hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己完結型有機溶媒を用いたPHAプロセスによる新規パルプ化法の開発に関する研究

現行のクラフトパルプ製造法は薬品回収炉や環境保全設備などの附属設備費が嵩み、採算稼働規模はパルプ千トン/日と報告されている。また、クラフト法ではパルプ以外の成分はパルプ化薬品の回収のために燃焼しなければならないために、バイオケミカルスなどの有用な用途には利用できない。パルプ製造に要するエネルギーを削減し、廉価で環境に温和な多用なエネルギー源を利用することにより、パルプ以外の膨大な量の貴重なバイオマス成分は有用な用途に高度利用できる。また、薬品回収炉や環境保全設備などの設備を必要としない小規模でも稼働可能なパルプ製造法が確立できれば、除間伐材、農産廃棄物、繊維植物などの分散型繊維原料もパルプ原料として広範に使用し、森林資源の乱伐による環境破壊を回避することができる。そのような観点から、自己完結型有機溶媒を用いた省資源、無公害パルプ製造法を検討した。木材などのバイオマスの炭水化物から糖化・発酵で調製可能なプロピレングリコール(PG)を主要な多価アルコール有機溶媒(PHA)に用いることにより、省エネルギー・無公害型で小規模な装置で稼働できるパルプ製造法が確立された。特に、PHAパルプ廃液からリグニンのみを水で沈殿回収し、調製した回収廃液(RPG)は優れたパルプ化溶媒としての特性を備えていることが明らかになった。その結果、RPGから蒸留でPGを精製するエネルギーが必要としないことから、RPGをパルプ化溶媒とする省エネルギーの進んだパルプ製造法とすることが可能であることが明らかになった。このプロセスで得られるリグニンは特異な熱溶融性を示し、また、フェノール性水酸基が多い可溶性リグニンであることから、リグニン炭素繊維、リグニン成形活性炭、エポキシ樹脂などの広範な用途に利用できることが明らかになった。研究は更に発展させ、PG以外の熱安定性の高い高沸点アルコール溶媒(HBS)をパルプ化溶媒に使用するHBSパルプ製造法の開発が検討されている。省エネルギー、無公害、省資源型の「自己完結型有機溶媒を用いたPHAパルプ製造プロセス」を確立するために、昨年度の針葉樹に引き続き、シラカンバ、ユーカリの広葉樹パルプ材とケナフ、バガス、オイルパーム廃棄物(EFBとFF)、稲わらと(小)麦わらの草本類をパルプ原料に使用し、HPSパルプ化プロセスの検討を行った。草本類は季節的制約のある原料であるために、草本類の供給できない時期には広葉樹材をパルプ原料に使用するプロセスを念頭に入れた研究計画である。先ず、これら試料の製紙原料としての特性を調べるために、アルコール・ベンゼン(アルベン)抽出物、熱水抽出物、アルカリ抽出物、これらの抽出残滓に含まれるクラーソンリグニン(KL)、α-セルロースの各成分を定量分析した。カバ、ケナフとEFBはユーカリよりもKLが少なく、α-セルロースが多く、ユーカリよりも良好なパルプ材である可能性が示唆された。バガスとわら類はアルカリ抽出物が多く、アルベン抽出物残滓にKLとして定量されるリグニンの大部分がアルカリにより抽出され、木材リグニンと著しく性状が異なるリグニンを含むことが示唆された。また、わら類には10-15%の灰分が含まれていた。これら試料をヘミセルロースから調製できる1,5-ペンタンジオール(PDL)、プロピレングリコール(PG)などを有機溶媒に用いたPHAパルプ化を検討した。パルプ化条件の詳細な検討は継続中であるが、各80%溶媒水溶液、液比45、200°C、1-2時間の条件で脱リグニンの進んだパルプを調製することが可能であった。

パルプ廃液からPHAリグニンのみを分離した残液(RPHA)をパルプ化溶媒に再使用すること、および比較的廉価なPGをベースにし、PDLを補給溶媒に使用することを検討したが、何れも良好なパルプ化が可能であることが示唆された。PHAリグニンの性状を分析した。現行のクラフトパルプ製造法は完成度の高いパルプ製造法であるが、薬品回収炉や環境保全設備などの附属設備費が嵩み、採算稼働規模はパルプ千トン/日と報告されている。また、クラフト法ではパルプ以外の成分はパルプ化薬品の回収のために燃焼しなければならないために、バイオケミカルスなどの有用な用途には利用できない。パルプ製造に要するエネルギーを削減し、廉価で環境に温和な多用なエネルギー源を利用することにより、パルプ以外の膨大な量の貴重なバイオマス成分は有用な用途に高度利用できる。また、薬品回収炉や環境保全設備などの設備を必要としない小規模でも稼働可能なパルプ製造法が確立できれば、除間伐材、農産廃棄物、繊維植物などの分散型繊維原料もパルプ原料として広範に使用し、森林資源の乱伐による環境破壊を回避することができる。そのような観点から、自己完結型有機溶媒を用いた省資源、無公害パルプ製造法を検討した。木材などのバイオマスの炭水化物から糖化・発酵で調製可能なプロピレングリコール(PG)を主要な多価アルコール有機溶媒(PHA)に用いることにより、省エネルギー・無公害型で小規模な装置で稼働できるパルプ製造法が確立された。特に、PHAパルプ廃液からリグニンのみを水で沈殿回収し、調製した回収廃液(RPG)は優れたパルプ化溶媒としての特性を備えていることが明らかになった。その結果、RPGから蒸留でPGを精製するエネルギーが必要としないことから、RPGをパルプ化溶媒とする省エネルギーの進んだパルプ製造法とすることが可能であることが明らかになった。このプロセスで得られるPHSリグニンは特異な熱溶融性を示し、また、フェノール性水酸基が多い可溶性リグニンであることから、リグニン炭素繊維、リグニン成形活性炭、エポキシ樹脂などの広範な用途に利用できることが明らかになった。研究は更に発展させ、PG以外の熱安定性の高い高沸点アルコール溶媒(HBS)をパルプ化溶媒に使用するHBSパルプ製造法の開発が検討されている。
書論からみた清代書法教育の基礎的研究

本研究は、従来、閑却視されてきた個々の書法教育という側面に焦点をあて、清代の書論から関連する言説を抽出し、書家や師弟を中心に具体的にどのような書法指南が行われていたのか、当時の書法教育の実相解明を目的とするものである。本年度は、本研究の視点である結構法、執筆法、用筆法のうち、結構法、特に一格を九つに分割する「九宮法」に着目し、清代の書論から関連する言説を抽出、整理検討を行った。この成果に加え、清人による「九宮法」の発案者の認識に関する検討も含め、書論書道史研究会第20回例会(2019年3月10日、巣鴨高等学校)にて口頭発表を行った。検討の結果、包世臣による小九宮、大九宮説、ショウ驥による三十六格法など清代における新たな「九宮法」の展開が確認できた。同時に、こうした章法に主眼を置き、より広い空間を意識した提言については、清代における書作品の巨大化が大きく寄与しているであろうことも指摘した。九宮法を敷き写しの方法として提唱する書論も一定数、確認できたため、今後は、敷き写し、模書の普及という観点も含め、検討を加えたい。2018年度は、本研究の視点のなかでも結構法、特に九宮法に着目することで、清代独自の展開とその要因について、一定程度、明らかにすることができた。ただし、海外の図書館等の調査が計画よりも遅れていることから、当該年度の研究は当初の計画よりも若干、遅れている。2018年度は、結構法、特に九宮法に焦点をあて、研究を進めてきたが、2019年度は、その成果を踏まえ、執筆法、用筆法の考察にも着手する予定である。同時に、海外の図書館機関の調査を通して、未発見の指南書、書論の発掘にも努めたい。当初の予定よりも海外出張に行くことができなかったため、次年度の費用として先送りする。研究の遂行上、必要不可欠な図書の購入、もしくは、海外の図書館等の調査費用として使用する計画である。
「農村社会学」成立・展開過程の再検討――戦前・戦後期を中心に――

本年度は、8回にわたって研究会を開催し、各自が担当している分野における課題について提示し、ディスカッションを行った。研究会については、1「報告書作成に向けての方針協議」2018年04月22日、2「目次案の検討」2018年06月17日、3福田惠「村落研究の新地平ー『移動』をめぐる論点と課題ー」、三須田善暢「神奈川大学日本常民研究所シンポジウム報告」2018年08月21日、4福田惠「松本通晴編、1993『形成期の農村社会研究ー渡邉庸一郎先生に聞く」レビュー2018年09月23日、5「進行計画の策定及び細谷昂先生インタビューの質問項目調整」2018年11月17日、6「細谷昂先生インタビュー」調査2018年12月23日、7高田知和「昭和恐慌期とはー暉峻衆三『日本農業問題の展開(下)』から考える」2019年02月03日、8「細谷昂先生インタビュー」調査2019年03月17日であった。上記に記した研究会を通じて、日本「農村社会学」の前史(特に戦前戦後期)について、隣接諸分野の文献も含めた再検討を行った。とりわけ、大正から昭和初期の時代状況について、改めて実態の確認を行い、議論の足場を固める作業を行った。こうした一連のディスカッションを通じて議論を深め、現段階で残されている課題について析出を行い、スケジュールの策定などを進め、2019年度に進行すべき具体的な進行計画を模索した。並行して、各自による資料収集及び分析を進めた。加えて、有賀喜左衞門氏旧宅の新資料の目録作成、既に実施したインタビューデータのテキスト化及び整理作業を進行させた。本研究では7つの課題を設定して、研究を積み上げ、課題を達成することを計画してきた。即ち、1日本「農村社会学」の前史(特に戦前戦後期)について隣接諸分野の文献も含めた再検討、2有賀・鈴木の視角の再検討(関係者からの聴取調査等)、3学知としての社会学全体からみた「農村社会学」確立過程の再検討、4戦後の研究としての「農村社会学」の展開(各研究機関が培った視点等について聴取調査)、5有賀旧宅から発見された新資料の整理・分析と公刊への準備作業、6明治以降の農山漁村における社会学的研究の課題と視点を整理し、現代及び今後の農村研究への新たな課題と分析枠組みを提示、7聴取調査資料等のアーカイブ化への準備作業、である。本年度は計画として、15を中心に行う計画であった。1については、研究会を予定通り実施し、2については、細谷昂先生へのインタビューを2回にわたって実施した。3については、研究会を通じて議論を深め、5については、合宿で集中的に作業を行い、概ね資料目録を作成した。4については、資料収集は行ったが、具体的な聴取調査は来年度以降に持ち越している。2019年度は引き続き14の分析を行いながら、6の理論的枠組み作成のための資料摘出とディスカッションを行い、7の準備作業を進める。1については、各自が分担したテーマに基づき資料収集を行い、研究会を実施し、ディスカッションを通じて分析を進める。2については、有賀門下だった柿崎京一氏の聴取調査について、テキストデータとしてまとめて公刊への道筋をつける。3については、引き続き東京教育大学関係者(黒崎八州次良氏)、九州大学関係者についての聴取調査も行う。4については、前年度と同じく研究会を通じて、種々の社会的経済的論争のなかで戦前期に社会学が学知として発展した過程を再検討する。5については、新資料の目録を完成させ、分析については三須田が中心になって行い、公刊に向けた方策の検討作業を行う。6については、毎回の研究会で、常に問題設定及び分析枠組みについて意識をしながら課題を洗い出し、論点を明確化していく。7については、聴取調査のデータを速やかにテキスト化しながら、順次公開できる形に進めていく。またウェブ上での公開に向けて、資料蒐集を行い、準備を進める。本年度は、7回にわたって研究会を開催し、各自が担当している分野における課題について提示し、ディスカッションを行った。1研究計画の立案と今後の進行について(2017年4月16日、2三須田善暢報告「戦後の資本主義論争と農村社会学の関係についてー島崎稔『日本農村社会の構造と論理(1965年)から」及び研究の現状と課題についての検討(2017年6月4日)、3高田知和報告「いわゆる『日本資本主義論争』と『農村社会学』(1)」及び研究の現状と課題についての検討(2017年7月28日)、4牧野修也報告「竹内利美1954「都市と村落」渋沢敬三編『明治文化史12生活』」についてのレビュー(前編)(2017年11月17日)5牧野修也報告「竹内利美1954「都市と村落」渋沢敬三編『明治文化史12生活』」についてのレビュー(後編)(2017年12月03日)、6有賀喜左衞門氏旧宅から発見した新資料の目録作成作業の実施及び研究計画の策定(2018年01月0607日)、7福田惠報告「福武の『日本農村の社会的性格』の西南型農村について」(2018年02月04日)。

これら一連の研究会を通じて、日本「農村社会学」の前史(特に戦前戦後期)について、隣接諸分野の文献も含めた再検討を行った。これと並行して、各自による資料収集及び分析を進めた。加えて、以前等研究グループが収集した有賀喜左衞門氏旧宅から新資料について、目録作成を進行させた。このほか、既に行っているインタビューデータについて、テキストの整理を進行させた。本研究では、「研究目的」の欄で記した7つの課題を設定して、研究を積み上げていく。即ち、1日本「農村社会学」の前史(特に戦前戦後期)について隣接諸分野の文献も含めた再検討、2有賀・鈴木の視角の再検討(関係者からの聴取調査等)、3学知としての社会学全体からみた「農村社会学」確立過程の再検討、4戦後の研究としての「農村社会学」の展開(各研究機関が培った視点等について聴取調査)、5有賀旧宅から発見された新資料の整理・分析と公刊への準備作業、6明治以降の農山漁村における社会学的研究の課題と視点を整理し、現代及び今後の農村研究への新たな課題と分析枠組みを提示、7聴取調査資料等のアーカイブ化への準備作業、である。本年度は計画として、15を中心に行う計画であった。1については、研究会を予定通り実施し、2については、インタビュー対象者の絞り込み及び担当者の決定を行い、3については、研究会を通じて議論を深め、5については、合宿で集中的に作業を行い、概ね資料目録を作成した。4については、資料収集は行ったが、具体的な聞き取り調査は来年度以降に持ち越している。本年度は、8回にわたって研究会を開催し、各自が担当している分野における課題について提示し、ディスカッションを行った。研究会については、1「報告書作成に向けての方針協議」2018年04月22日、2「目次案の検討」2018年06月17日、3福田惠「村落研究の新地平ー『移動』をめぐる論点と課題ー」、三須田善暢「神奈川大学日本常民研究所シンポジウム報告」2018年08月21日、4福田惠「松本通晴編、1993『形成期の農村社会研究ー渡邉庸一郎先生に聞く」レビュー2018年09月23日、5「進行計画の策定及び細谷昂先生インタビューの質問項目調整」2018年11月17日、6「細谷昂先生インタビュー」調査2018年12月23日、7高田知和「昭和恐慌期とはー暉峻衆三『日本農業問題の展開(下)』から考える」2019年02月03日、8「細谷昂先生インタビュー」調査2019年03月17日であった。上記に記した研究会を通じて、日本「農村社会学」の前史(特に戦前戦後期)について、隣接諸分野の文献も含めた再検討を行った。とりわけ、大正から昭和初期の時代状況について、改めて実態の確認を行い、議論の足場を固める作業を行った。こうした一連のディスカッションを通じて議論を深め、現段階で残されている課題について析出を行い、スケジュールの策定などを進め、2019年度に進行すべき具体的な進行計画を模索した。並行して、各自による資料収集及び分析を進めた。加えて、有賀喜左衞門氏旧宅の新資料の目録作成、既に実施したインタビューデータのテキスト化及び整理作業を進行させた。本研究では7つの課題を設定して、研究を積み上げ、課題を達成することを計画してきた。
真菌由来の抗原が鼻副鼻腔炎の難治化過程へ及ぼす影響についての分子生物学的解析

1)組織染色により、c-Metの主な発現細胞は上皮細胞、好酸球、血管平滑筋細胞、肥満細胞、好中球、樹状細胞で、HGFの主な発現細胞は好酸球、血管内皮細胞、肥満細胞、好中球、樹状細胞であることが判明した。またマクロファージはHGF、c-Metともに一部の細胞で発現していることが認められ、T細胞、筋線維芽細胞は一部の細胞でc-Metのみ発現していることが認められた。難治性副鼻腔炎において、HGF、c-Metの発現が亢進していることから、これらサイトカイン、レセプターはその病態に何らかの影響を及ぼしている可能性が考えられるが、今回の発現陽性細胞の結果からは、好酸球と上皮細胞がこの病態に重要な役割を果たしている可能性が考えられた。2)鼻汁からの真菌の培養においては、様々な真菌が検出されているが、同定された真菌はABPMとの共通性がある可能性が考えられた。また難治性副鼻腔炎のうち、スエヒロタケがその難治化の原因であったと考えられた症例も認められた。3)抗真菌薬の投与により、難治性副鼻腔炎の病状の改善が認められた症例が認められ、真菌感染が難治性に関与している可能性が考えられた。以上の結果から、真菌感染が、好酸球を誘導するなどして、HGF、c-Metを介した反応を引き起こして難治化を誘導している可能性が考えられた。本年度はc-Met、HGFによる鼻茸組織の免疫染色の染色方法の最適条件の検討および鼻汁からの真菌培養を行うとともに、同意書を作成して倫理委員会へ提出し、本研究に対する承認を得ることができた。1)蛍光2重免疫染色により、c-Metの発現は上皮、浸潤細胞、血管内皮に強く発現していることが示唆される結果となった。しかしながら、現在のところ、その局在およびHGF発現細胞の局在を証明するには、染色の状態をさらに安定させる必要があり、現在、その条件設定(染色における固定方法、蛍光染色用2次抗体の選択、観察用顕微鏡の変更)を検討している段階である。2)鼻汁からの真菌の培養においては、現在の培養で様々な真菌が検出されてきており、現在も真菌の種類の同定を引き続き行っているところである。また、培養結果の集積を重ねたうえで、同定された真菌が病原真菌となりうるかどうかをさらに検討していく段階である。そのために、現在まず同定された真菌を培養し、真菌由来の毒素を包括的に抽出しているところである。3)抗真菌薬の投与のための同意書においては、倫理委員会にて承認され、これから、抗真菌薬投与を行っていく予定である。このようなデータの結果を踏まえ、最終年度である来年度は、c-Met、HGFの発現細胞の確認とこれらサイトカインと病態との関連についてさらに検討を行うとともに、難治性副鼻腔炎の病態と真菌感染との関連性についても、引き続きさらに研究を進めていく予定である。
活性酸素産生経路をモデルとしたテトラスパニンの分子機能の探索

活性酸素種(ROS)を生理的に産生するDualoxidase(DUOX;線虫BLI-3)の働きには細胞膜タンパク質テトラスパニンTSP-15との相互作用が必要である。DUOX/BLI-3の活性化機構およびTSP-15の分子的役割は不明である。今回の研究により以下のことを明らかにした。1DUOX/BLI-3の活性化には複合体形成に機能するTSP-15の細胞外領域、およびTSP-15の細胞内C末端領域に未知の重要な役割がある2DUOX/BLI-3は補酵素ピロロキノリンキノン(PQQ)によって活性化される。活性酸素種(reactive oxygen species/ROS)を産生する線虫Dual Oxidase(DUOX)の活性化において、テトラスパニンTSP-15と相互作用することが必須である。テトラスパニンの具体的な分子的役割を探索するために、培養細胞を用いてテトラスパニンやテトラスパニン変異体存在下でのDUOXタンパク質複合体や翻訳後修飾の動態の変化を探索している。これまでに行った共免疫沈降法中心の解析から、この手法による比較では研究目的の達成には不十分であることが分かった。そこで当初の計画を発展的に修正し、より詳細かつ網羅的にタンパク質の動態解析を遂行するため、二次元電気泳動を用いたプロテオーム解析を中心に行うこととした。これまでの総細胞抽出液を用いた予備的解析の結果から、テトラスパニンの有無で異なる挙動を示す分子が複数確認された。またこれと併行してTSP-15のキメラタンパク質を作製し、DUOXのROS産生に与える影響を評価することでTSP-15タンパク質の必要なドメインを明らかにした。加えてTSP-15とDUOXの相互作用はDUOXの活性化の十分条件ではないことも分かった。活性酸素種(reactive oxygen species/ROS)は好気呼吸の有害な副産物とみなされてきたが、NADPHオキシダーゼファミリーによって生理的に産生され様々な役割を持つシグナル分子であることも分かってきた。Dual Oxidase(DUOX)はROSのひとつである過酸化水素を産生するが、その活性化にはテトラスパニンが必要である。テトラスパニンがDUOX活性化に果たす分子的役割を探索するために二次元電気泳動法を用いたプロテオーム解析を進めている。テトラスパニン存在下で異なる挙動を示す分子の存在を複数確認したものの、その同定には至っていない。これとは独立してROSが個体の寿命制御に関わる手掛かりを得てこれを追求した。その結果DUOXの産生する過酸化水素が個体のストレス応答カスケードを活性化する事で寿命延長効果を示すこと、またこのROS産生にもテトラスパニンが関与することを明らにした。またROSが寿命延長効果を示すためには、DUOXが産生する過酸化水素をペルオキシダーゼが代謝することで個体内のROSレベルが適切にチューニングされる必要があることも分かった。プロテオーム解析からテトラスパニンの分子機能の発見には至っていないものの、テトラスパニンがDUOXの活性酸素種の産生を制御することにより寿命制御に関与している新たな知見を得た。活性酸素種(reactive oxygen species/ROS)は好気呼吸の有害な副産物とみなされてきたが、NADPHオキシダーゼファミリーによって生理的に産生され、生体にとって多面的な役割を持つ分子であることも分かってきている。Dual oxidase (DUOX)/BLI-3はROSのひとつである過酸化水素を産生し、その活性化にはテトラスパニンTSP-15が必要である。TSP-15がDUOX/BLI-3活性化に果たす分子的役割を探索するために二次元電気泳動法を用いたプロテオーム解析を行い、TSP-15存在下で異なる挙動を示す分子を確認したものの、そのDUOX活性化との機能的関連の証明には至っていない。一方でTSP-15キメラ分子を作製し、これらを用いたアッセイによりDUOX/BLI-3との相互作用や過酸化水素産生の活性化に必要な機能ドメインを明らかにした。ROSは酸化ストレス因子として個体の老化や疾病の原因と考えられてきたが、近年ではミトコンドリアから放出されるROSが寿命延長などの効果をもたらすことも明らかとなり、ROSが生体にとって一方的な悪玉因子であるという見方は修正されつつある。名古屋大学と三菱瓦斯化学との共同研究においてDUOX/BLI-3が産生するROSが個体のストレス応答経路を活性化する事で寿命延長効果を示すこと、またこのROS産生にもTSP-15が関与することを明らかにした。またこの“寿命延長性ROS"が適切な濃度で産生されるためにはDUOX/BLI-3とROSを分解するペルオキシダーゼとの相互作用が必要であることを示した。さらに加えて、これまで複数の健康有効性が報告されていた補酵素ピロロキノリンキノン(PQQ)がヒトも含めたDUOX/BLI-3分子を活性化することを明らかにした。本成果は今後の老化研究において有効なモデル系となりうると考えられる。

1DUOX/BLI-3の活性化には複合体形成に機能するTSP-15の細胞外領域、およびTSP-15の細胞内C末端領域に未知の重要な役割がある2DUOX/BLI-3は補酵素ピロロキノリンキノン(PQQ)によって活性化される。単純な共免疫沈降のパターンの比較ではテトラスパニンの与える分子的影響を明らかに出来なかったため、候補対象をより広汎かつ詳細に比較できるプロテオーム解析に重点をシフトし研究を行うように計画を変更した。しかしながら計上していた予算ではその解析システムのセットアップに不十分であったため前倒し請求を行った。しかし前倒し請求認可後の期間にて実験に習熟するための十分な実験数を行うことが出来ず、進捗に遅延が生じた。さらにDUOX、テトラスパニン、ペルオキシダーゼ三者の関連を解析していく予定である。細胞生物学研究手法の修正に伴い進捗に遅延を生じたが、これまでの予備的なプロテオーム解析ではテトラスパニン存在下にて異なる挙動を示す分子の存在が示唆されている。今後も引き続きそれらの探索を行うとともに、質量分析による同定を進めていく予定である。ほぼ研究計画の予定通りの購入を行ったが、小額が残った。連携研究者との研究打ち合わせに関わる旅費については、別途獲得した研究費より捻出できたため計上を行わなかった。また研究計画に修正を加えたため進捗状況に遅れがあり、当初予定していた解析業務の受託を行わなかった。残額は微小であり今後の研究計画に大きく影響はしない。研究手法の方針についての修正はあったが、基本的な研究計画に変更はなく、前年度の研究費を含め当初の予定通りに研究を進めていく。
日本における非正規移民―日常生活と「不法」性発生のメカニズム―

本研究は、日本における非正規滞在者を主な研究対象とする。非正規滞在者とは、在留期限を超過して滞在する者を言う。参与観察とインタビューを用いて、2つのリサーチクエスチョンを明らかにする。Q1非正規滞在者の「不法」性はどのように生み出されているのか(非正規滞在者を生み出す「メカニズム」とは)。Q2非正規滞在者は不利な環境の中、どのように生活しているのか。何が彼・彼女らを支えているのか。なお、本研究ではアメリカとの比較を行う。日本とアメリカで非正規移民(滞在者)を生み出すメカニズムを比較し、日本特有の傾向を理解する。また、日本の非正規滞在者の発生を抑止する知見を得る。
大自由度カオス力学系の不安定周期軌道の統計的性質

今年度は以下の二つの成果を得た:1.2次相転移を起こす結合写像格子モデルにおいて、不安定周期軌道の統計性を調べた。2次相転移点から離れたパラメータ領域においては、ただ一つの周期軌道により巨視的性質を記述することができるが、2次相転移点近傍では有限周期の周期軌道により巨視的性質を記述することはできないことが分かった。これは、2次相転移点近傍では定常状態への緩和時問が発散するためである。このことは、周期軌道とカオス軌道による巨視的物理量の誤差が緩和時間でスケールされることで確認される。この研究により、大自由度カオスの巨視的性質を周期軌道一つで記述するためには、その周期軌道の周期が系の緩和時間よりも長くなければならないことが示された。2.時空カオスの巨視的統計性を記述する状態アンサンブルの構成を試みた。まず、ミクロな性質は捨てて巨視的性質のみを記述する状態アンサンブルの満たすべき必要条件を瞬間的定常性と大数の法則により定式化した。十分性の厳密な証明は与えていないが強く期待される。この条件による状態アンサンブル構成のテストとして、Kuramoto-Sivashinsky方程式における数値的研究を行った。二つのパラメータを含む確率分布を発見法的に作り、条件を満たすようパラメータを決定することができた。パラメータは観測量をフィットするものではなく、条件により理論的に決定されるものである。したがって、この条件は状態アンサンブル候補の選定に有効であることが分かった。一方、確率分布の形は発見法的に得ているため、確率分布の形を決める方法論の探索、および、それが有効な現象クラスの決定が将来の課題として残された。乱流などの大自由度カオスの巨視的性質を記述する理論的枠組み作りの研究を以下のとおり行った:1.大自由度カオスの巨視的性質をそれ一本のみで記述する不安定周期軌道のアンサンブルの特徴づけを完了した。特に、乱流モデル、Bernoulli mapのcoupled map lattice (CML)に限らず一般的に、そのような周期軌道アンサンブルが存在することがわかった。この結果は、原著論文、国際会議(STATPHYS)、研究会で発表した。2.周期軌道アンサンブルの方法の有用性を検討するため、非一様双曲力学系であるlogistic mapのCMLに適用することを試みた。その結果、周期軌道アンサンブルを構成することはできたが、より現実的なモデルに用いるには超えがたい困難があることもわかった。その困難とは、大自由度系での周期軌道発見の難しさ、周期軌道アンサンブルによる期待値を計算する際の複雑な条件付の和をとることの困難である。この成果は、日本物理学会、研究会で発表した。3.2.で認識した困難の無いミクロ状態アンサンブルによる記述を目指す試みを開始した。上記の困難は、周期軌道を含めた軌道アンサンブルを用いることによるものである。ミクロ状態のアンサンブルを用いることにすれば上記の困難は霧消する。ミクロ状態をサンプルする確率測度を見つける必要があるが、カオス力学系の遷移確率の一般的表式をもとに発見法的に決めた。この確率測度を用いて、Bernoulli CMLで実際に巨視的性質を正しく記述するミクロ状態アンサンブルを構成することができた。この成果は研究会、日本物理学会で発表した。確率測度の基礎付け、および、一般的有効性の検討は現在研究中である。カオス力学系の定常状態の確率測度は、SRB measureで与えられることが知られている。しかし、この測度により大自由度系の定常状態を記述することは極めて困難である。具体的には、測度は長い軌道に沿って測った軌道拡大率により記述されるため、結局のところ運動方程式を解くことが必要になる。これではシミュレーションをやったのと同様であり、予測力を持つ理論たりえない。つまり、「大自由度カオスの統計力学」と呼ぶべき理論とはいえない。上記の困難は、SRB measureが軌道アンサンブルを用いていることによるものである。軌道ではなくミクロ状態のアンサンブルを用いることにすれば上記の困難は霧消する。もちろん、このためにはミクロ状態をサンプルする確率測度を見つける必要があるが、昨年度までに確率測度の関数形を推定を得ていた。この状況をふまえ、今年度は、以下の成果を得た:1.上記の推定した確率測度を用いて、3つの異なる、可逆で一様双曲的な大自由度カオス力学系のモデルにおいて、巨視的性質を正しく記述することができることを数値的に確認することができた。2.上記の推定した測度の一般的な有効性(普遍性)を、ただ一つの極めてリーズナブルな仮定(巨視的物理量についての大数の法則)をもとに理論的に示すことができた。なお、これらの研究成果を、京都大学情報学研究科コロキウム(5/20)、九州大学応力研「乱流研究の異分野融合と新たな創成」(6/17),東京大学物理学科セミナー(7/12)、日本物理学会(2005年秋),京都大学数理解析研究所「混合、化学反応、燃焼の流体力学」(1/12)において発表した。ただし、上記「2」の成果については、日本物理学会(2006年春)にて発表予定。また、これらの成果は論文にまとめる予定である。

2次相転移点から離れたパラメータ領域においては、ただ一つの周期軌道により巨視的性質を記述することができるが、2次相転移点近傍では有限周期の周期軌道により巨視的性質を記述することはできないことが分かった。これは、2次相転移点近傍では定常状態への緩和時問が発散するためである。このことは、周期軌道とカオス軌道による巨視的物理量の誤差が緩和時間でスケールされることで確認される。この研究により、大自由度カオスの巨視的性質を周期軌道一つで記述するためには、その周期軌道の周期が系の緩和時間よりも長くなければならないことが示された。2.時空カオスの巨視的統計性を記述する状態アンサンブルの構成を試みた。まず、ミクロな性質は捨てて巨視的性質のみを記述する状態アンサンブルの満たすべき必要条件を瞬間的定常性と大数の法則により定式化した。十分性の厳密な証明は与えていないが強く期待される。この条件による状態アンサンブル構成のテストとして、Kuramoto-Sivashinsky方程式における数値的研究を行った。二つのパラメータを含む確率分布を発見法的に作り、条件を満たすようパラメータを決定することができた。パラメータは観測量をフィットするものではなく、条件により理論的に決定されるものである。したがって、この条件は状態アンサンブル候補の選定に有効であることが分かった。一方、確率分布の形は発見法的に得ているため、確率分布の形を決める方法論の探索、および、それが有効な現象クラスの決定が将来の課題として残された。
圧分密度の異なるイオン窒化粉末焼結歯車の面圧強さに関する研究

イオン窒化粉末焼結歯車の面圧強さを評価するために,3種類の圧粉密度(6.5,6.9,7.3g/cm^3)を有するモジュール5,基準圧力角20°の歯車を用いて圧粉密度と面圧強さの関係および圧粉密度,気孔分布,面圧強さの3者間の定量的関係を得て,イオン窒化粉末焼結材の歯車への適用に関する基礎的データとしての圧粉密度と面圧強さとの実験的関係式を得ることが本研究の目的である.本年度においては歯車の歯面をモデル化した3種類の圧粉密度(6.5,6.9,7.3g/cm^3)を有するイオン窒化粉末焼結ローラを用いて滑り・転がり接触条件下で疲れ試験を行い,歯車の面圧強さに及ぼす圧粉密度の影響を調べた.その結果,損傷形態は滑り・転がり接触面がはく離するスポーリング損傷で,損傷には圧粉密度の違いは現れなかった.面圧強さについては,圧粉密度が高くなればなるほど面圧強さは増し,最も圧粉密度が高い7.3g/cm^3の試験片の面圧強さは,ほぼ鋼の面圧強さに近かった.画像処理装置を用いて気孔分布の計測を行った結果では,圧粉密度が高いローラほどその内部に存在する気孔のサイズはより小さくなり,かつ気孔はまばらに分布していた.これらの結果から,現在(平成7年2月),圧粉密度,気孔分布,面圧強さの3者間の定量的関係をFEM,統計学,破壊力学などの手法を用いて解析し,焼結歯車の面圧強さ設計に有用である圧粉密度と面圧強さとの実験的関係式が得られるよう検討している.また,本研究成果をまとめて学会発表するための準備を行っている.今後,表面硬化された焼結歯車に表面コーティング,ショットピーニングなどを施し,焼結歯車の強度向上のための研究を行う予定である.イオン窒化粉末焼結歯車の面圧強さを評価するために,3種類の圧粉密度(6.5,6.9,7.3g/cm^3)を有するモジュール5,基準圧力角20°の歯車を用いて圧粉密度と面圧強さの関係および圧粉密度,気孔分布,面圧強さの3者間の定量的関係を得て,イオン窒化粉末焼結材の歯車への適用に関する基礎的データとしての圧粉密度と面圧強さとの実験的関係式を得ることが本研究の目的である.本年度においては歯車の歯面をモデル化した3種類の圧粉密度(6.5,6.9,7.3g/cm^3)を有するイオン窒化粉末焼結ローラを用いて滑り・転がり接触条件下で疲れ試験を行い,歯車の面圧強さに及ぼす圧粉密度の影響を調べた.その結果,損傷形態は滑り・転がり接触面がはく離するスポーリング損傷で,損傷には圧粉密度の違いは現れなかった.面圧強さについては,圧粉密度が高くなればなるほど面圧強さは増し,最も圧粉密度が高い7.3g/cm^3の試験片の面圧強さは,ほぼ鋼の面圧強さに近かった.画像処理装置を用いて気孔分布の計測を行った結果では,圧粉密度が高いローラほどその内部に存在する気孔のサイズはより小さくなり,かつ気孔はまばらに分布していた.これらの結果から,現在(平成7年2月),圧粉密度,気孔分布,面圧強さの3者間の定量的関係をFEM,統計学,破壊力学などの手法を用いて解析し,焼結歯車の面圧強さ設計に有用である圧粉密度と面圧強さとの実験的関係式が得られるよう検討している.また,本研究成果をまとめて学会発表するための準備を行っている.今後,表面硬化された焼結歯車に表面コーティング,ショットピーニングなどを施し,焼結歯車の強度向上のための研究を行う予定である.
メタボローム解析を用いた膵癌の抗がん剤感受性予測と個別化治療法の確立

研究計画書ではH29年度に倫理委員会承認予定であったが、倫理委員会への提出、承認が遅れ、H30年度に倫理委員会の承認となった。その後、研究開始とし、現在症例集積中であるが、やや適応症例が少なく、現在のところ5例の登録がなされている。研究計画書に記載されている、1バイオマーカーの選定、2評価試験、3臨床情報と個々のマーカーの組み合わせによる高精度な予測モデルの開発などは、症例がまだ少ないため、実施していない。再度、適応症例を検討するなど、さらなる症例集積にむけて、研究を進めている。倫理委員会の承認がやや遅れたこともあり、症例集積がまだ5例と少ない状況であるため。現在症例集積がまだ5例であり、さらなる症例集積に向けての方法を検討中である。難治性癌である膵癌の治療は、外科的切除に加えて術前治療や術後補助療法などの抗癌剤を中心とした集学的治療により、その治療成績は向上してきている。しかし一方で、術後補助化学療法中にもかかわらず、術後早期に再発する症例の予後は極めて不良である。また、切除不能症例においても抗癌剤の効果が低い症例の予後は来分けて不良である。そのため、各個人の抗癌剤に対する感受性を踏まえた個別化治療が必要である。本研究は、膵癌に対する抗癌剤治療の感受性と治療効果を判定するバイオマーカーの探索を、非侵襲的に採取可能な唾液、血液、尿を検査材料として、代謝物を網羅的に測定するオミックス解析技術の一つであるメタボローム解析を用いて行う研究である。更にバイオマーカーの候補となる物質群と、画像情報、臨床情報との組み合わせにより各種抗癌剤の治療効果を比較検討する予定である。申請者らは既に、非侵襲的に採取可能な唾液を対象としたメタボローム解析による膵癌診断法を開発し、特許申請により実用化に向けての一歩を踏み出している。よって、本研究では、唾液、尿、血液を検査材料とした抗癌剤治療の感受性予測法を実現化し、テーラーメード治療や患者への説明に利用可能なシステムの開発を最終的には目指している。研究計画では、平成29年度は倫理委員会の申請を行い、申請承認後、膵癌患者からの検体採取、メタボローム解析を行う予定であったが、倫理委員会の承認がまだされておらず、承認され次第、早急に開始予定である。倫理委員会の申請手続きが遅れているため。研究計画では、平成29年度は倫理委員会の申請を行い、申請承認後、膵癌患者からの検体採取、メタボローム解析を行う予定であったが、倫理委員会の承認がまだされておらず、承認され次第、早急に検体採取、メタボローム解析を開始予定である。倫理委員会の承認がまだされておらず、検体採取、メタボローム解析が行われていない状況である。そのため、実験が始められておらず、次年度使用額が生じた。平成30年度にメタボローム解析に必要な、キャピラリー消耗品、サンプル前処理用消耗品、メタボローム解析用試薬、唾液採取用消耗品の購入に使用する予定である。倫理委員会承認後、症例登録し、検体採取、メタボローム解析などは行ているものの、まだ5例であり、キャピラリー消耗品、サンプル前処理用消耗品、メタボローム解析用試薬、唾液採取消耗品の購入などが、当初の予定より少ないためと考えられる。症例集積をさらに進める予定である。
炭素・水素同位体比の精密観測による大気中のメタン濃度変動の研究

・国立極地研究所に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・燃焼炉・質量分析計(GC-C-IRMS:MAT-252、MAT-253)と、東北大学に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・熱分解炉・質量分析計(MAT-deltaPLUS)について、メタンの炭素・水素同位体比(d13C、dD)の分析精度を維持しつつ定期的に装置の不具合対応を行った。・北極域4地点(スバールバル諸島ニーオルスン、カナダ・チャーチル、ロシア・スルグート、北太平洋)での大気採取法によるメタン濃度とメタンd13C、dDの時系列観測を維持すると共に、西太平洋を航行する民間コンテナ船上及び南極昭和基地で採取した大気試料の分析を行い、それぞれ高精度観測データを得た。・ニーオルスンにおけるメタン濃度は複雑な経年変化を示し、既に報告したとおり2000年から2005年の濃度増加の停滞、2005年以降に平均+6ppb/yrの濃度再増加が観測されている。その後、2014年から2017年の平均増加率が11ppb/yrとさらに増加していることが明らかになった。同位体比観測データと併せて解析した結果、2014年以降のCH4濃度増加にも微生物・湿地起源のメタンが寄与していたと考えられる。・国立環境研究所で開発された大気輸送モデル(NIES-TM)にメタン同位体比を計算するモジュールを追加し、あらかじめインバージョン計算によって求められた各放出源カテゴリー(微生物、化石燃料、バイオマスバーニング)によるメタン放出量を与えて、大気中メタンのd13C、dD変動を計算した。その結果、モデル計算値は観測値よりも同位体的に大幅に軽い値を示した。このことから、インベントリデータや陸域生態系モデルから与えた各放出源カテゴリーの寄与率が現実と異なっていることが示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。1,国立極地研究所に新たに設置された連続フロー式ガスクロマトグラフ・燃焼炉・質量分析計(GC-C-IRMS:MAT-253)の大気試料濃縮部の改造と分析シーケンスの最適化を行った。その結果、100ccの大気試料を用いた場合にメタンの炭素同位体比を約0.06パーミルの再現性で分析可能な分析システムが完成した。2,東北大学に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・熱分解炉・質量分析計(GC-P-IRMS:MAT-deltaPLUS)について分析シーケンスの調整を行った。装置の安定性に一定の向上は見られたが、更なる調整が必要である。3,北極域4地点(スバールバル諸島ニーオルスン、カナダ・チャーチル、ロシア・スルグート、北太平洋)での大気採取法によるメタン濃度とメタン炭素水素同位体比の時系列観測を維持すると共に、西太平洋を航行する民間コンテナ船上及び南極昭和基地で採取した大気試料の分析を行い、それぞれ高精度観測データを得た。また、同位体比分析値の連続性を維持・確認するために、同位体比用標準ガスの検定値を見直し、これまでに得られた炭素同位体比分析値について必要な補正量を求めた。4,ニーオルスンとチャーチルにおけるメタン濃度、メタンの炭素・水素同位体比観測データの解析を開始した。観測された季節変化から大気中のCH4、13CH4及びCH3Dの収支式を解くことにより、それらの季節変化の原因が微生物・湿地起源CH4放出量の季節変化に起因していることが示唆された。研究計画初年度に計画していたメタンの炭素同位体比分析用質量分析計の改造に成功し、所期の分析精度を達成したこと、さらに、北極域・西太平洋域・南極域で定期的に採取される大量の大気試料を遅滞なく分析するためのワークフローを確立したことによる。大気中のメタンは、二酸化炭素に次いで重要な温室効果気体としその動態が注目されているが、生成・消滅過程が非常に複雑であるために、濃度変動の原因が十分に理解されていない。本研究では、メタンの放出源に関する情報を持つメタンの炭素・水素同位体比の全球観測を行い、大気中メタン濃度の変動原因について知見を得ることを目的とする。本年度の実績は以下の通りである。・国立極地研究所に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・燃焼炉・質量分析計(GC-C-IRMS:MAT-252、MAT-253)の精度を維持しつつ大量の大気試料分析を実施するため、定期的に装置の不具合対応を行った。・東北大学に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・熱分解炉・質量分析計(MAT-deltaPLUS)について分析シーケンスの調整を継続して実施した。・北極域4地点(スバールバル諸島ニーオルスン、カナダ・チャーチル、ロシア・スルグート、北太平洋)での大気採取法によるメタン濃度とメタン炭素水素同位体比の時系列観測を維持すると共に、西太平洋を航行する民間コンテナ船上及び南極昭和基地で採取した大気試料の分析を行い、それぞれ高精度観測データを得た。また、同位体比分析値の連続性を維持・確認するために、定期的に同位体比スケールの確認実験行った。・ニーオルスンにおけるメタン濃度、メタンの炭素・水素同位体比観測データの解析を行い、2000年代前半の大気中メタン濃度の増加停滞の原因は、化石燃料起源及び微生物起源メタンの放出が共に減少していた可能性を指摘した。また、2007年以降のメタン濃度の再増加には微生物起源メタンの放出が寄与していたことが明らかになった。適宜質量分析計の不具合対応を行い、分析が停止している期間をできるだけ短くすることで大量の大気試料分析を継続実施できたこと。

さらに、本研究で得られたデータの解析から、非常にクオリティの高い観測データを得つつあることが確認できたことによる。・国立極地研究所に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・燃焼炉・質量分析計(GC-C-IRMS:MAT-252、MAT-253)と、東北大学に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・熱分解炉・質量分析計(MAT-deltaPLUS)について、分析精度を維持しつつ大量の大気試料分析を実施するため、適宜装置の不具合対応を行った。さらに、メタンの同位体比観測を行っている海外の研究機関と、メタンの炭素・水素同位体比(d13C、dD)スケールの比較実験を実施した。・北極域4地点(スバールバル諸島ニーオルスン、カナダ・チャーチル、ロシア・スルグート、北太平洋)での大気採取法によるメタン濃度とメタンd13C、dDの時系列観測を維持すると共に、西太平洋を航行する民間コンテナ船上及び南極昭和基地で採取した大気試料の分析を行い、それぞれ高精度観測データを得た。また、同位体比分析値の連続性を維持・確認するために、定期的に同位体比スケールの確認実験行った。・2007年に開始したカナダ・チャーチルにおけるメタン濃度、d13C、dDの観測について、データ解析を行った。まず高低気圧時間スケール(数日スケール)の変動に着目すると、夏季・冬季共にメタン濃度が大きく上昇するイベントが年に数度観測された。濃度と同位体比の関係と流跡線解析の結果から、夏季は近傍の湿地起源メタンによって、冬季は遠距離輸送されてきた化石燃料起源メタンによって濃度上昇が引き起こされていたことが明らかになった。メタン濃度の季節変化に着目し、大気中のメタン、13Cを含むメタン、2Hを含むメタンの変動に関する連立収支式に観測値を代入して解いたところ、メタン濃度の季節変化は、湿地起源のメタン放出量と大気中でのメタン消滅量の季節変化によって生じていることが明らかになった。適宜質量分析計の不具合対応を行い、大量の大気試料分析を継続実施できたこと。さらに、本研究で得られたデータの解析から、クオリティの高い観測データを得つつあることが確認できた。・国立極地研究所に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・燃焼炉・質量分析計(GC-C-IRMS:MAT-252、MAT-253)と、東北大学に設置されている連続フロー式ガスクロマトグラフ・熱分解炉・質量分析計(MAT-deltaPLUS)について、メタンの炭素・水素同位体比(d13C、dD)の分析精度を維持しつつ定期的に装置の不具合対応を行った。・ニーオルスンにおけるメタン濃度は複雑な経年変化を示し、既に報告したとおり2000年から2005年の濃度増加の停滞、2005年以降に平均+6ppb/yrの濃度再増加が観測されている。その後、2014年から2017年の平均増加率が11ppb/yrとさらに増加していることが明らかになった。
児童・思春期のうつ病発生の増加と若年化の原因についての多角的研究

Kovacの小児用抑うつ尺度(CDI)の著作権が出版社に移り、日本語版が使用できなくなり、KashaniらのMajor Depression調査表を小児用に改編したものを用いた。各種の調査は、10,11年前と同じ2月に、相模原市内のA中学校の協力を得て一斉に行った。したがって、まだ調査結果は十分に解析されていない。調査結果の印象としては、(1)、前回と同様に、学年により生徒の行動特性や性格が異なっている可能性が高い。(2)、前回よりも、問題の多い項目に「はい」と答えていた者の割合が増加している可能性が高いと推察される。(3)、Careyの気質調査表の結果からは、気質は既に小学校高学年でほぼ固定しており、中学生になってからは特定の特性のみが変化している可能性が高かった。(4)、抑うつ傾向については、4段階評価のため、従来の調査結果との比較が難しい。印象としては、従来の結果とほぼ同様な傾向が見られた。しかし、内容的には、抑うつ傾向がかなり高い群と低い群とに大別される可能性があると考えられた。(5)、各種の薬物による抑制テストは、うつ状態で入院した中学生がなく、インフォームドコンセントが得にくいために実施できなかった。
高感度遺伝子変異検出システムの確立と肺癌の診断への応用

(1)まずSSCP法やDHPLC法による遺伝子変異の高感度検出系を構築し、従来のダイレクトシークエンス法と比較して10-100倍高感度にEGFRエクソン18-21における遺伝子変異の検出が可能であることを確認した。次いで、この高感度検出系を用いて肺癌切除症例について、血液中に原発巣で見出される遺伝子異常が検出可能か否かを検討した。その結果、我々が開発した高感度変異検出法を用いても、血液中の極めて微量に存在する異常遺伝子を検出するには十分ではないことが判明した。このために血清分離を行って遺伝子変異の検索を行ったが、やはり十分な感度は得られず臨床応用は困難であることが判明した。今後SCORPION-ARMS法等のより高感度な検出系を用いて血液での遺伝子異常の診断あるいは血液中から循環癌細胞(CTC)を分離しCTC由来遺伝子の解析の可能性について検討を行っていく予定である。(2)一方、胸水やパラフィン薄切切片などの臨床検体からの遺伝子変異解析は、上記高感度検出システムを用いるとほぼ100%信頼性のある結果が得られることが明らかになった。そこで肺癌切除標本のパラフィン切片を用いて、癌部、多発癌部位、前癌病変(異型性腺腫様過形成AAH)および正常肺部分の遺伝子異常を連続的に検討すると、癌部でEGFR遺伝子変異が認められる症例の、非癌部(AAHを含む)には同様の変異を認めず、EGFR遺伝子変異は直接に癌原性を有すること、また癌とAAHは独立して発生していることが明らかとなった。また同一症例に腺癌が複数存在した場合に、遺伝子変異パターンの相違によって多発であるのか肺内転移であるのか、の鑑別が可能になりより正確な病期診断が可能となった。(3)また上記高感度検出システムを用いると、細胞診で検出できないような極めて微量の癌細胞由来の変異遺伝子検出が可能であり、現在肺癌手術時の洗浄液中の細胞診と遺伝子異常の比較検討を行っている。・まずSSCP法やDHPLC法による遺伝子変異の高感度検出系を構築し、従来のダイレクトシークエンス法と比較して10-100倍高感度にEGFRエクソン18-21における遺伝子変異の検出が可能であることを確認した。現在、血液検体処理方法の工夫や、更なる検出システムの改良などにより、血液中異常遺伝子検出が信頼性を持って可能な徴候感度システムの構築を試みている。・しかしながら上記高感度検出システムを用いると、ほぼ100%の信頼性を持って胸水やパラフィン薄切切片での遺伝子変異検索が可能であることが明らかになった。・ま上記高感度検出システムを用いると、気管支洗浄液等に含まれる極めて微量の癌細胞由来の変異遺伝子検出が可能であり、細胞診が陰性であっても本システムを用いることにより癌の高感度診断の可能性が示唆された。

まずSSCP法やDHPLC法による遺伝子変異の高感度検出系を構築し、従来のダイレクトシークエンス法と比較して10-100倍高感度にEGFRエクソン18-21における遺伝子変異の検出が可能であることを確認した。次いで、この高感度検出系を用いて肺癌切除症例について、血液中に原発巣で見出される遺伝子異常が検出可能か否かを検討した。その結果、我々が開発した高感度変異検出法を用いても、血液中の極めて微量に存在する異常遺伝子を検出するには十分ではないことが判明した。このために血清分離を行って遺伝子変異の検索を行ったが、やはり十分な感度は得られず臨床応用は困難であることが判明した。今後SCORPION-ARやMS法等のより高感度な検出系を用いて血液での遺伝子異常の診断の可能性について検討を行っていく予定である。しかしながら上記高感度検出システムを用いると、ほぼ100%の信頼性を持って胸水やパラフィン薄切切片での遺伝子変異検索が可能であることが明らかになった。そこで肺癌切除標本のパラフィン切片を用いて、癌部、多発癌部位、前癌病変(異型性腺腫様過形成AAH)および正常肺部分の遺伝子異常を連続的に検討すると、癌部でEGFR遺伝子変異が認められる症例の、非癌部(AAHを含む)には同様の変異を認めず、EGFR遺伝子変異は直接に癌原性を有すること、また癌とAAHは独立して発生していることが明らかとなった。また同一症例に腺癌が複数存在した場合に、遺伝子変異パターンの相違によって多発であるのか肺内転移であるのか、の鑑別が可能になりより正確な病期診断が可能となった。また上記高感度検出システムを用いると、細胞診で検出できないような極めて微量の癌細胞由来の変異遺伝子検出が可能であり、現在肺癌手術時の洗浄液中の細胞診と遺伝子異常の比較検討を行っている。