hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
学校運営からみた小学校におけるオープン型教室の成果と課題に関する研究

全体として音の問題が深刻であること、教室とオープンスペース間の境界のつくりや教室配置によってオープン型教室の評価に差異があること、教師は必要な時に完全に締め切ることのできる境界を求めていることを明らかにすることができた。1.東京都区市町村におけるオープン型教室の整備状況に関する調査:平成25年度に調査した東京都区市町村におけるオープン型教室整備状況調査のデータ、収集資料を基にして継続的に整理、分析を進め、クローズ型や引き戸型のオープン型教室を導入した学校を対象に空間構成や面積などの特性について明らかにした。2.オープン型教室の整備に関して特色のある市区町村に対する訪問調査: 20年以上にわたり継続的にオープン型教室導入校を建設している自治体(新潟市)に対して訪問調査を実施した。学校建設担当者に対してヒアリング調査を行い、自治体全体の学校施設整備状況、オープン型教室導入の理由や成果、近年の導入校における特徴、今後の方針などについて把握することにより、オープン型教室の成果と課題を明らかにすることができた。また、新潟市において近年建設されたオープン型教室導入校を訪問調査し、教室とオープンスペースの境界の状態を観察するとともに、利用状況や効果・課題などについて校長に対するヒアリング調査を行った。以上の調査により、保有している学校数の多い政令指定都市の一つである新潟市のオープン型教室の整備経緯・導入の理由、今後の整備動向を捉えることができた。また、実際のオープン型教室を観察することにより、実際的な効果・課題を明らかにすることができた。3.研究全体のまとめ:4年間にわたり進めてきた調査分析の結果を総括し、学校運営からみたときのオープン型教室の成果と課題を明らかにした。建築計画この研究の中心となる以下の3つの目的について、予定していた成果を上げることができたことにより「おおむね順調に進展している」と自己評価している。1.オープン型教室の全国的な導入状況については、24年度に実施した調査により、ほぼ把握することができた。2.オープン型教室を導入した自治体及び設置の見直しを行った自治体に対して、23年度、24年度にわたり現地訪問調査を行うことによって、オープン型教室を導入する目的と整備方針、オープン型教室設置を見直すに至った経緯、理由、現在における小学校施設の整備方針などに関して把握することができた。また、初期にオープン型教室を導入し、その後の普及に大きな影響を与えた3校を訪問調査することができ、校舎が建設されてから現在までのオープン型教室を活用した取り組みについての変化や、オープン型教室を取り巻く状況の変化について把握することができた。
高齢化社会のおける高齢者の社会的適応-老齢者問題への福祉計画-

(1)脱工業化社会、工業化社会およびその過程にある社会において、社会福祉制度、とりわけ人口の老齢化において、どのような対策が必要かをみた。そのばあい、すでにかなりの分野で制度化が進み、ことに経済的な保障、社会的な適応計画(コニュニティ計画)が進展している社会としてカナダをとらえた。そこで、カナダのジェロントロジストの意見をまとめた。(2)また現在発展途上にある中国、ことにその都市を選び、社会制度が発展する過程および伝統的な老人福祉が、社会主義国でなお生かされている事実を発現した。(3)日本の老齢化社会への変化は急速に進み、ヨーロッパやカナダに近寄り、また追い越すことは必至である。そのなかで日本は制度的な部分でどのような点を考慮し、計画すべきかを分析・解明した。その結果、先進諸国にみられる老人(福祉)コニュニティの建設、施設の改善、ことに従来の老人ホームとの連携をもつ新しい保護施設、たとえばホーム、ヘルパーなどの制度化についての計画が期待される。いづれにせよ、中国の老齢者にたいする国家保障、社会制度、家族関係などの現地調査は困難をきわめたが、戦後30年たった今日、初めて実施されたものとして意味ぶかい。また、カナダにおける移民百年後の老齢者が、どのような生活を欧米文化のなかで影響うけながらおくりつづけてきたのか、また国際化がどのようにおこなわれてきたのかをみた。本年度は中国吉林省およびカナダバンクーバーのそれぞれにおける大学・研究機関と連絡をとりつつ調査の実施をみた.カナダに関しては,以前からひき続き行なわれていた調査と関連させたものである.調査対象としては特に,中国の老齢者に主眼を置き,クエッショネアーによる質問を行なった.吉林省で集めることのできに標本数は約250である.これは,今世気初めての中国老齢者の実態を把握するべく行なわれた調査であり,その成果を期待している.既にコンピューターにより,回答結果を統計表になおす作業を終え,来年度の分析に備えている.今年度の計画では,北京市及び上海市の老齢者についても調査を試みたいと考えているが,政治的理由による支障のため,最終段番で, 100%調査活実施される可能性を得ていない.調査の主題は, 1.高齢化社会にむかう先進資本主義社会=脱工業化社会と,近代化の遅れた伝統的な国家社会制度国民との間の相違を生ずるか.2.社会主義社会は,内包する高齢化の問題をどのように脱皮しようとするのかについて把握するための,ファーストハンドの資料(これまでは入手できなかった)を得ることである.これらを知るうえで,最も有効な資料が収集できるものと期待している.併わせて,こうして集められた中国の資料と,先進資本主義国カナダとの中間に位置する日本との比較研究を試みる次第である.協力体制は潤濶で,中国側の資料収集状況は良好である.(1)脱工業化社会、工業化社会およびその過程にある社会において、社会福祉制度、とりわけ人口の老齢化において、どのような対策が必要かをみた。
中部地方中央構造線沿いの領家変成岩類の変形解析

中部地方の中央構造線付近の領家帯の地質調査を行い、長野県南信濃村と静岡県水窪町の境界に位置する青崩峠付近の中央構造線の破砕帯が逆断層センスの剪断構造を持つことを発見した。この破砕帯の露頭(青崩峠露頭)直下において土留工事が行われており、中央構造線の運動史を解明する上で重要な露頭が失われる可能性が高かったので当初の調査予定の範囲を青崩峠周辺のみに絞って重点的に調査した。青崩峠露頭の西部には、変質した石英閃緑岩起源のマイロナイトとその角礫を含む断層破砕帯があり、破砕帯の東側には厚さ約1mの断層ガウジをはさんでドレライトが産出する。ドレライトのK-Ar全岩年代は142±9Maであった(テレダインアイソトープス社による)。ドレライトの下面から変質マイロナイト角礫を含む断層破砕帯の上面までの間の断層ガウジ帯が西南日本の内帯と外帯の物質境界としての中央構造線である。断層ガウジ帯の露頭全体を通してみた平均的な走向傾斜は、N5°E70°Eである。中央構造線の下盤側(西側)にある変質マイロナイト、縞状破砕帯、および黒色破砕帯は、断層ガウジ帯の近傍を除いて、大局的には南北走向で60から70度西に傾斜した面に沿って配列している。中央構造線は、この破砕帯群の構造を切っている。変質マイロナイトの表面に認められる条線の姿勢と破砕帯の縞状構造を変位させている小剪断面の解析結果から、中央構造線の上盤側(東側)を相対的に上昇させるようなセンスの逆断層運動があったことがわかった。赤石山地の他の中央構造線露頭においてもこれと類似した、小規模な逆断層が存在するので、逆断層運動は局地的なものではなく、赤石山地の中央構造線全体にわたって起こっていたと考えられる。
非行少年の社会復帰支援と学校教育のあり方に関する教育社会学的研究

研究初年度である2018年度は、少年院在院者に対する修学支援をめぐる現状と課題を明らかにするために実地調査に着手した。まず、西日本のある男子少年院において実地調査を行い、修学支援及び福祉的支援について、聞き取り調査と観察、資料収集を通じて探索した。ここでは、中学生対象の教科指導及び、中学卒業者対象の高卒認定試験コースにおいて教科指導が行われているが、教員経験の長い地域の人材を外部講師として活用し、少人数であることを生かして濃密で協同的な学習が展開されていたほか、本人や帰住先に困難を抱えている少年については、社会福祉士や児童相談所と協働し、早期から福祉的支援を行っていた。このように職員及び地域の資源を活用した支援は困難な少年の社会復帰に際して不可欠であることが見て取れた。また、東日本のある男子少年院においても実地調査に着手し、修学支援について聞き取り調査及び観察を行った。ここでは予備校やNPOの協力を得て支援が行われているが、高卒認定試験コース受講者の背景は多様で、それに応じた支援が行われており、上述の西日本の少年院とは状況の差異があった。この少年院では2019年度に出院者対象の追跡調査を開始し、在院中の修学支援によって涵養された意欲や態度が出院後にどのように継続、変化するかなどを明らかにし、修学支援のあり方について検討することを予定している。さらに、非行傾向のある少年を含む多様な困難を抱えた生徒を積極的に受け入れている高校を訪問して聞き取り調査を行い、学校教育側の現状についての把握も行った。少年院在院者の社会復帰を見据えて行われる修学支援と福祉的支援について、意欲的な取り組みを行っている少年院(西日本、東日本各1か所)で実地調査を行ったほか、高校側の実情についても把握し、修学支援をめぐる現状と課題について明らかになりつつある。これらの作業については次年度も継続を予定している。さらに、出院者を対象とした追跡調査について、東日本の少年院との折衝及び準備作業を行い、実施できることが決まった。前年度に調査に着手した2か所の少年院において修学支援、福祉的支援についての調査を継続するとともに、webを用いた出院後の追跡調査を今年度夏から開始し、2年間継続することを予定している。ここでは、在院中の修学支援によって涵養された意欲や態度が出院後にどのように継続、変化するかなどを明らかにし、修学支援のあり方について検討することを予定している。また、関連学会においてテーマセッションを開催し、ここまでの成果の報告と議論を行う予定である。前年度に実施した聞き取り調査のテープ起こしを次年度に繰り越したため、次年度使用額が生じた。
超100K級銅酸化物高温超伝導体の単結晶育成技術の開発とデバイス応用の検討

本研究では、現存する超伝導体の中で最も高い134Kに至る超伝導転移温度(Tc)を有する水銀(Hg)系銅酸化物超伝導体HgBa2Can-1CunO2n+2+δ(n=1,2,3)の純良単結晶育成技術を確立すること、更に、得られた単結晶試料の基礎物性評価を行うことによって、同物質の示す高いTcの原因を探るとともに、その特徴を活かした新たな超伝導応用の可能性を切り拓くことをその目的とする。同物質は、構成要素である水銀(Hg)の毒性と高い蒸気圧のために、1994年の発見以来、系統的な研究はほぼ手つかずであった。本研究では、申請者が鉄ヒ素系高温超伝導体の単結晶育成において開発した、超高圧下での単結晶育成およびSUS封管法により単結晶育成を試みた。様々な結晶育成条件を試み、その結果、(1)出発原料として高純度のBaOおよびCaOを調製し、(2)n=3についてはフラックスとしてBaF2を用い、(3)耐圧のためにSUSと石英ガラス管の2重封管を施し、更に、(4)Hgの一部をReで置換することによって、Hgの蒸気圧に耐え得る長時間の育成が可能となり、n=1およびn=3の1mm2サイズの単結晶育成に成功を収めた。得られたTcはそれぞれ92K、135Kにまで至った。又、n=1試料については、ポストアニールを施すことでキャリア濃度を連続的に変化させることが可能であることを確認した。両系において、電気抵抗測定、および磁化率測定からその超伝導特性を抽出した。特に後者の測定により、臨界電流密度の定量評価を行った。又、関連する結果として、Bi系高温超伝導体における電子状態の詳細を光電子分光によって精査し、従来は無視されていたスピンー軌道相互作用が銅酸化物高温超伝導体においても存在していることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、現存する超伝導体の中で最も高い134Kに至る超伝導転移温度(Tc)を有する水銀(Hg)系銅酸化物超伝導体HgBa2Can-1CunO2n+2(n=2,3)の純良単結晶育成技術を確立すること、更に、得られた単結晶試料の基礎物性評価を行うことによって、同物質の示す高いTcの原因を探るとともに、その特徴を活かした新たな超伝導応用の可能性を切り拓くことをその目的とする。本研究では、最高のTcを有するHg系銅酸化物高温超伝導体HgBa2Can-1CunO2n+2 (n = 1-3)を対象とし、高品質(Tc > 130 K, n = 3)かつ大型(> 1 mm3)の単結晶育成技術を確立することを目的として研究を行った。研究初年度にあたるH28年度は、高純度前駆体の調製、および、閉鎖雰囲気下における結晶成長手法の確立に注力した。具体的には、Hg系銅酸化物単結晶育成に最適な出発原料、前駆体として、良質なReBa2CaCu2Oyの調製手法を確立するとともに、HgOを安全に調製するためのグローブボックスの設備を行った。更に、HgOの蒸気圧を抑えるための手法として、SUS封管と石英ガラス管の2重封管法を試み、同手法を用いることで、Hg系銅酸化物超伝導体の単結晶育成を安全かつ再現性良く行うことが出来ることを実証した。同手法を用いることで、これまでにTc=134Kを有し、大きさ1mm*1mm*0.05mmまでの単結晶を育成することに成功した。今後は、育成条件を最適化することで、単結晶の大型化を図るとともに、得られた試料の特性評価を開始する。計画初年度の目標であった、(1)Hg系銅酸化物単結晶育成に最適な出発原料、前駆体の調製手法の確立、(2)HgOを安全に調製するためのグローブボックスの設計と試料混合法の最適化、および、(3) HgOの蒸気圧を抑えるための防爆容器の開発と最適化を順調に達成した。これらの要素技術を組み合わせることで、目的物質の単結晶育成を安全かつ再現性良く行うことが出来ることを実証し、Tc=134Kを有し、大きさ1mm*1mm*0.05mmまでの単結晶を育成することに成功した。これまでの成果は先行研究の結果を既に上回っており、また、これまでの試みの過程から、試料の大型化に向けた方針も複数立てることが出来た。

本研究では、最高のTcを有するHg系銅酸化物高温超伝導体HgBa2Can-1CunO2n+2 (n = 1-3)を対象とし、高品質(Tc > 130 K, n = 3)かつ大型(> 1 mm3)の単結晶育成技術を確立することを目的として研究を行った。H29年度は、昨年までに確立した高純度前駆体の調製、および、閉鎖雰囲気下における結晶成長手法を用いて、再現性良く良質名単結晶の育成を行えるための条件出しに注力した。具体的には、前駆体としては、Ba2CaCu2Oyを用い、更にReO3およびBaF2、HgOを混ぜ合わせること、ジルコニアるつぼに原料を充填し、それを石英ガラス管とSUS漢で2重に封じ込めることで、出発組成の最適条件を見いだした。これまでにTc=134Kを有し、大きさ1mm*1mm*0.05mmまでの単結晶を再現性良く育成することに成功を収めた。得られた試料の帯磁率、電気抵抗率評価から、そのTcが130Kを超えていることを確認した。2年度目の計画目標であった、(1)前駆体の化学組成の調整、特にHgとReの混合比の最適化、(2)育成容器の組みあわせの検討が順調に進み、再現性良く単結晶試料の育成に成功を収めつつある。あとは、育成温度条件の最適化を行うことで、結晶の大型化が実現すると考えている。また、H28年度の帯磁率測定に加え、H29年度は電気抵抗率評価によって超伝導出現が確認された。本結果は、本研究のゴールであるデバイス試作に向けた重要なマイルストーンとして捉えられる。本研究では、現存する超伝導体の中で最も高い134Kに至る超伝導転移温度(Tc)を有する水銀(Hg)系銅酸化物超伝導体HgBa2Can-1CunO2n+2+δ(n=1,2,3)の純良単結晶育成技術を確立すること、更に、得られた単結晶試料の基礎物性評価を行うことによって、同物質の示す高いTcの原因を探るとともに、その特徴を活かした新たな超伝導応用の可能性を切り拓くことをその目的とする。同物質は、構成要素である水銀(Hg)の毒性と高い蒸気圧のために、1994年の発見以来、系統的な研究はほぼ手つかずであった。本研究では、申請者が鉄ヒ素系高温超伝導体の単結晶育成において開発した、超高圧下での単結晶育成およびSUS封管法により単結晶育成を試みた。様々な結晶育成条件を試み、その結果、(1)出発原料として高純度のBaOおよびCaOを調製し、(2)n=3についてはフラックスとしてBaF2を用い、(3)耐圧のためにSUSと石英ガラス管の2重封管を施し、更に、(4)Hgの一部をReで置換することによって、Hgの蒸気圧に耐え得る長時間の育成が可能となり、n=1およびn=3の1mm2サイズの単結晶育成に成功を収めた。得られたTcはそれぞれ92K、135Kにまで至った。又、n=1試料については、ポストアニールを施すことでキャリア濃度を連続的に変化させることが可能であることを確認した。両系において、電気抵抗測定、および磁化率測定からその超伝導特性を抽出した。特に後者の測定により、臨界電流密度の定量評価を行った。又、関連する結果として、Bi系高温超伝導体における電子状態の詳細を光電子分光によって精査し、従来は無視されていたスピンー軌道相互作用が銅酸化物高温超伝導体においても存在していることを明らかにした。H29年度は、結晶育成条件の最適化により、単結晶試料の大型化を図る。具体的には、(1)前駆体の化学組成の調整、特にReとHgの混合比の最適化、(2)育成容器の組み合わせの検討、等を行う。また、得られた試料を用いた超伝導特性評価(STM、ARPES、光学反射率測定、ラマン散乱、NMR等)を、共同研究者とともに開始する。温度条件の最適化をすすめ、単結晶試料の大型化を諮る。また、得られた試料を用いた超伝導特性評価を進めると共に、STM、ARPES、光学反射率等の共同研究を実施する。
マクロファージと人工分子の融合によるがん転移抑制デバイスの開発

【研究背景】がん転移の制圧を目指し、血中循環がん細胞をターゲットとした細胞型治療デバイスの開発を進めてきた。このデバイスは、免疫細胞(マクロファージ、NK細胞)の表面に、自己組織化よりがん細胞認識分子を修飾することで構築している。認識分子を細胞膜に保持する材料として、親水性主鎖に疎水性側鎖を複数導入したペプチド型膜アンカー材料を開発してきた。今年度の研究では、親水性分子の修飾後も高い安定性を示す新しいペプチド型膜アンカーを提案した。安定性向上の戦略は以下の二点である。(1)主鎖ペプチドとして、リン脂質のリン酸基と水素結合を形成するアルギニンを採用し、(2)膜アンカー部として、パルミトイル基より疎水性が高い胆汁酸誘導体であるリトコール酸またはデオキシコール酸を用いた。【実施状況】1ペプチド型膜アンカー材料の設計指針構築:新たに合成した四種類のペプチド型膜アンカーは、疎水基の種類及び導入位置に関わらず、細胞膜を透過することが確認された。これらのペプチドは細胞膜電位を抑制したときに細胞膜を透過しなかったことから、膜電位を駆動力とした膜透過が起きていることが明らかとなった。2膜電位を駆動力とした新規膜アンカーの機能評価:合成したペプチドに親水性リンカーを介してビオチンを修飾した膜アンカーを用いて、細胞膜における挙動を評価した。本ペプチドはいくらか細胞膜を透過するものの、細胞表面にビオチンを提示できることが確認された。そして、提示されたビオチンはストレプトアビジンを正しく認識し、その半減期が9時間であることがわかった。これらの結果は、膜電位感受性ペプチド型膜アンカーが、(1)膜電位を駆動力として、細胞表面に人工的にリガンドを導入する新たな膜修飾モチーフであり、(2)細胞表面にSAvをはじめとする多彩な生理活性物質の提示に利用できることを示している。27年度が最終年度であるため、記入しない。がん転移の制圧を目指し、血中循環がん細胞(Circulating tumor cells, CTC)をターゲットとした細胞型治療デバイスの開発を進めてきた。このデバイスは、免疫細胞の表面に、自己組織化よりCTC認識分子を修飾することで構築しており、CTCを補足、除去することで血中からの排除を狙っている。抗体を細胞膜に保持する材料として、親水性主鎖に疎水性側鎖を複数導入したポリマー型およびペプチド型膜アンカー材料を開発してきた。これらの膜アンカー材料は、多点の相互作用により細胞膜と相互作用するため、脱離を大幅に抑制することができる。血液中の流れのある条件に耐えうる膜アンカーを開発するためには、これまでの知見だけに限らず、実験の結果をフィードバックした設計指針の構築が不可欠である。そこで本年度は、ポリマー型およびペプチド型膜アンカー材料の最適な設計戦略を構築するため、細胞表面上における膜アンカーの挙動解析を試みた。(1)ポリマー型膜アンカー親水性主鎖デキストランの分子量、疎水性基の種類および導入率など三点のパラメータが異なるポリマー型膜アンカーを合成し、ポリマーの細胞膜上における挙動を評価した。研究の程で私は、「細胞膜上においてポリマーが会合し、その会合挙動がポリマーの設計に依存する」という当初予想していなかった知見を見出した。高分子設計のよる会合制御の成功し、「細胞内送達」・「分子提示」・「細胞間架橋」のそれぞれの目的に先鋭化したポリマーを設計するための指針を見出した。(2)ペプチド型膜アンカー最適なペプチド型膜アンカーを利用して浮遊細胞の表面にCTC認識分子を提示し、CTCモデルがん細胞の認識能を評価した。CTCモデル細胞に対して改変細胞を添加したところ、認識分子提示した細胞が最大の接着数を示した。これらの結果は、膜電位感受性ペプチド型膜アンカーが、

(1)膜電位を駆動力として、細胞表面に人工的にリガンドを導入する新たな膜修飾モチーフであり、(2)細胞表面にSAvをはじめとする多彩な生理活性物質の提示に利用できることを示している。細胞表面の化学修飾剤として高分子に疎水鎖と分子認識ユニットを組み込んだ分子を系統的に合成し、その細胞への修飾効率、表面での保持能、細胞への取り込み、細胞からの脱着、細胞におけるリサイクリングなどを詳細に調べあげた。極めて高効率にタンパク質など抗原を細胞に入り込ませること、あるいは、長期細胞表面を修飾し機能を付与することに成功し、それら好みの機能を発揮するための分子設計の基本方針を確立することにも成功している。その結果、新しい細胞のエンジニアリング手法を創成しており、論文も2報公表し、さらに、多くの学会でも発表を行い、高い評価を得た。以上の成果により、期待以上の達成度であると評価できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。(1)CTCモデルがん細胞を対象にした機能評価CTC認識細胞(マクロファージ、NK細胞)とCTCモデル細胞株、血管内由来細胞との共培養によりCTC特異的な認識、傷害能を評価する。(2)疾患モデルマウスを対象にした機能評価CTC認識細胞を尾静脈投与した後、メラノーマ細胞株、ルシフェラーゼ恒常発現細胞株を投与し、肺転移抑制の有無を評価する。
生薬成分ノビレチン誘導体の記憶・学習障害改善効果における構造活性相関研究

PC12D細胞においてNobiletinよりも強力なERK/CREBシグナル伝達活性を有する事が明らかとなっているNobiletin誘導体G010について、初代培養海馬神経細胞におけるPKA/ERK/CREBシグナル伝達活性の検討を行った。G010は初代培養海馬神経細胞において、濃度依存的に記憶・学習に重要なシグナル分子であるPKA基質、ERKおよびCREBのリン酸化を促進した。また、G010は初代培養海馬神経細胞においてCRE依存的転写活性を促進した。さらに、G010はβアミロイドペプチド(Aβ)によるグルタミン酸誘発性PKA基質およびCREB活性化の阻害を顕著に改善した。さらに、G010(50 mg/kg, i.p.)をddY系雄性マウスに一週間連続投与する事により、MK-801誘発性恐怖記憶・学習障害にたいして50-70%程度の改善効果が見られた。また、恐怖条件付け試験訓練1時間後の海馬サンプルにおいてERK1/2のリン酸化は150%程度上昇していた。この訓練によるERK1/2の活性化は記憶形成に重要であるとされており、MK-801の処置によりこの上昇は抑制された。G010を一週間連続投与した群においてはこのMK-801によるERK1/2の活性化抑制作用は完全に緩解されていた。以上の結果より、Nobiletin誘導体G010はPC12D細胞だけでなく、初代培養海馬神経細胞においても強力なPKA/ERK/CREBシグナル伝達活性を有し、Aβによる毒性発現を抑制する可能性が示唆された。また、G010のMK-801誘発性記憶障害改善効果には海馬ERKの活性化が関与している事が示唆された。1.PC12D細胞を用いて記憶・学習に重要な細胞内シグナル伝達であるERK/CREBシグナル伝達活性の検討をin vitroにおいて行った。PC12D細胞を用いてNobiletin誘導体のCRE依存的転写活性を測定したところ、Nobiletin誘導体G002,G005およびG010にNobiletinよりも強い転写活性を見い出した。さらに、PC12D細胞においてNobiletin誘導体の神経突起伸展作用を検討したところ、G010はNobiletinよりも2倍程度その作用が上昇していた。また,Nobiletin誘導体のERK活性化に対する効果について検討したところ、G010はNobiletinよりも強いERK活性化作用を示した。以上の結果より、Nobiletin誘導体G010はNobiletinよりも強力なERK/CREBシグナル伝達活性を有する事が示唆された。2・In vitroの系で強い活性を示す誘導体についてNMDA受容体遮断薬MKr801言琴発性記憶・学習障害モデル動物を用いてin vivoにおける予防・治療効果の評価を行った。恐怖条件付け試験においてG010(50mg/kg, i.p.)をMK-801処置の10分前に単回投与する事によりMK-801により誘発される記憶障害を60%程度改善した。一方、Nobiletkm(50mg/kg, i.p.)の単回投与による改善効果は20%程度であった。Y字型迷路においてG010(50mg/kg, i.p.)をMK-801処置の10分前に単回投与することによりMK-801により誘発される記憶障害を有意に改善した。Nobiletin(50mg/kg, i.p.)の単回投与では有意な改善効果は得られなかった。一方、Nobilekm(10 or 50 mg/kg,,i.p.)およびG010(10 or 50mg/kg, i.p.)を一週間連続投与した場合ではNobiletinおよびG010の投与により同程度.(50-70%程度)の改善効果が見られた。以上の結果より、Nobiletin誘導体G010は単回投与に,おいてもMK-801誘発性記憶・学習障害にたいして改善効果を有する事が示された。
複合加工法による金属・セラミックスの接合と成形技術の開発研究

本年度は、耐熱・構造用材料や機能性材料としても多くのセラミックスあるいは金属を活用するために、セラミックスと金属の接合機構を金属の塑性せん断変形量と新生金属面の割合に注目し、金属と金属の接合では、インサート材料に銀およびチタンを真空蒸着させ、クラッド圧延した複合体の接合性を種々の角度から評価を試みた。さらに、焼結した酸化物超電導材料(Y Ba_2Cu_3O_y)を鉄リングに押し込み、内部芯となるセラミックスとの接合性についても調べた。また、「複合化技術の開発」が新しい複合材料の加工性、長尺生産性そして超電導特性の向上をも左右する主因子として捉え、金属とセラミックスの接合を、金属のせん断と新生金属面の重畳効果として注目した。すなわち、複合ビレットの製作でこれまで着目されなかった円筒接合シースを製作し、応用として、ビレット内部の酸化物超電導体の変形挙動を詳細に調べて、実用化への指標を得た。接合材は、形状、予備成形・焼結条件の効果、光顕・SEM組織の比較も行なった。その結果、以下の事象が新たに明らかとなった。1)冷間圧延加工による接合において、インサート材としてチタン、銀などの真空蒸着膜を用いて、種々の組合せのクラッドに接合性の改善が得られた。2)複合押出し加工により、セラミックス超電導材料は変形が均一になる。さらにその後の圧延、引抜きの減面率が飛躍的に向上する。3)シース材には強度、加工性共に優れ、冷間の押出し加工および線引にまで継続して耐え得る鉄鋼材料が適している。シース材料の開拓と的確な選択が、線材化の鍵を握る因子である。今年度は、種々の金属を圧延、すえ込みなどの塑性変形によって、セラミックスと金属の接合性を支配する因子を整理した。はじめに「インサート材」として、親和性を上げ、かつ応力緩和層を形成するようなTi、Zr、Cu、Ni、Ag、Nbなどを候補として準備した。これらによって形成された反応層を介してセラミックスと金属が接合し、機能性も併せ持つことが期待される。まず、イオンビーム真空蒸着により、圧延用金属シート面に、インサート効果を兼ねた、薄膜を形成させた。これらとFeシートとの組合せを中心に接合加工を行ない、光学および走査型電子顕微鏡で組織観察および界面組成の分析を行なった。また、冷間接合では拡散の効果が期待できないものは、より健全な接合を得るため、接合後に拡散熱処理を行なった。この結果、接合には界面での「健全な」せん断(相対すべり)変形が効果的であり、Ti、Al、Cu、Ni、Agのうち、Ti、Al、Cuが接合効果が良好で、特にTiの蒸着では、わずか0.1μm程度の薄膜でも、種々の金属のクラッド圧延接合にかなりの寄与をすることが確かめられた。一方、円柱試料をリング試料に強制的に押し込む、「円柱すえ込み」加工のための複合圧接用治具を試作した。本手法は、押出し加工とすえ込み加工を効果的に組合せたもので、円柱試料の径とリング試料の内径との重複部(△D)で、異種材料同士が互いに塑性せん断変形を強制される点にある。セラミックスについては、酸化物超電導材料(YBa_2Cu_3とアルミナ(Al_2O_3)について、予備成形・焼結の後、円柱すえ込みを行なった。金属については、Cu、ステンレス(SUS304L)を使用し、前者はFeリングとの良好な接合が得られた。しかし、ステンレスとセラミックスについては接合性は不十分で、平成5年度は各プロセス条件をさらに詳細に検討し、接合効果を向上させる実験を進行中である。

本年度は、耐熱・構造用材料や機能性材料としても多くのセラミックスあるいは金属を活用するために、セラミックスと金属の接合機構を金属の塑性せん断変形量と新生金属面の割合に注目し、金属と金属の接合では、インサート材料に銀およびチタンを真空蒸着させ、クラッド圧延した複合体の接合性を種々角度から評価を試みた。さらに、焼結した酸化物超電導材料(YBa_2Cu_3Oy)を鉄リングに押し込み、内部芯となるセラミックスとの接合性についても調べた。また、「複合化技術の開発」が新しい複合材料の加工性、長尺生産性そして超電導特性の向上をも左右する主因子として捉え、金属とセラミックスの接合を、金属のせん断と新生金属面の重畳効果として注目した。すなわち、複合ビレットの製作でこれまで着目されなかった円筒接合シースを製作し、応用として、ビレット内部の酸化物超電導体の変形挙動を詳細に調べて、実用化への指標を得た。接合材は、形状、予備成形・焼結条件の効果、光顕・SEM組織の比較も行なった。その結果、以下の事象が新たに明らかとなった。1)冷間圧延加工による接合において、インサート材としてチタン、銀などの真空蒸着膜を用いて、種々の組合せのクラッドに接合性の改善が得られた。2)複合押出し加工により、セラミックス超電導材料は変形が均一になる。さらにその後の圧延、引抜きの減面率が飛躍的に向上する。3)シース材には強度、加工性共に優れ、冷間の押出し加工および線引にまで継続して耐え得る鉄鋼材料が適している。シース材料の開拓と的確な選択が、線材化への鍵を握る重要因子である。
レーザー破壊による大型・高品質有機結晶の創製

本研究では、研究代表者らが独自開発した「レーザー破壊による結晶成長促進法」をさらに技術発展させ、有機結晶の飛躍的な巨大化・高品質化アプローチを開発する。さらに、従来法では既に頭打ちの状態にある有機電気光学結晶や生体分子結晶の巨大化・高品質化に挑み、材料科学・生命科学分野のイノベーション技術の創製に挑む本研究では、研究代表者らが独自開発した「レーザー破壊による結晶成長促進法」をさらに技術発展させ、有機結晶の飛躍的な巨大化・高品質化アプローチを開発する。さらに、従来法では既に頭打ちの状態にある有機電気光学結晶や生体分子結晶の巨大化・高品質化に挑み、材料科学・生命科学分野のイノベーション技術の創製に挑む
メディア・コミュニケーションの親和欲求充足機能に関する社会心理学的研究

本研究の基本目的は,メディア・コミュニケーションが対人関係の道具として機能していることを実証することである。本研究では,携帯コミュニケーションの心理学的規定因が検討された。質問紙調査が女子大学学生を対象として実施された。彼らは,親和性尺度(前原,1979)や拒絶敏感性尺度(Downey & Feldman,1996)に加え,携帯コミュニケーション行動を評定した。観測変数の構造方程式分析によると,発話コミュニケーションとメールコミュニケーションの差異が示された。発話コミュニケーション行動に対する親和性の影響は顕著であった。また,携帯コミュニケーションと個人的傾性との関係は,受信不安によって媒介されていた。次の連鎖が推測された。拒絶敏感性が高まると,受信懸念がもたらされる。この受信懸念によって,メール・コミュニケーションが活性化される。本研究の結果は,携帯電話出会い系サイトの観点から論議された。E-メールと携帯電話機に装備されたショートメールに焦点をおき,これらが対人関係の展開の中ではたす心理的機能を明らかにする。研究の第1段階として,2種類のメールの対人機能に関する自由記述調査を行った。また,第2段階で,メール利用が「事務連絡的」なものよりも,むしろ「親和欲求充足」を基盤とすることを明らかにするための予備作業として,親和志向性尺度の予備検討を試みた。自由記述調査は,大学生を対象として行った。E-メールとショートメールの利用状況を尋ね,利用者に対して,2種類のメールの日常的機能を自由に記述させた。その際,ポジティブな側面とネガティブな側面に分けて書かせた。現在,これらの自由記述回答を整理・分析中である。この分析によって,2種類のメールの対人機能の共通点と差違点を浮き彫りにする。さらに,これらの分析を踏まえて,親和性との関連を計量的に把握するために,メールの対人機能を測定するための尺度構成を行う。親和志向性尺度については,大学生を対象として,次のような興味深い結果が得られた。先行研究に基づいて作成した尺度を評定させ,因子分析したところ,男子では「集団志向」と「友人形成」という2因子が得られたが,女子では単一因子が認められた。以上の結果を踏まえ,研究の第2段階では,メールのやりとりと親和性との関連を明らかにする。さらにショートメール送信時の心理状態に関して録音機を用いた測定も行う予定である。携帯電話機を利用した2通りのコミュニケーション,つまり発話コミュニケーションとメール・コミュニケーションの心理学的規定因を探るために女子大学生を対象とする質問紙調査を行った。親和性と拒絶敏感性が2つのコミュニケーションに対して異なる働きをすると予想した。つまり,発話コミュニケーションは,メディア・リッチネスの点で相対的に豊かな分,親和欲求を充足する程度が高いので,発話コミュニケーションに対する影響が大きいと推測した。一方,メディア・リッチネスに乏しいメール・コミュニケーションでは,相手の拒絶反応を曖昧にできる分,拒絶敏感性の影響が大きいと考えた。観測変数の構造方程式分析によると,親和性が発信行動におよぼす影響の大きさは,予想通り発話コミュニケーションのほうが大きかった。しかし、メールの発信行動に対する拒絶敏感性の直接的影響の方向は,予想と逆で負であった。つまり,拒絶を期待するほどメール発信回数が少なくなるのである。これは,受信懸念を媒介させると理解できる。拒絶敏感性が受信懸念を高め,その受信懸念が発信回数を高めるのである。つまり,「拒絶敏感性→受信懸念→発信回数」のパスで考えると,予想された拒絶敏感性の働きが現れている。本研究で得られた「異性からの拒絶を予想→メール着信が気になる→メール発信をひんぱんに行う」のパスが,女子の場合に限定されるが,携帯電話機の「出会い系サイト」の問題に関連づけて論議された。
高次元小標本におけるカーネル主成分分析とその応用

本研究は、機械学習でよく知られる非線形な次元圧縮手法であるカーネル主成分分析の高次元における漸近的性質を与えることで、高次元データの非線形構造を明らかにすることを目的とする。研究内容は次の2つである。(1)カーネル主成分スコアによるクラスタリング。(2)カーネル主成分分析の漸近的性質と次元圧縮の応用。いずれの研究においても、カーネル関数に対する漸近的性質を与え、カーネル関数に含まれるパラメータの事前決定方法を提案することを目指す。
上行性感覚信号賦括によるヒト随意運動神経回路網機能再建についての研究

視床腹中間核凝固術前後の本態性振戦例の機能画像解析より、上行性運動感覚信号は末梢より視床腹中間核最外側部を経由し、皮質中心溝底部の3a、4の領域に投射すること、この視床腹中間核手術巣の部位、大きさのわずかな差が大きく症状の出現、変化に関与すること、中枢性脳血管障害後疼痛例では視床病変の位置、大きさのわずかな違いが視床での上行性運動感覚信号伝達に大きく影響する事が明らかとなった。すなわち、症例個々の脳内病態によって上行性感覚信号は大きく変化し、上行性感覚信号賦括による機能再建を考える上で症例ごとの詳細な病態把握が必要であること、本法による機能再建の困難な症例が存在することが示唆された。本態性振戦例6例(視床運動感覚核凝固術)、及びパーキンソン病寡動例5例(視床下核刺激術)において、術中、微小電極法により脳深部構造(視床、視床下核)での自発神経活動のlocal field potential(LFP)を記録し、さらに、同深部構造内の任意の点において脳深部構造電気刺激時の自発神経活動(LFP)を記録した。又、末梢神経(正中神経)刺激時の体性感覚誘発電位(SEP)記録を試みている。さらに、術前後でPET (FDG) studyを行い、脳深部構造刺激時に脳深部構造を中心とする随意運動神経回路網に生ずる機能の相違を比較している。一方、皮質下(視床、被殻)の小病巣に起因し疼痛、片麻痺を呈した中枢性脳血管障害後疼痛例2例(視床感覚核刺激術)において、術中、微小電極法により視床での自発神経活動(LFP)を記録し、さらに、視床内任意の点において、視床刺激時の自発神経活動(LFP)を記録した。さらに、術前後でPET (FDG) studyを行い、視床刺激時に大脳皮質を中心とする随意運動神経回路網に生ずる機能の相違を比較している。本態性振戦視床運動感覚核凝固術例のPET study、SPM解析により、手術部視床、手術側大脳皮質中心前野、及び対側小脳半球において局所糖代謝の低下が明らかとなり、これらの構造の機能的結合から、視床刺激の影響は以上の構造に及ぶことが明らかとなった。又、脳血管障害後中枢性疼痛例では視床脳血管障害病変周囲でburst放電が多く除求心状態であることが示され、症例個々の脳内病態によっては上行性感覚信号賦括による機能再建の難しい症例が存在することが示唆された。本態性振戦例4例(視床運動感覚核凝固術)、パーキンソン病寡動例7例(視床下核刺激術)、及びジストニア例1例(淡蒼球内節刺激術)において、術中、微小電極法により脳深部構造(視床、視床下核、淡蒼球)での自発神経活動のlocal field potential(LFP)を記録し、さらに、同深部構造内の任意の点において脳深部構造電気刺激時の自発神経活動(LFP)を記録した。又、術前後でPET (FDG) studyを行い、脳深部構造刺激時に随意運動神経回路網に生ずる局所糖代謝変化を解析した。そして、これまで脳深部構造(視床、視床下核)での自発神経活動local field potential(LFP)を記録した本態性振戦例、パーキンソン病振戦例、寡動例、脳血管障害後中枢性疼痛例において自発神経活動の周波数帯域別解析を試み、さらに、これらの症例で術前後に行ったPET (FDG) study記録より、視床刺激時随意運動神経回路網に生ずる局所糖代謝変化の解析を試みた。本態性振戦視床運動感覚核凝固術例において、術中の視床の電気生理学的解析、手術後の症状解析により、手術巣の部位、大きさのわずかな差が大きく症状の出現、変化に関与するとともに、術後1年以上経過すると症状にほぼ変化が認められないことが明らかとなった。又、脳血管障害後中枢性疼痛例では、視床腹外側部軽-中等度障害例で視床感覚核機能異常、視床病変周囲でburst放電頻発を認め、重度障害例では外側感覚核機能が失われても内側視床髄板内核部の機能は保存され、時に亢進が認められた。すなわち、病変の位置、大きさのわずかな違いによって病態が大きく異なることが明らかとなった。以上、症例個々の脳内病態によって上行性感覚信号は大きく変化し、上行性感覚信号賦括による機能再建を考える場合、個々の症例ごとの詳細な病態把握が重要であることが示唆された。

パーキンソン病振戦例2例(視床運動感覚核凝固術)、本態性振戦例5例(視床運動感覚核凝固術)、及びパーキンソン病寡動例5例(視床下核刺激術)において、術中、微小電極法により脳深部構造(視床、視床下核)での自発神経活動のlocal field potential(LFP)を記録し、さらに、同深部構造内の任意の点において脳深部構造電気刺激時の自発神経活動(LFP)を記録した。又、末梢神経(正中神経)刺激時の体性感覚誘発電位(SEP)を記録し、術前後で比較している。さらに、術前後でPET (FDG) studyを行い、脳深部構造刺激時に脳深部構造を中心とする随意運動神経回路網に生ずる機能の相違を比較している。一方、皮質下(視床、被殻)の小病巣に起因し疼痛、片麻痺を呈した脳血管障害後中枢性疼痛例2例(視床感覚核刺激術)において、術中、微小電極法により視床での自発神経活動(LFP)を記録し、さらに、視床内任意の点において、視床刺激時の自発神経活動(LFP)を記録した。さらに、術前後でPET (FDG) studyを行い、視床刺激時に大脳皮質を中心とする随意運動神経回路網に生ずる機能の相違を比較している。片麻痺を呈した脳血管障害後中枢性疼痛例、特に広範痛例では脊髄視床路は保存されているものの内側毛帯系機能の低下が著しく、上行性感覚信号賦括の難しい症例の存在することが示唆された。これは片麻痺を呈する症例一般において程度の差はあれ共通する特徴と思われ、これらの症例に対する上行性感覚信号賦括による機能再建の難しさが示唆される。本態性振戦例(視床運動感覚核手術)、パーキンソン病寡動例(視床下核刺激術)、及び、皮質下(視床、被殻)小病巣に起因し疼痛、片麻痺を呈した中枢性脳血管障害後疼痛例(視床感覚核手術)いずれにおいても、末梢神経刺激時に脳深部構造(視床、視床下核)での自発神経活動(LFP)変化は記録されておらず、従って、その周波数帯域別の解析も進んでいない。パーキンソン病振戦例、本態性振戦例(視床運動感覚核手術)、及びパーキンソン病寡動例(視床下核刺激術)において、末梢神経刺激時、脳深部構造(視床、視床下核)での自発神経活動(LFP)は記録されておらず、その周波数帯域別の解析は進んでいない。又、皮質下(視床、被殻)の小病巣に起因し疼痛、片麻痺を呈した脳血管障害後中枢性疼痛例(視床感覚核手術)においても、末梢神経刺激時の自発神経活動(LFP)は記録されておらず、その周波数帯域別の解析も進んでいない。今後手術を行うパーキンソン病振戦例、本態性振戦例(視床運動感覚核手術)、及びパーキンソン病寡動例(視床下核刺激術)において、術中、脳深部構造(視床、視床下核)での自発神経活動(LFP)を記録し、さらに、同深部構造内の任意の点において脳深部構造電気刺激時の自発神経活動(LFP)を記録すると共に、これまで手術を行い記録された自発神経活動(LFP)の周波数帯域別解析、同深部構造刺激時の自発神経活動(LFP)の周波数帯域別解析を継続していく。又、脳深部構造刺激時に脳深部構造を中心とする随意運動神経回路網に生ずる機能変化についても機能画像法を用いた解析を継続していく。今後手術を行う皮質下(視床、被殻)の小病巣に起因し疼痛、片麻痺を呈した中枢性脳血管障害後疼痛例(視床感覚核刺激術)において、術中、視床での自発神経活動(LFP)を記録し、さらに、視床内の任意の点において視床電気刺激時の自発神経活動(LFP)を記録すると共に、これまで手術を行い、記録された自発神経活動(LFP)の周波数帯域別解析、視床刺激時の自発神経活動(LFP)の周波数帯域別解析を継続していく。又、視床刺激時に大脳皮質を中心とする随意運動神経回路網に生ずる機能変化についても機能画像法を用いた解析を継続していく。
ドイツにおける対日外交文書の収集と利用可能性

ドイツにある日本関係資料として、1100冊以上の簿冊の所在を確認し、そのうち250冊ほどのスキャン画像を取得した。その資料としての価値として、量的に膨大であることに加えて、下記のようなことを指摘できる。第一に、資料の保存が系統的であり、保存状況が良好であること、第二に、外務省以外の官庁においても日本関係の資料が豊富に残存していること、という二点において、高い価値を有するものと評価できる。今後、日独関係及びそれに関連する外交・国家形成についての歴史研究に対し、多大の貢献を果たすものと期待できる。2013年度には、ベルリンに所在するGeheimes Staatsarchiv Preussischer Kulturbesitz(プロイセン枢密文書館)、Das Bundesarchiv-Berlin-Lichterfelde(ベルリン・リヒターフェルデ連邦文書館)、Auswaertiges Amt-Politisches Archiv(外務省政治文書館)への調査はほぼ想定通り進んだ。また、スキャニング・データの購入による史料収集にも一定の進展を見た。そのうち、調査についての収穫を三点挙げる。第一に、日本の条約改正関係の簿冊が予備調査の印象を裏切らず、大量かつ充実していたことを確認し、その全貌をほぼ把握できたことである。第二に、1870年代後半から80年代にかけての交渉についての文書の所在が目録からは発見できなかったのが、簿冊内容の調査により発見できたことである。第三に、日本の条約改正問題を所轄する外務省と他省との交渉経緯を示す簿冊群も見つかった。これによって、政府内での交渉過程が立体的に再現できることになる。このように良好な残存状況はまれなことであり、ドイツ史料調査の意義を大きく高めるものである。収集と分析に協力する人的ネットワークもベルリン自由大学やハレ大学を中心に広がった。さらに、10月に開催されたハイデルベルク大学のアジア・ヨーロッパ学環(Cluster of Excellence Asia and Europe in a Global Context)の年次総会において研究構想と進捗状況の報告を行い、きわめて高い評価と助言者を得た。冒頭に述べた史料収集については想定よりスピードが遅いという問題点があったが(原因は「現在までの達成度」において記す)、スキャニングを待つ時間を利用して調査や分析を進めることができたため、このような評価を得たものと理解している。平成25年度に続き、スキャニング・データの購入による史料収集を進め、大きな進捗を見た。これまでの阻害要因は、最大の所蔵元であるDas Bundesarchiv-Berlin-Lichterfelde(ベルリン・リヒターフェルデ連邦文書館)が指定業者によるスキャニングによってしか史料の収集を認めていないところ、この業者の作業スピードに制約があったため、期待通りのペースで収集ができないことにあった。しかし、平成26年度中にこの指定業者及び同文書館との協力関係の構築に成功したと思われ、収集作業をより円滑に進めることができるようになった。同館所蔵の日本関係文書のリスト化も大きく進捗した。予算が許すスキャン量を遥かに超える文書があることは明らかであり、平成26年中は、研究分担者・研究協力者との間で、どの文書を優先的にスキャンするかの討議を進めることができた。なお、平成25年度に訪問できなかった軍事関係の文書館たるDas Bundesarchiv-Freiburg im Breisgau(フライブルク連邦文書館)への調査も行うことができた。同館はマイクロフィルム化が進んでおり、マイクロフィルム化が完了した史料については、その複製を比較的廉価に販売しているため、これまで東京大学の史料編纂所などが収集した史料を補完する収集ができた。プロイセンより先に東アジアへの進出を試みていたハンザ都市にも注目し、Staatsarchiv Hamburg(ハンブルク州文書館)を調査し、やはり従来日本で収集された史料を補完する成果を得た。前年度に続き日本関係ドイツ史料を旺盛に調査・収集した。平成27年11月に発注したスキャンは現地業者の作業が難航したが、本研究計画にとって特に重要な三分の二ほどを遂行させ、画像を取得することができた。また、平成28年3月18日にワークショップ「日本関係ドイツ史料の所在と利用」を開催した。これまでの所在調査と収集の実績を報告し、さらに同史料を用いた研究を例示することで、助言と将来の協力を広く得ようという狙いから企画したものであった。まず市川智生が「プロジェクト及び史料の概要」と題して史料の調査・収集の成果を総括した。その際、基盤研究(S)(H26H30)「マルチアーカイヴァル的手法にもとづく在外日本関係史料の調査と研究資源化の研究」(代表保谷徹)(課題番号26220402)において五百旗頭が研究分担者として所管したドイツ史料の調査・収集成果も紹介することで、ドイツ史料の調査・収集が全体としてどの程度進捗しているかを提示することができた。さらに、個別研究の例示として松居宏枝「1880年代後半の対独政策ー九州鉄道株式会社資材購入を中心にー」、市川智生「海港検疫をめぐる外交交渉ー1879年ヘスペリア号事件の再検討ー」、五百旗頭薫「条約改正予備会議前後のドイツ対日政策」を報告した。討論者として福岡万里子のコメントを得た上で、全体質疑を行った。第一線の研究者60名ほどが熱心に参加し、貴重な助言・意見を得ることができた。傍聴したメディア関係者からも高い評価を得て、読売新聞2016年4月18日朝刊「幕末・明治の日独関係に光」(編集委員・三好範英)にて詳細に報道された。

ドイツにはなお貴重な史料が大量に存在し、本研究計画はそのごく一部を取得し、さらにその一部について研究に着手したに過ぎない。しかし以上の内容から、与えられた財源の下で最大限の成果を挙げたものと確信する。ドイツにある日本関係資料として、1100冊以上の簿冊の所在を確認し、そのうち250冊ほどのスキャン画像を取得した。その資料としての価値として、量的に膨大であることに加えて、下記のようなことを指摘できる。第一に、資料の保存が系統的であり、保存状況が良好であること、第二に、外務省以外の官庁においても日本関係の資料が豊富に残存していること、という二点において、高い価値を有するものと評価できる。今後、日独関係及びそれに関連する外交・国家形成についての歴史研究に対し、多大の貢献を果たすものと期待できる。Das Bundesarchiv-Berlin-Lichterfelde(ベルリン・リヒターフェルデ連邦文書館)での史料調査・収集が想定以上に進展し、与えられた予算を最も有効に活用することができたため。また、それ以外の文書館での史料調査・収集も旺盛に行うことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。日本政治外交史平成26年度の成果を活かすべく、Das Bundesarchiv-Berlin-Lichterfelde(ベルリン・リヒターフェルデ連邦文書館)での資料収集を計画的に行う。最終年度なので、与えられた時間内に最大限の収集を行うための入念な設計と交渉が必要である。Das Bundesarchiv-Freiburg im Breisgau(フライブルク連邦文書館)及びStaatsarchiv Hamburg(ハンブルク州文書館)での資料調査・収集は相当に進捗しているが、特に後者についてはなお調査することが望ましいので、そのための予算・時間の確保に注力する。Geheimes Staatsarchiv Preussischer Kulturbesitz(プロイセン枢密文書館)も同様に、再度調査することが望ましい。史料の価値及び利用方法についての知見を学界と共有するために、これまで機会をとらえて研究報告や講演を行ってきたが、その集大成となるシンポジウムを開催したい。スキャニング・データの購入による史料収集について、問題があった。というのも、2013年度の調査対象であったGeheimes Staatsarchiv Preussischer Kulturbesitz(プロイセン枢密文書館)、Das Bundesarchiv-Berlin-Lichterfelde(ベルリン・リヒターフェルデ連邦文書館)、Auswaertiges Amt-Politisches Archiv(外務省政治文書館)のうち、前二者については、指定業者によるスキャニングによってしか史料の収集を認めていない。しかしこの業者の作業スピードに制約があったため、想定していたほどの分量の収集が行えなかった。しかしスキャニングを待つ間に史料の所在調査や予備的な内容の分析は予想以上に進行した。