hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メンテナンスフリー小水力発電のための鞍状板カオス振動発電機の開発

具体的には,送風機により,一辺を固定した曲板の縦方向から風の流れを生じさせて板を励振した.板と風の角度と風速を変化させ,動的飛び移りを伴う振動応答を生じさせた.また,板にはひずみゲージを取り付けて,励振させた際の板のひずみを求めた.風の角度や風速を変え,流体励振における曲板の振動挙動を明らかにした.その結果,風速に応じて適切に風向を設定することで,板に動的飛び移りを伴う振動を生じさせることができることを示した.また,風による励振において,長方形板の振動応答は固有振動数近傍に振幅比が大きくなることが確認できた.さらに,動的飛び移りを伴う振動応答では,固有振動数近傍の他に,低い振動数域において広い振動数帯で高振幅比となることが確認できた.また,主成分分析より,動的飛び移りを生じる際に,主体となる振動モード形状を明らかにした.圧電素子内蔵の鞍型薄肉板に流体により動的飛び移りを伴う振動を励振させる発電法の構築のため,モーフィング変形により円筒型初期形状を有する非対称積層CFRP板の流体励振実験を行なった.一辺を固定した曲板を風の流れにより励振し,板のひずみと変位を測定した.風速に応じて適切に風向を設定することで,板に動的飛び移りを伴う振動が生じることを示した.また,風による板の振動応答は固有振動数近傍に振幅比が大きくなるが,動的飛び移りを伴うと,固有振動数近傍の他に,低い振動数域において広い振動数帯で高振幅比となることが確認できた.また,主成分分析より動的飛び移りを生じる際に主体となる振動モード形状を明らかにした.弦拘束を用いないに鞍形板の動的飛び移りを流体励振より生じさせ,流体励振される鞍型板の動的飛び移り振動により,発電量を向上できる実現性をより高めることができたため.機械力学非線形振動弦による拘束を用いない鞍型板を形状を変えて作成し,形状が性能に与える影響を分析する.さらに,動的飛び移り時の振動モード形状を詳細に調べ,発電に最適な圧電素子の積層方法を検討するとともに,実験によりその効果を確認する.さらに,自由境界を有する曲板の振動解析を実施する.流体励振される鞍型板の動的飛び移り振動により,発電量を向上できる見通しが実験により得られたため.今年度購入した研究用機器類が予定より安価に購入できたこと,および国際会議出席予定を次年度に変更したために次年度使用額が生じたものであり,次年度の研究経費の一部として使用する.弦による拘束を用いない鞍型板を試作し流体励振実験を行うことで,より実用に近い構成を確立する.さらに,水流での実験を行うための装置の製作を実施するとともに,自由境界を有する曲板の振動解析を実施する.実験用消耗品,センサー類等の購入とともに,研究調査などの旅費に使用する.今年度購入した研究用機器類が予定より安価に購入できたために若干の次年度使用額が生じたものである.次年度の研究経費の一部として使用する.
非線形光学特性を示す高分子液晶の配向構造制御

本研究はサーモトロピック高分子液晶の高次構造制御法について検討した。非線形光学特性を示すp-ヒドロキシ安息香酸(HBA)/4-ヒドロキシ-6-ナフトエ酸(HNA)共重合体については,溶融成形フィルムでは実現できない透明なフィルムの作製に成功した。HBA/HNA組成比の異なる5種の共重合体のいずれにおいても,ペンタフロロフェノールに溶解して成膜すると,非晶性が高く透明なフィルムが得られた。これらをガラス転移と低温結晶化開始温度間で延伸することにより,600%までの延伸を可能にした。延伸試料でも,溶融成膜法では得られない透明性を実現した。これらのフィルムの延伸過程の高次構造解析を行い,結晶配向度は延伸倍率2倍までの初期段階で急激に増加するが,分子鎖全体の配向は延伸に伴い単調に増加することを明らかにした。次に3Tの高磁場をネマチック状態で印加した結果,異方性磁化率の高いHNA成分よりも,HBA成分を多く含む試料が高い配向度を示し,磁場配向は溶融状態における凝集構造,熱揺らぎ,溶融粘度などの影響を強く受けることを見出した。一方,溶媒キャスト過程(成膜温度25°C)で磁場を印加すると,熱揺動が抑制されてモノマーの磁化率の影響が顕著に現れ,HNA成分の多いフィルムが高い配向度を示した。更に,デンドリマー液晶やカリックスアレン液晶のような特異的な分子構造を持つ液晶材料の構造制御について検討した。デンドリマー液晶はスメクチックA液晶相でメソゲンがガラス基板に対して自発的に垂直配向する性質があることを見出した。また,延伸やせん断では均一に配向させることが難しいデンドリマー液晶やカリックスアレン液晶も磁場を印加することにより比較的容易に配向構造が形成できた。以上の技術は液晶材料の新規な構造制御法であり,高分子液晶の光学特性を支配する分子配向制御として極めて有効な方法である。平成11年度においては,液晶高分子フィルムの成膜法とその配向制御法について検討した。p-ヒドロキシ安息香酸と4-ヒドロキシ-6-ナフトエ酸からなる液晶高分子をペンタフロロフェノールを用いて溶解し,室温でゲル状態を経由して成膜した結果,共重合組成の異なる5種の試料ともに非晶性の高い透明なフィルムが得られた。いずれの共重合体組成の試料もガラス転移と低温結晶化開始温度間の150°Cで延伸することで最も高い伸度が得られ、約600%までの延伸を可能にした。延伸試料はすべて透明であり,溶融成膜法では得られない透明性を実現した。これらの試料を用いて一軸延伸に伴い生じる分子鎖凝集構造の変化,延伸フィルムの熱処理に伴う高次構造変化および共重合体組成が配向構造に及ぼす影響について検討した。その結果,延伸過程で配向結晶化により微結晶が形成され,その結晶配向度は延伸倍率2倍までの初期段階で急激に増加することを見出した。分子鎖全体の配向は延伸に伴い単調に増加する傾向が認められ,剛直鎖においても柔軟鎖の結晶性高分子における延伸挙動と類似していることを明らかにした。以上の結果は剛直鎖の一軸延伸過程の高次構造変化に関して得られた初めての知見であり、液晶高分子の高次構造制御に重要な情報を与えるものである。もう一つの配向制御法として,高磁場を用いた。組成比の異なる試料に溶融状態で3Tの磁場を印加し,その磁場配向性について検討した。

いずれの試料も磁場印加方向に分子鎖が配向し,結晶/ネマチック相転移温度より高い温度で急激に生じた。磁化率の高いHNA成分よりHBA成分を多く含む試料の方が高い配向度を示し,磁場配向は溶融状態における凝集構造,熱揺らぎ,溶融粘度などの影響を強く受けることを見出した。以上の知見は磁場による構造制御法,さらに液晶高分子の分子設計に有用な情報を与えるものである。本研究はサーモトロピック高分子液晶の高次構造制御法について検討した。非線形光学特性を示すp-ヒドロキシ安息香酸(HBA)/4-ヒドロキシ-6-ナフトエ酸(HNA)共重合体については,溶融成形フィルムでは実現できない透明なフィルムの作製に成功した。HBA/HNA組成比の異なる5種の共重合体のいずれにおいても,ペンタフロロフェノールに溶解して成膜すると,非晶性が高く透明なフィルムが得られた。これらをガラス転移と低温結晶化開始温度間で延伸することにより,600%までの延伸を可能にした。延伸試料でも,溶融成膜法では得られない透明性を実現した。これらのフィルムの延伸過程の高次構造解析を行い,結晶配向度は延伸倍率2倍までの初期段階で急激に増加するが,分子鎖全体の配向は延伸に伴い単調に増加することを明らかにした。次に3Tの高磁場をネマチック状態で印加した結果,異方性磁化率の高いHNA成分よりも,HBA成分を多く含む試料が高い配向度を示し,磁場配向は溶融状態における凝集構造,熱揺らぎ,溶融粘度などの影響を強く受けることを見出した。一方,溶媒キャスト過程(成膜温度25°C)で磁場を印加すると,熱揺動が抑制されてモノマーの磁化率の影響が顕著に現れ,HNA成分の多いフィルムが高い配向度を示した。更に,デンドリマー液晶やカリックスアレン液晶のような特異的な分子構造を持つ液晶材料の構造制御について検討した。デンドリマー液晶はスメクチックA液晶相でメソゲンがガラス基板に対して自発的に垂直配向する性質があることを見出した。また,延伸やせん断では均一に配向させることが難しいデンドリマー液晶やカリックスアレン液晶も磁場を印加することにより比較的容易に配向構造が形成できた。以上の技術は液晶材料の新規な構造制御法であり,高分子液晶の光学特性を支配する分子配向制御として極めて有効な方法である。
底生有孔虫群集の絶滅・発展の現在主義的視点と新生代イベントへの応用

この研究は,地史的証拠によって得られたイベントについて現在的視点で捉えるための基礎的な研究を行った.とくに近年,全国の沿岸域の環境が人為的に改変され,底生有孔虫群集の組成が急激に変化しつつある現象に注目した.最も典型的な場所が宍道湖と中海にみられる.国家事業である中海・宍道湖淡水化計画によって人為的な改変が進み,群集構造には極めて特異な現象が見られるようになった.干拓のために一部が閉鎖され,水門建設のために海水の流入が制限されたためである.この閉鎖域では有孔虫は消滅し,中海では特定の種の増加が見られる.多数の種類の石灰質有孔虫が,数年の間に消滅していることを認めた.このように現在的な視点とは,地史的なイベントをモダンアナログに求めて,その群集構造の変化過程を検証するための基礎的な情報を得るためのものである.本研究ではこのような観点にたって生物群の絶滅また発展の過程を考察するうえで重要となる多くの資料を得ることができた.以下に,その概要を述べる.汽水湖中海の環境変化に関する人為的工事の影響では,有孔虫の消滅には次の(1)海水の流入停止、(2)塩分躍層の発達、および(3)下層水の脱塩分化に呼応した群集変化が起こったことが確認された.汽水湖環境への人為的影響と自然的影響の役割評価では,20世紀を通じた汽水湖の中海を人間活動と自然変化の異なった視点でとらえ変化の要因を議論した.人間活動と自然変動が共に作用した場合にもっとも大きな環境変化を起こすことが認められた.また、平成13年10月25日から12月17日にかけて行われた東太平洋のOcean Drilling Program Leg 199航海に参加し,研究の目的とする新生代のイベントを直接検討することができた.この研究は,地史的証拠によって得られたイベントについて現在的視点で捉えるための基礎的な研究を行った.とくに近年,全国の沿岸域の環境が人為的に改変され,底生有孔虫群集の組成が急激に変化しつつある現象に注目した.最も典型的な場所が宍道湖と中海にみられる.国家事業である中海・宍道湖淡水化計画によって人為的な改変が進み,群集構造には極めて特異な現象が見られるようになった.干拓のために一部が閉鎖され,水門建設のために海水の流入が制限されたためである.この閉鎖域では有孔虫は消滅し,中海では特定の種の増加が見られる.多数の種類の石灰質有孔虫が,数年の間に消滅していることを認めた.このように現在的な視点とは,地史的なイベントをモダンアナログに求めて,その群集構造の変化過程を検証するための基礎的な情報を得るためのものである.本研究ではこのような観点にたって生物群の絶滅また発展の過程を考察するうえで重要となる多くの資料を得ることができた.以下に,その概要を述べる.汽水湖中海の環境変化に関する人為的工事の影響では,有孔虫の消滅には次の(1)海水の流入停止、(2)塩分躍層の発達、および(3)下層水の脱塩分化に呼応した群集変化が起こったことが確認された.汽水湖環境への人為的影響と自然的影響の役割評価では,20世紀を通じた汽水湖の中海を人間活動と自然変化の異なった視点でとらえ変化の要因を議論した.人間活動と自然変動が共に作用した場合にもっとも大きな環境変化を起こすことが認められた.また、平成13年10月25日から12月17日にかけて行われた東太平洋のOcean Drilling Program Leg 199航海に参加し,研究の目的とする新生代のイベントを直接検討することができた.本研究では,地域からの消滅や発展といった時間スケールの点で違いはあるが,地球史を通じて起こった種の絶滅・発展を現在主義的な視点で捉え,変化過程のなかに認められる類似点や相違点を明確にするための基礎的な研究を実施した.とくに中海では,無酸素の湖底地点,有機物の負荷の進行している地点,有孔虫の消滅した地点の柱状試料を採取した.そして,これらを堆積物の無機的・有機的な分析をし,群集の変化過程の主要因が海水準の変動によって起こっていることを具体的に示すことができた.さらに,有孔虫群集は,人為的に形成された環境へも敏感に反応し,23年以内で消滅することも明らかにした.また,有孔虫の殻壁構造を解析することで,環境の変化に対して生理的に有孔虫がどのように反応したのか,現世データを得るための調査を実施した.有孔虫殻の硬組織や細胞組織の分析のために,本研究で購入した顕微鏡用落射蛍光装置や偏光装置を使い,バクテイアと関係した細胞の生理的な情報や殻壁構造の光学的な定量化を画像解析ソフトを用いて行なうことができた.さらに,有孔虫殻の厚さについても検討をし,隔壁の厚さが有孔虫の生態を反映していることを明確にすることができた.これらは過去の群集変化と比較する素材となる.有機物量の測定では現有のCHNコーダを用いて分析し,上記の結果と有孔虫の生態解釈を結びつけることができた.この研究は,地史的証拠によって得られたイベントについて現在的視点で捉えるための基礎的な研究を行った.

とくに近年,全国の沿岸域の環境が人為的に改変され,底生有孔虫群集の組成が急激に変化しつつある現象に注目した.最も典型的な場所が宍道湖と中海にみられる.国家事業である中海・宍道湖淡水化計画によって人為的な改変が進み,群集構造には極めて特異な現象が見られるようになった.干拓のために一部が閉鎖され,水門建設のために海水の流入が制限されたためである.この閉鎖域では有孔虫は消滅し,中海では特定の種の増加が見られる.多数の種類の石灰質有孔虫が,数年の間に消滅していることを認めた.このように現在的な視点とは,地史的なイベントをモダンアナログに求めて,その群集構造の変化過程を検証するための基礎的な情報を得るためのものである.本研究ではこのような観点にたって生物群の絶滅また発展の過程を考察するうえで重要となる多くの資料を得ることができた.以下に,その概要を述べる.汽水湖中海の環境変化に関する人為的工事の影響では,有孔虫の消滅には次の(1)海水の流入停止、(2)塩分躍層の発達、および(3)下層水の脱塩分化に呼応した群集変化が起こったことが確認された.汽水湖環境への人為的影響と自然的影響の役割評価では,20世紀を通じた汽水湖の中海を人間活動と自然変化の異なった視点でとらえ変化の要因を議論した.人間活動と自然変動が共に作用した場合にもっとも大きな環境変化を起こすことが認められた.また、平成13年10月25日から12月17日にかけて行われた東太平洋のOcean Drilling Program Leg 199航海に参加し,研究の目的とする新生代のイベントを直接検討することができた.
複数ロボットの協調による弾性はりの操りと組み付け

研究の概要は以下の通りである。1.二台のロボットと把持された弾性はり全体の運動学方程式弾性はりのたわみモデルを有限要素法を用いて誘導した。これを用いて、2台のロボットとそれらによって把持された弾性はりの運動学を準静的状態に対して求める方程式を導出した。この運動学方程式を用いて、双腕ロボットによる弾性丸棒の協調操りと組み付けのシミュレーションを行なった。(双椀ロボットの協調による弾性はりの操りと組み付け、第12回日本ロボット学会学術講演会予稿集(1994)、No.1,pp. 217-218)2.二台のロボットと把持された弾性はり全体の動力学方程式2台のロボットとそれらによって把持された弾性はりの動力学方程式を導出した。この動力学方程式を用いて、双腕ロボットによる弾性丸棒の操り運動中に発生する弾性振動を解析し、振動抑制と軌道計画の関係を調べた。この結果、逆動力学と操られる弾性丸棒先端における逆運動学の重要性が明かになった、3.二台のロボットと把持された弾性はり全体の逆動力学方程式逆動力学方程式を定式化した。この方程式を解く方法として一般に大きく分けて、時間領域で解を求める方法と、周波数領域で解を求める方法とがある。現在時間領域での解法を検討中である。
ナノ酸化物の表面プロトン伝導を利用した電解質の開発と燃料電池への応用

遊星型ビーズミリング法により含水酸化チタニア(硫酸修飾チタニア)を微粉砕し、有機物(Nafion系)と混練することで燃料電池用電解質膜を試作し、燃料電池発電試験を実施した。室温付近において約700 mVの起電力が観測され、本手法によってプロトン伝導性を有したナノチタニア・有機物コンポジット電解質膜が得られることが示された。電流印加を行ったところ4 mA/cm 2までの電流印加に成功し、実際に燃料電池発電が可能であることが確認された。交流インピーダンス法ならびに直流電流遮断法より、電解質抵抗・電極過電圧共に非常に大きいことが判明した。これにより、ナノチタニアのさらなる微細化による高性能化の必要性および白金坦持カーボン以外の電極材の選定の必要性が示された。電極反応の円滑さ、部材の熱耐久性および電池の機動性の観点から、200°C前後の中温域で作動する燃料電池が求められているが、現在のところ、適する電解質材料が見あたらない。本申請では、新規"表面プロトン伝導"性材料である酸修飾ナノ酸化物に遊星型ビーズミリングを適用し、さらなるナノサイズ化を図ることで中温域でも十分なプロトン伝導性を持つ電解質を開発し、燃料電池の中温作動化を達成することを目的とする。22年度はまず実際に遊星型ビーズミリング法を用いて酸修飾ナノ酸化物をよりナノサイズに微小化することを検討した。硫酸修飾ナノチタニアを用いて、エタノールを溶媒とし、0.05mmΦの極小ジルコニアビーズで、回転速度800rpm、7時間粉砕で試験を実施したところ、BaZrO_3系酸化物の場合とは異なり、半透明で分散性の良いミリングスラリーが得られず、やや白色で沈降の起るスラリーが得られた。従って、大部分の粒子が初期ナノ粒子の凝集体のまま解砕されずにマイクロメーターオーダーの粒径で存在していたと考えられる。しかしながら、得られたミリング液を10000rpm×1時間で超遠心分離したところ、上澄み液である半透明液中に12nm程度のナノ粒子が存在することが動的光散乱(DLS)測定で観測された。これは初期ナノ粒子(約10nm)の粒径よりも十分に小さい値である。よって、量が少ないものの粉砕自体は可能であるという結果が得られた。今後ビーズ型、ミリング時間、溶媒およびミリング速度などのミリング条件の最適化を図ることで、さらなる粉砕量の増加が見込める可能性が考えられる。本申請では、新規"表面プロトン伝導"性材料である酸修飾ナノ酸化物に遊星型ビーズミリングを適用し、さらなるナノサイズ化を図ることで中温域でも十分なプロトン伝導性を持つ電解質を開発し、燃料電池の中温作動化を達成することを日的とする。平成23年度においては、実際に遊星型ビーズミリング法により、エタノール溶媒中にて800rpm×7時間で粉砕した含水酸化チタニア(硫酸修飾チタニア)を用いて電解質膜を形成し、燃料電池セルの構築を行った。粉砕した含水酸化チタニアのみではガスタイトな試料が得られなかったため、実際にはNafion系の有機物と混練し、有機・無機コンポジット化してから電解質材として使用した。それに白金坦持カーボン電極を取り付け、アノードに水素、カソードに酸素を流し(17°C加湿しながら)、燃料電池発電試験を実施した。その結果、室温付近に置いて約700mV程度の起電力が観測された。しかしながら、完全にガスタイトであるのなら、理論通りの起電力(約1100mV程度)が得られるはずである。このことより、作成された電解質膜がまだ完全に緻密では無いことが示唆された。今後200°Cの温度域で燃料電池発電を実施するためには混合物、混合比および混合手法のさらなる検討が必要であると考えられる。また、実際にこの状態のまま室温付近で電流印加を実施した。その結果約4mA/cm^2までの電流印加に成功した。インピーダンス測定ならびにカレントインタラプション測定より電解質抵抗が30Ω/cm^2と高いこと、白金坦持カーボン電極では電極抵抗過電圧も非常に大きいことが判明した。以上今回の実施結果により、今後の電解質膜のさらなる改良ならびにそれに最適な電解質材の選定に関すう重要な指針が得られた。
アドレノメデュリン受容体の細胞内輸送機構を標的にした心・血管病の新たな治療戦略

アドレノメデュリン(AM)は、1型AM受容体(AM1受容体)を介して心・血管病の発症進展を強力に抑制する。申請者らは、ヒトAM1受容体の細胞内輸送に関して、AMの治療効果を高めるための画期的な新知見(3つ)を得た。昇圧系の受容体を標的にした治療薬(遮断薬など)と異なり、AM1受容体のような降圧系の受容体そのものを標的に治療応用に成功した例は見当たらない。それ故、本研究では、これらの新知見の機序解明および心・血管病モデルでの病態解析を推進し、当該受容体側からの新たな治療法の開発『AM1受容体の細胞内輸送経路の各段階(細胞膜発現⇒細胞内移行⇒分解系への移行)を標的にした心・血管病の新たな治療法の開発』を目指している。阻害剤などを用いて検討した結果、AM1受容体を細胞内移行(脱感作)させるプロテインキナーゼC(PKC)のうち、従来型のPKCが関与していることを明らかにした。それらのアイソザイムのさらなる絞り込みを行っている。PKCによる脱感作を解除させる方法を開発するため、PKCが作用するAM1受容体の責任部位を同定した。AM1受容体が内在する培養細胞(心血管系)でG蛋白共役型受容体キナーゼ(GRK)を過剰発現させた時のAM1受容体の細胞膜発現とAMの反応性(cAMP)および細胞内移行とシグナル再感作を比較解析した。改良型再感作促進法を確立するため、申請者らの再感作促進法を用いて、培養細胞(心血管系)に内在するAM1受容体のAM依存性の細胞内移行とその後の細胞内輸送およびシグナルの再感作を解析して有効性や問題点の検討を重ねた。
シリコンナノ構造を基盤としたドーパント原子デバイスの開発

これまでシリコンテクノロジーは、意図的に導入する多数の不純物原子(ドーパント原子)を統計平均的に利用することによって発展してきた。本研究は、デバイスの極限的微細化に向けてこの概念を一新し、個々のドーパント原子を利用したデバイスを開発しようとするものである。実用に向けて技術を確立するために、数個のドーパント原子集団を一つの量子ドットとして利用する手法を提案・実証するとともに極低温に限られていたデバイス動作温度を改善して室温動作に至った。ドーパント原子デバイスの研究はこれらの成果によって大きく踏み出すことができた。本研究計画は、シリコンテクノロジーを支えてきたドーパントの概念を一新し、個々のドーパント原子を利用したトンネル型原子デバイスの開発を目的とするものである。H23年度の主要な成果は以下のとおりである。1.ドーパント原子トランジスタSi中のリン(P)ドナー原子を介して電子は電極間をトンネル移動する。H23年度はチャネルサイズと形状がId-Vg特性に与える影響を調べ、微小チャネルほど、またナノワイヤ型よりもディスク型チャネルの方が単一ドナー原子特性を得やすいこと、そしてそのイオン化エネルギーはバルクSi中のドナーより数倍大きくなることを見出した。この結果は、高温動作に結び付く重要な知見であり、今後さらに本格的に調べていく。2.第一原理計算2端子型Siナノワイヤにリン原子を少数個導入した場合の状態密度(DOS)を詳しく調べ、Siの伝導帯下端から測ったドナーレベルは、多少のドーピング場所依存性はあるものの、ほとんどの場合500meV以上と大きな値が得られ、ディープレベル化することがわかった。今後の高温動作に対する指針となる。3.ドーパント検出技術KFMを用いて、Pドナーポテンシャルとその電子注入効果を低温と室温で比較観察した。その結果、低温では電子が1個ずつ各Pドナーにトラップされるが、室温では電子の波動関数が広がり、複数のドナーポテンシャルが一様にかつ徐々にスクリーニングされていくことを見出した。今後、デバイス特性との対応をさらにくわしく調べていく。4.フォトン検出デバイスPドナーが複数個存在するSiチャネル中で、可視光域のフォトンが吸収されると光誘起電子がひとつのドナーにトラップされ、それに伴いIdがランダムテレグラフ信号として時間変動すること、また、特性からそのトラップドナーの配置が予測できることを見出した。5.その他シングルイオンドーピング精度向上、ドーパントのESR測定などで予備的データを蓄積した。本研究計画では、ドーパント原子デバイス、ドーパント高精度導入技術、ドーパント検出技術および理論的解析を総合的に進めている。特に、平成25年度からは当初計画を前倒ししてドーパントの複合化を利用して室温動作を目指した。本年度の主な成果は以下のとおりである。1.ドーパント原子トランジスタ(田部G、水田G):電子はSiチャネル中のリンドナーを介してトンネル移動する。H24年度に100K以上での高温動作を確認し、H26年3月、対応する論文PRB(2013)に対して応用物理学会シリコンテクノロジー分科会論文賞を受賞した。本年度(H25年度)は、実用的な方法としてチャネル中央部に少数個のリンドナーを選択ドープしたFETを作製し、特徴的な低温での電流・電圧特性を見出した(Si Nanoelectronics Workshop 2013にて発表)。第一原理計算との比較から、リンドナーの個数に対応する微細電流ピークを見出した(論文投稿中)。高温動作の可能性は、次年度に本格的に調べる。2.ナノpn接合ダイオード(田部G):ナノpn接合のI-V特性を詳しく調べたところ、低温域で、特定の電圧範囲内でランダムテレグラフ信号(RTS)が現れることを見出した。これは、空乏層端のドーパントが帯電・放電を繰り返すことにより生じるものと結論した(APL(2013))。また、ナノpn接合ダイオードの光照射効果をケルビンプローブフォース顕微鏡(KFM)で観測し、光起電力に相当する電位変化を観測した(Thin Solid Films (2014))。3.ドーパント導入プロセス・解析技術(品田G,小野G、田部G):チャネルSi部を覆っているSiO2層に10-50nm幅の窓あけをして、選択ドーピングを行うプロセスを開発している。本年度は、上記1の結果と関連して、直径20nm領域への選択ドーピングを実現した。本研究計画は、個々のドーパント原子を利用したトンネル型原子デバイスの開発を目的とするものである。H24年度の主要な成果は以下のとおりである。1.ドーパント原子MOSFET(田部):リンをドープしたスタブ型チャネルFETで、イオン化エネルギーが大きいリンドナーが存在し、これを介したトンネル電流ピークが100K以上で観測されることを見出した(PRB(2013))。従来の文献では、測定温度がせいぜい20Kどまりであり、この結果は室温動作へ向けた重要な一歩と考えられる。2.第一原理計算(分担者水田、田部):スタブ型Si中のリン原子の状態密度を詳しく調べ、ドーピング位置が中央からスタブ領域に移動するほどディープレベル化することがわかった(PRB(2013))。実験事実と整合している。3.ドーパント検出技術(田部): KFMを用いて、横型ナノpnダイオードのポテンシャル分布を測定した。その結果、空乏層領域はドーパントの充放電による電位の揺らぎが見られ、またディープ化ボロンの負帯電も観測された(APL(2013))。

4.フォトン検出デバイス(田部):極薄SOIを用いた横型ナノpnダイオードのフォトン吸収効果を調べた。pin構造では生じない3レベルRTSが観測され、ボロンとリンの複合体への光励起電子トラップによるものと解釈された(APEX(2012))。5.シングルドーパントイオン注入法(分担者品田):ドナー(P,As)が1次元に配列したデバイスを作製し、ドナー準位を介する量子輸送特性を観測した(Nature Nano(2012))。6.近接ドーパントの相互作用と電子状態の解明(分担者小野):低温下における電子スピン共鳴法を用いたドーパント電荷の検出を目的として測定系を立ち上げ、リンおよびヒ素の信号を3Kにて明瞭に観測した。本研究計画では、ドーパント原子デバイス、および関連する要素研究を総合的に進めている。本年度の主な成果は次のとおりである。1.ドーパント原子トランジスタ(田部G,水田G):H25年度に試作した選択ドープFETの特性を継続して調べ、リンクラスタ量子ドットの電子状態を反映したトンネル型Id-Vg特性が現れることを見出した(Scientific Reports(2014))。また、120Kを超える高温特性が得られており、現在詳しく検討している(未発表)。また、第一原理計算により、Siナノロッド中のリンドナーの活性化エネルギーを評価する新しい手法を考案し、Si電子状態にドナー電子状態の混成効果とリンのポテンシャル由来の量子効果によって、ほとんどサイズに依存しない一定値となることを見出した(JAP(2014))。2.高濃度pnナノダイオード(田部G、水田G):極薄高濃度pnナノダイオードのI-V特性を調べた結果、よく知られた負性微分抵抗に加えて大きな電流ピークが重畳されることを見出した。接合部のドーパントを介したトンネリングの第一原理計算とも整合している(SSDM(2014)にて発表)。3.ドーパント検出技術(田部G,小野G):選択ドープFETのKFM観察を行い、複合ドーパントが形成するポテンシャル分布を測定した(SSDM(2014)にて発表)。また、新たに時間分解チャージポンピング法を開発し、欠陥の物理的特徴を抽出した(APL(2014))。ドーパントへの適用と、準備中のESRによる検出が今後の課題である。4.高精度ドーパント注入技術(品田G、田部G):シングルイオン注入については、直径20nmからさらに10nmへの高精度化を目指して検討を行っている。田部Gでは、EBリソによる窓開け法をさらに高精度化しつつある。本計画では、ドーパント原子デバイス、および関連する要素研究を総合的に進めている。平成27年度は最終年度にあたり、当初目標を達成すべく研究を推進した。おおむね当初目標を達成できたと考える。1.ドーパント原子トランジスタの縦方向電界効果:チャネル中の近接する2個のリンドナーに対して強い縦方向電界を印加していくと、チャネルと酸化膜の界面で2つのドナー誘起量子井戸が一体化し、一つの量子井戸としてI-V特性を決定づけることを明らかにした(Scientific Reports (2015))。
5ALAによる術中蛍光診断法の臨床実現化のための基礎研究

本研究は術者が容易に腫瘍を識別し、腫瘍のみの摘出が可能となるよう薬剤による腫瘍の可視化を目的とした研究である。本年の目標として発光をいかに定量化し発光強度と組織との相関を調べるための基礎実験とした。平成16年、17年度の成果をもとに、蛍光観察実験のためのコントロールサンプルの安定した測定が可能となった。これを用いて神経膠腫症例10例において術中採取した標本の定量的評価を行った。組織の悪性度と定量蛍光評価には相関関係が認められる傾向にあった。特に蛍光陽性の場合の正診率は80%であり、本診断法の臨床での有効性が評価された。また、蛍光陽性部位とメチオニンPETの結果とに正の相関が見られる事より、術中の組織判断に本診断法がPET情報の代用となりうる可能性が示唆された。ただし、偽陽性、偽陰性のサンプルも認められ、5-ALAの細胞内動態にこれまで一般的に知られている以外の代謝経路が存在する可能性が考えられた。また、本観察より光量の強度以外に、サンプルごとに蛍光曲線に差異が生じることが発見された。これらは組織のgradeにより一定の傾向が見られるために、測定条件および解析方法の検討によって更なる詳細な解析が可能となることが示唆された。これら内容はAANS、国際脳神経外科学会、日本脳神経外科学会などにて結果発表を行なった。大型動物(豚)を用いて5-ALAの静脈投与を行い、脳表面が発光している実験モデルを作成した。照射光源として従来型のxenon光源に加え青色LEDを用いて波長405±5nmの精度の装置を開発した。定位的に大脳表面に照射を行うためのフレームの作成を行い、これにより従来では肉眼での観察が困難な発色をより明瞭化することが可能となった。特に従来型の発光装置に比べて焦点深度を高めより鮮明な5-ALAによる発光をもたらすことが可能となった。これら内容をビデオ録画し発光の強度、波長についての測定を行った。これに加え、発光状態を測定する機器のプロトタイプが完成し、5-ALAの発光状態をwindowを通してモニターし発光の波長測定を行うことが可能となった。大型動物による実験で、体重50kgの豚に対し20mg/kgの5-ALAを事前投与を行う。投与後3時間より大脳表面を露出。先の光源装置を用いて発光の観察を行うと630nm付近に集中する波長の観察を確認しえた。次の課題として、波長観察のための装置の簡略化、装置と組織の間の測定距離の延長が必要と考えられた。また、光強度の定量化装置の開発が必要と考えられた。また、最終目標としてこれら装置を手術顕微鏡に組み込み、より操作性を高めた臨床実用機器の開発が必要となる。前年度開発した煕射光源(従来型のxenon光源に加え青色LEDを用いて波長405±5nmの精度の装置)を用いて一定条件の下で照射定量化を行うための測定装置を新規開発を行っており、本年度の達成目標として波長観察のための装置の簡略化、装置と組織の間の測定距離について目標達成が可能であった。本装置を用いて、定位的に脳腫瘍患者からの腫瘍組織を摘出。同部位を術中MRIを用いてMRI上での部位の正確な特定を行う。摘出したj組織を上記装置にて蛍光強度の測定および定量化を行った。次年度の目標として摘出した組織のMRI、PETによる解剖学的位置情報、代謝情報、および蛍光測定による定量的発光観察情報との統合をコンピューターによる処理を行い、本装置および研究による臨床使用の是非についての検討を行う予定である。
巨舌症モデルマウスを用いた摂食・嚥下機能発達と顎顔面形態成長の相互制御機構の解明

本研究では、巨舌症が顎口腔機能へ及ぼす影響、および、顎顔面形態へ及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。マウスは、正常群、ステロイド注入群、ステロイド注入後に回復期間を設けたリハビリテーション群の3群に分けた。咀嚼機能の変化を解析するために、3次元顎運動計測、および、筋電図計測を行った。また、3DマイクロCTにて撮影を行い、下顎形態の変化を観察した。正常群と比較して、巨舌症モデルマウスは、形態および機能の指標より、咀嚼効率低下が示された。しかし、これらの変化は不可逆的であり、ステロイド投与中止後に回復期を設けることで、正常な形態成長および機能発達へと回復した。本研究の目的は、巨舌症モデルマウスを用いて、巨大舌が摂食・嚥下機能へ及ぼす影響、および、顎顔面形態へ及ぼす影響を明らかにし、さらに、機能と形態の相互関係について究明することである。本命題に対して研究を深めることは、摂食・嚥下機能の発達と障害の発症機序を解明し、顎口腔機能領域の疾患に対する予防および治療法の開発に飛躍的な進歩をもたらすと考えられる。この目的を達成するために、本年度はまず、実験モデルである巨舌症モデルマウスを製作し、下顎骨の経時的形態変化と、顎機能のデータを収集することとした。実験モデルとして、4週齢のマウスに、ステロイド剤を4週10週(2週間ごと)、舌に投与し、舌を肥大させた。2週間ごとに動物実験用3DマイクロCT(Rigaku)を用いて撮影を行い、形態の変化を観察した。12週齢時に、全身麻酔下で下顎運動センサーユニット用とEMG用のコネクターを鼻骨及び頭部に、標点磁石を下顎骨上に取り付け3次元下顎運動の記録を行い、両側咬筋と右側顎二腹筋筋電図も記録した。また、対照群として、生食を舌に投与したマウスも同様の記録を行った。形態に関しては、実験群では下顎歯列幅径が対照群と比較して大きくなっており、臼歯部交叉咬合となった。また、下顎面高も大きくなった。顎運動に関しては、実験群でも対照群と同様に開口相、閉口相、前方移動相が確認され、開口運動時の顎二腹筋活動、閉口運動時の咬筋活動も観察された。全周期時間および開口相時間は、実験群では対照群と比較して延長傾向がみられた。これらの結果から、顎顔面の成長発育を阻害するような不正咬合の存在は、咀嚼機能の発達に影響を及ぼすと考えられる。前年度は、実験モデルとして、4週齢のマウスに、ステロイド剤を4週10週(2週間毎)、舌に投与し、舌を肥大させた巨舌症モデルマウスを作製した。本年度は、このモデルマウスから収集した、下顎骨の経時的形態変化と、顎機能データの解析を行った。その結果、形態に関しては、実験群では舌肥大により、臼歯部交叉咬合および開咬を生じ、下顎歯列幅径、下顎枝高径が増加した。顎運動に関しては、実験群では対照群と比較して最小開口位が安定せず、開口量も減少した。また、実験群では、最大開口時に下顎の偏位が認められた。さらに、本年度は、410週齢時2週間毎にステロイド剤を投与した巨舌症モデルマウスに対して、投与中止後10週間の回復期間を設け、2週間毎にCT撮影を行いながら20週齡時まで飼育し、20週齢時に顎運動および筋活動を測定した。対照群は、410週齢時2週間毎に生理食塩水を投与し、その後、実験群と同様に10週間の回復期間を設けたマウスを使用した。その結果、形態に関しては、両群間で下顎骨長径や下顎枝高径、下顎歯列幅径、歯槽骨骨密度に有意差は認められず、臼歯部交叉咬合も改善された。顎運動に関しては、実験群ではステロイド投与時に不安定であった最小開口位は安定し、開口量も有意差は認められなかった。また、最大開口時の下顎の偏位も解消された。以上の結果から、マウスの舌に対するステロイド投与は、著名な舌肥大を引き起こした。この結果、臼歯部不正咬合となり、下顎骨の成長発育および咀嚼機能発達に影響をもたらした。しかし、これらの影響は不可逆的であり、ステロイド投与中止後に回復期を設けることで、正常な形態成長および機能発達が期待できることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学26年度が最終年度であるため、記入しない。

巨舌症モデルマウス作製の段階で、ステロイド投与量を最初に低く設定して開始したこと、また、ステロイドを舌に留めておくことが困難であったことなどから、舌肥大を起こすことに時間を要した。4週齢から10週齢までステロイドを2週ごとに投与し、12週齢時に形態や顎機能を評価してきたが、形態に関しては2週間ごとにCT撮影を行っており、骨格の変化を比較することができたことから、早期に舌肥大が生じていないことを判断し、ステロイド量や投与方法を調整する必要があったと考えられる。今後は、前年度達成できなかった舌運動の解析を行う。運動解析ソフトウェアDipp-Motion Pro2D(ディデクト社製)を用いた、マイクロCT透視モード動画のモーションキャプチャ処理を行い矢状面観からの、舌尖部、舌背部の移動量(上下、前後)を各運動相において求める。さらに、巨舌症モデルマウスを対象に、舌をもとの形態に戻すと、その後の摂食・嚥下機能および顎骨形態は変化するか検証する。4週齢から10週齢までステロイドを2週ごとに投与した巨舌症モデルマウスを、10週間の回復期間を設け、2週間ごとにCT撮影を行いながら20週齢まで飼育し、20週齢時に顎運動・筋活動計測装置を装着する。前年度同様に、CTを用いた顎骨形態の計測、および、顎運動・筋活動計測、舌運動計測を行い、その後、計測データを解析する。これらの解析結果より、巨舌症モデルマウスの摂食・嚥下機能が顎骨形態に及ぼす影響、および、顎骨形態が摂食・嚥下機能に及ぼす影響について検証する。これにより、これまで立証が困難であった、機能と形態の相互作用を解明することを目指す。
判例研究へのデータ分析の新手法の応用―質的比較分析（QCA）

近年,人文社会科学の様々な領域でデータ分析が盛んになっている.しかし,法学においては,この流れはあまり強くない.近年比較社会学等で提案されている,質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis, QCA)は,こうした状況を変える可能性を持つ.QCAは,ある結果を生じさせるのに必要・十分なファクターを,集合論などを用いて探るものである.本研究では,QCAというデータ分析の新しい手法を,法学における判例研究に応用するものである.具体的には,米国の弁護人依頼権に関する裁判例の分析を例にして,QCAが法学,特に判例研究において有効であるということを示した.平成26年度に刊行することができた研究実績は残念ながらなかった。ただ、本科研費の申請時に行う予定に含めていた、国際司法裁判所(ICJ)の判決の遵守のデータについての、質的比較分析(QCA)を用いた分析については、その基礎となる研究を、本科研費交付直前の2014年3月に森大輔「国家間の紛争解決での裁判の有効性と限界ー複数事例の質的比較分析ー」安川文朗・石原明子編『現代社会と紛争解決学ー学際的理論と応用』として刊行している。平成27年度に当初行う予定とされている研究は、これをさらに発展させるものである。平成27年度には,森大輔「判例研究への質的比較分析(QCA)の応用の可能性ー米国の弁護人依頼権に関する判例の分析を例に」熊本法学136号(2016年)262-318を刊行することができた.この論文では,まず法学の中でも判例研究において,複数の判決例の比較から一定の結論を導く思考方法として「ミルの方法」(一致法,差異法)と呼ばれるものに近い方法が取られていることを示した.その上で,それをさらに発展させた質的比較分析(QCA)という近年,社会科学において複数事例の比較研究で用いられている方法が,法学の判例研究と親和性が高いことを示した.そして,具体例として,米国の弁護人の援助を受ける権利についての1960年代までの裁判例の分析を行った.本稿ではQCAの用い方の説明に集中するために,あえて既に判例変更されて現代では実際的意味を失っている裁判例を用いた.平成27年度に優先的に進めることになっていた米国の弁護人依頼権の判例等についてQCAによるデータ分析を実際に行うことができた.すなわち,当初の計画では,具体的な法的事例へのQCAの適用を試み,その際の法的事例としては,米国の弁護人依頼権の判例等についてQCAによるデータ分析を,以下の様なステップを踏んで行うとしていた.(1)先行研究等を調べ,ファクターだと考えられるものを列挙する.(2)個々の事例が(1)で考えたファクターのどれを持っているかをまとめたデータを作成する.(3) (2)のデータを真理表と呼ばれる表に変換する.(4)真理表から論理式を導く.(5)導かれた論理式を解釈する.このうち,平成26年度で行うことができたのは(1)の途中までであり,平成27年度には(2)以降のデータを作成してデータ分析を行う段階にかかる予定であった.その予定通りに行うことができ,最終的に論文を刊行することができた.平成28年度には、森大輔・高橋脩一・池田康弘(2017)「不法行為における損害賠償の目的に関する実証的研究ーアンケート調査の統計分析」熊本法学139号を公刊することができた。この論文では、日本の損害賠償制度の目的について、損害填補と抑止・制裁が主に挙げられるが一般人はそれについてどのような意識を持っているか、インターネットを利用したアンケート調査の結果を分析したものである。分析において、質問間に必要条件関係がある場合があり、その関係の存否について質的比較分析(QCA)を用いて確かめることを行った。これまでQCAは、一般に小中程度の数の事例の分析に最も適したものであるといわれ、アンケート調査のような大量のデータの分析にはあまり使用されてこなかった経緯がある。しかし、QCAは、集合論的な関係を分析する場合には通常の統計分析以上に適したものになる可能性があり、本研究の分析でその一例を示すことができたのではないかと思われる。期間全体を通して、法学におけるQCAの利用についてある程度論じることができた。まず、国際司法裁判所(ICJ)の判決の遵守に関してQCAでの分析を行った。また、QCAが,法学の判例研究と親和性が高いことを示し、その具体例として、米国の弁護人の援助を受ける権利についての1960年代までの裁判例の分析を行った.さらに、QCAにも関連する、社会科学におけるデータを用いた因果分析のあり方に関する最近の議論について検討した。近年,人文社会科学の様々な領域でデータ分析が盛んになっている.しかし,法学においては,この流れはあまり強くない.近年比較社会学等で提案されている,質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis, QCA)は,こうした状況を変える可能性を持つ.QCAは,ある結果を生じさせるのに必要・十分なファクターを,集合論などを用いて探るものである.本研究では,QCAというデータ分析の新しい手法を,法学における判例研究に応用するものである.具体的には,米国の弁護人依頼権に関する裁判例の分析を例にして,QCAが法学,特に判例研究において有効であるということを示した.平成26年度に刊行することができた研究実績がなかったため、進行は遅れているといえる。

平成26年度に当初行う予定であった研究として、平成26年度には,まず,具体的な法的事例へのQCAの適用を試みる.その際の法的事例としては,米国の弁護人依頼権の判例等についてQCAによるデータ分析を、以下の様なステップを踏んで行うというものがあった。(1)先行研究等を調べ,ファクターだと考えられるものを列挙する.(2)個々の事例が(1)で考えたファクターのどれを持っているかをまとめたデータを作成する.(3) (2)のデータを真理表と呼ばれる表に変換する.(4)真理表から論理式を導く.(5)導かれた論理式を解釈する.このうち、平成26年度で行うことができたのは、(1)の途中までである。先行研究を調べたところ、ファクターとして使用しているものの数が多く、その絞り込みをいかに行うべきかといったところに時間がかかっているため遅れている。平成28年度は,本研究全体に必要とされる基礎研究として,QCAの基礎理論について整理を行う.また,本年度は,これまで2年間の成果を踏まえ,本研究課題の完成を目指す.具体的には,法学における,判例分析とQCAの類似性・差異について,より深い考察を行った上で整理する.さらに,ソフトウェアを利用したQCAの分析やファジィ集合を利用したQCAについても一定の整理を行う予定である.そして,本年度中に,日本語で論文を刊行することを目標に進めていくこととする.法社会学本年度は、前年度に行う予定でありながら、十分に進めることができなかった米国の弁護人依頼権の判例等についてQCAによるデータ分析を、優先的に進めていくことにしたい。先の達成度の欄に記述した5つのステップのうち、前年度に行うことができたのは、(1)の先行研究の調査までであった。そこで、本年度は(1)を完全に終え、(2)以降のデータを作成してデータ分析を行う段階にかかりたい。そして、本年度中に、日本語で論文を刊行することを目標に進めていくこととする。平成27年度に当初行う予定であった国際司法裁判所(ICJ)に関するQCAでの分析は、研究実績の概要で述べたように、既に基礎となる研究はあるものの、前年度の研究が残っているため、それを終えた後に進めていくことにしたい。本年度は当初購入を予定していた書籍の一部が出版が遅れるなどしたために購入をしなかった。それもあり、物品費を中心に次年度使用額が生じた。次年度使用額が生じたが、2000円程度のみであり、予算をオーバーしないように使おうとした結果である。本年度に予定していた書籍の購入などをすることにより次年度使用額分を使用していく予定である。次年度使用額については上に述べたようにわずかである。物品購入費での書籍の購入での使用を予定している。
相対論的原子核衝突におけるクォーク・グル-オン プラズマの研究

以下の研究を行い成果を得た。1 160ギガ電子ボルト領域鉛-鉛原子核原子核衝突における達成温度、密度のイベントジェネレータによる研究高エネルギー原子核衝突において達成される温度・密度を、本研究グループが構築した原子核衝突のイベントジェネレータにより分析した。160ギガ電子ボルト領域の鉛-鉛衝突では、衝突後瞬時にエネルギーが数千のバイ中間子、K中間子に転化し、生成消滅を伴いつつ発展してゆくが、その過程を広島大学理学部の高速計算機を用いてシミュレートし、(1)熱平衡状態の成立の妥当性、(2)熱平衡状態が生成された場合の温度、(3)平衡状態での粒子密度、の3点について広島大学理学部と中国原子能科学研究院で分担して分析した。その結果、衝突後約10^<-23>秒後のバイ中間子、核子の運動量分布は共に熱平衡分布となり温度が良い状態変数となることが見られた(1)。この時この状態の温度は0.8から1.1メガ電子ボルト相当で、持続時間は約3×10^<-23>秒程度であった(2)。また、粒子密度は1立方センチメートルあたり10^<-39>個程度であった(3)。これらの様子はクオークグル-オンプラズマ生成にはまだ不十分であるとおもわれるが、比較のためにシミュレートした、同じエネルギー領域での硫黄-鉛衝突では見られないものであった。これらの結果の一部を日本原子力研究所「第3回ハドロン多体系のシミュレーション」研究会で報告した。さらに、現在、結果をまとめて投稿準備を行っている。イベントジェネレータによる2粒子量子干渉効果の研究200ギガ電子ボルトの硫黄-鉛原子核衝突を1と同様に広島大学理学部の高速計算機で本グループのイベントジェネレータによりシミュレートし、それを基に、バイ中間子放出源の時空分布と2粒子量子干渉効果で得られる時空パラメータの関係を、中国原子能科学研究院より招へいした陸中道博士の主導の下に分析した。この研究の結果、(1)相対論的効果により、実際の粒子源分布の情報は部分的にしか2粒子量子干渉の時空パラメーターには反映されないこと、(2)観測粒子の運動量の範囲に限定すると上記の事実はより著しいものとなること、が得られた。これらの結果は現在、学術誌に投稿中である。また、鄭玉明博士が中心となって行った予備的な計算については、すでにCommunications in Theoretical Physics 15 (1996)に発表した。3 2粒子量子干渉にたいするカイラル凝縮不整列現象効果の理論クオークグル-オンプラズマが急速に冷える際に生成が予想されるカイラル凝縮不整列現象に伴う2粒子量子干渉効果の理論を展開した。この研究は当初陸中道(招へい研究者)・室谷・宮村・日置が広島大学理学部で研究を進めたが、平成8年2月より室谷が中国原子能科学研究院に滞在してさらに薩本郷・鄭玉明と理論を深化させた。この研究の結果、(1)カイラル不整列ドメインが多数生成された場合の2粒子相関の理論式、(2) (1)の帰結として、カイラル凝縮不整列は同種バイ中間子のみならず、異種バイ中間子対にも相関をもたらし、その際、同種対の場合とは異なり、運動量の大きさが小さな対が重要であるである、という結果が得られた。高密度におけるカイラル転移近傍の重粒子数変動現象の研究本研究では有限温度・有限密度の南部ジョナラシーニョモデルに基づいて、有限密度の相転移点近傍における様々な感受率の計算を行った。その結果、有限密度のカイラル相転移点近傍では、重粒子数感受率の激しい変動がみられた。これは、重粒子数密度に非常に大きな変動が起こることを意味しており、この揺らぎは原子核衝突の際の粒子分布や、宇宙における核生成問題に影響を与える可能性がある。この研究の一部分を、International Symposium on ORIGIN OF MATTER AND EYOLUTION OF GALAXIES IN THE UNIVERSEにおいて報告した。

イベントジェネレータによる2粒子量子干渉効果の研究200ギガ電子ボルトの硫黄-鉛原子核衝突を1と同様に広島大学理学部の高速計算機で本グループのイベントジェネレータによりシミュレートし、それを基に、バイ中間子放出源の時空分布と2粒子量子干渉効果で得られる時空パラメータの関係を、中国原子能科学研究院より招へいした陸中道博士の主導の下に分析した。この研究の結果、(1)相対論的効果により、実際の粒子源分布の情報は部分的にしか2粒子量子干渉の時空パラメーターには反映されないこと、(2)観測粒子の運動量の範囲に限定すると上記の事実はより著しいものとなること、が得られた。これらの結果は現在、学術誌に投稿中である。また、鄭玉明博士が中心となって行った予備的な計算については、すでにCommunications in Theoretical Physics 15 (1996)に発表した。3 2粒子量子干渉にたいするカイラル凝縮不整列現象効果の理論クオークグル-オンプラズマが急速に冷える際に生成が予想されるカイラル凝縮不整列現象に伴う2粒子量子干渉効果の理論を展開した。この研究は当初陸中道(招へい研究者)・室谷・宮村・日置が広島大学理学部で研究を進めたが、平成8年2月より室谷が中国原子能科学研究院に滞在してさらに薩本郷・鄭玉明と理論を深化させた。この研究の結果、(1)カイラル不整列ドメインが多数生成された場合の2粒子相関の理論式、(2) (1)の帰結として、カイラル凝縮不整列は同種バイ中間子のみならず、異種バイ中間子対にも相関をもたらし、その際、同種対の場合とは異なり、運動量の大きさが小さな対が重要であるである、という結果が得られた。高密度におけるカイラル転移近傍の重粒子数変動現象の研究本研究では有限温度・有限密度の南部ジョナラシーニョモデルに基づいて、有限密度の相転移点近傍における様々な感受率の計算を行った。その結果、有限密度のカイラル相転移点近傍では、重粒子数感受率の激しい変動がみられた。これは、重粒子数密度に非常に大きな変動が起こることを意味しており、この揺らぎは原子核衝突の際の粒子分布や、宇宙における核生成問題に影響を与える可能性がある。この研究の一部分を、International Symposium on ORIGIN OF MATTER AND EYOLUTION OF GALAXIES IN THE UNIVERSEにおいて報告した。