hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代コンテンツ配信技術の開発と性能評価

従来リアルタイム性の制約のため、送信誤り、あるいはビット廃棄が生起した場合には再送を殆ど考慮せず、FECなどの冗長性を負荷することで誤りに備えてきたが、ネットワークにおけるRTT(Round Trip Time)が比較的良好な振る舞いをする場合には再送も視野に入れた配信方式が、回線容量の節約にはより効率的である。このような配信方式を考察し、そのモデル化および性能解析手法の開発を行った。モデルにおいてはRTTの確率的な特性をも取り込み、予め規定された復号確率を保持しながら、再送とFECをハイブリッド的に備えた最適な組み合わせを考察した。平成16年度に関しては次のような研究成果が得られた。1.リアルタイム・コンテンツ配信において、ネットワーク内での輻湊などに起因するパケット廃棄およびビット誤りの影響を低減し、所与のQoSを確保するためにはFEC(Forward Error Correction)技術を用いるが、インターネットにおけるRTT(Round Trip Time)の改善に伴い、ARQ(Automatic Repeat reQuest)による再送が可能になり、FECに伴う冗長な帯域を削減できることが期待されている。しかしRTTは一定ではなく、時々刻々変化しており、さらにはコンテンツ、アプリケーション毎に要求するQoSが多様であり、配信方式はRTTの変化に動的に対応し、QoS条件に柔軟に適応できることが望まれる。このためにFECとARQの長所を活用したハイブリッドFEC/ARQ方式を開発し、そのモデル化と性能解析を行った。2.これまでのコンテンツ配信方式は主にサーバ/クライアント型を基本にしできたが、受信者の数とコンテンツ数の増加に伴う処理の集中さらにはネットワーク内トラヒックの局所への集中など、そのスケーラビリティに問題がある。このような問題を解決するには自律分散機能を有する配信技術が必要であり、P2P技術はそれに答えることが期待されている。P2Pによるコンテンツ配信を実現するには、コンテンツの特徴に応じた最適なオーバレイ・ネットワークを構成する必要とノードの加入・離脱に柔軟に対応する必要があり、このための自律的自己組織化アルゴリズムを開発し、その有効性を示した。本年度の主な研究成果は,次のようなものである.1.ストリーム型配信においては、所望のQoSを確保するためには受信バッファ内のパケットがオーバフローすること、およびアンダーフローすることを防ぎながら、応答性能の良い画面再生をすることが重要である。このためにはネットワーク内の輻輳による遅延を十分考慮に入れたプレイアウト時間およびバッファ容量の設計が肝要である。遅延は一定ではなく、時々刻々変化しており、上記の評価量を求めるためのモデル化と性能評価手法の開発を行った。具体的には、パケットの到着過程をモニターし、適切な確率過程により記述し、その後のバッファ内パケット数分布の過渡解析を行い、QoS評価を可能にした。
抗ＴＮＦ療法による唾液腺機能再生医療の構築

我々はTNF-αがmatrix metalloproteinase(MMP)-9を活性化させ、シェーグレン症候群(SS)患者の唾液腺腺房細胞の基底膜の分解をもたらす結果、腺房構造が破壊されることを報告している。本研究では抗TNF製剤エタネルセプトとアダリムマブを使用し、不死化ヒト唾液腺腺房細胞におけるTNF-α誘導MMP-9産生およびアポトーシスに及ぼす影響を調べた。その結果、エタネルセプトまたはアダリムマブ処理により、TNF-α誘導MMP-9産生の低下を認め、TNF-α誘導アポトーシスの抑制を認めた。以上より、抗TNF製剤はSSにおける唾液腺腺房構造の破壊を阻止する可能性が示唆された。TNF-αは炎症反応あるいは免疫反応に関与するサイトカインであり、自己免疫疾患であるシェーグレン症候群(SS)の唾液腺組織破壊に関与していることがすでに明らかにされている。平成24年度は、抗TNF製剤のヒト唾液腺腺房細胞に及ぼす影響について解析した。その結果、抗TNF製剤はヒト唾液腺腺房細胞の増殖能に影響を及ぼさないこと、抗TNF製剤は、TNF-α刺激唾液腺腺房細胞のMMP-9 mRNAおよびMMP-9蛋白発現を抑制し、MMP-9酵素活性も抑制することが明らかとなった。また、抗TNF製剤は、TNF-α刺激唾液腺腺房細胞のアポトーシスを抑制することが明らかになった。平成25年度は、マウスを用いたin vivoの系で抗TNF製剤のヒト唾液腺腺房細胞に及ぼす影響について解析した。抗TNF製剤のうちetanerceptとadalimumabは、ヒト化抗体であるため、マウスとのキメラ抗体であるInfliximabを用いた。その結果、1.加齢モデルマウスにおける抗TNF製剤の影響:自然発生腫瘍が少なく、加齢研究で使用されているC57BL/6CrSIcマウスを用いて、Infliximabの投与を行った。生食投与群をコントロールとし、それぞれ10週齢、30週齢まで投与を行い、唾液分泌量と体重の測定を行った。その結果、両者に有意差を認めなかった。2.シェーグレン症候群モデルマウスにおける抗TNF製剤の影響:加齢モデルマウスと同様にInfliximabの投与を行ったが、コントロール群と比較して、唾液分泌量および体重に有意差を認めなかった。本年度は、抗TNF製剤のヒト唾液腺腺房細胞に及ぼす影響について解析した。【方法と結果】1.ヒト唾液腺腺房細胞の増殖能に及ぼす抗TNF製剤の影響:我々がすでに樹立した不死化正常ヒト唾液腺腺房細胞(NS-SV-AC)株を用いて、種々の濃度の抗TNF製剤(etanercept、adalimumab)にて処理し、MTT法にて細胞増殖能を解析した。その結果、抗TNF製剤はヒト唾液腺腺房細胞の増殖能に影響を及ぼさないことが判明した。研究はおおむね順調に進展しているが、当初の研究予定では、抗TNF-α製剤はinfliximabとetanerceptを用いる予定であった。しかし、実際のRAに対する治療においては、infliximabは耐性ができるためMTXとの併用が必要な薬剤であった。唾液腺機能再生医療においてMTXを併用することはリスクの方が大きいと考え、infliximabのかわりにadalimumabを用いた。また、TNF-α刺激唾液腺細胞のAQP5発現に及ぼす抗TNF-α製剤の影響も検討する予定であったが、いろいろ抗体を変え蛋白レベルで検出しようとしたが、不可能であったためAQP5の検討は断念した。【加齢モデルマウスにおけるetanerceptとadalimumabの治療効果の検討】C57BL/6CrSIcマウスは自然発生腫瘍が少なく、加齢研究で使用されているモデルマウスである。そこで、以下の投与計画に従ってin vivoでの研究を行う。加齢モデルマウスの腹腔内に生後4週後および生後24週後から3回/週の割合でetanerceptあるいはadalimumabの投与を行う。なおコントロールとして生食投与群(n=5)を置く。それぞれ10週齢、30週齢まで投与を行い、この間1週間毎に唾液分泌量と体重の測定を行う。そして10週および30週の時点ですべてのマウスを屠殺し、唾液腺と涙腺組織を摘出し、1/3を組織染色用に、1/3を蛋白抽出用に、そして残り1/3をRNA用抽出用に保存する。【etanerceptとadalimumabの治療効果の検討】

シェーグレン症候群モデルマウスは、雌NFS/sldマウスを生後3日目に胸腺を摘出することにより、生後4週目から一次性シェーグレン症候群に極めて類似した病変を唾液腺と涙腺に発症することが明らかにされている。そこで以下の投与計画に従ってin vivoでの研究を行う。胸腺摘出NFS/sldマウスの腹腔内に生後3週後(n=10)、4週後(n=10)、8週後(n=10)、10週後(n=10)から週3回の割合でetanerceptあるいはadalimumabの投与を開始する。なおコントロールとして生食投与群(n=5)をおく。そして生後11週の時点ですべてのマウスの屠殺を行い、加齢モデルマウスで述べた方法と同様に行う。次年度への繰越額は、in vivoの実験に使用する予定である。
腎除神経による慢性降圧における脳内レニン・アンジオテンシン系関連機序の解明

本研究は治療抵抗性高血圧患者においてカテーテルによる腎徐神経術(RDN)が慢性的降圧をもたらす脳内機序を検討するために企画された。しかし、HTN-3試験によりRDNによる偽手術に比しての降圧効果の優位性が否定され、RDNの降圧における有効性が疑問視されるようになった。そこで、テーマを修正して、高血圧自然発症ラット(SHR)における、脳内(プロ)レニン受容体[(P)RR]の役割について検討することとした。現在、SHRにおける脳内(P)RR発現の亢進の有無、および脳内(P)RR発現が血圧、脳内酸化ストレス、バゾプレシン分泌、交感神経活動、飲水行動、食塩嗜好に及ぼす影響を検討しているところである。1)研究体制の確立:本研究を計画した段階では、実験を行う東京女子医科大学動物実験中央施設と総合研究所使用の許可はすでに得ていたが、研究代表者のグループがこれらを使用するのは初めてであった。そこでまず、本研究に必要な研究機器である血圧・脈拍測定用のテレメトリー装置、脳定位固定装置を購入し、研究施設内に設置した。2)予備実験施行1.テレメトリー法による血圧・脈拍数測定:腹部大動脈からのカテーテルの挿入・留置、無麻酔・無拘束下における血圧、脈拍数の測定の練習を行い、安定した手技を習得するに至った。2.腎交感神経除神経術:神経再生による除神経効果の減弱が無いとされる第10胸椎第2腰椎レベルにおける後神経根切断術を行っている。そのために必要な椎体の切除に難渋し、低侵襲でかつ有効な除神経を得ることが極めて難しいことが判明した。ラットにおいて後神経根切断術を用いた研究を行なっている東京大学泌尿器科で見学し、手術手技を学ぶことにより、手術手技は安定するようになった。3.脳室内薬物注入:脳定位固定装置を用いて側脳室内への薬物注入用カニューラ挿入術を行い、後日無麻酔・無拘束下に薬物を注入することが可能となった。4.関連因子の脳内発現の検討:レニン・アンジオテンシン系コンポーネントを含む各関連因子の脳内発現を検討するためにreal time quantitative RT-PCR、Western blotを行っている。これまでに(プロ)レニン受容体の発現量の測定が可能となっている。HTN-3試験においてカテーテルによるRDNを行った群では偽手術群に対する有意な降圧が見られなかったことが報告された(N Engl J Med, 2014)ためRDNの有効性機序に関する検討を行う研究の意義が疑問視されるようになった。しかし、高血圧の発症機序における脳内(P)RRを含むRA系が重要な役割を有する可能性は残る。そこで、テーマを修正して下記の研究を行なう方針とした。代表的な遺伝性高血圧モデルである高血圧自然発症ラット(SHR)は、脳内RA系の発現およびSNAの亢進が高血圧の原因の一つと考えられている。そこで、熟考の末本研究ではSHRにおける脳内(P)RRの役割について検討することとした。実験1:脳内(P)RRの発現量脳内の(P)RR mRNAおよび(P)RR蛋白の発現レベルを測定する。実験2:急性脳室内投与の影響無麻酔・無拘束下に側脳室内に以下の薬剤を注入し、血圧、脈拍数、血管SNAを連続測定する。Ang II、プロレニン、ARB側脳室内投与後のプロレニン、HRP[(P)RR拮抗薬]側脳室内投与後のプロレニン。実験3:慢性脳室内投与の影響4週間のHRPあるいはvehicleの持続脳室内投与中に血圧・脈拍・血管SNAを測定する。b)その後以下を測定する:水分摂取量・尿量、食塩嗜好、カテコラミン濃度、血中バソプレシン濃度、腎内カテコラミン濃度、脳内AngII濃度・細胞内シグナル・酸化ストレス。なお、以上のデータをSHRとWKYで比較する。進捗状況は以下の通りである。まだ検討されたn数は少ないが、以下の傾向があることを確認している。SHRの方がWKYに比し、1)血圧が高値であり、水分摂取量が多く、食塩嗜好が高い。2)脳内における(P)RR mRNAの発現量が多い。3)脳内にAng IIあるいはプロレニンを注入した時の昇圧反応が大きい。また4)プロレニンによる昇圧はARBの前投与、HRPの前投与により阻害される。HTN-3試験においてカテーテルによる腎除神経術(RDN)を行った群では偽手術群に対する有意な降圧が見られなかったことが報告された(N Engl J Med, 2014)ためRDNの有効性機序に関する検討を行う研究の意義が疑問視されるようになった。しかし、高血圧の発症機序における脳内(P)RRを含むレニン-アンジオテンシン(RA)系が重要な役割を有する可能性は残る。代表的な遺伝性高血圧モデルである高血圧自然発症ラット(SHR)は、脳内RA系の発現および交感神経活動(SNA)の亢進が高血圧の原因の一つと考えられるが、すでに脳内における(P)RRの発現が正常血圧のWKYに比し亢進していることが報告されている。そこで、テーマを修正して、SHRにおける脳内(P)RRの役割について検討することとした。

これまでに、SHRでは正常血圧のWKYに比べ、1)血圧が高値で、水分摂取量が多く、食塩嗜好が高いこと、2)脳内にアンジオテンシンIIあるいはプロレニンを注入した時の昇圧が大きいこと、3)プロレニンによる昇圧はアンジオテンシン受容体拮抗薬の前投与、(P)RR阻害薬の前投与により阻害されることが確認された。しかし、a)脳全体、およびb) (水電解質・SNA調節において重要な役割を担う)視床下部全体、延髄全体、室傍核、視索上核、頭側延髄腹外側野の各領域において(P)RRの発現を検討しているが、これまでのところSHRにおける発現の亢進が確認できていない。そのため、現在再実験および高食塩負荷後における同様の検討を行っているところである。また同時に、(P)RR阻害薬の脳室内への慢性的持続投与による脳内酸化ストレス、血圧・脈拍、SNA、水分摂取量、食塩嗜好、血中バソプレシン濃度、腎内カテコラミン濃度の変化を検討することにより、脳内(P)RRの脳内酸化ストレス、バゾプレシン分泌、SNA、血圧、飲水行動、食塩嗜好に及ぼす影響を検討しているところである。本研究は治療抵抗性高血圧患者においてカテーテルによる腎徐神経術(RDN)が慢性的降圧をもたらす脳内機序を検討するために企画された。しかし、HTN-3試験によりRDNによる偽手術に比しての降圧効果の優位性が否定され、RDNの降圧における有効性が疑問視されるようになった。そこで、テーマを修正して、高血圧自然発症ラット(SHR)における、脳内(プロ)レニン受容体[(P)RR]の役割について検討することとした。現在、SHRにおける脳内(P)RR発現の亢進の有無、および脳内(P)RR発現が血圧、脳内酸化ストレス、バゾプレシン分泌、交感神経活動、飲水行動、食塩嗜好に及ぼす影響を検討しているところである。1)腎除神経のための後神経根切断術が東京大学泌尿器科で見学し手術手技を学び、当科実験室で繰り返し行うことにより、成功例においては低下を示すことが確認された。しかし、多くのラットでは術後の活動性が著しく低下してしまうため、ラットに対する侵襲が無視できないぐらい大きいと考えられた。そのため、RDNの方法を、腎動脈周囲神経の物理的切断およびフェノール塗付による方法に切り替えることとし、香川大学薬理学教室において指導いただいたが、この過程において多くの労力がさかれた。2)本研究の実験を行う主力メンバーであった大学院生の竜崎正毅医師が事情により研究が続けられなくなった(最終的に2015年3月末で大学院を退学した)。このため、もう一人の大学院生新山道大医師に実験手技を新たに習得してもらう必要が生じたため、その間の実験効率が著しく低下してしまった。3)研究実績の概要で記載した如く、カテーテルによる腎除神経術に関する臨床試験HTN-3試験において、RDNによる降圧効果が偽手術群に比べて有意ではない、ということが報告された。このためRDNの有効性に関して世界的な見直しが行われるようになったため、動向を見守る間研究方針を修正するかどうか検討することとした。研究テーマを大きく変えることなく、意義深い研究を行なうための研究テーマ探索のために時間を要した。高血圧3年目の本年度は、未だ行えていない実験を継続して行う予定である。実験の効率を高めるために、研究代表者の研究グループの大学院生である新山道大医師に加えて、研究歴が長く実験に関する知識が豊富で、手技に長けている須田睦士研究助手にも協力を依頼して実験を行っていく方針である。実験系の確立に難渋し、予想以上に時間がかかってしまったことが主因である。
思春期の「性の健康」に対する認識とセルフケア行動を高める支援方法の開発

生涯のセクシュアリティは、「性の健康」の理解のもとに、セルフケア行動が基本であり、思春期にその基礎を育むことが重要である。そこで、高校生を対象として、「性の健康」への関心・認識と性に関する健康問題の実態を明らかにする目的で、質問紙調査を行い、有効回答958名(男性525名、女性433名)を分析した。自分の健康への関心度と「性の健康」への関心度は、正の相関がみられた。男性では射精に対し、女性では月経に対して肯定的認識をもつほど「性の健康」への関心度が高かった。過去に性に関する悩みがあったものは12.4%であったが、問題が解決したものは32.5%であり、性に関する健康状態の判断と相談・受診行動を支援する必要性が示された。そこで、2つの介入を実施し、効果を検討した。講演会形式の健康教育は、「性の健康」への関心と具体的な認識を高め、5回シリーズの「月経セルフケア講座」は、自分の月経前症候群(PMS)への気づきを促すことが示された。思春期はライフサイクルのなかでも、二次性徴を受容し性とともに生きる自己を確立する重要な時期であることから、「性の健康」の意味を理解し、性に関するセルフケア行動がとれることを目指した支援方法を検討する。平成22年度には、倫理委員会の承認後に、講演会形式で実施した健康教育の効果を評価することを目的として、A高等学校の13年生631名の男女を対象とし、講演会実施前(1回目)と実施後(2回目)に質問紙調査を実施した。1回目は338名(回収率53.6%)、2回目460名(回収率72.9%)について分析し次の結果を得た。VAS尺度で測定した自分自身の「性の健康」への関心度は、1回目42.2(SD23.9)であり、男女で関心度に差はなかった。2回目では49.9(SD31.4)とやや関心度が高くなっていた。「性の健康」への認識は、1回目では244名から258件、2回目では367名から392件の回答があり、1回目と2回目を比較すると「分からない」が39.5%から12.5%に減少し、「自分と相手との関係を考える」カテゴリーが1.6%から16.1%に上昇していた。また、月経の記録が不適切なものが23.1%、月経周期が不規則(38.3%)、月経痛が有るもの(81.2%)、なかでも重度が10.2%であるが、対処を「何もしていない」が32.0%を占めた。月経への認識は「仕方がないもの」「面倒くさいもの」の上位2つが半数を超えていた。男子について射精への認識は、「よく分からない」「男であるから当然のもの」が上位2つであったが、「汚らしいもの」「憂うつ」等の否定的認識が21.9%認められ注目された。月経・射精に対する否定的感情や健康問題が明らかとなり、「性の健康」への理解とセルフケア行動を促す健康教育の重要性が示された。思春期は二次性徴を受容し性とともに生きる自己を確立する重要な時期であり、「性の健康」の意味を正しく理解し、自己の意志で性に関するセルフケア行動がとれることを目指した支援方法を検討することを目的とする。平成22年度から平成23年度にかけて「高校生の『性の健康』への認識と性の健康問題に関する基礎的研究」として行った質問紙調査(高校生13年の男女631名が対象)では、「性の健康」への関心度は男女ともに低いことが認められた。また、女性の月経に対する認識および男性の射精に対する認識に否定的認識が多いことが注目され、特に女性の月経に関する対処や健康問題が明らかとなった。そこで、平成23年7月に「思春期におけるSEXUALITYの健康」という冊子を作成し、冊子を活用した講演会形式の健康教育を実施し、「性の健康」への関心度・認識の変化を調査した。1回の講演会であっても、「性の健康」への具体的な認識を高める効果が認められ、学会で報告した。

また、月経に関する健康課題への介入として、「女子高校生における月経セルフケアへの健康教育プログラムの有効性の検討」というテーマで倫理委員会承認を得て、高校3年生の女子生徒を対象とした5回シリーズの「月経セルフケア講座」を実施した。基礎体温測定を取り入れ、講座開始前から受講後までの質問紙調査により、「性の健康」や「月経」への関心度・認識の変化、基礎体温測定に関わる動機と測定行動との関連を分析した。しかし、この講座への参加者が14名と少なく、平成24年度も同様に実施して例数を重ね、高校生の特徴を明らかにしたい。参加者14名中、基礎体温測定行動を継続できた者(約2周期)は1名のみであり、筆者の大学生を対象とした先行研究の継続群24.4%と比較しても、高校生では基礎体温測定への動機づけが難しいことが明らかとなった。また月経への関心度・認識、セルフケア行動に明らかな効果は認められなかった。しかし、「性の健康」への関心度、自分のPMSへの認識は上昇傾向がみられ、基礎体温を継続できた者は大学生と高校生ともに測定への意志の強さ、楽しい・役立つイメージ等が共通していた。生涯のセクシュアリティは「性の健康」への認識と自己決定に基づくセルフケアが基本であり、思春期はその基礎を育む重要な時期である。平成23年度にA高校の13年生の男女631名を対象として「高校生の『性の健康』への認識と性の健康問題に関する基礎的調査」を行い、有効回答338名(53.6%)の結果を第15回北日本看護学会(平成24年9月)で発表した。しかし男性が61名と少なく、平成24年9月に同地域のB高校で、同様の質問紙調査を実施した。高校1・2年生の男女744名を対象として有効回答620名(83.3%)が得られ、全部で958名(男性525名、女性433名)を分析した。VAS尺度で測定した自分自身の「健康」への関心度は63.3(SD0.8)であり、男女に差はなかったが、「性の健康」への関心度は、男性51.6(SD1.3)、女性39.8(SD1.1)と有意に女性の関心度が低かった(P<.001)。健康への関心度と「性の健康」への関心度には、正の相関があり(r=.31,P<.001)、セクシュアリティ教育を健康教育として実施する意味が示された。月経に否定的認識をもつ女性は39.0%を占め、また射精に対して「男であるから当然」(42.5%)とする一方で、「汚らしいもの」(6.4%)等の否定的認識をもつ男性が注目された。男女ともに、射精・月経への認識と「性の健康」への関心度に関連がみられ(P<.001)、肯定的認識をもつほど「性の健康」への関心度が高いことが認められた。全体の12.4%が過去に性に関する悩み等があったが、解決したものは32.5%、現在の悩み(9.2%)を「相談する」は半数、「受診する」は無かった。B高校の2年生を対象に、保健体育の授業による「性の健康」への関心・認識の変化を検討する目的で、平成25年2月に2回目の質問紙調査を行ったが、明らかな変化は示されなかった。平成22年度より県内の高等学校を選定して協力の打診を行っていたが協力を得られず、平成23年2月に協力が得られる高等学校を選定することができ、平成23年度は段階的に2つの調査を実施した(基礎的調査および介入研究)。しかし、介入研究は予定していた例数が得られず、平成24年度も同様の方法で例数を重ねる予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。思春期はライフサイクルの中でも、「性の健康」の認識と自己のセクシュアリティに関するセルフケア行動の基盤を育む初期過程として重要との考えのもと、小学中学年中学生・高校生を対象とした支援方法を検討する計画であった。第1段階に、高校生を対象とした基礎的資料を得る調査を実施したが、協力校を得ることに時間を要した。協力校においては、学校長、保健体育教諭、養護教諭との話合いを重ねて実施することができた。第2段階どして、基礎的調査から明らかとなった女子高校生の月経に関するセルフケア行動への介入研究を実施した。
膠原病患者における生活の質向上を目指した効果的な社会的支援の提案

膠原病患者のQOL向上に向けた効果的な社会的支援の在り方を検討するために、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、強皮症、多発性筋炎/皮膚筋炎の計281名の患者を対象にして、QOL、ソーシャルサポート、社会支援の利用状況とその満足度、自己効力感、疾患活動性、ADL、痛み等を調査した。膠原病患者のQOLはいずれも低く、またその影響要因は疾患によってかなり異なったが、ADL・痛み・自己効力感は比較的共通していた。膠原病患者のQOL向上を目指した支援としては、痛みを抑えてADLを向上させること、自己効力感を上げること、さらに疾患の種類や特性を考慮したきめ細かな支援を行うことが重要である。膠原病患者において、広義の社会的支援(家族、友人、医療職者、地域・行政等)が疾患の状態や個人特性と関連しながら患者のQOLにどう影響するのかを明らかにすることによって、真のQOL向上に向けた効果的な支援のあり方を提案することを目的として、平成25年度はまず、代表的な膠原病である関節リウマチ(RA)および全身性エリテマトーデス(SLE)患者が受けている社会的支援の満足度、QOL、疾患活動性(RAではDAS28、SLEではSLEDAI)や個人特性(基本属性、健康統制感)について調査した。佐賀大学医学部附属病院膠原病・リウマチ外来に通うRA患者92名、SLE患者37名を対象に、質問紙調査によりQOL(SF-8)、健康統制感(multidimensional health locus of control:MHLC)、社会的支援の満足度(VAS)を調査・分析した結果、RA・SLE患者ともにQOLは国民平均値より低く、とくにRA患者では身体的QOLの低下が目立った。社会的支援の満足度はRAとSLE患者間に有意差は認めず、またRA患者ではQOLと社会的支援の満足度との相関は認めなかった。しかしながら、SLE患者では社会的支援における医師からのサポート満足度と身体的QOLとの間に有意な相関を認め、重回帰分析でも医師からのサポートはQOLの影響要因として残った。SLE患者では精神的QOLと行政からのサポートとの間にも有意な相関がみられたが、QOLとMHLCとの関連はみられなかった。一方、RA患者ではMHLCのうち健康の拠り所を他者に置く傾向にある患者では支援の満足度が高いことが示された。これらの結果はまだ調査途中の一部の結果ではあるが、我々が予想したように、QOL向上を目指した効果的なサポートは疾患や患者個人の特性によって違う可能性が示唆された。膠原病患者において、広義の社会的支援が疾患自身や個人特性と関連しながら患者のQOLにどう影響するのかを明らかにすることにより、真のQOL向上に向けた効果的な支援の在り方を提案することを目的とした研究である。今年度は対象患者数を増やし、対象疾患を膠原病の代表的4疾患に広げて調査を続けた。大学病院専門外来を受診し、研究参加に同意が得られた関節リウマチ(115名)、全身性エリテマトーデス(81名)、強皮症(16名)、多発性筋炎/皮膚筋炎(24名)の計236名の患者を対象に、SF-8TM(身体的サマリー:PCS8、精神的サマリー:MCS8)、EuroQOL(EQ-5D)、ソーシャルサポート尺度短縮版、Lubben socialnetwork scale短縮版(LSNS)、実際の社会支援の利用状況と支援の満足度(5段階評価)、自己効力感(GSES)、健康統制感尺度(MHLC)、疾患関連項目として主観的な重症度評価(VAS)、痛み(VAS)、ADL(mHAQ)、個人属性等について調査した。最終的に重回帰分析を行った結果、膠原病患者全体のQOL(EQ-5D)に有意に影響する要因は,主観的な重症度評価、ADL、痛み、自己効力感、ソーシャルネットワーク(LSNS)であり(分散の62%を説明)、またSF-8のPCSとMCSを従属変数とした場合の影響要因はこれらと一部異なること、さらに、これらの影響要因は疾患ごとにかなり異なることも示された。膠原病患者のQOL向上を目指した支援としては、一般に疾患をコントロールして痛みを抑えADLを向上させること、自己効力感を上げること、また疾患ごとにきめ細かな社会支援を行うこと、そして患者が必要とするQOLに関して患者の個別性を重視することが大切であると思われる。今後は、これらの結果を踏まえて、効果的で実際的な社会的支援の在り方を提案する予定である。今年度は対象患者を増やして、最終的に当初の計画を上回る調査例数を確保できた。大学病院専門外来を受診し、研究参加に同意が得られた関節リウマチ(117名)、全身性エリテマトーデス(81名)、強皮症(43名)、多発性筋炎/皮膚筋炎(40名)の計281名の患者を対象に、SF-8TM(身体的サマリー:PCS8、精神的サマリー:MCS8)、EuroQOL(EQ-5D)、ソーシャルサポート尺度短縮版、Lubben social

network scale短縮版(LSNS)、実際の社会支援の利用状況と支援の満足度(5段階評価)、自己効力感(GSES)、健康統制感尺度(MHLC)、疾患関連項目として疾患活動性(DAS28・SLEDAI・SSc重症度分類・CK/LDH等)、主観的な重症度評価(VAS)、痛み(VAS)、ADL(mHAQ)、個人属性等について調査した。その結果、膠原病患者のQOLは国民標準値より低い値を示したが、疾患ごとの差は認めなかった。重回帰分析を行った結果、膠原病患者のQOLに有意に影響する要因は、QOLの測定スケール(SF-8のPCS・MCS、EQ-5D)により、また疾患によってかなり異なっていたが、ADL・痛み・自己効力感は比較的共通した要因であった。膠原病患者のQOL向上を目指した支援としては、疾患に伴う痛みを抑えてADLを向上させること、自己効力感を上げることが大事であり、このことを踏まえて、さらに疾患の種類や特性を考慮したきめ細かな支援を行うことが重要であると思われた。膠原病患者のQOL向上に向けた効果的な社会的支援の在り方を検討するために、関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、強皮症、多発性筋炎/皮膚筋炎の計281名の患者を対象にして、QOL、ソーシャルサポート、社会支援の利用状況とその満足度、自己効力感、疾患活動性、ADL、痛み等を調査した。膠原病患者のQOLはいずれも低く、またその影響要因は疾患によってかなり異なったが、ADL・痛み・自己効力感は比較的共通していた。膠原病患者のQOL向上を目指した支援としては、痛みを抑えてADLを向上させること、自己効力感を上げること、さらに疾患の種類や特性を考慮したきめ細かな支援を行うことが重要である。計画では、平成2527年度半ばまでに関節リウマチ(RA)患者100名、全身性エリテマトーデス(SLE)・強皮症(SSc)・筋炎患者(PM/DM)を各50名調査する予定であり、26年度までにRAおよびSLE患者については予定数を上回る数の調査を終えている。SScおよびPM/DM患者はまだ予定数に達していないが、現在調査を続行している。これまでの調査の分析も進み、その成果は国内学会で発表しており、平成26年度の研究としてはほぼ順調に進展したと判断した。医師薬学今後は、調査対象数をもう少し増やすとともに最終的な分析を行い、その結果に基づいて、膠原病患者における効果的で実際的な社会的支援の在り方を提案する予定である。また、その成果を国内外の学会で発表し、さらに学会誌に論文投稿する予定である。計画では、平成25年度から2年間で関節リウマチ患者100名、全身性エリテマトーデス患者50名を調査する予定であったが、両疾患ともそれに近い数の患者をすでに調査出来ている。ただ、まだ調査項目のうち社会的支援の詳細や患者個人特性の一部については分析できておらず、また他の膠原病(強皮症および筋炎)患者についてもまだ分析できるほどの患者は調査出来ていないことから(調査自体はあと1年余りで終了する予定)、平成25年度の研究としてはおおむね順調に進展したと判断した。研究に必要な分析・統計ソフトおよび図書の購入を、新版が出る次年度に延ばしたため。膠原病患者に対する効果的な支援は、疾患活動性や個人特性を踏まえて提供することが大事であるという仮説は証明されつつあり、今後分析患者数をさらに増やし、詳細な分析を行うことにより、2年後の研究終了までには「膠原病・リウマチ患者のQOL向上のための効果的な支援の在り方を提案する」ことが出来ると考えている。研究の最終年度として、研究の最終的な分析・総括に必要なソフト・図書の購入に充てること、また調査対象者をもう少し増やして(とくに強皮症および筋炎の患者)、そのデータ入力のための人件費に充てる予定である。
メニエール病の発症および治療に関する分子化学基盤の確立

我々は既にwistar系ラットの蝸牛および内リンパ嚢よりmRNAを抽出し、蝸牛にはAQP1,2,3,4,5,6が、内リンパ嚢にはAQP1,3,4,5,6が、それぞれ発現していることを確認した。本年度は、さらにステロイド(デキサメタゾン)の各種投与法(腹腔内投与、中耳腔投与、内リンパ嚢投与)により、ステロイド負荷をかけた後のそれらの分子発現動態をreal-time PCR法にて検索した。ステロイドの腹腔内投与では内リンパ嚢におけるAQP3mRNAが、ステロイドの内リンパ嚢投与では蝸牛におけるAQP3mRNAが、それぞれ有意に発現上昇することがわかった。このことから、ステロイド各種投与法ではそれぞれ異なる経路により内耳AQPの遺伝子発現を調節し、内リンパ組成に影響をおよぼす可能性が考えられた。さらにそれらの基礎実験の結果を踏まえて、メニエール病患者に対する内リンパ嚢ステロイド挿入術の前後でヒト血中抗利尿ホルモン値の変化を検討し、その値が術後有意に低下することを明らかにした。術後その低値が持続した患者のめまい・聴力成績は長期的に良好であることを明らかにした。したがって、内リンパ嚢へのステロイド挿入は内耳-視床下部-下垂体系に作用し、血中抗利尿ホルモン値の低下をもたらす可能性が示唆された。上記の内耳水代謝ホルモン系統の基礎・臨床研究と並行して、前世紀末にクローニングされた侵害受容体TRPVファミリーの内耳での遺伝子、タンパク発現を検索した。TRPV1,2,3,4の蝸牛、前庭神経節における発現を証明した。さらに蝸牛、前庭の末梢感覚細胞におけるTRPV1,4の発現も示唆された。とくにTRPV4は侵害刺激のうちでも浸透圧刺激に対して反応する受容体であり、内耳浸透圧の恒常性さらにはメニエール病内リンパ水腫の発症機序にも関与している可能性が示唆された。従来より、メニエール病の病態を内耳の自己免疫あるいは浮腫と考え、その治療法としてステロイドの全身投与、中耳腔投与が行われてきた。最近では内リンパ嚢への局所投与も試みられ、一定の成果が得られている。メニエール病に対するステロイド治療の治効機序を明らかにするため、それらの薬物負荷時の内耳関連ホルモンおよび水代謝分子の発現動態を、幾つかの投与経路別に検索することを本年度の研究の第一目的とした。我々は既にWistar系ラットの蝸牛および内リンパ嚢よりmRNAを抽出し、一本鎖DNA化した後、real-time PCR法を用いて水代謝分子アクアポリン(AQP)ファミリーそれぞれの発現量差を検出した。局在に関しては、蝸牛にはAQP1,2,3,4,5,6が、内リンパ嚢にはAQP1,3,4,5,6が、それぞれ発現していることを確認した。メニエール病の病態が内耳自己免疫あるいは浮腫との考えから、現在までに臨床の場ではステロイド全身、中耳腔、内リンパ嚢局所投与が試みられ、一定の成果が得られてきた。

昨年度の本研究では、これらのメニエール病に対するステロイド治療の治効機序を、ラットを用いた分子生物学的アプローチで明らかにし報告した。本年度はそれらの結果を踏まえて、メニエール病患者に対する内リンパ嚢ステロイド挿入術の前後で血中抗利尿ホルモンの変化を検討し、その値が術後有意に低下することを明らかにした。さらに術後その低値が持続した患者のめまい・聴力成績は長期的に良好であることを明らかにした。本年度は上記の臨床研究と並行して、前世紀末にクローニングされた侵害受容体TRPVファミリーの内耳での遺伝子、タンパク発現を検索した。TRPV1,2,3,4の蝸牛、前庭神経節における発現を証明した。さらに蝸牛、前庭の末梢感覚細胞におけるTRPV1,4の発現も示唆された。とくにTRPV4は侵害刺激のうちでも浸透圧刺激に対して反応する受容体であり、内耳浸透圧の恒常性さらにはメニエール病内リンパ水腫の発症機序にも関与している可能性が示唆された。
エージェント指向を利用したコンポーネントベース開発の拡張に関する研究

本研究では,近年急激に複雑化しているソフトウェアに対して,要求を確実に満たす高品質ソフトウェアの構築手法確立を目的とし,要求分析結果からコンポーネント実装までを包含した統合的ソフトウェア開発フレームワークを提案した.具体的には,システムアーキテクチャとゴール指向要求記述との関連を定義し,要求分析結果からシステムアーキテクチャを決定する手法と,エージェントプラットフォームJADEを拡張したコンポーネント実装手段と実行プラットフォームを提案し,2種類のソフトウェア開発実験を通じてその有効性を評価した.本研究では,近年急激に複雑化しているソフトウェアに対して,要求を確実に満たす高品質ソフトウェアの構築手法確立を目的とし,要求分析結果からコンポーネント実装までを包含した統合的ソフトウェア開発フレームワークを提案した.具体的には,システムアーキテクチャとゴール指向要求記述との関連を定義し,要求分析結果からシステムアーキテクチャを決定する手法と,エージェントプラットフォームJADEを拡張したコンポーネント実装手段と実行プラットフォームを提案し,2種類のソフトウェア開発実験を通じてその有効性を評価した.近年急激に複雑化しているソフトウェアに対して,要求を確実に満たす高品質ソフトウェアを短期間で構築するためには,ソフトウェア開発プロセスの各工程における連携と再利用性の向上が重要である.本研究では,要求から導出される各機能を自律的なコンポーネントと見立てて抽出すると共に,仕様により機能を記述されたコンポーネントを構築あるいは再利用して組み合わせることで,要求を実現するソフトウェアを効率的に構築するための開発フレームワークを構築する.平成20年度は,各実施計画に従って以下の項目を実施した.1.要求モデル記述法・分析手順の提案:アーキテクチャモデルとの連携を考慮し,適切な粒度の機能を抽出でき,要求の管理が可能な要求モデルの記述法を検討した.要求モデルに求められる要件を整理し,モデル記述言語としてゴール指向要求分析法を用いた記述法を検討し,その有効性を評価した.2.基本設計モデルの記述・構築法の提案:システムアーキテクチャと各コンポーネントに求める機能を記述するための記述法に関する研究を進め,基本設計モデルに求められる要件を整理した.また,モデル記述言語として,コンポーネントアーキテクチャに関する既存研究を調査し,各手法を比較・評価した.3.コンポーネント検索・構築法の提案:コンポーネントの検索に関しては,コンポーネントを直接対象とするのではなく,要求との対応関係により,要求分析結果に対する検索が有益であるとの仮説を立てた.また,コンポーネント間の連携法について検討した.4.コンポーネント結合法の提案:既存研究を調査し,コンポーネントの結合手段を検討した.本研究の目的は,近年大規模・複雑化しているソフトウェアに対して,高品質ソフトウェアの構築を実現する開発フレームワークを確立するところにある.具体的には,コンポーネントベースのシステム開発を拡張し,コンポーネント単位でのソフトウェア部品を自律化することによるソフトウェア開発フレームワークを確立することを目標としている.平成21年度は各実施計画に従って以下を実施した.1.要求モデル記述法・分析手順の提案:アーキテクチャや機能を記述する基本設計モデルとの連携を考慮して,ゴール指向要求分析法を利用した機能抽出法を検討,提案した.2.基本設計モデルの記述・構築法の提案:システムアーキテクチャと各コンポーネントに求める機能を記述するための基本設計モデルとして,ゴール仕様とコンポーネント仕様のフォーマットを検討した.また,ゴール指向要求分析結果とシステムアーキテクチャとを関連付ける設計手法を提案した.3.コンポーネント検索・構築法の提案:コンポーネント仕様に基づいたコンポーネント構築(実装)法を検討・提案した.コンポーネントの実装には,並行動作を実現するためにエージェントプラットフォームJADEを用いた実装手段を提案した.4.コンポーネント結合法の提案:コンポーネントの柔軟な結合手段として,JADEを拡張したプログラミングフレームワークを提案した.5.ソフトウェア開発実験:各成果を開発フレームワークとして統合し,コンポーネント結合の柔軟性が要求されるソフトウェアとして,シミュレータ上での清掃ロボットと,実サーバ上でWebサーバ管理システムを実装し,フレームワークがソフトウェア開発に対して効果的に機能することを確認した.
和漢古典学のオントロジモデルの高次・具現化

本研究の遂行に際しては、暦日・地理GIS情報、オントロジの重要さを人文学、特に日本文学研究者に認知せしめるべく、和漢古典学研究者達の参考に資し、かつ一般の人にも興味を持てるような内容の研究事例の提示と資源の構築を進めた。具体的には、入門書的かつ基礎的な研究手順と内容を盛り込んだモデルを示した単書『時空間とオントロジから見る和漢古典学』を上梓した。また、本研究で培ったノウハウを生かして、古事類苑の他、観相トピックマップ・生き物供養碑トピックマップ等のデータベースの構築を進めた。そして、研究メンバーや指導の学生からも、分類や地理情報に着目した新しい観点に立つ文学研究が現れたことも成果と言える。研究メンバー各員との個別打合せを重ね、その打合せを通じて、既存資源の活用のために必要なデータの準備と整備を進めた。また、以下のテーマによる研究やデータの整備、システムの開発を進めた。1、統合ナビゲーションの構築と知識発見モデルの提示『古事類苑』中の概念語を汎用的に利用できることをめざして、『古事類苑』全冊の索引語インデックスの全面的見直しを行った。具体的には、いわゆるパンくずリストの基礎データを作成し、併せて引用書と概念語をリンクさせるべく、既入力分データについて古典籍総合目録とのリンクを果たした引用書リストを作成した。また、「天部」を対象とした引用書索引データベースのプロトタイプを構築した。また、『古今和歌集』巻20「東歌」中の歌枕に被災地が多いことに着目し、地名データベースの見直しと、歌の内容の相関関係についての研究発表を行った。また、和漢オントロジの基本的考えについて日本文学研究者を対象に構想をまとめ、国際学会で発表した。2、暦日・概念情報の利用による古事類苑データベースの高次化新規に入力した『古事類苑』方技部データに暦日情報の埋込作業を行った。また、前近代の概念語彙の累加作業を行い、語彙の検索試行システムを開発した。3、歴史地名情報の整備大日本地名辞書データベースの表記について様々な種類に対応したローマ字表記を付加するとともに、歴史地名と現代地名の対応関係を見直し、併せてデータ全体の点検を行った。1概念検索の実用化では、併行して進めた「観相トピックマップ」データベースの熟成に取り組んだ。2GISを取り込んだオントロジデータベース構築のために、現地で取材した写真ファィルのEXIF情報に記載されるGIS情報と高度情報と地図情報を基盤とする「供養碑データベース」を構築した。後者は生き物を概念(主題)と供養碑の地図で分類するトピックを立てて検索するインターフェイスの、LODの老舗ともいえるTopicMapにより運用されるが、今後もこれを応用したデータベースメニューを増やす予定である。3『古事類苑』を利用したデータベースの高次化実験では歳時部をサンプルに、暦日情報の埋め込み・地名情報の埋め込み実験の準備を進めた。歳時部を選んだのは、年中行事の記録で暦日情報が、祥瑞・災異の記事で地名情報と暦日情報の両様のデータの採録が期待できるからである。さらに、昨年度入力を行った姓名部データは25年度に後半部の入力を終え、公開準備を進められる段階となった。4知識発見の取り組みについては、知識基盤の基層をなす「漢字オントロジ」を利用したテキスト分析が成果を上げつつある。昨年度に、日本人が最初に受容した漢籍に『千字文』『論語』があるという伝承に基づき、『古事記』からそれらの文字列を削除、残余の文字列の様相を分析する実験を行って浄土仏典使用の痕跡を発見したことを発表したが、今年度は改めて研究史の確認などの手続きを再検証し、漢字基層概念という考え方とともに国際学会で成果を発表し、文学研究におけるオントロジ概念の有効性を意義づけた。また、分担者三田はオントロジに着目して説話と中国類書の構造比較を試み作品の意義付けを行う試みで成果を挙げた。本年度は既存資源の活用のために必要なオントロジデータの集積作業を継続するとともに、実験素材となる基礎データの入力を中心に進めた。残りの研究期間を有効に活用するため独自性のある研究主題を深めるため、研究モデルの提示に取り組むことにより、システム開発のための仕様調査の一環とした。データ収集・作製では、前近代文献・資料の解析に資する概念語の蓄積をさらに進め、和名類聚抄などの大規模辞書の概念語データ入力や、人名の切り分け実験に資するために『古事類苑』姓名部の前半部の入力を終了した。また、地名資源の高次活用と研究モデルを模索するために、GIS情報を記録可能なデジタルカメラを使用して歴史的建造物・碑文の記録に高度情報を付加することを始めた。研究モデルの提示では、オントロジの最小単位に、基層漢字という文字文化を支える概念を知識の第一層・第二層レベルで運用されものと想定し、その応用分析に成果が出つつある。具体的には、日本における古代初期の書記環境(漢字環境)の実態を想定に即して、それが上代文献の基層にいかなる典籍により習得され、その概念を利用して執筆が行われたものかを検出する実験と考察を行ったところ、その成果に学会的にインパクトを与えることが出来ると予想される結果が出たことである。すなわち、『古事記』における基層となる漢字環境を、語彙・使用漢字(異体字を考慮しての考察)の面から分析した結果、伝承で言われる『千字文』に加えて、仏教経典、しかも浄土経典による知識を基に記述されているというものであった。

本結果は、太安万侶が火葬ていたことと併せて、古事記伝に代表される本居宣長のいわゆる「からごころ」を排した研究で成り立ってきた国学の伝統を根底から覆す可能性を持つ。よって、さらに検証作業を続けるとともに、本成果を活用するための諸作業の整備と成果の発表にも重点を置くことにした。平成26年度は和漢オントロジの応用事例の具現化して示すために、研究者に有用なユースケース(事例)の提示を充実させるためのデータベースの充実に取り組んだ。データベースは複数にわたるが、基盤エンジンは、研究者の所属するデータベースシステムの新規開発とトピックマップを利用したネイティブにオントロジに基づくデータベースを利用し、それぞれ概念・GIS・時間情報を取り込んだ新たなデータベースの構築を行った。具体的には以下のコンテンツが挙げられる。1和漢オントロジデータベース......百科全書や類聚編纂書などの構造を持つテキストのインデックス情報を、構造関係はそのままに集積したデータを統合的に検索可能なデータベースで、今年度はそのインターフェイスの改良を行い、概念語の発生を時系列で把握可能なインターフェイスで検索が行えるようにした。次年度はそれまでに蓄積されたデータの搭載を進める予定である。2観相トピックマップ......肖像と影響の深い人相書の画像を構造化したデータベース。近代文学に現れる観相場面のGIS情報を表示可能とした。3和漢比較文献目録......通常の文献目録と異なり、分野・分類などの概念を全面に打ち出したインターフェイスによるデータベースを今回新たに開発した。4供養碑データベース・古事類苑データベース......それぞれ基礎データの充実を行った。前者においては、台湾・ヨーロッパにおけるデータを累加したほか、GIS情報の公開されていない中国の福州における供養碑を表示することに取り組んで、googleを利用して位置情報を示すことを試みた。特に後者については、新たに封禄部の全文入力を行い、官職と人名弁別の分析に資する実験のための基礎データとして、その充実をめざした。最終年度に成果報告として『時空間とオントロジで見る和漢古典学』を上梓した。暦日やGIS情報の利用は古典文学研究者にはまだ一般的ではない。本書の執筆に際しても、古典文学研究の世界には参考に資するべき先行研究の乏しさを痛感した所であり、よってなるべく入門書的な内容を盛り込むことを心がけた。また、分類概念やオントロジの重要性に着目することにより、新たな知見の発見という観点の提示を心がけた。研究モデルを提示することを心がけた点で、本書の各章はいずれも今後の研究進展が期待できる序論的主題を扱ったものばかりを並べたものとなっている。さらに今年度は次の段階の研究を念頭に置いたデータの構築と整備を心がけた。主な公開コンテンツは次の通り。1観相トピックマップ:肖像と影響の深い人相書の画像を構造化したデータベース。2和漢比較文献目録:分野・分類中心のインターフェイスによる研究文献目録。学会の公式データベースとなった(会員のみ閲覧可)。
橋粱床板のX線立体写真による非破壊点検・診断システムの開発

鉄筋コンクリート製橋粱床板の劣化の程度を調べる目的で,X線立体写真を用いる手法について検討した。X線による非破壊検査システムを考えると現場への適合性の問題が大きい。そのため、基礎実験として大型のX線管を用いて,コンクリートの厚さと得られるフイルム濃度との関係について調べた。この結果を基に実際のコンクリート構造物についてX線撮影を実施した結果,管電圧300KVpのX線管では厚さ30cm程度まで撮影可能であるが,厚さが増すにつれて画質が低下し立体視が困難になることがわかった。さらに大型の管電圧420KVpの装置では,厚さ30cm程度でも可能であった。しかし,現場への運搬が著しく困難であるのでイメージングプレートの利用を検討した。イメージングプレートによると高画質のX線像が管電圧300KVpのX線管でも得られ,立体視も容易であった。得られた2枚のX線立体写真から三次元計測を行うための計算用プログラムを開発した。立体視が可能であり左右の写真座標が計測できれば三次元座標の計算は可能であった。実際に適用するためには立体視に適した高画質のX線写真を得ることが重要であり,このために工夫が最大の問題である。(1)コンクリートの厚さとX線フイルム(高感度フイルム例えばHRH等等の濃度の関係を調査をするにあたって、従来調査してきた駆体厚030Cmを2550Cmと厚くしてX線透過写真フイルムの濃度測定を行った結果、非破壊検査の可能な駆体厚は2530Cm程度と確認された。(2)イメージング・プレートIPを用いた場合、非破壊検査の可能な駆体厚は36から38Cmぐらいと確認された。(3)IPを用いて駆体厚を31,36Cmと変えた場合のコンクリートモデル(修理現場から切り取って持ち帰った厚さ16Cmの橋梁床板と厚さ5Cmのコンクリート板を重ねてつくった)のX線立写真の実体視が行えることを確認し、かつ三次元計測が行えた。駆体厚41Cmの場合は三次元観察、測定は両者とも困難であった。(4)X線管ホルダーの改造は当初予定していたものよりも簡単で能率のよいものを製作することができた。(5)コンピュータのCRT上で左右両写真を同時に観察し、三次元計測のできるシステムを開発することができた。(6)東京東庁、建設局、橋梁管理部等と連絡をとり、今後の橋梁調査等について打ち合わせた。(7)国際写真測量とリモートセンシング学会国際会議(1992年8月2日8日於ワシントンDC)に出席し、本システムと適用例について報告した。(1)昨年度に続きコンクリートの厚さと各種フィルムの濃度との関係を調べた。その結果、2530cmの駆体厚の場合についても安定した撮影が可能となった。(2)厚さ16cmのコンクリートブロック内に炭素鋼製丸棒を数ケ所埋め込み、撮影条件、丸棒に関する立体視可能な条件についておおよそ検討した。(3)厚さ16cmのコンクリートブロック内に割れを入れ、どの程度の大きさの割れならばX線フィルム上で判読が可能であるか調べた。(4)厚さ5mmの炭素鋼板にクラックを入れたものを厚さ10cmのコンクリート中に埋め込み鋼板中のクラックが検出可能かどうか調べたが、判読はかなり困難であった。(5)昨年度開発したコンピュータのCRT上で左右両写真を同時に観察し、三次元計測のできるシステムのソフトについて、さらに改良を加えて使いやすいものにした。昨年度まで使用していた大型のX線発生装置は撮影可能なコンクリートの厚さが30cm以下であり,しかも高画質X線透過画像は得られなかった。そこで本年度は,X線フィルムの代わりにイメージングプレートを用いることを検討した。イメージングプレートにX線像がメモリーされる原理は、蛍光体の輝尽発光現象による。このイメージングプレートを用いて鉄筋コンクリートブロックの厚さを変えて撮影実験を行った。その結果明瞭とは言えないが、厚さ40cmでも撮影可能であり,これにより薄い場合には画質が大幅に改善されることがわかった。
熱プラズマプロセスによる超微粒子生成とニューセラミックス

本研究では,私どもが独自に開発した強制伸長拘東型プラズマジェット発生器を用いたプロセシング装置を試作し,これを高温熱電材料の開発に応用するための基礎的検討を行った。以下に結果を要約する。(1)大容量微粒子プラズマの精密制御法の確立(1)減圧プロセスではプラズマからの熱伝達量は減少するが,フィードリング長,材料送給量,ジェットパワーを最適化することにより反応速度を大気圧下と殆ど同じで高い状態に維持て来る。(2)減圧下ではプラズマジェットは膨張し形状が大きくなり,それに伴って,高温領域も拡大する。従って,減圧により反応速度を高い状態に維持したままでプロセスの大容量化が可能である。(2)β及びβ^<''>アルミナ,B^4C,S^iC等の超微粒子の高効率生成(1)減圧プロセス(100Torr以下)で高融点材料(Al^2O^3,T^iC,Z^rC)の超微粒子生成(粒径0.1um以下)が可能である。しかも,注入材料の粒径分布や送給量を最適化することで,殆どの生成粒子が球状となる微粒子生成が実現出来る。(2)炭酸ナトリウム(Na^2CO^3)とα-アルミナ(α-Al^2O^3)の混合粉末をプロセス材料として用い、β-アルミナ(β-Al^2O^3:アルカリ金属熱電発電AMTEC用の電極材料)の合成に成功した。生成物の測定にはSEMおよびX線回折を用いている。容器圧力Pはプラズマから材料粒子への熱伝達量の制御パラメータともなっており,今後はβ-Al^2O^3合成に対する材料混合比(Na^2CO^3とα-Al^2O^3の割合),基板位置,P等の最適化を目指し,熱電材料の高効率生成法を確立する。