hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スキージャンプ・テイクオフ動作の数値流体解析

対象動作を基に、平成24年度に作成した形状データからCGのアニメーションを制作し、CFD解析を行った。結果、両モデルが受ける空気力には大きな違いが観察され、jumper Bの抗力は最大でjumper Aの2.2倍に達していた。一方でjumper Bの揚力は、動作後半で減少に転じるなど空力的に不利であることが示された。一方で、jumper Aの揚力値は動作後半に急激に増加した。また、後流の渦流れにも両者の違いが観察され、jumper Bでは、腕と下肢で生成された渦が合成され、渦流れが拡大する様子が観察された。身体各部分の空力への影響度を検討した結果、jumper Aに比べて、jumper Bの上肢の影響は相対的に大きいことが分かった。テイクオフ動作中の上肢の動作も空力的に無視できないことが示唆された。本研究で得られた成果の研究報告については、European College of Sport Science(2015年6月24-27日、スウェーデン)にて研究発表を行う。また、現場フィードバックについては、平成27年4月25日に開催された全日本スキー連盟のコーチ会議にて、研究代表者からスキージャンプ指導者に概要説明を行った。詳細な内容については、研究代表者が所属する競技別拠点化事業ナショナルトレーニングセンター(スキージャンプ大倉山・宮の森)にて、医科学セミナーを開催し、選手・指導者にフィードバックする計画である。また、日本機械学会の主催で開催される市民フォーラム(平成27年9月13日、札幌)においても報告する予定である。バイオメカニクス前年度に準備の遅れで実施できなかった風洞実験が行われ、必要な空力データの取得に成功した。計測データに基づいてCFD計算条件の検証を繰り返し行った。当初の研究計画では、この検証作業に多くの時間がかかることが予想されていたが、風洞実験で、詳細な空力特性を測定できたことで、スムーズに計算条件を決定することができた。この計算条件を用いて、頭部・体幹・上肢の剛体モデルで流体解析を行うことができた。実動作の分析を基に、CGアニメーションを作成し、テイクオフ動作の姿勢がピッチングモーメントに影響を及ぼすことを示す結果を得た。交付申請書の計画通りに遂行されていることから、研究はおおむね順調に進展していると判断した。交付申請書の研究計画・方法では、平成24年度に風洞実験を実施する予定であったが、模型の製作および加工に時間と予算が割かれ、風洞実験の実施には至らなかった。これは当初計画にはなかった計測項目として表面圧力分布計測を加えたためであるが、この後の数値流体解析の計算条件の決定や計算結果の妥当性の検討に必要であると判断し、追加した。平成24年度末までに実験用の模型製作は全て完了し、風洞実験は平成25年度の4月8日に実施し、必要なデータは既に取得済みである。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。今年度の成果で、CFDの計算条件を確立できたので、今後は下肢を含めた全身のCGアニメーションを作成し、CFDを実施する。ここでの課題は計算格子の作成方法である。関節運動を含むため計算が発散しない格子作成を模索する必要がある。テイクオフ動作中のスキージャンパー周辺の気流状態や空力特性を定量化し、空気力学的な最適動作を考察する。研究成果を学術論文として発表する。一方で、指導現場には、本研究の知見をフィードバックする資料を提供する。テイクオフ動作中の数値流体解析(CFD)を行う。
優占植物プランクトン群集の遷移に伴う大気海洋間CO2フラックスの変動特性の解明

植物プランクトン群集組成の違いは海洋表層から中深層への有機炭素輸送速度に影響を及ぼすため、大気から海洋への二酸化炭素(CO_2)の吸収効率は優占する植物プランクトン群集によって変化すると考えられる。従って、大気からCO_2がどれだけ海水中に取込まれているのかを正確に見積もるためには、海洋CO_2分圧の変化に対する基礎生産力の変化を捉えるだけではなく、海水中にどのような植物プランクトン群集が優占しているかを広域かつ連続的に捉える事が重要である。本研究では,海洋の基礎生産力(光合成速度)に加え、優占する植物プランクトン群集や光合成生理といった生物的要因に注目し、それらの変化が南大洋の炭素循環に与える影響を主に海表面のCO_2分圧の観点から評価した。海洋の純基礎生産力に対して優占する植物プランクトン群集の変化がどのように関係しているのかを時空間的に評価するため、過去10年間(1997年9月=2007年8月)の衛星データを用いて解析を行った。さらに、現場観測データを用いた衛星データの検証を行った。その結果、過去10年間にわたって夏季に純基礎生産力が減少傾向を示す海域では、同時に珪藻類が減少傾向にあることが明らかとなった。また、2010年12月から2011年1月の間に参加した南大洋航海で採取した試料の分析およびデータ解析を行った結果、珪藻類が優占していた海域では、珪藻類非優占海域に比べて、植物プランクトンが弱光環境に適応し、効率的に光合成を行っていたことが明らかとなった。さらに、夏季の南極周極流南部海域(季節海氷域)の珪藻類現存量もしくは純基礎生産と海表面CO_2分圧の間に有意な負の相関が得られたことから、珪藻類の現存量と純基礎生産の変化が海表面CO_2分圧の変化に影響を及ぼしていたことが示唆された。また、本研究に関係する成果発表を1件の学術雑誌と1件の国際学会で行った(13.研究発表を参照)。植物プランクトン群集組成の違いは海洋表層から中深層への有機炭素輸送速度に影響を及ぼすため,大気から海洋への二酸化炭素(CO_2)の吸収効率は優占する植物プランクトン群集によって変化すると考えられる.従って,大気からCO_2がどれだけ海水中に取込まれているのかを正確に見積もるためには,海洋CO_2分圧の変動に対する基礎生産力の変動を捉えるだけではなく,海水中にどのような植物プランクトン群集が優占しているかを広域かつ連続的に捉える事が重要である.本研究では,植物プランクトンごとに異なる光学特性(光吸収係数および後方散乱係数)をモデルに取入れることで衛星から基礎生産力と同時に優占群集を観測することが可能なモデルを開発するため,本年度は以下の研究を実施した.1:海水中に優占する植物プランクトン群集を光学特性から定歴的に見積るために,HPLC(高速液体クロマトグラフィ)を用いて取得した植物色素組成データを,生物群集分類プログラムであるCHEMTAXで解析することにより,定量的に優占する植物プランクトン群集の推定を行った.また,推定した優占群集結果を顕微鏡観察データと比較することで,CHEMTAX解析データの検証を実施した.今後,推定した優占群集ごとの光学特性を統計的に分類し,推定モデルを作成する予定である.2:優占植物プランクトン群集の変化と海洋CO_2分圧との関係を明らかにするため,南大洋において平成22年12月から1ヶ月の船舶観測を実施した.同航海では,モデル検証に必要なデータセットの取得も行った,3:植物プランクトンの光学特性と栄養塩濃度,光環境などの環境要因との関係をより詳細に調べるため,南大洋産の単離培養株および培養技術取得を目的としたオーストラリア・タスマニア大学への短期研修を実施した.また,本研究に関係する成果発表を1件の学術雑誌と2件の国内外の学会で行った(11.研究発表を参照).植物プランクトン群集組成の違いは海洋表層から中深層への有機炭素輸送速度に影響を及ぼすため,大気から海洋への二酸化炭素(CO_2)の吸収効率は優占する植物プランクトン群集によって変化すると考えられる.従って,大気からCO_2がどれだけ海水中に取込まれているのかを正確に見積もるためには,海洋CO_2分圧の変動に対する基礎生産力の変動を捉えるだけではなく,海水中にどのような植物プランクトン群集が優占しているかを広域かつ連続的に捉える事が重要である.本研究では,植物プランクトンごとに異なる光学特性をモデルに取入れることで衛星から基礎生産力と同時に優占群集を観測することが可能なモデルを開発するため,本年度は以下の研究を実施した.1:海水中に優占する植物プランクトン群集を光学特性から定量的に見積るために,HPLC(高速液体クロマトグラフィ)を用いて取得した植物色素組成データを,生物群集分類プログラムであるCHEMTAXで解析することにより,定量的に優占する植物プランクトン群集の推定を行った.また,推定した優占群集ごとの光学特性を基に推定モデルの作成を試みた.その結果,南大洋に優占する3つの植物プランクトン群集ごとの光学特性に違いが見られたものの,完全に分離するには至らなかった.今後,光学特性を用いた別のアプローチに加え,既存の植物プランクトン群集推定モデルの利用も視野に入れて,解析を進める予定である.2:優占植物プランクトン群集の変化と海洋CO_2分圧との関係を明らかにするため,南大洋において平成22年12月から平成23年1月にかけて取得した船舶観測データの分析・解析を行った.

加えて,優占する植物プランクトン群集内における生理状態の変化が,海表面CO_2分圧に与える影響に関しても調査した.また,本研究に関係する成果発表を1件の学術雑誌と2件の国内学会で行った(13.研究発表を参照).植物プランクトン群集組成の違いは海洋表層から中深層への有機炭素輸送速度に影響を及ぼすため、大気から海洋への二酸化炭素(CO_2)の吸収効率は優占する植物プランクトン群集によって変化すると考えられる。従って、大気からCO_2がどれだけ海水中に取込まれているのかを正確に見積もるためには、海洋CO_2分圧の変化に対する基礎生産力の変化を捉えるだけではなく、海水中にどのような植物プランクトン群集が優占しているかを広域かつ連続的に捉える事が重要である。本研究では,海洋の基礎生産力(光合成速度)に加え、優占する植物プランクトン群集や光合成生理といった生物的要因に注目し、それらの変化が南大洋の炭素循環に与える影響を主に海表面のCO_2分圧の観点から評価した。海洋の純基礎生産力に対して優占する植物プランクトン群集の変化がどのように関係しているのかを時空間的に評価するため、過去10年間(1997年9月=2007年8月)の衛星データを用いて解析を行った。さらに、現場観測データを用いた衛星データの検証を行った。その結果、過去10年間にわたって夏季に純基礎生産力が減少傾向を示す海域では、同時に珪藻類が減少傾向にあることが明らかとなった。また、2010年12月から2011年1月の間に参加した南大洋航海で採取した試料の分析およびデータ解析を行った結果、珪藻類が優占していた海域では、珪藻類非優占海域に比べて、植物プランクトンが弱光環境に適応し、効率的に光合成を行っていたことが明らかとなった。さらに、夏季の南極周極流南部海域(季節海氷域)の珪藻類現存量もしくは純基礎生産と海表面CO_2分圧の間に有意な負の相関が得られたことから、珪藻類の現存量と純基礎生産の変化が海表面CO_2分圧の変化に影響を及ぼしていたことが示唆された。また、本研究に関係する成果発表を1件の学術雑誌と1件の国際学会で行った(13.研究発表を参照)。平成22年度に取得した現場サンプルの処理・解析や研究成果の国際紙への投稿など概ね予定していた内容を実施することが出来た.現在までの達成度を「やや遅れている」とした理由として,2年目の段階で予定していた識別モデルの衛星画像データへ応用を達成することができなかった点が挙げられる.今後は衛星データへの優占植物プランクトン群集識別モデルの応用を目指し,船舶観測で取得した水塊内の光学特性および海面へ射出する光(衛星から捉えられる海洋からの光学的情報)のデータを用いた解析を実施する.また,これまで開発を進めてきた基礎生産力推定モデルに優占植物プランクトン群集識別モデルを組み込むことで,衛星リモートセンシングデータを用いた広域かつ連続的な基礎生産力および優占植物プランクトン群集の把握を可能にすることを目指す.
キャビティ内自然放出制御による反応中間体生成過程の制御の検討

ピエゾ素子により数10ナノメートルの精度で駆動できる誘電体多層膜反射鏡と固定された同様の反射鏡を用いて、長さ1cmのマイクロメートル程度の狭い間隙をつくった。空気中でこの間隙に、現有するフェムト秒レーザーで生成したパルス白色光を導入し、2マイクロメートル程度の間隙まで白色光が通過し、400nm700nmの領域で過渡吸収測定が可能であることを確認した。この間隙に有機溶媒を充填したところ、表面のメニスカスによって光路が変わり白色光が通過しなくなった。これを回避するために反射鏡の全体を有機溶媒に浸すことの可能な光学セルを試作し、10マイクロメートルまでの間隙でも白色光が通過できる過渡吸収測定装置の開発に成功した。これを用いてシクロヘキサンを溶媒とし、ジブロムアントラセンなどを、258nmの励起光(パルス幅150fs)を用いて励起したところ、励起一重項状態、励起三重項状態の中間体吸収スペクトルの測定が可能となった。本年度においては、自然放出を促す輻射場を制御するための空間モード選択法について、二つの手法により検討を行った。ひとつは従来行ってきたレーザーによる有機分子の注入法を応用して、高分子フィルム表面に回折格子状のパターンを形成し、これを光の波長よりも大きな共振器内に適当な角度で設置することにより、波長に応じた特定方向に射出される光のみを選択する技法である。これを実現するためには、光を放出する分子系が可視領域の回折格子を作れるぐらいの空間スケール(サブマイクロメートル)で作成可能でなければならない。このため、レーザー注入ビームを二つに分けてから一定の角度で交わらせて干渉させることにより、蛍光を発する有機分子を縞状に高分子フィルム上に注入固定し、回折格子の作成に成功した。もうひとつの手法として、光の波長オーダーの極短キャビティを用い、空間モードを制御するための光学系の設計に着手し、ピエゾドライバーと全反射プリズムを用いたキャビティ制御と検出光学系の試作に取り掛かった。キャビティ長は10ナノメートルの精度で制御可能であり、キャビティ内の励起状態は光ガイド状形態を形成する2枚の凸面鏡内を伝播するプローブ光を用いる光学系を組み立てている。この光学系が機能しない場合には、二枚のサファイア製全反射プリズムをキャビティ形成鏡とし、近接場光をプローブとする光学系で代替する。今後、これらの光学系を用いてピコ秒ポンプープローブ過渡吸収測定を行い、キャビティ内の有機分子の励起状態ダイナミクスと空間モードとの関連について調べる。
機能性硫化セリウムるつぼの作製と溶融金属との反応

Ce_2S_3粉末をCeO_2粉末から合成する方法として、H_2Sガスに比べて取り扱いが容易で、さらに硫化温度の低下が期待されるCS_2ガスを用いる処理法に着目し、最初にCeO_2のCS_2ガス硫化によるCe_2S_3の生成過程について検討を行った。硫化実験は、CeO_2粉末(平均粒径2.25μm)を入れた石英ボ-トを反応管内に挿入し、Ar雰囲気中にて温度が8731073Kの所定温度に達した時点で、CS_2溶液中から気化させたCS_2ガスを搬送ガスにArを用いて反応管内に導入することにより行った。硫化時間は1.828.8ksとしたその結果、硫化温度が923K以上では、反応初期に生成が確認されたCeS_2は、その後、高温ほど短時間で消失し、新たにα-Ce_2S_3が生成し始めた。そして、973Kでは28.8ksの硫化によりα-Ce_2S_3単相が得られた。この時のα-Ce_2S_3中の酸素含有量は1.3mass%であった。また、1023Kの高温では、α-Ce_2S_3の他にCe_2O_2Sの生成も認められた。このCe_2O_2S生成は反応時間の経過と共に増大する傾向が認められた。ところで、出発原料のCeO_2粉末にカーボンブラック(平均粒径0.022μm)を1mass%添加することにより、未添加の場合に比べてCeS_2がさらに短時間で消失し、代わってα-Ce_2S_3の生成が促進された。そこで、α-Ce_2S_3の生成過程は、初めCeO_2から酸素を固溶したCeS_2まで硫化反応が進行し、次にCeS_2から炭素還元反応によりα-Ce_2S_3が生成するものと推定された。次に合成されたα-Ce_2S_3粉末を10^<-4>Pa以下の真空中1473Kにて加熱することによりβ-Ce_2S_3に不可逆変態させた後、ホットプレス法による焼結実験を行った。その結果、10^<-4>Pa以下の真空中にて20MPaの圧力を加えながら0.17°/sの昇温速度で昇温したところ、1273K付近から焼結に伴う収縮が観察され、1473K付近でその収縮は飽和に達した。そこで、焼結温度を1473Kに設定して焼結を行ったところ、理論密度97%のγ-Ce_2S_3(Ce_2S_3とCe_3S_4の個溶体)を得ることができた。
空気中浮遊粒子に付着する微生物の分析法開発

大気浮遊粒子に付着している微生物は空気を介して拡散する。大気浮遊粒子に着目し、その粒子表面に付着している微生物(鳥インフルエンザウイルス)の迅速培養・検出法を確立する。本申請課題ではタンパク質に着目した微生物識別法の検討において必要となる、濃縮工程が、検知性能に与える影響について、抗原抗体反応型SPR (Surface Plasmon Resonance、表面プラズモン共鳴測定装置)を用いて微生物又はタンパク質を検知する際に、感度の向上に有効と思われる濃縮工程の検討に資するため、電気的なタンパク質濃縮工程を実際に試験し、それらの操作が、検知性能にいかなる影響を及ぼすか、調査するものである。ターゲットとなる試料濃度が低い場合に、いかにそれを検知するかを検討するため、電気的なタンパク質濃縮工程の有効性について調査した。具体的には、試料の濃縮工程を行った場合と行わなかった場合において、検知試験を行い、両者の試験結果を比較することにより濃縮工程が検知性能にいかなる影響を与えたか、調査した。平成21年度は、多様な環境試料に適応させる手法の開発を抗原抗体反応型SPRを用いた微生物の検知の検討を行った。本研究は、抗体の特異性、反応時間、流速、固定化方法等の詳細な検討を十分に行っていない簡易な結果ではあるが、低濃度の大腸菌(約7.0×100CFU/ml)でもピークが検出されたことから、大腸菌等の迅速な分析方法にSPR法が適用しうる可能性が示唆された。今後、条件検討を詳細に行うことにより、さらに特異性が高く、信頼性の高い分析方法の確立を目指したいと考えている。また、今後更にSPR法による微生物検出に適した抗体を作製することにより、検出方法の高度化を図る必要がある。また、今回検出下限値以下であった試料についても、誘電泳動装置による微生物の濃縮により、SPR法で検出可能になることが示唆され、今後、誘電泳動装置を前処理方法としたSPR法の構築を行っていく予定である。また、様々な微生物に対する特異性の高い抗体やペプチドを作製することにより、有害微生物の迅速且つ簡便な検出方法としての応用が期待される。大気浮遊粒子に付着している微生物の分析法が現在のところ開発されておらず、空気を介して微生物の拡散を解明することは困難である。本申請課題では大気浮遊粒子(黄砂など)に着目し、その粒子表面に付着している微生物(鳥インフルエンザウイルス)の迅速培養・検出法を確立する。さらに、測定の工程をメカトロニクスの技術で自動化させ測定精度を向上させることを目指し、同時多項目分析を可能とすることで処理能力を向上させ、分析データのネットワーク環境を充実させることでシステム化を可能とさせる。本申請課題の遂行により、大気浮遊粒子表面に付着している微生物(鳥インフルエンザウィルスなど)を特定することが可能となり、この研究はこれまでに行われたことがなく新しい挑戦であり、斬新な着想や方法論の提案で革新的な機器などの開発につながるもので、実現すれば地域に対する貢献大と考えている。平成21年度は、多様な実食環境試料に適応させる手法の開発を目指し、市販されているELISAの改良や多様な測定手順・試薬に対応可能なアタッチメントやプログラムの改良による多検体自動分析手法開発を以下の手順で行う。1.多様な試薬に対応可能なアタッチメントの改良2.同時多項目分析を可能とするプログラムの改良と試薬・部品の改良及び開発3.多種類の化学物質の影響を一斉分析できる一次スクリーニング用自動分析装置を開発に伴う標準化マニュアルの作成とデータベース活用のためのネットワーク環境を充実させる。4.自動分析機器仕様の前処理法、濃縮法についても検討を加える。以上の検討を行うことにより、試料、試薬の希釈・分注機能、洗浄機能、撹拌機能、恒温機能、反応検出機能、データ解析機能を具備した自動分析装置で検出する技術につなげる。

また、今回検出下限値以下であった試料についても、誘電泳動装置による微生物の濃縮により、SPR法で検出可能になることが示唆され、今後、誘電泳動装置を前処理方法としたSPR法の構築を行っていく予定である。また、様々な微生物に対する特異性の高い抗体やペプチドを作製することにより、有害微生物の迅速且つ簡便な検出方法としての応用が期待される。
自律分散ロボット群向けの実用的非同期モデルの設計と耐故障分散アルゴリズムの研究

本研究では、フォールトトレラントで信頼性の高いマルチロボットシステムの開発を改善することを目指しています。そのため、移動ロボット群、フォールトトレラント分散システム、アルゴリズム等の分野の関連を研究します。特に、理論的なモデルと問題でも、その実用さを考え直す事が必要です。本研究では、以下の結果も含む:1一部のロボットが故障しても全体が進めるアルゴリズム、2グラフ探検、3行動計画作成、4カスケード接続の障害。本研究では、自律移動ロボット向けの現実的な前提を用いた正式なモデルを定義し、自律移動ロボット向けのフォールトトレーラントを考慮した自律組織化アルゴリズムの開発を行う。本研究は、集合、フロッキング、タスク割り当て、および経路計画問題といった本分野における重要な問題の見直しを意味する。(1)経路計画の問題を研究するロボットのモデルの定義に取り組んだ。本モデルでは、自律型ロボットそれぞれが、衝突することなく、限られた時間内に目的地に到達しなければない。ロボット間における同期の欠如は解決が非常に困難であり、研究代表者は、問題を確実に解決することができる要素の特定を試みた。(2)前年度に提示した、移動ロボット群のリーダー選択アルゴリズムおよびフロッキング(フォーメーション移動)の更なる研究に取り組んだ。現在、その見直しを行っている。(3)グリッドセンサネットワークにおける悪意のある動作の伝播問題に取り組んだ。いかに伝播を遅らせるか調査している。有益な調査結果を得たため、平成25年5月に投稿予定である。今後、ランダムグラフ及びトポロジーに本研究成果を発展させる。(4)分散型リーダー選択アルゴリズムおよび、以前の状態を記憶していないなどの忘却性のあるロボットのフォーメーション移動の研究が保留中であるが、本問題に関する自己安定アルゴリズムを拡張した。今後、本アルゴリズムの正式採用に必要な追加検証を行う。主な結果を以下に示す-移動ロボット群向けの集合問題を解決するためのコンパスに関する研究は完了し,"SIAM Journal of Computing"へ成果を投稿した.本研究のモデルの表現方法の大部分は未だに理論的である.不信頼性の高いコンパスの概念は,更に実用的な定義をすることが重要である.-移動経路計画問題における移動ロボットのモデル定義を行った.本モデルでは,ロボットは自律的に各々の目的地を作成し,各ロボットは衝突をする事なく有限時間で目的地に到着する必要がある.ロボット間にける同期の欠如は,解決することは非常に困難であり,また,問題は,確実に解決することができる重要な要素を検出しようとしている.-移動ロボット群のフロッキングやフォーメーションの移動に関する論文を投稿した.重要な点としては,ロボットは以前の状態を記憶していないなどの忘却性を持っており,我々の成果としては,自己安定を考慮したシステムである.-ロボット群のタスク割り当て問題について,タスクがランタイムで動的に出現することができ,依存関係を持っているタスクであり,ロボットは互いにネットワーク的に分離することができる.本研究の問題点としては,ロボット間におけるデータの一貫性を管理する点であり,ネットワークの分離やロボットの呼称が存在する事である.我々は,本研究においても数ヶ月以内に国際会議に投稿する予定である.ジャーナルに投稿した集合問題に関する論文のフィードバックがあった。見直し作業中に重要かつ新たな知見を得ており、本研究への強いインパクトを持つと確信している。大幅な改訂が必要であり、これにより研究項目の優先順位に変更が生じた。前年度に、離散空間における経路計画問題に焦点を当て、有意義な知見を得た。本研究は成功の見込みが高く、今年度も継続して行った。前述の投稿論文見直しにより遅れが生じているが、平成25年度に成果を発表予定である。グリッドセンサネットワークにおける悪意のある動作の伝播問題に取り組み始め、いかに伝播を遅らせるか調査している。その後、今後、ランダムグラフ及びトポロジーに本研究成果を発展させる。分散型リーダー選択アルゴリズムおよび、以前の状態を記憶していないなどの忘却性のあるロボットのフォーメーション移動の研究が保留中であるが、本問題に関する自己安定アルゴリズムを拡張した。現実的なモデルと関連する問題の両方に関して定義している最中です.しかしながら,研究途中において,我々は初期段階において見落としていた重要な問題の発見をし,問題点の調査を行った.(例,移動経路計画問題,タスク割り当て問題).今後の研究に対して、以下の点に特に焦点を当てる。(1)高レベルの国際ジャーナルにて、フォールトトレラントおよび自己安定集合問題について成果発表する。(2)正方格子およびランダムグラフにおける故障伝播について成果発表する(DISC国際会議、ICDCS国際会議)。(3)リーダー選択およびフォーメーション移動に関する成果発表を行う(OPODIS国際会議)(4)グリッド内の分散型経路計画問題の成果発表を国際会議にて行うMAC2013国際会議において、本研究課題の成果概要を基調講演として発表予定である。本国際会議には移動ロボット分散アルゴリズムに関する主要な研究チームが参加予定。下記の問題点に対して注目した.1)移動経路問題と関係する様々なバリエーションの解決した.

本研究において,グリッド状などの非連続空間における同様の問題に関しても一般化したモデルを定義した.本課題においては,現在も順調に進んでいる.2)タスク割り当て問題向けのデータの一貫性の管理問題に注目した.本研究の目的は,ロボット群の活動に一貫性が求められるが,情報の伝播がメッセージ遅延などによる遅延や,メッセージが時により喪失したり,ロボットの故障などの幅広い問題に対して拡張することである.仮定したモデルの現実性を評価するため、マルチ方向ロボットおよびクアッドコンピュータを備えたロボットの小グループを実際に構築する。本実験のデモに研究費の一部を充当予定である。研究費のほとんどは国内外の学会発表旅費に使用する。また、本研究課題に関する協力およびフィードバックを得るため、マルチロボットシステムの研究を行っている研究所への国内旅費にも使用する。次年度の研究費使用計画は、主に本研究に関する国際会議や論文誌への投稿、および本研究に関する国内外の研究の打ち合わせと共同研究の活動である。
がん微小環境におけるＰＥＲＫシグナル伝達経路の役割解明と治療への応用

UPR(unfolded protein response)は、がん細胞が特殊な腫瘍内環境に適応し、生存増殖するのに重要な役割を果たす。本研究では、UPR制御において中心的役割を果たすPERK、ならびに、PERKと相互作用する新しい機能分子であるTBL2に着目し、PERKシグナル伝達経路の腫瘍内環境適応における役割について検討した。加えて、PERKシグナル伝達経路を標的とした治療戦略の考案を目指し、PERKシグナル伝達経路の機能阻害条件下で、合成致死作用を有する因子の検索を行った。UPR(unfolded protein response)は、がん細胞が特殊な腫瘍内環境に適応し、生存増殖するのに重要な役割を果たしている。本研究では、UPR制御において中心的役割を果たすPERKや、我々の見出してきたTBL2といったPERKシグナル伝達経路の制御分子に焦点を当て、これらの機能阻害を通じ、PERKシグナル伝達経路の腫瘍内環境適応における役割を明らかにする。また、PERKやTBL2の機能阻害を誘導した際に、合成致死を引き起こす因子・阻害剤の探索を行う。当該年度は、平成24年度に引き続き、PERKならびにTBL2の安定ノックダウン細胞のゼノグラフトにおける遺伝子発現解析を進めた。786-O細胞を用い、親株ならびに樹立したPERKならびにTBL2のノックダウン細胞株をヌードマウスに移植し、ゼノグラフト形成について検討したところ、造腫瘍性に有意な違いは認められなかった。しかしながら、形成させたゼノグラフトを採取し、採取したゼノグラフトよりRNAを抽出し、マイクロアレイによる遺伝子発現解析を行ったところ、対照細胞とは異なる発現パターンとなる遺伝子群が存在することが明らかになった。興味深いことに、PERKならびにTBL2のノックダウン細胞株で共通して変化する遺伝子群も存在し、TBL2がPERKシグナル伝達経路に関与することが改めて示唆された。また、樹立したノックダウン細胞株を用いるなどによって、PERKシグナル伝達経路の機能阻害条件下で、合成致死作用を有する因子の探索に着手した。従来の抗がん剤等について検討したところでは、PERKやTBL2のノックダウンで感受性の変化するものは見出せなかった。これに関連して、H26年度に予定しているmiRNA阻害剤ライブラリーを用いた探索を進めるため、探索条件の検討など予備的な実験に着手した。当該年度は、PERKシグナル伝達経路の腫瘍内環境における役割解析を中心に、以下の具体的研究を行った。PERKならびにTBL2について、レンチウィルスベクターshRNAを、ヒト腎がん786-O細胞、ヒト乳がんMCF7、ヒト大腸がんHT-29細胞、ヒトすい臓がんPANC-1細胞、ヒト胎児腎293細胞へ感染することによって、ノックダウンがん細胞株を樹立した。イムノブロットによるノックダウンの確認後、単層培養での細胞増殖試験を行ったところ、今回樹立した細胞では、ノックダウンの影響がほとんどないことが明らかになった。興味深いことに、786-O細胞を用いた解析では、ノックダウンにより、低グルコース・低酸素といった強いストレス条件下での細胞生存率が低下することが分かった。次に、786-O細胞を用い、親株ならびに樹立したPERKならびにTBL2のノックダウン細胞株をヌードマウスに移植し、ゼノグラフト形成について検討したところ、今回の予備的検討では、造腫瘍性に有意な違いは認められなかった。さらに、形成させたゼノグラフトを採取し、採取したゼノグラフトよりRNAを抽出し、マイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。当該年度は、平成25年度に引き続き、PERKならびにTBL2の安定ノックダウン細胞のゼノグラフトにおける遺伝子発現解析を進めた。昨年度までに、786-O細胞のPERKならびにTBL2のノックダウン細胞株においては、ゼノグラフト形成ならびにその造腫瘍性に有意な違いは認められなかったものの、ゼノグラフトにおける遺伝子発現パターンは対照細胞とは異なる点があることを見出していた。この遺伝子発現の変化について、バイオインフォマティクスの手法を用いて詳細に解析した。その結果、劇的に発現変化している遺伝子群には細胞外マトリックスに関連するものが多く含まれていることなど、PERKならびにTBL2のノックダウンによって、がん細胞と腫瘍内環境との相互作用に一定の影響がもたらされることが示唆された。

また、TBL2と相互作用する因子の探索を進め、新たにスプライシングにかかわる因子との相互作用を見出した。こうして新たに見出した因子を含め、TBL2と相互作用する因子の阻害剤やsiRNA、ならびに、miRNA阻害剤ライブラリーを用いて、TBL2ノックダウンと合成致死作用を有する因子の探索を実施し、数種類のmiRNA阻害剤を候補として選出することができた。分子細胞生物学本研究では、UPR制御において中心的役割を果たすPERKや、我々の見出してきたTBL2といったPERKシグナル伝達経路の制御分子に焦点を当て、これらの機能阻害を通じ、PERKシグナル伝達経路の腫瘍内環境適応における役割を明らかにすることを第一の目的としている。当該年度では、ゼノグラフトにおける遺伝子発現解析によって、PERKやTBL2のノックダウンの影響が検出された。今後、バイオインフォマティクス的な検討を鋭意進める必要があるものと考えている。また、当該年度では、PERKシグナル伝達経路阻害と合成致死を誘導する因子の探索に着手した。次年度以降も、引き続き、樹立したPERKやTBL2のノックダウン細胞株等を用い、新たな情報を取り入れ、探索研究を続行する必要があるものと考えている。本研究では、UPR制御において中心的役割を果たすPERKや、我々の見出してきたTBL2といったPERKシグナル伝達経路の制御分子に焦点を当て、これらの機能阻害を通じ、PERKシグナル伝達経路の腫瘍内環境適応における役割を明らかにすることを第一の目的としている。当該年度では、複数のがん細胞株において、安定ノックダウン細胞の樹立に成功し、研究を進めるためのツールが整い、順調に滑り出すことができたものと考えている。次年度以降も、引き続き、樹立したPERKやTBL2のノックダウン細胞株を用い、時間の要するゼノグラフトにおける性状解析を続行する必要があるものと考える。本研究は3年間の計画で第2年次終了時点であり、研究はおおむね順調に進み、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題はないものと考えている。第3年次においては、これまでに樹立したPERKやTBL2のノックダウン細胞株等を用いて、これまでに得た成果を基盤として研究を続行し、PERKシグナル伝達経路を標的とした治療戦略の考案を目指す。本研究は3年間の計画で第1年次終了時点であり、研究はおおむね順調に進み、研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題はないものと考えている。第2年次においては、樹立したPERKやTBL2のノックダウン細胞株について、培養系において、スフェア培養やストレス感受性に対する基本性状を明らかにする実験を継続するとともに、ヌードマウスに移植し、形成させたゼノグラフトの性状解析を鋭意進める予定である。
事業継続を目標性能とした既存不適格鉄骨大スパン建屋の終局限界状態の解明

現在の建築基準を満たさない古い既存不適格鉄骨大スパン構造物の代表的な梁架構である組立トラス梁(比較的細い部材を三角形に組み合わせ,それを柱間に渡して梁として用いているもの)の大変形繰返し載荷実験を行い,地震力が繰返し作用したときの破壊に至る挙動を把握した。また,組立トラス梁の耐力を決定する部材の座屈挙動(細い棒が圧縮力を受けたときに曲がって壊れる現象)を精緻に評価するため,組立トラス梁を部分的に取り出した部材単位での圧縮・引張繰返し載荷実験を行った。これらの実験から,組立トラス梁の耐力は,圧縮力による座屈挙動,および座屈後の繰返し外力による局所的な歪の累積に起因する部材の破断によって決定づけられることが解明された。一方,これらの挙動を反映させた繰返し履歴モデル(地震力のような繰返し外力を受けたときの力と変形の関係)を構築するため,部材の細長比と部材耐力の関係,補剛箇所数と有効座屈長さの関係,繰返し載荷回数と部材破断後耐力との関係等を部材単位での実験結果に基づいて定量的に把握し,部材の繰返し履歴モデルを定式化した。また,部材と骨組との関係から,組立トラス梁全体の繰返し履歴モデルに展開した。さらに,次年度からの研究実施に備え,組立トラス梁の座屈挙動を考慮できる時刻歴応答解析プログラム(動的な繰返し外力を受けたときの建物の挙動を再現できる計算プログラム)の準備と,その解析精度の検討を行った。また,3年目の研究課題である振動台実験に向けて,試験体設計方針の確認と使用する振動台に対応した試験体設計の予備的な検討を行った。平成30年度の具体的な成果目標は下記の5項目である。各項目ごとに進捗を説明する。1)組立トラス梁の大変形繰返し載荷装置の設計→大スパン骨組の終局限界状態把握のためには,倒壊に至る大変形挙動を再現できる実験装置が必要となることから,骨組の層間変形角1/20に至るまで載荷が可能な大変形繰返し載荷装置の設計を行った。また,問題なく載荷ができることも確認した。2)組立トラス梁の大変形繰返し載荷実験→新たに設計した載荷装置を用い,既存不適格トラス梁の大変形繰返し実験を実施した。実験を通して,終局限界状態に至るまでの挙動を定量的に把握した。3)有限要素法解析による実験データの補間と繰返し履歴モデルの提案→当初の研究計画では有限要素法による実験データの補完を予定していたが,累積歪による部材破断が終局限界状態に大きく影響することがトラス梁の実験から明らかになったため,有限要素法解析は一部の範囲に留め,部材実験を新たに計画して部材破断現象の把握を実施した。4)柱梁接合部を含むH形鋼梁鉄骨フレームの大変形繰返し実験→当初の研究計画にはない部材実験を実施したため,H形鋼骨組の実験は次年度に実施することとした。5)有限要素法解析によるH形鋼梁フレームの履歴モデルの検討→これも4)と同様であるが,今後の時刻歴応答解析に向けての解析プログラムの妥当性については今年度実施した。6)H形鋼梁を用いた試験体の設計方針の確認と予備的な検討→ほぼ当初の計画通り実施した。以上が,「おおむね順調に進捗している」理由である。現在までの進捗状況で述べたとおり,平成30年度に計画していた実験のうちH形鋼梁鉄骨フレームの大変形繰返し載荷実験が次年度に繰り越されたため,それを踏まえた今後の研究計画を立案した。具体的には下記の通りである。1)H形鋼梁フレームの繰返し載荷実験→当初の計画では横補剛された組立トラス梁の実験を予定していたが,組立トラス梁については横補剛されたものも含めて平成30年度に実験が完了している。したがって,組立トラス梁の実験に代わって初年度に実施できなかったH形鋼梁フレームの繰返し載荷実験を実施する。実験結果は初年度のトラス梁と同様に繰返し履歴モデルを構築するための基礎データとするとともに,必要であれば梁単体の繰返し載荷実験も実施する。2)有限要素法解析による実験データの補間と繰返し履歴モデルの提案→実験データに基づく履歴モデルの提案は平成30年度に実施済みであるが,本年度は有限要素法解析によって実験データを補完し,より精度の高い履歴モデルを構築する。対象とする梁は平成30年度に実施した組立トラス梁と,今年度実施するH形鋼梁フレームの両方である。3)組立トラス梁フレームの履歴モデルを用いた時刻歴応答解析手法の確立→提案した履歴モデルを用いて,種々のタイプの骨組に対する時刻歴応答解析プログラムを作成する。また,既存不適格建物の評価に応用できるような簡易的な評価のための情報提供も行う。4)最終年度に実施予定の振動台実験に向けた試験体の設計方針の確認と予備的な検討,および多計測点の動的測定を考慮した効率的な計測方法の検討を実施し,振動台実験に備える。

また,組立トラス梁の耐力を決定する部材の座屈挙動(細い棒が圧縮力を受けたときに曲がって壊れる現象)を精緻に評価するため,組立トラス梁を部分的に取り出した部材単位での圧縮・引張繰返し載荷実験を行った。これらの実験から,組立トラス梁の耐力は,圧縮力による座屈挙動,および座屈後の繰返し外力による局所的な歪の累積に起因する部材の破断によって決定づけられることが解明された。一方,これらの挙動を反映させた繰返し履歴モデル(地震力のような繰返し外力を受けたときの力と変形の関係)を構築するため,部材の細長比と部材耐力の関係,補剛箇所数と有効座屈長さの関係,繰返し載荷回数と部材破断後耐力との関係等を部材単位での実験結果に基づいて定量的に把握し,部材の繰返し履歴モデルを定式化した。また,部材と骨組との関係から,組立トラス梁全体の繰返し履歴モデルに展開した。さらに,次年度からの研究実施に備え,組立トラス梁の座屈挙動を考慮できる時刻歴応答解析プログラム(動的な繰返し外力を受けたときの建物の挙動を再現できる計算プログラム)の準備と,その解析精度の検討を行った。また,3年目の研究課題である振動台実験に向けて,試験体設計方針の確認と使用する振動台に対応した試験体設計の予備的な検討を行った。平成30年度の具体的な成果目標は下記の5項目である。各項目ごとに進捗を説明する。1)組立トラス梁の大変形繰返し載荷装置の設計→大スパン骨組の終局限界状態把握のためには,倒壊に至る大変形挙動を再現できる実験装置が必要となることから,骨組の層間変形角1/20に至るまで載荷が可能な大変形繰返し載荷装置の設計を行った。また,問題なく載荷ができることも確認した。2)組立トラス梁の大変形繰返し載荷実験→新たに設計した載荷装置を用い,既存不適格トラス梁の大変形繰返し実験を実施した。実験を通して,終局限界状態に至るまでの挙動を定量的に把握した。3)有限要素法解析による実験データの補間と繰返し履歴モデルの提案→当初の研究計画では有限要素法による実験データの補完を予定していたが,累積歪による部材破断が終局限界状態に大きく影響することがトラス梁の実験から明らかになったため,有限要素法解析は一部の範囲に留め,部材実験を新たに計画して部材破断現象の把握を実施した。4)柱梁接合部を含むH形鋼梁鉄骨フレームの大変形繰返し実験→当初の研究計画にはない部材実験を実施したため,H形鋼骨組の実験は次年度に実施することとした。5)有限要素法解析によるH形鋼梁フレームの履歴モデルの検討→これも4)と同様であるが,今後の時刻歴応答解析に向けての解析プログラムの妥当性については今年度実施した。6)H形鋼梁を用いた試験体の設計方針の確認と予備的な検討→ほぼ当初の計画通り実施した。以上が,「おおむね順調に進捗している」理由である。現在までの進捗状況で述べたとおり,平成30年度に計画していた実験のうちH形鋼梁鉄骨フレームの大変形繰返し載荷実験が次年度に繰り越されたため,それを踏まえた今後の研究計画を立案した。具体的には下記の通りである。1)H形鋼梁フレームの繰返し載荷実験→当初の計画では横補剛された組立トラス梁の実験を予定していたが,組立トラス梁については横補剛されたものも含めて平成30年度に実験が完了している。したがって,組立トラス梁の実験に代わって初年度に実施できなかったH形鋼梁フレームの繰返し載荷実験を実施する。実験結果は初年度のトラス梁と同様に繰返し履歴モデルを構築するための基礎データとするとともに,必要であれば梁単体の繰返し載荷実験も実施する。
「幸せ」を目指す技術者倫理-科学的知見に基づく技術者倫理原則の検討-

技術者倫理の第一原則は、「公衆の安全・健康・福利の最優先」であるが、これまで「福利(well-being)」については、ほとんど検討されてこなかった。一方、ポジティブ心理学などの領域では、well-beingに関する科学的検討が始まり、すでに実証可能な知見が蓄積されつつある。本研究では、well-beingに関して最も有力な理論であるPERMAモデルに基づき、「公衆の福利」への貢献が技術者自身のwell-beingの維持・向上につながることを示し、伝統的な義務論ではなく、志向倫理的な原則を提案した。また、その教育のための教材・手法を考案・試行し、効果を測定した。なぜ、技術者は倫理的であらねばならないのか。なぜ、技術者は、特別の責任を負うのか。この問いに対して、伝統的な責任論や義務論を越えて、心理学的根拠に基づいた「新」功利主義的(技術者個人の「幸せ」と公衆の「幸せ」を最大にする)な解を提供することが本研究の目的である。初年度である平成25年度は、2度の海外調査を実施し、主に最新のポジティブ心理学(以下PP)の知見と手法に関する情報収集・整理と研究推進のためのネットワーク作りを行った。平成25年6月には「幸せ」に関する科学的研究を推進するPPの世界大会であるThe Third World Congress on Positive Psychologyに参加し、well-beingを高めるための教育方法などを中心に調査を行った。特に、学校全体でwell-being教育を実践しているSt. Peter's College(オーストラリア)及び州全体で同様の取り組みを行っている南オーストラリア州に関する情報を得た。また、クレアモント大学院大学のJ. Nakamura博士と意見交換を行い、同氏およびM. Csikszentmihalyi教授の協力を得ることができることになった。また、平成26年2月には、アデレードで開催されたPPに関する一連のイベントに参加し、M. Seligman教授(ペンシルバニア大学)及び同教授の下で研究を進めているM. Kern博士、J. Eichstaedt氏と面談し、本課題に関する意見交換を行った。Kern氏からは、同氏が開発した主観的幸福度調査ツールPERMA Profilersを日本語化し、本課題で使用する許可を得た。同州Well-being and Resilience Instituteの初代所長であるG. Kelly氏と本課題に関する意見交換を行うとともに、協力を得ることができるようになった。なぜ、技術者は特別の責任を負うのか。前年度のネットワーク作りの成果により、平成26年9月には、オーストラリア南オーストラリア州Health & Medical Research Institute,Wellbeing and Resilience Centre所長である、Gabrielle Kelly氏、12月にはメルボン大学院教育研究科ポジティブ心理学上級講師であるMargrlet Kern博士を招へいし、扇が丘キャンパス、虎の門キャンパスで各2回ずつの講演を行っていただくとともに、本研究についての情報交換を行うことができた。Gabrielle Kelly氏は、ポジティブ心理学を導入してウェルビーイングの州づくりを行っている南オーストラリア州の政策担当者であり、同氏の許可を得て、南オーストラリア州の取り組みをまとめた広報誌の日本語訳を行った。Margaret Kern氏は、ペンシルバニア大学M.Seligman教授の下で研究を進め、主観的幸福度調査ツールPERMA Profilerを開発した人物で、同氏の許可を得て、金沢工大心理科学研究所(所長:塩谷亨)と共同でPERMA Profilerの日本語化を行った。本研究の成果の一部を基にして、放送大学新規テレビ科目「新しい時代の技術者倫理」を制作し、教科書を出版した。開発者であるMargaret Kern氏の許可を得て、金沢工大(KIT)心理科学研究所(所長:塩谷亨)と共同で日本語化したPERMA Profiler(個人のWell-being度測定尺度)に、独自の質問とSWLS(人生に対する満足度尺度)を加えたPERMA Profiler KIT版を金沢工大での授業で実施した。1回目を5月に、2回目を6月に同じクラスで実施して、1)倫理のポジティブな側面(aspirational ethics)を強調した科目を履修した学生が4週間でどのように変わったか、2)この学生群のうち、一部の希望者には、一週間に3つ以上「よい仕事(Good Work)」を見つける作業をしてもらい、作業をした学生としない学生との変化の違いを比較した。PERMA ProfilerおよびSWLSで、2回目の数値が向上し、かつ、MeaningとSWLSトータルで、統計的に有意な差があった。この結果を6月にフロリダで開催された国際ポジティブ心理学学会で発表した。また平成28年2月に金沢工大にMargalet Kern氏を招へいして、教職員30名対象のポジティブ・エデュケーション講習を1週間行うに際し、コーディネーターを務めるとともに、講習に参加した。研究代表者が平成27年9月に金沢工業大学から東京工業大学に移籍したため、研究室の移動をはじめ、移籍に伴う諸業務のため、数ヶ月間、通常の研究活動ができなかった。

また、東京工業大学に移籍後も、平成28年度から開始する、まったく新しい教育システムの構築に予想以上にエフォートが必要であったため、研究計画に遅れが生じた。このため当初平成27年度までだった研究期間を平成28年まで延長した。「予防倫理」を中心とするこれまでの技術者倫理から、技術者が為すべきことを強調する「志向倫理」に基づく、新しい技術者倫理の基本原則とその教育方法を提案した。特に、技術者倫理の第一原則として広く認められている「公衆の安全・健康・福利(well-being)の最優先」において、「well-being」に関する検討がなされてこなかったことを指摘したうえで、well-beingに関する脳神経科学やポジティブ心理学などの最新の科学的知見を整理し、公衆のwell-beingへの貢献が、技術者個人の主観的well-beingの向上につながることを示した。(このような新しい技術者倫理を、以下では「技術者倫理2.0」とする。)また、技術者の為した善い行為、すなわち、専門的能力を使ってwell-beingに貢献した「よい仕事(Good Work)」の事例を収集し、教材として提示できる形で整理したうえで、技術者倫理2.0の教育内容と手法を考案し、複数の教育機関(東京工業大学、金沢工業大学など)で実施した。加えて、M. Seligmanの提唱する理論に基づいて開発されたwell-beingを測定するための尺度であるPERMA Profilerの日本語化を行い、技術者倫理2.0の教育が、学生の主観的well-being、および人生満足度に与える影響について測定し、その向上につながることを検証した。最終年度においては、技術者倫理2.0の教育内容を再検討し、特に、well-beingと創造性及び生産性に関する研究成果を盛り込むことにより、学生に対する教育だけではなく、企業などでの研修に活用できる形に改善・充実させた。技術者倫理の第一原則は、「公衆の安全・健康・福利の最優先」であるが、これまで「福利(well-being)」については、ほとんど検討されてこなかった。一方、ポジティブ心理学などの領域では、well-beingに関する科学的検討が始まり、すでに実証可能な知見が蓄積されつつある。本研究では、well-beingに関して最も有力な理論であるPERMAモデルに基づき、「公衆の福利」への貢献が技術者自身のwell-beingの維持・向上につながることを示し、伝統的な義務論ではなく、志向倫理的な原則を提案した。また、その教育のための教材・手法を考案・試行し、効果を測定した。研究実績の概要で述べたように、平成26年度は海外より2名のポジティブ心理学関係者の招へいを行い、本研究推進の上で大きな進展があった。また、成果の一部を基にした放送大学テレビ科目の制作もできた。しかし、これらの活動に注力したため、当初の予定の国内技術者インタビューの時間がとれなかった。
明治前期における地方経済と成立期地主制に関する研究

本研究は明治前期に,農村の富裕層が地方経済の展開にどのように関与していたのか,彼らがいかにして地主に成長し,いかなる地主経営を営んでいたかを明らかにしようとした.研究は栃木県益子町の60町歩地主・加藤家を中心に行った.加藤家は,明治維新期には個人貸金業を営んでいた,同家貸金業は明治10年代の松方デフレのもとでは混乱し縮小を余儀なくされたが,明治20,30年代には地方銀行の未整備のもと,益子焼関係者など地域の商工業者・富農に対する産業資金の貸付を強め,個人貸金業として展開しつつ地域産業を支えた.地主貸金業にも,土地集積を目的とする高利貸というステレオタイプではとらえきれない側面があったことが分かった.松方デフレの下で不良貸付整理を進めた結果,加藤家は明治20年に地価1万円の「大地主」であった.しかし明治20年代の同家は,買い入れた土地の一部を求めに応じて売り戻すなど,不安定な地主経営を余儀なくされていた.明治30年代後半には,このような諸問題が解消して地主経営が安定し,名実ともに50町歩地主に到達したことから,大地主加藤家の成立はこの時期であったと考えられる.加藤家の地主として展開を阻んだ買戻しは,日本地主制の成立というテーマに関して新たな論点になると考えられる.本研究はその実態と起源,地主制に対する影響などについて,見通しをつけた.本研究は明治前期に,農村の富裕層が地方経済の展開にどのように関与していたのか,彼らがいかにして地主に成長し,いかなる地主経営を営んでいたかを明らかにしようとした.研究は栃木県益子町の60町歩地主・加藤家を中心に行った.加藤家は,明治維新期には個人貸金業を営んでいた,同家貸金業は明治10年代の松方デフレのもとでは混乱し縮小を余儀なくされたが,明治20,30年代には地方銀行の未整備のもと,益子焼関係者など地域の商工業者・富農に対する産業資金の貸付を強め,個人貸金業として展開しつつ地域産業を支えた.地主貸金業にも,土地集積を目的とする高利貸というステレオタイプではとらえきれない側面があったことが分かった.松方デフレの下で不良貸付整理を進めた結果,加藤家は明治20年に地価1万円の「大地主」であった.しかし明治20年代の同家は,買い入れた土地の一部を求めに応じて売り戻すなど,不安定な地主経営を余儀なくされていた.明治30年代後半には,このような諸問題が解消して地主経営が安定し,名実ともに50町歩地主に到達したことから,大地主加藤家の成立はこの時期であったと考えられる.加藤家の地主として展開を阻んだ買戻しは,日本地主制の成立というテーマに関して新たな論点になると考えられる.本研究はその実態と起源,地主制に対する影響などについて,見通しをつけた.本年度は,栃木県益子町に居住し,大正末年に60町歩大地主であった地主K家がいつごろ大地主として成立したかを解明しようとした.結論は次の通りである.K家は化政期から肥料穀物を扱う在郷商人として活躍,金融業を兼営して経営を拡大した.明治10年に7千円であった同家の資産は,24年に2万円,29年に3万円,38年には7万円を超え,30年間に名目10倍に増大した.かかる資産の成長の裏には次のような経営構造の変化があった.明治10年にK家は居村内外に10町余の耕地を所有していたが,貸付地は3町台で地主としての性格は弱く,資産の大半を貸金で運用する貸金業者であった.しかし10年代後半の松方デフレで貸金業は混乱し,不良貸付を整理した結果,約20町の耕地が集積された.こうして同家は明治20年に耕地35町・地価1万円を所有する地主に転じていた.明治20年代に15町,30年代にも9町を買い入れた同家は,明治末には50町余の大地主になっていた.なお,明治20,30年代には貸金業も再び展開し,地主経営と並ぶ営業部門になる.その構造は来年度に解明したい.では,大地主K家の成立はいつごろか.同家は明治20年に地価1万円の地主(これを大地主成立の指標とする説もある)ではあったが,その直前の土地集積は貸金業者として望ましいものではなかった.デフレ前の貸金業と集積地の地主経営では,利回りの差が大きかったのである.また20年代の初頭に,居村の農家の階層分化は明治末まで続く全過程の1/3を終えたにすぎない.さらに,20年代の買入地にはしばしば売戻し約定(売渡人が代金を何年かのうちに返済すれば土地を売戻す)が付き,これに基づいて買入地7町を売り戻すなど,不安定な地主経営を余儀なくされた.明治30年代後半には,かかる諸問題は解消して地主的土地所有として成熟・安定化し、本来の50町歩地主に到達することから,大地主K家の成立は明治30年代後半という結論が導かれた.昨年度は,栃木県益子町の60町歩大地主K家の成立構造を解明し,明治10年代以降,貸金業を基盤に土地集積したK家は,同30年代後半に大地主として成立したと結論した.本年度は,K家貸金業の展開構造を解明した.