hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超合金組織の形態変化を応用したタービン翼稼働力学場の検出と寿命延伸技術への展開

本研究では、優れた高温強度を持つ単結晶Ni基超合金の組織形態変化現象に焦点を当て、その現象を意図的に発現させる実験を様々な条件下で行うとともに、発現した組織変化を数的表示するための評価法の開発、現象を支配する駆動力とメカニズムの解明を通し、形態変化現象を積極的に利用した「ガスタービン高温部材の寿命延伸技術」の根幹を担う基礎的事象を学術的に明らかにした.本研究では、優れた高温強度を持つ単結晶Ni基超合金の組織形態変化現象に焦点を当て、その現象を意図的に発現させる実験を様々な条件下で行うとともに、発現した組織変化を数的表示するための評価法の開発、現象を支配する駆動力とメカニズムの解明を通し、形態変化現象を積極的に利用した「ガスタービン高温部材の寿命延伸技術」の根幹を担う基礎的事象を学術的に明らかにした.先進ガスタービンのブレードには,現在,単結晶Ni基超合金(以下,単に超合金と呼ぶ)が用いられているが,超合金は優れた高温強度を持つ耐熱材料であると同時に,力学的環境如何により組織形態がさまざまなかたちに変化するという特徴をあわせ持つ.本研究では,この超合金組織の形態変化現象に注目し,これを用いたタービン動翼の稼働応力・ひずみ場の検出を試みながら,その検出結果を利用した部材の寿命延伸技術を開発することを大きな目標としている.今年度の研究では,まず,塑性ひずみにより生じる超合金組織の形態変化について,塑性ひずみの大きさ,方向,種類(垂直・せん断ひずみ)とその履歴が与える影響を実験的に検討した.この結果,超合金組織の形態変化は与えたひずみの方向と種類に依存して生じ,その変化の程度はひずみの大きさに左右されること,形態変化を生じさせるには1%程度以上の大きさのひずみが必要であること,これらの傾向は加えたひずみの履歴にも影響を受けることが明らかになった.また,超合金組織から材料がおかれた力学状態を系統的に抽出するため,組織の形態学的特徴・相違を定量的に表現する独自の数的評価手法(本研究ではこれを"Cluster-Method"と呼ぶ)を考案した.この手法により,超合金組織の粗大化の形態と方向,ならびに,その程度をある程度定量的に評価することが可能になった.これら本年度の研究成果をさらに展開することにより,タービン動翼の「稼働力学場検出技術」,ならびに,「動翼の寿命延伸技術」の確立が可能になると考える.先進ガスタービンのブレードには,現在,単結晶Ni基超合金(以下,単に超合金と呼ぶ)が用いられている。超合金は優れた高温強度を持つ耐熱材料であると同時に,力学的環境に依存して組織形態がさまざまなかたちに変化し,その形態により材料強度が上昇・低減するという特徴もあわせ持つ.本研究では,この超合金組織の特性と強度に与える影響を積極的に利用した「タービン動翼の稼働力学場検出技術」,ならびに,「動翼の寿命延伸技術」の確立を目指し,その根幹を担う基礎的事象を学術的観点から明らかにすることを目的とした.今年度の研究では、まず、昨年度に引き続き、塑性予ひずみとその後の熱処理により生じる組織変化現象に注目し、予ひずみを与える際の温度ならびに予ひずみにより生じる残留応力の影響について実験的に検討した。その結果、組織変化はひずみを与える際の温度に強く依存し、温度が高いほど組織変化の程度が顕著になること、予ひずみにより残留応力場が形成された場合は、残留応力の大きさと方向に強く依存し、塑性予ひずみにはほとんど依存しないことが明らかになった。つぎに、これまでに得られた実験結果について、その現象の駆動力を定量的に評価するとともに、組織形態と力学的負荷条件を関連付ける解析モデルを展開し、「組織形態変化-力学条件」マップを作成した。これを基に実験結果を検討した結果、塑性予ひずみにより生じる超合金組織の形態変化は、γ母相/γ'析出相間の格子ミスフィットや各相の降伏応力の温度依存性、ならびに、それらが引き起こす界面ミスフィット緩和挙動の温度依存性に強く支配されたものであることが明らかになった。これら一連の検討は,目標としたタービン動翼の「稼働力学場検出技術」,ならびに,「動翼の寿命延伸技術」の確立に不可欠な基礎的事象を明らかにしたものであり、得られた知見により近い将来の目標達成が可能になると考えられる.
K^<-+->・水輸送を担う機能的微小膜プラットフォームの同定と構成基盤の解析

脳のアストロサイトは、神経の活性化により増加する細胞外のK^+を取込み、血管の方向へ放出するK^+緩衝を担う。また、浸透圧勾配に従い、共に水も運搬される。このK^+・水輸送は、K^+チャネルKir4.1と水チャネルAQP4により行われ、両者は同じ膜上で共存する。本研究により、Kir4.1とAQP4は、各々、異なる脂質に基づいた微小膜プラットフォームに局在して機能することが判明した。また、これらのプラットフォームは近接しており、これがK^+と水の共役輸送に関わると考えられた。脳アストロサイトは、その突起を介して、神経細胞の興奮時に細胞外へ放出されるK^+を迅速に取込み、血管や脳室方向へ放出する機能を持つ。このK^+の方向性(極性)をもった運搬は、"K^+-buffering作用"と呼ばれ、神経ネットワークが正常な活動に必須である。また、イオン輸送には浸透圧変化が伴うため、"水輸送"も共役して行われる。K^+・水分子が極性運搬されるには、それらを輸送するチャネルが、決まった場所に局在し機能共役しなければならない。アストロサイトのK^+-buffering作用や水輸送を担う分子は内向き整流性K^+チャネルKir4.1・Kir5.1とAQP4であり、それらはシナプス周囲の突起や血管周囲・脳軟膜直下の終足で共存していることが、近年明らかになった。その局在には、ある種の足場蛋白質が関与することが示唆されているが、メカニズムは十分に明らかとなっていない。また、K^+・水輸送の共役を考えると、突起や終足の膜上でチャネルが更に小さな単位において集積していると予想される。しかし、その実体は明らかではない。本研究では、Kir4.1・Kir5.1・AQP4の特定の細胞膜部分への局在の分子機構を解明すると共に、微小単位での集積とその場("機能的微小膜プラットフォーム")を同定し、構成基盤を解析することを目標とする。同時に、その生理機能との関連を明らかにすることも目的とする。本年度は、「K^+・水輸送を担う機能的微小膜プラットフォームの同定とその構成要素の解明」を主な課題として設定し、基礎データを収集した。ある種の界面活性剤に不溶性の"ラフト"と呼ばれる分画に、Kir4.1・Kir5.1・AQP4が集積していることを既に見出していたが、それを確認したと共に、同じ場において、Cl^-チャネル・グルタミン酸輸送体などの機能蛋白質も共存していることを見出した。脳アストロサイトは、突起を介して、神経の興奮時に細胞外へ放出されるK^+を迅速に取込み、血管方向へ放出する機能を持つ。これは、"K^+-buffering作用"と呼ばれ、正常な神経活動に必須である。K^+水輸送を担う分子は、内向き整流性K^+(Kir)チャネルKir4.1・Kir5.1とAQP4であり、それらはシナプスや血管の周囲突起で共存している。その局在決定機構は、十分に明らかとなっていない。また、K^+・水輸送の共役を考慮すると、膜上でチャネルが更に小さな単位において集積していると予想されるが、その実体は明らかではない。本研究では、Kir4.1・Kir5.1・AQP4の特定の膜への局在の分子機構を解明すると共に、微小単位での集積とそのプラットフォームを同定し、構成基盤を解析することを目標としている。本年度は、界面活性剤に不溶性の細胞膜微小ドメイン"DRM"が、K^+・水輸送を担うプラットフォームとして働いていることを見出した。Kirチャネル、AQP4共にDRMに分布するが、生化学的実験によって、前者はコレステロール依存性DRMに、後者は非依存性DRMに局在していることを明らかにした。また、Kirチャネルの活性維持には膜コレステロールが不可欠であるが、AQP4には不必要であることも突き止めた。故に、脳アストロサイトの膜上には、コレステロール依存性・非依存性DRMという2種類の微小膜ドメインが存在し、各々K^+チャネル・水チャネルを特異的に発現することで、K^+・水輸送を担っていることが示唆された。更に、両DRMは位置的に近く分布しており、これが、K^+・水輸送の共役に関わっていることが考えられた。脳アストロサイトは、その突起を介して、神経の興奮時に細胞外へ放出されるK^+を迅速に取込み、血管方向へ放出する機能を持つ。また、イオン輸送には浸透圧変化が伴うため、"水輸送"も共役して駆動される。

K^+・水分子が極性運搬されるには、それらを輸送するチャネルが、決まった場所に局在し機能共役しなければならない。K^+・水輸送を担う分子は、内向き整流性K^+(Kir)チャネルKir4.1・Kir5.1とAQP4であり、それらはシナプスや血管の周囲突起で共存している。その局在決定機構は、十分に明らかとなっていない。また、K^+・水輸送の共役を考慮すると、膜上でチャネルが更に小さなに単位において集積していると予測されるが、その実体は明らかではない。本研究では、Kir4.1・Kir5.1・AQP4の特定の膜への局在の分子機構を解明すると共に、微小単位での集積とそのプラットフォームを同定し、極性輸送の成立基盤を解析することを目標としている。前年度までに、(1)界面活性剤に不溶性の細胞膜微小ドメイン"DRM"にコレステロール依存性・非依存性の2種類があり、各々が選択的にKir4.1・AQP4を発現することで、K^+・水輸送を担うプラットフォームとして働いていること、(2)両DRMは一部が近接しており、この位置関係がK^+・水輸送の共役に関わっている可能性、を見出した。いずれも培養HEK細胞の系での実験であったため、本年は、培養アストロサイトや生体の脳を用いて、Kir4.1とAQP4のDRMの分布様式を検討した。HEK細胞の場合と同じように、これら2つのDRMは独立しているが一部が近く位置していることが判明した。この空間的制御機構が生体内アストロサイトでK^+・水の共役輸送に深く関わると予想された。脳アストロサイトは、その突起を介して、神経の興奮時に細胞外へと放出されるK^+を迅速に取り込み、血管の方向へ放出する機能を有する。このK^+の極性輪送は、正常な神経活動の維持に重要である。また、K^+と同時にCl^-が運搬されるため、細胞膜を介した浸透圧変化が生じ、それに従って水輸送も共役して駆動される。K^+・水が極性運搬されるには、それらを輸送するチャネルが、特定の場所在し、機能共役しなければならない。K^+・水輸送を担う中心分子は、内向き仁整流性K^+(Kir)チャネルKir4.1・Kir5.1と、水チャネルAQP4であり、それらはシナプスや血管の周囲突起で共存している。その局在決定機構は不明である。また、K^+、水の共輸送を考慮すると、膜上でチャネルが更に小さな単位において集積していると考えられるが、その実体は明らかでない。本研究では、K^+水輸送を担う分子の特定の膜への局在の分子機構を解明すると共に、微小単位としの集積とそのプラットフォームを同定し、極性輪送の成立基盤を明らかにする。本年度は、培養細胞における水輸送の評価の実験系を充実させた。蛍光色素カルセインを用いて細胞外の浸透圧変化に対応した細胞容積の増減を測定する基本的な系に改良を加え、以前より高速での水輸送の評価が可能となった。そのデータを元に、アストロサイトの水輸送のシミュレーションを行った。AQP4の発現の有無で変化する低浸透圧刺激に対応した細胞膨張速度の予想値が、その実測値とよく合致した。このモデル化は、水とK^+輸送の共役のプロセスを定量的に理解ずる上で、重要な役割を果たすと期待される。脳アストロサイトは、その突起を介して、神経の興奮時に細胞外へと放出されるK^+を迅速に取り込み、血管の方向へと放出する機能を有する。
哺乳類小脳をモデル系とした神経回路網形成の分子機構の解明

神経系のパターン形成の分子機構を明らかにするために小脳顆粒細胞に限局して発現するZnフィンガー型転写因子Zicの解析を行った。マウスZicファミリーの発現開始は非常に早く、原条期胚の外胚葉、中胚葉の一部分に発現が確認され、神経上皮の形成に伴って、その発現は背側の神経上皮に限局するようになり、器官形成期には、中枢神経系の背側ほぼ全般、硬節、皮節等の体節由来組織に発現が認められる。まず、マウスZicファミリーの小脳発生における役割を明らかにするために、小脳で最も発現量の多いZic1の遺伝子ターゲッティングを行った。変異遺伝子のホモ接合体では、中枢神経系の形成異常による高度の運動失調が起こることが明らかになった。中枢神経系では特に小脳の低形成、小葉パターンの異常が認められた。細胞生物学的な解析から、ノックアウトマウスの小脳では、顆粒細胞の細胞増殖能に異常があることがわかった。更にシナプスの形成の異常の有無を検討している。更に神経発生の初期のパターン形成におけるZic遺伝子の役割を明らかにするために、アフリカツメガエルを実験系として選び、アフリカツメガエルZicホモログ(Xzic3)を単離した。Xzic3は発生過程で原腸胚の予定神経板領域の外胚葉に最初の発現が認められ、発現の開始はほとんどすべてのプロニューラル遺伝子の発現開始に先だっていた。さらに、神経上皮形成に抑制的な作用を持つBMP4シグナルの遮断により、発現が誘導された。次に、Xzic3をmRNAの注入により過剰発現させたところ、神経組織、ならびに神経堤由来組織の過形成が認められた。また、Xzic3を過剰発現させた動物極組織片を培養して、分化マーカーの発現を検討したところ、神経系ならびに、神経堤の分化マーカーが誘導された。Xzic3は外胚葉を神経組織、ならびに、神経堤組織に分化させる活性を持つことが明らかになった。
食塩感受性高血圧による尿路結石症促進の分子機構の解明

尿路結石症は生活習慣病と密接に関連しており、本邦の尿路結石全国疫学調査では尿路結石患者が最も合併する生活習慣病は高血圧である。また、高食塩食は尿路結石症のリスクファクターの1つであり、尿路結石予防法として減塩が推奨されている。一方、世界のさまざまな民族を対象とした疫学調査からも食塩摂取量と高血圧発症頻度の相関が示されている。今回、我々は食塩感受性高血圧を有する尿路結石ラットモデルを用いて、ミネラロコルチコイド受容体遮断薬で高血圧だけではなく尿路結石形成も抑制されることを確認した。これらの研究結果から食塩感受性高血圧と尿路結石に関する検証を行い基礎と臨床をつなげる新たな知見を明らかにしたい。
アレルギー性気道炎症における気管支上皮細胞のケモカイン発現調節:Th2サイトカインによるエオタキシン及びTARCの選択的な発現誘導

アレルギー性気道炎症の病態形成には、気道上皮細胞由来のケモカインが大きな役割を果たしている。しかし、気道上皮においての分別的あるいは選択的なケモカイン発現制御機構についてはほとんど不明であった。初年度は、代表的なTh2タイプのサイトカインであるIL-4,IL-13によるエオタキシンの選択的産生、発現増強と、NFkBの活性化を抑制する一方、STAT6の活性化(リン酸化)を誘導することを明らかにした。今年度は、外因性のサイトカイン誘導因子として、ディーゼルエンジン由来微粒子(diesel exhaust particles, DEP)に着目し、その濃度依存的なエオタキシンの産生の増強作用、NFkBの活性化は起こすがSTAT6のリン酸化は認めないことを示した。気道疾患患者から得た気道上皮細胞での検討を行った。半定量的なRT-PCR法を用いて、エオタキシン、TARC及び気道線維化に重要とされるトランスフォーミング成長因子(transfoming growthfactor-beta1, TGFbeta1)の遺伝子発現状況を検討した。その結果、エオタキシンの遺伝子発現は正常者や慢性気管支炎・肺気腫患者に比較して有意に高かった。TARCについては検出例が少数にとどまり統計的な解析はできなかった。また、TGFbeta-1については、発症からの年数が長いほど発現が強い傾向がみられた。また、培養細胞のエオタキシン,TARC, IL-8産生能に対するTh2サイトカインの影響を調べた。サンプル数が少ないが(健常群3例、喘息群2例)、IL-13 10ng/mlの刺激により産生されるエオタキシンの量は有意に喘息由来末梢気道上皮細胞で多かった。気管支喘息をはじめとするアレルギー性気道炎症の病態形成に、気道上皮細胞が積極的に関与することが、我々を含めた多くの研究により明らかとなってきた。我々は、ヒト気管支上皮細胞が、なぜ疾患や病態に応じて、ある種の炎症性サイトカイン/ケモカインを優位に発現するのかを分子論的に解明することを目的に、今年度はIL-13刺激下に誘導されるケモカインであるエオタキシンと、TNFalphaをはじめとする各種刺激により誘導されるケモカインIL-8を対象として、その遺伝子発現における転写因子の動態を検討した。気管支ファイバースコープ下に得られた正常末梢気管支上皮細胞と細胞株Bet1Aを用い、IL-1β,TNFα,IFNγあるいは、Th2サイトカイン(IL-13)、またはこれらの組み合わせを添加した。その結果、IL-8は既報のようにIL-1β,TNFαにより、そのタンパク産生、mRNAの発現ともに増強された。一方、この系にIL-13を添加すると、有意にその発現が抑制された。IL-13刺激は、用量依存的にエオタキシンの発現を増強した。これらに一致して、IL-8の遺伝子発現に重要な役割を演じる転写因子のひとつNFκBの活性化への影響をゲルシフトアッセイで検討した。その結果、IL-13添加は、その活性化を抑制することが観察された。一方、IL-13は、エオタキシンの遺伝子のプロモーター領域にその存在が確認されているsignal transducersand activatorsof transcription(STAT)-6の活性化(リン酸化)を誘導した。この系においてNFκB阻害作用をもつN-acetyl cysteineは、IL-8産生は抑制したが、エオタキシンの産生には影響を及ぼさなかった。以上から、ヒト気道上皮細胞のサイトカイン/ケモカインの遺伝子発現は、その刺激因子により特異的なシグナルを介して調節されていることが示唆された。来年度は、さらにその詳細を検討するとともに、TARCについても検討する。また、アレルギー疾患治療薬剤の作用についても検討する予定である。

気管支喘息をはじめとするアレルギー性気道炎症の病態形成に、気道上皮細胞由来のケモカインが大きな役割を果たしていると考えられる。しかし、従来の報告はほとんどが非特異的な発現増強を示したものであり、気道上皮においての分別的あるいは選択的なケモカイン発現制御機構についてはほとんど不明であった。そこで、本研究では、代表的なTh2タイプのサイトカインであるIL.-4, IL-13によるヒト気道上皮細胞におけるエオタキシン遺伝子発現調節への作用を検討した。IL-4, IL-13はエオタキシンの産生、発現を増強する一方、有意にIL-8の発現が抑制された。この所見は、喘息気道局所の微小環境においてIL-13をはじめとするTh2サイトカインが増強していることを考えると、喘息における好酸球の浸潤が著明な一方で、好中球が少ないことをよく説明できるものと思われた。次に、Th2サイトカインの転写調節因子への影響を、Bct-1A細胞を用いて検討した。IL-13は、IL-8の遺伝子発現抑制機構に重要な役割を演じる転写因子のひとつNFκBの活性化を抑制する一方、エオタキシンの遺伝子のプロモーター領域のSTAT6の活性化(リン酸化)を誘導した。この系においてNFκB阻害作用をもつN-acetyl cysteineは、IL-8産生は抑制したが、エオタキシンの産生には影響を及ぼさなかった。以上から、ヒト気道上皮細胞のサイトカイン/ケモカインの遺伝子発現は、その刺激因子により特異的なシグナルを介して調節されていることが示唆された。気道疾患患者から得た気道上皮細胞での検討では、エオタキシンの遺伝子発現は正常者や慢性気管支炎、肺気腫患者に比較して有意に高かった。また、培養細胞のエオタキシン, TARC, IL-8産生能に対するTh2サイトカインの影響では、IL-13により産生されるエオタキシンの量は有意に喘息由来末梢気道上皮細胞で多かった。様々な気道炎症性疾患で、その病態に応じて異なる細胞の優位性の原因について、転写調節因子や細胞内シグナル伝達系からの検討が、より分子レベルで行われることが期待される。
極端に中性子が多い原子と原子核の構造解明～量子相転移現象の探索

原子核は中性子の増加とともに球形から変形へとなぜ変化するのだろう?その狭間の原子核はどのような構造をもつのだろう?基底状態の形の量子相転移現象の転移点に位置する原子核の構造研究は、中性子の核子間相互作用の平均場への影響解明につながることが期待できる。本研究の概要は、不安定核をスピン偏極することで核構造の精密な情報を引き出す我々独自の手法から原子核構造を、また、独自のレーザー技術から原子構造を、従来の測定限界を超えた中性子超過剰核について系統的に解明しようとする分野融合型の研究であり、カナダ国立素粒子原子核研究所TRIUMFにて実施する国際共同研究である。
尿路感染症における白血球機能に関する研究

1)尿素、NaClを用いて尿類似の環境を作製し末梢血由来好中球の活性酸素産生能に与える検討を行なうと、低浸透圧下では機能が維持されていたが、600m0sm/kg以上では低下した。尿素も低濃度では増加を認めたが、15mg/ml以上ではこの増強作用は認めらず、浸透圧、尿素濃度が一定にコントロールされることにより好中球機能が増強することが示唆された。2)ニューキノロン剤による好中球の活性酸素増強作用について検討し、尿、末梢血のいずれの好中球の活性酸素の増強が認められた。さらに、浸透圧変化に関しても、本剤は活性酸素産生阻害を寛解させた結果を得た。このことは、host defenseの観点からも有益であることが示唆された。3)G-CSFによる好中球の活性酸素増強作用について検討した。末梢血好中球を用いて得られた濃度依存性の増強作用は尿中好中球では観察できなかった。G-CSFで先に処理した後に各種浸透圧環境で処置した群は、浸透圧→G-CSF処置群に比して強い増強効果傾向が認められた。以上より末梢血中において前もって活性化された好中球は、尿中においても機能が維持されていることを示唆していた。4)各種尿路感染症患者において活性酸素産生能を検討した。前立腺炎、女子急性単純性膀胱炎患者では、治療前後の活性酸素の産生の増加に有意な差異は認められなかった。神経因性膀胱患者に対しカテーテル留置の有無、尿細菌培養の陽陰性別に分け検討すると、活性酸素発現程度は、尿路感染症の存在する群、尿路異物のある群で高値であり、これらが、活性酸素産生能に関連していることが判明し、ひいては尿路感染症の発症は、好中球機能の低下による感染防御能の低下が原因であることが示唆された。慢性複雑性腎盂腎炎症例の活性酸素産生の低下が急性単純性腎盂腎炎に比して認められたことは、基礎疾患により炎症が慢性化することにより好中球機能が低下することが示唆された。健康成人末梢血好中球(H-B-PMNs)および複雑性尿路感染症患者末梢血好中球(UTI-B-PMNs)を通常のデキストランフィコール法により分離した。健康成人尿中好中球(H-U-PMNs)および複雑性尿路感染症患者尿中好中球(UTI-U-PMNs)は、新鮮尿を採取し1200回転10分間遠心し、洗浄したものを標本とした。好中球活性化の刺激剤は、オプソニン化ザイモザン、f-MLP,PMAを用いた。G-CSFによる好中球の活性酸素増強作用についてH-B-PMNs,UTI-B-PMNs,H-U-PMNs,UTI-U-PMNsをG-CSFで処理した後、各種刺激剤を加えた。H-B-PMNs,UTI-B-PMNsにおいてケミルミネッセンスは濃度依存性に増加したが、H-U-PMNs,UTI-U-PMNsでは増加は認められなかった。次にH-B-PMNsを用い、尿素、NaCl比率を変化させ、尿類似環境下として作成しこれらに対するG-CSFの作用を検討した。H-B-

PMNsにG-CSFを先に処理し、その後各種浸透圧メジウムにて処理したものをG-CSF前処理、浸透圧メジウムにより処理しその後G-CSFにて処理したものをG-CSF後処理とした。G-CSF前処理は、G-CSF後処理に比較して、各種浸透圧メジウムにおいてケミルミネッセンスの増強効果は強い傾向が認められた。これらから末梢血中において活性化された好中球は、尿中においても機能が維持されていることが示唆された。H-U-PMNs,UTI-U-PMNsで認められなかったG-CSFの増強効果がG-CSF前処理、G-CSF後処理いづれでも尿素濃度10mg/mlまでケミルミネッセンスの増加が認められた。このことは、尿類似環境下で尿素濃度を一定にコントロールすることにより、G-CSFの効果が得られることが示唆された。さらに細胞内伝達機構の阻害剤を用い、好中球の活性酸素産生増強のメカニズムについてGプロテインが関与していることを、ST638、百日咳毒素を用いて確認した。(1)白血球機能検査としてのスーパーオキサイド測定法の基礎的検討を行なった。また、測定に際して至適好中球数も決定できた。(2)さらに、抗菌剤主としてニューキノロン剤が、好中球機能を促進することも確認でき、種々のニューキノロン剤の検討では、OFLXが最も強いスーパーオキサイド誘導能があることも判明した。(3)末梢白血球を尿に添加しておこなった検討では、浸透圧の変化によって好中球機能に影響が出来した。この影響は、浸透圧惹起因子としてナトリウム・尿素のいずれを変化させても認められた。(4)頻回に尿路感染症を生じた腎移植症例・糖尿病症例では、健常人に比して末梢血白血球のスーパーオキサイド産生能が低下していた。(5)従来の方法とCCDカメラ内臓のハママツフォトニクス製の測定器を用いた結果を比較検討し、同様な結果が得られることを確認した。本法は、少量検体で測定可能であり、反応系がvisibleである特色を有している。(6)急性単純性膀胱炎症例に対して、ニューキノロン剤を投与して治癒出来た症例における光学発光の検討では、治癒後に高値を示す傾向であり、上記(2)の結果がin vivoにおいても生ずることが確かめられた。従来施行してきた基礎的実験の成果を踏まえ、臨床症例における検討については、症例カードを作製し統一の検討項目で施行した。尿路感染症患者からの検体採取を行い、治療経過と活性酸素の発現の程度の関連を、基礎疾患の有無、基礎疾患の種類、抗菌剤治療の奏効性などとの関連を抹消血全血を用いて検討した。その際活性酸素に対しルミノールを基本としたエンファンサー成分を導入することにより特異性、感度、応用性を高めた発光増感剤、DIOGNES(ダイオジーン)を用いた。女子急性単純性膀胱炎患者に対して前年度の報告において、抗菌剤投与前後での活性酸素の産生の増加傾向を報告したが、基礎実験のデーターで認められたような有意差は得られなかった。前立腺炎においても同様な結果を得た。神経因性膀胱患者に対しカテーテル留置の有無(CAT(+/-))、尿細菌培養の陽・陰性(UTI(+/-))の計4群、すなわちI)CAT(-)/UT1(-)、II)CAT(-)/UTI(+)、III)CAT(+)/UTI(-)、IV)CAT(+)/UTI(+)に分け活性酸素産生能の検討した。活性酸素発現程度は、III)>I)>II)>IV)の順だり、尿路感染症そのものと尿路異物の存在が、活性酸素産生能に関連していることが判明し、ひいては尿路感染症の発症は、好中球機能の低下による感染防御能の低下が原因であることが示唆された。
希土類正２０面体スピンクラスターがつくる長距離磁気秩序に関する研究

固体中の正20面体スピンクラスターがどのような磁気秩序をとるか、これまで全く知られていない。本研究では、Au系の正20面体スピンクラスター固体の強磁性磁気構造をはじめて決定した。本研究成果は、正20面体上の局在スピンの構造について初めての知見を与えるとともに、同じ正20面体スピンクラスターを含む準結晶の磁性の理解や新たなスピンクラスター固体の設計において、出発点となることが期待される。Tsai型正20面体クラスター中の希土類正20面体上の局在スピンの振る舞いを調べる目的で、カドミウムー希土類近似結晶の磁気特性を調べた。その結果、ほとんどの化合物で反強磁性転移を観測し、その転移点はde Gennes因子で良くスケールできること、したがってRKKY相互作用でよく記述できることが分かった。また、いずれの化合物においても、磁化過程において反強磁性体に特徴的なメタ磁性転移が観測され、また、メタ磁性転移が顕著なヒステリシスを伴っていることから、基底状態においては複数の磁気秩序状態が縮退していることが判明した。この結果は、正20面体スピンクラスターにおける幾何学的フラストレーションの存在を示唆しいている。また、カドミウム系以外で新たに金系の近似結晶の磁気特性も調べたところ、新たに強磁性転移、リエントラントスピングラス転移が見いだされ、その詳細を明らかにすることが今後の課題となっている。Tsai型正20面体クラスターからなる一連の合金群においては希土類正20面体が存在することから、正20面体上の局在スピンがどのような磁気秩序をつくるか非常に興味深い。しなしながら、上記の合金群においてはこれまでスピングラス的な振る舞いが知られているのみであった。ところが最近、カドミウム-テルビウム近似結晶において反強磁性磁気秩序が見つかったとで、その磁気構造に関心がもたれている。このような背景のもと、本年度は、高品質なカドミウム-希土類2元系近似結晶の単結晶の作製、低温磁気物性測定、並びにカドミウム-(ガドリニウム/テルビウム/ホルミウム)についての放射光X線磁気散乱実験を行った。実験の結果、ほとんど全ての合金で反強磁性転移を見出し、また、ネール点はde-Gennes因子におおよそ従うことがわかった。さらに、合金系によっては逐次磁気転移や磁化曲線における磁気ヒステリシス、それから多段磁気転移現象が見いだされ、正20面体クラスターに起因するフラストレーションの効果によるものと解釈される。一方、放射光X線磁気散乱実験では、カドミウム-(テルビウム/ホルミウム)近似結晶で、磁気転移温度以下において明瞭な磁気ブラッグ反射が観測された。また、カドミウム-ガドリニウム近似結晶においては、磁気転移点以下でインコメンシュレートな磁気秩序を形成していることが判明した。固体中の正20面体スピンクラスターがどのような磁気秩序をつくるか、全く知られていない。本研究により、世界で初めて、正20面体スピンクラスター固体の磁気構造を決定することに成功した。具体的には、ごく最近低温で強磁性転移の報告された正20面体スピンクラスター固体の単結晶を電気炉中で育成し、単結晶中性子回折実験を行った。中性子回折実験に先立ち、マクロ磁化測定により決定したキュリー点上下で中性子回折測定を行い、磁気転移による散乱強度の増強を計測した。次いで、中性子回折2次元マッピングを行い、強磁性転移であることを確認した後、可能な限り多数の反射強度を測定し、常磁性状態における散乱強度を差し引くことで、磁気散乱強度成分のみを抽出した。磁気構造解析は、正20面体スピンクラスター上の12個の磁気モーメントの向きを全てフィッティング・パラメータとして、回折データを最も良く再現する磁気構造モデルを最小二乗法により得た。その磁気構造は、正20面体上の各局在スピンが全部で3通りある<100>方向のいずれかを基本的に向いており、全体として<111>方向に磁化を出すという特異な磁気秩序を有していることが明らかとなった。このような磁気秩序は、<100>方向の異方性がスピン間の相互作用に比べて一定以上の大きさを有するときに、起こるものである。また本研究により、正20面体スピンクラスター固体は、新しい3次元イジング系として理解可能であることも示唆された。本研究成果は、準結晶を含む固体中の正20面体スピンクラスターにおいて頻繁に観測されているスピングラスの謎の解明への途を切り拓くものと期待される。金属物性試料作製および物性測定に関しては、当初の予定を上回り、新たな物質系でも行い、新しい知見が得られている。試料作製および物性測定に関しては当初の予定通り順調に進んでいる。一方、放射光実験からは大変興味深い磁気構造をとっていることが明らかとなったが、複雑の磁気構造ゆえさらなる実験が必要となっている。Au系近似結晶の強磁性転移やリエントラントスピングラス転移に加えて、新たな磁気転移の存在を明らかにしていく。

また、強磁性体等の磁気構造を解明するために、平成26年度は中性子回折実験を予定している。本実験により、スピンクラスター上の磁気配列が決定されることが期待される。カドミウム-希土類近似結晶の反強磁性秩序相におけるスピン配列の解明には、放射光実験のマシンタイムが当初よりも多く必要であると考えられる。その理由として、共鳴X線による磁気ブラッグピーク強度が極めて弱いこと、カドミウム-ガドリニウムに代表されるようなインコメンシュレート相が存在することがあげられる。放射光X線のみを用いた磁気構造解明は困難であることが予想され、場合によってはカドミウムの同位体置換を用いた中性子回折などの手法も検討する。該当なし
心筋受容体測定による移植心拒絶反応の定量的早期診断法の開発

心臓移植後の移植心の急性拒絶反応の診断は、心筋バイオプシーによる病理組織学的診断法が最も信頼されるものであるが、心筋バイオプシーは侵襲的で、経済的にも負担は大きく問題である。心筋受容体はリンパ球受容体と連動して変化することから、末梢血を採血することで容易に急性拒絶の評価ができる可能性がある。平成3年度には、ラットの異所性心移植モデルにおいて、急性拒絶に伴う心筋受容体(αおよびβ受容体)の変化に注目し実験を行い、移植心の心筋受容体(特に、β受容体)の変化は、allo-graftにおいては、7日、14日ではup-regulationを、21日ではdown-regulationを示し、一方、iso-graftでは21日までup-regulationを示すことを明らかにした。しかし、この実験に用いた心移植モデル(Ono-Lindsey法)は、移植心は冠血流をレシピエントの腹部大動脈から受けるのみで、左室はnon-workingの状態で拍動するものであった。心筋受容体は心仕事量の大小により大いに影響される可能性があることから、左心系が血液を受けないnon-working modelであるOno-Lindsey法のモデルでは、本実験のモデルとしては不十分であると考え、平成4年度には腹部に左室workingモデルを独自に開発した。この新しいモデルにおける移植心の循環動態に関しては、雑種成犬による評価を行い、左室はレシピエントの心とほぼ同様の血圧を作って拍動していることを証明した。平成5年度には、この左室workingモデルが、小動物(ラット)に応用可能であることを証明するための実験を行った。さらに、この左室workingモデルと、従来の左室non-workingモデルにおいて、急性拒絶の程度を組織学的及び心筋受容体の変化を経時的に比較した。又、両モデルにおける移植後の慢性拒絶(冠動脈病変)の比較を行っているが、これらの実験の結論は年度内には明らかには成らず、実験を継続している。本研究の目的は筋受容体(αおよびβの受容体)の変動を心移殖後の急性拒絶反応下で測定し、この方法の拒絶反応モニタリングとしての有用性を確立することにある。本年度はラットによる異所性心移殖実験を行った。膜腔内移殖モデルを用いて同系移殖群を異系移殖群を作成し経時的にその病理学的変化を観察し同時にその心筋膜分画を超遠心法で作成し結合実験で心筋受容体の測定を行った。異系移殖群においては移殖後7,14,21日目に各々wild/cuoderate,severe rejectionを示し,そのβ受容体は7,14日ではupーregulationを21日ではdownーregulationを示した。これに対し同系移殖群では21日までupーregulationを示した。現在、心臓移植の臨床において移植心の急性拒絶反応の診断は、心筋バイオプシーによる病理組織学的診断法が最も信頼されるものであるが、心筋バイオプシーは侵襲的で、経済的にも負担になる。心筋受容体はリンパ球受容体と連動することから、末梢血を採血することで容易に急性拒絶の評価ができる可能性があることから、我々はまず最初に、急性拒絶に伴う心筋受容体(αおよびβ受容体)の変化に注目し実験を行った。平成3年度に行った実験結果では、急性拒絶の末期に急激に心筋受容体数が減少することを明らかにしたが、急性拒絶の早期の病理組織像と受容体の減少との間には良い相関はないようであった(次頁論文)。

さらに、実験モデルが従来から広く用いられているOno-Lindsey法(腹部異所性心移植)であったために、つまり、移植心は冠血流をレシピエントの腹部大動脈瘤から受けるのみで、左室はnon-workingで拍動するものであったために、心仕事量の大きさ自体の心筋受容体への影響を考慮することができなかった。心筋受容体は心仕事量の大小により大いに影響される可能性があることから、平成4年度には腹部に左室workingモデルを独自に開発した。(次頁論文)。現在はこの左室workingモデルにより、移植心の急性拒絶に伴う心筋受容体の変化を測定し、より臨床に近い実験モデルにおける拒絶反応モニタリング法を確立し、さらに、当初の目的であるリンパ球受容体測定のみで、急性拒絶の早期診断法の確立を急いでいる。心臓移植後の移植心の急性拒絶反応の診断は、心筋バイオプシーによる病理組織学的診断法が最も信頼されるものであるが、心筋バイオプシーは侵襲的で、経済的にも負担は大きく問題である。心筋受容体はリンパ球受容体と連動して変化することから、末梢血を採血することで容易に急性拒絶の評価ができる可能性がある。平成3年度には、ラットの異所性心移植モデルにおいて、急性拒絶に伴う心筋受容体(αおよびβ受容体)の変化に注目し実験を行い、移植心の心筋受容体(特に、β受容体)の変化は、allo-graftにおいては、7日、14日ではup-regulationを、21日ではdown-regulationを示し、一方、iso-graftでは21日までup-regulationを示すことを明らかにした。しかし、この実験に用いた心移植モデル(Ono-Lindsey法)は、、移植心は冠血流をレシピエントの腹部大動脈から受けるのみで、左室はnon-workingの状態で拍動するものであった。心筋受容体は心仕事量の大小により大いに影響される可能性があることから、左心系が血液を受けないnon-working modelであるOno-Lindsey法のモデルでは、本実験のモデルとしては不十分であると考え、平成4年度には腹部に左室workingモデルを独自に開発した。この新しいモデルにおける移植心の循環動態に関しては、雑種成犬による評価を行い、左室はレシピエントの心とほぼ同様の血圧を作って拍動していることを証明した。平成5年度には、この左室workingモデルが、小動物(ラット)に応用可能であることを証明するための実験を行った。さらに、この左室workingモデルと、従来の左室non-workingモデルにおいて、急性拒絶の程度を組織学的及び心筋受容体の変化を経時的に比較した。又、両モデルにおける移植後の慢性拒絶(冠動脈病変)の比較を行っているが、これらの実験の結論は年度内には明らかには成らず、実験を継続している。
ナノメ-トル反射回折オ-ジエ電子顕微鏡の試作研究

昨年度試作した同心球型阻止電位メッシュ2枚電極をもつ円筒鏡型エネルギ-アナライザ-(CMA)は、その後の詳細な実験を行った結果、夫々のメッシュ電極が数100ミクロン偏心してとりつけられていることが判明した。これを解決するために新らたにこれら電極を保持しているマコ-ルホルダ-の精密加工を行った。更に帯荷を防ぐために、松下電産(株)が開発した半導体塗料の焼付塗付を行い、このセラミクスホルダ-を用いて、再度CMAへの取り付けを行い実験を再開した。実験は現在もなお続行中であるが、現時点で明らかになっていることを以下に箇條通に示す。(1)2枚の円心球型メッシュ電極は数10ミクロンの精度で同心状にとりけることが出来た。これは分解能テストを行って、信号電子のエネルギ-(弾性散乱ピ-ク)が大きくなるにつれてピ-ク形状が崩れるという現象が無くなったことから裏付けされる。(2)阻止電圧を高くしてもS/Nが急激に劣化するということが見られなくなり、理論通りの特性が定性的に確認された。しかし、定量的な特性評価を行うには、検出器の入射電子のエネルギ-への依存性について正確な知見が必要である。このため現在、検出器をファラテ-カップとして使用する方式に変更して実験を続行中であるが、電流導入端子の絶縁劣化のため暗電流が効いて来て正確な測定が出来ていない。現在、この部分のオ-バホ-ルを行っており、順調にいけば、絶対電流測定が可能になる予定である。これらの結果をもとに本来の目的である、高分解能オ-ジエ分析を試み、とくに反射回折の情報の取り込みについての一連の実験を行って最終結論を出す予定である。とくに同心型阻止電極ホルダ-の製作にあたってきわめて有用なノウハウを得ることが出来たので報告書で詳しく述べる予定である。オージェ分析装置(JAMPー3)のCMAに新たに同心球型の阻止電位メッシュ電極2枚をとりつけることにより、高分解能のオージェ分析が可能になる。しかしこのためにはこの2枚の球型メッシュを数10ミクロンの精度以内の真円度をもたせて光軸上にとりつけねばならない。この新しい阻止電位型CMAを設計試作して、実際にJAMPー3にとりつけて一連の性能評価を行った。得られた成果は次の通りである。(1) 2枚の同心球型メッシュ電極は100ミクロンのステンレス薄板にホトエッチングで孔をあけたものをプレス成型して製作し、これを超高波加工により10ミクロン精度で切り出したセラミックスホルダーにより固定して新しく試作したCMAにとりつけた。(2)この同心球メッシュは金蒸着を行い、さらにセラミックス表面には半導体塗料を塗布した後高温で焼付けることにより帯電防止を実現することに成功した。(3) JAMPー3にこの阻止型CMAをとりつけて分解能テストを行った結果、理論通りに阻止電圧を上げるに従って弾性散乱ピークが鋭くなる傾向を示し分解能と阻止電圧の間に線型特性が存在することが明確に検証出来た。以上の成果より、本研究が目指している阻止電位系がCMAの収束光系に対して光学歪みをもたらさないで動作することが確認出来、高分解能CMA製作への確信が得られた。今後の課題としては、同心球メッシュ電極系とCMAの光軸が僅かにづれているため最適分析点が阻止電位と共にづれていくことを改善すること、耐圧を上げて阻止電位をより高くして高分解能オージェ分析を実現することである。
核廃絶実現に向けての促進・阻害要因の分析と北東アジアの安全保障

核兵器廃絶にむけての阻害要因として、非核保有国における「核抑止への依存」を特に取り上げ、促進要因としては、地域の安全保障向上に資する「トラック2」と呼ばれる民間による「信頼醸成措置」と、核軍縮の「検証措置」に焦点をあてて研究を行った。その結果、核抑止への過剰依存がもたらすリスクや、消極的安全保証の重要性を指摘した。また、北東アジアにおける「トラック2」の可能性については、成功の条件などを事例研究により明らかにした。また北東アジアにおける「検証措置」については、北朝鮮の非核化という特殊な要素があり、特に衛星監視技術の応用や、地域における検証措置の選択肢について分析し、その可能性を示唆した。初年度は、9月27日(日)にプロジェクト全体会合を開催し、研究全体の進め方、3つのサブグループの研究計画、今後の日程等について打ち合わせを行い、全体としての共通認識を確認した。その後、各グループの独自の活動が行われた。第1グループ(非核保有国の役割)では、秋山教授が12月に英国、中村准教授が2月にオーストラリアに出張し、それぞれ成果をあげた。特にオーストラリアについては、日本と同様に米国の同盟国であるオーストラリアが南太平洋非核兵器地帯にどう関与したかの示唆が得られた。第2グループ(信頼醸成の役割)では、向特任助教が3月に米国に出張して調査を実施した。ここでは「トラック2」として注目を浴びたCISCAPの経験を調査することができた。第3グループ(科学技術の役割)では、2月に鈴木教授・堀尾(博士課程)がブラジル・アルゼンチンに出張し、広瀬教授・全教授・堀尾が、3月末にドイツとオーストリアを訪れて調査を実施した。ブラジル・アルゼンチン核物質登録管理委員会(ABACC)の設立過程や運営の在り方について有益な示唆が得られた。ドイツ・オーストリア調査では、包括的核実験禁止条約(CTBT)や国際原子力機関(IAEA)から、新たな検証技術としての衛星監視技術の役割について示唆が得られた。これら海外調査に加え、12月には衛星監視技術について、専門家を交えた研究会を12月に東京で実施した。2月27日(土)28日(日)の2日間、長崎大学核兵器廃絶研究センター主催の北東アジア非核兵器地帯に関する国際ワークショップにおいて、プロジェクトの進捗状況を報告し、米・韓国・中国・モンゴル等の専門家と意見交換を行うことができた。28日(日)にはその結果をふまえ、プロジェクトの全体会合を開催し、今後の研究計画について議論を行い、次年度の研究活動の進め方について共通認識を確認した。プロジェクト全体会合で、プロジェクト参加者間で問題意識を共有し、各サブグループの活動も順調に始めることができた。各サブグループでは独自に出張計画をたて、それぞれ計画に基づいた海外出張調査を行うことができた。また2月に開催した国際ワークショップでは、研究進捗状況の報告に対し、有意義なフィードバックを海外専門家から得ることができた。唯一予期していなかった変化としては、研究分担者で主要なメンバーである一橋大学秋山信将教授が来年度から外務省勤めとなり、メンバーを外れることになった。その分、博士課程の榎本浩司君に研究協力をしてもらうこととなった。それ以外は順調に研究がすすめられている。2年度は、各グループの研究成果を持ち寄り、9月2ー3日の2日間にわたり、長崎にて中間報告会を実施した。その研究成果に基づき、最終年度に向けての研究課題、並びに最終とりまとめの原案を作成した。研究成果を本として出版することにも合意した。11月19ー20日には、長崎大学核兵器廃絶研究センター主催による「北東アジアに関する平和と安全保障パネル」第1回会合に合わせて、研究グループの成果を発表するセッションを設け、米・中・韓・ロシア・オーストラリア等からの専門家から、研究内容について率直な批判、助言をいただいた。この助言に基づき、その後は各グループで研究活動を続けた。現時点での成果は以下の通りである。第1グループ(非核保有国の役割)では、オーストラリアの事例研究を中心に、非核兵器地帯と核抑止依存について研究を進めた。また、米オバマ政権の最終段階において、話題となった「核先制不使用」政策や、核兵器の法的禁止措置をめぐる国連における公開作業部会での調査を踏まえて、国際的な核軍縮動向と非核兵器国の役割について分析を行った。第2グループ(信頼醸成措置)では、北東アジアにおける信頼醸成措置(トラック2)の事例研究に加え、過去の「トラック2」にかかわる研究成果を踏まえて、北東アジアにおけるトラック2の成功条件についての分析を行った。第3グループ(科学技術の役割)では、最先端衛星技術による監視技術と軍縮・不拡散制度との関係、ブラジル・アルゼンチン核物質相互検証制度(ABACC)の北東アジアへの応用などについて、分析を行った。各グループの研究成果も論文として発表され、9月に行った研究会では、相互に報告をレビューするなど、グループ間での情報共有も進んだ。その成果を踏まえて、最終年度における研究課題を整理することができた。さらに、11月の国際ワークショップでは、海外の専門家からも意見・助言をいただき、若手研究者にとってはよい刺激となった。その議論をもとに、最終報告書の概略・骨子を作成し、これをもとに現在最後の研究調査を継続しているところである。過去2年間の研究活動を踏まえ、最終年度は最終報告書の構成、分担、原稿執筆に取り組んだ。まず、3つのグループ(核抑止への依存度低減と非核保有国の役割、信頼醸成とトラック2、科学技術の役割と非核化の検証)について、それぞれが報告書の原案をもちより、9月22日ー23日、長崎にて合宿を実施して、それぞれの原稿について意見交換を行った。

その議論に基づき、報告書の最終原稿を集め、出版企画を法律文化社に提出して承認をもらった。その最終報告書案に基づき、11月23日(木)に東京大学政策ビジョン研究センターにて「核の脅威にどう対処するか:北東アジアの非核化と安全保障」と題する公開シンポジウムを開催し、その議論を参考に最終報告書を作成した。第1部が「核の傘依存低減と非核保有国の政策」として、核兵器禁止条約採択プロセスにおける非核保有国の役割、オーストラリアの事例、消極的安全保証の分析、北東アジアにおける核抑止過剰依存のリスク、北東アジア非核兵器地帯構想の分析等の構成となっており、核抑止の効用を検証することの重要性と、北東アジアの安全保障改善の重要性を訴えている。第2部では、「北東アジアにおける信頼醸成ートラック2活用の可能性」と題し、トラック2の概念の整理、事例研究を経て、北東アジアにおけるトラック2の可能性については、トラック1の枠組みと政策選択肢を提示できる研究機関や専門家ネットワークの必要性を明らかにした。第3部では、「非核化の検証と北東アジアの課題」と題し、過去の非核化検証の仕組み、先端技術の一つである衛星監視技術の検証への応用可能性、最後に北東アジアにおける非核化検証の枠組み可能性について検討し、地域的な検証機関の設置を含む多国間検証の枠組みを提示した。これらの成果は「核の脅威にどう対処するか:北東アジアの非核化と安全保障」(法律文化社、RECNA叢書3号)として出版された。核兵器廃絶にむけての阻害要因として、非核保有国における「核抑止への依存」を特に取り上げ、促進要因としては、地域の安全保障向上に資する「トラック2」と呼ばれる民間による「信頼醸成措置」と、核軍縮の「検証措置」に焦点をあてて研究を行った。その結果、核抑止への過剰依存がもたらすリスクや、消極的安全保証の重要性を指摘した。また、北東アジアにおける「トラック2」の可能性については、成功の条件などを事例研究により明らかにした。また北東アジアにおける「検証措置」については、北朝鮮の非核化という特殊な要素があり、特に衛星監視技術の応用や、地域における検証措置の選択肢について分析し、その可能性を示唆した。平成28年度は、昨年度の海外出張や調査に基づき、それぞれが学術誌や雑誌、新聞等メディアを通して、成果を発信する。それと並行して、追加調査を実施し、9月にはプロジェクト全体会合を1泊2日で長崎にて実施する。この全体会合では、11月に行う国際シンポジウムでの中間報告の内容、および最終報告に向けて必要な研究作業計画を議論する。11月末には、海外の専門家を交えて国際ワークショップを行い、再び意見交換を行って、今後の活動についての示唆をえる。それらを踏まえて、来年度の最終報告にむけて、それぞれの提言内容について、研究活動を収斂させていく。各グループにおいて、研究とりまとめについての打ち合わせを行い、9月前半には再び全体会合を長崎にて行う予定である。