hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋微生物の深海への進入プロセスの解明

本研究では、深海細菌の加圧条件で生理特徴確認するため、分離綱菌中でLoktanella属、Sphingorhabdus属、Polaribacter属、Pseudomonas属、Erythrobacter属、Sphingopyxis属、Moritella属、Pedobacter属、Oceanibulbus属、Limnobacter属、Alteromonas属、Sulfitobacte属、Leeuwenhoekiella属、Marinobacter属、Oceanicola属、Shewanella属、Brachybacterium属, Photobacterium属から計16株を選んで加圧培養し、生理学的特徴と増殖可能圧力範囲を調べた。培養はMarine Broth2216E液体培地を用いて、10°Cと10,20,30,40MPa加圧もしくは大気圧で二週間培養し、OD660によって加圧変化増殖率比(各加圧下増殖率/大気圧増殖率)を調べた。この結果から、Photobacterium属は好圧力性菌、Alteromonas属、Pseudomonas属、Linmobacter属、Sulfuobacter属、Polaribacter属、Brachybaeterium属、Pedobacter属は圧力高感受性菌、Loktanella属、Moritella属、Oceanibulbus属、Morlitella属、Shewanella属、Leeuwenhoekiella属は圧力低感受性菌と判断した。本研究で解明した加圧下の増殖率は微生物の深海におけるの生存率と密接な関係があると予想され、現在、さらに多くの分離株について圧力が増殖に与える効果を解析中である。本研究では新しい深海性細菌を分離し、圧力感受性菌を圧力高感受性菌と圧力低感受性菌で分けられることが出来た。また、ゲノム比較解析通じて深海性細菌と浅海性細菌の遺伝子の違いを明らかにした。この成果は次の研究為、重要な情報と考えられる。深海性の株の増殖特性を調べた株について、浅海性の株の生理、遺伝子特徴を比較して、深海適応に必須の遣伝子群を特定化する。本研究では、多様な深海微生物株を確保するため、西部北太平洋の航海で得られた海水試料から細菌を分離した。分離方法として、海洋微生物で高い培養効率が知られているHTC(Connon and Giovannoni, 2002)と、寒天培地培養法(組成20% Marine agar2216Eと10% MarineR2A)を用いた。現場温度に従い4°Cもしくは10°Cで3ヶ月間培養した。増殖が確認された試料は16SrRNA遺伝子の系統解析を行った。HTCで42株が分離され、16SrRNA遺伝子の系統解析によりAlcanivorax属、Eryth-robacter属、Pseudoalteromonas属、Cramella属、Marinobacter属、Sulfitobacter属,Hyphomonas属に近縁であることが確認された。同様に寒天培地培養法によって分離した株はEryth,robacter属、Polaribacter属、Halomonas属、Fseudoalteromonas属、Limnobacter属等であった。そのうち、Shewanella属、Colwellia属、Mortitella属など、好圧力性細菌としてよく知られる一群だけでなくLinmobacter属、Rubritalea属等、これまで浅海からの報告例があったものの、その生態的情報が少ないグループも分離された。さらに多数の株がOMGgroupに入った。Micrococcus属、Sagittula属、Sphingopyxis属、Loktanella属、Polaribacter属、Marinobacter属、Mortitella属、Sphingomonas属から計8株を選んで加圧培養し、生理学的特徴と増殖可能圧力範囲を調べた。培養はMarineBroth2216E液体培地を用いて、20°Cと10MPa加圧もしくは大気圧で二週間培養し、OD660によって増殖を調べた。各株の加圧増殖率比(加圧下増殖率/大気圧増殖率)は0.11、0.19、0.23、0.43、0.50、0.69、0.74、0.82であった。この結果から、Micrococcus属、Sagittula属、Sphingopyxis属は圧力高感受性菌、Loktanella属、Polaribacter属、Marinobacter属、Mortitella属、Sphingomonas属は圧力低感受性菌と判断した。Loktanella属、Sphingopyxis属、Polaribacter属の株を20% Marine Broth2216E液体培地を用い、20°Cと10MPa加圧条件で一週間培養して、脂肪酸の変化を調べた。この結果、加圧条件下では大気圧条件と比べてLoktanella属のC16:0(大気圧/加圧;5.7/5.7%)脂肪酸、Sphingopyxis属のC16:0(9.4/17.8)とC18:0(0/9.9%)脂肪酸、Polaribacter属のiso-C13:0(13.9/7,2%)、iso-C15:0(32.6/40.8%)脂肪酸の変化が認められた。大気圧条件でTUF/TSF(total unsaturated fatty acid/total saturated fatty acid)ratioは8.0,16.5,0.14と加圧条件でTUF/TSF ratioは2.6,11.4 0.13であった.

本研究では、深海細菌の加圧条件で生理特徴確認するため、分離綱菌中でLoktanella属、Sphingorhabdus属、Polaribacter属、Pseudomonas属、Erythrobacter属、Sphingopyxis属、Moritella属、Pedobacter属、Oceanibulbus属、Limnobacter属、Alteromonas属、Sulfitobacte属、Leeuwenhoekiella属、Marinobacter属、Oceanicola属、Shewanella属、Brachybacterium属, Photobacterium属から計16株を選んで加圧培養し、生理学的特徴と増殖可能圧力範囲を調べた。培養はMarine Broth2216E液体培地を用いて、10°Cと10,20,30,40MPa加圧もしくは大気圧で二週間培養し、OD660によって加圧変化増殖率比(各加圧下増殖率/大気圧増殖率)を調べた。この結果から、Photobacterium属は好圧力性菌、Alteromonas属、Pseudomonas属、Linmobacter属、Sulfuobacter属、Polaribacter属、Brachybaeterium属、Pedobacter属は圧力高感受性菌、Loktanella属、Moritella属、Oceanibulbus属、Morlitella属、Shewanella属、Leeuwenhoekiella属は圧力低感受性菌と判断した。本研究で解明した加圧下の増殖率は微生物の深海におけるの生存率と密接な関係があると予想され、現在、さらに多くの分離株について圧力が増殖に与える効果を解析中である。予想した通り、深海からShewanella属,Colwellia属,Pseudomonas属等有名な好圧力性細菌だけでなくLimnobacter属,Rubritalea属等浅海にも生態的情報が少ないグループも分離された。現在、分離したRubritalea属に近縁な株に関し、新属の提案として登録準備中である。分離された株の圧力耐性範囲の調査は50%が完了してある。本研究では新しい深海性細菌を分離し、圧力感受性菌を圧力高感受性菌と圧力低感受性菌で分けられることが出来た。また、ゲノム比較解析通じて深海性細菌と浅海性細菌の遺伝子の違いを明らかにした。この成果は次の研究為、重要な情報と考えられる。深海性の株の増殖特性を調べた株について、低温、低栄養、高圧に移した際の発現遺伝子、さらにこれらの複数の条件を与えた場合に発現する遺伝子群の解析を行い、深海適応に必須の遺伝子群を特定化する。深海性の株の増殖特性を調べた株について、浅海性の株の生理、遺伝子特徴を比較して、深海適応に必須の遣伝子群を特定化する。
肺扁平上皮癌患者の不良予後に関与するMaspinの分子機構の解明

肺扁平上皮癌(SCC)は、肺腺癌に比し分子標的療法の種類が少なく、新たなターゲットが求められている。Maspinは癌の浸潤・転移を抑制する遺伝子として見いだされたが、申請者らは細胞質のみに発現するMaspin(cytMaspin)がヒト肺SCCの独立した予後不良因子であることを報告してきた。本研究では、cytMaspinがヒト肺扁平上皮癌の悪性度に関わる分子機構を解明すると共に、未だ明らかになっていないMaspinの細胞内局在制御機構を明らかにすることを目的としている。本研究の成果は、肺SCCの新たな分子標的治療薬を開発する上で、基礎的データになることが期待される。
生活科の形成過程に関する研究-協力者会議資料や協力者インタビュー調査等を通して-

平成元年の小学校学習指導要領の改訂において新設された生活科について,協力者会議の資料の分析やインタビュー調査により,その形成過程を6段階からとらえ,生活科の趣旨や目標、内容選択の視点の生成の過程を具体的に明らかにした。その上で,生活科の成功を支えた要素として,検討の一貫性・継続性,検討の体制,基本原理の追究,指導計画の徹底的検討,教科書の作成,研究推進校におけるモデルづくり,関係者による交流を指摘した。1.平成元年の小学校学習指導要領の改訂において新設された生活科の形成過程については、文部省の協力者会議資料その他から、およそ、(1)昭和59年7月の協力者会議発足までの「準備期」(仮称。以下同じ。)、(2)協力者会議発足から昭和61年7月の審議のまとめまでの「第一次検討期」、(3)教育課程審議会での検討から平成元年の学習指導要領改訂までの「第二次検討期」、(4)学習指導要領改訂以降の「実施準備・実施期」に区分することができる。生活科の理念等の形成過程をより鮮明に描く上で、それぞれ特徴をもった時期区分を明確にした意義は大きい。2.「準備期」においては、文部省資料によれば、直接的には昭和40年代から小学校低学年の教育の在り方について検討が行われてきたことが明らかになった。これに加えて、インタビュー調査により、それらの検討の流れを理解するためには、戦前における小学校低学年の教育についての議論や実践に目を向けることの必要性が示唆された。関係事象を断片的に、あるいは短い期間でとらえるのではなく、歴史的な流れに位置付けることの重要性が明らかになった。3.「第一次検討期」においては、それまでの審議会答申等の経緯、制度的変遷、合科的な指導や研究開発学校等での実践研究の蓄積、各方面の学識者の意見や研究成果、低学年における各教科の教育の状況、外国における低学年教育の状況などについて幅広く検討が行われた結果として、小学校低学年の教科構成を改め新教科・生活科(当時は仮称)の創設が提言されたことが明らかになった。教育課程を改善し新教科を設立するためには、関連する研究や教育実践、行政のあらゆる領域や分野について幅広い目配りと検討が必要であることを明確にしたことは、今後の教育課程改善にとって重要である。1.平成22年度の破究では、平成元年の小学校学習指導要領の改訂において新設された生活科の形成過程については、文部省の協力者会議資料その他から、次のように区分できることを明らかにした。(1)昭和59年7月の協力者会議発足までの「準備期」(2)協力者会議発足から昭和61年7月の審議のまとめまでの「第一次検討期」(3)教育課程審議会での検討から平成元年の学習指導要領改訂までの「第二次検討期」(4)学習指導要領改訂以降の「実施準備・実施期」2.23年度の研究では、これを更に進展させ、特に(2)の時期を中心に会議各回の資料の分析及び関係者へのインタビュー調査を行った。上記(2)の時期においては、「小学校低学年教育問題懇談会」(後に「小学校低学年の教育に関する調査研究協力者会議」と改称)が昭和59年7月の発足以来15回にわたって開催されるとともに、その過程においてワーキンググループを設けて新教科の指導計画についての具体的な検討が行われている。同懇談会の各回の資料の分析により、同懇談会の運営状況やおよその議論の過程を明らかにすることができた。同懇談会において我が国や外国の小学校低学年教育に関する研究や実践についての幅広い検討を積み重ねることにより、昭和61年7月に小学校低学年の教科構成等の改善の視点や在り方、配慮点などが導出されている。また、資料の分析や関係者へのインタビュー調査から、新教科の内容構成の具体的な視点が出現するのは、(3)の時期であることを新たに明らかにすることができた。平成元年の小学校学習指導要領の改訂において新設された生活科について,当時の文部省協力者会議資料を分析するとともに協力者等へのインタビュー調査を行うことにより,次のような成果を得た。1.生活科の検討の過程は,新教科としての具体化の程度に着目すると,1前検討段階(生活科の背景とする事柄が生起した段階),2揺籃段階(昭和42年の教育課程審議会答申及び昭和46年の中央教育審議会答申で小学校低学年教育の在り方に目が向けられた段階),3第一次検討段階(昭和50年前後の教育課程審議会を中心に検討が行われ合科的な指導が推進された段階),4第二次検討段階・前期(昭和59年の小学校低学年教育問題懇談会(のちの小学校低学年の教育に関する調査研究協力者会議)の発足から61年の審議のまとめまでの段階),5第二次検討段階・後期(教育課程審議会での検討を経て学習指導要領改訂により生活科が位置づけられる段階),6準備・実施段階(平成4年度の全面実施に向けて準備が進められる段階)に整理できる。2.生活科の理念や原理についてのいわゆる基本設計は,昭和61年の小学校低学年の教育に関する調査研究協力者会議の審議のまとめで示された。

その後,スコープを明らかにする観点などから更に検討が深められ,生活科の内容選択の具体的な視点が生成された。3.生活科の新設は,教育課程改善の成功例の一つといえる。新教科としての成功につながった要素として,検討の一貫性・継続性,検討の体制,基本原理の追究,指導計画の徹底的検討,教科書の作成,研究推進校におけるモデルづくり,関係者による実践研究と交流を指摘できる。本研究の成果は,生活科の形成過程を具体的に明らかにしたものであるとともに,将来,新教科の設置などの教育課程改善に取り組む際に考慮すべき示唆ともなる。本研究の目的である生活科の形成過程を明らかにする上で重要な鍵となる、新教科の内容構成の視点のおよその検討時期や経緯について見通しをもつことができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。生活科の形成過程について網羅的に分析すれば膨大な作業になり相当な時間を要する。上記のように、新教科の内容構成の視点などの鍵になる事項に焦点化して効果的に会議資料の分析やインタビュー調査を進めていく。
インドシアニングリーン－金ナノ粒子結合体を用いた腫瘍および脈管病変の診断治療技術

ラットの背部皮膚と皮筋を対象として、インドシアニングリーン静注後近赤外レーザーを照射(プレ照射)し、局所の血管透過性を亢進させた状態で金ナノロッドを静注して近赤外レーザーを再度照射(本照射)することにより、皮膚皮下組織を効率的に傷害できることを確認した。これはEPR効果により、金ナノロッドが組織中に高濃度に貯留したためと考えられる。その作用は体表に近いほど大きく、組織の血流量にはさほど左右されないので、血流量の少ない組織に対するドラッグデリバリーシステムに利用できる可能性が示唆された。血管腫や皮膚悪性腫瘍に選択的に集積する光応答性物質とそれを励起するのに適したレーザー照射を組み合わせ、腫瘍のみを破壊し、周囲組織の損傷を最小限に抑えられる理想的な治療法の確立が期待されている。本研究ではインドシアニングリーン(ICG)や申請者らが開発を進めてきた金ナノロッド(GNR)を用いて、ICG-GNR複合体を構築し、近赤外光を利用した光診断および治療技術を確立することを目的とした。23年度は、ニワトリのトサカやラットの腹壁皮下血管に対して、ICGとGNRそれぞれを静脈内注射後、レーザー照射により組織破壊に十分な熱を発生するか検証を行った。いずれも現実的に投与可能な用量で、レーザーによる組織破壊や血管閉塞をもたらすことが確認できたが、表皮に損傷を与えず深部組織のみを傷害することはできなかった。そこで24年度から、ラットの皮筋を対象として、ICG静注後近赤外レーザーを照射し、局所の血管透過性が亢進した状態でGNRを静注、さらに近赤外レーザーを照射し、深部組織のみを選択的に破壊することができるかどうかの検証を始めた。実験動物はヘアレスラット、対象部位は背部の皮膚および皮筋である。ICGを静注したのち、24年度から導入した出力60W、波長800nμmの半導体赤外線レーザーを照射する。これにより局所血管透過性の亢進が期待できる。直ちにGNRを静注。上記照射部位にGNRが蓄積する(EPR効果)。24時間後、上記照射部位に再度近赤外レーザーを照射する。以上を組織学的に検討し、深部組織のみを傷害する適切な条件、EPR効果の有無や臨床応用の可能性を検討する。現在実験途中であるが、ICG静注後のレーザー照射によりGNRの蓄積が促進されることはほぼ明らかとなった。しかし、表皮を傷害せず深部組織のみを破壊する再現性のある治療条件は確立していない。インドシアニングリーン(ICG)や申請者らが開発を進めてきた金ナノロッド(GNR)は波長800nm前後の近赤外光を効率よく吸収し、治療に利用可能な、光吸収による熱産生が期待できる。また、ICGやGNRはそのサイズや物理的性質より、血管腫や皮膚悪性腫瘍に効率よく集積させられる可能性が高い。そこで本研究では、ICG-GNR複合体を構築し、近赤外光を利用した光診断および治療技術を確立することを目的とした。そこで24年度は、ラットの背部皮筋を対象として、ICG静注後近赤外レーザーを照射し、局所の血管透過性が亢進した状態でGNRを静注、さらに近赤外レーザーを照射し、GNRの組織中濃度を高め(EPR効果)、深部組織を効率的に破壊できることを確認した。25年度は上記の実験を継続し、深部組織のみを傷害する適切な条件、EPR効果の有無や臨床応用の可能性を検討した。本照射における適切なレーザー出力条件を確立され、レーザー出力、パルス幅の最適化、照射距離の一定化は達成できた。しかし、ICG静注後の予備照射の部分でいまだ最適な投与条件と照射条件が確立していない。

そこで本研究では、ICG-GNR複合体を構築し、近赤外光を利用した光診断および治療技術を確立することを目的とした。H23年度は、ICGとGNRそれぞれについて、レーザー照射により組織破壊に十分な熱を発生するか検証を行った。実験1 GNRと近赤外レーザー照射による血管腫治療に関する実験血管腫動物モデルとしてニワトリのトサカを使用した。波長800nmに吸収域のピークを持ったGNRを局所または静脈内投与し、波長800nmのダイオードレーザーを照射し、組織学的評価を行った。結果、直径50μm以下の小血管の閉塞は確認できた。しかし、より径の太い血管には障害は与えられず、周囲の組織損傷も避けられなかった。実験2 ICGと近赤外レーザー照射による血管病変治療に関する実験ラットの腹壁皮下血管をターゲットとして、ICGを血管内投与し、ダイオードレーザー(波長800nm)を照射した。結果、周囲組織の損傷なく照射部血管を閉塞させられることが確認された。以上より、ICG、GNRのいずれも目的組織を破壊するのに十分な熱エネルギーを発生しうることが分かり、今後ICG-GNRを用いた皮膚病変の治療法を確立するための基礎となった。治療効果や、対象組織の選択性はレーザーの出力やパルス特性に大きく依存することが分かった。血管腫や皮膚悪性腫瘍に選択的に集積する光応答性物質とそれを励起するのに適したレーザー照射を組み合わせて腫瘍のみを破壊し、周囲組織の損傷を最小限に抑えられる理想的な治療法の確立が期待されている。蛍光性の光増感剤であるインドシアニングリーン(ICG)やナノメートルサイズの棒状の金(金ナノロッド(GNR))は波長800nm前後の近赤外光を効率よく吸収する。また、ICGやGNRは物理的性質より、血管腫や悪性腫瘍に効率よく集積させられる可能性が高い。本研究は、ICG-GNR複合体を構築し、近赤外光を利用した光診断および治療技術を確立することを目的とした。23年度は、ニワトリのトサカやラットの腹壁皮下血管に対して、ICGとGNRそれぞれを静脈内注射後、近赤外レーザー照射により組織破壊出来るか検証を行った。いずれも組織破壊や血管閉塞が確認できたが、表皮にも傷害が起きた。そこで24年度は、ラットの背部皮筋を対象として、ICG静注後近赤外レーザーを照射(プレ照射)し、局所の血管透過性を亢進させた状態でGNRを静注して近赤外レーザーを再度照射(本照射)した。このプロトコールによって、GNRの組織中濃度を高めて(EPR効果によると推察できる)、深部組織を効率的に破壊できることを確認した。25、26年度に上記の実験を継続した結果、適切なプレ照射の条件を見いだすことが出来た。本照射において深部に傷害をもたらし、かつ表皮に傷害を与えないレーザー照射条件を見いだす必要があったが、室温や実験動物の体温や毛などにより至適条件は大きく異なることがわかった。本研究を通じて、ICG静注後の近赤外レーザー照射により局所の血管透過性が亢進し、引き続き投与される薬剤の局所濃度を上昇させられることわかった。また、その効果は体表に近いほど大きく、組織の血流量にはさほど左右されないので、血流量の少ない組織に対するドラッグデリバリーシステムに利用できる可能性が示唆された。形成外科学ICG注射後レーザー照射による血管透過性亢進、GNRの局所蓄積についてはほぼ明らかとなったが、引き続き行われる再照射で表皮の損傷を避けられる条件が定まっていない。
日本の教育近代化における幕末維新期在村知識人の役割についての実証的研究

1.史料調査数県にわたって調査を行ったが,うち,特に福岡県の唐津近郊,厳木町に江戸時代後期の私塾および儒学思想を中心とする関係史料を発掘した。2.秀嶋鼓渓関連史料について厳木町の町民センターに保存されている史料の中でも,秀嶋鼓渓による膨大な史料群の読解と分析を進めている。この中には,水論関連史料に混じって,彼の関係した私塾の生徒の名簿や,彼の儒学理解に関わる著述,幕末期の学校構想が記されている。特に民衆による学校構想の発掘は遅れており,独自の展開があるものとして注目される。鼓渓に関連する史料は,この他にも秀嶋家に更に多くの史料が存在することが確認されており,引き続いて発掘調査に当たる必要がある。3.唐津地方の私塾について唐津地方では,江戸時代中期から私塾が存在しており,農民の上層部の子弟を対象として教育が行われたことが確認されている。鼓渓はその伝統の中で自らの儒学思想や学校構想を得ており,地域でのそうした教育の働きの中に位置づけて分析を進めている。
癌転移抑制遺伝子nm23/NDPキナーゼに関する基礎ならびに臨床的研究

NDPキナーゼ(nm23/PuF)の遺伝子各フォームのmRNAについて、in situ hybrization法で細胞レベルの発現を検討した。いずれのアイソフォームのmRNAも、臓器形成時期において発現誘導が強度であった。しかし、成体においては、発現は普遍的であるものの、各臓器ごとの発現強度について特異的な差異が認められた。即ち、αmRNAは、分泌器官(唾液腺、乳線等)や肝臓等の蛋白合成の盛んな臓器(肝臓等)での発現が著明となり、他方、βの発現パターンは概ねαのそれとオーバーラップするが、脳において強い発現が著明である。蛋白レベルの発現を解析するために、アイソフォーム特異的モノクロナール抗体を用いて免疫組織染色を行った。αアイソフォームは発生早期から全細胞に強く発現され、成体でも維持されていた。一方、βは各臓器の形成期以降に発現し、しかも、各臓器、各細胞における発現強度についても大きな差異が認められた。加齢によってβ発現の浮動性が強まる傾向が観察されたが、差異の詳細とその生物学的意義について今後の研究が必要であろう「第54回日本癌学会(1995.10.3-5京都、First internatinal workshop on nm23/NDP kinase.1995.10.11-13 Institut Pasteur,パリ」。初年度の平成5年度において、研究実施計画のごとく、抗NDPキナーゼ/Nm23単クローン抗体(特に、α及びβイソフォームを区別できる抗体)を入手して、その力価の検討をすすめ、さらに、臨床症例において転移予見インジケーターとしての価値を検討した。すなわち、手術後長期間追跡された胃癌、大腸癌、乳癌症例(試料は液体窒素で凍結、超低温槽に保存)において、上記抗体胃で免疫染色。癌組織内のNDPキナーゼのレベルと長期予後・転移・再発に関して、乳癌、胃癌では有意の逆相関がみられ、転移予知のpredictive markerとしての価値が証明された。大腸癌について判然とした相関はみとめていない。そして、第42回日本消化器外科学会シンポジウム「消化器癌の転移の予知とその対策」(平成5年7月)、第31回日本日本癌治療学会パネルディスカション「癌再発の予知--最近の進歩」(平成5年9月)において、癌組織内のNDPキナーゼのレベルと長期予後・転移・再発との相関に関する所見を報じた。すなわち、乳癌、胃癌において、これらの間に有意の逆相関がみられ、転移予知のpredictive markerとしての重要性が証明された。平成5年8月、第35回INTERNATIONALSURGICAL WEEKにおいてその成果の一部を発表した。平成6年度における研究計画に掲げた如く、抗NDPキナーゼ/Nm23単クローン抗体(特に、α及びβイソフォームを区別できる抗体)を得てその力価の検討をすすめ、また、液体窒素で凍結、超低温槽にて保存中の臨床「手術」サンプル、および実験動物において、ノザーンレベル、さらにin situ hybridisationによった検索をすすめた。また、臨床症例において、転移予見のインジケーターとしての臨床的価値を検討するため、手術ののち長期間にわたり追跡調査された胃癌、大腸癌、乳癌症例について、上記抗体によって詳細な免疫染色を施し、癌組織内のNDPキナーゼ発現のレベルと長期予後の関係を調査して、転移予知のpredictive markerとしての価値を検索した。その結果、乳癌について有意の逆相関を認めた。その後の検索から、ヒト乳癌でNDPキナーゼ/Nm23は転移抑制因子として発現し、その量と癌転移能とが反比例する事実を明らかにした。その後、胃癌についてほぼ近似の結果を得た。しかし、大腸癌についての検索から、NDPキナーゼ=転移抑制因子といった公式が必ずしも全腫瘍に当てはまるものではなく、NDPキナーゼは転移能を、促進的にも抑制的にも調節することが明らかになった。これまで、ハウスキーピング酵素としての役割が強調されてきたNDPキナーゼについて、NTPプールの形成、情報伝達、形態形成、増殖と分化などに関わる多様な役割が最近明らかにされた、これらのうち、シグナル伝達系におけるNDPキナーゼの役割こそ、癌転移機序に特に重要と考えられ、抗NDPキナーゼ/Nm23単クローン抗体(特に、α及びβイソフォームを区別できる抗体)を得て、転移能に関わるシグナル伝達系でのNDPキナーゼの調節機序を解明しつつあり、治療のみならず、治療面におけるNDPキナーゼ利用の可能性を検討中である。

加齢によってβ発現の浮動性が強まる傾向が観察されたが、差異の詳細とその生物学的意義について今後の研究が必要であろう「第54回日本癌学会(1995.10.3-5京都、First internatinal workshop on nm23/NDP kinase.1995.10.11-13 Institut Pasteur,パリ」。
加圧熱水法によるセルロース分離とリグニン残渣利用技術のモジュール化

本研究では、ヒマワリ茎や稲わらなどの作物残渣バイオマスから糖化性の高いセルロースだけを分離して利用するために、加圧熱水法による解繊処理について検討した。初期圧力や加熱温度などの条件が処理後に残留する固形分の組成成分に及ぼす影響、固形分のペレット成形性に及ぼす影響を調べて、セルロース分離と成形に最適な加圧熱水条件を明らかにすることを目的とした。その結果、バイオマスの粉砕程度がグルコースの収率に及ぼす影響が大きいこと、高温高圧の加圧熱水条件では有機酸にまで過分解しやすくなること、固形分のペレット成形では、成形時の加熱温度がペレットの破壊強度や耐水性に大きな影響を及ぼすことが分かった。先行研究から、本研究では対象とする作物残渣をヒマワリの茎部とした。ヒマワリは栽培様式により茎の形状が大きく変化することから、今年度はハイブリッドサンフラワーを供試品種として、条間70cmで、株間1050cmと変えて栽培した。また、ヒマワリは養分吸収性が高いことから、栽培時におけるカリウムの吸収能力について検討した。加圧熱水法の初期圧力がセルロース分離に及ぼす影響を調べるため、回分式の高温高圧反応容器を使用し、パージする窒素ガス圧力を1.04.0MPaに設定して実験を実施した。温度220°C、保持時間5分とした。冷却後、回収した反応生成物を吸引濾過し、処理液と残渣に分けた。さらに、残渣は硫酸で加水分解した。実験結果として、残渣回収率には初期圧力による大きな変化は見られなかった。処理液中には、へミセルロース系由来の糖は全ての条件でほとんど検出されなかったが、初期圧力にかかわらず、ほとんどのへミセルロース系由来の成分有機酸になっていた。初期圧力が低いほど、グルコース回収率は増加した。初期圧力が1.0MPaのときのグルコース回収率は4.0MPaのときの約2倍であった。また、初期圧力が低いほど、残渣加水分解液のグルコース生成量は多くなった。グルコースが過分解され有機酸になったことによる減少や残渣内のリグニンの存在によって硫酸による加水分解が妨げられたことが示唆された。バイオマスのペレット化については、ペレットの直径がペレット成形に及ぼす影響について検討した。粉砕機で粗粉砕した材料を用いて、ペレット直径を612mmまで4段階に変えて成形した。成形したペレットを圧縮試験機で圧縮して、その崩壊のしやすさを調べた。破壊に至るまでの圧縮圧力には明確な差異が見られなかった。また、ペレットの成形及び貯蔵に係る問題に関連して、キノコ菌床を用いたペレット製造工場およびその流通調査を実施した。2013年度と同様に対象とする作物残渣をヒマワリの茎部とした。ヒマワリの品種はハイブリッドサンフラワーとし、栽植密度を条間70cmに固定して、株間を10、20、30、40、50cmと5段階に変えて栽培し、その茎を供試材料とした。加圧熱水法の初期圧力がセルロース分離に及ぼす影響を調べるため、回分式の高温高圧反応容器を使用し、パージする窒素ガス初期圧力を0.5MPaと1.0MPaに設定し、温度を180°C、190°Cおよび200°C、保持時間5分とした。冷却後、回収した反応生成物を吸引濾過し、処理液と固形分残渣に分けた。さらに、固形分残渣はアスペルギルス由来のセルラーゼで糖化した。インキュベータの温度は40°C、攪拌速度200rpm、反応72時間とした。糖化後のグルコース量とキシロース量はHPLCで測定した。この結果、いずれの温度条件に対しても圧力では0.5MPaの方が1.0MPaより糖の収率がわずかに高かった。糖収率の高い温度条件は初期圧力によって異なるものの、概ね180°Cまたは190°Cが200°Cより高い結果であった。処理液内の有機酸濃度を調べると、温度が200°Cの時、高い濃度のギ酸と酢酸が検出された。形成したペレットを燃焼利用することを想定し、灰化温度と灰分の関係について検討した。その結果、灰化温度200°C400°Cでは灰分が22%と高く、400°C750°Cでは16%、800°C以上では12%程度まで減少することが分かった。また、灰化温度を815°Cとして部位別の灰分を調べると、髄部の灰分は22%と高く、皮層部の灰分は10%程度であることが分かった。今年度は、農作物残渣バイオマスの流通性・利用性の向上を目指して、加圧熱水処理が材料の成分とペレットの成形性や品質に及ぼす影響を検討した。実験材料として本学付属農場で栽培したヒマワリ茎部、稲わら、対照区として市販のスギチップを試供した。高温高圧反応容器を用いて、2.0MPa、保持時間40分、設定温度は130°Cおよび180°Cの2条件で加圧熱水処理を行った。処理後は固液分離し、固形残渣を供試材料とした。定法による成分分析により、固形分に含まれる有機溶媒抽出物、セルロース、ヘミセルロース、クラーソンリグニン、灰分を算出した。

加圧熱水処理によって未定量成分(デンプン等)、ヘミセルロースが減少し、その結果として有機溶媒抽出物、セルロース、リグニンの割合が増加した。ヘミセルロースや未定量成分は分解されやすく、セルロースやリグニンは分解されにくいことから、有機溶媒抽出物には分解されたヘミセルロースが含まれている可能性がある。灰分はヒマワリでは減少し、稲わらでは増加した。試料を密閉容器内で水分12%w.b.に調整した後、ペレット成形試験に供した。長さ40mm、直径8mmのシリンダに試料を0.30.5g充填後、設定温度80°Cで予備加熱し、材料試験機を用いて所定圧力まで圧縮し、ペレットを成形した。設定圧力は750MPaとした。成形物の強さを評価するために平板形の治具を取り付けた引張試試験機を用いて破壊強度を算出した。稲わらペレットは130°Cおよび180°C処理区で密度と強度が増加したが、ヒマワリとスギは180°C処理区で増加した。ヒマワリとスギに関して180°C処理区で密度および強度が向上するのは、発達した木化組織がHCW処理によって軟化し圧縮性が増大することに加え、組織中のバインダ成分が流出しやすくなり、強固な架橋を形成するためと考えられた。本研究では、ヒマワリ茎や稲わらなどの作物残渣バイオマスから糖化性の高いセルロースだけを分離して利用するために、加圧熱水法による解繊処理について検討した。初期圧力や加熱温度などの条件が処理後に残留する固形分の組成成分に及ぼす影響、固形分のペレット成形性に及ぼす影響を調べて、セルロース分離と成形に最適な加圧熱水条件を明らかにすることを目的とした。その結果、バイオマスの粉砕程度がグルコースの収率に及ぼす影響が大きいこと、高温高圧の加圧熱水条件では有機酸にまで過分解しやすくなること、固形分のペレット成形では、成形時の加熱温度がペレットの破壊強度や耐水性に大きな影響を及ぼすことが分かった。ヒマワリの茎を対象材料として研究を進めているが、ヒマワリは栽植密度によって茎の形態が大きく異なる。本研究では形態の異なるヒマワリの茎を確保するための栽培手法について概ね確立できた。また、糖収率を高める加圧熱水法の初期圧力条件および温度条件について、概ね良好な範囲を見つけることができた。しかし、ヒマワリ茎のペレット化に向けた検討は遅れている。27年度が最終年度であるため、記入しない。農業環境工学ペレットの作成を依頼できる機関の目途が付いたので、早期にペレットの作成を依頼し、ペレット分解性に関する実験を始める予定である。対象とする作物残渣をヒマワリの茎として研究を進めることとして、実験に供試するヒマワリの茎を確保するための栽培手法について確立できた。ペレットの製造に必要な治具が準備できなかったため、ペレット製造及びペレット分解性に関する研究は遅れている。ヒマワリ茎のペレット化とその利用についての検討が遅れており、ペレット関係の予算が未使用となっている。ペレットの直径の条件設定を多くせずに、市販機を利用したペレット製造によりペレット作成を行い、ペレット分解性に関する実験を始めることを検討する。ペレット作成は外部機関に依頼することとし、ペレット崩壊、ペレット分解過程の研究に予算を振り向ける予定である。予定していた計測器が研究目的に適さないことが判明して、購入を延期したため、予定していた使用額を次年度に使用することとした。計測器経費は、別の手法で測定するために必要となる前処理用の経費として使用する予定である。
細胞活性の計測を目指す生体分子モータを用いたバイオチップの開発

ナノスケールでは、スケーリング則に流体が支配され、拡散による輸送が主体になる。このことは、分子や粒子を能動的に輸送するナノデバイスには、生体分子モータが効果的なオプションになることを示している。生体分子モータの一つである、タンパク質のキネシンは、ナノスケールの高効率なエンジンであり、生物の種々のプロセスにおいて重要な役割を果たしている。これはATPの化学エネルギーを機械的仕事に変換することによって、微小管(直径24nm、長さは数十μmの繊維状のポリマー)に沿って動くことができる。本研究の目的は「細胞活性測定のための生体分子に基づくバイオチップの開発」である。初年度は、細胞を模擬したモデルである「リボソームと油滴」を用いて基礎研究に取り組み、「キネシンを用いた輸送」と「2種類の輸送物質の電気融合」を実現するシステムの提案と設計を行った[7,9,13;発表リスト参照]。これは、液体積荷中の僅か数個の分子や粒子を取り扱う画期的な方法であり、キネシンを用いた能動輸送が「ナノサイズのlab-on-a-chip」へ適用できることを示したものである。このシステムを実証するために、油滴を用いた輸送アッセイを行った。リポソームを用いた実験も現在進行中である。輸送アッセイでは、キネシンに油滴を載せた状態で、キネシンモータの動作特性(速度と輸送距離、70回)を評価した。実験結果から、油滴はキネシンのモータ特性を変化させないことが分かった。また、油滴の直径がキネシンの輸送特性に与える影響を調べた。これによると、速度は油滴の直径に関係なく一定であり、一方で油滴の直径が増加すると、輸送距離は著しく増大した。これらの結果を、輸送に関与しているキネシンモータ数との相関関係から評価したところ、実験結果は理論モデルとよく一致することがわかった。
再生鉛の化成挙動に及ぼす不純物元素の影響に関する研究

地球環境保全の立場から、使用済み製品からの重金属類の回収が求められている。なかでも、鉛の回収は法律によって義務づけられるほどに重要かつ厳密である。このことは、鉛を原材料とする各種製造業において、従来の高純度品に代えて、不純物元素を含有した再生鉛を使用しなければならない状況を生み出している。本研究では、再生鉛を原材料として化成処理によりPbO_2を調製することを想定して、系統的調査を行った。すなわち、pb電極の化成挙動ならびに電極特性を及ぼす合金元素の影響を電気化学的手法を用いて明らかにした。また、水晶振動子マイクロバランス法により、室温近傍でのPbの酸化挙動に及ぼす微量不純物元素の影響を解明した。これらの研究結果は、次のような学術論文となった。(1)田口正美:Pb-Ag系およびPb-Sn系合金アノードのアノード電位と交流インピーダンス特性、資源と素材、111巻、4号、(1995年)、259264頁。(2)田口正美、岩原玲児、馬場司:亜鉛電解採取におけるPb基合金アノードの電位低下に及ぼすAgならびにSnの効果、資源と素材、112巻、7号、(1996年)、475479頁。(3)Masami Taguchi : Anode Potential and AC Impedance Characteristics of the Pb-Ag Alloy and Pb-Sn Alloy Anodes,Metallurgical Review of MMIJ,Vol.13,No.2,(1996),p.52-64.また、次の内容をまとめ、学術論文として投稿中である。(4)田口正美:室温におけるPb薄膜の酸化挙動に及ぼす微量不純物元素の影響。以上の研究成果は、原材料として鉛を使用する亜鉛電解プロセッシングおよび鉛バッテリ-製造の分野で、きわめて有用な知見になると考える。計画では、電解酸化により鉛を化成することを想定していた。ところが、水晶振動子上に蒸着できる試料薄膜の厚さは100nm程度に過ぎないことから、電解時に発生する酸素の応力に耐えられず、剥落するという問題を生じた。そのため、鉛バッテリ-製造にたずさわる研究者と協議の上、空気酸化による鉛の化成処理へと研究内容を一部手直しした。しかしながら、水晶振動子マイクロバランス法による研究では、他の測定手法では期待できない高感度をもって、室温近傍における高純度鉛と再生鉛の酸化挙動の相違を追究することができた。その結果、以下の新たな知見を得ることができた。(1)高純度Pbと、数10ppmの不純物元素を含む再生Pbの酸化挙動を比較すると、再生Pbの酸化速度が高純度Pbのそれを上回り、微量不純物元素に酸化を促進する傾向を示す。(2)再生Pb中に共通して多量に存在する不純物元素Bi、CuおよびSnのいずれもが、Pb薄膜の酸化速度を増大させる傾向を有する。このうち、Cuは再生Pbの濃度範囲である50ppm以下の添加では酸化速度への影響は微弱であるが,Sn添加では濃度50100ppmで酸化速度を大きく増大させる。(3)XPSおよびAESなどの表面分析より、Pb薄膜試料は酸化により表層にn型半導体PbO_<2-x>を生成することは明らかである。さらに、酸化物層の化学結合状態から、酸化速度に対する不純物元素の影響を原子価制御の原理にもとずいて説明できる。

このことは、鉛を原材料とする各種製造業において、従来の高純度品に代えて、不純物元素を含有した再生鉛を使用しなければならない状況を生み出している。本研究では、再生鉛を原材料として化成処理によりPbO_2を調製することを想定して、系統的調査を行った。すなわち、Pb電極の化成挙動ならびに電極特性に及ぼす合金元素の影響を電気化学的手法を用いて明らかにした。また、水晶振動子マイクロバランス法により、室温近傍でのPbの酸化挙動に及ぼす微量不純物元素の影響を解明した。これらの研究結果は、次のような学術論文となった。(1)田口正美:Pb-Ag系およびPb-Sn系合金アノードのアノード電位と交流インピーダンス特性、資源と素材、111巻、4号、(1995年)、259264頁。(2)田口正美、岩原玲児、馬場司:亜鉛電解採取におけるPb基合金アノードの電位低下に及ぼすAgならびにSnの効果、資源と素材、112巻、7号、(1996年)、475479頁。(3)Masami Taguchi:Anode Potential and AC Impedance Characteristics of the Pb-Ag Alloy and Pb-Sn Alloy Anodes,Metallurgical Review of MMIJ,Vol.13,No.2,(1996),p.52-64.また、次の内容をまとめ、学術論文として投稿中である。(4)田口正美:室温におけるPb薄膜の酸化挙動に及ぼす微量不純物元素の影響。以上の研究成果は、原材料として鉛を使用する亜鉛電解プロセッシングおよび鉛バッテリ-製造の分野で、きわめて有用な知見になると考える。
遺伝子改変による糖転移酵素の局在と糖脂質輸送機構の解析

(1)β1,4GalNAc転移酵素タンパク質の局在と局在シグナル部位の同定。本酵素の膜貫通部位を完全にdeleteしたmutantのtransfectantを作製し、酵素活性が認められないことを確認した。膜貫通部位の前後を含む部位を数個のアミノ酸に分けた各々のdeletion mutantを作製。これらを一過性の発現系により酵素タンパクを発現させ、その酵素活性と局在を検討することにより、酵素活性及びGolgiへの局在に必須な部位の同定を試みた。(2)(1)のmutantの発現に、局在が修飾された時の酵素活性及び発現糖鎖を定量的に解析することにより、酵素のGolgiへの局在の重要性を検討した。(3)β1,4GalNAc転移酵素遺伝子cDNAをマウス及びヒトメラノーマに導入した場合、本酵素の発現を認めるとともに、α2,8シアル酸転移酵素の著しい活性低下を認めた。一方、α2,3シアル酸転移酵素は役1/2に低下するにとどまった。よってβ1,4GalNAc転移酵素とα2,8シアル酸転移酵素はGolgi膜上での局在を競合するなどの高い相互関係を有することが推定された。(4)β1,4GalNAc転移酵素上に存在する3ケ所のN型糖鎖付加部位のAsnをGin置換して変異cDNAを作製した。これらの変異cDNA及び野性型cDNAを導入・発現した細胞では同程度のGM2発現を認めたが、細胞より抽出した膜分画における酵素活性はN型糖鎖が欠失する程、低下することが判明した。我々はガングリオシドGM2およびGD2を合成するβ1.4GalNAc転移酵素cDNAを単離し、分子生物学的手法を用いた改変により酵素タンパク分子としての機能と局在を検討した。その結果を以下に示す。[1]現在までに解析された糖転移酵素では膜貫通(TM)部位とそのN末端側のcytoplasmicdomainまたはGolgi側の一部がGolgi膜への局在を決定していることが報告されている。そこでTM部位全体を欠失したmutant遺伝子を作製し、細胞に導入した。その結果、酵素機能発現の指標としてのガングリオシド発現は全く認められず、培養液中にも酵素活性は認められなっかた。更にトランスフェクタントの各細胞分画について、酵素活性を検討したが、明らかな活性は検出されなっかた。TM部位欠失タンパクがERに止まっているのか他の部位に存在しているのか不明であるが、Golgiへの局在が撹乱され正しい機能発現が不能になったものと思われる。[2]3箇所のN型糖鎖結合部位(可能性部位)のアミノ酸置換により得られたmutant分子を用い、本酵素分子上の糖鎖の機能につき検討した。本酵素のアミノ酸79、179及び274番目のAsnはN型糖鎖を結合する可能性があり、in vitro transcription及びtranslationにより、これらの部位にN型糖鎖が付加しうることが示唆された。各N型糖鎖結合部位のAsnをGlnに置換したmutant遺伝子を作製し、これらの変異遺伝子をKF3027(B16)細胞に導入し、その産物を解析した。その結果、1)ガングリオシド糖鎖の一過性発現には大きな差はなかった。2)酵素活性はN型糖鎖の欠失の部位数に従い30%10%に低下した。3)酵素のKm値はほとんど不変であった。4)酵素タンパクの局在をモノクローナル抗体を用いて、安定発現細胞で観察すると、wild typeのトランスフェクタントは明瞭なGolgiパターンを示し、N型糖鎖欠失変異クローンのトランスファクタントも著明な差は認めなっかた。以上より、N型糖鎖は酵素活性には重要たが、Golgi膜への局在には影響を与えないと考えられた。シアル酸を含む糖脂質であるガングリオシドは神経組織に豊富に発現しており、その機能維持に必要と考えられている。

私達は種々のガングリオシドの前駆体となるガングリオシドGM2及びGD2を合成する酵素β1,4-N-acetylgalactosaminyltransferase(β1,4GalNAc-T)のcDNAを単離した。本研究では単離された本酵素遺伝子の分子生物学的手法を用いた改変により、酵素タンパク分子としての構造と機能を明らかにすることを目的とし、以下の結果を得た。1)β1,4GalNAc-Tタンパクの局在と局在シグナル部位の同定をする為に、本酵素遺伝子の膜貫通(TM)部位全体を欠失したmutant遺伝子発現ベクターを作成し、細胞に導入、発現させた。その結果、酵素機能発現の指標としてのガングリオシド発現は全く認められず、細胞膜・細胞質画分および培養液中にも酵素活性は検出されなかった。これは、TMへの局在が撹乱され結果、正しい機能発現が不能になったものと考えられる。2)本酵素タンパクの3ヵ所に存在するN型糖鎖結合部位をアミノ酸置換(Ans→Gln)するために、それらの部位をgeneticに欠失させた発現ベクターを作成し、その産物の機能を解析することにより、N型糖鎖の意義を検討した。その結果、i)ガングリオシド糖鎖の一過性発現には大差なかった。ii)酵素活性はN型糖鎖の欠失部位数に従い低下したが、Km値はほとんど変わらなかった。iii)酵素タンパクの局在をモノクローナル抗体を用いて、安定発現細胞株で観察したところ、wild typeでは明らかなGolgiへの局在が認められたが、N型糖鎖を欠失したタンパクではそれが消失した。従って、N型糖鎖が酵素タンパクのGolgi局在に重要であることが示唆された。3)本酵素タンパクとプロテインAとの融合タンパクを分泌する安定発現細胞株を作製し、タンパクの大量発現・精製を行い、本酵素の基質特異性を検討した。本酵素はGM3からGM2、GD3からGD2を合成するが、lactosyl ceramideからasialo-GM2への合成反応については不明であった。in vitroの酵素アッセイでは、asialo-GM2はGM2合成の13%程度合成されたが、lactosyl ceramide陽性でGM3陰性の細胞株に本酵素のcDNAを導入し発現させたところ、十分なasialo-GM2の合成発現が認められた。従って、本酵素は特定の条件下でasialo-GM2を合成することが明らかとなった。
下肢血流における部分浴及び軽運動についての検討

足部をビニールなどで覆い直接ぬらさない特殊な足浴,片足足浴,下腿における運動が血流動態,皮膚温に及ぼす影響について検討し,最終的に災害時看護,通常の看護ケアの効果的な一手段となり得るかについて検討する.具体的には直接足部をぬらさないで行う足浴についての検討,ケガのない健足,ケガのある患足を想定して行う片足足浴,受動的及び能動的運動が下肢血流動態及び下肢皮膚温に及ぼす影響について検討すること.足部をビニールなどで覆い直接ぬらさない特殊な足浴,片足足浴,下腿における運動が血流動態,皮膚温に及ぼす影響について検討し,最終的に災害時看護,通常の看護ケアの効果的な一手段となり得るかについて検討する.具体的には直接足部をぬらさないで行う足浴についての検討,ケガのない健足,ケガのある患足を想定して行う片足足浴,受動的及び能動的運動が下肢血流動態及び下肢皮膚温に及ぼす影響について検討すること.
ストレスチェックデータの集団分析による職場状況の見える化と職場環境改善工夫の検討

2014年から50名以上規模の事業場でストレスチェック制度の実施が義務化された。しかし、職場環境改善に最も貢献度が高いと考えられるストレスチェックデータの集団分析において、労働者のメンタルヘルス不調の予防及び職場環境改善に向けての適切なアクションプランが検討できているかについては十分な科学的根拠がない。本研究では、長野県所在の製造業大手N社の協力を得て従業員の職業性ストレス調査結果を用い、事業場におけるストレス特徴の見える化作業に進む。また、社員参加型の職場環境改善グループワークを実施により職場の実情に応じた職場環境改善に向けての具体的なアクションプランを提案する。本研究の目的は、長野県所在の製造業大手N社の協力を得て従業員の職業性ストレス調査結果を用い、細かく集団ごとに分析作業を行うことによって科学的根拠を構築し、事業場におけるストレス特徴の見える化作業に進めることであった。また、この作業から職場のストレス特徴が示されている視覚化資料ができ、支援が必要と考えられる組織において社員参加型の職場環境改善グループワークを実施することで職場の実情に応じた職場環境改善に向けての具体的なアクションプランを提案することであった。研究の初年度(平成30年度)では、実際に一段階として職業性ストレス調査結果を用いて集団ごとに集計・分析手法を工夫・実施し、事業場におけるストレスの特徴とその結果に基づいた視覚化資料(類型化分布図)を作成することができた。そして、職場のストレス特徴が示されている視覚化資料(類型化分布図)を用いて二段階として、支援が必要と考えられる事業場において社員参加型の職場環境改善グループワーク(ヒアリング調査)を実施し、ストレス影響要因やストレス形態、職場状況について定性的検討を行うための調整段階に入っている。初年度の調査においては、2018年6月8月に実施する職業性ストレス簡易調査票の職業性ストレス調査データ(1353名)を用いて事業場の特性・実情を把握し評価することができた(実施した統計分析項目:項目分析、多重ロジスティック回帰分析、相関分析、主成分分析)。相関分析、主成分分析に用いる各指標には、「良好」とみなす基準(カットオフ値)を設定し、事業場の部課単位で「良好」と回答した者の割合を集計した。また、多重ロジスティック回帰分析を通して高ストレスの有無に関連のある要因を検討し、主成分分析を用いて5事業場48部課間の類型化作業を通してストレス状態の比較と評価を行うことができた。●一段階として職業性ストレス調査結果を用いて集団ごとに集計・分析手法を工夫・実施し、事業場におけるストレスの特徴とその結果に基づいた視覚化資料(類型化分布図)を作成することができたため。●二段階として、支援が必要と考えられる事業場において社員参加型の職場環境改善グループワーク(ヒアリング調査)を実施し、ストレス影響要因やストレス形態、職場状況について定性的検討を行うための調整段階に入っているため。2年目にあたる今年度の9月中に職場のストレス特徴が示されている視覚化資料(類型化分布図)を用いて支援が必要と考えられる事業場において社員参加型の職場環境改善グループワーク(ヒアリング調査)を実施し、ストレス影響要因やストレス形態、職場状況について定性的検討を行う予定である。また研究成果の報告として、日本産業ストレス学会での発表、論文化を進める予定である。

また、多重ロジスティック回帰分析を通して高ストレスの有無に関連のある要因を検討し、主成分分析を用いて5事業場48部課間の類型化作業を通してストレス状態の比較と評価を行うことができた。●一段階として職業性ストレス調査結果を用いて集団ごとに集計・分析手法を工夫・実施し、事業場におけるストレスの特徴とその結果に基づいた視覚化資料(類型化分布図)を作成することができたため。●二段階として、支援が必要と考えられる事業場において社員参加型の職場環境改善グループワーク(ヒアリング調査)を実施し、ストレス影響要因やストレス形態、職場状況について定性的検討を行うための調整段階に入っているため。2年目にあたる今年度の9月中に職場のストレス特徴が示されている視覚化資料(類型化分布図)を用いて支援が必要と考えられる事業場において社員参加型の職場環境改善グループワーク(ヒアリング調査)を実施し、ストレス影響要因やストレス形態、職場状況について定性的検討を行う予定である。また研究成果の報告として、日本産業ストレス学会での発表、論文化を進める予定である。
酵素および窒素架橋(mu-O,mu-N)複核ルテニウム錯体の合成と官能基導入反応

mu-ヒドロキソ四核ルテニウム錯体[(eta^5-C_5Me_5)Ru(OH)]_4(1)とアセチレン類(RC≡CR)の反応を行い、新規な二核ルテニウム錯体[(eta^5-C_5Me_5)Ru-RCCRCRCORRu(eta^5-C_5Me_5)](2)を得た。錯体2は、アセチレン二分子に由来する四個の炭素を含む五員環メタラサイクル構造を有しており、また環内の炭素のひとつはオキソ化されていることがわかった。錯体1とアセチレンジカルボン酸ジメチルエステルとの反応で得られた錯体から良好な単結晶が得られたのでX線構造解析により構造の詳細を明らかにした。これらの分析の結果、2が生成する過程には1の架橋ヒドロキソがendoの立体化学でアセチレンを攻撃するステップが含まれることがわかった。錯体1とジエン類との反応では目的とする有機化合物の酸素官能基化は進行しなかったが、いくつかの反応のうち、ノルボルナジエンとの反応では安定化配位子のペンタメチルシクロペンタジエニルのメチル基が酸素官能基化した生成物が得られた。これまで、ペンタメチルシクロペンタジエニル基のメチル基の炭素-水素結合が切断された例は数多くあるが、何らかの官能基が導入された例は少ない。反応の詳細は現在検討中である。