hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先端的流体光計測法による圧縮性マイクロダクト流れに特有な現象と熱伝達特性の解明

また,不足膨張状態においてダクトを長くするとある長さで始動衝撃波が現れ急激に流れは変化することが大きなダクト流れの場合には知られているが,超音速マイクロダクト流れではダクトを長くすると始動衝撃波は現れず,不足膨張状態であるにも関わらず超音速状態のまま少しずつ流れが変化することが明らかになった.すなわち,超音速マイクロダクト流れに特有な現象が本研究において明らかになった.当初予想していなかった,マイクロダクト流れに特有な現象が現れ,その現象について詳細に調べる必要があったため.感圧塗料により超音速マイクロダクト流れの計測を行い,流れの膨張圧縮過程をより詳細に調べる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。超音速ノズルに接続したマイクロダクト流れだけでなく,先細ノズルに接続されたマイクロダクト流れの現象についても実験および数値シミュレーションで明らかにする.また,分子センサーを用いてマイクロダクト側壁面の温度分布を測定し,流れの熱伝達特性を明らかにする.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞応答発現時の細胞内カルシウムイオン動態とそのセカンドメッセンジャ-機能の解析

モルモット盲腸壁内在、粘膜下神経叢細胞を用い以下の実験を行った。細胞内微小電極を用い、単一ニュ-ロンにfura-2を注入し細胞内Caイオン濃度([Ca^<2+>]i)を測定しながら、同時に当該細胞の膜電位を記録或は通電制御し、各種刺激応答時の細胞内Caイオン動態を観察、解析した。本年度は主にシナプス前神経線維刺激に応じて発生するシナプス後電位発生時の細胞内Caイオン動態について検討した。結果:(1)ニコチン性アセチルコリン受容体を介する脱分極電位(fast EPSP)発生時には[Ca^<2+>]iが上昇した。膜電位固定法により、膜電位依存性のCaチャネル(VSCC)を介した二次的変化が起こらない状態でもこの[Ca^<2+>]iの上昇は見られた。(2)IPSPの伝達物質候補物質であるノルアドレナリン(NA)は、膜抵抗の減少を伴った過分極を起こし、同時に[Ca^<2+>]iを低下させた。しかし、膜電位固定下ではNAは[Ca^<2+>]iをやや上昇させることから、膜の過分極によりVSCCが閉じて二次的に[Ca^<2+>]iが低下したものと思われる。このことは、Kチャネルに作用したCaイオンと、VSCCを介して二次的に変化したCaイオンとは細胞内において部位的に、また機能的に異なるものであることを示唆している。(3)IPSPには、希にムスカリン性アセチルコリン受容体を介するものがあり、この場合には膜が過分極するにもかかわらず[Ca^<2+>]iが上昇した。(4)slow EPSPおよびその伝達物質の一つであるサブスタンスPによる脱分極発生時には共に[Ca^<2+>]iの上昇がみられ、膜電位固定によりその変化は小さくなったが消失することはなかった。このように各シナプス後電位毎に異なる細胞内Caイオン動態が観察され、それぞれ違う作用機作に基づくものであることが解った。今後はそれらに関わる情報伝達系、細胞内Caの貯蔵、放出部位、Caチャネルの種類等について詳細に検討する予定である。
有機分子結晶を用いた導波型非線形光学波長変換デバイスの研究

本研究は、有機分子結晶を用いて高性能の導波型光波長変換デバイスを実現するうえでの問題点を解明し、基礎技術を確立することを目的とした基礎研究である。得られた成果は以下のように要約される。1.導波型波長変換デバイス設計技術の確立疑似位相整合導波型波長変換デバイスの基礎理論をmNAやDMNP等の有機結晶材料に適用して比較検討し、高効率が実現可能なことを確認するとともに設計データを得た。また、作製誤差や結晶の不完全性がデバイス特性に与える影響についても理論的に検討を行った。2.薄膜結晶育成技術の改善ゾーンメルティング再結晶化法による導波路用単結晶の育成について実験を重ねて改善を行い、従来から経験のあったmNAだけでなく、非線形係数のより大きなDMNPについても方位制御単結晶育成のための条件や育成結晶の特性について知見を得た。3.波長変換デバイスの試作と評価有機結晶材料のデバイス化の困難さを回避するために、有機線形材料(mNA)だけでなく無機導波路材料(Si-N)を組合わせた疑似位相整合波長変換デバイスの構成を提案し、作製誤差等による残留位相不整合を補償するための機能をもつグレーティング構造を有する形のデバイスを設計した。実際にデバイスを試作し、その特性を実験で評価した。これまで報告例のなかった有機結晶を用いた疑似位相整合波長変換を初めて観測することができ、理論的予測に近い0.04%/Wの規格化効率が得られた。4.非線形グレーティング作製法の検討有機結晶材料自体に疑似位相整合のためのグレーティング構造を作製する方法として電圧印加や短波長レーザ光照射などの検討を行った。その結果、Arレーザ照射による結晶の変質が非線形グレーティング作製に利用できることを見出し、基礎的なデータを得た。
信号識別のための学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサの設計理論の構築

1.学習回路のアーキテクチャの研究:研究代表者の葛目が考案した学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサの核となる高速学習回路のアーキテクチャを検討し、その設計理論の検討を行った。2.パソコン上でその動作をシミュレートできる「ウェーブレットプロセッサ・シミュレータ」を開発した。これによりLSI化に際して重要な信号識別精度と内部演算回路のビット長の関係について検討しハードウェア量の最小化をはかることができた。3.2の研究成果をもとにVHDL(ハードウェア記述言語)を用いて「学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサ」をFPGA上で実現し、1.で示した設計理論の正当性を確認した。実システムとして、心電図信号の検出に応用したところ、リアルタイムで学習した特徴点の抽出をリアルタイムで検出できることを示した。4.3で用いたダウンサンプリング型のウェーブレットは、シフト不変性を持たないため信号の検出率が低下することが判明した。そこで、Dyadic型のウェーブレットを用いてその検出性能に関してコンピュータシミュレーションにより検討し、データシフトに対してロバスト性を持ち、検出率の向上をはかることができることを示した。5.今後の研究課題として、これまでの研究を拡張して、画像データなどの多次元信号識別用のプロセッサを開発する必要がある。「学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサ」のアーキテクチャの検討を行い1次元信号に対してほぼその設計理論を確立した。以下に具体的な研究実績を列挙する。(1)動作シミュレータの開発PC上で動作する「ウェーブレットプロセッサ動作シミュレータ」を開発し、磁気嵐急始部を含む一次元データの処理を行いシミユレータの動作を確認した。開発したシミュレータを用いてLSI化に際して問題となる信号の識別精度への内部演算回路のビット長の影響を検討しハードウェア量の最小化をはかった。(2)VHDLを用いたプロセッサのLSI化の実現VHDL(ハードウェア記述言語)を用いて実際にプロセッサを設計し、FPGA(Field Programable Gate Array)によりLSI化した。試作したLSIを用いてリアルタイムで磁気嵐急始部の検出に成功した。来年度以降は、本年度開発したプロセッサを2次元のアレイ状に配列しリアルタイムで画像認識を行うことのできる画像認識システムを検討する。また現在、著者らが開発している携帯型の生体情報収集装置への本プロセッサの組み込みをおこなう。「学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサ」の信号検出率の改善と生体信号処理への応用に関して研究を実施した。(1)信号検出率の改善学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサを信号検出に用いる場合、検出したい信号であるか否かの判定は、信号処理の最終プロセスである「閾値処理」に依存することが明らかとなり、検出率の改善とLSI化に適した回路の最小化の検討を行いこれらについて改良した。(2)生体信号処理への応用設計したプロセッサを生体信号処理に応用するため、心電図信号について特徴抽出を試みた。具体的にはペースメーカから発生するインパルス性信号と心電図に含まれるQRS波の識別をコンピュータシミュレーションにより行った。その結果、現アーキテクチャのLSIで十分に分離識別が可能であることを明らかにした。「学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサ」に関して、信号検出率の改善をはかるため以下に示す研究を実施した。(1)これまで本研究で用いたダウンサンプリング型のウェーブレットは、時間(空間)シフトに対してウェーブレ変換係数が異なる、いわゆるシフト不変性を持たないため信号検出率が低下することが判明した。そこで、従来のウェーブレットに替えてDyadic型(非ダウンサンプリング)のウェーブレットを用いてその検出性能に関してコンピュータシミュレーションにより検討した。その結果、Dyadicg型ウェーブレットを用いることによりデータシフトに対してロバスト性を持ち、検出率の向上をはかることができることを示した。(2)上記(1)の研究結果をふまえ、Dyadic型のウェーブレットを用いた信号検出プロセッサのアーキテクチャの検討を行なった。Dyadic型のプロセッサは、ダウンサンプリング型のプロセッサに比較してウェーブレットのサポート長、有限語長がハードウェア量、計算量がどの程度影響するかをコンピュータシミュレーションによって明らかにした。「学習機能を有する第2世代ウェーブレットプロセッサ」に関して、昨年の研究で明らかとなった時間シフトに対するウェーブレット係数の不変性を実現するため「Dyadic」ウェーブレット変換をLiftingウェーブレット変換に拡張し、信号検出に応用する研究を継続実施した。

(1)研究では、Lifting Dyadicウェーブレット変換を元信号に対して複数回施す、「多重解像度解析」を行い、各解像度におけるウェーブレット変換係数のローカルマキシマについて、Liftingアルゴリズムを用いて検出信号の学習をおこなった。この処理により、シフト不変性の実現ならびに解像度間の相関関係を利用することにより、信号の検出精度の向上をはかることができた。(2)上記(1)のアルゴリズムをLSI化する場合、各解像度での変換結果を一時的に記憶しておくメモリが必要となり、ハードウェアの最小化をはかるためのシステムのアーキテクチャの検討を行った。
三量体GTP結合蛋白質の各種γサブユニットの機能に関する研究

本研究は三量体G蛋白質βγの機能を知るため、特にγサブユニットの分子種の違いに注目して行い以下の結果を得た。1)NIH3T3細胞にβγを発現するとγ12では細胞の球形化が起こり、細胞走化性の有意な上昇が見られた。他のγではこの傾向は弱いが、ストレスファイバーの消失が観察された。これに対し上皮系の細胞であるHeLa細胞にβγを発現すると、強いストレスファイバーと接着斑の形成がみられた。この反応はどのγの分子種でも起こった。βγによるストレスファイバーと接着斑の形成はRhoのドミナントネガティブ(DN)変異体を共発現すると消失することから、Rhoを介していることが明らかになった。2)NIH3T3細胞を培養皿からはがし、再び播いてリゾホフォスファチジン酸(LPA)で刺激したときの細胞伸展を観察する方法で三量体G蛋白質の役割を検討した。Giを特異的に阻害する百日咳毒素で細胞を処理すると、細胞伸展が著しく抑制された。LPA刺激によって起こる細胞伸展はRacおよびCdc42のDN変異体により阻害されたことから、GiからRacおよびCdc42を介して起こっていることが明らかになった。Giα、βγどちらのサブユニットも細胞伸展を促進した。βγによる促進効果はγ2よりもγ12の方が強い傾向を示し、プロテインキナーゼCによるγ12のリン酸化が関与している結果を得た。3)ラット脳の発達に伴いほとんどの三量体G蛋白質のサブユニットは増加するか、ほぼ一定の濃度を保っていた。しかし、γ5だけは例外的で胎生期12-14日に最も高く、その後減少し、成獣では低い濃度を示した。免疫組織化学的検索で、γ5は細胞増殖が盛んな神経上皮細胞層に選択的に存在していた。一方、ちょうどγ5と入れ替わるように脳内濃度が上昇するγ2は分化した神経細胞層に局在していた。γ5は分裂能をもつ細胞の何らかの機能に、γ2は神経細胞の機能に関与していると推定される。G蛋白質各種γサブユニット間の機能的差異を検討するため、NIH3T3細胞にβ1と各種γサブユニットを共発現すると、γ12を発現したときのみ細胞が丸くなり、ストレスファイバーの消失、細胞走化性の増強が見られた。γ12はγサブユニットの中で唯一プロテインキナーゼCによってリン酸化を受けるサブタイプなので、リン酸化部位の変異体を導入して細胞の変化を調べた。その結果、γ12による変化はリン酸化によるものであることが判明し、γ12のリン酸化がシグナル伝達に関与していることを示唆した。一方、上皮系のHeLa細胞に各種βγを導入すると、線維芽細胞と異なりどのサブタイプのγでもストレスファイバーと接着斑の構築が起こった。この反応はRhoの機能を阻害するC3 exoenzymeによって阻止されることからRho経由で起こっていることが判明し、βγからRhoへの経路があるものと考えられる。ウシ肺よりSDS-PAGE上でβ1やβ2とは易動度の異なるβを精製し、部分アミノ酸配列および特異抗体によりβ4と同定した。免疫沈降や精製βγの解析から、β4はγ5およびγ12と選択的に結合していることが判明した。

ラットの脳の発達に伴いほとんどのG蛋白質の各サブユニットは増加するかほぼ一定の濃度を保っているが、γ5だけは胎生期12-14日頃高い濃度で存在し、生まれる頃までに徐々に減少し、成獣では低い濃度を示した。免疫組織化学的検索で、γ5は神経上皮細胞に選択的に局在することが分かり、神経細胞新生に関与していると考えられる。昨年度の研究でβγによるアクチン細胞骨格の制御機構が存在することが明らかになったので、本年度は細胞を培養皿からはがし、再び播いてリゾホフォスファチジン酸(LPA)で刺激したときの細胞の接着・伸展時の形態を観察する方法で三量体G蛋白質による伸展制御を検討した。Giを特異的に阻害する百日咳毒素でNIH3T3細胞を処理すると、細胞伸展が著しく抑制された。LPA刺激によって起こる細胞伸展はRhoファミリーのどの分子種を介しているかを検討するため、Rho、RacおよびCdc42のドミナントネガティブ(DN)変異体を発現させて、細胞伸展を観察した。その結果、RacおよびCdc42のDN変異体により伸展阻害が見られた。また、内在性のRacおよびCdc42の活性化を測定すると、両分子ともLPA刺激により活性化され、この活性化は百日咳毒素処理により抑制された。これらの結果から、LPAによる細胞伸展はGiからRacおよびCdc42を介して起こっていることが明らかになった。一方、RhoDN変異体を発現させても顕著な変化は見られなかったが、活性型Rhoを発現すると逆に細胞の球形化が起こった。これらの結果から、LPA刺激による細胞接着・伸展時にはGiはRac、Cdc42を介して細胞を伸展させる方向に働き、G12/13はRhoを介して細胞を球形化させる方向に働くという2つのシグナルの拮抗関係の中で細胞形態が決定されるものと考えられる。Giによる細胞伸展はαとβγサブユニットのどちらによって起こるのかを検討したところ、αi2とβγ両者とも伸展促進を示した。βγによる促進効果はγ2よりもγ12の方が強い傾向を示した。γ12はプロテインキナーゼCで特異的にリン酸化を受ける性質があるので、リン酸化部位のセリンをアラニンに置換した遺伝子を導入するとその効果は減少し、γ2と同程度になった。また、プロテインキナーゼCの阻害剤でβγ12による促進効果がβγ2と同程度にまで減少したことより、γ12のリン酸化が一部関与していると考えられる。
冠動脈攣縮の発症機序における酸化ストレスの役割-分子生物学的および臨床的研究-

冠動脈攣縮(冠攣縮)は異型狭心症のみならず、心筋梗塞を含む冠動脈疾患全体の病態に大きく関与している。特に本邦において罹患頻度が高いことから、冠攣縮の発症機序に人種的・遺伝的要因が関与している可能性があるが、その詳細は未だ明らかではない。本研究者らは本症の発症機序の一因として酸化ストレスが関わっていることを示してきた。還元型グルタチオン(GSH)は細胞内レドックス制御に重要な役割を果たし、γ-glutamylcysteine snthetase(γ-GCS)がその産生の律速酵素となっている。今回の研究にて、我々はGSHの冠動脈内投与が冠攣縮例の冠動脈トーヌス亢進を抑制することを報告した。また、GSHの経口的投与にても末梢血管における内皮依存性拡張反応の改善を認めている。これらの作用機序として、GSH投与後のGS日血中濃度の上昇によるplasmaGSHperoxidaseの活性化が、血中のperoxidesを分解処理しその結果酸化ラジカルの低下がもたらされることが重要であることを示した。さらに我々はγ-GCS遺伝子にいくつかの多型が存在することを最近見出し、その病的意義に関して検討中である。よって冠攣縮例においては、γ-GCS遺伝子多型が関わることにより、γ-GCS活性が遺伝的に抑制され、その結果細胞内GSH濃度が低下し血管トーヌス亢進をもたらしていることが推測される。本研究を行うことで得られた知見によって、わが国に多く見られ、狭心症、心筋梗塞及び突然死等の虚血性心疾患の原因となる冠攣縮の病態が解明されるとともに、その診断・治療・予防法の新たな開発につながることが期待される。特に本邦において罹患頻度が多いことから、冠攣縮の発症機序に人種的・遺伝的要因が関与している可能性がある。本研究者らはこれまでに、血管内皮Nitric Oxide(NO)を介する血管拡張反応の低下が冠攣縮の病態に関わっていることを報告してきたが、その詳細な機序は十分に解明されていない。本研究の目的は冠攣縮性狭心症の発生機序に酸化ストレスが関与していることを臨床的に明らかにするとともに、本疾患における酸化ストレスの原因を分子遺伝学的に解明することである。本研究では特に細胞内酸化・還元(レドックス)に関わる物質および酵素群に焦点をしぼり検討する。目的(1)冠攣縮例における細胞内酸化ストレスの程度の評価。さらに細胞内レドックスに関わる酵素群の活性を冠攣縮例にてスクリーニングする。(2)スクリーニングした酵素群のうち活性の異常が認められた酵素において、その原因となる遺伝子変異の存在の有無およびその遺伝子変異と本疾患との関連性等を検討する。(3)還元型グルタチオンを冠攣縮例に長期内服投与し、その治療効果を大規模臨床治験で検討する。平成11年度において、いくつかの酸化ストレス感受性遺伝子に遺伝子変異を見出した。現在、同遺伝子変異の冠攣縮例における臨床的意義につき検討中である。さらに、還元型グルタチオンまたはプラシーボを冠攣縮例30名および非冠攣縮例30名にランダムに振り分け投与後、冠動脈内皮依存性拡張反応を検討した。その結果、還元型グルタチオンが冠動脈内皮機能を改善させることが明らかとなった。現在、これらの研究は、まだ継続中で平成12年度中に終了する予定である。

特に本邦において罹患頻度が高いことから、冠攣縮の発症機序に人種的・遺伝的要因が関与している可能性があるが、その詳細は未だ明らかではない。本研究者らは本症の発症機序の一因として酸化ストレスが関わっていることを示してきた。還元型グルタチオン(GSH)は細胞内レドックス制御に重要な役割を果たし、γ-glutamylcysteine snthetase(γ-GCS)がその産生の律速酵素となっている。今回の研究にて、我々はGSHの冠動脈内投与が冠攣縮例の冠動脈トーヌス亢進を抑制することを報告した。また、GSHの経口的投与にても末梢血管における内皮依存性拡張反応の改善を認めている。これらの作用機序として、GSH投与後のGSH血中濃度の上昇によるplasmaGSHperoxidaseの活性化が、血中のperoxidesを分解処理しその結果酸化ラジカルの低下がもたらされることが重要であることを示した。さらに我々はγ-GCS遺伝子にいくつかの多型が存在することを最近見出し、その病的意義に関して検討中である。よって冠攣縮例においては、γ-GCS遺伝子多型が関わることにより、γ-GCS活性が遺伝的に抑制され、その結果細胞内GSH濃度が低下し血管トーヌス亢進をもたらしていることが推測される。本研究を行うことで得られた知見によって、わが国に多く見られ、狭心症、心筋梗塞及び突然死等の虚血性心疾患の原因となる冠攣縮の病態が解明されるとともに、その診断・治療・予防法の新たな開発につながることが期待される。
痛みの伝達機構と内因性活性物質

痛覚の伝達機構を特に内因性伝達物質との関連において解明するために、平成3年度から5年度までの3年間「重点研究班」を組織して、痛みの情報伝達機構に関する研究を行った。これは特に、痛みを伝える一次求心性ニューロンのうち遅い痛みの伝達に関与する無髄C線維に焦点をあて、痛みの伝達に関与する内因性活性物質を探索し、その作用動態を解明することを目的とした。本研究では、3年の間で完了に至らなかった研究を補足、完成させると共に、計画研究ならびに公募研究の3年間の研究成果をまとめて研究成果報告書を作成し、広く公開することを目的とした。その結果、新しいタキキニン受容体拮抗薬が得られ、またタキキニンおよびオピオイド神経ペプチドの酵素的不活性化機構に関しさらに知見がまとまった。これらを加えて計画研究班員ならびに公募研究班員に、3年間の研究成果の要約と研究業績一覧をまとめてもらい、これらを総合して『平成3年度5年度文部省科学研究補助金重点領域研究研究成果報告書:痛みの伝達機構と内因背活性物質』を出版することができた。本報告書はタキキニンの不活性化機構、サブスタンスPおよびサブスタンスK受容体の構造と機能の相関性解析、タキキニン受容体拮抗薬、痛み受容器の反応性増強に関わるプロスタグランジン受容体のサブタイプの解明、脊髄より上位の中枢内痛覚伝達機構、痛み刺激による自律神経・免疫応答、などにつき、欧文誌原著論文として極く最近出版されたものや印刷中の論文など最新の情報を多く含み、国内の痛み研究に携わる研究社、医療従事者にとって重要な研究資料として役立つことが期待される。痛みのメカニズムを解明する目的で発足した本重点研究では、痛みを伝える第一次求心性ニューロンのうち、とくに遅い痛みの伝達に関与する細い無髄C線維に焦点をあて、痛みの伝達に関与する内因性活性物質ならびに痛覚の情報伝達機構について研究に取り組んでいる。本総括研究班は、本重点研究の計画研究および公募研究が相互に協力、連絡し合ってより効率的に研究を進められるように統括した。1.総括班会議の開催:総括班員が一同に介した総括班会議を平成4年8月と平成5年2月に開催し、研究の進行状況と今後の活動計画について話し合った。2.ワークショップの開催:平成4年6月2426日に金沢大学において、研究班員間の研究方法の相互理解を促し、分子生物学的方法を研究に活用し、また班員間の共同研究を推進する目的で、ワークショップを開催した。痛み受容体遺伝子の培養細胞へのトランスフェクション、膜電流固定法、細胞内Ca濃度と膜電流の同時測定法などについて、専門家による講演と実習指導を行った。3.全体班会議の開催:平成4年8月31日9月2日に浜松において、総括班、計画研究第1班、第2班、公募研究班の班員全員による全体班会議を行い、各自の研究成果と今後の研究計画を報告した。また今後の協力体制を話し合った。5.ニュースレターの発行:各研究班員の平成34年度の研究成果と業績目録を、ニュースレター第3号として平成4年10月に発行した。痛みのメカニズムを解明する目的で発足した本重点領域研究では、痛みを伝える第一次求心性ニューロンのうち、とくに遅い痛みの伝達に関与する細い無髄C線維に焦点をあて、痛みの伝達に関与する内因性活性物質ならびに痛覚の情報伝達機構について、3年間研究に取り組んできた。本年度は最終年度であり、本総括研究班は研究班員の3年間の研究成果をまとめて、本重点領域研究の成果として公表すべく総括した。1.総括班会議の開催:総括班員による総括班会議を平成6年1月に開催し、これまでの研究活動を総括し、研究成果のまとめ方と公表方法等について話し合った。2.公開シンポジウムの開催:平成6年1月12日に東京大手町JAホールにおいて、本重点領域研究の研究成果を広く一般に公表するための公開シンポジウムを開催した。総括班員、計画研究班員、公募研究班員、研究協力者の中から、代表して8名が痛みの研究に関する最新の研究成果を発表した。本研究班の班員とその研究協力者、さらに痛みの研究に興味を示す一般の研究者が集まり、活発な意見交換を行った。3.全体班会議の開催:平成6年1月13日1月14日に東京において、総括班、計画研究第1班、第2班、公募研究班の班員全員による全体班会議を行い、各自の研究成果を報告し、3年間の研究の総括を行った。4.ニュースレターの発行:平成5年度の研究組織および活動計画の予告等について、ニュースレター第4号を平成5年6月に発行した。また公開シンポジウムの抄録、研究班員の平成5年度の研究成果と業績目録をまとめたニュースレター第5号を平成6年2月に発行した。

これらを加えて計画研究班員ならびに公募研究班員に、3年間の研究成果の要約と研究業績一覧をまとめてもらい、これらを総合して『平成3年度5年度文部省科学研究補助金重点領域研究研究成果報告書:痛みの伝達機構と内因背活性物質』を出版することができた。本報告書はタキキニンの不活性化機構、サブスタンスPおよびサブスタンスK受容体の構造と機能の相関性解析、タキキニン受容体拮抗薬、痛み受容器の反応性増強に関わるプロスタグランジン受容体のサブタイプの解明、脊髄より上位の中枢内痛覚伝達機構、痛み刺激による自律神経・免疫応答、などにつき、欧文誌原著論文として極く最近出版されたものや印刷中の論文など最新の情報を多く含み、国内の痛み研究に携わる研究社、医療従事者にとって重要な研究資料として役立つことが期待される。
進行再発がんに対する経口抗がん薬治療ピーキャップス地域連携システムの開発

経口抗がん薬治療は、患者が自分でがん治療薬を服用する。確実に服用することと、有害事象が出た時に速やかに安全に対処することが必要となる。専門医の持つ知識を医療チーム、調剤薬局、かかりつけ医、患者本人にも俯瞰できるようにパスシステムに記載した。また、臨床プロセスチャートには、条件付き指示を記載し、非専門医でも有害事象に対して適切な対応を取ることが可能となった。このパスシステムの電子媒体を開発した。今後はこの成果を用いて実際の臨床経過を解析し、より安全性の高い確実な経口抗がん治療を促進させることが課題である。昨年度構成した胃癌SP療法化学療法地域連携の臨床プロセスチャートを元に、共同研究者と会議を重ね、さらに実際の医療に即した形に修正した。当初の計画では、別レジメンの化学療法での臨床プロセスチャート作成を予定していたが、共同研究者との話し合いで方針の修正を行った。すなわち、今後の多種レジメンへの発展性を考慮し各々のレジメンへの展開を容易にする目的で、普遍的な上位の臨床プロセスチャートの作成を先行する方針とした。上記個別レジメン臨床プロセスチャートを元に、経口薬併用がん薬物療法地域連携臨床プロセスチャートの上位チャート(メタモデル)の開発を行った。この結果をPCAPS研究会の中間シンポジウムで報告した。作成したメタモデルから胃癌SP療法の臨床プロセスチャートを書き出し、その普遍性の確認を行い、他のレジメンへの発展性を確認した。作成した胃癌SP療法の臨床プロセスチャートを用いて、東北大学病院ならびに共同研究者の勤務する大崎市民病院でカルテレビューを行い、SP療法を行った患者の経過を検証した。その結果をPCAPS研究会の最終シンポジウムで発表した。本研究においてパスを作成するSP療法ならびにCapeOX療法の臨床試験データに基づき、レジメン特異的有害事象の抽出を行った。有害事象に対するアクションプランを作成する方法として、CTCAE(有害事象共通用語規準)を用いて全関係者(患者、専門医、かかりつけ医、保険薬局など)がグレード判定ならびに対応ができるようなアクションプランを含んだアルゴリズムを作成した。1)本研究に対して東北大学医学系研究科倫理委員会に諮り承認を得た。2)胃癌SP療法を中心に化学療法地域連携ピーキャップスのプロセスチャート構成を行った。治療レジメンの進行時期を横軸に、それぞれの医療機関(専門医入院、専門医が以来、かかりつけ医、保険薬局)と自宅を縦軸として地域連携モデルプロセスチャートを構成した。それぞれのユニットに対して必要な指示の抽出を行った。各ユニットの関連性を検討した。これにより専門医の持つ暗黙知を俯瞰図として表すことができた。3)共同研究者と会議を重ね、プロセスチャートの校正、ユニットシートの作成を行っている。研究計画段階では地域連携ノートの作成を考えていたが、連携ノートの中に患者向けアクションプランが必要であることが判明し、患者向けアクションプランに盛り込む内容を調査するために4)を行った。4)進行・再発がん患者からの腫瘍内科外来への電話問い合わせ内容についてすべて集計し、解析を行った。これによりがん患者が経験した全身状態の変化やその後の対応者、転帰についてレビューを行い、患者状態が変化した項目、対応について集計を行った。5)共同研究者との会議でもう一点明らかになったことがある。それは、連携先のかかりつけ医において用いる条件付き指示アルゴリズムが必要ということである。今後過去に行われた同レジメンの臨床試験のデータやカルテ調査によって、同レジメンによって起こりうる有害事象を網羅的に解析することにより、支持付きアルゴリズムを作成する。1)平成24年度から開発してきた胃癌SP療法地域連携患者状態適応型パスに基づき、共同研究者との会議により東北大学病院、大崎市民病院で行った検証調査の検討を行った。その結果、それまで臨床プロセスチャートに含まれていなかった臨床経過を追記し、胃癌SP療法地域連携パスの臨床プロセスチャートを修正し、さらに精度を高めることができた。また、制吐療法やレジメン特異的有害事象に対応するための補液などの支持療法を体系的に整理し、胃癌SP療法臨床プロセスチャートならびに最上位臨床プロセスチャート(メタモデル)に反映させた。これにより臨床プロセスチャートはほぼ完成形に近づけることが出来た。3)平成26年度当初は、開発した経口抗がん治療薬地域医療連携患者状態適応パスの電子化コンテンツの作成を予定していた。しかし、電子化コンテンツ作成を依頼していた外部機関の都合により、電子化コンテンツ作成の着手が大幅に遅れている。平成27年度はこれまで開発を行ってきた紙ベースの経口抗がん治療薬地域連携PCAPSパスの電子化コンテンツ作成が最も重要となる。電子化を行うと同時に、さらに経口抗がん治療薬地域連携パスをブラッシュアップする。さらに、電子化コンテンツ開発後の検証調査はこれまで検証調査を行ってきた東北大学病院ならびに大崎市民病院ではなく、研究者の現在の所属医療機関である仙台医療センターで調査を行うことにより、さらに客観性を高めることが可能となり、普遍的な経口抗がん治療薬地域連携パス作成が可能となる。われわれはこれまで紙ベースでの進行再発がんに対する経口抗がん薬治療ピーキャップス(患者状態適応型パスシステム)地域連携システムの開発を行って来た。昨年度までに紙ベースではほぼ地域連携パスシステムを完成することが出来た。しかし、作成したパスシステムは非常に複雑であり、実際の臨床例の検証では多くの条件付き指示の利用や複数のパス経路を経過することが分かった。このパスシステムを紙媒体で運用することは臨床現場では困難を伴い、また、データの抽出を行う際も紙媒体では効率が悪く、煩雑である。このパスシステムの運用、解析には電子媒体が適していると考えられた。

そのため最終年度は、この地域連携システムの電子媒体への展開、開発を、主に研究協力者の東京大学工学系研究科医療社会システム工学寄付講座において行った。電子化した経口抗がん薬治療ピーキャップス地域連携システムを用いて、今後は臨床の現場で調査研究を行うことが今後の展開に関する計画である。パスシステムを用いて経口薬抗がん治療薬治療を行うことにより、がん薬物療法治療医、かかりつけ医、かかりつけ調剤薬局、患者本人が情報を共有することが出来、パスシステムに組み込まれた治療計画、条件付き指示を利用することで、がん薬物療法治療医の負担を増やすことなく、患者の経口抗がん治療薬の安全かつ確実な服薬と、合併症に対する支持療法や管理が速やかかつ適切にできることが期待される。また、パスシステムの中のどの臨床経過経路をたどったか解析することにより、より安全性の高い確実な経口抗がん治療薬によるがん治療を行うための注意点が明らかになると期待している。経口抗がん薬治療は、患者が自分でがん治療薬を服用する。確実に服用することと、有害事象が出た時に速やかに安全に対処することが必要となる。専門医の持つ知識を医療チーム、調剤薬局、かかりつけ医、患者本人にも俯瞰できるようにパスシステムに記載した。また、臨床プロセスチャートには、条件付き指示を記載し、非専門医でも有害事象に対して適切な対応を取ることが可能となった。このパスシステムの電子媒体を開発した。今後はこの成果を用いて実際の臨床経過を解析し、より安全性の高い確実な経口抗がん治療を促進させることが課題である。平成26年度は研究者の所属機関が異動となり、研究が一時中断した。また、所属機関内での業務内容により、研究エフォートが低下し、研究の遅れが生じた。さらに、平成26年度当初予定していた電子化コンテンツ開発を依頼していた外部機関の都合により、電子化コンテンツ作成着手が大幅に遅れている。臨床腫瘍学これまでの研究成果により、胃癌SP療法地域連携患者状態適応型パスの作成はほぼ完成形に近づいている。さらに研究者との検討を勧め最上位臨床プロセスチャートの完成を行う。続けて電子化コンテンツ作成を実施する。電子化コンテンツ作成の後には、これまで検証調査を行ってきた2病院以外の病院として、研究者の現在の所属機関である仙台医療センターにおいて検証調査を行う。これによりより客観的かつ普遍的な臨床プロセスチャートを完成させることが可能となる。胃癌SP療法臨床プロセスチャートはほぼ完成形に近づいた。カルテレビューに基づいた問題点を明らかにすることが出来た。改善を行い完成を目指すことが可能と考える。
採餌から産卵回遊期における海洋および湖沼域のサケ科魚類の遊泳行動の研究

本年度の解析研究の結果,(1)回帰回遊中のサケ親魚の外洋での行動について(2)湖沼域のヒメマスの繁殖期の行動について以下のようなことが明らかになった。(1)2002年度に実施したベーリング海におけるサケの行動調査では,データロガーを回収することができなかった。長期間にわたり魚体に負担をかけないで装着の強度もじゅうぶんな手法を開発することが,今後とも魚類のbio-logging研究の課題となると考えられる。また,前年度までに得られた個体の解析では,あらたに回遊ルートの軌跡が明らかになりつつある。この解析結果によって,サケが回帰回遊中に採餌と回遊をどのような時間配分で行なったかがわかった。サケは従来数理モデルから予測されていたよりもずっと短い時間しか回帰回遊に使っていなかった。したがって,サケの回遊行動はきわめて洗練されたorientedな行動であることが確認されたと考えられる。(2)日光中禅寺湖において生殖腺の成熟状態と行動の相互作用を明らかにするために実施された一連の野外調査の結果,ヒメマスは「どのような時でも最善を尽くす」行動戦略を採っていることが明らかになった。排卵していない個体と排卵した個体,排精した個体と排精しない個体の遊泳深度をそれぞれ比較した結果,どの個体も産卵場近くの岸辺を遊泳しており,thermal refugeである沖合の利用時間率には顕著な差が見られなかった。また,排卵や排精に関わらず産卵場河川への遡上が見られた。さらに,bio-logging調査の途中で排卵した個体の時系列的な行動の変化を検討したが,排卵によって個体の行動は変化することが無かった。以上の結果から,繁殖期のサケは個体の体内の内的状態に関わらず,物理環境や他個体との同調によって決まると考えられる最適なタイミングで河川への遡上を果たすために,つねに最善の努力を払っているという仮説が提示されることとなった。これは,1回産卵型の生活史を持つヒメマスには,残存繁殖価が存在しないためと考えられる。また,フランス領ギアナでオサガメの潜水行動調査によって,遊泳時の加速度からウミガメの採餌行動をモニタリングする手法を確立することができた。本年度は、外洋域で採餌および回帰中のサケの生態調査を実施したと7月上旬にベーリング海中央部において延縄調査漁獲を行い、鱗の成長曲線から日本産の個体を選別し遊泳速度データロガーを装着した。装着個体は、船上から直ちに放流し、回収は日本沿岸の漁業者からの通報に委ねることとした。現在に至るまでは再捕報告は受け取っていない。あわせて、昨年度までに得られたデータの解析を行った結果、日本沿岸に回帰するサケ成魚は、回帰の途上、沿岸域の母川直近に至るまで、盛んに採餌を行っていることが明らかになった。サケの遊泳深度データには、明確な採餌バウトが観察された。採餌バウトは日中のみ行われ、サケは水温躍層直上にとどまり、躍層直下のプランクトンを頻繁な往復によって採餌していることが明らかになった。この現象の観察は以下の4点において非常に重要な成果である。(1)外洋域のプランクトンフィーダーの採餌行動が詳細に長期間記録された世界ではじめての例であること(2)サケの回帰ルートが大陸棚上、つまりクリル諸島に沿っていることが行動データから確認されたこと、および(3)回帰ルートがプランクトンの餌条件に影響を受けていることが明らかになったこと(4)北太平洋およびベーリング海域において水温躍層直下のプランクトン群集の存在が明らかになったこと、である。また、魚類の行動調査における測器の開発を目的として行われているウミガメの潜水行動調査では、加速度ロガーによる5日間にわたる潜水角度とflipper frequencyのデータが、ARGOSシステムによる位置情報とともに得られた。本研究の成果によって、魚類でもこれまでのおよそ倍となる期間の加速度データを得る方途が開発されることとなった。

また,排卵や排精に関わらず産卵場河川への遡上が見られた。さらに,bio-logging調査の途中で排卵した個体の時系列的な行動の変化を検討したが,排卵によって個体の行動は変化することが無かった。以上の結果から,繁殖期のサケは個体の体内の内的状態に関わらず,物理環境や他個体との同調によって決まると考えられる最適なタイミングで河川への遡上を果たすために,つねに最善の努力を払っているという仮説が提示されることとなった。これは,1回産卵型の生活史を持つヒメマスには,残存繁殖価が存在しないためと考えられる。また,フランス領ギアナでオサガメの潜水行動調査によって,遊泳時の加速度からウミガメの採餌行動をモニタリングする手法を確立することができた。
ピアチュータリングを取り入れた高等教育における統合型学習支援システムの開発

近年我が国で新入生の導入教育、リテラシー教育などが課題となっている。本研究ではその課題を解決するために、大学が全学的に導入する学習支援制度やそのための人材育成までを含んだ統合型学習支援システムを開発した。関連する国内外の事例を調査し、そこから得られた知見を活かし、チュータリング・プログラムおよび、チューター研修カリキュラム、eポートフォリオシステムを開発した。開発した研修カリキュラムは、チューター研修の国際標準認証機関のレベル1認定の審査に合格した。チュータリング・プログラムの利用実績や参加学生への調査結果から、プログラムの有効性と参加者の学習効果を確認した。本研究の目的は、近年我が国で課題となっている新入生の導入教育、リテラシー教育、リベラル・アーツ教育、キャリア教育などのカリキュラム、ファカルティ・デベロップメントなどの活動を、学内で現在行われている学習支援活動を組織化しつつ、より効果のある、統合型学習支援システムとして開発することである。ここで開発するシステムとは、eラーニングなどICTを利用したプログラムだけでなく、大学が全学的に導入する学習支援制度やそのための人材育成までを含む、そのために、平成24年度では、以下のことを行ってきた。1以下の6つのプログラムの開発のための国内外の先進事例および現状調査を、関連する国際学会や、学会において評価の高い、米国ハワイ州やカリフォルニア州の大学について実施した。(1)学習支援(補習)プログラム、(2)補講プログラム、(3)講義プログラム(4)チューター育成プログラム、(5)ラーニング・アトラス、(6)自己評価プログラム2収集した資料および知見を分析、整理するとともに、我が国の実情、実践研究大学に合わせ、各プログラムの開発、およびそれらを統合した学習支援システム構築めための検討をし、チュータリングに関して実践研究を北海道にある公立大学で行ってきた。その実践結果に基づき、チュータリングのためのeポートフォリオシステムを開発した。31および2の調査、分析結果などを、国内学会での発表や招待講演においての報告、実践結果を論文として公表した。ここで開発するシステムとは、eラーニングなどICTを利用したプログラムだけでなく、大学が全学的に導入する学習支援制度やそのための人材育成までを含む。そのために、平成25年度では、以下のことを行ってきた。1.前年度までの調査、考察結果を活かし、以下の6つのプログラム(1学習支援(補習)プログラム、2補講プログラム、3講義プログラム、4チューター育成プログラム、5ラーニング・アトラス、6自己評価プログラム)の開発について、研究グループを4つのわけ、それぞれが連携をとりつつ、基本設計、詳細設計、システム設計、コーディング、評価と検証、試験運用を行った。反復型開発手法を用い、システムを徐々に開発していき、研究実践大学(公立はこだて未来大学)において、段階的にリリースのための準備に着手した。4つのグループとは、Aグループ正課授業との連携、Bグループトレーニング・プログラム、CグループICT活用、Dグループ評価である。2.1で開発を行いつつ、最終目標である全国の大学に適用可能な統合型学習支援システムとして、本システムのドキュメント(ユーザレベル、管理者レベル)を整備した。3.各段階において、国際学会、国内学会で成果を発表しつつ、情報を収集し、新たな視点を取り込みながら、反復型開発を行ってきた。そのために、平成26年度では、以下のことを行った。過去2年間に収集した資料および知見を分析、整理するとともに、我が国の実情、実践研究大学に合わせ、各プログラムの開発、およびそれらを統合した学習支援システムを構築した。北海道にある公立大学において「メタ学習ラボ」を組織し、その実践研究を行った。チューター育成のための研修カリキュラムを開発し、実施した。育成したチューターによるチュータリングも実践した。開発した研修カリキュラムは、チューター研修の国際標準認証機関であるCollege Reading and Learning AssociationのInternational Tutor Training Program Certificateのレベル1認定の審査に合格した。メタ学習ラボの利用実績、チューティーおよびチューターへの質問紙調査およびインタビューなどから、チューティーの学習効果、チューターの成長を確認した。それらをもとに、大学生への段階的支援の時期と内容について検討した。そこから大学生の段階的成長を促すための発展的課題の研究を次年度から実施することになった。26年度が最終年度であるため、記入しない。教育工学26年度が最終年度であるため、記入しない。

当初の予定通り、以下の6つのプログラムの開発のための国内外の先進事例および現状調査を実施した。(1)学習支援(補習)プログラム、(2)補講プログラム、(3)講義プログラム(4)チューター育成プログラム、(5)ラーニング・アトラス、(6)自己評価プログラム。そしてこれら収集した資料および知見を分析、整理するとともに、我が国の実情、実践研究大学に合わせ、各プログラムの開発、およびそれらを統合した学習支援システム構築のための検討をし、チュータリングのためのeポートフォリオシステムを開発した。当初の予定通り、以下の6つのプログラムの開発を行ってきた。1学習支援(補習)プログラム、2補講プログラム、3講義プログラム4チューター育成プログラム、5ラーニング・アトラス、6自己評価プログラム。そして開発を行いつつ、最終目標である全国の大学に適用可能な統合型学習支援システムとして、本システムのドキュメント(ユーザレベル、管理者レベル)を整備した。各段階において、国際学会、国内学会で成果を発表してきた。26年度が最終年度であるため、記入しない。前年度の調査、考察結果を活かし、6つのプログラムの開発について、担当する4つのグループが、連携をとりつつ、基本設計、詳細設計、システム設計、コーディング、評価と検証、試験運用を行う。反復型開発手法を用い、システムを徐々に開発していき、研究実践大学(公立はこだて未来大学)において、段階的にリリースしていく。要求仕様の単純なサブセットから開発を始め、徐々に改良を加えていく。システム開発とともに、最終目標である全国の大学に適用可能な統合型学習支援システムとして、本システムのドキュメント(ユーザーレベル、管理者レベル)の整備を並行して進める。最終年度である平成26年度は、3年間の研究のまとめを行っていく。1.前年度より開発してきた統合型学習支援システムの内容を、開発過程も含めて整理し、成果をまとめ、国内外の学会や研究会で研究成果を発表する。2.全国の大学の希望者を対象とする統合型学習支援システム導入のためのワークショップを企画し、試行する。3.本研究で開発する高等教育における統合型学習支援システムの成果をWeb上で公開する。4.他大学でも実施が可能なように、システムの構築過程を記録し、出版するなど、複数の手法を用いて広く周知する。最終的には、以下の図のプログラムの整備と運用を目指す。
新規超高速PCR法によるウイルス性気道感染症迅速診断法の確立

インフルエンザの診断に際して、現在医療機関で行われている検出キットの方法は非常に短時間で簡便に検出できるが、感染初期など、陰性と判定してしまうことがある。そこで、高感度のPCR法によってそのような事象を削減することを目的とする。具体的には、本来はインフルエンザに罹患しているにもかかわらず陰性と判定され投薬せず、感染拡大につながったり、易感染者の容態の悪化を防ぐということである。本研究では、キット陰性例であったが、PCR陽性例が認められた。このことで、感染初期のPCR法の効果が期待された。インフルエンザ等のウイルス性感染症は普遍的ではあるが、高齢者・合併症のある患者では致死的となりうる重要疾患である。さらに、近年ノイラーゼ阻害剤耐性ウイルスの存在も報告されている。現在、これらのウイルス性気道感染症を、その耐性も含めて網羅的に1反応で迅速の検出できる検出法は開発されていない。臨床において、迅速に薬剤耐性を含めた起炎ウイルス検出システムは強く求められている。そこで今回、PCRを約5分と非常の高速なリアルタイム装置によるプログラムを開発している。本装置は熱版の上をサンプルを封入した円盤プレートが高速に回転することで、短時間でPCRの増幅を行うものである。本装置はリアルタイムPCR検出機能も保持しているので、結果判定には電気泳動を行う必要性もない。今までは、インフルエンザ、RSウイルスなどの単一起炎ウイルスの迅速検出キットは臨床に汎用されているが、これらは特異抗体を用いたペーパークロマトグラフィー法に基づくもので、同時多種類のウイルス検出を行うことはできない、また新型インフルエンザ、薬剤耐性ウイルスの検出などの重要な検出対象の拡大・変更には対応できない。今回開発する長高速PCR法は10分以内に臨床現場で多種類の急性気道感染症ウイルスに加えて薬剤耐性インフルエンザウイルスが一度で判定できる点、また柔軟に検出対象を拡大できるという点で極めて有用性が高いと考えられている。本年は、今年度流行した、一般に成人における急性気道感染症の主要な起因ウイルスであるインフルエンザA型、B型についての検体を採取し抽出を行い、超高速PCRの装置の適合したプログラムの条件検討を行った。本研究では、一般に成人における急性気道感染症の主要な起炎ウイルスであるインフルエンザウイルスA型、B型、およびその薬剤耐性、さらにRSウイルスに加え近年新しく発見されたヒトメタニューモウイルスを同定できる超迅速診断システムを開発することを目的とする。方法については、本大学ならびに関連病院で発生したインフルエンザA型、B型、その薬剤耐性ウイルス、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルスについて。ウイルス分離株を用いて従来法のPCRによりウイルス陽性であることが既知の検体を使用し、単一のウイルス迅速診断システムの構築を行う。さらに感度上昇を目指し、検体処理の方法やPCRの試薬の混合割合などを最適化していく予定である。冬季には患者サンプルを採取し多種類ウイルスの同時検出を試みる。H27の冬季での患者サンプルからは、通常の診療で用いるインフルエンザキットとRt-PCR法との比較検討を行うことができた。インフルエンザについては、ウイルス分離株を用い、超高速のPCRプログラムが早期に調整できたことと、臨床検体がたくさん得られたので、キットと比較し従来型のPCR装置での増幅や超高速PCRでの検討が順調に行うことができた。RSウイルス、ヒトメタニューモウイルスについては現在検討段階である。採取できたサンプル数が比較的少ないため、陰性である可能性も否定できない。それについては今後の検討課題である。その診断は一部ウイルスにペーパークロマトグラフィー法を利用した検出キットが実用化されているのみである。本研究では、一般に成人における急性気道感染症の主要な起炎ウイルスであるインフルエンザA.B型に着目した、迅速診断を開発することを目的とする。まず、臨床分離株を用い、PCRの組成や反応条件の検討を行い、その応用として、冬季に流行したインフルエンザウイルスの検体により検討を行う。具体的には従来法では、RTーPCR法による結果と外来受診時のキット判定との比較により感度を比較する。さらにマルチプレックス法による、1つの検体からインフルエンザA型かB型か、もしくわ陰性かを同時に判定できるシステムを構築する。一方、PCRに要する時間が約10分ほどで行うことができる超高速PCR装置によりインフルエンザウイルスの同定を行う。本装置は熱板の上を、サンプルを封入した円盤プレートが高速に回転することで、短時間にPCRの増幅を行うことができる。またリアルタイム装置も備えているため電気泳動をする必要もないので短時間且つ簡便に行うことができる。この超高速PCRシステムが確立された場合、病棟でのベッドサイド診断など院内感染を防いだり、老人保健施設などでのアウトブレイク対策にもなる。本研究では、インフルエンザについて外来診療の検査でキットの判定は陰性であったにかかわらず、PCR法では陽性であった例もあり、PCR法の有用性が明らかとなった。今後の展望としてインフルエンザのみならず、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルスなど何種類かのウイルスについて、同時に判定できるシステムを構築することでさらなる効果を得られることが予測される。

本研究では、キット陰性例であったが、PCR陽性例が認められた。このことで、感染初期のPCR法の効果が期待された。本研究の主なウイルス遺伝子の抽出に成功したので、今後は症例数の増加や他のウイルスも流行のピークを見て採取を行っていく必要がある。抽出した臨床検体について超高速PCRプログラムでの反応系を定める。今年度末にもう一度ウイルス性疾患の流行時期に可能ならもう少し多くの検体を採取していく。多施設での検体採取を行っているが、万が一、検討を予定しているウイルスの採取が困難である場合は、当初の予定ウイルスの一部変更を行う。呼吸器内科学関連病院においても発熱患者についての咽頭ぬぐい液の採取の依頼を行うとともに、実際の超高速PCRについては、ウイルスごと正確なサイクル条件を一つずつ行っていく必要がある。H27の基礎的な研究については手持ちの反応試薬が少なからずあり、そちらでまかなっていたことと、H27の秋から本格的に臨床検体の準備に際し試薬等を購入し始めてはいるが、インフルエンザなどの流行も少し遅れ気味であったことから年度末にかけての購入が多くなったため。ウイルスの流行自体が当該年度の終わり頃ピークを迎えているため、予算の使用時期が当該年度の後半に集中したため。冬季に抽出したサンプルの処理を順次処理していく必要があるので、繰り越した予算は今後、適時使用する予定である。引き続き、PCR条件検討にまつわる酵素などを中心に物品の購入を行っていく予定である。