hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
若年層の自殺への態度に関する研究

2011年10月11月に、中学校1校の協力を得て中学1年生の2クラスを対象にGRIPを実施した。GRIPの授業観察および実施後に行われた教員とのプログラム検討会であげられた意見をもとに、GRIPの改善を行った。具体的には、GRIPの内容や量、授業における運用方法(例.クラスで意見交換をする箇所の検討)、生徒への配慮(例.自己開示への配慮、グループワークの場合の人数構成)などである。我が国の学校現場の対人資源や学習指導要領との兼ね合いのなかで、より現場の教員が実施しやすく、一定の効果をばらつきなく生徒にもたらす自殺予防プログラムを作ることが出来た。
方言音声データベースの作成と利用に関する研究

この研究は、(1)データベース作成、(2)ツール開発、(3)流通化、の三つの柱からなっており、(1)はさらに「検索用のテキスト作成」と「音声データの編集」とに分かれる。(1)のうち、検索用テキストについては、調査項目総計8828項目、発話者に関するデータ1200人分をコンピュータに入力し、校正をおこない、データベースを完了した。音声データに関しては、別途データベース科研による入力作業をおこなっており、前年度までにCD4枚を刊行し、今年度も1枚刊行した(2)に関しては、来年度以降のCD-ROM作成に向けて、音声データの形式の検討をおこなった。その結果にもとづき、今年度備品として購入した、マッキントッシュを用いてデータの変換作業および検索ツールの開発に取り組んだ。(3)の流通化に関しては、利用にあたってのルール作りの検討をおこない、モニター(本データベースを利用、評価してくれる人)の募集と利用結果のアンケートを実施した。現在のモニター数は130名であり、今後も増やしていく予定である。また、今年度の研究成果を「方言音声データベースの作成と利用に関する研究」と題し、シンポジウム『人文科学とデータベース』において口頭発表をおこない、同時に同名の論文集として刊行した。
センテンス・コンバイニングによる英語ライティング指導法の基礎的研究と教材の開発

2018年度は、センテンス・コンバイニングとは何かを定義するために、先行研究の調査と並行して、高等学校「英語表現」の教科書を中心に英語教材の中でのセンテンス・コンバイニングの取り扱いや、使用されている英文を分析し、センテンス・コンバイニングの種類を整理し、分類することを行った。その作業の結果をもとに、センテンス・コンバイニング練習用の問題サンプルを作成し、日本人大学生を対象としてその難易度を調査した。その結果については、2018年度末の国内学会にて発表を行った。また、センテンス・コンバイニング指導の現状調査として、イギリスの中等学校と語学学校において、授業の観察と資料収集を行った。現地でのセンテンス・コンバイニング指導は方法論的には日本の外国語としての英語指導にも応用可能であるが、使用される英語そのものの語彙の難易度、英文の難易度は高く、日本の中等学校、大学においてそのまま適用できるものでなく、調整や工夫が必要であることが確認された。当初の計画であったセンテンス・コンバイニングの分類、現状調査、先行研究の調査はおおむね順調に進展しているため。2019年度は2018年度までの先行研究の調査、センテンス・コンバイニング指導の実態調査などの作業を継続して行う。そして、英文の内容や難易度を調整しながら、最終的には日本人英語学習者のためのセンテンス・コンバイニング練習のための教材を作成する。支出費目に関しては当初の計画どおりであったが、格安航空券の取得などにより、若干の余剰が発生したため。次年度も当初の計画どおり支出費目は物品費と旅費であるので、それに加える。
ミャンマー産薬用植物由来のリーシュマニア原虫に特異的なアポトーシス誘導物質の探索

本研究は、熱帯領域であるミャンマーに生育する植物から、さらなる抗リーシュマニア活性を有する化学成分を探索することを目的として行うものである。本計画では、明確な治療薬が未だに無い皮膚型リーシュマニア原虫を用い、(1)ミャンマー産植物エキスから抗リーシュマニア活性物質を探索する、(2)これまでに行ってきた改良MTT法によるスクリーニング、宿主細胞モデルに対する細胞傷害性の検討に加えて、薬理作用評価系としてアポトーシス誘導能に着目し、蛍光プローブJC-1によるミトコンドリア膜電位差やルシフェラーゼ発光によるATPの定量を検討する、という研究に着手した。一次スクリーニングで抗リーシュマニア活性の見られたミャンマー産薬用植物(コショウ科およびヤマモモ科植物)メタノール抽出物について各種クロマトグラフィー等の化学的分離手法を用いて抗リーシュマニア活性成分の探索を行った。その結果、計39種の化合物を単離した。これらについて、核磁気共鳴スペクトル(NMR)、質量分析等の機器分析により、それぞれの化学構造を決定し、リーシュマニア原虫に対する影響を検討した。また、新規スクリーニングとして、蛍光プローブJC-1によるリーシュマニア原虫のミトコンドリア膜電位差をL. majorについて検討するために、既知の活性化合物を含む植物エキス5種を用いて実験を行い、最適な原虫濃度、蛍光強度による添加試薬量の調整、ポジティブコントロールの設定を行った。本研究では,熱帯域の植物からさらなる抗リーシュマニア活性物質を探索することを目的とする.またこれまでに行ってきた活性試験に加えて原虫に対するアポトーシス誘導能を検討し,得られた化合物の薬理活性機構の検討と新たなスクリーニング系開発を目指す.平成27年度は,活性化合物の単離を主軸として研究を行った.18種のミャンマー産薬用植物について,メタノール及び水抽出エキスを作成し,in vitro抗リーシュマニア活性を評価した.その結果,11種のエキスに活性を見出した(MIC 3.1-50 ug/mL).これらのうち,5種についてスケールアップ抽出を行い(約1-2kg)メタノールエキス及び水エキスを作成した.これらのエキスは,各種カラムクロマトグラフィーを用いた分離精製後,NMR,MS等の各種機器分析により構造を検討した.18種のミャンマー産植物のメタノール抽出エキスを作成し,抗リーシュマニア活性試験を行い,活性を有するエキスを選定した.これらのうち,5種についてスケールアップ抽出が終了し,うち2種について分離精製に着手しているため,進捗状況は概ね順調と考えられる.産後及び育児休業の取得に伴い,研究を一時中断した.産後及び育児休業の取得により,研究を中断したため.本研究は、熱帯領域であるミャンマーに生育する植物から、さらなる抗リーシュマニア活性を有する化学成分を探索することを目的として行うものである。本研究計画では活性化合物の探索方法として、これまでに行ってきたリーシュマニア原虫を用いた改良MTT法によるスクリーニングに加えて、宿主細胞モデルに対する細胞傷害性の検討を行い、リーシュマニア原虫に対する選択性も併せて検討することとした。また、新たな薬理活性の指標としてルシフェラーゼ発光ならびに蛍光プローブによるミトコンドリア膜電位差を検討し、アポトーシス誘導能について評価する。29年度は、これまでに行ったミャンマー産植物メタノールエキスに対する一次スクリーニングの結果から、コショウ科およびヤマモモ科植物の2種を選定し、これらのメタノールエキスについて各種クロマトグラフィー等の化学的分離手法を用いて抗リーシュマニア活性成分の探索を行った。その結果、計24種の化合物を単離した。これらについて、核磁気共鳴スペクトル(NMR)、質量分析等の機器分析により、それぞれの化学構造を決定した。また、新規スクリーニングの一つとして、蛍光プローブによるリーシュマニア原虫のミトコンドリア膜電位差を検討するために、既知の活性化合物を含む植物エキスを用いて予備実験を行った。本研究計画において、途中に産休・育休を挟み実施期間を延長したが、これまでに選定した植物エキスの化学成分の分離精製および構造決定が、一部分離困難なフラクションを除き、ほぼ終了した。また最終年度に向けて、既知の抗リーシュマニア活性物質(キノン系化合物群)を含む植物エキスを用いて、ミトコンドリア膜電位差を検討する予備実験を行った。以上のことから、計画はおおむね順調に進展していると考えられる。

また、新規スクリーニングとして、蛍光プローブJC-1によるリーシュマニア原虫のミトコンドリア膜電位差をL. majorについて検討するために、既知の活性化合物を含む植物エキス5種を用いて実験を行い、最適な原虫濃度、蛍光強度による添加試薬量の調整、ポジティブコントロールの設定を行った。引き続き,ミャンマー産植物エキスから,昆虫寄生型原虫の改良MTTアッセイおよびほ乳類感染型原虫に対する増殖抑制試験を指標に,活性化合物の単離・構造決定を行う.さらに宿主細胞への影響を検討するためRAW264.7についてXTT試験を行い,検定サンプルの細胞傷害性を調べる.また,既知活性化合物(キノン系化合物群)およびミャンマー産植物エキスとその成分について,蛍光プローブによる原虫のミトコンドリア膜電位差を測定し,あわせてATP定量やDNA断片化の確認も行いアポトーシス誘導能の有無を検討する.引き続き、ミャンマー産植物エキスから、以下リーシュマニア原虫及び宿主モデル細胞に対するアッセイ法を用いて活性の認められるものを選定し、活性化合物の単離・構造決定を行い、活性を評価する。また,既報告化合物および新規単離成分についての原虫アポトーシス誘導活性の検討を行うため,化合物処理後の原虫内総ATP量の定量および原虫DNAの断片化の有無を検討する。上記にて単離・構造決定された化合物について、各実験に対する活性をまとめ、評価する。活性の相関性や、構造分類による活性パターンの有無を検討し、原虫に与える影響を考察する。29年度に得られた化合物について、まず現行の改良MTT法による抗リーシュマニア活性試験を行い、評価する。また分離が困難であったフラクションについては活性試験と併せて、HPLCカラムと測定条件を検討し化合物単離を行うこととする。また、宿主細胞モデルとしてマウスマクロファージ様細胞RAW264.7について細胞傷害性試験を行い、リーシュマニア原虫に対する選択性を検討する。また、活性物質共存下でのリーシュマニア原虫のミトコンドリア膜電位差を測定し、原虫に対する影響を検討する。あわせてルシフェラーゼ発光を用いた原虫のアポトーシス誘導能も検討する。研究計画のまとめとして、明らかにした構造と、これらの活性の相関性について考察する。化合物のアポトーシス能の検討(蛍光プローブによるミトコンドリア膜電位差測定およびATP定量試験)は,構造の明らかになった化合物についてまとめて次年度に行うこととしたため.産後および育児休業取得に伴い,研究を中断したため。(理由)29年度は、植物エキスから活性化合物の分離精製に重点を置き、生理活性試験に使用する試薬類の購入が少なかったため。(使用計画)細胞傷害性アッセイおよびミトコンドリア膜電位差の検討実験、ルシフェラーゼによるアポトーシス誘導能実験の試薬購入に使用する。また、分離困難であったフラクションについては新たな官能基を有する分析および分取用HPLCカラムを導入し、化合物の単離精製を試みる。蛍光プローブによるミトコンドリア膜電位差測定を行うための試薬である脂溶性カチオン蛍光プローブであるJC-1 ,および細胞内ATP定量キットの購入に使用する.当初計画した2年目に該当する内容で使用する。
計画経済下での市場メカニズムの機能と実態：1930年代後期ソ連のコルホーズ市場

本研究では,計画経済体制下のソ連経済で例外的に市場メカニズムの機能が公認されていたコルホーズ市場について,1930年代後期を対象とし,ロシアの公文書館所蔵の一次史料を用いて研究を行った。集団化の開始と並行して市場メカニズムの機能が一時的に非合法となったが,32年5月の政策転換でコルホーズ市場が合法化され,住宅付属地で生産された農産物が販売された。コルホーズ市場以外にも,コルホーズでの耕作作業に外部労働力を雇用する労働力市場や出稼ぎ労働の労働力市場でも市場メカニズムが事実上機能していた。統計データ分析の結果,コルホーズ市場での取引価格が国営商店での販売価格と競合する関係にあったことが示された。2015年度は,史料収集のための出張を1回(9月11日から9月21日:ロシア連邦モスクワ市のロシア連邦国立文書館およびロシア国立図書館)実施し,また文献調査のための出張を3回(北海道大学スラブ・ユーラシア研究センター図書室および北海道大学附属図書館)実施した。上記の研究実績の概要は,以下の通りである。1920年代末のソ連においては,計画経済の全面化および農業集団化が急速に進展し,その過程で商業取引が大幅に抑制され,配給制の導入もおこなわれた。しかしそれらの動きは長期に継続することはなく,配給制は廃止に向かい,1932年にコルホーズ市場での商業取引が公認された。コルホーズ市場での取引内容を取引データに基づいて分析すると,コルホーズ市場内部での供給量が価格の関数として作用するだけでなく,国営商業での供給量も関数として作用し,コルホーズ市場での価格が国営商業における価格より下回るケースも存在した。また,主食であるパンの供給量も価格の関数として作用したことも示された。2015年度には,ロシア現地での史料収集(1回),北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターならびに北海道大学附属図書館での文献調査(3回)をおこなった。研究成果としては,論文(英文・単著)1報,国際学会での発表(単独)1回,国内学会での発表(単独)1回が得られた。以上の研究遂行情況を踏まえると,「おおむね順調に進展している」と評価できる。研究課題である1930年代ソ連におけるコルホーズ市場の実態を中心に,2016年4月24日に東京大学本郷キャンパスにおいて開催されたソビエト史研究会の例会で,研究発表(「農業集団化:コルホーズ体制下の農民」)をおこなった。また,2017年3月28日に北海道大学スラブ・ユーラシア研究センターにて開催された客員セミナーにおいて,「スターリン期ソ連における市場メカニズムの機能:コルホーズ市場との関連で」と題する研究発表をおこなった。これらの発表内容をもとに,岩波書店から2017年7月19日に発売予定となっている「ロシア革命とソ連の世紀」シリーズ第2巻「スターリニズムという文明」の第2章「農業集団化:コルホーズ農民と市場」の執筆を進めた。2016年度は,岩波書店から2017年7月19日に発売予定となっている「ロシア革命とソ連の世紀」シリーズ第2巻「スターリニズムという文明」の第2章「農業集団化:コルホーズ農民と市場」の執筆を中心に研究を進めてきており,その過程で2回の研究発表をおこなったが,ロシア現地での史料調査や国際学会での発表をおこなうことができなかったため,「やや遅れている」との評価となった。2016年度には,前年度に引き続いてロシア現地での史料収集,国内大学図書館での文献調査を実施する。その際,首都モスクワだけでなくスヴェルドロフスク州エカテリンブルク市での史料収集も実施する予定である。研究成果の発表としては,2017年度に刊行予定の著書(分担執筆)1冊,論文(単著)1報の執筆と,国内学会での発表,国内研究会での発表を行う予定である。第2に,ロシア史を専門とするロシアの研究者4名を日本に招き,日本のロシア史研究者とともに国際ワークショップを開催し,国際的な研究交流をおこなう。具体的には,慶應義塾大学経済学部の崔在東教授とともに2018年3月上旬に国際ワークショップを組織する予定である。経済史ソ連史海外出張,具体的にはロシア現地での史料調査を実施しなかったため,使用額が予定額を下回った。研究期間の最終年度である2017年度末(2018年3月)に,ロシア史を専門とするロシアの研究者4名を招聘して国際ワークショップを慶應義塾大学経済学部の崔在東教授とともに開催する予定であり,その開催費用の一部を支出する予定である。
デンタルインプラントにおけるオッセオインテグレーションの分子メカニズムの解明

デンタルインプラントのオッセオインテグレーションの分子メカニズムを解明するために実験を行い以下の結果を得た。1、オッセオインテグレーション過程における転写因子RUNX2の関与我々は昨年オッセオインテグレーションをIn Vitro実験系において再現する解析方法を確立した。本年度はその実験系を用いてオッセオインテグレーション過程における転写因子RUNX2の関与を検討した。その結果、未分化間葉系細胞C3H10T1/2細胞あるいはマウス新生児頭蓋骨由来初代骨芽細胞にRUNX2を過剰発現させると、チタン上での骨芽細胞分化ならびに石灰化が促進されることが明らかとなった。RUNX2の関与をさらに明らかにするために、支配的欠損型のRUNX2を作製し、チタン上での骨芽細胞分化および石灰化への影響を検討した。その結果、支配的欠損型RUNX2は細胞の増殖には影響を及ぼさなかったが、骨形成誘導たん白質BMP2によるチタン上での骨形成を完全に抑制することが明らかとなった。2、オッセオインテグレーション過程におけるMAPKカスケードの役割オッセオインテグレーションに関与する細胞内シグナル伝達因子をさらに明らかにするために、細胞がチタン粉末に接着する際に活性化される細胞内シグナル因子を検討した。その結果、未分化間葉系細胞C3H10T1/2細胞はチタン粉末との接着により、MAPギナーゼカスケードに属するErk1/2およびp38がリン酸化され活性化されていることが明らかとなった。本年度の研究成果をさらに発展させるために、次年度はチタン上で培養された細胞におけるRUNX2遺伝子とMAPキナーゼカスケードの関連性に着目し、オッセオインテグレーションの分子メカニズムの解明を行う。(1)チタンと骨芽細胞の相互関係を解析するシステムの確立オッセオインテグレーションの分子メカニズムを解明するために、まず口腔内においてチタンと骨芽細胞の骨性結合によって獲得される、オッセオインテグレーションをIn Vitro実験系において再現する解析方法の開発を試みた。その結果、チタンプレート上においては、未分化間葉系細胞C3H10T1/2細胞あるいはマウス新生児頭蓋骨由辛初代骨芽細胞が正常に培養可能であること、さらに石灰化することが明らかとなった。そして、オッセオインテグレーションの評価方法として、アルカリフォスファターゼ活性、オステオカルシン遺伝子のレポーターアッセイおよびアリザリンレッド染色による石灰化を指標とすることにより、定量的にならびに再現性をもって評価可能であることが明らかとなった。(2)オッセオインテグレーション過程に対する骨形成誘導たん白質BMP2の効果上記実験方法を用いて、チタンプレート上での石灰化過程に対する骨形成誘導たん白質BMP2の関与を検討した。その結果、BMP2はチタン上での骨芽細胞分化ならびに石灰化を促進することが明らかとなった。BMP2がその生物学的機能を発揮するためには、Cbfa1遺伝子および細胞内シグナル伝達因子Smadが重要な役割を演じている。次年度からは、この実験方法を用いて、Cbfa1遺伝子およびSmadの機能に着目し、オッセオインチグレーションの分子メカニズムの解明を行う。
新しいインスリン分泌調節ペプチドとしてのPACAPの役割と膵beta細胞作用機構

本研究は、1989年視床下部より分離された神経ペプチドPituitary adenylate cyclase activating polypeptide(PACAP)のインスリン分泌制御における生理的役割とその作用機構を明らかにすることを目的とした。1.研究結果(1)8.3mMグルコース(インスリン分泌刺激濃度)にて、PACAP27は10^<-14>M-10^<-12>Mの極めて低濃度域でラット膵ランゲルハンス島からのインスリン分泌を促進し、膵島細胞内Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]i)の増加を誘起した。これらの反応は2.8mMグルコース(静止濃度)では見られずグルコース依存性を示した。(2)[Ca^<2+>]iを測定した細胞を抗インスリンを用いて免疫染色した結果、10^<-12>MPACAPに対して[Ca^<2+>]i応答を示した細胞の多くがインスリン染色陽性を示した。(3)10^<-13>MPACAPによるインスリン分泌と膵beta細胞内[Ca^<2+>]i増加はともにL型Caチャネルの阻害剤nitrendipineで選択的、可逆的に抑制された。(4)抗PACAP抗体を用いた膵の免疫組織化学により、膵の神経・膵島・血管にPACAPの局在が認められた。2.結論(1)PACAPは膵に局在するペプチドであり、膵beta細胞を直接の標的とする。(2)PACAPは10^<-13>Mの極低濃度にてグルコース依存性に膵島インスリン分泌を促進し、これまでに知られるインスリン分泌性ペプチドのいずれよりも1000倍以上強力である。(3)PACAPによるインスリン分泌は膵beta細胞膜L型Caチャネル活性化を介した[Ca^<2+>]i増加により仲介されている。
CFRPにおける繊維・マトリックス界面の力学的特性評価

単繊維複合材料による繊維・界面の評価結合力要素を組み込んだ有限要素解析を用い、SFCにおける微視的損傷を解析し、以下の結論を得た.繊維破断から発生する母材のき裂および界面の剥がれの発生・進展を解析した。剥がれの進展は、母材のき裂の進展によって大きく抑制される。従って、界面の剥がれは、母材のき裂を考慮して評価する必要がある。繊維破断部近傍の損傷形態に及ぼす母材の塑性変形の影響について調べた。界面の剥がれの進展は、母材の塑性変形によって遅延する。この結果から、弾性モデルを用いた解析方法は、実験結果を説明できる破壊靱性値を高く見積もるため、適切でないことが分かった。また、SFCにおける埋め込まれた繊維の破断過程に対するモンテカルロシミュレーションを行なった。界面の剥がれが繊維破断近傍の支配的な損傷である場合、破断数は飽和する。この場合、Huiらの理論モデルで繊維強度の推定が行える。一方、母材のき裂が繊維破断近傍で発生する場合、剥がれの発生は抑制され、破断数が飽和しない。この場合、本シミュレーション結果は、弾塑性シアラグモデルを用いたモンテカルロシミュレーション結果と良く一致することが示された。微視的モデルに基づく繊維強化複合材料の強度予測実験にて求めた構成材料の機械的性質・強度を基に、一方向CFRP複合材料の引張強度予測を行った。本予測手法を用いれば、構成材料(繊維・マトリックス)の特性をデータベース化しておくことで、設計に幅広く利用することができる。具体的には、ばね要素モデルの結果とサイズスケーリング手法を組み合わせて、一方向CFRP複合材料の引張強度の予測を行ったところ、概ね予測することができた。一方、通常のワイブル分布を用いた場合の予測結果は実験と比べ、極めて高い値となった。つまり、一方向CFRP複合材料の引張強度を予測する上で、合成ワイブルモデルは必要不可欠な考え方である。近年,航空宇宙分野では,軽量で比剛性・比強度に優れた繊維強化複合材料が大幅に適用されている.特に,軽量性を有する炭素繊維強化複合材料(Carbon fiber reinforced plastic, CFRP)が航空機の主要構造部材への適用が始められている.このような過酷な荷重条件で複合材料の強度信頼性を確保する必要があるが,強化繊維と樹脂から構成される複合材料の強度特性を支配する要因は複雑であり,その構成材の機械的特性や繊維・樹脂界面の接着状態によっても左右される.従って,複合材料の強度評価の上では界面特性値を適切に評価することが重要であり,本研究ではマイクロボンド試験法を用いた繊維強化複合材料の界面特性に関する定量的評価法の確立を目的とした.まず,実際にT800S炭素繊維1エポキシ樹脂を用いたマイクロボンド試験を行い,繊維埋め込み長さと引き抜き荷重の関係について調べた.また,後の章で樹脂の塑性変形やドロップレットの形状による影響について考察するため,引張試験により樹脂の引張特性を,走査型電子顕微鏡(SEM)を用いたドロップレットの形状を測定した.次に,マイクロボンド試験結果について有限要素法に基づく数値シミュレーションによって検証した.実際のマイクロボンド試験に見られるドロップレット形状や,母材の塑性変形,母材に発生するクラックの影響を考慮して,マイクロボンド試験の繊維引き抜き過程における損傷発生・進展のシミュレーションを構築した.このシミュレーションにより,マイクロボンド試験が他の試験法に比べて低い界面特性を与える要因について考察した.また,この考察を基に,マイクロボンド試験において純粋な界面特性値を評価する方法について提案した.この手法により,T800S炭素繊維/エポキシ樹脂の実験結果を再現でき,繊維強化複合材料の定量的界面特性評価法として有効であると示した.単繊維複合材料による繊維・界面の評価結合力要素を組み込んだ有限要素解析を用い、SFCにおける微視的損傷を解析し、以下の結論を得た.繊維破断から発生する母材のき裂および界面の剥がれの発生・進展を解析した。つまり、一方向CFRP
破綻金融機関の整理時における富の移転に関する経済分析 -オプション評価モデルの応用-

金融機関の経営安定化のためめ公的資金注入に関しては、大別すると公的資金注入による経営改善効果の問題と、利害関係者の富(厚生)の水準に与える影響の問題がある。この2つの問題のうち、これまでは、主として前者に関する研究が多く見られるのに対し、後者に関しては理論的・実証的研究は少ないように思われる。本研究は、この後者に関連する研究である。1999年3月に行われた、銀行に対する公的資金注入が、利害関係者、具体的には優先株主と普通株主とに与えた影響を、転換型優先株の価値をオプション評価モデルに基づいて計量的に推計することにより、公的資金が注入された代表的な銀行を対象として、実証的に検証した。転換型優先株と非転換型優先株の評価モデルを連立させて推計した、優先株配当の流列の割引率を利用している点等が、計測上の主な工夫である。推計の結果、2000年末から転換型優先株として預金保険機構に引き受けられた公的資金が実質含み損を生じていることが判明した。これは、予想していた転換価格の下限(フロアー)を超えて株価が下落したことによってもたらされたものであり、注入時の優先株の条件設定上および株価予測上のミスであると考えられる。推計結果を利害関係者間の富の移転の観点から見ると、2000年末頃から、転換型優先株の保有者から普通株主への富の流れがあったと考えることができる。公的資金のもともとの拠出者は国民であるということを考慮すると、このような富の移転は国民経済的には看過できるものではない。想定されたスピードで金融制度環境の変化が進展しなかったため、破たん金融機関の整理そのものは分析するに至らなかったが、この分析の枠組みは、データさえそろう状況になれば、破綻金融機関の分析にも適用できるはずである。破綻した金融機関の整理時に、破綻銀行の受け皿となる銀行の利害関係者に生じ得る影響、とりわけロス・シェアリング(損失分担)ルールが導入された場合に起こり得る利害関係者間の富の移転について、不確実性下の請求権価値評価の基礎理論であるオプション評価理論に従って資本市場での評価の視点から検証することが、本研究の目的であった。研究初年度である平成12年度は、上述した基礎理論の観点からの理論モデルの構築と実証用の計量モデルの導出、そして必要なデータの収集可能性に着手した。実証に重点を置いているため、データの利用可能性を詳細に検討したが、問題の性格から、利用可能性は必ずしも高くなく、その結果、計量モデルにも独自の工夫が必要であることがわかった。また、この1年間に、生命保険会社、損害保険会社で破綻する事例がいくつか見られたので、関連するデータを収集し、新たな分析対象とした。とくに、更生特例法による処理の場合、公開されるデータが多く、分析材料として有効であることがわかった。計量の具体的方法としては、数理解析ソフトのテストに着手し、解の収束方法等について、この問題特有の問題点などを見出した。本年度は、理論・計量モデルと利用可能なデータとをつき合わせて、本格的な実証研究を完成させることとしたい。

そして、平成13年度には実証に重点を置いた研究に着手したが、2001年4月に実施が予定されていた銀行預金のペイオフ制度の導入が急に1年延期されたため、実際のデータではなく、シミュレーション分析を行うにとどまった。ペイオフの実施延期という外的要因のため、実証データによる裏づけの作業も延期せざるを得なかったが、2002年4月実施がほぼ確定した2001年末頃から、すでに公的資金を注入された金融機関で「富の移転」に関連する財務意思決定の事例が観察されるようになった。代表的なものは、「政府保有優先株への配当」の決定などである。
チベットにおける高エネルギー天体現象の系統的研究

2004年秋に完成したヤンパーチン(チベット、標高4300m)の空気シャワー装置(Tibet-III AS array)を用いて、高エネルギー宇宙線の研究を行なっている。この装置は面積0.5m^2のシンチレーション検出器約800台を7.5m間隔の碁盤目状に配置したもので、有効面積は約37,000m^2である。この実験により、かに星雲など活動天体からのガンマ線照射、2×10^14-10^17eVの広いエネルギー領域に亘る一次宇宙線のエネルギースペクトル、10TeV領域宇宙線強度の恒星時異方性、銀河宇宙線が作る太陽の影の年変化について新たな結果を得ることができた。2003年の秋、チベットのヤンパーチン高原(標高4300m)に日中共同で完成した空気シャワー観測装置は今日まで順調に稼働している。装置は789台のシンチレーション検出器を7.5m間隔の碁盤目状に配置したもので、総面積は37000平方メートルである。本装置で得られたデータを解析し、10^-10^17evの3桁に亘る広いエネルギー領域での一次宇宙線の全粒子スペクトルを求め、雑誌ApJに投稿し掲載された。このような広範囲のエネルギースペクトルが同一観測装置で測定されたのは世界で初めてである。この観測により、一次宇宙線スペクトルのkneeの位置が約4x10^15eVであることが実験的に確定された。これは宇宙線の加速モデルの構築に強い制限を与えることになる。この装置の宇宙到来方向の決定精度は1度以下であるため、銀河宇宙線がつくる月の影を精密に観側することができる。一次宇宙線は正電荷をもっているため、地磁気により月の影は西側にずれて観側される。このずれの大きさのエネルギー依存性から、シャワーをつくる親粒子のエネルギーの絶対誤差の評価を世界で初めて行い、これを基礎にカニ星雲からのガンマ線のエネルギースペクトルを求めた。これは将来の100TeV領域ガンマ線点源観側の基礎データとなる。今年3月に16台の小規模バースト検出器アレを設置し、空気シャワー装置と連動している順調に取得されている。将来は4000平方メートルの面積(400台のバースト検出器を設置予定)に拡張する計画である。まだ、地下2.5mに設置予定の面積約800平方メートルの水チェレンコフ・ミューオン検出器については、シミュレーションによる装置の最適化と設計および建設の準備を行なつた。本装置の具体的な建設はチベットの情勢変化を考慮しながら夏頃に行なう予定である。中国と共同でチベットのヤンパーチン高原(標高4300m)に空気シャワー観測装置を設置し、高エネルギー宇宙線及び宇宙ガンマ線の観測を行なっている。現在の装置は2003年に完成されたもので、約800台のシンチレーション検出器(各0.5m^2)を7.5m間隔の基盤目状に配置したもので、世界最大規模(総有効面積37000m^2)である。すでに、かに星雲、活動銀河核(Mrk501,421)からの高エネルギーガンマ線の観測、シグナス領域の広がったガンマ線源、knee領域を含む0.1-100PeV(1PeVは10の15乗電子ボルト)までの3桁に及ぶ一次宇宙線のエネルギースペクトルの観測、宇宙線強度の異方性などについて世界的に評価の高い結果が得られている。これらの結果に基礎をおき、ここ数年、この装置の地下約2.5mに総面積約1万m^2のミューオン検出器(水チェレンコフ検出器)、約8000m^2x12プール)を装置し、シャワー中のミューオンを検出し、宇宙ガンマ線の検出感度を大幅に上げる計画を実現するためにR&Dを行なってきた。一昨年秋に建設した面積100m^2の水チェレンコフ・ミューオン検出器は順調に稼動し、期待通りの結果が得られ、計画の見通しが立った。平成22年度に約2000m^2のミューオン検出器(3個の水プール)を建設する予定である。これと同時に、knee領域の一次宇宙線の核種分布を調べるために空気シャワーコア検出器の設置も行なっている。今年度に16台のコア検出器(シンチレータ+35mm厚鉛板)を空気シャワー装置の中央に設置し、現在そのデータ収集を行なっている。次年度に検出器の数を約200台(有効面積約1000m^2)に拡張する予定である。これまでに得られたデータを解析して論文に纏め、レフェリー付きの学術雑誌に投稿し、掲載された。チベットのヤンパーチン高原(標高4300m)に空気シャワー観測装置を日中共同で設置し、高エネルギー宇宙線及び宇宙ガンマ線の観測・研究を行なっている。

現在の装置は約800台のシンチレーション検出器(各0.5m^2)を7.5m間隔の碁盤目状に配置したもので、その総有効面積は37000m^2と世界最大規模である。この装置によって、かに星雲、活動銀河核(Mrk501, 421)からの10TeV領域ガンマ線の観測、白鳥座領域のいくつかの広がったガンマ線源候補、knee領域を含む0.1-100PeVの3桁に及ぶ一次宇宙線のエネルギースペクトルの観測、宇宙線強度の異方性などについて世界的評価の高い結果が得られている。ここ数年、この空気シャワー装置の地下約2.5mに総面積約1万m^2のミューオン検出器(水深1.5mの水チェレンコフ検出器で、各面積約800m^2x12プールの構成)を設置する計画を進めている。すでに建設された同タイプの面積100m^2のテスト実験により、予想通りの装置性能が得らることが分かった。この結果に基づき、本年度はこの内の4プール分(面積約3200m^2)の建設およびこれに関連する作業を約半年間かけて行った。この装置を全体調整した後、今年の6月頃までに空気シャワー装置と連動させてデータの収集を始める予定である。これと平行して、knee領域の一次宇宙線の核種分布を調べるため、空気シャワーコア検出器(124台の検出器を2m間隔の碁盤目状に配置)の設置も行った。このように、本年度の研究計画はほぼ予定通りに遂行された。物理結果については、宇宙線強度の異方性の解析とそのモデリング、フェルミ衛星で検出されたガンマ線点源の探索などが行われ、これらの成果は国際会議等で発表され、学術雑誌にも掲載された。現在、太陽による宇宙線の影と太陽磁場変動(第23期太陽活動変動周期に相当)に関する論文を作成中であり、近日中に学術雑誌に投稿する予定である。
近世仏教教団における触頭制度とその地域的基盤に関する研究

本研究の目的は、近世仏教教団における触頭制度とその地域的基盤について具体的に究明し、教団が如何に存立したかを問い直すことである。主に用いる史料は、北陸地方の真宗の触頭寺院に関するものである。これらは、触頭寺院史料の中で最も充実した部類に属する。本研究は、私が単独で行うもので、期間は2019年度から2022年度までの4年間とする。その前半に重点を置いて史料調査を実施し、学会報告・論文作成へとつなげたい。最終年度には、総括的な成果を公表する予定である。
子供の創造的音楽活動を支援する情報環境の実現と身体的インタラクションの有効性検証

身体的インタラクションが,人がデジタル環境とインタラクションする際の身体・心理・認知・感情を統合する分野として注目されている.本研究では,Vusikーユーザーが全身を使ってお絵描きしながら音楽を編集・作曲するアプリケーションーを開発した.Vusikは,子どもの創造的な体験を促進することを目的としている.アプリケーションは,ユーザーがパレットと筆や指を使ってキャンバスに見立てた大型ディスプレイに絵を描く行為を通して,音楽パラメータを変えることによってユーザーの動きに反応する.従来手法との比較評価実験より,Vuzikがユーザーの全体的なイメージの構成を促進し,学習容易性を向上させることを確認した.2年目である今年度は,本研究の「子どもの身体性を活かしたインタラクションシステムは創造的思考を促進する」という仮説を検証するために,初年度に開発したシステムと,マウスとキーボードをベースとした従来ツール(<Hyperscore>)との比較検証実験を行った.◆実験設計:◇一般募集する小学生約20名を被験者とした.被験者の半分は本システム,残りの半分は<Hyperscore>を使用して編曲や作曲等を行ってもらった.◇各被験者は1週間程度の期間を置いて2回の実験を行った.1回目の実験では,1提示曲をアレンジする,2曲の途中が空白の提示曲に対して空白部分を自由に埋めて曲を完成させる,を行った.2回目の実験では,3ベース部しかない提示曲に対してメロディを足して提示曲を完成させる.4自由に曲を完成させる,を行った.◇本システムのユーザは,大型ディスプレイに向かい筆およびパレットを使用してタスクを遂行した.<Hyperscore>のユーザは,小型ディスプレイに向かいマウスを使用してタスクを遂行した.◆仮説検証のための主な評価項目:仮説検証のための評価指標としては,1客観・定量的データ:修正(一度描画した線を再考し修正する)量,各修正タイプ(大きな修正なのか,微修正なのか等)の頻度,音楽の再生に費やした時間等,2客観・定性的データ:音楽の専門家から見た曲の評価,子どもの表情の遷移,半構造化インタビュー等,3主観・定量的データ:リッカート尺度を使ったアンケート、などを用いた.身体的インタラクションが,人がデジタル環境とインタラクションする際の身体・心理・認知・感情を統合する分野として注目されている.本研究では,Vusikーユーザーが全身を使ってお絵描きしながら音楽を編集・作曲するアプリケーションーを開発した.Vusikは,子どもの創造的な体験を促進することを目的としている.アプリケーションは,ユーザーがパレットと筆や指を使ってキャンバスに見立てた大型ディスプレイに絵を描く行為を通して,音楽パラメータを変えることによってユーザーの動きに反応する.従来手法との比較評価実験より,Vuzikがユーザーの全体的なイメージの構成を促進し,学習容易性を向上させることを確認した.子どもの創造力や感性を豊かに育むために音楽教育は不可欠である.最新の音楽ツールの多くは音を綺麗に整列して配置できるため,音の配置の微妙なズレといった細部の操作に固執してしまう事例が報告されている.このような問題を引き起こす主要因が,既存ツールの操作方法にあると考え,本研究では,子どもの豊かな身体動作を活かし,身体表現を利用して「お絵描き」する身体的インタラクション行為を通し,創造的音楽活動を支援する情報環境の実現を目指す.初年度である本年度は,子どもの身体表現を活かしたインタフェースに着目した,創造的音楽活動を支援する情報環境を実現した.具体的には,タッチ可能な大型の表示装置であるキャンバス,パレット型の入力装置,スピーカーで構成される描画空間を構築し,その空間の中で子どもが身体を動かしながらお絵描きをするように音楽を作り・演奏することができるソフトウェアを実装した.子どもは,パレットを持ち,筆や指を使ってキャンバスディスプレイ上に絵を描く.子どもが絵を描くと,線の位置・色・太さ等に対応した音色が再生される.一旦描画した線は,何度でも修正でき,再生される音楽を変化させることができる.子どもは,大きなキャンバス上で,パレット・筆・指を使い日常的に行なっているお絵描きの行為に極めて近い行為を通して,本システムを操作できる.絵を描く・音を聴く・絵を描き直す,を楽しみながら繰り返し行う中で,目で見ることができない抽象的な音楽の概念を学び,さらには,自由に描いた線が想像もしなかった新しい・複雑な音楽が創られることに目を見張り,創造することの楽しさを体得することになる.3年目である今年度は,提案した情報環境を広く一般に利用可能とする「基本ソフトウェア」の整備を進めた.本システムを広く一般利用可能とするためには,ハードウェア及びソフトウェアを入手しやすく安価なものにする必要がある.本システムのハードウェアとしては,大型液晶ディスプレイ(または液晶プロジェクタ),大型タッチパネル,制御用PC,スピーカー,パレット用センサであるが,いずれも一般の民生用品であり,入手しやすい製品である.特に,センサ機器は,近年,精度の高いものを安価で入手できるようになったため,パレットは非常に安価に開発できる.また,タッチパネルは,現在,小中学校で導入が進みつつあるスマートボードをそのまま使用すれば,新たに購入する必要はない.ソフトウェアは,初年度に開発したシステムを,今年度において,広く配布できるアプリケーションとして汎用化するための応用開発を行った.ヒューマンコンピュータ

インタラクション前年度の終盤から,本年度に実施予定であった比較検証実験の実施を開始し,実験は予定通り実施できた.当初計画よりも進展があったため,本年度の終盤で,次年度に実施予定であった比較検証実験の実施に向けた検討を開始した.今後の推進方策は,以下の通りである.◆次年度の研究実施計画:当初予定通り,提案する情報環境を広く一般に利用可能とする「基本ソフトウェア」を整備する.今後の推進方策は,以下の通りである.◆次年度(平成25年度)の研究実施計画:当初予定通り,平成24年度に実現した情報環境を用いて,身体的インタラクションが子どもの創造性に与える効果を実験的に検証する.◆平成26年度の研究実施計画:当初予定通り,提案する情報環境を広く一般に利用可能とする「基本ソフトウェア」を整備する.大型ディスプレイや大型タッチパネル等の機器を導入する.また,検証実験を実施するために,被験者募集・管理・実験補助等を一部業者に委託する.
不斉回帰型反応を利用した抗菌性物質FO-7711CD6の合成と化学構造の確定

2001年に北里研究所の大村らによって発見された多剤耐性菌にも有効な抗菌性物質FO-7711CD6について、その化学構造の確定を目的とした合成研究を実施した。まず、本化合物と同一の平面構造をもつ抗腫瘍性物質GKK1032A2の全合成について検討した結果、最難関である13員環構造の構築を高収率で達成しうる新たな方法の開発に成功した。ここで得られた13員環化体を標的化合物に誘導する方法についても、小スケールの検討を通じて確立することができたので、近い将来にGKK1032A2およびその3種類の立体異性体の全合成を達成することを通じて、FO-7711CD6の真の化学構造を確定できるものと考えている。GKK1032A2の全合成を達成するにあたっては、最終工程におけるメチルエノールエーテル部位の脱保護が進行しないことが問題となっていた。そこで、これに代わる新たな保護基として、3,3-ジメトキシプロピルエノールエーテルおよびビニルエノールエーテルの2つを立案し、その導入法および除去法についてモデル的な検討を行った結果、これを確立することができた。そこで、3,3-ジメトキシプロピルエノールエーテルを導入した最終中間体を合成し、目的物に導く各工程について検討した結果、極微量ではあるが1H-NMRおよびHRMSが文献値と一致する化合物を得ることに成功した。低収量となった原因は分子内Ullmann反応による13員環構造の構築段階が低収率であったことに起因しており、この工程の収率をさらに改善する必要がある。一方、想定していた全合成の経路が成立する確証が得られたことは大きな収穫であり、今後のさらなる検討を通じて全合成の達成を公表していきたいと考えている。2.改良型Ullmannカップリング反応の開発本研究では、各化合物に含まれる高度に歪んだ13員環構造を分子内Ullmannカップリング反応を利用して構築する戦略を採用している。しかしながら、5員環上の第2級水酸基がβ側に存在する基質においては80%程度の高収率で反応が進行するものの、より立体障害を受けやすいα側に水酸基が存在する場合の収率は515%にまで低下することが問題となっている。そこで、嵩高い第2級アルコールのモデル化合物としてβ-コレスタノールを選択し、これとアリルヨージトとの反応を通じて反応の改良を試みた。その結果、強配位性の単座配位子であるDMAPを銅触媒に対して過剰量用いる条件下において、望みの反応が顕著に促進されることを新たに見出した。この条件下では、Buchwaldらによって報告されている従来の条件よりも遥かに高収率で対応するエーテル化合物を得ることができた。1.改良型Ullmann型C-Oカップリング反応の分子内反応への応用昨年度の研究を通じて開発した強配位性単座配位子を用いるUllmann型C-Oカップリング反応について、分子内反応への応用を目的とした検討を行った結果、5-7員環化合物の合成においては、基質として立体障害の大きな第三級アルコールを用いた場合においても、ほぼ定量的に望みの環化体を得ることができた。また、一般に困難とされている8員環化合物の合成においても、化学量論量の触媒を用いることにより、中程度の収率で環化体が得られることを明らかにした。これは、分子内Ullmann型C-Oカップリング反応を利用して8員環構造を構築した初めての例になるものと考えている。2.改良型Ullmann型C-Oカップリング反応を利用したGKK1032A2の13員環構造の構築上述の改良型UllmannC-Oカップリング反応をGKK1032A2の13員環構造の構築に応用すべく検討を行ったが、予期に反してその収率は5%程度にとどまり、従来法からの収率の改善を実現することはできなかった。3.η6-アレーン型クロム錯体の芳香族求核置換反応によるGKK1032A2の13員環構造の構築以上の経緯から、UllmannC-Oカップリング反応による13員環構造の構築を断念し、η6-アレーン型クロム錯体を利用した芳香族求核置換反応を利用した新たな方法の確立に向けて検討を行った。ここでも、π-π相互作用による遷移状態の安定化を意図して、エノールエーテル型の環化前駆体を用いる反応について検討した。その結果、10%程度の収率で望みの13員環化体を得ることに成功した。本反応は80°C程度の温和な条件下で進行することから、環化反応と競争的に進行する脱錯体化を抑制することができれば、高収率で進行する13員環構築法として確立できるものと考え、さらに検討を継続中である。1.η6-アレーン型クロム錯体の芳香族求核置換反応によるGKK1032A2の13員環構造の構築前年度までに得られた成果に基づき、芳香族求核置換反応による13員環構築に至るまでの合成経路について詳細に検討した結果、各段階における脱錯体化を最小限に抑えることに成功した。また、芳香族求核置換反応の際に大過剰量の水素化カリウムを塩基として用いることにより、望みの13員環化体の収率を73%にまで向上させることに成功した。これにより、GKK1032A2の13員環構造構築に関する問題をほぼ解決することができた。上述の芳香族求核置換反応によって得られた13員環化体に対して、数工程の官能基変換を行うことにより、望みのγ-ヒドロキシラクタムを最終成績体として得ることができた。

この成績体の1H-NMRスペクトルは、GKK1032A2について報告されているものと良く一致しており、以前に分子内Ullmann反応による13員環構築を経て微量得たものと同一の化合物であった。現在、13C-NMRや比旋光度を初めとする各種物性値を収集しうる量のサンプルを得るべく合成を進めており、それが完了次第、GKK1032A2の全合成の達成を公表する予定である。3.FO-7711CD6の全合成研究本研究開始以来の懸案であった13員環化の際の収率の問題をようやく解決することができたので、FO-7711CD6として推定した化学構造をもつ化合物の合成に着手した。本化合物のデカヒドロフルオレン骨格部位の合成については、途中までGKK1032A2と同じ経路で実施することができるので、既に確立した方法を利用して進行中である。今年度中には目的物の合成を達成できるものと考えている。2001年に北里研究所の大村らによって発見された多剤耐性菌にも有効な抗菌性物質FO-7711CD6について、その化学構造の確定を目的とした合成研究を実施した。まず、本化合物と同一の平面構造をもつ抗腫瘍性物質GKK1032A2の全合成について検討した結果、最難関である13員環構造の構築を高収率で達成しうる新たな方法の開発に成功した。ここで得られた13員環化体を標的化合物に誘導する方法についても、小スケールの検討を通じて確立することができたので、近い将来にGKK1032A2およびその3種類の立体異性体の全合成を達成することを通じて、FO-7711CD6の真の化学構造を確定できるものと考えている。Ullmann型C-Oカップリング反応は、類縁化合物であるHirsutellone Bの13員環構造の構築においては極めて有効であったが、反応点である二級水酸基が立体的に込み合ったGKK1032A2の13員環構造の構築には不適であることが明らかとなった。このような予想外の結果により、新たな13員環構築法の確立に向けた検討を余儀なくされたが、η6-アレーン型クロム錯体の芳香族求核置換反応を利用する新たな方法を見出したことは大きな収穫であった。最終年度においては、この方法を迅速に最適化することを通じて、13員環構築における低収率の問題を解決してGKK1032A2の全合成に終止符を打つとともに、分子内Ullmann型C-Oカップリング反応による13員環構築の際に観測された不斉回帰型の反応プロセスが同様に成立するか否かを確認したいと考えている。有機合成化学η6-アレーン型クロム錯体の芳香族求核置換反応を利用した13員環構築においても、エノールエーテル型の環化前駆体を用いて反応を行っている。この際、錯体化によって電子密度が低下した芳香環部位とエノールエーテル部位との間には、従来よりも強力なπ-π相互作用が生じていることが期待される。したがって、分子内Ullmann型C-Oカップリング反応による13員環構築の際に観測された不斉回帰型の反応プロセスは、この場合にも成立する可能性が高いものと考えており、当初の計画に基づいたFO-7711-CD6の全合成に関する検討の継続が可能になったものと考えている。これまでの研究を通じて、既にデカヒドロフルオレン部位の合成法は確立されていることから、新しい13員環構築法の条件最適化を通じたさらなる収率の向上を図るとともに、FO-7711-CD6として予想した化学構造をもつ化合物の合成を目指して検討を行っていく。懸案であったGKK1032A2の全合成については、予定していた合成経路が完全に成立することが明らかになったことから、一定の目途を付けることができた。
光シグナル伝達を基盤とした子実体形成機構の解明

きのこの子実体形成には光が必要である。シイタケの光受容体遺伝子Le.cryは、担子菌初のクリプトクロム型光受容体をコードしていた。その産物Le.CRYの解析の結果、青色光領域を吸収し子実体形成に関わることが示唆された。プロテオーム解析の結果、リン酸化や糖鎖付加などの翻訳後修飾を介して、子実体形成に関わる代謝経路やシグナル伝達経路が存在することが分かった。トランスクリプトーム解析の結果、光応答遺伝子群を網羅・同定した。・新規光受容体遺伝子Le.cryの単離と同定シイタケの子実体形成には青色光が必要である。そこで、担子菌では初となる青色光受容体クリプトクロームの遺伝子(Le.cry)を単離した。本遺伝子産物(Le.CRY)はクリプトクローム・ダッシュ・ファミリーに相同性を示し、特徴的なDNAフォトリアーゼ領域とFAD結合部位を有していた。・子実体形成過程における発現タンパク質の網羅的解析きのこの子実体形成メカニズム解明のため、シイタケの全タンパク質の二次元電気泳動による網羅的解析を行った。各組織の全タンパク質を等電点電気泳動(pH3-10)及びSDS-アクリルアミド電気泳動を行った結果、タンパク質の多くは酸性領域に存在し、分化段階においてタンパク質の発現パターンにさほど大きな相違はないことが明らかとなった。酸性領域におけるリン酸化タンパク質染色、糖鎖付加タンパク質染色も行った結果、子実体原基と成熟子実体のタンパク質パターンは非常に似通っている一方、栄養増殖菌糸体のみ非常に顕著に異なることが明らかとなった。子実体原基及び成熟子実体に4個、栄養増殖菌糸体に2個の特異的糖鎖付加タンパク質が検出された。これらスポットのLC-MS分析及びMASCOT解析によりタンパク質を同定した結果、子実体形成のシグナル伝達に関わるタンパク質や重要な代謝に関わる酵素などであることが分かった。2次元電気泳動法を用いて、シイタケの子実体形成時において働くタンパク質の網羅的解析に加え、ESTデータベースを活用し質量分析器(MS/MS)による発現タンパク質のアノテーションを試みた。子実体形成を3つの分化ステージに分けて解析を行ったところ、子実体原基には含まれるタンパク質の種類が若干少ないものの、子実体におけるタンパク質発現パターンと非常に似通った分布を示した。対称的に、栄養増殖菌糸体にのみ見られるタンパク質が多数検出された。これらタンパク質のうち、特異的かつ高度に発現しているタンパク質を選択し、質量分析器による解析を行った。得られた推定アミノ酸配列を様々なESTデータベースと照合した結果、約9割のタンパク質の機能に対するアノテーションが得られた(約1割は機能未知)。さらに染色法を駆使し、子実体形成時においてリン酸化及び糖鎖付加等の修飾が行われているタンパク質の検出に成功した。これらは翻訳後における制御を受けることにより、子実体形成メカニズムに関与していることが考えられた。青色光光受容体は二つのクラス、フォトトロピンとクリプトクロムに分類される。我々が報告しているPHRAはフォトトロピン・ファミリーに属するが今回、シイタケを含む担子菌から初めてクリプトクロム遺伝子を見出すことに成功し、Le.cryと命名した。その発現産物Le.CRYは特徴的なDNAフォトリアーゼ・ドメインとFAD結合領域とを合わせ持ち、クリプトクロム・ダッシュファミリーに高い相同性を示した。シイタケの子実体形成期及び子実体における各組織において、複数の光受容体遺伝子の発現をRT-PCRにより解析したところ、phrA及びphrBの子実体内における発現レベルは似通っている一方、Le.cryは独特な発現パターンを示した。これらLe.cryとphrA/phrBとの異なる遺伝子発現パターンは、Le-CRYはPHRA/PHRBとは違うシグナル伝達系で働くかもしれないことを示唆した。シイタケの子実体形成には光が必要である。そこで次世代型DNAシーケンサーを用いて網羅的解析を行い、光照射に応答して発現する遺伝子群を解析・同定した。また、それら遺伝子産物に関して、バイオインフォマティックス的手法による機能推定(アノテーション)を試みた。通常の栄養増殖菌糸体に光照射を行ったところ、光を照射した試料は子実体原基を形成したが、暗黒下で光を照射しない試料は子実体原基を形成しなかった。光照射直後の菌糸においては、約5200種類の遺伝子が発現している一方、暗黒下においては約2800種類の遺伝子のみが発現していた。光照射の有無によって、約2500種類の遺伝子に発現の際があった。そのうち、約2000種の遺伝子は光照射によって強く発現が誘導されることが分かった。また反対に、光照射によって発現が減少する遺伝子も約500種類存在することも明らかとなった。また、バイオインフォマティックス的手法により、これら遺伝子のコードするタンパク質の機能に関しカテゴリー分けを行うと同時に、これらタンパク質が関与すると予想される代謝経路等へのアノテーションを行った。その結果、光に応答して発現が上昇及び減少する遺伝子の中には、きのこ或いは菌類に特有な遺伝子が多数存在していることが明らかとなった。

これらのきのこや菌類に特異的な遺伝子は、担子菌きのこの子実体形成という独特な形態形成メカニズムを担っていると考えられた。担子菌類初となる子実体形成時に働くタンパク質の網羅的解析に成功した。研究計画は順調に進行しており何ら問題はない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本結果については論文を作成中である。次年度は、発現遺伝子の網羅的な解析も含めた、バイオインフォマティクス的手法を用いた詳細な解析を行っていく予定である。