hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己免疫疾患の発症機序に関する分子生物学的研究

慢性関節リウマチ(RA)患者の骨髄ストローマ細胞株を樹立し、正常人由来骨髄ストローマ細胞株と、プレB細胞増殖支持能を比較したところ、患者由来細胞株は、高い支持能を有していた。この支持能亢進は、未知の細胞膜分子によることを明らかにした。さらにこの未知の膜分子を同定するために、RA由来骨髄ストローマ細胞株に対するモノクローナル抗体、RF3を作製した。ひきつづきRF3が認識する膜蛋白(BST-1と命名)をコードするcDNAをクローニングした。BST-1はGPIアンカー型の新しい膜蛋白で、CD38と約30%のホモロジーを有していた。さらに、BALB3T3細胞に発現させることによって、プレB細胞に対する増殖支持能を示した。また、BST-1の染色体遺伝子は、第14番染色体のq32.3に位置していることを示した。BST-1分子は、RA由来骨髄ストローマ細胞株では、その発現が亢進していた。この事実は、RA骨髄には、なんらかの異常が存在し、その結果BST-1遺伝子の発現が亢進していると考えられる。IL-6の遺伝子異常発現の分子機序と共に、RAの原因を追及するための有用なアプローチとなると考えられる。
発展途上国における「地方分権化」の制度構築・評価法の総合的研究

1政治学・行政学見地から見れば、地方分権は、漠然と改革を意味するマジックワードとして使われることがあり、政策目標とは無関係な、あるいは政治的経済的文脈を無視した分権改革が行われた結果、地方分権のマイナス面、副作用が見られる場合も多い。しかし一方、地方分権改革が、地域における政治を活性化し、権力を多元化する場合もある。2経済学的分析によれば、地域経済にも地方分権改革の影響が見られる。特に外資による投資などでは、分権改革により一国内における投資にかかる条件が異なるという事態を招き、独自の規制緩和を行うなど地方分権を利用する形で投資を集めることに成功した地域と、政治的腐敗の分散・地方独自の規制強化による投資の退出を招いた地域が生じている。より国内的文脈による中小企業においても、地方分権の影響がより大きなものになっている。3 1および2の点は、法学的見地からも確認される。具体的には、投資法などの分権化と活発な立法活動、地方政治に関する立法の増加などを観察することができた。4しかしながら、これらを総合的に評価する評価法は未だ確立されていない。個々の政策領域に関する評価は、国別評価から地域別評価が可能になりつつあり(例えば汚職に関する地域別データ)、これと経済パフォーマンスの関係を問うことが可能になりつつある。しかし、(1)地方分権がともすれば無条件に肯定されるものであったこと、地方分権そのものは政策過程に入力される数多くのインプットの1つにすぎないこと、(2)国によっては分権改革の影響が現れ始めたところであり、分権が各政策領域にどう影響したかの評価は、まだ開始したばかりであり、その評価法についても、いまだ確立したものを得ていない。3年間の研究期間の初年度にあたる平成17年度には、現地調査を行うとともに、経済学・政治学・法律学の分野でこれまで蓄積されてきた地方分権化に関する知見の共有化を図るため、研究会を行った。この研究会によって、本研究の課題である地方分権化について、東南アジアを中心とした各国で、かなり異なるスヒードと方向性を持つ改革が、同時に進行していることが明らかになった。1タイなどでは、民主化の一環としての地方分権改革が進められ、実際にも地方自治体の成長が見られる。ただし、国政における民主化と地方分権化は必ずしも平行して行われたものではなく、大衆民主主義化の中で首相への権限強化で地方分権化が後退するなとの現象も見られる。2インドネシアなどでは、権威主義体制の崩壊とともに急激な地方分権化が進められ、権威主義体制の下でかろうじて成立していた「国民国家」の解体の可能性すらある。3ベトナム・ラオスなどでは、一党制を維持したまま地方分権化が進められており、強力かつ融合した国家・党機構の中で、下部への権限の移譲が行われている。4このような異なる地方分権化により、外国企業の投資行動などにも違いが発生している。税制を含む地域間格差の拡大と一部に見られる混乱は外国企業の進出を抑制する一方、地方分権により地方独自の政策として直接投資を促進することが可能になり、外国企業の積極的な投資行動が見られる場合もある。5国によっては、世銀・ADB・IMFなどの国際機関や欧米諸国や日本によるODAの条件として地方分権化の推進が求められた結果分権化が進められており、ドナーの意向・ドナー国の中央地方関係が、大きな影響を与えている。平成18年度においては、冒頭に述べた異なる地方分権化の実態を更に明らかにするとともに、異なる地方分権化が、労働・金融・企業などの分野で地域経済などに与えた影響についても検証したい。3年間の研究期間の第2年目に当たる平成18年度には、引き続き現地調査を行うとともに、これまでの現地調査の成果を中間報告の形でまとめる研究会を行い、さらに財政学における地方分権化の知見を学ぶ研究会を行った。

この研究会によって、東南アジアを中心とした調査対象国で、現在どのような地方分権化がすすめられているかについての知識を共有するとともに、現実の分権改革が、財政学の議論の中で都合のよい部分を援用する形で進められている、別の言い方をすればつまみ食いする形で進められている場合もあることが明らかとなった。1財政学においては、各政策領域で、財政的分権と政策効果の関係が精力的に研究されているが、同じ政策領域(例えば教育・経済成長ら汚職防止)でも、財政的分権が政策効果を上げているという分析と、逆効果をもたらしているという分析、さらに統計的に見て無関係であるという分析と、さまざまな結論が導かれている。2地域における民主主義とは比較的縁遠い政策領域、例えば外資の投資に関する政策においては、地方あるいは下級機関への権限移譲といった政治的構造には手を付けない分権化であっても、分権化改革の程度が、地域間の政策の違いに現れている。3これに対して、中小企業政策のような地域における民主主義とより密接な関係のある政策領城では、政治的な分権改革の程度・成否が、より直接的に影響する可能性がある。最終年度となる平成19年度においては、調査対象国での調査にさらに努めるとともに、異なる調査対象国・政策分野における地方分権改革の影響を抽出し、より理論的に説明する努力を行いたい。3年間の最終年度にあたる平成19年度には、締めくくりそして今後の研究につなげるための現地調査を精力的に行うとともに、これまでの研究によって明らかとなった、各政策領域における地方分権改革のもつ、異なる意味・影響をより理論的にまとめる努力を行うとともに、各研究分担者の研究成果の公表に努めた。1政治学・行政学見地から見れば、地方分権は、万能薬あるいはマジックワードとして使われることがあり、政策目標とは無関係、あるいは政治的経済的文脈を無視した分権改革が行われた結果、地方分権のマイナス面、副作用が見られる場合も多い。2経済学的分析によれば、地域経済にも地方分権改革の影響が見られる。特に外資による投資などでは、分権改革により-国内における投資にかかる条件が異なるという事態を招き、独自の規制緩和を行うなど地方分権を利用する形で投資を集めることに成功した地域と、政治的腐敗の分散・地方独自の規制強化による投資の退出を招いた地域が生じている。より国内的文脈による中小企業においても、地方分権の影響がより大きなものになっている。3しかしながら、これらを総合的に評価する評価法は未だ確立されていない。個々の政策領域に関する評価は、国別評価から地域別評価が可能になりつつあり(例えば汚職に関する地域別データ)、これと経済パフォーマンスの関係を問うことが可能になりつつある。しかし、(1)地方分権がともすれば無条件に肯定されるものであったこと、地方分権そのものは政策過程に入力される数多くのインプットの1つにすぎないこと、(2)国によっては分権改革の影響が現れ始めたところであり、分権が各政策領域にどう影響したかの評価は、まだ開始したばかりである。研究代表者及び分担者としては、今後もこれらの課題を追求しさらに地方分権の実体解明に努めたい。
環境変化に対するストレス応答と生産量予測から探る「海の森」の成立と衰退，将来予測

「海の森」である藻場生態系は様々な環境ストレスの複合作用と応答で成立している。環境変動に伴うストレスの量的・質的変化により,今後の藻場の植生変化,衰退および生産力の低下が懸念されている。本課題では,温度や光などの環境ストレスに対する海藻,海草類の生理的な応答を迅速に把握することを目的とすると共に,光量,水温,栄養塩ストレス下で発現する遺伝子を把握し,天然藻体でそれら発現量を解析することで,藻場のストレス状態を把握できるシステムの構築を目指した。また,藻場の総一次生産量を通年計測することで,天然環境における総一次生産量(GPP)の動態と環境応答を明らかにすることも目的とした。材料には,環境省モニタリングサイト1000で調査している褐藻コンブ類やアラメ類,ホンダワラ類,紅藻類を用い,モニ1000サイトでは水温や光量を測定した。各種の生理的な変化を迅速に把握するため,光量や温度,乾燥等の環境ストレスの影響について,パルス変調クロロフィル蛍光測定等を用いて評価した。特に,コンブ類やカジメ,ホンダワラ類,モズク類では,温度(低温や高温)と光の複合ストレスによって光合成活性が低下することが明らかになった。また,アラメの培養株からのRNA-seqに供する高濃度・高品質のRNAサンプルの準備に成功した。15°Cとよび25°Cの培養株の比較RNA-seq解析の結果,HSP90やHSP20など277遺伝子の発現量が25°Cで有意に上昇していた。リアルタイムPCRでもHSP90やHSP20遺伝子の発現量の上昇が示された。藻場が衰退する場合に,植生が変化し,それに伴って生産力も減少する。藻場のGPPはホンダワラ類と海草で同等だったが,磯焼け海域のGPPは藻場の半分であることが明らかになった。これらの結果を基に,環境省モニ1000各藻場サイトの過去10年間の動態と将来の変化について総合考察を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。地球規模の環境変動に伴うストレスの量的・質的変化により,今後の藻場の植生変化,衰退および生産力の低下が懸念されている。本課題では,ストレス応答に伴う生理的・遺伝的サインを解析することでストレス状況を迅速に把握するための診断方法を確立し,群落全体の生産力の評価にストレス応答の要素を加えることで,状態空間モデルを用いた生産量推定の高度化を目指した。材料には,亜寒帯から温帯,亜熱帯,熱帯の藻場を構成する褐藻コンブ類やホンダワラ類,海草類,下草として生育する紅藻アマノリ類,オゴノリ類,キリンサイ類等を用いた。生理的な変化を迅速に把握するため,光量や温度(凍結含む),乾燥等の環境ストレスの影響について,パルス変調クロロフィル蛍光測定や酸素電極を用いて評価した。特に,コンブ類やホンダワラ類,キリンサイ類では,温度と光の複合ストレスが光合成活性に与える影響について評価し,低温と光の複合ストレスが光合成活性の低下に影響を与えることが示唆された。また,各種ストレス条件下で発現変動する遺伝群を網羅的に探索・機能推定するために,分布南西限界の福岡と東北限界の宮城のアラメ胞子体から遊走子を放出させ,配偶体と胞子体の培養株を作出した。予備的な解析では,両個体群には水温に関する生育特性の違いが生じていると示唆された。藻場の総一次生産力を定量化するために,ホンダワラ類と海草(アマモ)の天然群落で水中測定を実施した。毎月,溶存酸素濃度,光量子量,水温等の環境要因を7日間の連続観測を行い,状態空間モデルを用いてそれぞれの藻場の総一次生産力を推定した。その結果,アマモ場はガラモ場の約1.5倍の生産力であると明らかになった。計画した内容に基づいて研究を遂行しており,各分担者がそれぞれの担当分の年度目標を達成した。研究に関する打ち合わせもメール等を介して頻繁に行うと共に,9月に中間発表会を鹿児島で行った。成果については,初年度にもかかわらず,既に英文国際誌に論文が4報刊行(受理)され,学会発表は国際学会を含めて計8回発表した。以上の結果より,順調に進展していると評価した。本課題では,温度や光などの環境ストレスに対する海藻,海草類の生理的な応答を迅速に把握することを目的とすると共に,ストレス下で発現する遺伝子を把握し,天然藻体でそれら発現量を解析することで,迅速に藻場のストレス状態を把握できるシステムの構築を目指している。また,藻場の総一次生産量を通年計測することで,天然環境における総一次生産量の動態を明らかにすることも目的とした。材料には,亜寒帯から温帯,亜熱帯,熱帯の藻場を構成する褐藻コンブ類やアラメ類,ホンダワラ類,海草類,下草として生育する紅藻アマノリ類,オゴノリ類,キリンサイ類,モズク等を用いた。

生理的な変化を迅速に把握するため,光量や温度(凍結含む),乾燥等の環境ストレスの影響について,パルス変調クロロフィル蛍光測定や溶存酸素センサーを用いて評価した。特に,コンブ類やホンダワラ類,キリンサイ類では,温度と光の複合ストレスが光合成活性に与える影響について評価し,低温と光の複合ストレスが光合成活性の低下に影響を与えることが示唆された。さらに,スジメやオキナワモズク等の異型世代交代の種類では,世代間の応答の相違点について明らかにした。また,アラメを用いてRNA-seqに供するサンプルを準備するためのRNA抽出を試みた結果,RNeasy Plant Mini Kitという変速方法で,基準を上回ることが出来た。藻場が衰退する場合に,植生が変化し,それに伴って生産力も減少する。藻場面積で標準化した場合,予備解析における結果は,アマモ場の方が高い生産量を示し,天然環境における藻場の総一次生産量の推定は十分可能であると考えられた。計画した内容に基づいて研究を遂行しており,各分担者がそれぞれの担当分の年度目標を概ね達成した。研究に関する打ち合わせも代表者が分担研究者の大学を訪問すると共に,学会会場等で打ち合わせを行った。成果については,環境省モニタリングサイト1000沿岸域調査に連動した研究成果として,国際誌7報を含む8報の査読制論文が公表(受理)された。学会発表は国際学会12回を含めて計21回発表した。「海の森」である藻場生態系は様々な環境ストレスの複合作用と応答で成立している。環境変動に伴うストレスの量的・質的変化により,今後の藻場の植生変化,衰退および生産力の低下が懸念されている。本課題では,温度や光などの環境ストレスに対する海藻,海草類の生理的な応答を迅速に把握することを目的とすると共に,光量,水温,栄養塩ストレス下で発現する遺伝子を把握し,天然藻体でそれら発現量を解析することで,藻場のストレス状態を把握できるシステムの構築を目指した。また,藻場の総一次生産量を通年計測することで,天然環境における総一次生産量(GPP)の動態と環境応答を明らかにすることも目的とした。材料には,環境省モニタリングサイト1000で調査している褐藻コンブ類やアラメ類,ホンダワラ類,紅藻類を用い,モニ1000サイトでは水温や光量を測定した。各種の生理的な変化を迅速に把握するため,光量や温度,乾燥等の環境ストレスの影響について,パルス変調クロロフィル蛍光測定等を用いて評価した。特に,コンブ類やカジメ,ホンダワラ類,モズク類では,温度(低温や高温)と光の複合ストレスによって光合成活性が低下することが明らかになった。また,アラメの培養株からのRNA-seqに供する高濃度・高品質のRNAサンプルの準備に成功した。15°Cとよび25°Cの培養株の比較RNA-seq解析の結果,HSP90やHSP20など277遺伝子の発現量が25°Cで有意に上昇していた。リアルタイムPCRでもHSP90やHSP20遺伝子の発現量の上昇が示された。藻場のGPPはホンダワラ類と海草で同等だったが,磯焼け海域のGPPは藻場の半分であることが明らかになった。これらの結果を基に,環境省モニ1000各藻場サイトの過去10年間の動態と将来の変化について総合考察を行った。環境省モニタリングサイト1000を行っているサイト等において,水温や光量等の生育環境データを取得すると共に,藻場を構成する各種の環境ストレスに対する生理的・遺伝的サインを明らかにする。
分子モーターの理論モデル

conventionalな双頭キネシンは生体内で神経伝達物質の輸送を担うタンパク質分子機械である。このモーターは、ATP加水分解反応で得られた化学的なエネルギーを用いて微小管の上を一方向にかつ、Processiveに進み仕事をする。しかし、どのようにしてその運動を実現しているのか、メカニズムは今だ不明である。そこで、近年このメカニズムの解明を目指して様々な理論モデルが立てられている。そのタイプの代表的なものとして、分子モーターをモーターと微小管レールの間の相互作用を反映した1次元周期ポテンシャル中をBrownian運動する一つの質点もしくは、その集合体と見なすモデルがある。この内、分子モーターを2自由度以上のBrownian質点と捉えたモデルとして、Peskinモデル(1995)、Derenyiモデル(1996)、Stratopoulos(1999)、Foxモデル(2000)等のモデルが存在する。しかし、これらのモデルにおいては、次の二つの問題点が存在する。:(1)分子モーターがレールから解離する可能性を考慮に入れていないので、キネシンのProcessivityに関する議論ができない。(2)実際の実験で観測されている、キネシンのStall forceのATP濃度依存性が再現できていない。そこで私は、キネシンヘッドがレールから熱的に解離する可能性を考慮に入れた3自由度系の「新しいBrownianモデル」を構築した。そして、実際のキネシンを考慮して適切と考えられるモデルパラメーターを適用し、モデルをLangevinシミュレーションにより解析する事で、以下の結果を得た。1)キネシンのProcessivityを定性的に再現する事ができた。:レールから解離するまでの平均進行距離は、ATP濃度の増加と共に上昇し、外力の増加共に、減少する。2)キネシンのstallforceのATP濃度依存性を再現できた。3)キネシンの歩行様式は、inch-worm型より、hand-over-hand型である可能性が高いことを示した。
癌特異的糖代謝をターゲットとする新しい膵癌治療法の開発

Glucosetransporter 1: Glut1は、細胞膜上に存在して、能動的輸送によってグルコースの取り込みを行う。Glut1は正常上皮細胞では通常発現していないが、多くの上皮系悪性腫瘍において発現が上昇しており、前述の悪性腫瘍特有の代謝に重要な意義を持つと思われる(Carvalho, Clinics 2011)。我々は膵臓癌においてGlut1の発現と臨床病理学的因子および生命予後との関わりについての解析を行っている。通常型膵癌(浸潤性膵管癌)に対して膵切除手術をおこなった137例について、Glut1の発現を免疫染色で解析した。Glut1の発現はPET-CTの早期相、遅延相おけるSUV max値と有意に相関した。SUVmax値は、無再発生存期間(P=0.0081)、全生存期間(P=0.017)における独立した生命予後不良因子であった。また膵癌非切除症例のGlut1の発現についても解析を進めている。我々は診断などを目的に切除した膵癌の遠隔転移の切除サンプルを8例保有している(肝4例、皮膚筋肉転移2例など)(Hashimoto D, Asian J Endoscopic Surg 2015)。このような膵癌遠隔転移を解析対象とし、SUV max値、Glut 1の発現についてもデータベース化し、臨床病理学的因子、治療内容(抗腫瘍薬)、生命予後との相関を解析する。さらに膵癌細胞株のGlut1の発現をsiRNAにより抑制することで、既存の膵癌に有効な抗癌剤に対する感受性が変化ことを確認する。膵癌モデルマウスを用いて、Glut1の発現を阻害することで腫瘍サイズ、転移巣の出現、マウスの生存率が変化すること、並びに安全性を検証する。また膵癌治療のkey drugである抗癌剤5-FU、S-1、ゲムシタビンとの併用投与の効果と安全性を検証し、臨床応用を目指す。膵癌におけるGlut1発現の意義はこれまで少数例での報告に留まっている(Lyshchik、Cancer Invest 2007)。我々はこれまでに、食道扁平上皮癌手術症例145例におけるGlut1の発現と臨床病理学的因子、および生命予後との関わりについての解析をおこなった。Glut1の発現は独立した予後不良因子であり、また血行性転移に有意な関係を認め、論文として発表した。(Sawayama, Ann Surg Oncol 2013)。今回我々は膵臓癌においてGlut1の発現と臨床病理学的因子および生命予後との関わりについての解析を開始した。熊本大学消化器外科及び済生会熊本病院外科において通常型膵癌(浸潤性膵管癌)に対して膵切除手術をおこなった137例について、Glut1の発現を免疫染色で解析し、多変量解析においてGlut1の発現は独立した予後不良因子であった。Glut1の発現はPositron Emission Tomography (PET-CT)の早期相、遅延相おけるStandardized uptake value (SUV) max値と有意に相関した。つまりSUV max値からGlut1の発現の程度を予測しうると思われた。さらに、SUV max値も多変量解析において無再発生存期間(P=0.0081)、全生存期間(P=0.017)における独立した生命予後不良因子であった。Glut1は、あたらしい癌治療のターゲットとなると考えられる。本研究では膵癌非切除症例のGlut1の発現についても解析する予定である。Glut 1の発現の解析には病理組織サンプルが必須である。診断時に遠隔転移を伴い根治切除が不可能であった症例において免疫染色で十分な評価が可能な病理組織サンプルを得るのは、通常では困難である。当科では原則的に全例で超音波内視鏡下針生検での確定診断を得ることにしている。この手法で得られたサンプルを免疫染色に用いるためには、穿刺回数を増やして解析用のサンプルを採取する必要があり、患者に侵襲が加わる。遠隔転移巣を伴う症例を解析するという目的で、根治切除後に生じた遠隔転移再発を対象に検討した場合も、病理組織の採取は通常困難である。膵癌根治切除後に生じる転移再発部位としては、局所再発、腹膜播種、肝転移、肺転移、稀であるが残膵再発がある。他の消化器悪性疾患、たとえば大腸癌であれば、ガイドラインでも肝転移巣に対する肝切除術が推奨されている。膵疾患であっても、膵神経内分泌腫瘍であればガイドラインで肝転移巣の切除が推奨されている。このような疾患では、肝転移巣の切除サンプルを用いて解析することが容易である。しかし膵癌では、転移巣の外科的切除が生命予後を延長するというエビデンスが無く、ガイドラインでの推奨はない。つまり一般的に膵癌遠隔転移巣の切除サンプルを用いた解析は困難である。

このような膵癌遠隔転移を解析対象とし、SUV max値、Glut 1の発現についてもデータベース化し、臨床病理学的因子、治療内容(抗腫瘍薬)、生命予後との相関を解析し、その意義を明らかにする。Glucosetransporter 1: Glut1は、細胞膜上に存在して、能動的輸送によってグルコースの取り込みを行う。Glut1は正常上皮細胞では通常発現していないが、多くの上皮系悪性腫瘍において発現が上昇しており、前述の悪性腫瘍特有の代謝に重要な意義を持つと思われる(Carvalho, Clinics 2011)。膵癌におけるGlut1発現の意義はこれまで少数例での報告に留まっている(Lyshchik、Cancer Invest 2007)。我々はこれまでに、食道扁平上皮癌手術症例145例におけるGlut1の発現と臨床病理学的因子、および生命予後との関わりについての解析をおこなった。Glut1の発現は独立した予後不良因子であり、また血行性転移に有意な関係を認め、論文として発表した。(Sawayama, Ann Surg Oncol 2013)。今回我々は膵臓癌においてGlut1の発現と臨床病理学的因子および生命予後との関わりについての解析を行っている。熊本大学消化器外科及び済生会熊本病院外科において通常型膵癌(浸潤性膵管癌)に対して膵切除手術をおこなった137例について、Glut1の発現を免疫染色で解析した。Glut1の発現はPET-CTの早期相、遅延相おけるSUV max値と有意に相関した。つまりSUV max値からGlut1の発現の程度を予測しうると思われた。多変量解析においては、Glut1は独立した予後不良因子とはならなかった。しかしSUVmax値は、無再発生存期間(P=0.0081)、全生存期間(P=0.017)における独立した生命予後不良因子であった。Glut1は、あたらしい癌治療のターゲットとなると考えられる。今後はin vivo, in vitroの解析を進める。今後、膵癌非切除症例のGlut1の発現についても解析する予定である。Glut 1の発現の解析には病理組織サンプルが必須である。診断時に遠隔転移を伴い根治切除が不可能であった症例において免疫染色で十分な評価が可能な病理組織サンプルを得るのは、通常では困難である。当科では原則的に全例で超音波内視鏡下針生検での確定診断を得ることにしている。この手法で得られたサンプルを免疫染色に用いるためには、穿刺回数を増やして解析用のサンプルを採取する必要があり、患者に侵襲が加わる。遠隔転移巣を伴う症例を解析するという目的で、根治切除後に生じた遠隔転移再発を対象に検討した場合も、病理組織の採取は通常困難である。膵癌根治切除後に生じる転移再発部位としては、局所再発、腹膜播種、肝転移、肺転移、稀であるが残膵再発がある。他の消化器悪性疾患、たとえば大腸癌であれば、ガイドラインでも肝転移巣に対する肝切除術が推奨されている。膵疾患であっても、膵神経内分泌腫瘍であればガイドラインで肝転移巣の切除が推奨されている。このような疾患では、肝転移巣の切除サンプルを用いて解析することが容易である。しかし膵癌では、転移巣の外科的切除が生命予後を延長するというエビデンスが無く、ガイドラインでの推奨はない。
フランスにおけるキャリア教育を通した社会統合と公教育の再構築に関する総合的研究

本研究は、学業失敗や無資格離学、失業など我が国と共通の様々な教育問題を抱えるフランスにおいて、社会統合と公教育の再構築に向けたキャリア教育の取り組みがどのように行われているかを、全教育段階を対象に総合的に明らかにした。フランスでは、我が国のキャリア教育(英語のCareerEducation)に相当する概念はほとんど用いられていないが、先進諸国においてキャリア教育が必要とされる社会的背景を共有しており、フランスにおいてキャリア教育と呼びうる様々な教育活動が義務教育、後期中等教育及び社会教育・継続教育の分野でどのように実際に展開されているのかを総合的に明らかにした。本研究は、学業失敗や無資格離学、失業など我が国と共通の様々な教育問題を抱えるフランスにおいて、社会統合と公教育の再構築に向けた「キャリア教育」の取り組みがどのように行われているかを全教育段階を対象に総合的に明らかにすることを目的とする。フランスでは、我が国の「キャリア教育」(英語のCareer Education)に相当する概念はほとんど用いられていないが、先進諸国においてキャリア教育が必要とされる社会的背景を共有しており、個別具体の教育改善策において「キャリア教育」と呼びうる様々な教育活動を見出すことができる。こうした教育活動がフランスにおいてどのように実際に展開されているのかを総合的に明らかにしたい。そこで、初年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の参加による研究会を計4回開催し、各自の分担課題に関する研究計画や研究進捗状況を報告し合った。また、フランスに4名を派遣し、前期中等教育、高等教育及び特別支援教育におけるキャリア教育について、学校や進路指導機関等の関係諸機関を訪問して現地調査を行った。次年度は、各自が分担する個別テーマの分析をさらに深めることとし、特に、フランスに5名を派遣して、優先教育地区(ZEP)におけるキャリア教育や義務教育、後期中等教育、高等教育、特別支援教育、社会教育・継続教育といった各教育段階等におけるキャリア教育について現地調査を継続する予定である。また、フランス以外の国のキャリア教育の専門家を研究会に招いて意見交換することを予定している。さらに、学会発表や論文投稿などによって成果の公表を進めることとしている。そこで、本年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の参加による研究会を計4回開催し、各自の分担課題に関する研究計画や研究進捗状況を報告し合った。また、フランスに5名を派遣し、義務教育、後期中等教育、高等教育、社会教育・継続教育及び特別支援教育におけるキャリア教育について、学校や進路指導機関等の関係諸機関を訪問して現地調査を行った。最終年度となる次年度は、各自が分担する個別テーマの分析をさらに深めることとし、特に、フランスに6名を派遣して、各教育段階等におけるキャリア教育について現地調査を継続する予定である。また、フランス人研究者によるレビューを受けることを予定している。そこで、本年度は、研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者の参加による研究会を計3回開催し、各自の分担課題に関する研究計画や研究進捗状況を報告し合った。また、フランスに5名を派遣し、義務教育、後期中等教育及び社会教育・継続教育におけるキャリア教育について、学校や進路指導機関等の関係諸機関を訪問して現地調査を行った。最終年度である本年度は、研究のまとめとしてA4判222頁の最終報告書を作成した。現在までに研究代表者・研究分担者・研究協力者計9名による現地調査を予定どおり実施し、フランスのキャリア教育について多くの新しい知見を得た。また研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者による文献研究も進展している。これらの成果は、8回の研究会において関係者間に共有されている。
ドーパミン受容体及びＮＭＤＡ受容体変異マウスを用いた大脳基底核回路の機能解析

(1)パーキンソン病(PD)において、大脳基底核の異常なオシレーションが報告されているが、その発生機構の理解は十分でない。またPDの症状が、大脳基底核回路の直接路と間接路の2つの経路のバランスに由来することを説明するため、生理研の南部らは「ダイナミック活動説」を提唱している。代表者らは、D1ドーパミン受容体(D1R)発現をドキシサイクリン(Dox)投与で可逆的に抑制できるD1Rノックダウン(D1RKD)マウスを作製し、D1Rを欠損させると運動量が減少し、電気生理学的解析により、大脳基底核出力部において、正常では3相性(興奮-抑制-興奮)の神経活動が観察されるが、D1R欠損の場合は2相目の「抑制」の神経活動が消失することを発見し、D1Rを介する情報伝達は大脳基底核の「直接路」を通る信号の伝達と、運動の発現に不可欠であり、この結果は「ダイナミック活動説」を支持することを示した。さらに、D1RKDマウスを用いて、D1R欠損の状態で、運動学習能力及び学習記憶能力をより解析した。(2)D1R KDマウスと同様にDoxでD2Rが抑制されるD2RKDマウスを作製し、運動機能を解析した。(3)視床下核のNMDA受容体はMg2+ブロックが弱く、活性化し易い特徴がある。この特徴がオシレーション発振に重要であるかを検証する為、代表者らが作製した、Cre-loxP組換えを用いて一つのアミノ酸置換により異常活性化するNMDA受容体操作マウスを活用し、大脳基底核回路の直接路、間接路においてCre-loxP組換えを導入し、NMDA受容体の活性化による、運動機能・学習記憶機能に関して行動解析により評価した。(1) D1Rノックダウン(D1RKD)マウスを用いて、Rotarod試験およびステップホイール試験による運動学習、受動的回避試験による学習記憶の成績を解析したところ、成熟期にD1RKDマウスをD1R欠損とすると、いずれの試験の成績も低下し、D1R発現を回復させると、いずれの試験の成績が回復したことから、成熟期の直接路の情報伝達が、運動学習および学習・記憶に重要である結果を得た。ステップホイールを用いた走行能力解析の結果、Dox投与によりD1Rを欠失した状況下のD1RKDマウスは、走行能力が顕著に低下していることを見出した。また、D1R KDマウスとArc-dVenusマウスとの複合マウスを用いて、Dox投与によるD1R欠損の状態の下で、電気刺激による忌避刺激を行った結果、野性型マウスでは広範囲にわたる大脳皮質の神経細胞の活性化が見られることに比べ、D1R欠損の状態のD1RKDマウスでは大きく抑制される結果を得た。(2) Dox投与でD2Rが欠損するD2RKDマウスが作製できたので、Dox投与でD2Rが欠損した状態で運動量の計測を行ったところ、運動量が低下している結果を得た。現在、D2R遺伝子発現様式の解析を行っている。D2RKDマウスの電気生理学的解析に先立ち、比較のためにD2RKOマウスの神経活動の解析を行い、大脳基底核内情報伝達におけるD2Rの機能解明に迫る結果を得た。(3)D2R発現細胞特異的に、Cre-loxP組換えによる変異導入により異常活性化するNMDA受容体操作マウスを作製したところ、馴化が困難な表現型を示した。(4)Creドライバー依存的にD2RS欠損を惹起するマウスの作製に関して、生殖系列遺伝するノックインマウスの樹立に成功し、現在ネオマイシン耐性遺伝子を除く交配をおこなっている。(1) D1RKDマウスを用いて、走行運動に脳のどの部位のD1Rが必要かを調べるために、線条体に局所的にD1R阻害薬を投与する。D2Rノックダウンマウスについてもステップホイールで運動能力を測定する。記憶学習能力の検定のため、恐怖条件づけ、タッチパネル学習試験等の行動試験を行う。マウス全脳における統計的な比較解析を推進するために、個体ごとのイメージングデータを共通の参照脳に統合し、各解剖学的領域における活動変化を定量的に評価可能な解析基盤を整備する。また、神経活動の履歴を可視化するcFos-GFPマウスを用いて、D1RKDマウスとの複合マウスを作製し、学習記憶の試験時において活性化する神経細胞の解析を全脳レベルで行う。また、磁気共鳴イメージング(MRI)による画像解析を行う。(2) D2RKDマウスでは、D2Rが発現している状態と発現していない状態における運動パフォーマンスと電気生理学的解析による神経活動の違いを、同一個体において比較することができる。これらの解析を行うことにより、大脳基底核内情報伝達と運動制御におけるD2Rの機能解明を目指す。(3) D2R発現細胞特異的に、Cre-loxP組換えによる変異導入により異常活性化するNMDA受容体操作マウスを用いて、自発運動活動と学習と記憶に関する行動テスト、全脳イメージング技術による画像解析、電気生理学による神経活動の解析を行う。(4) Creドライバー依存的に、D2Rの分子種のD2RS欠損を惹起するマウスの作製に関して、生殖系列遺伝するノックインマウスとCreドライバーマウスとを交配させ、当該のD2RS遺伝子の欠損を引き起こした個体を作出して解析に供する。

またPDの症状が、大脳基底核回路の直接路と間接路の2つの経路のバランスに由来することを説明するため、生理研の南部らは「ダイナミック活動説」を提唱している。代表者らは、D1ドーパミン受容体(D1R)発現をドキシサイクリン(Dox)投与で可逆的に抑制できるD1Rノックダウン(D1RKD)マウスを作製し、D1Rを欠損させると運動量が減少し、電気生理学的解析により、大脳基底核出力部において、正常では3相性(興奮-抑制-興奮)の神経活動が観察されるが、D1R欠損の場合は2相目の「抑制」の神経活動が消失することを発見し、D1Rを介する情報伝達は大脳基底核の「直接路」を通る信号の伝達と、運動の発現に不可欠であり、この結果は「ダイナミック活動説」を支持することを示した。さらに、D1RKDマウスを用いて、D1R欠損の状態で、運動学習能力及び学習記憶能力をより解析した。(2)D1R KDマウスと同様にDoxでD2Rが抑制されるD2RKDマウスを作製し、運動機能を解析した。(3)視床下核のNMDA受容体はMg2+ブロックが弱く、活性化し易い特徴がある。この特徴がオシレーション発振に重要であるかを検証する為、代表者らが作製した、Cre-loxP組換えを用いて一つのアミノ酸置換により異常活性化するNMDA受容体操作マウスを活用し、大脳基底核回路の直接路、間接路においてCre-loxP組換えを導入し、NMDA受容体の活性化による、運動機能・学習記憶機能に関して行動解析により評価した。(1) D1Rノックダウン(D1RKD)マウスを用いて、Rotarod試験およびステップホイール試験による運動学習、受動的回避試験による学習記憶の成績を解析したところ、成熟期にD1RKDマウスをD1R欠損とすると、いずれの試験の成績も低下し、D1R発現を回復させると、いずれの試験の成績が回復したことから、成熟期の直接路の情報伝達が、運動学習および学習・記憶に重要である結果を得た。ステップホイールを用いた走行能力解析の結果、Dox投与によりD1Rを欠失した状況下のD1RKDマウスは、走行能力が顕著に低下していることを見出した。また、D1R KDマウスとArc-dVenusマウスとの複合マウスを用いて、Dox投与によるD1R欠損の状態の下で、電気刺激による忌避刺激を行った結果、野性型マウスでは広範囲にわたる大脳皮質の神経細胞の活性化が見られることに比べ、D1R欠損の状態のD1RKDマウスでは大きく抑制される結果を得た。(2) Dox投与でD2Rが欠損するD2RKDマウスが作製できたので、Dox投与でD2Rが欠損した状態で運動量の計測を行ったところ、運動量が低下している結果を得た。現在、D2R遺伝子発現様式の解析を行っている。D2RKDマウスの電気生理学的解析に先立ち、比較のためにD2RKOマウスの神経活動の解析を行い、大脳基底核内情報伝達におけるD2Rの機能解明に迫る結果を得た。(3)D2R発現細胞特異的に、Cre-loxP組換えによる変異導入により異常活性化するNMDA受容体操作マウスを作製したところ、馴化が困難な表現型を示した。(4)Creドライバー依存的にD2RS欠損を惹起するマウスの作製に関して、生殖系列遺伝するノックインマウスの樹立に成功し、現在ネオマイシン耐性遺伝子を除く交配をおこなっている。(1) D1RKD
生体イメージングのためのマルチモーダル量子ドット造影剤の開発

本研究の目的は、近赤外発光半導体量子ドットを基盤として、生体のマルチモーダルイメージングが可能な造影剤を開発することである。本研究では、発光の量子収率50%以上の高輝度近赤外発光CdSeTe/CdS量子ドットを合成した。さらに、近赤外蛍光およびMRIでの生体イメージングを可能とする近赤外発光CdSeTe/CdS量子ドットおよび酸化鉄(Fe_3O_4)ナノ粒子からなるマルチモーダル造影剤を開発し、ヒト乳癌移植ヌードマウスでの乳癌腫瘍のデュアルモーダルイメージングに成功した。本研究課題における研究目的は、近赤外発光半導体量子ドットを基盤として、生体のマルチモーダルイメージングが可能な造影剤を開発することである。平成22年度は、水溶液中で量子収率50%以上の高輝度発光近赤外量子ロッドの合成法の開発をおこなった。これまで、近赤外領域の半導体量子ドットとしてCdSeTe/CdS(コアー/シェル)の合成をおこなってきたが、その発光の量子収率は20-40%であった。発光の量子収率を改善し50%以上の高輝度発光を達成するため、CdS半導体によるシェル構造に改良を加えCdSeTe/CdS量子ロッドを開発した。透過型電子顕微鏡で観測した量子ロッドの形状は、径が約5nmで長さが10-20nmの棒状であった。量子ロッド表面は、生体分子であるグルタチオンに被覆されており生体親和性が高く、細胞の蛍光イメージングに使用する10nM程度の量子ロッド濃度では細胞のバイアビリティーにほとんど影響しなかった。また量子ロッド表面に存在するグルタチオンはアミノ基およびカルボキシル基を有するため、クロスカップリング反応によって抗体やペプチド、蛋白質など各種の生体分子、リガンドを結合させることができた。量子ロッドは、コア部分のCdS半導体表面の格子欠陥が少なく、量子ドットに比べて蛍光輝度が著しく高く(50%以上)なった。本年度は、グルタチオン被覆CdSeTe/CdS量子ロッドの開発によって、近赤外波長700-900nmにおいて50%以上の発光量子収率を達成することができた。本研究課題における研究目的は、近赤外発光半導体量子ドットを基盤として、生体のマルチモーダルイメージング用造影剤を開発することである。生体では、ヘモグロビンなどをはじめとする内在性色素が多量に存在するため、可視領域(400-650nm)の光は組織にほとんど吸収されてしない透過しない。これに比べ、波長領域700-1500nmの近赤外光は、可視光に比べ高い生体透過性を示す。研究開始初年度では、近赤外波長700-900nmにおいて50%以上の発光量子収率を示す半導体ナノロッド(CdSeTe/CdS)の合成法を確立した。これらの高輝度近赤外量子ドットを用いることにより、深さ数ミリの生体深部蛍光イメージングが可能となった。しかし、さらに深部の光イメージングをおこなうには、発光波長をさらに長くする必要がある。発光波長が長くなると生体組織による光の散乱強度が低下し、生体透過性が増強されるからである。平成23年度は、半導体ナノロッド(CdSeTe/CdS)よりもさらに長波長(900-1500nm)で発光する近赤外量子ドットの開発をおこなった。この波長領域でバンドギャップを有する半導体として硫化鉛(PbS)があげられる。高輝度発光するPbS量子ドットとして、水溶液系および有機溶媒系での新規合成法を開発した。水溶液系での合成で得られたPbS量子ドットの発光波長は900-1100nmで、発光の量子収率は10-15%であった。有機溶媒系での合成で得られたPbS量子ドットの発光波長は1000-1500nmで発光の量子収率は40-60%であった。また、これら近赤外半導体量子ドットに磁性をもたせた(光/MRI/CT)マルチモーダル半導体ビーズの合成にも成功した。生体での癌などの病変部位を1つの造影剤によって、光、MRI, PETなどでマルチモーダルイメージングすることが可能なら、画像から得られる情報の信頼性は格段に向上すると考えられる。本研究では、近赤外半導体量子ドットおよび磁性ナノ粒子を基盤として、生体のマルチモーダルイメージングが可能な造影剤の開発をおこなった。生体を蛍光でイメージングするためには、組織透過性の高い近赤外光を利用した蛍光造影剤が必要である。蛍光を利用した生体イメージングは高感度ではあるが、組織による光の散乱があるため三次元でのイメージングには困難である。この欠点を補うために、核磁気共鳴イメージング(MRI)により三次元での位置情報を得るためのマルチモーダルプローブを設計した。

開発したマルチモーダル造影剤は、可視、及び近赤外で蛍光発光する量子ドットおよび酸化鉄のナノ粒子からなり、それぞれの粒子をシリカビーズに層状にドープすることによって作製さるた。本研究におけるマルチモーダル造影剤の特徴は、1)近赤外領域(800-1100nm)で高輝度蛍光特性を有する,2)可視、近赤外蛍光およびMRIでのイメージングが可能、3)細胞毒性が低く生体親和性が高い, 4)抗体等の生体分子の修飾が可能、4)大量合成が可能なことである。生体イメージングにおけるマルチモーダル造影剤の有効性を検証するために、乳癌腫瘍(直径約1cm)のイメージングをヌードマウスでおこなった。ヒト乳癌細胞を移植したヌードマウスに、ハーセプチンを修飾したマルチモーダル造影剤を尾静脈注射し、近赤外蛍光およびMRIで検出することに成功した。生体イメージングのためのマルチモーダル造影剤の開発において鍵となる高輝度発光近赤外半導体量子ドット及び酸化鉄微粒子および近赤外量子ドット包埋シリカビーズによるマルチモーダル(近赤外蛍光/MRI)造影剤の合成法が確立できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。マルチモーダル(近赤外蛍光/MRI)造影剤の生体での蛍光特性およびMRIコントラスト等のプローブ基本特性、細胞毒性などを評価した後、乳癌モデルマウスにおいて癌腫瘍のマルチモーダルイメージングの実証試験を行う予定である。生体深部でのマルチモーダルイメージングには、プローブの蛍光輝度やMRI造影能などのさらなる改善が必要になるものと予想される。
再生可能エネルギーの技術開発と中小企業

研究課題をさらに二つに細分し、二班に分かれて研究を進めた。第一の課題は、再生可能エネルギーの技術開発と公的な支援、あるいは科学技術政策の関連である。第二の課題は企業規模と技術開発の関係である。第一の課題に関して、技術革新には、革新を進めていくための諸問題を解決していくための能力が必要である。技術革新について、企業や社会が備えている、問題解決のための処理手順を「技術革新能力」と呼ぶ。技術革新能力は、産業の歴史や地域の文化に依存しており、国や地域によって異なっている。2004年3月に図書として刊行した『風力発電機とデンマークモデル-地縁技術から革新への途-』で、この技術革新能力を国際比較し、なぜデンマークの風力発電機産業が成功したのかを分析した。また日本の小型風力発電機メーカーを対象にして、各メーカーにおける技術開発について実態調査を実施した。この調査では33社に聞き取りを通じて、技術形成の背景について調査した。その結果、機械や電気などの既存技術を基礎に参入したものの、翼形状などの風車の基本技術について技術を欠いており、それを大学などの外部研究機関に依存していることがわかった。第二の課題に関してはシュンペータ仮説の検討を中心に進めていった。シュンペーター仮説はイノベーションと企業規模に関するものと市場構造(ないし市場支配力)とに関するものの二つに定式化されるが,まずこれまでの実証研究をサーベイし,二つの仮説が一般的には支持されないことが明らかにした。また,この二つの仮説を実証的に検討していく上で「産業特性」,特に技術機会と技術の専有可能性が重要な役割を果たしていることが示された。そしてこれまでの研究成果を踏まえて,この分野の最近の展開としてクラスター論,「主要な技術」の発明における中小規模企業の役割の再評価,イノベーターのジレンマ,企業特殊的能力などを論じた。技術革新によって技術は変わるわけであるが、新技術はなんらかの形で既存の技術の延長上にある。いわゆる技術の経路依存性である。技術にも経路依存性があるということは、技術の伝統や地域に根ざしている地縁的な技術が重要であることを意味している。技術革新には、革新を進めていくための諸問題を解決していくための能力が必要である。図書として発表した『風力発電機とデンマークモデル-地縁技術から革新への途-』では、風力発電機の技術開発の国際比較は、それぞれの国がもっている「技術革新能力」の違いが、風力発電機開発にどのように影響したのかを考えた。まず第1章では世界と日本における風力発電の現状と風力発電機産業の概要を展望した。第2章では、近代的な発電用風車に至る前の、伝統的な風車による、風エネルギーの利用技術の変遷について史を、風車の本場オランダと、近代的な風力発電機産業の中心地であるデンマークを中心として振り返っている。第3章では、デンマークにおける風力発電機開発の歴史的経過を19世紀の末から現代に至るまで、歴史的に辿ってみた。第4章では、現在世界でもっとも風力発電が盛んなドイツについて、風力発電機開発の経過を第二次世界大戦の前から追いかけている。第5章では風車の本場オランダにおける第二次世界大戦後の風力発電機開発経過をを振り返った。第6章では、日本の明治以降の風力エネルギーの利用と風力発電機の開発の歴史を展望した。補章は、わが国の再生可能エネルギー導入政策を概観した。これは、風力発電機産業と直接は関わらないが、風力発電機の需要に影響する重要な側面である。

終章では、技術革新能力という視点から、ここで取り上げた四ヵ国の風力発電機の技術開発に関する特徴をまとめた。研究課題をさらに二つに細分し、二班に分かれて研究を進めた。第一の課題は、再生可能エネルギーの技術開発と公的な支援、あるいは科学技術政策の関連である。第二の課題は企業規模と技術開発の関係である。第一の課題に関してまず考えなければならない問題に階層間の情報伝達システムがある。この情報伝達システムには政府や大学など最先端の科学知識を身につけた上位の階層から下位にある開発現場へのトップダウン的なシステムと、技術開発の現場に近い下位の階層から上位の階層に情報が伝達するボトムアップ型の伝達経路が区別できる。わが国における再生可能エネルギーの技術開発では、この両者が混在していることを戦前より戦後までの技術開発の展開過程の中に跡づけた。公的な技術支援や科学技術政策は多くの場合、トップダウン的な情報伝達経路を重視する傾向にあるが、必ずしも思わしい成果が得られていない。しかし現在注目されている日本型の生産システムはボトムアップ型の情報伝達を重視している。このような日本型生産システムの特徴を取り込むことで、わが国における再生可能エネルギーの技術革新にも新しい可能性が出てくると思われる。第二の課題に関してはシュンペータ仮説の検討を中心に進めていった。シュンペーター仮説はイノベーションと企業規模に関するものと市場構造(ないし市場支配力)とに関するものの二つに定式化されるが、まずこれまでの実証研究をサーベイし,二つの仮説が一般的には支持されないことが明らかにした。また、この二つの仮説を実証的に検討していく上で「産業特性」,特に技術機会と技術の専有可能性が重要な役割を果たしていることが示された。そしてこれまでの研究成果を踏まえて,この分野の最近の展開としてクラスター論,「主要な技術」の発明における中小規模企業の役割の再評価,イノベーターのジレンマ,企業特殊的能力のなどを論じた。本年度の研究成果は大きく二つある。ひとつは戦前期からの日本における風力発電技術開発に関する研究である。もうひとつは小型風力発電機産業に関する研究である。第一の戦前期からの風力発電技術開発については、国の科学技術政策との関連で検討した。ヨーロッパにおける先行研究では、風力発電技術開発について、国家や大学によって主導されるトップダウン方式と、地縁技術にもとづくボトムアップ方式に分け、後者がより高い成果をあげたことを明らかにしている。戦前期のわが国における風力技術開発は、この両方の側面があった。今年度は、明治以来の科学技術政策を展望し、科学技術政策の中に大陸科学院の位置づけ、その中で行われていた風力発電技術開発の意味を考察した。その成果は、2005年5月に浜松で開催された国際会議(WCWRF)と2006年2月-3月にアテネで開催されたヨーロッパ風力エネルギー会議(EWEC2006)において発表した。第二の小型風力発電機メーカーに関する研究では、各メーカーにおける技術開発について実態調査を実施した。小型風力発電機産業の全体像をまとめた資料はない。
山田孝雄・小林好日を視座とした近代日本語学確立過程の学史的研究

本研究は近代日本語学の確立期において、日本語研究の体系に大きな影響を与えた「大家」(大学者)の研究者として山田孝雄を、学問を徐々に展開させた「普通」の研究者として小林好日をとりあげ、この2人の学問の形成、当該期における他の研究との影響関係を検討しながら、近代日本語学の確立期における位置づけを試み、近代日本語学の確立過程の一端を明らかにするものである。とくに、文法論の構成・方言研究の方法についての位置づけ、および日本語史研究の史的展開について明らかにした。日本語学史研究において、近代日本語研究がいかに確立されてきたかというのは極めて重要な視点である。そこで本研究では、近代日本語学確立期における日本語学者で、多分野にわたり研究成果を残した小林好日に一方の焦点をあて、また、日本語文法論や日本語史研究において大きな影響を与えた山田孝雄にもう一方の焦点をあて、両者の研究成果の位置づけを行うことによって、近代日本語学がどのように確立されてきたのかを検討する。この二人を軸に、多面的な検討を総合的に行うことで、近代日本語研究の確立過程を明らかにすることを目的とする。本年度は、小林好日の諸資料の分析をすすめ、小林の学問の形成基盤・影響関係の把握を行った。また、山田孝雄の文法論・語彙論を中心とした研究成果の把握を行い、山田の位置付けの検討に備えることとした。さらに、当時の日本語研究の研究動向・水準等の把握をおこなうべく、近代日本語学史の専門家との研究会を開催した。その結果、得られた成果は次のようなものである。1.東北大学史料館に寄贈されている小林好日資料(講義ノート・受講ノート・研究ノート等)の基本的な目録の再整備をおこない、より精細な内容をもつデータベースの作成を進めた。なお、この作業は東北大学史料館の協力を得た。2.小林好日の方言関係の業績として名高い東北通信調査の項目について検討し、それが副詞や性向語彙、民俗語彙などにも及ぶ点でその後の『日本言語地図』などより広い範囲の分野をカバーしていることを明らかにし、その学史的な位置づけについて検討した。3.山田孝雄の研究成果の把握をおこなった。『山田孝雄博士著作年譜』を利用して山田孝雄の文法論・語彙論研究の成果を整理を進めた。なかでも、山田孝雄の語構成論研究および文(句)成立論・陳述論の論理構成を検討し、その成果の詳細を把握し、今後の位置づけに備えた。4.近代日本語学の確立期における学的動向の把握を進めた。本研究では、近代日本語学確立期における日本語学者で、多分野にわたり研究成果を残した小林好日に一方の焦点をあて、また、日本語文法論や日本語史研究において大きな影響を与えた山田孝雄にもう一方の焦点をあて、両者の研究成果の位置づけを行うことによって、近代日本語学がどのように確立されてきたのかを検討する。本年度は、山田孝雄の文法論・語彙論を中心とした研究成果の把握・位置づけを行うと同時に、引き続き、小林好日の諸資料により小林の学問の形成基盤・影響関係の把握をすすめた。また、さらに、当時の日本語史研究の研究動向を把握し、小林・山田の成果の位置づけを検討した。加えて、山田孝雄の研究成果と等の把握をおこなうべく、山田孝雄研究の専門家との研究会を開催した。1.山田孝雄の研究成果の把握・位置づけをおこなった。山田孝雄の文法論・語彙論研究のうち、なかでも、語構成論研究および文(句)成立論・陳述論の論理構成を検討し、それらの学史的な位置づけについて検討した。また、文法論がいかに組織されているかという視点からも、山田文法の性格を検討した。2.小林好日の東北通信調査の項目について、それが『日本言語地図』『方言文法全国地図』などに比べて広範囲をカバーしつつも、感動詞や応答詞を漏らしていることの理由を探り、その学史的な位置づけを検討した。3.近代日本語学の創始期・確立期における日本語史研究の学的動向の把握を進めた。とくに、山田孝雄が日本語史研究の創始期に果たした役割、確立期において山田・小林の成果がいかに反映されているかを検討した。本年度は、山田孝雄の文法論を中心とした研究成果の把握・位置づけを行うと同時に、引き続き、小林好日の諸資料により小林の学問の形成基盤・影響関係の把握をすすめた。

また、山田・小林の日本語史研究の成果を確認しながら、その位置づけと当該期の日本語史研究の展開状況を把握した。1.山田孝雄の文法研究の研究成果の把握・位置づけをおこないながら、文(句)成立論・陳述論の論理構成を検討し、それらの学史的な位置づけについて分析した。これをふまえて、後の陳述論争への影響とその議論の現代的意義について検討を加えた。2.小林好日の東北通信調査の項目につき、『日本言語地図』『方言文法全国地図』等と比較しながら、調査分野・調査項目の異同やその設定の背景を探り、学史的な位置づけの検討を進めた。3.山田孝雄の日本語史概説書『中等教育国語沿革大要』の内容を検討し、近代日本語史研究が草創期にもっていた共有的知見を明らかにした。これをふまえて、その後の日本語史研究がどのくらいの期間にどのような内容を共有的知見としていったのか、小林好日『日本文法史』等の内容を分析しながら、日本語史通史が一応の完成をみる過程について検討した。