hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変分法による非線形楕円型方程式の摂動問題の研究

本研究では連立非線形シュレディンガー方程式の解構造の研究を摂動問題の観点から変分法を用いて行った。2つの方程式から成る連立非線形シュレディンガー方程式においては、半正値解と呼ばれる解の多重存在を示した。n本の方程式から成る連立非線形シュレディンガー方程式に対しては、相互作用の項の係数がすべて負のとき、指定した成分関数は丁度1回符号変化し、それ以外の成分関数は正であるような半正値解の存在を証明した。3本の方程式から成る連立シュレディンガー方程式においては、二つの相互作用の項の係数が負で、ひとつの相互作用の項の係数が正のとき、エネルギー最小正値解の存在を示した。また、正値解の多重存在も示した。本年度の研究では連立シュレディンガー方程式の摂動問題の研究を何開大学のChern数学研究所のZhi-Qiang Wang教授との共同研究として行った。主な研究成果は次の二つである。また、3本の連立シュレディンガー方程式において正の相互作用項と負の相互作用項があるときにエネルギー最小の非自明解の存在を証明した。従来の相互作用項に正と負が混じっている3本以上の連立シュレディンガー方程式の非自明解の存在定理は、相互作用項が0に近いときのみだけであったが、今回得られた存在定理は、ひとつの相互作用項が正で十分大きく、他の二つが負のときに得られている。この結果は「The least energy positive solution for the nonlinearelliptic three-systems withattractive and repulsiveinteraction terms」というタイトルの論文にまとめ、現在投稿中である。本年度の研究も昨年度から引き続き南開大学のChern数学研究所・ユタ州立大学のZhi-Qiang Wang教授と連立シュレディンガー方程式の摂動問題の共同研究を行った。昨年度の研究では3本の方程式から成る連立シュレディンガー方程式において、ふたつの相互作用項の係数が負で、ひとつの相互作用項の係数が正のとき、正の係数が十分大きいときに少なくとも一つ正値解が存在することを示した。本年度の研究では、同じ状況の下で領域に対称性を仮定したときに、正値解の多重存在を示した。この結果は「Multiple positive solutions for Schr\"odinger systems with mixed couplings」というタイトルの論文にまとめ、現在投稿中である。平成23年度は本研究費を用いて、8月21日から10月21日まで、中国の南開大学のChern数学研究所のZhi-Qiang Wang教授の下を訪問し、連立非線形楕円型方程式の研究を行った。当初の計画ではアメリカのユタ州立大学へ行く計画であったが、Wang教授が南開大学ヘ異動したため訪問先を中国の南開大学に変更した。この訪問期間において、Zhi-Qiang Wang教授が最近精力的に研究されている連立非線形楕円型方程式の最先端の研究について直接意見交換をできたことは有意義であった。この訪問期間中に連立非線形楕円型方程式の半正値解(一方の成分が正である非自明解)の多重存在について多くの研究成果を得ることができた。具体的には連立非線形楕円型方程式において相互作用項の係数が負のときに、可算無限個の半正値解が存在することを示した。また相互作用項の係数が正で0に近いときの半正値解の多重存在も示した。さらに相互作用項の係数を無限大にしたときに現れる極限方程式も可算無限個の半正値解をもつことを示し、相互作用項の係数が正で十分大きいときの半正値解の多重存在を示した。これらの研究成果は"On the multiple existence of semi-positive solutions fora nonlinear Schr\"odinger system"というタイトルの論文にまとめ、現在投稿中である。また本研究費を用いては、平成23年8月10、11日に大阪市立大学で高橋太教授(大阪市大)と渡辺達也准教授(京産大)と共同で楕円型方程式研究集会という名称で非線形シュレディンガー方程式の定在波解に関する研究集会を行った。さらに東京工業大学の柴田将敬助教とは、非線形楕円型方程式に対応する汎関数のleast energy levelとmountain pass valueが等しくなるための条件に関する研究を行った。この研究成果は本年度の3月に明治大学で開催された日本数学会年会で発表した。また「さいたま数理解析セミナー」に講演者を招いたほか、大阪市立大学と大阪府立大学で開催された「南大阪応用数学セミナー」、大阪大学で開催された「非線型分散・波動方程式の漸近解析」、広島大学で開催された「日本数学会秋季総合分科会」に出席し楕円型偏微分方程式の研究に関する情報収集を行った。今回の研究対象と同じタイプの単独の方程式の場合、領域が球のであれば、正値解の一意性と球対称性が成り立つことは良く知られている。今回の研究成果は、引力的な相互作用項と斥力的な相互作用項が混じっている連立方程式の場合は、領域がたとえ球だったとしても正値解の一意性が崩れること、しかも正値解の個数はパラメータを大きくすればいくらでも増えることを示したことである。

3本の方程式から成る連立シュレディンガー方程式においては、二つの相互作用の項の係数が負で、ひとつの相互作用の項の係数が正のとき、エネルギー最小正値解の存在を示した。また、正値解の多重存在も示した。本年度の当初の研究計画では前年度に得られた正値解の多重存在を得るための条件を外す研究を行い、その結果をシンポジウムや研究集会で発表する予定であったが、当初参考にする予定であった論文の方法だけでは上手くいかなかった。しかしながら、エネルギー最小正値解の解のピークの位置をより詳細に解析することが可能だと分かり、その解の位置を解析する研究は非常に順調に推移している。また柴田将敬助教との共同研究でも進展が得られ、日本数学会で研究成果を発表している。偏微分方程式これまでの研究で得られた定理では必要となる正値解の多重存在を得るための条件を外す研究を行い、本年度参考にした論文とは異なる論文の手法も取り入れてアプローチを行う。また、これまでの研究で3つの方程式から成る連立非線形シュレディンガー方程式は3つの相互作用の項をもつが、その係数のうち1つが十分大きい正の数で、2つが負の場合正値解をもつことが分かり、さらに負の係数が十分小さい場合、解が境界の近くにピークをもつことが分かっている。本年度はZhi-Qiang Wang教授とJaeyoung Byoen教授と解が境界のどの位置にピークを持つのかを詳細に解析する研究を開始したが、その研究を継続して行う。これらの研究成果は論文としてまとめ発表する。またその研究成果を研究集会などで講演する。連立シュレディンガー方程式の摂動問題に関して多くの知見が蓄積され、当初の方向性とは異なる新しい見方の摂動問題を考えることができることが分かり、論文にできるような二つの研究成果が得られている。この研究の目的のひとつであるマルチピーク解の研究と関連するような連立楕円型方程式の結果が得られていないのは今後の課題である。研究目的では相互作用項の係数が0に近いときの摂動問題を研究することであったが、研究の結果、相互作用項が大きいときも摂動問題とみなせることがわかり、そちらの方向での研究で多くの結果が得られている。当初の計画のとおり、Wang教授の下を訪問し、非線形楕円型方程式の半正値解に関する研究成果を上げることができたため。本年度の研究計画では前年度に得られた正値解の多重存在を得るための条件を外す研究を行い、その結果をシンポジウムや研究集会で発表する予定であったが、当初参考にする予定であった論文の方法だけでは上手くいかなかったため、計画を変更し、別の論文の手法も取り入れてアプローチをすることとしたため未使用額が生じた。当初の方向性とは異なる新しい見方の摂動問題に対して、現在、エネルギー最小解の存在までしか示せていないが、よりエネルギーの大きな解の存在も期待できる。今後の研究の進め方は、Zhi-Qiang Wang教授との共同研究でそのような解の存在定理の証明に挑戦していく。
レニウム触媒による炭素-水素結合を足がかりとする新規ヘテロ環構築法の開発

申請者らはすでに、レニウム触媒を用いることにより、芳香族炭素-水素結合(以下、C-H結合と表記)の活性化、および不飽和分子の挿入に引き続く環化反応により、各種環状化合物が得られることを報告している。そのうちの1つとして、芳香族ケチミンと各種アルデヒドとの反応による、イソベンゾフラン誘導体の合成がある(J. Am. Chem. Soc.2006,128,12376.)。その論文では、反応系中にオレフィンを共存させることにより、ナフタレン誘導体の合成へと展開した。本年度は、これら一連の反応における基質の適用範囲の拡大を行なうことに成功し、総合論文として報告した(Tetrahedron2007,63,8463.)。レニウム触媒を用いることにより、芳香環のC-H結合のみならず、各種ヘテロ芳香環のC-H結合の活性化にも成功した。C-H結合活性化に引き綾くイソシアナートの挿入が進行し、フラン、チオフェン、インドールなどの各種ヘテロ芳香族化合物を合成することができた(Chem. Lett. 2007,36,872)また、レニウム触媒のみならず、周期表においてレニウムと同族のマンガン触媒に用いることによっても、C-H結合の活性化が進行することを見いだした。その結果、C-H結合へのアルデヒドの挿入によるシリルエーテルの合成に成功した。この反応を不斉反応へ展開できることも報告した(Angew. Chem Int. Ed. 2007,46,6518.)。なお、本研究成果はAngew. Chem.Int.Ed.誌のHot Paperに選定された。レニウム触媒[ReBr(CO)_3(thf)]_2およびp-アニシジン触媒存在下、芳香族ケトンとα,β-不飽和カルボニル化合物との反応により、芳香族ケトンのオルト位炭素-水素結合の活性化、炭素-レニウム結合へのα,β-不飽和カルボニル化合物の挿入および分子内での求核的環化反応により、インデン誘導体が定量的に得られることを見いだした(Angew.Chem.Int.Ed.2006,45,2766.)。ルテニウム触媒によるアリールアセチレンのヒドロアミノ化、およびレニウム触媒による上記化学変換反応を組み合わせることにより、インデン誘導体が高収率で生成した(Org.Lett.2006,8,2891.)。レニウム触媒により、従来困難だった分極した不飽和分子であるアルデヒドも炭素-水素結合に挿入し、引き続く環化反応によりヘテロ環化合物であるイソベンゾフラン誘導体が生成することも分かった(J.Am.Chem.Soc.2006,128,12376.)。レニウム触媒により、トリメチルシリルアセチレンのsp炭素-水素結合へのアルジミンの挿入反応により、プロパルギルアミンが定量的に生成した(Chem.Lett.2006,35,1376.)。上記レニウム触媒は、炭素-水素結合活性化を経由する化学変換以外にも、いくつかの反応を触媒することを明らかにした。レニウムおよびイソシアニド触媒により、環状β-ケトエステルの炭素-炭素結合へ末端アセチレンの挿入反応が進行し、通常合成が困難な中員環化合物が定量的に得られた(J.Am.Chem.Soc.2006,128,11368.)。また、レニウム触媒により、ベンジルアルコールやプロパルギルアルコールとアリルシランやプロパルギルシランとのカップリング反応が進行することや、レニウムと金触媒を同時に用いることにより、アルデヒドとシリルアセチレン2分子からジエチニルメタンが生成することも見いだした(Angew.Chem.Int.Ed.印刷中)。
CCR5のHIV結合部位と発現制御の解析

CXCR4(フュージン)がHIV-1のコレセプターとして発見されて以来、HIV-1の感染過程におけるケモカイン及びケモカイン受容体の役割が初めて認識され、HIVの細胞吸着、融合、侵入過程にはCD4、コレセプター、HIVgp120の相互作用が必要であることが明らかになった。しかしながら、その相互作用の詳細に関してはまだ明確ではない。私共は、その発見以前にすでにCCR5及びCXCR4をクローニングしていたが、これ以降CCR5がコレセプターとしてHIVの感染に必須であることを確認し、CCR5において感染に必要な部位をを明らかにするため、多くのキメラ受容体(CCR5 vs.CCR2,ヒトCCR5 vs.マウスCCR5)を作製して複数の部位が、CD4、HIVとの相互作用に必要であることを明らかにした。次にケモカイン受容体としての機能とコレセプターとしての機能は分離しうるかどうかを明らかにするために、ケモカインを介したシグナルとコレセプター活性をキメラ受容体においてすなわちケモカイン受容体として機能しなくてもコレセプター機能は保たれることを見いだし報告した。さらに私共は、CCR2のような他のケモカイン受容体とCCR5のキメラ受容体を作製した場合は、コレセプターとしての機能が認められるが、オピオイド受容体のような他のファミリーの7回膜貫通型の受容体とのキメラ受容体は、コレセプターとしての働きが認められないことなどを見いだした。従って、ケモカイン受容体としての特異な3次元構造がコレセプターとしては必要であると考えられる。
軟体動物を用いる匂い学習の神経生理学的研究

哺乳類では嗅皮質は匂い学習に重要な役割を果たしていると考えられるが、嗅皮質における匂い情報処理機構はほとんど明らかになっていない。嗅覚系以外の感覚系において一般的に知られている視床における覚醒レベル依存的な感覚情報のゲーティングが、視床経路を持たない嗅覚系においても同様に行われているかどうかを調べた。ウレタン麻酔下ラットの脳波パターンはslow wave state (SWS)とfast wave state (FWS)を交互に遷移することが知られている。この二つの状態は覚醒/睡眠状態に対応していると考えられている。SWSとFWSにおいて匂い分子刺激に対する嗅皮質細胞のスパイク応答を調べたところ、SWS時と比較してFWS時において有意に応答が大きかった。記録した嗅皮質の89%がFWS時に有意な匂い応答の増強を示したことから、嗅覚系においても覚醒レベル依存的な感覚情報のゲーティングが行われていることが示唆された。嗅球の細胞では25%しか状態依存的な応答の変化を示さなかった。このことから嗅覚系における感覚ゲーティングは主に嗅皮質において行われていると考えられる。次に嗅覚系における覚醒レベル依存的な感覚ゲーティングの細胞メカニズムを調べる目的で、嗅皮質細胞の細胞内記録を行った。SWS時には嗅皮質細胞の膜電位は数100msの過分極相と数100msの脱分極相を交互に繰り返すのに対し、FWS時には脱分極状態が続いた。嗅球の電気刺激に対するEPSPのピーク膜電位はSWS時の過分極相でもっとも低かった。このことからSWS時の嗅皮質細胞膜電位の過分極相の存在が嗅覚ゲーティングのメカニズムであることが示唆された。本研究により一次感覚皮質への中心性経路が視床を介さない嗅覚系において、覚醒レベル依存的な感覚ゲーティングが行われていること、さらにその細胞メカニズムがはじめて明らかになった。ナメクジは単純な神経系を持ちながら高度な嗅覚味覚連合学習を行う.この学習は単離脳でも再現可能である.この学習にはナメクジの二次嗅覚中枢であり,味覚からの入力も受ける前脳が関与していると考えられている.本研究では,前脳の匂い情報処理機構を明らかにするために,単離脳標本におけるパッチクランプ法を用いて前脳単一神経細胞から匂い応答の記録を行い,匂いにより誘発される膜電位変化の詳細な解析を行った.前脳には抑制性介在神経である少数のB細胞と触覚神経節細胞から直接の投射を受け出力も担う多数のNB細胞が存在する.記録は匂い情報を直接表現していると考えられるNB細胞から行った.触覚の匂い刺激により,10%のNB細胞が興奮性のスパイク応答を示し,40%が抑制性のスパイク応答を示した.興奮性,抑制性の匂い応答の割合は匂いの種類にはよらなかった.応答の匂い選択性は細胞により異なっていた.これらの結果から前脳において,匂い情報が一部の細胞の興奮性・抑制性応答のパターンにより表現されていることが示唆された.本研究では行動実験により匂いの忌避性,誘引性を前もって調べた.興奮性,抑制性の匂い応答の割合は匂いの忌避的もしくは誘因的性質にはよらなかった.抑制性の応答は匂いの識別に重要な役割を果たしていると考えられる.現在、抑制性応答のメカニズムを明らかにするために,スパイク発火閾値以下の膜電位応答を解析している.少なくとも2種類の異なる神経メカニズムにより抑制性応答が引き起こされることが明らかになってきた.ナメクジは単純な神経系を持ちながら高度な嗅覚-味覚連合学習を行う.この学習は単離脳でも再現可能である.この学習にはナメクジの二次嗅覚中枢であり,味覚からの入力も受ける前脳が関与していると考えられている.本研究では,前脳の匂い情報処理機構を明らかにするために,単離脳標本におけるパッチクランプ法を用いて前脳単一神経細胞から匂い応答の記録を行い,匂いにより誘発される膜電位変化の詳細な解析を行った.前脳には抑制性介在神経である少数のB細胞と触覚神経節細胞から直接の投射を受け出力も担う多数のNB細胞が存在する.記録は匂い情報を直接表現していると考えられるNB細胞から行った.触覚の匂い刺激により,10%のNB細胞が興奮性のスパイク応答を示し,40%が抑制性のスパイク応答を示した.興奮性,抑制性の匂い応答の割合は匂いの種類にはよらなかった.応答の匂い選択性は細胞により異なっていた.これらの結果から前脳において,匂い情報が一部の細胞の興奮性・抑制性応答のパターンにより表現されていることが示唆された.興奮性・抑制性の応答パターンを作り出すメカニズムを明らかにするために,匂い刺激に対するNB細胞のスパイク発火閾値以下の膜電位応答を解析した.周期的なIPSPにはさまれたプラトーフェーズの膜電位とスパイク発火数が相関していること、スパイク発火数は抑制性IPSPの頻度に影響を受けることが示された.このことから,NB細胞のスパイク発火は二つの異なるメカニズムにより制御されていることが示唆された.匂い学習において,これらの機構がどのように修飾を受けるのか,.また,高等哺乳動物の高次嗅覚中枢においても今回観察された結果はあてはまるのか,これらの問いに答えることが今後の課題であり,現在研究を行っている.哺乳類では嗅皮質は匂い学習に重要な役割を果たしていると考えられるが、嗅皮質における匂い情報処理機構はほとんど明らかになっていない。嗅覚系以外の感覚系において一般的に知られている視床における覚醒レベル依存的な感覚

情報のゲーティングが、視床経路を持たない嗅覚系においても同様に行われているかどうかを調べた。ウレタン麻酔下ラットの脳波パターンはslow wave state (SWS)とfast wave state (FWS)を交互に遷移することが知られている。この二つの状態は覚醒/睡眠状態に対応していると考えられている。SWSとFWSにおいて匂い分子刺激に対する嗅皮質細胞のスパイク応答を調べたところ、SWS時と比較してFWS時において有意に応答が大きかった。記録した嗅皮質の89%がFWS時に有意な匂い応答の増強を示したことから、嗅覚系においても覚醒レベル依存的な感覚情報のゲーティングが行われていることが示唆された。嗅球の細胞では25%しか状態依存的な応答の変化を示さなかった。このことから嗅覚系における感覚ゲーティングは主に嗅皮質において行われていると考えられる。次に嗅覚系における覚醒レベル依存的な感覚ゲーティングの細胞メカニズムを調べる目的で、嗅皮質細胞の細胞内記録を行った。SWS時には嗅皮質細胞の膜電位は数100msの過分極相と数100msの脱分極相を交互に繰り返すのに対し、FWS時には脱分極状態が続いた。嗅球の電気刺激に対するEPSPのピーク膜電位はSWS時の過分極相でもっとも低かった。このことからSWS時の嗅皮質細胞膜電位の過分極相の存在が嗅覚ゲーティングのメカニズムであることが示唆された。本研究により一次感覚皮質への中心性経路が視床を介さない嗅覚系において、覚醒レベル依存的な感覚ゲーティングが行われていること、さらにその細胞メカニズムがはじめて明らかになった。
妊婦における左側臥位および子宮左方偏位が下大静脈に与える影響

帝王切開術の脊髄くも膜下麻酔(脊麻、いわゆる下半身麻酔)を施行後は急激な血圧低下が生じやすい。従来、血圧低下の予防には、脊麻導入後の15°程度の左側臥位(手術台の左側傾斜)や子宮左方偏位(用手的子宮左方牽引)による妊娠子宮の下大静脈圧迫緩和が有効とされている。しかし、両手法による下大静脈圧迫緩和効果を直接的かつ定量的に評価した研究は少ない。本研究では、脊麻下帝王切開術を受ける正期産の健常妊婦と妊娠高血圧症候群症例などを対象に、両手法による下大静脈圧迫緩和効果を体表超音波装置による下大静脈径の測定から直接的かつ定量的に評価し、いずれの手法がより効果的であるかについて検討する。
不飽和脂肪酸の母児間移行と児の成長・発達に与える影響

宮城県沿岸部に在住する妊娠女性523名の母体血と臍帯血赤血球中脂肪酸分析を行い、n-6系多価不飽和脂肪酸(PUFA)であるアラキドン酸(ARA)とn-3系PUFAであるドコサヘキサエン酸(DHA)の、母から児への移行について検討を行った。その結果、臍帯血PUFAは母体血PUFAを反映し、臍帯血赤血球中PUFAレベルの決定要因として、胎盤を介した母から児への移行が重要であることが示された。さらに、妊娠期間中の経時的な観察から、母体血ARAは妊娠末期に低下したが、DHAの変化はほとんどみられず、母の体内DHAは、妊娠末期に高まる児のDHAの需要を満たしていた可能性が示唆された。胎児および新生児の成長と発達に対して、ω3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)は重要な栄養素の一つと考えられる。本研究の目的は、母親の体内PUFA割合が、胎児および新生児の身体的ならびに神経行動学的な成長と発達に及ぼす影響について、母児の協力を得て出生コホート調査の方法により検証することである。本研究のフィールドは、環境省が平成23年1月より開始した「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」の宮城ユニットセンターと連携したものである。対象者は、魚摂取量が多いと考えられる宮城県南三陸沿岸部在住の妊婦及びその児とした。平成24年3月末、約350名の母親の登録が完了し、うちおよそ7割の母親の出産が完了した。母親からの血液採取は妊娠中期で1回、分娩時には臍帯血を採取し、赤血球中脂肪酸組成分析を実施した。一部の妊婦に対しては、妊娠中の経日的変化を見る目的で、27週、36週、分娩直後、産後4週について、赤血球中脂肪酸組成分析を実施した。途中報告ではあるが、現在までの分析で得られた知見は次の通りである。ω3系PUFAおよびω6系PUFAは、いずれも母体血・臍帯血間で有意な正相関を示し、母から児への胎盤を介した移行が重要であることが認められた。母体血PUFAは、妊娠30週から36週にかけて減少傾向がみられ、妊娠後期に母から児への移行が行なわれている可能性が示唆された。来年度、血液中PUFA分析を継続すると共に、児の神経行動学的な発達を新生児行動学的評価及び新版K式発達検査により実施する予定である。妊娠期におけるPUFAの栄養学的な意義を明確にできれば、妊婦の魚介類摂取についての指導に研究結果を反映させることが可能と考える。本研究では、環境省「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」と連携し、コホートを確立し、疫学調査を展開、母親から児へのn-6系及びn-3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)の移行について検討を行った。研究期間3年間の中で、エコチル調査の宮城ユニットセンターに登録し、さらに、本研究に同意した者のうち、523名分について母児脂肪酸分析が完了した。母親からの血液採取は妊娠中期(28週頃)で1回(5ml以下)、分娩時には臍帯血を採取し、ガスクロマトグラフィーによって赤血球中脂肪酸組成分析を実施した。また、一部の対象者に対しては、妊娠中の経日的変化を見る目的で、27週、30週、36週、分娩直後、産後4週について、貧血検査の残試料を用いて、赤血球中PUFA分析を実施した。対象母児の基本属性母親年齢、妊娠前BMI、妊娠期間中の体重増加量、出産歴、喫煙および飲酒習慣、教育歴、家庭の総収入等についてのデータは、エコチル本調査と連携しつつ収集を行った。本研究より、臍帯血赤血球中PUFA組成の決定要因として、母親の体内PUFA組成が大きく影響を与えており、母から児への移行が重要であることが示された。しかし、胎児期に必須とされるDHAにおいては、母体血に比べて臍帯血が低値を示したこと、妊娠期間中に母体血DHAの低下は見られなかったことから、本研究対象者である母親の体内DHAは、末期に高まる児の需要をほぼ満たしていた可能性が示唆された。今後、対象児の成長・発達に伴い、体内PUFAと体格や神経学的な発達との関連性について、さらなる解析が可能と考える。母体血n-3PUFA組成は、母親の魚介類摂取によって高まることから、魚介類摂取のベネフィットについても、実証的なエビデンスの蓄積が可能となった。胎児及び新生児の成長と発達に対して、ω3系多価不飽和脂肪酸(PUFA)は重要な栄養素の一つである。妊婦の魚摂取は体内ω

3PUFAを高め、これらは、胎盤を介して児に移行することが期待されている。そこで、母親の体内PUFA割合が、胎児および新生児の身体的成長と神経行動学的な発達に及ぼす影響を、母児の協力を得て出生コホート調査の方法により検証することとした。母親から児へのPUFA移行は、母体血及び臍帯血中の不飽和脂肪酸分析により推定する。児の身体的成長は胎児の超音波計測および出生体重、身長、頭囲により、神経行動学的発達は新生児行動学的評価及びベイリー式発達検査により実施する。本研究は、環境省が平成23年1月より開始した「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」の宮城ユニットセンターと連携したものである。対象者は、魚摂取量が多いと考えられる宮城県南三陸沿岸部在住の妊婦及びその児とした。平成23年3月の東日本大震災の罹災により、調査開始が遅れたが(当初7月開始のところ、12月開始)、研究協力者の登録は順調に推移してきている。インフォームドコンセントでは説明数に対して概ね88%以上の登録を得ており、目標とする対象者数(500検体)の確保は可能と考えている。現在、妊娠中期で採血し、母体血赤血球中PUFA分析を進めつつある。対象妊婦が出産時期を迎える平成24年6月以降は、臍帯血のPUFA分析と児の成長・発達検査を進める予定である。妊娠期におけるPUFAの栄養学的な意義を明確にできれば、妊婦の魚介類摂取についての栄養教育に、研究結果を反映させることが可能と考える。対象地区が宮城県沿岸部であり、一昨年3月の東日本大震災によりコホートへの対象者登録開始が約半年間遅れた。しかし、震災以降の困難な状況の中、我々は出生コホートの確立を完了させ、赤血球中PUFA分析方法の精度管理も実施した。登録開始以降、予定してきた研究はおおむね順調に進み、平成24年3月末、約350名の母体血の分析が完了し、うちおよそ7割の母親については出産が完了した。現在も登録数は増えていることから、サンプルサイズ500の目標達成は可能と考えている。母体血及び臍帯血は、採取後速やかに調査医療機関から女子栄養大学に送付され、その血液は過酸化等を避けるため、冷凍保存せず直ちにガスクロマトグラフィーによって分析を実施している。そのため、未分析の検体を抱えることなく、順調に分析を進めているところである。調査地域では、児の成長と発達を、新生児行動学的評価及び新版K式発達検査によって進めつつあり、順調に進んでいる。対象地区が宮城県南三陸沿岸部であり、昨年3月の東日本大震災により、コホートへの対象者登録開始が約半年間遅れた。登録開始以降、予定してきた研究はおおむね順調に進みつつあり、現在、継続的に母体血の赤血球PUFA分析を行っている。本研究の目標とするサンプルサイズは500検体であり、来年度も継続して、妊婦の新規登録、母体血のPUFA分析を継続する。また、母体血は妊娠中期に1回のみ採取していることから、一部の妊婦に対しては、妊娠期間中あるいは出産後の赤血球脂肪酸割合の経日的変化を調べるために、健診時に得られた血液を用いて、同一対象者に対して繰り返し赤血球脂肪酸分析を実施する。児の身体的な成長は、出生体重、身長、頭囲、ponderal indexなどから評価する。神経行動学的な発達は、生後3日目に実施するブラゼルトン新生児行動評価および生後7ヶ月においてベイリー式発達検査により測定する。平成25年度は、本研究の最終年度に当たることから、児の成長と発達に対して、母親の赤血球中不飽和脂肪酸組成からのω3系不飽和脂肪酸摂取の推定、児への移行との比較を、交絡要因を考慮して多変量解析の手法により解析する。
英・米・独・仏(1870-1914年)の通貨・金融構造の比較研究

平成元年度においては、元年5月30日31日に大東文化大学会館において、高山洋一「手形交換所と中央銀行」、小林真之「アメリカ金融制度と証券市場」の二つの報告がなされ、討論が行なわれた。元年10月25日27日に兵庫県城崎町逓信保養所において、玉置紀夫「横浜正金銀行とロンドン金融市場」、横内正雄「チャ-タ-ド・マ-カンタイル銀行行内史料による同行各店舗間の資金フロ-ルについて」、紺井博則「ソシエテ・ジュネラル店舗間資金フロ-」の三つの報告が行われた。いずれも一次資料による新たなデ-タの提示であったので、きわめて活発な質疑が交わされた。平成2年1月21日22日には、大東文化大学会館において、赤川元章(慶応大学商学部助教授)「1914年以前のドイツ外国貿易の構造」飯田隆(東京外国語大学専任講師)「両大戦間のロンドン金融市場」の報告が行なわれ、討論が行なわれた。以上の合宿研究会の外に東京付近在住者のみの小研究会が二回行なわれた。元年11月8日に西村閑也「フランス地銀について」、2年2月23日に高山洋一「1907年のアメリカの恐慌について」の報告が行なわれた。これらの正規の研究会活動以外にも研究会参加者同志で個人的な討論が行われ、また非参加者であるが、上記飯田隆氏はロンドン証券市場についての豊富な資料を提供して、研究会活動に協力した。本年度の研究実績は、まずイギリスについて西村閑也が1870-1913年のイギリス民間流通金貨量の推定を行ったことがあげられる。金貨流通の実態とその量の増減とはイギリスの通貨構造とマネー・サプライ要員の確定を行う上で不可欠の重要な因子であるが、これまでその量はきわめて誤差の大きい単年度の推定しかなかった。西村はイングランド銀行の資料を用い、かつジェヴォンズの1870年についての推定、ケイピーの1870-73年の推定をもととして、1873-1913年の金貨流通量り四半期別推定の時系列を公表した。同じく横内正雄はイギリスの銀行業の重要な構成要素でありながら、その実態の明らかでなかった英系海外銀行の業務を明らかするために香港上海銀行所蔵の資料の分析にとりかかっている。玉置紀夫はこれと比較するために横浜正金銀行の行内マネー・フローの分析を手がけている。フランスについては、西村閑也がフランス銀行所蔵の資料によって、フランスの地方銀行の業務の実態を分析した。権上康男もフランス銀行所蔵資料によって中央銀行としてのフランス銀行の業務を分析した。紺井博則はフランスの三大銀行の一つであるソシエテ・ジェネラールの分析を進めている。権上はインドシナ銀行の研究を進めている。ドイツについては、居城弘が1908年に開始された「銀行アンケート調査」の資料をもとに信用銀行の金融市場との関わりとライヒスバンクの政策を追及している。大矢繁夫はドイツの銀行の貿易手形割引の実態を問題としている。アメリカにいては高山洋一と小林真之が連邦準備制度の成立にいたる過程を追及している。全体として、主要国における金貨流通の重要性が明らかにされ、また対象四国の銀行組織の構造の比較が多くの知見を与えてくれている。
培養網膜神経細胞と興奮毒、アポトーシスの関連についての神経生理学的検討

1.培養網膜神経細胞におけるグルタミン酸毒性に対するVIPの保護作用初代網膜神経細胞培養を用いてグルタミン酸誘発遅発性神経細胞死に対するvasoactive intestinal peptide(VIP)の作用について検討した。VIPは10nM-1μMの範囲で用量依存性にグルタミン酸誘発遅発性神経細胞死を抑制した。この作用機構としてVIPレセプターを介する細胞内cAMPの増加がprotein kinase Aを活性化し、それがグルタミン酸誘発カルシウム流入過程以降に作用するためと考えられた。2.グルタミン酸毒性に対するPACAPの保護作用3.磁気細胞分離システムを用いた網膜神経節細胞の分離・精製と培養磁気分離システムを通す前の神経節細胞の割合が0.55%だったのに対して、使用後、神経節細胞の割合の平均は31.0%に上昇し、その神経節細胞を2週間以上培養条件下に維持することが出来た。fura-2を用いてカルシウム画像解析装置で細胞内カルシウム動態を検討したところ、培養神経節細胞にグルタミン酸レセプターが発現しているのが確認され、さらにホールセルパッチクランプ法を用いた電気生理学検討では、各種イオンチャンネル型グルタミン酸レセプターが発現しているのが認められた。ラット網膜神経節細胞の精製に磁気細胞分離システムは有用であり、これを用いた培養は、グルタミン酸誘発網膜神経節細胞死の実験モデルとなりうる。1.網膜の培養生後3-5日目のウィスター系ラットから初代網膜神経細胞培養を作成した。培養神経細胞は、インキュベータ-内で8-13日間維持したものを使用した。2.グルタミン酸神経毒性の検討1mMのグルタミン酸を10分間処置し、その後グルタミン酸を含まない培地に交換し、24時間維持したときの神経細胞の生存率は約60%まで低下した。対象は95%だった。4.PACAPの保護作用機序A.3.に加え、PACAPレセプター拮抗薬であるPACAP6-38、またはprotein kinase A阻害薬であるH-89を同時に投与すると、いずれの場合もグルタミン酸毒性に対するPACAPの保護作用は拮抗された。B.Fura-2を用いた細胞内カルシウムイオン動体の結果から、PACAPはグルタミン酸負荷によって生じる細胞内カルシウムイオン濃度の上昇に対して影響を及ぼさなかった。C.培養神経細胞へのPACAPの負荷により、細胞内のMAP kinase活性が上昇した。この活性はH-89との同時投与により減弱した。1.網膜神経節細胞の同定生後1-2日のラットの上丘に蛍光色素であるDiIを注入し、軸索の逆行性輸送を利用して網膜神経節細胞を標識した。2.磁気細胞分離システムを用いた網膜神経節細胞分離・精製DiIを注入後、48時間以上経過した時点で網膜を取り出し、ビオチンと結合したThy-1抗体、次いで鉄製ビーズと結合したアビディンを反応させ、鉄製ビーズと網膜神経節細胞を一体化させた。そしてこれを磁場に通すことで分離した。このシステムを用いることで、0.55%しかなかった網膜神経節細胞の割合をを31.0%まで上昇させることが出来た。3.大きさによる網膜神経節細胞の同定網膜神経節細胞の直径は9-17μmで、それ以外の細胞の直径4-10μmに比べ有意に大かかった。直径11μm以上の細胞は全て網膜神経節細胞であり、細胞の大きさで網膜神経節細胞を同定できることが明らかにされた。4.網膜神経節細胞の培養磁気細胞分離システムを用いて網膜神経節細胞の割合を上昇させた細胞を、神経栄養因子を含む培養液中で培養した。培養2、7または14日後の生存する神経節細胞の数は、顕微鏡下(200倍)10視野の合計でそれぞれ、53、24または21個だった。多くの網膜神経節細胞を培養条件下に2週間以上維持することに成功した。5.グルタミン酸レセプターの検討fura-2を用いてカルシウム画像解析装置で細胞内カルシウム動態を検討したところ、培養神経節細胞にグルタミン酸レセプターが発現しているのが確認され、さらにホールセルパッチクランプ法を用いた電気生理学検討では、各種イオンチャンネル型グルタミン酸レセプターが発現しているのが認められた。
日本西洋料理の発展経路とレストランワーカーの労働史

本研究は日本の西洋料理の発展経路について史料とオーラルヒストリーの収集によって比較研究をすることを目的とした。日本人シェフによるフランス、イタリア、スペインの料理をめぐる組織フィールドの発展について、能力形成システムの制度化、同業者間の自生的なネットワーク、シェフのアイデンティティと戦略的自己呈示、欧州における日本人コックの需要と供給に焦点をあてて分析を行った。日本における西洋料理の組織フィールドは、各国の外国人労働者政策、地域特性、ガストロノミーの趨勢の影響を受けながら発展をとげてきた。本研究ではこれらの組織フィールドの発展経路における一般性と固有性について考察した。H26年度は国内のフランス料理の歴史を文献にもとづいてあきらかにしていった。資料の評価については辻調グループ校の職員の方々のアドバイスに従い、信頼性の高い資料を中心に読み込みを実施していった。その他、とりわけシェフや評論家による自伝や伝記的資料は、社会科学的な資料として利用できるものが多数あることがあきらかとなった。2月にはリヨン近郊にある辻調フランス校への視察を実施した。訪問先のシャトーレクレール校は1980年に開校をした。同校ではテクニックを教育することとともに、文化への統合を目的とした教育を行ってきた。料理を学ぶためにはフランスの文化を理解することが不可欠であるという認識のもとカリキュラムが編成されている。現地の職員への聞き取りから、日本人の技術については開講当初から定評があり、近年北欧やオセアニアの研修生もフランスの料理店で増えているものの、労働者としての日本人コックの評価は現在も高いことが確認された。2月にフランスにおいて現地で開業をしている日本人シェフ(リヨン4人、パリ4人)への聞き取りを実施した。主な内容は(1)独立の可能性、(2)料理の近年の傾向、(3)訓練・労働の形態、(4)移民の不法就労の取締・労働許可証の取得等である。イタリアと比較して、フランス国内での開業は比較的容易であり、日本よりも有望な市場であること、日本人であることは肯定的に評価をされていること、生活環境は良好であり、次の展望が開けやすい土地柄であることが認知されていた。一方、労働者に有利な雇用制度にもっとも大きな障壁であると考える傾向がみられた。フランス在住の日本人シェフへの聞き取りのために2度に渡り渡航し、レストラン開業者を中心に日本人シェフに対するインタビューを実施した。現地フランスにおけるレストラン産業の実態、ガストロノミーの動向を知ることを優先的課題とし、フランスにおいて就労するシェフへのインタビューを先行して実施することとした。さらに、インタビュー対象者の属性に幅をもたせるために、50代、60代のシェフからの聞き取りを実施することを重視した。結果として、シェフたちの志向する料理、独立開業前のキャリア、独立時の協力者等には渡航年コーホートによる大きな相違がうかびあがらせることができた。比較的高齢のシェフは伝統的なフランス料理の体系を崩さないことを重視しているが、若手の独立者はガストロノミーのグローバル性を重視しており、フランスの伝統にとらわれる傾向は弱い。また従来の伝統的なフランス料理で重視されてきた素材や調理法は、現代の若い顧客には次第に受け入れられなくなっている傾向も確認された。法的規制により労働時間が短いために、伝統的なフランス料理の調理法が忌避されるようになっている。さらに対象地として、パリ、リヨンに加えて、新たに若年層の独立者が集中しているニースを加えた。3地点では、レストランの経営環境、顧客にもとめられる料理は大きく異なる。独立開業者・長期滞在者とのネットワークのあり方も地域による違いが認められた。リヨンでは独立開業者の年齢が近く、まだ独立開業者が少ないこともあり、比較的密な日本人ネットワークが機能している。フランスでは日本人の開業に優位な環境が整っていることが浮き彫りとなった。イタリアにおける開業数が乏しいことは、社会的ネットワークの密度、社会的契約における信頼の希薄さ、ガストロノミーの受容度の弱さ、経営環境などが影響している。研究計画上実施予定であったフランス現地での聞き取り調査を予定どおりに実施することができた。帰国し日本で開業をしたシェフ層への聞き取りは、フランスにおけるガストロノミーやレストラン産業の実態を把握した後に実施すべきと考え、次年度以降に実施することとした。フランスにおける開業者への聞き取りが順調に進捗し、イタリアの最新動向も把握することができたため、日伊比較については十分な資料を収集することができている。パリにおけるテロの影響が懸念されたが、さいわい2度の渡航において調査計画を見直す必要はなかった。次年度以降、調査を実施する予定であるスペイン料理についても今年度から着手をすることができている。3月にもっとも早くにスペインに渡航をした方から聞き取りを行うことができ、リサーチのための足がかりを気づくことができた。本研究の成果の一部として、平成27年度は日本社会学会大会での研究報告を実施するとともに、1本の紀要論文を執筆し公表することができた。さらに現在、本研究のデータをもちいた研究を平成28年度刊行予定の著作の一部として分担執筆している。以上のことから、総合的にみて、これまでのところ研究は計画通り順調に進捗していると評価している。当初の計画にもとづき、平成28年度の研究上の課題は、これまで対象としていなかったスペインをフィールドとした聞き取りを実施することであった。10月にはバスク地方サンセバスチャンに滞在し現地に長期滞在する日本人に聞き取りを行うことができた。また2月にはサンセバスチャンに再訪し日本人も在籍したことのある2つの料理

学校に視察と聞き取りを行い、マドリード、オビエド、バルセロナを訪問し現地のレストラン産業の視察を行うことができた。その結果次のような知見を得ることができた。日本人のレストランワーカーが多く滞在するのは美食の地として知られるバスク地方が多い。料理人がほとんどでありサービス担当者の就労は確認されない。長期就労者は滞在資格の取得が困難であることや、調理技術の習得の必要上、フランスやイタリアのようには多くはない。バスク地方で現在就労している料理人に限定すると数人程度にとどまる。スペインのレストラン産業を観察をすると、移民労働力への依存度は高くはなく(とりわけバスク地方)、移民労働力として期待されるのはスペイン語を理解する中南米からの労働者たちである。日本人の就労者を継続的に雇用してきたレストランはごく一部の店舗に限られる。なおサンセバスチャンの料理学校には日本人が20人程度在籍していたが、多くは帰国しごくわずかながら現地で開業している者がいる。近年日本人の就業者はスペインではピーク時(2000年2010年)にくらべて減少しており、滞在期間が短く地理的分布も拡散しているために、日本人コックによるネットワークはフランスやイタリアに比べて明らかに希薄である。当該年度の第2の課題はパリをフィールドとした調査を継続し、国内では1960年代・70年代に滞在したオーナーシェフ層に聞き取りを実施することであった。その成果として単著論文を一章執筆し共著形式の学術書を刊行することがきた。当初の計画どおりにフランスでの聞き取りが順調に進んでおり、これまで予定していた調査地(パリ、リヨン、ニース)で当初の予定していた以上の対象者について聞き取りを実施することができた。またフランスにおける調査の結果をもとに論文を執筆し、当初の計画よりも早い段階で出版物として発表をすることができた。ただしパリを中心に現地における日本人料理人の新規出店は加速度的に進んでいる。研究計画の執筆時には予想もされなかった状況が生じており、ひきつづき現地の視察や聞き取りを行い最新動向を把握する必要がある。スペインにおいてもバスク地方を中心的なフィールドとしたことにより効率的な聞き取り調査や視察を行うことができている。とりわけ平成28年度はスペインを代表する2つの料理学校を視察することができ、今後の研究のために重要な知識を得ることができた。やや当初の研究計画と比較して遅延している点は、スペインについては予定していた視察先を訪問できていないこと、現地の長期滞在者からの聞き取りが対象者の都合により十分にできていないことによる。前者は予算とスケジュールの制約からくるものであり、後者はもともと対象者がごくわずかでありスケジュールの調整がしにくいといった問題によるものである。スペインと日本との交流は長きにわたる歴史をもつが現地に長期就労をする料理人は稀である。その件については当初から予想されたことではあるが、現地でのインタビューは予想以上に少人数にとどまっている。
走査型顕微光散乱法を用いた三次元内部構造スキャナの開発

今年度は、1細胞内部を測定対象とした内部構造スキャナの開発、2電解質ゲルの内部構造解析を進めた。1細胞内部を測定対象とした内部構造スキャナの開発:走査型顕微光散乱を原理とした、非侵襲・非破壊細胞内部構造スキャナの開発をR社と共同で行った。昨年度得られた成果を含めて、特許出願済みである。従来の走査型顕微光散乱(SMILS)装置と異なる点として、培養ディッシュ上の細胞を測定できるように市販の倒立型顕微鏡をシステムに加えたことが挙げられる。ディッシュ上の細胞にレーザー光が照射され散乱光が取得できることは、顕微鏡に取り付けられたカメラによる取得画像から確認した。細胞主の異なるサンプルの散乱光を観察・解析し、細胞種ごとに異なる傾向を示すことが判明した。相対的な結果を得られた一方で、装置としての絶対値は精察する必要があり、装置内部の光学系、測定中のサンプルの恒常性など改善が不可欠である。2電解質ゲル内部構造解析:内部構造制御による物性向上を目標とした非破壊構造解析の要請を受け、N社と共同で電解質ゲルの内部構造解析を進めた。ポリアクリル酸ナトリウム(PSA)ゲル、ポリアクリル酸(PAA)ゲルに加え、比較として非電解質ゲルであるジメチルアクリルルアミド(DMAAm)を測定対象として選んだ。力学試験、乾燥熱式含水率測定といった破壊試験を並行することで、SMILSから得られた内部構造情報を精査した。結果として、電解質ゲルにおいては、破壊試験から得られた構造情報とSMILSから得られた情報に差異が認められた。これは静電反発によるゲルネットワークの剛直性の増大に起因していると予想され、電解質ゲルへの動的光散乱解析に補正手法が必要になることが判明した。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は三次元内部構造スキャナの開発と既存の走査型顕微光散乱で生体ゲルの観察を中心に研究し、その成果は共同発明者であるR社とともに特許として出願する。1.三次元内構造スキャナの開発に当たり、対象となる試料として生体ゲルを仮定していたところ、非侵襲・非破壊性に、培養ディッシュ中の生きたままの細胞集団(細胞コロニーなど)や細胞内部の力学特性に関する情報がその場計測できるシステムの要望がR社からいただき、共同で生体ゲルの光散乱測定と測定装置の最適化を行った。細胞種によって結果が異なることが示唆され、装置の有用性を確認できた。2.本装置は本研究室内で同時期に開発されている3Dゲルプリンタと組み合わせて使用することで、スキャンしたデータの再現、もしくはプリンティングしたものの検査装置としての展開を考えている。そのため、ゲルスキャナに関しての記事を学会誌に1報と書籍の1節に寄稿した。オリジナルの測定装置の開発の際に、人工の合成ゲルに加え生体を測定対象と仮定しており、異分野ながらも将来のユーザーとなり得る共同研究者とともに装置の最適化を行い、成果を共同発明として特許としてまとめている。しかしながら、細かい成果はさらに結果を精査する必要があり、開発したシステムを応用して生体以外の試料を測定したものは今後の発表、論文執筆を予定している。3Dスキャナのみならず3Dプリンタの組み合わせも想定しており、アウトリーチ活動では3Dプリンタに触れて情報を積極的に集めている。以上から研究進捗は順調とはいかないものの、着実に進んでいる。装置のハード面として、高電圧を必要としない処理装置の組み込みやサンプルへの照射部分を暗視野型にすることでコンパクト化を検討する。さらに、結果を細かく精査するために恒温装置と組み込みを行い、まずは人工のゲルから得られた実験結果を論文としてまとめる。

三次元の計測データの処理方法としては、デジタルファブリケーションに関する国際会議において3Dデータの新しい国際的ファイルフォーマットAMFに関する発表にヒントを得、ボクセルデータ内に内部構造の情報をメタデータとして記述する方式を模索する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
超音波法による神経筋コンパートメントのリハビリテーション評価法開発の基礎研究

ヒトの生体内における骨格筋の形態・機能を観察可能な超音波法の開発は,画期的なリハビリテーション評価法の構築および効果的な治療の提供に寄与する。この超音波評価法の構築過程において,得られる超音波画像の妥当な解釈に必要な基礎研究を単一筋内部の機能分担化の解明に繋がると予測される神経筋コンパートメントの観点から実施した。本研究では,浅腓骨神経の分岐様式および筋形状特性から解剖学的に同定されたヒト腓骨筋内の神経筋コンパートメントの形状特性を生体において超音波Bモード法により定量した。携帯型超音波画像診断装置および画像解析処理ソフトを用いた筋の形状因子の定量化に先立ち,超音波測定の信頼性を検証した。測定項目は,筋機能に深く関わる形状特性のうち筋横断面積,筋厚,羽状角,筋束長の4項目を採用した。その結果,検者内信頼性は極めて高い再現生を示し,検者問信頼性は概ね良好であることを確認した。また,腓骨筋の筋形状因子計測では身体的特徴のうち特に下腿長で計測値を標準化する必要があることが認められた。解剖学的に同定した4つの神経筋コンパートメント(anterior superficial,posterior superficial,anterior deep and posterior deep portions)のなかで腓骨筋遠位の停止腱から続く腱膜によって分離される筋内の浅部および深部コンパートメントが超音波画像で明瞭に撮像・分析可能であった。さらに,筋内深層コンパートメントにおける筋厚,羽状角は浅層コンパートメントに比して有意に大きいことが明らかとなった。本研究で示された結果は,ヒト生体の神経筋コンパートメントにおける超音波画像評価方法の構築に寄与するとともに単一筋内の機能局在の解明を行ううえで有用な基盤情報を提供すると考える。本研究では、ヒト長腓骨筋において支配神経の分岐様式から同定される神経筋コンパートメントを確認した上で、筋内コンパートメントにおける形状特性を解剖学的に明らかにすることを目的とした。筋標本は解剖実習用屍体の下腿を研究材料として使用した。形状因子に基づく筋内コンパートメントの同定は筋の浅層および深層から分析を行い、筋線維および腱組織の幾何学的な配置関係を基準に定めた。また、長腓骨筋を支配する浅腓骨神経から分岐する筋内の神経枝パターンを観察した。その結果、長腓骨筋は4つの明確なコンパートメント(区画)、anterior superficial(AS), posterior superficial(PS), anterior deep(AD) and posterior deep(PD)portionsを有することが認められた。筋内の浅部および深部区画は遠位の停止腱から続く腱膜によって分離された。さらに、これらの両筋区画の各々が筋線維の走行により前部と後部区画に区分された。AS、PSおよびADの筋区画間では、腱と筋線維とのなす角度である羽状角に有意な差は認められないが、PD区画の羽状角は他の3つの筋区画に比して有意に大きい値を示した。また、これらの形状に基づいて分類した筋区画は神経支配様式により定められた筋区画と一致した。一貫して4つの筋枝が存在し、各筋枝が4筋区画の各々に進入することが確認された。今回試みた長腓骨筋のコンパートメント化は、筋の多様な機能を解明する生理学的研究において解剖学的基礎を提供するとともに、単一筋内に存在する機能分化に関わる可能性を示唆する。また、本研究で明らかとなった筋内コンパートメントの形態学的特性は、骨格筋の形態・機能を生体で観察可能な超音波法によるリハビリテーション評価法を構築する上での基盤形成に寄与する。