hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ムガル宮廷における翻訳活動―『ヨーガヴァーシシュタ』ペルシア語訳の研究

本研究課題は、ムガル帝国時代、とくにアクバルからシャー・ジャハーン時代にかけてのサンスクリット古典のペルシア語への翻訳活動を扱うものである。分析対象とするのは、サンスクリット思想文献『ヨーガヴァーシシュタ』の、この時代に翻訳された4種類のペルシア語訳である。初年度となるH30年度は、2度のインド調査を実施し、スリナガル、コルカタ、アリーガル、アアザムガルの図書館で写本調査を実施した。また、2018年8月末から9月初頭にかけて、ダブリンのチェスター・ビーティー図書館を訪れた。インドでの調査では、本研究課題で分析対象に含めていた、アクバル宮廷の詩人・翻訳者ファイズィーに帰される第4のペルシア語訳の写本の、ダブリンでの調査では、ファルムリーによるペルシア語訳の写本の画像データを入手し、原典との比較分析を行うための環境を整備した。また、最新の研究動向をフォローするため、本研究課題に関連する二次的な研究文献も整備した。サンスクリット原典とペルシア語訳の比較分析については、後に第4代皇帝となる皇子サリームの命で1597-98年に作成された、ニザームッディーン・パーニーパティーによるペルシア語訳を分析対象とし、サンスクリット原典との比較を行った。その結果、パーニーパティーはサンスクリット文化における神格の名前(ヴィシュヌ、シヴァなど)を、イブン・アラビーの存在一性論における、一者が自己顕現をする際に介在する神名と解釈していることが明らかになった。この点については、日本語・英語で発表した論文の中で言及している。インド、アイルランドでの写本調査は予定通り実施できたものの、パーニーパティー訳のサンスクリット原典との比較分析、およびファルムリー訳の校訂テキストの作成作業は、今年度予定していた分量を達成できなかった。これは、本研究課題の代表者が分担者として参加している他の研究課題との兼ね合いや、国際会議を複数回開催して、その運営に従事したためで、十分な時間を確保できなかったことによる。とはいえ、実施できた分析の結果の一部は公表することができたため、やや遅れているという評価が妥当と判断した。次年度以降は今年度より多くの時間を本研究課題に割ける見通しであり、研究計画に大きな変更はない。ファルムリー訳の校訂テキストの作成と、パーニーパティー訳、ダーラー・シュコー訳とサンスクリット原典との比較分析を進めていく。また、R元年度にはパキスタンの図書館での写本調査も実施する。ダブリン調査に予定していた額よりも旅費がかからなかったため、当該助成金が生じた。この助成金については、次年度のパキスタン調査の費用に充てる。
加賀藩での遠藤高〓グループの科学的計測方法・図法とその成果、及び科学思想の研究

金沢城城鐘の時刻制度の変遷と当時使用されていた時計正時版の精度調査金沢城で使用されていた時鐘の鋳直しなどの変遷、金沢城で時鐘がどのように利用されていたか、遅刻に関する罰則などが制定された後、精密な時刻制度が整備される過程を解明し、日時計などの資料から文政六年の時法の改正前の時刻制度を明らかにした。そして、文政六年以降に使用された、精密な加賀藩独自の時計である正時版の時刻とGPSの時刻とを比較する精度実験を、現存する二つの機械で行い、江戸民具街道のものでは15時間で最大幅1.2秒しかない、非常に精度の高い時計であることを明らかにした。金沢測量の復元と精度の算出、測量器具間車の復元昨年度から継続して、金沢測量を解明し、測量データから当時の地図を復元した。また、現存する金沢十九枚絵図は消化水を浴びたので、補修時に多少誤差が生じていることを明らかにし、そこで、復元結果を元に精度調査を行った。一つは現在の金沢の地図と比較すること、もう一つは江戸時代と同じ場所と思われるところで、GPSで緯度経度を測定して比較した。その結果、その精度は6mほどで、地図全体では0.15%程度という、極めて精度の高い測量であったことがわかった。磁針の偏角の測定文政7年、金沢測量の過程で、磁針の正確さを吟味するため偏角を測定した。その手法を明らかにして、1.75度西偏であることを確認した。また、地図の復元からは1.6度の西偏であることを検証し、両者が極めて近く、信頼できる値であることを得た。彗星観測の精度文化4年から天保14年までの彗星観測の星図の出典を明らかにし、図法と観測の精度を求めた。図法の位置精度は0.5度1.2度と極めて高く、観測誤差は赤緯で最大0.09度、赤経で最大0.35度という高い精度であった。1時刻制度の改正と弧三角当時の時刻の計算方法は弧三角を使用し、「暦象考成」をもとにしていることを検証した。弧三角の用語、清蒙気差(大気差)の数値から麻田派の知識を以て西村太沖が計算したと結論付けた。一方、河野久太郎、石黒信由も弧三角を研究し、時刻制度の改正が加賀藩の弧三角の研究に影響を与えたことが考えられる。2金沢測量遠藤高環が監督した金沢測量では測量の方法及び図の作製に、三角関数を広く応用したことがわかった。特に図法に関しては、全ての測量点をXY座標化し、「測量図籍」(石川県立図書館蔵)にそのXY座標化されたデータが載せられていることを解明した。測量器具に関しては、使用された象限儀と方位盤の0点が正確かどうかを検証する作業が行われていたことを解明した。また、「測量図籍」の5000ケ所あまりにすべての測量地点のデータを補正算出し、Cadソフトで当時の道のりを復元した。それを現在の金沢の地図(国土地理院)と比較したところ、現存する多くの道でその道のりがほぼ完全に一致し(誤差4m以内)、日本の中でもトップレベルの測量が行われていたことを解明した。また、新たに金沢測量に関連する遠藤グループのメンバーの著書を見出した。3磁針の偏角と成分分析文政7年、測量に使用された磁針は1.75度西偏しているという測定を行っている。ここでは、その測定方法を明らかにした。また、実際に偏角はどの程度であったか知るために、2で作成した地図が現在の地図に対して、どの程度傾いているかを検証し、1.51.6度西偏という結果を得た。当時の磁針の成分分析を行うための準備として、個人蔵の磁針の蛍光X線分析を行った。磁針が細く、精度が高くはなかったが、ほとんど鉄である結果を得た。

また、地図の復元からは1.6度の西偏であることを検証し、両者が極めて近く、信頼できる値であることを得た。彗星観測の精度文化4年から天保14年までの彗星観測の星図の出典を明らかにし、図法と観測の精度を求めた。図法の位置精度は0.5度1.2度と極めて高く、観測誤差は赤緯で最大0.09度、赤経で最大0.35度という高い精度であった。
家蚕の貯蔵タンパク質に関する研究

1)家蚕貯蔵タンパク質の精製法について検討した。熱処理,硫安分画,イオン交換クロマトグラフィで行う従来の精製法と異なり、本研究においては硫安分画,ゲルろ過クロマトグラフィ,Con-Asepharoseを用いる吸着クロマトグラフィの組合わせによる精製法を確立した。2)2種の貯蔵タンパク質のうち、雌特異的なsp1には遺伝的な変異があり、通常の系統では多種の高重合体を形成する点に特徴がある。この高重合体さらにそれ以上の凝集体の形成は還元剤を用いることによって抑制することができた。このことから、高重合体の形成には酸化条件が関与すると考えられた。一方、sp2(アリルフォリン)はアルカリ条件下でサブユニットの解離がみられたが、これは他の鱗翅目のアリルフォリンでは報告されていない。化学的性状としては、両者とも糖タンパク質であることが確認され、等電点はpH6付近であると推定された。3)家蚕の発育過程においては、貯蔵タンバク質は1令3日には検出され、幼虫の令が進む程体内における畜積が高まってくる。しかし、眠期においては血液中の濃度の減少がみられ、眠期の組織形成にも変態期と同様に、血液中の貯蔵タンパク質が利用されることが推察された。変態期においては貯蔵タンパク質は脂肪体に畜積され、その後消失していき、成虫あるいは卵においては検出されなかった。4)sp1における雌雄差の発現には内分泌的な環境が関与することが明らかになった。JHを5令幼虫の初期に投与すると永続幼虫となるが、その際sp1の雌雄差は少くなり、雄においてもsp1の畜積がみられた。5)幼虫の血液中の貯蔵タンパク質の畜積量は栄養条件の変化によって影響された。組成を変えた人工飼料を用いて試験したところ、飼料のタンパク質含量によって貯蔵タンパク質濃度も変動を示した。6)sp2は他の野蚕にも血清学的に類縁関係をもつものがみられたが、sp1についてはクワコ以外にはみとめられなかった。
キチン・キトサンの網目構造を有する骨補填材の材質および生体反応について

甲殻類から抽出したキトサンは,生体内で分解吸収され抗原性が低い物性である.このキトサンは有機酸で容易に溶解することが出来,ゾル状態となる.このゾルはアルカリ物質でゲル化させることが可能である.脱アセチル化度85%と99%のキトサンをそれぞれに用い,有機酸で溶解したキトサンゾルとハイドロキシアパタイト顆粒,CaO粉末とZnO粉末を混合した合成粉末の両者を練和することによる自己硬化型の骨補填材の開発を行った.それぞれのゾルと合成粉末を練和して作製した圧縮試験片を擬似体液中の生理食塩水中に1日,7日,28日と56日間浸漬した後に圧縮強さの測定を行った.また,浸漬液中に溶出したCaイオン,Pイオン,Znイオンについても分析を行い,各元素の溶出量の測定を行った.また,各浸漬液のpHの変化についても測定を行った.その結果,以下の結論が得られた,1.脱アセチル化度95%のキトサンを用いて練和した骨補填材の圧縮強さは,浸漬時間が長くなるにしたがって小さくなる傾向であったが,減少率は脱アセチル化度85%と比較して小さかった.これは浸漬液中での脱アセチル化度85%の溶解量が99%よりも多いためと考えられた.2.脱アセチル化度85%と99%のキトサンを用いて練和したそれぞれの骨補填材を浸漬した生理食塩水のpHは浸漬1日後が最も小さく,浸漬時間が長いと大きくなった.この現象は溶出する元素によると考えられた.両者のキトサンの差は認められなかった.3.脱アセチル化度99%のキトサンを用いて練和した骨補填材を浸漬した溶液中のCaイオン量は浸漬1日後が最大であり,28日後が最も少なかった.4.Znイオンの溶出量は脱アセチル化度85%のキトサンを用いた場合,浸漬後56日目が脱アセチル化度99%よりも多く認められた.5.脱アセチル化度85%のキトサンを用いるより99%のキトサンを用いることによってラット脛骨での骨伝導性は良好な結果が得られた.甲殻類から抽出したキトサンは,生体内で分解吸収され抗原性が低い物性である.このキトサンは有機酸で容易に溶解することが出来,ゾル状態となる.このゾルはアルカリ物質でゲル化させることが可能である.脱アセチル化度85%と99%のキトサンをそれぞれに用い,有機酸で溶解したキトサンゾルとハイドロキシアパタイト顆粒,CaO粉末とZnO粉末を混合した合成粉末の両者を練和することによる自己硬化型の骨補填材の開発を行った.それぞれのゾルと合成粉末を練和して作製した圧縮試験片を擬似体液中の生理食塩水中に1日,7日,28日と56日間浸漬した後に圧縮強さの測定を行った.また,浸漬液中に溶出したCaイオン,Pイオン,Znイオンについても分析を行い,各元素の溶出量の測定を行った.また,各浸漬液のpHの変化についても測定を行った.その結果,以下の結論が得られた,1.脱アセチル化度95%のキトサンを用いて練和した骨補填材の圧縮強さは,浸漬時間が長くなるにしたがって小さくなる傾向であったが,減少率は脱アセチル化度85%と比較して小さかった.これは浸漬液中での脱アセチル化度85%の溶解量が99%よりも多いためと考えられた.2.脱アセチル化度85%と99%のキトサンを用いて練和したそれぞれの骨補填材を浸漬した生理食塩水のpHは浸漬1日後が最も小さく,浸漬時間が長いと大きくなった.この現象は溶出する元素によると考えられた.両者のキトサンの差は認められなかった.3.脱アセチル化度99%のキトサンを用いて練和した骨補填材を浸漬した溶液中のCaイオン量は浸漬1日後が最大であり,28日後が最も少なかった.4.Znイオンの溶出量は脱アセチル化度85%のキトサンを用いた場合,浸漬後56日目が脱アセチル化度99%よりも多く認められた.5.脱アセチル化度85%のキトサンを用いるより99%のキトサンを用いることによってラット脛骨での骨伝導性は良好な結果が得られた.キチン・キトサンをリンゴ酸で溶解し,キチン・キトサンゾルを作製した.このゾルは乾燥あるいは液体窒素中で脱水することによってゲル化させることが出来る.しかし,pHのコントロールが困難である.生体内ではpHが細胞活性に対して重要な因子となると考えられる.そこで本研究材料はリンゴ酸で溶解したキトサンゾルのゲル化材であるCaOとZnOを骨伝導材料であるハイドロキシアパタイト粉末に混合し,練成方式の骨補填材とした.その結果,pH値はゾルの酸性と粉末のアルカリ物質により中和され,硬化体のpHは7.6であった.また,圧縮強さは大きくなく,骨と歯肉との間にセットしても咬合圧による歯肉への損傷がないゴム状であった.Ca, P, Znの除放性も認められ骨形成には有効に働くものと考えられた.キトサンの脱アセチル化度によって硬化体の空隙率が異なっており,脱アセチル化度の高いキトサンほど空隙率が高いことが明らかとなった.

原子間顕微鏡で観察した結果,脱アセチル化度の高いキトサンを用いることによって網日構造が多く観察された.網目構造が多くなると,圧縮強さは小さくなる傾向が認められた.この網目構造になりやすいゲル化したキトサンは,Znイオン,Caイオンに富んだ部分なのか,それとも他の現象によってゲル化した部分なのかについては今後検討する必要性が示唆された.16年度は,ラット脛骨に脱アセチル化度85%と99%のキトサンゾルを用い,CaO粉末,ZnO粉末そしてハイドロキシアパタイト粉末で合成した混合粉とを練和し,それぞれを埋入し,生体反応について検討を行う.甲殻類から抽出したキトサンは、生体内でCO_2と糖に分解吸収され、抗原性が低い物質である。このキトサンは甲殻類から抽出したキチンを水酸化ナトリウムによって脱アセチル化を行い作製することができる。キチンのままでは有機酸によって溶解しゾルを形成することは出来ないがキトサンはリンゴ酸、マロン酸、アスコルビン酸などの有機酸で溶解し、ゾルを形成することが出来る。このキトサンは脱アセチル化度によって物性が異なり、脱アセチル化度が低い場合には生体内での分解吸収性が高く、逆に脱アセチル化度が高いと生体内での分解吸収性は低くなる。平成15年度の当研究費を用いたin Vitroの実験を行った。実験は脱アセチル化度85%と99%のキトサンを用いて骨補填材を作製し、圧縮強さ、硬化時間、pH変化、硬化体の組織の観察を種々検討した。その結果、圧縮強さは脱アセチル化度99%で作った硬化体が脱アセチル化度85%の硬化体よりも大きかった。硬化時間に関しては差が認められなかった。pH変化についても両者のキトサンには大差は認められなかった。ついで、脱アセチル化度85%と99%のキトサンを用いた硬化体を8週間生理食塩水中に浸漬後の組織観察を行った結果、脱アセチル化度85%のキトサンを用いた硬化体の気孔率は変化しない結果であった。一方、脱アセチル化度99%のキトサンを用いた硬化体の気孔率は浸漬時間が長くなると増加し、その形態は網目構造を有していた。平成16年度はこの両者のキトサンを用い、骨補填材を形成しラット脛骨に充填を行った。術後2、4、8週間後の組織観察について検討を行った。その結果、両者の骨補填材は生体内で段階的に分解されている。85%脱アセチル化度は骨と接触してはいるが骨と置換している状態は観察されていない。一方、脱アセチル化度99%のキトサンを用いた場合、骨伝導が認められ、骨と置換している状態が観察された。骨と置換している状態は骨補填材のキトサン部分が網目構造を示している部分において著しく観察された。逆に網目構造でない部位については骨と置換してはいなかった。今後は23週間後に骨と置換が可能なキトサンを結合材として骨補填材の改良を進めたいと考えている。
レーザーによる光化学・力学反応及び光刺戟の生体に対する影響とその機序に関する研究

低出力レーザ光照射による1)株化培養細胞に対する光線力学効果は、ヘマトポルフィリン、フェオフォーバイドのほか各種制癌剤をスクリーニングした。その結果、アドリアマイシン、シスプラチン等で制癌剤効果に加えて光線力学効果を得、その細胞破壊過程等については検討中である。2)拒否反応治療を目的として、拒否反応時出現する幼若化リンパ球、殺細胞性T細胞株化細胞に対して同様に光線力学効果を認め、大動物実験臓器移植への応用を鋭意研究中である。3)QスイッチNd-YAGレーザによる二光子吸収励起法を開発、その詳細を検討中であるが、熱的作用に加えて光線力学効果のあることと、深部破壊ができ得ることを認めたが、その治療効果は従来の一光子吸収励起法より未だ低い。4)レーザ励起蛍光顕微鏡の分光的研究ならびに時間分解能の研究は未だ成果がでていない。5)光刺戟作用として創傷、除痛に対する効果は、臨床例1000例を分析し、80%の有効率を得た。実数は2000例を超して行われていると考え、その分析を予定している。6)偏光成分の重要性をすでに指摘したが、実験創傷一次治癒例の加圧ひっぱり実験で、さらに確認を得た。7)Hela細胞に対し極めて弱いレーザ照射を行い、細胞膜の電位の変化を細胞電気泳動法で観察した結果、【G_o】【G_1】期で膜電位が上がり、【G_2】M期で逆に下がった。8)レーザ血管吻合のほか各種導管、神経、皮膚、筋膜の吻合(熔接)を行い、一部で好結果を得、条件設定のプログラム作製にとりかかっている。9)レーザ脈波計、レーザ色素計の臨床応用は順調にその症例数を増やし、有用性を確かなものとしているが、血流計の作製については未だ設計段階である。10)光と生体あるいは生体と光の研究は、VIM装置で細胞の観察、もやし等の根の観察をしている。11)レーザアンギオプラスティーの研究として、硬化病変の蛍光情報の波長分析を開始した。鋭意努力中。1)7種の株化培養細胞に対し、ヘマトポルフィリンを中心とした色素を取り込ませ、レーザ照射をした。その結果、フェオフォーバイドが約10倍の効率で良かった。しかしながら、株化培養細胞の色素取り込みは細胞種によって違いがあり、殺細胞効果もそのため違いがあった。2)細胞破壊はミトコンドリアから始まるようで、粗面小胞体の変化も初期に起こり、核破壊は遅れてでてきた。これは今回使用した色素の特異性と考えている。3)レーザ励起顕微鏡による蛍光分布からもこの事実が想定された。4)フローサイトメトリーによる解析からはレーザー照射効果の予測が可能であった。5)の手法を幼若化リンパ球に応用し、同様の効果を上げた。6)YAGレーザによる二光子吸収励起法を開発し、より良いレーザ照射効果を求めた。7)レーザ照射時の光減衰を検討し、きわめて初期のカーブと後期のカーブに傾きの違いがあることから、この光反応に少くとも二つの経路があることを予測しているが、未だ詳細は分らない。8)創傷に対するレーザ照射は、アルゴン50例、発光ダイオード28例、半導体レーザ20例行い、いずれも80%強の臨床効果を認めた。9)この機作を知る上で、波長別効果を動物実験で試みたが差はでなかった。10)偏光特性の研究を発光ダイオードを用い行ったが、直線偏光と右円偏光で効果があったが、左円偏光では認められなかった。このことはレーザ光の左右円偏光でも同様で、鋭意努力中の研究となった。11)これらの臨床応用を除痛効果で試み、960症例中80%強の有効率を、半導体、発光ダイオード(直線偏光)で得た。12)レーザ血管吻合のほか、卵管、尿管、胆管、神経吻合を行い、一部好結果を得た。13)レーザ脈波計、レーザ色素計を作製し、臨床に供用し、これら機器が従前の機器より優れていることを認め、臨床例の増を心掛けてきた。14)光と生体の基礎的検討は緒についたばかりである。株化培養細胞低出力レーザ光照射による1)株化培養細胞に対する光線力学効果は、ヘマトポルフィリン、フェオフォーバイドのほか各種制癌剤をスクリーニングした。

6)偏光成分の重要性をすでに指摘したが、実験創傷一次治癒例の加圧ひっぱり実験で、さらに確認を得た。7)Hela細胞に対し極めて弱いレーザ照射を行い、細胞膜の電位の変化を細胞電気泳動法で観察した結果、【G_o】【G_1】期で膜電位が上がり、【G_2】M期で逆に下がった。8)レーザ血管吻合のほか各種導管、神経、皮膚、筋膜の吻合(熔接)を行い、一部で好結果を得、条件設定のプログラム作製にとりかかっている。9)レーザ脈波計、レーザ色素計の臨床応用は順調にその症例数を増やし、有用性を確かなものとしているが、血流計の作製については未だ設計段階である。10)光と生体あるいは生体と光の研究は、VIM装置で細胞の観察、もやし等の根の観察をしている。11)レーザアンギオプラスティーの研究として、硬化病変の蛍光情報の波長分析を開始した。鋭意努力中。
がん関連分子パターンの同定とそれによる自然免疫受容体活性化メカニズムの解析

古くから体内の免疫系ががん細胞を認識し排除することが分かっていたが、その機構としては、適応免疫系によるがん細胞の認識機構がよく知られており、免疫系のもう一つの軸である自然免疫系がどのようにしてがん細胞を認識し、その排除を促しているのか、という点については不明な点が多く残されていた。本研究者らは、自然免疫受容体ががん細胞を認識し、その排除を促していることを世界に先駆けて明らかにした。今後、自然免疫系の活性化を通した、新しいがんの治療法や予防法の開発へとつながると期待される。本研究者の過去の検討において、がん細胞の細胞膜表面に存在する何らかの分子が自然免疫システムによって認識されていることが示唆されるデータが得られていたため、本研究ではまず、がん細胞を認識し得る自然免疫受容体の同定を目指した。種々の自然免疫受容体欠損マウスを用いた検討の結果、自然免疫受容体Dectin-1を欠損したマウスにおいては、移植したB16F1メラノーマ細胞の肺転移が著明に亢進することが明らかとなった。さらに、その機序を探る中で、マクロファージ・樹状細胞がNK (natural killer)細胞のがん細胞傷害活性を亢進させること、また、Dectin-1欠損マウス由来のマクロファージ・樹状細胞においてはそのようなNK細胞のがん細胞傷害活性亢進作用が減弱していることが示された。これらの結果から、自然免疫担当細胞上に発現するDectin-1が、がん細胞を認識することで、抗腫瘍自然免疫応答を惹起していることが明らかとなった。以上の結果については、平成26年度に論文発表を行った(Chiba, Ikushima, Ueki et al., eLife, 2014;3:e04177)。本研究成果は、がん細胞上の分子構造を直接認識するパターン認識自然免疫受容体を世界で初めて報告したものであり、これまで主に獲得免疫を中心とした基礎・臨床研究が進められてきていた抗腫瘍免疫研究に対して大きなインパクトを与えた。がんに対する免疫療法は、これまで主に適応免疫系によるがん制御という観点から精力的に研究されており、適応免疫への橋渡しをしている自然免疫に焦点を当てた研究は比較的遅れをとっている状況と言える。実際、外来からの感染に対して、生体内ではまず病原体関連分子パターン(pathogen-associated molecular pattern; PAMP)が認識され、自然免疫システムが活性化し、それを受けて適応免疫系が活性化されることが広く知られている。そこで、本研究者らは、自然免疫受容体によるによるがん認識システムの存在を想定し、その仮説を検証してきた。その中で、自然免疫受容体の一つであるDectin-1ががん細胞を認識することにより、抗腫瘍免疫応答を惹起していることを明らかにした。Dectin-1欠損マウスにおいては、正常マウスに比して著明ながん転移が観察される他、Dectin-1欠損マウス由来の自然免疫担当細胞は、NK細胞のがん細胞傷害活性を増強させる効果が減弱していることが確認された。さらに可溶型Dectin-1を作成し、がん細胞への結合を検討した結果、Dectin-1はがん細胞上の分子構造を直接認識することで、抗腫瘍免疫応答を惹起させていることが明らかとなった。なお、Dectin-1はメラノーマ細胞B16F1を含むいくつかのがん細胞を認識するが、MEF (mouse embryonic fibroblast)を含む正常細胞は認識しないことも明らかとなった。本研究成果は世界に先駆けて自然免疫受容体による直接のがん細胞認識機構を明らかにしたものであり、これまで適応免疫を基軸とした基礎・臨床研究が盛んに進められてきているがん免疫の世界にもう一本の新たな軸を与えるものである。がん細胞上の分子構造を直接認識する自然免疫受容体を世界に先駆けて同定し、さらにその詳細な作用機構を明らかにした。また、平成26年度には、その研究成果について論文発表を行った。腫瘍学平成26年度の研究成果は、病原体感染時と同様に、がん細胞発生時においても、自然免疫受容体が生体防御のための重要な初動を務めていることを示すものである。それを受けて平成27年度には、Dectin-1被認識分子、すなわち、「がん関連分子パターン(Tumor-Associated Molecular Pattern: TAMP)」を複数の方法を用いて網羅的に同定し、さらに、同定された分子について、抗腫瘍自然免疫応答の惹起を通した新規癌治療戦略へとつなげることを目指す。
パーヒドロポリシラザンを元素ブロックとするナノ複合材料の開発

有機ーシリカナノ複合体創製)前年度確立したエポキシ基を有するブロック共重合体を鋳型として用い、有機ーシリカナノ複合体のナノ構造制御に成功した。この際、ナノ構造制御はシリカ前駆体であるパーヒドロポリシラザン(PHPS)の特定高分子領域への偏在化により発現する。ナノ構造形成のFT-IR解析、二次元NMR (NOESY法)による精密解析より、ナノ構造形成の駆動力は高分子中のエポキシ基とPHPSのアミノ基によるものであることを解明し、さらに、シリカの非偏在化領域を形成するポリマーとPHPSとの相互作用により、ナノ構造制御の限界を明らかとした。モノマー重合へのPHPS添加によるナノ複合体創製においては、系内の種々の反応速度の実測と制御により、同一の仕込みにおいても、特性の異なるナノ構造体創製の戦略的デザイン法を明らかにした。特にポリベンズオキサジンとの複合化においては、低シリカ添加率での高水蒸気バリア性および着色性低減を可能とし、脂環式エポキシ樹脂との複合化では、チオール基導入により、塩基性のPHPS添加にもかかわらず、高透明性・高水蒸気バリア性の合成に成功し、シリカ添加量の増加に伴い、複合体中の自由体積が減少することを見出した。微粒子創製)微粒子合成時の界面活性剤の種類により、カプセル型シリカ微粒子と中実シリカ微粒子(いずれも直径2535 nm)の作り分けが可能である点に着目し、界面活性剤の形成に及ぼす機能を解明した。span80においては、粒子の鋳型表面での再配置が可能であり、このため、中実粒子の形成が優位であることが明らかとなった。カプセル型粒子においては、乾燥前には、カプセル内包物が徐々に放出されるが、絶乾後、粒子表面の表面張力により、粒子中に空気が保存され、内包物の放出が起こらないことを見出した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年はA)モノマー重合時のPHPS共存による有機ーシリカナノ複合体の一段階合成,および,B)アゾ開始剤を有するシリカ微粒子の合成とラジカル重合、の二つを目的とした。A)では、ベンゾオキサジン類を有機モノマーとしてPHPS存在下、加熱のみで有機ーシリカナノ複合体の合成に成功した。この際、硬化温度を変えると得られる複合体の性質が大きく異なることを見出した。これは、ベンゾオキサジンが低温での硬化ではN,O-アセタール構造を形成するのに対し、高温での硬化では、水酸基を有するMannich構造となり、PHPSと優先的に反応するためであること、さらにこのため、得られる複合体の特性にシリカの特性が大きく反映することを見出した。PHPSの添加量は少ないほうが効果的であった。これは、少ないPHPS量により、PHPSの凝集が阻害され、分子分散的に有機部分と結合することから、高耐熱性、高バリア性を示すことをMolecule Modelを用いて解明した。B)では、平成26年度に合成方法を確立したアゾ開始剤を有するシリカ微粒子を種々の粒径について、大量合成し、これを用いて、メチルメタクリレートのラジカル熱重合をおこなった。その結果、シリカと複合した状態のポリメチルメタクリレートは得られたが、シリカドメインは不定型となり、微粒子が崩壊したことが示唆された。そこで、微粒子のみを真空化加熱したところ、シリカの崩壊が起きた。熱膨張による崩壊を阻止するため、温度変化速度を十分低減し、加熱を行ったが、崩壊は阻止できず、アゾ基開裂時の窒素が崩壊の原因であることが明らかとなった。このため、類似方法により、粒径分布の狭い光RAFT剤を有するシリカ微粒子のPHPSによる重合をおこない、これに成功した。本研究は、モノマー重合時にPHPSを添加し、ナノ複合体を一段で合成することを大目的としており、本年度は、モノマーとしてベンゾオキサジン類を用い、ナノ構造制御を目的とした。その結果、合成時、3つの反応、すなわち1)ベンゾオキサジンの硬化による水酸基の発生、2)PHPSのシリカへの転化、3)水酸基とPHPSの反応によるナノ複合化が競争的に進行することを明らかにし、これらの反応速度を焼結温度を因子とし、個別に制御することで、ナノ構造の精密制御と複合体の特性制御に成功した。特に、平成28年度の目標とした水蒸気バリア性と競争反応の関係を解明することに成功したことから、計画を上回る進度となったといえる。本研究でのもう一つの目的である開始剤基を有するシリカ微粒子による有機モノマーの重合では、重合の進行に成功したことから、計画通りの達成といえる。しかし、重合の際、シリカ粒子が大きく破損することも新たに見出し、最終生成物としては次年度に特性解析を行うに適したものとはならなかった。破損の原因としては、アゾケイ開始剤の開裂時の窒素ガス発生、および、比較的高温での重合によるシリカ粒子の体積膨張が示唆された。そこで、第二案である、光反応性開始剤(光RAFT剤)をシリカ粒子表面に導入する方法について、検討を行い、ほぼ予定通りの開始剤基を有するシリカ微粒子が得られた。よって、第二の目的についてもおおむね順調に進展しているといえる。

この際、ナノ構造制御はシリカ前駆体であるパーヒドロポリシラザン(PHPS)の特定高分子領域への偏在化により発現する。ナノ構造形成のFT-IR解析、二次元NMR (NOESY法)による精密解析より、ナノ構造形成の駆動力は高分子中のエポキシ基とPHPSのアミノ基によるものであることを解明し、さらに、シリカの非偏在化領域を形成するポリマーとPHPSとの相互作用により、ナノ構造制御の限界を明らかとした。モノマー重合へのPHPS添加によるナノ複合体創製においては、系内の種々の反応速度の実測と制御により、同一の仕込みにおいても、特性の異なるナノ構造体創製の戦略的デザイン法を明らかにした。特にポリベンズオキサジンとの複合化においては、低シリカ添加率での高水蒸気バリア性および着色性低減を可能とし、脂環式エポキシ樹脂との複合化では、チオール基導入により、塩基性のPHPS添加にもかかわらず、高透明性・高水蒸気バリア性の合成に成功し、シリカ添加量の増加に伴い、複合体中の自由体積が減少することを見出した。微粒子創製)微粒子合成時の界面活性剤の種類により、カプセル型シリカ微粒子と中実シリカ微粒子(いずれも直径2535 nm)の作り分けが可能である点に着目し、界面活性剤の形成に及ぼす機能を解明した。span80においては、粒子の鋳型表面での再配置が可能であり、このため、中実粒子の形成が優位であることが明らかとなった。カプセル型粒子においては、乾燥前には、カプセル内包物が徐々に放出されるが、絶乾後、粒子表面の表面張力により、粒子中に空気が保存され、内包物の放出が起こらないことを見出した。モノマー重合時にPHPSを添加し、ナノ複合体を一段で合成する系においては、これまで重合できなかった脂環式エポキシ基を有するエポキシモノマーについて、PHPSとの複合化を行う。具体的には、塩基性光カチオン重合時、チオールを添加し、デュアルキュアを行うことで、塩基性雰囲気下、水酸基を発生させ、これとPHPSを複合化し、脂環式エポキシ樹脂ーシリカナノ複合体合成を試みる。この際、PHPSのアミノ基および、SiH基によるエポキシ硬化の阻害作用、ボイド発生を因子とし、高硬度、高透明性の複合体を合成する。さらに、直径8cmの単膜(自立膜)を作成し、水蒸気バリア性および、熱拡散性におけるシリカナノドメインの硬化を明らかにする。シリカ微粒子による重合では、本年作成した光RAFT剤を有するシリカ微粒子について、従来よりも重合温度を低下させ、室温で光ラジカル反応を行い、ナノ複合体を合成する。この際、光RAFT剤の粒子への偏在化をEDAXーSEMより解析し、効率的な有機ー無機複合化の基礎的知見とする。得られた知見を統合し、PHPSの元素ブロックとしての複合体合成を総括する。28年度が最終年度であるため、記入しない。H28年度用に更新改訂中28年度が最終年度であるため、記入しない。
新規核移行性GTPase CRAGによるレドックスシグナルの制御機構

1. CRAGの活性化機構の解析CRAGは活性酸素を発生する種々の刺激によって核移行する。その分子メカニズムを解析した結果、活性酸素によりダイレクトにCRAGが酸化され、核移行することが明らかとなった。さらに、酸化されるシステイン残基を同定することに成功した。このことはCRAGが酸化ストレス応答に密接に関連していることが示唆された。ASK-1やp38などの経路との関連性を検討するために、ドミナントアクティブおよびネガティブのコンストラクトの作成を行っている。今後、CRAGの核移行の動態おける影響を検討したい。2. CRAGによるPML bodyのユビキチン化誘導機構の解析CRAGによるPML bodyのユビキチン化を誘導するユビキチンリガーゼを同定する。まずはPMLに移行が報告されているユビキチンリガーゼRBCK1とParkinとの関連性について解析した結果、CRAGはRBCK1、Parkin結合してPML bodyに移行することが明らかとなった。とくにParkinとの関連性は神経変性疾患の病態を考える上で興味深い。3. CRAGの分子標的の同定と機能解析CRAGの結合分子を酵母のツーハイブリッド法を用いて検索した。その結果、興味深いタンパク質がいくつか同定された。今後、それらの会合の生理的意義について解析したい。4. CRAGによるポリグルタミン病モデルマウスの治療効果の総合的に評価小脳プルキンエ細胞にPolyQを発現させたトランスジェニックマウスを作製しポリグルタミン病モデルマウスを樹立した。CRAGを挿入したレンチウィルスベクターを小脳に注入し、小脳失調症状の改善を指標にその効果を様々な観点から検討した結果、著しい改善効果が認められた。現在、サルを用いて条件検討を行っている。2. CRAGによるPML bodyのユビキチン化誘導機構の解析CRAGによるPMLbodyのユビキチン化を誘導するユビキチンリガーゼを同定する。とくにPakinとの関連性は神経変性疾患の病態を考える上で興味深い。4. CRAGによるポリグルタミン病モデルマスの治療効県の総合的に評価小脳プルキンエ細胞にPolyQを発現させたトランスジェニックマウスを作製しポリグルタミン病モデルマウスを樹立した。
小規模伐出生産における路網と搬出システムに関する研究

平成2年度は、高知県下私有林『山本森林(株)』及び愛媛県久万町において現地調査ならびに研究会を行ったほか、年度当初に1回、3月に最終討議のための研究分担者全員の研究会を行った。以上に本年度に行った主要な研究成果について概要を述べる。1.本研究のモデル調査地である宮城県登米町の集材路網計画を行い、林道、作業道を含めた適正路網密度として80100m/haを得た。この場合、平均実集材路離は31.50m43.69mとなり、極めて能率的な伐出生産が可能となることが示された。2.林道、作業道等により形成される路網の機能評価について、森林地域における到達性を示す指標にいて研究を行った。また、平均集材距離の修正法について実証的研究を行い、普通の地条件において修正係数1.4が妥当な値であることが示された。循環路網の機能についてはさらに研究を重ねる必要がある。3.低規格林道や集材路の路面の耐浸食性についてはさらに研究を行う必要がある。4.集運材車両としてのミニ・フォアワ-ダとモ-ビルタワ-ヤ-ダの作業能率について、前年度に引き続き調査を行い、それぞれの最適集材路間隔を示した。さらに、各集材方式ごとの集材距離別作業能率を示し、小規模伐出生産方式の搬出システム確立に指針を与えた。5.眼球運動測定装置等を用いてミニ・フォアワ-ダの操作性と視認性について、工場および林道上で走行試験を行った。その結果、車両の旋回半径が小さいほど側方目視時間の割合が大きくなることが認められ、さらに林内走行の試験を重ねオペレ-タの挙動について研究を行いたい。宮城県登米町における現地調査を含め、研究分担者全員の研究会を3回実施し討議を行った。以下、主要な研究事項について概要に述べる。1.登米町の林内路網密度を複合路網密度理論により算定し(公道+林道)13.7m/haを得た。次に作業道を含めた路網密度を求め今後開設単価1万円/m程度の作業道を42.6m/haまで作設することで中距離架線と林内作業車により合理的な集運材作業が期待されることを示した。2.登米町森林整備計画地域内の約2千haを対象に、これを4ブロックに分割し前述の路網密度に相当する路線配置を行った。路線配置に必要な1.地形、2.計画区域、3.施業区分領域、4.既設道路の路線位置の地理情報は1/5000森林基本図を用い大型計算機により数値化した。3.林内路網を到達性により評価する手法および循環路網形成の問題が提起され、さらに研究をすすめることとした。4.複合路網において重要な役割を果たす低規定林道の設計上の問題はいかに地形に順応させるかと言う点に集約される。また排水処理は洗越し工が考えられるが、さらに現地試験を行い保全工法について検討したい。これに関連して新潟大学佐渡演習林における開設デ-タを検討した。5.林内作業車の搬出システムとしてタワ-付小型運材車による軽架線タイプが労働生産性が高い。ただし短距離木寄せの場合ウインチによる方法が有利であるが、さらに地形との関連で試験を行う必要がある。6.眼球運動測定装置ト-ク・アイシステムにより土場及び作業道上で走行試験を行い幾つかの興味ある知見を得た。使用機種は林内作業車4機種である。同時に作業者の作業負担についても調査を行った。7.林業機会普及の仕組みを明らかにするために、栃木県下を対象に機械の普及台数調査と森林組合を対象にアンケ-ト形式の聞き取り調査を行った。

平成2年度は,高知県下私有林『山本森林(株)』及び愛媛県久万町において現地調査ならびに研究会を行ったほか,年度当初に1回,3月に最終討議のための研究分担者全員の研究を行った.以下に本年度に行った主要な研究成果について概要を述べる.1.本研究のモデル調査地である宮城県登米町の集材路網計画を行い,林道,作業道を含めた適正路網密度として80100m/haを得た.この場合,平均実集材距離は31.50m43.69mとなり,極めて能率的な伐出生産が可能となることが示された.2.林道,作業道等により形成される路網の機能評価について,森林地域における到達性を示す指標にいて研究を行った.また,平均集材距離の修正法について実証的研究を行い,普通の地形条件において修正係数1.4が妥当な値であることが示された.循環路網の機能についてはさらに研究を重ねる必要がある.3.低規格林道や集材路の路面の耐浸食性についてはさらに研究を行う必要がある.4.集運材車両としてのミニ・フォアワ-ダとモ-ビルタワ-ヤ-ダの作業能率について,前年度に引き続き調査を行い,それぞれの最適集材路間隔を示した.さらに,各集材方式ごとの集材距離別作業能率を示し,小規模伐出生産方式の搬出システム確立に指針を与えた.5.眼球運動測定装置等を用いてミニ・フォアワ-ダの操作性と視認性について,土場および林道上で走行試験を行った.その結果,車両の旋回半径が小さいほど側方目視時間の割合が大きくなることが認められ,そらに林内走行の試験を重ねオペレ-タの挙動について研究を行いたい.
熱間鍛造品の高精度3次元画像計測とNear-Net-Shape化

発電プラント,船舶,鉄鋼製造等の主要設備の心臓部に使用される大型鍛鋼品は,大型自由鍛造プレスを用い,最終機械加工寸法に所定の鍛造余肉を付加して成形される.鍛造成形時,鍛造品の寸法(軸の偏芯,曲がり,断面形状など)の確認方法は,接触式あるいは目視であり精度が悪く,このことが,鍛造余肉を減じ,機械加工寸法に近いNear-Net-Shape化を妨げる要因の一つとなる.本研究の目的は,3次元画像計測技術を大型熱間鍛造に適用することにより,省資源・省エネおよび製造期間の大幅短縮が図れることである.具体的な目標は,高温(1,000°C程度),大型(長さ10メートル程度,直径1-3メートル程度)加工物に対して,短時間で高精度(計測誤差数ミリ程度)の寸法計測を実現する.三年間の研究で,主に下記のような成果が得られた.●高温による空気揺らぎや輪郭ボケの3D形状計測精度に及ぼす影響を究明した(H15);●上記影響を解消するために,マルチスペクトル画像解析に基づく計測手法を提案した(H15);●サイズの大きい鍛造物の高速計測方法として,マルチカメラ計測手法を提案した(H15,16);●計測精度に対する鍛造物の温度及び温度分布の影響を削減できる物体抽出アルゴリズム及び温度影響補正方法を提案した(H16,17);●計測に対する鍛造物の角形状影響はほぼ究明した(H16).●大型軸状加工物計測時の対応付け問題をほぼ解決した(H16);●提案手法及びアルゴリズムの現場実験を行い,予想通りの結果が得られた(H15-17);●実用化への計測手法と計測システムを構築し,4mm程度感度の計測を実現した(H16,17).上記研究成果の一部は既に特許を申請し,現在研究成果をまとめた論文投稿と共に,計測システムの実装は進行中で,年度内の実用化を目指している.追加説明:研究分担者である日本鋳鍛鋼(株)の上野正勝氏はH16年度を以って定年退職し,上野氏担当予定の研究内容は研究協力者である日本鋳鍛鋼(株)の桑木透氏及び押川巧氏により担当されて順調に完成した.発電プラント,船舶,鉄鋼製造等の主要設備の心臓部に使用される大型鍛鋼品は,大型自由鍛造プレスを用い,最終機械加工寸法に所定の鍛造余肉を付加して成形される.鍛造成形時,鍛造品の寸法(軸の偏芯,曲がり,断面形状など)の確認方法は,接触式あるいは目視であり精度が悪く,このことが,鍛造余肉を減じ,機械加工寸法に近いNear-Net-Shape化を妨げる要因の一つとなる.本研究の目的は,3次元画像計測技術を大型熱間鍛造に適用することにより,省資源・省エネおよび製造期間の大幅短縮が図れることである.具体的な目標は,高温(1,000°C程度),大型(長さ10メートル程度,直径1-3メートル程度)加工物に対して,短時間で高精度(計測誤差数ミリ程度)の寸法計測を実現する.三年間の研究で,主に下記のような成果が得られた.●高温による空気揺らぎや輪郭ボケの3D形状計測精度に及ぼす影響を究明した(H15);●上記影響を解消するために,マルチスペクトル画像解析に基づく計測手法を提案した(H15);●サイズの大きい鍛造物の高速計測方法として,マルチカメラ計測手法を提案した(H15,16);●計測精度に対する鍛造物の温度及び温度分布の影響を削減できる物体抽出アルゴリズム及び温度影響補正方法を提案した(H16,17);●計測に対する鍛造物の角形状影響はほぼ究明した(H16).●大型軸状加工物計測時の対応付け問題をほぼ解決した(H16);●提案手法及びアルゴリズムの現場実験を行い,予想通りの結果が得られた(H15-17);●実用化への計測手法と計測システムを構築し,4mm程度感度の計測を実現した(H16,17).上記研究成果の一部は既に特許を申請し,現在研究成果をまとめた論文投稿と共に,計測システムの実装は進行中で,年度内の実用化を目指している.追加説明:研究分担者である日本鋳鍛鋼(株)の上野正勝氏はH16年度を以って定年退職し,上野氏担当予定の研究内容は研究協力者である日本鋳鍛鋼(株)の桑木透氏及び押川巧氏により担当されて順調に完成した.発電プラント、船舶、鉄鋼製造等の主要設備の心臓部に使用される大型鍛鋼品は、大型自由鍛造プレスを用い、最終機械加工寸法に所定の鍛造余肉を付加して成形される。鍛造成形時、鍛造品の寸法(軸の偏芯、曲がり、断面形状など)の確認方法は、接触式あるいは目視であり精度が悪く、このことが、鍛造余肉を減じ、機械加工寸法に近いNear-Net-Shape化を妨げる要因の一つとなる。本研究の目的は、3次元画像計測技術を大型熱間鍛造に適用することにより、省資源・省エネおよび製造期間の大幅短縮が図れることである。具体的な目標は、高温(1、000°C程度)、大型(長さ10メートル程度、直径1-3メートル程度)加工物に対して、短時間で高精度(計測誤差数ミリ程度)の寸法計測を実現する。一年間の研究で、下記のような成果が得られた。

・高温による空気揺らぎや輪郭ボケの3D形状計測精度に及ぼす影響の究明・上記影響を最小限にするための解決策の提案・サイズの大きい加工物の高速計測の有効な方法の提案・計測画像から大型物体の高速抽出アルゴリズムの開発・提案手法及びアルゴリズムの現場実験次年度から下記のテーマを重点にして、研究を続ける予定である。・大型軸状加工物計測時の対応付け問題の解決・実用化への計測手法と計測システムを構築、ミリ程度感度の計測を実現・画像計測に基づくフィードバック加工システムを構築し、加工精度を上げ、コストを削減発電プラント、船舶、鉄鋼製造等の主要設備の心臓部に使用される大型鍛鋼品は、大型自由鍛造プレスを用い、最終機械加工寸法に所定の鍛造余肉を付加して成形される。鍛造成形時、鍛造品の寸法(軸の偏芯、曲がり、断面形状など)の確認方法は、接触式あるいは目視であり精度が悪く、このことが、鍛造余肉を減じ、機械加工寸法に近いNear-Net-Shape化を妨げる要因の一つとなる。本研究の目的は,3次元画像計測技術を大型熱間鍛造に適用することにより、省資源・省エネおよび製造期間の大幅短縮が図れることである。具体的な目標は,高温(1,000°C程度),大型(長さ10メートル程度,直径1-3メートル程度)加工物に対して、短時間で高精度(計測誤差数ミリ程度)の寸法計測を実現する.一年間の研究で,下記のような成果が得られた.●大型軸状加工物計測時の対応付け問題をほぼ解決した,●実用化への計測手法と計測システムを構築、4mm程度感度の計測を実現した,●計測に対する鍛造物の角形状影響はほぼ究明した.次年度から下記のテーマを重点にして,研究を続ける予定である.●計測精度に対する鍛造物の温度影響の削減●画像計測に基づくフィードバック加工システムを構築し、加工精度を上げ、コストを削減●研究まとめ,論文投稿発電プラント、船舶、鉄鋼製造等の主要設備の心臓部に使用される大型鍛鋼品は、大型自由鍛造プレスを用い、最終機械加工寸法に所定の鍛造余肉を付加して成形される。具体的な目標は,高温(1,000°C程度),大型(長さ10メートル程度,直径1-3メートル程度)加工物に対して、短時間で高精度(計測誤差数ミリ程度)の寸法計測を実現する。一年間の研究で,下記のような成果が得られた.1.鍛造工程中における鍛造物の角や面など不規則形状の計測精度に対する影響要因を究明した;円柱状物体を鍛造し成型する方法は,四角柱より,八角柱,十六角柱,三十二角柱を経て,段々に円柱状に漸近する方法である.高温の原因で,今までのエッジ抽出方法では,面と角の検出は非常に困難なので,形状計測精度の確保ができなかった.本研究では,カラー画像と近赤外画像の利用により,鍛造物の角と面の検出はある程度実現し,計測精度を向上した.2.計測精度に対する鍛造物の温度影響の削減が実現した;高温状態の鍛造物の寸法が常温と異なり,その差が温度,材料及び形状に従って変化する.本研究では,計測された形状と局所的な温度変化により,寸法計測結果を補正し,計測精度を向上した.3.大型鍛造物に対する複数台カメラによる計測システムの設計が完了し,現在実装中である;4.技術論文は,既に数篇投稿したが,一篇投稿中である。
実時間予見仮想目標値設計とその応用

一般に制御系の応答が遅い場合には、実目標値よりも位相を進めて仮想的な目標値を設定し、外乱などが入った場合にはその影響を受ける方向と逆方向に仮想的な目標値(これを仮想目標値と呼ぶ)を設定して、出力を仮想目標値に追従させるようにすれば、本来の目標値に対する応答の改善が得られることは明らかであると思われる。このような仮想目標値が制御系の情報を用いて、オンラインでフィードバック的に設計できれば、パラメータ変動や外乱にも対処可能な仮想目標値が設計でき、制御系設計の自由度が大幅に向上すると思われる。さらにこのような仮想目標値は、未来目標値の予見情報を利用する予見仮想目標値へと拡張するとさらに特性改善を図ることが可能となる。本研究ではこのような要求を満たす実時間予見仮想目標値設計法を提案した。そしてこの実時間予見仮想目標値をクレーンの振れ止め制御系と3リンクDD(ダイレクトドライブ)ロボットの経路制御に応用した。クレーンの振れ止め制御系の、いかに振れ角を小さく、台車の位置を目標位置にいかに速く移動するかという制御要求に対して、移動と振れの重みに応じて要求に適した実時間仮想目標値の生成に関して実験的に検討を行った。またロボットの経路制御については、クレーン制御などのような時間目標値に対するものと異なって、経路応答を改善する必要があり、実時間予見仮想目標値設計の手法を経路制御にも適用して、経路応答を改善することに関しても検討を行った。そして実時間仮想目標値を用いることにより、ゲイン特性や位相特性が大幅に改善され、時間応答や経路応答に対しても大きな効果が得られることを確認した。
社会的イノベーション力促進のためのアセスメント・ツール開発～非営利組織を題材に～

非営利組織には、営利組織の利潤に匹敵するような業績判断基準が不在であること、それゆえに非営利組織の経営が困難であることを最初に指摘したのはP.F.ドラッカーであった。たしかに、評価の不在が、非効率な行動を招き、成長の機会を逃している。そこで、ドラッカーの非営利組織論の原点に立ち返りながら「社会変革性」「市民性」「組織安定性」の3つの基本条件を軸に、非営利組織の評価基準を作成した。まず、NPOセクターの現状分析を行なうべく、定量・定性的な分析を行なった。財務データベースをつくり、財政的な持続性にかかる財源の種類など要因分析を行なった。その結果、非営利組織の場合には、収益事業収入に加え、寄付や会費などを組み合わせたほうが財務的な持続性が高いことがわかった。またアンケート調査を実施した。その結果、社会変革の担い手になりたいという願望を持ちながらも組織体制や技術面で不十分なこと、さらには、社会的な信頼性が低く、市民との関係性がより希薄になっていることがわかった。次に、研究者および実践者によるチームを編成し、先の現状分析結果を踏まえ、社会的なイノベーション力を備えた望ましい非営利組織像に到達するためには、どのような条件を満たすことが求められるのか議論した。そして、評価基準策定工程をデザインし、先の議論からエッセンスを抽出し、33の評価基準にまとめた。また、33基準を満たしていることを確認するための105の自己チェック項目もデザインした。これらの研究成果は、6本の研究論文、4冊の図書にまとめられ、5回の学会発表、8回の講演で発表された。なお、研究成果を非営利組織が活用できるよう、これらの基準とチェック項目を「エクセレントNPO基準」と名付け、2冊のブックレットにまとめた。さらに、フォーラム、講演などで説明を行ったが、5大紙、雑誌などで取り上げられた。また、2011年1月には本評価基準を普及すべく、推進母体として「エクセレントNPOをめざそう市民会議」を発足させた。研究内容とその成果は大きく3つに分かれる。第1にNPOを中心としたわが国の民間非営利セクターの動向把握とその整理である。NPO法制定10年の動向および到達点について整理し著書「NPO新時代-市民性創造のために」(明石書店)にまとめた。NPOの量的動向については下記のデータベースの分析情報などを活用し、質的内容についてはP.F.ドラッカーの理論を基本枠組みとして、社会サービス提供の役割と人々に社会参加の機会を提供し市民性を創造する役割の2つについて現状と課題について問題提起した。第2にNPO法人財務データベースの構築である。筆者の先行研究より明らかになった「2千万円の壁」に着目し、収入2千万円に到達するまでの経緯とその後の発展状況を明らかにすることは成長促進や疎外要因を明らかにできる可能性が高いと考えた。そこで比較的協力の得やすかった東京都に情報開示請求を出し、平成15年度に2千万円台だった157団体がH11年からH18年に提出した会計報告書を入手した。入力規則、フォーマットを作成し先の報告書を入力し7年間のパネルデータベースを構築した。また、非営利組織用の持続性、刷新性にかかる財務指標を先行研究を参考に開発し、これらの指標を用いてデータ分析を開始した。第3に非営利活動におけるイノベーションの事例調査である。イノベーション研究にかかる文献サーベイおよび有識者からのヒアリングを行った。