hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国語方言話者における日本語音聴取混同の研究

【研究目的】本研究は、中国語方言話者の日本語学習における日本語音聴取の問題点を明らかにし、学習者の問題点改善に効果的な教材を開発することを目的とするものである。本研究では、日本語教育現場において広く知られている中国語話者の「ナ行音とラ行音の聴取混同」を事例として、聴取混同の実態を調査し、学習者の聴取練習の支援を行う。また、教材開発によって国内外の日本語学習者の自律学習を可能とし、聴取の問題点改善を促していくことを目指す。【研究方法】本研究では、ナ行音・ラ行音の混同が予測される地域である、中国の福建省福州市の大学の日本語学習者51名、および湖北省武漢市の大学の日本語学習者38名、合計89名を対象に聴取調査を実施した。次に、聴取調査結果をもとに、e-learning教材を開発した。さらに、本教材を使用した学習者6名を対象に調査を実施し、教材の効果を検証した。【研究成果】本調査結果から、湖北方言話者と福建方言話者のナ行音・ラ行音の聴取混同における共通点と相違点が明らかになった。今までの音韻習得研究では、中国語の方言差はあまり考慮されてこなかったが、本研究で方言別に誤聴しやすい音環境が明らかになった。この研究成果により、学習者の母方言を踏まえた聴取練習教材開発が可能となった。本研究によって得られた知見からe-learning教材『日本語音の聞き分け練習』を開発し、国内外の学習者が自由に使用できるようweb上で公開した。本教材は「自己診断テスト」「練習問題」「振り返り」の三つのパートで構成されており、学習者が自分の問題点に合わせて聴取練習ができるようになっている。本教材を使用した学習者は、自分の誤聴傾向を具体的に把握できることが明らかになった。また、本教材の使用によってナ行音とラ行音の音声特徴に関する様々な気づきが得られ、音韻習得が促されることが示唆された。
医療技術の費用効用分析に関する総合的研究

海外の医療技術評価機関を訪ねたり文献をレビューしたりする方法で医療技術に関する費用効用分析の現状を調べ,そのトピックと問題点を整理した.また,費用効用分析で用いられる効用値の評価について,種々の疾患での違いを調べた.世界の主流はEQ-5Dを用いた効用値評価であるが,依然として直接法による測定やその妥当性,信頼性に関する研究も精力的に続けられている現状がわかった.国内ではEQ-5DとHUIを用いた効用値の妥当性と信頼性,感度は十分に高いことが実証された.海外の医療技術評価機関を訪ねたり文献をレビューしたりする方法で医療技術に関する費用効用分析の現状を調べ,そのトピックと問題点を整理した.また,費用効用分析で用いられる効用値の評価について,種々の疾患での違いを調べた.世界の主流はEQ-5Dを用いた効用値評価であるが,依然として直接法による測定やその妥当性,信頼性に関する研究も精力的に続けられている現状がわかった.国内ではEQ-5DとHUIを用いた効用値の妥当性と信頼性,感度は十分に高いことが実証された.研究初年度は様々な疾患について測定された健康効用値を文献的に集積する作業と,海外,特にイギリスNICEでの効用値測定,費用効用分析の動向について調査するという2点について研究を実施した.健康効用値について,海外では, EQ-5D, HUI, SF-6D, 15Dなど測定ツールを用いた効用値測定がほとんどであった.特に報告が多かったのはEQ-5Dで,疾患を問わず,あるいは介入前後でのデータが実測値として報告があった.各測定ツール間の比較では, Athma, Epilepcy, Stroke, Musculoskeletal disorder, Cardiovascular disorderなどにおいて,EQ-5D>SF-6D>HUIの関係が認められた.それぞれの測定範囲(最低値)が違うことから単純な比較はできないが,測定特性の違いに留意しながら,測定することと,報告されているデータを慎重に使用することが求められるものと示唆された.海外での医療技術の評価(Health Technology Assessment: HTA)について,イギリスNICEでは,薬やデバイスについてのQALYを用いた費用効用分析を実施し,それらの結果を勧告として報告しているが,そこで使われる健康効用値測定のためのツールは原則としてEQ-5Dであった.カナダのCADTHでは,EQ-5Dに加えてHUIも用いられていた.HTAに関連して,新薬の承認申請の際に費用効果分析を添付する必要がある国々は欧米だけにとどまらず,近年では韓国(HIRA),台湾(CDE)などアジア各国にも広がり始めており,この分野での日本の遅れが指摘されるようになってきており,我が国でも導入される日がそう遠くないと思わざるを得ない上に,そのための準備が必要であると考えられた.研究2年目は過去に実施した回復期リハビリテーションの費用効果分析についてのフォローアップと文献データベースからの海外における費用効用分析の動向について調査するという2点について研究を実施した.回復期リハビリテーション患者のフォローアップでは,12年後の健康効用値が発症時0.05±0.24,回復期リハ終了時0.21±0.27であったものが-0.02±0.27となり,リハ終了時からは有意に低下した.これらは限定的なデータであるが,脳卒中や大腿骨頸部骨折といった回復期リハの対象者のQALYを考える際には,単にマルコフモデルのような一義的な健康効用値ではなく,加齢による身体機能の低下を加味した上でそれらの経時的なデータ収集をする必要があり,それらを踏まえたデータの取り扱いが必要であると示唆された.これと同時に,回復期リハ終了後の維持期のリハビリテーションについて,その必要性があらためて確認された.費用効用分析は増加傾向にあり,海外での費用効果分析や費用効用分析の主流はマルコフモデルやディシジョンツリーを用いたモデル分析となっている.健康効用値は参考文献からの引用が最も多く,測定ツールとしてはEQ-5Dが圧倒的に多かった.ただ,EQ-5Dについては国によって異なるタリフが開発されており,他国との比較をする上では必ずしも信頼性が高いとは言えないと考えられた.またWTP(Willingness to Pay)については,各国ともICER(Incremental Cost Effectiveness Ratio)が円換算で500万円前後となっていた.本邦においては,モデル分析を含めた費用効用分析の論文化が急がれる状況にあると考えられた.医療経済評価で用いられている費用効用分析とその中でも重要なアウトカムである健康効用値について,海外の医療経済評価機関の現状とともに,国内外の論文をレビューし問題点を整理した.費用効用分析は2000年代でも特に2004年からその数が急増しており,年間500本以上の論文が掲載されていた.費用効用分析で重要な指標となるQALY計算のためのQOL指標である健康効用値については,EQ-5Dを用いて評価されたものが圧倒的に多く,臨床研究の中の約7割を占めている.この傾向はヨーロッパ諸国で特に強く,反面,北欧ではEQ-5Dに加えてHUIやSF-6Dなどを用いた健康効用値が多い傾向にあった.一方,医療経済研究の遅れが指摘されている国内に目を向けるとこの数は極端に少なく,それぞれ積算でも100本に満たない.ヨーロッパ諸国や北欧では,薬を中心とした経済評価が制度として整備されて来ており,その償還や価格決定に一定の割合で国が関与している.

この国の政策としての医療経済の導入がこの分野の研究の発展に影響を与えていることが裏付けられた格好となった.費用効用分析における効用値や費用の評価はその国々において個別に評価された方がよく,日本においても近い将来に医療経済の観点が薬剤の償還や薬価算定に用いられる可能性を考慮すれば,この分野の研究をさらに発展させる必要が喫緊の課題として提起された.
準光学系を用いたサブミリ波ミキサの高性能化

昭和62年度から昭和63年度の2年間にわたり、準光学系を用いたサブミリ波ミキサの高性能化に関する研究を行なった。これは微弱な宇宙電波を観測するために、サブミリ波スーパーヘテロダイン受信機の高性能化を目的としている。この研究により得られた成果を以下に記す。1.超電導薄膜アンテナとして、ボータイアンテナとスパイラルアンテナを用いたミキサの検討を行ない、特にスパイラルアンテナのパラメータをスケールモデルにより求めた。2.給電アンテナとミキサおよびミキサとIF増幅器との整合回路の設計とシミュレーションを行ない、実用的な帯域幅を得た。3.超半球レンズでのガウンビーム伝播をシミュレーションして、ビーム系広帯域設計のための、開口面アンテナとしての半径の限界を求めた。4.ミキサに使用するための超電導ジョセフリン接合の製作プロセスの改良を行ない、微細な接合をえるための条件を求めた。5.サブミリ波ミキサの製作および性能測定システムを構成し、評価を行ない。338GHzにおいて雑音温度300Kを得た。6.サブミリ波ミキサにおいて、直列ジョセフリン素子のコヒーレント動作を実験的に観測した。以上の成果を得て、ほぼ研究目的を達成することができた。しかし、1.安定で小型かつ掃引可能なサブミリ波発振源の開発をする。2.サブミリ波で、指向性と整合回路の特性を実測し、性能の改善を図る。3.ジョセフリン素子の電流密度およびギャップ電圧を高め、より微細な接合を得るため製作プロセスを改良する。が、今後解決すべき課題として、より一層の研究開発が必要である。本年度は準光学系の電磁波結合を良くするための薄膜アンテナの改良、微細パターンを得るための電子ビーム鏡筒の改造、サブミリ波ミキサーの評価等を行なった。以下にその概要を述べる。1)電磁波ビームの対称性を向上させるため、スパイラルアンテナを導入した。スケールモデルの設計試作によりシミュレーションを行なった結果、RF入力インピーダンスは周辺のグランド薄膜により理論値よりやや大きくなる。またIFについては理論値の特性インピーダンスを持ったアーム長の分布定数線路と見なせることが明らかとなった。(小平)2)電子ビーム露光鏡筒のカソード周辺の2段偏光とブランキング回路の改良を行なった。これによりビーム最適化が電気的に調整でき、ブランキングレシオが10^<-4>以下となり、安定な露光が可能となった。(小平)3)ミキサー素子の微細な接合を安定に得るため製造プロセスの検討を進めた。この結果、光露光によるリフトオフにおいて、リムーブしてもNb薄膜表面に変質したレジスト層が残ることが明らかとなった。これを除去するために酸素プラズマのアッシングを行なった。(稲谷)4)ミキサー用ローカルの遠赤外レーザーで大阪大学応用物理阪井研究室の協力を得て、準光学系サブミリ波ミキサーの性能測定を行なった。この結果、ミキサーの雑音温度は約300Kの特性を示したが、遠赤外レーザの発振電力が不安定なため、十分な再現性が得られなかった(小平、稲谷)5)直列のSISおよびSWL素子が、ミキサーとしてコヒーレントな動作に移行する状態を観測した。これは従来予想はされていたが、実験的に確認されていなかった。(小平、稲谷)以上、本研究の目的を達することができたが、高感度サブミリ波受信機実現のためには、安定なローカル発振源の開発が今後の課題である。
老人性難聴者の聴力補綴を目的とした音韻強調・雑音抑圧型指向性補聴器の試作

今年度は、子音の増幅強調を目的として、子音部の出わたりにおけるホルマント遷移と、持続部の帯域雑音成分とを増幅強調するアルゴリズムを開発し、音声知覚実験により処理系の有効性について検討した。以下に、それぞれの詳細を述べる。出わたりにおけるホルマント遷移を強調するため、ヒトの聴覚フィルタに合致した中心周波数と帯域幅とを持つ、複数個の帯域通過フィルタをあらかじめ生成した。一方、子音の特徴が出現しやすい切り出し区間とサンプリング間隔とを選び、音声信号を中高帯域でセレクティブに線形予測分析することにより、短区間スペクトル包絡を求めた。あらかじめ生成しておいた帯域通過フィルタ群の中から、得られたピーク周波数に合うものを自動選択するようにし、これにより適応型の強調フィルタをほぼ実時間で実現した。加工音声に対し明瞭度検査を実施した結果、摩擦音では劣化が見られたものの、無声および有声破裂音のように、出わたりに識別上の音響的手がかりを持つ子音に、このアルゴリズムは有効であった。一方、帯域雑音成分に音響的特徴を持つ子音を強調するため、特に雑音成分の多い摩擦子音を検出するアルゴリズムを開発した。音声信号をいくつかの周波数帯域に分け、各帯域の成分量を基礎情報として論理回路を構成した。その結果、入力総量、1500Hz以下の成分量、4kHz付近の成分量、の3情報を利用すると、摩擦子音の検出を正確に行なうことができた。白色雑音を音声に付加した場合でも、検出が可能であった。今年度に実施した研究は、次の3項目から構成される。第一に、騒音環境下に於ける指向性補聴器の有効性について検討し、かつ受聴効果をあげるための必要最低限の指向特性について検討した。第二に、前記の機能を実現する信号処理方法について検討した。第三に、子音強調のための信号処理方法について検討した。以下に、各項目について説明する。(I)雑音とし白色雑音、交通騒音、レストラン・ノイズ、バブル・ノイズを用い、それらの等価騒音レベルを難聴者が日常生活で暴露される量(70dB A)に設定して、検査語音と同時に聴取させた。結果として、補聴器の指足性の有無により、母音の明瞭度はほぼ一定であったのに対して、子音の明瞭度には約12dBの改善が認められた。(II)小規模で鋭い指向特性を形成するディジタル回路の設計では、十分な成果をあげられなかった。従来の指向性マイクロホンが位相差により指向特性を形成させる方式であるのに対して、本研究では、単に位相差だけでなく周波数をも信号処理的に変え、長いマイクロホンを使わずにある程度の指向特性を形成させる方式を採用した。しかし大きさの制約があるため、雑音に弱いという欠陥が残った。(III)音声波形のうち子音部にはホルマント成分が存在しない、というのが従来の定説であった。しかし本研究では、母音への過渡部分を含まない子音部のうち、破裂音(カ行)には24kHz付近にホルマント成分が、また摩擦音(サ行)には若干のホルマント成分が、それぞれ検出された。この結果は、母音を強調するための手法であるホルマント強調が、子音のあるものにも適応可能であることを示唆している。今年度の研究は、次の3項目について検討することであった。すなわち、第一に、子音強調のためのアルゴリズム設計と、計算機上での処理系の実現。第二に、発声時と無発声時との識別法の開発。第三に、複数マイクロホンシステムによる音源分離のためのアルゴリズム設計、である。以下に、個別に言及する。子音強調は、次のように実施した。すなわち、音声信号のうちの比較的高周波帯域に限定してセレクティブ線形子測分析し、子音部のスペクトルピ-クを抽出したのち、トランスバ-サル・フィルタにより増幅した。競合雑音の有無で比較した結果、特に雑音存在下で明瞭度の改善が認められた。現在、子音部のスペクトルピ-クにより能動的に特性が変化するアクティブフィルタを計算機上で設計中である。音源分離に関しては、今年度は計画通りに進まなかった。問題点として、補聴器のサイズによる制約、すなわちマイクロホン素子間の距離が十分に確保できない点が挙げられる。

現在、素子間の距離を現状のままにして、難聴者にとって最低必要な分離精度を得られるように、ヒュ-リスティックに検討している。今年度は、子音の増幅強調を目的として、子音部の出わたりにおけるホルマント遷移と、持続部の帯域雑音成分とを増幅強調するアルゴリズムを開発し、音声知覚実験により処理系の有効性について検討した。以下に、それぞれの詳細を述べる。出わたりにおけるホルマント遷移を強調するため、ヒトの聴覚フィルタに合致した中心周波数と帯域幅とを持つ、複数個の帯域通過フィルタをあらかじめ生成した。一方、子音の特徴が出現しやすい切り出し区間とサンプリング間隔とを選び、音声信号を中高帯域でセレクティブに線形予測分析することにより、短区間スペクトル包絡を求めた。あらかじめ生成しておいた帯域通過フィルタ群の中から、得られたピーク周波数に合うものを自動選択するようにし、これにより適応型の強調フィルタをほぼ実時間で実現した。加工音声に対し明瞭度検査を実施した結果、摩擦音では劣化が見られたものの、無声および有声破裂音のように、出わたりに識別上の音響的手がかりを持つ子音に、このアルゴリズムは有効であった。一方、帯域雑音成分に音響的特徴を持つ子音を強調するため、特に雑音成分の多い摩擦子音を検出するアルゴリズムを開発した。音声信号をいくつかの周波数帯域に分け、各帯域の成分量を基礎情報として論理回路を構成した。その結果、入力総量、1500Hz以下の成分量、4kHz付近の成分量、の3情報を利用すると、摩擦子音の検出を正確に行なうことができた。白色雑音を音声に付加した場合でも、検出が可能であった。
iDNAによる哺乳類調査法の確立と実践

1)平成29年度に鳥取県内で採集したマダニ類を用いて、体内に保持されている脊椎動物の血液DNAの塩基配列の決定を試みた。16S rRNAを標的としたプライマー(MiMammal-U)を用いて実験をした結果、139個体中72個体で哺乳類の種同定ができた。しかし、その多くはヒトであり、実験中のコンタミネーションも疑われ実験方法の検討が必要であることが分かった。2)血液DNA解析の効率的な手法の確立のために、DNA抽出方法とPCRプライマーの検討を行った。シカから直接採集したマダニ類を供試動物として、DNA抽出方法については、採集効率は高いが費用も高いQIAGENの抽出キットと、安価に抽出できるChelex法の比較を行った。その結果、Chelex法においても血液DNAの抽出が可能であることが分かった。また、PCRプライマーについては、16S、COI、Cytbを対象とした計4ペアのプライマーを使用して実験を行い、MiMammal-Uが最も効率的にPCR増幅できることが分かった。3)沖縄島において、8月と3月に合計24地点でマダニ類および吸血昆虫(カ、ヌカカ、ブユ)の採集を行った。平成29年度の調査に比べ、マダニ類と吸血昆虫ともに多く採集できる傾向にあった。これはCDCトラップの誘引剤に農業用の二酸化炭素発生装置を利用したことが要因の一つと考えられる。今後、これら動物の体内に保持された血液DNAを解析し、哺乳類の分布解析を行う予定である。4)ロシア沿海地方で得られたヒルを新種として報告した。1)沖縄島においては、H29年9月、H30年3月、8月、H31年3月において野外採集を行い、予定通りに標本の採集が進んでいる。2)鳥取県で得られた19,168個体のマダニ類の種同定が完了し、11種が確認された。このデータによって、各種の生活史が判明し、効率的な採集時期の決定が可能となった。3)DNA抽出方法、PCRプライマーの検討を行い、Chelex法、および、MiMammal-Uをプライマーとして利用することで安価、かつ、効率的に実験ができることが分かった。そこで、139個体を対象に、体内に保持されている血液DNAを解析したところ、72個体で哺乳類の特定ができた。ただし、ヒトと特定された標本については、コンタミネーションの可能性も疑われるため、この点については、今後の課題として検討が必要である。1)沖縄島で採集したマダニ類および吸血昆虫の体内血液DNAの解析を行い、本地域における哺乳類の分布域の地図化を行う。また、地図化の精度を高めるために、今年度も新たな場所で採集を行う。2)DNA解析方法の改善を行う。具体的には、DNA実験におけるコンタミネーションの可能性を検討するため、人間活動の少ない山奥においてマダニ類の採集を行い、血液DNA解析を行う。また、複数種の哺乳類の血液が混在する可能性のある成虫マダニ類の吸血源解析に向けて、アンプリコンシーケンス、および、種特異的プライマーによる解析法の確立を行う。1)鳥取県内8地点において、月1回、マダニの採集を行い群集動態,優占種の生活史の解明を行った。まだ、全てのサンプルの処理が終わっていないが、タカサゴキララマダニ、キチマダニ、ヤマアラシチマダニ、ヒゲナガチマダニ、フトゲチマダニ、オオトゲチマダニ、ツノチマダニ、タネガタマダニ、ヤマトマダニ、アカコッコマダニの3属10種のマダニ類が採集され、個体数変動は種間で大きくことなることが分かった。平成30年度は、この結果を踏まえることで、効率的なマダニ採集が可能となった。2)沖縄島内において、合計23地点で、マダニおよび蚊の採集を行った。調査は9月と3月の2回行ったが、マダニについては、明瞭な季節変化は見られなかった。マングースの分布域ではマダニの個体数密度が低い傾向が見られた。また、沖縄島における1地点あたりの採集個体数は鳥取県と比べると少なかった。これは沖縄県における哺乳類の個体数密度の低さが大きな要因と考えられ、本地域でiDNAを実行するには、マダニよりも蚊を利用する方が効果的であると考えられた。3)沖縄島におけるマダニの効率的な採集のため、一般的に用いられる旗釣り法に加え、トラップを用いた採集も行ったが、現時点では、旗釣り法が最も効果的であることが分かった。4)哺乳類、爬虫類の研究者から提供されたサンプルを用いて、PCR条件、および、プライマーの検証を行った。PCRおよびプライマーともに、既報の方法が本地域の脊椎動物においても利用可能であることが分かった。1)鳥取県、沖縄県において、当初予定した野外調査(合計142調査機会)はおおよそ実行できた。ただし、鳥取県において、予想以上に個体数が採集されたため解析に時間がかかっている。平成30年度の野外調査に影響がでないように急いで解析を進めることで対応する。2)DNA解析については、既報のプライマーが鳥取県や沖縄県で優占する動物についても利用できることを確認した。3)体内DNAのコントロールとして利用するために、鹿から直接採集したマダニを入手した。

16S rRNAを標的としたプライマー(MiMammal-U)を用いて実験をした結果、139個体中72個体で哺乳類の種同定ができた。しかし、その多くはヒトであり、実験中のコンタミネーションも疑われ実験方法の検討が必要であることが分かった。2)血液DNA解析の効率的な手法の確立のために、DNA抽出方法とPCRプライマーの検討を行った。シカから直接採集したマダニ類を供試動物として、DNA抽出方法については、採集効率は高いが費用も高いQIAGENの抽出キットと、安価に抽出できるChelex法の比較を行った。その結果、Chelex法においても血液DNAの抽出が可能であることが分かった。また、PCRプライマーについては、16S、COI、Cytbを対象とした計4ペアのプライマーを使用して実験を行い、MiMammal-Uが最も効率的にPCR増幅できることが分かった。3)沖縄島において、8月と3月に合計24地点でマダニ類および吸血昆虫(カ、ヌカカ、ブユ)の採集を行った。平成29年度の調査に比べ、マダニ類と吸血昆虫ともに多く採集できる傾向にあった。これはCDCトラップの誘引剤に農業用の二酸化炭素発生装置を利用したことが要因の一つと考えられる。今後、これら動物の体内に保持された血液DNAを解析し、哺乳類の分布解析を行う予定である。4)ロシア沿海地方で得られたヒルを新種として報告した。1)沖縄島においては、H29年9月、H30年3月、8月、H31年3月において野外採集を行い、予定通りに標本の採集が進んでいる。2)鳥取県で得られた19,168個体のマダニ類の種同定が完了し、11種が確認された。このデータによって、各種の生活史が判明し、効率的な採集時期の決定が可能となった。3)DNA抽出方法、PCRプライマーの検討を行い、Chelex法、および、MiMammal-Uをプライマーとして利用することで安価、かつ、効率的に実験ができることが分かった。そこで、139個体を対象に、体内に保持されている血液DNAを解析したところ、72個体で哺乳類の特定ができた。ただし、ヒトと特定された標本については、コンタミネーションの可能性も疑われるため、この点については、今後の課題として検討が必要である。1)鳥取県内全域において、マダニと蚊の採集を行い、哺乳類の分布域との関係性を明らかにする。沖縄県においては、本年度は、蚊に焦点を絞り、採集地点数を増やす。昨年は、許可申請の手続きが間に合わず採集ができなかった地域においても採集を行う。2)哺乳類から直接採集したマダニを用いて、体内血液のDNA解析の条件設定を整理した後、その方法を用いて、野外採集で得た標本の体内血液のDNA解析を行う。3)より効果的な調査方法の開発に向けて、次世代シーケンサーを用いたアンプリコンシーケンスの利用法の確立を行う。1)沖縄島で採集したマダニ類および吸血昆虫の体内血液DNAの解析を行い、本地域における哺乳類の分布域の地図化を行う。また、地図化の精度を高めるために、今年度も新たな場所で採集を行う。2)DNA解析方法の改善を行う。具体的には、DNA実験におけるコンタミネーションの可能性を検討するため、人間活動の少ない山奥においてマダニ類の採集を行い、血液DNA解析を行う。また、複数種の哺乳類の血液が混在する可能性のある成虫マダニ類の吸血源解析に向けて、アンプリコンシーケンス、および、種特異的プライマーによる解析法の確立を行う。計画通りに予算を執行したが、残金、1775円が生じた。
大念仏寺社会事業団所蔵史料を活用した戦後仏教社会福祉事業の展開に関する事例的研究

大念仏寺社会事業団は、融通念佛宗総本山大念佛寺の支援を受けて昭和31年6月に大阪市平野区に設立された大念仏寺母子寮を端緒とし、現在も地域社会における児童福祉の拠点的役割を担う諸事業を展開する、戦後仏教系社会福祉事業の中でも代表的な社会福祉法人の一つである。本研究は、戦後混乱期における地域の要望を受けて設立された仏教理念を背景に持つ同法人について、1同法人が未整理のまま所蔵していた史料群の整理を行って目録化し、2その資料を活用しつつ、戦後仏教社会事業の展開を融通念仏宗の取り組みと合わせて再確認することを通じて、3東日本大震災以降の社会の中での仏教社会福祉事業の在り方を事例的検討を試みている。まず本研究に直接関連する実績としては、昨年度からの課題であった『大念仏寺社会事業団所蔵史資料の目録』については、3000点を超える史資料群をどのように目録化するのかについて試行錯誤を行ってきたが、平成25年2月に「暫定総目録」として、一応の完成に至ることが出来た。他の関連する研究実績としては、本研究の本質の一つである「仏教福祉学」に関連する成果として、「椎尾弁筐の福祉思想」と「共生会とその周縁」の2編を執筆し、それを含めた共編著『浄土宗の教えと福祉実践』(ノンブル社)を刊行することが出来た。更に、日本仏教社会福祉学会東日本大震災対応委員会委員長として、この未曽有の大災害に際して日本仏教界がどのような対応を行えたのかに関するアンケート調査結果の一部を活用し、『震災復興と宗教』(明石書店)に、「仏教の動向」を執筆することができた。まず前者については、今後、融通念仏宗として福祉実践をどのようにとらえていくのかについて、研究者自身がその課題を相対化する意味でも意義があり、また後者については、アーカイブブスの観点からも社会的実践活動の記憶の記録化をどのように行っていくのかについてその必要性も含めて意義を持つものであったと考えてる。研究の最終年度にあたる平成25年度は、大念仏寺社会事業団の諸事業を整理すると共に、特に地域に根差した仏教社会福祉事業実践という観点からその活動を評価し、地域福祉の担い手としての仏教の可能性を示す具体例として社会に示すべく、研究を進めた。それらの成果については、平成27年5月に刊行予定の『大念仏寺社会事業団60年記念誌』に活かすことができるよう、現在も同事業団の編集委員会と協働して作成作業を進めている。また、その他の具体的な成果としては、平成24年度に、同事業団が所蔵している3000点を超える史資料群を整理し、『大念仏寺社会事業団所蔵史資料総目録(暫定版)』として、一応の完成に至ることができた。更に、平成26年3月に刊行した研究代表者の単著である『淑徳大学選書3仏教福祉実践の轍』(淑徳大学長谷川仏教研究所発行)中の、「第3章戦後仏教社会福祉事業への取り組みー融通念仏宗及び時宗の事例をもとにー」では、これまでの継続的な研究成果と共に本研究を通じて得られた知見も踏まえて、改めて一章をまとめることができた。そもそも本研究の目的の一つは、いわゆる仏教社会福祉事業実践がその理念や思想的背景を堅持しつつ、地域の多様な福祉ニーズに応えていく事ができるのかという点について、同事業団を事例的に検討する点にあったが、設立50年を経て、現在も地域の多様な要望や期待に応える形で積極的な事業展開に取り組んでいる状況は、まさに、多様な担い手が求められている現代の社会福祉の中で、仏教社会福祉の今後の在り方や目指すべき方向を示すモデルの一つであると考えている。平成23年度当初の研究計画としては、1.必要な史料についてのデジタルデータ化の作業、2.周辺史資料の収集、3.宗門関係者へのインタビュー調査の実施、といった3点の項目をあげていたが、改めて研究の方向性を確認した結果、大念仏寺社会事業団の『55年史』の作成までを見据た場合、未整理の2001年から2005年の史料群についても整理してデータベース化する必要があり、(当初の研究計画にはなかったが)その作業をまず最優先で行う事になった。特に平成以降の史料については点数も多く、そもそも「何をどこまで保存するのか」等といった部分で意見の分かれるものもあったが、まずは出来るだけ多くの史料を保存しておくとの観点から夏以降複数回の打ち合わせや事前準備を行い、平成23年12月と平成24年2月の2回、各6名の学生に作業補助の協力も頂いて、それぞれ3日間、同事業団内で史料群の整理とデータベース化作業を同時進行で行った結果、同事業団設立時の昭和31年から平成17年までの50年分のデータベース化をほぼ完了することができた。

ちなみに、平成23年度以前に行った調査研究の成果として、2011年8月発行の『淑徳社会福祉研究』第18号に、「大念仏寺社会事業団所蔵史料の目録(暫定版)と今後の仏教社会福祉事業実践に関する事例的研究の方向性について」(61108頁)を発表したが、平成24年度については、作成したデータベースを基に、「目録」の確定版を完成、発表していきたいと考えている。まず一点目の理由として昨年度からの課題であった「史史料目録」については、一応の完成に至ったが、その整理作業に当初の見込み以上に試行錯誤の時間がとられてしまった事がある。更に二点目として、本研究の本質の一つである「仏教(社会)福祉」に関連する研究課題や、その関連として、東日本大震災に際して日本仏教界が行った取り組みに関するアンケート調査といった、当初の研究計画時には想定していなかった課題に取り組まざるを得なくなった事である。むろん、これらの研究成果は、研究最終年度に向けて本研究の成果にも関連づけていく予定であるが、これらに物理的な時間を取られてしまった結果、大念仏社会事業団そのものへの調査やインタビュー等を、十分に行う事ができなかったため、結果として、「遅れている」との自己評価に至った。まず、平成23年3月11日の東日本大震災の発生とその後の所属機関に関連する諸対応を行った結果、計画書提出時点では想定していなかった業務が発生し、研究の実質的なスタートが遅れたという外的要因があった。また当初の計画では、平成23年度以前までに行っていた2000年までの史料のデータベースに基づいた研究であったが、大念仏寺社会事業団の『55年史』の作成までを見据えた場合、区切りの意味でも50年分の史料を整理して目録化しておくという必要性が明らかとなったため、その作業を最優先として行った。その結果、1.必要な史料についてのデジタルデータ化の作業については候補史料の選定に留まり、2.周辺史資料の収集についても個人のレベルでの時間が許す範囲での確認までしか行えておらず、3.宗門関係者へのインタビュー調査の実施については実施することができまかった。よって、平成24年度の達成度としては、当初の予定になかったデータベース化によって基本史料をより充実するという成果は得られたが、当初の計画としては「遅れている」と自己評価せざるを得ないと考えている。平成25年度は本研究の最終年度であるので、「遅れ気味」の研究計画を軌道に乗せてより具体的な研究成果をあげて報告書のまとめることに全力を努めたいと考えている。まずは作業を完了したデータベスを基に、「大念仏寺社会事業団所蔵史料(昭和31年平成17年)目録」の確定版を速やかに発表し、その上で、遅れている研究計画を予定のサイクルで行っていけるよう大念仏寺社会事業団ともより一層の協力して研究を進めていく。特に昨年度実施できなかった3.宗門関係者へのインタビュー調査については必ず実現できるよう準備を進めるとともに、補完的な調査として同事業団と同程度以上の歴史的背景を持つ、もしくは仏教理念を背景に持つ社会福祉施設へ史料保管等に関するインタビュー調査等も実施し、史料の保管状況等も踏まえたアーカイブズに関連する課題についても検討を加えていきたい。また、(これは当初の研究計画の項目にはなかった点であるが)東日本大震災以降の現状を受け止めなつつ、改めて公益性を持つ施設や組織が行う「記録」の重要性についても検討を行っていきたい。基本的には当初の研究計画にそって、無駄のないように使用していきたい。平成24年度に助成して頂く予定の直接経費は700,000円の大半は、旅費として使用することになる。
カハール介在細胞のペーシング機能を標的とした消化管運動異常症治療薬の開発

腸管壁在神経と平滑筋に間の介在するカハール介在細胞は消化管の自律的蠕動運動のペーシング機能を担っていると考えられている。私共は、c-kit遺伝子に機能喪失性突然変異を持つミュータントラットではカハール介在細胞の減少によって消化管蠕動運動が低下することを明らかにした。また、慢性特発性偽腸閉塞症患者ではカハール介在細胞が著明に減少していることを明らかにした。したがって、消化管運動異常症における蠕動運動の異常にカハール介在細胞の異常が関与すると考えられる。消化管運動異常症を治療するためには、従来の腸管神経を標的とした治療薬ばかりでなく、カハール介在細胞を標的とした治療薬を開発する必要がある。しかし、カハール介在細胞の増殖、分化および機能は未だ明らかになっていない。マウス腸管からc-kit陽性カハール介在細胞を単離し検討した結果、c-kitは胎生期においてはカハール介在細胞の増殖に、生後においてはカハール介在細胞の生存に重要な役割を担っていることを明らかにした。さらにカハール介在細胞の増殖、分化の調節および機能を検討するためにマウス消化管間葉系細胞の培養細胞株を樹立した。カハール細胞は腸管平滑筋細胞と共通の前駆細胞から分化すると考えられており、マウス腸管平滑筋細胞株にc-kit遺伝子を遺伝子導入した細胞ではカハール介在細胞への分化傾向が認められた。c-kitはカハール介在細胞の分化および機能維持に重要な役割の果たしていると考えられた。今後マウス消化管間葉系細胞株を用いてカハール介在細胞の増殖、分化および機能に関わる分子をさらに明らかにする。腸管壁在神経と平滑筋に間の介在するカハールの介在細胞(カハール細胞)は消化管の自立的蠕動運動のペーシング機能を担っている。私共は、c-kit遺伝子に機能喪失性突然変異を持つミュータントラットではカハール細胞の減少によってペーシングが低下して消化管蠕動運動が低下すること、また、実際の臨床において慢性突発性偽腸閉塞症患者で腸管筋層のカハール細胞が減少していることを明らかにし、消化管運動異常症における蠕動運動の異常にカハール細胞のペーシングの異常が関与することを明らかにした。消化管運動異常症を治療するためには、従来の腸管神経を標的とした治療薬ではなく、カハール細胞は、腸管平滑筋細胞と共通の前駆細胞から分化すると考えられているが、c-kit以外にカハール細胞に特異的に発現する分子は未だ明らかになっていない。私共は、カハール細胞に特異的に発現する分子を明らかにし、そのペーシング機能調節機構を明らかにするため、温度感受性突然変異SV40大型T抗原遺伝子を導入したマウスの小腸からカハール細胞の培養を確立した。マウスのカハール細胞と腸管平滑筋細胞のcDNAライブラリーを用いてcDNA差分化法によりcDNAライブラリーから平滑筋細胞由来のmRNAと相補的なインサートを有するクローンをハイブリダイゼーションおよびアビジン/ビオチン・トリックにより除去し、得られたカハール細胞に特異的に発現するクローンについてシークエンスを行い塩基配列を決定し遺伝子の同定をおこなう予定である。

消化管運動異常症を治療するためには、従来の腸管神経を標的とした治療薬ばかりでなく、カハール介在細胞を標的とした治療薬を開発する必要がある。しかし、カハール介在細胞の増殖、分化および機能は未だ明らかになっていない。マウス腸管からc-kit陽性カハール介在細胞を単離し検討した結果、c-kitは胎生期においてはカハール介在細胞の増殖に、生後においてはカハール介在細胞の生存に重要な役割を担っていることを明らかにした。さらにカハール介在細胞の増殖、分化の調節および機能を検討するためにマウス消化管間葉系細胞の培養細胞株を樹立した。カハール細胞は腸管平滑筋細胞と共通の前駆細胞から分化すると考えられており、マウス腸管平滑筋細胞株にc-kit遺伝子を遺伝子導入した細胞ではカハール介在細胞への分化傾向が認められた。c-kitはカハール介在細胞の分化および機能維持に重要な役割の果たしていると考えられた。今後マウス消化管間葉系細胞株を用いてカハール介在細胞の増殖、分化および機能に関わる分子をさらに明らかにする。
チンパンジー/ヒトiPS細胞の初期神経発生動態から探る「ヒト化」の分子基盤

本研究では、チンパンジー/ヒトiPS細胞を用いた種間比較解析を行うことで、初期神経発生のヒト特異的な発生動態・分子基盤の解明と実証的進化研究に取り組む。土台となるバイオモデリングシステムの整備として1霊長類iPS細胞の樹立、2iPS細胞から初期神経発生のシステマティックな分化誘導に適宜取り組みつつ、本題である実証的ヒト進化研究に向けて、3iPS細胞の分化誘導による初期神経発生動態のモニタリングと、遺伝子発現プロファイリングによるヒト特異的な遺伝子の特定、4特定した遺伝子の遺伝子改変iPS細胞の作製による機能/表現型解析を行う。本研究を通じて、新たに「幹細胞ヒト進化学」の確立を目指す。
ゴキブリ類の配偶行動に関わる雄フェロモンの化学・生物学的解析

多くの昆虫は個体間で相互交信を行っている。本研究では,ゴキブリ類の雄が分泌する求愛フェロモンの化学的基盤を解明し,その生物学的機能を総合的に追究した。チャバネゴキブリBlattellagermanicaの配偶行動において,雄は婚姻贈呈物質として背板腺分泌物を雌に受け渡す。雌がその分泌物を摂食する間に交尾が起こることから,雄の分泌物贈呈と雌の求愛摂餌は重要な役割を果たしている。雄背板腺のメタノール抽出物は処女雌の摂食行動を強く誘起する。その摂食刺激活性物質として,一連の少糖類,脂溶性成分であるリン脂質(ホスファチジルゴリン・ホスファチジルエタノールアミン)およびコレステロール,さらにアミノ酸をすでに明らかにしてきた。脂溶性成分および一連のアミノ酸の各成分は単独では顕著な活性を示さないが,少糖類と混合することで強い活性を示す協力作用成分として活性に寄与している。今回,単独で活性を示す主要成分である少糖類に注目し,以下のことを究明した。(1)少糖類のtrifluoroacetyl(TFA)化物をガスクロマトグラフ法(GC)で定量分析し,羽化後の雄分泌物中の少糖類組成を経時的に調べた。雄はトレハロースにグルコースがα1→6結合した三糖(G'1T)を顕著に蓄積していた。少糖類の蓄積は雄の性行動と同調し,フェロモン活性および交尾成功率に大きな影響を与えることが示唆された。(2)チャバネゴキブリには野外。に生息する多数の近縁種が知られている。日本の野外種モリチャバネゴキブリB. nipponicaおよびヒメチャバネゴキブリB. lituricollisについて,雄分泌物の少糖類組成を同様にGCで調べた。主要な少糖類は2種ともにトレハロースにグルコースがα1→4結合した糖類であり,チャバネゴキブリで最も多く含まれていたG'1Tはほとんど検出されなかった。チャバネゴキブリ属雄の婚姻贈呈分泌物は,複雑な行動パターンを伴う配偶システムにおいて,雌の味覚感覚に訴えて機能する特異な求愛フェロモンであると結論した。以上の結果の部は2002年度の第19回国際化学生態学会議(ISCE),および2003年度の日本応用動物昆虫学会大会において報告した。
畜産衛生政策普及プロセスにおける社会環境要因の果たす役割

本研究では,ベトナムにおける畜産衛生政策の普及プロセスについて検討するため,豚肉と牛乳の流通を対象とし,(1)消費者のリスク認知の特徴の把握,(2)酪農・乳業システムの歴史的変遷とメラミン混入事件による牛乳フードシステムへの影響整理,(3)伝統的な屠場や小売店での衛生水準化以前策についての検討,(4)屠畜場整備計画の成功事例と失敗事例の比較整理を行った。今年度は,新たな政策や豚肉フードシステムの動き,消費者の食品に関するリスク認知について基本的な情報を収集するため,ハノイ市,ホーチミン市,フエ市を2回の現地調査によって訪れた。ベトナムの畜産政策,家畜衛生政策,食品衛生政策について近年の新しい動きを確認するために,ハノイにある農業農村開発省,畜産衛生,国立獣医学研究所,国立衛生疫学研究所を訪問し,情報収集を行った。畜産政策では2020年までを展望した新たな開発目標が掲げられており,また,2007年をYear of Food Safetyと設定し,VFA (Vietnam Food Association)を中心に食品衛生対策の強化に尽力しているとのことである。VFAでのヒアリングは2008年度に実施する予定である。また,ILRIのDr.Laparと近年のベトナムの養豚業について意見交換を行なった。ホーチミン市では,CPグループのDr.Lucとともに近年開設された家畜卸売市場を訪れ業務内容や川上の養豚農家,川下の屠畜業者の反応などについて情報収集を行った。また,消費者の食品由来健康リスクについて情報収集をするために,ハノイとフエにおいて,14人の被験者を対象に個別面接及びグループインタビューによる調査を行なった。これらの調査による成果は,「畜産の研究」(第61巻第4号,第5号,第7号,第9号,第11号,第61巻第3号)において(ベトナムの豚肉フードシステムとして連載)随時公表してきた。また,ゲアン省における肉豚卸売業の展開過程については,「開発学研究」第18巻第1号"Development of the Live Pig Wholesaling Activity in Vietnam-A Case Study of Nghe An Province-"2007年10月に掲載された。本年度も畜産政策や畜産衛生政策に関する情報をアップデートするとともに,現地調査により各地の畜産振興や家畜衛生政策の実施状況について情報収集を行った。豚肉フードシステムの変化と各地の取組みについては,ホーチミン,ドンナイ,ビントゥアン,ニントゥアン,フエを訪問し,畜産振興・畜産衛生の取り組みについて情報収集した。ハノイやホーチミンなどの大都市を除く地方としては先進的な取組みを行ってきたフエ省の家畜衛生局長の話によると,と場整備はフエ以外の都市では頓挫している状況にあるという。2009年度にゲアン省を訪問し,その要因と状況について探る予定である。また,今年度は国際的な飼料価格の高騰と9月に発生したメラミン混入事件の発覚により酪農・乳業が多大な影響を受け,中央・地方の関連当局でも動きがみられたことから, MARD畜産局および検査機関であるNIN(National Institute of Nutrition),ハノイ周辺の酪農家や乳業各社を訪問し,食品衛生・畜産衛生への取組みや食品事故発生後の対応についても調査を行った。成果については,畜産振興や衛生管理の一貫として行われる地方自治体による改良品種の普及とその効果についてマニラ(ASAE)で,フエにおける家畜疾病の疫学調査についてハノイ(AAAP)で報告した。また, 9月に発生したメラミン混入事件がベトナムの酪農・乳業に与えた影響について,雑誌Dairymanで紹介した。2009年1月にはハノイで調査研究を行っているILRIのDr. Laparを招聘し,京都大学東南アジア研究所と合同セミナーを開催し,ベトナムや東南アジアにおけるILRIの活動と東南アジアにおける家畜衛生・食品衛生研究に関して意見交換を行った。2009年度の目的は,畜産・食品衛生政策の国レベルでの整備が進む中,地方レベルでは政策の普及史実施状況に差が認められる点について,成功事例と失敗事例を比較することで要因を探ることと,得られた知見の現地への還元であった。ゲアン省ヴィン市において2000年以降屠畜場の整備(集中化)が進められてきたにもかかわらず,2009年までにそのほとんどが閉鎖されるに至った経緯について,集中化に成功してきたフエ市の状況と比較分析するために,現地獣医局,屠畜業者,小売業者へのヒアリング調査を行った。得られた知見の現地への還元については,2009年12月にフエ大学において帯広畜産大学と合同セミナーを開催し,現地獣医師や獣医局職員,研究者とともに意見交換を行った。屠畜場整備計画の成否には,都市計画における衛生政策の位置づけや優先順位,行政システムにおける獣医衛生担当局の位置づけ,流通システムの歴史的発展経緯と枝肉市場の存在,屠畜場の経営主体,動物の集荷範囲と屠畜規模,ホテルや外食需要(観光)ニーズ,屠畜場の設計と利用方法,自宅における屠畜スペースの確保可能性など多様な要因の関与が認められ,屠畜業者が集中屠畜場を利用することのメリットを認識できるかどうかが鍵となっている。一方で,屠畜場集中化の成否が流通システムの発展(卸売業者の大規模化,効率化,生産者-卸売業者-仲買・小売業者との関係性の変化)要因ともなっている。
サージ的多重重力流によるサイクリックステップの形成条件：水路実験と地層への適用

海底の混濁流の通り道にしばしば見られるサイクリックステップ(CS)の形成機構について,従来行われていなかった,短いサージ的な混濁流が何度も作用する実験を行った.主に長さ7mの水路を用いて,継続時間3秒,5秒,7秒の短い時間のサージ的混濁流(塩水+樹脂粒子)を130-140回ずつ流した.いずれも5-6個のCSが形成されたが,同じ単位時間流量で連続的に流すとCSは形成されず,サージ的混濁流によってCSができやすいこと等がわかった.実験結果を踏まえて,理論解析・数値シミュレーションを行った他,地層(宮崎層群)の混濁流堆積物中のセディメントウェーブ層準に適用して,詳細な調査から,堆積モデルを作成した.地層の厚さ分布・堆積構造・粒子配列などをアナログ実験や理論解析の結果と対応付けて過去の水理条件を推定している.ベッドフォームの形成条件に関するアナログ実験はこれまでにも数多く行われているが,いずれも継続的な流れと平衡状態になったベッドフォームを対象にしてきた.しかし現実には,継続時間の短いサージ的な混濁流が何度も来ることによってサイクリックステップが形成される場合もあることがわかってきた.本研究ではサージ的な混濁流によるサイクリックステップ形成に関するアナログ実験・数学モデルの構築を行い,その形成条件・形態的特徴を明らかにすることを目的とする.またこれらの結果を用いて現地観測データの解釈を行うほか,地層のタービダイト中のサイクリックステップ認定の為の特徴抽出を行い,サイクリックステップ(and/orアンティデューン)形成を含むタービダイト形成モデルの構築を目指す.平成27年度の研究計画は次の3項目であった.(1)大阪工業大学情報科学部に新規水路を設置しサージ的混濁流によるサイクリックステップの形成実験を行う.(2)混濁流によるサイクリックステップ形成について従来の連続流用の数学モデルをサージ流に適応可能かどうかを検討.(3)宮崎県青島周辺に分布する宮崎層群のタービダイトの中でサイクリックステップまたはアンティデューンによって形成されたと考えられる層準についての詳細な調査.また,それらへのアナログ実験・理論解析結果の適用について議論.結果として,(1)新規水路の実験から,サージ的混濁流によってはサイクリックステップが形成されるが,同じ流量・給砂量の連続流では形成されない事,(2)サージ流の効果が大きいため,従来の連続流の数学モデルは適用できない事,(3)地層のタービダイト中のサイクリックステップと考えられる層準では,上流側斜面と下流側で堆積構造が異なる事,がわかった.進捗状況を以下に示す(番号は「研究実績の概要」と対応).(1)(a)新規水路の設置に先立ち,既設の小型循環水路(長さ4m,幅0.08m,深さ0.4m)や同志社大学理工学部の混濁流発生用水路(長さ3.6m,幅0.08m,深さ0.6m)を用いて予備実験を行った.いずれも内部に幅2cmのアクリルまたは塩ビ製の小水路(長さ:3.6m,3.0m)を吊るし(傾斜:1.5°,7°),塩水とプラスチック粒子を混ぜたものを1回の試行で450mL,約70回ずつ流した.傾斜1.5°ではステップが1つ形成され上流へ移動したが,水路の制限から複数のステップは形成されなかった.傾斜7°では2つのステップが上流へ進行した.(b)予備実験結果と設置場所条件との兼ね合いから,長さ7.6m,幅0.3m,深さ1.2mの「深型堆積用水路」を新規に大阪工業大学情報科学部に設置した.(c)水路に幅2cm,長さ7.0mのアクリル製水路を傾斜7°で設置し,サージ的混濁流と連続的混濁流による実験を行った.サージ的混濁流では130回のサージによって4つのステップが上流進行し,その波形勾配が徐々にスコーミッシュデルタのサイクリックステップに近づくことが観察された.これに対し連続流ではステップ状地形が発達して上流へ進行することはなかった.(2)実験結果からサージ流の果たす役割が大きいことが判明し,従来の継続的流れ用の数学モデルは適用できないことがわかった.(3)宮崎層群のタービダイト中のサイクリックステップ(またはアンティデューン)と考えられる層準の詳細なスケッチから,上流側斜面と下流側では堆積構造が異なり,流れの加速・減速,また跳水の発生とその収束に関連付けられる可能性があることがわかった.一方,実験結果の地層への適用の為,従来のアナログ実験で得られているベッドフォーム形成条件の自動判別式を作成した.ベッドフォームの形成条件に関する研究はこれまでにも数多く行われているが,いずれも継続的な流れとの平衡状態を議論していた.しかし現実には,継続時間の短いサージ的な混濁流が何度も来ることによってサイクリックステップが形成される場合もあることがわかってきた.本研究ではサージ的な混濁流によるサイクリックステップ形成に関するアナログ・数値実験,数学モデルの構築を行い,その形成条件・形態的特徴を明らかにすること,また野外調査に基づき,実験・解析結果の現地観測データへの適用,サイクリックステップ形成を含む地層のタービダイト形成モデルの構築を目指す.平成28年度の研究実績は以下の通り.1.(1)大阪工業大学

情報科学部の深型堆積用水路で実験を行い,サージ継続時間3秒でも7秒でも上流に進行する周期的なステップが発達すること,ステップの形態や発達過程はサージ継続時間によって差異が見られることがわかった.またPIV計測により,本条件の混濁流は頭部の流速が体部より大きく,サージ継続時間3秒,5秒,7秒,そして連続流と長くなるほど流速分布の中央値が大きいことが明らかになった.このことにより,サージ継続時間の違いによるサイクリックステップの発達過程や形態の違いが説明できる.(2)イリノイ大学の長さ15mの水路を借用して同様の実験を行った.2ケースの実験でいずれの場合もステップが形成された.2.宮崎層群のタービダイト中のセディメントウェーブ層準の詳細な調査から,上流側斜面と下流側では堆積構造が異なることがわかり,流れの加速・減速,また跳水の発生とその収束に関連付けた堆積モデルを作成した.3.実験結果の地層への適用の為,従来のアナログ実験で得られているベッドフォーム形成条件の自動判別式を作成して検討した結果,高流砂階のベッドフォームでは安定領域の重複が大きいことが数量的に明らかになった.次のような成果が得られた.1.(1)大阪工業大学情報科学部の深型堆積用水路に幅2cm,長さ7.0mのアクリル製水路を傾斜7°で設置し,塩水とプラスチック粒子を混ぜたものを3秒または7秒の継続時間でそれぞれ140回流す実験を行った.また,混濁流の堆積物濃度の測定,PIVによる流速分布の測定も行った.その結果,サージ継続時間3秒でも7秒でも上流に進行する周期的なステップが発達した.ステップの形態や発達過程,上流進行の活発さなどはサージ継続時間によって差異が見られた.混濁流の堆積物濃度測定では,混濁流の頭部と体部では濃度分布が異なること,上流端からの距離によっても濃度分布が異なることがわかった.PIV計測では,混濁流の頭部,体部,それぞれについて,サージ継続時間3秒,5秒,7秒,そして連続流における粒度分布を求めた.いずれの場合も頭部の流速がより大きく,継続時間が長いほど流速分布の中央値が大きいことが明らかになった.このことにより,サージ継続時間の違いによるサイクリックステップの発達過程や形態の違いが説明できる.(2)イリノイ大学の長さ15mの水路を借用して同様の実験を行った.実験実施に関して様々な制約条件があったため当初計画よりも実験日数は少なかったが,2ケースの実験を行うことができた.いずれの場合もステップが形成された.詳細な解析は平成29年度に行う予定である.2.宮崎層群のタービダイト中のセディメントウェーブ層準の詳細なスケッチから,上流側斜面と下流側では堆積構造が異なることがわかり,流れの加速・減速,また跳水の発生とその収束に関連付けた堆積モデルを作成した.3.実験結果の地層への適用の為,従来のアナログ実験で得られているベッドフォーム形成条件の自動判別式を作成して検討した結果,高流砂のベッドフォームでは安定領域の重複が大きいことが数量的に明らかになった.(1)アナログ実験は,(a)平成28年度にイリノイ大学で行った実験データの整理と解析,(b)大阪工業大学情報科学部の深型堆積用水路での実験を行った.ステップの波形勾配は,イリノイ大,大工大,いずれも,1回のサージの総流量が多い方が大きかった.堆積構造は,イリノイ大,大工大,いずれも上流側にゆるく傾くラミナが卓越した.また,イリノイ大学での実験では,水路の下流方向に堆積物の中央粒径が小さくなった.また,ステップ毎に比較すると,下流側の中央粒径が小さい.これはステップの上流側での跳水に起因すると考えられる.