hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属蒸気から生成する微細結晶粒のカスプ磁場による浮揚と結晶方位制御

磁化力(X(B・▽)B/μ_0)の利用に当たっては値に注目する必要がある.本研究で対象とする材料は非磁性の金属であり,Xの値は強磁性物質に比較して極めて小さいものの,その値は物質によって大きく異なり(反磁性物質では負値を取る)かつ,結晶方位によっても異なることが知られている.そこで,本研究では強磁場中におかれた金属試料にレーザー光を照射して試料金属を蒸発させ,基盤に蒸着した微粒子の結晶方位制御を調べ,結晶方位に及ぼす磁場印加の効果を明らかにした.また,電荷を帯びた微粒子の結晶化の過程に及ぼす強結合プラズマの効果を明らかにし,強磁場印加の効果の有意性を予測した.本実験に先立ち,装置の組立および操作条件の把握のためにボア-内の磁束密度分布の測定,YAGレーザー光の焦点と試料設定の位置の測定を決定した後,基盤位置と試料設定位置,真空度と蒸着挙動について調べた.また,液体金属を用いた晶出物の配向に及ぼす強磁場印加の効果と比較検討すると共に理論的考察をした.具体的には,真空雰囲気中(10^<-2>-10^<-5>torr)で,亜鉛(X=-0.157x10^<-6>emu),ビスマス(X=-1.35x10^<-6>emu),マンガン(X=11.8x10^<-6>emu)にYAGレーザー光を照射し,蒸発金属を強磁場(B_<max>:5.5T)中におかれたガラス基盤上に蒸着した.その結果,蒸着速度を磁場印加によってコントロールできることを明らかにした.また,得られた試料の表面の顕微鏡観察によりマンガン試料の場合,蒸着した粒子は強磁場中では球状を呈したが,磁場を印加しない場合には扁平となることを見いだした.さらに,結晶形態をX線回折で同定した結果,強磁場印加が蒸着過程において結晶配向作用をもたらすことを亜鉛,ビスマス,マンガンを用いて見いだした.今後,強結合プラズマと強磁場とをハイブリッドさせた装置の構築を行い新しい材料の創製を試みたい.磁化力(X(B・▽)B/μ_0)の利用に当たっては値に注目する必要がある.本研究で対象とする材料は非磁性の金属であり,Xの値は強磁性物質に比較して極めて小さいものの,その値は物質によって大きく異なり(反磁性物質では負値を取る)かつ,結晶方位によっても異なることが知られている.そこで,本研究では強磁場中におかれた金属試料にレーザー光を照射して試料金属を蒸発させ,基盤に蒸着した微粒子の結晶方位制御を調べ,結晶方位に及ぼす磁場印加の効果を明らかにした.また,電荷を帯びた微粒子の結晶化の過程に及ぼす強結合プラズマの効果を明らかにし,強磁場印加の効果の有意性を予測した.本実験に先立ち,装置の組立および操作条件の把握のためにボア-内の磁束密度分布の測定,YAGレーザー光の焦点と試料設定の位置の測定を決定した後,基盤位置と試料設定位置,真空度と蒸着挙動について調べた.また,液体金属を用いた晶出物の配向に及ぼす強磁場印加の効果と比較検討すると共に理論的考察をした.具体的には,真空雰囲気中(10^<-2>-10^<-5>torr)で,亜鉛(X=-0.157x10^<-6>emu),ビスマス(X=-1.35x10^<-6>emu),マンガン(X=11.8x10^<-6>emu)にYAGレーザー光を照射し,蒸発金属を強磁場(B_<max>:5.5T)中におかれたガラス基盤上に蒸着した.その結果,蒸着速度を磁場印加によってコントロールできることを明らかにした.また,得られた試料の表面の顕微鏡観察によりマンガン試料の場合,蒸着した粒子は強磁場中では球状を呈したが,磁場を印加しない場合には扁平となることを見いだした.さらに,結晶形態をX線回折で同定した結果,強磁場印加が蒸着過程において結晶配向作用をもたらすことを亜鉛,ビスマス,マンガンを用いて見いだした.今後,強結合プラズマと強磁場とをハイブリッドさせた装置の構築を行い新しい材料の創製を試みたい.磁化力(χ(B・∇)B/μ_0)の利用に当たっては磁化率χの値に注目する必要がある.本研究で対象とする材料は非磁性の金属であり,χの値は強磁性物質に比較して極めて小さいものの,その値は物質によって大きく異なり(反磁性物質では負値を取る)かつ,結晶方位によっても異なることが知られている.そこで,本研究では強磁場中におかれた金属試料にレーザー光を照射して試料金属を蒸発させ,基盤に蒸着して得られた微粒子の結晶方位制御を行う.本実験に先立ち,装置の組立および操作条件の把握のためにボア-内の磁束密度分布の測定,YAGレーザー光の焦点と試料設定の位置の測定を決定した後,基盤位置と試料設定位置.真空度と蒸着挙動.基盤温度と蒸着状態について調べた.具体的には,真空雰囲気中(10^<-2>torr)で,亜鉛(χ=-0.157×10^<-6>emu),ビスマス(χ:-1.35x10^<-6>emu),マンガン(χ:11.8x10^<-6>emu)にYAGレーザー光を照射し,蒸発金属を強磁場(Bmax:5.5T)中におかれたガラス基盤上に蒸着した.得られた試料の表面観察を顕微鏡観察により,結晶形態をX線回折によって行った.

マンガン試料の場合,蒸着した粒子は強磁場中では球状を呈したが,磁場を印加しない場合には扁平となった.また,X線回折によってマンガンの結晶配向に磁場の依存性が見られた.磁化力(χ(β・∇)β/μ_0)の利用に当たっては磁化率χの値に注目する必要がある.本研究で対象とする材料は非磁性の金属であり,χの値は強磁性物質に比較して極めて小さいものの,その値は物質によって大きく異なり(反磁性物質では負値を取る)かつ,結晶方位によっても異なることが知らされている.そこで,本研究では強磁場中におかれた金属試料にレーザー光を照射して試料金属を蒸発させ,基盤に蒸着した微粒子の結晶方位制御を調べ,結晶方位に及ぼす磁場印加の効果を明らかにした.また,電荷を帯びた微粒子の結晶化の過程に及ぼす強結合プラズマの効果を明らかにし,強磁場印加の効果の有意性を予測した.本実験に先立ち,装置の組立および操作条件の把握のためにボア-内の磁束密度分布の測定,YAGレーザー光の焦点と試料設定の位置の測定を決定した後,基盤位置と試料設定位置,真空度と蒸着挙動について調べた.また,液体金属を用いた品出物の配向に及ぼす強磁場印加の効果と比較検討すると共に理論的考察をした.具体的には,真空雰囲気中(10^<-2>-10^<-5>torr)で,鉛(χ=-0.157x10^<-6>emu),ビスマス(χ=-1.35×10^<-6>emu),マンガン(χ=11.8x10^<-6>emu)にYAGレーザー光を照射し,蒸発金属を強磁場(B_<max>:5.5T)中におかれたガラス基盤上に蒸着した.その結果,蒸着速度を磁場印加によってコントロールできることを明らかにした.また,得られた試料の表面の顕微鏡観察によりマンガン試料の場合,蒸着した粒子は強磁場中では球状を呈したが,磁場を印加しない場合には扁平となることを見いだした.さらに,結晶形態をX線回折で同定した結果,溶融金属中に晶出した金属間化合物の結晶配向に及ぼす強磁場印加の効果と同様の効果を気相から蒸着・凝集する場合にも亜鉛,ビスマス,マンガンを用いて見いだした.今後,強結合プラズマと強磁場とをハイブリッドさせた装置の構築を行い新しい材料の創製を試みたい.
世代間アンビバレンス視角による成人子親子関係の親密性の把握

世代間関係における親密性の計量的把握を目指し、世代間アンビバレンスの視角から、世代間関係の「質」に関する理論的・方法論的な検討を行うことを目的とし、1年目に行った先行研究のサーベイに基づき、2年目の平成30年には、1年目の成果をふまえた調査票を作成し、小規模な実査を行うことを目標とした。調査内容は、基本属性、定位家族での経験、現在の家族生活、家族意識、主観的well-being項目(CES-D、家族ストレーン)、援助、介護の経験、サポートネットワーク、家計の状態、子どもの頃の父母との関係、世代間関係に関する社会規範意識など多岐にわたる。また世代間関係の親密性の測定も、現在の1時点の回答だけでなく、同項目を回顧で尋ねたり、長期的な推移を尋ねたりして、親子関係の全容を把握できる工夫をおこなった。回収数を増やすことを目的に当初の計画から若干、調査方法を変更し、調査会社のモニターを用いて性別と年齢層による割り当てでサンプリングを行い、郵送による質問紙調査をおこなった。対象は、3070歳までの男女で500名に依頼・配布し、374名の回答があった。現在、データクリーニングおよび、回顧で長期間尋ねている項目については別扱いでケースの検討をしながら入力・分析を進めている。計画通りに、世代間親密性の項目を複数含む調査を実施し、データクリーニング等の分析作業も予定通り順調に進捗しているため。回顧法による質問の入力を進めるとともに、データ分析を行い、本研究の成果のとりまとめを行う。具体的には、世代間アンビバレンスに関する指標間の関連、回顧法と1時点の回答との比較を中心に分析を行い、多世代にわたって有効な測定方法を検討するとともに、援助や居住といった実態との関連についても検討し、成果を学会等で発表を行う。世代間関係における親密性の計量的把握を目指し、世代間アンビバレンスの視角から、世代間関係の「質」に関する理論的・方法論的な検討を行うことを目的とし、1年目の平成29年度は、1)世代間アンビバレンスの視角について、国内外の研究動向のサーベイを行うこと、2)世代間関係の「質」の測定に関する指標の開発を行うことを目標とした。本年度は、世代間アンビバレンス研究、ならびに世代間関係や家族関係の「質」の測定を行っている諸領域の先行研究の収集ならびにその整理を行った。社会学のみならず、心理学や社会福祉学領域などの関連領域も対象として、2000年代以降の国内の世代間関係や夫婦関係を対象とした関係の「質」の測定を行っている研究をリスト化して概観するとともに、方法論的な諸課題を整理した。若い学生(個人)を対象として、父親・母親との関係性を多項目で尋ねる、あるいは子育てや介護といった状況下にある親子の援助や扶養の実態について尋ねた研究が多く、親密性や「質」と、相互行為を同時に分析する視角に基づく研究は多くないことを確認した。また、世代間アンビバレンスの分析について、方法論的な検討も行った。世代間関係をとらえる上では、回答者と聴取の対象に、個人と個人、個人と複数の成員、個人と集団というパターンが想定され、ペアデータ(ダイアドデータ)の作成も重要となり、世代間のコンフリクトなどを考察するうえではペアデータによるダイアド間の比較が期待されるため、ペアデータの作成・分析についての専門家に講師を依頼し、勉強会を開催した。世代間関係の把握に際して、調査設計のバリエーションにも留意すべきであることなど多くの示唆を得た。さらに、既存の調査項目に関して数件、ヒアリング調査を行い、回答者側からの項目の内容の理解や差異についての情報を収集している。年次目標としていたサーベイについては、国内の文献収集が中心となり、海外のサーベイを十分に行えていない。指標の開発についても、質問項目のリスト作成など、資料の収集・整理に時間がかかり、新たな質問項目が完成にはいたっていないため。海外のサーベイを進めると同時に、世代間アンビバレンス測定の質問項目の作成を行う。

2040代を対象とした訪問留め置き調査の実施を当初は予定していたが、予算およびヒアリング調査での意見をふまえ、郵送調査あるいは、ネット調査に優位性があるため、方法を再検討し、方法論に即して質問項目を確定、実査を行いたい。回顧法による質問の入力を進めるとともに、データ分析を行い、本研究の成果のとりまとめを行う。具体的には、世代間アンビバレンスに関する指標間の関連、回顧法と1時点の回答との比較を中心に分析を行い、多世代にわたって有効な測定方法を検討するとともに、援助や居住といった実態との関連についても検討し、成果を学会等で発表を行う。資料収集等の作業アルバイト依頼と講師招聘が予定より少なかったため。次年度の作業補助のアルバイト代および実査費用の一部に充当したいと考えている。調査費用が予定より高額となったため、調査後の作業謝金を節約して調整したため。次年度は、主な使用計画としては、成果公表のための学会参加旅費および調査票のデジタル保管の費用にあてる。
口腔扁平上皮癌における化学療法剤耐性機序の解明と新規治療法の開発

口腔扁平上皮癌(SCC)患者に対して新規化学療法が導入され、治療成績の向上が認められているが、未だ化学療法剤に対する耐性を克服することができず、臨床上大きな問題となっている。また、ある種のSCCでは転移を認め、治療予後を左右する要因の一つとなっている。我々は癌の転移及び化学療法剤に対する耐性に関与している分子機構を明らかにする第一歩として、同一のSCC患者から原発巣およびリンパ節転移巣由来の細胞株を樹立した。化学療法剤やTNF-related apoptosis-inducing ligand(TRAIL)などに対する感受性を検討したところ、化学療法剤とTRAILは協同的に作用し、効率よく扁平上皮癌細胞を破壊することが示された。我々を含む複数のグループによって化学療法剤によって誘導される細胞死には持続的なc-Jun N-terminal kinase(JNK)活性化が関わっていることが報告されている。今回、TRAILによって誘導される細胞死にJNKの活性化が関わっているか否かを検討した。我々が樹立した原発由来SCC細胞株はTRAILに感受性であるが、転移巣由来のSCC細胞株は抵抗性を示した。リン酸化部位を特異的に認識する抗体を用いて、TRAIL刺激によってJNKがリン酸化されるか否かを検討したところ、原発巣由来SCC細胞株ではJNKリン酸化が認められたが、転移巣由来細胞株では認められなかった。TRAILによって誘導されるJNKリン酸化が細胞死に関わっているか否かを明らかにするために、TRAIL感受性を示す原発巣由来細胞株に優性阻害型JNKを強制発現させ、TRAILによって誘導される細胞死を検討した。優性阻害型JNKを発現しているSCC細胞株ではTRAILに抵抗性を示したことから、SCC細胞におけるTRAIL誘導性アポトーシスにはJNK活性化が関わっていることが明らかとなった。口腔扁平上皮癌における化学療法剤耐性に関わっている分子(遺伝子)を明らかにする目的で、同一の口腔扁平上皮癌患者から樹立した原発巣由来腫瘍細胞株およびそのリンパ節転移巣由来腫瘍細胞株について化学療法剤およびTRAIL(TNF-related apoptosis-indusing ligand)に対する感受性について検討を行った。その結果、転移性腫瘍細胞は原発性腫瘍細胞と比較して、化学療法剤に対する感受性が低下している傾向が認められた。興味深いことに、抗Fas(CD95)抗体およびTRAIL誘導性細胞死に対して著明な抵抗性を示した。抵抗性を示す転移性腫瘍細胞株では原発性腫瘍細胞株に比べて、抗Fas抗体刺激によるCaspase3、caspase8の活性化およびCaspase8のタンパク質発現レベルは著明に低下していた。カスパーゼ活性化はin vitroキナーゼ測定法、タンパク質レベルはウエスタンブロット法を用いて検討した。そこで、転移性腫瘍細胞にCaspase8遺伝子を導入し、TRAILに対する感受性を調べたが、変化は認められなかった。近年、TRAIL/Fas-L誘導性アポトーシスにc-Jun NH2-terminal kinase(JNK)活性化が関わっていることが示されている。扁平上皮癌細胞を化学療法剤およびTRAILで刺激し、経時的に細胞を回収し、リン酸化部位特異的な抗体を用いたウェスタンブロット法によってJNK活性化を評価した。転移性腫瘍細胞では原発性腫瘍細胞に比べて化学療法剤刺激によるJNK活性化が遅れる傾向が認められ、TRAIL刺激に対してほとんど反応性を示さなかった。現在、優勢阻害型JNKおよびRNAi法を用いて、薬剤刺激によるアポトーシス誘導におけるJNKの役割について検討している。
コミュニケーション障害児への情報通信技術を用いた遠隔からのサービス提供の検討

離島や僻地に住む障害を持った子どもが障害を持ちながらも地域で生活を続けるためには、地域で受けることの出来るリハビリテーションのサービスが必要である。本研究では、テレビ電話ソフトを基盤とした遠隔からの言語訓練を実施するシステムを構築し、そのシステムを用いてサービスを提供する実証研究を行った。その結果、対面でのサービス提供と同様の効果が得られた。また、システム構築や運用のための費用も交通費や機会損失費用に比して安価であり、実用的であった。1.サービス提供システムのネットワークに関する検討サービス提供を行うためのシステムのネットワーク部分について言語聴覚士側と遠隔側についてそれぞれ検討した。具体的には、研究期間中安定的にサービスを提供できるように利用するブロードバンドサービスについて今後の改修予定なども考慮し検討した。その結果、言語聴覚士側については、民間のブロードバンド回線を利用し、遠隔側については、遠隔側自治体内の回線を利用することとした。2.システムの構築とその試験本研究では公衆インターネット網を利用するため、個人情報の保護のためにVPNを使用するととしている。本年度は、その具体的な検討とその構築を行いその試験を実施した。本研究ではさまざまな通信事業者による回線を利用し、その接続拠点も多様であるため、これらに柔軟に対応できるVPN機器を導入し、システムの構築を行った。その後、接続試験を実施し正常に接続しシステムが利用できることを確認した。その際の接続スピードは常時1Mbps以上であった。以上1、2のことを行ったことで、平成21年度における円滑な実証的研究開始の準備が整った。3.研究協力の地域の追加広島県内の自治体で言語聴覚士による定期的な相談が難しい地域と連携し、2年度からの実証研究への協力の体制を作ることができ、当初予定の地域に追加し、機器の設置やネットワークの利用について協力の体制ができた。このことによりより多くの研究への参加者を得ることができることとなった。本年度は、前年度に構築したシステムを継続的に利用し、遠隔からのサービス提供を実施した。提供されたサービスの内容は、4歳5歳の機能性構音障害児の構音訓練を実施して患児の誤り音を修正し正しく構音できるようになった。従来、小児を対象とした遠隔からのサービス提供は子供が離席してしまうなどの課題があり難しいと考えられていたが、本研究において実施方法や対象児を適切に選択することで実施できることが示唆された。以上の結果については、本年4月にTHE INTERNATIONAL eHEALTH, TELEMEDICINE AND HEALTH ICT FORUM(Luxemburg)で発表を予定している。また、同システムを利用して遠隔地において対面で実施した知能検査等の結果を患児の保護者や保育士、保健師に対して説明を行い保育や療育における指導助言を実施した。本年度は、継続的にシステムを利用していたがサービス提供が困難になるようなネットワークや機器のトラブルはなく、本システムの安定性が実証された。また、遠隔側での機器操作はPCの電源を投入するだけでサービス提供の開始から終了までのプロセスを進行させることが可能であり、本システムの取扱のしやすさも実証された。次年度は、対象とする児の年齢、障害の幅を拡大するとともに、対象地域を増やす予定である。また、遠隔からのサービス提供を受ける前と後における養育者の子育て負担の変化についても定型の指標を用いて比較検討する予定である。平成22年度は、昨年度に引き続き対象者に対して実施した遠隔言語聴覚療法の治療効果に関するデータを集めた。これまでのデータを基に、同じ治療を対面で実施した場合と遠隔言語聴覚療法で実施した場合とで、比較し対面での実施に比べて治療効果に差がないことと、治療期間もほぼ同じであることについてまとめ、海外雑誌に投稿して掲載された。また、本研究のために構築したシステムがセキュアであること、また遠隔側のスタッフや対象者にとって扱いやすいものであることについて、海外学会で発表した。さらに、本研究の最終まとめとして、本システム構築のための初期費用や回線使用料などの維持費用と、対面で同じことを行った場合の、対象者の病院などへの交通費や付き添い者である親が仕事を休んだ時間の給与の損失額などを推定し比較することによって、本システムを使ってセラピーを実施する方がコストを大きく抑えることが可能であり、経済的にも実用可能性が高いことを示した。この成果に関しても海外雑誌に投稿して掲載された。これらの成果を、実用化し通常の方法の一つとして行っていくためには、資格制度の問題や費用徴収の方法などを含めた持続可能性について検討をする必要があるが、本年度は米国のCCC-SLP資格と日本の言語聴覚士資格を持った研究協力者と共に検討を行った。
PGPタイプABCトランスポーターを介したオーキシン輸送の活性制御メカニズム

高等植物において,ABCタンパク質は最大の遺伝子ファミリーの一つであり,シロイヌナズナにおいては,約120種類のABCタンパク質遺伝子が存在しているとされる。本研究においては,オーキシン特異的な輸送体である,MDR/PGPタイプのABCタンパク質AtPGP4およびその相同分子種のAtPGP21の機能および輸送活性について,詳細な解析を行うとともにその輸送方向および基質認識の分子メカニズムについても明らかにすることを目的とした。昨年度までに,AtPGP21はAtPGP4と異なるホルモン応答を示すとともに,詳細な発現解析の結果,AtPGP21のプロモーターGUS形質転換植物によって示された組織特異的なAtPGP21の発現は,AtPGP4と異なり,全草の維管束組織で高く,特に根においては内鞘細胞で強いことが明らかになった。本年度は,AtPGP21の植物体におけるその機能,生理的役割を調べるため,昨年度作製したRNAiコンストラクトの導入によるノックアウト株を用いて解析を行った。その結果,複数のラインでAtPGP21発現の抑制を確認し,その表現型の観察を行った結果,根の発達に遅延が認められた。AtPGP21を発現させた酵母株を用いたアッセイ系にて行った生化学的な解析で示されたAtPGP21のオーキシン取り込み活性の結果から,AtPGP21の発現抑制株ではオーキシン輸送の変化により,根の発達が阻害されたと考えられた。高等植物において、ABCトランスポーターは最も大きなサイズを持つ遺伝子ファミリーの一つであり、シロイヌナズナにおいては、約120種類のABCタンパク質遺伝子が存在する。これまでにMDR/PGPタイプのABCトランスポーターAtPGP4が植物体内でオーキシン特異的な輸送を直接行っており、その輸送方向が取り込み方向であることを見出してきた。本研究においては、AtPGP4およびその相同分子種のAtPGP21の植物体における機能および輸送活性について、さらに詳細な解析を行うとともにその輸送方向および基質認識の分子メカニズムについても明らかにすることを目的としている。本年度は、AtPGP4と79%のアミノ酸相同性を示す分子であるAtPGP21について解析を行った。これまでにAtPGP21はAtPGP4と異なるホルモン応答を示すことを明らかにしている。そこで、AtPGP21のさらに詳細な発現解析を行うため作製したAtPGP21のプロモーターGUS形質転換植物を用いて組織特異的な発現を調べた。その結果、AtPGP21はAtPGP4と異なり、全草の維管束組織で高い発現を示し、特に根においては内鞘細胞で強く発現をすることが明らかとなった。次にAtPGP21の植物体におけるその機能、生理的役割を調べるため、RNAiコンストラクトの導入によるノックアウト株の作製を行った。今後、AtPGP21発現量と表現型の相関について解析を行っていく。また、AtPGP21の全長cDNAをオーキシン感受性の酵母株にて発現させた。その細胞を用いたアッセイ系にて生化学的な解析を行った結果、AtPGP4同様のオーキシン取り込み活性を示した。
ゲノム情報に基づく肝移植後B型肝炎再発制御を目指した革新的治療戦略の構築

B型肝炎関連で生体肝移植を施行した後に、90%以上にHBVが再発するとされており、肝移植後の再発予防は必須である。我が国では、主に核酸アナログとB型肝炎免疫グロブリン(HBIG)で再発予防が行われているが、核酸アナログの長期投与による腎障害・HBIGへのプリオン混入・高額な医療費が問題となっている。このため、HBIGを用いずにHBVワクチンを投与し、HBs抗体産生(受動免疫獲得)による再発予防が理想的である。我々は、これまでにHBV関連肝移植患者において、HBVワクチン応答性に関連するHLA-DPB1/DQB1/DRB1アリルを解析し、HBワクチンの有効性と相関するアリルの存在を報告して来た。これまでの結果をもとに、前向きにHBVワクチンが奏功すると予想される患者にHBVワクチンを接種する。また、HBVワクチン奏功例では、拡散アナログの減量・中止によるHBs抗体の変化・HBV再発の有無を検討した。生体肝移植後HBVワクチンの効果とHLA-DPB1の一塩基多型およびHLA-Class IIのアリル配列に関して検討を行った。HBVワクチン有効例において、HLA-DPB1上のrs9277535がGA、HLA-DPB1のアリル04:02、DRB1のアリル08:03、DQB1のアリル04:03が多かった。また、BTNL2の一塩基多型を検討したところ、HBVワクチン後にHBs抗体が著明に増加した症例では、CT例が多かった。HLA分子はヒトの免疫に関わる重要な分子であり、これまでに様々な疾患(強直性脊椎炎、ナルコレプシー、インスリン自己免疫症候群など)の疾患感受性遺伝子として同定されている。しかし、HLA分子の機能解明は充分になされておらず、疾患への作用機序の解明は今後の大きな研究課題となっている。HBVワクチンの効果とHLA-DPA1/B1のSNPに相関があるかを解析することで非常に興味深い結果が得られる可能性があると考え研究を計画した。これまでの結果から、HBVワクチン有効例において、HLA-DPB1上のrs9277535がGA、HLA-DPB1のアリル04:02、DRB1のアリル08:03、DQB1のアリル04:03が多かった。今後、B型肝炎関連で生体肝移植を施行した症例にHBVワクチン接種を推進し、症例の集積を行う。HBVワクチン接種例では、その効果とこれまで同様、HLA-DPB1上のrs9277535の一塩基多型、HLA-Class IIのアリル配列の相関を検討していく。今後、症例を集積し、統計学的な有意差を求めていく予定である。また、BTNL2の一塩基多型と、HBVワクチン効果の強度に相関がることを予想しており、引き続き解析を進めていく。

今後、症例を集積し、統計学的な有意差を求めていく予定である。また、BTNL2の一塩基多型と、HBVワクチン効果の強度に相関がることを予想しており、引き続き解析を進めていく。
白血病の新たな免疫遺伝子治療の開発

白血病関連抗原として知られているWT1に特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)の骨髄腫に対する細胞傷害性を検討し、WT1のCTL認識骨髄腫関連抗原としての意義を検討した。白血病細胞、骨髄腫細胞およびリンパ腫細胞におけるWT1発現量をreal-time RT-PCR法によって定量した。WT1発現量は、白血病細胞が最も高く、骨髄腫細胞とリンパ腫細胞はほぼ同じレベルで低値であった。骨髄腫細胞とリンパ腫細胞ではHLAクラスI発現量に大きな差は認めなかった。すでに報告した方法によって樹立したWT1ペプチド特異的HLA-A24拘束性CTLクローンを用い、白血病細胞、骨髄腫細胞およびリンパ腫細胞に対する細胞傷害性をクロム放出試験で検討した。WT1特異的CTLは、白血病と骨髄腫細胞に対してHLA-A24拘束性に強い細胞傷害性を示したが、リンパ腫細胞は抵抗性であった。骨髄腫細胞に対する細胞傷害性は、EGTA処理およびコンカナマイシンAによって完全に抑制されたことから、パーフォリン/グランザイム経路を介したものであることが示された。さらに、精製パーフォリンを腫瘍細胞に加えたところ、骨髄腫細胞はリンパ腫細胞と比べパーフォリンに対する細胞傷害感受性が高いことが判明した。以上のことから、WT1は白血病や固形がんに加えて、骨髄腫に対してもCTLの標的分子となりうることが示された。また、従来CTLに対する感受性は、主として標的抗原と拘束HLA分子の発現量によって規定されると考えられてきたが、本研究により、細胞傷害惹起物質に対する感受性もCTL感受性を規定する重要な因子の一つであることが明らかとなった。造血器腫瘍に対する免疫遺伝子療法の開発および抗原ペプチドを用いた特異的細胞傷害性T細胞の誘導と機能解析を行い、以下のごとく研究成果を得た。1.骨髄腫細胞株におけるWT1発現量の検討骨髄腫細胞株におけるWT1発現量をreal-time RT-PCR法によって定量した。骨髄腫細胞では、白血病細胞に比べて1/101/100と低いながらもWT1発現が認められた。2.WT1特異的細胞傷害性T細胞による骨髄腫細胞に対するHLA拘束性細胞傷害WT1由来合成ペプチドを用いて、健常人末梢血からWT1特異的CTLを誘導し、白血病細胞ならびに種々の固形癌細胞に対してHLA拘束性に細胞傷害性を呈することを示した。このWT1特異的CTLはHLA-A24陽性骨髄腫細胞に対しても強い細胞傷害性を示したが、HLA-A24陰性細胞に対しては細胞傷害を全く示さなかった。この細胞傷害性は、concanamycinAおよびEGTA処理によって完全に抑制されたことから、perforin/granzyme経路を介したものであることが示された。WT1はCTLによって認識される新たな骨髄腫関連抗原であると考えられた。骨髄腫におけるWT1発現量はリンパ腫とほぼ同じ程度であったが、骨髄腫細胞のみ細胞傷害を受けたことから、骨髄腫細胞のperforin/granzyme経路の高感受性が示唆された。3.HLA-A24拘束性細胞傷害性T細胞によって認識されるヒトサイトメガロウイルス抗原エピトープの同定ヒトサイトメガロウイルス由来合成ペプチドを用いて、健常人末梢血から2種類のHCMV pp65由来ペプチド特異的CTLを誘導した。これらのCTLはHCMV感染細胞に対してHLA-A24拘束性に細胞傷害性を認めた。
高年期における夫婦関係および社会関係の再構築に関する研究

1.研究の概要「個人の枠をしっかりと確保し、配偶者と親和的な関係を築くと同時に、外部の多様なネットワークとも繋がり、重層的な関係のなかで生きること」が理想的な老いの姿となるであろう。こうした理想的な老いを実現するためには、老いの入り口にあたる50代の中高年期に夫婦関係や社会関係の再構築を行う必要がある。平成12(2000)年度は、夫婦関係の再構築尺度を作成し、再構築状況を把握すると共に、それに影響する要因を明らかにした。平成13(2001)年度は、12年度調査から選び出した13名を対象に、結婚340年に及ぶ夫婦としての歴史を夫婦関係の危機との関連で把握すると共に、危機解決にどのような資源が活用されているかをインタビュー調査でとらえた。平成14(2002)年度は、パーソナル・ネットワークの現状と夫婦の情緒的統合およびウェルビーイングとの関連を明らかにした。平成15(2003)年度は、平成13年度に調査したケースを危機発生-対処-適応の二重ABC-Xモデル(McCubbin, H.L.)に当てはめて分析しようとすると、情報不足のあることが判明したので、追加のインタビュー調査を行った。2.結果の概要1)夫と妻に共通して、夫婦関係の再構築に影響している要因は、「夫婦共通の友人の有無」「就寝形態」「夫の母親と妻の関係(嫁姑関係)」「夫婦の個人化」であった。「夫婦の個人化」のみ負の相関で、他は正の相関である。2)夫と妻に共通して、パーソナル・ネットワーク規模、夫婦単位の付き合い組み数は、夫婦の情緒的統合と正の相関が認められた。また、ネットワーク規模の大きさは夫のウェルビーイングを高める要因であるが、妻の場合にはそうした関連が認められなかった。3)夫あるいは妻は、さまざまな資源を活用しながら夫婦間に生じた危機を乗り越え夫婦関係経歴を築いている。その危機は、社会・経済状況の変化によって生じた場合も多く、夫婦関係は社会・経済状況によっても規定されているといえる。「家」制度の時代は、平均寿命が短く、後継ぎが結婚と同時に親と同居したため、夫婦のみで暮らす期間はほとんどなかったが、近年では、平均寿命の伸長と出生児数の減少、子どもと同居する高齢者が減少したことなどから、夫婦のみで暮らす期間が長期化している。老年期への移行を目前にひかえた高年期において、これまでの夫婦関係を仕切り直し、関係性の再構築を行うことは、充実した老年期を生きるうえで不可欠である。以上のような問題意識から、高年期夫婦を対象に、以下の諸点を明らかにすることを目的とした。1.夫婦の関係性の再構築尺度を作成し、その再構築状況を把握する。2.夫婦の関係性の再構築に関連する要因を明らかにする。調査は、高崎市および前橋市の選挙人名簿から妻が50代である夫婦を1500組無作為に抽出し、郵送法により実施した。有効回収数は妻436票(29.1%)、夫388票(25.9%)であった。以下、主な結果について述べる。1.ケーススタディや先行研究を参考に夫婦の関係性の再構築を測る10項目(ポジティブ7項目とネガティブ3項目)の尺度を作成した。選択肢は「40代より強く(多く)なった」「変わらない(40代も今もそう思う)」

「変わらない(40代も今もそう思わない)」「40代より弱く(少なく)なった」である。ポジティブ項目では肯定する割合が高いが、ネガティブ項目では「変わらない(40代も今もそう思わない)」とする割合が高かった。ネガティブ項目では、妻の方が一貫して肯定する割合が高くなっている。とくに、「家庭内における夫と妻の役割分担のあり方に不満がある」では、妻の37.8%が肯定しているのに対し、夫のその割合は18.8%で、妻の認識とは開きがあった。2.夫婦の関係性の再構築得点に影響する要因として、夫、妻共に「結婚に対する評価」「夫婦の個別化意識」「就寝形態」「夫の母親と妻の関係」(嫁姑関係)などが明らかになった。嫁姑関係については、夫、妻共に、「よかった(あるいはよい)」と評価している方が、「その他」に比べて再構築得点が高くなっている。夫婦関係に夫の母親との関係が影響していることは、日本の家族関係に家意識的な要素が根強く残っていることを物語っている。平成13年度は、昨年度の調査をもとにインタビュー調査を実施した。本調査の目的は、大量調査では把握できない340年近くに及ぶ夫婦としての歴史を夫婦関係の危機との関連で明らかにすることである。また、危機の解決に社会関係がどの程度活用されているかということにも注目をする。1.対象者:調査に協力してくれたのは、昨年度調査で夫婦関係の再構築得点が高得点(10点満点)の者8名、低得点(36点)の者5名の計13名であった。性別は男性8名、女性5名。居住地は前橋7名、高崎6名。年齢は5264歳。調査期間は2001年10月下旬2002年1月上旬。2.方法:結婚から現在までを100点法で評価して夫婦関係評価曲線を描き、曲線の山や谷にはどのような出来事があったのかを記入する用紙を前もって郵送しておく。調査の際にはその用紙を見ながら、特に曲線の谷の部分に焦点をあて、その時期と体験年齢、持続期間、危機の意味付け、危機対処のための動員資源、その後の夫婦関係などを尋ねた。3.結果:(1)結婚当初の夫婦関係は7-80点近くの高得点から始まっている。(2)曲線は平坦型(4名)と波型(9名)に分かれる。長い結婚生活の中には、一度や二度の波があることがわかる。(3)曲線の山や谷には、家族の出来事だけではなく仕事上の出来事も記入されており、夫婦関係には、夫および妻に生じる人生上のさまざまな出来事が影響する。(4)大きな危機を体験することで、結婚当初より現在の夫婦関係得点が高くなっている(5名)(5)男性は独立・転職・仕事でのつまずきなど職業に関する出来事、女性は介護・配偶者の道楽・子どもの病気・配偶者の浮気など家族経歴上の出来事を夫婦関係に影響する危機的な出来事としてあげている。(6)一人あたり34の資源を活用して危機に対処している。多く活用されたのは解決意欲などの個人資源、次いで家族資源、友人などの社会関係が資源として活用されることは少なかった。1.目的子育て終了後、夫婦の一方が死亡するまでの期間は2-30年に及ぶ。この間をサクセスフルに生きていくためには、夫婦のそれぞれがパーソナルネットワークを形成して交流をすると共に配偶者との間に親和的関係を築くことが課題となる。本年度の研究は以下の諸点を目的とした。(1)夫および妻のパーソナルネットワークの現状(規模・種類・交流内容)をとらえる。
磁場焦点法NMRの局所スペクトロスコピ-への応用とエネルギ-代謝動態の無侵襲計測

本研究は体内局所での測定法である磁場焦点法を高磁場・高分解能NMRに適用し,測定領域の限局精度、分解能などの技術的検討,及び各種臓器のリンエネルギ-代謝動態の観察を通じて,本法の応用面を基礎的に明かにする目的で立案したもので,下記の成果を得た。1.前年度本課題で試作した6.3TNMR装置用焦点磁場発生器及びその駆動・制御システムを改良し,各種測定パルス系列に同期可能とした。2.前記システムを用い, ^1H核^<31>P核を対象に局所スペクトル測定のための基礎的課題とし徹誠駆動電流と焦点領域、S/N,分解能とその関係などを検討した。この結果,駆動電流の増加により焦点領域を縮小できること,250mA駆動時では焦点領域中心の水信号のみが観測され,磁場焦点前に比べてS/Nは1/8に低下するがピ-ク半値幅は0.18ppmとほとんど変化しないこと,また焦点領域にはATP,その周囲にリン酸を置いたファントではATPピ-ク半値幅は4ppmと8倍程拡がるが,周囲からの信号との識別は十分可能なことを明かにした。3.ラット肝を対象に,摘出潅流法と腹壁上からの表面コイル法との比較により,腹壁由来の信号が肝の信号に20%前後介在することを明かにし,磁場焦点法による被測定部位局所化の必要性を確認した。4.リンエネルギ-代謝面から各種臓器の機能を解析した。まず,正常及び甲状腺機能低下症ラットの摘出潅流心を用い、心仕事量と心周期内高エネルギ-リン酸化合物の変動を観察し,その消費量の差異を明らかにした。次で,70%切除したラット肝の再生をエネルギ-代謝面から検討し,肝再生の機能的評価を行った。さらに,ラット眼を対象にガラクト-ス白内障形成課程,保存角膜,エンドトキシンによるブドウ膜炎などのエネルギ-代謝動態の解析を行うなど,本法による生理・生化学的機能解析の有用性を明らかにした。
近現代産業遺産としての住宅ストックとその再社会化に関する研究

平成30年度も前年度に引き続き、奄美市名瀬の織工アパート群を対象として研究を進めた。今年度は登記簿上の所有者を対象とした質問紙調査(郵送)と面談調査(訪問)を新たに実施し、織工アパートの居住状況、家賃、間取り、管理形態に関する情報を収集した。得られた情報を整理し、民間賃貸住宅の面積および家賃額と比較することで、奄美市の住宅市場における織工アパートの位置づけを検討した。織工アパートの住戸面積は28m2(1DK)から61m2(3DK)まで幅があり、平均すると約40m2である。月額の家賃は給与住宅として提供されている0円から最高4.5万円まで幅があるものの、平均すると3.25万円である。これらについて、2013年の住宅土地統計調査による奄美市の民間賃貸住宅(非木造)の平均値と比較すると、住戸面積(43m2)はほぼ同じであり、家賃額(4万円/月)はやや下回っている。また、実際に不動産市場で募集中となっている賃貸共同住宅の面積、家賃の情報を収集した上で、その分布と比較した。その結果、織工アパートは比較的手ごろな賃貸住宅として位置づけられることがわかった。今回調査することができた9棟122戸のうち、織工さんが居住している住戸は1戸のみであり、空き住戸は6戸であった。建設当初は給与住宅であった織工アパートが、現在は一般の賃貸住宅として活用されている。アパートの運営管理(入居者の管理・仲介や共同部分の清掃・管理)については、管理会社に委託しているところは少なく、アパート所有者が直接おこなっているところが多い。運営上の課題としては設備の老朽化がもっとも多く、次いで耐震性の問題が挙げられている。今後の意向として、改善の意向はあるもののまだ検討中という状況がもっとも多かった。事例的な考察にとどまっているものの、織工アパートの居住と管理の概況は把握できつつある。民間賃貸住宅との比較考察を進めるために、不動産仲介のデータを継続して収集する。また、現況の公営住宅との比較にも着手する。これらの調査をもとに居住資源(ストック)としての織工アパートの位置づけを包括的に考察する。その際、市街地における空間的な分布に注目することで、織工アパートが市街地に点在していることの意義について考察する。平成29年度は、奄美大島の伝統的な地場産業である大島紬の織工向けの給与住宅として196070年代を中心に建設された共同住宅(織工アパート)群を対象に、基礎データを収集した。これまでの調査で所在が明らかとなっている織工アパートについて、その土地・建物登記簿を収集し、建設時の資金融資の状況と建築的属性を把握した。登記情報を入手した28棟の織工アパートのうち、土地・建物を担保として資金融資を受けていた建物は24棟であった。そのうち、民間の金融機関からの資金融資は戸数ベース、金額ベースともに全体の約1割に過ぎず、残りは政府系金融機関からの融資であった。戸数ベースでみると約5割が住宅金融公庫、約3割が雇用促進事業団からの融資であった。住宅金融公庫と雇用促進事業団は当時、給与住宅の建設に対する融資を制度化しており、織工アパートの多くは、それらを活用して建設されたものであることを明らかにした。また、織工アパートの再評価と活用にむけた関心を喚起することを目的として、主に建築関係者を対象とした会合でこれまでの研究成果を紹介した。鹿児島県建築士会の建築技術講習会(2017年11月28日、奄美市内で開催)と日本建築家協会九州支部鹿児島地域会の例会(2018年1月16日、鹿児島市内で開催)において、それぞれ「名瀬のまちと住まいと大島紬」、「鹿児島の前現代の住まい」と題した報告をおこない、関係者から研究内容に対する助言をいただくことができた。当初予定していた調査のうち、織工アパートの経営状況に関する調査については登記情報の整理に時間を要した。そのため、基礎情報を整理した段階にとどまっており、詳細調査・分析を次年度に持ち越すことになったため。

アパートの運営管理(入居者の管理・仲介や共同部分の清掃・管理)については、管理会社に委託しているところは少なく、アパート所有者が直接おこなっているところが多い。運営上の課題としては設備の老朽化がもっとも多く、次いで耐震性の問題が挙げられている。今後の意向として、改善の意向はあるもののまだ検討中という状況がもっとも多かった。事例的な考察にとどまっているものの、織工アパートの居住と管理の概況は把握できつつある。29年度に作成した一覧表をもとに所有者に対する聞き取り調査と質問紙調査を実施する。また、住宅市場における織工アパートの位置付けを検討するために、地域内における民間賃貸住宅と公営住宅に関する情報を収集し、次年度以降の比較分析の項目を整理する。民間賃貸住宅との比較考察を進めるために、不動産仲介のデータを継続して収集する。また、現況の公営住宅との比較にも着手する。これらの調査をもとに居住資源(ストック)としての織工アパートの位置づけを包括的に考察する。その際、市街地における空間的な分布に注目することで、織工アパートが市街地に点在していることの意義について考察する。29年度に予定していた聞き取り調査、質問紙調査に係る物品費と旅費に相当する金額を持ち越したため。当該費用は30年度に執行予定である。現地調査の実施回数および人数が当初の計画から減ったことにより、旅費の支出が少なかったため。当初予定していた現地調査のうち未実施の内容は次年度におこなう。
ポリメチルシルセスキオキサンからの新規不融化法を介したセラミックス繊維の合成

広く市販される低炭素シリコーン樹脂の一種であるポリメチルシルセスキオキサンからのSiOCセラミックス繊維合成過程について開発研究を行った。溶融紡糸性に関してポリマーの熱硬化の観点から解析を行った。また焼成時に繊維形状を保つ不融化に関しては、SiCl_4、TiCl_4などの金属塩化物との気相反応や電子線照射が有効であることを見出した。合成されたSiOC繊維は耐酸化皮膜を形成することにより、1000-1200°C領域で実用可能な耐酸化性を呈する。確立された合成過程をもとに、焼成雰囲気を水素含有下で制御、改良することにより、繊維内部からの脱炭を促進し、淡色かつ発光性を有する新規セラミックス繊維の合成にも成功している。ポリメチルシルセスキオキサン溶融紡糸過程に関して、150°Cが最適温度であること、一方該当温度での長時間の保持は、融液の硬化を引き起こすため、熱硬化性に鑑みた紡糸条件の選択が細径繊維を得るためには必須であることを明らかにした。現在、紡糸直後において11-12μ、焼成後には10μを割る条件を設定することが可能となっている。不融化に関しては、シラノール基と気相におけるルイス酸との反応が架橋機構として有力であり、架橋剤としてはSiCl_4、条件としてはSiCl_4ゾーンと繊維ゾーンに温度差をつける2ゾーン不融化が、繊維の可撓性を増す方法として有力であることが分かった。耐熱性としては、酸化雰囲気、数分程度の短時間であるなら、1300-1400°Cにおいても繊維形状を保つことが確認されている。しかし該当温度において数時間単位での長期間、熱処理、保持を行うと、繊維表面被膜の肥厚化がもたらされ、皮膜内にクラックが発生する。またカーボンブラックが共存した炭素活量の高い還元雰囲気では、耐熱性は概ね1200°C付近が上限と考えられ、1300°Cを超えると、繊維表面における炭化物(アルゴン雰囲気)や窒化物(窒素雰囲気)の析出が見られ、繊維の細りも観測される。本繊維が実用に適する環境としては、多少、酸素活量の高い雰囲気が必要とされるものと推察される。引張り強度においては、市販のSi-C-0繊維には現在のところ及ぼないものの、コスト、紡糸、不融化工程におけるハンドリングの容易さから見て将来の断熱材、フィルター材料として充分なポテンシャルを秘めているものと思われる。さらに炭素含有量の低減により、皮膜の肥厚化の防止、強度の向上を計画している。低炭素シリコーン樹脂め一種であるホリメチルシルセスキオキサシ万溶融紡系、SiCl_4不融化、不活性雰囲気焼成によってSiOC繊維を合成し、高温耐酸化性について定量的に評価した。1511K、3時間、空気流通下での酸化試験の後に、元素分析を行ったところ、酸化前の炭素量の62%が残存しており、表面に生成するシリカ皮膜が内部を保護していることが示された。さらに24hに酸化時間を延ばしたところ、5μ程度の直径を有するコア部分が、厚み4μほどのクリストバライトの皮膜に取り巻かれている様子を観察することが出来た。また1603K酸化を行った場合には、3hの時点で一部の断面に2μ程度の皮膜生成が観察された。シリカ皮膜の直接観察がSEMでは往々にして困難であるのは、シリカとSiOCの電気的特性が似通っているためと推定される。市販SiC繊維より高温耐酸化性は若干劣るものの低コスト汎用繊維としての展開が期待され、現在、強度は0.9GPaに到達した。一方、繊維不融化の架橋剤としてTiCl_4を利用した場合には、不融化後に40mass%前後の高い質量増加が観察される。これはTiCl_4が単にシラノール基と反応するだけではなく、ポリマーネットワークを膨潤する溶媒として働く部分があるためと思われる。酸化雰囲気下での焼成により、SiO_2-TiO_2繊維を得ることが出来、1073Kでアモルファス、1273Kではアナターゼの生成とともに、繊維表面に微粒状の析出物が生成する。ルチルの生成はより高温もしくは不活性雰囲気での焼成を必要とし、その場合繊維表面には祖粒状の析出物が生成する。また各種シリコーンオイルとポリカルボシランのブレンド前駆体について調査を行い。15mass%まではシリコーンオイルがPCSの可塑剤として働くこと、1673-1773Kの高温焼成時にはシロキサン由来部分がSiC微結晶の核生成サイトとして働き細かい均質なSiC多孔質組織の生成に寄与すること、および高温での質量減少が大きいにもかかわらず、比較的高い引張り強度を維持すること、などを見出した。

低炭素シリコーン樹脂紡糸繊維の不融化過程に関して、SiCl_4気相不融化の有効性を確認し、1000°C以上で焼成された繊維に関して、酸素雰囲気、およびアルゴン雰囲気下での耐熱性評価を行った。酸素流通下、1200-1300°C領域での本Si-O-C繊維の耐熱性は高純度シリカ繊維やアルミナ繊維をはるかに凌駕し、これは繊維表面でのシリカ皮膜の形成が内部のSi-O-C組成の維持に働いているためであることが確かめられた。ただし熱炭素還元雰囲気下(1300°C)では、COやSiOの脱離による繊維の細りが観測される。フリーカーボンの低減が耐熱性の向上に有効との見通しに基づき、水素含有雰囲気で繊維の焼成を試みたところ、600°C領域での炭素量の低減、および1000°C焼成段階における繊維の色調の薄れ、一部の白色化が観測された。白色化した繊維は強度は低かったが、暗所でブラックライト(360nm)を照射すると、蛍光発光が認められた(特許出願)。またTiCl_4不融化を施したシリコーン樹脂繊維では、不融化時間、温度に依存してTi量の取り込み量が制御でき、空気雰囲気での焼成後にSiO_2-TiO_2(rutile)繊維が得られた。得られた繊維は光触媒活性を示したが、大量のTiCl_4の取り込みは焼成時における繊維の破壊、Tiの揮散をもたらす。一方、ポリカルボシランに高炭素シリコーンオイルをブレンド、紡糸、不融化を行い、紡糸性、高温でのセラミックス化反応について調べた。溶融紡糸過程における紡糸性の向上、高温領域での多孔質化、ナノファイバー生成などの現象が認められる。
阿蘇火山周辺地域における地下水の水文化学的研究

本研究は、東西17km、南北25kmの世界的な規模のカルデラをもつ活火山である阿蘇火山およびその周辺地域において、火山体の水の挙動に関して水文化学的見地から研究を行ったものである。この阿蘇山の周辺地域は、富士山地域とともに日本を代表する火山地域であり、カルデラという火山形態やその周辺地域に厚く堆積した火砕流噴出物という特殊な地形・地質構造からなっているため、地下水や河川水などの水の挙動や水利用などについても特異な水文環境を呈している。この阿蘇火山周辺地域には、研究対象地域の市町村やその他の機関への湧水の分布状況等に関する聞き取り調査とこれまでに公表されている既存資料等のデータを集計したところ、およそ1,500ヵ所ほどの湧水が存在しているものと見積れる。これら約1,500ヶ所の湧水については、その分布特性もほぼ究明できた。現地調査では、湧水をはじめとする地下水と河川水について、およそ100ヶ所の地点でサンプリングを行った。採水した水の水質分析の項目としては、水温、電気伝導度、pH、主要溶存成分(HCO_3^-,Cl^-,SO_4^<-->,NO_3^-,Na^+,K^+,Ca^<++>,Mg^<++>,SiO_2)、および^<18>O・^2H・トリチウムなどの環境同位体である。これらサンプルについて、主要溶存成分の水質分析は既に終わり、解析を試みた。そして、主な20ヶ所余りの地点については、^<18>O・^2H・トリチウムなどの環境同位体用のサンプルの採水も同時に行った。しかしながら、これら環境同位体については分析の時間がかかり、ようやくデータが出てきた段階であり、解析には多少の時間が要する。また、湧水機構を含めた地下水の流動系については、水文化学的な手法や環境同位体等による水質分析調査からある程度の解明がなされた。なお、本研究の結果については、環境同位体の解析が終了次第まとめるつもりであり、今後さらに検討を進め、より体系化した形で、阿蘇火山地域についての地下水の流動系について、考察を進めて行く予定である。阿蘇火山およびその周辺地域において、湧水を主眼におき、水文化学的な見地から調査・研究を行うものである。調査・研究事項としては、現地での湧水の採水、採水したサンプルについての水質分析作業およびそれらの解析である。現地調査には、この調査地域がかなり広域(面積約5000km^2)であることを勘案し、地域的な分布を考慮して、5地区(外輪山の東・南・西・北麓およびカルデラ内)に分けて、順次調査を実施することにした。本年度は外輪山の西・北麓およびカルデラ内の3地区を中心に現地調査を行ってきた。研究対象地域の市町村やその他の機関への湧水の分布状況等に関する聞き取り調査を行った。この聞き取り調査とこれまでに公表されている既存資料等のデータを集計したところ、阿蘇火山の周辺地域にはおよそ1,500ヶ所ほどの湧水が存在しているものと見積れる。本年度は3回の現地調査を実施し、外輪山の西・北麓およびカルデラ内の3地域で湧水をはじめとする地下水と河川水について、およぼ100ヶ所の地点でサンプリングを行った。これらサンプルについては主要溶存成分の水質分析を順次実施した。また、主な20ヶ所余りの地点については、^<18>O・^2H・トリチウムなどの環境同位体用のサンプルの採水も同時に行ったが、これについては分析を依頼しているところである。なお、一部地域については研究成果を公表した。また、次年度は外輪山の東・南麓の2地区および本年度に残した部分について現地調査を行う予定である。

また、湧水機構を含めた地下水の流動系については、水文化学的な手法や環境同位体等による水質分析調査からある程度の解明がなされた。なお、本研究の結果については、環境同位体の解析が終了次第まとめるつもりであり、今後さらに検討を進め、より体系化した形で、阿蘇火山地域についての地下水の流動系について、考察を進めて行く予定である。