hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト型臓器を持つマウスの樹立とヒト疾患制御法の開発

特異的TRECK法を施し、肝実質細胞のみを傷害する肝炎モデルマウス(SCID-Alb-TRECK-Tgマウス)を作製した。このSCID-Alb-TRECK-TgマウスはDTにより投与により、ある程度任意の割合の肝障害を誘発させた。このマウスに対し、ヒト臍帯血由来の未熟細胞の移植した結果、マウスの肝組織内にヒト肝実質細胞が検出された。この結果は、この系がヒト肝幹細胞の探索・同定に有用であることを示したものの、ヒト臍帯血からの分化誘導がネックとなって、目的とするヒト肝実質細胞の高密度置換は起こらなかった。そこで移植細胞を臍帯血細胞から市販のヒト培養肝細胞に代え、同様の実験を行うことにより置換率が上昇するか否かを確認する実験を行った。その結果、ヒト肝実質細胞の移植の方が効率よくマウスの肝臓内に生着することが明らかとなった。しかし、直接ヒトの培養肝細胞をマウスに移植したのみでは、どうしても置換率の上昇がみられないため、現在置換率の向上を可能にする条件をさらに検討している。
エレクトロニクス有機界面幾何工学

本研究の目的は、有機材料エレクトロニクス分野に関連した研究をしている各研究者を集結し、エレクトロニクスの立場から、ナノ、ミクロ、マクロ領域での有機材料の持つ幾何形状の工学的意義を明らかにすることである。具体的には、エレクトロニクスで活用するために必要となる概念、作製技術、評価技術、デバイス特性、応用、課題などについて調査研究し、この分野の進展に必要な工学手法を明確にし、研究の方向性を明らかにしていく。本研究では、フレキシブル性の発現に重要な場である材料と界面現象に注目して、国内研究会、シンポジウム、国外調査活動を通じて、題目の企画調査研究活動を行う。本年度の実際の活動内容は以下の通りである。(1)平成17年5月第1回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する準備会合(東京)(2)平成17年6月第2回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する準備会合(東京)(3)平成17年6月第1回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する全体会合(東京)(4)平成17年7月第2回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する全体会合(東京)(5)平成17年8月第3回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する全体会合(大阪)(6)平成17年10月第1回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する主要メンバー会議(東京)(7)平成17年11月"有機デバイス設計のためのエレクトロニクス有機界面幾何工学"で特定領域研究分野申請(8)平成18年1月本研究課題申請をもとにエレクトロニクス有機界面幾何工学に関する国際集会開催(IDC-NICE2005)(横浜)本研究の目的は、有機材料エレクトロニクス分野に関連した研究をしている各研究者を集結し、エレクトロニクスの立場から、ナノ、ミクロ、マクロ領域での有機材料の持つ幾何形状の工学的意義を明らかにすることである。(1)平成17年5月第1回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する準備会合(東京)(2)平成17年6月第2回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する準備会合(東京)(3)平成17年6月第1回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する全体会合(東京)(4)平成17年7月第2回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する全体会合(東京)(5)平成17年8月第3回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する全体会合(大阪)(6)平成17年10月第1回エレクトロニクス有機界面幾何工学に関する主要メンバー会議(東京)(7)平成17年11月"有機デバイス設計のためのエレクトロニクス有機界面幾何工学"で特定領域研究分野申請(8)平成18年1月本研究課題申請をもとにエレクトロニクス有機界面幾何工学に関する国際集会開催(IDC-NICE2005)(横浜)
妊婦低栄養とエピジェネティクス変化との関連性に関する研究

低出生体重は成長後の様々な生活習慣病のハイリスクであるとするDOHaD説が確立しつつあるが,分子機序は不明である.そこで,臍帯血,胎盤の標的遺伝子のDNAメチル化率をパイロシークエンシング法で測定し,胎盤重量,児の出生体重との関連を検討した.その結果,胎盤重量と臍帯血NDUFB6,NR3C1,PPARGC1,胎盤NDUFB6,LIT1,MEG3,PPARGC1のDNAメチル化率には有意な相関を認めた.また,出生体重と胎盤H19,NDUFB6,MEG3,RXRAのDNAメチル化率に有意な相関を認めた.従って,出生体重,胎盤重量といくつかの遺伝子のDNAメチル化には関連性があることを明らかにした.様々な疾患の素因は,胎生期並びに乳幼児期の環境と遺伝子の相互作用により形成されるというDOHaD説が近年注目されている.我が国では出生体重2500g以下の低出生体重児の出生率が増加しており,将来糖尿病,代謝疾患などの生活習慣病の罹患リスクが増大する可能性が危惧される.しかしDOHaD説の分子メカニズムは明らかでない.そこで我々は,DOHaD説に基づく生活習慣病の病態解明とその予防法の開発のための基盤的なデータの収集を行うことを目的とする.これまでに,我々は妊婦栄養状態がDNAメチル化状態を変化させる可能性を考え,妊婦の血液,臍帯血,胎盤からゲノムDNAを抽出し,11種類の標的遺伝子のDNAメチル化状態と出生体重と妊婦栄養状態との比較・検討を行った.その結果,出生体重とメチル化率に有意な相関関係がある標的遺伝子と相関関係傾向が見られる標的遺伝子をいくつか見出した.また,検体数40例を用いた予備実験の時に見られた妊娠初期の葉酸濃度と出生体重との有意な相関関係は,検体数130例に増やすことで,相関関係は見られなくなった.そこで,予定していたマイクロアレイを中止し,別の方法として各検体の胎盤におけるいくつかの遺伝子のmRNA量を測定した.その結果,出生体重および胎盤重量と有意な相関関係がある遺伝子をいくつか見出した.妊婦の血液,臍帯血,胎盤のゲノムDNAを抽出し,11種類の標的遺伝子のDNAメチル化状態と出生体重と妊婦栄養状態との比較・検討を行った.その結果,出生体重とメチル化率に有意な相関関係がある標的遺伝子と相関関係傾向が見られる標的遺伝子をいくつか見出した.一方で,検体数40例から検体数130例にまで増やすと妊娠初期葉酸濃度と出生体重との相関関係が見られないことから,当初計画していたマイクロアレイを中止し,胎盤を用いて候補遺伝子のmRNA量の測定に変更した.その結果,出生体重および胎盤重量と発現量に有意な相関関係がある遺伝子をいくつか見出したため,当初の予定よりは若干遅れているが,ある程度順調に進行していると評価した.生活習慣病を含めた様々な疾患の素因は,胎生期並びに乳幼児期の環境と遺伝子の相互作用により形成され,出生後の生活習慣の負荷が加わって発症するというDevelopmental Origins of Health and Disease (DOHaD)説が近年注目されている.我が国では,出生体重2500g以下の低出生体重児の出生率が増加しており,将来糖尿病,代謝疾患などの生活習慣病の罹患リスクが増大する可能性が危惧される.しかしながら,未だにDOHaD説の分子メカニズムは明らかでない.そこで,我々は,DOHaD説に基づく生活習慣病の病態解明とその予防法の開発のための基盤的なデータの収集を行うことを目的として,研究を行った.これまでに40検体を用いてDNAメチル化解析を行ったが,今回,さらに検体数を増やし,臍帯血(91検体),胎盤(126検体)を用いて,標的遺伝子のDNAメチル化率と胎盤重量,出生体重との関連を検討した.標的遺伝子としては,代謝系遺伝子としてLEP,NDUFB6,PPARA,NR3C1,PPARGC1A,HSD11B2,ADIPOQ,RXRAの8つの遺伝子,インプリンティング遺伝子としてMEST,LIT1,SNRPN,H19,MEG3の5つの遺伝子,またglobalなDNAメチル化を反映する繰り返し配列のLINE1の合計14個を選択した.低出生体重は成長後の様々な生活習慣病のハイリスクであるとするDOHaD説が確立しつつあるが,分子機序は不明である.そこで,臍帯血,胎盤の標的遺伝子のDNAメチル化率をパイロシークエンシング法で測定し,胎盤重量,児の出生体重との関連を検討した.その結果,胎盤重量と臍帯血NDUFB6,NR3C1,PPARGC1,胎盤NDUFB6,LIT1,MEG3,PPARGC1のDNAメチル化率には有意な相関を認めた.また,出生体重と胎盤H19,NDUFB6,MEG3,RXRAのDNAメチル化率に有意な相関を認めた.従って,出生体重,胎盤重量といくつかの遺伝子のDNAメチル化には関連性があることを明らかにした.研究計画書にそって研究を進めていく予定である.具体的には以下のとおりである.1)平成27年度で行った母体の各種栄養状態と母児の組織のDNAメチル化状態との関連性の解析を候補遺伝子を増やしながら継続して行う.2)各胎盤からmRNAを抽出し,遺伝子発現と栄養状態や出生体重などと関連性がある遺伝子をリアルタイムPCR法により検索する.

3) 1)の実験より,出生体重,栄養状態等に関連性が見られたプロモーター領域のDNAメチル化が転写制御に影響を与えているのかをメチル化ルシフェラーゼアッセイにより解析する.4)胎盤における候補遺伝子のH3K27acやH3K4me3などのヒストン修飾についても解析する.代謝学,分子生物学おおむね計画どおりだったが,少額の未使用金が発生した.物品費として,パイロシークエンスに関連する試薬,メチル化ルシフェラーゼアッセイに必要なプラスミド,ChIPアッセイ用の抗体やその他消耗品を購入する.また,学会発表のための旅費や,研究成果を論文で報告するための論文校閲費などの費用に使用する予定である.
硬骨魚類における浸透圧変化感知メカニズムの解明

PRL産生細胞におけるPRLの発現は外環境水の浸透圧に反比例して、淡水で高く、海水で低くなることが報告されている。この特性を利用して、不明な点が多い中枢における浸透圧変化応答機構の解明を試みた。まず、淡水および海水飼育個体からPRL産生細胞のみを単離し、培養液浸透圧を変化させて培養したが、PRL発現量には変化が見られず、PRL産生細胞自身は発現調節能を持たないことが示され、視床下部に代表されるさらに上流の中枢による制御によりPRL発現が制御されていることが強く示唆された。そこで、PRL分泌ペプチドに着目してさらに実験を行なった。まず、PRL産生細胞においてPRL分泌ペプチドが直接作用し、PRL発現上昇活性を持つことを確認するため、淡水および海水飼育個体よりPRL産生細胞を単離し、PRL分泌ペプチド添加培養実験を行なった。その結果、海水飼育個体由来の細胞では有意なPRL発現上昇活性が認められた。このことは不活性型である海水個体のPRL産生細胞の活性化トリガーとしてPRL分泌ペプチドが重要な働きをしていることを示唆している。しかし、この発現上昇活性は生体での反応と比較して決して十分であるとは言えず、他の補因子の存在が考えられる。さらに下垂体前葉端部よりPRL分泌ペプチド受容体を同定し、下垂体における局在を明らかにした。その結果、PRL産生細胞においてこの受容体は常に発現し、そのレベルも変化せず、細胞膜上への局在が観察された。このことからPRL産生細胞はPRL分泌ペプチドを直接受容可能であることが示された。また、下垂体神経葉において広い範囲でPRL分泌ペプチド受容体の局在が観察され、神経伝達物質および神経修飾物質として機能し、下垂体全体の機能調節に関与していることも示唆された。硬骨魚類の浸透圧変化感知メカニズムのモデルとして下垂体プロラクチン(PRL)産生細胞に着目して研究を行なった。硬骨魚類においてPRLは低浸透圧適応ホルモンとして知られており、その分泌及び発現調節機構は浸透圧変化感知機構の制御下にあると考えられる。PRL産生細胞における浸透圧変化感知機構は細胞外液の低張化による細胞体積増大が引き金になることが示唆されているが、その機構が生体内でも機能するためには僅かな浸透圧変化に対応できなければならない。そこでPRL産生細胞に発現している水チャネル、アクアポリン3(AQP3)に着目した。免疫組織化学からAQP3はPRL産生細胞の細胞膜上に局在していることが確認され、細胞内外間の水移動に関与することが示唆された。またAQP3の阻害剤である水銀が及ぼす低浸透圧刺激時の細胞体積変化及び膜水透過性への影響を検討した。その結果、水銀処理群では、細胞体積変化率、膜水透過量の初速度共に低下しAQP3がPRL産生細胞の低浸透圧刺激に対する細胞体積変化能に寄与していることが示唆された。このことを踏まえて低浸透圧刺激時のPRL分泌機構と水銀の関連を検討したところ、水銀処理群で有意にPRL分泌量が減少した。なおカルシウムイオノフォアを用いると、水銀の有無に関わらずPRL分泌量が上昇したことから、PRL産生細胞のPRL分泌機構自体は阻害されていないことが示された。またPRL産生細胞での浸透圧変化感知メカニズムのPRL発現調節への関与の検討を行なったところ、培養液の浸透圧に関わらずPRLmRNAの発現量は変化しなかった。このことからPRL発現調節は中枢神経系の支配を受けていることが示唆された。培養液中に哺乳類PRL分泌ペプチド(PrRP)のホモログであるティラピアPrRP添加実験では海水飼育ティラピア由来PRL産生細胞においてPRLの発現量を増加した。
歯頚部摩耗症の接着修復における繰り返し荷重の辺縁封鎖に及ぼす影響

本研究では、歯頚部摩耗症を象牙質接着性コンポジットレジンで修復した場合の接着状態ならびに辺縁封鎖性について、前処理条件の違いと歯に対する繰り返し荷重の点から検討することにある。摩耗象牙質表面を清掃したのみの未研削群と、ラウンドバ-にて一層研削した群の2群について繰り返し荷重試験を行った。荷重試験は、当教試験既存の荷重試験機にて小臼歯の頬側咬頭頂に1サイクル5秒で、荷重1.6kg、荷重時間3秒で、3000回行った。荷重試験前後の実験歯のレプリカ模型を作製しSEMにて辺縁適合状態を観察した結果、両群とも充填物の歯頂側の適合状態は、試験後でも良好であったが、歯根側中央部でgapが存在していた。その後、0.5%塩基性フクシンにて色素浸透実験を行い、縦断半切し光顕下にて観察したところ、歯根側からの色素侵入は研削群のほうが未研削群より少なく良好な成績であった。また、窩壁適合状態を観察するために37%リン酸水溶液で1分間処理、および6N HCIで30秒間処理をしSEM観察を行った。その結果、窩底中央部から歯根側にかけて未研削群のほうが研削群に比べgapの出現頻度が高く、またgap幅も広く、色素侵入試験の結果と一致していた。以上のことより、摩耗象牙質表面を一層研削したほうが、よりよい辺縁封鎖性と接着状態が得られることが示唆された。今後、接着引っ張り強さを測定することにより、さらによりよい修復方法を確立していきたいと考える。
ムコン酸ラクトン化酵素変異による代謝制御機構の解明

catB-mut遺伝子を発現させたΔcatB株において発現変動する遺伝子群の中から、同株のBA代謝に関連する遺伝子群を限定するために、まずΔcatB株よりも発現量が有意に増減している遺伝子群を選抜し、さらにcatB-wt遺伝子を発現させたΔcatB株と比較して有意に発現量が増減している遺伝子群を選抜した。その結果、catB-mut遺伝子の発現によりその発現が上昇した遺伝子として、LysRファミリー、Cro/CIファミリーの転写制御因子と相同性が高いタンパク質をコードする複数の遺伝子と機能未知遺伝子を選抜した。これらの遺伝子についてそれぞれ遺伝子破壊株の作出を進めている。またcatB-mut遺伝子の発現により、その発現が有意に減少した遺伝子についても解析を進め、膜タンパク質をコードする複数の遺伝子を選抜した。これらの遺伝子についても温度条件依存的な安息香酸の資化性に対する効果を評価することとした。catB-mut遺伝子の発現により誘導される表現型の原因の解明に向けて、RNA-seq解析から、catB-mut遺伝子を発現するΔcatB株に特異的な遺伝子発現変化を示した遺伝子群を選抜し、発現上昇を示した遺伝子群については破壊株作成へと進展しているため。catB-mut遺伝子の発現により発現上昇を示した遺伝子群の破壊株作成と評価を進め、安息香酸の資化性に温度感受性を与える原因遺伝子の同定を進める。また発現低下を示した遺伝子群についても一過性発現株を構築し、それらの効果を評価し、catB-mut遺伝子発現による代謝制御を総括する。また本研究では、多様なリグニン由来芳香族化合物をcis,cis-muconic acidへと効率よく収束するために有効な変異としてcatB-mut遺伝子を見出しその解析を進めてきた。次の展開への布石として、catB-mut遺伝子以外にもリグニン由来芳香族化合物のcis,cis-muconic acidへの収束に効果的な機能の調査も併せて進めていく。ΔcatB株の安息香酸の資化性に温度感受性を与えるcatB変異体(catB-mut)を同定し、その一次構造を明らかにした。生化学的評価・構造解析に向けてCatB-mutの精製を検討したものの、当初の想定とは異なりCatB-mutはCatB活性を示さなかった。この対応として、catB-wtとcatB-mutをそれぞれ発現させたΔcatB株組換え体由来のmRNAについて、RNA-Seq解析を進めているため。当初計画通りに進まなかった時の対応として記載していた通り、catB-wtとcatB-mutをそれぞれ発現させたΔcatB株組換え体由来のtotal RNAからmRNA調製し、RNA-Seq解析を行い,catB-mut発現株に特異的な遺伝子発現の変化を解析する。ΔcatB株の親株であるP. putida KT2440株は,全ゲノムDNA情報が解読されているので,発現上昇・低下を示した遺伝子群の中から,転写制御因子,芳香族化合物代謝関連遺伝子などCatB-mut発現による表現型を誘導する候補遺伝子を抽出する。また、多様なリグニン由来の芳香族化合物をcis,cis-muconic acidへと収束して蓄積させるためにΔcatB変異を有しているcis,cis-muconic acid生産株にCatB-mutを発現させ,安息香酸やリグニン由来の芳香族化合物の代謝に対する効果を評価する。
放線菌群の腐植質代謝に基づく土壌微生物共生構造の新たな理解

放線菌による腐植酸の利用性に着目した探索を実施し、いくつかの自然界分離放線菌に、腐植質を強力に凝集させる活性が存在することを見いだした。いくつかの菌株には腐植酸を脱色する活性が認められた。S. coelicolorが示す腐植酸脱色活性を単離精製したところ、ジヒドロリポアミドデヒドロゲナーゼと予想される蛋白質が同定された。本酵素は、色素を還元脱色するジアホラーゼ活性を有していることから、細胞膜に局在し腐植質の特定の構造を還元することでエネルギーを生成する全く新しい代謝機能を有している可能性が想起される。同様のジアホラーゼ活性は多くの放線菌の細胞外画分に検出された。腐植酸の利用に基づく顕著な代謝活性を示す放線菌株の取得を目的として、培地に添加した腐植酸の黒色を脱色する性質を示す菌株を広く検索した。その結果、明確な脱色活性を示す菌株を10株以上単離した。また、Streptomyces ghanaensisならびにいくつかの自然界分離放線菌には、腐植質を強力に凝集させる活性が存在することを見いだした。特に、S. ghanaensisによる凝集活性は顕著で、紫外線照射で得られた分化能欠損変異株はそのほとんどが凝集活性も失っていたことから、気中菌糸への分化と制御的に連動していることが予想された。遺伝的取り扱いのモデル株であるStreptomyces coelicolorA3(2)が示す微弱ではあるが明瞭な腐植酸脱色活性について、その単離を試みたところ、ジヒドロリポアミドデヒドロゲナーゼと予想される蛋白質が複数得られた。本酵素は、色素を還元脱色する活性(ジアホラーゼ活性)を有していることから、細胞膜に局在し腐植質の特定の構造を還元することでエネルギーを生成する全く新しい代謝機能を有している可能性が想起される。多くの自然界分離株の細胞外画分には細胞内のそれより見かけの分子量が小さいジアホラーゼ活性が認められたことから、放線菌において広く本酵素が細胞外に輸送されているものと考えられた。これらの結果から、一つの可能性として腐植質の還元を介したエネルギー代謝系が放線菌に普遍的に存在することが予想される。一部の放線菌が生産することが知られるシデロフォアの一種であるデフェリオキサミン(DF)が、系統的に多様な細菌に対して、その増殖や特定の機能発現に対して多面的な効果を及ぼすことを明らかにした。特に、Microbacterium属に含まれるいくつかの分離株はその増殖にDFの添加が必須であった。一方、増殖はあまり影響を受けないが遊走性や色素生産などの形質がDFの添加によって誘発される菌も見いだされた。逆に、DFの添加によって顕著に増殖が阻害される菌も多様な分類群からみつかり、シデロフォアの利用性を介した微生物群集の協調・競合の構造が生態系に広がっていることが示唆された。腐生担子菌と放線菌自然界分離株HT119株との共培養において観察されたフェノール分解促進現象について、前者が生産するリグニン分解酵素ラッカーゼの活性を増強する後者の活性についてその単離精製を実施した。その結果、活性本体はHT119株が細胞外に生産している蛋白質であり、そのN-末端の配列はS. coelicolor A3(2)のゲノム上に存在する機能未知の蛋白質のN-末端付近の配列と高い相同性を示した。結晶構造解析から金属イオンが配位することが示唆されている本蛋白質は、おそらくその酸化還元活性を介してラッカーゼ活性を促進しているものと予想される。Streptomyces coelicolor A3(2)株を用いて、末端呼吸に関与する一連の酵素遺伝子を破壊し、その影響を調査した。その結果、特にシトクロムオキシダーゼをコードする遺伝子の破壊株では分化と二次代謝の阻害が起こることが明らかになった。Streptomyces coelicolor A3(2)をBennett's maltose (BM)培地で培養した後の上清中に腐植酸の脱色活性が認められ、それを腐植酸の脱色活性を指標に精製した結果、最終的にジヒドロリポアミドデヒドロゲナーゼ(PdhL)のホモログ(SCO2180)が得られた。大腸菌で発現・精製した組換えSCO2180は、ジクロロフェノールインドフェノール(DCIP)やニトロブルーテトラゾリウム(NBT)に対し、NADH依存的還元活性(ジアホラーゼ活性)を示したことから、S. coelicolorによる腐植酸の脱色には本酵素の酸化還元活性が関与しているものと推察された。次に、ジアホラーゼ活性に着目した酵素精製と機能解析を行った。BM培地で培養後のS. coelicolorの培養上清には、DCIP還元活性およびNBT還元活性が認められた。

NBTの還元活性を指標として本培養上清からの酵素精製を行った結果、硫安分画と4ステップのカラムクロマトグラフィーで、2 Lの培地から最終的に0.16 mgのSCO2180が精製された。一方、DCIPを指標として同様な精製を行ったところ、SCO2180のホモログであるSCO4919が、フルクトース二リン酸アルドラーゼ(SCO3649)とおよそ1:1の混合物として粗精製された。これら酵素の基質特異性を検討した結果、前者はリポアミドに比較的高い還元活性を示すのに対し、SCO4919は本基質にほとんど作用しないことが明らかとなった。これらの結果は、本菌が少なくとも2種類のジアホラーゼを菌体外に産生することを実証するとともに、SCO4919が一般的なリポアミドデヒドロゲナーゼとは異なる、未知の機能を有することを示唆している。一方、SCO2180は、遺伝子を破壊すると過酸化水素に対する耐性が顕著に低下することが判明し、本酵素が本菌の酸化ストレス耐性に直接もしくは間接的に関与していることが示された。応用微生物学腐植酸の利用に基づく放線菌の増殖と代謝に介在する可能性がある具体的な酵素と遺伝子を同定できた点で成果があがったと考えている。一方、遺伝子破壊による明確な形質変化が認められないなど、これらの遺伝子の役割に関する知見の収集には今後さらに検討を要する。呼吸に関与する遺伝子群の破壊株について、その細胞内ATP蓄積と分化開始の連携については、その有意な関連を示す予備的な観察を複数得ることに成功している点で成果が上がっている。一方で、細胞内ATPレベルがいかに関連代謝遺伝子群の発現を調節しているかについては、その制御に直接関わる因子の同定が重要な課題として残っている。腐植質と放線菌の増殖に関連する生理現象とそこに介在する酵素や遺伝子ならびに代謝産物を同定するための基礎を順調に固めることができている。腐植酸の利用性に関する検証については、これまでに顕著かつ特異的な現象として認められたS. ghanaensisによる腐植酸の凝集ならびにS. coelicolorによる腐植酸の脱色について、それに有意に関連すると予想される酵素と遺伝子にフォーカスし、その機能と役割を明確にすることを中心に研究を推進する。呼吸・エネルギー代謝と分化との連携については、細胞内ATPレベルを信号とする転写調節系の存在が見込まれることから、その制御に直接関与する因子の同定に焦点を絞った遺伝学生化学的実験と探索を推進する。前年度に引き続き、放線菌の生理に対する腐植質の役割と機能を明らかにするための多角的な検証を分子生物学的手法を用いて精力的に実施する。その際、関連する遺伝子の破壊による効果の観察に加え、網羅的な遺伝子発現の比較を積極的に取り入れることで細胞内における代謝ネットワークを総合的に判定する試験も実施する。前年度同様に、放線菌を用いた分子生物学研究を推進するために必要な一連の消耗品の購入に充当するが、上述の網羅的な解析に関する受託解析にも使用する。学会(日本放線菌学会大会、広島)への参加にかかる旅費にも使用することを予定する。
下顎腺EGFを介した腎臓の性差発現メカニズム

【目的】マウスの腎臓の形態には顕著な雌雄差が存在する。本研究では,下顎腺EGFを介した腎臓の性差発現メカニズムを明らかにすることを目的とする。平成17年度の検索では,マウスの腎臓の形態には下顎腺摘出による影響が認められ,雌雄に特徴的な構造物の発現低下を認めた。平成18年度は性ホルモンおよびEGF投与実験を行った。【材料と方法】雌雄DBA/2Crマウスを使用し,擬手術群,下顎腺摘出群,EGF投与群,精巣・卵巣摘出群,精巣・卵巣摘出後の性ホルモン(テストステロンおよびエストラジオール)投与群を設定した。腎臓の形態は,光顕,電顕,形態計測学的に精査した。EGF投与実験では,血漿中のテストステロンおよびエストラジオール濃度をELISAにより測定した。【結果および考察】平成18年度の実験でも,雌雄とも腎臓の形態に下顎腺摘出による影響が認められた。雌の特性である近位尿細管上皮のPAS陽性穎粒は減少する傾向を示した。雄の近位尿細管上皮の特徴である空砲構造も下顎腺摘出による減少を示し,これは統計学的にも有意であった。精巣・卵巣摘出および性ホルモン投与実験により,雌雄の特性であるPAS陽性顆粒と空砲構造の発現が性ホルモンに影響されることを確認した(テストステロン:顆粒の発現には抑制的に,空砲の発現には促進的に作用,エストラジオール:顆粒の発現に促進的に作用)。一方,EGF投与実験では,雌雄ともに下顎腺摘出群と下顎腺摘出後のEGF投与群との間で腎臓の形態に明らかな違いが認められなかった。また,血漿中のテストステロンおよびエストラジオール濃度にもEGF投与による影響は認められなかった。本研究の結果から,マウスの腎臓の形態における雌雄差の発現は下顎腺機能の統制を受けているが,それは下顎腺由来のEGFによるものでないと示唆された。マウスの下顎腺にはEGF以外にも数多くの生理活性物質が含まれており,EGF以外の物質の関与についても今後の検索が必要であろう。【材料と方法】雌雄DBA/2Crマウスを使用し,無処置群,擬手術群,下顎腺摘出群および性腺摘出群を設定した。腎臓と性腺の形態は,光顕,電顕,形態計側学的および免疫組織化学的に精査した。また,血漿中のテストステロンおよびエストラジオール濃度をELISAにより測定した。【結果】下顎腺摘出により,雌雄とも腎重量の減少が認められた。擬手術群にはこのような影響は認められなかった。腎臓の形態では,雌雄ともに,腎小体および近位尿細管上皮細胞の大きさが有意に減少した。また,雄の特性である糸球体包外壁の立方上皮と近位尿細管上皮の空砲構造が有意に減少し,雌の特性である近位尿細管上皮のPAS陽性顆粒も有意に減少した。この空砲構造とPAS陽性顆粒は,電顕的にはともにライソゾームと同定された。このような下顎腺摘出による形態変化は,精巣および卵巣摘出による形態変化と類似していたが,精巣および卵巣には下顎腺摘出の影響は認められず,血漿中のテストステロンおよびエストラジオール濃度にも変化はみられなかった。また,EGFレセプター,アンドロゲンレセプター,エストロゲンレセプターの免疫組織化学的検索では,下顎腺摘出による変化は認められなかった。【考察】形態学的検索により,マウスの腎臓では,ネフロンの発達のみならず,雌雄差の発現に下顎腺機能が深く関与することが示唆された。免疫組織学的検索およびELISAの結果は,下顎腺による性腺機能の調節および腎臓のレセプター発現の調節という間接作用は示唆されず,下顎腺から放出されるEGFの直接作用が考えられた。今後,遺伝子レベルでの検索,性ホルモン投与およびEGF投与実験を遂行することで更に詳細なメカニズムを解明したい。

精巣・卵巣摘出および性ホルモン投与実験により,雌雄の特性であるPAS陽性顆粒と空砲構造の発現が性ホルモンに影響されることを確認した(テストステロン:顆粒の発現には抑制的に,空砲の発現には促進的に作用,エストラジオール:顆粒の発現に促進的に作用)。一方,EGF投与実験では,雌雄ともに下顎腺摘出群と下顎腺摘出後のEGF投与群との間で腎臓の形態に明らかな違いが認められなかった。また,血漿中のテストステロンおよびエストラジオール濃度にもEGF投与による影響は認められなかった。本研究の結果から,マウスの腎臓の形態における雌雄差の発現は下顎腺機能の統制を受けているが,それは下顎腺由来のEGFによるものでないと示唆された。マウスの下顎腺にはEGF以外にも数多くの生理活性物質が含まれており,EGF以外の物質の関与についても今後の検索が必要であろう。
RNA干渉の応用による視覚野可塑性への神経栄養因子関与機序の解明

研究成果の概要:大脳皮質視覚野で片目遮蔽後にみられる両眼反応性変化やシナプス長期増強(LTP)は発達脳可塑性の代表的な例として古くより研究されてきたが、従来の方法では種々の限界があった。本研究は、新しく開発されたRNA干渉法をマウス脳に適用し、視覚野可塑性のメカニズム解明をめざした。まず、脳由来神経栄養因子(BDNF)の発現を抑えるsmall interfering RNA (siRNA)を使い、BDNFの発現を抑えた視覚野標本の作製を試みた。その結果、使用した電気穿孔法ではsiRNAが十分に視覚野ニューロンに入らずBDNFの発現を完全に抑えることができなかった。しかし、薬理学的方法で代謝型グルタミン酸受容体(mGluR5)がLTP誘発に関与していることを発見し、さらに、mGluR5の活性化によって生じた内因性カンナビノイドが視覚野の可塑性に関与しているという予想外の知見を得た。大脳皮質視覚野は感受性期と呼ばれる生後発達の特定の時期に片目を遮蔽すると、その後両眼視機能の消失や眼優位コラムの縮小といった変化を生ずる。この両眼視可塑性は発達脳可塑性の代表的な例として古くより研究され、脳由来神経栄養因子等の神経栄養因子の関与が示唆されてきた。ただ、これら神経栄養因子の関与を示唆する研究はスライス標本でなされたものがほとんどで、in vivoの標本でこの仮説を検証することは、従来の機能阻止抗体、種々の阻害薬や遺伝子ノックアウトマウスを使った方法は多くの欠点を有し、困難であった。本研究は、数年前に線虫で発見されたRNA干渉をマウス脳に適用し、目的の蛋白質発現を抑えるsmall interfering RNA(siRNA)を新規電気穿孔法で大脳皮質視覚野に注入し、視覚野可塑性のメカニズム解明をめざすものである。具体的には、各神経栄養因子のsiRNAを作製し、それをマウス大脳皮質視覚野両眼視部分に注入した後、片目遮蔽を行い大脳皮質視覚野ニューロンの可塑性が影響を受けるかどうかをin vivoカルシウムイメージング法で調べる予定であるが、本年度はその準備研究として以下の実験を行った。マウス大脳皮質視覚野における両眼視部分を明らかにするため、視覚野にカルシウム蛍光色素fura-2を注入し、それぞれの眼に与えた光刺激にともに反応するかどうかを調べた。その結果、第1次視覚野の第2次視覚野に接する部分に数百マイクロメーターの幅で両眼視部分があることが判明した。現在、脳由来神経栄養因子、Nerve Growth Factor, Neurotrophin-3, Neurotrophin-4/5等のsiRNAの作製準備中である。大脳皮質視覚野ニューロンは感受性期と呼ばれる生後発達の一定の時期に片目を遮蔽すると、その眼に対する反応性を消失するといった変化を生ずる。また、視覚野シナプスは特定の入力によって長期増強(LTP)や長期抑圧(LTD)を起こす。この視覚野可塑性は発達脳可塑性の代表的な例として古くより研究され、特定のシナプス受容体や神経栄養因子等の関与が示唆されてきた。ただ、これらの研究は種々の阻害薬を使った薬理学的方法や遺伝子ノックアウトマウスを使った方法でなされたものであった。本研究は、数年前に線虫で発見されたRNA干渉をマウス脳に適用し、目的の蛋白質発現を抑えるsmall interfering RNA(siRNA)を電気穿孔法で大脳皮質視覚野に注入し、視覚野可塑性のメカニズム解明をめざした。具体的には、脳由来神経栄養因子(BDNF)のsiRNAを入手し、それをマウス大脳皮質視覚野に注入しBDNFの発現を抑えた標本の作製を試みた。しかし、使用した電気穿孔法ではsiRNAが十分に視覚野ニューロン内に入らずBDNFタンパク質の発現を完全に抑えることができなかった。一方、マウス視覚野スライス標本において代謝型グルタミン酸受容体の5型(mGluR5)の特異的阻害薬がLTP誘発を阻止することを見出したので視覚野可塑性のメカニズムとしてmGluR5の役割がより重要と思われた。したがって、mGluR5の関与に焦点を当てて研究を遂行したところ、mGluR5の作動薬がLTP様シナプス増強を起こすこと、この変化後LTPを起こすはずの高頻度刺激がLTPを起こせなくなるという閉塞(occlusion)現象が生ずることを見出し、mGluR5はLTP誘発に関与していることを証明した。

さらに、その後、mGluR5の活性化によってendocannabinoid(eCB)が生じ、これが高頻度刺激を受けないシナプスにheterosynaptic LTDを起こす一方で刺激を受けたシナプスでは放出されたBDNFがeCBの抑圧作用を押さえhomosynaptic LTPを維持していることを発見した。
小脳への経頭蓋磁気刺激を用いた錐体外路神経路の機能評価に関する研究

本研究では小脳磁気刺激による誘発筋電位が、錐体外路神経路とくに前庭脊髄路を介していることを明らかにする。前庭脊髄路の起始核は外側前庭神経核である。そこで外側前庭神経核の賦活条件下で小脳誘発筋電位の変化を検討し前庭脊髄路の関与を検討した。賦活条件として、前庭一次ニューロンを刺激する前庭電気刺激法、および視覚刺激による視機性眼球運動課題を用いた。いずれの賦活条件においても小脳刺激による誘発筋電位のピーク潜時が有意に短縮し、誘発反応には前庭脊髄路が関与していることが示唆された。本研究では小脳経頭蓋磁気刺激による下肢筋からの誘発筋電位が,前庭脊髄路を介していることを明らかにする。前庭脊髄路の起始核は外側前庭神経核であり、末梢前庭受容器からの一次ニューロンの興奮性シナプスが到達する。一次ニューロンをGVS法(前庭電気刺激)によって刺激し前庭核を賦活することができる。そこで本年度は、GVS法を用いて前庭脊髄路が賦活する条件下で小脳刺激による誘発筋電位の変化を検討し、誘発筋電位が前庭脊髄路機能を反映しているエビデンスを得ることを目的とした。健常成人を対象とし、被験者に立位の姿勢を維持させた。左前庭核を賦活するために左乳様突起上に陰極、右乳様突起上に陽極を設置しGVSを行った。身体動揺の有無を指標として前庭核への適切な刺激条件を設定した。GVSを実施中に小脳刺激を行う条件をactive条件、GVSを実施せず小脳刺激を行う条件をcontrol条件とした。それぞれの条件下でヒラメ筋から表面筋電位を記録し加算平均した。左小脳刺激による左ヒラメ筋の誘発筋電位のピーク潜時を条件間で比較すると、active条件(85、3±9.9ms、mean±SDがcontrol条件(89.9±11.3ms、mean±SD)と比較して有意に潜時が短縮した(p<0.05)。一方、GVS刺激の左右の陰極と陽極を入れ替えると潜時に有意な差は生じなかった。さらに右小脳刺激による右ヒラメ筋の誘発筋電位のピーク潜時では左刺激と同様にactive条件(84.3±13.1、mean±SD)がcontrol条件(88.6±13.3、mean±SD)比較して有意に潜時が短縮した(p<0.01)。以上、前庭核賦活下では小脳誘発筋電位のピーク潜時が有意に短縮し、この誘発反応には前庭脊髄路が関与していることが示唆され、非侵襲的かつ定量的な非錐体神経路の機能評価法の確立に向けて直接的なエビデンスが得られた。本研究では小脳経頭蓋磁気刺激による下肢筋からの誘発筋電位が、錐体外路神経路とくに前庭脊髄路を介していることを明らかにする。通常、眼球が頭の動きと反対方向へ動く前庭動眼反射時に賦活されるが、視界の水平移動を追って眼球が動く視機性眼球運動(OK国)時にも同様に賦活される。本年度は、OKNを用いて外側前庭神経核を非侵襲的に賦活し、誘発筋電位が前庭脊髄路機能を反映しているエビデンスを得ることを目的とした。健常成人を対象とした。被験者は立位の姿勢を保ち、OKNを誘発する2種類の動画課題(白地に黒の縦縞が左から右へ動く: 10°/s、30°/s)と2種類のコントロール視覚課題(固視点、静止画)を呈示した。動画課題によるOKN誘発時に小脳磁気刺激を行い、下肢ヒラメ筋から表面筋電位を記録し加算平均した。左小脳刺激を行い左ヒラメ筋からの誘発筋電位のピーク潜時を視覚課題間で比較すると、固視点と10°/sおよび30°/s、静止画と30°/sで、動画呈示時においてピーク潜時が有意に短縮した(p<0.05)。刺激と対側(右ヒラメ筋)では課題間の違いは見られなかった。一方で、右小脳刺激を行い右ヒラメ筋から得られる誘発筋電位は、固視点と10°/sで動画呈示のピーク潜時が有意に短縮した(p<0.05)。刺激と対側(左ヒラメ筋)では課題間の違いは見られなかった。以上、OKNを誘発する視覚刺激を用いて小脳磁気刺激により刺激と同側筋に誘発される筋電位のピーク潜時が有意に短縮した。解剖学的に片側小脳から同側筋へ前庭脊髄路が下降しており、小脳刺激による誘発筋反応には前庭脊髄路が関与していることが示唆された。
熱ショック蛋白質によるＴＬＲリガンドの時空間的制御を利用した癌免疫増強

Hsp90による結合分子の時空間的制御を利用した、Hsp90とTLRリガンドのコンビネーションによる獲得免疫増強効果について検討した。ヒトの形質細胞様樹状細胞(pDC)にCpG-Aをパルスすると、IFN-αの産生のみならず、Hsp72が分泌されることを明らかにした。このHsp72は、Hsp90-抗原ペプチド複合体とさらに複合体形成することで、Hsp90-抗原ペプチド複合体免疫によるクロスプレゼンテーションを促進し、細胞障害性T細胞の誘導効率が増強した。以上の結果は、Hsp90-抗原ペプチド複合体を用いたがんペプチドワクチン療法においては、CpG-Aが最適なTLRリガンドであることを示す。平成24年度においては、予想外であったが、非常に興味深い結果を得ることができた。すなわち、ヒトの形質様樹状細胞(pDC)にCpG-Aをパルスすると、IFN-aの産生はもちろん、Hsp72が分泌されることを初めて明らかにした。マウスのpDCを用いて検討しても同様の結果を得た。さらにこのHsp72の分泌はTLR9ノックアウトマウス由来のpDCでは観察されなかったことから、CpG-AによるTLR9刺激依存性であることが確認された。そこでHLA-A24トランスジェニックマウス由来のpDCにSurvivin2B由来前駆抗原ペプチドをパルスすると、CpG-AをパルスしていないpDCと比較して、明らかにペプチドのクロスプレゼンテーションが増強し、Survivin2B特異的細胞障害性T細胞(CTL)を活性化した。この時、pDC上のMHC class I分子の発現には差は認めなかった。パルスする抗原ペプチドを蛍光標識して検討を行った結果、CpG-AパルスされたpDCへの抗原ペプチドの取り込みが増強していた。分泌されたHsp72の役割を検討する目的で、CpG-Aで刺激する際、同時に抗Hsp72抗体を加えておくと、このクロスプレゼンテーション増強は消失した。さらにHsp72と抗原ペプチドを同時に免疫すると、ペプチド単独免疫と比較して、高い細胞障害活性を示すCTLを誘導できた。一方、LPSでconventionalDCを刺激した場合では、Hsp72の分泌は認めなかった。クロスプレゼンテーションはやや増強したが、CpG-Aと比較すると弱いものであった。このようにアジュバントとしてのCpG-Aによる免疫増強効果は、分泌されたHsp72のシャペロン作用によることを示すことができた。平成25年度は、昨年得られたCpG-Aで、形質細胞様樹状細胞を刺激すると、Hsp72が放出されることにより、Hsp90-抗原ペプチド複合体免疫による細胞障害性T細胞の誘導効率が増強したことをふまえ、Hsp72存在下におけるHsp90-抗原ペプチド複合体の細胞内動態を共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。Hsp90-抗原ペプチド複合体に比較して、Hsp72存在下にHsp90-抗原ペプチド複合体を形質細胞様樹状細胞にパルスすると、明らかに樹状細胞への結合が増強した。これは樹状細胞表面にHsp72特異的な受容体が存在することを示唆した。また、細胞内に取り込まれたHsp90, Hsp72は初期エンドソームに入るが、その後、Hsp72はリソソームに輸送された。一方、Hsp90は初期エンドソームに長時間貯留した。また抗原ペプチドは、初期エンドソームを経て、リサイクリングエンドソームに輸送された。このようにCpG-A刺激により分泌されたHsp72は、Hsp90-抗原ペプチド複合体の樹状細胞への取り込みを著しく亢進し、その結果クロスプレゼンテーションを促進させることが明らかとなった。一方、TLR4のリガンドであるLPSやTLR3のリガンドのpoly ICを樹状細胞にパルスしてもHsp72の分泌は認められなかった。以上の結果は、Hsp90-抗原ペプチド複合体を用いたがんペプチドワクチン療法においては、CpG-Aが最適なTLRリガンドであることが示すものである。平成23年度においては、ヒトの通常型樹状細胞(cDC)と形質細胞様樹状細胞(pDC)を用いて、代表的なTLRリガンドであるLPS, CpG-AおよびCpG-Bをそれぞれ単独で、あるいはヒトHsp90との複合体を形成させてこれらの樹状細胞を刺激した際の、自然免疫活性化能を比較検討した。その結果、LPS単独刺激と比較して、Hsp90-LPS複合体では高い炎症性サイトカインの産生を認めた。さらに微量のLPS刺激ではIFN-β産生は認めないが、Hsp90-LPS複合体で刺激すると、IFN-β産生を認めた。

これはHsp90-LPS複合体が効率良くエンドサイトーシスにより樹状細胞に取り込まれ、エンドソーム経路でTRAM-TRIF経路でIFN-βの産生を誘導することを共焦点顕微鏡を用いて示した。またCpG-AおよびCpG-BをpDCにパルスすると、Hsp90との複合体でパルスした場合、CpG-A, CpG-B単独と比較するといずれも高いIFN-α産生を認めた。非常に興味深いことに単独ではIFN-a産生能を示さないCpG-BもHsp90と複合体を作製して、pDCを刺激するとIFN-αの産生を認めた。これはHsp90-CpG-B複合体はCpG-B単独と比較して、長時間TLR9が局在する初期エンドソームに貯留し、TLR9刺激が持続することを明らかにした。このようにHsp90はシャペロンする自然免疫リガンドの局在を時間的・空間的に変化させて、自然免疫応答を制御できることを示した。平成24年度においては、本研究成果を基盤にHsp90-自然免疫リガンド複合体と癌ワクチンペプチドを用いた抗腫瘍免疫応答の増強効果について、最適な組み合わせを決定すべく検討を続ける。平成24年度における研究計画にある(1) Hsp90-TLRリガンド複合体による樹状細胞活性化と癌抗原ペプチドのクロスプレゼンテーション促進に与える影響については、TLR9のリガンドであるCpG-AがHsp72の分泌・放出を介して、抗原ペプチドのpDCへの取り込みを増強することを明らかにした。その結果、クロスプレゼンテーション効率が増強し、高い活性を有するCTLの誘導を得ることを示した。(2)ペプチドワクチン増強効果の検討については、CpG-Aとともに抗原ペプチドを免疫すると、前述したように高い活性を有するCTLの誘導を得ることを示した。以上のように、当初の研究計画に従っておおむね良好に進展していると考えている。平成23年度に計画した内容はおおむね検討できた。Hsp90を用いた自然免疫活性化制御の基盤的知見を基に、癌ワクチン効果増強につき検討を進める。平成24年度の研究において、CpG-AによるpDCの活性化と同時にHsp72の分泌・放出が生じ、これが外来性抗原のクロスプレゼンテーションを増強することが示されたことより、平成25年度においては、Hsp90-抗原複合体のクロスプレゼンテーションに及ぼす効果を検討する。さらに、Hsp72の存在下におけるHsp90-抗原複合体のpDC内局在を検討する。また実際にCpG-Aの有無でマウスにHsp90-抗原複合体を免疫した場合のCTL誘導効果を比較検討する。また当初の計画にあるHsp90/Hsp70によるNALP3リガンドのマクロファージ、樹状細胞内局在制御と動態をtime-lapse法を併用した共焦点レーザー顕微鏡を用いて検討する。平成24年度は、Hsp90による自然免疫活性化制御を応用した癌ワクチンの効果増強について以下の検討を進める。(1)ペプチドワクチン増強効果の検討癌抗原ペプチドSurvivin2BをHLA-A24トランスジェニックマウスに免疫する系を用いて、Hsp90-TLRリガンド複合体のコンビネーションによる細胞傷害性T細胞誘導効果を含む獲得免疫増強効果を検討する。(2)ペプチドワクチン増強効果の検討癌抗原ペプチドSurvivin2BをHLA-A24トランスジェニックマウスに免疫する系を用いて、我々が樹立したHLA-A24トランスジェックマウス
教育の標準化と学校機能の福祉化との結合様態に関する米英日比較社会史的研究

本年度は第一に、かつて研究実施者が教育福祉の中心領域として規定した長期欠席者対策(現在は不登校対策と称されている)をめぐって、2016年に日本で法制化されたいわゆる教育機会確保法を事例に取り上げ、それを米国との比較において歴史化しつつ分析する作業を行った(国際学会でのプレゼンテーション及び国内査読付き学会誌掲載)。D.ラバリーの形式主義と実質主義の相克の視点を手がかりに、これまで教育から排除されてきた人びとの学びの保障という政策の実施にあたっても、実質主義化に抗する教育史的文脈をもつ日本においては形式主義への配慮のもとに行わなければ決して教育消費者の賛同を得られないことを指摘した。この点で米国の学校改革史の文脈の参照は有益であるとともに、英国との比較を今後の課題としたい。第二に、米国における教育の標準化と学校機能の福祉化との結合を考える上で重要な存在として注目しているニューヨーク市公教育協会の存在に焦点化し、学校の福祉化が人種問題とどのように切り結んでいるかを明らかにした。1915年に同協会が刊行した小冊子『ニューヨーク市における黒人学童』の内容を逐一検討し、その視点の進歩性と時代的制約による限界を明らかにした。第三に、平準化と統制のディレンマ(綱引き)の視点から日本近現代教育史を再構成する視点を検討し、単著『テクストと映像がひらく教育学』執筆過程でそれを部分的に展開した。授業料や教科書代といった教育費負担の公私での綱引きを検討すると、公的負担の実現(アクセスの平等化)にはあたかも教育内容・方法の統制を必然に伴うかのような構図が見受けられる。偽装された付随の必然性の脱構築が重要な課題である。この問題は、標準化と福祉機能化という本研究課題とも重なる点で重要である。本年度は、教育機会確保法をめぐる動向について台湾での国際学会で英語による発表、さらに国内学会誌に査読付き論文として掲載することができるなど、研究成果を広く公表する目標を達成することができた。また、平準化と統制のディレンマという視点から、本研究課題をさらに深める可能性を発見することができ、従来の福祉教員の事例だけでなく、教科書無償化問題、さらに学用品や給食といったさらなる問題にも研究が展開できる可能性を見出すことができた。こうした点に鑑み、おおむね順調に進展していると判断する。本年度まで、日米の比較を中心に教育の標準化と学校機能の福祉化との結合様態の検討を行ってきたが、第三国であるイギリスとの比較が急務である。来年度は英国への訪問先も目処が立ったので、資料収集や議論のため渡英し、日米英三国比較によって研究を完成させたいと考えている。本年度は、研究全体の基礎となる理論的把握を集中的に行った。本研究は教育の標準化と学校機能の福祉化との関連を歴史的文脈において考察するものであるが、特にアメリカの文脈においてこの二つの現象の交点に位置するのが官僚制化の問題である。そこでまず、社会学者マイケル・リプスキーによって1970年代に米国で提示されたストリートレベル官僚制(Street-level bureaucracy)に関する議論の検討を行った。この理論は、公共政策をクライアントに届ける第一線職員がもつ裁量の大きさや組織的権威からの相対的自律性を明らかにしたものだが、福祉教員やビジティング・ティーチャーの存在を解釈する有力な補助線となる。この媒介者の視点を自身の日本の福祉教員研究に反映させた論稿を刊行した。また2009年に刊行した教育福祉論の単著の改訂作業(2017年9月刊行予定)を進める上で、この媒介者・ストリートレベル官僚制の視点を有効な形で取り込むことができた。次に、20世紀に展開する福祉国家を批判する上で有力なハンナ・アレントの政治理論、とりわけ「社会的なるもの」の概念に注目しその検討を行った。アレントの理論は、福祉実践が脱政治化・行政サービス化し個人化・分断化による支配装置に転化している今日の状況を解釈するのに有用である。この理論の射程と限界を、20世紀シティズンシップという概念に関連させながら日本の教育運動に適用した論稿を刊行した。最後に、標準化や福祉化の動向を含む米国教育史の200年の動向を骨太に描いたデイヴィッド・ラバリーの研究に着目し、翻訳作業に着手しながらそのユニークな視点の取り込みをはかった。本年度は、研究全体の基礎となる理論的把握を行い、研究全体の基礎固めをすることができた。その理論的枠組みをこれまでの自身の分析対象である福祉教員やビジティング・ティーチャーに適用する論稿を執筆することで、その有効性を確かめることができた。また研究を背後から支える重要な米国の歴史研究の著作の翻訳を『黒人ハイスクールの歴史社会学』として刊行できたほか、別に重要な先行研究と目される米国の研究書の翻訳にも着手し3分の1ほど進捗させることができた。このように本年度の最重要課題である理論的基礎固めは順調に達成することができた。一方で、米国東部における資料収集は予想以上に時間を要することが判明した。以上の理由により、記載の評価とした。本年度の作業の第一の柱は、米国において教育の標準化とアクセスの平等化の問題の検討を行ったスタンフォード大学のデイヴィッド・ラバリーの研究の検討であった。主著の翻訳作業を進めながら著者本人との交流も深め、特に標準化と学校機能の福祉化過程を捉える上で、教育消費者というアクターが及ぼす影響の重要性を学んだ。翻訳書は2018年6月刊行予定である。

第二に、教育の標準化・福祉化という問題を現代日本の教育課題と結びつけ考察する作業を行った。具体的には、家庭教育に対する国家の関心の高まりという動向を取り上げ、家庭教育支援法案に向けた動向を戦後日本の福祉-家族レジームの再編という視点から考察した(『教育と文化』論稿、中国四国教育学会シンポジウム報告)。また2016年末に成立した教育機会確保法がどのように公教育の未来を変革するかをめぐって、標準化や教育福祉の問題と関連させながら考察した(日本教育学会『教育学研究』掲載予定論稿)。第三に、マイノリティ研究から教育福祉社会史への視座の転換を意識しながら、これまで行ってきた日本の教育福祉研究(高知県の福祉教員を主たる対象とする)の書き換えを行い、単著として『増補新版包摂と排除の教育学』を刊行した。第四に、従来のビジティング・ティーチャー研究を受ける形で、1940年代以降のニューヨーク市における人種問題を組み込んだ教育福祉実践の発展への橋渡しとなる、ニューヨーク公教育協会(PEA)の黒人認識に関する検討を行った。教育福祉に対する新たな研究視座を反映させ、旧著『包摂と排除の教育学』を大幅に改訂した増補新版を改定することができたほか、家庭教育支援法案、教育機会確保法といったアクチュアルな日本の動向に関連させながら自身の研究テーマを深めることができた。以上の理由より、おおむね研究が順調に進展していると判断できる。本年度は第一に、かつて研究実施者が教育福祉の中心領域として規定した長期欠席者対策(現在は不登校対策と称されている)をめぐって、2016年に日本で法制化されたいわゆる教育機会確保法を事例に取り上げ、それを米国との比較において歴史化しつつ分析する作業を行った(国際学会でのプレゼンテーション及び国内査読付き学会誌掲載)。D.ラバリーの形式主義と実質主義の相克の視点を手がかりに、これまで教育から排除されてきた人びとの学びの保障という政策の実施にあたっても、実質主義化に抗する教育史的文脈をもつ日本においては形式主義への配慮のもとに行わなければ決して教育消費者の賛同を得られないことを指摘した。この点で米国の学校改革史の文脈の参照は有益であるとともに、英国との比較を今後の課題としたい。第二に、米国における教育の標準化と学校機能の福祉化との結合を考える上で重要な存在として注目しているニューヨーク市公教育協会の存在に焦点化し、学校の福祉化が人種問題とどのように切り結んでいるかを明らかにした。1915年に同協会が刊行した小冊子『ニューヨーク市における黒人学童』の内容を逐一検討し、その視点の進歩性と時代的制約による限界を明らかにした。第三に、平準化と統制のディレンマ(綱引き)の視点から日本近現代教育史を再構成する視点を検討し、単著『テクストと映像がひらく教育学』執筆過程でそれを部分的に展開した。授業料や教科書代といった教育費負担の公私での綱引きを検討すると、公的負担の実現(アクセスの平等化)にはあたかも教育内容・方法の統制を必然に伴うかのような構図が見受けられる。偽装された付随の必然性の脱構築が重要な課題である。この問題は、標準化と福祉機能化という本研究課題とも重なる点で重要である。本年度は、教育機会確保法をめぐる動向について台湾での国際学会で英語による発表、さらに国内学会誌に査読付き論文として掲載することができるなど、研究成果を広く公表する目標を達成することができた。