hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ナノミセルを用いたｍＲＮＡ導入による神経細胞死に対する神経保護

虚血性神経細胞死に対する神経保護薬開発を目的として、ラット全脳虚血後海馬CA1遅発性神経細胞死に対するmRNA搭載ナノミセルを用いた神経栄養因子BDNF発現mRNAの側脳室内投与による治療実験を行った。前年度までに、全脳虚血後急性期、慢性期それぞれで、特徴的な投与タイミング依存的な神経保護効果を示した。そこで慢性期における神経保護効果の検証実験として、Y迷路を用いた短期記銘力評価を行ったところ、治療介入による短期記銘力の改善効果が認められた。また、昨年度に引き続き、投与されたBDNF発現mRNAを翻訳する細胞の同定実験を行った。虚血12時間後にBDNF発現mRNAを投与し、虚血48時間後の海馬切片を用いて、神経細胞及びアストロサイト、オリゴデンドロサイトのマーカーである抗MAP2・GFAP・APC抗体と抗BDNF抗体との二重染色を行ったところ、主にアストロサイトが投与されたmRNAを発現する所見が得られた。我々が用いているナノミセル型キャリアは細胞種を選ばず効果発現することがこれまでに示されている。従って当研究における結果は、虚血下においてアストロサイトがナノ粒子を選択的に取り込む機構があることを示唆する所見であると考えている。これらの結果から、ナノミセル型キャリアを用いた神経栄養因子発現mRNAデリバリーが、虚血性神経細胞死に対する神経保護薬として有用である可能性が示された。特に病変近傍のアストロサイトが神経栄養因子を発現し神経保護効果をもたらしたことが示唆されたことは、神経保護薬開発の大きな障害である中枢神経系に対する薬剤送達の問題において、新たな可能性を示したものである。29年度が最終年度であるため、記入しない。遅発性細胞死は、特定の神経細胞に見られる、一過性虚血後数日の生存期間の後に緩徐に細胞死に陥る現象である。前年度より、mRNA搭載ナノミセルを用いた神経栄養因子BDNF発現mRNAの側脳室投与による治療実験を開始したが、その治療効果において虚血直後投与と比較し、虚血2日後に投与したBDNFmRNAの治療効果が上回るという予想外の結果が得られ、これを更に追求することとした。一過性虚血後2日目にBDNFmRNAを単回投与することで、虚血6日目において海馬CA1錐体細胞の50%強が生存する効果が得られた。これは虚血直後を含めた他のタイミングより統計学的有意差を持って優れていた。この結果は、一過性虚血後の海馬CA1錐体細胞の遅発性細胞死が、虚血直後にその細胞死運命が必ずしも決定される訳ではないことを示唆する。一方、虚血後6日目ではなく13日目の切片では、虚血後2日目に単回投与したBDNFmRNAによる神経細胞生存効果の減弱が見られた。そこで虚血後2日目・5日目の2回投与を試みると、虚血後13・20日目においても減弱が見られず、恒久的な細胞生存が得られると推測された。これは遅発性細胞死における、"細胞死シグナル"が一過性であり、時間経過により消退することが示唆されたと言える。この神経保護効果のメカニズムを追及すべく、BDNFを発現する細胞を同定するために虚血12時間後にBDNFmRNAを投与した上で、虚血後2日目の切片を用いて抗NeuN・GFAP・CNPase抗体と抗BDNF抗体による免疫二重染色を行った。コントロール切片と比較し、GFAP陽性アストロサイトが優位にBDNFと共染色される結果が得られ、また海馬CA1へ遊走したと推測されるアストロサイトの細胞数も上昇していた。これはBDNFmRNA投与によりアストロサイトの内在性神経保護効果を高めた結果である可能性が示されたと考える。当初の仮説では分泌因子であるBDNFのmRNAを投与することで得られる治療効果は一過性虚血直後が最も高いと予測しており、またタンパク発現する細胞の特異性は予測していなかった。しかし、得られた結果は、虚血から2日後に投与することで最も高い神経保護効果が得られ、またBDNFのをタンパク発現する細胞はアストロサイトであった。これらは、・一過性虚血直後には細胞死の運命は必ずしも決定していない、・BDNFmRNA投与により単純にBDNFが分泌され神経保護されていることだけに限らず、何らかの機構がアストロサイトで働いている、という2つの事項が示唆されたと考えられる。これらはBDNFmRNAデリバリーならではの結果と言え、更に追求する科学的意義が高いと判断されたため、ADAR2やBcl-2などの上流シグナル因子導入実験ではなく、BDNFmRNA投与実験を更に継続している。以上から、上述の進捗に対する評価をしている。

虚血12時間後にBDNF発現mRNAを投与し、虚血48時間後の海馬切片を用いて、神経細胞及びアストロサイト、オリゴデンドロサイトのマーカーである抗MAP2・GFAP・APC抗体と抗BDNF抗体との二重染色を行ったところ、主にアストロサイトが投与されたmRNAを発現する所見が得られた。我々が用いているナノミセル型キャリアは細胞種を選ばず効果発現することがこれまでに示されている。従って当研究における結果は、虚血下においてアストロサイトがナノ粒子を選択的に取り込む機構があることを示唆する所見であると考えている。これらの結果から、ナノミセル型キャリアを用いた神経栄養因子発現mRNAデリバリーが、虚血性神経細胞死に対する神経保護薬として有用である可能性が示された。特に病変近傍のアストロサイトが神経栄養因子を発現し神経保護効果をもたらしたことが示唆されたことは、神経保護薬開発の大きな障害である中枢神経系に対する薬剤送達の問題において、新たな可能性を示したものである。これまでの結果は、mRNA搭載ナノミセルを用いたBDNFmRNAの投与が、虚血性中枢神経疾患に対する新たな神経保護薬となる可能性を示すものである。そこで、行動実験によるその検証を予定する。具体的にはY迷路による短期記憶の比較を行う。また、アストロサイトに生じている機構を調べる目的で、アストロサイトのマイクロアレイ解析を行い、アストロサイトが発現するRNAをBDNFmRNA投与の有無で網羅的に比較する。アストロサイトは虚血を含む病態下で反応性アストロサイトとなり、形状・機能が変化することが知られており、その機能は有害から有用まで様々に報告されており関心を集めている。そこで当実験におけるアストロサイトの変化を評価する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
表面張力波の分岐と特異性の研究

表面張力波の分岐現象の数値計算とその理論において大いに貢献できた。この問題は非線型微分積分方程式を解くことに帰着され、重力パラメーターと表面張力パラメーターのふたつをいろいろと変化させて、その解を数値的に求めた。SPARCやCONVEXの計算機を使用し、H.B.Kellerのアルゴリズムを用いて様々な解を求めた。その結果、驚くべき数の解の多重存在が明らかとなった。上にも述べたように、この問題はふたつのパラメーターを持つ分岐問題であるので、既存の抽象的な数学理論の適用が可能である,とこれまでは思われてきた。ところが本研究の明らかにしたことは、既存の抽象論では説明し得ない程の大量の解が存在するという事実である。この数値計算結果が正しいとすれば、次の結論が得られることになる。「既存の分岐理論が適用可能なための条件が表面張力波の問題では成立していない」。つまり、通常の理論が適用できないので、新しい理論を構築すべきことを数値計算が教えているわけである。そのためのモデル理論を、次のような方針で構成した。(1)新しいパラメーターを導入して3パラメーターの分岐問題とみなす(2)その3次元のパラメーター空間の中で退化した分岐点を見い出す(3)その退化分岐点の解析をGolubitsky-Schaffer理論に基づいて行なう。こういう方針で我々が導いた数学的理論は、数値解の大多数を、非常にうまく説明することがわかり、その点で本研究は大変成功したと言える。ただ、問題は、この理論の中で導入した新しい第三のパラメーターが、物理的には何なのかをつきとめることがまだ出来ていないことである。直感的には、流れの深さのパラメーターがそれに対応すると理解するのが自然である。しかし、本研究では、「深さパラメーターは新しい現象を生み出さない」という否定的な結論をも導き出した。故に「温度のパラメーター」とか「2層問題化」とかの新しい工夫が必要なことが示された。これが今後の課題である。
骨髄移植細胞と胸腺上皮細胞間のｃｅｌｌ　ｆｕｓｉｏｎと免疫寛容

マウスでは骨髄移植後寛容が誘導される現象が知られいている。そのメカニズムとしてT前駆細胞がレシピエントの胸腺上皮細胞(thymic epithelial cells, TEC)によって新たな教育を受けることでT細胞レパトア形成が行われ、自己抗原に対する寛容が誘導されるという仮説が提唱されている。一方、共同研究者の上野は発生工学の手法を用いて胎生期に一部の胸腺上皮細胞が細胞融合を起こしている事を見いだしている。その意義については別途研究を継続中であるが、上記骨髄移植後の免疫寛容と発生過程の現象を結びつけて考えると骨髄移植後にドナー由来血球細胞とレシピエントの胸腺上皮細胞の間に細胞融合が起こる事でドナー細胞がMHCをレシピエント胸腺上皮細胞に渡すことで免疫寛容を誘導するというモデルが予想された。現在このモデルが実際に生体内にて機能しているかどうかについて検証している。骨髄移植後にドナー細胞とレシピエント細胞の間に細胞融合が起こる事がいくつかの臓器において明らかとされている。こうした臓器をポジティブコントロールと考え実験系が機能しているかどうかを確認している。具体的には、Rosa26-RFPマウスの骨髄をRosa26-GFPマウスに骨髄移植し、成体において血球細胞と胸腺上皮細胞の間に細胞融合(RFP/GFP共発現細胞)が起こるか検証ちゅうである。一方、発生過程におこる胸腺上皮細胞の細胞融合について理解を深めるために、胸腺上皮細胞と細胞融合を起こす相手方の細胞を検索している。具体的には免疫染色にて細胞融合を起こした胸腺上皮細胞に発現する種々の細胞マーカーを検索中である。(1)の実験を確認するためにCre-loxpの系を用いて細胞融合した細胞のみ蛍光蛋白質を発現するマウス骨髄移植系を確立した。生理的条件下における細胞融合の有無を検討するために骨髄移植をせずに異なるマーカーを持つマウス同士を並体結合して血流を共有させ、胸腺に細胞融合した細胞が出現するかを検討する。具体的にはRosa26-RFPマウスとRosa26-GFPマウスを並体結合して1ー3ヶ月後に胸腺にRFP/GFP共発現細胞が出現するかを検討する。今年度はさらに細胞融合した細胞特異的にジフテリア毒素を発現するマウスの組み合わせを用いて(Rosa26-CreマウスからRosa26 loxp-stop-loxp-dtaマウス)キメラマウスを作製し、発生過程において細胞融合した細胞を特異的に除去した場合の表現型について解析する。(2)と同じ実験系を用いて骨髄移植を行い細胞融合を起こした細胞を特異的に除去した場合の表現型について検討する。主に試薬・消耗品代として使用する。
古代中国兵学思想史における天文占の理論構造について―新出土文献を活用して

古代中国兵学思想史において、占術に基づいた兵学思想は重要な位置を占めながらも、研究史ではその価値が低く見られ、「占術に基づいた兵学思想は、なぜ古代中国兵学思想史において重要な位置を占めたのか」という点は殆ど明らかになっていない。本研究は、古代中国兵学思想史において、特に「天文事象を根拠とした占術=天文占」がどのような論理に基づいて成立したのか、馬王堆漢墓帛書などの新出土文献を活用して明らかにする。
触媒CVD法による太陽電池炭化シリコン層作製についての基礎的研究

本年度は、主に炭化シリコンや炭窒化シリコン薄膜作製のために使用が検討されている有機シリコン系ガスの触媒分解を行い、質量分析法による分解生成物の同定を行った。有機シリコンガスとしては、テトラメチルシラン、ヘキサメチルジシラザン、トリスジメチルアミノシラン等を用いた。有機シリコン系ガスを真空チャンバー内に噴散させ、通電加熱したタングステン線等の触媒体上で分解させた。分解生成物を三通りの質量分析法(光イオン化-飛行時間型質量分析法、電子衝撃型四重極質量分析法およびイオン付着型四重極質量分析法)によって同定した。光イオン化質量分析法では、Nd:YAGレーザーの9倍波(118nm)で分解種をイオン化させ、反射式飛行時間型質量分析計で質量選別したのち、マイクロチャンネルプレートによって検出した。イオン付着型質量分析法では、リチウムイオンを付着させることによりフラグメンテーションを起こさせることなしにイオン化させた。その結果、Si-N結合の方がSi-C結合よりも強いにもかかわらず、選択的に解離することが分かった。これは、N原子の孤立電子対が触媒体と相互作用し、Si-N結合が切れた状態で解離吸着した後にラジカルとして放出されるためと考えられる。また、メタンやテトラメチルシランの触媒分解過程では、触媒体として、タングステンよりもモリブデンかレニウムを用いた方が炭化による分解効率の減少が少なく、有利であることが判明した。なお、グラファイト触媒は高温でも安定ではあるが、分解効率は金属触媒に比べて一桁以上落ちることが判明した。
文字画像データベースを用いたテキスト化に依存しない汎用毛筆画像検索の研究

本年度は二つの文字画像データセットを用い,認識モデルを構築し有効性を検証した.ひとつは,国立情報学研究所人文学オープンデータセンターから公開されているKuzushiji-Kanjiと呼ばれるくずし字画像データ(3,832文字),もうひとつは.KanjiVG(http://kanjivg.tagaini.net/)と呼ばれるベクトルフォントでエンコードされた現代漢字の画像データ(11,457文字)である.主にサイクルガン(CycleGan)をベースにしたモデルの検討を行った.基本的なアイディアは,現代漢字からくずし字を生成した後,その画像と目標のくずし字の近さに基づいてくずし字の認識を行おうというものである.ベースラインとして単純なクラスタリング(K-Means)を用意して,サイクルガンとの比較を行った.その結果,ベースラインの約70%に対して,サイクルガンは30%程度の性能しか得られないことが確認された.つまり,現状では今回のように対象文字の種類が多い場合,深層学習よりくずし字のサンプルをベースにした画像マッチングの方がより良いパフォーマンスが得られることを示唆する結果となった.何れにせよ,これまでに用いたデータは基本的に文字単位で切り出された画像を対象にしているため,実際のくずし字認識の適用対象(文書画像)とかなり乖離していると言う問題がある.将来的には今回の結果を踏まえ,すべての個別文字の認識を目指すのではなく,くずし字生成によるキーワードスポッティングなども視野に入れて,検討を進めて行きたい.28年度は次のテーマについて研究を実施し,予定通り完了した.1.千字文データを用いた文字画像マッピング辞書構築:テキスト文字と画像の対応関係を記述した文字画像マッピング辞書の構築.2.画像エンコーディングの開発;ローカルジェット(Local Jet)による毛筆画像のエンコーディング処理の実装.3.寺沢方式の実装及び,千字文データを使った同方式の評価実験,4.関連する論文の出版,発表.当初予定していたマイルストーンをクリアしたため.(1)本年度はくずし字認識モデルの先行研究の調査,設計に向けた準備を行った.(2)くずし字の自動認識に関する研究は,まだ取り組みが少なく深層学習の活用も十分ではない.本年度は,いくつかの主要なモデルを実際に実装し,その有効性,効果の実験的確認を中心に行った.(3)PRMUくずし字認識コンテスト(2017)で優勝したモデル(CNN+RNN)をベースに多重アテンション機構(multi-headed attention),残差ネットワーク(residual networks),位置埋め込み(position embedding)による拡張に取り組んだ.調査,モデルの実装,予備実験に予想以上に時間がかかり,やや遅延している.本年度は二つの文字画像データセットを用い,認識モデルを構築し有効性を検証した.ひとつは,国立情報学研究所人文学オープンデータセンターから公開されているKuzushiji-Kanjiと呼ばれるくずし字画像データ(3,832文字),もうひとつは.KanjiVG(http://kanjivg.tagaini.net/)と呼ばれるベクトルフォントでエンコードされた現代漢字の画像データ(11,457文字)である.主にサイクルガン(CycleGan)をベースにしたモデルの検討を行った.基本的なアイディアは,現代漢字からくずし字を生成した後,その画像と目標のくずし字の近さに基づいてくずし字の認識を行おうというものである.ベースラインとして単純なクラスタリング(K-Means)を用意して,サイクルガンとの比較を行った.その結果,ベースラインの約70%に対して,サイクルガンは30%程度の性能しか得られないことが確認された.つまり,現状では今回のように対象文字の種類が多い場合,深層学習よりくずし字のサンプルをベースにした画像マッチングの方がより良いパフォーマンスが得られることを示唆する結果となった.何れにせよ,これまでに用いたデータは基本的に文字単位で切り出された画像を対象にしているため,実際のくずし字認識の適用対象(文書画像)とかなり乖離していると言う問題がある.将来的には今回の結果を踏まえ,すべての個別文字の認識を目指すのではなく,くずし字生成によるキーワードスポッティングなども視野に入れて,検討を進めて行きたい.29年度の計画--テーマ:機械学習を用いた画像エンコーディングの改良複数文字からなる検索語のマッピングには特殊な問題が存在する.すなわち,文字それぞれの対応画像のすべての組み合わせが画像検索への入力候補となるため,その数が爆発するという問題である.例えば,検索語が二文字からなり,それぞれの文字に対応する画像が100とすると,画像クエリの数は10,000になる.このため29年度以降は文字画像マッピングの改良を行いこの問題に対応する.具体的には固有空間法やニューラルネットワーク(Auto Encoder, Restricted Boltzmann Machineなど)を用いて複数画像候補を一元化することを考えている.アーキテクチャーの見通しがついてきたので,試行実験を繰り返し,ハイパーパラメータの調整,モデルの改良を行う.国文学研究資料館古典籍共同研究事業センター蔵字形データセット,2017PRMUくずし字認識コンテストデータセットを用い,本手法の有効性を検証する.旅費支出が旅程の短縮により,減ったため.当初予定していた出張を取りやめたため差額が発生した.次年度の出張費用に転用する.トナーなど消耗品の購入に当てる予定.
機能創造による実環境適応ロボット開発

本研究では,関節自由度を有効利用することにより移動と作業の両機能を備えた多機能なロボットを開発できることを明らかにし,具体的には全身作業可能な脚ロボットと胴体部をパラレルメカニズムで構成された移動ロボットの開発を行った.このようなロボットを開発するためには,創造的なロボット設計とそれを実現するための機構設計の確立が重要である.全身作業可能な脚ロボットに関しては,2本の脚が膝立ち姿勢をとり,残りの脚を腕として活用する4脚ロボットを以前より提案してきた.膝立ちする2脚が胴体と残りの脚を支えなければならず,その膝関節に負担がかかる.そこで本研究では,ばねを用いた関節トルク補償機構を考案し,それがない場合に比べて2倍の重量が持ち上げられること,その結果20kgの負荷を持ち上げられることを確認した.一方,脚の駆動には一般的に干渉駆動方式が用いられているが,膝立ち姿勢時に腰関節にも大きな負荷がかかる.提案した膝関節トルク補償機構は膝関節だけではなく腰関節トルクも軽減させる二重の効果があることを明らかにした.4本の脚を腕として活用する6脚ロボットの開発を行った.膝関節にはさらに負担がかかるが,上述の膝関節トルク補償機構により支えることができる.さらに,腕先で力作業ができるように,力に耐えられるハンドを開発した.指関節のためのリンク式変速機構を考案し,10kgの荷重に耐えられる100gの指関節を開発した.なお,リンク式変速機構の応用として,人間の立ち上がりを支援する支援機を開発した.一方,胴体部が4自由度のパラレルメカニズムからなる移動ロボットを開発した.他の移動ロボットを持ち上げることができることを実験的に確認した.実環境の多様な状況に対応するためのセンシング法としてハイパースペクトルセンサの利用手法を開発した.以上の研究により,多機能なロボットを開発するための基盤技術の確立を行った.本研究では,関節自由度を有効利用することにより移動と作業の両機能を備えた多機能なロボットを開発できることを明らかにし,具体的には全身作業可能な脚ロボットと胴体部をパラレルメカニズムで構成された移動ロボットの開発を行った.このようなロボットを開発するためには,創造的なロボット設計とそれを実現するための機構設計の確立が重要である.全身作業可能な脚ロボットに関しては,2本の脚が膝立ち姿勢をとり,残りの脚を腕として活用する4脚ロボットを以前より提案してきた.膝立ちする2脚が胴体と残りの脚を支えなければならず,その膝関節に負担がかかる.そこで本研究では,ばねを用いた関節トルク補償機構を考案し,それがない場合に比べて2倍の重量が持ち上げられること,その結果20kgの負荷を持ち上げられることを確認した.一方,脚の駆動には一般的に干渉駆動方式が用いられているが,膝立ち姿勢時に腰関節にも大きな負荷がかかる.提案した膝関節トルク補償機構は膝関節だけではなく腰関節トルクも軽減させる二重の効果があることを明らかにした.4本の脚を腕として活用する6脚ロボットの開発を行った.膝関節にはさらに負担がかかるが,上述の膝関節トルク補償機構により支えることができる.さらに,腕先で力作業ができるように,力に耐えられるハンドを開発した.指関節のためのリンク式変速機構を考案し,10kgの荷重に耐えられる100gの指関節を開発した.なお,リンク式変速機構の応用として,人間の立ち上がりを支援する支援機を開発した.一方,胴体部が4自由度のパラレルメカニズムからなる移動ロボットを開発した.他の移動ロボットを持ち上げることができることを実験的に確認した.実環境の多様な状況に対応するためのセンシング法としてハイパースペクトルセンサの利用手法を開発した.以上の研究により,多機能なロボットを開発するための基盤技術の確立を行った.実環境で作業ができるロボットとして,膝立ち姿勢をとり脚を腕として活用できる脚ロボット,および上体部をパラレルメカニズムとする移動ロボットの開発を進めている.脚ロボットに関しては,これまでに製作した4脚ロボットの駆動系の改良を行ない,大きな軸荷重に耐えられるモータを導入することにより,ロボットが扱うことができる負荷重量を増すことができた.また,同様の6脚ロボットを開発する準備として,膝関節用の変速機構を考案した.これは,膝立ちする2脚で残りの4脚分の重量を支えなければならず,さらに大きな負荷に耐える必要があるからである.一方,膝立ち姿勢ではロボットが自分自身の体重をかけることにより,腕先から大きな力を発生することが考えられる.ただしそのためには,腕先に取り付けるハンドがその力に耐えられる必要がある.そこで指関節に装着できる変速機構を考案し,35Nの力を発生できる約100gの指関節を開発した.パラレルメカニズムを上体とする移動ロボットに関しては,4自由度のパラレルメカニズムの胴体に2自由度のシリアルマニピュレータを搭載した移動ロボットを開発した.シリアルマニピュレータ先端には6自由度の運動自由度を持つとともに,パラレルメカニズム上部に搭載した物体を斜面においても水平に保つことが可能である.このロボットの重量は約9kgであるが,15kgの負荷を持ち上げることができた.よって同様の他のロボットを持ち上げることにより,高所への移動を補助することができる.センシングに関しては,ハイパースペクトルセンサで取得される各スペクトル成分間の適応的な演算によって,実環境下で目的とする画像を推定する方法の基礎的な検討を行なった.全身作業可能な脚ロボットの開発2本の脚が膝立ち姿勢をとり,残りの脚を腕として活用する脚ロボットを提案してきた.膝立ちする2脚が胴体と残りの脚を支えなければならず,その膝関節に負担がかかる.特に,4本の脚を腕として活用する

6脚ロボットの場合,さらに負担がかかる.よって,膝関節の負荷に耐えられる脚を開発しなければならない.そこで本年度は,これを軽減する方法として,リンクを用いた変速機構と,ばねを用いた加重補償機構を考案した.後者が脚ロボットにより適しているので,これを組み込んだ脚2本を開発した.これにより大きな重量を支えられる6脚ロボットを開発する見通しを得た.さらに,腕先で力作業ができるように,力に耐えられるハンドを開発した.100gの指関節が10kgの荷重に耐えられることを確認した.なお,リンクを用いた変速機構の応用として,人間の歩行および立ち上がりを支援する支援機を開発した.パラレル移動ロボットの開発上体部をパラレルメカニズムとする移動ロボットを提案してきた.本年度は上体部に回転3自由度と上下方向の並進自由度を有するパラレル移動ロボットを開発した.このパラレルメカニズムに2自由度のアームを装着し,アーム先端が合計6自由度を有するようにした.パラレルメカニズムとアームを活用して,他の移動ロボットを持ち上げることが可能になることを実験的に確認した.これらのロボットのセンシング法としてハイパースペクトルを利用した方法を考案した.比較的少数の関節自由度でもそれを活用することにより,移動と作業の両機能を備えた高機能ロボットが開発できることを示すことが本研究の目的である.その例として膝立ち姿勢をとり脚を腕として活用できる脚ロボット,および上体部をパラレルメカニズムとする移動ロボットの開発を進めてきた.前者は2脚が膝立ち姿勢をとり胴体を支え,残り4脚が腕として作業が実行できる6脚ロボットである.膝立ちする2脚が胴体と4脚の重量を支えなければならず,その膝関節には大きな負荷がかかる.そこでその負荷に耐えられるような重力補償機構を考案し,それを組み込んだ脚を開発した.その効果を実験的に検証し,重力補償機構がない場合に比べて2倍の重量が持ち上げられること,その結果20kgの負荷を持ち上げられること,同じ重量であれば半分の電流消費量で持ち上げられることを確認した.エネルギー消費量では4分の1になり大きな効果である.一方,脚ロボットの膝関節にはモータを根元部に配置する干渉駆動方式が一般的に用いられ,本ロボットでもその方式を採用している.干渉駆動方式では,膝立ち姿勢時に腰関節にも大きな負荷がかかることが問題であった.提案した膝関節トルク補償機構は膝関節だけではなく腰関節トルクも軽減させる二重の効果があることを明らかにした.上体部に4自由度のパラレルメカニズムを有する移動ロボット,強力な力を発生できるハンドとともに,ロボットの高機能化のための様々な関節自由度活用方式,および重量を支えるための様々な関節駆動方式を提案した.高機能なロボットを開発するために基盤技術を示すことができた.
ヨーロッパ統合の枠組み内部におけるスコットランド独立運動の研究

本研究はスコットランド議会開設をめぐるイギリスの諸政党の動きを分析することにより、今後のイギリス政治の行方を検討することが目的であった。1997年5月の総選挙で政権の座についた労働党は、公約に従い、スコットランド議会開設の是非をめぐるスコットランドでの住民投票を同年9月に実施した。権限委譲が増税につながるという批判をかわすために、住民投票では議会開設の是非を問う設問とともに、独自の課税権を議会に付与することの是非を問う設問が導入された。これに対して、スコットランドの分離独立を党是とするSNPは、独立の是非を問う設問も加えるべきだと主張したが、権限委譲は独立につながるという穏健派の主張が通り、共闘することとなった。住民投票では議会開設も独自の課税権も賛成多数で認められ、1999年5月に議会選挙が行われ、同年7月に議会が開設されることが決定した。ここで重要なことは、選挙制度として、追加議員制度という仕組みが導入されたことである。小選挙区制と比例代表制を組み合わせたこの制度は、ある政党の小選挙区での当選者が多ければ、比例代表での当選者が少なくなるようになっている。このため、一つの政党が単独過半数の議席を獲得することは非常に難しくなった。労働党は単独で自治政府を運営する可能性を捨てたかわりに、SNPが独立へと進む道を封じたのである。選挙戦では労働党とSNPの激しい争いが展開されたが、結局は労働党が第一党となり、自民党と連立してスコットランド政治を担うこととなった。本年度は議会開設を実現させた1997年の住民投票に関する研究を行なった。住民投票におけるイギリスの各党の対応は次のようなものであった。労働党は総選挙の公約として住民投票の実施を掲げており、総選挙後直ちに住民投票を行うことを明言した。しかしながら、労働党内にも権限委譲に対する支持の濃淡が存在しており、その結果、住民投票時には自治導入と独自の課税権の付与の是非が別個に問われることになった。自民党は従来地方分権に積極的な姿勢をとっており、自治導入を提言した憲法会議に労働党とともに中心メンバーとして参加していた事情からも、上記のふたつの問いに対して共に賛成するキャンペーンを労働党とともに繰り広げた。地域主義政党であるSNPは当初住民投票に党是とする独立というオプションが含まれていないという理由から、労働党と自民党の陣営に参加することに難色を示していた。しかし、党内穏健派への配慮や1979年の住民投票における敗北の苦い経験などが後押しし、最終的には賛成キャンペーンに加わった。保守党は伝統的に連合支持の政党であり、権限委譲が長期的には独立への道を開く可能性があるという懸念から、有力政党としては唯一権限委譲反対のキャンペーンを張った。来年度は権限委譲決定後の1999年に行われたスコットランド議会選挙における各党のキャンペーンとそれに対するスコットランド住民の反応を検証する予定である。
主観的な時間経験の変容に関わる脳内メカニズムの解明

主観的な時間の長さ(時間長)の変容に関わる神経基盤の解明を進めるため、前年度に取得したデータの解析を進めた。その結果、(1)右下頭頂小葉(rIPL)領域が、同一時間長の刺激の反復呈示によって応答の抑制(反復抑制)を示すこと、(2)反復抑制効果が大きい実験参加者ほど、同一時間長の繰り返し呈示による主観的時間長の変化(時間長残効)が大きいことがわかった。この結果は、rIPLが時間長残効による主観的時間長の変容と強く関連していることを示しており、rIPLの時間長選択的ニューロン群(Hayashi et al., 2015 PLoS Biology)と、主観的時間経験の変容との関連を世界で初めて示すものである。本研究成果は現在学術論文としてまとめているところであり、準備ができ次第速やかに学術誌へ論文投稿する予定である。さらに、rIPLと主観的時間経験の因果関係の解明するため、経頭蓋磁気刺激(TMS)法により脳活動を干渉し、rIPLと主観的時間の因果関係を明らかにするための実験を行った。実験データの取得を完了し、行動データを解析した結果、rIPLの脳活動をTMSで干渉すると、(コントロール条件と比較して)時間長推定のパフォーマンスが低下することが明らかになった。rIPL領域を刺激した際に表情筋の一部を刺激していないかなど、課題パフォーマンスに影響しうる他の要因についても今後検討、解析を進め、rIPLと主観的時間経験との関係を明らかにし、まとまり次第学術誌へ論文投稿する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。1.ヒトの下頭頂小葉と呼ばれる脳領域には、数百ミリ秒の時間の長さ(時間長)に対して選択性をもつニューロン群が存在する可能性が示唆されている(Hayashi et al., 2015 PLoS Biology)。しかしながら、この研究で用いられた反復抑制法と呼ばれる手法には幾つかの限界点があり、これらの問題点を克服したアプローチによるさらなる裏付けが必要であった。そこで我々は、多変量パターン解析と呼ばれる手法を用い、下頭頂小葉が時間長の情報を保持しているかを検討した。研究成果の一部について、神経科学大会において発表を行った。2.時間感覚は、ある特定の時間長の刺激への順応により伸縮することが示されている。そこで本研究では、時間長への順応による主観的時間長の変容に関わる神経基盤を明らかにするため、まずは先行研究(心理物理実験)の結果を脳機能画像研究により適した実験パラダイムで再現可能かを検討した。現在は実験パラメータのさらなる最適化を進めており、準備が整い次第、fMRI実験に移行する予定である。3.時間感覚には大きな個人差があり、その一因として抑制性神経伝達物質であるGABAの濃度の個人差との関係が指摘されている。そこで本研究ではMRスペクトロスコピーと呼ばれる手法を用い、時間長の弁別能力と脳内GABA濃度の相関関係について検討を進めている。現在GABA濃度の計測を順次実施中であり、計測が終った被験者から順次心理物理実験のデータを取得していく予定である。当初の研究計画に加えて、当該研究課題に密接に関係する二つの研究を並行して進めることができたため。1.主観的な時間の長さ(時間長)の変容に関わる神経基盤の解明特定の時間長をもつ刺激への順応(時間長順応)による主観的時間経験の変容に関わる神経基盤を明らかにするため、昨年度に最適化を行った実験パラダイムを用いてfMRI実験を実施、データを取得した。現在はデータ解析を進めている。2.時間長選択性を示す脳領域の活動と主観的時間経験の因果関係の解明時間長に対して選択的な応答特性を示す脳領域の活動と主観的時間経験の因果関係を明らかにすることを目的として、経頭蓋磁気刺激(TMS)法による実験を行った。本年度はまず行動実験により実験パラダイムの最適化を行い、その後、TMSを用いた実験のデータ収集を進めた。3.時間長弁別学習効果の検討これまでの研究では、時間長の弁別訓練を行うと、訓練で用いた時間長に選択的な学習効果(弁別感度の向上)が現れることが示されている。本研究ではこの効果を再検証し、時間長選択性をもつ脳領域との関連を明らかにすることを目的としている。しかしながら、先行研究では、傾きや運動方向といった単純な視覚的特徴の場合、弁別課題遂行による積極的な訓練を行わずとも、その特徴をもつ刺激を被験者に事前に反復呈示し、順応させるだけでその特徴パラメータに対する弁別感度が向上することが報告されていることから、同様の効果が時間長への順応についても起こるのかをまず検証した。その結果、特定の時間長への順応が、その後に呈示される刺激の時間長弁別の感度を高めることが示された。本研究成果は平成28年度に開催された北米神経科学大会において発表した。当初予定していた研究計画1の機能的MRI実験、研究計画2の経頭蓋磁気刺激法による実験、そして研究計画3に関連した心理物理実験のデータの収集が概ね完了しているところであり、おおむね順調に進展している。

その結果、(1)右下頭頂小葉(rIPL)領域が、同一時間長の刺激の反復呈示によって応答の抑制(反復抑制)を示すこと、(2)反復抑制効果が大きい実験参加者ほど、同一時間長の繰り返し呈示による主観的時間長の変化(時間長残効)が大きいことがわかった。この結果は、rIPLが時間長残効による主観的時間長の変容と強く関連していることを示しており、rIPLの時間長選択的ニューロン群(Hayashi et al., 2015 PLoS Biology)と、主観的時間経験の変容との関連を世界で初めて示すものである。本研究成果は現在学術論文としてまとめているところであり、準備ができ次第速やかに学術誌へ論文投稿する予定である。さらに、rIPLと主観的時間経験の因果関係の解明するため、経頭蓋磁気刺激(TMS)法により脳活動を干渉し、rIPLと主観的時間の因果関係を明らかにするための実験を行った。実験データの取得を完了し、行動データを解析した結果、rIPLの脳活動をTMSで干渉すると、(コントロール条件と比較して)時間長推定のパフォーマンスが低下することが明らかになった。rIPL領域を刺激した際に表情筋の一部を刺激していないかなど、課題パフォーマンスに影響しうる他の要因についても今後検討、解析を進め、rIPLと主観的時間経験との関係を明らかにし、まとまり次第学術誌へ論文投稿する予定である。今後の課題は、まず研究実績の概要に示した1.の研究に関して論文化を進めることである。2.に関しては早期に脳機能画像計測に移行し、神経基盤の特定を進める。3.については順次データ取得を進め、完了次第、データ解析を行う予定である。研究実績の概要1に示した機能的MRIによる実験結果に関しては、データ解析が完了次第、平成29年度中に学会発表および論文発表を行う予定である。2に示した経頭蓋磁気刺激法による実験では、当初の予定に一実験を追加して二段階の実験デザインを策定したことにより、当初の計画よりも時間をかけてデータを収集しているが、これにより当初計画していた実験よりもさらに示唆に富んだ結果が得られると予想される。実験データの収集が終了次第、解析を行い、平成29年度中の学会発表および論文発表を行う予定である。3に示した実験に関しては、心理物理実験の結果を昨年の学会で発表済みであり、平成29年度中に論文として出版する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
腎癌進展におけるEBAG9/RCAS1遺伝子の役割

【目的】エストロゲン受容体がゲノムDNA上のエストロゲン応答配列に結合することにより転写活性化がおこるエストロゲン標的遺伝子としてEBAG9は1998年にヒト乳癌細胞株MCF-7より同定された。EBAG9は、後に免疫監視からのエスケープ機構に関与し癌細胞の表面に発現しているRCAS1と同一のものであることがわかった。今回、マウス腎癌細胞株Rencaを用いてin vivoにおいて同遺伝子が細胞増殖に及ぼす作用の検討を行った。また、ヒト腎癌組織におけるEBAG9/RCAS1の発現を特異抗体を用いて免疫組織化学法により検討し、予後予測因子としての検討を行った。【方法】マウス腎癌細胞株RencaにEBAG9/RCAS1を強制発現させた後、マウス背部に皮下注し腫瘍の増殖について検討し、また、それらのマウスの生命予後について解析した。1990年より1995年までに根治的腎摘除術を実施した腎細胞癌78例、および肺転移に対し切除術を施行した腎癌肺転移9例を対象としてEBAG9/RCAS1の発現と臨床的病理的なパラメーターおよび予後との相関を統計的に解析した。【結果】腎癌78例中65例(87.2%)にEBAG9/RCAS1の強い発現を認めた。腎癌におけるEBAG9/RCAS1の発現はGrade、Stage、リンパ節転移、静脈浸襲と有意に相関した。EBAG9/RCAS1の発現は癌特異生存率の低下と有意に相関した。一方、EBAG9/RCAS1安定発現マウス腎癌細胞株Renca-BAG9の容積は対照コントロール腫瘍に比べ有意に増大し予後不良であった。【結論】E8AG9/RCAS1は腎癌の有用な予後悪化因子であり、腫瘍が増殖・進展する機構において何らかの役割を有していることが示唆された。今後、EBAG9/RCAS1の更なる機能解析が必要となるが、腎癌の新しい予後不良予測マーカーとして非侵襲性検査および予後予測への応用が期待される。マウス腎癌細胞株におけるEBAG9発現・機能解析1.マウス腎癌細胞株Rencaを用いたEBAG9/RCAS1のstable transfectantの作成:マウス腎癌細胞株RencaにpcDNA3/EBAG9をLipofectamine法にてtransient transfectionした後、G418にて薬剤選択されたクローンを回収し、これをstable transfectant(Renca-EBAG9)とした。ゲノムDNAにEBAG9がintegrationされていることを確認するため、PCRを行ったところクローン3,4におけるintegrationが確認できた。これらのクローンにおけるEBAG9の発現を確認するため、RT-PCR、Westernblotを施行したところmRNA,タンパクレベルの発現を確認できた。また、Renca-EBAG9細胞培養液上清をサル尿細管由来の細胞株COS7の細胞培養液に添加したところ同細胞の細胞増殖能に変化はみられなかった。これによりEBAG proteinがsoluble formとなった状態でも細胞増殖を促進する作用は明らかでなかった。in vitroにおいてはEBAG9が細胞増殖を促進する作用は確認できなかった。1.EBAG9/RCAS1がin vivoにおいて腫瘍増殖に及ぼす作用:EBAG9/RCAS

1がin vitroにおいて腫瘍増殖、immune escape機構に関与するかを明らかにする目的で、Renca-EBAG9クローン3,4をBalb/cマウスの左腎皮膜下に移植し、25日後に形成された腫瘍を解析したところRenca-EBAG9細胞腫瘍の方がコントロールベクター導入Renca細胞腫瘍に比べて有意に増大していた。【目的】エストロゲン受容体がゲノムDNA上のエストロゲン応答配列に結合することにより転写活性化がおこるエストロゲン標的遺伝子としてEBAG9は1998年にヒト乳癌細胞株MCF-7より同定された。EBAG9は、後に免疫監視からのエスケープ機構に関与し癌細胞の表面に発現しているRCAS1と同一のものであることがわかった。今回、マウス腎癌細胞株Rencaを用いてin vivoにおいて同遺伝子が細胞増殖に及ぼす作用の検討を行った。また、ヒト腎癌組織におけるEBAG9/RCAS1の発現を特異抗体を用いて免疫組織化学法により検討し、予後予測因子としての検討を行った。【方法】マウス腎癌細胞株RencaにEBAG9/RCAS1を強制発現させた後、マウス背部に皮下注し腫瘍の増殖について検討し、また、それらのマウスの生命予後について解析した。1990年より1995年までに根治的腎摘除術を実施した腎細胞癌78例、および肺転移に対し切除術を施行した腎癌肺転移9例を対象としてEBAG9/RCAS1の発現と臨床的病理的なパラメーターおよび予後との相関を統計的に解析した。【結果】腎癌78例中65例(87.2%)にEBAG9/RCAS1の強い発現を認めた。腎癌におけるEBAG9/RCAS1の発現はGrade、Stage、リンパ節転移、静脈浸襲と有意に相関した。EBAG9/RCAS1の発現は癌特異生存率の低下と有意に相関した。一方、EBAG9/RCAS1安定発現マウス腎癌細胞株Renca-BAG9の容積は対照コントロール腫瘍に比べ有意に増大し予後不良であった。【結論】EBAG9/RCAS1は腎癌の有用な予後悪化因子であり、腫瘍が増殖・進展する機構において何らかの役割を有していることが示唆された。
超音波長距離伝送体を用いた高温・高放射能構造物の非破壊検査システムの開発

常温・非放射線下に超音波センサや駆動装置を常設し高温構造物や高放射線を発する構造物のオンラインモニタリングを実現する検査システムの開発を目的とする。そこで100m以上遠方から構造物に超音波の基本モードである縦波・横波及び表面波を長距離伝送体と音響ホーンを用いて送受信することで、高温あるいは高放射線を発する構造物の厚さや構造物中の傷、表面傷を非破壊的に測定・検査する技術を開発した。次に、これらの研究過程で本技術を高温パイプの検査に用いることが有効であることが明らかにした。長距離超音波伝送体を用いた高温構造部の非破壊検査の研究において,長距離から超音波を送受信することは最も重要な部分である.そのため,導波体の最適条件を検討した.検討条件としては導波体の直径および,周波数である.検討した結果,導波体の直径2[mm]の鋼製丸棒,EMATを用いて駆動周波数200[kHz]のときもっとも伝搬距離が長いことが判明した.またセンサコイルについても検討し最も信号強度が高いセンサコイルを選定した。このときの超音波限界伝搬距離は約80[m]であった。また,さらに伝搬距離を長くするために,EMAT以上の信号強度が得られるNi+EMATについて検討した.ニッケルは鉄以上に磁歪振動を得られることが知られている.導波体にNiを貼付する方法として最終的に厚さ0.06[mm]のNi箔をエポキシ接着剤で導波体に接着した。この結果、信号強度はEMATの二倍以上であり,約180[m]の距離を伝搬する可能性があることが判明した.次に構造物表面に発生した表面キズを検出するために,板波用音響ホーンを検討した.すなわち縦波から横波に変換するモード変換用の治具を製作した.しかしそれらを用いてもキズ検出は出来なかった.理由はモード変換することによりエネルギーが損失するためである.そこで治具に銅を用いることにより,板波を発生させる音響ホーンを開発した.これは銅の縦波音速が鋼の板波音速よりおそいため,スネルの法則を成立させることが出来るためである.この銅を用いた音響ホーンを用いた結果、厚さ0.6[mm]の鋼板に発生した丸穴仮想キズをφ5[mm]から検出することが出来た.また500°Cの高温雰囲気中に導波体を設置し,高温状態での超音波送受信が出来るか検討し、500°C程度の高温雰囲気中でも超音波を送受信できることが判明した.申請研究は、常温・非放射線下に超音波センサや駆動装置を常設することで、高温構造物や高放射線を発する構造物のオンラインモニタリングを実現するための検査システムを開発することを目的としている。そこで100m以上遠方から構造物に超音波の基本モードである縦波・横波及び表面波を長距離伝送体と音響ホーンを用いて送受信することで、高温あるいは高放射線を発する構造物の厚さや構造物中の傷、表面傷を非破壊的に測定・検査する技術を開発する。現有する技術を実用化する場合、大きく3つの課題が存在し、それぞれを明らかにすることを目的としている。1点目は超音波伝送距離で、運転室と非検査構造物間の距離は数百m程に及ぶ可能性がある。本申請ではセンサ部の基本構造(電磁誘導コイル下をNiメッキ層を形成)、駆動条件、音響伝送体形状・寸法(断面形状を棒状から長方形状)を見直すことで伝送距離を100mまで延長することが可能であることを明らかにした。2点目は構造物の安全性を保証する為に必要な超音波モードは垂直縦波、表面波、斜角横波、ガイド波である。各々の超音波モードを送受信するために必要な音響伝送体と構造物との間の変換治具(音響ホーン)を開発し、特にパイプ用の構造について新たな提案を行うことができた。3点目は実際に長距離伝送体を構造物近傍で施工する場合、湿度や雰囲気温度等の周囲条件、湾曲化等の施工条件が様々に組み合わさるため、各条件の影響を定量的に評価し、超音波長距離伝送体の施工条件を明らかにすることで、この点についてH28年度にかけて継続検討中である。申請研究の目的の1つが100m以上の超音波伝送距離をかのうにすることであった。この点については、センサのパワーアップ(電磁誘導コイル下の超音波伝送体の表面にニッケルメッキを施すことで、超音波伝送体として用いている鋼単体よりも、より大きな磁歪振動を得ることができた。結果として超音波信号強度を2倍以上にできた。)、伝送体形状の最適化(壁面形状には丸形状、パイプ形状には長方形断面)により可能であることを確認した。2点目は構造物に垂直縦波、表面波、斜角横波、ガイド波を入射、受信することであったが、対象超音波モードと対象物毎の音響ホーンを考案・試作し目的を達成できることを明らかにしている。具体的には壁面形状の場合には同心円状ホーン形状、パイプに対しては音響伝送体(パイプ中に発生するガイド波の種類により、長方形形状とT字形状を使い分ける)をパイプ周方向に直接、巻きつける構造となる。3点目のきず検査能力については、現在確認中であるが、少なくとも5mm径以上のドリル穴、0.5mm深さ以上のノッチを検出できることを確認している。申請研究は、常温・非放射線下に超音波センサや駆動装置を常設することで、高温構造物や高放射線を発する構造物のオンラインモニタリングを実現するための検査システムを開発することを目的とする。

そこで100m以上遠方から構造物に超音波の基本モードである縦波・横波及び表面波を長距離伝送体と音響ホーンを用いて送受信することで、高温あるいは高放射線を発する構造物の厚さや構造物中の傷、表面傷を非破壊的に測定・検査する技術を開発する。昨年度までに導波体形状、センサ構造の見直しを行うことにより伝送距離を100mまで延長することが可能であることを明らかにした。次に内部疵を検査するための変換治具(音響ホーン)を開発・最適化を図り、残肉厚については5200mmの厚さを0.1mm精度で測定できること、表面疵については、表皮下10mm迄に存在する10mm単位の大きさの疵を検出することができることを確認した。しかしながら、これらの研究過程で本技術を高温パイプの検査に用いることが有効であることが明らかになった。そこで薄鋼板短冊を導波体として利用し、遠距離から超音波を伝送し、かつこの導波体を直接パイプに巻きつけることで、高温配管のガイド波による非破壊検査が可能かどうかを検討した。その結果、パイプ中ガイド波の1種であるLモード、Tモードーガイド波を送受信するために、長方形形状とTー形状導波体を用いることが有効であることを明らかにした。また、同様の効果が導波体形状を変えるのではなく、超音波発信源の超音波モードを変更することで可能かどうか検討し、可能であることを明らかにした。以上の結果から、研究成果として、送信用導波体及び受信用導波体をパイプ周方向に巻きつけ、駆動することで高温パイプの検査が可能であるという成果が得られた。常温・非放射線下に超音波センサや駆動装置を常設し高温構造物や高放射線を発する構造物のオンラインモニタリングを実現する検査システムの開発を目的とする。そこで100m以上遠方から構造物に超音波の基本モードである縦波・横波及び表面波を長距離伝送体と音響ホーンを用いて送受信することで、高温あるいは高放射線を発する構造物の厚さや構造物中の傷、表面傷を非破壊的に測定・検査する技術を開発した。次に、これらの研究過程で本技術を高温パイプの検査に用いることが有効であることが明らかにした。当初計画書に示した、超音波の長距離伝播化で実施する予定であった、線径の小さい線材で安定的に超音波を送受信できる電磁超音波センサを開発するという点に関して、予定していた電磁超音波センサの改良型として1Ni箔を導波体に巻きつけ磁歪振動で超音波を伝送すること、2Niメッキ技術を使い、線材に直接Ni箔を成形し、それを磁歪振動の拠点とした超音波の送受信技術を開発する、という2種類の手法について実験的に比較評価を行い、Ni箔を導波体に巻きつけ磁歪振動で超音波を伝送することが、作業性、安定性も含めてより優れていることを証明した。その結果として最適径を決定し100m以上の超音波伝送体を使った超音波の送受信を実現している。また、構造物の表面疵を検査するために、導波体と構造物の間に、種々の形状(材質)の音響ホーンを検討し、最終的に表面疵検査ができる音響ホーンを見出せたこと。当初、本研究の目的は原子炉容器等のひび割れ等のきずの検出であったが、実用化の見込み等を考慮し、高温配管を第一の対象とする方が良いと判断している。そこでパイプのモニタリング検査として有望視されているパイプ中を伝搬する超音波の一種であるガイド波を送受信するシステムに申請システムを拡大・改善していくことを検討している。非破壊評価本技術をより実用レベルにもっていくためにターゲットとして,発電所で使用されており、可能であるならば常時モニタリングが強く求められている熱交換器を新たに加えることを検討している。