hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リジッド幾何とラングランズ関手性

本年度に得た主な結果は,Lubin-Tate空間の中間次以外のコホモロジーとして得られるGL(n)の認容表現には超尖点表現が現れないという事実の純局所的な別証明である.この事実には既にFaltingsおよびBoyerによって志村多様体を用いた証明が与えられていたが,私の手法はより直接的かつ簡明である.同様のことはStrauchによっても考察されていたが,彼の手法ではリジッド空間のエタールコホモロジーの基礎理論に関してまだ証明されていないことを仮定する必要があるため,それと比較しても私の手法は優れているといえる.上記の結果を得た後は,Lubin-Tate空間よりも一般のRapoport-Zink空間(Lubin-Tate空間の自然な一般化であり,志村多様体の局所版と見ることもできる)に対して同様の主張を証明しようと試みた.前年度に得た,固有とは限らないリジッド空間のLefschetz跡公式と組み合わせることで,まずは基本的(basic)とは限らないアイソクリスタルに対応するRapoport-Zink空間のコホモロジーの交代和に超尖点表現が現れないことが証明できるのではないかと思い,研究を進めた.まだまとまった結果は出ていないが,このまま進めばうまくいくのではという手ごたえを感じている.
フーリエ変換マイクロ波分光法によるラジカル錯体の検出とその運動ダイナミクスの解明

ミリ波、サブミリ波帯の光源を整備し、2重共鳴分光法の適用範囲を広げることで、研究対象とする分子錯体、短寿命種のスペクトル観測の可能性を大きく広げた。また、計算環境を整備し、スペクトルの予測、解析の精度を飛躍的に高めた。この結果、本研究期間中に原子-2原子錯体として、Ar、Ne-NO、およびNe、Kr-OHの分子間ポテンシャルの決定を行い、論文として報告した。また、興味深い内部運動を持つ系として炭酸、H_2CO_3、およびHOCOラジカルのスペクトルの観測を報告した。フーリエ変換マイクロ波分光法とそれを利用した2重共鳴分光法により、弱い分子間力で結合したラジカル錯体の回転スペクトルを検出し、その詳細な解析から分子間相互作用を明らかにし、ラジカル錯体固有の運動ダイナミクスを明らかにする。極めて弱い化学結合を持つラジカル種や、ラジカル錯体をフーリエ変換マイクロ波分光法や、同装置を利用したマイクロ波-ミリ波、サブミリ波二重共鳴分光法を用いて検出し、その内部運動ダイナミクスを明らかにすることを目指している。平成19年度は、このような分子種の大振幅の内部運動を明らかにするために、二重共鳴分光法の観測可能周波数範囲をサブミリ波領域まで拡張して、大振幅運動の準位間の直接遷移を観測できる態勢を整えることを目指した。この目的のために、Farran社の周波数逓倍器とELVA社のBWO発振器の導入を行った。前者は、300GHz前後の光源となるもので、ファンデアワールス結合間の変角振動を観測することを目指すもので、後者はより周波数の高い600GHz前後の光源で、伸縮振動を観測できる周波数帯の光源となる。逓倍器は、平成19年度中に導入され、予備的な実験に供している。BWO発振器は導入が平成20年度までずれ込んだが、基本的な動作の確認を行い、現在周辺機器の設計、制作中である。また、ラジカル錯体の大振幅運動の解析方法、解析プログラムの開発の一環として、Ar-NO錯体の分光と、分子間ポテンシャルの決定を行い、論文として発表した。新規に導入した光源を利用した二重共鳴実験を進め、OH、SHと希ガス錯体の解析も進めている。平成20年度は、平成19年度までにこのような分子種の大振幅の内部運動を明らかにするために、二重共鳴分光法の観測可能周波数範囲をサブミリ波領域まで拡張して大振幅運動の準位間の直接遷移を観測できる態勢を整えるべく導入した、Farran杜の周波数逓倍器とELVA社のBWO発振器の試用を開始した。前者は、300GHz前後の光源となるもので、ファンデアワールス結合間の変角振動を観測することを目指している。一方、後者はより周波数の高い600GHz前後の光源で、伸縮振動を観測できる周波数帯の光源となる。Farran社の周波数逓倍器は、その動作確認を行い、既知の分子錯体のサブミリ波領域の予備的な実験でその動作を確かめ、現在Ar-OH錯体の変角振動励起状態への遷移の観測を試みている。また、ラジカル錯体の大振幅運動の解析方法、解析プログラムの開発の一環として、Ar-NO錯体の分光と、分子間ポテンシャルの決定を行い、論文として発表しが、平成20年度には、これに続きNe-NO、He-NOの純回転スペクトルを観測した。Ar-NOは、ある程度既報のデータがあったため、それを基に分子間相互作用ポテンシャルを予測できたが、Ne-NO、He-NOは全く新規の系であったため、高精度の分子軌道計算によるポテンシャル面の予測を行い、その結果を元にそのスペクトルを探し、観測することができた。現在、分子間相互作用ポテンシャルからマイクロ波遷移を予測する手法を、2原子分子-2原子ラジカル錯体まで適用できるように拡張し、H_2-NOのスペクトルも探している。極めて弱い化学結合を持つラジカル種や、ラジカル錯体をフーリエ変換マイクロ波分光法や、同装置を利用したマイクロ波ーミリ波、サブミリ波二重共鳴分光法を用いて検出し、その内部運動ダイナミクスを明らかにすることを目指している。平成21年度以前までで、このような分子種の大振幅の内部運動を明らかにするために、二重共鳴分光法の観測可能周波数範囲をサブミリ波領域まで拡張して、大振幅運動の準位間の直接遷移を観測できる態勢を整えるべく、Farran社の周波数逓倍器とELVA社のBWO発振器の導入を行った。

前者は、300GHz前後の光源となるもので、ファンデアワールス結合間の変角振動を観測することを目指すものであり、後者はより周波数の高い600GHz前後の光源で、伸縮振動を観測できる周波数帯の光源となる。これらはすでに導入され、予備的な実験に供している。また、ラジカル錯体の大振幅運動の解析方法、解析プログラムの開発の一環として、Ar-NO錯体およびNe-NO錯体の分光と、分子間ポテンシャルの決定を行い、これらをともに論文として発表した。更に新規に導入した光源を利用した二重共鳴実験を進め、OH、SHと希ガス錯体の解析も進めている。平成21年度は、新たにNe-OH、Kr-OH錯体についてマイクロ波、およびマイクロ波ーミリ波2重共鳴分光を行い、その大振幅運動の解析から、精密な分子間ポテンシャルを決定して、それらを論文として発表した。極めて弱い化学結合を持つラジカル種や、ラジカル錯体をフーリエ変換マイクロ波分光法や、同装置を利用したマイクロ波-ミリ波、サブミリ波二重共鳴分光法を用いて検出し、その内部運動ダイナミクスを明らかにすることを目指した。平成21年度以前までで、このような分子種の大振幅の内部運動を明らかにするために、二重共鳴分光法の観測可能周波数範囲をサブミリ波領域まで拡張して、大振幅運動の準位間の直接遷移を観測できる態勢を整えるべく、Farran社の周波数逓倍器とELVA社のBWO発振器の導入を行った。また、ラジカル錯体の大振幅運動の解析方法、解析プログラムの開発の一環として、Ar-NO錯体の分光と、分子間ポテンシャルの決定を行い、これを論文として発表しているが、更に新規に導入した光源を利用した二重共鳴実験を進め、OH、SHと希ガス錯体の解析も進めている。今年度は、平成21年度に行った、Ne-OH、Kr-OH錯体に関する分光、大振幅運動の解析、精密な分子間ポテンシャルの決定を論文として発表した。特に、二個の水素以外の原子からなる2原子分子と希ガスとの錯体のスペクトルの解析と分子間ポテンシャルを決定は、我々の開発した解析手法が、どこまで適用できるかを確認する上で重要である。今年度は、Ne-NOの結果を論文として発表するとともに、安定分子ではあるが、詳しい分子間ポテンシャルのもとでの大振幅運動の精密な解析のなかったAr-CO、Ar-CSの系についても詳しい解析を始めた。なかでもAr-COは、膨大な実験データを初めて同時に解析できたという点で画期的なものである。
マルチ翻訳後修飾プロテオミクスによる代謝・転写システムの大規模解析

独自のリン酸化プロテオーム解析システムにアセチル化等の修飾を加えたマルチ翻訳後修飾プロテオーム計測システムを確立する。転写制御タンパク群および代謝酵素群にフォーカスした試料前処理法の開発と併せ、代謝および転写システムをマルチ翻訳後修飾の観点から俯瞰する大規模計測システムを確立し、既知情報にとらわれない不偏的マルチ翻訳後修飾発見研究を行い、代謝および転写システムにおける翻訳後修飾タンパク質の分子基盤を明らかにすることを目的とする。リン酸化については、前年度に開発した化学的濃縮と抗体による濃縮を組み合わせたチロシンリン酸化プロテオミクスをさらに進め、化学的濃縮、チロシンキナーゼを用いた人工タグ導入およびチロシンリン酸化ペプチド濃縮をおこなう方法を確立した。前年度の方法と組み合わせることにより、定量感度が数10倍上昇することが分かった。また、リン酸化タンパク質含量の低いバクテリアのリン酸化プロテオミクスをさらに進め、大腸菌、枯草菌およびK. pneumoniaの大規模解析を行い、世界最大のバクテリアリン酸化プロテオームマップを完成させた。アセチル化について、抗体を用いずに細胞内アセチル化ペプチドを濃縮するDAPE(DeAcetylated Peptide Enrichment法を開発した。DAPE法では細胞抽出タンパク試料のトリプシン消化ペプチドに対し、全アミノ基を化学変換した後、任意のKDACで脱アセチル化したペプチドを濃縮するというものである。配列特異的なKDAC(SIRT1, HDAC2, HDAC6)により計800種以上のアセチル化サイトが同定されたが、オーバーラップしていたのはわずか27サイトのみであり、これらKDACはそれぞれ明らかに異なる配列依存性を持つことが示された。25年度が最終年度であるため、記入しない。初年度は、計画通り、測定プラットフォームの確立を中心に行った。リン酸化については、チロシンリン酸化に焦点をあてた新たな濃縮方法の検討を行い、化学反応を利用する方法および化学的濃縮と抗体による濃縮を組み合わせた方法を確立した。マウス10臓器に対して大規模解析を行い、1200種のチロシンリン酸化サイトを含む約20000種のリン酸化サイトを同定することに成功した。更に一般的にリン酸化タンパク質含量の低いバクテリアのリン酸化プロテオミクスのための前処理法の検討を行い、現法の約10倍濃縮効率を高めた方法を確立した。大腸菌に適用したところ、約1000種のユニークリン酸化ペプチドを同定することができた。アセチル化について、従来より報告のあった抗体による濃縮法に加え、化学反応を組み合わせた方法をほぼ確立した。これにより濃縮抗体の有するバイアスを除去可能となり、より幅広いアセチローム解析が可能となった。モノリスカラムを用いたLC-MS分析系を最適化し、ヒトiPS細胞プロテオーム解析(線維芽細胞を参照試料に設定)に適用したところ、約9500タンパク質をプロファイルすることに成功した。詳細にデータを解析した結果、今までにタンパク質として検出されたことがなく、しかもiPS細胞に選択的に発現が認められた転写因子が5種含まれていることが明らかとなった。初年度に計画していた研究項目は、リン酸化、アセチル化(抗体法、化学法)、メチル化、試料前処理法および深化LC-MSである。このうち、リン酸化は期待以上の成果があがっており、またアセチル化についても抗体法、化学法とも目途がたった。メチル化については遅れているが、バクテリアに対する試料前処理法、深化LC-MS法も着実に進展しているため。

前年度に引き続き、手法の最適化をはかりながら、大規模解析を始める。iPS細胞については、転写因子に的を絞った解析を行うとともに、リン酸化、アセチル化の大規模解析を行い、転写・代謝におけるクロストーク制御について検討を行う。また、バクテリアについては、特に代謝に焦点を絞り、リン酸化およびアセチル化がおよぼす影響を定量的に解析する計画である。メチル化については、方法が確立次第、上記の大規模解析に組み入れる。25年度が最終年度であるため、記入しない。
教育実習生と共にメンターも体育教師として成長する教育実習プログラムの開発

本研究では、世界各地の教育実習システムを質問紙調査し、整理した。その結果、アジア圏、ヨーロッパ圏、米国という地域間において教育実習の期間や頻度など、その実施形態に大きな違いが見られた。また、地域に関係なく、共通してメンターの育成に対して積極的な取り組みは見られず、大学教員も積極的に教育実習には介入していないことが明らかになった。米国などでは、大学で教育実習の振り返りを設定しているところがあるものの、教育実習の取り組みに対しての直接の介入やメンターの育成に対する研修などはなく、学校現場と大学の間の連携は希薄であることが明らかになった。以上のことを踏まえ、対話的にメンターも教育実習生と共に成長できている背景にあるシステムをインタビュー調査によって分析、整理を行った。そして、研究内容を整理し、受け入れる教師側が成長する機会となる為の教育実習プロセスを6段階でモデル化した。これを導入した結果、メンターと教育実習生の間に学び合う関係性を創り出すことにつながり、メンターの成長に寄与することを理解することができた。とりわけ、このような取り組みによって教育実習生のメンターに対する尊敬度合いが非常に高まったことが、インタビューから理解でき、大変興味深く感じられた。平成30年度には、そのモデルについて、東京学芸大学大学院の春学期の授業で講義内容の一つとして提供し、学生たちの協議の題材とした。また、10月には米国・ニューヨーク州にあるニューヨーク州立大学コートランド校とマサチューセッツ州にあるブリッジウォーター州立大学の2大学で研究で明らかになった教育実習モデルの提示を行い、それを活用した教育実習の成果について具体的なデータを元に説明することによって、高い評価を得た。さらに、成果発表を受けて、今後の課題を整理し、研究の新たな方向性について明らかにすることができた。平成27年度は、海外の教育実習の取り組みについて調査を行った。調査は、インターネットを活用し、調査紙を研究協力者に送付し、米国8大学とポーランド、フィンランド、スコットランド、中国、台湾、韓国の各1大学ずつから回答を得た。これらの回答を一覧にまとめ、日本の教育実習との相違を明らかにしているところである。ここで見いだすことができた違いは、メンターや教育実習生の成長を解釈する上で重要な視点となることが期待される。また、海外でメンター及び教育実習生に教育実習に関わるインタビュー調査を実施した。インタビューは米国の4地区、フィンランド、スコットランド、中国、台湾、韓国の各1地区で実施した。インタビュー方法は半構造化面接とし、平均して30分程度である。インタビューは分析するために全て逐語録化した。さらに、米国、フィンランド、スコットランドでは、教育実習への取り組みを参観し、具体的な取り組みの状況とメンターと実習生の関係を授業を通して観察することができた。現在、これらのデータを分析中であるが、メンターと教育実習生の成長の仕方と両者の関わり方の違いが明瞭になってきたといえる。これは、教育実習という機会におけるメンターの成長のより良い方向性を見いだす上で重要な情報になるといえる。さらに、東京学芸大学附属学校園の教育実習に繰り返し訪問をし、その現状と課題を明らかにしてきた。国内の教員養成課程のカリキュラム調査については着手したばかりであるが、今後は、この内容と教師としての資質・能力の伸長との関係について質問紙調査を手掛かりとして明らかにしていく予定である。予定をしていた海外の教育実習システムの調査については順調に実施することができた。また、海外での教育実習に関するインタビューについても順調に実施することができた一方で、国内でのインタビュー調査が不十分に終わっているので、これについてはできる限り早い時期に終了できるように努めていきたい。さらに、国内大学の教育実習のカリキュラム調査については、報告書等での整理が中心となり、当初予定していた質問紙調査の実施ができていない。しかしながら、これは研究を遂行する上で必要かどうかを改めて検討した上で平成28年度に取り組んでいきたい。概ね、予定していた研究には取り組むことができ、平成28年度はその成果を国内外で発表する準備が順調に進んでいる。そのため、「おおむね順調に進展している」という評価をした。平成28年度は、平成27年度に収集した教育実習のシステムに関するデータと、教育実習を指導する現職教員(以下、メンター)と教育実習生のインタビューを整理して研究発表を行った。教育実習のシステムでは、質問紙調査によって得られたデータを整理して比較検討を行った。このような状況下において、メンターの教育実習生に対する態度がどのように生まれているのかを、インタビュー調査を手掛かりとして分析し、教育実習の違いのある国の間で比較を行った。その結果、教育実習の方法に影響を受けているというよりは、教育実習に対する考え方に強い影響を受けていることが明らかになった。すなわち、教育実習に対しての意義や目的などを含めたメンターの考え方が強く影響し、教育実習における実習生のかかわりに影響をしていることが明らかになった。このことは、学校現場でメンターとして指導にあたる教師側の認識によって、教育実習が学びにもなりえるし、単に仕事として終わってしまうことを暗示しているといえた。

以上のことを踏まえ、対話的にメンターも教育実習生と共に成長できている背景にあるシステムを解明することが課題となった。実施予定であった長期に渡るフィールドワークが実施できなかったことが「やや遅れている」と評価した理由である。しかし、すでにフィールドワークの実施は計画できており、それと並行して、研究成果を踏まえた教育実習システムの実証的研究に取り組む予定であり、研究上の問題はない。平成29年度は、平成27年度・28年度に研究してきたことを踏まえて、具体的な教育実習の実施プロセスを検討し、それを中学校1校で実施した。そのプロセスは、「1)教育実習生が学んできたことをメンターが知る。2)教育実習生がメンターの授業を観察し、これまでの学びを手がかりにして批評する。3)教育実習生とメンターが共に授業を構想する。4)大学教員を含めて教育実習生とメンターで授業づくりについて検討する。5)教育実習生が授業実践をしてメンターが観察し、授業改善を行う。6)大学教員も含めて教育実習生とメンターとで振り返りを行う。」といったものであった。この取り組みは、実習生にとっては大学での学びを生かし、実践と理論を橋渡しする経験になった。また、実践に参加したメンターの振り返りから肯定的な取り組みだったことを理解することができたと共に、新しい気づきを多く生んだことを見出すことができた。このような取り組みによってメンターと教育実習生の間に学び合う関係性を創り出すことにつながり、メンターの成長に寄与することを理解することができた。とりわけ、このような取り組みによって教育実習生のメンターに対する尊敬度合いが非常に高まったことが、インタビューから理解でき、大変興味深く感じられた。また、メルボルン大学のJohn Quay先生の支援を受けながら、メルボルン大学の教育実習システムについて理解すると共に、メルボルン市周辺の小中高を訪問し、フィールドワークをしながら、現職教員の成長における教育実習生の位置づけを理解することもできた。さらに、これまでの研究で明らかになったことを整理し、研究全体のつながりを整理しながら、研究全体をまとめてきた。実施予定であった研究発表が遅れてしまったことが「遅れている」と評価した理由である。しかし、すでに2018年度に米国で開催される体育教師教育学会での発表に研究発表を申請済みであり、これが採択されれば、当初予定していた発表の実施が可能である。本研究では、世界各地の教育実習システムを質問紙調査し、整理した。その結果、アジア圏、ヨーロッパ圏、米国という地域間において教育実習の期間や頻度など、その実施形態に大きな違いが見られた。また、地域に関係なく、共通してメンターの育成に対して積極的な取り組みは見られず、大学教員も積極的に教育実習には介入していないことが明らかになった。
「現場で活かせるまちづくりの担い手育成システム」の開発

本研究は、住民参加型まちづくりが全国で定着する中で、特別な専門知識や技術を備えていない住民をまちづくりの担い手へと人材育成する方法を構築し、その方法を対象都市において実証実験することで、現場で活かせるまちづくり人材育成システムを提示することを目的としている。まず初年度は、まちづくりの担い手に必要な能力を3能力12要素として体系的に定義した。さらに既存の「まちづくり講座」受講生および講師を対象に、その要素を評価基準として講座受講による習得能力と講師の教授意図の比較分析を行い、能力定着度と教授意図の共通点・相違点を確認することができた。この比較チャートは、人材育成講座の教授ー習得効果を継続的に改善するのに役立てることのできる手法である。翌年度は、近年、全国的に展開されている、地域と大学の連携によるまちづくりの担い手育成の取り組みに焦点を当て、全国の地方大学(三大都市圏を除き、人口100万人未満の市町村に立地する大学)を対象に、その傾向を把握した。社会科学や医療・保険の学問領域での取り組みが比較的多く、正課授業よりもサークル、ゼミ活動として、学生が自主的に地域連携活動に参加する傾向があった。なお、大学が地域との連携活動を推進する目的としては、地域の要望に応え地域との関係を築くことと、課題解決型の取り組みに参加することで学生の主体性を育成することの2側面を期待して取り組まれる傾向があることが分かった。3年目には、所属大学の学生をまちづくりの担い手へと育成する方法の実証実験を行った。具体的には、大学の立地する地域の課題である空き家問題を題材にまちづくり人材育成システムを試行することとし、学生たちは課題解決策の立案やその試行を繰り返した。その結果、地元不動産業者の協力の下、空き家を学生シェアハウスへと自主改修するに至り、まちづくりの拠点としても位置付けられつつある成果が得られた。(1)まちづくりの担い手に必要な能力の体系的定義の試行:多様な人と協働し円滑に事業を進めるために必要な力を提示した「社会人基礎力」(経済産業省)の考え方を援用し、まちづくりの担い手に必要な能力を3能力12要素に分解して体系的に定義することを試みた。(2)「まちづくり講座」での習得能力の可視化:(1)で定義した能力要素を評価基準とし、「まちづくり講座」での知識や技術の習得度合いを測定する調査票を作成した。NPO法人まちづくり学校(新潟県)の協力を得て、「まちづくり講座」受講生を対象としたアンケート調査を実施し、「まちづくり講座」での習得能力の可視化を試みた。レーダーチャートを用いて可視化することで、受講生の感じる能力定着度と講座提供者の考える学習意図との共通点・相違点を確認することに役立てることができる。⇒以上2項目に関する研究成果は、2014年9月の日本建築学会大会で発表した。(3)大学と地域の連携によるまちづくりの担い手育成事例収集:当該研究を通じてまちづくりの担い手育成事例を調査する中で、近年、地方大学を中心に「地域指向型」教育が推進されており、大学と地域が連携して学生をまちづくりの担い手として育成する事例が全国各地多様な学問分野で多数みられることが分かった。よって当該研究の対象事例として大学を主体とするまちづくりの担い手育成事業(教育)を位置づけることとし、その動向や特徴を把握するため、全国の地方大学を対象にアンケート調査による事例収集およびデータベースを作成した。1「まちづくり講座」の評価方法の修正H26年度に検討、提案した「まちづくりの担い手に必要な能力」の定義やその評価方法には一部課題があったため、まちづくり人材の育成を長年手掛けるNPO法人の関係者等と意見交換を行い、必要な能力の見直しや評価方法の再検討を行った。なお、修正した評価方法の検証はH28年度に実施予定である。2大学と地域の連携によるまちづくりの担い手育成事例収集および実態調査アンケートの実施H26年度から新たに着手した、大学と地域の連携によるまちづくりの担い手育成事例の調査分析を進めた。具体的には、地方大学(三大都市圏を除き、人口100万人未満の市町村に立地する大学)235校(H26.7時点)を対象に、学生の地域活動への参加実態を把握するアンケート調査を実施し、90校(37%)から回答を得た。当アンケート調査により、学生が地域活動へ参加する学問分野としては社会科学分野や医療・保健分野が比較的多く、授業よりもサークル、ゼミ活動として学生が自主的に地域連携活動に参加している傾向が把握できた。その活動内容としては、集落活性化、中心市街地活性化や健康・医療・福祉・子育てに関するものが比較的多かった。さらに、大学が地域との連携活動を推進する目的については、当該活動を1地域の要望に応え、地域との関係を築くことと2学生の主体性の育成や地域に興味を持つ学生を育てることの2側面を期待して取り組まれる傾向があるとの結果を得た。研究協力者であった大学院生が当該年度途中で転出したため、予定していた調査の一部を次年度に延期することにしたため。

さらに既存の「まちづくり講座」受講生および講師を対象に、その要素を評価基準として講座受講による習得能力と講師の教授意図の比較分析を行い、能力定着度と教授意図の共通点・相違点を確認することができた。この比較チャートは、人材育成講座の教授ー習得効果を継続的に改善するのに役立てることのできる手法である。翌年度は、近年、全国的に展開されている、地域と大学の連携によるまちづくりの担い手育成の取り組みに焦点を当て、全国の地方大学(三大都市圏を除き、人口100万人未満の市町村に立地する大学)を対象に、その傾向を把握した。社会科学や医療・保険の学問領域での取り組みが比較的多く、正課授業よりもサークル、ゼミ活動として、学生が自主的に地域連携活動に参加する傾向があった。なお、大学が地域との連携活動を推進する目的としては、地域の要望に応え地域との関係を築くことと、課題解決型の取り組みに参加することで学生の主体性を育成することの2側面を期待して取り組まれる傾向があることが分かった。3年目には、所属大学の学生をまちづくりの担い手へと育成する方法の実証実験を行った。具体的には、大学の立地する地域の課題である空き家問題を題材にまちづくり人材育成システムを試行することとし、学生たちは課題解決策の立案やその試行を繰り返した。その結果、地元不動産業者の協力の下、空き家を学生シェアハウスへと自主改修するに至り、まちづくりの拠点としても位置付けられつつある成果が得られた。当初の計画内容をほぼ遂行できており、その一部を関連学会で研究発表できたため。1「まちづくり講座」の経過効果の評価H27年度に修正した評価方法や応用曲線インタビュー手法を用いて、「まちづくり講座」受講者の習得度を評価する手法の検証を行う。2大学と地域の連携によるまちづくりの担い手育成実践H26年度の調査で気づきを得た、近年増加する大学と地域の連携によるまちづくりの担い手育成に実践的に取り組むこととする。(当初計画からの一部計画変更)NPO法人まちづくり学校の協力を得て、「まちづくり講座」受講後数年経過した人を対象に、受講直後から現在までの講座受講の経過効果を調査する。このようなプロセスを評価する手法として、「応用曲線インタビュー」を採用する予定である。講座で習得した知識や技術をどの程度まちづくりの現場で活かすことが出来ているか、時間経過に即して応用度合いを自己評価してもらい、加えて曲線で上昇・下降表現された理由も合わせてインタビューすることとする。研究協力者である大学院生の予期せぬ転出により、当初予定していたヒアリング調査に着手することができなかったため、旅費等の使用が繰り越しとなった。当初予定していた「まちづくり講座」修了生への聞き取り調査をスケジュールの問題で実行できなかったため、そのための旅費の使用が繰り越しとなった。加えて、全国の地方大学を対象としたアンケート調査の回収数が予想よりも少なかったため、送料が低く抑えられた。当初予定していたヒアリング調査を遂行するとともに、H28年度より一部計画変更して取り組む大学と地域の連携によるまちづくりの担い手育成の実践のために使用することとする。スケジュールを調整して「まちづくり講座」修了生への聞き取り調査を実施する。
誘電性化合物のナノスケール交互積層膜における巨視的誘電特性の研究

本研究では,ナノスケール構造制御に基づく物性のコントロールに向けて,微視的誘電相互作用が誘電体の巨視的誘電特性に及ぼす影響についての知見を得ることを目的とした.このために,強誘電相互作用と反強誘電相互作用との拮抗によって発現するダイポールガラス状態について,熱および誘電的特性化を図り,ダイポールガラス状態の解明を試みた.さらに,誘電相互作用領域サイズと巨視的誘電特性との相関を解明するために,典型的な強誘電性化合物であるBaTiO_3および量子常誘電性を示すSrTiO_3について,石英ガラス基板上にRFスパッタ法による薄膜の形成を行い,その構造と誘電特性を検討した.その結果,2.BaTiO_3およびSrTiO_3において,スパッタ時の石英ガラス基板温度を室温から700°Cの範囲で変化させることにより,形成する薄膜試料中の結晶粒径をそれぞれ30nm,40nm以下の領域で自在に制御できることを見出した.さらにBaTiO_3においては,結晶粒径が1030nmに制限された場合には,室温での結晶構造がバルクでは120°C以上で安定な立方晶であること,また,結晶粒径が大きくなるにしたがって,200300Kの温度領域における誘電率が増大することが明らかとなった.本研究では,ナノスケール構造制御に基づく物性のコントロールに向けて,微視的誘電相互作用が誘電体の巨視的誘電特性に及ぼす影響についての知見を得ることを目的とした.このために,強誘電相互作用と反強誘電相互作用との拮抗によって発現するダイポールガラス状態について,熱および誘電的特性化を図り,ダイポールガラス状態の解明を試みた.さらに,誘電相互作用領域サイズと巨視的誘電特性との相関を解明するために,典型的な強誘電性化合物であるBaTiO_3および量子常誘電性を示すSrTiO_3について,石英ガラス基板上にRFスパッタ法による薄膜の形成を行い,その構造と誘電特性を検討した.その結果,2.BaTiO_3およびSrTiO_3において,スパッタ時の石英ガラス基板温度を室温から700°Cの範囲で変化させることにより,形成する薄膜試料中の結晶粒径をそれぞれ30nm,40nm以下の領域で自在に制御できることを見出した.さらにBaTiO_3においては,結晶粒径が1030nmに制限された場合には,室温での結晶構造がバルクでは120°C以上で安定な立方晶であること,また,結晶粒径が大きくなるにしたがって,200300Kの温度領域における誘電率が増大することが明らかとなった.本研究では,誘電性化合物の誘電物性とナノスケール膜厚との関係を定量的に解明することを目的としている.このために,バルクでは互いに拮抗する強誘電性,反強誘電性を示す2つの化合物について,それぞれの膜厚をnmオーダーで精密に制御しながら交互に積層させ,試料全体としての誘電特性を交互積層時の強誘電,反強誘電性化合物それぞれの膜厚の関数として追跡し,巨視的誘電物性と相互作用領域サイズとの相関について定量的な知見を得ることを計画している.このために平成14年度は,典型的な強誘電性酸化物であるBaTiO_3について薄膜試料作成のためのスパッタ条件を検討するとともに,得られた薄膜試料の誘電特性を交流誘電率測定によって検討した.その結果,石英ガラス基板上に室温でスパッタした場合にはアモルファス薄膜が形成し,500°C以上の温度でアニールすることにより結晶化が進行することが明らかとなった.また,基板を加熱してスパッタを行った場合には,基板温度が400°C以上のときに結晶性薄膜の形成が見られ,400700°Cの温度範囲で基板温度を変化させることで,1020nmの間で結晶粒径を制御できることを見出した.また,得られた薄膜試料について200300Kの温度範囲で交流誘電率測定を行った結果,結晶粒径の増大にともなって誘電率が大きくなり,結晶粒径が10nm以下の領域では,結晶粒径の増大とともに誘電率の温度依存性が大きくなることが明らかとなった.今後はさらに反強誘電性を示すPbZrO_3についてスパッタ法による薄膜形成条件を検討し,BaTiO_3とPbZrO_3とのナノスケール交互積層膜試料を作成して,誘電特性の検討を進める予定である.本研究では,誘電性化合物について,誘電相互作用領域に対してナノスケールの空間的な制限を与え,巨視的誘電特性と相互作用領域サイズとの相関を解明することを試みた.このために,典型的な強誘電性化合物であるBaTiO_3および量子常誘電性を示すSrTiO_3について,石英ガラス基板上にRFスパッタ法による薄膜の形成を行い,その構造と誘電特性を検討した.その結果,1.SrTiO_3については,スパッタ時の基板温度が200°C以下の場合にはアモルファス薄膜が形成し,250°C以上のときに結晶性薄膜の形成が見られ,250700°Cの範囲で基板温度を変化させることで,結晶粒径を1040nmの間で制御できることが明らかとなった.2.BaTiO3については,スパッタ時の基板温度が300°C以下の場合にはアモルファス薄膜が形成し,アモルファス薄膜試料を500°C以上の温度でアニールすることにより,結晶化が進行することが明らかとなった.

また,スパッタ時の基板温度が400°C以上の場合には結晶性薄膜の形成が見られ,400700°Cの範囲で基板温度を変化させることで,1030nmの間で結晶粒径を制御できることが明らかとなった.この結晶粒径がnmサイズの結晶性薄膜試料においては,室温での結晶構造が,バルクでは120°C以上で安定な常誘電性を示す立方晶であることが明らかとなった.さらに,得られた結晶性薄膜試料について200300Kの温度範囲で交流誘電率測定を行った結果,結晶粒径の増大にともなって誘電率が大きくなり,また,誘電率の温度依存性が大きくなる傾向が見出された.
感覚間相互作用を応用した快適重視型マンモグラフィケアプログラムの開発

本研究は,「乳房を押し伸ばして画像を撮る」という特殊な方法で行われるマンモグラフィ検査時の心身負担となる体性感覚について,感覚間相互作用を応用することにより,どのような変化と影響があるか定量的に検証するものである.検証結果から「検査前」,「検査のためのポジショニング固定」,「乳房圧迫」の過程ではより緊張度が増す過程であることが実証された.これらの緊張度が増す過程において,聴覚や視覚の刺激は緊張や痛みが緩和する傾向がみられた.以上から,心身負荷となる体性感覚について感覚間相互作用を用いることは,負担となる痛みや苦痛を緩和することができることが示唆された.本研究は,「乳房を押し伸ばして画像を撮る」という特殊な方法で行われるマンモグラフィ検査時の心身負担となる体性感覚について,感覚間相互作用を応用することにより,どのような変化と影響があるか,受検者の動作解析と自律神経機能指標から定量的に検証するものである.これは,感覚間における相互作用と相補機能をもつ三感覚(視覚・聴覚・触覚)の聴覚および味覚に着目し,感覚間相互作用のいずれかを強化することで,検査時の苦痛に関わる体性感覚の変動を期待するものである.今年度は,研究・実験を通して,次のことを明らかにした.1.マンモグラフィ時の乳房圧迫における体性感覚と生体反応の測定を行った.体性感覚の主観的な度合いはvisual analog scale(VAS),客観的な度合いは知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision,PS-2100 ,NIPRO社)を用いてpain degreeを測定した.生体反応は瞳孔径の変動について瞳孔径計測装置(アイマークレコーダーEMR-9)を用いて測定し,自律神経活動についてActivetracer(GMS社,AC-301A,医療用具許可番号13BZ6133)を用いて,心拍変動(HRV(heart rate variability)を測定し検証した.2.マンモグラフィ検査時における味覚刺激による体性感覚の変化と影響の検証について甘身誘発鎮痛(Sweet substance-induced analgesia: SIA)の報告を参考に,24%weight/volume(w/v)蔗糖水の甘味を用い,マンモグラフィ検査時の負荷の度合いについてVASとHRVの測定結果で2群間の比較検証を行った.被検者の負荷緩和のためのケアプログラム立案の予備データを収集することができた.本研究は,「乳房を押し伸ばして画像を撮る」という特殊な方法で行われるマンモグラフィ検査時の心身負担となる体性感覚について,感覚間相互作用を応用することにより,どのような変化と影響があるか,受検者の動作解析と自律神経機能指標から定量的に検証するものである.これは,感覚間における相互作用と相補機能をもつ三感覚(視覚・聴覚・触覚)の聴覚および味覚に着目し,感覚間相互作用のいずれかを強化することで,検査時の苦痛に関わる体性感覚の変動を期待するものである.今年度は昨年度に引き続き,準実験研究を通し,次のことを明らかにした.1.マンモグラフィ時の乳房圧迫における体性感覚と生体反応の測定を行った.体制感覚は,主観的評価(Visual analog scale,以下VAS),客観的な度合いは知覚・痛覚定量分析装置(Pain Vision;PS-2100,NIPRO社,以下Pain Vision)を用いてPain degreeを測定した.生体反応は,自律神経活動についてActivetracer(GMS社,AC-301A,医療用具許可番号13BZ6133)を用いて,心拍変動(Heart rate variability,以下HRV)を測定し検証した.2.マンモグラフィ検査時における味覚及び聴覚刺激による体性感覚の変化と影響の検証について行った.味覚刺激に関しては,昨年度に引き続き,甘味誘発鎮痛(Sweet substance-induced analgesia: SIA)の報告を参考に,24%weight/volume(w/v)蔗糖水の甘味を用い,マンモグラフィ検査時の負荷の度合いについてVASとHRVの測定結果で2群間の比較検証を行った.聴覚刺激に関しては,マンモグラフィ検査前を想定し,検査の説明をヘッドホンで聴いてもらうことでマンモグラフィ検査の負荷の度合いの検証を行った.この際,説明の内容について痛みに関する情報を入れた群と入れない群に分けた検証も行った.これらから,被験者の負荷緩和のためのケアプログラム立案の予備データを収集することができた.平成27年度の研究実施計画で挙げた項目では実験調査を行うとしており,調査は昨年度から本実験を開始し,大まかな結果を示していることから順調に進展しているといえる.今年度の目標は,下記の3項目を挙げた.1.平成26年度に実施した研究方法について被験者を増やし,比較検証を行う2.測定データをさらに詳細に統計解析・評価することでマンモグラフィ時の体性感覚を定量的に明らかにし,その成果を研究論文として発表する.3.マンモグラフィ被検者の負荷緩和のためのケアプログラムの一案を立案する.項目2までは達成した.次年度に向けてケアプログラムを策定する予定である.本研究は,「乳房を押し伸ばして画像を撮る」という特殊な方法で行われるマンモグラフィ検査時の心身負担となる体性感覚について,感覚間相互作用を応用することにより,どのような変化と影響があるか,受検者の動作解析と自律神経機能指標から定量的に検証するものである.これは,感覚間における相互作用と相補機能をもつ三感覚(視覚・聴覚・触覚)の聴覚および味覚に着目し,感覚間相互作用のいずれかを強化することで,検査時の苦痛に関わる体性感覚の変動を期待するものである.

今までの検証結果からマンモグラフィ検査の過程において,心身負担が増す過程があることが示唆された.マンモグラフィ検査の検査前から終了時まで全体的に自律神経機能指標の交感神経が優位になっていた.そのなかでも,「検査前」,「検査のためのポジショニング固定」,「乳房圧迫」の過程ではより緊張度が増す過程であることが実証された.特に検査前の緊張度が増す過程に関する介入方法の方策を検討するため,コミュニケーションロボットの介入とマンモグラフィ被検者の自律神経活動に及ぼす影響について検証を行った.検証は,マンモグラフィ検査前の介入から自律神経活動についてActivetracer(GMS社,AC-301A,医療用具許可番号13BZ6133)を用いて,心拍変動(HRV(heart rate variability)を測定するともにマンモグラフィ時の視覚的評価スケール(visual analogue scale : VAS)を測定した.結果,介入によるマンモグラフィ被検者の自律神経活動に有意な差は認められなかった.しかし,検査前のロボットとの会話によりマンモグラフィ検査時の痛みは低減される傾向にあることが示唆された.以上の研究成果から,心身負荷となる体性感覚について感覚間相互作用を用いることは,負担となる痛みや苦痛を緩和することができることが示唆された.本研究は,「乳房を押し伸ばして画像を撮る」という特殊な方法で行われるマンモグラフィ検査時の心身負担となる体性感覚について,感覚間相互作用を応用することにより,どのような変化と影響があるか定量的に検証するものである.検証結果から「検査前」,「検査のためのポジショニング固定」,「乳房圧迫」の過程ではより緊張度が増す過程であることが実証された.これらの緊張度が増す過程において,聴覚や視覚の刺激は緊張や痛みが緩和する傾向がみられた.以上から,心身負荷となる体性感覚について感覚間相互作用を用いることは,負担となる痛みや苦痛を緩和することができることが示唆された.平成26年度の研究実施計画で挙げた以下5項目についておおむね順調に進展している.1.実験被検者の募集:インターネット,ポスターなどを利用して自発的参加者を募り24名の参加者の協力を得ることができた.実験実施に当たっては,新潟大学医学部の倫理審査承認を受けた.2.使用機器の準備:おおむね予定通り必要機器を購入し現有品と組み合わせて,実験実施の準備を行うことができた.3.ポジショニングシミュレーション:マンモグラフィ検査に習熟した2名の診療放射線技師に協力してもらい,マンモグラフィガイドラインに準じたポジショニングを確認した.統一したポジショニングが確保できるように,その様子を画像(動画・静止画)で記録した.4.介入方法の策定は,味覚刺激に件検討し,介入可能な味覚刺激とコントロール方法を検討することができた.5.実験方法:測定装置を用いてマンモグラフィ検査時の被検者の測定の手順を確立し,実験を予備的に実施した.実証した結果から「ケアプログラム案の立案と検証」を目指す.そのため下記について検証を行う.1.ケアプログラムを策定し,有用性のため実験調査を行う.2.その成果について学会発表および研究論文として発表する.
シアル酸認識レクチンによる炎症調節メカニズムの解明

炎症反応におけるシアル酸の役割を解明するために、シアル酸認識レクチンのシグレックに注目し、その基本的な機能を解明した。特に初期炎症反応に重要な受容体TLRに対して、シグレックがいかに機能するかに注目し研究を進めた。まず自然免疫系に発現するシグレック9に注目し、マウスマクロファージ様細胞株RAW264に発現させた。そしてTLR4、2、9、3のリガンドであるLPS、PGN、CpG DNA、poly(I:C)を用いて炎症性サイトカイン産生を誘導した。その結果、シグレック9の発現細胞株では、これらTLRからの炎症性サイトカイン(TNF、IL-6、IFN)産生が抑制されることを明らかにした。さらに、シグレック9発現細胞株では、抗炎症性サイトカインIL-10が劇的に産生されることを発見した。よってシグレック9は、TLRからのサイトカイン産生を選択的に抑制もしくは促進させており、全体として抗炎症性の分子として機能することが示された。この結果は、シグレック9と同様に自然免疫系に発現するシグレック5を発現させたRAW264細胞株でも確認された。またヒト単球系細胞株THP-1を用いた実験系でも確認された。さらにシグレック9の細胞内ドメインにあるチロシンモチーフが、上記のシグレックの機能の発揮に不可欠であることも示した。以上のように得られた研究結果を元に積極的に国内の学会に参加し、研究の客観的な評価と新たな知見の収集に努めた。また研究結果を論文としてまとめ、海外の専門誌へ投稿し、掲載された(BBRC、印刷中)。この発見は自然免疫の恒常性維持メカニズムの一端をシアル酸が担っていることを示したものであり、糖鎖生物学の発展のみならず、免疫を調節できるという点から医学・工学的にもその価値は大きいと考えられる。
Ca/P比の異なったCaO-P_2O_5セラミックと骨との結合強度測定と電顕的観察

〔目的〕Ca/P比の異なった四種類のリン酸カルシウム素セラミックスを作製し、Ca/P比の違いによる、骨との結合性について比較検討した。〔材料と方法〕Ca/P比の異なった四種類のリン酸カルシウム系セラミックス、すなわち、ピロリン酸カルシウム(Ca/P比1.0、以下CPP、気孔率31.6%)、トライカルシウムフォスフェイト(Ca/P比1.5、以下TCP、気孔率1.6%)、ハイドロキシアパタイト(Ca/P比1.66、以下HA、気孔率1%)、テトラカルシウムフォスフェイト(Ca/P比2.0、以下TECP、気孔率34.6%)のプレート(15mm×10mm×2mm、表面アルミナ2000番仕上げ)を作製し、オス成熟家兎の脛骨顆部に貫道挿入した。術後10週、25週にて屠殺し、Detaching testを行ない、Failure loadを測定した。そして、骨とセラミックスの界面をCMR、ギムザ表面染色、SEM-EPMAにて観察した。〔結果〕Detaching testの前にセラミックスと骨との解離は認められず、Failure loadは、10週でCPP3.23Kg±1.01、TCP7.34Kg±1.94・HA5.05Kg±1.76、TECP4.41Kg±1.53、25週でCPP4.80Kg±1.52、TCP7.28Kg±1.99、HA7.05Kg±1.65、TECP6.33Kg±1.90であった。組織学的には、四種類のセラミックス間で差はなく、直接骨と結合しており、異物巨細胞などは観察されなかった。SEM-EPMAでは、骨とセラミックスの結合部分で、Ca、Pの変化は殆んど認められず、骨とセラミックスは一体化していた。〔考察〕リン酸カルシウムセラミックスのCa/P比は、セラミックスと骨との結合性に影響を与えない事が判明した。そして、リン酸カルシウム系セラミックス作製に際しての、Ca/P比の厳格な維持は必要ではなく、各種のリン酸カルシウムセラミックスを、力学的負荷のかからない部分での骨代替材として使用できる事が明らかとなった。
卵巣癌分泌エキソソームによる癌微小環境制御機構の解明と次世代がん治療法の開発

卵巣癌より分泌される脂質二重膜で覆われた細胞外顆粒・エキソソーム内には、癌自身の進展に好都合な情報伝達ツールとしてのmicro RNAや小分子タンパクが含まれていることから、ニッチ制御関連小分子の同定と機能解析を行った。卵巣癌患者の腹水および卵巣静脈血清からエキソソームを単離し、エキソソームからmicroRNAを抽出しmir-34aが上皮間葉転換(EMT)に関連している可能性が示唆された。また卵巣がん患者におけるEMT関連蛋白であるCD24が卵巣がんの予後予測マーカーになることがわかり、同時にその分子メカニズムにおいてAktおよびMAP kinaseを介することを解明し結果を報告した。卵巣癌分泌エキソソームによる癌微小環境制御機構の解明と次世代がん治療法の開発」癌の増殖・浸潤・転移に必要な情報伝達の場である癌微小環境(ニッチ)の制御が、近年新しい癌治療戦略のターゲットとなっている。卵巣癌より分泌される脂質二重膜で覆われた細胞外顆粒・エキソソーム内には、癌自身の進展に好都合な情報伝達ツールとしてのmicro RNAや小分子タンパクが含まれていることから、ニッチ制御関連小分子の同定と機能解析を行ない、次世代治療薬の開発につなげるのが本研究の目的である。平成26年度承諾を得た卵巣癌患者および良性腫瘍(子宮筋腫、卵巣嚢腫)患者の血清を用い、遠心後の上清にExoquick(SBI)を加え、エキソソームを抽出を行っている。CD63 ExoELISA Ki(SBI)を用いてエキソソーム数を測定し、エキソソーム量と進行期、組織型、予後との関連について検討中である。また、同時にエキソソームよりmicroRNAを抽出し同様に進行期、組織型、予後との関連について解析中である。また、卵巣癌白金製剤感受性細胞株(A2780)および白金製剤耐性株(Caov-3、A2780-CP)の培養液上清を回収しエキソソームをExoquick(SBI)にて単離した。単離したエキソソームからmicroRNAを同様に抽出し、量的解析および悪性度の強い表現マーカーであるCD24の発現との相関を解析中である。「卵巣癌分泌エキソソームによる癌微小環境制御機構の解明と次世代がん治療法の開発」癌の増殖・浸潤・転移に必要な情報伝達の場である癌微小環境(ニッチ)の制御が、近年新しい癌治療戦略のターゲットとなっている。平成27年度「卵巣癌分泌エキソソームによる癌微小環境制御機構の解明と次世代がん治療法の開発」癌の増殖・浸潤・転移に必要な情報伝達の場である癌微小環境(ニッチ)の制御が、近年新しい癌治療戦略のターゲットとなっている。卵巣癌より分泌される脂質二重膜で覆われた細胞外顆粒・エキソソーム内には、癌自身の進展に好都合な情報伝達ツールとしてのmicro RNAや小分子タンパクが含まれていることから、ニッチ制御関連小分子の同定と機能解析を行ない、次世代治療薬の開発につなげるのが本研究の目的とした。人血液からの抽出したエキソソームからのmicroRNAの抽出に困難を要したが、現在はおおむね順調に進展している。今後は単離したエキソソームからmicroRNAを同様に抽出し、患者検体から得られた特異的microRNAとの共通因子を絞り込む。さらに同定した特異的microRNAを卵巣癌細胞株にリポフェクション法を用いて細胞内へ導入し、増殖能への影響はMTS assayにて、浸潤・転移能への影響はmatrigel内へのinvasion assay、scratch assay、およびgelatin zymographyにて検討する予定である。婦人科悪性腫瘍平成27年度単離したエキソソームからmicroRNAを同様に抽出し、患者検体から得られた特異的microRNAとの共通因子を絞り込む。
ナノ粒子の結晶性記述パラメータと触媒活性の相関

水素吸蔵特性を有するPd-Pt合金ナノ粒子の結晶性を定量化するため、局所構造秩序度、固溶度の結晶性記述パラメータを新たに導入し数値化することに成功した。Rietveld解析から得られたPd NPsの格子定数はバルク値よりも大きかった。逆モンテカルロ(RMC)モデリングから、無秩序な構造を持っていることが分かった。Pd-core/Pt-shell NPsついては、コア/シェル界面での格子緩和のために、格子定数はPt含有量と共に小さくなった。他方、水素吸脱着の反応過程の後得られたPdPt固溶体NPの格子定数は、Pt含有量が増えると伸びた。これはVegardの法則に従った。局所構造秩序度を表すbonding-orientational order(理想的な結晶構造からの局所構造の偏差を表す)構造パラメータを導入し、固溶体NPsの原子配列構造の秩序度を評価し、Pt含有量と共に減少することが見出した。2元合金のナノ粒子内の固溶度を新たに定義し、Pd0.92Pt0.08、およびPd0.79Pt0.21 NPsの固溶度を、モデリングされた3次元のRMC構造から数値化した。得られたパラメータ値は0に近く、これはPdおよびPt原子が本質的にランダムにナノ粒子内で分布していることを示している。結晶性記述パラメータ(局所構造秩序度であるbonding-orientational order、固溶度)を計画通りに、ナノ粒子の結晶性の評価に導入できた。とくに固溶度は、J. M. Cowleyの論文を参考にして数学的にナノ粒子に対して適用できた。またPd-Pt固溶体ナノ粒子の結晶性の評価、解析も計画どおりであった。水素吸蔵特性を有するPdナノ粒子の結晶性評価も行う計画である。また、Ruナノ粒子の構造、電子状態とCO酸化触媒機能との関係を調べる予定である。さらに、硬X線光電子分光による内殻光電子スペクトル、価電子帯スペクトルやX線吸収端近傍スペクトルのデータを収集、その解析を行い、電子状態に関する情報も得て、結晶性記述パラメータと合わせてナノ粒子の触媒活性に寄与するパラメータを突き止める予定である。国内外の放射光施設での測定の際の旅費や国内の放射光施設でのビームタイム利用料に使用する予定である。また、論文成果の公開のより促進するため、学会や会議での発表の旅費や登録料、論文原稿の添削や投稿料金、さらにオープンアクセスの費用にあてる予定である。