hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トレーニング刺激としての活性酸素種の役割に関する運動生化学的研究

実験動物として雄性ラットを用い、高強度の間欠的な水泳トレーニングにより惹起される骨格筋の適応性変化に及ぼすビタミンC投与の影響について検討した。得られた結果は、高強度の間欠的な水泳トレーニングによる骨格筋のCS活性、PGC-1αおよびMn-SODタンパク質量の増加はビタミンC投与により妨げられないことを示した。次に、低強度の長時間水泳トレーニングによる糖代謝改善に及ぼすビタミンC投与の影響について検討した。ここでも、低強度の長時間水泳トレーニングによる糖代謝改善はビタミンC投与により抑制されないことが示された。1.本年度、持久性トレーニングの効果発現に活性酸素がシグナル伝達に重要な役割を果たすとの仮説を検証するために、持久性トレーニング時におけるビタミンC投与が酸化系および解糖系の酵素活性に及ぼす影響を調べた。2.実験動物のラットをコントロール群と水泳トレーニング群に分けた。水泳トレーニング群には、持久的な水泳トレーニングを行わせた。第一実験では高強度の間欠的水泳を負荷した。水泳時に体重の810%の重りを尾部に取りつけ、20秒水泳、10秒休息を1セットとして、最終的には11セット負荷した。トレーニング頻度は週5日、期間は4週間であった。第二実験では低強度の長時間水泳を1日当たり6時間、10日間負荷した。尾部に重りは装着せず、1セット3時間の水泳を45分間の休息をはさんで2セット負荷した。第一実験、第二実験とも、トレーニング群はさらにビタミンC投与群とビタミンC非投与群に分けた。3.トレーニング48時間後、すべてのラットより滑車上筋と上腕三頭筋を摘出し、凍結保存した。後日、凍結保存された骨格筋を試料として用い、酸化系および解糖系の酵素活性を測定した。4.持久的な水泳トレーニングは酸化的なエネルギー産生能力の指標であるCS活性を有意に増加させた。また、トレーニング時におけるビタミンC投与の効果は、トレーニングによるCS活性の増加を有意には抑制しなかった。5.以上の通り、今年度に実施した実験においては、持久性トレーニングの効果発現に活性酸素がシグナル伝達に重要な役割を果たすとの仮説を支持する結果は得られなかった。2.実験動物のラットをトレーニング群とコントロール群に分けた。トレーニングの種類は持久性トレーニングであり、第1実験では5回/週の頻度で4週間の高強度の間欠的水泳トレーニングを、第2実験では1日6時間(水泳3時間、休息45分、水泳3時間)の持続的な水泳トレーニングを10日間負荷した。なおぐ第1実験のトレーニング群は、ビタミンC非投与群,ビタミンC低用量(体表面積cm^2当り0.06mg)群,ビタミンC中用量(体表面積cm^2当り0.12mg)群およびビタミンC高用量(体表面積cm^2当り0.24mg)群に分けた。第2実験のトレーニング群は、ビタミンC非投与群とビタミンC投与(体表面積cm^2当り0.24mg)群に分けた。なお、ビタミンC投与は経口投与とした。3.高強度の間欠的水泳トレーニングは、ビタミンC投与の有無にかかおらず、滑車上筋のCS活性を有意に上昇させた。一方、持続的な水泳トレーニングは、ビタミンC投与の有無にかかわらず、滑車上筋および上腕三頭筋のCS活性を有意に上昇させた。また、高強度の間欠的水泳トレーニングに伴う滑車上筋のCS活性の上昇は、PGC1およびMn-SODのタンパク質発現の有意な増加を伴ったが、CuZn-SODのタンパク質量の有意な変化を伴わなかった。1.平成21,22年度に行った実験の結果は、抗酸化物質の投与は活性酸素の細胞内シグナリングを抑えることにより好ましい適応機制の成立を阻害するとの仮説を支持しなかった。仮説に反する所見が得られた原因として,ビタミンC(VC)投与量が少なかったことが考えられた。そこで、平成23年には、VCの最大投与量を増す条件下で、ラットの持久性トレーニングによる骨格筋の酸化能力の向上がVC投与により抑制されるか否かを再検討した。さらに、持久性トレーニングによる糖代謝の改善がVC投与により抑制されるか否かについても検討した。2.VCの最大投与量を増す条件下で,持久性トレーニング時における骨格筋の酸化能力向上をVC投与が抑制するか否かを検討するため,ラットをコントロール群,トレーニング(T)群,VC少量投与T群,VC中等度投与T群およびVC多量投与T群に分けた.VC多量投与T群への投与量は750mg/kg/dayとした。今回の検討でも,間欠的高強摩水泳T後に,CS活性およびPGC-1αタンパク質量はTを行った全ての群でControl群と比較しで有意に高値を示したが,VC投与の影響はなかった。3.VC投与がTによる糖代謝改善効果を妨げるか否かを検討した実験では,ラットをT群,T+VC群,VC群およびControl群の4群に分けた.T群及びT+VC群に1日に45分間の休憩をはさんだ3時間2セットの水泳Tを10日間課した.

水泳Tが終了した時点で,全てのラットに対して腹腔内糖負荷テストを施した。血中グルコース濃度とインスリン濃度から耐糖能を示すAUC,インスリン感受性を示すISI(comp),インスリン抵抗性を示すHOMA-Rを算出した.得られた結果はTによって引き起こされる糖代謝改善はVC投与により影響されないことを示した。
PSP/TSPのマイクロ・ナノデバイスへの適用

希薄気体流やマイクロ・ナノデバイスまわりの高クヌッセン数流れの解析には,分子レベルの計測法が要求される.分子の発光およびその消光作用を利用した感圧塗料(PSP)や感温塗料(TSP)による手法は高クヌッセン数流れの計測へ適用できる可能性を持つ.本年度は,前年度で構成した1Torr(133Pa)以下の低圧力域における圧力計測に最適なPSPを適用して,高クヌッセン数領域における気体流と固体表面の相互作用に関する解析を行った.単段式完全再使用型宇宙往還機への搭載が有望視されているリニア型エアロスパイクノズルより噴出する高速流によるノズル壁面の圧力および温度計測をPSP/TSPの手法により行い,エアロスパイクノズルの性能を評価した.一例として,二次元流を仮定して設計されるリニア型エアロスパイクノズルに側壁を設置した場合の推力上昇の効果を確認するため,側壁付きノズルおよび側壁の無いノズルの両者において,スパイク面上の圧力分布をPSPにより測定し,両者の圧力分布の差異を調査した.その結果,側壁を設置することでスパイク面上の圧力が高くなり,推力上昇の効果が見込めることを明らかにした.PSPは酸素気体が固体表面上に及ぼす圧力の計測を目的として開発されたものであるが,PSPは固体表面に入射する酸素分子による発光分子の消光作用に基づいているため,PSPの発光強度は固体表面に入射する酸素分子数流束に依存している可能性がある.単位時間および単位面積あたりの表面上に作用する分子の運動量流束である圧力は分子数流束および速度の両者に依存するが,クヌッセン数の高い領域では固体表面近傍における流体の巨視的速度は0とならないため,分子数流束と圧力が必ずしも一対一で対応しない.本研究では,PSPの発光強度と分子数流束の関係を明らかにし,高クヌッセン数領域で重要となる分子数流束の計測法としてPSPが有用であることを示した.希薄気体流やマイクロ・ナノデバイスまわりの高クヌッセン数流れの解析には,分子レベルの計測法が要求される.分子の発光およびその消光作用を利用した感圧塗料(PSP)や感温塗料(TSP)による手法は高クヌッセン数流れの計測へ適用できる可能性を持つ.本年度は,低圧力域における圧力測定への適用が可能なPSPによる圧力測定技術の確立のため,これまで特性が明らかにされていない1Torr(133Pa)以下の圧力域におけるPSPの圧力感度などの基礎特性調査を行うことで,低圧力域における圧力計測に最適な感圧塗料を選定した.その結果,酸素透過性の高いポリマーであるpoly(TMSP)と酸素分子による消光作用の高いPd系ポルフィリンを組み合わせたPSPが1Torr以下の低圧力域における計測に最適であることを明らかにした.第二に,PSPの発光強度およびスペクトルのNO圧力依存性や,NOよる感圧色素の劣化の影響など種々の問題点を調査し,NOを対象とした圧力計測に最適なPSPの選定および開発を行った.その結果Pd系ポルフィリンの一種である、PdTFPPとpoly(TMSP)を組み合わせたPSPがNOの圧力に対し非常に高い感度を持つことが明らかとなった.このPSPを用いることで,気体流計測に広く使われている分光学的計測法であるNO-LIFによる気体流の可視化技術とPSPによる固体表面圧力計測を複合させ,固体表面と相互作用する気体流の特性を総括的に調査することが可能であることを示した.さらに,本手法の適用例として,単段式完全再使用型宇宙往還機への搭載が有望視されているリニア型エアロスパイクノズルより噴出する高速流によるノズル壁面の圧力および温度計測をPSP/TSPの手法により行い,エアロスパイクノズルの性能を評価することで,現在も開発途上であるエアロスパイクノズルの最適な設計について明らかにした.希薄気体流やマイクロ・ナノデバイスまわりの高クヌッセン数流れの解析には,分子レベルの計測法が要求される.分子の発光およびその消光作用を利用した感圧塗料(PSP)や感温塗料(TSP)による手法は高クヌッセン数流れの計測へ適用できる可能性を持つ.本年度は,前年度で構成した1Torr(133Pa)以下の低圧力域における圧力計測に最適なPSPを適用して,高クヌッセン数領域における気体流と固体表面の相互作用に関する解析を行った.単段式完全再使用型宇宙往還機への搭載が有望視されているリニア型エアロスパイクノズルより噴出する高速流によるノズル壁面の圧力および温度計測をPSP/TSPの手法により行い,エアロスパイクノズルの性能を評価した.一例として,二次元流を仮定して設計されるリニア型エアロスパイクノズルに側壁を設置した場合の推力上昇の効果を確認するため,側壁付きノズルおよび側壁の無いノズルの両者において,スパイク面上の圧力分布をPSPにより測定し,両者の圧力分布の差異を調査した.その結果,側壁を設置することでスパイク面上の圧力が高くなり,推力上昇の効果が見込めることを明らかにした.PSPは酸素気体が固体表面上に及ぼす圧力の計測を目的として開発されたものであるが,PSPは固体表面に入射する酸素分子による発光分子の消光作用に基づいているため,PSPの発光強度は固体表面に入射する酸素分子数流束に依存している可能性がある.単位時間および単位面積あたりの表面上に作用する分子の運動量流束である圧力は分子数流束および速度の両者に依存するが,クヌッセン数の高い領域では固体表面近傍における流体の巨視的速度は0とならないため,分子数流束と圧力が必ずしも一対一で対応しない.本研究では,PSPの発光強度と分子数流束の関係を明らかにし,高クヌッセン数領域で重要となる分子数流束の計測法としてPSPが有用であることを示した.
ミクログリアはニューロンに接触して何をしているのか？―疼痛モデルによる解析―

末梢神経を損傷した場合に疼痛閾値が低下するケースがあり、神経障害性疼痛と呼ばれる病態の一つである。この病態には通常の鎮痛薬が奏効しないことが多く、原因解明と新規治療法の開発が急務である。この病態の動物モデルは確立しており、様々な研究が行われている。末梢神経損傷後、脊髄後角においてミクログリア(中枢神経系のマクロファージと呼ばれる)が増殖・活性化することがこの病態形成に深く関与していることが多く報告されている。これらの研究では、ミクログリアから放出される様々な分子が病態を引き起こすことに焦点が当てられているが、ニューロンとミクログリアの物理的な接触に関する報告はほとんど見られない。我々は、神経損傷後の脊髄後角において、ニューロンの一部にミクログリアが接触している像を観察した。この接触にどのような役割があるのかを調べるのが本研究課題の目的である。脊髄後角のニューロンのほとんどはインターニューロンであり、大きく分けて興奮性と抑制性のグループがあり、さらにII層だけでも10種類以上の様々なニューロンが存在することが知られている。ミクログリアが接触しているのはニューロンの一部であるため、この現象に関わるニューロンには選択性がある可能性があると考えられた。それを確認するため、先ず抑制性ニューロンのマーカーであるPAX2の抗体を用いて免疫組織化学染色を行った。その結果、特に選択性はない傾向が得られていた。しかし、解析を進めるうちに、今回用いた抗体は、バックグランドや非特異的な染色が多いことが判明した。この抗体は過去の論文で実績があったため信頼して用いたが、ロットの違い等により品質にばらつきがあったようである。そのため抗体の再検討が必要となり、異なる2種類の抗体について検討した。その結果、これらの抗体で特異性の高い染色が可能であることが分かった。今後この抗体を用いて解析を進める。本年度はマウス神経障害性疼痛モデル動物の脊髄後角において、ミクログリアが接触しているニューロンが興奮性か抑制性かを同定することを目標としていた。しかし、本年度は免疫組織化学染色のトラブルシューティングに対応する必要に迫られ、時間を費やしてしまうこととなってしまった。研究実績の概要には、PAX2に対する1次抗体のトラブルについてのみ言及したが、実際には蛍光標識された2次抗体でも、予期しないトラブルに見舞われてしまった。最初に用いたPAX2の1次抗体はウサギ由来の抗体である。これまでは他のウサギ1次抗体を用いた染色において緑色光や赤色光では問題なく観察できていた。今回4重染色する必要があり、これまでとは異なる色での観察を行った。2次抗体自体はこれまで問題なく使用できていたメーカーの同じもので、色の異なる標識のものを使用した。すると非常にバックグラウンドが高くなってしまった。実績のあった2次抗体であったので、2次抗体自体には問題ないと考えていたが、他の色で標識された2次抗体で検証した結果、2次抗体にも問題があることが分かった。1次抗体と2次抗体の両方に問題が生じ、トラブルシューティングに多くの時間を費やしてしまった。現在、トラブルは解消できたため、今後は、計画していた実験にようやく取り掛かれる状況に至った。また、PAX2は抑制性ニューロンの分化に必要な転写因子であるため、抑制性ニューロンのマーカーとして用いられているが、実際に成獣のマウスにおいてそれを検証した論文は未だにないようである。ラットについては一つ報告があるが、グリシン作動性とGABA作動性との区別がなされておらず、未だ結論には達していないと考えている。このため、PAX2抗体による抑制性ニューロンの染色に関しても検証を行っている。今後は、先ず現在行っているミクログリアが接触しているニューロンが興奮性か抑制性かという選択性があるかどうかについて結論付ける。その結果、どちらかに特異性が確認された場合、さらにそのサブグループのマーカーによりそれらに選択性があるのかどうかを調べる。また、興奮性か抑制性かについて特異性がなかった場合にも、興奮性にも抑制性にも一部の細胞で発現するような分子について検証する。一方で、PAX2抗体による抑制性ニューロンの染色についても検討を引き続き行う。今回研究対象としているニューロンとミクログリアの接触はニューロンの細胞体で観察されているものである。この接触が細胞体に存在するシナプス入力数を変化させているかどうかを調べる。一般的にはニューロンの細胞体には興奮性シナプスはあまり存在せず、抑制性シナプスが存在する。これまでに行った予備実験においても同様の結果が得られており、本研究では抑制性シナプスに焦点を当てて検討することとする。これらのシナプスは、ミクログリアが接触することによって除去されてしまう可能性がある。その可能性を検討するため、抑制性シナプスのマーカーを用いた免疫染色を行う。予備実験を行った結果、通常行っているZ軸方向の厚みが10ミクロンのサンプリング方法では十分な観察ができない可能性が考えられた。この実験ではデータセットに細胞体全体が含まれることが望ましいが、10ミクロンの厚みでは細胞体全てが含まれる細胞が非常に少ないことが明らかとなった。この点を解消するため、先ず細胞体全体を効率よく観察できる標本の厚みを検討する必要がある。これらを検討した後、シナプス数をカウントする作業を行い、ニューロンとミクログリアの接触とシナプス数に間に関連性があるかどうかを調べる。

この病態には通常の鎮痛薬が奏効しないことが多く、原因解明と新規治療法の開発が急務である。この病態の動物モデルは確立しており、様々な研究が行われている。末梢神経損傷後、脊髄後角においてミクログリア(中枢神経系のマクロファージと呼ばれる)が増殖・活性化することがこの病態形成に深く関与していることが多く報告されている。これらの研究では、ミクログリアから放出される様々な分子が病態を引き起こすことに焦点が当てられているが、ニューロンとミクログリアの物理的な接触に関する報告はほとんど見られない。我々は、神経損傷後の脊髄後角において、ニューロンの一部にミクログリアが接触している像を観察した。この接触にどのような役割があるのかを調べるのが本研究課題の目的である。脊髄後角のニューロンのほとんどはインターニューロンであり、大きく分けて興奮性と抑制性のグループがあり、さらにII層だけでも10種類以上の様々なニューロンが存在することが知られている。ミクログリアが接触しているのはニューロンの一部であるため、この現象に関わるニューロンには選択性がある可能性があると考えられた。それを確認するため、先ず抑制性ニューロンのマーカーであるPAX2の抗体を用いて免疫組織化学染色を行った。その結果、特に選択性はない傾向が得られていた。しかし、解析を進めるうちに、今回用いた抗体は、バックグランドや非特異的な染色が多いことが判明した。この抗体は過去の論文で実績があったため信頼して用いたが、ロットの違い等により品質にばらつきがあったようである。そのため抗体の再検討が必要となり、異なる2種類の抗体について検討した。その結果、これらの抗体で特異性の高い染色が可能であることが分かった。今後この抗体を用いて解析を進める。本年度はマウス神経障害性疼痛モデル動物の脊髄後角において、ミクログリアが接触しているニューロンが興奮性か抑制性かを同定することを目標としていた。しかし、本年度は免疫組織化学染色のトラブルシューティングに対応する必要に迫られ、時間を費やしてしまうこととなってしまった。研究実績の概要には、PAX2に対する1次抗体のトラブルについてのみ言及したが、実際には蛍光標識された2次抗体でも、予期しないトラブルに見舞われてしまった。最初に用いたPAX2の1次抗体はウサギ由来の抗体である。これまでは他のウサギ1次抗体を用いた染色において緑色光や赤色光では問題なく観察できていた。今回4重染色する必要があり、これまでとは異なる色での観察を行った。2次抗体自体はこれまで問題なく使用できていたメーカーの同じもので、色の異なる標識のものを使用した。すると非常にバックグラウンドが高くなってしまった。実績のあった2次抗体であったので、2次抗体自体には問題ないと考えていたが、他の色で標識された2次抗体で検証した結果、2次抗体にも問題があることが分かった。1次抗体と2次抗体の両方に問題が生じ、トラブルシューティングに多くの時間を費やしてしまった。
下部マントル条件下に於ける珪酸塩の溶融実験

本年度は高圧下における高温発生に関する予備実験を中心とした技術開発を行った。高圧下で安定な高温発生を可能にする材料として白金、レニウム、タングステンカーバイトとダイヤモンドの半焼結体を試した。高温発生用の圧力容器の試料構成には最初、白金またはレニウムの円筒型ヒーターを用いたが、焼結ダイヤモンド製のアンビルを用いた場合、アンビル近傍でのヒーターの変形量が激しく、現段階では改良を必要とすることが分かった。板状ヒーターを用いた場合試料部の最高温度として、およそ2000°Cが得られている。この温度は珪酸塩の溶融実験を行うにはまだ低いが、ちきゅうの下部マントル条件を再現するには十分な温度である。そこでマントルの代表的鉱物である、かんらん石の単結晶をこの板状ヒーターで直接加熱する実験を行った。大型単結晶の試料を下部マントル条件で処理したのはこれが初めてであり、電子顕微鏡ではなく、光学顕微鏡領域でのバルクの試料観察が可能となった。回収試料内のクラックが、スピネル相の領域では観察されるのに対してペロブスカイトとマグネシオウスタイトの分解相の領域では消失していることが分かった。また、X線解析によってマグネシオウスタイトにのみ残留応力が観測されることも分かった。このことから上部マントルに比べ下部マントルは力学的性質が低く、深発地震を起こし得ないことを示唆する結果を得た。
背弧海盆(特に日本海と沖縄トラフ)の地磁気三成分異常の研究

1.日本海の地磁気三成分異常について:日本海での地磁気三成分調査は本研究中に3回行った.東京大学海洋研究所白鳳丸と淡青丸による調査と, DELP傭船若潮丸による調査である.以前の調査の結果と併せ解析し,次のような結果を得た.(1)日本海全体の地磁気全磁力異常図の作成と発表:日本海沿岸域は海上保安庁水路部のデータ,ソ連沿岸はソ連より得たデータを用いて日本海全域に亘る全磁力異常のコンター図を作成し,日本地球電気磁気学会誌上で公開した.これは背弧海盆の地磁気異常図としては世界の中で最も詳しいものの一つであるといえる.(2)日本海盆の地磁気異常縞模様の同定:白鳳丸による日本海盆北東域の地磁気三成分異常の測定とその解析の結果,以前より知られていた地磁気異常縞模様を確認し,その走向変化の詳細が判明した.重要な解析結果の一つは日本海盆の海底の磁化の偏角はほぼ南北で,日本海盆の回転を示唆していないことである.(3)大和海盆に存在する大和海山列の地磁気異常の解析から,調査した四つの海山のすべての磁化の偏角は南北であり,日本海盆と同様大和海盆の回転を示唆していない.2.沖縄トラフの地磁気三成分異常について:沖縄トラフ中部域の伊平尾海凹東部に於ける地磁気三成分異常の解析の結果,地磁気異常が地形の起伏と正帯磁で説明できることから,この地形がこの数十万年の間の貫入岩体によるものと結論した.3.海底磁力計による調査について:独自の切り離し部を開発し,四国沖に海底磁力計を設置し,音響切り離しによって回収されシステム全体が正常に働くことを確認した.1.日本海の地磁気三成分異常について:日本海での地磁気三成分調査は本研究中に3回行った.東京大学海洋研究所白鳳丸と淡青丸による調査と, DELP傭船若潮丸による調査である.以前の調査の結果と併せ解析し,次のような結果を得た.(1)日本海全体の地磁気全磁力異常図の作成と発表:日本海沿岸域は海上保安庁水路部のデータ,ソ連沿岸はソ連より得たデータを用いて日本海全域に亘る全磁力異常のコンター図を作成し,日本地球電気磁気学会誌上で公開した.これは背弧海盆の地磁気異常図としては世界の中で最も詳しいものの一つであるといえる.(2)日本海盆の地磁気異常縞模様の同定:白鳳丸による日本海盆北東域の地磁気三成分異常の測定とその解析の結果,以前より知られていた地磁気異常縞模様を確認し,その走向変化の詳細が判明した.重要な解析結果の一つは日本海盆の海底の磁化の偏角はほぼ南北で,日本海盆の回転を示唆していないことである.(3)大和海盆に存在する大和海山列の地磁気異常の解析から,調査した四つの海山のすべての磁化の偏角は南北であり,日本海盆と同様大和海盆の回転を示唆していない.2.沖縄トラフの地磁気三成分異常について:沖縄トラフ中部域の伊平尾海凹東部に於ける地磁気三成分異常の解析の結果,地磁気異常が地形の起伏と正帯磁で説明できることから,この地形がこの数十万年の間の貫入岩体によるものと結論した.3.海底磁力計による調査について:独自の切り離し部を開発し,四国沖に海底磁力計を設置し,音響切り離しによって回収されシステム全体が正常に働くことを確認した.今年度56月は東大海洋研の白鳳丸にて日本海盆南端に沿う海域で、地磁気三成分測定の精査を行った。この結果、地磁気異常縞模様が数10kmの長さで切断されていて、その走向及び同定には全磁力異常によるよりも、三成分異常によった方が良いことが明らかとなった。縞模様の存在は確認されたが、何故に数10kmの長さで切断されているかを解明することが、日本海の拡大形式と関係して残された重要な問題となっている。1112月には、鹿児島大学鹿児島丸にて、ヤップ、パラオ島周辺海域で地磁気三成分測定を行った。ヤップ、パラオ諸島の西側のパレスベラ海盆は、背弧海盆として典型的であるが、その北部の四国海盆と較べると地磁気全磁力異常縞模様が明瞭でない。測線の数が少ないことと、振幅が小さいことがこの原因である。この様な海域では地磁気三成分異常の測定が有効で、全磁力異常の約2倍の振幅が観測される上に、一測線で縞模様の存在を検定できるからである。この海盆は、日本海と同様に、短く切断された縞模様が存在することが判明したが、測線の数が日本海と較べて圧倒的に少ないので、更にこれからの調査が望まれる。船上三成分磁力計をジンバル型から固定型へ変換し、東大海洋研の淡青丸にて日本海での地磁気三成分測定を行った。現在解析中であるが、一ケタ精度が上がったと考えられる。海底での地磁気三成分測定のための超音波切離し装置の実験は、東大海洋研の淡青丸で行い基礎的な実験に成功した。62年度には、背弧海盆である四国海盆北部にて2ケ月間測定を行う予定でいる。これは日本海、中国及び四国地方、四国海盆を横切る測線下の地殻比抵抗構造を決定するために行うもので、背弧海盆下の地殻構造を知る上で重要である。
ライバル関係の対人関係次元上の位置づけに関する総合的研究

対人関係の4つの型(協同,競争,個人,ライバル)に分類し,この基準に基づいた尺度を作成した.次に,実際にライバルが存在する者を対象とした面接調査を実施し,ライバル認知の成立には社会的比較の対象になることと,双方向のライバル関係の成立には一定以上の親密性が必要であることを示した.そして,ライバルの概念に関して,日本の学生およびアメリカの学生を対象にしたWeb調査を実施した.因子分析を用いた検討の結果,日本人とアメリカ人とでは,競争に対する価値観が異なることが示唆された.対人関係の4つの型(協同,競争,個人,ライバル)に分類し,この基準に基づいた尺度を作成した.次に,実際にライバルが存在する者を対象とした面接調査を実施し,ライバル認知の成立には社会的比較の対象になることと,双方向のライバル関係の成立には一定以上の親密性が必要であることを示した.そして,ライバルの概念に関して,日本の学生およびアメリカの学生を対象にしたWeb調査を実施した.因子分析を用いた検討の結果,日本人とアメリカ人とでは,競争に対する価値観が異なることが示唆された.従来の目標性を基準とした対人関係の分類では,ライバルの位置づけが明確とならないため,対人的な相互作用の志向性である協同志向性と競争志向性を独立した次元として設定し,対人関係の4つの型(協同,競争,個人,ライバル)に分類した.軸として用いている競争志向性も協同志向性も他者と比較したり他者との相互作用を求めたりする意識である.いずれの志向性においても高ければ,課題遂行時に他者を意識していることを表す.そこで,いずれの志向性も高い第1象限に「ライバル」,いずれの志向性も低い第3象限に「個人」,競争志向性のみが高い第2象限に「競争」,協同志向性のみ高い第4象限に「協同」をそれぞれ配置した.第1調査では,競争志向性と協同志向性を独立した次元としてとらえた対人関係モデルを実証的に検討するための尺度の作成を行った.結果,想定していた2因子を抽出し,これを元に友人とライバルの比較を行ったところ,友人をライバルとしても認知している場合,協同的な志向のみならず競争的な志向も高まることが示された.これは対人関係モデルにおける第1象限(ライバル)に該当し,モデルの妥当性が支持されたといえる.さらにライバル認知群では両志向性に有意な相関は認められなかったため,競争と協同を独立した概念としてとらえる方が,ライバル関係の検討には適切であると考えられる.また,第1調査でのライバルは,友人をライバルとして認知している場合であるため,第2調査として,ライバルとしてのみ認知している関係とライバルを友人としても認知している関係についての比較を行うための調査を実施した.平成20年度は,ライバル関係の変化に関するモデルを構築するために,実際にライバルが存在する者を対象とした面接調査を実施した.まず,平成19年度に作成した対人関係志向性尺度(競争志向性,協同志向性)を用いて予備調査を実施し,ライバルが現在存在する者もしくは過去に存在した者を面接対象者として決定した.次に,実際のライバル認知の成立やライバルとの関係について,予備調査での回答内容を参考にしながら半構造化面接を実施した.面接対象者には, 1)ライバルである人物との関係,2)ライバルとの関係の変化,3)ライバルとの競争の内容,4)ライバルである人物に対する認識,5)ライバルが存在することによる行動の変化,および具体的な行動を中心に回答を求めた.過去に存在したライバルとの関係では,主に部活動の同級生をライバルとしてあげた者が多かった.それに対して現在のライバルとの関係では,部活動のみならず学業に関するライバルをあげる者も多かった.ライバルとして認知したきっかけとしては,その活動において社会的比較の対象となったことが多くあげられていたが,基準としてのみならず目標として認知している者が多かった.特に一方的なライバル認知をしている者は,関係が継続する中でも目標として認知し続けていた.それに対して,好敵手として相手をライバル認知している者は,お互いに対する競争心を明確に示していることがライバル関係の成立のきっかけとなっていた.特にもともと友人関係にある者に報告が見られており,双方向のライバル関係の成立には一定以上の親密性が必要であると考えられる.関係の変化については目標(一方的なライバル認知)から好敵手(双方向のライバル認知)へ移行した事例も報告されており,次年度の縦断調査を進めるためのモデルとして検討する必要がある.平成21年度では,まず,平成20年度に実施した,ライバルの認知過程に関する面接調査データの整理および報告を行った.そして,その結果を基にライバルの質的変化のモデル構築に関する検討を進め,ライバルの質的変化に関する国際比較調査を実施し,ライバル関係の概念の詳細な検討を行った.ライバルの位置づけに関する国際比較をするために,日本の学生およびアメリカの学生を対象にしたWeb調査を実施した.日本の調査(調査1)では年度初めに知り合った特定の相手に対する感情についての質問項目を設けたため,春学期終了後の8月に調査を実施した.アメリカでは9月が年度始めとなるため,日本の調査と相対的に年度初めからの期間が対応する秋学期終了後の1月に調査(調査2)を実施した.調査2は外国人を対象とした調査となるため,日本の調査と平行して,調査に使用する尺度の翻訳作業を行った.調査1・調査2の共通項目として肯定的1否定的ライバル観および多面的競争心尺度(太田,2010)を使用した.調査2について因子分析を小なったところ,日本人の分析結果とは因子構造がやや異なっていた.

特に否定的ライバル観については日本人の結果では「プレッシャー」と「過競争心」が認められていたが,「過競争心」に負荷の高かった項目が「プレッシャー」に高い寄与を示していた.多面的競争心尺度の因子分析結果からも,日本人とアメリカ人とでは,競争に対する価値観が異なることを示唆する結果が認められており,さらに詳細に比較する必要があると考えられる.
自発音声データの定量的解析による日本語韻律構造理論の再構築

非流暢性要素については、filled pauseの高さが、前後の言語的toneから予測可能であることを明らかした。Filled pauseにはtoneを指定する必要がなく、通常の韻律構造の一部に含める必要はないことが明らかになった。自然下降については、final loweringを分析し、その生起領域が通常は発話を構成する最後のアクセント句であること、ただし、発話の深い切れ目では、もうひとつ前のアクセント句まで領域が広がることを明らかにした。これによって1980年代から続く論争を解決に導いた。副次的成果として韻律特徴の生起頻度情報から話者の性別と年代を精度よく予測できることを示した。『日本語話し言葉コーパス』のコアに記録された約3500個のフィラーをデータとして、フィラーの生起している音声環境からフィラーの高さを予測する研究を行った。分析の結果、フィラーの高さは、直前のアクセント句末尾のトーンの高さ、直後のアクセント句冒頭のトーンの高さ、フィラーの生起タイミングの三種の情報が与えられていれば、補完法によって、平均二乗誤差20Hz程度の精度で予想できることが判明した。この誤差はフィラー自体のピッチレンジや通常のアクセント句のピッチレンジよりも顕著に小さい値であり、かなり正確な予測であると評価できる。また言語学的な観点から考案された5種類の予測モデルを比較した結果、フィラー前後のトーンを直線補完するモデルの平均誤差が最も小さいことが判明した。この結果は、日本語の韻律構造を考える際に、フィラーの高さについては言語学的な指定が不要であることを強く示唆するものである。ただし一部のフィラーについては、部分的に高さの指定が必要とされる可能性が排除しきれておらず、今度の検討課題となっている。以上の成果は日本音声学会で発表したほか、国際学会にも投稿中である。以上に加えて、上記予測モデルの知覚的な妥当性を検証するための合成音声を用いた知覚実験にも着手して、予備的な分析を終えた。結果は、予測モデルの妥当性を示すものであるが、現時点ではデータ数が少なすぎるために、参考程度の価値にとどまっており、成果発表にはいたっていない。非流暢性要素に関しては、前後を通常のアクセント句に挟まれた環境に生起するfilled pauseの高さは、先行句末のtoneと後続句頭のtoneを線型補間することで、平均20Hz前後の誤差で予測可能であることを明らかにした。これはfilled pauseの高さに関する限り、日本語の韻律構造中に言語学的な指定は必要ないことを示唆する結果である。この成果は、非流暢性現象に関する国際会議であるDiSS(Disfluency in Spontaneous Speech)に応募して採択され、口頭発表した。自然下降については、発話末での局所的なピッチ下降現象であるfinal lowering現象をとりあげ、その生起領域の広さを、『日本語話し言葉コーパス』コアのデータを用いて検討した。分析結果は、自発音声にもfinal loweringが生じており、その生起領域は発話の最終アクセント句であることを明瞭に示していた。またfinal loweringが生じるのは、絶対的な文末だけに限られず、統語的にみてより弱い節境界にも生じていることが確認できた。さらに、生起領域の広さと統語境界の深さの間には交互作用があり、統語的に最も深い境界である絶対文末では、最終アクセント句だけでなく次末(penultimate)アクセント句にも若干の下降が生じていることが統計的に確認できた。この成果については、日本音声学会とAcoustical Society of Americaの大会で口頭発表した。現在は上記の成果を盛り込んだベイズ統計モデルを作成中である。『日本語話し言葉コーパス』のコア部分(CSJ-Core)に付与された韻律ラベルを関係データベース(RDB)用に再構築して必要な情報が抽出できるようにするための作業をすすめ、あわせてエラーの修正を施した。また、このRDBを利用して『日本語話し言葉コーパス』に含まれるすべてのフィラー(言いよどみ)約36000個を抽出した。このフィラーデータに、前後の音韻環境および形態論情報、持続時間、ピッチ、話者情報などを付与したフィラー研究用データベースをRDB上に構築した。上記RDBを利用して、従来から分析を進めてきたfinal loweringおよびPNLPと呼ばれるイントネーション現象を再分析し、従来と同様の結論が得られることを確認した。これによってRDBデータの信頼性を確認した。PNLPの分析結果を記載した論文が学会誌に査読論文として掲載された。フィラーデータベースを利用して、フィラーのピッチがどのように決まるかという問題を分析した。この問題については従来ほとんど検討が加えられていないが、理論上、A)フィラーの高さも通常の音韻情報と同様、言語学的な指定を受けているとする立場と、B)

フィラーの高さは指定されておらず、フィラーの置かれた音声環境によって自動的に決まるとする立場とがありうる。現在までの分析結果は、大部分のフィラーについては、B)が該当することを示しているが、一部のフィラー(「え」「えー」「ん」等)については、話者が積極的にフィラーを低いピッチで発声していると思われるケースがあり、この部分に関しては上記A)の解釈が成立する余地が残されている。非流暢性要素のひとつであるフィラーの高さ(ピッチ)の決定メカニズムは従来全く不明であったが、今年度の分析によって、その基本的な姿がかなりの程度まで明らかになった。基本的なモデルは非常に単純であり、フィラー直前の発話末のトーンのピッチとフィラー直後の発話冒頭のトーンのピッチをむすぶ仮想的な直線を考えると、その直線状でフィラーの始端が占める位置に対応するピッチがフィラーのピッチを与えるといううものである。そしてフィラーは、そのテキスト的特徴(「で」「ま」「え」等)によって、この直線上の分布が異なっているので、直線の始端近くに位置することの多いフィラー(「あのー」等)は低く発音され、反対に直線の終端近くに位置することの多いフィラー(「で」等)は高く発音されることになる。このような単純なモデルで平均誤差12Hz程度の予測精度を達成できるのは一種の驚きであった。また隣接する発話間においてフィラーが占める位置がフィラーのテキスト的特徴と相関していることも新発見であった。従来、フィラーの語用論的意味については、あ」が言語表現の検索、「え」が表現内容の検討をあらわすという説が行われてきている。しかし「あ」と「え」が上記の直線上で占める位置は比較的に接近していることが今回明らかになった。この新事実は、フィラーは上記ふたつの意味以外にさらに多様な語用論的意味を伝達している可能性を示唆するものであり、フィラーの語用論に新たな展開をもたらす可能性がある。最終年度には、filled pauseについての分析を継続し、査読論文として投稿することを目指すとともに、当初から予定しているdeclinationの分析に着手する予定である。年度の前半には、フィラーの分析を継続して、昨年度の成果であるフィラーの高さ決定モデルを精緻化する。またあわせてフィラーの語用論的意味の分類についての理論的な考察を試みる。年度の後半には、発話境界の統語的特徴がイントネーション境界におよぼす影響についての検討を開始する。ここでもやはりCSJ-Coreのデータを利用するが、分析を容易化するためにデータの再加工を必要とするので、その作業を実施する。現象としてはfinal loweringとdeclinationの現象をとりあげる。研究成果を専門学会で発表し、できれば論文執筆にまで進む。学会としては日本音声学会、日本音響学会などを想定している。スウェーデンで開催される非流暢性現象に関する国際会議(DiSS2013)、フランスで開催される音声科学全般の国際会議(INTERSPEECH2013)で研究成果を口頭発表するために海外旅費を使用する。日本音声学会あるいは日本音響学会で口頭発表を行うために国内旅費を使用する。
新規発見の好中球遊走刺激因子(高分子量ケモカイン)に関する研究

著者らはラット胃潰瘍部からの抽出液やカゼイン注入後の腹水に高分子量の好中球ケモカインが存在することを認め、その精製を行った。好中球遊走刺激活性はSDSゲル電気泳動上の約40kDaのバンドと挙動が一致した。本蛋白質の構造解明のために、この40kDa蛋白質のラージスケールでの精製を試みた。ところが、アミノ酸配列の解析に適用できる十分な蛋白質量が得られなかったので、その一部を質量分析にかけたところ、α1-アンチトリプシンに類似した蛋白質であった。そこで、市販のα1-アンチトリプシンの好中球遊走刺激活性を検討したが、明らかな活性は認められなかった。従って、高分子量ケモカイン様蛋白質はα1-アンチトリプシンとは異なるものであると考えられた。現在、一次構造の解明のために、再度この蛋白質を大量精製することを進めている。一方、高度に精製した高分子量ケモカイン様蛋白質の活性をin vitroおよびin vivoにおいてをラットの低分子量ケモカインであるcytokine-induced neutrophil chemoattractant(ClNC)-1と比較検討した。in vitroのケモタキシスチャンバーでの好中球遊走に対して、高分子量ケモカイン様蛋白質は用量依存的な促進作用を示した。また、ラットの背部に皮下注射し、in vivoで好中球遊走刺激活性がみられるか否かについて検討した。その結果、背部皮下に好中球の浸潤が観察された。いずれの作用もClNC-1に比較すると弱いものであったが、高分子量ケモカイン様蛋白質は確かに好中球の遊走・浸潤を誘起することが判明した。
有明海の富栄養化に関する研究 -比較内湾学的アプローチ-

有明海における赤潮増加の機構を解明するため,植物プランクトンと光環境の変動を中心にした現地調査・データ解析を行うと共に,生態系シミュレーションモデルを構築した.モデル構築にあたっては,有明海奥部の植物プランクトン生産に強く影響する光環境について充分な現況再現ができるように,現地で得たパラメータを用いて透明度の変動をモデル内部で計算できるようにした.さらに,有明海と瀬戸内海について,透明度・栄養塩・植物プランクトン量等の変動機構について比較検討した.有明海における赤潮増加の機構を解明するため,植物プランクトンと光環境の変動を中心にした現地調査・データ解析を行うと共に,生態系シミュレーションモデルを構築した.モデル構築にあたっては,有明海奥部の植物プランクトン生産に強く影響する光環境について充分な現況再現ができるように,現地で得たパラメータを用いて透明度の変動をモデル内部で計算できるようにした.さらに,有明海と瀬戸内海について,透明度・栄養塩・植物プランクトン量等の変動機構について比較検討した.有明海では近年赤潮発生日数が増加しており、「有明海異変」の1つとして問題になっている。しかし、その原因については、これまで明らかになっていない。有明海における赤潮増加の特徴は、陸域からの窒素・リン負荷量が増加していないにもかかわらず、問題が深刻化していることである。こうした赤潮増加については、堤ら(2006)などは諌早湾締切による潮流の弱まりによって、湾奥部が成層しやすくなり、その結果、河川から供給された栄養塩が希釈されず表層に広がりやすくなったためとしている。本研究では、佐賀県有明水産振興センターによるモニタリングデータ、佐賀県の漁獲統計等を解析し、有明海奥部における秋・冬季のプランクトン沈殿量・植物プランクトン細胞数の増加には、サルボウを主とした二枚貝の減少による捕食の低下、透明度の上昇による光環境の改善が主要な要因となっており、成層強度の変化による影響は小さいことを示した。ただし、堤ら(2007)が指摘するように、有明海における水産試験場によるモニタリングデータについては、調査頻度や測定分解能の限界から、その代表性について疑問が示されている。そこで、佐賀県有明水産振興センターによるモニタリングデータと、研究代表者らが有明海奥部でおこなった観測データを合わせて解析し、このモニタリングデータが、有明海奥部における経年変動を評価するのに充分な精度をもつことを明らかにした。また、有明海における植物プランクトン増殖に対する光制限の強度を評価するために、有明海奥部白石沖において植物プランクトンの現場培養実験をおこなった。これについては、研究分担者の異動、有明海特有の強い潮流、使用を予定していた分析機械の不調により、充分な成果は得られなかった。今後は、室内での培養を含めて実験を進める計画である。有明海における赤潮増加の機構を解明するため,生態系シミュレーションモデルを構築した,また,モデル構築に必要な各種パラメータを得るために,現地調査・室内実験を実施した,数値モデル構築にあたっては,有明海奥部の植物プランクトン生産に強く影響する光環境について充分な現況再現ができるように,有明海奥部で得られたパラメータを用いて,底質の巻き上げ・懸濁物質の沈降を,モデル内部で計算できるようにした.その結果と有明海奥部で得られた透明度と表層水中のSS・光束消散係数の関係式を用いると,実海域の透明度変動を良く再現できることが確認された.さらに,植物プランクトンとその捕食者を考慮に入れた生態系シミュレーションモデルを構築した.しかし,このモデルでは,植物プランクトン量変動についてまだ充分な現況再現ができていない.これは以下の要因が大きいと考えられた.1)現地調査から,有明海奥部では,SSだけではなく植物プランクトンについても,1潮汐の間に活発な鉛直移動があることがわかった.珪藻類は沈降・再浮上を繰り返しており,鞭毛藻類は日周鉛直移動している.有光層の厚さが薄い有明海奥部では,こうした鉛直移動の影響が大きいが,モデルに適切に反映することができていない.2)現地調査からは,有明海奥部では浅海域海底・干潟からの栄養塩回帰がかなり大きいことがわかった。こうした影響について,モデルではまだ充分に再現できていない.海域間比較については,瀬戸内海の内湾部と有明海についてモニタリングデータを収集して,クロロフィルa,透明度,栄養塩濃度の変動機構について整理,比較した.大阪湾・広島湾では植物プランクトン濃度が高いと透明度が低くなる一方で,有明海奥部ではこうした関係は見られなかった.
マタニティビクス中の自律神経活動と生理学的指標からみた母児へのリスク評価

本研究目的は,妊婦のマタニティビクス中の自律神経活動と,生理学的指標として,活動量や,マタニティビクス前後の体温,血圧,脈拍,体組成の変化,胎児心拍数を測定し,自律神経活動や生理学的指標化の側面からマタニティビクスの評価を行うことである。妊婦のデータは131件収集した。対象は初産婦中期27名,後期52名,経産婦中期19名,後期32名である。マタニティビクスの内容を分析し,運動内容ごとに自律神経活動,生理学的指標の関連性について解析し初経産別,妊娠時期別に集計し,総合的に検討した。本研究の目的は,マタニティビクス中の自律神経活動の変化を検討し,さらに母体の体温,呼吸循環および運動前後の胎児心拍などとの関連を検討し,妊婦の運動中の生理学的変化を評価することである。生理学データは,可能な限り同一の条件の下で測定し,時間を一致させて解析することが重要である。平成26年度は,運動時の生理学的指標を正確に得るために,ホルタ心電図計,経費ヘモグロビン,酸素飽和度測定,体重計などの測定機器の取扱いや,安全で効果的な測定方法の検討を行った。時間を一致させるためにビデオ画像から,動画解析ソフトにより時間と内容を一致させることが必要であり,この解析ソフトの取扱いを確認した。また心拍変動による自律神経活動の測定のための,心電図電極の効果的な装着方法の検討や心電図解析ソフトを用いた解析方法の検討,周波数解析ソフトを用いた解析方法の検討を行い,測定手順書と解析手順書の作成を行った。平成27年度は,これらの測定手順書をもとに,実際に妊婦を対象として測定を行うとともに,非妊娠女性の対照群の測定も進めていく。本研究の目的は,マタニティビクス中の自律神経活動の変化を検討し,更に母体の体温,呼吸循環および運動前後の胎児心拍などとの関連を比較し,運動中の生理学的変化を評価することである。平成26年と平成27年において,測定方法の検討や解析の手順などは検討を行い測定手順書や解析手順書は作成を行ったが,公務災害による左足首靭帯損傷により,データ収集が遅れていた。今後は,分担研究者や研究協力者の協力を得て遅れている平成27年度の計画を実施していく予定である。平成26年9月に公務災害により足首靭帯を負傷し,受傷後8ヶ月過ぎた頃から症状が悪化し,現在も症状が軽減はしたが完治しない状況である。そのため直接的なデータ収集が困難であったため。本研究目的は,妊婦のマタニティビクス中の自律神経活動と,生理学的指標として,活動量や,マタニティビクス前後の体温,血圧,脈拍,体組成の変化,胎児心音を測定し,自律神経活動や生理学的指標の側面からマタニティビクスのリスク評価を行うことである。当初の計画では,平成27年度と28年度においてデータ収集をする予定であった。平成27年度は計画を進めることができなかったため,平成28年度は,集中的にデータ収集行い,目標とするデータ数を収集することができた。しかし対象の内訳において,初産と経産,妊娠中期と妊娠後期の各群のデータ数にばらつきがある。できるだけ解析結果の一般化ができるよう,少ない群については,今後追加収集し,目標数を達成した群においても,妊娠週数に偏りが少なくなるよう追加収集する予定である。前期は研究支援員の支援を受け,昨年度の遅れ分も含め順調にデータ収集することができ,データ収集の目標数も一応達成しているため。平成28年度まではデータ収集が遅れていたが,平成29年度は,ほぼ妊婦のデータ収集を終えることができた。現在解析を行っている。今後個々のデータの解析が終了したら,総合的に検討しくことで,マタニティビクスの妊婦に与える影響を明らかにし,リスク評価につなげていきたい。また対照群の成人(非妊婦)については,データ数を増やすため追加収集していく予定である。大学の業務により,一時的に研究を進められない時期があったため。平成26年9月に公務災害により足首靭帯を負傷し,現在も治療中である。回復が当初の見込みよりも遅く,数ヶ月間にわたり活動が制限されたため,予備的な実験や解析法の検討等の準備は行えたが,実際の妊婦へのデータ収集が十分実施できなかったため。平成28年度は,これまで遅れていたデータ収集を行い,解析も同時に行う。平成29年度前期は,収集したデータの初産と経産,妊娠中期と妊娠後期の対象数にばらつきがあるため,不足の対象数を追加収集する。またデータ収集と並行しデータ解析をすすめ,個人のデータの解析を終了する予定である。

後期には各データの比較検討を行い,本研究の目的であるマタニティビクスのリスク評価を行い,論文にまとめていく予定である。データ解析を進めている途中である。各データの解析結果より,マタニティビクスの妊婦に与える影響の生理学的解明とリスク評価を行い,論文にまとめていく予定である。平成26年度に予定していた準備として,機器の取扱い,測定手順,測定時のレイアウト,研究者間の役割分担等,安全に留意した測定方法の検討や,測定手順書の最終確認および,試験解析は概ねできた。平成27年度は,平成26年度後期から開始予定であった妊婦を対象としたデータ収集が遅れているため,妊婦のデータ収集を集中的に行い,初期の研究計画の遅れを取り戻すことができるように研究を進める。実験が遅れていたため,データ記録用の文房具等の購入が予定より少なかったため。データの解析を開始したが,結果について共同研究者と検討するに至っていないため,記録媒体等の購入を行っていないため。(理由)共同研究者との結果の検討を行えなかったので,データを保存するための媒体を購入しなかったため。(使用計画)解析結果を保存し,共同研究者と検討するために,記録媒体等を購入する予定である。測定に必要な機器を購入し,測定の準備を行ったが,若干の端数が残金として残っている。データ収集を開始することにより,対象者の情報を記録するための記録媒体や文房具が必要となるためそれらを購入する予定である。今後解析,考察を進める際,解析した結果を記録したり,共同研究者と検討するために,記録媒体等を購入する予定である。データ保存用の記録メディアなど消耗品の購入を予定している。