hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ワイエルストラス型表現公式の一般化と特異点をもつ曲面の理論への応用

その過程においてエンドのフラックスと軸の概念を導入した.極大面の幾何:ミンコフスキー空間のある種の特異点をもつ極大曲面を極大面と名づけたが,その特異点として自然に現れるcupspidal cross capの判定条件を与え,極大面にgenericに現れる特異点はcuspidal edge,swallowtail,cuspidal crosscapであることを示した.特異点の微分幾何学:特異点をもつ曲面,とくにフロントの特異点集合上に曲率を定義し,それを用いてガウス・ボンネの定理を定式化した.さらにこの状況を内的に(曲面のambient spaceに依存しない形で)定式化し,特異点つきの内的なガウス・ボンネの定理を得た.その際,corank1の特異点における「内角」の概念を導入した.双曲的シュワルツ写像:超幾何関数のシュワルツ写像(リーマン球面への写像)を,3次元双曲空聞に「リフト」することにより,双曲空間の平坦フロントを作ることができる.これを双曲的シュワルツ写像と名付け,その性質を調べた.とくに,超幾何関数のモノドロミー群を双曲空間の運動群に埋め込むことによりモノドロミーの「可視化」が行えることを示した.また様々な例についてその特異点の挙動を調べた.
セラミックス材料の構造制御に立脚した高機能選択酸化触媒の開発

錯体重合法により合成した六方晶ペロブスカイト型酸化物SrMnO3(SMO)が、O2を用いた液相選択酸化反応に有効であることを見いだした。アルコールの空気酸化反応に対するSMOの触媒活性は典型的なマンガン系酸化物触媒よりも高く、回収触媒は酸化雰囲気下での熱処理などを必要とせずに触媒性能の低下なく再使用可能であった。さらに、アモルファス前駆体調製の重要性に着目し、高表面積をもつペロブスカイト型酸化物の単純かつ効率的な合成法について検討した。pH調整を必要とせずに調整可能な金属酢酸塩とアスパラギン酸を用いたアモルファス前駆体を焼成するだけで、高表面積をもつSMOを容易に合成できることを見いだした。石油に代表される化石資源を有用な酸化生成物に変換する選択酸化反応は工業的にも重要な反応の一つである。酸化剤として分子状酸素(O2)のみを用いる優位性にも関わらず、空気酸化の有用性や適用性は未だ限定されている。特に、O2を温和な条件下で活性化できるだけでなく広範な基質に適用できる不均一酸化触媒系の報告例はほとんど知られていない。本年度は、錯体重合法を用いて合成した六方晶マンガン酸ストロンチウム(SMO)触媒がO2を用いた種々の基質の選択酸化反応に対して、優れた不均一触媒として機能することを見いだした。アルコール酸化反応において、SMOは典型的なマンガン酸化物である活性化MnO2やOMS-2よりも高活性を示した。SMOは反応終了後に濾過により容易に回収可能であり、酸化雰囲気下での再生処理を必要とせずに再使用可能であった。さらに、赤外分光法や速度論を用い、SMO上でのO2の還元的活性化による表面酸素種の生成を含む反応機構について検討した。O2吸着SMO触媒のIRスペクトル測定および同位体ラベル実験の結果から、マンガンスーパーオキサイド種が可逆的に生成することが確認された。また、速度論解析の結果から、本スーパーオキサイド種が活性種であり反応はLangmuir-Hinshelwood mechanismに従い進行していることが指示された。また本システムは、フェノールやアミン類の酸化カップリング反応、芳香族炭化水素の酸素化・脱水素反応、還元剤存在下でのスルホキシド化反応やエポキシ化反応にも活性を示すことが明らかとなった。触媒調製法が確立され、実際に触媒活性を示す材料群の開発に成功しつつあるため。本申請研究では、「異常原子価(高酸化数)金属を構成元素にもつ、あるいは酸素分子の脱挿入が可能なセラミックス材料(主に酸化物)を合成し、これら材料を触媒あるいは担体として用いて酸素分子や基質の活性化を行い有害な副産物を生成しない有機基質の液相選択酸化プロセスの開発」を目的としている。本年度は、ナノペロブスカイト合成時のアモルファス前駆体生成の重要性に着目し、単純かつ効率的な新たな合成ルートを検討した。具体的には、アスパラギン酸と金属源に硝酸塩ではなく酢酸塩を用いることでpH調整を必要とせずアモルファス前駆体を合成でき、これら前駆体の焼成により高表面積なSrMnO3の合成に成功した。333 Kでの分子状酸素を酸化剤としたフルオレンからフルオレノンへの選択酸化反応に対する触媒活性を比較した。酸化反応は触媒非存在下では進行しなかった。触媒反応は活性種の生成などに起因する誘導期なく効率的に進行した。種々の触媒の中でも、アミノ酸法で合成したSrMnO3が最も高い触媒活性を示し、24 h後のフルオレノン収率は96%に達した。フルオレンの酸素分子を酸化剤とした選択酸化反応に対してマンガン触媒を含む様々な固体触媒が報告されているが、高収率を得るために高い反応温度、酸素圧力、あるいは添加剤(ラジカル開始剤、強塩基など)を必要とする。一方、本反応温度は添加剤なしの1気圧酸素のみを酸化剤とした触媒系の反応温度(368&ー443 K)と比較しても低く、本触媒系が温和な条件で反応を促進していることが明らかとなった。本触媒は不均一系触媒として機能し、再使用可能であった。本系は他の基質(キサンテン、ジフェニルメタン、1,2,3,4-テトラヒドロイソキノリン)の酸化反応にも適用可能であった。当初は錯体重合法による合成法を念頭においていたが、高機能な複合酸化物材料の簡便な合成法を確立できたため。本年度は、リンゴ酸を用いて合成した菱面体晶BaRuO3ナノペロブスカイトが、分子状酸素のみを酸化剤とした種々の芳香族および脂肪族スルフィドの選択酸化反応に対して優れた不均一系触媒として機能することを見いだした。BaRuO3はルテニウムベースのペロブスカイトを含む他の酸化物触媒よりも、温和な反応条件において高い触媒活性を示した。触媒はろ過により容易に回収可能であり、高い触媒性能を保持したまま数回の再使用が可能であった。触媒効果、18Oを用いたラベル実験、速度論および反応機構の検討から、基質の酸化反応は固体中の酸素原子から供給される機構(Mars-van Krevelen mechanism)で進行していることが示唆された。

ルテニウム酸化物の結晶構造が酸素原子の性質に制御する上で重要であり、酸素挿入反応の活性に大きく影響を与えていることが明らかとなった。密度汎関数計算理論計算から、SrRuO3, CaRuO3, RuO2中の頂点共有八面体サイトBaRuO3中の面共有八面体サイトが本酸化反応の活性点あると推測される。また、このようなBaRuO3の高い酸素移行能力は、ジベンゾチオフェンの対応するスルホンへの定量的変換反応や、4-メトキシチオアニソールのグラムスケールでの酸化反応に適用可能であった。錯体重合法により合成した六方晶ペロブスカイト型酸化物SrMnO3(SMO)が、O2を用いた液相選択酸化反応に有効であることを見いだした。アルコールの空気酸化反応に対するSMOの触媒活性は典型的なマンガン系酸化物触媒よりも高く、回収触媒は酸化雰囲気下での熱処理などを必要とせずに触媒性能の低下なく再使用可能であった。さらに、アモルファス前駆体調製の重要性に着目し、高表面積をもつペロブスカイト型酸化物の単純かつ効率的な合成法について検討した。pH調整を必要とせずに調整可能な金属酢酸塩とアスパラギン酸を用いたアモルファス前駆体を焼成するだけで、高表面積をもつSMOを容易に合成できることを見いだした。上記手法で確立した合成法により様々な触媒を調製し、酸素酸化反応をはじめとする液相触媒反応に適用する予定である。最適組成触媒の高機能化を行う。比表面積当たりの活性が高い酸化物材料を微粒子化や高分散担持できれば飛躍的な活性向上が期待される。分子性(ヘテロ)複核錯体を用いたソフト化学的手法によるセラミックス触媒の合成も視野に入れる。錯体の加水分解を回避可能な有機溶媒中での反応を検討し、より均質な微粒子前駆体を得る。また、これら分子性化合物を担体(主として無機酸化物担体)へ担持あるいは固定化した後に焼成することで望みの構造をもつ担持固体触媒を合成する。29年度が最終年度であるため、記入しない。触媒化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
アモルファスSix Ge_<1-x>/Nb 多層膜における電子局在と超伝導の研究

本研究は本研究代表者が筑波大学にて行っていたa-Si/Nbの研究を発展させたものであり,本代表者の転任に伴い新らたに,本学における多層膜作製装置の構築と低温電気特性測定装置の設置を含むものである。まずa-Six Ge_<1-x>/Nb膜作製用電子ビーム蒸着装置の構築に関しては,真空排気系の調整も終了しほぼ完成したので、SiとGeの合金を用いた多層膜の試作が新らたに行える段階となった。その次に低温電気伝導の測定装置の設置等に関しては,超伝導電磁石の試験を除いて整備が終了し本学にて液体ヘリウムを使用した低温測定が1.2Kまでの温度で可能となった。したがって筑波大学にて作製されたa-Si/Nb多層膜の超伝導特性および低温電気特性の測定を上記測定装置で行い,この結果について本学工学部の本年度卒業研究のなかで発表を行った。同時にこの結果は,筑波大学にて研究された結果と併せて,低温磁気抵抗の解析が行われた。これらの成果は,別紙にあるように論文発表および国際シンポジウム報告がなされた。さらにこれまでの成果を詳しく解析した結果,層間のホッピング伝導と超伝導転移温度との間に相関があることが判明し,これらについては新らたに投稿用として論文にまとめている。これ以外に本年度得られた成果は、液体窒素温度近くで起こるテレグラフノイズ的な電気特性があげられる。この原因についてはまだわからないが,今後解決されるものと考えている。したがって本年度の以上の実績により,合金多層膜の低温電気特性の測定が可能となり,上記ホッピング伝導の伝導機構と超伝導特性との関連について研究を進めることが出来ることとなった。
シロキサン類の環境中存在実態及び多媒体挙動に関する研究

近年、各国で一部のシロキサン類について化学物質リスク評価が実施され、環境への排出量削減に向けた取り組みが進められている。本研究では、特異な物性を示すシロキサン類(特に環状シロキサン)について、多媒体中の濃度分布を実測により明らかにするとともに、地理的分解能を有する多媒体環境動態モデル(G-CIEMS)による予測を行い、排出を含めた環境挙動の全体像を明らかにすることを目的とする。G-CIEMSの最大の特長である地理的分解能を活用することで、シロキサン類排出量の増減を仮定した単位流域毎の濃度分布を予測し、実測ベースのみでなく排出シナリオに応じたリスク評価を実施する。
アクシデントによって発生する損失医療費およびエラー指標算出の試みに関する研究

本研究では、医療の質を定量的に測定するという観点から、インシデント・アクシデントレポートの情報及び医事情報を用いて新しいエラー指標の算出を行った。具体的には、医療事故に起因する診療行為の自動抽出を目的とし、それらの診療行為点数をエラー指標とした。本指標は、事故が経済的にどのような影響を与えているのかを示すと同時に、病院経営的には病院の抱えるリスクを示す指標となりうるものである。自動抽出の方法論としては、1.導入が進みつつあるDPC(Diagnostic Procedure Combination)の情報を利用して、標準化された同一疾患の患者情報を用いた。具体的には、患者の診療行為とは、(同一疾患に基づく診療行為)+(その患者特有の診療行為)+(医療事故に基づく診療行為)と捉え、診療プロセスに基づいて特に事故後に特異に発生した診療行為を事故に起因する診療行為候補として抽出することとした。次に、2.インシデント・アクシデントレポートの自動分析を行い、事故に起因する診療行為候補を自動的に検証することとした。具体的には、機械学習の方法を用いて、インシデントレポートの記述を、「患者プロフィール」、「事故発生・発見プロセス」、「事故対応」、「潜在理由」、に分類して、実際のインシデントレポートの各「文」が、どの項目を記述しているのかというタグを人の手で付与し、機械学習させた。結果、京都大学医学部附属病院で収集されたインシデント・アクシデントレポートに基づく医事情報も含めた患者情報について、本方法論を適応した結果、「転倒・転落」に分類された事例に対して、リスクマネージャが判断する事故に基づく診療行為を高い精度で抽出することが出来た。しかし、レポートの記述が標準化されていないことが人手でも事故の状況を把握できないことが逆に判明し、本方法論はレポート記述の自動評価の可能性があることが示唆された。本研究では、医療の質を定量的に測定するという観点から、インシデント・アクシデントレポートの情報および病院経営情報を利用して、新しいエラー指標を算出することを目的とする。本研究では、まず、医療事故にあった患者の診療行為の一覧から、事故を起因とする情報をどうすれば取得できるのかを検討した。これには、インシデントレポート・アクシデントレポートの内容を定量的に把握する必要があった、これらのレポートはフリーテキストで記載されていることを特徴としているため、内容把握には自然言語処理技術の適応が望ましいと考え、様々な自然言語処理の適応を行った。まず、インシデント・アクシデントレポート情報は項目別(注射、投薬、転倒、ME等)、また重要度別に分類され得るが、その分類と書かれている内容が定量的なのかを検証するため、レポート内の単語の出現の偏り情報を定量化し(Term Frequency/Inverse Document Frequency heuristics)、これらの情報を用いて分類既知のインシデント・アクシデントレポートを機械学習させ、この学習を用いて分類未知のレポートを自動分類した。結果は15分類されている1400個のレポートを学習させ自動分類した結果、70.1%のレポートを正確に自動分類し、85%のレポートを15分類中上位3分類にノミネートすることができた。次に、これらのレポートの患者とその患者の収入情報を結びつけるシステムを構築した。これは、文章内容を含めたインシデント・アクシデントレポートの各種情報と、レセプト情報を基にした病院経営情報分析の結果をリレーションすることで、各種患者の診療報酬点数表上の診療行為、点数、日付等の情報と結びつけることが可能になった。今後は、言語処理情報と病院経営分析情報から多角的に分析し、新しいエラー指標抽出を行う予定である。(782文字)本研究では、医療の質を定量的に測定するという観点から、インシデント・アクシデントレポートの情報及び医事情報を用いて新しいエラー指標の算出を行った。
エントロピー的秩序化によるナノ構造形成

本研究課題では分子混雑下におけるDNAナノ粒子のエントロピー的秩序化によるナノ構造体形成とその制御に関する研究を推進することを目的とする。DNAの鎖状分子としての立体斥力、静電反発ならびにポリエチレングリコール(PEG)存在下で発現する枯渇引力の弱い相互作用を巧みに制御し、種々の三次元ナノ構造体が構築できることを試みた。金ナノ粒子を核として持つDNAナノ粒子を対象にし、PEG存在下での粒子の分散・凝集の特性評価ならびに溶液小角X線散乱による構造解析を実施した。一本鎖DNA(ssDNA)で覆われた場合と、一塩基ミスマッチの二重鎖DNAで覆われた場合に高い分散安定性を示した。わずか一塩基のミスマッチによる自由度の高さに起因したエントロピックな反発力が、ssDNAによる立体斥力と同程度であることを明らかにした。完全に相補的な二重鎖DNAで覆われた場合が最も安定性が低く、僅かな枯渇引力の増大や静電反発の低下に伴い直ちに粒子凝集に至った。枯渇引力はPEG分子量に依存することが理論上予想されるが、得られた結果はこれと矛盾しなかった。粒子サイズ効果も調査した。粒子凝集に至るPEG濃度は、粒子サイズが大きいほど小さくてすむことが明らかにされた。これはファンデルワールス相互作用が大きな役割を担っているためである。粒子サイズが大きいと凝集物の構造規則性は低下しているようであった。枯渇引力の増大は構造の圧縮と不規則性をもたらした。DNA鎖が互いに貫入しあって粒子が凝集し、枯渇引力の増大につれてその度合いが大きくなったためである。このことはDNAナノ粒子の凝集はDNA二重鎖の平滑末端間でのスタッキング相互作用によるものではないことを意味するものである。立体反発力、静電反発力と枯渇引力とのバランスを制御することで、極めて秩序性の高い結晶様の三次元ナノ構造体構造を生み出すことができた。分子クラウディング下におけるDNAナノ粒子のエントロピー的秩序化によるナノ構造体形成とその制御に関する研究を推進する。DNAの柔軟性に起因する立体斥力や静電反発と、ポリエチレングリコール(PEG)存在下で発現する枯渇引力の弱い相互作用を巧みに制御することで、種々の三次元ナノ構造体が構築できることを実証する。本年度は、核粒子として金ナノ粒子を用い、その表層をDNA鎖で固定化した試料を対象に、PEG存在下での粒子の分散安定性を調べた。DNAナノ粒子が一本鎖(ss)DNAで覆われていると極めて高い分散安定性を示すが、あるPEG濃度以上で凝集し始めた。高塩濃度下ほど凝集させるのに必要なPEG濃度は低下した。粒子表層が完全相補鎖との二重鎖DNAで覆われている場合、さらに低い塩濃度で凝集した。これは二重鎖形成によるDNA鎖の剛直化に起因する立体反発力の低下によるものであり、そのぶん凝集しやすくなったためである。表層側に一塩基ミスマッチがある場合も高い分散安定性を示すことが知られているが、この粒子が凝集するのに要するPEG濃度はssDNAで覆われた場合と同程度であった。わずか一塩基ではあるが、ミスマッチによる自由度の高さに起因した反発力が、ssDNAによる立体反発力と同程度であることを初めて明らかにした。DNAナノ粒子の凝集構造を構造解析すると、粒子間距離はPEG濃度の増大に伴い短くなった。DNA鎖が互いに貫入しあって粒子が凝集し、枯渇引力の増大につれてその度合いが大きくなったといえる。粒子の凝集構造は乱れた構造であるが、あるPEG濃度で凝集させると、極めて秩序性の高い結晶様の構造へと誘導された。DNA鎖の立体反発力と静電反発力と枯渇引力とのバランスを上手く制御することで、高い規則性を有する三次元ナノ構造体を生み出すことができた。平成28年度の取り組みでは、金ナノ粒子にオリゴDNAを固定化したDNA担持金ナノ粒子(DNAナノ粒子)を対象にして、ポリエチレングリコール(PEG)存在下でのコロイド分散安定性の評価ならびに凝集構造体の溶液小角X線散乱(SAXS)解析を実施することを挙げていた。先ず、PEGを添加することでDNAナノ粒子間に枯渇引力を再現良く作用させることが可能であることを実証した。これにより、分散安定性のDNA末端構造や鎖長依存性を定量化できることを示すとともに、DNAナノ粒子の分散安定性におけるDNA立体斥力の効果の重要性を明らかにできた。PEG濃度を制御することで枯渇引力を容易に制御でき、従来得られなかった規則性の高い結晶様のナノ粒子凝集構造体が形成しうることも実証した。従来の誘導自己組織化とは異なる新しい概念での三次元ナノ構造体制御技術開発の道筋を示すことができた。本研究課題では、分子混雑下におけるDNAナノ粒子のエントロピー的秩序化によるナノ構造体形成とその制御に関する研究を推進する。昨年度に引き続き、金ナノ粒子を核として持つDNAナノ粒子を対象にして、PEG存在下での粒子の分散安定性を調べた。本年度は、混み合い分子(枯渇剤)であるPEGの分子量を変え、DNAナノ粒子の分散安定性に及ぼす影響について詳細に調べた。分子量を変化させても、DNAナノ粒子の分散安定性に及ぼす枯渇効果の影響は同じ傾向を示した。すなわち、一本鎖(ss)

DNAおよび末端に一塩基ミスマッチ(ms)を持つ二重鎖DNAを持つ粒子は極めて高い分散安定性を示すが、完全相補的二重鎖(ds)DNAで覆われている場合は、それらより低いPEG濃度で粒子が非架橋凝集することを確認した。ただし、DNAナノ粒子が凝集に至るPEG濃度は変化した。コロイド粒子間に作用する枯渇引力は、枯渇剤の分子量に依存することが理論上予期されるが、今回の結果はこれと矛盾しなかった。PEG添加によるDNAナノ粒子の凝集は、脱水による疎水効果で誘導されるものではなく、枯渇効果で生じていることを強く示唆するものである。凝集した粒子間の距離は、やはり枯渇引力の増大とともに短くなることを溶液小角X線散乱(SAXS)解析により明らかにした。非架橋型凝集は、DNA二重鎖の平滑末端間でのスタッキング相互作用による会合ではなく、DNA構造の変化に伴う柔軟性変化に起因したエントロピック反発の低下により誘発されるものであることが強く支持された。本研究課題での取り組みの一つに、混み合い分子(枯渇剤)すなわちポリエチレングリコール(PEG)の分子量と濃度を関数とすることで枯渇力を制御する試みを挙げている。本年度ではそれに従い、種々の構造のDNAを担持した金ナノ粒子(DNAナノ粒子)を対象にして、異なる分子量を持つPEG存在下でのコロイド分散安定性の評価、ならびに凝集構造体の溶液SAXS解析を実施した。従来より、枯渇剤による脱水の影響による粒子凝集の懸念があったが、枯渇効果の理論から予期されたようにDNAナノ粒子の非架橋凝集現象が枯渇効果により促進され、DNAナノ粒子に作用する付加引力はPEG分子量に依存することを実証した。今後、複雑なナノ構造体を作製するための重要な設計指針を得ることができた。本研究課題では分子混雑下におけるDNAナノ粒子のエントロピー的秩序化によるナノ構造体形成とその制御に関する研究を推進することを目的とする。DNAの鎖状分子としての立体斥力、静電反発ならびにポリエチレングリコール(PEG)存在下で発現する枯渇引力の弱い相互作用を巧みに制御し、種々の三次元ナノ構造体が構築できることを試みた。金ナノ粒子を核として持つDNAナノ粒子を対象にし、PEG存在下での粒子の分散・凝集の特性評価ならびに溶液小角X線散乱による構造解析を実施した。一本鎖DNA(ssDNA)で覆われた場合と、一塩基ミスマッチの二重鎖DNAで覆われた場合に高い分散安定性を示した。わずか一塩基のミスマッチによる自由度の高さに起因したエントロピックな反発力が、ssDNAによる立体斥力と同程度であることを明らかにした。完全に相補的な二重鎖DNAで覆われた場合が最も安定性が低く、僅かな枯渇引力の増大や静電反発の低下に伴い直ちに粒子凝集に至った。枯渇引力はPEG分子量に依存することが理論上予想されるが、得られた結果はこれと矛盾しなかった。粒子サイズ効果も調査した。粒子凝集に至るPEG濃度は、粒子サイズが大きいほど小さくてすむことが明らかにされた。これはファンデルワールス相互作用が大きな役割を担っているためである。粒子サイズが大きいと凝集物の構造規則性は低下しているようであった。枯渇引力の増大は構造の圧縮と不規則性をもたらした。
中央ユーラシア東部における初期鉄器文化の交流

本年度は、中央ユーラシア東部草原乾燥地帯における鉄器の受容と展開を明らかにするため、特に新疆ウイグル自治区を中心に、資料調査、研究成果の発表を行った。まず、昨年度の学会発表をもとに、新疆の鉄器受容について論文を執筆した。夏季には、新疆のトルファンを訪れ、資料調査、遺跡の踏査を行った。それらの結果を踏まえ、12月に日本中国考古学会で、トルファン地域における地域文化の形成と展開という内容で学会発表を行った。研究の結果により新疆について、鉄器の受容と展開を3段階に分けることができた。受容期:新疆の最古の鉄器は、紀元前1千年紀初頭、銅鉄複合器という形で小型の装身具や工具として出土が始まる。鉄材料の金属学的な分析により、炭素量の少ない錬鉄製の指輪、破片資料の鋼が見つかっている。展開器:紀元前1千年紀中葉、新疆の各地で鉄器の出土量、出土器種が増加する。しかし、その出土傾向は地域差が非常に大きかった。時間の経過に従い利器では青銅器が減少し鉄器の利用が増加する地域や、青銅利器の利用が継続して続き、鉄器の出土が少ない地域などがあった。定着期:漢代併行期には、新疆全域で利器の材料がほぼ鉄器化する。鋳鉄の出土も始まり、鏃など消耗品に鉄が利用される。新疆での鉄器利用が定着したといえる。また、受容期にみられる錬鉄や鋼は、西アジアに起源する西方由来の冶金技術である。定着期の鋳鉄は中国中原で独自に発展した技術である。新疆は鉄器の受容と展開において、最初ユーラシア西部からの製品、技術の導入が行われ、それを基盤に鉄器の利用を進めつつ、漢代併行期には中原から導入があった様子を明らかにすることができた。本研究はシルクロードの文化交流に関する事例研究の一つである。また、鉄の利用について、新疆等言う一地域を取り上げ、その交流や展開の具体的様相を明らかすることができた点に意義がある。2009年度は、「中央ユーラシア東部における初期鉄器文化の交流」を明らかする前半段階として、地域ごとに初期の鉄器受容の様相を検討した。現地の研究所や博物館等で資料調査を行い、その成果を論文として発表した。6月に、南シベリア地域の遺物調査を実施し、ロシアのアバカン地区博物館、ミヌシンスク地区博物館で青銅器、鉄器、銅鉄複合器の写真撮影と実測、また、周辺の遺跡踏査を行った。青銅器から鉄器へと利器の材質が変化する際の鍵となる重要な資料(鉄柄銅剣、銅柄鉄剣など)を熟覧、実測することができた。その成果をもとに、『早稲田大学文学研究科紀要』に論文を発表した。7月には、中国北部草原地域の資料調査を行い寧夏回族自治区、甘粛省などの文物考古研究所や各地の博物館を訪れ、資料の調査や実測、周辺遺跡の踏査を行った。当地域に特徴的な銅柄鉄剣についての詳細な資料観察を行うことができた。「中国北方草原地帯における初期鉄器の受容と展開」は、本調査での成果を反映している。また、新彊ウイグル自治区の鉄器文化について、研究の基礎となる時期区分問題に焦点を当てた研究を行い、『日本中国考古学会』でポスター発表を行った。最終的に、各地域の鉄器受容について全体を統合する形で、中央ユーラシア東部の草原地帯における初期の鉄器をめぐる文化交渉史を明らかにしていく予定である。中央ユーラシアの初期の鉄器研究は、技術や文化の交流を考えるケーススタディとしても重要であるが、さらに鉄器の内包する生産力は、後の軍事力の強化や権力構造の出現といった社会発展への引き金ともなっている。本テーマは、草原世界での社会発展を研究していく一つの基礎研究となる意義を持つ。本年度は、南シベリア、中国北部(内蒙古・寧夏・甘粛)、新彊ウイグル自治区といった、各地域における初期鉄器文化の具体的な様相を明らかにすることができた。

定着期の鋳鉄は中国中原で独自に発展した技術である。新疆は鉄器の受容と展開において、最初ユーラシア西部からの製品、技術の導入が行われ、それを基盤に鉄器の利用を進めつつ、漢代併行期には中原から導入があった様子を明らかにすることができた。本研究はシルクロードの文化交流に関する事例研究の一つである。また、鉄の利用について、新疆等言う一地域を取り上げ、その交流や展開の具体的様相を明らかすることができた点に意義がある。
高分子を反応場とするポルフィリン錯体の配位子の光反応

各種金属を含むポルフィリン錯体を合成した。そのポルフィリン錯体にCO,NOやピリジンなどを軸配位子として取り込ませ、まず溶液中における軸配位子の光解離につき検討した。その結果、例えば鉄ポルフィリン錯体の場合、いづれも溶液中が効率の良い軸配位子の光解離が観測された。そこで,これらの錯体をポリスチレン等の高分子中に溶解させて薄膜を作成し、レーザー光分解法により中間体検出を行った。ポリマー中に溶媒が多少存在して,膜の粘性が低い時は、軸配位子の光解離で観測されるが、乾燥膜中では光解離は観測されなかった。明らかに、膜の粘性で軸配位子の光解離が制御されていることがわかった。しかし、クロロクロムポルフィリンの軸配位子である水分子はポリスチレン膜中でも光解離することがわかった。また、各種ポルフィリン錯体の励起状態の寿命を測定したところ、室温膜中における三重項励起状態は溶液中に比らべ約10倍程その寿命が長くなることがわかった。ロジウムポルフィリンの場合、そのCO錯体をポリスチレン膜に溶解させ、レーザー光分解を行ったが、COの光解離や励起三重項状態のいづれも観測できなかった。今後非ポルフィリン系錯体についても同様な検討をする。
安定同位体分析とIn vitroによる捕食寄生性双翅類の寄主選好性の考察

捕食寄生性双翅類の成虫の炭素・窒素安定同位体分析や幼虫のIn vitroにおける室内実験によって,ヤドリバエ科幼虫の寄主に関する情報を質・量的に考察した.野外における成虫の安定同位体分析では,腐食性,寄生性,分解者などの大きな枠組みでの従来考えられている幼虫の食性を示すことが可能となった.しかし,個体差や地理的な変異が見られ,さらに食物連鎖の栄養段階が上がるほどそれは大きくなる傾向が見られた.飼育実験では,植物(人工飼料)ー植食者(寄主)ー捕食者(寄生者)の生物間相互作用による同位体分別が明らかになり,寄主昆虫の体液を使ってIn vitroでの人工培地の開発にも成功した.捕食寄生性双翅類ヤドリバエの寄主選好性を多角的に研究するために,炭素窒素安定同位体分析とIn vitro実験研究をおこなった.前者ではアワヨトウおよびブランコヤドリバエの実験系によるそれぞれの13Cと15Nの濃縮に関する基礎的研究であり,後者ではブランコヤドリバエの人工飼料によるIn vitroの実験系の確立を目的とした.安定同位体分析では,人工飼料によるアワヨトウに加え,その一部のアワヨトウを使ってブランコヤドリバエも飼育した.それぞれの各ステージ(幼虫,蛹,蛹殻および成虫)の炭素・窒素安定同位体を計り,それぞれの濃縮率を算出した.In vitro実験では,アワヨトウの蛹を使って体液を抽出し,それを無菌状態で寒天培地を作成した.そこにブランコヤドリバエの卵を接種し,人工的に寄主内部状態を作り出し,成長過程を観察できる実験系を確立した.植食者の寄主植物やその利用範囲に関するデータは,種分化・多様性(進化学)研究に重要な役割を果たしている.一方,捕食寄生者では成虫の比較形態学による多様性研究(記載分類)は行われているものの,種分化に関する研究は明らかに不足している.これは捕食寄生という特殊な生活史をもつため,自由生活を送る成虫からは幼虫の情報(寄主やその利用範囲)が得られないからである.そこで,捕食寄生性ヤドリバエの寄主昆虫の推定に関するデータを蓄積するために安定同位体分析およびIn vitroによる実験などをおこなった.飼育実験では,鱗翅目アワヨトウにブランコヤドリバエやセスジハリバエ,膜翅目ルリチュウレンジハバチにキアシハリバエを寄生させて飼育し,炭素・窒素安定同位体分析して,データ間の比較をおこなった.さらに,日本および海外でのフィールド調査もおこない,野外個体を収集してデータの蓄積もした.特に,日本のフィールドでは,鱗翅類幼虫やその食草,カメムシ類,鞘翅類などもあわせて分析をおこなった.In vitroでは,ブランコヤドリバエを用いたアワヨトウ蛹体液やそれを使わない培地の開発もおこなった.安定した寄生成功率のための実験方法の改善と新しい培地開発にも取り組んだ.ヤドリバエ科の類縁性の推定のために,本科を含む複数の科からのDNA実験も並行してすすめた.飼育実験における植物(人工飼料)ー植食者ー寄生者間の炭素・窒素安定同位体比は,理論的データとの整合性が高く,非常に興味深い.室内実験による単寄生と多寄生の安定同位体比の違いは認められず,貧栄養よる成虫の体サイズとの関連はないことが明らかになった.一方,野外個体の炭素・窒素安定同位体比は,振れ幅が非常に大きく,餌の違いによる影響を示していると考えられる.そのため更なるサンプル数の増加が必要である.博物館収蔵のサンプル(寄主の異なる同種)の分析が遅れている.寄主名は明確であってもその寄主の餌起源が不明であれば,安定同位体比の解釈に多くのサンプルが必要となり,課題が多い.In vitroでは寄主体液を用いない培地の開発に成功したものの,まだ成功率は十分とは言えない.加えてそれ以外の寄主(ハバチ類)などの培地の開発には着手できていない.それは,野外から多数の個体は安定同位体分析用に使用したためである.昨年度は治安の問題から予定していた地域での調査計画がうまく立てられず,別地域(台湾)で調査をおこなったが,天候が思わしくなかった.野外における双翅類の炭素・窒素安定同位体のデータを加えるために,ランビルヒルズ国立公園(マレーシア)にて調査をおこなった.特に,捕食寄生性ヤドリバエ類と,腐食性や分解者など食性の異なる種との違いや,共同研究者がこれまでにこの調査地において分析した他の昆虫類との比較を通して,それぞれの栄養段階における相対的な位置などの違いを明らかにした.また,昨年度までの結果から,野外データの安定同位体比は比較的に個体差が大きく,サンプル数の確保するために腐肉トラップや羽化トラップを用いた.まだ一部は分析途中であるが,鱗翅類幼虫の寄生者のヤドリバエ類は,明らかに動物質の分解者である腐食性種のクロバエ類とは異なる同位体比を示し,さらにこれまでの分析データでは得られていない生態的位置に存在することが示された.その他の土壌性種においても様々な段階の分解者のデータが示され,双翅類の食性の多様性を示す一定のデータが提示できた.なお,各種の同定のためにDNAバーコーディング領域や関連領域の解析も並行しておこなった.

一方,実験室内における捕食寄生性ヤドリバエの炭素・窒素安定同位体比では,寄主であるアワヨトウの餌として人工飼料(インセクタ)を用いて飼育していたが,この人工飼料の同位体比は一定ではなく,加工日や生産日などの商品ごとに異なり,それがアワヨトウやヤドリバエの同位体分別に影響を与えていることがわかった.そのためこれまでの実験データをすべて見直し,再実験をおこなった.また,寄生者は多寄生していることが知られており,1ー4個体を寄生させた場合のそれぞれの同位体比を追加実験し,その分析もおこなった.その結果,寄生バエの多寄生に伴う体サイズの減少には同位体比の影響がないことを統計的にも明らかにした.捕食寄生性双翅類の成虫の炭素・窒素安定同位体分析や幼虫のIn vitroにおける室内実験によって,ヤドリバエ科幼虫の寄主に関する情報を質・量的に考察した.野外における成虫の安定同位体分析では,腐食性,寄生性,分解者などの大きな枠組みでの従来考えられている幼虫の食性を示すことが可能となった.しかし,個体差や地理的な変異が見られ,さらに食物連鎖の栄養段階が上がるほどそれは大きくなる傾向が見られた.飼育実験では,植物(人工飼料)ー植食者(寄主)ー捕食者(寄生者)の生物間相互作用による同位体分別が明らかになり,寄主昆虫の体液を使ってIn vitroでの人工培地の開発にも成功した.同位体分析では,実験下での被食ー捕食関係の興味深いデータが提出されており,野外の双翅類昆虫についても基礎的データが蓄積されている.In vitro実験では,一応ブランコヤドリバエの無菌培地での飼育に成功している.しかし,その成功率に関しては技術的に不十分な面があり,多いに改善の余地が考えられる.安定同位体分析では,ランビル(マレーシア)にて調査・収集した双翅類全般のデータを算出し,他の昆虫類との比較をおこなう.国内では,同一地域での多数個体の分析をおこない,餌(寄主やその食草など)の違いによる個体変異の幅を把握する.また,博物館に収蔵されているサンプルも分析し,変異幅の理解の一助にする.In vitroではアワヨトウに加え,ハバチ類などの他種による培地の開発もおこないながら,寄生率の向上をはかる.昆虫体系学同位体分析では,実験下でのデータに比べて,野外データ数が不十分であるので,そのサンプル数を増やす.同一地域のサンプル数と共に,他地域との比較も検討するために,他の昆虫類のデータが豊富なランビルでの調査も並行して進める.In vitro実験では,技術的な向上のために基礎的作業を繰り返して,飼育成功率を高める.さらに,無菌培地の成分比なども少しずつ調整しながら,寄主特異性に関するデータの蓄積を図る.共同研究者とのランビルでの調査日程の調整がうまくできなかった.また,アワヨトウ以外の培地の開発がおこなえておらず,その部分の実験ができなかった.同位体分析では,室内実験のデータ収集に重きをおいたために,他地域でのサンプリングへ行くことができずに,旅費およびそのサンプル解析分の予算が残ったと考えている.In vitro実験に使用するアワヨトウと寄生バエの飼育サイクルがうまく調整できずに,実験回数が少なかった.今年度,すでに共同研究者とのランビルでの日程を決定して,旅費等に使用予定野外データの費用(旅費および分析数)と無菌培地実験回数の増加
面接とマッチングの制度設計

安定性の要求の下では、面接の追加がかえってマッチ数の減少をもたらす可能性がある。例えば、新たなマッチによりはじき出される学生が他に行き先が無く、しかしはじき出した学生の方は元から他の企業とマッチできていた学生かも知れない。またさらに、はじき出す企業としても、両学生にそう明確な差は無かったかも知れない。主に以上の問題意識に沿って作業を進めたのが、本年度である。まず、安定性の要求とマッチ数との関係については、分析・まとめ・改訂を進め、結果として、一本の論文について、国際的査読誌において改訂・再投稿の段階まで持って行くことができた。また、安定性要求を明確な差がある場合に弱める方向性については、その場合の要求を満たすマッチングを一つ見つける所までは容易にできても、満たす中でより効率的なものをどう探して行けばよいかと言う問題がある。この探索アルゴリズムの可能性に関わる性質を幾つか明らかにすることができた。特に、雑誌側の迅速な対応のおかげとは言え、一年目から主要部分について国際的査読誌における改訂・再投稿まで持って行くことができたことは、当初の計画以上の進捗であった。一方で、その裏返しでもあるが、マッチング寄りの部分での進捗のよさからそちらに注力が偏り、面接寄りの部分での進捗がやや遅れている所がある。以上より、この評価とする。探索アルゴリズムの可能性については、少なくとも一部の成果については、もうひと成果追加があればまとめて投稿できる所まで来ており、次年度中の投稿を目指す。そちらの見通しが立っている分、次年度は面接の部分への注力を戻せるものと考えている。進捗状況から次年度に高頻度の打ち合わせの発生が予想されることと次年度の配分額が初年度に比べ低かったことから、次年度に備えて支出を抑えた。
筒井徳二郎の海外巡業について-その実態と文化交流史的な意義-

筒井徳二郎の海外巡業について、昨年度同様、国内と海外の調査を推し進め、関係者に面会したり、公演記録を収集することで、新たに事実を掘り起こすことができた。まず国内調査であるが、二世市川左団次のもとにいた元歌舞伎俳優で、筒井と一座を組んだことがあり、俳優としての筒井を直接知る生き証人(現在89歳)から、その芸風と人物像について聞き書きすることができて、筒井の海外巡業成功の理由を考えるための重要な証言が得られた。今一つは筒井一座の元座員(現在91歳の女性)の家族から海外各地の公演プログラム、巡業中の日付入りの写真、私信、ホテルの宿泊カード等、70年前の直接資料の数々を提供頂いた結果、一座の巡業経路、公演プログラムの内容等について調査が一段と進展した。今年度の海外調査は、これまで資料が不足していた地域、フィンランドのヘルシンキ、エストニアのタリン、ラトヴィアのリーガ、ルーマニアのブカレスト、オランダのハーグを巡り、国立図書館及び演劇資料館において筒井一座の公演プログラム、新聞記事等の資料を入手することができた。またポーランド公演については通信で資料を手に入れることができた。今回、これらヨーロッパの周辺地域においても一座の公演が多大の反響を呼んでいたことが明らかになった。以上のように、今年度も重要資料を多数収集することができたが、この二年間の調査で、俳優としての筒井徳二郎の経歴と海外巡業の全貌をほぼ明らかにするに足る資料が集まった。現在これらの資料を分析中であり、別紙の通り中間報告を発表している。なお、筒井の海外巡業の文化交流史的な意義についてはしばらく考究の時間が必要であり、全体をまとめて公にするまでに数年を要するだろう。1.国内調査筒井徳二郎一座の活動に関して、これまでの調査を継続する形で、新聞を中心に公演記録を収集することができた。この関係の主な成果として、前名・千島小二郎から筒井徳二郎に改名した時期を特定することができた。今年も筒井一座の元座員(現在90歳の女性)に調査に協力頂き、欧州巡業に際して宿泊した各国ホテルのステッカー(17点)を提供頂いた。またある座員の子孫が、欧米巡業に携行したパスポートと巡業先での一座の写真を所蔵していることがわかり、利用させてもらった。さらに筒井徳二郎の本家子孫から写真の提供を頂いたり、傍系子孫から筒井晩年の生活について聞き書きさせてもらった。上記パスポートとホテルステッカーの発見により、これまで不明なところが多かった巡業順路の解明が相当に進んだ。2.海外調査ニューヨークの市立図書館では筒井一座のニューヨーク公演についての新聞記事を収集し、同市リンカーン・センターの上演芸術専門図書館(改築中のため仮設の図書館だった)においてニューヨーク公演のプログラムを入手することができた。ワシントンでは議会図書館に通い、ヨーロッパ主要都市、特に北欧、東欧、南欧での公演記事を入手することができ、上記巡業順路の判明と相まって、筒井一座の欧米巡業の実態解明に数歩前進したという感じである。さらにロサンゼルスのUCLAフィルム・テレビ資料館とサウス・キャロライナ大学のニューズフィルム・ライブラリーで、一座のアメリカ公演のニュース映画が発見でき、現在分析中であるが、これは欧米巡業における一座の上演様式、演技の質・特色等を明らかにするための重要資料になるだろう。
ヒト肥満者β_3-アドレナリン受容体m-RNAの組織分布解明に関する研究

ラットやマウスでの従来の成績から、β_3-アドレナリン受容体作動薬の主な標的細胞は褐色並びに白色脂肪細胞である事が知られている。そこでまず、ラットとマウスの褐色脂肪組織のβ_3受容体の検出を、ノーザンブロット法で試みた。即ち、β_1、β_2及びβ_3各受容体cDNAのヌクレオチド配列を参考にして、それぞれ約600、300及び310bpのcDNAプローブを作製し、総RNAについて分析した。しかし、β_1以外のシグナルについては極めて弱く100μgRNAでも検出できなかった。そこで次に、総RNAからmRNAのみを分離し10μgを分析したところ、三者とも検出でき、量的にはβ_1>>β_3=β_2であった。次に、ヒトβ_3受容体を検討する為に、京都府立医科大学婦人科教室・第二外科教室・泌尿器科教室の協力のもと、術前に本研究の趣旨に納得して『摘出標本の一部を医学研究の為に提供する事に同意する』旨の同意書にサインしていただいた患者38名(BMI26.4以上の肥満者13名を含む)から、脂肪組織を術中摘出し液体窒素にて凍結保存した。これらより、mRNAを分離してノーザンブロット法を試みたが、全くシグナルが見られなかった。そこで、より感度の高いRT-PCRを試みた。すなわち、RNA1μgを逆転写酵素によりcDNAにした後、β_3受容体cDNAに特異的な二種類のプライマー(cgagatggctccgtggcctcac,cccaagggccaatggccagtcagcg)を用いてPCRを30サイクルかけた。PCR産物をアガロースゲル電気泳動したところ、予想された約310bpの位置に明確なバンドが認められた。このバンドは2名の肥満症例にて弱かったが、他の全てのサンプルで検出され、しかもマウスのサンプルとも同じであった。これらの結果は、ヒト脂肪組織にもβ_3受容体が存在する事を示しており、これに特異的な作動薬の有用性を示唆するものである。尚、定量的RT-PCR解析には適切な内部標準RNAの開発が必要であり今後の課題である。
教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究

IFELは、教育の民主化を進めるため、教育長、指導主事、教員養成関係大学教官、大学行政官、青少年指導者などを対象者として、1948年10月から1952年12月までの間、9期にわたって実施された。その指導の中心となったのは、アメリカ合衆国から招聘されPC大学行政官、教育学者、指導主事等々であった。日本人の参加者は、一万人以上であった。それは、教師教育、教育行政、女子教育、教科教育などの戦後日本の教育の民主化に多大な影響を及ぼした。本研究は、IFELに関する全領域にわたった資料を収集することに努めた。公刊された資料も、かなりの酸性化が進み、コピーするのも、大変であった。そして、参加者は、老齢化が進み、聞きとりも難しくなった。しかし、かなりの資料を収集することが出来たと、自負している。只今、収集した資料の解明を行なっているが、何しろ、収集した資料は、膨大であり、多方面に亘っているので、短期間には、全体をまとめることは不可能である。したがって、出来るところから分析し、それをまとめ、発表して行きたい。1995年には、第1回から第9回のIFELの概要を明らかにした。『教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究(-)-研究序説-』,1996年には、福岡教育大学の前身である福岡学芸大学開催の第8期のIFELを解明した『教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究(二)-福岡学芸大学開催のIFEL-』と、女性の民主化を解明した『教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究(三)-IFEL報告書にみる女性の民主化について-』を発表した。今後、分析し、まとめることの出来るところからまとめ、発表し、IFELの全容を明らかにしたい。そうすると、日本の戦後教育は、何であったのか、分かるであろう。本年度は、3年計画の初年度である。したがって、IFEL関係資料収集に、全力を注いだ。先ず、福岡教育大学に所蔵されているIFEL関係資料を調査し、九州大学教育学部附属図書室、広島大学附属図書館、東北大学附属図書館、宮城教育大学附属図書館、東京学芸大学附属図書館、京都大学教育学部附属図書室などに足を運び、IFEL関係資料の調査を行った。他方、福岡教育大学附属図書館の参考係を通して、国立国会図書館、東京大学、筑波大学、お茶の水女子大学、京都教育大学、東京芸術大学、東京工業大学、慶応大学、日本女子大学等々に、IFEL関係資料所蔵調査をした。この調査で分ったことは、9回の講習会の中、第5回から第9回までの研究集録の所在を確認できたし、その大部分を複写することが出来た。しかし、第1回から第4回までの資料は少なく、特に、第12回の資料は少ないのである。只今、本年度収集した資料を整理し、分析中である。本年度の資料収集で、これまで不明であったIFELの概要を握むことが出来たので、来年度へ向けての研究計画を検討中である。来年度の計画は、つぎの諸点である。(1)IFELに関する資料目録をつくること。(2)福岡教育大学の前身である福岡学芸大学で開催された教育指導者講習の分析を行なうこと。(3)資料の少ない第1回から第4回までの教育指導者講習の資料を収集すること。平成6年度は、平成5年度に主に収集したIFELに関する資料の整理をするとともに、未収集の資料収集に努めた。その成果の一部を九州教育学会第46回宮崎大会(1994年11月2日(土)於宮崎大学教育学部]

で、「教育指導講習会(TFEL)の基礎的調査研究(-)-研究序説-」というタイトルで発表した。それはIFELの開設の経緯,運営機構と運営方式,開設講座と開設大学、講師と通訳と受講者,予算と報告書とCIEの項目等について発表した。発表についての質問が多く,それを踏まえて,修正補筆して、福岡教育大学紀要(第44号,第4分冊,PP.177195,1995年)に発表した。これまでは、全国的なIFELの実態を明らかにすることに努めてきたが、IFELは1948年から1952年までの5年間にわたり開催され,講師は、アメリカ人および日本人の講師は500名を超え、受講者は、1万人を超えていることが分った。これからも戦後日本の教育の民主化において、IFELは重要であることが分った。そして、IFELの解明は戦後の日本の教育の民主化の過程の経緯を解明するキイポイントになることを確信するようになった。これからは、研究代表者平田宗史は、資料収集をつづけるとともに、又、各講習会一つ一つを集中的に調査する。その手初めに、福岡教育大学の前身である福岡学至大学で昭和27年1月3月に開催されたIFELの分析をする。研究分担者である平田トシ子は、女性学の立場から、IFELの分析および研究を行なう。本研究の目的の一つは,教育指導者講習会(IFEL)に関する資料を全国的に収集することにあった。したがって,東北大学,宮城教育大学,筑波大学,東京大学,東京芸術大学,日本女子大学,京都教育大学,広島大学,九州大学,宮崎大学,大分大学,長崎大学,国立教育研究所等々の附属図書館,国立国会図書館から,IFELの資料を収集した。公刊された資料の大部分を収集出来たと思う。第2の目的は,IFELの戦後日本教育史上の意義を明らかにすることにある。IFELの戦後日本教育史上の意義は,資料を収集し,研究を進めて行けば行くほど,短期間には,明らかに出来ないと考えるようになった。したがって,長期的展望をもって,一つ一つ明らかにすることが必要であろう。したがって,先ず,昨年,福岡教育大学紀要に,「教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究(一)-研究序説-」を発表した。これは,第1回から第9回まで開催されたIFELの概要を明らかにしたものである。九州教育学会で,これを発表したが,会員の関心が高く質問を多く受けた。本年は,同上紀要に,「教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究(二)-福岡学芸大学開催のIFEL-」を発表した。これは,福岡教育大学の前身である福岡学芸大学開催,第八期のIFELに焦点を合わせ,研究したものである。また,研究分担者平田トシ子は,九州女子大学生涯学習研究センター紀要に,「教育指導者講習会(IFEL)の基礎的調査研究(三)-IFEL報告書にみる女性の民主化について-」を発表した。これからも,いろんな側面からIFELを追求したい。
移民国における少数派の同化と異化-米、加、豪・カトリシズムの形成要因に関する比較研究-

平成9年度から平成11年度にかけて、「移民国における少数派の同化と異化-米、加、豪・カトリシズムの形成要因に関する比較研究-」と題して取り組んできた成果は、直接的にには関係拙稿で、また間接的には関連の拙稿または拙著で、それぞれ発表する機会を得てきた。当該研究課題と直接関係する研究成果は、「両大戦間のデトロイト教区とカウグリン問題」という拙稿であるが、移民国における少数派の同化と異化を象徴的に顕示するアイルランド系カトリックがアメリカ・カトリシズムの形成にどう係わってきたかを、実証的且つ批判的に跡付けることが出来たのではないかと思う。先行研究がこれまで殆んど無い状態が続いてきた現状を考えると、いささかなりとも未開拓の分野に鍬を入れ貢献出来たのではないかと考える。また現在急速に進むアメリカニズムという名のグローバリズムを理解する上でも必要なことではなかったかと思われる。但し、カナダやオーストラリアのカトリシズムとの比較研究ということについては、どちらかというと、バチカン外交というフレームを通して考察することにならざるをえなかった。いずれにせよ此の度の研究期間中に研究発表した拙稿「バチカン外交と現代の国際政治」や、また拙著『国内新体制を求めて』等にもそれぞれ間接的に当該研究課題の成果の一端を反映させることが出来たことは、次なる関連研究への踏み台になるものと思っている。アメリカ・カトリシズムの形成過程(カナダ、オーストラリア・カトリシズムとの比較)を跡付けることを課題とする本年度の研究実施計画に従って、我が国において直接当たることが困難な未見の文献収集に意を注いだ。特にアメリカを中心とする関係の博士論文のコピーが多数入手出来たことは多大の成果であった。また、必要不可欠な関係の第一次資料のコピー等も入手出来たことによって、これまで当該研究分野の空白状態をいささかなりとも解消出来るものと思われる。さらに今年度から始まるノートルダム大学クッシャワ・アメリカ・カトリシズム研究センター(Cushwa Center for the Study Of American Catholicism,University of Notre Dame)による「20世紀のアメリカ・カトリシズム(Catholicism in the Twenteeth-Century America)研究プロジェクトに先んじることになった本研究は、その点でより意義深いものになったと自負するものである。加えて本研究と平行して行った「太平洋英語圏(米、英、加、豪)」研究に本研究の成果の一部を加えることが出来たことも、合わせて研究実績の一つとして報告しておきたい。恐らく、この「太平洋英語圏」に関する研究は、本研究が最終的に目指す米、加、豪三地域の比較研究の取りまとめにあたっての「基盤」研究の基いとなるものと思われるからである。主としてアイルランド系カトリック(イタリア、ポーランド、ドイツ系等を含む)が、アメリカ・カトリシズム及びオーストラリア・カトリシズムの形成に果たした役割を跡付けることを課題とする本年度の研究実施計画に従って、我が国において直接当たることが困難な未見の関係文献・資料収集に取り分け意を注いだ。特に我が国において殆ど皆無に近いオーストラリア・カトリシズムに関する文献・資料が多数入手出来たことは、多大の成果であったと言わなければならないであろう。さらにアメリカ・カトリシズムとオーストラリア・カトリシズムの固有性を跡付けるために必要とされる、カトリシズムの普遍性を代表するバチカン(教皇庁)外交(特に対カトリック移民政策または対英語圏社会・文化政策)に関する文献・資料を収集出来たことも、此の度の研究を完成させる上でなによりも当を得た成果になろうかと思われる。また本年度の研究実績として、昨年度及び本年度に収集した関係文献・資料を援用して、バチカン外交に関する拙稿及びカトリック教会の革新的社会・文化政策に関連する拙著を取りまとめることが出来たことは、研究の最終的な取りまとめを行うにあたってのよき見定めまたは蓄積になろうかと思われる。いずれにせよ本研究に資する関係文献・資料の収集及び分析は、当該研究分野の専門家からもその成果を多とする評価が得られたことに照らし合わせ、必ずや本研究が目指す「米、豪・カトリシズムの形成要因に関する比較研究」に適うものであり、ひいては最終目的となる「移民国における少数派の同化と異化」を明らかにし得るものと思量するものである。

本年度の研究実施計画に従い、前々年度及び前年度に続いてアメリカ・カトリシズム(オーストラリア・カトリシズムを含む)に関する文献の収集・整理、さらに収集した文献及び関係資料の分析に取り組み、所期の目的であるアイルランド系カトリックがアメリカ及びオーストラリア・カトリシズムの形成に果たした役割に関する問題点の解明に当たった。それと同時に比較研究という観点から、フランス系カトリックとは別に、アメリカ・カトリシズムと密接な関係を有するカナダにおけるアイルランド系カトリックが、カナダ・カトリシズムの形成に果たした役割を跡付けることにも出来るだけ意を用いた。なお、本年度は、本研究の最終年度に当たることもあって、この3ケ年にわたる研究の取りまとめ着手する必要があるわけで、その第一歩として本研究成果の一部となる「研究発表(雑誌論文)」を行った。本年度分として取りまとめた研究成果の内容は、主として移民国アメリカにおける少数派としてのアイルランド系カトリックの同化と異化を跡付け、加えたそれに関連するバチカン(教皇庁)外交に焦点を合わせたもので、この成果を踏まえて、次なる課題となる「米,加,豪・カトリシズムの形成要因に関する比較研究」に取り組んでいきたい。いずれ近い将来、本研究成果をベースに、「アメリカ・カトリシズムの形成に関する比較研究」(バチカン外交に関する研究を含む)を取りまとめることを期したい。