hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
人工ダイヤモンドを用いた放射線検出器の研究

ダイヤモンド素材には可能性として、高分解能、低雑音、高速、耐放射線性、高温環境下での使用という性能が期待される。また、近年の製造技術の進歩により天然のダイヤモンドより高純度の人工ダイヤモンドが得られるようになっており、価格的にも安価になることが期待されている。本研究では、安価な多結晶ダイヤモンドを使って検出器を開発する前にダイヤモンドの素材自体の検出器としての可能性を調べることを主な目的として単結晶人工ダイヤモンドを用いた検出器の研究を続けてきた。その結果、この検出器開発において重要なことは、純度の高い単結晶のダイヤモンド素材を得ることと、ダイヤモンドと金属間でオーミックな接触を得ることの2つが特に重要である。本年度は、この2点のうちオーミック接触について特に重点的に研究を進めた。これまでオーミック接触を得る方法として、オーミック接触を必要とする電極側の構造としてDLC(Diamond Like Carbon)と水素終端の組み合わせを行うことが有効であるとの結果を得ていた。しかし、この方法ではDLCがダイヤモンド素材から剥がれやすいという問題があった。そこで、新たにダイヤモンドに近いsp^3電子軌道を持ったTetrahedral Amorphous Carbon(ta-C)を新たにオーミック接触を作るための素材として研究を進めた。これは、ダイヤモンド素材との密着性に関してはDLCよりも良さそうである。しかし、水素終端を行う際の高温処理の条件等で未解決なところが残っているので、今後も研究を進めていく。放射線総合医学研究所の重粒子イオン加速器HIMACにて製作したダイヤモンド検出器の試験を続けており、オーミック接触を改善した検出器においてFeの入射に対しても検出器の有感領域では、ポーラリゼーション効果が起きていない。近年、人工ダイヤモンド製造技術は格段に進歩しており、天然ダイヤモンドより純度の高い人工ダイヤモンドを製造することが可能になっている。また、ダイヤモンドの素材としての可能性として、高分解能、低ノイズ、高速、耐放射線性、高温環境下での使用という性能が期待されている。本研究では、安価な多結晶ダイヤモンドを使った検出器を開発する以前に、ダイヤモンド素材自体の検出器としての可能性を調べることを主な目的とし、単結晶の人工ダイヤモンドを用いた放射線検出器の研究を進めている。これまでに製作したダイヤモンド検出器の電流電圧特性を測定した結果から、ダイヤモンドに金を蒸着しただけの電極では、オーミックな電気伝導特性が得られなかった。また、オーミック接触を作ろうとしている電極側からα線を入射したときに、時間経過とともに出力信号が低くなっていくポーラリゼーション効果も確認されていた。この問題を解決するために、電極構造としてDLC(Diamond Like Carbon)と水素終端の組み合わせを行うことによりオーミック接触が得られるようになった。しかし、確実にオーミック接触を得ることができなかったので、現在は製作工程の模索を進めている。その結果、いくつかの製作工程における必要条件を見つけ出しつつあるので来年度も引き続き人工ダイヤモンドに対するオーミックス接触製作方法の確立を行っていきたい、また、今年度後半に製作したオーミック接触を形成した人工ダイヤモンド検出器に関しては、放射線総合医学研究所で行った、Ar、Fe等の重粒子イオン入射実験の解析を進めているが、現在のところポーラリゼーション効果は表れていない。また、近年の製造技術の進歩により天然のダイヤモンドより高純度の人工ダイヤモンドが得られるようになっており、価格的にも安価になることが期待される。さらに、CVDによる大面積の単結晶ダイヤモンドの開発が進んでいるという話も聞かれており今後に更なる期待がなされそうである。本研究では、安価な多結晶ダイヤモンドを使って検出器を開発する前にダイヤモンドの素材自体の検出器としての可館性を調べることを主な目的として単結晶人工ダイヤモンドを用いた検出器の研究を続けている。本年度の補助金では、すべて人工ダイヤモンド素材を購入した。昨年も報告したが、ダイヤモンドと金属間でオーミックな接触を得ることにより、これまでダイヤモンドを使った検出器で問題になってきたポーラリゼーション効果が起きないようにできる。その方法として、オーミック接触を必要とする電極側の構造としてDLC(Diamond Like Carbon)と水素終端の組み合わせを行うことが有効であるとの結果を得ている。今年度の夏と冬に放射線総合医学研究所の重粒子イオン加速器HIMACにて、製作したダイヤモンド検出器の試験を行い、Feの入射に対しても検出器の有感領域では、ポーラリゼーション効果が起きないことが再確認された。オーミック接触の解決によるポーラリザーション効果の回避と大面積の単結晶ダイヤモンド素材の可能性により電極をストリップ状に形成した位置検出器を製作できる可能性が広がってきたことを示すものと考えられる。これまで、単結晶のダイヤモンドは共有結合により耐食性が優れていると考えて同じダイヤモンド素材を再利用して検出器の製作を行ってきた。しかし、一部の製作した検出器に対して入射エネルギーより低い波高の信号が観察されるようになり、現在その原因について調査を続けている。

本年度は、この2点のうちオーミック接触について特に重点的に研究を進めた。これまでオーミック接触を得る方法として、オーミック接触を必要とする電極側の構造としてDLC(Diamond Like Carbon)と水素終端の組み合わせを行うことが有効であるとの結果を得ていた。しかし、この方法ではDLCがダイヤモンド素材から剥がれやすいという問題があった。そこで、新たにダイヤモンドに近いsp^3電子軌道を持ったTetrahedral Amorphous Carbon(ta-C)を新たにオーミック接触を作るための素材として研究を進めた。これは、ダイヤモンド素材との密着性に関してはDLCよりも良さそうである。しかし、水素終端を行う際の高温処理の条件等で未解決なところが残っているので、今後も研究を進めていく。放射線総合医学研究所の重粒子イオン加速器HIMACにて製作したダイヤモンド検出器の試験を続けており、オーミック接触を改善した検出器においてFeの入射に対しても検出器の有感領域では、ポーラリゼーション効果が起きていない。
観光地における防災訓練を中核とした地域防災計画策定手法の開発

観光客参加型の防災訓練を通じて地域防災計画に対する具体的な知見(リスク認知、情報伝達、避難経路・場所)を求める評価指標の構築を検討した。災害史等を考慮した訓練シナリオを構築するための方法として全国規模で入手可能な地理院地図の有効活用について検討をし、その事例を示した。具体的には海水浴場を有する地域の明治期から現在までの土地利用の変化を地理院地図によって把握し,被災履歴とあわせて考察した.また,海上に浮かぶ釣り筏等の設置状況を電子国土の空中写真で把握を行うことで、避難訓練データをあわせて、対策を立てることを提案した。GPSロガーなど機動性のある新しい技術を活用した調査方法を訓練の場で用い、その軌跡で問題点についての考察を行った。特に遊漁船業における津波対策を検討するために船舶による避難訓練を行って、母港以外の港への上陸も考えるべきこと、誘導看板が地元住民向けとなっており、釣り客等から見える位置での設置を考えるべきこと、観光客が孤立して帰宅困難者とならないようにする一時避難場所の設置が求められることなど、具体的提案を行うことができた。参加者である観光客はもちろんのこと、訓練を企画・運営する既存地域組織など、多様な対象にも調査を行った。海水浴場における避難訓練に参加した地元中学生とのワークショップも開催し、地元が観光客という来訪者にどのように対応すべきかの議論を行うことができた。以上の通り、観光地における避難訓練を通じた防災対策の研究を実践的アプローチにより行うことが出来た。したがって当初の研究目的は十分に達成できたものと考える。本研究では観光地における避難訓練で得られる知見を、観光防災にどのように反映させていくか、実践的に取り組みものである。本年度は、海水浴場における避難訓練および釣り客を対象とした津波避難訓練にて現地調査を行った。1)海水浴場における避難訓練:対象を愛知県南知多町の内海海水浴場とした。小学生を持つ親子および小学校教職員の協力を得て、避難訓練に参加いただくとともに、アンケート調査を行って避難誘導や避難経路についての意見を聴取した。その結果、大人と子どもでは同じルートを歩いたにも関わらず経路の安全性について意見の相違がみられた。2)海上釣り堀における釣り客に対する津波避難訓練:研究対象地域は三重県南伊勢町である。海上釣り堀にいる調査員を漁船が迎えにきて港まで送り、高台まで避難する様子をGPSで追跡した。その結果、津波到達時間を南海トラフ地震の最も早い場合に想定した場合、港には到着できるが、高台避難には間に合わない可能性があることや、避難経路が観光客には非常にわかりづらい様子をみることができた。以上の通り、観光地で行われる避難訓練に対する観光客の意見や行動を調査することができた。いわゆる「土地勘」のない観光客には、地域住民とは異なる避難誘導のあり方が求められ、可能な限りシンプルでわかりやすい避難経路および避難場所をあらかじめ設定しておくことが必要と考察された。また、観光地に対してマイナスイメージを植え付ける避難訓練では地域に受け入れられなくなる可能性がある。したがって、観光地としての安全・安心を図る目的であることを明確にできるような知見のとりまとめや防災教育・啓蒙への反省方法についても考える必要がある。研究計画において2か所での避難訓練を研究対象として掲げていた。南知多町における避難訓練については、当初の計画通り天候にも恵まれ実施されたことから、調査も予定通り行うことができた。一方、南伊勢町での避難訓練については、当初の予定では全町避難訓練にあわせて全町に調査員を配置して個人の釣り客を想定した調査を行う予定であったが、警報発令のため訓練が中止となった。そこで天候の回復を待って場所を限定するとともに、団体客を想定した避難訓練と調査に切り替えた。その結果、同じ海上釣り堀からであっても、上陸のタイミングや道に迷うなどして、異なる一次避難場所へ避難する様子をGPSで観測することができた。以上の通り、天候等によるいくつかの変更は生じたが、全体計画に影響を及ぼすものでないことから、おおむね順調に進展している、と評価できる。遊漁船業が盛んな地域が海上釣り客を津波から助けるための対策整備を検討することを目的とし、南伊勢町古和浦地区を取り上げて、遊漁船業者や住民とのワークショップを重ねるとともに(2017年6月4日、6月27日、8月2日)、避難訓練を通じて津波避難救援行動3パターンを比較・検証した。南伊勢町は海上釣堀や釣り筏などを提供する遊漁船業者が多く、修学旅行の学校団体客をはじめ多くの海上釣り客が訪れる地域である。そこで、団体客向けの一次避難場所および着岸地点の候補地を選定し、実際に団体釣り客を円滑に避難させられるか検証した。あわせて、救援行動として海上で作業をしていた船が海上釣り客を救助しながら避難できるか検証した。その結果、救助を行いながら移動しても、大きく時間が変わらないこと、上陸後の誘導が重要であることなどが明らかとなった。この訓練結果は2017年10月3日に古和浦で開かれた報告会にて動画とあわせて住民・遊漁業者の皆さんに報告した。今後は今回の検証結果をふまえ、団体釣り客向け一次避難場所および着岸地点マップを作成したいと考えている。あわせて、同じく観光客対象の津波避難訓練を行っている南知多町内海地区にて、土地利用変遷の調査を行った。明治期、大正期と比較して、旧市街の骨格をよく残していること、低平地での開発が進んでいること、一部の公共施設については内陸への移転があって津波に対する脆弱性に対応できていることなどを指摘し、沿岸部の観光地としての賑わいと防災力向上の両立をはかるための方策について考察した。

南伊勢町における避難訓練の結果をとりまとめるとともに、今年度は古和浦地区における避難訓練について重点的に取り上げた。その結果、これまでの避難訓練では得られなかったシナリオ、すなわち複数の釣り筏にいる釣り客に遊漁船業者が対応するための方法について考えることが出来た。さらに、南知多町において観光地における土地利用変遷という新たな視点を加えることもできた。こうした災害履歴と土地利用変遷との関連は、地域防災を考える上で重要な視点であり、観光客向けの避難訓練に対して大きな付加を得られると考えられる。このように、訓練内容・検証の深化を図れており、避難訓練を観光地での防災計画に活かすための方法論について論じるという研究目的を果たしている。以上より、おおむね順調に進展していると評価できる。観光客参加型の防災訓練を通じて地域防災計画に対する具体的な知見(リスク認知、情報伝達、避難経路・場所)を求める評価指標の構築を検討した。災害史等を考慮した訓練シナリオを構築するための方法として全国規模で入手可能な地理院地図の有効活用について検討をし、その事例を示した。具体的には海水浴場を有する地域の明治期から現在までの土地利用の変化を地理院地図によって把握し,被災履歴とあわせて考察した.また,海上に浮かぶ釣り筏等の設置状況を電子国土の空中写真で把握を行うことで、避難訓練データをあわせて、対策を立てることを提案した。GPSロガーなど機動性のある新しい技術を活用した調査方法を訓練の場で用い、その軌跡で問題点についての考察を行った。特に遊漁船業における津波対策を検討するために船舶による避難訓練を行って、母港以外の港への上陸も考えるべきこと、誘導看板が地元住民向けとなっており、釣り客等から見える位置での設置を考えるべきこと、観光客が孤立して帰宅困難者とならないようにする一時避難場所の設置が求められることなど、具体的提案を行うことができた。参加者である観光客はもちろんのこと、訓練を企画・運営する既存地域組織など、多様な対象にも調査を行った。海水浴場における避難訓練に参加した地元中学生とのワークショップも開催し、地元が観光客という来訪者にどのように対応すべきかの議論を行うことができた。以上の通り、観光地における避難訓練を通じた防災対策の研究を実践的アプローチにより行うことが出来た。したがって当初の研究目的は十分に達成できたものと考える。当初の計画どおり、海水浴場避難訓練および船舶避難訓練へ参画するとともに、訓練後のワークショップを開催して地域とともに検証・報告を繰り返し、いわゆるPDCAサイクル(Plan,Do,Check,Action)の実践を行って、リスク評価と対策案について検討する。観光業者との意見交換やアンケート調査を進めて、避難訓練から得られる知見を具体的な地域防災計画に組み入れていく方法論について検討する。あわせて、だれが、いつ、どこからどこへ、どのような方法で誘導・避難させるのか、といった意志決定の支援と観光業者が負うべき負担、法的・社会的な問題点についても地域とともに議論を行う。
乳癌細胞の増殖制御機構の研究-抗エストロジェン薬剤耐性獲得機構-

乳癌は中年女性に最も多く発生し、増加傾向にあるので、より有効な治療方法の確立が急務である。乳癌細胞の増殖は、エストロジェン(E_2)などのホルモンのほか、TGFβ,FGF,PDGF,EGF,IGFなどの成長因子により多重に調節されている。原発乳癌の2/3を占めるE_2レセプター(ER)陽性乳癌はTamoxifene(TAM)などの抗E_2剤に良く反応して腫瘍を退縮させるが、TAMの継続投与により、乳癌細胞はE_2依存性を維持しながらも、TAM耐性を獲得して有効率が低下することが知られている。抗E_2剤耐性獲得機構の詳細はまだ明らかでない。乳腺細胞の分化機能の発現を促進させて未分化細胞への移行を防いだり、乳癌の抗E_2剤耐性獲得を妨げたり、または、交叉耐性のない薬剤を開発できれば、ホルモン療法による治療効果を一層高めることができる。本研究では(1)乳癌細胞の分化機能発現調節機構と増殖の関係を解明すること、(2)TAM耐性細胞の特性を明らかにし、抗E_2剤耐性獲得機構を明らかにすることを目的に検討を行った。その結果TGF-β,EGF,IGF-I,II,PDGF,FGFなど乳癌細胞で産生されている可能性のある増殖因子のラジオイムノアッセイによる正確な微量定量系を完成し、培養細胞および乳癌組織で産生させるこれら増殖因子を測定できるようになった。ホルモン療法剤による成長因子の変動について検討し、種々の抗E_2剤を乳癌細胞に投与すると細胞を分化促進させる成長因子であるTGF-βの産生を促進することを明らかにした。現在MCF-7細胞と我々が確立したTAM耐性MCF-7細胞についてホルモン療法剤によってTGF-βを始めとした成長因子産生に対する作用を詳細に検討している最中であり、耐性獲得と成長因子の関係について解析を進めている。
ロコモティブシンドロームのモデル確立と定量評価および症状を軽減させる化合物の探索

社会の超高齢化が進む日本で、加齢や運動不足による運動器疾患「ロコモ(locomotive syndrome)」が注目されている。ロコモでは加齢にともない菌が減少するが、その発症機構には不明の点が多い。ロコモを理解するためにはロコモの動物モデルが必要で、研究代表者はゼブラフィッシュを用いた筋の発生や病態の研究経験を活かし、本研究でロコモの動物モデル確立を目指した。筋組織で特異的に機能するプロモーターで核移行型GFP、アクチン線維結合型RFP、細胞膜結合型YFPを発現させ、筋の特性を定量解析する実験系を構築した。実験効率を高める目的で、老化関連遺伝子を破壊して早く老化することになる個体を作製した。日本は2013年に65歳以上の高齢者が総人口の25%を超える超高齢化社会に突入し、近年、加齢や運動不足による身体機能低下や運動器疾患、さらにはその社会的影響としてロコモやフレイルが定義されているが、これら老人病は年をとって筋が萎縮したり、筋力が低下したりした影響によるものであることは明白だが、その過程には不明な点が多く、動物モデルでの検証が待たれる。本研究ではゼブラフィッシュをモデル動物として、老化過程における筋の評価系を立て、将来の創薬や治療の基盤を構築することを目指している。Tol2とランスポゾンを用いたトランスジェニックゼブラフィッシュ作製系を用いて、筋で強力かつ特異的に機能するアルファアクチンプロモーターでさまざまな蛍光タンパク質を発現ドライブするトランスジェニックゼブラフィッシュ系統の作製を進めた。具体的にはTol2のライトアームとレフトアームの間にゼブラフィッシュのアルファアクチンのプロモーター領域をサブクローニングし、その下流に蛍光タンパク質をコードする遺伝子を接続したプラスミドを作製した。これをTol2トランスポザーゼのRNAと一緒にゼブラフィッシュ受精卵にインジェクションして、ゼブラフィッシュゲノムへのインテグレーションを図った。実際にインジェクションしたF0個体で筋に蛍光タンパク質の発現が観察されたことから、トランスジェニックゼブラフィッシュ系統が作製できているだろうと期待されたが、それらF0個体を成魚になるまで育てて、野生型個体と交配してF1世代を得ると、F1個体で蛍光タンパク質が筋で高レベルで発現するのが観察されたことから、本研究に必要な筋のライブイメージングに使用可能なトランスジェニックゼブラフィッシュ系統の作製に成功したと言える。さらに複数の系統を交配させることで、筋の異なる細胞内領域を同一個体でマルチカラーでラベルする個体の作製も可能になった。筋を可視化して老化を評価することを目指し、筋でさまざまな蛍光タンパク質を発現するトランスジェニックゼブラフィッシュの作製を進めた。この目的にはメダカ由来のトランポゾンであるTol2が有用で、Tol2プラスミドの左右のTol2アーム内に筋で強力かつ特異的に機能するアルファアクチンプロモーターをサブクローニングした。さらにその下流に、特異的な細胞内局在を示す蛍光タンパク質GFP, RFP, YFPなどのコードする遺伝子を配置し、その下流のポリAシグナルとしてはSV40 late polyAを採用した。これらのTol2プラスミドDNAをTol2トランスポザーゼのRNAと一緒にゼブラフィッシュ受精卵にインジェクションすることで、ゼブラフィッシュゲノムへのTol2プラスミドのインテグレーションを図った。実際にインジェクションして得られたF0の個体を蛍光観察すると、筋で蛍光タンパク質の発現が見られたことから、トランスジェニックゼブラフィッシュ系統が作製できているだろうと期待された。それらF0稚魚を成魚になるまで育てて、野生型系統の成魚と交配してF1稚魚を得ると、F1個体でも蛍光タンパク質が筋で高レベルに発現するのが観察されたことから、筋を可視化するトランスジェニックゼブラフィッシュ系統の作製に成功したと言える。細胞内局在の異なるRFP, YFP等についても、それぞれインジェクションから並行して行い、最終的に全てでトランスジェニックゼブラフィッシュ系統を確立するこに成功した。このことから、本研究は順調に進展していると考えられる。これらのトランスジェニックゼブラフィッシュ同士を交配すると、ダブルトランスジェニックゼブラフィッシュやトリプルトランスジェニックゼブラフィッシュも得られるはずで、これら個体を作製すれば、筋の異なる領域を同一個体でマルチカラーに可視化することが可能になるだろう。社会の高齢化が進む日本で、加齢や運動不足による身体機能低下や運動器疾患が注目されている。ロコモーティブシンドローム(ロコモ)やフレイルという言葉に代表される老人性の運動能力低下では加齢にともなって筋が萎縮したり、筋力が低下したりするが、その過程や、その発症原理には不明な点が多く、動物モデルを用いたよる検証、さらには動物モデルを用いたロコモ・フレイルの軽減の研究が待たれる。本研究ではゼブラフィッシュを脊椎動物モデルとして、老化過程における筋の形態評価系を立て、将来の創薬や治療に資する基盤の構築を進めた。メダカ由来のトランスポゾンであるTol2を用いたトランスジェニックゼブラフィッシュ作製系を用いて、筋で特異的かつ強力に遺伝子発現を誘導するアルファアクチンプロモーターでさまざまな蛍光タンパク質を発現ドライブするトランスジェニックゼブラフィッシュ系統を作製し、骨格筋の核、細胞膜、アクチン繊維をライブイメージングすることに成功した。また、蛍光画像を定量解析することで、骨格筋における筋線維の数、筋線維の太さ、各筋線維あたりの核の数、アクチン線維の太さを個体内・個体間で比較すると、遅筋と速筋で各筋線維あたりの核の数が異なることが確認された。

これらのトランスジェニックゼブラフィッシュ系統を交配することで、単一個体で骨格筋の核、細胞膜、アクチン繊維を同時にマルチカラー標識することもできるようになった。また、カルシウム指示タンパク質であるGCaMPを骨格筋で発現するゼブラフィッシュ系統も作製し、麻酔科で骨格筋の活動を可視化する実験系も確立した。さらに、色素細胞を欠く透明系統と交配することで、成魚個体でも骨格筋のイメージングをできるようにした。これらの新規イメージング系統はロコモ・フレイルにおける筋萎縮の解析に有用で、実際に老齢個体で筋の萎縮が観察され、薬剤による筋損傷でも筋の減少が見られた。社会の超高齢化が進む日本で、加齢や運動不足による運動器疾患「ロコモ(locomotive syndrome)」が注目されている。ロコモでは加齢にともない菌が減少するが、その発症機構には不明の点が多い。ロコモを理解するためにはロコモの動物モデルが必要で、研究代表者はゼブラフィッシュを用いた筋の発生や病態の研究経験を活かし、本研究でロコモの動物モデル確立を目指した。筋組織で特異的に機能するプロモーターで核移行型GFP、アクチン線維結合型RFP、細胞膜結合型YFPを発現させ、筋の特性を定量解析する実験系を構築した。実験効率を高める目的で、老化関連遺伝子を破壊して早く老化することになる個体を作製した。ここまでで有用なトランスジェニックゼブラフィッシュ系統の作製に成功した。これらのトランスジェニックゼブラフィッシュ同士を交配して次世代個体を得れば、2つのトランスジーンをもつダブルトランスジェニックゼブラフィッシュを作製することができ、さらに別系統のトランスジェニックゼブラフィッシュと交配すれば、トリプルトランスジェニックゼブラフィッシュを作製できる。これにより、筋の異なる領域を同時にマルチカラーで可視化するトランスジェニックゼブラフィッシュを作製する。ゼブラフィッシュでは2つの遺伝子の欠損によって、黒色、黄色、虹色の全ての色素を欠損する、キャスパーと呼ばれる透明なゼブラフィッシュ個体ができることが、知られている。これら2つの遺伝子の変異をトリプルトランスジェニックゼブラフィッシュにもたせてキャスパー化することができれば、稚魚期だけでなく成魚でも透明なゼブラフィッシュを作成することが可能になる。また、老化が早く起きるゼブラフィッシュ系統の作製を進める。CRISPR/Cas9法で遺伝子を破壊することが可能なので、これを採用して、具体的にはターゲットとする遺伝子中にPAM配列として使えるDNA配列を見出し、隣接するDNA領域をCRISPRのターゲット配列として決めCRISPRコンストラクトをデザインする。CRISPR RNAはMega short scriptというキットをプロトコル通りに使うことでin vitroで合成する。Cas9も同様にin vitroで合成し、これらRNAを混ぜて、ゼブラフィッシュ受精卵にインジェクションして、ターゲットの遺伝子を破壊することを計画している。
わが国古代における双塔式伽藍の舎利埋納に関する研究

双塔式伽藍配置をもつ寺は、7世紀後半代に突如出現するのであるが、この伽藍配置の採用は、当時この形にそれなりの意義を見いだしてのことであったのであろう。ちょうどその頃、政府による仏教に対する規制がきびしくなった時であり、そのことにも関連するものとも考えられる。いずれにせよ、双塔式伽藍配置をもつ寺に対して、あるいはこのような寺が建立されたことに対しては、重要な疑問点がある。すなわち舎利が両塔ともに納められたのか、という点である。従来説かれているように、一方に身舎利を、他方に法舎利を納めたのであろうか。この考え方はおそらく本薬師寺の塔心礎の一方に舎利孔があり、他方にそれが見られないことから、そのように考えられているのであろう。『七大寺日記』や『七大寺巡礼私記』には本薬師寺塔心礎から舎利を掘だした云々の記事が見られるので、薬師寺で確かに身舎利が納められたとみてよい。東西いずれの塔跡か記されていないが、舎利孔のある東塔の可能性が高い。東西両塔をもつ寺がいずれも身舎利と法舎利の両者を納めたかというと、これも定かではない。紀伊上野廃寺や因幡栃本廃寺では東西両塔ともに舎利孔をもっている。これらの寺では両塔共に身舎利を納めたのであろうか。東大寺では『東大寺要録』の「実忠二十九か条の事」に実忠が東大寺東塔の〓形に金字最勝王経と仏舎利を納めたとある。すると東大寺では1塔に身舎利と法舎利の両者を納めたことになる。双塔式伽藍配置をとる寺の造営は、鎮護国家を意図したものであり、その目的のために塔は重要な役割を果たす筈のものであった。舎利納置の方式については、それなり儀〓によるものと考えられるが、今後の課題である。
〈意味産出としてのリズム〉分析手法の確立－メショニックのリズム論を中心に

本研究は、フランスの詩人・翻訳家・言語理論家であるアンリ・メショニックのリズム分析技法を、既存の韻律学等の手法を取り入れながら高めていくことを最終目標としている。今年度は、メショニックのリズム分析技法を明らかにする課題を遂行すべく、主に以下の2つの研究に取り組んだ。(1)メショニックの全著作を網羅するための資料調査:メショニックのリズム論の全体像を把握するために、雑誌掲載論文や講演録、草稿等の全資料の調査を行った。資料の多くは、海外の図書館・書店から取り寄せることができた。一部絶版により入手が困難なものについては、サン=ドゥニ新聞社をはじめ、所有者に直接コンタクトを取り、入手することができた。草稿資料調査には、主にパリの国立図書館(BnF)及び、カーンの現代文書資料研究所(IMEC)を利用した他、トゥールーズのアルノー・ベルナール文化会館に直接訪問し、彼の講演録を収集した。前者の調査では、アポリネールらの詩にリズム分析が施された書き込みを発見し、その分析手法の生成過程を知ることができた。後者の調査では、クレオール作家ラファエル・コンフィアンとの対談をはじめ、貴重な議事録が発見された。こうして発見された資料は、メショニックのリズム分析手法を解明する上で役立つだけではなく、20世紀フランス詩の現況を証言する資料としても有効である。(2)メショニックのリズム分析技法を解明するため、彼の詩人論を中心に批判的に考察:具体的には、フィリップ・スーポーや、アドニス、マリーナ・ツヴェターエヴァの詩人論から、彼のリズムに関する思考ならびにリズム分析の手法について考察し、研究発表を行った。具体的には、リズム要素と呼ばれる、隣接アクセントや、子音の反復といった要素への着目を、それ単独で読み解くのではなく、常に一つの作品全体との関係の中で考察していく様態を分析手法の核心として提示した。研究(1)では、メショニック研究者たちからの協力を得られた上、交渉も問題なく行えたため、当初の計画を上回る量の文献の収集に成功した。メショニックの公表された文献の一覧表は既に2つのものが公表されているが、本研究では、これら2つの一覧を元にし、双方の不足分を補う形で、文献の網羅を行うことにした。現時点で判明している公表された文献の数は、翻訳や二次掲載等も含め、942項目あり、そのうち801項目をデータ化することに成功した。なお、現時点で未特定の文献は34項目あるが、その殆どがヘブライ語やアラビア語で訳された二次文献であるため、本研究を遂行する上で妨げになるような要素は殆どない。そのため、リズム分析手法調査の為にとりわけ必要な、詩人に関する言及がある論文については、全て網羅することができた。しかし、草稿に関しては全文献が網羅できたわけではないので、当初の計画とは異なり、次年度以降も調査が必要になってくる可能性が考えられる。研究(2)では、メショニックのリズム分析手法を個々の詩人論から取り出すことができた。その中で、メショニックが詩全体を検討しなかった結果、リズムの分析が不十分な箇所があった。そこで、既存の韻律分析形を用いて、各韻律のアクセント・音節数も再分析を行ってみた。すると、詩節の前半部分と後半部分で明らかな音調の変化が生じていたことがわかり、リズムの意味産出機能とも大きく関わっていたことがわかった。こうした分析手法の改善を図る作業は、次年度の計画に含まれているため、この成果が次年度以降の計画を遂行する上での大きな手がかりとなった。当初の計画通り、前年度で見つかったメショニックのリズム分析手法で不十分な点を、最近の韻律法や統語法の研究を駆使して補強し、リズム分析の一般モデルのひな形を提示する。2年次前半は、手法の補強作業を行う。これまでの研究で、リズム分析手法、とりわけメショニックが仔細な分析を行ったユゴー、ボードレール、マラルメ、クローデル、アポリネール、エリュアールという6人のフランス詩人を主な研究対象とする。韻律学については、J-M.グヴァールやM.ミュラを参考にし、統語論はJ-L.シス、J.デッソンらの研究を主要な参照先とする。これらの研究でもメショニックの名は挙げられているが、彼のリズム分析手法にまで踏み込んだものはない。2年次後半は、上記の分析を補強することで得られた手法が、当初のメショニックが提示したものと比べ、どのように改善されたかを明確化し、実例を挙げながら立証していく。この作業を通してリズム分析手法の精度をより高めていく。また、残りの文献収集作業も継続して行う。草稿資料を扱うIMECが、ポータルサイトを開設したため、収集が比較的用意になると考えられる。さらに、今後の翻訳理論への応用研究に備え、日本語の諸法則の先行研究も適宜参照していく。具体的には、昨年度の脚韻論の研究を推し進める形で、フランス語の詩句末に見られる開音節/閉音節の組み合わせによるリズムの意味生成が、開音節中心の言語である日本語の詩においてどのように適用可能かを試みる。

(1)メショニックの全著作を網羅するための資料調査:メショニックのリズム論の全体像を把握するために、雑誌掲載論文や講演録、草稿等の全資料の調査を行った。資料の多くは、海外の図書館・書店から取り寄せることができた。一部絶版により入手が困難なものについては、サン=ドゥニ新聞社をはじめ、所有者に直接コンタクトを取り、入手することができた。草稿資料調査には、主にパリの国立図書館(BnF)及び、カーンの現代文書資料研究所(IMEC)を利用した他、トゥールーズのアルノー・ベルナール文化会館に直接訪問し、彼の講演録を収集した。前者の調査では、アポリネールらの詩にリズム分析が施された書き込みを発見し、その分析手法の生成過程を知ることができた。後者の調査では、クレオール作家ラファエル・コンフィアンとの対談をはじめ、貴重な議事録が発見された。こうして発見された資料は、メショニックのリズム分析手法を解明する上で役立つだけではなく、20世紀フランス詩の現況を証言する資料としても有効である。(2)メショニックのリズム分析技法を解明するため、彼の詩人論を中心に批判的に考察:具体的には、フィリップ・スーポーや、アドニス、マリーナ・ツヴェターエヴァの詩人論から、彼のリズムに関する思考ならびにリズム分析の手法について考察し、研究発表を行った。具体的には、リズム要素と呼ばれる、隣接アクセントや、子音の反復といった要素への着目を、それ単独で読み解くのではなく、常に一つの作品全体との関係の中で考察していく様態を分析手法の核心として提示した。研究(1)では、メショニック研究者たちからの協力を得られた上、交渉も問題なく行えたため、当初の計画を上回る量の文献の収集に成功した。メショニックの公表された文献の一覧表は既に2つのものが公表されているが、本研究では、これら2つの一覧を元にし、双方の不足分を補う形で、文献の網羅を行うことにした。現時点で判明している公表された文献の数は、翻訳や二次掲載等も含め、942項目あり、そのうち801項目をデータ化することに成功した。なお、現時点で未特定の文献は34項目あるが、その殆どがヘブライ語やアラビア語で訳された二次文献であるため、本研究を遂行する上で妨げになるような要素は殆どない。そのため、リズム分析手法調査の為にとりわけ必要な、詩人に関する言及がある論文については、全て網羅することができた。しかし、草稿に関しては全文献が網羅できたわけではないので、当初の計画とは異なり、次年度以降も調査が必要になってくる可能性が考えられる。研究(2)では、メショニックのリズム分析手法を個々の詩人論から取り出すことができた。その中で、メショニックが詩全体を検討しなかった結果、リズムの分析が不十分な箇所があった。そこで、既存の韻律分析形を用いて、各韻律のアクセント・音節数も再分析を行ってみた。すると、詩節の前半部分と後半部分で明らかな音調の変化が生じていたことがわかり、リズムの意味産出機能とも大きく関わっていたことがわかった。こうした分析手法の改善を図る作業は、次年度の計画に含まれているため、この成果が次年度以降の計画を遂行する上での大きな手がかりとなった。当初の計画通り、前年度で見つかったメショニックのリズム分析手法で不十分な点を、最近の韻律法や統語法の研究を駆使して補強し、リズム分析の一般モデルのひな形を提示する。2年次前半は、手法の補強作業を行う。
近似的同一性の検定を実際のデータに適用するための研究

近似的同一性の検定は、Majorization不等式を用いてある確率不等式を証明したことにより、検定問題として適用することが可能になった。この観点に立って、実際のデータを解析する事を試みた。また、より多くの状況で一般的にこの手法をデータに適用するために、理論的に検討を加えた。特に、最大の問題である「ずれεの設定」(近似的に同一と見なせるずれの設定)を検討した。具体的には、医薬品開発の場面で、前臨床試験としての小核試験データに対して解析を試みた。その結果、ずれεの設定の問題は残るとしても、従来の誤った仮説に基づく解析と比べて、ロバストな検定になっていることが分かった。また、現実には上記の状況では「ベータ2項分布」を仮定した解析方法が行われているが、その解析法の悪さ加減についても比較健闘した。現在、この解析プログラムを公開可能な形に修正中で、今回購入した計算機をネットワークサーバとして設定した後に、これに公開する準備を進めている。この研究の成果は、種々の学会や研究会で発表され、既にいくつかの論文として国内外で掲載され評価を受けている。
高効率高磁束密度低速回転アキシャルギャップ型デュアル構造発電機の開発

低速高効率発電機の開発に必要な要件は次の通りである。1.高密度設計による小型軽量化。2.ベクトル磁気特性技術を適用,E&Sモデルを導入し、ベクトル磁気特性解析により、磁気損失の解析。3.増速機に発生する機械損を減少させ、発電効率を向上。4.鉄心材料の磁気特性の劣化の防止。5.ベクトル磁気特性制御技術による鉄心、コイル、永久磁石構造の整合。さらに方向性電磁鋼板の磁区構造の微細分化技術の開発で圧延に直角方向の磁気損失を半減させることに成功しベクトル磁気特性制御材を開発した。これは変圧器用鉄心材料にもかかわらず、回転機用鉄心材料としても使用可能で大幅な磁気損失の低減が望め高効率化が期待できる。風力用の発電機における最大の課題は、風車の回転数が通常の水力発電や火力発電と異なり大幅に小さいことである。本研究で取り上げる発電機はこの用途に応えるために行っている。以下に研究課題を記す。(1)想定回転数は毎分200回転に対応できる発電機構造のため多極デュアルギャップ構造とする。(2)発電効率を増加させるために発電機の損失を低減した高効率化を行う。本年度の研究では多極化にするため、まずシングルギャップ構造下で、アキシャルギャップ構造型で72極を3次元電磁場解析によって最適化を行った。また、使用する永久磁石の最大磁場を増加させるためフェライト磁石を磁束集束化配列構造で検討を試みた。その結果十分対応できることがわかった。また、発電機側の負担を軽減させるため、従来使用されていた増速器を非接触化した磁気増速器を新たに開発テーマとして掲げることにした。これにより、次年度は総合発電効率を80%以上に向上させた構造設計を完了する。さらに、発電機鉄心の磁気損失を低減させるために、ベクトル磁気特性解析を導入し検討中である。平成25年度に実施した研究開発は以下の通りである。1.永久磁石の磁束集束配列構造を改良し、集束部分に鉄心を挿入することにより、ギャップ磁束を1.8Tまで上げることに成功した。2.発電機の鉄心の低損失・高効率化設計のために開発したダイナミックE&Sモデルの高磁束密度化レベルでの適用のための改良モデルを開発し、ほぼ2T領域までのデータを背景に1.8T領域までのベクトル磁気特性解析を可能にした。3.磁気歯車機構をもとにした非接触でメンテナンスフリーの磁気増速機を開発し、歯車比1:5を実現した。これにより機械式の歯車による増速機に比べて80%以上の損失低減化を実現できる。またこれにより、風力発電機の発電効率を従来の4050%台から80%以上の高効率風力発システムを実現でき、実証実験の段階に到達できた。4.実証実験のため、蓄電池(リチュムイオン)に充電し、その効果を検証するため蓄電池を購入することにし、1kw当たり最も格安な電気自動車(リーフ)の中古車を購入し、風力発電使用に専用充電ステーションを使用することなく充電できるように改造を行った。これにより、実証実験システムの骨格が完成する。5.これまでの研究成果からラジアル・デュアル構造よりアキシャル・デュアルギャップ構造の方が製作加工組み立てがしやすくかつ作成費用も安いことから当初の研究計画を変更し設計を行った。6.本発電機は5.5kW級で回転速度200400rpmを想定し磁気増速比1:5で、縦型風車構造とする風力発電機システムの開発」・製作に着手した。完成は平成26年度9月の予定である。本研究は、マイクロ発電用(200kw以下)として研究開発したもので、我が国における電力の分散化に貢献できるものである。引き続き今後も継続して実証実験を行い、問題点の把握に努め、実用化を推し進めていくつもりである。風力発電用発電機の低損失・高効率化の仕様要求は、1発電のための回転速度が低いため、銅損よりも鉄損が支配的な鉄機械であるため、鉄心材料の有効活用技術を背景に低損失化設計をする必要がある。2鉄心の単位重量当たりの発電量を増加させるためには、鉄心の高磁束密度レベルでの設計が必要で、ギャップ磁束の磁束密度を上げることが重要である。3通常、低速回転での発電では発電機が低速ダイレクト発電に対応していないので、機械式歯車による増速機を必要不可欠としているため、歯車の接触抵抗などによる機械損が大きく、発電機の効率を50%以下に低下させており、この機械損の大幅な低減が風力発電システムでは重要となる。4風力発電は発電電圧並びに回転数が変動するため、蓄電設備との整合が必要となる。

以上の問題点の解決を目指して研究を遂行し、本システムの活用として発電分散化による独立給電システムとしてファミリーマイクログリッドの構築研究に繋ぎ、発展研究を目指すことにした。何回も試作機を作成して検討することは、費用的に無理なことであるので、十分な机上検討と関係する付属実験を行って、最終年度で有用な試作機を完成させる所存である。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初掲げた研究計画から、研究の進展に伴って明らかとなった問題点を解決するため新しいベクトル磁気特性解析技術、磁気増速機の発明・開発(特許出願済み)、アキシャル・デュアルギャップ構造の発電機システムの設計・開発を行うことでき、応分の成果を出しえたものと考えている。予備段階の発電機システム(200W)は研究室のベランダに仮設置し、本研究開発の有用性を確認できた。次年度では最終年度に向けた試作機の準備とともに、完成後の実施試験を想定した準備を始める.試作機の製作には外部委託によらざるを得ないため、適合する製作者の確保とともに,十分な理解の基に進めて行く必要が在る.25年度が最終年度であるため、記入しない。5kW級の発電機製作(大分市内石井工作研究所に製作依頼)を試みたが、風車部の設計・製作に遅れが生じ3年の期間内に完成し、実証実験を行うことができなかった。引き続き今年度以降に継続して研究を遂行することにしている。
α次エントロピーなど拡張形エントロピーによる近代的信号・画像解析

(1)相互情報量基準による、隠れ変数を用いた混合分布推定と閾値決定法を提案した。(2)RenyiのエントロピーをICAの周辺分布の「幅」評価基準として提案し、直観的かつ簡易なICA法を得た。(3)正値時間-周波数解析のため、ペリオドグラム不等間隔平滑化法を提案した。また、インパルス列の時間-周波数解析のため、逆関数領域IPFMの復調法と、客観的復調精度評価法を提案した。さらに、信号の時間-周波数的特徴を考慮した、移動体間距離推定法を提案した。本研究は1)画像認識のための新しい情報量基準の提案、2)拡張型エントロピーによる独立成分分析(ICA)とその応用、3)時間-周波数表現(TF)理論とその応用、の3つの柱からなる。1)画像閾値決定は画像解析の基本であり、大きく、統計学的根拠と情報論的根拠に基づくものが提案されている。ここでは、それらの方法の本質的意味と関連性を考察するとともに、そこから生まれるより適切な最適基準について考え、それらの応用を図る。2)ICAで主として用いられる相互情報量(MI)基準は、その概念から考えもっとも適用性の高いものといえる。しかし、その計算コストは高く、これを解決するための種々の手法があるが、それにより、局所解など重大な問題が生じる。ここでは、拡張型エントロピーを用い、一般性の犠牲のもとに問題に特化した効率的で直観的な方法を提案する。さらに、生体信号解析、ロボットの知覚・認識への応用を図る。3)人は時間変化する信号や画像の特徴を時々刻々知覚する。この能力を模した信号・画像解析理論としてTF解析は強力でああるが、いまだに問題は山積みである。本研究ではそれら問題点を洗い出し、エネルギー分布としてのTF分布推定に必要な時間周辺分布(TMD)や周波数周辺分布(FMD)の推定法を提案する。TMDに関しては特にAM変調型を想定し非線形処理の導入を図る。また、神経情報伝達に代表されるパルス列信号のTF理論は未だなく、これに関する基礎的検討も行うとともに、生体信号解析などへの応用も図る。本研究はI)画像閾値決定への情報論的基準の提案、II)拡張型エントロピーによる独立成分分析法の提案、及びIII)確率過程の時間-周波数表現にまつわる新しい方法の提案、の3つの柱からなっている。いずれにおいても、主要な武器は情報理論的技術である。I)においては、従来の各種閾値決定では見逃されていた、混合分布推定とその上での閾値決定、という閾値決定の2階建て理論構造を明確にし、各階において情報量基準を導入することを基本戦略とした方法を提案している。II)では、シャノンエントロピーが基本的に分布の広がりを示す尺度であることに注目し、この拡張であるRenyiのα次エントロピーを独立成分分析(ICA)尺度として用いることを提案している。このことにより、非常に簡単で理解しやすい2つの尺度、すなわち、Range尺度とピーク尺度が導かれ、問題に特化した高速で簡易なICAが可能であることを示しつつある。解くに、ピーク尺度は音声信号ICAに有用である。III)においては、Renyiのエントロピーから導かれる帯域幅の概念を、時間-周波数表現の特徴付けに用いることを提案している。本提案方法「時変帯域」の追跡に用いられてきた従来の2次モーメント法の欠点、すなわち、負の値となることが原理的に否定できない、という致命的欠点を克服するものである。本研究はI)画像閾値決定への情報論的基準の提案、II)拡張型エントロピーによる独立成分分析法の提案、及びIII)確立過程の時間-周波数表現にまつわる新しい方法の提案、の3つの柱からなっている。I)に関し、従来では画像閾値決定基準とされていたものが実質的には「分布推定基準」であったことを明確にし、それによる分布推定法の提案とその理論的問題点を洗い出した。また、相互情報量基準による新しい混合濃度分布推定法を提案し、その理論的問題点を洗い出した。さらに、推定混合分布上での画像閾値決定基準として相互情報量基準を提案しその問題点と解決の理論的検討を行った。II)ではRenyiのα次エントロピーの(α-E)を用いた独立成分分析理論を展開した。その中で最も単純なRange尺度は、原理上、データが有限レンジの分布に従う全てに対して適応可能であることを示した。また確立密度のHermite展開による、α-Eの高次キュミュラント近似方を提案し、その理論的問題点を洗い出した。III)に関しては、Copulaによる正値時間-周波数表現の問題点を洗い出した。また、α次EE、特に2次α次EEにより確立過程の時変等価帯域幅の追跡が可能であることを示した。

さらに、Copula法で重要となる時間-周波数表現のための周波数周辺分布(スペクトル)の推定法を提案した。1.画像閾値決定の新たな基本ステップと情報論的基準の提案(1)従来の画像閾値決定基準で混乱していた真の閾値決定と分布推定の概念を明確に区別し、画像混合濃度分布の推定に関する理論の補強を行った。(2)情報理論的に意味ある相互情報量基準による新しい画像閾値決定基準を提案し、その問題点と解決の理論的検討を行った。2.拡張型エントロピーによる独立成分分析(ICA)(1)確率密度のHermite展開による、α-Eの高次キュミュラント近似の理論の補強を行った。(2)Renyiのα次エントロピーを利用したα次Exponentialエントロピー(α次EE)を周辺分布の「幅」の評価量とし、これを利用したICA理論の提案した。特にα=1およびα=∞に対するICAは重要であり、その理論と誤差論を展開した。3.時間-周波数表現にの時間分布パラメタ推定と追跡ならびに情報通信工学理論の生体信号解析への積極的適用(1)位相がランダムで、一様振幅帯域制限波形を入力とする、時間差と周波数の関係を利用する新しい移動体感距離推定法を提案した。(2)正値時間-周波数表現分布を得るためのCopula法において重要となる時間周辺分布と周波数周辺分(スペクトル)の、特に確率過程に対する精度よい推定法の開発を試みた。(3)分布広がりの概念としてのα次エントロピーを時間周波数分布の時変等価帯域幅の追跡法を提案し、覚醒時脳波の等価帯域幅の時間変化の追跡に応用した。(4)通信工学におけるPPMと神経情報伝達モデルIPFMの関係を理論的に考察し、IPFM波復調における精度保証領域の概念の提案した。これにより、種々の復調法の定量的な比較評価が可能になる。(5)IPFM波を逆関数領域において復調する全く異なる新しい方法を示した。1.画像閾値決定の新たな基本ステップと情報論的基準の提案(1)従来混同されていた、画像閾値決定と画像混合濃度分布推定を明確に分離した新しい閾値決定法に関する実験検討を行った。(2)相互情報量基準による閾値決定および混合濃度分布推定の理論を提案しその有効性について実験的検討を行った。これらにより、閾値決定と分布推定の概念をが明確に分離することにより、画像閾値決定の構造が明らかになるとともに、従来からの方法とここで提案された方法の利点欠点を実験的に確認することができた。2.拡張型エントロピーによる独立成分分析(ICA)の提案(1)Renyiのα次エントロピーを用いたExponential Entropy(α次EE)による分布広がり尺度の特徴について実験的検討を行った。(2)Renyiのα次エントロピーを用いた簡易ICA理論を提案し、実験的検証を行った。特に分布のピーク値を用いるpeak尺度(α=∞)の利用について実験的検討を行った。これにより、シャノンエントロピーを用いた従来の方法に対し、分離精度をさほど落とすことなく計算速度を上げられることが分かった。3.時間-周波数表現に於けるパラメタ推定と追跡ならびに情報通信工学理論の生体信号解析への積極的適用(1)Copula法により生体信号の正値時間-周波数解析を行った。(2)α次エントロピー(a=2)を用い、各条件での脳波の時変等価帯域幅追跡実験を行った。
苦情顧客の類型化に基づく補償と説明を基軸としたサービス・リカバリー戦略の構築

本研究課題の目標は、サービス・リカバリー戦略(i.e.苦情対応戦略)を理論的に体系化し、実務に対する具体的示唆を提示することである。上記の目標を達成するため、消費者の苦情行動に関する理解を深めつつ、有効なリカバリーのあり方についてレビューと実証を進めている。平成30年度の主な研究実績は、以下4点である。第一に、苦情行動のひとつであるネガティブなクチコミに焦点を当てた研究である。研究の結果、マーケット・メイブニズムといった消費者特性がネガティブなクチコミ意図を高めうることなどを明らかにした。本研究の成果は、国際学会に投稿した。第二に、主要なサービス・リカバリー手段のひとつである「補償」に焦点を当てた研究である。研究の結果、サービスの失敗で失った資源とサービス・リカバリーによって補償される資源の種類が一致している場合に、より高い顧客評価が得られることなどを明らかにした。本研究の成果は、国内学会にて報告した。第三に、異文化間サービス・エンカウンター(i.e.顧客と従業員の国や文化が異なるサービス・エンカウンター)におけるサービス・リカバリーの効果について研究を進めた。研究の結果、サービス・リカバリーの新たな効果として、消費者アフィニティ(consumer affinity)と呼ばれる外国に対する肯定的な態度の向上などを明らかにできた。本研究の成果は、上記とは別の国際学会に投稿した。第四に、サービスの失敗ならびにサービス・リカバリーに関する研究動向を整理し、テキストの一部として執筆した。昨年度目標として立てた「補償」に関する研究の学会報告、グローバル・マーケティングの知見を取り入れた研究成果の国際学会への投稿、サービスの失敗とリカバリーに関する研究全般の動向整理の3点は、概ね達成することができた。さらに、苦情行動研究については、成果の一部を国際学会へ投稿することもできた。その一方で、補償に関する研究は論文投稿までを視野に入れていたものの、未達成のままである。以上を総合的に判断し、現在までの進捗状況について「おおむね順調である」とした。当初の予定通り、「補償」と並んで主要なサービス・リカバリー手段のひとつである「説明」に関する実証研究を進める。ただし、これまでのレビュー結果に基づくと、研究の方法等については当初の方針を大幅に変更することも検討しなければならないと考える。当初は消費者を対象とした仮想シナリオ実験を予定していたが、近年の当該領域の研究動向を見ると、多様なデータ収集方法や分析方法によって興味深い知見を提示しているものが増加しているためである(e.g. Beverland 2010; Marinova et al. 2018)。2019年度前半は、研究方針を慎重に検討し、年度後半から実証研究を進めていきたい。また、最終年度になるため、前年度までの研究成果を論文化することにも引き続き注力していきたい。本研究課題の目標は、サービス・リカバリー戦略(i.e.苦情対応戦略)を理論的に体系化するとともに、実務に対する具体的示唆を提示することである。こうした目的を果たすべく、平成29年度はその第一段階として、サービス・リカバリーを行う際にサービス提供者が注意を払うべき要因について検討を進めた。具体的には、サービスの失敗やサービス・リカバリーに対する顧客反応に影響を及ぼす調整要因について既存研究のレビューを行った。EBSCOなどのデータベースを活用して論文を収集し、レビューを進めた結果、顧客の個人的要因(性年代、パーソナリティ、文化、政治的信念など)、企業とのリレーションシップ要因(感情的コミットメント、リレーションシップのタイプ、過去の利用経験など)、文脈的要因(サービスの失敗の性質、苦情を申し立てる環境の物理的特徴、他者の存在など)といった極めて多様な要因の存在が明らかになった。上記の既存研究のレビューと並行して、30年度に実施予定であった、最適な金銭的補償の方法を明らかにするための実証研究を一部前倒しで進めた。こちらの成果については、2018年6月の日本商品学会全国大会で発表し、後に論文化する予定である。また、学会での議論をきっかけとして、グローバル・マーケティングの視点を付加する形で当初の研究計画を発展させることもできた。現在、そちらについては共同で論文執筆を進めており、来年度以降の国際学会での発表も視野に研究を展開させている。当初の研究計画では、29年度にレビュー論文を執筆し、査読付き学会誌に投稿する予定であった。しかし、研究成果をより幅広く発信できる可能性が生じたことなどにより、論文投稿を一度見送ることにした。まずはそちらを実現させ、その後に研究成果の重複をなくして学会誌に改めて投稿することが望ましいと考えている。また、29年度にもう一つ予定していた、苦情行動に関する消費者調査については、既存研究のレビューと当初の研究計画の発展を受けて見直しが必要だと判断したため、実施していない。以上のように、当初想定していなかった事態が生じたことにより、研究計画を一部変更したり、未実施の課題が残ることとなった。しかし、こうした軌道修正は、必要かつポジティブなものだと認識している。また、30年度に実施する予定だった研究課題の一部を前倒しで実施できたこと、学会での議論を通じて当初の研究課題を発展させ、共同研究に結実できたことなどを総合的に考慮すると、1年目の研究の進捗状況としては「2おおむね順調である」の評価を与えることができると考える。