hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
標準4本腕星型高分子の精密多量合成法の開発と物性研究者への標準試料提供

本研究により得られた初年度と最終年度の研究成果の概要を、以下にまとめて述べる。1.末端重合性高分子の合成:α-メチルスチレンを高真空下、アニオン重合し、その成長末端をp-イソプロペニル塩化物で停止させて、分子量が異なる数種類の末端重合性高分子(マクロモノマー)を精密に合成した。2.α-メチルスチレン四量体の精密合成:天井温度以上においてα-メチルスチレンをナトリウム鏡と反応させた場合の4量体の生成機構を詳細に検討した。その結果、副生成物の2量体の形成を押え、4量体を収率よく合成できる最適条件を見いだした。3.4本腕星型高分子の合成:ポリ(α-メチルスチレン)マクロモノマーをナトリウム鏡と反応させる方法と過剰のナトリウムがない状態でマクロモノマーのラジカルアニオンとマクロモノマーを長期間保存する方法の2通りの反応法を新たに開発した。この反応を用いて、詳細な合成実験を行い、マクロモノマー4量体の星型高分子と2量体の線状高分子の時間-収率曲線を得て、合成挙動を理論的に考察した。4.連続一次反応の制御:マクロモノマーと4量体と2量体の間に、連続一次反応式が成り立つことを見いだし4量体の生成速度定数k_1と4量体の分解速度定数k_1'の腕鎖の分子量依存性とナトリウム鏡の面積依存性を世界で初めて定量化した。得られた結果より、構造が明確な星型高分子を精密多量合成できることが分かった。5.星型高分子の溶液物性:得られた試料の分子量は線状高分子のそれと大きく異なり、小角光散乱測定より求めた第二ビリアル係数も線状高分子のそれと大きく異なった。そこで、星型高分子の慣性自乗半径を理論的に計算して、星型高分子の特異な溶液物性を解明した。以上の結果より、本研究目的をほぼ達成することができた。初年度である本年は、α-メチルスチレン基を片末端に持つ末端重合性高分子を高真空下、金属ナトリウムミラーと反応させて四本腕星型高分子を合成するための基礎的研究を行った。1.末端重合性高分子の合成:α-メチルスチレンを高真空下、ブレークシール法でアニオン重合し、成長末端をp-イソプロペニルフェネチルクロライドで停止させて、分子量分布の目安であるMw/Mn値が1.10以下であり、数平均分子量Mnが2000から7000までの数種類の末端重合性高分子(マクロモノマー)を精密に合成することに成功した。2.α-メチルスチレンモノマーの四量体形成の制御:天井温度以上においてα-メチルスチレンモノマーをナトリウムミラーと接触させて一定時間後の試料溶液の、可視紫外スペクトル、中和滴定、ゲルパーミネーションクロマトグラム、核磁気共鳴スペクトル(NMR)を系統的に測定して、四量体形成の機構を総合的に検討したところ、副生成物の二量体の形成を押え、四量体を多く形成させるための最適反応条件は20°C・約30分の接触反応時間であることを見いだした。3.四本腕星型高分子の合成条件の探索:高真空下、ナトリウムミラーを形成させたNMR管へ、1で得た末端重合性高分子のD体テトラヒドロフラン溶液を高真空下で加え、封じ切って測定試料を得た。末端重合性基のイソプロペニル基に由来する5.2ppmのNMRスペクトルはナトリウムミラーとの接触により減少し、その減少速度より末端重合性基とナトリウムミラーとの反応速度を求めたところ、末端重合性高分子の反応速度はモノマーのそれに比べ約10倍遅いことが分かった。

得られたNMRスペクトルの詳細な解析を現在行っており、次年度の多量合成のための基礎的研究を行った。本研究により得られた初年度と最終年度の研究成果の概要を、以下にまとめて述べる。1.末端重合性高分子の合成:α-メチルスチレンを高真空下、アニオン重合し、その成長末端をp-イソプロペニル塩化物で停止させて、分子量が異なる数種類の末端重合性高分子(マクロモノマー)を精密に合成した。2.α-メチルスチレン四量体の精密合成:天井温度以上においてα-メチルスチレンをナトリウム鏡と反応させた場合の4量体の生成機構を詳細に検討した。その結果、副生成物の2量体の形成を押え、4量体を収率よく合成できる最適条件を見いだした。3.4本腕星型高分子の合成:ポリ(α-メチルスチレン)マクロモノマーをナトリウム鏡と反応させる方法と、過剰のナトリウムがない状態でマクロモノマーのラジカルアニオンとマクロモノマーを長期間保存する方法の2通りの反応法を新たに開発した。その結果4量体星型高分子と2量体線状高分子の時間-収率曲線を得た。4.連続一次反応の制御:マクロモノマーと4量体と2量体の間に、連続一次反応式が成り立つことを見いだし、4量体の生成速度定数とk_1と4量体の分解速度定数k_1'の腕鎖の分子量依存性とナトリウム鏡の面積依存性を世界で初めて定量化した。得られた結果より、構造が明確な星型高分子を精密多量合成できることが分かった。5.星型高分子の溶液物性:得られた試料の分子量は線状高分子のそれと大きく異なり、小角光散乱測定より求めた第二ビリアル係数も線状高分子のそれと大きく異なった。そこで、星型高分子の慣性自乗半径を理論的に計算して、星型高分子の特異な溶液物性を解明した。以上の結果より、本研究目的をほぼ達成することができた。
「母性」という観点からの、日米女性文学の比較文学的研究

平成9年度に作成した参考文献表にもとづき、引き続いて資料収集を行なった。また、日本における母性、母娘関係についての参考文献表も作成し、資料収集を行なった。その結果、日本における母性および母娘関係に関する文献は、ジャーナリスティックなものをのぞくと思いの他少なく、本格的な研究、特に文学における研究は今後進められるべき分野であること、またその際、欧米における先行研究をどのように取り入れていくかも考えられるべき課題であることを確認した。また参考文献表をふまえて、アメリカ文学における母性と母娘関係、特にいわゆるエスニック・マイノリティの女性による「母性」の表象をあつかった論文の構想をまとめ、文献表とともにインディアナ大学教授、スーザン・グーバー、アルバート・ワルサイムらとディスカッションを行ない、また内容についてレビューを受けた。この論文は現在執筆中で、少なくとも中国系の女性作家マキシン・ホン・キングストンと、日系女性作家のヒサエ・ヤマモトを扱った部分は平成11年度中に完成、発表の予定である。平成10年度には以上の成果をふまえ、とりあえず英米圏のフェミニズム批評のモデルを批判的に用いて、日本の代表的な大衆小説作家の一人であり、いわゆる「母もの」を得意とした吉屋信子の小説における「母性」の表象の持つ意味についての論文を完成させた(発表論文の項参照)。アメリカ合衆国の母娘関係、および母性に関する言説についての従来の研究をまとめ、基本文献表を作成した。その際、白人中産階級を念頭においたものと、黒人、アジア系などさまざまなマイノリティに属するものという区別をつけた。その結果、「母娘関係」についての文献は圧倒的に白人中産階級の家庭をモデルとして論じられているものが多いこと、またマイノリティの母娘関係に関する文献も、何らかの形で白人モデルの影響を受けていることが分かった。また参考文献表作成と同時に、アメリカ合衆国の母娘関係に関する論文の構想にとりかかり、英文で10枚程度の概要を作成し、ス-ザン・グーバーインディアナ大学教授等数名のアメリカ合衆国の専門家にレビューを受けた(概要は未発表)。同時に、近代以降の母性および母娘関係に関する先行研究の調査および文献表の作成にとりかかった。特に吉屋信子や氷室冴子ら、一般に大衆作家と見られている女性作家における母娘イメージの重要さは、今後さらに追求されるべきテーマであるとの確信を得たことは大きな成果であった。この内容を中心に、本研究の中間発表的な位置づけとして、国際比較学会(8月、オランダ、ライデン大学にて開催)で"Girls'Subculture and the Literary Tradition in Japan"という発表を行った。また12月13日、日本児童文学学会12月例会にて、「『少女小説』と日本の伝統」というタイトルで発表を行った。
酵母様真菌カンジタ属におけるアゾール剤ヘテロレジスタンスの臨床細菌学的研究

国内各地で血液などの臨床材料より検出されたカンジダ属200株を対象に、Etest(薬剤濃度勾配拡散法)の変法(macro法)を用いて、フルコナゾールheteroresistance subpopulationの簡易判定法でスクリーニングを行った結果、6株で阻止円内に明らかなマクロコロニーが見いだされ、(200株中;3%)、5株で阻止円の辺縁部にのみマクロコロニーが認められた(200株中;2.5%)。これら11株の菌種内訳は、C.parapsilosis2株、C.tropicalis1株、C.glabrata8株であった。ポピュレーション解析を行った結果、C.tropicalis1株は耐性クローン数が多く、homoresistanceを示唆する結果となったが、他は1×10^<-4>程度の頻度で耐性クローンを有するheteroresistanceが確認された。さらに、ポピュレーション解析で得られた耐性クローンについて、再度ポピュレーション解析を行った結果、すべて耐性の均一なポピュレーションが得られ、heteroresistance株では、薬剤曝露によって容易にhomoresistanceが得られることが明らかになった。続いてこれらの高度耐性クローンを薬剤不含培地で継代培養し、薬剤耐性の安定性について検討した結果、菌種間で異なる結果が得られた。すなわち、C.parapsilosis2株はそれぞれ1継代と7継代で元のheteroreisitantな耐性レベルに復帰したのに対し、C.glabrata8株では6株が元の耐性レベルに復するのに20継代から30継代を要し、残る2株は80継代を過ぎても耐性クローンの存在率は親株よりも明らかに高く、現在も安定化試験を継続中である。文献的にも、C.glabrataは、世界各地でフルコナゾール耐性率が異なること、耐性率の上昇傾向が見られること、治療経過中の耐性化報告が見られるなど、他菌腫とやや異なる傾向を示している。今回得られたC.glabrataが他菌種よりheteroresistance株が多いこと、heteroresistance株から薬剤曝露によって得たhomoresistance株が比較的安定であることなどの生物学的性状は、これらの現象と関連がある可能性がある。現在、安定化試験を継続するとともに、耐性遺伝子の発現レベルについて検討中である。僧帽弁狭窄症に対して人工弁置換術の施行された患者においてフルコナゾール(FLCZ)投与にもかかわらず、血液より約3ケ月にわたり分離されたC.parapsilosis計5株を対象に臨床細菌学的性状を調べた。その結果、1)薬剤感受性成績:初回の血液培養分離株(CP1)の薬剤感受性成績はFLCZ 1μg/ml、ミコナゾール0.25μg/ml、アンフォテリシン1μg/ml、フルシトシン0.125μg/mlであった。この24日後の2回目以後(CP2-CP5)ではFLCZのMICは、32-【greater than or equal】64μg/mlと上昇しており、耐性化が認められた。2)核型分析:パルスフィールド電気泳動法による検討では、CP1を含め分離株5株のgenotypeは同一であった。3)ポピュレーション解析:初回分離株CP1について、FLCZを4、8、16、32、64、および128μg/ml含有するポテトデキストロース寒天培地を使用してポピュレーション解析を行ったところ、64μg/mlのFLCZ含有プレート上に発育するクローンが10^4あたり1cfu程度に存在し、heteroreisitanceが確認された。一方CP2では全てのクローンがFLCZ含有プレート上に発育した。CP1で得られたheteroreisitanceサブクローンのFLCZに対するMICは【greater than or equal】64μg/mlであった。またFLCZheteroreisitanceサブクローンを再度FLCZ含有プレート(64μg/ml)に培養したところ、均一な発育が観察された。以上より、臨床的にみられたFLCZ治療早期の耐性化がin vitroで証明されたた。初代分離株はFLCZに対して一部のクローンが耐性を示すheteroreisitance株であり、FLCZにより耐性クローンが選択されることが明らかとなった。現在、耐性誘導株の安定性について引き続き検討中である。昨年までに、C.parapsilosis菌血症例において、初代分離株(CP1)はフルコナゾール(FLCZ)に対して一部のクロワンが耐性を示すheteroreisitance株であり、FLCZ曝露により耐性クローンが選択されることがin vitroで明らかとなった。これは臨床的にみられた治療早期の耐性化を実証するものと考えられた。本年は得られた耐性クローンの安定性を調べたが、その結果、薬剤無しの環境下では、耐性クローンCP1-Rのみならず臨床耐性株CP2も16継代から22継代でhomoresistantからheteroresistantに回復した。日常検査として用いられている微量液体希釈法では、heteroreisitanceは検出することが困難である。一方Etestは、MIC測定と同時に阻止円内に発育するmacro colonyを目視できる点で優れている。さらに、接種菌量をMcF 0.5から2へと濃くすることにより(macro法)、macro colonyの発現を増強することが可能となり、heteroresistance subpopulationの判定が容易になった。

そこで、国内で分離されたカンジダ属200菌株を対象にし、macro法でスクリーニングを行ったところ、9株(4.5%)で阻止円内でのmacro colonyの発育が観察され、heteroreisitance株である可能性が示唆された。これら9株中、Candida glabrata2株ではポピュレーション解析で、heteroresistanceを確認するとともに、薬剤曝露によりhomoresistant化することが明らかとなった。現在引き続き他の菌株についての生物学性状を確認している。国内各地で血液などの臨床材料より検出されたカンジダ属200株を対象に、Etest(薬剤濃度勾配拡散法)の変法(macro法)を用いて、フルコナゾールheteroresistance subpopulationの簡易判定法でスクリーニングを行った結果、6株で阻止円内に明らかなマクロコロニーが見いだされ、(200株中;3%)、5株で阻止円の辺縁部にのみマクロコロニーが認められた(200株中;2.5%)。これら11株の菌種内訳は、C.parapsilosis2株、C.tropicalis1株、C.glabrata8株であった。ポピュレーション解析を行った結果、C.tropicalis1株は耐性クローン数が多く、homoresistanceを示唆する結果となったが、他は1×10^<-4>程度の頻度で耐性クローンを有するheteroresistanceが確認された。さらに、ポピュレーション解析で得られた耐性クローンについて、再度ポピュレーション解析を行った結果、すべて耐性の均一なポピュレーションが得られ、heteroresistance株では、薬剤曝露によって容易にhomoresistanceが得られることが明らかになった。続いてこれらの高度耐性クローンを薬剤不含培地で継代培養し、薬剤耐性の安定性について検討した結果、菌種間で異なる結果が得られた。すなわち、C.parapsilosis2株はそれぞれ1継代と7継代で元のheteroreisitantな耐性レベルに復帰したのに対し、C.glabrata8株では6株が元の耐性レベルに復するのに20継代から30継代を要し、残る2株は80継代を過ぎても耐性クローンの存在率は親株よりも明らかに高く、現在も安定化試験を継続中である。文献的にも、C.glabrataは、世界各地でフルコナゾール耐性率が異なること、耐性率の上昇傾向が見られること、治療経過中の耐性化報告が見られるなど、他菌腫とやや異なる傾向を示している。今回得られたC.glabrataが他菌種よりheteroresistance株が多いこと、heteroresistance株から薬剤曝露によって得たhomoresistance株が比較的安定であることなどの生物学的性状は、これらの現象と関連がある可能性がある。現在、安定化試験を継続するとともに、耐性遺伝子の発現レベルについて検討中である。
ホルミル基を有する変異誘発性DNA損傷の高感度検出と生体試料への応用

DNAの損傷(または内因性の修飾)には様々な種類があるが,ホルミル基(アルデヒド基)を有するDNA損傷に関しては,LC/MS/MSなどによる分析では感度が低く,十分に分析がなされていない。そこで,遺伝毒性物質の作用等によって生じる「ホルミル基を有するDNA損傷」を高感度かつ網羅的に分析する系をとして,BODIPYを用いた蛍光ラベル化剤をいくつかを合成し,それらを評価する。また最適なラベル化剤を用いて,網羅的な解析が可能な系を構築し,種々のDNA試料について網羅的な分析を行い,各種損傷を定量する。
多言語多文化社会を切り開く日本語教育と教員養成に関する研究

内省モデルに基づく日本語教育実習プログラムの雛形の創出という先行科研(「内省モデルに基づく日本語教育実習理論の構築」19992001)の成果に踏まえて、本科研(「多言語多文化共生社会を切り開く日本語教育と教員養成に関する研究」20022005)では、定住型外国人を対象とする新たな日本語教育(共生日本語教育)とその要となる共生日本語教員の養成の枠組の構築を目的とした。具体的には、第一に、共生日本語の教室に参加する日本語母語話者と非母語話者の両者が創り出す学びの実態を探ることで、「日本人と外国人の双方が同一資格で参加する教室」で展開される共生日本語教育が期待通りの成果をあげるための活動デザインに向けて具体的な示唆を得ること、第二に、共生日本語教員養成のための教育実習に参加する実習生の学びの実態を探ることで、共生日本語教育が実習生に何を提供するかを探り、共生日本語教員養成プログラムに向けての示唆を得ること、の2点を研究課題として設定した。2002年度から2005年度にかけて、本学大学院日本語教育コースの必修科目の「日本語教育実習」及び実習用の教室として特設した共生日本語の教室をフィールドとして調査研究を進めた。結果は以下のとおりである。(1)問題提起学習中の参加者同士のコミュニケーション1)日本語母語話者と非母語話者はどのように会話に参加しているか2)母語話者参加者は活動にどのように関わり、共生意識を醸成するか3)留学生と日本人学生の交流授業における母語話者談話の特徴(2)共生日本語教育(実習)における実習生の学び1)実習生の学びを客観的に捉える(1):教師の意志決定から見る実習生の学び2)実習生の学びを客観的に捉える(2):協働型実習における実習生の学び3)実習生の声を代弁する:実習生は実習経験をどのように意味づけるか4)共生日本語教育で必要とされる教授技術(3)多言語社会における多言語話者の言語生活内省モデルに基づく日本語教育実習プログラムの雛形の創出という先行科研(「内省モデルに基づく日本語教育実習理論の構築」19992001)の成果に踏まえて、本科研(「多言語多文化共生社会を切り開く日本語教育と教員養成に関する研究」20022005)では、定住型外国人を対象とする新たな日本語教育(共生日本語教育)とその要となる共生日本語教員の養成の枠組の構築を目的とした。(1)問題提起学習中の参加者同士のコミュニケーション1)日本語母語話者と非母語話者はどのように会話に参加しているか2)母語話者参加者は活動にどのように関わり、共生意識を醸成するか3)留学生と日本人学生の交流授業における母語話者談話の特徴(2)共生日本語教育(実習)における実習生の学び1)実習生の学びを客観的に捉える(1):教師の意志決定から見る実習生の学び2)実習生の学びを客観的に捉える(2):協働型実習における実習生の学び3)実習生の声を代弁する:実習生は実習経験をどのように意味づけるか4)共生日本語教育で必要とされる教授技術(3)多言語社会における多言語話者の言語生活本年度は、本研究テーマである(1)「共生言語としての日本語」の創出をゴールとするプログラムのデサイン・実施において日本語教師に必要とされている知識や技能は何か(2)従来のフォリナートーク、アコモデーション理論の知見と対照し、「共生言語としての日本語」の特徴は何か(3)プログラム参加を通じた参加者の多文化共生意識の形成と変容の3点を明らかにするためのデータ収集を中心に行った。具体的には、短期集中型日本語教育実習を実施し、録画・録音資料を集め、実習生が半年間週一回のペースでまとめた内省レポート、実習報告書など、日本語教師に要求される知識や技能と考えられるものを絞り込むためのデータを収集した。また、参加者に対してインタビューをおこない、授業現場における実習生・母語話者参加者・非母語話者参加者三者が使用する日本語に焦点を当て、共生言語としての日本語の言語面から見た特徴を調べるデータとする。(3)については、先行研究(平成11年度13年度科学研究費補助金「内省モデルに基づく日本語教育実習理論の構築」)に基づいて、「多文化共生意識」を図る質問票を作成して質問紙調査を行い、時間を追った参加者の意識の変容の過程を探るデータを収集した。平成15年度は、これらのデータをもとに研究を進める予定である。◆年少者日本語支援クラスの実施および研究発表大学内に、日本の小学校・中学校に学ぶ外国人児童生徒の教科学習支援クラスを設け、地域の学校に通う外国人児童生徒を対象に母語と日本語の連携による教科学習を行った。

ここでの支援活動を対象として年少者の認知と言語の発達に関する研究を行った。その成果については、日本語教育の研究発表会での発表、並びに、学校教育関係者を対象とした教育研究の場において公開発表を行った。さらに、大学内の研究論文集にも発表した。◆大学院教育実習昨年度同様に、日本語教育学を専門とする大学院生対象の短期集中型教育実習を行った。「多言語多文化クラス」の大人クラス、子どもクラスの2つを設け、実習生の自律的なプログラム計画から実施、記録報告書作成までを実習内容とした。この実習に関する研究については、日本語教育学会主催の研究集会にて、実習の概要報告ならびに実習を対象とする3つの研究をポスター発表のかたちで発表した。さらに、それらの研究の一部は、日本語教育分野の学会誌に論文としても発表(掲載予定)。本年度教育実習内容の全体については、実習生が編集担当となって実習報告書を作成した(印刷中)。また、科研の研究チームによる研究論文については、「平成15年度研究論文報告書」として編集中である。◆年少者教科学習支援クラスの実施および研究発表昨年度と同様、大学内に、日本の小学校・中学校に学ぶ外国人児童生徒を対象とした教科学習支援クラスを設け、母語と日本語の連携による教科学習支援を行った。ここでの学習支援活動を通して年少者の認知と二言語の発達に関する研究を進め、その成果については、目本言語文化学研究会でポスター発表を行った。また、母語・継承語・バイリンガル教育研究会で、両言語リテラシー獲得の観点からワークショップの一部を担当し、この内容が研究論文集として発行される予定である。◆大学院教育実習昨年度に引き続き、日本語教育学を専門とする大学院生対象の短期集中型教育実習を行った。言語や文化が異なる人々との共生意識を育むことを目的として、大人クラスと子どもクラスの2つを設け、実習生の自律的なプログラム計画から実施、記録報告書作成までを実習内容とした。実習の概要報告ならびに実習を対象とする5つの研究については、日本語教育国際研究大会にてポスター発表を行い、さらに、それらの研究の一部は、日本語教育分野の学会誌に論文としても発表した。本年度教育実習内容の全体については、実習生が編集を担当として実習報告書を作成した(印刷中)。また、研究チームによる研究論文については、「平成16年度研究論文報告書」として編集中である。昨年度に引き続き、日本語教育学を専門とする大学院生対象の短期集中型教育実習を行った。言語や文化が異なる人々による真の対話の実現を目的として、大人クラスと子どもクラスの2つを設け、実習生のチーム・ティーチングによる自律的なプログラム計画から実施、記録報告書作成までを実習内容とした。この実習で、実習生を対象とした質問紙による意識調査、実習生による内省レポート作成、実習生と参加者の発話データ収集、質問紙やセッションによる実習授業の評価活動を行い、本実習における実習生の意識変容・教師の意思決定・教師の使用ストラテジー分析・共生言語に対する意識変容・実習生によるティーチャーコミュニティの構築過程・対話的問題提起学習・接触場面の対話の実態についての研究を行った。このうち、7本の研究については、日本言語文化学研究会にてポスター発表と口頭発表を行い、それらの発表要旨が研究会誌に掲載予定である。
歳差回転球内流れの基本特性の解明とその応用

歳差回転球内の非圧縮粘性流体の流れの様相は、球の半径、自転角速度、歳差角速度および流体の動粘性係数で定義される2つの無次元パラメター(レイノルズ数とポアンカレー数)によって特徴付けられ、層流から乱流まで、多様に変化する。本研究では、この流れの最も基本的な特性のひとつとして、定常流に着目し、その構造と存在条件を詳しく調べた。特に、歳差が強い場合には、歳差軸に直交する大円の近傍(臨界帯)に局在する1対の細長い渦の構造を漸近解析によって求めた。また、定常流が安定に存在する範囲をパラメター平面の全体にわたって特定した。さらに、速度場の空間構造が不規則に反転を繰り返すという興味深い現象を観測した。歳差回転球内の定常流の安定/不安定境界を直接数値シミュレーション、理論解析、および実験によって調べ、相互の比較を行なっている。この系の流れの様相を特徴づけるパラメターはレイノルズ数Reとポアンカレー数Poで、この2つのパラメターの全領域にわたっての安定特性を解明することが主要な目標である。有限のパラメターに対しては数値シミュレーションで1000<Re<5000、0.06<Po<1.9の範囲で計算している。境界を表す点は数百に及び、また1点を求めるのに数週間を要する大変大掛かりな計算であるが、境界はほぼ確定している。境界を決める不安定モードの種類は20ほどあることがわかった。これについては2014年度に継続して完成させる。歳差回転球体流れの定常流の安定性について、最近我々は室内実験と漸近解析によってこの安定/不安定境界の漸近枝がPo=21.25Re**{-0.8}であることを発見した。この境界を決める不安定モードは従来から知られている大域攪乱(球内全体で変動する)のではなく、円錐剪断層に局在化した局所攪乱という新しいタイプの不安定モードである。流体に雲母などの光沢のある扁平な微粒子を多数浮かべてレーザー光線を照射し、粒子からの反射光で作られる明暗模様から流れの構造を探るのはよく使われる可視化法である。われわれはこの方法で歳差回転球内流れを可視化し、理論解析も行い、明暗模様が形成される方法を明らかにした。さらに、この明暗模様は速度場の自転軸まわりに軸対称な成分が主要な役割を演ずることに着目し、その分布を理論的に求めるとともにDNSでも確認した。容器の形状が球よりもっと一般的な回転楕円体の場合の定常流の解析も行った。巧妙な座標変換で内部領域と境界層の流れを解析的に求めることができた。歳差回転楕円体内の流れの振る舞いから歳差回転球の流れの特異な性質が明らかになった。歳差回転球内の定常流の安定臨界を数値シミュレーションと理論解析によって調べ、対応する実験結果と比較した。この系の状態を特徴づけるパラメター(レイノルズ数Reとポアンカレー数Γ)の全領域にわたっての安定特性を、有限のパラメターに対しては数値的に、無限大または無限小の極限に対しては漸近解析で求める。最小臨界レイノルズ数は約1030で臨界ポアンカレー数が約0.182であり、Reが無限大の極限での臨界枝はΓ∝Re**{-0.8}となるなど、臨界線の外観が明らかになった。臨界線を構成する不安定モードが当初の予想の倍以上多く存在していることがわかった。この安定臨界曲線の精確は、歳差回転球内流の特性を解明する上で最も基礎的な情報となるものであるため、臨界モードの振動数や空間対称性などの諸特性の定量的同定に力をいれている。また、超臨界条件において乱れがどのように発生するかを調査し、球面境界近傍に円形でリング状のジェットの生成すること、およびその不安定性によって乱れが発生することを観測した。このリングの円の法線は自転軸からも歳差軸からも少しずつ傾いている。このリングに沿って境界層内と球内部の大部分を占める非粘性領域内の流体が互いに移り合うことから、リングは乱流混合において重要な役割を演ずるものと予想される。つぎに、磁気流体の数値シミュレーションにより、磁場が乱流リングの周辺で強められするとを観測した。乱流リングはダイナモ作用にも重要である。自転軸と歳差軸が直交する歳差回転球内の定常流の安定/不安定境界の数値シミュレーション解析を昨年度から引き続き行っている。この系の流れの様相を特徴付ける2つの無次元パラメターであるレイノルズ数Reとポアンカレー数Poがそれぞれ1000<Re<5000、0.06<Po<1.4の範囲が計算精度の限界である。この範囲で安定/不安定境界は極めて複雑でその形を精確に表すためには数百程度の点が必要である。数値シミュレーションで1点を求めるのに要する時間は数週間から数か月という大変大掛かりな計算である上、計算中の点が境界を表すかどうかを前もって知ることができないので、計算には試行錯誤の要素が加わらざるを得ず、実施効率は実際1/5程度になっている。それでも、境界の9割以上はほぼ確定しているので、2015年度中に完成させるべく現在も計算を継続している。数値シミュレーションで精度よく解析できるパラメターの大きさには限界があるので、漸近解析を用いてパラメターが極めて大きい場合(Po >> 1, Re >>1)の安定性解析を行った。

その結果、不安定モードは球面境界層内で歳差軸に垂直な子午面近傍に局在していること、および安定/不安定境界の漸近枝がPo ∝Re**0.66で数値シミュレーションのデータと整合していることがわかった。この漸近枝の係数を線形安定性の固有値として求めるべく現在解析を進めている。歳差回転する球体の内部の流れの様相は、2つの無次元パラメター(レイノルズ数Reとポアンカレー数Po)で特徴づけられる。本研究では、この系の流れで最も基本的な特性のひとつである定常流がこの2つのパラメターのどの範囲に存在し、その構造がどのようになっているかを詳しく調べた。定常流の存在領域は、有限のパラメター値については流体方程式の数値シミュレーションで、またパラメター値の無限大の極限については漸近解析で求めた。その結果、(Re, Po)面上での定常流の存在境界は、Po=0.1825でReが最小値1010をとり、Po << 1ではPo=21.25Re**{-4/5}なる漸近枝、Po >>1ではPo=0.0084 Re**{2/3}なる漸近枝をもつことがわかった。この数値シミュレーションで、Re=1550, Po=0.165の近傍で、速度場が不規則に反転するという興味深い現象を発見した。このメカニズムの解明は今後の課題である。次に、定常流の構造に関しては、歳差が強い極限(Po >> 1, RePo >> 1)において球内全域で成立する表現を漸近解析で求めた。球面に沿って、厚さO(δ)、δ=(RePo)**{-1/2}、の薄い境界層が現れること、この境界層の外部では流体はほぼ静止していること、また歳差軸に直交する大円の近傍では、境界層近似が破綻すること、そして境界層とは異なるスケーリング則に従う、いわゆる臨界帯の存在が現れること、さらに、臨界帯内部には、閉じた流線からなる1対の渦構造が存在することを示した。歳差回転球内の非圧縮粘性流体の流れの様相は、球の半径、自転角速度、歳差角速度および流体の動粘性係数で定義される2つの無次元パラメター(レイノルズ数とポアンカレー数)によって特徴付けられ、層流から乱流まで、多様に変化する。本研究では、この流れの最も基本的な特性のひとつとして、定常流に着目し、その構造と存在条件を詳しく調べた。特に、歳差が強い場合には、歳差軸に直交する大円の近傍(臨界帯)に局在する1対の細長い渦の構造を漸近解析によって求めた。また、定常流が安定に存在する範囲をパラメター平面の全体にわたって特定した。さらに、速度場の空間構造が不規則に反転を繰り返すという興味深い現象を観測した。歳差回転球内流れの定常流の安定/不安定境界を系を特徴付ける2つのパラメターの全範囲にわたって確定することが本研究の最大の目的である。標準的な方法に従い、パラメターの値が有限の領域では数値シミュレーションで、またパラメターの値が大きい極限での境界の振る舞いは漸近解析で求める。数値計算は毎日のように京都大学の大型計算機と手元のパソコンで走らしている。計算を進めていくうちに、境界の形が当初予測したよりはるかに複雑であることがわかってきた。これはこの流れが豊かな物理現象を含んでいることを示しているので興味深く研究心をそそられるのであるが、境界の形を確定するのに大変な時間が掛かる結果となった。それでも、現在では境界の9割程度がほぼ確定しており、完成は可能と思われる。
経時的線量最適化に向けた治療中のコーンビームCT画像による線量計算システムの開発

本研究では、回転型強度変調放射線治療(Volumetric Modulated ArcTherapy ; VMAT)中に診断用kVコーンビーム照射を行なうことにより、放射線治療中の動きや治療期間における患部の経時的変化に対応した治療部位の4次元コーンビームCT(4DCBCT)画像の再構成を実現した。治療計画に使用したヘリカルCTと治療中に取得したCBCTを使用し、Deformable Image Registration法を用いることで積算投与線量評価を可能とするシステムを構築した。また、CBCT撮影に伴う被ばく線量計算手法の確立、膨大となる画像処理計算の自動化を行なった。本研究は、ライナックを用いた強度変調回転治療中にコーンビームCTを撮像し、観測したリニアックパラメータとともに患者に投与された真の線量分布を再構成するとともに、その線量分布から次回以降の治療計画へフィードバックするシステムの開発を目指している。平成22年度において、コーンビームCTの線量分布を評価した最適化計算を可能にし、また、治療中に撮像されたコーンビームCTによる臓器移動の評価を行なった。また、リニアックパラメータを治療中に取得し、機器精度による誤差を評価した。これらは国際雑誌、4月の国内学会および5月の国際学会にて報告済みか報告予定である。また、コーンビームCTの4次元化を開発し、経時的最適化への応用を進めている。これは国際雑誌に論文を投稿中である。頭頸部がんに対しては、治療期間中の体型変化、臓器変形などをDeformable Image Registration法によって評価した。これは2010年のヨーロッパ腫瘍学会の物理部門のBest Poster Award Top20に選ばれている。本研究では、ライナックを用いた強度変調回転治療中にkVの診断用コーンビームCTを撮像し、同じく治療中に取得したリニアックデータとともに患者に投与された真の線量分布を再構成するとともに、その線量分布から次回以降の治療計画へフィードバックするシステムの開発を目指してきた。平成23年度において、コーンビームCTの4次元化(4D CBCT)を可能とするシステムを開発し、その4D CBCTを用いた治療中の線量分布計算手法を実現した。また、肺がんと前立腺がんに対し、治療中に撮像されたコーンビームCTによる臓器移動の評価を行なった。肺がん、頭頸部がん、前立腺がんに対しては、リニアックデータを治療中に取得し、機器精度による誤差を評価することができた。放射線治療は、治療を何度も繰り返し実施することで正常組織を回復させながらがん治療を行うのが一般的である。治療初期において、複数回の実際に行われた治療の実績を、本研究で実現された上記手法により、評価することができるようになった。またその実績の評価から、その後の治療にフィードバックすることが可能となった。本研究ではさらに、コーンビームCTの画質が線量計算やDeformable Image Registrationの精度に影響を及ぼすことがわかり、コーンビームCTの画質改善に向けた研究も並行して進めてきた。平成23年度に実施した研究の成果は国際雑誌、国内学会および国際学会にて報告済みもしくは報告予定である。
墓制の変容にみる死をめぐる感覚と心意の民俗学的研究

1.研究の具体的内容死に対する感情と価値観を抽出するため、墓との関わり方から個人の行動を記録した。日課として参る墓地と、盆行事における墓参りではその意味合いが異なるように、文脈ごとで行動の意味もかわる。今年度の現地調査では、この墓との関わりの所作を、観察と聞き書きにより文脈ごとに記録した。墓地全体の変容をふまえた上で、日・月・年ごとの慣習や行事、日常生活の行動、時間帯などの違いから人びとの所作を記録化していく。なぜ墓参りをするのか、という問いも場面ごとに行動の記録と対照させて分類した。これまで石塔だけではない墓地の質的変容と人びとの死に対する感情の分析において成果を上げており、その上でさらなる行為の分析を行う。以上により、墓制を営む人びとの行動と振る舞いから、日常的な感情と心意の関係を記録化し、明らかにした。2.研究の意義従来の墓制研究の回顧から精神史の再検討も行われているが、墓制の歴史を重視して現在時点から扱わず、石塔墓標分析に比重をおく手法に依然かわりはない。従来の心意論ではその素因となる人びとの感覚や感情、行動の動機を見落としてきた。葬墓制と人間の感情の相関についてえられたこれまでの研究成果から、死をめぐる心意は日常生活の経験と喜怒哀楽の感情の累積が大きく関与することを明らかにしてきた。つまり葬墓制から心意を解明するには、現地における日常生活の実践から人びとの行動様式とその動機である感情を読みとくことが有効である。さらにこれにより、従来の民俗学が心意を既存のものとして扱い資料操作するのみであった方法論的盲点を克服することに繋がり、いかに個人的感情と心意は結びつき、社会に共有化されるのか、という心意領域を解明することができ、大きな意義がある。1.研究の具体的内容3月、7月8月にかけて香川県観音寺市と奈良県山添村においてフィールドワークを行った。今年度は日常生活における墓地管理と祖先祭祀を主とした行事、位牌・親族図と墓地の対応を聞き取り調査した。また神事儀礼の古文書資料にあたり、死穢の規則化の時代的変遷について調査した。村落社会における墓地の変容にくわえ、家ごとにいかに墓地と死者に関与しているのかを調査し、墓地管理の現状と日常生活における死との関わり方、死の感覚と死穢との差異を明らかにした。2.研究の意義これまで墓地は村落社会の入会管理に主眼がおかれ、家ごとの墓地管理も祖先祭祀の文脈から把握される傾向が多くみられた。しかし村落の墓地を構成している石塔や区画は、個人や家と組織化された親族によって管理されている現状をみると、墓地の変化は村落社会と個人または家の墓地管理と相互に連動しているといえる。両者の視点は村落社会からみた場合の総体的な"死者"と、個人あるいは家からみた"近親者の死"という異なる"死"の在り方も提示しており、日常生活における"死"の感覚をフィールドから検討する点で有意義なものといえる。3.課題次年度以降は、これまで調査を進めてきた茨城県真壁町の事例とあわせて考察を深め、死の感覚と心意の相互関係について明らかにする。また両墓制を墓制史のなかで位置づけるため、単墓制のほか屋敷墓など多様な墓制と比較しながらフィールドワークを進める。日本文化の深層をなす心意を明らかにするために、現代の葬制の変化による墓制の変容と地域的展開の実態を分析し、その上で、葬制が変化する以前と以後の人々の死をめぐる感覚の違いを明らかにし、その相違点を示した。4月から5月には、葬制の変容による死をめぐる感覚に関する先行研究の文献調査を行った。とくに文化人類学や社会学などの隣接諸学の研究分野から、感覚論にはポストモダン以降の身体論が通底している点を指摘し、感覚論をめぐるアナール派歴史学の動向も踏まえて、民俗学における心意論と感覚論の相違点を整理した。6月には文献調査で得た成果を参照し、日常的感覚を析出する調査項目を整理した。7月から9月にかけて調査項目による現地調査を行い、香川県観音寺市と茨城県桜川市真壁町において、墓制の変容と死をめぐる感覚の変化を検討した。また、観音寺市では両墓制の埋葬墓地における全基の石塔調査を実施し、基礎データとして墓制の歴史的形成過程とその変化を明らかにした。10月には現地で得られたデータをもとに真壁町における墓制と死者イメージとしての先祖観の形成の関係について、学会にて口頭発表した。11月から3月では、葬制が変化する以前と以後の人々の死をめぐる感覚の違いについて整理検討し、論文を作成した。さらに民俗学における感覚論と心意論を検討することで、死をめぐる感覚には文化的に創出された価値観を含むことを指摘した。

これまで石塔だけではない墓地の質的変容と人びとの死に対する感情の分析において成果を上げており、その上でさらなる行為の分析を行う。以上により、墓制を営む人びとの行動と振る舞いから、日常的な感情と心意の関係を記録化し、明らかにした。2.研究の意義従来の墓制研究の回顧から精神史の再検討も行われているが、墓制の歴史を重視して現在時点から扱わず、石塔墓標分析に比重をおく手法に依然かわりはない。従来の心意論ではその素因となる人びとの感覚や感情、行動の動機を見落としてきた。葬墓制と人間の感情の相関についてえられたこれまでの研究成果から、死をめぐる心意は日常生活の経験と喜怒哀楽の感情の累積が大きく関与することを明らかにしてきた。つまり葬墓制から心意を解明するには、現地における日常生活の実践から人びとの行動様式とその動機である感情を読みとくことが有効である。さらにこれにより、従来の民俗学が心意を既存のものとして扱い資料操作するのみであった方法論的盲点を克服することに繋がり、いかに個人的感情と心意は結びつき、社会に共有化されるのか、という心意領域を解明することができ、大きな意義がある。
データ同化手法による赤道域バリアレイヤーのエルニーニョ発生への影響に関する研究

バリアレイヤーのエルニーニョ発生への影響を評価するため、気象研究所海洋データ同化システムによる1993年から2004年の海洋長期解析データを用いてバリアレイヤーの分布とその変動について解析を行った。その結果、次のことが明らかになった。1、太平洋赤道域の暖水プール領域では、バリアレイヤーの厚さと海面水温はよく相関しており、バリアレイヤーが厚いほど海面水温が高くなる傾向になる。2、1997年のエルニーニョ発達期に、暖水プールの東端に見られる赤道塩分フロントが西経150度付近まで達していたことから、太平洋赤道域西部に蓄積していた暖水プールの水塊が移流によりこの付近まで到達していたことがわかる。しかしながら、海面水温29.5度以上の等値線は上記の塩分フロントに先行して東へと移動しており、これは移流では説明できない。しかし、塾バリアレイヤーの厚い(20m以上)領域は海面水温29.5度以上の領域にやや先行して東へと移動しており、この暖水の形成にはバリアレイヤーの鉛直混合による水温低下を妨げる効果が重要であることが示唆される。3、エルニーニョ・南方振動(ENSO)と南太平洋回帰線水(SPTW)の変動との関係を調べたところ、SPTWの変動がENSOに伴う海面水温の変動に比べて1年程度先行していることが分かった。このことから、ラニーニャ期に強い貿易風の効果によりSPTWの赤道域への移流が促進され、その結果、赤道域でバリアレイヤーが形成され、エルニーニョが発生し、エルニーニョ期には逆にSPTWの移流が抑制されるために赤道域のバリアレイヤーが減少し、ラニーニャへと移行するという新しい循環メカニズムを提唱した。3のメカニズムについては、今後海洋塩分場の大気に対するインパクトについて、結合モデルなどを用いた実験を行い、論文にまとめる予定である。バリアレイヤーのエルニーニョ発生への影響を評価するため、気象研究所海洋データ同化システムによる1993年から2001年の海洋長期解析データを用いてバリアレイヤーの分布とその変動について解析を行った。1.太平洋赤道域の暖水プール領域では、バリアレイヤーの厚さと海面水温はよく相関しており、バリアレイヤーが厚いほど海面水温が高くなる傾向になる。2.1997年のエルニーニョ発達期のバリアレイヤー、水温、塩分の変動は以下のような関係であった。(1)暖水プールの東端に見られる赤道塩分フロントは東へと移動し西経150度付近まで達していた。このフロントの移動は太平洋赤道域西部に蓄積していた暖水プールの水塊が西風に流されて西経150度付近まで移流したことを意味する。(2)海面水温29.5度以上の領域は上記の塩分フロントに先行して東へと移動しており、これは移流では説明できない。(3)バリアレイヤーの厚い(20m以上)領域は海面水温29.5度以上の領域にやや先行して東へと移動しており、この暖水の形成にはバリアレイヤーの鉛直混合による水温低下を妨げる効果が重要であるとを示唆している。3.エルニーニョ期に太平洋赤道域東部に現れるバリアレイヤーは、従来指摘されてきた東西流の鉛直シアの効果より南北流の鉛直シアの効果の方が、その形成に対して重要であるらしい。4.本研究では、米国環境気象センターが作成した風応力を外力として同化システムを駆動したが、この風応力と同化した観測データにより再現される圧力傾度力が赤道上でバランスしていないため、非現実的な鉛直循環が生じていた。これは、風応力のデータが現実と異なるためであり、この循環を無くすためには風応力を圧力傾度力とバランスするように調節する必要があることが分かった。(3)バリアレイヤーの厚い(20m以上)領域は海面水温29.5度以上の領域にやや先行して東へと移動しており、この暖水の形成にはバリアレイヤーの鉛直混合による水温低下を妨げる効果が重要であることを示唆している。3.エルニーニョ・南方振動(ENSO)と南太平洋回帰線水(SPTW)の変動との関係を調べたところ、SPTWの変動がENSOに伴う海面水温の変動と比べ1年程度先行していることが分かった。このことから、ラニーニャ期に強い貿易風の効果によりSPTWの赤道域への移流が促進され、その結果、赤道域でバリアレイヤーが形成され、エルニーニョが発生し、エルニーニョ期には逆にSPTWの移流が抑制されるために赤道域のバリアレイヤーが減少し、ラニーニャへと移行するという循環メカニズムを提唱した。

バリアレイヤーのエルニーニョ発生への影響を評価するため、気象研究所海洋データ同化システムによる1993年から2004年の海洋長期解析データを用いてバリアレイヤーの分布とその変動について解析を行った。その結果、次のことが明らかになった。1、太平洋赤道域の暖水プール領域では、バリアレイヤーの厚さと海面水温はよく相関しており、バリアレイヤーが厚いほど海面水温が高くなる傾向になる。2、1997年のエルニーニョ発達期に、暖水プールの東端に見られる赤道塩分フロントが西経150度付近まで達していたことから、太平洋赤道域西部に蓄積していた暖水プールの水塊が移流によりこの付近まで到達していたことがわかる。しかしながら、海面水温29.5度以上の等値線は上記の塩分フロントに先行して東へと移動しており、これは移流では説明できない。しかし、塾バリアレイヤーの厚い(20m以上)領域は海面水温29.5度以上の領域にやや先行して東へと移動しており、この暖水の形成にはバリアレイヤーの鉛直混合による水温低下を妨げる効果が重要であることが示唆される。3、エルニーニョ・南方振動(ENSO)と南太平洋回帰線水(SPTW)の変動との関係を調べたところ、SPTWの変動がENSOに伴う海面水温の変動に比べて1年程度先行していることが分かった。このことから、ラニーニャ期に強い貿易風の効果によりSPTWの赤道域への移流が促進され、その結果、赤道域でバリアレイヤーが形成され、エルニーニョが発生し、エルニーニョ期には逆にSPTWの移流が抑制されるために赤道域のバリアレイヤーが減少し、ラニーニャへと移行するという新しい循環メカニズムを提唱した。3のメカニズムについては、今後海洋塩分場の大気に対するインパクトについて、結合モデルなどを用いた実験を行い、論文にまとめる予定である。
地球圏変動に関する研究組識確立と国際対応に関する調査研究

国際学術連合(ICSU)はすでに1982年から地球変動の研究が緊急な課題であるとの認識に立ち、1986年ICSUのベルンにおける総会で1990年から10年計画で地球変化の研究ー"地球圏ー生物圏国際協同研究計画(IGBP)"ーを進めることを決定した。この計画は地球変化の機構を物理・化学過程と生物過程の相互作用系、また、陸ー海洋ー大気の相互作用系として解明し、21世紀の地球変動と予測可能にするためのものである。すでに国際的にはIGBP特別委員会で精力的に研究計画案と組織体制について検討を進め、おおよその成案を得ている。本研究班は国際的なIGBP計画案の進行と密接に対応しつつ、日本学術会議のIGBP検討委員会と連絡をとり、わが国の研究計画案と研究組織の確立に向け検討を進めた。まず、本研究に必要とされる研究課題を広く集め、研究地域と領域によってマトリックスをつくり整理し、さらに国際的な研究テーマと対比しつつ、出発時の日本の研究課題を以下のようにまとめた。1.生物圏と大気圏との化学的相互作用、2.陸上植生への気候変化の影響、3.海洋における物質循環と生物生産、4.物質循環及び気候変動の解明と数値シュミレーション、5.環境変化のモニタリング、6.古気候の復元さらに、これらのテーマのサブテーマについても成案を得た。この間1988年7月にシンポジウムを、1988年と1989年に2回関係分野の代表者に対し説明会を行い、各分野からの意見を聴いて、研究計画案に反映させた。本年10月の学術会議総会に勧告案を提出する予定である。
金属アルコキシドの加水分解による単分散微粒子蛍光体調製プロセス解析

脱水1ーブタノ-ルに規定量のイットリウムトリイソプロポキシド(YTIP)を溶解しておき,また別の同様に脱水した1ーブタノ-ルに規定量の水及びY/Eu(原子比)を規定した硝酸ユ-ロピウム6水塩を加え溶解しておく。両液を攪拌槽中で混合すると共に超音波照射(47KHz,60W)を5h続けた。この間液温は20.5°C±0.5°Cに保った。ここで1ーブタノ-ル量は両液混合後の全溶質濃度が0.01mol/lとなるように調整し、水(配位水も考慮)の全溶質に対するモル比(M)は15の範囲で変化させた。W=23の条件下で微粒子生成が顕著であった。反応液を遠心分離(1,500r.p.m,10min)し,得られた固体生成物を乾燥し,SEM観察すると共に,昇温速度10°C/min,最終到達温度2001,000°Cでの保持時間2hの条件で熱処理した。そして得られた粉末(焼成粉末)のX線回折、Y,EuのEDXにより定量,残存炭素量の定量を行うと共に蛍光特性を調べた。加水分解後に得られた乾燥粉末は超微粒子の凝集体から成る,平均粒径1μm以下の微粒子であり,その単分散性は先に本研究室で得たYTIP単独の場合よりも悪い。加水分解・重合機構が両者で異っていることが伺われる。焼成粉末ペレットの254nm励起光に対する45゚反射光の紫外・可視域スペクトル分布を測定したところ,600°C以上の熱処理で得られた試料からEu^<3+>の特微的な遷移による611nmの発光スペクトルが観察された。発光強度は800°C処理の試料が最大で,587,593,599,630.5nmの小さな発光スペクトルも観測できた。本実験結果を固体中残存炭素量,X線回折ピ-ク強度の観察結果と併せ考察すると,600°Cまでの間にゲル状固体の熱分解がほゞ完了し,同時に蛍光体結晶の成長が始まることが伺われる。なお,原液中のY/Euを19とし,W=2の条件下で調製した場合,1000°C処理により得られた焼成粉末のY/Euは14,またW=3の場合Y/Euは10であり,焼成粉末中のY/Euに対し,Wの影響が大きいことがわかった。
血清脂質レベルと成人病罹患に関する前向き疫学研究

1990年に某自治体で全職員を対象に実施した健診受診者18,710名中、40歳以上54歳以下かつ血液検査で5項目以上を測定し、1994年の健診も受診した8306名を対象として検討を行った。血清脂質(総コレステロールと中性脂肪)ごとにその分布にしたがい、構成員を四分割し、血清脂質レベルと4年後の高血圧・糖尿病・肝機能異常との関連を性別にCoxの比例ハザードモデルを用いて年齢・喫煙状態で調整し検討した。高血圧罹患については1990年受診時に高血圧の既往・現病歴がなくかつ最高血圧160未満・最低血圧95未満であった7021名、糖尿病罹患については1990年受診時に糖尿病の既往・現病歴がなくかつ空腹時血糖値120未満であった7608名、肝機能異常罹患については1990年受診時に肝疾患の既往・現病歴がなくかつ血清GOT・GPT値がいずれも40IU/1未満であった7365名で観察した。高血圧罹患リスク:罹患の定義は1994年受診時に高血圧の既往・現病歴あり、あるいは最高血圧160以上または最低血圧95以上とし、489名が該当した。総コレステロール値との関連では第三四分位でもっとも罹患リスクが高く、第一四分位でもっとも低く、これは男では有意な関連であり女では有意でない。中性脂肪では第四四分位でもっともリスクが高く第一四分位を1.0としたとき男で2.04、女で3.16でいずれも有意である。糖尿病罹患リスク:罹患の定義は1994年受診時に糖尿病の既往・現病歴あり、あるいは空腹時血糖値120以上とし、306名が該当した。総コレステロール値が高くなるほど罹患リスクは上昇し、第一四分位を1.0としたとき第四四分位の男で2.41、女で3.33といずれも有意である。中性脂肪でも同様に値が高くなるほどリスクは上昇し第四四分位でもっとも高く、そのリスクは男で2.77、女で10.44である(いずれも有意)。肝機能異常罹患リスク:1994年受診時に肝疾患の既往・現病歴あり、あるいは血清GOT・GPT値のいずれかが40IU/1以上のものを罹患者とし、464名が該当した。総コレステロール値とは、女で値が上がるほどリスクが上昇する正の関連を認めたが、男では関連を認めなかった。中性脂肪は男女とも値が上昇するほどリスクが上昇し、第四四分位では第一四分位にくらべ男で3.48、女で2.92(いずれも有意)倍のリスクであった。今回の検討では特に中性脂肪と高血圧・糖尿病・肝機能異常との関連を認めた。これらの異常はいずれも成人病と強く結び付いており、中性脂肪値適正化あるいは異常者に対するきめ細かなフォローアップ体制の重要性を示唆する結果と考えられる。また、今回の検討では罹患時期を把握できなかったが、今後詳細な検討により罹患時期をも考慮にいれた解析が必要であろう。

総コレステロール値とは、女で値が上がるほどリスクが上昇する正の関連を認めたが、男では関連を認めなかった。中性脂肪は男女とも値が上昇するほどリスクが上昇し、第四四分位では第一四分位にくらべ男で3.48、女で2.92(いずれも有意)倍のリスクであった。今回の検討では特に中性脂肪と高血圧・糖尿病・肝機能異常との関連を認めた。これらの異常はいずれも成人病と強く結び付いており、中性脂肪値適正化あるいは異常者に対するきめ細かなフォローアップ体制の重要性を示唆する結果と考えられる。また、今回の検討では罹患時期を把握できなかったが、今後詳細な検討により罹患時期をも考慮にいれた解析が必要であろう。