hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
薬剤耐性付与による放線菌からのRNAポリメラーゼ変異株の分離と新抗生物質の探索

リファンピシン耐性を付与するrpoB変異(RNAポリメラーゼβ-サブユニットをコードする遺伝子における変異)を利用して放線菌細胞内のRNAポリメラーゼ(転写)を改変することで,放線菌の潜在的な二次代謝産物の生産能力を効率よく活性化できることを明らかにした。この原理を通常の培養では抗生物質をほとんど生産しないStreptomyces属放線菌に活用して,実際に新しい抗生物質ピペリダマイシンを発見することにも成功した。1リファンピシン耐性付与による放線菌の潜在的抗生物質生産能の活性化国内各地の土壌から分離した249菌株の放線菌を抗菌試験(検定菌は黄色ブドウ球菌を使用)に供し、16菌株の抗菌物質非生産放線菌を選抜した。これらの放線菌のうち、Streptomyces属と簡易同定されたTHTY-1の潜在的な抗菌物質生産力の活性化実験に着手した。薬剤耐性選抜法を駆使して分離したStreptomyees sp. THTY-1のリファンピシン耐性株の中から、無作為に100菌株を選び、抗菌物質の生産性を調べた。その結果、驚くべきことに、55菌株で顕著な抗菌物質生産が認められた。すなわち、放線菌にリファンピシン耐性を持たせることで、極めて高効率で潜在的な抗菌物質生産力を活性化できることが判った。現在、抗菌物質生産を示したリファンピシン耐性株を用いて、潜在的な抗菌物質生産力の活性化に関わるrpoB変異の特定を進めている。また、THTY-1以外の抗菌物質非生産放線菌15菌株についての活性化実験にも取組み始めた。2 rpoB変異による放線菌の潜在的な抗生物質生産活性化メカニズムの解析潜在性抗生物質ピペリダマイシンの生産力を獲得したStreptomyces sp. 631689のrpoB変異株の定常期細胞から調製したRNAポリメラーゼは、特定遺伝子のプロモーターへの結合力が野生型RNAポリメラーゼとは大きく異なることが判明した。直接的な証明には至っていないが、変異型RNAポリメラーゼがピペリダマイシン生合成遺伝子の発現制御に関わるプロモーターへの高い親和力を獲得したことで、同遺伝子の発現が活性化され、結果的にピペリダマイシン生産の増大に繋がったものと推察した。詳細は解析中であるが、rpoB変異の特質が引き起こすRNAポリメラーゼの機能変化が、放線菌の潜在遺伝子活性化に深く関与することを突き止めた。放線菌は,抗生物質に代表される様々な二次代謝産物を生産することから,微生物産業上極めて有用な微生物群である.従って,放線菌における二次代謝産物生産能,すなわち抗生物質生産力の活性化とその活性化機構の解明は,放線菌の高度利用化に向けて重要な課題とされている.1.薬剤耐性変異の活用による抗生物質非生産性放線菌の潜在能力開発.国内各地の土壌から分離した249菌株の放線菌から16菌株の抗生物質非生産性放線菌を得た.これらのうち,Streptomyces属やNocardia属と同定された8菌株の放線菌を用いて潜在的な抗生物質生産の活性化実験を進めたところ,実に5割の菌株を抗生物質生産菌へと改変できた.驚くべきことに,Streptomyces sp.THSU-2やTHSU-3においては,リファンピシン耐性変異により,極めて高い頻度(それぞれ43%と38%といった頻度)で活性化菌株が出現することを明らかにした.2.RNAポリメラーゼ変異による放線菌の抗生物質生産活性化機構の解明.放線菌の抗生物質高生産リファンピシン耐性変異株では,RNAポリメラーゼβサブユニットをコードするrpoB遺伝子に特定の変異が存在し,これらの変異に起因して抗生物質生産が増大することが判っている.しかし,"どのような仕組みでrpoB変異が抗生物質生産を活性化させるのか?"その詳細なメカニズムは全く明らかになっていない.この問題を解決するために,本研究ではまず,モデル放線菌Streptomyces coelicolorを用いて抗生物質生産を強力に活性化させるrpoB変異の特定を行った.その結果,rpoBL167P変異やrpoB SI667変異が強力な抗生物質生産活性化作用を持つことを新たに突き止めた.今後は,これらのrpoB変異を有するリファンピシン耐性変異株のRNAポリメラーゼの転写機能を解析する予定である.リファンピシン耐性(rif^R)凸変異やストレプトマイシン耐性(str^R)変異を利用して放線菌細胞内の転写(RNAポリメラーゼ)および翻訳(リボソーム)を改変・増強することで,放線菌の潜在的な抗生物質生産力(潜在能力)を活性化できることを明らかにしてきた。この原理を駆使すれば,放線菌の代謝産物から新しいタイプの抗生物質を発見できることも実証した。しかし,本アプローチによる新抗生物質の発見はピペリダマイシンの一例にとどまっており,抗生物質探索研究におけるその真価を示すことが課題となっていた。

本研究では,rif^R変異に焦点を絞り,放線菌の潜在能力開発における同変異の有効性を検証し,その影響メカニズムの解明と抗生物質探索への応用展開を目指した。・抗生物質非生産性放線菌の潜在能力活性化におけるrif^R変異の有効性検証rif^R変異を活用することで,抗生物質非生産性放線菌11菌株(昨年度までの検討で取得した)のうち6菌株の潜在的な抗生物質生産力を検出可能なレベルまで活性化できた。同検討をstr^R変異を活用して行ったが,活性化に成功した菌株は11菌株中3菌株で,活性化菌株の出現もrif^R変異の場合と比べて極めて低頻度であった。以上の結果から,抗生物質非生産性放線菌の潜在能力活性化にrif^R変異の活用が極めて効果的であることが明らかになった。・放線菌の潜在能力を強力に引き出すrif^Rの探索と特性解析放線菌基準株Streptomyces coelicolor A3(2)など様々な放線菌から分離した抗生物質高生産rif^R変異株を用いて,潜在的な抗生物質生産力を強力に引き出すrpoB変異を特定した。これにより,rpoB変異により放線菌の抗生物質生産が活性化する仕組みを,生化学・分子生物学的手法で本格的に解明するための準備が整ったので,現在,その課題解決に向けた着手に至っている。
ナノワイヤ-ナノ粒子連結系の量子伝導制御

電気伝導性を有する有機分子の集合体が形成する一次元ナノワイヤと金ナノ粒子(直径=8.5と13nm)から構成される複合ナノ構造を基板上に作製した。特異な複合ナノ集積構造の電気伝導挙動を、金ナノ粒子のサイズをパラメーターとして、量子伝導性の出現の観点から検討した。電気伝導度の温度依存性から、100K以下の温度領域で、金ナノ粒子間のトンネル効果による量子伝導が出現する事が明らかとなった。両親媒性と超分子化学の観点から設計した分子性導体が形成する分子集合体ナノワイヤと金ナノ粒子とから成る複合構造の量子伝導特性に関する研究を試みた。20年度は、分子集合体ナノ構造のナノスケールでの伝導性の評価を、再現性良く実施する為にPoint-contact-imaging原子間力顕微鏡を用いた検討を試みた。これまでに、ナノワイヤが形成するLangmuir-Blodgett(LB)膜の電気伝導性に関しては、バルク電極を用いた評価を試みてきた。本年度は、その一本のサイズが2×50×1000nmである単独のナノワイヤの伝導性評価にPCI-AFMが有用である事を実証した。結果、通常のコンタクトモードを用いた評価では、ナノワイヤ構造が破壊されるのに対して、本測定ではナノ構造を破壊することなく、局所的な電流一電圧特性の評価が可能であった。ナノスケールにおける測定から、単独のナノワイヤのコンダクタンスは、LB膜を用いたバルク測定に対して、約一桁の上昇が確認された。以上の結果から、LB膜の伝導挙動が、ナノワイヤ間のホッピング伝導により支配されていると考えられる。また、ナノワイヤー金ナノ粒子の複合構造の伝導挙動に関して、金ナノ粒子のサイズ依存性を検討した。金属ナノ粒子のキャパシタンスは、粒径に反比例して増加する。本複合構造においても、100K以下で金ナラ粒子問の量子伝導が支配的となる領域で、明確なサイズ効果が観測された。ナノ粒子のサイズを小さくすると、活性化エネルギーの増加が観測され、金ナノ粒子間を流れるトンネル電子の協奏的な量子伝導挙動により説明可能であった。ウエット法により作製可能な分子性導体が形成する分子集合体ナノワイヤと金ナノ粒子とから構成される複合ナノ構造の量子伝導特性に関する研究を試みた。前年度の研究から、ナノワイヤ-金ナノ粒子の複合構造の伝導挙動は、室温付近では半導体的な分子性ナノワイヤに、100K以下の低温領域では金ナノ粒子間の協奏的なトンネル伝導により支配される事が示されている。本年度は、金ナノ粒子のサイズ効果を詳細に検討する事で、量子伝導メカニズムを明確にした。金属ナノ粒子のキャパシタンスは、粒径に反比例して増加する事が知られている。前年度までに用いてきた直径13nmの金ナノ粒子からなる複合ナノ構造と、直径8.6nmの金ナノ粒子から構成される複合ナノ構造の電気伝導度の温度依存性を比較検討した。その結果、粒径の小さな金ナノ粒子を用いた場合に、より活性化エネルギーが大きな伝導領域が低温領域で出現した。また、協奏的なトンネル電流が流れる閾電圧の上昇も同時に観測された。以上の結果は、金ナノ粒子の粒径が小さくなりキャパシタンスが増加した事で、ナノ粒子間の電子相関の効果がより顕著に表れた為と考えられる。また、分子集合体ナノワイヤを構成するTTF誘導体の化学修飾により、ナノドット構造と金ナノ粒子との複合ナノ構造を新たに作製した。ウエット法により作製可能な分子性材料が形成する分子集合体と金ナノ粒子とから構成される複合ナノ構造の量子伝導特性に関する研究を試みた。前年度の研究では、ナノワイヤー金ナノ粒子の複合構造の伝導挙動が室温付近の半導体的な分子性ナノワイヤに、100K以下の低温領域における金ナノ粒子間の協奏的なトンネル伝導により支配される事が示されている。本年度は、機能の複合化の観点から、金ナノ粒子とポルフィリンおよびフタロシアニン誘導体との複合ナノ構造の量子伝導メカニズムの解明を検討した。フタロシアニン誘導体は、ランタノイド金属を中心金属として用いる事で、ダブルデッカー型のサンドイッチ構造を取る事が知られており、中心金属のスピン状態を分子設計の観点から制御する事が可能である。そこで、複合ナノ構造の量子伝導挙動に及ぼすフタロシアニンダブルデッカー構造のスピン状態の効果も検討した。チエニル基を導入したポルフィリンは、金ナノ粒子とのvan der Waals相互作用による複合構造を形成する事が明らかとなった。ポルフィリン分子のパイ平面が金ナノ粒子表面を覆う事で、弱い分子間相互作用に基づく複合ナノ構造を作製した。キャスト法により薄膜構造を作製し、その伝導物性を4300Kの温度領域で検討した。その結果、10K程度の低温領域の伝導挙動が、ポルフィリンのパイ平面を介した金ナノ粒子間の量子伝導挙動に支配される事が示された。また、フタロシアニンダブルデッカー構造のスピン状態を変化させる事で、量子伝導挙動に明確な相違が見られた事から、フタロシアニンのパイ電子軌道を介した量子伝導挙動が実現している事が明らかとなった。
西欧近代医学教育カリキュラムの背景思想と理念について：書誌調査と分析

2018年度は、初期近代の医学学習に関する書籍出版の概要を把握するために、1750年までに出版された15点のラテン語医学書誌目録の調査を行なった。16世紀以降多数の医学書が出版され、また出版された医学書の情報を集積した書誌目録も継続的に多くの著者によってまとめられていた。多くの目録は著者をアルファベット順に並べ、著者ごとに書籍のタイトルや出版年などの情報を記し、その記載内容や扱う主題を記していた。少数の医学書誌目録は主題別に書籍を分類していた。上記の結果から、初期近代において医学学習に関する書籍は単発で書かれたものではなく、一つの書籍ジャンルとして出版されていたことが示唆された。Kestnerが「医学の方法書」として列挙した書籍で言及される書籍を確認したところ、先行する「医学の方法書」に対する言及も多く、また複数の著者による「医学の方法書」が合冊出版されたことも確認できた。以上により初期近代ではこれらの医学学習指南書が一ジャンルを形成していたという理解が得られた。当初の計画では2019年度末までに初期近代の「医学学習指南書」の書誌目録を作成することが目標としていた。2018年度末までには、既存の医学書誌目録のなかで「医学学習指南書」に関する書誌情報を確認し、その情報を総合した書誌目録の作成の準備を予定していた。まず、20世紀以降の医学書誌目録を確認したところ、初期近代の「医学学習指南書」の記載は少なく、独立した分類項目としては扱われていないことが判明した。そこで研究対象の書籍と同時代の医学書誌目録に注目し、いくつかの書誌目録では複数の「医学学習指南書」を少数の項目に記載していることが明らかになり、「医学学習指南書」を見つけるのに有用であることを見出すことができた。2018年度は1750年までの医学書誌目録を確認したが、そこに記載された「医学学習指南書」についての情報をまとめて、書誌目録を作成する見通しが立った。また、2019年度は2018年度に行なったのと同様の調査を1750年以降の医学書誌目録にも行ない、「医学学習指南書」出版状況の全容を把握する。そのうえで2019年度末には当初の計画どおり、「医学学習指南書」の書誌目録を作成できる見込みであり、おおむね順調に進展している。2019年度は2018年度に行なったのと同様の調査を1750年以降の医学書誌目録にも行ない、「医学学習指南書」出版状況の全容を把握し、2019年度末には当初の計画どおり、「医学学習指南書」の書誌目録を作成する。2020年度以降に、作成した「医学学習指南書」の書誌目録内の各「医学学習指南書」の分析を行なうことを計画している。そのため、2019年度からは書誌目録の完成に並行して、各「医学学習指南書」を入手していく。入手すべき書籍は数100点になる可能性があり、入手にあたっては、デジタルデータが取得できるものはそれを活用する。デジタルデータが入手不可能な場合にはマイクロフィルム等を取り寄せ、費用を押さえる。入手した書籍はその記載内容を分析するが、そのデータベースを作成して「医学学習指南書」の概要や全体的な特徴等を見通すことが可能なようにする予定である。そのため、2019年度はデータベース構築に必要なツールの準備を進め、また構築に必要な技術の取得の準備もすすめる。2020年度末に上記のデータベースの構築を終え、2021年度はデータベースを使いながら、初期近代の医学カリキュラム策定の背景思想・理念の分析を行ないたい。

また、2019年度は2018年度に行なったのと同様の調査を1750年以降の医学書誌目録にも行ない、「医学学習指南書」出版状況の全容を把握する。そのうえで2019年度末には当初の計画どおり、「医学学習指南書」の書誌目録を作成できる見込みであり、おおむね順調に進展している。2019年度は2018年度に行なったのと同様の調査を1750年以降の医学書誌目録にも行ない、「医学学習指南書」出版状況の全容を把握し、2019年度末には当初の計画どおり、「医学学習指南書」の書誌目録を作成する。2020年度以降に、作成した「医学学習指南書」の書誌目録内の各「医学学習指南書」の分析を行なうことを計画している。そのため、2019年度からは書誌目録の完成に並行して、各「医学学習指南書」を入手していく。入手すべき書籍は数100点になる可能性があり、入手にあたっては、デジタルデータが取得できるものはそれを活用する。デジタルデータが入手不可能な場合にはマイクロフィルム等を取り寄せ、費用を押さえる。入手した書籍はその記載内容を分析するが、そのデータベースを作成して「医学学習指南書」の概要や全体的な特徴等を見通すことが可能なようにする予定である。そのため、2019年度はデータベース構築に必要なツールの準備を進め、また構築に必要な技術の取得の準備もすすめる。2020年度末に上記のデータベースの構築を終え、2021年度はデータベースを使いながら、初期近代の医学カリキュラム策定の背景思想・理念の分析を行ないたい。作成中の論文の英文校正の支出を予定していたが、年度内に完成しなかったためにその分が次年度使用額となった。また、入手を予定して予約した書籍が年度内に出版されなかったためにその分も次年度使用額となっている。
がん悪性化に関与する異数体生成の分子メカニズムの解明

本研究では、分裂酵母CENP-AホモログCnp1やその局在化因子Mis6の温度感受性変異株が示す表現型をがん悪性化初期過程に見られる異数体生成のモデル系とみなし、その分子メカニズム解明を通し異数体生成を阻止する方策を検討する。cnp1、mis6等の分裂酵母変異株では、セントロメア特異的なクロマチン構造が崩壊、続くM期に異数体細胞が生成し致死となる。本年度は細胞周期進行と特異的クロマチン構造変化の関係について解析を進めた。同調したcnp1-1変異細胞を制限温度に移行し観察したところ、一つ前のM期から次のM期までCnp1を失活させ続けることが不均等分配の表現型を出すために必要であった。この際、不均等分配に先立ってセントロメア特異的クロマチン構造の崩壊が起こるが、生存率自体はM期に入るまで低下しないことも見いだした。またcnp1-1変異タンパク質は制限温度へ移行後、速やかにセントロメアへの局在化能を失うという結果を得た。これらの結果は、セントロメアのクロマチン構造は一度崩壊しても、細胞周期進行に依存せずに速やかに再構築できること、この過程がCnp1の融通性のあるローディング機構に依存している可能性を示唆している。実際、様々な細胞周期停止変異株中でのCnp1のセントロメア領域へのローディング活性を検討したところ、ローディングが細胞周期に依存しない非常にフレキシブルな調節制御を受けているとの観察結果も得ている。またそのローディング制御に関わる転写因子として新規のGATA因子Ams2を同定した。Ams2は転写因子でありながらセントロメアDNAにも結合し機能していることを示した。
新生児期開心術における安全な心筋保護法確立のための実験的研究

新生児乳児期の開心術では、安全な心筋保護法の確立が望まれている。近年サイトカインやフリーラジカルの虚血再灌流傷害への影響や、セレンを構成成分とするグルタチオンペルオキシダーゼなどのフリーラジカルスカベンジャーの効果について強調されている。当教室で以前より用いてい実験系を使って、血液中の白血球や血小板、補体などを介さずに、これらの微量成分が、直接的に血管内皮などを介して、未熟な摘出心臓に対しどのように作用するかのメカニズムを探ることを、今回の研究の主たる目的とした。生後6から8日の新生仔家兎より摘出した心臓を、晶質液によるworking heart灌流装置に接続し以下の実験を行った。実験1)working heart灌流中に、サイトカインを添加した灌流液に切り替えたが、白血球や血小板、補体などを介さない実験系では、血行動態に有意な変化を認めなかった。実験2)心筋保護液として、St. Thomas'Hospital cardioplegic solusion No.2(対象群)または、さらにセレンを添加したもの(セレン添加群)のいずれかを冠動脈から注入して心停止をさせ、39°Cにて20分間虚血状態とした後、再び灌流させた。虚血前後で心機能を測定した。大動脈流量の回復率は、対照群68.8%±3.3%に対しセレン添加群88.1%±8.2%と、セレン添加群で有意に良好だった(p<0.01)。心拍出量、の回復率は、対照群75.0%±5.3%に対しセレン添加群89.6%±5.4%と、有意に良好だった(p<0.01)。一回拍出量の回復率は、でも、対照群81.2%±3.1%に対しセレン添加群89.8%±7.6%と、有意に良好となった(p<0.05)。以上より、血液を使用しない新生仔兎摘出心灌流モデルでは、灌流液中のサイトカインにはあまり影響を受けないと考えられた。以前より、新生児血清セレン濃度が、成人と比べて低下していることが知られていたが、今回、セレンを心筋保護液に加えることによって、新生仔兎摘出心の虚血後の心機能の回復が改善されることがわかった。
正常および赤血球膜異常症における遺伝子発現の制御機序と病態発症機構の研究

本研究では、当初設定された以下の諸研究項目について、2カ年間の研究期間において所定の如く、研究を遅滞なく遂行することができた。(1)わが国における赤血球膜異常症症例の集積と解析:平成10・11年度に検索し得た赤血球膜異常症は135家系175症例に及んだ(八幡・山田・杉原)。そのうち、遺伝性球状赤血球症(HS)100家系118症例について、臨床血液学的(山田・杉原)、膜蛋白分析(神崎・和田・三上)、電顕的解析(八幡)、膜物性学的解析(末次)の成績から、そのphenotypeを決定した。(2)赤芽球分化成熟段階における各膜蛋白の発現機構の研究:二相性液体培養法および骨髄由来の赤芽球を用いて、膜蛋白のうち、spectrin、band3が赤芽球早期に発現し、protein4.1がこれに続き、protein4.2は最も遅れて正赤芽球段階に至って始めて発現することを見出した(和田・神崎・八幡)。(3)遺伝子発現に関する制御機構の研究:本研究では、当初設定された以下の諸研究項目について、2カ年間の研究期間において所定の如く、研究を遅滞なく遂行することができた。(3)遺伝子発現に関する制御機構の研究:(I)日本側研究者:(1)わが国における赤血球膜異常症症例の集積と解析:遺伝性赤血球膜異常症48家系70症例を同定(八幡・山田),特に遺伝性球状赤血球症について,臨床血液学的検索(山田・杉原),膜蛋白分析(矢田),電顕的解析(八幡)によって,そのphenotypeを決定した。Genomic DNAおよびcDNAについてgenotypeを検索し,多数のband3およびankyrin関連遺伝子変異を発見した。(2)赤芽球分化段階における膜タンパクの発現機構の研究(八幡・和田・山田)(3)赤芽球系培養細胞(UT-7を主体)について,gene methylationを検索した。(II)ドイツ側研究者:(2)日本側で同定した赤血球膜異常症遺伝子について,genemethylationの病因的意義を検索中である(Doerfler)。本研究は、(I)わが国における遺伝性赤血球膜異常症の病態・病因の特性を明らかにし、(II)正常および病態における遺伝子発現の制御機構を解明すること、の2点をその目的とした。(I)わが国における遺伝性赤血球膜異常症の病態・病因特性の研究:本研究の第2年度(平成11年度)として、遺伝性赤血球膜異常症87家系103症例の検索を行った(八幡・山田)。このうち、遺伝性球状赤血球症(HS)44家系47症例について臨床血液学的(山田・杉原)、膜蛋白分析(神崎・和田・三上)、電顕的解析(八幡)、膜物性学的解析(末次)を行って、これら病例のphenotypeを決定した。次に、ankyrin遺伝子(ANKI)について、genotypeの解析(八幡・神崎・賀来)を行い、16種の病因遺伝子(nonsense変異4種、frameshift変異8種、splicing異常4種)を同定した。ドイツ側共同研究者(Doerfler教授)によるドイツ人HS病例の解析から、これらは日本人固有と判明した。また、正常日本人164allelesと日本人HS病例116allelesから、17種のgene polymorphism(missense変異2種、silent変異15種)を同定した。その相対頻度は、日独間でほぼ同様であった。(II)正常および病態における遺伝子発現の制御機構の解明:(1)正常ヒトband3遺伝子(EPB3)、β-spectrin遺伝子(SPTB)、protein4.2遺伝子(ELB42)の各promoter領域の5'-CpG-3'sitesについて、そのmethylationの程度を検索した。その結果、EPB3はほとんど全てmethylatedであるのに対して、SPTBでは全てunmethylatedであった。ELB42については、赤芽球のごく早期では、unmethylatedであったが、成熟につれてmethyl化されているのが判明し、そのmRNA発現とP4.2蛋白発現とに明らかな相関が認められた(八幡・神崎・Doerfler)。(2)P4.2完全欠損症4家系8症例、β-spectrin異常症1家系2症例、B3異常症3家系5症例について、その病態に関するgene methylationの意義を検索した(八幡・神崎・Doerfer・Remus)。
リンパ浮腫に関する研究―組織学的手法によるエビデンスの探求―

皮膚の上からリンパ流を追跡できる赤外線カメラシステム(PDE)を用い、正常ラットおよびリンパ浮腫モデルラットのリンパ動態をリアルタイムに観察した。その結果、正常ラットにおけるリンパ流およびリンパ節切除後のリンパ流の動態を明らかにすることができた。これらの結果より、医療徒手リンパドレナージの効果を検討する基礎データを得た。2.Oncology Rehabilitation Specialists Inc,のPT Carol EddyおよびSeattle Cancer Care AllianceのPT Lexi Harlowの指導のもと、リンパ浮腫患者へのインタビューを行い、スキンケアの実際・リンパマッサージの実際を学びながら、臨床におけるリンパ浮腫治療にも参加した。3.KLOSE Training & Consulting Inc,主催のトレーニングセミナーを受講し、リンパ浮腫セラピストの資格を得た。平成23年度は、正常ラットを材料に、リンパ節切除およびリンパ管の結察方法、ICG蛍光造影法、組織学的観察方法(蛍光抗体法・パラフィン切片作成法・凍結切片作成法)、動物用MRIなどの手技に習熟した。また、これらの手技を行うための環境も整備した。これにより、正常ラットにおけるコントロール所見を得ることができた。平成25年度は、リンパ浮腫モデルラットを確立し、運動障害およびリンパマッサージが、リンパ浮腫に及ぼす影響を検討した。平成23年度の研究目標はリンパ浮腫モデルラットの確立であった。その準備として、正常ラットを材料に、リンパ節切除およびリンパ管の結察方法、ICG蛍光造影法、組織学的観察方法(蛍光抗体法・パラフィン切片作成法・凍結切片作成法)、動物用MRIなどの手技に習熟した。一方、対象群としてリンパ節切除などの処置を施したラットを、経過観察しているが、いまだリンパ浮腫モデルラットの作成には至っていない。特にラットにおいては、リンパ浮腫を肉眼的に判定することは困難であるため、。ICG蛍光造影による、リンパ管の走行確認を主に行っているが、リンパ浮腫の発生を認める所見が得られたラットの数は、十分ではない。研究期間3年間のうち、1年目は研究環境の整備を行い、2年目は研究手法に関する指導・助言を受けて研究手法の習熟に努めた。今年度が最終年度となるため、これまでの期間に得られた全てを十分に生かし、リンパ浮腫モデルラットにターゲットを絞ったデータ収集を重ねて行くことが急務である。リンパ節切除の範囲・深度が不十分だった可能性が考えられる。また、処置を行ったラットの数も不十分であった。文献検討および有識者の意見をもとにしたリンパ節切除手技の妥当性を、再度吟味した上で、リンパ節切除の処置を重ねていくことが急務であると考える。リンパ浮腫モデルラットにおいて、運動障害の有無・肥満の有無・リンパマッサージ開始時期の違いにより、リンパ浮腫の改善傾向に違いが生じるか否かを、ICG蛍光造影法・組織学的観察方法を中心に検討していく。また、Uversity of Washingtonの研究者・理学療法士達と、密にコンタクトを取り、アドバイスを受けながら、研究を進めて行く。絶対的に、対象群となるリンパ節切除ラットの数が不足しているため、回数を重ねてリンパ浮腫モデルラットの作成につとめる。また、外部の有識者と密にコンタクトをとり適切な手技を実施できているか、常時吟味していく必要がある。ラットの購入・飼育費、ICG蛍光造影法および組織学的観察方法に必要な消耗品の購入に使用予定である。前年度に予定していた、ワシントン大学(University of Washington)の客員研究員としての渡航が、震災の影響もあり今年度に延期となった。このため、次年度の予定は前年度からの継続となる。すなわち、ワシントン大学(University of Washington)の客員研究員としてリンパ浮腫による皮膚障害へのケアを学んでくる予定である。また、創傷治癒の研究を専門として行っているDr,Whittneyに師事し、今年度到達できなかった問題点について検討する。なお、現時点で受け入れ先のDr,Whittneyからは許可を得ている。
層状チャート中の炭質層から探るチャートの堆積環境と海洋貧酸素現象

ジュラ紀および三畳紀のチャート層を岐阜県各務原市木曽川河畔と同じく七宗町の飛騨川河畔の露頭で調査し、黒色炭質層とその上下の地層から計約60試料を連続採集した。そして、その主成分組成を蛍光X線分析装置を用いて、また全炭素、硫黄濃度を元素分析計を用いて分析した。さらにいくつかの試料については薄片を作成し、偏光顕微鏡を用いて観察した。その結果を列挙すると、1)黒色炭質層には上下の地層から得られた試料より1桁以上多い炭素、硫黄が含まれている。2)黒色炭質層とその上下の地層の間で、Al2O3/TiO2値に大きな違いは見られない。3)黒色炭質層には上下の層よりも厚い頁岩層がしばしば挟まれている。4)木曽川河畔の露頭では、黒色炭質層の上位に赤色チャートが連続的に産出するが、その境界層は特徴的な黄褐色を呈している。鏡下での観察ではこの層の中非常に微細な針鉄鋼が認められ、堆積面に平行でカルセドニー埋められた脈が観察される。5)同じく木曽川河畔の露頭では、黒色炭質層の試料に比べると、赤色層の試料のMnO/TiO2値は有意に大きい。黒色炭質層には有孔虫と思われる微化石が含まれる。それらは現在石英で置換されており、内部は黄鉄鉱で充填されている。以上のことから、黒色炭質層が黄鉄鉱や有機物に富んだ堆積物の固化したものであること、黒色炭質層と上下の層準の試料では砕屑物組成に大きな変化がないこと、黒色炭質層から赤色層への移行は黄鉄鉱の酸化->針鉄鉱の生成という過程を含んでいること、等が分かる。すなわち、黒色炭質層は一連の珪質堆積物の堆積過程において特に還元的な堆積環境が出現した時期に相当することが示唆される。このような堆積環境の急激な変化がいったいどのような原因で起こったのかについてはこれら珪質岩の堆積場の推定とともに古海洋環境の変遷という視点からもさらに詳しく検討を続けている。
光時間分解分光法による新生児脳の光学的特性と脳内酸素飽和度、血液量の発達的変化

在胎週数30週以下の早産児と低酸素性虚血性脳症の正期産児を対象に、近赤外光時間分解測定装置を用い脳内のヘモグロビン酸素飽和度と脳血液量および光散乱係数を測定した。在胎30週以上の児とは異なり、今回の研究では在胎30週以下の児で脳血液量と修正在胎週数に有意な負の相関が認められた。低酸素性虚血性脳症の予後判定の早期診断に脳内のヘモグロビン酸素飽和度と脳血液量の測定が有用であると考えられた。新生児・未熟児の低酸素性虚血性脳症、頭蓋内出血、脳室周囲白質軟化症などの中枢神経系後障害をきたす疾患などにおいて、脳内酸素化伏態や血流分布障害などの病態の解明、その予防、治療法の確立のために非侵襲的な脳機能・脳循環測定法の開発が必要である。我々はこれまで近赤外時間分解分光装置nearinfrared time-resolvedspectroscopy(TRS)を用いて、生後の脳血液量(CBV)、脳組織Hb,酸素飽和度(ScO_2)を測定し、在胎30週以上の児における生後早期の発達変化を報告してきた(PedjatrRes58:568・573,2005)。今回、在胎30週以下の児における生後のCBV、ScO_2および光拡散係数(μs')について検討した。対象は生後20±12時間の在胎30週以下の児11人(測定時平均修正週数)(cGA)27.5±1.8週)。測定に際し両親からの書面による承諾を得た。方法:TRS-10(浜松フォトニクス社製)を用いて前額部で測定を行い、光吸收係数とμs'を算出した、3波長の光吸収係数より、脳内酸素化Hb,脱酸素化Hb,総Hb濃度を計測し、安定した5分以上の平均値を算出した。CBVは脳内総Hb濃度、血中Hb濃度より、ScO_2は酸素化Hbと総Hb濃度の比より計算した。その結果CBV(平均±SD)2.46±0.43ml/100g、S(D272.9±6.5%、μs'(760,800,860nm)はそれぞれ517±1.09,4.83±1.14,498±0.92/cmであった。cGAとCBVとの間には負の相関(=-0.770,p=0.006)を認めた。cGAとScC_2、μs'は相関を認めなかった。考察として、在胎30週以上の児においてはCBVとcGAは正の相関を示したのに対し在胎30週以下の児では有意な負の相関を認めた。CBVの値は血中Hb濃度の影響を受ける他、仮死後の再還流の影響、脳血管や神経細胞層の発達影響を受けると考えられた。今回の脳の発達的変化を捉えている可能性もある。今後症例を増やし検討する必要があると思われる。新生児期の脳機能障害の主要な原因である低酸素性虚血性脳症の新生児症例を対象として、近赤外時間分解分光装置near-infrared time-resolvedspectroscopy(TRS)によって出生後の脳内ヘモグロビン酸素飽和度(ScO2)、脳血液量(CBV)を経時的に測定し、予後不良群の早期診断が可能であるかを検討した。対象および方法:対象は正期産で出生し、5分後のアプガールスコアが4点以下の重症仮死4症例と対照例として正期産正常児5例。TRS-10(浜松フォトニクス社製)を用いて前額部で測定を行い、生後早期から生後84時間まで経時的に測定した。ScO_2は酸素化Hbと総Hb濃度の比より、CBVは脳内総Hb濃度、血中Hb濃度より算出し、2例の予後不良例と2例の予後良好例および対照例を比較検討した。結果:(1) ScO2は予後不良症例では生後2448時間で上昇し、48時間以降高値を示した。(2) CBVは予後不良症例では生後2436時間で上昇し、36時間以降高値を示した。(3)生後4762時間のScO2, CBV値により予後不良例と良好例にわけられた。予後良好例と対照例のScO2、CBVは、各々75%以下、3.0ml/100g以下を示したが、予後不良例のそれらは、各々80%以上、3.5ml/100g以上を示した。考察:これらの結果は脳組織の自動調節能の喪失と活動低下を反映していると考えられた。
地震時の建物倒壊メカニズムに着目した死傷者発生予測モデルの構築

地震時の人的被害軽減を念頭にこれまでに多くの死傷者発生予測式が提案されている。しかしその多くは過去の震害資料をマクロ的に統計処理して得られる実験式であり、建物が何戸倒れ、その結果として死傷者が何人発生したのかというレベルから議論がなかなか進展していない。その一方、近年の地震(フィリピン、イラン、エル・サルバドル)においては緊急救助活動の現場から、どういう建物がどのように倒壊し、何人閉じ込められ、どのくらいのあいだ生きながらえたのか、という資料が蓄積されつつある。これにより従来よりもやや微視的な観点から、死傷者の発生プロセスに深く立ち行って議論することが可能となってきている。本研究では、建物の倒壊から死傷者の発生にいたるプロセスを解明し、モデル化することを目標としている。本年度は、現場資料の充実をはかる一方で、昨年度提案した建物崩壊モデルをもとに負傷者の予測モデルを構築し、プロトタイプモデルとしてコンピュータ上に実現した。本年度の研究期間における成果を、以下にまとめる。資料収集:救助隊からの資料収集を継続する一方、被災現場における救助活動パターンの整理を被害資料等をもとに行った。負傷者の予測モデル:近年の被災現場からの報告書には、瓦礫の下から救出された人間の救命率を救助活動の全期間にわたって記録したものが見うけられ、研究代表者は、これらの解析から建物倒壊時において何割の人々がどの程度の怪我を負ったのかを推定する手法を提案している。本年度では、救助隊から得られた資料を中心にこの手法を適用し、組積造とRCフレーム造の2つの事例について倒壊時における負傷程度を比較検討し、建物の倒壊メカニズムの差異が負傷程度にどの程度の影響を与えるのかを探った。そして、これまでの成果を単一のモデルとしてコンピュータ上に統合した。
早産で生まれた子どもへのスリープマネージメントによる睡眠習慣確立プログラムの構築

早産出生児の効果的な生活リズム確立プログラムの作成とプログラムの効果評価を研究目的とした。既存のプログラム検討、母親と保育士の意識調査を実施した。既存のプログラム検討から行動科学的なアプローチによる健康教育を採用した。質問紙調査の結果、実践しやすい方法は光環境の調整であった。これらの検討を基に、光環境を24時間のリズムで整える8つの方法を提案するパンフレットを作成し、健康教育プログラムの効果検証について小規模介入研究を実施した。その結果、児の睡眠リズムは、介入による差が認められなかった。しかし、8つの方法の実践頻度は概ね良好であり、光環境を整える重要性に関する意識啓発につながったと考えられた。本研究は、早産・極低出生体重児とその母親を対象に生活リズム確立プログラムを作成し、その効果を子どもの睡眠状態、成長・発達、母親の精神的健康度の観点から検証する。平成24年度は、睡眠習慣確立健康教育プログラムを作成した。平成23年度に実施した規則的な生活習慣を形成させる重要性や具体的な実施方法に関する意識調査の結果から、日常の光環境を整えることに関しては、比較的簡単に実施できると考えられていることが明らかとなった。したがって、プログラム内容は、子どもの睡眠覚醒リズムを整えるために重要であり、かつ母親が比較的簡単に実施できると回答した、光環境の調整を中心に組み立てた。具体的には、新生児期から乳児期にかけての睡眠発達と光環境の重要性に関するパンフレットを完成させた。今後、本パンフレットは、睡眠習慣確立健康教育プログラムに活用する。また、睡眠習慣確立健康教育プログラムを実施するための、研究協力機関と調整し、研究実施準備を整えた。さらに、修正月齢24か月前後に睡眠調査に協力して頂いた対象者に睡眠研究のフォロー調査を依頼し、睡眠リズムの発達について、日常の光環境との関連から調査した。現在で、7名に対して睡眠調査が終了した。平成25年度は、睡眠習慣確立健康教育プログラムを実施する。5月を目標に、24年度に作成したパンフレットを用いたプログラムを、健常児を対象に札幌市内のクリニックの協力のもとに開始する。その後、9月を目標に、極低出生体重児を対象にプログラムを実施する。光環境を24時間のリズムで整えることを中心とした健康教育プログラムを考案し、プログラムの効果検証を実施した。このプログラムは、パンフレット(タイトル「赤ちゃんの光の環境を整えよう!」)を用いた短時間で実施できる教育プログラムである。パンフレットの内容は、1.睡眠および乳児期早期から生活リズムを整えることの重要性、2.光環境が生活リズムに与える影響、3.光環境を整える具体的な8つの方法である。研究1(正期産児研究)対象を出生後1か月の健康な児とその母親とし、実験群と対照群に分け、研究開始時点とその後1か月における睡眠指標およびプログラム内容の実施頻度を分析した。対象者として14組の母子がエントリーした。対象の属性や児の身体計測値などは、群間で有意な差はなかった。2回目のデータ収集に協力が得られなかった(3名)、睡眠日誌のみの調査協力となった(5名)、アクチグラフの器機の故障(1名)のため、アクチグラフから得た睡眠指標によるデータ解析可能対象者数は5名(実験群3名、介入群2名)であった。睡眠日誌から算出された睡眠指標の結果、両群ともに睡眠指標の発達的変化が認められた。光環境を整える8つの方法の実践頻度は、実験群において、少なくとも5項目は毎日実践できていた。研究2(早期産児研究)5組の母子がエントリーし、調査完了した母子は3組であった(修正月齢12.3±1.9か月、母親の年齢36.8±2.8歳)。対象児の在胎週数は30.3±2.4週、出生体重は985±344.3gであった。アクチグラフによる睡眠指標の結果は、先行研究の結果と一致していた。8項目の実践頻度は概ね良好であったが、調査期間を通して実践できなかったと回答した項目は2項目あった。以上から、光環境を整えることを中心に実施した健康教育プログラムは、子どもの生活習慣を整える上で、実践しやすい内容であることが示唆された。本研究の目的は、早産・極低出生体重児とその母親を対象に生活リズム確立プログラムを作成し、その効果を子どもの睡眠状態、成長・発達、母親の精神的健康度の観点から検証することである。平成23、24年度の目標は生活リズム確立プログラムの作成、24年度後半から25年度の目標を生活リズム確立プログラムの効果検討としている。平成23年度は、実践可能な生活リズム確立プログラムの内容検討を行った。内容検討の1点目は、子どもの生活リズム確立プログラムに関する先行研究をレビューし、プログラムの内容を検討することである。乳児を対象に睡眠習慣の確立プログラムについて、過去10年間の文献をレビューした。その結果、ほとんどのプログラムは行動科学的アプローチを基盤とし、西欧諸国から報告されていた。

プログラムの内容や、よしとされる就寝環境の捉え方は、西洋と日本では異なると考えられた。したがって、たとえ西洋社会では効果的であると報告されているプログラムでも、日本文化では受け入れ難く、実施が難しい内容である可能性が考えられた。そこで、検討内容の2点目として、規則的な生活習慣を形成させる重要性や具体的な実施方法に関する意識調査を急遽実施することとした。具体的には、「乳幼児の生活リズムに関する意識調査」と称する質問紙票を作成し、平成23年9月から12月までに、神戸市児童総合センターの協力を得て、親および子どもに関わる専門職を対象にアンケート調査を実施した。調査結果は分析中であるが、乳幼児の母親は、光環境を整える必要性や方法についての知識が不足している、子どもの生活リズムは1歳半頃から整える必要があると考えている傾向が見えてきた。さらに、就寝環境や子どもの夜間覚醒時の対応に関する回答結果を鑑みると、西欧で報告されたプログラムを一部改編し実施する必要性があると考えられた。研究目的に即して進んでいるが、当初の予定よりも進行が遅く、平成24年度中にプログラムを実施することができなかった。この原因には大きく2つある。一つはプログラム作成に時間を要したことである。もう一つは、プログラム実施に際して、研究協力機関を再検討しなければならなかったことである。研究代表者の移動に伴い、研究計画申請時に計画した協力機関の一部では、実際にプログラムのプレテストが実施できないという問題の解決に時間を要した。最終的には、移動先で連携がとれる研究協力機関が確保できたため、平成25年度には、プログラムを着手することができる。本研究は、早産・極低出生体重児とその母親を対象に生活リズム確立プログラムを作成し、その効果を子どもの睡眠状態、成長・発達、母親の精神的健康度の観点から検証することを目的としている。平成23、24年度の目標は生活リズム確立プログラムの作成にあてている。平成23年度は、効果的なプログラムを作成するための基礎的資料を得ることが中心となった。文献レビューの他に、規則的な生活習慣を形成させる重要性や具体的な実施方法に関する意識調査を乳幼児の母親や子供に関わる専門職を対象に実施した。現在まで、乳幼児の母親173名、専門職65名からの回答を得ている。乳幼児の母親のアンケート結果から、乳幼児の母親の多くは、子どもの規則的な生活リズム作りは、1歳半頃から意識するのが望ましいと考えていることがわかった。実際には、夜泣きなどの睡眠問題は生後12か月までの間にも発生し、サーカディアンリズムの形成が未熟であることが原因の一つになっている。したがって、プログラムの一環として、乳児期から生活リズムを確立させることの重要性についての啓蒙活動を含める必要があると考えている。また、サーカディアンリズムの形成を促す上で重要な因子である光環境の調整については、適切な情報が母親には伝わっていないことを示唆する結果が得られた。
技術系グローバル人材育成のためのデジタル教材の開発～基礎数学と微分積分～

近年の急速なグローバル社会の進展において、国際社会に対する日本の技術的競争力を高めるために企業活動のグローバル化に対応できる人材の確保と育成が早急な課題となっている。特に、技術系のグローバル人材には一般的な英語によるコミュニケーション能力に止まらず、仕事上のパートナーである外国人の技術者に種々の工学的な内容を説明できる能力も求められる。英語を母国語としないアジア諸国でも英語による自然科学や専門科目の教育に取り組もうとするケースが見られる。しかしながら、初等中等教育においては各国で異なる思考のプロセスもあるため、既存の洋書では必ずしも十分とは言えず、上述の教育を実現するための教科書や教材については共通した大きな課題の一つとなっている。本研究では、特に工学系の基礎となる数学に焦点を当て、基礎数学と(偏微分や微分方程式を含む)微分積分を英語とともに学ぶことができるデジタル教材の開発を目標としている。このデジタル教材は高等専門学校(高校から大学初等教育に相当)における数学カリキュラムに沿った英語版数学テキストとそのテキストを利用した学習を支援するシステムから構成される。昨年度までは、特に重要な単元を抽出し、それらを中心にテキストの開発および校正を行ってきた。また、学習支援システムのプロトタイプを開発し、デジタル教材をモバイル端末で表示できることを確認した。今年度も引き続き、新しい単元のテキストの開発を行い、コンテンツの充実を図った。また、学習支援システムにおける読み上げ機能をWeb Speech API(音声合成機能)で実現することでデジタルコンテンツの生産性を向上させた。また、これらの取り組みを国際会議で発表し、さらに実際に展示会でシステムを展示することにより、本研究の成果を広く発信できたものと考えている。特に、技術系のグローバル人材には一般的な英語によるコミュニケーション能力のみならず、高度な専門知識を有し、かつそれを仕事上のパートナーである外国人の技術者に伝えることができる能力も求められる。しかしながら、特に数学の分野での書籍においては工学に必要な範囲が網羅されていない、あるいは数学者や研究者ための教科書が多いなど、技術者の卵である学習者にとって適切な水準の体系的な教科書が洋書であまり見られないことが大きな課題となっている。開発の初年度では、主として開発のための準備を行った。具体的には海外における数学教育の調査、およびデジタル教材の本体となる英語版数学テキストの一部を開発した。また、デジタル教材の仕様の検討し、核となる機能を実現したプロトタイプを作成した。コンテンツの開発にやや遅れが生じている。これについては、コンテンツの開発人員を増やすことで解決を図る予定である。モバイル端末に関するほとんどの機能を実装することができた。しかしながら、モバイル端末で動作するブラウザの問題により、一部の機能については実現できていない。技術の状況を追いながらPC上で利用する機能として移行する計画である。今年度は前年度、開発されたテキストの校正を行い,引き続きテキストを開発した。また、開発されたテキストを基にして読み上げデータの作成を行った。ただし、現在のところデジタルコンテンツとの連携は未着手である。テスト環境において、デジタル教材をモバイル端末で表示できることを確認した。コンテンツの開発に遅れが生じている。昨年度からの状況を顧み、今年度は金沢工業大学の数学教員1名に研究の協力を依頼した。その効果もあり、開発スピードが大幅に向上されたが、分量の多さのため目標の範囲に届いていない状況である。

しかしながら、初等中等教育においては各国で異なる思考のプロセスもあるため、既存の洋書では必ずしも十分とは言えず、上述の教育を実現するための教科書や教材については共通した大きな課題の一つとなっている。本研究では、特に工学系の基礎となる数学に焦点を当て、基礎数学と(偏微分や微分方程式を含む)微分積分を英語とともに学ぶことができるデジタル教材の開発を目標としている。このデジタル教材は高等専門学校(高校から大学初等教育に相当)における数学カリキュラムに沿った英語版数学テキストとそのテキストを利用した学習を支援するシステムから構成される。昨年度までは、特に重要な単元を抽出し、それらを中心にテキストの開発および校正を行ってきた。また、学習支援システムのプロトタイプを開発し、デジタル教材をモバイル端末で表示できることを確認した。今年度も引き続き、新しい単元のテキストの開発を行い、コンテンツの充実を図った。また、学習支援システムにおける読み上げ機能をWeb Speech API(音声合成機能)で実現することでデジタルコンテンツの生産性を向上させた。また、これらの取り組みを国際会議で発表し、さらに実際に展示会でシステムを展示することにより、本研究の成果を広く発信できたものと考えている。平成29年度では、前年度に引き続きテキストの開発、および実証実験に向けたシステムの調整を行う。詳細な開発項目は以下の通りである。1前年度、開発されたテキストの校正を行うとともに、微分積分(偏微分、微分方程式などの範囲を含む)の範囲に関するテキストを新たに開発する。2前年度、開発されたテキストに関する読み上げデータの生成を行う。3前年度に開発したプロトタイプのユーザインタフェースの改善を行う。また、実運用に向けてテストを行い、システムの微調整を行う。コンテンツの開発に時間がかかるため、平成30年度はさらに本校の専門のネイティブ教員や金沢工業大学の数学教員に協力を依頼し、人数の増員を図りたいと考えている。また、これまで、従来の授業で行われる範囲を順次開発してきたが、優先順位を決め、重要度の高いトピックから開発を行うことも検討している。主に参考資料の購入費に差額が生じた。計画当初、システム開発の補助としてアルバイトのための謝金を計上していたが、研究に賛同した教員の協力を得ることができたため、次年度使用額が生じた。来年度、マレーシアにおける国際会議に参加し発表を計画しており、参加費および渡航費(2名分)に充てる計画である。次年度から実証実験の準備を進めるにあたり、モバイル端末がクラス人数分必要となる。
支援技術を活用した学習障害児への授業支援研究

<研究目的>学習障害、特に読み書き障害がある小学生が、パソコン等の支援機器を読み書きの補助代替手段として、通常学級の授業中に使用するための具体的支援策を明らかにすることを目的とした。<研究方法>読み書き障害児3名(小学4年男子、小学5年女子、小学6年男子)の事例研究を行った。それぞれの児童に、読み書きの困難さを補助代替する機器として、ノートパソコン(先読み機能付き日本語入力ソフト、テキスト読み上げソフト等インストール済み)、プリンター、スキャナーを準備し、児童が在籍する小学校で支援機器を使用して使用上の課題を探った。<研究成果>小学4年生男子は、校長が校長室に、休み時間等に自由に使えるパソコンとプリンターとして設置し、対象児童が他児童の目を気にしないで使えそうな環境を作った。しかし、本人は、それまでに低下していた学習意欲が回復しなかったためか、家庭で母親の代筆によって宿題はするようになったが、自発的には筆記用具としてパソコンは使用しなかった。小学5年女子は、パソコンを教室に持ち込むことを校長と担任が許可し、本研究者が、対象児童が在籍する学級で障害理解の授業を行い、他の児童もその児童がパソコンを使うことに理解を示した。しかし、本人はパソコンを使うことを選択しなかった。他児童と違うことをする、という状況を受け入れられなかったようである。小学6年男子は、小学校が支援機器の使用に対して消極的であった上に、対象児童も6月以降不登校になってしまい、支援機器の教室での使用研究にまで進めなかった。本研究で明らかになったことは、支援機器使用以前の問題の大きさである。すなわち、学習障害児の学習意欲を低下させず不登校にさせない教員の正しい障害理解と適切な支援であり、一人だけ違うことが自然にできる学級集団作りの重要さである。
人体内セレンの有害重金属類に対する生体防御的作用に関する疫学的研究

カドミウム(Cd)や水銀(Hg)の低濃度長期曝露を受けている人体において、栄養レベルのセレン(Se)が生体防御的作用を示す可能性があるか探るため、有害重金属に対し高濃度曝露のない一般住民女性を対象に、貧血指標に注目して検討を行った。対象者は、大阪府内の都市地区(A地区)、福井県内の海岸地区(B地区)および農山村地区(C地区)において昭和62年6月10月に実施された住民健康検診の女性受診者(4059歳、536名)の中から、検診結果に基づき無所見群199名、貧血群(ヘモグロビン濃度<12.0g/dl)37名を選定し、年齢・職業・肉・魚の接種頻度について調査するとともに、採集した静脈血全中のSe(2、3-ジアミノナフタレンによる蛍光法)Cd(無炎原子吸光法)Hg(還元気化法)を測定した。無所見群では、SeレベルにA>B>Cの、また、CdレベルにA<C>Bの地区差がそれぞれ認められたが、Hgレベルには有意な地区差が認められず、このような地区格差は魚・肉の接種頻度調査結果では説明できなかった。SeとCdの濃度相関は有意でなかったが、SeとHgの間に有意な正相関が認められた。ヘモグロビン濃度(Hb)に対しては、Se、Cd、Hg濃度のいずれも有意な相関性を示さなかった。以上の結果は、女性貧血者において、貧血指標に及ぼすCd、Hgの有害作用に対しSeが生体防御的作用を有する可能性を示唆するものと考えられる。