hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
室町期荘園制下における地域性の構造的把握

本研究は、地域の領主構成を問う視角から室町時代における列島の地域性を解明し、それが生じた理由や経緯について、室町時代的な支配体制が形成される過程と関連づけながら構造的・総合的に検討するものである。本研究の遂行に際しては、研究代表者の異動の影響によって研究計画の変更が必要となったため、第二年度である2016年度の末に見直しをおこない、1既存の自治体史のみでは情報収集が不十分な地域に関する検討、2史料が多い東寺領に関する検討、312と密接に関連しうる政治史に関する検討、という三点に絞って、研究を進めていくこととした。最終年度たる今年度も、この方針に沿うかたちで研究を進めるようにつとめた。今年度の成果は以下の通り。3の政治史関連の検討が引き続き進展し、前年度に引き続いて執筆した康暦の政変前後の政治過程に関する論考1件を公表することができた。2に関しては、本格的な論考の公表は遅れているものの、東寺領備中国新見荘に関する検討を含む論考1件を公表している。1に関しては、前年度に公表した論考のなかで取り上げていた摂津河内和泉の三ヶ国のうち、河内国に関する研究を継続しており、早いうちに関連する論考を公表したいと考えている。このほか、早島大祐氏編の『中近世武家菩提寺の研究』(小さ子社、2019年)にも「大名家の追善仏事と禅宗寺院」というタイトルで論考が近日発表されるが、これは基本的には早島氏を代表とする科研(基盤研究B「中世後期守護創建禅院の基礎的研究ー国菩提寺と京菩提寺」)の成果であるものの、一部に本科研の成果を含んでいる。本研究は、地域の領主構成を問う視角から、室町時代における列島の地域性を解明し、それが生じた理由や経緯について、構造的・総合的に把握することを目的とする。初年度は計画の手始めとして、関連史料が膨大な公家・寺社の所領(寺社本所領)に関する情報整理を第一の目的とした。具体的には、一五世紀前半段階での当知行(有効に支配がおこなわれていた)所領が網羅的にわかる寺社本所を抽出・検討し、それらの所領の分布範囲につき確認する作業を進めた。作業は、関連図書・写真紙焼きの購入、史料所蔵機関への出張等による刊行史料・未刊行史料の検討を中心とし、このうち東大寺領の情報収集については研究協力者の協力を得た。検討の結果、いくつかの寺社本所の所領の状況を把握し、地域差に関する知見も獲得できた。さらにその一方で、既存の自治体史のみでは情報収集が不十分な地域があること、史料が多い東寺領についてはとくに丁寧な検討が必要なこと、禁裏料所の位置づけが当初想定よりも難しいことなど、以後の検討課題も明確になってきた。また、在京武家領との比較、各地の地域的特色の抽出、列島全体の地域性の構造的把握など、次年度以降に予定している作業につき、前倒しして情報収集をおこなった。近年進展がめざましい東国史研究を、どのように踏まえるのかが今後課題になると考えている。研究成果としては、南北朝期に寺社本所領をめぐって出された幕府法群についての論考を発表したことが、第一に挙げられる。研究上の混乱の大きい半済の問題を整理し、所領押領の度合いや半済のあらわれ方の地域差を指摘した点は、本研究の基礎となる重要な知見である。加えて、室町時代の大名層の元服・初任官・出家の年齢に関する考察も発表できた。これは直接的に寺社本所領を取り上げたものではないが、寺社本所関係の史料収集が検討の前提として生かされており、本研究の成果を一部含んでいる。上記に示したように、各勢力に関する情報収集は順調なペースで進展している。検討のなかで、より丁寧な分析が必要な点も明確になってきたが、それは検討が進んだ結果のことである。寺社本所領の分布に関する論考執筆には遅れがあるが、その反面で次年度以降に予定している作業に関する情報収集が相応に進んでおり、全体としては、おおむね順調に進んでいると判断しておく。本研究は、地域の領主構成を問う視角から室町時代における列島の地域性を解明し、それが生じた理由や経緯について、室町時代的な支配体制が形成される過程と関連づけつつ、構造的・総合的に把握することを目的とするものである。第二年度にあたる本年度は、前年度に明らかになった問題点を念頭に置きながら、公家・寺社の所領(寺社本所領)に関する情報整理を継続するとともに、武家関係者の所領に関する検討や、支配体制とその地域性の形成を考える際に重要な意味をもつ政治史の検討にも取りかかった。具体的な作業としては前年度に引き続き、関連図書・写真紙焼きの購入、史料所蔵機関への出張等による刊行史料・未刊行史料の検討などが中心であった。また、前年度の検討を進めるなかで、既存の自治体史のみでは情報収集が不十分な地域があることが問題となったが、そのうち、南朝勢力が占領していた時期が長いために室町時代の地域性を考える上で位置づけが問題となる河内・和泉両国について集中的に検討を進め、そのなかでも河内国のとある荘園に関する新出史料を紹介する口頭報告をおこなうことができた。今年度より、研究代表者が異動した。これによって研究環境が著しく変化したが、それだけではなく、新たな別の研究分野に取り組む必要が生じたこともあって、本研究の進展が想定よりも遅れることとなった。

もちろん、「研究実績の概要」に記したような点で検討が進展する部分はあったものの、寺社本所領関係でも、より丁寧な分析が必要であると前年度の実施状況報告書に記した点について、まだ十分な検討をおこなえていない部分があり、武家関係者の所領との比較も進展できていない。そのため、上記のように判断した。本研究は、地域の領主構成を問う視角から室町時代における列島の地域性を解明し、それが生じた理由や経緯について、室町時代的な支配体制が形成される過程と関連づけながら構造的・総合的に検討するものである。本研究の遂行に際しては、研究代表者の異動の影響によって研究計画の変更が必要となったため、第二年度である2016年度の末に見直しをおこない、1既存の自治体史のみでは情報収集が不十分な地域に関する検討と、2史料が多い東寺領に関する検討、312と密接に関連しうる政治史に関する検討の三点に絞って、検討を進めていくこととした。具体的には、関連図書の購入、史料所蔵機関への出張、関連史料の紙焼きの入手、学会参加による情報収集などに経費を使用しつつ作業を進めた。今年度、関連する成果は以下の通り。1に関しては、『日本史研究』掲載の論文のなかで、摂津・和泉・河内両国の地域差について論じることができた。3の政治史関連の検討が引き続き進展し、具体的には、前年度に引き続いて執筆した康暦の政変前後の政治過程に関する論考1件、足利義持の時代の政治状況を簡単に示した小稿1件、室町時代の大名層の生年・年齢の問題について一般向けに解説した小稿1件を公表できた。12は、3と密接に結びつけながら論じることで緻密な検討になるものであるため、このように3の検討が進展したことは、本研究が本来掲げていた目的を達成するための重要な足がかりとなるものと考えている。2016年度末に設定した三つの課題のうち、13についてはそれぞれ成果として結実しており、順調に進展している。しかし、2に関しては遅れており、13についてももう少し、より区切りのよいところまで研究を進めたうえで、次の研究戦略を考えていく必要があると考え、2017年度末に補助事業期間の延長を申請した。本研究の遂行に際しては、研究代表者の異動の影響によって研究計画の変更が必要となったため、第二年度である2016年度の末に見直しをおこない、1既存の自治体史のみでは情報収集が不十分な地域に関する検討、2史料が多い東寺領に関する検討、312と密接に関連しうる政治史に関する検討、という三点に絞って、研究を進めていくこととした。最終年度たる今年度も、この方針に沿うかたちで研究を進めるようにつとめた。今年度の成果は以下の通り。3の政治史関連の検討が引き続き進展し、前年度に引き続いて執筆した康暦の政変前後の政治過程に関する論考1件を公表することができた。2に関しては、本格的な論考の公表は遅れているものの、東寺領備中国新見荘に関する検討を含む論考1件を公表している。1に関しては、前年度に公表した論考のなかで取り上げていた摂津河内和泉の三ヶ国のうち、河内国に関する研究を継続しており、早いうちに関連する論考を公表したいと考えている。
徐放化鎮痛薬の開発ならびに疼痛治療への応用

徐放化局所麻酔薬シートは、ラットを用いた動物実験でその効果と安全性を示すことができて、ヒトボランティアを対象とした試験で長時間の鎮痛効果と有害事象のないことを確認し、医師主導型臨床試験として、患者を対象とした試験を開始した。なお、リドカイン以外の局所麻酔剤を用いた徐放薬作成にも着手し、さらに長時間安定した効果を得られることを目標としている。既に作成して、動物実験を終えたリドカイン徐放シートをヒトへ使用するために随時準備を行っている。まず、ヒトへ使用するために滅菌方法やクロロホルム残量を調査した。クロロホルム残量は測定できたが、ヒトへの影響のあるレベルではなかった。滅菌方法に関しては、当初ガス滅菌を検討していたが、温度による徐放薬の変性問題が生じて、ガンマ線滅菌を行うこととした。そして、院内の臨床試験登録を行い、健康な成人男性被験者を対象に、リドカイン徐放薬投与試験を計画した。鼻粘膜にリドカイン徐放シートを72時間貼付し、その都度鼻粘膜の痛み閾値を測定した。さらに試験前後で、採血検査、心電図検査等行い安全性を確認した。結果として、72時間にわたり疼痛閾値を下げずに、安全性においてもほぼ問題ないという結果となった。現在その結果に関して論文投稿中である。さらに引き続いて、実際の患者に投与するための臨床研究を開始している。試験概要は、院内の臨床試験登録を行い、歯科口腔外科で埋伏智歯の抜歯を行う際に、リドカイン徐放薬を投与するというものである。患者を4群に分けて、抜歯部位に基材(リドカインなし)、リドカイン徐放薬100、200、400mgを投与して、その痛みの程度と鎮痛補助薬の使用状況を調査し、さらに有害事象も調査することとしている。現在数例行っており、100症例を目標に行う予定である。ある程度研究が進んだら、インドネシアにある提携大学においても同様の試験を行う予定である。α2アゴニストを用いた徐放薬研究は、いまだ薬剤作成段階にある。リドカイン徐放薬の臨床応用に向けての試みは順調に進んでいる。リドカイン徐放シートは安定して作成することができるようになり、臨床試験部を健康成人被験者に対する安全性と効果確認試験を行っている。現在までに12例を終えて、目立った副作用を認めておらず、その効果も既存の薬剤(リドカインスプレー)と比較しても明らかに長時間の持続効果を示すことができている。実際の患者への投与を見据えて、提携大学であるインドネシアのPadjadjaran大学へ行って臨床応用へ向けてディスカッションを開始した。リドカイン徐放薬の含有クロロホルム濃度を測定し、滅菌方法を検討して臨床応用への準備を進めている。さらに現在本邦において臨床においてより使用頻度の高いレボブピバカイン徐放薬作成に関しても開始している。クロニジン徐放薬に関しては、ラットを用いた動物実験での効果を確認したところであるが、病理学的に投与部位周囲の検討をする予定であったが、薬剤作成に関して再現性がなくなりその原因を探索中である。温度・湿度管理ができる環境を整えて、作成を続けているが、いまだ再現性に乏しい状態である。今後更なる検討が必要になる。第32回臨床麻酔学会において、局所麻酔のこれからというシンポジウムで『徐放化局所麻酔薬の臨床応用に向けて』という題で発表した。第2回DDS徐放化再生医療研究会で『徐放化局所麻酔薬の臨床応用』という題で発表した。また、『新規治療疼痛治療領域における徐放薬作成』という題で、『ここまで広がるドラッグ徐放技術の最前線』という本を共同執筆した。徐放化局所麻酔薬研究は基礎実験を終え、ラットを用いた動物実験での効果安全性確認後、ヒトボランティア試験を行った。ヒトボランティアを対象とした試験では、健常人の鼻粘膜にリドカイン徐放薬を貼付し、その長時間効果(72時間)と有害事象がないことを確認した。今年度は、それを踏まえて、実際の患者に対して医師主導型臨床試験として申請し、歯科口腔外科と共同で下顎水平埋伏歯の抜歯術の術後疼痛管理への影響について調査を開始した。それ以外には、基礎研究として、リドカインでない局所麻酔薬での徐放薬作成を試みているが現在までに有力な候補薬は見つかっていない。さらにα2アゴニストの徐放化も検討しているが、現在様々な手法で検討中である。麻酔学ヒト被験者の試験を終えて、現在患者を対象に試験計画を立てて、臨床試験を遂行中である。多施設共同研究への準備も同時進行で進めて、症例数を増やせるよう努力が必要である。α2アゴニスト徐放薬作成に関しては、薬剤作成段階でうまくいかずに次のステップへ進めずにいるが、さらに作成を重ねて手法に関しても検討中である。局所麻酔薬の徐放化研究に関しては、おおむね順調に進展している。動物実験を終えて、健康成人被験者を対象に医師主導型臨床試験に入っている。今後はさらに患者を対象とできるよう様々な方面で準備中である。さらに新規徐放薬剤に関しても研究を開始し、さらなる可能性を追求している。

α2アゴニスト徐放に関しては、一部薬剤作成でうまくいかない部分があるが、現在その過程に関して確認中であり、必要に応じて、共同研究者の工学部の先生に原因調査を依頼する予定である。ここまでの試験は、投与するためのアプローチが簡単であることと、有害事象が生じた際に取り出しやすいことを考慮して、口腔内や鼻腔内で行ってきたが、今後は実際の創部にそのまま投与したり、生体内分解材料を用いた製剤なので、そのメリットを生かして、体内に留置したまま経過をみるような研究デザインでの試験を組んでいくことを目的とする。ヒトにおける安全性と効果が確認できたら、さらに広い適応を求めていくことと、多施設における同様の試験の企画を行っていくことで、広く試用されるようになることを目指す。一方で、薬剤作成に関しては、より管理されたエリアで(GMP基準を満たすような)作成できるよう、創薬企業や薬剤部と調整を行っていく必要もある。α2アゴニスト徐放薬が作成できたら、その効果と局所麻酔徐放薬との相乗効果などを検討したいと思う。リドカイン徐放薬に関しては、現在のものをいかにして臨床応用できるかという点に焦点を絞って引き続き研究を進めていく予定である。ヒトでの安全性と効果が確認できれば早い段階で実際の患者の治療で使用する準備を多方面から進めていく。レボブピバカイン新規徐放薬に関しては、新たな徐放手法で現在までに20種類ほどの薬剤作成を終えて、おおよその見当はついたので、まずは安定して作成できることを確認したら動物実験に入る予定である。α2アゴニスト徐放に関しては、クロニジン徐放薬作成にまず尽力し、薬剤が安定して作成することができれば、動物実験を完了する。さらに局所麻酔徐放薬とクロニジン徐放薬の相加、相乗効果に関する検討も行っていきたい。臨床研究の謝金支払の必要性がなくなったために、一部次年度への繰り越し金ができた。徐放薬の作成が、新規の局所麻酔薬であるレボブピバカインとα2アゴニストであるクロニジンで開始しているが、進行が思うようにいかず、濃度測定を迅速におこなえるようにすることでスピードアップを測る。そのために今まで当院の薬剤部で濃度測定を依頼していたが、HPLCのシステムを導入して、自分たちの研究室内で測定できるようにする。HPLCの機械はすべて含めると非常に高価なので何人かの研究費を用いて、共有設備として分割購入予定である。今年度に引き続き、薬剤作成に係るポリマーの購入費用や実験器具消耗品は必要となる。また、動物実験を継続して行っていくため、ラット購入費用も必要となる。さらに学会発表や国内外の共同研究者(京都大学、インドネシアPadjadjaran大学)との打ち合わせのために旅費が必要となる。健康成人被験者を用いた臨床試験を行う必要があれば、被験者に支払う謝金が必要となる可能性もある。
有機超薄膜の空間布制御による超高密度記録素子の創成

超高密度記録素子の構成材料としての高秩序化LB膜の構築法として、再結晶多段階クリープ法を考案した。再結晶多段階クリープ法は、予め融点以下の水相温度にて面積クリープを行ってある程度秩序化した結晶性単分子膜を一旦融点以上の温度まで加熱し冷却した後多段階クリープにより高表面圧まで圧縮する、抵欠陥単分子膜調製法である。調製された単分子膜は、これまでに提案されてきた水面上単分子膜の秩序化法で調製した膜よりも優れた結晶学的秩序性を示した。以上の結果より、再結晶多段階クリープ法により調製された単分子膜は、高度に分子配列が制御されており、高密度記録素子の構成材料として適していることが明らかとなった。走査型プローブ顕微鏡を利用した高密度記録の方法として、プローブを利用して膜に力をかけて膜分子を除去する「機械的加工」と、プローブ-基板間に電界をかけ、膜分子を排除する「電気的加工」の2法について検討を行った。「機械的加工」では、単分子膜中に最小で直径20nmの円形の孔が作製できた。しかしながら、このとき孔の形状については制御できず、方形に制御できた孔の最小のサイズは一辺35nm程度であった。この方形の孔については、孔の位置や面積など自由に制御することが可能であった。一方、「電気的加工」では、その孔作製が電界によるため、孔形状については円形にのみ制御可能であった。また、その孔径は10nm以下であり、「機械的加工」に比べて極めて微小な孔の作製が可能となった。また、孔の分布についても任意の場所に分布が可能であった。以上の結果より、走査型プローブ顕微鏡を用いて高秩序化した単分子膜上にナノメートルオーダーの小孔を分布させることで、超高密度素子の構築が可能であることが明らかとなった。
東シナ海におけるサブメソスケール渦が海洋生態系に及ぼす影響の評価

東シナ海陸棚縁辺域における現場観測:サブメソスケール現象が黒潮フロント渦として発生しやすい東シナ海域陸棚縁辺域において、外洋域ではこれまでに類を見ない高頻度高解像度観測を実施した。具体的には、7月下旬に長崎大・水産学部練習船「長崎丸」を用いて、沖縄本島と奄美大島を頂点とする正三角形の東シナ海側の頂点に当たる海域にて、黒潮に直行する約60kmの観測ラインを設け毎日3日間観測を行った。本研究では、これまで高時空間解像度での観測が難しかった栄養塩・植物組成に注目し、近年実用化された光学式硝酸塩センサー(SUNAv2)と多波長励起蛍光光度計(Multi Exciter)を組み合わせて運用することにより、水平解像度約7km、鉛直解像度約0.25mで栄養塩・植物組成を測定することができた。これにより、陸棚縁辺域の亜表層においてサブメソスケール現象に伴い栄養塩・植物組成がダイナミックに変化することが捉えられた。大陸棚上に比べて、陸棚斜面上で黒潮フロント渦の影響が大きく栄養塩・植物量の変動が大きいことが明らかとなり、サブメソスケール現象に伴う栄養塩供給には、主に褐藻(珪藻類)が応答している可能性が高いことが示された。生態系モデルの調整と解析:本研究では、観測された生態系応答の背景にあるメカニズムを解析するために、高解像度海洋物理モデルとシンプルなNPZD生態系モデルを結合させた生態系シミュレーションの出力について、東シナ海に注目して解析中である。度重なる台風の襲来により観測計画が大幅変更になりながらも3回の高頻度高解像度ライン観測を実施することができた。これにより、東シナ海陸棚斜面において黒潮フロント渦の通過に伴い亜表層で物理・化学的な擾乱が発生し、その擾乱に対して植物プランクトンが応答している様子を捉えることができたため。今年度は、初年度の観測結果を踏まえ、観測ラインや観測項目を適宜変更しながら引き続き東シナ海黒潮域での集中観測を実施する。また、高解像度海洋物理モデルとシンプルなNPZD生態系モデルを結合させた東シナ海における生態系シミュレーションを実施中であるが、その解析をさらに進める。
細胞死抑制ペプチド添加人工コラーゲンによる脊髄再生への試み

ラット脊髄損傷モデルに対し、組織欠損部へ再生の足場(スキャホールド)として人工コラーゲンを移植し観察した。組織学的には移植片と脊髄との親和性が良好であること、一部に組織への軸索の伸展が観察された。後肢運動機能評価においては優位な変化は認めなかった。我々の研究グループにおいて、これまで神経幹細胞や骨髄間質細胞を保持する人工マトリクスとして、アルギン酸ゲルを用いてきた。神経損傷後の細胞の変質に注目し、腫瘍壊死因子(TNF : Tumor Necrosis Factor)を特異的に抑制するペプチドを開発し(K.kajiwara, et al., BAA, 1699, 131-137 (2004))、今回は人工コラーゲンに添加した。このコラーゲンと神経幹細胞を脊髄損傷部に移植し、細胞の維持と分化に対する効果を検証する。本年度はまず、安定した脊髄損傷モデルを作成する実験を行った。生後4週齢のSDラットの背部を全身麻酔下に切開し、胸髄Th8-10のレベルで椎弓を切除し脊髄を露出。脊髄を約2mm切除し、ギャップを作成。作成した間隙へ人工コラーゲン(TNFの添加はない)を愛護的に充填したのち、椎弓を元に戻し皮膚縫合し飼育する。このモデルにおいては、両下肢麻痺を認め、膀胱直腸障害が原因と思われる一週間程度での死亡の割合が多かった。その為、全切断ではなく、脊髄左側を半切断したモデルを作成した。このモデルにおいては左下肢の麻痺は観察されるも、褥創の合併もなく、長期観察が可能であった。何度か実験しているうちにほぼ安定したモデルの作成ができるようになった。移植後2週、4週にて脊髄を摘出し、標本を作製。ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、組織の観察を行った。組織とコラーゲンとの親和性に関しては良好であることが観察された。後肢運動機能評価においては、経過上、あきらかな改善は認められなかった。次年度以降は、免疫組織染色等を行い評価をしていく予定である。神経損傷後の細胞の変質に注目し、腫瘍壊死因子(TNF: Tumor Necrosis Factor)を特異的に抑制するペプチドを開発し(K.kajiwara, et al., BAA. 1699,131-137(2004))、人口コラーゲンに添加した。昨年度はまず、安定した脊甑損傷モデルを作成する実験を行った。脊髄半切モデルにて、安定した術後経過を得られるようになったため、術後12週まての観察期間を設定したが、12週まで生存させるには尿路感染と考えられる合併症の為、困難を要した。一部のモデルにおいては、移植片周囲に空洞を形成するものも認めたが、組織とコラーゲンとの親和性に関しては良好であることが観察された。また、ホルマリン固定後に凍結切片を作成し、免疫組織染色を行い評価をおこなった。あきらかなグリア瘢痕は形成せず、移植片への軸索の伸展を認め、再生の場として有用であることが確認された。BBBによる,後肢運動機能評価においては,12週においても経過上、あきらかな改善は認められなかった。ラット(生後4週齢)の脊椎を椎弓切除し胸髄レベル(Th7-9)で約2mmのギャップを作製する。人工コラーゲンのみの移植群(G1)とTNF添加人工コラーゲン移植群(G2)を作製した。移植112週間後の組織を各々評価した。潅流固定後、脊髄を取り出し、ヘマトキシリンエオジン(HE)染色し顕徴鏡で観察した。軸索、ニューロン、星状膠細胞、希突起膠細胞等に対する抗体を用いて免疫組織化学染色し共焦点蛍光顕徴鏡で観察した。HE染色による観察では、G2群において、組織ー細胞間の親和性はより良好であり、空洞を形成することも少ない傾向にあった。また、移植された繊維状の人工コラーゲンは経過とともに減少し、その間隙は組織にて充填されていく様子が観察された(その組織の成分は同定未)。免疫組織化学的検討においては、G2群において移植部への軸策伸長を認めた。また周囲にグリオーマ形成等は認めなかった。後肢運動機能評価においては、経過において両群間に明らかな差異を認めなかった。組織免疫染色・運動機能評価等も順調に経過している.24年度が最終年度であるため、記入しない。免疫組織学的評価をさらに加えていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
脂肪毒性および耐糖能異常での新規膜型脂肪酸受容体の膵β細胞保護作用と転写制御機構

GPR40は膵β細胞に高発現しインスリン分泌調節に関与する。しかし、レプチンシグナル低下でのGPR40の意義は不明であった。申請者らは遺伝性肥満レプチン欠損Lepmkyo/mkyoラットを解析し、週齢依存の肥満の増悪することを示した。肥満の増悪に伴い、著明な中性脂肪血症が生じ、耐糖能も悪化した。また、Lepmkyo/mkyoラットでは52週齢以降で体重減少、60週齢以降で致死を生じ、その原因の一端には著明な脂肪肝および肝機能障害の関与が示唆された。Lepmkyo/mkyoラットの膵臓にて膵β細胞領域は対照の約3倍以上に著明に増大しており、基礎インスリン分泌の上昇との関連が示唆された。一方、Lepmkyo/mkyoラットではインスリン初期分泌低下が認められた。グルコース応答性インスリン分泌に関与するGPR40の遺伝子発現が有意に低下しており、インスリン初期分泌低下との関連が示唆された。近年、オーファン受容体として知られてきたGPR40、GPR119などのG蛋白共役型受容体のリガンドが内因性脂質であることが相次いで示され、その機能的意義が注目されている。GPR40は中・長鎖の遊離脂肪酸をリガンドとし、膵β細胞にほぼ特異的に高発現し、グルコース応答性インスリン分泌の増強に関与することが報告され、抗糖尿病創薬の標的としてその臨床的意義が注目されてきた。しかし、インスリン抵抗性およびインスリン初期分泌低下モデルob/obマウスの膵臓ではGPR40遺伝子発現が増加しているという報告があるなど、GPR40の発現調節やその意義は不明な点が多い。そこで、我々が遺伝子異常を解明した遺伝性肥満モデル(Nat Genet, 1996)コレツキーラット(fak/fak)にて、膵島でのGPR40遺伝子発現をTaqMan PCRにて検討した。著明な肥満およびインスリン初期分泌低下を呈する14週齢のfak/fakで、膵島でのGPR40 mRNAレベルは非肥満対照(+/+)の約1/3に著明に低下していた。また、14週齢fak/fakの単離膵島にて、GPR40のリガンドである長鎖脂肪酸のオレイン酸によるインスリン分泌増強は著明に低下していた。膵島での中性脂肪レベルを定量したところ、fak/fakにて+/+の約3倍に著明に増加していた。fak/fakに抗脂肪毒性治療であるカロリー制限を行ったところ、膵島でのGPR40mRNAレベルは+/+に匹敵する濃度に改善した。GPR40遺伝子発現の低下は基礎インスリン分泌の上昇よりむしろグルコース応答性インスリン分泌の低下との関連が示唆され、また膵β細胞でのGPR40遺伝子発現は肥満状態に関連してダイナミックに調節され、治療介入により改善する可能性が示された。新規のGq共役型受容体GPR40は中・長鎖の遊離脂肪酸をリガンドとし、膵β細胞にほぼ特異的に高発現し、グルコース応答性インスリン分泌の増強に関与することが報告されてきた。しかし、GPR40の病態生理的意義は不明な点が多い。申請者らは、GPR40が内因性脂質(遊離脂肪酸)をリガンドとし、インスリン分泌増強に関与することに注目し、インスリン分泌調節と脂質代謝でのGPR40の病態生理的意義を明らかにする目的で、申請者らがその遺伝子変異を解明したコレツキーラットの膵島にてGPR40遺伝子の発現調節を検討し、GPR40の発現低下がインスリン初期分泌低下と関連する可能性が示された。一方、コレツキーラットではレプチン受容体が欠損しておりレプチンによる治療効果の判定が不可能であった。そこで本研究では、レプチンの治療効果を明らかにする目的で、申請者らが開発・作成したレプチン欠損ラット(mkyoラット)におけるGPR40の発現調節の解析とレプチン治療の効果を検討する予定である。昨年度までに、10週齢にてmkyoラットは著明な高中性脂肪血症、耐糖能異常、インスリン初期分泌低下を来す事を明らかにした。これらの所見から、mkyoラットはこれまで我々が解析してきたレプチン欠損モデル、コレツキーラットと同様の代謝プロフィールを持ちながら、レプチン感受性を有すると考えられた。実際、基礎検討にてmkyoラットでレプチン治療にて糖脂質代謝の改善を確認している。また、ヒト膵島におけるGPR40アゴニストによるインスリン分泌増強作用を解明する系では、以前に観察されていたグルコース応答性インスリン分泌の観察が見られなくなっており、細胞のviabilityの評価、手順の最適化などにて系の安定性を図っている。

レプチン欠損ラットにおいては遺伝性肥満と糖脂質代謝異常を確認し、レプチン投与による代謝改善を認めている。引き続き膵島でのGPR40遺伝子発現調節などにつき検討を行う。GRP40遺伝子改変動物(KOラット、Tgラット)は作成途中であるが、これらは1年以内に実験可能な個体を得られることが知られており、十分に期間内に解析が可能であると考える。ヒト膵島におけるGPR40アゴニストによる機能解析においては、以前に観察されていたグルコース応答性インスリン分泌の観察が見られなくなっているが、細胞のviabilityの評価、手順の最適化などにて系の安定性を図っている。ラットを用いた糖脂質代謝の解析にて、申請者らの研究室は実績がある。また、並行してヒトおよびマウス・ラットのGPR40に特異的な抗体を作成してきており、特に発現調節などにおいて、これまで申請者らが報告してきたmRNAのみならず、蛋白の定量を目指している。ヒト膵島関連実験にて各種緩衝液およびインスリン測定試薬の使用を予定している。レプチン欠損およびGPR40遺伝子改変動物の作成・維持に費用を予定している。発現調節などの検討で分子生物学的試薬を購入する。抗体を用いた検討では、ウェスタンブロットや免疫組織化学などに関連した生化学試薬を購入する。
環境配慮型製品の時間軸・空間軸・機能軸に関する多元最適化による環境負荷低減

使用済みの工業製品からリユース可能な部品を取り出し,それを新規に製造する工業製品に組み込む生産方式(リマニュファクチャリング,再製造)は,すべての部品を新規に製造して組み込む生産方式よりも環境への負荷が低減できる.本研究では,リユース部品の物理寿命分布(時間軸),エンドオブライフオプション(空間軸),およびメンテナンス(機能軸)の多元最適化を実施する.この研究によって,リマニュファクチャリングを効果的に行う上で不可欠である,環境配慮型製品の設計に関する新規的な指針を得ることができ,環境負荷のさらなる低減が期待される.今年度における研究実績の概要は次の通りである.1.使用済み製品から取り出したリユースユニットを組み込んだ製品は,環境負荷およびコストの点で有利である.長寿命化を考えたリユースユニットの設計は環境負荷およびコストに関して不利にならないようにする必要がある.そこで,リユースユニットの物理寿命分布がリユース効率およびコストに及ぼす影響をライフサイクルシミュレーションによって調べ,リユースユニットの最適な物理寿命分布に関して考察した.このとき,リユース部品の修理の実施による影響も考慮した.2.使用済み製品から取り出したリユース部品と新品部品を混在させて製造するシステム(再製造システム),および新品部品のみを用いて製造するシステム(新規製造システム)を組み合わせたシステムのことをハイブリッド再製造システムと呼ぶ.このシステムを考察の対象として取り上げ,ライフサイクルシミュレーションと混合整数線形計画問題を併用した最適生産計画問題を考え,リユース部品の物理・機能寿命分布がハイブリッド再製造システムの運用コストおよび環境負荷に及ぼす影響を調べた.昨年度までに進めた研究を基礎にして今年度の研究を進めたこともあり,概ね順調に進んでいると判断している.1.リユースユニットには物理寿命分布と機能寿命分布が設定されるが,機能寿命分布が最適な物理寿命分布にどのような影響を及ぼすのかを考察する.2.再製造システムの運用コストを小さくするためには,システムパラメータをどのような優先順位でどの程度変更すべきであるかを物理寿命分布の最適化と結びつけて考察する.3.リユース部品のメンテナンスに関する要素を取り入れ,メンテナンスによる機能回復の程度とそれに伴うコストがリユース部品の最適物理寿命分布に及ぼす影響を検討する.使用済みの工業製品からリユース可能な部品を取り出し,それを新規に製造する工業製品に組み込む生産方式(リマニュファクチャリング,再製造)は,すべての部品を新規に製造して組み込む生産方式よりも環境への負荷が低減できる.本研究では,リユース部品の物理寿命分布(時間軸),エンドオブライフオプション(空間軸),およびメンテナンス(機能軸)の多元最適化を実施する.この研究によって,リマニュファクチャリングを効果的に行う上で不可欠である,環境配慮型製品の設計に関する新規的な指針を得ることができ,環境負荷のさらなる低減が期待される.初年度における研究実績の概要は次の通りである.1.再製造システムと新規製造システムが並列に運用されているハイブリッド製造システムを対象にし,リユース部品の物理寿命分布がハイブリッド製造システムの運用コストにどのような影響を及ぼすのかを考察した.ハイブリッド製造システムの運用コストは混合整数計画問題として定式化した.使用済み製品の回収量・廃棄量はライフサイクルシミュレーションによって求め,これによって得られた結果を混合整数計画問題に反映させた.これらのもとで,リユース部品の物理寿命分布,使用済み製品の回収率,およびリユース部品のリユース可否にかかる判断基準を変化させて運用コストに対する感度を調べた.2.再製造が連続生産またはロット生産されており,かつ新規製造がロット生産に限定されているハイブリッド製造システムを考察の対象にし,新規製品の発注コストおよび再製造品・新規製造品の在庫保管コストが新規製造の最適生産計画に及ぼす影響をライフサイクルシミュレーションによって検討した.使用済み製品の回収量および製品の需要量に関する予測精度が新規製造の最適生産計画に及ぼす影響を調べるとともに,再製造に関して連続生産・ロット生産のいずれがコスト上有利であるかを考察した.昨年度までに進めた研究を基礎にして今年度の研究を進めたこともあり,概ね順調に進んでいると判断している.使用済みの工業製品からリユース可能な部品を取り出し,それを新規に製造する工業製品に組み込む生産方式(リマニュファクチャリング,再製造)は,すべての部品を新規に製造して組み込む生産方式よりも環境への負荷が低減できる.本研究では,リユース部品の物理寿命分布(時間軸),エンドオブライフオプション(空間軸),およびメンテナンス(機能軸)の多元最適化を実施する.この研究によって,リマニュファクチャリングを効果的に行う上で不可欠である,環境配慮型製品の設計に関する新規的な指針を得ることができ,環境負荷のさらなる低減が期待される.今年度における研究実績の概要は次の通りである.1.使用済み製品から取り出したリユースユニットを組み込んだ製品は,環境負荷およびコストの点で有利である.長寿命化を考えたリユースユニットの設計は環境負荷およびコストに関して不利にならないようにする必要がある.そこで,リユースユニットの物理寿命分布がリユース効率およびコストに及ぼす影響をライフサイクルシミュレーションによって調べ,リユースユニットの最適な物理寿命分布に関して考察した.このとき,リユース部品の修理の実施による影響も考慮した.2.使用済み製品から取り出したリユース部品と新品部品を混在させて製造するシステム(再製造システム),および新品部品のみを用いて製造するシステム(新規製造システム)を組み合わせたシステムのことをハイブリッド再製造システムと呼ぶ.このシステムを考察の対象として取り上げ,ライフサイクルシミュレーションと混合整数線形計画問題を併用した最適生産計画問題を考え,リユース部品の物理・機能寿命分布がハイブリッド再製造システムの運用コストおよび環境負荷に及ぼす影響を調べた.昨年度までに進めた研究を基礎にして今年度の研究を進めたこともあり,概ね順調に進んでいると判断している.

1.再製造システムの運用コストを小さくするためには,システムパラメータをどのような優先順位でどの程度変更すべきであるかを物理寿命分布の最適化と結びつけて考察する.2.リユース部品のメンテナンスに関する要素を取り入れ,メンテナンスによる機能回復の程度とそれに伴うコストがリユース部品の最適物理寿命分布に及ぼす影響を検討する.3.エンドオブライフオプションの決定に関する研究では,これまでに実施した研究成果を踏まえ,製品を構成している部品数を増加させ,部品の属性データが最適化にどのような影響を及ぼすかを調べる.1.リユースユニットには物理寿命分布と機能寿命分布が設定されるが,機能寿命分布が最適な物理寿命分布にどのような影響を及ぼすのかを考察する.2.再製造システムの運用コストを小さくするためには,システムパラメータをどのような優先順位でどの程度変更すべきであるかを物理寿命分布の最適化と結びつけて考察する.3.リユース部品のメンテナンスに関する要素を取り入れ,メンテナンスによる機能回復の程度とそれに伴うコストがリユース部品の最適物理寿命分布に及ぼす影響を検討する.現有設備の本研究遂行における適否を見極めながら本年度の研究を進めた結果,物品費を節約できたため次年度使用額が生じた.計算機のハードウェアとソフトウェアの進歩を踏まえて適切なものを購入する予定である.現有設備の本研究遂行における適否を見極めながら本年度の研究を進めた結果,物品費を節約できたため次年度使用額が生じた.
寄生原虫に特有な酵素遺伝子を標的としたPCRを用いる熱帯熱マラリアのDNA診断法

マラリアの撲滅に寄与すべくマラリア原虫種を迅速且つ簡便に識別診断するDNA診断法を構築し、マラリア高度流行地で試行し好成積を得た。その結果、従来の顕微鏡より感度及び精度共に優れている事が判った。以下、我々が開発した二方法について概要を記す。〔1〕Enzymaticdetection of PCR products(ED-PCR)法:熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)と三日熱マラリア原虫(P.vivax)の18SRNA遺伝子をターゲットとして、両原虫の共通な塩基配列の標識プライマーを用いてPCRを行い、増幅産物を酵素抗体法により発色させて検出した。本法はビオチン及びジニトロフェニル基で標識したプライマーでPCRを行い、増幅産物をストレプトアビジン固相化プレート上に捕捉し、アルカリホスファターゼ標識抗ジニトロフェニル抗体と反応させP-ニトロフェニルリン酸を用いて黄色に発色させる。検出感度はマラリア原虫100個/10μl(全血)であり診断には4時間を要した。〔2〕Microplatehybridization法:ビオチン標識プライマーを用いてPCRを行い、増幅産物を、熱帯熱及び三日熱マラリア特有の18Sリボゾーマル遺伝子DNA配列を固相化したプレートにそれぞれ加え、ハイブリダイゼーションを行った後、アルカリホスファターゼ標識ストレプトアジジンを加え、ED-PCR法と同様に発色させる。この方法を用いると三日熱マラリアと熱帯熱マラリアをそれぞれ識別判定できる。検出感度はED-PCR法と等しかった。近年増加しつつある輸入マラリアの症例を上記DNA診断を行った結果、臨床診断の結果とよく一致した。また卵形マラリア原虫(P.ovale)をED-PCR法で診断できる事が判かり、DNA診断法に用いる塩基配列も決定する事ができ、すでに報告のある四日熱マラリア原虫の塩基配列を用いて、ヒトに感染するマラリア原虫すべてを識別診断できるシステムの構築を行っている。本研究は熱帯熱マラリアを迅速且つ簡便に診断するDNA診断法の構築を行い、マラリア樸減に寄与する事を目的としている。本年度は、マラリア原虫特有なDNA配列をPolymerase Chain Reaction(PCR)を用いて増幅して検出する三方式を開発し、マラリア流行地であるソロモン諸島国ガタルカナル島で試行し評価したところ顕微鏡法より感度及び精度共に優れている事が判った。以下、我々が開発した三方法について概要を記す。(1)Dowble PCR法:熱帯熱マラリアの特有な酵素であるシヒドロ葉酸還元酵素-チミジル配合成酵素のjunction部位の410bpを増幅したのち、さらに増幅産物内部の226bpを増幅し、アガロ-ス電気泳動後、ゲルをエチジマ-ムブロマイド染色して、増幅産物の有無を調べる。226bpのバンドが検出されると患者血液中に熱帯熱マラリア原虫が存在することを意味し確定診断となる。検出感度は原虫10個/10ul(全血)であった。(2)マイクロタイタ-プレ-ト上で発色させる方法:ED-PCR法について;人間とマラリア原虫のリボゾ-ムDNA配列に差異がある事を利用し、ビオチン及びジニトロフェニル基で標識したプライマ-でPCRを行い、増幅産物をストレプトアビジン固相化プレ-ト上に捕足し、アルカリホスフアタ-ゼ標識抗ジニトロフエニ-ル抗体と反応させ、P-ニトロフエニルリン酸を用いて発色色(黄色)させる。マイクロプレ-トハイブリダイゼ-ション法;ゼオチン

標識プライマ-を用いてPCRを行い、増幅産物を、熱帯熱及び三日熱マラリア特有のDNAを固相化したプレ-トにそれぞれ加えハイブリダイゼ-ションを行った後、アルカリホスファタ-ゼ標識ストレプトアビジンを加え、ED-PCR法と同様に発色させる。この方法を用いると三日熱マラリアと熱帯熱マラリアをそれぞれ識別判定できる。検出感度はマラリア原虫100個/10ul(全血)であった。発色法は簡便で46時間で診断できた。マラリアの樸滅に寄与すべくマラリア原虫種を迅速且つ簡便に識別診断するDNA診断法を構築しマラリア高度流行地で試行し好成績を得た。その結果,従来の顕微鏡より感度及び精度共に優れている事が判った。以下,我々が開発した二方法について概要を記す。〔1〕Enzymatic detection of PCR products(ED-PCR)法・熱断熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)と三日熱マラリア原虫(P.vivax)の18SRNA遺伝子をターゲットとして、両原虫の共通な塩基配列の標識プライマーを用いてPCRを行ない、増幅産物を酵素抗体法により発色させて検出した。本法はビオチン及びジニトロフェニル基で標識したプライマーでPCRを行い,増幅産物をストレプトアビジン固相化プレート上に捕足し,アルカリホスファターゼ標識抗ジ-トロフェニール抗体と反応させp-ニトロフェニルリン酸を用いて黄色に発色させる。検出感度はマラリア原虫100個/10ml(全皿)であり診断には4時間を要した。〔2〕Micnoplate hybridizafin法:ビオチン標識プライマーを用いてPCRを行い,増幅産物を,熱帯熱及び三日熱マラリア特有の18Sリボゾーマル遺伝子DNA配列を固相化したプレートにそれぞれ加え,ハイブリダイゼーションを行った後,アルカリホスファターゼ標識ストレプトアビジンを加え,ED-PCR法と同様に発色させる。検出感度はED-PCR法と等しかった。近年増加しつつある輸入マラリアの症例を上記DNA診断と行った結果,臨床診断の結果とよく一致した。また卵形マラリア原虫(P.ovale)をED-PCR法で診断できる事が判かり、DNA診断法に用いる塩基配列も決定する事ができすでに,報告のある四日熱マラリア原虫の塩基配列を用いて、ヒトに感染するマラリア原虫すべてを識別診断できるシステムの構築を行っている。
腰椎骨盤の回旋因子に着目した腰痛者のための運動療法の構築

腰椎骨盤の不安定性検査である側臥位での自動股関節外転テスト(股外転テスト)で骨盤の過剰な回旋が生じる者は,長時間の立位で腰痛が発症すると報告されている。しかし骨盤を回旋させる因子は不明となっており、効果的な運動療法の開発には至っていない。本研究の目的は,腰痛者の股外転テスト時の骨盤の過剰な動きに関連する因子を解明し,関連が認められた因子を改善させる運動療法を構築し効果を検証することである。本研究により,腰痛者の過剰な腰椎骨盤の動きを改善することができ,腰痛の治療・予防に寄与する運動療法を確立することができる。
グレブナー基底を応用した幾何定理証明アルゴリズムの新たな展開

計算幾何に関する古典的問題をいくつか取り上げ、そのうち(1)円内接多角形問題(2)シュタイナー環におけるデカルトの円定理の拡張、の2問について、結果が複雑で巨大な式になるため従来は計算不可能だった関係式の導出に成功した。研究課題にあげた「グレブナー基底の応用」とともに、「終結式の方法」によるアルゴリズムも検討し、結果的には後者によって、これまで未知だった公式を世界で初めて求めることができた。計算幾何の古典的問題のうち、「円内接多角形問題」を取り上げた。これは、「円に内接する多角形の各辺の長さをa_1, a_2,...,a_nとするとき、外接円の半径をこれらの変数の式で表せ」という課題であり、その成果は、以下の2点である。(1)江戸時代の和算家が五角形に対する正しい解をすでに得ていたことを立証した。(2)六角形・七角形にまで計算を進め、現在のコンピュータでも限界と思われる巨大な公式を(おそらく世界で初めて)求めることに成功した。この問題については、Heronの公式(三角形,1世紀)、Brahmaguptaの公式(四角形,7世紀)が知られていたが、五角形に対しては長く未解決で、D.P.Robbins(1994)およびP.Pech(2004)が初めて、半径を与える7次方程式を具体的に導いたとされる。これに対して本研究では、井関知辰「算法発揮(1690)」における五角形に対する半径の計算を、現代の数式処理システムを用いて検証し、井関の計算の正当性を確認した。さらに、和算家が用いたのと同様の「終結式による消去計算」の原理により、六角形・七角形へと計算を進めることが可能である。今回の科研費で導入したワークステーションでは、七角形の半径を与える38次方程式まで計算することができたが、これは、337,550,051項(約15GB)にもなる巨大な式であり、通常のパーソナルコンピュータでは計算不可能である。計算幾何における古典的問題から以下の2題について取り上げた。(1)円内接多角形問題「円に内接する多角形の各辺の長さをa_1,a_2,...,a_nとするとき、外接円の半径をこれらの変数の式で表せ」という問題である。今回の補助金によって導入したワークステーションを用いて、すでに2010年度中に六角形・七角形の場合に対する計算に(おそらく世界で初めて)成功していたが、本年度にはこれを査読付論文の形で発表することができた。この結果、本研究の先駆性を示すことができたと考えられる。(2)シュタイナー環における「デカルトの円定理の拡張」互いに外接または内接する複数の円からなる「シュタイナー環」と呼ばれる図形には、種々の関係式が成り立つことが知られている。特にn=3の場合に、各半径の関係を表す公式は「デカルトの円定理」と呼ばれている。本研究では、n=4,5,6と計算を進め、それぞれにおける関係式の導出を試みた。半径の間に成り立つ方程式は、それぞれ4次・24次・48次となることが確認できたが、これらの幾何学的な解釈は今後の課題である。主として、シュタイナー環における「デカルトの円定理」の拡張の問題に取り組んだ。シュタイナー環とは、互いに外接または内接する複数の円からなる図形で、これには種々の関係式が成り立つことが、古典的な幾何の結果として知られている。特にn=3の場合に各半径の関係を表す公式は、「デカルトの円定理」(1643)と呼ばれ、有名である。しかしながら、これをn=4以上(4個以上の円が環をなすような図形)に拡張した結果は、知られていないようであった。そこで本研究では、n=4,5,6と計算を進め、それぞれにおける関係式の導出を試みた。結果として、半径の間に成り立つ方程式は、それぞれ4次・24次・48次となることが確認でき、それぞれの性質も一定解明することができた。これにより、いわば「未知の公式の発見」ができたことが、本年度の成果といえる。この問題に取り組んだきっかけは、江戸時代末期の和算家である法導寺善による「観術」(1861)がn=4の図形を具体的に解いていることにあった。西洋数学では、n=4以上の場合の公式は現在まで未知であったが、日本ではすでに解かれていたともみなせる。また、それ以前の安島直円「円内容累円術」(1791)では、一般の場合の漸化式の導出も示され、J.Steiner(1796-1863)が種々の関係式を示すより前に、和算家の研究の方が先んじていたと考えられ、今後の重要な研究テーマとなる。これらの結果は、国際会議報告1件および国内研究会1件の報告として、発表をおこなった。課題として取り上げた「円内接多角形問題」では、論文が査読付学術雑誌に採録された。

また、引き続き取り上げた「デカルトの円定理の拡張」の課題においても一定の進展があり、次年度中には何らかの形で成果を公表できるようにしたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究課題名そのものと比較すると、これまでの成果には以下のような特徴がある。●対象とした問題では、「グレブナー基底」の算法より、古典的な「終結式」による算法の方が有効であった。●あえて分類すれば、「証明アルゴリズムの研究」というよりは「不変式の導出の研究」に属する問題にシフトしてきている。ただし、「和算研究への応用」は当初より視野に入れた研究計画であったので、短期的には、現在着手中の課題に集中して、確実な成果を期す予定である。
眼サルコイドーシスにおける疾患特異的抗原の解明

未知の眼サルコイドーシス特異的抗原の候補タンパク質の探索を目的として、硝子体手術時に得られたサルコイドーシスぶどう膜炎および比較対象として他の非サルコイドーシスぶどう膜炎の硝子体液をプロテオミクスで網羅的に解析した。二群に分けて蛍光二次元ディファレンシャル電気泳動(2D-DIGE)により比較解析を行った結果、合計15個のタンパク質スポットにおいて発現に差が認められた。これらのタンパク質は他のぶどう膜炎と異なりサルコイドーシスぶどう膜炎に特異的に関与するタンパク質であり、さらに詳細に解析することによりサルコイドーシスぶどう膜炎に特異的な抗原を同定できる可能性がある。また国際情報交換としてこれまでのぶどう膜炎の硝子体サンプル解析についての研究成果についてエジプトで開催されたCairo Retina Meeting2014において講演を行った(Diagnostic Vitrectomy for Ocular Sarcoidosis. 2014 Jan 4.)。このようにサルコイドーシスぶどう膜炎を含めたぶどう膜炎および眼内炎の硝子体サンプル解析は順調に進行しており、CD4陽性T細胞を活性化させるサルコイドーシスぶどう膜炎の疾患特異的抗原の探索に向けた準備は整いつつある。未知のサルコイドーシス特異的抗原の候補タンパク質の探索を目的として、硝子体手術時に得られたサルコイドーシスぶどう膜炎の硝子体液および比較対照としての他のぶどう膜炎の硝子体液をプロテオミクスで網羅的に解析した。具体的には我々の有するぶどう膜炎硝子体サンプルの中からサルコイドーシスぶどう膜炎8例、コントロールとしての他のぶどう膜炎4例のそれを用いて蛍光2次元ディファレンシャル電気泳動(2D-DIGE)によりタンパク発現の比較解析を行った。サルコイドーシス群と対照群のタンパク質電気泳動イメージを比較解析した結果、15個のタンパク質スポットにおいて発現に差が認められた。発現の差は2群間で統計学的解析(t検定)によりp値が0.05以下でありかつ発現が±2.0倍以上を示すものとした。15スポットのうちサルコイドーシス群において9スポットは発現上昇、6スポットは発現低下を示していた。これらのスポットに該当するタンパク質は他のぶどう膜炎と異なりサルコイドーシスぶどう膜炎において特異的に関与するものであり、さらに詳細に解析することによりサルコイドーシスぶどう膜炎に特異的な抗原を同定できる可能性があり現在解析を進めている。眼科学本研究に必要なサルコイドーシスぶどう膜炎を含めたぶどう膜炎の硝子体サンプルの検体数は順調に増加しており、またその解析の結果に関して論文として報告がなされた。また現時点での研究結果を国際学会にて発表すると同時に情報交換も実施して今後の研究に重要な示唆が得られた。プロテオミクス解析の機器や業者選定において費用面を含め詳細な検討が必要であったためプロテオミクス解析が予定より遅延しているものの、解析に必要なサルコイドーシスぶどう膜炎を含めたぶどう膜炎および眼内炎の硝子体サンプルは順調に集積されており、CD4陽性T細胞を活性化させるサルコイドーシスぶどう膜炎の疾患特異的抗原の探索に向けた環境は整いつつある。プロテオミクス解析の機器や業者選定において費用面を含め詳細な検討を行なったうえでCD4陽性T細胞を活性化させるサルコイドーシスぶどう膜炎の疾患特異的抗原の解明のためプロテオミクス解析による抗原探索を実施する予定である。プロテオミクス解析のための硝子体サンプルの集積を行なうことが優先したことや、プロテオミクス解析に使用する機器や業者選定において費用面を含め詳細な検討が必要であったため、プロテオミクス解析が予定より遅延した。費用のかかるプロテオミクス解析が未施行のため研究費に余剰が生じた。次年度にプロテオミクス解析による抗原探索を実施することにより、研究費は過不足なく使用出来る見込みである。