hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
船舶の航行自動記録装置の開発研究

航行船舶の安全や効率を計り、運航船舶の管理を容易にさせるため、航海中における位置や針路、速力はもとより遭遇する気象・海象、そして発生する船体運動や機関運転状態など全ての状況を常時、自動的に監視、計測、記録するような装置(ボエジレコーダ)の開発を目指した研究を行った。これまでに行った研究内容とその成果を列挙すると、1、国内外における関連研究の現状を調査した。その結果、部分機能的な類似研究はあるが本研究が目指す、総合自動計測記録装置としての研究は見当たらないこと、さらに最近の国際的動向として本研究が目指す装置の完成が強く待たれている事が判明した。2、先輩格類似装置としてのフライトレコーダについて調査した。その結果、開発思想等に見習うべき点もあるが、機能や仕様については応用できない点が多いことが判った。3、本装置のユーザと思われる産業界等に本装置の希望仕様等についてアンケート調査を行った。その結果、実用的な装置としての機能、仕様等が明確となった。4、試作装置を北太平洋就航の実船に搭載し、各種項目の自動計測記録を行った。その結果、耐久性については十分な信頼性を持った装置の開発目途がついた。5、実船試験における長期連続自動記録で得られたデータを統計的に処理して表示するプログラムを開発し、実験船の遭遇波浪と船体運動の統計的な関係について公表した。6、システム全体を見直した結果、基本機能として十分な性能、仕様を持っていると判断されるが、完成度をさらに高めるためには、計測記録項目の追加、陸上船舶管理部門へのリアルタイムデータ伝送などの開発実験が必要であることが判明した。航海中における船舶の詳しい運航状態を知るための船舶航行自動計測記録装置の開発を目的に初年度(平成6年度)は(1)実用されている航空機のフライトレコーダについての開発思想、計測記録方式などの調査を行った。その結果、航空機と船舶の運航方式の違いから船舶は船舶独自の航行自動記録装置を構築する必要があることが分かった。(2)船舶における類似計測装置についての調査を行った。その結果、類似装置はあるが、本研究の目的と一致する装置は見あたらないことが分かった。(3)本研究の開発目的である航行自動記録装置について、将来のユーザと思われる船舶運航会社、海上保険会社、造船会社、船舶関係官庁、大学などに対してアンケート調査を行った。その結果、回答者から本研究開発の推進が大きく望まれていることが分かった。(4)部分的な計測項目について現有の計測装置による実船計測を行った。その結果、現在計測途中ながら多くの有効データが取得された。本研究は航海環境の厳しい海域を航海する船舶を対象として、航海の効率と安全を計ることを目的に、各航海における遭遇環境と当該船舶の運航状態を自動的に記録する装置の開発を目指したものである。本研究は平成6年度平成8年度の3年計画の研究であり、平成7年度においては前年度において実行した本装置に対する基本思想、将来ユーザへのアンケート調査などの結果を纏めて公表した。(日本航海学会論文集第94号平成8年3月)そして、さらに平成7年度においてはそれらの思想に基づいて作成した実船実験のための試作機を実際に実船に搭載し、実験データの取得を開始した。当初の実験データの内容は本船の位置、時刻と共に遭遇した波高、風向、風速などの航海自然環境と本船の船首上下加速度、ロール、ピッチ、ヒ-ブ、サージなどの船体運動であった。これらのデータは航海中1時間毎に10分間の計測と記録が自動的に行われ十分な計測記録の信頼性があることを確認した後、これまであまり実船記録が得られていない荒天中の機関変動データの追加取得システムを構築し、自動記録を開始した。現在(平成7年度末)、引き続き航海環境、船体運動の自動計測記録を行うと同時に、次々と取得されたデータの解析を行っている最中である。

航行船舶の安全や効率を計り、運航船舶の管理を容易にさせるため、航海中における位置や針路、速力はもとより遭遇する気象・海象、そして発生する船体運動や機関運転状態など全ての状況を常時、自動的に監視、計測、記録するような装置(ボエジレコーダ)の開発を目指した研究を行った。最終年度である本年度はこれまでに実船に搭載して実用実験を行ってきた試作器について総合評価を行った。その結果、(1)装置の耐久性について,長期的には若干の故障が見られたが、改善することで十分な信頼性を持たせることが可能である。(2)記録データは故障機器の項目、期間を除き十分なデータが得られたが、完全な取得を目指してさらに改良が必要である。(3)得られたデータを統計的に処理して表示するプログラムを開発したが、乗組員や船舶管理者に完全に「必要かつ有益な装置である」との感を抱かせる情報の域には至らなかった。有益な情報となるような加工がさらに必要である。(4)システム全体を見直した結果、基本項目として十分な性能、仕様を持っていると判断されるが、完成度をさらに高めるためには、計測記録項目の追加、陸上船舶管理部門へのリアルタイムデータ伝送などの開発実験が必要である。ことなどが判明した。なお、本研究の実船実験で得られた北太平洋における遭遇各種項目についての長期連続計測データは、これまでにない貴重なデータと判断されるため、その一部を本研究成果報告書として公表すると共に、生データも計算機の記録メディアの形で希望者に配布できるような体勢を整えた。
アルツハイマー病アミロイド高感度検出のためのチップテクノロジー創製

狂牛病やヒトのヤコブ病、アルツハイマー病をはじめ、近年、タンパク質の組織化・増幅現象としてタンパク質のミスフォールディングに起因したナノサイズのアミロイド線維形成に高い関心が集まっている。アルツハイマー病ではアミロイドβペプチドが原因タンパク質である。これらタンパク質の3次元構造変化は、α-ヘリックス構造からβ-構造への転移に代表され、さらにはそれらのナノ構造のアミロイド分子集合体形成を自己増幅的に引き起こす。このような特性を有するタンパク質の立体構造変化およびアミロイド繊維化を高感度に捉え、病気の予兆診断などに応用できるマイクロ・ナノデバイスが創製されることが望ましい。本研究では、アミノ酸配列から設計したシンプルなアミノ酸配列を有する設計人工ペプチドを利用することにより、アルツハイマー病アミロイドβペプチドを核に自己増幅的に立体構造変化を起こさせ、ペプチドアミロイド線維を試験管内で増幅させ、簡便かつ高感度に検出できるチップテクノロジーの創製系構築を目指す。微量のアミロイド線維を検出する設計ペプチドシステムの開発タンパク質のアミロイド線維化は、正常な立体構造のタンパク質がミスフォールディングしてβシート構造からなる凝集体を形成し、それらが繊維状に集合化することで形成される。アルツハイマー病アミロイド検出のためのアミロイド検出・阻害ペプチド等として蛍光性蛋白質を設計・合成した。アミロイド線維検出ナノシステムの構築とナノチップテクノロジーへの展開アミロイド線維形成を検出するチップシステム開発の一環として、アルッハイマー病アミロイド生成酵素であるβセクレターゼ活性をチップフォーマットで蛍光検出できるシステムを開発した。アミロイド線維の細胞毒性評価と新規検出剤の開発アルツハイマー病などの蛋白質は、顕著な細胞毒性活性を示す。上記の人工ペプチドや蛋白質を用いてアルツハイマー病アミロイドの細胞毒性の評価を行い、アミロイドの細胞毒性評価も実施できる基盤システムの開発を行った。1)アミロイド線維を増幅する設計ペプチドシステムの開発アルツハイマー病の原因であるアミロイドβペプチドを題材として用い、アミロイド線維形成過程の特徴を生かし、天然のタンパク質が形成したアミロイド線維を鋳型としてアミロイド線維を形成する人工ペプチドを種々設計合成した。人工ペプチドの中からタンパク質のアミロイド線維が存在した場合に鋳型反応を起こして、人工のアミロイド線維を増幅形成するものを2種獲得した。また、チップの捕捉材やレポーターとして働く能力を有するアミロイド結合人工RNAの獲得にも成功した。2)アミロイド検出ナノシステムの構築アミロイド線維形成を検出するチップシステム開発の一環として、アルツハイマー病アミロイド生成酵素であるβセクレターゼ活性をチップフォーマットで蛍光検出できるシステムを開発した。
ドラッグデリバリーシステムを利用した早期口腔癌の光線力学療法の開発

ヘマトポルフィリン誘導体(HpD)等の光感受性色素と光照射の併用による光線力学療法(PDT)は早期の固形癌に応用され、その有用性が確認されつつある。今回我々は口腔癌の治療に本療法を応用するため口腔由来培養癌細胞を用いての基礎的研究を行った。HpDと光照射の併用は培養細胞に強い殺細胞作用を示した。また扁平上皮癌(SCC)と唾液腺癌細胞(SAC)を用いてPDTの殺細胞効果を比較した。その結果、SCCはSACに比較して高い感受性を示し、その原因として細胞内の活性酸素消去系であるグルタチオン酵素系の関与と薬剤の細胞内濃度の違いがその要因であることが明らかとなった。HpDが受動的に細胞内に取り込まれることから、薬剤の受動輸送を決定すると考えられる膜透過性を検討するため,それぞれの細胞膜の脂質組成を分析した。その結果,SCCでは膜脂質の70%以上がphospholipidであり,残りはcholesterolであった。一方,SACでは80%以上がneutral lipidで,残りはphospholipidで占められていた。SCCの膜脂質はphospholipidの割合が高いため膜の流動性はSACに比べて高く,HpDに対する感受性が高くなったものと考えられた。この結果から,PDTの感受性を決定する因子として膜の脂質組成の相違が考えられた。そこでSCCの細胞膜脂質と同組成の脂質からなるリポソームに薬剤を封入し、培養細胞に作用させた。その結果,薬剤単独処理に比べて薬剤封入リポソームはSCCに対して殺細胞効果の増強を示したが,SACに対しては薬剤単独処理とも差がなかった。その結果,標的癌細胞の細胞膜脂質組成に類似した薬剤封入リポソームは薬剤単独処理に比較して高い抗腫瘍効果を有している可能性が示唆された。ヘマトポルフィリン誘導体(HpD)等の光感受性色素と光照射の併用による光線力学的療法(PDT)は早期の肺癌や消化器癌に応用され、その有用性が確認されつつある。今回我々は、口腔癌の治療に本療法を応用いるためHpDと口腔由来培養癌細胞を用いての基礎的研究を行った。HpDと光照射の併用は、培養細胞に強い殺細胞作用を示した。またHpDの細胞内の局在は主にミトコンドリアであることから細胞変異を生じにくい治療法であるとが考えられた。さらに活性酸素の消去剤であるアスコンビル酸、α-トコフェロールおよびβ-カロチンを併用することによりHpDの殺細胞作用が抑制されること、グルタチオンの合成を阻害するbuthionine-sulfoximineの併用により殺細胞作用が増強されることから、本療法の機序に活性酸素の関与が強く示唆された。口腔由来扁平上皮癌培養細胞(SCC)と唾液腺由来腺癌培養細胞(SAC)を用いてHpDと光照射の併用による殺細胞効果を比較検討した。その結果、SCCはSACに比較してPDTに高い感受性を示し、その原因としてHpDの細胞内濃度がSACに比較してSCCで高いことを明らかにした。またHpDが能動輸送により細胞内に取り込まれることから、膜透過性を決定すると思われる細胞膜脂質組成を分析した。その結果、SCCでは膜脂質の70%以上がphospholipidであり、残りはcholesterolであった。SACでは80%がtriglycerideとcholesterol esterを中心としたneutral lipidで、残りの20%がphospholipidで占められた。そのためSCCでは細胞膜の疎水性が高くHpDの取り込みがSACに比較して高くなり感受性の相違を生じたものと考えられた。

現在、SCCと同組成の脂質からなるリポソームにHpDを封入することにより、HpDをSCCに選択的に取り込ませ、より抗腫瘍効果の高いPDTの開発を行なっている。この療法を用いることにより口腔扁平上皮癌の新しい治療法になるものと考えられた。ヘマトポルフィリン誘導体(HpD)等の光感受性色素と光照射の併用による光線力学療法(PDT)は早期の固形癌に応用され、その有用性が確認されつつある。今回我々は口腔癌の治療に本療法を応用するため口腔由来培養癌細胞を用いての基礎的研究を行った。HpDと光照射の併用は培養細胞に強い殺細胞作用を示した。また扁平上皮癌(SCC)と唾液腺癌細胞(SAC)を用いてPDTの殺細胞効果を比較した。その結果、SCCはSACに比較して高い感受性を示し、その原因として細胞内の活性酸素消去系であるグルタチオン酵素系の関与と薬剤の細胞内濃度の違いがその要因であることが明らかとなった。HpDが受動的に細胞内に取り込まれることから、薬剤の受動輸送を決定すると考えられる膜透過性を検討するため,それぞれの細胞膜の脂質組成を分析した。その結果,SCCでは膜脂質の70%以上がphospholipidであり,残りはcholesterolであった。一方,SACでは80%以上がneutral lipidで,残りはphospholipidで占められていた。SCCの膜脂質はphospholipidの割合が高いため膜の流動性はSACに比べて高く,HpDに対する感受性が高くなったものと考えられた。この結果から,PDTの感受性を決定する因子として膜の脂質組成の相違が考えられた。そこでSCCの細胞膜脂質と同組成の脂質からなるリポソームに薬剤を封入し、培養細胞に作用させた。その結果,薬剤単独処理に比べて薬剤封入リポソームはSCCに対して殺細胞効果の増強を示したが,SACに対しては薬剤単独処理とも差がなかった。その結果,標的癌細胞の細胞膜脂質組成に類似した薬剤封入リポソームは薬剤単独処理に比較して高い抗腫瘍効果を有している可能性が示唆された。
最大気流速に向かって進む画期的な気管挿管デバイスの開発と実用化に向けた研究

本研究では、“呼吸時には流速が生まれる“という生体がもつ機能の本質を活用し気管挿管する新規の挿管デバイスを作成することにより、どんな患者やどんな術者でも100%の気管挿管が実現できるデバイスを開発することを発案し研究を行っている。既にこれまで提案手法の原理実証が進んでおり、次のフェーズとして臨床での呼吸気流速の測定および臨床で使えるセンサーの開発のための小型化と性能の向上を目指しての研究を行いつつ情報収集も続けている。本研究機関内にこのシーズを臨床応用すること、さらには製品化に向け、臨床試験をベースにデバイスの改良を進めることを大目標としており、現在、医学と工学が連携した研究体制にて、これまで誰も発想していない世界初の画期的な気管挿管デバイスの実用化を目指し研究を続けている。具体的にこれまで気管挿管において、患者の呼吸流を感知し気道へ気管チューブを誘導する新しい方法論の確立と臨床応用可能なデバイスを開発することとして、口腔内という小さな空間で気流の計測を実現するため、MEMS(Micro-Electro-Mechanical Systems)技術を用い、本デバイスに適した直径わずか数百マイクロメートルのセンサーを独自に開発し実証実験を行った。デバイスはスタイレットとして気管チューブに挿入して用いることを想定し、先端には3方向に向いた微小な風量センサを取り付け、それぞれのセンサ出力値より、どの方向から風が吹いているかを推定した。デバイスには屈曲機構と送り機構(医師が直接送ることも可)が取り付けることを考えており、医師が操作する場合は手元のインタフェースを介してスタイレット先端を声門へと進めることができるか検討中である。臨床的データ収集の開始に当たっては、代表者が時間的余裕がなく倫理委員会への申請ができず臨床研究法への対応が遅れたことが主因として挙げられる。基本原理の改良およびより実用化に向けたデバイスの開発に当たっては担当していた研究員が不在となったことか当初の計画より遅れている主因と考えている。臨床データの集積開始と、デバイスの縮小化と精密度の向上に向けた研究を行う。より現実的な問題解決策として、早期の倫理委員会への承認申請および綿密で頻回なミーティングをまず継続することが必要と考えている。研究遂行が遅れたため少し計画との時間的相違を生じたため、次年度使用額が生じた。翌年度、引き続き実証実験や臨床でのデータ取得等の研究を継続する予定である。
都市と農村を越境する農業用水の自立的な資源管理プロセスの研究

本研究は、都市計画や都市の持続可能性で注目されている農業用水について、協働利用する都市側の「価値認識」「資源利用」「資源保全」を調査し、都市と農村を仲介する自然資源を自立的に管理するための資源戦略を分析することを目的とする。また、この資源戦略の実現を支える、都市と農家の資源利用を調整するガバナンスの仕組みも明らかにする。農業用水は、農業のための利用が減少する一方で、都市における多面的な価値が認識されはじめている。しかし、この新たな資源利用に対応した管理手法は確立していない。そこで本研究では、資源利用と管理意識の関係性を明らかにし、資源管理の「自立性」指標を考察する。
頚動脈プラーク破綻におけるエピジェネテイクス変化の解明

頚動脈狭窄症患者10例に対する内膜剥離術後の頚動脈プラーク摘出サンプルを用いて、miRNAを含めたtotal RNAを抽出し、患者背景や放射線学的所見との関連を解析した。患者背景は、症候性が5例、進行性が3例、放射線照射後が2例であった。また放射線学的所見として、MPRAGE法にて胸鎖乳突筋比が2倍以上の不安定プラークが8例であった。動脈硬化病変で上昇することが報告されているmiRNA145の発現が有意差は認めないものの、症候性症例において上昇していた。摘出サンプルの中でもプラーク自体よりも内膜によりmiRNA145の発現が上昇していた。画像上のプラーク破綻とmiRNA145との相関は認めなかった。この結果より脳梗塞発症のリスクの高い症候性病変の特に内膜側にmiRNA145の上昇が見られることが明らかとなった。内皮細胞-平滑筋細胞-単核細胞の共培養モデルの解析を行うための全実験として、頚動脈狭窄におけるshare stress負荷を想定した、機械的血流負荷装置を用いて培養内皮細胞、平滑筋細胞に対するshare stress負荷時のmRNA発現変化を解析した。培養細胞に乱流負荷を行なったところ、内皮細胞においては、血管壁の炎症に関連することが報告されているMCP-1やNox4の発現上昇を認めた。また平滑筋細胞においてもNox4の発現上昇を認め、炎症系の分子が上昇していることが確認された。miRNAにおいてもこれらの炎症系に作用するものが上昇していることが予想された。頚動脈プラーク破綻におけるエピジェネテイクス変化の解明というテーマの中で、その多様なエピジェネテイクス変化の中で、まずはmiRNA変化に焦点を絞り患者プラークの解析、プラーク破綻マウスモデルの作成、解析、エクソソーム研究のための共培養モデルの確立、解析という3つの柱の元、研究を開始した。頚動脈サンプルの収集は、概ね、順調に収集できているが、プラーク破綻のものに偏っている傾向があり、今後、プラーク破綻しないサンプルの収集を行い、数が集まり次第、頚動脈プラークから、蛋白、mRNAとともに、miRNAを抽出し、その網羅的発現解析より、プラーク破綻に重要なmiRNAを同定する予定としている。頚動脈プラーク破綻モデルの作成においては、動物実験施設の使用準備、機器の整備等により開始が遅れたが、当初の予定通り、マウスの頚動脈tandem stenosisモデルを使用とする。実際には、アポE欠損マウスと高脂肪食により完成するモデルであるが、まず、第一段階として正常マウスのtandem stenosisモデルの作成を行った。プラーク破綻の特徴は備えていないが組織学的解析、miRNAを含んだRNAの抽出は行えており、技術的に実験可能で今後アポE欠損マウスでのモデル作成を行っていく予定である。プラーク破綻に適した培養系を確立するために内皮細胞(endothelial cell; EC)-平滑筋細胞(smooth muscle cell; SMC)-単核細胞(mononuclear cell; MC)の共培養モデルの確立を行っている。コントロールとしての意味もあるEC, SMCの単培養、それからのmiRNAを含有するtotal RNAを抽出は行えている。さらにプラーク破綻に適した培養系を確立するためにシェアストレスをかけられるシステムも取り入れ、それを含めた共培養の条件を確立予定である。動物実験の施設使用、機器整備に時間が予想以上に要したが、現在はその遅れを取り戻すぐらいの実験可能である。また、当科のある九州大学医学部研究施設の改築のための一時移転があり、その準備、一時移転先のセットアップの時間を要しているが、それも現在は通常通りの実験が行えている。

頚動脈術後サンプルは順調に症例を蓄積しており、miRNAの解析を進めている。マウスの頚動脈プラーク破綻モデルは現在モデル作成中であるが、プラーク破綻の確認ができておらず、手術手技の安定を図っている。共培養モデルに関しても、内皮細胞と平滑筋細胞の生着がができておらず、培養環境を工夫しながらモデルの確立を図っている。本年度は共培養モデル確立時に解析を行う頚動脈狭窄の疾患モデルとして機械的血流負荷装置を用いたshare stress負荷モデルを確立した。これにより頚動脈狭窄に近い培養系モデルにおけるmiRNAの変化を解析する予定である。頚動脈狭窄症患者10例に対する内膜剥離術後の頚動脈プラーク摘出サンプルを用いて、miRNAを含めたtotal RNAを抽出し、患者背景や放射線学的所見との関連を解析した。患者背景は、症候性が5例、進行性が3例、放射線照射後が2例であった。また放射線学的所見として、MPRAGE法にて胸鎖乳突筋比が2倍以上の不安定プラークが8例であった。動脈硬化病変で上昇することが報告されているmiRNA145の発現が有意差は認めないものの、症候性症例において上昇していた。摘出サンプルの中でもプラーク自体よりも内膜によりmiRNA145の発現が上昇していた。画像上のプラーク破綻とmiRNA145との相関は認めなかった。この結果より脳梗塞発症のリスクの高い症候性病変の特に内膜側にmiRNA145の上昇が見られることが明らかとなった。内皮細胞-平滑筋細胞-単核細胞の共培養モデルの解析を行うための全実験として、頚動脈狭窄におけるshare stress負荷を想定した、機械的血流負荷装置を用いて培養内皮細胞、平滑筋細胞に対するshare stress負荷時のmRNA発現変化を解析した。培養細胞に乱流負荷を行なったところ、内皮細胞においては、血管壁の炎症に関連することが報告されているMCP-1やNox4の発現上昇を認めた。また平滑筋細胞においてもNox4の発現上昇を認め、炎症系の分子が上昇していることが確認された。miRNAにおいてもこれらの炎症系に作用するものが上昇していることが予想された。プラーク破綻過程における分子生物学的機能解明のための、ヒト頚動脈破綻プラークからのmiRNA解析、プラーク破綻の特性ももった頚動脈プラークモデルの作成、解析は、サンプル収集、基礎実験は良好に進んでおり、治療標的を定めることが可能である。プラーク、血管細胞由来のエクソソーム内の分子のプラーク破綻過程における分子生物学的機能は未だ不明でありエクソソーム内分子、分泌型miRNAは新たな液性因子としての機能を有している可能性からプラーク破綻機序を解明に繋がり、新たなバイオマーカーとなる可能性を秘める破綻プラークの性状に近い培養系の確立も、シェアストレスという実際のプラーク破綻に重要な役割を果たす因子を取り入れることで、より実臨床に近い実験系になりつつある。それも基礎実験は着実に進んでおり、今年度は、加速度的に研究推進が可能な見込みである。ヒト頚動脈狭窄症におけるmiRNAの変化を、症例をさらに蓄積し、解析を進めていく。
断層焼結に伴う急速強度回復過程と地震サイクルへの影響

地震時の高速すべりにより、断層面は急速加熱による焼結作用伴い透水性の低下、もしくは間隙水圧増加による透水性の増加が期待される。そこで、海洋研究開発機構高知コア研究所の回転式摩擦試験装置を改良し、断層すべり運動よる透水性変化の定量変化とすべり速度との関係を評価した。昨年度までの実験結果から、すべり面の開口幅の変化量の測定精度の向上と高圧対応・低流量環境に対応できる流量計測が必要であることがわかった。そこで、試料の縦ひずみ量の測定するためにレーザー変位計を新たに取り付けた。その結果変位精度が数倍向上した。また、コンパクトコリオリ式マスフローメータ(Bronkhorst社)を新たに取り付けることで高圧高流量環境(間隙圧20MPa、流量0.02-1mL/min)を整備した。これまでに取得したデータについて試料の縦変位量と透水係数の変化量に着目して整理した。その結果、縦変位量の変化がすべり面の開口幅の変化を示していると仮定すると、透水係数の変化量は、Cubic law(開口幅の3乗が流量に比例する法則)を用いると開口幅の変化で説明できることがわかった。また、断層すべり時の開口幅の変化量(=増加量)はすべり速度の増加とともに増加する傾向が認められた(1m/sのすべり速度で2桁の開口幅の変増加)。これは摩擦発熱に伴う熱膨張量・間隙水圧の増加により開口幅が大きくなり、透水係数が増加することを示唆している。摩擦透水試験の開発に時間を要したため、研究の中核である摩擦溶融にともなう急速強度回復実験を実施出来なかった。また、山口大学の装置利用のスケジュール調整がうまくできなかった。山口大学の回転式摩擦試験装置を用いて、摩擦溶融しやすく、かつ熱クラッキングを発生しにくい試料を用いて実験を実施する予定である。山口大学の装置では1m/s以上の速い速度で回転させてすべり面で溶融が発生した直後に急激に減速させる実験を試みる。数秒から数時間の間隔を空けた後、再度すべり実験を実施する。再度すべらせたときの強度の増加と時間間隔との関係を明らかにする。一方、高知コア研究所の回転式摩擦試験装置を用いても摩擦溶融実験を試みる。山口大学の装置と比較して高知コア研究所の装置は速い回転速度を出力できないため、より高い荷重を試料にかけることにより溶融現象の再現を試みる。実験後の試料は再度利用して、透水係数の測定を実施する。さらに実験前後の試料(間隙水を含めた)の化学分析・鉱物分析・微小構造解析を実施し、溶融にともなう化学的・構造的変化を評価する。巨大地震発生時に、断層の高速すべり運動により、断層物質は急速加熱による焼結作用に伴う空隙率の低下により透水性の低下が期待される。そこで、海洋研究開発機構高知コア研究所の回転式摩擦試験装置を改良し、断層すべり運動による透水性変動の定量的な評価および、すべり速度と透水性の変化量を評価した。この実験では蒸留水を間隙流体として用いて、試料内部と外部に一定の水圧差を与えて流体が常に模擬断層面を流れる環境で実験を実施した。透水係数は定差圧流量法により求めた。低い透水性の断層物質を模擬した花崗岩とドレライトを用いて摩擦実験を行った結果、いずれのすべり速度(0.1 mm.s1 m/s)においても、すべり開始とともに断層物質の透水性が増加し、すべり終了後に透水性がゆるやかに減少する傾向が認められた。さらにすべり速度が大きくなるほど摩擦係数がより低下し、透水性がより増加することが明らかとなった。共焦点レーザー顕微鏡により実験前後の断層面の凹凸度と開口幅を評価した。その結果、測定した開口幅から推定した透水係数は実測値と一致が認められた。つまり、断層面の開口幅が透水性に大きな影響を与えていることが明らかとなった。以上の結果を踏まえると、摩擦発熱に伴う間隙水の熱膨張を起因とした間隙水圧の増加と粒子の体積膨張による開口幅の増加、粘性率の低下がすべりに伴う透水性の変動、およびすべり速度依存性に影響を与える原因であることが明らかとなった。摩擦透水試験の開発に時間を要したため、研究の中核である摩擦溶融とその後の急冷に伴う急速強度回復実験を実施出来なかった。特に、高間隙水圧条件を保持しながら剪断変形を与えるための設計と部品の開発に時間を要した。

その結果、縦変位量の変化がすべり面の開口幅の変化を示していると仮定すると、透水係数の変化量は、Cubic law(開口幅の3乗が流量に比例する法則)を用いると開口幅の変化で説明できることがわかった。また、断層すべり時の開口幅の変化量(=増加量)はすべり速度の増加とともに増加する傾向が認められた(1m/sのすべり速度で2桁の開口幅の変増加)。これは摩擦発熱に伴う熱膨張量・間隙水圧の増加により開口幅が大きくなり、透水係数が増加することを示唆している。摩擦透水試験の開発に時間を要したため、研究の中核である摩擦溶融にともなう急速強度回復実験を実施出来なかった。また、山口大学の装置利用のスケジュール調整がうまくできなかった。山口大学の回転式摩擦試験装置を用いて、摩擦溶融しやすく、かつ熱クラッキングが発生しにくい試料を用いて実験を実施する。1m/s以上の速い速度で回転させてすべり面で溶融が発生した直後に急激に減速させる。数秒から数時間の間隔を空けた後、再度すべり実験を実施する。再度すべらせたときの強度の増加と時間間隔との関係を明らかにする。さらに、高知コア研究所の摩擦透水試験装置を用いて実験後試料を再度利用して、透水係数の測定を実施する。さらに実験前後の試料の化学分析・鉱物分析・微小構造解析を実施し、溶融にともなう化学的・構造的変化を評価する。山口大学の回転式摩擦試験装置を用いて、摩擦溶融しやすく、かつ熱クラッキングを発生しにくい試料を用いて実験を実施する予定である。山口大学の装置では1m/s以上の速い速度で回転させてすべり面で溶融が発生した直後に急激に減速させる実験を試みる。一方、高知コア研究所の回転式摩擦試験装置を用いても摩擦溶融実験を試みる。山口大学の装置と比較して高知コア研究所の装置は速い回転速度を出力できないため、より高い荷重を試料にかけることにより溶融現象の再現を試みる。実験後の試料は再度利用して、透水係数の測定を実施する。さらに実験前後の試料(間隙水を含めた)の化学分析・鉱物分析・微小構造解析を実施し、溶融にともなう化学的・構造的変化を評価する。山口大学で予定していた摩擦実験が実施できず、次年度に変更して実施することにしたため未使用額が生じた。次年度は、山口大学で1ヶ月程度摩擦実験を実施する予定であり、それに関わる消耗品および旅費等に使用する。山口大学で摩擦実験の計画を立てていたがスケジュールが合わずに次年度に装置を利用することとなった。その実験のための旅費、消耗品等に使用する。
角がある領域における非定常Navier-Stokes方程式の数学解析

本研究では非圧縮性粘性流体の運動を記述するモデル方程式であるNavier-Stokes方程式を,流体が満たされている領域の境界が滑らかではなく角を持つ場合に研究した.流れが2次元流であると仮定し,平面の扇形領域において解析をした.Navier-Stokes方程式の非線形項(対流項)を無視した線形化方程式に対して,扇形の角の開きの大きさに応じて,解の角での特異性の大きさを分類できた.結果は現在出版準備中である.本研究では非圧縮性粘性流体の運動を記述するモデル方程式であるNavier-Stokes方程式を,流体が満たされている領域の境界が滑らかではなく角を持つ場合に研究した.流れが2次元流であると仮定し,平面の扇形領域において解析をした.Navier-Stokes方程式の非線形項(対流項)を無視した線形化方程式に対して,扇形の角の開きの大きさに応じて,解の角での特異性の大きさを分類できた.結果は現在出版準備中である.非圧縮性粘性流体の運動を記述するモデル方程式であるNavier-Stokesの対流項(移流項)の影響を無視することにより得られるStokes方程式を、流れが2次元流とみなして平面の扇形領域に流体が満たされている場合を考察した。扇形の角の近くにおける非定常流のふるまいを数学的に解析するのが目的である。Stokes方程式の解は、熱方程式の解とPoisson方程式の解の和に分解することができるので、今年度の研究ではまず、これらの解をBessel関数やFourier級数を用いて具体的に書き下し、それぞれの評価を行った。解の表示式より、扇形の角の開きの大きさが小さいほど角の近くでの解のふるまいに特異性があらわれることがわかるが、本研究では、解の高階微分まで含めて、角の開きの大きさに応じてどの程度の特異性があらわれるかを分類し、それぞれの場合に最適な重みをつけた評価式を導いた。来年度は、この評価式をもとに、通常の逐次近似法を用いて、Navier-Stokes方程式に対して同様の結果を導くことを目標とする。角がある非定常非圧縮性Navier-Stokes方程式の解の存在定理の研究に関して,平成23年度は空間次元2次元の扇型領域の場合に,上述の方程式の対流項(非線形項)を無視することにより線形化したStokes方程式の解を具体的に構成し,角の近くでの解の振る舞いを調べる計算を行った.Stokes方程式は線形の方程式であるため,解を非圧縮性の空間での熱方程式の解の部分とそれに釣り合うポテンシャル部分(ラプラス方程式,正確にはポアソン方程式の解)に分解可能である.ボアソン方程式については空間次元が2次元という特性を最大限に利用し,関数論の手法を用いて解を表示し,角の開きの大きさに応じた重み(角での解の特異性のオーダーに見合った,それを打ち消すための最適な原点(角)からの距離の冪の項)を考えた関数空間での評価を行った.領域が扇型のままでは解の具体的な表示式の形からの評価が困難であったが,角がなくなる特別な場合である半円(角の開きの大きさが180度の場合)に領域を変換し計算することで,このような困難を切り抜けることが出来た.その結果,角の開きの大きさが大きいほど(360度に近いほど)解は角の近くで特異性を持つことが判明した.逆に言えば扇型の角が尖っているほど解は角の近くで穏やかな振る舞いをすることになり,これは予想していたこととは反対の結果であった.非圧縮性の空間での熱方程式の解については,解をベッセル関数を用いて具体的に表示する所までは計算が終わっており,現在は上述と同様な評価についての解析を行っている.以上はすべて慶応義塾大学理工学部・谷温之氏及び弘前大学教育学部伊藤茂治氏との共同研究である.角がある非定常非圧縮性Navier-Stokes方程式の解の存在定理の研究に関して,平成24年度は空間次元2次元の扇型領域におけるStokes方程式(Navier-Stokes方程式の対流項(非線形項)を無視することにより線形化した方程式)の,divergence freeの部分を記述する熱伝導方程式について解析を行った.境界条件をDirichlet 0条件(粘着条件)で考えるとすると,この扇形領域における熱方程式の初期-境界値問題の解はFourier-Bessel級数展開を使って具体的に書き下せる.通常のテキストでは解の具体的な表示式を求めるのみにとどまり,これの評価式を解析している論文は筆者の知る限り皆無であった.しかしながらBazaliy-Vasylyeva, Elect. J. of Diff. Equs., Vol. 2010, No. 90,において非有界の角領域(扇型領域の半径を無限大と見なした場合の非有界領域)において,熱方程式の解の具体的な表示式の評価を行っていることを知った.この論文では,関数の滑らかさを,その関数の最良近似度により見積もるS. N. Bernsteinの定理を用いて解を評価しており,近似解の構成はD. Jacksonの方法に従っている.この論文で用いている手法は十分に汎用性があると考え,精読したところ改良すべき点がいくつか浮かび上がってきた.すなわち,重みの付け方が最良(optimal)ではない,時間微分についても重みをつけているが,原点での特異性を消すためには動径方向の微分についてのみ重みをつけるので十分であるはずである,等々である.

そこでBazaliy-Vasylyevaの手法にこれらの改良点を加え,上述の扇型領域における解のヘルダー評価を求めることに成功し,現在出版準備中である.無限級数で表示されている解を直接評価することにこだわり,時間を要してしまった.24年度が最終年度であるため、記入しない。ポアソン方程式に関する評価式の段階で論文にまとめ,投稿することとした.24年度が最終年度であるため、記入しない。
IL1bによる滑膜間葉系幹細胞の増殖の分子メカニズムの解析

間葉系幹細胞を用いた再生医療を効率的に提供するためには、移植用細胞を安定的に供給することが必須であるが、患者由来の細胞は増殖性に個人差があるため、十分な移植用細胞の数を常に確保できるとは限らないのが現状である。先行研究では、インターロイキン1ベータが間葉系幹細胞の強力な増殖因子であることを示したが、本研究ではその機序の解析を行い再生医療への応用を考察する。
低次元多体問題の厳密解とその非可解系への応用

1.「光円錐熱ベ-テ仮設法」(ストリング仮説を用いない方法)を,2次元可解統計系における転送行列の高次微分係数として得られる可解量子スピンハミルトニアンに対して拡張・適用した.2.可解界面模型の任意方位微傾斜面の界面自由エネルギーの厳密計算を行い,ファセット端でのガウス曲率のユニーバーサルな不連続性を確認した.3. S=1量子スピン鎖で,全体としては非可解(非可積分)であっても,可積分な部分状態空間をもつ系の研究を行った.可積分部分空間における最低エネルギー状態が,全磁場領域にわたって全系の基底エネルギー状態になっている場合があることを発見した.結果として,非可解系にもかかわらず厳密な磁化曲線(磁化過程)が得られ,また,この系は磁場誘起1次転移をしめすことが明らかになった.4.高い有効性をもつ新数値繰り込み手法である,積波動関数繰り込み群法を1次元量子系にも適用可能な形に拡張した.この新しい方法を用いることにより詳細な量子スピン鎖の磁化曲線の計算を行った.(1)磁化曲線の立ち上がりを特徴づける臨界指数が1/2であることを明確に示すとともに,その臨界領域は非常にせまく,他の方法や実験等では確認困難であることを示した.(2)これまでに予想されなかった,カスプ形の磁化過程異常を発見した.(3)磁気曲線の立ち上がり・立ち下がりに関して,有効デルタ関数ボ-ズ気体描像が成立すること(ベ-テ仮説近似との比較)を示した.5.上記積波動関数繰り込み群を,2次元統計系(特に界面模型)に適用した.(1)非可解界面模型のラフニング相転移にともなう結晶形相転移の問題に適用し,平衡形曲率のユニバーサルなとび(不連続性)を確認した.(2)微斜面に関するテラス-ステップ-キンク模型に対し,自由フェルミオン描像の妥当性およびその限界を調べた.(3) Si (100)の2×1再構成表面における異方的ステップ張力の高制度計算結果を得た1.「光円錐熱ベ-テ仮設法」(ストリング仮説を用いない方法)を,2次元可解統計系における転送行列の高次微分係数として得られる可解量子スピンハミルトニアンに対して拡張・適用した.2.可解界面模型の任意方位微傾斜面の界面自由エネルギーの厳密計算を行い,ファセット端でのガウス曲率のユニーバーサルな不連続性を確認した.3. S=1量子スピン鎖で,全体としては非可解(非可積分)であっても,可積分な部分状態空間をもつ系の研究を行った.可積分部分空間における最低エネルギー状態が,全磁場領域にわたって全系の基底エネルギー状態になっている場合があることを発見した.結果として,非可解系にもかかわらず厳密な磁化曲線(磁化過程)が得られ,また,この系は磁場誘起1次転移をしめすことが明らかになった.4.高い有効性をもつ新数値繰り込み手法である,積波動関数繰り込み群法を1次元量子系にも適用可能な形に拡張した.この新しい方法を用いることにより詳細な量子スピン鎖の磁化曲線の計算を行った.(1)磁化曲線の立ち上がりを特徴づける臨界指数が1/2であることを明確に示すとともに,その臨界領域は非常にせまく,他の方法や実験等では確認困難であることを示した.(2)これまでに予想されなかった,カスプ形の磁化過程異常を発見した.(3)磁気曲線の立ち上がり・立ち下がりに関して,有効デルタ関数ボ-ズ気体描像が成立すること(ベ-テ仮説近似との比較)を示した.5.上記積波動関数繰り込み群を,2次元統計系(特に界面模型)に適用した.(1)非可解界面模型のラフニング相転移にともなう結晶形相転移の問題に適用し,平衡形曲率のユニバーサルなとび(不連続性)を確認した.(2)微斜面に関するテラス-ステップ-キンク模型に対し,自由フェルミオン描像の妥当性およびその限界を調べた.(3) Si (100)の2×1再構成表面における異方的ステップ張力の高制度計算結果を得た1.「光円錐熱ベ-テ仮設法」(ストリング仮説を用いない方法)が,2次元可解統計系における転送行列の高次微分係数として得られる可解量子スピンハミルトニアンに対しても拡張・適用できることを示した.また,この系の物理的性質を議論した.2.S=1量子スピン鎖で,全体としては非可解(非可積分)であっても,可積分な部分状態空間(よってベ-テ仮設法による厳密解析が可能)をもつ系の研究を行った。可積分部分空間における最低エネルギー状態が,全磁場領域にわたって全系の基底エネルギー状態になっている場合があることを発見した.結果として,非可解系にもかかわらず厳密な磁化曲線(磁化過程)が得られ,また,この系は磁場誘起1次転移をしめすことが明らかになった。3.近年注目されている密度行列繰り込み群法をしのぐ高い有効性をもつ新手法である,積波動関数繰り込み群法を1次元量子系にも適用可能な形に拡張し,主として反強磁性量子スピン鎖の磁化過程(絶対零度)の研究に応用した.可解系におけるベ-テ仮設解との比較を行い,留保基底数を14程度ときわめて小さくとっても,全磁場領域で、厳密解と判別不能なほどの高精度な磁化曲線が得られることを示した.多くの非可解量子スピン系(S=1,2)に適用し,磁化過程に関して多くの興味深い新知見がえられた.

4.上記積波動関数繰り込み群を、2次元統計系(特に界面模型)に適用した.可解模型における適用の結果,1次元量子系と同様,小さな留保基底数にもかかわらず,高精度の結果が得られることがわかった.非可解界面模型のラフニング相転移にともなう結晶形相転移の問題に適用し,平衡形曲率のユニバーサルなとび(不連続性)を確認した.また,同じ手法を用い,微斜面に関するテラス-ステップ-キンク模型に対し,自由フェルミオン描像の妥当性およびその限界を調べた.以上の成果を得るにあたって,本年度導入したワークステーション等の計算設備は,数値的行列対角比等の計算において有効に利用され,またその性能も当初の期待以上であった.上記以外の研究(角転送行列の応用等)も行っており,また,上記の研究自体も続行・発展中である.当該設備は次年度においても有効に利用される.1次元可解量子系の有限温度の問題については,本研究代表者らの発案による「光円錐熱ベ-テ仮説法」を用いた解析をすすめた.具体的に,3次近接相互作用を含むS=1/2xxz型可解量子スピン鎖の有限温度の振舞いを議論した.非可解系に対しては「ベ-テ仮説近似法」など,種々の可解系解析手法を非可解系に対して応用するとともに,前年度,本研究代表者を含む日本のグループによって開発され発展しつつある新しい数値繰り込み群(角転送行列繰り込み群および波動関数繰り込み群)の方法の拡張および応用を進めた.この新しい方法を用いることによりそれまでの方法では非常に困難であった,詳細な量子スピン鎖の磁化曲線の計算を行うことが可能となった.具体的な成果としては,(1)磁化曲線の立ち上がりを特徴づける臨界指数が1/2であることを明確に示すとともに,その臨界領域は非常にせまく,他の方法や実験等では確認困難であること.(2)これまでに予想されなかった,カスプ形の磁化過程異常の発見,(3)磁化曲線の立ち上がり・立ち下がりに関して,有効デルタ関数ボ-ズ気体描像が成立すること,を示した.また,新数値繰り込み群法の2次元古典系への応用として,界面(特に微斜面)の研究も進め,Si(100)の2×1再構成表面における異方的ステップ張力の高精度計算結果を得た.これにより,Barteltらの実験結果をきわめてよく説明することができた.前年度導入のワークステーションは,この新しい数値繰り込み群法における種々の計算(主として行列の対角化計算)に用いられた.また,必要に応じて,有限系ハミルトニアンの厳密対角化計算や,モンテカルロ計算等も行った.
災害に対する看護の「備え」枠組みの開発

本研究は、看護学分野における災害に対する「備え(preparedness)」の概念を明らかにし、看護が災害に備えるために世界で共有できる看護職の「備え」枠組みを開発することを目的とした。1)第1段階の備え要素の抽出は、文献検討ならびに面接調査(グループ及び個別面接)を通して実施した。文献には、看護系の研究論文・国際機関の報告書・さらにガイドライン・マニュアルも含めた。面接調査は、災害を経験した国や地域の医療職や看護管理者を対象として実施した(米国・モロッコ・中国・日本を含む)。その結果、備え枠組み案として、看護ケア提供・看護教育・看護管理・看護研究の4大要素とした。各大要素に、中要素として、物/施設/設備、人、予算・費用、組織/システム、地域特性/文化、情報/コミュニケーション、理念/心構えの7要素を設定した。2)第2段階として、これらの大要素と中要素原案の検証を2段階により実施した。(1)第一段階:これら28要素の妥当性の検証は、国内外の災害看護教育者・研究者・実践者77名中、27名から枠組み自体は妥当との判断を得た。第2段階:第一段階で回答の得られた研究協力者を対象として、4大要素毎に7要素に含まれる小項目を、デルファイ法によって抽出した。研究協力者は、第1回目の回答は27名中6名、2回目は6名中5名、3回目は5名中4名、また4回目は4名中1名から回答を得た。各要素の小項目として、看護ケア提供122項目、看護教育90項目、看護管理132項目、看護研究77項目、計421項目となった。ただし、4回のデルファイ調査の回答期間は、1ヶ月から10日前後であり、回答期間が短期間だったこと、また抽出された項目数が多数であったこと等から回答者数が.なく、項目のさらなる精錬を含めて、今後の課題となっている。災害に対する看護の「備え」の概念を明らかにし、看護が災害に備えるために世界で共有できる看護の「備え」枠組みを開発する目的に向けて、計画通りに下記の活動を行った。1)「備え」要素の抽出は、(1)文献検討(報告書を含む)ならびに(2)面接調査を通して行った。(1)文献検討に関して:対象とした文献は看護系の研究論文を中心に、WHOや国際赤十字等国際機関の関係文書、また看護管理の視点も含める必要からガイドライン・マニュアルなどであった。その結果、災害における備えは危機管理における重要な側面であること、また備えには、国レベル・地域レベル・個人レベルの各層があること、また専門職レベルや管理レベルによっても異なることがわかった。備えの要素としては「計画」「組織化」「訓練」「練習」「装備」「評価と修正」等が挙げられる。また大規模災害時には、多くの生命を救うために、受入可能なケアの質を整えること、情報の集約と発信、マンパワーの確保、ケア環境の整備等が重要である。(2)グループインタビュー或いは個別面接調査は、災害(地震、ハリケーン、水害)を経験した国や地域の医療機関や保健施設に勤務する医療職や看護管理者を対象として行った。看護における「備え」とは何か、「備え」に関係する要素には何があるのか等を聞き取り、結果は内容分析法を用いて明らかにした。備えの要素として、既存のネットワークの存在(パーソナルなネットワークを含む)、災害計画の存在、教育(研修)の実施、健康状態を把握するための知識や媒体、災害に対する認識と備えの重要性に基づく備え行動、マニュアルの存在と整備等が抽出された。2)結果の統合は、現在も進行しているところである。

現在のところ「備え」要素としては、「計画」「ネットワーク」「訓練/教育」「マンパワー確保」「ケア環境の整備」「評価と修正」「情報の集約・発信」「知識」を抽出しており、「備え」枠組み原案作成を継続しているところである。1.「備え」枠組み原案作成原案作成は、(1)文献検討による「備え」の概念分析、ならびに「備え」効果の測定指標の抽出、また(2)面接法による「備え」項目ならびに関係する要素の抽出結果に基づき、研究者全員で備え項目の討議を行った。さらに、文献検討を継続しつつ、中国四川大地震2年後の被災地の中国人看護職を対象として、看護の「備え」調査(質問紙を用いて)を実施した。調査には、約25名の看護職が参加した。これらの結果を踏まえて、「備え」枠組みについては、2次元表を作成し、「ケア提供」、「教育」、「管理」、「研究」を横軸に、「物」「人」「財源」「組織・システム」「環境」「情報」「理念・心構え」を縦軸に配置した枠組み表を作成している。各項目欄内における中項目作成時には、「査定/計画」ならびに「実践/評価」の2項目を含め、その下位となる小項目を抽出中である。現在のところ、これら小項目の合計が100を超えることから、さらなる精錬が必要と考えている。2.「備え」枠組み原案の妥当性の検討および洗練化国内外の災害看護関係者を対象として備え枠組み原案の妥当性の検証に向けて、研究協力者のリストアップ、質問紙ならびに検証項目(文化的妥当性・表面妥当性等)を検討している。妥当性検証調査は、平成22年8月前後の実施を予定していることから、質問紙作成に加えて、研究倫理委員会への申請書類の準備も行っている。3.研究計画の進捗を支える体制作り研究組織を構成する研究分担者の日程調整が難しいことから(一カ所に全員が集まる体制では時間的に難しい)、今年度からテレビ会議システムを導入し、予定通り研究が進むように工夫を行った。作成した「備え」枠組み要素は、大要素として「看護ケア提供」、「看護教育」、「看護管理」、「看護研究」の4要素とした。さらに大要素毎に7つの中要素として、これらが展開されるために必要な物的、人的、社会的特性に関する「物・施設・設備」、「人」、「予算・費用」、「組織・システム」、「環境」、「情報・コミュニケーション」、「理念・心構え」を含めた。この原案は、文献検索ならびに国内外における調査を通して作成した。原案の検証は次の2段階により実施した。1)第一段階:これら28要素の妥当性の検証:28要素の内容説明を作成し、国内外の災害看護教育者・研究者・実践者に対して、メールや郵送でその枠組みの妥当性を問うた。結果、要素に関する説明内容の一部に対して修正指摘を受け修正した。また枠組み自体は妥当と判断された。2)第2段階:各要素の妥当性調査について回答の得られた研究協力者を対象として、7要素内に含まれる小項目を、デルファイ法によって抽出した。研究協力者は、第1段階が77名を対象として研究依頼を実施し、うち27名から回答を得た。各要素の小項目は、看護ケア提供122項目、看護教育90項目、看護管理132項目、看護研究77項目、計421項目となった。ただし、デルファイ調査参加者は第1段階で回答を得た27名を対象とし、第1回目の回答者はそのうち6名、2回目は6名中5名が回答、3回目は5名中4名が、また4回目は4名中1名から回答を得た。