hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
現代韓国のまちづくりにおける負の遺産とガバナンスに関する調査研究

韓国の中で破壊すべき恥辱の残滓とされてきた建造物などの有形の日本植民地遺産を当該地域社会における「負の遺産」に位置づけし、2001年、韓国の文化財保護法の改正で導入された登録文化財制度により「保存」「活用」の対象と見なおされ、まちづくりの実践において積極的に資源化されつつある現代韓国の社会的実態を、仁川、群山、木浦、浦項の事例を通して調査研究した。平成24年度には「敵産家屋」などの植民地期建造物が、韓国の登録文化財保護法によって破壊すべき恥辱の残滓から保存・活用の対象に見直され、地域のまちづくりの中で積極的に資源化されつつある実態を把握するために、まず、関連文献を収集した。次に、植民地期建造物などの遺産=近代(文化)遺産を比較的多く有し、その資源化が顕著に見られる仁川、浦項、木浦、群山の4都市のまちづくりを博物館や歴史館など、この資源化の過程で開館した公共(展示)施設に焦点を当てて調べた。地域の活性化や観光化の中核或いは部分的事業として進められる植民地期遺産の見直しという点では4都市は類似している。しかし、1945年解放後の政治・経済・社会的変化、既存の観光資源の状況、まちづくり・観光化を主導する主体の専門性や自治性などによって植民地期遺産の保存・活用のあり方はかなり異なることが明らかになった。例えば、仁川の場合、華僑の歴史や人口が多く、チャイナタウンの観光化がかなり成功しているため(ほかにも仁川空港や新都市開発などもある)、植民地期遺産の資源化は展示施設の整備に止まっている。展示施設の建設や運営のみに集中する資源化は木浦でも見られ、非常に類似している。しかし、木浦は仁川のような観光化資源に恵まれていないにもかかわらず、浦項や群山に比べて植民地期遺産の資源化に積極的ではない点が興味深い。関係者や地域住民たちは「(特に群山と違って)植民地期日本に対する感情はよくない」と語る。これが植民地時代の支配のあり方や日本人・朝鮮人(当時)との関係に由来するものか否かは今後の課題である。浦項の九龍浦と群山の植民地期遺産は単なる保存ではなく、観光資源としての活用が著しい。本研究では、両地域における植民地期遺産の資源化の背景やプロセス、住民のかかわり方、住民・マスメディアなどによる対内外的評価、観光化の実態などを細かく調べた。平成25年度には、韓国・浦項市の九龍浦にフィールドを絞ってフィールドワークを実施した。集中的に調査した内容は以下の2点である。第一に、「九龍浦近代文化歴史通り」の造成以降、九龍浦の当該地域がいかに観光化し、地域の住民たちはどのようにかかわっているのか。第二に、九龍浦近代文化歴史通りの中心的・象徴的施設である「九龍浦近代歴史館」がどういう展示内容で構成され、それが来館客(大体数は観光客)にいかに受け止められているのか、である。調査した結果、まず第一の点に関連し、九龍浦近代文化歴史通りは醜い空家になっていた敵産家屋の観光施設化をもたらした。もちろんその運営は当該家屋を所有する住民であり(例外がある)、新たな商売ができることに満足していると思う。それは、ここ2、3年で急増した観光客による収入の増大や寂れたまちの活性化、さらに、マスメディアからの注目度アップ(インタビューの経験など)などに起因する。第二に関連し、専門学芸員の存在しない浦項市では敵産家屋などの保存・活性化計画を実際に動かしたのは建設系の公務員であり、そのため、展示物のほとんどは、九龍浦近代文化歴史通りで大きなお店と日本文化体験館を所有・運営する人の個人的寄贈が大半を占めていることが明らかになった。そのためか、群山や木浦などの類似施設とは異なる「日本文化」展示室のような歴史館である。ここを訪れる人々の観覧の様子を調べたが、展示物の違いによるのか、群山や木浦とは違い、植民地時代の抗日運動や収奪史などへはあまり興味を示さなかった。韓国内の類似展示・歴史館などの公共施設の展示内容はかなり異なっており、それは見物客の反応・認識にも少なからず影響していると考えられる。本研究の遂行のためには、関係する公務員や住民たちへのインタビューは必須である。しかし、外交・政治的関係や環境の変化にかなり影響された点は特筆しておきたい。調査者が韓国人であるにもかかわらず、日本から来たということで、深いところまで話が聞けなかったり、関連資料の提供を拒まれたりした。また、公共政策の進展にかかわる韓国的特長から、予想していた事業が進んでいなかったので、調査の遅延も生じた。しかし、各地域の知識人(研究者)とのネットワークを活用するとともに、住民たちとも信頼が築けるようになり、結果的には計画通りに調査は進んだと評価する。25年度が最終年度であるため、記入しない。

問題点は、浦項・九龍浦における公園の造成計画が遅れ、その調査が計画通りにできなくなったが、当該研究費を繰り越して調査を引き続き実施する。なお、本フィールドワークで聞き取りなどを実施する際は、本調査の趣旨を十分に説明し、了解を得た上で行なう。25年度が最終年度であるため、記入しない。
越冬期と気候は重要か？林齢と混交率が鳥類群集に及ぼす影響の１年を通した広域的検証

現在、生物多様性が様々な脅威にさらされており、生物多様性を広域的に保全することは喫緊の課題である。しかし、特定の地域で行われてきた既存の保全研究は、気候などの地域によって異なる環境を考慮しておらず、広域的な適用が困難であった。また、越冬期の生物分布を扱う研究は非常に少なかった。そこで、本研究では、北海道のトドマツ、カラマツ人工林と天然林を対象とし、繁殖期と越冬期の鳥類分布を調べることで、林業活動と鳥類保全の両立に向けて、各地域にあった森林管理方法を提言する。平成30年度は、平成29年度に越冬期の鳥類調査を行った調査地点(トドマツ人工林:29地点、カラマツ人工林:31地点、天然林:6地点)において、繁殖期の鳥類調査を行った。さらに、新たな調査地の選択(トドマツ人工林:16地点、カラマツ人工林:14地点、天然林:24地点)と越冬期の鳥類調査を行った。これにより、様々な要因(気温、積雪、林相、林齢、混交率、周囲の森林率)の影響評価がより信頼度の高い形で実施可能になった。鳥類調査とあわせて環境調査も実施し、各調査地点の広葉樹混交率と積雪深を計測した。全てのデータ取得後に実施する本解析に向け、一般化線形混合モデルを用いて、各季節の気温、積雪深、林相(トドマツ人工林、カラマツ人工林、天然林)、林齢、広葉樹混交率、周囲の森林面積が鳥類群集に与える影響の予備解析を進めた。この際、林齢や広葉樹混交率に対する森林性鳥類の個体数・種数の応答に閾値があるかを調べる手法についても検討した。学会等での発表も精力的に行い、日本鳥学会、日本生態学会、日本森林学会ではポスター発表を行った。また、北海道自然保護協会の会誌「北海道の自然」への寄稿などアウトリーチも行った。平成29年度には、全道から選択した人工林(トドマツ人工林:29地点、カラマツ人工林:31地点)と老齢な天然林(6地点)から調査地点を選択したが、越冬期の調査しか実施できなかった。平成30年度にはその分を実施できた。さらに平成30年度は、トドマツ人工林16地点、カラマツ人工林14地点、天然林24地点(計54地点)を新たに選択し、越冬期の鳥類調査を行った。この新たな調査地点により、調査地点の数はトドマツ人工林45地点、カラマツ人工林45地点、天然林30地点となった。計画当初よりも豊富なデータとなったことで、様々な環境要因(気温、積雪、林相、林齢、混交率、周囲の森林率)の影響を検証可能になったため。最終年度となる平成31年度は、平成30年度に選択した調査地点において繁殖期の調査を行う。本解析を進め、林業活動と鳥類保全の両立に向けて、北海道の各地域にあった森林管理方法を提言する。それらの結果は、学会発表等によって発信し、速やかに論文化を進めていく。平成29年度は、調査地の選択と越冬期の鳥類調査を行った。まず、気候(繁殖期・越冬期の気温、積雪深)の異なる6地域を北海道全域から選んだ。各地域において、トドマツ人工林5地点、カラマツ人工林5地点、天然林1地点を調査地として選択した(調査地点の総数:66)。この際、林齢、広葉樹混交率、周囲の森林面積が異なるさまざまな人工林を調査地点とした。また、各環境要因の影響を調べることができるように、環境要因間の相関を小さく抑えながら調査地点を選択した。鳥類の越冬期である12月中旬から2月中旬にかけて、鳥類の分布調査を行った。各調査地点に設置した300 mの調査ライン上を時速900 mで歩き、調査ラインの両側50 m以内で鳴き声や姿を確認した鳥の種類と個体数、出現した位置を記録した。各調査地点において、越冬期の前半と後半に1回ずつ(計2回)調査を行った。また、鳥類調査とあわせて環境調査も実施し、各調査地点の広葉樹混交率と積雪深を計測した。調査により、延べ28種、3878個体の鳥類を確認した。来年度のデータを取得した後に実施する本解析に向け、一般化線形モデルを用いて、越冬期の気温、積雪深、林相(トドマツ、カラマツ)、林齢、広葉樹混交率、周囲の森林面積が鳥類群集に与える影響の予備解析を進めた。平成29年度は、繁殖期と越冬期の鳥類調査を行う計画であったが、調査地の決定に時間を要したため、繁殖期の調査は見送り、越冬期の調査のみを行ったため。

また、越冬期の生物分布を扱う研究は非常に少なかった。そこで、本研究では、北海道のトドマツ、カラマツ人工林と天然林を対象とし、繁殖期と越冬期の鳥類分布を調べることで、林業活動と鳥類保全の両立に向けて、各地域にあった森林管理方法を提言する。平成30年度は、平成29年度に越冬期の鳥類調査を行った調査地点(トドマツ人工林:29地点、カラマツ人工林:31地点、天然林:6地点)において、繁殖期の鳥類調査を行った。さらに、新たな調査地の選択(トドマツ人工林:16地点、カラマツ人工林:14地点、天然林:24地点)と越冬期の鳥類調査を行った。これにより、様々な要因(気温、積雪、林相、林齢、混交率、周囲の森林率)の影響評価がより信頼度の高い形で実施可能になった。鳥類調査とあわせて環境調査も実施し、各調査地点の広葉樹混交率と積雪深を計測した。全てのデータ取得後に実施する本解析に向け、一般化線形混合モデルを用いて、各季節の気温、積雪深、林相(トドマツ人工林、カラマツ人工林、天然林)、林齢、広葉樹混交率、周囲の森林面積が鳥類群集に与える影響の予備解析を進めた。この際、林齢や広葉樹混交率に対する森林性鳥類の個体数・種数の応答に閾値があるかを調べる手法についても検討した。学会等での発表も精力的に行い、日本鳥学会、日本生態学会、日本森林学会ではポスター発表を行った。また、北海道自然保護協会の会誌「北海道の自然」への寄稿などアウトリーチも行った。平成29年度には、全道から選択した人工林(トドマツ人工林:29地点、カラマツ人工林:31地点)と老齢な天然林(6地点)から調査地点を選択したが、越冬期の調査しか実施できなかった。平成30年度にはその分を実施できた。さらに平成30年度は、トドマツ人工林16地点、カラマツ人工林14地点、天然林24地点(計54地点)を新たに選択し、越冬期の鳥類調査を行った。この新たな調査地点により、調査地点の数はトドマツ人工林45地点、カラマツ人工林45地点、天然林30地点となった。計画当初よりも豊富なデータとなったことで、様々な環境要因(気温、積雪、林相、林齢、混交率、周囲の森林率)の影響を検証可能になったため。今年度は繁殖期の1年目の鳥類調査と越冬期の2年目の鳥類調査を行う。その間に本解析に向けて、越冬期と繁殖期の鳥類データの予備解析を実施する。すでに調査地点を選択していることから、来年度の繁殖期(57月)に調査を追加することで、申請課題を確実に遂行できる予定である。最終年度となる平成31年度は、平成30年度に選択した調査地点において繁殖期の調査を行う。本解析を進め、林業活動と鳥類保全の両立に向けて、北海道の各地域にあった森林管理方法を提言する。それらの結果は、学会発表等によって発信し、速やかに論文化を進めていく。
25年前と現在の幼児の歌唱能力と音楽的環境との比較研究

本研究は、25年前と現在の幼児の歌唱能力と幼児をとりまく音楽的環境との比較を行うことを目的とした。25年前と同一の幼稚園で、25年前と同一の幼児の歌唱能力の調査と幼児をとりまく音楽的環境に関する質問紙調査を行い、両者を比較した。その結果、以下の知見を得た。(1)「メリーさんのひつじ」の無伴奏歌唱の評価は、有意差はないが、25年前の方が好成績であった。(2)音楽的な習い事をしている幼児は、25年前は35.7%、現在は40.0%であった。(3)25年前の習い事をしている幼児としていない幼児の無伴奏歌唱の評価は、3.36と3.84であった。現在の習い事をしている幼児としていない幼児の無伴奏歌唱の評価は、3.97と3.48であった。25年前では習い事をしていない幼児の無伴奏歌唱の評価が高かったのは、当時の幼稚園教育での音楽的活動によって幼児の歌唱能力が高められたからであるといえる。(4)無伴奏歌唱の開始音高の平均は、男児は25年前にはD#4+12cent、現在はC#4+36centであり、25年前のほうが有意に高かった(t(23)=2.56,p=.02)。女児は25年前にはE4+35cent、現在ではD4+88centであった。男児は25年前のほうが176cent(1.76半音)高く、女児も25年前のほうが147cent(1.47半音)高かった。この原因としては、幼児をとりまく音楽的環境のうち,家庭的環境には大きな変化はなく、音楽的な習い事をしている幼児はむしろ現在の方が多いことから、幼稚園での音楽的活動が25年前には非常に充実しており、現在では音楽的活動が質・量ともに不足しているからではないかと推察される。(5)幼児のピッチマッチングは、刺激音の種類によって成績が異なる可能性がある。ピアノ音<女声<女声での「こんにちは」、の順に成績が高かった。(6)幼稚園児の2年間・4回の縦断的調査の結果から、次の知見を得た。無伴奏歌唱の開始音高は、第2回調査<第3回調査<集中的な練習を行った第1回調査<第4回調査の順に高かった。音高弁別能力は、第1回調査<第2回調査<第3回調査<第4回調査であり、発達の道筋を示すものであった。平成16年9月に、松山市持田幼稚園において、4歳児2クラスと5歳児2クラスの全員を対象として、「音楽的環境に関する質問紙調査」と「歌唱能力踏査」を行った。同園は、研究代表者が25年前に調査対象として、協力していただいた園である。

「音楽的環境に関する質問紙調査」は、25年前と同一の質問紙を用いたものである。その結果の概略は、25年以前よりも、音楽の習い事をしている幼児の割合が増加していた。「歌唱能力調査」は、25年前の調査と同一の「メリーさんのひつじ」を歌唱曲として採用した。25年前と同様に練習し、同様に個別に歌唱調査を行った。25年前に行った「声域調査」は、時間的に余裕がなかったために割愛した。今回は、「メリーさんのひつじ」の歌唱調査に加えて、ピッチマッチングとピッチ弁別の調査を行った。「メリーさんのひつじ」の無伴奏歌唱の開始音高は、25年前よりも顕著に低くなっていた。音楽的な習い事をしている幼児が増加したにもかかわらず、無伴奏歌唱の開始音高が低くなったことの要因を探る1つの試みとして、松山市勝愛幼稚園で、4歳児2クラスと5歳児2クラスを対象として、保育観察を行った。同園も、研究代表者が25年前に調査対象として、協力していただいた園である。この保育観察は現在分析中である。さらに、平成17年3月に、松山市持田幼稚園において、4歳児2クラスと5歳児2クラスの全員を対象として、「歌唱能力踏査」を行った。調査の内容は、前回と同様である。さらに、上記の2園の音楽発表会のビデオテープを入手することができた。これらの分析は、現在進行中である。愛媛県松山市持田幼稚園において、前年度に2回調査をした年長児の60人を対象として、本年度9月に第3回調査を行った。さらに、3月に同様な第4回調査を行った。調査内容は、(1)氏名の発話、(2)「メリーさんのひつじ」の無伴奏歌唱、(3)ピッチ弁別、(4)音高の模唱、であった。そして、これらの調査結果に基づいて、幼児を対象とする望ましい歌唱指導の在り方に対して提言を行った。これらの調査と前年度の調査の結果と、総合的な考察は、最終報告書にまとめる予定である。佐賀市内の幼稚園と保育所を対象として、幼児の歌唱と音楽的環境に対する質問紙調査を実施した。現在分析中であり、総合的な考察は、最終報告書にまとめる予定である。さらに、広島市の安芸幼稚園の幼児を対象として、歌唱調査を行った。これらの結果及び前年度の結果を総合して、日本教科教育学会第31回全国大会(於:北海道教育大学札幌校)において「幼児の歌唱能力と音楽的環境に関する実態調査(2)-25年前と現在の比較をとおして-」(2005年9月3日)(発表者:吉富功修(広島大学)、三村真弓(佐賀大学)、大西潤一(鈴峯女子大学)、水崎誠(北海道教育大学函館校)、小長野隆太(広島大学大学院博士課程後期))を発表した。同年度10月29日には、日本音楽教育学会第36回大会(於:琉球大学)において、「幼児の無伴奏歌唱における開始音高の比較研究-25年前と現在の比較-」(発表者:吉富功修(広島大学)、三村真弓(佐賀大学)、大西潤一(鈴峯女子大学)、水崎誠(北海道教育大学函館校)、小長野隆太(広島大学大学院博士課程後期))を発表した。
乳房炎実験感染牛での遺伝子組換え蚕由来牛GM-CSFの乾乳期治療に関する実践研究

泌乳期間を終えた乳用牛は、乳腺組織の回復と分娩準備の目的から乾乳期間を設けることが一般的である。乾乳時には、泌乳期間中に治癒に至らなかった乳房炎の治療だけでなく、乾乳直後の乳房内感染を予防する目的で正常乳房内にも抗菌薬の注入が行われている。近年、泌乳期において組換え蚕由来牛顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(TGrbGM-CSF)の乳房炎治療効果が見出されているが、乾乳時注入においても抗菌薬と同様の乳房炎治療及び予防効果が示されれば、抗菌薬使用量の低減に貢献することが期待できる。本研究では、乾乳前に実験的に黄色ブドウ球菌(SA)性乳房炎を作出し、乾乳時にTGrbGM-CSFを乳房内注入することによる乳房炎治療効果を検証した。乾乳前にSA感染させた乳房に対する乾乳時のTGrbGM-CSF乳房内注入では、乾乳期間中にSAを排除することはできず、分娩後もSA乳房炎を発症した。今回の実験では、実験的SA乳房炎罹患牛に対するTGrbGM-CSFの乾乳期治療効果は得られなかった。実験感染牛に対する結果と自然発症牛に対する結果は、異なることも多く見られるため、SA自然発症牛に対するTGrbGM-CSFの効果も確認する必要がある。また、本課題はTGrbGM-CSFの乾乳時治療試験であったが、治療効果だけでなく、健常牛の乾乳時にTGrbGM-CSFを乳房内注入することによる乳房炎予防効果の検証も、抗菌薬使用量の低減を考える上で必要な課題と考えられる。乾乳時には、泌乳期間中に治癒に至らなかった乳房炎の治療だけでなく、乾乳直後の乳房内感染を予防する目的で正常乳房内にも抗菌剤注入が行われている。近年、泌乳期において組換え蚕由来牛顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(GM-CSF)の乳房炎治療効果が見出されているが、乾乳時注入においても抗菌剤と同様の乳房炎治療及び予防効果が示されれば、抗菌剤使用量の低減に貢献することが期待できる。本研究では、GM-CSF乾乳時処置の乳房炎治療及び予防効果を検証する。今年度は、GM-CSF及び抗菌剤の乾乳時乳房内注入効果と無処置の場合の乳房炎感染リスクについて検証した。乾乳直前の経産牛(妊娠牛)の乳房(乳房炎罹患乳房や健常乳房)に生理的食塩水、乳房炎軟膏(セファゾリン250mg)およびGM-CSF(0.4mg)をそれぞれ注入した。乾乳後1、2、3、7、14日に血液を採取し、分娩後0、1日、1、2、3、4週に乳汁及び血液を採取した。試験期間を通して臨床症状等の一般症状の観察、乳性状検査ならびに血液検査を実施した。分娩後の体細胞数や生菌数の結果からは、GM-CSFは抗菌剤とほぼ同等の効果が示された。その一方で、乾乳時無処置(生食注入)では、乾乳期間中に乳房の硬結ならびに腫脹が観察されたことから乳房内感染リスクがあることが示唆された。概ね予定通り動物実験やそのデータの解析が進んでいるため。今年度は、乾乳前に実験的に黄色ブドウ球菌(SA)感染させた乳房に対して、乾乳時に既に乳房炎治療効果が確認されている組換え蚕由来牛顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(TGrbGM-CSF)を乳房内注入し、その効果の検証を行った。供試した乳用牛の乾乳前日に、3乳房にSA(27 cfu/5 ml)、1乳房に生理的食塩水(5ml)を注入した。SA注入翌日に乾乳処置として、2乳房にTGrbGM-CSF(400、40μg/5ml)を注入し、残りの2乳房に生食(5ml)を注入した。乾乳期間を経て、分娩後0、7、14、21、28日の乳房炎発生状況を経過観察し、乳汁及び血液の各種成分について検査を行った。乾乳期間中の異常は特に観察されなかった。正常分娩を行った直後の初乳中の体細胞数は、全乳房とも100万/ml前後を示した。実験的にSA感染させ、TGrbGM-CSFを用いて乾乳処置した2乳房の乳汁中体細胞数は、経過観察期間中150300万/mlを推移した。しかしながら、無処置の乳房から得た乳汁からは分娩後SAが検出されなかった。乾乳直前に実験的にSA乳房内感染させた乳用牛に対して、TGrbGM-CSF(400、40、0 μg/5ml)乳房内注入による乾乳処置を実施したが、本試験では、TGrbGM-CSFによる分娩後の乳房炎発生抑制はできなかった。しかしながら、SA感染が成立していない可能性も考えられたことから、実験感染方法の検討が必要である。実験的SA感染牛に対する乾乳処置をTGrbGM-CSFで行ったが、理想的なSA感染牛の作出ができていない可能性があった。

そのため進捗状況はやや遅れているとした。乾乳時に乳房内感染が起こりやすいと考えられているため、乾乳直前に実験的にSA感染を行い、自然界の状況に合わせた計画であった。それに対して、SA感染直前の体細胞数は、80万個/mlと比較的高い値であり、乳房内に白血球が多数存在していた。これによって、今回接種したSAの菌数では感染が成立しなかったことが考えられた。乳用牛は、繁殖周期によって体細胞数が増減することも示唆されており、今回の試験では生理的に体細胞数が高い時期にSA感染させたのかもしれない。泌乳期間を終えた乳用牛は、乳腺組織の回復と分娩準備の目的から乾乳期間を設けることが一般的である。乾乳時には、泌乳期間中に治癒に至らなかった乳房炎の治療だけでなく、乾乳直後の乳房内感染を予防する目的で正常乳房内にも抗菌薬の注入が行われている。近年、泌乳期において組換え蚕由来牛顆粒球マクロファージコロニー刺激因子(TGrbGM-CSF)の乳房炎治療効果が見出されているが、乾乳時注入においても抗菌薬と同様の乳房炎治療及び予防効果が示されれば、抗菌薬使用量の低減に貢献することが期待できる。本研究では、乾乳前に実験的に黄色ブドウ球菌(SA)性乳房炎を作出し、乾乳時にTGrbGM-CSFを乳房内注入することによる乳房炎治療効果を検証した。乾乳前にSA感染させた乳房に対する乾乳時のTGrbGM-CSF乳房内注入では、乾乳期間中にSAを排除することはできず、分娩後もSA乳房炎を発症した。今回の実験では、実験的SA乳房炎罹患牛に対するTGrbGM-CSFの乾乳期治療効果は得られなかった。実験感染牛に対する結果と自然発症牛に対する結果は、異なることも多く見られるため、SA自然発症牛に対するTGrbGM-CSFの効果も確認する必要がある。また、本課題はTGrbGM-CSFの乾乳時治療試験であったが、治療効果だけでなく、健常牛の乾乳時にTGrbGM-CSFを乳房内注入することによる乳房炎予防効果の検証も、抗菌薬使用量の低減を考える上で必要な課題と考えられる。乾乳期間2ヶ月を要する試験であるので、計画的に供試牛を入手し試験を行う。乾乳前に実験的に乳房炎を発症させ、それに対するGM-CSFの治療効果を検討する。乾乳期間2ヶ月を要する試験であるので、計画的に供試牛を入手し試験を行う予定である。また、乾乳前にSA感染が成立しなかった可能性があることから、乾乳前3日にSA感染を実施し、感染を確認してからTGrbGM-CSFの効果を検討する。牛の購入価格が上昇しているため、牛の購入にはまとまった予算が必要となった。そのため、初年度の配分額を次年度に繰り越すことによって、次年度に牛を購入することを考えたため。(理由)牛の購入価格が上昇しているため、牛の購入にはまとまった予算が必要である。平成29年度の予算を平成30年度に繰り越すことによって、牛の購入と試験の実施が円滑に進めることができると判断したため。(使用計画)乳用牛を購入する。乳用牛を購入する。
超微細粒合金における変形挙動のその場中性子回折および表面立体観察

超微細組織を有する材料を作製し組織の定量化と強化機構を検討し以下の結論を得た。パーライト組織ではセメンタイト・フェライト間、ラメラコロニー間、ブロック間で階層的に不均一塑性変形が生じ、相応力、ラメラ応力、ブロック応力が発生し変形を支配する。これらに及ぼすセメンタイト体積率の影響と内部応力の発生を引張試験中のその場中性子回折により明らかにした。外力が1.6GPaのときに、フェライト母相中に埋め込まれたセメンタイトには5GPaに相当する弾性ひずみが生じる。種々な加工熱処理材について集合組織と残留応力を中性子回折で測定し、ひずみ1.4程度の伸線加工材においては残留相応力に起因する強度異方性が生れる。結晶粒径3.6μmのフェライトーパーライト鋼の変形の特徴をその場中性子回折により明らかにした。粒径が1μm以下になるとセメンタイトはパーライト状態で存在できず粒状になり、ほとんど加工硬化を示さず均一伸びがみられない。そこで、圧縮変形も行い、塑性変形状態の表面起伏状況についてレーザー顕微鏡を用いて定量的に測定し、変形不均一性を検討した。低炭素フェライト鋼に真ひずみ6を超える強伸線加工を与えると、結晶粒の大きさは数10nmになり連続再結晶を起こし、焼鈍すると粒成長のみが起きる。このような微細粒フェライト線材は1.4GPa以上の外力下でも線形弾性変形を示す。一方、過共析パーライト鋼に真ひずみ4までの種々な強伸線加工を施すとセメンタイトは分解する。伸線状態の引張変形その場中性子回折実験により、外力3.6GPaでも弾性変形を示し、高応力域の応力と格子面ひずみ(弾性ひずみ)の関係は線形のフックの式からはずれ非線形になること等を示した。今年度は超微細粒合金のひとつとして、主としてパーライト(フェライト・セメンタイト)組織を取り上げ、強塑性加工に伴う組織変化と変形強度について検討した。中性子回折実験は高エネルギー加速器研究機構に設置されているVegaおよびSirius、原研改造3号炉に附設されているRESAを用いた。まず、ミクロ組織状態の異なる5種類の引張試験片、(1)パーライト組織、(2)線引き加工まま、(3)低温時効材、(4)亜鉛メッキ相当の焼鈍材および(5)セメンタイト球状化組織を用意した。強度は大きい方から(3)、(2)、(4)、(1)、(5)の順番であり500MPaから2GPa以上へと大きく変化した。同じセメンタイト体積率でも、このように強度が異なる原因はミクロ組織の相違によるものである。組織制御に伴う内部変化を中性子回折により検討した。続いて、引張変形中のその場中性子回折により塑性変形中の各構成相の格子ひずみ(応力分配)を測定した。さらに、変形機構を表面変化から定量的に捕らえるために、レーザー顕微鏡を用いて引張変形中の表面起伏変化を定量的に測定し変形の不均一性を調べた。パーライト組織はフェライトとセメンタイトから構成されるが、塑性加工によってセメンタイトが溶解しフェライト中に炭素が過飽和固溶することを高分解粉末回折装置SIRIUSによって明らかにした。また、伸線加工により超微細化した線材には残留相応力が存在すること、その応力に異方性があること、これに関連して強度は異方性を示すことを見出した。次に、パーライトの引張変形下におけるフェライトとセメンタイトの格子面変化をRESAで測定し、セメンタイトが負担している強度を初めて実測した。これにより強度に及ぼすセメンタイト形状の影響などが明確になった。

昨年度に引張変形中のその場中性子回折実験によって明らかにしたパーライト組織鋼の外力下におけるフェライト相の応力状態および伸線加工により生じる残留相応力に関して、今年度は回折強度の弱いセメンタイト相における測定に焦点をあてた。実験は、あらかじめ集合組織を与え、かつ残留相応力の存在しない高強度な試料を作製することから始まり、中性子角度分散法(原研RESAを使用)および飛行時間法(高エネ研SIRIUSを使用)による引張変形中のその場測定を試みた。その結果、セメンタイトの結晶格子ひずみの変化からパーライト組織に1.6GPaの外力が負荷されている状態で、セメンタイトは約4.3GPaの応力を負担していることを明らかにした。このとき、フェライトとセメンタイトの相応力間に平衡関係がほぼ成り立つことを示せたので、昨年度のフェライト相のみの測定結果からの推定が妥当であることが実証された。続いて、炭素含有量、すなわちセメンタイト体積率がパーライトの変形特性に及ぼす影響を3種類の鋼を用意し、その場中性子回折により調べ、微細2相組織における構成相間の応力分配と試料全体のマクロな変形挙動の関係を明らかにした(論文投稿中)。フェライト単相合金に強度な伸線加工して、ナノ組織化した。この試料の残留応力測定から、結晶粒方位差に起因する塑性ひずみ差が残留応力(粒応力)をもたらすこと、さらに引張変形中のその場中性子回折により、フェライトが超微細粒化により現実に0.6%以上の弾性ひずみ変化を起こし得ることを(110)格子面間隔変化から明らかにした。単相合金の結果から、上記のパーライト鋼の結果、さらに強伸線加工材でセメンタイトが溶解しナノ組織化した鋼の塑性変形機構が予想できるようになった。引張変形中のその場中性子回折実験によってパーライト組織鋼の外力下におけるフェライト相およびセメンタイト相の応力分配挙動を明らかにした。回折強度の弱いセメンタイト相の測定に焦点をあてて、集合組織の強い試料と弱い試料を作製して実験し、相応力のみでなくフェライトブロック間の応力分配挙動も明確に示すことができた。パーライト鋼では、強伸線加工によりセメンタイトが分解する。これを再加熱するとセメンタイトは再析出する。セメンタイトが存在しない高炭素鋼という点からは、焼入れマルテンサイトと同じなので、両者の中性子回折プロファイル、焼戻し(焼鈍)に伴う軟化挙動および引張特性を調べて比較したところ、両者はまったく異なる特性をもつことが明らかになった。強伸線材の高強度発現の原因を探る目的で、中性子角度分散法(原研RESAを使用)および飛行時間法(高エネ研SIRIUSを使用)による引張中のその場中性子回折実験を行った。その結果、フェライトの(110)格子面間隔が2%も弾性的に広がること、すなわちフェライト母相自体が強化されていることがわかった。しかも、高応力域では応力とひずみの関係は非線形であり、かつ可逆的である。回折プロファイルからは、強伸線加工により一部の炭素が格子内に強制固溶され正方晶化されていること、その軸比が高応力下では低下することが見いだされた。また、このような伸線材の焼鈍による回復再結晶挙動を調べ、通常の材料とは異なりナノ組織材料の挙動に近いことを明らかにした。フェライト単相合金に強伸線加工を施してナノ組織化した材料を作製し、上記と同様な実験を行い、セメンタイト(C量)の影響を検討した。焼鈍による組織変化は、通常の回復再結晶という過程を経ず、強加工中にすでに連続再結晶化していると推定された。
幾何学的に閉じ込められた磁束量子状態

三角形及び正方形状のアモルファス微小超伝導体に閉じ込めた多重渦糸状態を走査SQUID磁気顕微鏡で直接観察し,形状を反映した独特な渦糸配列やその成長過程を実験的に初めて見出した。渦糸配置と試料形状との幾何学的つり合いで誘起される反渦糸の観測には至っていないが,関連して,四角形状に配列した渦糸の殻構造や充填規則に現れる双安定な渦糸状態,閉じ込め形状の変形に対する渦糸配列の安定性・対称性など幾何学的つり合いに起因する新たな性質を見出した。平成24年度では、平成23年度に行なった準備研究およびテストを踏まえ、当初の計画どおり、アモルファスMoGe超伝導薄膜を正方形状の微小超伝導体に微細加工し、得られた試料の評価として、超伝導量子干渉計を用いた走査SQUID磁気顕微鏡による量子渦配列の直接観測実験を行った。印加する磁場の大きさで量子渦の数を調整しながら微小超伝導体に現れる量子渦の数を調べた結果、一辺80ミクロンの比較的大きな正方形状試料において、量子渦数が印加磁場に対して階段状に増加する微小超伝導体に特有な性質(メゾスコピック性)を見出すことができた。これは微小超伝導体の研究が1ミクロン以下のサイズでしか行えないというこれまでの常識を覆す研究成果であった。さらにこれまで微小円板試料で見出してきた「シェル」と呼ばれる量子渦配列の閉殻構造を正方形状という異なる幾何学的境界条件下で詳しく調べた。円板のシェル構造はリング状に並ぶ量子渦の配列が同心円状に配置することによって形成され、最外殻のリングを形成する量子渦数が5、11となったときに閉殻となったが、正方形では4の整数倍(4、8、12)の量子渦数で安定した四角状の量子渦配列が現れ、そのうち4、12の量子渦数の四角形配列が最外殻を形成したときに閉殻することが分かった。このような形状に依存した閉殻構造を可視化した実験例は我々の知る限りこれまで報告されていない。本研究で得られたもう一つの研究成果となった。平成25年度は、当初の計画どおり、アモルファスMoGe超伝導薄膜を三角形状に微細加工し、得られた試料の評価として、走査SQUID磁気顕微鏡を用いた量子渦配列の直接観測実験を行った。印加する磁場の大きさを調整しながら三角形状の微小超伝導体に現れる量子渦の数(渦度L)を調べた結果、正方形試料と同様に、渦度が印加磁場に対して階段状に増加する微小超伝導体に特有な性質(メゾスコピック性)を見出すことができた。得られた量子渦配列は三角形試料の対称性を強く反映した独特な構造を組み、特に誘起された量子渦の数がL= 3, 6, 10及びL = 1,4の条件を満たすとき、試料の幾何学的対称性と一致するつり合った渦配列が現れた。一方、それら以外の量子渦数で得られた渦配列は、上記のつり合い配列のいずれか一つのパターンに一列の渦鎖を付け加えた配列構造で整理できることが分かった。印加磁場に対する渦配列の成長過程をまとめると、これまで円形試料や正方形試料で見出してきた「シェル」と呼ばれる渦配列の閉殻構造が適用できないことも分かった。さらに、反量子渦を見出す新たな試みにも取り組んだ。先行する理論的な考察で得られた提案に従い、4個の小穴を正方形状の微小超伝導体に微細加工し、量子渦配列を可視化する実験を行った。理論的な予想に反し、印加した磁場が全て小穴に侵入し、微小超伝導体に量子渦を誘起できず、期待される反渦配列を得ることができなかった。平成23年度は初年度であり、本研究課題のテーマである幾何学的な磁束量子渦状態を見出す新しい微小超伝導体の作製とそれに必要な準備研究、およびテストを行った。当初の計画どおり、アモルファスMoGe超伝導薄膜から円形状の微小超伝導体を微細加工で作製し、印加する磁場の大きさで量子渦の数を調整しながら、量子渦の可視化実験を行った。その結果、直径80μmの円形状試料において、量子渦数が印加磁場に対して階段状に増加する微小超伝導体に特有な性質(メゾスコピック性)を見出した。量子渦の配列は、渦数が5以下において多角形、6以上においてシェルと呼ばれる多重のリング配列となった。いずれの渦配列も円の中心に対して点対称な対称性をもち、先行する理論研究の結果と直接比較できるほど理想的な結果であった。Nbなどの単結晶膜では材料の欠陥や格子歪の影響により対称性のよい渦配列は報告された例はなく、アモルファス超伝導体の重要な特徴の1つであることがわかった。さらに次年度の計画にある四角や三角形の他、計画にはない微小な穴(アンチドット)を設けた微小超伝導体の作製の準備研究も行った。

アンチドットを設けることにより、本研究課題の中心テーマでもある反渦を伴う量子渦状態が現れやすくなることが、ベルギーの理論グループによる計算機シミュレーションで明らかにされたためである。アンチドット試料を含めた微小超伝導体を作製するため、微細加工の工程に必要なフォトマスクの作製とエッチングの条件出しを行った。正三角形及び二等辺三角形状に加工したアモルファス微小超伝導膜を用いて、閉じ込めた量子渦糸状態とその配列の安定性を、走査SQUID(超伝導量子干渉計)磁気顕微鏡による直接観察実験で調べた。印加する磁場の大きさを調整しながら誘起される渦糸の数とその配列を調べたところ、微小超伝導体の形状を反映した独特な渦糸構造が現われた。特に、渦糸数が3、6、10という三角数を満たすとき、超伝導体の形状とつり合う(3回の回転対称性で特徴づけられる)三角配列(三角格子の一部)を組んだ。二等辺三角形でも形状に従った変形は認められるものの、ほぼ同じような渦糸の三角配列が現われることから、幾何学的変形に対して安定な渦糸状態であることが分かった。一方、上記以外のほとんどの渦糸数(少なくとも11の渦糸数まで)では、幾何学的形状変化に対して、渦糸配列は不安定となり、同じ渦糸数でも異なる複数の渦糸配列が現われた。得られた渦糸配列を詳しく調べると、試料形状(正三角形状または二等辺三角形状)によらず、三角形がもつ一本の対称軸に対して鏡面となる対称性が現われ、渦糸の三角配列と一本鎖を組み合わせた分類法で整理できることも分かった。以上の結果から、三角形状の微小超伝導体では、つり合い条件が渦糸配列の(幾何学的変形に対する)安定性や対称性を決定づけることが分かった。今後の反渦糸状態に関する研究を進める上で貴重な基礎データになると期待される。数物系科学本課題研究は平成23年から25年までの3カ年の期間で、微小超伝導体に閉じ込めた量子渦状態を実験的に可視化する研究を実施している。平成24年度は、初年度に行なった準備研究およびテストを踏まえ、当初の研究計画に従って、高周波スパッタ装置を用いたアモルファスMoGe超伝導膜の成膜を行い、正方形状の小さなドットに微細加工した。試料評価を行う走査SQUID磁気顕微鏡装置については、東北太平洋沖地震での被災により装置内の配線ショートや装置チャンバー内のガスリークなど多くの不具合が生じていたが、応急的な修理の結果、一部の不具合を除いて本研究に必要最低限な機能を使用できるところまで回復した。試験的に正方形状の微小超伝導体を用いて量子渦の可視化実験を実施したところ、当初の予定通り渦配列の可視化に成功し、正方形特有の渦配列の成長過程を見出すことができた。平成25年度は、当初の計画通り、三角形状に整えた微小超伝導体の作製及び走査SQUID磁気顕微鏡を用いた量子渦配列の可視化実験を実施した。三角形試料の対称性を反映した独特な渦配列構造や微小試料に特有な量子渦数と印加磁場の関係(メゾスコピック性)を見出すなど、微小超伝導体の量子渦状態の理解につながる研究成果を得ることができた。得られた実験結果をさらに確実なものとするため、再現性を確認する追加実験を予定していたが、国内のヘリウムガスの供給不足により実験に必要な寒剤である液体ヘリウムを購入できず、実施できなかった。補助事業期間を延長し、来年度に実施する予定である。以上の理由により、本研究の達成度は“おおむね順調に進展している"と判断した。本課題研究は平成23年から25年までの3カ年の研究期間で、微小超伝導体に閉じ込めた量子渦状態を見出す実験的研究を実施する。平成23年度は初年度であり、研究計画に従って、幾何学的な磁束量子渦状態を見出す新しい微小超伝導体の作製とそれに必要な準備研究、およびテストを行った。
脳・腸ペプチドの酸化還元作用と分泌作用との関連

ラット遊離膵腺房標本にfura-2AMを取り込ませ、その標本の単一細胞内のカルシウム濃度〔Ca^<2+>〕iの空間的・時間的変化を測定した。顕微蛍光測光を行う前に、この顕微鏡に組み込まれているノマルスキ-装置によって、その細胞の細胞内粗面小胞体や核などの局在を確認した。この装置によって、酵素原顆粒が集中している腺房細胞腺腔側の顆粒領域とほぼ透明に見える基底側の粗面小胞体領域とを判別することができる。持続的な分泌反応を引き起すことが知られている30pMのCCK-8で標本を持続的に刺激すると、粗面小胞体領域では〔Ca^<2+>〕i振動が記録されたが、一般には顆粒領域からは持続的な刺激開始直後に現れる一過性の〔Ca^<2+>〕i上昇が記録され、振幅の大きい〔Ca^<2+>〕i振動は記録されなかった。〔Ca^<2+>〕i振動は次の3相から構成されていた。1)初期一過性上昇、2)それに続く緩やかな下降相、及び3)下降相に重畳する振動性スパイク群。腺房を無Ca液で周辺潅流しながら30pMのCCK-8で持続的に刺激すると、初期の一過性上昇のみが記録され振動性スパイク群は消失した。100pMのCCK-8で持続的に刺激すると、大きなー過性上昇相のみが記録されてスパイク群は記録されなかった。これらの結果は〔Ca^<2+>〕i振動が膵腺房細胞の刺激ー放出連関において重要な役割を担っていることを示している。CCK-8濃度が30pM以下という生理的濃度の時に〔Ca^<2+>〕i振動が記録されるという結果は、この〔Ca^<2+>〕i振動がCCKの生理的効果、特に接続的分泌反応や膵腺房細胞の栄養効果に関与している可能性を示唆している。ラット摘出膵血管潅流標本を作製し、その標本の表面にscanning organ spectrophotometer(SOSP)のプローブ先端を置き、腺房細胞内ミトコンドアのチトクロームa(【a_3】),bおよびc+【c_1】の酸化還元反応を連続的に記録した。生理的濃度のコレシストキニン・パンクレオザイミン(CCK:20pM以下)によってその標本を持続的に刺激すると持続的な分泌反応(消化酵素放出反応と膵液流量上昇反応)がみられた。この時、潅流液の溶存酸素濃度が飽和に近い状態にあると、チトクロームの酸化還元反応は変化しなかった。この時の分泌反応は、潅流液中のCa【Cl_2】を除くと完全に抑制されるという結果から、生理的CCK濃度によってひきおこされる反応は【Ca^(2+)】influxによってひきおこされるといえる。潅流液中の溶存酸素濃度を低下させ酸化還元反応と分泌反応とに及ぼす影響を調べた。CCK濃度を100pMに上げると、刺激後一過性に細胞内Ca遊離がおこり続いて持続的に【Ca^(2+)】influxが上昇した。この時の分泌反応とチトクロームの還元反応が潅流液中のCa【Cl_2】濃度によってどのように影響されるかについて定量的に解析し、さらに溶存酸素濃の影響を調べた。トリプシンインヒビターを慢性的に経口投与し、肥大膵を作製した。摘出膵潅流標本を用いて、正常膵及び肥大膵における静止時、膵液流量及び膵液中のNa,K,Clを測定した。肥大膵では、静止時膵液流量は正常膵に比べ約10倍に増加していた。

膵液中のNa,K,Clは肥大膵でそれぞれ、約155mM,4.2mM,155mMであり、正常膵ではそれぞれ、約147mM,4.2mM,130mMであった。特に肥大膵ではCl濃度の上昇が著しかった。以上の結果より、肥大膵ではCl輸送系の増強が示唆された。ラット摘出膵血管潅流標本を作製し,その標本の表面にscanning argan spectroptotometer(SOSp)のプローブ先端を置き,腺房細胞内ミトコンドリアのチトクロームa(a_3),bおよびC+C_1の酸化還元位を連続的に記録した.これまで用いてきた標本には十二指腸を含まれていたが,今回からそれを除き腹腔動脈によって潅流される膵領域の標本とした.この標本の潅流液流量をこれまでの流量の約3倍に上げても,浮瞳は発現せず,酸素を十分に含む潅流液で潅流すると,これまで記録されていた高濃度コレストキニン・オクタペプチド(CCKー8)刺激によるチトクロームの同期的な還元反応は観察されなくなった.この結果から,チトクロームの同期的な還元反応の機序が,限定された酸素供給の下では膵組織内に局所的な酸素不足領域が発生していることにあると推定された.上のような,酸素供給が十分に保たれている条件下では, CCKー8による膵外分泌反応(膵消化酵素放出も膵液分泌量)は共に促進された.潅流液中の酸素を低下させると, CCKー8による膵外分泌反応は著しく抑制され,チトクロームの同期的な還元反応が大きく現われた.CCKー8で持続的に刺激中にウワバインを加えると,膵外分泌反応は対自の1/7まで抑制された.これらの結果は,膵外分泌反応を支えるエネルギーは酸化的りん酸化から供給され,エネルギー消費の主役は(Na^+,K^+)AT Paseであることを示している.特異的基質代謝阻害剤を使った研究によって,エネルギー供給の基質となるものは,ぶどう糖でもアミノ酸でもなくて脂質であることが明らかとなった.ニューロン軸索終末から構成されている下垂体神経葉(モルモット)のチトクロームの同期的な環元変化は,電気刺激,外液KCl増加時に認められた.電気刺激時の還元は外液NaClを低下させると減少した.(1)ラット摘出膵潅流標本を用いて、次のような結果を得ている。これまで、蛋白分解酵素阻害薬をラットに経口投与すると、消化管粘膜のCCK分泌細胞からCCKが血中に放出され、それが、膵腺房細胞の肥大・増殖を引きおこすことが知られている。合成蛋白分解酵素阻害薬FOY-305投与によって肥大した膵を摘出し潅流標本を作製した。この標本は、何らの刺激を加えていない静止状態でも、対照標本の10倍にも及ぶ膵液流量がみられ、この機構は、1)(Na^+、K^+)ATPase系、2)アミロライド感受性Na^+-H^+対向輸送系、および、3)独特のCl^-輸送系の活性化にあることを明らかにした。(2)Fura-2/AMをラット膵腺房標本にとりこませ、[Ca^<2+>]cを定量し、画像処理によって[Ca^<2+>]cの細胞内空間変化と、時間的変化を解析する方法を確立した。CCKー8(コレシストキニンのC端8個のペプチド)で刺激すると[Ca^<2+>]cが上昇し、この上昇は隣接する細胞も同期して変化することをはじめて明らかにした。(3)ラット摘出膵潅流標本をCCK-8で持続的に刺激すると、CCKー8濃度依存性に分泌反応が起こることをすでに明らかにした。最大分泌反応をおこす100pmCCK-8(薬理的濃度)刺激時には、チトクロームa(a_3)、bおよびc+c_1が平行して環元方向に変化した。1nMCCK-8(病的濃度)で刺激すると、放出反応は小さいのにチトクローム平行反応はかえって大きくなった。このチトクローム平行反応は、細胞内にミトコンドリア周辺に形成されるO_2勾配に起因すると推定される。
学校災害被害生徒の高校における受け入れ体制に関する研究

1.研究目的2001年、大阪教育大学附属池田小学校で不審者の侵入により児童が亡くなる事件が起こった。この附小事件から10年がたち、その当時小学校1、2年生だった児童が、現在附属高等学校池田校舎に高校2、3年生として在籍している。本校では3年前から、学年担当教員を1名増員したり、受け入れ準備を進め、現在では、主幹教諭がコーディネーターになって、メンタルサポートセンターの先生方、副校長、養護教諭、学年主任で毎週ミーティングを行っている。また、保護者との面談も行っている。しかし、このような支援体制で十分なのか、検証を行う必要を感じていた。1996年にイギリス、スコットランドのダンブレーン小学校でも、同じような事件が起こっている。そして、事件当時の生徒はダンブレーン高校に進んだ。そこで、現地へ赴き、学校関係者や教育委員会を訪問し、当時被害に会った児童が高校でどのように受け入れられたかを調査しようと思った。2.研究方法当時ダンブレーン高校の副校長をされていたJune McArthurさんのお宅を訪問し、またスターリング郡の教育委員会に出向き当時から教育委員をされているJenni Barrさんを訪ね、また事件後ダンブレーン小学校から分裂したニュートン小学校校長のElizabeth Mitchellさんとそれぞれ意見交換をした。3.研究成果事件後からすぐ、教育委員会が小学校へ出向いて被害生徒やその保護者との集団面接などを行ったり、当時のダンブレーン高校の副校長がダンブレーン小学校に出向いて、被害児童やその保護者と集団で面談を行うなど、実にきめ細かく支援体制を組まれていた。しかし高校では、被害生徒本人やその保護者が、他の生徒と同じ様に扱ってほしいという強い要望があったため、本校がしているようなサポート体制は取らなかったということであった。本校の体制はよくできているとお褒めの言葉をいただいた。
炎症増強分子ＴＲＥＭ－１のリガンド探索　ー敗血性ショックの制御をめざしてー

TREM-1は、単球・マクロファージにおいて膜受容体として炎症性サイトカイン産生を誘導して炎症反応を増強するが、リガンドは不明である。好中球から放出された網目状構造物NETsがマクロファージを活性化することから、好中球NETsの構成成分中のTREM-1リガンドの同定を試みた。TREM-1-GST融合タンパク質と、好中球様に分化誘導させたHL-60細胞から得た核タンパク質をGST-pull down assayに供し、TREM-1と結合する分子を検索した。その結果、約72 kDaの分子が特異的にTREM-1と結合した。この分子について現在質量分析による同定およびリガンド活性の測定を行っている。TREM-1(triggering receptor expressed on myeloid cells-1)は、好中球や単球・マクロファージで発現し、炎症性サイトカイン産生を促進して炎症反応を増強する。TREM-1の機能を中和抗体などにより阻害すると、敗血性ショックの病態が改善することから、TREM -1は敗血症の病態における炎症反応の増強因子と考えられている。しかし、これまでにTREM-1のリガンドは同定されていない。これまでにTREM-1が好中球や血小板と結合することから、これら細胞表面にリガンドが発現していると考えられている。そこで本研究では、クロマトグラフィーや質量分析法などを用いて、TREM-1リガンドを分離・同定することを試みる。TREM-1全長のC末端にglutathion-S-transferase(GST)を融合したキメラタンパク質を発現するプラスミドを、X-tremGENE HD試薬(Roche)を用いてHEK293細胞に導入し高発現させた。このTREM-1-GSTキメラタンパク質をGST結合カラムで精製した後、マウス白血球やマクロファージ系細胞株であるRAW264.7の細胞溶解液と反応させ、TREM-1-GSTに結合する分子の探索を試みた。その結果、TREM-1-GSTに結合する分子は観察されるものの、結合量が少ないこと、また実験ごとにばらつきがあることから、結合分子の同定に至っていない。今年度は、TREM-1-GSTの量や反応させる細胞溶解液量を増やし、効率よく安定して相互作用因子を検出することを試みている。また、リガンド分子の存在が予想される好中球や血小板についてもTREM-1-GSTに結合する分子を探索する。そして、リガンドのアンタゴニスト分子を作成し、CLP敗血症モデルマウスに投与することで敗血性ショックの制御を試みる。TREM-1の機能を中和抗体などにより阻害すると、敗血性ショックの病態が改善することから、TREM-1は敗血症の病態における炎症反応の増強因子と考えられている。まず、TREM-1全長あるいは欠失変異体のC末端にglutathion-S-transferase (GST)を融合したキメラタンパク質を発現するプラスミドを作成した。HEK293およびRAW264.7細胞に発現プラスミドを導入し、TREM-1-GSTおよび変異型TREM-1-GSTの細胞表面での発現をFlow cytometryにより検出した。さらに、GST結合カラムで精製したTREM-1-GSTはリガンド疑似分子であるTREM-1アゴニスト抗体と結合したが、欠失変異体にGSTを融合したTREM-1ではその結合は見られなかった。これまでの結果から全長のTREM-1にGSTを融合したキメラタンパク質を用いることでTREM-1のリガンド分子の取得の可能性が考えられる。今年度は、リガンド分子の存在が予想されている好中球や血小板の細胞溶解液からTREM-1-GSTに結合する分子を探索し、さらにリガンド活性を調べる。TREM-1(triggering receptor expressed on myeloid cells-1)は、単球・マクロファージにおいて膜受容体として炎症性サイトカイン産生を誘導して炎症反応を増強する。これまでに、TREM-1が好中球に結合することから、細胞膜表面におけるTREM-

1リガンドの存在が考えられており、昨年度までの本研究課題においても細胞膜成分からリガンドの同定を試みていたが、成果が得られなかった。近年、好中球から放出されたDNAやヒストンタンパク質を含む網目状構造物NETsが、細菌を捕獲・殺菌するだけでなくマクロファージを活性化することが見出されている。そこで、本年度においては好中球のNETs構成成分(細胞室・核タンパク質)から、TREM-1リガンドの同定を試みた。HEK293細胞で強制発現させたTREM-1-GST融合タンパク質あるいは対照群のGSTタンパク質をGlutathione Sepharoseと反応させ、洗浄し精製した。次に、1.25%DMSO処理により好中球様に分化誘導させたHL-60細胞から、核タンパク質と細胞質タンパク質をそれぞれ抽出した。精製したTREM-1-GSTおよびGSTタンパク質とHL-60細胞の核タンパク質あるいは細胞質タンパク質をGST-pull down assayに供し、TREM-1と結合する分子を検索した。その結果、核タンパク質においては約200kDa、150kDa、72kDa、65kDa、43kDa、38kDaの分子が、また、細胞質核タンパク質においては約55kDaの分子が対照群と比較してそれぞれ多く結合した。従って、これらの分子はTREM-1のリガンドの可能性が考えられる。現在、これらの分子について質量分析による同定、単球・マクロファージ系細胞のサイトカイン産生を指標としたをガンド活性測定を行っている。生化学マウス白血球やマクロファージ系細胞株であるRAW264.7の細胞抽出液を用いてTREM-1リガンドの取得を試みている。その結果、TREM-1-GSTに結合する分子は観察されるものの、結合量が少ないこと、また実験ごとにばらつきがあることから、結合分子の同定に至っていない。TREM-1-GSTや細胞抽出液を増やすことで、結合物を増加させ同定を試みている。また、刺激依存的な分子修飾によるリガンド結合活性の変化の可能性も考えられることから、白血球やRAW264.7細胞の前処理(LPS刺激やNETsの生成など)の条件を検討する。まず分子の取得を急ぎ、その後の解析に繋げたいと考えている。初年度はリガンド分子の取得に関わるツールの作成し、リガンド取得を試み、リガンド活性を調べることを目的としていた。実際には、TREM-1固定化カラムを作成し、好中球や血小板成分からTREM-1に結合する分子を単離・精製。さらに、液体クロマトグラフィーや質量分析など(LC/MS/MSやMALDI/TOFMS)によりTREM-1と結合する分子を同定するというスキームであった。実際には、リガンドを取得するためのツール(TREM-1-GSTタンパク質)の作成に時間が掛かってしまい、やや計画通りに進まないという問題が発生してしまった。