hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト・コラーゲン遺伝子のクローニング及び同遺伝子の発現に関する研究

私たちは軟骨に微量存在するXI型コラーゲンα1鎖の遺伝子発現調節機構の解析及び横紋筋肉腫細胞に発現する新しいコラーゲン鎖XIX型コラーゲンα1鎖の一次構造の解析を行った。私達はヒトCOLIIAI遺伝子の5'領域のDNA断片をクローン化し,主要な転写開始点を決定した。転写開始点の上流にはTATA boxはみられず数個のGC boxが存在する。この所見はprimer extension及びRNase protection assayの結果とも一致した。この上流の1.6kbDNA断片はpromoter活性をもっており,5'側よりの欠失断片を使った実験では-541より-199の間に最も活性を有する領域が存在した。又、この領域にはfoot printingにてDNA結合蛋白の存在が示された。又,-199より転写開始点の間にもSPI及びCCAAT結合蛋白の存在が予想された。2.α1(XIX)コラーゲン鎖の一次構造数個の重複クローンの塩基配列より予想されるこの蛋白のアミノ酸は1142個よりなり,そのN末端には18個のシグナルペプチドが存在する。五つのCOL領域及び六つの非COL領域よりなり,特にN末には291個よりなる大きな非COL領域が存在する。この部分には10個のCysが存在し、α1(XVI)のNCIIと50%近いhomologyが認められる。ノーザンブロット法でこの遺伝子の発現をみると,5'側のプローブでは0.7kbより12kbまでの11個のバンドがみられるが,3'側のプローブでは6kbと12kbの2本のバンドのみがみられる。このようにこのCOL様蛋白の一次構造及び遺伝子の発現様式は従来報告されているI-XVIII型コラーゲンα鎖とは明らかに異なる為,XIX型コラーゲンと名付ける。細胞外マトリックスに存在する種々の分子は高分子集合体として生物機能を有している。その中でコラ-ゲンは線維成分として,体蛋白質の1/3を占める重要な蛋白質である。現在までその遺伝子ファミリ-は30種類近くを数え,その発現は組織により異なり多様性を示している。その中で,最近,私たちは軟骨に微量存在するXI型コラ-ゲンのαI鎖の一次構造を明らかにした。又,cross hybridizationにより,未知の新しいコラ-ゲン様蛋白をコ-ドしていると思われるcDNA断片を分離した。1.αI(XI)コラ-ゲン遺伝子に関して5'側のcDNA断片を用いて遺伝子断片の分離を行った。その結果,第1,2,3エクソンを含む断片を単離した。この構造は今まで報告されているfibrillar collagenのエクソン構造とは明らかに異なりユニ-クなものである。同時にprimer extensionを行ったが第1エクソンは現在考えているより,さらに約140bp長いように思われ,それを裏付ける為cDNA断片の分離を行った。今後,遺伝子のプロモ-タ-領域の塩基配列を決定し,転写調節の解析を始める予定である。2.未知のコラ-ゲン様蛋白に関してかりにこのcDNA断片がコ-ドする鎖をαI(Y)と呼ぶことにした。塩基配列よりαI(Y)は今まで報告されているαI(IX)鎖及びαI(XII)鎖と高いホモロジ-が認められ,FACITコラ-ゲンに分類されることがわかった。又,in situ hybridizationの結果,染色体の6q13に存在し,COL9AI及びCOL12AIと同位置にあり,進化的にこの三つの遺伝子が密接な関係にあることが考えられる。現在,5'及び3'のcDNAクロ-ンを単離し,塩基配列を決定している。細胞外マトリックスに存在する分子は高分子集合体として生物機能を有する。

その中でコラーゲン分子は線維成分として,体蛋白質の1/3を占める重要な蛋白質である.現在までその遺伝子ファミリーは30種類以上を数え,その発現は分子により異っている。その中で,私達はXI型α1鎖遺伝子及び新しいコラーゲン鎖をコードする遺伝子の解析を進めている。私達は5′側のcDNA断片をプローブに用いてこの遺伝子のプロモーター領域を含む遺伝子断片を単離した。この1.5kbのプロモーター領域の塩基配列を決定し,その構造を明らかにした.TATAboxは認められず,プライマー伸長法より予想される転写開始点より-200bp内に3個のGCbox,1個のCATbox及び2個のAP2siteがclusterとなって存在する。又,CATboxは-600bp及び第1エクソンにも存在する。その他にAPIsiteが-1400及び-800bpに存在する.この遺伝子断片をCAT遺伝子の上流に接続しCAT活性を測定した。3種類の細胞にトランスフェクションし,その活性をみると2種類に活性がみられ,この遺伝子が細胞特異的に発現していることが示された.さらに,上流域を欠失させた遺伝子断片を使用し活性をみると1.0kb断片に最も高い活性が得られた。2.新しいコラーゲン様α鎖の遺伝子に関して私達はこの鎖の全一次構造を知る目的で,最初に分離したcDNAクローンよりさらに5′及び3′に伸びるクローンを単離し,塩基配列を決定した。その結果,この鎖は5個のコラーゲン領域が種々の長さの非コラーゲン領域により分断されている。又,N末のNC6領域には10個のCys残基がみられ,この構造はXII型のNC3及びXVI型のNC11の構造に類似している。私たちは軟骨に微量存在するXI型コラーゲンα1鎖の遺伝子発現調節機構の解析及び横紋筋肉腫細胞に発現する新しいコラーゲン鎖XIX型コラーゲンα1鎖の一次構造の解析を行った。1.α1(XI)コラーゲン遺伝子の発現調節機構私たちはヒトCOL11A1遺伝子の5′領域のDNA断片をクローン化し、主要な転写開始点を決定した。転写開始点の上流にはTATA boxはみられず数個のGC boxが存在する。この所見はPrimer extension及びRNase protection assayの結果とも一致した.この上流の1.6kbDNA断片はpromoter活性をもっており、5′側よりの欠失断片を使った実験では-541より-199の間に最も活性を有する領域が存在した。又この領域にはfoot printingにてDNA結合蛋白の存在が示された。又、-199より転写開始点の間にもSP1及びCCAAT結合蛋白の存在が予想された。2.α1(XIX)コラーゲン鎖の一次構造数個の重複クローンの塩基配列より予想されるこの蛋白のアミノ酸は1142個よりなり、そのN末端には18個のシグナルペプチドが存在する。五つのCOL領域及び六つの非COL領域よりなり、特にN末には291個よりなる大きな非COL領域が存在する。この部分には10個のCysが存在しα1(XVI)のNC11と50%近いhomologyが認められる。
口腔内細菌による眼底出血誘発の可能性とそのメカニズム

様々な要因による眼底出血患者54名(A群)と眼底出血のないもの53名(B群)の唾液を採取し,PCR法で歯周病菌(P.g),Streptococcus mutans(S.m)を認めるかどうか判定した。更にP.gのうち特に病原性が強いと言われるfimII型の線毛を有するもの(fimII)と,S.mのうち出血性の全身疾患に関わるcnm遺伝子を有するもの(cnm)であるかどうかも同時に判定した。A群の眼底出血の原因疾患は,糖尿病網膜症が28名,網膜静脈閉塞症16名,乳頭出血5名,加齢黄斑変性症3名,その他2名であった。B群は,白内障患者(眼底疾患なし)23名,白内障・緑内障患者16名,糖尿病患者4名,健常成人10名であった。P.g,fimII,S.m,cnmが陽性となった人数は,A群ではそれぞれ37名, 7名, 44名, 14名,B群ではそれぞれ40名,2名,42名,8名であった。P.gおよびS.m陽性となったものは両群とも大きな差はなかったが,fimII陽性P.gはA群で7名,B群で2名,cmn陽性S.mはA群で14名,B群で8名と差がつく傾向を認めた。特に糖尿病網膜症の病期が進むにつれfimII陽性,cnm陽性患者が多くなる傾向を認めた。本研究は「口腔内細菌と眼底出血を引き起こす可能性についての研究」と題し,島根大学の医の倫理委員会での承認を得て行っていた臨床研究であったが,この臨床研究期限が2018.6月までとなっており,再度新たな承認を得る手続きを必要とした。そのため,H30年度に行う予定であった糖尿網膜症患者でのサンプル採取が行えなかった。2019.2月に新たな承認を得ることができたため,H31年度(最終年度)で,3群に分けた糖尿病患者および対照群それぞれ20名,計80名の唾液サンプル採取と解析を行う予定である。2-3ヶ月程度でサンプル採取は終了する予定である。これまでの結果をふまえ,糖尿病患者を3つの病期(網膜症なし群,単純網膜症群,増殖網膜症群)にわけ,それぞれ20名ずつ選定し,唾液採取し,主に歯周病菌とS.mutans菌にターゲットを絞ってPCRで確認する。歯周病菌では,特に線毛のタイプにおいてもどのタイプに属するかまで確認する。S.mutans菌においてはcnm遺伝子を有するかどうか判定する。交絡因子について考慮し,口腔内細菌が糖尿病網膜症の進展に関与している可能性があるかどうかについて検討を行っていく。コントロール群として糖尿病のない年齢が同程度の白内障患者さん20名の唾液サンプルを採取し,比較を行う。また,A群,B群の唾液中の口腔内細菌DNAの割合を次世代シークエンサーによって解析を行った。A群の眼底出血の原因疾患は,糖尿病網膜症が最も多く28名,次いで網膜静脈閉塞症16名,乳頭出血5名,加齢黄斑変性症3名,その他2名であった。B群の内訳は,白内障患者(眼底疾患なし)23名,緑内障(様々な病型を含む)16名,眼底出血ない糖尿病患者4名,20-40歳代の健常成人10名であった。P.g,fimII,S.m,cnmが陽性となった人数は,A群ではP.g 37名, fimII7名, S.m 44名, cnm 14名,B群ではそれぞれ40名,2名,42名,8名であった。特に糖尿病網膜症の病期が進むにつれfimII陽性,cnmが陽性患者が多くなる傾向を認めた。次世代シークエンサーで各被験者の口腔内細菌のDNA割合を検出し,上位10位を占める口腔内細菌についてA,B群で割合の分布が異なるかどうか検討を行ったが,両群間で大きな差を認めなかった。昨年度,眼底出血患者,眼底出血なし被験者から唾液採取し口腔内細菌について検討を行った。眼底出血患者のうち特に糖尿病網膜症と特定の口腔内細菌存在との関連性が疑われることがわかった。本年度は,この検証を行う予定であり概ね順調に研究課題は進行していると認識している。

更にP.gのうち特に病原性が強いと言われるfimII型の線毛を有するもの(fimII)と,S.mのうち出血性の全身疾患に関わるcnm遺伝子を有するもの(cnm)であるかどうかも同時に判定した。A群の眼底出血の原因疾患は,糖尿病網膜症が28名,網膜静脈閉塞症16名,乳頭出血5名,加齢黄斑変性症3名,その他2名であった。B群は,白内障患者(眼底疾患なし)23名,白内障・緑内障患者16名,糖尿病患者4名,健常成人10名であった。P.g,fimII,S.m,cnmが陽性となった人数は,A群ではそれぞれ37名, 7名, 44名, 14名,B群ではそれぞれ40名,2名,42名,8名であった。P.gおよびS.m陽性となったものは両群とも大きな差はなかったが,fimII陽性P.gはA群で7名,B群で2名,cmn陽性S.mはA群で14名,B群で8名と差がつく傾向を認めた。特に糖尿病網膜症の病期が進むにつれfimII陽性,cnm陽性患者が多くなる傾向を認めた。本研究は「口腔内細菌と眼底出血を引き起こす可能性についての研究」と題し,島根大学の医の倫理委員会での承認を得て行っていた臨床研究であったが,この臨床研究期限が2018.6月までとなっており,再度新たな承認を得る手続きを必要とした。そのため,H30年度に行う予定であった糖尿網膜症患者でのサンプル採取が行えなかった。2019.2月に新たな承認を得ることができたため,H31年度(最終年度)で,3群に分けた糖尿病患者および対照群それぞれ20名,計80名の唾液サンプル採取と解析を行う予定である。2-3ヶ月程度でサンプル採取は終了する予定である。平成30年度は,糖尿病患者を3つの病期(網膜症なし群,単純網膜症群,増殖網膜症群)にわけ,それぞれ20名ずつ選定し,唾液採取する。主に歯周病菌とS.mutans菌にターゲットを絞ってPCRで確認する。歯周病菌では,特に線毛のタイプにおいてもどのタイプに属するかまで確認する。S.mutans菌においてはcnm遺伝子を有するかどうか判定する。交絡因子について考慮し,口腔内細菌が糖尿病網膜症の進展に関与している可能性があるかどうかについて検討を行っていく。これまでの結果をふまえ,糖尿病患者を3つの病期(網膜症なし群,単純網膜症群,増殖網膜症群)にわけ,それぞれ20名ずつ選定し,唾液採取し,主に歯周病菌とS.mutans菌にターゲットを絞ってPCRで確認する。コントロール群として糖尿病のない年齢が同程度の白内障患者さん20名の唾液サンプルを採取し,比較を行う。予想よりも安価な機材を購入した事,試薬の使用量が予定より少なかった事などの理由で予定より使用額が少なかった。次年度には,その分の機材・試薬購入が必要となる予定である。H30年度は,物品費・旅費を含めた経費使用が当初予定より少なかった。理由としてH30年度に行う予定であった糖尿網膜症患者でのサンプル採取・解析が,新たな臨床研究承認を得るまで,行えなかった為である。H31年度には,H30年度に行う予定であったサンプル採取・解析に加え,海外での研究発表や情報収集のための研修を行うため,旅費等が大幅に増える予定である。
狭隘な沖積平野の地震応答特性に関する研究

三原市および呉市において微動観測とボーリングデータに基づいた地下構造モデルを構築し、2001年芸予地震の地震動シミュレーションから地盤の地震時応答特性を推定した。また,三原市および呉市の地下構造モデルを単純化し,その傾斜層の角度や地盤物性値を変化させた数値シミュレーションを行なった。このモデルは,平行成層構造から傾斜層へ移行し,再び平行成層構造になるモデル,U字谷,あるいはV字谷を有するモデルである。以下に得られた知見をまとめる。1.当該地域のボーリングデータを整理し、データベース化を行なった。2.微動H/Vスペクトルから、当該地域の地盤の卓越周期分布を把握した。3.ボーリングデータと地盤の卓越周期T(秒)の相関から工学的基盤以浅の堆積層の厚さD(m)の推定式(D=29.74T+1.209)を提案した。5.当該地域では海側の地域と山側の地域では地震時の地盤応答は大きく異なり,特に呉市では,海側の地域の地盤応答値は山側の地域に比べ,周期0.51秒で5倍,12秒で34倍程度大きくなる。6.FEM解析の結果,地盤応答値は地下構造が急変する地域で大きくなり,1次元計算の結果を上回る。7.傾斜層を有する地下構造では,傾斜が始まる付近(100200mの範囲内)で2次元的な波動伝播の影響が顕著に現れる。この影響は傾斜の角度によって異なる。8.傾斜層を有する地下構造では,傾斜が終わり,平行成層構造へ移行する領域でも2次元的な波動伝播の影響が顕著に現れる。この影響は,傾斜の角度が大きくなるほど,傾斜から離れた遠方まで及ぶ。9.V字谷を有する地下構造では,谷底の領域で2次元的な波動伝播の影響が大きくなり,この影響はV字谷の傾斜が急なほど顕著である。本年度は広島県三原市および呉市を対象に微動観測とボーリングデータに基づいた地下構造モデルを構築し、2001年芸予地震の地震動シミュレーションにより平野部の地盤の地震時応答特性の推定を行なった。1.三原市、および呉市のボーリングデータを整理し、データベース化を行なった。2.これまでに行なわれていた微動観測点に加え、さらに観測点を増やし、より密度の高い微動観測を行なった。3.得られた微動記録からH/Vスペクトルを算出し、地盤の卓越周期分布を把握した。4.ボーリングデータと地盤の卓越周期T(秒)の相関から工学的基盤以浅の堆積層の厚さD(m)の推定式(D=29.74T+1.209)を提案した。5.微動アレー観測を行ない、より深部の地下構造の推定を行なった。6.観測の結果、S波速度2km/sec程度の基盤までの地下構造を明らかにした。7.先に提案した推定式により浅部、微動アレー観測に深部の地下構造をモデル化し、2001年芸予地震の地震動のシミュレーションを行なった。8.シミュレーションの結果、平野部では山側の地域に比べ、木造家屋の中小被害に大きな影響を及ぼす周期帯(0.51秒程度)の地震動が大きく増幅されることが分かった。以上の結果を踏まえ、最終年度となる来年度は更なる観測により地下構造モデルの高度化、および平野の規模を変化させたパラメトリックスタディーによって狭隘な平野に特有な地震動の増幅特性について、定量的な評価を行なう予定である。呉市市街地を対象に深部までの詳細な地下構造モデルを構築し,2001年芸予地震時の地盤応答特性について検討を行った。

また,三原市,および呉市の地下構造モデルをもとに,これらを単純化したモデルを作成し,その傾斜層の角度や地盤物性値を変化させた数値シミュレーションを行なった。このモデルは,平行成層構造から傾斜層へ移行し,それに伴い軟弱地盤の層厚が増し,再び平行成層構造になるモデル,U字谷,あるいはV字谷を有するモデルである。以下に得られた知見をまとめる。(1)微動アレー観測により深部地下構造を推定した。基盤までの深さは平野中部において急激に深くなる。(2)FEM解析の結果,地盤応答値は地下構造が急変する地域で大きくなり,1次元計算の結果を上回る。(3)地盤応答を線形と仮定した場合,海側の地域の地盤応答値は山側の地域に比べ,周期0.51秒で5倍,12秒で34倍程度大きくなる。(4)傾斜層を有する地下構造では,傾斜が始まる付近(100200mの範囲内)で2次元的な波動伝播の影響が顕著に現れる。この影響は傾斜の角度によって異なる。(5)傾斜層を有する地下構造では,傾斜が終わり,平行成層構造へ移行する領域でも2次元的な波動伝播の影響が顕著に現れる。この影響は,傾斜の角度が大きくなるほど,傾斜から離れた遠方まで及ぶ。(6)V字谷を有する地下構造では,谷底の領域で2次元的な波動伝播の影響が大きくなり,この影響はV字谷の傾斜が急なほど顕著である。
災害に対する看護の備え尺度の検証と実用化の試行

目的:130項目から成る「災害に対する看護の備え枠組み」尺度に基き、国外の災害看護実践者・災害看護教育者・研究者等を対象として、質問紙Web調査を実施し、尺度項目の妥当性を確認すること。研究方法:倫理審査の承認後、データ収集・分析を実施した。研究対象者は、アジア地域を中心に災害看護の実践者・教育・研究者、保健医療施設の看護管理者であった。研究協力者は、本研究グループが有するネットワーク、研究協力者による雪だるま式式依頼、国際学会等での調査協力依頼により実施。研究協力候補者と会える場合は、研究依頼書・調査用紙で口頭での研究説明を実施。協力候補者と会えない場合は、研究依頼書を電子メールで添付送付する。調査依頼が重複しないよう、チーム内で情報共有に留意した。結果:データ収集はH29年10月から同12月まで実施。回答は17名から得られ、協力者は大学教員12名(教授5名・准教授4名・看護管理者3名等)、医療機関3名等であった。国はオーストラリア4名、韓国3名、中国・タイ・リベリア各2名等であった。年齢幅は27歳65歳、ケア提供の各項目の重要性は82.4%100%、看護教育の各項目の重要性は88.2%100%、看護管理の項目については。82・4%100%、また看護研究は、76.5%100%であった。各項目の実施をできている3点、少し2点、できていない0点として尋ねた結果、平均値2.02.2であった。ケア提供は、1.82.6、平均2.2、看護教育は1.72.3、平均2.0、看護管理は1.72.4、平均2.1、看護研究は1.82.5、平均2.2であった。研究協力者数が少ないが、本研究協力者は130項目に関して、その重要性は認め、また実施状況も測定できるとことが0伺える。災害看護に対する認識は高まっているものの、研究協力者の確保は依然として難しさが残っている。国内外の調査は、予定通り進捗し、その結果に基き、平成30年度の計画へとつながっている。平成30年度の目的:「国内外Web調査」により精錬した質問紙について、その使用可能性を臨床家・教育者・研究者・看護管理者を対象として明らかにすることである。具体的な計画は、5月に研究倫理委員会の審査を受け、委員会の承認後を得た後に実施する。方法は、学会開催時(国内学会では、日本看護教育学会・日本災害看護学会・日本看護管理学会等)において、交流集会を開催し、学会参加者に質問紙への回答、ならびに実際の使用可能性に関するフィードバックを依頼する。学会時の交流集会における研究実施にあたっては、抄録査読を受けることで、主催者の了解を得る。また、国際学会においても実施可能性を模索し、可能ならば、国内学会同様に調査を実施する。調査結果の分析は(平成31年2月頃まで)、災害に対する看護の備えの程度、ならびに必要な備え内容等の確認に焦点化する。加えて、災害における備え状況の査定基準同定(カットオフポイント)の抽出可能性も模索する。本年度は、研究最終年度にあたることから、平成30年ならびに全期間中の研究結果を整理しまとめ、得られた成果の学会ならびに誌上発表に向けて準備する。研究開始1年目の平成27年は、先行研究の結果として得られた「看護の備え」130項目をもとに、その明確性や妥当性等の確認を行った。確認方法は、日本災害看護学会・日本看護科学学会・世界看護科学学会等の国内外の学会において、そこに参加している災害看護関連の教育者・研究者を中心に各項目の明確性等について尋ねた。明確性等の確認に続いて、本尺度の信頼性・妥当性の検証に向けて、既存の尺度の検索を行った。その結果、備え状況を測定している、あるいは関連する尺度自体の数が少ないこと、加えて、信頼性等の検証がなされていない尺度であること、また信頼性等が確保されていても、全体の項目数が多く、本尺度と併用して調査を行うことは、研究参加者に負担をしいる可能性があることが判明した。そこで本研究の最終目的が臨床的に備え度を把握しうる尺度開発であることから、本尺度の各項目に関する重要性(認識)と各項目に関する実際の実施度(行動)に関してweb調査を実施した。災害拠点病院702機関、看護系大学246校、保健所486ヶ所の総数1434組織を対象として、各組織2名ずつの回答を依頼した。総数370名から回答を得た。回答者の内訳は、臨床家167名(看護管理者59名、看護師長108名)、保健所関係者151名(保健所師長52名、保健師99名)、教員52名(学部長等6名、教員46名)であった。年齢は、平均49.4歳(年齢幅は24歳から71歳まで)、女性332名、男性38名であった。重要度に関しては、いずれの項目も大変重要、もしくは重要という回答が得られた。実施度については、できている、もしくは少しできているを含めて、40%以下から80%以上の幅で、またできていない、あるいはあまりできていないを含めて、10%から60%前後とばらつきが見られた。現在は、これらの差について、各項目の特徴等を詳しく分析しているところである。

先行研究の結果から得られた130項目からなる備え尺度の信頼性・妥当性の検証を平成27年度には予定していた。しかし、基準として用いることができる既存の尺度自体を見つける難しさがあった。この状況には、尺度はあるものの、信頼性・妥当性の検証が行われていない尺度であることから、本尺度の検証のための基準尺度としては使用できないものであること、また信頼性等は確保されている尺度ではあるものの、項目数が140以上の尺度であることから、130項目で構成されている本尺度と並存して調査を行うと、研究協力者に負担がかかること等が判明した。そこで、本年の実施計画の修正を行った。本計画では、災害に対する備えの実施状況を、臨床的に判別しうる尺度開発を目指していることから、備えに対する認知と実際の備え度を問い、その結果から、本尺度が現実の備え状況を反映しうる可能性を調べることとし、本尺度は備えができにくいという現状の一部を表しているという結果を得た。研究計画の修正を行いつつ、研究を継続しているが、目的に向かって結果を得ていると考える。本研究目的は、臨床的に使用可能な「災害に対する看護の備え尺度」の検証と実用化の試行である。130項目からなる「災害に対する看護の備え尺度案」により、各項目の重要性ならびに実際の実施度について、国内において質問紙/ウェブ調査を実施した。調査は、災害拠点病院702機関、看護系大学246校、保健所486ヶ所の総数1434組織を対象として、各組織2名ずつの回答を依頼し、総数370名の回答を得た(平成27年度)。平成28年度には、これらの結果を分析した。重要度に関しては、全項目とも大変重要か重要という回答を得た。実施度は、できている或いは少しできているを含め、40%から80%の幅で、またできていない、あまりできていない共に、10%から60%の幅で回答を得た。さらに項目毎に研究者が内容を検討した結果、実施度が高い項目或いは低い項目は、日本の現状を反映していると理解することができた。よって現状では、信頼性と妥当性が検証されている他の尺度を得ることが難しいこと、或いは検証されている尺度と本尺度を併存して調査をするには、項目数が多く、研究協力者に負担がかかることから、災害に対する備えの現状を反映していると判断できる本尺度を、そのまま使用することとした。国外調査の開始に向けて、本尺度を日本語から英語へ翻訳し、さらに各項目の理解のしやすさ、内容の妥当性等について、国際学会参加者等から回答を得ている。しかし、本尺度の信頼性、妥当性の検証に向けて、英語により信頼性・妥当性等の検証がなされている尺度を得ることが困難であった。そこで本尺度を用いて、ウェブによる調査実施を行うことと計画の修正を行った。ウェブ調査に向けて、倫理委員会からの承認を得、尺度の英訳の確認を行い、さらにウェブ上に調査用紙や調査依頼文等をアップし、国外研究協力者のリスト作成等、次年度に調査が開始できるよう準備を整えたところである。本研究は、災害に対する看護の備え尺度の検証とその実用化の試行を目的としている。本研究班が開発した「災害に対する看護の備え尺度」について、日本国内および日本国外において、尺度の信頼性、妥当性の検証を計画したが、日本国内外において、本尺度と併存して妥当性を検証しうる尺度等がほぼないことが判明した。そこで、本尺度をそのまま使用して本研究を継続することとした。これには、H27年度に実施した調査結果を分析した結果、130項目の重要性は回答されていること、また130項目の現状における実施度に関する回答結果の割合(実施パーセンテージの高低)に加えて、研究者による項目毎の質的なスクリーニングから、本尺度の項目は日本の現状を反映していると判断できた。
骨形成促進制御の技術開発-ホスホジエステラーゼ群の骨形成機序での役割の解明-

本研究は全身性またh局所性に骨形成を促進する技術の創生し、骨粗霧症治療法や骨再生技術を開発することを目的としている。またその技術の臨床応用にための関連研究をおこなった。1.PDEの骨形成促進効果の発見:サイクリックAMP (cAMP)の分解酵素であるphosphodiesterase (PDE)の非選択的阻害剤であるpentxifyline (PTX)の全身連続投与によって骨形成が亢進し、全身の骨量が増加することを明らかにした(Bone,27:2000.)その後、その骨形成促進効果はBMPの骨芽細胞分化反応の促進によることが示された(Bone31:396-401,2002)またこのPTXの作用はPDE4の選択的阻害剤であるrolipramによって再現されたため、多くのPDE isomersのうちPDE4が関与していることを明らかにした(Bone.30:589-93.2002,J Bone Miner Res.17:249-56.2002)。2.骨損傷(骨折)修復初期でのBMPおよびBMP拮抗蛋白(noggin)遺伝子発現の亢進反応の発見:骨折修復のための仮骨形成に先立ってBMPとnogginの発現亢進がおこり、仮骨形成の制御が行われることを明かにした(J. Bone and Mineral Research,16:2001.).3.BMPの新規薬物伝達系の開発:従来BMPによる局所的骨形成誘発のための担体として動物由来コラーゲンが用いられてきた(BSEのリスク)。将来の臨床利用を考慮して安全な合成担体として、ポリ乳酸ポリエチレングリコール共重合体ポリマーを開発し、その有効性を証明した(Nature Biotechnology,19;2001)。このポリマーをBMPの担体として用いることについて、特許を得た。1.PDE阻害剤による骨形成促進作用の検討BMPの拮抗サイトカインであるTNF-αの抑制作用を有する非特異的PDE阻害剤ペントキシフィリンとPDE4阻害剤ロリプラムに骨形成促進作用があることをマウスを用いた実験で確認した。2.PDE阻害剤の骨形成促進作用を検定するためのアッセイ系の確立骨髄間質細胞の特性を有する培養細胞ST2細胞にPDEの非特異的阻害剤であるペントキシフィリンを作用させると用量依存的にアルカリフォスファターゼ活性が上昇する。この反応は骨形成蛋白(BMP)の存在下で増強される。この系を用いてPDE阻害剤のスクリーニングを行い、PDE2、3、4の阻害剤にアルカリフォスファターゼ活性の上昇作用があることを確認した。3.組織に存在するPDE isozymeの同定副作用の少ない薬剤の検索を目的として骨組織に存在するPDE isozymeの同定を行った。RT-PCRにより既存の9種類のうち7種類のisozymeの発現を認めた。先の実験でALP活性の上昇作用を認めたPDE2、3、4の各isozymeの存在も確認された。4.有効性の確認されたPDE阻害剤の生体への投与による骨形成の促進作用の検討研究業績の概要研究の背景と目的:骨組織への分化を制御し、骨形成を促進する医療技術の開発は骨を扱う領域(整形外科、形成外科、口腔外科)では必須である。現時点では自家骨移植が最も有効であるが採取可能な骨量、骨形態の限界、合併症などの問題点からさらに有効な骨形成促進技術が求められている。研究の目標:1)バイオテクノロジーを利用した新しい人工移植骨材料の開発骨組織に内在する骨再生能を担う活性タンパク分子「骨形成タンパク」(Bone morphogenetic protein, BMP)の遺伝子が同定されており、そのリコンビナント体が合成されている。これらを有効かつ安全に利用して、自家骨移植に優る骨形成促進活性を保持する人工材料を開発し臨床応用する。第一段階としてリコンビナントBMPを利用して局所的骨形成を誘発できる優れた薬物伝達系(DDS)を確立する。そのためのBMPのための担体を開発する。担体に求める特性として生体分解性、生体適合性にすぐれた合成ポリマーとした。その担体を用いて実験動物の骨欠損修復を行いその有効性を確認する。次いでこの骨形成促進活性材料に力学的強度を加えさらに形成される形態制御のために金属やセラミックス材料との複合を行う。さらに種々の臨床的要求を想定してこの材料での骨再生を試みる。2)BMP複合人工骨材による骨形成をさらに有効にするための内服用骨形成促進剤の開発研究成果:1)リコンビナントBMPを利用するための合成ポリマー(ポリ乳酸-ポリエチレングリコール共重合体)を開発した。このポリマーにBMPを微量含有して筋肉内に異所性骨が形成できる。このBMP-ポリマー複合体をさらに生体材料と複合させた人工骨を用いると大きな骨欠損でも容易に再生修復ができることを実験動物で確認した。2)内服用骨形成促進剤として4型ホスホジエステラーゼ阻害剤であるロリプラムが骨形成を促進することを動物実験で明らかにした。骨形成促進医療技術の発展と実用化に向けての研究骨形成誘導活性サイトカインであるBMPは生理的活性物質でありその遺伝子発現の調節によってその活性が制御されていると考えられる。遺伝子組み換え体BMP-2を有効に利用して全身のいずれの部位の骨損傷、骨欠損でも修復可能とする新しい医療技術を開発することを目的としている。これまでの研究成果をふまえて残された問題点の解決を図った。昨年度の研究実績として以下の点をあげる。

BMPの担体として我々が開発したポリ乳酸ポリエチレン共重合体ポリマー(PLA-PEG-PLA)を用いたBMP/ポリマー複合体を被吸収性生体材料であるβTCP顆粒表面にコーティングした人工材料を作成して骨形成活性を有する被吸収性人工骨とした。またβTCP細粉とBMP/担体と複合させて骨形成活性を有する注射可能なペーストを作成した。その骨修復に対する有効性を実験動物での長管骨骨欠損モデルおよび脊椎後側方固定モデルで検証した。(2)BMPの骨形成活性の増幅技術開発BMPに対する生体側の反応様式を解析しその人為的修飾によって骨形成を時間的量的に促進することを試みた。それを可能とする薬剤として既にphosphodiesterase-4の阻害剤rolipramを発見したが、それ以外にプロスタグランディン受容体EP4に対する合成アゴニストが有効であることを確認した。(3)テーラーメイド型骨再生システムの構築開始個体の骨欠損の形態を評価しその修復を正確に再生するための医療システム構築を開始した。3次元CT,3次元人工骨造形装置、BMP/担体ポリマー複合体、コンピューターナビゲーション装置でシステム化した。次年度にイヌを用いてその有効性の検証を行う。我々がこれまで行ってきたBMPの実用に向けた研究成果を基礎とし、それらを統合して骨格再生医療の実用化のための研究に発展するための研究計画を作成した。研究計画の基本的方針を以下の点とした。(1)現存する高度医療工学技術を統合的に利用すること。それによって研究結果の実用化の可能性を高める。(2)骨格欠損の症例では欠損部位、形態、大きさは症例によって千差万別がでるために、あらゆる種類の骨欠損修復にも対応できるシステムでなければならないこと(3)骨欠損による支持機能をできるだけ早期に回復できるシステムであること。したがって再生すべき骨の力学的環境を考慮してBMPと複合する生体材料を選択して用いる。(4)骨欠損修復に使用する材料は遺伝子組み換え体BMPや人工生体材料など、すべて人工的合成物で安全性が高いものであること。平成15年度の研究実績として(1)臨床応用を目指す研究であるために大型実験動物を使用することが必要であり、飼育施設、身体サイズの均一性など考慮してビーグル犬を使用する。(2)骨欠損は頭蓋骨,脊椎、骨盤、四肢骨などを考慮すべきであるが初期には比較的単純な脛骨の欠損モデルから始め、次第に複雑な形状の骨欠損へと進める。(3)修復すべき骨欠損の大きさおよび形態を正確に把握し、それに正確に適合した形態の骨再生能を保持した生体材料を製作するシステムを構築し、その骨再生効果、再生された骨の力学的強度などの実用性を検証する。(4)この人工骨に骨誘導活性を付加するためには、rhBMP-2(山之内製薬より入手可能)と我々が開発した合成ポリマー担体との複合体を塗布する。(従来の研究結果から適正なrhBMPの含量は担体1gあたり、0.5mgとする。rhBMP/ポリマー複合体の総量はほぼ1gとする。)(5)脛骨にあらかじめ不定形に作成した骨欠損部に手術によってその人工骨を設置して欠損部を補填する。設置部位固定は創外固定または内固定を用いる。
ほ乳類の受精における融合メカニズムに必須な分子Izumoの機能解析

平成18年度は、精子膜上で融合因子Izumoと相互作用する因子の同定に成功した。これまで受精の融合に関与する様々な候補分子が挙げられていることから、融合は1組の分子の相互作用で完成される単純な機構であることは考えにくい。実際に、ほ乳類の培養細胞から作製したリコンビナントIzumoを透明帯除去未受精卵に加えたが、Izumo分子単独で卵子上に結合する証拠は得られなかった。このことは、Izumoが精子膜上の他の分子を介して融合能を示す分子であることを示している。Izumoと協同して働く因子を同定する目的で、Izumoの細胞内ドメインのC末端にHisタグを付加したTGマウスを作製し、その精子膜タンパク質から抗Hisタグ抗体を用いてIzumo-Hisを精製し、そのとき共精製されるタンパク質のアミノ酸配列をLC-MS/MSにより決定した。その結果、意外なタンパク質が同定された。このタンパク質はACE(Angiotensin-converting enzyme)に類似する膜タンパク質であり、全く機能未知のタンパク質であった。最近、精巣型ACEは従来のジペプチジルカルボキシペプチダーゼ活性の他にGPIアンカー型タンパク質を切断する活性もあり、精子と卵透明帯の相互作用を制御していることが報告されている。この研究成果は、今まで主に血圧調節機構について研究されてきたACEが、受精の膜融合や相互作用に深く関与するという新展開を導く非常に興味深い結果である。平成17年度は、精子と卵子の融合時のIzumoの作用機序の解析を行うために用いる遺伝子改変動物を作製した。Izumoは細胞外に免疫グロブリン様ドメインを1つもつ、1型の膜型タンパク質である。このドメインは、ヒト、マウス、ラットのIzumoにおいて高度に保存されており、特にドメイン内でS-S結合を形成する2つのシステインと、1つのN結合型糖鎖付加配列が完全に保存されていた。このことから、ドメイン内のこれらの配列は、Izumoの機能に重要な働きをするものと考えられる。免疫グロブリン様ドメインの機能とN結合型糖鎖の融合への寄与を調べるために、免疫グロブリン様ドメイン内の2か所のシステインをセリンに、アスパラギンをグルタミンにそれぞれ変異させたcDNAを精巣特異的遺伝子であるカルメジンのプロモーター制御下になるような発現ベクターを構築し、それをトランスジーンしたトランスジェニックマウスを作製した。ウエスタンブロット解析によりIzumoの変異タンパク質の発現を確認後、これらトランスジェニックマウスは、Izumoノックアウトマウスと交配させることで、Izumoノックアウト-Izumoトランスジェニックになるような個体を得た。次年度は、これらダブルトランスジェニックマウスの雄を用いて、自然交配、体外受精、融合解析によりIzumoの機能性ドメイン構造の詳細を明らかにしたい。
ブタ敗血症モデルの構築と多角的検討

ブタを用いてLPSによるARDSを呈するモデルの構築を行った。40μg/mLのLPSを75分間160μg/kg/hrで持続投与し、その後P/F比が継続して30分間以上300を下回ることが確認されるまで80μg/kg/hrで持続投与することで、およそ120分間でブタLPS誘発性ARDSモデルが作出することが出来た。非侵襲的なパルスオキシメーターで測定した灌流指標と侵襲的な循環動態モニターで測定した肺血管透過性係数が、一般的なショックの指標である血圧や心拍数よりも鋭敏に反応し、その予後にも反映していることが分かった。また、ARDS群の血中HMGB1濃度は死亡直前が最も高い値を示すことが分かった。本研究は1重症度をコントロールできるブタ敗血症モデルの構築と2そのモデルを用いた敗血症の治療デバイスや治療薬の効果を多角的に検証することを目的とした。まず本年度は、ブタにLPS (lipopolysaccharide:エンドトキシン)を投与して敗血症を作出し、各種モニターによる測定や各種メディエーター測定により、その病態を多角的に検討し、また、病理組織学的および分生生物学的検索を行い、その詳細を調べ、重症度をコントロールできるブタ敗血症モデルを構築することを目標とした。麻酔下のブタ(体重約30kg、雌)に各種モニターを設置し、実験開始前設定(EtSev 2.0%前後、PaCO2 3040mmHg、体温37.039.0°C、呼吸回数2224回/分、輸液量(生食+ベクロニウム) 10mL/kg/hr)に調整し、心拍数、呼吸数、体温、観血的動脈血圧、中心静脈圧、心拍出量および全身血管抵抗、血液ガス等を測定した。LPS (E.coli 055:B5)を静脈内投与し、敗血症モデルを作成した。投与開始前より経時的にCTスキャン撮影、各種測定および血液採取を行った。実験終了後、病理解剖を行い、病理学的に検討した。採取した血液で酸化ストレス、血液凝固能、各種メディエーター等を測定した。これらの検討項目を総合的に評価しながら、LPSの投与量や投与時間を調節して、その重症度を変化させて検討し、まずは、LPS誘発性敗血症性肺障害モデルの構築に取り組んだ。検討の結果、80μg/mLのLPSをまず160μg/kg/hr.で75分間、静脈内投与し、その後、80μg/kg/hr.で、肺障害があるとされるP/F比(PaO2/FiO2)が300以下になるまで投与し続け、P/F比300を切ってから30分間そのまま投与することで、LPS誘発性敗血症性肺障害を作出し得ることが分かった。当初は重症度をコントロール出来るモデルの構築を目指したが、まずは重症度の高いモデルの明確な確立が必要と考えて取り組み、その条件検討の段階での様々なデータの解析、精査に時間を要し、検討頭数も増えたため、多少の遅れが生じている。しかしその結果、予想を上回る良い重症モデルを構築することができたと考える。さらに、軽症モデル構築に対する、多くの有意義なデータを得ることができたことは事実である。本研究は1重症度をコントロールできるブタ敗血症モデルの構築と2そのモデルを用いた敗血症の治療デバイスや治療薬の効果を多角的に検証することを目的としている。まず平成27年度は、ブタにLPS (エンドトキシン)を投与して敗血症を作出し、各種モニターによる測定や各種メディエーター測定により、その病態を多角的に検討し、さらに病理組織学的および分子生物学的検索を行い、その詳細を調べ、重症度をコントロールできるブタ敗血症モデルを構築することを目標として取り組んだ結果、LPS誘発性敗血症性肺障害(ブタ敗血症性ARDSモデル)を作出し得ることが分かった。それを踏まえて、平成28年度はまず、作出したモデルから得た様々なデータを精査した。その結果、予想以上に多くの測定項目がその病態を表していることが分かった。特に肺血管透過性係数(PVPI:pulmonary vascular permeability index)と末梢血管の灌流指標(PI:Perfusion Index)が、他の指標で肺障害が捕らえられない時点においても、その病態を鋭敏に反映する可能性があることが示唆された。それを踏まえ、本モデルの信憑性と再現性を得るために、頭数を増やし、コントロール群とも比較した結果、ブタ敗血症性ARDSモデルを構築出来たことが確認された。また、データの精査からどのようなことをコントロールすれば、軽症のモデルを構築出来る可能性があるのかが示唆された。そこで、構築したモデルを用いて、現在開発中の新しい敗血症治療デバイスの検討を開始し、現在、その頭数を増やし、検討している。また、敗血症治療薬に関しても検討を始めている。当初は重症度をコントロール出来るモデルの構築を目指したが、まずは重症度の高いモデルの明確な確立が必要と考えて取り組み、その条件検討の段階での様々なデータの解析、精査に時間を要し、検討頭数も増えたため、さらに、その信憑性と再現性の向上のためにコントロール群も加えて検討したため、多少の遅れが生じている。しかしその結果、敗血症性ARDSの新しい指標となり得る測定項目が見出され、予想を上回る良い重症モデルを構築することができたと考え、さらに、軽症モデル構築に対する、多くの有意義なデータを得ることができたことは事実である。また、治療デバイスの検討においては、その開発が少し遅れたため、少し、検討開始が遅れた。

本研究は1重症度をコントロールできるブタ敗血症モデルの構築と2そのモデルを用いた敗血症の治療デバイスや治療薬の効果を多角的に検証することを目的とした。まず平成27年度は、ブタにLPS (エンドトキシン)を投与し、重症度をコントロールすることができるブタ敗血症モデルの構築を目標として取り組んだ結果、LPS誘発性敗血症性肺障害(ブタ敗血症性ARDSモデル)を作出し得ることが分かった。それを踏まえて、平成28年度は、頭数を増やし、作出したモデルから得た様々なデータを精査した結果、予想以上に多くの測定項目がその病態を表していることが分かった。特に肺血管透過性係数(PVPI:pulmonary vascular permeability index)と非侵襲的に測定できるモニターを用いて測定できる末梢血管灌流指標(PI:Perfusion Index)および脈波変動指標(PVI:Pleth Variability Index)が、他の一般的な指標では捕らえられない時点における肺障害を鋭敏に反映する可能性があることが示唆された。それを踏まえ、本モデルの信憑性と再現性を得るために、頭数を増やし、コントロール群とも比較した結果、重症度が把握出来るブタ敗血症性ARDSモデルの構築が確認された。さらに平成29年度は、これらのモデルから得た検体で生体メディエーターの広範囲な解析を行った結果、本モデルにおけるサイトカインをはじめとする生体メディエーターの動向や血球の変動などを把握することが出来、その病態を詳細に把握することが出来た。構築したモデルを用いての敗血症治療デバイスの検討も行ったが、まだ例数が少なく、今後、さらに検討を重ねる予定である。ブタを用いてLPSによるARDSを呈するモデルの構築を行った。40μg/mLのLPSを75分間160μg/kg/hrで持続投与し、その後P/F比が継続して30分間以上300を下回ることが確認されるまで80μg/kg/hrで持続投与することで、およそ120分間でブタLPS誘発性ARDSモデルが作出することが出来た。非侵襲的なパルスオキシメーターで測定した灌流指標と侵襲的な循環動態モニターで測定した肺血管透過性係数が、一般的なショックの指標である血圧や心拍数よりも鋭敏に反応し、その予後にも反映していることが分かった。また、ARDS群の血中HMGB1濃度は死亡直前が最も高い値を示すことが分かった。まずは、これまで採取した検体での様々な分析測定を進め、それら得たデータの解析し、精査することを進める。さらに、これまでの実験の中で偶然に得た軽症であった個体を精査し、それらを重症であった個体と比較することにより見当を付けて軽症モデルの構築に取り組む。それと同時に、構築した重症モデルを用いて、治療デバイスや治療薬の効果の検討を進める。やや遅れがちである分析測定に関しては、早期に予定をたて、随時実施していくことで、遅れないようにする。研究を期間内に推進するためのもっとも重要な課題は検討数の確保であることを確認しているため、今後、年間を通して詳細に予定を立て、計画的に検討を進める。新しい敗血症デバイスの数も確保し、治療薬も手配済みであるため、本モデルでの検討を計画的に進める。生化学予定していた旅費を使わず、その分を分析の物品に充てたため、その差額が生じた。予定していた旅費を支出せず、その分を実験の消耗品に充てたため、その差額が生じた。
密なグラフの構造把握のための連結度と禁止部分グラフに関する研究

今年度は前年度に引き続き,点素な星グラフの存在に関する江川-太田予想の解決にむけて禁止部分グラフの観点から研究を進めた。その結果,以下の定理を得ることが出来,今年度Discrete Mathematicsに論文として出版された.定理.kを2以上め整数とする.位数7-6上,最小次数3以上のK_<1,3>を誘導部分グラフとして含まない任意のグラフは点素なK_1+(K_1UK_2)をk個含む.この定理における位数・最小次数の条件はともに最善であり,H.Wangによって得られていたK_<1,3>を誘導部分グラフとして含まないグラフの族における点素な三角形の存在に関する結果の位数が大きいときの拡張にもなっている.さらに,この結果は,研究代表者が提起したK_<1,t>を誘導部分グラフとして含まないグラフのクラスにおける同様の問題に関する部分的解決を与えており,禁止部分グラフのこの種の極値問題研究に関して新たな進展を与えたと言える.また,密なグラフの内部では,グラフめ連結度が部分的に高くなり,そのような高連結部分グラフの構造把握の重要性から,本研究ではグラフの連結度に関しても並行して研究を進めていた.その結果,除去しても連結度が下がらないような辺が存在するための十分条件としてのグラフの次数条件についてもほぼ最善の値を決定することに成功した.さらに,禁止部分グラフの研究と関連して,縮約しても連結度が下がらない辺もしくは三角形が存在するための禁止部分グラフを決定するという問題に対しても新しい結果を得ることが出来,Journal of Graph Theoryに論文として出版された.本研究では、辺の数が多い密なグラフの内部構造を把握するための次数条件、禁止部分グラフ、及び、グラフの連結度に関する研究を行う。本研究の動機付けは、研究代表者が当該分野において未解決問題である、江川・太田による予想(k,tを2以上の整数とする.グラフGにおいて,位数(t+1)k+t^2-t以上,かつ,各点の次数がk+t-1以上と仮定する.このときGはk個の点素なK1,tを含む.)の解決を目指すことにあり、今年度では、上の予想について禁止部分のグラフに関する視点から研究に取り組んだ。その結果、K1,r(r>2)を誘導部分グラフとして含まない。K1,r-フリーグラフと呼ばれるグラフの族に関して、江川・太田予想と同じ結論(すなわち、「Gはk個の点素なK1,tを含む.」)を得るための次数条件、及び、位数の条件について、それぞれ最良の値を決定するという問題に関して一定の研究成果をあげることが出来た。具体的には、t=2のときとr=t=3の場合について、次数条件、及び、位数の条件において、それぞれ最良の値を決定することが出来た。このうち、t=2の場合に関する論文がHiroshima Mathematical Journalに採録が決定し、今年度出版された。江川-太田予想の解決が難しい点は、グラフの辺の密度が極端に偏った部分構造がまだ十分に把握されていないことにあり、密なグラフの部分構造においてK1,r-フリーであるような状況がしばしば生じるので、K1,r-フリーグラフにおいて同種の問題を考察することは、密なグラフの部分構造把握の点で意義があると言える。また、この予想とは離れて、禁止部分グラフに関する分野の視点から見ても、上述の研究成果は新しい結果であり、今後関連分野への様々な応用が期待出来る。また、密なグラフでは、連結度の高い部分構造が生じやすく、そうした部分グラフにおいて、縮約しても連結度が変わらないような辺が存在すると、縮約したその部分グラフに頂点数に関する帰納法が適用出来、所望の構造を見つけやすくなる。この観点から、研究代表者はそのような辺の存在を強いるための禁止部分グラフを決定することに関する研究も並列して行い、現在新しい研究成果を得つつある。このような連結度の研究は2年目の研究計画において特に力を入れて取り組む予定である。その結果,以下の定理を得ることが出来,今年度Discrete Mathematicsに論文として出版された.定理.kを2以上め整数とする.位数7-6上,最小次数3以上のK_<1,3>を誘導部分グラフとして含まない任意のグラフは点素なK_1+(K_1UK_2)をk個含む.この定理における位数・最小次数の条件はともに最善であり,H.Wangによって得られていたK_<1,3>を誘導部分グラフとして含まないグラフの族における点素な三角形の存在に関する結果の位数が大きいときの拡張にもなっている.さらに,この結果は,研究代表者が提起したK_<1,t>を誘導部分グラフとして含まないグラフのクラスにおける同様の問題に関する部分的解決を与えており,禁止部分グラフのこの種の極値問題研究に関して新たな進展を与えたと言える.また,密なグラフの内部では,グラフめ連結度が部分的に高くなり,そのような高連結部分グラフの構造把握の重要性から,本研究ではグラフの連結度に関しても並行して研究を進めていた.その結果,除去しても連結度が下がらないような辺が存在するための十分条件としてのグラフの次数条件についてもほぼ最善の値を決定することに成功した.さらに,禁止部分グラフの研究と関連して,縮約しても連結度が下がらない辺もしくは三角形が存在するための禁止部分グラフを決定するという問題に対しても新しい結果を得ることが出来,Journal of Graph Theoryに論文として出版された.
人工肝補助装置を用いた脳死肝,屍体肝viability向上に対する研究

ビ-グル犬5頭を用いて、頭蓋内にバル-ンを挿入して脳圧を高めることにより脳死状態を作成した。Cushing状態の異常な血圧上昇のあと、血圧は急激に低下して50mmHgとなり脳死状態に入ったがAKBR(血中ケトン対比)は11.2に保たれた。脳死でAKBRが低値になるモデルとして、更に5頭を用いてド-パミン20μg/kg/分を投与すると,脳死後のAKBRは0.5前後に低下し,しかも血圧は120mmHg以上に保たれた。このもデルを4時間のあと、肝を摘出して潅流を行った。ヒト保存血を凍結血漿および低分子デキストランで稀死しヘマトクリット20%にして6時間の潅流を32°Cにて行った。潅流開始後、KBRは一過性に1.0以上に上昇したが2時間以上では1.0以下となり6時間後には0.70.5と低下した。これらの摘出潅流肝の移植を2頭に試みたが,肝な生着せず動物は6時間で死亡した。他の3頭は潅流終了後に肝エネルギ-チャ-ジの測定に使用したが,正常値が0.85以上であるべきところ0.75と低下していることが判明した。死体肝のViabilityがどの程度回復せしめ得るかを見る目的で、塩化カリウムを静脈注射して心停をおこさせたビ-グル犬3頭の摘出肝を同様の方法で潅流した。心停止後は当然肝エネルギ-チャ-ジは低下して0.5となったが、6時間後潅流終了時では0.8以上を示したのは1頭で他は0.6,0.7であった。両実験を通じて、脳死犬摘出肝,心停止犬摘出肝を潅流によりそのViabilityを向上せしめるには現在の潅流方法では不十分であることが判明し、現在その潅流法等の改善を行っている。一方,同時進行で行った、同潅流法を,UW液及びFC emulsionに変更した冷却潅流実験では、肝エネルギ-チャ-ジおよび潅流液のケトン体比は良好に保たれることが判明し72時間の保存が可能であることが示唆された。また脳死状態の時点で、T_3とバソプレッシンを使用することによりAKBRは上昇することが判明した。