hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
やりとりの中で生じるネガティブ感情を如何に処理すれば，知の協同構成を促せるか

本研究の目的は,他者とのやりとりの中で生起する課題活動に対する様々な感情が個の知識獲得にいかに影響を与えるのかを明らかにすることであった。そのため,小学三年生を対象に実験を行った。その結果,ポジティブ感情がやりとりを通した知識獲得を最も促進する一方,やりとりの仕方によっては,ネガティブ感情も知識獲得を促進することもあることが明らかとなった。これらの知見から,親や教師に,子どもへの適切な関わり方に対する示唆を与えることができるようになった。本研究の目的は、感情が認知に如何に影響を与えるかという観点から、やりとりを通した知識獲得過程を検討してきた先行研究を展開し、ポジティブ感情のみでなく、ネガティブ感情の認知への影響も検討していくことであった。そのため、まず、26年度は、27年度の実験に向け、実験参加者にある程度のネガティブ感情を喚起させる課題を作成することを研究目的として挙げていた。しかしながら、研究者が、26年度の半ばに職場も異動したということもあり、課題を作成することをあまり推進させられなかった。その代わり、26年度は、以前に行った、ポジティブ感情がやりとりを通した知識獲得過程に影響する様相を検討した研究の再分析を行った。その結果、ペアのメンバー間の親密性が高い、つまり、課題遂行に対してポジティブ感情が喚起しやすい場合には、課題以外のやりとりが多くなることが判明した。さらに、この親密性がやりとりの在り様に影響を与える過程には性差があることも判明した。例えば、親密性が高いペアの場合において、自他とも、課題解決法が分からない際は、他者に対して全くサポートしないという言動をとることが多かったが、この言動は、親密性の程度に関係なく女児のペアがよくしていた。この結果から考えると、ネガティブ感情を喚起させるような他者の言動の受け止め方にも性差が生じ、結果、やりとりを通した知識獲得過程にも影響が及ぼされると考えられる。そのため、今後は、ネガティブ感情の喚起を与える課題を考えるとともに、実験参加者の組み合わせも考慮していく必要があるだろうと考え、今後、継続して行っていこうと思う。2015年度は,「やりとりの中で生じるネガティブ感情を如何に処理すれば,知の協同構成を促せるか」という研究目的を達成するため,他者とのやりとりの中でネガティブ感情を生起させる手続きの明確化を行った。具体的には,ポジティブ感情は,他者の言動を賞賛するということを通じて生起させていたため,ネガティブ感情は,他者の言動を否定することで生起させることにした。その際,あまり強く否定することがないようにし,個の中に生起する感情がある程度のものになるようにに努めた。また,個の中にネガティブ感情を生起させることになるため,この感情価の回復の手段についても明確にした。これは,個に楽しい映像を見せたり,漫画を読ませることで回復することにした。上記のように,2015年度は,手続きを明確にすることに終始しており,実際に実験を行ったわけではなかった。実際に実験を行うことになるのは本年度になる。また,個の中にネガティブ感情を生起させるという側面から,倫理的配慮が必要と考え,現在は,所属している学校における倫理審査を受けている途中である。また,2015年は,実験の一部を学会で発表し,他の研究者と交流を行った。この交流で得た知見を実際の手続きに組み込むことができたので,有意義なものであったと言えよう。さらに,研究知見を広く公表するため,これまでの一連の研究を書籍にするべく,研究のまとめを行っている。こちらも2016年度には書籍化できるよう色々進めている段階である。1年目に職場が変わったことを受け,進捗状況が遅れたことをを挽回できないままであったため。今年度は,『やりとりの中で生じるネガティブ感情を如何に処理すれば,知の協同構成を促せるか』を明らかにしていくために,小学校3年生を対象に実験を行いました。その結果,ネガティブ感情→ポジティブ感情という推移をやりとりの中で体験した研究協力者は,ポシティブ感情→ネガティブ感情という推移をやりとりの中で体験した研究協力者よりも,やりとりを通して課題の学習を促進させていることが判明しました。この結果は,ネガティブ感情→ポジティブ感情という感情の推移は,ポシティブ感情→ネガティブ感情という感情の推移を体験した研究協力者よりもポジティブ感情の生起の程度は低いものの,この条件では,自分の考えた課題の解き方が最初は否定されるため,この条件群は,なぜ否定されたのかを考え,考えの修正を迫られるためと考えられます。さらに,修正してだした考えが褒められることで,その考え(課題の解き方)の正しさを認識でき,その考えを一人で課題を行う際にも使用できたためと考えられます。その一方,ポシティブ感情→ネガティブ感情という感情の推移を体験した研究協力者は,課題への積極性も高まらない上,自分の考えを修正して使用する機会もあまりないために,どのような課題の解き方が良いのかをつかめず,やりとりを通して課題の学習を促進させられなかったと考えられます。これらのことから,子どもの考えを改めさせた後は,子どもの修正した考えをきちんと認めてあげることが,子どもの学習の促しには重要というように,生起したネガティブ感情を適切に処理していくことの重要性が分かりました。

その結果,ポジティブ感情がやりとりを通した知識獲得を最も促進する一方,やりとりの仕方によっては,ネガティブ感情も知識獲得を促進することもあることが明らかとなった。これらの知見から,親や教師に,子どもへの適切な関わり方に対する示唆を与えることができるようになった。研究者が、26年度の半ばに職場も異動したという経緯もあり、環境に慣れるまでに時間がかかり、26年度に行う予定であった課題作成にあまり時間がさけられなかったため。実際に実験を遂行する。また,当初の研究では計画していた個人差は余裕があればとる予定である。教育心理学新たな課題を早急に考えるとともに、実験を前倒し気味に行うことで研究の遅れを取り戻していこうと考えている。計画の遅れから2015年度中に実験を行えなかったため。研究者が、今年度の半ばに職場を異動したということもあり、今年度に行う予定であった課題を考えることを適切に行えず、その分の物品の購入を見送ったり、課題発表を行わなかったため。2016年度は実際に実験を行うため,機器であったり,分析ソフトなどが必要になるため,これに使用する。次年度は、課題を考える時間もとれることから、課題を考え、これに対する物品を購入していく予定である。また、今年度にまとめた研究結果を髄所で報告もしていく予定である。
マーケティング機能の分散と調整に関する研究

本研究は日本企業のマーケティング部門がどのように部門間調整を行っているのかについて事業成果との関係を検討したものである。マーケティングの機能は組織内で異なる部門に分散して存在することが一般的である。消費者向けの事業を展開する企業の従業員に対するサーベイの結果、マーケティング関連の意思決定について最も影響力を有するのはマーケティング部門ではなく営業部門であり、マーケティング・ミックス全体の調整を行うコミュニケーションを行うほど事業成果が高まることが分かった。平成27年度は、主に文献調査と実務家へのインタビューを実施した。文献調査に関しては、マーケティング組織の影響力と事業成果の関係やマーケティングの組織のタイプの分類に関する論文、マーケティング組織に関する理論の研究書を渉猟し、マーケティング組織研究の整理を行った。実務家へのインタビューに関しては、計画ほどの件数を実施できなかったが、企業の出身国やブランド・マネジメントのやり方と、マーケティング組織との関係についてヒヤリングできた。これらの調査から明らかになったことは、以下の3点である。1点目は、少なくとも日本企業においては、マーケティング機能が分散している可能性が極めて高く、いわゆる教科書的なマーケティング主導のマネジメントが行われていないことである。そもそも、「マーケティング」という言葉が指す職能の理解が企業ごとに異なっており、教科書的な広い意味でのマーケティングを意味している企業はなかった。2点目は、マーケティング組織のあり方は市場・競争環境や企業全体のパワーや資源の配分に依存しており、必ずしもマーケティングだけの問題ではないことである。3点目は、マーケティング機能の一部(製品開発など)は、マーケティングの範囲として考えられていない可能性である。例えば、「消費者寄りの製品開発」といった職務があり、マーケティングとの接点は乏しいようだった。これらの結果を考慮して、平成28年度は調査票の作成と実施を行う。既存研究の整理は計画通り進んだ。近年、Journal of Marketingを中心に、マーケティング組織の研究が活発になっている。過去の文献はもとより、最新のジャーナル論文を中心に整理した。例えば、マーケティングと営業との関係を類型化した、Homburg et al. (2008)は、本研究と同様の問題意識に動機づけられている。インタビュー調査は、計画ほどの件数を実施できなかったが、定量調査をするための知見は得られたものと考える。例えば、日本企業と欧米企業の両方の職務経験があるマーケティング・マネジャーへのインタビューでは、日本企業におけるマーケティング機能の分散の実態や、対照的な欧米企業のマーケティング中心のブランド・マネジメントなど、本研究の仮説を支持するような意見を聞くことができた。平成28年度は日本企業が多く進出しているタイを中心に、海外現地法人の担当者にインタビュー調査を実施した。インタビュー調査から明らかになった最も重要な点は、日系の消費者向けビジネスを行う企業の多くがマーケティング活動の多くを現地の合弁先企業に委ねており、日本側が管理しているマーケティング活動はブランド・イメージの管理など、ごく一部に過ぎないという点である。ここで注目すべき点は、合弁先企業にマーケティング機能の多くを委譲した方が、全般的にパフォーマンスが高い傾向にあるという指摘を、多くの実務家や研究者が行っていることにある。特に流通や営業については、本社が管理することを市場に進出する当時から放棄し、流通や営業に強い合弁先を見つけることが成功の条件であるという指摘もあった。日本からの出向者がかかわるのは、マーケティング以外の財務的な部分と、生産品質の管理といった一部であることが多いようである。したがって、マーケティング機能は分散しているだけでなく、機能間の調整も十分に行われていないことが分かった。こうしたインタビューの結果から導かれるのは、流通や営業はマーケティング機能の一部ではあるものの、その他の機能と分散し、調整が行われていなくても特に大きな問題がないという仮説である。既存研究では、マーケティング部門はマーケティングの様々な機能を統括して管理することが重要であると指摘されてきた。しかし、複数の回答者の意見では、調整することによる時間のロスや、本社と現地法人、合弁先企業のパワー関係が影響してしまう調整は無意味であることなどが指摘された。現在、この仮説を中心として調査票を作成中で、平成29年度6月ごろに定量調査を実施予定である。平成28年度中に定量調査を実施する予定であったが、現在までのところ未実施である。およそ半年ほど計画から遅れが出ている。その理由は、研究実績の概要で述べたように、仮説が変更されたことにある。当初の仮説は、マーケティング機能の分散とその調整の不調は、マーケティング活動の成果にマイナスの影響を及ぼすと想定してきた。しかしながら、海外現地法人の活動の観察と、担当者へのインタビューを通じて分かったことは、マーケティング機能、特に流通と営業が現地の合弁企業に完全に委譲されており、日本側と調整が行われていないということである。それにもかかわらず、その活動の成果は、権限を委譲していない企業に比べ、相対的に良いということであった。こうしたインタビュー調査の結果の一般性と妥当性を確認するために、追加のインタビュー調査を実施する必要性が生じた。これが進捗の遅れの原因である。本研究は日本企業のマーケティング部門がどのように部門間調整を行っているのかについて検討したものである。本研究は組織内におけるマーケティングの在り方が、企業の業績とどのように関係しているかを検討した。BtoC(消費者向け)事業のマーケティング関連部門に勤める係長・リーダー級以上の従業員を対象に、Web調査を実施した(N=568)。

マーケティング機能に関連がある部門を9つ挙げ、マーケティングに関係する意思決定における影響力を合計が100になるように配分してもらったところ、営業部門の影響力が最も強く(30.9)、次いで経営企画(20.8)、マーケティング部門(17.2)の順となった。意思決定の方法としては、マーケティング部門が他部門に指示を与えるという集権型の方法が最も多かったが(34.0%)、全体を俯瞰する部門が存在せず業務プロセスが連続的に行われるパターン(26.8%)や、マーケティング部門がアイディアを出すものの部門間の調整が行われないパターン(21.1%)も観察された。つまり、約半数の事業において意思決定が調整されないままであるということが明らかになった。こうした傾向はマーケテイング関連部門間のコミュニケーションにも表れている。公式・非公式のコミュニケーションは多くとも2週間に1回程度であり、顧客や市場に関するコミュニケーションは1か月に1回あるかないか程度であった。結果的に、市場の変化や顧客イメージ、マーケティング戦略に関する部門間の情報共有は、曖昧なままであることが分かった。部門間の調整やコミュニケーションの頻度は、事業成果と正の関係が有意に確認された。つまり、日本企業のBtoC事業ではマーケティング関連の調整を推進することで事業成果を改善できる可能性が示唆された。本研究は日本企業のマーケティング部門がどのように部門間調整を行っているのかについて事業成果との関係を検討したものである。マーケティングの機能は組織内で異なる部門に分散して存在することが一般的である。消費者向けの事業を展開する企業の従業員に対するサーベイの結果、マーケティング関連の意思決定について最も影響力を有するのはマーケティング部門ではなく営業部門であり、マーケティング・ミックス全体の調整を行うコミュニケーションを行うほど事業成果が高まることが分かった。平成28年度に調査票を作成し、調査を実施する。マーケティング部門の活動に対する権限の範囲と市場志向性の関係を調べる。申請段階では調査会社を利用して日本国内で調査を実施することを計画していたが、代表者の在外研究との関係で、日本企業の海外現地法人を対象とすることもあわせて検討中である。この案の利点は、1事業の規模が日本本社ほど大きくないため、担当者が明確で回答の正確性が高まる、2国際ジャーナルへの投稿可能性が高まる、という2点である。一方欠点は、1調査会社の信頼性に不安がある、2本社と現地法人との機能分散の方が職能間の機能分散よりも、組織上の重要性が高い、という2点である。欠点の2は、本研究に本社・現地法人関係を追加することによって、発展的に解決ができる。平成28年度の前半に、上記の調査対象の問題を決定し、可能であれば、年度中にデータ分析まで進めたい。
キャビテーション減肉評価技術の確立と耐キャビテーション被覆材料の開発

本研究では,各種配管材料に用いる鉄鋼材料について長時間の損傷試験を行った.今まで本研究室で得られているデータベースと比較した結果,鉄鋼材料の長時間使用後の損傷量の予測モデルを作成し,損傷量の定式化を行い鉄鋼材料の長時間に対する損傷を評価した.また,配管に施す表面被覆材料にTi-Ni合金の使用を検討し,実際に表面被覆材料を作製し損傷試験を行い,Ti-Ni形状記憶合金が表面被覆材料に適していることを明らかにした.本研究では,各種配管材料に用いる鉄鋼材料について長時間の損傷試験を行った.今まで本研究室で得られているデータベースと比較した結果,鉄鋼材料の長時間使用後の損傷量の予測モデルを作成し,損傷量の定式化を行い鉄鋼材料の長時間に対する損傷を評価した.また,配管に施す表面被覆材料にTi-Ni合金の使用を検討し,実際に表面被覆材料を作製し損傷試験を行い,Ti-Ni形状記憶合金が表面被覆材料に適していることを明らかにした.キャビテーション壊食は、水車、ポンプなどの流体機械をはじめ、多くの産業機械や部材で流体が接している個所に生じている。現在、耐キャビテーション壊食性に優れた工業材料としてコバルト基合金のステライトが原子力プラント用の部材として使用されている。しかし、ステライトを使用する場合には、コバルトが原子炉中に流出し、放射線を受けると放射化してプラント内の放射線量を増加させるという問題がある。そこで、コバルトを含まない耐キャビテーション壊食性に優れた代替材料が望まれている。本研究室では、Ti-Ni形状記憶合金の耐キャビテーション壊食性が非常に優れていることを報告している。しかし、Ti-Ni形状記憶合金は非常に高価で、成形加工が困難であるために構造材料として難点がある。そこで、Ti-Ni合金を表面被覆である肉盛材料として用いることを検討した。本研究では、ステライトに代わる肉盛材料としてTi-Ni肉盛材料を使用しキャビテーション壊食試験を行った。肉盛材料の製作過程で、粉体の条件が異なる5種類のTi-Ni肉盛材業を施した試験片を用いてキャビテーション壊食試験を行い、耐壊食性と壊食抵抗を検討した。また、各種のTi-Ni肉盛材料と参照材料の壊食試験結果を比較し、壊食特性を検討した。その結果、純Tiと純Niを混合した混合粉による肉盛材料は、肉盛施工時に均質な金属間化合物とはならないので、耐壊食性の向上は得られない。金属間化合物を粉体化した合金粉を用いて肉盛する必要がある。また、硬い材料ほど耐壊食性に優れており、Ti-Ni形状記憶合金肉盛材の耐壊食性は、オーステナイト系ステンレス鋼SUS304に比べて210倍は優れているということがわかった。キャビテーション壊食は,水車,ポンプなどの流体機械をはじめ,多くの産業機械や部材で流体が接している個所に生じている.現在,耐キャビテーション壊食性に優れた工業材料としてコバルト基合金のステライトが原子力プラント用の部材として使用されている.しかし,ステライトを使用する場合には,コバルトが原子炉中に流出し,放射線を受けると放射化してプラント内の放射線量を増加させるという問題がある.そこで,コバルトを含まない耐キャビテーション壊食性に優れた代替材料が望まれている.本研究室では,Ti-Ni形状記憶合金の耐キャビテーション壊食性が非常に優れていることを報告している.しかし,Ti-Ni形状記憶合金は非常に高価で,成形加工が困難であるために構造材料として難点がある.そこで,Ti-Ni合金を表面被覆である肉盛材料として用いることを検討した.本研究では,ステライトに代わる肉盛材料としてTi-Ni肉盛材料を使用しキャビテーション壊食試験を行った.Ti-Ni肉盛材の下地として下地材Niを2mm施した試験材料を,8°傾け加工した試験片を用いて壊食試験を行い,壊食特性を検討した.その結果,下地材NiがTi-Ni肉盛材料に影響を及ぼすのは,下地材NiとTi-Ni肉盛材料の境界部分から約0.5mmの範囲であり,境界部分から離れるほど耐壊食性が向上することが明らかとなった.キャビテーション壊食は,水車,ポンプなどの流体機械をはじめ,多くの産業機械や部材で流体が接している個所に生じている.現在,耐キャビテーション壊食性に優れた工業材料としてコバルト基合金のステライトが原子力プラント用の部材として使用されている.しかし,ステライトを使用する場合には,コバルトが原子炉中に流出し,放射線を受けると放射化してプラント内の放射線量を増加させるという問題がある.そこで,コバルトを含まない耐キャビテーション壊食性に優れた代替材料が望まれている.本研究室では,Ti-Ni形状記憶合金の耐キャビテーション壊食性が非常に優れていることを報告している.しかし,Ti-Ni形状記憶合金は非常に高価で,成形加工が困難であるために構造材料として難点がある.そこで,Ti-Ni合金を表面被覆である肉盛材料として用いることを検討した.本研究では,ステライトに代わる肉盛材料としてTi-Ni肉盛材料を,本研究室で導入した肉盛装置を用いて実際に作製し,キャビテーション壊食試験を行い,壊食機構について検討した.その結果,今まで本研究室で得られているTi-Ni合金肉盛材と同等程度の優れた壊食抵抗を持つ肉盛試験材料を作製することができた.
ランニング支持期に発生する後足部外反モーメントの簡易的評価手法の確立

ランニング支持期中に足部が受ける地面反力は、支持期前半に後足部外反モーメント(後足部を外反方向に動かす力)として作用する。この後足部外反モーメントにより発生する後足部外反動作が過度に大きくなると、下肢慢性障害が導かれると考えられている。そのため、ランニングによる下肢慢性障害のリスク評価には、後足部外反モーメントの大きさを評価することが重要である。後足部外反モーメントの測定には床反力計が必要であるため、実験室内での評価に限られてきたが、これまでの研究により、後足部外反モーメントは、足関節中心に対する足圧中心(COP)の側方距離(Lankcop)によって90%近くを説明できることが示されてきた。このLankcopは足圧中心データと足関節中心データにて算出可能であるため、可搬性に富むビデオカメラと足圧分布測定器によって、実験室外での測定が可能な変数である。足圧分布測定器によってLankcopを導くためには、足圧分布測定器内で構成されているCOPの座標系と、足関節中心が存在する空間座標系を統一させる必要がある。また、足圧分布測定器によって導かれるLankcopが、実際に後足部外反モーメントを評価できるのかを検証するためには、足圧分布測定器を用いてLankcopを算出すると同時に、床反力計にて後足部外反モーメントを算出する必要がある(床反力計の上に足圧分布測定器を載せて測定することで可能)。その際、足圧分布測定器が床反力計の上に載ることで発生する床反力データのずれを補正する必要がある。2018年度では、これら、座標系を統一させる手法と、同時測定時に発生する床反力計データのずれの補正手法を確立させることができた。これにより、足圧分布測定器を用いてLankcopを測定し、その測定した値が後足部外反モーメントを精度良く評価しているかを検証できる状態となった。20172019年度の3年の研究期間において、ランニング支持期中にランナーが受ける後足部外反モーメントを簡易的に評価する手法を確立することを目的としている。2017年度までに、後足部外反モーメントと、モーメントを構成する4つの要素(床反力の側方成分、足関節中心の高さ、床反力の垂直成分、足関節中心と足圧中心の側方距離)を測定し、どの要素が主に後足部外反モーメントの大きさに寄与しているかを検証した。その結果、主に足関節中心と足圧中心の側方距離(Lankcop)によって後足部外反モーメントを評価できる可能性が高いことを見出した。さらに、床反力データから導かれたLankcopを用いると、後足部外反モーメントの大きさの約90%を評価できることが示された。この結果を受け、次のステップとして、実験室以外の場で後足部外反モーメントの評価を行うことを目指し、可搬性に富む足圧分布測定器を用いて導かれたLankcopにて後足部外反モーメントの評価が可能かを検証する実験を行うことを予定していた。この実験を行うためには、床反力計を用いた測定(後足部外反モーメントの算出に使用)と、足圧分布測定器を用いた測定(足圧分布測定器によるLankcopの算出に使用)を同時に行う必要があった。2018年度には、足圧分布測定器を用いたLankcopの導出手法や、床反力計と足圧分布測定器の同時測定手法は確立できていた。しかし、実際に実験を行うには、床反力計より少し大きな足圧分布測定器を床反力計の上に載せる必要があり、その際、床反力計から出ている部分が周りの床に触れない状態になるような特殊な実験環境を作る必要があった。その環境を満たすためには施設の工事が必要となったため、実験は2019年度に持ち越すこととなった。2019年度には実験環境整備の工事に着手できる目途が立っており、上記の測定を実施できる予定である。今後は、2019年度の前半までを目途に、床反力計と足圧分布測定器の同時測定を行う実験環境を整えるための工事を行い、その工事が終了次第、実験を進める予定である。床反力計と足圧分布測定器の同時測定を行う際に問題になると考えられる点は、足圧分布測定器が上に置かれた状態で床反力計のデータを収集するため、足圧分布測定器の厚み分、床反力計に力が加わる作用点にずれが生じ、床反力計のみで測定した場合と比べてCOPのデータにずれが生じることである。床反力計にて得られるCOPのデータは後足部外反モーメントの計算に使われるため、データにずれが生じた状態では後足部外反モーメントの値が不正確になる可能性がある。しかし、この問題については、2018年度に予備実験を完了させ、ずれを修正するプログラムを作成済である。また、本研究で用いる足圧分布測定器においては、足圧分布測定器上のCOP座標系と、その上の空間座標系を一致させるシステムがなく、これらの座標系を一致させなければ、COP座標と足関節中心座標で得られるLankcopを算出することができないことも問題点であった。しかし、この点についても、2018年度に予備実験を完了させており、足圧分布測定器を用いた際のCOP座標系と空間座標系を一致させる手法を確立済である。よって、床反力計と足圧分布測定器を用いた同時測定の実験を行った後には、スムーズに解析が行える状態となっている。

そのため、2019年度内には足圧分布測定器を用いたLankcopと、後足部外反モーメントの大きさの関係性を明らかにすることができ(仮説では、高い関係性が認められると考えている)、ランニング支持期中にランナーが受ける後足部外反モーメントを簡易的に評価する手法を確立できると考えている。ランニング障害の一要因に、後足部外反モーメント(足部を外反させる力)が挙げられる。この後足部外反モーメントにより過度の外反動作が生じることがあり、その動作によって足部や下肢の障害に繋がると考えられる。後足部外反モーメントの大きさを評価するためには、床反力計やモーションキャプチャシステムなど高価な機器を用いて、実際のランニング動作を測定する必要がある。しかし、臨床現場などではそのような環境が整っていないのが現状である。また、これらの機器は可搬性に乏しく、現場に機器を運び入れて測定することも難しい。そこで、本研究の目的は、ランニング中の後足部外反モーメントを簡易的に評価する手法を確立し、ランニング障害予防のためのスクリーニングなどへの有益な情報を得ることとした。今年度は、床反力計やモーションキャプチャによって得られたデータを用い、後足部外反モーメントを簡易的に評価できる変数を探索的に検証した。その結果、足関節中心に対する足圧中心の側方距離(Lankcop)が重要な変数であることが分かった。単回帰分析の結果、荷重局面(支持期の10%床反力の垂直成分が最大になるまで)における後足部外反モーメントの角力積の大きさを、その局面のLankcopの大きさによって説明できることが分かり、説明率は後足部接地のランナーで70.6%、後足部接地以外のランナーで90.3%であった。さらに、後足部接地のランナーでは、Lankcopに加え、接地の瞬間から荷重局面までの足関節中心の側方変位(Dank)を加えた重回帰分析を行うと、説明率は82.8%となり、より高い精度で後足部外反モーメントの角力積を説明できることが明らかとなった。これにより、後足部接地、後足部接地以外のランナーともに、ランニング支持期中の足関節中心と足圧中心のデータを用いることで後足部外反モーメントを予測できることが明らかとなった。本研究を遂行するためには大きく3つのステップがある。1つ目は、ランニング中の後足部外反モーメントを予測できる変数を見出すこと。2つ目は、その変数を簡易的に測定するためのシステムを確立すること。3つ目はその確立したシステムの信頼性を検証することである。1年目において、ランニング中の後足部外反モーメントは、足関節中心に対する足圧中心の側方距離(Lankcop)、および、接地の瞬間から荷重局面に至るまでの足関節中心の側方変位(Dank)によって予測できることを明らかにした。さらに、その変数のうち、Lankcopについては、立位時の足部長軸に対する足関節中心の側方距離と、ランニング中の足圧中心データを組み合わせた値を用いることによって、ほぼ同等の値を得ることができることも明らかにした。これにより、映像を用いてランニング中の足関節中心の動きを追うという、データ取得に最も手間がかかる過程を省くことができ、より簡易的に後足部外反モーメントを評価する手法に近づいた。今後残されているのは、足関節中心の変位であるDankを、ランニング中の映像などを用いなくても評価できる手法を確立することである。これが確立されれば、簡易的にモーメントを評価するシステムの完成に大きく近づく。この評価システムが完成した後、そのシステムを用いて実際に後足部外反モーメントを評価し、その値がどれ程の信頼性があるのかを確認する段階に入っていく予定である。
小麦の低アレルゲン化に関与するプロアントシアニジンの探索と作用機序に関する研究

小麦中のグリアジンはセリアック病や運動誘発アナフィラキシーを引き起こす主要なアレルゲンである。本研究では果実や種実などの食品からグリアジン中のエピトープとの結合に関与するプロアントシアニジンを探索し、プロアントシアジンが結合したグリジアンの消化吸収後のアレルゲン性について明らかにすることを目的としている。これまでに小麦グリアジンとの結合が確認された果実や種実などの各試料からプロアントシアニジンを抽出し、Phologlucinolによって分解した。プロアントシアニジンの分解産物は高速液体クロマトグラフィーによって分離後、高分解能飛行時間型質量分析装置(LC-QTOF/MS)によって分析した。得られたマススペクトルから各試料中のプロアントシアニジン中の基本骨格を確認したところ、主要な基本骨格として報告されているEpicatechinやcathechinが確認された。また、一部の試料ではガロイル基による修飾やA環の水酸基がC環の2位に結合したエーテル結合を含むAタイプのプロアントシアニジンが確認された。また、各化合物のプリカーサーイオンの精密質量とその強度を多変量解析によって解析することによって、プロアントシアニジンの分解産物による植物種ごとのプロアントシアニジンの差異解析が可能であることが示唆された。T細胞の応答に関与するグリアジンのエピトープペプチドを含む33残基のペプチドの合成を依頼し、LC-QTOF/MSによる測定条件の検討を行った。タンパク質の消化酵素について検討を行った結果、小麦グリアジンはキモトリプシンによる分解によって特異的なペプチドフラグメントが検出可能であった。次に、人工消化液に合成したペプチドを添加して測定を行ったところ、ペプチドフラグメントの検出ができなかったため、消化液由来の夾雑成分による測定阻害が起こっていると考えられた。今年度は高分解能飛行時間型質量分析装置による分析法についての検討を行い、プロアントシアニジンの分解産物による植物種の差異分析が可能であることが示唆されたため、次年度以降に検討した方法を応用し、小麦グリアジン由来のペプチドに結合するプロアントシアニジンのスクリーニングのために本方法を応用する。小麦グリアジン由来ペプチドについては特異的なペプチドの検出が可能であったが、消化液からの検出が困難であったため、次年度に精製法についての検討を行う。植物試料中のプロアントシアニジンについては分解産物による植物種の系統解析が可能であることが示唆されたため、次年度は試料数を増やして検討する。人工消化液中の小麦グリアジン由来のペプチドの検出が困難であったため、精製法を検討する必要がある。また、必要に応じて質量分析以外の酵素免疫学的な検出法についても検討する。今年度生じた未使用額は少額であるため、次年度の物品費として使用する予定である。
「シルクロード経済帯」建設の政治効果：中国による新型国際関係樹立の試み

本研究は第一に、中国が「一帯一路」、中でも陸上における「シルクロード経済帯」の構築を通して、上海協力機構(SCO)のメンバーであるロシアや中央アジア諸国といかなる経済協力プロジェクトを進めているか考察した。第二に、経済面での関係深化が、政治・安全保障関係の強化に貢献しているのか、もししているとすればユーラシアの地域秩序がどのような方向に変化を遂げているかを分析した。カザフスタン(初年度)、ウズベキスタン(第2年度)、ロシア(第3年度)へのフィールド調査を通して、中国のこうした地域への経済的影響力の拡大が明確になった。ただし、それは中国の一方的な対外進出の形をとらない。たしかに、中国の政府機関や国有・私営企業の積極的な働きかけは、現地の経済発展に多大な刺激を与えている。特に中央アジアでは、中国の「一帯一路」が上記2国の独立以来初の政権交代と重なり、国家の政治基盤を固めたエリートたちが、経済振興という次のステップを目指すのを中国が支援する形になっている。しかし、社会主義国ソ連から派生したこれらの国々では、国家主権に対するこだわりが極めて強く、政府は国民の経済活動をがっちり統制している。そのため中国とこれらの国々との経済協力は、基本的に「国家対国家+α(民間)」の枠組みで行われ、中国が期待するほどのスピードで協力は進まないが、だからこそ各国政府は中国との協力に「やりやすさ」と「安心」を感じているということがわかった。こうした経済協力のやり方は、民間の活力を多用する東アジアの伝統的経済協力とは一線を画す。しかし、各国間の政治的な信頼醸成には確実に貢献しており、地域における反テロ対策などの必要性とも相まって、ユーラシア大陸に新たな権威主義国際協力モデルを構築しつつある。この研究を通して、中国が「一帯一路」の相手国に応じて、経済協力のやり方を使い分けている可能性も浮かび上がった。初年度となる平成28年度は、中国が提唱するシルクロード経済帯および21世紀海洋シルクロード(いわゆる一帯一路)構想について、研究代表者の益尾が(1)中国での立ち上げの経緯と背景、(2)推進の方法論に関する調査を行なった。また特にシルクロード経済帯について、(3)主な行為主体となる中国とロシア・中央アジアの間の国際関係、(4)推進エンジンとなる中国国内のアクターの変化(過去の地域協力政策との比較研究)について研究を進めた。並行して、諸外国がどのように中国の新政策に反応しているかを分析するため、研究分担者のダダバエフとともにカザフスタンで会議を開催し、報告を行なって現地の研究者の意見を聞き取り、合わせて一部の専門家とは中国問題について集中的に意見交換した。(1)(3)については、中国国内(北京・上海)で主にロシア・中央アジア関連の専門家に広範なインタビューを実施した。彼らの一部は2013年初夏に外交部が行なった構想検討会に参加しており、習近平政権の当初のねらいとその後の実践との間に一定の乖離があることが明らかとなった。また中国は、全体的には2000年代の中国-ASEAN間の地域協力を一帯一路の参照経験としているが、ロシア・中央アジアとの協力に際しては相手方の経済体制転換の問題を大きな障害と認識していること、中国が合意形成に時間のかかるマルチよりもバイで経済協力を進めていく予定であることがわかった。(4)については、主に文献収集を通して、2000年代の広西チワン族自治区の動きと、一帯一路下の新疆ウイグル自治区や東北三省の動きを比較し、後者は北京からより強いコントロールを受けていることが明らかとなった。次年度以降は一帯一路の実践に焦点を当てていくことになるが、その際にキーとなる各国の研究者とのネットワークについても、学会報告や現地調査を通して端緒を開くことができた。年度開始時点で計画していた9月の中国ーユーラシア博覧会での調査は、新疆で安全に調査を実施する目処をつけることができなかったため断念した。ただし文献分析を通して中国国内の中央-地方関係の分析を進め、研究代表者だけでも関連する学会報告を2回、国際会議での報告を3回行い、各国の研究者と情報共有をはかることができた。また、中国の研究者の協力を得ることに成功したため、内部事情に詳しい多くの専門家と意見交換を行い、特に一帯一路の政策決定や実践に関して中央政府の視点からの貴重な情報を得ることができた。今後、中国各地で調査を行う場合も、こうした人的ネットワークの活用が期待できる。加えて研究代表者が初めてカザフスタンで行なった調査においては、一帯一路に関する発展途上国やヨーロッパ諸国の関心が強いことを思い知らされた。会議報告を行なったインドでは、インド側研究者が中国ーパキスタン経済回廊建設について、すでに一定の研究蓄積を築いていること、カシミールにおける中国とパキスタンの協力が社会秩序関連の機微な分野に及んでいることを学んだ。今後はこうした現状を活かし、非中国圏の中国研究者とも協力しながら、一帯一路に関する中国の実践とその問題点についてフィールド調査や共同研究を実施していくことが考えられる。一部の海外研究者とはすでにそうした相談を進めているため、本年度までの進捗状況は「おおむね順調」と判断した。プロジェクト2年目となる平成29年度は、中国が提唱するシルクロード経済帯および21世紀海上シルクロード(いわゆる一帯一路)構想について、中国の周辺各国におけるプロジェクト実施状況の検討を進め、相手国の対中認識の変化を考察した。ウズベキスタンでは特に詳細なケーススタディを実施した。その過程では、益尾が中国・ロシア、中国・インドなどの地域大国間の関係が実際のプロジェクトに与える影響を概観しながら、ダダバエフが中央アジアにおける中国と日本の関与アプローチを比較しつつ研究を実施した。

この作業から明らかになってきた点がいくつかある。第一に、中国の一帯一路プロジェクトの大半はAIIBの例外を除いてほぼ二国間で議論され、投資国となる中国に情報が集約されているため、ホスト国のバーゲニングパワーはかなり弱い。経済プロジェクトを通して、中国を中心とするハブアンドズポークス型の国際関係がアジアに形成されつつある。第二に、一帯一路プロジェクトは多岐多分野にわたるが、全体としてメディア一般が言うほど中国の国営企業の力は強くなく、政府の役割は民間を含めた企業どおしを結ぶ仲介者としての側面が強い。しかし、特に自由主義的な経済基盤の弱い中央アジアでは、政府が民間経済協力の後見人になることで互いの企業の信用を担保する機能を担っており、中国の手法には一定の合理性が認められる。第三に、政府主導で進められる一帯一路の成否には、各国の政治経済体制が強く関係する。中国と同様に権威主義体制にある国では、中国の手法は堅実と評価されやすいが、自由民主主義国との間では相手に対する期待値と現実との差が著しいため、プロジェクトに問題が生じたときにそれが拡大しやすい。来年度は、これまでに獲得した各国の研究者とのネットワークを活かしつつ、一帯一路の実施状況のケースの相互比較を進め、アジアの国際秩序の未来を考察していく。いくつかの困難に直面しながらも、研究プロジェクトそのものは概ね順調に進展している。一帯一路は中国をさらなる対外開放に導く構想だが、習近平政権は実際には国内体制への締め付けを強めている。日中関係がまだ完全に回復していないため、日本の研究者からの面会アポ申請に中国側は必ずしも積極的に応じていない。さらに、これは一帯一路と関連して考えると興味深いが、ウズベキスタン国籍を持つダダバエフは国際会議出席の場合ですら中国訪問ビザが取れないでいる。一帯一路のいわゆる「沿線国」の学者が訪中を拒否されるケースは他にもでている。こうした理由のため、一帯一路の目玉となるはずの新疆での調査が本プロジェクトではまだ行えていない。一帯一路で最も実績が出ているのは、新疆発の中国・パキスタン経済回廊とされるが、安全確保の問題もあり、来年度中に現地調査が可能かどうかまだわからない。第二の問題は、調査費の不足である。これは科研費プロジェクトの採択にあたって、研究経費が3割以上削減されたことによる。プロジェクトが実施できるのはありがたいが、渡航費のかかる中央アジアやロシア、また中国新疆での調査がままならないため、当初の申請内容通りの研究成果を出すことはおよそ不可能である。それでも調査の進捗状況に大きな影響がないのは、一帯一路が国際的な注目点となっているため、周辺国の側からその実施状況に関する情報が出ることが多いからである。最近は特に南アジアからの情報フローが増えている。国際会議等に参加することで、情報そのものだけでなくその解析に関しても、(特に発展途上国を中心とする)他国の研究者から貴重な示唆を受けることがある。
組織特異的転写因子レギュロンによるコレステロール代謝制御機構の解明

我々のこれまでの解析から、ライディッヒ細胞においてAd4BP/SF-1をノックダウンすると、コレステロール合成に関与する20個の遺伝子全ての発現量が有意に減少することが明らかになっている。そこで、Ad4BP/SF-1がコレステロール合成に寄与していることを示すため、マウス副腎皮質由来の癌細胞株であるY-1細胞を用いて、コレステロール合成量の定量実験を行った。副腎皮質は精巣のライディッヒ細胞と同様にAd4BP/SF-1が高発現している組織であり、Y-1細胞を用いたAd4BP/SF-1のノックダウンによってもコレステロール合成系遺伝子の発現量が低下する事を確認している。Y-1細胞においてAd4BP/SF-1のノックダウン処理を48時間行い、その後14Cでラベルされた酢酸を加えて、さらに24時間培養した。14Cの添加と同時にエステル化の阻害剤である58-035とステロイド合成を阻害するAminoglutethimideを加えて、コレステロールの変換や消費をブロックした。24時間培養後に、14Cでラベルされたコレステロールを薄層クロマトグラフィーで分離し、液体シンチレーションカウンターで定量することによって、de novoで合成されたコレステロール量を算出した。siControl処理群とsiAd4BP/SF-1処理群のde novoコレステロール合成量を比較したところ、siAd4BP/SF-1処理群では有意にコレステロール合成量が減少していた。この結果から、Ad4BP/SF-1がコレステロール合成に直接的に寄与している事が示された。
自動車部品メーカーの取引戦略-能力構築と関係性構築-

本研究は、自動車部品メーカーの組織能力向上と自動車メーカーとの関係性構築について考察したものである。その結果、主に以下の点が明らかになった。(1)コロケーションの逆機能は、企業間関係にも適用できる可能性がある、(2)自動車のサプライヤー関係に、オープン・イノベーションの考え方は部分的には適用できる、(3)協豊会には、サプライヤーの組織能力を高めるとともに、自律的に協豊会で活動させるマネジメントの仕組みがある。まず、「自動車産業に関する理論的文献」、特に製品開発やサプライヤー・システム、戦略的提携を主題にした先行研究のサーベイを行った。特に、いわゆる生産系列論を整理することによって、本研究の分析枠組みを構築した。また、平成21年度では、自動車企業2社、自動車部品メーカー5社に対して、聞き取りを行った。独立系自動車部品メーカーでは、1社の購買担当者にヒアリングを実施した。独立系部品メーカーがいかに顧客である自動車メーカーとの関係性を構築しているかについて、定性的データを得た。また、系列的な部品メーカー(特定の自動車メーカーと強い関係性を持つメーカー)の研究者・開発者・購買販売担当者にヒアリングを実施した。系列的な部品メーカーは、自動車メーカーとの関係性を維持しつつ、競合他社とは異なる競争優位を構築しなければならない。したがって、関係性構築戦略の実態を知ることができる。ヒアリングの成果は、先の独立系部品メーカーの調査と併せて、事例研究として学会で発表して論文にまとめていく予定である。さらに、自動車メーカーの拠点周辺に部品メーカーが位置することは少なくない。研究開発拠点における地理的近接性は、コミュニケーションの有効性を高めると言われている。しかしながら、パワーに格差がある場合には、かえって有効性が低くなる可能性がある。この現象については、「コロケーションの逆機能」として自動車企業内の事例を学会で報告した。本研究の目的は、自動車部品メーカーの取引戦略を、自動車メーカーとの構築と組織能力構築の2つの視点から明らかにするものである。まず、取引のオープン化に関する影響を考えるため、オープン・イノベーションの文献をレビューした。先行研究の知見から、日本の自動車産業において、特定の自動車メーカーと部品メーカーの間では、特殊なオーブン性が成立している可能性があることが分かった。文献レビューの成果は、研究技術計画学会の学科誌『研究技術計画』において、「オープン・イノベーションの諸相-文献サーベイ-」として公表した。次に・トヨタ自動車のサプライヤー組織である協豊会に注目し、自動車部品メーカーがいかに自動車メーカー(トヨタ)との間で強い関係性を築いているか考察するため、トヨタ及び部品メーカーに聞き取り調査を実施した。その結果、トヨタは協豊会を組織して部品メーカーを管理しながらも、部品メーカーの自律性を保証するような仕組みを構築していることが明らかになった。さらに、テーマ部会に代表される協豊会活動を通じて、部品メーカー同士が協力して課題に取り組み、その成果をトヨタと部品メーカーで共有することにより、各々の企業の組織能力を高めあっているという仮説も構築することができた。これらの知見及び考察については、2010年6月に開催された組織学会において「協力会組織における会員企業め自主性管理メカニズム」という論題で報告した。
非専門家の設計要求明確化のためのヒューマンインターフェイス

本年度は最終年度であり、前年度報告の新しい形状モデルの応用に加えて新しい曲線生成法を開発した。この曲線生成法は、新形状モデルについて種々検討している過程でいわば発見された方法であり、現時点ではきわめて萌芽的ではあるが、インダストリアルデザインのようなイメージ設計の段階で非常に有用と期待される。この方法では経済等の動向(トレンド)を整理表現する移動平均法を基礎にしてデザイナーが任意にカーソルで描く曲線を点列データに変換し、その点列データに3項移動平均を2度行い、同時に最小2乗法を適用し、各点での傾向としての傾きを求める。その傾きから特徴点を抽出し、それに3次のBezier曲線を当てはめる。従来の方法では曲線を描くための制御点をまず決定する必要があり、その決定には数学的な知識が必要であったり、また間接的に曲線を制御するために、望む曲線を得ることが容易でなかった。さらに一度描いた曲線を望む形状へと変更することはきわめて困難であった。しかしここで開発した方法ではユーザーは画面上でカーソルを利用することにより望む形状の曲線を自由に通常のペン感覚で作製でき、変更した部分を足したり、削ったりして形状変更ができる。したがって、本方法は設計初期における柔軟な曲線生成に役立つだけではなく、最近話題となっているペンコンピュータの入力としても期待できる。本年度は最終年度であるのでこれまでの成果をまとめて報告書を作製した。1.研究の進展状況ディジタル画像処理のプログラムと新しい形状モデルを組み合せて長方形から構成される基本的な2次元画像が認識できるプログラムを開発した。2.新たに得られた知見当初予定していた複雑な図形に対処するには処理方法を改良する必要があることが判明した。この大きな理由は図形のノイズの問題であり,単に形状モデルにおける方向コ-ドを近傍から8近傍へ増大しても対処できない。本方法はノイズの問題も基本的には対処可能であるが,このためのプログラムがぼう大となりこの開発に多大の時間を要する。しかし長方形から合成される形状でおれば本方法はかなり実用性をもつ非電専門家から自身の設計要求をラフスケッチの形で専門家に伝達できることが分かった。3.今後の改良点ノイズの問題についてはニュ-ラルネット等他の方法と組合させたほうが実用化を目指す観点からはより有効かもしれないと考えられるので,今後他の方法と組合せることも考えている。4.本方法の改良から期待される新しい図形入力方法直接本方法とは関係ないが,本研究の遂行過程で制御点と勾配の値から図形を入力する方法でペンコンピュ-タ等に適える簡便な方法を見出した。この方法は画像認識というよりもむしろグラフィック処理の手法であるが本研究の主目的である非専門家用非言語インタ-フェイスの開発という観点からは両方法とも今後に期待できる点が大きい。
メソ-ミクロシミュレーションによる親水・疎水スイッチング表面の機構解明

本研究の推進により、実験結果を定量的に再現する粗視化シミュレーションのための相互作用パラメータが得られた。また全原子シミュレーションである分子動力学シミュレーションの結果を用いることで、粗視化シミュレーションで現実に近いと構造を再現することができた。ただし、高分子モノマーを粗視化した粒子の結合距離分布は、粗視化シミュレーションで形が左右対称なガウス型分布が得られた対し全原子シミュレーションでは非対称分布であったため、シミュレーションでの構造再現性は高いものの更なる改良の余地があることがわかった。複雑な構造を持つPNIPAM(N-イソプロピルアクリルアミド)のシミュレーションに先立ち、より単純な構造で実験データが多いPS(polystyrene)及びPMMA(poly-methyl-methacrylate)のブロック共重合体のDPDシミュレーションが、実験の相分離構造を再現するか否かを調べた。その結果、DPDシミュレーションにおいてもブロック共重合体におけるPSとPMMAの構成比が1:1に近いとき、ラメラ構造となる相分離現象が見られ、定性的には実験結果を再現できることが分かった。次に、ラメラ構造を作るときの層の数や厚さを実験値と比較したところ、これまでDPDシミュレーションで標準的に使用されていた粗視化粒子間の結合力パラメータを使用した場合は、実験値を再現できないことが分かった。そこで結合力パラメータを調整したところ、ラメラ構造の層の数が変化したため、このパラメータを系統的に変化させ、実験結果を再現する値を求めることができた。また、本研究のMDシミュレーションに使用するプログラム開発も行った。本研究では大規模系でのシミュレーションを行う予定であるため、シミュレーションプログラムを超並列型スーパーコンピュータに対応させ、並列動作ができるようにした。MDシミュレーションにおける近距離力計算では並列化効率が高い値となったが、長距離力計算では高速フーリエ変換(fast fouriertransform:FFT)を使用するため並列化効率が低い値となり、更なる高速化のためには長距離力計算の並列化効率を改善する必要があることが分かった。複雑な構造を持つPNIPAM(N-イソプロピルアクリルアミド)に先立ち、より単純な構造で実験データが多いPS(polystyrene)を用いてメソ-ミクロ連携シミュレーションシステム構築のため全原子シミュレーションと粗視化シミュレーションを連携させて実行した。全原子シミュレーションでは分子動力学(MD)シミュレーションを用いて高分子1本鎖の重合度を変化させながらシータ溶媒中での広がりの実験値を再現するための計算を行った。ここで得られた原子配置を用いてPSを粗視化したときの粗視化粒子間に働く結合力のパラメータを導出した。一つの粗視化粒子に対応するモノマー数を粗視化度とし、その粗視化度が10,20,50のときのパラメータをそれぞれ求めた。得られたパラメータの妥当性を調べるために、粗視化シミュレーションである散逸粒子動力学(DPD)シミュレーションを用いて、複数本の高分子の溶融状態を再現する計算を行った。得られた結果から高分子の広がりを求めたところ、粗視化度が大きい程、高分子の広がりが実験値に近い値を取ることが分かった。これは、粗視化度が増加し、一つの粗視化粒子に対応するモノマーを数が増えると、粗視化粒子で表される高分子鎖の粗視化粒子間の配置の相関が小さくなり、高分子の性質がガウス鎖に近くなることが原因であると考えられる。また、本研究のMDシミュレーションに使用するプログラム開発を引き続き行っている。今回行った高分子のMD計算で用いた系は、溶媒が無く1本の高分子のみが存在するものであるが、この系において原子間相互作用を弱めることで、シータ溶媒中での広がりの実験値を再現した。溶媒の無い状態での並列計算は系の密度差が大きいため、通常の空間分割法では計算効率が悪くなる。そこで、空間を一様ではなく粒子密度に応じて分割するようにプログラムを改良し、効率の良い並列計算が行えるようにした。本研究で疎水・親水スイッチング界面に使用する高分子はPNIPAMであるが、この高分子の構造は複雑であるため、先ずDPDシミュレーションの実験値再現性を調べるため一昨年度は、より単純な構造であるPS及びPMMAのDPDシミュレーションを行った。この結果から、これまで標準的に使用されていた粗視化粒子間結合力パラメータでは、実験結果を再現できないという問題点が存在することが分かっている。そこで今年度は、重合度を変化させた全原子シミュレーションを行い、それぞれの重合度において、粗視化度も変化させ、その粗視化度に対応したDPDシミュレーションでの結合力パラメータを導出した。この結果から粗視化度が大きい場合は、粗視化シミュレーションであっても実験値における高分子の広がりを良く再現できることが分かった。今後は電荷の効果が小さいPSではなく、電荷間の相互作用が大きいPMMA(poly-methyl-methacrylate)においても、同様のシミュレーションを行い、本課題で扱う予定のPNIPAMの計算に備える予定である。このため当初予定していたPNIPAMのシミュレーションを行うことができず、計画はやや遅れている。親水・疎水スイッチング界面を構成する高分子であるPNIPAM(poly-N-isopropylacrylamide)は複雑な構造を持つため、これに先立ち、より単純な構造で実験データが多い高分子のPS(polystyrene)、PMMA(polymethyl methacrylate)を用い、メソ-ミクロ連携シミュレーションシステム構築のため全原子シミュレーションと粗視化シミュレーションを連携させて実行した。ここで得られた原子配置を用いてPS、PMMAを粗視化したときの粗視化粒子間に働く結合力のパラメータを導出した。