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ナトリウム利尿ペプチド受容体のサブタイプスイッチングの病態生理学的意義

血管壁において生物活性を発現するナトリウム利尿ペプチド受容体にはA受容体とB受容体が存在する。今回、我々はこれら受容体サブタイプの生体血管組織における意義を明らかにするため、高レニン性高血圧モデルであるSHR-SP/Izm、低レニン性高血圧モデルであるDOCA食塩高血圧ラットおよび肥満、糖尿病モデルであるWistar fattyラットにおいて大動脈壁A、B受容体mRNA発現量をRNAase protection assayにて定量し、更に、高血圧ラットにおいて降圧剤投与が血管壁A、B受容体遺伝子発現におよぼす影響についても検討した。その結果、SHR-SP/Izm、DOCA食塩高血圧ラットおよびWistar fattyラットの大動脈A受容体mRNAレベルは対照に比し各々2.2倍、1.7倍、3.9倍と有意に高値を示した。B受容体mRNAレベルは高血圧ラットでは対照と有意な差を示さなかったが、Wistar fattyラットでは対照ラットの約1.5倍と有意に高値を示した。高血圧ラットにおけるアンジオテンシン変換酵素阻害剤デラプリル、Ca拮抗剤マニジピンの投与は共に同程度の有意な降圧を示したが、デラプリルにおいてのみ大動脈A受容体mRNAレベルの正常化を認めた。B受容体mRNAレベルは変化しなかった。これら生体血管における変化とは対照的に、培養血管平滑筋細胞ではA受容体は検出されず、一方、B受容体は著明な増加を示した。さらに、腎臓組織ではこれらの変化は認めず、血管に特異的な変化であることが示唆された。以上から慢性病態の生体内血管壁ナトリウム利尿ペプチド受容体の変化は、サブタイプのスイッチングではなくA受容体のアップレギュレーションにより特徴づけられ、それには血圧以外の因子が関与する事が示唆された。また、血管壁におけるナトリウム利尿ペプチドA、B受容体遺伝子の発現は、各々異なる機構により制御されているといえ、今後その調節機序の解明が必要である。
原因蛋白質の生物種差解析による神経変性疾患の病態解明

(1)神経変性疾患に関連する蛋白質の発現および病変形成の動物種差一般的な飼育動物(イヌ、ネコ、ウマ)の脳における、β-amyloid、Tau、α-synucleinの加齢性沈着を調べ、発現分布およびアイソフォームの基礎データを収集した。いずれの動物の脳においても、加齢性にβ-amyloidの沈着が観察されたが、特にイヌでは毛細血管に沈着する傾向を認めた。これまでの研究からネコでは異常にリン酸化したTau蛋白質が沈着することが分かっているが、他の動物種ではリン酸化Tau蛋白質の沈着は認められなかった。α-synucleinについては、イヌおよびネコの脳組織において陽性像を認め、生化学的解析を現在進めている。(2)動物種間における異常蛋白質蓄積の相互作用ヒト型Tau蛋白質を発現するマウス(rTg4510およびPS19)の脳において、マウス型α-synucleinが凝集することを発見した。そこで、それぞれの蛋白質の蓄積程度および分布を調べたところ、ヒト型Tau蛋白質の蓄積と相関してマウス型α-synucleinが蓄積することが分かった。また、ヒト型Tau蛋白質とマウス型α-synucleinが神経細胞内に凝集することを明らかにした。この結果から、過剰にリン酸化されたTau蛋白質が神経細胞内に凝集し、それが動物種を超えてα-synucleinのリン酸化および凝集に作用すると考えられる。すなわち、神経変性疾患に関与する2種類の蛋白質が相互作用し、それぞれの蛋白質のリン酸化と異常凝集を促進している可能性を示唆しており、そのメカニズムについて次年度以降に解析する。rTg4510マウスの解析結果については、国際誌に論文発表した。また、rTg4510マウスとPS19マウスの病変分布の違いについて国際学会に発表する予定である。(1)神経変性疾患に関連する蛋白質の発現および病変形成の動物種差本研究では、一般的な飼育動物(イヌ、ネコ、ウマ、ウシ、ブタ、マウス)およびその他の動物種を対象としており、一般的な飼育動物については加齢性の変化に関する基礎データを収集した。また、神経変性疾患に関与する蛋白質として、β-amyloid、α-synuclein、Tau、TDP43、FUS、SOD-1の6種類に着目して研究しており、そのうち3種類について解析を行った。特定の疾患に関連した変化として、犬のラフォラ病において、蛋白質分解系の異常と関連してsynucleinなどの蛋白質が脳に蓄積することが新たに分かった。したがって、初年度の進捗状況としては概ね順調と考える。(2)動物種間における異常蛋白質蓄積の相互作用ヒト型Tau蛋白質を発現するマウスにおいて、α-synucleinがリン酸化され凝集することを初めて発見した。これにより動物種間における異常蛋白質蓄積の相互作用に関する研究が予定よりも早く進められた。この結果は、神経変性疾患において異なる蛋白質が相互作用して病態が進行する可能性を示唆しており、当初考えていた仮説を支持する。したがって、本実験モデルをツールとして応用することで、本研究の促進と発展が期待できる。異常蛋白質を接種する実験については、蛋白質の抽出について複数の方法を試行し、接種する蛋白質の性状を解析している。以上のことから、研究全体の進捗状況は概ね順調と考える。上述した動物種以外の動物の脳における異常蛋白質の加齢性変化を調べるために、病理解剖および外部機関に依頼することでサンプルを収集しており、次年度の研究に用いる予定である。また、これまで動物では研究されていなかったTDP43およびFUS蛋白質の脳における生理的な発現および加齢や神経疾患による発現の変化を観察することで新しい知見が得られると考えている。疾患に関連した変化として、犬の変性性脊髄症や蓄積症における蛋白質分解系の変化および蛋白質の蓄積を調べる予定であり、これについても既に材料の収集と解析方法の検討を進めている。また、これまでに結果が得られている犬の脳血管におけるβ-amyloid沈着および神経変性疾患における蛋白質分解系の異常と蛋白質異常凝集について解析を進め、脳出血や神経細胞死などの病態への関与を明らかにする。マウスを用いた実験については、上述のヒト型Tau蛋白質発現マウスモデルを応用するとともに、並行して異常蛋白質の接種実験を行うことで研究を推進する。ヒト型Tau蛋白質発現マウスについては、脳におけるα-synucleinのリン酸化および多量体(oligomer)形成を解析し、リン酸化Tauとの相互作用メカニズムの解明を試みる。さらに、これまでに抽出した凝集蛋白質を野生型マウスの脳に接種し、マウス野生型蛋白質の凝集の有無およびグリア細胞の反応、神経細胞の脱落等の変化を観察する。以上のように、様々な動物種の組織を解析するとともに、これまでの研究で確立したマウスモデルを応用することで研究を推進する。

(2)動物種間における異常蛋白質蓄積の相互作用ヒト型Tau蛋白質を発現するマウス(rTg4510およびPS19)の脳において、マウス型α-synucleinが凝集することを発見した。そこで、それぞれの蛋白質の蓄積程度および分布を調べたところ、ヒト型Tau蛋白質の蓄積と相関してマウス型α-synucleinが蓄積することが分かった。また、ヒト型Tau蛋白質とマウス型α-synucleinが神経細胞内に凝集することを明らかにした。この結果から、過剰にリン酸化されたTau蛋白質が神経細胞内に凝集し、それが動物種を超えてα-synucleinのリン酸化および凝集に作用すると考えられる。すなわち、神経変性疾患に関与する2種類の蛋白質が相互作用し、それぞれの蛋白質のリン酸化と異常凝集を促進している可能性を示唆しており、そのメカニズムについて次年度以降に解析する。rTg4510マウスの解析結果については、国際誌に論文発表した。また、rTg4510マウスとPS19マウスの病変分布の違いについて国際学会に発表する予定である。(1)神経変性疾患に関連する蛋白質の発現および病変形成の動物種差本研究では、一般的な飼育動物(イヌ、ネコ、ウマ、ウシ、ブタ、マウス)およびその他の動物種を対象としており、一般的な飼育動物については加齢性の変化に関する基礎データを収集した。また、神経変性疾患に関与する蛋白質として、β-amyloid、α-synuclein、Tau、TDP43、FUS、SOD-1の6種類に着目して研究しており、そのうち3種類について解析を行った。特定の疾患に関連した変化として、犬のラフォラ病において、蛋白質分解系の異常と関連してsynucleinなどの蛋白質が脳に蓄積することが新たに分かった。したがって、初年度の進捗状況としては概ね順調と考える。(2)動物種間における異常蛋白質蓄積の相互作用ヒト型Tau蛋白質を発現するマウスにおいて、α-synucleinがリン酸化され凝集することを初めて発見した。これにより動物種間における異常蛋白質蓄積の相互作用に関する研究が予定よりも早く進められた。この結果は、神経変性疾患において異なる蛋白質が相互作用して病態が進行する可能性を示唆しており、当初考えていた仮説を支持する。したがって、本実験モデルをツールとして応用することで、本研究の促進と発展が期待できる。異常蛋白質を接種する実験については、蛋白質の抽出について複数の方法を試行し、接種する蛋白質の性状を解析している。以上のことから、研究全体の進捗状況は概ね順調と考える。上述した動物種以外の動物の脳における異常蛋白質の加齢性変化を調べるために、病理解剖および外部機関に依頼することでサンプルを収集しており、次年度の研究に用いる予定である。また、これまで動物では研究されていなかったTDP43およびFUS蛋白質の脳における生理的な発現および加齢や神経疾患による発現の変化を観察することで新しい知見が得られると考えている。疾患に関連した変化として、犬の変性性脊髄症や蓄積症における蛋白質分解系の変化および蛋白質の蓄積を調べる予定であり、これについても既に材料の収集と解析方法の検討を進めている。
我が国の学術研究動向

研究課題についての調査方法に関し研究班全員の会議で検討し,下記の点に関するアンケ-トを行うことになった。その内容は、科学研究費の分科・細目を一つの学問分野として考えた場合の,最近10年間の研究動向,主たる研究業績,学問の流れ,現在および今後10年間に重要となる研究テ-マ,我が国の大学等における研究推進上の問題点および10年先の世界の研究の進展を見通した場合,我が国として手を打つべき施策等についての提案,であった。アンケ-トの対象としては科学費の第2段審査委員,重点領域研究および特別推進研究の研究代表者(いづれも過去3年)合計約600名である。そのうち約400名より解答があった。この集計結果はまとめて印刷した。アンケ-トにもとづいて,各分野ごとに当該分野の概要,この分野の研究の歴史の中で重要な研究業績や成果の具体例,過去20年間および今後10年にわたり重要である課題やテ-マ,新しく生れる課題,他分野との関連,大学において研究の障害となる問題点,をそれぞれの研究分担者が協力者の協力を得て、報告書をまとめた。上記の報告書を基礎として,学術動向についての最終報告書を作成した。作成にあたり多くの分野において、それぞれのサブグル-プ会議を開催し,検討した。
不斉構築法としての不活性結合の切断

本研究では、既存の不斉合成化学ではほとんど利用されてこなかった炭素ー炭素結合の切断過程に着目した新しい不斉合成手法の開発に取り組んだ。その結果、炭素ー炭素結合に不飽和化合物を立体選択的に挿入する反応や、炭素ー炭素結合を一度切断してからエナンチオ選択的に再構築する骨格転位反応などを見出した。これらの新反応によって、従来法では作ることが難しかった骨格を効率的に不斉合成することが可能になった。既に開発している不斉炭素-炭素切断を経る光学活性インダノールの合成法を不斉C-H結合切断反応へと展開した。すなわち、3位にフェニル基を2つもつシクロブタノールを基質として用い、DIFUORPHOSを配位子としてもつロジウム(I)触媒を70°Cで作用させたところ、インダノールが98%の収率で得られた。ジアステレオマー比は75:25であり、主ジアステレオマーの光学純度は92%eeであった。この結果は、予想したようにβ炭素脱離による4員環炭素骨格の開環の後に起こるロジウムの1,4移動の過程で、2つのフェニル基のオルト位C-H結合の一方がエナンチオ選択的に活性化されたことを示唆する。さらに、アリールロジウム部分がカルボニル基に対して分子内付加する際にも、立体選択性が発現することを明らかにした。C-H結合の酸化的カップリングによるフェナントリジン合成についても検討した。ベンズアニリドは、入手容易な安息香酸とアニリンを出発原料として合成可能である。本研究では触媒量のパラジウムを用いて酸化的カップリング反応を行いフェナントリジノンを得ることについて検討した。その結果、7mol%のPd(tfa)の存在下で溶融した安息香酸溶媒中、酸素雰囲気のもとでベンズアニリドを加熱撹拌すると、フェナントリジノンが89%の収率で生成することを見いだした。この反応ではアミド部位のカルボニル基が配向基として働き、まず始めにアニリン部位のC-H結合が活性化され、続いてアミド部位が回転し、パラジウム近傍に位置するフェニル基オルト位のC-H結合が活性化された後、還元的脱離によってフェナントリジノンが生成したものと考えられる。ピペリジンは様々な天然物、医薬品、農薬に広く見られる重要な構造モチーフである。本研究では我々が以前に開発したニッケル触媒による炭素-炭素結合へのアルキン挿入反応を、アミノ酸を原料として光学活性多置換ピペリジンを立体選択的に合成する手法に展開した。まずはSeebachらの報告に基づいて、アミノ酸から光学活性なアゼチジノンを合成した。続いて、合成したアゼチジノンの炭素-炭素結合へ4-オクチンを挿入する反応について検討を行った。その結果、触媒としてニッケル0価とトリフェニルボスフィンからなる錯体を用いると効果的であり、その光学純度を損なうことなく挿入反応が進行して、キラルなデヒドロピペリジノンが生成することを見いだした。この手法はアラニンのみならず、フェニルアラニンやバリン、リシン、メチオニンなどのアミノ酸にも有効であり、対応する光学活性なデヒドロピペリジノンを得ることができた。また、得られたデヒドロピペリジノンに水素化ホウ素ナトリウムを作用させると、ジアステレオ選択的にカルボニル基が還元されてアリルアルコールを与えた。さらにこれをCrabtree触媒で水素化すると、ヒドロキシル基の配向基効果によってジアステレオ選択的にオレフィン部位が還元された。この手法により、従来法では選択的に合成することが困難であった四置換ピペリジンを立体選択的に合成することができた。また、本研究課題ではこの成果に加えて、ロジウム触媒によるベンゾシクロブテノールへのアルキン挿入反応やパラジウム触媒による炭素-炭素結合とケイ素-ケイ素結合のσ結合メタセシス反応、シクロブタノンへの不斉アルケン挿入反応を用いたベンゾビシクロ[2.2.2]オクテノンの効率的不斉合成法の開発など、学術的に重要な成果を得ることができた。炭素ー炭素結合や炭素ー水素結合などの非極性σ結合は有機化合物の骨格をなす安定な結合であり、一般に反応性に乏しい。しかし、これらを特定の位置で選択的に切断して変換することができれば、基質としてハロゲンや金属元素を必要としない、効率的な合成手法になると期待される。本年度は(1)オルトシクロファンの炭素ー炭素結合と炭素ー水素結合を切断し、形式的に交換してメタシクロファンへと環拡大する手法と(2)N-アレーンスルホニルアゼチジノールの炭素ー炭素結合と炭素ー水素結合が入れ替わり、ベンゾスルタムが生成する骨格転位反応を見いだした。(1)オルトシクロファンからメタシクロファンへの立体特異的な環拡大サリチル酸から合成した10員環のオルトシクロファンに紫外光を照射すると、光環化反応がジアステレオ選択的に進行してシクロブテン骨格が形成された。続いて形成されたシクロ

ブテンにロジウム触媒の存在下でメチルビニルケトンを作用させると、シクロブテン部位が開環してメチルビニルケトンに付加し、面性キラリティーを持つ12員環のメタシクロファンが立体選択的に生成した。種々検討した結果、このロジウム触媒反応は中心性キラリティーから面性キラリティーへの立体特異的な転写を伴って進行することが明らかとなった。(2)N-アレーンスルホニルアゼチジノールからベンゾスルタムへの骨格転位反応N-アレーンスルホニルアゼチジノールにロジウム触媒を作用させると、アゼチジン環の炭素ー炭素結合とN-アレーン上のオルト位炭素ー水素結合が切断されて形式的に交換し、ベンゾスルタムが生成することを見いだした。この反応を用いることで、様々なα-アミノ酸から光学活性なベンゾスルタムを立体選択的に合成できた。(1)ロジウム触媒によるシクロブタノールへの形式的なカルベン挿入反応の開発炭素ー炭素σ結合は有機化合物の基本骨格を形成する極めて安定な結合であり、一般に反応性に乏しい。しかし、もしこれらを特定の位置で選択的に切断して変換できれば、基質としてハロゲンや金属元素などの活性で廃棄物を排出するような官能基を必要としない革新的な合成手法となりうる。本研究ではロジウム触媒を用いるとシクロブタノールとN-トシルヒドラゾンが反応してシクロペンタノールが生成することを見出した。形式的にはシクロブタンの炭素ー炭素結合間にヒドラゾンから生成したカルベン炭素が挿入されている。さらに光学活性なロジウム触媒を用いると、ジアステレオかつエナンチオ選択的にカルベンが挿入して、光学活性なシクロペンタノールが合成できることを見出した。(2)N-アリルグリオキシルアミドの環化による3-ヒドロキシピリドン骨格のエナンチオ選択的な構築法の開発3-ヒドロキシピペリジン骨格は天然物を含む様々な生物活性物質に見られる重要な構造である。このため、3-ヒドロキシピペリジン骨格を入手容易な原料から効率良く合成する手法の開発は重要な研究課題である。本研究では市販されているグリオキシル酸、アニリン、臭化アリルより容易に調製できるN-アリルグリオキシルアミドに紫外光と光学活性ロジウム触媒を段階的に作用させることで、炭素ー水素結合と炭素ー炭素結合の切断を経てエナンチオ選択的に3-ヒドロキシピペリドン骨格を構築する手法を見出した。この手法により、様々な置換基を有する3-ヒドロキシピペリドン誘導体が高いエナンチオ選択性で合成できるようになった。持続可能な科学技術の確立に向けて、効率的な合成手法の開発が求められている。本年度は以下の3つの反応を開発した。いずれも不活性結合を活性化して進行する原子効率に優れた反応である。N-アリールアゼチジノールに[Rh(OH)(cod)]2 (5 mol %)およびDIFLUOROPHOS (12 mol %)を作用させるとキラルなインドリノールが高い収率、エナンチオ選択性で得られることを見いだした。ロジウムアゼチジノラートが生成した後、β炭素脱離によってアルキルロジウムとなり、1,4-ロジウム転位を経てアリールロジウムとなる。これがカルボニル基にエナンチオ選択的に付加したものと考えられる。アミノ酸から合成した光学活性なN-アレーンスルホニルアゼチジノールに[Rh(OH)(cod)]
DNAおよびヌクレオチド中の2-ヒドロキシアデニンの修復、浄化機構

2-ヒドロキシアデニンを含む二本鎖オリゴヌクレチドと培養細胞の抽出液をインキュベートした後、変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動で分析したが、2-ヒドロキシアデニンを含む鎖と相補鎖のいずれの場合にも、明瞭な切断断片は観察されなかった。2-ヒドロキシデオキシアデノシン5'-三リン酸(2-OH-dATP)、及び他の酸化的損傷デオキシヌクレオシド三リン酸である、8-ヒドロキシデオキシアデノシン5'-三リン酸(8-OH-dATP)、8,5'-シクロデオキシアデノシン5'-三リン酸、8-ヒドロキシデオキグアノシン5'-三リン酸(8-OH-dFTP)、5-ヒドロキシデオキシシチジン5'-三リン酸及び5-フォルミルデオキシウリジン5'-三リン酸を調整し、ヒトMTH1蛋白質または大腸菌MutT蛋白質とインキュベートしたところ、2-OH-dATP、8-OH-dATP、8-OH-dGTPの一リン酸体への加水分解が観察されたが、他の損傷ヌクレオチドの分解は検出されなかった。また、大腸菌MutT蛋白質を用いて同様の実験を行ったところ、8-OH-dGTP以外の酸化的損傷ヌクレオチドの分解は観察されなかった。
ポーランドにおける経営管理機能の確立

ポーランドの労使関係は、連帯運動が労組を中心とした社会運動としてスタートしたこともあり、民主化以降、経営は労組支配的色彩を一時期もった。それは企業長(社長)の選出から経営権に属する重要事項でさえ、労組連帯の意向が強く反映されたということである。しかし民主化と市場経済の導入から、6カ月が経過し、ポーランドの労使関係をめぐる状況は大きく変化してきた。1)国営企業の民営化が進展し、民営化された企業では、労組の影響力は大幅に低下した。2)ポーランドに進出した外国企業では、労組の結成や活動に反対する企業も多く、オルグという経験をもたない労組は、自らの要求を政府に対する抗議行動という形で展開する場合が多い。しかし、経営者も市場経済に対応すべく十分な経験と能力をもっているわけではない。経営者団体のまとまりや政府、労組に対する影響力もわずかである。ポーランドでは労使関係において政府の介入している面が、今日でも多く、本来の労使関係の確立には、まだ時間が必要である。
「縮小社会」における持続可能な地域社会の発展に関する実証的研究

本研究は、「縮小社会」化する地域社会が持続可能な発展を続けるためにはどうあるべきか、そのために必要な社会関係資本をどう蓄積していったらよいか、大都市を事例にして実証的研究を試みたものである。具体的には、札幌市と北九州市をフィールドとし、国際比較研究として韓国・大田広域市を取り上げた。比較研究の成果として、大都市においてはどのような規模の「小地域」で、誰が担い手として「まちづくり」を担っていけるかが鍵であり、「小地域」における主体的な担い手形成が、持続可能な地域社会にとっての課題であることが明らかになった。当該年度は、韓国での本格的な調査と資料収集、そして中間成果の報告と研究交流を行った。1、札幌市内のフィールドワークとして、もみじ台団地地区での調査と資料収集を行い、韓国・大田広域市との比較研究を行った。2、成果報告として、11月に済州島で開催された日韓生涯学習研究セミナーにおいて、「大都市における地域社会教育実践成立の可能性ー地域コミュニティと担い手をめぐる日韓(札幌・大田)比較からー」と題して研究報告を行い、同題目での研究ノートを『経済論集』第60巻第3号(北海学園大学経済学会,2012.12)に掲載した。3、11月の済州島訪問では、韓国の地方自治制度や「まちづくり」に関する資料収集を行った。4、3月に大田広域市・釜山広域市・ソウル特別市を訪問し、現在各大都市で行われている具体的な「まちづくり」を視察するとともに資料収集を行った。大田広域市では、地域づくりリーダーへのライフヒストリー調査を継続して行うとともに、東区庁での聞き取り調査や資料収集、大田大学校図書館での文献収集等を行った。5、しかし、北九州市での本格的地域調査はできなかった。当該年度は、最終年度の予定であり、韓国での長期滞在(1か月弱)によるフィールドワークとその後の追加調査を行った。また、中間成果の報告も行った。1、韓国・大田広域市での調査では、大田広域市の新たなコミュニティ政策である「大田型良いまちづくり公募事業」に着目し、その全容と公募事業の具体的な展開について東区をモデルに継続的な聞き取り調査を行った。2、大田広域市と比較するため、釜山広域市でのまちづくりの事例やソウル特別市でのコミュニティ政策についても調査を行った。3、それらの成果報告として、コミュニティ政策学会第12回大会(西南学院大学)において「韓国・大田広域市におけるコミュニティ政策の変遷と「まちづくり」の動向」と題して報告した。4、しかし、北九州市での地域調査を行うことができなかった。当該年度は、主に資料収集及び予備的調査を行った。1、韓国・大田広域市では、現地の研究協力者である大田大学校のアン・ソンホ教授及びクァク・ヒョングン教授から大田広域市におけるコミュニティ政策である「虹プロジェクト」「福祉マンドゥレ」等について現状を伺うとともに、市庁や区庁、当該地域の洞住民センターや福祉館等の現地調査や資料収集を行った。そして、収集してきた資料等は、翻訳して内容把握に努めた。また、貧困地域であるパナン洞の生命社会福祉会館のイ・チェヒョン館長を訪ね、地域住民側のリーターとしてライフヒストリー調査へ向けての予備的調査を行った。ここでは、韓国の歴史や政府の政策による日本とは異なる地域社会の形成史やそのコミュニティ政策がわかり、その中で大田広域市独自の政策である「虹プロジェクト」「福祉マンドゥレ」等の特徴を理解することができた。また、韓国人のライフヒストリーを聞き取るためには、言語の壁のみならず、歴史的文化的違いを理解することも予備知識として不可欠であることもわかった。2、国内の比較研究として北九州市での予備的調査も行った。八幡製鉄所からの歴史のある八幡東区大蔵地区を訪ね、地区公民館からの伝統ある地域社会の成り立ちなどについて情報収集することができた。これらは、研究目的である大都市の地域社会の構造やそれぞれの自治体におけるコミュニティ政策の現状を知る上で有意義な調査であった。韓国との比較研究を進める上での資料収集や現状把握という点でも、充分な成果があったといえる。3、しかし、一方で札幌市での3地域については、札幌市役所から情報を得て対象地域の絞り込みまでは行ったが、具体的な地域調査に着手することができなかった。本研究で取り上げた3地区は、大都市の影の部分ともいえる社会的排除地域であった。つまり、日本の2地区は高齢化と人口減少が進み、韓国の1地区は貧困とスラム化が進んでいる地域であった。そこでは、既存の町内会・自治会も包括した小学校区(北九州市)・中学校区(札幌市)毎の「まちづくり協議会」等が自治体のコミュニティ政策として創られていた。

一方、町内会・自治会のない韓国では、「まちづくり」を進めていく中で地域共同体の形成が目指されるとともに、大田広域市では社会的排除地域への「選択と集中」による「虹プロジェクト」と称するコミュニティ政策が特定の地域で進められ、福祉施設を拠点とする「まちづくり」が行われていた。いかなる地域であっても、地域社会が持続可能な発展を続けてくためには、自治体として何らかの「まちづくり」政策を持って地域住民に働きかけるとともに、地域住民の中からもそれに呼応して、その「まちづくり」を担っていく者が存在しなければ、成り立たない。比較研究の成果として、大都市においてはどのような規模の「小地域」で、誰が担い手として「まちづくり」を担っていけるかが鍵であり、「小地域」における主体的な担い手形成が、持続可能な地域社会にとっての課題であることが明らかになった。社会学札幌市での地域調査は、札幌市役所からのデータ提供によって、直接的地域調査から間接的調査へと変更したことによって昨年度の遅れを取り戻した。しかし、北九州市での調査は行うことができなかった。韓国での調査は、現地での人的ネットワークの広がりと確立により、本格的に展開できるようになったが、逆に当初よりも突っ込んだ調査が必要となって来たことが明らかになり、全体としてはやや遅れた状況となっている。研究期間を1年延期できたので、なんとか後1年で北九州市での補足調査を行い、韓国・大田広域市での追加調査を行ない、研究成果を上げることができると考える。韓国・大田広域市での資料収集及び予備的調査は順調に進んでいるが、比較対象として札幌市での地域調査は着手したばかりであり、当初予定していた研究計画よりやや遅れているといえる。理由は、当該年度は研究代表者の大学内の仕事(入試委員等)がたまたま当該年度に集中し、長期休み期間を含めて充分な調査時間を取ることが出来なかったためである。1、札幌市の地域調査については、札幌市役所の協力による資料分析を中心に進める。2、北九州市の八幡東区大蔵地区については、早い段階での地域調査と資料収集を実施したい。3、韓国での継続的な調査は、夏休み期間を利用して約1ヶ月程度現地に滞在しながら、フィールドワークによる地域調査と分析を行っていく。4、年度末をめどに研究成果報告書をまとめて行く。1、北九州市八幡東区大蔵地区での地域調査を早期に実施する。2、韓国・大田広域市での追加調査を夏休み期間中に行う。3、これらを踏まえて、年内をめどに研究成果報告書をまとめていく。遅れている札幌市内の地域調査については、早々に具体的に着手して進めていく予定である。また、韓国・大田広域市での調査は、本格的なリーター層へのライフヒストリー調査として発展させていく予定である。北九州市についても、八幡東区大蔵地区に絞って、大蔵市民センターや大蔵まちづくり協議会での聞き取り調査を進めていきたい。韓国でのフィールドワーク調査を中心に長期的な地域調査を実施していくため、繰越金を含めて豊富な旅費が必要であり、収集した文献資料の翻訳作業も多く、繰越金を含めて充分な謝金が必要である。年度末には、研究成果報告書を作成するため、印刷製本費が必要となる。
強誘電体薄膜におけるドメイン壁の選択形成とその電子物性制御の実現

強誘電体において分極方向が一方向に揃っている領域をドメイン、ドメイン同士の境界をドメイン壁(DW)と呼ぶ。近年、このDWでは導電性の変調や光起電力効果といった特異な物性を呈することが報告され注目されている。このようなデバイスを作製する際にはDWを強誘電体薄膜中の任意の位置に導入する技術が必要となる。本研究において我々は、菱面体晶系強誘電体であるBiFeO3薄膜の結晶成長方向が基板の有するステップ端で制限されることに着目し、基板表面に形成したパターンによりDWの形成制御が可能であることを見出した。平成26年度は、まずエピタキシャルBiFeO3(BFO)薄膜中に自然形成されるドメイン壁の局所構造と電子物性を詳細に評価した。RFマグネトロンスパッタ法およびイオンビームスパッタ法によりSrTiO3(001). (110), (111)単結晶基板上にエピタキシャル成長させたBFO薄膜のドメイン構造を評価したところ、帯電したドメイン壁はほとんど存在せず、非帯電180°、109°、71°ドメイン壁が観察された。また、これらのドメイン壁の幅を、非線形誘電率顕微鏡(SNDM)を用いて評価したところ、ドメイン壁の種類によらず数nm程度であることが示唆された。これはこの幅でポテンシャルが変調されていることを示している。並行して任意の位置へのドメイン壁の選択形成に取り組んだ。ドメイン壁は面内配向の異なるBFO結晶同士の双晶境界であることから、基板の任意の位置に(疑似的な)双晶境界を人工的に形成することを試みた。<110>方向に4°微傾斜させたSrTiO3(100)単結晶を(110)面で貼り合わせた接合角8°のバイクリスタル基板上にBFO薄膜を作製した。バイクリスタル基板の接合面近傍のBFO薄膜の圧電応答顕微鏡像から、試料内にはSrTiO3の接合面直上においてのみ,BFOの分極がhead-to-headとなる帯電した109°ドメイン壁が形成できたことがわかった.ただし,自然に形成される双晶面をもつ109°ドメイン壁とは異なり,接合面は小角粒界となるため,多くの転位が導入されていると考えられる.また,互いの結晶方位が8°傾いているため,分極ベクトルのなす角は正確には101°となる.このSNDM像から、ドメイン壁近傍にはSNDM信号の強度が高い幅が約40 nmの領域が観察され、ポテンシャルが変調されていることが確認できた。H26年度に作製した、SrTiO3(STO)バイクリスタル基板上に作製したBiFeO3(BFO)薄膜におけるSTO双晶境界近傍の断面TEM像を観察した。その結果、STO基板双晶境界上のBFO薄膜は、転移が多数存在し理想的なドメインウォールを形成できていないことが分かった。そこで、<110>方向に4°微傾斜したSTO(001)基板の一部をArイオンエッチングにより凹凸を作製したパターン化STO基板を作製した。この基板は<110>方向に4°微傾斜したSTO(001)基板が有するステップアンドテラス構造の向きを、パターンを形成することで、一部を逆向きのステップアンドテラス構造にすることができる。このパターン化STO基板上にBFO薄膜を作製することで、帯電した109°ドメインウォールの形成を試みた。この圧電応答顕微鏡像を評価したところ、ステップの向きが変わる場所で帯電109°ドメイン壁が形成されていることが確認できた。これにより、STO基板に微細な凹凸パターンを形成することでBFO薄膜のドメイン壁の任意位置への形成に成功した。パターン化STO基板は双晶ではなく単結晶であることから理想的なドメインウォールが形成されているものと考えられる。今後はこのドメインウォールの断面TEM像観察とその導電性を明らかにしていく予定である。また、ドメインウォールの物性を明らかにするためにストライプドメインおよび単一ドメイン構造を有するBFO薄膜においてPt/BFO/Ptコプレーナキャパシタを作製し、波長405nmの青紫色レーザ照射下における光起電力効果を評価した。その結果、ストライプドメイン構造を有するBFO薄膜においてレーザ光の偏光方向に依存しない起電力が大きくなることが分かった。これはドメインウォールが有する物性であると考えられる。当初計画において、平成26年度は自然形成されるDWの局所構造と電子物性の評価、任意のドメイン壁の選択形成を行う予定であった。研究実績の概要に記載したように、配向の異なるSrTiO3単結晶基板上にエピタキシャル成長させたBiFeO3薄膜に自然形成されるドメイン壁の幅を評価し、非線形誘電率の変調を確認した。また、SrTiO3バイクリスタル基板上にBiFeO

3薄膜を作製することで、その双晶境界上に自然形成されない帯電した109°ドメイン壁を人工的に形成することに成功した。研究費執行状況も当初計画通りであり、概ね順調に進展している。強誘電体薄膜物性平成27年度は当初計画通り、選択形成されたドメイン壁の局所構造および電子物性を詳細に調べる。自然形成されたドメイン壁の電子物性を基準に双晶基板上に作製したドメイン壁、任意の位置で傾斜方向を変えた基板上に作製したドメイン壁の局所構造および電子物性を比較する。また、これらに電場印加することで帯電DWを形成し、分極反転の影響を調べる。これにより転移・欠陥がドメイン壁の電子物性に与える影響を明らかにする。また、電子ビームリソグラフィにてドメイン壁上に選択的に電極を形成することで作製したナノキャパシタの特性を調べ、スイッチングデバイスの創成の基礎データを得る。
メタボリックシンドロームからみた子宮筋腫に対する新しい治療戦略

メタボリックシンドローム(MS)で重要な役割をはたすアンジオテンシン・アルドステロンの筋腫細胞増殖機構を明らかにした。MSに抑制的に作用するアディポネクチンの筋腫細胞増殖抑制機構を明らかにした。植物性エストロゲンのジェニスタイン、ターメリック・ウコン中有効成分のクルクミンによる増殖抑制効果を検討し、PPARγを介する抑制系を明らかにした。子宮筋腫動物実験系として、ヒト化マウスを用いたヒト子宮筋腫移植モデルマウスを開発した。(1)メタボリックシンドローム発症に深く関係するアデイポネクチンの子宮筋腫細胞増殖に対する影響を検討した。アディポネクチンが子宮筋腫細胞増殖に抑制的に作用することを明らかとした。Cell count法およびMTSアッセイで評価したところ、30μg/mlアディポネクチン添加は子宮筋腫モデル細胞株であるELT-3細胞の増殖を有意に抑制した。抑制機序としては、アポトーシスアッセイおよびヘキスト染色による解析の結果、アディポネクチンはアポトーシスを介して増殖抑制に働くのではないことを明らかにした。メタボリックシンドローム患者ではアディポネクチン血中濃度が低下していることより、アデイポネクチンによる子宮筋腫細胞増殖抑制機構が解除されており、子宮筋腫細胞増殖にはたらく可能性が示唆された。(2)ヌードマウスを用いた子宮筋腫モデルマウスを作製し、アルドステロン阻害剤であるスピロノラクトンを経口投与し、in vitroで認めた抑制効果を検討した。子宮筋腫モデルマウスにおける子宮筋腫発症が不安定なため、このモデルを用いた研究実績のある海外のラボとの研究協力により、基礎的な条件設定からの検討をおこなった。その結果、接種前のELT-3細胞の培養条件の調整、十分な細胞数の接種、ヌードマウスに対するエストラジオールペレットによるエストロゲンサポートが有効であることがわかった。このモデルを用いた予備実験の結果では、スピロノラクトン投与を行うと子宮筋腫発症が低下する結果となり、in vivoにおけるスピロノラクトンの子宮筋腫に対する抑制効果が認められた。現在、このモデルを使用して実験継続中である。(1)H20年度にヌードマウスを用いた子宮筋腫モデルマウスを作製し、アルドステロン阻害剤であるスピロノラクトンを経口投与し、in vitroで認めた掬制効果を検討したが、ラット子宮筋腫細胞であるELT-3細胞を用いたものであったため、ヒト子宮筋腫に対するin vivoでの効果検討が必要とされた。そこで、これまでヒト子宮筋腫を長期間維持できる適切なモデルがなかったため、今年度はヒト子宮筋腫移植モデルマウスを新たに開発した。今回開発したモデルでは、移植後8週でも筋腫の組織学的構築、エストロゲンレセプター・プロゲステロンレセプター蛋白発現、平滑筋特異マーカーであるαSMA蛋白発現が維持されており、ヒト子宮筋腫モデルとしては画期的なものである(特許出願中)。このモデルを用いることにより、スピロノラクトンに限らず、種々の薬剤の子宮筋腫に対するin vivoでの治療効果検討に応用しうることが期待できる。(2)このモデルを用いて、スピロノラクトンを経口投与し、in vivoでの抑制効果を検討した。投与8週の段階では、スピロノラクトン投与群では、非投与群と比較して、組織学的に明らかに子宮筋腫中の平滑筋生細胞数の減少、Ki-67陽性細胞数の減少、アポトーシス細胞数の増加を認めた。これより、スピロノラクトンのヒト子宮筋腫細胞増殖に対する抑制効果がin vivoでも明かとなり、実際のヒトに対するスピロノラクトン投与による子宮筋腫増殖抑制効果を検討する臨床研究にむけた、重要な基礎的情報が得られた。現在、さらに詳細な抑制メカニズムについての検討を加えている。(1)H21年度に作成したヒト子宮筋腫移植モデルマウスをさらに詳細に検討した。移植子宮組織の生着にはエストロゲン補充が必要であること、子宮筋腫治療薬であるGnRHアゴニスト投与により移植組織でのアポトーシス亢進することより、子宮筋腫組織でのエストロゲン依存性が確認された。プロゲステロン補充追加により移植組織片のサイズの増大を認め、8週間で体積で約1,3倍となり、実際のヒト生体内での増大スピードと同様であることから、ヒト子宮筋腫のin vivoモデルとしての合理性が示された。(2)PPARγを活性化し、メタボリックシンドローム改善効果が期待できるクルクミンによる子宮筋腫細胞増殖抑制効果をin vitroで検討した。クルクミンによりアポトーシス誘導亢進が認められた。子宮筋腫細胞への直接的抑制効果とメタボリックシンドローム改善効果からの子宮筋腫増大抑制効果の両面からの治療効果が期待できる。クルクミンはウコン(生薬)中の有効成分であり、膵癌患者等での臨床試験においても大きな副作用なく投与可能であることから、実際の子宮筋腫治療への応用が期待できる。上記子宮筋腫モデルを用いた経口投与実験を現在進行中である。

(3)糖尿病治療薬であるメトホルミンによる子宮筋腫細胞増殖抑制効果をin vitroで検討した。メトホルミンはインスリン抵抗性改善効果をもち、メタボリックシンドローム改善効果が期待できる薬剤である。現在のところメトホルミンによる細胞増殖抑制を認め、AMPK (AMP-activated protein kinase)の活性化とmTOR (mammalian target of rapamycin)シグナルの抑制を認めた。現在さらに詳細なメカニズムの解析を検討中である。
可微分力学系の大偏差原理に関する研究

どのような可微分力学系に対して大偏差原理が成立するのかという判定条件とそのレート関数をあたえる問題に取り組んでいる。今年度は九州大学に滞在し、辻井正人氏、平山至大氏等と集中的なセミナーを行った。また、ポルトガル・リスボンにおいて開催された研究集会に参加し、英国Surrey大学のI. Melborne氏、北海道大学の由利美智子氏等と議論し、貴重な情報を得ることができた。昨年度までの研究によって、帰還時間関数と関連して力学系の明記性とよばれる性質に付随した判定条件を得ていたが、今年度はこれとは独立した判定条件、すなわちタワー拡大における尻尾の超指数的減衰から大偏差原理が導かれることがわかった。この場合にも大偏差原理のレート関数を不変確率測度のエントロピーとLyapunov指数の差を用いて具体的に表示できる。一方、タワー拡大において尻尾が指数的に減衰しながら大偏差原理が成立しない反例を構成することができた。私が今年度に得たこれらの結果は、大偏差原理が成立するか否かという問題が大数の法則や中心極限定理などその他の極限定理よりも繊細な問題であることを示唆しているように思われる。今後の課題としては、レート関数の解析性ないしは微分可能性について調べ、その崩壊と相転移現象との関連について解明したいと考えている。研究期間全体を通した大偏差原理に関する研究成果については"Recurrence timesand large deviations"という標題で論文を執筆し現在投稿中であるが、インターネット上ではすでに公開されている(arXiv:0801. 2409vl[math. DS])。また、海外を含むいくつかの大学のセミナーにおいてこの研究成果について講演している。どのような幾何学的あるいは混合的性質を持つ可微分力学系に対して大偏差原理が成立するのか、また、そのレート関数を具体的に書き表すことができるだろうかという問題に取り組んでいる。導関数が一様に0ではない区分的に滑らかな1次元写像、あるいは一様双曲性を持つ微分同相写像の場合については高橋陽一郎氏やL.-S.Young氏等の研究によって大偏差原理が成立することが知られ、そのレート関数の表現もあたえられている。しかしながら、たとえば、多項式によって定義される1次元写像やHenon写像等の具体的な非一様双曲型力学系の例に対して大偏差原理が成立するかどうかについての判定条件はまだ知られていない。私は、この問題を解決するための準備として情報収集と論理の分析を行った。特に、東京工業大の鷲見直哉氏、北海道大の辻井正人氏との議論を通して、この問題の解決のためにはLyapunov指数とよばれる力学系に固有な標数が連続に変化するように確率測度の空間をうまく制限することが重要であり、その際にL.-S.Young氏によって提案された力学系のタワー拡大の手法が有効であろうとの認識を得た。また、非一様双曲型力学系に対して、確率測度の空間がうまく制限できるような場合については、大偏差原理におけるレート関数だけではなく、マルチフラクタル解析、具体的には力学系の時間平均やLyapunov指数に関する次元スペクトルの具体的な表示が求まることがわかった。強い双曲性や写像の微分が一様に0ではないという仮定のもとでは、高橋陽一郎氏やL.-S.Young氏等の研究によって大偏差原理の成立することやそのレート関数の表示がすでに知られている。しかし、既存の研究の枠組みでは非一様双曲型力学系とよばれるロジスティック写像やHenon写像を含む広いクラスの力学系に対して大偏差原理が成立するかどうかを判定することができなかった。この判定条件をあたえるために私は昨年度に引き続き情報収集と論理の分析を行った。特に、東京工業大の鷲見直哉氏、北海道大の辻井正人氏や広島大の平山至大氏等との議論はとても有意義であった。その結果、力学系の帰還時間関数から導かれるMarkov tower写像に対して大偏差原理が成立するためのひとつの判定条件を得た。それは力学系の明記性とよばれる性質に関連したものであるが、この大偏差原理に関する判定条件の興味深い点はL.-S.Young氏の一連の研究によってすでに得られている絶対連続不変測度の存在や指数的混合性に関する条件とは独立した条件であるということである。また、私が得た判定条件によって広いクラスの力学系に対して大偏差原理の成立を示すことができる。たとえば、ほとんどすべての単峰写像力学系に対して大偏差原理が成立する。私はこの結果の応用としてさらに、多項式写像やLozi写像といった現在までに盛んに研究されてきた多くの具体的かつ興味ある可微分力学系に対して大偏差原理の成立を判定できると考えている。

一方、タワー拡大において尻尾が指数的に減衰しながら大偏差原理が成立しない反例を構成することができた。私が今年度に得たこれらの結果は、大偏差原理が成立するか否かという問題が大数の法則や中心極限定理などその他の極限定理よりも繊細な問題であることを示唆しているように思われる。今後の課題としては、レート関数の解析性ないしは微分可能性について調べ、その崩壊と相転移現象との関連について解明したいと考えている。研究期間全体を通した大偏差原理に関する研究成果については"Recurrence timesand large deviations"という標題で論文を執筆し現在投稿中であるが、インターネット上ではすでに公開されている(arXiv:0801. 2409vl[math. DS])。また、海外を含むいくつかの大学のセミナーにおいてこの研究成果について講演している。
現代沖縄の祖先祭祀と諸個人のライフヒストリーに関する社会人類学的研究

本研究の目的は、現代沖縄の祖先祭祀について、ライフヒストリーの手法を用いながら分析することにある。沖縄社会が近代化するなかで、そこに暮らす彼/彼女らが、祖先祭祀に関連する伝統的慣習といかに関わっているか、その実態を明らかにすることを目指すものである。近年、沖縄では、祖先祭祀の実質的運営や継承において、個人の自由な自己選択による進学や就職、相続をはじめとする近代的価値観との相克から、世帯及び親族間の軋轢や葛藤を生み出しているという状況がある。平成21年度は、とりわけ女性と祖先祭祀との密接なかかわりに注目し、いかに沖縄の伝統的慣習が次世代へ受け継がれていくのかそのメカニズムの解明を中心に研究を行った。4月から5月までは申請者がこれまで行ってきた文献研究と理論研究の拡充と総括を行った。中部地区の関係諸機関(名古屋大学図書館等)沖縄県の関係諸機関の資料をもとに、沖縄の祖先祭祀と社会組織に関する研究動向を把握するとともに、新たな試みとしてジェンダー・フェミニズムに依拠する諸研究を精読し理論の拡充に努めた。6月から9月初旬、および、1月から2月初旬までの計4ヶ月間は、沖縄県国頭郡金武町にて現地調査を行い、祖先祭祀の担い手である女性を中心にライフヒストリーの手法を用いながら聞き取り調査を進めた。その結果、祖先祭祀の遂行が家族あるいは世帯成員への愛情表現として女性間で評価されていること、また、夫婦間における妻の夫への主張の基盤ともなっていることなど、女性の社会的評価と祖先祭祀が深い結びつきを持つことが、女性の祖先祭祀への積極的参与を促す要因となっていることが明らかとなった。また、それと並行し、その成果を学術雑誌への投稿や学会での口頭発表において公開し、研究のさらなる深化を目指した。平成20年度は、こうした現状の中で、いかに沖縄の伝統的慣習が次世代へ受け継がれていくのか、そのメカニズムの解明を中心に研究を行った。4月から8月までは申請者がこれまで行ってきた文献研究と理論研究の拡充と総括を行った。主に関東エリア・中部エリアにある関係諸機関(国立国会図書館、法政大学沖縄民俗研究所、名古屋大学図書館等)の資料をもとに、沖縄の祖先祭祀と社会組織に関する研究動向を把握した。その結果、沖縄のポストモダン的状況に基づいた研究が今後ますます必要になることを確認できた。8月から10月中旬まで、および、12月から3月中旬までの計6ヶ月間は、沖縄県国頭郡金武町にて現地調査を行い、祖先祭祀の担い手である女性を中心に聞き取り調査を進めた。その結果、祖先祭祀への参加、および、継承の契機が、女性たちの自己実現や人生史と深くかかわっていることが明らかにできた。
アストロサイト・オリゴデンドロサイト関連遺伝子を標的とした精神病性障害の病態研究

統合失調症の病態にはシナプス連絡の障害が関与しており、その結果として認知機能障害が生じると考えられる。実際、シナプス連絡形成で中心的働きを果たすミエリン関連タンパクの異常が、統合失調症死後脳による網羅的発現解析で確認されている。さらに、白質病変の描出に優れるMRIのDTI画像所見でも統合失調症のミエリン異常が示唆されている。そこで、本年度はミエリン関連タンパク遺伝子である、SOX10,MOG, TF(transferring), CNP, OLIG2, ERBB3を候補遺伝子とし、統合失調症との関連解析を大規模ゲノムサンプル(患者768名および健常対照者768名)によって、倫理的配慮のもと実行した。その結果、SOX10のイントロン領域に存在するSNP、およびMOGの3'UTR領域に存在するVNTR多型と統合失調症との間に強い関連が見られた。TF、CNP、OLIG2、ERBB3の各遺伝子と統合失調症には関連は見られなかった。また、これまでCaucasianで強い関連が示唆されているCNPとOLIG2に関しては遺伝子-遺伝子相互作用を考慮した解析も実行したが、統合失調症との関連は見られなかった。今回の大規模遺伝子関連研究により日本人統合失調症患者の病態生理には欧米人種とは異なるミエリン関連タンパク遺伝子が関与していることが示唆された。現在、関連の見られた遺伝子多型の生理学的意義について、MRIによるDTIおよび認知機能を表現型として検討を行っている。・背景統合失調症の病態にはシナプス連絡の障害が関与しており、その結果として認知機能障害が生じると考えられる。・対象と方法・結果SOX10のイントロン領域に存在するSNP、およびMOGの3`UTR領域に存在するVNTR多型と統合失調症との間に強い関連が見られた。SOX10のSNPと脳梁後部のFA値の間に関連が見られた。・考察今回の大規模遺伝子関連研究により日本人統合失調症患者の病態生理には欧米人種とは異なるミエリン関連タンパク遺伝子が関与していることが示唆された。
水中への臭素・臭化水素混合物の溶解度の測定と推算方法の開発

1.臭素,臭化水素が有毒・腐食性物質であるので専用のドラフトチャンバー内で溶解度が測定出来るよう装置を組み立てた。前年度の経験に基づき経路・バルブは出来るだけテフロンに変えて装置を組み立てた。このため溶解度の測定は一段と容易・正確になった。溶解度の測定は混濁点を目で観察,組成は容量法で決定する。この装置は通常の透明な物質の混濁点の識別は容易で文献値とよく一致した。しかしながら,臭素は褐色の不透明の液体であり,水に殆ど溶けない液であるが,水リッチ相でもかなり濃い褐色を示し、混濁点の確認には非常に注意を要する。2.臭素-水2成分系および,臭素-臭化水素-水3成分系の溶解度を混濁点法を用いて20°Cで測定した。測定結果は,2成分系では文献値とほぼ一致した。3成分系の溶解度の文献値は小さな図のみであるので直接比較することは出来ないが,2成分系の結果から考えて3成分系もほぼよいデータが得られたものと考えられる。テフロン部品による微小な漏れの問題が解決していないので,正確な圧力測定が困難で,液液平衡(タイライン)の測定は,装置を更に検討・改良して,精度のよいデータを蓄積することが次年度の予定である。3.臭化水素-水2成分系の気液平衡が,通常の気液液平衡と大きく異なっているため,正確な計算が困難であった。したがって,3成分系の推算は出来たが誤差の大きいものとなった。2成分系の計算を電解質を考慮した活量係数式でさらに検討する。次により高温までの外挿を可能にするため,状態方程式で相関・推算を行う必要がある。4.平衡物性(溶解度,気液平衡等)と輸送物性(粘度)の相関性についても検討する。
地方自治体における「地域力」の自己診断・育成モデルの構築

研究初年度である2018年度は、主に地域協働による安全・安心なまちづくり「セーフコミュニティ(SC)」活動を推進している国内地方自治体(15基礎自治体)及びその学校版の取組である「セーフスクール(ISS)」活動を進めている児童保育及び教育施設(保育所・小中学校合計約30施設)における取組み状況に関する情報収集とその整理を中心におこなった。情報収集に関しては、現地(地方自治体及び学校)に赴き、SC及びISS担当者から取組の状況についてヒアリングを行うとともに、当該年度においてSC認証審査を受けた自治体及び保育・教育施設の認証申請に関する資料(認証申請書及び現地審査報告書、会議資料等)をもとに「問題点」「対策」「取組の成果」を取りまとめた。加えて、これらの自治体のうち3自治体において救急搬送データから外的要因による受傷事例の分析に取り掛かった。その結果、地域の特性に応じて受傷傾向が異なり、それぞれの安全領域での特徴を比較することができた。これらの一連の調査から得た情報と分析結果については中間報告ではあったが、研究に協力いただいている自治体を対象に研修会(7月)、SC定例会(2月)に報告及び情報提供を行った。また、自治体の事例等については、11月に我が国で開催されたアジア地域SC会議において各自治体から報告されたが、その報告内容について研究者の立場から支援を行った。また、救急搬送データ分析からみえる地域の安全特性について本会議にて共同研究として報告した。研究目標である「地域力の自己診断・育成モデル」を構築するために必要な情報収集先となる自治体との協力関係の構築と情報収集(フィールドワーク)はある程度進んだ。しかし、先行研究の確認については、自治体や児童保育・教育施設とのコミュニケーションに予想以上の時間を費やしたため、予定しているほど進めることができなかった。フィールドワークの結果、複数の自治体から救急搬送データや医療機関受傷データの提供を受け、安全状況(特に受傷に関する状況)の分析が可能となった。現在は、3自治体から救急搬送データ、2自治体から医療機関への受診データ(いずれも個人情報は含まれていない)を受け、分析を進めているところである。また、地域住民に対してアンケート調査を自治体と共同で実施するべく準備を進めている。「先行研究に関する調査」については、SCやISSが広範囲にわたる領域をカバーしていることと、前述のアジア地域SC会議の開催支援等のため、当初想定していたほど進めることができていない。現在、論文や書籍等のリストを作成し、順次入手しているところである。2年目(2019年度)は、当初の予定どおりアンケート調査とヒアリング調査の実施及び分析を進める。アンケート調査については、現在アンケート調査の実施にむけて自治体とともに準備を進めている。直近では、5月中に配布・回収を予定しており、6月から分析を行う予定である。加えて、他の自治体においても類似調査の有無を確認し、実施している場合はそれら調査結果を比較しながら分析を進める。ヒアリング調査については、引き続き自治体での安全・安心における問題点とその対策(行政事業、市民や企業による活動及び地域協働によるSC活動の3分類)に関する情報収集を行う。収集する情報は、申請書や活動報告書などの既存の資料等から得た情報をベースに担当者や市民との面談式で行う。重点課題に対して設置されている対策委員会に関しては、対策委員会の会議での参与観察を行うとともに、事務局との対面聞き取り調査を行うことを予定している。日程調整が難しい場合は、アンケート式で情報を収集することも検討している。