hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＣＢＰＲと経営戦略の知見による保健事業を創出する戦略の体系化とその活用

実践者(保健師等)が参考にできる保健事業のデータベースの充実をはかるため、情報発信コンテンツを作成し公表した。また、経営学の知見を参考に事業化の戦略の体系化を目指して、質問紙調査を実施し、質的・量的に分析した結果4つの事業化の戦略が確認できた。これらの成果を実践者に報告するためのセミナーを開催し、研究成果が実践に有効であるとの意見が得られた。本研究の目的は、保健事業のデータベースに基づいて、実践者とパートナーシップをとり経営戦略を体系化することである。このため、23・24年度は、保健事業のデータベースの作成と運用を目標にし、25・26年度はデータベースで集められた事例をもとに戦略の体系化を行うことを目標にしている。23年度は1文献検討と2保健事業のデータベース項目の抽出を目的に事業化の調査を実施し、3実践者である保健師の協力を得て保健事業のデータベースのひな型(入力フォーマット)を検討した。24年度は、データベースの運用を試行するために、1学内の倫理審査委員会に研究計画書を提出し承認を得た。2データベースのひな型(入力フォーマット)に実践者の協力を得て保健事業の登録依頼を行った。3実践者へのスキルアップ用の情報発信コーナーを検討した。また、23年度実施した調査の一部を分析し、日本公衆衛生学会で発表を行った。データベースは、入力可能な状態に作成できたため、登録を依頼し現在数件の登録情報がある。登録数の増加のために、実践者の閲覧件数を増やす必要を感じたため、実践者に役立つスキルアップ用の情報発信コーナーを検討した。1つは、健康増進のための歩行に関する情報をシリーズで発信する企画、2つ目に保健師の研修情報を発信する企画である。本研究の目的は、保健事業のデータベースに基づいて、実践者とパートナーシップをとり経営学の知見を参考に戦略を体系化することである。25年度より登録数の増加のために、実践者の閲覧件数を増やす必要を感じたため、実践者に役立つ情報発信コーナーを企画しコンテンツを作成している。また、調査データより分析を行い、保健事業の創出に必要な戦略の体系化案を作成した。本研究の目的は、保健事業のデータベースに基づいて、実践者とパートナーシップをとり、経営戦略の知見を視座として保健事業の創出戦略を体系化することである。このため、23・24年度では、保健事業のデータベースの作成と運用を目標にし、25・26年度はデータベースで集められた事例を基に戦略の体系化を行うことを目標にしている。初年度である23年度は、(1)文献検討を行い、(2)保健事業のデータベース項目の抽出を目的に事業化事例の調査を実施し、(3)実践者である保健師の協力を得て、保健事業のデータベースのひな型を検討した。文献検討は研究者中心に実施し、調査内容を作成した。その後、自治体で働く保健師で事業化の経験を持つ対象者に質問紙への回答を依頼した。事業化事例の調査結果から、事例の基本情報として、事業名、事業目的、対象者、事業内容、予算概要、従事者が必要であること、事業を企画するための企画情報として、対象者へのアプローチ上の工夫、予算獲得のコツ、合意形成のための説明資料の作成などの情報にも要求があることが分かった。これらの項目を参考に、保健事業のデータベースを作成するため、保健師に協力を求めることにした。(Community-Based Participatory Researchの開始)保健師への協力依頼は、2か所の保健所管内保健師会へ一般公募を行い、10人の保健師から協力の意思を受けた。協力者である保健師とデータベース作成業者との会議を重ねて、保健事業データベースの項目の精選、デザインなどのひな型を作成した。なお、本研究を実施するに当たり、所属大学の研究倫理審査会の承認を得て実施している。このため、23・24年度は、保健事業のデータベースの作成と運用を目標にし、25・26年度はデータベースで集められた事例をもとに戦略の体系化を行うことを目標にした。23年度は1文献検討と2保健事業のデータベース項目の抽出を目的に事業化の調査を実施、3実践者である保健師の協力を得て保健事業のデータベースのひな型(入力フォーマット)を検討した。

24年度は、データベースの運用を試行するために、1学内の倫理審査委員会に研究計画書を提出し承認を得た。2データベースのひな型(入力フォーマット)に実践者の協力を得て保健事業の登録依頼を行った。また、23年度実施した調査の一部を分析し、日本公衆衛生学会で発表を行った。25年度より登録数の増加のために、実践者の閲覧件数を増やす必要を感じたため、実践者に役立つ情報発信コーナーを企画しコンテンツを作成しはじめた。また、調査データより分析を行い、保健事業の創出に必要な戦略の体系化案を作成した。26年度は、1実践者に役立つ情報発信コーナーのコンテンツの増加と、2経営学の知見を戦略の体系化に活かすための専門家からの助言、3研究成果の還元のために保健師に向けたセミナーの開催を実施した。今後は、保健事業の創出戦略の実践的検証が課題である。公衆衛生看護データベースの入力ファーマット作成が予定通り完成し、所属大学の倫理審査の承認を受けて、実践者への情報提供依頼を行った。しかし、データベースへの登録件数が予定よりも少なく、データベース情報からの分析ができるまでに至っていない。一方で、調査の実施で170件ほどのデータと、30件ほどの保健事業の実施要綱データがあるため、体系化に向けた分析は可能な状況にある。研究目的の知見の体系化に向けたプロセスの進捗状況としては、概ね順調と言える。保健活動データベースの登録に関しては、未だ少ない現状である。これは、登録に際して上司への稟議をはかるという手間が必要であるためという意見が実践者から出された。しかし、その一方で充実したサイトの作成を望む声が聞かれる。このため継続して依頼により登録数の増加をはかる一方で、実践者が自主的に登録する方策に方向転換することが検討された。このため25年度は、24年度企画した情報発信コーナーのコンテンツの作成を開始し、現在も進行中である。保健事業を創出する戦略の体系化案は、調査データの分析により作成した。経営学の知見についての文献検討を行い、専門知識の提供について26年度前期に勉強会を企画している。以上のことから概ね順調と言える。実践者である保健師とのパートナーシップ構築について早めに開始できた。データベース作成業者も含めて会議を持てたため、保健師や研究者の意図をデータベースのひな型作成に反映できたと考える。一方で、今後、保健事業のデータベースの事例を広く集めるにあたり、基本情報と企画情報を一度に収集することは、書き込み情報が多いことにより収集数に影響を与えると考えている。このため、はじめは基本情報で多くの情報を集めたのちに、徐々に企画情報を加えてデータベースを充実させていく手法を採用していく予定である。1.データベースの登録増加のために、実践者に役立つスキルアップ用の情報発信コーナー1健康増進のための歩行に関する情報をシリーズで発信する企画、2保健師の研修情報を発信する企画を実施する。2.経営学分野における経営戦略の知識を専門家から知見をえる機会を設ける。このため保健師の実践者と共に勉強会を計画する。3.調査データの分析から体系化(案)を作成する。4.学会発表
大電力テラヘルツジャイロトロンの開発と発振ダイナミクスの研究

核融合炉のプラズマ加熱電流駆動で必要と想定される周波数0.20.3テラヘルツ帯ジャイロトロンの開発研究を行った。周波数0.3テラヘルツにおいて、これまでに例のないレベルの高次モードである円筒共振器内の発振モードTE32,18の安定発振を目標として、その発振特性実験を行い、目標の0.5メガワットを上回る出力0.62メガワットが達成された。さらに空洞共振器の磁場をスキャンすることにより、0.226テラヘルツから0.254テラヘルツまでの0.3メガワットレベルの発振を実証した。ジャイロトロンの設計を進めた。まず、空洞の発振設計として、製作上信頼性の高い、中空円筒型のオープン空洞を選択し、シミュレーションを進めた。テラヘルツ帯電磁波は、波長が短いため空洞共振器のサイズが小さくなる。合わせて、金属上での抵抗損失が周波数の0.5乗に比例して大きくなる。そのため、0.5MWレベルでテラヘルツ波(300GHz)を定常発振出来るまで空洞共振器の内径を広げることができるモードとして、TE32,18を中心として、複数の近傍モードとの間のいわゆるモード競合の様子を時間発展プログラムを用い調べた。その結果、電子ビーム位置、磁場中の電子ビームの回転比(回転速度と進行速度の比)、磁場条件、空洞共振器のパラメータを最適化することにより、30%程度の発振効率(ビームエネルギーから電磁波への変換効率)が得られることが分かった。また、電子銃として、電圧と磁場を制御することにより、空洞共振器内の発振相互作用部において、回転比が1.2程度の速度分散の小さい電子ビームが得られる設計に成功した。発振した出力は、発振モードのまま、コレクタを導波管として出力窓より外部に出力される。周波数と出力分布を測定することにより、発振モードが特定出来る。これらの設計に基づき、ジャイロトロン部品の製作を開始した。テラヘルツ帯ジャイロトロンを製作し、その発振実験を開始した。本ジャイロトロンは、円筒電子ビームを発生する電子銃、電子ビームのエネルギーをサイクロトロン共鳴をメーザーの原理でテラヘルツ波を発生させるための空洞共振器、発振相互作用を終えた電子ビームを吸収するとともに、発振したテラヘルツ波を伝送させる役割を持つコレクタ、テラヘルツ波を外部に出力するためのアルミナ製の出力窓から構成される。全長は約2mである。室温ボア径が120mmの超伝導ソレノイドコイルに挿入するため、ジャイロトロンの電子銃から空洞共振器までの外形は120mm以下となっている。空洞共振器は円筒型のオープン空洞型である。共振モードTE32,18を励起することにより300GHz帯の発振が得られる設計とした。このモードを採用することにより、共振器としての内径が31.6mmまで広がるため、300GHz/0.5MW発振において、空洞共振器への熱負荷を連続出力に耐えうるレベルまで抑制する事ができる。電子エミッターと空洞共振器の距離は520mmであり、磁場のミラー効果を利用し、共振器部で回転速度/進行速度=1.2程度の回転電子ビームを得る設計となっている。電子ビームのエネルギーは60keV80keVを想定している。実験では、短パルスの大電力電源(電圧80kV、電流40A、パルス幅2m秒程度)を用い、まずビームコンディショニング、精密な軸合わせを行いテラヘルツ波が発振できることを確認した。次に、空洞磁場、電子銃磁場、ビーム電圧をパラメータとして発振領域の詳細なスキャンを行なった。その結果、これまでに、周波数300GHz近傍において500kW以上の出力を得た。発振モードは周波数分析、出力パターン測定より、目的のTE32,18モードであることを同定した。このTE31,18クラスの超高次モードによる単一モード発振は世界初の成果である。テラヘルツジャイロトロンの発進特性の研究を進めた。前年度までの研究で、周波数300GHz(0.3テラヘルツ)で、高次モードTE32,18モードにおいて目的である出力500kWの発進を実証した。今回広いパラメータ範囲でその発進特性を研究した。空洞共振器の磁場をスキャンすることにより発振モードを制御するとともに、電子銃磁場を制御し、電子ビーム位置とピッチファクタを最適化することにより、発振出力と効率の最大化を図った。電力測定は、ジャイロトロン出力窓外部に取り付けた、炭化ケイ素(SiC)をRF吸収体としたダミーロードの冷却水温度上昇から同定した。周波数測定は、スペクトルアナライザーおよびハーモニックミキサーを用いたヘテロダイン測定によって同定した。また、出力窓上に感熱紙を置くことにより、出力モードパターンを測定した。出力窓は300GHzで反射率が0%となるよう設計されている。実験の結果、目的のTE32,18モードは観測されたものの、より広い範囲で競合のTE30,19モードが観測された。これは、TE30,19モードは窓で23%のRF電力が反射されるため、共振器と窓の間でRFが閉じ込められた結果、共振器におけるQ値が上昇し、より強い電子ビームとTE30,19モードの相互作用が生じ、TE32,12モードの発振が抑制されたものと考えられる。そこで、出力窓上にSiO2製のディスクを乗せた。これにより、逆に競合モードTE30,19の反射が2%に抑えられ、目的モードの反射が23%となる。

この結果、目的モードの発振領域が大きく拡大した。これまでに得られた各モードの最大電力は、299.84GHz(TE32,18)で522kW、295.65GHz(TE31,18)で542kW、301.8GHz (TE30,19)で528kWであり、20%を超える発振効率が得られた。計画していた空胴共振器における共鳴磁場と電子ビーム位置をパラメータとした発振マップを取得した。モード間の競合は確認されたが、それぞれのモードで単独発振を維持していることを実証した。複数のモードで出力500kWを達成し、TE32,18モードなどの高次モードを発振モードとしたジャイロトロンの、大電力テラヘルツ源としての実用化に見通しを得た。テラヘルツジャイロトロンの発進特性の研究を進めた。前年度までの研究で、周波数300GHz(0.3テラヘルツ)で、目的のTE32,18モードにおいて目的である出力500kWの発振を実証した。その一方、TE32,18モードは観測されたものの、より広いパラメータ範囲で競合モードであるTE30,19モードも観測され、むしろ競合モードの方が発振領域が広いという想定外の結果も得られた。この原因として、出力窓は、TE32,18(300GHz)が反射率0%となるよう設計されている一方、TE30,19モードは窓で23%のRF電力が反射されるため、共振器と窓の間でRFが閉じ込められた結果、共振器におけるQ値が上昇し、より強い電子ビームとTE30,19モードの相互作用が生じ、広い範囲でTE30,19モードが優勢となり、TE32,12モードの発振が抑制されたものと考えた。これまで出力窓はジャイロトロン軸に対して垂直に設置され、出力窓で反射される場合、同じモードで反射される。その結果、共振器と窓との間で多重反射が生じ、Q値の上昇が起こったものと考えられる。これを防ぐため、ジャイロトロンの出力窓の傾きを調整できる改造を行った。出力窓からの反射波を多くのモードの合成波とすることで、Q値の上昇を防ぐ効果が期待できる。H29年度はその改造ジャイロトロンを用いて窓の傾きを新しいパラメータとして発振特性実験を行った。ジャイロトロンの電子ビーム電圧とビーム電流を固定し、発振部の磁場(サイクロトロン周波数に対応)とビーム位置をパラメータとしてその発振依存性を調べた。出力窓の傾きを1.15度傾けたところ、これまでTE32,18モードの発振が得られなかった領域でもTE32,18モードが得られるようになり、発振効率は約21%で、目標の500kWを上回る最大620kWの出力が達成された。核融合炉のプラズマ加熱電流駆動で必要と想定される周波数0.20.3テラヘルツ帯ジャイロトロンの開発研究を行った。周波数0.3テラヘルツにおいて、これまでに例のないレベルの高次モードである円筒共振器内の発振モードTE32,18の安定発振を目標として、その発振特性実験を行い、目標の0.5メガワットを上回る出力0.62メガワットが達成された。さらに空洞共振器の磁場をスキャンすることにより、0.226テラヘルツから0.254テラヘルツまでの0.3メガワットレベルの発振を実証した。世界に先がけて、原型炉で必要とされる200GHz300GHz帯の周波数を持つ電磁波(サブテラヘルツ波)の0.5MW出力が可能なジャイロトロンの設計に成功した。
複雑系による予測とリアル・オプション評価を用いたシステムリスク分析・制御の研究

複雑系を用いた予測とリアル・オプション評価を利用したシステムリスク分析と制御に関する平成15年度から平成18年度まですすめてきた研究においては以下のような具体的なテーマについて系統的に研究の実施とこれにともなう成果の刊行を行ってきた。(1)リアル・オプションによるリスク評価と動的計画法による定式化,(2)複雑系の基礎理論の整備,特に遺伝的手法の新しい展開,(3)サービス施設や事業評価などの現状の分析,(4)不確実性を記述するモデルとしての複雑系理論の整備,現実データの解析,(5)企業レベル,経済社会のマクロレベルでのシステム記述と複雑系理論による予測と動的最適化の検証。本研究の最終年度(18年度)においては,これまでの理論的,実践的な研究成果について広く研究会などにおいて公開すると共に,客観的な評価をうけるよう体制をととのえることを目標に研究を進めてきた。その結果,ほぼ当初の目的に通りに実施することができ,広く成果を公表できるに至っている。特に,平成18年度の研究成果刊行費の助成を受けて,九州大学出版会より「複雑系とシステムリスク分析」としてまとめることが可能となって。またこれ以外にも,リアル・オプションのさまざまな適用分野ごとの専門家による討論とシステムの改編を進めていき最終的には日本オペレーションズリサーチ学会,電子情報通信学会,情報処理学会,経営情報学会の論文として公刊している。投資と参入・撤退に関するセミナーの開催と討論のまとめについてもいくつかの機会をもうけることができた。また海外で開催された国際会議における発表を通じて海外の専門家を含めた論点の整理を行うことができた。また解析ソフトウエアの整備と他のシステムへの移植も一部ではあるが進めている。複雑系を用いた予測とリアル・オプション評価を利用したシステムリスク分析と制御に関する今回の研究においては,(1)リアル・オプションによるリスク評価と動的計画法による定式化、(2)複雑系の基礎理論の整備,特に遺伝的手法の新しい展開、(3)サービス施設や事業評価などの現状の分析、(4)不確実性を記述するモデルとしての複雑系理論の整備,現実データの解析,(5)企業レベル,経済社会のマクロレベルでのシステム記述と複雑系理論による予測と動的最適化の5つの分けて実施する全体計画である。これらの中で平成15年度に関してはリアル・オプション理論の整備、複雑系理論の展開を行った。具体的な実施実績は次のとおりである。1)企業行動を代表するデータ,経済マクロデータなど不確実性をもつ現象をモデル化する基本方針としてカオス・フラクタル理論などを適用した。2)企業における動的環境における意思決定,リスク管理の現状のありかた,公共政策における決定プロセスを事例として集積し,複雑系モデルとして記述する枠組みを作った。3)企業の販売データ,行政データからの規則性の発見(いわゆるデータマイニング)の基礎理論として複雑系を用いることを試みた。4)不確実情報を含む計画問題の経済社会システムへの適用として,結合ネットワークとして表現されたマクロ経済モデルをとりあげ,複雑系理論および動的計画法の理論に関する現在までの成果を応用した。5)以上の研究目標について,日本国内および海外の研究者との相互討論を行った。研究計画の初年度において理論的な基礎を確立し,第2年度においては,これを適用した結果の蓄積と,経済社会のおけるさまざまな組織(行政,企業)における意思決定に適用可能なシステムを構成することを目標として計画を進めた。具体的には,次のような計画内容について、ほぼ、予定どおりの実績を残すことができた。1)不確実性下での意思決定における最大の問題はリスク分析,リスク管理であり,例えば企業の生産システムにおけるリスクをはじめ,金融システムにおける市場リスク,信用リスクのモデル解析を検証するためのデータを集積し,本計画で示す解析手法を適用したオブジェクト指向データベースを構成することを実施した。

モデル解析で得られた結果をもとに,具体的な企業における意思決定問題,社会システムの最適化問題へ対応できるエキスパートシステムの構築を行った(時永,古川)。2)多量データから帰納推論により得られるファジイルールを評価するとももに,言語的情報として動的最適化システムに用いる方法論を確立し,現実のシステム構成手法やその理論との比較分析をすすめ,データを集積していくと同時に,適用分野の拡大と知識整備を行った(岩本,中井)。以上の研究目標について,日本国内および海外の研究者との相互討論を行った。3)以上のシステムにより得られた結果を日本オペレーションズリサーチ学会,情報処理学会,日本経営工学会,経営情報学会等の研究会および学会誌等で随時公表した。複雑系を用いた予測とリアル・オプション評価を利用したシステムリスク分析と制御に関する今回の研究においては,研究を段階的に進める計画であり,(1)リアル・オプションによるリスク評価と動的計画法による定式化、(2)複雑系の基礎理論の整備,特に遺伝的手法の新しい展開、(3)サービス施設や事業評価などの現状の分析、(4)不確実性を記述するモデルとしての複雑系理論の整備,現実データの解析,(5)企業レベル,経済社会のマクロレベルでのシステム記述と複雑系理論による予測と動的最適化の5つの分けて実施した。研究計画の初年度において理論的な基礎を確立し,第2年度においては,これを適用した結果の蓄積と,経済社会のおけるさまざまな組織(行政,企業)における意思決定に適用可能なシステムを構成してきた。第3年度にあたる平成17年までに、リアル・オプション手法の理論的な検証を終えることとし、この年以降は実際的なデータを用いたリスク回避の実施可能性の検証を行ってきた。具体的には主として対象を企業のリスク管理やネットワーク運用など市場における消費者の心理、サービス施設を訪れる市民の心理、あるいは災害や緊急事態における変動的な環境、集団の挙動を抑制するメカニズムなどへの応用を考察してきた。リスクをともなう状況を客のpricingとそれに応えるべく整備されたファシリティとの関係として捉え、このファシリティの容量が需要をはるかに超える場合に変動が発生するとモデル化した。システムの挙動を観測データから推定し、カオス力学系の理論により入力を推定することにより、円滑に安定点へと移行させる制御方法を提案した。複雑系を用いた予測とリアル・オプション評価を利用したシステムリスク分析と制御に関する平成15年度から平成18年度まですすめてきた研究においては以下のような具体的なテーマについて系統的に研究の実施とこれにともなう成果の刊行を行ってきた。(1)リアル・オプションによるリスク評価と動的計画法による定式化,(2)複雑系の基礎理論の整備,特に遺伝的手法の新しい展開,(3)サービス施設や事業評価などの現状の分析,(4)不確実性を記述するモデルとしての複雑系理論の整備,現実データの解析,
ショットピーニングによる疲労破壊制御技術に関する研究

ショットピーニング加工により構造物の疲労破壊を制御するためには、単にショットピーニング加工材の疲労強度を評価するだけでなく、ショットピーニング加工により材料の表面特性を制御できる技術の開発が重要な役割を果たす。本研究では、実験計画法を導入することにより、ショットピーニング加工条件と材料の表面特性との関係を定量的に表現できる応答曲面モデルを構築した。その応答曲面モデルから予測される疲労試験片の各表面特性は、実測値と概ね一致することを示した。原子炉の安全性研究を推進する上で、ショットピーニング等の表面処理により疲労破壊を制御することが可能となる技術の開発が求められている。一般に、疲労強度は材料の表面状態に強く影響されることが知られている。本研究では、ショットピーニング等の表面処理の条件から疲労強度を評価できるシステムの構築を目的とする。本年度は主に、疲労試験片の作成とその表面特性評価を実施した。材料には前年度と同様、市販の316系ステンレス鋼を用いた。まず適当な旋盤加工条件(送り速度・切込深さ)を3種類決定し、その条件に従って旋盤加工を実施することで、表面状態を変化させた小野式回転曲げ疲労試験片を作成した。また同様に、適当なショットピーニング条件(ショット粒径・噴射圧力)を6種類決定し、その条件に従ってショットピーニングを実施することで、表面状態を変化させた小野式回転曲げ疲労試験片を作成した。次に、表面粗さ計、硬度計、X線残留応力測定装置を用いて、旋盤加工およびショットピーニングを施した疲労試験片表面の粗さ、硬さ、残留応力の測定を行った。これらの測定した値を、前年度の研究で得られた応答曲面モデルから予測した値と比較した。その結果、疲労試験片表面の粗さ、硬さ、残留応力の予測値は、実測値と概ね一致する傾向があることを示した。以上より、旋盤加工条件やショットピーニング条件を制御することで、ステンレス鋼の小野式回転曲げ疲労試験片の表面状態を概ね制御できることを示した。本年度は主に、サンプルの作成と表面特性評価を実施した。まず材料には市販の316系ステンレス鋼を用い、実験計画法に基づき旋盤加工条件ならびにショットピーニング条件を決定した。その条件に従って、ステンレス鋼を適当な大きさに切断したサンプルに対して旋盤加工ならびにショットピーニングを実施した。次に、表面粗さ計、硬度計、X線残留応力測定装置を用いて、作成されたサンプル表面の粗さ、硬さ、残留応力の測定を行った。得られた測定データに対して分散分析を行い、旋盤加工条件(送り速度・切込深さ)ならびにショットピーニング条件(ショット粒径・噴射圧力・カバレージ)とサンプル表面の粗さ、硬さ、残留応力との関係を表す応答曲面モデルを求めた。その結果、旋盤の送り速度は、旋盤加工材表面の粗さ、硬さ、残留応力に強い影響を及ぼすこと、またショット粒径も、ショットピーニング材表面の硬さ、残留応力に強い影響を及ぼすことを示した。一方、カバレージはショットピーニング材表面の粗さ、硬さ、残留応力のいずれにもそれほど強い影響を与えないことを示した。本年度は主に、疲労試験と疲労モデリングを実施した。材料には前年度までと同様、市販の316系ステンレス鋼を用いた。まず、適当な旋盤加工条件で旋盤加工を実施することで、小野式回転曲げ疲労試験片を作成した。次に、前年度までの研究で得られた応答曲面モデルを基に、圧縮残留応力がモデルの予測可能範囲内で最大となるようなショットピーニング条件(ショット粒径・噴射圧力・カバレージ)を決定し、その条件で旋盤加工後の小野式回転曲げ疲労試験片に対してショットピーニング加工を実施した。また、そのショットピーニング材の比較材として、旋盤加工後の小野式回転曲げ疲労試験片に対して残留応力除去のために900°C・10分間保持の熱処理を施した焼鈍材も作成した。ショットピーニング材と焼鈍材に対して、表面粗さ計、硬度計、X線残留応力測定装置を用いた疲労試験片表面の粗さ、硬さ、残留応力の測定後に小野式回転曲げ疲労試験機を用いた高サイクル疲労試験を行い、両者の疲労限度を比較した。その結果、ショットピーニング材は焼鈍材よりも圧縮残留応力の影響により疲労限度が向上することを示した。材料強度学当初計画では昨年度と同様、表面処理材としてショットピーニング材のみを想定していたが、比較として旋盤加工材を取り入れたことにより、当初の計画以上の成果が得られた。

しかし当初計画していたEBSD解析の進捗がやや滞っているため、全体として「おおむね順調に進展している。」とした。当初計画では表面処理材としてショットピーニング材のみを想定していたが、比較として旋盤加工材を取り入れたことにより、実験面では当初の計画以上の成果が得られた。しかし解析面では当初計画で予定していた有限要素解析が滞っているため、全体として「おおむね順調に進展している」とした。次年度は本研究課題の最終年度となるため、総括や論文投稿準備も併せて行う予定である。本年度は次年度に予定していた応答曲面モデル検証のための疲労試験片作成を開始できる状況にあったが、研究費が不足したため本年度予算残額を次年度に繰越した。また、応答曲面モデルの検証まで完了しなければ一定の結論が得られないため、本年度は当該研究に関する外部発表を見送ったが、次年度は本年度得られた成果と合わせた外部発表を計画している。当初計画では年度末に疲労試験のための材料を購入する予定であったが、研究費が不足したため本年度予算残額を次年度に繰越した。疲労試験のための材料購入費の一部に充当する予定である。次年度の研究費は、主に材料費(加工費含む)、実験消耗品費、研究打ち合わせ旅費、研究成果発表旅費への利用を予定している。
再現性の高い免疫性不妊モデルの樹立とその予防・治療の試み

2011年度は、マウスにおける新しい実験的自己免疫性精巣炎(EAO)モデルを、ドナーから摘出した精巣・精巣上体・精管を同系のレシピエントの腹膜に縫い付けて、レシピエントに精巣炎のみが起こることで確立した。この方法は簡便かつ確実にEAOを誘導するモデルとして普及しやすいと考えられる。2012ー2014年度は、EAOを誘導する自己抗原の解析を行い、精巣特異的抗原タンパク質のSpotsを回収し、MS解析法にてEAOの抗原タンパク質を同定した。現在、確定できたタンパク質を回収してアミノ酸配列を決定し、「精製抗原」を大腸菌に作らせたものを解析することで、EAOを誘導する抗原の特定に繋がると考えた。実験的自己免疫性精巣炎(EAO)は、精巣抗原に対する自己免疫により、精巣へのリンパ球浸潤と造精障害を引き起こす免疫学的ヒト男性不妊症の疾患モデルのひとつである。平成23年度は摘出した精巣・精巣上体・精管を同系のレシピエントマウスの腹膜に縫い付けるだけで、再現性の高いEAOを誘導することを明らかにした。平成24年度はEAOモデルを用いて、自己免疫性精巣炎を誘導する自己抗原の解析を行った。精巣抗原タンパクの解析としてWestern blot法、2次元電気泳動、また詳細な局在解析として免疫電顕を行った。血清内のEAO抗原の発現をWestern blot法にて解析した結果、精子および精子細胞に対する自己抗体が経時的に増加することが示された。また、2次元電気泳動にて30種類以上の自己抗原が検出された。現在、検出された抗原タンパクをマス解析法に用いて同定している。さらに、免疫電顕にて抗原の局在は先体、細胞膜、細胞質と様々な場所に発現している事を明らかにした。平成23年度まで再現性と重症度の高いEAOモデルを確立した。平成24年度はこのEAOモデルを用いて、自己免疫性精巣炎を誘導する自己抗原の解析をWestern blot法、2次元電気泳動で行った。平成25年度は2次元電気泳動にて検出された30種類以上の精管・精巣上体には発現していない精巣特異的抗原タンパク質のSpotsを回収し、MS解析法に用いて同定した。確定できた多数のタンパク質の中には、HSP70関連のタンパク質があったことを明らかにした。現在、確定できたタンパク質を回収して質量解析にかけてアミノ酸配列を決定し、リコンビナントタンパク質精製技術に用いて「精製抗原」を大腸菌に作らせたものを解析している。マウスにおける新しい実験的自己免疫性精巣炎(EAO)モデルの確立のため、A/J、C3H/HeとICRマウスから摘出した精巣・精巣上体・精管を同系のレシピエントマウスの腹膜に縫い付けて50日後に屠殺し、レシピエントマウスの両側の精巣にリンパ球浸潤と造精機能障害が起こることを明らかにした。A/J、C3H/He、ICRマウスには精巣炎の発症率はそれぞれ89%、80%、80%であり、3種間の発症率の有意差はなかった。しかし、3種間の重症度(EAO stage: Itoh et al., 1995)は、A/Jマウス、C3H/Heマウス、ICRマウスはそれぞれ3.3±1.7、1.5±1.0、1.3±1.2であり、有意にA/Jマウスの重症度が高いことが示された。また、どの種類のレシピエントマウスにも、精巣炎のみが発症し、精巣上体炎や精管炎は誘導されなかった。さらに、レシピエントマウスの血清を採取し、同系正常マウスの精巣・精巣上体・精管凍結切片にて、自己抗体の解析を行なったところ、抗精子細胞抗体と抗精子抗体のみが検出された。また、A/Jマウスを用いることは、精巣自己免疫疾患研究に有用であると思われる。近年、自己免疫性精巣炎は、ヒト男性不妊症の原因として注目されている。男性不妊症の一つモデルとして、実験的自己免疫性精巣炎(EAO)は最初、guinea pigで行われたが、その後、rat, rabbit, mouseにおいてもEAOが誘導されることが明らかにされた。マウスにおいて、我々は同系生殖細胞(TGC)の皮下注射のみによって、EAOを誘導した。同系TGCの皮下注射により誘導されたmouse-EAOにも現在2次元電気泳動の解析で抗原同定が進んだ。

平成26年度は、異種であるrat /guinea pigのTGCの皮下注射することで、マウスの精巣に自己免疫応答が起こるかどうかを検討した。マウスにrat-TGCを感作したところ、マウスに抗マウスTGC自己抗体が検出され、EAOが誘導された。一方、guinea pig-TGCを感作したマウスにはEAOが誘導されなかった。2次元電気泳動の銀染色により、正常mouse/rat /guinea pig生殖細胞に共通のタンパク質を検出した。また、正常mouse生殖細胞のタンパク質を2次元電気泳動で分離した後、各実験群の血清を用いてウエスタンブロッティングを行ったところ、mouse-TGC群とrat-TGC群に共通spotsが見られたが、guinea pig-TGC群には見られなかった。このことは、guinea pigには存在しないmouseとratとの共通TGC抗原がマウス自己免疫性精巣炎の原因タンパクとなっていることを示唆する。2次元電気泳動の解析においても、これを支持する結果が得られた。将来的にMS解析を用いて共通TGC抗原のタンパク同定が可能になり、EAOを誘導する抗原の特定に繋がると考えられる。実験医学従来、マウスにEAOを誘導する場合、精巣ホモジネートとComplete Freund's Adjuvant (CFA)を混合させ、さらに百日咳死菌(BP)静注を追加し、複数回免疫する必要があった。これまでに、このTH+CFA+BPモデルを用いてEAOを誘導するtarget antigenを同定する試みが行われてきました。しかしながら、TH+CFA+BPモデルでは生殖細胞以外のセリトリ細胞や間質の細胞などに対する抗体も産生されるため、抗原の同定は困難であった。また、我々はCFA+BPだけでも精巣抗原対する自己免疫反応が誘導されることを示している。一方で、我々の開発したTGCのみでEAOを誘導するモデルは、生殖細胞に対する抗体のみが産生されることを明らかにしている。今回、より精子・精子細胞に特異的なこの疾患モデル用いて、自己抗原タンパクの同定を行なうことで、EAOを誘導する抗原の特定に繋がると考えられる。近年、自己免疫性精巣炎は、ヒト男性不妊症の原因として注目されている。従来のEAOモデルでは生殖細胞以外のセリトリ細胞や間質の細胞などに対する抗体も産生されるため、抗原の同定は困難であった。現在、我々は生殖細胞に対する抗体のみが産生されたEAOモデル用いて、より精子・精子細胞に特異的な免疫性精巣炎の自己抗原タンパクの同定を行なうことで、EAOを誘導する抗原の特定に繋がると考えられる。また、リンパ球移入実験による疾患誘導リンパ球と疾患制御リンパ球の同定する予定があり、その抗原に対して特異的な制御性T細胞株を樹立し、免疫学的造精機能障害の予防・治療の道筋をつけることを目的とする。実験的自己免疫性精巣炎(EAO)は、精巣抗原に対する自己免疫により、精巣へのリンパ球浸潤と造精障害を引き起こす免疫学的ヒト男性不妊症の疾患モデルのひとつである。従来、マウスにおいては精巣ホモジネートとComplete Freund's Adjuvant(CFA)を混合させ、さらに百日咳死菌静注を追加し、複数回免疫する事によりEAOを誘導してきた。一方、我々は以前より、同系のマウスから精巣生殖細胞(精粗細胞から成熟精子)を皮下に2回注射する事で、アジュバンドなどを使うことなく、EAOを起こすモデルマウスを確立し、その解析を進めてきた。
犬組織球性肉腫の悪性挙動に関する免疫状態および炎症の影響

犬組織球肉腫は局所では強い炎症を伴うことが知られているものの、これまでの研究で抗腫瘍免疫の抑制を引き起こす蛋白のリガンドを強く発現することが明らかとなった。そこで末梢血中リンパ球を解析したところ、免疫抑制に作用する主要な蛋白であるCTLA-4およびPD-1の発現上昇が明らかとなった。一方、局所における炎症を惹起する原因として腫瘍組織中に存在する腫瘍関連線維芽細胞およびマクロファージの解析を行ったが、炎症を誘発する原因の特定には至らず、別の機序が存在することが予想された。以上より、本腫瘍における免疫チェックポイント作動薬はその臨床的効果が期待されることが明らかとなった。犬組織球性肉腫(HS)において、未分化樹状細胞マーカーであるCD86の高発現が明らかとなっており、この糖蛋白はリンパ球の補助刺激受容体であるCD28およびCTLA-4と結合する。つまり、犬組織球性肉腫自体が宿主の全身免疫に影響を与えている可能性が考慮されることから、今回、組織球性肉腫罹患犬の末梢血免疫状態を評価することを目的とし以下の検討を行った。平成26年6月27年3月に北海道大学動物医療センターに来院したHS罹患犬8頭(播種性4頭、局所性4頭)、HS以外の腫瘍罹患犬11頭、正常犬8頭を対象とし、末梢血を採取後、比重遠心法にて末梢血単核球(PBMC)を分離した。PBMCは抗CD28、CTLA-4、PD1抗体により染色、フローサイトメトリーにてCD4、CD8陽性細胞中の発現率を解析した。その結果、CD28、PD1陽性細胞はCD4、CD8ともに群間で有意差は認められなかったが、HS罹患犬のCTLA-4陽性率はCD4陽性細胞では正常犬と、CD8陽性細胞ではHS以外の腫瘍罹患犬および正常犬と比較し有意に増加していた。また、それぞれの血清中IFN-γ濃度をELISA法にて測定したところ、群間に有意差は認められなかったものの、HS罹患犬はHS以外の腫瘍罹患犬と比較し低値であり、正常犬と同等であった。さらに、HS罹患犬を播種性と局所性、HS以外の腫瘍罹患犬11頭を転移の有無で分け、それぞれ補助刺激受容体の発現を比較したところ、播種性と局所性ではいずれの分子も有意な差は認められなかったが、転移がみられた犬はみられない犬と比較し、CD4、CD8陽性細胞いずれにおいてもCTLA-4の発現が有意に増加していた。これらの結果から、HS罹患犬はCTLA-4の発現増強が関与した免疫抑制状態にあると推察され、またHS以外の腫瘍ではCTLA-4は腫瘍の進行度と相関する可能性が示唆された。今年度は前年度に得られたデータを再評価し、以下の成果を論文投稿し、受理された。その結果、CD28、CD4、CD8ともに群間で有意差は認められなかったが、HS罹患犬のPD-1,CTLA-4陽性率はCD4陽性細胞では正常犬と、CD8陽性細胞ではHS以外の腫瘍罹患犬および正常犬と比較し有意に増加していた。以上の結果から、HS罹患犬はCTLA-4の発現増強が関与した免疫抑制状態にあると推察され、またHS以外の腫瘍ではCTLA-4は腫瘍の進行度と相関する可能性が示唆された。また、臨床例から末梢血からの免疫細胞分離と培養腫瘍細胞による共培養実験系についてはMHCが異なるため、特に接触培養系では求める成果を得ることが困難であることが判明し、症例から腫瘍と血液の両材料採取と培養を試みるも再現が困難であったため、今年度は腫瘍細胞と繊維芽細胞とにおける炎症に関連する液性因子の解析について実験を進めているところである。培養系の実験については当初の立ち上げにやや出遅れたものの、全身状態の評価についてはすでに完了している。また、培養系の実験については今のところ順調に推移しているため、最終年度までに予定した成果が得られるものと判断した。線維芽細胞の培養、共培養については問題なく実施できている。前年度までの研究成果により、全身的には腫瘍が宿主側の免疫を抑制する状態に誘導していることが明らかとされたが、組織球性肉腫のin situでは周囲との著しい炎症を生じることがよく知られており、最終年度は組織球性肉腫と腫瘍浸潤(関連)線維芽細胞(CAF)あるいは腫瘍浸潤(関連)マクロファージ(TAM)との相互作用を検証することにより、間接的ではあるが本腫瘍と他の腫瘍微小環境との関連性について明らかにすることを目的とした。症例から分離した線維芽細胞はいずれも正常な線維芽細胞よりも細胞質が大きく、CAFのマーカーとされるαSMAに陽性を示すことを病理組織、蛋白、細胞レベルで確認した。

様々な腫瘍で網羅的にCAFの染色を行ったところ、上皮系腫瘍では肛門嚢腺癌や乳腺腫瘍で比較的強い発現が認められたが、組織球性肉腫でのCAFの発現はほぼ認められなかった。一方、腫瘍に浸潤するマクロファージはCD163陽性およびCD204陽性を示し、局所の炎症反応を増強するような作用ではなく、どちらかというと免疫を抑制するM2マクロファージが存在することが明らかとなった。また、判別は困難であるが組織球性肉腫自体が上記マーカに陽性を示し、M2マクロファージ様細胞様の特徴を有していることが分かった。細胞間相互作用の健闘のための培養分離あるいは電気磁気分離法により腫瘍組織や末梢血からの線維芽細胞やマクロファージの分離には成功したが、腫瘍細胞との共培養を実現できるだけの細胞数が確保できなかった。これについては今後さらに効率の良い細胞の回収方法を検討する必要がある。以上より、組織球性肉腫自体は全身および局所において宿主免役を抑制することが明らかとなった。局所での炎症誘導にはこれ以外の生物学的因子、特に液性因子の関与が疑われ、腫瘍培養上清を用いた検討などが必要と思われた。犬組織球肉腫は局所では強い炎症を伴うことが知られているものの、これまでの研究で抗腫瘍免疫の抑制を引き起こす蛋白のリガンドを強く発現することが明らかとなった。そこで末梢血中リンパ球を解析したところ、免疫抑制に作用する主要な蛋白であるCTLA-4およびPD-1の発現上昇が明らかとなった。一方、局所における炎症を惹起する原因として腫瘍組織中に存在する腫瘍関連線維芽細胞およびマクロファージの解析を行ったが、炎症を誘発する原因の特定には至らず、別の機序が存在することが予想された。以上より、本腫瘍における免疫チェックポイント作動薬はその臨床的効果が期待されることが明らかとなった。本年度は組織球性肉腫の症例の来院が比較的少なくデータの収集に難渋したが、幸いにして結果の解析により犬の組織球性肉腫の症例では末梢血中リンパ球において健常犬や他の腫瘍症例と比較して優位に高いCTLA-4の発現を認め、その成果を現在論文として報告する段階までまとめることが可能であった。したがって、この腫瘍の臨床例において強力に免疫抑制をされているであろう事実と、将来的にCTLA-4が有用な治療ターゲットとなりうるという根拠が示せたことは大きな収穫であり、本研究の目的を十分に果たすことが可能であった。今後については症例の蓄積も必要ではあるが、一度この段階での成績を海外学術雑誌に投稿する予定であり、論文自体もほぼ完成している。したがって、この研究については非常に順調に結果が得られ、推移しているといえる。一方、臨床データの分析を優先させたため、in vitroでの解析は現在まだとりかかっておらず、実験完了の見通しはついていない。ただし、前半分の実験結果が自体が非常に早い段階で良好な成果を得ることができたため、今後は局所での免疫反応について、将来的に可能であればCD86の分子レベルでの解析まで実施したいと考えている。今後は引き続き組織球性肉腫細胞と間質細胞(細胞供給や性質の安定性から今のところ線維芽細胞を使用継続する予定)の細胞間相互作用についてリアルタイムPCR、免疫染色などを用いて解析を進めていく予定である。獣医臨床腫瘍学今後の研究計画として犬の組織球性肉腫の症例が全身的に免疫抑制を生じていることは明らかとなった。CD86は免疫抑制因子としてのCTLA-4に結合する一方で、免疫活性化のシグナルであるT細胞のCD28を介して炎症を引き起こしている可能性がある。
看護師のストレスを低減するマインドフルネスプログラムの作成と有効性の検討

看護職のストレスを低減するマインドフルネスプログラム(1時間のプログラムと8週間プログラム)を作成し、1病院の看護職を対象に実施前後で質問紙調査を行った。1時間のプログラムは、心理的な仕事の負担(量)を軽減する有意な影響があったが、精神的健康度やバーンアウトに有意な影響はなかった。8週間プログラムでは、4名の参加者全員から、職場や家庭など日常生活における心身のポジティブな変化が語られ、効果を出すには継続的な実践が重要と考えられた。病院に勤務する看護師を対象にしたマインドフルネスプログラムを作成し、1総合病院においてプログラムを実施し、実施前後のメンタルヘルス等について評価を行った。プログラムは、簡略化した1時間のものと、8週間プログラムの2種類を実施した。1時間の研修は、主任看護師を対象として介入群(33名)と対照群(44名)に実施し、実施前と実施1か月後に評価した。1か月後の尺度得点を従属変数とし、介入前の尺度得点や属性を共変量として共分散分析を行ったところ、ほとんどの尺度得点において、介入による影響は有意ではなかった。結果より、マインドフルネスは継続的なトレーニングが必須であり、1時間の研修では効果が表れにくいと考えられた。ストレッサーである心理的な仕事の負担(量)については、介入による影響が有意で、介入群の方が対照群よりも心理的な仕事の負担(量)の減少が大きかった。ストレス反応は変化がなかったが、仕事の量的負担をストレッサーとして感じにくくなった可能性が示唆された。8週間プログラムは、参加者が4名であったため、個人ごとに尺度得点の変化を評価した。その結果、全てのストレス得点が改善した者が1名、一部の尺度得点は改善、一部は変化なし、その他の得点は悪化した者が3名であり、属性やホームワークの実施頻度なども影響する可能性が示唆された。記述式アンケートでは、プログラム参加により無駄に悩む時間が減った、感情をぶつけることが減った、健康状態を気にするようになった、眠りにつきやすくなった、などの日常生活における心身の様々な変化が語られていた。本研究はサンプル数の少なさやランダム割り付けを行っていない等の限界があるが、ストレッサーの減少や、参加者の心身のポジティブな変化が見られ、看護職に対しマインドフルネスプログラムが有効である可能性が示唆された。今後はさらに内容を検討し、データを蓄積して分析する予定である。1.平成23年度の研究成果の具体的内容当該年度の目標は、看護師を対象とした、ストレス低減のためのマインドフルネスプログラムを作成することであり、まず先行研究のレビューを実施し、専門家や書籍などからの情報収集を行い、看護師向けの8週間のマインドフルネスプログラムを作成した。先行研究のレビューでは、PubMedやPsycInfo、医学中央雑誌の文献データベースを用い、対人援助職を対象としたマインドフルネスに関する研究を検索し、抽出された252件のうち介入研究13件をレビューした。マインドフルネスの効果として、対人援助職のメンタルヘルス改善への効果、職務効力感・生活満足感への効果、入居者の攻撃行動へのスタッフの介入数の減少や、身体拘束の使用・頓服薬使用の減少等、スタッフと入居者への効果が示唆されていた。対人援助職を対象としたエビデンスレベルの高い介入研究はまだ少なく、今後RCTなどを蓄積し、メタアナリシスを行う必要性が示唆された。次年度の研修・調査の実施に向け、協力が得られた1病院の看護部長、教育担当者と実施スケジュールなどを検討した。次年度は、リーダークラスの看護師を対象に、研究への同意が得られた対象者を介入群と待機群にランダムに割り振り、介入群に平成24年6月7月に研修を実施し(待機群には10月11月に実施)、介入前後とフォローアップ時に自記式質問紙によって、精神的健康度やバーンアウト等の評価を行う予定である。2.研究の意義・重要性マインドフルネスの研修は海外で広く実施されており、精神症状や身体症状への効果が明らかにされているが、わが国ではまだ十分に活用されていない。離職率が高いと言われるわが国の看護職のストレス対策の1つとして、看護師がマインドフルネスを習得し活用することにより、看護師自身のメンタルヘルス改善だけでなく、患者への医療の質の改善にも役立つと考えられる。・当初の計画通り、今年度は情報収集を進め、研修プログラムの作成とフィールドの確保を行い、来年度の研修と調査の実施に向けて準備が進んできている。・研究の成果の発表として、研修作成にあたり、先行研究をレビューした論文1本が受理され、「医療看護研究」に掲載された。また、先行研究をレビューした内容に関する国内学会発表1件、海外の国際学会での発表1件を行った。・次年度は、1施設の看護師を対象にマインドフルネス研修を実施し、その効果を質問紙調査で評価し分析していく予定である。・今後さらに研究を発展させていくための基礎的な研究となるように、研修の実施内容や、評価方法をさらに検討して実施し、研究を進めていく。

・希望者に参加して頂くため、必要な対象者数が集まらない場合は、再来年度以降も研究を申請し、継続していくことを検討する。・次年度に研修と調査を実施するため、次年度に必要な使用物品の購入費用や、物品を研修会場へ運ぶ輸送費などが必要となる。・研修のために講師を依頼することになったため、その講師への謝金や講師の旅費、研究代表者の打ち合わせのための旅費などが発生する。・また、データ入力費や、研究結果を発表するための学会参加費・旅費、論文投稿のための英文校正費などが必要となる。
電磁交流インピーダンス波法による応力分布測定システムの開発

本年度は,前年度に開発した計測装置を改良して,接触型ではなく非接触型の計測装置を開発した.さらに磁場の励磁部と非接触インピーダンス計測部を一体化した計測装置を開発した.そして,その計測装置を用いた試験法の確立と測定精度などの検証を実験によって行った.1.強磁性体試験片を用いた応力計測実験前年度に製作した試験片と本年度新たに開発した非接触型の計測装置を用いて,SM490AとNiの応力計測実験を行った.その結果,非接触に応力を計測することが可能であることが検証できた.また,弾性変形と塑性変形の区別だけでなく,負荷-除荷(塑性変形後)についても判別できることが分かった.2.円孔付き試験片を用いた応力分布計測実験円孔付き試験片ではなく,厚さを変化させた応力分布計測用試験片と楕円孔付き試験片を新たに作製した.これは,応力分布形状をより分かりやすくするためである.その結果,本計測装置は,応力分布だけでなく厚さ分布も計測可能で,背面欠陥の計測にも適用できる可能性が示された.そして,測定分解能がプローブの移動距離で決まることがわかった.3.N波膜付き常磁性体試験片を用いた応力計測実験4.量磁交流インピーダンス波CT法の検討本年度中に上記の2項目については,検討することはできなかった。しかし,試験片等は既に製作されている。平成15年度は,主にインピーダンス波を計測するプローブの開発と計測装置の購入を行った。1.電磁交流インピーダンス波計測プローブの開発電磁交流インピーダンス波測定用の高周波プローブの設計製作を行った。現在の所,試作段階であるが、分解能1mmでの測定が可能である。また、プローブと小型電磁石を一体化するための治具を設計製作した。2.電磁交流インピーダンス波計測用電磁石の作製電磁交流インピーダンス波測定用の中型1,2次元電磁石および小型2次元電磁石の設計製作を行った。所定の能力があるかテストし,十分な性能を保持していることを確認した。3.試験片の作製NiおよびSM490Aを購入し,試験片を設計製作した。また,同様に6000系アルミニウム合金についても試験片を製作した。4.プローブなどの確認のための試験的実験電磁交流インピーダンス波測定用の機器制御プログラムを開発し,購入した装置の性能評価およびプログラムの評価を行った。その結果,装置の性能に問題はなく,現在プローブの性能確認のため試験片を用いた試験実験を行っている。