hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語越境者が自己評価する能力の考察-母語話者基準に限定されない能力認知のために

言語越境者は、自分の言語資本の各要素についてコミュニケーション場面ごと異なる価値を意識すると同時に、それら言語資本全体に固有の価値づけをしている。複言語能力とは、コミュニケーション場面しだいのアイデンティティ戦略上の利益を予測し、言語資本の中から部分を選び、組み合わせる、時に隠す能力である。大学生の複言語能力育成に向け、既習言語それぞれについて自分にとっての価値を意識化させる教材を工夫した。平成22年度は、先行研究レビューとインタビュー調査準備を行った。欧州評議会現代言語部の許可を得て、COSTE, D, et al. Competence plurilingue et pluriculturelle, [○!C]Conseil del'Europe,1997/2009の翻訳をしながら、言語越境はもはや特別な経験ではないことと、外国語教育に母語話者基準に限定されない能力認知を導入するにあたっては、言語文化越境者が状況しだい相手しだいで行う交流調整方法の観察において、従来の接触場面研究の方法論とは別に、経験資本の主観的意味づけと社会的行為におけるアイデンティティ戦略の関係性を明らかにする重要性を確認した。平成23年度に行うインタビューでは、既習言語とその使用、使用例の状況描写に組み込まれたインタビューイの持つ各言語・各文化イメージを明らかにすることを主眼に質問を誘導する必要があると考えた。言語越境者がそれぞれの経験に基づいて抱く複数言語・文化資本に関する主観的意味世界の分析方法論の中で、インタビューの長所確認と、インタビュー概要の推敲を行った後、日本でのインタビュー2件(日本でフランス語を学ぶ中国出身大学生、日本・フランス・韓国の移動経験のある在日韓国人)フランス語圏(カナダ・ケベック州)在住者へのインタビュー2件(フランス語入門レベルのカナダ政府機関所属研究者、ブルキナファソからケベック移動経験者)を実施した。インタビューの長所として資本形成までに経た複数の段階を救い上げられる点を重視し、半構造化インタビューのアウトラインを以下のように決定した:1.言語文化との出会いの場の複数性(人生上の選択の意図、選択の主体;複数の場のつながりの有無)。2.資本増加方法の複数性(人生上の選択の意図、選択の主体;方法間のつながりの有無)。3.固有の外国空間の複数性(空間開拓文脈の複数性=家族文脈、自立的開拓、人との交流、職業文脈;空間拡張と減少プロセス)。4.見出された資本価値の複数性。5.言語資本価値変動のプロセスと要因。6.見出された資本価値に関する周囲の価値観との共通点、相違点(相違点で感じる居心地)。調査結果の一次的分析の段階で、4名のインタビューイに共通して、自分の言語文化資本を、周囲の一般的な価値観から独立させて価値化している点、それをアイデンティティと認識する点が抽出できた。この「周辺性の受容」を、ネイティヴ行為者基準に限定されない複言語・複文化能力自己評価教材に導入するために、さらに詳細な調査結果分析が必要と考えた。言語・文化越境(言語・文化のスイッチ、混合使用)を日常的に行なう人々に対して実施したインタビューについて、スクリプトの分節化、物語領域と評価領域区分の分析を進めた。彼らは、L1, L2(英語、日本語、韓国語), L3の言語能力を、母語話者基準に照らして比較することはあるが、その比較において下位にあるL3の能力に関してネガティブな表現は用いない。母語話者の運用に届かない言語・文化使用が、コミュニケーション上、不利とならなかった経験、あるいはかえって有利に働いた経験をむしろ評価している。それらの経験により、能力不足よりも、その職業的価値、親密な関係構築のための価値が意識化されている。彼らはその価値の意識化により、言語・文化越境機会を増やし行動領域を広げるが、その行動領域拡張は、家族や周囲で共有される「社会的上昇」イメージを追わない。このことは、以前の研究データに見られた、日本人大学生の目標言語・文化使用活動において「私個人」が表れないという意識と目標言語能力過小評価への固執の問題を想起させる。実際の言語越境者たちは、母語話者基準や一般的外国語使用価値から独立し、「私個人」の表出をともなう行動により見出された個人的な言語・文化の価値を優先した結果、個人的な言語越境領域を開拓するが、現在の外国語教育は、一方で日常的な言語越境に導きながら、個人的価値の発見をうながすことはまれである。これらの考察の後、日本の大学生に既習言語・文化の個人的価値を意識化させる教材として「言語ポートレート」の有効性を検討した。導入実験により、日本の大学生においては既習外国語の価値が「学習」概念から離れ難いことが明らかになった。今後この教材のさらなる工夫を試みる。以上について、北海道大学、東北大学、ロンドン大学東洋アフリカ研究学院の研究集会にて、口頭発表し、意見交換を行なった。H23年度申請書記載の実施計画は、インタビュー概要の確認、フランス語圏でのインタビュー(2名)、日本でのインタビュー(3名)、インタビュー記録資料の整理、分析、頻出キーワード追跡、経験のコード化とカテゴリー化だったが、日本でのインタビュー予定者1名をのぞき、計画通りに進行できた。24年度が最終年度であるため、記入しない。

インタビュー調査結果の分節化により物語領域と評価領域を区分し、言語越境者に共通する「周辺性」意識をめぐる経験のカテゴリー化を行うことによって、外国語学習者が、部分的能力の発動とアイデンティティ戦略の関係を意識化し、ネイティブ基準に限定されない多様な外国語学習目標を見いだせるように、言語ポートフォリオ上の指標キーワードとして工夫、提案する。24年度が最終年度であるため、記入しない。
花粉症治療を目的とした、デコイ核酸医薬の表面修飾ナノ粒子含有経鼻投与製剤の設計

花粉症は、くしゃみ、鼻水、鼻閉などを主症状とするI型アレルギー疾患であり、一度発症すると長く付き合ってかなければならない疾患である。近年、小児の3割以上にアレルギー性鼻炎の症状があることが報告されていることからも、副作用のない患者に優しい治療薬が求められている。デコイ核酸医薬は、炎症に関連した遺伝子群を効率よく制御することが可能であり、副作用が既存の薬物と比べて少ない。そこで本研究では、花粉症治療を目的としたデコイ核酸医薬の鼻局所投与製剤を企画した。デコイ核酸医薬は、酸や熱、ヌクレアーゼによる分解が懸念され、また速やかな代謝・排泄、細胞内導入率の低さから、単独で投与しても治療効果を得ることが困難であるという課題がある。そこで本研究では、酵素分解などから保護した状態で患部に送達することを目的として、デコイ核酸医薬の乳酸・グリコール酸共重合体ナノ粒子を作製した。調製したナノ粒子の評価として、本年度は主に、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成と作成したモデル動物への治療効果の評価を試みた。免疫応答性の良いことで知られているBrown Norway系ラットに抗原とアジュバントの投与を行い、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成を行った。感作の確認は、ELISA法でIgE抗体量を測定することで行った。IgE抗体量測定の結果、個体差はあるものの、Brown Norway系ラットでは昨年度に実施したWistar系ラットよりもIgE値が上昇した。感作した動物の中で高いIgE値を検出した個体について、鼻腔還流法による評価を試みた。鼻腔還流法は、抗原溶液を鼻腔に還流させることで鼻粘膜を刺激し、鼻血管からの赤血球の漏出を色素定量により評価する方法である。実験の結果、デコイ核酸医薬投与群では未投与と比較して色素漏出が減少した傾向を示したが、例数が十分でないため、今後、実験を重ねる予定である。本年度は、デコイ核酸医薬の乳酸・グリコール酸共重合体(PLGA)ナノ粒子の治療効果の評価を目的として、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成と作成したモデル動物への治療効果の評価を試みた。昨年度の実験では、Wistar系ラットに対してアレルギー感作を行ったが、IgE抗体量の上昇が十分ではなかった。そこで本年度は、免疫応答性の良いことで知られているBrown Norway系ラットに対して、抗原とアジュバントの投与を行い、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成を行った。感作の確認は、ELISA法によるIgE抗体量の測定で行った。測定の結果、個体差はあるものの、Brown Norway系ラットでは、昨年度に実施したWistar系ラットでの結果と比較してIgE値が上昇した。また、抗原の投与回数や投与後の飼育期間について、IgE値が高くなる感作条件を検討し、感作した動物の中で高いIgE値を検出した個体について、鼻腔還流法による評価を試みた。投与製剤を両鼻腔に投与し、一定期間経過後に外科的処置を行い、鼻腔還流法による評価を行った。デコイ核酸医薬含有ナノ粒子を生理食塩液に分散し、投与製剤とした。実験の結果、デコイ核酸医薬投与群では対照と比較して色素漏出が減少の傾向を示したが、色素の静脈からの投与が困難であり、例数が十分でないため、今後、感作動物の作成も含めて実験を重ねる予定である。鼻腔還流法による評価後に安楽死させたラットについては、鼻中隔を採取しており、現在、鼻中隔粘膜中の青色色素量の定量を検討している。ラットの鼻中隔の粘膜が微量であるため、定量法の確立が課題である。アレルギー性鼻炎モデル動物の作成には成功したが、評価系に課題があり、研究は予定よりもやや遅れていると考える。今年度に引き続き、Brown Norway系ラットに抗原とアジュバントの投与を行い、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成を行う。感作の確認は、ELISA法でIgE抗体量を測定することで行う。作成したアレルギー性鼻炎モデル動物に対して、デコイ核酸医薬含有ナノ粒子の抗炎症効果を評価する。引き続き、鼻腔還流法による評価を行うとともに、鼻腔還流法評価後に安楽死させたラットから採取した鼻中隔粘膜中の青色色素量の定量を検討する。青色色素量の定量においては、ラットの鼻中隔の粘膜が微量であるため、定量法の確立を行う。また、より詳細な抗炎症効果を評価するため、鼻腔還流法による血管透過性亢進評価と色素定量に加え、免疫染色や共焦点レーザー顕微鏡等によるに鼻粘膜組織評価ならびに分泌液中の免疫細胞の定量を試みる。デコイ核酸医薬含有ナノ粒子の投与によって、十分な抗炎症効果が得られない場合は、ナノ粒子の処方検討を行うとともに、温度感受性高分子等で成る投与用基剤をナノ粒子の分散液投与後に投与することで、製剤の粘膜付着を図ることを検討する。また、製剤投与ー抗炎症評価の期間の違いによるデコイ核酸医薬の抗炎症作用の違いについても評価する。モデル動物での評価結果に伴い、ナノ粒子および投与製剤の処方設計を適宜行う予定である。また、上記のアレルギー性鼻炎モデル動物に対する治療効果の評価ならびにマクロファージ様細胞に対する評価ともに、デコイ核酸医薬含有ナノ粒子の対照として、デコイ核酸医薬非含有ナノ粒子についても評価を行い、デコイ核酸医薬の治療効果を確認する。ナノ粒子の調製、粒子表面を修飾する各種高分子、粒子のマーカー、薬物などを購入する。

また調製したナノ粒子の細胞への侵入性、取り込み、滞留性の評価実験などを行うため、細胞を維持・培養するための消耗品も購入する。さらに、動物実験を実施するため、実験用動物ならびに動物実験に用いる消耗品を購入する。さらに、本研究で得られた成果を学会で発表する目的で出張経費を、また投稿論文として発表するために論文の別刷などの諸経費を計上している。花粉症は、くしゃみ、鼻水、鼻閉などを主症状とするI型アレルギー疾患であり、一度発症すると長く付き合ってかなければならない疾患である。近年、小児の3割以上にアレルギー性鼻炎の症状があることが報告されていることからも、副作用のない患者に優しい治療薬が求められている。デコイ核酸医薬は、炎症に関連した遺伝子群を効率よく制御することが可能であり、副作用が既存の薬物と比べて少ない。そこで本研究では、花粉症治療を目的としたデコイ核酸医薬の鼻局所投与製剤を企画した。デコイ核酸医薬は、酸や熱、ヌクレアーゼによる分解が懸念され、また速やかな代謝・排泄、細胞内導入率の低さから、単独で投与しても治療効果を得ることが困難であるという課題がある。そこで本研究では、酵素分解などから保護した状態で患部に送達することを目的として、デコイ核酸医薬の乳酸・グリコール酸共重合体ナノ粒子を作製した。調製したナノ粒子の評価として、本年度は主に、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成と作成したモデル動物への治療効果の評価を試みた。免疫応答性の良いことで知られているBrown Norway系ラットに抗原とアジュバントの投与を行い、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成を行った。感作の確認は、ELISA法でIgE抗体量を測定することで行った。IgE抗体量測定の結果、個体差はあるものの、Brown Norway系ラットでは昨年度に実施したWistar系ラットよりもIgE値が上昇した。感作した動物の中で高いIgE値を検出した個体について、鼻腔還流法による評価を試みた。鼻腔還流法は、抗原溶液を鼻腔に還流させることで鼻粘膜を刺激し、鼻血管からの赤血球の漏出を色素定量により評価する方法である。実験の結果、デコイ核酸医薬投与群では未投与と比較して色素漏出が減少した傾向を示したが、例数が十分でないため、今後、実験を重ねる予定である。本年度は、デコイ核酸医薬の乳酸・グリコール酸共重合体(PLGA)ナノ粒子の治療効果の評価を目的として、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成と作成したモデル動物への治療効果の評価を試みた。昨年度の実験では、Wistar系ラットに対してアレルギー感作を行ったが、IgE抗体量の上昇が十分ではなかった。そこで本年度は、免疫応答性の良いことで知られているBrown Norway系ラットに対して、抗原とアジュバントの投与を行い、アレルギー性鼻炎モデル動物の作成を行った。感作の確認は、ELISA法によるIgE抗体量の測定で行った。測定の結果、個体差はあるものの、Brown Norway系ラットでは、昨年度に実施したWistar系ラットでの結果と比較してIgE値が上昇した。また、抗原の投与回数や投与後の飼育期間について、IgE値が高くなる感作条件を検討し、感作した動物の中で高いIgE値を検出した個体について、鼻腔還流法による評価を試みた。
廃プラスチックマテリアルリサイクルによる排ガスの大気化学反応の究明と処理法の検証

廃プラスチックマテリアルリサイクルによる排ガスの大気化学反応の究明と処理法の検証を目的とし、本年度はフィールドにおける大気化学反応の寄与の調査と実験によるVOC処理技術の検証を行った。フィールド調査では、夏季(6月)に施設付近(約800 m)で大気中ホルムアルデヒド濃度を電気化学的燃料電池法の連続測定器によりモニタリングした。また、常時監視測定局(一般局)の同時期における光化学オキシダント、PM2.5、NMHC、NO2の濃度と日射量を参照した。その結果、ホルムアルデヒド濃度は810時頃から上昇し、午後にピークを迎え、深夜にかけて減少した。この変動は、一般局のNMHC、NO2濃度とは異なる傾向で、日射量と光化学オキシダント濃度と連動しており、日射量と光化学オキシダント濃度上昇の後、ホルムアルデヒド濃度が上昇していた。これは同地域における既往の調査と同様の傾向であり、光化学反応がホルムアルデヒドの生成に寄与していることが示唆された。次に、湿式酸化促進法を用いた気中VOCの分解除去の検証を行った。VOCは、近年、室内汚染物質として注目されている2-エチル-1-ヘキサノール(2E1H)を対象とした。フォトフェントン反応を用いた除去法により、3ppmの2E1Hをワンパスで85%以上除去可能であった。除去後の出口ガスにはアセトアルデヒドなど酸化分解生成物が導入ガス濃度の2%程度確認された。研究全体では、プラスチック溶融時発生物質を実験により把握し、フィールドにて大気化学反応によるホルムアルデヒド生成の可能性を示し、湿式酸化促進法によるVOC除去可能性を実証することができたため、廃プラスチックマテリアルリサイクルにおいて排出される化学物質の挙動や処理法についての情報が集積されたと考える。また、一連の実験・調査方法は、排出化学物質の挙動把握のための汎用的手法として期待できるといえる。持続可能な社会のために資源のリサイクルは不可欠であり、効率の良い安全なリサイクル技術の開発が望まれる。プラスチックマテリアルリサイクルにおいては、廃プラスチックの溶融工程において多量の化学物質が発生する。これらがリサイクル施設から排出されると、直接的に、あるいは、大気化学反応を経て有害物質となり、施設付近での健康被害が問題となる可能性がある。したがって、本技術を推進するためには、影響調査と適切な対策が必要と考えられる。そこで本研究では、プラスチック溶融工程における発生物質に関する実験、調査を行い、対策技術を確立することを目的とした。本年度は、プラスチック溶融時発生物質と大気化学反応による変化について、実験により検証した。大気化学反応として、光化学オキシダントとの反応を想定し、溶融時排ガスにオゾンを混合して生成する物質を測定した。まず、溶融時排ガス中の化学物質の経時変化を測定した。低密度ポリエチレン(LDPE)を管状炉により空気を流しながら200°Cで溶融した。発生物質の濃度は、各種モニタリング装置を使用して、総揮発性有機化合物(TVOC)、オゾン、PM2.5、ホルムアルデヒドの経時変化を測定した。その結果、溶融開始後からTVOC濃度の上昇が確認され、20分経過後にオゾンとPM2.5、ホルムアルデヒドの濃度が上昇した。次に、オゾン等発生前の溶融初期(溶融後10分間)の排ガスをサンプリングバッグに採取し、オゾン(100ppb以下)を反応させたところ、ホルムアルデヒド濃度の上昇が確認された。以上の結果から、溶融時間が長い場合、オゾンやPM2.5、ホルムアルデヒドが発生することが示唆され、溶融初期に発生したVOCは大気中のオゾンと反応して、ホルムアルデヒドを生成する可能性が示唆された。本年度は、廃プラスチック溶融時排ガスとオゾン等の大気化学反応の模擬実験を行い、生成物質の確認をすることを目標とし、プラスチックを溶融する管状炉と発生物質をモニタリングする各装置を組み合わせた実験系を確立した。モニタリング装置として、TVOC、オゾン、PM2.5、ホルムアルデヒドのモニターを使用した。また、大気反応を模擬するため、オゾンランプを用いて低濃度オゾンガスを調整し、サンプリングバッグ内で反応させた。その結果、プラスチック溶融時発生物質とオゾンとの反応によりホルムアルデヒドの生成の可能性が示された。また、当初想定していなかったが、プラスチック溶融時発生物質の経時変化を追うことにより、オゾンやPM2.5、ホルムアルデヒドの生成も確認された。今後は、精密分析により詳細な成分についても把握していく予定である。本研究は、健康影響も考慮したプラスチックマテリアルリサイクル技術を確立することを目的としている。前年度は、実験室実験により、プラスチック溶融時に揮発性有機化合物、PM2.5、ホルムアルデヒドの発生が確認され、溶融時排ガスとオゾンとの反応により、ホルムアルデヒドの生成も示唆された。そこで本年度は、フィールドにおいて、溶融時等のリサイクル過程における発生物質への大気化学反応の寄与を明らかにすることを目標とし、実験で用いたモニター類により、屋外大気濃度のモニタリングを行った。その結果、一般環境において、春季(3月下旬)の1週間のホルムアルデヒド濃度は、夜間から朝方にかけて上昇し、逆転層の生成による滞留や一次排出の影響が考えられた。また、日中から夜間にかけての上昇も確認され、光化学反応による二次生成の影響が考えられた。この傾向をふまえ、リサイクル施設近辺においても同様に調査している。また、化学物質の健康影響を評価するために、化学物質等への不耐性を評価できる問診票(QEESI)の有効性について検討した。北條らは、化学物質過敏症(MCS)患者のスクリーニングのための問診票として、本問診票を用いた疫学調査を2000年頃から現在まで複数回行っている。

近年、日本人の急速なライフスタイルの変化に伴い、化学物質曝露状況も変化していると考えられ、これらの調査は、その曝露状況の変化やMCS患者の病態の変化の履歴を含む貴重なデータと考えられた。そこで、北條らと共同で、旧調査(1999-2003)と新調査(2012-2015)の結果を比較したところ、MCS患者の化学物質等に対する不耐性や日常生活への障害の増加が確認された。この傾向に基づき、MCS患者のスクリーニングための新カットオフ値を設定した。この新基準を用いることで、現状に適したMCS患者のスクリーニングが可能になると考えられた。本年度は、フィールド調査を予定し、まず一般環境において、各種モニタリング装置を用いて、大気中濃度の挙動を把握し、その結果、大気化学反応に起因すると考えられる生成物(ホルムアルデヒド)の変動を確認した。リサイクル施設近辺での調査は、引き続き光化学反応が活発になる次年度の春季から夏季にかけて行い、一般環境との比較を行っていく予定である。一方、化学物質等の健康影響評価のための問診票として、QEESIの有効性が確かめられた。また、QEESIは、その他の環境因子を調査する問診票との類似性も確認されたことから、QEESIをベースとした問診票の拡充についても期待できると考えられた。廃プラスチックマテリアルリサイクルによる排ガスの大気化学反応の究明と処理法の検証を目的とし、本年度はフィールドにおける大気化学反応の寄与の調査と実験によるVOC処理技術の検証を行った。フィールド調査では、夏季(6月)に施設付近(約800 m)で大気中ホルムアルデヒド濃度を電気化学的燃料電池法の連続測定器によりモニタリングした。また、常時監視測定局(一般局)の同時期における光化学オキシダント、PM2.5、NMHC、NO2の濃度と日射量を参照した。その結果、ホルムアルデヒド濃度は810時頃から上昇し、午後にピークを迎え、深夜にかけて減少した。この変動は、一般局のNMHC、NO2濃度とは異なる傾向で、日射量と光化学オキシダント濃度と連動しており、日射量と光化学オキシダント濃度上昇の後、ホルムアルデヒド濃度が上昇していた。これは同地域における既往の調査と同様の傾向であり、光化学反応がホルムアルデヒドの生成に寄与していることが示唆された。次に、湿式酸化促進法を用いた気中VOCの分解除去の検証を行った。VOCは、近年、室内汚染物質として注目されている2-エチル-1-ヘキサノール(2E1H)を対象とした。フォトフェントン反応を用いた除去法により、3ppmの2E1Hをワンパスで85%以上除去可能であった。除去後の出口ガスにはアセトアルデヒドなど酸化分解生成物が導入ガス濃度の2%程度確認された。
遺伝性疾患診断用パソコンソフト(GenDis)英語版の開発

(1)基礎となる遺伝性疾患データベースの作成これまでに完成させているUR-DBMS(琉球大学奇形症候群データベース)の内容を、インターネットのO-MIM情報などを主に参照し、平成16年3月までの最新情報を入力追加した。その結果、総数7,900疾患または遺伝子の症状および解説、文献を作成した。付属ファイルは文献抄録49,500件、mRNA配列ファイル11,100遺伝子、証明ずみの変異遺伝子ファイル1,575遺伝子となった(UR-DBMS Ver.11)。UR-DBMS Ver.11の総容量は約750MBと巨大となった。(2)パソコン・ソフトウェアの開発平成14年度に、すでに作成していた日本語版GenDisのプログラムを、英語に書き換え、英語OSでも日本語OSでも使用可能な英語版GenDisを作成し、日本語版と区別するため、syndrome Finderと命名した。このソフトにUR-DBMSの症状データなどを取り込み、症状を入力すると診断候補を一致率の高い順に選択する、遺伝性疾患診断ソフトを完成させた。Syndrome Finderは、全国63施設から使用依頼があった。(1)基礎となる遺伝性疾患データベースの作成これまで開発していたUR-DBMS Ver.8(琉球大学奇形症候群データベース第8版)の内容を、主にインターネットのO-MIM情報などを参照し、平成14年3月末日までの最新情報を入力した。その結果、総数7,300疾患または遺伝子の症状および解説、文献を作成した。付属ファイルは文献抄録41,000件、mRNA配列ファイル8,300遺伝子、証明ずみの変異遺伝子ファイル1,300遺伝子となった(UR-DBMS Ver.9)。UR-DBMS Ver.9の総容量は約650MBと巨大となった。(2)パソコンソフトの開発UR-DBMS Ver.9のデータはFilemaker Pro.に保存されている。このデータを利用して、患者症状を入力すると候補疾患名を確率の高いものから順に並べるパソコン診断ソフト日本語版GenDis(UR-DBMS V8データ使用)は平成13年度に開発すみである。この日本語版GenDisにUR-DBMS Ver.9のデータを取り込み、日本語版GenDis改訂版を作成した。この日本語版GenDis改定版をもとに英語版GenDisを作成し、日本語OSおより英語OS動作のマッキントッシュおよび日本語OSおよび英語OS動作のWindowsパソコンで起動する英語版GenDisを作成した(試作品は第52回米国人類遺伝学会で発表)。次年度はレイアウトや動作性の再確認とデータの追加を行い、その後公開する予定である。(1)基礎となる遺伝性疾患データベースの作成平成14年度までに完成させたUR-DBMS Ver.9(琉球大学奇形症候群データベース第9版)の内容を、主にインターネットのO-MIM情報などを参照し、平成16年3月までの最新情報を入力した。付属ファイルは文献抄録49,500件、mRNA配列ファイル11,100遺伝子、証明ずみの変異遺伝子ファイル1,575遺伝子となった(UR-DBMS Ver.10)。UR-DBMS Ver.10の総容量は約680MBと巨大となった。(2)パソコンソフトウェアの開発平成14年度に作成した英語版GenDisに、UR-DBMS Ver.10のデータを追加し、日本語OSおよび英語OS動作のマッキントッシュと、日本語OSおよび英語OS動作のWindowsパソコンで起動する英語版GenDis第2版を作成した。すでに平成15年度公開している英語版GenDis初版と同様、英語版GenDis第2版は平成16年度から公開する予定である。
尋常性乾癬の病態維持機構における血清アミロイドＡの関与についての検討

35例の尋常性乾癬患者の血清アミロイドA(SAA)を測定し、病変部においてSAAの高発現を認めた。健常人と比して乾癬患者では血清SAA濃度は優位に上昇し、治療と尋常性乾癬の重症度(PASIスコア)の間に関連があった。SAAの機能については、SAA濃度依存性にヒトMonocyte derived Dendritic CellのIL-6, 23 TNF&#61537;の産生が増加する結果を得、ナイーブT細胞からTh17産生T細胞への分化に関与することが判明した。さらに、SAA蛋白をマウスに投与することによって、尋常性乾癬様の皮疹を誘導することに成功し、今後の解析につなげていきたいと考えている。尋常性乾癬患者と健康人を対象とし、計35例の患者と健康者の血清アミロイドA(Serum Amyloid A; SAA)を測定し、両者の差異について検討を行った。また、同時に病変の主座である皮膚より組織切片を採取してSAAが前駆物質としてしられるアミロイドAについて免疫染色を行い、健常コントロールと乾癬患者の組織間でSAAの沈着に差がないかを検証おこなった。その結果、乾癬患者病変部においてSAAの高発現を認め、乾癬患者において血清SAA濃度は優位に上昇し、治療後には有意に低下することが明らかとなった。また、乾癬皮疹部表皮において皮膚局所でのAAアミロイドの沈着を認めた。以上より、非特異的な炎症の指標の1つとされるSAAが、尋常性乾癬病変部において病態の形成・遷延に何らかの役割を果たしている可能性が示唆された。続いて、in vitroにおいてヒトma末梢血よりMonocyte derived Dendritic Cellを作成してSAAの皮膚樹状細胞に対するサイトカイン産生能やIL-6やIL-23を介したIL-17産生T細胞の分化誘導能などについても解明を行った。その結果、SAA濃度依存性にヒトMonocyte derived Dendritic Cellから尋常性乾癬の病態に関与するとされるIL-6, 23 TNFαの産生が増加する結果を得、ナイーブT細胞からTh17産生T細胞への分化比率についても同様の結果を得た。最後に、SAA投与によりマウス乾癬様の皮疹を誘導しうるか検討を行った。SAAを背部皮下に投与して5日目から7日目にかけて表皮肥厚、炎症細胞浸潤が顕著となった。生物学的製剤として尋常性乾癬の一つの標的分子となっているIL-12/23p40蛋白をあらかじめ投与することによってそれらは有意に抑制され、ヒトのおける尋常性乾癬に類似した状態が再現できているものと考えられた。また、乾癬皮疹部表皮において皮膚局所でのアミロイドAの沈着を認めた。続いて、in vitroにおいてヒトMonocyte derived Dendritic Cellを作成してSAAの皮膚樹状細胞に対するサイトカイン産生能やIL-6やIL-23を介したIL-17産生T細胞の分化誘導能などについても解明を行った。尋常性乾癬患者と健康人を対象とした計6例のmicroarray実施して乾癬患者病変部におけるヒト検体を用いた免疫染色にてSAAの尋常性乾癬形成における重要性を確認した。

更に、ヒト末梢血より採取・培養した樹状細胞におけるSAA添加時の活性化能、サイトカイン産生能の評価し、最後にSAA投与による乾癬様皮疹を呈する新規マウスモデルを確立することができ、免疫学的反応においても尋常性乾癬類似の反応が形成できたものと考えている。上記の結果を基に、乾癬様皮疹形成の経時的変化(特に形成初期)にSAAが関与するかどうかなどについてマウスもでるにて検討を重ね、更には尋常性乾癬の患者検体おいても、発症時期や部位、血液データなどを総合的に判断して網羅的に検討を行っていきたいと考えている。SAAが尋常性乾癬の治療ターゲット分子となり得るかどうかについては、特に重要課題と考えて取り組んでいく予定である。試薬・マウスの物品費を中心に、2年間にわたる研究成果の報告を研究皮膚科学会や日本免疫学会などを中心に報告する予定である。
電波による中性水素探査を用いた銀河および宇宙大規模構造の起源と進化の解明

宇宙誕生38万年後、宇宙が晴れ上がり中性化してから最初の星が誕生し宇宙が再び電離するまでの期間については観測的な事実が乏しくよく分かっていない暗黒時代である。その時代には、星は少ないが大量の中性水素が存在することに着目し、宇宙全体に広がった中性水素の分布や、銀河の種となるミニハローと呼ばれる天体中の中性水素を輝線および吸収線で観測することによって、宇宙論パラメタおよび再電離の物理についての情報がどのように引き出せるかについて明らかにしました。近年の天文観測技術の向上により、初期天体形成前後の宇宙に手が届きつつある。本研究では、今後も飛躍的な観測能力向上が見込まれる低周波電波観測に着目し、銀河および宇宙大規模構造の進化史を、新しい方法で観測する可能性を開拓する。それは、クエーサー等の電波連続光を背景光にして、吸収線で遠方天体を観測するという方法である。国際的にもセンチ波・メートル波における中長期的な大型電波望遠鏡計画が多数あり、21cm吸収線はそれらの主要なターゲットの1つとなっている。2013年にはオーストラリアのASKAPが観測を開始し、本格的な21cm吸収線の広域探査が初めて行われる。これによって21cm吸収線の観測ができる天体の数はこれまでの100倍にも増加すると期待される。当該年度では、開発環境としての並列計算機を構築し、数値計算コード(GADGET, ENZO, 21cmFAST)および周辺ライブラリのインストールを行った。実際にコードを実行して結果の取り扱いまで学んだところである。これと並行して、初期宇宙に存在するミニハローと呼ばれる天体が刻む吸収線の数分布を解析的に計算するモデルを開発した。ミニハローとは、ダークマターとガスがともに重力崩壊を起こしたものの、質量が比較的小さいため冷却能率が悪く星形成などが起こっていない天体で、密度分布、温度分布についての単純なモデル化が可能な天体である。これらの分布、および天体の数分布を組み合わせて吸収線の数分布を解析的に求め、この数分布が未だ明らかにされていない小スケールの密度揺らぎの大きさに強く依存していることを見出した。結果は複数の学会・研究会で発表した他、学術論文としてまとめているところである。本年度は、昨年度までに開発した初期宇宙に存在するミニハローと呼ばれる天体が刻む吸収線の数分布を解析的に計算するモデルを用い、将来の21cmの観測から未だ明らかにされていない小スケールの密度揺らぎをどの程度制限できるかについて論文をまとめた。具体的には、ニュートリノおよび温かいダークマターの質量や、初期密度揺らぎのパワースペクトル巾の波数依存性に対する制限を得、学術論文として投稿中(arxiv:1403.1605)である。他に、宇宙背景輻射(CMB)を背景光として21cmの吸収線と輝線のスペクトルを用いることで、宇宙の初期磁場についてどの程度の情報が得られるのかについての研究を行った。これは、元の研究計画にはなかったものの、研究を遂行するなかで着想したものである。モンテカルロシミュレーションを用いて初期磁場によるガスの加熱分布、及び密度揺らぎ分布を求め、21cmの吸収、輝線のパワースペクトルを計算した。それにより、現在の観測から許されるほぼ全てのパラメター領域で、密度揺らぎによる21cm揺らぎが卓越することを明かにした。この結果も学術論文として投稿中(1404.2608)である。本年度は、昨年度までに開発した初期宇宙に存在するミニハローと呼ばれる天体が刻む吸収線の数分布を解析的に計算するモデルを用い、将来の21cmの観測から未だ明らかにされていない小スケールの密度揺らぎをどの程度制限できるかについて論文を出版した。ニュートリノおよび温かいダークマターの質量や、初期密度揺らぎのパワースペクトル巾の波数依存性に対する制限を得、学術論文として掲載された(PRD90,083003,2014)。この結果が学術論文として掲載された(PRD89, 103522, 2014)。さらに本年度は21cmの吸収線と輝線のスペクトルの高次相関に着目し、解析を行った。宇宙の再電離の様子は統計的には非ガウス的であるため、高次相関の統計量に大きな情報が含まれていることが予想される。

我々は多数のシミュレーションを用いて温度揺らぎ分布の歪み度を用いることにより、X線による初期の銀河間ガスの過熱、特に過熱開始時期についての情報が得られることを示した。結果を論文としてまとめ、現在投稿中である(arxiv:1412.3332)高赤方偏移に存在するガンマ線バーストの残光のスペクトルに刻まれる21cm吸収線系の検出可能性について検討を行った。これは当初の研究計画にあるように、再電離期の数値シミュレーションと、高赤方偏移に存在するガンマ線バーストの電波領域の残光のフラックス強度の見積もりを組み合わせ、現存の長波長電波検出器(LOFAR)の能力を考慮することにより行った。これにより、1)赤方偏移z=7でPop III起源の巨大ガンマ線バーストを想定すればぎりぎりで検出可能であること2)SKA1-lowで想定されているノイズレベルまでノイズを減らすことができれば検出が容易になること、が明らかに出来た。一方で、標準的なガンマ線バーストでは光度が小さすぎるため、SKA1-lowから感度を10倍高めたとしても、検出は難しいことがわかった。また、昨年度に引き続き21cmの吸収線と輝線のスペクトルの高次相関に着目し、解析を行った。宇宙の再電離の様子は統計的には非ガウス的であるため、高次相関の統計量に大きな情報が含まれていることが予想される。我々は多数のシミュレーションを用いて温度揺らぎ分布の歪み度を用いることにより、X線による初期の銀河間ガスの過熱、特に過熱開始時期についての情報が得られることを示した(MNRAS451,467,2015)。次に波数空間のバイスペクトルを用いることにより、非ガウス性のスケール依存性まで考慮できるように解析を進めた(MNRAS458,3003,2016)。この研究から、赤方偏移z=20でのバイスペクトルは物質の密度揺らぎ起源である一方で、他の赤方偏移ではスピン温度および中性率揺らぎ起源であることが明らかにできた。上述の研究結果をもとに、既存の望遠鏡および将来の望遠鏡を用いてバイスペクトルの感度曲線の計算を行い、既存のMWAでは検出は難しいものの、LOFARやSKA1-lowでは十分検出可能であることを明らかにした。(MNRAS451,266,2015)21cm線森のシミュレーションと背景天体の物理を合わせた研究の結果をだせたことは、当初の研究計画の目標がひとつ達成できたことになる。また、21cmシグナルの輝線・吸収線の高次相関についての研究は、理論予想や検出可能性の議論など我々のグループが世界の先陣を切ることができており、重要な成果といえる。昨年度に引き続き、再電離期の中性水素21cm線シグナルの高次相関解析を行った。私達のこれまでの研究によって、21cm線シグナルの歪み度(skewness)が、再電離期におけるX線によるガスの加熱の開始時期に敏感であり、良い指標であることが分かっている。今年度はその非ガウス性をより詳細に調べるため、フーリエ空間におけるバイスペクトルを用いた解析を行った。21cm線シグナルを密度揺らぎ、スピン温度揺らぎ、中性率揺らぎ起源に分解して解析したところ、それぞれ特徴的なスペクトルを持つことが分かった。特に赤方偏移z=20という再電離開始前では、バイスペクトルは密度揺らぎ起源であり、再電離後期になるに従ってスピン温度揺らぎ、中性率揺らぎが卓越してくることが明らかになった。
潰瘍修復時の血管新生と再生上皮誘導に関わるEts-1転写因子の分子病態

ラント酢酸潰瘍モデルを作成し、正常粘膜、早期再生粘膜、治癒期再生粘膜から、免疫組織化学とIn situ hybridization (ISH)用の標本作成し、蛋白の抽出を行い、Ets-1の経時的な発現と局在をWestern blottingと免疫組織化学染色、In situ hybridization (ISH)で検討した。免疫組織化学的検討では、Ets-1の発現は、正常粘膜には発現が認められず、潰瘍形成1日目から潰瘍底周辺の線維芽細胞に発現し、新生血管が豊富な3日目には最も亢進し、多くの間葉系細胞に発現が認められた。7日目以降、潰瘍底の器質化の進行と共に、発現は減弱し、14日目以降は、発現は見られなかった。Western blotでは、免疫組織化学での結果と同様に、3日目をピークにEts-1蛋白の発現亢進が認められた。また、Ets-1の標的遺伝子であるMMP-1の発現はEts-1とほぼ同様に潰瘍治癒早期に線維芽細胞や内皮細胞に認められた。ISHにおける検討でも、同様の結果が得られた。治癒過程におけるantisense oligonucleotideによるEts-1発現抑制時の潰瘍修復について検討を行った。Antisenseの効果は、潰瘍治癒遅延が認められ、Western blotで、潰瘍肉芽部内のEts-1の発現が著明に低下していることを確認した。antisense投与群では潰瘍底に新生血管の不良域が広がっており、この部分ではCD34陽性新生血管像もほとんど認められなかった。期間内に、MMP-10(stromelysine 2)のプロモーター領域の解析と、Ets-1と血管新生因子VEGF、FGFの発現と局在の検討を行う予定であったが、上記実験と解析を行うにあたり、時間的に遅れが生じたため、現在も解析を継続中である。ラットの酢酸潰瘍モデルを作成し、正常粘膜、早期潰瘍再生粘膜、治癒期潰瘍再生粘膜からのRNAの抽出を行った。また、免疫組織化学染色、In situ hybridizationに用いるホルマリン固定、パラフィン包埋ブロックを作成した。Ets-1の標的遺伝子であるMMP-1、MMP-3、MMP-9の新生血管と再生上皮での発現を免疫組織化学染色およびIn situ hybridizationを用いて検討した。1.免疫組織化学染色の結果Ets-1とMMP-1、MMP-3、MMP-9は、正常粘膜組織において、発現は粘膜上皮細胞や血管内皮細胞、間質線維細胞など、少数の細胞に、弱い発現が認められた。早期潰瘍再生粘膜においては、再生上皮および潰瘍底新生血管内皮や線維芽細胞に発現が強く認められた。治癒期潰瘍再生粘膜においては、その発現細胞は早期潰瘍再性粘膜組織とほぼ同様であったが、発現の強さに低下が認められた。Ets-1とMMP-1、MMP-3、MMP-9のそれぞれのmRNAの発現は、免疫組織化学染色の結果とほぼ同様の細胞での発現と、分布が認められた。現在、正常粘膜、早期潰瘍再生粘膜、治癒期潰瘍再生粘膜から抽出したRNAを用い、RT-PCRおよびNorthern Blottingによる解析を準備中で、今後、時間経過によるEts-1とMMP-1、MMP-3、MMP-9のmRNAの発現量の変化を解析していく計画である。
高分子鎖のランダムコイル構造を反応場とした協奏的触媒作用の創出と機能集積

本研究の狙いは、固体触媒の多機能性と分子触媒の精密設計を併せ持つ新しい触媒系の提案にある。精密合成された高分子鎖に同種ないしは異種の活性金属中心を集積させる。この高分子鎖担持型触媒は、溶液中でナノサイズのランダムコイル状態を取るため、その中に束縛された活性金属中心間に協奏作用が働くものと期待される。活性金属中心の集積度や高分子鎖の分子設計を通して機能集積と協奏的触媒作用の制御を実現する。
ダイヤモンド表面近傍の電子スピン制御による単一核スピンの観測

ダイヤモンド表面で、n型反転層形成により、表面側のNVセンターを100%NV-にすることで、高感度で局所NMRを行うことが本研究の目的である。反転層形成には、正の電子親和力(χ=+1.5-2.0eV)を有する酸素終端ダイヤモンド表面を利用する。それよりも小さな電子親和力をもつSiO2(χ=+0.95eV)をこれらの酸素終端ダイヤモンド表面に形成することで伝導帯のバンドオフセットΔEC>0.5eVを形成し、ダイヤモンド側に伝導電子の蓄積で100%NV-にする。オフセットΔEC>0.5eVとなる絶縁膜はSiO2が最も優れている。反転層形成用ゲート絶縁膜としてはSi熱酸化膜が最もよい。Si熱酸化膜をダイヤモンド上に形成するために、Siでダイヤモンド表面を被覆し、熱酸化を行った。Siの被覆がなければ、ダイヤモンド表面が酸化エッチングされる条件でも、ダイヤモンド表面は安定であった。この結果、熱酸化SiO2/ダイヤモンド界面を形成することに、初めて成功した。この構造に透明電極を形成した金属-酸化物(SiO2の場合)-半導体(MOS)構造を形成し、電子・正孔対を形成し、電子を表面側に捕集して、容量-電圧法(C-V法)にて電子がMOS界面に蓄積しているのを観測する予定である。いまだ報告例のない10nm以下の浅いNV-センターの形成に最も重要な技術であり、熱酸化SiO2/ダイヤモンド界面を形成の意義は大きい。局所NMRでは、DNAおよびRNAのコンフォメーション等のダイナミックな運動の観察が将来の目的であるが、まずはこれら核酸の基本構造となる31P核スピンのNMRをダイヤモンド表面近傍のNV-で観測する技術を、ダイヤモンド上のSiO2中の31P(原子密度で約1%)で測定する試料作製を行った。ダイヤモンド外の31Pの検出として、SiO2中の31Pの単一核スピンとNV-電子スピンのエンタングルメント状態でNMR観測を行った。明確な31Pでピークの確認を今後行う。この結果は、生体分子の局所NMR観測の第一歩として意味がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。
超伝導大型導体の結合損失に及ぼすホール効果の影響

1.今回交付された研究補助金によって,3次元有限要素法による電磁解析を可能にする高速処理可能なCPU(PowerPC604,133MHz),大記憶容量(計128MB),および計算結果の視覚的チェックを容易にする20インチCRTを購入した.これに所属機関からの経常研究費による鮮明な描画を可能にするグラフィックボードおよび外付けハードディスク(4GB)を加え,3次元ホール効果を考慮した素線間結合損失の評価システムを構築した.2.超伝導導体に特有の捩れた構造を持つ試料について,限られた計算機条件の下で最高の精度の計算結果を得るための3次元要素分割法を明らかにした.3.構造が比較的単純なモデル導体について,アルミ安定化超伝導大型導体の結合損失に与えるホール効果の3次元的描像を明らかにした.すなわち,(1)ホール効果は常に結合損失に低減する.(2)ホール効果は高純度アルミ内で最も著しいが,その損失への絶対的寄与は小さい.(3)しかし,このアルミ内のホール効果は,損失の大部分をもたらすハンダ内の結合電流の向変え,その結果として結合損失の総量を著しく低減させる.4.アルミ安定化材を高抵抗金属で被覆することは,ホール効果による結合損失の低減効果を減少させはするが,全結合損失の絶対値の低減に著しい効果がある.したがって,実際の導体設計に当たっては,ホール効果による損失の低減を期待せず,アルミ安定化材は高抵抗金属で被覆した方が良いことを明らかにした.5.実際のアルミ安定化超伝導大型導体の中で超伝導素線は捩れながら押しつぶされ変形している.このように不規則な構造を持つ導体の有限要素3次元分割は極めて難しい.この問題解決の第1歩として,素線領域のみの要素分割の問題であるケーブル・イン・コンジット導体の3次元有限要素法電磁解析に挑戦した.多量の高純度アルミによって安定化された超伝導大型導体の結合損失に対するホール効果の影響を明らかにするための第一歩を踏み出すことができた.今回交付された研究補助金によって,3次元有限要素法を用いるために,高速処理可能なCPU(PowerPC604 133MHz)大記憶容量(計128MB)および20インチCRTを購入した.これに所属機関からの経常研究費による鮮明な描画を可能にするグラフィックボードおよび外付けハードディスク(4GB)を加えて,3次元解析EWSシステムを構築し,3次元有限要素法を用いた電磁解析を行い,次の知見を得た.1.限られた計算機の条件下で最高の精度の計算結果を得るためには,超伝導導体特有の捩れを含んだ構造をもつ試料の四面体要素の形状を,導体長軸に垂直な断面の平均形状は2等辺角形に近く,長軸方向の分割は捩れの角度が導体長軸が要素を見込む角を越えないようにする.2.構造が比較的単純なモデル導体について,結合損失に与えるホール効果の3次元的影響を明らかにした.すなわち,ホール効果は常に結合損失を低減する.ホール効果は高純度アルミ内で最も著しいが,損失への寄与の絶対値は小さい.しかし,このアルミ内のホール効果によって,損失の大部分をになう素線束領域のハンダ内の結合電流の向きが変えられ,ここでの結合損失を著しく低減することに寄与している.3.アルミ安定化材を被覆することによって,ホール効果による損失の低減効果は減少するが,結合損失の絶対値の減少はこれを凌駕して著しい.つまり,アルミは被覆した方がよい.1.今回交付された研究補助金によって,3次元有限要素法による電磁解析を可能にする高速処理可能なCPU(PowerPC604,133MHz),大記憶容量(計128MB),および計算結果の視覚的チェックを容易にする20インチCRTを購入した.これに所属機関からの経常研究費による鮮明な描画を可能にするグラフィックボードおよび外付けハードディスク(4GB)を加え,3次元ホール効果を考慮した素線間結合損失の評価システムを構築した.2.超伝導導体に特有の捩れた構造を持つ試料について,限られた計算機条件の下で最高の精度の計算結果を得るための3次元要素分割法を明らかにした.3.構造が比較的単純なモデル導体について,アルミ安定化超伝導大型導体の結合損失に与えるホール効果の3次元的描像を明らかにした.すなわち,(1)ホール効果は常に結合損失に低減する.(2)ホール効果は高純度アルミ内で最も著しいが,その損失への絶対的寄与は小さい.(3)しかし,このアルミ内のホール効果は,損失の大部分をもたらすハンダ内の結合電流の向変え,その結果として結合損失の総量を著しく低減させる.4.アルミ安定化材を高抵抗金属で被覆することは,ホール効果による結合損失の低減効果を減少させはするが,全結合損失の絶対値の低減に著しい効果がある.したがって,実際の導体設計に当たっては,ホール効果による損失の低減を期待せず,アルミ安定化材は高抵抗金属で被覆した方が良いことを明らかにした.5.実際のアルミ安定化超伝導大型導体の中で超伝導素線は捩れながら押しつぶされ変形している.このように不規則な構造を持つ導体の有限要素3次元分割は極めて難しい.この問題解決の第1歩として,素線領域のみの要素分割の問題であるケーブル・イン・コンジット導体の3次元有限要素法電磁解析に挑戦した.

1.今回交付された研究補助金によって,3次元有限要素法による電磁解析を可能にする高速処理可能なCPU(PowerPC604,133MHz),大記憶容量(計128MB),および計算結果の視覚的チェックを容易にする20インチCRTを購入した.これに所属機関からの経常研究費による鮮明な描画を可能にするグラフィックボードおよび外付けハードディスク(4GB)を加え,3次元ホール効果を考慮した素線間結合損失の評価システムを構築した.2.超伝導導体に特有の捩れた構造を持つ試料について,限られた計算機条件の下で最高の精度の計算結果を得るための3次元要素分割法を明らかにした.3.構造が比較的単純なモデル導体について,アルミ安定化超伝導大型導体の結合損失に与えるホール効果の3次元的描像を明らかにした.すなわち,(1)ホール効果は常に結合損失を低減する.(2)ホール効果は高純度アルミ内で最も著しいが,その損失への絶対的寄与は小さい.(3)しかし,このアルミ内のホール効果は,損失の大部分をもたらすハンダ内の結合電流の向変え,その結果として結合損失の総量を著しく低減させる.4.アルミ安定化材を高低抗金属で被覆することは,ホール効果による結合損失の低減効果を減少させはするが,全結合損失の絶対値の低減に著しい効果がある.したがって,実際の導体設計に当たっては,ホール効果による損失の低減を期待せず,アルミ安定化材は高低抗金属で被覆した方が良いことを明らかにした.5.実際のアルミ安定化超伝導大型導体の中で超伝導素線は捩れながら押しつぶされ変形している.このように不規則な構造を持つ導体の有限要素3次元分割は極めて難しい.この問題解決の第1歩として,素線領域のみの要素分割の問題であるケーブル・イン・コンジット導体の3次元有限要素法電磁解析に挑戦した.
サービス・エンカウンターにおける顧客の行動変容に関する研究

これまでに顧客がどのようにして規範逸脱行動を修正するのかについてはほとんど関心が払われてこなかった。その結果として、そうした顧客マネジメントの諸方策の有効性や顧客の逸脱修正行動が明らかにされてこなかった。本研究では顧客の逸脱修正行動に与える多様な要素とトリガーが明らかとなった。調査結果によると、顧客の逸脱修正行動に与える2つの主要な要素が発見されるとともに、顧客の逸脱修正行動を引き起こす7つのトリガーが発見された。これらの結果からは、顧客の規範逸脱行動が持つ好ましい側面と、サービスの場における顧客マネジメントの方策は限定的であることが明らかとなった。平成27年度は文献レビューを中心とした研究活動を実施する予定であった。既存研究の精査によって、顧客の行動変容という現象と社会学における社会的ジレンマ概念という理論の整合性に問題があることが明らかとなったため、理論の再検討を行った。すると顧客の行動変容は、従業員の顧客に対する直接的な働きかけにより行動を管理することを企図しているサービスマネジメントに関する理論に加え、社会学における同調理論・逸脱理論においても起こり得る可能性が導出された。本研究者は顧客の行動変容を引き起こす要因の多様性に着目し現象を明らかにすることで大きな理論的貢献を行うことが出来ると判断したため、まずはレビュー論文をこれまでのサービス研究において論じられていない同調理論・逸脱理論の観点から整理することとした。サービスが提供され消費される場であり顧客のサービス経験に決定的な影響を与えるサービス・エンカウンターにおける顧客間の相互作用が行動変容に繋がる可能性を同調理論・逸脱理論の持つ状況依存性に着目してレビュー論文として執筆し発表した(Open Journal of Marketing, 2016.1)。また、レビュー論文の執筆に平行し、平成28年度に実施する研究の事前調査をリサーチ会社であるアド・ディに委託し行った。同調理論・逸脱理論は集団内における人間同士の相互作用であるため、サービス・エンカウンターにおける顧客相互依存性(他の顧客の重要性)が状況要因として機能することが推測される。6つのサービスにおいてサービス利用者を被験者としてデータ収集を実施した。先述の通り、サービス・エンカウンターにおける顧客の行動変容に関する理論フレームワークを変更したものの、平成27年度はレビュー論文の執筆・発表を行うとともに平成28年度実施する予定の定量的研究の事前調査も実施することができた。理論フレームワークの再検討により新たな理論的課題が導出されたため本研究の目的までの道程が長くなったものの、全体的に本研究課題の進捗は概ね順調であると判断した。本研究を通じ、企業によりサービスが提供され消費される局面のことを示すサービス・エンカウンターにおいて顧客行動を変容させる4つの諸要素および7つのトリガーが発見された。当初の研究目的である、サービス経営にとって重要である顧客マネジメントに関する理論的示唆をはじめて与えることができたいっぽうで、上記の諸要素およびトリガーの状況依存的性格から顧客行動の変容に関する実証までには至らなかった。当初の研究計画と異なる点は、先行研究レビューである。人の他者に対する非協力的行動を協力的行動に変容させる社会的ジレンマの解決法に関する知見を本研究に援用し顧客マネジメントの有効性を検証することを計画していたが、サービス・エンカウンターという特殊な文脈における援用例が無く、データ入手が非常に困難であることが分かった。いっぽうで、サービス・エンカウンターにおいて顧客の行動変容が起こるメカニズムについてはこれまでのサービス・マネジメント及び顧客間相互作用に関する一連の研究においては為されておらず、これを明らかにすることが重要な理論的課題であることが先行研究レビューにおいて導出されたため、サービス・マネジメント及び顧客間相互作用に関する先行研究をベースとして研究を進めた。研究論文としては、レビュー論文として「サービスにおける顧客間相互作用と顧客行動との関係に関する調査諸課題の検討」を平成27年度に執筆し、サービス・エンカウンターにおいて他の顧客が顧客の行動を変容させ得ることが示唆された。平成28年度は、国際学会における発表をもとに“Triggers for Modifying Dysfunctional Customer Behaviour"としてサービス・エンカウンターにおける行動変容の諸要素とトリガーをはじめて明らかにし、査読付海外学会誌への投稿を実施した。まずはサービス・エンカウンターにおける顧客の行動変容の多様性を明らかにするため、自由記述形式での質問票調査を実施する。予想される結果としての多様性は「サービス企業の従業員からの働きかけ」「施設内における掲示や注意書き」「他者の望ましい行動への同調」「他者の規範逸脱行動からの逸脱」といった多くの要因が考えられ、調査によってその多様性のみならず頻度も明らかになる。その後上記の研究および27年度実施した事前調査をもとにした実証研究を行い、サービス・エンカウンターにおける顧客の行動変容とその規定要因との因果関係を定量的に検証する。研究を進めるにあたり、9月にミラノで行われるサービス研究の国際学会"RESER2016"での発表を行い研究の品質を高める。また必要に応じ商業学会関東部会においても学会報告を実施しより大きい理論的貢献を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。