hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミラーニューロンを用いた嚥下のリハビリテーションの開発

本研究は健常高齢者14名を対象に嚥下動画提示によるミラーニューロン領野の存在を明らかにし、リハビリテーションへの応用が可能かを検証することを目的とした。(株)ATR-Promotions脳活動イメージングセンタに設置された3TーfMRIを使用した。嚥下動画は1水嚥下(6秒)、2咀嚼嚥下(6秒)、3水嚥下・レントゲン動画(9秒)、4咀嚼嚥下・レントゲン動画(9秒)の4種類を使用。コントロール動画は14のそれぞれを1000分割にモザイク処理した動画58の4種類を使用。)の計8種類の動画を使用した。動画の提示は画像提示モニターを使用。動画の提示デザインはブロックデザインとし、提示時の脳活動のデータ収集を行った。被験者には、MRI装置内であおむけになり、スクリーン上に提示される様々な嚥下動画を観察してもらった。嚥下動画の合間に「+」記号がランダム表示された際には、反応ボタンを押すよう指示した。1セッションは約5分で、全部で4セッション実施した。途中、5分程度の休憩を設け、実験終了後、アンケートを記載するよう指示した。実験は大きなトラブルなく、予定通りに行うことができた。被験者も実験終了後も健康面に大きな問題なく実験は終了した。今後は採取したデータの解析を行い、嚥下のミラーニューロンの存在の検証を行う予定である。嚥下運動の提示によるリハビリテーションの検証はまだ行われていない。嚥下障害患者の多くは高齢者であるため、高齢者においてのミラーニューロン活動の検証が必要となる。運動の動画提示によるリハビリテーションが確立できれば、食物を介さずに訓練ができ、誤嚥のリスクが高い嚥下障害患者にも、安全で効果的なリハビリテーションとなりうる。18年度に実験によるデータ採取を行い、19年度にデータの解析、まとめ、発表を行う予定であるため。データの解析、まとめ、発表を行う予定である。データ解析のための専用ソフト、学会発表などへの使用を予定している。
遺伝子導入技術を用いた精子形成遺伝子の同定とその細胞内シグナル伝達分子の機能解析

Notchシグナル伝達経路をターゲットとした男性不妊症治療への応用を目的として、Numb / Nblの哺乳類精巣における機能解析を行った。Numb / Nblはそれぞれ類似分子であるが、そのmRNA発現量変化の違いと精細管における発現局在の違いから、両者の精巣における機能は異なるものと考えられた。Numb / Nblによる精細胞分化の調節機構を考えると、Nblは精母細胞から円形精子細胞への分化に抑制的に働き、円形精子細胞から伸長精子細胞への分化には促進的に作用すると考えられた。NumbはNblに対して拮抗的に作用しているものと考えられた。平成23年度で構築したNumbおよびNumb-likeに対するsiRNA発現ベクターを用いてin vivoでのNumb/Numb-likeのノックダウン実験を行った。ラットは412週齢雄Sprague-Dawleyラットを用い、以下の4群を作成。Group A: Numb siRNA発現ベクター導入群、Group B: Numb-like siRNA発現ベクター導入群、Group C: Numb siRNA発現ベクターとNumb-like発現ベクターを両方導入群、Group D:ネガティブコントロールsiRNA発現ベクター導入群の4群に分けた。ベクター量の作成には限界があり、また精巣網より30ゲージ針を用いて注入は技術的に難度が高かった。そのため精巣に直接注入し、その後、精巣にエレクトロポレーション法にて遺伝子導入を行った。右精巣はコントロールとして用いる。導入後2週後に精巣を摘出し以下の検討を行った。1.ベクター導入効率・発現期間の検討:in vivoでベクターを導入した精巣を、組織学的に検討し、ベクター導入効率と、経時的な効果発現を評価する。また、エレクトロポレーションや、ベクター導入の影響によるアポトーシスの誘導をTUNEL染色にて評価する。2.精巣におけるNumb/Numb-like遺伝子機能の検討: siRNA発現ベクターを導入した精巣で、Numb/Numb-likeが精細胞の分化に及ぼす影響を組織学的に評価した。平成23年、24年に引き続き、NumbおよびNumb-likeのsiRNAを精巣内へ導入し、早期の造精機能への影響を観察する必要が出てきた。このためこのsiRNAを精巣内へ導入後1,3,5,7,14日後での精巣組織の観察行った。これにより造精機能とこの遺伝子群の関わりがより細かく判明する。また造精機能障害モデルからFem1bの遺伝子とテストステロンの関連がわかってきたため、このFem1bのsiRNAを精巣内へ導入して造精機能、テストステロンの関連を検討した。Fem1bに対するsiRNAを作成し、Leydig細胞株およびSertoli細胞株に投与した。投与後48時間後にプロゲステロン濃度およびアンドロゲン受容体発現量を測定した。その結果NumbおよびNumb-likeは造精機能に関与し、それぞれの発現部位、時期が違っていることが判明した。このためNumbおよびNumb-likeは精子形成の各段階で作用し、精子形成に係わること物であることが判明した。またFem1bは精子形成障害を有する精巣で低下していた。局在は精母細胞、精子細胞とLeydig細胞に認められた。Leydig細胞でFem1bをノックダウンしても性ステロイド合成酵素の発現量、培養上清中のプロゲステロン濃度に変化を認めなかった。Fem1bは精巣におけるアンドロゲン受容体発現の抑制因子と考えられ、アンドロゲン異常を伴う疾患の病態解明につながると考えられた。1.ラット精巣におけるNumb/Numb-likeの局在の確認:正常ラット精巣におけるNumb/Numb-likeタンパクの局在を免疫組織化学により検討した。精子形成が認められる6週前後から精子形成が活発に行われている12週にかけて経時的に検討した。さらに造精機能障害モデルラット精巣についてもNumb/Numb-likeの発現局在を検討した。2.男性不妊症モデルマウス(以下モデルマウス)の準備:先天異常モデルラットとして、フルタミド(抗アンドロゲン剤)を胎児(母体内)投与することにより、停留精巣モデルを作製した。停留精巣モデルマウスは非ステロイド性抗アンドロゲン剤であるflutamideを、妊娠マウスに15 mg/日・腹腔内投与し、生まれてきた仔を停留精巣モデルマウスとして用いた。3.In vivo導入のためのNumb/Numb-like siRNA発現ベクターの構築: NumbおよびNumb-likeに対するsiRNA配列の作成を行った。得られた配列より、相補的なオリゴヌクレオチドペアを作成し、これをpcDNA TM6.2-GW/EmGFP-miRにインサートすることにより、NumbおよびNumb-likeのsiRNA発現ベクターを作成した。NumbおよびNumb-likeの局在が判明し、経時的変化がとらえられた。

また、siRNAを使用してのノックダウンにおいて精母細胞、精子細胞でのそれぞれの分化が確認され、精子形成過程のそれぞれの遺伝子の役割を示唆する結果と考えられた。当初予定した経過通り、まずはラット精巣におけるNumb/Numb-likeの局在の確認できた。これにて精巣内でのNumb/Numb-likeの造精機能関与における手がかりとなることが期待できる。また造精機能障害モデルラットが作成できたことで、健常の精巣と機能障害を認める精巣との違いが検討できる。またsiRNAベクターが作成できたため、直接Numb/Numb-likeをノックダウンできることが期待できる。これにより正常精巣とノックダウンした精巣、造精機能障害を認める精巣での造精機能の違いを今後詳細に検討できる。精子形成サイクルの期間から考えると、siRNAを導入してからより早期の時期での精細管への影響を観察する必要がでてきた。そうすることにより、これらの遺伝子が精子形成のどういった時期、期間に作用を及ぼしているのかが、観察可能と考えられる。今後はsiRNAを導入後1,3,5,7,14日での精子形成への影響を観察する必要が出てきた。1.Numb/Numb-likeのノックダウン実験:平成23年度で構築したNumbおよびNumb-likeに対するsiRNA発現ベクターを用いてin vivoでのNumb/Numb-likeのノックダウン実験を行う。ラットは4週齢雄Sprague-Dawleyラットを用い、以下の4群を作成。Group A: Numb siRNA発現ベクター導入群、Group B: Numb-like siRNA発現ベクター導入群、Group C: Numb siRNA発現ベクターとNumb-like発現ベクターを両方導入群、Group D:ネガティブコントロールsiRNA発現ベクター導入群の4群に分ける。ベクターを左精巣網より30ゲージ針を用いて注入、その後、精巣にエレクトロポレーション法にて遺伝子導入を行う。右精巣はコントロールとして用いる。導入後1,2,4,8,週後に精巣を摘出し以下の検討を行う。(1)ベクター導入効率・発現期間の検討、(2)精巣におけるNumb/Numb-like遺伝子機能の検討平成23,24年同様に、siRNAを導入を精巣に導入する。その際siRNAを導入後1,3,5,7,14日での精巣組織が必要になる。今までと同様に精巣内へ導入するため、SDラット、siRNAのベクターの作成、精巣組織の免疫染色を行い、導入初期における精子形成への影響を観察していく。今後も、多くの実験動物を使用していく。またsiRNA発現ベクターを用いてin vivoでのNumb/Numb-likeのノックダウン実験を行う。これには遺伝子導入法としてエレクトロポレーション法を使用予定である。多くに遺伝子発現を見るためのPCR法も多用する必要がある。
Ca2+/Rhoシグナリング相互作用によるシナプス情報伝達の修飾

シナプスから核へのカルシウムシグナリングによって核内CaMKIV活性化が神経活動依存性に引き起こされるが、この経路にとって必須なチャネルは、実はすべてシナプスに局在している。この局在化に関わる神経細胞骨格調節機構には、低分子量G蛋白質Rho関連因子が関与している可能性が大きいと考えられた。本研究においては、シナプス活動依存性Ca2+動員機構とRhoシグナリング経路の間を結ぶ分子的基盤の有無について検討した結果、1)部位特異的あるいはシナプス特異的に形成されるCitron-N/PSD-95/NMDA受容体の存在を証明し、2)古市研究室の白石らとの共同研究により、小脳顆粒細胞特異的遺伝子Cupidinを介して、Rho-actin系とmGluR-細胞内Ca^<2+>ストア系の間に新たな接点が存在する可能性が示された。これらの発見はRhoシグナリングがシナプスでのCa^<2+>シグナリングとクロストークする可能性の分子的基盤を初めて具体的に与えるものである。これらの研究をする過程で得られた新規知見をさらに探索したところ、以下のような成果をさらに得ることができた。3)マウス小脳顆粒細胞の初代培養系を用い、軸索伸展初期におけるRho/ROCK経路の役割を解析したところ、小脳の神経回路網形成の初期において、Rho/ROCK経路が負のゲートとして機能し、極性形成のタイミングを制御している可能性が初めて示唆された。4)CaMKIV依存性CREBリン酸化過程が、カルシウム依存性リン酸化酵素活性化機構に加え、CaMKIVの蛋白安定性調節によっても制御される可能性が明らかとなった。またこの過程が小脳顆粒細胞の生存維持にCaMKIV-CREB系活性化必須な役割を果たしていることが示唆された。本研究においては、シナプス活動依存性Ca2+動員機構とRhoシグナリング経路の間を結ぶ分子的基盤の有無について検討した結果、2)古市研究室の白石らとの共同研究により、小脳顆粒細胞特異的遺伝子Cupidinを介して、Rho-actin系とmGluR-細胞内Ca^<2+>ストア系の間に新たな接点が存在する可能性が示された。I.シナプス後部情報伝達複合体の解析:Ca2+/Rhoシグナリング間の新たな接点の発見Rho標的蛋白の中の一つ、Citronがシナプスで発現しており、PSD-95と結合し、NMDA受容体と蛋白複合体をつくることを明らかにした。Citronは、視床や大脳皮質ほぼすべての神経細胞に発現しているが、海馬では抑制性介在細胞のみに、また小脳では深部核の一部の神経細胞にのみ強い発現を認めた。以上から、Citronを含む蛋白複合体コンプレックスは、部位特異的あるいはシナプス特異的に発現調節されている可能性が示唆された。一方、小脳顆粒細胞特異的遺伝子Cupidinは、LTP誘導遺伝子Homerのisoformであり、小脳顆粒細胞のシナプス形成時のPSDに一過性に発現上昇した。同蛋白は、Cupidin-EVH1領域を介しF-actinと共沈し、C-末端にCDC42/Rac1/Rhoがin vitroで結合した。また、CupidinはHomer同様mGluR1/5と結合するので、mGluRとRho、actin細胞骨格と情報伝達複合体を形成すると考えられた。さらにHomerはIP3受容体結合蛋白であるため、Homerを介する、Rhoと細胞内Ca2+動態の間の新たな接点が明らかになった。II.シナプス活動依存性カルシウム流入とその下流の遺伝子発現との相関の解析我々は従来より、シナプスに局在するカルシウム流入源として電位依存性カルシウムチャンネルの重要性を指摘してきた。今回シナプス電流が同チャンネルの開口をどのように制御するかを、初代培養海馬神経細胞にて検討した。同チャンネルの電位依存性などの生物物理学的パラメータは、興奮性シナプス後電位発生時におけるL型カルシウムチャンネルの開口の優位を裏付け、同チャンネルの興奮・遺伝子発現相関における重要な役割を支持した。

この局在化に関わる神経細胞骨格調節機構には、低分子量G蛋白質Rho関連因子が関与している可能性が大きいと考えられた。昨年度の本研究においては、シナプス活動依存性Ca2+動員機構とRhoシグナリング経路の間を結ぶ分子的基盤の有無について検討した結果、2)古市研究室の白石らとの共同研究により、小脳顆粒細胞特異的遺伝子Cupidinを介して、Rho-actin系とmGluR-細胞内Ca^<2+>ストア系の間に新たな接点が存在する可能性が示された。これらの発見はRhoシグナリングがシナプスでのCa^<2+>シグナリングとクロストークする可能性の分子的基盤を初めて具体的に与えるものである。これらの研究をする過程で得られた新規知見をさらに探索したところ、以下のような成果を今年度得ることができた。1.マウス小脳顆粒細胞の初代培養系を用い、軸索伸展初期におけるRho/ROCK経路の役割を解析したところ、小脳の神経回路網形成の初期において、Rho/ROCK経路が負のゲートとして機能し、極性形成のタイミングを制御している可能性が初めて示唆された。2.CaMKIV依存性CREBリン酸化過程が、カルシウム依存性リン酸化酵素活性化機構に加え、CaMKIVの蛋白安定性調節によっても制御される可能性が明らかとなった。またこの過程が小脳顆粒細胞の生存維持にCaMKIV-CREB系活性化必須な役割を果たしていることが示唆された。
C.elegansの温度走性機構と環状ヌクレオチド依存性チャンネル

線虫C.elegansの温度走性行動に必須なtax-4遺伝子とtax-2遺伝子のコードするタンパクは、それぞれ環状ヌクレオチド依存性チャンネルのalpha subunitとbeta subunitと高い相同性を持つ。ヒトの培養細胞(HEK293)において、TAX-4タンパク単独、TAX-2タンパク単独、TAX-2とTAX-4の両方、を発現させ、インサイドアウトパッチクランプ法による電気生理学な解析を行った。TAX-4は単独で、以前の報告の通り環状ヌクレオチド依存性チャンネルのalpha subunitとして機能し、今まで報告されているalphasubunitの中でcGMPに対して最も高い感受性を持つことが分かった。TAX-2は単独では機能せず、beta subunitのホモログであることが機能的に証明された。TAX-4とTAX-2を共発現した場合、cGMPとcAMPに対する感受性は共に低下するが、カルシウムなど、2価カチオンに対する透過性が上昇することがわかった(Komatsu et al.,in press)。tax-2及びtax-4遺伝子の突然変異体では、化学受容、温度受容に異常が見られ、一部の化学受容ニューロンの軸索走行も異常になる。UCSFのC.Bargmann氏らとの共同研究により、tax-2遺伝子の温度感受性突然変異を用いてtax-2タンパクが必要とされる時期を解析した。tax-2変異によって軸索走行が異常である個体が成虫に達した後に、温度シフトによって正常なtax-2タンパクを供給すると、軸索走行異常が、ある程度正常に復帰することがわかった(Coburn et al.,1998)。すなわち、環状ヌクレオチド依存性チャンネルは、成虫に達した後も、軸索走行を正常に維持するために常に機能している必要があることがわかった。最近我々は、同様の温度シフト実験から、正常な温度受容を行う際にも、環状ヌクレオチド依存性チャンネルが常に機能している必要があることを示唆する結果を得ている(小松、山内、森、未発表)。
中小企業集積地における地域内・地域間補完関係に関する経済地理学的研究

かねてより企業間関係の構築については,大都市産業集積地域における「強い紐帯」の存在が指摘されており,地域内におけるごく近距離の企業間の関係性が重要視され,フォーマル・インフォーマルを含む企業間関係の存在が集積地域の優位性の源泉として認識されてきた.しかしながら国内製造業が拡大を続けた1980年代以前(拡大期)と,縮小傾向に転じた1990年代以降(縮小期)では,これまでの関係性や空間的傾向が異なることが予想される.今年度は,昨年度に大田区で実施した聞き取り調査およびアンケート調査の内容をまとめた.その結果,明らかとなった縮小期の特徴は以下のようになる.新規取引連関の構築については,紹介が重要であるものの,紹介者が「仲間」とは限らない.また「仲間」との取引連関は垂直的関係である場合も多く,全体としては水平的・垂直的関係の混合となっている.空間的側面に注目すると,「仲間」は大田区内の割合が高いものの,全体としては南関東の範囲まで広がっている.拡大期において,地域内の仕事量が大量であったために存在していた関係が,近隣企業間の「産業地域社会」や「仲間」という現象であった.一方,縮小期においては,仕事の量的減少,技術の高度化により,近いという理由だけでは相手企業を選択することはできない.企業間の距離がごく近い場合であっても,あくまでビジネス関係に基づいている場合がほとんどである.すなわち拡大期から縮小期への変化の中で,近隣企業間の関係性に関しては,その重要度・優先度が次第に低くなっていったと考えられる.したがって,従来指摘されてきた「産業地域社会」など近隣企業間の密な関係性は,縮小期の大田区産業集積において特徴的ではなくなったといわざるを得ない.なお,本年度までの研究成果は博士論文(英文)として筑波大学に提出した.今後は英文誌等に投稿予定である.本研究の目的は,産業集積地域における中小企業間の補完関係を明らかにすることである.その際,補完関係として,(1)取引関係のような技術的な補完をなす企業間関係と,(2)そのようなリンケージを転換させる際に重要となる,未知の企業の情報を伝達する企業間関係を考えている.近年,国内外において,イノベーションに関わる視点として中小企業間ネットワークの実態が盛んに研究されているが,その具体的な形成過程については未解明であり,ネットワーク形成に関する企業間の関係を明らかにすることが求められる.以上に基づき本年度は,関連する文献・論文の整理と統計分析を行い,中小企業の補完関係に関する研究の課題について検討した.次に,国内産業集積地として最も規模の大きい東京都大田区において調査・研究を行った.まず,大田区における工業の実態を把握するために,統計資料の収集および,(財)大田区産業振興協会へ聞き取り調査を行い,各種資料を収集した.また,地域工業団体,中小企業32社への聞き取り調査およびアンケート調査を行った.中小企業に対する聞き取り調査では,各企業の取引連関を基本として,新たに取引が開始される際のきっかけを明らかにした.なかでも,新たな取引先を紹介してくれる紹介者について,紹介されるに至った経緯,対象企業と紹介者との関係性,紹介者の立地地域,紹介者から得られる情報などを明らかにした.また併せて,従来の研究において産業集積地域で重要な役割を果たすと考えられてきた中小企業間の「仲間」関係についても調査し,その結果381の仲間関係を明らかにした.上記の研究成果は,2008年日本地理学会春季学術大会(2008年3月30日,於・獨協大学)において発表した.かねてより企業間関係の構築については,大都市産業集積地域における「強い紐帯」の存在が指摘されており,地域内におけるごく近距離の企業間の関係性が重要視され,フォーマル・インフォーマルを含む企業間関係の存在が集積地域の優位性の源泉として認識されてきた.しかしながら国内製造業が拡大を続けた1980年代以前(拡大期)と,縮小傾向に転じた1990年代以降(縮小期)では,これまでの関係性や空間的傾向が異なることが予想される.今年度は,昨年度に大田区で実施した聞き取り調査およびアンケート調査の内容をまとめた.その結果,明らかとなった縮小期の特徴は以下のようになる.新規取引連関の構築については,紹介が重要であるものの,紹介者が「仲間」とは限らない.また「仲間」との取引連関は垂直的関係である場合も多く,全体としては水平的・垂直的関係の混合となっている.空間的側面に注目すると,「仲間」は大田区内の割合が高いものの,全体としては南関東の範囲まで広がっている.拡大期において,地域内の仕事量が大量であったために存在していた関係が,近隣企業間の「産業地域社会」や「仲間」という現象であった.一方,縮小期においては,仕事の量的減少,技術の高度化により,近いという理由だけでは相手企業を選択することはできない.企業間の距離がごく近い場合であっても,あくまでビジネス関係に基づいている場合がほとんどである.すなわち拡大期から縮小期への変化の中で,近隣企業間の関係性に関しては,その重要度・優先度が次第に低くなっていったと考えられる.したがって,従来指摘されてきた「産業地域社会」など近隣企業間の密な関係性は,縮小期の大田区産業集積において特徴的ではなくなったといわざるを得ない.なお,本年度までの研究成果は博士論文(英文)として筑波大学に提出した.今後は英文誌等に投稿予定である.
音響で集合する分子の合理設計を基盤とする安定有機流動体の瞬時ゲル化技術の開拓

申請者らは、短い笛の音を合図に自由運動分子がマスゲームのように整列を始める、今まで行い得なかった音響照射のみに応答する小分子の集合精密制御が、新しい洗濯バサミ型有機金属分子の設計と合成、それを用いる新しい分子集合重合により行い得ることを明らかにし、これにより流体の新しい流動性制御の手法を初めて見出している。音響照射によってのみ誘起される分子の合理設計のための指針を確立することを目的に、多くの関連化合物の合成とその動的挙動の解明を行った。ペンタメチレン鎖を有するアンチ型2核パラジウム錯体の有機溶媒の溶液は安定で、長期間の保存においても自発的なゲル化等は起こさないが、これに3秒程度の極短時間超音波(0.45W/cm^2,40kHz)を照射すると、瞬時にゲルが形成され流動性を消失する。この際、溶媒にシクロヘキサンを用いた場合光透過性は保持されるが、酢酸エチル、アセトン、トルエン等では光透過性も消失する。本ゲル化はゲル化剤の配座変化のみによって生起するため、ゲルからゾルへの相転移は熱可逆的であり、ゾル-ゲル相転移が完全瞬時自由制御できる初めての例である。本研究では、これら瞬時ゲル化技術による流動性、弾性、光透過性等の物性と、音圧、周波数、ゲル化剤の分子構造、溶媒と添加物の種類などの内的、外的要因との相関を多角的に検討し、安定溶液の瞬時ゲル化および速度可変ゲル化技術を確立することに成功した。
界面制御による高輝度蛍光体ナノ微粉末の合成とその応用

微粒子蛍光体の合成手法として水熱合成法を用いることで、Sr_2SiO_4:Ce^<3+>(1%)微粒子蛍光体を得ることに成功した。また、Y_2O_2CO_3を前駆体とし、S(硫黄)粉末とともに密封ガラス管中で600°Cで反応させることで、単一相かつ粒径が50nm程度のY_2O_2S:Ti(1%)蛍光体微粒子が得られることが分かった。合成後の蛍光体粉末を酸で処理(エッチング)することにより、粉末表面の欠陥が除去され滑らかになるため、蛍光体の発光強度が増加することが確認された。またC_3H_6N_6等の還元剤が高品位な蛍光体の合成に有効であることが分かった。本年度は初年度であるため、まず蛍光体微粒子の作製技術の開発・検討を行った。微粒子の合成手法として、金属の反応性の高さを利用した合金前駆体法、原料中に含まれる分子性炭素による還元法、燃焼合成法、高分子錯体法、水熱合成法などを用いた。これらのうち、水熱合成法を駆使することにより以下に示す微粒子蛍光体を得ることに成功した。Sr(NO_3)_2、Ce(CH_3COCHCOCH_3)_2、SiO2を用い、pHを9に調整した溶媒と混合したものを出発原料とし、200°Cで24時間水熱合成することによって得られた前駆体を、空気中6001000°Cで熱処理をすることで、微粒子のSr2Sio4:Ce3+(1%)蛍光体を得られることが分かった。得られた微粒子蛍光体の蛍光特性は、1000°Cで処理したものが最も高く、264nmでの励起により460nmに固相法で作製した場合よりも著しく良好な発光が見られた。本蛍光体の励起波長・発光波長は本来の目的である白色LED用途としては不適切であるものの、XRD測定の結果単一相であることが確認され、またSEM観察により粒径はおよそ80200nmであり、形状も比較的均一である点が注目される。また高温での還元処理が必要でないため、微粒子蛍光体の作製には適しており、現在合成条件の最適化により更なる粒径の微細化と、本手法の他の化合物系への適用を進めている。また、Y(NO_3)_3、尿素、水、エチレングリコールを用いて180°Cで水熱合成したY_20_2CO_3前駆体を、S粉末とともに密封したガラス管中で600°Cで反応させることで、単一相かつ粒径が50nm程度のY_20_2S:Ti(1%)蛍光体微粒子が得られることが分かった。現在のところ、充分な蛍光特性を得るまでには至っていないが、合成条件の最適化により良好な特性をもった微粒子蛍光体が得られるものと期待できる。本年度は、前年度に引き続き、酸化物・酸窒化物・窒化物微粒子蛍光体の作製技術を最適化することを目標とし、特に過去に報告のない窒化物蛍光体について重点的に研究を行った。蛍光体の合成方法として、金属の反応性の高さを利用した合金前駆体法、原料中に含まれる分子性炭素による還元法を用い、微粒子化の手法として、出発原料の組成、粉砕等の処理方法、焼結条件等について様々な検討を行った。得られた結果として、Sr_2Si_5N_8 : Eu^<2+>において、合成後の試料をボールミル粉砕することで200300nmの微粉末とすることができたが、発光強度の低下が見られ、当初の目的であったナノサイズの高特性の微粒子窒化物蛍光体粉末の合成は、現状では充分に達成できていない。しかしながら、付随する結果として,合成後の蛍光体粉末を酸で処理(エッチング)することにより、粉末表面の欠陥が除去され滑らかになるため、蛍光体の発光強度が増加することが確認された。一般的に窒化物蛍光体は酸に対して安定であるので、この手法は適用範囲が広い技術である。また、還元法による蛍光体の合成では、微粒子ではないものの、C_3H_6N_6を還元剤として用いることで、不純物濃度が低く良好な発光を示す蛍光体(Sr_2Si_5N_8 : Eu^<2+>等)が得られ、今後の研究の展開において示唆に富む結果が得られた。作製した蛍光体のLEDとのパッケージ方法についての最適化は、微粒子蛍光体の作製が当初の予定どおりに進まず、充分な検討を行うことができなかったため、高特性の微粒子窒化物蛍光体粉末の合成と併せ、引き続き研究を行っていきたいと考えている。
格子振動の非調和効果に関する第一原理的予測精度と計算効率の向上

格子振動の非調和効果に対する第一原理計算は、望みの熱伝導特性を有する材料の設計や、電子-格子相互作用の定量評価など、その重要性が近年非常に高まっている。本研究課題の成果は、超並列計算機向け第一原理計算プログラム「RSDFT」に、線形および非線形密度汎関数摂動法による計算機能、および格子変形や乱れた系の解析に有用な道具の実装を行い、格子と熱に関する材料設計に資する道具を提供するものである。また、熱電変換材料として興味深い電子状態を有する、SiGe合金系のようなランダム系の電子状態についての研究も行った。本研究課題は、超並列計算機向け第一原理計算プログラム「RSDFT」に、高次の非線形密度汎関数摂動法による計算機能を実装し、格子振動の非調和効果が関与する現象への適用を目指すものである。今年度は、基礎となる計算理論とアルゴリズムの構築を中心に研究を行った。非線形といえど、各次数で解くべき方程式は全て一次(線形)の場合と同じ形をしており、再利用性の高い計算コードを用意することで、プログラムの実装を比較的コンパクトにすることが可能である。基本となる線形項(フォノン)に対する方程式は、連立一次方程式であり、数値アルゴリズムとしては共役勾配法系の反復法が有効である。行列-ベクトル積の計算は修正Sternheimer方程式、Poisson方程式を解くことで代替でき、いずれも数理的には連立一次方程式となる。ところで、これまでの研究では、線形項の解法には「Self-Consistent法」と呼ばれる計算手法が採用されており、連立一次方程式としての解法が利用できるという認識があまりないように思われる。したがって、非線形項への応用の前に、線形項に対して本研究で開発したアルゴリズムとその計算効率について明らかにしておくことは有用な情報になると考えられる。28年度前半はこの点に関する研究を進める予定である。熱電変換材料の設計・探索は、本研究課題で実装するプログラムの重要な応用の一つと考えられる。今年度は、その予備的評価の意味も含め、RSDFTの既存の計算機能を用いて、SiGe合金系のような、非常に大きなユニットセルが必要となるランダム系の電子状態につていの研究も行った。研究協力を予定していた人員全員がそれぞれ別の場所に異動することとなり、また当初PDを雇用する予定であったが、配分額がとてもそれに及ばなかったため、外注を用いた作業に切り替える必要があると判断し、その準備のために多くの時間を要したため。また、開発したアルゴリズムそのものが、当該分野において新奇性の高いものであったため、この点についての研究を発展させる必要も生じたため。物質の振る舞いを量子論の第一原理に立脚して記述するための、密度汎関数理論に基づく「第一原理計算」は、物質科学の広範な分野において、その重要性が益々高まっている。それに伴い、より現実的なデバイスや材料への応用に向けた計算の大規模化の需要も増しており、近年著しい発展を遂げる超並列計算機において高い性能を発揮する実空間法に基づく第一原理計算プログラム「RSDFT」のさらなる発展は、旧来の平面波法に基づく第一原理計算の限界を突破する一つの鍵となっている。RSDFTの重要な機能拡張の一つとして、密度汎関数摂動理論に基づく線形・非線形応答計算手法の実装、および、現実的なデバイス・材料への応用を視野に入れた、格子振動に関わる物性の大規模計算ツールとしての整備を進めてきた。特に、非調和格子振動の効果に伴う格子変形に関する第一原理計算手法として、応力テンソルとそれを利用した格子最適化の機能は、今後重要になると考えられる。密度汎関数摂動理論そのものの応用は非常に広く、同じ計算手法を、ナノデバイスの特性を左右する重要な物理量である、誘電率の第一原理計算にも適用できるよう拡張を行った。また、密度汎関数摂動理論による格子振動の計算の、計算効率、精度、適用範囲等を明らかにする目的で、電界効果トランジスタや熱電デバイスとして注目を集めるシリコンナノワイヤを対象として、第一原理分子動力学法による計算を開始し、水素終端モデルや酸化膜モデルといった違いが構造や電子状態にどのような影響を及ぼすといった、基本的なデータの取得を行った。初年度の研究開始時の大幅な陣容の変更に伴う遅れを引きずっているという事の他に、当初予定していなかった、格子変形等に関わる計算手法の重要性が判明し、広く利用されるツールとしての今後を鑑み、その整備にも時間を費やしたため。格子熱伝導や熱膨張など、格子振動の非調和効果に関する第一原理計算の重要性が高まっており、本研究では、実空間差分擬ポテンシャル法による第一原理計算プログラム「RSDFT」をベースに、密度汎関数摂動理論に基づく格子振動の非調和効果の計算、応力計算、乱れた系を扱うための計算手法の実装を行い、その適用可能性および計算性能を明らかにすることを目的とする。これまでに実装を行なった計算手法を整備し、ユーザー視点からはより使いやすく、また開発者の視点からも、今後の拡張が容易に行えるように、ドキュメントおよびソースコード中のコメントを充実させる事を行なった。計算性能に関しては、実空間法の特徴である、高速フーリエ変換を不要であることによる高い並列性能を活かせる実装となっており、基底状態のDFT計算では大規模疎行列の固有値問題となる所が、密度汎関数摂動理論では大規模疎行列の線形方程式となる事を除けば、基底状態計算同様の計算効率が実現されている。フォノンの調和および非調和効果に関する基本的な計算は、これまでの結果を再現することが確かめられている。

高次の非調和効果については、今後さらに応用事例を増やして検討を重ねる必要があるように思われる。格子振動の非調和効果に対する第一原理計算は、望みの熱伝導特性を有する材料の設計や、電子-格子相互作用の定量評価など、その重要性が近年非常に高まっている。本研究課題の成果は、超並列計算機向け第一原理計算プログラム「RSDFT」に、線形および非線形密度汎関数摂動法による計算機能、および格子変形や乱れた系の解析に有用な道具の実装を行い、格子と熱に関する材料設計に資する道具を提供するものである。また、熱電変換材料として興味深い電子状態を有する、SiGe合金系のようなランダム系の電子状態についての研究も行った。物理的に離れた場所でのプログラムの共同開発およびその利用、また外注による作業の円滑化を念頭におき、まず基本となるRSDFTプログラムおよびドキュメントを整備し、github上での公開(https://github.com/j-iwata/RSDFT)を行った。これは、平成29年度に予定していたソフト公開に向けた作業の一部を先に済ませたことになる。今後、まずは線形項に対する理論とプログラム実装および計算効率等の評価を行い、既存手法との比較を行う。非線形項に対するプログラムの実装は、線形項と形の上では同様の計算を行うものになるはずなので、線形項に対するプログラムを十分整備し、なるべく単純作業となるような形にして、非線形項計算の実装作業は外注に出して進める予定である。プログラムの実装に関する部分は、引き続き外部業者への委託をうまく活用し、その傍ら具体的な物質への応用を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。計算物質化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
リンゴ及びセイヨウナシ果実における機能性ポリフェノール類の消長とその制御

収穫後のセイヨウナシ'バートレツト'果実に対するエチレン処理あるいはポリエチレン包装と低温貯蔵が,果実のポリフェノール組成・含量ならびに果肉抽出物の抗酸化活性およびラジカル消去活性に及ぼす影響を調査した.1.収穫後直ちに15°Cで追熟させると総ポリフェノール含量は増加し,エチレン処理は増加を早めた.エチレン処理区においてはより重合度の大きいプロシアニジン類の含量が増加し,カテキン類,プロシアニジン二量体およびクロロゲン酸は減少した.2.収穫後の果実をポリエチレン袋で有孔包装あるいは密封包装し,2°Cで貯蔵すると総ポリフェノール含量は両包装区において貯蔵14日にかけて一時的に増加し,貯蔵期間が50日と長くなると減少した。2°Cから15°Cへの昇温後はポリフェノール含量は減少傾向であったが,密封区の50日貯蔵後の昇温は含量を顕著に増加させた.3.カテキン類,プロシアニジン二量体およびクロロゲン酸などの比較的低分子のポリフェノール類は有孔区,密封区ともに2°C貯蔵中に減少し,密封区において減少率がより大きかったことから,密封包装による長期貯蔵はこれらのポリフェノール類の含量を大きく低下させる可能性が示された.4.果肉抽出物のDPPHラジカル消去活性の変化は総ポリフェノール含量の変化と類似していたが,SDSミセル内のリノール酸に対する抗酸化活性の変化は傾向が異なり,低分子成分の含量変化に影響を受けることが示唆された.これにより,抗酸化能の評価は実験に用いた測定系によって異なることが示された.リンゴの果肉の抗酸化能に関わるカテキン類,プロシアニジン類および数種の主要フェノール物質を比色法,TLC法およびHPLC法により分析し,果実の発育中および貯蔵中の含量・組成の変化を調べるとともに,果肉抽出物および画分の抗酸化活性を調べた.また,数種のセイヨウナシ果実についてポリフェノール含量を比較した.1.リンゴ`つがる'および`ふじ'の両品種の果肉のポリフェノール成分はプロシアニジンポリマーが最も多く,酢酸エチルで抽出されるフェノール物質においては,主要な成分はクロロゲン酸,(+)-カテキンおよび(-)-エピカテキン,プロシアニジンオリゴマーおよびフロリジンであった.1果当たりでのカテキン・プロシアニジン類の含量は果実の発育に伴い増加し,カテキン単量体およびプロシアニジンオリゴマー含量は果実発育中期に多くなり,以降,成熟期にかけて減少したが,ポリマーについては成熟期まで増加する傾向が認められた.2.リンゴ果肉抽出物の抗酸化活性は,等濃度の標準(-)-エピカテキン溶液のそれと同程度であった.低分子画分と高分子画分の活性は,測定系によって抗酸化活性の優劣が若干異なった.3. 5°Cで貯蔵したリンゴ`つがる'果実において,総ポリフェノール含量,カテキン類,二量体のプロシアニジンおよびプロシアニジンポリマーの含量が増加したが,三量体と四量体の総量は減少し,消失した.4.セイヨウナシ果実の中では`ゼネラルレクラーク'と`シルバーベル'のポリフェノール含量が比較的多く,`バートレット',`マルゲリットマリーラ'および`ラフランス'はそれらの半分以下の含量であった.また,各品種ともに総ポリフェノールの4060%をカテキン・プロシアニジン類が占めた.収穫後のセイヨウナシ'バートレツト'果実に対するエチレン処理あるいはポリエチレン包装と低温貯蔵が,果実のポリフェノール組成・含量ならびに果肉抽出物の抗酸化活性およびラジカル消去活性に及ぼす影響を調査した.1.収穫後直ちに15°Cで追熟させると総ポリフェノール含量は増加し,エチレン処理は増加を早めた.エチレン処理区においてはより重合度の大きいプロシアニジン類の含量が増加し,カテキン類,プロシアニジン二量体およびクロロゲン酸は減少した.2.収穫後の果実をポリエチレン袋で有孔包装あるいは密封包装し,2°Cで貯蔵すると総ポリフェノール含量は両包装区において貯蔵14日にかけて一時的に増加し,貯蔵期間が50日と長くなると減少した。2°Cから15°Cへの昇温後はポリフェノール含量は減少傾向であったが,密封区の50日貯蔵後の昇温は含量を顕著に増加させた.3.カテキン類,プロシアニジン二量体およびクロロゲン酸などの比較的低分子のポリフェノール類は有孔区,密封区ともに2°C貯蔵中に減少し,密封区において減少率がより大きかったことから,密封包装による長期貯蔵はこれらのポリフェノール類の含量を大きく低下させる可能性が示された.4.果肉抽出物のDPPHラジカル消去活性の変化は総ポリフェノール含量の変化と類似していたが,SDSミセル内のリノール酸に対する抗酸化活性の変化は傾向が異なり,低分子成分の含量変化に影響を受けることが示唆された.これにより,抗酸化能の評価は実験に用いた測定系によって異なることが示された.
ハーブ添加油の機能特性の評価と調理・加工への利用

油脂(脂質)の酸化は食品の品質劣化のみならず生体内においても老化や癌化,生活習慣病などの要因でもあることから,油脂の酸化を防止することが重要な課題となっている.本研究ではリグナンを含むゴマサラダ油に15種の粉末化したハーブ・薬草を油の5%添加し,13ケ月浸漬し,脂溶性成分を溶出させた.各ハーブの香気成分・色素成分も油に移行しているものが多く,paprika添加油は顕著な赤色を呈ししていた.各油の機能性を抗酸化力を指標に評価した.自動酸化安定性では,無添加油に比べどのハーブ油も酸化安定性が著しく高まり,cloveなど4種のハーブ添加油が特に高かった.clove中のオイゲノールは油に多量移行していることがHPLCで確認されたが,トコフェロールとの相乗作用は認められず,オイゲノールとゴマ油の抗酸化物質セサミノール,トコフェロールとの相加的作用により酸化安定性が著しく高まったと推定された.フライ油として使用する場合の熱酸化安定性はfennelなど3種の添加油が高いこと,ほのかなハーブの香気もあることから,フライ油としての利用の可能性が示唆された.このような新しい高抗酸化性油は食品系の酸化を防止するのみならず生体モデル系においても,活性酸素由来の毒性脂質過酸化生成物を無毒化する可能性が示唆された.ハーブ等の抗酸化成分の化学構造と脂質過酸化生成物抑制機構については現在検討中である.ハーブ添加油の食品への利用としてドレッシング,ソテー,グラッセ,スポンジケーキ等へ添加して官能的評価を行った結果,オールスパイス添加油はすべての調理で好まれたが,その他は調理に.より好まれるものと好まれないものがあった.以上,ハーブ添加油は無添加油に比べて,酸化安定性が著しく高まり,食品への利用も可能であった.油脂(脂質)の酸化は食品の品質劣化のみならず生体内においても老化や癌化,生活習慣病などの要因でもあることから,油脂の酸化を防止することが重要な課題となっている.本研究ではリグナンを含むゴマサラダ油に15種の粉末化したハーブ・薬草を油の5%添加し,13ケ月浸漬し,脂溶性成分を溶出させた.各ハーブの香気成分・色素成分も油に移行しているものが多く,paprika添加油は顕著な赤色を呈ししていた.各油の機能性を抗酸化力を指標に評価した.自動酸化安定性では,無添加油に比べどのハーブ油も酸化安定性が著しく高まり,cloveなど4種のハーブ添加油が特に高かった.clove中のオイゲノールは油に多量移行していることがHPLCで確認されたが,トコフェロールとの相乗作用は認められず,オイゲノールとゴマ油の抗酸化物質セサミノール,トコフェロールとの相加的作用により酸化安定性が著しく高まったと推定された.フライ油として使用する場合の熱酸化安定性はfennelなど3種の添加油が高いこと,ほのかなハーブの香気もあることから,フライ油としての利用の可能性が示唆された.このような新しい高抗酸化性油は食品系の酸化を防止するのみならず生体モデル系においても,活性酸素由来の毒性脂質過酸化生成物を無毒化する可能性が示唆された.ハーブ等の抗酸化成分の化学構造と脂質過酸化生成物抑制機構については現在検討中である.ハーブ添加油の食品への利用としてドレッシング,ソテー,グラッセ,スポンジケーキ等へ添加して官能的評価を行った結果,オールスパイス添加油はすべての調理で好まれたが,その他は調理に.より好まれるものと好まれないものがあった.以上,ハーブ添加油は無添加油に比べて,酸化安定性が著しく高まり,食品への利用も可能であった.油脂(脂質)の酸化は食品の品質劣化のみならず生体内においても老化や癌化、生活習慣病などの要因でもあることから、油脂の酸化を防止することが重要な課題となっている。本研究ではリグナンを含むゴマサラダ油に15種の粉末化したハ-ブ・薬草を油の5%添加し、13ヶ月浸積し、脂溶性成分を溶出させた。各ハ-ブの香気成分・色素成分も油に移行しているものが多く、paprika添加油は顕著な赤色を呈していた。本年度は各油の機能性を抗酸化力を指標に評価した。自動酸化安定性では、無添加油に比べどのハ-ブ油も酸化安定性が著しく高まり、clove,oregano,fennel,cumin添加油が特に高かった。clove中のフェノール物質、オイゲノールは油に多量移行していることがHPLCで確認されたが、トコフェロールとの相乗作用は認められず、オイゲノールとゴマ油の抗酸化物質セサミノール、トコフェロールとの相加的作用により酸化安定性が著しく高まったと推定された。フライ油として使用する場合の熱酸化安定性はfennel,allspice,oregano添加油が高いこと、ほのかなハ-ブの香気もあることから、フライ油としての利用の可能性が示唆された。又、これら抗酸化性の強い油の、HNE(脂質過酸化で生じる細胞毒性の高いアルデヒド)の生成抑制作用を特異性の高いELASA法で調べた結果、clove,thyme,allspice添加油が特に強かった。このような新しい高抗酸化性油は食品系の酸化を防止するのみならず生体モデル系においても、活性酸素由来の毒性脂質過酸化生成物を無毒化する可能性が示唆された。ハ-ブ等の抗酸化成分の化学構造と脂質過酸化生成物抑制機構については現在検討中である。

9年度の研究では,市販のスパイスを含むハーブを粉末化し,油に5%(w/v)添加し,約2ヶ月室温溶出後,ハーブを分離した油(ハーブの脂溶性成分が溶出した油)について酸化安定性(自動酸化およびフライ加熱を想定した熱酸化安定性)を調べ,無添加油に比べ,顕著に酸化安定性が高まる結果を得た.10年度は9年度に引き続き,ハーブ添加油のハーブ溶出条件および生体モデル系での活性酸素捕捉能を数種の活性酸素について調べた.また,これらハーブ油を食品として利用する場合の嗜好性について各種調理で検討し,以下の結果を得た.1)ハーブ脂溶性成分の油への溶出条件をクローブ,オールスパイス中のオイゲノールの溶出量を指標として4°C,30°Cで静置溶出した.その結果,30°C溶出で,1014日で,オイゲノールの溶出量がほぼ一定となり,しかも油は4°C溶出油と同様,42日静置後も全く酸化されていなかった.2)活性酸素捕捉能について,9年度の食品系で酸化安定性の高かった7種のハーブ添加油についてDPPH・,OH・,O^2などを測定した.その結果,実験に供した7種のハーブ油すべてがDPPH・捕捉率50%以上を示し,特に,クローブは90%以上の捕捉率であった.OH・についてもDPPH・の場合と同じ傾向がみられた.しかし,O^2はハーブ添加によって捕捉活性の増加はみられなかった.3)ハーブ添加油の食品への利用としてドレッシング,ソテー,にんじんのグラッセ,スポンジケーキ等に添加し,調理品の官能検査を行った.その結果,オールスパイス添加油はすべての調理で好まれ,クローブ油はソテーとスポンジケーキで,クミン油,フェンネル油はソテーで特に好まれていた.以上,ハーブ添加油は無添加油に比べ,酸化安定性が高く食品への利用も可能であった.
睡眠時に起こるアトピー性皮膚炎を持つ幼児の掻痒感への対処法と効果

幼児の育児をしている母親の感じている疲労(蓄積的疲労徴候)をアンケートで測定し、アトピー性皮膚炎の幼児の育児の有無による疲労の違いを明らかにした。保育園に子どもを通園させていた母親の3割がアトピー性皮膚炎の子どもの育児をしていた。アトピー性皮膚炎の痒みは、「子育ての大変さ」につながっていた。「子育ての大変さ」と関係がみられた蓄積的疲労徴候は、「気力の減退」、「イライラの状態」、「不安感」、「抑うつ感」、「慢性疲労徴候」であった。また、アトピー性皮膚炎日記を作成したが、運用と有効性の検証はこの先の課題である。平成21年度は、交付申請書に記載した予定よりも大幅に進行が遅れることとなった。1.データロガーを比較検討して購入したActigraphの幼児への使用に関して、北海道で行われた日本小児看護学会において北海道大学医学部保健学科の佐藤洋子教授から助言をもらい、幼児に持続的に装着して測定する際の問題点と可能性についての示唆を得た。2.平成22年度に使用するため、幼児に装着するActigraphのカバーをキルト地の布で作成し、口頭による説明で母親から了解の得られた2歳の幼児に実際に装着してもらい、装着時と装着中の様子を聞いた結果、キャラクターが印刷されていた方が装着可能性が高まることと、男の子用と女の子用のキャラクターの2種類が必要であることが分かり追加作成を行った。3."Eppendorf Itch Questionnaire"の日本語訳を作成したが、自己評価用の質問紙であり日本語のニュアンスとは異なる言い回しが多数見られ、今回の目的である「幼児の痒みを母親が評価する際の指標」として全て使用することは困難である結論となり、患児が痒い時にとる行動に着目して10項目からなる質問紙を作成し、承諾の得られた母親4名の協力を得た。結果、患部を掻く、寝つき、途中覚醒、発汗が痒みの程度を判断する上で母親には重要度が高いことが示唆された。4.10項目の質問の中から、「患部を手で圧迫する」を除いた9項目を入れ込み、平成22年度に使用するアトピー性皮膚炎日記(案)を作成した。また、母親に日記に必要な項目やその形式についてインタビューした結果から得た、保育士など母親以外にも記入しやすいこと、食物アレルギーによる痒みなどを記入できるように経時的な記入欄を設けることなどに注意して作成した。平成22年度は、研究組織が1名になったことから、予定よりも大幅に進行が遅れることとなった。1.平成21年度に考案したアトピー性皮膚炎日記を実際の研究で使用できる形にして、5名の母親に依頼をして2週間記入をしてもらった。依頼を引き受けた母親らは、全員しっかりと記入をしていた。12月初旬には、2看護大学の小児看護およびアレルギー疾患を持つ子どもと家族への看護に関する研究の専門家2名から、記入内容について示唆をもらう機会を設け、(1)必要な項目は網羅されているが、記入する母親の負担が大きいため「母親の疲労」を捉えるという研究の目的とは乖離してきている、(2)母親の疲労の測定と併せてアトピー性皮膚炎の幼児を育てる大変さを見るための日記であるなら、細かい記入よりも1日の母親の感じ方を記入できるようにした方が良い、(3)アトピー性皮膚炎の状態を全身図に記入するようになっているが、ほとんど変化のない場合も記入が必要になるため、本来の疲労を増強させる危険性がある、と3点の指摘を受け、簡便化を図った。2.平成21年度に購入したデータロガーActigraphについて、子どもと母親の体動を測定するだけでは不十分である可能性が考えらた。特に1歳2歳の幼児に関しては痒みが強い時に暗いて表現することがほとんどであるため、Actigraphと同時に測定が可能な音と光(母親が対処する時に部屋の明かりをつける)のデータロガーを1台ずつ購入することとした。3.計画では同時に協力をお願いするとしていた、疲労度の測定および日記記入と夜間のデータロガー装着について、保育園と小児科外来で最初に疲労度の測定用紙を配布し、その返送者から日記記入とデータロガー装着の同意を得ることとして倫理審査の調書作成をおこなった。平成23年度に検討した内容を踏まえて、母親が記入するアトピー性皮膚炎日記を完成・印刷を行った。次に、アトピー性皮膚炎の幼児の母親の疲労度とその要因の調査として、病院小児科および小児科医院の協力と保育園の協力を得て、蓄積的疲労徴候インデックス(CFSI)と育児困難感に関する質問紙調査を実施した。307部の配布中162部の回収となり、無効回答2部を除く回収率は52%であった。保育園におけるアトピー性皮膚炎の有症率は29.9%であった。Visual Analog

Scaleによる子育ての大変さは、アレルギーのない子どもの育児をする母親群(n=67)で52.3±22.6、アトピー性皮膚炎以外のアレルギー性疾患の子どもの育児をする母親群(n=46)は50.2±21.1であった。それに対して、アトピー性皮膚炎の子どもの育児をする母親群(n=47)の子育ての大変さは60.0±22.2と高めになっていた。この傾向は、母親の年代を30代前半までと30代後半以降の2群に分けてみた場合でも同様になっていた。ただし、20代30代前半の母親の方が子育ての大変さが高い傾向にあった。母親の蓄積的疲労度の傾向を仕事に直接関係する6項目を除いて平均訴え率を算出したところ、「イライラの状態」が30.0%、「不安感」が19.3%となり高い傾向となっていた。個別の質問項目の内容で訴え率をみたところ、「ちょっとしたことでもすぐにおこりだすことがある」の訴え率が68.1%と非常に高くなっていた。その他にも「よく肩がこる」の訴え率も64.4%と高くなっていた。8つの特性の中で、慢性疲労徴候と一般的疲労、イライラの状態の特性に属する質問の訴え率が高くなっていた。8つの特性には含まれないが、「家族の世話で追いまくられている」の訴え率が33.8%と高くなっていた。