hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有機ケイ素の特性を活用した有用天然物の立体選択的不斉合成

先に、本研究者らは光学活性3-(1,4-ペンタジェニル)フェニルカルビノールの種々のジシラニルエーテルについてバラジウム錯体触媒による分子内ビス-シリル反応を検討し、生成物である三置換シラ・テトラヒドロフランを高立体選択的に合成することが出来た。この分子内ビス-シリル化反応ではオレフィンのジアステレオトピックな面選択が高度に制御されていることが注目される。こうして得た(R, R, R)-2-シラテトラヒドロフラン誘導体から出発して抗腫瘍性物質、(-)-アヴェナシオリドの全合成を達成した。先ず五員環上のビニル基をロジウム触媒によるハイドロボレーションし、つづいて酸化して相当する一級アルコールとした後、二つの炭素-ケイ素結合を酸化的に切断し、立体化学を保持したまま水酸基に変換した。水酸基の保護、脱保護の後、一級アルコールを酸化してビス-ラクトン化合物とし、一方のラクトン環にメチレネションして効率的に(-)アヴェノシオリドを得た。本研究はシリル基がフッ素イオン存在下に酸化されて水酸基に変換できる、いわゆる「マスクされた水酸基」と見て、炭素-ケイ素結合の立体選択的形成から複雑な天然物の合成をアプローチする、新規合成ルートを示すものである。パラジウム(o)イソシアニド錯体を触媒とする分子内オレフィンの立体選択的ビス・シリル化反応を見出したが、本研究ではこの成果を基にした抗生物質アベナシオリドの迅速合成を行った。出発原料となる光学活性ジェノールの選択的合成をノナナ-ルと光学活性ペンタジェニルボラン試薬の反応で達成し、ヒドロキシ基にジシリル・グループを導入した後、パラジウム(o)イソシアニド錯体を用いて分子内ビスシリル化反応を検討した。二重ジアステレオ選択的ビス・シリル化反応をケイ素上の置換基とイソニトリルN-置換基の選択によって達成できることを見出した。こうして立体選択的に(R,R,R)体の三置換シラテトラヒドロフランを合成し、つづいてロジウム触媒によるオレフィンのヒドロボレイションでヒドロキシ官能基を導入して、次に保護したのち炭素-ケイ素結合を酸化的に切断してヒドロキシ官能基に変換した。二つのヒドロキシ基をSwern酸化し、アセタール保護をはずすとビラクトール環に変換された。最後に残る二段階についてはSvhreiber教授の方法を採用することが出来るので事実上、(-)アベノシオリドの全合成が完成したことになる。先に、本研究者らは光学活性3-(1,4-ペンタジェニル)フェニルカルビノールの種々のジシラニルエーテルについてパラジウム錯体触媒による分子内ビス-シリル反応を検討し、生成物である三置換シラ・テトラヒドロフランを高立体選択的に合成することが出来た。こうして得た(R,R,R)-2-シラテトラヒドロフラン誘導体から出発して抗腫瘍性物質、(-)-アヴェナシオリドの全合成を達成した。先ず五員環上のビニル基をロジウム触媒によるハイドロボレーションし、つづいて酸化して相当する一級アルコールとしたのち、二つの炭素-ケイ素結合を酸化的に切断し、立体化学を保持したまま水酸基に変換した。水酸基の保護、脱保護の後、一級アルコールを酸化してビス-ラクトン化合物とし、一方のラクトン環にメチレネションとして効率的に(-)アヴェノシオリドを得た。本研究はシリル基がフッ素イオン存在下に酸化されて水酸基に変換できる。いわゆる「マスクされた水酸基」と見て、炭素-ケイ素結合の立体選択的形成から複雑な天然物の合成をアプローチする、新規合成ルートを示すものである。
高齢者のエンド・オブ・ライフへの態度構造の探索と実践的ツールの開発

具体的内容:本研究の目的は,高齢者のエンド・オブ・ライフへの態度の実態とニーズを把握した上で,そのケアに資する実践的ツールを開発することである。平成30年度は計画に基づき,以下の課題に従事した。(1)平成29年度に実施した,名古屋市シルバー人材センターに登録している高齢者に対する質問紙調査結果についての分析を行い,日本発達心理学会において成果の発表を行った。(2)米国での地域在住高齢者への質問紙調査を実施し,約100名から回収した。(3)これまでの研究成果をもとに,高齢者のエンド・オブ・ライフへの向き合いを促すツールとして,ライフエンディングワークを作成し,日本発達心理学会において発表を行った。(4)平成28年度に実施した高齢者への調査研究の成果をまとめ,国際誌に投稿した。エンド・オブ・ライフへの態度と関連する,死と死別に関する成果発信も行った。意義:エンド・オブ・ライフについては,医療現場でのケアに関連した研究が多数を占めており,高齢者施設入居者や自立的生活を営む大多数の高齢者のエンド・オブ・ライフについてはこれまで十分検討されていない。とくに高齢者が有するエンド・オブ・ライフへの態度の実態と関連要因についての詳細な心理学的考察は極めて乏しい。またエンディングノートや終活セミナーなど様々なツールのほとんどは学問的知見に裏付けされたものではなかった。こうした状況に鑑みて,本研究は高齢者のエンド・オブ・ライフへの態度と関連要因を明らかにし,かつそれに資する具体的なツールを構築することを目指すものである。重要性等:孤独死や高齢者自殺の問題などについて取り出される昨今,超高齢社会において人生の終盤(エンド・オブ・ライフ)をいかに過ごすかは重大な問題である。本研究は,この問題解決に資する,基礎的な研究知見の提供と,実践的ツールの作成を目指している点において重要である。本年度の目的であった,米国での調査実施とライフエンディングワークの開発をそれぞれ実現させた。また成果発信については,国内での調査データを分析し,国際誌への投稿と学会での発表を行った。他方で,一昨年度において当初の計画を変更し,国内での追加調査を行ったため,米国調査を最終年度の実施に計画変更したが,調査協力者の確保が予想以上に困難であった。国際比較に耐えうるサンプルの確保を優先した結果,当初の予定よりも調査期間を延長せざるを得なかった。平成30年度内に質問紙の回収は完了済みであるが,日米の調査データの比較分析を年度内に終えることができなかった。またライフエンディングワークはその試作版を完成させ,学会でも発表を行ったが,未だ改良の余地が多くある。以上より,総合的には遅れていると判断した。平成31年度は,とくに日米比較調査のデータを解析し,高齢者へのエンド・オブ・ライフへの態度についての国際比較を行う。また研究の成果を,学術雑誌への投稿や学会発表等を通じて発信する。あわせてライフエンディングワークの実践を通じた,改良を行う。具体的内容:本研究の目的は、高齢者のエンド・オブ・ライフへの態度の実態とニーズを把握した上で、そのケアに資する実践的ツールを開発することである。平成28年度は当初の計画に基づき,以下の課題に従事した。(1)高齢者のエンド・オブ・ライフに関する態度についての質問紙の配布を終了し、回収できたデータの分析を行った。また分析の結果を,日本発達心理学会第28回大会において発表した。(2)研究会議を実施し,分析結果の共有と次年度以降の計画についての打ち合わせを行った。また終活に関する様々なツール(エンディングノート等)を幅広く収集し,専門家へのヒアリングも実施した。(3)基礎資料を収集していく過程で,高齢期における死の問題に関する現状と課題について整理し,その成果を書籍で発表した。重要性等:孤独死や高齢者自殺の問題などについて取り出される昨今、超高齢社会において人生の終盤(エンド・オブ・ライフ)をいかに過ごすかは重大な問題である。当初予定していた,質問紙調査データの分析ならびに成果発信と,研究会議とヒアリングの実施に加えて,老年期における死についてのレビューを発表することができた。平成29年度は計画に基づき,以下の課題に従事した。(1)平成28年度に実施した予備調査結果を受けて,名古屋市シルバー人材センターに登録している高齢者に対する質問紙調査を新たに計画,実施した。(2)研究会議を実施し,米国での比較調査方法についての検討及び質問項目の英訳等を行った。また前年度に引き続き,終活に関する様々なツール(エンディングノート等)を幅広く収集した。

意義:エンド・オブ・ライフについては,医療現場でのケアに関連した研究が多数を占めており,高齢者施設入居者や自立的生活を営む大多数の高齢者のエンド・オブ・ライフについてはこれまで十分検討されていない。とくに高齢者が有するエンド・オブ・ライフへの態度の実態と関連要因についての詳細な心理学的考察は極めて乏しい。またエンディングノートや終活セミナーなど様々なツールのほとんどは学問的知見に裏付けされたものではなかった。こうした状況に鑑みて,本研究は高齢者のエンド・オブ・ライフへの態度と関連要因を明らかにし,かつそれに資する具体的なツールを構築することを目指すものである。重要性等:孤独死や高齢者自殺の問題などについて取り出される昨今、超高齢社会において人生の終盤(エンド・オブ・ライフ)をいかに過ごすかは重大な問題である。本研究は,この問題解決に資する,基礎的な研究知見の提供と,実践的ツールの作成を目指している点において重要である。前年度の研究成果を踏まえて,当初の計画を変更し,国内での質問紙調査を新たに計画,実施した。すでに回収,並びにエラーチェックを終え,分析に着しており,次年度には分析結果を学会等で報告する予定である。また実施を延長した米国での調査に関しても,質問紙の英訳や実施方法の確定等に至っている。このことから調査研究計画については概ね順調に進展している。他方で,今年度は調査計画の計画,実施に相当のエフォートを割いたため,ライフエンディングワークのコンテンツについては十分な検討を行うことができなかった。以上より,総合的にはやや遅れていると判断した。具体的内容:本研究の目的は,高齢者のエンド・オブ・ライフへの態度の実態とニーズを把握した上で,そのケアに資する実践的ツールを開発することである。平成30年度は計画に基づき,以下の課題に従事した。(1)平成29年度に実施した,名古屋市シルバー人材センターに登録している高齢者に対する質問紙調査結果についての分析を行い,日本発達心理学会において成果の発表を行った。(2)米国での地域在住高齢者への質問紙調査を実施し,約100名から回収した。(3)これまでの研究成果をもとに,高齢者のエンド・オブ・ライフへの向き合いを促すツールとして,ライフエンディングワークを作成し,日本発達心理学会において発表を行った。(4)平成28年度に実施した高齢者への調査研究の成果をまとめ,国際誌に投稿した。エンド・オブ・ライフへの態度と関連する,死と死別に関する成果発信も行った。
胎盤の機能発現における特異的転写因子GCMaの役割の解明

GCMa/1は胎盤にのみ発現する転写因子で、この欠損が胎盤の発育不全による胎生致死となること、syncytotioblastの形成に不可欠であることが示されている。本研究では基礎的なツールとして良い特異抗体をつくることを目指した。大腸菌に強制発現させたhGCMa/1タンパクを精製し、これを抗原として特異的抗体(ウサギポリクローナル)を作製した。この抗体はWestern法で大腸菌や昆虫細胞(sf9)に強制発現させたhGCMa/1や、ヒト胎盤のhGCMa/1だけでなく、マウス胎盤の同タンパクを認識した。この抗体を使って、1)hGCMa/1は胎盤のcholionic villiにのみ存在していること、hGCMa/1とhGCやエストロゲン合成酵素の局在が一致していることが明らかにした。これは、本因子が、発達した胎盤がつくるhGCやエストロゲン合成酵素等の発現を支配するという研究成果(Yamada et al.J.Biol.Chem.1999 274 32279-32286)を支持するものである。しかし、ポリクロナル抗体は継続的な使用に難があるため、さらにマウスモノクロナル抗体の作成を試み、との結果、2)大腸菌や昆虫細胞(sf9)に強制発現させたhGCMa/1、並びにヒト、マウスの内因性のGCMa/1を認識するモノクロナル抗体を得た。これらモノクロナル抗体の詳細な性質については現在検討中である。3)ヒトCancer Arrayを用いて、ヒトの正常、腫瘍組織での本タンパクmRNAの発現状況について検討した。hGCMa/1,mRNAの発現はきわめて局在しており、正常組織では胃や卵巣サンプルの一部に見られるのみであった。またつよく発現している直腸ガンが一例あった。4)GCMのニワトリのオーソログをクローニングし、ニワトリでも、発生時の胎児外組織に局在することを見つけた。この抗体を使って、1)hGCMa/1は胎盤のcholionic villiにのみ存在していること、hGCMa/1とhGCやエストロゲン合成酵素の局在が一致していることがあきらかとなった。これは、本因子が、発達した胎盤がつくるhGCやエストロゲン合成酵素等のタンパクの発現を支配するというこれまでの研究成果(Yamada et al. J.Biol.Chem. 1999 274 32279-32286)をつよく支持するものである。また、2)この抗体がマウスタンパクを認識することから、マウスでの胎盤以外の組織での発現について検討した。この結果、胸腺に小さいクラスターとして染色される部分があること、腎臓に部分的に染色される部分があることがわかった。発現部位の詳細については現在特定中である。3)ヒトCanccr Arrayを用いて、ヒトの正常、腫瘍組織での本タンパクmRNAの発現状況について検討した。この結果、hGCMa/1,mRNAの発現はきわめて局在しており、正常組織では胃や卵巣サンプルの一部に見られるのみであった。大腸菌に強制発現させたhGCMa/

1タンパクを精製し、これを抗原として特異的抗体(ウサギポリクローナル)を作製した。この抗体はWestern法で大腸菌や昆虫細胞(sf 9)に強制発現させたhCMa/1や、ヒト胎盤のhGCMa/1だけでなく、マウス胎盤の同タンパクを認識した。この抗体を使って、1)hGCMa/1は胎盤のcholionic villiにのみ存在していること、hGCMa/1とhGCやエストロゲン合成酵素の局在が一致していることが明らかとなった。これは、本因子が、発達した胎盤がつくるhGCやエストロゲン合成酵素等のタンパクの発現を支配するというこれまでの研究成果(Yamada et al.J.Biol.Chem.1999 274 32279-32286)をつよく支持するものである。しかし、ポリクロナル抗体では今後の継続的な使用に難があるため、同タンパクに対するマウスモノクローナル抗体の作成を試みた。この結果、2)大腸菌や昆虫細胞(sf 9)に強制発現させたhGCMa/1、並びにヒト、マウスの内因性のGCMa/1を認識するモノクロナル抗体を2株、得ることができた。これらモノクロナル抗体の詳細な性質については現在検討中である。3)この抗体がマウスタンパクも強く認識することから、マウスでの胎盤以外の組織での発現について検討した。さらに4)ヒトCancer Arrayを用いて、ヒトの正常、腫瘍組織での本タンパクmRNAの発現状況について検討した。この結果、hGCMa/1,mRNAの発現はきわめて局在しており、正常組織では胃や卵巣サンプルの一部に見られるのみであった。またつよく発現している直腸ガンが一例あった。5)GCMのニワトリのオーソログをクローニングし、ニワトリでも、発生時の胎児外組織に局在することを見つけ、機能の共通性が示唆された。
離散幾何学における非線形問題

研究代表者・納谷信は、昨年度に引き続き、連携研究者・小林俊公(摂南大学工学部・講師)、研究協力者・豊田哲(名古屋大学大学院多元数理科学研究科、博士後期課程3年)とともに、井関と納谷が論文Combinatorial harmonic maps and discrete-group actions on Hadamard spaces, Geometriae Dedicata 114 (2005), 147--188において導入した不変量δを、できるだけ一般的なCAT(0)空間の接錐に対して上から評価するという問題について研究を行った。豊田哲は、方向空間全体のなす距離空間族がグロモフ・ハウスドルフ距離に関してプレコンパクトであるようなCAT(0)空間の族に対して、そのすべての接錐のδが1より小さい定数によって上から一様に押さえられることを示した。また、小林俊公と納谷は、あるクラスの1次元球面的ビルディングに対して、その上の距離錐の動径的歪み係数(ユークリッド空間に、原点からの距離を保ちながらできる限り等長的に近くなるように埋め込んだときの等長写像からのずれをはかる不変量)のよい評価を与え、それによりそれらの距離錐のδの上からの評価を得た。さらに、求めた値が最適値を与えるか否かという問題を解決することを念頭において、歪みの評価の問題への表現論を用いたアプローチについて考察した。研究代表者・納谷信は、分担者・井関裕靖および小林俊公とともに、井関と納谷が論文Combinatorial harmonic maps and discrete-group actions on Hadamard spaces, Geometriae Dedicata 114(2005), 147--188において導入した不変量δを、ある程度一般的なCAT(0)空間に対して上から評価するという問題について研究を行った。δの定義は、CAT(0)空間の有限部分集合(一般には重みとともに考える)のユークリッド空間への埋め込みに関わるが、今年度の研究において、そのような埋め込みの歪み定数の下限によって、δが上から評価できることが明らかになった。一方、有限距離空間のユークリッド空間への埋め込みの歪み定数については、離散幾何学の分野で深く研究されており、そこで使われた手法をCAT(0)空間の有限部分集合に適用することにより、歪み定数、したがって不変量δのよい評価が得られることが期待される。現在、歪み定数の上界に関するBourgainの結果とその証明を詳細に検討し、前述のことが可能かどうかを確認すべく研究を進めているところである。納谷信と小林俊公は、平面上の関数のグラフの曲面積の離散類似を定式化し、その第1変分を計算することにより、極小曲面の方程式の離散類似を導出した。また、Mathematicaを利用してその数値解をいくつか求めてみた。納谷信と分担者・小林俊公、豊田哲(名古屋大学多元数理科学研究科・博士後期課程3年)は、δを直接評価する方向で研究を進めた。まず、台が3点の確率測度μに対して、δ(μ)の良い評価を求めることから始め、数値計算も行いながら評価の改善を進めたが、最終的に豊田哲が理論的考察によりδ(μ)が常にゼロであることを証明した。その後、台の点数がより多い場合にも数値計算を進めているが、同時にどのような有限距離空間がCAT(0)空間上の点配置として実現できるかという問題を考える必要があり、この点は今後の課題として残されている。納谷信は、分担者・井関裕靖、近藤剛史(京都大学数理解析研究所・COE研究員)とともに、CAT(0)空間の列に対してそれらのδが1に収束して行く状況について考察した。そのような状況は起こりえないことを証明することが念頭にあったが、今のところ実行できていない。極限空間に定まる測度の台が1点になってしまう可能性を排除できるか否かを明らかにすることが当面の課題である。
コガネムシの構造色発色を支える分子機構/遺伝子基盤の解明

昆虫が持つ多彩な構造色は、特殊な光学特性を持つ微細構造から生じる。しかし、昆虫がそのような発色構造を作り出す詳しいメカニズムは分かっていない。コガネムシ類は、自然界でも非常に珍しいコレステリック液晶による円偏光のある構造色を持つ。また、RNAiがよく効くことに加え、申請者は簡便な遺伝子導入技術の開発にも成功している。そこで本研究では、コガネムシの構造色を生み出す分子機構/遺伝子基盤を解明することを目的として、ナミハナムグリを材料に用い、1構造色を持つ組織で特異的に発現する遺伝子を探索した後、2それらのRNAiや過剰発現実験により実際に構造色発色に関わる遺伝子を同定する。まず、黒眼期の蛹および前成虫のナミハナムグリ(Cetonia pilifera)の前翅、後翅、胸部背面、胸部腹面、腹部背面、背部背面の6種類の組織からRNAを抽出し、RNA-seq解析を行ったところ、つや消し構造色が見られる2種類の組織(前翅と胸部背面)では発現するが他の4組織では発現しない遺伝子、また、コレステリック液晶構造色が見られる4種の組織(前翅、胸部背面に加えて胸部腹面と背部背面)では発現するが後翅と腹部背面では発現しない遺伝子がそれぞれ複数得られた。さらに、これらの遺伝子の発現をRT-PCRで調べ、その発現の組織特異性を確認した。また、他の虫で皮膚の硬化に関わることが分かっているlaccase 2、色素色発色に関わることが分かっているebony, yellowなどの遺伝子も構造色が見られる様々な組織で発現していることがわかった。次に、laccase 2遺伝子のRNAiをナミハナムグリの蛹期で行ったところ、成虫の皮膚の硬化が抑えられると同時に皮膚の着色も抑えられ、構造色発色にlaccase 2を介した皮膚の硬化が必要であることが分かった。他の遺伝子の機能解析実験は現在進行中である。そこで本研究では、コガネムシの構造色を生み出す分子機構/遺伝子基盤を解明することを目的として、ナミハナムグリを材料に用い、1構造色を持つ組織で特異的に発現する遺伝子を探索した後、2それらのRNAiや過剰発現実験により実際に構造色発色に関わる遺伝子を同定し、さらに3電子顕微鏡観察や光学的解析等によりそれらの遺伝子産物が発色構造を作る仕組みを解析する。本研究の初年度である2014年度は、コレステリック液晶による構造色とつや消し発色する構造色の2種類の構造色を持つナミハナムグリを材料に用い、蛹の時期もしくは羽化直後(翅のみが色づいておらず、2日ほどで完全に着色する)に、成熟した成虫で2種類の構造色を持つ組織、コレステリック液晶による構造色のみを持つ組織、および構造色を持たない組織をそれぞれ2種類ずつ選んで時期を変えながらRNAを抽出し、RNA-sequence解析にかけて両者のmRNA発現プロフィールを比較することにより、コレステリック液晶による構造色とつや消し発色する構造色のそれぞれに関連する可能性のある遺伝子を網羅的に探索した。“胸部腹面で発現する遺伝子群"=“つや消し様の構造色発色に関係する候補遺伝子群"。このように、様々な組み合わせで発現する遺伝子の違いを調べ、構造色発色に関わる遺伝子の候補を抽出した。RNA-seqのシークエンス解析は終了したが、データ解析がやや遅れて年度内に終了しなかった。

2015年度に得たRNA-seq解析を終了した後、構造色発色に関係する可能性のある遺伝子について、2本鎖RNAを作成して蛹に注射することによるpupal RNAiを行い、羽化した成虫での構造色の有無を調べることにより、どの遺伝子が実際に構造色発色に関わっているかを特定する。
オリエンチア・ツツガムシが産生すると予想されるペプチドグリカンの機能解析

マウス感染モデルにおいてホスホマイシンがツツガムシ病の治療効果を示すことが明らかとなった。マウス生存率の上昇に必要な薬剤量を体重換算すると、ヒトへの投与量として適切な範囲に収まること、また現在、治療に用いられているテトラサイクリンとは作用機序が異なることから、本剤はアレルギー等でテトラサイクリン系が使用できない場合の代替薬、あるいはテトラサイクリン系との併用薬として、ツツガムシ病の治療に新規に用いることができると考えられた。本年度は主に「in vivoにおけるホスホマイシンのオリエンチア増殖抑制効果の検討」を行った。L929細胞を用いて培養したオリエンチアIkeda株を1×10^4菌体ずつマウス腹腔内に接種し、菌体接種5日後から0、10、20、30、50mgのホスホマイシン(FOSMICIN-S)を1日1回・14日間にわたり腹腔内投与した。菌体接種から23日後(ホスホマイシン投与終了5日後)までマウスの生存率と体重変化を観察した結果、0mg投与群ではオリエンチア接種後17日目までに全頭が死亡し生存率が0%だったのに対し、10、20mg投与群では生存率が50%に上昇し、死亡例についても生存日数の延長効果が認められた。さらに30mg以上の投与群では生存率が100%となり、マウス感染モデルにおいてホスホマイシンがツツガムシ病の治療効果を示すことが明らかとなった。さらに、投薬条件の至適化を図るため、0、2.5、5、10mgのホスホマイシンを1日2回(10時と18時)・14日間にわたり腹腔内投与し、同様の観察と解析を行った結果、0mg投与群では菌体接種後15日目までに全頭が死亡し生存率が0%だったのに対し、2.5mg・1日2回投与群では生存率が50%に上昇し、死亡例についても生存日数の延長効果が認められた。さらに5mgおよび10mg・1日2回投与群では生存率が100%となり、複数回に分けて投与することにより、より少ない濃度で治療効果が得られることが明らかとなった。研究代表者は、平成23年4月1日に宮崎大学医学部感染症学講座から同大医学部感覚運動医学講座眼科学分野に異動した。このため、本年度は主として、(1)平成23年度までに行った解析に使用した技術の伝達、(2)平成23年度までに行った解析において生じた検体の整理と移譲、(3)「in vivoにおけるホスホマイシンのオリエンチア増殖抑制効果の検討」結果の論文化、(4)異動先での新たな実験・解析設備の準備と解析系の再構築を行った。(1)については、宮崎大学医学部感染症学講座客員研究員である山本正悟博士や大学院生である北野智一氏に対し、リアルタイムPCR法を用いたオリエンチア・ツツガムシ菌体数定量法等を中心に全ての実験系で伝達が完了している。現在も協力研究体制のもと、申請研究は継続して行われている。(2)に関しては、他の研究機関からの分譲検体も含め、全てをデータベース化した上で、宮崎大学フロンティア科学実験センター・微生物ラボ附属P3実験施設内の超低温冷凍庫内に施錠して保存中である。(3)に関しては、insubmissionの状態である。(4)については、使用するリアルタイムPCR装置の変更に伴い必要となった反応系の再構築と最適化を行い、前講座での解析と同列で使用できる結果を得ることが可能となっている。現在、オリエンチア以外の菌種も含め、NF-kBの活性化と細胞内寄生菌の消化・殺菌に関与するオートファジーの抑制について解析を開始している。
情報の非対称性と多様な期待形成がもたらす金融市場への影響とその安定化政策について

本研究プロジェクトは、金融市場参加者の期待が個々人の取引行動、市場価格、取引量にどのように影響を与えるか、また、どのような情報を元にそのような期待を形成しているか、を研究するものである。さらに、それらと市場参加者の認知能力との関係も研究し、人々の金融市場における限定合理的(非合理)な行動を、情報探索行動や期待形成プロセスから類別する。これらの分析を通じ、金融安定化制度構築のための理論的基礎を構築し、それを基にした政策的提言も行う。2018年度は、研究の初年度として、実験計画を詰め、パイロット実験を実施した。その際、通常の経済実験と視線測定器を用いた両方の実験を行った。通常の経済実験では、参加者の金融商品取引実験終了後に、その個人的特性や認知能力を測定し、現在、これらの関連性を計量分析している。視線測定器による実験では、これもパイロット的実験ではあるが、大規模実験の実施が困難な視線測定器実験としては比較的多くのデータを収集することができ、モンペリエ大学のMarc Wilinger教授と協力して分析を進めている。データ量が膨大であり、その分析方法も含めて議論を行った。さらに、シンガポール南洋理工大学のEko Ryanto准教授、イスラエルBen-Gurion University of the NegevのYaron Lehav上級講師を早稲田大学に招聘し、今後の共同研究について議論を行った。また、予備的な実験も実施した。いくつかの先駆的結果については、ワークショップなどで、研究協力者が報告を行った。国内の共同研究者とは、常時顔を合わせ、本研究に関して、継続的に議論を進めており、実験計画も順調に進んでいる。また、パイロット実験も行うことができた。海外の研究協力者についても、シンガポール南洋理工大学のEKO Ryanto准教授を招聘して、実験計画をほぼ完成し、それに基づくパイロット実験を早稲田大学で行うことができた。現在、その結果をまとめている。イスラエルBen-Gurion University of the NegevのYaron Lehav上級講師も早稲田大学に招聘し、今後の実験計画の詰めの議論を行った。一部、パイロット実験も行い、その結果や分析方法について議論を進めることができた。その際、スカイプで、アリゾナ大学ノゼア教授が議論に参加し、有意義なコメント得ることができた。視線測定器実験のパイロット的実験をモンペリエ大学のMarc Willnger教授と協力して早稲田大学で行った。データの分析を進めているが、その完了には時間がかかる予定である。2019年度の研究計画は以下の通りである。なお、当該年度は研究代表者の船木が在外研究中であるが、適当な間隔で日本に一時帰国し、議論並びに実験実施を行う。また、スカイプを利用し、議論に参加する場合もある。1Riyanto准教授とBao助教が拠点とするシンガポールの南洋工科大学に、研究代表者が訪問し、実験計画の検討とパイロット実験を行う。2早稲田大学にて日本側研究者(分担は、遠隔統括船木,計画石川,プログラム作成秋山,計量分析)が日本人の学生参加者を対象に実験室実験を行う。3アリゾナ大学ノゼア教授、Yaron Lehav上級講師、エコールポリテクニーク郡山准教授が6月から7月にかけて早稲田大学を訪問する。この間、彼らとともに、石川、秋山、篠が実験計画の検討と、実施に関する議論を行う。船木はスカイプで参加する予定である。4船木は5月にモンペリエ大学を訪問し、視線測定器によるパイロット実験の結果について議論を行い、今後の研究計画を立てる。

一部、パイロット実験も行い、その結果や分析方法について議論を進めることができた。その際、スカイプで、アリゾナ大学ノゼア教授が議論に参加し、有意義なコメント得ることができた。視線測定器実験のパイロット的実験をモンペリエ大学のMarc Willnger教授と協力して早稲田大学で行った。データの分析を進めているが、その完了には時間がかかる予定である。2019年度の研究計画は以下の通りである。なお、当該年度は研究代表者の船木が在外研究中であるが、適当な間隔で日本に一時帰国し、議論並びに実験実施を行う。また、スカイプを利用し、議論に参加する場合もある。1Riyanto准教授とBao助教が拠点とするシンガポールの南洋工科大学に、研究代表者が訪問し、実験計画の検討とパイロット実験を行う。2早稲田大学にて日本側研究者(分担は、遠隔統括船木,計画石川,プログラム作成秋山,計量分析)が日本人の学生参加者を対象に実験室実験を行う。3アリゾナ大学ノゼア教授、Yaron Lehav上級講師、エコールポリテクニーク郡山准教授が6月から7月にかけて早稲田大学を訪問する。この間、彼らとともに、石川、秋山、篠が実験計画の検討と、実施に関する議論を行う。船木はスカイプで参加する予定である。4船木は5月にモンペリエ大学を訪問し、視線測定器によるパイロット実験の結果について議論を行い、今後の研究計画を立てる。研究初年度は公布後の期間が短く、全ての実験と海外出張を実施することができなかった。2019年度には多くの海外出張と実験を予定している。
ラジカルの錯体形成と錯体ラジカルの再結合反応

本課題ではベンゾフェノンケチルラジカルとアミン類との間での錯体形成と錯体の反応速度について研究を推進した。ケチルラジカルはシクロヘキサン中でベンゾフェノンを308nmのエキシマーレーザーで光励起することによって生成した。錯体の再結合反応速度を求めるためには、錯体のモル吸光係数を決定する必要がある。トリ-n-プロピルアミン(TPA)との錯体についてシクロヘキサン中でアミン濃度を変化させて過渡吸収スペクトルを測定し、吸収極大のモル吸光係数はε(548nm)=4100M^<-l>cm^<-1>と決定された。得られた値をもちいてフリーなBPHの再結合速度定数に対する錯体の再結合速度定数の相対値を求めたところ、BPH-TEA錯体で1/2.0、BPH-TPA錯体で1/1.4となり、錯体結合により再結合反応が阻害されていることが分かった。しかし、予想に反してTEAよりかさ高いTPAによる阻害効果の方が小さいという結果となった。この原因として、1)BPHとアミンは水素結合により錯体を形成することが知られているが、2つの錯体の間で水素結合の強さが異なること、2)プロピル基とエチル基の柔らかさの違いにより阻害効果に差異を生じること、などが考えられる。次にベンゼンを溶媒として再結合速度に及ぼす溶媒の粘性効果を調べた。BPH-TPA錯体のベンゼン中における再結合速度定数はシクロヘキサン中の1.6倍であった。理論によると溶液中の拡散速度は粘性率の逆数に比例することが知られている。ベンゼンとシクロヘキサンの粘性率の逆数比は1.46であり、測定された再結合速度定数比とよい一致を示している。このことからBPH-TPA錯体の再結合反応は拡散律速であることが証明された。本年度はベンゾフェノンケチルラジカルとアミン類との間での錯体形成と錯体の反応速度解析について精度の高い研究を推進した。過渡吸収スペクトルにより錯体形成を調べた結果、脂肪族アミンであるジエチルアミン、トリエチルアミン、ジ-n-プロピルアミン、トリ-n-プロピルアミンではいずれもケチルと錯体を形成し、その吸収スペクトルはフリーのケチルラジカルに比べブロードとなり、ピーク位置は5-10nm長波長にシフトした。錯体を形成した脂肪族アミンでは、ケチルーアミン錯体の減衰は遅くなり、フリーなケチルは約30μsで減衰がほぼ終了するのに対し錯体を形成すると40μsでも減衰は終了しない。いずれのラジカル錯体も2次反応で減衰し、錯体を形成してもケチルはラジカル同士の反応で消滅することがわかった。フリーなケチルに対し2次の減衰速度定数比を求めた結果、ジエチルアミンおよびトリエチルアミンとの錯体では減衰速度が1/2から1/3になったのに対し、ジ-n-プロピルアミンおよびトリ-n-プロピルアミンとの錯体では0.5および0.7と減衰速度の低下が小さかった。反応速度が遅くなる原因としては、アミンが付加したためにラジカル中心がアミンで覆われ2次反応が阻害されことが考えられるが、エチルアミン類に比べてプロビルアミン類との錯体の方が阻害作用が弱いことから、単にアミンのかさ高さだけではなく他の要因が反応の阻害に関係していることが示唆された。ベンゾフェノンケチルラジカル(BPH)-アミン錯体の再結合反応速度を求めるためには、錯体のモル吸光係数を決定する必要がある。

本年度はトリ-n-プロピルアミン(TPA)との錯体についてシクロヘキサン中でアミン濃度を変化させて過渡吸収スペクトルを測定し、スペクトル特性を求めた。スペクトルは548nmに吸収極大を、また490nm付近に等吸収点を持つ。吸収極大のモル吸光係数はε(548nm)=4100M^<-1>cm^<-1>と決定された。この値はトリエチルアミン(TEA)に対してすでに求められる値ε(555nm)=4000M^<-1>cm^<-1>と矛盾しない。これらの値をもちいてフリーなBPHの再結合速度定数に対する錯体の再結合速度定数の相対値を求めたところ、BPH-TEA錯体で2.0分の1、BPH-TPA錯体で1.4分の1となり、錯体結合により再結合反応が阻害されていることが分かった。しかし、予想に反してTEAよりかさ高いTPAによる阻害効果の方が小さいという結果となった。この原因として、1)BPHとアミンは水素結合により錯体を形成することが知られているが、2つの錯体の間で水素結合の強さが異なること、2)プロピル基とエチル基の柔らかさの違いにより阻害効果に差異を生じること、などが考えられる。次にベンゼンを溶媒として再結合速度に及ぼす溶媒の粘性効果を調べた。BPH-TPA錯体のベンゼン中における再結合速度定数はシクロヘキサン中の1.6倍であった。理論によると溶液中の拡散速度は粘性率の逆数に比例することが知られている。ベンゼンとシクロヘキサンの粘性率の逆数比は1.46であり、測定された再結合速度定数比とよい一致を示している。このことからBPH-TPA錯体の再結合反応は拡散律速であることが証明された。
[60]フラーレンの多様な付加反応と機能物質への応用

[60]フラーレンは球状で表面がπ電子で覆われているという,非局在電子系としては特異な立体的・電子的特性をもつ。このような特性を基に本化合物の機能性を引き出す手法の1つとして,有機合成反応による表面修飾がある。この観点から,本研究では,[m+n]環化付加反応を主たる手法とし、ラジカル付加様式の反応も併せて検討し,基本的なフラーレン誘導体の合成ルートの開発を行った。1、[3+2]環化付加チオカルボニルイリドの1,3-双極性環化付加続く酸化反応とプンメラー転位により,アセタール官能基を有するテトラヒドロチオフェン縮合体を得た。これを活用し,フラーレン化学では整合性のある親電子置換反応を駆使して,デンドリマー等様々な官能基導入を計ることに成功した。またイソシアノアセテートとの触媒的環化反応によりデヒドロプロリン縮合体が得られることも明らかにした。2、[4+2]環化付加シクロオクタテトラエンとのDiels-Alder反応を行い、さらに付加体に存在する二重結合に対する親電子付加を試みた結果,臭素及び硫黄カチオンの付加において,それぞれフラーレン殻の電子受容性や一重項酸素増感性の関与が認められた。ピロールスルフォレンとの環化では,3,4-ジメチレンピロールが直接トラップされた最初の例を与え、フラーレン殻の高い親ラジカル性が実証された。3、ラジカル付加シクロプロパノンシリルアセタールとの反応において,求核付加条件となる四塩化チタン触媒下では反応をおこさないのに対し,ラジカル付加条件となる三塩化鉄触媒では容易に反応し,開環した付加体を与えることを見出した。
原虫感染形態と毒力の差異を反映する熱ショック蛋白質発現の機序と法則性の解明

複雑な生活を持ち、多様な抗原変位により、宿主免疫系からエスケープするとされているマラリア原虫においては、肝細胞内型のschizontやmerozoiteでは、原虫自体にHSP70が発現されることが知られている。しかし、このHSPがマラリア原虫のエスケープ手段として貢献しているか否かについては明らかではない。本研究ではマウスマラリア原虫Plasmodium berghei、P.yoeliiの強毒、弱毒株を用いて原虫HSP90の病原性への関与を検討した。ついでマラリアHSP90をクローニングし、さらにHSP90の結合蛋白の同定を行うこと等により、強毒株原虫のエスケープに係わるHSP90の発現機序および機能を探った。一連の実験からHSP90がマラリア原虫の強毒株の病原性に関与していることを示唆させる以下のような結果が得られた。1.免疫系の正常なC57BL/6マウスやBALB/cマウスは、マラリア原虫の弱毒株に感染した場合に一時的にparasitemiaが出現するが感染後3週間頃までに完治する。一方強毒株感染では3週間以内に全て感染死する。2.弱毒株が感染したC57BL/6マウスやBALB/cマウス赤血球から回収した原虫はHSP90の発現は弱いが、強毒株の感染後回収した原虫にはHSP90の非常に強い発現が見られる。3.ところが強毒株でもSCIDマウスに感染させた後回収した原虫ではHSP90の発現は完全に消失する。4.C57BL/6マウスからαβ型T細胞、ことにCD4^+T細胞を除去後に強毒株を感染させた場合にも回収原虫からHSP90は焼失する。5.P.yoelii強毒株のHSP90 cDNAは、721個のアミノ酸をコードしていた。6.推察されるアミノ酸配列は、P.falciparumのHSP90と最も高い相同性(86%)を示した。またヒト、マウスのHSP90とは、ともに63%の相同性を示した。7.強毒、弱毒株間には3カ所のsilent mutatinが存在していた。8.残念ながらHSP90の結合蛋白の同定はまだ進行中である。HSPは、生物が原核細胞から高等動物への進化の過程で、様々な環境下において適応分化する上で本質的な係わりを持ってきたと考えられている。このようなHSPの機能を鑑みると、宿主防御からの厳しい攻撃に耐えてエスケープし、感染を成立させるために病原体自身もHSPを活用しているであろう。予想のごとく我々の一連の実験から、HSP90がマラリア原虫の強毒株の病原性(エスケープ)に関与していることを示唆させる以下のような結果が得られた。ii)弱毒株が感染したC57BL/6マウスやBALB/cマウス赤血球から回収した原虫は、HSP90の発現は弱いが、強毒株の感染後回収した原虫には、HSP90の非常に強い発現が見られる。iii)強毒株、あるいは弱毒株を感受性のSCIDマウスに感染させた後に回収した原虫からは、完全にHSP90は消失する。iv)C57

BL/6マウスからαβ型T細胞、ことにCD4^+T細胞を除去後に強毒株を感染させた場合には、回収原虫からHSP90は消失する。なおこのHSP90は、強毒株マラリア原虫の核内に発現する。このようにマラリア原虫は、強毒になるほど原虫自体にHSP90を発現して宿主防御免疫系からエスケープを図る。しかし、感染防御能を欠いたCD^+T細胞の除去マウスやSCIDマウスに感染した場合には、容易にエスケープできるためHSP90の発現を必要としない。HSPは生物が原核細胞から高等動物への進化の過程で様々な環境下において適応分化する上で本質的な係わりを持ってきたと考えられている。このようなHSPの機能を鑑みると、宿主防御からの厳しい攻撃に耐えてエスケープし感染を成立させるために病原体自身もHSPを活用していることが予想される。そこである種のHSPがマラリア原虫の病原性発現に機能していないか否かを検討した。今年度の成果は以下のごとくである。2.弱毒株が感染したC57BL/6マウスやBALB/cマウス赤血球から回収した原虫はHSP90の発現は弱いが、強毒株の感染後回収した原虫にはHSP90の非常に強い発現が見られる。3.ところが不思議なことに強毒株でもSCIDマウスに感染させた後に回収した原虫ではHSP90の発現は完全に消失する。4.C57BL/6マウスからαβ型T細胞、ことにCD4^+T細胞を除去後に強毒株を感染させた場合にも回収原虫からHSP90は消失する。
東アジア縁辺海と大気の連鎖的双方向作用とモンスーン変調

異常天候をもたらす「犯人」は大気だけなのか?東アジアには縁辺海(東シナ海・黄海・日本海・オホーツク海)が存在する.縁辺海は,海洋上を東進する低気圧の「ゆりかご」である.ゆりかごの中で動く低気圧は,ゆりかごを再び揺らし,また低気圧を揺らす.言い換えれば,「縁辺海上で発生した低気圧に伴って吹く風は海流を駆動し、海流による熱の輸送は水温分布を変える.水温は海面での熱交換を経て気圧分布に反映され風系を変え,その風がまた海流を駆動する.つまり大気と海洋は不可分一体の平衡状態または振動系である」この新概念を,船舶等による機動的観測と技巧的数値実験を融合し,実証することを研究目的とする.異常天候をもたらす「犯人」は大気だけなのか?東アジアには縁辺海(東シナ海・黄海・日本海・オホーツク海)が存在する.縁辺海は,海洋上を東進する低気圧の「ゆりかご」である.ゆりかごの中で動く低気圧は,ゆりかごを再び揺らし,また低気圧を揺らす.言い換えれば,「縁辺海上で発生した低気圧に伴って吹く風は海流を駆動し、海流による熱の輸送は水温分布を変える.水温は海面での熱交換を経て気圧分布に反映され風系を変え,その風がまた海流を駆動する.つまり大気と海洋は不可分一体の平衡状態または振動系である」この新概念を,船舶等による機動的観測と技巧的数値実験を融合し,実証することを研究目的とする.
ロタウイルス下痢症の疾病負担:3歳までの入院罹患リスクの推定

先進国でも途上国でもロタウイルスは乳幼児の重症下痢症のもっとも重要な原因である。本症の予防のためのワクチンが完成し、世界100カ国以上で認可され使用され始めている。ワクチンの必要性を検討するには、個々の国における疾病負担の把握と小児科医および保護者がワクチンの必要性をどのように受け止めているかを知ることが不可欠である。そこで、本研究では、第一にわが国におけるロタウイルス下痢症の疾病負担を明らかにする目的で、保育園児を対象にロタウイルス下痢症による入院数を調査した。ロタウイルス下痢症による入院は、6-11ヶ月児にもっとも多く、3歳までの累積罹患率は約30人にひとりであった。第二に、小児科医および保護者のロタウイルスワクチンに対する認識を知る目的で、小児科医および3歳児の保護者を対象に、ワクチンの必要性と支出意思について調査した。小児科医の90%以上はワクチン導入に賛成し、57%が定期予防接種導入を支持していた。自分の子どもがロタウイルス下痢症にかかったことのある保護者は、そのような経験のない保護者に比べて、ワクチンの必要性に対する意思表示が明確であった。しかし、保護者のワクチンへの支出意思は低く、定期接種に組み込まれない限り、ロタウイルス下痢症による入院患者数の大きな減少につながるような効果は望めないことが示唆された。初年度である本年度は質問紙調査、聞き取り調査等のデータ収集が目標であった。研究代表者の所属移動により、当初予定の長崎市内から北九州市内へフィールドを変更した。北九州市は政令指定都市、100万都市である。得られたデータは日本の都市部のロタウイルス入院患児の推計値としては充分な代表性を持つことが考えられるため、フィールド変更は本研究の遂行上支障はないと思われる。北九州市では3歳児の集団検診は実施されていないため、地元小児看護学研究者の協力を得て、「保育園看護学習会(月2回19時21時)」に参加し、小児保健に関心の高い保育所(園)の先生とのラ・ポール構築から開始した。数ヶ月間参加した後、筆者が「乳幼児の下痢」について講演した(2005年11月22日、12月20日)。講演ではロタウイルス胃腸炎の外来罹患数やその危険性、対処方法等を説明した後、途上国(ネパール)での下痢死亡乳幼児の多さを紹介した。そして世界の乳幼児のためにロタウイルスワクチン導入の検討が必要なこと、ワクチン導入には下痢症入院歴のデータが必要である旨を説明し、質問紙調査への協力を依頼した。仲介者とキーパーソンの園長の協力により社会福祉法人北九州市小倉社会事業協会に所属する7つの保育所(園)、1,100名の乳幼児を対象とした「ロタウイルス下痢症による入院調査」が可能となった。質問項目、内容、言葉遣い等を保育所(園)側と検討を重ねた上で、保育所(園)の行事が少ない2006年1月中旬に担任教諭から保護者に調査用紙を手渡しクラス別、保育所(園)ごとに回収、1月末にすべての質問紙の回収を終了した。回収率は92%(1,018名分)であった。結果、下痢を原因とする入院は約7.2%であり、入院歴のある乳幼児の半数弱がロタウイルス胃腸炎によるものであった。現在はすべてのデータベース化を完了させ、さらに詳細な分析を行なっている。昨年度、北九州市内7保育園に通園している園児を持つ保護者(約1000名)の協力を得て、ロタウイルス下痢症による入院調査を実施した。結果、下痢を主たる症状とする入院経験のある乳幼児は、全体の約7.1%であった。下痢症による入院患者のうち、ロタウイルス関連疾患(乳児嘔吐下痢症、白色便、ロタウイルス胃腸炎)と診断された者は入院全体の45%を占めていた。

ロタウイルス関連疾患とロタ以外の下痢症入院で入院日数を比較したところ、非ロタウイルス関連下痢症入院は、ほとんどのケースが1週間以下の入院期間であったのに対し、ロタウイルス関連入院の場合は全体の7割が1週間以上の入院であり、ロタウイルス関連疾患とそれ以外の下痢症による入院では、ロタウイルス関連疾患の方が長期間の入院を必要とすることが明らかになった。入院時に見られた症状(下痢以外)は、ロタウイルス下痢症の場合、吐き気、脱水を伴うケースが多くみられたが、発熱の併発は多くはなかった。年齢階層別入院発生率をすべての下痢症入院で計算すると、6ヶ月未満児は3.95/1000人年、6ヶ月-12ヶ月未満児は38.3/1000人年、12-24ヶ月未満児は30.2/1000人年、25-36ヶ月未満児は17.7/1000人年であった。ロタウイルス下痢症関連疾患のみの場合、6ヶ月未満児はゼロ、6-12ヶ月未満は22.0/1000人年、12-24ヶ月未満児は15.4/1000人年、25-36ヶ月未満児は6.6/1000人年であった。下痢症による入院は6ヶ月未満児においても散発していることが確認されたが、ロタウイルスによる入院は一例もみられなかった。ロタウイルスによる入院は生後6ヶ月以降から2歳未満の時期に多くみられた。さらに、3歳までの累積罹患率はすべての下痢症による入院は6.2%、ロタウイルス関連下痢症による入院は3.2%であった。3歳までに下痢症による入院を経験する乳幼児は約16人にひとり、ロタウイルス関連下痢症による入院を経験する乳幼児は約30人にひとりという結果が得られた。この値は、他の先進国の入院状況やすでに日本国内で推計されている累積罹患率(15-40人にひとり)と類似した値を示したことから妥当性があるといえよう。現在、本結果の論文化を進めている。今後は、ロタウイルスワクチンに対する意識調査を行う予定である。これまでの研究で、3歳までのすべての下痢症による累積入院率は6.2%、ロタウイルス胃腸炎関連疾患による入院率は3.2%という推計値を得た。この値は先進国の中でも高い入院リスクであり、乳幼児を持つ保護者の経済的、心理的負担は少なくない。重症化しやすいロタウイルス胃腸炎への予防手段にワクチン接種がある。第二世代のロタウイルスワクチンは、現在、世界100カ国、1100万人以上の乳幼児に投与されている。入院例抑止に最も効果的手段であるロタウイルスワクチンの日本への導入検討は早晩必要になる。そこで、小児科医、乳幼児を持つ保護者がワクチンの必要性をどのように考えているか、意識調査を実施した。北九州地区小児科医会の協力を得て、開業小児科医(74名)と3歳児健診受診者の保護者を対象にワクチンの必要性、適当と思われる接種形態(小児科医のみ)、適当と思われる自己負担額など質問紙調査を行った。回答は依頼した小児科医の50%(37名)とその小児科医を健診受診目的で訪れた3歳児の保護者(251名)から得られた。その結果、小児科医の90%以上はワクチン導入に賛成であり、57%が定期接種導入を支持していた。最も積極的回答(定期予防接種への組込支持、積極的投与予定)は24%であった。保護者は、70%が「ロタウイルス」を聞いたことがあり、47%は子どもが3歳までにロタウイルスで外来を受診していた。受診経験有りの親は経験のない親と比較してワクチンの必要性を認めていた(P=0.014)。69%の保護者はワクチンの必要性を認めていたものの、支出可能な自己負担金額は「3000円」以下の金額提示が60%以上であり、保護者の支出意志は低い。結論として、小児科医、保護者ともにロタウイルス胃腸炎重症化予防のためにワクチンの必要性を認めていた。
心的辞書構造に基づく英語語彙学習プロセスのモデル化

平成21年度には、平成19年度に実施した心的辞書内の英語語彙ネットワーク強度と、ネットワークの構築段階についての結果と、平成20年度に実施した「英語語彙学習時(符号化時)」と、学習された語彙の「想起時(再生時)」におけるネットワーク強度の影響についての検証の結果を発展させ、「語彙符号化時における文脈(符号化文脈)」によって保持される語彙表象の抽象度レベル(概念階層における上位概念・基本レベル・下位概念)がどのように変化するかを検証した。その結果、2単語ペアで提示した場合には目標単語の認知に対し、単語の頻度効果が見られたのに対し、1文脈内で提示された目標語が上位語であった条件では目標語がより具体的な事物を指す単語と混同されて認知されることが示された。これらの結果に加え、平成20年度に実施した「改訂階層モデルの発達仮説における単語頻度と具体性の影響」の結果から、(a)単語の導入時に文脈を提示するか否かの影響は抽象語に対して大きいため、抽象語の学習には日本語と提示するのが望ましいこと、(b)具体語の場合には文脈との意味強度によって再認や再生率が高くなることから、意味を強化する文脈内で提示することが望ましいとする教育的示唆をまとめた。これらの結果の一部は、アメリカ応用言語学学会(American Association of Applied Linguistics)において「Encoding Context and Convergence of L2 Word Memory」として発表している。【研究1】語彙認識における文脈の影響を詳細に検証するために、文脈の要因を「文脈全体の意味」及び「文脈中の語彙(内容語)」の二つの要因に下位分類し、目標語彙と「文脈中の語彙」とのリンク強度を反応時間よって測定し、心的辞書内においてどのような情報同士の結びつきが高いのかを量的・質的に検証した結果、(a)未知語の場合には音韻ネットワークに基づく情報が活性化されやすく、文脈の使用が妨げられること、(b)具体的な状況を示す文脈の方が、定義を与える場合よりも意味の推測が成功しやすいことを示した。この研究成果はJABAET Journal・STEP BULLETINに掲載されている。【研究2】これまでの先行研究において述べられているparadigmatic, syntagmatic, phonologicalなどの語彙ネットワークが未知語と既知語においてどのように発達しているかを検証した。研究1において測定したリンク強度の結果を応用し、既知語からどのように特定の種類のネットワークが活性化されるのか、また未知語の場合にはどの種類のネットワークが活性化しやすいのかを検証し、リンク強度が語彙の記憶と再生に及ぼす影響を検証した結果、音韻情報とともに学ばれた語彙の場合には意味情報を活性化することが困難になることが示された。また【研究3】において学習時に強化するリンクの種類によってL1で与えた意味情報の活用に差がある事を示した。これらの研究成果は第33回全国英語教育学会大分研究大会やJACET英語辞書研究会・英語語彙研究会第2回合同研究会で発表され、さらにARELE(Annual Review of English Language Education in Japan)に採択されている。平成20年度には、平成19年度に検証した心的辞書内の英語語彙ネットワーク強度と、ネットワークの構築段階についての結果を発展させ、「英語語彙学習時(符号化時)」と、学習された語彙の「想起時(再生時)」におけるネットワーク強度の影響を検証した。特に、意味情報の符号化がどのような単語ペアを提示したときに必要となるかを、パラディグマティック関連語・シンタグマティック関連語・音韻関連語の3種類の学習条件における、手がかり再生課題の結果から検証・考察している。また、学習時に母語である日本語を提示する条件と提示しない条件を比較し、どのような条件において意味情報の活性化が必要となるのかについて追従研究を行った。その結果、音韻関連語をペアとして提示された場合には意味に関する情報の活性化値が低く、再生時に再生目標語と意味的な関連を持つ手がかりが機能しにくいことが明らかとなった(掲載論文:Effects of encoding processes on L2 lexical network activation)。
ヒト幹細胞培養系に出現する異質細胞の非侵襲的検出法の開発とその出現機構の解明

重度熱傷などへの再生医療に用いられている培養ヒト表皮幹細胞は、自己複製を繰り返しながら、幹細胞コロニーを形成する。しかしながら、突如として幹細胞コロニー内に自己複製能を消失した異質な細胞が生まれ、この均一な幹細胞集団内に生まれた一つの異質な細胞=シンギュラリティ細胞が、幹細胞集団そのものを消失させる。本研究では、ヒト表皮幹細胞コロニーに突如現れる異質細胞を、非侵襲的に細胞運動速度の変化から検出する手法を開発し、異質細胞の出現時の環境を明らかにすることで、異質細胞出現機構を解明し、またヒト表皮幹細胞培養の品質管理法として応用することを目指す。