hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新人看護師の離職防止を意図した「首尾一貫感覚向上プログラム」の有用性の検討

新卒新人看護師を対象に、離職防止を目的とした「首尾一貫感覚向上プログラム」を実施するともに、介入群と非介入群を対象に首尾一貫感覚と看護専門職の自律性、気分状態等の推移を2年間にわたって追跡した。また介入群に対しては、アンケートとインタビュー調査にてプログラムの有用性を評価した。結果、新卒新人看護師の首尾一貫感覚(Sense of Coherence: SOC)、気分状態、自律性における独自で有意な変化と、相互の関連性が掌握されるとともに、本プログラムの有用性が示唆された。病院及び新卒新人看護師本人の同意が得られた対象者を、「SOC(首尾一貫感覚)向上プログラム」の介入群と非介入群の2群に区分し、両群のSOCと気分状態、看護専門職における自律性等の推移を2年間にわたって追跡した。介入群ではおよそ90名、非介入群では途中、一部の病院でドロップアウトがあったもののおよそ530名の対象者を追跡した。その結果、新卒新人看護師のSOCおよび気分状態、自律性における特異的な変化が推察され、離職防止に向けたプログラム等の実施時期等に関する示唆が得られた。また介入群に対しては2年間で計5回の介入を行い、その都度、簡単なアンケート調査を実施してプログラムそのものに対する評価を得た。さらに最終段階では、介入群の看護師を対象にプログラムの評価に関するインタビュー調査を実施し、その結果、「SOC向上プログラム(SOCに関連した心理教育的アプローチ(講義)と、グループダイナミクスとピアサポートを視野に入れたグループワーク)」の有用性が示唆された。次に、離職率の比較的低い病院の看護部の教育担当責任者を対象に、卒後教育・研修の体制や方針・工夫等の実態についてインタビュー調査を実施し、得られた知見を介入プログラムの内容に反映して、プログラムを洗練化させた。一方、新規の計画として、看護管理者を対象とした同プログラムの有用性の評価を目指し、3病院の看護管理者を対象としたプログラム介入を年2回実施した。こちらについてもアンケートとインタビュー調査を通じて、プログラムそのものの評価を得た。最後に、育児中の母親を対象としたSOC等の縦断的調査については、震災等の影響もあり住所不明者やドロップアウト者が出現し、5年前に調査をスタートさせた当初より対象者数は半減したが、現在200名を対象に出産後4年目を追跡中である。育児中の母親の、SOCや気分状態、QOLの変化の特徴が見いだせている。病院及び新卒新人看護師本人の同意が得られた対象者を、「SOC(首尾一貫感覚)向上プログラム」の介入群(90名)と非介入群(530名)の2群に区分し、両群のSOCと気分状態、看護専門職における自律性等の推移を2年間にわたって追跡した(質問紙調査)。また、そのうちの1部対象者に関しては、入職3年目においても同調査を遂行中である(平成26年度)。なお、介入群に対しては2年間で計5回の介入を行ったが(介入時ごとのアンケート調査と、最終段階のインタビュー調査も実施)、同時期に、離職率の比較的低い病院看護部の教育担当責任者を対象に、卒後教育・研修の体制や方針・工夫等の実態についてインタビュー調査を実施し、得られた知見を上記介入プログラムの内容に反映してプログラムの洗練化を図った。以上の結果、新卒新人看護師のSOCおよび気分状態、専門職の自律性における変化が掌握され、離職防止に向けたプログラム等の実施内容、時期等に関して貴重な示唆を得た。特に、SOC向上プログラムの、SOCに関連した心理教育的アプローチ(講義)と、グループダイナミクスとピアサポートを視野に入れたグループワークの有用性が示唆された。次に、新規計画として、管理職を対象とした同プログラムの有用性の評価を目指し、3病院の看護管理者を対象としたプログラム介入を年2回実施した。こちらについてもアンケートとインタビュー調査を通じて、プログラムそのものに対する高い評価を得た。最後に、育児中の母親を対象としたSOC等の縦断調査は、妊娠初期から出産後5年目まで遂行した。補完調査として、母親・父親のペア(80ペア)を対象としたSOC縦断的調査も行った(妊娠初-中期、出産後1か月、4か月、1年、2年)。21病院518名の新卒新人看護師を対象に、SOC(首尾一貫感覚)および気分状態、職場適応、自律性等の入職後の経緯を自記式質問紙調査にて評価した。その結果、対象看護師のSOC平均得点は入職時が最も高く、その後4か月後と8か月後と低下すること、一方、看護専門職における自律性尺度得点は全体的に入職時から4か月後にかけて低下し、8か月後で高くなることが示された。さらに、入職当初の緊張や興奮は入職後4か月では低下し、それとともに抑うつ感や不安感も低下するが、8か月後時点ではそれらが再燃、特に抑うつ感がピークとなり、それに伴って身体的感覚である疲労感も自覚されてくることが示された。次に、3病院87名の新卒新人看護師を対象にSOC向上プログラムを実施し(入職後2、5、10か月時点)、上記と同内容の縦断的質問紙調査を行った。

SOC向上プログラムの講義テーマは「看護師の心の強さとしなやかさ」「SOCと健康生成論」「キャリアアップと資源」とし、グループワークのテーマは「今の体験を振り返る」「臨床で経験したことの意味づけ」「困難に感じたことの検討」とした。なお、毎回のプログラム終了時の質問紙調査結果を質的帰納的に分析した結果、介入期間を通じた共通主要カテゴリとして、「(新人同士で)話すこと・話を聞くことがよかった」「体験の共感・共有」「自分だけではないことの確認」「皆も同じ気持ちであることを知って安心する」等が見いだせ、介入毎の推移(特徴)として、1-2回目の「リフレッシュした」というカテゴリが3回目には「語りが考え方と気持ちを変える」に、1-2回目の「頑張ろうと思う」というカテゴリが、3回目には「自己の成長や頑張りの確認」に変化することが把握された。最後に、育児中の母親を対象としたSOC追跡調査の結果からは、妊娠から出産後1年までのSOC高値が出産後3年目まで維持されることが掌握された。目的:育児中の母親のSOC(首尾一貫感覚)と気分状態等の推移を掌握することを目的に、また父親と母親のペアにおけるSOC等の推移を掌握することを目的に、それぞれの対象群に対して縦断的調査を継続した。方法:郵送式自記式質問紙調査。結果:前者に関しては、妊娠初期から後期、出産後の育児期間中常に、一般人口よりも高い水準のSOCが維持されることが示唆された(平成26年において出産後6年目)。また後者についても、両親ともにSOCは高水準を維持し、かつ夫婦のSOC等に有意な相関があることが認められた(平成26年度において出産後2年目)。次に、本年度はデータ収集を実施しなかったが本研究の主眼、「新卒新人看護師の離職防止を意図とした『首尾一貫感覚向上プログラム』の有用性の検討」について記す。目的:新卒新人看護師の入職後のSOC、気分状態、看護の自律性等、また新卒新人看護師を対象としたSOC向上プログラムの有用性を明らかにすることを目的とした。次に、看護管理者に対する同プログラムの実現可能性と有用性を検討することを目的とした。方法:SOC向上プログラムの介入群と非介入群の新卒新人看護師を対象に、前者には計4回の介入、定期的な自記式質問紙調査、プログラム実施後の面接調査を、後者には定期的な自記式質問紙調査のみを実施した。さらに看護管理者にも、同介入と自記式質問紙調査を予備調査として実施した。結果:新卒新人看護師のSOCは当初から入職後1年にかけて低下し、その後は安定化する傾向にあること、自律性は全般的に向上していく傾向、またSOCが高いほど自律性も高いこと、さらに気分状態はおおよそ不良であることが掌握された。なお、新卒新人看護師を対象としたSOC向上プログラムの有用性と、看護管理者を対象とした同プログラムの実現可能性と有用性が示唆された。精神看護学新卒新人看護師を対象とした2年間のSOC追跡調査は順調に進んだ。計画の達成度は100%に近い。ドロップアウト率をできるだけ低く抑えるために、対象新人看護師および病院管理者には、それまでの結果を簡潔に伝えるなどの対応を適宜行った。
社会小児科学の視点からみた子どもの貧困解決

帰国後となった2018年4月から2019年3月までは、ウメオ大学医学部疫学とグローバル・ヘルス学科のAnneli Ivarsson教授およびイギリス、ダービー大学社会学部Sung- Hee Lee講師の2名とともに研究を進めながら、2019年度実施予定の「子育て世代の生活実情調査」への準備を行ってきた。研究課題に関してのこの1年間の進展状況は、国際社会小児科学小児保健学会(9月)に参加し今回の研究にかかわる演題を発表するなど、国際学会1つ、招待講演を含めて全国学会3つおよび地方学会5つにおいて研究成果を発表してきた。さらに研究成果を英文論文にて公開する準備を進め、現在一つ目の論文に関してIvarsson教授による最終校閲の段階にきている。また、新たに行っている国際比較研究「子どもの貧困と政策対応に関する4カ国比較研究-日本、スウェーデンそしてイギリス)」に関しては、上記2名の協力研究者と共にSkypeによる議論を通じて英文論文化に向けて骨子を作り、研究に用いられる鍵となる言葉の概念の整理、3か国の統計データの整理などを進めている。もう一つの研究課題である、全国の医療機関とつながりのある家族を対象とした「子育て世代の生活実情調査」の実施に関しては、国際比較可能な項目に関して質問形式による調査なのだが、この1年間でその質問紙の質問内容の検討を重ねその作成を終えた。元々2018年度中の調査実施を計画していたが、調査の周知徹底など実施に向けての条件整備が必要で、次年度2019年度6月実施に時期を変更し、その実現に向けて計画を修正し進めてきた。論文化の作業だが、一つ目の英文論文に関してはすでに草稿は書けているのだが、海外の協力研究者の多忙な状況から、論文化が遅れている。全国の医療機関とつながりのある家族を対象とした「子育て世代の生活実情調査」の実施を今年度内で予定していたが、複数機関での倫理審査の必要性や調査の周知徹底など実施に向けての条件整備が予想外に時間を要したため、やむを得ず年度内実施の計画を次年度に延期した。まず、ほぼすでに出来上がっている最初の大きな研究成果となる英文論文を、査読雑誌に投稿しその公開を2019年度中に実現する。また、2017年度の海外研究期間中に骨子を作成し、2018年度で内容を具体化してきている「A comparative study on child poverty and the policy responses in fourdifferent countries -Japan, Sweden and UK (子どもの貧困と政策対応に関する3カ国比較研究-日本、スウェーデンそしてイギリス)」に関しても早急に英文論文として完成させ、2019年度中にこれら2本の英文論文を完成させたいと考えている。そのために、海外の研究協力者とのSkypeによる話し合いをより頻回に行っていく。さらに2019年6月には全国規模での大掛かりな「子育て世代の生活実情調査」を成功させ、数万家族の生活実情に関する情報収拾から家族の抱える社会で支えるべき課題を明確化させ、必要とされる政策の展開を3か国比較検討の結果も踏まえながら論考し、全体としては2019年度末までに、社会変革への糸口となる政策の在り方での提案ができるような科学性のある理論体系に仕上げ、日本語の論文としても公表していきたいと考えている。そうした取り組みを通じて、今回の研究資金を社会にとって意味のある有意義な成果に生かしきりたいと考えている。2017年4月から2018年3月までウメオ大学医学部疫学とグローバル・ヘルスユニットにおいて、同施設のAnneli Ivarsson教授とイギリスダービー大学Sung-Hee Lee講師の2名とで共同研究を進めてきた。研究課題に関しての進展状況は、ヨーロッパ小児感染症学会(2017年5月)、国際社会小児科学小児保健学会(9月)、ヨーロッパ公衆衛生学会(2017年10月)に参加し、今回の研究にかかわる演題を3つの学会で発表してきた。さらに、2014年に全国で実施した子どもの貧困に関する医療機関ベースの3つの調査に関して英文論文化の準備を進め、現在Ivarsson教授の最終的な校閲を受ける段階にまで来ている。また、新たな研究の進展においては国際比較研究を掲げ、「A comparative study on child poverty and the policy responses in fourdifferent countries -Japan, South Korea, Sweden and UK (子どもの貧困と政策対応に関する4カ国比較研究-日本、韓国、スウェーデンそしてイギリス)」と題して、2名の共同研究者と共に本研究のまとめの論文化に向けて骨子を作り、現在は4カ国の統計データの整理などを進めている。本研究に関してはその成果を2本の論文に分け、1本目は4カ国の特徴を分析する内容とし、2本目は日本の子どもたちへの貧困の根絶とケイパビリティー最適化のための政策のあり方を、社会小児科学の視点から検討し考察を加える予定となっている。さらに、3つ目の課題である全国の医療機関の共同組織を構成するご家族を対象としての、国際比較可能な項目に関しての質問紙調査の実施に関しては、この1年間でその質問紙の質問内容の検討を重ねてきており、現在はその作成段階にある。予想通りの進捗状況にある。

さらに研究成果を英文論文にて公開する準備を進め、現在一つ目の論文に関してIvarsson教授による最終校閲の段階にきている。また、新たに行っている国際比較研究「子どもの貧困と政策対応に関する4カ国比較研究-日本、スウェーデンそしてイギリス)」に関しては、上記2名の協力研究者と共にSkypeによる議論を通じて英文論文化に向けて骨子を作り、研究に用いられる鍵となる言葉の概念の整理、3か国の統計データの整理などを進めている。もう一つの研究課題である、全国の医療機関とつながりのある家族を対象とした「子育て世代の生活実情調査」の実施に関しては、国際比較可能な項目に関して質問形式による調査なのだが、この1年間でその質問紙の質問内容の検討を重ねその作成を終えた。元々2018年度中の調査実施を計画していたが、調査の周知徹底など実施に向けての条件整備が必要で、次年度2019年度6月実施に時期を変更し、その実現に向けて計画を修正し進めてきた。論文化の作業だが、一つ目の英文論文に関してはすでに草稿は書けているのだが、海外の協力研究者の多忙な状況から、論文化が遅れている。全国の医療機関とつながりのある家族を対象とした「子育て世代の生活実情調査」の実施を今年度内で予定していたが、複数機関での倫理審査の必要性や調査の周知徹底など実施に向けての条件整備が予想外に時間を要したため、やむを得ず年度内実施の計画を次年度に延期した。研究課題に関しての進展状況は、2014年に全国で実施した子どもの貧困に関する医療機関ベースの三つの調査に関して、すでに国内の共同研究者が分担で調査ごとに邦文での論文化を行っているが、3調査を横断して論考した論文の英文での論文を2018年度中に公表できるようにする。さらに2020年には、2018年度末実施予定の調査の結果を論文化する予定である。以上を踏まえて、子育て世代の実態に即した対応のあり方、必要とされる政策の展開を、4カ国比較検討の結果も踏まえながら論考し、全体としては2019年度末までに、社会変革への糸口となる政策の在り方での提案ができるような科学性のある理論体系に仕上げていきたいと考えている。まず、ほぼすでに出来上がっている最初の大きな研究成果となる英文論文を、査読雑誌に投稿しその公開を2019年度中に実現する。また、2017年度の海外研究期間中に骨子を作成し、2018年度で内容を具体化してきている「A comparative study on child poverty and the policy responses in fourdifferent countries -Japan, Sweden and UK (子どもの貧困と政策対応に関する3カ国比較研究-日本、スウェーデンそしてイギリス)」に関しても早急に英文論文として完成させ、2019年度中にこれら2本の英文論文を完成させたいと考えている。
末梢磁気刺激を用いた痙縮軽減装置の開発

脳卒中や脊髄損傷などの主徴候である痙縮の治療法として経皮的電気刺激療法は治療ガイドラインにも掲載されている。しかし経皮的電気刺激は電極を貼付するため皮膚を露出する必要があり、麻痺を伴うことが多い痙縮患者では皮膚を露出させる難しさがある。一方、磁気刺激は体内で渦電流となり電気刺激に類似の効果を生じるが、電極を直接皮膚に貼付する必要がないので衣服の上から刺激可能である。そのため、磁気刺激を用いて電気刺激と同様の痙縮抑制効果を得ることができれば患者にとって有用である。本研究では、電気刺激の代わりに磁気刺激を用いることで電気刺激療法のデメリットを解消し、かつ同様の効果が得られる新規治療法の開発を行う。
DNA損傷による幹細胞化を制御するクロマチンポテンシャルの解明

DNAの損傷は細胞の生存やゲノムの安定性に負の影響を及ぼす。しかしながら、我々は予期せぬことに、DNA損傷が分化細胞の幹細胞化を誘導しうることをヒメツリガネゴケにおいて発見した。そこで、DNA損傷が幹細胞化を誘導するメカニズムを解明することを本研究の目的とする。DNA損傷がクロマチンに影響を与え、その結果幹細胞化遺伝子を含む多数の遺伝子の発現が誘導されることで、幹細胞化が起こるという仮説を立て、それを確かめるために、DNA損傷誘導後のクロマチン動態を生細胞イメージングおよび分子生物学的手法によって解明する。
戦時下朝鮮・満州映画人の越境的活動に関する実証的研究――李台雨・李香蘭を中心に

戦時下の日本人映画人は、日本内地にとどまらず、植民地朝鮮や占領地満州などの外地に赴き、越境的な映画活動を広めていった。ところで、こうした「越境する映画人」は日本人のみだったわけではない。朝鮮の映画人たちの多くが満州の映画業界で活動し、満州の映画文化や映画スターもまた朝鮮で受容されていた。そこで本研究では、満州映画協会の朝鮮人社員・李台雨(イテウ)と朝鮮人観客に朝鮮人女優として想像されていた李香蘭の事例を中心に、外地と外地との間における越境的な映画活動の実態を解明した。また、彼らの活動が大東亜映画ネットワークの形成にいかなる役割を果たしたかについても実証的な分析を試みた。本研究課題の一年目の活動は、主に国内外の関連資料を収集することで、研究の土台を作ることであった。とりわけ、海外研究調査の目的は、1韓国側の李香蘭研究の成果を確認したうえで、関連する資料の中でまだ入手が出来てないものを収集すること、2韓国側の李台雨研究の成果を確認したうえで、関連する資料の中でまだ入手が出来てないものを収集することであった。そのため、韓国映像資料院や高麗大学図書館、そして韓国国立中央図書館で調査を行い、必要とされる資料の8割位確保することができた。なお、本研究課題に関連した研究論文を掲載することが出来た。「原節子再論(1)ー神話の構築と解体」(宮城学院女子大学『日本文学ノート』50号、2015)は、四方田犬彦の研究(『日本の女優』)が代表されるように、李香蘭と対の関係で論じられてきた原節子についての新たなアプローチを試みた研究である。それによって戦時下の李香蘭と原節子を同時に射程に入れて論じることが出来た。また「植民地朝鮮における活動弁士表象の変遷」(東北大学大学院国際文化研究科『アジア文化研究』2号、2016)においては、李香蘭と李台雨の登場の前史としての植民地朝鮮の状況について論じた。これをスタートラインにして本課題の研究時期についても深く論じることが出来ると考えられる。研究資料を収集したうえで、研究対象の射程をより具体的に定め、研究時期を前後とする東アジア映画界の状況について論じたことで研究の土台作りが出来たので、これからは分析及び成果発表という二年目に研究活動に移りたいと思う。研究実績の概要で述べたように、必要とされる研究資料を8割くらい収集したうえで、研究対象の射程をより具体的に定め、研究時期を前後とする東アジア映画界の状況について論じたことで研究の土台作りが出来た。順調に進んでいると言える。これからは分析及び成果発表という二年目に研究活動に移りたいと思う。その結果、日本国内の戦時下映画関連資料の収集は勿論、韓国および中国側の新たな発掘資料を入手することができ、課題関係の小論文(2件)を発表・掲載することとなった。二年目(最終年度)の活動は、海外研究調査を続けるとともに、研究成果を公表していくことであった。主な研究成果実績としては、発表2件、論文掲載2件があげられる。「原節子再論(2)ー表象の形成と屈折」(宮城学院女子大学『日本文学ノート』51号、2016年7月)は、四方田犬彦の研究(『日本の女優』)が代表されるように、李香蘭と対の関係で論じられてきた原節子について新たなアプローチを試みた連続研究の一つである。また、宮城学院女子大学人文社会科学研究所シンポジウム「満洲の残照ー映画、文学、教育の光景」にて、各々李香蘭と満洲映画について講演・発表を行い、その発表成果に基づいて研究論文「満映という幻の舞台ー雑誌『満洲映画』と李香蘭」(『人文社会科学論叢』26号、2017年3月)を掲載・公表した。なお、2017年度7月には日本国際学会にて朝鮮における李香蘭表象の受容に関する発表が確定されている。これらにより、ときに山口淑子、またときにシャーリ・ヤマグチという名で呼ばれてきた李香蘭(リコウラン)の、朝鮮における李香蘭(イヒャンラン)としての全貌が明らかになったと言える。李香蘭の映画活動は日本・中国・アメリカという三つの大国のみならず、大日本帝国の植民地であった朝鮮や台湾まで広がっていたため、以上の成果は、植民地の映画観客たちにも愛された李香蘭(イヒャンラン)のその知られざるもう一つの姿を発見したことを意味するだろう。二年目の活動については以下の通り行う。

1収集してきた国内外、特に韓国側の資料を整理し、データ化する。2データをもとに分析作業を行う。3学会等で発表を行ったうえで、論文作成に入る。4審査を経て、論文掲載に力を入れる。映画学本来ならば今年度のうちに中国での海外研究調査を行う予定であったが、勤務校の業務日程が合わなかったため、実施が出来なかった。次年度には事前に業務日程を調節して海外調査を行い、使用する予定である。
歩行中の空間認知の左右差に基づく空間表象過程の解明

近年,非常に狭い空間を歩行する状況において,右側の障害物に多く接触するという報告がされた.この結果は擬似的空間無視と呼ばれる認知的特性が歩行にも反映したと解釈されている.本研究ではこの現象に対して,歩行軌道に対して運動性要因や利き目の要因が与える影響を検証すること,および認知的要因が擬似的空間無視で間違いないかを検証することであった,実験の結果,歩行軌道の左右偏向度は,隙間を通過する際の足の左右に規定されることがわかった.認知的要因を検討した結果,体性感覚的注意や視覚的注意が向けられた方向の逆側に歩行が偏向し,歩行における認知的要因の関与が示唆された.右利き目の参加者の場合,利き目を遮蔽して隙間を通過した場合に遮蔽側に軌道が偏向した.この結果は,右利き目者が利き目からの視覚情報に強く依存していることを示唆している.以上の結果から,隙間通過時の歩行軌道の左右偏向性は視覚性,運動性,および認知的要因の複合的結果として生起することが示唆された.認知的要因については,疑似的空間無視ではなく,歩行空間に対する左右への注意配分が反映している可能性が高いと考えられる.近年,非常に狭い空間を歩行する状況において,右側の障害物に多く接触するという報告がされた.この結果は擬似的空間無視と呼ばれる認知的特性が歩行にも反映したと解釈されている.本研究ではこの現象に対して,歩行軌道に対して運動性要因や利き目の要因が与える影響を検証すること,および認知的要因が擬似的空間無視で間違いないかを検証することであった,実験の結果,歩行軌道の左右偏向度は,隙間を通過する際の足の左右に規定されることがわかった.認知的要因を検討した結果,体性感覚的注意や視覚的注意が向けられた方向の逆側に歩行が偏向し,歩行における認知的要因の関与が示唆された.右利き目の参加者の場合,利き目を遮蔽して隙間を通過した場合に遮蔽側に軌道が偏向した.この結果は,右利き目者が利き目からの視覚情報に強く依存していることを示唆している.以上の結果から,隙間通過時の歩行軌道の左右偏向性は視覚性,運動性,および認知的要因の複合的結果として生起することが示唆された.認知的要因については,疑似的空間無視ではなく,歩行空間に対する左右への注意配分が反映している可能性が高いと考えられる.最近,人は非常に狭い隙間を通過するとき,左側よりも右側を多くぶつけるという現象が報告された(Nicholls et al. 2007, 2008),この現象は「空間的注意に関わる大脳右半球頭頂領域の活動がもたらす,空間認知の左右差」と解釈されている.さらにこの左右差は,健常者が示す「疑似的空間無視」として,線分二等分課題などで報告される現象と同一の現象だと指摘されている.しかし先行研究では,隙間通過時の足の影響などの要因が厳密に操作されず,単に右足で隙間を通過したことで重心が右側にシフトし,右側をぶつけやすいといった可能性が否定できない.そこで本研究では,隙間通過時の足の要因を排除しても,身体中心位置が右側偏向が生じるかどうかを3つの実験により検討した.その結果,隙間を通過する際の身体中心位置は,通過する足の左右によって強く影響を受けることがわかった.それでも,実験1では左足で通過したにも関わらず,3分の1の参加者は身体中心が隙間の中心より右に偏向することがわかった.また,実験2では,歩行中の手の動作によって歩行の左右への偏向が軽減される可能性が示唆された.これらの実験結果は,いずれも先行研究の結果と類似しているが,線分二等分課題の結果との関連性は認められなかった.これらの結果から,確かに歩行空間の認知には左右差がある可能性はあるものの,その機序については,先行研究が指摘する擬似的空間無視とは異なるのではないかと考えられる.最近,人は非常に狭い隙間を通過するとき,左側よりも右側を多くぶつけるという現象が報告された(Nicholls et al.2007,2008).彼らはこの現象を,上肢動作中の空間認知の特性として知られる,"疑似的空間無視(pseudoneglect)"に起因するものであり,歩行中になされる空間認知は,上肢動作中になされる空間認知と同一のプロセスに基づく情報処理過程であると主張した.しかし先行研究では,隙間通過時の足の影響などの要因が厳密に操作されず,単に右足で隙間を通過したことで重心が右側にシフトし,右側をぶつけやすいといった可能性が否定できない.そこで本研究では,こうした可能性(運動性要因)を厳密に数量化しながら,身体中心位置の右側偏向が生じるかどうかを,5つの実験により検討した.その結果,隙間を通過する際の身体中心位置は,通過する足の左右によって強く影響を受けることがわかった.先行研究が明らかにした「歩行軌道が常に右側にシフトする」という現象は確認できなかった一方で,歩行軌道は,注意がむけられた方向とは逆方向にシフトすることが明らかとなった.さらに擬似的空間無視の傾向を示す線分二等分課題の結果との関連性は認められなかった.以上の結果から,先行研究の主張とは異なり,歩行軌道における左右偏向性は運動性要因(隙間通過時における着地足の左右)と注意性要因によって複合的に規定されていると結論づけられる.擬似的空間無視との対応関係が見られなかったことから,歩行中になされる空間認知は,上肢動作中になされる空間認知とは異なるプロセスに基づく情報処理過程なのではないかと推察された.

本研究では,隙間通過時の歩行軌道の左右偏寄が,歩行空間の認知の左右差に起因するといえるかについて検討している.過去二年間にわたる研究成果から,歩行軌道における左右偏向性は運動性要因(隙間通過時における着地足の左右)と注意性要因によって複合的に規定されていることを明らかにしている.本年度は歩行軌道の左右偏寄に影響しうる別の要因として,利き目の影響について検討した.実験では右利き目者と左利き目者それぞれ16名を対象として,利き目を遮蔽した場合,非利き目を遮蔽した場合,何も遮蔽しない場合の影響について検討した.その結果,右利き目者の場合,利き目を遮蔽した場合に隙間通過時の歩行軌道が利き目と逆である左側に偏寄することが分かった.これに対して左利き目者の場合,利き目遮蔽による影響は見られなかった.この結果から,右利き目者の場合,隙間通過時の歩行軌道は利き目から入っている情報により強く依存するのに対して,左利き目者の場合,利き目に依存しないことが示唆された.さらに実験では,歩行軌道の左右偏寄が,静止立位時に行う空間二等分課題の左右偏寄と相関があるかを検討した.その結果,右利き目者の場合には,歩行課題と空間二等分課題における左右偏寄に有意な正の相関がみられた.これに対して左利き目者の場合,両者の間に有意な相関関係は確認されなかった.以上の結果から,少なくとも左利き目者の場合,歩行中になされる空間認知には,上肢動作中になされる空間認知とは異なるプロセスが存在するのではないかと推察された.
CNR分子群の脳構造形成機構における機能と系統進化

ゼブラフィッシュBACライブラリーよりCNR遺伝子領域を含む3つのBACクローンを単離し、ショットガンシークエンス法により塩基配列を決定し、ゲノム構造解析をおこなった。その結果、ゼブラフィッシュCNRゲノムは既に明らかにされているマウスおよびヒトのCNRゲノム構造と類似した構造であった。マウスでは14種類のCNR遺伝子可変領域がクラスターを形成して存在するが、ゼブラフィッシュでは13種類のCNR遺伝子可変領域が同様にクラスター構造を形成しており、また、細胞内領域はマウスやヒトのCNR遺伝子と同じく3つのエクソンに分かれて存在していた。また、それぞれのCNR遺伝子可変領域はマウスとゼブラフィッシュで相同な関連性が認められた。しかし、マウスCNRゲノム領域は225Kbであるのにたいして、ゼブラフィッシュCNRゲノム領域は105Kbと短縮された構造であった。ゼブラフィッシュCNR遺伝子可変領域では、分子系統樹で大きく2つのクラスターに分かれている(mCNRv1-mCNRv12とmCNRc1,mCNRc2)が、ゼブラフィッシュでは、mCNRc1に相同な遺伝子配列は無く、mCNRc2に相同なzCNRcのみが存在していた。これらのCNRの分子機能的特異性と数の相違との関連性は大変興味深いものと考える。また、mCNRsはReelinの多重受容体としてマウス大脳皮質層構造形成機構に関与していることが示唆されているが、ゼブラフィッシュにおいては、mCNRでのReelin結合配列は認められなかった。さらに、CNR遺伝子はマウス、ヒトおよびゼブラフィッシュの各脊椎動物で類似したゲノム構造であったが、各脊椎動物のCNRは種特異的な遺伝子およびアミノ酸配列をしており、これらの結果から、系統進化の過程での脳構造の進化においてCNR遺伝子の種特異的分子進化が関与している可能性示唆が示唆される。
空間光通信の伝搬路モデル及び高速高品質伝送手段の構築

更なる大容量通信を可能とする新しい光衛星通信について,光衛星局ー地上局間の下りリンクの伝搬路モデルを,マルコフモデルを元に構築した.その上で,復号計算量を抑えつつ高品質通信を実現する硬判定通信路符号化方式を提案した.その符号をフィードバックなしで複数の伝送速度・品質のペアに切り替えることのできるマルチレート伝送に拡張した.また情報通信研究機構が打ち上げる予定の小型光衛星に搭載される局の通信路符号化設計に協力した.目的Aの空間光実験のデータ解析については,平成23年度よりもより実態に即した数kmの測定実験を予定していたが,送信側望遠鏡(送信機)のレンズに不具合が発生したため,NICTにて空間シミュレータを通した測定実験を行い,解析した.その結果揺らぎモデルが得られ,通信路符号化の効果も明らかになった.この結果と,空間を伝搬させた時の距離の関係を得るためには追加測定が必要であり,現在その準備のための検討を行っている.外部発表には至っていない.目的Bの宇宙光通信の汎用性の高いモデルの確立は,共同研究者の別の解析などでも,既に我々が平成23年度に発表したモデルに問題がないことが裏付けられた.目的Cの宇宙光通信に最適な通信路符号化手法の構築については,LDGM符号の有用性がさらに確認できたのと同時に,その他のLT符号についても検討を進めた.その結果相互の符号には宇宙光通信に適用したときに相互に利点欠点があることが分かった.このことについては発表論文中で考察を行っている.目的DのCCSDS(Consultative Committee for Space Data Systems)への提案と標準技術策定については,CCSDSの状況が変わり,宇宙光通信の符号化についてはまず上位標準化団体のIOAG(Interagency Operations Advisory Group:宇宙機関のみ参加可能で名工大研究者は不可)で議論されることになり,その結果を踏まえてCCSDSで議論するかどうかになった.現在状況を見極めている.更なる大容量通信を可能とする新しい光衛星通信について,光衛星局ー地上局間の下りリンクの伝搬路モデルを,マルコフモデルを元に構築した.その上で,復号計算量を抑えつつ高品質通信を実現する硬判定通信路符号化方式を提案した.その符号をフィードバックなしで複数の伝送速度・品質のペアに切り替えることのできるマルチレート伝送に拡張した.また情報通信研究機構が打ち上げる予定の小型光衛星に搭載される局の通信路符号化設計に協力した.平成23年度に予定していた研究の内,空間光実験の種々の生データ解析(目的A)については一部NICTにて実験を行いデータを取得した.現在解析中であるが,具体的な伝搬路モデルや特性解析にはまだ至っていない.こちらは平成24年度に継続的に実施する.解析結果を元にした宇宙光通信の汎用性の高いモデルの確立(目的B)については,平成22年度に行っていたモデルを確立し学術論文にて発表した.平成24年度実施予定の,構築モデルを用いた宇宙光通信に最適な長消失符号の構築(目的C)についても一部着手し,上記の学術論文内にて有効な長符号の構成について検討と発表を行った.この符号化について,符号の種類としてLDGM符号とLT符号の検討を行った.さらに宇宙通信に適した超遅延通信路用のマルチレート伝送手法を考案し,特許出願を行うとともに国内会議にて発表した.また衛星を複数用いる光マルチホップ伝送についても検討を行い国際会議で発表した.この発表に対しBest Student Paper Awardを共同受賞した.検討結果のCCSDSへの提案と標準技術策定(目的D)については,平成23年度10月の会合が無くなったため参加しなかった.平成24年度の参加についてはNICT,JAXAの担当者と調整を行っているが,JAXA側から許可が出ない可能性がでてきている.理由の一つはは日本(JAXA)側の符号構成に対する方針が定まっていないため,研究成果をそのまま日本側の立場として発表することが難しいからである.これは継続的に調整する.伝搬路モデルと符号化について一定の進展があり,国内会議,国際会議,学術論文に発表し技術を公知とできたため.また指導学生を筆頭にしたグループで1件国内学会より研究賞の受賞を受けた.目的Dの標準化について寄与できるように引き続き努めたい.学術論文は1件投稿したが返礼になったので現在修正,再投稿を行っている.伝搬路モデルと符号化について一定の進展があり,国内会議,国際会議,学術論文に発表したため.当初の研究計画に沿った推進を図る.目的AはNICTにて追加実験ができる場合は行う.目的CはLT符号の検討を進めるとともに,高速伝送に耐えうる構成を検討する.目的Dは上記のとおりCCSDSの符号部門が開催されれば参加する.当初の研究計画に沿った推進を図る.CCSDS参加のための出張は不透明であるが,それ以外の経費計画はほぼ計画通りである.昨年度実現できなかったが,韓国の専門家を数日招いて意見交換を行う可能性が少しある(昨今の世情から可能性は低い).CCSDS参加のための出張は不透明であるが,それ以外の経費計画はほぼ計画通りである.海外(韓国)の専門家を数日招いて議論を行う可能性がある.
雑音・残響環境下における英語の子音聴取訓練教材の開発

我々は日常生活において雑音や残響の中で音声の聞き取りを行っているが、そのような環境で外国語を正しく聞き取ることは上級学習者でも困難である。本研究課題では、雑音・残響環境下における聴取実験を複数回行い、実験参加者の英語習熟度別にデータを解析し、習熟度が劣悪な聴取環境における音声聴取にどのような影響を与えるか調査した。また、日本人英語学習者が最も苦手とする英語の子音は摩擦音および接近音を対象として雑音環境下における聴取訓練実験を行った。訓練前・訓練後の正答率を比較した結果、実験に参加した学習者全員において英語子音の聞き取りが平均して訓練前の約65%から訓練後の約91%まで上昇することを確認した。本研究の目的は、日本人英語学習者の英語習熟度に応じた雑音・残響環境下における英語の子音聴取訓練教材の開発を行うことである。具体的にその目的は、1従来用いられてきた静かな聴取環境における聴取訓練に代わり、雑音や残響が存在する実環境により近い環境の中で学習者が英語を聴き取れるように訓練を行うこと、2異なる英語習熟度を持つ学習者に適切な教材を提供することでより効果的な訓練を可能にする、の2点である。平成26年度は、1学習者データを充実化するために申請者がこれまでに使用してきた実験セットを用いて追加聴取実験を行う、2収集した学習者データの解析を行う、3騒音計を用いて実環境の騒音量を計測する、4文献調査、そして5聴取訓練用の実験セットの作成準備を開始する、の5点を目的として研究活動を行った。研究計画は概ね達成された。聴取実験は残響環境下(残響時間は0.78秒、1.12秒、1.43秒の3種類)、残響+雑音下(信号対雑音比が10デシベル、残響時間が0.78秒)、および静かな環境の計5つの聴取環境で行われた。実験で得られたデータは正答率、および異聴傾向(コンフージョンマトリックス)の2つの手法を用いて解析した。また、実験に参加した日本語母語話者の英語習熟度はTOEIC(R)の点数を用いて測定した。データ解析の結果、TOEIC(R)の点数が高い(上級とする)学習者は英語母語話者と類似した知覚正答率を得たが、異聴傾向を解析した結果、聴取環境が劣化し、残響や雑音のある環境では中級学習者に近づく傾向が認められた。これらの結果をまとめて、国際会議に論文を投稿(査読あり、採録済)、および国際学術雑誌に投稿した(査読中)。本研究課題の最終目標は、雑音や残響を用いた日本人英語学習者用の英語子音訓練教材の開発である。具体的な目的は次の2点である。1従来の外国語学習で用いられてきた知覚訓練方法に代わり、より実環境に近い、雑音や残響が背景にある環境の中で外国語音声、特に英語子音の聞き取りが向上する訓練を行う。2異なる英語習熟度を持つ日本人英語学習者それぞれに合う適切な教材を開発し、より効率的な学習を目指す。平成27年度は、(1)雑音・残響環境下における実験実施、(2)習熟度別のデータ解析の2点を集中的に行った。データ解析は、これまで解析方法として使用してきた子音別の正答率および異聴傾向の解析に加え、国際会議に参加した際に海外研究者に指摘を受けて子音のグルーピングを行い、調音方法、有声性などの観点からデータの再解析も行った。平成27年度は、実験、データ解析の結果を査読付き国際会議International Congress on Phonetic SciencesおよびSpeech in Noise Workshopで2件発表(うち1件は査読付き論文あり)し、また国際学術論文集Speech Communication (Elsevier)に学術論文1本として掲載された。現在、平成28年夏に発表予定の査読付き国際会議(International Congress on AcousticsおよびInter-Noise 2016)の論文(採択済)2件を執筆中である。平成27年度は、次の3つの目的を軸として研究活動を行った:1雑音・残響環境下の実験データを子音別および学習者の習熟度別に異聴傾向の解析を行った。2実験データをこれまでの解析方法とは異なる手法で再解析を行った(Rを用いたデータ再解析、調音方法・有声性などの観点からの再解析)。3これまでのデータ解析の結果を国際会議および国際学術論文誌で発表した。2に関しては、平成28年度夏に開催される国際会議International Congress on AcousticsおよびInter-Noise 2016で再解析を行った結果を発表するため、すでにアブストラクトを投稿し(2件とも採択済)、現在最終原稿を執筆中である。また、訓練実験をより円滑に行うために複数のトレーニングプログラム作成方法を探索し、比較検討を行った。その結果、TP(Perception Training/Testing)(Rauber, Rato, Kluge & Santos, 2012)というオープンソース言語実験用ソフトウェアを用いて訓練プログラムを開発する段階まで進んだが、平成27年2月から現在にかけ、申請者が所属機関の移動をしたため、実験実施が数か月遅れているが、研究の全体的な進捗に大きな影響はない。我々は日常生活において、雑音や残響の中で音声の聞き取りを行っている。特に、空港、電車、駅のホーム、カフェテリアなど、周囲に話し声や残響が蔓延している中で重要な情報を聴き取ることは、母語であっても困難となり得ることが先行研究で明らかになっている。

このような現象は外国語学習者に特に顕著に表れ、また習熟度が上級レベルであっても聴取が困難であり、母語話者と同レベルの聴取が出来ないことが知られている。本研究のテーマは、日本人英語学習者の雑音・残響環境下における英語の子音聴取訓練教材の開発である。その目的は、従来用いられてきた静かな聴取環境における聴取訓練に代わり、雑音や残響が存在する実環境により近い環境の中で学習者が英語を聴き取れるように訓練を行うことである。学習者はより実環境に近い環境で聴取訓練を受けることにより、英語を使用する場面でより円滑なコミュニケーションが可能になることが期待される。研究期間3年間で、雑音・残響環境下における聴取実験を複数回行い、習熟度が劣悪な聴取環境における音声聴取にどのような影響を与えるか調査した。また、聴取実験には複数の聴取環境を用い、訓練実験に最適な雑音・残響量を確認し、実験参加者の英語習熟度別にデータ解析を行った。聴取実験の結果、日本人英語学習者が最も苦手とする英語の子音は摩擦音および接近音であることを確認したため、これらの子音を対象として雑音環境下における聴取訓練実験を行った。約2週間の期間中、訓練実験参加者は5回に渡る聴取訓練を自宅にて行った。訓練前・訓練後の正答率を比較した結果、実験に参加した学習者全員において英語子音(単音)の聞き取りが平均して訓練前の約65%から訓練後の約91%まで上昇することを確認した。我々は日常生活において雑音や残響の中で音声の聞き取りを行っているが、そのような環境で外国語を正しく聞き取ることは上級学習者でも困難である。本研究課題では、雑音・残響環境下における聴取実験を複数回行い、実験参加者の英語習熟度別にデータを解析し、習熟度が劣悪な聴取環境における音声聴取にどのような影響を与えるか調査した。また、日本人英語学習者が最も苦手とする英語の子音は摩擦音および接近音を対象として雑音環境下における聴取訓練実験を行った。訓練前・訓練後の正答率を比較した結果、実験に参加した学習者全員において英語子音の聞き取りが平均して訓練前の約65%から訓練後の約91%まで上昇することを確認した。平成26年度は、次の5つの目的を軸として研究活動を行った:1申請者がこれまでに使用してきた聴取実験セットを用いて追加聴取実験を行い、学習者データを充実化する、2収集した学習者データの解析(習熟度別解析、異聴傾向解析等)を行う、3騒音計を用いて実環境の騒音量を計測する、4聴取訓練実験の準備として文献調査を行う、5聴取訓練用の実験セットの作成準備を開始する。上記5点の目的は概ね達成され、平成26年度に収集した学習者データは習熟度別解析や異聴傾向解析を行った。得られた結果はまとめて国際会議に論文として発表予定(査読あり、採録済)、また学術雑誌に投稿した(現在、査読中)。また、騒音計を用いて駅や電車内での騒音量を計測した。現在は平成27年度の研究計画(聴取訓練用の実験セットの作成準備、実際の訓練実験の実施)に沿って研究活動を行っている。平成27年度から28年度にかけては、TPソフトウェアを用いた訓練プログラムの開発を進めている。パイロット実験を夏前に実施し、円滑に訓練実験が進むことを確認してから本実験に進む予定でいる。
細胞膜Naチャネル発現調節の細胞内機序:そのサブユニットmRNA変動と細胞内輸送

ウシ副腎髄質クロマフィン細胞(発生学的に神経堤に由来する)の培養系において、細胞表面^3H-サキシトキシン結合実験、細胞内への^<22>Na流入のアロステリック調節、ウエスタン・ブロット、ノーザン・ブロット、nuclear run-on assay、細胞内[Ca]i測定により、細胞膜Naチャネル量とその機能、Naチャネルα-およびβ_1-サブユニットmRNAレベルを変動させる機序を解析した。1. C-カイネース(PKC)による調節:チメレアトキシン(conventional PKCの活性薬)、Go6976(conventional PKCの阻害薬)、フォルボールエステル、ブレフェルジンA(ADP ribosylation factor-1阻害薬)などを用いた。(1)PKC-αの細胞質から膜分画への移行は、Naチャネルの細胞膜表面からのendocytosisを促進した。(2)PKC-εの膜分画への移行は、Naチャネルα-サブユニットmRNAレベルを低下させ、その後,β_1-サブユニットmRNAレベルを上昇させた。(3)α-サブユニットmRNAレベルの低下は、その遺伝子転写率の低下によるものではなく、mRNA崩壊率の亢進に由来した。(4)PKC-εの効果は、蛋白合成に依存していた。2. A-カイネースによる調節:蛋白合成を介して細胞膜Naチャネル量を増加させたが、Naチャネルα-およびβ_1サブユニットmRNAレベルには影響を与えなかった。新たに発現したNaチャネルも、native Naチャネルと同一のアロステリック開孔機構を示した。4.神経保護薬による調節:リルゾール、NS-7[4-(4-fluorophenyl)-2-methyl-6-(5-piperidinopentyloxy)pyrimidine hydrochloride]は、Naチャネルα-サブユニットのドメインIトランスメンブレン・セグメント6に結合し,Naチャネル開孔を阻害し、その結果、Caチャネル開孔、カテコールアミン分泌を低下させた。Naチャネル量を変動させるか検討中である。ウシ副腎髄質クロマフィン細胞(発生学的に神経堤に由来する)の培養系において、細胞表面^3H-サキシトキシン結合実験、ウエスタン・ブロット、ノーザン・ブロットを用いて、細胞膜NaチャネルのC-カイネース(PKC)によるdown-regulation(平成8年度報告)の細胞内機序をさらに解析し、また、抗痙攣薬バルプロ酸のNaチャネル発現に対する影響を検討した。(1)PKC活性薬TPA、POBuにより、PKCファミリーの内、α、ε分子種のみが細胞質より膜分画に移行し、細胞膜Naチャネルdown-regulaiton、NaチャネルのαサブユニットmRNAレベル低下、β_1サブユニットmRNAレベル増加を招いた。(2)εの選択的活性化は、αサブユニットmRNAの崩壊率を亢進させ、そのmRNAレベルを低下させるが、この過程に蛋白のde novo合成が関与していることを見いだした。(3)αの選択的活性化は、Naチャネルの細胞表面からのinternalizationを助長した。2.バルプロ酸によるNaチャネルup-regulaiton(1)臨床血中濃度のバルプロ酸は、Naチャネル分子には直接影響を及ぼさないが、その慢性投与は、細胞膜へのNaチャネル発現を蛋白合成に依存して増加させた。Naチャネルαおよびβ_1サブユニットmRNAレベルも上昇させた。発現誘導されたNaチャネルは、nativeなNaチャネルと同一のアロステリックな開孔機構を有していた。(2)Naチャネルup-regulationに伴い、Caチャネル活性化、カテコールアミン開口分泌が促進された。

ウシ副腎髄質クロマフィン細胞(発生学的に神経堤に由来する)の培養系において、細胞表面^3H-サキシトキシン結合実験、細胞内への^<22>Na流入のアロステリック調節、ウエスタン・ブロット、ノーザン・ブロット、nuclear run-on assay、細胞内[Ca]i測定により、細胞膜Naチャネル量とその機能、Naチャネルα-およびβ_1-サブユニットmRNAレベルを変動させる機序を解析した。1. C-カイネース(PKC)による調節:チメレアトキシン(conventional PKCの活性薬)、Go6976(conventional PKCの阻害薬)、フォルボールエステル、ブレフェルジンA(ADP ribosylation factor-1阻害薬)などを用いた。(1)PKC-αの細胞質から膜分画への移行は、Naチャネルの細胞膜表面からのendocytosisを促進した。(2)PKC-εの膜分画への移行は、Naチャネルα-サブユニットmRNAレベルを低下させ、その後,β_1-サブユニットmRNAレベルを上昇させた。(3)α-サブユニットmRNAレベルの低下は、その遺伝子転写率の低下によるものではなく、mRNA崩壊率の亢進に由来した。(4)PKC-εの効果は、蛋白合成に依存していた。2. A-カイネースによる調節:蛋白合成を介して細胞膜Naチャネル量を増加させたが、Naチャネルα-およびβ_1-サブユニットmRNAレベルには影響を与えなかった。新たに発現したNaチャネルも、native Naチャネルと同一のアロステリック開孔機構を示した。4.神経保護薬による調節:リルゾール、NS-7[4-(4-fluorophenyl)-2-methy1-6(5-piperidinopentyloxy)pyrimidinehydrochloride]は、Naチャネルα-サブユニットのドメインIトランスメンブレン・セグメント6に結合し,Naチャネル開孔を阻害し、その結果、Caチャネル開孔、カテコールアミン分泌を低下させた。Naチャネル量を変動させるか検討中である。
宇宙空間に拡散する酸素イオン撮像の為の光学系の研究

地球極域から宇宙空間に拡散する酸素イオン(ポーラーウィンド)が太陽極端紫外光を共鳴散乱する事を利用して撮像を行うための光学系の研究に平成10年度から入った。この開発は世界に先駆けて行うものであり、成功すれば世界のトップに立つことが出来る。この際問題となるジオコロナ(ライマンα線)を除去するためのフィルター及び反射鏡の製作が開発の中心となった。平成10-11年度で反射鏡の開発およびフィルターの開発を行った。反射鏡においては紫外線領域の物質の光学定数を用いた計算によりライマンα線の反射率を抑える為に最適と考えられる表面コーティングの組み合わせを選びだす作業を行った。これにより酸素撮像に最適な反射鏡を製作することが可能となった。またフィルターはInフィルターを酸化させずに使う技術を習得した。平成12年度は、開発の集大成として、実際に開発してきたフィルター、反射鏡を組み合わせたロケット搭酸素イオン共鳴散乱光センサー(XUV)を製作した。これは宇宙科学研究所SS-520-2号ロケットに搭載され、平成12年にスバルバードから打ち上げられた。センサーは、水素ライマンα(121.6nm)線の十分に除去し、かつ酸素イオンの共鳴線(0II83.4nm)に感度を持つものである。高度800k以下では電離層(F層)中の酸素イオンからの発光をとらえている。また高度800kmより上空の観測結果から、電離圏酸素イオンの発光ではないと考えられる成分があり、これが極域電離圏からの流出酸素イオンの発光であると考えられる。この成功は、将来の磁気圏・惑星大気圏撮像への布石となる地球極域から宇宙空間に拡散する酸素イオン(ポーラーウィンド)が太陽極端紫外光を共鳴散乱する事を利用して撮像を行うための光学系の研究に平成10年度から入った。この成功は、将来の磁気圏・惑星大気圏撮像への布石となる地球極域から宇宙空間に拡散する酸素イオン(ポーラーウィンド)が太陽極端紫外光を共鳴散乱する事を利用して撮像を行うための光学系の研究に本年度から入った。この際問題となるジオコロナ(ライマンα線)を除去するためのフィルター及び吸収セルの開発を始めた。1.フィルターとして83.4nmの酸素の共鳴線を良く透過しライマンα線を透過させないインジウムが適当である。しかしインジウムは大気中で数週間のうちに酸化が進行し透過率が悪くなることが報告されている。酸化による影響を調べるために厚み280.5nmのインジウムフィルターの透過率を2週間毎に測定した。測定期間外は窒素ガス中に保存した。透過率は83.4nmで0.0900.084であり理論値より低い事が判つ。因みにライマンα線については測定装置の測定限界以下であり,10^<-6>以下であることしか言えない。透過率は酸化が進行しているため時間の経過に伴って徐々に悪くなる事が判った。酸化の進行が止まるのかどうか,止まるとすればどこで止まるかは来年度以降継続して実験を進める。2.吸収セルの窓材をインジウムフィルターとする為の基礎試験を行った。この吸収セルの問題点は,厚みが数百nmのインジウムフィルターの耐圧能力である。窓材をフッ化マグネシウムとして実用化されている吸収セル内の水素ガスの圧力は3Torrであるため,宇宙空間でフィルターがこの圧力で破れない強度を持つ必要がある。そこでフィルターの両側に圧力差を作れる実験装置を作り,フィルターの強度試験を行った.その結果5Torrの圧力差まで保つ事を確認した。これにより吸収セルの水素ガス圧力を実用化されたセルと同じにして、窓材をインジウムフィルターとする吸収セルが原理的に可能であることが判った。地球極域から宇宙空間に拡散する酸素イオン(ポーラーウィンド)が太陽極端紫外光を共鳴散乱する事を利用して撮像を行うための光学系の研究に昨年度から入った。この際問題となるジオコロナ(ライマンα線)を除去するためのフィルター及び吸収セルの開発を進めている。昨年度は水素吸収セルの窓材となるフィルターの開発を主に行った。