hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機金属分子線エピキタシー法(MOMBE法)によるZnSe青色発光素子の開発

青色発光素子用材料として有望なZnSeの結晶成長を新しい低温成長法である有機金属分子線エピタキシー法(MOMBE法)を用いて検討した.この成長法は,高真空中でMOCVD成長を行うもので,従来問題となる気相中での原料ガスの付加反応を抑え,清浄な雰囲気で成長ができるため,高品質晶の成長が期待できる.しかし,これまでMOMBEによるZnSeの成長の報告はまだなく,筆者らは成長系を含む成長条件の最適化から研究に着手し,以下に示すような成果を得た.1.成長系の最適化:MOMBEでは微量の原料ガスを精度よく供給する必要があるため,フルスケール1Sccmのマスフローコントローラを採用した.また,質量分析計により反応槽内のガスの組成を観察可能にした.2.クラッキング条件の最適化:MOMBEでは気相中での原料ガス同士の反応がほとんど無いと言ってよく,原料は基板上でのみ加熱されるため,十分分解しない可能性がある.そこで原料ガス(DMZn, H_2Se)を予め加熱分解するクラッキングセルを設け,上述の質量分析により原料ガスをZnやSeの形で供給できるクラッキング条件を明らかにした.3.成長機構の検討:原料ガスのクラッキングの有無に対し,成長機構を検討したところ,クラッキングした場合はMBEとほぼ同様の成長過程が,また,クラッキングをしない場合, DMZnとH_2Seの基板上での反応過程が成長を律速していることを明らかにした.4.膜質の検討:原料ガスをクラッキングすることにより,従来のMOCVDではみられない平坦性の良い膜が得られ,超格子膜形成に有望であることを示した.また,光学的特性から, MOMBEで得られたZnSeが不純物欠陥等の少ない高品質結晶であることがわかり,今後は不純物添加による物性制御を検討する予定である.青色発光素子用材料として有望なZnSeの結晶成長を新しい低温成長法である有機金属分子線エピタキシー法(MOMBE法)を用いて検討した.この成長法は,高真空中でMOCVD成長を行うもので,従来問題となる気相中での原料ガスの付加反応を抑え,清浄な雰囲気で成長ができるため,高品質晶の成長が期待できる.しかし,これまでMOMBEによるZnSeの成長の報告はまだなく,筆者らは成長系を含む成長条件の最適化から研究に着手し,以下に示すような成果を得た.1.成長系の最適化:MOMBEでは微量の原料ガスを精度よく供給する必要があるため,フルスケール1Sccmのマスフローコントローラを採用した.また,質量分析計により反応槽内のガスの組成を観察可能にした.2.クラッキング条件の最適化:MOMBEでは気相中での原料ガス同士の反応がほとんど無いと言ってよく,原料は基板上でのみ加熱されるため,十分分解しない可能性がある.そこで原料ガス(DMZn, H_2Se)を予め加熱分解するクラッキングセルを設け,上述の質量分析により原料ガスをZnやSeの形で供給できるクラッキング条件を明らかにした.3.成長機構の検討:原料ガスのクラッキングの有無に対し,成長機構を検討したところ,クラッキングした場合はMBEとほぼ同様の成長過程が,また,クラッキングをしない場合, DMZnとH_2Seの基板上での反応過程が成長を律速していることを明らかにした.4.膜質の検討:原料ガスをクラッキングすることにより,従来のMOCVDではみられない平坦性の良い膜が得られ,超格子膜形成に有望であることを示した.また,光学的特性から, MOMBEで得られたZnSeが不純物欠陥等の少ない高品質結晶であることがわかり,今後は不純物添加による物性制御を検討する予定である.青色発光ダイオード用材料として有効なセレン化亜鉛(ZnSe)は、いわゆる自己補償効果によりP型伝導結晶を得るのが困難となっており、これを克服するために低温エピタキシー技術の一つであるMOCVDによる伝導型制御の研究が進められている。しかし、高純度かつ高品質のZnSeを得るために反応系の高純度化を図ると共に、気相中での原料間の付加反応を抑える必要があり、本研究ではこれらの要求を満足する成長系としてMOMBE法を採用しZnSeの(100)GaAs上へのエピタキシーとその特性を検討している。本年はマスフィルタでのガス分解過程の分析および極低温領域でのホトルミネッセンスの解析から次のような知見が得られた。1.MOMBEでは反応槽での原料ガスの平均自由行程が長いことから、原料が分解するための熱エネルギーを基板表面上からのみ得るために、通常のMOCVDと比較して成長速度が極めて遅くなり、これを改善するためには原料ガスをあらかじめ加熱してクラッキングする必要がある。2.原料のセレン化水素はクラッキング温度が300°C程度から分解が始り、700°C程度まで単調に分解効率が上がる。3.上記の様にセレン化水素は比較的安定な上に、セレン単体の蒸気圧はかなり高い為に、反応槽の真空度が高いことも影響して、ZnSe膜はSeが不足した低品質の結晶になりやすく、ホトルミネッセンス特性において、バンド端近傍の発光が支配的な高品質の結晶を成長するには少くともセレン化水素のクラッキングが必要不可欠である。4.原料をクラッキングして成長した結晶のホトルミネッセンスでは、ドナー・アクセプタペアからの発光が支配的で、浅いドナーへの束縛励起子からの発光は弱く、残留不純物として微量のドナーだけでなくアクセプターも微か含まれており、高低抗となる。
環境資源の持続的利用におけるコモンズ的手法に関する研究

1.環境資源の持続的利用という観点から、コモンズ型資源配分システムの作動環境の分析とその成果の評価を行った。事例研究として、日本でのコモンズ型資源管理システムである入会林野を対象として、森林資源管理主体の現状を明らかにした。2.コモンズ型森林資源管理では市場システムや計画システムと比較し、持続的資源利用には各システムでの管理主体間で、役割分担が不可欠であることを明らかにした。近年の制度分析のアプローチとして、取引費用論による制度の効率性比較の研究が進められている。これにもとづき森林資源管理において、各資源管理システムでの取引費用を明らかにした。3.環境資源のコモンズ型管理に関する代表的な研究者としてOstromがあげられる。0strom(1990)のGoverning theCommonsではコモンズ型資源管理が機能しない場合として、社会経済状況の急速な変化、環境の急速な変化、集団構成員間の格差の存在という条件をあげている。4.農業集落カードの農業集落を対象に定量分析を行い、入会集落の判別分析・主成分分析を行った。これにより、広島県における入会集落では、入会林野近代化への整備、林業の衰退から、現代においては、コモンズ的資源管理の主体を担っていないことが明らかになった。また、入会林野の近代化整備後の資源管理主体の一つと考えられる生産森林組合も林業の衰退から資源の維持管理が困難になっていることを明らかになった。5.広島県における入会集落の分析から、上記の0stromがあげているコモンズ型資源配分システムの機能しない条件が当てはまることを明らかにした。広島県の事例研究の結果として、自然集落による資源管理はもはやなされておらず、現代的なコモンズ型資源管理をとらえるアプローチの必要性が明らかになった。環境資源のコモンズ的管理に関する近年の代表的な研究として、Ostrom(1990)のGoverning the Commonsがあげられる。この中でOstromは、長期持続型コモンズ存在条件として(1)境界の明瞭性、(2)利用ルール、用役ルールと地域条件の調和、(3)集合的選択の取り決め、(4)モニタリングの必要性、(5)段階化された制裁、(6)コンフリクトを調整するメカニズム、(7)コモンズを組織する権利(中央政府等からの独立)、(8)組織の入れ子状態とうい8つの条件のあることを指摘している。上記の(1)(8)の条件をシステムの構成要素とその作動環境として再検討し、コモンズをとりまく外部要因と内部要因に分類した。さらに内部要因は、コミュニケーション、サンクション(制裁)、モニタリングの3つの要素から成っており、これら要素のゲーム論的検討から、サンクションとモニタリングには、トレードオフ関係があることを明らかにした。コミュニケーションに関しては、Ostromら(1992)は、十分なコミュニケーションが保証されていれば、制裁の大小にかかわらず資源利用者は協調行動をとる事例を紹介している。このような経済的に非合理的な資源利用者の行動を、Dasgupta(1993)は、地域コミュニティの強権的な強制、資源利用者の均衡戦略、社会規範の内在化という3点から説明を試みており、Sethi and Somanathan(1996)は、社会規範の存在を数学モデルで示している。資源管理における投入・産出分析から、サンクションやモニタリングによる審理と比較してコミュニケーションによる管理の効率性が明らかになった。また、資源利用の持続性分析により、モニタリングの重要性を明らかにした。

これにもとづき森林資源管理において、各資源管理システムでの取引費用を明らかにした。3.環境資源のコモンズ型管理に関する代表的な研究者としてOstromがあげられる。Ostrom(1990)のGoverning theCommonsではコモンズ型資源管理が機能しない場合として、社会経済状況の急速な変化、環境の急変な変化、集団構成員間の格差の存在という条件をあげている。4.農業集落カードの農業集落を対象に定量分析を行い、入会集落の判別分析・主成分分析を行った。これにより、広島県における入会集落では、入会林野近代化への整備、林業の衰退から、現代においては、コモンズ的資源管理の主体を担っていないことが明らかになった。また、入会林野の近代化整備後の資源管理主体の一つと考えられる生産森林組合も林業の衰退から資源の維持管理が困難になっていることを明らかになった。5.広島県における入会集落の分析から、上記のOstromがあげているコモンズ型資源配分システムの機能しない条件が当てはまることを明らかにした。広島県の事例研究の結果として、自然集落による資源管理はもはやなされておらず、現代的なコモンズ型資源管理をとらえるアプローチの必要性が明らかになった。
GISを利用したビオトープ機能評価手法の開発

本研究はGISを利用した、定量的かつ客観的なビオトープ機能評価手法の開発を目的とする。このため、(1)GISを利用した地理情報整理、(2)現地での水質・植生・動物種数調査、(3)住民・訪問者アンケートを実施し、(1)対象地域の自然度、(2)対象地域へのアクセサビリティー、(3)環境浄化機能、等を把握し、上記評価手法の確立を目指すものであり、下記の研究・調査を実施し、成果を上げた。調査対象地域を、京都市内鴨川流域の三条大橋以北に設定し、(1)京都府水質・生物調査結果の収集と解析、(2)週一回の頻度で約1年半の継続的な北大路橋-加茂大橋-丸太町間および御蔭橋-加茂大橋間24点のデジタル写真撮影と、その情報数値化方法の検討(長さ・面積情報の抽出法の開発、色情報の基準化と活用方法の検討)ならびに同画像による植生・砂州の変化過程を把握、(3)同流域50点の集中的流量・水質調査(NOx-N.NO3-N、SS、TOC、TN,TP、金属元素(ICP分析))と、その結果にもとづく汚濁物流出過程の解析(流達率の算出と、汚濁発生量の推定)、(4)同地域の社会特性・地勢・植生等の地域情報のデータベース化(50mメッシュ数値情報、植生図、土地利用、土壌図、人口、下水道合流地域、分流地域等)とGISによる結果の表示と解析、(5)以上の情報・データに基づく流域流出のモデル(落水線作成モデル、分布型タンクモデルによる流量推定、汚濁流出モデルの設定)の構築と管理システムの解析と、ビオトープ機能の評価本研究はGISを利用した、定量的かつ客観的なビオトープ機能評価手法の開発を目的とする。このため、(1)GISを利用した地理情報整理、(2)現地での水質・植生・動物種数調査、(3)住民・訪問者アンケートを実施し、(1)対象地域の自然度、(2)対象地域へのアクセサビリティー、(3)環境浄化機能、等を把握し、上記評価手法の確立を目指すものであり、初年度の研究活動として、下記のことを実施した。(1)調査対象地域を、京都市内鴨川流域の北大路橋-加茂大橋-丸太町間と高野橋-加茂大橋との約4km区間に設定(鴨川と高野川が合流するY字形流域)。(2)同流域に関する水質・生物に関する調査を実施(2地点で、10数回の調査、調査項目はクロロフィルa、NOx-N、NO_3-N、SS、TOCなど)。(3)同地域の河川改修等の情報を、京都府の土木事務所・生活環境課等からのヒヤリングで調査(特に、砂州の除去年次に注目、同流域内では、除去後期間が110年と大きく異なる場所有り)。(4)同地域の水質・生物の基礎情報を収集・データベース化(流域内には5地点の定期間ショック場所有り、また水位データも1点で測定)。(5)週一回の頻度で継続的に、流域河床状況を20強の地点でデジタル情報として収集(デジタル画像により、砂州の変化過程を把握のため)。今後は、これらデータを有機的に結びつけGISに取り込める形として整理を行なう。そのため現在、周辺地域データとして、下水道の年次別普及図、土地利用、家屋数・人口、緑地度、主工場・事業所、行政情報、水供給ライン、環境水網等を収集・整理しつつある。調査対象地域を、京都市内鴨川流域の三条大橋以北に設定し、(1)京都府水質・生物調査結果の収集と解析、(2)週一回の頻度で約1年半の継続的な北大路橋-加茂大橋-丸太町間および御蔭橋-加茂大橋間24点のデジタル写真撮影と、その情報数値化方法の検討(長さ・面積情報の抽出法の開発、色情報の基準化と活用方法の検討)ならびに同画像による植生・砂州の変化過程を把握、(3)同流域50点の集中的流量・水質調査(NOx-N.NO3-N、SS、TOC、TN,TP、金属元素(ICP分析))と、その結果にもとづく汚濁物流出過程の解析(流達率の算出と、汚濁発生量の推定)、(4)同地域の社会特性・地勢・植生等の地域情報のデータベース化(50mメッシュ数値情報、植生図、土地利用、土壌図、人口、下水道合流地域、分流地域等)とGISによる結果の表示と解析、(5)以上の情報・データに基づく流域流出のモデル(落水線作成モデル、分布型タンクモデルによる流量推定、汚濁流出モデルの設定)の構築と管理システムの解析と、ビオトープ機能の評価
SEM内摩擦実験によるセラミックスの摩耗の微視的機構の解析

本研究の目的は,各種構造用セラミックスの摩耗実験を行い,微視的摩耗形態の種類とそれらの機構を明らかにし,最終的に耐摩耗摺動部材としてのセラミックスの使用基準を確立することにある.本研究で得られた成果は,以下の通りである.1.セラミックスの微視的摩耗形態は,見かけの接触域での脆性破壊に起因する激しい摩耗である“flake formation",真実接触域の脆性破壊に起因する摩耗である“powder formation",極めてマイルドな摩耗である“ploughing"の3形態に文類することができる.2.flake formationの発生条件は,新しい無次元数Sc(=Pmax(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Pmaxはヘルツの最大接触圧力,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.3.powder formationの発生条件は,新しい無次元数Sc^*(=Hv(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Hvはビッカース硬さ,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.4.上記13の結果をもとに,セラミックスの摩耗率を予測可能な摩耗式を導き,これにより耐摩耗摺動部材としてのセラミックスの使用基準が明確に示された.本研究の目的は,各種構造用セラミックスの摩耗実験を行い,微視的摩耗形態の種類とそれらの機構を明らかにし,最終的に耐摩耗摺動部材としてのセラミックスの使用基準を確立することにある.本研究で得られた成果は,以下の通りである.1.セラミックスの微視的摩耗形態は,見かけの接触域での脆性破壊に起因する激しい摩耗である“flake formation",真実接触域の脆性破壊に起因する摩耗である“powder formation",極めてマイルドな摩耗である“ploughing"の3形態に文類することができる.2.flake formationの発生条件は,新しい無次元数Sc(=Pmax(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Pmaxはヘルツの最大接触圧力,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.3.powder formationの発生条件は,新しい無次元数Sc^*(=Hv(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Hvはビッカース硬さ,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.4.上記13の結果をもとに,セラミックスの摩耗率を予測可能な摩耗式を導き,これにより耐摩耗摺動部材としてのセラミックスの使用基準が明確に示された.平成6年度の研究目的は,セラミックスの中でも,相対的に高硬度・低靱性である炭化けい素と,相対的に低硬度・高靱性であるジルコニアの2種類のセラミックスの摩耗実験を行い,微視的摩耗形態の種類とそれらの機構を明らかにすることにある.本研究で得られた新しい知見は,以下の通りである.1.セラミックスの微視的摩耗形態は,見かけの接触域での脆性破壊に起因する激しい摩耗である“flake formation",真実接触域の脆性破壊に起因する摩耗である“powder formation",極めてマイルドな摩耗である“ploughing"の3形態に文類することができる.2.flake formationの発生条件は,新しい無次元数Sc(=Pmax(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる。ここで,Pmaxはヘルツの最大接触圧力,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.3.powder formationの発生条件は,新しい無次元数SC^*(=Hv(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Hvはビッカース硬さ,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.平成7年度の研究目的は、各種構造用セラミックスの摩耗実験を行い,微視的摩耗形態の種類とそれらの機構を明らかにし,最終的に耐摩耗摺動部材としてのセラミックスの使用基準を確立することにある.本研究で得られた成果は,以下の通りである.1.セラミックスの微視的摩耗形態は,見かけの接触域での脆性破壊に起因する激しい摩耗である"flake formation",真実接触域の脆性破壊に起因する摩耗である"powder formation",極めてマイルドな摩耗である"ploughing"の3形態に文類することができる。2.flake formationの発生条件は,新しい無次元数Sc(=Pmax(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Pmaxはヘルツの最大接触圧力,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.3.powder formationの発生条件は,新しい無次元数Sc^*(=Hv(Rmax)^<1/2>/K_<IC>)を用いて表わすことができる.ここで,Hvはビッカース硬さ,Rmaxは最大あらさ,K_<IC>は破壊靱性である.4.上記13の結果をもとに,セラミックスの摩耗率を予測可能な摩耗式を導き,これにより耐摩耗摺動部材としてのセラミックスの使用基準が明確に示された。
地球磁気圏尾部でのBursty Bulk Flowと抵抗MHD不安定

本研究の目的は,地球磁場のダイポール成分を有する磁気圏尾部のプラズマシートにおいて,磁気リコネクションの運動学的プラズマ素過程の研究と同時に,それに付随したプラズマ不安定を理解することであった。まず磁気リコネクションの過程においては,特徴的な巨視的スケールのプラズマシートの厚さがミクロスケールのイオンジャイロ半径を同程度になり,マクロとミクロの強結合システムになっていることに着目し,イオン慣性長より小さなスケールでのプラズマダイナミックスの研究を行った。特に,ジオテール衛星の磁気圏尾部の観測結果と粒子法と呼ばれる大規模プラズマ数値シミュレーションを用いて,電子とイオンの慣性の違いから生ずる速度差が薄いプラズマシートを支える電流と同程度の速度差に達すること,そしてその速度差からくるプラズマ不安定の励起,その波による電子の散乱過程などが重要であることを明らかにした。更にこのようなミクロスケールの物理を介して加熱された電子が巨視的スケールでの磁気リコネクションの発展を左右することを見出し,マクロ-ミクロ結合系のリコネクションの物理について考察を行った。一方,磁気圏尾部での磁場エネルギー開放過程を考えたとき,この磁気リコネクション過程は,例えばバルーニング不安定と競合すると予想される。磁気リコネクションの研究と併せてバルーニングモードに関しての研究も行った。このモードに関しては,未だ初歩的な研究段階であるが今後研究の発展が期待できる幾つかの重要な要素を見出すことが出来た。磁気圏尾部で観測されるバースト的な高速プラズマ流現象と抵抗性MHD不安定性の関連を理解することを念頭に置き、大規模3次元MHDシミュレーションとジオテイル衛星データ解析を行っている。地球磁気圏尾部的な磁場形状では、従来の磁気リコネクションによるダイナミックなプラズマ・シートの展開に加えて、バル-ニング不安定と呼ばれる交換型の不安定モードも重要であることが知られている。この不安定性は、磁気リコネクションといくつかの点で性質が異なり、磁気リコネクションに比べて小さな空間スケールの現象であり線形発展においてはほとんど磁場のエネルギー開放を伴なわない。また本質的に3次元性を必要とする為、これまでバル-ニング不安定の非線型発展解はほとんど研究されていない。本研究では、磁気リコネクションとバル-ニング不安定の非線型競合過程をMHDシミュレーションで調べながら、ジオテイルのデータ解析を行い、バースト的な高速プラズマ現象の理解を深める。本年度は3次元MHDシミュレーションコードの開発をおこない、プラズマ・シートの平衡解であるハリス・モデルに対して、典型的な磁気リコネクションの非線型発展が再現されることを検証した。引き続き地球磁気圏尾部的な磁場形状でのプラズマ・シートに対しての磁気リコネクションの非線型発展を調べる為、境界条件の開発を行なっている。また、バル-ニング不安定の線形理論解析を行い、将来の非線型計算に適当なプラズマ・パラメターの見積もりも始めた。次年度は、引き続きシミュレーションの境界条件を考察し、本格的な大規模3次元MHDシミュレーションを行う予定である。地球磁気圏尾部で観測されるバースト的な高温・高速プラズマの起源を理解することを目標とし、大規模・高精度MHDシミュレーションにより、高温・高密度プラズマ・シートの磁気リコネクションの非線型発展を調べた。磁気リコネクションとバルーニング不安定の競合過程を調べるのが最終目標であるが、本年度は空間2次元のMHDシミュレーションに限定し、磁気リコネクション過程の微細構造の理解に主眼を置いた。特に、1)磁気リコネクジョンの起きる前のプラズマ・シートとリコネクションが起きた後のプラズマ・シートが相互作用する領域でのプラズマ圧縮・加熱の過程、2)遅進衝撃波で加熱・加速されたプラズマとX型磁気中性点で加熱されたプラズマの加熱率や熱エネルギー配分の違いなどを中心課題として研究を行ない、磁気圏尾部の衛星観測で得られている複雑なプラズマ・シートの構造を考察した。そして、大規模・高精度MHDシミュレーションで得られたプラズマ・シートの構造を2次元リーマン問題の枠組みで理解すると、従来のPetschek型の遅進衝撃波を伴う単純なプラズマシートだけではなく、それ以外に高密度のプラズモイドの伝播によってその前面にできる衝撃波、プラズモイド内部にできる不連続面などといった、領域によって異なった重要性をもつプラズマ・シート全体のMHD衝撃波や不連続面の構造が同定された。またこのシミュレーション解析結果から、磁気圏尾部で観測される温度や密度の異なるプラズマ領域を有する複雑なプラズマ・シートの多様な形態を理解する指針が得られた。

本研究の目的は、地球磁場のダイポール成分を有する磁気圏尾部のプラズマシートにおいて、磁気リコネクションの運動学的プラズマ素過程の研究と同時に、それに付随したプラズマ不安定を理解することであった。まず磁気リコネクションの過程においては、特徴的な巨視的スケールのプラズマシートの厚さがミクロスケールのイオンジャイロ半径を同程度になり、マクロとミクロの強結合システムになっていることに着目し、イオン慣性長より小さなスケールでのプラズマダイナミックスの研究を行った。特に、ジオテール衛星の磁気圏尾部の観測結果と粒子法と呼ばれる大規模プラズマ数値シミュレーションを用いて、電子とイオンの慣性の違いから生ずる速度差が薄いプラズマシートを支える電流と同程度の速度差に達すること、そしてその速度差からくるプラズマ不安定の励起、その波による電子の散乱過程などが重要であることを明らかにした。更にこのようなミクロスケールの物理を介して加熱された電子が巨視的スケールでの磁気リコネクションの発展を左右することを見出し、マクロ-ミクロ結合系のリコネクションの物理について考察を行った。一方、磁気圏尾部での磁場エネルギー開放過程を考えたとき、この磁気リコネクション過程は、例えばバルーニング不安定と競合すると予想される。磁気リコネクションの研究と併せてバルーニングモードに関しての研究も行った。このモードに関しては、未だ初歩的な研究段階であるが今後研究の発展が期待できる幾つかの重要な要素を見出すことが出来た。
ヘリコン波プラズマの宇宙用電子源への適用研究

イオンエンジンやホールスラスタの従来の電子源であるホローカソードの代替となる宇宙用電子源を目指して,電子生成に高周波放電を用いた電子源を製作し,外部磁場による電子放出性能への影響を評価した.実験結果より,高周波電力が100 W以下の作動範囲では,外部磁場が放出電子電流に与える影響は小さく,ヘリコン波によるプラズマ生成,それに伴う電子電流の増加は確認されなかった.また,製作した電子源をホールスラスタと組み合わせ作動させた結果,ホローカソードと同程度の放電電流および推力が出力可能であることを確認した.一方で,0.3 kWを超えるホールスラスタへの適用にはさらなる省電力化が必要であることが判明した.平成25年度は既存の誘導結合プラズマ電子源に外部から磁場を印加し,その影響を実験的に評価した.その結果,磁場の有無により電子放出特性に変化が生じ,無磁場に比べ有磁場では,電子源から放出される電子電流量が増加し,また,電子を引き出すのに必要な電圧が低下することが確認された.加えて,放出される電子電流量を最大にする最適な印加磁場の強さが存在することが判明した.この最適な磁場を選択した状態で,磁場の有無による性能の比較を行うと,無磁場で1 Aの電流を電子源が放出するのに必要な電力が140 Wであったのに対して,有磁場では1 Aの電流を得るのに必要な電力が80 Wであった.この結果,誘導結合プラズマ電子源に外部から磁場を印加することにより,電子源の性能が向上することが判明した.しかし,有磁場下で電子源内部にヘリコン波が励起され,ヘリコン波プラズマ電子源として作動することによって,高い性能が得られているかどうか現状では確認できていない.一方,実験と平行して,内部のプラズマ状況を把握するために,平成25年度は,2次元軸対象のFull-PIC法を用いた数値解析プログラムのコーディングを実施し,検証作業を完了した.しかし,今年度予定していたプログラムへの高周波放電モデルの組み込みは未完了であるため,平成26年度に早急に取り組む必要がある.以上を踏まえ,平成26年度以降は,放電室内部でのヘリコン波による高密度プラズマ生成を確認するために,数値解析を併用しながら,新規に電子源を設計,製作し,性能評価試験を実施するとともに,内部のプラズマ物性計測を実施し,ヘリコン波プラズマ電子源の実現性を確認する.平成26年度はヘリコン波プラズマを放電室内に生成する前段階として,ヘリコン波の励起に適した管長の長い円筒放電室を用いた場合における磁場を印加しない状態での誘導結合プラズマ電子源の性能評価を行った.実験では,円筒放電室のアスペクト比(管長と管内径の比)を1,2,4と変更し,消費電力に対する放出電子電流を計測し,この結果,従来のアスペクト比1では1Aの電子電流を放出するのに140Wの電力が必要であったのに対して,アスペクト比2では120W,アスペクト比4では80Wと大幅な消費電力の低減が確認された.また,実験時に,大ガス流量,高引出電圧下において,急激にプラズマ抵抗が減少し,大放出電子電流が得られる作動モードを確認した.従来の作動モードにおいては2A程度までであった放出電子電流が,この作動モードにおいては10Aを超える電子電流の放出が確認され,大幅な電子源性能の向上が確認された.このモードでは作動が不安定,また,電子放出孔の強い損耗を発生することが確認され,物理現象を解明,これらの欠点を克服することが今後の課題として明確になった.以上のアスペクト比の変更実験の成果を踏まえ,年度の終盤において,次年度以降にヘリコン波プラズマ電子源として評価する試作機の設計および製作を行った.これを踏まえ,平成27年度は試作電子源におけるヘリコンプラズマ生成を確認し,電子源性能評価を実施する予定である.昨年度までの実験結果を踏まえ,今年度は外部磁場印加型の高周波プラズマ電子源を試作し,電子放出性能の評価を行った.その結果,投入高周波電力140Wまでの作動条件では,ヘリコン波の誘起による明確な電子密度,電子電流の増加は確認されなかった.しかし,外部磁場を印加することにより,電子の電子源外への移送が強化され,電子の引き出しに必要な電位差が最適な磁場強度を設定すると大きく減少し,電子源の効率改善につながることが判明した.代表作動点として,投入高周波電力80W,キセノンガス流量0.08mg/sの作動条件において,磁場無しの条件では2.0Aの電子電流を得るのに電位差が41 V必要であったのに対して,同一の作動条件で,磁場有りの条件では2.0Aの電子電流を得るのに必要な電位差が31 Vまで減少した.また,製作した電子源のホールスラスタへの適用性についても,1kWのホールスラスタと組み合わせ作動を行うことにより,評価した.組み合わせ作動の結果,従来のホールスラスタ用電子源であるホローカソードと同程度の放電電流および推力が出力されることが確認され,ホールスラスタの地上評価用電子源として製作した電子源が適用可能であることを確認した.一方で,宇宙で実際に使用するためにはホローカソードに比べて消費電力が大きいため,より大きな省電力化が今後の課題として浮き彫りとなった.

今後は,製作電子源を改修し,より大きな投入高周波電力での作動特性を取得し,ヘリコン波の誘起による電子放出性能の向上を目指し,宇宙での実用化につなげる.イオンエンジンやホールスラスタの従来の電子源であるホローカソードの代替となる宇宙用電子源を目指して,電子生成に高周波放電を用いた電子源を製作し,外部磁場による電子放出性能への影響を評価した.実験結果より,高周波電力が100 W以下の作動範囲では,外部磁場が放出電子電流に与える影響は小さく,ヘリコン波によるプラズマ生成,それに伴う電子電流の増加は確認されなかった.また,製作した電子源をホールスラスタと組み合わせ作動させた結果,ホローカソードと同程度の放電電流および推力が出力可能であることを確認した.一方で,0.3 kWを超えるホールスラスタへの適用にはさらなる省電力化が必要であることが判明した.計画2年目まででヘリコン波プラズマ電子源の製作に必要な実験データが得られており,最終年度に研究目的であるヘリコン波プラズマの宇宙用電子源への適用性の確認を実施する予定である.航空宇宙工学平成26年度より大学に異動し,1年間かけて研究体制を構築してきた.最終年度である平成27年度は電子源の性能評価について1年間経験を積んだ修士課程2年の学生の協力を得ながら,ヘリコン波プラズマ電子源の作動評価を進め,その適用性について評価を進める.数値解析プログラムへの高周波放電のモデルの組み込みが計画から遅れているため.これは,平成25年度末で所属機関が変更となったため,それに付随する予定していなかった採用手続きや異動手続きに時間を割いたためである.平成26年度以降は,放電室内部でのヘリコン波による高密度プラズマ生成を確認するために,数値解析を併用しながら,新規に電子源を設計,製作し,性能評価試験を実施するとともに,内部のプラズマ物性計測を実施し,ヘリコン波プラズマ電子源の実現性を確認する.特に,平成26年度からは所属組織が大学となったため,学生の協力を得ながら,マンパワーを増やし,実験および数値解析を進める.
グリーン化学合成のためのメソポーラス物質の触媒作用の研究

今年度、種々の固体に遷移金属を導入したものを触媒とし、分子状酸素を酸化剤とする酸化反応を検討した。主な研究実績を以下に示す。(1)シリカ担体上に高分散させたコバルト触媒を用い、常圧の分子状酸素を酸化剤とすることにより、ジオキサン溶媒中穏和な条件で種々のアルケンをエポキシ化することができた。シクロオクテンからシクロオクテンオキサイドへの液相選択酸化においてはこれまで知られている均一・不均一触媒中でこれまで知られている中で最高レベルの触媒回転数を示した。(2)Keggin型のコバルトポリオキソメタレートをMgAl-ハイドロタルサイトの層間に挿入し、修飾可能な活性点を有する新しいタイプのマイクロポーラス触媒を調製じた。この触媒は、シクロヘキサノールからシクロヘキサノンへの液相選択酸化において上記同様の条件で極めて高い触媒性能を示した。(3)MgAl-ハイドロタルサイトの熱分解と硝酸ニッケル溶液中での構造再構築によって調製したNi含有MgAl-ハイドロタルサイトが、分子状酸素によるエチルベンゼンの酸化反応において非常に高い活性を示すことを見出した。触媒回転数は従来型NiAl-ハイドロタルサイトと比較じて約40倍高かった。触媒活性は、Mg/Al比の増大、すなわち塩基性の増加に伴って向上した。Mn含有MgAl-ハイドロタルサイトも、分子状酸素によるアルキルベンゼンの酸化反応において非常に高い活性を示した。
ヒト致死性毒ポリカバノシド類の合成と生理活性発現機構の解明

海藻摂取による食中毒の原因物質として同定された,強力なヒト致死毒性を有する海洋天然物ポリカバノシドAの全合成を達成した.マクロリド部分を2つに分け,鈴木-宮浦反応による部分構造の連結とKeckマクロラクトン化によるマクロリド形成によって,収束的にマクロリド部を合成した.2つの部分構造もそれぞれ触媒的不斉反応を鍵として収束的に合成した.二糖部分の合成ではarmed-disarmed法を適用することで,より簡便かつ安全な合成方法を確立した.海藻摂取による食中毒の原因物質として同定された,強力なヒト致死毒性を有する海洋天然物ポリカバノシドAの全合成を達成した.マクロリド部分を2つに分け,鈴木-宮浦反応による部分構造の連結とKeckマクロラクトン化によるマクロリド形成によって,収束的にマクロリド部を合成した.2つの部分構造もそれぞれ触媒的不斉反応を鍵として収束的に合成した.二糖部分の合成ではarmed-disarmed法を適用することで,より簡便かつ安全な合成方法を確立した.食中毒の原因物質としてオゴノリから単離された化合物ポリカバノシドAは、テトラヒドロピラン環と5員環ヘミアセタール構造を含む16員環マクロリドに、疎水性トリエン側鎖とL-フコシル-D-キシロースが結合した構造を有する海洋天然物である。非常に強力なヒト致死活性を有することからその毒性発現機構の解明が望まれるが、天然からの試料採取が困難であり、試料不足が研究の進展を妨げている。本研究ではポリカバノシドAの生物活性発現機構を解明するために、有機合成によって天然物の試料供給を可能とするための高効率的な全合成ルートの構築を目指している。当該年度では、16員環マクロリド骨格の構築を中心に研究を行った。マクロリド部を2つの部分構造に分けて合成することとし、各フラグメントは触媒的不斉反応を鍵反応として効率的に合成することができた。2つのフラグメントの連結には鈴木-宮浦カップリング反応を用いた。C1-C8部から誘導したアルキルボランとC9-C16部エノールボスフェートとの反応を種々検討したが、低収率にとどまった。そこでC9-C16部をより反応性の高いエノールトリフラートへと誘導して反応を行ったところ、高収率でカップリング体を与えた。得られたカップリング体の官能基変換を経てヒドロキシカルボン酸へと誘導した後、マクロリドの構築を検討した。山口マクロラクトン化を行ったところ、低収率ながらマクロリドを構築することに成功した。食中毒の原因物質としてオゴノリから単離された化合物であるポリカバノシドAは、テトラヒドロピラン環と5員環ヘミアセタール構造を含む16員環マクロリドに、疎水性のトリエン側鎖とレフコシル-D-キシロースが結合した構造を有する海洋天然物である。強力なヒト致死毒性を有するため、生物活性発現機構の解明が望まれている。本研究ではポリカバノシドAの毒性発現のメカニズムを解明するために、天然物の試料供給を可能にする効率的な全合成ルートの構築を目指している。前年度までに、合成した2つのフラグメントを鍵反応である鈴木^宮浦反応によって高収率で連結し、その後数段階を経て得たセコ酸のマクロラクトン化によって、マクロリドの構築に成功した。しかし収率面で幾つか課題を残しており、改善する必要があった。当該年度では、不安定な中間体構造を避けるような合成経路の見直しを行い、また各反応の条件最適化を行うことで、マクロリド部を合成するまでの総収率を大幅に改善することに成功した。特に鍵反応の一つであるマクロラクトン化では、正宗らが開発した改良Keck法を用いることで大幅な収率の向上に成功し、量的供給が可能となる実用的な反応経路を確立した。L-フコシル-D-キシロース部の合成では、フコース部とキシロース部の結合生成反応にFraser-Reidらが開発したammed-disacmled法を適用することで、過去の合成法よりも短工程で、さらに高収率かつ高立体選択的に結合を生成することに成功した。合成したマクロリド部と二糖部、疎水性側鎖の3つの部分構造を、過去の合成例を参考に連結することで、天然物であるポリカバノシドAの全合成を達成した。全合成によって天然物の量的供給が可能になれば、生物活性発現機構の解明に向けた研究を促進することが出来ると期待される。グアムとフィリピンで突然発生した食中毒の原因物質として紅藻オゴノリから単離された低分子有機化合物ポリカバノシドAは、テトラヒドロピラン環と5員環ヘミアセタール構造を含む16員環マクロリド骨格に、疎水性のトリエン側鎖および糖鎖部(L-フコシル-D-キシロース)が結合した構造を有する海洋天然物である。犠牲者が出るほどの強力な致死毒性を有するため、その毒性発現メカニズムの解明が望まれている。しかし天然から毒分子を採取することが困難なため、研究の進展を妨げていた。本研究ではポリカバノシドAの毒性発現のメカニズムを解明するために、天然物の量的供給を可能にする効率的な全合成ルートの構築を目指した。昨年度までに、天然物であるポリカバノシドAの全合成に成功した。しかし得られた合成分子は極微量であったため、合成法の改善が必要であった。量的供給を困難にしていた理由の一つとして、疎水性側鎖部分である(1E,3E)-5-メチルヘキサ-1,3-ジエン誘導体の合成が困難であることが挙げられた。

既知の方法では量的供給が困難であると考え、新たな調製法を種々検討した。その結果、2価クロムを用いる高井反応を鍵反応とした方法で収率が改善し、かつ望む幾何異性を有する化合物を選択的に得ることに成功した。また、最終段階である疎水性側鎖とマクロリド部の連結に鈴木ー宮浦反応を適用したところ、良好な収率でカップリング体を得た。合成した天然物をマウスに投与したところ、天然物と同様の症状を示すことを確認した。全合成に向けて課題であった幾つかの反応の収率改善に成功し、その結果実際に天然物を合成することに成功したため。合成の最終段階にまだ収率改善の余地があり、十分量の合成には至っていないが、おおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。全合成を達成したので、量的供給が次の課題である。最終段階での収率を改善して十分量の試料を合成し、生物活性試験に供する。また、構造活性相関による活性発現機構解明へのアプローチとして、類縁体の合成を行う予定である。一例として、ポリカバノシドAと共に単離されたポリカバノシドBは、疎水姓側鎖およびL-フコシル-D-キシロースの構造が若干異なっているが、マウスに対する毒性の強さはほぼ同等である。二糖部と疎水性側鎖部の構造を入れ替えることによって、天然物よりより毒性の強い化合物が創出されると予想され、二糖部や疎水性側鎖の構造が生物活性に与える影響に関して知見が得られるものと期待している。
木質廃棄物の物質フローの解析と総合的利用プロセスの開発

本年度の当該研究で得られた主な成果は以下の通りである。1.解体材からの木質ボードの製造解体材パーティクルをコア原料に、間伐材や単板廃材ストランドをフェイスに用いた3層表層配向複合パネルを試作し、材質を調べた。その結果、コア原料として解体材を60-80%使用して強度・寸法安定性共に優れたボードの試作に成功し、構造用パネルとして十分利用しうることを明らかにした。2.木質系廃棄物からの糖及びパルプの製造ブナ木粉にDichomitussqualensやCeriporiopsis subvermisporaなどのリグニン分解性の担子菌を生育させたところ、特に前者においては8週間の処理により木粉中の40%のリグニンが除去された。次いで、担子菌処理した木粉をセルラーゼ(メイセラーゼ)により糖化し、対セルロースあたり70%の収率でグルコースが得られた。さらに、担子菌処理と爆砕を組み合わせる前処理した木粉からキシロース、グルコースその他の単糖類を得た。一方、担子菌処理木粉の常圧酢酸処理を行い、非処理木粉からよりも高い白色度のパルプを得た。また、パルプからはセルラーゼ標品を用いるバイオリアクターによりセロビオースを生産することが可能である。3.異なる炭化条件で得られる木酢液の組成とその抗菌性原料樹種を変えて、種々の到達温度及び昇温速度で木材を炭化し、採集した木酢液の成分を明らかにした。さらに、木酢液の木材腐朽菌及びシロアリに対する抑制効果を検討した。GCMSで成分分析を行ったところ、300°C400°Cで採集成分量が一番高くなり、500°Cを超えるとクレゾール類が増加した。抗菌効力を示すと考えられるフェノール類等は到達温度が高いほど、また昇温速度が高いほど、高い比率で検出された。到達温度や昇温速度による抗菌効力や防蟻性への影響は、微生物やシロアリの種類によっても異なった。
被虐待児の養育支援における包括的心理コンサルテーションシステムの開発

本研究は,急増している児童養護施設で暮らす被虐待児とそこで働く職員への支援方法として,施設における被虐待児への心理支援プロセスをふまえた組織全体への効果的な介入を行う,包括的心理コンサルテーションシステムの構築をめざしたものである。児童養護施設における心理コンサルテーションは,被虐待児への間接的な心理支援方法であると共に,被虐待児を養育する児童養護施設職員の職務遂行の支援となり,メンタルサポートとしても機能する。研究の結果,心理コンサルテーションは個人,集団,システム等,複数の方法を組み合わせることでより効果を発揮し,相互補完的に働き,有効な介入が可能となることが示唆された。本研究は,被虐待児の養育支援を行う児童養護施設における包括的心理コンサルテーションシステムの開発を目的とする。まずは,心的外傷からの回復と愛着関係の再形成という視点から,施設における被虐待児への心理支援の流れについて検討を加え,支援プロセスを明らかにする。次いで,これまでの研究において把握された心理コンサルテーションの具体的方法について,機機能的側面からさらなる検討を加える。心理コンサルテーション介入の方法としては,個人,事例,課題,システムコンサルテーションなどがあり,それぞれが果たす主要機能に違いがあることが指摘されている。具体的には,昨年度助成を受けて研究者が開発した「心理コンサルテーションの機能測定尺度」を用いるとともに,施設職員に対して詳細な聞き取りを行うことで,機能の把握を行う。以上,被虐待児への心理支援プロセスと,心理コンサルテーションの各介入方法における機能を把握した上で,被虐待児の心理支援プロセスに沿った心理コンサルテーション介入を検討するものである。本年度は,養育者となる児童養護施設職員(以下,レジデンシャルワーカー=RWと表す)と被虐待児との関係形成プロセスを踏まえた組織全体を包括した心理コンサルテーションシステムを開発することを目的に,以下の研究を行った。(1)職員支援という観点からの心理コンサルテーション機能の明確化,(2)児童養護施設職員の職務上の「支え」と「困難」に関する分析,(3)心的外傷からの回復と愛着関係の再形成という視点からの施設における被虐待児への心理支援プロセスの生成(1)について,本研究のために作成した『心理コンサルテーション機能測定尺度』とバーンアウト尺度との比較検討を行った結果,心理コンサルテーションにおいて「組織との関係調整」の視点を持つことが職員のバーンアウトリスクを減ずるのに有効であることが明らかとなった。また,児童養護施設職員には,介護職などと同様に,バーンアウト尺度における「個人的達成感」因子が優位に低い結果が得られた。(2)については,自由記述欄の質的分析を行った結果,支えとしては「子どもとの肯定的な交流」,困難としては「職員・組織関係の不調」が中心的な要因であることが示唆された。(3)について,被虐待児との養育関係形成プロセスについて,面接調査のトランスクリプトをグラウンデットセオリーアプローチにより現在分析中である。心理コンサルテーションの基本的機能およびコンサルティの特性を明らかにすることは,本研究だけでなく,広く心理コンサルテーション研究および被虐待児への支援と支援者のストレス研究にも寄与する内容である。今年度得られた結果を踏まえることにより,具体的な児童養護施設における心理コンサルテーション介入の方法の検討が可能となる。本研究は,被虐待児の養育支援を行う児童養護施設における包括的心理コンサルテーションシステムの開発の開発を目指すものである。本年度は,(1)心理コンサルテーションの機能的側面の検討,(2)被虐待児の心理支援プロセスと心理コンサルテーションの日米比較に関する検討を行った。2008年度には,児童養護施設におけるコンサルテーション機能を測定したが,施設養育におけるコンサルテーション機能をより明確にするため,保育所等に対しコンサルテーション介入を行い,同質問紙による調査を行った。結果については,現在集計中であるが,入所型の施設養育と通所型の養育(保育)における差異を検討することで,施設養育における養育の特徴が明らかになることを想定している。被虐待児の心理支援プロセスと心理コンサルテーションの日米比較のため,米国MassachusettsにあるTrauma Centerに調査に行き,トラウマの観点からの被虐待児のケアと施設介入プログラムに関するヒアリングを行った。Trauma Centerにおける子ども時代の複合的トラウマへのARC-Model(愛着・自己制御・能力モデル)から,被虐待児への支援における重層的・システム的ケアの重要性と養育者のケアとサポートの重要性が示唆された。保護システムとしての養育者組織づくり,養育者の感情管理,AttunementやConsistent Response等の養育のスキル獲得に着目した,心理コンサルテーションシステムと介入方法の必要性が示唆された。本年度は,(1)児童養護施設における包括的コンサルテーション介入実践,(2)養育支援という観点からの児童養護施設におけるコンサルテーションの機能分析,(3)心理コンサルテーション機能測定尺度の改訂,

(4)巡回型地域コンサルテーションの機能的側面の検討,を行った。(1)について,これまで得られた仮説に基づき,実際の児童養護施設において包括的なコンサルテーション介入を試みている。個人コンサルテーション,グループコンサルテーション,システムへの介入等,複数の介入方法を試みている。結果については,2012年度に分析,検討予定である。(2)について,これまで得られたデータに基づき分析し,コンサルテーションにおいては「組織との関係調整」機能が,職員の情緒的消耗感や脱人格化を低め個人的達成感を高めることが明らかとなった。子どもと職員との養育関係形成を支援するためには,職員関係や組織との関係に着目したコミュニティ・アプローチの発想に基づく支援が有効であることが示唆された。また,その分析の過程において,質問紙の改訂を行った(3)。結果については論文にまとめ,現在『心理臨床心研究』に投稿中である。(4)について昨年度に引き続き,入所型施設養育におけるコンサルテーション機能と保育所等地域子育て支援機関における心理コンサルテーション機能との比較を行うため,調査を行った。結果については現在集計中である。今年度は,児童養護施設ではたらく施設心理士を対象として,グループフォーカスインタビューを実施し,コンサルテーションを含め,施設における心理支援の課題および児童養護施設が直面しているの課題について分析した。コンサルテーションシステムを構築する上で,各施設で行われている心理支援の実態を把握することは重要であり,これまでの研究の成果と実際に行われている実践との比較対象を行うことは,現状の分析と実情と解離しないコンサルテーションシステムを構築する上で必要である。分析成果について現在執筆中であるが,1.環境のみたて,2,心理支援が実践しやすいシステム作り,3,施設特性に沿った心理離縁内容,4,制度上の課題,などが重要な項目として抽出された。また研究開始時点から継続して行っている,アクションリサーチの手法と検討の枠組みを用いて,作成した包括的心理コンサルテーションプログラムをA児童養護施設において実践した。被虐待児への心理支援プロセスに基づき,知識提供(研修),個人コンサルテーション,グループコンサルテーション,管理コンサルテーション,などの複数の介入方法を用いた包括的心理コンサルテーションシステムを実践した。実際に介入を行うことで,研究成果を確認するとともに,現場との往復運動を行う中で,成果の精選が可能となるため,本実践は重要である。介入先の組織と体制に大きな変更があったため,これまでとは異なる工夫が必要とされた。本研究は,被虐待児の養育支援を行う児童養護施設における包括的心理コンサルテーションシステムの開発の開発を目指すものである。
医事刑法の総合的研究-自己決定権とパターナリズムの交錯-

「医事刑法の総合的研究-自己決定権とパターナリズムの交錯-」という研究課題に3年間取り組み、総論部分としては、自己決定(権)思想ないし理論の根本に遡って考察し、とりわけ第79回日本刑法学会大会第I分科会で「刑法における自律と自己決定」というシンポジウムをオーガナイザーとして担当して、研究成果を発表できたことは大きな意義があった。そこでは、自己決定は重要だが万能ではない、というかねてからの私の主張が大方の理解を得た。また、医事刑法の体系の骨格ができ、法律専門誌「現代刑事法」に「医事刑法への旅」と題して長期連載中である。各論的部分としては、上記「医事刑法への旅」で、医事刑罰法規の体系、治療行為、輸血拒否、人体実験・臨床試験、医療事故、薬害等について論稿をまとめ、公表したし、日本医事法学会第30回大会シンポジウムにおいては医療過誤に関する刑事法的観点からの分析・検討を報告してインパクトを与えた。また、薬害エイズ事件では、一連の論稿を発表し、各方面にインパクトを与えた。終末期医療においては、長年の研究を『安楽死と刑法[医事刑法研究第1巻]』(成文堂)としてまとめ、出版したことは大きな成果であった。今後続刊を刊行予定である。さらに、生殖医療やクローン問題、ES細胞問題のような最先端の諸問題についても一連の論稿を発表し、議論を喚起することができた。以上のように、3年間の研究成果は、実に実り多いものであった。「医事刑法の総合的研究-自己決定権とパターナリズムの交錯-」という研究課題に取り組み、今年度は、総論部分のうち、アメリカのファインバーグ「パターナリズム」やサルトリウス編「パターナリズム」を読む一方、ドイツのカントとイギリスのミルの自己決定思想、ならびに現代ドイツの刑法・法哲学の碩学アルトゥール・カウフマンの「責任原理」を翻訳して自己決定思想の具体的顕現を考察した。これにより、自己決定とその限界、およびパターナリズムの活用場面についての基本的枠組みがほぼできあがった。また、各論敵考察として、別紙研究発表に見られるように、多胎減数術、中絶、生殖医療、クローン問題等の生命発生の周辺の問題を考察し、さらに医師による自殺幇助、安楽死の問題、豊胸手術と承諾の問題、さらには院内製剤とインフォームド・コンセントの問題について考察し、刑事規制と他の初期性との関係も含めて、医事刑法の具体的適用場面について一定の成果をあげることができた。さらに、医療関係者に対する各種ヒアリングを実施したり、研究会において医療過誤やインフォームド・コンセントについて議論をして、有益な意見を聴取することができた。医事刑法理論が医療現場にどのように受け止められ、医療の改善に繋がっているかという新たな課題も発見できた。残された課題を次年度でさらに探究する予定である。「医事刑法の総合的研究-自己決定権とパターナリズムの交錯-」という研究課題に取り組み、今年度は、総論部分のうち、刑法における自律と自己決定、そしてパターナリズムとの関係を中心に、ドイツのハロー・オットー教授(バイロイト大学)、佐伯仁教授(東京大学)、齋野彦弥教授(北海道大学)、松宮孝明教授(立命館大学)、梅崎進哉教授(久留米大学)らと有益な意見交換ができた。また、各論的考察として、別紙研究発表に見られるように、クローン問題等の生命発生の周辺の問題を考察し、さらに医師による自殺幇助、安楽死・尊厳死の問題、臓器移植の問題、さらには院内製剤とインフォームド・コンセントの問題について考察し、医事刑法における自己決定権の具体的適用場面と限界についての考察で一定の成果をあげることができた。さらに、日本医事法学会シンポジウムにおいて医療過誤刑事判例の総括的分折をすることができた。その他、医療関係者に対する各種ヒアリングを実施したり、研究会において医療過誤、出生前診断、インフォームド・コンセントについて議論をして、有益な意見を聴取することができた。

残された課題を次年度でさらに探究する予定である。「医事刑法の総合的研究-自己決定権とパターナリズムの交錯-」という研究題目に取り組み、今年度は、いわば仕上げの段階であった。総論部分として、日本刑法学会第79回大会の第I分科会において「刑法における自律と自己決定」というシンポジウムを主宰し、自己の見解と刑法学会全体の意見をまとめた(刑法雑誌41巻2号参照)。また、各論部分として、ヒト・クローン技術等規制法の分析、精神障害と刑事責任に関するG・ムスラーキス助教授(ニュージーランド・クイーンズランド大学)の講演原稿の訳出をし、さらにA・エーザー博士(ドイツ・マックスプランク外国国際刑法研究所所長)によるドイツ胚保護法に関する講演、ペーター・タック教授(オランダ・ナイメヘン大学)によるオランダの後期妊娠中絶に関する講演をしていただき、原稿を訳出したほか、医療過誤刑事判例の分析、薬害エイズ事件判決の分析を入念に行った。いずれも、学会のみならず、各方面にインパクトを与えることができたことは、成果として特筆しておきたい。これらを通して、医事刑法の総合的研究が深まったので、これまでの一連の研究を医事刑法研究シリーズとしてまとめて、著書を成文堂より刊行予定である。また、現代刑事法に「医事刑法」を連載予定である。