hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
髄液ヒスタミン値を用いた過眠症の診断確立と反復性過眠症での視床下部蛋白の原因検索

脳血管関門が欠如しているので感染等の影響を受けやすい視床下部の内側底部の弓状核のαMSHが障害されると活動量は低下し、摂食は亢進することになり、Kleine-Levin症候群の表現型に一致している。故に同疾患における視床下部ペプチドの測定を行った。結果としは髄液オレキシンは正常値であり、メラノコルチン系(αMSH、AgRP等がライガンド)については、αMSHは測定出来ず、AgRPも対照群と同様の値であった。一方で神経性食指不振症ではAgRPは高値であった。MCHの測定を行ったところ、反復性過眠症と神経性食指不振症では特に低値や高値では無く、平均的な値であった。(1)髄液ヒスタミン値を用いた過眠症の診断確立と(2)反復性過眠症での視床下部蛋白の原因検索。(1)ヒスタミン神経系はオレキシン神経系の下位にあり、睡眠の実行系と考えられている。過眠症で髄液中のヒスタミン値を測定したところ、ナルコレプシーと特発性過眠症は、同様に対照群に比べて共に低値であった。しかしながら、リタリン等の中枢神経刺激薬を内服している症例では、対照群との有意差は認められなかった。ナルコレプシーではリタリンの内服の有無にて、オレキシン値に変化はないが、ヒスタミン値に関しては、高値になる傾向がみられた。ヒスタミン値は、睡眠時無呼吸症では対照群と同等な値であった。故に過眠症状の生化学的な指標として使える可能性がある(Kanbayashi, Sleep2009)。(2)Kleine-Levin症候群(反復性過眠症)は思春期に好発し、数日間から2週間程度傾眠状態が続き、病相間歇期には全く平常に戻る疾患である。1)髄液ヒスタミン値を用いた過眠症の診断確立と(2)反復性過眠症での視床下部蛋白の原因検索。1)ヒスタミン神経系はオレキシン神経系の下位にあり、睡眠の実行系と考えられている。故に中枢性の過眠症状の生化学的な指標として使える可能性がある(Kanbayashi,Sleep2009)。(2)Kleine-Levin症候群(反復性過眠症)は思春期に好発し、数日間から2週間程度傾眠状態が続き、病相間歌期には全く平常に戻る疾患である。
連続不斉四級炭素をもつ擬天然生理活性化合物の創製を指向した精密迅速合成

本研究では、分子内にキラルアンモニウムイオン部位を有するホスフィン配位子、「キラルアンモニウムホスフィン複合型配位子」を新たに創製し、そのパラジウム錯体を触媒とする不斉環化付加反応を用いて二連続不斉四級炭素構築法を開拓することに成功した。本法では、パラジウムとアンモニウムイオン及びハロゲン化物イオンの協働作用が鍵であり、配位子の同一分子内にキラルアンモニウムイオンを組み込むことで、複数の絶対立体化学を独立にかつほぼ完璧に制御し得る強力な不斉触媒システムを開発した。また、本触媒システムを応用することで、光学活性イミダゾリジン類縁体の効率的不斉合成を達成した。本研究では、申請者が独自に開発してきた高機能で多様性に富んだ不斉触媒を武器に、不斉四級炭素をもつ複雑なキラル化合物群の効率的合成法の開発に取り組んでいる。これまでに開発したキラルオニウム複合型パラジウム錯体の活用に基づき、今年度、触媒的不斉[3 + 2]環化付加反応によるヘテロ四置換不斉炭素を有する光学活性イミダゾリジン合成を行なった。含窒素脂環式化合物である光学活性イミダゾリジンは、有用な合成中間体であると同時に生物活性化合物、有機分子触媒および不斉配位子の主骨格として遍在する重要な化合物である。中でも、四置換不斉炭素を有するイミダゾリジンは化学的安定性の向上等の利点が期待できるため、創薬化学をはじめとする諸分野から、その効率的不斉合成法の開発が求められている。しかし、既存の手法では三置換不斉炭素を持つイミダゾリジンしか合成できなかった。立体的に混み合ったヘテロ四置換不斉炭素を有するイミダゾリジン骨格を構築するために、段階的な反応機構で進行する双極子環化付加反応を利用した。段階的な機構で進行する場合、分子間結合形成に続く閉環プロセスは、分子内結合形成であると見なすことができる。そのため、立体的に混み合った反応点の結合形成も、比較的円滑に進行すると期待した。実際に、オキサゾリジノンとN-スルホニルイミンを基質とし、キラルオニウム複合型パラジウム錯体を触媒として用いて反応を行なったところ、期待通り目的のキラルイミダゾリジンが高収率かつほぼ完全な立体選択性で得られた。本触媒反応は幅広い基質に対して適用可能であり、四置換不斉炭素を含む多置換イミダゾリジンを一様に優れた立体選択性で与える。また、得られたイミダゾリジンは立体選択性を損なうことなく1,2-ジアミンや環状ウレア骨格に変換可能であることを示した。天然物や医農薬といった有機化合物には、その骨格中に不斉四級炭素(四つの異なる炭素置換基を持つ不斉炭素)を有するものが数多く存在している。本研究では、代表者が独自に開発してきた高機能で構造多様性に富んだ不斉触媒を武器に、不斉四級炭素をもつ複雑なキラル化合物群の効率的不斉合成法の開発に取り組んでいる。これまでに開発したキラルオニウム複合型パラジウム錯体の活用に基づき、今年度、三つの連続する不斉炭素の絶対立体化学制御を必要とする高難度不斉[3 + 2]環化付加反応の開発を行った。具体的には、パラジウム錯体を触媒とする5-ビニルオキサゾリジノンと幾何異性体混合物である三置換アルケンの高効率かつ高立体選択的不斉環化付加反応の開発に取り組んだ。本反応を高立体選択的に進行させるには、三置換アルケンのプロキラル面の識別、閉環段階でのプロキラルエノラートの識別、面不斉π-アリルパラジウムの立体制御の三つの絶対立体化学制御を同時に達成する必要がある。まずアキラルな配位子や市販のキラル配位子を用いて反応を行ったところ、全く反応がしないか、あるいは反応が進行しても八つの立体異性体を含む複雑な混合物が得られるという結果になった。それに対して、独自に開発したキラルアンモニウムホスフィン複合型配位子を用い、その特徴であるアニオンとカチオンの多彩な組み合わせを駆使した配位子探索を行ったところ、効率的に反応が進行し、八つの異性体のうち一つを高選択的に生成させることに成功した。更に、生成物の各不斉点の立体化学決定段階について明らかにした。特に、面不斉π-アリルパラジウムの立体化学収束過程については一部重水素化したオキサゾリジノンを使って反応を行うことにより明らかにした。平成26年度に続き、代表者がこれまでに開発したキラルオニウム複合型パラジウム錯体が、様々な高難度不斉合成反応に有効であり、多様な複雑キラル化合物の精密合成に対応可能であることを実証してきている。天然物や医農薬といった有機化合物には、その骨格中に不斉四級炭素(四つの異なる炭素置換基をもつ不斉炭素)を有するものが数多く存在している。本研究では、代表者が独自に開発してきた高性能で構造多様性に富んだ不斉触媒を武器に、不斉四級炭素をもつ複雑なキラル化合物群の効率的不斉合成法の開発に取り組んだ。今年度の研究ではまず、前年度までに開発したオキサゾリジノンと電子不足アルケンとの不斉[3+2]環化付加反応の適用性を拡大すると同時に、反応の立体化学決定段階の解明に焦点を当てた機構解析を行なった。

その結果、電子不足アルケンのプロキラル面の識別に加えて、π-σ-π異性化を介したアリルパラジウム錯体の面不斉の収束が起こることで、二連続不斉四級炭素が立体選択的に構築されていることが判明した。また、これまでに開発したイオン対型配位子のライブラリを拡大する新たな戦略を開発した。イオン対型キラル配位子を用いた不斉アリル化反応の機構解析実験により、パラジウムに対して2分子のアンモニウムホスフィンが配位した錯体が結合形成段階に関与することを明らかにしていたが、錯体の構造に改めて着目すると、最大で3分子のキラルアニオンを錯体の対イオンとして取り込める可能性が考えられた。この発想と、これまでに確立したイオン対型配位子の系内発生法に基づき、反応に用いるキラルな酸の等量を変化させるだけで、超分子キラルパラジウム錯体の構造と機能が変化することを発見した。具体的には、加えるリン酸の量を変えて反応検討を行った結果、パラジウム、アンモニウムホスフィン、リン酸を1:2:3の比率で混合して調製した錯体が、従来法の1:2:2錯体よりもはるかに高い立体制御能を発揮することを見出した。本研究では、分子内にキラルアンモニウムイオン部位を有するホスフィン配位子、「キラルアンモニウムホスフィン複合型配位子」を新たに創製し、そのパラジウム錯体を触媒とする不斉環化付加反応を用いて二連続不斉四級炭素構築法を開拓することに成功した。本法では、パラジウムとアンモニウムイオン及びハロゲン化物イオンの協働作用が鍵であり、配位子の同一分子内にキラルアンモニウムイオンを組み込むことで、複数の絶対立体化学を独立にかつほぼ完璧に制御し得る強力な不斉触媒システムを開発した。また、本触媒システムを応用することで、光学活性イミダゾリジン類縁体の効率的不斉合成を達成した。代表者がこれまでに開発したキラルオニウム複合型パラジウム錯体が、様々な反応に有効であり、多様な複雑キラル化合物の精密合成に対応可能であることを実証できた点は、本研究において非常に重要な成果である。より複雑なキラル化合物、例えば、二連続不斉四級炭素を有するキノリンアルカロイド誘導体やピペリジノインドールなどの含窒素六員環化合物を主要ターゲットに定め、それらの効率的不斉合成法の開発を継続する。そのために、鍵反応となる触媒的不斉環化付加反応を新たに開発する。いずれの反応でも、代表者が開発したイオン対型配位子からなるパラジウム錯体を触媒として利用し、その高い立体制御能と幅広い構造多様性を駆使して、標的反応の完全制御を目指す。既存の配位子では反応促進・立体制御が困難となる場合には、反応開発と並行して、より高性能な触媒の設計・合成にも取り組む。有機合成化学より複雑なキラル化合物、例えば、二連続不斉四級炭素を有するキノリンアルカロイド誘導体やピペリジノインドール等の含窒素六員環化合物を主要ターゲットと定め、それらの効率的不斉合成法の開拓に取り組む。いずれの反応でも、申請者が開発したイオン対型配位子からなるパラジウム錯体を触媒として利用し、その優れた立体制御能と幅広い構造多様性を駆使して、標的反応の完全制御を目指す。既存の配位子では反応促進・立体制御が困難となる可能性も想定し、反応開発と並行して、より高性能な触媒の探索にも取り組む。
強相関電子系における幾何学的フラストレーションの果たす役割

2次元量子三角格子反強磁性体の低エネルギー状態の研究近年発見された三角格子上の2次元量子反強磁性体NiGa2S4では、実験の最低温度でも磁気相転移の兆候が熱力学量に現れず、また、中性子回折によると磁気相関長が格子間隔の数倍程度に留まっていることから、磁気転移を伴わないスピン液体状態が実現していることが示唆されている。他方、2次元三角格子上の量子反強磁性体に関する理論的研究はこれまで数多くなされてきており、絶対零度では120度構造の磁気転移を起こすと考えられている。しかしながら、転移温度以上において臨界揺らぎが、物理量にいかなる影響を及ぼすかについては、これまで十分な理論研究がなされていなかった。上述のNiGa2S4の実験結果を解釈する上でも、転移温度以上の有限温度での低エネルギーの性質を理解することは重要である。このような観点から、2次元量子三角格子反強磁性体の低エネルギー有効理論と考えられている0(3)×0(2)の対称性を持ったGinzburg-Landau-Wilson型の有効場理論に基づいて、非摂動的繰り込み群と呼ばれる手法を用いた解析を行った。その結果、この系では絶対零度で120度構造の磁気秩序を起こすが、その転移を誘起する揺らぎが有限温度で激しく発達して転移を1次的なものへと変えることが分かった。また、有限温度では、この1次転移を誘発する揺らぎが発達している領域と2次元の古典的な熱揺らぎで支配されている領域とのクロスオーバーが起こり、十分低温度では、前者の振る舞いで種々の性質が決定されることが明らかになった。特に1次転移を誘発する揺らぎが優勢な領域では、あたかも2次元のスピン波のような擬似的ボゾン励起で物理量の振る舞いが特徴付けられることが分かった。この結果は上述のNiGa2S4の実験結果を部分的に説明するものである。すなわち、この系では三角格子という幾何学的フラストレーションと2次元性の効果で転移温度が著しく抑えられ、転移温度近傍での臨界揺らぎによって物性が決定されていると考えられる。幾何学的フラストレーションによって誘起された金属絶縁体転移の理論......幾何学的フラストレーションを有するパイロクロア系物質において実験的に観測されている金属絶縁体転移を理解する最初のステップとして、パイロクロア格子上のs-軌道による単一バンド・ハバード・モデルにおける電子相関効果について調べた。繰り込み群を用いた解析から、低温で金属絶縁体転移が起こることが示された。この低温相の性質を平均場を用いて調べると、絶縁体状態では、スピン励起にギャップが有るが、スピン回転対称性は破れていない、いわば、スピン液体状態になっていることが示された。さらにこの絶縁体状態は電荷秩序を伴っていることも示された。これは幾何学的フラストレーションを和らげるために、電荷の再配置が起こった結果と考えられ、これまで知られていなかった新しいタイプの電荷秩序の機構である。また、面白いことに、この電荷秩序のパターンは、スピネル系化合物、AlV_2O_4において観測されているものと類似している。

この系のV-サイトも頂点共有四面体ネットワーク構造を有しており、また、最近のバンド計算(H. Harima, unpublished)によるとVのt_<2g>^-軌道が結晶場でa_<1g>とe_gに分裂し、さらにa_<1g>の成分がAlのs-軌道と弱く混成してs的な性質を帯びるために、d-電子であるにも関わらず、上述のs-軌道モデルのようにフラット・バンド的な部分があらわれるとされている。従って、この研究で発見された電荷秩序機構が、AlV_2O_4の電荷秩序において主要な役割を果たしている可能性があり、今後、この方向での研究を発展させていきたい。本年度は以下のテーマについて成果を得た。・パイロクロア型およびスピネル型酸化物における金属絶縁体転移.....前年度において研究した頂点共有四面体上のハバードモデルにおける金属絶縁体理論を、格子の歪みの効果を導入するように拡張し、現実的な系に対する応用を試みた。その結果、スピネル化合物AlV_2O_4において観測されている電荷秩序転移と整合した結果を得ることに成功した。・三角格子上のハバードモデルにおけるf-波超伝導の可能性.....近年、三角格子構造を有するNa_<0.35>CoO_2.1.3H_2Oにおいて発見された超伝導の発現機構を調べるため、三角格子ハバードモデルの斥力Uによる超伝導不安定性について研究を行なった。Uについての3次摂動で、Eliashberg方程式を解析し、スピン三重項のf-波超伝導が、最も高い転移温度を与えることが分かった。・量子1次元非可積分系における有限温度のドルーデ重み....量子1次元系の輸送特性は、系が可積分である場合に特異性を示し、全運動量が保存しない系でも輸送が弾道的になることが数年前から指摘されてきた。本研究では、この特異性が可積分系だけに固有のものではなく、系がある種の非自明な対称性を有する場合には、非可積分系においても成立することを、共形場理論を用いて示した。・スピン1/2-量子スピン鎖における開いた非磁性不純物によるCurie的振舞.....量子スピン鎖において非磁性不純物は開いた境界と同じ効果を与える。開いた境界付近において一様磁気帯磁率が、バルクと比べてどのように違った振舞を示すかについて、これまで十分な理解が得られてなかった。我々は、共形場理論と有限温度における密度行列繰り込み群の方法を用いて、一様磁気帯磁率が境界付近でCurie的な振舞を示すことを明らかにした。●強磁性臨界点近傍における超伝導の厳密解......磁気的な揺らぎによる超伝導の発現機構は古くから研究されているが、電子と磁気揺らぎとの強い相互作用を扱う根拠の明白な近似は実はこれまで確立されておらず、この機構による超伝導を議論するうえで、一つの理論的困難であった。この点について何らかの有益な知見を得るため、本研究では、強磁性揺らぎによる超伝導を実現する現実的なモデルを考察し、その厳密解を与えることに成功した。その結果、これまで計算の困難さゆえに無視されていた相互作用過程が強磁性揺らぎによる超伝導の転移温度を決定する上で重要な役割を果たし、磁気揺らぎによる電子間引力の遅延効果を増強し、その結果、超伝導転移温度が著しく上昇することが分かった。これまでの理論研究では、強磁性揺らぎによる超伝導転移温度は非常に低く見積もられており、強磁性揺らぎが超伝導発現機構に関わっているとされるUGe_2などの超伝導を説明する上で不十分あったが、本研究の結果は、強磁性ゆらぎによっても現実的な超伝導の転移温度が説明できることを示しており、その意義は大きいと言える。
栄養応答に異常を示す分裂酵母新規変異体の解析

本研究では、細胞に普遍的に備わる、栄養状態に応答して適切な制御を行う機構の解明を目標に、分裂酵母の栄養源飢餓応答をモデル系として解析を進めた。分裂酵母は、栄養が枯渇すると増殖を停止して有性生殖を行う。これまでに、栄養応答に関わる新規因子を単離することを目的として、栄養源が豊富な環境でも有性生殖を開始してしまう変異株を複数株取得し、hmt (hyper mating and temperature sensitive)変異株と名付け解析を行ってきた。hmt変異株の原因遺伝子の多くがtRNA関連因子だったことから、栄養源枯渇時のシグナル伝達経路にtRNAが重要な役割を担っている可能性を考え、研究を進めた。その結果、tRNAの前駆体が、栄養状態に応じたTORキナーゼの活性調節に重要な働きをしていることを見出し、論文に発表することができた(Otsubo et al., EMBO rep, 2018)。tRNA前駆体の発現量が窒素源枯渇時に大きく減少することがわかったので、平成30年度はtRNA前駆体の発現量がどのように調節されているか調べた。転写制御の他に、tRNA前駆体の安定性を制御しているシステムが存在する可能性を考え、tRNAの品質管理に関わることが知られているRNA分解複合体エクソソームの変異体で窒素源枯渇時の発現量を観察したが、tRNA前駆体の発現量はこの変異体でも減少していた。引き続き、発現量が減少しない変異体を探索中である。また、平成30年度はtRNA前駆体の経路に関わっていないと考えられるhmt変異株についても解析を行った。このうち、CTP合成酵素Cts1と減数分裂の開始を抑圧するキナーゼPat1に関して、TORキナーゼ経路と関わりがあることを示唆する結果が得られたので、今後、TORキナーゼ経路との関係や栄養応答機構における詳細な役割を明らかにしていく予定である。本研究では、細胞に普遍的に備わる、栄養状態に応答して適切な制御を行う機構の解明を目標に、分裂酵母の栄養源飢餓応答をモデル系として、解析を進めている。分裂酵母は栄養が枯渇すると、増殖を停止して有性生殖を行う。これまでに、栄養応答に関わる新規因子を単離することを目的として、栄養源が豊富な環境でも有性生殖を開始してしまう変異株を複数株取得し、hmt (hyper mating and temperature sensitive)変異株と名付け、解析を行っている。hmt変異の原因遺伝子として、tRNAの合成やアミノアシル化に関わる因子が複数得られていたことから、tRNA自体が栄養応答機構の重要なファクターである可能性が考えられる。そこで、窒素源枯渇時にtRNAの生合成系に変化が生じていないか検討した。ノザンブロットにより、分裂酵母野生型株で窒素源枯渇がtRNAの発現量やアミノアシル化に与える影響を調べたところ、顕著な変化は見出せなかった。しかし、tRNAの前駆体の発現量が窒素源枯渇後に大きく減少していることがわかった。さらに、tRNAのプロセシングに関わる因子などを利用したtRNA前駆体の過剰発現システムを構築し、実際に、tRNA前駆体を過剰発現できることをノザンブロットにより確認した。この前駆体tRNAを過剰発現した分裂酵母細胞では、窒素源枯渇時のTOR複合体1(TORC1)の不活性化が阻害されていることがわかった。さらに、有性生殖開始も抑圧されていることが判明した。本年度は、産休、育児休暇の取得のために、全ての実験を計画通りに行うことができなかった。未同定のhmt11、hmt12変異株の原因遺伝子の決定、およびhmt変異の原因遺伝子として特定されたアミノアシルtRNA合成酵素やtRNA関連因子に関する詳細な解析などは、当初の計画通りに進めることができなかった。栄養源の変化とtRNAの関係については、tRNA前駆体が窒素源認識機構の一員としてTORC1経路の上流で働いているという新たな可能性が示された。現在、これらの結果をまとめた論文の投稿にむけて作業を進めている。本研究では、細胞に普遍的に備わる、栄養状態に応答して適切な制御を行う機構の解明を目標に、分裂酵母の栄養源飢餓応答をモデル系として解析を進めている。分裂酵母は、栄養が枯渇すると、増殖を停止して有性生殖を行う。平成28年度に引き続き、tRNA前駆体の発現量の変化をノザンブロットにより調べた。その結果、窒素源枯渇後短時間でtRNA前駆体の発現量が減少しだすことを確認した。さらに、窒素源枯渇後に窒素源を再添加すると、短時間で窒素源枯渇前の発現量に戻ることも観察された。これらのことから、tRNA前駆体の発現量は、窒素源の状態に応答して速やかに変化していることがわかった。さらに、hmt変異株でもtRNA前駆体の発現量が減少していることを定量RT-PCRにより確認した。

また、平成28年度に構築したtRNA前駆体過剰発現ベクターを使って、アスパラギンtRNA前駆体およびプロリンtRNA前駆体を分裂酵母細胞に過剰発現したところ、平成28年度に行ったロイシンtRNA前駆体の過剰発現の実験結果と同様に、窒素源枯渇時のTor2キナーゼの不活性化が阻害されており、有性生殖開始が抑圧されていることが判明した。これらの結果をまとめて論文に発表した。本年度は、tRNA前駆体が、窒素源に応答して有性生殖開始を制御するTORC1の活性調節において重要な働きをしていることが明らかになったので、これらを論文にまとめて発表した。論文発表のための追加実験に予想以上に時間がかかり、当初予定していた未同定のhmt11、hmt12変異株の原因遺伝子の決定やhmt変異の表現型を抑圧する多コピー抑圧因子の単離などは次年度に先送りすることになった。また、原因遺伝子として特定されたアミノアシルtRNA合成酵素やtRNA関連因子に関する詳細な解析なども、当初の計画より遅れているが、その他の実験に関しては概ね予定通りに進められた。本研究では、細胞に普遍的に備わる、栄養状態に応答して適切な制御を行う機構の解明を目標に、分裂酵母の栄養源飢餓応答をモデル系として解析を進めた。分裂酵母は、栄養が枯渇すると増殖を停止して有性生殖を行う。これまでに、栄養応答に関わる新規因子を単離することを目的として、栄養源が豊富な環境でも有性生殖を開始してしまう変異株を複数株取得し、hmt (hyper mating and temperature sensitive)変異株と名付け解析を行ってきた。hmt変異株の原因遺伝子の多くがtRNA関連因子だったことから、栄養源枯渇時のシグナル伝達経路にtRNAが重要な役割を担っている可能性を考え、研究を進めた。その結果、tRNAの前駆体が、栄養状態に応じたTORキナーゼの活性調節に重要な働きをしていることを見出し、論文に発表することができた(Otsubo et al., EMBO rep, 2018)。tRNA前駆体の発現量が窒素源枯渇時に大きく減少することがわかったので、平成30年度はtRNA前駆体の発現量がどのように調節されているか調べた。転写制御の他に、tRNA前駆体の安定性を制御しているシステムが存在する可能性を考え、tRNAの品質管理に関わることが知られているRNA分解複合体エクソソームの変異体で窒素源枯渇時の発現量を観察したが、tRNA前駆体の発現量はこの変異体でも減少していた。引き続き、発現量が減少しない変異体を探索中である。また、平成30年度はtRNA前駆体の経路に関わっていないと考えられるhmt変異株についても解析を行った。このうち、CTP合成酵素Cts1と減数分裂の開始を抑圧するキナーゼPat1に関して、TORキナーゼ経路と関わりがあることを示唆する結果が得られたので、今後、TORキナーゼ経路との関係や栄養応答機構における詳細な役割を明らかにしていく予定である。引き続き、未同定のhmt変異株の原因遺伝子の決定を試みる。また、hmt変異の原因遺伝子として特定されたアミノアシルtRNA合成酵素やtRNA関連因子の発現や局在などを調べ、栄養源枯渇時にどのような変化が見られるかを観察する。さらに、野生型株で窒素源が枯渇するとtRNA前駆体が減少することがわかったので、hmt変異株でもtRNA前駆体の発現量が減少しているかを調べる。
京都大番役の成立・展開に関する実態的研究

本研究は、京都大番役の成立・展開を、I平安末期、II治承・寿永内乱期(文治年間以前)、III鎌倉前期(建久年間から承久の乱以前)、IV鎌倉中後期の4段階に区分したうえで、大番役の警固対象を(a)里内裏警固、(b)大内守護、(c)院御所警固の3警固役に分けて、それらの変遷・展開を実態的に解明しようとするものである。研究の最終年度にあたる平成30年度は、平成27年度からの3年間にわたる史料収集作業の結果を前提に、これまでの収集対象から漏れていた『中山法華経寺史料』や『帝王編年記』、『日本古典文学大系親鸞集日蓮集』などの史料集を補足的に検索するとともに、Iの時期については院政期における武士の移動の問題、IIの時期については平氏権力の基盤を鎌倉幕府権力がどのように継承したのかという問題、IIIの時期については鎌倉幕府の建久年間の御家人制整備政策に関する問題、IVの時期については13世紀半ばにおける御家人制の変質に関する問題などを意識して、これらの研究史を読み込みつつ、全時期にわたる収集史料の検討を進めた。昨年度までの研究によって、1230年40年代に鎌倉幕府の京都大番役の体制が整うという見通しを得ていたが、最近の勅使河原拓也氏の研究によれば、宮騒動・宝治合戦を契機に13世紀半ばに京都大番役の対象は非御家人にまで拡大され、御家人制そのものが拡大する方向性をもったという。このような業績を踏まえると、京都大番役の在り方は、IVの鎌倉中後期の枠内においても大きく変化しており、どこかの時点に完成型を求めて大番役の成立や整備を議論することは適切ではないと判断した。本年度はそうした問題意識から、IIVの全体の時期を通して、京都大番役が鎌倉幕府権力の形成・展開・変質とどのように関係していたのかを、実態的・総合的に分析した。本研究に関連する成果として、本年度は図書1件を公表し、3件の学会発表を行った。本研究は、京都大番役の成立・展開について、I平安末期、II治承・寿永内乱期(文治年間以前)、III鎌倉前期(建久年間から承久の乱以前)、IV鎌倉中後期の4段階に区分し、(a)里内裏警固、(b)大内守護、(c)院御所警固という3種類の警固役を明確に区別したうえで、実態的に解明するものである。初年度の平成27年度は、I・IIの時期における(a)(b)(c)に関する史料検索を集中的に行った。Iの時期については、『兵範記』『玉葉』『愚昧記』『顕広王記』『山槐記』『吉記』などの古記録を中心に、慈円著の『愚管抄』、鎌倉幕府編纂の『吾妻鏡』、『従三位頼政卿集』『建礼門院右京大夫集』などの和歌集、軍記物の『平家物語』諸本、『保元物語』『平治物語』などの検索を完了した。IIの時期は、『玉葉』『山槐記』『吉記』『明月記』などの古記録、『吾妻鏡』や『平家物語』諸本、『平安遺文』『鎌倉遺文』などを検索し、史料収集を進めた。また、大阪大学総合図書館で閲覧できるジャパンナレッジを活用して、『群書類従』(正・続・続々)における「大番」「大内」「番役」文言を含む文献の検索も行い、従来あまり注目されてこなかった関連史料も収集することができた。これらの史料は、ノートパソコンを用いて一覧表への整理を進めた。本年度の史料収集によって、里内裏警固・大内守護が12世紀半ば以降に整備された可能性が高いという所見を確認することができたため、当該期の研究書や史料集、特に貴族の邸宅に関する建築史関係の研究書を購入し、大内や里内裏諸門の配置などの検討を進めた。また、警固対象となった大内裏跡・押小路東洞院殿跡・閑院内裏跡などの京都市内の御所跡調査や、松浦市鷹島や福岡市の生の松原の石築地跡など、蒙古襲来時の異国警固番役関係地の現地調査も実施した。本研究に関連する成果として、本年度は図書1件を公表し、1件の学会発表を行った。初年度の平成27年度は、京都大番役の成立段階にあたるI平安末期、II治承・寿永内乱期(文治年間以前)に時期を絞り、(a)里内裏警固、(b)大内守護、(c)院御所警固という3種類の警固役に関連する史料を網羅的に検索することとし、史料収集を進めた。Iの時期についてはほぼ完了しており、一覧表の作成を始めた。IIの時期については、古記録の検索はおおむね順調に進んだが、『平安遺文』『鎌倉遺文』に収録されていない古文書類はまだ検索ができておらず、平成28年度も継続して史料収集を進めていく予定である。本年度の史料収集・分析によって、以下のような知見を得た。まず(a)に関しては、里内裏警固が組織的に始められたのは、応保2年(1162)3月に新造された二条天皇の里内裏押小路東洞院殿に平清盛が宿直所を造り、清盛が「一家ノ者」で警固を始めた時点と考えられ、それが大番役として確認されるのは安元3年(1177)四月の閑院内裏においてであること、

(b)大内守護に関しては、系図類では10世紀末から11世紀初頭に活動した摂津源氏源頼光の段階から始まったかのように記されているが、一次史料で確認できるのは12世紀半ば以降の源頼政の活動からであり、二条天皇のもとで整備され、安元2年には大番役として整備されていた可能性があること、(c)院御所警固に関しては、I・IIの時期に大番役が整備された形跡は存在しないこと、である。以上の成果は、平安末期における「源氏平氏」の軍事貴族から構成される都の武士社会を考えるうえで重要な論点であり、今後はこの成果を前提に、治承・寿永内乱期の変動と鎌倉幕府による大番役の整備過程を詳細に検討していきたい。本研究は、京都大番役の成立・展開を、I平安末期、II治承・寿永内乱期(文治年間以前)、III鎌倉前期(建久年間から承久の乱以前)、IV鎌倉中後期の4段階に区分したうえで、(a)里内裏警固、(b)大内守護、(c)院御所警固という3種類の警固役の違いを意識して、実態的に解明するものである。研究2年目にあたる平成28年度は、主にII・IIIの時期における(a)(b)(c)の警固役に関する史料検索・収集を行うとともに、IVの時期の史料検索にも着手した。まずIIの時期については、初年度に検討を加えることができなかった古文書類にあらわれる警固について史料収集を行い、IIIの時期では、『吾妻鏡』『百練抄』などの編纂記録をはじめ、『玉葉』『明月記』『三長記』『猪隈関白記』『平戸記』などの古記録、『鎌倉遺文』『大日本史料』などの古文書類の検索を進め、IVの時期については『吾妻鏡』の検索を行った。また、初年度に収集が完了したIの時期の史料については、パソコンで一覧表にデータ入力する作業を進め、IIの時期の史料についても順に整理を進めた。IVの時期まで検索を進めている『吾妻鏡』については、大阪大学文学研究科の大学院生1名を研究補助者として雇用し、該当記事の概要をパソコンに入力する作業とともに、記事の複写を進めた。本年度の史料収集により、鎌倉幕府による(a)里内裏警固や(b)大内守護が、II治承・寿永内乱期には時々の政治情勢に左右されながら実施され、IIIの建久年間に入っても、大番役や大内守護が制度的に確立したとは必ずしもいえないという見通しを得たため、内乱期や鎌倉前期の政治史関係の研究書や同時期の史料集などを購入し、検討を進めた。また、本年度は鎌倉番役の対象となった、宇都宮辻子・若宮大路御所跡などの現地調査も行った。本研究に関連する成果として、本年度は図書1件を公表し、1件の学会発表を行った。平成28年度は、(a)里内裏大番役や(b)大内守護が、内乱期の政治情勢のもとで流動化し、再び鎌倉幕府のもとで整備される段階にあたるII治承・寿永内乱期(文治年間以前)、III鎌倉前期(建久年間から承久の乱以前)の時期を中心に、史料収集を進めた。また、初年度に収集が完了したI平安末期の史料を、パソコンの一覧表にデータ入力する作業を行い、IV鎌倉中後期まで検索を進めた『吾妻鏡』については、記事の概要を整理する作業を行った。本年度の研究によって、以下のような知見を得た。1IIの時期の(a)里内裏(閑院)警固は、平氏都落ち後には木曾義仲の軍勢が担い、義仲・平氏滅亡後は、多田院御家人など摂津国御家人が大番役を勤仕している事例が散見され、同国惣追捕使の大内惟義が編成の中心人物と考えられること、2文治末年以降IIIの時期になると、畿内近国・西国諸国の御家人が里内裏大番役を担うことが史料上確認できること、3(b)大内守護については、Iの時期は源頼政と子兼綱・頼兼など、摂津源氏一族が担当し、IIの時期も、有綱(頼政の孫)や頼兼が北国御家人などを率いて従事しており、その原則が維持されていたこと、4しかしIIIの時期になると、安田義定や和泉国御家人が大内守護を担う事例があらわれる一方で、承久元年(1219)に源頼茂(頼兼の子)が大内守護として滅亡しており、大内守護と摂津源氏の強固な結びつきはこの時期まで継続したこと、5院御所警固については、II・IIIの時期を通じて、大番役として整備されていたことをうかがわせる史料は見当たらないこと、である。
オピオイド受容体におけるダイマー形成と分子内架橋に関する研究

本研究はオピオイド受容体におけるダイマー形成がドメインスワッピングメカニズムによるものであることを証明しようとするものである。このために、まずカッパオピオイド受容体を第3細胞内ループで切断し、2つの前後のパーツに分け、それらを遺伝子組み換え技術を用い培養細胞に共発現させることで機能的な受容体ができるかどうか確かめてみた。その結果は、残念ながら機能的な受容体(リガンド結合活性のある受容体)の作製には至らなかった。M3ムスカリン性アセチルコリン受容体、D2,D3ドーパミン受容体では、この方法により、機能的な受容体が作られることが知られているが、カッパ受容体では機能的な受容体が作られなかった。その理由として第3細胞内ループで切断された2つの受容体タンパクは、構造的に不安定で(特に、第3細胞内ループからカルボキシルターミナル)培養細胞にうまく発現しない可能性があるのではないかと考えた。そこで131番目と210番目のシステインをアラニンに置換された変異受容体と第3細胞内ループから以降を尻尾切りされた変異受容体を共発現させることを考えた。これらの2カ所のシステインは広くGタンパク結合型受容体に保存されており、これらのシステインが形成する、ジスルフィドボンドはGタンパク結合型受容体の高次構造に必須であると考えられている。従って、システインをアラニンに置換された変異受容体と尻尾切りされた変異受容体を共発現させることで、受容体機能が回復すれば、カッパオピオイド受容体がドメインスワップダイマー(domain-swapped dimer)を形成する間接的な証拠になると考えられる。ところがこの方法でも機能的な受容体の作製には至らなかった。したがって、このような2つの受容体機能のない変異受容体の共発現により受容体機能を回復させるといった方法ではこれ以上のオピオイド受容体におけるダイマー形成の解析は無理であると判断し、この課題を断念せざるをえなかった。本研究は、オピオイド受容体におけるホモダイマー、ヘテロダイマー形成が、ドメインスワッピングメカニズムによるものであることを証明しようとするものである。このために、まずカッパオピオイド受容体を第3細胞内ループで切断し、2の前後のパーツに分け、それらを遺伝子組み換え技術を用い培養細胞に共発現させることで機能的な受容体ができるかどうか確かめてみた。M3ムスカリン性アセチルコリン受容体、D2,D3ドーパミン受容体では、このβ方法により、機能的な受容体が作られることが知られているが、カッパ受容体ではなぜ機能的な受容体が作られなかったか、理由はよくわからない。1つ考えられる理由としては、第3細胞内ループで切断された2つの受容体タンパクは、構造的に不安定で(特に、第3細胞内ループからカルボキシルターミナル)培養細胞にうまく発現しない可能性があるのではないかと考えた。これらのシステインは広くGタンパク結合型受容体に保存されており、これらのシステインが形成する、ジスルフィドボンドはGタンパク結合型受容体の高次構造に必須であると考えられている。従って、システインをアラニンに置換された変異受容体と尻尾切りされた変異受容体を共発現させることで、受容体機能が回復すれば、カッパオピオイド受容体がドメインスワップダイマー(domain-swapped dimer)を形成する間接的な証拠になると考えられるが、この解析は近日中に行う予定である。
ナノスケールの界面設計に基づいた異種材料接合の限界強度の解明とその向上

次世代の原子力システムや核融合炉システムで必要とされる異種材料接合面における接合機構に関する基礎的な理解を深めること及びその接合強度についての知見を得ることを目的として、第一原理計算に基づく接合強度の計算を行うと供に被覆接合体を作製し、皮膜の構造解析や接合強度の直接測定実験を含めた研究手法を駆使し接合被覆の制御因子の把握と機構の理解を深めました。異種材料としてセラミックスと金属との組み合わせを対象としました。第一原理計算による最大理想界面強度の評価ではバナジウムとカルシアやマグネシウム、ニッケルとジルコニアを対象として計算を行いました。理想界面強度では原子間の結合が単位面積当りにどれだけあるかが強度に影響を及ぼし、したがって結晶方位や原子間結合を生じる原子間の距離が重要なパラメータであることがわかりました。被覆接合体の作製では核融合炉用構造材料としてのバナジウム合金と酸化物セラミックスとしてイットリアを中心に行い、スクラッチ試験法やレーザー衝撃試験法による評価を行いました。酸化物皮膜としては雰囲気を制御した環境での酸化熱処理による方法やスパッタ法による皮膜作製を行いました。皮膜の付着力あるいは剥離強度についてはスクラッチ試験法によりせん断の強度の評価を試みました。バナジウム合金とイットリア皮膜との界面の評価では皮膜の結晶性とともにバナジウム合金へのイットリウムの微量添加も付着力の向上に効果があることが示唆されました。レーザー衝撃による方法では引張の応力を界面に負荷できるので第一原理計算での評価と直接比較できる可能性があります。プラズマ溶射法やスパッタ法で作製したイットリア皮膜とバナジウム合金との引張方向の接合強度についてはイットリアの添加効果は明瞭に観察されませんでしたが、測定の精度向上と合わせてイットリウム添加の影響について今後詳細な検討を行うことに有効と考えられます。本研究ではこのような異種材料接合界面における接合機構に関する基礎的な理解を深めること及びその接合強度についての知見を得ることを目的とします。異種接合を含む材料システムの信頼性/安全性向上のための指針を得ようとするものです。異種材料としてセラミックスと金属との組み合わせを対象とし、第一原理計算に基づく接合強度の計算を行うと共に被覆接合体を作製し、電子顕微鏡による構造解析や接合強度の直接測定実験を含めた統合した研究手法を駆使し接合被覆の制御因子の把握と機構の理解を深めます。本年度は以下の3点について概要をまとめます。1.[接合体モデル作製]:アルゴンガスDCスパッタ法によりバナジウム合金上へイットリウム酸化物の皮膜を作製しました。成膜後の熱処理により皮膜の結晶性が向上することがX線回折により明らかになりました。2.[接合界面の力学的性質の評価]:作製した接合被覆試料についてスクラッチ試験法により皮膜の密着性を付着強度で評価しました。接合の密着性は皮膜作製後の熱処理条件に主に依存することがわかりました。3.[第一原理計算に基づく金属セラミックス界面接合強度の算出]:金属とセラミックスとの界面の力学的性質の理解を深めるため第一原理電子状態計算を行いました。スーパーセル法を用いたスラブモデルにて界面を作成し、金属と酸化物セラミックスの組み合わせについて計算を行いました。界面の方位は最もひずみが少なくなる方位を選び、またエネルギーの最小化によって安定な構造を求めました。また表面あるいは界面を形成するために必要なエネルギーから界面の結合エネルギーを定義し接合強度を評価しました。接合強度については界面間隔距離と結合エネルギーの関係を整理し導きました。金属とセラミックスの組み合わせとして、バナジウム・カルシア、バナジウム・マグネシア、ニッケル・ジルコニアを対象としました。次世代の原子力システムや核融合炉システムで必要とされる異種材料接合界面における接合機構に関する基礎的な理解を深めること及びその接合強度についての知見を得ることを目的とします。

異種材料としてセラミックスと金属との組み合わせを対象とし、第一原理計算に基づく接合強度の計算を行うと供に被覆接合体を作製し、電子顕微鏡による構造解析や接合強度の直接測定実験を含めた統合した研究手法を駆使し接合被覆の制御因子の把握と機構の理解を深めます。本年度は以下の2点について概要をまとめます。1.界面接合強度のレー・ザースポレーション法による測定実験:レーザースポレーション法は短いパルスのレーザー照射による発生する衝撃波を利用して皮膜界面の付着強度を測定する手法のひとつです。バナジウム合金上へ作製したイットリウム酸化物の付着強度の測定を行いました。熱処理条件をパラメータとして皮膜の機械的性質および結晶性を制御し、皮膜の付着強度を評価しました。皮膜の機械的性質や熱処理による生じる残留熱応力あるいはひずみも付着強度へ影響を及ぼすことがわかりました。皮膜のひずみが力学的性質に及ぼす影響についても第一原理電子状態計算により求め、界面原子レベルでの接合機構について検討しました。2.照射によるはじき出し損傷導入の影響についての検討:イオン照射や中性子照射によるはじき出し損傷はバルク材料の機械的性質に影響を及ぼします。核融合炉用構造材料の候補合金であるバナジウム合金では、酸素や窒素などの侵入型不純物原子が照射による格子欠陥と複合体を形成し、照射硬化量が大きくなる場合があります。照射後試験によりイットリウムなどの化学的に活性な元素を微量に添加した場合には、このような照射硬化を小さく抑制できることを示しました。被覆接合によるイットリウム酸化物が照射後の基板材料の特性へ及ぼす影響にっいては次年度も検討を進めます。次世代の原子力システムや核融合炉システムで必要とされる異種材料接合界面における接合機構に関する基礎的な理解を深めること及びその接合強度についての知見を得ることを目的とします。本年度実績について以下の2点について概要をまとめます。1. [界面接合強度のレーザースポレーション法による測定実験]:前年度に引き続き第一原理電子状態計算により合金添加元素および侵入型不純物元素が接合強度に及ぼす影響を評価しました。短いパルスのレーザー照射により発生する衝撃波を利用するレーザースポレーション法による界面強度の測定実験を行いました。異種材料界面として、低放射化バナジウム合金上へ被覆したイットリウム酸作物およびオーステナイトステンレス鋼上へ作製したマグネタイトを対象としました。界面への負荷応力については有限要素法による評価を行いました。
神経細胞チップのX線マイクロビーム照射実験による神経伝達機構の解明

半導体、細胞工学の技術を用いて、培養シャーレ内に神経細胞様モデル細胞PC12が人工的に配置された神経細胞チップを開発した。PC12細胞の人工配列には、ガラス基板上に細胞接着性層のパターンをリソグラフィーで製作し、次に、ガラス基板は滅菌後、PC12細胞を蒔種、インキュベータ内で培養し、神経成長因子によって分化させた。さらに、神経回路を構成する特定の単一細胞にX線マイクロビームを照射し、放射線照射影響による細胞核の損傷、修復などについて蛍光免疫染色法やパッチクランプ法を用いて調べた。本研究"神経細胞チップのX線マイクロビーム照射実験による神経伝達機構の解明"では、半導体、細胞工学の技術を用いて神経回路が人工的に設計された神経細胞チップを開発する。さらに、神経伝達回路を構成する特定の細胞部分にX線マイクロビームを照射し、その影響による神経回路の情報伝達特性の変化(損傷、修復など)について調べることを目的としている。開発した神経細胞チップは細胞培養用シャーレ上にフォトリソグラフィ等の微細加工技術を利用して製作された。サンプル培養細胞はPC12を用いた、PC12細胞の神経突起の成長はNGFの投与によって制御することが可能である。PADCプラスチック基板上にSU-8光硬化樹脂層をフォトリソグラフィによってパターン形成させた。PADCとSU-8の親水性の違いによって、細胞外マトリックスが制御されるため、PC12培養細胞のパターニングが可能である。次に神経成長因子薬剤NGFを投与することによって情報を伝達するための神経突起(軸策と樹状突起)を成長させて、人工的に設計された神経回路を形成させた。神経突起も同様に光硬化樹脂層に沿って成長することが確認でき、並びあった細胞間でネットワークが形成された。次に、神経細胞チップの特性を調べるために、神経細胞の活性状態をFluo3-AM(Ca2+)蛍光試薬と微小電極プローブを用いて、細胞内のカルシム濃度イメージを収得した。細胞チップ内の特定細胞にX線マイクロビームを照射した場合では、放射線照射に伴って神経死が誘導され、数時間後のカルシウム濃度イメージでは神経回路の一部が切断される様子を観測した。開発したX線マイクロビーム照射装置は、光学顕微鏡システムにマイクロフォーカスX線管を取り付け、細胞観察と同時にX線照射が可能である。X線管から発生したX線を孔径25μm、厚さ2mmのタングステンコリメータを用いてX線ビームを生成した。ターゲット細胞に対する吸収線量とビームプロファイルはガラス線量計の蛍光観察法を用いて測定し、直径25μmのX線ビームスポットにおいて最大100mGy/sであった。培養細胞が人工配列された神経細胞チップはフォトリソグラフィ等の微細加工技術と細胞工学を利用して製作された。ガラス基板上に神経培養細胞PC12が50μm間隔で格子状に配置され、細胞間は神経突起で接続されている。また、神経細胞チップ上の細胞について、微小電極プローブとCa^<2+>濃度観察を用いて細胞間の信号伝達を確認した。次に、X線ビームを用いて神経細胞チップ上の単一細胞に2Gyまで照射し、パッチクランプ法を用いて、細胞膜の抵抗および静電容量成分を調べた。細胞膜抵抗は照射後24時間で3桁程度小さくなり、静電容量も1桁小さい値となった。今後は、Ca^<2+>濃度蛍光観察などと組み合わせた実験結果を収得し、考察を行う予定である。開発したX線マイクロビーム照射装置は、組み込みタイプの光学顕微鏡システムにマイクロフォーカスX線管を取り付け、細胞観察と同時にX線ビーム照射が可能である。平成22年度では、X線マイクロビーム照射装置に、パッチクランプシステムを取り付けて、細胞膜の電気的特性について調べた。パッチクランプ法は、細胞膜に電解溶液が満たされたガラスキャピラリー(パッチ電極)を接触させ、生体膜の電圧、電流を測定するシステムである。本研究では、X線照射下においてパッチ電極の性能が低下しないように、ガラスキャピラリーの形状、電極配置等に工夫が施されている。単一のHeLa細胞にX線ビームを吸収線量率0.3Gy/sで2Gyまで照射し、細胞膜の電流変化を調べた。

X線照射後、細胞膜に流れる電流は徐々に変化、24時間後で3桁程度増加した。また、印可電圧のステップ応答から算出される細胞膜の静電容量も減少した。従って、放射線照射によって、抵抗器、コデンサー、電圧電源で組み合わされる細胞膜の等価回路モデルにおいて、抵抗器、コンデンサーともに減少していることがわかった。平成23年度は、X線照射中の細胞膜の電気的特性について詳細に調べる予定である。
長く使いたいと思いたくなる製品の感性工学的分析

研究実施計画に従って,2年目は調査対象/調査内容の再構築を行い,その枠組みを3種類[【○!a】ライフサイクルが短く短期間の使用で買い換えが行なわれる製品(具体的には携帯電話),【○!b】長期に渡って使い続けられる製品(伝統的工芸品や家具類),【○!c】両者の中間に位置づけられる製品(乗用車)]の製品と社会的文脈比較[日本,イラン]の3×2=6水準として展開した,そして,(1)[日本における【○!a】【○!b】【○!c】とイランにおける【○!a】]に関しては評価対象者の属性をさらに拡充して既得知見の信頼性向上と,(2)[イランにおける【○!b】【○!c】]のデータ収集を目的とした.一方,(3)[日本における【○!a】【○!b】【○!c】比較イランにおける【○!a】【○!b】【○!c】比較,両国【○!a】【○!b】【○!c】における社会的文脈比較]を使用シーンから分析し,各製品における感性評価構造の推移を明らかにした.最終的には,味わいや愛着をはじめとした感性的要因を明確化し,(4)美的サステナビリティに対する概念モデルの構築,(5)感性評価構造と社会的文脈に配慮し,人工物設計のためのガイドライン構築の可能性を検討した.サステナビリティに関する既往研究の大部分は,未だ概念的な域を脱しきれていないのが現状である.それに対して申請者らが行った研究内容は,サステナビリティに関する概念を具体的にどのように製品展開に反映すべきかという視点を提示するものとして,次世代におけるモノづくりのあり方を規定する大きな要件になると考える.大量生産・大量消費・大量廃棄時代が終焉を迎えている今日的状況において,製品を[つかいこなす]行為を実現する設計方法論の構築が,社会的・環境的・経済的負荷を可能な限り軽減することに大きく貢献するはずである.このことは,次世代の問題解決手法と期待され胎動しつつある学術領域[サービス・デザイン]のありようにも大きな影響を及ぼすことになり,新たなブレーク・スルーに繋がると確信している.研究実施計画に従って,(1)文献調査/先行事例調査と,本研究における論点/製品に対する主観的持続性(PSjS : Product Subjective Sustainability)に対するオリジナリティの確認,(2)予備的検討を踏まえたアンケート調査項目の設定とアンケート調査の実施,(3)アンケート調査から得られた内容分析と統計解析,(4)感性評価構造の解明とPSjSの類型化を実施した.社会総体の持続的発展を目指すサステナビリティという概念をより具体化しようとする本研究は,3種類の製品[(1)ライフスパンが短く,短期間の使用で買い換えが行なわれる携帯電話,(2)長期間に渡って使い続けられる伝統的工芸品や家具類,(3)両者の中間に位置づけられる乗用車]をケース・スタディとして進めている展開した.この一年間で得られた成果は,社会的に希求されている喫緊の課題であることに配慮し,その速報性を最優先して主要国際会議において公表した[(1)2009年10月18-22日:国際デザイン会議IASDR2009(韓国・ソウル),(2)2009年12月7-9日:EcoDesign 2009(札幌),(3)2010年3月2-4日:KEER2010(フランス・パリ)]これらのうち,(2)においてBest Paper Award受賞の栄誉に浴し,エコデザイン推進機構が主催する公開講演会「エコデザインの動向」において招待講演を行った(2010年3月16日).研究実施計画に従って,2年目は調査対象/調査内容の再構築を行い,その枠組みを3種類[【○!a】ライフサイクルが短く短期間の使用で買い換えが行なわれる製品(具体的には携帯電話),【○!b】長期に渡って使い続けられる製品(伝統的工芸品や家具類),【○!c】両者の中間に位置づけられる製品(乗用車)]の製品と社会的文脈比較[日本,イラン]の3×2=6水準として展開した,そして,(1)[日本における【○!a】【○!b】【○!c】とイランにおける【○!a】]に関しては評価対象者の属性をさらに拡充して既得知見の信頼性向上と,(2)[イランにおける【○!b】【○!c】]のデータ収集を目的とした.一方,(3)[日本における【○!a】【○!b】【○!c】比較イランにおける【○!a】【○!b】【○!c】比較,両国【○!a】【○!b】【○!c】における社会的文脈比較]を使用シーンから分析し,各製品における感性評価構造の推移を明らかにした.最終的には,味わいや愛着をはじめとした感性的要因を明確化し,(4)美的サステナビリティに対する概念モデルの構築,(5)感性評価構造と社会的文脈に配慮し,人工物設計のためのガイドライン構築の可能性を検討した.サステナビリティに関する既往研究の大部分は,未だ概念的な域を脱しきれていないのが現状である.

それに対して申請者らが行った研究内容は,サステナビリティに関する概念を具体的にどのように製品展開に反映すべきかという視点を提示するものとして,次世代におけるモノづくりのあり方を規定する大きな要件になると考える.大量生産・大量消費・大量廃棄時代が終焉を迎えている今日的状況において,製品を[つかいこなす]行為を実現する設計方法論の構築が,社会的・環境的・経済的負荷を可能な限り軽減することに大きく貢献するはずである.このことは,次世代の問題解決手法と期待され胎動しつつある学術領域[サービス・デザイン]のありようにも大きな影響を及ぼすことになり,新たなブレーク・スルーに繋がると確信している.