hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長周期表面構造のテンソルLEED法による決定

(3)Cu(001)面に室温でリチウムをつけたときに形成する3×3構造および4×4構造の長周期構造をテンソルLEED法により決定することができた。4×4構造は、これまでに完全に決定された表面構造で最も周期の大きなものである。(4)上で述べた3×3,4×4構造がなぜ形成するのかが定性的に理解できた。(4)に関連して、Cu(001)の上のリチウムの被覆率の増加とともになぜ2×1→3×3→4×4のような構造変化をおこすのかについて簡単な考察を加えることができた。2×1構造では置換吸着の場所はすべて使われてしまっている。表面にさらにリチウム原子を受け入れるためには、表面銅原子が動いて、置換吸着リチウム原子の数はあまり変えずに単純吸着のための新たな場所を形成したものが3×3構造と考えられる。さらに表面にリチウムを受け入れるために、もっと広い単純吸着のための場所を作ったのが4×4構造である。リチウム原子の被覆率ごとに、その被覆率での平均吸着エネルギーが最大になるように、表面原子が再配列していると考えられる。このように、構造決定をすることによって表面における物質形成過程について原子レベルで議論ができるようになった。「表面物質学」とわれわれが呼ぶ分野が形作られ始めたと考えている。
化石形態による現生マツ科内分類群の起源の推定

本年度の研究では、多数の非常に保存の良いマツ科針葉樹の球果化石標本を得、これらのうち特に系統学的に意味の大きい第三系中親統および白亜系の2種類を対象として研究・記載を行った。第三紀層産の標本は、現生のマツ科、Pseudotsuga(トガサワラ)属に属する植物の球果であることが、ピ-ル法により得られた解剖学的な知見をとおして明らかになった。本標本は内部構造の保存された最古の標本てあり、第三紀をとおしても唯一の標本である。このことは、トガサワラ属が中新世にはすでに成立していたことを、外部形態のみならず解剖学的なレベルでも確認出来たことを意味する。標本産地は現在のトガサワラ属の分布北限より北に位置している。トガサワラ属は東アジアと北米に隔離分布する分類群でありベーリング海峡を通しての移動路上とも考えられる。トガサワラ属は第三紀に成立した属であると考えられており、今回えられた成立初期のトガサワラ属の精密な研究は、今後トガサワラ属の起源地および分布の変遷を探る上で本標本は貴重なデータを提供したといえる。白亜系より得られた標本は、マツ属に属する植物の球果であることが明らかになった。マツ属は15の亜節に細分されているが、本標本は、それらのうちPinus亜属Pinus節Sylvestres亜節に属する。従来、マツ属を構成する大きな2亜属Strobus, Pinusのうち、Strobusのほうが原始的であるといわれてきた。ところが近年、ヨーロッパ、北米の白亜系よりPinus節Sylvestres亜節に属する球果化石が相次いで発見され、Pinus節のほうが、より原始的なのではないが、との考えが現れてきた。本標本は、未解決であったアジアでの状況を示し、Pinus節の原始性を支持する画期的な証拠といえる。
慢性疼痛の発現機序ー視床知覚中枢核における高頻度群化発射ニュ-ロンの検討

Lambardらの方法に準じ、一側のC_5からTH_1までの後根を切断したSpraqueーDawleyラットを作成した。ラットは13ケ月後に切断側前肢を噛み切るなどの自傷行為(automutilation)を示し、この時期にFlaxedilで非動化、人工呼吸下に視床後腹側核(VPL)を中心に微小電極を用い細胞発火の検索を行った(細胞外記録)。結果:1)VPLから内側毛帯や不確帯部に群化発火ニュ-ロンを認めた。これらニュ-ロンはinterspike intervalが25msec、24連の規則的なburstを示した。対照として無処置ラットにおいて同様の検索を行ったが、burst状発火は認められず、ときに高頻度持続発火を示すことがあっても、後根切断ラットより得られた発火様式とは明らかに違っていた。2)後根切断ラットに見られる群化発火は、青斑核や縫線核の條件刺激によっても著変を示さず、3)大脳皮質感覚運動野の電気刺激では、刺激終了直後より数秒にわたり軽度の抑制を認めた。4)感覚運動野にKClを塗布しSpreading depressionを惹起すると(陰性直流電位により判定)、群化発火は著明に抑制された。5)diazepam,diphenylhydantoin,barbiturateの投与によっても群化発火は減少する傾向を示した。6)gultamin酸、MK801,GABA,bicucullinをmultiーbarreled微小電極を使用、iontophoresis法により投与すると、glutamin酸は群化発火を増加、MK801投与で減少を示した。GABA投与によっても発火頻度は減少したが、bicucullinの効果は明らかでなかった。以上の結果は、これら動物に認められた群化発火にglutamin酸、ことにNMDA受容体やGABA受容体の関与を示唆していた。1.動物実験Lombardらの方法に準じ、一側のC_5からTh_1までの後根を切断したSprague-Dawlyラット約30匹を作成した。ラットは13ケ月後の切断側前肢を噛み切る(automutilation)などの自傷行為を示すが、この自傷行為のみられた時期にflaxedilで非動化、人工呼吸下に視床後腹側核を中心に微小電極を用いてユニットの検索を行った。結果:(1)後腹側核(VP核)を中心に、内側毛帯(Lemniscus medialis)や不確帯(zone incerta)からinterspike intervalが25msecの24連の規則的なburst状に自然発火を示すユニットが記録できた。対照として、無処置ラットにおいて、後腹側核を中心に同様の検索を行ったが、burst状発火は認められなかった。ごく稀に自然多発発火細胞を認めたが、細胞の発火様式は後根切断ラットより得られたユニット発火とは異なり、持続的多発発火の形式を示すことが多く、明らかに発火様式に違いがみられた。(2)後根切断ラットで得られるburst状発火を示すユニット発射は、青斑核や縫線核の条件刺激を行っても、発火様式に変化を示さなかった。(3)Diphenylhydantoinやbarbiturateの投与では、ユニット発火は減少する傾向を示した。(4)これらUnitとWardらのいうtimeーlocked firingを示すepileptic neuronとの発火patternの異同について、現在検討中である。2.臨床的検討慢性疼痛患者で、視床知覚核への慢性埋め込み電極留置に先立って、タングステン微小電極を用いて、視床後腹側核(Vc核)を中心にユニット記録を行った。ヒト視床でも25連の高頻度自然発火ユニットが記録できた。これらのユニットのinterspike intervalを検討すると、34msecにpeakを持ち、動物の場合と似た群化放電を示し、この高頻度発火ユニットはVc核を中心に記録できた。6)gultamin酸、MK801,GABA,bicucullinをmultiーbarreled

微小電極を使用、iontophoresis法により投与すると、glutamin酸は群化発火を増加、MK801投与で減少を示した。GABA投与によっても発火頻度は減少したが、bicucullinの効果は明らかでなかった。以上の結果は、これら動物に認められた群化発火にglutamin酸、ことにNMDA受容体やGABA受容体の関与を示唆していた。
ヨーロッパ辺境地域における地域文化の越境性と境界性

本調査研究において、リトアニア、スロベニア、コルシカの国と地域はEUの加盟過程でそれぞれの文化の再解釈を行い、それぞれが対峙する他者が異なるために異なる文化的実践を行っていると暫定的に確認された。EU基準への準拠、世界遺産への登録や観光地化、市場経済、人の移動によって、標準化のような越境性の空間的実践が多くみられる中、領域をまとめる集合的紐帯の文化実践では、隣国の権力の強弱、人口規模、主要産業、政治体制の安定性、占領経験を含めた歴史、EU制度との親和性の差異が文化の表象よ表現に差異をもたらしている。特に旧共産圏において、旧ソ連そして現ロシアとの政治的・経済的関係に影響されている。2011年度の現地調査のまとめと2012年度の研究・現地調査のための研究会(6月16日)。他の時代と地域の事例からヨーロッパ辺境地域における地域文化の知見を深めるため、第2回目の研究会は以下知識を提供していただいた。「モロッコとヨーロッパの関係ー境界線に息づくイスラーム史の観点からー」(佐藤健太郎・北海道大学大学院文学研究科・准教授)、「EUの東の境界の内と外にいるルーマニア人ールーマニアとモルドヴァ共和国の歴史と現状ー」(中島崇文・学習院女子大学国際文化交流学部・准教授)。2011年度現地調査を行った旧ソビエト連邦のバルト地域ラトビアとの比較を行うために、同じく1989年まで旧社会主義圏にあった旧ユーゴスラビアの国家のうち既にEUへ加盟したスロヴェニアといまだに加盟を果たせていないマケドニアについて資料収集と現地の知識人や関係者に現地調査を行った。旧ユーゴスラビアは社会主義でありながら旧ソビエトとは政策を異にしており、1970年代から「西側諸国」との交流は生活水準においても物流といった経済的水準においてもつながりがあったため、社会主義時代を完全に否定した形で現在の街や文化を構築しているわけではなく、かつオーストリアを主とした中欧との歴史的つながりのなかで経済圏、文化圏を再構築し、ヨーロッパとの親和性を探求し、再構築を図ろうとしていることがうかがえた。スロヴェニアの主要な産業はEU統合とともに競争の激化でかなり衰退しているが、石油や小売りの流通等自国資本の産業を堅持し、観光産業とともに現在空間のスペクタクル化と歴史の再構築に「成功」している表象の空間と空間の表象が確認された。一方のマケドニアはオフリド合意の多文化主義政策によって、教育の多文化維持が逆に社会としてのマケドニア統合を妨げており、多文化主義の導入ためには社会的基盤条件が必要であることが確認された。研究会を8月に1回行い、1地域文化の越境性と境界性の理論的検討をミシェル・ド・ドセルトー『文化の複数性』とアンリ・ルフェーブル『空間の創造』の文献から行った。2月7日14日にヨーロッパ辺境地域における地域文化について以下の3点について現地調査を行った。1コルシカ大学の言語研究の教授から1970年代の地域文化復興期においての言語復興活動および80-90年代の言語教育展開期の活動について聞き取り調査。2コルシカ高等教育師範学校の教授への現在のコルシカ語教育と教員養成についての現状と課題の聞き取り調査、および教育資料地域センター・コルシカでの教材収集、3コルシカ文化の博物館での展示方法と今後の展開についての聞き取り調査、およびコルシカの独自性の表象としてのパスカル・パオリとナポレオンについての資料収集。以上の調査から、コルシカ語は公用語するための言語計画の途上にあり、フランスの他の地域語よりは地位は高いものの、教育においても選択科目でしかないこと行政的にも公用語ではないことが語彙を増やし話者を増やすことになっていないことが確認された。フランスの中でのこの権利要求は難しいものの、EUの他地域とのネットワークの中で情報を蓄積し、地域全体の要求として継続的に公用語化の権利要求をする方針は変わりないことが確認された。百瀬は24年度の対象地スロヴェニアで2月に事前調査し、定松・小森は2-3月にかけてラトヴィアにおける≪表象の空間≫としての金融資本主義や新自由主義による土地や建造物への投機の潮流、新しい産業部門の創設、EUの中の周辺としての言語によるアイデンティティの現地調査を行った。ラトビアでは2012年2月18日にロシア語の第二公用語化を問う国民投票が行われ、反対75%で否決される結果に終わった。首都リガでは国民の歴史の記憶の仕方と言語選択について社会学の教授から意見を聞き、ベラルーシに近いロシア語が話されている国境の町ダウガウピルスでは学校教育におけるロシア語とラトビア語の使用について視察、インタビューを行った。そこで、見出された知見は以下のとおりである。1)ロシア語の第二公用語化を問う国民投票については、圧倒的多数による否決ではないこと、無国籍者には投票権がないことの意味を慎重にとらえる必要がある。

ロシア語話者は少なからず国内におり、ロシア語が何の問題もなく日常生活の第一言語としてあるいは媒介言語として、地域生活と学校という公的空間で使用されているのも事実である。この結果は単純なアイデンティティの表明としての言語選択だけではなく、大国に占領され続けた歴史とそれを国民の歴史認識とする社会において、経済停滞期と人口流出を抱えた時期に、小党乱立でポピュリスティックな過激な表明をしてしまう政治家への政治不信も高まった中での、それでもできるだけ冷静に判断したい国民が、独立国家として存在しEU側にいることのも含めた小国を生きる複雑な意思表明ではないかと推察する。2)2008年以降の経済不況の中、住宅バブルが終わり借金返済のための海外出稼ぎが増加している。ソ連時代の製造業の見直しをするとともに、世界遺産化による観光産業への期待が随所に見られ、≪表象の空間≫として再編化していると認識された。2回の研究会において、理論枠組みと概念に関する共通理解がほぼ達成され、他地域や異なる時代のヨーロッパの境界について知識を得ることができ、ヨーロッパの地域文化の境界線の形成に時代ごとの政治的・経済的覇権が大きく関与することが確認された。また、空間論の実証研究として、2011年度のラトヴィアにおける調査による知見を、スロヴェニアとまだEUに加盟していないマケドニアでさらに深めることができた。特に、スロヴェニアとイタリア国境の歴史的変遷およびEU以外のマケドニアで調査できたことは当初の目標よりさらに研究の深度を深めることになった。ヨーロッパの辺境における越境性と境界性の具体的事例調査から、表象の空間の事例としてラトヴィアで現地調査をし、1)表象の空間として、観光や文化行為が博物館や世界遺産の形で空間的実践をし、消費対象としていること、2)空間的実践として、旧社会主義圏の地域で、ヨーロッパ的なものとして中世以降の歴史的痕跡の表象を提示し、産業において北欧圏に取り込まれていること、3)空間的実践として、運送業や北欧とのつながりを積極的に活用することで海という環境を利用して隔てつつイメージとして自由に飛び越える再構造化された実践が可能になっている、3つの点を知見して得られた点は成果として評価できよう。2000年以降の金融資本主義や新自由主義による土地や建造物への投機の潮流が、ラトヴィア経済をひととき潤し、新しい産業部門が創設されている。ソビエトの崩壊とEUへの加盟、それが産業資本主義から新資本主義への移行となり、2008年以降の経済不況により厳しい国家の立て直しを強いられている状況が理解できた。しかしながら、計画当初、理論的な枠組みと概念についての共通認識と相互理解を図るための数回の研究会を考えていたが、実質的に日程調整が困難で、メール上や現地調査の中で日々研究会を開くことでしかできなかった点が次年度の課題となっている。過去2年間の現地調査をふまえ、検証的に別の地域を現地調査するとともに、最終年度として日本語と英語で成果報告を試みる。1)研究会6月に1回今年度の現地調査および成果の公表の仕方について研究会を行い、余裕があれば他の地域の研究者からも知識を提供してもらう研究会を行う。2)現地調査ラトヴィア、スロヴェニア、マケドニアとの比較をEC時代から「ヨーロッパ域内」にあったコルシカとサルディーニャでの現地調査を2月に行う。
レジリエンス・エンジニアリング理論の手術安全支援システムへの実用化研究と教材開発

レジリエンス・エンジニアリング理論を手術安全へ展開するために、1手術現場で行われている日常業務を観察し、2手術状況に合わせて術者が行っている様々な「アジャストメント(調整)」を把握し、3想定外の事態を引き起こす「機能共鳴」を予測し、4未然防止を行う、という4つの項目に関して具体的な方法を明らかにする必要がある。本研究では、手術安全の視点で、外科診療業務の観察を行い、アジャストメント事例を収集し、背景要因を分析する。従来の手術安全(Safety-I)とレジリエンスアプローチを取り入れた手術安全(Safety-II)を組み合わせて、新しい手術安全支援システム(Safety I + Safety-II)を研究開発し、外科手術に応用し、実践する。【平成30年度】外科診療における「インシデント」の事例を収集し分析する。インシデント分析は、報告システムを利用し、原因・背景を分析する。また、「日常の手術業務におけるアジャストメント(調整)例」を収集し分析し、記述する。1)手術におけるテクニカルスキル:的確な手術器具の選択、操作法、鉗子の方向性・力加減、剥離や切離方法、手順、流れ、安全確保、手技の標準化、コツの客観化、トラブル対策など。肺癌術式の手順や手技の標準化、コツの客観化を行い、時間的、空間的に連続して観察し、手術スキル(テクニカルスキル、ノンテクニカルスキル)をレジリエンス・エンジニアリング理論で、言語化し、記述する。Work-As-AImagined(WAI:術前計画)とWork-As-Done(WAD:実際の手術)の実例、乖離した例、WADにおけるアジャストメント(調整)とその理由、これらを近づけるための具体的な方法(カンファレンス、ビデオ振り返り等)を、外科医個人、手術チーム、組織(システム)をレジリエンスの視点から、言語化し記述する。外科診療における「インシデント」事例を収集し分析した。また、「日常の手術業務におけるアジャストメント(調整)例」を収集し分析し、記述している段階である。右上葉肺癌の術式をモデルに、手術スキルを記述するが、手順や手技の標準化、コツの客観化、レジリエンス・エンジニアリング理論で、分析している。Work-As-Imagined(WAI:術前計画)とWork-As-Done(WAD:実施された手術)が適合する例、WAIとWADが乖離する例、WADをアジャストメント(調整)してうまくいく例とその理由、WAIとWADを近づけるための方法(術中出血の予見と回避、癒着剥離や血管露出の調整、トラブルシューティング、リカバリー、術前術後カンファレンス、ビデオ編集振り返り)を、外科医個人、手術チーム、病院組織のシステムにおけるレジリエンス力の要素を明らかにして、胸部外科の手術安全支援システムとして展開できるかどうか、取り組んでいる。平時と緊急危機的状況発生時に分けて分析している。A)平時手術。WAIの手術術式のブリーフィングと手術安全チェックリスト、手術ナビゲーション、WADの術中モニタリング、状況認識、意思決定、手術機器の安全な使用、肺血管・気管支処理、血管・気道・肺・神経損傷の対応、ディブリーフィング。B)想定外事態(予期せぬ危機的大出血)。WAIの想定内・想定外トラブルの予見・回避、肺血管・気管支処理の安全対応、危機度モニタリング、状況認識、WADでのトラブル調整、状況認識、血管・気道・肺・神経損傷の拡大防止と最小限化、トラブル対応オプション選択、トレードオフ、危機管理、回復、ノンテクニカルスキルの実践。レジリエンス・エンジニアリング理論を手術安全へ展開するために、1手術現場で行われている日常業務を観察し、2手術状況に合わせて術者が行っている様々な「アジャストメント(調整、工夫、回避等)」を収集し、その種類や背景要因を分析する、3想定外の事態を引き起こす「機能共鳴:FRAM(functional Resonance Analysis Method)」を予測し、4未然防止を行う、という4つの項目に関して具体的な方法を明らかにする必要がある。外科手術におけるレジリエンス・エンジニアリング理論の実用化は、A)平常時手術、B)予期せぬ大出血などの危機的状況]、C)学習・教育の3つの領域を記述化し、実践できる教育ツールを開発するための準備を行う。A)平常時手術B)予期せぬ大出血などの危機的状況C)学習・教育:術式の標準手順書作成、手術手技のコツやピットフォールの集積、トラブルシューティング法のリスト作成、手術症例アウトカムの記録、術前シミュレーションと振り返りの循環メカニズムの確立(Work-As-ImaginedとWork-As-Doneを近づける)、手術ビデオ編集・データベース化を行っていく。

1)手術におけるテクニカルスキル:的確な手術器具の選択、操作法、鉗子の方向性・力加減、剥離や切離方法、手順、流れ、安全確保、手技の標準化、コツの客観化、トラブル対策など。肺癌術式の手順や手技の標準化、コツの客観化を行い、時間的、空間的に連続して観察し、手術スキル(テクニカルスキル、ノンテクニカルスキル)をレジリエンス・エンジニアリング理論で、言語化し、記述する。Work-As-AImagined(WAI:術前計画)とWork-As-Done(WAD:実際の手術)の実例、乖離した例、WADにおけるアジャストメント(調整)とその理由、これらを近づけるための具体的な方法(カンファレンス、ビデオ振り返り等)を、外科医個人、手術チーム、組織(システム)をレジリエンスの視点から、言語化し記述する。外科診療における「インシデント」事例を収集し分析した。また、「日常の手術業務におけるアジャストメント(調整)例」を収集し分析し、記述している段階である。右上葉肺癌の術式をモデルに、手術スキルを記述するが、手順や手技の標準化、コツの客観化、レジリエンス・エンジニアリング理論で、分析している。Work-As-Imagined(WAI:術前計画)とWork-As-Done(WAD:実施された手術)が適合する例、WAIとWADが乖離する例、WADをアジャストメント(調整)してうまくいく例とその理由、WAIとWADを近づけるための方法(術中出血の予見と回避、癒着剥離や血管露出の調整、トラブルシューティング、リカバリー、術前術後カンファレンス、ビデオ編集振り返り)を、外科医個人、手術チーム、病院組織のシステムにおけるレジリエンス力の要素を明らかにして、胸部外科の手術安全支援システムとして展開できるかどうか、取り組んでいる。平時と緊急危機的状況発生時に分けて分析している。A)平時手術。WAIの手術術式のブリーフィングと手術安全チェックリスト、手術ナビゲーション、WADの術中モニタリング、状況認識、意思決定、手術機器の安全な使用、肺血管・気管支処理、血管・気道・肺・神経損傷の対応、ディブリーフィング。B)想定外事態(予期せぬ危機的大出血)。WAIの想定内・想定外トラブルの予見・回避、肺血管・気管支処理の安全対応、危機度モニタリング、状況認識、WADでのトラブル調整、状況認識、血管・気道・肺・神経損傷の拡大防止と最小限化、トラブル対応オプション選択、トレードオフ、危機管理、回復、ノンテクニカルスキルの実践。レジリエンス・エンジニアリング理論を手術安全へ展開するために、1手術現場で行われている日常業務を観察し、2手術状況に合わせて術者が行っている様々な「アジャストメント(調整、工夫、回避等)」を収集し、その種類や背景要因を分析する、3想定外の事態を引き起こす「機能共鳴:FRAM(functional Resonance Analysis Method)」を予測し、4未然防止を行う、という4つの項目に関して具体的な方法を明らかにする必要がある。外科手術におけるレジリエンス・エンジニアリング理論の実用化は、A)
環境からの要約的特徴抽出に基づく適応的知覚処理の解明

要約的特徴抽出処理に関する研究では、複数要素から成る刺激における輝度変動処理の検討を進め、ごく短い提示時間(50ms)であっても、2つの刺激の輝度変動の違いを効率よく弁別できること、その成績が輝度変動の標準偏差の差で記述できることが明らかとなった。輝度の平均処理では課題に応じた柔軟性が認められたのに対して、分散処理では認められなかったことから、平均と分散では質的に異なる処理がなされていると考えられる。知覚機能の適応的補正過程に関する研究では、異眼間での色差閾に色順応が及ぼす効果を検討した。左右眼の対応部位に刺激を重ねて提示する条件では、非対応部位に離して提示する条件と比較して色差閾が大きく、また、色順応の影響が強く認められた。この結果は、左右眼の対応部位における色情報を統合し異眼間で色知覚の整合性を維持するメカニズムが、独特の色差処理を行っていることを示唆している。環境と知覚的符号化の相互依存性に関しては、照明や環境の色が色認識に与える影響に関して検討した。その結果、実空間では物体の光沢度に関わらず高い色恒常性を得られること、また、鮮やかさの知覚は順応条件と周囲条件に適応して変化することが示された。また、照明の拡散性の研究では、物体表面の光沢感と凹凸感の知覚は測光量及び画像統計量の組み合わせにより予測できる可能性と物体の忠実な質感再現に適した照明条件を設定できる可能性が示された。視覚刺激の提示された時間の長さの知覚に関して、特定視野位置による偏りがある場合、繰り返し提示が視野位置を手がかりとする学習を可能にするのかを検討した。その結果、視野位置による偏りの学習はなされず、むしろ視野位置に関係なく直前に提示された刺激との差を強調することによって時間の長さについての判断を行うという戦略を視覚系がとっていることが見出された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。環境からの要約的特徴抽出処理に関する研究では、特に明るさ処理の検討を進めた。その結果、ヒトは、複数要素の平均的明るさを精確に効率よく抽出しており、輝度の異なる複数要素の平均的な明るさの弁別判断をさせると、その成績は、単一要素に対する判断と同程度に優れていることが明らかとなった。また、刺激要素数の異なる対象の平均的明るさ判断を検討することで、要約的明るさ処理の存在を支持する証拠をさらに得ることができた。さらに、明るさの要約処理が課題や教示に応じて柔軟になされることも示唆された。知覚機能の適応的補正過程に関する研究では、左右眼での色知覚の一貫性を維持する過程に関して検討を進めた。黄または青のカラーフィルタを片眼に装着し、生活空間で両眼視順応を行った後、フィルタ眼・非フィルタ眼・両眼のそれぞれで、無彩色に見える色度を測定した結果、全被験者において両眼の無彩色知覚点は各眼の知覚点の間となった。この結果は、各眼の色情報を統合・補正する両眼色処理過程の存在を示唆するものである。さらに、この両眼での補正メカニズムに関しては、色相による特異性も観察された。運動ー感覚間での再較正過程に関しては、キー押しとそれに対する視覚的フィードバック刺激との間に遅延を設けた際に生じる身体運動ー視覚間時間再較正について、フィードバック刺激の遅延に対する注意と気付きの効果を検討した。その結果、注意容量に制約を行っても時間的再較正にはほとんど影響が認められなかったのに対し、フィードバックの遅延への気付きがないと、明確な再較正が認められないことが見出された。通常、注意と意識とは同様の効果が認められることが多いが、身体運動ー視覚間時間再較正については、注意と意識のそれぞれが異なる仕方で時間的再較正に寄与していることが示唆された。平成27年度も、要約的特徴抽出に基づく適応的知覚処理に関わる異なるサブテーマについて、並列的に研究を進めた。環境からの要約的特徴抽出処理に関する研究では、主として色の平均化に関して検討を進めた。小さな要素から成るモザイク刺激の平均色抽出過程に関して、要素の分布や頻度を操作し検討を進めた結果、平均が抽出しやすいと考えられる刺激条件下でも平均色は測色平均よりも鮮やかな方向にシフトすること、そして、そのシフト量は要素色の分散に規定されることが示唆された。その一方で、平均色の色相は測色平均からの予測とよく一致していた。これらの結果は、色相と彩度が異なる様式で平均化されている可能性を示唆している。知覚機能の適応的補正過程に関する研究では、各眼の色情報が異なる条件における両眼色知覚を、黄青に加えて赤緑のカラーフィルタを片眼に装着することにより検証した。生活空間で両眼視順応を行った後、フィルタ眼・非フィルタ眼・両眼でそれぞれ無彩色知覚を測定した結果、色相に関わらず両眼の無彩色知覚点は各眼の間となった。これより、各眼の情報を統合して両眼色知覚を形成していることが示された。また、フィルタ装着後の両眼視による無彩色知覚点は、いずれも黄赤方向にシフトしていたことから、各眼の色情報が異なる条件特有の補正メカニズムが示唆された。運動ー感覚間での時間関係に関する要約的処理特性の解明のために、キー押しとそれに対する視覚的フィードバック刺激との間の遅延に対する時間的再較正について、遅延への気付きの効果を調べた。

遅延への気づきは身体運動と視覚刺激との間の時間順序判断における再較正には必要であったが、同時性判断における再較正には不必要であった。身体運動と知覚刺激間の時間的関係に関する要約的処理の基礎が課題によって異なることが示された。本年度は、4つの課題(要約抽出と知覚処理の最適化過程の解明、知覚機能の補正過程の解明、態学的環境と知覚的符号化の相互依存性の解明、感覚様相間、運動ー感覚間での一貫性維持過程の検討)に関して、研究代表者もしくは研究分担者が、それぞれ主担当となって推進する計画であったが、各研究課題において着実に研究成果をあげ、それを学術論文や学会発表という形で公表することができたため。環境からの要約的特徴抽出処理に関する研究では、いくつかの知覚属性について検討を進めた。まず明るさに関しては、輝度分布の平均だけでなくバラツキに基づいて刺激間の弁別が可能であり、課題遂行成績が分散によって説明可能であることが示された。刺激の持続時間の処理に関しても検討を行い、1秒程度の提示時間において、複数の刺激を提示された場合、各要素刺激に対する持続時間を並列的・自動的に処理し、平均の知覚を行うことができるか調べた。各要素刺激の持続時間の知覚が困難でも、刺激全体の持続時間平均の知覚を行えることが見出された。知覚機能の適応的補正過程における研究では、通常の観察条件と、フォギーフィルターを用いて視界にかすみをかけた条件で、自然画像に対する彩度知覚を調べた。自然な彩度範囲を求める実験を行なった結果、フォギーフィルターを通した観察条件では、視界の彩度が低下するにもかかわらず、彩度知覚は通常条件とほぼ同等であった。これは、かすみによる視界の変化に対する瞬間的で強力な補正効果を示唆するものである。生態学的環境と知覚的符号化の相互依存性に関しては、自然風景画像の一部から色情報を取り除き、短時間提示条件下でそれをどれだけ感度良く検出できるかを検討した。色識別性という情景と色との統計的な結びつきの強さの効果は見られなかったものの、自然画像の色を補色へと変換すると色の欠損に気づきやすくなることが明らかとなった。信号検出理論に基づく分析により、生態学的環境の統計的特徴に即した刺激では、本来存在するはずの情報の欠損に気づきにくいことが示唆された。運動ー感覚間や視聴覚間での時間関係に関する要約的処理特性に関しては、時間的再較正の時間関係についての気づきへの依存性が課題によって異なることが再確認された。本研究の各課題(要約抽出と知覚処理の最適化過程の解明、知覚機能の補正過程の解明、生態学的環境と知覚的符号化の相互依存性の解明、感覚様相間、運動ー感覚間での一貫性維持過程の検討)に関して、研究代表者および研究分担者が、それぞれ主担当となって推進し、着実に研究成果をあげ、それを学術論文や学会発表という形で公表することができたため。ポスドク研究員を本年度から雇用する計画であったが、採用に時間がかかり、雇用は来年度に持ち越すことになった。このため、一部の課題は少し遅れることになったが、他の課題は十分に進んでおり、研究全体の進展としてはおおむね順調だと言える。環境からの要約的特徴抽出処理に関しては、色の平均化の研究をさらに進め、色相と彩度が別々に処理されているようなレベルで平均化が行われること、感覚情報の分散が大きい場合に高コントラスト刺激が平均処理で重視されることを示唆する知見を得た。
健康分野におけるソーシャル・キャピタル指標の開発とその予備的検討

本研究の目的は、地域レベルのソーシャル・キャピタル指標を精緻化し、それを測定するために、既存の個人データを地域レベルのデータに変換する手法を開発し、人口動態的票因を除いたうえで両者に関連が見られるか検討を行うことにある。具体的には、これまでの国内外における先行研究についてレビューを網羅的に行ない、ソーシャル・キャピタル指標のリストを作成し、それらを小規模な形で実際に検証するとともに、既存のデータを用いて日本におけるソーシャル・キャピタルと健康との関連についての検討を行うことを目的とした。その結果として、(1)調査データの二次利用に基づき用いられているソーシャル・キャピタル指標、(2)研究者が独自に調査を行ないその際に理論的検討に基づき開発されたソーシャル・キャピタル指標、(3)研究デザインや手法とシャーシャル・キャピタル指標との特徴が具体的に整理された。なお研究の成果は、米林他「ソーシャル・キャピタル研究における調査データの二次利用に関する検討」や、藤澤「ソーシャル・キャピタルと保健医療福祉」において報告した。また、エコロジカルレベルの分析において、ソーシャル.キャピタルと健康との間には、一定の関連性が示された。なお、本研究の成果は、藤澤他「地区単位のソーシャル・キャピタルが主観的健康感に及ぼす影響」として厚生の指標に報告した。こうした本研究成果は、わが国を母集団としたサンプルを用いた初めての定量的分析結果として報告された。ソーシャル・キャピタル概念への関心が様々な領域において高まってきているが、健康科学や公衆衛生学の分野においてもソーシャル・キャピタルと健康の関連性に対する関心が高まっている。しかしながら、わが国においては、多くの研究が理論的検討や事例の分析にとどまっており、本格的な実証的研究は未だ十分になされていないといえる。そこで本研究一年目においては、健康分野におけるソーシャル・キャピタルの実証研究推進の基盤としての健康分野におけるソーシャル・キャピタル指標の検討とこれら指標の検討を行った。先行研究のレビューから、多くの研究がパットナムなどの研究より理論的根拠を求めており、具体的な指標としては、信頼感に代表される価値観、参加に代表されるネットワーク、互酬性などに代表される規範などが用いられていることが明らかとなった。本分析から健康に影響を及ぼすことが考えられる様々な社会的要因の中で、ソーシャル・キャピタルが健康感に影響を及ぼす可能性が示唆されたことは、非常に大きな意義があるものと考えられる。
伝統的発酵茶に存在する微生物特に乳酸菌の役割とその利用について

後発酵茶はいずれも微生物が深く関わっており、その風味も酸臭を有するのが共通点でもあるところから、本研究において、これら一連の後発酵茶の風味成分と微生物フローラを分析し、微生物の化学分類法を応用して、そこから類似性と相違点を詳細に分析・比較し、その特徴を明らかにすると共に後発酵茶の製法および風味改善とその実用上の可能性を検討した。その結果、後発酵茶であるラペソー、石鎚黒茶、阿波番茶から共通にLactobacillus plantarun, Lactobacillus pentosus等が分離同定された。また、当然ながら乳酸生成量がもっとも高く、他の酢酸、コハク酸、リンゴ酸等が検出された。これら乳酸菌は糖の資化性が良く、比較的熱に抵抗性のあるものであった。阿波番茶をラットに投与すると、血圧上昇抑制効果が認められた。阿波番茶を飲用している徳島県上勝町は人口構成が完全逆三角形をしているが、高齢者死亡率は全国平均よりもはるかに低く、この阿波番茶飲用と密接な関係があるものと考えられた。〔目的〕後発酵茶はいずれも微生物が深く関わっており、その風味も酸臭を有するのが共通点でもあるところから、本研究においてはこれら一連の後発酵茶の風味成分と微生物フローラを分析し、微生物の化学分類手法を応用して、そこから類似性と相違点を比較しながら後発酵茶及び茶のルーツを明らかにすると共に後発酵茶の製法及び風味改善とその実用上の可能性を検討する。〔平成11年度計画〕現在までに収集した試料について次の分析を行った。(1)嗜好試験、水色、香気、旨味に分けて、ターミノロジー的に行い、ここから嗜好用語を抽出してカテゴリー設け、再度調査を行った。(2)風味成分の化学分析現在、本学に配備されている高速液体クロマトグラフを用い、これに本申請による検出器を応用して、各成分を効率的した分離・同定した。(3)阿波番茶、碁石茶、石鎚黒茶を再度採取し、ここに存在する微生物フローらを明らかにした。(4)後発酵茶生産地域の疫学調査を各地域役場の協力を得て実施した。(5)調査した試料の各製造行程と文献的試料及び実態調査との比較検討を行った。以上、計画通り進行中である。〔目的〕後発酵茶はいずれも微生物が深く関わっており、その風味も酸臭を有するのが共通点でもあるところから、本研究においては、これら一連の後発酵茶の風味成分と微生物フローラを分析し、微生物の化学分類手法を応用して、そこから類似性と相違点を比較しながら後発酵茶および茶のルーツを明らかにする。さらに、これら茶類の化学成分を詳細に分析・比較し、その特徴を明らかとすると共に後発酵茶の製法及び風味改善とその実用上の可能性を検討する。〔平成12年度計画について〕(1)平成11年度の未完成部分で、水色、香気、呈味に分けて嗜好試験を行い、ターミノロジー的に分析し、ここから嗜好用語を抽出後、カテゴリーを設け、再度調査を行った。現在、本学に配備されている高速液体クロマトグラフを用い、これに本申請によるカラムを用い各成分を効率的に分離・同定した。阿波番茶、碁石茶、石鎚黒茶を再度採取、これに存在する微生物フローラを明らかにした。後発酵茶生産地域の疫学調査を各地域役場の協力を得て実施した。(2)平成11年度に分離同定した微生物を用いて後発酵茶製造のモデル的実験と化学分析を行った。(3)後発酵茶の飲用、食用としての風味改善のため加工の方法を検討、実施した。(4)後発酵茶の安全性と薬理効果を確認するため、ラットを用いて動物実験を行った。その結果、後発酵茶であるラペソー、石鎚黒茶、阿波番茶から共通にLactobacillusplantarun, Lactobacillus pentocsus等が分離同定された。

これら乳酸菌は糖の資化性が良く、比較的熱に抵抗性のあるものであった。阿波番茶をラットに投与すると、血圧上昇抑制効果が認められた。阿波番茶を飲用している徳島県上勝町は人口構成が完全逆三角形をしているが、高齢者死亡率は全国平均よりもはるかに低く、この阿波番茶飲用と密接な関係があるものと考えられた。
噴火メカニズムと災害

本研究では噴火メカニズムに支配的な影響を及ぼしているマグマ中の揮発性物質の役割の解明に焦点が当てられた。以下に研究分担者ごとに研究成果を簡単にまとめた。(1)日下部実:マグマの急冷凍結物である火山岩斑晶中のガラス包有物中の二酸化炭素の超微量ガス分析法が開発された。キラウエアおよび伊豆大島火山の噴火前のマグマ溜りにおける二酸化炭素の濃度が推定され、マグマ中の揮発性物質の挙動が定量的に考察された。(2)高橋栄一:内熱式ガス圧装置(圧力2kbar,温度1500°Cまで)により火山岩の相平衡実験が精力的に行われ、有珠火山および雲仙火山のマグマ溜りの温度および含水量が推定された。マグマ溜り具体的なイメージが描き出されつつある。(3)平林順一:雲仙火山の火山ガスの観測から雲仙マグマの揮発性物質の組成と濃度が推定された。(4)藤井敏嗣:噴火形態を規制するマグマ内部での揮発性物質の拡散速度を実験的に測定する装置を作成し、拡散係数の組成依存性に関する研究が行われた。(5)篠原宏志:マグマと流体との間の塩素化合物の分配係数が圧力とメルト組成の関数として実験的に求められた。(6)松葉谷治:マグマ-熱水系の熱力学取り扱いのために、高温高圧下の気体混合物のフガシティ(ここではH_2O-HCl系のP-V-T関係、600°C,1.8kbarまで)を測定する方法が開発された。(7)渡辺秀文:噴煙のダイナミックス理論にもとづいてマグマの噴出速度や噴出量を求める方法が一般化された。(8)小坂丈予:日本における火山ガス災害の実態をとりまとめ、ガス災害防止の具体的対策が提案された。(9)野津憲治:赤外線分光法による火山ガス組成を遠隔測定する技術が開発された。
感情と文化:感情的発語理解の日米比較研究

本研究では、感情発話の情報処理に焦点をあてて、日本とアメリカの間に存在すると予想される数々の心理的差異を綿密に計画された実験的手法を用いて検討し、同時に、そこから示唆されたいくつもの認知プロセスの文化差もあわせて検討した。ここで得られてきた実証的知見は、近年Nisbettらにより提唱されている分析的・包括的情報処理の区別に大筋において対応すると言ってよい。全般的にみて、アメリカ文化に関わって生きている人々は、対象に注目した「分析的傾向」を、日本文化に関わって生きている人々は、コンテクストにも注意を向ける「包括的傾向」を育んでいる。まず第1に、感情的発話の処理に関しては、この一般的仮説は、英語の情報処理における言語内容の優先性、日本語の処理における語調情報の優先性という現象においてみられることをわれわれは見いだした。本研究では、この現象を、ストループ効果という自発的注意の指標、プライミング法という自動的情報処理の指標を用いて実証した。本研究ではまた、言語と文化の相互関係、認識の文化差の分散と可塑性についても今後の課題を示すことができた。第2に、認知的情報処理に関しては、分析的・包括的情報処理の仮説に一致して、幾何学図形の処理に関しても、アメリカ人は焦点となる物体に自動的に注目し、その情報を取り込むが、日本人はその物体を取り巻く枠組みにより敏感であることを示した。さらに同様の現象は社会的認知の場においてもみられることを態度推測についての一連の日米比較研究を通じて示した。本年度は、ストループ課題を用いて日本人とアメリカ人の情報処理特性を検討した。具体的には、単語の感情価と語調の感情価の感情価を同程度に設定した上で、ストループ型干渉効果を検討し、単語の感情価と語調の感情価の相対的優位性がそれぞれ英語と日本語に結びついた情報処理系の性質であるという可能性を検討した。まず、評価的意味において異なる単語を日本語と英語で数多く用意し、次いでこれらの言語を母国語とする男女の話者5名ずつに、「まろやかな」語調か、「ギスギスした」語調か、あるいは「事務的な」語調かのいずれかで、それらを読んでもらった。これらの発話は、400hz以上を取り除き、意味の判別を不可能にし語調のみが残るようにした上で予備調査にかけた。予備調査では、日米両国の被験者に各発話の語調の感情価の快・不快を評定させた。用いる単語の字義的意味の感情価についても同じ尺度上に評定させる。加えて、これら刺激単語の発音の鮮明さ、長さ、単語の生起頻度についても調査する。これらの情報に基づいて、(1)単語の感情価と語調の感情価を同程度に設定し、(2)これらが独立に操作され、かつ、(3)他の次元の性質をできる限り統制した刺激セットを日本語と英語のそれぞれで作成した。ついで、日本人(90名)とアメリカ人(85名)の被験者に、それぞれの言語で話された単語を聞かせ、単語の感情価か語調の感情価の快・不快の判断を行わせた。判断の正確さと反応時間の双方で、日本語では単語の感情価判断が競合する語調の感情価により、また、英語では語調の感情価判断が競合する単語の感情価により、それぞれ干渉を受けるであろうと予測したが、結果はおおむねこれにそうものであった。現在、この結果をバイリンガルで検証するために、フィリピンで英語とタガログ語で同様の刺激を作成中である。本年度は、次の3点に関して一定の成果をあげることができた。1.日本語、英語における標準的刺激の作成われわれがこれまでに収集したデータの問題は、日本語と英語の刺激の性質が完璧に統制されていたわけではないことであった。この問題を解決するために、1)日米で単語の感情価が等しく、2)日米で語調の感情価も等しく、しかも、3)2つの感情価の極端さも同等である刺激セットを作成した。さらにその際、バイリンガルの男女を用いて、声の性質も両言語で同じにした。2.日米におけるストゥループ実験

このようにして作成された刺激を用い、日米でストゥループ実験を遂行し、アメリカ人は、語調より単語の意味を無視する方に、日本人は単語の意味よりも語調を無視する方に、それぞれ困難を示すことを示した。これは、これまでのデータと一致するものである。3.言語相対性と文化相対性2で示した文化差は、言語によるものなのか、あるいは言語を含むより広い文化によるものなのかを特定することは容易ではない。しかし、われわれは、外来語として英語が日常の文化慣習に定着している文化において同様の実験をすることにより一定の知見を得ることができると考えた。その目的のために、フィリピンに住むフィリピン人を被験者とした。かれらの母国語はタガログであるが、同時に歴史的経緯から、英語が高等教育場面では特に定着している。もし、上記の文化差が言語によるものであるとしたら、フィリピン人も英語刺激に反応した場合には、言語有意の反応を示すことであろう。しかし、その文化差が文字通り文化によるものであれば、言語に関わらずフィリピン人は語調優位のパターンを示すことであろう。結果は、文化相対性を強く示唆した。つまり、言語に関わらず、フィリピン人は語調優位のパターンを示した。本年度は、昨年度までの成果を受けて、感情的発話の理解に際して、日本、フィリピンなどの高コンテクスト文化では、語調の情報が言語情報より優先的に処理されるが、アメリカなど低コンテクスト文化では語調情報より言語情報が優先的に処理されるとする仮説をより精緻に検討し、ストループ課題、プライミング課題などを用いて証拠を得た。ここでの成果の一部はすでに、Cognition & Emotion (Kitayama & Ishii,2002)、認知科学(Ishii & Kitayama,2002)、Psychological Science (Ishii, Reyes, & Kitayama, in press)などに発表されている。同時に、ここでの過去3年の成果を受けて、本年度われわれは、同様の分析を注意と認知の領域にも適用し、いくつかの知見を得てきた。第1に、発話の言語的内容から発話意図を直接的に推論する、いわゆる対応バイアスは欧米で非常に強くみられる。しかもこの現象は、言語内容から発話意図を推論することの妥当性が著しく疑わしい場合においてすらみられる。これは、欧米人の発話情報処理が言語情報に注目しているというわれわれに分析に一致した結果である。これに対して、日本人は背景情報により注目すると考えられる。ここでの分析に一致して、われわれは、この対応バイアスは、少なくとも言語内容が発話意図を必ずして明示的に示唆していない場合には、日本人の間ではほぼ消失することは一連の研究で示した。ここでの成果は欧米の一流ジャーナルで現在審査中である(Masuda & Kitayama,2002; Miyamoto & Kitayama,2002)。第2に、われわれは同様の可能性を幾何学図形を刺激に検証してきている。具体的には、四角形の中にかかれた線分を別の四角形の中に新たに引くという課題を用い、ここでの成績(正確さ)が新たに引く線分の長さが当該の四角形の高さとの比によって定義されているか(相対課題)、絶対的長さによって定義されているか(絶対課題)により異なることを示した。
法人税制度と経営者報酬に関する理論的・実証的研究

本研究では、会計利益と課税所得の一致(BTC)の程度が経営者報酬および契約の効率性にどのような影響を与えるかを理論的に検証した。BTCの程度については、各国さまざまな制度をとっているが、それが望ましいかどうかについて近年論争になっている。分析の結果、BTCを強めると経営者の利益マネジメントを抑制することができるが、同時にタックス・プランニング活動を阻害してしまうというトレードオフが存在する。さらに、契約の効率性の観点からは、会計利益と課税所得は一致させない方が望ましいということがわかった。本研究成果は、各国の法人税制度を考える上で、一つの重要な示唆を与えている。本研究の目的は、「法人税制の違いが報酬契約および経営者のインセンティブにどのような影響を与えているのか」を理論的・実証的に分析することである。ここで「法人税制」とは、おもに2つのことを意味しており、1つは「会計利益と課税所得の一致(Book-Tax Conformity; BTC)の程度」であり、もう1つは「法人税率」である。平成26年度は、数理モデルの構築とその解析を主目的とした。数理モデルに関しては、シンプルなプリンシパルーエージェント・モデル(LENモデル)を用い、税引後利益が報酬契約に用いられる場合に、株主(プリンシパル)が経営者(エージェント)に、どのような報酬契約を提示するのか明らかにした。モデルを分析した結果、以下のことがわかった。まず、報酬契約のインセンティブ(ボーナス)係数に関して、BTCが弱い国(たとえば米国)の方が強い国(たとえば日本)よりも経営者の危険回避度および不確実性に対するインセンティブ係数の下支えがある。これは、BTCが弱い国の方がタックス・プランニングにインセンティブを与えるためである。たとえば、日本の経営者の方が米国の経営者に比べ、危険回避度が高いと仮定すると、インセンティブ係数の減少はBTCが強い日本の方がさらに大きくなる。あるいは、両国に同程度のショックが起きたとした場合、日本の方が米国よりもインセンティブ係数を減らす。さらに、経営者の危険回避度および不確実性が小さいとき、バイアスをかけるコストが大きければ、BTCの強い国のインセンティブ係数の方が大きくなる。これは、BTCが弱い国の場合、利益マネジメントの抑制効果がきかないからである。本研究で得られた成果を、ヨーロッパ会計学会、韓国会計学会、日本会計研究学会、アジア太平洋会計学会等において報告した。平成27年度は、平成26年度に構築した理論モデルの海外学術誌への投稿準備と、理論モデルの仮定を検証するための新たな研究をおこなった。具体的に、LENのフレームワークをもとに構築したモデルに、経営者の脱税(あるいは租税回避)の程度を組み込んだが、その脱税がどのようなメカニズムにおいてなされるかを検証した。実験研究においては、被験者が理解できるようなシンプルな実験デザインが望ましいため、平成26年度に構築した理論モデルをそのまま用いることは難しい。そこで、理論モデルの一部(脱税行動)のみに焦点を当てることとした。実験の目的は、税率変化および相手プレイヤーに対する行動予想が、納税者のタックス・コンプライアンスに与える影響について考察することである。本実験研究の主要な結論は以下の通りである。第1に、税率変化の経済的帰結について、税率が下がると、納税者のタックス・コンプライアンスの度合いは高まる。これは、モデルが予想するほど、納税者は調査官の行動を先読みせず、近視眼的な行動をとることを示唆している。第2に、相手プレイヤーの行動予想に関する経済的帰結について、相手がコンピュータであると告げられる「PC条件」よりも、相手が実際の人間であると告げられる「Human条件」のほうが、納税者のタックス・コンプライアンスの度合いはより高まった。これは、Human条件において、納税者が、「均衡行動から乖離する可能性のある限定合理的な経済主体」が相手であると認識した場合には、より保守的な申告行動を行うことを示唆している。本研究成果を、アメリカ会計学会、日本会計研究学会、アジア太平洋会計学会等で報告した。平成27年度は、申請期間の2年目であるが、1年目に学会報告をした論文の海外学術誌投稿準備および1年目の理論モデルの一部を実験的に検証した。理論モデルの投稿に関しては、細かな計算や仮定の妥当性のチェックなど、まだ詰めなければならない項目があるため、最終年度には確実に投稿したい。また、新しい実験研究については、学会報告でのコメントをもとに、追加実験等をおこなっていく予定である。現在のところ、総じて本研究は順調に進展している。本年度は、昨年度に執筆し、学会報告した論文のブラッシュアップおよびその派生研究に取り組んだ。この研究は、納税者の脱税メカニズムについて理論的・実験的に検証したもので、実験のベースとしたモデルは、Reinganum and Wilde (1986)のタックス・コンプライアンス・ゲームである。このゲームは、納税者と税務調査官の2人のプレイヤーからなり、具体的に次のような構造になっている。まず納税者は、真の所得を観察し、これをもとに、自身の申告所得を決定する。調査官は、真の所得を観察できないが、申告所得から真の所得を予想して、調査にどれくらいの努力をするかを決定する。この調査努力はコストをともなうが、努力すればするほど納税者の真の所得を発見できる可能性が高まる。このような状況下で、両プレイヤーは自己の効用を最大にするように、申告所得および調査努力を決定する。われわれの実験では、調査官が実際のプレイヤー(人間)か先行研究のようにシステマティックに動くか(コンピューター)で、納税者の行動が変化するかを検証した。

具体的には、被験者グループを2つに分け、一方を納税者と調査官ともに人間(H条件)、他方を納税者のみ人間(PC条件)とした。両条件とも、被験者が合理的に行動した場合、均衡の値が一致するように実験をデザインしてある。実験の結果、H条件での脱税がPC条件に比べて統計的に有意に低く、パーソナリティなどの他の変数をコントロールしてもこの違いは消えなかった。この結果は、実際の税務調査が人間によってなされていることを前提とした場合、納税者行動の解明には、調査官を人間とした実験が重要であることを示唆している。また、政策的含意として、ルールを厳格にするよりも、ある程度柔軟性を持たせたほうが納税者の脱税を減少させるのに効果的であるとも解釈できる。昨年度に執筆および学会報告した論文に関しては、海外学術誌への投稿を目指して現在改訂中であるが、一般的に有名な海外学術誌への投稿は最低でも3年ほどかかってしまうため、こちらは想定の範囲内である。新たな派生研究である「タックス・コンプライアンス・ゲーム」の実験研究においても、現在、海外学術誌への投稿準備を進めており、近日中に投稿する予定である。総じて、本研究は当初計画通り、おおむね順調に進めることができた。本年度は、タックス・コンプライアンスの論文と派生した新しい実験研究をおこなった。問題意識は、「契約の硬直性と会計情報の適時性との関係を明らかにすること」である。この研究は、今のところ直接タックス・コンプライアンスとは関わっていないが、株主と経営者の間でどのような契約を結ぶことで脱税や租税回避を抑止できるのかについて、拡張が可能である。具体的には、契約が硬直的であるとき、会計情報の適時性が重要になることを理論的・実験的に検証した。完備契約の典型的なモデルでは、報酬契約が非常に柔軟であることから、複雑な契約を設計することでさまざまな問題に対処できる。この場合には契約で対処できるため、会計情報の役割は小さい。一方、契約はそれほど柔軟ではなく、すべて契約を変化させることによって問題に対処することは難しいとの指摘もある。本研究では、LENのフレームワークを用いて理論モデルを構築し、それを4つの実験デザインに落とし込んだ。実験から得られた主要な結果は以下のとおりである。定常的な契約では、会計情報の適時性が高いほど、契約のパフォーマンスが高かった。これは理論予想と整合的である。次に、柔軟な契約では、会計情報の適時性は契約のパフォーマンスに影響しなかった。この結果も理論予想と整合的である。しかし、柔軟な契約よりも定常的な契約の方が、契約のパフォーマンスは高かった。この結果は理論予想と逆となった。結果が理論予想通りでなかったとして、被験者の限定合理性が考えられる。たとえば先行研究では、契約が複雑になるほど、合理的な選択が難しくなる結果、各主体の効用が減少する可能性が指摘されている。