hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
対話の文体分析と英米演劇テクストの精緻化コーパスの作成

しかしこの時期において科研研究の成果の一端である「Ah, Wilderness!の台詞の文体分析:喜劇性と人物像」を日本英語表現学会の全国大会(於,大阪電気通信大学)の研究発表において、現在作成をしているコーパスを用いた各登場人物の台詞のn-gram解析から作り出したkeyword listを基に特徴語を抽出し、その上で特徴語とそのコロケーション語に関して分析手法の妥当性を確認できたのは、意味のあることであった。時間を要したのは事実であるが、この研究発表での手法を修正しつつ、構築中のコーパスの談話情報の付加作業の方針を行うことができた。また平成29年度の後期も教育活動と公務で時間を必要としたが、アルバイトの助手の協力を得ながらO'Neillコーパスのセリフの談話情報(SpeakerやHearerのsocial statusや両社のrelationなど)を確認し、それぞれの情報をまずはエクセル上に記入する作業を行い、その上でOxygenを用いて、コーパスに談話情報をマークアップをしていく作業を開始したが、Oxygenでのマークアップ作業においては、元のエクセルの談話情報における表現の齟齬や各種の問題をあぶり出しつつ、それらの問題点を修正してマークアップ作業を行わなければならないので、予想よりも時間がかかってしまった。しかしこの一連の作業のおかげで、平成30年度に行うべき談話情報のマークアップ作業の基本的な方針を確定できたのは大きな収穫であった。Eugene O'Neillの50作品のうち30作品については、Oxygenを用いて全てのセリフに8項目の談話情報を付加した精緻化コーパスまで完成させた、また残りの20作品中の17作品に関しては8項目の談話情報の確認作業までは完了できた。またSomerset Maughamの18喜劇のうち11作品に関しては電子化テクストの作成が完了した。平成28年度に行ってきたO'Neill作品の全作品の電子化テクストの作成を完了し、その上でO'Neill作品の談話情報付加作業ようのテクストも全て作成する。そしてこのO'Neillの全作品の談話情報付加作業ようのテクストに談話情報の付加作業を進めていく予定である。談話情報の付加作業においては、まずは各作品を印刷し、それぞれの作品の全ての作品を読んで、それぞれの台詞にSpeakerとHearerの社会的地位や両者の関係性を記入していく。この談話情報が記入されたテクストを確認しながら、Oxygenを用いて談話情報をテクストにタグ付けしていく予定である。この談話情報がタグ付けされたコーパスを用いることで、話者ごと聞き手ごとの語彙情報や、それぞれの社会的地位ごとの語彙情報や、話者-聞き手間の関係性ごとの語彙情報を抽出することができることで、更なる台詞の文体分析や発話者ごとの台詞の言語的特徴の分析を行うことが可能となると考えられる。また平成28年度より作成してきたMaughamとWilderの電子化テクストの作成を完了させ、それらのテクストにも談話情報を付加した精緻化コーパスの作成を開始する予定である。
中国における管理会計実務と教育に関する研究

本年度の研究では、まず中国の企業会計制度改革の最終段階とされる「小企業会計制度」が5月に財政部から公表されたので、これについての紹介、検討をおこなった。この会計制度は、これまでの「企業会計制度」、「金融企業会計制度」とは違って、中国の企業法人数の95%の中小企業を対象とするだけに実務的には重要な影響を与えるものであった。また青島ビール会社や首都鋼鉄会社などの上場企業をはじめとする中国企業および会計事務所を訪問し、管理会計実務において重視されている経営指標や管理技法、さらに環境問題への取り組みを調査した。そこでは予算管理を中心とする伝統的な管理会計技法はかなりの程度で導入、実施されているが、EVAやABC、BSCなどの新しい経営指標や管理技法の導入はまだ浸透していないことがわかった。環境問題への取り組みについては、関心はあるものの法的強制の範囲で物理的に実施しているところにとどまっているところが多かった。しかし環境会計やISO14000に関心を持つ会計事務所や企業も一部ではあらわれていた。とくに環境会計に関係する研究書は昨年から急速に公刊されるようになってきており、これについても紹介、検討をおこなった。さらに中国の管理会計教育において重要な役割を果たしてきた上海財経大学、東北財経大学、天津財経大学などを訪問し、また2004年の中国会計学会、管理会計部会にも出席し、管理会計教育と理論について新たな知見を得ることができた。中国では新しく会計専門職の修士の学位(MPAcc)が授与する大学院教育が始まった。以上の研究成果の一端は、論文および2回の学会発表(日本社会関連会計学会第17回全国大会統一論題報告および日本管理会計学会九州部会報告)で公表している。本研究の初年度である平成14年度は、まず現代中国企業における企業管理および管理会計システムに関する文献・資料の収集活動を強化してきた。そして昨年9月に中国現地を訪問し、資料収集・調査活動も実施してきた。青島では中国の家電メーカーを代表する海爾集団の見学とその経営管理システムについて調査した。ここでの調査の一端は次頁の研究論文にまとめている。また青島海洋大学管理学院において管理会計教育の意見交換をおこなった。この院長である徐国君教授のユニークな会計理論(労働者持分会計、三次元会計)についても研究論文で紹介・論評している。北京ではハイテクパークとして有名な中関村のベンチャー企業を訪問し、その企業家精神にふれてきた。また以前からの研究活動のパートナーである中国社会科学院の陳虹教授、天津財経大学の田昆儒教授などと中国企業の金融、経営管理、管理会計について意見交換をし、その後関係する文献・資料の収集活動を行ってきた。そこでは中国企業においても企業の価値創造活動が重視され、EVA(経済付加価値)やTOC(制約理論)などの理論が雑誌論文や著書において紹介されてきていることが明らかになった。中国の社会的政治的制度を残しながらも欧米の経営管理理論が一段と導入されているようである。なお中国ではインターネットが急速に発展してきており、大きな国有企業や上場企業をはじめ大学や研究機関も含めてそれらのホープページで多くの情報が取得できることがわかってきた。電子メールの利用状況も一気に拡大している。科学研究費で購入したパソコンやソフト類は有効に活用できているが、この方面の強化は中国研究においてもますます重要となってきた。本研究の第2年度である平成15年度は、前年度に引き続き、現代中国企業における企業管理および管理会計システムに関する文献・資料の収集活動を強化してきた。そして昨年8月にハワイで開催されたアメリカ会計学会(AAA)に参加し、中国企業会計に関する研究セミナーに出席することによって、アメリカの中国会計研究の現状にふれ、刺激と示唆を受けた。そしてハワイ大学において東西研究センターの陳禮俊研究員の案内で資料収集・調査活動も実施してきた。また9月に開催された日本会計研究学会第62回大会では「現代会計構造研究」スタディグループの一員として、これまでの中国会計研究の成果の一端として「中国会計制度・会計基準と現代会計構造」の報告をおこなった。今年度の研究成果としてはまだ公表できていないが、中国においても環境経営や環境管理会計に対する取り組みが開始されつつあり、本研究もそうした方向をも射程においている。また現在、最終年度に企業調査が可能になるように中国企業の管理会計実務技法の調査項目を整理し、従来からの研究上のパートナーである中国海洋大学管理学院の徐国君教授や中国社会科学院の陳虹教授、天津財経大学の田昆儒教授などと連絡を取りながら、意見交換をおこなっている。なお前年度の報告でも指摘したが、中国ではインターネットが急速に発展してきており、大きな国有企業や上場企業をはじめ大学や研究機関も含めてそれらのホームページから多くの情報が取得できるようになってきた。ただ情報の精粗や正確さに問題があることもわかってきた。今後ともこの方面の強化は中国研究においてもますます重要となってきている。

そこでは予算管理を中心とする伝統的な管理会計技法はかなりの程度で導入、実施されているが、EVAやABC、BSCなどの新しい経営指標や管理技法の導入はまだ浸透していないことがわかった。環境問題への取り組みについては、関心はあるものの法的強制の範囲で物理的に実施しているところにとどまっているところが多かった。しかし環境会計やISO14000に関心を持つ会計事務所や企業も一部ではあらわれていた。とくに環境会計に関係する研究書は昨年から急速に公刊されるようになってきており、これについても紹介、検討をおこなった。さらに中国の管理会計教育において重要な役割を果たしてきた上海財経大学、東北財経大学、天津財経大学などを訪問し、また2004年の中国会計学会、管理会計部会にも出席し、管理会計教育と理論について新たな知見を得ることができた。中国では新しく会計専門職の修士の学位(MPAcc)が授与する大学院教育が始まった。以上の研究成果の一端は、論文および2回の学会発表(日本社会関連会計学会第17回全国大会統一論題報告および日本管理会計学会九州部会報告)で公表している。
海氷圏生物生産過程の研究

本研究では自動観測係留システムを使用し、海氷形成期から融氷期までの海氷中及び海氷下の生物生産過程の時間的変遷過程を詳細に測定し、海氷の存在が海洋生態系に及ぼす作用およびそれに対する生物応答現象を求めることを目指した。研究初年度晩秋にサロマ湖の水深15mに設置した自動観測係留システムを、融氷直後に回収し、記録データの取得を行なった。システムは約2カ月間にわたって動作していたことが確認できたものの、計測途中に水中ケーブルからの浸水のため、環境データに多大なノイズが認められた。また、電池の自然放電特性とデータ記録装置部に長期係留を実現するためには弱点があることが判明した。研究2年度はこの弱点の改善を行ない、さらに離れた場所から(海上及び海氷上)動作確認とデータ通信が出来るように音響通信装置を組み込んで、1995年11月下旬に昨年度と同一地点に再係留を行った。海氷が発達し安定した1996年2月下旬に海氷上から係留地点へアプローチして音響通信装置を用いて動作及びデータの記録状況を確認したところ、12月上旬から2月下旬までは計画どおりに動作し、異常なく記録していたことが確認された。この装置は4月中旬まで連続記録と動作を行う予定であり、装置回収後のデータの取得と解析による知見の集積が期待される。係留実験と同時に実施したサロマ湖の海氷上からの現場観測と実験研究に関しては初年度に実施した野外研究による海氷環境中の温度・塩分・栄養の時系列的変動とアイスアルジ-群集量の動態特性が解析されつつある。2年度はさらにこの知見の普遍性を確認するため同様の野外研究を1996年2月から3月に実施したのに加え、海氷生態の応答を調べ、現在解析を進めている。海氷形成期から融氷期までの海氷中及び海氷下の生物生産過程を知るために、本研究では自動観測係留システムを使用した。北海道オホーツク沿岸に接したサロマ湖(オホーツク海と2つの開口部でつながっており、湖内水はほぼ海水と同じである)を研究対象海域とした。結氷前に係留システムを湖内に設置するため、1994年、11月12月にかけて、湖内の海洋観測を行い、設置点を定めた。係留システムは、データロガー部として水温、塩分、水中照度、水中蛍光強度測定センサーを有している。更に、データロガー部を昇降させ垂直分布情報を得るために水中ウインチ部と連結させた。ウインチ部とデータロガー部を連結した係留システムは本研究で初めて使用された。複雑な構造となるため設置に手間どったが、12月上旬には設置が完了した。同時に、本研究との共同研究として北海道大学や北海道区水産研究所の海流計やセディメントトラップを同時に設置した。1995年2月3月にかけて、結氷期間の海洋観測を行い、海氷中の微小生物群集及び海水中の動植物プランクトン現存量を調査した。合わせてバクテリア群集の活性度についての現場培養実験も行った。結氷期間中に、一旦データロガーを回収し、収録データを出力する計画であったが、海氷上の積雪が例年になく多く回収作業を断念した。回収は次年度に入り融氷後に実施する計画とした。設置時及び結氷期間に得られた試料は現在処理分析中である。合わせて、これまでの同湖内での現場観測結果をまとめ、今後の解析試料とした。また、中間報告として、1994年10月、日本海洋学会・秋季大会(松山)、1994年12月、国立極地研究所、第17回極域生物シンポジウム(東京)、1995年2月、第10回北方圈国際シンポジウム(紋別)において口頭発表を行った。

本研究では自動観測係留システムを使用し、海氷形成期から融氷期までの海氷中及び海氷下の生物生産過程の時間的変遷過程を詳細に測定し、海氷の存在が海洋生態系に及ぼす作用およびそれに対する生物応答現象を求めることを目指した。本年度は、まず研究初年度晩秋にサロマ湖の水深15mに設置した自動観測係留システムを、融氷直後に回収し、記録データの取得を行なった。システムは約2カ月間にわたって動作していたことが確認できたものの、計測途中に水中ケーブルからの浸水のため、環境データに多大なノイズが認められた。また、電池の自然放電特性とデータ記録装置部に長期係留を実現するためには弱点があることが判明した。この結果を1995年秋季海洋学会(名古屋)で報告するとともに、弱点の改善を行ない、さらに離れた場所から(海上及び海氷上)動作確認とデータ通信が出来るように音響通信装置を組み込んで、1995年11月下旬に昨年度と同一地点に再係留を行った。海氷が発達し安定した2月下旬に海氷上から係留地点へアプローチして音響通信装置を用いて動作及びデータの記録状況を確認したところ、12月上旬から2月下旬までは計画どおりに動作し、異常なく記録していたことが確認された。この装置は4月中旬まで連続記録と動作を行う予定であり、装置回収後のデータの取得と解析による知見の集積が期待される。係留実験と同時に実施したサロマ湖の海氷上からの現場観測と実験研究に関しては前年度に実施した野外研究による海氷環境中の温度・塩分・栄養の時系列的変動とアイスアルジ-群集量の動態特性が解析されつつあり、この成果の一部を第18回極域生物シンポジウム(12月、東京)、第11回北方圏国際シンポジウム(2月、紋別)、及びInternational Workshop on the Okhotsk Sea and the Arctic (3月、東京)で公表を行った。本年度はさらにこの知見の普遍性を確認するため同様の野外研究を2月から3月に実施したのに加え、海氷生態系の生物量組成・光に対する応答・動物プランクトンの摂餌と呼吸の応答を調べ、現在解析を進めている。
特別支援学校の学校健康診断における聴力検査実施方法の検討

特別支援学校における学校健康診断の聴力検査について検討するために,全国の特別支援学校の養護教諭を対象に質問紙調査を実施した。その結果,全ての児童生徒に聴力検査が実施されていないことが明らかになった。そこで,指擦り音聴取検査を応用した聴性行動反応検査と新生児聴覚スクリーニングで使用されている自動聴性脳幹反応検査を特別支援学校の児童生徒を対象に実施した。その結果,指擦り音を検査音とした聴性行動反応検査が,特別支援学校の学校健康診断の聴力検査方法に活用される可能性が示唆された。特別支援学校での聴力検査の実施状況の調査を受け,特別支援学校における学校健康診断の聴力検査は,すべての学校で実施されていないことが明らかになった。特に聴覚障害以外の障害種を対象とする特別支援学校で実施されていない傾向が伺えた。そこで今年度は,実施されていない割合の高かった特別支援学校(肢体不自由)を中心に,従来の学校健康診断の聴力検査の実施方法では検査不能とされたものを対象とした簡易聴力検査の実施方法について検討を行った。対象は,検査への同意の得られた特別支援学校小学部重複学級に在籍する児童11名(22耳)であった。聴力評価の方法は,指こすり音聴取検査を用いた。この検査法は,検査音の呈示に検査機器を用いることなく実施が可能であり,簡便に定性的な検査が可能である。そのために乳幼児健康診断で広く応用されている。検査の実施は,9月から11月であった。ただし対象児が入眠時には実施を見送り,改めて別の機会に実施した。検査音は,対象児の視野に入らない側方より片耳ずつ呈示した。検査時の反応は,児童と日常的に接している教員などにも確認を求め,検査結果とした。指こすり音聴取検査の11名(22耳)の結果は,10名(20耳)が検査音に対して何らかの反応を示した。児童の検査時の主な反応としては,検査音呈示側に眼球が動く,検査音呈示側に首を動かすなどの反応が認められた。また独歩の児の場合には,検査音呈示側に振り向く反応も認められるなど,反応の状態はさまざまであった。各児に対して複数回の検査音呈示においても同様の反応がくり返し認められたことにより,反応の再現性も確認できた。対象となった児童のうち1名は,すでに難聴の診断を受け補聴器を装用しており,補聴器を装用していない状況では検査音に対する反応は認められなかった。結果から,指こすり音聴取検査を用いた重複障害児の聴力評価が可能であると考えられた。特別支援学校の学校健康診断の聴力検査の実施について検討するために,全国の特別支援学校の養護教諭を対象に,質問紙調査を実施した。その結果から全ての児童生徒に聴力検査が実施されていないことが明らかになった。そこで特別支援学校在籍児童生徒の実態に見合った聴力検査実施方法を検討し,特別支援学校に在籍する児童生徒を対象に指こすり音を検査音とした聴性行動反応検査を試みた。方法は,3歳児健康診査等で実施されている指こすり音聴取検査を応用する形で実施した。特別支援学校在籍児童生徒が被検児であるので,検査音への聴性行動反応を観察者により把握することにした。対象は,研究に同意が得られた特別支援学校(肢体不自由)小学部在籍児童24名(48耳)であった。いずれも重複障害などの障害の状態により学校健康診断の聴力検査が行われていない児童であった。検査耳48耳のうち,41耳が検査音に対して何らかの反応を示した。反応を示した被検児は複数回の検査音呈示にも同様の反応がくり返し認められた。さらに,指こすり音検査と他覚的検査の自動聴性脳幹反応検査を試行し,比較を試みた。対象は,特別支援学校(肢体不自由)に在籍し,研究に同意が得られた児童生徒50名(100耳)とし,指こすり音検査と自動聴性脳幹反応検査の両方が施行できた55耳を比較検討の対象とした。結果は,指こすり反応ありで自動聴性脳幹反応がPASSとなった耳が30耳,指こすり反応なしで自動聴性脳幹反応検査が要再検査となった耳が11耳,指こすり反応ありで自動聴性脳幹反応が要再検査となった耳が4耳,指こすり反応なしで自動聴性脳幹反応検査がPASSとなった耳が1耳,指こすり反応曖昧であった9耳の自動聴性脳幹反応の結果はPASSが2耳,要再検査が7耳であった。よって,指こすり音聴取検査は,特別支援学校の学校健康診断聴力検査の実施方法としての有効性が示唆された。研究全体の目的は,特別支援学校において学校保健安全法に基づいて行われる学校健康診断項目に示されている聴力検査の実施方法について検討することである。

平成23年度は,特別支援学校での聴力検査の実施状況について,各特別支援学校が対象とする障害種別ごとの実施状況と対象とする障害種別ごとの聴覚障害を有する児童生徒の在籍状況等を明らかにすることを目的として,郵送法による質問紙調査を実施した。対象は,東日本大震災の影響を考慮して岩手・宮城・福島の3県を除いた44都道府県の特別支援学校(分校を含む)972校の養護教諭であった。質問紙の内容は,対象としている障害種別,学校健康診断の聴力検査の実施の有無,学年毎の児童生徒数,難聴確定診断ありの児童生徒数,難聴側耳(両側・片側),補聴器・人工内耳装用児数等であった。664校から回答があり,回収率は68.3%であった。そのうち2校は既に廃校となっていたため,662校を分析の対象とした。662校の対象障害種別の内訳は,視覚61,聴覚80,知的431,肢体不自由196,病弱78,その他14校であった。聴覚検査の実施状況は,531校(80.2%)がすべての児童生徒を対象に実施しており,131校(19.8%)はすべての児童生徒を対象に実施していなかった。662校の在籍児童生徒数は70461名で,そのうち重複障害児は18586名,測定不能が15986名,未実施は7261名,難聴ありは4799名であった。難聴の内訳は,両側難聴が4451名,片側難聴が581名であった。補聴器装用は3698名,人工内耳装用は589名であった。これらの結果から,我が国の特別支援学校における学校健康診断の聴力検査の実施状況ならびに難聴児の在籍状況等の概要が明らかとなり,特別支援学校における学校健康診断実施方法のを検討するための基礎資料を得ることができた。前年度の調査結果を基に,聴力検査の実施方法を検討し,特別支援学校(肢体不自由)で聴力検査を実施するに至った。結果から概ね良好な検査データを得ることができた。検査データは行動観察によるものであり,他覚的な検査データとの比較を行い,検査の信頼度を評価する必要が考えられる。これは当初の研究目的・研究計画どおりである。よって,現在の研究の達成度は,概ね順調に進展していると評価した。平成23年度実施予定の研究内容である,全国の特別支援学校における学校健康診断の聴力検査の実施状況と難聴児数等の質問紙調査を実施し,その結果から,我が国の特別支援学校における学校健康診断の聴力検査の実施状況ならびに難聴児の在籍状況等の概要が明らかとなり,特別支援学校における学校健康診断実施方法のを検討するための基礎資料を得ることができた。これにより,特別支援学校の学校健康診断の聴力検査が在籍するすべての児童生徒に対して実施されていないこと,実施しても測定不能の児童生徒がいることが明らかになった。学校保健安全法に示された検査方法では,対応できないことが明確になり,平成25年度以降の研究内容である学校保健安全法に示された聴力検査法に準ずる検査方法の検討を行う必要性が示されたと考える。特別支援学校に在籍する児童生徒を対象に,指擦り音聴取検査の試行と他覚的な聴力検査によって得られた結果との比較を行う。比較に用いる他覚的聴力検査は,新生児聴覚スクリーニング検査で用いられているA-ABR検査を実施する。本研究の目的を達するために両検査で得られた結果を比較検討する。研究計画最終年度に当たるので,研究成果を報告書としてまとめて,公表する。平成24年度に実施した調査研究の成果発表等が,関連する学会等の開催時期等の関係により当該年度内に実施するに至らなかったために次年度使用額が発生した。
錆情報に基づく戦後復興期消滅古墳副葬品配列の復元研究

従来、錆は金属製遺物の形状をわからなくしてしまう厄介者であった。しかし、遺物とその表面に遺存する錆の情報からこれまで不明であった情報を引き出すことができる点は有意義と言える。錆のもつ情報の意味を理解し利用できるようになれば、多方面へ応用することもまた可能である。そのため、本研究では、愛知県大須二子山古墳出土遺物のすべてに着目してその遺物の構造や付着有機質・錆情報を検討し、戦後の復興期に消滅した古墳の埋葬施設の復元検討を試みた。大須二子山古墳は、継体朝期の尾張の大型前方後円墳とみられている。同時代は、尾張地域は断夫山古墳や味美二子山古墳など大型前方後円墳が築造された時期で、記紀にみえる尾張連に関連して大きな勢力を有した時期であろう。このような資料を検討の対象とすることで、本研究が単に資料の個別の復元研究ではなく、古墳の墳丘・埋葬施設・副葬品といった総合的な面から畿内中枢域と有力地方豪族との繋がりを考えていく基盤とも成り得る。本研究の成果として、研究成果報告書を12月1日付で刊行した。報告書には、研究の主たる対象とした大須二子山古墳の副葬品の報告に加え、鏡・甲冑・馬具・鈴付銅器といった各副葬品の品目についての他資料との比較を中心に検討を加えた。こうした成果を受け、現存する錆の情報から副葬品の配列の復元検討を行った。錆の情報から埋葬施設と副葬品配列のすべてを明らかにすることは当然のことながら不可能である。しかし、木棺の情報、副葬品同士の銹着関係を明らかにできたので、その情報を他の類例比較を通じて竪穴系埋葬施設、刳抜式木棺の存在を確定できた。また、甲冑類については、遺存状況の良好な小札甲をはじめ、他甲冑付属具との位置関係を一定程度推測できる痕跡を認め得たので、同一埋葬施設内に一括して甲冑類が副葬されていたものを推測された。これは甲冑類のセット関係を考える上でも重要視される。本研究は、古墳の副葬品金属製遺物から発生する錆の情報に基づき、消滅した古墳の副葬品配列・埋葬施設の構造の復元を試みようとするものである。この研究の基礎となるのは、実際の遺物に遺存する錆の情報、具体的には錆化した有機質の情報と、ものが錆びつく情報である。こうした情報を遺物の熟覧を経て図化等により視覚化し、客観的に視認可能なものにすることが本研究の目的である。ただし、既に消滅した古墳の情報を復元していくことは容易ではない。過去にも数名の研究者が古墳の墳丘の規模について地籍図・古写真や戦時に米軍により撮影された航空写真を基に復元を試みたが、研究者により復元規模には差異があり、具体的な定点を見出すには至っていない。本研究は、この先行研究と同じく消滅した古墳の情報を復元しようとするものであるが、その基となるのは実際に現存する古墳副葬品であるため客観性を欠かず、追認・比較検討が可能なものである。平成28年度は、大須二子山古墳の遺物を所蔵している南山大学人類学博物館および名古屋市博物館において資料調査を実施し、遺物の実測図の作成、観察、写真撮影、遺物の三次元計測を行った。資料の図化は大半が完了しており、副葬品の構造や銹着・接合関係を確認した。これにより、消滅古墳の副葬品の配列を復元するための一定の足掛かりを得た。平成28年度に行った研究成果の一部については、平成29年以降に順次公表し、最終的には一冊の成果報告書を取りまとめる予定である。本研究の目的である愛知県大須二子山古墳出土副葬品の調査については、馬具・甲冑について順調に実測図作成を行い、検討を進めている段階である。また、鏡・鈴付銅器については三次元計測等を実施した。一部の副葬品については、銹着関係や接合関係も明らかになっており、戦後の復興期に失われた古墳の副葬品配列の一部を復元するための足掛かりを得た。大須二子山古墳の出土遺物の調査を中心に、その類例の調査を進めている。現在、大須二子山古墳の遺物の図化については小札甲本体を残して図化を完了している。この調査により、一部の副葬品が出土時に既に錆びついていた痕跡を確認しており、遺物の配列の一部復元可能であることを確認している。また、遺物の状態などから、副葬品が置かれた空間が出土時まで崩れず、空間を保っていた可能性も、検討により浮かび上がってきている。類例の調査については、鈴付銅器・画文帯神獣鏡・画文帯仏獣鏡・小札式甲冑について希望していたものは完了しつつあり、平成30年度末への成果報告書刊行を目指している。また、遺物の三次元計測による遺物の出土状況の再現についても計画しているが、そちらは昨年度末にデータの消失があったために再度取り直しを行ってるところである。一部は取り直しを進めており、今後主要な遺物の計測を完了する必要がある。ただし、3Dプリントによる出力費如何によっては一部の遺物の復元に限定せざるを得ない場合もあるので、検討を要する。また、本研究から派生する課題として、古墳時代の小札式甲冑の構造・用途について検討をすすめてきた。その成果としては、平成29年度に刊行された考古学ジャーナルでの執筆および古代武器研究会での口頭発表により一部を公表済である。

また、未刊行であるが、平成30年度にも刊行予定のものが数件ある。このほか、平成30年度刊行予定の成果報告書に掲載予定のものを現在執筆中である。昨年度末にデータの消失があったため、再度デジタルデータの取得が必要になったが、アナログデータの実測図の方は再度トレースを完了し、現在報告書作成に向けて作業を行っている。データの消失があった分、最初の計画からは遅れてはいるが、本課題の成果を刊行するまでの過程を考えると十分に調査・研究を行うことができているように思う。従来、錆は金属製遺物の形状をわからなくしてしまう厄介者であった。しかし、遺物とその表面に遺存する錆の情報からこれまで不明であった情報を引き出すことができる点は有意義と言える。錆のもつ情報の意味を理解し利用できるようになれば、多方面へ応用することもまた可能である。そのため、本研究では、愛知県大須二子山古墳出土遺物のすべてに着目してその遺物の構造や付着有機質・錆情報を検討し、戦後の復興期に消滅した古墳の埋葬施設の復元検討を試みた。大須二子山古墳は、継体朝期の尾張の大型前方後円墳とみられている。同時代は、尾張地域は断夫山古墳や味美二子山古墳など大型前方後円墳が築造された時期で、記紀にみえる尾張連に関連して大きな勢力を有した時期であろう。このような資料を検討の対象とすることで、本研究が単に資料の個別の復元研究ではなく、古墳の墳丘・埋葬施設・副葬品といった総合的な面から畿内中枢域と有力地方豪族との繋がりを考えていく基盤とも成り得る。本研究の成果として、研究成果報告書を12月1日付で刊行した。報告書には、研究の主たる対象とした大須二子山古墳の副葬品の報告に加え、鏡・甲冑・馬具・鈴付銅器といった各副葬品の品目についての他資料との比較を中心に検討を加えた。こうした成果を受け、現存する錆の情報から副葬品の配列の復元検討を行った。錆の情報から埋葬施設と副葬品配列のすべてを明らかにすることは当然のことながら不可能である。しかし、木棺の情報、副葬品同士の銹着関係を明らかにできたので、その情報を他の類例比較を通じて竪穴系埋葬施設、刳抜式木棺の存在を確定できた。また、甲冑類については、遺存状況の良好な小札甲をはじめ、他甲冑付属具との位置関係を一定程度推測できる痕跡を認め得たので、同一埋葬施設内に一括して甲冑類が副葬されていたものを推測された。これは甲冑類のセット関係を考える上でも重要視される。今後には、大須二子山古墳出土遺物の図化を完了し、必要なものについては三次元計測を行うことが求められる。平成29年度内にこれらを完了することで、研究の目標達成に大きく近づくことができる。また、大須二子山古墳出土遺物の類似例を調査・検討していく必要がある。各地への資料調査を早急に実施し、この課題も解決していく。本研究は遺物の実際の情報に基づくものであるため、資料調査の実施および客観的なデータの提示方法が必要となる。そのため、実測図のほか写真、三次元データを用いるが、平成29年度に購入したカメラもあり、その方向性は概ね固まっている。可能な限り第3者が見て検討し、追認もしくはクロスチェックができる情報の提示の仕方を工夫していくことを心掛けていく。資料調査等行った期間が計画よりも短かったため、未使用額が生じた。最終年度での報告書刊行を見越し、数件見積もりを取ったところ、私の希望するデータの提示方法だと最終年度の額のみでは厳しい状態であった。そのため、経費を節約した。平成29年度当初から資料調査を実施することにより、大須二子山古墳の副葬品の調査を充実させる。
熱帯域メソスケール雲システムにおける乱層雲中の鉛直流生成機構

VHFレーダーによる鉛直流観測を行い、乱層雲中の雨滴落下速度の精密測定に成功し、雲頂部・雲底部において興味深い鉛直流パターンを見いだした。乱層雲の雲頂高度などを静止衛星の赤外観測から継続的・広域的に把握する手法を開発した。降水システム内の鉛直流分布に影響を与える可能性のある独特な温度構造をインド洋域において見いだした。降水システムの鉛直流を再現する数値実験をおこなった。VHFレーダーを用いた観測およびそのデータ解析、衛星データなどの解析、および数値計算によって、熱帯域の雲システムの構造について、特に鉛直流生成の観点から多面的な解析を行った。主な成果は以下の通り。(1)インドネシアに設置された赤道大気レーダー開設以来の数年にわたる長期的データを解析し、メソスケール雲システム内の鉛直流分布を統計的に調べた。特に注目している"穏やかな上昇流の数時間にわたる継続"が多数認められた。(2)信楽MU観測所で雲システム内の鉛直流観測を行った。ライダーや雲レーダーとの共同観測を行った。(3)静止気象衛星GOESを用いて降水領域や雲頂高度を同定する方法を開発した。スプリットウィンドーとよばれる赤外2チャンネルのデータを用いて、降水領域のフラグを今までよりも正確に立てることができる方法を、船舶搭載の雲レーダーとの比較によって作成した。この結果を用いることによって、観測している乱層雲の広域的分布がより明らかにできる。(4)インド洋西部領域において6-7月にみられる上部対流圏に局在した継続的な上昇流の成因を調べた。衛星COSMICからの掩蔽法による温度の正確な鉛直プロファイルを用いることによって、特に圏界面付近で正確な空間構造が記述できた。この力学的構造が、雲システム活動の層状降水を強化しているという仮説を立てて、検証を続けている。(5)熱帯のメソスケール雲システム内で観測される穏やかな上昇流を、数値モデルを用いて再現する実験を行った。その再現性は、モデル内の雲物理過程のパラメタリゼーションに大きく依存しており、力学過程よりも雲微物理過程の重要性が示唆された。1)2つのVHFレーダー(信楽のMUレーダーとインドネシアのEAR)において、FDI法によるレーダー反射の精密測定を鉛直風観測との比較において行い、観測される特定の鉛直風パターンがどのような大気成層構造によってもたらされるかを調べた。本年度は主に乱層雲・巻雲雲底付近を測定し、対流不安定やK-H不安定との関連が示唆された。2)メソスケール雲システムにおける鉛直流生成に影響を与える大規模場の鉛直温度構造について、2006年に運用開始したCOSMIC衛星を用いての精密解析を行った。赤道西インド洋の対流圏上部に認められる独特な定在安定層を解析した結果、この安定層は赤道付近に局在し、東ほど高度が高く圏界面付近の成層圏に接続しているようにみえる。このような温度勾配は、潜在的にメソ降水システム層状降水域の鉛直流を強化または抑制する可能性があるため注目される。3)観測されたメソ降水システムの盛衰を大規模かつ継続的に推定するためには、静止衛星データの利用が有効である。2006年に運用開始したCloudSAT衛星の雲レーダーデータを用いて、静止衛星による降雨判定および雲頂高度推定法を改良した。また、衛星天頂角や緯度・季節などによって推定パラメーターがどの程度影響を受けるかを評価した。これによって鉛直流観測を行う雲システムの性質がより正確に記述できるようになった。4)鉛直流生成機構を研究する数値実験をコミュニティモデルWRFの改良を行うことによって行った。鉛直流生成要因を、昇華成長・対流セル生成・過冷却水滴の凝結・重力波などに分けて評価するためのモデルコードを作成し、様々な背景場におけるメソ降水システムの鉛直流パターンを調べた。
蒸気誘起発光性物質の創製

本研究では、蒸気誘起発光性物質の創製に向け、トリボルミネッセンス(TL)活性と蒸気応答性を併せ持つ物質の合成及びその物性の評価を行った。具体的には、TL活性に重要な反転対称心を持たない結晶構造を誘起しつつ、蒸気応答性を獲得させるべく、キラル部位を有する白金(II)錯体の合成及び単結晶化を行い、その結晶構造について調べた。更に、得られた化合物について蒸気応答性とTL活性の調査を行った。カウンターイオンあるいは配位子にキラル部位を有する白金(II)錯体複数種類を目的化合物として設定し、合成を行うとともにそれぞれの単結晶化及び構造解析に成功した。合成ルートを適切に選択する事によって、いずれの錯体もラセミ化の抑制に成功した。更に、その結晶は反転対称心を持たない結晶構造を示す事を、単結晶X線構造解析によって確認した。また、キラルな白金(II)錯体とそのラセミ体の蒸気応答性を調べる過程で、これらが同一の組成・蒸気応答性を有するにも関わらず、発光極大波長や吸着した蒸気の脱離温度が異なる錯体が存在する事を見出した。このような挙動は、キラル部位周辺の配向の違いによって結晶構造がわずかに変化した事に由来すると考えられる。発光極大波長の変化は、周囲の環境変化に鋭敏な白金(II)錯体の一次元鎖構造が、この僅かな変化を検出した事によるものであり、蒸気の脱離温度の変化は、パッキングの疎密が変化し、蒸気分子の脱離しやすさが変化したためと考察している。この結果から、ラセミ化あるいは光学分割することによって、蒸気応答性の制御ができる可能性が示唆された。一方、どの白金(II)錯体においてもTL活性は見出せず、蒸気誘起発光は検討できなかった。TL活性を示さなかったのは、現状の分子設計では得られる双極子モーメントが小さく、TLを引き起こすには至らなかったためではないかと考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は、本研究目的達成のために必要と考えられる、キラルな空間群を示す結晶構造を有する白金(II)錯体の合成ルートの確立に注力した。未だ報告例の無い蒸気誘起発光性物質を創製するためには、多数の分子を合成・結晶化してその性質を調べる必要があるといえる。それを踏まえると、合成は容易に行える事が望ましい。この条件に合致する合成方法として、まずキラルなカルボキシレートアニオンを有する白金(II)錯体の合成を試みた。検討の結果、適切なアニオンを有するカチオン性白金(II)錯体と、系中で中和反応によって発生させたキラルなカルボキシレートアニオンを室温条件下で反応させることで、容易に目的とする化合物が合成可能である事が分かった。合成した化合物群は、単結晶X線構造解析の結果、出発物質として用いたカルボン酸のキラリティを維持しており、キラルな空間群を示す事を明らかとした。この方法は、既報である化合物から一段階の反応によって多数の物質を容易に合成可能な点で有望である。また、同時に有機配位子に直接キラリティを付与する合成方法の検討も行った。Pt(II)に配位させた際の発光性が広く研究されている2,2'-bipyridineや2-phenylpyridineを骨格とし、それらのカルボン酸誘導体からキラルアミドやエステルを合成した。これをPt(II)錯体の前駆体と室温条件で反応させることで、目的とする化合物が得られる事が分かった。この方法は、有機配位子の合成から出発して3段階の反応が必要にはなるものの、縮合させるアミンやアルコールを変える事で多数の中性のPt(II)錯体を得る事が可能である。また、この方法で得られた化合物群についても単結晶X線構造解析を行い、その結晶がキラルな空間群を示す事を明らかとした。目的とする物性は未だ報告例がないことから、研究課題を遂行するには、候補となり得る化合物を短期間で多種類合成し、それらの性質を調べる必要がある。そのためには、目的とする物質を容易且つ迅速に合成できる方法の確立が重要である。当該年度はこの条件を満たす合成ルートを確立できたと言える。

発光極大波長の変化は、周囲の環境変化に鋭敏な白金(II)錯体の一次元鎖構造が、この僅かな変化を検出した事によるものであり、蒸気の脱離温度の変化は、パッキングの疎密が変化し、蒸気分子の脱離しやすさが変化したためと考察している。この結果から、ラセミ化あるいは光学分割することによって、蒸気応答性の制御ができる可能性が示唆された。一方、どの白金(II)錯体においてもTL活性は見出せず、蒸気誘起発光は検討できなかった。TL活性を示さなかったのは、現状の分子設計では得られる双極子モーメントが小さく、TLを引き起こすには至らなかったためではないかと考えられる。確立した合成方法を利用して、多数の化合物を合成し、蒸気誘起発光性を示すかどうかを調べる。再結晶条件によって結晶構造が変化し、それが蒸気誘起発光性へと影響を与える可能性があるため、得られた化合物は複数の条件で再結晶を行って、蒸気誘起発光性の有無を調べる予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
英国の学校における人格・価値教育の実施状況に関する研究

英国の初等・中等学校における人格・価値教育は、シティズンシップ教育、PSHE(Personal Social Health Economic)教育、宗教教育が、それぞれ独自性と共通性を持ちつつ展開されているが、それらがどのような政策と指針によって示され、実際に学校で、どのように翻訳され実践されているかを解明した。その際、比較教育学、授業研究、教育心理学を専門とするものが共同して現地調査を行い、得られた知見を共有した。その結果、三者の連携に際して重要なのは子どもの効力感であり、そのための事例を、学校全体の取り組みや子どもの言語活動に見出した。これらを学会等で発表するとともに論文にまとめた。本研究は、英国の初等・中等学校における人格・価値教育の実施状況を、<市民性><社会性><宗教性>というキーワードによって考察するものである。英国の学校においてはシティズンシップ教育、PSHE(Personal Social Health Education)、宗教教育が、それぞれ独自性と共通性を持ちつつ展開されているが、それらがどのような政策と指針によって示され、また実際の学校において、教師たちによってどのように翻訳され、実践されているかを、三者の連携という観点から解明するものである。研究初年度の平成22年5月に英国において行われた総選挙により政権が交代したので、新政権下の、それまでの教育政策との異同について、文献情報による情報収集とともに、実地調査において確認を行った。実地調査では、平成22年12月に英国に出張し、大学の学術研究者へのインタビュー4件、大学での価値教育に関するセミナー参加による専門家との意見交換1回、初等学校での授業観察および校長へのインタビュー2校、中等学校での授業観察および教員へのインタビュー1校を行った。新政権下における新しい教育政策の方向性は、まだ確定したものではないが、それに対する研究者や実践者の受け止め方を詳しく調査することができた。また、学校の実践現場においては、政策の新旧にかかわりなく、継続的に実践されているものや直面している課題についても確認することができた。本研究のメンバーは、比較教育を専門とするものと教科教育・授業研究を専門とするもので構成されており、マクロの視点とミクロの視点を融合させてテーマに切り込むところに特徴があるが、このことのメリットが今回の調査でも生かされた。研究二年度目である本年度は、平成22年5月に発足した連立政権下の教育政策の行方と、学校の実践現場における実践について、初年度に引き続き文献情報による情報収集とともに、実地調査において確認を行った。実地調査では、平成23年12月に英国に出張し、大学の学術研究者へのインタビュー2件、専門団体における専門家との意見交換1回、初等学校での授業観察および校長へのインタビュー2校、中等学校での授業観察および教員へのインタビュー2校を行った。新政権下における新しいカリキュラム政策の方向性は昨年度に引き続き確定していないが、学校の自由化が一層進められている中で、いわゆる学校の第三者評価による教育の結果・成果重視の方向にあることが確認されている。その評価内容から、基礎的学力とともに精神的・道徳的・社会的・文化的発達に関する価値教育の領域が重視されていく方向にあることを見出している。その際、リテラシー能力の育成を重視することが、子どもの精神的・道徳的・社会的・文化的発達にも寄与することが強調されている。このことは、学校における実践者へのインタビューや授業観察からも見出すことが出来たが、そうした成果が得られたのも、本研究の研究体制の特徴である比較教育を専門とするものと教科教育・授業研究を専門とするものの連携によって研究が進められていることによるものである。本研究は、英国の初等・中等学校における人格・価値教育の実施状況を、〈市民性〉〈社会性〉〈宗教性〉というキーワードによって考察するものである。研究の最終年度である24年度は、これまでの研究をまとめるために、現地でのフォローアップ調査を行うとともに、現在方向性が定まりつつあるイギリスの現連立政権下におけるカリキュラム政策の行方と、それらが人格・価値教育の在り方にどのような影響をあたえるかについて、文献調査をおこなった。

なお24年度からは、教育心理学を専門とする藤森千尋(現埼玉医科大学専任講師)が研究協力者として加わり、実地観察の研究体制を強化した。現地におけるフォローアップ調査は、平成24年10月に英国に出張し、これまでの調査で不足していた部分を補うことが出来た。これらの成果の一部は日本道徳教育学会、全国大学国語教育学会で発表するとともに、研究報告書、論文、一般書籍にまとめた。当初は平成24年度内に冊子にした本研究の調査報告書をまとめる予定であったが、現政権のナショナル・カリキュラムの方針の発表が遅れ、最終的なナショナルカリキュラム案が提出されたのは、翌平成25年9月であった。そこで平成25年度にこれらの分析と、その後の各界からの反響や引き続き実施される公開協議の結果等を踏まえたうえで、最終まとめとしての調査報告書を作成した。また、研究成果の一部を日本道徳教育学会、日本読書学会において発表するとともに論文にまとめた。現地調査は、予定通り順調に進んでいる。ただし、英国における新政権の新しいカリキュラム政策における方針の決定が、予定より遅れていることから、研究の進捗に若干の影響を与えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度である次年度では、これまでの2年間で現地調査を含めて得られた知見をまとめる。また、その際、不足していると思われるものについて、現地でのフォローアップ調査を行う。以上により得られた成果を内外の学会等で発表する。
検査技師教育での臨地実習後アンケートに対するテキストマイニングによる分析と評価

【研究目的】臨地実習での学生から検査室に対する実習内容等の評価は、実習後のレポートや自由回答アンケートのみである。それらは内容が文章であり、概要が把握しづらく、検査室は実習での良い点・改善点を明確に認識できない現状がある。そこで有用と考えられる手法としてテキストマイニングがある。テキストマイニングは、文書から単語を抽出し、出現頻度や共出現の傾向等の解析を通して有用な情報を見出す手法である。本研究では、テキストマイニングを用い、学生からの臨地実習における検査室の評価を解析し、自施設の良い点、改善点の明確化を行った。【方法】2016年度臨地実習生より当院に提出された実習後アンケート(有効回答数31)での自由記載欄(良かった・有意義だった点)をテキストマイニングソフトにて分析した。分析手順は、形態素分解を行い頻出単語のリスト化、同義語・複数語・除外語の抽出といった事前処理を行った。事前処理後、再度形態素分析を行い抽出語の頻度分析、共起ネットワーク分析及び多次元尺度構成法(MDS)にて抽出語同士の関連性を解析した。【結果】良い点として、微生物検査室における患者検体を用いた細菌同定等、患者のデータを用いた生理機能検査の症例問題、検体検査室での講義や就職に関する話、病理部における剖検の見学等が推察された。この結果より、講義では得られない病院でしか出来ない経験や知識が学生に支持されていると考えられた。一方、改善点として自習時間や待機時間が多い点、忙しい部門と余裕がある部門の差が大きい点、実習や学生に関する技師同士の会話が気になる点であると推察された。これらを踏まえ、自習時には患者データを基にしたR-CPC等の問題を出題すること、手術部見学など病院でしか得られない経験を増やすことなどで学生の実習における満足度を上げるには有効であると考えられた。以上、本検討よりテキストマイニングにより当院での実習における、「良い点・改善点」が明確化された。
電気・光刺激を利用したマイクロアクチェエータや人工筋肉への応用を目指すインテリジェントゲルの化学構造・特性および機能向上

人工筋肉の動きは、高分子の体積がpH、溶媒、温度などの外的刺激に応答して変化することによって生じる。我々は、新規な非常に高い機械的強度を持つ二重網目構造(ダブルネットワーク)ゲルを用いて、生体親和性を有する新たなマイクロアクチュエータを開発することに着手した。ダブルネットワークゲルの構造や材料を向上させ、レーザーゲル光加工技術を用いて、二次元、あるいは三次元にパターニングを行った。これらの方法を用いることによりさらに高分子ゲルアクチュエータの作製を試みた。すなわち刺激応答性高分子ゲルに二重網目構造(ダブルネットワーク)を導入することにより、充分な機械的強度をもつ高分子ゲルを合成し、さらに光加工技術を用いた実験を行い、刺激応答性高分子ゲルを三次元的にパターンニングすることで、アクチュエータを作製する合成法やパターンの形状を広く変えて、その運動性や応答性を向上させるとともに、その運動制御も同時に目指した。その結果UV光源を用いることにより、三次元の7μmの解像度でパターンが得られた。また有機溶媒を用いた場合には、2フォトン吸収(可視光線)を用いることでパターンの作成が可能であることが分かった。研究の最終段階では、新たなアクチュエータの構想を提示するに至った。
トンネル発光スペクトルの空間分布測定による電極反応表面の電子移動の研究

電極反応制御下のSTMにおけるトンネル発光スペクトルおよびトンネル発光の2次元像測定方法を確立することを目的として、トンネル発光の観測、トンネル発光スペクトルの測定を実現することを中心に実験を行い、特定の液体中でこれらの測定が可能となった。液体中界面からのトンネル発光の集光は、光ファイバーを液体中のSTM探針近傍に置くことにより行った。トンネル発光スペクトルの測定には、スペクトルグラフとCCDを結合した光学系を用いた。発光スペクトルの測定とSTM像の測定は同時に行い、一つのSTM像に対して1024のスペクトルを測定している。試料には金薄膜を用いた。金属のトンネル発光を起こすためには2V以上の探針試料間バイアス電圧を印加する必要があるので、出来るだけ溶媒反応の起こらない電位範囲の広い有機溶媒を用いた。これまで、5種類の有機溶媒、1,4ジオキサン、1,2-ジメトキシエタン、プロピレンカーボネイト、N,N-ジメチルフォルムアミド、ジメチルスルフォキシド、に対して実験を行ったが、現在の段階で、トンネル発光は、1,4ジオキサン溶媒に対してのみ測定できた。液体中での発光スペクトルは空気中のそれに較べて長波長側にシフトしていることが観測された。トンネル発光スペクトルに対するトンネル・ギャップの媒質依存性を検討するために、トンネル・ギャップ媒質の誘電率を変えてトンネル発光スペクトルを計算した。有電率が1より大きくなるとスペクトルは長波長側へシフトすることが示された。スペクトル計算の結果、誘電率が大きくなるとスペクトルは長波長側にシフトするのは、励起される局所プラズモンのエネルギーが減少することを意味し、誘電率の大きい媒質中の場合、現在の検出系より長波長に感度のある検出器を用いる必要があると思われる。
DNA損傷に依存しない遺伝子変異導入の分子機構

酵母CAN1遺伝子について突然変異を見ると,haploidの場合は1x10^<-6>の頻度で,diploid hetrozygousな場合は,1x10^<-4>の頻度となる。従って,diploidでは,DNA複製に依存した間違いによって突然変異が生じ,diploidの場合は,組み換えや染色体喪失などdynamicな染色体の再構成がその原因であることが分かった。次に,染色体喪失生成機構を知るために,DNA損傷性の突然変異は誘発しないが,発がん性を持つ化学物質を用いてその作用機構を調べた。用いたのは,o-phenylphenol(OPP)等の代謝物について,酵母でaneuploidyを強く誘発することが分かった。OPPの代謝物で酵母を処理した場合,1)塩基置換などの突然変異は誘発しない。2)aneuploidyの頻度は10^<-3>のオーダーとなる。3)酵母β-tublinと結合し解離作用を阻害する。4)FACS観察では,細胞周期をG_2/Mで止める。4)蛍光顕微鏡の観察では,M期後半で細胞周期を止める。OPPによる細胞分裂阻害をすり抜けた細胞は,ある確率で染色体喪失を生じる。CINは次の突然変異やCINを促すことで,更に次の変化を促し,発がんに至る。従来発がん機構の説明として,がん抑制遺伝子やprotooncogeneの突然変異が蓄積してがんが生じるという説(がん突然変異説)がある。現実のがんを見るとがん突然変異説で説明できない場合が大変多い。その一つとして.DNA損傷は作らない化学物資による発がんがある。本研究で,そのような化学物資の代表として,OPPを取り上げ,naeuploidyによって,その作用を及ぼすことを明らかにした。がんaneuploidy説の開幕である。