hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋における粒子態有機物の大規模な溶存化現象の微生物・地球化学的な支配機構

初年度に実施された学術調査船白鳳丸の中部太平洋南北断面観測航海などで採取された微生物サンプルの解析を継続的に進めるとともに、中深層におけるロイシン取り込み速度の鉛直的・水平的な分布パターンの解析を進めた。その結果、中層の細菌生産(ロイシン取り込み速度から推定)が高緯度海域と赤道海域に極大を示すことが明らかになった。これは、従来の研究により明らかにされている、表層の一次生産および沈降粒子束の南北分布パターンと良く一致している。このことは、海洋の中層においては、沈降粒子→溶存有機物→浮遊性細菌という経路を経て有機物の分解・無機化が進行するという本研究の仮説を裏付けるものである。一方、水深1、000m超の大深度においては、複雑な南北分布パターンが見られた。興味深いのは、南北太平洋において、中緯度において細菌生産のピークが見られた点である。沈降粒子束が最も低い海域において細菌生産が高かったということは、堆積物の巻き上げや移流による有機物の供給が、深層における有機物分布パターンに影響を及ぼしていた可能性を示唆する。これらの研究成果については2006年8月にウィーンで開催された国際微生物生態学会の招待講演とポスター発表において公表した。2006年5月には岩手県の大槌湾において付着性細菌と浮遊性細菌の分布と活性に関する観測・実験的な研究を行った。その結果、付着性と浮遊性の画分において細胞外加水分解酵素活性の特性が大きく異なるという新たな知見をえた。また、有機物の溶存化に影響を及ぼすウィルスの動態の支配機構に関する研究も進めた。さらに、海洋における細菌群集の空間分布の不均一性が、有機炭素の鉛直輸送に与える影響に関する数理モデルを用いた研究を進め、その成果を論文として投稿した。学術調査船白鳳丸の中部太平洋南北断面観測航海で採取された微生物サンプルの解析を継続的に進めるとともに、中深層におけるロイシン取り込み速度の鉛直的・水平的な分布パターンの解析を進めた。その結果、中層の細菌生産が高緯度海域と赤道海域に顕著な極大を示すことが明らかになったが、本年度はこのデータを用いた定量的な解析を進めた。また、細菌の消滅要因としてのウィルスの広域分布に関しても解析を進めた。その結果、海洋の中層においては、沈降粒子→溶存有機物→浮遊性細菌という経路を経て有機物の分解・無機化が進行するという本研究の仮説が、炭素フラックスの観点からみても矛盾なく説明できることが示された。しかし、水深1、000m超の大深度においてみられた、複雑な南北分布パターンに関しては、細菌が消費する炭素のフラックスが、通常のモデルから推定される沈降粒子束を上回ることから、堆積物の巻き上げや移流による有機物の供給が、深層における有機物分布パターンに影響を及ぼしていた可能性が示唆された。また、ウィルスの分布については、中層においては、おおむね、細菌生産の分布と一致しており、細菌の生産とウィルスによる溶菌が共役していることが示唆された。一方、深層においては、南半球におけるウィルス量が、北半球より高いという興味深いパターンを示したことから、深層におけるウィルスの分布には、宿主の分布以外の要因(南極深層水の沈みこみによる輸送など)が関わっている可能性がうかがわれた。以上の成果は、これまで知見の少ない、海洋中・深層における微生物ループ過程と有機物の変質に関する理解を深化させるものである。
日米医学協力計画（1965～90年）とJICAによるフィリピンへの医療援助

日米医学協力計画の寄生虫専門部会は、日本住血吸虫症とリンパ系フィラリアを対象とし、委員として大きな役割を果たしたのは、小宮義孝(予防衛生研究所)、横川宗雄(千葉大学医学部)、佐々学(東京大学医科学研究所)、片峰大助(長崎大学熱帯医学研究所)などであった。本年度は、特にリンパ系フィラリアを中心に基礎的な資料の収集を行うとともに、調査研究を進めた。その成果は、日米医学協力委員会寄生虫部会報告『日本におけるフィラリア病および住血吸虫病に関する最近の研究』(1972年)などとして公表された。日米医学協力計画は、学問的調査研究を中心としながらも、両国の研究者が定期的に意見交換を行い、特に、日本の研究者が米国の研究機関を訪問し、人的交流を進めることになったことが大きな成果であったと考えられる。リンパ系フィラリアは、佐々学や片峰大助が、ジエチルカルバマジン(DEC)を積極的に利用し、駆虫を通じてその制圧に成功した。愛媛(佐々を中心とする東京大学の研究グループ)や長崎(片峰を中心とした長崎大学の研究グループ)における制圧の経験は、日米医学協力計画における研究交流の中で、日本の経験として紹介され、その方法を応用したリンパ系フィラリア対策がさまざまな地域で実施された。この結果、調査研究を日米医学協力計画およびそれに参加した研究者が担い、実際の医療的、公衆衛生的な対策は、JICAなどの政府機関がこれを担う体制が構築された。こうして、日本は国内における感染症の制圧の経験を台湾や韓国、そして東南アジアに展開することによって政治的プレゼンスを高め、国際的地位を高めることになった。日米医学協力計画は、学問的な調査研究が中心であったが、研究者はそれを利用して自らの問題関心を国際保健の文脈に位置づけることになったのである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。東南アジアを主な対象地域として、感染症や寄生虫疾患、がんなどの調査研究を進めた日米医学協力計画(196590年)とそれを基礎としてJICAなどが進めた医療や公衆衛生への援助事業の歴史的意味を検討するため、1政策決定に関する両国政府の公文書など一次資料の分析、2日米医学協力計画や援助事業に参加した研究者への聴き取り、3援助事業の対象となったフィリピンなどでのフィールドワーク、を行った。外交文書の分析では、『日米医学協力委員会』などの文書から、1住血吸虫症とフィラリアに特化したものであったこと、2ベトナム戦争を背景とする政治的批判がかなりあったこと、3研究者はフィールドワークの必要性や研究資金の獲得の目的から日米医学協力計画に参加したこと、などが判明した。資料整理については、目黒寄生虫館保管の大鶴正満資料の整理、長崎大学熱帯医学研究所寄生虫学教室旧蔵フィラリア資料の整理を行い、仮目録の作成、中性紙封筒への入れ替えなどを実施した。また、寄生虫予防会の主要な資料を借用し、PDF化の作業を開始した。聴き取り調査では、日米医学協力計画に参加した研究者へのインタヴューを行った。海外で調査や医療活動を行うことの難しさや、文献からはわからない実験・治療方法のノウハウ、衛生普及活動の困難な点などの多様な内容を伺うことができた。長崎県内のフィラリア流行地域でフィールドワークによって、フィラリア流行地域の状況が明らかとなり、検査場所、検査対象者など、今後の研究へとつながる多くの知見を得た。フィリピンでの調査は、レイテ島を中心としているが、本年度はパイロット的なものであった。以上によって、医療や公衆衛生を基盤としたソフト・パワーが、日米関係や東南アジアをめぐる国際関係のなかで果たした役割とその歴史的意味を検討した。外交文書(外務省記録)の精査を逐次進めている。公開申請ののち、数か月の審査期間をへて公開される公文書公開のシステムがあるため、かなりの時間を要するが、新たな公開請求を行い、閲覧を進めた。外交文書に関しては、日米医学協力計画の中間的総括の段階まで閲覧してからでないと結論を下すことは出来ない。しかし、現在のところ、『日米医学協力委員会』などの文書から、1その内容が感染症研究では、住血吸虫症とフィラリアに特化したものであったこと、2ベトナム戦争を背景として、政治的批判がかなりあったこと、3研究者は、そうした批判の中でも、フィールドワークの必要性や研究資金の獲得の目的から、自らの役割を果たしていったこと、などが判明した。資料の整理では、長崎大学熱帯医学研究所が所蔵するフィラリアや住血吸虫症関係の一次資料の整理を進めた。これらの資料群は、本来、保健所などの機関が保存しているべきものである。しかし、残念ながら、血液検査や薬品の提供などの実際の過程を示す貴重な資料は、そのほとんが破棄されてしまっている。確認することのできた資料群は、その意味で貴重なデータである。こうした資料整理の過程で、寄生虫予防会の重要性が判明した。同会は数年前に解散したが、同会の後継機関と連絡をとって、資料の利用の了解を得た。聴き取り調査では、小島荘明(東京大学名誉教授)、多田功(九州大学名誉教授)、青木克己(長崎大学名誉教授)などの日米医学協力計画に直接参加した研究者へのインタビューを実施した。文献資料の提供も受け、同時に、文献からは明らかにならない対策のポイントや問題点なども教えていただき、実際の対策のあり方に関しての知見が深まった。フィリピンでの調査も実施したが、これは予備的なものにとどまり、次年度以降に本格的な調査研究を実施する予定である。

研究計画の2年度目として、1外務省記録の継続的な公開請求と分析、2関係者への聴き取り調査の拡大、3関係資料の保全と整理を進めた。重点的に調査したのは、日米医学協力計画寄生虫部会の第二代部会長となった佐々学と第三代部会長となった横川宗雄の資料である。佐々は東京大学伝染病研究所教授として日米医学協力計画に深く関与し、後に富山医科大学の学長として、富山でも研究を続けた。研究資料の多くは廃棄されてしまったが、一部残されていた資料の整理を進めた。横川は、第二次大戦後、GHQとも共同研究を進め、特に、山梨県で日本住血吸虫症の撲滅のために尽力し、日米医学協力計画にも参加した。飯島を中心に、小川和夫、市川智生がこの作業を進めた。佐々や横川は多くの後継者=研究者を養成しており、田中寛(東京大学名誉教授)などへの聴き取り調査を実施した。これには千種雄一、門司和彦などから情報提供を受けた。本年度の研究の中で、寄生虫予防会の活動が重要な役割を果たしていたことが明らかになった。同会は、数年前に改組され、事実上その組織は解散したが、後継組織が貴重な資料を保存しており、これらの整理も行った。特に、同会が刊行していた『寄生虫予防』を系統的に収集し、PDF化の作業を進めた。フィリピンにおける日本住血吸虫症の抑制に関する資料、特にレイテ島の抑制対策に関する資料は、パロの日本住血吸虫症センターに保存されていたが、数年前の台風によって破損してしまった。本年度は、飯島と千種がこの修復に取り組んだ。同時に、フィリピン側の抑制対策のキィ・パーソンであったブラス博士やポルテリオ博士へのインタビューも行った。聴き取り記録の整理には時間を要する。また、目黒寄生虫館(小川)や長崎大学熱帯医学研究所熱研ミュージアム(門司、市川)のHPを活用して、研究成果の部分的な公開を模索している。一次資料を含む多くの資料を収集し、調査研究を進めた。特に、外務省記録=日米医学協力計画の外交文書である『日米医学協力委員会』などの文書(一次資料)や日米医学協力計画が刊行した刊行物などを収集した。また、関係者からの聴き取り調査は、ほぼ一ヶ月に一回のペースでこれを進め、フィリピンでのインタビューも実施したので、資料の収集などに関してはおおむね順調だと言える。他方、日米医学協力計画は、実務的な研究組織であったため、研究資料の多くを刊行物として位置づけたことがなかった。そのため、国会図書館などの収集資料を調査し、同所のデータベースを確認しても、その全体像を明らかにすることは困難であることも判明した。現在、刊行物に関しては、インタヴューに応じてくださった研究者の個人コレクションを確認し、系統的な整理を試みている。この点は研究の進展のためのハードルの一つであるが、個人コレクションの確認はもっとも適切な手段と判断している。資料の保全に関しては、その方法論を構築中である。個人情報の保護の観点からすべての資料を公開することは考えていない。実際には、研究分担者の所属機関である目黒寄生虫館と長崎大学熱帯医学研究所熱帯ミュージアムでの部分的な公開が現実的である。現在、これらの機関を横断的にネットワーク化するHPのひな型を構築中であり、これを通じて研究成果の部分的な公開を計画している。
身体動作と筋活動を教示する技能訓練システム

本研究は,被服アーク溶接作業の訓練を効率化させるため,腕の動かし方と力の使い方を教示する溶接訓練用シミュレータを構築した.被訓練者の上腕部と前腕部に32個の振動モータを取り付け,これらを作動させる順番により腕関節を動かす方向と力を入れる位置を指示する.指示する内容は,作業中の腕関節の動きと筋肉の活動状態の測定を,技能者と初心者にたいして行うことで両者の違いを見出した.本シミュレータによる訓練の効果は,実験により確認できた.本研究は,被服アーク溶接作業の訓練を効率化させるため,腕の動かし方と力の使い方を教示する溶接訓練用シミュレータを構築した.被訓練者の上腕部と前腕部に32個の振動モータを取り付け,これらを作動させる順番により腕関節を動かす方向と力を入れる位置を指示する.指示する内容は,作業中の腕関節の動きと筋肉の活動状態の測定を,技能者と初心者にたいして行うことで両者の違いを見出した.本シミュレータによる訓練の効果は,実験により確認できた.溶接作業訓練用シミュレータにおける作業動作教示システムを構築するための基礎データとして,溶接作業における作業者の動作を測定し,技能のレベルによる違いを検討した.溶接中に作業者は工具を持つ腕を主に動かしているので,手首,肘,肩の関節の角度,橈側手根伸筋,橈側手根屈筋,尺側手根伸筋,尺側手根屈筋,上腕二頭筋,上腕三頭筋の筋活動の状態に着目した.関節の動きは曲げセンサ,筋活動は表面筋電位計を用いて溶接作業中に逐次測定しPCで記録する装置を構築した.さらに,これらのデータは溶接する場所により変化すると考えられ,溶接母材に対する溶接棒の先端位置の測定が必要となった.そのため,4台のCCDカメラを取付けた溶接作業台を製作した.そこで作業を行ったときのアーク光を4方向から同時に撮影し,これらの画像を二値化処理し,溶接棒先端のスクリーン座標を求める.そこから溶接棒先端の3次元位置の時間変化を取得する.この装置を用いて実験を行った.被験者は熟練者として勤続20年以上の溶接指導員熟練者1名と初心者として溶接未経験の男子学生5名である.各被験者に対して,3回の被覆アーク溶接を行わせ,腕の動き,腕の筋活動の測定を行った.その結果,手首が甲側に曲がっていき,それに連動した肘が閉じていく熟練者の動きに対して初心者の違いが現れた.溶接作業者の動作測定の追加実験と,振動により作業時の適切な腕の動作を教示する装置を製作した.昨年度の動作測定を被験者を増やして行った.被験者は技能者として技能検定試験合格者3名と初心者として溶接未経験の男子学生6名であり,それぞれ3回の作業を測定した.その結果,昨年と同様の結果に加え,初心者の手首が溶接方向と同じ方向に動くのに対して,技能者のそれは逆方向に動くことが分かった.振動による作業の動作教示装置では,16個の小型振動モータを訓練者の上腕部の長手方向に対して4個,周方向に対して4個を等間隔に配置した装着具を製作した.これらのモータの制御はPCに接続されたマイクロコンピュータによる回路で行う.また,この回路にモータの駆動電流を調整する機能を付加して,振動が訓練者に不快感を与えないようしている.動作測定結果から,教示に必要な手首の動きに対する数種類の振動パターンを考案し,それが直感的に教示する動きを連想できるかを評価した.被験者3名に対して動作教示装置を装着させ,実験前に手首の動きを振動によって指示することのみを伝えておく.装置から振動パターンに与えた直後において,被験者の手首の動きを記録した.その結果,橈屈,尺屈,伸展,屈曲の動きを連想させる被験者全員に共通した振動パターンが発見できた.本年度は,振動により作業時の適切な腕の動作を教示する装置の改良,腕の動作を教示する機能の付いた溶接訓練用シミュレータの開発および訓練効果の検討を行った.前年度に製作した振動による動作教示装置を,前腕部と上腕部の2か所に装着できるものに改良した.この際,モーションセンサ,ゴニオメータと表面筋電位計の電極の配置を再検討した.改良した装置が装着者に与える振動パターンに対して腕の動きと力を入れる部位が直感的に連想できるかを,被験者を使い調査した.その結果,高い割合で動きを連想させる振動パターンが発見できたが,力を入れる部位に関しては発見できなかった.開発済みの被覆アーク溶接訓練用シミュレータを改造し,振動による動作教示装置を組み込んだ.訓練者が装着するモーションセンサとゴニオメータから得られた腕の動きの情報と,表面筋電位計から得られた筋活動の情報を,あらかじめ取得した技能者の情報を比較し,差の大きいものに対して修正を促す動きを振動による動作教示装置により与えるようにした.腕の動きに対する振動パターンは,前述の調査から高い割合で動きの連想できるものを割り当て,力を入れる部位に対する振動パターンは,高い割合で動きが連想できない振動パターンを割り当てることとした.改造した溶接訓練用シミュレータの訓練効果の検討を行った.溶接経験の少ない被験者を2群に分け,一方は腕の動作を教示するシミュレータによって訓練するもの,もう一方は動作を教示しないシミュレータによるものとして,訓練を行わせた.訓練の前後には実際の溶接を行わせ,作業中の溶接棒の動き,溶接部のビード形状から技能向上を評価した結果,腕の動作を教示することが有効であることが確認できた.
体育学習の効果を高めるデジタル・コンテンツ利用方法に関する研究

Web上の体育授業に関わる各種デジタル・コンテンツを収集・分類するとともに、ニュージーランド、オーストラリアにおける利用実態を視察した。それらを参考にしてデジタル・コンテンツを利用した授業モデルを作成し、授業を行った。ネットワークカメラを利用した授業録画に基づく授業分析を行った結果、デジタル・コンテンツ利用の効果を高めるには、学習者の認識を深める教師の発言内容が重要であることが示されたWeb上の体育授業に関わる各種デジタル・コンテンツを収集・分類するとともに、ニュージーランド、オーストラリアにおける利用実態を視察した。ネットワークカメラを利用した授業録画に基づく授業分析を行った結果、デジタル・コンテンツ利用の効果を高めるには、学習者の認識を深める教師の発言内容が重要であることが示された本研究は、次に掲げる3点を研究目的としている。(1)体育学習に関わるデジタル・コンテンツの収集と評価,およびデジタル・コンテンツを使用した体育授業実践の調査と評価、(2)デジタル・コンテンツを使用した授業モデルの構築と授業実践における教授行動の分析、(3)体育学習における"IT授業"実践データベースの作成本年度は第1番目の目的を達成するため,次のような形で研究を行った。(1)デジタル・コンテンツの収集Webページ上に公開されているデジタル・コンテンツや市販されているデジタル・コンテンツを収集し,その内容や使用対象によって分類した。その結果、Web上に最も多く掲載されているのは,デジタル・コンテンツ使用による授業実践を報告したもので,全体の約36%であった。次に多いのは,それらの授業実践報告の中に,そこで使用した動画等を同時に提示した「総合」で,全体の約30%だった。また,動画コンテンツだけを個別に提示する「素材集」はそれほど多くなく,全体の約19%であった。さらに,これらを対象となる学校種別に見てみると,いずれの種類においても小学校を対象としたものが最も多く,次いで中学校,高等学校の順になっていた。(2)デジタル・コンテンツを使用した体育授業の視察ニュージーランド,オーストラリアにおいてデジタル・コンテンツを使用した体育授業実践を行っている学校を選択し,その実施状況を視察した。ニュージーランドではオタゴ市・クライストチャーチ市,オーストラリアではブリスベン市周辺の学校を視察するとともに,オタゴ大学・カンタベリー大学・クィーンズランド大学における体育科教育学担当教員との情報交換を行った。その結果、ニュージーランド,オーストラリア両国ともに小学校でデジタル・コンテンツを使用した体育授業を行っているところは少なく,高等学校の一部で利用しているにすぎないことが判明した。またその場合も,自分の動きをバイオメカニクス的な視点から分析するといった使い方がほとんどであった。以上の結果は,今後の研究を進める上で貴重な情報となった。体育学習におけるデジタル・コンテンツの効果的な利用方法を検討するため、Webページ等で公開されている授業実践報告から体育授業モデルを構築し、その効果を検討した。モデル策定にあたっては、(1)学習指導計画(2)学習の場の設定(3)教授行動の観点から分類し、それぞれについて代表的な事例を参照「した。そして、本年度は主に運動のモデル提示ためにデジタル・ゴンテシツを使用ずる「モデル提示型の単元として表現運動、学習者の学習課題に応じた技術的ポイント・練習方法等を提示するためにデジタル・コンテンツを使用する「つまずき提示型」の単元として器械(マット)運動を対象とした授業実践を行った。授業実践の様子はパソコンによる無線コントロールが可能なネットワークカメラで録画し、それらを再生しながら学習者の様子や教師の教授行動を分析した。・分析に際しては、学習者の「体育的効果」という観点からカテゴリーを作成し、教師の教授行動との関連を検討した。その成果としては、次のようなことが挙げられる。まず、つまずき提示型授業の場合、学習指導計画としては教師による一斉指導型の授業になるこどが多く、教師が提示した課題の理解を促進するような形でデジタル・コンテンツが使用される。したがって、その場合に学習者全体に提示可能な機器の準備と場の設定が必須となる。また、その後のグループ活動に必要とされる機器と場を準備することにより、その効果はより大きくなることが示された。一方、「つまずき提示型」授業あ場合、学習指導計画としては学習者の課題に応じだグループ学習型の授業になることが多く、学習者個々のつまずきに対する解決策を提示する形でデジタル・コンテンツが使用される。したがって、学習者個別の課題に対応する機器と場の設定が必要とされるとともに、それらと学習者の認識をつなげるための教師の支援(教授行動)が重要になってくることが示された。デジタル・コンテンツを使用した先行授業実践の検討結果から授業モデルを策定し、それに基づいた授業実践を行った。本年度は、以前に作成した「マット運動学習支援ソフト」を使用し、教職経験やデジタル・コンテンツを使用した体育授業経験の多い教師と少ない教師とを対象に、その教授行動におけるデジタル・コンテンツ使用に関わる発言内容を分析・比較した。その結果、経験の豊かな教師では、デジタル・コンテンツの持つ情報と学習者の認識とをつなぐ発言が多いのに対し、経験の乏しい教師では、それに関わる発言が少ないことが示された。また、その関わり方においても、経験の乏しい教師の場合は、課題提示や技術ポイントを一方的に指示する傾向が強く、学習者の主体的な学びを引き出すための働きかけが少ないことが示された。また、経験の多い教師が持つクラスの児童は、経験の乏しい教師が持つクラスの児童に比べてデジタル・コンテンツの有効性を肯定する比率が高かった。これらのことから、デジタル・コンテンツを有効に活用するためには、デジタル・コンテンツが持つ情報と学習者の認識とを繋ぐ教師の働きかけが重要であることが示唆された。

また、今回の研究において得られた成果を広く社会に還元するため、それらをできる限りデジタル・データ化した。たとえば、紙媒体で得られた情報はスキャナでパソコンに取り込み、HTML書類に組み込んだ。また、授業の様子や運動の様子を録画したビデオのうち、VHS等のアナログ・データはデジタル・ビデオカメラでダビングすることによってデジタル・データ化した。そして、これらのデータをWebページ作成ソフトDreamweaver4, Fireworks4(Macromedia社)によってHTML書類化し、本学のネットワーク上の固定アドレスに接続されたサーバー(PowerMac G4)にアップロードした。
ヘテロ接合による強誘電体相転移のコヒ-レンスの観測

BaTiO_3薄膜は膜厚が薄いと内部ストレスの為に強誘電相-常誘電相転移温度が常温よりはるか低温側かもしくは消滅してしまう。バルクのBaTiO_3のように常温近傍で転移を得る為にはどの位の膜厚が必要か目途をつける為、BaTiO_3の微粒子で粒径を色々変えて誘電率を測定した。その結果、粒径が数μm以上ならはっきりした転移点が観測されることがわかった。従って数μm以上のBaTiO_3厚膜をつくる必要がある。昨年度までの研究成果でBaTiO_3/BaSrTiO_3/BaTiO_3サンドイッチ構造はつくることができたので、今年度は両側のBaTiO_2は株μm以上、中のBaSrTiO_3はできるだけ薄くする試みを為した。BaSiTiO_3上のBaTiO_3は下のBaTiO_3とは格る定数が違い、少なくとも界面近傍では拡散又はストレスがあることがわかる。これはスパッタ-法では高エネルギ-の粒子が膜面をたたく為であると思われる。研究目的である相転移のコヒ-レンスを観測する為には両方のBaTiO_3が全く同じ結晶性を持つ必要がある。従って薄膜作成法自体を検討し直して、スパッタ-法と並行して分子線エピタキシ-法を試みることにした。BaとTIを別々のセルからとばし、O_2雰囲気中で合成する。準備的方法なので界面拡散やストレスの少ないサンドイッチ構造が期待できる。今年度は分子線エピタキシ-法で良質のBaTiO_3単結晶薄膜を得ることに終始した。この方法は膜の成長速度が遅いので時間がかかるのが問題である。研究を実際に実施する段階で次々に色々と困難な問題があるのがわかり、それを克服したのはひとつの成果といえるが、年限内で最終目的であるサンドイッチ構造での相転移の観測にまでは到らなかった。多元スパッター装置を購入した.これによって予定の強誘電体酸化物BaTiO_3SrTiO_3の単結晶薄膜を試作した.1.X線回析,ラマン散乱によって単結晶まくであることを確認した後,誘電率の温度変化の測定をしたがバルクBaTiO_3の転移点近傍で構造に変化はなかった.これは膜厚に依存する問題と思われる.2.BaTiO_3/BaxSr1-xTiO_3積層膜の試作をした.かなり良質な単結晶に近い接合膜が得られる.しかしx0のBaTiO_3/SrTiO_3シングルヘテロ膜は両者のエピタキシー温度が100度の差がある為に作成の順序によっては界面拡散が起る.3.BaTiO_3/Cr^<3+>-dopeBaTiO_3膜を作成した.比較的容易に接合膜が得られる. Cr^<3+>イオンの発光色をしている.但し発光が弱い為にそのスペクトルの温度変化から相転移を議論できる段階に至っていない.以上の実験結果から色々な問題点が判明した.1.BaTiO_3は約500°C, SrTiO_3は600°Cがエピタキシー温度で,これから少しはずれるとスパッター条件を少々変えても単結晶膜にならない.2.基板はMgOよりSrTiO_3単結晶の方が良質な膜が得られる.3.スパッター時間が長いとターゲット粉末の組成変動が起き,この為にある厚さ以上の薄膜は組成が違ってしまう.この厚さが現在5000〓以下であり強誘電体はこの厚さではバルク並みの相転移は示さない.1μm以上の膜厚でも組成変動しないような作成条件を探すか作成装置の改良が必要である.4.エピタキシー温度の違いの為BaTiO_3膜の上にSrTiO_3膜をつくると界面拡散が起る.この逆は可能である.従ってシングルヘテロ接合は可能だがマルチ接合は限定される.強誘電体酸化物BiTiO3とxの種々の値での混晶BaxSri-xTiO3の夫々の単結晶薄膜及びそれらのシングルヘテロ接合薄膜を作成した。これらの作成条件及びX線回析による結晶性の結果については国際専門誌"Thin Solid Films"に発表済みである。サンドウィッチ構造のBiTiO3/BaxSri-xTiO3/BiTiO3(x=0.9)の作成を試みた。前後のBiTiO3の間で格子定数が違い、結晶性の変化が見られた。更に誘電率の測定に備えて電極として基板にPtを蒸着した上に試料を成長さすことを試みた。この場合はアモルファス薄膜が得られた。これらの結果については"Thin Solid Films"投稿中である。不純物Cr^<3+>イオン添加の薄膜を作成してその蛍光の測定を試みたが、薄膜であるが故にイオンの絶対量が少なく発光が弱いため精度良くスペクトル分解をするにはいたらなかった。バルクでもなかなかに単結晶の得にくいBiTiO3の配向膜とBaxSri-xTiO3との接合膜の作成はひとつの成果ではあるので、今後以上の点を鑑みてバッファー層をつけた基板を用いての格子定数の整合やスパッター装置の改良による作成雰囲気の安定化によって良質な試料の作成を目指す。

バルクのBaTiO_3のように常温近傍で転移を得る為にはどの位の膜厚が必要か目途をつける為、BaTiO_3の微粒子で粒径を色々変えて誘電率を測定した。その結果、粒径が数μm以上ならはっきりした転移点が観測されることがわかった。従って数μm以上のBaTiO_3厚膜をつくる必要がある。昨年度までの研究成果でBaTiO_3/BaSrTiO_3/BaTiO_3サンドイッチ構造はつくることができたので、今年度は両側のBaTiO_2は株μm以上、中のBaSrTiO_3はできるだけ薄くする試みを為した。BaSiTiO_3上のBaTiO_3は下のBaTiO_3とは格る定数が違い、少なくとも界面近傍では拡散又はストレスがあることがわかる。これはスパッタ-法では高エネルギ-の粒子が膜面をたたく為であると思われる。研究目的である相転移のコヒ-レンスを観測する為には両方のBaTiO_3が全く同じ結晶性を持つ必要がある。従って薄膜作成法自体を検討し直して、スパッタ-法と並行して分子線エピタキシ-法を試みることにした。BaとTIを別々のセルからとばし、O_2雰囲気中で合成する。準備的方法なので界面拡散やストレスの少ないサンドイッチ構造が期待できる。今年度は分子線エピタキシ-法で良質のBaTiO_3単結晶薄膜を得ることに終始した。この方法は膜の成長速度が遅いので時間がかかるのが問題である。研究を実際に実施する段階で次々に色々と困難な問題があるのがわかり、それを克服したのはひとつの成果といえるが、年限内で最終目的であるサンドイッチ構造での相転移の観測にまでは到らなかった。
高効率多結晶一方向凝固シリコンインゴットのキャラクタリゼーショ

エネルギー危機が叫ばれて以来様々な太陽電池が研究されてきたが,石油の代替エネルギーとしての太陽電池には,高効率,低コスト,大量生産が容易という条件が不可欠である.こういった条件を考慮した場合,一方向凝固多結晶シリコンは非常に有望であるが,より一層の高効率化と低コスト化が必要である.そこで本研究では効率を左右する因子として結晶中酸素,炭素とその析出や結晶欠陥などの挙動を考え,それの解明のため比抵抗,酸素,炭素濃度,ライフタイムの測定により,一方向凝固多結晶型インゴットの特性評価を行った.また,ウェハーの熱処理による影響を調べ,インゴットが受ける熱履歴が効率に与える影響について検討を加え,さらに高効率,低コストなインゴットの製造プロセスの基本原則の確立を目指した.その結果,インゴット底部では欠陥は少ないが酸素濃度が高く,酸素の析出がライフタイムの低下と効率の劣化を招いていることが分った.またインゴットの周辺部も鋳壁から結晶が成長するため結晶欠陥が多く,鋳壁からの柱状晶とチルから柱状晶がぶつかる付近で転位が多く発生しており,インゴットの健全性の低下を招いている.そのため,より高効率のインゴットを得るには格子間酸素濃度を減らす必要があり,溶解および凝固時の酸素の混入を極力防止する対策が必要である.また,凝固開始,鋳壁部における結晶成長法の改善も必要である.熱処理により1000°C以上の温度域では2時間以上保持されると,効率の劣化を招くことが明らかになり,また酸素濃度を減少させると熱履歴の影響を受けやすいと考えられるので,凝固後は出来る限り急冷する必要があると考えられる.また,熱処理により効率は劣化したにもかかわらず,粒界ではライフタイムが非常に増加した.今後は高効率インゴット作製のため,熱処理時の粒界での挙動の解明と,効率劣化の機構の解明が必要である.エネルギー危機が叫ばれて以来様々な太陽電池が研究されてきたが,石油の代替エネルギーとしての太陽電池には,高効率,低コスト,大量生産が容易という条件が不可欠である.こういった条件を考慮した場合,一方向凝固多結晶シリコンは非常に有望であるが,より一層の高効率化と低コスト化が必要である.そこで本研究では効率を左右する因子として結晶中酸素,炭素とその析出や結晶欠陥などの挙動を考え,それの解明のため比抵抗,酸素,炭素濃度,ライフタイムの測定により,一方向凝固多結晶型インゴットの特性評価を行った.また,ウェハーの熱処理による影響を調べ,インゴットが受ける熱履歴が効率に与える影響について検討を加え,さらに高効率,低コストなインゴットの製造プロセスの基本原則の確立を目指した.その結果,インゴット底部では欠陥は少ないが酸素濃度が高く,酸素の析出がライフタイムの低下と効率の劣化を招いていることが分った.またインゴットの周辺部も鋳壁から結晶が成長するため結晶欠陥が多く,鋳壁からの柱状晶とチルから柱状晶がぶつかる付近で転位が多く発生しており,インゴットの健全性の低下を招いている.そのため,より高効率のインゴットを得るには格子間酸素濃度を減らす必要があり,溶解および凝固時の酸素の混入を極力防止する対策が必要である.また,凝固開始,鋳壁部における結晶成長法の改善も必要である.熱処理により1000°C以上の温度域では2時間以上保持されると,効率の劣化を招くことが明らかになり,また酸素濃度を減少させると熱履歴の影響を受けやすいと考えられるので,凝固後は出来る限り急冷する必要があると考えられる.また,熱処理により効率は劣化したにもかかわらず,粒界ではライフタイムが非常に増加した.今後は高効率インゴット作製のため,熱処理時の粒界での挙動の解明と,効率劣化の機構の解明が必要である.
景観解析による疾病媒介蚊対策のための局地的リスク評価

媒介蚊に関する野外調査の記録(採集記録、地図、航空写真、現場写真等)を解析、特に蚊が多く採集された場所、そうでない場所を選別し、画像解析により深層学習で解析し、現場の写真から蚊が多い場所かどうかを予測できるようにすることを目標とする。また、解析した後は、大量の地点の解析をさせ、媒介蚊のリスクマップの作成を試みる。
バイオ直交化学による無機・金属材料結合性成長因子の創成

歯科インプラントや人工関節のような金属や無機材料表面に、細胞成長促進能や分化誘導能のような生物学的活性を付与することは臨床応用のための機能性材料を開発するうえで重要である。しかしながら、金属や無機材料の上へのタンパク質の固定化法は限られていた。そこで、本研究では、貽貝を模倣して、3,4-ジヒドロキシフェニルアラニンを含む遺伝子組み換えインシュリン様成長因子-1を組み換えDNA工学とチロシナーゼ修飾を組み合わせて設計し、チタン結合性を付与することを期待した。このように調製した成長因子は期待通りチタンに高い親和性を持ち、NIH3T3細胞の成長を顕著に高めることがわかった。生体材料に単なる細胞接着性を付与するだけでなく、細胞成長や分化のような高次な機能を制御できるような機能を付与するために、細胞成長因子を固定化することで可能になることを示し、固定化により細胞成長因子が細胞内に取り込まれずに長期間に亘り、細胞を刺激できることを25年近くにわたり明らかにしてきた。これは、生体材料学の基本原理の一つとして認知されるようになってきた。本研究では、この原理を広く無機材料へも展開した。無機材料は骨、関節、歯などの硬組織の代替材料として広く利用されているにも拘わらず、積極的な生体機能性、ましてや細胞成長や分化などを制御することは困難であった。この挑戦的課題を解決することにより、新しい生体材料学の研究領域を開拓することを目指した。通常の遺伝子組み換え法では導入できない水中接着タンパク質の活性に寄与する非天然アミノ酸3,4-ジヒドロキシフェニルアラニン(DOPA)をタンパク質に導入できるようにし、その結合性評価と細胞成長促進活性評価を行った。酵素法には、ペプチド間やタンパク質間を連結できる酵素ソルターゼを用いて、遺伝子組み換えタンパク質と合成ペプチドを連結させる方法と、チロシン残基を水酸化してDOPAにできる酵素チロシナーゼを用いる方法を試した。後者は、手法としては簡便であるものの、チロシナーゼ処理によって成長因子部分のチロシンがDOPAになり、活性が低下する懸念があるため、成長因子により、その効果を見極めながら、調製を進めた。前者の方法においても、連結前後でコンフォメーション変化が生じ、活性が低下することがあるため、スペーサーの導入や、結合性を付与するために導入するペプチド配列やその長さと、結合性について検討し、金属やセラミクスに結合した成長因子の活性を細胞培養によって評価した。生体材料学
植物寄生性線虫の感染に必要な生物間シグナルの解明

植物寄生性線虫は、宿主植物の根に寄生して生育不良や収量低下を引き起こす、農業上重要な害虫である。卵からふ化した感染性幼虫は、宿主植物から分泌されると考えられている「誘引物質」を感知して宿主根へ接近し、感染すると考えられているが、その物質の正体は不明であった。我々は、この線虫誘引物質の活性を評価する手法を確立し、この活性物質の単離同定を試みた。その結果、予想外なことに、宿主植物ではなく宿主植物の根の周囲に生育する根圏細菌が生産する物質が線虫誘引活性を示すことを明らかにし、その物質の単離、構造決定に成功した。前年度までの研究によって、ネコブセンチュウの大量培養法および、寒天玉に染みこませた試料へのネコブセンチュウの誘引を観察する線虫誘引活性の生物検定系を確立した。さらに、ネコブセンチュウに対する生理活性が報告されていたアルファルファの水耕液を材料とした生物検定から、この試料に有意な線虫誘引活性を見いだした。さらに、この活性は植物由来ではなく試料中に含まれている細菌が生産する物質であることを明らかにした。本年度は、この細菌が生産する線虫誘引活性物質のキャラクタリゼーションおよび精製法についての検討を行った。活性物質は細菌の培養上清に多く含まれていたことから、この培養上清を用いて種々の予備的な精製実験を行った。逆相オープンカラムを用いた精製実験から、活性物質は逆相樹脂にほとんど吸着しない高極性化合物であることが明らかになった。さらにMWCO 30kの限外ろ過膜を用いた実験から、活性物質がこの膜を通過しない高分子であることが強く示唆された。また、エタノール沈殿を行った結果、活性物質は沈殿物中に回収された。以上の結果から、活性物質は細菌の生産する菌体外多糖であることが示唆された。そこで、培養上清を限外ろ過によって精製しNMRスペクトルを測定した結果、この画分の主成分はアセチル基を複数含む多糖であることが明らかになった。この生理活性多糖は0.1mg/ml以下の濃度で寒天玉に加えることにより有意な線虫誘引活性を示した。現在、酸加水分解物の詳細な解析を通じてこの生理活性多糖の構造解析を行っている。(a)線虫誘引物質の同定線虫感受性のトマト根およびネコブセンチュウに対する生理活性が報告されていたアルファルファの根を材料として、線虫誘引活性を検出する手法について検討した。専用に設計したゴムパッキンを2枚のスライドガラスで挟んだ容器を作成し、被検定試料を直径約2mmの寒天玉(2%寒天)に浸透させたものをその容器中に固定し、これを軟寒天(0.5%寒天)で包埋した。この装置中に200頭程度のネコブセンチュウを放ち、被検定試料の浸透した寒天玉に誘引されるネコブセンチュウの割合を算出することで誘引活性を評価した。アルファルファ根の破砕液を用いた生物検定では、50%以上の誘引率が観測されたことから、誘引活性を検出する生物検定系を確立することができたと判断した。種子の調達と栽培が容易なアルファルファの根を被検定試料として、誘引物質の物性の検討を行った。種々の検討を行う過程で、アルファルファ根の破砕液を0.2umのフィルターを用いて濾過滅菌すると活性が失われることが明らかになった。この結果から、この系において観測される誘引活性はアルファルファ根試料中に含まれる細菌に起因する可能性について検討した。アルファルファ水耕栽培液から細菌を単離し、その培養液を用いて誘引活性検定を行った結果、誘引活性を示す複数の菌を発見し、さらに16sRNA配列の解析により菌種を同定した。(b)感染時に機能するCLEペプチドの同定本研究では水耕栽培トマトを用いてネコブセンチュウを連続的に培養し、研究に用いている。このときに得られるトマトの水耕液を回収し、陽イオン交換および逆相のオープンカラムで粗精製して粗ペプチド画分を得た。さらにこの画分を逆相HPLCで細かく分画し、各画分をMALDI-TOFMSで解析した。しかし、現在のところ目的とするペプチドを検出することには成功していない。前年度までの研究により、独自に確立したネコブセンチュウの試料への誘引を観察する生物検定系を用いて、アルファルファ水耕液から単離した細菌が生産する菌体外多糖(EPS)がネコブセンチュウを誘引する活性物質であることを明らかにした。本年度はこのEPSの構造解析に取り組んだ。多糖としての性質から、NMRスペクトルのシグナルがブロードとなり直接の解析が困難であったため、低濃度のトリフルオロ酢酸を用いて部分加水分解(低分子化)を行った。

部分加水分解したEPSの各種二次元NMRスペクトルを解析した結果、4残基のN-アセチルグルコサミンと1残基の未同定糖残基の合計5糖からなる繰り返し単位を持つ多糖の構造を明らかにした。現在、EPSの加水分解物から未同定糖残基由来の糖を単離し、その構造を解析している。このEPSが線虫誘引物質として機能するためには、この細菌が宿主根の周囲に局在していることが必要である。この点に関して検討を進めた結果、アルファルファの根浸出液中には、この細菌の増殖を刺激する活性物質(Root-Exudate-derived Microbe growth Stimulating factor, REMSfactorと命名)が含まれていることを突き止めた。この細菌に対する増殖刺激活性を指標として精製を行った結果、複数の既知化合物を同定した。以上の結果から、ネコブセンチュウは、宿主根由来から分泌される物質(REMS)によって増殖した細菌のEPSを感知して宿主根に接近、感染するという、今までに報告のない三生物間相互作用に基づくモデルの存在が明らかになった。現在、EPSの未同定糖残基の構造解析と、上記の線虫誘引モデルが土壌中で再現できるかどうかという点についての検討と並行して、投稿準備を進めている。生物有機化学まず、本研究の大目標である、宿主根へのネコブセンチュウの誘引に関与する活性物質を明らかにするという点について述べる。宿主根ではなく宿主根の周辺に生息する細菌が線虫誘引活性物質を生産し、さらにその活性物質が高分子化合物であるという予想外の発見とそれに伴う計画変更があったものの、現時点で活性物質を単離することができたという点については当初の計画以上に研究が進展していると考えている。現在、この生理活性多糖の構造解析を進めており、一般的な細菌の菌対外多糖と同様に45糖からなるユニットの繰り返し構造をしていること、ユニット内にN-アセチル糖、デオキシ糖を含むことなど、部分的な構造情報が得られている。しかし、多糖に特有の問題として、高分子であることや水溶液の粘性が非常に高いことなどに起因して、NMRのシグナルがブロードになる傾向があり、この問題が詳細な構造解析を困難にしている。そこで、H26年度には、この生理活性多糖を部分的な加水分解によって低分子化し、より詳細なNMR解析を行いたいと考えている。この解析を通じて、期間内に活性物質の構造を明らかにすることができるだろう。また、宿主根ではなくその周辺に生息する細菌が線虫誘引物質を生産しているという実験結果から、「土壌中で本当にこの種の細菌が根の周囲で増殖し、活性物質を生産することで線虫誘引という現象に寄与しているのか」という、解明すべき新たな課題が生じた。この点に関してはH26年度の課題として、変性剤濃度勾配ゲル電気泳動法(DGGE)などの土壌微生物学的手法を用いることで明らかにしていきたいと考えている線虫誘引物質の研究に関しては、線虫誘引活性を高感度かつ定量的に検出する手法の確立を主目的の一つとしていた。今回確立した系は、透明な軟寒天中で線虫の運動を経時的に観察することができ、被検定試料の浸透した寒天玉の周囲に誘引された線虫を計数し、その割合を誘引率として数値化することで定量的な解析も可能となった。確立した誘引活性検定法を利用して、もう一つの研究目標である誘引活性物質のキャラクタリゼーションを行った。アルファルファ根の破砕液および根の浸出液には明確な線虫誘引活性が認められたが、この誘引活性(物質)が0.2umのフィルターを通過しないことを見いだした。
不確実性下における海外投資と負債移転の問題: 税率の国際格差と為替変動による影響

平成22年度の研究では、不確実性下における多国籍企業の海外投資と負債移転の問題について分析した。具体的な研究実績は、論文4本(うち査読付1本)、学会発表3回(うち国際学会1回)に集約されている。特に、法人税率の国際格差と為替変動という二つの要因を考慮に入れて、不確実性下における多国籍企業の投資と資本構成の意思決定問題を、金融工学やリアルオプションの手法を用いて理論モデルを構築し、分析した。具体的に、下記の内容を明らかにし、実証研究に合致するような理論結果を得られた。(1)法人税率の国際格差による負債移転が、多国籍企業の海外投資に及ぼす影響は大きい。(2)負債移転が海外投資を促進し、海外子会社のレバレッジを高める効果を持つ。(3)本国と外国の税率格差が大きいほど、海外子会社のレバレッジがより大きい。(4)海外市場のキャッシュ・フローと為替レートの相関が正であるとき、相関が大きいほど、為替レートの変動が大きいほど、海外投資が促進される。以上の研究成果をワーキング・ペーパー"Investment and capital structure decisions of foreign subsidiary with international debt shifting and exchange rateuncertainty"にまとめ、南山横国ファイナンス・ワークショップ(11月・南山大学)およびInternational Finance Conference 6(3月・チュニジア)において報告を行った。
レーザーを用いた矯正用チタン系材料の接合法に関する研究

矯正用beta-Ti、Ni-TiおよびCo-Cr-Niワイヤーについてレーザー溶接試料を作成し、引張り強度の測定、レーザーの侵入特性、微小領域X線回折法による相の同定、およびSEM観察を行った。試料の作成には、0.016×0.022inchサイズのワイヤーを用い、150Vから230Vの電圧条件で作成した。引張り試験はクロスヘッドスピード0.5mm/minで行った。レーザー侵入深さの測定は、光顕像をJPEG形式で保存し、イメージプログラムを用いて計測を行った。微鏡微小領域X線回折は、管電圧35kV、管電流300mA、室温にて計測を行った。Ni-Ti試料の平均引張り強度は、beta-Ti試料およびCo-Cr-Ni試料の平均引張り強さと比較して有意に低い値を示した(P<0.05)。Beta-TiとCo-Cr-Ni試料の平均引張り強さは、銀ロウでロウ付けしたコントロール試料(Co-Cr-Ni)と比較して有意に低い値を示したが(P<0.05)、臨床適用に十分な値であった。Beta-Ti試料は、より深いレーザーの侵入深さを示した。全ての試料において、接合部より2mm離れた部位より得られた微小領域X線回折スペクトルは、as-receivedの試料と同様なスペクトルを示し、レーザー溶接後の試料において、オリジナルの結晶相が維持されていることが確認された。電圧条件190V以上において得られた溶接部位の微小領域X線回折スペクトルでは、ほとんどのピークが消失あるいは強度が著しく減少した。この現象は、SEM観察の結果から、一方向性の溶体化(directional solidification effect)によるものと考えられた。以上の結果、レーザー溶接法で得られたbeta-Ti試料とCo-Cr-Ni試料は、臨床応用に十分な接合強度を有し、機械的な特性に大きく影響を及ぼさないものと考えられた。矯正用beta-Ti、Ni-TiおよびCo-Cr-Niワイヤーについてレーザー溶接試料を作成し、引張り強度の測定と接合部周囲の微小領域X線回折法による相の同定を行った。Beta-Ti、Ni-TiおよびCo-Cr-Niワイヤーは、0.016×0.022inchサイズを用いた。引張り試験はクロスヘッドスピード0.5mm/minで行った(EZ Test、島津製作所)。微小領域X線回折は、CuKα線を用いて、管電圧35kV、管電流300mA、室温にて計測を行った。引張り強度は、beta-Ti接合試料が281から806MPa、Ni-Ti接合試料が167から416MPa、Co-Cr-Ni接合試料が515から908MPaであった。接合部近傍より得られた微小領域X線回折スペクトルにおいて、beta-Ti接合試料ではbeta-Tiの110と211ピーク、Ni-Ti接合試料ではオーステナイト相の110と211ピーク、Co-Cr-Ni接合試料ではコバルトの111、211および220ピークが観察された。Beta-Ti接合試料とNi-Ti接合試料では、主要ピークの強度の増加が認められ、これは試料に焼鈍が認められたことを意味するものと考えられた。レーザー照射により溶融された部位では、著しいピーク強度の減少、あるいはピークの消失が認められ、これは急速な温度変化により優先方向に結晶が配列することにより、粒子の特定面において回折が生じたためと考えられる。以上の結果、レーザー溶接法で得られたbeta-Ti接合試料とCo-Cr-Ni接合試料は、臨床応用に十分な接合強度を有し、機械的な特性に大きく影響を及ぼさないものと考えられた。

矯正用beta-Ti、Ni-TiおよびCo-Cr-Niワイヤーについてレーザー溶接試料を作成し、引張り強度の測定、レーザーの侵入特性、微小領域X線回折法による相の同定、およびSEM観察を行った。試料の作成には、0.016×0.022inchサイズのワイヤーを用い、150Vから230Vの電圧条件で作成した。引張り試験はクロスヘッドスピード0.5mm/minで行った。レーザー侵入深さの測定は、光顕像をJPEG形式で保存し、イメージプログラムを用いて計測を行った。微鏡微小領域X線回折は、管電圧35kV、管電流300mA、室温にて計測を行った。Ni-Ti試料の平均引張り強度は、beta-Ti試料およびCo-Cr-Ni試料の平均引張り強さと比較して有意に低い値を示した(P<0.05)。Beta-TiとCo-Cr-Ni試料の平均引張り強さは、銀ロウでロウ付けしたコントロール試料(Co-Cr-Ni)と比較して有意に低い値を示したが(P<0.05)、臨床適用に十分な値であった。Beta-Ti試料は、より深いレーザーの侵入深さを示した。全ての試料において、接合部より2mm離れた部位より得られた微小領域X線回折スペクトルは、as-receivedの試料と同様なスペクトルを示し、レーザー溶接後の試料において、オリジナルの結晶相が維持されていることが確認された。電圧条件190V以上において得られた溶接部位の微小領域X線回折スペクトルでは、ほとんどのピークが消失あるいは強度が著しく減少した。この現象は、SEM観察の結果から、一方向性の溶体化(directional solidification effect)によるものと考えられた。以上の結果、レーザー溶接法で得られたbeta-Ti試料とCo-Cr-Ni試料は、臨床応用に十分な接合強度を有し、機械的な特性に大きく影響を及ぼさないものと考えられた。