hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
網膜色素上皮・ブルッフ膜におけるリポフスチンの作用の解明

網膜色素上皮・ブルッフ膜におけるリポフスチンの作用の解明網膜色素上皮・ブルッフ膜におけるリポフスチンの作用の解明1)リポフスチンの細胞傷害作用:メカニズムの分子レベルでの解析リポフスチン構成成分の1)A2E,2)ATR-dimer,3)Retinlypalmitate,のそれぞれを網膜色素上皮に対する作用をin vitroで検討した。その結果いずれの因子の付加によっても血管新生因子VEGFの発現をmRNAレベルで上昇させる事がわかった。また、興味深い事にA2Eの負荷によって補体制御因子である加齢黄斑変性の疾患感受性遺伝子として同定されているFactor Hの結合タンパク質であるアドレノメジュリンの発現上昇も認めた。さらに、in vivoの検討ではアドレノメジュリンの硝子体内投与により脈絡膜新生血管が抑制できる事を示した。更に、他の因子についても同様の検討を加えると同時に、更に他の補体、並びに炎症系のマーカーの挙動を明らかにし、リポフスチンの沈着によるRPEの変化を明らかにする事で脈絡膜新生血管発症のメカニズムの手がかりを得る事を予定している。2)リポフスチン沈着と慢性炎症:in vivoでの解析RPE特異的なconditionalノックアウトマウス作成のためのRPE65-Creトランスジェニックマウスの系統を作成し、RPE特異的なCre遺伝子の発現を確認した。また、RPEでb-cateninをノックアウトしたマウスを作製するためにb-cateninfloxマウスと交配をすすめており、現在、ヘテロマウスの作成に成功している。現時点ではホモマウスが産出されず、現在原因を調査中である。1)リポフスチンの細胞傷害作用:メカニズムの分子レベルでの解析リポフスチン構成成分の1)A2E, 2)ATR-dimer, 3)Retinlypalmitate,のそれぞれを網膜色素上皮に対する作用をin vitroで検討した。
有機鋳型を用いた周期的ナノ構造カーボンの創製

有機鋳型法を用いたポーラスカーボン材料の合成に取り組んだ。合成条件の最適化を行い、かつ、細孔構造、細孔径、壁厚を制御する手法を見出した。賦活処理したカーボンが優れたキャパシタンス性能を有することを見出した。カーボン源としてナフタレン環をもつジヒドロキシナフタレンを用いて、得られたカーボンは、高い耐熱性を有することが分かった。また、カーボン源としてベンジルアルコール蒸気を用いる蒸気合成法を開発した。得られた膜は、15nmと極めて薄く、メソ細孔が1層並んだものが得られた。新規な電極材料、分離膜、触媒担体、吸着剤など、多機能、高性能炭素材料の開発を目指し、有機鋳型法を用いたポーラスカーボン材料の合成に取り組んだ。本研究では、シリカ系鋳型を用いずに、有機-有機相互作用を利用してメソポーラスカーボンを1段階で合成する手法を開発した。(1)界面活性剤Pluronic P123を用いた薄膜合成(2)F121/P123混合界面活性剤を用いた薄膜合成F127/P123混合界面活性剤を用いて薄膜を合成した。混合界面活性剤を用いることによって、細孔構造、細孔径、壁厚を制御することができた。(3)メソポーラスカーボンの粉末合成これまで本手法で得られたカーボンは薄膜であったが、粉末合成の調整法を開発した。(4)周期構造形成促進剤の添加効果周期構造形成促進剤を添加することにより、周期的メソ構造体の収率の向上が確認された。有機鋳型剤としてトリブロックコポリマーPluronic F127とP123、炭素源としてレゾルシノール(R)-フォルムアルデヒド(F)を用い、前駆溶液を調製した。本合成法では、有機鋳型剤分子の親水性部が水素結合によりRF樹脂と結合し、複合体を形成するため、有機鋳型剤分子とレゾルシノールのモル比が重要なパラメーターとなる。有機鋳型剤のモル比・種類を変えることにより、細孔径と細孔構造(チャネル状細孔構造、ウォームライク細孔構造)を制御することができた。これまで、有機鋳型剤としてトリブロックコポリマーPluronic F127とP123、炭素源としてレゾルシノール(R)-フォルムアルデヒド(F)を用い、前駆溶液を調製した。今回、規則的構造体の耐熱性向上を目指し、カーボンの熱収縮を抑える目的で、カーボン源としてナフタレン環をもつジヒドロキシナフタレンを用いた。得られたカーボンは、これまで同様の周期構造を有し、かつ耐熱性を高めることができた。これまで報告されているソフトテンプレート法は、液体のカーボン源を使用したものである。今回、カーボン源としてベンジルアルコール蒸気を用いる蒸気合成法を開発した。
植物方言と民俗利用、栽培生態特性から有用植物の伝播過程と保全法を探る

本研究では、有用植物の遺存状況に加え、植物方言、栽培技術や生態情報、伝統的利用法を複合的に照らし合わせることで有用植物の伝播過程を推察するとともに、有用植物の効率的な保全区域を提示することを目指している。今年度は愛媛県南部の段畑地域に細々と残る外来イネ科草本のベチベルソウおよび愛媛県大洲市肱川沿いの畑地境界に植裁される境木について、植物の分布パターン、植物方言、伝統的利用法を照らし合わせ考察し、論文を公表した。ベチベルソウは1950年代以降に防風や土壌侵食防止を目的に導入された植物であることが明らかとなった。大洲市の境木について、植物方言や実際の植裁樹種転換の証言から、ボケが過去には最も多く植裁されていた樹種だった可能性が示された。また境木の一部にはクワやコリヤナギなど過去に畑地内で作物として植裁されていたものや、オオタチヤナギやアカメヤナギといった周辺に自然分布する樹種も利用されていることが明らかとなった。用いられる樹種には集落間で違いがあり、上流域から下流域に掛けて広く境木の利用文化を保全していく取り組みが望まれる。在来作物の分布について愛媛県中部の平地から山間地に掛けて予備調査を行った。過去には多様な作物の在来品種が各地域で生産されていたようだが、現在は直売所で販売される野菜や地域のイベントで出品する雑穀および豆類が特定地域に遺されている傾向が見られた。ただし事例数が限られるため次年度以降も調査を継続し、効率的な調査方法を検討する必要がある。天候等の関係で現地調査の機会を十分に設けられなかった。次年度以降、調査機会を確保し研究を進めたい。ベチベルソウや境木の研究実績から、植物方言を軸に、植物生態、栽培情報、かつての利用法を複層的に照らし合わせることで、有用植物や農業景観の来歴の一端を解明できることが示された。特に境木は畑地景観の中で視覚的に目立つため地域住民から広く認識されており、かつ工芸作物や自給利用されていた有用植物も含まれるため、証言を集めやすいことがわかった。この利点を生かし、より広い地域を対象に境木の利用文化を比較検証し、本研究で用いる研究手法や保全地域の提案方法の検討に役立てたい。次年度使用額が生じた理由として調査出張の機会が十分に設けられなかったことがあげられる。これらの金額と次年度以降に請求する研究費を合わせた使用計画として調査出張の機会を増やすことを計画している。
ネオファジィニューロンと遺伝アルゴリズムによる遺伝子組換え菌のオンライン制御培養

我々はプラスミドpUC18、pMC1871およびpRIT2Tからβ-ガラクトシダーゼ構造遺伝子を含むプラスミドpRZを作成し、温度感受性リプレッサーcI857を含む大腸菌N4830-1に組み込んだ。そして培養温度およびpHの変化パターンが遺伝子産物生成に及ぼす影響について検討した。すなわち、培養初期に温度を30°C、pH=7.0として誘導を抑制して菌体を増殖させ、指数増殖後期に温度を37-42°Cまで上昇させ、同時にpHを5.5-6.0に変化させて発現を行わせれば効果的な遺伝子産物の生成が行える。この場合、37°Cより42°Cの方が発現効率は高いが菌体の一部は死滅してしまうので誘導後の温度、pHをどのように変化させるかは遺伝子産物の効率的生産にとって大きな問題である。このため我々はいくつかの温度をpH変化パターンで行った流加培養実験結果をもとにモデル化を行い、遺伝アルゴリズムによって最適化を行った。モデル化に当たっては、プラスミド保持生菌濃度および遺伝子産物活性を状態変数とした数式を利用した。また、遺伝的アルゴリズムを利用して導出した最適温度・pH変化パターンで実際に培養実験を行なった結果、今までに行なった実験の中で最高の遺伝子産物の生産性が得られた。また、ファジィ制御に学習機能を持たせたネオファジィニューロンによって培養特性をオンラインで学習させながら制御を行うシステムの開発を行った。シミュレーションでは制御性能の向上が見られたが、実際の培養実験に適用してみると、すでに検討したニューロファジィ制御に比べて学習能力が低下し、十分な成果が得られなかった。現在さらに、代謝情報をオンラインで活用する可変制御システムに組み込んで、その有効性を検討している。
量子符号化による超高感度ＮＭＲ技術の創出

核磁気共鳴(NMR/MRI)は、非破壊、無侵襲で分子レベルの情報を引き出すことが可能な測定法方として様々な分野で使われているが、核スピン偏極率が低いために、著しく感度が低いという欠点を持つ。近年、この欠点を克服するために、周囲に存在する電子スピンの偏極を核スピンへと移す動的核偏極が研究された。しかし、高偏極化された核スピンであっても、分子が無秩序に運動してしまう液体中では、偏極が速やかに失われてしまう問題がある。本研究では、核スピンの量子状態を緩和に耐性を持つ状態に符号化することによる核スピン偏極の長寿命化を目指す。さらに、磁場センシングに適した状態への符号化も探求する。
微量化学成分と同位体手法による海溝の物質循環過程の研究

日本海溝および伊豆小笠原海溝など巨大水深をもつ海溝系および孤立海盆における物質循環過程を明らかにすることが本研究の目的である。このような海溝域は7000mを超す水深と帯状V字谷の地形的特徴から物質の収束域として重要であり、孤立海盆と同様に通常の深海とは異なる海洋環境を形成しているものと思われる。しかし、海溝の系統的な海洋学的、地球化学的研究はこれまでほとんど行われていず、知識の空白部となっている。日本海溝および伊豆小笠原海溝から海水、堆積物、粒状物質などの多数の試料を採取し、これまでに分析、研究を進めてきた。また、比較のためにスル海、アンダマン海などの孤立海盆を含む、インド洋海域でも地球化学的研究を実施してきた。本年度は再度日本海溝、日本海、オホーツク海などで研究を展開し、最終報告を作製した。得られた成果は以下の通りである。1)伊豆・小笠原海溝と日本海溝における放射性核種および微量重金属の鉛直分布の測定結果をとりまとめ、学術誌(Oceanologica Acta)に論文を公表した。2)日本海溝セジメント・トラップ実験の試料を用いて希土類元素の分別溶解実験を行い、粒子のスキャベンジングについて考察した。その結果を学術誌(Earth Planet Sci.Lett)に公表した。3) ICP質量分析による希土類元素、およびInの分析を継続して行った。その結果、In濃度が北太平洋、北大西洋および地中海で大きく異なることを見いだし、論文をGeochim.t Cosmochim Actaに公表した。4)海水中のNd同位体比の測定を進め、その鉛直分布と海水循環についての考察を進めた。これらの結果は、世界的にも例のない新鮮なデータであり、今後総合的研究に発展することが望まれる。これまでほとんど調査の進んでいない巨大水深海溝系(日本海溝および伊豆小笠原海溝)での物質循環過程を明らかにすることが本研究の目的である。海溝はプレート境界の沈み込み帯に形成されたユニークな地殻の構造である。この海域は全海洋のわずか1.5%を占めるにすぎないが、7000mを超す水深と帯状V字谷の地形的特徴から物質の収束域として重要であり、通常の深海とは異なる海洋環境を形成しているものと推定される。本研究では、海水、粒状物、堆積物などの採取と化学分析を通して物質の動態を明らかにするのが目的である。海水試料については、希土類元素の分析から日本海溝の海底付近で著しい濃度異常を見つけたこと、およびICP質量分析法を用いてインジウム(In)の分析に成功し、房総東方での鉛直分布を測定したこと、さらに表面電離型質量分析法によるTh同位体の分析をほぼ確立したことなどの成果が得られた。また粒状物質についてはセジメント・トラップ試料の化学分析で希土類元素の挙動を明らかにしつつある。本年3月には東京大学海洋研究所の淡青丸航海で日本海溝域から新たな海水およびセジメント・トラップ試料を採取し、さらに詳細な研究を展開する。伊豆小笠原海溝および日本海溝の堆積物の微量元素や放射化学分析も現在進行中である。船上ICP質量分析装置の導入はやや遅れているが、本年度中に予備実験を完了し、来年度から本格稼働する予定である。巨大水深を持つ海溝系(日本海溝および伊豆小笠原海溝)における物質循環過程を明らかにすることが本研究の目的である。このような海溝域は、全海洋のわずか1.5%を占めるにすぎないが、7000mを超す水深と帯状V字谷の地形的特徴から物質の収束域として重要であり、通常の深海とは異なる海洋環境を形成しているものと思われる。

しかし、海溝の系統的な海洋学的、地球化学的研究はこれまでほとんど行われていず、知識の空白部となっている。そこで1994年の白鳳丸航海(KH-94-3次)では、日本海溝および伊豆小笠原海溝から海水、堆積物、粒状物質などの多数の試料を採取し、これまでに分析、研究を進めてきた。また、本年度はスル海、アンダマン海などの孤立海盆を含む、インド洋海域でも地球化学的研究を新たに実施した。本年度得られた成果は以下の通りである。1)負イオン質量分析法に基づくRuとOsの分析法をほぼ確立し、試料の分析を可能にした。2)ICP質量分析による希土類元素、およびInの分析を継続して行った。その結果、特にYとHoの分別過程について考察し、論文をまとめた。3)日本海溝セジメント・トラップ実験の試料を用いて希土類元素の分別溶解実験を行い、粒子のスキャベンジングについて考察した。4)海水中のNd同位体化の測定を進め、その鉛直分布と海水循環についての考察を進めた。これらの結果は、他に例のない新鮮なデータであり、その一部はすでに論文として公表したが、最終年度にあたる次年度は総合的にとりまとめ、冊子体の報告書として公表する予定である。日本海溝および伊豆小笠原海溝など巨大水深をもつ海溝系および孤立海盆における物質循環過程を明らかにすることが本研究の目的である。このような海溝域は7000mを超す水深と帯状V字谷の地形的特徴から物質の収束域として重要であり、孤立海盆と同様に通常の深海とは異なる海洋環境を形成しているものと思われる。これまでの白鳳丸航海(KH-94-3次)で、日本海溝および伊豆小笠原海溝から海水、堆積物、粒状物質などの多数の試料を採取し、これまでに分析、研究を進めてきた。また、昨年度はスル海、アンダマン海などの孤立海盆を含む、インド洋海域でも地球化学的研究を実施した。本年度は新たに日本海、オホーツク海などにも新たに研究を展開する。1)伊豆・小笠原海溝と日本海溝における放射性核種および微量重金属の鉛直分布の測定結果をとりまとめ、学術誌(Oceanologica Acta)に論文を公表した。2)日本海溝セジメント・トラップ実験の試料を用いて希土類元素の分別溶解実験を行い、粒子のスキャベンジングについて考察した。その結果を学術誌(Earth Planet Sci.Lett.)に公表した。3)ICP質量分析による希土類元素、およびInの分析を継続して行った。その結果、In濃度が北太平洋、北大西洋および地中海で大きく異なることを見いだし、現在論文を作成中である。4)海水中のNd同位体比の測定を進め、その鉛直分布と海水循環についての考察を進めた。これらの結果は、他に例のない新鮮なデータであり、最終年度にあたる本年度は総合的にとりまとめ、冊子体の報告書として公表する予定である。
腕脚統合型ロボットの3次元環境作業移動

本研究では、複雑な3次元環境内における作業や移動を行うに適したロボットの肢、並びに機構を解析し、ハードウェアの設計試作とアルゴリズムの開発を行った。ハードウェアの構成には、腕としての機能と脚としての機能を併せ持つ腕脚統合をコンセプトに採用し、3次元環境の作業移動アルゴリズムを「脚移動」・「腕作業」・「統合動作」の3つに分類することで、それぞれの作業を行うための環境側とロボット機構の力学的条件を解明した本研究では、複雑な3次元環境内における作業や移動を行うに適したロボットの肢、並びに機構を解析し、ハードウェアの設計試作とアルゴリズムの開発を行った。ハードウェアの構成には、腕としての機能と脚としての機能を併せ持つ腕脚統合をコンセプトに採用し、3次元環境の作業移動アルゴリズムを「脚移動」・「腕作業」・「統合動作」の3つに分類することで、それぞれの作業を行うための環境側とロボット機構の力学的条件を解明した大規模プラント,橋梁,トンネル内の監視や点検作業等を人に代わって行うロボットを実現するため,3次元作業環境で移動が可能なロボットの機構と動作制御法の開発を行う.腕と脚の機能を有するリム(肢)を複数そなえ,移動面に格子やケーブルなどが設置された天井や壁面,狭隘空間,階段等の3次元環境におけるスムースな移動と同時に,探査やセンシング,運搬などの軽作業が可能な腕脚統合型ロボットを実現することを目的とする.3次元環境内における作業移動を行うに適したリム,並びにロボットの機構と3次元環境作業移動アルゴリズムを開発し,腕脚統合型ロボットの3次元環境作業移動技術を確立する.3次元空間における全方向移動技術として,基本的な未知格子天井での移動のアルゴリズムの確立とはしご階段の移動技術の開発を行った.未知格子天井では,肢先に取り付けられたセンサ情報に基づき,手探り動作による安定懸架可能場所の探索アルゴリズムと天井面内の任意方向の歩行指示が可能なアルゴリズムの確立を行った.また,格子天井移動の応用により,肢先のフックを利用したはしご階段の移動技術を確立した.踏破可能なはしご間隔の解析と動作時におけるロボットの負荷分析を行い,実機を使った実験により,通常のはしご階段の間隔で使われる300mmを昇降可能であることを確認した.地上での不整地移動の能力向上を図るために脚車輪型のロボットを新たに開発した.脚車輪一体型の機構を生かしたハイブリッド動作による不整地移動手法を新たに提案し,実機実験により30[mm]と40[mm]の連続した段差を踏破可能であることを示した.提案手法は,段差や不整地を脚関節のセンサにより感知した場合,トライポッド動作を誘発するように重心移動を行い遊脚と支持脚を入れ替えることで,速度を維持した状態での連続的に不整地移動を実現可能である.大規模プラント,橋梁,トンネル内の監視や点検作業等を人に代わって行うロボットを実現するため,3次元作業環境で移動が可能なロボットの機構と動作制御法の開発を行う.腕と脚の機能を有するリム(肢)を複数そなえ,移動面に格子やケーブルなどが設置された天井や壁面,狭隘空間,階段等の3次元環境におけるスムースな移動と同時に,探査やセンシング,運搬などの軽作業が可能な腕脚統合型ロボットを実現することを目的としている.3次元空間における全方向移動技術として,垂直な格子壁面での移動アルゴリズムの検討とはしご階段の安定移動を実現するための新機構の開発を行った.格子壁面移動では,肢先の作業領域の解析と肢先に加わる力の分散手法を提案した.提案手法を腕脚統合型ロボットへ実装し,格子壁面が±30度以内の傾きであれば安定して移動することが可能であることが確かめた.また,昨年度のはしご移動の発展型として,肢先に新たなリンク機構を開発しあらゆる姿勢において安定にはしごを把持することのできる手法を提案した.この手法は,一般的な規格のはしご階段の移動を可能にする.提案手法を実装した腕脚統合型ロボットにより実証実験を行い,はしごがどのような傾きになっても安定した把持と移動が行えることを確認した.さらに,昨年度開発した脚車輪型のロボットの動作解析を行い,複数段差の組み合わせ環境において提案する車輪移動と歩行を組み合わせたハイブリッド動作が安定した移動を可能にすることを確認した.新規に,脚の移動と腕によるマニピュレーションが一体となった動きにより物体の運搬を可能にする大型物体の転がし運搬動作手法を提案し,脚だけのマニピュレーション動作との比較により,運搬が難しい対象物を容易に移動することのできる技術であることを実証した本研究では,3次元環境内における作業移動を行うに適したリム,並びにロボットの機構を解析し,ハードウェアを設計試作するとともに,3次元環境の作業移動アルゴリズムを開発し,模擬環境における実験によりを評価する.まず,移動に関連する研究として,「脚車輪ハイブリッド動作による段差踏破」と「リムの接触情報を利用した狭隘部の移動」,「格子壁面の移動」に関する手法を提案した.「脚車輪ハイブリッド動作を利用した不整地移動」では,脚車輪の特徴である車輪走行と歩行をセンサフィードバックで適時切り替えることで不整地の移動を行うと共に,等方向に配置されたリムのデザインから実現される全方向への均等な不整地の移動能力を示した.「リムの接触情報を利用した狭隘部の移動」では,等方向へ伸びたリムの環境への接触情報を利用し,レスキュー現場や住宅の天井裏・床下などの狭隘部を移動する際に要求される環境適応型の歩行修正手法を実現した.「格子壁面の移動」では,環境側に格子状の環境を取り付けることでロボットが移動可能となる領域を拡大するコンセプトを元に様々な状況で歩容を実現するための手法を開発した.

次に,作業と移動を同時に実現する手法として,「腕脚統合動作による転がし動作」を開発した.小型のロボットの欠点としてあげられる作業能力の低さを全身の動作を利用した転がし動作により重量物を運搬するための手法について提案し,環境との摩擦,ロボットが力を加えるときに発生する内力について解析を行うことで効率の良い転がし動作を実現した.また,腕脚統合ロボットの実応用を考えた実験を行うために,環境のマッピングと位置同定の課題(SLAM)である「高解像度NDTグリッドマップ」の生成手法についての提案と最終実験として建物内の「センサネットワークと移動ロボットによる協調モニタリング」手法を提案し,天井裏の水漏れ点検に腕脚統合ロボットを適用した実例を示した.
小学校入学に伴う子どもの学校適応についてのアセスメント研究

本研究では,小学校入学に伴う適応に関わる要因を明らかにすることを目的として,2つの研究を行った。研究1では,児童個人に適応に必要とされるスキルを獲得させるSSTを実施し,集団活動への適応が促進されるかを検討した。その結果,スキルの獲得は確認されたが,集団活動でそのスキルが発揮されるにまでは至らなかった。次に研究2では,幼稚園・小学校で支援の対象となる問題行動,問題行動が起こる状況,問題行動の機能,問題行動への対応について調べ,幼稚園と小学校での違いを検討した。その結果,問題行動の特徴は幼稚園と小学校で共通していたが,それに関わる環境要因には違いが見られた。本研究の目的は、小学校入学後に学校適応に困難を示す「小1プロブレム」と称される社会問題を予防すべく、小学校就学時の学校適応に関わる要因を明らかにする実証的なアセスメント研究を行うことであった。小学校入学に伴う環境変化は子どもにとって非常に大きく、就学時は不登校などの学校不適応を起こすリスクが高い時期だと言える。これは、東京都教育委員会が平成22年度に実施した調査により都内の小学校1308校のうち、小1プロブレムと呼ばれる状態が報告された学校は18.2%におよび、発生時期が45月に集中していると報告されていることからも、裏付けられている。また、小1プロブレムが起きた学校のうち、56.7%は11月時点でも収まっていないと回答していたことから、一度不適応の問題が生じると解決は難しく、その後長期的な不適応の状態に陥る可能性が高いことが示唆されている。したがって、小学校入学に伴う学校不適応を予防することは、その後の継続しうる長期にわたる不登校等の学校不適応の予防にもつながるという意味で、非常に重要な課題である。小1プロブレムは社会的な問題としても非常に大きな注目を集めており、政策としての対応は進められつつあるが、小1プロブレムの実態や小学校入学時の不適応に関わる要因についてはまだ十分な研究が行われていないのが現状である(森岡・岩元, 2011)。本研究では、行動分析学の視点から小学校入学時の不適応に関わる個人要因と環境要因を同定することを平成24年度に計画し、自治体で行われた調査結果および先行研究の資料などをもとに要因の項目を挙げる作業を行ってきた。また、平成25年度にはその項目を整理し、チェックリストの原案を作成する作業に従事してきた。本研究の目的は、小学校入学後に学校適応に困難を示す「小1プロブレム」と称される社会的問題を予防すべく、小学校就学時の適応に関わる要因を明らかにする実証的なアセスメント研究を行うことであった。小学校入学に伴う環境変化は子どもにとって非常に大きく、就学時は不登校などの学校不適応を起こすリスクが高い時期だといえる。これは、東京都教育委員会が平成22年度に実施した調査により都内の小学校1308校のうち、小1プロブレムと呼ばれる状態が報告された学校は18.2%におよび、発生時期が45月に集中していると報告されていることからも裏付けられている。また、小1プロブレムが起きた学校のうち56.7%は11月時点でも収まっていないと回答していたことから、一度不適応の問題が生じると解決は難しく、その後長期的な不適応の状態に陥る可能性が高いことが示唆されている。したがって、小学校入学に伴う学校不適応を予防することは、その後に継続しうる長期にわたる不登校等の学校不適応の予防にもつながるという意味で、非常に重要な課題である。小1プロブレムは社会的な問題としても非常に大きな注目を集めており、政策としての対応は進められつつあるが、小1プロブレムの実態や小学校入学時のふて校に関わる要因についてはまだ十分な研究が行われていないのが現状である(森岡・岩元, 2011)。本研究では、行動分析学の視点から小学校入学時の不適応に関わる個人要因と環境要因を同定することを平成24年度に計画し、自治体で行われた調査結果および先行研究の資料などをもとに要因の項目を挙げる作業を行っている。本研究の目的は,小学校入学後に学校適応に困難を示す「小1プロブレム」と称される社会的問題を予防すべく,小学校就学時の適応に関わる要因を明らかにする実証的なアセスメント研究を行うことであった。平成24年度から26年度までの3年間は,先行研究から就学時の適応に関わる要因について調べたり,また行政レベルで実際に行われている取組等について調べた。その中で,就学時に問題となってくるものとして,情動コントロールがうまくできずに集団活動を行えない子どもが教師に不適応ととらえられやすいことが分かってきている(小林,2003)。適応に関わる要因の一つは,このような子ども個人の要因であり,発達障害が背景にあったり,あるいは集団活動に必要とされるような社会的スキルを身に着けていないことが,不適応を引き起こすということが考えられる。そこで,本研究では,発達障害の診断あるいは疑いのある小学1年生の児童を対象に,適応に関わる社会的スキルについてのアセスメントを実施した。また,その結果を受けて,発達障害の子どもを対象とした小グループでのソーシャルスキルトレーニング(Social Skills Training,以下SSTとする)を行い,SSTの効果として集団活動参加が高まったかどうかを検証した。本研究については,平成27年9月に開催される国際行動分析学会にてポスター発表をする予定である。

本研究の目的は,小学校入学後に学校適応に困難を示す「小1プロブレム」と称される社会問題を予防すべく,小学校就学時の適応に関わる要因を明らかにする実証的なアセスメント研究を行うことであった。平成27年度は,この2年間ほどで開拓してきた研究フィールドである,公立幼稚園および公立小学校で行っている支援活動を通して,どのような子どもに支援のニーズがあるか,またどのような場面で支援を必要とする状況が生まれやすいのか,ということなどについて,支援内容の報告から分析・検討を行った。具体的には,研究代表者のゼミに所属する学生が,大学近隣の幼稚園および小学校で支援活動を行っているのだが,どのような幼児・児童に対して,どのような状況で問題となる行動が起き,それに対してどう支援をしたのか,という記録を,毎回の支援後に報告させていた。その報告書に記載された内容を分類し,幼稚園と小学校で支援が必要となる状況はどのように異なるのか,あるいは類似しているのか,また問題となる行動がどのように異なるのか,共通しているのか,ということなどの分析を行った。本研究では,小学校入学に伴う適応に関わる要因を明らかにすることを目的として,2つの研究を行った。研究1では,児童個人に適応に必要とされるスキルを獲得させるSSTを実施し,集団活動への適応が促進されるかを検討した。その結果,スキルの獲得は確認されたが,集団活動でそのスキルが発揮されるにまでは至らなかった。次に研究2では,幼稚園・小学校で支援の対象となる問題行動,問題行動が起こる状況,問題行動の機能,問題行動への対応について調べ,幼稚園と小学校での違いを検討した。その結果,問題行動の特徴は幼稚園と小学校で共通していたが,それに関わる環境要因には違いが見られた。当初は2年間の計画で進めていた研究であったが,途中産休・育休で研究の中断があったことと,研究フィールドの開拓に想定以上の時間がかかったため,計画通りに進められなかったことで,大幅に遅れが生じた。研究期間の延長後,3年目になり,研究フィールドも徐々に開拓され始め,平成26年度には子どもの個人要因に主に着目したアセスメントについては実施でき,介入まで行えた。しかし,適応に関連するもう一つの要因である環境要因についてのアセスメントは,検討できないままになってしまっているため,さらに1年間の研究期間の延長を申請した。応用行動分析平成27年度は,環境要因の方に着目し,主にどのような環境で小学1年生が入学後につまづきやすいのかを明らかにしていく計画である。山本ら(1992)によれば,小学校入学という新しい環境への適応は,入学から2か月後に急激に起こり,以後安定するとされている。つまり,入学後の2か月時点で適応に問題があれば何らかの不適応が起こり始めるということが考えられる。主な環境変化には,勉強する時間が増えることや,学級の人の多さ,規則の変化や給食・掃除といった活動,生活リズムなどが挙げられている(椋田・佐藤, 2012)。適応できるかどうかは,このような環境変化そのものが原因というよりも,その環境に合わせて自分の行動パターンをどの程度柔軟に変えていけるかが重要であるように思われるため,適応プロセスと適応を促進する環境要因という点に着目したアセスメントを実施することを考えている。平成24年度は途中、出産のために研究が中断したこともあり、自治体での調査資料や関連する先行研究の資料収集までしか進められなかった。
大規模アナログシステムLSIのビヘイビア・モデル導出とVLSI階層設計への応用

本研究では、大規模なアナログLSIを効率的に設計するため、下記の成果を得た。・アナログ・ビヘイビアのモデル化手法アナログLSI設計の階層化を図るため、上位設計向けの動作特性近似モデル(ビヘイビア・モデル)の構築方法を検討した。ここでは、設計知識を基に適切な設計変数選択を行ったところ、実験計画法を用いた高精度のビヘイビア・モデルの導出方法を示した。・アナログLSI設計の階層化手法処理時間短縮のため、ライブラリ参照方式のアナログLSIの階層設計手法を提案した。予め、ライブラリに登録されたビヘイビア・モデルを参照することで、システムレベルの動作仕様を効率的にサブ・システムの動作仕様に変換し、トランジスタレベルのシミュレーションなしに高速、かつ高精度な回路最適設計が可能となった。・設計プロトタイプシステムの試作提案手法に基づいた設計プロトタイプシステムを試作した。OTA CMOSフィルタやバイポーラPLLなどの小規模な回路例について設計実験を行い、実際の回路設計において、設計時間短縮が確認された。今後の課題としては、設計知識の効果的な適用方法の検討、より大規模な回路例への対応などが挙げられる。
NO合成酵素完全欠損マウスの開発によるNO合成酵素システムの解明

NO合成酵素(NOS)システムは、神経型(nNOS)、誘導型(iNOS)、内皮型(eNOS)の3種類のNOSアイソフォームで構成される。従来、生体内におけるNOSシステム由来NOの役割が、L-NAMEやL-NMMAなどの非選択的NOS阻害薬を用いて薬理学的に広く研究されてきた。しかし、これらのNOS阻害薬には、数多くの非特異的作用が報告されている。我々も、NOS阻害薬の長期投与による血管病変形成が、実はNOS阻害と無関係の機序で惹起されるという従来のNO研究の定説を覆す意外な事実を報告した。このように、生体内におけるNOSシステム由来NOの究極の役割は、未だ十分に解明されていない。この点を検討するために、我々は、NOSシステム完全欠損マウス(トリプルn/i/eNOS欠損マウス)を世界に先駆けて開発した(PNAS 2005)。このマウスは幸運にも胎生致死ではなく誕生したが、出生率と生存率は野生型マウスに比して著明に低下していた。興味深いことに、このマウスの実に半数以上は、高度の冠動脈硬化を伴う自然発症の心筋梗塞で死亡していた。さらに、冠動脈外膜には肥満細胞の浸潤が認められ、冠スパスムの関与も示唆された。加えて、トリプルNOS欠損マウスには、内臓肥満、高血圧、高脂血症、耐糖能異常などの最近話題のメタボリックシンドロームの病態や、心肥大、心拡張機能障害の病態も認められた。重要なことに、このマウスには、レニン・アンジオテンシン系の活性化や酸化ストレスの増大が認められ、これらがこのマウスの循環器疾患の機序に関与していると考えられた。以上より、NOSシステム由来NOが多彩な循環器疾患の成因に中心的な役割を果たしていることが初めて示唆された。生体内におけるNOの真の役割は未だ十分に解明されていない。我々は、この点を検討するために、3つのNOSsがすべて欠失したNOS完全欠損マウス(トリプルn/i/eNOS^<-/->マウス)を、世界で初めて作製した(PNAS 2005)。シングルNOS^<-/->マウスを異種交配させて、3年をかけて、トリプルn/i/eNOS^<-/->マウスを創出した。Western blot解析及びL-citrulline assayで評価した、このマウスにおけるNOSsの発現と機能は、lipopolysaccharide投与の前後において、完全に欠如していた。このプロジェクトの開始時には、トリプルn/i/eNOS^<-/->マウスが胎生致死であることも予想したが、幸運にもそうではなかった。しかし、出生率と生存率は、野生型マウスに比して、トリプルNOS^<-/->マウスで著明に低下していた。死因の病理学的解析では、急性心筋梗塞や腎病変が認められた。Tail-cuff法で測定したトリプルNOS^<-/->マウスの血圧は、eNOS^<-/->マウスと同程度の高血圧を示した。最初に気付いた顕著な表現型は、腎性尿崩症であった。また、トリプルNOS^<-/->マウスには、全身の動脈に自然発症の動脈硬化が観察され、さらに心肥大やメタボリックシンドロームの病態も認められた。トリプルn/i/eNOS^<-/->マウスには、上記のような多彩な循環器病の表現型が認められたことから、NOSシステムに由来するNOは生体の恒常性の維持においてやはり中心的な役割を果たしており、特に循環器系において重要な役割を果たしていることが示唆された。

さらに、このマウスは、動脈硬化、メタボリックシンドローム、あるいは老化の、新しい病態モデルであると考えられた。今後も、この世界初の遺伝子改変動物を用いて、循環器病におけるNOの真の役割を、新しい視点で解明していきたい。一酸化窒素合成酵素(NOS)には、神経型(nNOS)、誘導型(iNOS)、内皮型(eNOS)の3種類の異なったアイソフォームが存在する。これまでに、各NOSの役割が、NOSアイソフォーム欠損マウスを用いて広く研究されてきた。しかし、各NOS間には代償機構が働くために、NOSsシステム全体に由来するNOの究極の役割については未だ十分に解明されていない。この点を検討するために、我々は、3つのNOSsがすべて欠失したN0S完全欠損マウス(トリプルNOSS欠損マウス)を世界で初めて創出した(PNAS2005)。本研究では、このマウスにおける表現型を解析した。このマウスは胎生致死ではなく誕生したが、生存率は野生型マウスに比して著明に低下していた。死因の病理学的検索では、トリプルNOSs欠損マウスの実に半数以上が自然発症の心筋梗塞で死亡していた。さらに、このマウスには、内臓肥満、高血圧、高脂血症、耐糖能異常、インスリン抵抗性などのメタボリックシンドロームの病態がすべて揃って認められた。重要なことに、トリプルNOSs欠損マウスの血管や心臓にはレニン・アンギオテンシン系の活性化が認められ、さらに、アンギオテンシンII1型受容体(AT1)拮抗薬の長期投与によりこれらの病態はすべて有意に改善した。従って、当該病態の成因にはAT1を介した機序が関与していることが示唆された。また、このマウスには、腎臓機能障害、心臓機能障害、消化管機能異常、骨代謝異常や中枢神経系の異常などの多彩な表現型も見出された。以上、研究代表者は、平成18年度において、全NOSシステムに由来する内因性Noが、循環器系、内分泌代謝系、消化器系、骨代謝系、中枢神経系などの様々な生体機能調節に重要な役割を果たしていることを初めて明らかにした。平成19年度はこれらの研究を継続するとともに、新たに新規治療法の開発を目指した基盤研究を展開する予定である。一酸化窒素合成酵素(NOS)システムは,神経型NOS(nNOS),誘導型NOS(iNOS),及び内皮型NOS(eNOS)の3種類のアイソフォームで構成される。これまで,生体内におけるNOSシステムの役割が,非選択的NOS阻害薬を用いて研究されてきた。しかし,これらのNOS阻害薬には特異性に問題があるために,NOSシステムの真の役割は未だ十分に解明されていない。この点を検討するために,我々は,3つのNOSsをすべて欠失させたNOSシステム完全欠損マウス(トリプルn/i/eNOSs欠損マウス)を世界に先駆けて創出した(PNAS2005)。本研究では,このマウスにおける表現型を解析した。このマウスは胎生致死ではなく誕生したが,生存率は野生型マウスに比して著明に低下していた。興味深いことに,死因の病理学的検索では,トリプルNOSs欠損マウスの実に半数以上が,高度の冠動脈硬化を伴う自然発症の心筋梗塞で死亡していた。さらに,このマウスには,内臓肥満,高血圧,高脂血症,耐糖能異常,インスリン抵抗性などのメタボリックシンドロームの病態が認められた。
小胞型グルタミン酸トランスポーターの分泌小胞へのターゲット機構

小胞型グルタミン酸トランスポーター(vesicular glutamatetransporter, VGLUT)はグルタミン酸による化学伝達の必須因子である。グルタミン酸作動性神経のシナプス小胞に局在しており、グルタミン酸の小胞内濃縮を司っている。神経がグルタミン酸を分泌するためには、VGLUTがシナプス小胞に特異的に組み込まれることが必要である。しかしながら、その機構は全くわかっていない。本研究により、VGLUTのシナプス小胞へのターゲッティングを分子レベルで解明することに成功した。(1)VGLUT2のトポロジーを解明した。(2)精製VGLUTをリポソームに組み込みグルタミン酸輸送活性を再現できた。すなわち、in vitroのVGLUT機能測定系を構築した。この実験系を用いて、様々な変異VGLUTの機能を測定した。これらの変異がターゲッティングに及ぼす影響を現在調べた。輸送機能は維持しているがターゲッティングに変化がある変異体を複数同定した。さらにVGLUT2のカルボキシル末端近傍(少なくとも20アミノ酸残基)がターゲッティングに関係することがわかった。(3)VGLUTI KO miceを用い、末梢組織におけるグルタミン酸シグナル伝達系の生理的意義を解析した。小腸のL細胞におけるGLT-1内分泌におけるフィードバック制御ならびに骨における骨消化制御を発見した。特に、VGLUT1がosteoclastのtranscytotic vesicleに局在することを発見した。このため、osteoclastsは骨消化の際、骨消化物質とともにグルタミン酸を分泌する。グルタミン酸シグナリングは骨組織の恒常性を支える新しい制御系であると考えられる特に、後者においてグルタミン酸シグナル伝達の欠損により骨粗懸症が発症することを発見した。(4).VGLUTの非可逆的特異的阻害剤を発見した。(5)ヌクレオチド(特にATP)のシグナル伝達に関わるトランスポーターを世界に先駆け発見し、その性質を解明した。輸送機能は維持しているがターゲッティングに変化がある変異体を複数同定した(Juge et al.,J.Biol.Chem.,281,39499-39506,2006)。(3)骨におけるグルタミン酸シグナリングを解析した。その結果、VGLUT1がosteoclastのtranscytoticvesicleに局在することを発見した。グルタミン酸シグナリングは骨組織の恒常性を支える新しい制御系であると考えられる(Morimoto et al.,EMBO J.,25,4175-4186,2006)。(4)小腸のL細胞におけるグルタミン酸シグナル伝達系を解析した。L細胞のGLP-1含有分泌穎粒にVGLUT2が発現している。L細胞は高グルコース刺激によりグルタミン酸とGLP-1を共分泌する。グルタミン酸シグナリングはgastropancreointestinal tractに共通するホルモン制御系である。Uehara et al.,J.Neurochem.,96,550-560,2006に発表した。特に、VGLUT

1がosteoclastのtranscytotic vesicleに局在することを発見した。このため、osteoclastsは骨消化の際、骨消化物質とともにグルタミン酸を分泌する。グルタミン酸シグナリングは骨組織の恒常性を支える新しい制御系であると考えられる特に、後者においてグルタミン酸シグナル伝達の欠損により骨粗懸症が発症することを発見した。(4).VGLUTの非可逆的特異的阻害剤を発見した。(5)ヌクレオチド(特にATP)のシグナル伝達に関わるトランスポーターを世界に先駆け発見し、その性質を解明した。
石綿取扱い作業従事者の健康リスク評価

近年の疫学・細胞遺伝学及びそれらを総合した遺伝疫学の手法を用い、石綿の健康リスク評価に影響する要因である粉塵の種類、性、人類差、喫煙、関連したバイアス等々について検討し、石綿による病変の診断と防護対策の指針を得るため、以下の研究を行った。1.石綿の健康影響メカニズム:阻害剤を用いた実験で、石綿の発がん機構に関与すると考えられる活性酸素は、石綿の細胞表面における酵素反応と石綿を貪食した結果の、両者が関与していることを証明した。2.呼吸器疫学研究における集団特性の影響(1)選択バイアスについて:15年の間隔をおいて住民の呼吸機能検査を行い、はじめの呼吸機能がその後の死亡率と負、15年後の再受診率とは正の関係を持ち、呼吸機能の疫学調査では、選択バイアスが発生することを示唆した。3.呼吸器疫学研究における集団特性の影響(2)女性労働者の研究:非喫煙の女性石綿作業者の調査で、石綿単独で拘束性呼吸機能障害と拡散能障害を引き起こすことを示した。4.呼吸器疫学研究における粉塵の種類による差:石綿作業者、珪酸粉塵作業者、炭坑夫の呼吸機能を比較し、粉塵の種類による呼吸機能障害の違いを示した。5.肺癌関連遺伝子の人種差について(1)NQ01の多型性頻度の人種差とその抗癌治療への影響:抗ガン剤の代謝に関するNAD(P)H quinone oxidoreductaseの遺伝的多型性と人種差を示し、その癌治療における役割を論じた。6.肺癌関連遺伝子の人種差について(2)GSTμとθの多型性と癌の好発性:米国黒人とヒスパニックを対象に、肺癌の症例対象研究を行い、たばこ煙成分の代謝に関係するGSTM1とGSTT1の欠損が肺癌の遺伝的好発家系に関係し、両酵素の欠損による相互作用を示した。7.臨床的疫学的介入における生物学的指標の利用:近年発達した遺伝疫学の立場に立って、有害物質曝露の生物学的指標を利用した臨床的・疫学的介入の実例を示し、その得失を論じた。まず、珪酸塩粉塵と石綿による呼吸機能障害、および石綿と喫煙の相互作用について、予備的な研究を行い、それぞれInd Health誌に発表した。また疫学調査で粉塵曝露による呼吸機能障害を、特に珪酸塩、石綿、炭鉱粉塵間で比較して調べた。この研究により、珪酸塩粉塵による呼吸器障害や炭塵は、通常考えられているより強い健康影響を示すこと。呼吸機能が早期の障害の指標になること。石綿による呼吸器障害のパターンとして拘束性障害はよく知られているが、small airwayの閉塞性障害も起し、それは一部で主張されていたような、喫煙の影響ではないこと等が明らかになり、この結果はAm J Ind Med誌で印刷中である。次に、大気汚染の健康影響についての疫学調査における選択バイアスを実証した。すなわち、住民に呼吸機能調査を行い、15年後に再調査を行ったところ、始めの呼吸機能が低かったものの方が、15年間の死亡率が高く、また生存者でも再検査の受診率が低かった。従って、長期の追跡調査でデータが得られるものだけで解析を行うと、呼吸機能の良いものが選択的に選ばれ、例えば粉塵の呼吸機能への影響を過小評価することになる可能性を示した。

更に石綿粉塵の中でももっとも発がん性の強いクロシドライト石綿が、呼吸器の中の細胞などと反応して組織損傷を起す活性酸素が産生されるメカニズムを検討した。本研究により、呼吸器内の細胞の例として用いた多核白血球がクロシドライトの刺激により産生する活性酸素の産生の場が明らかになった。すなわち、活性酸素の産生には細胞表面における産生と、貧食された結果細胞内で産生される場合の両者があることが、3種の阻害剤を用いて反応が抑制されることを観察して示した。この他、非喫煙石綿作業者の呼吸機能を調査し、石綿が喫煙の影響なしに閉塞性呼吸機能障害を起こしうるか否かについて、現在解析を進めている。近年の疫学・細胞遺伝学及びそれらを総合した遺伝疫学の手法を用い、石綿の健康リスク評価に影響する要因である粉塵の種類、性、人種差、喫煙、関連したバイアス等々について検討し、石綿による病変の診断と防護対策の指針を得るため、以下の研究を行った。1.石綿の健康影響メカニズム:阻害剤を用いた実験で、石綿の発がん機構に関与すると考えられる活性酸素は、石綿の細胞表面における酸素反応と石綿を貪食した結果の、両者が関与していることを証明した。2.呼吸器疫学研究における集団特性の影響(1)選択バイアスについて:15年の間隔をおいて住民の呼吸機能検査を行い、はじめの呼吸機能がその後の死亡率と負、15年後の再受診率とは正の関係を持ち、呼吸機能の疫学調査では、選択バイアスが発生することを示唆した。3.呼吸器疫学研究における集団特性の影響(2)女性労働者の研究:非喫煙の女性石綿作業者の調査で、石綿単独で拘束性呼吸機能障害と拡散能障害を引き起こすことを示した。4.呼吸器疫学研究における粉塵の種類による差:石綿作業者、珪酸粉塵作業者、炭坑夫の呼吸機能を比較し、粉塵の種類による呼吸機能障害の違いを示した。5.肺癌関連遺伝子の人種差について(1)NQ01の多型性頻度の人種差とその抗癌治療への影響:抗ガン剤の代謝に関係するNAD(P)H quinone oxidoreductaseの遺伝的多型性と人種差を示し、その癌治療における役割を論じた。6.肺癌関連遺伝子の人種差にういて(2)GSTμとθの多型性と癌の好発性:米国黒人とヒスパニックを対象に、肺癌の症例対象研究を行い、たばこ煙成分の代謝に関係するGSTM1とGSTT1の欠損が肺癌の遺伝的好発家系に関係し、両酵素の欠損による相互作用を示した。7.臨床的疫学的介入における生物学的指標の利用:近年発達した遺伝疫学の立場に立って、有害物質曝露の生物学的指標を利用した臨床的・疫学的介入の実例を示し、その得失を論じた。
多言語・多文化に開かれたリテラシー教育についての研究：日本の言語教育への提言

スイスでは教育制度が地方分権化されており、各州が複言語主義に基づいたCEFRに依拠した言語教育を行っている。ジュネーヴ州とバーゼル・シュタット準州における先進的な取り組みの調査から、言語教育の目的が、いずれも移民の統合からすべての子供たちの教育にシフトしていること、子供たちの社会化の支援など5つの点に重きを置いていることがわかった。この目的を達成するために、言語間、科目間の関連性や教育の一貫性に配慮した指導要領や、「言語プロファイル」、教授法などの工夫がみられる。これらの事例は今後の日本の言語教育を考える際に参考になる。本研究の目的は、今後必要とされる「日本人」の日本語能力(国語能力)や英語をはじめとした外国語能力の養成のあり方、外国人居住者の増加による日本語教育や継承語教育のあり方等を視野に入れ、それらを言語教育という枠組みで捕えなおして、目指すべき「リテラシー」とは何か、日本の公教育でその「リテラシー」を身につけていくにはどの段階でどのようなことが必要なのか、ヨーロッパでの先進的な取り組みや理論を参考にしながら、日本の言語教育への提言をまとめることである。2012年度は、文献研究ならびに、バーゼル、ジュネーヴ、ローザンヌ、チューリッヒにおいて授業視察、行政関係機関等の視察、専門家インタビューを行い、先進的な取り組みを調査した。具体的には、ジュネーヴ大学名誉教授、ジュネーヴ州憲法制定会議共同議長、EOLEの指導者であるChristiane Perregaux氏、ローザンヌ教育大学Carole-Ann Deschoux教員養成担当教授、バーゼル・シュタット準州政府開発局シュタット統合部・多様性と統合専門部局長Nicole von Jacobs氏、バーゼル・シュタット準州教育部教育センター学校部授業班ドイツ語専門員Esthter Ladner氏、同継承語専門員SilviaBollhalder氏、バーゼル・シュタット準州教育部教育センター授業/教育部外国語専門員Ursina Fehr氏、北西スイス専門大学教育大学第一・第二教育課程研究所Giuseppe Manno教授、異文化コミュニケーション研究所(チューリッヒ)Claudio Nodari教授ほかと面談、現地の教員や関係者たちとも意見交換を行った。現地調査では、新たに教員養成の先進的取組も知ることができた。このような現地調査と日本国内での状況の両面から言語教育の目的を再考し、今後「リテラシー」として何が求められるのか、議論を深めた。本研究の目的は、今後必要とされる「日本人」の日本語能力(国語能力)や英語をはじめとした外国語能力の養成のあり方、外国人居住者の増加による日本語教育や継承語教育のあり方等を視野に入れ、それらを言語教育という枠組みで捕えなおして、目指すべき「リテラシー」とは何か、日本の公教育では何を目的とし、どの段階で何が必要なのか、ヨーロッパでの先進的な取り組みや理論を参考にしながら、日本の言語教育への提言をまとめることである。本研究では、文献研究ののち、2012年9月にスイスのフランス語圏、ドイツ語圏での先進的な取り組みを調査し、授業参観や専門家インタビューを行った。その結果、いずれも複言語主義に基づき、CEFR(ヨーロッパ言語共通参照枠)を参照した多言語に開かれた言語・文化教育が行われていることがわかった。移民の多いスイスでは、1990年代には移民の統合を目指していたが、現在は一歩進んですべての子供たちのためになる言語教育を行っている。公教育では(1)子供たちの社会化の支援、(2)学校で必要な学習言語能力の習得と向上、(3)母語・母文化の尊重、(4)異文化理解能力の養成、(5)言語への気づきと異なる言語・文化に対する開かれた態度の養成を目指し、また、初等教育段階から外国語の学習を導入しているが、その前提として、言語というものや多言語の存在に気付かせ、他者の尊重を学ぶ活動が併せて行われており、CLILや「言語プロファイル」など、教育方法やカリキュラム運用に際して工夫があることがわかった。2013年には、本研究成果を異文化間教育学会第34回大会で発表し、日本言語政策学会第15回記念研究大会で日本の複数言語教育のパネリストを務め、同学会多言語教育推進研究会による「グローバル人材育成のための外国語教育政策に関する提言」の作成に加わった。今後は初等教育と教員養成を中心に引き続き研究を行う。本研究の目的は、今後必要とされる「日本人」の日本語能力(国語力)や英語をはじめとした外国語能力の養成のあり方、外国人居住者等の増加による日本語教育や継承語教育のあり方等を視野に入れ、それらをばらばらなものではなく、言語教育という枠組みで捕らえなおして、目指すべき「リテラシー」とは何か、日本の公教育でその「リテラシー」を身につけていくにはどの段階でどのようなことが必要なのか、ヨーロッパでの先進的な取り組みや理論を調査研究し、参考にしながら、日本の言語教育への提言をまとめることである。2011年度は、まず研究計画を実行に移すための準備を行った。具体的には、文献の収集、連携研究者との打ち合わせ、海外研究協力者との連絡、打ち合わせ等である。

8月に連携研究者との会議を東京大学で開催し、本研究の具体的なアプローチの仕方とスケジュール、調査項目を明らかにし、予想される論点について話し合った。次に、イギリスの言語教育について現地の関係者に問い合わせたところ、政権の交代により、言語教育政策も変化し、カリキュラムの見直しが2014年まで続く過渡期となっていることがわかった。スイスのバーゼルについても、Sprach Profileの改訂が行われるなど変化が見られ、調査時期を2012年に変更した方がよいという助言を得た。このことから、海外調査は2012年度9月に実施することに変更し、準備を進めている。一方、国内でも多言語・多文化に開かれたリテラシーを意識した実践活動が行われつつある。2012年3月には、連携研究者吉村雅仁氏(奈良教育大学大学院教授)、EDiLicの会長でもあり欧州評議会専門家グループメンバーでもあるミシェル・カンドリエ氏らの国際ワークショップに参加し、情報交換を行い、多言語活動の理念や成果について話し合った。このことは今後の概念構築に非常に重要な意義を持つと予想される。2011年度には、3.11の被災により研究への着手が遅れ、予定していた海外調査も調査先(スイス、バーゼル)の状況により行えなかったが、その後、現地の関係者たちと連絡を密に取り合い、2012年9月に海外調査を実施した。今回の調査では、バーゼルだけでなく、ジュネーヴ、ローザンヌ、チューリッヒでの調査を行い、成果を上げることができた。また、国内でも多言語・多文化にかかわるシンポジウムなどに参加し、先進的な実践活動についても情報を収集した。したがって、申請時の計画よりは遅れているものの、前回の実施状況報告書において「今後の推進方策」として考えていたことはほぼ実行できた。3.11の被災により研究環境の整備に時間がかかり、研究に着手するのがやや遅れた。その後、海外の調査対象となる地域の関係者との連絡を取り合う中から、スイス(バーゼル)については、Sprach Profileの改訂の予定があり、2011年は変化の途上で調査のタイミングとしてはふさわしくないため、2012年にした方がいいというアドバイスをもらった。そのため、スイスの現地調査を2012年9月とし、それまでは文献研究等を行うこととした。2013年度は、2012年度の調査を踏まえて、学会参加および補足的な調査や新たに調査してはどうかと思われる調査(台湾の言語教育の実施状況など)を必要に応じて実施しつつ、異文化間学会等で、これまでの成果を発表していく予定である。概念構築と小・中・高・大の段階別の教育概要についても、連携研究者、研究協力者等と議論を深めていき、できる限りまとめて、発表していきたい。