hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
サル扁桃核と海馬における記憶機能局在とそのニュ-ロン機構の研究

扁桃核および海馬の記憶機能を調べる研究はこれまで、ヒトの症例やサルの脳の破壊実験を中心に行なわれてきた。それらの研究では、扁桃核および海馬の両方が重要であるとする考え方と,海馬だけで記憶障害が引き起こされるとする考えとがあった。しかし、ニュ-ロン活動の記録が行なわれなかったために結論が得られていなかった。今回の研究では、数秒までの短時間の視覚性記憶に特異的なニュ-ロン活動を扁桃核と海馬で探した。その結果、扁桃核では限られた写真にのみ短期記憶の時期に対応して持続的な活動の増加を示すニュ-ロンが約4%記録された。このタイプのニュ-ロンは、特定の写真の後でのみ活動を示し、しかも短期記憶の時期に一定の活動レベルを保持しているので、短期記憶の内容をコ-ドしているニュ-ロンと考えられる。扁桃核にはこのタイプのニュ-ロンのほかに、写真の種類にかかわらずすべての記憶時期に持続的活動を示すニュ-ロンが約14%記録された。このタイプのニュ-ロンは、写真を区別できないので記憶内容はコ-ドできないが、注意の維持など記憶の保持に必要な機能を担っている可能性が示唆された。一方、海馬では後者のタイプのニュ-ロン活動は記録されたが、前者のタイプのニュ-ロン活動(限られた写真の短期記憶に特異的に対応するニュ-ロン活動)は記録されなかった。以上のデ-タは海馬の短期記憶への関与を否定するものではないが、少くとも短期記憶の保持そのものにはかかわっていないことを示すものと考えられる。扁桃核は海馬とは異なり短期記憶の保持そのものに多少関与していそうである。しかし扁桃核においても短期記憶の保持に関与すると考えられるニュ-ロン活動は側頭連合野の皮質(上側頭溝で11%,側頭極で23%)に比べて少ないので、その役割は副次的であるかもしれない。今後は、扁桃核と海馬の役割を長期記憶とニュ-ロン活動との関連で検討する必要があろう。サルの扁桃核および海馬における記憶機構を細胞レベルで調べることを目的として、視覚性短期記憶課題遂行中のアカゲザルの扁桃核および海馬からニュ-ロン活動を記録し、解析した。まず、4頭のアカゲザルに遅延非見本合わせ課題を訓練した。この課題では、サルがレバ-を押すと、1から3.5秒の待ち時間の後に、テレビ画面に0.5から1秒間、写真や図形(見本刺激)が現れる。見本刺激が画面から消えた後、1から3.5秒間テレビ画面は暗くなる。(遅延期)。遅延期の後、ふたたびテレビ画面に写真や図形が現れる。このとき、画面に表示された写真や図形が最初に表示された見本刺激と同じであれば、サルはレバ-を押し続けなければならない。遅延期につづき、見本刺激とは異なった写真や図形(反応刺激)が現れたときは、サルは1秒以内にレバ-を離し、報酬をもらう。見本刺激の呈示回数は1から4回とし、見本刺激および反応刺激は、ビデオディスクに記録した約600枚の写真(サルの顔や全身像、景色、ヒトの顔、サルが日常目にする食べ物や実験器具など)およびコンピュ-タ・グラフィックから選んだ。3頭のアカゲザルの扁桃核から記録したニュ-ロン活動158個中、20個のニュ-ロンが、遅延期に活動の増加を示した。

この場合の活動増加は、どの見本刺激の後でも見られ、特定の視覚刺激の短期記憶との関連は否定された。一方、8個のニュ-ロンは特定の見本刺激の後の遅延期に活動の増加が見られ、特定の視覚刺激の短期記憶に関与するものと推定された。1頭のアカゲザルの海馬から記録したニュ-ロン活動52個中、遅延期に活動の増加または減少する例は見られなかった。しかし、サンプル数が少なく、海馬の全領域をカバ-していないので、追加実験を行なう。サルの扁桃核と海馬を同時に外科的に切除すると記憶のテスト課題である非見本合わせ課題の術後再認が障害される。このときの破壊効果は遅延時間の長いときに著明であり、従って、扁桃核と海馬は、非見本合わせ課題の中でつぎつぎと呈示される視覚刺激の記憶過程に重要な役割を果たしているものと考えられる。本研究では、扁桃核および海馬の記憶過程に果たす役割をニュ-トロン・レベルでテストすることを目的とし、遅延時間を含む視覚性継時弁別課題遂行中のアカゲザルの扁桃核および海馬からニュ-ロン活動を記録し解析した。まず、扁桃核、海馬および海馬周囲皮質の視覚性ニュ-ロンが、テストした視覚刺激(サル,ヒト,エサ,実験器具などの写真)のうち何枚の写真に有意な活動変化(反応)を示したかを調べ、選択性指数(SI=1ー〔反応した写真の枚数〕/〔テストした写真の枚数〕)を計算した。扁桃核の視覚性ニュ-ロンの選択性指数の平均値は0.5で,選択性の低いものから高いものまで広くばらついた。一方、海馬および海馬周囲皮質の視覚性ニュ-ロンの選択性指数の平均値は0.3で、多くが低い値を示した。扁桃核では,選択性の高い視覚性ニュ-ロンが,下側頭皮質から投射を受ける外側核および外側基底核に,選択性の低い視覚性ニュ-ロンが、視床非特異核や青斑核から投射を受ける外側基底核腹側部および中心核に多い傾向にあった。また,選択性の高いニュ-ロンは,反応の潜時や持続時間の長い傾向にあった。選択性の高いニュ-ロンの一部では、刺激選択性の反応が遅延時間中も持続し、視覚性短期記憶の保持への関与が示唆された。海馬では、遅延時間中に周期的活動が記録されたが、刺激選択性はほとんどなかった。一方、比較のために記録した側頭連合野先端部(側頭極)の視覚性ニュ-ロンの約20%は、遅延時間中に刺激選択的な周期的活動を示した。扁桃核および海馬の短期記憶機能をニュ-ロン・レベルで調べる目的で本研究はスタ-トした。平成3年度は、これまでに記録したニュ-ロン活動のデ-タを様々な視点から解析処理を行うとともに、これまでデ-タの不足していた海馬の前部からさらに記録を行った。また、側頭連合野からも記録を行って、扁桃核および海馬のデ-タと比較検討した。短期記憶に相当する時期に持続的なニュ-ロン活動を示し、しかも、そのような活動が特定の記憶内容に限って見られるとき、そのようなニュ-ロン活動は短期記憶の担い手として有力な候補と考えられる。このような活動は、サルが正しく学習課題の1試行を終了したり、学習課題を途中でやめたりした結果、もはや記憶が必要なくなると停止した。また、反応すべき刺激を見逃して1試行がまだ終了していないと勘違いするときは、サルがそれに気付くまでニュ-ロン活動は持続した。これらの事実は、このような持続的活動が短期記憶と密接に関連することを示すものと考えられた。このようなタイプのニュ-ロン(記憶ニュ-ロン)は扁桃核では約5%見られ馬では見つけることができなかった。扁桃核の記憶ニュ-ロンはすべて高い刺激選択性を示し、20%以下の視覚パタ-ンにのみ反応した。
社会受容性と経済合理性を考慮した需要家側リソース統合型電力供給システムの構築

2018年度は研究計画に沿って以下の研究を実施した.(1)定式化した非協力ゲームの分析とシミュレーション2017年度に定式化を行った需要家リソースを用いた配電系統運用システムの解を求め,得られた解に基づいた分析および評価を実施した.まず,2レベル数理計画問題として定式化した配電系統運用システムの下位レベルの問題が凸であることを利用し,Karush-Kuhn-Tucker条件を用いて等価な制約式に変換した.この問題は相補条件を含むため,Fortuny-Amat and McCarlによる線形化手法を用いて混合整数線形計画問題へ帰着させた.この問題の最適解は商用ソルバにより厳密解が実用時間内に求まるため,得られた厳密解に基づき,分析とシミュレーションを実施した.得られた解は安価かつ電圧制御効果が高い需要家リソースが優先的に使用されることで効果的に経済合理性を持つ配電系統運用が可能であることを示しており,提案システムが社会厚生を増加させることが可能であることを確認した.(2)定式化した協力ゲームの分析とシミュレーション2017年度に定式化を行った協調的配電系統運用システムの解に基づき需要家への配分を計算し,提案システムが持つ社会受容性に対し検討を行った.まず,コアに含まれる配分を計算し,配分に基づいた需要家リソース制御により,適切に配電系統電圧が制御可能であることをシミュレーションにより確認した.需要家リソースの潜在価格は,所望の電圧制御効果を満たしつつ,全体提携の獲得する利益が最大となるように導出されるため,需要家の連系地点によって配分が異なる結果になった.これは公平性の観点から好ましくないため,需要家リソース容量の最適化を実施することで,社会受容性を考慮したシステム構築を実施し,シミュレーションによりその有効性を検証した.2018年度においては,実施計画にて挙げていた(1)非協力ゲームの数理モデルの分析とシミュレーション,および(2)協力ゲームの数理モデル分析とシミュレーションの両計画を順調に完了しており,得られた結果から提案システムの効率性と社会受容性に関する知見も得られているため,次年度の研究計画についても順調に着手できると考える.2019年度は下記の項目に関して研究を推進していく.(1)設計したシステム運用形態の下での配電系統トポロジーおよび設備形成の最適化2018年度にて設計したシステム運用形態の下,配電系統トポロジーおよび設備形成の最適化を実施する.システム運用者が持つ複数の目的を考慮するために,多目的最適化問題として定式化を行い,進化型多目的最適化アルゴリズムを用いるなどして非劣解集合を導出する.次に,得られた非劣解集合から効率的にシステム運用者の持つ希求水準を反映させた解を同定する手法を,対話型意思決定手法をベースに開発する.目的数が増加した場合,意思決定者の選好を反映することが困難になるため,グラフィカルユーザーインターフェースを用いた意思決定支援システムの開発に着手する.得られたシステムの有効性は,配電系統モデルを用いたシミュレーションにより検証する.平成29年度は研究計画に沿って以下の研究を実施した.(1)非協力ゲームのモデル構築と定式化需要家リソースを用いた配電系統運用システムの基礎理論構築を目的として,需要家を利己的なプレイヤーとした非協力ゲームのモデル構築を実施した.まず,需要家リソース制御量に応じて需要家が金銭的な利得を獲得するシステムをモデル化した.このモデルに対し,需要家が自身の利得を最大化するように需要家リソース制御量を利己的に決定する非協力ゲームを定式化した.需要家の利己的な行動に対し,配電系統運用を効率化するための最適なインセンティブを求めるために,需要家リソースに対するインセンティブがシステム運用者によって動的に最適化されるStackelbergゲームをモデル化し,2レベル数理計画問題として定式化した.(2)協力ゲームのモデル構築と定式化配電系統運用システムに対し需要家が協力するインセンティブを付与するため,再生可能エネルギーの発電量に依存して需要家が獲得する金銭的な利得をモデル化し,需要家リソース制御に要するコストを考慮した上で特性関数として定式化を行った.配電線電圧に依存する発電機会損失に対し,需要家リソースを用いて金銭的な利得の向上量を協力ゲームにおける譲渡可能効用とすることで,任意の提携における特性関数は最適化問題の解として得られる.また,配電線電圧制約式を,感度係数を用いて線形で記述し,線形計画問題として定式化することで,協力ゲームの解を求めるための計算時間短縮を図った.平成29年度においては,実施計画にて挙げていた(1)非協力ゲームのモデル構築と定式化,および(2)協力ゲームのモデル構築と定式化の両計画を完了しており,加えてゲームの解を効率的に求めるためのアルゴリズムに関する知見も得られているため,次年度の研究計画についても順調に着手できると考える.2018年度は研究計画に沿って以下の研究を実施した.(1)定式化した非協力ゲームの分析とシミュレーション2017年度に定式化を行った需要家リソースを用いた配電系統運用システムの解を求め,得られた解に基づいた分析および評価を実施した.まず,2レベル数理計画問題として定式化した配電系統運用システムの下位レベルの問題が凸であることを利用し,Karush-Kuhn-Tucker条件を用いて等価な制約式に変換した.この問題は相補条件を含むため,Fortuny-Amat and McCarlによる線形化手法を用いて混合整数線形計画問題へ帰着させた.

この問題の最適解は商用ソルバにより厳密解が実用時間内に求まるため,得られた厳密解に基づき,分析とシミュレーションを実施した.得られた解は安価かつ電圧制御効果が高い需要家リソースが優先的に使用されることで効果的に経済合理性を持つ配電系統運用が可能であることを示しており,提案システムが社会厚生を増加させることが可能であることを確認した.(2)定式化した協力ゲームの分析とシミュレーション2017年度に定式化を行った協調的配電系統運用システムの解に基づき需要家への配分を計算し,提案システムが持つ社会受容性に対し検討を行った.まず,コアに含まれる配分を計算し,配分に基づいた需要家リソース制御により,適切に配電系統電圧が制御可能であることをシミュレーションにより確認した.需要家リソースの潜在価格は,所望の電圧制御効果を満たしつつ,全体提携の獲得する利益が最大となるように導出されるため,需要家の連系地点によって配分が異なる結果になった.これは公平性の観点から好ましくないため,需要家リソース容量の最適化を実施することで,社会受容性を考慮したシステム構築を実施し,シミュレーションによりその有効性を検証した.2018年度においては,実施計画にて挙げていた(1)非協力ゲームの数理モデルの分析とシミュレーション,および(2)協力ゲームの数理モデル分析とシミュレーションの両計画を順調に完了しており,得られた結果から提案システムの効率性と社会受容性に関する知見も得られているため,次年度の研究計画についても順調に着手できると考える.平成30年度は下記の項目に関して研究を推進していく.(1)非協力ゲームの解の導出とその分析平成29年度にて定式化した数理モデルから導かれた非協力ゲームの解に基づいた数値計算を実施する.想定する非協力ゲームにはプレイヤーが多数存在するため,多人数の需要家リソースの最適な制御量を効率的に求めるために,商用ソルバを用いた解法を開発する.その後,配電系統運用者をプレイヤーとして含めた非協力ゲームを考え,非協力ゲームの解をパレート最適な解と一致させるためのインセンティブを反映させたシステムを設計する.設計したシステムに対し,配電系統モデルを用いた数値計算を実施し,有効性を検証する.(2)協力ゲームの解の導出とその分析定式化した協力ゲームに対し,需要家の協力により得られた利得に基づき計算した配分の集合から公平性の観点から適切な配分を選定する手法を開発する.求めた配分に対して分析を行い,社会受容性を考慮したシステムを構築する.協力ゲームにおける多人数プレイヤーに対しコアを計算するための計算負荷が大きいため,実用時間内に配分を計算するための提携形成アルゴリズムを開発する.その後,協力ゲームの解に基づき,社会受容性を持つ配電系統管理システムの運用形態の有効性を,配電系統モデルを用いた数値計算により検証する.2019年度は下記の項目に関して研究を推進していく.(1)設計したシステム運用形態の下での配電系統トポロジーおよび設備形成の最適化2018年度にて設計したシステム運用形態の下,配電系統トポロジーおよび設備形成の最適化を実施する.システム運用者が持つ複数の目的を考慮するために,多目的最適化問題として定式化を行い,進化型多目的最適化アルゴリズムを用いるなどして非劣解集合を導出する.
フィードバック制御を用いた身体活動量測定と健康の量反応関係

本研究では,中高齢者の身体活動量を従来の方法(回帰法)と研究代表者が開発した方法(FCS法)の比較を行った.成果は以下の通りである.成果1:FCS法は回帰法よりも身体活動量を高く評価する.この結果は,生体の動的特性をFCS法が反映したものである成果2:一方,両方法の健康状態の変化に対する関係性はほぼ同等で低い値であった.分析手続きの複雑さを考慮すると回帰法の方が一般性に優れることが示唆された.本研究では,中高齢者の身体活動量を従来の方法(回帰法)と研究代表者が開発した方法(FCS法)の比較を行った.成果は以下の通りである.成果1:FCS法は回帰法よりも身体活動量を高く評価する.この結果は,生体の動的特性をFCS法が反映したものである成果2:一方,両方法の健康状態の変化に対する関係性はほぼ同等で低い値であった.分析手続きの複雑さを考慮すると回帰法の方が一般性に優れることが示唆された.研究代表者は平成1718年度科学研究費補助金採択課題「フィードバック制御特性に基づいた身体活動量の測定方法の開発」(課題番号:17700523)の成果を国際学会発表2回,国内学会発表4回にて報告し,現在は国際学術誌への投稿準備中である.得られた成果は,ジャイロセンサ搭載式1軸加速度センサとDPモデルを用いた身体活動量の測定方法(feedback control system:FCS法)が従来の回帰モデルを用いた測定方法(回帰法)より,高い測定精度を有するものであった.しかしながら,FCS法の測定精度は実験条件を設定した特殊な環境においてのみ得られたものである.健康の維持増進を目的として,日常生活環境にFCS法を適用するためには,FCS法による身体活動量測定値と健康状態の変動との量反応関係を検証する必要がある.そこで,本研究では,総合型地域スポーツクラブと連携した健康教室を開催し,健康教室における運動プログラム参加時を含めた日常生活環境におけるFCS法と回帰法と健康状態の量反応関係を比較し,FCS法の妥当性および有用性を検証することを目的とする.平成19年度では,平成19年10月から平成20年3月の期間において,総合型地域スポーツクラブ(SPO&COMCLUB)と連携し,中高齢者を対象とした運動教室を開催した.運動教室では,49歳から71歳までの中高齢者12名(男性2名,女性10名)の身体活動量(加速度センサデータ),形態,体力,血液成分(主に,中性脂肪,HDLコレステロール,血糖値)の測定を複数回実施した.現在は,データ分析中である.平成20年度では,研究代表者が開発した,酸素摂取量の動的特性を考慮した身体活動量の測定方法(Feedback control system method : FSC法)の妥当性を検証した.平成20年4月より平成21年3月まで運動教室を開催し,中高齢者24名の形態(体重,腹囲,体脂肪率),文部科学省新体力テスト,血液成分,心理的健康度を教室参加前後で測定した.また,加速度センサにより身体活動量を継続的に測定した.加速度センサによる身体活動量は,従来の評価方法(回帰法)とFSC法の2つの方法により測定された.運動教室参加前後の健康状態の変化と回帰法とFSC法により測定された身体活動量間の量反関係は相関分析により分析された.健康教室参加者の健康状態は,体力, HDLコレステロールなどを中心に有意に改善した.また,回帰法とFSC法による身体活動量は, FSC法の値が有意に高い値を示した.非定常状態での酸素摂取量(エネルギー消費量)を考慮しているFSC法の特性が反映された結果であると判断することができる.一方で,健康状態の変化に対する回帰法(r<0.41, P>0.05)とFSC法(r<0.41, P>0.05)の相関係数はともに有意な値を示さなかった.身体活動量と健康状態間の関係には,変量効果としての個体内分散成分が大きいことが原因と考えられた.以上の結果より, FSC法による身体活動量の評価は回帰法によるそれよりも正確である可能性があるものの,健康状態の変化を妥当基準としてFSC法の妥当性を検討するためには,より大標本での検討が必要になると考えられる.平成21年度は,より多くのデータを収集する.本研究では,中高齢者を対象とした運動教室を開催し,49歳から71歳までの中高齢者26名(男性5名,女性19名)の身体活動量(加速度センサデータ),形態,体力,血液成分(主に,中性脂肪,HDLコレステロール,血糖値)の測定を複数回実施した.身体活動量は,2つの方法により加速度センサデータからエクササイズ(Ex/週)を推定した.推定方法は,従来の回帰モデルを適用した推定方法(回帰法)と平成1718年度科学研究費補助金採択課題「フィードバック制御特性に基づいた身体活動量の測定方法の開発」において開発された生体のフィードバック制御特性を考慮した方法(FCS法)である.回帰法とFCS法による身体活動量(Ex/週)と運動教室前後における形態,体力,血液成分の変化の関連性を検討し,以下の成果を得た.成果1:FCS法は加速度センサ法よりも身体活動量を高く評価することが明らかとなった(図1).この欠課は,運動後過剰酸素摂取量など生体の動的特性をFCS法が反映した結果である.成果

2:一方,両方法の関係性は非常に高く(r=0.99)(図2),また,健康状態の変化に対する関係性はほぼ同等で低い価であった.分析手続きの複雑さを考慮すると加速度センサ法の方が一般性に優れることが示唆された.
小脳運動学習の長期定着メカニズム

本課題は小脳運動学習の単純なモデルである水平性視機性眼球運動を用いて、運動記憶が長期定着する際に引き起こされる平行線維-プルキンエ細胞シナプス除去の分子メカニズムを探ることを目的としている。王文は一昨年度、シナプス除去が短時間に集中して起こる分散学習のプロトコルを用いて、小脳片葉に特異的に増減する蛋白質やマイクロRNAのスクリーニングを行い、G蛋白質シグナリングを制御する蛋白質や細胞接着分子、細胞骨格関連分子などが候補分子として挙がってきた。昨年度は樹状突起において局所的な蛋白質発現を起こすと考えられるpolyribosomeと呼ばれる構造を可視化する染色法を至適化し、分散学習のプロトコル学習直後の分布を電子顕微鏡で解析したところ、シナプスを形成している直下の樹状突起において、学習直後にpolyribosomeの出現頻度が増大していることを見出した。これは、シナプス除去が引き起こされる際に局所における蛋白質合成が必要となることを示唆しており、今後はこれに対する各種マイクロRNA影響を調べていく。王文はこのモデルによる運動学習に際して、一時間後にはAMPA型グルタミン酸受容体の密度が小脳片葉の平行線維-プルキンエ細胞シナプスにおいて特異的に減少することを見出した。しかしこの変化は長期に持続することはなく、5日後には平行線維-プルキンエ細胞シナプス自体の数が減少することを見出した。そこで本課題では、最初にシナプス消失に必要な分子を同定することを目標としている。まずは、シナプス除去が短時間に集中して起こる分散学習のプロトコルを用いて、小脳片葉に特異的に増減する蛋白質やマイクロRNAのスクリーニングを行った。その結果、G蛋白質シグナリングを制御する蛋白質や細胞接着分子、細胞骨格関連分子などが候補分子として挙がってきた。しかしながら現在のところ、マイクロRNAで有意な増減を示すものはまだ見つかっていない。今後はこれらの候補分子のプルキンエ細胞における発現をin situ hybridizationや免疫組織化学的方法で調べ、loss of functionによってシナプス除去に対する影響を調べていく。
がん細胞における細胞老化回避機構の解明

本研究代表の過去の研究により、Ewing肉腫特異的EWS-Fli1融合タンパクが、細胞老化を抑制することが、発がんに関与していることが示唆されているが、詳細は不明であった。本研究により、(1)細胞老化を示唆する形態学的変化は、EWS-Fli1発現抑制後、少なくとも24時間後には現れていること、(2)EWS-Fli1発現抑制後12時間に比べ、24時間では多くの遺伝子発現変化を来しており、細胞周期関連因子が変化していることが明らかになった。Ewingファミリー腫瘍(Ewing family tumors;以下EFT)は、小児悪性腫瘍の約2.3%を占め、若年者に好発する高悪性度の骨・軟部腫瘍で、極めて予後不良である。近年系統的化学療法が導入され5年生存率は改善されたが、転移再発例の予後は30%に満たず、予後改善はほぼ限界に達している。近年、がん化メカニズムの解析結果に基づき、腫瘍特異的分子標的治療薬が臨床的に用いられるようになっている。EFTのほとんどの症例では、特徴的染色体相互転座が生じており、11番染色体上のEWS遺伝子が、22番染色体上のFLI1遺伝子に結合し、EWS-FLII融合遺伝子が形成される。この遺伝子産物であるEWS-Fli1蛋白は異常な転写因子として機能し、EFTの発がんの原因と考えられている。これまでに本研究代表は、強力にEWS-FLI1発現をノックダウンすると、EFT細胞に細胞死の一種である細胞老化(senescence)を誘導できることを見いだしたが、詳細なメカニズムは以前不明である。一般に、線維芽細胞培養系において、細胞が老化に陥るのは老化誘導刺激後、数日してからである。H21年度の解析で、EFT細胞株において強力にEWS-FLI1発現をノックダウンすると、12時間後からEWS-FLI1タンパク質の発現低下を認め、すでに24時間後にはEFT細胞に細胞死の一種である細胞老化を示唆する細胞の大型扁平化を呈することを見いだした個体レベルで細胞老化を研究するため、EWS-FLI1ブレイクポイント特異的、EWS、FLI1それぞれに対するテトラサイクリン誘導型shRNA発現ベクターを作製した。今後はshRNA安定発現EFT細胞株を作製し、ヌードマウスにEFT腫瘍を作製した後に、in vivoで腫瘍に細胞老化を誘導可能かどうか検証する予定である。EFTでは、特徴的染色体相互転座が生じており、EWS-FLI1融合遺伝子が形成され、EFTの発がんの原因と考えられている。これまでに本研究代表は、強力にEWS-FLI1発現をノックダウンすると、EFT細胞に細胞死の一種である細胞老化を誘導できることを見いだしたが、詳細なメカニズムは以前不明である。H21年度の解析で、EFT細胞株において強力にEWS-FLI1発現をノックダウンすると、12時間後からEWS-FLI1タンパク質の発現低下を認め、すでに24時間後にはEFT細胞に細胞死の一種である細胞老化を示唆する細胞の大型扁平化を呈することを見いだした。H22年度の解析では、マイクロアレイ解析により、EWS-FLI1ノックダウン後、12時間、24時間と経時的に多くの遺伝子発現変化が増強していることがわかった。細胞老化特異的βガラクトシダーゼで染色されるのは、細胞老化誘導後数日してからであるが、もっと早期に発現変化を来す遺伝子が関与している可能性がある。特に、EWS-Fli1発現抑制後24時間で8倍以上顕著な発現変化が見られた遺伝子の中には、細胞周期関連因子が含まれていることは注目すべき点である。本研究者らは、EWS-FLI1タンパクは、細胞周期を異常に制御していることを報告しており、細胞老化は永久的な細胞周期停止であることから、これらの因子を中心に解析予定である。
編集史的観点からの中国語音韻史資料の再検討

1文献調査大阪の武田科学振興財団・杏雨書屋において現存唯一の元刊本『中原音韻』と明代写本の『華夷訳語』の原本を調査した。また、名古屋の真福寺大須文庫蔵の原存最早期の北宋本『広韻』および『礼部韻略』などの写真を入手し、書誌学的研究を行った。2基礎資料の機械入力OCRにより『古事記』『日本書紀』歌謡の万葉仮名の機械可読テキストに着手した(未完成)。また、「敦煌毛詩音」と『経典釈文』の「毛詩音義」の対応箇所も入力した。3編集史的研究「敦煌毛詩音」については『経典釈文』に引用された音義書の反切を土台として、反切下字はほぼそのまま流用し、反切上字は等位・開合一致原則に合致しないものを体系的に更新したが、一等・三等C類韻ではほぼ在来の反切上字を保存し、そのため平声・上声・入声が反切上字として用いられるが、「毛詩音」の作者が改造した反切上字はほぼ一律平声となっていることを見いだした。また揚雄『方言』の研究も行い、注に用いられる「謂之」と「曰」の分布に基づいてその成書過程が相当程度推定できることを見いだした。即ち、この二つの表現はほぼ同じ文脈で用いられ、意味用法上の差異はない如くであり、おおむね項目毎のいずれか一つの表現が専ら使用される傾向があり、そしてこの二つの表現を混用する項目では「曰」を含む内容の方が後から付加されたものと見なすべき証拠が見いだされた。揚雄は『方言』の編纂に二十数年かけたと言われるが、この二つの表現はその編集の前期・後期においてそれぞれ使われたものと思われ、どちらの表現を使うかに応じて資料の来源を少なくとも二期に区分することを可能にする指標となるものである。以上の二つの発見を近々論文にまとめてしかるべき学術雑誌に発表したいと考えている。
社会的認知能力の個人差とその神経生理学的基盤に関する研究

本研究では,社会的認知能力の個人差の認知神経学的基盤を検討するため,実験課題として,動画による登場人物の心的状態を判断させるToM能力課題と静止画像による視点取り課題を実施し,課題遂行時の前頭皮質部位の血流状態を記録した。実験データをもとに一定の基準を設定し,社会的認知課題遂行時と統制課題遂行時における皮質の血流状態を比較した結果,社会的認知処理遂行時において右脳前頭部において差異が最も表れることが示された。この部位の血流の差異について個人差を検討した結果,自閉症スペクトラム傾向が高い個人は,社会的認知か非社会的認知かにかかわらず,前頭皮質の同じ神経領野で処理していることが示唆された。本研究では,社会的認知能力の個人差の認知神経学的基盤を検討することを目的としているが,本年度は,その第二段階として,昨年度作成した実験課題を刺激とし,課題遂行時における被験者の脳の前頭部の血流測定を行った.具体的には,実験課題として,静止画による顔写真を使用した心的状態の判断課題,目の周囲の写真のみを刺激としたEyes Test (RMET)を社会的認知能力課題として実施するとともに,昨年度の実験によってそれらと同程度の認知的負荷があり,かつ社会的認知能力を必要としない課題(統制課題)として,静止画像による視点取り課題を実施した.そして、課題遂行時の前頭皮質部位の血流反応を,Spectratech OEG-16を使用して記録し、分析を行った.その結果明らかにされた点は、社会的認知課題と統制課題では,被験者全体の平均傾向においても前頭部の血流反応は異なるだけでなく、各課題遂行時における前頭部の血流状態には被験者間には一定の個人差があった,という2点であった.脳皮質の血流に限らず,生理的指標には個人差が大きく,それをどのように統制するかが,生理的指標を使用した研究においては鍵となることが知られているが、本研究で得られたデータを見る限り,単なる個人間のバラツキではなく,課題の種類や刺激の条件等によって、被験者間に一定の共通性認められており,特に、E-Sモデルに基づく認知スタイルとの一定の対応関係が認められている。したがって,最終年度に予定している動画課題を用いた実験の結果と組み合わせることによって、個人の認知スタイルの違いを、社会的認知課題遂行時の前頭部の血流という生理的指標によって説明するすることが可能になると思われる.本年度は,定型発達成人の中から,自閉症スペクトラム上で自閉症傾向が高い個人と低い個人を抽出し,両者の社会的認知課題処理時の前頭前野の皮質活動を比較することで,社会的認知処理における神経活動の個人差について検討した。自閉症スペクトラム指数(AQ)を実施し,日本における診断レベルとされる33点以上の個人(自閉症アナログ群)6名と定型発達成人の平均マイナス1SD以下に対応する14点以下の個人6名を抽出した。各実験参加者は,個別に実験室において,Spectratech Inc.製OEG-16を前頭部に装着し,認知課題と視点取り課題に回答を求められた。社会的認知課題では,ディスプレイに呈示された画像とヘッドフォンを通して与えられた音声の人物の心的状態が,呈示された心的状態を表現した語句と一致しているかどうかを判断することを求められた。視点取り課題では,ディスプレイ上の左半分に呈示された3つの物体とそれを見る視点が呈示された写真から,その視点がディスプレイの右側に呈示された3つの物体の鳥瞰写真のどの位置にあるかという判断を4件法(90度ずつ異なる4つの方向)で求められた。Agentive条件課題では,呈示された視点は人物であり,Spatial条件課題では,視点はカメラであった。結果の分析では、個人ごとに16チャンネル中,右前頭前野に対応するCh.1からCh.6と左前頭前野に対応するCh.11からCh.16の各課題実施期間のオキシヘモグロビン濃度(μM)の平均を求め,それを変量として,グループx課題x左右の3要因分散分析を行った。その結果,グループと課題と左右に交互作用があり,単純主効果を調べたところ,AQ高得点群が低自閉症傾向群に比べ,動画による社会的認知課題遂行時に,Spatial視点取り課題遂行時よりも,右前頭部のオキシヘモグロビン濃度が低いという有意傾向が認められた。

本研究では,社会的認知能力の個人差の認知神経学的基盤を検討することを目的としているが,本年度は,その第一段階として,実験に使用する課題の準備と,課題遂行時における被験者の脳の血流測定の準備を行うことを中心とした.具体的には,実験課題として,静止画による顔写真を使用した心的状態の判断課題,目の周囲の写真を刺激としたEye Task,動画による登場人物の心的状態を判断させるToM能力課題の3種類を社会的認知能力課題として用意するとともに,予備実験によってそれらと同程度の認知的負荷があり,かつ社会的認知能力を必要としない課題(統制課題)として,静止画像による視点取り課題と,動画による刺激を使用した視点取り課題を用意した.次に,各課題を被験者に推敲させるとともに,課題遂行時の前頭皮質部位の血流反応を,Spectratech OEG-16を使用して記録した.この時点で明らかになったことは,課題の種類によって,同一個人においても前頭部の血流反応は異なること,同一の課題遂行時でも,被験者間で前頭部の血流反応は異なること,という2点であった.脳皮質の血流に限らず,生理的指標には個人差が大きく,それをどのように統制するかが,生理的指標を使用した研究においては鍵となる.本研究も同様で,本年度の実験で得られたデータをもとに,複数の被験者に共通した神経生理学的反応を引き出す課題刺激を選定することが第一段階として最も重要であると考えられる.幸い,現時点で得られたデータは,単なる個人間のバラツキのみではなく,課題の種類や刺激の条件等によって一定の共通性も示しており,これらを分析することにより,次年度以降の本実験で使用する実験課題や刺激を決定することが可能であると思われる.本研究では,個人差が大きく,不安定であるとされている前頭部の血流状態を手がかりとして、社会的認知能力の個人差の神経学的基盤を検討することを目指している.その点を考慮すると,本年度の実験結果は、単なる反応のバラツキだけではなく,社会的認知能力を必要とする課題か否かによって,個人間に前頭部の血流パターンに一定の違いが存在することを示唆しているだけではなく,その個人差が、別の個人差指標であるE-Sモデルによる認知スタイル(Brain Type)との関連性も示唆していることから、本研究計画のアプローチに妥当性があることを示している.その点で,研究2年目の成果としては,一定の評価ができると考えている.そして,課題遂行時における前頭部皮質の血流パターンには,課題条件(認知的負荷の違い)によって個人内に一定の安定したパターンが示されるケースが一定数認められることから,最終的には,社会的認知能力の個人差と脳神経学的反応との間に,一定の関係性を見いだすことは十分に可能であると考えられる.以上の結果から,本年度の成果は、研究計画がほぼ順調に進展していることを示しており、最終年度の実験と分析を加えることで、当初の計画通りの成果を得られるのではないかと考えることができる.本実験では,元々個人差が大きく,不安定であることが知られている生理的指標を用いて,社会的認知能力の個人差の神経学的基盤を検討することを目指している.その点を考慮すると,初年度の実験結果から,予想された反応のバラツキだけではなく,課題の種類(社会的認知能力を必要とするか否か,刺激が静止画か動画か,など)によって,個人間に一定の共通した血流パターンが存在することも示唆されており,本研究計画のアプローチが一定の妥当性を持つことを示している.その点で,研究初年度の成果としては,一定の評価ができると考えている.
重度視覚障害者用タッチパネル式インタフェースの当事者参加型設計環境の構築

視覚障害者にとって使いやすいタッチパネル式端末のユーザインタフェースを視覚障害者自身が設計するための環境構築を目指して、音声情報を聞きながら操作ボタン等が配置可能なシステムを試作した。視覚障害者4人による評価実験を実施した結果、タブレットPC上の本システムを用いて、各参加者にとって使いやすいユーザインタフェースを作成できることが確認された。本研究の目的は「視覚障害者にとって使いやすいタッチパネル式端末のユーザインタフェース(以降、UI)を視覚障害者自身が設計するための環境」の構築である。ソフトウェアにおける操作ボタン等のUI設計を視覚障害者がタッチパネル式端末上で行なえるシステムを開発する。平成26年度は「予備調査」および「タッチパネル式UI設計システムの仕様決定、制作開始」を実施した。視覚障害者のアクセシビリティおよびユーザビリティを考慮したUI設計システムの仕様を検討するために、想定するユーザ(音声で端末を使用する視覚障害者)の特性と動作および画面上の探索行動について観察およびヒアリング、文献調査を実施した。また、学会に参加し、視覚障害者向けUI開発の最新動向を調査した。これらの調査結果を基に、音声を使用したタッチパネル式UIの操作上の機能と制約について分析した。上記分析結果を踏まえ、UI設計システムのナビゲーション、ソフトウェアの基本テンプレートとそのUI構成パーツ、その他の仕様について決定した。また、各種タッチパネル端末(iPad、Android・Windows端末等)と音声ソフト(VoiceOver、ドキュメントトーカ、PC-Talker等)の機能と操作性を検証し、開発対象とするタッチパネル端末を選定した。UI設計を行なう対象のソフトウェアは、メモ帳およびスケジュール帳とした。平成27年度は主に「タッチパネル式UI設計システムの開発」を実施した。平成26年度に決定したシステム要件および外部仕様(操作ボタン、画面遷移、音声出力、その他に関する設計)に基づき内部仕様を決定し、プログラム設計およびプログラミングを実施した。開発後により多くの視覚障害者に試用してもらうために、当初の仕様から変更し、特定のタッチパネル端末に限定したアプリケーションとせず、各種OSの端末(iPad、Android・Windows端末等)において使用可能な、Webアプリケーションの形式によるシステムを構築した。各機能の結合テストにおいては、システムのアクセシビリティおよびユーザビリティの確保を目的として、画面表示による検証のみならず音声出力のみを使用する環境においても操作性の検証を行なった。システム開発と並行して、今後のシステム評価実験の実験デザインの参考とするため、視覚障害者のタッチパネル端末の使用状況および操作方法について、継続的にヒアリングと観察を実施した。視覚障害者向けUI設計システムの開発は終了したが、開発における変更があり予想以上の時間を要したため、平成27年度に開始予定であったシステム評価実験を実施できていない。本研究では「視覚障害者にとって使いやすいタッチパネル式端末(以降、端末)のユーザインタフェース(以降、UI)を視覚障害者自身が設計するための環境」の構築を目指して、ソフトウェアにおける操作ボタン等のUIのレイアウトを視覚障害者がタッチパネル式端末上で行なえるシステムを開発した。視覚障害者の端末利用状況の調査結果、当事者へのヒアリングを基に、本システムの操作ボタン、画面遷移、音声出力等の仕様を決定した。UIレイアウトを行なう対象ソフトウェアは、機能や操作のイメージが持ちやすい、メモ帳およびスケジュール帳とした。また、使用する端末を限定しないために、Webアプリケーションによるシステムとした。普段からスクリーンリーダでPCを使用する重度視覚障害者4名が、iOS端末(9.7、7.9、4インチ)とAndroid端末(8インチ)で、それぞれスクリーンリーダはVoiceOverとTalkBackという環境で、本システムを使用してメモ帳、スケジュール帳のUIのレイアウトを作成した。レイアウト作成の流れは以下の通りである。(1)メモ帳かスケジュール帳を選択、(2)新規作成か編集を選択、(3)各アイテムのサイズを数値で選択、(4)配置場所を画面上でタッチする。(4)以外は単純なリスト構造のUIである。iOSは、いずれの画面サイズでも全員(熟練者、初心者)がレイアウトを作成することができた。Android端末は、参加者全員が操作方法に慣れることができず、レイアウト完成まで至らなかった。9.7インチ、7.9インチの端末はスケジュール帳で大きなアイテムを配置しやすく、4インチの端末は対象となる項目が見つけやすいという意見があり、サイズにより使用感が異なった。参加者全員から「自分が使いやすいように配置できた」「自分でデザインを作成できることに満足感を得た」という評価が得られた。視覚障害者向けUI設計システム開発のための予備調査が概ね終了し、システムの仕様が確定した。また、システム開発のための環境も構築できたため、平成26年度の目標は概ね達成できている。システム評価実験の実施に向けて、実験協力者の確保、タッチパネル端末の調達を行う。また、システムの有効性を実証するために効果的な評価実験の方法を検討したうえで、評価実験を実施する。福祉情報工学視覚障害者の意見を反映させながらUI設計システムの開発を進め、システム完成後は評価実験を行ないシステムの有効性を確認する。平成27年度に実施予定であった評価実験が開発の遅れのため平成28年度に変更となった。

その結果、評価実験における協力者への謝金、使用する機材の購入費等の予算を平成28年度に執行することとなった。当初の計画では、UI設計システムの開発は初年度から予備調査と並行して長期的かつ段階的に実施する予定であったが、予備調査を進めた結果、予定していた開発方法では予算以上の費用がかかることが明らかとなった。そこで対策として、開発対象端末を視覚障害者に最も普及している端末のみに絞り、かつ、システム開発にかかる予算として平成26、27年度分を合算し、平成27年度に集中的に開発を実施することにより、予算内でのシステム開発を実現することとしたため。開発したシステムの評価実験を実施する際、実験協力者への謝金、使用する機材の購入費等の予算として執行する。平成27年度分と合わせて、主にUI設計システムの開発とシステム評価実験の実施に使用する予定である。
重症筋無力症の成因に関する免疫遺伝学的研究

重症筋無力症(MG)は神経筋接合部のアセチルコリン受容体(AChR)に対する自己免疫であることは確立された概念であるが、他方その臨床像は単一でなく多様性のあることが知られている。本研究の目的はMGの臨床的多様性と免疫遺伝的ベースとの関連を明らかにするとともに、さらに抗AchR抗体の反応力学的性質あるいはその成立機序との関連を明らかにしようとするものである。臨床的研究では、眼筋型MG(O-MG)および全身型MG(G-MG)と抗AchR抗体価、HLA、Gmとの関連あるいは臨床的経過とこれら免疫遺伝的マーカーとの関連を検討した。O-MGでは抗AchR抗体価が相対的に低く、HLA-DRw9と、リンクしており、一方G-MGでは抗AchR抗体価が高くHLA-DRw8とリンクしていることが明らかとなった。さらにO-MGに比べGMGでは自己抗体の陽性率が高く、寛解率も少ないことが示された。(J.Neuroimmunol、18、171、1988)これはHLA-DRw8にリンクしたG-MGでは自己免疫反応が病態の主役を演じているのに対し、HLA-DRw9にリンクしたO-MGではそれ以外の因子の関与が大きいことを示唆している。実験的研究ではこの点を解明するためO-MGおよびG-MGの抗AchR抗体と眼筋および四肢筋のAchRとの反応力学を検討した。O-MGではむしろG-MGに比べいずれの筋のAchRに対しても親和性の高いことが明らかとなり、G-MGは胸腺を場とした自己免疫が病態の主役であり、O-MGはビールス感染等による一般的自己免疫反応が眼筋の組織特異性故に眼筋に顕性化したものであるという推論が裏付けられた。(J.Neuoimmunol.,21、227、1989)さらにこれらの知見るにより、免疫遺伝学的ベースの相違を基礎にしたMG治療の方法論の検討の必要性が示された。
ユーザの利用意欲を考慮した、実利用環境でのユーザビリティ評価構造の解明

本研究は、家庭環境で使用される家電製品などのインタラクティブ製品の製品評価が、どのような心理的構造によって行われるかを明らかにした。研究の結果、ユーザの製品操作の自己効力感と製品関与が製品評価に強く影響していることが分かった。また、長期利用の間には評価されるポイントが徐々に変化し、使用後1カ月では「ユーザビリティ」が、半年程度では「使う喜び」を感じるかどうかが評価の中心であることが示され、その評価は製品関与が強く影響していることが分かった。本研究は、日常の実利用環境でユーザが実感する製品評価が、どのような評価基準で行われるのか、その心理的な構造を明らかにすることが目的である。特に、インタラクティブ製品に対するユーザの利用意欲に着目し、利用意欲の程度が評価に及ぼす影響を解明することにある。本年度は、HDDレコーダを対象とした。これは、操作が複雑でありユーザスキルによって大きく評価が異なる製品である。また、従来のビデオデッキのメンタルモデルと、コンピュータのメンタルモデルの両方を必要とするものである。まず、HDDレコーダの既存ユーザ(300サンプル)に対しWebアンケートを実施し、ユーザビリティ評価を含むユーザエクスペリエンス(UX)評価の評価尺度を構成した。同時にユーザの利用意欲を測定する2つの尺度(自己効力感尺度、製品関与尺度)を用いて意欲の強度を測定した。この結果、UX評価の各因子について、自己効力感と製品関与の二要因分散分析を行ったところ、いずれも有意な結果が示された。つまり、利用意欲が高い人ほど、UX評価が高くなることが分かった。次に、7名の実験協力者を用いたユーザビリティテストを行った。このテストは、より日常的な操作を想定し、発話思考法等を用いず自由な操作をしてもらった。タスクは6種類を用意した。なお、操作を分析するために、操作ログとGUI画面を同時に取得するツールを用いて操作データを取得した。その結果、マグニチュード推定法によって測定した主観的ユーザビリティ評価に対しては、操作ステップ数が最も有意だった。だが、自己効力感についても10%の有意傾向ではあるが、影響が示唆された。これらのことから、利用意欲を構成する2つの要因のうち、自己効力感は実際の操作によって感じる使いやすさという比較的短期的な評価に影響を与える可能性があり、製品関与は製品全体の利用体験について影響を与える可能性が示唆された。本研究は、家庭環境で使用される家電製品などのインタラクティブ製品の製品評価が、どのような心理的構造によって行われるかを、長期的な変化に焦点を当、変化の特徴と影響要因の解明を試みた。研究では、特定の製品の購入者に対する追跡調査を行い、1カ月後、3カ月後、6カ月後のそれぞれの期間でアンケート調査を実施した。まず、影響要因を分析するため、2波のパネルデータを用いて、交差遅れ効果モデルによる分析を行った。その結果、ユーザの製品操作に対する自己効力感(家電操作に対する得意度の自己信念に類似)と、対象製品に対する製品関与(対象製品に対する知識・関心の程度)が、使用後の製品評価に強く影響していることが分かった。しかし、製品のネガティブな側面を「不満」として測定する項目では、両者の影響は認められなかった。つまり、製品の良さを測定する場合は、製品関与などユーザの事前の心理的要因が影響するが、不満は製品そのものの評価を把握できる可能性を示している。また、長期利用の間には評価されるポイントが徐々に変化し、使用後1カ月では「ユーザビリティ」の評価因子が、6カ月後では「使う喜び」の評価因子を感じるかどうかが評価の中心であることが示された。また「使う喜び」の評価は、ユーザの心理的要因である製品関与が強く影響していた。このような研究結果から、実利用環境における製品評価は、購入以前のユーザの心理的要因に評価が影響される側面と、長期にわたる使用により評価が変化していく側面の2つの側面から分析する必要があることが示された。今後、さらなる分析を行い長期利用のユーザモデルの構築が課題である。
咬合異常と歯頚部窩洞の辺縁封鎖性との関連性について

これまでの研究の結果、マイルドな酸またはセルフエッチングプライマーによってエナメル質と象牙質を同時に処理し、象牙質に対してもエナメル質と同等の接着強さを示す最近の接着システムでは、従来の漏洩パターンと異なり歯頂側エナメルマージンに漏洩が生じることが判明した。本研究では、これらのシステムにおける辺縁封鎖性の向上を計り、エナメル質壁のリン酸処理に検討を加えた。また、基礎データを得る一環として、各種接着システムを用いて修復した歯頚部窩洞の窩壁適合状態を調べた。これらの実験により、以下のような知見が得られた。1.Liner Bond II(LB)、LBにProtectliner F併用(LBP)ならびにMulti-Purpose(MP)システムの場合、平坦面を用いた接着試験では、指示書に従って処理した接着強さとリン酸処理した接着強さとの間に有意差はなく、リン酸処理の効果は認められなかった。2.窩洞を用いた試験では、リン酸処理を行えば、その濃度、処理時間に関係なく辺縁封鎖性や窩壁適合性は有意に向上した。3.LB、LBPまたはMPを用いて修復された浅い楔型窩洞では、歯肉側象牙質が良好な窩壁適合状態を示しているのに対し、歯頂側エナメル質壁ではギャップが認められた。4.LBまたはMPを用いて修復されたU型窩洞では、歯頂側と歯肉側の両窩縁にギャップが認められた。5.ベベル付与により、窩縁付近の適合状態は向上した。6.AII-Bond2で修復された窩洞の歯頂側は良好な適合状態を示したが、歯肉側では明瞭なギャップが見られた。楔状欠損の発現機序の一つに挙げられている咬合異常は、辺縁封鎖性や窩壁適合性の劣化原因にもなると考えられている。本補助金にて購入した繰り返し複合荷重試験機は口腔内における咬合関係を考慮したもので、従来の実験法より臨床的要因を加味することが可能であった。今後は、今回の基礎データをもとに咬合異常と辺縁封鎖性との関連性をさらに検討していく予定である。
葉緑体DNA結合タンパク質を介した葉緑体形成シグナル伝達の解析

本研究では,葉緑体DNA結合タンパク質が,葉緑体形成の細胞核による制御の主要な情報伝達体となっているという立場から,以下の問題を明らかにした。1.PENDタンパク質の性質と細胞内分布エンドウの未展開葉から,プラスチド包膜のDNA結合タンパク質であるPENDタンパク質を精製し,そのcDNAクローンとして,PD2を単離した。GST-PD融合タンパク質を用いて,SELEX法によりDNA結合特性を調べたところ,CA,GTというジヌクレオチドを多く含む配列と結合することがわかった。また,エンドウのプラスチドDNAのうちの約170塩基対の領域が,PENDタンパク質と特異的に結合することを確認した。この領域には,上述のCA,GT配列が数多く含まれており,これらの配列がPENDタンパク質の結合ターゲットになっていることが推定される。2.PD3の器官特異的プロセッシングAT-hookタンパク質であるPD3(1629アミノ酸残基)がコードするタンパク質を検出するため,新たにペプチド抗体を作成し,ウェスタンブロットにより調べなおした結果,葉緑体の場合,N末端側の130kDaのポリペプチドと,C末端側の,約55kDaのポリペプチドが検出された。また,エンドウとレンゲの根粒についてもウェスタンブロットを行ったところ,PD3の末端側に対する抗体と反応する約60kDaのポリペプチドだけが検出され,C末端側に対する抗体と反応するポリペプチドは検出されなかった。この結果は,根粒でもPD3遺伝子が発現しているものの,PD3タンパク質のプロセシングが異なっていることを示している。