hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液晶乱流が拓くマクロ非平衡系の実験統計力学

本研究では、電気的に駆動した液晶の乱流状態を用いて、吸収状態転移と呼ばれる種類の相転移現象や界面成長現象における新たな普遍的物理法則の探求を行った。吸収状態転移については、符号反転対称性のもとでの臨界現象を測定するために最適な実験系を同定し、その実現に向けた諸測定を行った。界面成長現象については、(1)円から外向きに成長する界面、(2)円から内向きに成長する界面、(3)成長速度の異なる2領域中を成長する界面の3通りにおいて、界面ゆらぎにそれぞれどのような統計則が出現するか実験的または数値的に観測し、実験とモデルの比較や理論家との連携を通じて、結果の普遍性を検討した。平成25年度は「(1)イジング対称性を付加した吸収状態転移の臨界現象測定」と「(2)リング状の初期条件に対する界面成長のゆらぎ測定」を中心に取り組んだ。(1)については、これまでの研究で得られていたツイスト配向液晶セルのイジング対称性の精度を高めるため、研究室所属の学生と連携して、感光性高分子膜と偏光紫外線を用いた液晶配向技術の導入を行った。偏光紫外線による液晶配向は応用物理の分野で報告があるものの、実験条件が異なり、また本研究が対象とする液晶電気対流現象への影響は明らかではない。25年度の研究では、各種実験条件を比較検討して、実現する配向状態の評価と電気対流に与える影響の予備的観察を中心に行った。(2)については、研究室所属の学生と協力し、リング状の初期条件を生成するための光学系の構築を行った。具体的には、液晶乱流の核生成に用いるレーザービームの経路上にコリメータを配置して強度分布の精度を高めたうえで、spiral phase plate、空間位相変調器、フォトマスクなど円形のビーム強度を得るための様々な手法を比較して、作られたビーム形状の精度と強度を評価した。結果、リング状の初期条件に関してはフォトマスクを用いる手法が最も精確にリング状に乱流状態を生成できることが判明した。また、作成した初期条件のもとで見られる界面成長の予備的観察を行った。また、当該研究者は、液晶乱流を用いてこれまでに得られた非平衡スケーリング則の実験研究成果を中心に、非平衡スケーリング則の最近の実験的進展をまとめたレビュー論文を執筆、出版した。本論文は、本科研費課題が標榜する「液晶乱流が拓くマクロ非平衡系の実験統計力学」を目指すにあたり、現在までに国内外で得られているstate-of-the-artをまとめたものであり、今後取り組む研究課題が広く興味を持たれる礎を築く契機になるものである。平成26年度は、所属研究室の学生と協力し、(1)イジング対称性を付加した吸収状態転移、(2)曲率制御した初期条件のもとでの界面成長ゆらぎ測定、(3)KPZ普遍クラスの特異な時間相関解析を中心に取り組んだ。(1)については、対称性の精度向上のための液晶配向技術の開発検証を行った。具体的には、感光性高分子膜と偏光紫外線を用いた配向技術を様々な条件で施行して、対称性の精度や電気対流への影響を評価した結果、本手法の配向強度では、二種のツイスト配向間に明瞭な界面が得られないことが判明した。そこで代替手法として酸化ケイ素の蒸着法の導入と検証を行った。(2)については、界面の初期条件を任意に成形できる光学系の構築を行った。具体的には、液晶乱流の核生成に用いるレーザービームの経路上に空間位相変調器を配置して、乱流生成に必要なレーザー強度の調整や、生じる液晶乱流領域の形状評価を行った。また、温度制御装置の作製も行った。さらに、実験計測を予定している状況での数値計算も行い、時間相関やクロスオーバー等について数値的な予見を得た。(3)については、ブラジルのグループと共同研究を行い、基板サイズが膨張する場合の界面成長数値計算を行ったところ、一見平面状の界面であっても円形界面のような挙動を示すことを発見した。本成果は、これまで曲率の有無に起因すると思われていた円形界面と平面界面の違いが、実は基板サイズの膨張の有無にあることを示唆する非自明な結果であり、論文出版を行った。また、研究代表者は慶応大学の秋元琢磨氏と協力して、界面ゆらぎの時間相関の特異性を弱いエルゴード性の破れの観点から解析した。結果、円形界面の時間相関の一部性質が、更新過程と呼ばれる単純な模型で定量的に再現できることを発見した。これは、界面ゆらぎの特異な時間相関がシンプルな理論で理解できる可能性を示唆する画期的な成果である。本年度は、研究室立ち上げに伴い、本研究の遂行に必要な設備を早急に整えたうえで、下記成果を達成した。(1)界面ゆらぎの特異な時間相関解析(慶応大・秋元琢磨氏と共同研究)。液晶乱流実験の界面ゆらぎや関連する数値模型において、弱いエルゴード性の破れに関わる一部性質が更新過程で再現できることを前年度示したが、27年度は再現できる性質・できない性質の分類と界面形状依存性を明らかにした。これは界面ゆらぎと弱いエルゴード性の破れという、統計物理学の2テーマを結びつける画期的なものである。本成果は国内外の研究会で発表し、論文を投稿した。(2)界面ゆらぎの局所統計量の解析(Columbia大・Halpin-Healy氏と共同研究)。通常、界面のスケーリング則は、界面全体に渡って計測したゆらぎ振幅に基づいて研究される。

それに対し、本研究では、一部領域に限って計測したゆらぎ振幅や極値が示す統計則に着目し、それがKPZ普遍クラスと比較可能なことを示すとともに、液晶乱流実験がKPZクラスであることを追認した。本成果は論文として出版した。(3)曲率制御した初期条件のもとでの界面ゆらぎ測定(大学院生と協力)。KPZの円形・平面サブクラス間の関係を明らかにするため、曲率制御した初期条件のもとで界面ゆらぎを実験的・数値的に測定した。結果、数値的には、外向きに成長する界面では円形・平面サブクラスのクロスオーバーが起こり、内向きに成長する界面では平面サブクラスが出現することを発見した。実験的には本シナリオ検証のための精度改良を行った。本成果は国内外の研究会で発表した。(4)境界条件のもとでの界面ゆらぎ測定(大学院生と協力)。KPZの半空間問題を実験的に実現すべく、フォトリソグラフィ技術を用いて、二領域に異なる電圧を印加できる電気対流系を構築した。これを用いて界面を生成し、二領域の境界付近の界面形状とゆらぎの性質を明らかにした。本研究では、電気的に駆動した液晶の乱流状態を用いて、吸収状態転移と呼ばれる種類の相転移現象や界面成長現象における新たな普遍的物理法則の探求を行った。吸収状態転移については、符号反転対称性のもとでの臨界現象を測定するために最適な実験系を同定し、その実現に向けた諸測定を行った。界面成長現象については、(1)円から外向きに成長する界面、(2)円から内向きに成長する界面、(3)成長速度の異なる2領域中を成長する界面の3通りにおいて、界面ゆらぎにそれぞれどのような統計則が出現するか実験的または数値的に観測し、実験とモデルの比較や理論家との連携を通じて、結果の普遍性を検討した。一部計画に変更が生じたが、研究計画時点で想定していた範囲内であり、その場合の対策として練られていた計画に従って順調に研究を推進した。その他、当該年度冒頭に掲げた実験目標は概ね達成でき、界面成長を中心として、研究計画で目標とした様々な測定を今年度実施する準備が整った。27年度が最終年度であるため、記入しない。統計物理学今年度、研究代表者は東京工業大学に異動となり、新たに研究室を立ち上げた。従って、まずは各種実験に必要な設備を極力早く整える。そのうえで、研究室配属の学生と協力して使用可能となった設備で行える研究から随時再開していくことで、前年度に引き続いて、上記(1)-(3)の課題を遂行する。(1)については、酸化ケイ素による液晶配向技術の条件検討をさらに進め、対称性精度と電気対流への影響を評価する。精度の高い液晶セルを作成して、吸収状態転移の様相を観察することで、旧来の配向技術と比較したイジング対称性の精度向上の度合いを確かめる。これにより実験条件を確定させたうえで、臨界現象の精密測定を行う。臨界現象の実験結果は、理論的に期待されるvoter普遍クラスの挙動と比較し、共通点と相違点を明らかにする。(2)については、前年度に完成させた光学系を用いて、曲率を任意に制御した初期条件のもとでの界面成長ゆらぎの測定を本格的に行う。そして、結果を前年度に得た数値計算の結果や、既に得られている円形界面や平面界面の場合の実験結果と比較して、共通点と相違点を明らかにすると共に、Kardar-Parisi-Zhang(KPZ)普遍クラスにおける時間相関やクロスオーバーなどの性質を決定する。
生活者主体の地域づくりのデザインに資する地域資源の集積と活用方策の検討

本研究は、日本において創生・継承されてきた「生活者主体の地域づくり」に資する「地域資源」の調査・探究に基づいて、それらを集積し、今日にいかにして創造的に展開し実践していくかを、デザイン学の観点から具体的に考究・提示することを目的としたものである。公的機関・生活者らとの協働に基づき、地域資源の集積を図るとともに、いくつかの生活創生の支援活動の実践を通して、その原理と指針を明確化した。とりわけ、2D/3Dデジタル造形技術を用いた地域の歴史的造形資源の取得・蓄積・利活用は、歴史的遺産の保存のみならず、地域の活力を支える資源としての価値を有することが確認された。本研究は、生活者主体の地域づくりのデザインに資する地域資源の調査に基づいて、人びとの生活を支えてきた原理と指針を明確化するとともに、それらを今日にいかにして創造的に展開し実践していくかを考究・提示することを目的としたものである。本年度においては、概ね、以下の活動を行った。○本研究において重要なブリコラージュの概念を、各種文献調査を通して把握した。○千葉県内の社寺や博物館らとの協働に基づき、千葉県の伝統的な潜在的地域資源のひとつである仏像について3Dデータを取得するとともに、生活者の仏像や社寺ならびに仏像が存在する地域の関心の向上を目的としたデジタルツールの制作を行った。また、その試用を通して、その効果や改良点を把握した。○鹿児島県姶良市に位置する陶器制作の企業組合との協働により、地域の生活者らを対象として当該地域で産出する陶器の廃材・端材の利活用に基づく装飾パネルの制作ワークショップを実施した。また、得られた作品を地域内外に掲出しその効果や意義を把握した。○千葉県山武市における地域資源の再発見・再認識を行い、地域キャラクターを媒体としてその共有化を図る手法を考察した。○千葉県いすみ市正立寺地区における伝統的生活文化の再確認・再認識ならびにその利活用に関する調査・研究を実施した。○愛知県豊田市足助地域における潜在的地域資源の再発見・再認識を実施した。○伊勢神宮や出雲大社における伝統文化の維持・継承に関する調査、○アジアにおける生活者主体の地域づくりのデザインに関する地域資源に関する調査を行った。本研究は、生活者主体の地域づくりのデザインに資する地域資源の調査に基づいて、人びとの生活を支えてきた原理と指針を明確化するとともに、それらを今日にいかにして創造的に展開していくかを考究することを目的としたものである。本年度においては、主として前年度に構築した地域社会との多様な関係を活用して、さまざまな実践活動へと展開し評価を行った。実施した活動は、概ね以下の通りである。(1)千葉県の寺院における活動:千葉県における重要な潜在的地域資源のひとつである寺院に関して、その顕在化を図る取り組みを展開している。今年度にあっては、千葉県南房総市に位置する小松寺において仏像の3Dデータを取得しアーカイブ化を行った。また、寺院を地域資源活用の場として積極的に利活用する試みを展開している。(2)鹿児島には、伝統的な陶器である「薩摩焼」がある。そのひとつ同県姶良市に位置する「龍門司焼」を制作する企業組合との協働により、地域の生活者らを対象として、当該地域で産出する陶器の廃材・端材の利活用に基づく装飾パネルの制作ワークショップを実施した。今年度は、得られた作品を地域内外へと掲出するとともに、その効果や意義を把握・検証した。(3)千葉県山武市における潜在的地域資源の再認識・再発見の作業をワークショップ形式で実施し、それらをまとめるとともに利活用提案を行った。(4)台湾、中国における伝統的生活文化の再認識・再確認に基づき、今日の展開を図る提案を行った。特に、台湾台中市近郊で生活者らの手によって構築されてきた藺草工芸に関して、その歴史と文化的特質を把握するとともに、それらを活用した生活づくり提案を行った。本研究は、地域資源調査に基づいて、地域社会において人びとが自らの生活を支えてきた資源と原理を明確化するとともに、それらを今日生活者主体の地域づくりのデザインに資する資源としていかにして創造的に展開していくかを考究することを目的としたものである。本年度においては、研究代表者が構築してきた地域社会との多様な関係を踏まえ、資料収集ならびに実践活動へと展開し生活者らから評価を得るとともに、学会等において研究発表を多数行った。(1)千葉県における歴史的造形資源の3Dアーカイブとその利活用:千葉県における重要な潜在的地域資源のひとつである社寺等にみられる木彫物に関して3D造形データを取得しアーカイブ化を行うとともに、その顕在化を図る取り組みを実施し、地域資源の集積と活用に関し一定の評価を得た。本取り組みの成果については、台湾銘傳大学で開催されたアジアデザイン文化学会の「研究発表大会」や「千葉大学公開講座」、ならびに、山口大学において開催された「ものづくり・創造性教育に関するシンポジウム」等にて公開・発表を行った。(2)鹿児島県における伝統的な陶器「薩摩焼」のひとつであり同県姶良市に位置する「龍門司焼」を制作する企業組合との協働に基づき、地域の生活者らを対象として、当該地域で産出する陶器の廃材・端材の利活用に基づく装飾パネルのワークショップを実施した。得られた作品を地域内外へと掲出するとともに、その効果や意義を把握・検証した。(3)千葉県山武市における潜在的資源である山武杉を生活者らが循環的に活用するシステムの提案を行った。

具体的には、経木に加工して皿を制作し、それを地域内で生活者が使用することによって形成される資源循環の提案を行うなどをした。(4)その他、アジア各地における生活者主体の地域づくりのデザインに資する地域資源の集積と活用方策の検討を行った。本研究は、日本において創生・継承されてきた「生活者主体の地域づくり」に資する「地域資源」の調査・探究に基づいて、それらを集積し、今日にいかにして創造的に展開し実践していくかを、デザイン学の観点から具体的に考究・提示することを目的としたものである。公的機関・生活者らとの協働に基づき、地域資源の集積を図るとともに、いくつかの生活創生の支援活動の実践を通して、その原理と指針を明確化した。とりわけ、2D/3Dデジタル造形技術を用いた地域の歴史的造形資源の取得・蓄積・利活用は、歴史的遺産の保存のみならず、地域の活力を支える資源としての価値を有することが確認された。平成26年度にあっては、予定されていた調査・研究活動を着実に実施・展開させたといえる。総じて、前年度までに構築し得た多様な人間関係、地域社会との関係をより盤石なものとしつつ、活動を展開している。デザイン学平成27年度にあっても、平成2526年度において実施した各種活動を踏まえ、それらをより盤石なものとしつつ、明確化する作業を継続する。また、得られた成果をまとめ積極的に公開する予定である。平成25年度にあっては、上述したように、予定されていた活動を着実に実施したといえ、総じて、本研究に資する多様な人間関係を盤石なものにするとともに、今後の展開に向けた準備作業を着実に実施した。特に、本研究に関連する社寺、博物館、陶器産地の生産者、また、各地の生活者らとの有機的な関係構築がなされたことは、今後の研究活動の展開へ向けての基盤づくりにつながった。準備を進めている研究成果の社会への還元ならびにその成果の検証、学会による発表を2015(平成27)年5月に実施することとしたため。平成26年度にあっても、平成25年度において実施した各種活動を踏まえ、それらをより盤石なものに展開するよう研究を推進していく予定である。準備を進めている研究成果の社会への還元ならびにその成果の検証、学会による発表を2015(平成27)年5月に実施する。上述してきたように、平成25年度にあっては、社寺、博物館、陶器産地の生産者、また、各地の生活者らとの盤石な協力関係を構築することに活動の重点を置いた。それゆえ、当初想定していたよりも研究費の使用額を抑えることとし、活動が本格化する次年度における研究資金に加えることとした。
FDNP-ヌクレオチドによる筋小胞体カルシウムポンプのATP結合部位の解析

ATPのアナログであるFDNP-ATPを合成し、これを用いて筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseを親和修飾する事により、以下の結果を得た。1.家兎骨格筋より調製した筋小胞体をMg^<2+>存在下、pH7.0、25°Cで40muMFDNP-ATPとインキュベートすると、Ca^<2+>-ATPase活性は時間とともに低下し、4時間で20%以下になった。この活性阻害は20mM MgATPにより完全に保護された。2.FDNP-ATPの筋小胞体膜への取り込みも時間と共に増加し、20mM MgATPはその一部を抑えた。FDNP-ATP取り込み量のうち、MgATPで抑制される部分とCa^<2+>-ATPase活性の間には直線関係が認められた。この直線の外挿値から3.6nmol/mgのMgATP感受性FDNP-ATP結合によりCa^<2+>-ATPase活性が完全に抑えられることが示唆された。3.FDNP-ATP処理によりCa^<2+>-ATPase活性と同様に、ATPからのEP形成及びアセチルリン酸分解活性は阻害されたが、リン酸からのEP形成は全く阻害されなかった。またアセチルリン酸はMgATPと同様、FDNP-ATPによる酵素の阻害に対して保護効果を示したが、リン酸は全く保護効果を示さなかった。4.FDNP-ATP処理した筋小胞体よりCa^<2+>-ATPaseを精製し、トリプシン消化を行ったところ、FDNP-ATPの結合したペプチドが4本得られた。これらのペプチドのアミノ酸配列を決定したところ、いずれもCa^<2+>-ATPaseの492番目のリジン残基にのみFDNP-ATPが結合していた。これらの結果より、FDNP-ATPはCa^<2+>-ATPaseのATP結合部位に結合して酵素の阻害を引き起こすことが示され、Ca^<2+>-ATPaseの492番目のリジン残基はATP結合部位のalpha-リン酸基近傍で、3′-OH基側に位置することが示唆された。
主要組織適合抗原(主にクラスII抗原)遺伝子の分子遺伝学的研究

T細胞は、MHC抗原と外来抗原を同時に認識することはよく知られている。今回はIa抗原が陰性のBALB/C由来のB細胞やマクロファージ系細胞に、【A(^α_β)】遺伝子を牛乳頭腫ウイルスをベクターとして導入したところ、それらの細胞の【A(^α_β)】は勿論のこと、【A(^α_α)】遺伝子産物も発現されてきたことが判明した。この観察は蛍光抗体法では勿論のこと、Northern blot法でも詳細に確認した。すなわち、これらのことは今まで【A(^α_α)】遺伝子産物の未発現だった細胞が一つの遺伝子の導入により発現されてきたことを示すので大変興味深い(福島ら・第16回日本免疫学会にて発表)。さらにこの今までの【A^α】分子が発現していなかったB細胞株はI-A遺伝子産物を発現したことにより新しい機能が獲得されたことが判明した。I-【A^α】に拘束を受けるミオグロビン,GLφ等の抗原をそれぞれの抗原で感作したT細胞に提示し、その反応が抗I-【A^α】抗体で阻止されることが判明した。現在、この一つの遺伝子の挿入することによって他の遺伝子が活性化される現象は、非常に興味深く、我々は今のところ、レプレッサーの競合による結果であることを示すデータが得られつつあるように思っている。一方、C57BL/6(H-【2^b】)のマウスに【A(^α_β)】遺伝子を挿入し、トランスジエニツクマウスを作成させるよう、現在行っている。方法は数百コピーの【A(^α_β)】のcDNAを受精卵雄核に挿入し、偽妊娠したICRマウス卵管に注入し、約20日後に生まれるC57BL/6マウスを検討している。現在まで、C57BL/6に【A(^α_β)】を挿入したマウスは40匹あったが、【A(^α_β)】が組み込まれたマウスは得られていない。さらに現在、かずを増やし検討中である。
食品・環境行政法におけるリスク規制手法の体系化

二年間の研究の狙いは、リスク社会に求められる法システムとして在るべき姿は何か、とりわけ従来の規制手法であった行政介入(許認可)の限界について分析したうえで、リスク社会に基づいた「食」の安全(食品リスク)、環境負荷への低減のための行政システム(環境リスク規制・管理)を創出していくという視覚が今後必然的に要求される観点から行われた。なかんずくリスク社会における規制のあり方として、絶対安全ではなく、環境リスク・食品リスク分野の法的管理・介入が主な研究対象となる。そして、時代の要請に『リスク規制』という概念を用いる場面を社会システムの管理手段を考慮しつつ、法学レベルでの体系化を試みたのである。主な業績は、2005年10月26日に早稲田大学に申請した法学学位論文の取得である。その論文では、行政法の新たな体系化への試みであり、一部については、科研費によるものである。1研究の狙い(目的)従来、警察行政法上の危険防止は、因果関係の連鎖的な原因を一つ一つ追跡することができ、問題になるある一地点(局地的)に介入することで因果関係を遮断すれば解決可能であった。しかしながら食品・環境リスク状況においては、因果関係に関する確かな把握が不可能であり、問題の所持を低減しようという発想は可能であるが、どの時点に、どのように介入すれば良いのか非常に厄介な問題である。これらを法学レベルで解決することを試みっている。2研究状況(内容)当初の問題意識から、従前の行政介入といえるが、リスク概念を用いる場合、なかんずくその「安全性」に関する管理規制が重要になってくる理由もここにあるといえよう。また、このような規制手段の変遷による新たな食品・環境リスクにおける管理(Management)若しくは規制手法の体系化への試みが研究の狙いである。研究支援(援助)によるこれまでの実績内容は、多くの文献の購入ができ、研究成果としての具体的なまとめは若干時間が必要であると思われる。また、2005年度は、食品分野であるが、国内BSE発生後、一定範囲「食」の安全性が行政組織上整備されているが、今後市民(国民)の「協同」管理的システムはいかに組織化できるかについて検討する。又日本国内・欧州の実施状況を把握しながら、近隣国である韓国におけるこの領域への示唆点を提示できればと考えている。3成果発表時期これまでの実績については、2005年度に二つ以上の論文を公表する予定である。まず、一つ目は、伝統的な法律留保論を「安全法=リスク法」の観点から再検討する。二つ目は、そのような解釈から得られる今後の安全法に対する「規制」のあり方について分析する。
新しいDNA多型マーカーの発見と法医学、人類遺伝学への応用

1.DNA多型マーカーの開発と応用に関する研究我々が同定したDXS10011について,染色体検査数を869にふやして集団遺伝学的検索を実施し,その中で見つかった3種の新規な変異型について,詳細を報告した。我々が発見したY染色体上の短鎖縦列繰り返し配列(STR)多型マーカー:Yfm1が,Y染色体長腕のセントロメア近傍に局在する多型性のあるマルチコピーマーカーであることを明らかにした。STR5種(DYS441,DYS442,DYS442,DYS442,DYS442)を新たに発見,同定し,これらを短時間で同時に検出するための高精度および高感度なMultiplex PCR法を確立・改良した。更に,血痕や精液斑を含む陳旧試料や混合試料などの,法医学的資料からの型判定に適用可能であり,日本人,白人種,アフリカ系アメリカ人および漢民族の4グループについての遺伝子頻度分布の比較から,人種・民族の判別にも有用であることを明らかにした。2.法医学的年齢推定法の開発に関する研究近交系マウスの年齢依存的な遺伝子発現の検索から,マウス腎及び脾で年齢依存性発現多型を示す機能未知の遺伝子を発見し,この遺伝子がコードするタンパク質をM-LP(Mpv17-like protein)と命名した。M-LP遺伝子をCOS-7細胞内に導入して発現させたところ,各種抗酸化酵素の活性及び酵素遺伝子発現量などに関与している可能性が示唆された。ミトコンドリアDNA(mtDNA)量の臓器別定量法を開発し,ミトコンドリアDNA(mtDNA)量の臓器別年齢依存性変化を調べたところ,マウスの臓器別mtDNA量は骨髄,脾,肺で低く,心や骨格筋などで高かった。心,肺,腎,脾および骨格筋で,加齢に伴ってmtDNA量,mtDNAの転写産物およびmtDNA上にコードされたタンパク質の発現量のいずれもが増加傾向を示した。・X染色体多型マーカー当教室で発見報告したDXS10011について,サンプル数を増やして集団遺伝学的検索を実施し,遺伝子頻度などのより信頼性の高いデータを公表した。また,その中で見つかった3種の新規な変異型について,塩基配列などの詳細を報告した。・Y染色体多型マーカー2001年に引き続きDYS443,DYS444,DYs445の3種の新規のSTR多型マーカーを発見報告した。これらのDYS441,DYS442,DYS443,DYS444,DYS445のY染色体上の新規多型性STR5種を,同時に検出するためのMultiplex PCR法を確立した。また,血痕や精液斑などの法医学的資料からの個人識別に,この方法が十分応用可能であることを確認した。当教室で発見したYfm1が,種々の実験結果からY染色体長腕に局在する多型性のあるマルチコピーマーカーであることを報告した。・X染色体多型マーカーDXS10011について,サンプル数を増やして集団遺伝学的検索を実施し三種の新規な変異型の詳細を報告した.・Y染色体多型マーカーDYS441DYS445のSTR5種を同時に検出するためのマルチプレックスPCR法を改良し,報告した.・ミトコンドリアDNAの定量法を確立し,臓器による年齢依存性の発現変化を検討した.・年齢依存性に発現量の変化するM-LP(Mpv17-like protein)の細胞内局在と発現調節を検討し,報告した.

1.先に我々が発見した,Y染色体特異STR多型マーカー,DYS441,DYS442,DYS443,DYS444,DYS445の5種類のマイクロサテライトマーカーを,同時にPCR増幅し,型判定できる系を報告したが,今回,法医学・法科学的な陳旧資料や混合資料の型判定に十分適用可能なmultiplex-PCR法を確立し,陳旧精液斑,血痕,唾液斑で5年乃至14年経過したものでも型判定が可能で,男女の混合資料では1:100の混合比率でも型判定ができた。また,男性2名の混合資料では1:4の混合比率までは正確な型判定が可能であった。2.ヒトdeoxyribonuclease I遺伝子のイントロン4内に存在する56bpを反復配列単位とする新規なVNTR多型を発見し,日本人集団(群馬県,福井県,鳥取県,福岡県各在住者)及びドイツ人集団で,遺伝子型の分布の調査などをおこない,報告した。3.ミトコンドリアDNAは,塩基配列に多型性があることと母系遺伝形式をとることから,法医学的な個人識別や母子鑑定,人類遺伝学・人類学的な系統分類のマーカーとして利用されてきた。また,ミトコンドリアDNAは年齢依存的に変化することは知られていたが,定量的な解析はおこなわれていなかった。今回,マウスをモデル動物として,臓器別の年齢依存的なミトコンドリアDNA量の変化を定量的に解析する方法を確立し,ミトコンドリアDNA量は臓器間で大きな相違があり,年齢依存的な変動が認められ,加齢に伴ってミトコンドリアDNA量,ミトコンドリアDNAの転写産物及びミトコンドリアDNA上にコードされたタンパク質の発現量のいずれもが増加する傾向を示すことを明らかにした。4.マウス脳の年齢依存性発現遺伝子の解析をおこない,量的発現変化を示す遺伝子5個を同定し,報告した。1.先に我々が発見した,Y染色体特異STR多型マーカー,DYS441,DYS442,DYS443,DYS444,DYS445の5種類のマイクロサテライトマーカーを,同時にPCR増幅し,型判定できる系を改良して報告した。今回のmultiplex-PCR法は,法医学・法科学的な陳旧資料や混合資料の型判定に十分適用可能であることを,各種の陳旧精液斑,血痕,唾液斑などの資料で5年から10年以上経過したものや,男女の混合資料,複数男性の混合資料,実務事例の資料などでも検討し,良好な結果が得られた。2.マウスをモデル動物として,臓器別の年齢依存的に変化するミトコンドリアDNA量を定量的に解析する方法を確立した。マウスのミトコンドリアDNA量は,一定年齢の各臓器間で大きな相違があり,骨髄,脾および肺などで少なく,心および骨格筋で多かった。また,異なった年齢間では心,肺,腎,脾および骨格筋で年齢依存的な増加が認められた。これらの臓器では,加齢に伴ってミトコンドリアDNA量ばかりでなく,ミトコンドリアDNAの転写産物およびミトコンドリアDNA上にコードされたタンパク質の発現量のいずにおいても増加する傾向を示すことが明らかになり,加齢に伴うミトコンドリア機能の低下を補う保証機構の存在を支持するものとして報告した。3.マウス腎で年齢依存性の量的発現変化を示す遺伝子の解析をおこない,ペルオキシゾーム膜に局在する蛋白M-LPLの他に,細胞質に局在することを証明することができたM-LPsが存在し,抗酸化酵素の発現を制御している可能性があることを報告した。
レベル2以上の全細菌性病原体のDNAチップの作成と感染症診断法の開発

病原細菌はレベル2、レベル3でそれぞれ350菌種、及びレベル3で11属33菌種が記載されている.これらの菌種は16SrDNAの配列を使って系統的に分類されている.そのためこれらの細菌のリボソームRNA配列を網羅的にマイクロアレイに固定しておけば系統的な位置が配列を決定しなくても判定できる.しかし、16SrRNA情報だけでは病原因子を保有した株と保有していない株を識別出来ないため、病原細菌を識別するにはさらに病原因子を固定したマイクロアレイが必要になる.我々は本研究を通じて、16SDrDNAと病原因子の保有を同時にマイクロアレイ上に固定することで、分離株の同定および検査材料中に病原体がいるかどうかを識別する方法を作成した.分離菌株がレベル2及びレベル3の病原体に該当するかどうかは16SrDNAをuniversal primerを使用し増幅しアレイ上の基準株のリボソームと反応させることで系統的な位置を確認する.病原因子の保有の有無が問題になる病現体は約100菌種存在し、これらに関してはuniversal primerが存在しないので個々の病原因子に特異的な配列を使用して増幅した後、病原因子が固定されているマイクロアレイと反応させる方法を作成した.個々の病原因子は配列が大きく異なるため、100種類のPrimerを混合し一本のtubeにまとめて遺伝子増幅を行うmultiplex PCR法を利用して増幅する系を作成した.臨床材料から直接病原体を検出する系に関してはuniversal primerは便や喀痰のような常在菌が混入する材料には使えない.そのために菌種に特異的なリボゾーム配列、および属に共通のリボゾーム配列を増幅するprimerをデザインし喀痰、便、土壌、尿など材料別に特異リボゾーム配列を混合しmultiplex PCR法を作成した.病原細菌はレベル2、レベル3でそれぞれ350菌種、及びレベル3で11属33菌種が記載されている.これらの菌種は16SrDNAの配列を使って系統的に分類されている.そのためこれらの細菌のリボソームRNA配列を網羅的にマイクロアレイに固定しておけば系統的な位置が配列を決定しなくても判定できる.しかし、16SrRNA情報だけでは病原因子を保有した株と保有していない株を識別出来ないため、病原細菌を識別するにはさらに病原因子を固定したマイクロアレイが必要になる.我々は本研究を通じて、16SDrDNAと病原因子の保有を同時にマイクロアレイ上に固定することで、分離株の同定および検査材料中に病原体がいるかどうかを識別する方法を作成した.分離菌株がレベル2及びレベル3の病原体に該当するかどうかは16SrDNAをuniversal primerを使用し増幅しアレイ上の基準株のリボソームと反応させることで系統的な位置を確認する.病原因子の保有の有無が問題になる病現体は約100菌種存在し、これらに関してはuniversal primerが存在しないので個々の病原因子に特異的な配列を使用して増幅した後、病原因子が固定されているマイクロアレイと反応させる方法を作成した.個々の病原因子は配列が大きく異なるため、100種類のPrimerを混合し一本のtubeにまとめて遺伝子増幅を行うmultiplex PCR法を利用して増幅する系を作成した.臨床材料から直接病原体を検出する系に関してはuniversal primerは便や喀痰のような常在菌が混入する材料には使えない.そのために菌種に特異的なリボゾーム配列、および属に共通のリボゾーム配列を増幅するprimerをデザインし喀痰、便、土壌、尿など材料別に特異リボゾーム配列を混合しmultiplex PCR法を作成した.菌種の同定のために二つの方法を用いた。一つは代表的な属の基準種の16S rDNAを全領域にわたって増幅し、マイクロアレイに固定した。このマイクロアレイは未知の菌の系統分類学的位置を計測するために準備した。一方、菌種の同定を行う方法として全染色体DNAを固定したマイクロアレイを作成した。この方法は遺伝学的に類似した菌種の同定のために準備した。未同定の菌株のリボソーム遺伝子を5末端からCy3標識primerで500塩基ほど増幅し、マイクロアレイと反応させる方法をとった。分類学的位置を計測するマイクロアレイでは各属の基準種を特異的に検出することが出来たしかしリボソーム配列が99.5以上類似する極めて近接した菌種の区別は理論上区別が出来ないことが予測されたが、実測値でも種の識別は多くの例で困難であった。一方種を同定するために全染色体DNAを固定したマイクロアレイで、抗酸菌群のDNAを30菌種固定したアレイを使って全菌種が菌種の同定をめざした。抗酸菌の集落を白金耳でとり、DNAを生成した.Cy3蛍光で標識後、スライドグラス上のマイクロアレイと1時間反応させ、各スポットの蛍光強度をレーザーで定量した。その結果定量的DNA/DNAハイブリッド実験で得られたのと同様、使用したすべての菌種が識別出来、同定が出来ることが証明出来た。またDNAのGC%が低いレジオネラ属の菌種の同定を試みたところ、抗酸菌と同様に各菌種が明確に識別出来ることがわかった。病原細菌はレベル2、レベル3でそれぞれ350菌種、及びレベル3で11属33菌種が記載されている。これらの菌種は16SrDNAの配列を使って系統的に分類されている。そのためこれらの細菌のリボソームRNA配列を網羅的にマイクロアレイに固定しておけば系統的な位置が配列を決定しなくても判定できる。

しかし、16SrRNA情報だけでは病原因子を保有した株と保有していない株を識別出来ないため、病原細菌を識別するにはさらに病原因子を固定したマイクロアレイが必要になる。我々は本研究を通じて、16SDrDNAと病原因子の保有を同時にマイクロアレイ上に固定することで、分離株の同定および検査材料中に病原体がいるかどうかを識別する方法を作成した。分離菌株がレベル2及びレベル3の病原体に該当するかどうかは16SrDNAをuniversal primerを使用し増幅しアレイ上の基準株のリボソームと反応させることで系統的な位置を確認する。病原因子の保有の有無が問題になる病現体は約100菌種存在し、これらに関してはuniversal primerが存在しないので個々の病原因子に特異的な配列を使用して増幅した後、病原因子が固定されているマイクロアレイと反応させる方法を作成した。個々の病原因子は配列が大きく異なるため、100種類のPrimerを混合し一本のtubeにまとめて遺伝子増幅を行うmultiplex PCR法を利用して増幅する系を作成した。臨床材料から直接病原体を検出する系に関してはuniversal primerは便や喀痰のような常在菌が混入する材料には使えない。そのために菌種に特異的なリボゾーム配列、および属に共通のリボゾーム配列を増幅するprimerをデザインし喀痰、便、土壌、尿など材料別に特異リボゾーム配列を混合しmultiplex PCR法を作成した。
γセクレターゼにおけるニカストリンとプレセニリン相互作用の細胞生物学的解析

I型膜タンパク質と推定されているニカストリン(NCT)は、プレセニリン(PS)高分子複合体構成因子のひとつであり、gammaセクレターゼ活性に必要である。NCTの機能として、全長型PSの安定性に寄与することが報告されている。本研究では、NCTがどのようにPS複合体へ重合していくのかを調べるため、PSとの結合に関与するNCTドメインについて検討した。方法として、NCTと同じI型膜タンパク質で糖鎖修飾を受けるアミロイド前駆体タンパク質(APP)とNCTのキメラ変異体を作成した。NCT/APPキメラをHEK293細胞に過剰発現させて、PSとの結合を生化学的に調べた。結果として、Endo-Hを使用した実験よりキメラ変異体はすべて野生型NCT、APPで認められるような成熟型の糖鎖修飾を受け、小胞体からゴルジ装置へ輸送されていることを確認した。次に、免疫沈降法による実験より、PS1-N末端断片との結合は、NCT細胞質ドメインを置換したキメラで、ほぼ野生型NCTと同様の結合を示し、NCT管側ドメインを置換したキメラでは、PS1-N末端断片との結合が減弱している所見を得た。一方、このNCT管側ドメインを置換したキメラでは、全長型PS1との結合は保たれていた。NCT管側ドメインと膜貫通ドメインは、PS1-N末端断片との結合に関与することが示された。全長型PS1との結合には、膜貫通ドメインが関与していることが示唆された。NCTは、PS1との重合過程において各ドメイン毎に機能的役割が異なっている可能性が考えられた。
嗅領野神経細胞を対象としたアルツハイマー病大脳における特異的エピトープの探索

内嗅領野と視覚野の粗膜分画を免疫抗原とし、免疫抑制免疫法とin vitro免疫法を結合したSOFISTIC法、SOFISTIC法を改良したpSOFISTIC法(primed SOFISTIC法)、in vitro免疫法の3法を用い、ADの大脳の変化に関連性を示すモノクローナル抗体産生を目指した。ミエローマ細胞とリンパ球はポリエチレングリコールを用いる方法と、申請して購入した高電圧パルス式細胞融合装置(LF101、Gen System社)による電気的方法により融合した。スクリーニング法として、フォルマリン固定後パラフィン包埋されたヒト大脳、および急速凍結されたラット大脳組織切片の免疫染色を行なった。以上の実験により、約4000個のハイブリドーマのクローンが得られた。3法とも融合効率と免疫グロブリンのイソタイプに違いはなかったが、ヒト大脳の切片を染色するクローンはSOFISTICおよびpSOFISTIC法において、in vitro免疫法より高率に産生され、ラット大脳の切片を免疫染色する抗体産生クローンはこの2法で低かった。SOFISTIC法は共通抗原に対するクローンの抑制効果が最大で、短時日のうちにさまざまな抗体産生クローンを生成したので、用いた免疫技法の中ではベストである。ヒト大脳の免疫染色の結果、神経細胞、アストログリア、細胞内小器官、神経線維・伝導路を染めるクローンが見い出された。また、1A2はADにおける神経原線維変化と老人斑を、18D3は類澱粉体を、21E2は顆粒空胞変性を示す神経細胞を濃染した。3E3はAD大脳の海馬のCA1神経細胞において発現が消失した。免疫染色の結果から、当初の実験目的である、改良された免疫法によるAD大脳の病理変化を捕えるモノクローナル抗体産生は成功した、と考えられる。今後、興味ある抗体の特性、その抗原の同定と大脳局在を詳細に検討する予定である。研究代表者福山は新しい免疫法(SOFISTIC免疫法)を行うため、以下のように、備品機械を購入後これまで2000年2月一杯で、すべての実験準備を完了することができた;(1)ミエローマ細胞PAI細胞、P3U1細胞を東京理科大学新井先生より入手し、HAT感受性を確認後、大量凍結保存した、(2)ヒトおよびマウスリンパ球の培養条件を決めた。ヒトリンパ球の場合、リポポリサッカライド(LPS)、豚草マイトジェン(PWM)、およびIL-4刺激によって、doubling time13時間の良好な成長が見られた。マウスリンパ球の場合、これらのマイトジェンでは活性化できなかったので、型どうりムラミルジペプチドを用いることとした、(3)電気融合装置を用いる細胞融合の至適条件を決めた;細胞数はミエローマ;リンパ球=1(2x10^<Λ5>):1あるいは1:10(1:1がよりよい)、(2)融合メディウムはマグネシウムカルシウムBSAを含む緩衝液で、ソルビトールにて低張にしたもの、(3)パルス条件は直流600vで3ないし6回と決めた。(4)本実験で用いる膜分画によるin vitro免疫法の条件と効率を検討するため、培養神経芽細胞腫SILAより樹立したアルツハイマー病モデル細胞Sp-0細胞クローンを使って予備実験を行なった結果、細胞膜や細胞内オルガネラ様構造を免疫染色する抗体が得られた。研究分担者伏木は免疫原とする試料として病理解剖1例において、大脳の片半球よりさまざまな大脳領域を切り出し、凍結した。

内嗅領野と視覚野の粗膜分画を免疫抗原とし、免疫抑制免疫法とin vitro免疫法を結合したSOFISTIC法、SOFISTIC法を改良したpSOFISTIC法(primed SOFISTIC法)、in vitro免疫法の3法を用い、ADの大脳変化に関連性を示すモノクローナル抗体産生を目指した。ミエローマ細胞とリンパ球はポリエチレングリコールを用いる方法と、申請して購入した高電圧パルス式細胞融合装置(LF101、Gen System社)による電気的方法により融合した。スクリーニング法として、フォルマリン固定後パラフィン包埋されたヒト大脳、および急速凍結されたラット大脳組織切片の免疫染色を行なった。以上の実験により、約4000個のハイプリドーマのクローンが得られた。3法とも融合効率と免疫グロプリンのイソタイプに違いはなかったが、ヒト大脳の切片を染色するクローンはSOFISTICおよびpSOFISTIC法において、in vitro免疫法より高率に産生され、ラット大脳の切片を免疫染色する抗体産生クローンはこの2法で低かった。SOFISTIC法は共通抗原に対するクローンの抑制効果が最大で、短時日のうちにさまざまな抗体産生クローンを生成したので、用いた免疫技法の中ではベストである。ヒト大脳の免疫染色の結果、神経細胞、アストログリア、細胞内小器官、神経線維・伝導路を染めるクローンが見い出された。また、1A2はADにおける神経原線維変化と老人斑を、18D3は類澱粉体を、21E2は顆粒空胞変性を示す神経細胞を濃染した。3E3はAD大脳の海馬のCA1神経細胞において発現が消失した。免疫染色の結果から、当初の実験目的である、改良された免疫法によるAD大脳の病理変化を捕えるモノクローナル抗体産生は成功した、と考えられる。今後、興味ある抗体の特性、その抗原の同定と大脳局在を詳細に検討する予定である。
準ガロワ点理論の展開 －超曲面のデリケートな性質を扱うために－

代数関数体の内部構造を具体的に調べるために非特異平面代数曲線のガロア点が導入された。それを一般化した射影空間内の代数超曲面に対するガロア点は、これまでに着実に研究が進められてきた。一方、超曲面には、自己同型はたくさんあるのに、ガロア点が全く存在しないという超曲面も多くある。そこで、我々は、ガロア点の一般化を考え、準ガロア点を定義した。準ガロア点の定義は以下の通りである。代数閉体上の射影空間内の代数超曲面Xに対して、射影空間内の点Pを考える。点P中心のXの射影をπとする。超曲面Xの非自明な自己同型で、πのファイバを保存するようなものが存在するときに、点Pを超曲面Xに対する準ガロア点と呼ぶ。準ガロア点は超曲面Xの関数体の内部構造の解明や、Xの自己同型を調べる手がかりになることが期待される。準ガロア点はガロア点よりも豊富に存在する。これまで非特異平面代数曲線に対して準ガロア点の研究を行い、研究する上で基礎となる結果を得ることに成功していた。2017年度には、準ガロア点に関する1つめの論文が学術雑誌にアクセプトされている。2018年度は、2つ目の論文の準備を行った。この論文では、非特異平面代数曲線に対して、準ガロア点の個数とその分布を調べるという内容になっている。昨年度までに得られていた準ガロア点の個数とその分布に関する結果では、いくつかのケースで準ガロア点の個数や分布が大まかにしか決定できていなかった。2018年度はこの結果をより精密にすることができた。2018年度は、準ガロア点に関する2つ目の論文の準備を行った。昨年度までに得られていた準ガロア点の個数とその分布に関する結果を、より精密化することもできた。しかし、この準備中の論文を投稿するところまでは、進捗させることができなかった。そこで、進捗状況はやや遅れている、と判断する。進捗状況の遅れの一つの原因は、その他の業務の多忙のため双方のスケジュールが合わず、研究協力者との研究打ち合わせを十分に行うことができなかったためである。もう一つの原因は、すでに得ている結果について、我々が示した方法とは違う別の視点からの記述の方が今後の発展のために有益である、という事実が指摘されたため、論文執筆に時間を要しているからである。非特異平面代数曲線に対して、準ガロア点の個数とその分布を調べるという研究について、これまでにかなり良い結果が得られている。得られている準ガロア点の個数とその分布に関する結果を、さらに精密化することを目標に研究を行う。また、準備中の論文に対して、我々が示した方法とは違う別の視点からの記述の方が今後の発展のために有益である、という指摘があった。補助事業期間を延長して研究打ち合わせを行い、指摘された別の視点からの記述を盛り込んだ研究論文を仕上げたい。代数関数体の内部構造を調べるために新潟大学の吉原久夫氏が定義した「射影超曲面のガロア点」は、吉原氏、三浦敬氏(宇部高専)、深澤知氏(山形大学)、私などにより着実に研究が進められてきた。より広いクラスの代数関数体をより詳しく調べるために、ガロア点理論の一般化が望まれている。2016年度は、平面曲線のガロア点がワイエルシュトラス半群が2元生成となるようなワイエルシュトラス点と関係があることに注目して研究を行った。具体的にには、平面曲線ではない一般の代数曲線に対して、ワイエルシュトラス半群が2元生成となるガロア・ワイエルシュトラス点を、平面代数曲線の内ガロア点の一般化として捉え、その個数を求めるという問題について、神奈川工科大学の米田二良氏と共同研究を行った。その結果、次の定理を得ることができた。[定理]Cを標数零の代数閉体上の射影的代数曲線で、その種数は2以上とする。自然数a, bはその最大公約数が1であり、bはa+2以上であるとする。このとき、次が成立する。1) bをaで割った余りがa-1ではないとき、C内の点でワイエルシュトラス半群がaとbで生成されるガロア・ワイエルシュトラス点の個数は0個か1個である。2) bをaで割った余りがa-1のとき、C内の点でワイエルシュトラス半群がaとbで生成されるガロア・ワイエルシュトラス点の個数は、0個かb+1個である。この結果は、平面曲線の内ガロア点の個数に関する吉原による定理と類似したものになっている。研究結果はプレプリントにまとめ、arXiv.orgにアップロードした。2016年度は、代数曲線の弱ガロア・ワイエルシュトラス点の個数とその分布について研究を行う計画であった。実際には、弱ガロア・ワイエルシュトラス点の一種である、ガロア・ワイエルシュトラス点でそのワイエルシュトラス半群が2元生成となる点について、その個数と分布を調べることができた。得られた結果はプレプリントにまとめた。また、ガロア・ワイエルシュトラス点ではない弱ガロア・ワイエルシュトラス点でそのワイエルシュトラス半群が2元生成となるものの個数についても、部分的に調べることができている。従って、概ね順調に進展している、と判断する。

代数関数体の内部構造を調べるために、吉原久夫氏(新潟大学名誉教授)が導入した「射影超曲面」のガロア点」は、吉原氏・三浦敬氏(宇部高専)・深澤知氏(山形大)・私を中心に研究が進められてきた。より広いクラスの代数関数体に対してガロア点を一般化したものとして、「準ガロア点」と「弱ガロア・ワイエルシュトラス点」がある。準ガロア点や弱ガロア・ワイエルシュトラス点について研究を進め、その理論を展開していくことが本研究の目的である。射影平面内の非特異代数曲線(つまり平面代数曲線)のガロア点で、曲線上にあるものを内ガロア点、曲線外にあるものを外ガロア点という。2016年度は、平面代数曲線とは限らない非特異代数曲線に対して、内ガロア点の一般化にあたる、「ガロア・ワイエルシュトラス点」について研究を行なった。2017年度は、平面代数曲線とは限らない非特異代数曲線に対して、外ガロア点の一般化にあたる「弱ガロア・ワイエルシュトラス点」について研究を行なった。米田二良氏(神奈川工科大)との共同研究により、以下の定理を得ることができた。この結果は、平面代数曲線の外ガロア点の個数に関する吉原氏による定理と類似したものになっている。研究結果は論文にまとめ、学術雑誌に投稿した。[定理]Cを標数零の代数閉体上の非特異射影的代数曲線で、その種数は2以上とする。a、bを互いに素な自然数であり、a+1<bとする。このとき、C上の弱ガロア・ワイエルシュトラス点でそのワイエルシュトラス半群がaとbで生成されるような点は高々1個である。また、三浦氏・深澤氏との準ガロア点に関する共同研究について、研究結果をまとめた共著論文の改良を行った。その論文は学術雑誌にアクセプトされた。2017年度の計画では、弱ガロア・ワイエルシュトラス点でそのワイエルシュトラス半群が2元生成となるものについて、その個数と分布を決定する予定であった。米田氏との共同研究により、弱ガロア・ワイエルシュトラス点でそのワイエルシュトラス半群が2元生成となるものの個数が高々1個ということが証明できて、予定通りの進展となった。また、準ガロア点について、三浦氏・深澤氏との共同研究で得られていた以前の結果を改良し、より詳細に個数と分布について調べることも、2017年度の計画としていた。これについては、新しい結果を得ることはできなかった。しかし、以前まとめた共著論文の改良を行い、その共著論文について学術雑誌からアクセプト通知を受けることができた。従って、本研究課題について、概ね順調に進展していると判断する。代数関数体の内部構造を具体的に調べるために非特異平面代数曲線のガロア点が導入された。それを一般化した射影空間内の代数超曲面に対するガロア点は、これまでに着実に研究が進められてきた。一方、超曲面には、自己同型はたくさんあるのに、ガロア点が全く存在しないという超曲面も多くある。そこで、我々は、ガロア点の一般化を考え、準ガロア点を定義した。準ガロア点の定義は以下の通りである。代数閉体上の射影空間内の代数超曲面Xに対して、射影空間内の点Pを考える。点P中心のXの射影をπとする。超曲面Xの非自明な自己同型で、πのファイバを保存するようなものが存在するときに、点Pを超曲面Xに対する準ガロア点と呼ぶ。準ガロア点は超曲面Xの関数体の内部構造の解明や、Xの自己同型を調べる手がかりになることが期待される。準ガロア点はガロア点よりも豊富に存在する。
在宅高齢者のターミナル・ケアに関する意識およびターミナル・ケアの実態

1991年に東京都小金井市の6584歳の高齢者814人を対象にターミナル・ケアに関する面接調査を実施した。設問にすべて回答した734人のうち、1993年から94年2年間に死亡した高齢者は27名であった。本研究では、死亡した高齢者の家族に対し、死亡前のターミナル・ケアの状況について把握するため訪問面接調査を実施した。調査項目は死亡原因、死亡前の罹患病名、最終臥床期間、死亡場所とそれが本人・家族の意思と一致していたかどうか、行なわれたターミナル・ケアの内容、床ずれ・ボケ・失禁の有無、臨終時の苦痛の訴えの有無、介護負担感、などであった。行われた終末期医療の内容としては、生命(いのち)を1日でも延ばす医療(延命医療)やすべてを医師にまかせた依存医療も多かったが、苦痛を取り除く緩和医療、本人の意思を尊重した医療もかなり見られた。ターミナル・ケアの場所及び死亡場所としては、過半数が病院等施設であった。初回調査時の本人の意思は在宅での療養、死亡であっても、「悪化した時のことを考えると家では不安、状態が重いので家でのお世話が難しかった」などの理由で、病院で療養、死亡した高齢者が多かった。また、家族は「本人の生前の意思と一致していた」と考えている場合が多い傾向にあった。在宅死亡が可能であったのは、往診にすぐ来てもらえる医師がいた場合や、家族の介護力が十分にある場合など限られた条件のもとのみであった。終末期を家庭で過ごせた場合でも、急変時にかかりつけの医療機関に運ばれることが多かった。なお、病院死亡では、介護者の負担感はそれほど強くなかった。
NMRを用いた遷移金属酸化物における軌道自由度の観測

遷移金属酸化物では、3d電子はよく知られているようにスピン・電荷・軌道の3つの自由度を持っている。これらの自由度の中で従来はスピンと電荷の物性に興味が持たれてきた。これは、軌道の自由度は、観測することが困難であり、また、スピン・電荷の自由度を介して現れることが多く、隠れた自由度とみなされることが多かったためである。しかし、最近、「軌道秩序」、「軌道量子液体」、「軌道波」などの軌道の自由度があらわに現れる現象が見つかり、強相関電子系の物理において軌道自由度が本質的に重要であると強く認識されるようになって来た。それにもかかわらず、偏極中性子散乱、共鳴X線散乱の実験以外に軌道物性を研究する手法がほとんどないのが現状である。本研究では、軌道物性の中でも最も重要な「軌道秩序」を核磁気共鳴(NMR)法を用いて観測する方法の確立を目指した研究を行った。特に、ペロブスカイト構造を持つチタン酸化物RTiO_3 (R=Y, Gd, La)の磁気秩序状態でのNMR測定を行い、得られたNMRスペクトルと軌道秩序を記述するモデル波動関数にもとづいて計算されたNMRスペクトルとの詳細な比較を行った。その結果、GdTiO_3では、YTiO_3と同じタイプの軌道秩序が起きていることを明らかにした。一方、LaTiO_3では、軌道量子液体状態が実現しているとする可能性と結晶場によって基底一重項が実現している可能性が理論的に指摘されていた。本研究では、大きな電気四重極相互作用を持つNMRスペクトルを観測し、この結果から後者の可能性が高いことを明らかにした。本研究を通じて、NMRが軌道自由度を観測する有効な手段であることを示すことができた。今後、本研究で得られた成果をもとに、NMRを用いた遷移金属酸化物の軌道物性の研究が進むものと期待される。