hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞電池の創造-デンキウナギが持つ発電様式の解析と応用利用-

平成28年度は、発電機構を読み解くため、各種条件下でサンプリングしたRNAのシーケンスを行った。デンキナマズを液体窒素により急冷却し獲得した定常期サンプル(恒常的発現時)、頭部、胸部、腹部、尾部組織と、35-40Vの加電圧条件下でサンプリングした組織からRNAを抽出し、HiSeqによりそれぞれ6GbのRNASeqを実施した。得られた生データは、CLC Genomic WorkbenchによりLow quality領域のトリミングとアセンブルを行い、TransDecoderによりそれぞれのアセンブル配列からORFを抽出した。次に各種のデータベースとの相同性検索による機能付けを行い、それぞれの条件で顕著に多く発現している遺伝子群を精査した。平成27年度の電圧測定実験で明らかとしたように、電圧発生時(細胞興奮時)の間隔が非常に短いため、サンプリングが困難な部分があった。これまでに解析条件等の構築はできているので、平成29年度は、サンプルリングを工夫し多くの検体の解析を行っていく。デンキナマズ、デンキウナギの、様々な細胞条件化においての各組織のRNASeqを行い、比較解析により発電機構を読み解いていく。細胞株樹立に精通のある共同分担者の転出や、グループの実験方針により、細胞株の利用が不可となった。その分をRNASeqに回し、多くの検体数をこなすことで、より精度のある解析を進めていく事にする。RNASeq試薬や委託シーケンス費用は、平成29年度に行うRNASeqのために使用する。平成27年度は、生物サンプルの飼育環境構築と生物1個体としての発電能について検討し、発電機構を読みとくために必要な条件(サンプリング部位やタイミング)を精査した。さらに発電機構の理解を深めるため、当初計画にはなかったデンキナマズについても入手し同様な実験を行った。電圧の測定にはMR8880 (HIOKI)を用い、生物サンプル毎に刺激を与える部位や強さを検討した。全長15cmのデンキウナギに刺激を与え電圧を測定したところ、平均22Vの電圧がそれぞれ4mS間隔で2-3回連続して発生した。また発電の耐久性を知るため、1分毎に連続して刺激を与え電圧の有無を測定したところ、33分間まで電圧を発しつづけていた。全長17cmデンキナマズに刺激を与えると、平均15Vの電圧がそれぞれ6mS間隔で4-5回連続して発生しており、刺激を3分間続けると電圧の発生が止まった。上記の結果やそれぞれの個体差を考慮しながら、発電前、発電中、発電後の組織のサンプリングを開始した。デンキナマズに関しては、Ion Total RNA-Seq Kit v2 (Thermo Fisher Scientific)にてライブラリーを構築し、機構が保有する次世代シーケンサーのIon torrent PGM (Thermo Fisher Scientific)によりRNASeqをおこなった。その結果Signal TransductionやCell Communicationにカテゴリーされる遺伝子が多く検出された。生物サンプルは共に棲息地が外国のため(デンキウナギはアマゾン、デンキナマズはアフリカ)入手が想定よりも困難であった事や、飼育時に死んでしまう個体が多くあった事で、RNASeqを開始する時期が若干遅れた。しかし現在は、生物サンプルの飼育方法が確立でき、今後の研究が円滑に進むような環境を整える事ができた。またデンキウナギとデンキナマズの個体として発電パターンを把握しサンプリングを開始しているので、次年度のRNASeqへ滞りなく進める状況である。デンキウナギとデンキナマズの、発電前、発電中、発電後の組織を数多く採取していき、シーケンス排出量3GbのRNASeqを、平成28年度中に10検体程度行う予定である。得られたシーケンスから、組織の状態差や生物種間差における遺伝子発現量の比較解析を行い、発電時に必要な遺伝子セットや、発電ストレスに対しての恒常性維持に関与する遺伝子群を精査していく。デンキウナギとデンキナマズの入手や飼育環境を整わせるのに当初予定よりも若干時間を要した。そのため本年度に予定していたIon torrentPGMのRNASeq試薬購入費の一部と、委託シーケンスを次年度に見送った。本年度は想定していた数より解析できた検体数が少なかったため、RNASeq試薬購入費の一部と、委託シーケンスにかかる経費に未使用額が生じた。RNASeq

試薬や委託シーケンス費用は、平成28年度に行うRNASeqのために使用する。RNASeq試薬や委託シーケンス費用は、平成29年度に行うRNASeqのために使用する。
高解像度全方位画像センサと高速ネットワークを使ったインタラクティブ画像提示

1.高速ネットワークにおける高解像度画像伝送システムの改良ハイビジョンクラスの映像について、高精細全方位ビデオカメラHyperOmni Vision HDと1Gbpsの学内基幹ネットワーク及びグラフイックスワークステーションを用いて、1024×1024ピクセルの全方位映像入力、画像変換、画像提示のそれぞれのプロセスを約10フレーム/秒で実現した。また、ユーザーの視線(観察方向)指示から画像提示までの時間遅延は、人間が違和感を知覚しないとされる約100ミリ秒で実現した。2.高解像度全方位画像センサと没入型ディスプレイを用いたインタラクティブ画像提示システムの構築全方位マルチカメラシステムLadybugを用いた高精細全方位画像の実時間画像提示についても研究を行った。このカメラシステムにおいては、複数カメラ映像からの全方位映像の生成を実時間で実行できないため、現状ではネットワークを介した実時間提示は行えない。Pentium-4を搭載したスタンドアローンPCを用いて2048×1024ピクセルの全方位画像の変換、1024×768ピクセルの半球ドームディスプレイへの画像提示を約15フレーム1秒で実現した。3.以上のシステムを組み合わせた実証実験以上のシステムと従来研究で開発した既存の全方位画像センサを組み合わせ,実際に遠隔地の画像を撮影,伝送しユーザーにインタラクティブな画像を提示する実証実験を行った.また,NTSCクラスの映像ではあるが車載の全方位ビデオカメラから無線・有線ネットワークとマルチキャストプロトコルを用いて複数のユーザーに画像を同時に配信することが出来た.また,提案技術の幅広い実利用を図るためには全方位ビデオ映像の国際的な標準化が重要であるとの観点から複数のMPEG会議において全方位ビデオ映像の表現形式等に関する具体的な提案を行った。
中性炭素原子サブミリ波スペクトル線の広域観測による星間分子雲形成過程の解明

本研究では、富士山頂サブミリ波望遠鏡を用いて中性炭素原子のサブミリ波輝線の広域観測を実現するために、超伝導受信機の低雑音化をすすめた。その結果、492GHz帯で受信機雑音温度120K(DSB)を実現した。また、809GHz帯の受信機の開発にも成功しNbを用いたものとしては世界最高レベルの580(DSB)を実現した。その上でこれらの受信機を富士山頂サブミリ波望遠鏡に搭載して観測を行なった。本研究によって、牡牛座分子雲、オリオン座分子雲など代表的近傍星間分子雲について中性炭素原子のサブミリ波スペクトル線(492GHz)の広域分布がかってない規模で明らかになった。また、中性炭素原子のもう一つのサブミリ波スペクトル線(809GHz)についても、オリオンKL, DR21などの代表的星形成領域においてそのスペクトルの分布を初めて明らかにした。これらにより、星間分子雲における中性炭素原子の起源が単に光解離領域によるのではなく、星間分子雲の形成、進化に深く関連していることがはじめて観測的に示された。これは、物質的な視点から星間分子雲の進化を捉える新しい方法論を提示したものと言える。本研究は平成11年度から14年度の4年計画で立案されたが、予想よりも順調に進めることができた。そこで、最終年度前年度の平成14年に基盤研究(A)「テラヘルツ・ヘテロダインセンシングで探る銀河系星間ガスの相変化」を申請し、採択された。そのため、本研究は平成13年度をもって終了した。本年度は新たに345GHz/492GHz/809GHzの3バンドに対応する超伝導受信機を開発し、富士山頂サブミリ波望遠鏡に搭載した。809GHzの受信機については、受信機雑音温度600K(DSB)を達成し、十分実用的に用いることができた。この受信機システムを用いて、1999年2000年の冬期に中世炭素原子のサブミリ波スペクトル線(492GHz,809GHz)の観測をすすめた。492GHzの輝線についてはオリオン座、へびつかい座、ペルセウス座の分子雲を中心に20平方度に達する領域をサーベイできた。また809GHzの輝線についてもオリオン座分子雲で初めて二次元分布を明らかにした。これらの結果から、中世炭素原子の分布が分子雲形成過程を反映していることが明らかになりつつある。本研究では高感度サブミリ波受信機を開発して富士山頂サブミリ波望遠鏡に塔載し、中性炭素原子のサブミリ波輝線の広域観測を展開することを目的としている。本年度は、昨年度に引き続いて800GHz帯の超伝導受信機の改良を進め、塔載状態での性能を2倍以上改善した。この受信機を用いて、中性炭素原子の^3P_2-^3P_1輝線(809GHz)のマッピング観測を行なった。これまでこの輝線の観測は極めて限られており、本研究によってその空間分布が初めて明らかになった。これにより、これまでの観測で明らかにした^3P_1-^3P_0輝線(492GHz)の分布と併せて、中性炭素原子が存在する領域の物理状態が定量的に評価できるようになった。その結果、中性炭素原子の分布はこれまで考えられてきた光解離領域のモデルからは大きく異なるふるまいをしていることが明らかとなった。本研究では高感度サブミリ波受信機を開発して富士山頂サブミリ波望遠鏡に搭載し、中性炭素原子のサブミリ波スペクトル輝線の広域観測を展開することを目的としている。その分布を一酸化炭素分子の分布などと比較することにより、星形成の母体である星間分子雲が形成される過程を解明する。本年度は昨年度、一昨年度に引き続き、492GHz輝線および809GHz輝線による観測を展開した。492GHz帯での受信器雑音温度は120K(DSB)と一段と性能が向上した。

その結果、おうし座暗黒星雲のL1495領域、へびつかい座分子雲のL1689領域、W3、W4、W5領域、ばら星雲などを初め約10平方度に達する領域について492GHz輝線でサーベイを行なうことができた。また、銀河面分子雲のカタログに基いて、それらに対する492GHz輝線の観測も併せて行なった。その結果、おうし座暗黒星雲のL1495領域近傍で、^<13>COやC^<18>0のスペクトル線が弱いにもかかわらず、中性炭素原子のスペクトル線が強く観測される領域を新たに見出した。これは、以前、我々がおうし座暗黒星雲の別な領域(HCL2領域)で見出していた「CI rich cloud」と同様の性質を持つ領域である可能性が高い。これらは分子雲形成領域と考えられ、この領域での分子雲の形成を支配する物理的要因を考える重要な糸口を与えるものと言える。このような分子雲形成領域の発見は、中性炭素原子の粘り強い観測によって導かれたものであり、低雑音受信機の開発がそれを支えていることを強調したい。さらに、ばら星雲、W3、W4、W5領域など、HII領域と相互作用する分子雲について系統的な観測を行なうことができた。これらは、そのような領域における分子雲の形成進化を考える上で重要な意義がある結果である。このように計画3年度で当初目的をほぼ達成した。今後は観測領域を一段と広げながら、分子雲形成過程の多様性と普遍性の理解を進めたい。
ジベレリンによるシグナル応答の分子基盤

ジベレリンは、種子発芽、草丈の伸長、花芽誘導等の生理現象の鍵となる植物ホルモンである。本研究は、イネ等のデンプン性穀物種子芽時において、ジベレリンによって誘導されるα-アミラーゼを指標とした解析により、ジベレリンによるシグナル応答の素過程の分子レベルの解明を目論むものである。イネ矮性突然変異体を用いてジベレリンとの関連に基づいた矮性形質の簡便な分類法の確立と実際の分類化を実施した。簡便な分類法として、ジベレリンが作用する生理現象である、第2葉鞘の伸長と無胚半切種子を用いたα-アミラーゼ活性の誘導時におけるジベレリンの効果を定量し、2次元プロット化する手法を考案した。この手法を11種の矮性イネ突然変異体に適用すると、3種類の異なるグループ(ジベレリン次損・ジベレリン非感受性・ジベレリン無関係)に分類化できる。また、準同質矮性遺伝子系統「しおかり」を出発材料として、同様の解析を行った結果、d-1遺伝子がジベレリンに対する霞厳頭低下に関係した矮性遺伝子であることが判明した。今後はこの遺伝子のクローニングを目指す予定である。イネは無酸素下においても発芽するのに対し、大麦・小麦は発芽できない。無胚半切種子を用いて、無酸素下におけるジベレリンによるα-アミラーゼ誘導の実験を行ったところ、イネでは誘導が成立するのに対し、大麦では成立しなかった。詳細な解析の結果、無酸素下の大麦種子においては、ジベレリンによりαアミラーゼの誘導が転写のレベルで抑制されていることが明かとなった。現在その調節機構について検討している。
酵母ミトコンドリア核の凝縮と分裂のダイナミックス

本研究では、酵母ミトコンドリア核(mt核)の凝縮と分裂の機構について形態的および生化学的解析を行い、以下の点を明らかにした。1、嫌気培養・好気培養変換系におけるmt核形態変化の解析を行った。酵母を嫌気培養すると定常期では大きく凝縮したmt核が形成され、この酵母を好気培養に移すと6時間のうちにmt核は急激に小球状に変化する。本研究では巨大凝集型mt核と小球状mt核が含むmtDNA分子数を明らかにし、mt核の形態変化に伴ってmt核結合タンパク質の量的変動がみられることを明らかにした。次に、mt核の変化カミ、ミトコンドリア自身の凝集型から小球型への変化を伴うことを明らかにした。さらに、この形態変化よりも先にアクチン細胞骨格の急激な分散が起こる事を明らかにした。2、mt核の凝縮におけるタンパク質の役割を解析した。まず、mt核結合タンパク質として、新規な21kDaタンパク質の存在を発表し、Mnp1pと名づけた。そして、ミトコンドリア核タンパク質の進化的側面を解明するために、酵母Candida parapsilosisの各種ミトコンドリア結合タンパク質を同定するとともに30 kDa Abf2pホモログを精製したのまた、酵母Pichia jadintiからも26kDa Abf2pホモログを精製しmt核の凝縮における役割を考察した。3、疎核形成に重要な役割を果たしていると考えられているAbf2pタンパク質を欠損した酵母からmt核を単離し、ヌクレアーゼ感受性を解析した。その結果、Caイオン存在下ではAbf2pを欠損したmt核の方が、野生型よりもミクロコッカル・ヌクレアーゼ(MNase)に耐性を示すという予想に反した結果を得た。また、この研究の過程で、酵母mt核に結合する主要なヌクレアーゼはNuc1pであること、核中のmtDNAはMNase処理に対して連続的分解を受けることを明らかにした。酵母単離ミトコンドリア核タンパク質のひとつとして筆者らが同定した分子量22kDaのタンパク質が、遺伝子YGL068Wにコードされたこれまで未同定なタンパク質であることが判明したため、新規なミトコンドリア核タンパク質として報告した(Sato and Miyakawa 2004)。この遺伝子を破壊して、22kDaタンパク質を欠損させた株についてさらに解析した。その結果、22kDaタンパク質欠損株からもミトコンドリア核は凝縮した状態で単離することは可能であるが、ミトコンドリアDNA(mtDNA)の維持が不安定になり、mtDNAの部分的欠失をもつrho-呼吸欠損株になることを明らかにした。酵母ミトコンドリア核は、嫌気・好気培養条件や培地組成によって、巨大凝集型から小球状へとサイズと形態を変化させる。これらの個々のミトコンドリア核が含むミトコンドリア(mt)DNA分子数を定量し、最小サイズのミトコンドリア核では平均1.5分子、巨大凝集型ミトコンドリア核では平均20分子のmtDNAを含むとする結果を発表した(Miyakawa et al. 2004)。そこで、嫌気培養・好気培養変換過程でおこる上記のミトコンドリア核の動的挙動を、ミトコンドリア自身の形態変化と関連づけるために、抗ミトコンドリア局在ヒートショックタンパク質(HSP70)抗体を用いた蛍光抗体法とDAPI染色法により詳細に観察した。嫌気培養から好気培養へと通気条件を変化させると、酵母ミトコンドリア核は、56時間の内に巨大凝集型から小球分散型へとその形態を劇的に変化させる。

この過程ではミトコンドリア形態自身もミトコンドリア核の変化に対応して変化し、1細胞あたり球形のミトコンドリアが数個存在する状態から、ミトコンドリアの急激な伸張を経て、数十個の小球状ミトコンドリアへと56時間の間へ移行することを明らかにした。ミトコンドリア核の凝縮と分裂のダイナミックスを解明するために、形態的解析と生化学的解析を並行して行い、以下の成果を得た。1.酵母野生株ミトコンドリア核とミトコンドリアDNA結合タンパク質Abf2p欠損ミトコンドリア核の違いを明らかにするために、両者からの単離ミトコンドリアおよびミトコンドリア核を用いて様々な条件におけるmtDNAのヌクレアーゼ感受性を比較検討した。その結果、ミトコンドリアとミトコンドリア核の両者で、Abf2p欠損株のmtDNAは野生株に比べてDNase Iに対してより高い感受性を示すことが分かった。しかし、一方1mM CaCl_2存在下ではAbf2p欠損株の単離ミトコンドリア核は野生株に比べて、ミクロコッカルヌクレアーゼ処理に対して耐性を示すという新たな違いを明らかにした。2.嫌気・好気培養変換過程でおこるミトコンドリア核の動的挙動について解析を行った。その結果、嫌気培養で形成される凝集ミトコンドリアの形成にはFzo1遺伝子が必要であり、嫌気・好気培養変換過程でおこるミトコンドリア核の急激な小球分散化にはDnm1遺伝子が必要であるという結果を得た。また、嫌気培養した酵母を好気培養に移して30分以内では凝縮したミトコンドリア核ににまだ形態的変化が見られないが、細胞内アクチンパッチに急激な分散化がおきていることを発見した。この現象は新しい知見であり、ミトコンドリア核の凝縮と細胞骨格の関わりについてさらに解析を継続している。3.酵母Candida parapsilosisのミトコンドリア核を単離して解析した結果、S.cerevisiaeの20kDa Abf2pに対して、C.parapsilosisでは30kDaのAbf2pホモログが存在することを明らかにした。このことは酵母ミトコンドリアDNA結合タンパク質Abf2pにはかなり大きな種間変異がみられることを示している。酵母ミトコンドリア核の凝縮と分裂のダイナミックスに関して、形態的解析と生化学的解析を並行して行った。1.単離ミトコンドリア核(mt核)におけるミトコンドリアDNA(mtDNA)の折り畳み様式を解明するために、耐核のmicrococcalヌクレアーゼ(MNase)に対する感受性を調べた。まず、単離mt核自体がもつ内在性ヌクレアーゼの多くは非特異的ヌクレアテゼNuc1pによるものであることを明らかにした。次に、Nuc1p欠損変異株からmt核を単離してMNase処理を行い、分解産物をアクリルアミドゲル電気泳動で分析した。その結果、精製mtDNAに幼して、mt核中のmtDNAはMNaseに対して高い耐性を持つこと、また,mtDNAの分解は連続的におこることを明確にした。2.酵母からの新規mt核タンパク質の同定を行った。パン酵母Saccharomyces cerevisiae mt核タンパク質の主成分Abf2pはミトコンドリア"ヒストン"とよばれ、mtDNAの凝縮に働いている。昨年度、我々は酵母Candida parapsilostisから30kDaの新規Abf2p様タンパク質を精製することに成功した。
ピコ秒ガラスレーザーによる進行波励起を用いた過渡的利得発生法軟X線レーザー

比較的小型で高繰り返し(>1Hz)動作が可能となる新しい励起方式の軟X線レーザーの提案を行い、数値計算および実験を行った。提案した方式は差動排気セルに同一軸上にピンホールを二つ取付け、この中に満たしたKrガス中にピンホールと同軸に集光した1ピコ秒,500mJのガラスレーザーパルスを照射し、高強度光電離および逆制動放射吸収を利用して利得発生に適した高温高密度プラズマを生成し32.8nmで高利得を得るというものである。数値計算では既存の原子コードを利用して利得の計算に必要な各種のレートを計算し、実験条件に則したパラメータでの利得計算を行った。その結果、原子数密度7×10^<18>cm^<-3>のKrガス中に1ピコ秒のガラスレーザーパルス(0.5J)を2×10^<16>W/cm^2で集光したときにNi様Kr(Kr^<8+>)イオンの4d-4p遷移(32.8nm)において1200cm^<-1>という極めて高い利得の発生することを数値計算により示した。またレーザーパルスを強度を保持した状態で3mm伝搬させることによって10^<-5>を超える高いエネルギー変換効率が望めることを示した。これらは軸方向進行波励起を用いることによって軟X線レーザーの励起に必要なエネルギーが1桁近く低減できることを示す成果である。実験においては1.5ps,1.5Jのガラスレーザーシステムを構築し、差動排気セル中のKrガスとの相互作用を観測した。その結果、Krの原子数密度が1.2×10^<18>cm^<-3>程度まではレーザー強度が高利得の発生に必要となる2×10^<16>W/cm^2を超え、32.8nmのラインおよび下準位11.5nmの遷移なども観測された。しかし、もう一つの高利得の条件である原子数密度の8×10^<18>cm^<-3>の領域ではレーザーパルス自身が作り出すプラズマの電子数密度勾配によりレーザーパルスが屈折し必要な強度が得られないことを示した。小型の励起レーザーを用いた新しい軟X線レーザーの開発を目的として、数値計算および実験を行った。数値計算ではパルス幅1psのガラスレーザーパルスを集光強度2x10^<16>W/cm^2で原子数密度7x10^<18>cm^<-3>のKrガス中に照射したとき高強度光電離によって効率良くNi様Krイオンが生成され、さらに逆制動放射によって効率良くプラズマが加熱され電子衝突励起により高利得が得られることを示した。詳細な原子コードを用いたレート計算によりNi様Krイオンの4d-4p遷移(32nm)において小信号利得係数1200cm^<-1>が得られることを示し、さらに励起レーザーをスポットサイズ50μmでKrガス中を3mm伝搬させることによってエネルギー変換効率として10^<-5>以上が得られることを予測した。実験ではガラスレーザーパルス1J,2ps以下を、Krガスジェット中に集光し、生成されたプラズマからのスペクトルを観測した。真空中での集光強度は4x10^<16>W/cm^2であった。観測されたスペクトルをもとにレーザー強度、集光位置、Krガスの密度などのパラメータの最適化をおこなった。その結果、レーザーの集光強度を2×10^<16>W/cm^2として、焦点位置をガスジェットの中心から2mm手前にしたときにNi様Krイオンからのスペクトルが強くなることが分った。また、ガスジェットの背圧を10Kg/cm^2以上としたときにプラズマの温度が高<なり高利得に必要となる温度まで電子が加熱され、Ni様Krイオンの4d-4p遷移の強度も強くなることを示した。但し、背圧が25kg/cm^2以上の時はガスジェット中でのレーザー光のセルフディフォーカシングによってレーザーの実効的な集光強度が低下し、スペクトル強度が低下するため増幅を実現するためには高密度のガスジェット中での励起レーザーパルスの伝搬を改善する必要があることがわかった。

実験においては1.5ps,1.5Jのガラスレーザーシステムを構築し、差動排気セル中のKrガスとの相互作用を観測した。その結果、Krの原子数密度が1.2×10^<18>cm^<-3>程度まではレーザー強度が高利得の発生に必要となる2×10^<16>W/cm^2を超え、32.8nmのラインおよび下準位11.5nmの遷移なども観測された。しかし、もう一つの高利得の条件である原子数密度の8×10^<18>cm^<-3>の領域ではレーザーパルス自身が作り出すプラズマの電子数密度勾配によりレーザーパルスが屈折し必要な強度が得られないことを示した。
法人法制下における大学ガバナンスの動態の解明

本研究の成果は、1研究期間中に進行した「大学ガバナンス改革」の内容を詳細に把握し、その動態および論点を明確にしたこと、2組織・業務のあり方の決定が目標・評価に基づいて行われているかどうかを法制と実態の両面から検討し、明らかにしたこと、3法人法制と大学の組織運営の実態との間を埋めている他の要素について検討を行い、問題点を整理したこと、である。これらにより、法人法制(国立大学法人・公立大学法人)と大学の組織運営の実態との間は政治的な意思と行政指導により埋められていること、このような事態を招いている要因として、大学の組織・財政・評価のガバナンスに問題があることが明確になった。本研究は、法人法制の運用と大学政策の展開が、法人化以後の重要な変化である教育研究組織のあり方・財政・評価・管理機関の意思決定の結びつきに及ぼした影響を実証的に解明することをめざしている。そのために、2013年度は、国立大学法人および公立大学法人を対象として、公表資料の活用、公表資料以外の資料収集・聴き取り調査を行い、次のような研究成果を挙げた。1.公立大学法人法制の特徴、成立の経緯、および設置者および公立大学の組織に及ぼした影響について整理し、大学行政制度上、公立大学法人が果たしてきた役割について考察した。この間の経緯において特徴的なことは、(1)公立大学の法人化に伴い、全国的に設置者行政組織が大学事務局から総務・企画系の首長部局へと移動していること、(2)大学組織の再編や人事制度の改革などの公立大学改革は、設置自治体を超えた国策に方向づけられ、かつ法制の枠外の解釈・運用により展開していることである。首長=設置者権限による超法規的運用の実態は、国立大学行政・法人法制の運用について検討する際の参照対象としても重要な意味をもつ可能性が浮かび上がった。2.法人化がつくりだした大きな変化であり、かつ相互に結びついている、1教育研究組織の法的位置づけと財政基準の変更、2行政評価としての大学評価の制度化、3大学管理運営組織の性格と権限の変更が、個別の大学法人の組織・活動に及ぼした影響を解明するめに、個別大学の状況・動向に関する聴き取り調査を行った。第2期中期目標期間の国立大学法人評価は、「大学改革実行プラン」にもとづく「ミッションの再定義」「ガバナンス改革」を具体化する動きと一体のものとしてすすめられている。しかしながら、ここに個別大学における研究・教育や組織運営上の課題が収斂するわけではない。大学政策の展開が上記13の展開を揺さぶるファクターになっているものと考えられる。本研究は、法人法制の運用と大学政策の展開が、法人化以後の重要な変化である教育研究組織のあり方・財政・評価・管理機関の意思決定の結びつきに及ぼした影響を解明することをめざしている。2014年度に行われた学校教育法・国立大学法人法改正は、上記に重大な影響を及ぼす状況を生じさせた。すなわち、国立大学法人学長選考会議に学長の選考基準・選考過程の公表が義務づけられ、教授会の審議事項が法定審議事項とそれ以外のものにわけられた。各大学が学長の決定との関係で審議事項を位置づけ直す作業の過程で、教授会権限の縮小がはかられる可能性がある。さらに、各大学に対して、教員選考の手続き、学長の任期、学長の業務執行状況の確認体制などを「点検・見直し」の対象とするよう行政指導が行われている。このような事態に関して、教育法学的な見地から問題を指摘するとともに、論点および研究課題の整理を行った。成果は、2014年5月の日本教育法学会第44回定期総会(北海道大学)プレシンポジウム、8月の日本教育学会第73回大会(九州大学)ラウンドテーブルにおいて報告した。また、2015年4月刊行の日本教育法学会年報の掲載論文において公表した。国会審議の検討を通じては、改正法の施行により、各大学の教授会の審議内容、結果の扱い、学長選考における意向投票の位置づけ、内部規則をただちに変更しなければならないとの結論は導かれなかった。ところが、実際には、各大学が内部規則の改正と教授会権限の縮小をはかっているとすれば、そこに何らかの強制力の存在を認めないわけにはいかない。このほか、研究補助者の助力を得て、全国立大学大学と一部の公立大学・私立大学の学内規則を収集・整理し、データベースを作成した。改正法施行後の規則変更の結果と合わせて整理・分析することにより、研究課題の解明をすすめていくための重要な資料となるものである。2015年度は、以下の内容について、国内外の学会において研究発表を行い、成果を論文等にまとめた。第一に、引き続き、2014年の学校教育法・国立大学法人法改正の内容と影響について解明・考察した。国立大学の法制史的な観点からは、今回の法改正の目的は、学長選考会議・学長に対する大学構成員・機関の意思による拘束を解除するために、個別大学に内部規則の改正を行わせることを目的としたものと結論しうる。しかしながら、国会審議における政府見解や施行通知からは一義的にそうした意図を読み取ることは難しい。それにもかかわらず、法改正後、各大学(国立大学)は一律に教員選考を教授会の審議事項から除外したり、学長選考の過程で意向投票の結果を尊重する規定を廃止している。これら内部規則の変更は、政府見解や通知とは異なる内容を含む行政指導によるものである。第二に、中期目標期間の区切りを目前にして行われた、国立大学法人の目標・評価の実態を整理し、問題点を明らかにした。すなわち、国立大学法人評価委員会は法人法(準用通則法)が定める中期目標期間の業務実績に関する評価を行っていない。

にもかかわらず、文科省は国立大学法人の「組織及び業務全般の見直し」に関する検討結果を大臣決定(2015年6月8日)として打ち出した。この大臣決定は、人文・社会科学系および教員養成系の学部等の組織の縮小・廃止を含んでいたことから、内容の不当性が社会問題化したが、問題はそれにとどまるものではない。法的に必要な手続きを踏んでおらず、各大学が第3期中期目標期間の目標の下敷きにすることとされた「ミッションの再定義」も法的根拠を持たない。このように、組織の改編を含む国立大学の改革が行政指導により行われていることは、今日の大学政策が法人法制によってはなしえない大学の組織運営に関する介入を内容とするものになっていることの証左である。本研究は、大学政策の展開が、法人化による大きな変化である教育研究組織のあり方と、財政・評価・管理機関の意思決定の関連に関する理論的・実証的な知見を得ることを課題としている。このような課題に関して、2015年度までの研究の進捗状況はおおむね順調であった。このように判断する根拠は、大きく以下の三つである。第一は、研究の基盤となる個別大学の改革の動向や内部規則の変更に関する文書資料の収集・整理が一定の規模・水準に達したことである。第二は、第2期中期目標期間の途中で行われた学校教育法・国立大学法人の改正、および国立大学法人評価の動向に関して、緻密な検討を行い、法人法制と大学ガバナンスの動態に関する理論枠組みを抽出したことである。第三に、以上のような研究成果の発表、情報発信を精力的に行ってきたことである。ただし、当初実施する予定であった個別大学を対象としたアンケートは未着手である。この間、行政サイドは、法人法制の枠組みを逸脱する目標・評価制度の運用や、政策意図を徹底するための指導が行っていることから、公式には、これらを否定するような見解が得られるとは考えにくい。より適切な調査方法を検討する必要がある。また、個別大学の動向を総合的に理解するための調査は、いくつかの大学に関して着手したものの、その成果を整理・公表するには至っていない。最終年度は研究成果の発表・普及に努めた。(1)雑誌論文を2編執筆した。「国立大学の危機ー構造と事態打開の方向」では、国立大学法人制の目標・評価制度の枠外で政府が評価と予算措置を行っている状況の問題を明らかにし、評価制度とガバナンスの改革の方向を示した。「国立大学の財政危機と人件費削減問題」では、第2期中期目標期間から第3期中期目標期間にかけて国立大学が陥っている財政危機が、運営費交付金の制度改革に起因すること、債務情報と評価制度が財政危機の実態や原因の解明につながらないことを解明した。(2)学会発表を2件行った。日本教育政策学会では、法定の大学評価を経ずに行われている国立大学の研究・教育組織改編の問題を指摘し、こうした組織改編を強要する政策を是正するための立法・運用上の留意事項を明確にした。大学評価学会では、大学評価の動向および政策の批判的検討の結果を総括し、市民的大学評価論の確立に向けて留意すべき大学評価の方向、および制度の検討のポイントを述べた。(3)上記のほか、国内外に向けて学術成果の発信、学術交流を行った。
シグナルモジュレーターとしてのFKBP分子シャペロンの役割

多様なストレスにたいする細胞の応答機構における分子シャペロンの役割について明らかにするため、これらストレスによって活性化されてストレス応答に重要な役割を果たしていると考えられているNF-κB転写因子の活性化のシグナル伝達機構における分子シャペロンの役割について研究し、現在までに次のような成果を上げた。我々は前に免疫抑制剤FK506によりIκBαの分解を介してNF-κBの活性化が起こることを明らかにした(J.Clin.Invest.,1996)。NF-κBの活性化には、そのインヒビターであるIκBαのN末部のセリン残基の燐酸化とユビキチン化に依存したプロテアソームによる蛋白分解が必須であると考えられている。我々はFK506とFKBP分子シャペロンによるNF-κBの活性化ではIL-1/TNF-αの場合と異なり、N末部のユビキチン化部位の非依存性にプロテアソームによる分解が起こることを明らかにした。また、42番目のチロシン残基のアラニンへの置換には影響されないが、N末部のセリン残基の変異によって分解はブロックされた。しかし、燐酸化したN末部のセリン残基に対する抗体を用いたウェスタンブロティングや、in vitro kinase assayによるIκBαキナーゼの活性化の測定、等IκBαの燐酸化を検出できないという興味ある結果が得られた。今後FKBPがIκBαの燐酸化とプロテアソームによる分解にどのように関わっているのか明らかにしていく。
半導体レーザにおけるモード競合作用と発振線幅の関係

半導体レーザにおける発振線幅と強度雑音およびモード競合作用の関係を示す方程式を導出した。自然放出光のゆらぎが上記種々の現象での原因になており、モード競合作用がこれらの現象を増大させていると仮定して定式化した。この理論でAlGaAsレーサについて数値的な結果を算出した。主発振モードに対する近接微弱モードの影響は、出力強度比が0.110の範囲になるとモード競合により線幅が急増し、数10【GH_2】になることが示された。また、モード競合の影響は、強度雑音への方が線幅増大現象よりも大きく影響する。なお、強度雑音を電気的負帰還法で低減化した場合には、レーザ内部の電子数ゆらぎが抑制されるので、線幅を狭くする効果があるかどうかも理論的に吟味したが、強度雑音低減化用の電気的負帰還法では線幅は狭くならないことが示された。実験的な研究としては、AlGaAsレーザを用い、戻り光により雑音を誘起してその時の線幅の変化を測定した。モード競合が生ずると線幅が急増することが、定性的ではあるが確認できた。また、単一モード動作時での線幅増大現象と強度雑音の関係を定量的に測定した。I/Im=1.7の動作で相対雑音強度(RIN)が【10^(-14)】【H2^(-1)】程度の時の線幅はΔf【!】4【MH_2】であり、【10^(-11)】【H2^(-1)】の時にはΔf【!】18【MH_2】に増加した。なお、電気的負帰還法の実験では、強度雑音低減時にΔfは2部以上広がってしまった。
マラリア原虫の有性世代の分化発育に関する研究

マラリア原虫、特にネズミマラリア原虫(Plasmodium berghei)の生殖体形成機構とオオキネ-トからオオシステトの分化発育機構について調査した。1)生殖体形成は、低温依存性の核酸合成とpH依存性の核酸合成後のマイクロガメ-ト形成と鞭毛放出に到る2つの異なった分化機構から制御されていることが判明した。また、この分化過程はカルシュウムとcGMPをセカンドメッセンジャ-とした細胞内情報伝達系により制御されていた。2)雄性生殖体形成期における核酸合成および細胞質内のアクソネ-ム形成は、カルシュウムとカルモデュリンに依存した代謝系により支配されていたが、鞭毛放出に到るその後の発育はcGMPに制御されていた。3)生殖体形成の誘導には、2つの異なったイオン交換体による制御が想定された。すなわち、ナトリウム依存性HCO_3^ー(流入)/Cl^ー(流出)交換体と一価のカチオン依存性のCl^ー(流入)/HCO_3^ー(流出)の2つのイオン交換体である。4)電子顕微鏡による観察から、オオキネ-トは媒介蚊であるオオモリハマダラカの中腸壁細胞間を通過するものと考えられたが、細胞内に進入したオオキネ-トも認められた。5)オオキネ-トからオオシストへの分化発育誘導を人工培養下で試みた結果、蚊の培養細胞の有無にかかわらず、幼弱なオオシストへの発育が観察された。しかし、オオシスト壁の形成や核の分裂などのその後の発育は停止していた。(1)熱帯熱マラリアおよびネズミマラリア原虫の雄性生殖体形成におけるCa^<2+>およびcGMPの役割について検討した所、Ca2+依存性代謝系阻害剤のW-7やTMP-8は強く阻害がしたが、EGTAやCa^<2+>channel阻害剤のnicardipineは阻害しなかった。また、細胞内cAMPの増大因子であるforskolin・cholera toxin・BL-3459も影響しなかった。しかし、cGMPやcGMP増大因子のnitroprussideの添加により著しい活性の増大が認められ、雄性生殖体形成がCa^<2+>およびcGMP依存性代謝制御システムにより制御されていることを示唆した。(2)形態学的検討により、鞭毛放出に至るまでの雄性生殖体の形成過程はstageIIVに区別可能であった。活性化されると核は肥大してDNAは8倍となり(stage II)、その後、DNAは濃縮され、感染赤血球から脱出し(stage III)、さらに核が小核に分割されて(stage IV)、鞭毛放出に続くことが判明した。(3)pH7.3では大半の雄性生殖母体は核酸合成を終了し、stage IIにまで発育していたが、pH8.0、37度では90%以上がstage Iに留まっており、核酸合成が温度(低温)依存性でpH非依存性であることを示唆している。(4)各種イオンを用いてネズミマラリアにおける雄性生殖体形成について調査した結果、Na+/H^+/HCO3-/Cl-交換体かNa+非依存性のCl-/HCO3-交換体のいずれかが活性化されて誘導することが判明した。いずれもNa+/H+交換輸送阻害剤のアミロライドや、アニオン交換輸送阻害剤で阻害された。これらの交換体は、活性化を受けるとH+を放出し細胞内pHを上昇させ、それに続いてCa2+、cGMP濃度が高まり、生殖体形成を誘導するものと考えられ、事実、非許容条件下(pH7.3)で、細胞内pHの上昇因子であるNH4CL(1020mM)を添加することにより著しい活性の増大が認められた。

(1)ネズミマラリア原虫をモデルとして、雄性生殖体形成の誘導における培地中のイオンの役割、特にカチオン/H+輸送体の活性化について調査した。その結果、Na+とHCO3ーあるいは膜透過性の一価のカチオンとClーが存在すると、各々、Na+/H+/HCO3ー/Clー交換体やNa+非依存性Clー/HCO3ー交換体の活性化が起こり、細胞内H+の放出から細胞内pHの上昇が誘導され、生殖体形成に至ることが判明した。また、[Na+][HCO3ー][Clー]の3種のイオンが存在すると2つのイオン交換体が同時に活性化されるために誘導活性の増大が認められ、細胞内pHの更なる上昇の結果によると考えられた。そこで、無固定、無染色、無切片の凍結サンプルを用いたX線分析法を開発し、外界イオンの役割について調査した結果、各々の交換体の活性化により細胞内[Na+]の増大が観察され、3種のイオンの存在下では、2つの交換体の同時活性により、更に細胞内[Na+]の上昇が観察された。(2)生殖母体形成機構については、熱帯熱マラリアのペトリディシュ法を用いた人工培積法を用いて、主としてcAMP及びCa2+依存性代謝系に関与する薬剤の影響について調査したが、cAMPやCa2+の上昇因子の添加による生殖母体の形成誘導は認められなかった。この点については、更に継続して検討する。(3)生殖体形成からオオキネ-ト形成に至る分化過程における細胞内情報伝達因子ならびに各種イオンの役割について調査するため、まず人工培養系の確立を計った。その結果、オオキネ-トをカイコ血清添加培地で培養することにより、幼弱オオシストへの分化に成功したが、その後の発育は認められなかった。そこで、Aedes albpictusの細胞株との共培養を行なった所、オオキネ-トの細胞内への侵入と幼弱オオシストへの分化発育が観察された。しかし、この場合もその後の発育は認められず、現在、培養条件の検討を行なっている。1)ネズミマラリア原虫をモデルとして、雄性生殖体形成期における核酸合成の制御機構について、各種の阻害剤を用いて調査した。その結果、NA^+/H^+交換体の阻害剤であるアミロライドやプロテインキナ-ゼの阻害剤のスタウロスポリンでは無処理区と差は認められなかったが、Ca^<2+>放出阻害剤のTMBー8やカルモデュリン阻害剤のWー7により核酸合成は強く阻害された。電顕による観察でも、アミロライドやスタウロスポリン処理では、正常細胞と同様、核の肥大および細胞質にアクソネ-ムの形成が観察されたが、TMBー8やWー7処理区では、核は小さく、アクソネ-ム形成は全く認められなかった。また、ERはラメラ状に変形しており、これらの結果から、生殖体形成期における核酸合成は、Ca^<2+>/カルモデュリン依存性の代謝系に制御されていることが判明した。2)オオキネ-トからオオシストへの発育誘導に関する検討では、媒介蚊であるAnophleles stephansiの培養細胞との共培養を試みたが、成熟オオシストへの発育やAedes albopictus培養細胞との共培養で観察された細胞内への進入は認められなかった。また、オオシスト壁の構成成分となると考えられる種々の糖を添加しても誘導されなかった。ごく最近、トリマラリアのオオキネ-トの人工培養による成熟オオシストへの分化誘導とスポロゾイトの形成が報告された(A.Warburg & L.Miller,1992)が、彼らの実験系を参考として、今後、更に検討してゆきたい。3)生殖母体形成における細胞内情報伝達因子による発育誘導に関する検討では、用いた薬剤に体して全く反応が認められず、この点も今後の大きな課題として残された。
プロスポーツフランチャイズと地元商店街の協働に関する研究

本研究は、Jリーグのクラブチームの一つである川崎フロンターレと川崎市商店街を例にし、協働の可能性、協働による効果について究明し、豊かで潤いのある地域形成の実現可能性を検証するものである。研究結果の概要は、次の通りである。1.フロンターレの設置が地域の人々に与えた影響は少なく、また、商店街の人々のフロンターレに対する関心・愛着についても高いものではなかった。このことはフロンターレが地域の文化セクターとして機能しているとは思えないことを示している。2.フロンターレに対する応援状況では、「個人としての応援」「商店としての応援」「商店街としての応援」のいずれも高いものではなかった。また、応援を得るためのフロンターレの条件としては、「チームが強くなる」「テレビなどのメディア露出が増加する」「地元を大切にするチームになる」等があげられていた。幸い、フロンターレは2005年度からJ1に昇格し、メディア露出も期待される。この意味で、2005年シーズンは、フロンターレにとって重要なシーズンである。3.人々のフロンターレに対する地域文化セクターとしての期待は大きく、「町への愛着が増える」「子供達が誇りをもつようになる」「人々が町を誇りに思う」「楽しみが増え生活に潤いがでる」「若い人が集まる町になる」「商店街に活気がでる」などの項目に現れていた。4.千葉ロッテマリーンズ、東京ヴェルディなどのプロスポーツチームのフランチャイズの川崎市から他都市への移転については、多くに人々が残念に思っていることが現れていた。以上、今回の調査時点において、フロンターレが地域文化セクターとして機能しているとは言い難い状況である。しかし、人々のフロンターレに対する期待は大きく、地域文化セクターとして十分機能すると考えられる。そのためには、フロンターレ自らの努力は必要であるが、フロンターレだけにそれを求めるべきではない。「自分たちの街をどのようにするか」という理念のもとに、フロンターレと商店街との協働、フロンターレと行政との協働、あるいは他の地域セクターとの協働等地域のあらゆるセクターが協働し、地域全体で育てていくことが必要である。本研究は、Jリーグクラブチームの川崎フロンターレと川崎市商店街に焦点を当て、川崎フロンターレが地域文化セクターとして機能するための条件及び商店街との協働の可能性を明らかにするのもである。平成16年度の研究計画は、主に研究調査耐性を確立し、調査票を作成し、調査を実施し、回収された回答のデータベースを構築し、一次集計を算出することにあった。(1)研究・調査体制の整備川崎市役所経済局産業振興部商業観光課及び市民局市民生活部庶務課、(社)川崎市商店街連合会、(株)川崎フロンターレ、川崎フロンターレ後援会「グルーフレンズ」、川崎フロンターレ応援団の協力のもとに研究調査体制を構築した。(2)調査票の作成川崎フロンターレと川崎市商店街との協働の可能性を探るため、商店街の状況、商店の経営状況、川崎フロンターレへの関心度、応援状況、川崎フロンターレに対する要望事項、協働の可能性などを内容とした調査票を各研究協力者と協力し作成した。(3)調査の実施と回収川崎市商店街連合会加盟商店6,425商店に対して郵送による調査を実施した。その結果、回収された調査票は776であり、回収率は12.1%であった。(4)データの入力と一次集計回収された調査票のデータを入力し、一次集計を算出した。(5)結果の紹介

今回の調査から、川崎市における各商店の川崎フロンターレに対する関心、応援の度合は決して高いのもではなかったが、川崎フロンターレに対する期待は大きく、協働の可能性が見出せた。平成17年度は、二次集計及び推定値の算出を行い、結果を報告書にまとめるとともに一部を学会に発表する予定である。本研究は、Jリーグクラブチームの川崎フロンターレと川崎市商店街に焦点を当て、川崎フロンターレが地域文化セクターとして機能するための条件及び商店街との協働の可能性を明らかにするものである。平成16年度の研究計画は、主に研究調査体制を確立し、調査票を作成し、調査を実施し、回収された回答のデータベースを構築し、一次集計を算出することにあった。平成17年度は、二次集計及び推定値の算出を行い、結果を報告書にまとめるとともに一部を学会に発表することであった。具体的には下記のように実施した。(1)前年度に収集したデータの2次集計及び結果の考察:平成17年4月から6月にかけて2次集計のデータ処理及び考察を実施した。(2)研究成果の発表:平成17年6月に研究成果の一部を北米スポーツマネジメント学会で発表した。(3)前年度に収集したデータの2次集計及び結果の考察:平成17年7月から9月にかけて引き続き2次集計のデータ処理及び考察を実施した。(4)川崎商店街と川崎フロンターレの協働についての検討:平成17年10月から12月にかけて調査結果をもとに川崎商店街と川崎フロンターレの協働についての検討を行った。(5)研究の報告書の作成:平成18年1月から2月にかけて結果及び考察について報告書にまとめた。(6)報告書の印刷及び配布:報告書を200部作成し、川崎市役所、川崎フロンターレ、川崎市の全商店街に配布した。
筋発揮力に及ぼす中枢性および末梢性要因の影響と呼吸応答の役割の解明

本研究の主要な目的は、筋発揮力に対する末梢性因子および中枢性因子の関係性を検討することであった。中枢性因子の指標として考えられる運動に対する脚の努力感は、末梢性因子である血中乳酸濃度の増加および筋内pHの低下によって影響を受けなかった。また、運動開始前の脚の努力感が大きいほど、高強度運動時の筋発揮力は低下した。これらの結果から、筋発揮力は末梢性因子よりもむしろ脚の努力感によって影響を受けることが示唆された。本研究の目的は、筋発揮力の低下に関与していると考えられる末梢性因子と中枢性因子の関係性を明らかにし、並びに、筋発揮力の維持・亢進に関与する呼吸応答の役割を明確にすることである。平成24年度は、この目的を達成するために、実験のプロトコルの作成および予備実験を行った。実験では、リン核磁気共鳴分光法(31P-MRS)を用いて運動に対する筋内代謝物質の応答を検討するため、MRI装置内でも実施可能となる仰臥位片脚膝伸展運動を用いた。予備実験の実施にあたり、運動テストとして、6分間の回復期を挟みながら2分間の高強度運動(0.5Hzのリズムで膝伸展)を3セット繰り返し行うプロトコルを用いることを事前に決定した。このプロトコルを用いて以下の2条件で予備実験を行った。3セットにおける運動負荷がセット毎に増加する条件(true)と、被験者にはセット毎に運動負荷が増加するという偽の情報を伝えて実際には運動負荷が一定である条件(deception)を用いた。その目的として、3セット目において、運動強度が条件間で異なるため(true: 52% 1RM、deception: 50% 1RM)、血中乳酸濃度および筋内pHには条件間で差異が認められるが、運動に対する脚の努力感には条件間で差異が認められないような状態にすることとした。予備実験では、3セット目における血中乳酸濃度はtrue条件の方が高い傾向を示したことを確認した。また、3セット目終了時における運動に対する脚の努力感は条件間で差異が認められない傾向を示した。実験プロトコルの作成と並行して、MRI装置内において31P-MRSを用いた予備実験も実施した。測定対象となる筋は右脚大腿直筋とした。以上のように、本実験を実施することができなかったが、実施に際しての問題点を解決できたと考えられる。平成25年度は、前年度に作成したプロトコルを用いて実験を実施した。運動様式として、仰臥位片脚膝伸展運動を用いた。筋発揮力の低下に関与していると考えられる末梢性因子としてリン核磁気共鳴分光法(31P-MRS)を用いて筋内pHを、中枢性因子としてBorgの修正スケールを用いて運動に対する脚の努力感を、それぞれ測定した。その結果から、中枢性因子として考えられる脚の努力感は、筋内pHによって影響を受けないことが示唆された。次の実験では、局所的な運動だけではなく全身的な運動において検討した。さらに、運動に対する中枢内での影響が、運動時だけでなくその後に実施する運動に対して持続するのかどうかを検討した。自転車エルゴメータを用いて、15分間の最大下一定負荷運動テストを2回、それぞれ別の日に実施した。また、一定負荷運動テスト後に30秒間の全力ペダリング運動を行った。2回の一定負荷運動テストのうちの1回は、被験者に負荷が徐々に増加していく漸増負荷運動テストであるという偽の情報を伝えた条件で一定負荷運動テストを実施した(deception)。その結果、15分間の一定負荷運動テストに対する血中乳酸濃度は、正確な情報を被験者が認識して一定負荷運動テストを実施した条件(control)とdeception条件の間には差異が認められなかったが、運動に対する脚の努力感は、deception条件の方がcontrol条件よりも高い傾向を示した。また、15分の運動後の30秒間全力ペダリング運動時の回転数は、deception条件の方がcontrol条件よりも低い傾向を示した。しかし、15分間の運動に対する換気応答は、条件間で差異が認められなかった。これらの結果から、努力感のような主観的な感覚として表出するような運動時における中枢内での影響が、条件負荷後の運動時の筋発揮力に対しても持続する可能性が示唆される。平成24年度内に、実験1を終える予定として申請書を作成していた。しかし、実験で用いる運動テストのプロトコルの作成に当初予定していたよりも時間を要した。25年度が最終年度であるため、記入しない。実験プロトコルおよび31P-MRSの測定手法も確立したため、実験の実施が可能である。