hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ジストロフィン結合蛋白質サルコグリカン群の機能異常による心筋症の解析

BIO14.6ハムスターでは、ジストロフィン(Dys)複合体の構成タンパク質のひとつδ-sarcoglycan(SG)の遺伝子異常が報告されている。SGには他に3種のα-、β-、γ-SGが同定されており、BIO14.6ハムスターでは4種のSGすべてが欠損し、Dys複合体が正常に形成されない。DyS遺伝子が筋ジストロフィーの原因遺伝子であることを考え合わせると、ジストロフィン複合体の異常によって心筋症が発症する可能性が高い。しかし、SGを含めてDys複合体の構成タンパク質の機能はほとんど知られておらず、この複合体の機能を解析することによって、心筋症の病態、発症機序、また、治療法の開発について重要な知見を得ることができると考えられる。昨年は、アンチセンスDNAの導入よりSGを欠失させた骨格筋由来の培養細胞を用いた実験系を作成し、この系が心筋症や筋ジストロフィーの病態モデルとして利用できる可能性を報告した。本年は、治療法の開発も視野に入れ、アデノウィルスベクターを用いてBIO14.6ハムスターにδ-SG遺伝子を導入することでSGの欠損が相補できるかどうか検討を行った。ハムスタ-6-SG cDNAを組み込んだアデノウィルスベクターをBIO14.6ハムスター(60-90日齢)後足骨格筋に注入後、8、16日目に凍結切片を作成して、各SGに対する抗体で免疫染色した。δ-SGcDNAを導入したBIO14.6ハムスターの骨格筋では、4種すべてのSGが、正常型ハムスターとほぼ同様に存在することが観察された。一方、コントロールとしてβ-gaIactosidase cDNAを導入した骨格筋では、BIO14.6ハムスターと同様に4種すべてのSGの発現はほとんど検出できなかった。この結果は、BIO14.6ハムスターではδ-SG遺伝子の導入によって、ほかの3種のSGの欠損が相補されることが明らかになった。最近、BIO14.6ハムスターの心筋症の原因遺伝子がジストロフィン(Dys)複合体の一つ、δ-サルコグリカン(δ-SG)遺伝子であることが報告され、SGの欠損が心筋症を引き起こす可能性は非常に高い。そこで、骨格筋由来の株組織を用いた実験系を構築し、サルコグリカン欠損に伴う細胞障害を詳細に検討した。トリプシンで浮遊させた筋管細胞では、ディッシュへの再接着あるいはRGDSペプチドの添加でα-、γ-SGのチロシンがリン酸化された。筋管細胞から抗Dys抗体を用いて免疫沈降した標品にはDys複合体以外にインテグリン(Int)が含まれ、また、α-SGが接着斑に存在していた。一方、SGを欠損した筋管細胞では接着能が低下し、Dys複合体ととともに免疫沈降されたInt量も低下した。これらの結果からDys複合体はSGのチロシンリン酸化を介してInt細胞接着系と相互作用していることが明らかになった。また、SGを欠失された筋管細胞に伸展刺激を加えると、欠失していない細胞に比べて、最高で80倍も高いCPKが遊離した。CPKの増加は、チロシンキナーゼ、CおよびAキナーゼ、PI3キナーゼ、MEKなどに対する阻害剤では抑制されなかったが、細胞外Caがほとんど存在しない場合、細胞内にCaキレーターを導入した場合、カチオンチャンネル阻害剤のニフェジピンやトラニラスト、カルパイン阻害剤では阻害された。SGを欠失した細胞では細胞膜に異常が存在し、Ca流入、細胞内Ca濃度の増加、カルパイン活性の上昇が起こった結果、遊離CPKが増加、すなわち細胞障害が引き起こされたと考えられる。以上の結果は、心筋症ハムスターや筋ジストロフィー患者の心筋や骨格筋細胞では細胞内Ca濃度やcalpain活性が高いことなどの結果とよく一致し、本研究で構築した実験系が心筋症や筋ジストロフィーの病態のモデルとして適していることが示された。
シリル基転位による無塩型イリド形成を鍵とする立体選択的シリルエノールエーテル合成

本研究の目的は、分子内シリル基転位反応を鍵とする有機分子の構造変換のための新たな方法論の確立である。検討を行うことで、アシルシランを基質としホスフィン求核剤とアルデヒドを用いた反応において、1,2-Brook転位により反応系中でイリドが生成しそのままWittig反応が進行することで、シリルエノールエーテルを高収率かつE体選択的に得られる事を見出した。さらに、同様の条件下得られるイリドとイミンとの反応において、加熱条件下にてシリルエノールエーテルがZ体選択的に得られる事を見出した。新規な炭素間結合形成法に繋がる反応開発を目指した検討の中で、Brook転位を鍵とする新規カスケード型反応の着想を得ていた。この着想を元に検討を行ったところ、アシルシランを基質としホスフィン求核剤とアルデヒドを用いた反応において、1,2-Brook転位により反応系中でイリドが生成しそのままWittig反応が進行することで、シリルエノールエーテルを高収率かつE体選択的に得られる事を見出した。一般的なケト化合物の脱プロトン化によるエノール化を経た合成法やHoner-Wadsworth-Emmons反応を利用した場合では、通常Z体優位にシリルエノールエーテルが得られてくることから、高E体選択性の反応は非常に有意義と言える。そこで、用いるホスフィン、反応温度、反応溶媒、シリル基の嵩高さなど詳細な条件検討を行うことで十分でない選択性改善に取り組んだ。この立体選択性の改善により、反応としての価値を大きく高めるものと考えた。これら結果を元に、アルデヒドまたはイミンを用いてそれぞれの立体異性体を自由に作り分ける事のできる様な反応を目指して詳細な条件検討を行った。また、反応にアルデヒドまたはイミンを用いることでシリルエノールエーテルの両異性体がそれぞれ優位に得られてくる機構の解明のため、その詳細な検討を行った。本反応は脱プロトン化のためにブチルリチウムなどの強塩基を用いることなくイリドを形成できる「salt-free条件」のWittig反応であるという特徴を有している。この特徴に着目して、選択性の挙動の変化について考察を行った。また、用いるホスフィン、反応温度、反応溶媒、シリル基の嵩高さなど詳細な条件検討を行うことで選択性を改善することができた。そこで、反応にアルデヒドまたはイミンを用いることでシリルエノールエーテルの両異性体がそれぞれ優位に得られてくる機構の解明のため、その詳細な検討を行った。アシルシランに対してホスフィン求核剤を用いる際に、1,2-Brook転位が進行する事により系内でsalt-free条件のイリドが生成すること、更にアルデヒドを共存させる事でWittig反応が連続的に進行し、シリルエノールエーテルが得られる反応の端緒を得ていた。そこで、用いるホスフィン、シリル基の嵩高さ、反応溶媒、反応温度など詳細な条件検討を行うことで、高効率かつ高選択性でシリルエノールエーテルが得られる最適条件を目指した。アルデヒドとアシルシランを用いた検討の場合、求核性が高く嵩高さの小さいホスフィンを用い、さらに低温条件下反応させる事で、収率を損なう事無くE体選択性を向上させる事ができた。一方で、スルホニルイミンを用いた検討の場合、低温下や室温条件ではイミンとホスフィンの錯体の形成が起こっていると考えられ、反応が進行しなかった。

そこで、高温条件に付したところ、反応が短時間で終了し、高収率かつアルデヒドの場合と異なる高いZ体選択性でシリルエノールエーテルを得る事ができた。シリルエノールエーテルの両異性体がそれぞれ優位に得られてくる機構の解明のため検討を行った。反応温度により異性化が進行するかを調べるために、アルデヒドの反応を高温条件で行ったものの、Z体選択性となる事はなかった。また、得られたそれぞれのシリルエノールエーテルを反応条件下加熱しても、異性化が進行する事はなかった。この事から、反応の段階で選択性が発現しているものと考えられる。本研究において、様々な条件を精査することによりE体及びZ体それぞれのシリルエノールエーテル異性体を高選択的に得るための反応条件を得る事ができており、おおむね順調に進行していると言える。有機化学これまでに、種々の反応条件を精査する事で、アシルシランにホスフィン求核剤を作用させる事でイリドを形成し、連続的にアルデヒドまたはイミンとのWittig反応を進行させる事で、E体及びZ体それぞれのシリルエノールエーテル異性体を高選択的に得る事ができており、基質の適応性や選択性の傾向など多くの知見が得られた。そこで平成27年度は、それら以外の多様な基質についても反応の検討を行い、反応条件の再検討を含めた実験を行う事でより反応の一般性を高めていく事を目指す。本研究にて取り組む新規合成法は、二成分連結型の炭素間結合形成反応であるため、一般的な合成法のように対応するカルボニル化合物をあらかじめ準備する必要は無く、直接的にシリルエノールエーテルを合成できる。用いる求電子剤を変更する事で、様々な置換基を持つ多様なシリルエノールエーテルを網羅的に供給できる手法の開発が可能と考えられる。まず、嵩高さにより反応性の点で難易度が高いと考えられるケトンやケチミンを用いた場合の検討に取り組む事で、四置換オレフィン体のシリルエノールエーテルの高立体選択的合成に取り組む。さらに、ホルミルシランを用いた反応の検討により、二置換オレフィン型や予備検討のものと異なる三置換オレフィン型のシリルエノールエーテル合成が可能であり、これらの立体選択的合成に取り組む。詳細な検討を行う事で、「salt-free条件」という特徴を生かした多様なシリルエノールエーテルの高立体選択的な合成を目指していく。
超保存領域に内在されたRNAメチル化スイッチと大腸がん進展の分子基盤

超保存領域(ultraconserved region: UCR)より転写されるRNA (T-UCRs)の一部は、大腸がん細胞において活性化し、細胞老化およびがん悪性化を制御する機能性RNAであることを見出している。しかしながら、セリン・アルギニン(SR)スプライシング調節因子(SR splocing factor)をコードするSRSF遺伝子由来のT-UCRが、中途ストップコドンを持つにもかかわらず、がん細胞において分解を受けず蓄積されるのか、そのメカニズムは未だ不明である。これまでの研究において、T-UCRの一部はoncogenicな機能性RNAとして働くこと、RNA修飾がT-UCRの2次構造形成に影響を与え、核内の異常蓄積を引き起こし、がん悪性化に関与する可能性が示唆された。そこで本研究では、T-UCRsのDNA障害ストレス依存的なRNAのアデノシンN6位のメチル化(メチル-6-アデノシン(m6A))を検討し、「RNAメチル化スイッチ」を介したT-UCRの発現調節メカニズムの解明を目標とした。大腸がん組織Tissueパネルを用い、RNAメチル化関連因子の発現スクリーニングを行い、複数のRNAメチル化酵素が大腸がんで高発現していることを見出した。さらに、RNAメチル化酵素をノックダウンした大腸がん細胞では、細胞増殖及び細胞老化に有意な表現型の変化が認められた。また、非コードRNAカスタムマイクロアレイを用い、大腸がん細胞において高度にメチル化されたRNAを網羅的に解析した。さらに、T-UCRのRNAメチル化ステータスを減少させると、RNAの安定性に影響を与えることを見出した。これまでの結果より、大腸がん細胞に蓄積するT-UCRの安定性に影響を与えるRNAメチル化に関連する標的因子が同定された。本研究課題において、研究計画の一つであった、大腸がん細胞に蓄積するT-UCRのメチル化の網羅的解析は順調に進み、現在候補となるT-UCRのRNAメチル化ステータスの変化を複数同定することが出来た。さらに、大腸がん細胞株を用いたノックダウン系及び過剰発現系の樹立により、複数のRNAメチル化酵素が大腸がんにおけるT-UCRのRNAメチル化ステータスの調節に影響を与えていることを見出すことが出来た。今年度は、以下の研究計画を順次行う予定である。1)リアルタイムイメージング手法を用いた細胞周期可視化と細胞周期依存的なT-UCRのRNAメチル化の解析、2)RNAメチル化の臨床医学的意義の検討として、メチル化阻害T-UCR細胞株のマウス腫瘍形成への影響の確認、中心に推進する。そのための準備として、現在CRISPR/Cas9を用いた遺伝子導入系でT-UCRの遺伝子領域に変異を加えたHCT116大腸がん細胞株のセレクションを行っている。(理由)3月に納品となり支払いが完了していないため。(計画)4月に支払いが完了する予定である。
同義語抽出手法を利用した論文用語の特許用語への自動変換および情報検索への応用

本研究では,論文中で使われる用語(特許用語)を特許中で使われる用語(特許用語)に自動変換する手法を提案する.これは,たとえば「ワードプロセッサ」という論文用語を入力すると,「文書編集装置」や「文書作成支援装置」といった特許用語に自動変換する技術のことである.ユーザがある分野の特許と論文を同時に検索する際にこの技術を用いれば,その作業を支援することが可能になる.本研究では,論文中で使われる用語(特許用語)を特許中で使われる用語(特許用語)に自動変換する手法を提案する.これは,たとえば「ワードプロセッサ」という論文用語を入力すると,「文書編集装置」や「文書作成支援装置」といった特許用語に自動変換する技術のことである.ユーザがある分野の特許と論文を同時に検索する際にこの技術を用いれば,その作業を支援することが可能になる.近年、学術情報量が爆発的に増加し、専門家は自分の専門分野の最新動向を把握するために、絶えず膨大な量の文献を読まなければならない状況に直面している。また、研究分野の専門分化に伴い、ある分野の知識を得るために、さらに複数の別の分野についても知らなければならないということも、もはや一般的になりつつある。しかし、特許では権利範囲をなるべく広く確保するため、一般性の高い特許用語を用いて記述する傾向がある。このため、単純に表層的な単語の一致度を見るだけである従来の検索モデルでは、同じキーワードで特許データベースと論文データベースを検索しても、用語の使われ方の違いから、そのキーワードに関する論文や特許を十分に収集できるとは限らない。また、検索結果の文献数が膨大な場合、その全てに目を通すことは困難である。平成22年度は、2種類の同義語抽出手法を利用した論文用語の特許用語への自動変換手法:(1)統計翻訳技術を用いた手法と(2)分布類似度を用いた手法を提案した。提案手法の有効性を確認するため、NTCIR-7特許マイニングタスクのデータを用い、学術論文を国際特許分類(IPC)に自動分類する実験を行った。実験の結果、統計翻訳技術を用いた変換手法はIPCのサブグループレベルでベースライン手法のMAP値を0.0020、分布類似度を用いた手法はIPCをサブクラスレベルでベースライン手法を0.0024向上できることが確認された。近年、学術情報量が爆発的に増加し、専門家は自分の専門分野の最新動向を把握するために、絶えず膨大な量の文献を読まなければならない状況に直面している。平成23年度は、検索結果をわかりやすく提示するための基礎技術の開発を行った。あるキーワードに関する検索結果に複数のトピックの文献が混在する場合、それらはあらかじめトピックごとに自動分類した方が、結果の視認性が高い。これには文書分類技術が必要となるが、より高い精度で文書分類を行うには、同義語の認識が必要不可欠である。このため、日英上位・下位シソーラスを構築し、さらにそこから日本語および英語の同義語を抽出する手法を提案した。平成23年度は、この他、国立情報学研究所が提供する学術論文データベースCiNii(http://ci.nii.acjp)を対象に、あるキーワードに関する検索結果の文献をトピックごとに自動分類し、さらに各文献の概要から要素技術と効果を自動抽出・ハイライト表示するシステムCiNiiMining(http://www.ls.info.hiroshima-cu.acjp/cgi-bin/cinii.index.cgi)を構築した。平成23年度の研究成果である「特許と論文からの要素技術と効果の抽出」技術を,実用的な処理速度で動作するよう改良した.さらに,技術動向マップを構築するため,各特許と論文から抽出された要素技術と効果を,言い換え技術を用いて統合した.要素技術の言い換えでは,例えば「サポートベクトルマシン」という用語に対し,表記の揺れ(「サポートベクターマシン」),訳語対(「Support Vector Machine」),略語(「SVM」)の3種類を扱った.この他,特許から自動抽出した用語の上位・下位関係辞書を用い,例えば,「HMM」と「SVM」を「機械学習」としてまとめる手法についても検討した.他方,効果の言い換えでは,例えば,「ノイズの低減」と「ノイズの減少」といった表現の自動同定を行う手法を開発した.以上述べた技術と,平成22年度および23年度で構築した(1)論文用語の特許用語への自動変換技術、(2)分かりやすい検索結果の表示技術、(3)上述の言い換え技術を用いた要素技術と効果に関する表現の統合技術を用い,すでに構築済のプロトタイプシステムを拡張することにより,特許と論文を対象にした検索システムを構築した.システムの構築には,国立情報学研究所から提供を受けた論文データベースCiNii(約370万エントリ)および特許データベース(日本国公開公報および米国特許1993年-2007年)を利用した.

「分かりやすい検索結果の表示」に用いる同義語抽出に関しては、十分な評価が行えておらず、その点では当初の計画よりも遅れているが、平成24年度に構築予定の検索システムのプロトタイプを平成23年度にすでに構築していることから、全体としてはおおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。「分かりやすい検索結果の表示」に用いる同義語抽出について、早急に評価を行う。また、現在構築済のプロトタイプシステムを、実際のサービスとして利用可能なレベルにまで完成度を高める。
地域を基盤とした食性の伝承

地域の食生活の現状と継承されてきた食性及び幼児の食環境の現状を把握し、地域特有の食性の伝承を幼児期における食教育として実践し、その効果を明らかにした。地域の食性に関する食教育を行うにあたり、対象となる幼児の食環境の現状を把握するため、関市A保育園児の1保護者47名を対象にアンケート調査を平成16年度に実施した結果、平日の朝食は他の食事に比べて家族全員で食べている家庭の割合が19%と低く、毎日食事中に食べ物の話をする家庭は全体の30%であった。七夕行事食については、喫食率が7%であり、食べる由来を知っている保護者は21%であった。これより幼児の食環境は、食事をしながら食についての話をする時間は少なく、伝統食を食べる風習が薄れてきていることが明らかとなった。そこで平成17年度は、地域特有の食性を伝承し、それを家庭へとフィードバックさせることを目的とした食教育内容及び食教育の媒体の検討を行い、食教育の内容には関市の伝統食である「かいもちおはぎ」を取り上げ、教材として、幼児が繰り返してみることができるようビデオを作製した。ビデオは、一方的な語りかけにならないよう絵描き歌を取り入れて幼児が参加できるよう工夫した。今年度は、継続的な食教育を実施した。一週間のビデオ鑑賞後、保育園で幼児にかいもちおはぎ作りを体験してもらい、その前後に聞き取り調査を実施した。その結果、家庭で農作物を作ることは幼児の農作物への関心に影響を与えると考えられた。また、食教育で地域産物であるさといもを紹介することで、食卓で地域産物について話す家庭が有意(p<0.05)に増加したことから、地域産物を食教育の内容に取り入れる効果が示唆された。地域の食生活の現状と継承されてきた食性及び幼児の食環境の現状を把握し、地域特有の食性の伝承を幼児期における食教育として実践し、その効果を明らかにする。地域の食生活の現状として岐阜県5地域(飛騨,西濃,中濃,東濃,岐阜)を対象地区とし食性を把握することを目的に、各地域に10年以上居住している家庭の主な調理担当者82名を対象に聞き取り調査を実施し、日本の伝統的な食品の中でも主食,副食を問わず様々な料理に用いられる豆類・いも類を使った行事食の現状について調べた。その結果、そら豆を餡にしたみょうがぼちは、西濃地域13.3%,岐阜地域8.8%の家庭で食べられており、このことは西濃,岐阜地域はそら豆の生産量が多く、ぼちを包むみょうがの葉の生育に適しているという地理的条件が関連していた。飛騨地域は行事食が自家製である割合が91%と他の地域に比べて高かった。食性が地域によって異なっていたことから地域ごとにその特性を明らかにするため、現在も行事食を作る家庭の多い飛騨地域の神岡町において、対象者を農家,商家,鉱山従事者と家業により分類し、行事食の調理加工方法について聞き取り調査を行った。その結果、大晦日及び正月の行事食である鰤の調理方法は、焼物にする家庭が89%,煮物が11%であり地区差がみられ、地域の食性は地区差及び家業要因が影響していることがわかった。地域の食性に関する食教育を行うにあたり、対象となる幼児の食環境の現状を把握するため、関市A保育園児の保護者47名を対象に、家庭での共食及び食事中の食に関わる会話といった食事状況と七夕行事食の喫食率及び由来に関する知識についてアンケート調査を行った結果、平日の朝食は他の食事に比べて家族全員で食べている家庭の割合が19%と低く、毎日食事中に食べ物の話をする家庭は全体の30%であった。これより幼児の食環境は、食事をしながら食についての話をする時間は少なく、行事食を食べる風習が薄れてきていることが明らかとなった。今後は、食性は地域によって異なり家庭での伝承が薄れてきているという調査結果を基に、地域で食性を伝承しそれを家庭へとフィードバックさせることを目的とした食教育内容を検討し、ビデオ,歌,踊り,ゲームなどの媒体及び実体験により継続して行い、幼児の家庭での食事状況や食性の伝承にどのように影響するのかを明らかにしていく。地域の食性に関する食教育を行うにあたり、対象となる幼児の食環境の現状を把握するため、関市A保育園児の保護者47名を対象に、家庭での共食及び食事中の食に関わる会話といった食事状況と七夕行事食の喫食率及び由来に関する知識についてアンケート調査を昨年度に実施した結果、平日の朝食は他の食事に比べて家族全員で食べている家庭の割合が19%と低く、毎日食事中に食べ物の話をする家庭は全体の30%であった。そこで今年度は、食性は地域によって異なり家庭での伝承が薄れてきているという調査結果を基に、地域特有の食性を伝承、しそれを家庭へとフィードバックさせることを目的とした食教育内容及び食教育の媒体の検討を行った。

幼児に地域の食性を伝承するため、食教育の内容には関市の伝統食である「かいもちおはぎ」を取り上げることとし、材料となる米やさといもが地域の風土をいかした地域の食材であることを強調し、作り方を含めて紹介することとした。媒体は、幼児が繰り返してみることができるようビデオとし、保育園の近くの田や畑の様子をビデオカメラにより撮影した映像、パソコンを使ってキャラクターを描いた画像及び音声を組み合わせて編集し、作製した。ビデオは、一方的な語りかけにならないよう絵描き歌を取り入れて幼児が参加できるよう工夫した。今後は、A保育園の園児を対象に作製したビデオ鑑賞及びかいもちおはぎ作り体験を行い食教育を継続的に実施し、幼児の家庭での食事状況や食性の伝承にどのように影響するのかを明らかにしていく予定である。地域の食生活の現状と継承されてきた食性及び幼児の食環境の現状を把握し、地域特有の食性の伝承を幼児期における食教育として実践し、その効果を明らかにした。地域の食性に関する食教育を行うにあたり、対象となる幼児の食環境の現状を把握するため、関市A保育園児の1保護者47名を対象にアンケート調査を平成16年度に実施した結果、平日の朝食は他の食事に比べて家族全員で食べている家庭の割合が19%と低く、毎日食事中に食べ物の話をする家庭は全体の30%であった。七夕行事食については、喫食率が7%であり、食べる由来を知っている保護者は21%であった。これより幼児の食環境は、食事をしながら食についての話をする時間は少なく、伝統食を食べる風習が薄れてきていることが明らかとなった。そこで平成17年度は、地域特有の食性を伝承し、それを家庭へとフィードバックさせることを目的とした食教育内容及び食教育の媒体の検討を行い、食教育の内容には関市の伝統食である「かいもちおはぎ」を取り上げ、教材として、幼児が繰り返してみることができるようビデオを作製した。今年度は、継続的な食教育を実施した。一週間のビデオ鑑賞後、保育園で幼児にかいもちおはぎ作りを体験してもらい、その前後に聞き取り調査を実施した。その結果、家庭で農作物を作ることは幼児の農作物への関心に影響を与えると考えられた。また、食教育で地域産物であるさといもを紹介することで、食卓で地域産物について話す家庭が有意(p<0.05)に増加したことから、地域産物を食教育の内容に取り入れる効果が示唆された。
高等教育カリキュラム改編と社会的評価に関する総合的研究-大学設置基準の大網化を焦点として-

本研究では、大学設置基準の改正にともなう大学カリキュラム改革の事例調査と、全国の国公私立大学の大学院研究悉皆調査の実施に基づき分析を行った。知見としては以下の諸点が挙げられる。1.学部課程では、大学設置基準の大網化はカリキュラム改編や学部一貫教育体制の整備を各大学にうながす契機となっており、大学の自由裁量の拡大は、原則的に歓迎されている。但し、改革の方向性は必ずしも明確でなく、カリキュラム改革の目的について合意が成立していない場合も少なくないし、従来の一般教育の科目や部局の位置づけが弱体化し、専門教育科目や専門学部へのいっそうの傾斜が目立つなど、大学教育の基本的性格に混乱を来している場合も多い。また大学現場では「改革」作業のため多忙を極め、教育・研究上の時間が減少し、かつカネ・ヒトの不足など、大学の将来によってゆゆしき事態が生じているとの指摘も多かった。2.自己点検・評価活動は多くの大学で実施に移され、現行の教育・研究活動を改めて検討する上にはよい契機となっている。ただし、過度の形式化の弊害も指摘されている。なお、外部評価は少なくとも5校の国立大学で実施され、それぞれ実質的な評価活動が行われたが、評価者の人選や予算の問題が指摘されている。3.大学院重視政策により大学院拡充の動きが拡大しつつあるが、資源の限界によって量的拡大に伴う質的低下をどうするか、研究者養成と専門職業人養成のどちらをとるのか、社会人や外国人留学生の受け入れにどう対処するのか、等々の問題において、多くの大学院は明確な方向を見いだせておらず、いわば生みの苦しみの只中にある。本研究は、大学設置基準の大綱化を中心にその前後における大学のカリキュラム改革の実態を、(1)教育理念の設定、(2)それにもとづく実際の改革状況、(3)改革の及ぼす学内外へのインパクトの側面から、文献資料、大学関係者へのインタビューによりインテンシヴに明らかにすることを目的とする。1993年度については、(1)内外の関連文献の講読をつうじて理論仮説の構築(2)それにもとづき、事例研究の対象となる国内の大学の選定、およびインタビュー、(3)資料収集と来年度におけるインテンシブな調査の対象となる研究科(大学院)の選定の目的を兼ねた全国調査をおこなった。これまで、東京理科大学、国際基督教大学、慶応大学藤沢湘南キャンパス(総合政策学部・環境情報学部)、東京大学理学部物理学教室、広島大学文学部・理学部・総合科学部・教育学部・工学部・大学教育研究センター、北陸先端研、神戸大学・大学教育研究センター、関西学院大学・総合教育研究室、鹿児島大学水産学部・工学部、松山東雲女子大学・短期大学、京都大学教育学部・総合人間科学部、立命館大学本部・教育科学研究所、金沢工科大学、大阪大学人間科学部において関係者へのインタビューをおこなった。1994年度は、このとりまとめ作業をつうじて、わが国の大学のカリキュラム改革の動向を総合的に明らかにすることを課題としている。また、大綱化以降の大学改革のもう一つの動向として、大学院の拡充・整備があるが、これについては、全国の国公私立大学院の研究科長を対象に、改革実態に関する調査をおこなった。1994年度は、この結果にもとづき、いくつかの典型的な事例を抽出しインテンシブなインタビュー調査をおこなうことを予定している。平成6年度は、前年度に引き続いて、大学設置基準の改正にともなう大学の事例調査と、全国の国公私立大学の大学院研究科悉皆調査の実施に基づき分析を行った。(1)学部課程においては、大学設置基準の大綱化はカリキュラム改編や学部一貫教育体制の整備を各大学にうながす契機となっており、大学の自由裁量の拡大は、原則的に歓迎されている。

但し、そこでみられる改革の方向性は必ずしも明確でなく、何のためのカリキュラム改革かについて合意が成立しているとはいえない場合が少なくないし、全般的に従来の一般教育の科目や部局の位置づけが弱体化し、専門教育科目や専門学部へのいっそうの傾斜が目立つなど、大学教育の基本的性格に混乱を来している場合も多い。また大学現場では「改革」作業のため多忙を極め、教育・研究上の時間が減少し、かつカネ・ヒトの不足など、大学の将来にとってゆゆしき事態が生じているとの指摘も多かった。(2)自己点検・評価活動は多くの大学で実施に移され、現行の教育・研究活動を改めて検討する上にはよい契機となっている。ただし、過度の形式化の弊害も指摘されている。なお、外部評価は少なくとも5校の国立大学で実施され、それぞれ実質的な評価活動が行われたが、評価者の人選や予算の問題が指摘されている。(3)大学院重視政策によって全国に大学院拡充の動きが拡大しつつあるが、資源の限界によって量的拡大に伴う質的低下をどうするか、研究者養成と専門職業人養成のどちらをとるのか、社会人や外国人留学生の受け入れにどう対処するのか、等々の問題において、多くの大学院は明確な方向を見いだせておらず、いわば生みの苦しみの只中にある。
11C-標識タンパク質の無細胞合成用高濃縮[11C]メチオニン自動合成装置の開発

PET薬剤の合成に[11C]メチルトリフレートの冷却濃縮法と製剤化に固相抽出(SPE)法を適用することで通常合成での前駆体使用量を数百分の一にへらし、微小容量で汎用性の高いオンカラム型の固相抽出機能を持つ自動合成装置を使い細胞合成でも使える高濃縮のメチオニンを速く簡単に合成できる装置を開発することを目的とする。合成に用いた小型自動合成装置は、反応と固相抽出による製剤化を使い捨てのシリンジ・三方活栓等を使用して試作し、専用制御ソフトをLabVIEW開発ソフトウエアを使用して開発した。これらの装置で反応・精製条件の検討を行った。極細の冷却捕集ループ中での直接反応は、反応液の詰まりや反応液の洗浄処理など繰り返し合成に不都合が生じやすい。[11C]メチルトリフレート冷却捕集後にループを加熱し容量0.1 mL以下のガスとして追い出し反応に用いた。使い捨ての積層フィルターを反応容器とし、0.01 mgの反応前駆体溶液をしみこませ、冷却捕集で得た[11C]メチルトリフレートを通じて反応を行い、固相抽出により製剤化し最終容量0.2 mLで2.1 GBqの実収量が得られた。冷却捕集で得られた[11C]メチルトリフレートの捕集効率は97%以上で、HPLCにより放射化学的純度を測定し、比放射能71 MBq/nmol以上であると確認した。高濃度のメチルトリフレートにより使用する前駆体量を数百分の一にまで下げることができた。本システムを応用することで、今後放射性プローブを簡便に供給できる可能性が示された。ルーチン使用に適した小型自動濃縮装置を開発できた。天然アミノ酸の一種であるL-メチオニンに、冷却濃縮した[11C]メチルトリフレート(11CH3OTf)を用いてオンカラム的に標識反応を行いL-[11C]メチオニンを合成し、使い捨ての固相抽出カラムによる合成前駆体から分離精製を経て、数百μL以下の水溶液として調製する方法と、その標識薬剤合成を実現する自動合成装置を開発することを本研究は目的にしている。初年度では、以下の1ー2の課題について研究を進め、次年度につながる成果を得た。1.冷却捕集された[11C]メチルトリフレートとの標識反応の最適化:[11C]ヨウ化メチル(11CH3I)から合成される[11C]メチルトリフレートを冷却ループ中に捕集し、これを有機溶媒で溶出しメチル化反応を行い、極微量の標識反応物を得られた。さらに反応ステップを簡略化して、冷却捕集された[11C]メチルトリフレートのループ中に、直接反応溶媒に溶解された前駆体を極めてゆっくりと注入し、加熱することで標識反応を行い、数十μLの反応液として回収することに成功した。2.固相精製システムの試作:システムの簡素化・小型化の観点からサーボモーターを組み込んだ三方活栓駆動システムを試作した。また、合成中の高放射線の被曝を避け、鉛遮蔽のホットセル内での合成を遠隔操作で行うための専用インターフェイスとNational InstrumentsのLabVIEW開発ソフトウエアを使用し、合成制御プログラムを開発した。以上の結果から、次年度では反応精製システムでの精製条件の効率的な検討が可能となった。反応溶液の前駆体濃度を維持しつつ、濃縮装置からの回収液量をさらに減らし、濃縮した[11C]メチルトリフレートと直接濃縮ループ中で処理するシステムの改良を図る必要がある。当初計画していた合成実験装置の冷却濃縮部の仕様を一部変更し、捕集濃縮時の冷却ループモジュールを工夫し耐薬品性能等と反応表面の潤滑性を改善し、回収性能を上げための補修に予想以上の時間と手間を要した。また、本研究施設での粒子線加速器の運転経費削減による使用制限により、十分な条件検討が出来ず一部実験を延期した。天然アミノ酸の一種であるL-メチオニンを、冷却濃縮した[11C]メチルトリフレート(11CH3OTf)を用いてオンカラム的に標識反応を行いL-[11C]メチオニンを合成し、使い捨ての固相抽出カラムによる分離精製を経て、数百μL以下の水溶液として調製する方法と、その標識薬剤合成を実現する自動合成装置を開発することを本研究は目的にしている。今年度では、以下の1ー2の課題について研究を進め、最終年度につながる成果を得た。また、冷却捕集された[11C]メチルトリフレートのループ中で直接標識反応を行い、数十μLの反応液として回収することにより、反応前駆体量を通常の1/20以下の使用におさえることができた。前駆体量が少なくなったことでメチル化反応後の固相精製処理で、カラム使用量を減らし前駆体の混入量を可能な限り低く抑えることができた。2.固相精製システムの改良:精製装置を微量濃縮精製の為の低デッドボリュームバルブを組み込んだ駆動システムをとして改良した。また、専用制御ソフトをLabVIEW開発ソフトウエアを使用して開発した。以上の結果から、最終年度では試験装置の反応精製システムでの精製条件の効率的な検討が可能となった。

固相精製処理で反応前駆体の混入を少なくし、前駆体除去と反応生成物の回収容量を減らす方法として、反応溶液の前駆体濃度を維持しつつ、濃縮装置からの回収液量をさらに減らし、濃縮した[11C]メチルトリフレートと直接濃縮ループ中で処理するシステムの改良を図る必要がある。当初計画していた濃縮装置の捕集濃縮時の冷却ループモジュールを工夫し耐薬品性能等と反応表面の潤滑性を改善し、合わせて固相処理装置の精製部の仕様を一部変更し、デッドボリュームの少ない、回収性能を上げるための改良を行った。改良に予想以上の時間と手間を要した。また、本研究施設でのヨウ化メチル合成装置の老朽化によりその不具合補修で十分な条件検討が出来ず一部実験を延期した。PET薬剤の合成に[11C]メチルトリフレートの冷却濃縮法と製剤化に固相抽出(SPE)法を適用することで通常合成での前駆体使用量を数百分の一にへらし、微小容量で汎用性の高いオンカラム型の固相抽出機能を持つ自動合成装置を使い細胞合成でも使える高濃縮のメチオニンを速く簡単に合成できる装置を開発することを目的とする。合成に用いた小型自動合成装置は、反応と固相抽出による製剤化を使い捨てのシリンジ・三方活栓等を使用して試作し、専用制御ソフトをLabVIEW開発ソフトウエアを使用して開発した。これらの装置で反応・精製条件の検討を行った。極細の冷却捕集ループ中での直接反応は、反応液の詰まりや反応液の洗浄処理など繰り返し合成に不都合が生じやすい。[11C]メチルトリフレート冷却捕集後にループを加熱し容量0.1 mL以下のガスとして追い出し反応に用いた。使い捨ての積層フィルターを反応容器とし、0.01 mgの反応前駆体溶液をしみこませ、冷却捕集で得た[11C]メチルトリフレートを通じて反応を行い、固相抽出により製剤化し最終容量0.2 mLで2.1 GBqの実収量が得られた。冷却捕集で得られた[11C]メチルトリフレートの捕集効率は97%以上で、HPLCにより放射化学的純度を測定し、比放射能71 MBq/nmol以上であると確認した。高濃度のメチルトリフレートにより使用する前駆体量を数百分の一にまで下げることができた。本システムを応用することで、今後放射性プローブを簡便に供給できる可能性が示された。ルーチン使用に適した小型自動濃縮装置を開発できた。前年度までに行ってきたことを継続して行いつつ、今年度中期には三方活栓駆動装置に接続する、シリンジ駆動モジュールを追加し、オンカラム固相処理の自動合成装置をほぼ完成する。この装置を利用し、ループ反応および、オンカラム反応条件の最適化を効率的に完了する。また、迅速な溶媒留去法に関して研究を進める。前年度までに行ってきたことを継続して行いつつ、濃縮装置と固相精製装置を利用し、標識反応および、反応条件の最適化を効率的に完了する。得られる[11C]METを無細胞合成に使用し、その品質を評価する次年度使用額は、当初計画していた合成実験を行うために当該設備の十分なマシンタイムが確保できなかったことに加えて標識薬剤濃縮装置の不具合補修で、合成実験予定の一部を変更したことに伴い発生した未使用額であり、平成28年度請求とあわせて、今年度の研究遂行に使用する予定である。
高度集積型光機能性ポルフィリン連結金属クラスターの開発

1.当研究室で見い出されたヘムエリトリン類似骨格を持つ複核Ru錯体:M[Ru_2(dhpta)(μ-O_2CR)_<2]>(M=Na, K、R=CH_3,C_6H_5,etc)の一電子還元体は安定な混合原子価状態を持つことが報告されており、酸化還元反応触媒能が期待される。一方、ポルフィリンは、光合成膜のタンパク質複合体に含まれ、光捕集系システムとして、反応中心で光誘起電荷分離を行っている。本研究では、人工光合成システムや環境触媒としての光機能性を兼ね備えた触媒能を持つ光機能性複合体の開発の観点から、以下の研究を行った。3.このような巨大な分子において,ヘムエリトリン類似型の複核ルテニウム骨格が保った複合錯体の構築に成功した。電気化学的測定の結果より得られる酸化還元挙動から見積もられるポルフィリンラジカルカチオンからルテニウム核への電荷再結合の自由エネルギー変化、最低励起一重項状態のエネルギーは、この錯体内のポルフィリン部分が電荷分離を起こすのに十分なエネルギーを供給できると考えられる。一重項酸素発生能の結果から、このポルフィリン架橋複核ルテニウム錯体内のポルフィリンは一重項酸素発生以外の経路で基底状態に戻ると考えられ、その経路として電荷分離-再結合が考えられた。すなわち、ポルフィリン部分からルテニウム部分への光励起による分子内電子移動の可能性が示唆された。
放牧(食草・運動・エンリッチメント)がウシの快適性・免疫性・生産性に及ぼす影響

終日放牧、半日放牧=フリーストール(FS)、繋留舎飼の順で、睡眠は長く、敵対行動は少なくなった。放牧では血中オキシトシン(Oxy)が高く、N/L比やコルチゾール(Cor)は低かった。放牧地での刈取草摂食に比べて立毛草摂食で、Oxyは高く、Corは低くなった。エンリッチメント処理では、立位休息が短く、睡眠、摂食、伏臥、親和行動が多く、内臓廃棄は低く、肉質評価は高かった。ブラッシング処理後にOxyは上昇した。運動場解放により、行動は多様化し、Oxyは上昇した。1.実験システムの構築:乳牛群の2群管理システム(放牧群、舎飼群)、並びに肉用育成牛並びに肥育牛を供試できる個別給餌管理できる牛房飼育システムを構築した。これを使い、来年度、放牧の長期的効果を調査する。2.放牧が泌乳牛の快適性・免疫性・生産性に及ぼす影響:繋留搾乳牛の9農家群と20頭からなる1乳牛群を半日放牧、終日放牧および舎飼で飼育し、睡眠行動と敵対行動を比較した。快適状態及び不快状態の後行動は、睡眠行動及び敵対行動であることから、快・不快の指標としてこれらを調査した。睡眠行動の時間配分は、終日>半日=フリーストール>繋留舎飼の順で、敵対行動の頻度は、繋留(物理的に不可能)<終日<半日<フリーストールの順であった。後行動から、放牧の快適性が示唆された。3.繋牧が未経産牛の快適性・健康性・生産性に及ぼす影響3頭からなる4群を、放牧条件及びZero-grazing条件で飼育した。各条件への接近速度は放牧条件で速く、放牧条件では血漿中オキシトシン濃度が高く、コルチゾール濃度は低かった。前行動及び完了相の行動・生理反応から、放牧の快適性が示唆された。4.エンリッチメント処理が育成牛及び肥育牛の快適性・免疫性・生産性に及ぼす影響各10頭ずつの育成牛で調査したところ、エンリッチメント群では睡眠や摂食が長く、立位休息が短く、伏臥行動と親和行動が多い傾向にあった。18頭の肥育牛では、行動やストレスホルモンには差は見られなかったが、内臓廃棄率は低く、肉質評価は高くなった。(1)長期にわたる放牧が泌乳牛の快適性・免疫性・生産性に及ぼす影響22頭からなる搾乳牛群を、同数ずつ放牧群と舎飼群の2群に分けた。放牧群は5月より昼夜放牧で飼育し、舎飼群は運動場付きフリーストール牛舎で飼育した。睡眠行動の持続時間は、放牧群で一貫して多く、8月には有意に多かった。敵対行動の平均頻度は、放牧群で一貫して少なく、10月では有意に少なかった。また、いずれも有意ではないがオキシトシン濃度の平均値は、放牧区で一貫して高く、不快指標であるN/L比の平均値は一貫して低かった。さらに、放牧群では舎飼群にくらべて、平均IgG濃度とIgA濃度は一貫して高く、前者は8月に、後者は8、10月に有意に高かった。(2)食草行動が快適性に及ぼす影響食草行動は、喫食行動と探査行動からなる。ある程度拘束されたウシで、立毛の牧草給与(喫食)と刈取牧草給与下での快適性(血漿中のオキシトシンとコルチゾール濃度)の比較をおこなった。その結果、処理間での差はみられなかった。オキシトシンの分泌特性を勘案したサンプリング時間を検討するとともに、探査行動の重要性が示唆された。(3)ブラッシング処理がウシの快適性に及ぼす影響ヒトによるブラッシング処理(BR)が快適性へ及ぼす効果を明らかにした。BR中の心拍数は、馴致1回目に比べて10回目,4回目に比べて10回目で有意に低く、馴致10回目には腹に比べて頸のBRで有意に低かった。拘束により、血漿コルチゾル濃度は有意に高くなるが、頭と腰のBR後、拘束しても、血漿コルチゾル濃度は上昇しなかった。1.放牧が泌乳牛の快適性・免疫性・生産性に及ぼす影響(1)立毛草を探査・摂食できる放牧区と、刈取草を飼槽で摂食できる放飼区への乳牛の欲求度を、両区への移動速度を指標に調査した。秋(平均気温15.5°C)及び夏(同31.7°C)を問わず、放飼区より放牧区へ有意に早く移動した。通常の移動速度に比べ、放牧区では早く、秋の放飼区では遅い傾向にあった。(2)立毛草を探査・摂食できる条件(1)、繋牧で立毛草を摂食できる条件(2)、繋留で飼槽から生草を摂食できる条件(3)において、血中オキシトシンから乳牛の快適性を評価した。

オキシトシンは、全ての条件において、実験前と比べ4分後に有意に上昇した。加えて条件(1)では、8分後に急激に減少した。(3)長期放牧搾乳牛と運動場付き舎飼搾乳牛間で、免疫グロブリンに差はなかった。オキシトシンは放牧群が舎飼群より高い値を示した。2.長期にわたる身繕い用ブラシの使用が肥育牛の快適性・免疫性・生産性に及ぼす影響8牛房28頭の肥育後期牛を用い、その半分の牛房に出荷まで6ヶ月間身繕い用ブラシを設置し、出荷成績を比較した。枝肉成績に差はなかった。内臓病変による廃棄件数は、ブラシ群では無く、通常飼養群では数頭確認された。ブラシの設置による、ウシの内臓の健康性向上の効果が示唆された。3.運動場への短時間のアクセス許容が育成牛の福祉改善に及ぼす効果去勢牛3頭ずつの4群を、それぞれ扉を挟んで運動場(5m×5m)にアクセスできる牛房(5m×5m)に収容し、運動場開放時間(1あるいは5時間)が行動及び血中オキシトシンに及ぼす影響を調査した。運動場では、ほぼ立位姿勢で、探査行動と社会行動が多かった。運動場利用率は、毎日1時間開放しても変らないが、5時間開放すると2日目以降有意に減少した。開放前日に比べて開放4日後の血中オキシトシン濃度は、毎日1時間開放では有意に上昇したが、5時間では差はなかった。
腎障害の進展における受容体結合型腎保護分子の病態生理学的意義の検討

ATRAPは,AT1受容体情報伝達系に対して抑制的に作用し,高血圧および腎障害を抑制する可能性がある.本検討では腎障害進展に伴う,腎ATRAPおよびAT1受容体の発現調節および炎症性サイトカイン,線維化関連因子の発現,腎間質線維化について定量し,検討した.その結果,腎障害モデルにおいて,野生型マウスを用いた検討ではATRAP発現量およびATRAP/AT1受容体の相対比が変化することが確認された.さらに全身性ATRAP欠損マウスを用いて検討した結果, ATRAP欠損と慢性腎不全モデルにおける,高血圧の進展や炎症性サイトカイン遺伝子の発現等との関連について重要な知見が得られた.(1)腎障害モデル動物での腎ATRAPの発現調節の検討.腎障害の進展には,コラーゲンを含む細胞外基質の沈着による間質の線維化が大きく関与することが知られており,腎局所において亢進しているRA系は間質の線維化において重要な役割を果たしている.本検討では,腎障害モデル動物である片側尿管結紮マウス(腎線維化モデル)や5/6腎臓摘出マウス(慢性腎不全モデル)において,糸球体硬化,マクロファージ浸潤および間質の線維化などの進展に伴う,腎でのATRAPおよびAT1受容体の発現調節を検討した.まず野生型マウスに対し片側尿管結紮術ないしSham手術を施行し,腎臓におけるRASコンポーネント,炎症性サイトカイン及び線維化関連因子の発現量をqRT-PCR法で評価し,Masson染色で組織の線維化を定量比較した.その結果,片側尿管結紮マウスの腎臓では,Sham手術マウスと比較して腎組織の線維化及び線維化関連遺伝子の発現が有意に亢進していた.一方,片側尿管結紮マウスの腎臓におけるATRAPのmRNA発現量はSham手術マウスと比較して有意に減少し腎線維化の進展においてATRAPの発現低下が関与している可能性が示唆された.また5/6腎臓摘出マウスにおいてもATRAP発現量およびATRAP/AT1受容体の発現量の相対比が変化することを明らかにした.(2)発生工学的手法を用いた臓器特異的ATRAP欠損マウスの作成.遺伝子組み替え用ATRAP-loxPベクターを作成し、ES細胞を用いてATRAP-loxpマウスを作成した。胎生致死や外見上の明らかな奇形は認めず、繁殖に関しても問題はなかった。その後Cre-loxPシステムを用いて,近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスの作成を行った.今後はATRAP-loxpマウスおよび近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスについて、臓器の先天奇形の有無や腎機能や血圧といったパラメーターについて野生型マウスと比較して差異があるかを検討する。組織局所でのRA系のAT1受容体情報伝達系の過剰活性化は腎障害や心血管系障害の進展に重要な役割を果たしている.一方AT1受容体に直接結合する低分子蛋白(AT1 receptor-associated protein; ATRAP)は,AT1受容体情報伝達系に対して抑制的に作用し,高血圧および高血圧関連生活習慣病の発症・進展とそれにともなう心血管系障害,腎障害を防ぐ可能性がある.本検討では,腎障害モデル動物である片側尿管結紮マウス(腎線維化モデル)や5/6腎臓摘出マウス(慢性腎不全モデル)において,糸球体硬化,マクロファージ浸潤および間質の線維化などの進展に伴う,腎でのATRAPおよびAT1受容体の発現調節を,RT- PCR法,Western blot法,および免疫組織法などにより検討した.まず野生型マウスに対し,片側尿管結紮術ないしsham手術を施行し,腎臓におけるRASコンポーネント,炎症性サイトカイン及び線維化関連因子の発現量をqRT-PCR法にて評価し, Masson染色,Picro Sirius Red染色,コラーゲン免疫染色,フィブロネクチン免疫染色などにより間質の線維化を定量比較した.その結果,片側尿管結紮マウスの腎臓におけるATRAPのmRNA発現量はsham手術マウスと比較して有意に減少しており,腎線維化の進展においてATRAPの発現低下が関与している可能性が示唆された.また5/6腎臓摘出モデルにおいて,野生型マウスを用いた検討ではATRAP発現量およびATRAP/AT1受容体の発現量の相対比が変化することが確認された.さらに全身性ATRAP欠損マウスに5/6腎臓摘出術を施行し,野生型マウスと比較検討した結果, ATRAP欠損と慢性腎不全モデルにおける高血圧の進展や炎症性サイトカイン遺伝子の発現等との関連について,重要な知見が得られた.今後の展開として,腎尿細管ATRAP高発現マウスおよびヒト腎組織を使用し,腎障害や高血圧とATRAPの発現・活性制御との関連および病態生理学的意義についてさらなる検討を行う予定である.ATRAPは,AT1受容体情報伝達系に対して抑制的に作用し,高血圧および腎障害を抑制する可能性がある.本検討では腎障害進展に伴う,腎ATRAPおよびAT1受容体の発現調節および炎症性サイトカイン,線維化関連因子の発現,腎間質線維化について定量し,検討した.その結果,腎障害モデルにおいて,野生型マウスを用いた検討ではATRAP発現量およびATRAP/AT1受容体の相対比が変化することが確認された.さらに全身性ATRAP欠損マウスを用いて検討した結果, ATRAP欠損と慢性腎不全モデルにおける,高血圧の進展や炎症性サイトカイン遺伝子の発現等との関連について重要な知見が得られた.腎障害モデル動物での腎

ATRAPの発現についてRT- PCR法により検討した結果、片側尿管結紮マウス(腎線維化モデル)と5/6腎臓摘出マウス(慢性腎不全モデル)ともに、ATRAP発現量およびATRAP/AT1受容体の発現量の相対比が変化することが見いだされた.腎障害におけるATRAPの機能的意義を明らかにするために全身性ATRAP欠損マウスを用いて行っている研究についても予定通り進捗している。また今年度予定していたATRAP-loxpマウスの作成およびCre-loxPシステムを用いた近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスの作成にも成功していることから、現在までの達成度としておおむね順調に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。腎臓内科学腎障害モデル動物での腎ATRAPの発現についてRT- PCR法により検討した結果、片側尿管結紮マウス(腎線維化モデル)と5/6腎臓摘出マウス(慢性腎不全モデル)とでは、腎障害の進行とともにATRAP発現量およびATRAP/AT1受容体の発現量の相対比がそれぞれ変化することが確認された.今後はATRAP発現量の変化が腎障害の進行に及ぼす影響および腎障害におけるATRAPの機能的意義を明らかにするために,全身性ATRAP欠損マウスに片側尿管結紮術または5/6腎臓摘出術を施行して腎障害を誘導し,野生型マウスに比べて高血圧および腎障害の発症・進展に違いが認められるかについて検討する.片側尿管結紮術施行後の組織学的検討として,Masson染色,Picro Sirius Red染色,コラーゲン免疫染色,フィブロネクチン免疫染色などにより間質の線維化を検討する.また,MCP-1などの炎症性サイトカインや線維化関連細胞外基質(TGF-beta,コラーゲンなど)遺伝子の発現について解析する.5/6腎臓摘出術施行後の検討として,腎機能,タンパク尿,糸球体障害,糸球体容積,および死亡率などを正常マウスと比較する予定である.またこれまでの予備的実験結果では,全身性ATRAP欠損マウスにおいては定常状態では血圧や腎機能に異常はみられないが,野生型マウスと比較して全身性ATRAP欠損マウスにおけるアンジオテンシンII刺激による高血圧および心・腎高血圧性臓器障害の増悪が認められ,その機序として腎遠位尿細管のナトリウム再吸収チャネル(ENaC)の過剰活性化が関与することが明らかとなっている.今回Cre-loxPシステムを用いて作成したATRAP-loxpマウスおよび近位尿細管特異的ATRAP欠損マウスについて、臓器の先天奇形の有無や腎機能や血圧といったパラメーターについて野生型マウスと比較して差異があるか等についても検討していく.27年度が最終年度であるため、記入しない。