hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低開発経済における人的資本蓄積に関する理論研究

本年度は、貯蓄手段としての教育投資と世代間の利益相反に関する研究についての研究を進めた。前年に、Ando,M.and Kobayashi,H.(JEB2008)に従い、均衡を定義し、均衡の導出を試みたが、社会規範を考慮した場合にのみしか均衡が存在しなかった。また、この社会的規範は外生的に与えられているため、均衡の性質を明らかにすることができない。これは、経済主体の選択が、将来の効用と結びついていないことが原因であることが明らかになった。この点を修正するために、将来所得と関連するようモデルの構築を試みた。もう一つのプロジェクトである低開発地域における人的資本蓄積に関する理論研究に関しては、基本的なモデル分析は終えている。さらに、研究会等で受けた指摘や助言などを反映し、政府部門、生産部門の市場を考慮し、より精緻化したモデルの構築を試みた。また、世界銀行のデータを用い、低所得グループにおける出生率と児童労働の関係、人的資本と児童労働の関係を分析した。近年のデータによると、後者のほうが強い相関があることがわかった。これは出生率よりも人的資本の蓄積の方が児童労働に影響があることを示している。本研究では、急速な経済成長により、児童労働が減少するモデルとなっているため、より現実的なモデル設定ができていると言えよう。さらに、このモデルの下で、児童労働削減に向けた政策分析を行った。現在これらの成果を論文にまとめており、近日中に海外ジャーナルに投稿予定である。勤務地が九州から関西に移ったことにより、学会等の旅費が当初予定額より少額で済んだため、未使用額が生じた。本研究では、人的資本を形成する際の低開発地域特有の経済問題に関する理論的研究を行っている。今年度は、低開発経済における児童労働問題に焦点をあて、「貧困の罠」からの脱却に向けた教育政策について分析を行った。一般的な家計の選好のもとで、家計の教育投資に関するモデルを構築し、ブラジルなどで導入うされている条件付き補助金が児童労働を削減できるかどうかについて分析した。この研究をまとめたものを九州国際大学営経済論集第22巻第2号に掲載予定である。さらに、教育の外部性と家計の教育への先行を考慮したモデルを構築し、政策分析を行った。これらの成果を論文にまとめ、近日中に海外ジャーナルに投稿予定である。本課題の二つの研究プロジェクトのうち、(1)奢侈品である教育投資と教育の外部性による児童労働を伴う貧困の罠に関する研究については、既に論文を書きはじめており、投稿準備をすすめている。しかしながら、(2)貯蓄手段としての教育投資と世代間の利益相反を設定し,人的資本蓄積に関する新しいメカニズムの構築に関しては、モデル構築ができておらず、今年度中に基本モデルが見込めるから。本研究では、低開発地域における人的資本蓄積に関する理論研究を行っている。児童労働と貧困の罠の発生メカニズムを明らかにした新しいモデルを前年度に構築しており、平成28年度は政策分析を行った。政府が教育投資を増やすために、児童労働を禁止したとしても、教育支出の奢侈品という性質から所得減少に伴う所得効果のために教育支出は大きく減少する。その結果、児童労働削減のための政策としては、最貧国においては効果がえられない。そこで、教育補助金を出すなどの教育政策について分析を試みた。その内容は、補助金調達のための財源の違いによる家計の教育投資に与える影響や、条件付き補助金政策の効果について検討した。また、教育の外部性を内部化しているため、教育に金銭的な支援をする場合、一括税によって財源を調達したとしても、同様のメカニズムが働き、教育投資が必ずしも増加するとは言えないことを示した。これらの研究は低開発経済地域における有効な教育政策の在り方を検討するうえで重要なインプリケーションを与えるだろう。また、もう一つの研究プロジェクトである低開発経済における教育投資に関する研究を今後進めていく予定である。平成28年度は、研究分担者との打ち合わせを重ねており、先行研究との違いを確認し、親の教育に対するインセンティブが,先進国とは異なる点に着目し、簡単なモデル設定を行った。平成29年度はこちらのプロジェクトをメインに研究を進める予定である。教育投資と教育の外部性による貧困の罠の発生メカニズムに関するプロジェクトは論文執筆に至っており、投稿するための準備を進めている。もう一つのプロジェクトである、貯蓄手段としての教育投資と世代間の利益相反を設定した人的資本蓄積に関する研究にも着手している。平成29年度は、貯蓄手段としての教育投資と世代間の利益相反に関する研究を進めた。低開発経済において、親の教育に対するインセンティブが先進国とは異なると考えられる。低開発経済では有効な貯蓄手段が存在せず、親は老後の面倒を見てもらうために、子供に教育を施すという側面を持つ。しかし、親が老年世代になったときに、子どもが親を扶養しない可能性がある。そのため、子どもへの教育投資を控えるインセンティブが働く。これは、手番がずれた囚人のジレンマゲームの構造を持っている。そこで、低開発経済の教育投資は、トリガー戦略によるナッシュ均衡で説明できるかどうか分析を試みた。無限繰り返しゲームを使い、年功序列的なシステムが世代間の対立を解消するようなモデルを示したAndo, M. and Kobayashi, H. (JEBO2008)に従い、均衡を定義し、家計の教育から得られる利得を出し、均衡を求めた。いくつかのパターンを試みたが、社会規範を考慮したモデルのみ均衡を得ることができ、社会規範の高い社会のほど教育投資を行うことを明らかにした。

この研究成果を九州経済学会で報告した。また、低開発経済における人的資本投資に関する研究では、S字型の人的資本の生産関数を導出、政策分析を行った。しかし、政策分析に関しては、精密な議論ができていない。また、モデルをよりクリアにするために、効用関数を変えたモデルにし、分析を進めている。「奢侈品である教育投資と教育の外部性による児童労働を伴う貧困の罠」と「貯蓄手段としての教育投資と世代間の利益相反」の二つのプロジェクト研究は、モデル設定・分析ともに進んでいる。本年度は、貯蓄手段としての教育投資と世代間の利益相反に関する研究についての研究を進めた。前年に、Ando,M.and Kobayashi,H.(JEB2008)に従い、均衡を定義し、均衡の導出を試みたが、社会規範を考慮した場合にのみしか均衡が存在しなかった。また、この社会的規範は外生的に与えられているため、均衡の性質を明らかにすることができない。これは、経済主体の選択が、将来の効用と結びついていないことが原因であることが明らかになった。この点を修正するために、将来所得と関連するようモデルの構築を試みた。もう一つのプロジェクトである低開発地域における人的資本蓄積に関する理論研究に関しては、基本的なモデル分析は終えている。さらに、研究会等で受けた指摘や助言などを反映し、政府部門、生産部門の市場を考慮し、より精緻化したモデルの構築を試みた。また、世界銀行のデータを用い、低所得グループにおける出生率と児童労働の関係、人的資本と児童労働の関係を分析した。近年のデータによると、後者のほうが強い相関があることがわかった。これは出生率よりも人的資本の蓄積の方が児童労働に影響があることを示している。本研究では、急速な経済成長により、児童労働が減少するモデルとなっているため、より現実的なモデル設定ができていると言えよう。さらに、このモデルの下で、児童労働削減に向けた政策分析を行った。現在これらの成果を論文にまとめており、近日中に海外ジャーナルに投稿予定である。勤務地が九州から関西に移ったことにより、学会等の旅費が当初予定額より少額で済んだため、未使用額が生じた。論文投稿後、掲載に向けた打ち合わせ等を行い、より完成度の高い研究を進める。また、研究プロジェクト(2)に関しては、低開発経済の教育問題にOLGモデルの構造で繰り返しゲームを適用し家、計計の教育投資行動について検討する。一つのプロジェクトに関しては、前年度までに得られた結果を国際学術雑誌に投稿する予定である。もう一つのプロジェクトに関しては、基本モデルを構築し、低開発経済特有の教育投資行動について分析する。低開発経済における人的資本の蓄積に関する分析では、より分析を明確にするためにモデル設定の見直しを行い、政策分析についても詳細に分析を進めている。平成30年度中にはその成果を発信したい。また、もう一つのプロジェクトである世代間の利益相反に関する分析に関しては、先行研究の見直しを行い、成果を発信する。
ＥＳ細胞の静止状態獲得機構とその生理的意義

ES/iPS細胞を用いた細胞治療を行うにあたり、分化誘導後に残存する未分化細胞は移植後の腫瘍形成の原因として懸念されている。本研究では、マウスES細胞を用いて神経誘導後に残存する未分化細胞について、その性質と未分化維持機構を明らかにすることを目的とした。昨年までの解析から、ES細胞の神経誘導時に残存する未分化細胞は、多能性を保持しながらも、細胞周期の進行が著しく遅延した「休眠多能性状態」にあることが分かった。DNAマイクロアレイによる解析で、残存未分化細胞ではES細胞に比べ、胚発生に関わる転写因子の発現が亢進していた。そのうち、本研究では転写因子FoxO3に着目した。残存未分化細胞において、FoxO3をノックダウンすると、多能性転写因子の発現が低下し、三胚葉分化能と自己複製能も損なわれた。このことから、休眠多能性細胞の多能性維持には、FoxO3が必須であることが分かった。さらに、SFEBq法に限らず、EB法においても、残存する未分化細胞はFoxO3依存的に多能性を維持することが分かった。最後に、FoxO3の阻害剤を用いた検討を行った。AS1842856は、FoxO1の阻害剤として知られるが、FoxO3の活性も部分的に阻害する。休眠多能性細胞をAS1842856で処理すると、Oct4の発現が有意に低下し、自己複製能も有意に損なわれた。このことから、FoxO3に対する阻害剤が未分化細胞の除去に利用できる可能性が示唆される。以上より、ES細胞の分化誘導後に残存する未分化細胞は「休眠多能性状態」にあり、FoxO3依存的に多能性を保持することが明らかとなった。これらの結果は、Molecular and Cellular Biology誌に発表した。28年度が最終年度であるため、記入しない。ES/iPS細胞の分化誘導後には未分化の細胞が残る。これらの細胞は移植した際の腫瘍形成の原因として懸念されており、ES/iPS細胞を用いた細胞治療の大きな障害となっている。本研究では、マウスES細胞を用いて神経分化を誘導し、未分化で残存する細胞と、マウスES細胞の性質の比較を行い、残存未分化細胞に特有の性質を見出すことにより、未分化細胞が残存するメカニズムを理解することを目的とした。一昨年度までの解析で、「残存未分化細胞」は、ES細胞と同様に多能性・自己複製能を保持していた。一方、無血清培地を用いる神経誘導下では、残存未分化細胞は多能性を維持したまま増殖を停止した、「静止状態」へ移行していた。この結果を受け、昨年度は、「静止状態」において、多能性維持や増殖停止に関わる制御因子の同定を試みた。「静止状態」を規定する遺伝子を探索するため、DNAマイクロアレイ解析を行ったところ、複数の転写因子が、残存未分化細胞で亢進していることが分かった。そのうち、転写因子FoxO3は、造血幹細胞や神経幹細胞などの組織幹細胞において、静止状態の維持に重要な役割を果たすことが知られる。実際、造血幹細胞や神経幹細胞でFoxO3をノックダウンすると静止状態を維持できず、幹細胞は枯渇する。FoxO3は、多様な遺伝子の発現を制御し、増殖停止に関わるCDKインヒビターp21(CDKN1A)や、多能性維持に関わるOct4も標的とする。そこで私は、FoxO3がOct4やp21の発現制御を介し、残存未分化細胞の静止状態維持に機能している可能性を考えた。この可能性を検証するため、shRNAを用いて残存未分化細胞でFoxO3の発現を抑制したところ、FoxO3の発現とともに、Oct4の発現も共に損なわれた。従って、残存未分化細胞では、FoxO3がOct4の上流に位置し、その発現を制御していることが明らかとなった。昨年度は、「ES細胞の神経誘導時に残る未分化細胞」について、多能性維持の分子機構に関する解析を進めた。「残存未分化細胞」が分化誘導下にも関わらず、多能性を維持する機構として、本研究では、転写因子FoxO3に着目した。DNAマイクロアレイ解析で、FoxO3の発現はES細胞に比べ、残存未分化細胞で顕著に亢進していた。そこで、当初の予定通りFoxO3のノックダウンアッセイを行い、FoxO3がOct4の発現制御を介して、多能性維持に寄与していることを明らかとした。さらに、遺伝子発現解析から、残存未分化細胞では、ES細胞に比べ、解糖系や脂肪酸代謝をはじめ、細胞代謝に関連する遺伝子の発現が有意に変化していることが分かった。実際に代謝状態が変化しているか検証するため、酸化的リン酸化と解糖系の指標である、酸素消費速度(OCR)と細胞外酸性化速度(ECAR)を測定したところ、残存未分化細胞では、ES細胞に比べOCRとECARが共に低下しており、細胞内のエネルギー代謝が低下した状態にあると考えられた。以上の結果から、残存未分化細胞は細胞周期が停止し、エネルギー代謝も著しく低下した「静止状態」へと移行していることが示唆された。上記の理由より、研究はおおむね順調に進展している。

昨年までの解析から、ES細胞の神経誘導時に残存する未分化細胞は、多能性を保持しながらも、細胞周期の進行が著しく遅延した「休眠多能性状態」にあることが分かった。DNAマイクロアレイによる解析で、残存未分化細胞ではES細胞に比べ、胚発生に関わる転写因子の発現が亢進していた。そのうち、本研究では転写因子FoxO3に着目した。残存未分化細胞において、FoxO3をノックダウンすると、多能性転写因子の発現が低下し、三胚葉分化能と自己複製能も損なわれた。このことから、休眠多能性細胞の多能性維持には、FoxO3が必須であることが分かった。さらに、SFEBq法に限らず、EB法においても、残存する未分化細胞はFoxO3依存的に多能性を維持することが分かった。最後に、FoxO3の阻害剤を用いた検討を行った。AS1842856は、FoxO1の阻害剤として知られるが、FoxO3の活性も部分的に阻害する。休眠多能性細胞をAS1842856で処理すると、Oct4の発現が有意に低下し、自己複製能も有意に損なわれた。このことから、FoxO3に対する阻害剤が未分化細胞の除去に利用できる可能性が示唆される。以上より、ES細胞の分化誘導後に残存する未分化細胞は「休眠多能性状態」にあり、FoxO3依存的に多能性を保持することが明らかとなった。これらの結果は、Molecular and Cellular Biology誌に発表した。昨年度までの解析では、残存未分化細胞で多能性を維持する因子としてFoxO3を同定したが、細胞増殖抑制を担う制御因子については明らかになっていない。そこで、本年度は、残存未分化細胞の増殖停止を担う因子の同定とその発現制御機構を明らかにする。上記のように、FoxO3は細胞周期停止に関わるp21(Cdkn2)も標的とするが、FoxO3の発現を抑制してもp21の発現に影響は認められなかった。したがって、細胞周期停止にはFoxO3以外の因子も関与していると考えられる。近年、ES細胞でMycの発現を低下させると、ES細胞が静止状態のような性質を示すことが報告された。マイクロアレイによる解析で、「残存未分化細胞」では、Mycの発現がES細胞に比べて大きく低下していた。また、FoxO3はMycの発現を抑制することが知られる。このことは、Mycの抑制は残存未分化細胞の増殖停止と関わっている可能性を強く示唆する。本年度は、Mycを中心として、増殖停止のメカニズムの解析を進める。また、残存未分化細胞でFoxO3の発現が誘導されるメカニズムを明らかにすることは、残存未分化細胞を特異的に除く方法を確立する上で重要である。本年度は、FoxO3の上流についても解析を進める。FoxO3の上流としてはAMPKが良く知られる。残存未分化細胞でAMPKが活性化しているかについては、明らかになっていないが、ES細胞の神経誘導時にAMPKを活性化させると、細胞増殖・分化が顕著に妨げられ、「静止状態」様の性質を示した。このことから、FoxO3の上流として、AMPKを有力な候補とし、AMPKの活性測定、及び、発現抑制を行うことにより、FoxO3の発現・活性の制御機構にアプローチする。28年度が最終年度であるため、記入しない。
英語コミュニケーション意欲向上にむけて意欲阻止を導く要因分析

日本人大学生の英語学習者について、英語でのコミュニケーションをとるのに十分な言語的習熟度と社会心理的な動機を有しているにも拘らず実際のコミュニケーション行動をとることが困難であると感じる現象について、社会人類学的な要因を探索した。研究開始当初238項目あった質問紙を数回におよぶ調査研究を行うことにより、最終的に42項目の質問紙を作成した。そしてイタリアの学生の結果との比較検討した結果、日本人の社会人類学的特徴である世間体を気にするといった他への過剰意識が確認することができた。また、コミュニケーション意欲を実際に高める指導方略として多読指導の一環としての英語での発表が効果的であることも判明した。当該研究の主たる目的は、英語能力および動機がともに備わっているにも拘わらず、実際の英語コミュニケーション行動に至ることを困難としている学習者の社会文化心理学的特徴を明らかにすることである。当該年度は昨年度先行研究に基づき構成した238項目からなる質問紙を200名以上の日本人大学生である研究参加者の調査結果を因子分析し、質問項目を大規模調査に相応しい30ー50項目に精選することを行った。238項目から50項目に絞られた質問紙について更に考察を加え、研究分担者および様々な言語文化背景を有する研究者と検討し、30項目に絞った。さらに因子分析によって排除した項目に関して、教育的介入を示唆する項目を加え、42項目からなる質問紙を大規模調査に用いる予定である。質問紙作成については、分担研究者と相談を重ね、普遍的に日本人英語学習者の社会文化的特徴をより正確に測定することのできる質問紙を考案することの意義を重視し、当初予定していた計画案より多くの時間と労力をかけることとした。なお、質問紙構築にあたり、韓国スワン市で開催されたPAAL(環太平洋応用言語学会)、フィリピン国マニラ市で開催されたAsiaTESOL(アジア英語教授学会)香港で開催されたILIAC(国際異文化言語学会)カンボジア国プノンペン市で開催されたCamTESOL(カンボジア英語教授学会)といった国際学会にて、日本人の英語学習に熱心な大学生についての社会文化心理学的特徴について質問紙構築を念頭にした研究発表を行った。特にカンボジア英悟教授学会では、多読指導の一環として行ったプレゼンテーションが参加大学生のコミュニケーション意欲を向上させることに貢献した成果が当該研究の具体的教授法の一例として示ことができた。また、各国際学会において本研究に関心を示す研究者とめぐり合うことができ、今後、国際比較としていくことが可能となった。英語学習に熱心で英語能力が適切に備わっているにも拘わらず英語でのコミュニケーションが不可能であると感じている日本人大学生に焦点をあて、いかなる要因がコミュニケーション行動を阻止しているかを探求し、実際の国際社会で活躍可能となる日本人を育成する教育への効果的示唆を与えることが当該研究の主要たる目的である。具体的に当該年度前半においては、コミュニケーション行動への阻止要因を探求するための第一段階として、1950年代に行われたGardnerとLambertによる言語学習者の社会心理的研究までさかのぼり、MacIntyerらによって第二言語習得へ応用された、McCroskeyによるコミュニケーション学概念であるWillingness to Communicateに注目した最近のアジアや中東における学習者の言語心理行動を分析した研究にいたるまで先行研究を行った。また日本人の社会人類学的特徴について言及した人類学の文献にもあたり、日本人にとって所謂「世間(体)」がどのような意味をもつのか等を考察し国際学会にて発表し、有意義なフィードバックを参考にさらに考察を深めた。上記文献検討に基き、後半は、日本人大学生英語学習者の社会心理学的特徴および文化人類学的特徴を表出するであろう質問項目236からなる質問紙を分担研究者・研究協力者の助言を参考にしながら構築した。質問紙構築にあたり、コミュニケーション行動分析に重要であると考える概念として、コミュニケーション意欲、コミュニケーション不安、外方向意識に注目し、外方向意識については、「世間(体)」という社会学的概念を組み入れながら考察しうるであろう項目を考案する努力をした。236項目からなる質問紙調査に関しては、200名強の大学生英語学習者対象に行い、因子分析を行っている。現時点で30%のデータ入力をもとに要因の検討を行い、国際学会で発表した。日本人大学生が英語を学習するにあたり、英語でのコミュニケーションをとるための十分な英語習熟度をもち、かつ、それを実行する気持ち(動機)も十分に持っているにもかかわらず、日本人の社会人類学的特徴のために英語でコミュニケーションの達成を妨げられている場合がある。この要因を可能な限り探求して、英語でのコミュニケーション力を高めるための方略を検討することが当該研究の目的である。

最終年度である26年度の主な成果として、読解のクラスで行った多読指導の英語での発表が英語学習者のコミュニケーション意欲を大きく高めたという指導結果について社会人類学的な考察を加え、分析し検討し、複数の国際学会で発表し、国際学会誌に投稿し出版されることに成功した。また、コミュニケーション意欲を左右する要因分析を日本人大学生のみならず諸外国の大学生を対象として分析し比較検討することが本研究の今後予定される方向なので、その予備調査の一環としてイタリア国ミラノ大学のアンダーソン教授の協力を得て、本研究の昨年の成果として作成した42項目から構成される質問紙を用いてイタリアの大学生に対し調査し、イタリアにおける大学生の英語コミュニケーションに対する行動との比較検討を行った。その結果については既に国際学会で発表しているが、論文については投稿したものの未だ出版には至っていない。さらに、24年度に発表したコミュニケーション行動についての研究について、その完成度を高めた論文が分担研究者であるPoole博士ら編集の専門書(Foreign Language Education in Japan: Exploring Qualitative Approaches, Sense Publication)の第7章(Willingness to Communicate)として27年度に出版されることが決定している。応用言語学当該年度において、文献および経験知に基づいて精選した質問紙について、大掛かりな調査を予定していたが、研究分担者と議論するなかで、質問紙作成にさらに力を加え、普遍的に言語(英語)学習者の社会文化心理学的特徴を測定することが可能となる項目を精選することが現英語教育をより効果的にするために意義があるとの見解を持つようになった。その結果、質問紙項目の精選に多くの時間をかけ、SPSSを用いた要因分析を複数回おこない、実績の概要に記したように、現段階で42項目の質問紙を作成した。本質問紙は、当該研究の目的である、英語コミュニケーション意欲の阻害要因を探るのに効果的であろうと考えられる。また、複数の国際学会で本質問紙の構築のプロセスなど、発表することを通し、国際的比較が本研究をより生産的にすることに気づいた。すなわち、日本人学習者の特徴とおもわれる阻止要因が、諸外国に共通しているとすれば、人間の普遍的な社会心理学的傾向であると結論することができる。さらに、効果的教授法という観点からプレゼンテーションを行うことが、自己効力感を高め、コミュニケーション不安を減じる可能性を示すデータを得ることができ、コミュニケーション意欲向上が英語指導法に左右されているとの仮説を立てるに至った。当初の予定に則り、区分は(3)やや遅れている、としたが、国際比較の可能性およびコミュニケーション行動を促進する教授法の開発、といった、予想以上の成果を得ることができている。当該年度において主たる成果物として計画していた、人類心理学の領域を含めた先行研究の検討および予備研究用質問紙の構築については、おおむね順調に行い、その成果は複数の国際学会で研究分担者および協力者とともに発表し、有用なフィードバックを得た。
インフルエンザワクチンの毎年接種の感染防御への影響に関する研究

【2014/2015シーズン】過去のIIV接種はワクチン株A/New York/39/2012(H3N2)の防御レベルのHI抗体価獲得には抑制的に働く一方で、同亜型流行分離株A/Osaka/18/2015(H3N2)への血清学的感染(HI抗体価が流行前後で4倍以上上昇)のリスクを減少させた。【2015/2016シーズン】前シーズンにOsaka/16への血清学的感染が認められた者において、当該シーズンの同亜型ワクチン株A/Swiss/9715293/2013(NIB-88)(H3N2)に対する抗体保有割合は有意な減少を示した(調整オッズ比0.37)。【2016/2017シーズン】3シーズン同一のワクチン抗原A(H1N1)pdm09を接種したAH1については、接種後の幾何平均抗体価は毎年減少した。一方で、B型山形系統B/Phuket/3073/2013ならびにVictoria系統B/Texas/2/2013については、2015/2016と2016/2017に同一の抗原が接種されたが、後続シーズンの幾何平均抗体価は前シーズンよりも上昇した。このとから、AH1とBでは毎年接種の免疫原性への影響が異なることが示唆された。シーズンごとに流行抗原・ワクチン抗原が異なったAH3に対する幾何平均抗体価には、AH1やBのような一定の増加・減少傾向は認められなかった。なお、血清学的感染の後続シーズンのワクチン免疫原性との関連、また、ワクチンの血清学的感染に対する防御効果については検討中である。平成30年度の研究計画を滞りなく遂行できたと考える。ただし、学会・論文発表にはいたらなかった。3シーズンの血清学的データを統合し、1先行シーズンの獲得抗体価と、後続シーズンの抗体応答、血清学的感染率および発病率の関連を検討する。23シーズンの抗原変異、流行規模、ワクチン株と流行株の抗原類似性などの変動に対する知見の頑健性を検討する。学会への発表、論文投稿にむけ結果を取りまとめる。【2014/2015シーズン】不活化インフルエンザワクチン(IIV)接種後のワクチン株A/New York/39/2012(H3N2)に対する防御レベルのHI抗体価(1:40以上)保有割合を結果指標として、過去3シーズンのIIV接種歴・インフルエンザ罹患歴(なし、1回以上)、年齢、接種前HI抗体価の調整オッズ比を推定した。IIV接種歴がある者における抗体保有割合は有意に減少した(調整オッズ比0.10)。また、流行分離株A/Osaka/18/2015(H3N2)への血清学的感染(HI抗体価が流行前後で4倍以上上昇)を結果指標として、同亜型ワクチン株New York/39/2012に対する防御レベルの抗体保有の有無、過去3シーズンのIIV接種歴・インフルエンザ罹患歴、年齢の調整オッズ比を推定した。感染リスクは抗体保有者において、わずかに減少した(調整オッズ比0.84)。なお、IIV接種歴がある者における感染リスクは有意に減少した(調整オッズ比0.40)。A/Osaka/16/2015(H3N2)への血清学的感染についても同様の傾向であった(有意性なし)。【2015/2016シーズン】IIV接種後のワクチン株に対する抗体保有割合を結果指標、2014/2015シーズンのOsaka/16への血清学的感染の有無、年齢、接種前HI抗体価の調整オッズ比を推定した。Osaka/16への血清学的感染があった者における抗体保有割合は有意な減少を示した(調整オッズ比0.37)。Osaka/18についても同様の傾向であった(有意性なし)。【まとめ】2014/2015シーズンについては、過去のIIV接種は防御レベルのHI抗体価獲得には抑制的に働く一方で、感染リスクを減少させた。また、2014/2015の血清学的感染は、2015/2016のHI抗体価獲得に抑制的に働いた。平成29年度の研究計画を滞りなく遂行できたと考える。

一方で、B型山形系統B/Phuket/3073/2013ならびにVictoria系統B/Texas/2/2013については、2015/2016と2016/2017に同一の抗原が接種されたが、後続シーズンの幾何平均抗体価は前シーズンよりも上昇した。このとから、AH1とBでは毎年接種の免疫原性への影響が異なることが示唆された。シーズンごとに流行抗原・ワクチン抗原が異なったAH3に対する幾何平均抗体価には、AH1やBのような一定の増加・減少傾向は認められなかった。なお、血清学的感染の後続シーズンのワクチン免疫原性との関連、また、ワクチンの血清学的感染に対する防御効果については検討中である。平成30年度の研究計画を滞りなく遂行できたと考える。ただし、学会・論文発表にはいたらなかった。2015/2016、2016/2017シーズンについて次の2点を評価する。1先行シーズンの獲得抗体価と、後続シーズンの抗体応答、血清学的感染率および発病率の関連を検討する。23シーズンの抗原変異、流行規模、ワクチン株と流行株の抗原類似性などの変動に対する知見の頑健性を検討する。学会への発表、論文投稿にむけ、現在までに得られている結果を取りまとめる。3シーズンの血清学的データを統合し、1先行シーズンの獲得抗体価と、後続シーズンの抗体応答、血清学的感染率および発病率の関連を検討する。学会への発表、論文投稿にむけ結果を取りまとめる。学会発表ならびに論文投稿にいたらなかったことから、それに関わる費用が発生しなかったため次年度使用額が生じた。次年度、学会発表ならびに論文投稿等にこれを充当する考えである。学会発表ならびに論文投稿に至らなかったため。
分散電源・能動的負荷を含む配電系統の動特性モデル構築法と安定度計算への応用

電力系統の動態安定度解析のための手法として、電力中央研究所によって考案されたS法が広く用いられている。S法は原理的に極めて優れた手法であるが、負荷の特性は静的なものであることが前提とされている。しかし近年、太陽光発電に代表される分散型電源の系統連系や自動制御を含んだパワーエレクトロニクス機器の増加に伴い、配電系統の特性が動的かつ複雑になっている。その状況下でも電力を安定供給し続けるためには、配電系統の動特性を精度よく把握する事が必要とされ、これを考慮した動態安定度解析手法が必要であると考えられる。系統に対してBESSやSMESなど電力貯蔵機能を持った電力制御機器を用いて微小な擾乱を注入し、その応答データを基にシステム同定を行うことで需要地系統の動特性をモデル化する微小擾乱注入手法をこれまで提案し妥当性検証してきた。この手法は、能動的に擾乱注入を行うことで、時々刻々と変化する需要地系統の特性を任意のタイミング・状況においてモデル化できることが特徴である。本研究では、この手法により得られた需要地系統モデル式をS法における負荷特性式として組み込み統合することで、動的特性を考慮した上で固有値に基づいた動態安定度解析を行う方法を提案し、妥当性を検証した。具体的には、無効電力補償装置(SVC)を含んだ一機無限大母線系統において、システム同定による動的負荷モデリング手法と、従来の定態安定度解析手法(固有値解析)を統合することで、動的負荷を含む電力系統での定態安定度を定量的に評価する手法を提案し、SVCの制御関数と系統の安定度の関係について評価した。種々の分散電源、蓄電池設備やパワエレ機器など能動的に電圧制御・電力制御を行うきのうを持つ機器が導入された配電系統の動特性モデルをオンライン情報から求め、系統解析に応用することを目的としている。初年度はまず、発電機端子電圧を一定に保つための制御装置であるAVRを作成し、実機のみで構成された模擬電力系統における同期発電機に搭載し、微小擾乱注入実験を行った。AVRのパラメータを3パターンに変え、実験で得られた測定データからシステム同定を用いてモデルを構築した。その後、同じ系統において三相地絡事故実験を行い、モデルの出力と測定波形を比較した。結果として、有効電力や無効電力のその他のケースにおけるモデル出力波形は測定波形と一致しており、AVRの特性を再現できていた。次に、それぞれの伝達関数モデルのボード線図からモデルの妥当性を検証した。結果、各パラメータを変えたAVRにおいて、それぞれの周波数特性は電圧に対する無効電力のゲインを表すボード線図に逆ピークとして現れることが分かった。また負荷の固有周波数としては、全ケースにおいてAVRで界磁制御した場合のほうが、界磁一定とした場合より固有周波数が高くなる傾向がみられた。これは作成したAVRが発電機の同期化力の向上に寄与していることを意味しており、AVRを含む系統においても精度よくモデルを構築できたといえる。また並行して、高速電力制御機器モデルを製作し、模擬系統に接続し動作試験を実施した。今後これらを用いて種々の動特性を持つ配電系統構成を構築し、提案手法を適用して試験を実施する予定である。提案した配電系統動特性測定法を、既存の模擬電力系統(6kVA,220/330V、同期発電機3代、太陽光発電モデル、風力発電モデル、蓄電池モデルなどから構成)に適用し、伝達関数の形で配電系統動特性モデルを構成して、その妥当性を検討するところまで実施できた。概ね予定通りの結果を得ている。従来、電力系統の定態安定度解析では、配電系統は静的な負荷のみで構成されているとしていた。これは配電系統に動的な特性を持つ負荷が少なかったことによるもので、この解析により十分な評価ができていた。しかし、近年太陽光発電などの分散型電源や、潮流制御を行うパワエレ機器の増加により、配電系統の特性が複雑化しており、従来の安定度解析では誤った判断を下してしまう可能性がある。そこで、負荷の動的な特性を考慮した安定度解析を行う必要があると予想される。この問題に対し、配電系統の動的特性をモデル化する手法の研究をすすめてきた。この手法は電力擾乱を注入し、その応答からシステム同定によりモデルを作成するものである。本手法の有効性を、数値解析及び模擬電力系統において示した。また、本モデリング手法を用いた、固有値による定態安定度解析手法を提案した。そして、電力系統解析ソフトウェアであるPSCAD/EMTDCを用いて、本手法が配電系統の安定度解析に適用可能であることを示した。また、その固有値の選定方法や、同期発電機の近似方法による精度の差を明らかにした。特に、太陽光発電(PV)導入量が大きくなった場合の定態安定度についてシミュレーションを行い、固有値解析で評価した。この結果、PVの導入量によって固有値が変化すること、一機無限大母線系統においてPVの導入による同期発電機容量の低減により、定態安定度が向上することを明らかにした。さらに、電圧補償を行うSVC(Static Var Compemsator)を導入した配電系統をシミュレータ上で構築し、固有値解析を行った。その結果、SVCによる配電系統の定態安定度の向上を定量的に確認することができた。加えて、固有値解析による結果を用いて、SVC制御の最適化を行うことができた。提案した配電系統動特性測定手法を、模擬配電系統において適用し、配電系統動特性モデルを構築できた。

このモデルを用いた系統の安定度評価方法について、検討を行い、見通しを得ている。電力系統の動態安定度解析のための手法として、電力中央研究所によって考案されたS法が広く用いられている。S法は原理的に極めて優れた手法であるが、負荷の特性は静的なものであることが前提とされている。しかし近年、太陽光発電に代表される分散型電源の系統連系や自動制御を含んだパワーエレクトロニクス機器の増加に伴い、配電系統の特性が動的かつ複雑になっている。その状況下でも電力を安定供給し続けるためには、配電系統の動特性を精度よく把握する事が必要とされ、これを考慮した動態安定度解析手法が必要であると考えられる。系統に対してBESSやSMESなど電力貯蔵機能を持った電力制御機器を用いて微小な擾乱を注入し、その応答データを基にシステム同定を行うことで需要地系統の動特性をモデル化する微小擾乱注入手法をこれまで提案し妥当性検証してきた。この手法は、能動的に擾乱注入を行うことで、時々刻々と変化する需要地系統の特性を任意のタイミング・状況においてモデル化できることが特徴である。本研究では、この手法により得られた需要地系統モデル式をS法における負荷特性式として組み込み統合することで、動的特性を考慮した上で固有値に基づいた動態安定度解析を行う方法を提案し、妥当性を検証した。具体的には、無効電力補償装置(SVC)を含んだ一機無限大母線系統において、システム同定による動的負荷モデリング手法と、従来の定態安定度解析手法(固有値解析)を統合することで、動的負荷を含む電力系統での定態安定度を定量的に評価する手法を提案し、SVCの制御関数と系統の安定度の関係について評価した。配電系統モデルの構成を種々変更し、動特性を変化させて、提案手法の適用によって得られる伝達関数モデルの変化を評価する。今後、構成した負荷動特性モデルを系統安定度シミュレーションモデルに導入し、評価を行う予定である。また、伝達関数を組み込んだ固有値解析による安定度解析への展開を行う。模擬系統において、系統構成を変えて、提案手法を適用し導出したモデルから、系統の安定度評価を実施し、手法の妥当性を評価する。より、具体的な配電系統を系統シミュレーションソフト上で構築し、実系統への適用可能性を確認する。さらに、この手法を用いて、太陽光発電や蓄電池などの系統連系インバータによる系統制御の評価を行う。購入物品の価格が予定より若干安かったため。今年度は、配電系統の動特性モデルの導出と動態安定度への応用に関して、系統シミュレーションを先行して実施した。最終年度は、この結果に基づいて、模擬系統を用いた実験解析を行うため、計測用計算機などを整備する。次年度予算とあわせて、主に有効無効電力高速制御機器の制御関数を実現する計算機、AD/DA変換ボードなどの購入に充てる予定である。
膵臓がん細胞株Panc-1における IL-6による放射線抵抗性獲得機構の解明

放射線治療はがん治療の手段として有効であるが、がんの放射線抵抗性獲得が一つの大きな壁となっている。がん細胞の放射線抵抗性獲得に関わる要因の一つと考えられるのが、インターロイキン6(IL-6)である。本研究ではIL-6による活性酸素種抑制を介したがんの放射線抵抗性獲得のメカニズムを明確にし、生体内でのがんに対するIL-6の影響を明確にすることを目的とする。細胞株として膵臓がん由来細胞株を使用し、鶏卵腫瘍移植モデルを作成し、IL-6がミトコンドリアを介した活性酸素種産生を抑制するメカニズムを調査する。本研究により放射線抵抗性獲得のメカニズムが解明されることで放射線治療の治療成績の向上が期待できる。
テンプレート積層法による低結晶性β-TCP海綿骨様構造の創生

本研究では、積層ピッチ最小30ミクロンの解像度を持つ3D樹脂プリンタをしようして石膏の薄膜鋳型を作成し、そのシートで作られた石膏薄膜を積層することにより海綿骨のように十分な気孔径と微細構造を有する骨補填材の調製法を確立することを目的としている。ベータ型リン酸三カルシウムは高温での焼結により容易にアルファ型リン酸三カルシウムに相転移するため、従来の焼結法を用いて内部と外部が連続した微細構造体の調製が困難である問題点があった。本研究では、海綿骨のように十分な気孔径と微細構造を有する骨補填材の調製法を確立することを目的としているため、自己硬化性を持つ材料の使用が必要であった。そこで、我々は、石膏が水との練和により容易に硬化し、リン酸水溶液を用いた水熱処理により容易にハイドロキシアパタイトへと相変換可能な材料であることに着目した。研究の第1フェーズとして、今年度は、石膏からのベータ型リン酸三カルシウム調製法の確立を主に行った。具体的には、半水石膏に対してマグネシウムの添加量を0から最大20mol%まで添加した粉末を調製した。得られた粉体を各種粉液比でそれぞれ練和し、直径6mm、厚さ3mmのステンレスの割型にいれ1時間初期硬化させた。その後、3種類の酸性リン酸溶液(1MNaH2PO4-1MNa2HPO4-1MNa3PO4)で水熱処理を行い相変換させた。リン酸濃度と水熱処理温度、処理時間を変化させ検討を行った。得られたペレットを粉末X線解析にて物質の同定を行った。上記で調製したペレットのダイアメトラル引張試験を行い硬化体の反応前後での機械的性質を測定した。同時にSEMによる形態観察も行った。生体吸収性骨補填材の体内での吸収は、破骨細胞により生じた酸性環境(pH4程度)での物理化学的溶解が必須であるので、酸性環境下での溶解性の検討を行った。半水石膏に対してマグネシウムの添加量を0から最大20mol%まで添加した粉末を調製し、硬化後に各種リン酸カルシウム溶液で水熱処理したところ、1Mリン酸水素ナトリウムを用いた200°Cでの水熱処理で安定的にベータ型リン酸三カルシウムへと相変換されることが明らかになった。通常石膏をリン酸塩水溶液で処理した場合はハイドロキシアパタイトへ相変換されるが、10mol%以上のマグネシウム添加により、ハイドロキシアパタイトへの相変換が阻害され、準安定相であるベータ型リン酸三カルシウムが単相で析出可能なことを明らかにした。10mol%以下ではベータ型リン酸三カルシウム以外にハイドロキシアパタイト、レナナイトが析出していることが明らかになった。10mol%以下のマグネシウム添加でもベータ型リン酸三カルシウムが優位に析出していることも明らかになった。これは、マグネシウムの添加量だけではなく、石膏の溶解性とも関係があることも明らかになった。石膏へのマグネシウム添加により準安定層のベータ型リン酸カルシウムへの相変換条件が明らかになったことで、テンプレート積層による立体構築で必要な「自己硬化性を持つ材料の使用」が可能になった。また、調製したペレットのダイアメトラル引張試験を行い硬化体の反応前後での機械的性質を測定したところベータ型リン酸三カルシウム単相の試料では1MPa程度の強度が得られることが明らかになった。しかしながら、マグネシウムの添加量が多くなると結晶構造を安定化させることになり、溶解性が著しく低下することが明らかになった。研究の第2フェーズとして海綿骨石膏シートの積層条件の最適化を行う予定である。具体的には、積層法による海綿骨様β-TCPの鋳型になる海綿骨石膏シートの調製法の最適化を行う。購入備品である3DプリンタProjet1200を用いて鋳型となる薄膜テンプレートを作成する。具体的には、前年度の研究結果で明らかになったベータ型リン酸三カルシウムの調製条件を用いて3Dプリンタで作成した鋳型となる薄膜テンプレートのモデルの設計と離型条件の検討を行う。初期検討から、海綿骨モデルの調製にはサインカーブの回転体の組み合わせを用いる予定である。通常、海綿骨のような連通気孔を有する鋳型を作成する場合は、狭小部とアンダーカットがあるために鋳型から離型する時に硬化体が取り出せない。そこで、本研究では連通気孔モデルを数層のテンプレートに分けて作成し、それを離型したあとに積層する手法を検討する。通常、リン酸カルシウムの硬化体では、押出成形やCAD/CAMでは連通気孔が作成できない。初期検討は、最小の積層ピッチで3DCGにより作成したモデルから薄膜テンプレートを作成することとする。順次積層ピッチを大きく変化させ、積層してその構造を走査型電子顕微鏡にて観察し、検討する。本研究で使用する3DプリンタはSLA方式であるために積層ピッチにより積層縞が現れるため、この評価は必須である。また、得られた鋳型と立体構築されたベータ型リン酸三カルシウムをCAEにて分析し、鋳型(骨補填材)としての応力解析等行う。最終的には、薄膜の鋳型の厚さを順次変化させSEMによる積層多孔体の構造観察を行い最適な積層ピッチを検討する。さらに、海綿骨の骨梁の大きさも順次変更することにより強度を最適化する。

本研究では、積層ピッチ最小30ミクロンの解像度を持つ3D樹脂プリンタをしようして石膏の薄膜鋳型を作成し、そのシートで作られた石膏薄膜を積層することにより海綿骨のように十分な気孔径と微細構造を有する骨補填材の調製法を確立することを目的としている。ベータ型リン酸三カルシウムは高温での焼結により容易にアルファ型リン酸三カルシウムに相転移するため、従来の焼結法を用いて内部と外部が連続した微細構造体の調製が困難である問題点があった。本研究では、海綿骨のように十分な気孔径と微細構造を有する骨補填材の調製法を確立することを目的としているため、自己硬化性を持つ材料の使用が必要であった。そこで、我々は、石膏が水との練和により容易に硬化し、リン酸水溶液を用いた水熱処理により容易にハイドロキシアパタイトへと相変換可能な材料であることに着目した。研究の第1フェーズとして、今年度は、石膏からのベータ型リン酸三カルシウム調製法の確立を主に行った。具体的には、半水石膏に対してマグネシウムの添加量を0から最大20mol%まで添加した粉末を調製した。得られた粉体を各種粉液比でそれぞれ練和し、直径6mm、厚さ3mmのステンレスの割型にいれ1時間初期硬化させた。その後、3種類の酸性リン酸溶液(1MNaH2PO4-1MNa2HPO4-1MNa3PO4)で水熱処理を行い相変換させた。リン酸濃度と水熱処理温度、処理時間を変化させ検討を行った。得られたペレットを粉末X線解析にて物質の同定を行った。上記で調製したペレットのダイアメトラル引張試験を行い硬化体の反応前後での機械的性質を測定した。同時にSEMによる形態観察も行った。生体吸収性骨補填材の体内での吸収は、破骨細胞により生じた酸性環境(pH4程度)での物理化学的溶解が必須であるので、酸性環境下での溶解性の検討を行った。半水石膏に対してマグネシウムの添加量を0から最大20mol%まで添加した粉末を調製し、硬化後に各種リン酸カルシウム溶液で水熱処理したところ、1Mリン酸水素ナトリウムを用いた200°Cでの水熱処理で安定的にベータ型リン酸三カルシウムへと相変換されることが明らかになった。通常石膏をリン酸塩水溶液で処理した場合はハイドロキシアパタイトへ相変換されるが、10mol%以上のマグネシウム添加により、ハイドロキシアパタイトへの相変換が阻害され、準安定相であるベータ型リン酸三カルシウムが単相で析出可能なことを明らかにした。10mol%以下ではベータ型リン酸三カルシウム以外にハイドロキシアパタイト、レナナイトが析出していることが明らかになった。10mol%以下のマグネシウム添加でもベータ型リン酸三カルシウムが優位に析出していることも明らかになった。これは、マグネシウムの添加量だけではなく、石膏の溶解性とも関係があることも明らかになった。石膏へのマグネシウム添加により準安定層のベータ型リン酸カルシウムへの相変換条件が明らかになったことで、テンプレート積層による立体構築で必要な「自己硬化性を持つ材料の使用」が可能になった。また、調製したペレットのダイアメトラル引張試験を行い硬化体の反応前後での機械的性質を測定したところベータ型リン酸三カルシウム単相の試料では1MPa程度の強度が得られることが明らかになった。しかしながら、マグネシウムの添加量が多くなると結晶構造を安定化させることになり、溶解性が著しく低下することが明らかになった。研究の第2フェーズとして海綿骨石膏シートの積層条件の最適化を行う予定である。具体的には、積層法による海綿骨様β-TCPの鋳型になる海綿骨
Tractographyを用いた脳梗塞後の機能再生に関する基礎および臨床研究

本研究は脳梗塞などの脳の障害の後に、機能が回復する過程を拡散テンソル画像によるfiber tracking法で評価することを試みるものである。研究の最終目標は、亜急性期から慢性期にかけてfractional anisotropic(FA)と呼ばれる拡散さまの拡散異方性の係数の低下及びその回復を確認する点に収束するが、前段階の検討として果たして本当に急性期脳梗塞において、これらの拡散係数や異方性の係数に変化があるかという点を調べる必要があると考えられ、この目的を達するべく脳梗塞急性期におけるfiber trackingの検討をおこなってきた。その結果fiber trackingによって得られる情報が患者の3ヶ月後のNIHSSscoreやmodified Rankin Scaleにも統計学的に有意な関連をもつことが判明した。Fibertrackingより得られる係数は、involvement scaleと名付けられ、3ミリの厚さで撮像された拡散強調画像のスライス毎に、描出されたmotor tractと脳梗塞がどの程度の強さでinvolveされているかを0,1,2の三段階の数字としてランキング行い、かつ各々のsliceにてこれを、足し算したものを指す。結果としてはinvolvement scaleが大きい程、3ヶ月後の患者の運動機能に強い影響をおよぼしたというのが今から検討の結論である。一方従来、脳梗塞の重症度と比例すると言われた。梗塞巣の大きさ(volume)に関しては、上述のinvolvementしきる程の強い相関は呈さなかったことは興味深い。今後はこのinvolvementの程度が、さらに長期予後に関してどのような影響を与えるかという点に関しての検討を加えて行く必要があると考えられる。研究の最終目標は、亜急性期から慢性期にかけてfractional anisotropic (FA)と呼ばれる拡散さまの拡散異方性の係数の低下及びその回復を確認する点に収束するが、前段階の検討として果たして本当に急性期脳梗塞において、これらの拡散係数や異方性の係数に変化があるかという点を調べる必要があると考えられ、この目的を達するべく脳梗塞急性期におけるfiber trackingの検討をおこなってきた。研究の最終目標は、亜急性期から慢性期にかけてfractional anisotropic(FA)と呼ばれる拡散異方性の係数の低下及びその回復を確認する点に収束するが、前段階の検討として果たして本当に急性期脳梗塞において、これらの拡散係数や異方性の係数に変化があるかという点を調べる必要があると考えられ、この目的を達するべく脳梗塞急性期におけるfiber trackingの検討をおこなってきた。Fiber

trackingより得られる係数は、involvement scaleと名付けられ、3ミリの厚さで撮像された拡散強調画像のスライス毎に、描出されたmotor tractと脳梗塞がどの程度の強さでinvolveされているかを0,1,2の三段階の数字としてランキング行い、かつ各々のsliceにてこれを、足し算したものを指す。結果としてはinvolvement scaleが大きい程、3ヶ月後の患者の運動機能に強い影響をおよぼしたというのが今から検討の結論である。一方従来、脳梗塞の重症度と比例すると言われた。梗塞巣の大きさ(volume)に関しては、上述のinvolvement scale程の強い相関は呈さなかったことは興味深い。今後はこのinvolvementの程度が長期予後に関してどのような影響を与えるかという点に関しての検討を加えて行く必要があると考えられる。さらには初回診察時におけるinvolvement scaleはその後の症状の進行と強い関連を持つことも示唆されており,今後は進行性脳梗塞との関連に関しても掘り下げて検討を加えていくことを計画している。本研究は脳梗塞などの脳の障害の後に、機能が回復する過程を拡散テンソル画像によるfiber tracking法で評価することを試みるものである。研究の最終目標は、亜急性期から慢性期にかけてfractional anisotropic (FA)と呼ばれる拡散さまの拡散異方性の係数の低下及びその回復を確認する点に収束するが、前段階の検討として果たして本当に急性期脳梗塞において、これらの拡散係数や異方性の係数に変化があるかという点を調べる必要があると考えられ、この目的を達するべく脳梗塞急性期におけるfiber trackingの検討をおこなってきた。その結果fiber trackingによって得られる情報が患者の3ヶ月後のNIHSSscoreやmodified Rankin Scaleにも統計学的に有意な関連をもつことが判明した。Fibertrackingより得られる係数は、involvement scaleと名付けられ、3ミリの厚さで撮像された拡散強調画像のスライス毎に、描出されたmotor tractと脳梗塞がどの程度の強さでinvolveされているかを0,1,2の三段階の数字としてランキング行い、かつ各々のsliceにてこれを、足し算したものを指す。
数学のテスト問題の出題形式の違いが生徒のその後の理解促進に与える影響の研究

1研究目的数学科における定期考査の問題の出題形式によって、その後の生徒の理解に違いが見られるかどうかを明らかにして、どのような出題内容や出題形式が望ましいかを考察した。2研究方法国立大附属の教官との交流会での情報交換とこれまでに出題された定期考査の問題を約10年分調べたものをもとに、問題のタイプを次のA,B,Cに分類した。A.授業中に取り扱ったり、問題集に掲載されている問題の数値だけを変えた問題、あるいは、教科書に掲載されている公式や定理をそのまま証明させる問題B.オリジナルな設定だが、その単元で学習したことを用いれば解ける問題C.オリジナルな設定で、その単元で学習したこと以外の内容やアイデアを必要とする問題次に、今年度の定期考査において、出題された問題を上記のA,B,Cに分類し、生徒個々の点数を調べた。さらに、考査後約1週間後に、同じ趣旨で同じ難易度の問題を解かせてそれらの点数を算出し、A,B,Cのそれぞれについて、生徒個々の点数を調べ、2つのデータの間の変化(伸長度)を求めた。3研究成果Aタイプの問題は、Bタイプの問題に比べて、考査後に同じ趣旨の問題をさせた場合の点数の伸びはよくなかった。また、Cタイプの問題についても、後でやらせた場合の点数の伸びがよくない。結論としては、教科書や問題集にある問題を数値だけ変えて出題したり、その単元の内容でないことを用いないと解けないような問題はできるだけ出題せず、オリジナルな設定であって、なおかつ、その単元内の内容で解決するような問題を多く出題することが、生徒のその後の理解を促進させるということがわかった。
赤外分光法を用いた電極/溶液界面における水分子の挙動に関する研究

当初の研究計画では白金単結晶を電極として用いる予定であったが、実験を進めるうちに水の赤外スペクトルに対する水素吸脱着の妨害が大きいことがわかってきた。そこで、電極材料を金に変更し、電極/溶液界面に存在する水の挙動を、特に電解質アニオンの及ぼす影響という観点からSNIFTIRS法により検討した。その結果、個々のアニオンの持つ“構造破壊性"の強さに応じて電極界面の水は分子間水素結合が著しく弱められ、その構造がバルクのそれよりも大きく乱されていることがわかってきた。このようなイオンのまわりの水の存在状態の赤外分光によるアプローチのしかたについては、溶液化学の立場からは盛んに行われてきているが、電解質イオンが重要な役割を果している電気化学の分野においてこれに着目した例はこれまで殆どないものと思われる(論文投稿中)。また、電極表面に吸着させた有機分子層が形成する疎水場が、界面近傍の水の構造にもたらす影響についても、金/ピリジン誘導体の系について検討を行い、吸着層の存在により水の水素結合が溶液内部よりも強められていること(疎水性水和)を分光学的に捉えることができた(論文準備中)。このような研究は、固気界面における報告例はあるが、固液、特に電極系においては恐らく初めての例であると思われる。このことは、電気化学のみならず、生体膜のような生物化学的に重要な役割を果たしている疎水的環境における水の性質をin vitroに構築したモデル系で検討するために赤外分光法が有用であることを示すものである。