hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Wilson病患者における肝臓障害発症機序の解明と治療

Wilson病は肝臓に銅が蓄積することにより様々な障害を引き起こす。本研究では本症の肝障害の発症機構を明らかとし、将来的に肝障害への移行を予防する治療を検討する事が目的である。モデルラットを用いて検討した結果、生後早期から肝臓に銅が蓄積しミトコンドリア障害が誘導されていると考えられた。また、酸化ストレス制御機構が低下している可能性が示唆された。本研究結果から本症ではレドックス制御の正常化による治療効果の検討が必要であると考えられる。本年度研究成果として以下の結果が得られた。LECラットの肝臓内銅濃度を生後継時的に測定した結果、生後2週齢から一度肝臓内銅濃度が増加したが、4週齢でその濃度が低下した。しかしながら急性肝炎で死亡するとされる12週齢前の9週齢で再度銅濃度の増加が認められた。また、9週齢の増加は個体差が認められた。この個体差は劇症肝炎による死亡か、生存し慢性肝炎から肝硬変、肝ガンへと移行するかの違いに関与すると考えられる。また、これらLECラット肝臓内銅濃度は全週齢を通じてLEAラット肝臓内銅濃度よりも高い銅濃度を示した。LECラット肝臓の組織学的変化をHE染色にて確認したところ、銅濃度が低下する4週齢では組織学的な著しい変化は認められなかった。しかしながら、銅濃度が上昇後の10週齢ごろより核拡大、水腫性変性などの組織学的変化が認められた。これらの組織学的変化には肝細胞のアポトーシスが関与していると考え、アポトーシスの染色を試みた。生後4週でアポトーシスは観察され、8週齢あたりでピークとなった。その後アポトーシスは減少し、生後910週ではアポトーシスが観察できない部位もあった。これらアポトーシスはミトコンドリアの損傷により起こると考え、ミトコンドリア経路でのアポトーシスの指標であるcaspase-3とcytochromeCの免疫組織学的染色を行った。caspase-3とcytochrome Cともにアポトーシスの認められる前の7週齢でピークが認められた。また、銅濃度が再度上昇する9週齢10週齢においてもこれらの発現が認められた。今後検体数を増やし更なる検討を行うとともに、生後2週齢前後のミトコンドリア経路のアポトーシスの検出を行うことが必要である。更に、これらのアポトーシスに活性酸素が関与していると考えられることから活性酸素、およびレドックス制御を検討することが重要である。昨年度に引き続き、LECラットの肝臓内銅濃度を生後継時的に測定した結果、生後1週齢からLEAラットに比較して有意に肝臓内銅濃度が増加していた。その濃度は高いまま減少傾向を示したが、4週齢でまた増加を示した。その後再び銅濃度は減少し、8週齢で再度銅濃度の増加が認められた。しかしながらこれらの濃度は個体差がかなり認められた。これらLECラット肝臓内銅濃度は全週齢を通じてLEAラット肝臓内銅濃度よりも高い銅濃度を示した。肝臓内のどう蓄積によりミトコンドリア障害が誘導されアポトーシスが起こると考え、生後4秋冷までのアポトーシス染色を試みた。生後1-3週までにアポトーシス細胞が多数認められた。caspase-3とcytochromeCともにアポトーシスの認められる3週齢でピークが認められた。
制御性T細胞によるB細胞機能の抑制

抗体は外来抗原を標的としており、インフルエンザや結核などの様々な病原体から生体を保護する上で必要不可欠である。B細胞は抗原を取り込むことで活性化されるが、B細胞の活性化には濾胞T細胞との関与が重要である。濾胞T細胞は脾臓の胚中心に存在するB細胞の活性化に重要な働きを持つT細胞のサブセットであり、B細胞が病原体に対し、抗体を産生するうえで必要不可欠な存在である。一方、自己抗原に対する免疫寛容に特化したT細胞として制御性T細胞が知られている。制御性T細胞は自己免疫反応を抑制し、免疫恒常性の維持において重要な機能を持つ。しかし、ワクチン接種後の抗体反応の調整に関して制御性T細胞がどのような役割を果たしているかは明らかにされていなかった。このため、本研究では制御性T細胞がB細胞に与える影響を検討した。制御性T細胞はCTLA4を介してB細胞の共刺激分子の発現を減少させることによりワクチン接種後の抗体反応に影響を及ぼすことが明らかになった。制御性T細胞を除去、またはCTLA4シグナルを阻害することで、濾胞T細胞、胚中心B細胞、抗体産生形質細胞、記憶B細胞など液性免疫に重要である細胞の機能を高め、その結果、抗体反応の促進にも繋がることが明らかになった。ワクチン接種時の一時的な制御性T細胞の除去により記憶免疫細胞の増強、すなわち免疫記憶の増強が期待される。これらの結果は制御性T細胞が外来性抗原に対する液性免疫の調整において重要な機能を持つことを示しており、制御性T細胞の数または機能を操作することで現行のワクチンの効能をより向上させることが可能になることが示唆された。B細胞は免疫グロブリン(抗体)を産生するとともに抗原提示細胞の一つとして獲得免疫応答において重要な役割を果たしている。しかし、自己反応性のB細胞により関節炎等の自己免疫疾患が誘発される可能性が報告されている。一方、CD4+CD25+制御性T細胞が自己反応生の細胞の制御に重要な役割を果たしていることが示されている。本研究において、現在まで明らかにされてこなかったCD4+CD25+制御性T細胞とB細胞の関連を詳細に検討する。マウスを用いて、B細胞とCD4+CD25+制御性T細胞の相互の関連についてin vitroアッセイ系を確立した。フローサイトメーターを用いて、CD4+CD25+制御性T細胞存在下、および非存在下でB細胞の活性化マーカー、B細胞増殖を検討すると共に、B細胞のサイトカイン産生、細胞表面および分泌抗体測定を行う系を確立してきた。このようにアッセイ系を最適化することにより、CD4+CD25+制御性T細胞によるB細胞応答の抑制は非常に複雑であり、B細胞の活性化の状態に依存していることが明らかになった。すなわちCD4+CD25+制御性T細胞は一定の活性化状態のB細胞には抑制的に作用し、その一方でB細胞活性化を促進する作用も一定の条件下で認められた。一方でB細胞には抗原提示細胞としても機能も存在していることから、B細胞がCD4+CD25+制御性T細胞に与える影響も検討し、B細胞がCD4+CD25+制御性T細胞の抑制活性に影響を与えることが認められた。本年度、引き続き、制御性T細胞(Regulatory T cells、以下Tregと略)によるB細胞の免疫応答制御の分子機構について解析した。B細胞は免疫グロブリン(抗体)を産生するとともに抗原提示細胞の一つとして獲得免疫応答においても重要な役割を果たしている。従って、自己反応性B細胞により自己抗原が提示されT細胞が活性化される結果、関節炎等の自己免疫疾患が誘発される可能性がある。転写因子Foxp3を発現するCD4+CD25+TregによるB細胞機能の制御に関してマウスを用いて解析した。in vitroアッセイ系を確立し、フローサイトメーターを用いて、Treg存在下、および非存在下でB細胞の活性化マーカー、B細胞増殖能を検討すると共に、B細胞のサイトカイン産生、細胞表面および分泌抗体を解析したところ、以下の結果を得た。抗原存在下、TregとB細胞の共培養系で、B細胞の発現するCD80/CD86の顕著な発現抑制がみられたが、CD40およびクラスII MHCの発現は影響を受けなかった。このCD80/CD86発現抑制はTregに発現するCThA-4依存性であった。さらに、B細胞による免疫グロブリンの産生が、Tregによって、免疫グロブリンクラス特異的に制御されることを見出した。即ち、IgG1,IgG3,IgMの産生は抑制され、IgG2a,IgG2b,IgAの産生は逆に亢進した。この効果は、CTLA-4ではなくTregの産生するTGF-betaによる可能性が示唆された。このTregによるB細胞機能制御に関して、現在詳細な解析を進めている。

しかし、ワクチン接種後の抗体反応の調整に関して制御性T細胞がどのような役割を果たしているかは明らかにされていなかった。このため、本研究では制御性T細胞がB細胞に与える影響を検討した。制御性T細胞はCTLA4を介してB細胞の共刺激分子の発現を減少させることによりワクチン接種後の抗体反応に影響を及ぼすことが明らかになった。制御性T細胞を除去、またはCTLA4シグナルを阻害することで、濾胞T細胞、胚中心B細胞、抗体産生形質細胞、記憶B細胞など液性免疫に重要である細胞の機能を高め、その結果、抗体反応の促進にも繋がることが明らかになった。ワクチン接種時の一時的な制御性T細胞の除去により記憶免疫細胞の増強、すなわち免疫記憶の増強が期待される。これらの結果は制御性T細胞が外来性抗原に対する液性免疫の調整において重要な機能を持つことを示しており、制御性T細胞の数または機能を操作することで現行のワクチンの効能をより向上させることが可能になることが示唆された。TregによるB細部機能の制御に関して興味深い結果を得た。これは次の研究の展開の端緒となる。TregによるB細部機能の制御に関して、分子レベルの解析を進める。特に、B細胞、Treg間のフィードバック的な制御について、様々な遺伝子改変マウスを用いて、生体内、試験管内で研究を進めたい。
沿岸巨大波の生成と予測への挑戦

本研究は,沿岸域における巨大波の発生を一般化する新たな理論体系を構築するものであり,巨大波の衝突及びその砕波に伴う莫大なエネルギーに対する構造物及び海浜の応答の実験的あるいは数値的再現調査から新たな防災イノベーションを誘導し,沿岸域での巨大波発生予測のための基盤技術及び知見を提供するものである.本研究では,時空間的包絡波集中による沿岸巨大波生成理論を室内実験並びに数値実験によって実証するとともに,生成した巨大波群の来襲に対する海岸の脆弱性を評価する.さらに実海域での巨大波を発生させる気象条件,発生確率を推定し,その予測法の確立を目指す.本研究は,沿岸域における巨大波の発生を一般化する新たな理論体系を構築するものであり,巨大波の衝突及びその砕波に伴う莫大なエネルギーに対する構造物及び海浜の応答の実験的あるいは数値的再現調査から新たな防災イノベーションを誘導し,沿岸域での巨大波発生予測のための基盤技術及び知見を提供するものである.本研究では,時空間的包絡波集中による沿岸巨大波生成理論を室内実験並びに数値実験によって実証するとともに,生成した巨大波群の来襲に対する海岸の脆弱性を評価する.さらに実海域での巨大波を発生させる気象条件,発生確率を推定し,その予測法の確立を目指す.
カール5世期ハプスブルク家の外交交渉におけるネーデルラントの役割

本研究は、神聖ローマ皇帝カール5世に関する研究の中で十分に議論されてこなかったネーデルラントの外交に焦点を当て、カール5世の時代におけるハプスブルクの外交交渉を、ネーデルラント総督を中心としたネーデルラントの中枢から検討するものである。具体的には、ハプスブルク家の人員や駐在大使らの間で交わされる書簡を分析し、ネーデルラント総督の平和交渉への働きかけや、総督の命により派遣される使節の任務を検討することで、ハプスブルク内の繋がりやそれぞれの戦略を明らかにし、ハプスブルクの外交交渉におけるネーデルラントの意義を考察していきたい。2018年度は、史料収集や研究交流、史料分析に力をいれた。夏期にはベルギーでの史料調査を行った。これにより本研究の基盤となる多くの史料をブリュッセル王立総文書館で収集することができ、Leuven大学やGent大学の図書館においても多くの資料を収集した。加えて、Leuven大学のSoen教授とも研究交流を行い、多くの有意義な情報を得ることができた。特にリエージュ大学の研究者を中心に、カンブレ平和条約に関する学会が行われたことを聞き、その主催者ともメールを通して連絡を取ることができた。この学会の成果の出版に関する企画があるので、可能であれば参加するように誘われ、研究交流を続け、外国語での論文執筆に取り組んでいる。国内においては、ここまでの研究成果をまとめ、ブルゴーニュ公国史研究会で外交使節に関する研究報告を行い、今後の研究発展につながる有意義な議論ができた。加えて、ベルギー大使館で開催されたベルギー学会では16世紀のネーデルラントの外交の立役者の一人であるマルグリット・ドートリッシュについて報告し、ここでは幅広い分野の研究者と交流でき、本研究のアピールにもつながった。また、このマルグリットに関する論文を、『金沢学院大学紀要』に執筆した。初年度ということもあり、まずは重要な史料や研究書を収集することが重要であったが、これについては概ね良好に収集できたといえる。ベルギーとオーストリアのウィーンに主要な外交文書があると考えていたが、今回はベルギーにおいて調査を行い、おおよそ十分に収集できたと考えている。また、今回の海外調査によって、研究交流もでき、目標の一つであった外国語での研究論文の刊行についても、有意義な情報を得ることができ、執筆にも着手した。研究報告については、現段階までの成果をまとめ、より専門的な研究会と、広範な研究者の集まる学会との両方で研究発信し、意見交換することができた。さらに、今後の研究の基盤となる論文も刊行できたので、初年度としては概ね順調だと考えている。2019年度は、予定通りウィーンの文書館で調査を行いたいと思っている。しかし、リエージュ大学の研究者とも研究交流が生まれ、出版の話などもあるので、必要があればリエージュ大学での研究交流とベルギーとフランスのノール県文書館での調査を先に回して、ウィーンでの調査を翌年に変更する可能性もある。また、前回の海外調査で得た史料を中心に史料を読み解き、それを成果として発表・論文化していきたい。加えて、これまでカール5世の治世でも前半期のネーデルラント総督であったマルグリットを中心とした研究に力を注いできたが、カールの治世後半のネーデルラント総督であるマリアと、彼女と密に手紙をやりとりしながらハプスブルクの外交で活躍したカール5世の重臣グランヴェルにも焦点をあて、研究を進めていきたい。

研究報告については、現段階までの成果をまとめ、より専門的な研究会と、広範な研究者の集まる学会との両方で研究発信し、意見交換することができた。さらに、今後の研究の基盤となる論文も刊行できたので、初年度としては概ね順調だと考えている。2019年度は、予定通りウィーンの文書館で調査を行いたいと思っている。しかし、リエージュ大学の研究者とも研究交流が生まれ、出版の話などもあるので、必要があればリエージュ大学での研究交流とベルギーとフランスのノール県文書館での調査を先に回して、ウィーンでの調査を翌年に変更する可能性もある。また、前回の海外調査で得た史料を中心に史料を読み解き、それを成果として発表・論文化していきたい。加えて、これまでカール5世の治世でも前半期のネーデルラント総督であったマルグリットを中心とした研究に力を注いできたが、カールの治世後半のネーデルラント総督であるマリアと、彼女と密に手紙をやりとりしながらハプスブルクの外交で活躍したカール5世の重臣グランヴェルにも焦点をあて、研究を進めていきたい。海外から取り寄せるものもあり、書籍代の予算を余裕をもって見積もっていたため、若干の差が生じ、6千円程度余ってしまった。これについては、2018年度に予算を気にして買うことのできなかった書籍を買うため、2019年度の物品費に合わせて使用したい。
水稲直播栽培における最適播種密度と田面均平精度に関する研究

本研究では、直播栽培を大区画水田で行うための研究が必要であるとの観点から、生育に影響する因子として、田面均平精度に由来する発芽の不均一性と、播種密度に由来する生育競合の結果としての不均一性に着目し、これらの生育に与える影響を定量化することを目的とした。第一の目的の詳細は、田面の細かな凹凸が種籾付近の水分量(および地下水位)を変化させている度合いを定量化することと、それと発芽率との関係を定量化することである。また第二の目的の詳細は、それぞれの播種密度(より正確には発芽後の栽植密度)において、生育のどの段かでどの程度の競合・淘汰が発生するかを定量化することである。初年度には、各種直播方法の普及状況を調査・整理し、発芽時の不均一性実験を行った。今年度は引き続き、各種条件下での発芽実験を繰り返し行ったあと、ライシメータにおいて栽培実験を行った。その結果、疎であれば個体の生育はよいものの全体の収穫量は少なく、密であれば生育が競合することから、栽培上は密が望ましいこと、しかし経済的には適正な播種密度があることを明らかにした。また圃場条件の不均一性、とくに凹凸条件は、直播において直接発芽に影響するが、発芽不良で疎となった箇所は、ある程度の生育が見られるものの、平均的収量にまでは追いつくことができず、発芽時の不良個所は収穫期まで影響した。したがって大区画水田においては田面均平精度を15mm程度、可能であれば10mm程度まで高める必要がある。直播栽培を大区画水田で行うための研究が必要であるとの観点から、生育に影響する因子として、田面均平精度に由来する発芽の不均一性と、播種密度に由来する生育競合の結果としての不均一性に着目し、これらの生育に与える影響を定量化することを目的とした。平成8年度には、主に第一の目的を追究し、下記の調査・実験を行なった。(1)各種直播方法の普及状況・乾田直播、湛水直播、折衷直播に大別できる直播栽培の現状を整理し、どのような条件下でどの方式が採用されたかを明らかにした。そしてそれぞれの方式を比較・検討した。(2)発芽時の不均一性実験・大区画水田での直播栽培を調査し、田面の均平精度・地下水位・土壌水分量・播種方法等のデータおよび発芽状況のデータを収集した。・人工気象室において、土層・均平精度・地下水位・播種量・播種分布(条播・筋播・散播)・気温・日照を変化させ、さまざまな条件下での発芽状況を、繰り返し実験した。(3)代かき後落水時の土層の堅さの実験・人工気象室において、均平精度を変化させ、乾燥過程の違いを明らかにした。これにより土層の堅さの違い、すなわち種子の潜りの違いが推測できる。これらの実験により、均平精度については必要な実験を概ね終えることが出来たが、播種密度については引き続き実験が必要である。また第二の目的の詳細は、それぞれの播種密度(より正確には発芽後の栽植密度)において、生育のどの段階でどの程度の競合・淘汰が発生するかを定量化することである。初年度には、各種直播方法の普及状況を調査・整理し、発芽時の不均一性実験を行なった。今年度は引き続き、各種条件下での発芽実験を繰り返し行なったあと、ライシメータにおいて栽培実験を行なった。

その結果、疎であれば個体の生育はよいものの全体の収穫量は少なく、密であれば生育が競合することから、栽培上は密が望ましいこと、しかし経済的には適正な播種密度があることを明らかにした。また圃場条件の不均一性、とくに凹凸条件は、直播において直接発芽に影響するが、発芽不良で疎となった箇所は、ある程度の生育が見られるものの、平均的収量にまでは追いつくことができず、発芽時の不良個所は収穫期まで影響した。したがって大区画水田においては田面均平精度を15mm程度、可能であれば10mm程度まで高める必要がある。
遺跡探査パルスレーダ用アンテナの設計と埋設物のイメージング法に関する研究

本研究は,遺跡探査用レーダの開発を目的とし,地中の石室,金属性遺物,遺溝等による電磁波の散乱機構の解明,及び地上で観測される電磁波の過渡応答からそれらをイメージングするための手法,の2つについて理論的・実験的に検討したものである.1.地中埋物による電磁波の過渡散乱:任意形状の導体あるいは誘電体が地中に埋設され,地上に吸収体装荷キャビティ付きアンテナが置かれている場合の地中内の過渡電磁界,金属シールド・吸収体の影響等をFD-TD(有限差分-時間領域)法を用いて数値的に解析する手法を開発した.また,地上にダイポールアンテナあるいはループアンテナが置かれており,地中に円柱導体が埋設されている場合のアンテナによる過渡受信特性を解析するとともに,実験によってその妥当性を確認した.その結果,電磁波の散乱現象は概ねアンテナと埋設物の間の直達波とラテラル波によって説明できることがわかった.これは従来指摘されていなかった新しい知見である.2.埋設導体のイメージング:一様な誘電体中の埋設された導体を地上からアクティブにイメージングする手法を考案し,その有効性を多くの数値シミュレーション及び実験によって確認した.この方法は近似をほとんど含まない準厳密なバイスタティックイメージング法である.また,イメージに与える偏波の影響も検討し,偏波によって異なるイメージが得られることが分かった.さらに,地中埋設導体のおおよその形状を推定できることが分かった.本手法は2次元のイメージング法であるが,適当なアンテナを用いればこの方法が3次元イメージングに適用することができる.石室や遺溝などの誘電体埋設物のイメージング法を検討することが今後の課題である.本研究は,遺跡探査用レーダの開発を目的とし,地中の石室,金属性遺物,遺溝等による電磁波の散乱機構の解明,及び地上で観測される電磁波の過渡応答からそれらをイメージングするための手法,の2つについて理論的・実験的に検討したものである.1.地中埋物による電磁波の過渡散乱:任意形状の導体あるいは誘電体が地中に埋設され,地上に吸収体装荷キャビティ付きアンテナが置かれている場合の地中内の過渡電磁界,金属シールド・吸収体の影響等をFD-TD(有限差分-時間領域)法を用いて数値的に解析する手法を開発した.また,地上にダイポールアンテナあるいはループアンテナが置かれており,地中に円柱導体が埋設されている場合のアンテナによる過渡受信特性を解析するとともに,実験によってその妥当性を確認した.その結果,電磁波の散乱現象は概ねアンテナと埋設物の間の直達波とラテラル波によって説明できることがわかった.これは従来指摘されていなかった新しい知見である.2.埋設導体のイメージング:一様な誘電体中の埋設された導体を地上からアクティブにイメージングする手法を考案し,その有効性を多くの数値シミュレーション及び実験によって確認した.この方法は近似をほとんど含まない準厳密なバイスタティックイメージング法である.また,イメージに与える偏波の影響も検討し,偏波によって異なるイメージが得られることが分かった.さらに,地中埋設導体のおおよその形状を推定できることが分かった.本手法は2次元のイメージング法であるが,適当なアンテナを用いればこの方法が3次元イメージングに適用することができる.石室や遺溝などの誘電体埋設物のイメージング法を検討することが今後の課題である.
ハイリスク児の虐待予防への保健師が行う関係機関との連携・調整の 有効な方法の開発

全国のNICUを持つ総合周産期・地域周産期母子医療センターにおける地域保健との連携担当者319名に対して、ハイリスク児の虐待予防のための医療機関と地域保健との連携・協働の実態調査を実施した。連携・協働は、ほとんどのところで行われおり、その成果や課題が明らかになった。また、医療機関と地域保健との連携・協働が発揮できていると評価している保健所・市町保健センター5ヵ所を研究対象として、保健師が行う関係機関との連携・調整の有効な要因について質的研究方法を用いて行った。有効な要因は、保健師が企画部門へ参画していることや関係機関との連携・協働への調整役を取っていることなどが抽出された。研究目的は、ハイリスク児の虐待予防への保健師が行う関係機関との連携・調整機能の有効性を明らかにし、それに対する有効な方法を開発することである。今年度は第1段階の実施である。第1段階は、文献検討、研究計画書の作成および1次調査の実施である。平成18年22年の過去5年間の医学中央雑誌を「ハイリスク児」「連携・調整」「保健師」「虐待」などのキーワードで検索した。それらから適切な文献を選択し、検討を行った。その結果、ハイリスク児の医療と地域保健との連携に関する文献は多くあり、連携や地域ケアシステムの不備や課題が多くみられた。また保健師とハイリスク児への支援については、家庭訪問での支援の効果やうまく連携が取れていない実態や要因などの報告がみられた。文献検討を踏まえて研究計画書を作成し、倫理委員会の審査を受け、研究を開始した。1次調査は、全国のNICUを持つ総合周産期母子医療センター78施設や地域周産期母子医療センター241施設で地域保健との連携担当者に対して、1次調査票を用いて自記式質問紙調査を実施した。質問項目は、ハイリスク児に虐待あるいは虐待の疑いの事例の有無、院内でのフォローの体制や状況、病院と地域保健との連携の状況などである。また、具体的な連携に関するより詳細な2次調査への参加協力への依頼も含まれている。1次調査は、平成23年3月4日に発送し、平成23年3月25日までを回答の締め切りとしている。現在返送が90通を超えており、ほとんどの施設から2次調査への参加協力の回答が得られている。今後統計ソフトSPSS 19を用いて統計解析を行っていく予定である。今年度は、第1段階の2次調査の実施と分析、第2段階のハイリスク児の虐待予防への保健師が行う関係機関との連携・調整が発揮できている保健所、市町保健センターの調査である。前年度の1次調査ではハイリスク児に虐待あるいは虐待の疑いの事例の有無、院内でのフォローの体制や状況、病院と地域保健との連携の概要などが明らかとなり、同時により詳細な2次調査を依頼した。2次調査は、調査協力の同意を得られた75施設に対して自記式郵送法で回答を得た。調査項目は基本情報(設置主体、病床数、NICU病棟数、スタッフ数など)連携・調整を行っている回答者の基本属性、病院と地域保健との連携のシステム、連携の方法、手段、地域保健への依頼内容、病院と地域保健との事例検討会や合同会議に関すること、病院と地域保健が連携することの効果や成果などである。結果、75施設からの回答を得たが、有効回答は73である。設置主体と形態についてx2の検定を行ったところ有意差が認められた。所属と所属部署についてx2の検定を行ったところケースワーカーとNICU、ケースワーカーと地域連携室に関して有意差が認められた。職種と連携の展開方法や技術研修受講の有無との関連もx2検定の結果、有意差が認められた。病院に連携の担当部署の有無と連携先(児童相談所)についても有意差が認められた。考察として、病院と地域保健との連携・調整機能が積極的に行われているのは、病院の形態(大学病院、こども専門病院など)による。また病院の中にシステムが設置されていることと合わせて、担当部署が整えられていること、技術研修などが行われていることなどが要因であることがわかった。第2段階のハイリスク児の虐待予防への保健師が行う関係機関との連携・調整が発揮できている保健所、市町保健センターの調査については、調査対象施設を選定し、依頼の準備を進めている。第2段階および第3段階の調査を実施した。第2段階の研究目的は、早産児等の医療的ケアを要するハイリスク児の虐待予防のための医療機関と地域保健との連携・協働に関する実態と課題を明らかにすることである。

方法は、全国の総合/地域周産期母子医療センターの地域連携担当者91名とハイリスク児フォローアップ研究会会員31名の計122名に対し、郵送法による自記式質問紙調査を実施した。調査内容は回答者が属する医療機関の基本情報、医療機関と地域保健との連携システム、事例検討会の開催状況、連携による成果の68項目であった。結果として、回収数(率)は73(59.8%)であった。職種による年齢と所属部署での経験年数に関する多重比較の結果、CWと医師の間に有意差が認められた(P<0.05)。地域連携室にはCWと事務職が多く配置されており(P<0.01)、地域連携担当部署がある医療機関ほど児童相談所との連携が有意に多かった(p<0.05)。地域の保健機関との連携システムの必要性については未回答4名を除く69名全員が必要と回答した。47施設が地域の連携先との事例検討会を開催しており、38施設が地域との合同会議を開催していた。連携による成果については、項目別では「連携先とのつながりの構築」や「子どもの状況の正確な把握」「子どもに必要なサービスの早期導入」が高得点であった。一方「連携先と共有できるツールの作成」や「連携先との会議の定例化」が低得点であった。第3段階の研究目的は、早産児等の医療的ケアを要するハイリスク児の虐待予防のための医療機関と地域保健との連携・協働がうまくできている要因を明らかにすることである。方法は、先行文献より対象行政機関を選択し、インタビューを行い、グランデッドセオリーを参考に分析を行う。結果として5事例からデータ収集ができ、現在分析中である。概ね順調に進んでいるが、第2段階の調査対象施設の選定が難しく、難航している。文献などから探索しているが3か所は見つけたが、他をどのようにして探索するのか検討している。24年度が最終年度であるため、記入しない。第2段階の調査対象施設については、先行文献からだけでなく、各都道府県の保健部門に問い合わせて選定していくようにする。質的研究方法での10事例のデータの収集、分析には時間を要するが、研究員のサポートも導入して行っていく。
知的障害児童生徒の衣生活における色彩嗜好

1.目的:本研究は特別支援学校に在籍する知的障害児童生徒の衣生活における色彩嗜好の傾向について障害の事由に関連付けて解析し,彼らの将来の生活の自立に向けた衣生活指導方策を探ることを目的とする。2.方法:祖父母・両親・兄弟よりなる6人家族をイラスト化した線画について,色鉛筆による塗り絵を描いてもらい,各モデル・アイテムに使用した色彩傾向について解析した。また,特別支援学校における行事等にての障害児童生徒の着衣状況を写真撮影し,着衣の色彩状況を記録し解析した。総合的な考察により,彼らの色彩嗜好状況を求めた。3.結果および考察:小学部の児童において,塗り絵における色選択の傾向は寒色系であり,かつ,少ない色数という特徴がみられた。私服通学であることから着衣色の観察が可能であったが,親が意識的に子供らしい色を選択している傾向がみられた。中学部の生徒の塗り絵においては,絵モデルの性別,年代別に対するステレオタイプな色選択が多かった。一方では,髪色や肌色に逸脱色傾向がみられた例が多数みられた。日常着の着衣については,親の準備・提供によるものが多く,そのまま受け入れる傾向がみられた。高等部の生徒の塗り絵においては,知的障害の程度に依存し,障害の程度が低い場合は色使い・配色調和等問題なかった。-方,障害の程度が中程度の場合,特に肌色について逸脱色彩を選択する傾向が多かった。日常着の着衣について,障害の程度が低い場合は健常な高校生と差異がなく,卒業後を意識した衣類選択を行うようになっていた。-方,障害の程度が中程度で逸脱色彩嗜好のある場合は親の用意した衣服をそのまま受け入れていた。目的:本研究は平成18年度から20年度の3年間にわたるものであり,特別支援学校に在籍する知的障害児童生徒の衣生活における色彩嗜好の傾向について,障害の事由に関連付けて統計的に解析し,児童生徒らの将来の生活の自立に向けた衣生活指導方策を探ることを目的とする。調査:3年計画の1年目として,平成18年度は色彩嗜好データ収集を中心とした研究を行った。即ち,申請者が兼職している特別支援学校の児童生徒について,デジタルカメラを用いた私服登校時の季節毎の写真撮影を行った。また,各種の絵画展覧会に児童生徒が出品した作品の撮影を行った。また,美術の時間を使い布の染色授業を行った。さらに,担任に依頼して授業時間を活用して「ぬり絵」検査を行ってもらった。結果:1.登校時の衣服については,小学部児童については親が選択していることから,子どもらしい衣服であり,現在の所,通常学校の児童の着衣とは差がないと判定している。中学・高等部の生徒について,衣服の色彩的には通常学校の生徒と差がみられなかったが,衣服の着方について差を見出している。2.絵画作品ついては,色彩嗜好を探るための基礎データとしている。3.染色の授業は高等部の軽度障害の生徒に対して行ったが,作業自体に興味をもたれたことから,今後,作業手順を改善してさらにデータを得る予定である。4.ぬり絵についてはイラスト化した家族モデル(祖父母・両親・兄弟よりなる6人家族)について30色の色鉛筆を使用してイラスト人物における顔・衣服・小物等への着色を依頼し,60余名の児童生徒によるデータを得た。現在はその内容を整理中であるが,今後,障害の種別・程度(知的発達障害,自閉傾向,等)データとクロスさせた解析を行う予定である。色彩心理学における「逸脱色彩」の使用が多数確認されており,19年度もさらに作業を依頼して結果の精度を高める予定である。調査:昨年度に引き続き,色彩嗜好データの収集を行った。即ち,申請者が兼職している特別支援学校の児童生徒について,校内各種行事時における私服写真の撮影を行った。また,過年度卒業生が学校行事で来校した際の写真撮影を行った。また,各種の展覧会に児童生徒が出品した作品の撮影を行った。さらに,購入した知能検査具を用いて,撮影対象の児童生徒の知能検査を勤務校の担任教員に依頼して行った。結果:1.私服の着用状況に関しては,通常学校の児童の着衣と差がないことを確認した。その理由として,彼らの着衣においては親による衣服の選択の結果があらわれていると考えている。2.過年度生は18歳以上ということもあり,自分で衣服を選択していた。その結果,通常の着衣にみられる色彩パターン(ベースカラー,アソートカラー,アクセントカラー)に自分の好みを持ち込むことによるパターンの乱れが確認された。即ち,捨て色としてのベースカラーに好みの高彩度色を用いることによるいわゆる「派手な色バランス」を表出していることがわかった。3.展覧会出品の児童生徒の作品に使っている色と本服における嗜好色の間には相関は見られていない。4.児童生徒の知能検査結果と嗜好色の対応については,現在解析を進めている。

2.方法:祖父母・両親・兄弟よりなる6人家族をイラスト化した線画について,色鉛筆による塗り絵を描いてもらい,各モデル・アイテムに使用した色彩傾向について解析した。また,特別支援学校における行事等にての障害児童生徒の着衣状況を写真撮影し,着衣の色彩状況を記録し解析した。総合的な考察により,彼らの色彩嗜好状況を求めた。3.結果および考察:小学部の児童において,塗り絵における色選択の傾向は寒色系であり,かつ,少ない色数という特徴がみられた。私服通学であることから着衣色の観察が可能であったが,親が意識的に子供らしい色を選択している傾向がみられた。中学部の生徒の塗り絵においては,絵モデルの性別,年代別に対するステレオタイプな色選択が多かった。一方では,髪色や肌色に逸脱色傾向がみられた例が多数みられた。日常着の着衣については,親の準備・提供によるものが多く,そのまま受け入れる傾向がみられた。高等部の生徒の塗り絵においては,知的障害の程度に依存し,障害の程度が低い場合は色使い・配色調和等問題なかった。-方,障害の程度が中程度の場合,特に肌色について逸脱色彩を選択する傾向が多かった。日常着の着衣について,障害の程度が低い場合は健常な高校生と差異がなく,卒業後を意識した衣類選択を行うようになっていた。-方,障害の程度が中程度で逸脱色彩嗜好のある場合は親の用意した衣服をそのまま受け入れていた。
埋蔵環境下における金属製遺物の現地保存法の開発

本研究では、1)土壌カラム実験で金属試料の腐食挙動と環境条件をモニタリングすることで、環境条件が金属の腐食挙動におよぼす影響を定量的に把握するとともに、2)遺跡地盤における熱・水分・酸素移動の解析モデルを構築することで、埋蔵環境下における金属製遺物の腐食挙動のモデル化を試みた。2018年度は細粒土と粗粒土を用いたカラム実験を実施した。カラム内に充填した乾燥土に対し、カラム下端から水を供給する浸潤過程、その後給水を停止し、カラム上端から水分蒸発を促進する乾燥過程の2過程において、カラム内部の水分状態と酸素濃度をモニタリングするとともに、炭素鋼製腐食センサの腐食速度をモニタリングすることで、土中環境が炭素鋼の腐食におよぼす影響について検討した。実験の結果、水分飽和領域では炭素鋼の腐食が緩慢である一方で、水分不飽和ながら高含水状態の領域において腐食速度が極大を示すことがあきらかとなった。水分飽和領域では炭素鋼の腐食においてカソード反応となる溶存酸素の供給が緩慢である一方で、不飽和領域では気相酸素の速やかな拡散、それらの土中水への移動によって溶存酸素が速やかに供給されると考えられる。さらに、アノード反応として溶解した鉄イオンは、土中の水膜を介して移動、金属表面から除去されるが、低含水領域では水膜が不連続であるため炭素鋼表面から効果的に除去されない。したがって、水分不飽和ながら高含水状態の領域において金属の腐食は極大値を示すと考えられる。以上の結果から、遺跡地盤における金属製品の腐食速度に対して、地下水位と溶存酸素濃度が大きく影響をおよぼすと考えられることから、平城宮跡で実測した地下水位と溶存酸素濃度を対象に、地盤内の地下水位変化を求めるモデルを作成し、さらに酸化還元状態を支配する溶存酸素の移動をあわせて計算し地盤の酸化還元状態を検討した結果、実測結果に良く対応する結果が得られた。本研究では、1)熱・水分・物質移動の数値解析から遺跡地盤内部の温度、含水率、酸化還元環境、すなわち遺物の埋蔵環境を推定するモデルを構築し、さらに、2)様々な含水率、酸化還元環境下での金属の腐食速度を室内実験から定量化することで、埋蔵環境下における金属製遺物の腐食速度のモデル化を試みる。今年度は熱・水分移動とあわせて地盤の酸化還元状態を推定するモデルの構築を目標として、まず始めにこれまで外界気象条件、地盤内部の地下水位、および地下水中の溶存酸素濃度について実測調査を実施してきた平城宮跡を対象として、地下水位変化を求めるモデルを作成した。モデルの解析結果は地下水位の実測値に良く対応したことから、次に解析モデルの水分移動に加えて地盤の酸化還元状態を支配する溶存酸素の移動を計算して地盤の酸化還元状態を検討した。地盤の酸化還元状態について実測値を得ていないため、モデルの妥当性について十分な検証には至っていないものの、一定水準のモデルを構築した。また、金属製遺物を模した金属電極を作成し、交流インピーダンス法による金属製遺物の腐食速度のモニタリングについて、基礎実験を実施した。実験では希薄塩水により含水率を調整した土壌カラムを作成し、その底部に金属電極を設置し、土壌中の含水率変化、すなわち土中の気相酸素濃度、溶存酸素濃度の変化が、金属の腐食速度に対しておよぼす影響について検討した。その結果、土壌含水率が高く、気相酸素濃度が低い実験開始直後では金属の腐食は緩慢に進行するものの、含水率が低下しガス状酸素が土壌内部に拡散すると、金属電極近傍まで溶存酸素が容易に供給されることから、金属の腐食速度が急激に増加する様子が観察された。本予備実験の結果を受け、土壌内部鉛直一次元方向での熱、水分、酸素移動とともに、金属電極の腐食速度をモニタリングするため、土壌カラムの作成に着手した。地盤内部の実測調査を実施する現場について、当初予定していた現場からは変更が生じたものの、外界気象条件および地盤内部の水分環境、地下水位、地下水中の溶存酸素濃度など、必要となる測定項目を概ね実測できていることから、現場における実測調査の進捗については予定通りとした。また、本現場における熱水分移動のモデル化については、その計算結果が実測値と良く一致したことから、これらの移動に加えて酸素の移動を計算するプログラムを作成した。モデルの妥当性についての検証は不十分と言わざるを得ないが、計算プログラムの作成についても概ね予定通りの進捗状況にあると考えられる。金属電極を作成し、交流インピーダンス法による金属腐食のモニタリングについて基礎実験をおこない一定の実験結果を得た。現在、その基礎実験結果に基づき、鉛直一次元の熱・水分・物質移動および各深度における金属腐食の進行状況を実測するカラムの作成に着手していることから、平成28年度における研究の進捗状況は概ね当初の計画通りとした。本研究では、1)熱・水分・物質移動の数値解析から遺跡地盤内部の温度、含水率、酸化還元環境、すなわち遺物の埋蔵環境を推定するモデルの構築と、2)様々な含水率、酸化還元環境下での金属の腐食速度を室内実験から定量化することで、埋蔵環境下での金属製遺物の腐食速度のモデル化を試みる。今年度は地盤の含水状態が飽和から不飽和状態にある遺跡において、地盤内部の酸素濃度の分布と、これらが埋蔵環境下での鉄製遺物の腐食速度におよぼす影響を検討するため、遺跡地盤を模したカラム内で金属試料の腐食実験を実施した。

実験では内径300mmのカラムに土粒子を模したガラスビーズ(粒径0.0450.09 mm)を充填した後、水位を一定の深度に保つことで遺跡の水分状態を再現し、異なる深度に設置した炭素鋼の作用電極の分極抵抗を連続測定するとともに、酸素濃度計、水分ポテンシャル計を炭素鋼試料と同一深度に設置することで、鉛直一次元のモデルにおける各深度の鉄製遺物の腐食速度と酸素濃度、水分状態の関係を検討した。その結果、鉄製遺物の腐食速度は地盤が水分飽和した状態では腐食速度が緩慢であるものの、地下水位直上の不飽和状態においては急激に高い腐食速度を示した。また、次にカラム下端からの水分供給を絶ち、上端から水分蒸発を促進させた乾燥過程においては、含水状態の低下にともない酸素濃度が上昇した後、鉄製遺物の腐食速度が遅れて上昇する傾向が認められた。これらの結果から、金属製遺物の腐食に対しては地盤内部の溶存酸素濃度が支配的であり、その濃度分布については、地下水面すなわち水分飽和の境界位置に支配されることが示唆された。また、これらの結果から地盤内部における埋蔵環境を推定するモデルの構築には、地下水面深度の予測が肝要であることから、地下水位の連続測定を実施している平城宮跡をモデルとして、その地下水位を再現するモデルの構築を試みた。カラム実験の乾燥工程における埋蔵環境変化とそれにともなう金属試料の腐食過程は非平衡のものであるため、その腐食過程をモニタリングするためには相応の時間を要した。当初の計画ではカラム内部間隙水の溶質(塩)濃度やpH条件などの諸条件を変化させた実験を実施の予定であったが、それらの実施が遅れている。また、モデル化においては最終的には遺跡地盤内部の埋蔵環境を再現することが目的であり、カラム実験結果からはとりわけ溶存酸素の挙動の予測が重要であることがあきらかとなった。しかし、実際の地盤内部における溶存酸素の挙動に対しては、土壌内部の微生物活動が大きく影響をおよぼしており、これについてはカラム実験では考慮できていない。これらの生物活動をどのようにモデル化するかという点において更なる検討を要している。本研究では、1)土壌カラム実験で金属試料の腐食挙動と環境条件をモニタリングすることで、環境条件が金属の腐食挙動におよぼす影響を定量的に把握するとともに、2)遺跡地盤における熱・水分・酸素移動の解析モデルを構築することで、埋蔵環境下における金属製遺物の腐食挙動のモデル化を試みた。2018年度は細粒土と粗粒土を用いたカラム実験を実施した。カラム内に充填した乾燥土に対し、カラム下端から水を供給する浸潤過程、その後給水を停止し、カラム上端から水分蒸発を促進する乾燥過程の2過程において、カラム内部の水分状態と酸素濃度をモニタリングするとともに、炭素鋼製腐食センサの腐食速度をモニタリングすることで、土中環境が炭素鋼の腐食におよぼす影響について検討した。実験の結果、水分飽和領域では炭素鋼の腐食が緩慢である一方で、水分不飽和ながら高含水状態の領域において腐食速度が極大を示すことがあきらかとなった。水分飽和領域では炭素鋼の腐食においてカソード反応となる溶存酸素の供給が緩慢である一方で、不飽和領域では気相酸素の速やかな拡散、それらの土中水への移動によって溶存酸素が速やかに供給されると考えられる。さらに、アノード反応として溶解した鉄イオンは、土中の水膜を介して移動、金属表面から除去されるが、低含水領域では水膜が不連続であるため炭素鋼表面から効果的に除去されない。したがって、水分不飽和ながら高含水状態の領域において金属の腐食は極大値を示すと考えられる。
無機窒素動態に連動する土壌微生物群集解析による北方林窒素ミッシングリンク解明

本研究は北方圏生態系における土壌微生物群集の構造とそれらの窒素循環への寄与を評価することを目的して,フィールド調査と実験室内試験を行ってきた。これまでに,森林限界からツンドラ域における植生,土壌理化学性,土壌微生物群集構造とそれらの窒素固定ポテンシャルを各因子と無機窒素代謝との関連を調査してきている。フィンランド北部森林限界線トウヒ疎林と北海道苫小牧カラマツ人工林の土壌微生物群集解析により中温性古細菌群が多数検出されたため,古細菌群集についてより詳細な系統樹解析を行った。両サイトの古細菌群集は大きく2つの門で構成されていた。うち一つが中温性古細菌群であり,これらは4クレードにわかれた。これら中温性古細菌はアンモニア酸化を担っている可能性が考えられる。また,真性細菌群集について窒素固定を担っている可能性のある群集を解析したところ,フィンランドトウヒ疎林の土壌微生物群集から,より多くの窒素固定関連最近群集を見出した。スウェーデン北部のU字谷Karkevaggeではツンドラを代表する5タイプの植生がU字谷内に確認できる。5タイプの植生下の有機物土壌に対し,土壌化学特性や窒素固定ポテンシャル評価,次世代シークエンシングによる群集解析を行った。その結果,pHが高い3タイプでは比較的高い窒素固定ポテンシャルを示した一方でpHが低い2タイプでは窒素固定をほとんど示さなかった。真正細菌群集の構成要因は5タイプの植生間でほぼ同じだったのに対し,それらの構成比は植生に依存することがわかった。また,窒素固定ポテンシャルは植生と土壌中のアンモニア態窒素濃度と関連があることが明らかとなった。28年度が最終年度であるため、記入しない。森林限界線ツンドラ生態系を含む北方圏生態系は温暖化の影響を受けやすく,温暖化による気温上昇が深刻である。温暖化により森林限界線が北上し,植生遷移に連動して物質循環も大きくシフトする可能性がある。しかしながら,北方圏には北方林の窒素循環ミッシングリンクと呼ばれる未解決の問題があり,温暖化が北方圏での窒素循環にもたらすインパクトの把握を困難にしている。北方林の林床土壌は,低温により有機態窒素の無機化が進行しにくく,また,その土壌や植物根からは窒素固定活性がほとんど検出されない。北方林は大量のバイオマスを維持しているため,未知の窒素循環システムの存在が強く示唆されている。27年度は,北方圏生態系における植生,土壌理化学性,土壌微生物群集の現状を把握することを第一目的とし,各因子と無機窒素代謝との関連を調査した。スウェーデンおよびフィンランドにて夏秋期の現地調査を行い,北方圏の様々な植生下における土壌理化学性の現状・季節変化を調査した。平成27年7月上旬同8月下旬にかけてスウェーデン北部のAbisko Scientific Research Station内のUmea大学Climate Impacts Research Centreに滞在,9月上旬にはフィンランド北部Kipisjarvi Biological Stationに滞在し,それぞれ現地調査を行った。Abiskoでは夏期における森林限界線近傍の植生と土壌微生物群集の遷移,ツンドラ植生と微生物群集を調査し,Kilpisjarviではツンドラ森林限界3植生下のトランセクト調査とした。次世代シーケンサーによる群集解析とゲランガムソフトゲル培養法を用いたアセチレン還元試験から,土壌微生物群集と窒素固定ポテンシャルは植生タイプと関連していることが示唆された。初夏初秋における2ヶ月間の現地調査で,土壌理化学性と微生物群集を追跡することができた。27年度の現地調査では,スウェーデンにて2ヶ月間に計3回同じサイトにてサンプリングを行ったほか,U字谷内に分布する北方圏を代表する5植生下の土壌を採取した。加えて,フィンランドでは,異なる植生を構成する隣接した垂直トランセクトをとり,森林限界ツンドラへの植生遷移と土壌微生物群集遷移を調査した。U字谷内の植生と土壌理化学性が関連していることを再確認し,植生毎に特徴的な真正細菌群集を構成していることを明らかにした。真正細菌群集は植生タイプに特に強く依存していた。次にゲランガムソフトゲル培養法を用いて各土壌の窒素固定ポテンシャルを評価した。5植生のうち3植生下の土壌で高い窒素固定ポテンシャルを示した。窒素固定ポテンシャルの有無に関連した真正細菌群集が検出されたことから,無機窒素代謝に関わる微生物種解明への糸口をつかんでいる。また,夏期における森林限界線近傍の土壌理化学性と微生物群集の遷移を見出した。窒素固定関連遺伝子の解析も行い,多様性が変化していることが明らかになった。さらに,森林限界ツンドラへのトランセクト調査により,植生遷移にともなう真正細菌群集遷移を検出した。以上より,北方圏生態系における微生物群集解析のデータを蓄積することができた。また,現地での土壌理化学性調査とを総合することで微生物群集と植生および土壌理化学性の関連を見出した。引き続き詳細解析を進めるとともに,無機窒素代謝との関連を精査する作業に入っている。

うち一つが中温性古細菌群であり,これらは4クレードにわかれた。これら中温性古細菌はアンモニア酸化を担っている可能性が考えられる。また,真性細菌群集について窒素固定を担っている可能性のある群集を解析したところ,フィンランドトウヒ疎林の土壌微生物群集から,より多くの窒素固定関連最近群集を見出した。スウェーデン北部のU字谷Karkevaggeではツンドラを代表する5タイプの植生がU字谷内に確認できる。5タイプの植生下の有機物土壌に対し,土壌化学特性や窒素固定ポテンシャル評価,次世代シークエンシングによる群集解析を行った。その結果,pHが高い3タイプでは比較的高い窒素固定ポテンシャルを示した一方でpHが低い2タイプでは窒素固定をほとんど示さなかった。真正細菌群集の構成要因は5タイプの植生間でほぼ同じだったのに対し,それらの構成比は植生に依存することがわかった。また,窒素固定ポテンシャルは植生と土壌中のアンモニア態窒素濃度と関連があることが明らかとなった。27年度は現地調査を行い,土壌理化学性の調査ならびに土壌微生物群集の解析を進めた。今後は同年度の研究で得られたデータから窒素循環に関連する因子を精査するとともに,培養条件の検討を行い,現地環境を反映する実験系確立を目指す。27年度の微生物群集解析により得られた情報より,無機窒素代謝に関連があると推察される微生物種の分離を試みる。また,土壌および土壌培養物のRNA-Seqの準備も進めており,今後無機窒素代謝関連遺伝子の発現解析を行い,北方圏生態系における窒素循環システムの解明を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
被災地域のネットワーク化と持続的な文化的支援の可能性

本研究は,被災地域における文化的支援が地域の生活文化の復旧に貢献しうるのかについての可能性を検討し,文化的支援の新たな可能性を、フィールドワークを通して検証することができた。東北地方太平洋沖地震後,有形・無形の文化財を救援してきた文化財レスキューは,改めて活動の意味・意義・活用が問われ,被災地の生活を再創造するための手法の確立が求められている。この要請から本研究は,レスキューした被災物についての知識の共有、活用を通じて,文化的支援のモデルを確立する。具体的には民俗学・文化人類学が被災地で果たす文化的支援モデルを構築し,地域文化へのアプローチの手段を深化させるものとする。2014度の研究調査は、調査計画に基づき7月から開始された。まず、7月から12月にかけて川村と葉山が中心となり、宮城県気仙沼市の小々汐地区と内湾地区における文化財の復興プロジェクトに関わる聞き取り調査と参与観察を行なった。現地調査では、小々汐地区以外にも気仙沼市の市街地である内湾地区の登録文化財の復興プロジェクトについても、継続的な調査を行うことにした。これら文化財も、震災によってダメージを受けており、それらの修復作業と文化財の現状を周知するためのプロジェクトが、気仙沼市教育委員会を中心に実施されている。これらのプロジェクトへの参与観察を行なうとともに気仙沼市教育委員会との協働作業として、活動の記録映像の作成などにも携わった。次に宮城県七ヶ浜町については、7月、9月、11月に川村と兼城が参与観察と聞き取り調査を行った。七ヶ浜町では、当初の計画通り、復興に端を発するサブカルチャーを主軸としたイベント「痛セブン」(2014年9月23日)の参与観察を行なった。さらに七ヶ浜町のケーススタディでは、地元の人びと自身が震災の記憶と震災以前の記憶を語り継ぎ、記録していこうとする試みが開始されている。このような地域の生活者自身による記憶と記録の形態は、フィールドワークと密接につながるものであり、歴史資料と同等に口頭伝承が重視されることにも注目されるべきである。この「がたっぺ七ヶ浜の会」に関連する社会実践についても、あわせて調査を継続中である。今年度の研究調査は,川村と兼城が宮城県七ヶ浜町で参与観察とインタビュー調査を行った。同時に川村と葉山が中心となって,宮城県気仙沼市の小々汐地区と内湾地区における文化財の復興プロジェクトに関わる参与観察とインタビュー調査を行なった。気仙沼市の市街地である内湾地区の登録文化財の復興プロジェクトについても,継続的な調査を行うことにした。今回の調査の終了時点においては、小野建土蔵が終了し,角星酒造の修復作業が本格していたが、それ以外の文化財についての作業は実施されていなかった。これらの修復過程についても継続的な調査を行うことで、文化財レスキューと地域社会の復興過程を明らかにしていきたいと考えている。七ヶ浜町では,当初の計画である復興に端を発するサブカルチャーを主軸としたイベントに加えて、地元のボランティアセンターのメンバーが中心になって行った震災復興5年目のイベントの企画段階から参与観察を行った。これは、地元の人びとが震災の記憶と震災以前の記憶を語り継ぎ,記録していこうとする「がたっぺ七ヶ浜」とも連動する営みであった。この活動の中心は、地元の子供たちに震災の記憶を伝えるための「紙芝居」を製作することであった。研究者自らもミーティングに参加しながら、会議やワークショップの記録化をはかってきた。このような地域の生活者自身による記憶と記録の形態は,フィールドワークと密接につながるものであり,歴史資料と同等に口頭伝承が重視されることにも注目されるべきである。こうして2016年3月13日に町の中央公民館で行われた復興記念イベントについても映像による記録化を実施することができた。これまでの研究調査は、おおむね当初の予定通り進展している。計画の主眼であった、気仙沼地区の尾形家のレスキューと七ヶ浜町のサブカルチャーイベントの調査は順調に行なわれた。調査時期にはやや修正が必要な部分もあったが、必要とされるデータについては、おおむね収集することができた。もっとも、個別のインタビューについては、今後も継続していく必要がある。これは震災についての記憶という言葉化されにくい経験が含まれているため、調査者と話者とのラポール(信頼関係)の構築が必要となるためである。また、震災そのものの記憶を呼び起こすことは、しばしばインフォーマントにとって大きな負担を強いることになるため、できるだけ時間をかけて継続的に行ないたいと考えている。さらに気仙沼と七ヶ浜においては、研究課題によりふさわしい新たな事例が収集されつつあり、それらの事例についての検証を試みていく必要がある。具体的には、震災以前からの居住者と震災後のボランティア活動などを通して、地域にコミットメントしてきた人びととが協働で、被災者の支援活動やイベントの構想、外部からの巡検者たちの対応などに当っている現状について、調査をしていきたいと考えている。