hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
粉末射出成形プロセスによる形状記憶素子開発に関する研究

本研究では,Ti-Ni系形状記憶合金を対象として高密度かつ複雑形状付与ができる粉末射出成形法による焼結体の作製条件,特にバインダの選択,脱バインダ条件および焼結条件を検討した.また,放電焼結法による焼結条件について検討した.これらの方法で得られた焼結体の機械的性質について調べるとともに形状記憶素子作製のための基礎となる形状記憶特性について調べた.1.粉末射出成形法による形状記憶合金の作製とその熱・力学特性TiとNiの素粉末での焼結では,これらの相互拡散係数の違いから相対密度67%程度の焼結体しか得られなかった.このため,引張強さは110MPa程度,伸び1.5%程度であったが,回復応力試験を行うことにより明らかな形状記憶特性を示すことがわかった.2.放電焼結法による形状記憶合金の作製とその熱・力学特性放電焼結法によりTiおよびNi素粉末あるいはCu粉末を用いてTi-Ni系形状記憶合金の作製を試み,その作製条件と得られた焼結体の組織および熱・力学的特性の関係について系統的に調べた.その結果,次のような知見を得た.(1)焼結体の引張特性,すなわち変形抵抗および延性は溶体化熱処理により大幅に改善することができ,形状記憶処理した焼結体の引張強さは800MPa程度,伸びは7%程度で,これまで報告されている粉末治金法による結果に比べても非常に優れた引張特性を有する焼結体を得ることができた.(2)形状記憶素子に利用するために重要な回復応力は2%予ひずみで280MPa程度の優れた値を示した.また,繰り返し試験後では300MPa程度の高い回復応力を示した.以上のように,形状記憶素子として利用するための基礎的な形状記憶特性について明らかにできた.今後,合金粉末の利用による組織の改善を行い,一層の機械的性質および形状記憶特性の向上を図ることにより形状記憶素子への適用が可能であると考えられる.本研究では,Ti-Ni系形状記憶合金を対象として高密度かつ複雑形状付与ができる粉末射出成形法による焼結体の作製条件,特にバインダの選択,脱バインダ条件および焼結条件を検討した.また,放電焼結法による焼結条件について検討した.これらの方法で得られた焼結体の機械的性質について調べるとともに形状記憶素子作製のための基礎となる形状記憶特性について調べた.1.粉末射出成形法による形状記憶合金の作製とその熱・力学特性TiとNiの素粉末での焼結では,これらの相互拡散係数の違いから相対密度67%程度の焼結体しか得られなかった.このため,引張強さは110MPa程度,伸び1.5%程度であったが,回復応力試験を行うことにより明らかな形状記憶特性を示すことがわかった.2.放電焼結法による形状記憶合金の作製とその熱・力学特性放電焼結法によりTiおよびNi素粉末あるいはCu粉末を用いてTi-Ni系形状記憶合金の作製を試み,その作製条件と得られた焼結体の組織および熱・力学的特性の関係について系統的に調べた.その結果,次のような知見を得た.(1)焼結体の引張特性,すなわち変形抵抗および延性は溶体化熱処理により大幅に改善することができ,形状記憶処理した焼結体の引張強さは800MPa程度,伸びは7%程度で,これまで報告されている粉末治金法による結果に比べても非常に優れた引張特性を有する焼結体を得ることができた.(2)形状記憶素子に利用するために重要な回復応力は2%予ひずみで280MPa程度の優れた値を示した.また,繰り返し試験後では300MPa程度の高い回復応力を示した.以上のように,形状記憶素子として利用するための基礎的な形状記憶特性について明らかにできた.今後,合金粉末の利用による組織の改善を行い,一層の機械的性質および形状記憶特性の向上を図ることにより形状記憶素子への適用が可能であると考えられる.本研究では,Ti-Ni系形状記憶合金を対象として高密度かつ複雑形状付与ができる粉末射出成形法による焼結体の作製条件,特にバインダの選択,脱バインダ条件および焼結条件を検討した.また,得られた焼結体の機械的性質について調べ,形状記憶素子作製のための基礎となる形状記憶特性について調べた.実験には,原料粉末として平均粒径23μmのガスアトマイズTi粉末および平均粒径2μmのカーボニルNi粉末を用いた.バインダには,(1)17.5%ワックス-EVA-アクリル系,(2)50%ワックス-EVA-アクリル系,(3)ポリアミド系の3種類を用いた.これらのバインダと粉末を混練した後,射出成形機により引張試験片形状の成形体に成形した.つぎに,大気中,ArガスあるいはAr+10%H_2ガス雰囲気中で423Kまで加熱し,その後真空中において593Kから673Kの種々の温度で脱バインダを行った.真空中において1173Kおよび1423Kで7.2ksから72ks焼結した.本研究の結果,作製条件についてはワックス50%を含むバインダを用いて,ArあるいはAr+H_2ガス中で初期の脱バインダを行った後,真空中で脱バインダを行い,その後真空中で焼結する条件が最適であることがわかった.この条件により得られた焼結体の密度は65%程度,引張強度は110MPa,伸び2%程度であった.

本研究では,素粉末混合により合金を作製したため,十分な密度および機械的性質が得られなかったが,形状記憶合金素子の応用に重要な応力-ひずみ関係,ひずみ-温度関係などを検討した結果,形状回復機能は十分有していることがわかった.今後,合金粉末を用いることにより優れた機械的性質および形状記憶特性を有する焼結体が作製できると考えられる.本研究では,Tl-Nl系形状記憶合金を対象として高密度かつ複雑形状付与ができる粉末射出成形法による焼結体の作製条件,特にバインダの選択,脱バインダ条件および焼結条件を検討した.また,放電プラズマ焼結法による焼結条件について検討した.これらの方法で得られた焼結体の機械的性質について調べるとともに形状記憶素子作製のための基礎となる形状記憶特性について調べた.実験には,原料粉末として平均粒径23μmのガスアトマイズTI粉末および平均粒径2μmのカーボニルNl粉末を用いたが,昨年度と異なり低炭素で球状のカーボニルNl粉末を用いた.放電プラズマ焼結法の場合には,TlよびNl粉末の混合をV-ブレンダ法およびボールミル法とし,これらが焼結体の組織に及ぼす影響についても調べた.また,メカニカルアロイング(MA)法により作製した合金粉末による焼結体の作製も試みた.粉末射出成形法による結果では,昨年度の結果と比較すると,引張強さ200Mpa程度まで改善でき,形状回復機能も十分有していることがわかった.しかし,素粉末混合による粉末射出成形法では,十分な焼結密度を得にくいため,放電プラズマ焼結法により焼結体を作製し,その機械的性質および形状記憶特性について調べた.焼結条件および熱処理条件を十分に検討した結果,引張強さ500MPa以上,伸び6%以上を有する優れた焼結体を作製することができた.形状記憶合金素子の応用に重要な応力-ひずみ関係,ひずみ-温度関係などを検討した結果,回復応力200250MPaで繰り返し特性にも優れたTlNl形状記憶合金を作製できた.さらに,MA粉末による焼結体の作製を試みたが,現状の粉末では炭素が多いため炭化物を形成し,高強度ではあるが十分な形状記憶特性は得られなかった.本研究では,Ti-Ni系形状記憶合金を対象として高密度かつ複雑形状付与ができる粉末射出成形法による焼結体の作製条件,特にバインダの選択,脱バインダ条件および焼結条件を検討した.また,放電プラズマ焼結法による焼結条件について検討した.これらの方法で得られた焼結体の機械的性質について調べるとともに形状記憶素子作製のための基礎となる形状記憶特性について調べた.実験には,原料粉末として平均粒径23μmのガスアトマイズTi粉末および平均粒径2μmのカーボニルNi粉末を用いたが,今年度はガスアトマイズCu粉末も用いて,Ti-Ni-Cu系形状記憶合金についても作製し,その機械的性質および熱・力学特性も調べた.さらに,形状記憶特性を改善するために形状記憶処理の影響についても調べた.昨年度より詳細に焼結条件および溶体化処理条件を検討することにより,放電プラズマ焼結法によるTiNi合金焼結体では,溶体化処理を行うことにより引張強さ600MPa程度,伸び6%以上の優れた機械的性質を有する焼結体を得ることができた.これに種々の形状記憶処理を施すことにより溶製材に近い引張特性を有し,引張強さ800MPa程度,伸び6%以上の極めて優れた機械的性質を有する焼結体を作製できた.
作物体諸器官における水の通導と吸収及び蒸散との相互関係

1.前年までに明らかにしたように,ダイズの根系はパイプモデルに近似した構造を有することから,主根や分枝根基部など根系の異なる部分の通導速度は一定の関係を示すと予測される.そこで,根系各部分の通導速度をヒートパルス法によって測定,比較することを試みた.従来の方法ではセンサーを測定部の組織中に挿入して測定するが,分枝根の基部は直径が2ないし3mm程度の細いものであるため,センサーを測定部に接触させて測定した.その結果,接触法でも安定した測定結果の得られることがわかった.しかし,根系の部分別の通導速度には一定の傾向は認められず,現在,さらに測定および解析を継続中である.2.6種のマメ科作物についてバイプモデルとの適合程度を検討した結果,エンドウとソラマメの根系では生育にともなって伸長生長が肥大生長より優勢となるが,インゲンマメ,ダイズ,アルファルファ,赤クローバでは肥大生長が伸長生長より優勢となることがわかった.また,根系構造からみると,パイプモデルから外れる細根量が,インゲンマメ,ダイズで最も多く,アルファルファ,赤クローバでは少なく,マメ科作物の吸水部分である根系構造の特性を種によって類型的に把握できることがわかった.3.自然の土壌で想定される不均一な水分条件が植物体の吸水および生長に及ぼす影響を知るため,コムギ幼植物を根分割法で2槽ポットに栽培し,各槽に湿潤と乾燥の異なる土壌水分処理を行った.その結果,根は湿潤側で旺盛に生長したが,乾燥側の土壌の乾燥程度が大きい条件下では乾燥側でも分枝根がわずかに生長することが認められた.また,このような条件下では根際の土壌水分が周囲に比較して相対的に高くなった.したがって,根は湿潤側で吸水し乾燥側でわずかながら排水することによって乾燥側でも生長を継続させているとみられた.作物体諸器官における水の通導と吸収及び蒸散の相互関係を解明するための第一歩として,ポットで土耕した種々のダイズ個体を材料とし,器官別の生理及び形態的な量の相互関係の実態を観察した.1.葉面積の異なる個体に関する検討の結果,胚軸における蒸散流速度と葉における蒸散速度の間には直線回帰関係が成り立つことを確認した.この場合,個体間では直線の傾きが異なり,この傾きには胚軸の木部断面積に対する葉面積の相対的な量が関係していることが明らかとなった.2.地上部について器官間の関係をみると,胚軸木部断面積と葉面積との間には,個体によるばらつきはあるものの,相関関係が認められ,ダイズ地上部においてもパイプモデルが適用し得る可能性が示された.3.根系の構造について検討した結果,異なる生育条件で生育させたダイズ,生育段階の異なるダイズあるいは数種のマメ科作物のいずれを材料として用いた場合においても,直径が約0.3mm以上の根では直径階級別の根長と直径階級の大きさの両対数間には高い負の直線回帰関係が成立しており,いずれの場合においてもパイプモデルに近い分枝関係が成り立つことが明らかになった.パイプモデルへの適合性は根系の肥大生長の著しい部分で高く,細い根はパイプモデルが適合する根系を想定した場合より多いことがわかった.4.ただし,この場合のパイプモデルへの適合性は生育段階によりやや異なり,比較的進んだ生育段階の個体では適合性は高かったが若い個体では必ずしも明瞭ではなかった.5.本年度は,形態や生理の個々の側面についてある程度の相互関係を明らかにすることができたが,今後はこれらの総合的な関係の解明に力を入れる必要があると考えられる.胚軸通導速度と蒸散速度の関係については,本年度は種々の生育段階および土壌水分前歴のダイズ,ソラマメ個体を用いて比較的短時間の両者の関係を検討した.その結果.1)短時間の比較においては葉における蒸散速度と胚軸における通導速度との間には必ずしも密接な関係を見いだすことはできなかった.(2)また,胚軸部と2次根基部における通導速度の比較を試みたが,明白な結果は得られなかった.(3)以上の検討から,蒸散流速度測定装置のセンサ-の改良など,測定方法上の改善の必要性が明らかとなった.2.作物体諸器官における水の通導と吸収および蒸散の相互関係を解明するため,ポットおよび木枠で土耕した根系を材料として,そのパイプモデルへの適合性を種々のマメ科作物根系について,また,土壌水分前歴や生育段階の異なるダイズ個体の根系について検討した.その結果,(1)いずれのマメ科作物の根系においても,また,異なる水分前歴のダイズ根系の場合も,パイプモデルが一般的に適用しうることが明らかとなった.(2)また,パイプモデルに適合するのは主根と2次根の部分であり,マメ科作物の根系は単純なパイプモデルから予想される量よりも比較的細い根を多く有する構造となっていることが明らかとなった.(3)さらに,異なる生育段階のダイズ根系を用いて根の横断面における通導部分と非通導部分別の量適解析を試みた結果,根径と通導部分の直径との間には,根径0.8mmを境として異なる関係が成立していることがわかった.この点を考慮して,通導部分のみについて検討した結果,通導部分は単純なパイプモデルにより近似した構造となっていることが明らかとなった.1.前年までに明らかにしたように,ダイズの根系はパイプモデルに近似した構造を有することから,主根や分枝根基部など根系の異なる部分の通導速度は一定の関係を示すと予測される.

そこで,根系各部分の通導速度をヒートパルス法によって測定,比較することを試みた.従来の方法ではセンサーを測定部の組織中に挿入して測定するが,分枝根の基部は直径が2ないし3mm程度の細いものであるため,センサーを測定部に接触させて測定した.その結果,接触法でも安定した測定結果の得られることがわかった.しかし,根系の部分別の通導速度には一定の傾向は認められず,現在,さらに測定および解析を継続中である.2.6種のマメ科作物についてバイプモデルとの適合程度を検討した結果,エンドウとソラマメの根系では生育にともなって伸長生長が肥大生長より優勢となるが,インゲンマメ,ダイズ,アルファルファ,赤クローバでは肥大生長が伸長生長より優勢となることがわかった.また,根系構造からみると,パイプモデルから外れる細根量が,インゲンマメ,ダイズで最も多く,アルファルファ,赤クローバでは少なく,マメ科作物の吸水部分である根系構造の特性を種によって類型的に把握できることがわかった.3.自然の土壌で想定される不均一な水分条件が植物体の吸水および生長に及ぼす影響を知るため,コムギ幼植物を根分割法で2槽ポットに栽培し,各槽に湿潤と乾燥の異なる土壌水分処理を行った.その結果,根は湿潤側で旺盛に生長したが,乾燥側の土壌の乾燥程度が大きい条件下では乾燥側でも分枝根がわずかに生長することが認められた.また,このような条件下では根際の土壌水分が周囲に比較して相対的に高くなった.したがって,根は湿潤側で吸水し乾燥側でわずかながら排水することによって乾燥側でも生長を継続させているとみられた.
ヘッド媒体インタフェースにおけるナノメートルすきまの三次元画像計測に関する研究

磁気記憶装置におけるヘッド媒体間のナノメートルすきまを測定する新しい方法として,スライダとディスクのそれぞれの表面上に,参照面に対するマイケルソン干渉縞を形成して,2つの干渉縞の位相差からすきまと姿勢を3次元画像測定する計測方法について,光学系を調整して鮮明な干渉画像を得る実験技術,背景画像の影響を相殺するための干渉画像を画面に固定する技術,画像ノイズを抑圧して再現性良く尾根線を検出する画像処理技術,多光速干渉シミュレーションにより位相回転を補正する技術などを確立して,本手法が実ヘッド実ディスクを用いたその場計測,およびガラス透過光を用いた較正が一切不要な絶対すきま計測として有効であることを実験的に確認した.1.測定系の構成と測定手順の確立:高倍率のマイケルソン干渉光学系を構成し,光学部品の構成を最適化して,ナノ型スライダの浮上面(幅0.3mm)に干渉縞を鮮明に形成させるとともに,ノイズ抑圧のための画像処理処理として,平滑化処理・平均化処理などの手順を確立した.また,干渉縞縞をパターンを放物線あるいは放物面に回帰する方法により,ノイズに頑健な尾根線抽出を実現した.2.アクティブセンシングによる精度の再現性の向上:干渉縞画像が画面上を移動することにより生じる擬似的な干渉縞の位相回転を抑圧する方法として,低速接触摺動用としてフリンジフォローイング技術を,また高速浮上用としてワブリング式尾根線凍結法を開発し,再現性を大幅に向上した(静止時<0.5nm).3.多光速干渉シミュレーションによる位相回転の補正:スライダの導電性,ガラスの再通過に起因する位相回転を多層膜の干渉シミュレーションに基づいて補正する方法を確立した.4.実測による有効性の確認:スライダ背面を利用した実ヘッド実ディスクを用いた測定,およびガラスの透過光を利用した一切の較正を必要としない測定により,有効性を確認した.磁気記憶装置におけるヘッド媒体間のナノメートルすきまを測定する新しい方法として,スライダとディスクのそれぞれの表面上に,参照面に対するマイケルソン干渉縞を形成して,2つの干渉縞の位相差からすきまと姿勢を3次元画像測定する計測方法について,光学系を調整して鮮明な干渉画像を得る実験技術,背景画像の影響を相殺するための干渉画像を画面に固定する技術,画像ノイズを抑圧して再現性良く尾根線を検出する画像処理技術,多光速干渉シミュレーションにより位相回転を補正する技術などを確立して,本手法が実ヘッド実ディスクを用いたその場計測,およびガラス透過光を用いた較正が一切不要な絶対すきま計測として有効であることを実験的に確認した.1.測定系の構成と測定手順の確立:高倍率のマイケルソン干渉光学系を構成し,光学部品の構成を最適化して,ナノ型スライダの浮上面(幅0.3mm)に干渉縞を鮮明に形成させるとともに,ノイズ抑圧のための画像処理処理として,平滑化処理・平均化処理などの手順を確立した.また,干渉縞縞をパターンを放物線あるいは放物面に回帰する方法により,ノイズに頑健な尾根線抽出を実現した.2.アクティブセンシングによる精度の再現性の向上:干渉縞画像が画面上を移動することにより生じる擬似的な干渉縞の位相回転を抑圧する方法として,低速接触摺動用としてフリンジフォローイング技術を,また高速浮上用としてワブリング式尾根線凍結法を開発し,再現性を大幅に向上した(静止時<0.5nm).3.多光速干渉シミュレーションによる位相回転の補正:スライダの導電性,ガラスの再通過に起因する位相回転を多層膜の干渉シミュレーションに基づいて補正する方法を確立した.4.実測による有効性の確認:スライダ背面を利用した実ヘッド実ディスクを用いた測定,およびガラスの透過光を利用した一切の較正を必要としない測定により,有効性を確認した.マイケルソン干渉法に基づいて高品質の干渉縞画像を得るために,まず偏光光路系を構成して画像品質を評価し,その結果に基づいて偏光光学系の構成法を決定した.つぎに,アクティブセンシングの第一段階としてディスク面振れの一次元フィードバック系を構成して有効性を確認した.また,画像処理による縞パラメータ同定の高精度化の研究を進めた.1.直交偏光光路系の構成:直線偏光のレーザ光源と偏光ビームスプリツタにより構成した直交偏光光路系を用いて,干渉縞パターンの縞画像品質を評価したところ,必ずしも予期した性能に達しなかった.一方,ランダム偏光光源で偏光フィルタを調整することによって,最大のコントラストが得られる条件が存在することを実験的に確認したので,より簡単な直線偏光系で構成することとした.2.アクティブセンシング系の構成:2分割した干渉光の一方をPSDに導入して縞の位置を検出する縞位置検出系と,ディスク面の振れに追従して参照ミラーを駆動するフィードバック駆動系から成るアクティブセンシング系を構成した.まず,位置出力を最大にするためにPSDとCCDとの適正な光量配分比・倍率比などの条件を明らかにした.つぎにフィードバック制御系を構成して,増幅器・積分器のパラメータ調整により,縞位置を観測画面に安定に固定することに成功した.また,実際にすきま変動の測定実験を行い,縞位置固定により,測定の再現性が大幅に向上する(標準偏差<0.5nm)ことを確認した.3.縞画像処理の高精度化:縞パターンから尾根線を抽出する画像処理として,尾根線近傍の画像のみを用いて最小二乗法により,(a)一次元分布階調を一次元的な放物線に回帰する,(b)二次元分布階調を放物中面柱面に回帰する方法により,尾根線を同定するアルゴリズムを定式化するとともに,実際の測定に応用してその有効性を確認した.

高速の浮上状態におけるすきま計測へ展開するための研究を進めた.干渉画像を画面上に固定するための方法として,ワブリング式尾根線凍結法を導入した.また,ガラスディスクの透過光利用の場合に拡張するために,光学系を再構成するとともに,多光速反射シミュレーションを用いて,種々の位相回転効果に起因して生じる擬似的なすきまを補正する手順を明らかにした.さらに本手法により,較正を一切必要としないすきまの測定法が可能であることを示し,実験によりその有効性を確認した.1.ワブリング式尾根線凍結法の導入:ピエゾアクチュエータを用いて,参照面をディスク面振れに追従させることにより,干渉縞を画面上に固定する方法(フリンジフォローイング)は,高速の測定には不適当であることが判明した.そこで,尾根線が画面上の所定の位置に一致したときのみ画像を採取することとし,この操作を効率的に行うために,参照面をワブリングさせておく方法を導入した.本手法により,±3ドット以内の尾根線が固定できるようになり,精度の向上を実現した.2.導電性を考慮した多光速干渉シミュレーションの導入:ガラス透過光を用いる場合には,スライダ浮上面の反射光がガラスディスクを再通過することによる位相回転,またスライダ材料の導電性に起因する位相回転などが擬似的なすきまとして重畳されることになる.そこで,多層膜における多光速干渉シミュレーションを定式化して,これらの位相回転量を定量化するとともに,これらを補正して正しいすきまを求める手順を確立した.3.実験による有効性の確認:1面を無反射コーティングしたガラスとナノ型スライダを用いて,30-50nmすきまの浮上実験を行った.ガラス背面上とスライダ浮上面上の干渉縞の位相関係を,干渉シミュレーション結果に基づいて補正することにより,一切の較正をすることなく,この範囲のすきま計測が可能であることを確認した.
トキソプラズマ原虫の潜伏感染を制御する原虫プロテインキナーゼの機能解析

TgMAPK1がトキソプラズマの生態に果たす役割を解析するために、TgMAPK1の染色体位置上に変異を導入した。発現誘導が可能である、Destabilizing Domain (DD)タグをタンパク質N-末に融合した形で発現するように組換に成功した。DDタグが付加されたTgMAPK1はDDタグの低分子リガンドであるshield-1存在下において、濃度依存的にタンパク質の蓄積量の増加した。Shield-1の処理により強発現となったDDタグ融合TgMAPK1は原虫の生育を止めたことから、DD-TgMAPK1がDDタグの存在により機能を損なっていることが示唆された。(抄録なし)(抄録なし)トキソプラズマ原虫が潜伏感染を獲得するために必要な原虫プロテインキナーゼ(PK)を明らかにするため。候補PKに対してのブラディゾイト関連性についてのスクリーニングを行った。RNAi法については、コントロールとしたGFPに対してトキソプラズマ原虫での遺伝子抑制効果が見られなかったことから、多種の標的をスクリーニングするのに不適であると判断した。ASKA法で用いられる薬剤1NM-PP1により潜伏感染が誘導されることが確認されたことから、1NM-PP1の標的遺伝子のスクリーニングを行った。病原性及び、潜伏感染能に違いがあると報告されているPLK株及びRH株のトキソプラズマ原虫株から1NM-PP1の耐性原虫をENU化学無作為変異により作成した。また、潜伏感染誘導について定量的PCRで定量評価する系の条件を決定した。この測定系を用いて、潜伏感染状態になりやすいPLK株については、耐性原虫が1NM-PP1による潜伏感染誘導効果に対して耐えることが確認された。標的遺伝子を明らかにするために耐性株の全ゲノムシークエンスを行い、平均カバーレッジ30程度で親株および、耐性株1および2のゲノムリシーケンスができ、親株と耐性株で異なっているSNPの同定をした。その結果、プロテインキナーゼの中で変異している遺伝子としてTgMAPK1が同定され潜伏感染を規定する遺伝子の一つであると示唆された。ASKA法を用いてin vivoのトキソプラズマ原虫PK抑制が可能かどうかの検証を行った。感受性であるCDPK1を標的のモデルとして用い、強毒株であるRH株のマウスでの感染実験を行った。1NM-PP1の経口投与による治療では、原虫によるマウスの生死率に変化はなかった。しかし、腹腔内投与による1NM-PP1の高濃度投与においては原虫の増殖に差がみられた。(1)TgMAPK1に変異を導入した原虫株の作出機能的TgMAPK1発現の可能性について検証した。タンパク質C末領域に機能未知の領域を持つアイソフォーム(全長型)の存在をRT-PCRにて確認し、トキソプラズマ原虫内での強発現に成功した。全長型アイソフォームでの変異型のTgMAPK1の強発現が1NM-PP1への耐性を示したため、機能を発現するのに全長型のアイソフォームが必要であることがわかった。(2)耐性原虫を用いた、TgMAPK1の機能解析宿主細胞への侵入および脱出の機能については、耐性株と親株は同様に阻害剤による抑制効果を受けた。宿主細胞内での細胞分裂の速度においては、侵入後12時間、24時間において親株が受ける抑制効果と比べて、耐性株が受ける抑制効果は有意に減少していた。TgMAPK1のシグナルがONであるときには、タキゾイトの細胞分裂を維持し、OFFとなった時に細胞分裂を停止して潜伏感染へと誘導されていることが示唆された。(3)交叉耐性の検証1NM-PP1が含まれる、Bumped kinase inhibitor (BKI)は宿主細胞が感受性のプロテインキナーゼを保有していないことから、選択的な抗トキソプラズマ原虫薬としての開発が期待されている化合物である。耐性株において、BKIである3BrB-PP1および3MB-PP1について、阻害効果を解析したところ、L162Qの変異を持つTgMAPK1はいずれにも耐性を与えること、I171Nの変異を持つTgMAPK1は1NM-PP1に特異的に耐性を与えること、3BrB-PP1に対する交叉耐性は3MB-PP1に比較すると少ないことが明らかとなった。耐性のできにくいBKI化合物を開発するうえでの重要な知見を与えると考えられる。当初計画していたRNAi法によるスクリーニングができなかったものの、代替として使用したプロテインキナーゼ阻害剤誘導体の標的スクリーニングにて、候補遺伝子の同定まで達成している。潜伏感染誘導を引き起こすプロテインキナーゼシグナルとしてTgMAPK1遺伝子の関与を明らかにし、TgMAPK1遺伝子の機能解析を行うことに成功している。in vitroのアッセイ系の構築には至っていないが、機能的組み換えタンパク質の発現に必要である、機能的であるTgMAPK

1遺伝子のスプライシングアイソフォームを明らかにしている。(抄録なし)候補遺伝子の個所のみに変異を組み込んだ原虫株の作出により、候補遺伝子の関与の程度を測定する。耐性株と親株の薬剤存在下での性状を詳細に比較することで、候補遺伝子の機能を解析する。原虫内で発現している機能的TgMAPK1のスプライシングアイソフォームを用いて、組み換えタンパク質を利用したin vitroでのTgMAPK1活性評価の系を作成する。TgMAPK1が関わるシグナルが、すでに報告されている他の刺激因子であるpHや温度の変化といったストレスとどのように関連しているかを解析する。(抄録なし)
神社立地の災害安全性分析に基づく先人の防災認識の可視化

本研究は,紀伊半島に立地する小社,小祠,廃社,跡地などを含む8000箇所以上に及ぶと見込まれる神社の位置を可能な限り悉皆抽出し,それら立地の水害,土砂災害に対する安全性評価を行う。研究方法は,文献と現地調査により神社の情報を収集,位置を特定し,GIS上に神社レイヤーを作成する。次に,ハザードマップと神社レイヤーを重ね,水害,土砂災害と神社立地,祭神との関係を明らかにする。明治期の合祀以前の神社が造営された時点の社名,祭神も対象とし,過去の災害履歴との対応関係も検証する。これらの分析を通じて,神社立地の災害安全性を可視化するとともに,先人の防災リスク認識を知識遺産として記録する。
心室内渦流の定量評価による拡張機能評価とその臨床応用

心腔内血流は心機能を反映する。血流は超音波ドプラ法で計測できるが、超音波ビーム方向の血流しか評価できないという欠点がある。本研究では超音波の新しい技術を用いて、ビーム方向によらない血流の可視化を試み、得られた血流速度情報から心機能を評価した。種々方法を試みた後、vector flow mapping法による血流計測が妥当であること、また得られた血流速度から算出されるエネルギー損失が、大動脈弁閉鎖不全症の重症度を評価しうることを明らかにした。1)コントラストエコー法を用いた心腔内血流可視化アルゴリズムの開発心腔内に流入したマイクロバブルをトラッキングするために、当初は予備的検討で用いたパーティクルトラッキング法を使用したが、予想以上に誤認識が多かったため、Lucas-Kanade法とイメージヒ。ラミッドを用いたパターントラッキングアルゴリズムを新たに作成した。この手法を用いてコントラストエコー法を施行した麻酔開胸犬において血流の可視化を試みた。その結果、左室内の直進流と渦流が可視化され、流線表示も可能であった。麻酔開胸犬を対象としてコントロール、β遮断薬負荷時、カテコラミン負荷時の心尖長軸像を取得し、また左室流入血流速波形より拡張早期血流速E波高を測定した。Echo-dynamographyを用いた解析に基づき拡張期の渦流の最大流量(Qmax[cm^2])、渦流の半値面積(s[cm^2])、渦強度(Qmax/S[1/s)、および左室内におけるその位置を計測した。同時に、左室に留置したカテーテル先端型マノメーターにより左室圧、dP/dt、tauを計測した。Qmaxはβ遮断薬負荷時、有意に減少し、カテコラミン負荷時は増加傾向にあった。Sはβ遮断薬負荷時に、減少傾向にあり、カテコラミン負荷時には増加傾向にあった。その結果、β遮断薬負荷時、カテコラミン負荷時に、Qmax/Sの有意な変化はみられなかった。渦位置も負荷によって変化しなかった。QmaxはEと良好な相関を示したが、左室収縮期圧、拡張末期圧、±dP/dt、tauとは相関がなかった。このことより、渦強度は血行動態の影響を受けにくい指標であること、拡張期渦流は左室流入血流動態の影響を受けることが示唆された。昨年に引き続きVector Flow Mapping(VFM)を用いて左室内血流動態の定量評価を試みた。VFMを用いれば左室内の任意の部位における血流の速度とその方向を超音波ビーム方向と無関係に求めベクトルとして表示することができる。したがって隣り合ったベクトルの差から粘性摩擦によるエネルギー損失を算出することができる。正常左室における拡張期エネルギー損失を求め、さらに大動脈弁逆流を作成した動物において拡張期エネルギー損失が増大するか否か、またその増大の程度は大動脈弁逆流の程度を反映するか否かを検討した。麻酔開胸犬11頭を対象とし、心尖部長軸カラードプラ画像を取得し、VFMを用いて正常犬における拡張期エネルギー損失を計測した。ついで右総頸動脈より挿入したピッグテールカテーテルで大動脈弁を歪ませることで大動脈弁逆流を作成し、同じく心尖部長軸カラードプラ画像から拡張期エネルギー損失を計測した。大動脈弁逆流の重症度はパルスドプラ法を用いて逆流率を算出することによって評価した。正常犬における左室拡張期エネルギー損失は3.8 ±1.6 N/s(n=11)であった。大動脈弁逆流例では逆流が重症になるにつれ有意にエネルギー損失が増大し、逆流率30%未満では13.0 ±5.0 N/s(n=11)、30%以上では22.4 ±14.0 N/s(n=9)と算出された。VFMを用いて求められるエネルギー損失は左室の仕事を評価する上で重要な指標となりうる。今後は左室全体が行う仕事量とエネルギー損失との比を求めることにより仕事効率の定量化が可能になると思われる。また左室形態や逆流の方向によらない新たな弁逆流定量的評価法が構築できる可能性も示唆された。昨年度使用していたEchodyamographyは、心腔内流れを直進流と渦流の二つから成ると考え、流れ関数に基づいて両者を予測していた。しかしこの方法では仮定がやや大胆で、血流情報の細部が実際と異なる可能性が否定できないことが危惧されたため、今回全く異なった考えに基づき新たに血流情報を推測する手法が開発された(Vector Flow Mapping、VFM)。VFMは心腔内を数十の小区画に分け、その区画内血流量に連続の式を適用し超音波ビームに平行な血流速のみならずそれと直交する横方向の血流速を算出する方法である。横方向速度の初期値には心室壁の動きを非侵襲的に計測可能なスペックルトラッキングエコー法で求めた横壁からの壁速度を用いた。ベータ遮断薬で心機能を変化させた麻酔開胸犬

8頭においてVFMを用い、拡張期最大渦流に対して渦流の強さ指標である循環(circulation [cm2/s])および心腔内渦流位置を検討した。流入血流は僧帽弁前尖部に大きな渦流を、後尖部に小さな渦流を形成し、前尖部渦流は拡張中期で最大となった。Circulationはベータ遮断薬により、有意に減少した(57.2 ±8.1 vs. 41.5 ±8.1 cm2/s,p = 0.0002)。渦流位置は負荷によって変化しなかった。また、circulationは拡張早期左室流入速と良好な相関を示した(r = 0.70, p = 0.0018)。しかし、circulationと左室収縮期圧、左室拡張末期圧、+dP/dt、-dP/dt、tauには有意な相関が得られなかった。以上より、VFMを用いて非侵襲的に左室内渦流を評価することが可能であり、拡張期渦流は左室流入血流の影響を受けると考えられた。当初、使用を予定していたパーティクルトラッキング法では精度の点で問題があることがわかったため、途中でパターントラッキング法に変更した。そのためマイクロバブルを用いたコントラストエコー法からの直進流、渦流の定量指標の抽出が遅れている。また研究期間中にecho-dynamographyのアルゴリズムにも変更が加えられたため解析が遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本年から導入したVFMを用いての検討であるが、昨年度使用していたEchodynamographyと同様の使い勝手であり、動物実験等のノウハウの蓄積と相まっておおむね順調に経過している。コントラストエコー法を用いた心腔内血流可視化アルゴリズムについては、計測精度の向上を目指してさらなる改良が必要である。またアルゴリズムの変更が行われたecho-dynamographyについては、今後も細かい改良が加えられる予定であるが、根本箇所である解析ソフトは完成しており、Vector Flow Mapping (VFM)と名付けられた。今後はVFMを用いて引き続き精力的に動物実験を行い、さまざまな血行動態下での動物実験のデータを取得することに努める。VFMの精度検討を行う必要がある。またVFMで得られた血流速度から壁のシアストレスや心腔内血流のエネルギーロスが計算できる。今後はそれらの数値を求めて血行動態指標との比較検討を行う。またこれらが病態を反映するかどうかも検討する。
『マハーバーラタ』第12巻の成立過程研究

三年間の研究によって以下の研究成果を挙げることができた。(1)『マハーバーラタ』第12巻の大半を占める「ビーシュマの教説」は、同巻冒頭40数章に対する注釈として後代に順次増広されたものである。(2)「ビーシュマの教説」はもともとかなり短いテキストであり、『マハーバーラタ』の原型テキストでは、冒頭の40数章の後半部に含まれていた可能性がある。(3)「ビーシュマの教説」は三つの層から成るが、これらの層は先行する層の注釈として順次付加されていった。(4)「ビーシュマの教説」は、全体として、ブラーフマナ以来の古代インド注釈学と叙事詩の二つの伝統の合流の産物と見なすことができる。これらの知見により、『マハーバーラタ』第12巻から13巻にかけての教説部分が順次形成付加されていった基本的構造が明らかとなり、同叙事詩の教説部分の成立次第を今後より詳細に究明していく上での基本コンセプトをを確立することができた。以上の成果は、2003年にヘルシンキで開催された第12回世界サンスクリット会議、2004年にサンディエゴで開催された第214回アメリカ東洋学会、同年モスクワで開催された第37回国際アジア・北アフリカ研究者会議、同年ドイツのハレで開催されたドイツ東洋学会、2005年にクロアチアのドゥプロヴニクで開催された第4回ドゥプロヴニク国際サンスクリット叙事詩・プラーナ学会、同年ロンドンで開催された第14回国際仏教学会、研究期間中あわせて6回の国際学会で順次発表し好評を得た。これらの学会で発表した論文はすべて、当該学会の論文集ないしは関連学術雑誌に掲載の予定であり、この多くはすでに印刷出版されている。本研究は、世界最大の叙事詩『マハーバーラタ』第12巻の形成過程の解明を目的ととしている。その目標に向け、今年度、(1)同叙事詩第12巻に含まれる膨大な「ビーシュマの教説」の導入過程の解明と、(2)人間のタイプを六種の色により価値分類する「六色説」を巡って、同叙事詩とジャイナ教文献の扱い方の相違について検討を行った。(1)については先ず、「ビーシュマの教説」が「悲哀の除去」を目的として叙事詩に取り込まれたことを文献学的に考証した。その成果は第三回ドゥブロヴニク国際サンスクリット叙事詩・プラーナ学会(2002年9月開催)の論文集に掲載される予定で、現在印刷中である。ついで、「ビーシュマの教説」が叙事詩に取り込まれたかプロセスを検討し、その結果を、昨年7月ヘルシンキで開催された第12国際サンスクリット学会で発表した。現在同学会論文集に掲載すべく執筆中である。(2)については先ず、『マハーバーラタ』とジャイナ教との関連について考察し、その成果を昨年7月、京都・大谷大学で開催された「ジャイナ教研究会」で発表した。この原稿は「ジャイナ教研究」の次号に掲載される予定である。さらに、「解脱法品」中に見られる「六色説」とジャイナ教のLezyA説との連関を金属学の観点から再検討し、その成果を本年3月、サンディエゴで開催された第214回アメリカ東洋学会で発表し、好評を博した。この研究は、理学部金石学の専門家と繰り返し意見を交換しつつ行ったものであり、文理の枠を超えた研究の好例として、研究者の間で高く評価されている。この成果も年内に論文にまとめ、しかるべき論集に掲載の予定である。以上に述べたように、今年度予定していた本研究は予想以上の成果を挙げることができた。

次年度は、現存「解脱法品」の基層を解明すべく、テキストの内容を詳細に分析し、同品の構造を考察する予定である。本研究課題に関して、本年度は以下三点の成果を挙げ、国際学会でその成果を発表した。1.本研究の対象である『マハーバーラタ』第12巻には、人間のタイプを六種に分けて差異をつける独特の価値判断(「六色説」)が見られる。この考えは初期仏教経典と初期ジャイナ経典にも含まれている。これら三種のテキストの内容を比較することによって、「六色説」の起源が古代インドの金石学、冶金学に基礎を持つことを明らかにし、その成果を昨年3月にサンディエゴで開かれた全米東洋学界で発表し、聴衆から賛辞が寄せられた。(近く、論文として発表の予定)2.度重なる増広により膨大かつ複雑な内容をもつ『マハーバーラタ』第12巻の増広のメカニズムを考察し、同巻の増広が、「トピックとその解説」の繰り返しから構成されていることを発見し、8月にモスクワで開催された国際アジア・北アフリカ研究者会議で発表した。この知見についてもさらに詳細な検討を行って、いずれ論文として発表したいと考えている。3.昨年度の研究で、『マハーバーラタ』第12巻の大半を占める「ビーシュマ仙の教説」が第12巻の原本には存在せず、広大に挿入されたものであること、挿入された当初の「ビーシュマ仙の教説」は極めて短いものであったこと、同教説は現存する第12巻に見られる位置とは異なることを明らかにしたが、今年度の研究ではこれらの研究をさらに進め、挿入当初の短い教説、つまり、「ビーシュマ仙の教説」の原型を現存するテキストの中に発見することができた。これは、『マハーバーラタ』第12巻の成立過程を解明する上で極めて重要な知見である。この成果を昨年9月にドイツのハレで開催されたドイツ東洋学会で派票し、聴衆から説得力が高いとの評価を得ることができた。この知見についても近々論文にして発表する予定である。以上述べたように、本年度、本研究は一層の進展を見せ、予想以上の成果を挙げることができたと考えている。本研究では、三年をかけて、世界最大の叙事詩『マハーバーラタ』第12巻の形成過程を解明し、同巻を古代インド文学史に位置づけるため作業を行ない、当初の目標以上の成果を挙げることができた。その成果は、2003年にヘルシンキで開催された第12回国際サンスクリット学会、2004年にサンディエゴで開催された第214回アメリカ東洋学会、モスクワで開催された第37回国際アジア・北アフリカ研究者会議、ドイツのハレで開催された第29回ドイツ東洋学会、2005年にクロアチアで開催された第4回ドゥブロヴニク国際サンスクリット叙事詩・プラーナ学会、ロンドンで開催された第14回国際仏教学会、あわせて6回の国際学会で順次発表した。これらの学会で発表した論文はすべて、当該学会の論文集ないしは学術雑誌に掲載の予定であり、その一部はすでに発表されている。(平成17年度分「研究発表」参照)三年間の研究成果を要約すると以下の点にまとめることができる。(1)『マハーバーラタ』第12巻の大半を占める「ビーシュマの教説」は同巻冒頭40数章に対する注解として後代に追加されたものである。(3)「ビーシュマの教説」はもともと極めて短いテキストであり、『マハーバーラタ』の原型では冒頭40数章の後半部に含まれていた。(3)「ビーシュマの教説」は三つの層(「王法品」「窮迫法品」「解脱法品」)から成るが、これらの層も先行する層の注釈として順次付加増広されたものである。(4)「ビーシュマの教説」は全体として、ブラーフマナ文献以来の古代インド文献注釈の伝統に属している。
紀南の民家の特性と変容に関する住生活的研究

目的(1)「主屋の平面構成を通して住生活の特性と変容を明らかにする」は、今まで明確にされていなかった地域独特の平面型も含め、複数の型の分布を把握し、住生活を含めた地域特性、変容を捉えることができた。目的(2)「自然風土条件でも台風や横殴りに降る風.から家屋を守るための建物の特性と変容を明らかにする」では、.除け板や石垣、生垣などの地域独特の防風.対策や屋敷構えと家屋との関係性を掌握し、変容を明らかにした。本研究の目的は、紀伊半島南部の民家の特性と変容を住生活的視点から解明することである。その内容は、(1)平面構成を通して住生活の特性と変化を明らかにする、(2)紀伊半島の特徴的な自然風土条件である、台風時や横殴りに降る風雨から家屋を守るための、建物の特性と変容を明らかにする、の二つから成る。研究は、紀南地方を紀伊半島南部、紀伊山地中央部、さらに、紀伊半島南東部に大別し、年度単位に各地域の研究を行い、最終年度において全体をまとめる計画である。平成20年度は、紀南地方の和歌山県東牟婁郡古座川町や那智勝浦町、新宮市を対象として、目的に従い調査を実施し、すでに資料整理、考察を行なっており、今年度、成果を発表する予定である。その成果としては、(1)主屋の平面構成は、土間部分と床上部分から成り、全てが平入形式である。出入口から続く土間形態は、通り土間型と前土間型に大別される。床上の間取り形式は、大きく5つに分類できる。間取り形式は地域的な違いが認められ、並列型と二列型の中間的な間取り形式である「L型土間並列一部縦二列型」は、田辺市本宮町の熊野川中流域で集中してみられた。大半の型ではカッテが1室下手に張り出した平面構成をとる。その多くは竈がカッテの土間境に据えられ、焚口は床上側に向く。そのために、カッテは炊事、食事、団欒の場であった。土間は農作業の減少により増床され、縮小傾向にある。昭和30年代以降は、プロパンガスや椅子座の普及、さらに昭和50年代以降は、近代的な床上ダイニングキッチンの普及で、炊事場とカッテに大きな変容がみられる。(2)紀伊半島の特徴的な多雨、台風常襲といった自然風土条件と建物との関係性においては、家屋の妻側や平側軒先に雨除け板を付ける、屋敷を石垣で囲う対策がみられる。敷地の多くは山間部に位置するために横長で背後に山留めされた高い石垣が迫り、屋敷前方や横にも石垣を配し対応している。平成21年度は、紀南でも紀伊山地の中央部である、和歌山県東牟婁郡北山村や新宮市熊野川町、田辺市本官町を対象地域とした。目的に従い調査を実施し、すでに資料整理、考察を終えている。20年度までの成果を21年10月に日本家政学会関西支部で発表した。また、21年度までの蓄積を、22年5月に日本民俗建築学会大会で、6月には日本建築学会近畿支部で研究成果を発表するため、投稿済みである。研究成果として、(1)では、主屋の平面構成は土間部分と床上部分から成り、平入形式が大半であるが、北山村では妻入りもみられた。出入口から続く土間形態は、L型土間型と前土間型が主である。床上の間取り形式は、地域的な違いが認められ、とりわけ、田辺市本宮町では、昨年度と同様に「L型土間並列一部縦二列型」に属する家屋が集中していた。また、熊野川町では、十津川型に近い平面構成もみられた。その多くは竈がカッテの土間境や床上に据えられ、焚口は床上側に向く。カッテは炊事、食事、団欒の場であった。昭和30年代以降はプロパンガスや椅子座の普及、さらに50年代以降は、近代的な床上ダイニングキッチンの普及により土間は縮小傾向にあり、炊事場とカッテに大きな変容がみられる。

(2)では、昨年度地域と同様、家屋の軒先に雨除け板を付ける、屋敷を石垣で囲う対策がみられた。敷地の多くは山間部に位置するため横長で背後が山留めされた石垣が迫り、屋敷前方や横にも石垣が配される事例が多い事が明らかになった。本研究の目的は、紀伊半島南部の民家の特性と変容を住生活的視点から解明することである。その内容は、(1)平面構成を通して住生活の特性と変化を明らかにする、2)紀伊半島の特徴的か自然風土条件である、台風時や横殴りに降る風雨から家屋を守るための、建物の特性と変容を明らかにするの二つから成る。平成22年度は、三重県南牟婁郡、熊野市を対象地域とした。目的に従い調査を実施し、資料管理、考察を終えている。研究成果で特筆すべきは(1)では、主屋の大半が平入であるが熊野市育成町、神川町、五郷町で妻入りが数軒確認された。平面構成は土間と床上部分から成り、4種類に分類できる。平面構成の主流は、「前土間カッテ張り出し型」であり、約半数の家屋がこの型に属している。しかし、熊野市育成町ではこの型はみられず、「前土間四間取り型」と「通路L型土間カッテ後列張り出し型」が確認できた。「前土間四間取り型」は昨年の調査では確認されなかった間取り形式である。また「通路L型土間カッテ後列張り出し型」は、熊野市育成町でのみみられた。一方、志摩・熊野灘沿岸に分布する三重県の間取り形式である「志摩III型」は、調査地域では南牟婁郡御浜町で確認された。後列下手室の背面には「チュウジキ」と呼ぶ窓下収納空間が多くの家屋で設けられていた。穀物を備蓄するイモツボは、縁下にある事例が多く、土間の狭さとの関係性が考えられる。竈と流しの位置関係の組合せは「竈が床上・流しも床上」が最も多い。(2)に関しては、屋敷や建物を守るために、敷地の多くは石垣がめぐらされている。防風雨装置としては雨除け板が設けられ、軒下にほぼ鉛直に付く板囲いと、傾斜をつけて軒の長さを伸ばす庇に大別される。板囲いには、妻壁を覆うガンギと、平側に設けられるマエイタがある。とりわけ、ガンギは、すべての主屋と約8割の納屋で確認できた。板囲いや庇を石垣の上に被せ、雨除けとする家屋も多く、これらの場合、軒下空間は物置としても活用される。雨除け板は、伝統的に木製であったが現在では腐朽しにくいトタンである。また、アルミサッシ戸の普及により、さらに近年の台風通過の減少から、これら装置の必要性は少なくなっている。その内容は(1)平面構成を通して住生活の特性と変化を明らかにする、(2)紀伊半島の特徴的な自然風土条件である台風時や横殴りに降る風雨から家屋を守るために、建物の特性と変容を明らかにする、の二つから成る。平成23年度は最終年度であるために、当初は前年度までに遂行できなかった内容や不足している調査資料を補うための研究活動に取り組む予定であった。とりわけ、平成22年度に実施した三重県西部の東紀州では調査件数が少なく、和歌山県にはみられない平面構成が確認されたために重点的に行った。一方、紀南地方は台風12号の影響で道路が寸断され、補足調査ができなかったため、東紀州から紀伊半島東部に地域を拡大して新たな地域の調査・研究に取り組んだ。研究成果で特筆すべきは以下の様である。目的(1)の平面構成に関しては、東紀州では和歌山県の影響を受けたカッテが張り出す型が主流であり、東部の志摩地方では固有性の強い志摩型が占めている。その中間域は両地域の平面構成が混在し、さらに北部の宮川領域では異なる平面構成が分布しているといった地域特性がみられた。
安定同位体比および微量元素組成によるアジアのコメのトレーサビリティシステムの構築

アジア太平洋地域における食品トレーサビリティシステムの構築を目的としたFAO/IAEA技術協力プロジェクト(RAS5062およびRAS5081)の協力を得て、2016年度から2018年度までにアジア太平洋地域13か国(オーストラリア、バングラディッシュ、カンボジア、中国、インドネシア、日本、ミャンマー、マレーシア、パキスタン、フィリピン、タイ、ベトナム、スリランカ)から収集した349試料について安定同位体比の結果を解析した。日本産米は酸素同位体比値が低く、炭素同位体比が高い傾向が見られた。一方で,中国産米は,炭素・酸素同位体比ともに日本産と非常に近い特徴を示し,日本産米と中国産米の分布が大きく重なった.中国は広大であり,地域(とくに中国北部)によっては,緯度などの地理的な要因が似ていることから,軽元素安定同位体比の分布が重なる可能性が示唆された.そこで、中国産米については、ストロンチウム同位体比(87Sr/86Sr)を測定し、日本産米の文献値と比較することで、中国産米と日本産米の産地判別の可能性を検証した。中国産米のストロンチウム同位体比は、0.711(n=17)であるのに対して、日本産米は0.708(n=34)であり、中国産米のストロンチウム同位体比が高い結果となった。よって、ストロンチウム同位体比は日本産米と中国産米の判別に大きく寄与する可能性が示唆された。また、日本,中国及びタイについて、酸素同位体比および5元素(B, Mg, Ca, Mn, Mo)の濃度を用いて3か国間で判別分析を行った。軽元素安定同位体比と無機元素組成の結果を組み合わせることで、3か国ともに特徴的な分布を示すことが分かった。以上より,生育環境の違いを反映する安定同位体比と微量元素組成を組み合わせることによって,単独の分析手法よりも高精度な産地判別技術となる可能性が示された。アジア太平洋地域における食品トレーサビリティシステムの構築を目的としたFAO/IAEA技術協力プロジェクト(RAS5062)の協力を得て、アジア太平洋地域13か国(オーストラリア、バングラディッシュ、カンボジア、中国、インドネシア、日本、ミャンマー、マレーシア、パキスタン、フィリピン、タイ、ベトナム、スリランカ)より、198試料の素性の明確な米(玄米または精米)を収集した。米糠の炭素同位体比が低いことが報告されているため、玄米試料は精米機にて精米を行った。精米した試料はミルで粉末にした後、元素分析計を接続した同位体比質量分析計(EA/IRMS)を用いて炭素・窒素・硫黄および酸素同位体比を測定した。バングラディッシュ、マレーシアおよびフィリピンの米試料は、日本・パキスタン・タイに比べて炭素同位体比が低かった。フィリピン試料の硫黄同位体比は他の国々よりも低い傾向が見られた。オーストラリアの米試料は、硫黄および酸素同位体比が他の国々よりも高い特徴が見られた。日本産の精米については、他の国々に比べて、炭素同位体比が高く、酸素同位体比が低い特徴が見られたが、一部の試料においては、中国・タイおよびフィリピンの試料と分布が重なる傾向も見られた。以上より、精米の炭素・窒素・硫黄および酸素同位体比は、アジア各国の米試料の特徴を示すことが示唆された。一方で、各国で分布が重なる部分も見られることから、微量元素分析の結果と組み合わせて判別精度の向上を検証する必要があると考えられる。アジア太平洋地域よりサンプル収集を行い、計画当初の10か国よりも多い13か国よりサンプル収集を行うことができた。安定同位体比については、水や気象条件などを反映することから炭素および酸素同位体比を中心に分析を行う計画であったが、窒素および硫黄同位体比の測定も行い、当初よりも多くの分析を実施することができた。一方で、微量元素分析については、計画当初は分析が完了している予定であったが、収集できた試料数が多いことから、試料の前処理と一部試料の分析までとなっており、遅れている。引き続き分析を進めるとともに、得られた数値の解析を行う予定である。10か国(インドネシア、バングラディッシュ、中国、マレーシア、ミャンマー、パキスタン、日本、フィリピン、タイおよびベトナム)から収集した素性の明確な米試料について、ICP-MSを用いて18元素(B, Mg, Al, K, Ca, Mn, Fe, Co, Ni, Cu, Zn, As, Rb, Sr, Mo, Cd, Ba and Pb)の濃度を測定した。18元素について10か国間での有意差検定を行った結果、9元素(Mg, Al, K, Fe, Co, Zn, Mo, Ba and Pb)について有意差が認められた。9元素を用いて、判別分析を行った結果、マレーシア、パキスタンおよびフィリピンは、特徴的な分布を示すことが分かった。炭素・窒素・酸素および硫黄の安定同位体比および18元素(B, Mg, Al, K, Ca, Mn, Fe, Co, Ni, Cu, Zn, As, Rb, Sr, Mo, Cd, Ba and Pb)を用いて判別分析を行った。バングラディッシュ、マレーシア、パキスタンおよびフィリピンが特徴的な分布を示すことが分かった。日本、中国およびタイについては、他国に比べて分布が近く、似た特徴を示したが、安定同位体比と元素組成を組み合わせることで、日本産米の産地判別の精度が向上した。以上より、精米の安定同位体比および元素組成を組み合わせることで、アジア各国の米試料の産地判別の精度が向上することが示唆された。