hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自己組織化法によるナノ粒子の作製とその応用

10nm程度にまで小さくなったナノ粒子では、バルク状態では見られない大きな光学非線形効果やラマン共鳴増強効果が表れるようになる。コロイド法の手法を活かした自己組織化法による金および銀微粒子を合成し、シリカ層で被覆したこれらナノ粒子の作製を行うとともに、得られた基板上に自己組織化したナノ粒子薄膜の光学非線形効果とラマン共鳴効果の測定を行なった。塩化金(あるいは銀)酸の熱還元法で1030nmの大きさのナノ粒子を作製するとともに、その表面をゾルゲル法によってSiO_2で被覆した金、銀ナノ粒子を作製した。反応条件を精密に制御することで、ナノ粒子の形状を球から多角形あるいはロッド状にと自由に形状を変化させることができた。また金ナノ粒子に関しては、加えるCTAB濃度を調整することで、ナノ粒子の接合数を25個の範囲で調節できることもわかった。そして、溶液内に基板を浸漬して、その上に粒子を積層させたときに、コロイド中に存在するナノ粒子の形状と接合数を変えることなく、積層できることも確認できた。基板に積層した金および銀ナノ粒子はそれぞれ、530および420nmにそれらナノ粒子の表面プラズモン共鳴効果による光吸収バンドがみられるが、ロッド状や接合体にすることで、共鳴バンド位置よりも長波長側にも巾広い吸収が表れ、その位置が、アスペクト比や接合数を変えることで、調節できることもわかった。三次非線形感受率も高くなり、例えば、5個の金ナノ粒子を接合して作った積層膜の720と820nmでの非線形感受率は1.0×10^<-9>と5.1×10^<-10>esuと測定された。このような値は通常の金微粒子の値に比べて100倍もの高いものであることが分かった。そのときの応答速度もピコ秒オーダーと早く、光スイッチへの応用が可能であることがわかった。さらに、積層膜の近接場ラマン特性の測定を行ったところ、そこに吸着した分子のラマン共鳴強度も著しく高くなることを認め、センサーとしての応用できることもわかった。10nm程度にまで小さくなったナノ微粒子では、電子や正孔の運動が粒子サイズの影響を受けるようになり、バルク状態では見られない大きな光学非線形効果やクーロン・ブロケード効果が発生するようになる。ゾルゲル法の手法を活かした自己組織化法による金、微粒子の作製と、シリカ層で被覆したこれらナノ粒子の作製方法を検討すると共に、基板上への自己組織化による均一に分散配列した薄膜の作製を行い、得られた試料の三次非線形感受率の測定を行った。1.塩化金酸を還元することで、1020nmの金微粒子を作製することができた。2.金微粒子を含む溶液にゾルゲル法で合成した擬シリカ重合体を反応させることで、金微粒子を被覆することができた。被覆層の厚みは1030nmで、反応条件を変えることで調製することが可能であった。3.得られたシリカ被覆金微粒子を基板上に自己組織化することができ、単層から5層まで、欠陥の無い積層膜を作製することができた。4.自己組織化膜は金微粒子の表面プラズモン共鳴による光吸収を530nmに観測できた。その波長は金微粒子の大きさと粒子間相互作用によるレッドシフトしていくことが確認できた。5.積層膜の三次非線形感受率を測定したところ、表面プラズモン共鳴共鳴波長に相当する波長で高い感受率を示すことがわかった。6.金粒子間に働く力の理論計算を行い、粒子の凝集状態を解析することで、5301200nmの広い範囲で三次非線形感受率の高い自己組織化膜の得られることを示した。得られた実験データから、シリカなどの誘電体層で被覆した金微粒子の自己組織化膜は、超高速スイッチや単電子トランジスターなどのデバイスへの応用が可能であることがわかった。ナノサイズの貴金属粒子はバルク状態とは異なった性質を示すことから、その作製と電気・光学・磁気的応用についての研究が注目されている。本研究では、そのようなナノ粒子の空間的配置を制御することで、光学線形および非線形特性についての検討を加えた。(1)SiO_2相で被覆した金ナノ粒子の作製と基板上への積層化塩化金酸の熱還元法で1030nmの大きさの金ナノ粒子を作製し、SiO_2で被覆し、同時に加えたCTAB濃度を調整することで、金ナノ粒子の接合数を25個の範囲で調節することができた。基板に積層したものは波長が520nmより長波長側でも、金ナノ粒子に表面プラズモン共鳴による光散乱による光吸収現象が見られた。三次非線形感受率を測定したところ高い値が得られた。例えば、720と820nmで1.0×10^<-9>と5.1×10^<-10>esuであった。(2)CdSやSiO_2で被覆した金ナノ粒子の作製LBL法によって、CdSで被覆した金ナノ粒子を基板上に均質に7層まで積層することができた。三次非線形感受率を測定したところ、1.7×10^<-9>esuであり、ピコ秒オーダーの速い応答速度を有していることが分かった。

SiO_2で被覆した金ナノ粒子に関してもシリコン基板上に製膜することができ、これについては、電流-電圧特性を測定したところ、300mVまでの範囲でトンネル効果によるクーロン特性を観測することができ、単電子トランジスターへの応用の可能性を得ることができた。溶液加熱法によって、色々な形状をもったAu、Ag、Ptナノ粒子の作製についても検討した。特にAgとPtナノ粒子に関しては、三角板状、サイコロ状、ロッド状粒子の作製に成功した。10nm程度にまで小さくなったナノ粒子では、バルク状態では見られない大きな光学非線形効果やラマン共鳴増強効果が表れるようになる。コロイド法の手法を活かした自己組織化法による金および銀微粒子を合成し、シリカ層で被覆したこれらナノ粒子の作製を行うとともに、得られた基板上に自己組織化したナノ粒子薄膜の光学非線形効果とラマン共鳴効果の測定を行なった。塩化金(あるいは銀)酸の熱還元法で1030nmの大きさのナノ粒子を作製するとともに、その表面をゾルゲル法によってSiO_2で被覆した金、銀ナノ粒子を作製した。反応条件を精密に制御することで、ナノ粒子の形状を球から多角形あるいはロッド状にと自由に形状を変化させることができた。また金ナノ粒子に関しては、加えるCTAB濃度を調整することで、ナノ粒子の接合数を25個の範囲で調節できることもわかった。そして、溶液内に基板を浸漬して、その上に粒子を積層させたときに、コロイド中に存在するナノ粒子の形状と接合数を変えることなく、積層できることも確認できた。基板に積層した金および銀ナノ粒子はそれぞれ、530および420nmにそれらナノ粒子の表面プラズモン共鳴効果による光吸収バンドがみられるが、ロッド状や接合体にすることで、共鳴バンド位置よりも長波長側にも巾広い吸収が表れ、その位置が、アスペクト比や接合数を変えることで、調節できることもわかった。三次非線形感受率も高くなり、例えば、5個の金ナノ粒子を接合して作った積層膜の720と820nmでの非線形感受率は1.0×10^<-9>と5.1×10^<-10>esuと測定された。このような値は通常の金微粒子の値に比べて100倍もの高いものであることが分かった。そのときの応答速度もピコ秒オーダーと早く、光スイッチへの応用が可能であることがわかった。さらに、積層膜の近接場ラマン特性の測定を行ったところ、そこに吸着した分子のラマン共鳴強度も著しく高くなることを認め、センサーとしての応用できることもわかった。
グラフェンにおけるスカーミオン励起の研究

本研究の目的は,グラフェンにおけるスカーミオン励起の検証を行うことであったが,スカーミオンの観測ができるほど良質なグラフェンのデバイス化ができず,この目的の達成には至らなかった。しかしながら,作製した試料によって,量子干渉効果として知られる普遍的伝導度ゆらぎと弱局在効果の関係について詳しく調べることができた。実験の結果は,グラフェンにおいては両者が同一の現象であることを示しており,他の系で観測される伝導度ゆらぎにも本研究の知見を活用できる内容となっている。また,架橋構造の試料を作製し,試料の高移動度化を図った。本研究は、グラフェンにおける量子ホール効果において存在が予想されているスカーミオンという渦構造を持ったスピンによる多体励起を実験的に検証することを目的にしている。当該年度に実施した研究の内容は、研究計画として予定した通り、試料と回転機構の作製である。まず試料であるが、グラファイトをテープで剥離して基板に貼りつける、という、多分に運任せな方法でグラフェンを取り出した。その結果、2層グラフェンまでは比較的容易に取り出せるのだが、1層のグラフェンがなかなか取り出せず、1層グラフェンのデバイス化を実現できなかった。2層グラフェンも数個ほどデバイス化できただけなので、実際に実験するためにはより多くのグラフェン試料を作製しなければならない。特にスカーミオンの存在について1層グラフェンで検証することが望ましいので、1層グラフェンのデバイスを確保する必要がある。また、架橋構造にして移動度を上げる工夫も求められる。このため本年度も引き続き試料作製に取り組まなければならない。作製した試料は、ラマン分光測定によって層数を確認し、室温での伝導特性を評価した。スカーミオンは総磁場Bに対して{B・logB}の1/3乗に比例して励起エネルギーが大きくなることが予測されているが、量子ホール効果では、ランダウ準位占有率を一定に保ちながら総磁場を大きくする方法として、試料を磁場中で傾ける方法を用いるため、回転機構が必要である。回転機構について試作してみたところ室温で非常に良い動作を示したが、超伝導マグネットのボア径内という狭いスペースに対して大きすぎるため、適合するように改良する必要がある。本研究はグラフェンの量子ホール効果において、存在が予想されているスカーミオンという渦構造を持ったスピンによる多体励起を実験的に検証することを目的にしている。当該年度は作製したグラフェン試料を用いて、量子ホール状態からのスカーミオン励起について測定した。作製できた単層グラフェン試料は、デバイス化の際に端子が2つしかつけられず、ホールバーを用いた4端子での縦抵抗とホール抵抗の同時測定はできなかった。また、高い移動度が得られる架橋構造をした試料の作製も試みたが、残念ながら弗酸で酸化シリコン膜を削った際にグラフェンが電極ごとなくなってしまい、失敗した。作製できた試料で抵抗を測定したところ、低温において普遍的電導度揺らぎが観測された。さらに磁場を加えたところ、弱局在が抑制されて抵抗が減少することが確認できた。このとき、電導度揺らぎの極大と極小では、弱局在の解析により得られる弾性的な谷間散乱時間の時間スケールが異なる傾向があることが分かった。すなわち、実験結果は電導度が小さいときは谷間散乱が頻繁に起こっていることを示している。また、これまでそれぞれ別々に考えられていた普遍的電導度ゆらぎと弱局在は、非常に密接に関係していることが分かった。この結果は、量子干渉効果という、量子力学の非常に基本的な現象に関係しており、大変重要である。さらに4端子測定の可能な試料を作製し、より定量的な議論もできるようにまとめ、論文として発表する予定である。今後は研究目的通り、グラフェン量子ホール効果のスカーミオンついて研究する予定である。本研究はグラフェンの量子ホール効果において存在が予想されているスカーミオンという渦構造を持ったスピンによる多体励起を実験的に検証することを目的にしている。本年度は、単層グラフェンをホールバーに加工して4端子測定ができる試料を作製し、磁場中での測定を試みた。作製した試料は、磁場7Tで量子ホール効果を示し、磁気抵抗の減少とホール抵抗の量子化が観測され、一定の成果を示すことができたが、スカーミオンの測定を行えるほど良好な量子ホール状態ではなく、磁気抵抗もゼロまで減少していなかった。この試料においても、低温において普遍的電導度揺らぎと弱局在効果が観測された。前年度までは2端子による抵抗測定のみだったので、4端子測定でゆらぎと弱局在効果との関係を調べたとろ、2端子測定の時と同じ結果が得られ、ゆらぎの極大のところでは弱局在効果が大きく、解析により弾性散乱時間、非弾性散乱時間に違いがあることがわかった。さらに磁場に対するゆらぎを高速フーリエ変換すると、特徴的な周期を導き出せることが分かった。これらの結果をまとめて論文とし、投稿する予定で現在取り組んでいるところである。また、昨年度失敗した架橋構造のグラフェンデバイスの作製に成功した。この構造は、グラフェンの移動度を妨げる原因となっている不純物ポテンシャルを減少させるので、移動度の大幅な向上につながる。このデバイスを用いて、今後本年度までに成し得なかったスカーミオンの測定に挑戦したい。

しかしながら,作製した試料によって,量子干渉効果として知られる普遍的伝導度ゆらぎと弱局在効果の関係について詳しく調べることができた。実験の結果は,グラフェンにおいては両者が同一の現象であることを示しており,他の系で観測される伝導度ゆらぎにも本研究の知見を活用できる内容となっている。また,架橋構造の試料を作製し,試料の高移動度化を図った。ホールバー型の良好な試料の作製ができていないため、量子ホール効果の観測さえできていない状態である。また、高移動度の架橋構造試料の作製に挑戦中であり、試料の作製に成功すれば、測定や解析に進める。グラフェン今後も試料作製を継続して行い、実験できるようにする。剥離法での試料作製では単層グラフェンが得られにくいので、CVDで成長した単層グラフェンを用いたデバイスの作製も考慮したい。実験に充分な数の試料を確保することを目指していたが、実際には1層系グラフェン試料作製に失敗するなど、試料作製に遅れが生じている。また、試料回転機構についても、大きさに改良の必要があり、若干遅れが生じている。回転機構の購入を検討し、予算を使用する予定だったが、高額だったため諦めた。その分他の物品の購入に充てたため。今後の研究の推進方策は、当初の計画とほぼ変わりなく、今年度からマグネットと試料を別々に冷却できるように変更することに取り組む予定である。これは、グラフェンの励起ギャップが非常に大きいことが分かっているため、高磁場を印加したまま試料の温度を上昇させる必要があるためである。また、上記のように引き続き試料作製および回転機構の作製に取り組むことが重要である。回転機構については、外部に委託することや購入することも含めて早期に解決できるように検討する。成果発表などに主に使用する予定である。また、試料作製に役立ちそうなものを早急に購入し、研究に活かす事を計画している。試料作製中または作製後にゲートリークが生じてしまい、測定できなくなることが多いので、ゲートリーク対策をするための装置を購入する予定である。回転機構の作製に関して、購入、あるいは外注することも考えて、そのための資金を残す必要が生じたため。今年度、上記のことを含めて集中的に使用する計画である。具体的には回転機構の作製、マグネットと試料を別々に冷却するための冷却機構の開発に対して使用する。温度の測定に必要なACレジスタンスブリッジなどを新たに購入する予定である。
レ-ザ-干渉重力波アンテナの開発

年度当初の研究目標は以下の通りである:1.重力波観測ノデ-タ解析2.高反射率ミラ-の開発と雑音の低減化3.高出力高安定レ-ザ-発振器の開発4.リサイクリングの基礎実験5.大型化のシステム検討成果の概要1.重力波観測のデ-タ解析1989年2月3月にかけて行った127時間の長時間観測のデ-タを解析して、現在の重力波アンテナの問題点と重力波デ-タ解析方法の確立に1ステップを築くことが出来た。2.高反射率ミラ-の開発と雑音の低減化従来99.5%を大幅に改善して99.95%の反射率をもつミラ-を製作することが出来た。干渉計での検証の準備段階を終了し、来年度早々検証を行う。3.高出力高安定レ-ザ-発振器の開発アルゴン・レ-ザ-の高出力化(シングルモ-ド5W)はアルゴンレ-ザ-高出力化の技術的な困難さと、最近の半導体励起YAGレ-ザ-急速な発展を考慮して周波数の高安定化のみを行ない、周波数の安定度で1/10Hz/(Hz)^<1/2>を得た。4.リサイクリングの基礎実験30cm渉計での基礎実験で、レ-ザ-光の強度を約10倍にすることができた。5.大型化のシステム検討100mへ拡張する計画検討をおこないシステム検討書としてまとめた。
標的分子探策に基づくシクロオキシゲナーゼ-2阻害剤併用化学療法の開発

疫学的検討から、NSAIDsの大腸癌の予防薬としての有効性が示唆されているが、我々は、その標的分子cyclooxygenase(COX)のうちの誘導型のCOX-2が大腸腫瘍で高発現しており、腫瘍細胞増殖、抗アポトーシス、腫瘍血管新生、腫瘍の浸潤転移、腫瘍免疫抑制など癌の発生進展において重要な働きをしていることを明らかにしてきた。本検討では、癌治療におけるCOX-2阻害剤の有効性を明らかにするため、マウスの皮下移植腫瘍に対し、5mm以上の大きさになってから、治療薬の投与を開始するモデルを用いた。COX-2阻害剤は単独では、固形腫瘍の増殖には有意な抑制効果を示さず、5FUは20mg/kgで有意な腫瘍増殖抑制効果を呈したが、COX-2阻害剤と5FUを併用した場合、5FU単独投与に比べ、より強い抗腫瘍効果が認められた。COX-2阻害剤、5FUはそれぞれ単独でも有意な腫瘍内血管新生抑制効果を示し、5FUとCOX-2阻害剤併用は、さらに強い抑制効果を示した。腫瘍内VEGF産生に関しては、それぞれ単剤で有意な抑制効果を示すが、併用による作用の増強は認められず、併用時の血管新生抑制の増強にはVEGF産生抑制以外の機序が関わる可能性が考えられた。腫瘍組織内のIFN-γ濃度は、併用で5FU単独に比べ有意に増加していた。その他、IL-10、IL-12濃度、腫瘍浸潤免疫担当細胞のプロファイルには有意な変化は認められなかった。IFN-γノックアウトマウスでは上記の野生型で認められた併用投与による腫瘍増殖抑制効果および血管新生抑制効果は認めらなかったことから、IFN-γが血管新生抑制を介し抗腫瘍効果を発揮している可能性が示唆された。今回の検討より、COX-2阻害剤は抗癌剤と併用することにより、IFN-g産生誘導を介し、抗癌剤の抗腫瘍効果を増強し、癌治療においても有効な治療薬となる可能性が示唆された。1970年代から非ステロイド系消炎鎮痛薬(NSAIDs)の長期間常用患者では、大腸癌の死亡率が40%低いことが報告されてきた。NSAIDsの標的分子の一つにcyclooxygenase(COX)があり、その2つのアイソザイムのうち、COX-2の発現が腫瘍組織において亢進している。大腸癌の前癌病変である家族性大腸腺腫症の大腸ポリープがCOX-2特異的阻害剤で縮小することから、COX-2阻害剤の抗腫瘍効果が示され、同薬剤を用いた大腸癌の予防・治療の可能性が注目されている。進行大腸癌の予後は近年の化学療法の開発にも関わらず、満足できるものではない。より有効な治療法の開発を目指し、本検討では50年近く臨床応用され殺細胞活性の面から抗腫瘍作用と副作用の両面の機序が最も明らかになっている5-FUを軸にCOX-2特異的阻害剤celecoxibとの併用時の薬理作用・有効性を明らかにする。現在までに、in vivo studyとして、BALBマウスに同系マウス大腸癌由来培養細胞株colon 26を皮下移植、5-FU/celecoxibを投与し、経時的に腫瘍増殖を検討した。結果、(1)5-FU/celecoxib併用投与はそれぞれの単独投与に比べ、有意に腫瘍増殖を抑制すること(4)celecoxib投与により、腫瘍組織中のリンパ球浸潤が有意に増加すること(5)celecoxibは担癌、あるいは5-FU投与に伴う体重減少を抑制することが明らかとなった。

NSAIDsの標的酵素であるCyclooxygenase(COX)、中でも誘導型のCOX-2が大腸腫瘍で高発現しており、腫瘍細胞増殖、抗アポトーシス、腫瘍血管新生、腫瘍の浸潤転移、腫瘍免疫抑制など癌の発生進展において重要な働きをしていることが明らかとなり、COX-2阻害剤に大腸腫瘍に対する化学予防効果があることが注目されてきた。進行癌に対して抗癌剤とCOX-2阻害剤との併用投与療法が考案されているが、その効果については明らかではない。本検討ではマウス進行大腸癌モデルを用い、COX-2阻害剤celecoxibと抗癌剤5FUの併用効果並びに抗腫瘍増強の機序について検討した。[方法]BALB/cマウスに同系マウス由来の大腸癌細胞Colon26を皮下接種し、腫瘍塊が確立された腫瘍径が5mmに達した時点から、5FU(20mg/kg)とcelecoxib(3mg/kg)をそれぞれ単独または併用して21日間投与し腫瘍径を測定した。投与終了時に腫瘍を採取し、腫瘍血管新生と腫瘍組織内の白血球浸潤、腫瘍組織内VEGF、IL-10、IL-12、IFN-γ量を評価した。[成績]celecoxibは5FUの抗腫瘍効果を増強した。celecoxib、FUは単独で有意に腫瘍組織内のVEGF濃度・腫瘍組織内の血管密度を低下させたが、併用はさらに有意に低下させた。腫瘍組織内のIL-10およびIL-12濃度に有意差は見られなかったが、IFN-γ濃度は、併用で5FU単独に比べ有意に増加していた。IFN-γノックアウトマウスでは野生型で認められた併用投与による腫瘍増殖抑制効果および血管新生抑制効果は認めらなかった。[結論]進行大腸癌モデルにおいて、celecoxibはIFN-γ産生を充進させ、腫瘍血管新生を抑制することで5FUの抗腫瘍効果を増強することが明らかとなった。
正則性の高いグラフにおける因子問題に関する研究

本研究で得られた主な成果を以下に挙げる。1)どのような(d,m)に対して"任意の射影平面の5-連結三角形分割がdistance d m-extendableである"という命題が成り立つかという問題について、唯一解明されていなかったd=4の場合が解決された。2)5-連結平面グラフで三角形でない面が2つ以下であるようなグラフにおける距離条件を用いたマッチング拡張性に関して、他の研究グループの先行研究では得られていなかった最善の値を導くことに成功した。3)局所連結度の高い偶数頂点のスターフリーグラフにおいて、どの2辺間の距離も離れているようなマッチングが拡張的であることが示された。本年度は、射影平面の三角形分割(3-連結3-正則射影平面グラフの双対)における1-因子(完全マッチング)についての成果が得られた。頂点数が2m+2以上の偶数であるグラフGにおいて「m本からなる辺の集合Mで、どの2辺も距離がd以上離れているようなもの」をどのように選んでもMを含むような完全マッチングが存在する時、Gはdistance d m-extendableであると言う。AldredとPlummerによる数篇の論文に端を発し、「どのような閉曲面の」任意の5-連結三角形分割が「どのような(d,m)に対して」distance d m-extendableになるか、という研究が近年なされてきた。本研究の開始前には、射影平面においてdが3と5の場合にのみこの問題は解決されていたが、今年度の研究によって射影平面における全ての場合が解決された。既に解決されていた平面の三角形分割の結果と合わせると興味深い知見が得られ、またトーラス・クラインボトルなど他の閉曲面での問題に対する見通しも得られた。また本年度の研究では、平面の三角形分割からいくつかの距離が離れた頂点を取り除いたグラフにおける完全マッチングの存在に関しても知見が得られた。この問題は先に述べたマッチング拡張問題の一般化である。この結果によって、自明な条件を除けば、平面の三角形分割において部分グラフをいくつ取り除いても、それらの距離が十分離れている限り残されたグラフが完全マッチングを持つのではないか、という興味深い研究課題が得られた。本年度の研究では多方面に進展が得られた。その中で、特に平面の三角形分割に近い5-連結グラフにおけるマッチング拡張性について興味深い結果が得られた。5-連結な平面グラフにおいて、どの2辺からなるマッチングも完全マッチングに拡張できることは1990年代初頭に知られていた。一方、2000年代半ばからの研究で、平面の5-連結三角形分割において、拡張する辺同士の距離が離れている場合にはもっと多くの辺からなるマッチングを完全マッチングに拡張できることが解明されている。このことから、5-連結平面グラフで三角形でない面の数が少ないものがどのようなマッチング拡張性を持つか、という問題が自然に得られる。三角形でない面が3つ以上ある場合は一般の5-連結グラフとのマッチング拡張性の差異がないことが得られているため、三角形でない面が2つ以下の場合が本質的な研究対象となる。この場合において本研究では、他の研究グループの先行研究では得られていなかった、マッチング拡張性に関する最善の値を導くことに成功した。この証明手法は、三角形でない面がちょうど1つである場合にも拡張可能である感触を得ており、今後のさらなる研究の進展が期待される。その他マッチング理論に関しては、三角形でない面の数が少ない平面グラフからいくつかのマッチングを除いたグラフにおける完全マッチングの存在や、局所連結度の高いグラフにおける距離条件を用いたマッチング拡張性についての研究成果が得られた。また、2つの禁止部分グラフの族が誘導するグラフの族の差についての研究や、クローフリーグラフのハミルトン性についての研究など、多角的に研究成果が得られている。マッチング拡張性に関して多角的な研究成果が得られており、それらは数編の論文に纏めるに値するものとなっている。また同時に、本研究によって今後取り組むべき研究課題が多く見い出され、研究の広がりも見せている。したがって、本研究は順調に進展していると言える。本年度の研究成果について以下に列挙する。1.5-連結な最適1-平面グラフは、3-連結な4-正則グラフの双対と対応している1-平面グラフの族である。本研究では、そのようなグラフの族におけるマッチング拡張性についての研究成果が得られた。具体的には、5-連結な最適1-平面グラフは自明な例外を除いて2-拡張性・3-拡張性を持つことが明らかになった。1-平面グラフは辺の縮約操作について閉じていないグラフの族であるため、既存のマッチング理論の手法が適用できないが、本研究ではその困難を解消する新たな証明手法が導入された。1-平面グラフのマッチング拡張性の研究がこの手法によって広がりを見せることが期待される。2.「あるグラフにおける、どの2辺も互いに距離がd以上離れているマッチングはすべて拡張的である」というdが存在するようなグラフの族G*を解明する研究は2011年のAldred-Plummerの論文から始まり、グラフの持つ位相幾何学的な性質との関連で研究が進んできた。一方、G*についての研究は、位相幾何学的な条件を用いたもの以外についてはなされていなかった。本研究では局所連結度の高いスターフリーグラフがG*に属することが解明された。これまでになされていなかったタイプの研究であるため、その手法は独創的なものであり、今後のG*に関する研究の礎石となり得る研究成果である。3.3-連結3-

正則グラフの中の一部のグラフの族が、上記のG*に含まれるであろうという強い感触が得られた。この見通しが正しかった場合、得られる結果は2007年のAldred-Jacksonの結果と対照的なものとなり、興味深い。以上に加え、2-因子を誘導する禁止部分グラフの条件や、取り除いても連結度を大きく落とさないサイクルの存在についてなど、多角的な研究成果が得られた。本研究で得られた主な成果を以下に挙げる。1)どのような(d,m)に対して"任意の射影平面の5-連結三角形分割がdistance d m-extendableである"という命題が成り立つかという問題について、唯一解明されていなかったd=4の場合が解決された。2)5-連結平面グラフで三角形でない面が2つ以下であるようなグラフにおける距離条件を用いたマッチング拡張性に関して、他の研究グループの先行研究では得られていなかった最善の値を導くことに成功した。3)局所連結度の高い偶数頂点のスターフリーグラフにおいて、どの2辺間の距離も離れているようなマッチングが拡張的であることが示された。AldredとPlummerによって提起された問題が射影平面において完全に解決されたことは一定の成果である。他の閉曲面における同様の問題への見通しが立ったことや、関連する話題に関しての新たな問題も得られ、今後の研究がさらに広がっていくことが期待される。研究課題は多く得られているので、その中で取り組むに値する問題をうまく取捨選択することが重要となる。また、未だ研究成果に結びついていないいくつかの萌芽的な知見について、それらを一定の成果に結びつけるよう尽力したい。数物系科学上述した、部分グラフを取り除いたグラフでの完全マッチングの存在問題は非常に興味深く、力を入れて取り組みたい。また、禁止部分構造を用いた因子問題の解明に関してはあまりよい成果が得られていないため、様々な角度からアプローチすることで成果を上げたい。海外出張における航空券代が想定していたものと比べて安価となったため、次年度使用額が発生した。全日参加予定であった研究集会への参加が事情により部分参加となったため、次年度使用額が生じた。研究情報の収集のための追加費用として使用する予定である。国内外の研究者と積極的に情報収集・交換や研究討論を行い、得られた知見を本研究の推進に生かす。特に、本年度得られた成果を国外で発表し、今後の研究の展開につなげたい。
蛋白質の動的構造と構造安定化機構を解明するためのNMR法の開発

昨年度は、スピン緩和解析から蛋白質の内部運動性解析を行う方法の開発を行いこれまでは定量的な解析が困難であった^<13>Cα,^<13>=Oのスピン緩和解析も可能とした。これにより、これまでは^<15>N-^1Hの結合ベクトルのみをプローブとした蛋白質の内部運動解析を^<13>Cα-^1H,C^<13>=O CSAをも新たなプローブとして利用できる解析法確立した。本年度は、昨年の成果を更に発展させるべく、別な観点から分子内部運動を評価する方法の開発をその具体的な蛋白質への応用をおこなった。以下に項目別に成果をまとめる。1)蛋白質内部のグリシン残基の内部運動性を評価するための同位体標識技術の確立:蛋白質構造中柔軟な性質をもつグリシン残基の内部運動状態を、スピン結合定数、スピン緩和の両面から解析を行うためには、α位のメチレンの一方を立体選択的に重水素の置換しメチンとして挙動できるような状況を作る必要がある。本年度は、有機合成及び大腸菌のアミノ酸代謝の性質を併用して、pro-R,pro-Sのいずれにも選択的に重水素を導入することに成功した。また、これを用いていくつかの蛋白質の標識を行った。2)選択的重水素化グリシンを用いた蛋白質内部のグリシン残基の運動性解析:立体選択的に重水素標識したグリシンを用いることで、メチレン残基の^<13>Cスピン緩和に対しての系統誤差となるメチレンプロトン間のスピン緩和効果を除くことができ定量的なスピン緩和を解析が可能となった。また、その測定に基づいた内部運動性パラメータの抽出を行った。さらに、この重水素化グリシンを用いることで従来は観測不能であった^3J(NH,Hα)スピン結合定数を定量的に観測することを可能として、適当な運動モデルを過程として蛋白質中のグリシン残基のΦ二面角とその揺らぎの幅を定量的に観測した。グリシン残基の場合と同様に、フェニルアラニンβ位のpro-R,pro-Sのいずれにも選択的に重水素標識を導入する合成法を確立し、それを用いて蛋白質を標識した。^3J(N,Hβ),^3J(C',Hβ),^3J(Hα,Hβ)の3種類のスピン結合定数の定量的な測定を開発し、測定結果に基づいて蛋白質内部でのX^1 rotamerの定量的な解析を行った。4)メタロプロテアーゼ阻害蛋白質SMP1の立体構造決定と相互作用様式解析:放線菌由来の阻害蛋白質SMP1は、thermolysin superfamilyに属するメタロプロテアーゼに作用する唯一の蛋白性阻害剤である。本年度の研究成果の1つとして、その立体構造を初めて明らかとすることができた。また、得られたNMR構造に基づいてthermolysinの結晶構造を用いた、computer dockingの実験からその相互作用様式に関しての知見を得た。

4)メタロプロテアーゼ阻害蛋白質SMP1の立体構造決定と相互作用様式解析:放線菌由来の阻害蛋白質SMP1は、thermolysin superfamilyに属するメタロプロテアーゼに作用する唯一の蛋白性阻害剤である。本年度の研究成果の1つとして、その立体構造を初めて明らかとすることができた。また、得られたNMR構造に基づいてthermolysinの結晶構造を用いた、computer dockingの実験からその相互作用様式に関しての知見を得た。
社会的地域性の立場から見た日本語方言形成論の構築に関する研究

本年度は、社会的地域性の立場から見た方言形成への影響について,とりわけ言語的発想法を介在させる分野である言語行動と感動詞を中心とした研究活動を行い、次年度以降に予定していた全体的・理論的検討のための準備とした。1.言語行動についての研究:社会的地域性による言語的発想法の違いが、方言の形成においてどのような影響を及ぼしているのかという問題を解明するため、特に言語行動に着目した研究を行った。具体的には、言語行動の枠組みを再検討した上で、従来行われてきた通信調査法による言語行動の地域差に関する結果について分析した。現在、その結果をふまえて、社会的地域性と方言形成との関係を明らかにするための通信調査の準備をしている。調査は全国2000の市町村を対象として実施する予定である。現在調査対象とする市町村の選定を終え、調査票を作成中である。2.感動詞についての研究:表現法の面において、言語的発想法を反映していると思われる感動詞の方言形成に着目し、「失敗の感動詞」「痛みを表す感動詞」「アバ系感動詞」の3つを事例とした研究を行った。その結果、感動詞の方言形成には、東日本と西日本の言語的発想法の違いが深く関連している可能性があることが明らかになった。「失敗の感動詞」「痛みを表す感動詞」についての研究結果は論文化し、『方言の発見』・『日本語方言形成論の視点』で公表した。さらに、「アバ系感動詞」については、土曜ことばの会・広島方言研究会で研究成果を発表した。
二成分不溶性混合媒体を用いたヒートパイプの伝熱特性

ヒートパイプの新たな作動媒体として,現在使用が認められている代替フロンなどの有機物に安全性や経済牲のほか潜熱や熱伝導率など熱的性質にも優れた水を付加した二成分不溶性混合物は,静的特性として熱物性値の向上が期待される。しかし,両成分は液相状態で互いに混ざり合わず,表面張力や密度,沸点などに差があり,共沸点を有する相平衡特性を示すことから,冷却部における有機物の膜状と水の滴状からなる複合凝縮や加熱部における上下二液成層からの沸騰・蒸発など,その現象は極めて複雑であり,動的特性は未だ明らかにされていない。以上の観点から本研究は,加熱部における二成分不溶性溶液の沸騰・蒸発機構,および混合蒸気の輸送機構,冷却部における二成分蒸気の凝縮機構,凝縮液の加熱部への還流機構を相平衡特性と関連づけて明らかにすることを目的に,パ-フロロカーボンC_6F_<14>(PFC)と水を供試した実験を行った。その結果,加熱部下層で発生した蒸気泡はPFC単成分から液-液界面で共沸状態へ移行し,さらに水中を上昇する間に場の温度と圧力により定まる平衡蒸気組成へと変化していくため,発生する混合蒸気組成は単に二液の体積混合割合ではなく,上層液の深さや加熱条件に依存することが明らかにされた。冷却部の伝熱性能はこの蒸気組成に大きく支配され,凝縮の進行とともに主流と壁面の温度がほぼ一致する不凝縮領域が冷却部上方に現れ,それは輸送熱量の増加に伴い次第に減少し有効凝縮面長さが増加していき,二成分不溶性混合蒸気の凝縮特有の現象として冷却面上に形成される有機物の膜状と水の滴状からなる複合凝縮挙動と気相中に形成される拡散抵抗層の存在の影響が相まって,結果的に熱輸送特性として優れた定温度特性や定圧特性を示すことが明らかにされた。以上,二成分不溶性混合媒体を用いたヒートパイプの最適運転条件および装置設計において重要となる基礎的知見が示された。本研究は,二成分不溶性混合媒体を作動媒体としたヒートパイプを提案しその伝熱メカニズムを明らかになることを目的としている。この種の媒体は,従来の低沸点有機冷媒に潜熱や熱伝導率など熱的性質に優れた水を付加したものであり,液相状態で互いに混ざり合わずかつ表面張力に大きな差を有する.従ってヒートパイプの使用に当たり,冷却部における有機物の膜状と水の滴状からなる複合凝縮機構,および加熱部における分離した上下二液相の沸騰・蒸発機構を操作条件(蒸気組成,加熱・冷却温度)管形状・寸法・姿勢,作動液の種類などと関連づけて明らかにする必要がある.以上の観点から,本年度,ヒートパイプに関する技術開発の動向について仕様として要求される性能・特性等および種々の混合媒体の組み合わせの可能性について調査検討を行い,以下の基礎実験を行った.具体的には,内径18mm長さ1500mmの銅管を鉛直に用いウィックレスのサーモサイフォン型の実験装置を製作し,管壁一管内中心温度分布,管内圧力,熱輸送量の測定を行った.また同寸法のパイレックスガラス管を用いた実験装置を作成しヒートパイプ内部の現象観察を行った.

いずれも供試試料として塩素Clを含まず沸点が水と比較的近いパ-フロロカーボンC_6H_<14>を選び,これと水とからなる二成分不溶性混合媒体を用いた.操作条件として供試媒体の混合割合を6通り設定し,加熱部供給電圧,冷却部温度を種々変化させた.その結果,二液の混合割合による加熱部の伝熱特性の相違はほとんどみられないものの,発生する蒸気組成は二液の混合割合のほか加熱条件により大きく異なり,設定した混合割合に必ずしも一致するとは限らないことが明らかになった.冷却部の伝熱性能はこの蒸気組成に大きく支配される結果,トータルとしての熱輸送特性に影響を及ぼしていることが明らかとなった.ヒートパイプの新たな作動媒体として,現在使用が認められている代替フロンなどの有機物に安全性や経済性のほか潜熱や熱伝導率など熱的性質にも優れた水を付加した二成分不溶性混合物は,静的特性として熱物性値の向上が期待される。しかし,両成分は液相状態で互いに混ざり合わず,表面張力や密度,沸点などに差があり,共沸点を有する相平衡特性を示すことから,冷却部における有機物の膜状と水の滴状からなる複合凝縮や加熱部における上下二液成層からの沸騰・蒸発など,その現象は極めて複雑であり,動的特性は未だ明らかにされていない。以上の観点から本研究は,加熱部における二成分不溶性溶液の沸騰・蒸発機構,および混合蒸気の輸送機構,冷却部における二成分蒸気の凝縮機構,凝縮液の加熱部への還流機構を相平衡特性と関連づけて明らかにすることを目的に,パ-フロロカーボンC_6F_<14>(PFC)と水を供試した実験を行った。その結果,加熱部下層で発生した蒸気泡はPFC単成分から液一液界面で共沸状態へ移行し,さらに水中を上昇する間に場の温度と圧力により定まる平衡蒸気組成へと変化していくため,発生する混合蒸気組成は単に二液の体積混合割合ではなく,上層液の深さや加熱条件に依存することが明らかにされた。冷却部の伝熱性能はこの蒸気組成に大きく支配され,凝縮の進行とともに主流と壁面の温度がほぼ一致する不凝縮領域が冷却部上方に現れ,それは輸送熱量の増加に伴い次第に減少し有効凝縮面長さが増加していき,二成分不溶性混合蒸気の凝縮特有の現象として冷却面上に形成される有機物の膜状と水の滴状からなる複合凝縮挙動と気相中に形成される拡散抵抗層の存在の影響が相まって,結果的に熱輸送特性として優れた定温度特性や定圧特性を示すことが明らかにされた。以上,二成分不溶性混合媒体を用いたヒートパイプの最適運転条件および装置設計において重要となる基礎的知見が示された。
英語学習における発達性読み書き障害に対するタブレット版評価・指導パッケージの開発

日本語では読み書きに困難さを示さない児童・生徒が英語学習を開始した途端,英語の文字が読めず(書けず)学習成果が高まらない事例が複数報告されている。本研究では,学習障害が背景にある読み書きに困難さを示す児童・生徒を評価するための妥当性・信頼性の高い即座的・即時的タブレット版評価・指導パッケージを開発することを目的としている。英語の読み書きに困難さを示す児童・生徒をいち早く適切に判定できれば,彼らの認知特性を踏まえた適切な教育介入が可能となる。特別支援的視点を取り入れた日本の英語教育にとって大きな貢献を示す研究となる。
３次元形態を制御した細胞がしめす走化性誘導因子への応答の違い

本研究の目的は、細胞の3次元形態の制御により生じる細胞運動について分子レベルでの理解を目指すことである。ここでは細胞膜を変形させる現象としてF-アクチン波(F-アクチンの多いリング状の領域が細胞膜近傍領域を波の様に伝播する現象)に注目した。F-アクチン波が関与する細胞運動として、重心移動のほか、マクロピノサイトーシスやファゴサイトーシスがある。これらの運動は細胞膜の3次元形態を制御することで成立しており、癌細胞や免疫細胞といった医学的に重要な研究対象の中心的機能を担っている。しかしながら、4次元的な解析は困難が多く、細胞膜の形態変化と細胞運動とを関連づけた理解は十分ではない。本研究では実験に細胞性粘菌を用いた。初めに、足場と接着していない非接着面を伝播する波をdiSPIMを用いて観察した。その結果、極性を示す細胞に特徴的な伝播様式や、共焦点顕微鏡では検出できなかった膜変形の特徴を複数発見した。続いて、非接着面と接着面を伝播する波を比べ、F-アクチンの動態とそれに伴う細胞膜の3次元形態について共通点および相違点をまとめた。その結果、非接着面の波について理解を進める上で、接着面の波に注目する手法は有効な手段になりうることがわかった。さらに相違点については、変異体や足場を変えた実験を重ね、非接着面の波にのみ見られた特徴を接着面の波でも再現できる実験条件を特定した。本研究では、接着面の波の伝搬を制御しうる分子機構を調査し、BARタンパク質の関与を示唆した。さらに接着面を波が伝播する際に細胞膜にかかる力を計測した。本研究より、接着面を伝播するF-アクチン波より得られる知見は、非接着面を伝播する波を理解するうえで有用であることが示唆された。双方の知見を合わせることで、細胞の重心移動のほか、マクロピノサイトーシスやファゴサイトーシスなどの細胞運動の一層の理解が進むと期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。走化性運動は細胞一般がしめす基本的な細胞機能であり、走化性誘導因子にむかって細胞が移動する現象である。形態形成過程では特定の細胞を所定の位置へ誘導するのに利用される他、ガン細胞の転移、免疫応答に関与する。走化性運動の理解は重要な課題の1つである。走化性運動についてのこれまでの研究は主に2次元平面上の細胞を対象にしてきたが、実際の細胞は周囲を他の細胞で囲まれた環境下で走化性運動を行う。近年、周囲を3次元的に囲まれた細胞の走化性運動に、これまでに発見されていない細胞動態や分子メカニズムの存在が示唆された。しかし、実際の細胞集団を対象に解析することは複雑で難解である。そこで本研究では、走化性運動を分子レベルで解析するのに適した細胞性粘菌を題材に、「細胞の3次元形態」と「走化性誘導因子の刺激」を制御できる微小流路を用い、集団内の環境により近い条件で細胞の走化性運動を解析することにした。本年度は、運動する細胞内の分子局在を観察するため、新規に細胞株12種を樹立した。樹立した新規株を用いることで、細胞の3次元形態が細胞運動に与える影響について、分子レベルでの解明を期待できる。続いて、本研究にとって主要技術である観察手法を確立した。運動する細胞内の分子局在、および細胞形態を共焦点顕微鏡により観察する手法に加え、基質面近傍の微細な膜形態を観察する手法を確立した。その結果、運動する細胞性粘菌についてこれまで報告にない膜変化の検出に成功した。さらに、もう1つの主要技術である細胞を閉じ込める微小流路についてもパターンの検討と解析を進めており、細胞1個体ほどの幅を持つ流路内に入った細胞について、2次元平面上では見られないF-アクチンの局在パターンを確認した。得られた知見は細胞一般が示す基本的性質の理解に役立つのみでなく、医療研究にとって基盤となる知見を提供できるかもれない。次の実験系の確立を目指した。実験には細胞性粘菌を題材として用いた。1.観察に用いる細胞株の樹立、2.細胞の3次元的形態、および細胞内分子の3次元分布の観察手法、3.細胞に加える走化性誘導因子刺激の制御と細胞膜形態の操作手法。1.について、運動する細胞内の分子局在を観察するため、細胞株12種を樹立した。2.について、検討は2次元平面上の細胞を用いて行った。検討の結果、細胞内分子の3次元局在の観察は共焦点顕微鏡により観察する手法を確立した。また細胞の3次元形態の観察には共焦点顕微鏡による手法に加え、さらに2通りの観察手法を確立した。1つの目の手法は干渉反射顕微鏡、2つ目の手法はフルオレセインと全反射照明蛍光顕微鏡を用いる手法である。これらの方法により、共焦点顕微鏡では検出困難な基質面近傍における微細な膜形態の変化の検出に成功した。3.について、走化性誘導因子を細胞に加える方法として2通りの方法を検討した。1つ目はガラス平面上の細胞に加える方法であり、2つ目はPDMSもしくは低融点アガロースを素材とする流路内の細胞に加える方法である。ガラス平面上の細胞には、マイクロマニピュレーターに先の細いガラスニードルを設置する手法を確立した。流路内の細胞に対しては、細胞の入ったデバイスに走化性誘導因子を添加するチューブ内の圧力をシリンジポンプにより制御し、任意のタイミングで目的濃度の刺激を加えられるようになった。

細胞膜の形態を操作する方法として2通りの方法を検討した。1つ目は先の細いガラスニードルを細胞に接触させる方法であり、2つ目はPDMSもしくは低融点アガロースを素材とする流路に細胞を閉じ込める方法である。用いた流路にはガラス平面上にはない"壁と天井"が存在し、各面の境界ではF-アクチンのパッチ上のパターンが生じることを確認した。以上、当初計画していたペースで研究は進捗した。走化性運動は細胞一般がしめす基本的な細胞機能であり、走化性誘導因子にむかって細胞が移動する現象である。形態形成過程では特定の細胞を所定の位置へ誘導するのに利用される他、ガン細胞の転移、免疫応答に関与する。走化性運動の理解は重要な課題の1つである。走化性運動についてのこれまでの研究は主に2次元平面上の細胞を対象にしてきたが、実際の細胞は周囲を他の細胞で囲まれた環境下で走化性運動を行う。近年、周囲を3次元的に囲まれた細胞の走化性運動に、これまでに発見されていない細胞動態や分子メカニズムの存在が示唆された。しかし、実際の細胞集団を対象に解析することは複雑で難解である。そこで本研究では、走化性運動を分子レベルで解析するのに適した細胞性粘菌を題材に、「細胞の3次元形態」と「走化性誘導因子の刺激」を制御できる微小流路を用い、集団内の環境により近い条件で細胞の走化性運動を解析することにした。本年度は、細胞の3次元形態を変化させるデバイスとして、凹凸のある足場上の細胞運動について調査を進めた。その結果、F-アクチン波を示す細胞は凹凸を持つ足場に沿った方向に重心移動することがわかった。そこで画像解析を行った結果、F-アクチン波は移動方向の細胞膜を押し広げることで重心移動に関与することを示した。続いてF-アクチン波が足場に加える力(traction force)を計測し、リッジに沿った重心移動への波の寄与を可視化した。加えて、F-アクチン波の伝搬への膜変形の関与を調べるため、BARドメインを含むタンパク質(BARタンパク質)に注目した解析を進めた。F-アクチン波を示す細胞を観察したところ、波の伝搬する膜変形領域にはBARドメインを含むタンパク質が局在していた。凹凸のある足場上の細胞運動について調査を進めた。主要な進捗を以下に記す。1. F-アクチン波を示す細胞は凹凸を持つ足場に沿った方向に重心移動することを示した。2. F-アクチン波は細胞重心移動へ寄与することを示した。3. F-アクチン波が生み出すtraction forceの計測。4. F-アクチン波の伝搬を制御しうる分子機構の調査(BARタンパク質)。本年度は主に以上の進捗があったが、年度終盤、体調不良により一部の実験を実施できなかった。1.細胞を乗せる足場に凹凸のあるデバイスとして、幅数マイクロメートルの直線的なリッジが一定の間隔で並んだデバイスを用いた。cAMPへの走化性を示す時期の細胞を観察した結果、細胞はリッジに沿って重心移動した。さらにアクチン分子の分布を可視化したところ、F-アクチンの疎密波(F-アクチン波)がリッジに沿った方向に伝搬する様子が見られた。2.F-アクチン波の細胞重心移動への関与を検証するため、平面的な足場上の細胞を観察した。画像解析の結果、F-アクチン波は移動方向の細胞膜を押し広げ重心移動に関与することを示した。
アフリカ遊動社会における接合型レジリアンス探求による人道支援・開発ギャップの克服

平成30年度は、研究期間の初年度にあたるため、11月17日に慶應義塾大学で第1回研究集会を開催し、前研究課題の研究成果を総括・再検討しながら、問題点の洗い出しと今後の研究計画の練り直しの作業を進め、本研究課題へと引き継ぐ作業を中心に行った。11月18日に本科研共催で、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所フィールドサイエンス研究企画センター2018年度第2回フィールドサイエンスコロキアム「『地域研究からみた人道支援』をめぐって」を開催し、本研究組織から湖中、孫、太田、島田、波佐間、村尾、佐川が参加して、報告、コメント、質疑応答を行った。人道支援がより広い意味での人間観の問題と不可分であることなど重要な着眼点が得られた。また、海外臨地調査を予定していた湖中、孫、佐川、波佐間、榎本、村尾、望月、リトル、ンババジが全て当初の予定通り海外臨地調査を実施し、調査資料を収集することができた。ケニア北部の遊牧民・農牧民については、湖中が紛争によって発生した国内避難民の物質文化追跡調査、リトルが経済的多様化と送金の役割の調査、孫が旱魃レジリアンス向上プロジェクトの効果と影響についての調査をそれぞれ実施した。エチオピアでは、佐川がローカルNGOによる平和構築介入が農牧民社会にもたらす影響を調査した。ウガンダでは、波佐間が暴力がヘルスケア・システムにおよぼす心理社会的影響についての調査、榎本が緊急フェーズからの移行期にローカルNGOが直面した状況についての調査、望月とンババジがアジュマニ県の難民居住地での支援状況や農牧復興についての調査を行った。ザンビアでは村尾が元アンゴラ難民の農業および都市交易網についての調査を行った。また、予定通り本研究ウェブサイトの日本語版ウェブサイトの公開を開始した。平成30年度に本研究が計画していた研究計画の大半は予定通り達成できたため、計画はおおむね順調に進行していると判断される。前研究課題の研究成果をまとめた書籍(湖中真哉・太田至・孫暁剛(編)『地域研究からみた人道支援』(昭和堂・2018年3月刊)が第8回(2018年度)地域研究コンソーシアム賞の研究作品賞、および2018年度の国際開発学会賞選考委員会特別賞を受賞したため、受賞記念講演等を通じて、本研究の研究課題としての意義や展望を深めることができた。まず、11月17日に計画通り第1回研究集会を開催し、前研究課題の研究成果を総括・再検討しながら、問題点の洗い出しと今後の研究計画の練り直しの作業を予定通り進めることができた。本研究全体の趣旨および計画を確認すると同時に、湖中、孫、太田、島田、波佐間、村尾、佐川、榎本、阪本がそれぞれ研究計画案を報告し、研究組織全体で討議と計画調整を実施することができた。さらに、当初の計画に加えて、11月18日に本科研共催で、東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所フィールドサイエンス研究企画センター2018年度第2回フィールドサイエンスコロキアム「『地域研究からみた人道支援』をめぐって」を開催し、研究組織内外との対話を重ねつつ、順調に研究課題を引き継ぐことができた。研究成果の公開に向けての準備作業としては、計画通り本研究ウェブサイトの日本語版ウェブサイトの公開を開始することができ、本科研の広報、研究成果の公開等に活用できる体制整備が達成できた。本研究では、当初の計画では、研究成果の中間報告として、海外研究協力者との協働によりIUAES Inter-Congress [国際人類学・民族学連合中間大会]において遊牧委員会[Commission of Nomadic Peoples]パネルを開催することを計画しており、開催年度は2020年度を予定していた。しかしながら、海外研究協力者とのメール協議の過程で、より早期に海外の研究組織構成員と日本の研究組織構成員が直接に顔を合わせて、研究課題について討議する必要があるとの指摘がなされ、1年度前倒しでの国際会議パネルを開催することを検討するに至った。とりわけ、本研究は、研究代表者の湖中と海外研究協力者のクラトゥリの国際的双頭体制で運営しており、変更は、この運営方針に沿ったものである。こうした経緯により、次年度の研究においては、1年度前倒しで国際会議パネルを開催する研究推進方策を採ることとした。