hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者の転倒発生における視知覚と姿勢制御

分析は、視覚刺激を静止画像から動画像、動画像から静止画像へと変化させ、その時の身体動揺を0.1秒刻みでX軸、Y軸における動揺中心の変位で求めた。データ分析はt検定、分散分析をおこなった。結果、静止画像から4km/hの動画像、20km/hの動画像ではそれぞれ身体動揺における有意差は認められなかった。しかし静止画像から60km/hの動画像では有意差(p<0.005)が認められた。3速度の動画像から静止画像へ変化させてもいずれも身体動揺における有意差は認められなかった。また、3速度の動画像間でも有意差は認められなかった。今後は更に測定項目の検討を重ねつつ、対象者数を大幅に増やすことで、より科学性を追究した研究に発展させることを目指す。また、視知覚と姿勢制御との関連から転倒発生プロセスの解明の一助につなげていきたいと考えている。
セミパラメトリックアプローチ及び拡張逐次ロジットモデルを用いた旅行便益の実証分析

従来、オンサイトサンプリングにより集められたデータを用いて旅行需要関数を推計する場合、ポアソン回帰や負の二項回帰が用いられてきたが、必ずしも柔軟な計測方法とは言い難い。そこで、旅行データに対応したより柔軟な手法として、セミパラメトリックアプローチを用いた旅行需要関数の推定方法を提案し、旅行便益の計測を行った。本研究の主目的は,需要関数及び家計生産関数のパラメータ推定において,新たな推定方法を提案しそれを用いて実証分析に応用することである.特に,旅行需要関数の推定を行うには,サンプル数の確保が容易であることと当該サイトの直接利用者をサンプルできるという利点から,オンサイトサンプリングを行うのが一般的である.しかし,オンサイトサンプリングを行うと,先行研究においてすでに指摘されているように,当該サイトを訪れていない人を考慮できない,需要関数の従属変数が訪問回数となることからカウントデータの特性を有する,当該サイトを偶然訪れた人よりも頻繁に訪れる人の方がサンプリングされやすい(内生的層別)などといった問題が生じる.これらを回避する方法として,ポアソン回帰モデルや負の二項回帰モデルが提案されてきたが,必ずしも正確なパラメータ推定を行えるという保障がない.そこで,旅行データに応じてより柔軟にパラメータ推定が可能となるセミパラメトリックアプローチを検討することで,一般的に過剰分散すると言われている旅行データに柔軟に対応した推定を行うことを目指した.その結果,セミパラメトリックアプローチを用いた需要関数のパラメータ推定の方が,ポアソン回帰や負の二項回帰モデルよりも当てはまりがよいことを実証的に示すことができた.この成果を,2010年11月に高崎経済大学において開催された日本応用経済学会で発表し,さらに改良を加え論文としてまとめることで海外の学術誌において評価され,掲載が決定した.旅行需要関数の推定やその便益の計測を行うためには,オンサイトサンプリングによりデータ収集することが望ましい.しかし,オンサイトサンプリングにおいてはデータが過剰分散することが知られており,負の二項回帰による分析が一般的に行われてきたが,必ずしも過剰分散を的確にとらえているとは言えない.そこで,本研究では,ガンマ分布からの乖離部分を考慮するため,乖離する部分をラゲール多項式展開によって近似することに基づくセミパラメトリックアプローチを検討することで,より過剰分散に対応した精緻な推定を可能とする新たな推定方法の提案を行った.今年度においては,収集したデータを整理し便益計測を行うことに主眼を置いた.特に,前年度において推計できなかった家計生産関数のパラメータを拡張逐次ロジットモデルを用いた推定を行ったが,有益な結果が得られなかった.そこで,セミパラメトリックアプローチからさらに発展させ,より安定した推計が可能となるような手法として,乖離部分に逆正規分布を仮定する方法の採用を試みた.その結果セミパラメトリックアプローチよりも,有意となる変数が増加することが判明した.需要関数における推定方法の確立はかなり深く研究することができたが,家計生産関数の推定においては依然,問題を残したままである.しかし,需要関数と二段階で推定する方法も考えられ,新たな課題として検討する余地があることが判明した.本研究から,オンサイトサンプリングによるアンケートデータを用いた便益計測を行う際に,個人のレクリエーション経験を加味した便益計測が可能であることを示すことができたと言え,体験・学習型のレクリエーションの重要性を主張する根拠として強力な分析ツールとなり得る可能性を示せたと言えるだろう.
吹奏楽コンクールにおける下位成績スクールバンドの指導者育成とその方法の実験的研究

スクールバンドの現場において、指導法に問題及び悩みを抱える指導者は少なくない。本研究では、申請者が現場に赴き、実際に生徒達に指導するプロセスを指導者に観察してもらい、懇談を繰り返すことで、指導力を向上させることを試みた。1年目は申請者が提唱する「fWO(フォー)」という息の出し方の説明に主眼を置き、音質の統一に向けた指導、2年目には音程を合わせることに主眼を置いた指導、3年目には総合的な合奏力を養うことを主眼に置いた指導を行った。成果としては、懇談及び指導中の指導者の発言から意識向上が見られ、吹奏楽コンクールの審査評価及び成績においても、ほとんどの団体が前年度と比較し、向上が見られた。本研究2年目に入り、吹奏楽指導において最も重要ともいえる『ピッチ(音程)』を合わせることに主眼を置いた指導を行った。前提として、ピッチが合わないという現象が発生する大きな要因の一つとして、使用する楽器が「音程」を持たない、いわゆる『作音楽器』であることを説いた。そして、それが故に演奏者自らが正しい「音程」を確認しながら演奏する必要があることを認識させた。その上で、生徒達の演奏を耳にし、指導者自身が音程のズレ(響きの濁り)を認識できること、また、そのズレをどのように改善していくかの指針を申請者自らが既成の教本や資料を用いて指導を行うことで例を示した。一つの例として、倍音の聴き取りが挙げられる。オクターブの音程を持つ任意の2つ以上の音を鳴らすと、第5音が自然発生する。その音を聴き取り、第5音を鳴らすと長三和音の第3音が自然発生する。その音を聴き取った上で第3音を鳴らすと、理想的な長三和音の響きが完成する。この例は、目新しいことではなく、ある一定の指導力を持つ者にとっては常識ともいえるかも知れない事例であるが、研究対象となる教員にとっては、未知の事柄であることが多い。また、チューナーの使用法についても言及し、「楽器を鳴らす力」をつけるための練習と、「音感を養う」ための練習(訓練)を同時進行で行うことの必要性を説いた。ただし、ここでいう音感とは『絶対音感』ではなく『相対音感』のことである。音感が高まることで、正しい音程が感じられ、それを楽器で鳴らす音に反映させるというプロセスを意識しつつ実践した。本研究は、教育現場における吹奏楽活動の中で、その演奏レベルを計る一つの目安とされる吹奏楽コンクールにおいて、下位の成績に甘んじた団体の指導者の指導力向上を目指すことを目的としている。本研究を通して生じる指導者の指導力向上により、生徒たちが、吹奏楽の指導を受ける際に指導者の力量の差によって生じる『指導の質の格差』を多少なりとも減少させることに結び付くと考える。研究は、大阪府吹奏楽コンクール北地区、中地区、南地区大会において下位成績に甘んじた団体(中学校・高校)にアンケートを送付し、設問の最後に、当方の講習受講希望の有無を問い、講習を「強く希望する」団体の指導者と直接連絡を取り、現場に出向く形態を取った。実際に講習を希望したのは、アンケートを介しての2高校、7中学校の計9校および、個別依頼による1高校、4中学校である。まず指導者との懇談で、生徒達の抱える問題点、指導者自身が抱える問題点を明らかにし、論理的に説明した上で、初年度は、管楽器奏法の基盤となる「息の流し方」に着目し、このことを中心に他の項目をも含む総合的な吹奏楽指導の実践を行った。この息の出し方を生徒たちに理解させることにより、音質の統一に向けて大きく一歩を踏み出したと言える。指導者は、一連の指導の様子を観察することで、理論を実技と連動させることを学習していく。指導者の中には音楽科専門でありながら、吹奏楽の経験が無かったり、他教科の吹奏楽経験者であったりするため、その指導者の抱える問題点に寄り添った具体的な指導法を伝えることを念頭に置いて進めた。まだ実際に研究が始動して4か月ほどであるが、指導者、生徒達から演奏の質的向上を実感する感想が寄せられている。本研究では、「吹奏楽コンクールにおける下位成績スクールバンドの指導者育成とその方法の実験的研究」と題して、申請者が指導することを通して、指導者の指導力向上を目指すことを試みた。現場の指導者にアンケートを実施し、指導において抱えている問題点を把握した上で、実際に申請者が現場に赴き、指導を行った。1年目は、管楽器吹奏における「息の流し方」に着目し、申請者の提唱する「fWO(フォー)」という吹き方を理解させることにより、「地声的な音」から「歌われた音」に導くこと、即ち、音質の改善を目指すことに主眼を置いた指導を行った。

2年目には、『ピッチ(音程)』を合わせることに主眼を置いた指導を行った。吹奏楽で使用する楽器が、いわゆる『作音楽器』であることを説き、奏者自らが正しい「音程」を確認しながら演奏する必要があることを認識させた。その上で、指導者自身が生徒達の演奏を耳にし、音程のズレ(響きの濁り)を認識できること、また、そのズレをどのように改善していくかの指針を申請者自らが指導を行うことで例を示した。更に、「楽器を鳴らす力」及び「音感」を養うための練習(訓練)を同時進行で行うことの必要性を説き、正しく捉えた音程を楽器で鳴らす音に反映させるというプロセスを意識しつつ実践した。最終年では、『音』そのものから、『音楽』に意識を向けるスタンスで、総合的な「合奏力向上」を目指して進めた。指導を単なる『音』への物理的な処理という側面のみではなく、指導者が『音楽的』にどうあるべきかと捉えた上で、自らの音楽イメージに則して演奏を向上させていくことの重要性を説き、実践した。本研究を通して、現場の指導者が吹奏楽指導を行う上で自分自身に不足している力を具体的に認識できるようになってきていることが発言から認められた。また、吹奏楽コンクールでの審査評価においても向上が見られた学校が複数あった。トランペット演奏、指揮、吹奏楽指導一つの根拠として、吹奏楽コンクールでの審査評価に向上が見られた学校が複数校あったことが挙げられる。本研究において申請者が行う指導は、巷で行われている指導者講習会とは異なり、単発ではなく、申請者自身が継続して現場の指導者と生徒達に関わり、演奏の質的向上について論理的、実践的に進めることを特徴として掲げている。その中で、申請者と指導者との懇談において、指導者が吹奏楽指導を行う上で自分自身に不足している力を具体的に認識できるようになってきていることが言葉の端々から感じられる。予算開始時期は平成24年4月であったが、研究の性質上、7月下旬から8月上旬に行われる吹奏楽コンクールの結果を待たねばならなかったことに加え、部活動内での学年の入れ替わり後、その新体制がある程度落ち着く時期を待つ必要性があった為、初年度の研究始動時期が10月にずれ込んだ。その為、指導回数実績は当初の見込みを下回っているが、その様な状況の中でも、生徒、指導者の意識は少しずつ高まってきており、実際に初年度の主項目である『音質改善』に良好な変化が見られ初めている。研究最終年度に入り、『音』に関する意識から、より『音楽』に意識を向けるスタンスに立ち、総合的に合奏を組み立てていくプロセスを中心に進める。演奏を単なる『音』への物理的な処理という側面からのみでの指導ではなく、指導者が『音楽的』にどうあるべきかと捉えた上で、自らの音楽イメージに則して向上させていくことを説き、実践する。そのために、申請時には触れなかった、楽曲分析と指揮法についても言及していく必要性を感じている。指導回数にバラつきが生じているので、依頼回数の少ない学校には、当方からも打診を行うようにする。申請時には、指導者向けのDVD制作を盛り込んでいたが、予算の関係上、指導者、生徒へのアンケート回答を基盤にした「指導ガイドブック」のような資料を作成することに変更する。2年目は、1ソルフェージュ力向上に向けての指導、2ハーモニー構築に向けての指導を目標にしていたが、初年度の研究始動時期が大幅に遅れたので、初年度の「息の流し方」を引き続き念頭に置きながら進めいていく。良い音を出すための「息の流し方」を習得していくことで音質の改善がみられると予測する。
自治体再編と女性地方議員―女性の政治的過少代表の克服に向けて―

本研究は、平成の大合併が地方議会における女性議員の選出にいかなる影響を及ぼしたかを検証し、地域政治における女性の過少代表を解消する方策を検討することを目的としている。2012年に実施した全国女性地方議員調査の結果、次の知見が得られた。1特定の支援団体を持たない「市民型」議員が減少した、2従来型の包括的地縁団体との関係が強くなった、3「自分の力量に自信がない」が依然最も高かったが、「選挙資金の獲得」「知名度がないこと」が増加した。以上より、選挙区の拡大および最低投票数の上昇が、集票行動において男性議員との差異を縮小させたこと、また女性議員の増加には女性人材育成が重要であることを明らかにした。本研究の目的は、地域政治における女性の過少代表という現状を改革するため、(1)制度改革を含む抜本的対策と(2)戦略的視点に立った実践的活動について具体的方策を提起するための基礎的研究の展開にある。すなわち、a)合併の地域別パターンが議員類型(「地元型」、「政党型」、「市民型」)別女性議員の選出に与えた影響を検証すること、b)1994年と2000年に実施した女性地方議員の実態に関する調査研究を基盤として、約30年にわたるデータを構築すること、c)諸外国の経験を地域社会と地方議員の関係性の視点から分析し、日本の地方選挙制度改革を考えるための具体的示唆を得ることの3点が本研究の目的である。平成24年度は、(1)調査設計(仮設の精緻化、調査項目の作成、検証方法の確定)から、調査対象となる約4,100名の女性地方議員(正確な議員数は2011年末に確定。これはあくまで調査設計上の数値である)について、自治体ごとの名簿確定、調査票の作成、(2)予備調査、(3)郵送調査の実施(自治体への調査票の発送から回収まで)を計画に従って実施した。(1)調査設計:共同研究者と数次にわたって研究会を開催し調査票の作成、調査の実施に向けての準備を進めた。(3)郵送調査の実施:郵送調査の実施に先立って、母集団確定のため自治体ホームページないしは電話によって女性議員数の把握に努め、2012年2月末日の調査結果をもって調査対象者を確定した。3月末日を返送締切として3月10日に議会事務局を通して調査票を発送(発送数4008)、3月24日までに約800票を回収した(4月末現在回収数1460)。発送直後より、調査への問い合わせの受付、エディティング・ファイリング作業を開始し、併せて一部コーディング作業にも着手した。(2)予備調査:浜松市・静岡市で資料収集を実施した。イギリスの研究者との情報交換と資料集を行った。研究の3年目の平成25年度の研究内容は、1.前年度にデータ化した郵送調査結果の分析と、2.昨年度予備調査を実施した英国の地域政治における女性の問題に関する情報収集の2つの課題に取り組んだ。また研究成果をとりまとめ、研究成果の公表のためにホームページを開設した。1.全国女性地方議員調査にかかわる研究の経過と成果(1)郵送調査の終了:平成23年度には、母集団の確定のために自治体ホームページないしは電話によって全国の地方議会別の女性議員数の把握に努め、2012年2月末日の調査結果をもって調査対象者を確定した。3月末日を返送締切として3月10日に議会事務局を通して調査票を発送(発送数3,992)した。(2)研究2年目の平成24年度に入ってからも送付されてきた調査票も可能な限り回収し、平成24年6月末で最終回収数1,510(回収率37.8%)を得ることができた。(3)本年度は、昨年度データ化を終了した上記調査結果の分析を行い、調査結果の概要報告を作成した。(4)調査結果を所属議会レベル別に分析し、全質問項目について分析結果のグラフ化してとりまとめた。(5)自治体再編後の女性議員の選出動向と女性議員の実態の変化を明らかにするため、2002年に実施した地方議員調査結果の女性議員データとの比較考量を行ない報告を取りまとめた。2.英国地域政治における女性の問題に関する研究の経過と成果地方議会への女性の参画の進展状況を、日本と比較検討するためイングランドおよびスコットランドの2012年統一地方選挙に関する情報収集を行った。具体的には以下の通りである。(1)昨年度の予備調査で発掘した資料の収集のため、SheffieldのThe Central Library of Sheffieldn赴き、19世紀末以来の地方議会における女性の政治参画状況と、労働党における女性党員の活動に関する資料を収集した。

本年度の研究内容は、1.前年度の実施した郵送調査の整理からデータ化、分析、2.昨年度予備調査を実施した英国の地域政治における女性の問題に関する情報収集の2つの課題に取り組んだ。1.全国女性地方議員調査にかかわる研究の経過と成果(1)郵送調査の終了:平成23年度に実施した全国女性地方議員調査および全3月末日を返送締切として3月10日に議会事務局を通して調査票を発送(発送数3,992)、3月24日までに約800票を回収した(4月末現在回収数1460)。平成24年度に入ってからも送付されてきた調査票も可能な限り回収し、平成24年6月末で最終回収数1,510(回収率37.8%)を得ることができた。(2)本年度は調査票のデータ化と分析が主要な研究課題であった。4月からコーディング作業に着手したが、コーディング最終段階は研究代表者と共同研究者がすべてとり行った。その他項目のコード化やコード表の作成などを終了し、7月に入力業者に委託して入力作業を終了した。(3)共同研究者がデータクリーニングを実施、概ねデータクリーニングを終了した段階で、単純集計結果を取りまとめ、ホームページでの公開の準備がほぼ整えられた。2.共同研究者とともに、地方議会への女性の参画の進展状況を、日本と比較検討するためイングランドおよびスコットランドに関する情報収集を行った。当初に計画した研究内容をほぼ予定通り実施することができた。郵送調査は、予想回収率(50%)を達成することは出来なかったが(最終回収率37%程度の見込み)、近年の郵送調査の回収状況を考えると概ね順調であったといえる。回収作業と同時に次年度に予定しているコーディング作業にも着手することができ、この点では当初計画以上に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した本年度の研究は、(1)3月末に回収した調査票のデータ化作業と(2)調査結果の分析、(3)2012年5月の英国スコットランドの統一地方選挙における女性地方議員の選出過程と英国における女性の政治参画過程に関する資料収集調査の3つであった。(1)データ化作業:1回収調査票のコーディング作業を行なった。過去の調査経験から回収調査票のコーディング終了まで4ヶ月かかると想定していたが、予定より早く3か月半で終了した。2コーディング作業終了後、データ入力作業は計画通り入力業者に委託し、滞りなく終了した。3データクリーニング:データ分析に入るに先立って、データクリーニングを実施した。しかし、データクリーニングが計画通り進められなかったため完璧なデータの作成にまで至らなかったが95%以上の精度のデータを作成することができた。(2)調査結果の分析:上記の通り、データクリーニング作業が完成しなかったため、結果の分析が計画通り進行していない。しかし、ほぼ完成したデータを基に今後の結果分析の方向性について共同研究者と議論を積み重ねることが出来た。(3)英国における資料収集調査:1The Central Library of SheffieldではSheffield労働党における女性党員の活動に関する資料を収集した。2University of LincolnでBochel教授からイングランドにおける統一選挙の概要と女性の政治参画に関する英国の近年の研究動向について情報提供を受け、意見を交換した。3Election Studiesでスコットランドの2012年統一地方選挙結果のデータの提供を受けた。また選挙の概要についても貴重な意見交換を行った。
動的X線結晶構造解析によるコバルト錯体の結晶相キラリティー反転機構の解明

動的X線結晶構造解析をし、反応空間を定量的に見積もることにより、コバルト錯体の結晶相キラリティー反転反応の機構は、結晶中の反応空間の非対称性に起因するものであることが明らかになった動的X線結晶構造解析をし、反応空間を定量的に見積もることにより、コバルト錯体の結晶相キラリティー反転反応の機構は、結晶中の反応空間の非対称性に起因するものであることが明らかになった(S)-1-エトキシカルボニルエチル-(S)-シクロヘキシルアミンコバロキシム錯体を合成し単結晶を作成し、X線結晶構造解析を行なった。この単結晶をキセノン光照射装置により可視光照射し、光照射後の単結晶についての3次元回折データを収集し、動的X線結晶構造解析を行なった。反応部分である反応基エトキシカルボニルエチル基はR体とS体にdisorderしており、光照射前にはS体100%だったものが、光照射後にはラセミ体を通り越して、R体75%の構造をとっており、キラリティーが反転していることがわかった。キラリティーは、生命現象を理解する上で重要な鍵を握っているが、長年行なわれてきたキラリティーに関する研究は結果の蓄積に留まっており、その起源や現象の理由については未解決のままであった。キラリティー反転においても、溶液中でこの興味深い現象が観測されているのみで、そのメカニズムについては解明できていない。このようにキラリティーの現象はたいへん重要で興味深いが、その原因を解明するのは非常に困難なテーマであったが、本研究で初めて、非常に興味深いキラリティー反転現象について、コバルト錯体を用いることによって、固体ひいては単結晶起こすことができたので、大変意味がある。引き続き通常起こらないキラリティー反転がなぜ観測されるのかの原因について、実際の反応途中をX線結晶構造解析によって3次元でその場観察することによって、反応分子および分子周辺の3次元構造の変化から現象を解明していく予定である。(S)-1-エトキシカルボニルエチル-(S)-シクロヘキシルアミンコバロキシム錯体の単結晶(R:S=0:100)に可視光を照射すると、R:S=82:18とキラリティー反転を起こすことが、X線結晶構造解析により明らかとなった。この反応について詳細に調べるために、光照射前および光照射後の数段階で、単結晶についての3次元回折データを収集し、動的X線結晶構造解析を行なった。解析の結果、反応部分であるエトキシカルボニルエチル基はS体とR体のdisorder構造をとっており、この比率が光照射とともに変化していた。最終的には、R:S=82:18で収束した。この理由について、結晶の3次元構造から反応基の周りの反応空間を計算してみたところ、反応空間が非対称になっており、反応の収束したR:S=82:18の構造の解析からは、反応空間は左右の体積が同じで対称になっていることがわかった。これらの結果より、反応空間の非対称性がキラリティー反転反応の要因であることが明らかとなった。また、逆のキラリティーをもつ(R)-1-エトキシカルボニルエチル(S)-シクロヘキシルアミンコバロキシム錯体についても合成し、単結晶を作成して、同条件下で可視光を照射すると、R:S=100:0からR:S=82:18に変化した。さらに、R:S=50:50のラセミ体の(R,S)-エトキシカルボニルエチル(S)-シクロヘキシルアミンコバロキシム錯体の単結晶でも同様の実験を行なったところ、やはり、R:S=82:18に変化した。これらの一連の実験により、上記3種のいずれの結晶からスタートしても、反応空間が対称になるR:S=82:18の構造が最も安定な最終構造であることが明らかになった。
イルカの前肢帯筋の構成と系統発生学的意義の解明

本研究はイルカ類の前肢帯筋の系統発生学的把握を目標としており,まず当該筋群の観察を行った.その過程で,議論の下敷きにする予定であった先人達の業績に大きな齟齬があるだけでなく,特定の筋に関する記載では正確な記載が皆無であることが判明し,あらたに詳細な記載を行う必要があることが明らかになった.そのため当初計画よりも綿密な解剖を実施することとしマイルカ科に絞って前肢帯筋ならびにそれらの支配神経に関する詳細な記載を行った.その結果をヒトを含む陸棲哺乳類の対応する領域の所見との比較を行い興味深い結果を得た.材料:マイルカ科マイルカ(Delphinus delphis):2頭,ハンドウイルカ(Tursiops truncatus):3頭,カマイルカ(Lagenorhynchus obliquidens):1頭,カズハゴンドウ(Peponocephala electra):1頭所見:神経叢を概観すると,マイルカ科の腕神経叢は第4頚神経(C4)から第1胸神経(Th1)までの7分節に第3頚神経からの成分が少し参加する.神経叢の腹側層の神経には分節が高い方から,肩甲上神経(C3-6),横隔神経(C3-6),頭側胸筋神経(C3-6),筋皮神経(C5-Th1),中間胸筋神経(C5-Th1),正中神経(C5-Th1),尺骨神経(C5-Th1),尾側胸筋神経(大胸筋腹部と皮幹筋へ;C5-Th1)があり,背側層の神経には同じく,肩甲下神経(C5-Th1),腋窩神経(C5-Th1),撓骨神経(C5-Th1),胸背神経(C5-Th1)がある.考察:これらの所見を陸棲哺乳類の所見と比較するとこれらの形態は分節のズレや大円筋の欠如などの相違をのぞくとヒトの腕神経叢の形態に類似している.また存在する神経の背腹の層序の点では陸棲の四足哺乳類と本質的には同一の原則で構成されている.しかし,筋の種類,形状ではヒトとの類似性が高く,一般の四足哺乳類とはかなりの相違があったことは興味深い.四足哺乳類では前肢帯筋は体重の支持が大きな要素を占め,肩関節が機能的には蝶番関節のようにほぼ1軸性になっているのに対し,ヒトやイルカでは前肢(上肢)は体重の支持からは開放され,自由な可動性が大きな意味をもつ.このような機能上の類似性からヒト(霊長類)とイルカの前肢帯筋に収斂による類似性が生じた可能性がある.以上のことからイルカを単に特殊な海棲哺乳類とするのではなく,陸棲哺乳類との厳密な対比をおこなってかれらの系統的な位置,あるいは哺乳類としての一般性と特殊性を明らかにするためにさらなる研究が期待される.本研究はイルカ類の前肢帯筋の系統発生学的把握を目標としており,まず当該筋群の観察を行った.その過程で,議論の下敷きにする予定であった先人達の業績に大きな齟齬があるだけでなく,特定の筋に関する記載では正確な記載が皆無であることが判明し,あらたに詳細な記載を行う必要があることが明らかになった.そのため当初計画よりも綿密な解剖を実施することとしマイルカ科に絞って前肢帯筋ならびにそれらの支配神経に関する詳細な記載を行った.その結果をヒトを含む陸棲哺乳類の対応する領域の所見との比較を行い興味深い結果を得た.材料:マイルカ科マイルカ(Delphinus delphis):2頭,ハンドウイルカ(Tursiops truncatus):3頭,カマイルカ(Lagenorhynchus obliquidens):1頭,カズハゴンドウ(Peponocephala electra):1頭所見:神経叢を概観すると,マイルカ科の腕神経叢は第4頚神経(C4)から第1胸神経(Th1)までの7分節に第3頚神経からの成分が少し参加する.神経叢の腹側層の神経には分節が高い方から,肩甲上神経(C3-6),横隔神経(C3-6),頭側胸筋神経(C3-6),筋皮神経(C5-Th1),中間胸筋神経(C5-Th1),正中神経(C5-Th1),尺骨神経(C5-Th1),尾側胸筋神経(大胸筋腹部と皮幹筋へ;C5-Th1)があり,背側層の神経には同じく,肩甲下神経(C5-Th1),腋窩神経(C5-Th1),撓骨神経(C5-Th1),胸背神経(C5-Th1)がある.考察:これらの所見を陸棲哺乳類の所見と比較するとこれらの形態は分節のズレや大円筋の欠如などの相違をのぞくとヒトの腕神経叢の形態に類似している.また存在する神経の背腹の層序の点では陸棲の四足哺乳類と本質的には同一の原則で構成されている.

しかし,筋の種類,形状ではヒトとの類似性が高く,一般の四足哺乳類とはかなりの相違があったことは興味深い.四足哺乳類では前肢帯筋は体重の支持が大きな要素を占め,肩関節が機能的には蝶番関節のようにほぼ1軸性になっているのに対し,ヒトやイルカでは前肢(上肢)は体重の支持からは開放され,自由な可動性が大きな意味をもつ.このような機能上の類似性からヒト(霊長類)とイルカの前肢帯筋に収斂による類似性が生じた可能性がある.以上のことからイルカを単に特殊な海棲哺乳類とするのではなく,陸棲哺乳類との厳密な対比をおこなってかれらの系統的な位置,あるいは哺乳類としての一般性と特殊性を明らかにするためにさらなる研究が期待される.現生鯨類の形態学的記載は、一般に水中生活に適応した哺乳類としての特殊性が強調される。本研究では、むしろ哺乳類としての一般性に留意しながら、比較的従来の文献が多いイルカの筋系に関して基本的な記載を詳細に行い比較解剖学的検討を行った。材料:マイルカ科マイルカ(Delphinus delphis)、ハンドウイルカ(Tursiops truncatus)、カズハゴンドウ(Peponocephala electra)、ネズミイルカ科ネズミイルカ(Phocoena phocoena)、イシイルカ(Phocoenoides dalli)方法:イルカの頚部と体幹前部を人体解剖と同様にきわめて慎重に解剖し、筋と神経の詳細な所見を得た。所見はヒトをはじめとする陸棲哺乳類と対比し、イルカの筋系の系統発生学的な検討を行った。所見:特筆すべき点のみを列挙すると:皮筋は腕神経叢の太い枝に支配され、羽状に配列する背側半(1)と腹側半(2)に分かれる。頭部表面から肩甲骨表面にかけて薄い帯状の筋(3)があり、副神経と交通した頚神経叢の枝に支配される。同様の線維成分をもつ神経が前部胸椎の棘突起と肩甲骨の内側縁を結ぶ筋(4)にも分布する。肩甲骨尾側半から起こり上腕骨頭に停止する筋(5)には頚・腕神経叢からの神経が肩甲骨の頭側縁で烏口突起近くを乗り越えるものと腕神経叢の背側層から起こり上腕骨と肩甲骨の間の感激を通る神経の枝が分布する。考察:これらの特殊所見を陸棲哺乳類の所見と比較すると(1)(2)の筋は皮膚の制御を行っている可能性があるが、むしろ共働して胸ビレの内転に機能している可能性もある。(3)の筋は僧帽筋と考えられ、ハクジラには僧帽筋がないとするStlickler(1978)の仮説と相容れない。これはラプラタカワイルカの解剖所見のみからハクジラ類全体に敷衍できるという仮説で、本研究の所見からは否定される。(4)の筋は形状・起始停止からは菱形筋というべきものであるが、副神経を受ける点は今後の検討課題である。(5)の筋は棘下筋でありイルカには小円筋がないとされているが、支配神経の所見からは陸棲哺乳類の棘下筋と小円筋が融合したものである可能性がある。以上のことから従来のイルカに関する解剖学的記載は解剖学を単なる記載の分野と考えた対処の結果で、特殊な所見は特殊な所見として哺乳類一般あるいは脊椎動物一般の規範の中で検討することが必要である。9年度以降は発生学的な検証も加えてイルカ類の頚部ならびに前肢筋の系統発生学的考察を進める計画である。本研究では,昨年度マイルカ科の数種について,存在しないとされていた僧帽筋の確認をはじめ従来の形態学的記載にあまりに初歩的な問題があることを指摘した.従来の記載がきわめて不十分であるので今年度は,前肢帯筋群の支配神経に関しても基礎的な記載の再検討をおこなう必要が生じた.なお,昨年度の僧帽筋の存在に関する記載は第5回国際脊椎動物学会議(英国ブリストル)と97年度日本哺乳類学会(札幌)で発表した.また,本年度の神経叢に関する所見は世界海棲哺乳類科学会議(モナコ公国モンテカルロ)で発表した.材料:マイルカ科マイルカ(Delphinus delphis)、ハンドウイルカ(Tursiops truncatus)、カズハゴンドウ(Peponocephala electra)方法:イルカの頚部と体幹前部を人体解剖と同様にきわめて慎重に解剖し、筋と神経の詳細な所見を得た。所見:神経叢を概観すると,マイルカ科の腕神経叢は第4頚神経(C4)から第1胸神経(Th1)までの7分節に第3頚神経からの成分が少し参加する.神経叢の腹側層の神経には分節が高い方から,肩甲上神経(C3-6),横隔神
日本中世の村落及び村法に関する史料の蒐集と研究

本研究は中世民衆の権利意識と規範意識とを統一的に検討をすることによって,民衆の法思想を解明しようとするものであった。山城国伏見荘や近江国大島奥津島荘,さらには,薩摩国日置荘などの村落を調査し,村落住民の動向がどのような村法を生みだすのかを追求した。たとえば,延暦寺領近江国奥島荘の村落生活は,1260年代には15人の有力農民によって指導されていたが,1290年代になると58人の農民が結東するようになる。この過程において,「悪口の輩においては御荘内を追却せらるべし。かねてまた妻女子息といい,村を千万悪口いたさば,小屋もまた払焼くべきものなり」という有名な惣掟(村法)が作成されたのである。惣掟の厳しさはいったい何を物語るのか。農民諸階層が村落共同体と深くかかわることによってのみかろうじて自己の生活と生産とを維持することが出来た当該段階において,惣結合(共同体)からの追放は,浮浪→没落→死を意味していたことは明らかである。惣掟の厳罰主義は,惣の団結の強さの表現であると同時に,弱小農民をかかえこむことによって,拡大する組織内の矛盾にいかに対処するかといった苦悩の表白でもあったといえよう。本年度は村法成立の歴史的意義を追求するという研究目的を達成するために、畿内地域の村落(荘園村落)を対象にして、村落の立地条件、生産構造、生活慣行などを調査した。調査は、山城国久世荘(東寺領)、山城国伏見荘(伏見家領)、紀伊国鞆渕荘(石清水八幡宮領→高野山領)、紀伊国阿弖河荘(高野山領)において実施した。阿弖河荘においては、灌漑用水施設の残存状況について聞き取り調査をしたが十分な成果をあげることは出来なかった。鞆渕荘の鎮守をめぐる調査では、和歌山大学の水田教授のご配慮により、鞆渕八幡宮所蔵の古文書(平安時代戦国時代)を調査することが出来た。伏見荘の調査では、荘の鎮守である御香宮神社の神楽殿を見学した。この神楽殿において、応永31年(1424)の猿楽・狂言(公家人疲労事)が演じられたのであろう。御香宮神社は、荘民結集の場でもあった。永亨6年(1434)には、村の兵士ら300余人がここに結集して洛中警固に向かっている。なお村法関係の史料を蒐集するために、滋賀大学史料館において、菅浦文書、今堀日吉神社文書、大嶋奥津嶋神社文書を調査したが、来年度も史料館の調査を継続する予定。本年度は前年度につづき、村法成立の歴史的意義を追求するという研究目的を達成するために、畿内および畿内周辺の村落(荘園村落)を対象にして、村落の立地条件、生産構造、生活慣行などを調査した。調査は、伏見荘、東郷荘、大嶋奥沖嶋荘、高山地方において実施した。伏見荘においては、荘民結集の場である御香宮神社の歴史的役割を調査した。東郷荘においては、下地中分のあり方を検討するために湖の実態、周辺神社・寺院の役割を検討調査した。高山地方においては、村落慣行を調査した。来年度は、村法関係の史料を蒐集・研究するために、各地域の村落慣行、残存史料などをより具体的に調査を継続する予定である。本研究は、中世民衆の権利意識と規範意識とを統一的に検討することによって民衆の法思想を解明しようとするものである。そのさい、村法を民衆の法思想の表現であると把握して研究目的にアプローチしようとした。本年度は、前年度に引き続き村法成立の歴史的意義を追求するために、村法がいかなる基礎から生み出されてきたのかを検討した。かかる課題を解明するためには、まず中世村落の実態を追求することが必要不可欠である。村落の立地条件、生産構造、生活慣行などの調査をおこない具体的なデータを蒐集分析することが重要である。

本年度は、畿内の荘園村落(山城岡状見荘、山城岡鞍馬荘、和泉岡日根野荘)の調査のみならず、九州地方の村落で薩摩岡日置荘)、東岡の村落(武蔵岡鶴見寺尾御)を対象として実態調査をおこなった。日置荘の調査においては、下地申分の実態、寺荘の残存状態、開発領との屋敷跡などを、鶴見寺尾御では、溝、村堂、溜池道路などを検討することができた。なお、本年度は、当該研究の最終年度にあたるので、研究成果報告書(I,研究の概要II,研究内容、III,村法関連略年表)を作成した。
骨髄造血微小環境におけるアポトーシス誘導を介した造血監視機構の検討

造血微小環境は、ストローマ細胞と総称される間質系細胞より構成され、液性造血因子あるいは機能的接着因子を介した造血促進機能を有する一方で、異常クローンの排除といった監視機構を含めた造血抑制機能を有し、促進、抑制両者がバランスよく機能することにより正しい造血現象が維持されていることが理解されるようになった。しかしながら抑制的機構については従来全く未知の領域であったが、近年造血組織における血球細胞に対するアポトーシス誘導機構の存在が明らかとなってきた。本研究者は平成13年度に人工骨髄培養法を用いて血球細胞に対するアポトーシス誘導現象が試験管内でも生体同様に再現されること、その主役がストローマ細胞であることを初めて明らかとした。このメカニズムの詳細の検討を目的として平成14年度は分化マーカーを用いて純化した血球細胞を標的細胞として検討した結果、ストローマ細胞が液性因子の産生、あるいは接着因子を介した作用機序により造血幹細胞の分化、増殖過程において血球細胞のアポトーシスを誘導することを確認した。ことにstem cell disorderである骨髄異形成症候群(MDS)において、ストローマ細胞のアポトーシス誘導機能が活性化されており、本機構が異常造血細胞クローンの増殖抑制に関与していることが明らかとなり、MDSの病態形成の解明、新規治療方法の開発につながる結果としてさらに詳細を検討中である。ストローマ細胞のアポトーシス誘導機序について検討した結果、膜結合型TNFαの関与が示唆され、その発現にvitamin K_2の関与が示唆される結果が得られ、詳細を解明中である。一方ストローマ細胞由来の液性因子として、環状構造を有する重合乳酸化合物が培養上清より分離され、本因子が解糖系を阻害することより血球細胞の増殖抑制作用を有することを解明し、解糖系とアポトーシスとの関連についてさらに解析を進めている。造血微小環境は、ストローマ細胞と総称される間質系細胞より構成され、液性造血因子あるいは機能的接着因子を介した造血促進機能を有する一方で、異常クローンの排除といった監視機構を含めた造血抑制機能を有し、促進、抑制両者がバランスよく機能することにより、正しい造血現象が維持されていることが理解されるようになった。この抑制的機能については従来全く未知の領域であったが、近年初めて造血組織における血球細胞のプログラム死(アポトーシス)誘導機能の存在が明らかとされた。この抑制的機構の検討を目的として、平成13年度は、人工骨髄培養法を用いた本研究により、血球細胞のアポトーシス誘導現象が試験管内でも生体同様に再現されること、その主役がストローマ細胞であることを明らかとした。さらに分化マーカーを用いて純化した血球細胞を標的細胞として検討した結果、ストローマ細胞は液性因子の産生、あるいは接着因子を介した二つの作用機序により、造血幹細胞の分化、増殖過程において血球細胞のアポトーシスを誘導することが示された。ことにstem cell disorderである骨髄異形成症候群(MDS)において、ストローマ細胞のアポトーシス誘導機能が活性化されており、本機構が異常造血細胞クローンの増殖抑制に関与していることが明らかとなり、MDSの病態形成の解析につながる結果としてさらに詳細を検討中である。接着因子を介したアポトーシス誘導メカニズムとして、ストローマ細胞膜上の膜結合型TNFαの関与が示唆され、その発現機構について検討が進行中である。一方、液性因子として、環状構造を持つ乳酸化合物がストローマ細胞の培養上清より分離され、現在その構造の詳細を検討中である。また本因子が解糖系を阻害することにより細胞増殖の抑制作用を有する結果が得られ、解糖系阻害とアポトーシスとの関連についてさらに解析を進めている。

造血微小環境は、ストローマ細胞と総称される間質系細胞より構成され、液性造血因子あるいは機能的接着因子を介した造血促進機能を有する一方で、異常クローンの排除といった監視機構を含めた造血抑制機能を有し、促進、抑制両者がバランスよく機能することにより正しい造血現象が維持されていることが理解されるようになった。しかしながら抑制的機構については従来全く未知の領域であったが、近年造血組織における血球細胞に対するアポトーシス誘導機構の存在が明らかとなってきた。本研究者は平成13年度に人工骨髄培養法を用いて血球細胞に対するアポトーシス誘導現象が試験管内でも生体同様に再現されること、その主役がストローマ細胞であることを初めて明らかとした。このメカニズムの詳細の検討を目的として平成14年度は分化マーカーを用いて純化した血球細胞を標的細胞として検討した結果、ストローマ細胞が液性因子の産生、あるいは接着因子を介した作用機序により造血幹細胞の分化、増殖過程において血球細胞のアポトーシスを誘導することが確認された。ことにstem cell disorderである骨髄異形成症候群(MDS)において、ストローマ細胞のアポトーシス誘導機能が活性化されており、本機構が異常造血細胞クローンの増殖抑制に関与していることが明らかとなり、MDSの病態形成の解明、治療方法の開発につながる結果としてさらに詳細を検討中である。ストローマ細胞のアポトーシス誘導機序について検討した結果、膜結合型TNFαの関与が示唆され、その発現にvitamin K_2の関与が示唆される結果が得られ、詳細を解明中である。一方ストローマ細胞由来の液性因子として、環状構造を有する重合乳酸化合物が培養上清より分離され、本因子が解糖系を阻害することより血球細胞の増殖抑制作用を有することを解明し、解糖系とアポトーシスとの関連についてさらに解析を進めている。
抗血小板薬シロスタゾールの薬効モニタリング法の開発ならびに有用性の検討

これまで抗血小板薬シロスタゾールの薬効モニタリング法は実用的な方法が構築されていなかった.その理由として、半減期の短いcAMPが多血小板血漿(PRP)作成中に消失してしまうことが考えられた.そこで本研究では、PGE1でPRPを前処理して血小板内cAMPを増加させる薬効モニタリングの測定系の構築を目指した.アラキドン酸、ADP、トロンビン受容体活性化ペプチドといった血小板活性化物質を使って至適PGE1濃度を設定し、PGE1で血小板を前処理することでシロスタゾールの薬効をモニタリングする方法を構築し、脳梗塞患者を対象としてシロスタゾール服薬前後で血小板凝集能の抑制が確認された.血小板凝集能検査は測定試料の作製に時間が掛かるため、半減期の短いcAMPは試料作製中に消失してしまい、凝集能検査によるシロスタゾールの薬効モニタリングはできなかった.そこで本研究では、PGI2の安定アナログであるPGE1でPRPを前処理して血小板内cAMPを生体内に近い状態にすることで薬効モニタリングの測定系の構築を目指した.昨年度はアラキドン酸(AA)およびPGI2の安定アナログPGE1を用いることで、シロスタゾールの薬効モニタリング法を構築できたが、この測定系はアスピリンを始めとするNSAIDの影響を受けるため、アスピリンとの二剤併用療法や解熱・鎮痛薬を服用している患者ではシロスタゾールの薬効モニタリングができなかった.そこで、本年度はアスピリンの影響を受けにくい薬効モニタリング系の構築に取り組んだ.ADPを血小板活性物質として、種々の濃度のPGE1をあらかじめ添加して、シロスタゾールに対する影響を評価した.ADP凝集に対するPGE1の50%抑制濃度(IC50)は114±98nMであり、シロスタゾールの存在下では53±89nMで有意に低濃度で抑制された.そこで30300nM PGE1存在下にADP凝集の変化を評価した.30nM、100nM、300nM PGE1でそれぞれシロスタゾール服用後に10%、37%、72%抑制され、アスピリン併用時においては12%、34%、47%抑制され、アスピリンの有無にかかわらず、同程度に抑制されていた.これらの結果より、シロスタゾールの薬効モニタリングには100300nM PGE1の前処理したADP凝集が有用であると考えられた.これまで抗血小板薬シロスタゾールの薬効モニタリング法は実用的な方法が構築されていなかった.その理由として、半減期の短いcAMPが多血小板血漿(PRP)作成中に消失してしまうことが考えられた.そこで本研究では、PGE1でPRPを前処理して血小板内cAMPを増加させる薬効モニタリングの測定系の構築を目指した.アラキドン酸、ADP、トロンビン受容体活性化ペプチドといった血小板活性化物質を使って至適PGE1濃度を設定し、PGE1で血小板を前処理することでシロスタゾールの薬効をモニタリングする方法を構築し、脳梗塞患者を対象としてシロスタゾール服薬前後で血小板凝集能の抑制が確認された.生体内では血管内皮細胞の産生するPGI2によりアデニレートシクラーゼが活性化されて血小板内cyclic AMP(cAMP)の濃度が増加する.一方でcAMPはホスホジエステラーゼにより分解されてその濃度は減少する.cAMPの増加は血小板の活性化を防いで血栓の形成を抑制するが、ホスホジエステラーゼ阻害作用をもつシロスタゾールはcAMPの増加を通じて抗血小板作用を発揮し、血栓症の予防に寄与している.血小板凝集能検査は測定試料の作製に時間が掛かるため、半減期の短いcAMPは試料作製中に消失してしまい、凝集能検査によるシロスタゾールの薬効モニタリングはできなかった.そこで本研究では、PGI2の安定アナログであるPGE1でPRPを前処理して血小板内cAMPを生体内に近い状態にすることで薬効モニタリングの測定系の構築を目指した.同意の得られた健常成人を対象にシロスタゾール服薬前後に採血して、030nMのPGE1存在下にアラキドン酸(AA)を活性化物質として血小板凝集能を測定した(AA凝集能).シロスタゾール服用前のAA凝集能は30nM PGE1存在下でも抑制されなかったが、服用後では10および30nM PGE1の存在によりAA凝集能が有意に抑制された.以上の結果よりシロスタゾールの薬効モニタリングにはPGE1の前処理が有用であることが示された.そこで、同意の得られたシロスタゾール服用患者を対象に同様の測定系で薬効モニタリングを実施したところ、3、10、30nM PGE1のいずれの存在下でも有意に抑制された.ROC解析では、30nM PGE1存在下での測定が最も大きいAUC(0.927)を示し、また、感度(90.5%)・特異度(88.4%)ともに良好であった.血小板凝集能検査は測定試料の作成に時間が掛かるため、半減期の短いcAMPは試料作成中に消失してしまい、凝集能検査によるシロスタゾールの薬効モニタリングはできなかった.そこで、本研究では、PGI2の安定アナログであるPGE1でPRPを前処理して血小板内cAMPを生体内に近い状態にすることで薬効モニタリングの測定系の構築を目指した.昨年度までにアラキドン酸およびADPを用いることで、PRPによるシロスタゾールの薬効モニタリング法の構築を進めてきた.

そこで今年度は、より簡便に検査を実施できるよう、全血検体による測定法の構築に取り組んだ.その結果、アラキドン酸、ADPに代わってトロンビン受容体活性化ペプチド(TRAP)と10nM PGE1による組み合わせでシロスタゾールの薬効モニタリングが可能であることを確認した.この測定系を用いて脳梗塞患者の血小板凝集能を測定した.シロスタゾールを服用する前の血小板凝集能はPGE1非存在下(221±37 PAU)の血小板凝集能と比較して、PGE1存在下で192±55 PAUとなり抑制は認められなかった.一方、シロスタゾール服薬後のPGE1非存在下(238±56 PAU)の血小板凝集能と比較して、PGE1存在下では60±29 PAUとなり、PGE1濃度依存性に有意に抑制されていた.この測定系を使って服薬後の血小板凝集能の目標値の設定や長期的な患者予後と血小板凝集能との関連を調べるため、シロスタゾール服用患者の血小板凝集能凝集能測定を継続中である.臨床検査医学動脈血栓症における抗血小板療法の第一選択薬はアスピリンであり、シロスタゾール単独投与で治療されている患者は多くない.そこで、アスピリンとの二剤併用療法で治療されている患者においても薬効モニタリングできる測定法の開発を進め、予定通りに構築できた.また、シロスタゾールの服薬と予後との関連について登録を進める予定であったが、二剤併用療法下での薬効モニタリング法の構築に予定以上の時間がかかったため、このテーマについては次年度に繰り下げて実施することとなったので、当初の予定より実施スケジュールがやや遅れている.平成24年度に計画していた「PGE1至適濃度の検討」ならびに、「健常人による評価法の検証」が順調に進み、平成25年度に予定していた「シロスタゾール服用患者による評価法の検証」を前倒しして実施することができたため.脳梗塞患者における血栓症の再発・出血性の副作用といった転帰と、薬効モニタリング法により測定された血小板機能抑制の程度との関連性について評価・解析する.すなわち、シロスタゾールを服用している脳梗塞患者を対象としてPGE1存在下にアラキドン酸惹起血小板凝集能ならびにADP惹起血小板凝集能を測定したのち、エンドポイントを脳梗塞、TIA、狭心症、心筋梗塞、心不全、出血性イベント(脳出血、くも膜下出血、入院を要する出血)に設定して、経過を観察して評価・解析する.また、同時にシロスタゾールの血中濃度を測定して、エンドポイントに対する薬効モニタリング法の有用性について評価する.平成25年度に予定していた「シロスタゾール服用患者による評価法の検証」を前倒しして24年度より開始しており、測定症例数が30となった.ここまでの実験から、本研究により構築した薬効モニタリング法は、有効血中濃度において抑制を示しており、十分に実用的であると考えられる.次年度では脳梗塞患者における血栓症の再発・出血性の副作用といった転帰と、薬効モニタリング法により測定された血小板機能抑制の程度との関連性について評価・解析する.すなわち、シロスタゾールを服用している脳梗塞患者を対象としてPGE1存在下にアラキドン酸惹起血小板凝集能(AA凝集能)を測定したのち、エンドポイントを脳梗塞、TIA、狭心症、心筋梗塞、心不全、出血性イベント(脳出血、くも膜下出血、入院を要する出血)に設定して、1年以上、経過を観察して評価・解析する.また、同時にシロスタゾールの血中濃度を測定して、エンドポイントに対する薬効モニタリング法の有用性についても評価する.該当なし
家畜胸腺機能の定量方法の確立と臨床応用への基盤研究

家畜の免疫系は、個々の栄養状態、発育状態、飼育環境などのストレス要因で個体差が生じやすく、肺炎や下痢などが発症し、慢性化する前に免疫低下の状態を発見することは容易ではない。結果として多くの頭数の家畜が慢性消耗性疾患にて死廃となっているのが現状である。そこで本研究では、末梢血を用いた家畜胸腺機能の評価方法を確立することで、疾病発症前にその個体の発見の可能性を検証し、飼養管理による胸腺機能の増強が可能であるかどうかの検討を行う。初年度には、ウシ、ブタの胸腺機能の評価方法を確立した。二年目以降には、臨床応用のための以下の基盤研究を行った。1)廃用牛から得られた末梢血と胸腺サブセット解析とともにsjTREC量を指標とした定量を行い、胸腺機能の低下が評価できるかどうかを実施した。廃用牛では肉眼的に胸腺の小さい個体が多く、sjTREC量も低いため、胸腺の機能低下がおこっている事が明らかになった。ただし栄養状態に関わらず同じ月齢であってもかなり数値にぶれが有る事が明らかになった。つまり、胸腺の機能は常に動的なものであると思われた。2)栄養補助剤(アミノ酸製剤、ビタミン剤などの飼料添加剤)などを用いたウシ、ブタについて経時的に増体など一般的な検査項目と共に、末梢血を採取しサブセット解析などを実施し免疫能の評価を行い、さらにsjTREC定量を行った。栄養補助剤の添加や飼育環境の改善などの飼養改善を実施する事によって、末梢血中のsjTREC量が増加する事が観察された。つまり、家畜の飼養管理を改善することによって胸腺機能が改善がおこっている事が明らかになった。最終的に、3)ウシとブタについては末梢血を用いてsjTRECの定量を用いた胸腺機能の評価方法が確立できたが、ウマでは今回の定量方法ではうまく行かなかったので、ゲノム情報を精査しプライマーの再設計をする必要が有る。家畜の免疫系は、個々の栄養状態、発育状態、飼育環境などのストレス要因で個体差が生じやすく、肺炎や下痢などが発症し、慢性化する前に免疫低下の状態を発見することは容易でなない。結果として多くの頭数が慢性消耗性疾患にて死廃となっているのが現状である。そこで本研究では、末梢血を用いた家畜胸腺機能の評価方法を確立することで疾病発症前にその個体を発見の可能性を検証し、飼養管理による胸腺機能の増強が可能であるかどうかの検討を行う。本年度は下記に列記した方法によって、家畜の胸腺機能の評価方法を開発して、臨床応用のための基盤研究を行った。1)末梢血中のsjTREC量を定量することによって胸腺機能の評価方法を確立した。ウシ、ブタ、ウマについてタッグマンプローブを作成して定量法を確立した。さらにより感度を増強させられるかについてサイバーグリーンを用いた定量方法についても開発中である。2)ウシをモデルとして季節性の変化、月齢差、性差などの比較検討を始めた。プレリミナリーな結果として、sjTREC量を指標とした胸腺機能には季節性や性差がある可能性を示す結果が得られている。3)飼料添加剤などを用いたウシ、ブタ、ウマについて経時的に増体など一般的な検査項目と共に、末梢血を採取しサブセット解析などを実施し免疫能の評価を行い、さらにsjTREC定量用の末梢血単核球を保存した。3)飼料添加剤などを用いたウシ、ブタ、ウマについて経時的に増体など一般的な検査項目と共に、末梢血を採取しサブセット解析などを実施し免疫能の評価を行い、さらにsjTREC定量用の末梢血単核球を保存したので次年度、解析を実施していく。研究は予定通りに進捗していると考えている。前年度に確立した、家畜の胸腺機能の評価方法を用いて、臨床応用のための基盤研究を行った。1)廃用牛から得られた末梢血と胸腺サブセット解析とともにsjTREC量を指標とした定量を行い、胸腺機能の低下が評価できるかどうかを実施した、廃用牛では肉眼的に胸腺の小さい個体が多く、sjTREC量も低いため、胸腺の機能低下がおこっている事が明らかになった