hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心肥大・心不全における悪性不整脈発生におけるアンジオテンシン受容体の役割の研究

アンジオテンシンIIタイプ1a(AT1a)受容体欠損マウス(AT1aK0)を用いてレニン・アンジオテンシン系の頻拍性不整脈発生への関与とその分子機序を検討した。AT1a欠損は肥大心において悪性不整脈の発生を減少させ、また心不全・突然死モデルマウスの生存率を改善し、その機序としてgap junctionを形成するconnexin43蛋白発現低下抑制が考えられた。以上よりレニン・アンジオテンシン系阻害薬の抗不整脈効果とその機序が明らとなった。平成19年度ではAT1aノックアウトマウスと野生型マウスにおける圧負荷肥大心の電気生理学的形質の差異について解析した。具体的には、12-14週齢のAT1aノックアウトマウスと野生型マウスに対して、人工麻酔開胸下で大動脈弓縮窄術を施行し、術4週間後に両群で同等の心肥大・心筋線維化(構造的リモデリング)が生じることを確認した後、それぞれのマウスに電気生理学検査を施行、悪性不整脈の誘発頻度を比較した。その結果、AT1aノックアウトマウスでは圧負荷により野生型マウスと同等の心肥大が起こるにもかかわらず、不整脈の誘発率は明らかに低下していた。このことはAT1aシグナルが構造的リモデリングとは独立して、直接電気的リモデリングに関与していることを示唆する。さらにその分子機序を検討する目的で種々のイオンチャンネル遺伝子についてその発現解析を、候補遺伝子に対するreal-time PCRおよび心臓から抽出したRNAを用いたマイクロアレイ解析にて行ったが、少なくとも不整脈発生に関わるような遺伝子のうち、遺伝子発現レベルで有意な差を示すものは見当たらなかった。そこで現在我々はアンジオテンシンIIの下流のシグナルによってpost-translationalに調節される可能性のある蛋白について検討を開始している。また、我々の研究室において確立した心不全・突然死モデルマウスであるdominant-negative NRSF transgenic mouseとAT1aノックアウトマウスを交配し、その突然死におけるAT1aの関与を検討中である。本研究では、アンジオテンシンIIタイプ1a受容体欠損マウス(AT1a KO)をもちいてレニン・アンジオテンシン系の頻拍性不整脈発生への関与とその分子機序について検討した。AT1aKOでは圧負荷モデルにおいて野生型と同等の心肥大(構造的リモデリング)を示すことが知られているため、圧負荷肥大心を作製し電気生理学的検査にて頻拍性不整脈の起こりやすさ(電気的リモデリング)のみを検討することが可能となる。そこでAT1KOに圧負荷肥大心を作製し、不整脈の起こりやすさ、またその機序に関して、野生型マウスと生化学的、分子生物学的、組織学的、電気生理学的に比較検討し、AT1a受容体の致死性不整脈発生への関与とその分子機序を検討した。その結果、AT1aKOでは圧負荷により野生型と同程度の心肥大、線維化が起こるにもかかわらず、不整脈誘発試験による悪性不整脈の発生が有意に少ないことが明らかとなった。さらにAT1aKOを申請者の研究室が作製した心不全・突然死モデルマウスであるdominant-negative NRSF transgenic (dnNRSF Tg)マウスと交配し、その突然死・不整脈発生への影響も検討したが、やはりAT1aKO ; dnNRSF TgはdnNRSF Tgより有意に生存率が改善していた。以上のことから圧負荷肥大心および拡張型心筋症モデルにおいてAT1a受容体シグナルは悪性不整脈の発生に重要な役割を果たすことが明らかとなった。さらに、AT1a受容体シグナルが突然死・致死性不整脈発生に関与する機序に関してもマイクロアレイ、候補遺伝子アプローチなどにより探索を行なった結果、AT1KOではgap junctionを形成するチャンネル蛋白であるconnexin43の蛋白発現が低下していること、その機序にsrcキナーゼによるconnexin43のチロシンリン酸化が関与することを見出した。このことはRAS系阻害薬の抗不整脈効果の分子機序の一端を明らかにすると同時に、悪性不整脈予防薬開発にかかわる標的をひとつ明らかにできたものと考えている。
認定子ども園の教育・保育実習における「自己・実習評価票」の開発

幼稚園教諭と保育士が存在する認定こども園での実習評価票の課題を明らかにした上で現在の幼稚園と保育所の実習評価項目をもとに「認定こども園の現状に即し、自己評価と実習評価を兼ね備えた」新たな保育教諭育成の実習評価票を開発する研究である。全国保育士養成協議会策定のMS実習評価票と保育者自己評価項目案をもとに自己評価も可能な新たな評価項目を検討した。結果、幼保連携型認定こども園も従来の実習に準拠した受け入れ状況にある。双方の組織理解のもと保育教諭、幼稚園教諭、保育士に共通する普遍的な保育者の資質を発揮する保育実習で、実習評価票には自己評価と保育者実習のポートフォリオの役割が求められることが示唆された。本研究は子ども・子育て新システム関連法案の成立に伴う「認定こども園の状況に即し、且つ、自己評価と実習評価を兼ね備えた」保育教諭(仮称)を視野にいれた新たな保育実習評価票の開発が目的である。当該年度は認定こども園での実習の現状把握を昨年度に引き続き事例的に検討する。さらに現場が保育教諭に求める資質のニーズを検討する。特に認定こども園法の改正により「学校及び児童福祉施設としての法的位置づけを持つ単一の施設、幼保連携型認定こども園」の創立が促進されることを踏まえ、認定こども園4類型(幼稚園型・保育所型・地方裁量型・幼保連携型)の中で「幼保連携型」に焦点をあて事例調査を進めた。この調査の中で明らかとなった点は、保育士と幼稚園教諭が協働し、多くの園内研修実践を重ねる中で独自の幼児保育文化から保育・教育・養護を総合的にとらえる機会となっていることである。さらに0・1・2歳の乳児保育と3・4・5歳の保育特性を理解することで育ちの連続性を押さえた保育が可能となることが示唆された。また、教員の増加に伴い、仕事内容の分配が可能となり業務効率が上る長所も見出された。一方、長時間保育に伴い資質向上となる研修の確保が難しいこと、年齢や機能による職員配置の煩雑さが問題として挙げられる。以上を踏まえた保育教諭に求められる資質検討が求められる。幼保連携型認定こども園移行に伴う組織づくりには0歳児から卒園するカリキュラム完成年度までの取組となるため保育の一貫性が培われる6年間におよぶ長期の展望が必要となる。したがって、幼保連携型認定こども園の最大の関心事は事業展開としての組織づくりであり、また保育教諭に求める資質やその保育教諭を養成する実習の重要性に理解はあるが実際の検討課題の優先順位は低いといえる。そのため、保育士養成校が率先して保育教諭養成の視点に立った実習指導を検討する意義が存在する。質の高い保育者養成のため認定こども園での実習評価票の現状と課題を明らかにした上で、「認定こども園の現状に即し、且つ、自己評価と実習評価を兼ね備えた」新たな実習評価票を開発する研究である。全国保育士養成協議会が策定するミニマムスタンダード実習評価票と「保育者自己評価項目案」を活用し、幼稚園教諭、保育士、保育教諭養成の実習指導も包括しながら自己評価も可能な新たな評価項目を検討する。子育て3法の成立により幼保連携型認定こども園には幼稚園教諭免許状と保育士資格を併有した保育教諭が求められる。これに伴い、これからの実習評価票には、認定こども園ならではの実習の課題やメリットなど独自の側面も含めた教育・保育内容が適切に教授される実習指導内容項目に、自己評価観点をも含めた養成校間、保育現場、保育学生自身が相互に共有可能な内容が求められているといえる。その中で幼稚園と保育所機能を兼ね備える幼保連携型認定こども園で最も重要になる項目は「保育者の資質向上」といえる。それは独立した幼稚園と保育所の機能と融合された機能が存在する複雑な組織のなかで保育教諭にはより明確な専門性が求められるからである。そこで現状の4類型認定こども園や幼稚園、保育所の実習受け入れ体制について調査をした。結果、保育者養成校が幼稚園教育実習または保育実習と位置付ける実習依頼に応じた実習内容を展開する現状にある。したがって幼保連携型認定こども園において保育教諭育成の実習の指導内容ではなく、従来の幼稚園実習および保育実習に準拠した実習方法が採用され、実施されている。また保育教諭の専門性に新たな専門性が存在するのではなく、幼稚園教諭や保育士に求められる「普遍的な保育者の資質」が基盤であり、資質向上となる最優先課題は双方の組織理解であり、職員間の園内研修や話し合いで相互の専門性の違いを理解し共有されることの重要性が示された。本研究は「認定こども園の状況に即し、且つ、自己評価と実習評価を兼ね備えた」新たな実習評価票の開発が目的である。当該年度は認定こども園における実習状況の現状把握から実習実施に伴う問題点を探ることを目的に行う。

長崎県幼保連携型認定子ども園において全体の教育・保育課程および指導計画と組織構成等についてインタビュー調査を実施した。この園では総括園長、保育園長、幼稚園長が職務を分担し実習に関して養成校より依頼される実習の内容に準じて従来の実習指導を展開している。幼稚園教育実習は幼稚園部、保育所実習は保育園部が指導内容を担当する。つまり認定こども園では従来型の幼稚園実習や保育所実習の形態で対応している状況にある。そのため実習評価も養成校独自の幼稚園実習または保育所実習の様式での評価票が提示され、「認定こども園の保育者」を養成する実習にはなっていない。養成校が認定こども園での実習の意識をもたなければ園は従来通りの実習を行わざるをえないのである。保育所型および幼稚園型の園もそれぞれの実習を実施するため特別な計画等は見られない。認定こども園の幼保連携型では、新システムにおける新たな幼児保育を模索中であり実習に関する論議に焦点が及ばない状況であることが明らかになった。調査園では保育所実習受け入れに際して保育所実習の指導に関するミニマムスタンダードベースの指導内容の明確化を求める意見があり、保育士養成協議会アンケート結果と同様であった。認定こども園でありながら幼稚園および保育所実習として受け入れる現状と、養成校が認定こども園保育者の視点による実習検討をしない限り現状の2元的実習体制の実施が続くであろう。幼稚園教諭と保育士が互いの幼児教育の様々な違いに戸惑いながら保育を展開している幼保連携型保育の特徴を踏まえ、さらに認定こども園での実習に求められる実習内容を明確にする必要性がある。子ども・子育て支援法、総合こども園法案、関係法律の関係正義法案の3法案が自公民3党合意を踏まえ平成24年8月成立に伴い、新たな幼保連携型認定こども園の創設が決定した。平成27年度施行を想定した国のスケジュールが示されているものの、財源は消費税率の引き上げによる経済状況の好転が条件とされるなど、未だ流動的であるため、将来を見通した研究スケジュールを立てにくい状況にある。その中で、保育士と幼稚園教諭、保育教諭に共通する普遍的な幼児教育者としての資質を探る必要があること、認定こども園は特に幼保連携型を中心に研究を進める必要性が出てきた。そのため研究計画の大幅な見直しを迫られているため研究目的の達成度は(4)となっている。最終年度である平成25年度での方針を早急検討し、研究目的を達成したい。認定こども園では保育所実習および幼稚園実習と分けて実習を受け入れている現状にある。そのため、全国調査実施前に改めて認定こども園としての保育実習の内容項目を十分検討する必要性が出てきている。また、総合こども園構想が国会で議論されている動向を見据えた幼児教育に求められる保育者につながる実習という視点を踏まえた研究を進めなければならない。子ども・子育て支援法、総合こども園法案、関係法律の関係正義法案の3法案が自公民3党合意を踏まえ平成24年8月成立に伴い、新たな幼保連携型認定こども園の創設が決定し平成27年度施行を想定した国のスケジュールが示された。しかし財源は消費税率の引き上げは経済状況の好転が条件とされ、未だ認定こども園の具体的な制度設計が不透明であることは否めない。
物理的クォーク質量における有限温度・有限密度ＱＣＤの格子研究

有限温度・有限密度QCDの相構造とクォーク物質の熱力学的性質を、ウイルソン型格子クォークを用いた格子QCDのシミュレーションにより研究した。ウイルソン型格子クォークは、理論的厳密さが確立しているが、多くの計算機資源を要求するので、T-積分法による固定格子間隔アプローチやヒストグラム法などの様々な技術開発を行い、その実効性の検証を行った。それにより、ウイルソン型格子クォークを用いたものとしては初めての有限密度状態方程式の計算を、フレーバー数2の場合、及び、より現実的な2+1の場合に遂行した。また、静的クォーク間ポテンシャルや、クォークが重い場合の有限温度・有限密度相構造を研究した。本プロジェクトの目的は、有限温度・有限密度QCDを、クォーク質量を現実の価に合わせたNF=2+1格子QCD(動的なup,down,strangeクォークを含むQCD)のシミュレーションにより研究することである。特に、我々が開発した「T-integral法」により、有限温度QCD転移の転移温度と相転移次数、状態方程式などの解明と有限密度クォーク物性の解明を目指している。平成20年度に開発したT-integral法は、様々な温度のシミュレーションを、一つの格子スケールで実行する方法で、計算時間を大幅に抑えつつ、精度の高い有限温度計算を遂行する道を拓いている。平成20年度にはクエンチ近似による試験研究を行い、方法としての有効性を確認した。平成21年度には、それを現実的なNF=2+1に応用し、まずクォークが重い領域でのシミュレーションを開始した。ゼロ温度の基本配位として、既にILDG/JLDGのデータ・グリッドに公開されているCP-PACS・JLQCDグループの高統計の配位を利用し、同じ結合パラメータでNtを変えて、有限温度シミュレーションを開始した。状態方程式の計算は、試行段階だが、生成した有限温度ゲージ配位を用いて、重いクォーク間の自由エネルギーが温度によりどの様に影響されるかの研究を行い、近距離で温度によらず同じクーロン的ポテンシャルになることや、遠距離で閉じ込めの破れが温度とともにどう変化するかを解明した。同時に、相転移の様子を調べる新しい方法の検証を、クォーク質量が大きい場合に行い、有用性を示した。これらの成果は、現在論文にまとめているところである。本プロジェクトは、有限温度・有限密度QCDを、クォーク質量を現実の価に合わせたNF=2+1格子QCD(動的なup,down,strangeクォークを含むQCD)のシミュレーションにより研究すること、及びそのための手法の開発を目的としている。多くの研究はスタガード型格子クォークを使っているが、原理的な問題点を含んでいるので、理論的に確立したウィルソン型クォークを使って研究する。平成20年度に開発したT-integral法は、様々な温度のシミュレーションを、一つの格子スケールで実行する方法で、計算時間を大幅に抑えつつ、精度の高い有限温度計算を遂行する可能性を拓いている。平成20年度にクエンチ近似による試験研究で方法としての有効性を確認し、平成21年度に現実的なNF=2+1でのシミュレーションを、u,dクォーク質量が現実よりやや重い点で開始した。平成22年度にかけて、有限温度シミュレーションを実行し、ウィルソン型クォークとして初めてNF=2+1の状態方程式の計算に成功した。同時に、相転移次数を調べる新しい方法の検証を、クォーク質量が大きい極限の近傍で行い、有用性を示した。今後はこれらの研究を進めて、クォーク質量がより軽い領域や、化学ポテンシャルがある場合の研究を展開する。本プロジェクトは、有限温度・有限密度QCDを、クォーク質量を現実の価に合わせたNf=2+1格子QCD(動的なup,down,strangeクォークを含むQCD)のシミュレーションにより研究すること、及びそのための手法の開発を目的としている。平成22年度にかけて、有限温度シミュレーションを実行し、ウィルソン型クォークとして初めてNf=2+1QCDの状態方程式の計算に成功し,その成果を論文として投稿した。また。同時に、相転移次数を簡便に調べる新しい方法として、ヒストグラム法を開発し、その有効性の検証を、クォーク質量が大きい極限の近傍で行い、相構造を決定した。その成果はPhys.Rev.Dに論文として出版された。さらに、これらの研究とは独立に、有限温度の中間子スペクトル関数の計算方法を開発した。

現在最もよく用いられているスペクトル関数の評価方法は、最大エントロピー法に基づくものだが、中間子伝搬関数に関する格子上の離散的な数点における中間子伝搬関数の情報から連続関数としてのスペクトル関数を導こうとする「i11-posed」な導出方法で、その結果の信頼性には不定性があった。我々は、格子上で本来期待される離散的なスペクトル関数を変分法に基づいて計算する新しい方法を提案し、簡単な模型でその有効性を示した後、最大エントロピー法によって得られた連続関数のスペクトル関数において、どの情報が信頼できるものかの本プロジェクトは、有限温度・有限密度QCDの相構造と熱力学的性質を、縮退した動的u,dクォークと、それらより重い動的なsクォークを持つ「Nf=2+1格子QCD」のシミュレーションにより研究すること、及びそのための手法を開発することを目的としている。本プロジェクトでは厳密さが理論的に保証されているウイルソン型クォークを使う。平成20年度に我々が開発したT-integration法により、固定格子間隔アプローチで計算時間を大幅に抑えつつ、精度の高い有限温度計算を遂行する可能性を拓いた。昨年度までに行ったNf=2+1 QCDでu,dクォーク質量が現実よりやや重い点での研究を拡大させて、u,dクォーク質量をより現実の値に近づけた試験的シミュレーションを進めたと同時に、ベータ関数の新しい評価方法に関する試験的研究を行った。並行して、相転移次数を簡便に調べ新しい方法として、ヒストグラム法を開発し、その有効性の検証の為に、クォークが重いQCDの相構造を研究した。密度がゼロの場合における有限温度相構造を決定した論文を昨年度発表し、今年度はその研究を有限密度に拡張した論文を発表した。さらに、ヒストグラム法をクォークが軽いQCDに適用した研究として、有限密度Nf=2 QCDシミュレーションを、クォーク行列式の複素位相を無視した近似で実行し、複素位相の効果を再重み付けで厳密に取り入れた。化学ポテンシャルが有限な値の場合に予想されている臨界点の出現を示唆する結果を得た。本プロジェクトは、有限温度・有限密度QCDを、u, d, sクォークの質量を現実の価に合わせたNf=2+1格子QCDシミュレーションにより研究すること、及びそのための手法を開発することを目的としている。多くの研究ではスタガード型格子クォークを使っているが、原理的な問題を含んでいるので、本プロジェクトでは理論的に確立したウイルソン型クォークを使って研究する。平成20年度に開発したT-integration法は、固定格子間隔アプローチにより、計算時間を大幅に抑えつつ、精度の高い有限温度計算を遂行する可能性を拓いた。クエンチ近似での試験研究の成功を受けて、現実的なNf=2+1QCDシミュレーションを、u,dクォーク質量が現実よりやや重い点で実行し、今年度、ウイルソン型クォークとして初めてのNf=2+1 QCDの状態方程式の計算結果を論文に発表した。
ヒト白血病ウイルスの遺伝子発現と成人T細胞白血病の発症機構

ヒト白血病ウイルス(HTLV-1)は成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである.その遺伝子上のPX領域存在するtax遺伝子は,感染細胞の細胞増殖因子受容体の遺伝子発現を促進することから,白血病発症に係わり合う重要なものと考えられる.このtax遺伝子は一方, HTLV-1の増殖にも必須である.白血病発症の前段階でウイルス増殖がどのように制御されているかを理解する目的で, taxともう1つの制御遺伝子rexの作用機作について研究を進めた.またウイルス感染防御および増殖阻止のための基礎実験を行った.結果は次のによにまとめることが出来る.(1)tax遺伝子産物p40(tax)はHTLV-1のエンハンサーに依存してウイルス遺伝子の転写活性を増強するが,直接エンハンサーには結合しない.エンハンサーに結合ずく細胞因子が検出されたので,この因子を介してエンハンサーを活性化するものと推定される.(2)pXのもう1つの遺伝子rexは転写後のRNAに働いてそのプロセシングを修飾する.これによりgagおよびenuを作るmRNAの量をコントロールする.この作用は欠損型および完全型ウイルスDNAを用いて示された. (3)taxとrexの機能のバランスがウイルス増殖に極めて重要である. rexの過剰発現はgag, enuの発現を促進する余りtax/rexの発現を減少させ結果として転写う制御する.(4)rexのこの制御的機能によりHTLV-1の低い増殖性および潜在化し易い性質を説明することができる.(5)大腸菌で大量発現したHTLV-1のenu蛋白は,サルおよびラットにおいてウイルス感染防御のワクチン効果を示すことが確認された.これらのtax/rexの作用を分子レベルで理解することtaxのみでT細胞の株化或いはトランスフォーメイションが起こるか否か等について検討を加える必要がある.ヒト白血病ウイルス(HTLV-1)は成人T細胞白血病(ATL)の原因ウイルスである.その遺伝子上のPX領域存在するtax遺伝子は,感染細胞の細胞増殖因子受容体の遺伝子発現を促進することから,白血病発症に係わり合う重要なものと考えられる.このtax遺伝子は一方, HTLV-1の増殖にも必須である.白血病発症の前段階でウイルス増殖がどのように制御されているかを理解する目的で, taxともう1つの制御遺伝子rexの作用機作について研究を進めた.またウイルス感染防御および増殖阻止のための基礎実験を行った.結果は次のによにまとめることが出来る.(1)tax遺伝子産物p40(tax)はHTLV-1のエンハンサーに依存してウイルス遺伝子の転写活性を増強するが,直接エンハンサーには結合しない.エンハンサーに結合ずく細胞因子が検出されたので,この因子を介してエンハンサーを活性化するものと推定される.(2)pXのもう1つの遺伝子rexは転写後のRNAに働いてそのプロセシングを修飾する.これによりgagおよびenuを作るmRNAの量をコントロールする.この作用は欠損型および完全型ウイルスDNAを用いて示された. (3)taxとrexの機能のバランスがウイルス増殖に極めて重要である. rexの過剰発現はgag, enuの発現を促進する余りtax/rexの発現を減少させ結果として転写う制御する.(4)rexのこの制御的機能によりHTLV-1の低い増殖性および潜在化し易い性質を説明することができる.(5)大腸菌で大量発現したHTLV-1のenu蛋白は,サルおよびラットにおいてウイルス感染防御のワクチン効果を示すことが確認された.これらのtax/rexの作用を分子レベルで理解することtaxのみでT細胞の株化或いはトランスフォーメイションが起こるか否か等について検討を加える必要がある.
金属と酵素の複合固定化触媒による反応集積型不斉合成法の開発

著者は最近、メソポーラスシリカ(MPS)の細孔(内径約3 nm)内部にオキソバナジウムを共有結合で固定化した新規触媒V-MPSを作成した。本研究では、V-MPSとポリマー固定化酵素リパーゼを同時に使用することで反応集積型不斉合成の新しい方法論を提示する。すなわち、リパーゼ触媒速度論的光学分割とV-MPSによるラセミ化が同時進行する動的光学分割(DKR)法(同一時空間集積型反応)、DKRによって生じる光学活性エステルの分子内環化反応がone-potで連続進行する多環状分子の不斉構築法(時間的反応集積法)などである。まず、平成24年度には、上記の混合触媒系を用いてラセミ体アルコールから光学活性エステル(>90% ee)を収率90%以上で得るDKR反応を開発した。本法は、1,3-転位を伴うラセミ化と、光学分割という異質な反応が一つのフラスコ内で同時進行する同一時空間集積型反応である。平成25年度はこの知見を発展させて、以下の成果を得た。1.前述のDKR法が、環状アリルアルコール、プロパルギルアルコールなどを含む更に多様な基質アルコールに適用できることを明らかにした。その際、高収率、高光学純度で光学活性生成物を得るには、基質構造に応じて適した溶媒や反応温度を選択することが重要であることが分かった。2.ジエン構造を含むラセミ体アルコールとジエノフィル部位を含むアシル化剤を用いて上記DKR反応を行うことで、生じる光学活性エステルがone-potで分子内Diels-Alder (以後DAと略記)反応を起こす、より高度な時間的反応集積法を開発した。特に、DKRに用いたV-MPSが分子内DAも促進することを見出したことが、この成果に繋がった。本法で得られた3環性生成物から(ー)-himbacineの形式的不斉全合成を達成した。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は,固定化酵素リパーゼと固定化金属触媒V-MPSを同時に使用することで,反応集積型不斉合成の新しい方法論を提唱することである。これには,リパーゼ触媒光学分割とV-MPSによるラセミ化が同時進行する「動的光学分割(DKR)法」(換言すると,同一時空間集積型反応),及び,DKRによって生じる光学活性エステルの分子内環化反応がone-potで連続的に進行する「多環状分子の不斉構築法」(換言すると,時間的反応集積法)が含まれる。平成24年度は研究実施計画に基づき,以下の成果を得た。1.メソポーラスシリカ(MPS)の細孔(内径約3 nm)内部にオキソバナジウムを共有結合で固定化した新規触媒V-MPS,及び,ポリマー固定化リパーゼを同時に用いることで,ラセミ体アリルアルコールのDKRが進行し,光学活性エステルを高収率,高光学純度で与えた。本法はベンジルアルコール,プロパルギルアルコールにも適用できること,また,V-MPSとリパーゼの混合触媒は7回,回収再利用できることが分かった。さらに,本法を応用し,(R)-imperaneneと(+)-tanikolideを何れも短工程,高収率で不斉合成した。本法は,合成容易なラセミ体アルコールを単一の光学活性体に変換できる極めて有用な手法である。2.ジエン構造を含むラセミ体アルコールとジエノフィル部位を含むアシル化剤との反応に上記の方法を適用し,DKRと分子内Diels-Alder反応がone-potで連続的に進行する新しいタイプの反応

集積型合成法を開発した。3.種々のオキソ金属をメソポーラスの細孔内に固定化し,多様な機能を有する新規固定化触媒の創製を検討中である。その予備知見として,MPSの小さな内径(数nm)が金属触媒の反応性を向上させることを見出した。平成24年度当初、3つの課題を設定した。そのうち1つ(上記1)は計画以上の好結果を得た。また、上記2は計画通りに進展した。また、上記3はやや送れているが、研究は順調に進んでいる。これらを総合して、おおむね順調に進行していると考える。今年度は多様な機能を有する新規固定化触媒の創製(上記3)を推進する。また、多環状分子の反応集積型合成法(上記2)の基質適用性を拡張する。これを生物活性天然化合物の不斉合成に応用し、本法の実践性を検証し、また、問題点の解決を図る。25年度が最終年度であるため、記入しない。
生活空間の温湿度・ふく射環境を自律制御する壁システムの開発

本研究は,熱工学の立場から人間の生活環境と地球の自然環境のほどよい共生を図ることをめざす萌芽的な研究である.人間の生活環境の改善はわれわれの当然の希望であり,とりわけ日本の蒸し暑い夏を快適に過ごすための努力はあってよい.ところが,その生活環境の快適さを実現するために空気調和機器(エアコン)をもってすれば,その使用電力分が地球大気に熱として放出され,さらにその電力生産にともなう熱が大気に放出されて,地球の温暖化を促進する.すなわち,エアコンに頼って快適さを追求しつづける限り,生活環境と地球環境との共生は難しい.本研究の要点は,(1)壁によるふく射冷却と(2)水蒸気を呼吸する壁である.電力よりは自然の自律制御機能に依存して人間の快適さを追及することである.本研究では,夏に涼しく冬に暖かい生活・暮らしの実現に貢献できる技術の開発のために,ふく射伝熱と水蒸気を呼吸する高熱伝導性の多孔質体に注目する.自律的な生活環境制御機能をもつ生活空間の壁をバイオマスの暖かさをもって実現することをめざす.このような人間生活と自然現象を見つめる熱工学研究の萌芽が育つことの社会的意義は大きいと考える.平成20年度は,まず,室温の表面の全半球放射率測定器の開発を行った.その結果,(壁システムを構成する)第一壁や人体・衣服の全半球放射率を正確かつ簡便に測定できるようになった.次いで,一定の温湿度に調整し準断熱・断物質の環境実験槽の密閉空間にその温湿度の壁システムを設置して,初期の定常状態を実現し,壁システムの水冷銅管に一定の温度の水を流して壁システムを始動し,次の定常状態に至るまでの非定常過程で,環境実験槽内の湿り空気の温度・湿度の変化・第一壁の表面温度・含水量の変化を測定した.その結果,本研究の要点の上記の(1)と(2)が構想どおり実現できることを実験的に示した.本研究は,熱工学の立場から人間の生活環境と地球の自然環境のほどよい共生を図ることをめざす萌芽的な研究である.人間の生活環境の改善はわれわれの当然の希望であり,とりわけ日本の蒸し暑い夏を快適に過ごすための努力はあってよい.ところが,その生活環境の快適さを実現するために空気調和機器(エアコン)をもってすれば,その使用電力分が地球大気に熱として放出され,さらにその電力生産にともなう熱が大気に放出されて,地球の温暖化を促進する.すなわち,エアコンに頼って快適さを追求しつづける限り,生活環境と地球環境との共生は難しい.本研究の要点は,(1)壁によるふく射冷却と(2)水蒸気を呼吸する壁である.電力よりは自然の自律制御機能に依存して人間の快適さを追及することである.本研究では,夏に涼しく冬に暖かい生活・暮らしの実現に貢献できる技術の開発のために,ふく射伝熱と水蒸気を呼吸する高熱伝導性の多孔質体に注目する.自律的な生活環境制御機能をもつ生活空間の壁をバイオマスの暖かさをもって実現することをめざす.このような人間生活と自然現象を見つめる熱工学研究の萌芽が育つことの社会的意義は大きいと考える.平成20年度は,まず,室温の表面の全半球放射率測定器の開発を行った.その結果,(壁システムを構成する)第一壁や人体・衣服の全半球放射率を正確かつ簡便に測定できるようになった.次いで,一定の温湿度に調整し準断熱・断物質の環境実験槽の密閉空間にその温湿度の壁システムを設置して,初期の定常状態を実現し,壁システムの水冷銅管に一定の温度の水を流して壁システムを始動し,次の定常状態に至るまでの非定常過程で,環境実験槽内の湿り空気の温度・湿度の変化・第一壁の表面温度・含水量の変化を測定した.その結果,本研究の要点の上記の(1)と(2)が構想どおり実現できることを実験的に示した.
マイクロホンアレーによる移動話者追尾システムの開発

平成18年度は,マイクロホンアレーを用いた移動話者追尾アルゴリズムの開発として,信号部分空間の逐次推定により話者方向を高精度に推定する手法を提案し,その性能について検証した。提案法では,音源方向椎定法としてMUSICを用いた。MUSICでは,マイクロホンアレーの受信音の作る信号空間を,音源信号に起因する信号部分空間と雑音信号に起因する雑音部分空間に分解し,互いの空間の直交性に基づいて推定を行う。直交性の判断にはMUSICスペクトラムと呼ばれる評価関数を用いて,そのピークから音源方向を推定する。MUSICは高精度な推定が可能であるが,信号部分空間の分解にアレーの受信音の相関行列の固有値分解が必要であるため,本研究で想定しているような話者が移動する状況においては,話者方向が変化するたびに固有値分解が必要であり,計算コストの増大をまねくという問題がある。そこで,提案法では信号部分空間の逐次推定法であるPASTを用いて信号部今空間を推定し,MUSICスペクトルにより移動音源方向を推定した。PASTを用いることにより,固有値分解をすることなく逐次的に信号部分空間の推定が可能であるとともに,計算コストの低減が可能となった。実環境実験により.提案法によって移動話者方向の逐次推定が可能であることを明らかにした。また,無音区間において騒音源方向を推定するという本手法固有の問題点を指摘するとともに,その解決法についても検討し,ヒルベルト変換器を用いて求めた複素信号の瞬時振幅のばらつきにより無音区間を判別し,無音区間における更新を停止することにより過渡状態における推定結果の不安定性の解決を行なった。平成17年度は,マイクロホンアレーを用いた移動話者追尾アルゴリズムの開発として,適応フィルタのアルゴリズムとして利用されている内点最小2乗アルゴリズムを話者追尾問題に適用できるように拡張して,その性能を検証した.提案法では,マイクロホンアレーの受信音を離散フーリエ変換を用いて周波数領域に展開し,各周波数において一般化サイドローブキャンセラを適用することにより,話者方向にピーク,雑音方向にヌルを形成する周波数領域一般化サイドロープキャンセラを用いた。その際,移動する話者方向にピークを適応的に向けるために,ブロッキングフィルタの遅延時間を時刻とともに調整する必要があるが,従来提案されていた手法では,特に音声の無音区間において数値的不安定性を生じ,結果として話者を追尾できず出力S/Nを低下させる原因となっていた。そこで,本研究では,数値的安定性を保証するために,遅延時間推定問題を制約付最小化問題として定式化した。この制約条件では,推定すべき遅延時間の範囲を制限するとともに,ブロッキングフィルタの出力パワーに対しても上限を設けることで,学習の発散を防ぐことが可能となる。この制約条件を満たす実行可能領域に対し,対数障壁関数を適用し,その最小解を遅延時間の推定値として用いることで,数値的に安定な解を得ることが可能となる。直線移動や正弦状移動に対し,本アルゴリズムを適用し,安定な解が得られることを確認した。
近代日本における音楽観-兼常清佐を中心に-

近代日本の最初の本格的な音楽学者、兼常清佐の生涯を通して、近代日本の辿ってきた音楽観の変移の一形態について明らかにし、報告書『近代日本における音楽観-兼常清佐を中心に-』を作成した。『報告書』の論考篇には、「兼常清佐の軌跡」として「兼常家の系譜」「幼年期から大学入学まで」「東京音楽学校邦楽取調掛での兼常清佐」「学位取得の経緯」「兼常清佐の実験音声学」「兼常清佐・徳川頼貞・石橋益恵」の6論考、資料篇には、「兼常清佐関係資料」として「萩博物館蔵兼常清佐関係資料の概要」「上野学園大学蔵兼常清佐遺品の概要」「兼常清佐年譜」「兼常清佐著述目録」の4資料をおさめた。また研究代表者と分担者は「兼常清佐の学位申請論文について-東京音楽学校邦楽調査掛に提出した『報告書』との関係-」の論題で、東洋音楽学会東日本支部第28回定例研究会(2006年12月2日)において口頭発表を行った。その際、兼常の膨大な研究成果は、おなじようにこれまで日の目をみることのなかったそのほかの遺稿や、発表しても忘れられている諸稿とも合わせて、一度しっかり評価する必要があることを主張した。なかでも、東京音楽学校邦楽取調掛に兼常清佐が提出した兼常清佐関係資料「日本人の音楽意識の内容に就て(実験とその予測)」「三宝院所蔵の声明書類に就て」等(東京芸術大学付属図書館所蔵)及び京都帝国大学に兼常清佐が提出した学位論文「日本の音楽に就ての一観察」(京都大学付属図書館蔵)の内容把握と評価が、当面の課題である。1、兼常の生地、萩市を訪ね、旧居住地、小中学校を見学。萩博物館所蔵の兼常家文書を閲覧、複写した。家譜、幼少時代の作文、高校時代の日記等により、誕生から高校時代までの軌跡を辿った。2、上野学園日本音楽資料室保管の兼常遺品を閲覧、調査した。写真、日記、書簡類、執筆元原稿、採譜草稿、投稿論文、音声音韻の測定記録、楽器などの遺品により、大学時代から死去までの業績と、他者との交流関係を把握した。とくに音楽学者田辺尚雄との音楽観の相違が明白となった。3、上野学園図書館に寄贈された兼常文庫の洋書と和書の閲覧と調査。兼常が研究と執筆に役立てた和書と在欧時代に購入した洋書を調査することにより、兼常の研究活動状況を把握した。4、兼常の業績収集とデータ入力。著書、雑誌論文、新聞記事等の収集、複写と解読を行い、美学・音楽・歌劇・文学・音声学・音響学・映画など多方面にわたる活動状況を把握した。データは652件を数える。5、兼常の年譜の作成。学歴、研究歴、個人歴を総合的に把握することにより、兼常の音楽観の生成について把握した。6、上記の調査研究に基づき、次のような口頭発表(含司会)を行なった。(1)「兼常清佐考:学位取得を中心に」2005年9月3日、東洋音楽学会東日本支部第21回定例研究会(2)「田辺尚雄の兼常清佐評について考察する」2005年10月2日、東洋音楽学会第56回大会(3)「兼常清佐の文学観小考」2005年10月23日、日本歌謡学会平成17年度秋季大会近代日本の最初の本格的な音楽学者、兼常清佐の生涯を通して、近代日本の辿ってきた音楽観の変移の一形態について明らかにし、報告書『近代日本における音楽観-兼常清佐を中心に-』を作成した。

『報告書』の論考篇には、「兼常清佐の軌跡」として「兼常家の系譜」「幼年期から大学入学まで」「東京音楽学校邦楽取調掛での兼常清佐」「学位取得の経緯」「兼常清佐の実験音声学」「兼常清佐・徳川頼貞・石橋益恵」の6論考、資料篇には、「兼常清佐関係資料」として「萩博物館蔵兼常清佐関係資料の概要」「上野学園大学蔵兼常清佐遺品の概要」「兼常清佐年譜」「兼常清佐著述目録」の4資料をおさめた。また研究代表者と分担者は「兼常清佐の学位申請論文について-東京音楽学校邦楽調査掛に提出した『報告書』との関係-」の論題で、東洋音楽学会東日本支部第28回定例研究会(2006年12月2日)において口頭発表を行った。その際、兼常の膨大な研究成果は、おなじようにこれまで日の目をみることのなかったそのほかの遺稿や、発表しても忘れられている諸稿とも合わせて、一度しっかり評価する必要があることを主張した。なかでも、東京音楽学校邦楽取調掛に兼常清佐が提出した兼常清佐関係資料「日本人の音楽意識の内容に就て(実験とその予測)」「三宝院所蔵の声明書類に就て」等(東京芸術大学付属図書館所蔵)及び京都帝国大学に兼常清佐が提出した学位論文「日本の音楽に就ての一観察」(京都大学付属図書館蔵)の内容把握と評価が、当面の課題である。
現代フランス語における不定詞節の意味論的研究

昨年度は独立不定詞節を統一的に記述することを目標とし、それに必要な手続きとしてパラメータの設定を試みた。対話関係が存在しない当該事象について「話し手」という概念に着目したのは、特徴を明確化させることを意図したものであったが、必ずしも適切ではなかった。しかしその結果、話し手と発話の間に常に隔たりが存在することが明らかになった。今年度は話し手に替えて「発話者」という概念を用い、検討し直すことにした。文法のレベルにおいて不定詞は発話行為と無関係であり、独立不定詞節の用法において発話者が発話内容の構築に参与しない点にそれは表れている。一方、発話者のステータスは評価主体、語り手、表現主体と大きく変動するが、それは共発話者のステータスおよび発話者と共発話者の関係も変動することであり、これが主原因となってそれぞれの用法を生じさせている。その意味で「語りの不定詞」の用法は、発話者が語り手として機能することにくわえ、特徴的な統辞構造をとることが義務的であり、文体的特徴だけでなく、こうした使用上の制約が生起頻度を低くしていると考えられる。さらに内容表示の用法においては、表現レベルにおいて文化的、社会的観点からも不定詞表現を考えなければならず、一種修辞的な要素が関与している。知覚構文において、不定詞節は知覚される内容(知覚対象)であり、それは知覚され、発話者によって発話される。すなわち、独立不定詞節において確認された発話者と不定詞節との隔たりが、言語的に明示されるという冗長性が存在している。知覚構文中の不定詞節を独立不定詞節の延長上で検討すると、安定した統辞的環境を含めて、不定詞節としてはむしろ特殊であると考えられる。今年度考察の対象としたのは、主に新聞雑誌記事などの見出しとして用いられた不定詞句である。記事の見出しがそれとして機能するには、記事との位置関係や書体などの語用論的条件が必要であり、芸術作品のタイトルとの類似性を想起させる。Bosredon(1997)は絵画のタイトルに説明機能と命名機能があることを指摘しており、実際、書名や歌のタイトルとして用いられた不定詞句にはこれらの機能が認められる。しかし、記事の見出しは記事の名前ではなく、むしろ広告文的役割を担っている。ともにある種のメタテクストであり、説明機能は認められるものの、記事の見出しは読者に記事の価値を認めさせる修辞的発話なのである。したがって、不定詞句の機能は、記事の価値付けという観点から行われねばならない。この立場から拙論は見出しの機能を三つに分類した。まず拙論(2002)において論じた説明的用法と類似するタイプがある。これは話法とは別のレベルで情報伝達を行うもので、読者の共感を期待する、文体的に特徴のある用法である。つぎに、直接的に記事の価値を訴えるタイプが見られる。このタイプは、解釈的には提案などを表すことが多く、価値付けの基準となる発話に先立たれ、不定詞句はその基準を支えにして有益な事例を示すものと理解される。最後に、辞書などの索引としての見出しがある。これはメタ言語的性質が顕著であり、事行概念のみを表すという不定詞の性質に適合する。本質的に範列的であり、読者にとっては希望する本文へ到るための目印として機能するので、このタイプは価値付けを行わない。それ自体は価値付けと無関係である不定詞にとって、この用法は興味深い事象である。この考察によって独立不定詞節の用法は一通りの観察が終了したので、全体を見通した上での先行研究批判、記述の精密化および理論化の基盤が得られたと考えている。昨年度までの研究においては、言語事象の記述を中心的課題とした。記述とは関与的要素の抽出であり、パラメータを設定する作業と考えることが出来る。しかし、各パラメータが他の用法との関連においてどのような価値を持つかという点は、用法という枠を前提としたために、検討することが難しかった。今年度は、用法より大きな枠のなかで事象を再検討することにした。作業の出発点として、発話行為における話し手の機能を考察することにした。なぜなら、これまでの分析においても、通常の発話と話し手の役割が異なる点が明らかになっていたからである。それにより、これまでは先行研究として扱うことが難しかった論述を議論することも可能になった。結果的には指令を表す用法、感嘆を表す用法、自問を表す用法を重点的に扱うこととなったが、それは話し手の機能を考える上でこれらが好適であったためである。それらの例を複合的に検討して明らかになったことは、話し手と発話の隔たりである。すなわち、あるタイプの独立不定詞節において、話し手は発話内容の構築に参与しないということである。さらに、その特徴は不定詞そのものの価値に由来すると考えることが出来る。この主張は、基本的には不定詞を語幹とする直説法単純未来と条件法の分析に通じる部分が多く、独立不定詞節の分析が時制論にも貢献しうることが明らかになった。話し手という、これまでより上位のパラメータを設けることによって、いくつかの用法はかなり理論化しうる見通しがついた。しかし、たとえば語りの不定詞の用法において、話し手は完全に変質し、説明力を失う。これは理論化において大きな問題であり、他の、あるいはより上位のパラメータを見出すことが今後の課題である。

昨年度は独立不定詞節を統一的に記述することを目標とし、それに必要な手続きとしてパラメータの設定を試みた。対話関係が存在しない当該事象について「話し手」という概念に着目したのは、特徴を明確化させることを意図したものであったが、必ずしも適切ではなかった。しかしその結果、話し手と発話の間に常に隔たりが存在することが明らかになった。今年度は話し手に替えて「発話者」という概念を用い、検討し直すことにした。文法のレベルにおいて不定詞は発話行為と無関係であり、独立不定詞節の用法において発話者が発話内容の構築に参与しない点にそれは表れている。一方、発話者のステータスは評価主体、語り手、表現主体と大きく変動するが、それは共発話者のステータスおよび発話者と共発話者の関係も変動することであり、これが主原因となってそれぞれの用法を生じさせている。その意味で「語りの不定詞」の用法は、発話者が語り手として機能することにくわえ、特徴的な統辞構造をとることが義務的であり、文体的特徴だけでなく、こうした使用上の制約が生起頻度を低くしていると考えられる。さらに内容表示の用法においては、表現レベルにおいて文化的、社会的観点からも不定詞表現を考えなければならず、一種修辞的な要素が関与している。知覚構文において、不定詞節は知覚される内容(知覚対象)であり、それは知覚され、発話者によって発話される。すなわち、独立不定詞節において確認された発話者と不定詞節との隔たりが、言語的に明示されるという冗長性が存在している。知覚構文中の不定詞節を独立不定詞節の延長上で検討すると、安定した統辞的環境を含めて、不定詞節としてはむしろ特殊であると考えられる。
膵癌における高転移能の病態解明とその制御

難治性癌の代表である膵癌(浸潤性膵管癌)の高悪性度について、個体レペルでのメカニズムは解明されていない。そこで本研究では、ヒト膵癌の培養細胞レベルでの解析に加え、マウス異種移植系を用いた個体レペルでのヒト膵癌モデルを作成して、増殖進展・転移に関するras遺伝子およびNF-kB(nuclear factor-kappa B)遺伝子の機能を明らかにすることを目的とした。【平成17年度実績】1.リボザイムの作成:アデノウイルスペクターに組み込んだ活性型(変異型)K-ras遺伝子標的リボザイムの精製は順調に行われた。一方、NF-kB遺伝子標的リボザイムはアデノウイルスに組込めず、このリボザイムについての精製はなされなかった。2.ヒト癌細胞株へのK-ras癌遺伝子標的リボザイムの導入:ヒト膵癌細胞株に対し、培養細胞レペルでアデノウイルスベクターに組込んだK-ras遺伝子標的リボザイムを感染導入し、時間依存的な導入状況を検討した。【平成18年度実績】1.ヒト膵癌細胞へのリボザイムの導入効果の検討:ヒト膵癌細胞株に対し、アデノウイルスペクターに組込んだK-ras遺伝子標的リボザイムを感染導入し、培養細胞レベルおよびマウス個体レペルでの影響を検討した。この結果、ras遺伝子は膵癌細胞のアポトーシス抑制と血管新生促進を介して膵癌の増殖進展・転移に関与していることが示唆された。2.ヒト膵癌細胞へのclaudin-1遺伝子標的siRNAの導入:ヒト膵癌細胞に対し、細諮問密着結合を構成する因子claudin-1の遺伝子を標的としたsiRNA導入し、機能レベルでのclaudin-1抑制とMMP2発現低下が確認された。また膵癌細胞にTNF-αを処理することで、濃度依存的および時間依存的に内在性claudin-1発現が亢進することから、TNF-αが誘導するアポトーシスヘのclaudin-1関与が示唆された。研究計画ではras癌遺伝子とともに転写因子NF-kBを標的とした機能解明も目標としたが、こちらの解析は本研究期間内に十分な成果をあげられず、今後の研究継続で解析をすることとする。難治性癌の代表である膵癌(浸潤性膵管癌)の高悪性度について、個体レベルでのメカニズムは解明されていない。本研究では、ヒト膵癌マウス異種移植系を用いた個体レベルで、ヒト膵癌の転移モデルを作成し、転移能に関するNF-kB(nuclear factor-kappa B)遺伝子およびras遺伝子の機能を明らかにする。本年度は、以下の実験を遂行することをで目標とした。1)NF-kB遺伝子・ras遺伝子各々を標的とするリボザイム(RNA酵素)を用いて標的遺伝子を特異的に制御し、ヒト膵癌細胞におけるこれらの遺伝子の機能・相互作用を解析する。2)ヒト膵癌細胞を免疫不全動物の脾静脈・尾静脈へ導入して、肝転移・肺転移モデルを作成し、NF-kB標的リボザイムもしくはras標的リボザイム導入による転移抑制を試みる。本年度の実績は、以下の通りである。1.リボザイムの作成:アデノウイルスベクターに組み込んだ活性型(変異型)K-ras遺伝子標的リボザイムの精製は順調に行われた。

一方、NF-kB遺伝子標的リボザイムはアデノウイルスに組込めず、本年度はこのリボザイムについての精製はなされなかった。2.ヒト癌細胞株へのK-ras癌遺伝子標的リボザイムの導入:ヒト膵癌細胞株に対し、培養細胞レベルでアデノウイルスベクターに組込んだK-ras遺伝子標的リボザイムを感染導入し、時間依存的な導入状況を検討した。3.ヒト腫瘍マウス異種移植系での転移モデルの作成:免疫不全マウスの脾静脈に培養ヒト癌細胞を導入して、肝転移モデルを作成した。膵癌細胞株および大腸癌細胞株(コントロール)の転移条件等を検討し、来年度に行う転移抑制モデルの予備実験とした。難治性癌の代表である膵癌(浸潤性膵管癌)の高悪性度について、個体レペルでのメカニズムは解明されていない。そこで本研究では、ヒト膵癌の培養細胞レベルでの解析に加え、マウス異種移植系を用いた個体レベルでのヒト膵癌モデルを作成して、増殖進展・転移に関するras遺伝子およびNF-κB(nuclear factor-kappaB)遺伝子の機能を明らかにする。本年度の実績は、以下の通りである。1)ヒト膵癌細胞へのK-ras癌遺伝子標的リボザイムの導入:ヒト膵癌細胞株に対し、アデノウイルスベクターに組込んだK-ras遺伝子標的リポザイムを感染導入し、培養細胞レベルおよびマウス個体レベルでの影響を検討した。この結果、ras遺伝子は膵癌細胞のアポトーシス抑制と血管新生促進を介して膵癌の増殖進展・転移に関与していることが示唆された。2)ヒト膵癌細胞へのclaudin-1遺伝子標的siRNAの導入:ヒト膵癌細胞に対し、細胞間密着結合を構成する因子claudin-1の遺伝子を標的としたsiRNA導入し、機能レペルでのclaudin-1抑制とMMP2発現低下が確認された。また膵癌細胞にTNF-αを処理することで、濃度依存的および時間依存的に内在性claudin-1発現が亢進することから、TNF-αが誘導するアポトーシスへのclaudin-1関与が示唆された。一方で、研究計画ではras癌遺伝子とともに、癌細胞のアポトーシス・細胞周期・接着や腫瘍血管新生に関与することが示唆された転写因子NF-κBを標的とした機能解明も目標としたが、こちらの解析は本研究期間内に十分な成果をあげられず、今後の研究継続で解析をすることとする。