hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速度顕微鏡を用いたリハビリ用超音波モータの開発

高速度カメラによって超音波モータが発生する超高速,超微小の楕円運動を観察できるシステムを構築し,モータの出力と楕円運動の関係を明らかにした.楕円運動に基づく超音波モータの出力のモデルを開発し,実験でモデルを検証し,よく一致することを確認した.また,人とのコンプライアンスを高めることを目的として,モータドライバやロボットアームを開発し,超音波モータのトルク制御やバックドライバビリティを瞬時に実現することも可能にした.高速度カメラと高倍率レンズによって超音波モータが発生する楕円運動を観察しながら,モータの出力であるトルクや回転数を測定できる実験装置の開発を行った.ステータとロータ間の与圧は性能に依存するため,与圧を自由に変えられる実験装置を作り,実験的に与圧を最適化した.クーロン摩擦を用いた超音波モータの出力モデルを構築し,そのモデルを実験で検証し,楕円運動の振幅とモータ出力の関係を明らかにした.また運動方程式を用いて,ステータ速度とロータ速度の相対速度を含んだ動力学モデルを構築し,実験で検証を行ったところ,結果はよく一致することを確認した.楕円運動振幅を実験で検証することができたことは世界で初めての研究成果である.モータを高トルク化するためには,ステータの振動による内部損失(発熱)を抑えることが有効である.そこで,軽くてよく撓る低減衰材料であるチタン合金をステータ材料として用いて超音波モータの設計開発を行った.モデルと実験で,低与圧時においてチタン製ステータは高いQ値を示し,高与圧ではQ値が大きく減少することを明らかにし,接触時の運動量を解析することで出力と重量のトレードオフが明らかにした.また超音波モータの安全制御手法およびそれを実現可能にするモータドライバ駆動システムの開発を行った.ドライバには外乱(日常の温度変化や経年変化など)に対処できるための周波数フィードバック機能と,スムーズなトルク制御を可能にする位相制御機能を取り入れた.超音波モータを用いたロボットアームを開発し,モータの駆動実験を行い,センサが危険を検出したときに,わずか数ミリ秒で急停止できることを確認にした.また瞬時にバックドライバブル状態(軽い力でリンクを押し返すことができる状態)にする制御も実現した.高速度カメラによって超音波モータが発生する超高速,超微小の楕円運動を観察できるシステムを構築し,モータの出力と楕円運動の関係を明らかにした.楕円運動に基づく超音波モータの出力のモデルを開発し,実験でモデルを検証し,よく一致することを確認した.また,人とのコンプライアンスを高めることを目的として,モータドライバやロボットアームを開発し,超音波モータのトルク制御やバックドライバビリティを瞬時に実現することも可能にした.高速度顕微鏡によって超音波モータが発生する楕円運動を観察しながら,モータの出力であるトルクや回転数を測定できる実験装置の開発を行った.ステータとロータ間の押し付け力はモータ出力に影響するため,この装置では,押し付け力を自由に変えることができるように設計を行った.開発した実験装置を用いて,楕円運動の振幅とモータ出力の関係を調査し,その実験結果に基づいて,クーロン摩擦を用いた超音波モータの出力モデルを構築した.有限要素法(FEM)解析によって,モデルパラメータを計算し,モデルの精度を高めた.提案するモデルを実験で検証し,モデルが実験結果とよく一致することを明らかにした.楕円運動振幅を実験で検証することができたことは,世界で初めての研究成果である.さらに,押し付け力がモータ出力および楕円振幅に与える影響についても調査しモデルに組み込んだ.これらの研究によってトルクを最適化するための摩擦係数と楕円振幅を選定する手法が明らかになった.モータを高トルク化するためには,ステータの振動による内部損失(発熱)を抑えることが有効である.そこで,軽くてよく撓るチタン合金など低減衰材料をステータ材料として用いて設計・開発した.チタン製ステータは鉄や銅製のステータと比べると,質量は概ね半分である.ステータの質量がモータのトルクに与える影響を,モデルと実験によって明らかにした.また,超音波モータの安全制御手法に関する開発を行った.超音波モータにリンクを備えた実験装置を準備し,モータの駆動実験を行い,センサが危険を検出したときに,わずか数ミリ秒で急停止できるようにした.また瞬時にバックドライバブル状態(軽い力でリンクを押し返すことができる状態)にする制御を行うことも可能にした.研究計画に従って,高速度顕微鏡を用いて実際の楕円運動の振幅を,超音波モータの出力モデルに取り込むことにより,信頼性の高いモデルを構築することができた.そのモデルに基づいて,超音波モータのサイズや材料を変えたときの影響などについて調査を実施しており,これまで順調に研究が進んでいる.また楕円運動の解析プロセスでは,二次元の超音波振動を高速度カメラで捕える手法および評価方法について検討を行い,画像処理などを用いて定量的に振動振幅を評価することができるようにした.現在までに,モータの質量あたりトルクの数値目標は達成できていないが,より高い電圧を印加することや,ステータのロータの接触状態を最適化することにより,トルクを向上できる見込みがある.一方,超音波モータの安全性についても調査および研究を行い,超音波モータの安全性を実証している.超音波モータは,静止時の摩擦トルクが大きいがゆえに,バックドライバブルでないという誤解を受けることが多いが,電気的制御によって,バックドライバブルを実現できるようことを示した.またトップスピードから静止状態までの急停止動作をわずか数ミリ秒で実現できることも示した.危険を回避すること,瞬時に安全性を確保することに活用できる駆動技術である.

開発した超音波モータの出力モデルの適用範囲を調べるために,異なるサイズの超音波モータの研究を行い,実験でモデルを検証する.もしモデルと一致しない場合は,その理由を考察し,モデルに補正項を加えるなどしてモデルを修正できるようにし,モデルの一般化を図る.モータの質量あたりトルクの数値目標(ステータ4枚,質量500gでトルク8Nm)を目指して,ステータの形状,材料,ステータとロータの接触状態を最適化する.軸に負荷が与えられた場合にも安定した出力を得られるように,モータの押し付け機構をFEM解析及び実験により設計する.試作機では,ステータを積層化することにより,枚数分のトルクを得る.目標トルクは,ステータ1枚あたり最大約2Nm(ステータ4枚で最大8Nm)である.これまでの実験で超音波モータのバックドライバビリティを実現できることは確認しているが,トレーニングマシンに実装するにあたって,バックドライバブルを実現するモータドライバを開発する必要がある.過去に作ったモータドライバを設計変更し,瞬時にバックドライバブルにすることが可能なドライバを試作する.また,ドライバには外乱(日常の温度変化や経年変化など)に対処できるための周波数フィードバック機能を追加する.超音波モータ,リハビリ対象部位(腕や足など),トレーニングマシンなどを含めた動力学モデルを構築し,目標トルクに応じて柔らかく動かすコンプライアンス制御手法の開発を行う.該当なし
ニューロンにおけるゲノムDNA化学修飾酵素の機能解析

本研究では、ニューロンの発達と機能発現におけるDNA化学修飾酵素の機能解析を行い、ニューロンのDNA化学修飾機構の破綻と精神疾患発症との関連を明示することを目的とした。これまでに、胎生後期のDNAメチル化酵素の欠損が、成体神経新生の減少と不安様行動の増加することを明らかにした。また、ニューロン特異的なDNAメチル化酵素の欠損が、海馬ニューロンの形態異常、及び、マウスの活動量の増加を誘導した。これらのことは、発達過程のDNAメチル化酵素の機能異常が精神疾患を誘発する可能性あることを示している。さらに、DNAメチル化酵素と相互作用するLSD1タンパク質のヒト神経幹細胞における役割を明らかにした。本研究では、神経細胞(ニューロン)特異的にDNA化学修飾酵素を欠損又は過剰発現する申請者が開発した新規遺伝子改変マウスを実験材料として、ニューロンの発達と機能発現におけるDNA化学修飾酵素の機能解析を行う。これにより、ニューロンのDNA化学修飾機構の破綻と精神疾患発症との関連を明示することを目的とする。現在まで、本研究で使用する遺伝子改変マウスの作製に成功し、それらの解剖学的解析を実施するに至っている。解剖学的解析の結果、DNAメチル化酵素を過剰発現するマウスにおいて、記憶学習に必須な脳の海馬歯状回領域での神経新生が抑制されていることが分かった。現在、さらなる解剖学的解析と、分子生物学的解析にも着手している。本研究では、神経細胞(ニューロン)特異的にDNA化学修飾酵素を欠損又は過剰発現する申請者が作製した新規遺伝子改変マウスを実験材料として、ニューロンの発達と機能発現におけるDNA化学修飾酵素の機能解析を行う。現在まで、本研究で使用する遺伝子改変マウスの作製に成功し、それらの組織学的解析を実施している。これと同時に神経発生におけるDNAメチル化酵素の解析も行い、胎生期後期におけるDNAメチル化酵素DNMT1の欠損が海馬形成不全を誘導することを突き止めた。また、DNMT1と相互作用することが報告されているヒストン修飾酵素LSD1の作用がマウス神経幹細胞とヒト神経幹細胞で異なる機能を有していることを明らかにした。現在、DNMT1の脳機能発現における役割について、更に解析を進めている。既に遺伝子改変マウスの作製を終え、そのマウスで海馬の神経新生が阻害されているなど、幾つかの新しい知見を得ており、現在論文投稿の準備に入ることができている。さらに、ニューロン特異的なDNAメチル化酵素の欠損が、不安様行動を誘引している可能性を突き止めている。これらのことから、本年度の目標は概ね達成できており、研究課題は順調に進展していると評価した。本研究では神経細胞(ニューロン)特異的にDNA化学修飾酵素を欠損又は過剰発現する申請者が作製した新規遺伝子改変マウスを実験材料として、ニューロンの発達と機能発現におけるDNA化学修飾酵素の機能解析を行う。本研究の遂行から、胎生後期にDNAメチル化酵素をノックアウトしたマウスの成体期において、成体神経新生の減少と不安様行動の増加することが明らかとなった(Neurogenesis, 2016)。また、ニューロン特異的にDNAメチル化酵素を欠損させた成体マウスにおいて、海馬ニューロンの形態異常、及び、マウスの活動量の増加が認められた(論文投稿準備中)。これらのことは、発達過程のニューロンを含めた神経系細胞におけるDNAメチル化酵素の機能異常が、成体期の精神疾患を誘発する可能性あることを示している。さらに、DNAメチル化酵素と相互作用するLSD1タンパク質のヒト神経幹細胞における役割の一端を明らかにした(Neurogenesis, 2016)。既にニューロン特異的DNMT酵素欠損マウスの作製は終えているので、本年度は、DNAメチル化酵素Dnmt1を過剰発現する遺伝子改変マウスの作製を目指して研究を実施してきた。Dnmt1遺伝子の導入を行ったいくつかの系統の第2世代において、免疫組織化学法により、DNMT1と融合させたGFPの発現が脳内のニューロンで確認することができた。さらに、これらのマウスの海馬歯状回の組織学的解析を行ったところ、成体での神経新生を担う神経細胞の数の減少と、新生ニューロンの減少が認められた。このことは、DNMT1過剰発現マウスの作製に成功していることと、その過剰発現が、海馬の神経新生を阻害することを示唆している。これらのことから、本年度の目標までは達成されているので、研究課題は概ね順調に進展しているといえる。DNMT1が欠損したニューロンにおける遺伝子発現の変化を調べるとともに、全ゲノムレベルでDNAメチル化解析と、ChIP-SeqによるDNMT

1結合領域の解析を行うことで、DNMT1の標的遺伝子の同定とその制御機構を明らかにする。さらに、より詳細に行動解析を行い、DNMT1の機能欠損と精神疾患発症との関連を解明する。神経科学今後は、ニューロンの数や細胞死の有無を詳細に検討するなど、遺伝子改変マウスの解剖学的解析を更に詳細に行い、脳組織の発達におけるDNA化学修飾酵素の役割を明らかにする。さらに、遺伝子発現解析や、エピジェネティクス修飾解析などの分子生物学的解析を実施し、ニューロンのゲノムDNAにおけるDNA化学修飾酵素の標的遺伝子・領域を同定する。また、行動学的解析にも着手し、精神疾患様の行動異常の有無を検討する。これらの研究を実施することで、ゲノムDNA化学修飾機構の機能破綻と精神疾患発症との関連、及びその発症メカニズムを明示する。実験動物飼育費の支払いを来年度に行うとしたため、また、大規模遺伝子解析用試薬の購入を再検討したため、次年度使用額が生じた。遺伝子改変マウスの作製のための消耗品費に多くの費用が見込まれたが、実際には予定額を下回って作製を終えることが出来たため、その差額が未使用額として生じた。実験動物飼育費に多くの費用が必要と予測されるので、今年度の予算はそれに充填する。次年度の生化学的実験の消耗品費として使用予定である。
介護者のケアマネジメントにおけるアセスメントツールの開発

介護者を要介護者とは違う独自のニーズをもつ個人として捉え、適切に支援するための介護者のケアマネジメントを展開するアセスメントツールの開発を試みた。ツールの実践試行をもとに改良を加え、居宅介護支援事業者と地域包括支援センターでの活用方法や連携システムを提案した。ケアマネジメント実践を通して、介護者の介護疲れや社会的孤立等のリスクを早期に発見し、介護者の個別ニーズを捉えるアセスメントツールの必要性が確認された。本研究は介護者へのケアマネジメントを展開するためのアセスメントツールを開発するとともに、そのツールを効果的に活用する方法や活用システムを定式化することを目的としている。平成25年度は介護者へのケアマネジメントを展開するためのアセスメントツール(「介護者のスクリーニングシート」「介護者のアセスメントシート」)の作成に向けて、以下の調査を実施した。調査の内容は、1高齢者虐待、介護自殺、介護殺人の背景・要因についての文献・資料の調査、2要介護者を在宅で介護している介護者へのヒアリング、3ケアマネジメントに関わる保健・医療・福祉の専門職(ケアマネジャー)へのインタビューである。介護者へのヒアリングは、認知症・寝たきり等の要介護者(要介護15)を介護している介護者を対象に、介護者のケアニーズを把握することを目的として実施した。それにより、要介護者を介護している介護者の抱えているニーズとともに介護疲れの要因、介護者にとって活用性の高い社会資源を把握することができた。また、ケアマネジメントに関わる保健・医療・福祉の専門職(ケアマネジャー)へのインタビューでは、経験年数5年以上の居宅介護支援事業所のケアマネジャーを対象に、高齢者虐待等に至るリスクのある事例の支援記録をたどりながらケアマネジャーが介護者に対して実践したケアの内容を把握した。具体的には、ケアマネジメント実践者の支援が展開された局面における介護者の状況およびそこで提供された支援内容とその意図、その支援が提供されたことによる介護者の変化についてのインタビュー調査を実施した。その結果、ケアマネジャーの気づきやアセスメントの視点、介護者支援に効果的なケアの方法や活用性の高い社会資源が明らかになった。平成26年度は平成25年度に引き続き、介護自殺、介護殺人、高齢者虐待等に関する先行研究の分析を行うとともに、平成25年度に実施した介護者へのヒアリングやケアマネジメントに関わるケアマネジャーへのインタビューの結果をふまえ、介護者へのケアマネジメントを展開するためのアセスメントツールの構成・項目について検討し、「介護者のケアマネジメントスクリーニングシート」、「介護者のケアマネジメントアセスメントシート」を作成した。具体的には、人の生活全体をとらえる「生活エコシステム」の枠組みをもとにシートを構成し、先行研究や調査から明らかになった介護者ニーズや介護疲れの要因、介護者支援として効果的な社会資源を項目としてシートに配置した。また、ツールの活用方法や活用システムについても検討し、「介護者のケアマネジメントアセスメントツール活用マニュアル」を作成した。作成したツールやマニュアルの構成、項目については、経験年数5年以上の保健・医療・福祉のケアマネジメント実践者8名によって「介護者のケアマネジメントアセスメントツール検討会」を開催し、検討した。また、実践者による検討後のツールについては、ケアマネジメントに関わる保健・医療・福祉・介護・司法等の学識経験者によりさらに精査した。その後、スクリーニングシートは居宅介護支援事業所のケアマネジャーが、アセスメントシートは地域包括支援センターの専門職が、3県11市町村にて17事例を対象に実践試行した。試行した居宅介護支援事業所のケアマネジャーや地域包括支援センターの専門職へのヒアリングを行い、ツールの改善点や活用性を明確にするとともにシートの構成や項目、活用方法や活用システムについて再検討した。最終年度は、本研究において開発した「介護者ケアマネジメントにおけるアセスメントツール第1版」をケアマネジメント過程において実践活用し、ツール活用の効果を明らかにするとともに、活用方法や活用システムについて検討した。調査対象としたのは3県12市町村の18事例であり、ツールを活用したケアマネジメント実践と実践後のヒアリングを行った。ヒアリングの対象者は実践事例の支援者(居宅介護支援事業所18名、地域包括支援センター18名)である。ヒアリングの調査項目はスクリーニング、アセスメント、プランニングの各局面における支援者の視点の変化、ツール活用時の介護者の様子、モニタリングでとらえた介護者の変化、およびツールの活用性、活用システムについての意見である。調査の結果、このツールはこれまで把握できなかった介護者のニーズを捉えられるようにすることが明確になった。ツールを活用したケアマネジメントにおける介護者の変化として、介護で困っていたことが解消された、不安の軽減、精神的な安定により気持ちが穏やかになった、孤立感が解消された、あきらめていた趣味活動や人との交流等に取り組むことで、外出の機会が増え、以前より前向きになった、自身の健康等を気遣うことができるようになった等、どの事例も介護負担の軽減につながる状況が確認された。支援困難事例、認知症の事例、虐待のリスクがある事例、孤立のリスクのある事例等におけるツールのさらなる有用性が指摘されるとともに、ケア会議を地域ケア会議として開催することによって、介護者の介護の苦労を多職種が理解することにつながること、それぞれの情報から介護者の地域生活全体を捉えることができること、介護者がその地域の生活者であることから地域課題を捉える場となって効果的な地域の社会資源の発見につながることが確認された。

ケアマネジメント実践を通して、介護者の介護疲れや社会的孤立等のリスクを早期に発見し、介護者の個別ニーズを捉えるアセスメントツールの必要性が確認された。現地調査においては研究協力者の尽力によりスムーズに着手できた。介護者ニーズや介護疲れの内容を具体的に把握するため、実践試行を冬期に設定したため、それにともない、実践試行後の居宅介護支援事業所ケアマネジャーや地域包括支援センター専門職へのヒアリングが年度末の実施となったが、おおむね順調に進展している。そのため、本研究のとりまとめに向けて計画を変更する必要はない見込みである。ケア学平成27年度は、介護者にとって有効なケアマネジメントが展開できる効果的なツールとなるよう引き続き検討を進める。また、ケアマネジメントプロセスのインテーク、アセスメント、プランニングの各局面において「介護者のケアマネジメントアセスメントツール」を活用する。また、プランニングの際のケア会議としては地域ケア会議を想定している。協力が得られた介護者については、プランニング後にケアの実施までを行い、活用システムの定式化について検討する。本研究の遂行は、準備段階での先行研究を基礎として速やかに着手できた。4県での現地調査においては、研究協力者の力によるところが大きい。ケアニーズに関する介護者へのヒアリングを冬期に設定したため、それにともない、ケアマネジメントに関わる保健・医療・福祉の専門職(ケアマネジャー)へのインタビューが年度末の実施となったが、おおむね順調に進展している。ツールの試行とヒアリングについては、研究代表者に同行して現地で調査をサポートするスタッフの旅費を見込んでいたが、各地の研究協力者による調査に対する全面的なサポートが得られたことにより、スタッフの旅費の支出が少なくなった。また、研究協力者との現地での打ち合わせのための旅費を見込んでいたが、協力体勢が整っていることからメールや電話での打ち合わせで対応できたこともあり、当初の予算よりも支出が少なくなった。平成26年度は、人の生活全体をとらえる「生活エコシステム」の枠組みをもとに、平成25年に実施した調査結果をふまえ、介護者のアセスメントツールの項目・構成について検討し、アセスメントツール(「介護者のスクリーニングシート」、「介護者のアセスメントシート」)の原案を作成する。また、この原案の構成、項目については、経験年数5年以上の保健・医療・福祉のケアマネジメント実践者による検討を行い、その後ケアマネジメントに関わる保健・医療・福祉・司法等の学識経験者により精査する。そして、完成した「介護者のスクリーニングシート」は居宅介護支援事業所のケアマネジャー、「介護者のアセスメントはシート」は地域包括支援センターの専門職が実践試行する。
幹細胞・腫瘍細胞へのVHL遺伝子導入による神経分化誘導と導入細胞を用いた神経再生

神経幹細胞や骨髄細胞などの中枢神経系内への移植によって、神経機能を回復させ、神経難病を治療しようとする神経再生医療の研究が注目されている。これまで、本研究チームにおいては、神経幹細胞、骨髄幹細胞、皮膚幹細胞などの体性幹細胞をリプログラミングすることによって、一定方向(神経細胞へ)に分化を誘導する可能性について検討を行ってきた。その結果、腫瘍抑制遺伝子の一種であるvon Hippel-Lindau腫瘍抑制遺伝子(VHL遺伝子)を導入することによって、神経幹細胞を特異的に神経細胞へ分化誘導しうることを見出した。また、神経系腫瘍細胞や他の体性幹細胞にVHL遺伝子を導入することで、同様に神経分化が誘導できるか検討したところ、神経芽腫細胞にVHL遺伝子を導入することによって神経細胞(ニューロン)への分化誘導が可能であった。この神経分化は、神経芽腫細胞を形態的にニューロン様にvaricosityを持った神経突起を有する細胞へ分化誘導させられるだけでなく、神経特異的マーカーであるNeurofilament、Neuropeptide Yなどの陽性が確認できた。この神経分化はVHL遺伝子のアンチセンスで完全に抑制され、変異型のVHL遺伝子導入でも抑制された。また、Neuropeptide Yの神経分泌もELISA法で確認できた。神経としても電気生理学的機能に関しても、パッチクランプ法で高位のNa-K電流を確認できた。さらにこの細胞をパーキンソンモデルラットの脳内へ移植を試みると、神経症状の改善を認めた。神経幹細胞に関しては、パーキンソン病モデルラットの脳内へVHL遺伝子をアデノウイルスベクターで導入し、脳内で高率に生着し、高率に神経細胞(ニューロン)へ分化していることが確認できた。コントロールとして、無処理の神経幹細胞を移植しても、症状の改善は得られなかっただけでなく、移植内で大部分は神経膠細胞(グリア)へ分化していた。VHL遺伝子を導入することで神経幹細胞がどうして神経細胞へ分化するか、そのメカニズムに関しては、10,000種類の遺伝子発現をマイクロアレイ法で網羅的に解析した。中枢神経系血管芽腫、網膜血管腫、腎癌を発生する遺伝性の母斑症であるvon Hippel-Lindau(VHL)病の原因遺伝子で、腫瘍抑制遺伝子でもあるVHL遺伝子は、弧発性の腎癌、血管芽腫の原因遺伝子でもあるだけでなく、VHL遺伝子をウイルスベクターにて導入させることによりラット胎児大脳より分離した神経幹細胞に対して神経分化誘導作用があること、逆にその神経分化がVHL遺伝子のアンチセンスによって阻止されることを本研究の代表者らは明らかとした。この結果を基に、VHL遺伝子をプラスミドベクターにて神経芽腫細胞へ導入し、VHL遺伝子が常時発現するstable cloneを作成すると、蛋白レベルでニューロンのマーカーの発現を認めただけでなく、神経分泌としての開口現象、電気生理学的にはパッチクランプ法にてカリウムチャネルとナトリウムチャネルがニューロンと同様の高電位の電流を認めた。また、移植したVHL遺伝子導入神経幹細胞が、生体内で機能し、パーキンソン病などの神経難病の治療に有用かをパーキンソンモデルラットで検討したところ、未処理の神経幹細胞の脳内への移植ではパーキンソンモデルラットの症状を改善させなかったが、VHL遺伝子導入神経幹細胞の移植ではモデルラットの症状を劇的に改善させただけでなく、ラット脳内で約3割がドーパミン産生細胞へ分化していることが確認された。こうした結果から、VHL遺伝子導入神経幹細胞の脳内への移植によるパーキンソン病治療が有用である可能性があると考えられた。腫瘍抑制遺伝子の一種であるvon Hippel-Lindau(VHL)

遺伝子を神経幹細胞に導入するとニューロンへ分化するがグリアへは分化しないこと、逆にそのニューロンへの分化がVHL遺伝子のアンチセンスによって阻止され、神経幹細胞としての性質を維持するように働くことを明らかとし、VHL遺伝子が腫瘍抑制遺伝子としては神経分化誘導能を有するユニークな遺伝子であることを明らかにした。このVHL遺伝子による神経分化のメカニズムを検討すると神経幹細胞としての性格を維持する因子であるHESの発現がVHL遺伝子導入後急速に消失することから、HESがユビキチン化されて分解される可能性が示唆されている。また、VHL遣伝子をプラスミドベクターにて神経芽腫細胞へ導入し、VHL遺伝子が常時発現するstable cloneを作成すると、この細胞はレチノイン酸処理にてアポトーシスが誘導され、蛋白レベルでニューロンのマーカー(Neurofilament-H, Neuropeptide Y)の発現を認めただけでなく、神経分泌としての開口現象、電気生理学的にはパッチクランプ法にてカリウムチャネルとナトリウムチャネルがニューロンと同様の高電位の電流を認めた。また、移植したVHL遺伝子導入神経幹細胞が、生体内で機能し、パーキンソン病などの神経難病の治療に有用かをパーキンソンモデルラットで検討したところ、未処理の神経幹細胞の脳内への移植ではパーキンソンモデルラットの症状を改善させなかったが、VHL遺伝子導入神経幹細胞の移植ではモデルラットの症状を劇的に改善させただけでなく、ラット脳内で約3割がドーパミン産生細胞へ分化していることが確認された。また、同様な結果がラット脳梗塞モデルにおいても認められた。こうした結果から、VHL遺伝子導入神経幹細胞の脳内への移植によるパーキンソン病治療が有用であると考えられた。神経幹細胞や骨髄細胞などの中枢神経系内への移植によって、神経機能を回復させ、神経難病を治療しようとする神経再生医療の研究が注目されている。これまで、本研究チームにおいては、経幹細胞、骨髄幹細胞、皮膚幹細胞などの体性幹細胞をリプログラミングすることによって、一定方向(神経細胞へ)に分化を誘導する可能性について検討を行ってきた。その結果、腫瘍抑制遺伝子の一種であるvon Hippel-Lindau腫瘍抑制遺伝子(VHL遺伝子)を導入することによって、神経幹細胞を特異的に神経細胞へ分化誘導しうることを見出した。また、神経系腫瘍細胞や他の体性幹細胞にVHL遺伝子を導入することで、同様に神経分化が誘導できるか検討したところ、神経芽腫細胞にVHL遺伝子を導入することによって神経細胞(ニューロン)への分化誘導が可能であった。この神経分化は、神経芽腫細胞を形態的にニューロン様にvaricosityを持った神経突起を有する細胞へ分化誘導させられるだけでなく、神経特異的マーカーであるNeurofilament、Neuropeptide Yなどの陽性が確認できた。この神経分化はVHL遺伝子のアンチセンスで完全に抑制され、変異型のVHL遺伝子導入でも抑制された。
SPPIM計画－海中浮遊ロボット地震広域観測による太平洋プルーム全貌イメージング

地震波トモグラフィーによる地球内部構造は観測点分布に強く依存している。本研究では地震観測空白域である地球表面の約7割を占める海洋で、海中浮遊型地震観測ロボットという革新的機器でしか実現できないデータ取得を国際連携により行い、マントルトモグラフィーの全域高解像度化を実現する端緒となる。マントル大規模流を象徴する南太平洋大規模上昇流を対象にこの機器約50台を用いて仏領ポリネシアを中心に東西方向8000kmを超える前例のない海洋大規模地震観測を日仏米中の国際共同で行い、太平洋大規模上昇流の地表から核ーマントル境界までのマントル全深さにわたる形態全貌を高解像度で明らかにする。海中浮遊型地震観測ロボットを、国際研究協力によって太平洋に展開することで、海洋域のマントルトモグラフィーの高解像度化をはかり、南太平洋と北西太平洋の間でのマントル大規模流を解明しようとするものである。手法の革新性に優れ、挑戦的でありながらも研究計画も国際的な連携を含めてよく練られている。計画と科学的成果に具体性があり、停滞していた地球内部トモグラフィー研究にブレークスルーをもたらすことが期待できる。
カンピロバクターの病原性の解析並びに本菌感染症の疫学に関する研究

1.各種動物のカンピロバクター保菌状況:総計2024例の糞便について菌分離を行った。動物別の検出率は、インコ69%、ブタ61、ニワトリ58、ドバト24、サル13、ドブネズミ10、モルモット10、ウシ6、イヌ4%の順で、ウサギ及びラットは0%であった。分離菌種はブタ由来株がすべてC.coliであった以外は、C.jejuniが主であった。2.各種動物におけるカンピロバクター抗体の分布:総計1629例について調べた。CF抗体の陽性率は、サル35%、ウシ19、ヒト18、ドブネズミ14、ニワトリ5%でブタ、ハト、ウズラ及びアヒルは何れも0%であった。ブタ及びニワトリでは菌分離率が高率であったことと対照的で、これら動物は本菌を常在菌の形で保菌していることが示唆された。3.分離株の薬剤耐性:各種動物由来の218株について6種抗菌剤に対する耐性試験の結果、41%が耐性株でうちTC耐性株が最も多く26%を占めた、伝達性Rプラスミドは通常の方法では確認できなかった。4.カンピロバクター感染症の疫学指標としてのプラスミド(Pd):本菌のPd保有率は42%(91/218)で、Pd分子量は1.2ー360Mdであった。本菌下痢症が持続したサル集団で、同一群由来株ではほゞ同一のPdプロフィールがみられ、Pdが疫学指標となりうることがわかった。なお、Pd保有株は薬剤耐性株の60%にみられ、Pdにこの薬剤耐性型を加味すれば、より確実な疫学指標となりうることが明らかになった。5.カンピロバクターの病原性の解析:サルへの下痢原性あるいは培養細胞侵襲性等病原性とPdとの係わりを検討したが、両者の明確な関連は見出せなかった。しかし、薬剤感受性株について検討すると、下痢便由来株の方が正常便由来株より高率にPdを保有し、Pdと病原性との係わりが示唆された。今後の検討課題としたい。初年度は主として、本菌感染症の疫学解明を目的として、各種動物糞便からの本菌の分離と、一部、血清疫学的検索を試みた。1.愛玩動物の保菌状況:イヌ129頭,セキセイインコ26羽を調べ、うち陽性個体はそれぞれ5頭、3.9%及び18羽、69.2%で、分離菌種はいずれもC.jejuniであった。2.家畜・家禽の保菌状況:ウシ224頭,ブタ129頭中、陽性個体はそれぞれ14頭、6.3%及び78頭、60.5%であった。ウシでは分離菌種はすべてC.jejuniであったのに対し、ブタはすべてC.coliであった。ニワトリでは85羽中26羽30.6%が陽性で、すべてC.jejuniであった。3.野性動物の保菌状況:市街地に住むドブネズミ150匹を調べ、うち15匹10%に排菌が認められた。主要な菌種はC.jejuniであったが、C.coliとC.fetusも1匹ずつから分離された。

ドバトでは329羽中78羽23.7%から分離され、すべてC.jejuniであった。4.実験動物の保菌状況:モルモット41匹中4匹、9.8%に確認されたが、ウサギ28羽,ラット27匹からは本菌は分離されなかった。サルについては699頭調べ、うち92頭、13.2%から分離され、陽性個体のうち61頭からはC.jejuni、33頭からはC.coli、1頭からはC.fetusが、なお3頭からは前2菌種が同時に分離された。サルでは正常便に比し、下痢や軟便から有意に高率に分離され、ヒトの場合と同様な成績が得られた。5.血清学的検索:サル由来C.jejuniの超音波処理抗原を用いた補体結合反応により菌分離との関連を確認した上で、254例について調べた結果90例、35.4%に抗体陽性例が認められ、本システムの血清疫学的検索への使用の可能性が示唆された。次年度はこれらの成績をもとに、本菌のこれら動物に体する病原性を解析したい。今年度は主として,本菌のプラスミド(Pd)の分離を試み, Pdと病原性や薬剤耐性との関連,疫学マーカーとしての利用の可能性等を検討した.1.サル由来103株,ネズミ由来15株,ニワトリ由来6株,イヌ由来4株及びハト由来2株の計130株のカンピロバクターについてPdを検索した結果,うち75株58%から1.2360MdのPdが確認された.2.Pdは何れの動物由来株でもその50%以上にみられ,その80%は5Md以下のものであった.動物別に共通するPdは確認できなかった.3.130株中45株35%が薬剤耐性菌で,うちTC耐性株が28株と多く,次いでKM17,SM6及びPC2の順で, CP耐性株はなかった. 4.Pd保有と薬剤耐性との関連を解析したところ,耐性株のPd保有率が87%に対し,感受性株は43%で,両者間に有意差がみられた.5.耐性株のPdDNAの分子量を調べたところ, TC耐性株では41, 72及び360MdPdがそれぞれ54, 29及び13%の株にみられ,またKM耐性株では10Md以下の小さなPdが共通して多く検出された.6.薬剤耐性の接合伝達試験ではTC耐性株の73%にのみ,トランスコンジュガントが得られ,その88%から72MdPdが分離され, TC耐性との関連が示唆された.尚,この課題については実験を継続中である.7.Pdとサルへの下痢原性あるいは培養細胞侵襲性等病原性との係わりを確認したが,今回の実験の範囲では特に両者に関連を見出しえなかった. 8.十数頭規模で群飼育されていて,下痢が頻発するサルについて,本菌を分離しPdを調べたところ,同一群由来株では比較的同一のPdプロフィールがみられ, Pdが疫学マーカーとして利用しうることが示唆された.9.その他前年度同様,各種動物の保菌状況及び抗体分布調査を実施した.次年度は病原性の解析を行いたい.今年度は主として、各種動物における本菌感染症の浸淫状況を知るための血清疫学調査と市街地のドブネズミを対象とした菌分離、分離菌の薬剤耐性とプラスミド(Pd)解析及び抗体分布との関連等を検討した。抗体調査は、C.jejuniとC.coliの超音波処理抗原を用いるCF反応により行った。抗体陽性率は、サルでは35.4%(90/256)、特にアカゲザルでは61.4%(35/57)と高率であった。ヒトの陽性率は18.4%(48/261)で、うち養鶏場及び食鶏処理場勤務者は17.3%、一般市民は19.2%で、鶏との接触の有無により抗体陽性率に差はみられなかった。その他の動物の陽性率は、ウシ19.0%(33/174)、ドブネズミ13.8%(67/487)、ニワトリ5%(8/160)で、また、ブタ、ハト、ウズラ及びアヒルはそれぞれ197、50、25及び19例調べたが、陽性例は全く検出されなかった。糞便からのカンピロバクターの検出率がニワトリで57.9%(140/242)、ブタで60.5%(78/129)と高率であるに拘わらず、抗体陽性率が極めて低率であることは、本菌がこれら両動物種間では病原性を発揮することなく、常在菌の形で存在していることを示唆している。
血管新生に於ける新規遺伝子群の機能解明

血管系は、がん治療、虚血性疾患、さらには糖尿病の合併症においても最も重要な治療ターゲットの一つであり、血管の新生と抑制のバランスの分子基盤を理解することは、学問的に価値あるばかりでなく、それらの疾患に対する新たな分子薬剤の創出に繋がるものであり、医学的にも産業的にも大変価値が高いと考えられる。そこで、胚発生時および腫瘍血管新生に於けるPLVAPとSH2関連遺伝子の遺伝子の解明することで、再生医学や癌治療に対する新たな手法を見いだせるものと考え、(1)胚発生時におけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割、(2)培養血管内皮細胞におけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割、(3)腫瘍血管新生におけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割を明らかにする事を目的とした研究を行った。(1)PLVAPとSH2関連遺伝子のターゲティングベクターの作製を完了し、遺伝子改変ES細胞を樹立するためにスクリーニングを行ったが、相同組換え体は得られなかった。(2)PLVAPとSH2関連遺伝子のノックダウンベクターを作製し、HUVEC(Human umbilical vein endothelial cell)での管腔形成実験を行ったところ、VEGF依存的な管腔形成能に著明な減少を認めた。(3)動物個体を用いた腫瘍血管新生のモデル実験であるマトリゲルプラグアッセイの条件検討を終了した。また、PLVAPとSH2関連遺伝子について、ヒト神経膠腫、アストロサイトーマでの発現を検討し、ともに高発現していることを同定した。そこで、胚発生時および腫瘍血管新生に於けるPLVAPとSH2関連遺伝子の遺伝子の解明することで、再生医学や癌治療に対する新たな手法を見いだせるものと考え、(1)胚発生時ににおけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割、(2)培養血管内皮細胞におけるにおけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割、(3)腫瘍血管新生におけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割を明らかにする事を目的とした研究を行う。H2O年度では、(1) PLVAPとSH2関連遺伝子のターゲティングベクターの作製を完了した。(2) PLVAPとSH2関連遺伝子のノックダウンベクターを作製し、HUVEC(Human umbilical vein endothelial cell)での管腔形成実験の条件検討を完了した。H20年度では、(1)PLVAPとSH2関連遺伝子のターゲティングベクターの作製を完了し、H21年度に遺伝子改変ES細胞の取得を試みたが、ES細胞を得ることは出来なかった。(2)PLVAPとSH2関連遺伝子のノックダウンベクターを作製し、HUVEC(Human umbilical vein endothelial cell)での管腔形成実験を行ったところ、管腔形成能が著しく低下していることを見出した。

また、PLVAPとSH2関連遺伝子について、ヒト神経膠腫、アストロサイトーマでの発現を検討し、ともに高発現していることを同定した。血管系は、がん治療、虚血性疾患、さらには糖尿病の合併症においても最も重要な治療ターゲットの一つであり、血管の新生と抑制のバランスの分子基盤を理解することは、学問的に価値あるばかりでなく、それらの疾患に対する新たな分子薬剤の創出に繋がるものであり、医学的にも産業的にも大変価値が高いと考えられる。そこで、胚発生時および腫瘍血管新生に於けるPLVAPとSH2関連遺伝子の遺伝子の解明することで、再生医学や癌治療に対する新たな手法を見いだせるものと考え、(1)胚発生時ににおけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割、(2)培養血管内皮細胞におけるにおけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割、(3)腫瘍血管新生におけるPLVAPとSH2関連遺伝子の役割を明らかにする事を目的とした研究を行った。H22年度は、(2)HUVEC(Human umbilical vein endothelial cell)での管腔形成実験を行い、チップ細胞形成における役割を評価した。また、PLVAPとSH2関連遺伝子とは異なる血管内皮遺伝子について、ヒト神経膠腫、アストロサイトーマでの発現を検討し、高発現していることを同定した。
下水飲用再利用のしくみを変える次世代膜の開発

本研究では、微量有機化学物質の一つであるニトロソジメチルアミン(NDMA)が逆浸透膜でほとんど除去されず処理水中に水質基準以上のNDMAが残ってしまう課題に対し、世界最高のNDMA阻止性能を持つ逆浸透膜の開発を目指すことを最終目的としている。その開発を促進するため、平成30年度はNDMA阻止性能を決定づけている膜物性を明らかにすることを目的として以下の12を実施した。1. NDMAと構造が類似した化学物質を使い、分離膜と化学物質の分子間相互作用の重要性を卓上膜ろ過試験と化学物質分析を通して検討した。その結果、分子ふるい機構の他、ポリアミド分離膜のアミド基とNDMAのニトロソ基間の水素結合の強さがNDMAの阻止率に大きな影響を与えることを明らかにした。この水素結合は、ポリビニルアルコールのコーティングを施した商用の逆浸透膜においても見られ、新しいコーティング等の開発の必要性が明らかになった。2.逆浸透膜では直接分析が難しい膜物性(空隙径分布、空隙率等)がありそれらがNDMAの阻止率に大きな影響を与えている可能性が高いため、逆浸透膜の空隙構造内におけるNDMA及び水分子の拡散挙動を分子シミュレーション技術を使って検討した。結果、NDMA分子に比べて水分子の方が膜構造により近く分布していることが分かった。また、分子の大きさが逆浸透膜の空隙内の拡散挙動に大きな影響を与えることを明らかにした。NDMAの阻止性能に影響を及ぼす膜物性を明らかにするデータが得られ、逆浸透膜の高阻止化を達成するためのアプローチを考案することができたため。これまでの研究で明らかになった膜物性を集中的に変化させることで、「高NDMA阻止(阻止率94%以上)は達成可能か」という問いを明らかにする。具体的には、(a)逆浸透膜の空隙径を小さくする方法(熱処理やポリアミド膜材料の配合バランスを変えることで膜の網目構造をタイトにする等)、また(b)分離層の表面の物性を変化させる方法(新しいコーティング剤の開発)を実施し、高NDMA阻止率を達成する逆浸透膜を開発しようとする。
遺伝子操作下、繊維化制御ならびに増殖型肝細胞移植による肝硬変に対する新治療法の開発

1.肝線維化制御法の確立のための基礎実験として、肝線維化モデルの作成を行った。マウスでは線維化は生ずるが、肝細胞障害が著名となり、硬変肝のモデルには適したものができなかった。ラットではジメチルニトロソアミンの間歇投与により肝実質細胞障害の少ない、かつ線維化の著名なモデルを作成する事ができた。2.増殖性肝細胞の作成として、レーザー光を用いた新しい細胞融合装置を試作し、細胞融合のための至適条件を求めた。細胞融合率は2%と従来の方法にくらべて、1001000倍の融合率であり、本法を用いてマウス・ミエローマ細胞と肝実質細胞のハイブリドーマ作成に成功した。3.遺伝子による細胞機能制御法の開発として、HVJリボゾーム封入のmRNAの効果をKupffer細胞を用いて検討した。その結果36塩基のTNFのアンチ・センスを用いると、Kupffer細胞のTNF産生を40%まで低下させることが可能であることがわかった。平成8年度の研究成果マウス、ラットの四塩化炭素を長期投与、硬変肝モデルを作製し、硬変肝モデルを用いて70%肝切除では生存し得ないことを明らかにした。上記の硬変肝作製過程ならびに、四塩化炭素中止3か月経時的に血液をサンプリングし肝繊維化の律速酵素の一つであるハイドロオキシ・プロリル・デハイドロゲナーゼの酵素活性を測定し、硬変肝の作成過程で硬変肝の程度とハイドロオキシ・プロリル・デハイドロゲナーゼの活性が相関して増加することを明らかにした。またマウス胎児肝細胞の分化誘導実験をおこない、この胎児肝細胞株の上皮系細胞に分化することを明らかにした。移入細胞作製にために新たにレーザー光による選択的細胞融合装置を設計、試作し、細胞のトラッピングの条件、融合のためのパルスの波長、照射時間を検討した。、ミエローマ細胞とリンパ球を用いた融合実験では20%30%の確立で融合が成功し、HAT selectionにて融合細胞がoriginalのミエローマ細胞とリンパ球の両者の性格を持っていることを確認した。目下、肝実質細胞とリンパ球との融合条件の検討を行っている。また遺伝子操作を行うためのmRNAのアンチ・センスをいれるHVJリポゾームの作成に取り掛かった。均一な大きさのリン脂質のリポゾームの作成、センダイ・ウィルスの紫外線による不活化などの作業を行なった。現在TNFのmRNAのアンチ・センスを用いて、肝灌流モデルにおいて実質細胞、非実質細胞のどちらに遺伝子導入がなされるか検討中である。研究の評価と今後の展開硬変肝に対する遺伝子治療を行うための基礎となる、マウスおよびラットにおける正常肝が硬変肝に変化していく過程、ならびにその治癒過程で、コラーゲン、コラゲナーゼ、その合成酵素がどの様に変化していくことに関する研究はほぼ予定どおり進んだ。また胎児肝細胞株と実質肝細胞を選択的にハイブリッドさせるためのレーザー装置も完成し、融合細胞が増殖能、ならびにoriginalの細胞の性格を持ち合わせていることも確認できた。また遺伝子導入を行うためのHVJリポゾームの作成もほぼ予定どうりに進んだ。しかし、コラゲナーゼ・インヒビターのmRNAの分析、このmRNAに対するアンチセンス・クレオチドの合成に関する研究が遅れており、この二つに関する研究は次年度に持ち越された。1.肝硬変モデル:前年度までにマウス、ラットに四塩化炭素を長期投与、硬変肝モデルを作製し、硬変肝モデルを用いて70%肝切除では生存し得ないことを明らかにした。上記の硬変肝作製過程ならびに、四塩化炭素中止後3か月間経時的に血液をサンプリングし肝繊維化の律速酵素の一つであるハイドロオキシ・プロリル・デハドロゲナーゼの酵素活性を測定し、硬変肝の作成過程で硬変肝の程度とハイドロオキシ・プロリル・デハドロゲナーゼの活性が相関して増加することを明らかにした。またマウス胎児肝細胞の分化誘導実験をおこない、この胎児肝細胞株が肝の上皮系細胞に分化することを明らかにした。しかし、四塩化炭素を長期投与による硬変肝モデルは肝実質細胞障害が強くヒト肝硬変モデルとしては適さないため、新たにジメチルニトロソアミン投与による肝硬変モデルの作製を行なっている。2.増殖性肝細胞の作製:前年度は移入細胞作製のために新たにレーザー光による選択的細胞融合装置を設計、試作し、細胞のトラッピングの条件、融合のためのパルスの波長、照射時間を検討した。

ミエローマ細胞とリンパ球を用いた融合実験では2030%の確立で融合が成功し、HAT selectionにて融合細胞がoriginalのミエローマ細胞とリンパ球の両者の性格を持っていることを確認した。加えて、マウス肝実験細胞とマウス・ミエローマ細胞との至適合条件を検討し、増殖性肝細胞の作製に成功した。現在この増殖性肝細胞の肝細胞としての性格を検討中である。3.アンチ・センスによる細胞機能制御:遺伝子操作を行うためのmRNAのアンチ・センスをいれるHVJリポゾームの製作に取り掛かった。均一な大きさのリン脂質のリポゾームの作成、センダイ・ウィルスの紫外線による不活化などの作業を行なった。現在TNFのmRNAのアンチ・センスを用いて、肝灌流モデルにおいて実質細胞、非実質細胞のどちらに遺伝子導入がなされるか検討中である。ラット・マクロファージ細胞では18と36のベース・ペア-のアンチ・センスを用いてTNF-αの産生抑制実験を行ない、18ベース・ペア-のアンチ・センスを用いるとTNF-αの産生が%まで抑制される事を明らかにした。現在、灌流肝出同様の実験を行なっている。4.細胞遺伝し導入方法の開発:ヒト肝癌細胞株に対して、Lac-Z遺伝子の導入・β-galactosidase発現をレーザー照射装置を用いて効率のよい導入条件を検討中である。今後の課題:コラゲナーゼ・インヒビターのmRNAの分析、このmRNAに対するアンチセンス・クレオチドの合成に関する研究が遅れており、この二つに関する研究は今後に持ち越された。
人間の顕在的な時空間認識に与える潜在的なプロセスの影響

私は,人間の顕在的な時空間認識に与える潜在的なプロセスの影響を調べることを目的とし,これまで2つの観点で実験研究を行い,新たな知見を示す結果を残している。1つ目の対象認知に与える潜在記憶の影響を調べた研究では,視覚探索場面において,視覚的注意を誘導させる新たな視覚的文脈の存在を明らかにした。2つ目の時間認識に与える潜在記憶の影響を調べた研究では,これまでの研究で調べられていなかった,時間知覚に与える潜在記憶の影響をはじめて明らかにした。これらの研究成果をもとに,平成17年度は,海外の雑誌に2本の論文が掲載された。学会発表に関しては,国際発表を1回,国内発表を2回行い,日本基礎心理学会第24回大会(立教大学)で優秀発表賞を受賞した。その他に,本年度は2つの実験研究を行った。1つ目は,人間の時間認識に与える選択的注意の影響を調べる研究を行った。この研究では,これまで異なった領域で研究されてきた時問認識と選択的注意の関係を調べ,我々が感じる時間が選択的注意によって伸縮することをはじめて明らかにした。この研究成果は,日本心理学会第67回大会(慶應義塾大学)で発表した。また,現在,この研究成果は海外の雑誌に投稿中である。2つ目は,時間認識に与える主観的大きさの影響を調べる研究を行った。この研究では,エビングハウス錯視を利用して,被験者の主観的な大きさと実際の大きさのズレが,我々が感じる時間のズレとどういった関係にあるのかを調べた。この研究成果は,日本基礎心理学会第24回大会(立教大学)で発表し,優秀発表賞を受賞した。私は,人間の顕在的な時空間認識に与える潜在的なプロセスの影響を調べることを目的とし,これまで2つの観点で実験研究を行い,新たな知見を示す結果を残している.1つ目の対象認知に与える潜在記憶の影響を調べた研究では,視覚探索場面において,視覚的注意を誘導させる新たな視覚的文脈の存在を明らかにした.2つ目の時間認識に与える潜在記憶の影響を調べた研究では,これまでの研究で調べられていなかった,時間知覚に与える潜在記憶の影響をはじめて明らかにした.これらの研究成果をもとに,平成16年度は,海外の雑誌に2本,国内の雑誌に1本の論文が採択された.学会発表に関しては,国際発表を1回,国内発表を2回行った.その他に,時間認識に与える虚偽記憶の影響を調べる研究を行った.この研究は,実際には見ていないものを見たことがある,と思ってしまう現象(虚偽記憶)を利用し,時間認識に与える意識的要因と無意識要因を分離することを可能にした.これにより時間認識に意識的要因の影響が明らかになった.現在,この研究成果は海外の雑誌に投稿中である.また,人間の時間認識に与える選択的注意の影響を調べる研究を行った.この研究では,これまで異なった領域で研究されてきた時間認識と選択的注意の関係を調べ,我々が感じる時間が選択的注意によって伸縮することをはじめて明らかにした.この研究成果は,日本心理学会第69回大会で発表予定である.現在は,時間認識に与える主観的大きさの影響を調べる研究を行っている.今後の研究の成果はVision Sciences Society annual meeting,日本心理学会,あるいは日本基礎心理学会で発表するとともに,知覚,記憶関係の専門誌に投稿する.私は,人間の顕在的な時空間認識に与える潜在的なプロセスの影響を調べることを目的とし,これまで2つの観点で実験研究を行い,新たな知見を示す結果を残している。