hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
IDDMにおけるゲノムの不安定性とインプリンティング

本研究の目的は、IDDMに連鎖する主要疾患感受性遺伝子IDDMIの由来する親の性に注目してゲノムのインプリンティングについて検討し、IDDMの示す複雑な遺伝様式を解明することにあった.初年度においては抗GAD抗体陽性のIDDMを発端者にもつ27家系において遺伝解析を行い、IDDMIに連鎖するHLA-DQ領域のDQA1-DQB1ハプロタイプを決定した.その結果、一般人口におけるHLA-DQハプロタイプの民族的な相違にもかかわらず抗GAD抗体陽性のIDDMは欧米白人におけるのと同様にやはりDQA1^*0301-DQB1^*0302に関連を認めた.しかもこのalleleをヘテロに持つ両親を調べたところ、ランダムな伝播頻度に比して母親からは強い連鎖を認めた(p<0.003).ところがこのalleleをヘテロに持つ父親を調べた結果はランダムな伝播頻度に比して有意な連鎖を認めず、母親における頻度と比較して有意に異なる結果であった(p<0.004).これらのことからIDDMの発症にはIDDMI座位における後生的なインプリンティングが関与していることが示唆された.続く平成10年度には、この結果に基づき後生的な発現の相違を示す遺伝子の同定を試みた.インスリノーマの組織よりRNAを抽出して、3'anchor primer and labeled 5'arbitrary primerを用いてRT-PCRを行った.標識したプライマーにより得られる産物を電気泳動したところ膵B細胞内で発現している遺伝子に相当するESTのバンドを多数認めた.これらは同一人の正常膵組織より得られるバンドと対比させることによりIDDMに伴って発現の異なる遺伝子を同定、クローニングする際の貴重なデータベースとなることが判明した.本研究の目的は、IDDMに連鎖する主要疾患感受性遺伝子IDDMIの由来する親の性に注目してゲノムのインプリンティングについて検討し、IDDMの示す複雑な遺伝様式を解明することにあった.初年度においては抗GAD抗体陽性のIDDMを発端者にもつ27家系において遺伝解析を行い、IDDMIに連鎖するHLA-DQ領域のDQA1-DQB1ハプロタイプを決定した.その結果、一般人口におけるHLA-DQハプロタイプの民族的な相違にもかかわらず抗GAD抗体陽性のIDDMは欧米白人におけるのと同様にやはりDQA1^*0301-DQB1^*0302に関連を認めた.しかもこのalleleをヘテロに持つ両親を調べたところ、ランダムな伝播頻度に比して母親からは強い連鎖を認めた(p<0.003).ところがこのalleleをヘテロに持つ父親を調べた結果はランダムな伝播頻度に比して有意な連鎖を認めず、母親における頻度と比較して有意に異なる結果であった(p<0.004).これらのことからIDDMの発症にはIDDMI座位における後生的なインプリンティングが関与していることが示唆された.続く平成10年度には、この結果に基づき後生的な発現の相違を示す遺伝子の同定を試みた.インスリノーマの組織よりRNAを抽出して、3'anchor primer and labeled 5'arbitrary primerを用いてRT-PCRを行った.標識したプライマーにより得られる産物を電気泳動したところ膵B細胞内で発現している遺伝子に相当するESTのバンドを多数認めた.これらは同一人の正常膵組織より得られるバンドと対比させることによりIDDMに伴って発現の異なる遺伝子を同定、クローニングする際の貴重なデータベースとなることが判明した.本研究の目的は,インスリン依存型糖尿病(IDDM)への連鎖が明かなヒトゲノム遺伝子領域を目標として,この領域内でゲノムの不安定性とインプリンティングに関連する特定の塩基配列をスクリーニングし,その部の変異がIDDM患者で見られるかどうかを検討することである.今年度はまず検査対象となるIDDM患者とその第一度近親者の登録と検査を行った.目標として2年間に50家系の調査を行う.患者さん,近親者について本人(保護者)の承諾の上,今年度は38家系のIDDM発端者,第一度近親者が検査を終了した.この検査項目としては抗GAD抗体価,HLA-DQA1,DQB1の遺伝子型,耐糖能よりなる.抗GAD抗体の陽性であるIDDM発端者が持つDQ1A,DQB1遺伝子を検討した結果,DQA1^*0301/^*0301に最も強い遺伝的関連性associationを認めた.これは従来の報告を支持する結果であった.またDQB1座位についてはDQB1^*0302を持つことと相関を認め,欧米人での疾患感受性alleleと共通であることが示唆された.従来の検討では他の日本人特有の疾患感受性対立遺伝子が報告されている.しかし今回はIDDM診断の根拠として尿中C-peptide 10μg/日以下,抗GAD抗体陽性という厳格な基準を用いたことにより自己免疫の関連するIDDMを対象としてとらえられたためと考えられた.次年度は実際にゲノムの不安定性・遺伝子変異に関する検討を行い,疾患に特異的な遺伝的変異を同定する予定である.本研究の目的は、IDDMに連鎖する主要疾患感受性遺伝子IDDM1の由来する親の性に注目してゲノムのインプリンティングについて検討しIDDMの示す複雑な遺伝様式を解明することにあった.平成10年度には、前年度に得られた結果に基づき、後生的な発現の相違を示す遺伝子の同定を試みた.IDDMの病態やimprintingに基づいて発現パターンの異なるB細胞において発現する遺伝子を同定するため、ヒト・インスリノーマの組織より全細胞RNAを抽出し、3'anchorprimer and labeled 5' arbitraryprimerを用いてRT-PCRを行った.標識したプライマーにより得られる産物を電気泳動したところ、膵B細胞内で発現している遺伝子に相当するESTのバンドを多数認めた.

これらは同一人の正常膵組織より得られるバンドと対比させることによりIDDMに伴って発現の異なる遺伝子を同定、クローニングする際の貴重なデータベースとなることが判明した.現在、健常組織とのパターンの相違を示すESTについてクローニングを進めていることであるが、今後同様の方法にてインプリンティングを示す、B細胞内で発現する遺伝子も同定することができると考えられた.
含ヘテロ元素配位子をもつ希土類及びアルカリ土類金属錯体を前駆体とする酸化物の合成

最近、申請者は金属錯体に配位したチオラト等の含硫黄基の熱的なC-S結合開裂に基づく金属硫化物の生成を見いだし、酸素共存下の反応では酸化物が生成することも明らかにしている。本研究はこの結果に基づき、希土類元素の含硫黄錯体を前駆体として相当する酸化物、硫化物の合成反応を開発することを目的とした。具体的には、EuCl_3, EU(acac)_3, SmCl_3, Sm(acac)_3の各種希土類化合物をZn(SMe)_2に20重量%を加え、メタノール中で充分混練りし、メタノールを留去した試料を900°Cまで加熱することにより、希土類元素がドープされた硫化亜鉛の調製を行った。熱反応後、得られた生成物の解析は蛍光スペクトル測定により行った。EuCl_3およびEu(acac)_3を含むいずれの試料においても2価および3価のEuを含む発光スペクトルが観測され、熱反応の過程で3価のEuが一部2価に還元されていることがわかった。この機構としては金属間で配位子の移動を伴ういわゆる内圏型の電子移動と単純な電子移動の両者の可能性がある。また、一般に硫化亜鉛蛍光体を焼成させる際、アルカリまたはアルカリ土類金属のハロゲン化物等の融剤を添加すると粒子成長を促進させることが知られている。そこで、Zn(SMe)_2にEu(acac)_3および融剤であるKClを様々な重量比で試料を調製し、その蛍光スペクトル測定を行った。重量比Zn(SMe)_2: Eu(acac)_3: KCl=8:2:5の場合、励起波長395nmにおいて450-550nmの幅広い発光に加えて620nmと700nmの付近に3価のEuに由来する鋭く強い発光が観測された。さらに、Eu(acac)_3の重量比を増加させたZn(SMe)_2: Eu(acac)_3: KCl=7:3:5の場合においては、620nmと700nmの付近に3価のEuに由来する鋭く強い発光のみが観測された。
維管束植物の複葉と葉の起源の分子遺伝学的基盤の研究

本研究は大葉形成の制御機構の進化を明らかにするため,シダ植物の葉形態形成遺伝子の機能を特定することを目的とした.そのためリュウキュウトリノスシダの形質転換系の確立を目指した.アグロバクテリウを用いた形質転換系は確立出来なかったため、エレクトロポレーション法による形質転換系の確立を試みた.その結果,カルス,プロトプラストの形成,再分化に成功したものの,形質転換系の確立には至っていない。今後も形質転換系の確立を進め、葉の形態制御を明らかにしたい.本研究は大葉形成の制御機構の進化を明らかにするため,シダ植物の葉形態形成遺伝子の機能を特定することを目的とした.そのためリュウキュウトリノスシダの形質転換系の確立を目指した.アグロバクテリウを用いた形質転換系は確立出来なかったため、エレクトロポレーション法による形質転換系の確立を試みた.その結果,カルス,プロトプラストの形成,再分化に成功したものの,形質転換系の確立には至っていない。今後も形質転換系の確立を進め、葉の形態制御を明らかにしたい.本研究は葉の形態形成で重要な役割を持ち,植物において普遍的な機能を司るKNOX遺伝子,LEAFY相同遺伝子に着目し,維管束植物の大葉形成の制御機構の進化について特に単葉と複葉の形態制御の面から明らかにする事を目的とする.研究代表者らのリアルタイムPCRによる解析の結果シダ植物ではLFYにより制御されていることが明らかとなってきている.そこでシダ植物の葉形態形成におけるこれらの遺伝子の過剰発現トランスジェニック植物の作出,およびRNA干渉をもちいた発現抑制を行い形成される菜の形態を確認,シダ植物の単葉・複葉の形態形成における葉形態形成機能を特定することを目的とした.シダの各遺伝子の進化系統解析と発現解析:シダ植物オオタニワタリからmRNAを抽出しKNOX遺伝子,LEAFY相同遺伝子を単離し系統解析を行った.また、へラシダ(単葉)・シケシダ(複葉)を用いてKNOX,LFYのin situハイプリダイゼーションを行った.シダ植物の形質転換系の開発:シダ植物の形質転換系は未だ有効な系が確立されていない,しかし本研究を遂行するにあたりKNOX,LFYのシダ植物における機能を明らかにする必要がある.そこで本研究ではシダ植物オオタニワタリをもちいて形質転換系を確立することを目指した.その結果、アグロバクテリウを用いた形質転換系の確立は出来なかったが、エレクトロポレーションによる形質転換を目指しカルスの作成と再分化系の確立に成功した.今後この系を用いてエレクトロポレーションによる形質転換系の確立を目指す。本研究は葉の形態形成で重要な役割を持ち,植物において普遍的な機能を司るKNOX遺伝子,LEAFY相同遺伝子に着目し,維管束植物の大葉形成の制御機構の進化について特に単葉と複葉の形態制御の面から明らかにする事を目的とする.研究代表者らのリアルタイムPCRによる解析の結果シダ植物ではLFYにより制御されていることが明らかとなってきている.そこでシダ植物の葉形態形成におけるこれらの遺伝子の過剰発現トラシスジェニック植物の作出,およびRNA干渉をもちいた発現抑制を行い形成される葉の形態を確認,シダ植物の単葉・複葉の形態形成における葉形態形成機能を特定することを目的とした.本研究を遂行するにあたりKNOX,LFYのシダ植物における機能を明らかにする必要がある.しかし,シダ植物の形質転換系は未だ有効な系が確立されていない.シダ植物の形質転換系の確立は本研究テーマのみならず,植物の進化や分子遺伝学の発展に大きな恩恵をもたらすと考えられる.そこで本研究ではシダ植物リュウキュウトリノスシダをもちいて形質転換系を確立することを目指した.20年度はアグロバクテリウを用いた形質転換系の確立は出来なかったが,エレクトロポレーションによる形質転換を目指しカルスの作成と再分化系の確立に成功した.21年度はカルスと無菌植物体からのプロトプラスト形成,プロトプラストからのカルス形成,再分化に成功した.そこで,本年前半には形質転換系を確立する.また,シダ植物でモデル植物となることが期待されるミズワラビについても形質転換系を確立させる.得られた形質転換プロトコールに従って葉形成にかかわるLFY,KNOX遺伝子の機能解析を進めたい.本研究は葉の形態形成で重要な役割を持ち,植物において普遍的な機能を司るKNOX遺伝子,LEAFY相同遺伝子に着目し,維管束植物の大葉形成の制御機構の進化について特に単葉と複葉の形態制御の面から明らかにする事を目的とする.研究代表者らのリアルタイムPCRを用いた解析の結果シダ植物ではLFY相同遺伝子により制御されていることがわかってきた.そこでシダ植物の葉形態形成におけるこれらの遺伝子の過剰発現トランスジェニック植物の作出し,RNA干渉をもちいた発現抑制を行い形成される葉の形態を確認,シダ植物の単葉・複葉の形態形成における葉形態形成機能を特定することを目的とした.本研究を遂行するにあたりKNOX,LFYのシダ植物における機能を明らかにする必要がある.しかし,シダ植物の形質転換系は未だ有効な系が確立されていない.シダ植物の形質転換系の確立は本研究テーマのみならず,植物の進化や分子遺伝学の発展に大きな恩恵をもたらすと考えられる.そこで本研究ではシダ植物リュウキュウトリノスシダをもちいて形質転換系を確立することを目指した.まず,アグロバクテリウを用いた形質転換系の確立を試みたが現在までのところ有効な形質転換系は確立出来ていない.そこで、エレクトロポレーション法による形質転換系の確立も試みた.

その結果,展開前の若い葉を用いてカルスの作成に成功した。つぎにカルスと無菌植物体からのプロトプラスト形成,プロトプラストからのカルス形成,再分化に成功した.しかし、形質転換系の確立にはまだ至っていない。これからもアグロバクテリウムおよび、エレクトロポレーションの両方から形質転換系の確立を進め、単葉と複葉の形態制御を明らかにしたい。
偏平箱桁橋断面の非定常空気力算出のための数値流体解析と風洞実験に関する研究

CFDが長大橋梁の耐風設計実務に取り入られるためには、高い精度で橋梁断面に作用する非定常空気力が解析可能な数値解析手法の開発が希求されている。よって、本研究では、橋梁断面に作用する非定常空気力を算出する数値解析手法の開発を目的とする。具体的には、基礎方程式に、large eddy simulation(LES)におけるSmagorinsky sub-grid scale(SGS)モデルによる空間的なfiltering操作を施した非圧縮粘性Navier-Stokes方程式を採用し、解析手法に、著者らが提案したIBTD/FS有限要素法を用いる。また、振動する物体まわりの流れを扱うための動的解析手法に、有限要素メッシュを変形させず、領域全体を剛体的に振動させる方法を適用する。これらにより、非定常空気力を算出する解析手法を構築した。次に、本手法の妥当性の検証として、振幅依存性が生じる断面辺長比B/D=150の断面を取り上げた。ここでは数値流体解析(CFD)の精度を確認するとの観点に立脚し、この断面は高風速域で振幅依存性という特別な現象を生じるので、これを数値流体解析で再現することができるならば、十分有効情報を得ることができると判断することが可能である。この様な観点から、B/D=150の超偏平な矩形断面を取り上げ、風洞実験と同じ条件下において3次元数値流体解析を行い、静的空気力係数の算出ならびにねじれの非定常空気力係数の算定を行った。これにより風洞実験結果で指摘されている特殊な現象である高風速域で振幅依存性を風洞案験と数値流体解析の比較を行い、数値流体解析手法の精度の確認することができた。最後に、実際の橋梁断面形状に近いB/D=13の矩形断面を取り上げ、風洞実験と同じ条件下において3次元数値流体解析を行い、静的空気力係数の算出ならびにねじれの非定常空気力係数の算定を行い、これらにより、実用性に関しても検討を行った。本研究では、数値流体解析(CFD)により偏平箱桁断面の非定常空気力を算出するために、平成13年度は、まず、解析専用のPCクラスター型並列計算機システムの製作を行た。これと平行して耐風工学の上で基本的な断面とされる矩形断面の数値流体解析(CFD)を実施し、数値流体解析(CFD)に残された問題点の洗い出しを行った。実際に解析した断面は、断面辺長比B/D=0.5ならびにB/D=150であり、静的な空気力を中心とした。具体的には以下の結果が得られた。1.B/D=0.5矩形柱断面の解析本矩形柱は、風の傾斜角によって揚力,抗力,ストローハル数の特性が急変することが風洞実験により指摘されている。代表的な現象としては,断面の長辺が風軸直角方向から反時計回り方向に回転するのを風の傾斜角をβとすると、β=23°でストローハル数にピークが見られ、またβ=88°で2つのストローハル数が現れるとされている。このようなことから、本研究ではこの断面を用いて種々の風の傾斜角の基での静的空気力特性に関する数値流体解析を行い、風洞実験で得られている結果との比較により静的な流れの場及び空気力の傾斜角変化を忠実に再現できるかを検討した。本研究の結果、風の傾斜角の違いにより流れの状態が変化する矩形柱断面の静的空気力特性を数値流体解析によりほぼ再現することができた。2.B/D=150矩形柱断面の解析物体に作用する非定常空気力は、非定常空気力係数によって評価される。

この非定常空気力係数は、振幅依存性を考慮していないことから、振幅依存性がないという仮定で表されている。しかし、宇都宮らの風洞実験によると超偏平な矩形断面において高風速域側で振幅依存性が生じる事が指摘されている。よって、本研究では数値流体解析によりまず静的空気力係数を算出し、風洞実験結果で指摘されている振幅依存性について数値流体解析の面から確認することを検討した。本研究の結果、風洞実験で指摘された通り、迎角8°付近から揚力係数がフラットになる現象を掴むことができた。振幅依存性が存在しない場合は、揚力係数の勾配が線形に増加するので、振幅依存性が存在する可能性を示すことができた。平成14年度は、断面辺長比B/D=150の超偏平箱桁断面の非定常空気力算出のための数値流体解析(CFD)を実施した。この結果、具体的には以下の結果を得ることができた。・B/D=150超偏平矩形柱断面の解析物体に作用する非定常空気力は、非定常空気力係数によって評価される方法がある。本研究では3次元数値流体解析の面から超偏平矩形断面の非定常空気力係数を算出して風洞実験結果で指摘されている振幅依存性について確認する事を目的としている。解析結果は、風洞実験の結果同様、ねじれ振幅ならびにたわみ振幅の両者において非定常空気力係数の振幅依存性を認めることができた。ここで取り上げたような超偏平な断面辺長比を有する矩形断面を扱うような場合には、振幅依存性に関して注意をする必要があることが本研究の解析から判明した。また、実際の構造物では、ここで扱ったような辺長比の断面は現実的にはあまりないが、超大橋断面に用いられる断面はこれから経済的な面ならびに耐風性の面からも辺長比が大きくなる傾向があるので、断面辺長比の影響を確認する必要も考えられる。次年度は、この断面辺長比の影響が何処まであるのかを確認する予定である。平成15年度は、断面辺長比B/D=150の超偏平箱桁断面ならびに実際の橋梁断面に近い面辺長比B/D=13の非定常空気力算出のための数値流体解析(CFD)を実施した。・B/D=150超偏平矩形柱断面の解析前年度までの研究成果において、実用的な風速、仰角の範囲においては風洞実験と同等な結果が得られている。ここでの振幅依存性も再現できたが、高風速・大仰角において風洞実験と差が生じるという問題が生じていた。そこで、本年度の研究では、非定常空気力係数は、動的解析により求められた非定常空気力をフーリエ変換して無次元化することで評価を行うこととした。また、対応する風速も振動数、幅員により無次元化した換算風速を用いることとした。低風速であるVr=5においては非定常空気力モーメントとフーリエ変換した曲線はよく一致したが、高風速であるVr=20においては非定常空気力モーメントとフーリエ変換した曲線に差が生じた。この現象は仰角が大きくなると低風速側でも生じ、高風速であるほどその差が大きいことがわかった。そこで本研究では大振幅、高風速域においては、非定常空気力係数算出の際、最小二乗法により仮定する曲線を修正して算出を行った。
トキソプラズマ毒性分子とTh2発現抑制siRNAによる樹状細胞ワクチンの開発

我々は、トキソプラズマ感染宿主を死に誘導するタキゾイト特異的毒性病原分子HSP70(T. g. HSP70)をクローニングし、T. g. HSP70遺伝子を遺伝子銃により直接マウス皮膚の未熟樹状細胞(DC)に導入することによって、部分的ではるが宿主に有効な防御免疫を誘導するin vivo DCワクチン開発に成功している。本研究では、(1)マウス骨髄由来未熟DCの精製とT. g. HSP70による成熟DC誘導システムを確立し、(2)T. g. HSP70のDC成熟活性化における自然免疫担当シグナル分子の役割を解析した。DCの分化成熟は、(1)DCのアクセサリー分子CD80,CD86,CD40およびMHCクラスI・クラスII分子の発現増加、(2)DCの抗原取り込み能の低下、(3)MLRにおけるアロ反応性T細胞刺激機能の獲得により明らかにした。また、T. g. HSP70によるDCの成熟誘導が、Toll-like receptor(TLR4)に介すること、TLR4の下流シグナルがMyD88アダプター分子非依存性シグナル経路を介することをTLR/MyD88欠損マウスを用いた解析により明らかにした。さらに、(3)TLR4のMyD88非依存性下流シグナルアダプター分子TRAM/TRIFの関与を解析するためにTRIF欠損マウスを導入した。TRIF欠損マウスの骨髄由来未熟DCの分化成熟はT. g. HSP70により誘導されず、且つ、TRAM/TRIFシグナルを介するIFN-β産生がみられないことから、T. g. HSP70刺激によるDC成熟化のTLR4の下流シグナルはTRAM/TRIFを介することが解明された。さらに、(4)Th2の発現抑制を目的として、マウスIL-10siRNAを骨髄由来未熟DCに導入し、T. g. HSP70刺激によるDCのIL-12産生を解析した結果、IL-10siRNAによりIL-12産生が強化された。我々はトキソプラズマ由来HSP70(T.g.HSP70)が、宿主の死亡直前に急激に発現増加し、(1)NO産生低下による抗トキソプラズマ機能の低下、(2)自己免疫応答誘導B-1細胞の誘導、(3)防御免疫抑制B-2細胞の誘導、(4)Th1からTh2タイプへのシフト誘導などにより、宿主防御免疫を強力に抑制する毒性病原分子であることを明らかにし、このT.g.HSP70遺伝子を遺伝子銃により直接マウス皮膚の未熟樹状細胞(DC)に導入することによって、部分的ではあるが宿主に有効な防御免疫を誘導する有効なin vivo DCワクチンを開発している。本年度の研究では、(1)マウス骨髄由来未熟DCの精製とT.g.HSP70による成熟DC誘導システムの確立と、(2)T.g.HSP70のDC成熟活性化におけるシグナル分子の役割解析を行った。まず、最初に、マウス骨髄由来未熟DCがT.g.HSP70によりex vivoで分化成熟し、IL-12産生が誘導されることを明らかにした。DCの分化成熟は、(1)DCのアクセサリー分子CD80,CD86,CD40およびMHCクラスI・クラスII分子の発現増加、(2)DCの抗原取り込み機能の低下、(3)MLRにおけるアロ反応性T細胞刺激機能の獲得により明らかになった。

さらに、Toll-like receptor(TLR)欠損マウスを用いた解析により、T.g.HSP70は野生型(WT)およびTLR2欠損C57BL/6(B6)マウスの骨髄由来未熟DCは分化成熟させるが、TLR4欠損B6マウスの骨髄由来未熟DCは分化成熟させないことが明らかになり、T.g.HSP70による骨髄由来DCの分化成熟がTLR4を介することが判った。また、MyD88欠損B6マウスDCはWTやTLR2欠損マウスDCと同様にT.g.HSP70による骨髄由来DCの分化成熟がみられ、T.g.HSP70による骨髄由来DCの分化成熟において、TLR4の下流シグナルはMyD88アダプター分子非依存性シグナル経路を介することが明らかになった。トキソプラズマ毒性分子T.g.HSP70によるDCの分化成熟誘導およびTLRを介するシグナル解析について、既に国際誌に報告済みである(Cell stress & chaperones 2006 11(1):印刷中)。我々は、トキソプラズマ感染宿主を死に誘導する急増虫体由来毒性病原分子HSP70(T.g.HSP70)をクローニングし、このT.g.HSP70遺伝子を遺伝子銃により直接マウス皮膚の未熟樹状細胞(DC)に導入することによって、部分的ではあるが宿主に有効な防御免疫を誘導するin vivo DCワクチン開発に成功している。本研究では、昨年度既に、(1)マウス骨髄由来未熟DCの精製とT.g.HSP70による成熟DC誘導システムを確立し、(2)T.g.HSP70のDC成熟活性化における自然免疫担当シグナル分子の役割を解析した。DCの分化成熟は、(1)DCのアクセサリー分子CD80,CD86,CD40およびMHCクラスI・クラスII分子の発現増加、(2)DCの抗原取り込み能の低下、(3)MLRにおけるアロ反応性T細胞刺激機能の獲得により明らかにした。また、T.g.HSP70によるDCの成熟誘導が、Toll-like receptor (TLR)4を介すること、TLR4の下流シグナルがMyD88アダプター分子非依存性シグナル経路を介することをTLR/MyD88欠損マウスを用いた解析により明らかにした。
インド大乗仏教瑜伽行派における「摂事分」の伝承と変容

(1)インド大乗仏教瑜伽行学派にとっての根本聖典(経・律)は「事vastu」と称され、その集積が「摂事分」である。本年度は同学派の思想を確立した無着Asangaの代表作『顕揚聖教論』のうち「摂事品第一」を中核にして、その「摂事品」を受けて具体的思想内容を展開した各章のうち、主に「摂淨義品第二」・「現觀品第八」「成瑜伽品第九」の解読研究に従事した。(2)「摂淨義品第二」の解読研究を中心とした研究の成果は次の如くである。(1)『顕揚論』の主構造は大略「知法」(「摂事品」)・「知義」(「摂淨義品」)からなる。前者は阿含経典、後者は『瑜伽論』などこの学派の聖典とされる諸論書である。この知法(阿含経典=摂事品)→知義(『瑜伽論』「摂事分」・「摂決択分」=摂淨義品)の形式で『顕揚論』に聖典の教義が継承された経緯を明らかにした。(2)特に「摂淨義品」と『瑜伽論』との対応を明確にし、『顕揚論』が『瑜伽論』の教義を取捨選択しながら瑜伽行派独自の教義を確立しようとしたことや、さらにその教義を「大乗」として宣説し始めたことを明確にした。特に後者は学派としての大乗の成立に関わる重要なものである。(3)以上の研究成果は、「『顕揚聖教論』について、知法知義の視点から」と題して平成14年度日本インド学仏教学会(於韓国東国大学校、平成14年7月)において口頭発表された。学会発表とは別に、『顕揚論』「現觀品第八」の解読研究を、対応する『瑜伽論』との比較研究のかたちで完成し、神子上恵生教授記念論集(永田文昌堂、印刷中)に発表した。(4)瑜伽行学派における思想展開の一資料として、おなじく無着の著作とされる、『大乗阿毘達磨集論Abhidharmasamuccaya』・『大乗阿毘達磨雑集論Abhidharmasamuccaya-Bhasya』「本地分」の梵文-蔵訳-漢訳の三本対照校訂テキストを作成中である。本年度は同学派の思想を確立した無着Asangaの代表作『顕揚聖教論』のうち「摂事品第一」を中核にして、その「摂事品」を受けて具体的思想内容を展開した各章のうち、主に「現觀品第八」の解読研究に従事した。(2)「現觀品」の解読研究を中心とした研究の成果は次の如くである。(1)『顕揚論』は四・八・七の現觀次第を掲げる。いずれも阿含経典→『瑜伽論』「摂事分」・「摂決択分」を経て『顕揚論』に継承されたものである。(2)特に七種現觀次第は、元来「中阿含経典」→『瑜伽論』「摂事分」あるいは『摂阿毘達磨義』に受け継がれてきた「七種清淨」を、『顕揚論』が現觀次第として変容させつつ継承したものである。(3)さらに、四・八種現觀次第は、従来、見道以前・見道・修道という阿毘達磨仏教以来の伝統的な修行階梯に対応したものであるが、『顕揚論』はそれを聲聞・菩薩が併修するものと改変し、大乗の現觀次第として換骨奪胎し始めていることが注目される。(2)以上の研究成果は、「『顕揚聖教論』「現觀品第八」について」と題して平成13年度日本インド学仏教学会(於東京大学、平成13年6月)、並びに「瑜伽行派における信仰について」と題して平成13年度日本仏教学会(於身延山大学、平成13年10月)において口頭発表され、それぞれの学会誌に掲載されている。(3)学会発表とは別に、『顕揚論』「現觀品第八」の解読研究を、対応する『瑜伽論』との比較研究のかたちで完成し、公表の準備を進めている。ただ元テキストの版権の問題があり、公表様式を考慮中である。本年度は同学派の思想を確立した無着Asangaの代表作『顕揚聖教論』のうち「摂事品

第一」を中核にして、その「摂事品」を受けて具体的思想内容を展開した各章のうち、主に「摂淨義品第二」・「現觀品第八」「成瑜伽品第九」の解読研究に従事した。(2)「摂淨義品第二」の解読研究を中心とした研究の成果は次の如くである。(1)『顕揚論』の主構造は大略「知法」(「摂事品」)・「知義」(「摂淨義品」)からなる。前者は阿含経典、後者は『瑜伽論』などこの学派の聖典とされる諸論書である。この知法(阿含経典=摂事品)→知義(『瑜伽論』「摂事分」・「摂決択分」=摂淨義品)の形式で『顕揚論』に聖典の教義が継承された経緯を明らかにした。(2)特に「摂淨義品」と『瑜伽論』との対応を明確にし、『顕揚論』が『瑜伽論』の教義を取捨選択しながら瑜伽行派独自の教義を確立しようとしたことや、さらにその教義を「大乗」として宣説し始めたことを明確にした。特に後者は学派としての大乗の成立に関わる重要なものである。(3)以上の研究成果は、「『顕揚聖教論』について、知法知義の視点から」と題して平成14年度日本インド学仏教学会(於韓国東国大学校、平成14年7月)において口頭発表された。学会発表とは別に、『顕揚論』「現觀品第八」の解読研究を、対応する『瑜伽論』との比較研究のかたちで完成し、神子上恵生教授記念論集(永田文昌堂、印刷中)に発表した。(4)瑜伽行学派における思想展開の一資料として、おなじく無着の著作とされる、『大乗阿毘達磨集論Abhidharmasamuccaya』・『大乗阿毘達磨雑集論Abhidharmasamuccaya-Bhasya』「本地分」の梵文-蔵訳-漢訳の三本対照校訂テキストを作成中である。
病院防災力診断指標WEB版の開発と病院独自の災害訓練実施を促進する手法の提案

研究代表者らは,2009年に大地震に対する災害拠点病院の防災力を診断するために病院防災力診断指標を作成した.これは,各病院が自病院のボトルネックを知り実践的な対策を促進する狙いがあるが,診断終了までの時間短縮が課題であった.そこで本研究では,病院防災力診断指標をWEB上で簡単に診断できるシステムを開発した.この病院防災力診断指標WEB版は,2014年2月から公開中である.また,病院の独自訓練実施促進のため,病院独自の条件を考慮した実践型災害訓練用シナリオを作成した.このシナリオを用いた訓練は、山形県立中央病院および兵庫県立13病院を対象として実施し、その成果はすべて学会等で公表した.平成25年度には病院防災力診断指標WEB版の開発を行った。これまでの病院診断は,病院からの情報提供と現地調査を基に研究代表者がグラフ化しており,診断結果の提示までに時間を要することが課題であった.そこで開発するWEB版では,病院関係者がサイト上で必要事項を入力すれば,最後にWEB画面に自己診断結果(速報)として表示されるような仕様とした.一方,病院の入力値が診断結果を大きく左右するため,サイト内に診断マニュアルを常設し,入力作業を容易にするためのインターフェース向上に努めている.これらについては病院勤務者である研究分担者(福田)および研究協力者(権丈・鵜飼・中山)など医療者からの助言を求めた.また,病院による自己診断に加えて,希望があれば研究班の確認作業を通じて「確定診断」が可能となる仕組みを構築した.これらの取り組みについては、日本集団災害医学会学術大会にて発表した(「災害拠点病院を対象とした病院診断指標の構築とWEB版の開発」、池内淳子、権丈英理子、日本集団災害医学会誌、査読なし、Vo.18、No.3、pp.430、2014)。災害訓練シナリオ作成については,初年度はモデルとなる病院を2病院選定した.ここでは病院側と院内情報や立地状況などを共有しつつ,地震直後のリアリティを持った災害訓練シナリオを作成し病院訓練で検証するため,高い意欲を持った病院の選定が何より重要となる.一方、この2病院はどちらも関西圏外であるため、研究代表者が活動しやすい関西圏内での病院も次年度に選定を続ける。本応募課題研究による取り組みの発信を行うため、HPを開設した。今年度は,災害訓練実施に向けたシナリオの作成を開始した.モデル病院は山形県立中央病院とし、地域防災計画によるハザードの確認、敷地図、病院平面図およびライフライン諸源による災害対応力の確認を行った。また、災害マニュアルに従った病院内外の傷病者搬送の動線確認を行った.病院の災害時シナリオは,東日本大震災の病院事例から事例を抽出し、災害直後からの想定した時間軸に沿って,「どこで」「どのような」状況が発生するかをあてはめ明記した.院内状況は、傷病者の治療スペースともなる1階の共有スペース周辺の状況についての項目が多かったが,手術室との関係性や給水確保に必要となる給水車の動線確保ついても明記できた.また、山形県地域防災計画および山形市地域防災計画を参照し、立地病院のハザードや立地条件等考慮した.山形県立中央病院で実施した災害研修プログラムでは、院内の対策促進に効果があったこと、また、作成した災害訓練シナリオの妥当性も検証した.病院診断指標WEB版は,病院からの意見も収集しシステム改良を行った.本研究期間3年間を経て、病院診断指標WEB版が完成した。また、研究期間終了後も病院の診断が可能なWEB環境を整えた.診断項目や診断指標の見直しについては将来計画とするが,研究期間終了後も病院の防災力診断結果の収集ツールとしての機能を保ち,データを収集できるようにしている.病院の災害訓練シナリオの作成では,研究計画当初では模型による説明を考えていたが、多くの災害拠点病院では、院内のトリアージエリアの設置に平面図を多用しており、平面図の扱いに慣れていた。そこで、病院が日常で使用している図面をベースに、ベッドや車いす通路幅などの台紙を用いて研修を行った。病院における研修実績としては、山形県立中央病院(2014年)、兵庫県立13病院の研修(2015年)、福島県立医科大学附属病院(2015年)であり、査読論文1編、学会発表合計14編(内、国際会議2編)にまとめた。また本研究の取り組みを著書で紹介した。研究代表者らは,2009年に大地震に対する災害拠点病院の防災力を診断するために病院防災力診断指標を作成した.これは,各病院が自病院のボトルネックを知り実践的な対策を促進する狙いがあるが,診断終了までの時間短縮が課題であった.そこで本研究では,病院防災力診断指標をWEB上で簡単に診断できるシステムを開発した.この病院防災力診断指標WEB版は,2014年2月から公開中である.また,病院の独自訓練実施促進のため,病院独自の条件を考慮した実践型災害訓練用シナリオを作成した.このシナリオを用いた訓練は、山形県立中央病院および兵庫県立13病院を対象として実施し、その成果はすべて学会等で公表した.本研究課題の2年次(2014年度)達成目標としては、(1)病院診断指標の実病院による検証およびシステム修正、(2)災害訓練シナリオの作成と実病院での検証(3)研究成果の広報(学会等での発表およびHPでの公開)であった。(1)については、山形県立中央病院での実施し、病院関係者の意見を基にシステムの修正を行った。

修正項目としては診断前から結果が例示されていること、また、システム内の情報の流れを明示すること、であった。また(2)については、2014年10月13日に山形県立中央病院で災害研修を実施し、訓練シナリオを検証した。この訓練シナリオの作成に当たっては、5月から医療関係者との意見交換を重ねたものである。(3)については、地域安全学会および集団災害医学会での発表を行い、HPも随時更新した。以上のことより、本研究の初年度予定はおおむね順調に進展している。建築防災工学最終年度には病院診断指標WEB版を完成させ,研究期間終了後も病院の診断が可能なWEB環境を整える.診断項目や診断指標の見直しについては将来計画とするが,研究期間終了後も病院の防災力診断結果の収集ツールとしての機能を保ち,データを収集できるようにする.病院の災害訓練シナリオの作成では,建築模型作成など専門的な技術を使わずに院内の動線確認が可能な汎用性を持った手法の提案を行う.研究計画当初では模型による説明を考えていたが、多くの災害拠点病院では、院内のトリアージエリアの設置に平面図を多用しており、平面図の扱いに慣れていた。そこで、病院が日常で使用している図面をベースに、ベッドや車いす通路幅などの台紙を用いて研修を行っている。よって、最終年度はこれらの試行を基に最終案として提案できるようにする。最終年度には,本応募課題に関する研究報告会の開催や,国内外の学会発表を通じて病院災害対策の優良事例として発信を行う.最終年度で当該ホームページの更新は終了するが,活動結果と病院防災力診断指標WEB版の公開は継続して行う.本研究課題の初年時の達成目標としては、(1)病院防災力診断システムWEB版の開発(2)科研費HPの開設、(3)次年度以降のモデル病院の選定であった。(1)については、WEB版を登載したサイトをオープンし日本集団災害医学会での口頭発表も終了しており、現在、各病院が自由に自病院の情報を画面上で入力し、診断結果を導くことができる状態になっている。一方で、「診断結果の正しく利用し病院内で次の取り組みに繋げるための連絡窓口が必要ではないか?」との意見もあり、診断した病院と研究チームとの連絡方法の確立を次年度の課題とした。また、一部マニュアル等のブラッシュアップを必要としていると考えている。また、(2)については、滞りなく終了した。さらに(3)については、病院の候補・選定は終了しているが、関西圏以外の病院が多いため、研究代表者が活動しやすい関西圏内の病院の候補・選定を続ける事とする。以上のように、本研究の初年度予定はおおむね順調に進展していると考えており、次年度以降計画に加えて、今年度得られた新たな課題に取り組むこととする。2014年度には,災害訓練実施に向けたシナリオ作成を始める.選定した病院の敷地模型および1階の平面図を用いて模型等を製作し,選定病院関係者と共に病院内外の傷病者搬送の動線確認を行う.その際には,院内のみならず,該当病院周辺地図を用いて院外の軽症者の医療提供場所を明確にする.病院の災害時シナリオは,災害直後からの時間軸に沿って記述し,「どこで」「どのような」状況が発生するかを明記する.ここでは,傷病者の治療スペースともなる1階の共有
薬物代謝酵素シトクロームp450の反応解析と計算機代謝能予測システムの開発

テーラーメイド医療の実現を目指して、患者への薬剤投与前の薬効予測や危険性回避に関する研究が盛んになっている。特に薬物代謝酵素p450(CYP)に関して、患者の遺伝子多型情報に基づき薬剤投与時の薬物動態の個人差を解析する研究が進んでいる。本研究では、薬物代謝を予測する計算技術の開発、すなわち任意の薬物に対する薬物代謝酵素p450(CYP)の薬物代謝能の評価ならびに遺伝子変異がある場合の代謝能の変化を計算機により予測できる手法の開発を行った。CYP2A6ならびに2C9について、計算機解析を行った。CYP2A6については、RAMD(Randomly Accelerated Molecular Dynamics)という計算技術を用いて、CYPによって代謝された薬物が酵素の外側に排出される経路を詳しく解析した。薬物により排出経路が異なることなどを見出し、これに必要なエネルギーを算出することに成功した。この計算からは酵素代謝の速度を予測することができる。CYP2C9については、異なる7種類の薬物が、薬物代謝酵素の持つ遺伝子変異により、代謝能が低下することを、計算機で予測する方法を開拓した。始めに遺伝子変異を導入したCYP2C9をモデル化し、分子動力学計算で平衡構造を求めた。次に市販のドッキングソフトウェアを用いて、薬物と変異を導入したCYP2C9との結合予測を行った。結合予測は、複数回実行して、薬物が代謝されやすい部位に適切に収まるかどうかの確率を算出した。計算の結果は、実験データと整合性があることが判り、この計算手続きにより酵素代謝酵素の遺伝子多型による薬物の代謝能の違いを予測することができることが確認できた。本研究では、薬物代謝を予測する計算技術の開発、すなわち任意の薬物に対する薬物代謝酵素p450(CYP)の薬物代謝能の評価ならびに遺伝子変異がある場合の代謝能の変化を計算機により予測できる手法の開発を行う。その基礎データを取得するため、今年度は、CYP2A6ならびに2C9について、計算機解析を行った。CYPは反応ポケットが大きいために、多種の薬物に対し代謝作用を持つ。このことがCYPの計算機解析を著しく難しくしている。すなわち通常の酵素であれば、基質特異性が高いので、市販のドッキングソフトウェアでも、基質と酵素の複合体構造が得られるのに対し、CYPの場合は予測精度が極端に低下して対応できない。本研究では、薬物と酵素タンパク質の結合親和性評価のための独自の方法論の構築を進め、この応用として薬物のCYP反応ポケット内での結合構造と結合親和性を評価できるプログラムの開発を試みた。さらに計算機で算出した値が実験データと整合性があるか否かを調べるために、発現精製したCYP2C9タンパク質を用いて、基質(薬物)とCYPの結合親和性を物理化学的に測定することを試みた。CYP2C9タンパク質をコードする遺伝子を大腸菌発現用ベクターに組み込み、大腸菌にてタンパクを発現した後に、Hisタグカラムで精製した。この発現系で十分な量のCYP2C9を得ることができた。
職域における歯科衛生士による歯科健康教育の導入- e-ラーニング教材の活用-

今年度は本調査に向けアンケート項目のブラッシュアップを行い、Web調査、歯科健康教育とインタビューを実施した。調査対象者は、東京都内の3つの事業所に勤務する従業員10,215人を対象とした。Web調査では、従業員に対しe-ラーニング教材「お口の健康ポケットパーク」(平成27年度労災疾病臨床研究事業『業務と歯科疾患並びに職場の歯科保健サービスの効果把握に関する研究』)を社内メールで配信し、Webを利用して体験してもらった。終了後、体験者から同様にWebを通して、e-ラーニング教材の使用感や取り入れた知識をどのように活用しようと考えているかなどに関する調査票の回答を得た。別日に、歯科健康教育を実施した。事業所ごとに対象者を相談して実施した。内容は、「歯周病と全身疾患の関わりーお口の状態を把握してみようー」の講話と唾液中の潜血検査(ペリオスクリーン)である。終了後に、無記名自記式調査票をその場で配布・回収した。インタビューは、担当者と1対1の面接調査を30分間で実施した。内容は、他職種との連携、事業所での健康管理および健康に対する情報の従業員に対する情報発信方法等をしているのか等を調査した。Web調査票の回収率はA事業所104人(1.6%)、B事業所108人(9.8%)、C事業所184人(0.1%)、合計396名(3.8%)であった。歯科健康教育の対象者は、AとC事業所では、健康を管理する役職者に実施した(A145名、C36名)。B事業所では、希望する従業員28名に対して実施した。唾液中の潜血検査では、任意で実施し、陰性がA事業所55名(42.3%)、B事業所55名(42.3%)、C事業所12名(33.3%)であった。また、無記名自記式調査票では「体験型の勉強でとても面白かった。」等の意見が得られた。今年度は単純集計のみ行ったが、次年度は統計解析をして分析する予定である。申請予定の5事業所において実施を予定していたが、現在3事業所のWeb調査、歯科健康教育とインタビュー調査の実施が終了している。実施していない2事業所は、2019年8月くらいを終了予定に、日程調整を行いたいと考えている。また、既に調査が終了している事業所は、統計分析を行う予定であり、申請書の計画通りにおおむね順調に進んでいる。今年度は、まず実施できていない2事業所に対し、日程調整を行う。その後、e-ラーニング教材をWeb上での体験と、体験終了後に、Web上で調査票の回答を行う予定である。後日、希望者に対して歯科健康教育を行う予定である。同時に各事業所の産業衛生スタッフ(衛生管理者、保健師など)に対して他職種との連携、事業所での健康管理および健康に対する情報を従業員に対してどのように情報発信をしているのか等について、インタビュー調査をする予定である。既に調査が終了している事業所は、統計解析を行う予定である。最終的に、調査に協力が得られた事業所に調査結果と今後の方針などをまとめた報告書を作成し、各事業所に見合った歯科保健の重要性や必要性についてのプレゼンテーションを行う予定である。本年度は、インタビュー調査を実施予定だったが、本研究が目的とするe-ラーニング教材「お口の健康ポケットパーク」(平成27年度労災疾病臨床研究事業『業務と歯科疾患並びに職場の歯科保健サービスの効果把握に関する研究』)が導入できるか否か、歯科健康教育の結果を十分に得られるかどうか、また、得られなかった場合の問題点を把握するため、まず、予備調査を実施した。調査対象者は、東京都内の事業所に勤務する従業員300人を対象とした。従業員に対し、e-ラーニング教材を社内メールで配信し、Webを利用して体験してもらった。終了後、体験者から、同様にWebを通して、e-ラーニング教材の使用感や改善してほしい点などに関する調査票の回答を得た。さらに、希望者に対して、歯科健康教育を実施した。内容は、「歯周病と歯磨剤の活用法について」の講話と唾液中の潜血検査(ペリオスクリーン&reg;)である。調査票の回収率は110人(36.7%)であった。年齢は、30歳代41人(37.3%)が最も多くかった。e-ラーニング教材の使用感については、「新たにお口の健康に関する知識が得られた」(50.0%)、「楽しく利用することができた」(40.0%)、の2項目が上位を占めた。歯科健康教育は、希望者22名に実施し、参加者の平均年齢は、27.9(21.4±34.5)歳で、唾液中の潜血検査では、陰性が15名(68.1%)であった。また、無記名自記式調査票では、「検査をして、自分のお口の状態がわかってよかった」等の意見が得られた。以上のことから、e-ラーニング教材の使用感についての設問では、感じた項目を複数選択してもらったため、項目に対する尺度を把握することができなかった。次年度の調査に向けて、改定が必要であると考えた。また、教育に関しては、体験型を取り入れ行っていく予定である。

申請時には、一年目にインタビュー調査を実施予定だったが、e-ラーニング教材体験後のアンケート調査により、本研究が目的とする本研究が目的とするe-ラーニング教材が導入できるか否か、歯科健康教育の結果を十分に得られるかどうか、また、得られなかった場合の問題点を把握するため、まず、予備調査と歯科健康教育を実施した。予備調査を集計・分析した結果をふまえ、調査票の内容を改定し、申請予定の5事業所において実施を予定している。また、同時に、インタビュー調査を実施する予定であることから、申請書の計画通りにおおむね順調に進んでいる。今年度は本調査に向けアンケート項目のブラッシュアップを行い、Web調査、歯科健康教育とインタビューを実施した。調査対象者は、東京都内の3つの事業所に勤務する従業員10,215人を対象とした。Web調査では、従業員に対しe-ラーニング教材「お口の健康ポケットパーク」(平成27年度労災疾病臨床研究事業『業務と歯科疾患並びに職場の歯科保健サービスの効果把握に関する研究』)を社内メールで配信し、Webを利用して体験してもらった。終了後、体験者から同様にWebを通して、e-ラーニング教材の使用感や取り入れた知識をどのように活用しようと考えているかなどに関する調査票の回答を得た。別日に、歯科健康教育を実施した。事業所ごとに対象者を相談して実施した。内容は、「歯周病と全身疾患の関わりーお口の状態を把握してみようー」の講話と唾液中の潜血検査(ペリオスクリーン)である。終了後に、無記名自記式調査票をその場で配布・回収した。インタビューは、担当者と1対1の面接調査を30分間で実施した。内容は、他職種との連携、事業所での健康管理および健康に対する情報の従業員に対する情報発信方法等をしているのか等を調査した。Web調査票の回収率はA事業所104人(1.6%)、B事業所108人(9.8%)、C事業所184人(0.1%)、合計396名(3.8%)であった。歯科健康教育の対象者は、AとC事業所では、健康を管理する役職者に実施した(A145名、C36名)。B事業所では、希望する従業員28名に対して実施した。唾液中の潜血検査では、任意で実施し、陰性がA事業所55名(42.3%)、B事業所55名(42.3%)、C事業所12名(33.3%)であった。また、無記名自記式調査票では「体験型の勉強でとても面白かった。」等の意見が得られた。今年度は単純集計のみ行ったが、次年度は統計解析をして分析する予定である。申請予定の5事業所において実施を予定していたが、現在3事業所のWeb調査、歯科健康教育とインタビュー調査の実施が終了している。実施していない2事業所は、2019年8月くらいを終了予定に、日程調整を行いたいと考えている。また、既に調査が終了している事業所は、統計分析を行う予定であり、申請書の計画通りにおおむね順調に進んでいる。今年度は、まず調査票と歯科健康教育の見直しを行う。5事業所に対しe-ラーニング教材をWeb上での体験と、体験終了後に、Web上で調査票の回答を行う予定である。後日、希望者に対して歯科健康教育を行う予定である。同時に各事業所の産業衛生スタッフ(衛生管理者、保健師など)に対して、他職種との連携、事業所での健康管理および健康に対する情報を従業員に対してどのように情報発信をしているのか等について、インタビュー調査をする予定である。最終的に、調査に協力が得られた事業所に調査結果と今後の方針などをまとめた報告書を作成し、各事業所に見合った歯科保健の重要性や必要性についてのプレゼンテーションを行う予定である。今年度は、まず実施できていない2事業所に対し、日程調整を行う。
帝国崩壊期のロシア系ユダヤ人における相互依存的アイデンティティ

ロシア帝国の崩壊がロシア・ユダヤ人に与えた影響のなかで、本研究は、彼らのユダヤ人としてのあり方への影響を探った。特に、自由主義系のユダヤ人に着目し、シオニストと自由主義者の議論を読み解いた。帝国崩壊は、彼らのユダヤ人としてのあり方にロシアという場が重要であったことを浮き彫りにした。すなわち、西欧化の推進者としての役割や、経済的機能などの点で、「後進的」ロシアだからこそユダヤ人が活躍する余地があると考え、それゆえに彼らはロシアという場を重視していたのである。自由主義者はあくまでもロシアの再考を追求したが、シオニストの多くは、ロシアを失ったことで孤立化の道を歩んでいくことになった。ロシア帝国において、ユダヤ人はロシアという文脈、状況のなかで、自らのアイデンティティを位置づけて暮らしていたが、帝国が崩壊したことによって、それがどのように変遷したのか。これが、本研究の仮説である。本年度は、その一例として、1920年代に、亡命先のパリでロシア語で週刊新聞を刊行していた自由主義系ユダヤ人に着目し、彼らの議論を分析していった。白軍と赤軍の間で繰り広げられた内戦において、白軍の側についたユダヤ人については一部の研究を除いてあまり注目されてこなかった。その一派が刊行していたのが今回用いた『エヴレイスカヤ・トリビュナ』紙である。本研究は、彼らがなぜ、今日では反ユダヤ主義において悪名高い白軍の側についたのかという観点から、彼らにとってのロシアの意味を探っていった。そこで着目したのが、本研究課題名にもある「相互依存的アイデンティティ」というアイデンティティのあり方である。彼らは、「後進的」なロシアにあって、西欧化の役割を担う存在、あるいは、ロシアの経済復興に貢献する経済力として、ユダヤ人をロシアに位置づけていた。ロシアにおいてこそ、ユダヤ人の特性を発揮できる、という捉え方である。今日ではほとんど忘れられているが、実はロシアの知識人のなかでも、また別の形ではあっても、ユダヤ人をロシアにとって欠かせない存在として描く者がいた。宗教思想家のソロヴィヨフやベルジャエフである。彼らはメシア思想を共有するユダヤ人は、ロシア人が千年王国を達成するうえで欠かせない存在であると考え、反ユダヤ主義に反対した。彼らについては、『エヴレイスカヤ・トリビュナ』でも好意的に言及されていた。以上について、自ら主催した国際会議Mediating East European History and Israeli Historyと、ワークショップ「〈間にあるもの〉の現代史」において発表した。2年目に、さらに発展した形で発表し、論文にまとめていく予定である。昨年度の自由主義のロシア・ユダヤ人に関する研究に加え、ロシア・シオニストの言説への分析を開始した。具体的には、ベルリンで『ラスヴェト』誌を再開したロシア・シオニストが、ロシアに対して何を語っているかに注目した。自由主義者は革命後の混乱ゆえの国家機構の麻痺が、ポグロムを抑止できない原因であると考え、ロシア国家の再興が何より重要であると考えていたのに対して、シオニストは、ポグロムはロシア人の反ユダヤ主義の発露であるとして、ロシアに対する不信感を表明していた。このことが、シオニスト界隈において、ロシアとの具体的なつながりをユダヤ人の側から絶つ契機になったことが伺われた。ポグロムという暴力への捉え方の違いが、その後の進路を決定した部分があったのである。それは、相互依存的アイデンティティが壊れていく重要な契機でもあり、ユダヤ的アイデンティティが孤立化していった背景だった。途中経過として、7月に北大スラブ・ユーラシア研究センター、8月に国際中東欧研究会議において、ロシア・ユダヤ人の二重ナショナリズムについて報告を行った。また、関連する論文がユダヤ史の権威ある国際誌に掲載された。ユダヤ人の側に、ロシアに対してある種の思い入れがあることについてはすでにある程度分かっていたが、ロシア人の側のユダヤ観とある程度呼応する部分があることについて今回特に見出すことができたのは成果であった。一方、当初よりも史料消化が遅れている点では巻き返しが必要である。以上、プラスとマイナスを総合して、評価としては「おおむね順調」とした。27年度が最終年度であるため、記入しない。歴史社会学計画書の通り、『エヴレイスカヤ・トリビュナ』の分析を続けていく。8月に幕張で開催される国際中東欧学会などで発表を行い、批判を請いながら、論文として完成させていく。変更点は特にない。