hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性起業家の事業成長・事業継続に影響を与える要因に関する研究

平成29年度末に、このデータを分析し、社会的なLegitimacyと女性の起業成果の間の関係性についてモデル構築を行い、次年度に論文としてまとめる予定である。女性起業家の事業成長、事業継続に影響を与える要因を分析してきたが、女性起業家のみに対して行った質問紙調査およびインタビュー調査だけでは把握できなかった、社会的な受容(Legitimacy)という視点を加え、男性起業家との比較を行いつつ、さらに分析を行うことになった。概ね当初の計画通り、順調に推移していると言える。2018年度は、2016年度および2017年度に行った研究の成果をとりまとめ、国内外の学会で研究報告をおこない、また学術雑誌等に論文を投稿して広く成果を公表した。さらに研究成果に基づき、日本の経済産業省が講じている「女性起業家等支援ネットワーク構築事業」の内容や運営に対して有益な情報を提供するとともに、意見を述べて効果的な政策の実施に資することができた。具体的な研究成果としては、女性起業家に対するアンケート調査の定量分析から、女性の起業に対する社会的正当性が高く、かつ女性起業家の粘り強さが高い場合、売上高の増加率や利益の増加率が高いという結果を得ることができ、国際学会で報告した。女性の起業については、まだ社会的な認知が低く、正当性が得られていないという外部環境に加え、女性自身の認識やビジネス知識・経験の不足などから、特に「何かやりたいけれど、何を、どのように始めたらいいのかわからない」という、起業を意識する以前の段階から支援する必要がある。女性起業支援等ネットワーク構築事業の相談支援記録の質的分析から、起業を志す女性の多くは、出産や介護をきっかけに離職した人であり、働き方や生き方から相談に乗り、また女性特有のハードル(育児との両立、自己評価の低さ、ビジネス知識の不足)を理解し、個別の状況を把握したうえでエンカレッジすることが重要であることがわかった。今般の研究によって、女性の起業する事業を実現させ、成長させるためには、女性に対する起業家教育および女性起業支援の専門知識を有する相談担当者の育成、女性の起業に対する認知と理解の促進が有効であることがわかった。研究の限界と今後の展望として、自己効力感や粘り強さ以外の有効な起業家的特徴の分析、研究結果が他の文脈を持つ地域や国にも適用できるか確認することである。2年目である平成29年度は、これまでの国内外の研究者との意見交換や、国際的なジャーナルへの投稿によって得られたトップクラスのレフェリーからの貴重なコメントを咀嚼し、更なるデータの収集と分析を行うこととする。すなわち、日本のコンテクストとして、女性や女性起業家がおかれた状況を各種の統計データや先行研究によって明確に提示すること、そして男性起業家へのアンケート調査の実施により、起業家活動におけるジェンダー間の相違を明確にすること、さらにアジアの先進国、新興工業国における女性の起業家活動との比較調査(例えば台湾、香港、韓国、ベトナム等)の実施による、日本の特殊性と普遍性の確認を行う予定である。平成29年度も、国内外のジャーナルへの投稿や学会での研究報告を行い、本研究の成果を広く学会に問い、研究者からの意見を得てさらに研究を精緻化していく予定である。
極微小バイオセンサーによる脳内glutamate放出のモニタリングの確立

本研究では、バイオセンサーとして従来用いられている黒鉛電極に替えて、白金黒を用いた特殊なglutamate sensorを考案することにより、リアルタイムで中枢神経系のglutamate放出状況を、実験動物とon lineで定量的に観察することを目的としている。白金黒を用いたglutamate sensorを試作し、備品として購入したBAS100B/Wワークステーション、および電流測定の感度を上げるためのローカレントモジュールを用いて、試作したsensorについて生体外で基礎データを検討し、sensor outputとglutamateの濃度との間の直線的な検量線が得られるよう実験を繰り返してきた。そして白金黒sensorにより発生した過酸化水素を電気化学的に酸化反応させ、酸化電流としてモニターすることによる実験の結果、生体外でsensor outputとglutamate濃度との間に直線的検量線を獲得した。白金黒の代わりにオスニウムポリス-を印加したcarbon bulkをセンサーとして用いる方法をも検討した。この方法では酸化電位を0にできるのでカテコールアミンやアスコルビン酸による干渉が少ない。次の段階で、in vivoでin vitroの場合と異なって、グルタミン酸とcontaminateしているグルタミンを除去することは困難であるため、使用するglutamateoxidaseがグルタミン酸に対して高度に特異的であることが必要であることがわかった。そこで、グルタミン酸に高度に特異的な酵素について、その精製を行っている。その精製の完成により、当初の研究目的を最終的に達成できることになる。この研究のために本年度は、強力な感度増幅装置としてローカレントモジュールをエレクトロケミカルワークステーションに加えて購入した。ついで、白金黒センサーの試作を試みた。その原理は、生体に存在するglutamateはセンサーに固定されたglutamateoxidaseにより2-ketoglutarateと過酸化水素水を生成する。そして白金黒センサーにより発生した過酸化水素水を電気化学的に酸化反応させ、酸化電流としてモニターすることによる。試作した白金黒センサーについて、実験を試みた結果、なおセンサーのノズルレベルが高く、予期した感度でglutamateを測定するには不充分であった。現在、更にセンサーの感度を上げるために試作を試みている状態である。改善案としては、測定電位が500mVvsAg/AgaClを印加しているため、マイクロダイアリシスにて回収されたサンプルの中には、アカテコールアミンおよび代謝物、アスコルビン酸等含まれバックグラウンドのノイズの原因となっていると考え、これを除くために、Os-Poly(vinylpyridine)redoxを印加して測定する。このことにより印加電圧を-400mV低減できるので、脳内に存在する物質の電気化学的な影響を取り除くことを考えている。また、電極素材を白金からカーボンに変更することによりアスコルビン酸などの影響も大幅に減少する。また、今後これらの線に沿って検討を進めることにしている。電極感度を向上するうえで、電極の構造をラジアルフォローに変更することにより、感度を従来の34倍程度向上させることが出来る。当初の研究計画に基づいて、白金黒を用いたglutamate sensorを試作し、備品として購入したBAS100B/Wワークステーション、及び電流測定の感度を上げるためのローカレントモジュールを用いて、試作したsensorについて生体外で基礎データを検討し、sensor outputとglutamateの濃度との間の直線的な検量線が得られるよう実験を繰り返してきた。この実験の原理としては、生体内に存在するglutamateはセンサーに固定されたglutamateoxidaseにより2-ke toglutarateと過酸化水素水を生成する。

in vivoの実験については電気化学的に脳組織の細胞外に存在するアスコルビン酸の干渉が強いので電気化学的にこれを除去する方法を2面から検討した。第1段階として、Os/HRPの電極の表面にセルロースアセテート膜(CA膜)をスピンコートにより塗布した。しかし、CA膜の厚みによりH202の感度が低下することがわかった。そこで第2の方法としてOs/HRP電極の前にPtチューブを挿入し、電気化学的アスコルビン酸の除去を考案した。この結果、アスコルビン酸除去に関してはPtチューブの長さにより電気化学的に十分酸化させることが判明した。これらの結果から、Ptチューブによりin vivoでreal timeでglutamateを測定することが可能であることを確認した。当初の研究計画に基づいて、白金黒を用いたglutamate sensorを試作し、備品として購入したBAS100B/Wワークステーション、および電流測定の感度を上げるためのローカレントモジュールを用いて、試作したsensorについて生体外で基礎データを検討し、sensor outputとglutamateの濃度との間の直線的な検量線が得られるよう実験を繰り返してきた。そして白金黒sensorにより発生した過酸化水素を電気化学的に酸化反応させ、酸化電流としてモニターすることによる実験の結果、生体外でsensor output glutamate濃度との間に直線的検量線を獲得した。in vivoの実験については電気化学的に脳組織の細胞外に存在するアスコルビン酸の干渉が強いので電気化学的にこれを除去する方法を検討した。Os/HRP電極の前にPtチューブを挿入し、その長さにより、電気化学的にアスコルビン酸を酸化して除去できることがわかった。これらの結果から、Ptチューブによりin vivoでreal timeでglutamateを測定することが可能である見込みがついた。次の段階で、in vivoではin vitvoの場合と異なって、グルタミン酸とcontaminateしているグルタミンを除去することは困難であるため、使用するglutamateoxidaseがグルタミン酸に対して高度に特異的であることが必要であることがわかった。現在使用しているヤマサ醤油(株)製のglutamateoxidaseでは、この特異性が充分でないため、グルタミン酸とグルタミンを同時に測定することになった。そこで、グルタミン酸に高度に特異的な酵素について、その精製を行っている。
リモートセンシング・地上観測とモデル研究の統合による生態系プロセスモデルの構築

本研究では、多様な生態系を対象としてさまざまなタイプの数値シミュレーションモデルを適用し、その生態系で生じている現象の理解を深め、新たな現象を解明すると同時に、モデル自体についてもさまざまな改良や開発を続けてきた。主要な研究対象と成果は以下の通りである。1.日本の代表的な森林であるスギ・ヒノキ人工林の東京大学千葉演習林において、Komatsu et al.(2006)によって開発された生態系プロセスモデルを用いて、斜面部による蒸散開始時刻の違いがどのような要因によって生じるかを解明した。2.米国モンタナ大学で開発されたBiome-BGCを日本の代表的な森林であるスギ・ヒノキ人工林の東京大学千葉演習林袋山沢に適用した結果、幹材積炭素含有量の、植栽から現在までのモデルによる計算値の推移は、千葉演習林のスギの収穫表と袋山沢での観測値をほぼ再現した。3.Centuryモデルを富士山における一次遷移のデータに適用し、その適用性を検討した。いくつかのパラメータを変更する必要があったが、パラメータを変更することでCenturyモデルは富士山における一次遷移のデータを良好に再現することができた。4.Biome-BGCモデルをモンゴル中央県のバヤンウンジュールの典型草原に適用した。さまざまなチューニングにより実測値の正確な予測が可能となった。このモデルを用いて干ばつに対する植生影響のシミュレーションを試みた。5.広域スケールの生態系プロセスモデルとして、光合成有効放射吸収率(FPAR)、葉面積指数(LAI)、4種類の気候データ(純放射、日最低気温、日平均気温、飽差)および土地被覆図を用いた生産効率モデルを用いて、1982年から1999年までの全球陸域NPPを推定した。北米で開発されたCenturyモデルを日本の代表的な森林であるスギ・ヒノキ人工林の東京大学千葉演習林袋山沢に適用した。パラメータチューニングをすることで、幹材積中の炭素蓄積量、伐採による蒸発散量の減少、土壌中の炭素蓄積量、土壌呼吸量の季節性、伐採による地上部の森林状態の変化に対応した地温については良好な再現ができた。ただし、伐採後の森林の回復過程と流域の蒸発散量の関係を再現するためには、蒸発散量を推定する計算式の変更も考慮する必要がある。同じく千葉演習林袋山沢での観測データに対して、米国モンタナ大学で開発されたBiome-BGCモデルを適用し、その適合性を検討した。その結果、炭素、窒素についてはデフォルトのままでも比較的観測データと適合していた。一方、水収支については蒸発散量が過大に推定されるなど、適合性が十分ではなく、モデルのチューニングの必要性が指摘された。一方、広域スケールの生態系プロセスモデルとして、光合成有効放射吸収率(FPAR)、葉面積指数(LAI)、4種類の気候データ(純放射、日最低気温、日平均気温、飽差)および土地被覆図を用いた生産効率モデルを用いて、1982年から1999年までの全球陸域NPPを推定した。その結果、全球陸域NPPは平均値で62.8GtC/yrであり、0.0838GtC/yr^2の増加傾向を示した。また、大気CO_2濃度の増加率と同調した変動パターンを示した。全球陸域NPPと全球陸域NDVIとの変動パターンはほぼ同調的であったが、ピナツボ火山噴火後数年間は、全球陸域NPPの上昇とは対照的に、全球陸域NDVIは大きな減少を見せた。北米で開発されたBiome-BGCモデルをモンゴル中央県のバヤンウンジュールの典型草原に適用した。デフォルトのパラメータの場合には、モデルは地上部バイオマスを観測値に対して1/21/7に過小評価した。また年NPPのモデル値は降水量に依存して変動するが、地上部バイオマスは降水量に対して明らかに鈍感だった。

そこで窒素負荷量とSLAを修正したところ、2000年のデータに対してはモデルが約4割の過小評価を示したが、それ以外は実測値と大体整合する結果が得られた。このモデルを用いて干ばつに対する植生影響のシミュレーションを試みた。前期干ばつ(early drought)によって、植生は成長が抑制される。そのため当年後期に降った雨が蒸散されずに土壌中に残る。秋まで土壌中に残った雨は冬期に凍結し、翌年春まで持ち越される。春に融解した土壌水分は、その年の成長に使われるため、干ばつの翌年は反動的にNPPが増すことが予測された。また同じくBiome-BGCを日本の代表的な森林であるスギ・ヒノキ人工林の東京大学千葉演習林袋山沢に適用した。幹材積炭素含有量の、植栽から現在までのモデルによる計算値の推移は、千葉演習林のスギの収穫表と袋山沢での観測値をほぼ再現した。土壌呼吸量については、計算値は観測値をやや下回り、夏季のピーク時において計算値は観測値の半分程度に留まった。また伐採直後の地温上昇に伴う急激な土壌呼吸量の上昇は計算では再現されなかった。流出量の計算結果は、A流域では観測値と近い値が得られたのに対して、B流域では観測値と比較して過大となった。また蒸発散量については、A流域での計算値が過大となった。日本の代表的な森林であるスギ・ヒノキ人工林の東京大学千葉演習林において、生態系プロセスモデルの構築に必要な実測値を得るため、詳細な生態、水文、気象観測を継続的に実施した。山地斜面上のスギ幼齢林において、斜面の上部と下部に成句するスギ樹木を対象に、ヒートパルスセンサーを用いて樹液流速を測定した。観測結果からは、降雨終了後および朝の蒸散開始時刻にずれが生じているという現象が確認された。大気飽差、気温および日射量を用いた蒸散量推定モデルの結果からもこのような現象は確認されており、流域内の微細な環境条件の差異を以下にモデルに組み込んでいくかが検討の課題として抽出された。モンゴル高原の中央部の典型草原が優占するバヤンオンジュルにおいて、周囲に家畜よけの柵をした大区画(300m×300m)を設置した。本年度は、そのなかに、以下の3つの中区画(30m×30m)を設置した。それらは、自然植生区(NG区:柵内・自然植生)、降雨遮断のポリエチレン屋根を取り付けた人工干ばつ区(D区:柵内・自然植生・降雨遮断)、植物成長期に一ヶ月に一度刈り取りを行う刈り取り区(M区:柵内・刈り取り)である。家畜よけの柵外には、家畜の採食を許す被採食区(G区:柵外・採食継続)をすでに設置してある。北米で開発されたBiome-BGCモデルをこのバヤンウンジュールの典型草原に適用した。現在、詳細な検討を行っている段階であるが、現時点までの予備的な検討では、モデル値は観測値と比べて、バイオマス量、土壌水分量、土壌中の炭素含量および窒素含量などを比較的整合的に推定した。日本の代表的な森林であるスギ・ヒノキ人工林の東京大学千葉演習林において、斜面部による蒸散開始時刻の違いがどのような要因によって生じるかを検討するため、Komatsu et al.(2006)によって開発された生態系プロセスモデルを用いて、日射、飽差、気温の観測値から樹液流速(HPV)を推定し、観測されたHPVとの対応を調べた。
医療機関における手術室のスケジューリング手法の開発

本研究課題では,2種類の手術室のスケジューリングモデルを提案する.一つは,重回帰分析より推定した手術の所要時間を用いて,どの手術室でいつ手術を開始するかを決定する手術室のスケジューリング問題を混合整数計画問題として定式化する.もう一つは,手術の所要時間を不確実な要因と考え,単一手術室での手術の順序を決定する手術室のスケジューリング問題を確率計画問題として定式化する.本年度は,(1)問題のモデル化:手術の終了時刻の不確実性を考慮した定式化を提案する.(2)解法の提案:順序付け規則を提案する.を以下のように遂行した.(1)本年度は,手術の終了時刻の不確実性を考慮したモデル化を行った.そして,手術の資源として重要な血液製剤の在庫管理を行うモデルを提案した.さらに,手術の終了時刻の不確実性についてはエージェントシミュレーションによる表現の可能性を見出した.ここでは手術の終了時刻が確定的なモデルについて有効性を示した.その結果,数理計画モデルを用いることで,スケジュールの作成時間の削減が可能となった.さらに,スケジュールの質も改善した.具体的には,数理計画モデルで作成したスケジュールで実際の手術室を運営した場合,手作業で作成したスケジュールで運営した場合よりも手術室の閉室時刻からの延長時間を削減することが可能となった.また,各手術室に複数の手術が割り当てられているとき,ある手術の終了時刻の延長による他の手術の予定開始時刻の変更を削減することが可能となった.(2)本年度は,解法としてヒューリスティックな手法の提案を行った.この提案手法を問題設定が複雑な人間ドックのスケジューリング問題に適用した.その結果,この提案手法が検査間の待ち時間を削減するのに有効であることが明らかになった.本年度は,上記の成果の一部を,講演会や国内の学会,論文誌にて発表を行った.当初の計画を多少変更はしたが,おおむね順調に進んでいるものと考えられる.それぞれの研究項目についての詳細は以下のとおりである.(1)当初の予定どおり,手術の終了時刻の不確実性を考慮したモデル化を提案した.しかしながら,不確実性を考慮した確率計画モデルは求解が困難であることや求解に時間がかかる.そのため,手術の終了時刻の不確実性を異なる手法で表現することを試みた.今回,エージェントシミュレーションによる手術の終了時刻の不確実性の表現の可能性を見出した.このように手術の終了時刻の不確実性の表現の仕方については,異なる方法をも視野に入れたが,大きな変更でなかったと考える.これに加え,手術の資源として重要な血液製剤の在庫管理を行うモデルを提案したことは,大きな進捗であったと考える.(2)本年度の計画では,予定どおり順序付け規則をヒューリスティックな手法によって提案を行った.この提案手法をまずは問題設定が複雑な人間ドックのスケジューリング問題に適用した.その結果,この提案した手法が検査間の待ち時間を削減することに有効であることが明らかになった.今後,手術室のスケジュールの順序付け規則として使用することで,即座に手術を適切な手術室に割り振ることができると考える.本年度は,上記項目のいくつかの進捗を国内学会や国際会議で発表し,関連研究者と議論することができ,来年度の研究目標が明確になった.本年度は,(3)有効性の検証を,[(3-a)手法の有効性の検証]と[(3-b)結果の解析:実際の手術室の運営に役立つ情報や知見の抽出]とに分け,以下のように遂行した.(3-a)手法の有効性の検証として,実データを用いた計算実験を行った.実データとして,昨年度の研究成果(Ito et al., 2016)の手術の所要時間の分布を用いた.本分布より,手術の所要時間の確率分布や複数の手術の所要時間の組み合わせによるシナリオを生成した.計算実験の結果,手術の所要時間の不確実性を考慮した単一の手術室のスケジューリングは,実用的な時間内で解を得ることができた.また手術室の管理者が手術の所要時間の大幅な延びを回避したい度合いによって,提案モデルを用いて作成された最適なスケジュールに違いが生じた.さらに,手術の資源として重要な,血液製剤に関する在庫管理モデルや研修医の外科や内科などの実習と当直シフトスケジューリング手法を提案し,それらの手法の有効性を示した.(3-b)結果の解析として,実際の手術室の運営に役立つ情報や知見を抽出した.計算実験の結果より,手術室のスケジュールの変更を防ぐためには,手術の所要時間の分散が大きい手術は予定終了時刻を超える可能性が高いため,他の手術の開始時刻に影響を及ぼすことがないように,開始時刻が遅くなるようなスケジュールが最適であるという知見を得ることができた.本年度は,上記の成果の一部を,講演会や国際学会,論文誌にて発表を行った.本研究課題では,2種類の手術室のスケジューリングモデルを提案する.一つは,重回帰分析より推定した手術の所要時間を用いて,どの手術室でいつ手術を開始するかを決定する手術室のスケジューリング問題を混合整数計画問題として定式化する.もう一つは,手術の所要時間を不確実な要因と考え,単一手術室での手術の順序を決定する手術室のスケジューリング問題を確率計画問題として定式化する.今後はこれまでの項目,(1)と(2)の提案モデルを手術室のスケジューリングへ適用していき,(3)有効性の検証:提案する手法の有効性を示すとともに,実際の手術室の運営に役立つ情報や知見を見出すことを考えている.それぞれの項目の今後の研究の詳細は以下のとおりである.

(1)手術の終了時刻の不確実性の表現方法を選定する.本年度,有効性が示された確定的なモデルに手術の終了時刻の不確実性を加えたモデルを提案する.(2)提案したヒューリスティックな手法を手術室のスケジューリング問題に適用し,その手法の適応度を分析する.(3)有効性の検証:提案する手法の有効性を数値実験より示すとともに,実際の手術室の運営に役立つ情報や知見を見出す.(1)と(2)の提案手法の有効性についてデータを用いた数値実験によって検証する.検証は,実用的な時間内で解を得ることができているか,全手術室の終了時刻が実際よりも早くなっているか,手術室の運営コストが減少可能か,をポイントとする.さらに,「手術室の運営コストが何%削減することができる.」や「手術の種類によって,手術室を変更するのがよい.」などの知見が,データを用いた計算結果から得られる可能性がある.そのため,運営コストについての比較を行う.さらに,計算結果をスケジュール上に表し,視覚化できるようにする.また,研究成果については昨年同様,それぞれの項目における進捗を国内学会や国際会議で発表すると共にオペレーションズ・リサーチや医療系のジャーナルに投稿することを考えている.29年度が最終年度であるため、記入しない。オペレーションズ・リサーチ29年度が最終年度であるため、記入しない。
小角入射電子線励起X線発光分光による酸化物薄膜の深さ方向分析技術の開発

2.GIEXES装置用測定・データ処理プログラムを開発した。また,深さ方向分析の指標を与えるモンテカルロ・シミュレーションプログラムを開発した。3.完成したGIEXES装置を使用して,まず,鉄金属表面の酸化状態を分析した。入射電子線エネルギーを変化させることで深さ方向分析を行った。Lα線に対するLβ線の強度比に着目し,鉄金属からの信号強度に対する表面酸化物層からの信号強度の比を算出した。これらの値を,モンテカルロ・シミュレーションにより計算した値と比較することで,表面酸化物層の厚さを評価することができた。LaSi_x/Si(100)の熱酸化表面の分析においては,X線スペクトルのピークフィットプログラムも開発した。これにより,表面のLaシリケート層からとSi基板からのX線スペクトル成分の大きさを定量的に評価することが可能となった。4.以上のとおり,GIEXES装置本体,ならびに,測定・データ解析システムをほぼ完成することができた。さらに,GIEXESが数十ナノメートルの深さまでの化学状態分析に極めて有用であることを実証できた。2 GIEXESによりFe Lα,Lβスペクトルを測定することで,鉄箔の表面酸化状態を分析した。入射電子線エネルギーを変化させることで,分析深さを変え,深さ方向分析を行った。表面層の下に埋もれた鉄金属からの信号強度に対する表面酸化物層からの信号強度の比を,Lα線に対するLβ線の強度比をもとに算出した。これらの値を,モンテカルロシミュレーションにより計算した値と比較することで表面酸化物層の厚さを見積もった。この研究は,遷移金属表面に形成された数nmから数十nmの厚さの酸化物層の厚さを見積もるために,GIEXESが有用であることを示した。3スパッタ法により作製されたMg-B超伝導薄膜の表面酸化状態をXPSにより分析した。イオンエッチングを併用したXPS測定により,組成と化学結合状態について深さ方向分析を行った。イオンエッチング処理前では,酸素と炭素が相当に吸着しているものの,マグネシウムとホウ素の組成比はおよそ1:2であった。450分イオンエッチングを行った後では,マグネシウムとホウ素はおよそ1:1の割合で存在し,かつ化学的に結合していることが明らかになった。来年度はこのMg-B超伝導薄膜の表面酸化状態をGIEXESにより非破壊で分析する予定である。2測定されたX線スペクトルのピークフィットプログラムをExcel VBAにより開発した。計測プログラムもExcel VBAをベースとしているため,データの移動が極めて容易なシステムが構成できた。3 X線発生の深さ分布を求めるためのモンテカルロ・シミュレーションプログラムを開発した。本体はFortranによりプログラミングしたが,入出力インターフェイスはExcel VBAにより作成した。複数の化合物の積層構造などについてシミュレーションを行う際の多数のパラメータ設定,および,シミュレーション結果の利用が極めて容易なシステムが完成した。4 LaSi_x/Si(100)を熱酸化して表面にLaシリケート層を形成した試料をGIEXESにより分析した。測定されたSi Kβスペクトルにおいて,表面のシリケート層およびSi基板からのx線スペクトル成分の大きさを定量的に見積もった。この結果を,モンテカルロ・シミュレーションによるX線発生の深さ分布と比較することで,深さ方向の化合物の分布を明らかにした。5電子ビーム蒸着法による標準薄膜試料作製装置を製作した。これを用いて,ガラス基板上に厚さ50nmのB薄膜を作製し,XPSにより基本的な評価を行った。このB薄膜の表面酸化状態をGIEXESにより分析するための作業を現在進めている。
生体の適応行動発現に対するネットワーク機能構造からの理解

本研究では,生物の持つ環境適応能力のうち,状況適応的な行動選択過程について研究した.本研究では,従来の分析的アプローチを補完する構成論的アプローチをとり,昆虫の微小脳が発揮する適応能解明のために,昆虫ー機械融合系という新奇な実験システムを構築した.これによって,身体変容に対する動的な適応系の特性について明らかにした,これと並行して,非線形振動子を用いた数理モデルにより,適応機能発現の根幹をなす長期応答及び定型行動生成のための機能的ネットワーク構造をモデル化した.本研究では,生物の持つ環境適応能力のうち,状況適応的な行動選択過程について研究した.本研究では,従来の分析的アプローチを補完する構成論的アプローチをとり,昆虫の微小脳が発揮する適応能解明のために,昆虫ー機械融合系という新奇な実験システムを構築した.これによって,身体変容に対する動的な適応系の特性について明らかにした,これと並行して,非線形振動子を用いた数理モデルにより,適応機能発現の根幹をなす長期応答及び定型行動生成のための機能的ネットワーク構造をモデル化した.本年度は、非線形振動子を構成要素とするネットワークに関して、その構造と収束性について一定の条件化において明らかにした。非線形振動子は、外乱の存在下でも自身の持つ固有振動数で安定して振動を続けること、他の振動子との引き込み作用を用いることで、お互いの位相を一致させ調和的な振動系を構成できること、に大きな特徴がある。この引き込み作用を行う振動子間の関係をネットワークで表現すると、このネットワーク構造によって収束状態が左右される。本研究では、ネットワーク構造および固有振動数に代表される個々の振動子が持つパラメタに対する、振動子系全体の収束状況について、一定の条件下で明らかにした。具体的には、非線形振動子として比較的安定しており性質が解明されているvan der Pol振動子(以下VDP振動子)を用いる。微分方程式で表現されたVDP振動子の相互引き込みネットワークについて、定性的な知見として(1)単純なリング状の振動子ネットワークについて、奇数個の振動子がネットワーク構成要素となるようなショートカット追加によって、安定な収束状態を不安定化できること、定量的な解析として(2)固有振動数の差異による、引き込みに対する収束安定化・不安定化分岐点の定式化、を得た。さらに(3)ネットワーク構造の変化が、一部の引き込みに係るゲインを低減させる効果をもたらすこと、を明らかにした。これらの成果を融合することで、(4)一定の条件における振動子ネットワークにおいて、ショートカット追加という構造操作により、振動子系の収束安定性を操作できることを照明した。本年度は、生体の持つ嗅覚(化学刺激)に対して発現される行動の多形性について研究を行い、(1)非線形振動子を構成要素とするネットワークを用いたモデル化、(2)生体神経系を用いた行動出力系モデル化、について研究を行った。前者において、非線形振動子は、外乱の存在下でも自身の持つ固有振動数で安定して振動を続けること、他の振動子との引き込み作用を用いることで、お互いの位相を一致させ調和的な振動系を構成できること、に大きな特徴がある。この成果を用いて、異なる刺激入力に対する選択的な行動出力と、神経修飾物質による作用を回路網へのショートカット追加としたときの行動遷移を可能とする数理モデルを構築し、これをアナログ電子回路により実装した。これにより、提案モデルの回路によって制御される、単純な移動ロボットは、反射行動型ロボットとして旧来から知られているBreitenberg Vehicleの2つのタイプを僅かな回路網の変化で遷移することができ、行動の多形性を発揮できることを示した。後者では、C01-01班の神崎ら(東京大学)との共同により、カイコガの神経系からの行動出力を直接電気的に計測した上で、行動出力を仮想的な身体によって表現し、その結果を触角へのフェロモン刺激としてフィードバックする系を構築した。この系を用いた実験により、本来の身体と全く異なる仮想身体を与えた場合でも、フェロモン源への定位行動が可能となり、典型的な行動要素を発現可能であることを示した。本研究では,生物の持つ環境適応能力のうち、状況・経歴依存の行動選択課程について研究する。生物では、脳内神経回路などにおいて適応的行動を支える機能的なネットワーク構造の存在が予想されている。本計画研究ではコオロギやカイコ等の昆虫のフェロモン行動における神経生理学的知見と行動学的知見、およびアリなどの空間展開型社会性の知見を踏まえて、異なるレベルの相互作用ネットワークを抽象モデル化し、その共通原理および多様性発現メカニズムを明らかにすることを目指す.これより,コオロギ・カイコ等の昆虫の非限定的状況に対する適応的行動発現メカニズムを物理的・空間的構造から統一的に理解することを目標とする。平成19年度においては、多数の非線形振動子による相互引き込みネットワークの構造と収束状態解析に基づき、生体の体内回路網(主として感覚器神経回路行動出力)における多形成・状況依存性についてモデル化を行った。特に、生物の電気生理的実験と工学モデルとの対比に基づく数理的知見の統合と、生物の行動発現に対する理解について研究を進めた。対象として、微小脳を持つコオロギ・カイコガを取り上げ、神経素子集団のネットワーク的構造と機能の連関の解明、および外界からの作用力に対する適応的パターン生成能力、について研究を行った。

成果として,触角葉における信号処理とこれに伴う行動切替を非線形振動子によるアナログ電子回路モデルで再構成の上,コオロギが発揮する個体密度に応じた活動レベル分化メカニズムの構築を実現した.また,カイコガの脳指令によって直接駆動する,脳-機械融合システムを構築し,身体・環境変動に対する適応能発現の行動学的解析および神経活動解析を可能とした。本研究では,生物の持つ環境適応能力のうち、状況・経歴依存の行動選択課程について研究する。生物では、脳内神経回路などにおいて適応的行動を支える機能的なネットワーク構造の存在が予想されている。本計画研究では昆虫のフェロモン行動における神経生理学的知見と行動学的知見を踏まえて、相互作用ネットワークをモデル化し、その適応能発現メカニズムを明らかにすることを目指す.平成20年度における主たる成果は以下の3点である。1.昆虫微小脳と、とれによって直接制御される機械身体を持つ、完全自律型サイボーグ実験装置の構築に成功した。2.サイボーグ実験装置により,昆虫神経系が発揮する適応能生成に係る機能構造について新たな知見を示した。具体的には以下の点である。(1)カイコガは胸部神経節を切除しロボット身体に置き換えても、適応能を発揮した。つまり、適応能は脳単体でも生じさせることができる。(2)身体から帰還する多くの神経接続を切除しロボット身体に置き換えても、適応能を発揮した。つまり、身体性の情報フィードバックは適応行動に必須ではない。(3)カイコガ成虫とロボット身体は駆動方法および大きさに隔たりがあるにもかかわらず、定位実験に成功した。つまり、カイコガ微小脳の持つ動作アルゴリズムは、身体サイズ等に対しても適応性を有している。3.非線形振動子を用いた数理モデルにより、適応機能発現の根幹をなす長期応答生成のための機能的ネットワーク構造を明らかにした。以上、本研究では,フェロモン源への定位という問題に対して微小脳が発揮する適応能について、数理モデルによる解析とサイボーグ実験装置によるダイナミカルな応答計測によって複数の知見を得た。今後は両者を含め、他の脳活動計測結果と統合し、微小脳の適応能発現メカニズム解明を目指す。本研究では,生物の持つ環境適応能力のうち,状況・経歴依存の行動選択課程について研究した.生物では,脳内神経回路などにおいて適応的行動を支える機能的なネットワーク構造の存在が予想されている.本計画研究では昆虫のフェロモン行動における神経生理学的知見と行動学的知見を踏まえて,相互作用ネットワークをモデル化し,その適応能発現メカニズムを解析した.平成21年度における主たる成果は以下の4点である.1.昆虫微小脳と,これによって直接制御される機械身体を持つ,完全自律型サイボーグ実験装置の実験により,定位行動における身体変容に対する適応系の時間的特性について明らかにした.2.サイボーグ実験装置により,昆虫神経系が発揮する適応能生成に係る機能構造について実験的知見を示し,神経活動と行動出力の関係を定式化した.
小児炎症性腸疾患の病態解析および栄養療法の検討

小児期に認められる炎症性腸疾患の病態を検討する目的で、新生児期の仔ラット消化管の炎症性シグナル分子の発現を検討した。また、n-3系多価不飽和脂肪酸(n-3PUFA)やProbioticsの新生児期における役割や抗炎症効果を検討する目的で、まず、未熟児ラットを用いた新生児壊死性腸炎(NEC)モデルを用いn-3PUFAの消化管粘膜に与える効果を確認した。DHAやEPAなどのn-3PUFA投与群でNEC発症の頻度が抑えられ、IκB-α/βの発現の減弱との関わりが確認された一方、抗炎症性分子であるPPAR-γの発現の増強を確認した。さらに、母ラットにn-3PUFAを投与することで炎症性分子であるIκB-α/βの発現が減弱する一方、アポトーシスと関連のあるcaspase1, caspase12, granzyme Bなどの発現の増強を認めた。また、炎症性プロスタグランジン産生に関わるPLA2の発現の低下、炎症作用の強いPGD2のレセプター分子であるDP2の発現の低下を認める一方、抗炎症作用のあるPGE2のレセプター分子であるEP3の発現が増強するなどn-3PUFAの抗炎症作用が確認され、n-3PUFA投与により小児炎症性腸疾患を制御できる可能性が示唆された。同様に新生児期の仔ラットにProbiotics (B.breve)を投与した検討ではglutathione peroxidase 2、lipopolysaccharide binding protein、lipoprotein lipaseなどの炎症関連分子の発現の抑制を確認し、その抗炎症効果が示唆された。潰瘍性大腸炎やクローン病などの炎症性腸疾患を対象とした臨床検討では、急性期にTh2サイトカインが著増すること、特に小児潰瘍性大腸炎の粘膜において、Th2サイトカインに対してはGATA-3が、また、Th1サイトカインに対してはSTAT4の発現が増強しており、それぞれのシグナル分子が病勢の増悪に深く関与している可能性が示唆された。今回の検討より、小児期炎症性腸疾患において、新生児期より特定の炎症性シグナル分子の発現が、その病態に関与していることが示唆された一方、その発現をn-3PUFAやProbioticsを用いて制御できる可能性があることが示唆された。n-3系多価不飽和脂肪酸(n-3PUFA)は、関節リウマチや炎症性腸疾患などの慢性炎症性疾患の予防や治療にも利用されるようになっているが、その新生児期における役割や分子生物学的な検討は十分にはなされていない。平成18年度は、n-3PUFAの抗炎症効果を検討する目的で、胎児ラットを用いた新生児壊死性腸炎(NEC)のモデルを作成し、n-3PUFAの消化管粘膜に与える影響を中心に検討した。n-3PUFAの検討:NECモデルは、在胎20日(21日が満期)に帝王切開にて出生させた仔ラットを用いた。出生直後に0.15mlのミルクを胃に注入したところ、生後24時間後に肉眼的な消化管出血を約50%に確認した。これらの炎症性変化を認めた腸管では、NF-κB関連因子のIκB-a/β-mRNAおよび抗炎症性因子のPPAR-γ-mRNAの発現が増強していた。

次に、n-3PUFAの効果を検討する目的で、妊娠720日の母ラットに大豆(コントロール)、DHA、EPAをそれぞれ付加した餌を与え、出生した仔ラットの消化管粘膜の変化を検証した。その結果、DHAおよびEPA群でNEC発症の頻度が抑えられ、抗炎症性分子であるPPAR-γの発現がさらに増強していた。また、出生直後の各群の仔ラット小腸粘膜における炎症関連分子の遺伝子発現をmicroarrayを用いて総合的に解析した。その結果、n-3PUFA投与により炎症性分子であるIκB-a/βの発現が減弱する一方、アポトーシスと関連のあるcaspase1,caspase12,granzyme Bなどの発現の増強を認めた。すなわちn-3PUFAは、非炎症時にはIκB-a/βの発現を減弱させる一方、炎症細胞にアポトーシスを誘導することで、また、炎症が生じた際にはPPAR-γなどの抗炎症性分子の発現を促し、未熟児ラット小腸粘膜を炎症性変化から保護している可能性が示唆された。以上の検討から、n-3PUFAを用いることで、生体内の細胞は特定のシグナル伝達分子の発現を調節し免疫応答を変化させていることが証明された。特にn-3PUFAには、抗炎症効果が期待され、小児炎症性腸疾患における免疫応答を制御できる可能性が示唆された。n-3系多価不飽和脂肪酸(n-3PUFA)は、関節リウマチや炎症性腸疾患などの慢性炎症性疾患の予防や治療にも利用されるようになっているが、その新生児期における役割や分子生物学的な検討は十分にはなされていない。平成19年度は、前年度に行った未熟児ラットを用いた新生児壊死性腸炎(NEC)のモデルを用いた検討を充実させ、n-3PUFAの消化管粘膜に与える効果を確認した。いずれもDHAおよびEPA群でNEC発症の頻度が抑えられ、IκB-α/βの発現の減弱との関わりが確認される一方、抗炎症性分子であるPPAR-γの発現の増強を確認した。また、出生直後の各群の仔ラット小腸粘膜における炎症関連分子の遺伝子発現をmicroanayを用いて総合的に解析した結果を、さらにreal-time PCRを用いて検証した。n-3PUFA投与により炎症性分子であるIκB-α/βの発現が減弱する一方、アポトーシスと関連のあるcaspasel,caspasel2,granzyme Bなどの発現の増強を認めた。また、炎症に重要なエイコサノイドの産生に関わるPLA2の発現の低下、炎症作用の強いPGD2のレセプターであるDP2の発現の低下を認める一方、抗炎症作用のあるPGE2のレセプターであるEP3の発現が増強するなどn-3PUFAの抗炎症作用が確認された。小児炎症性腸疾患において免疫応答を制御できる可能性が示唆された。一方、炎症性腸疾患を対象とした臨床検討では、ThlサイトカインとTh2サイトカインのシグナル伝達分子のT-betとGATA-3の発現をそれぞれ検討した。炎症性腸疾患の急性期にTh2サイトカインが著増することをしばしば経験するが、その際、GATA-3の発現が弱くなっており、Thl優位の病態において、Th2の抑制シグナルが入り難い状態になっている可能性が示唆された。その結果、IL-4などのTh2サイトカインが血清中に増加している可能性が示唆され、今後さらに症例を増やし検討を続ける予定である。
キャンプにおける登山が自然に対する態度に及ぼす効果

本研究では、遠征登山を含んだキャンプが自然に対する態度を向上させること、その中でも自然への親愛・つながり・敬意・恐れを感じるような自然へのアタッチメントを感じる体験をすることが自然に対する態度を向上させていることが明らかになった。これまでキャンプが自然・環境に対する態度を向上させるとされてきたが、その中でも遠征登山というプログラムと、自然へのアタッチメントを感じるという内的体験が、自然に対する態度に大きな影響を与えていたことを示すことができた。今後の野外教育・環境教育の実践現場においても、積極的にキャンプに遠征登山を取り入れ、自然へのアタッチメントを感じる体験を促進していくことが期待される。2015年8月に登山ありの遠征型キャンプ(実験群)と登山なしの滞在型キャンプ(統制群)を実施した。キャンプの期間は5泊6日で、場所は秋田県須川湖キャンプ場であった。参加者の自然に対する態度を、Okada, et al.(2013)の調査用紙を用いて測定した。調査は、キャンプ前(郵送法)、キャンプ終了時(集合調査)、キャンプ一ヶ月後(郵送法)に測定した。その結果、遠征型キャンプの参加者(28名)の自然に対する態度は、キャンプ一ヶ月後に向上した。また、滞在型キャンプ参加者(26名)の自然に対する態度は向上しなかった。遠征型キャンプと滞在型キャンプの間には、自然感受体験に差は見られなかった。参加者を自然感受体験高群と低群に分けて自然に対する態度の推移を比較したところ、自然感受体験が高い者ほど自然に対する態度が向上していた。以上の結果から、滞在型キャンプでは自然に対する態度は向上しないが、遠征型キャンプでは向上する可能性があると言える。また、キャンプ中に自然感受体験が高い者の方が、自然に対する態度に肯定的な影響があると言える。しかしながら、今年度のキャンプだけでは、天候による影響やプログラムによる影響を十分に検討できたとは言えない。また、被験者の数を増やすことによって、より信頼性の高い結果を導き出すことができる。そのため、2016度夏も同じ枠組みで実験研究を行い、2年分のデータをまとめて分析を行う。キャンプの実施と調査は実施できたが、その過程で課題や改善点が出てきたため。また、結果が意図した通りの結果ではなかったため。平成28年度夏に、遠征登山を含む遠征型キャンプと、キャンプ場周辺での活動を行う滞在型キャンプの2つを実施した。さらに、キャンプに参加していない不参加者の3群から、自然対する態度得点を収集した。さらに、遠征型キャンプ参加者が、キャンプ中どのように自然とのつながりを感じていたかを測定するため、自然感受体験得点を毎日測定した。平成27年に取得したデータとあわせて分析したところ、遠征型キャンプ参加者の自然に対する態度得点は、キャンプ不参加者よりも、キャンプ1ヶ月後に有意に高くなっていた。因子ごとの分析では、肯定的感情因子とキャンプ因子で、遠征型キャンプの方が有意に高くなっていた。遠征型キャンプと滞在型キャンプの比較では、遠征型キャンプの自然に対する態度得点はキャンプ直後に有意に向上し1ヶ月後まで持続したが、滞在型キャンプの参加者の自然に対する態度は変化しなかった。また、遠征型キャンプの参加者の自然に対する態度は、滞在型キャンプ参加者と比べて、キャンプ直後に有意に高くなり、その差はキャンプ1ヶ月まで続く傾向にあった。因子ごとの分析では、キャンプ因子と環境倫理因子において、遠征型キャンプ方が有意に高くなった。以上の結果から、遠征型キャンプが小中学生の自然に対する態度を向上させることが明らかとなった。同様に、平成26年から平成28年にかけて取得したデータをあわせて、遠征型キャンプ参加者を自然感受体験得点によって高体験群と低体験群に分けて比較したところ、高体験群の方が低体験群よりも自然に対する態度が有意に向上し、その差は1ヶ月まで維持された。現在、因子ごとの分析を行っている。また、量的アンケートだけでは明らかにできない、個人個人の体験や変化を検討するため、平成29年春にインタビュー調査を実施した。今後は、修正版グラウンデッドセオリーを用いて、インタビューデータを分析する。最初は、登山というプログラムが自然に対する態度に及ぼす効果を検討する予定であったが、研究を進めていくうちに、遠征登山を含む遠征型キャンプが総合的に自然に対する態度を向上させていると考え、実証することができた。これは、最初にたてた仮説より、現実的な結果となった。また、自然とのつながりを感じるような体験が重要であるという仮説をたて、自然感受体験に着目して調査を行った結果、仮説通りその効果を実証することができた。上記の2つの実証によって、最初の目的は概ね達成できたが、研究を進める上で新たな課題が見つかった。それは、キャンプ参加者の平均的な態度変容についてはある程度実証することができたが、個人の体験や変化のプロセスについて明らかにすることである。それができれば、実践現場でより具体的な指標として貢献することができる。そこで、最初の計画にはなかったが、キャンプ半年後のインタビュー調査を行い、修正版グラウンデッドセオリーを用いた分析を行うことにした。16名からインタビューのデータを得ることができ、これから分析を行う。この追加調査によって、最初の計画よりも、より現実的な結果が得られることが期待される。本研究では、プログラムと参加者の体験に着目して、キャンプが参加者の自然に対する態度に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。まず、遠征登山を含んだキャンプと、遠征登山を含まないキャンプ及びキャンプ不参加者を比較し、遠征登山を含んだキャンプの方が自然に対する態度を向上させることが明らかになった。

特に、自然に対する肯定的感情や、キャンプに対する価値観に向上が見られた。次に、キャンプ中の「自然へのアタッチメントを感じる体験」に着目し、自然に対する態度との因果関係を検討した。構造方程式モデリングによって、自然へのアタッチメントを感じる体験から自然に対する態度の変化への因果関係モデルが証明され、0.32というパス係数が示された。また、自然へのアタッチメントを感じる体験高群は、低群より自然に対する態度が向上し、特に自然に配慮する精神における向上が見られた。さらに、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて、自然へのアタッチメントを感じる体験の詳細と自然に対する態度に影響を及ぼした過程を検討した。その結果、自然へのアタッチメントを感じる体験は、日常にはない自然との直接的ふれあいが引き起こしており、自然への親愛・つながり・敬意・畏れを感じるという4つの体験によって構成されていた。自然へのアタッチメントを感じる体験によって、自然への肯定的感情、自然との精神的つながり、自然認識の深まり、畏敬の念、自然と人間の関係性の考慮という、新しい感覚や認識が芽生え、日常の要因に影響を受けながら、自然に対する積極的な姿勢に発展していくことが明らかになった。以上の結果から、遠征登山を含んだキャンプが自然に対する態度を向上させること、その中でも自然への親愛・つながり・敬意・畏れを感じるような自然へのアタッチメントを感じる体験をすることが自然に対する態度を向上させていることが明らかになった。本研究では、遠征登山を含んだキャンプが自然に対する態度を向上させること、その中でも自然への親愛・つながり・敬意・恐れを感じるような自然へのアタッチメントを感じる体験をすることが自然に対する態度を向上させていることが明らかになった。これまでキャンプが自然・環境に対する態度を向上させるとされてきたが、その中でも遠征登山というプログラムと、自然へのアタッチメントを感じるという内的体験が、自然に対する態度に大きな影響を与えていたことを示すことができた。今後の野外教育・環境教育の実践現場においても、積極的にキャンプに遠征登山を取り入れ、自然へのアタッチメントを感じる体験を促進していくことが期待される。場所、期間、プログラムなど、大きな変更は加えずに、キャンプと調査を実施する。得られたデータと昨年度のデータをまとめて分析する。まずは、遠征型キャンプが自然に対する態度に及ぼす効果について論文としてまとめ、投稿する(現在、執筆し、5月に投稿する予定)。さらに、自然感受体験が自然に対する態度に及ぼす効果をさらに細かく分析し、これも論文として投稿する。16名へのインタビュー調査は終了したので、これから分析を行い、個人のインタビューデータから遠征型キャンプが自然に対する態度に影響を及ぼすプロセスについての概念、カテゴリーを分析ワークシートを用いて抽出し、結果図・ストーリーラインを作成する。これも、論文として投稿する。
同種骨付膝蓋靱帯を用いた膝前十字靱帯再建術における免疫学的検討

6ヶ月から8ヶ月のニュージーランド白色家兎10羽(体重約3.5kg)の両側膝関節より大腿四頭筋一骨付膝蓋腱10本を採取し、-80度で3週間以上冷凍保存した。この際、脾臓を採取し脾細胞を培養した。これを5X10^6個/mlとし、レシ-ピエントとなる6ヶ月のニュージーランド白色家兎に毎週3mlづつ2回静脈注入した。2回目の注入後1週間後に移植腱を使用し前十字靱帯再建を行った。同時期に脾細胞を注入していない6ヶ月から8ヶ月のニュージーランド白色家兎10羽(体重約3.5kg)に、同様に前十字靱帯を切離した左膝に移植し再建した。移植後3、6、12週目に屠殺し、移植靱帯を採取した。この際、手術膝の50%に著しい癒着を認めたため、評価不能であった。最終的に免疫増強群4羽、コントロール群6羽の移植靱帯について光顕にて組織学的に比較検討した。移植後3週では、両群ともに、移植腱の大腿骨側、脛骨側には部分的に血管の豊富な滑膜組織に被われていた。また表面には一部紡錘形細胞の浸潤が認められた。術後6週では両群とも線維芽細胞の浸潤が拡がり、滑膜組織は移植腱の全体を被っていた。一方、移植腱の内側では組織の壊死を認めた。術後12週では、両群ともに細胞浸潤がさらに増強していた。以上より、ドナーの脾細胞での免疫増強操作は、移植12週までには移植腱の成熟課程に影響を及ぼしていなかった。しかし、本実験では実験モデルの約半数が癒着をおこしており、前十字靱帯再建の動物モデルとしてサイズが小さく不適当であったと思われる。一方免疫増強のための脾細胞は、兎がinbredではないため、レシ-ピエントの兎のみからしか採取できないため、細胞数に限界があり、十分な免疫増強効果が得られていなかった可能性もある。したがって、本研究の結果のみから、同種腱移植が再建前十字靱帯の成熟化に影響を及ぼさないとは結論しえない。
化学シフトイメージングを用いた躁うつ病の脳内エネルギー代謝の研究

昨年度より今年度にかけて、リン化学シフト画像法(^<31>P-DCSI)を用いて、双極性障害患者23名および正常対照者22名の左右前頭葉におけるリン代謝を測定した。今年度は、測定法の精度を検討するため、正常対照者8名において、各2回の測定を行って、測定誤差について検討した結果、測定間誤差は、クレアチンリン酸については10%以下であり、リン酸モノエステルについては25%以下であることがわかった。更に、クレアチンリン酸溶液のファントムを用いて、コイルの感度分布についても検討した結果、コイルの感度はほぼ左右対称であることがわかった。これらの検討を元に、双極性障害患者での結果を分析した結果、右前頭葉では、躁状態、うつ状態、寛解期の全てにおいてクレアチンリン酸が低下していること、うつ状態のみで、左前頭葉のクレアチンリン酸が低下していることを明らかにした。左前頭部でのクレアチンリン酸は、ハミルトンうつ病評価尺度と逆相関しており、右前頭部のクレアチンリン酸低下は、発症年齢が若い患者のみで見られた。これらの結果から、左前頭葉のクレアチンリン酸低下は抑うつ症状に、右前頭葉のクレアチンリン酸低下は双極性障害で素因的に見られる右半球機能障害を反映すると思われた。今後は、このクレアチンリン酸低下の原因を明らかにするため、^1H-MRSによる脳内クレアチン濃度の測定、ミトコンドリア異常の検索などを併せて行っていく予定である。