hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチメソッドアプローチによる学級の社会的目標の研究

観察結果としては、学級での規範の提示について、教師は提案表現、強制表現を主に用いていた。さらに、それらについて「しよう」、「しない」など接近回避のフレーミングがあることも示された。これらを基に架空の教師が規範を提示する5コマ程度のマンガを刺激として作成した。具体的には、提案・勧誘(しよう)と強制(しなさい)の2種類、さらに接近的表現と回避的表現の表現方法2種類を掛け合わせた4場面を作成した。実験は、児童174名に対して、教師が規範を提示する場面を示し、それについて心理的リアクタンスと目標共有の意図を評定させるものであった。実験は、場面(提案・勧誘場面、強制場面)については、参加者間要因、接近と回避は、参加者内要因であった結果は、提案・勧誘場面では、接近表現が回避表現よりもリアクタンスと目標共有を低めるというものであった。一方、強制場面では、回避表現が接近表現よりもリアクタンスを低めていた。これらについて、参加者内計画の媒介分析を行ったところ、提案・勧誘場面では、接近表現がリアクタンスを低めることで、目標を共有することが示された。一方、強制場面では、回避表現がリアクタンスを低めることで、目標共有することが示された。同じ目標でも接近と回避の表現によって効果が異なることが示された。現在、国際誌投稿に向け執筆中である。さらに、東北地方の教員を対象に教師用の調査も実施した。教師用の社会的目標構造尺度を作成し、因子構造を確認した。計画していたデータを無事に取り終えている。2017年度は当初の計画どおり、学級における教師と児童のコミュニケーションについて観察を複数回行う。教師対象の質問紙調査も実施していく予定である。今年度の観察の結果を踏まえ、リアクタンスを低下させる規範の提示方法について明らかにする。今後は、本年度に作成した尺度を用い、教師用のweb調査を実施する。そこで学級経営の自己効力感などとの関係を検証する。前年度の使用金額について当初申請した額よりも減額されて支給されたことと、大学の倫理審査の日程上、研究の一部の初年度実施を見送ったため。当該年度に行う予定であった教員用のweb調査を次年度に行う予定である。助成期間の1年延長が認可された。web調査と論文の国際誌への投稿を予定している。研究計画自体はすでに進めており、予算について今年度の助成金と併せることで、一定の額を確保できるため進めていく。
Adenovirus vectorによる遺伝子導入を応用したハイブリッド型人工血管の開発

・adenovirus vectorを用いたヒトtissueplasminogenactivator(tPA)遺伝子導入内皮細胞でハイブリッド型人工血管を作成し、イヌ頚動脈に移植後、早期の内皮細胞のretention,tPA分泌能を測定した。移植後8時間の内皮細胞のtPA分泌能は保たれていたが、seedingした細胞の10-20%しか人工血管上に残存しなかった。tPA遺伝子導入内皮細胞とLacZ遺伝子導入内皮細胞との間で移植後のretentionに差はなく、継代培養が長くなるにつれて内皮細胞のretentionは低下した。さらにePTFE人工血管とDacron人工血管とで差がありDacron人工血管上での内皮細胞のretentionが良好であった。遺伝子導入した内皮細胞が人工血管上で機能するためにはadenovirus vectorのような高いtransduction efficiencyのvectorを使用して生体外の培養時間を短くし、できるだけ早く生体に戻すこと、人工血管としてはDacron管を用いることが重要と結論できた。・adenovirus vectorを用いたヒトthrombomodulin(TM)遺伝子導入内皮細胞でハイブリッド型人工血管を作成した。TM機能は種特異性がありヒトTMはイヌで効かなかった為実験動物をサルに変更して外腸骨静脈に移植した。1週間の移植期間ではTM graft、controlのLacZ graft共に開存した。組織学的検索ではTM graftの内腔の血栓付着量がLacZ graftに比較して少なくTM遺伝子導入に期待が持てたが統計学的に有意差はみられなかった。静脈移植では吻合部近傍で静脈が捻れてしまうことがしばしばあり必ずしも遺伝子導入内皮細胞の機能が不十分という結論は出せないと考えている。上記のようなテクニカルな問題をできるだけ除外するために、exvivoで移植内皮の機能を測定する実験系を作成しており、この実験系で現在実験を進行中である。・血管新生を目的としてb-FGF遺伝子をadenovirus vectorを用いてfibroblastに導入し、下肢虚血モデルのウサギの内腸骨動脈に細胞移植したところ、1ケ月で良好な側副血行路が形成された。この遺伝子を血管内皮細胞に導入してハイブリッド型人工血管を作成する実験を進行中であり今後の応用が期待される。(1)adenovirus vectorを用いたヒトtissueplasminogenactivator(tPA)遺伝子導入内皮細胞でハイブリッド型人工血管を作成し、イヌ頚動脈に移植後、早期の内皮細胞のretention、tPA分泌能を測定した。これはtPA graft及びcontrolのLacZgraft共に差がなくtPAのprotease作用によるものではなかった。長期移植実験の為にはretentionをあげる工夫が必要であり、人工血管をePTFEからDacronに変更しin vitroでretentionの向上がみられたのでin vivoでの検討を開始している。(2)adenovirus vectorを用いたヒトthrombomodulin(TM)遺伝子導入内皮細胞でハイブリッド型人工血管を作成した。

組織学的検索ではTM graftの内腔の血栓付着量がLacZ graftに比較して少なくTM遺伝子導入に期待が持てた。(3)Plateletderivedgrowth factor βreceptorの細胞外部分(PDGFXR)の分泌をコードする遺伝子をadenovirus vectorを用いてballoon injuryしたrat頚動脈に組み込んで内膜肥厚防止効果を検討した。2週間後PDGFXR遺伝子導入側の内膜肥厚がcontrol側(LacZ)nに比較して抑制された。PDGFXR遺伝子導入側ではtyrosineリン酸化が抑制されており、PDGFXRの過剰発現によるによるPDGF-Bのblockが有効であったことを示唆した。(1)adenovirus vectorを用いたヒトtissueplasminogenactivator(tPA)遺伝子導入内皮細胞でハイブリッド型人工血管を作成し、イヌ頚動脈に移植後の内皮細胞のretentionと培養期間の関連を調べたところ継代培養が長くなるにつれて内皮細胞のretentionは低下した。遺伝子導入した内皮細胞が人工血管上で機能するためには我々が使用しているadenovirus vectorのような高いtransduction efficiencyのvectorを使用して培養時間を短くする事が重要と結論できた。(2)adenovirus vectorを用いたヒトthrombomodulin(TM)遺伝子導入内皮細胞をePTFE人工血管上にseedingしてハイブリッド型人工血管を作成した。サルの外腸骨静脈に移植したところ1週間で内皮細胞のほとんどがはがれていた。人工血管をcollagenで被覆したDacronに変えて外腸骨動脈と下大静脈の間に移植したところ内皮細胞は90%以上残り、retentionは保たれたがgraftの開存率はcontrolと差がなかった。このため内皮細胞に導入したTMの機能は静脈への移植に耐える程の抗血栓能は持っていないと結論した。動脈への移植実験を現在行っており、遺伝子導入の効果を検討中である。(1) adenovirus vectorを用いたヒトtissueplasminogen
ガス拡散電極によるフロンガスの電気化学的常温分解

気体の電極反応に有利なガス拡散電極(GDE)に電極触媒として様々な金属を担持してフロンガスの電気化学的分解を常温で試みた。フロンは炭素に塩素とフッ素が結合した化合物であるが、その化学的安定性は炭素に結合しているフッ素の数によって決定され、1つの炭素に結合しているフッ素の数が多いほど分解されにくい。オゾン層破壊はフロン中の塩素により引き起こされるため、オゾン層破壊能があり、炭素を1つ持つフロンの中では、塩素を1つ、フッ素を3つ持つフロン-13が最も安定で分解されにくい。この最も安定なフロン-13を電解法で分解することが可能であれば、電解法を他のフロンにも応用できると考えられる。実験は水-メタノールを1対1で混合した溶液を電解液として用い、オートクレイブ中で高圧フロン-13下で行った。銅及び銀を担持したGDEで分解活性を示し、銅担持GDEで51.2%、銀担持GDEで60.3%の電流効率でフロン-13が分解した。生成物は銅担持GDEで非常に強固なフロン-13の炭素-フッ素結合が切断され、メタンが電流効率21%で生成した。また、銀担持GDEでは選択的に塩素のみが脱離・水素化されてトリフルオロメタン(フロン-23)が生成した。フロン-23はオゾン層を破壊する原因となる塩素を持たないため、代替フロンとしてリサイクル可能な物質である。さらに、電流効率を改善するため、様々な条件下で電解を行ったところ、水-メタノールを3対7で混合した溶液中、電流密度25mAcm^<-2>、フロン-1330気圧下で銀担持GDEにおいて電流効率を77.7%まで改善することができた。気体の電極反応に有利なガス拡散電極(GDE)に電極触媒として様々な金属を担持してフロンガスの電解を行った。フロン-12の電解では、銅、銀、インジウム、亜鉛を担持したGDEでは炭素-塩素結合だけではなく、強固で知られる炭素-フッ素結合も切断され、メタンが生成した。フロン-12の分解実験において常温で炭素-フッ素結合が切断されたのは、我々の知る限りでは本研究が最初の例である。鉛を担持したGDEを用いて電解すると選択的に炭素-塩素結合のみが切断されてジフルオロメタン(CH_2F_2)が生成した。ジフルオロメタンはHFC-32と呼ばれる代替フロンのひとつであり、塩素を含まないためオゾン層を破壊する心配がない。銅および鉛担持GDEを用いて各生成物の生成の電流効率の電流密度依存性を調べた。銅担持GDEでは電流密度の増加とともに電流効率も増加し、400mAcm^<-2>付近で最高70%を示した後、さらに電流密度を上げると電流効率は減少した。鉛担持GDEではHFC-32の生成の電流効率は電流密度にほとんど依存せず、電流密度が650mAcm^<-2>の時でも80%の電流効率を維持し、高い選択性を維持した。また、基質をフロン-12よりも安定なフロン-13に変えて電解を行ったところ、全体的な電流効率はおちるが、銅担持GDEでメタンが生成し、炭素-フッ素結合を切ることが出来ることがわかった。また、銀担持GDEを用いると炭素-塩素結合のみが選択的に切断されて、トリフルオロメタン(CHF_3)が高い選択性で生成した。
政府間ガバナンス変容下における人的資源管理に関する研究

政府間ガバナンスの変容下において、職員の専門性を高めるとともにより少数精鋭で業務を遂行するためには、組織間の人材流動が必要であるとともに、限られた人的資源を組織間で共有することが必要である。諸外国比較の結果、政府間の人材流動性と年金制度は大きな関係を持っていることがわかった。日本の場合は、退職一時金もまたセットで考える必要がある。人材流動性を高めるためには、自治体における退職手当制度を、全国統一のものにする等の工夫も必要である。また、資源共有モデルについて、すでに法律上それが可能となる仕組みは用意されている。その一層の活用の検討が必要である。本研究は、「複数の行為主体間における相互作用のあり方、そのあり方に影響を与える諸要因、それらの要因がその相互作用を形成するメカニズム」がガバナンスの探求課題であると考え、政府部門(地方政府及び中央政府)における人的資源管理・配置について、90年代以降の政府間ガバナンス(中央政府・地方政府間、地方政府相互間)の変容に着目して実証的に検証しようとするものである。その際、国内の事例のみならず、政府間ガバナンスの極端な組み換えを経験しつつも、人的資源管理について「資源の共有」などのかなりの柔軟な対応をしている、オーストラリアなどの諸外国の知見をも参照しつつ検証を行う。公的部門における人的資源管理の理論的研究は日本においては皆無に近く、諸外国においても研究の蓄積が少ない。それらの中から、本研究に適用が少しでも可能な理論モデルを探ろうとしが、21年度内にはまだ納得のできるモデルに出会うことはできなかった。他方、比較対象国であるオーストラリアの現状を探るために、ヴィクトリア州政府、NSW州政府ならびに連邦政府のそれぞれ人事担当部門へのヒアリングを行った。公務員制度,中央と地方の権限の分配方法とその内容,中央の出先機関と地方団体の関係などについてある程度、その概要を把握することができた。日本のような中央政府から地方政府(連邦政府から州政府、州政府から地方自治体)への職員の日本で言うような出向は皆無であることがヒアリングから確認できた。そのような異動をする場合、いったん退職して他の政府へ勤務することになるが、これには、年金制度の障壁が大きく、連邦政府から州政府への異動は珍しい例である。資源共有については必ずしも十分な事例に出会うことはできなかった。次年度の課題としたい。その際、国内の事例のみならず、人的資源管理について諸外国の知見をも参照しつつ検証を行うようすすめている。22年度はオーストラリア、NZへ直接訪問することはできなかったが、文献やインターネットによる調査を進めた。また、それ以外の国、2カ国を別の調査で訪問する機会を得、その際に、本テーマに関連する調査も並行して行った。カリフォルニア州政府および州内の5つの自治体を訪問し、人的資源管理に関する知見を得た。Calpersという加州内自治体にほぼ共通の年金制度があるため、域内での人的交流(自発的な人事異動)は活発である。他方、Calpersに入っていない自治体(サンフランシスコ市など)との行き来は少ない。英国の数箇所の地方自治体にも訪問する機会を得た。イングランドの自治体には共通の年金制度が存在し、それが自治体間の異動を容易にしている。日本の場合の自治体間の異動の障壁は、日本特有の退職金制度が自治体を退職する度に小額支給されてしまうことであるという仮説が考えうる。このような制度枠組みを取り払う法制度や運用のあり方の研究、また、オーストラリアに見られる資源共有モデルについての検討を次年度の課題としたい。本研究では、政府部門(地方政府及び中央政府)における人的資源管理・配置について、実証的に検証しようとした。21年度はまず、オーストラリア連邦政府および2つの州政府を訪問した。日本でいうような出向官僚は皆無であり、自治体間あるいは自治体と中央政府を移動する場合、いったん退職せざるを得ず、年金制度の障壁が大きい。22年度はカリフォルニア州政府および州内の5つの自治体を訪問した。Calpersという加州自治体内自治体にほぼ共通の年金制度があるため、域内での人的交流は活発である。地方、Calpersに入っていない自治体(サンフランシスコ市)との行き来は少ない。英国の数か所の自治体も訪問したが、英国には共通の年金制度が存在し、それが自治体間の移動を容易にしている。23年度は、ニュージーランド政府およびウェリントン市などを訪問した。ニュージーランドでは、米国や豪州のような手厚い公務員年金制度はなく、キウイセーバーという基礎年金にあたるものだけに加入している自治体が多い。

そのため転職は頻繁に起こり、職員の引き留めに苦労しているとのことであった。また、ウィスコンシン州、アリゾナ州にも訪問し、上述の米国の実態での追確認を行った。以上のような調査結果から考えると、年金制度が政府間の人材流動性に大きな相関を有していることがわかる,日本の場合は、退職金制度の通算制度がないことが自治体間の人材流動性にブレーキをかけている。(国家公務員の場合は、出向先での自治体では退職金を受け取らずに本省に戻るため、実際上、通算して50代で辞職するときに支給される)。ガバナンスの変容が人的配置に影響を与える度合いよりも、年金や退職金の制度の方がより強い影響を与えていることが推論できた。今後は、これをより実証的・計量的に明らかにする研究を続けたい。
植物における環境ストレス応答遺伝子の単離と機能解析

1.C7の生理機能の解析C7の生理機能を調べるために、トランスジェニック植物体を作製した。10ライン以上の形質転換体が得られ、PCRにより9ラインで導入遺伝子が確認できた。ノーザン解析により、それらのうち7ラインで恒常的なmRNAの蓄積が見られた。ライン#1のT_3種子を用いて、220mMNaClの塩ストレス、500mMマンニトールの浸透圧ストレス培地で発芽試験を行った。野生型の種子は、それらのストレス下で発芽しなかった。トランスジェニック種子は、NaClによる塩ストレス下で発芽したものの、黄化や根の伸長阻害が見られた。一方、マンニトールによる浸透圧ストレス下ではほぼ正常に発芽した。NaClによる生育阻害が塩ストレスあるいは、浸透圧ストレスのどちらによるか調べるために、60mM LiClのイオンストレスを与えた。その結果、NaClよりも顕著に黄化、根の伸長阻害が見られた。T_0健全葉を用いて浸透圧ストレス耐性を調べた。野生型の健全葉を500mMマンニトールで処理したところ、12時間でほとんど回復できなかった。トランスジェニック植物体葉では、12時間処理後でも回復した。これらの結果より、NtC7はイオン毒性には対応せず、浸透圧変化にのみ対応することが明らかになった。2.ストレス初期応答遺伝子の解析ストレス初期応答遺伝子C15,NtNAKの発現様式を詳しく検討した結果、傷害、200mM NaClによる塩ストレスや500mMマンニトールによる浸透圧ストレスに対して早期一過的に応答することが分かった。C15は病傷害ストレス応答遺伝子を誘導するジャスモン酸やエチレン、浸透圧ストレス応答遺伝子を誘導するアブシジン酸では発現が誘導されなかった。しかし、NtNakはエチレン、ABAに応答しmRNAの蓄積が誘導された。このことから、ストレスシグナルの1つに水圧変化があることも示唆された。
深過冷却で凍結に適応する落葉広葉樹木部柔細胞由来の過冷却促進成分の同定と機能評価

北方落葉広葉樹の木部柔細胞は、深過冷却と呼ばれる特殊な機構によって冬季の凍結ストレスを回避している。本課題研究では、この深過冷却のメカニズムに果たす細胞内成分の役割を明らかにするために、木部組織に蓄積する過冷却促進成分の探索とその生理的な機能解析を行なった。平成17年度までの研究結果から、北方落葉広葉樹の木部組織には過冷却を促進する成分が存在することを明らかにした。そこで平成18年度は、この過冷却促進成分の単離と同定、その組織内局在の確認を試みた。それにより、以下に示す新たな知見を得た。1.カツラの木部組織に存在する過冷却促進成分はフラボノイドであるカツラ木部組織からメタノールにより抽出した粗抽出画分から4つの過冷却促進成分を単離し、UV、MS、NMRスペクトル分析によりそれらの構造解析を行なった。その結果、得られた過冷却促進成分はいずれもフラボノイドであり、それぞれケルセチン-3-O-β-グルコシド、ケンフェロール-O-β-グルコシド、8-メトキシケンフェロール-3-O-β-グルコシド、ケンフェロール-3-O-β-グルコシドであることを明らかにした(論文準備中)。これらのうち、ケンフェロール-7-O-β-グルコシドの過冷却促進効果(9°C)はこれまでに報告されている既知の過冷却促進成分(過冷却促進効果0.18°C)に比べて最も高く、現在、凍結阻害剤や霜害防止剤としての応用に関して特許を出願している(特願2006-19346)。2.フラボノイドが木部柔細胞内に蓄積しているフラボノイドを特異的に染色するNaturstoffreagenz A試薬で木部組織を処理すると、木部柔細胞内で特徴的な蛍光が観察された。この結果は、何らかのフラボノイドが木部柔細胞内に蓄積していることを強く示唆しており、現在、これが過冷却促進成分と同一の化合物であるか検証を行なっている。北方樹木の木部柔細胞は、深過冷却により冬季の氷点下温度に適応している。本研究では、木部組織内に存在する過冷却促進成分の探索を行うことで、木部柔細胞の深過冷却機構の解明を試みている。これまでに、シラカンバの木部組織由来の粗抽出画分が氷核形成阻害活性を示すことを見出した。本年度に行った研究により、さらに以下のような新たな知見を得た。1.多くの落葉広葉樹が木部組織内に氷核形成阻害物質を有する木部柔細胞が深過冷却をする5種類の落葉広葉樹を用いて当該活性の測定を行ったところ、全ての樹種の木部組織から抽出した粗抽出画分から氷核形成阻害活性が検出された。このことから、シラカンバのみではなく木部柔細胞が深過冷却をする落葉広葉樹の木部組織には、広く氷核形成阻害物質が存在することが示唆された。(PlantBiology2005(シアトル):ポスター発表)2.落葉広葉樹木部組織由来の粗抽出画分は様々な溶液において氷核形成を阻害するシラカンバ木部由来の粗抽出画分はヨウ化銀のみではなく、氷核細菌であるErwinia ananasやPseudomonas syrigaeの氷核形成活性も阻害した。また、氷核形成物質を加えない溶液の氷核形成温度も低下させた。このことは、この粗抽出画分が様々なかたちの氷核形成に対し、有効な過冷却促進剤となる可能性を示している。(PlantBiology2005(シアトル)、Cryo2005(ミネアポリス):ポスター発表)現在、氷核形成阻害物質の単離を試みている。これまでに、薄層クロマトグラフィーにて当該活性物質と思われる成分のスポットを特定することができた。この物質の構造解析を行うため大量精製と各種スペクトル分析による構造解析を進めている。

2.フラボノイドが木部柔細胞内に蓄積しているフラボノイドを特異的に染色するNaturstoffreagenz A試薬で木部組織を処理すると、木部柔細胞内で特徴的な蛍光が観察された。この結果は、何らかのフラボノイドが木部柔細胞内に蓄積していることを強く示唆しており、現在、これが過冷却促進成分と同一の化合物であるか検証を行なっている。
新規メディカルガス一酸化炭素(CO)産生酵素の翻訳後修飾による活性調節機構

近年、COガスには、抗炎症作用、抗増殖作用など細胞を保護する効果が見いだされ、メディカルガスとして応用が期待されている。COガスは、ヘム分解の代謝産物として生体内で恒常的に産出されている。一方で過剰のCO生成は生体毒となるため、内在性COの発生源であるCO産生酵素の活性は厳密に制御されていると考えられるが、その詳細は明らかではない。本研究では、CO産生酵素の活性制御機構を明らかにする。
GTFCを標的とするDNAワクチンによるS.mutans定着抑制と抗う蝕作用

DNAワクチンは、抗原遺伝子を組換えた発現ベクターにより生体内で直接抗原タンパクを発現させ、体液性・細胞性の免疫応答を惹起させる。DNAワクチンは化学的に安定なDNAを免疫に使用するため保存性や経済性に優れており、大量精製も比較的容易であるため多方面で応用されている。S.mutansが産生するGTFには、GTFB、GTFC、GTFDの3種があり、これまで非水溶性グルカンの合成活性が高いという理由からGTFBがS.mutansの歯面定着に深く関与するといわれてきた。しかし、GTFCはスクロース依存性付着の開始点に位置する酵素であり、これを抑制することは、齲蝕病原性バイオフィルムの形成抑制をすることが期待される。本年度はこのコンセプトをもとに以下の実験を行った。S.mutans GTFB、GTFCのN末領域に存在する各酵素特異的な領域をDNAワクチン作成のための標的抗原領域とし、この領域をpSecTag2Bプラスミドベクターおよびアデノウイルスベクターに組換え、抗齲蝕DNAワクチンとして作成した。pSecTag2Bに組換えたDNAワクチンを使用したin vitroの実験で、発現したリコンビナント抗原タンパクのSDS-PAGEおよびウエスタンブロット分析の結果、抗原タンパクの発現量・安定性はGTFBよりもGTFCの方が優れる可能性が示唆された。GTFBおよびGTFC DNAワクチンの有効性の評価とどちらがより効果的に抗体価を上昇させるかを検討するために、これらのDNAワクチンを実際にマウスへ免疫して、抗体価の上昇をELISA法によって評価した。その結果、GTFCを免疫した群の方が若干抗体価の上昇が良い傾向が認められた。また、得られた抗血清を用いてウエスタンブロット分析をしたところ、ともに特異的に反応する血清が得られることが明らかとなった。DNAワクチンは,抗原遺伝子を組み込んだ発現ベクターにより生体内で直接抗原タンパクを発現させ,それによって体液性・細胞性の免疫応答を惹起させる.DNAワクチンは化学的に安定なDNAを免疫に使用するためその保存性や経済性に優れており,免疫に必要な部位のみを遺伝子工学的に作成することが可能で,大量精製も比較的容易であるため多方面で研究が行われている.S.mutansが産生するGTFには、GTFB、GTFC、GTFDの3種があり,これまで非水溶性グルカンの合成活性が最も高いという理由からGTFBが、S.mutansの歯面付着に関わりが深いと考えられ注目されてきた.しかしGTFCはスクロース依存性付着の開始点に位置する酵素であり,DNAワクチンによってこれを抑制することは病原性バイオフィルムの形成抑制につながる.これまでの我々の研究よりGTFのシグナル直下の約350AAの大きさの多型性領域に高い抗原性が存在することが示唆されているので,これを標的部位とした.この領域をPCRにより増幅し、プラスミドベクターpSecTag2Bにそれぞれ連結し、標的抗原遺伝子を含むクローンを作成した.次いでこれらから、「CMVプロモーター+目的遺伝子+BGH poly (A) site」を,それぞれ切り出し、これをコスミドベクターpAFC3にライゲーションし,ファージにパッケージングを行った。このサンプルをE. coli DH10Bに感染させて得られたコロニーからコスミドDNAを抽出し、アデノウイルスゲノムに対して発現カセットが順方向に1個挿入された組換えコスミドDNAを調製した。現在,このアデノウイルスプロモーターを含むDNAワクチンをマウスに免疫し,抗体価の上昇を追跡中である.DNAワクチンは、抗原遺伝子を組換えた発現ベクターにより生体内で直接抗原タンパクを発現させ、体液性・細胞性の免疫応答を惹起させる。

S.mutansが産生するGTFには、GTFB、GTFC、GTFDの3種があり、これまで非水溶性グルカンの合成活性が高いという理由からGTFBがS.mutansの歯面定着に深く関与するといわれてきた。しかし、GTFCはスクロース依存性付着の開始点に位置する酵素であり、これを抑制することは、齲蝕病原性バイオフィルムの形成抑制をすることが期待される。本年度はこのコンセプトをもとに以下の実験を行った。S.mutans GTFB、GTFCのN末領域に存在する各酵素特異的な領域をDNAワクチン作成のための標的抗原領域とし、この領域をpSecTag2Bプラスミドベクターおよびアデノウイルスベクターに組換え、抗齲蝕DNAワクチンとして作成した。pSecTag2Bに組換えたDNAワクチンを使用したin vitroの実験で、発現したリコンビナント抗原タンパクのSDS-PAGEおよびウエスタンブロット分析の結果、抗原タンパクの発現量・安定性はGTFBよりもGTFCの方が優れる可能性が示唆された。GTFBおよびGTFC DNAワクチンの有効性の評価とどちらがより効果的に抗体価を上昇させるかを検討するために、これらのDNAワクチンを実際にマウスへ免疫して、抗体価の上昇をELISA法によって評価した。その結果、GTFCを免疫した群の方が若干抗体価の上昇が良い傾向が認められた。また、得られた抗血清を用いてウエスタンブロット分析をしたところ、ともに特異的に反応する血清が得られることが明らかとなった。現在、これらの抗血清を用いて、酵素活性およびグルカン合成活性の抑制能を検討しているところである。
咬合再構成による生体機能の変化に関する臨床的評価法

本研究は従来からの単純な冠、橋義歯、床義歯、等の補綴的処置によっては改善不可能な状態に至るまで咬合が崩壊し、咬合平面が存在せず、咬合高径の病理学的な低減を伴う症例に対して従来の固定性冠橋義歯とハイブリットデンチャー形式によるプロビジョナルデンチャーによる咬合治療を行い、臨床経過を観察しながら術者、患者両者の十分満足が得られた時点で同高径によるハイブリットデンチャーによる咬合再構成を行い。同症例の術前、術後における機能筋群、下顎運動の様相を著者の開発した補綴処置効果判定システムにより臨床的に比較検討し、解析を行い、その研究成果の一部は第90回日本補綴歯科学会、および第一回International College of Prosthodontists Asian Divisionにて報告した。現在これらの症例を追加するとともに、これらの経過を観察中であるが現段階として以下の結論を得たので報告する。i)プロビジョナルデンチャーの使用し咬合平面の再構成、咬合高径の挙上を行うことにより咀嚼筋群の筋活動が著しく増加し、筋間相互の協調性も向上することが分かった。ii)またこのプロビジョナルが安定した状態の咬合高径、と咬合平面を再現しハイブリットデンチャーと固定性橋義歯とによるオーラルリハビリテーションを完成した場合、臨床的に確実に、機能的にも、さらに審美的にも良好な結果が得られ、筋電図学的にも術前の状態に比較し著しい活性化を示すことが分かった。iii)また機能運動の律動性も術前に比較し術後には著しく向上していた。iv)特にタッピングによる筋活動、律動性、筋間の協調性等は日常臨床で極めて把握しやすい事象で、このデーターが臨床的な咬合状態と筋電図学的な様相を予測可能と考えられる。本年度は咬合機能状態の本質的な問題として従来より注目されていた咀嚼中心の生理学的意義の解明を健常者、小臼歯部以後の咬合を喪失した症例との対比により、咀嚼筋活動量、持続時間、リズム構成、さらに筋間の協調性等をパラメーターとして松元の開発した補綴処置効果判定装置と、同ソフトをシグナルプロセサーに移植したシステムを使用して解析を行ってきた。その研究成果の一部は第90回日本補綴歯科学会において平成5年10月に報告した。それらの概要は以下のような点である:i)中心咬合位を変化させずに前方、後方、左右側への意識的な筋力の調整が可能で、明確に前方で側頭筋、後方で咬筋の活動が優位であった。ii)咀嚼筋間の協調性は小臼歯、第一大臼歯部で最も高く、咀嚼律動性の形成も咀嚼開始より最も速いストローク数で行われることが分かった。iii)同部の欠損により咀嚼律動性、筋活動は減衰を示した。iv)これらは咀嚼に際して舌運動と協調して食塊形成にも関与する中枢でのプログラミング運動の一貫と考えられる。本年度はこれらの第一段階のまとめを行う予定である。本研究は従来からの単純な補綴的処置によっては改善不可能な症例に対してハイブリットデンチャーによる咬合治療を行い、臨床的に術者、患者両者の十分満足した時点で同高径によるハイブリットデンチャーによる咬合再構成を行い。同症例の術前、術後における機能筋群、下顎運動の様相を著者の開発した補綴処置効果判定システムにより臨床的に比較検討し、解析を行い、その研究成果の一部は第90回日本補綴歯科学会、第一回International College of Prosthodontists Asian Divisionにて報告した。

i)プロビジョナルデンチャーを使用し咬合平面の再構成、咬合高径の挙上を行うことにより咀嚼筋群の筋活動が著しく増加し、筋間相互の協調性も向上することが分かった。ii)またこのプロビジョナルが安定した状態の咬合高径、と咬合平面を再現しハイブリットデンチャーと固定橋義歯とによるオーラルリハビリテーションを完成した場合臨床的に確実に機能的にも、審美的にも良好な結果が得られ、筋電図学的にも術前の状態に比較し著しい活性化を示すことが分かった。iii)また機能運動の律動性も術前に比較し術後には著しく向上していた。iv)特にタッピングによる筋活動、律動性、筋間の協調性等は日常臨床で極めて把握しやすい事象で、このデータが臨床的な咬合状態と筋電図学的な様相を予測可能と考えられる。
オリゴヌクレオチド封入リポソームの消化器癌に対する抗腫瘍効果の実験的検討

1当科で切除した大腸癌の肝転移巣をヌードマウスの盲腸に縫着することにより同所移植を試み転移率が83%から38%まで種々の転移能を有する大腸癌株、TK-3,-4,-6,-9,-10,-13が樹立された。この6系中2系にp53の異常が認められた。TK-4は点変異を,TK-13は欠失を認めた。自然肝転移モデルの作製はFidler等の報告以来、ヒト癌の実際の転移をよく反映するモデルとして注目され、多くの発表がみられる。しかし実際の樹立、維持は困難であった。われわれは大腸癌の原発巣からではなく肝転移巣を用いて系を樹立し自然肝転移を試みたところ安定したモデルが樹立された。現在TKシリーズとしてさらにchara terizationをすすめている。2肝臓への封入遺伝子の移行性を向上させるために肝指向性liposomeを作製した。この肝指向性liposomeにadriamycinを封入したADM封入肝指向性liposome(hLip-ADM)はcLip-ADM(対照liposome),Free ADMに比較し有意に高い肝臓内ADM濃度を示した。またTK-4の同所移植肝転移モデルに対し対照群では85.7%の肝転移が認められたがcLip-ADM投与群では42.9%と半減し、hLip-ADM投与群では全く肝転移を認めなかった。このことは遺伝子を用いた肝臓を標的とするtargeting therapyにおいて極めて本研究で用いた肝指向性liposomeが極めて有効であることを示している。3諸家の研究結果およびわれわれのpreliminaryな結果からヒト型p53発現プラスミドを作製し、これをliposomeに封入することとした。ベクターとしてpRC/CMVを用いてヒト型p53発現プラスミドを作製するに成功したが時間的な制約のため今回の報告ではヒト型p53発現プラスミド封入肝指向性liposomeの抗腫瘍効果の結果を示すに至っていない。今後ヒト型p53発現プラスミド封入肝指向性liposomeを用いて、これらのcell lineや大腸癌株を用いたin vivo、in vitroの腫瘍増殖抑制実験、肝転移抑制実験をおこなう予定である。われわれが継代、維持しているヒト大腸癌株において抑制遺伝子であるp53のmutationが認められるか否か,ヌードマウス移植中のヒト大腸癌組織の凍結切片でp53の免疫組織染色をおこなったが、陰性であった。このためパラフィンブロックをもちいて染色方法を工夫し、再検討したところ、維持されている大腸癌株の2系に強陽性の反応が認められた。現在この系について変異部位の特定をおこなっているところである。本年度はこの染色に時間を要した。この後相補するオリゴヌクレオチドを作製する予定である。一方われわれはオリゴヌクレオチド封入リポソームの肝転移抑制効果を検討するモデルの作製をおこなっているが、こちらは予定よりも早く樹立に成功した。Hoffmanらの方法に準じ盲腸漿膜に大腸癌組織を逢着させ、肝転移を作製し、現在3系の大腸癌株が維持されている(論文作製中)。これらの系について、原発巣(盲腸逢着腫瘍)と転移巣におけるp53の染色性について検討中である。

すなわち、p53は癌の増殖に主としてかかわっている可能性が高いとされているが、原発巣と転移巣を比較することにより転移とp53との関連に有用な情報を与え、またこれらの系を用いたオリゴヌクレオチド封入リポソームが治療法として有効となる可能性があるかどうかが推測できる。これらの実験結果を踏まえ今後の研究を進めていく予定である。ヒト癌の転移モデルとして,同所移植法によりこれまで6系のヒト大腸癌の肝転移モデルの作製に成功した.転移率は33-88%であり,安定した肝転移が認められ、消化器癌の転移の治療実験をおこなうモデルとして最適と思われる。さらにこれら大腸癌株の肝転移率と癌関連遺伝子の関連を明らかにし、P53の変異と転移率とが関連することを見いだした。すなわち高率に肝転移をおこす大腸癌では原発巣のp53の変異が起きており、腫瘍の転移能とp53の変異との関連が示唆された。さらにPCR-SSCP法によりこれら大腸癌株のp53の変異点の同定を試み3系に関して変異点が同定された。これら変異点に対して相補的Oligonucleotideの作製を試みたが、種々の問題があり有効なOligonucleotideの作製は困難と判明した。そこでWild Typeのp53をそのまま封入することを考え,Wild type P53発現プラスミドの作製を試みている。また担体としてのリポソームに関しては、大腸癌肝転移に対して腫瘍移行性向上のために当初はCEAに対する抗体をリポソームに結合することを考えていたが,最近臨床でのマウス抗体投与における抗マウス抗体の出現が問題となってきた。そこで臨床使用可能で抗原性のないglycogen修飾リポソームを作製し体内分布等について検討した。その結果肝移行性が非修飾リポソームに比較して有意に良好であった(投稿準備中)。また上記肝転移モデルに対する効果を検討したが,抗癌剤封入リポソームによる抗腫瘍効果の検討では,有意な肝転移阻止効果を認めた(投稿準備中)。このリポソームはp53を封入するリポソームとして最適と思われるためCEA結合リポソームにかえて本研究において担体として使用する予定である。1当科で切除した大腸癌の肝転移巣をヌードマウスの盲腸に縫着することにより同所移植を試み転移率が83%から38%まで種々の転移能を有する大腸癌株、TK-3,-4,-6,-9,-10,-13が樹立された。この6系中2系にp53の異常が認められた。TK-4は点変異を,TK-13は欠失を認めた。自然肝転移モデルの作製はFidler等の報告以来、ヒト癌の実際の転移をよく反映するモデルとして注目され、多くの発表がみられる。しかし実際の樹立、維持は困難であった。われわれは大腸癌の原発巣からではなく肝転移巣を用いて系を樹立し自然肝転移を試みたところ安定したモデルが樹立された。現在TKシリーズとしてさらにchara terizationをすすめている。2肝臓への封入遺伝子の移行性を向上させるために肝指向性liposomeを作製した。この肝指向性liposomeにadriamycinを封入したADM封入肝指向性liposome(hLip-ADM)はcLip
1電源デュアルインバータを用いた高効率モータドライブシステムの開発

本課題では、モータドライブシステムの高効率化を目的に、デュアルインバータ駆動オープン巻線誘導電動機の制御法を研究した。提案システムは1つの直流電源とキャパシタをそれぞれのインバータの直流部に設けて、モータ速度制御とキャパシタ電圧制御を両立する制御法をもつ。モータ速度の状態に応じた印加電圧の波高値制御(PAM)とマルチレベル化が可能になり、低速度領域の高効率化が可能になった。実験検証の結果、提案システムは従来システムと比較して、,誘導機損失を52.6[W]から48.2[W]へ最大8.4[%]低減でき,また総合損失を66.1[W]から58.4[W]へ最大11[%]低減できることを確認した。平成25年度は,本課題で提案したモータドライブシステムおよび制御法の開発および基礎実験まで行った。提案システムは,オープン巻線誘導電動機とデュアルインバータを用いて、一方のインバータの直流部をキャパシタで構成している。広範囲かつ歪みの少ないマルチレベル出力電圧を高効率に得られる電力変換器を開発する。以下の開発を行った。(1)制御法の開発本課題で開発するシステムは、デュアルインバータを用いてモータ速度とキャパシタ電圧を一定制御する必要がある。従来の制御法では、制御の干渉が生じて安定性に問題があった。そこで、本課題では、非干渉を考慮した制御法を開発して、具体的には、直流電源をもつINV.1の制御としてすべり周波数ベクトル制御を適用し,回転子鎖交磁束を指令値に追従させる。そしてキャパシタを持つINV.2はPI補償器を用いた直流電圧制御によりキャパシタ電圧を可変制御する手法を検討した。モータ速度に応じてキャパシタ電圧指令値も変化させることにより,マルチレベル波形も変化でき,高効率化モータ駆動を狙う。(2)実験装置の開発および基礎実験の実施上記(1)で提案する制御法の有効性を実験により確認した。まず、キャパシタ電圧がモータ速度に応じて制御可能であることを実験により確認した。これより,提案法を用いることにより誘導機相電圧の波高値を制御することが可能となる。また,誘導機始動時および低速時の損失の低減についても期待できる。相電圧波形の比較では、Y結線誘導機と比べてより多レベルな波形となることを確認した。また,基本波周波数からキャリア周波数までを測定範囲とした出力電圧の総合ひずみ率は従来回路では76.6[%],提案回路では47.8[%]であった。以上、提案システムの基礎実験を行い、波形改善について確認できた。本課題ではオープン巻線誘導機を対象にしたデュアルインバータ駆動システムの高効率制御法を開発する。昨年度まではキャパシタと電圧源で構成したシステムの制御法を開発して実機システムにより基本特性を評価した。今年度は、更なる効率改善に向けて、キャパシタ電圧の可変方法を検討した。昨年度までは、キャパシタ電圧はモータ速度に応じて低速ではゼロ、中速以降は速度に比例して上昇させていた。高速領域では、キャパシタ電圧は電源電圧と同じに設定していた。またインバータの変調方法は三角波比較による方式を用いていた。26年度は、効率改善を目的に、まず電圧比を変えることによる波形改善について検討した。具体的には,各インバータの直流電圧比を(2:1)にしたシステムについて検討した。提案システムは,1相当たり最大13値の電圧波高値を出力できる。さらに本年度は提案システムのPWMについても検討した。提案法は,2台の変換器の合成空間ベクトルを使用し,直流電圧が大きい方のインバータのスイッチング回数を低減させることで変換器損失の低減を狙う。空間ベクトル上で片方のスイッチングを6ステップで動作、他方をPWMさせることでスイッチング損失の低減を狙う。シミュレーションおよび実験により提案する出力電圧波形改善手法の動作を確認した。オープン巻線誘導電動機を用いた無負荷時において,インバータの波形改善および誘導機も含めたシステム効率の改善を確認できた。結果、電圧比を変えることで、マルチレベルのレベル数を増加可能なため、波形改善に有効であることを確認できた。提案法の有効性は実機システムにより基本評価した。平成27年度(最終年度)は、本課題で提案する1つの直流電源を用いてマルチレベル波形を出力でき,かつ昇圧可変電圧機能を有する電力変換器の安定性改善に向けた制御法に関する研究を行った。具体的には、デュアルインバータ駆動オープン巻線誘導電動機において、1つの直流電圧源とキャパシタを用いてシステムにおいて、モータトルクとキャパシタ電圧の独立した充放電制御法を提案してその有効性を確認した。当初の計画どおり、実験システムの開発、評価ができている。また、本課題の目的はシステムの省エネルギー化であり、その効果を実験により確認できているため、順調に成果が得られている。

27年度に予定している更なる効率改善の検討についても前倒しで検討している。したがって、おおむね順調に進展しているといえるパワーエレクトロニクス26年度に検討した電圧指令値の与え方、変調方法を用いて有負荷も含めたシステムの効率評価を行う。研究開発が順調に進み、平成26年度に実施予定だった制御法の実験検証をすでに開始できているため。当初購入予定であった装置の仕様と価格が変更になったため平成26年度も当初計画通りに実施する。順調に研究が進んでいるため、27年度計画予定の内容も前倒しで検討できうように心がけたい。研究遂行上の課題は今のところ見当たらない。今年度購入予定の測定器も申請時より仕様変更、価格変更しているため、そこで使用する実験装置の仕様変更により、物品費に変更が生じたため実験装置の改良にともなう物品費で使用する
抵抗する翻訳-太平洋戦争期における英文学作品の翻訳について

平成16年度は、前年度の調査結果を再検討し、今後の研究方向を模索することが中心的な作業となった。前年度に収集した、ジョーゼフ・コンラッドの(女性人権活動家)加藤寿々子による戦時中の翻訳の意義を考察するために更なる文献調査を行ったが、加藤が作家ではなく編集者であったという事情もあり、文献資料の収集は滞ることとなった。そのため、実証主義的な作業はひとまず棚上げし、英文学の日本語への翻訳という営為に関する理論的な作業を行うことにつとめた。具体的には、私たちにも馴染みの深い「対訳」という形式--外国語の原文とその翻訳を対にした出版物--が、一見極めて伝統的でありながらも、例えば韓国系アメリカ人女性アーティスト、テレサ・ハッキョン・チャの著作『ディクテ』(1982年;邦訳2003年)における「対訳」形式の意図的なずらしによる根元的なラディカルさの確認作業を念頭におけば、実は極めて刺激的かつダイナミックな営為であり、なおかつ(反)植民地主義的でもありうることを考察した。この考察の結果は、平成17年3月19日から21日にかけて、筑波大学で開催された国際セミナー「日本および東アジアにおける英米文学の受容と変容」(http://parole.lingua.tsukuba.ac.jp/bungaku/indexl.htm)、において、"Let Us Open Our Paragraphs"(英語による口頭発表)において発表した。なお、この発表をも含めたセミナー参加者の口頭発表とその記録は、来年度以降にプロシーディングスとして出版される予定である。平成15年度は、太平洋戦争期に出版されたジョーゼフ・コンラッド(Joseph Conrad)の翻訳を収集することに努めた。具体的には、『オルメイヤーの阿呆宮』(Almayer's Folly)、『海の鏡』(The Mirror of the Sea)、『青春』(Youth)、『闇の奥』(Heart of Darkness)などの翻訳のコピーを入手し、通読することに努めた。その結果、これらの戦時下におけるコンラッドの翻訳は、西欧人による西欧植民地主義批判として紹介されていたこと、そしてその意図は、暗に日本の植民地主義を肯定することであったことが明らかになってきた。この点については、平成16年度においても、さらなる文献収集に努める予定である。また、入手した翻訳の中でも、特に『オルメイヤーの阿呆宮』の翻訳を出版した加藤寿々子の戦時下における仕事に注目した。具体的には、加藤と、戦前・戦後にかけて女性運動の指導的立場にあった市川房枝との交流や、加藤と市川が共に参加していた女性向け雑誌の記事を閲覧し、加藤が編集者としてどのような立場から記事を編纂していたのかを分析・検討してみた。その結果、加藤の翻訳は、他のコンラッドの翻訳とは多少異なり、西欧人による西欧植民地主義批判として、暗に日本の植民地主義を肯定するものではなく、非西欧人の母と娘との関係を協調したものであったことがおぼろげながら分かってきた。平成16年においては、この点をさらに追求するべく、加藤の女性問題に対する思想や立場を深く掘り下げる予定である。
希ガスを用いた海水の流動に関する調査研究

東京大学海洋研究所に設置されている海水中溶存希ガス濃度分析システムを用いて、海水試料の希ガス(ヘリウム、ネオン、アルゴン、クリプトン、キセノン)の精密濃度測定を行なった。フィリピン海の水深4000mまでの海水を分析したところ、中層では北ほど表層水との混合が速いことや、表層水と中層水との混合を示していると考えられる過飽和が見られた。またこれまでほとんど報告されていない深層水の希ガス濃度を分析しその傾向を明らかにした。本年度は海水中溶存ガス濃度分析システムの開発と改良に重点をおいた。まず海洋研究所に設置してある溶存希ガス濃度分析システムの改良を行なった。海水が本体に入らないように、海水から溶存ガスを抽出する部分を本体から分離した。これによりバルブを含む抽出ラインを分解し洗浄する必要がなくなり試料交換やメンテナンスが容易になった。さらにスパイクガスにヘリウムを加えて、ヘリウムからキセノンまでのすべての希ガス濃度について同位体希釈法で測定できるようにした。その後、大気と溶解平衡にした純水および海水を標準試料として、溶存する希ガス濃度を分析し分析システムの評価を行なった。次に海水から抽出した主要溶存ガスを分析する装置を作成した。ガス濃度の測定には四重極質量分析計を用い、可変リークバルブとターボ分子ポンプを組み合わせることで簡易に測定できるようにした。海水の採取方法と溶存ガスの抽出方法の検討を行ない、真空コック付きガラスボトルにて海水採取から保管・ガス抽出が行なえることを確認した。また、大気や標準ガスを用いて装置の分析精度を検討したところ、計画通りの精度が得られることがわかった。これと並行して東京大学海洋研究所の海洋調査船の研究航海において、希ガス濃度および主要溶存ガス分析用の海水を採取した。海水試料はCTD装置を備えたカルーセル採水システムにより、一つの地点において深さ方向に異なる試料を採取し、中に気泡が入らないように注意しながらなまし銅管とコック付きガラスボトルに封入した。採水と同時にCTD装置により、海水の塩分、温度、水圧を測定し、希ガスの存在度を議論する上で重要なデータとして使用する。東京大学海洋研究所に設置されている海水中溶存希ガス濃度分析システムを用いて、海水試料の希ガス濃度の精密測定を行なった。分析した海水試料は昨年度に海洋調査船白鳳丸の研究航海において沖ノ鳥島近海のフィリピン海で採取したものを用いた。これらの試料はCTD装置を備えたカルーセル採水システムを用いて一つの地点において深さ方向に異なる場所から採取し、なまし銅管に移して保管していた。採水と同時にCTD装置により、海水の塩分、温度、水圧を測定してあり、ヘリウム同位体分析用の試料も同時に採取してある。分析の途中で定期的に大気と溶解平衡にした海水を標準試料として、溶存する希ガス濃度を分析し分析システムの評価およびキャリブレーションを行なった。その結果、どの測点でも水深が深くなるにつれ希ガス濃度は高くなり、重い希ガスほど変化が大きかった。これは水温が低い深層では希ガスの溶解度が大きいことと関係しており、その深さの水温から計算される飽和濃度に近い変化を示した。海洋の深層でヘリウムからキセノンまでのすべての希ガス濃度を報告した例はほとんどなく、海水中の希ガス濃度を決める要因、例えば海水の混合や起源を考える上で重要なデータが得られたと考えられる。さらに同じ場所、同じ水深でヘリウム同位体比も分析しており、海水の流動を考える上でも有益なデータとなるかもしれない。昨年度作成した主要溶存ガスを分析する装置を用いて、海水試料の溶存窒素濃度の精密測定を行なった。分析した海水試料は白鳳丸の研究航海においてインド洋で採取したものを用いた。採水はCTD装置を備えたカルーセル採水システムを用いて行なったが、試料は真空コック付きガラスボトルに海水のまま保管していた。また、海水とは溶存ガスの組成が大きく違う温泉水の分析を行ない、装置の分析精度を検討した。希ガス元素は化学的に不活性なため、海水の良いトレーサーとなる可能性が高いが、海水に溶存する希ガスは極微量であり分析するのが難しくあまり報告されていない。分析した海水試料は海洋調査船白鳳丸の研究航海においてニュージーランド南方沖の南極海およびニュージーランド東方沖の南太平洋で採取したものを用いた。これらの試料はCTD装置を備えたカルーセル採水システムを用いて複数の測点において深さ方向に異なる場所から採取し、なまし銅管に移して保管していたものである。採水と同時にCTD装置により、海水の塩分、温度、水圧を測定してあり、ヘリウム同位体分析用およびトリチウム濃度分析用の試料も同時に採取してある。

南極海周辺の海水のヘリウムからキセノンまでのすべての希ガス濃度を報告した例はほとんどなく、海水中の希ガス濃度を決める要因、例えば海水の混合や起源を考える上で重要なデータが得られたと考えられる。ヘリウム同位体比の分析結果からは、南極海では海水の上下の混合が起こっていること、南極海嶺の北では南極中層水の沈み込みが起こっていることが確かめられた。同時に採取した海水のトリチウム濃度と組み合わせることで海水が沈み込む時間(大気から遮断されてからの時間)が推定できると期待されるが、そのためにはヘリウムの濃度を精密に分析することが重要であり、今回得られたデータは海水の流動を考える上で有益なデーダとなるであろう。
難治性下部尿路機能障害に対する光遺伝学による新たな治療法の開発に関する研究

前帯状回(Anterior Cingulate Coretex: ACC)は排尿と関連がある大脳領野の一つといわれているが、その機序は不明である。今回我々は、光遺伝学(optogenetics)を始めとする実験手法により、排尿に関わるACCの機能について研究を行った。1.ACCの膀胱への神経経路神経節跳躍能力のある神経トレーサーWGA(Wheat Germ Agglutinin)をACCに注入した。組織学的解析によって、ACCから膀胱への経路が存在することを示した。2.ACCの神経活動の排尿への関与ACCへ光ファイバーを刺入し、膀胱内圧測定と同時にACCの神経活動を測定した。Fiber photometryにより、ACCの神経活動に一致した膀胱内圧の上昇を認めた。3.ACCにおける排尿に関与する神経細胞の同定大脳皮質全域V層の興奮性ニューロンにChR2を発現しているThy1-ChR2マウスに対し、光刺激を行った。Wild TypeマウスのACCにウイルス注入(AAV-CaMKII-ChR2-EYFP)を行い、ACCの興奮性ニューロンだけにChR2を発現させ光刺激をすると、実験2と同様に排尿圧をコントロールできた。抑制性ニューロンの一種であるPVニューロンにCreが存在するPV-CreマウスのACCにAAV-EF1a-DIO-ChR2を注入してCre依存性にChR2を発現させ、光刺激を行った。光刺激により排尿間隔が延長した。