroscopy ; NITS)による脳機能活動計測(functional NITS ; fNITS)は非侵襲的な脳機能評価法として注目され、その臨床応用が広がってきている。本研究ではfNITSを用いて従来の画像診断では明らかな異常を指摘することが困難であったDAIの脳機能状態を明らかにし、リハビリテーションへの応用を図ることを目的とした。平成20年度は平成19年度に引き続き、脳機能活動の正常パターンを検討するため、新たに4名の健常者においてTrail Making Testpart Bを脳賦活課題としたfNITS的測定を行った。fNITS的測定部位は前頭葉部とした。同時にDAI患者のエンシリー開始した。エンシリー基準としては全身状態良好で、高次脳機能障害を有するが従来の画像診断で異常所見に乏しい慢性期DAI患者とした。その結果1名のDAI患者のエントリーが得られ、健常者と同様の方法でfNIRSの測定を行った。DAI患者は注意障害、記憶障害、遂行機能障害といった高次脳機能障害を認めるにも関わらず、一般的なMRIでは異常所見を認めなかった。一方fNIRSによる評価では、得られた健常群とDAI患者の脳賦活パターンを比較した結果、DAI患者では健常群と比較し、前頭葉部の広い範囲で脳機能が低下している所見が認められた。この結果からfNIRSを用いることで、今まで困難であったDAI患者の脳損傷の程度を客観的に評価できる可能性が示され、今後のリハビリテーションへの応用が期待できると考えられた。
時空間における分子振動計測の極限化:分子から細胞まで物質組織化機構の解明に向けて

平成19年度の研究の過程で、β-カロテンなど対称心を持つ共役色素の電子遷移が、近接する溶媒分子のハイパーラマン散乱強度を顕著に増大させるという新しい現象(分子近接場効果)を発見した。分子近接場効果を用いると、プローブ分子の近傍のみを選択的に計測する新しいナノメートル局所振動分光法が誕生する可能性がある。この可能性をさらに探求するために、研究計画を当初計画(平成19年度終了)より1年間(平成20年度まで)延長することを申請し、承認された。延長後の1年間に、ハイパーラマン散乱測定装置の高速化および励起波長の可変化に取り組み、β-カロテンの共鳴ハイパーラマン散乱の励起プロファイルを観測して、先に提出していた分子近接場効果の理論を裏付ける結果を得た。また、分子近接場効果を示す溶媒のスペクトルが、バルクのものと顕著に異なることを見出した。さらに、より簡単な色素であるヨウ素も分子近接場効果を示すことを見出し、この効果が一般性を持つことを確かめた。このように、1年間の研究期間延長により、分子近接場効果の機構に対する理解が深まり、ナノメートル、フェムト秒の時空間分解振動分光の実現に向けて一歩前進することができた。平成19および20年度を通じて、ピコ秒時間分解ラマン分光による光励起されたtrans-スチルベン分子の振動冷却過程の研究をさらに進展させた。6種のイオン液体中での冷却曲線を得て、これを熱拡散方程式により解析し、イオン液体中の局所構造のサイズに関する情報を得た。顕微CARS分光システムの開発をさらに推進し、近赤外のサブピコ秒レーザーを用いた装置を新たに開発し、従来測定が困難であった生細胞の指紋領域での分光イメージングを可能にした。近赤外共焦点顕微ラマン分光装置を製作し、植物細胞など蛍光の妨害により顕微ラマン分光測定が不可能な生体試料の振動スペクトル測定を可能にした。ピコ秒Ti:Sappireレーザー、再生増幅器システム、光パラメトリック増幅による紫外・可視波長変換ユニットの機種を選定し、購入、設置した。これを既設のマルチチャンネル分光計測システムと組み合わせ、ピコ秒時空間分解ラマン分光システムの開発に着手した。ラマン分光システムにとって重要であるピコ秒パルスの時間およびスペクトル特性について詳細に検討した。レーザーパルスの時間特性を測定するためのオートコリレーターを自作した。スペクトル特性は、マルチチャンネル分光計で測定し、デコンボリューション解析によって求めた。その結果、時間幅とスペクトル幅の積が、フーリエ変換限界の約1.5倍であり、設置したレーザーシステムが時間分解ラマン測定に適した性能を持つことが確認された。過渡吸収法によりポンプパルスとプローブパルスの時間的同期を確認し、2つのパルスの時間差を任意に変えることができる光学遅延ラインを完成させた。フォトニッククリスタルファイバーから得られる超広帯域白色光を用いたフェムト秒顕微非線形ラマン分光システムの開発に着手した。ポリスチレンビーズの標準試料のコヒーレントアンチストークスラマン散乱像を、マイクロメーターの分解能で観察することに成功した。2つの時間軸でコヒーレントアンチストークスラマン散乱を観測する新しい時間領域分光法を考案し、予備的な実験結果を得た。ストークスラマン散乱を観測する新しい時間領域分光法を考案し、予備的な実験結果を得た。共焦点顕微ラマン分光装置の測定範囲を近赤外領域に拡張し、蛍光の妨害をさらに軽減したラマン計測を目指した装着の開発に着手した。酵母など生細胞のラマンスペクトルイメージを直接計測できる新しい顕微ラマン装置の開発に着手した。

ピコ秒Ti : Sappireレーザー/再生増幅器システム/光パラメトリック増幅器/紫外・可視波長変換ユニットから構成されるピコ秒時空間分解ラマン分光システムのうち、時間分解分光部分についてその開発を完了した。これまで実験が困難であった近赤外領域におけるピコ秒時間分解ラマン分光の実験に挑戦し、アントラセンの最低励起1重項状態など、基本的な系について高いS/N比のラマンスペクトルを得ることに成功した。上記レーザーシステムを用いた、紫外・可視励起ピコ秒時間分解赤外分光システムの製作を開始した。大型の赤外分光器と、強力なNd:YAGレーザーを用いた次世代型ナノ秒時間分解赤外分光システムの開発に着手した。フォトニッククリスタルファイバーから得られる超広帯域白色光を用いたフェムト秒顕微非線形ラマン分光システムの開発をさらに推進した。波数3000cm-1にわたる広い領域を一度の測定でカバーする広帯域マルチプレックスコヒーレントアンチストークスラマン散乱(Coherent Anti-Stokes Raman Scatterong, CARS)顕微分光システムを製作し、分裂酵母の生細胞中のミトコンドリアの分子イメージングに成功した。ハイパーラマン散乱による顕微分光システムを製作し、β-カロテン結晶の分子イメージを得ることに成功した。ハイパーラマン散乱による分子イメージングは、これが世界初である。コヒーレントアンチストークスラマン散乱信号の空間分布を観測することによって、液体や溶液中に存在する部分構造の大きさをプローブする新しい非線形分光法を考案し、ポリスチレンビーズなどの標準試料について予備的な実験結果を得た。長時間の画像撮影が可能なビデオカメラを設置した共焦点顕微ラマン分光装置により、出芽酵母の液胞中に突然出現・消滅する"dancingbody"と呼ばれる物体の正体が、ポリリン酸の結晶であることを明らかにした。ピコ秒Ti:Sappireレーザー/再生増幅器システム/光パラメトリック増幅器/紫外・可視波長変換ユニットから構成されるピコ秒時空間分解ラマン分光システムを用いて、イオン液体中のtrans-スチルベンの光励起ダイナミクスを観測し、溶質分子周辺のナノスケールのイオン液体構造に関する知見を得た。上記レーザーシステムを用いた、紫外・可視励起ピコ秒時間分解赤外分光システムの製作を継続して行い、光源の安定度、検出系の雑音などの基礎的データを取得した。次世代型ナノ秒時間分解赤外分光システムの開発をさらに進め、従来の装置に比べて2ないし3倍の分光効率を達成した。同時に、測定範囲を10000cm-1にまで拡張し、ベンゾフェノン分子のT-T近赤外吸収の全波形を観測することができた。フェムト秒顕微非線形ラマン分光システムの開発をさらに推進し、分裂酵母の生細胞の分裂過程を時間分解して観測することに成功した。ハイパーラマン散乱における分子近接場効果を見出し、この現象が、プローブである・-カロテン分子の近傍に存在する分子のみを選択的に検出する「光ナノ空間ラベリング」の目的に極めて有効であることを示した。
MEMS技術による空間信号処理機能を有した非冷却赤外線アレイセンサの研究

本研究の目的は、発熱体の位置と発熱体の空間的広がりという画像特徴量を計測するための空間信号処理機能を、センサからのアナログ信号をそのまま使って実現できる非冷却赤外線アレイセンサを開発することである。平成17年度には、考案したデバイスが、通常のCMOSプロセスで製造可能で、実用上十分な性能が期待できることを設計検討で確認したが、平成18年度は、平成17年度の成果を踏まえてプロトタイプ非冷却赤外線アレイセンサを試作して、期待していた機能が実現できることを実証した。非冷却赤外線アレイセンサの試作は、CMOSプロセス製造ラインを保有する企業の協力を得て行った。試作した素子は、500mm×500mmの大きさの画素を10×10画素配列したもので、温度センサとしては、CMOSプロセスで作製することができるp型ポリシリコンとアルミニウムを用いている。面積が300mm×300mmの受光部分は、4本の長さ75mmの支持脚でシリコン基板内に設けた空洞の上に保持された構造を有している。空洞の形成は、平成17年度立ち上げたXeF_2ガスを用いたエッチングにより行った。それぞれの支持脚には、空洞上の受光面に配置した温接点と、基板が残っている部分に設けた冷接点の問を往復する熱電対配線が25対レイアウトされており、50対の熱電対を1つの温度センサとして、各画素に行用と列用の2個の温度センサを設けている。行用の温度センサは、各行直列に接続され、列用の温度センサは各列直列に接続されている。試作した素子について、画素に設けたポリシリコン抵抗体を通電加熱することで、期待通り発熱体の位置の特定と発熱体の空間的広がり計測の機能が実現できることを確認した。今年度は、本研究の基本となるアイデアをまとめて特許を出願し、JSTの援助を受けて海外出願も準備中である。今年度は、空間信号処理機能を有する非冷却赤外線アレイセンサの基本的なアイデアを検証するためのTEG(Test Element Group)を設計することを計画していた。本研究では、低価格の非冷却赤外線アレイセンサを実現するために、一般的なシリコンLSIファウンドリーを利用して大部分が製造できる構造を考案する必要があるが、今年度は、マルチチップサービスが利用できるオーストリアのファウンドリーAMS(austriamicrosystems)の0.35μmCMOSのプロセスパラメータと設計基準を入手し、これらを基にデバイス構造設計と予想性能計算を行った。デバイス設計を行う際、5m角の領域にいる人の位置または人数を5mの距離から計測するという簡単な応用モデルを考え、この応用に使用できるデバイスが実現可能かどうかを検討した。この用途から要求されるデバイス仕様は、画素数10×10画素、雑音等価温度差0.5°C以下、熱時定数100msec以下であるが、画素設計の結果、一般的なCMOSプロセスで利用可能なアルミとn型ポリシリコンを接合したサーモパイルを用いことで要求される仕様は十分満足できることが分かった。(光学系のf値は1を想定。)非冷却赤外線センサは熱型光センサであり、赤外線吸収構造はデバイス性能に大きな影響を与える。今年度は、赤外線吸収構造として、金属薄膜による吸収、SiO_2,やSiNなど絶縁膜による吸収、金ブラックによる吸収、3層干渉構造による吸収を検討し、吸収率、熱容量、製造プロセスマージンの3つの観点から3層干渉構造による吸収が最適との結論を得た。本研究では、製造プロセスのうち断熱構造作製のキーとなるマイクロマシニング部分を独自に開発することにしているが、本年度はバルクシリコンを当方的にエッチングする手法としてXeF_2ガスによるドライエッチング技術を立ち上げた。

本研究の目的は、発熱体の位置と発熱体の空間的広がりという画像特徴量を計測するための空間信号処理機能を、センサからのアナログ信号をそのまま使って実現できる非冷却赤外線アレイセンサを開発することである。平成17年度には、考案したデバイスが、通常のCMOSプロセスで製造可能で、実用上十分な性能が期待できることを設計検討で確認したが、平成18年度は、平成17年度の成果を踏まえてプロトタイプ非冷却赤外線アレイセンサを試作して、期待していた機能が実現できることを実証した。非冷却赤外線アレイセンサの試作は、CMOSプロセス製造ラインを保有する企業の協力を得て行った。試作した素子は、500pm×500μmの大きさの画素を10×10画素配列したもので、温度センサとしては、CMOSプロセスで作製することができるp型ポリシリコンとアルミニウムを用いている。面積が300μm×300μmの受光部分は、4本の長さ75μmの支持脚でシリコン基板内に設けた空洞の上に保持された構造を有している。空洞の形成は、平成17年度立ち上げたXeF_2ガスを用いたエッチングにより行った。それぞれの支持脚には、空洞上の受光面に配置した温接点と、基板が残っている部分に設けた冷接点の問を往復する熱電対配線が25対レイアウトされており、50対の熱電対を1つの温度センサとして、各画素に行用と列用の2個の温度センサを設けている。行用の温度センサは、各行直列に接続され、列用の温度センサは各列直列に接続されている。試作した素子について、画素に設けたポリシリコン抵抗体を通電加熱することで、期待通り発熱体の位置の特定と発熱体の空間的広がり計測の機能が実現できることを確認した。今年度は、本研究の基本となるアイデアをまとめて特許を出願し、JSTの援助を受けて海外出願も準備中である。
咀嚼が上部消化器の機能に及ぼす影響に関する臨床研究

本研究では咀嚼機能と栄養摂取ならびに上部消化器系の機能との関連性について臨床疫学的な手法を用いて調べた。調査対象は、特養および老健施設に通所している高齢者、介護療養型施設に在籍している高齢者の計102名とした。調査項目は、口腔内状況、舌の運動機能、嚥下評価、山本式咀嚼能率判定表による咀嚼機能とした。その結果、咀嚼機能が良好な者は、そうでない者に比べてパン摂取、加工食品の使用、大豆製品摂取頻度においては関連性がみられなかったが、摂取エネルギーが高かった。また、追跡調査の結果から、咀嚼機能が良好な者では、脂質代謝が促進されると考えられ、その結果として摂取エネルギーに差がみられたのかもしれない。本研究では、我々がこれまで行ってきた高齢者を対象とした追跡調査研究の成果のうち、咀嚼機能が高い者は全身的な健康状態も良好であるという知見を踏まえて、咀嚼機能と栄養摂取ならびに上部消化器系の機能との関連性について疫学的手法を用いて調べることを目的としている。そこで平成25年度は、市内にある特別養護老人ホームおよび介護老人保健施設に通所している高齢者84名(男性29名、女性53名、平均年齢82歳)を対象として口腔内診査に加えて咀嚼機能評価等の機能評価、食生活についての質問紙調査ならびに食品群別摂取頻度に基づく摂取栄養素量の推定等について調査を行った。咀嚼機能評価として山本式咀嚼能力能率判定表を用いて、噛める食品数が13個以上と12個以下の群に分け、食生活については質問紙調査、および摂取栄養素量については「問題解決型栄養問診システム」を用いて行った。その結果、咀嚼機能が良好な群は、そうでない群に比べて間食としてのパン摂取、加工食品の使用、大豆製品摂取頻度について関連性はみられなかったが、漬け物摂取頻度において有意な関連性がみられた。また、摂取栄養素量については、咀嚼機能が良好な者は摂取エネルギーが高かった(P = 0.07)。しかし、タンパク質、脂質、炭水化物のエネルギー比率において2群間に有意な差はみられなかった。そこで最終年度である平成26年度は、市内にある介護療養型施設に在籍している高齢者18名(男性3名、女性15名、平均年齢85.5歳)を対象として口腔診査に加えて咀嚼機能評価、身長、体重、体脂肪、HDS-R(長谷川式知能評価スケール)、MNA、生活習慣、食欲、食習慣、血液検査(総コレステロール、アルブミン、アディポネクチン、血糖、TNF-α、オステオカルシン、カルニチンなど)について調査を行った。調査は2ヶ月間行い、その間、咀嚼回数を意識するように指導した。咀嚼機能評価として山本式咀嚼能力能率判定表を用いた。その結果、噛める食品数と有意な相関関係がみられたのは、総コレステロール(r = 0.55)および総カルニチン(r = 0.73)であった。一方、歯の数との間には有意な関連性はみられなかった。さらに2ヶ月間における咀嚼機能の改善と、総コレステロール値との間に有意な関連があることがわかった(総カルニチン値との間にも有意ではないが増加する傾向がみられた)。今後、詳細な検討をしていく予定である。予防歯科学全身的な評価項目として胃機能検査や膵機能検査、血液検査を行う予定であったが、要介護高齢者施設との調整がうまくいかなかったため。平成26年度は胃機能検査や膵機能検査、血液検査が可能な高齢者施設の調整を早めに行い、研究の推進をはかる予定である。平成25年度に予定していた胃機能検査、膵機能検査ならびに血液検査が平成26年度に変更になったため。胃機能検査、膵機能検査ならびに血液検査の経費に充てる予定である。
菌体成分によるサイトカインの産生と細菌感染防御におけるその役割の解析

1.LPSによるマウス腹腔マクロファ-ジの活性化の機序。内毒素(LPS)で刺激を受けたマウス腹腔マクロファ-ジは活性化され、貧食、殺菌が高まると共に、ILー1やTNFーαなどのサイトカインを産生する。この細胞内での変化を、刺激伝達と蛋白燐酸化の面から追求した。LPSによるマクロファ-ジの活性化にはプロテインキナ-ゼCやサイクリックヌクレオチドよりもむしろカルモンジュリン系が関与しており、サイトカイン産生に先立っていくつかの膜蛋白および細胞質蛋白の燐酸化がおこる。特に細胞質内の65 kDa蛋白の燐酸化が著しく、その蛋白はプラスチン(ヒト癌化繊維芽細胞に見出された蛋白)と類似構造を有し、セリンキナ-ゼの基質として、マクロファ-ジ活性化に関わっていることが判明した。2.サイトカインの細菌感染防御における役割。LPSをマウスに投与し、あるいはサルモネラなどの細菌の感染を受けたマウスは直ちにIFN、ILー1、TNFなどのサイトカインを生じてくる。mRNAレベルでもその発現は確かめることができる。これらサイトカインの役割を明らかにする目的で、人手できる組換え型のサイトカインを用いて、それらのサルモネラおよび緑膿菌感染に対する感染防御効果を調べた。その結果、IFNーγ、ILー1、ILー6、GーCSF、TNFーαおよびβをあらかじめ投与されたマウスは感染に対する抵抗性が高まり、体内での殺菌性が高まっていた。これらのサイトカインは白血球を動員し、マイクロファ-ジでの貧食能、殺菌能を高めることで判明した。それらのあるものを2種類組合せて投与すると相乗作用が認められ、またある種のサイトカインとLPSとの組合せでも感染防御、殺菌効果の高まりが認められた。抗TNFーα抗体を生体に投与すると感染抵抗性が弱まることからも、生体内で産生されるTNFが感染防御に役立っていることが示唆された。1.in vitroでマウス腹腔マクロファ-ジを培養し、内毒素(LPS)で刺激してやるとサイトカイン(ILー1、TNFーαなど)が産生される。その産生に先立って、細胞内に存在する数種類の蛋白に著しい燐酸化がおこる。その中で最も燐酸化が著しいpp65を分離し、精製を行なった。pp65のアミノ酸配列も部分的に決定され、それが現在知られている他の蛋白とは異なる分子構造をもつことが明らかにされた。目下、pp65に対する特異抗体を作製し、pp65の細胞内シグナル伝達における役割を解明する準備を進めている。2.組み換え型のサイトカイン(ILー1β、IFNーα/AD、IFNーγ、TNFーα)を使用し、それらをマウスに投与することによってサルモネラや緑膿菌に対する感染防御効果を調べた。腸炎菌やネズミチフス菌の強毒株の感染に先立って。ILー1β、IFNーγとTNFーαの投与は、体内での殺菌能力を高め、感染死を防ぐ上に有効であった。IFNーα/ADにはそのような効果は認められなかった。IFNーγとLPS、IFNーγとTNFーαとを併用投与した場合、それぞれを単独に投与した場合よりもさらに効果が著しい。これらサイトカインの効果はChediak-Higashi症候群(貪食細胞機能不全)の動物モデルであるbeigeマウスを使用しても認めることができた。緑膿菌感染についても目下検討中であるが、TNFーα投与が有効である成績を得ている。

3.LPSによるTNF産生と感染防御効果の関連性を明らかにする目的で以下の実験を行なった。LPS投与によって生ずる生体の非特異的感染防御効果はウサギ抗マウスTNFーα抗体を投与することによって消失した。これらの結果は、LPSが直接に生体の防御機能を活性化するよりもむしろ、LPS刺激で生体内に産生されるTNFーαの方が感染防御により働いていることを示唆している。1.LPSによるマクロファ-ジ活性化の機構。グラム陰性菌の細胞壁に含まれるLPS(リポ多糖、内毒素)がマクロファ-ジを活性化させる機序を、LPSの刺激後マウス腹腔マクロファ-ジの内部で特異的に増加する燐酸化蛋白を調べることにより追求した。その結果、105、75、65、58、33、28kDaの蛋白がLPS刺激後数十分以内で特異的に燐酸化されることが判明した。特に細胞質内では65kDaの蛋白の燐酸化が著名であったので、その分離精製を試み、一次部分構造を明らかにし、それがPlastin(ヒトの癌化繊維芽細胞に見出された蛋白)に類似した蛋白であり、セリンキナ-ゼの基質として、ILー1やTNFーαの産生がおこる前に燐酸化されることを明らかにした。2.サイトカン投与によるサルモネラおよび緑膿菌に対する感染防御。LPSなどの菌体成分で刺激されると生体内ではさまざまなサイトカインが産生される。それらサイトカインのあるものは感染を防ぐ上に重要な働きをしている。マウスに組換え型のサイトカインを投与してサルモネラに対する感染防御を調べた結果、その効果はサイトカイン単独よりも、IFN-γ+IL-1、IFN-γ+LPS、IFN-γ+TNF-α、IL-1+LPS、TNF-α+LPSの組合せで併用する方が一層効果が高まった。また緑膿菌の感染にもTNFーαおよびβの前投与が有効であることを見出した。3.サルモネラ感染に際してのin vivoでのサイトカインmRNAの発現。マウスにネズミチフス菌を感染すると1時間以内でTNFーαmRNAの発現が脾や腹腔マクロファ-ジで認められる。このTNFーαの発現とマウスのサルモネラ感染に対する系統差についても検討したが、明確な結論を出すに至ってはいない。
微細コラーゲンファイバーと培養骨膜細胞による下顎骨再生に関する研究

(1)骨膜由来細胞の骨形成能(特に骨髄由来間葉系幹細胞との比較)(2)骨膜細胞由来細胞(シート状)による骨再生(3)コラーゲンファイバーなど担体を併用した培養骨膜細胞による骨再生(1)に関しては,骨膜由来細胞は,骨髄由来の間葉系幹細胞と比較して,高い増殖能を有することをしめした。しかしながら,デキサメタゾンなどによる通常の骨誘導では,十分な骨芽細胞への分化を得ることはできなかった。その一方で,bFGF,あるいはBMP-2による前処理,および分化誘導を行うことで,間葉系幹細胞と比較して,同等,あるいはそれ以上の骨再生を示すことが明らかとなった。この結果は論文として報告した。(2)については,足場材料への細胞の接着を必要としない培養骨膜シートを用いて、犬のインプラント周囲の裂開型骨欠損モデルを作成して,移植実験を行った。培養骨膜シートとPRPをインプラント上に置いた群では,PRPのみのコントロールと比較して,有意な骨増成が確認された。また,再生された骨質やインプラントとの接合には,母骨やコントロールとの差は見られなかった。この結果についても論文化を行った。(3)に関しては,イヌの顎列部モデルを用いて,コラーゲンファイバー上に播種した培養骨膜細胞による骨再生の検討を行っている。通常のデキサメタゾンなどによる分化誘導では,これまでのところ有意な骨再生は見られていない。本研究の目的は微細コラーゲンファイバーと培養骨膜細胞を用いて、イヌ下顎骨体部に作製した骨欠損の再生を試みることである。本年度は始めに骨膜由来細胞の評価を行った。培養骨膜はイヌ下顎骨の正常骨膜組織より培養、作成した。約4週から6週の培養期間を要した。培養骨膜細胞が放出する骨形成に関する活性(ALP活性など)を確認し移植時期を検討した。その結果培養後約4週で高い骨形成能を備えることが判明し、この時期に移植に用いることとした。次にコラーゲンファイバーの付型の検討を行った。コラーゲンファイバーにポリ乳酸PLA溶液を添加しコーティングを行うことによりコラーゲンの形態および機械的強度の調整を行った。培養骨膜との組み合わせによる骨再生における有用性を検討するためコラーゲンファイバーと骨膜由来細胞の接着性について電子顕微鏡等により評価した。また数種類のスキャフォールドを作成しヌードマウス背部皮下へ移植し骨形成の比較を行った。その結果コラーゲンの繊維を細く、PLA濃度を下げたものが最適であったが、強度との兼ね合いからある程度の硬さを維持できるものを今後の移植実験に用いることとした。来年度からのイヌへの移植実験の予備実験として、イヌ下顎骨に約25mm幅の区域欠損を作成し、創外固定装置にて固定し6ヶ月間の治癒経過を観察したが、欠損部はやや狭くなり断端の骨よりの治癒も観察されたが、欠損は残存し欠損モデルとして使用可能であることが示された。このとき周囲骨膜組織は可及的に切除した。今後この欠損部に細胞とスキャフォールドを移植し骨欠損の再生を試みる予定である。顎骨の組織工学的手法を用いた修復法の模索を行ってきた。骨形成においてはその形成の「場」を確保することが重要である。下顎骨骨欠損よりも骨形成の場を確保しやすく、臨床的頻度も高い上顎の顎裂部骨欠損をモデルとして用いた。左右の骨欠損が肉芽によって埋められてしまわないように、ゴムのチューブを貫通させ固定し、この欠損部がチューブで充填された状況下で3ヶ月間創の上皮化を待ち、欠損部の瘢痕治癒および骨形成性治癒を阻害することにより上顎顎裂部骨欠損のモデルを作成した。モデル作成が完了した犬の口腔内より約3cm四方の骨膜を採取した。採取した骨膜は一ヶ月ほど培養し、シート状になった培養骨膜に酵素処理を加えて細胞を単離した。顎裂部骨欠損の大きさにトリミングしたコラーゲンファイバーに単離した骨膜細胞を播種した。顎裂部骨欠損に細胞とコラーゲンファイバーの複合体、コラーゲンファイバーのみを各々左右側に移植してその骨形成に関する左右差を経時的にレントゲン撮影を行って評価した。移植から34ヶ月後に犬をと殺して移植部位の骨形成に関して組織標本を作製して観察した。現在のところ骨膜細胞とコラーゲンファイバーの複合体を移植したものがコラーゲンファイバーだけを移植したものよりもやや骨形成率が高いことが確認されている。今後は血管進入を誘導する細胞、生理活性物質を組み合わせることによりさらに早く確実に骨形成がされるように移植実験を重ねていく予定である。またここで用いた培養骨膜シートの臨床的有効利用法の見地から、凍結保存方法の検討を行い、骨膜細胞の生細胞数などから最適な条件を決定した。またその凍結シートからの再生骨が通常の骨膜シートと同様、骨再生が見られることを明らかにした。

その一方で,bFGF,あるいはBMP-2による前処理,および分化誘導を行うことで,間葉系幹細胞と比較して,同等,あるいはそれ以上の骨再生を示すことが明らかとなった。この結果は論文として報告した。(2)については,足場材料への細胞の接着を必要としない培養骨膜シートを用いて、犬のインプラント周囲の裂開型骨欠損モデルを作成して,移植実験を行った。培養骨膜シートとPRPをインプラント上に置いた群では,PRPのみのコントロールと比較して,有意な骨増成が確認された。また,再生された骨質やインプラントとの接合には,母骨やコントロールとの差は見られなかった。この結果についても論文化を行った。(3)に関しては,イヌの顎列部モデルを用いて,コラーゲンファイバー上に播種した培養骨膜細胞による骨再生の検討を行っている。通常のデキサメタゾンなどによる分化誘導では,これまでのところ有意な骨再生は見られていない。
Globoid cell leukodystrophyの分子遺伝学的研究

遺伝性脱髄疾患の一つにgalactosylceramidaseIが欠損しているKrabbe病(CLD)がある。我々はこの10年間本疾患の病態に関して研究を行ってきており、galactosylceramideの分解は二つの酵素で触媒され、そのうちgalactosylceramidaseIのみがGLDで欠損し、galactosylceramidaseIIは正常であることを報告した。この結果ヒトおよびマウスGLDでgalactosylceramideは蓄積せず、galactosylsphingosineのみが蓄積することを明らかにした。蓄積したgalactosylsphingosineは細胞毒であるため、ミエリン形成細胞であるオリゴデンドログリアやシュワン細胞が死滅し、脱髄が起こると考えられる。今回の研究目的は欠損酵素の分子生物学的特徴を明らかにすることである。平成4年度はブタの腎臓より従来の方法を改良し、約200000倍まで精製を行った。最終産物はSDS-PAGEで単一のバンドを示し、分子量は54KDであった。N末端のアミノ酸配列をブロッテイングの後アミノ酸シーケンサーで検索したところ11個の連続した配列が決定され、その配列はコンピューターにて全く新しいペプチドの可能性が示唆された。また、endopeptidase処理したペプチド断片の分析でも2ケの新しいペプチド配列が見いだされた。これらのアミノ酸配列をもとにPCRを用いて、あるいはスクリーニングによりブタ腎臓より作成したcDNAライブラリーを鋳型にcDNAクローニングを開始したが、目的とするクローンはまだ得られていない。
Development of high transmission guides for polarized ultracold neutrons

偏極超冷中性子(UCN)をUCN源から中性子電気双極子モーメント測定装置まで輸送するためのUCNガイドを開発した。まず、UCNガイドのコーティング方法を決めるため、コーティングのサンプル板を数種作成し、液体窒素中で耐久性試験を行った。そして、J-PARC・MLFの冷中性子反射計を用いてサンプル板に冷中性子を照射し、冷中性子の反射率を測定した。結果、ニッケル・リン合金めっきが最適なコーティングとわかった。次に、異なる材質と表面荒さをもつUCNガイドを作成し、スイス・PSIのUCNビームラインでUCN輸送率を測定した。結果、UCN輸送率97%を達成し、当初の目的通りのUCNガイド開発に成功した。
数の表象形成が「算数障害」に及ぼす影響の評価と支援方法の開発

本研究では,就学前後から形成されると考えられる数概念の習得の程度を検討するために,数の表象の発達的な変化を調査した。年長児から小学生および大学院生を対象に,数の数直線の推定課題を用いて,表象の種類と精度を吟味した。この結果,年齢が上昇するにつれて,対数的な表象から線形の表象に変化し,推定の精度も高まっていた。さらに線形表象の程度と算数能力との間に有意な相関が見られた。同様に推定の精度と算数能力との間にも,有意な相関が認められた。これらの結果から,算数障害のスクリーニングに数の推定課題が利用できる可能性が示唆された。同時に,この推定課題を用いた数概念支援アプリケーションの試作版を開発した。今年度は,研究の本格的な実施段階に入った。その結果,これまで欧米で得られている先行研究の知見とは異なった傾向が明らかとなった。欧米での先行研究では,心的な線形の数直線表象は,2年生から少しずつ形成され,4年生で半数程度が獲得し,6年生でほぼ全員が線形の数直線表象を獲得するという結果であった。しかし,本研究の結果では,2年生においても,かなりの割合の児童が,線形の数直線表象を獲得しており,4年生においてはほぼ100%の児童が,先生の数直線表象を獲得していた。その一方,保育園での結果は,これまでの研究と,ほぼ一致しており,線形の数直線表象はほとんど獲得していなかった。こういった結果には,学校特有の要因も影響した可能性がある。調査を行った小学校は,公立の小学校に比べて,この種の調査について児童が慣れていた可能性が高い。次年度はこの可能性を検討する。平成24年度は,幼児・児童の知的・認知機能の査定と数の表象(概念)測定のための課題の作成および予備的な検討を行った。(1)数の表象(概念)を測定する課題の作成この分野でのいくつかの先行研究を参考に,数直線を用いた「数の推定課題」を作成した。発達とともに,把握できる数量範囲が拡大していくことが先行研究により示されていたので,それらを参考に複数のバージョン(版)を作成した。具体的には,1-10数直線,1-100数直線,1-1000数直線である。これらの課題のうち,就学前の子どもに対しては,1-10数直線および1-100数直線を,小学生に対しては,1-100数直線および1-1000数直線を実施する計画である。(2)数の計算課題の作成この分野でのいくつかの先行研究を参考に,算数の基礎的な能力を測定する課題を検討した。課題は,各学年に応じて,標準化された算数テストを採用することにした。これらの課題を,予備的に成人の対象者に実施した。その結果,先行研究の結果と同様の知見が得られた。すなわち,1-100数直線に関しても,1-1000数直線に関しても,線形の数の表象が確認された。また研究に同意が得られた小学生を対象に先行的に実施した。これまでのところ,欧米のデータと比較して,発達の段階が進んでいる印象をうける。しかし,実施人数がまだ少ないため,今後対象児を増やして結果を検討していく。今年度の結果をまとめると,以下のように要約される。0から100までの数値に関して,心的数直線の当てはまりの程度を学年の平均値で検討すると,年長児(5-6歳)では対数関数的であり,小学校1年生から3年生では線形が最も当てはまった。同様に0から1000までの数値に関しては,小学校1年生では対数関数的であり,小学校1年生から3年生では線形が最も当てはまった。ただし,2年生は当てまりの程度は線形,対数とも同程度であった。0から10までの数値に関しては,心的数直線の当てはまりの程度を年長児で検討すると,線形関数が最も当てはまった。心的数直線の当てはまりの程度を児童ごとに検討すると,0から100までの数値に関して,年長児(5-6歳)では対数関数が最も該当した。他方,小学校1年生から3年生では線形が最も該当し,学年が上がるにつれ,線形が該当する児童の割合が増加した。0から1000までの数値に関しては,小学校1年生および2年生では対数関数が最も該当した。他方,小学校3年生では線形が最も該当した。本研究の結果をまとめると,以下の点があげられる。線形の心的数直線は,0-100の間の数値に関しては,年長児から小学校1年生の間に獲得され,2年生で完成する。0-1000の間の数値に関しては,小学校2年生から3年生の間に獲得され,4年生で完成する。

線形の心的数直線の当てはまりの程度と,標準化された学力検査における算数の能力との間に関連性が示唆された。同時に,推定の精度は,学年が上昇するほど高くなり,推定精度と算数の能力との間に関連性が示唆された。特別支援教育昨年度の研究結果を受け,今年度計画していた課題のうち,主要な課題については実施することができた。予定していた学校に研究を依頼し協力をいただくことができた。また試行の段階ではあるが,保育園での研究も実施できた。平成25年度の研究の実施結果を踏まえて,次年度はさらに対象を拡大し,必要な課題について継続検討していく。計画していた課題のうち,主要な課題については開発・作成を終え,次年度に予定した子どもへの実施が可能な段階になった。実際,平成24年度中に実施した。予定していた1つの課題については,子どもを対象とした1回の実施機会で実施可能な範囲を考えて,適用を再検討している。平成24年度の研究の実施結果を踏まえて,必要な課題については継続検討していく。昨年度得られたデータをより詳細に分析し,随時学会などで発表していく。また今年度は,引き続き研究分担者と協力し,調査対象者を広げ,昨年度の結果を合わせて結果を分析し,海外の先行研究と比較しながら,考察を進めていく。今後は,平成24年度に作成した数直線課題ならびに採用した標準化された算数課題を,就学前の子ども(幼稚園・保育所)や小学生を対象に,実施していく予定である。また同意を得られた対象児に対して,本年度に購入予定の知能検査を並行して実施して,数概念の発達過程と知的機能との関連を検討していく。さらにPC教材の開発の基礎となるデータを収集して,教材・支援ツールの開発につなげていく。研究の実施段階に入り,見積もっていた予算よりも経費が割安ですんだ部分があったり,主要な課題以外の部分を次年度に延期したため,今年度の予定額より支出額が少なくなった。次年度はソフトウェアの開発をしていく予定があるため,開発用PCなどの購入と心理検査の購入を計画している。従来計画していた支出に加えて,ソフトウェアの開発用と検証用,対象者への実施用にPCを購入する計画である。また追加で心理検査も購入する計画である。平成25年度は,3つの研究施設において,研究を進めていく予定である。このため,本年度に請求した研究費は,対象児童の拡大や研究補助者の協力を得ながら,研究の進捗状況に合わせて計画的に使用する予定である。なお,平成24年度に計画していた購入単価の高い心理検査の購入を,本年度に変更したために未使用額が発生したが,本年度中に購入する予定である。
中国残留孤児家族の精神衛生ーその帰国者・非帰国者の比較研究ー

1.東京都特別区・宿所提供施設及び宿泊所に入所中の中国帰国者及びその家族を対象に適応状況調査を行った。16才以上の者に対して成人調査を、3才から15才の児童については児童調査を行なった。その結果、成人322名(男162名,女160名),児童169名(男85名,女84名)に実施できた.GHQ得点と関連が見られたのは、年齢、中国での生活水準、中国での健康状態、来日の希望程度、現在の生活の満足度などであった。これより、来日を望まなかったものほど、また現状に対する不満が強いものほど、GHQ得点が高い、すなわち精神健康度が低いという傾向がみられた。2.特別区人事・厚生事務組合・宿所提供施設の一施設に,昭和51年9月から平成元年12月末日までに同施設を退所した中国帰国者を対象に上述の調査内容を家庭訪問により実施した.その結果、面接調査が実施できたのは,成人:86名(男46名,女40名),児童:41名(男19名,女22名)であった.GHQ得点との関連では、現在の生活に対する満足度がわがかにみられたのみであった。比較的短期在日期間の者の場合は、GHQ得点と在日期間との関連がみられたが、本調査の長期滞在・生活者の場合、そのような結果は得られなかった。これについては、適応過程において、何らかの転換点が存在するものと推察される。この点については、今後長期的な追跡調査が必要であり、それによって明らかとなろう。本研究の目的は中国帰国者の日本での適応状態を把握するとともに,適応の促進・阻害要因を考察し,効果的な援助のあり方を検討するものである。そこで,まず既存資料による適応状態の実態把握調査を行った。対象は,特別区人事厚生事務組合・宿所提供施設・塩崎荘に昭和49年9月から平成元年3月末日までに入退所した中国帰国者105世帯400名(男212名,女188名)である。対象者の内訳は,残留孤児あるいは残留婦人世帯関係者が315名,その他のいわゆる戦前の国際結婚世帯関係者が30名,戦後渡航世帯関係者が53名である(2名は,不明)。方法は,同施設ソ-シャルワ-カ-による中国帰国者の入所中の記録を基に,適応上の問題が生じた事例の検討を行ない,背景項目別に整理し,適応関連要因を比較検討した。その結果,主な適応上の問題としては,二世,あるいは三世の思春期の子供達の問題,非行や不登校の問題及び離婚問題を中心とする家族内葛藤がみられた。精神医学的問題としては,抑鬱状態,不眠症を含む神経症状態が主にみられた。これらの問題の出現は,残留孤児・婦人世帯関係者群や戦後渡航世帯関係者群に比べて戦前国際結婚世帯関係者群が低かった。世代ごとの比較では,一世と中国人配偶者が不適応問題を生じ易かった。不適応発現と背景要因との関連では,帰国から入所までの期間との関連が認められた。受入援助態勢の問題が大いに関わっているといえよう。また,日本語能力との関連では,一世に対して不適応問題の発現と関連がみられたが,二世,三世,中国人配偶者に関してはみられなかった。これは,日本人としての民族同一性の問題が深く関わっていると考えられる。さらに現在,同施設退所者を対象に適応状態調査を実施中であり,また,特別区人事厚生事務組合の宿所提供施設及び宿泊所に入所中の中国帰国者家族を対象に適応状態調査を実施予定している。