hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自由乱流における渦の3次元構造

自由噴流において,ノズル出口壁等で流れに与えられた撹乱がほぼ規則的な大規模渦に成長し,それらが乱流へと変化する過程は従来主に可視化実験によって研究されてきたが,断面の瞬時の速度成分を定量的に把握し,その過程を明らかにした研究はあまり見られない.そこで円形ノズル出口近傍で自然に発生した撹乱が大規模渦を形成し,それからが合一し,そして相互干渉することによって3次元化され,不規則化されて,自由乱流に発達していく様子を速度ベクトル線図,エネルギースペクトル曲線および2点間速度相関係数に基づいて明らかにすることを試みた. 6本のX型熱線プローブで同時に測定した2次元速度から大規模渦から大規模空の対流速度とみなせる各断面のr=D/2における軸方向時間平均速度U^^-_<O/2>を差し引いて速度ベクトル線図を計算機で画かせた.主にノズル出口壁じ発生した軸対称変動流の核はただちにリング状の渦形成する.その渦のストロハル数は0.50.6程度で,ほぼ同時にその1.5倍の高周波も現出する.これらの渦はただちに合一を始め,この合一によって渦は成長し,リングの輪の部分が太くなる.この太くなった部分の内側が噴流中心軸をこえてx/D≒2から干渉しはじめる.下流に行くにつれこの干渉がリングの輪を切れ切れにする.これが顕著なる次元流れの現われであり,渦は3次元渦となり,流れはランダム化していく. X/D≧4では大規模渦は噴流中心軸をつききってさかんに干渉する.それによって小渦を発生させ,さらにランダム化が進む. X/D≒8でポテンシアルコアは完全に消滅し,初期領域は終り,遷移領域となる.噴流巾をおおうほど大きく成長した渦はゆがみや分裂によって中小の多数の渦を発生する.一部の大規模渦は合一をくり返し,外部の流体をまきこみさらに成長していく. Re数が約1万以上ではノズル出口近くですでにリング状渦は3次元渦となり,合一して発達していく.自由噴流において,ノズル出口壁等で流れに与えられた撹乱がほぼ規則的な大規模渦に成長し,それらが乱流へと変化する過程は従来主に可視化実験によって研究されてきたが,断面の瞬時の速度成分を定量的に把握し,その過程を明らかにした研究はあまり見られない.そこで円形ノズル出口近傍で自然に発生した撹乱が大規模渦を形成し,それからが合一し,そして相互干渉することによって3次元化され,不規則化されて,自由乱流に発達していく様子を速度ベクトル線図,エネルギースペクトル曲線および2点間速度相関係数に基づいて明らかにすることを試みた. 6本のX型熱線プローブで同時に測定した2次元速度から大規模渦から大規模空の対流速度とみなせる各断面のr=D/2における軸方向時間平均速度U^^-_<O/2>を差し引いて速度ベクトル線図を計算機で画かせた.主にノズル出口壁じ発生した軸対称変動流の核はただちにリング状の渦形成する.その渦のストロハル数は0.50.6程度で,ほぼ同時にその1.5倍の高周波も現出する.これらの渦はただちに合一を始め,この合一によって渦は成長し,リングの輪の部分が太くなる.この太くなった部分の内側が噴流中心軸をこえてx/D≒2から干渉しはじめる.下流に行くにつれこの干渉がリングの輪を切れ切れにする.これが顕著なる次元流れの現われであり,渦は3次元渦となり,流れはランダム化していく. X/D≧4では大規模渦は噴流中心軸をつききってさかんに干渉する.それによって小渦を発生させ,さらにランダム化が進む. X/D≒8でポテンシアルコアは完全に消滅し,初期領域は終り,遷移領域となる.噴流巾をおおうほど大きく成長した渦はゆがみや分裂によって中小の多数の渦を発生する.一部の大規模渦は合一をくり返し,外部の流体をまきこみさらに成長していく. Re数が約1万以上ではノズル出口近くですでにリング状渦は3次元渦となり,合一して発達していく.本研究においては多数のX型熱線プローブを用いて自由噴流内の速度を同時多点測定することにより、瞬時の速度ベクトル線図をえがき、自由噴流のノズル近傍の初期領域から完全発達領域にいたるまでの渦の変化過程を明らかにした。又変動速度のエネルギースペクトル及び3次元方向に距離を取った相関係数を測定し、前述のベクトル線図とつきあわせることにより渦の3次元構造の現出と乱流の発達過程について明らかにした。その知見を要約すると次のようになる。ノズル径基準のレイノルズ数が約5000以下3000以上の場合、ノズル出口壁のshearによってまず円柱状のlarge eddyがほぼ規則的に発生し、下流に行くにしたがって干渉し、合一する。その合一はノズル出口より下流にノズル巾口の3倍程度(x/D=3)行くとほぼ完了し、周波数が2倍のlarge eddyを形成する。それ以後は渦の合一は起らず、周囲流体を巻きこむようにして成長する。x/D≒5になると成長した渦にゆがみが生じ、流れの3次元性が顕著になる。ポテンシアルコアはわずか存在しているが、large eddyの噴流軸に関する対称性はほとんどない。x/D≒7になるとlarge eddyは噴流軸をこえて全域をおおう。渦の形状はほぼ3次元的で、ポテンシアルコアはほとんど存在しない。x/D≒

10になるとこのlarge eddyはゆがんだ形状になり、あるいは分裂したりして3次元性および不規則性の強い発達した乱流になる。流入する大きな流れと流出するそれが干渉してlarge eddyをreformしまた分裂させる。以後これをくり返し、その周りや内部にはsmall eddyが多数存在している。レイノルズ数が約5000をこえるとノズル出口近傍での円柱状のlarge eddyはすぐに切れ切れになり、薄い円板状の渦となって下流に流れていく。即ち、ノズル出口ですでにほぼ3次元的な渦になっている。その後の渦の合一及び完全乱流への発達はレイノルズ数が5000以下の場合と基本的には同一である。
シリコン基板上の任意の場所に形成する超高速LSI用真空マイクロパッケージの研究

本研究では,シリコン半導体デバイス技術に融合した手法を用いて,シリコン基板上の任意の場所に必要とされる微細な局所的真空空間を作製する技術を確立することにある.サブミクロン径の微小ホールを形成し,この微小ホールから犠牲層となるポリシリコンをドライエッチングすることにより微小な空間を形成する方法である.真空空間に電子源となるフィールドエミッタと真空保持に利用するゲッターを内蔵したマイクロパッケージを内蔵する構造を作製する手法はこれまでに確立した.真空空間を保持するために,まずチタンゲッターの効果を詳細に検討した.ブリッジ構造としたゲッターの中央部を細くすると,より低い電圧でチタンがゲッター作用する約2000°Cとなる構造をシミュレーションより解析した.この結果を受けて実際にマイクロパッケージ内にて蒸発させてみた.解析結果よりは高い電圧を要したが,チタンが溶融して蒸着膜をマイクロパッケージ内に形成することに成功した.このとき蒸着したチタン膜がフィールドエミッタに付着すれば性能劣化につながるが,オージェ電子分光測定により,チタン膜は溶融した部分から5μm程度しか飛散しておらず,50μm離れた点を測定したところチタンのピークは検出できなかった.よって,チタンゲッターとフィールドエミッタとの距離を有る程度保つことで,チタン蒸着膜がフィールドエミッタに付着しないことがわかった.また,微小な空間であるため,本実験で蒸着した膜程度で十分に残留ガスを吸着できることも計算により求めている.現在パッケージ内部の真空度を測定する手法を検討しており,微小空間内でのフィールドエミッション測定を含めて,高速動作の可能性評価を進めているところである.本研究では,シリコン半導体デバイス技術に融合した手法を用いて,シリコン基板上の任意の場所に必要とされる局所的真空マイクロパッケージを作製する技術を確立することにある.サブミクロンの微小ホールを形成し,この微小ホールより犠牲層であるシリコンをエッチングして真空マイクロパッケージを作製する手法は確立しているが,実際にフィールドエミッションできる真空度まで到達できているかの検証を行うべく,チタンゲッターとフィールドエミッタを内蔵したマイクロパッケージを作製した.作製した真空パッケージの上部を取り除き,フィールドエミッタとゲッターとなるチタンがブリッジ構造に形成出来ているかを電子顕微鏡によって観察し,設計通り作製できていることを確認した.真空パッケージ内部を高真空に保持するためにはチタンゲッターに通電し,チタンゲッター膜を形成する必要がある.ブリッジ構造にすることで,中空部分の中央は約2000°Cまで上昇していることを赤外線温度センサにより確認し,ゲッター作用の見通しを得た.さらに低電圧でも必要な部分のみ高温まで到達できるようにゲッター構造の再設計も行った.また,蒸着したチタンがシリコンフィールドエミッタに付着すれば性能劣化につながるが,チタンとフィールドエミッタを形成する距離を離すことで,蒸着したチタンがフィールドエミッタには付着していないことを確認した.理論的には作製したパッケージ内部を高真空保持できるだけのゲッター膜が形成されているが,現在パッケージ内部の真空度を測定する手法を検討しており,フィールドエミッション測定も含めて解析を進める.本研究では,シリコン半導体デバイス技術に融合した手法を用いて,シリコン基板上の任意の場所に必要とされる微細な局所的真空空間を作製する技術を確立することにある.サブミクロン径の微小ホールを形成し,この微小ホールから犠牲層となるポリシリコンをドライエッチングすることにより微小な空間を形成する方法である.真空空間に電子源となるフィールドエミッタと真空保持に利用するゲッターを内蔵したマイクロパッケージを内蔵する構造を作製する手法はこれまでに確立した.真空空間を保持するために,まずチタンゲッターの効果を詳細に検討した.ブリッジ構造としたゲッターの中央部を細くすると,より低い電圧でチタンがゲッター作用する約2000°Cとなる構造をシミュレーションより解析した.この結果を受けて実際にマイクロパッケージ内にて蒸発させてみた.解析結果よりは高い電圧を要したが,チタンが溶融して蒸着膜をマイクロパッケージ内に形成することに成功した.このとき蒸着したチタン膜がフィールドエミッタに付着すれば性能劣化につながるが,オージェ電子分光測定により,チタン膜は溶融した部分から5μm程度しか飛散しておらず,50μm離れた点を測定したところチタンのピークは検出できなかった.よって,チタンゲッターとフィールドエミッタとの距離を有る程度保つことで,チタン蒸着膜がフィールドエミッタに付着しないことがわかった.また,微小な空間であるため,本実験で蒸着した膜程度で十分に残留ガスを吸着できることも計算により求めている.現在パッケージ内部の真空度を測定する手法を検討しており,微小空間内でのフィールドエミッション測定を含めて,高速動作の可能性評価を進めているところである.
アルコール依存症者の感情活用能力育成プログラム開発の検討

アルコール依存症者は様々な心的防衛機制を示し、複雑でとらえにくい心情をもつ傾向があるため、本研究の研究参加者の確かな心情を把握するために、3年間の研究過程は文化人類学者川喜多二郎による累積KJ法にならって段階的に行う。前年度に学内の倫理審査委員会から承認を受け、断酒に成功しているアルコール依存症者の感情活用能力がどのようなものであるのかを明らかにするために3名の研究参加者に面接調査を行った。面接時に使用したインタビューガイドはほぼ適切であった。得られたデータや文献等の収集と検討をもとに、本年度はプログラム作成のための問題提起ラウンド、現状把握ラウンド本質追求を行っている。その過程から、追加となった研究を先に行うことがよいと考えられたため、追加となった研究である、本研究で作成されたプログラムの実施対象者となるアルコール依存症者のなかでも、中間施設に通い続けている通所者、スタッフの20名に研究参加者として協力をいただき、面接を行った。面接での音声データを逐語録におこし、逐語録を何度も読み、研究対象者の意図することや感情を読み取り、本研究で重要な逐語録の部分を狭義のKJ法によって定性的に分析を行い、アルコール依存症者の感情活用能力とはどのようなものなのか、また、感情活用能力に関係している要因にはどのようなことが必要とされているのかを、面接で得られたデータの分析とともに、文献もまじえて検討し、アルコール依存症者の感情活用能力育成プログラムの原案を作成中である。プログラムの原案は共同研究者と情報交換を行い、必要時は研究参加者に意味を確認しながら行っている。また、今年度までの成果の一部を海外誌に投稿を行っている。論文作成、査読結果への対応を行った時期には上記の研究が中断された。当初はアルコール依存症の自助組織に関わっている当事者を対象としていたが、研究を開始し、3名の自助組織に通っている研究参加者の状況から、本研究で作成されるプログラムを実施する際の対象者と考えられる、依存症の中間施設に通っているアルコール依存症者を対象とした追加研究が必要となった。自助組織に通っているアルコール依存症者と比較すると、中間施設に通うアルコール依存症者は、当初の想定以上に断酒後の生活が安定していないため、中間施設に通うアルコール依存症者を対象として感情活用能力やそれに関連する要因を把握する必要があり、そのための研究を追加し、面接調査、データ分析を行った。その課程で、アルコール依存症者の自助組織に通っている人々と、中間施設に通っている人々の間には、アルコール依存症からの回復の度合いにかなりの開きがあり、データ分析や文献収集に当初想定していた以上に時間を要した。また、これまでの成果を論文にし、海外誌に投稿し、査読に対応するために研究作業が一時中断されることもあった。そのため当初予定していたよりも研究の進捗状況は遅れている。できるだけ早く、予定していた人数の面接を行い、データ分析を行う。面接の音声データを逐語録におこす際には、補助者あるいは専門の業者に依頼し、研究の進行を早くする必要が考えられる。それをもとにプログラムの作成原案を共同研究者と密に情報交換を行うことや、プログラム作成に有用な協力者に応援を求めることも検討している。年度内約5ヶ月にわたる臨床実習中に研究補助者を雇用することも検討している。アルコール依存症者は様々な心的防衛機制を示し、複雑でとらえにくい心情をもつ傾向があるため、研究参加者の確かな心情を把握するために、3年間の研究過程は川喜田二郎による累積KJ法にならって段階的に行う。まず、アルコール依存症者の感情活用能力育成プログラムを作成するための問題提起ラウンドとして、長期間の断酒に成功しているアルコール依存症者の感情活用能力がどのようなものであるのかを明らかにするために、文献や資料の収集を行い本研究課題の現状把握や本質的な問題点について検討を行い、本学倫理委員会にて9月に承認を得た。その後現状把握ラウンドとして自助組織に関与しながら長期間の断酒に成功しているアルコール依存症者のなかで研究参加に同意を得られた2名を対象として半構造化面接を行った。この過程において、将来本研究にて作成したプログラムの実施対象者はアルコール依存症者のための施設に入所あるいは通所している人々であることになり、新たにアルコール依存症者のための施設に関与している人々の感情活用能力を明らかにするための研究が追加となった。追加となった研究に関係する文献や資料を検討し、1月に倫理委員会にて追加した研究の承認も得た。追加した研究については現状把握ラウンドとして1月より同意の得られたアルコール依存症者と施設の運営に関与している職員の合計9名に半構造化面接を行った。9月に倫理委員会から承認された研究と1月に倫理委員会に承認された研究の2つの研究に、それぞれ今後さらに研究参加者の基準を満たし研究参加に同意を得られた人々を対象に半構造化面接を行う予定である。アルコール依存症のための自助組織に関与し、長期間断酒し続けられている研究参加者のデータや、本研究課題に関連した先行研究や資料から、今後本研究で作成するプログラムを実施する対象となる人々としてアルコール依存症の人のための施設に関与している人々に焦点があたった。アルコール依存症の人々の回復過程は一筋縄にはいかないため、どの段階のアルコール依存症者を対象とするのかを設定しておくことは重要な課題となっていった。

対象と考えたアルコール依存症の施設に関与している人々は、病院や矯正施設を出てそのまますぐに地域生活をおくるには再飲酒のリスクの高い人であったり、本気でアルコール依存症から回復していきたいと願っていても病気の性質上うまくいきにくいことを自覚しつつある人々である。しかし現状ではこのようなアルコール依存症のための施設は地域に十分整備されているとはいえず、施設に通いたくても通えない人々も多く存在することが考えられた。本研究において、このようなアルコール依存症の施設に関与する人々の現状を把握しておくことは、本研究に関与する人々だけでなく、何等かの事情で施設に通うことができない人々にも有益であるとも考え、研究を追加した。そのため、研究開始時に計画していたよりは研究が全般的にやや遅れてしまった。アルコール依存症者は様々な心的防衛機制を示し、複雑でとらえにくい心情をもつ傾向があるため、本研究の研究参加者の確かな心情を把握するために、3年間の研究過程は文化人類学者川喜多二郎による累積KJ法にならって段階的に行う。前年度に学内の倫理審査委員会から承認を受け、断酒に成功しているアルコール依存症者の感情活用能力がどのようなものであるのかを明らかにするために3名の研究参加者に面接調査を行った。面接時に使用したインタビューガイドはほぼ適切であった。得られたデータや文献等の収集と検討をもとに、本年度はプログラム作成のための問題提起ラウンド、現状把握ラウンド本質追求を行っている。その過程から、追加となった研究を先に行うことがよいと考えられたため、追加となった研究である、本研究で作成されたプログラムの実施対象者となるアルコール依存症者のなかでも、中間施設に通い続けている通所者、スタッフの20名に研究参加者として協力をいただき、面接を行った。面接での音声データを逐語録におこし、逐語録を何度も読み、研究対象者の意図することや感情を読み取り、本研究で重要な逐語録の部分を狭義のKJ法によって定性的に分析を行い、アルコール依存症者の感情活用能力とはどのようなものなのか、また、感情活用能力に関係している要因にはどのようなことが必要とされているのかを、面接で得られたデータの分析とともに、文献もまじえて検討し、アルコール依存症者の感情活用能力育成プログラムの原案を作成中である。プログラムの原案は共同研究者と情報交換を行い、必要時は研究参加者に意味を確認しながら行っている。また、今年度までの成果の一部を海外誌に投稿を行っている。論文作成、査読結果への対応を行った時期には上記の研究が中断された。当初はアルコール依存症の自助組織に関わっている当事者を対象としていたが、研究を開始し、3名の自助組織に通っている研究参加者の状況から、本研究で作成されるプログラムを実施する際の対象者と考えられる、依存症の中間施設に通っているアルコール依存症者を対象とした追加研究が必要となった。自助組織に通っているアルコール依存症者と比較すると、中間施設に通うアルコール依存症者は、当初の想定以上に断酒後の生活が安定していないため、中間施設に通うアルコール依存症者を対象として感情活用能力やそれに関連する要因を把握する必要があり、そのための研究を追加し、面接調査、データ分析を行った。
炎症における血小板を利用した中枢および末梢のα_2-アドレナリン受容体異常の評価

本研究では炎症時における血小板と中枢・末梢のα_2-アドレナリン受容体(AR)活性の相関性を明らかにする目的に対して、イヌ血小板凝集に関与するα_2-ARの薬理学的性質を解析し、イヌの炎症時における血小板と脳のα_2-AR活性(数と親和性)の変化とα_2-AR作動薬投与の反応性を検討した。その結果、エピネフリンの血小板凝集促進効果はα_2-ARを介し発現され、イヌ血小板におけるα_2-ARの存在を薬理学的に明らかにした。また、α-受容体作用性および非α-受容体作用性の各種イミダゾリン誘導体の血小板凝集抑制効果について検討した結果、α_2-ARとは異なる別のイミダゾリン受容体がイヌ血小板にも存在する可能性を示唆した。エンドトキシン投与による急性炎症時にはα_2AR数は血小板と脳で低下傾向し、その親和性は血小板で低下、脳では増加傾向を示した。また、α_2-AR作動薬投与後の徐脈、末梢血管抵抗増加などの循環器系の反応はエンドトキシン前処置により減弱された。局所の慢性炎症時ではα_2-AR作動薬投与後の鎮静、徐脈などの反応が減弱される傾向を示し、α_2-AR遮断薬のヨヒンビンの血小板凝集抑制効果も減弱される傾向を示した。また、慢性炎症により血小板のα_2-AR数が減少、脳のα_2-AR親和性が低下する傾向を示した。以上のように、本研究で作出した犬の炎症モデルは、血小板と脳のα_2-AR数と親和性を変化させ、α_2-AR作動薬投与後の鎮静効果、循環器系などへの反応性に影響を及ぼし、α_2-AR遮断薬の血小板凝集抑制効果へも影響を与えることを明らかにした。従って、炎症時における血小板α_2-AR変化の検索は中枢と末梢のα_2-アドレナリン受容体活性変化のモデルとして診断的意義を持つ可能性が示唆された。本年度では当初の計画に対して以下の研究を行った。まず最初に、イヌの血小板におけるアドレナリンのADPまたはコラーゲン凝集促進効果に対する各種α_2-受容体作動薬・遮断薬の抑制効果について調べ、α_2-受容体作動薬の血小板凝集に及ぼす性質を解析した。その結果、アドレナリンはADPとコラーゲン凝集促進効果を有し、その効果はα_2-アドレナリン遮断薬により拮抗され、α_1-アドレナリン遮断薬により拮抗されなかった。従って、アドレナリンのイヌ血小板凝集促進効果はα_2-受容体を介することを薬理学的に明らかにした。一方、α_2-受容体作動薬の中には血小板凝集促進効果を持たない薬物があり、その多くはイミダゾリン誘導体であることも新たに明らかにした。そこで更に、α-受容体作用性および非α-受容体作用性の各種イミダゾリン誘導体の血小板凝集抑制効果について詳細に検討した。その結果、各種イミダゾリン誘導体の薬物はアドレナリンのADPまたはコラーゲン凝集促進効果を抑制したことより、α_2-受容体とは異なる別の受容体がイヌ血小板に存在している可能性が示唆された。この点については新たな問題点として今後さらち追及していく予定である。

しかし、α_2-受容体がイヌ血小板において存在することおよびその血小板凝集の性質が判ったので、計画どうりにイヌに催炎性薬物を投与し、慢性炎症を惹起させた。現在、血小板、脳、血管の採取を行い、in vitroで[^3H]-クロニジンまたは-ヨヒンビンを用いたラジオレセプターアッセイを行っている。また、イヌの慢性炎症時における血小板と中枢・末梢のα_2-受容体異常の機能的評価として、炎症後のα_2-受容体作動薬および遮断薬の血小板凝集への影響、α_2-受容体作動薬の鎮静効果および循環器系に及ぼす影響を検討して行く予定である。本年度では、まずイヌ血小板凝集に対するα_2-アドレナリン受容体(AR)作動薬、遮断薬の特性をさらに詳細に調べた結果、エピネフリン(Epi)のADPとコラーゲン凝集促進効果はα_2-ARを介し発現され、α_1-AR、β-ARを介さないことを薬埋学的に明らかにした。さらに、α-受容体作用性および非α-受容体作用性の各種イミダゾリン誘導体の血小板凝集抑制効果について詳細に検討した結果、α_2-ARとは異なる別の受容体がイヌ血小板にも存在していることも示唆した。しかし、α_2-ARがイヌ血小板において存在することおよびその血小板凝集の性質が判った。そこで、犬の膝関節腔内へのカラゲニン投与により慢性炎症を惹起し、慢性炎症時におけるα_2-AR作動薬投与の影響、血小板凝集能の変化および[^3H]-ヨヒンビンを用いたラジオレセブターアッセイ(RRA)法による血小板と脳のα_2-受容体数と親和性を検討した。その結果、炎症時では対照群に比べα_2-AR作動薬投与後の鎮静時間、心拍数の減少、体温低下、呼吸数の減少などが短縮される傾向を示した。血小板凝集試験では、EpiのADP凝集促進効果は炎症群と対照群間に顕著な差はなかったが、α_2-AR遮断薬のヨヒンビンのEpi-ADP凝集に対する抑制効果は炎症群で対照群に比べ減弱される傾向を示した。RRA法では炎症群の方が対照群に比べ血小板膜のα_2-AR数が減少、大脳皮質膜と延髄液のα_2-AR親和性が低下する傾向を示した。以上の如く、本研究で作出した犬の慢性炎症モデルは、血小板と脳のα_2-AR数と親和性を変化させ、α_2-AR作動薬投与後の鎮静効果、心拍数の減少などへの反応性に影響を及ぼし、α_2-AR遮断薬の血小板凝集抑制効果へも影響を与えることを明らかにした。
ナラティヴアプローチによる中堅看護師への教育的支援に関する研究

本研究は、中堅看護師が生きいきと活躍するために、自己の看護実践の意味を見出せるような対話を基盤とした教育的支援方法に取り組み、その成果を明らかにすることとした。中堅看護師たちは、(1)"私の看護実践"に意味が生まれる、(2)主体感覚がうまれる、(3)未来を志向する、という変容が起きていた。これらの変容は本支援の特徴である、安心して自由に語り合える場の設定、"私"の経験世界の活写の影響を大きく受けていた。本研究は、次代を担う中堅看護師を対象に、教育的支援を行う介入研究であり、次の2点を目的とする。1.中堅看護師への教育的支援方法としてのナラティヴ・アプローチの具体的な内容を明らかにする2.中堅看護師にナラティヴ・アプローチによる教育的支援を行い、その成果と限界を明らかにするこの目的を達成するために、平成22年度は、第1段階【支援方法の枠組みの検討】、第2段階【具体的な支援方法の企画】の手順を踏んだ。支援方法の枠組みは、先行研究およびこれまでに研究者がナラティヴ・アプローチを意識して個別に教育的支援を行ってきた経験から、次の2つの方法を参考に検討した。1つは、研究者がナラティヴ・アプローチの基本的構えである無知の姿勢により、看護師の経験世界に接近しながら新しい意味を共同生成する方法である。2つめは、「ナラティヴ・アプローチを実践したい」という看護師に対して、ナラティヴ・アプローチの理論的背景の学習をしながら、その看護師が目標とする対象者へ実践を行いつつ、振り返りや応用について考えるという支援である。これらの方法の共通点は、対話を基盤としたかかわりによって看護師に認知の転換が起こり、そして意識、姿勢、行動が変化してくることが挙げられた。相違点は、看護師がナラティヴ・アプローチの対象者か実践者なのかという点である。つまり、2つめの方法では、ナラティヴ・アプローチを意識し体得することで、応用や伝播していく可能性に開かれているといえる。多様な経験とキャリアアップへの課題をもつ中堅看護師には、未来につながる応用可能性に開かれた2つめの方法が効果的であると考えた。以上の検討結果から、ナラティヴ・アプローチの学習と実践による新しい意味生成を通した自己形成を目的とした教育支援方法として、1年間の研修プログラムを考案した。平成23年度は研修を実施し、その内容と成果についてまとめる予定である。本研究は、次代を担う中堅看護師を対象に教育的支援を行う介入研究であり、次の2点を目的とする。1.中堅看護師への教育的支援方法としてのナラティヴ・アプローチの具体的な内容を明らかにする2.中堅看護師にナラティヴ・アプローチによる教育的支援を行い、その成果と限界を明らかにするこの目的を達成するために、平成23年度は、第3段階【フィールドにおける支援の実施と分析】、第4段階【教育的支援方法の内容および成果についてまとめる】の手順を踏んだ。教育的支援は、急性期総合病院における中堅看護職者対象の研修として位置付け、小グループで1年間実施した(3時間/回/月)。教育目的は、ナラティヴ・アプローチの学習と実践によって、自己の看護実践の意味を見出し、より生きいきと活躍することとした。主な内容は、ナラティヴ・アプローチの理論的背景を深める、理論的背景と自己の実践の接点について考える、自己の看護実践を活写する、自己の実践を伝えることを基準とした。研究者も支援者として参与していることから、研究者と参加者との相互作用を含めた現実をデータとして扱った。具体的には、参加者のレポートに加えて、支援中のやりとりに関する記述である。分析にあたっては、ナラティヴが本質的に内包する他者性と共同性を参考に、関係性、文脈、生成された意味、変化プロセスに着目した。分析の結果、参加者には明らかな変容が2点見てとれた。"私の看護実践"に意味が生まれそれを重視すること、"私らしい看護実践"の言語化により主体感覚をもって未来を志向することである。この変容は、本支援の特徴である、安心して自由に語り合う時空間の設定、ナラティヴ・アプローチによる"私"の経験世界の活写の影響を大きく受けていると考えられた。2012年3月、所属先にて公開シンポジウムを開催し成果を発表した。引続き関連学会3か所での発表、専門雑誌への投稿を準備中である。
思考力・判断力を評価する英語文章読解テストの開発：誤答選択肢に着目した実証的検討

平成29年度は,大学生420名を対象とした多枝選択式の英語文章読解テストを実施した.テストに含めた項目は,英語文章読解能力の中でも要点把握能力を測定するものであった.項目中の誤答選択枝に関しては,前年に行った記述式テストの結果として得られた受検者の典型的な誤答を反映させて作成した.具体的には,重要でない情報の混入や必要な要素の不足,具体的な記述の置き換え不足や不適切な一般化,筆者の意図とのズレなどであった.その結果,どの誤答を反映させた選択枝も,能力水準の低い受検者に魅力的な誤答となっており,本研究で検討対象とした誤答選択枝の有効性が示された.なお,前年に実施した記述式テストの結果と対比すると,記述式テストでは能力群間で分類率の違いが見られなかった誤答カテゴリが,多枝選択式項目における誤答選択枝として作成した場合には能力群間で選択率の差が確認された.本研究の結果は,多様な側面からみた読解力を測定する際,誤答選択枝の工夫により,多枝選択式項目による測定が一定程度有用であることを示唆するものである.加えて,記述式テストを用いて抽出された誤答の特徴を多枝選択式項目の誤答に反映させるという方法の有効性が示されたと言える.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。平成28年度は,当初予定していた研究計画を一部変更した上で,変更後の研究計画において,おおむね順調に進めることができた.変更の概要としては,1複数の英語文章を読解するテストに関する調査を追加したこと,2申請時の分析手法に比べてよりデータの特徴を反映しうる分析に変更したことが挙げられる.まず,研究計画のうちの研究Aにおいて,英語文章を要約する問題を大学生60名程度に解答してもらう予備調査を実施した.また,この研究の遂行にあたり,英語を得意とする大学生・大学院生6名にもテストへの回答に協力を求め,英語文章を要約する問題における採点基準の作成も同時並行で実施した.平成29年度冒頭に実施済みの調査をもってこの予備調査は完了している.これらのデータ分析にあたり,研究経費からマークシートリーダおよびスキャナを購入し,効率的なデータ分析環境の整備も行った.さらに,研究Bの予備調査に向けて準備を進め,今年度初頭には実施できる段階にある.具体的には,研究B以降で用いる英語文章プールを作成し,テスト冊子の作成の準備を整えた.加えて,査読付き学会誌への投稿を2本行い,1本は採択が決定,1本は1名の査読者から採択が出ている.なお,平成28年度に行った研究は,平成29年度に国内学会および国際学会において成果公表する予定である.また,平成28年度には国際誌への投稿の準備も進めている.以上のように,研究計画の遂行においても,研究成果の公表においても,おおむね順調に進んでいると言える.当初予定していた研究計画を変更し,新たな研究計画に沿って研究活動を行ってきた.具体的には,英語文章を要約するテストにおける誤答選択枝の作成にあたり,まずは受検者が英語文章を要約する際の誤りがどのようなものであるかを把握する必要があるため,予備調査を行った.予備調査では,大学生60名程度にテストへの解答を求めた.この調査は,平成28年度時点でおおむね完了し,平成29年度冒頭の調査をもって完了している.また,複数の英語文章の共通点と相違点をまとめる問題における誤答選択肢の作成にあたっては,膨大な英語文章プールを作成するなど,調査に向けた準備に着手しており,今年度に実施可能な状態にまで至っている.平成29年度は,大学生420名を対象とした多枝選択式の英語文章読解テストを実施した.テストに含めた項目は,英語文章読解能力の中でも要点把握能力を測定するものであった.項目中の誤答選択枝に関しては,前年に行った記述式テストの結果として得られた受検者の典型的な誤答を反映させて作成した.具体的には,重要でない情報の混入や必要な要素の不足,具体的な記述の置き換え不足や不適切な一般化,筆者の意図とのズレなどであった.その結果,どの誤答を反映させた選択枝も,能力水準の低い受検者に魅力的な誤答となっており,本研究で検討対象とした誤答選択枝の有効性が示された.なお,前年に実施した記述式テストの結果と対比すると,記述式テストでは能力群間で分類率の違いが見られなかった誤答カテゴリが,多枝選択式項目における誤答選択枝として作成した場合には能力群間で選択率の差が確認された.本研究の結果は,多様な側面からみた読解力を測定する際,誤答選択枝の工夫により,多枝選択式項目による測定が一定程度有用であることを示唆するものである.加えて,記述式テストを用いて抽出された誤答の特徴を多枝選択式項目の誤答に反映させるという方法の有効性が示されたと言える.平成29年度は,英語文章を要約するテストを用いた本調査を実施することに加え,複数の英語文章の共通点や相違点をまとめる問題に焦点を当て,予備調査・本調査を実施する予定である.いずれの研究の本調査においても,大学生とともに高校生にも解答を求める.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
途上国における貧困問題とその対策

本研究では以下の論文を執筆した。最初の論文ではサブ・サハラ・アフリカにおいて遺児の就学率が低くなるメカニズムを探求。別の2本の論文では、マラウィのクレジット・プログラムが児童就学にプラスの効果をもつのか、リスク対処能力を向上させるのかについて検証している。インドのマイクロ・ファイナンスのインパクト評価についても論文を執筆、研究発表を行っている。更に、インドネシアのデータを用いた論文では、灌漑と道路という異なるインフラの経済成長へのインプリケーションを引き出している。いずれの論文も貧困削減のための政策提言を目的としている。本研究は主に次の4つのテーマに焦点をあて、途上国における貧困問題への対策に取り組んでいる。1)アフリカにおける高い成人死亡率(HIV/AIDS等による)の貧困に対する影響、2)マイクロ・ファイナンス(小規模ローン)の貧困削減効果、3)アフリカにおける「緑の革命(農業生産性の飛躍的向上)」の実現可能性、4)国際援助によるインフラ整備事業の経済効果。以下、テーマ別に当該年度の研究成果の概要を記す。1)アフリカにおけるHIV/AIDSの広がりは、結果として孤児の増加につながり、そして孤児の教育問題は国際的にも大きな課題となっている。一方で、アフリカでは大家族制の下、孤児の就学がどのような要因で決定されているか未だ十分な理解が得られていない。今年度は、昨年執筆した博士論文をより精密化し、孤児の就学メカニズムの解明を進めた。2)マイクロ・ファイナンスは貧困削減に対し有効な施策として有望視されている。しかし同時に多くの課題があることもわかってきている。今年度は、マラウィにおいてマイクロ・ファイナンスが児童労働を増加させていると指摘した論文が4月に公刊された。その後は、家計の脆弱性に与える影響についての研究を進めている。同時に、インドでも同様の研究を進めているが、近日中に結果をまとめたい考えである。3)アフリカにおける農業生産性の研究については、政策研究大学院大学の研究グループがウガンダで実施した実験に基づくデータを用い、人々の時間やリスクに対する選好を考慮した分析を行っている(現在、博士論文の副査を担当)。4)インフラ整備事業に関する研究については、JICA研究所と協力しつつインドネシアで収集したデータの整理と分析の準備を進めている。具体的なテーマとしては、灌漑システムへのアクセスの有無が経済成長のプロセスにどのような違いをもたらすについての分析を担当することになっている。今年度は、昨年執筆した論文をより精密化し、孤児の就学メカニズムの解明を進めた。2)マイクロ・ファイナンスは貧困削減に対し有効な施策として注目を集めている。昨年度は、マラウイにおいてマイクロ・ファイナンスが児童労働を増加させていることを指摘した論文を公刊。そして今年度は、家計の脆弱性に与える影響についての分析を進めた。マラウイでの研究とともに、インドでも同様の研究を進めている。今年度は、インド農村地域で収集した大規模な家計データを分析することで幾つかの新たな発見があった。来年度はそうした発見を論文にまとめていきたい。3)アフリカにおける農業生産性の研究については、政策研究大学院大学の研究グループがウガンダで実施した実験に基づくデータを用い、人々の時間やリスクに対する選好を考慮した研究に参画。博士学生の論文審査において副査として助言も行った。4)インフラ整備事業に関する研究については、JICA研究所と協力し、インドネシアで収集したデータを分析、論文の執筆、研究会や学会等での発表を行った。具体的には、食料価格の急激な上昇や旱越等の自然災害の発生に際し、灌概へのアクセスの有無がどのような結果の違いをもたらしたかについての研究を行った。更に今年度は、JICA評価部でも専門員として活動し、モロッコにおける道路整備事業、ザンビアにおける地下水を利用した給水計画などのインパクト評価実施の支援も行った(来年度も継続)。本研究では主に次の4つのテーマに焦点をあて、途上国における貧困問題への対策に取り組んだ。1)アフリカにおける孤児の就学問題は国際的にも大きな課題となっている。

一方で、アフリカでは大家族制の下、孤児の就学がどのような要因で決定されているか未だ十分な理解が得られていない。そこで、理論・実証の両側面から孤児の就学メカニズムについて解明を進めた。2)マイクロ・ファイナンスは貧困削減に対し有効な施策として注目を集めている。しかし同時に多くの課題があることもわかってきている。今年度は、インド農村部で収集したデータを用い、マイクロ・ファイナンスが家計の脆弱性に対しどのような影響を与えているかについて分析を行った。結果、マイクロ・ファイナンスは家計内の稼ぎ手が亡くなるといったショックに対しては、そのショックを緩和する効果をもつ一方、疾病・疾患といったより一般的な健康リスクに対しては、その緩和効果が限定的であることが示された。3)アフリカにおける農業生産性の研究については、政策研究大学院大学の研究グループがウガンダやケニアで実施した調査に協力。4)インフラ整備事業に関する研究については、JICA研究所と協力し、インドネシアで収集したデータを分析、論文の執筆、研究会や学会等での発表を行った。具体的には、食料価格の急激な上昇や旱魃等の自然災害の発生に際し、灌漑へのアクセスと地方道路整備の状況によって決定づけられる市場の統合度合がどのような結果の違いをもたらしたかについての研究を行った。全体として、論文の執筆作業にやや遅れが生じている。その大きな理由は、今年度よりJICA評価部でも活動を開始したことが挙げられる。これまで携わってきた調査に加え、新たに多くの案件に関わることになった。そのため、新規案件の調査デザインや実施支援などに多くの時間が割かれ、これまでの研究成果のとりまとめに費やすことのできる十分な時間が確保できなかったことが大きな理由である。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は来年度が最終年度である。今年度新規に携わることとなった案件は、来年度5月実施予定の調査(ザンビア)で一区切りがつく。以後は、時間配分を見直し、本研究課題で提案していた調査の研究成果のとりまとめに注力したい。
配管外面を移動可能な蠕動運動型ロボットの開発・検証

本研究の意義・重要性として近年、インフラの老朽化・少子高齢化に伴ってその更新費の増大、人手不足の問題が深刻化し、その点検・診断時に状況把握を目的としたロボットが期待されている。また、化学プラントの爆発事故が近年多発し、設備の老朽化や点検不足が原因としてある。配管検査ロボットとして配管内部の点検するものがあるが、点検時に管内にある流体を止める必要がある等の欠点がある。配管外面の移動にはロボットが常時配管へ吸着する必要があり、その吸着機構に電磁石を使用し、蠕動運動の実現にはシャフトモータを複数使用する。配管外面の移動に蠕動運動を用いる利点として、配管外面に対し複数の接点を持てるため安定性が向上する点、本体を細長く作製できるため必要となる面積が少なく、障害要素を減らせる点がある。具体的な内容として、研究実施計画に基づきロボットの検証機を作製した。検証機は、直動ユニットを直列に5つ接続して実現する。直動ユニットの作製にはインクジェット式積層造形装置を用いてアクリル系紫外線硬化型樹脂にて躯体部を作製し、シャフトモータと電磁石を躯体部へ搭載することで完成した。その検証機と直径48.0mmの鋼材配管にて検証環境が完成した。PCからコントローラを介して制御信号を各直動ユニットのシャフトモータに対して送り、制御する。また、PCから制御基板を介してPWM信号を送り、計5つの質点にある電磁石を有線にて制御する。各質点にモーションキャプチャ用の反射マーカを設置し、モーションキャプチャにて時間当たりの各質点の位置を取得する。動作検証結果として、電磁石とシャフトモータを組み合わせることで直径の一定な配管外面において移動可能であることが実現され、結果として、動作速度0.0203m/sにてなめらかに推進可能な性能の試作機を作製できた。今後は、現場環境を踏まえ、配管上にある障害物やフランジを走破可能な機構について検討していく必要がある。
ヒト全身性エリテマトーデス(SLE)における自己抗体の産生機序:SLEB細胞株の樹立と抗SLEB細胞株モノクローナル抗体による解析

種々の自己抗体の産生に特徴づけられる全身性エリテマトーデス(SLE)にとって,そのリンパ球体機能の解析は病因を解明する上に重要な意味あいをもっている.本研究で次のようなことが明らかになった.1.SLE患者B細胞は生体内ですでに十分に活性化されており,未梢血中でB細胞活性化抗原であるBa抗原を表現したり, in vitroにおける無刺激下での増殖や抗体産生が認められている.しかしin vitro刺激に対してはSLEB細胞はむしろ低反応を示すことが多い.2.in vitro反応系でSLEB細胞を刺激して,その過剰反応を誘導するためには, in vivoの段階ですでに活性化されたB細胞が存在することは不都合である.そこで静止期B細胞を回収する方法を確立する努力をした.その結果,正常B細胞ではこれをパーコール不連続比重遠心法で細分画すると,高比重小リンパ球がDNA分析,表面マーカー,機能の面で静止期に位置し,これに対して低比重大リンパ球は活性化B細胞であることが判明した.3.SLE患者ではin vivo段階ですでにB細胞が活性化されていることを反映して,静止期B細胞の減少と活性化B細胞の増加を認めた.4.SLE静止期B細胞を黄色ブドウ球菌Cowan I株で刺激すると,正常静止期B細胞の反応に比較して,反応の開始が早期に起こり,且つ異常に高い反応を示した.このことはSLEB細胞の異常活性が内因的な過剰反応性に由来することを示している.5.SLEB細胞のin vitro刺激に対する過剰反応は,自己抗体産生細胞であるLeu1^+B細胞だけでなくLeu1^-B細胞の高反応性に由来し, B細胞の異常活性がポリクローナルな活性化にあることがわかった.6.SLET細胞はB細胞増殖因子を過剰に産生し,これらT,B細胞の異常を基本にして, B細胞のポリクローナルな活性化が容易に起こる状態にあることをつきとめた.この病態成立機序に関する研究成果は自己免疫病の治療法確立の礎になるものと確信する.種々の自己抗体の産生に特徴づけられる全身性エリテマトーデス(SLE)にとって,そのリンパ球体機能の解析は病因を解明する上に重要な意味あいをもっている.本研究で次のようなことが明らかになった.1.SLE患者B細胞は生体内ですでに十分に活性化されており,未梢血中でB細胞活性化抗原であるBa抗原を表現したり, in vitroにおける無刺激下での増殖や抗体産生が認められている.しかしin vitro刺激に対してはSLEB細胞はむしろ低反応を示すことが多い.2.in vitro反応系でSLEB細胞を刺激して,その過剰反応を誘導するためには, in vivoの段階ですでに活性化されたB細胞が存在することは不都合である.そこで静止期B細胞を回収する方法を確立する努力をした.その結果,正常B細胞ではこれをパーコール不連続比重遠心法で細分画すると,高比重小リンパ球がDNA分析,表面マーカー,機能の面で静止期に位置し,これに対して低比重大リンパ球は活性化B細胞であることが判明した.3.SLE患者ではin vivo段階ですでにB細胞が活性化されていることを反映して,静止期B細胞の減少と活性化B細胞の増加を認めた.4.SLE静止期B細胞を黄色ブドウ球菌Cowan I株で刺激すると,正常静止期B細胞の反応に比較して,反応の開始が早期に起こり,且つ異常に高い反応を示した.このことはSLEB細胞の異常活性が内因的な過剰反応性に由来することを示している.5.SLEB細胞のin vitro刺激に対する過剰反応は,自己抗体産生細胞であるLeu1^+B細胞だけでなくLeu1^-B細胞の高反応性に由来し, B細胞の異常活性がポリクローナルな活性化にあることがわかった.6.SLET細胞はB細胞増殖因子を過剰に産生し,これらT,B細胞の異常を基本にして, B細胞のポリクローナルな活性化が容易に起こる状態にあることをつきとめた.この病態成立機序に関する研究成果は自己免疫病の治療法確立の礎になるものと確信する.全身性エリテマトーデス(SLE)ではB細胞のポリクローナルな異常活性が病像形成のベースになっている。ヒトB細胞の活性化機序に関してこれまで1.抗原がB細胞上の免疫グロブリン(Ig)レセプターを架橋して直接に、あるいはT細胞との相互作用の下でB細胞の活性化が起こり、2.これに適当なリンホカイン由来アクセサリーシグナルが加わって増殖し、3.一部はさらにIg産生細胞に分化することがわかっている。しかしStaphylococcus aureus Cowan【I】(SAC)刺激によるin vitro実験系を用いた本研究における成績は、必ずしも全てのBリンパ球がこのような活性化機序を介して分化するのではなく、1.一部のB細胞は活性化されたあと増殖することなく直接にIg産生細胞に分化すること、2.一部のB細胞は活性化によって増殖し、増殖時期にアクセサリーシグナルが加わるとIg産生細胞に分化するが、大部分は増殖のみでとどまり、再刺激によって1g産生細胞に分化することを明らかにした。3.さらに、直接Ig産生細胞に分化し得る細胞は低比重の大リンパ球で、活性化によって主に増殖する細胞は高比重の小リンパ球であることを証明した。これまでSLE患者のB細胞の異常活性については、生体内ですでに活性化されている情況証拠は報告されているが、実際にin vitro刺激でB細胞の高反応性を証明した成績はなかった。しかし、活性化

B細胞を除去し、静止期B細胞のみを採集することによって、世界で初めてこの問題を克服した。すなわち、1.SAC刺激したSLE静止期B細胞の増殖開始時期は正常B細胞よりも速やかに起こり、且つ高反応を示した。2.一方、B細胞が高反応を示さなかった患者ではT細胞によるB細胞増殖因子の産生が著明に亢進していた。このようにヒトSLEについてもモデルマウスと同じように、Tループス,Bループスの存在することが明らかになり、SLE発症機序の差異によってサブセットに区分できることが示唆された。
情報の可視化による高次インタフェースに関する研究

1.高次コミュニケーションにおける情報の可視化に関する研究(都倉)アルゴリズムの可視化の研究のひとつとして、分散アルゴリズムの可視化をねらったシミュレータを開発した。これによって、当グループで考案したアルゴリズム56種について、実際に動作させいくつかのの虫を発見するなど効果があった。また、マルチメディア提示システムをできるだけ容易に製作できるようにシナリオ言語を設定し、直接操作でシナリオを作成できるシステムを検討した。また、教材作成システムの直接操作化・視覚化の検討し、コンパイラの動作を視覚化した教育プログラムを作成した。2.大量情報の高次処理とヒューマンインタフェースに関する研究(上林)データベースのように大量情報を扱うシステムでは特にその情報を分り易く表示することが重要である。そのデータ表示法として、非正規関係生成アルゴリズム、非正規インタフェースのためのデータ構造の設計アルゴリズム、図形データに対する文字自動配置アルゴリズムを取り上げるとともに、実際の設計データベースを設計してそれに必要なインタフェースの機能についても検討した。3.ソフトウェアの可視化とヒューマンインタフェースに関する研究(市川)プログラミング開発環境においてこれまでに行われてきた視覚化の試みを整理し、その上で、これまでの視覚的プログラミングシステムを機能的に包含する視覚的プログラミング空間(VPS)と呼ぶ3次元の作業空間を提案した。さらに、VPSに基づいた視覚的プログラミングシステム開発用ツールキットの開発、ならびに視覚的プログラミング環境HI-VISUAL'89の提案を行なった。システム内のオブジェクトの効率的な検索を支援するアイコニックブラウザを併せて開発した。公募班の研究者も加えて3回の研究会を行なった。
生徒指導領域における教師のゲートキーピング役割と多職種連携に関する研究

本研究の目的は、日本の教師の特徴をゲートキーピングという観点からとらえなおすことである。近年学校ではSCやSSWなど、教師以外の専門職の配置が進んできており、そのような状況のなか、これまでの教師役割(教科指導のみならず、あらゆる役割を自らの職務として献身的に引き受ける)が変化する可能性が指摘されている。しかし、非常勤で週1回程度配置される場合には、教師は自らの役割を教科指導に限定していくことはなかった。先行研究によれば、むしろ教師は、「ゲートキーピング」役割ーどのような問題をとりあげ、他専門職にどのような職務を振り分けるかを決定する役割ーを新たに担うようになっていた。しかし、このような状況は他職種が非常勤だからこそで、今後SCやSSWの常勤での配置が進めば変化するかもしれない。そこで本研究では、常勤的な配置を行っている先進的な自治体に着目し、教師文化の変化およびゲートキーピングの様相をとらえようとしている。3年目となる本年度は、1年目・2年目に当該自治体で収集した質的調査および量的調査データの分析と成果の発表に専念する予定であった。平成28年度までフィールドワーク調査のまとめの論文(教員のゲートキーピングの様相について整理したもの)は7月末までに国内誌(『教育学研究』)に投稿することができた。ただ、それ以降、後述する理由のため、研究が十分にできない状況となり、10月に査読結果が返ってきたものの、リライトする時間がとれず、再投稿に至れていない。また、自治体への報告資料は、教育委員会に調査概要資料は提出したものの、調査に協力いただいた各校へのパンフレットの配布には至れなかった。年度末2月には、常勤配置のメリット・デメリットについての教育委員会からのヒアリングに回答しており、その際、今後のパンフレットの配布についてご賛同いただいたので、今後、その作成を優先していきたい。本研究の当初の計画では3年目には所属している日本教育社会学会を中心に、学会発表や投稿を行う予定であった。しかし、今年度、所属の佛教大学が同学会の第70回大会開催校となり、9月の開催に向けて、大会実行副委員長として準備にとりかかることとなったため、自身が報告する余裕を持つことが難しかった。大会後は、2017年度後期より兼務となった兼務先の京都教育大学大学院連合教職大学院での学校との共同研究や、兼務先と本務校の双方での修了論文・卒業論文の指導、依頼のあった教科書の執筆などで、自身の研究に時間を割くことが難しく、結果的に、研究期間の延長を申請することとなった。また、2017年度に続き2018年度にも質問紙調査を予定していたが、フィールドワーク先の自治体との連携の都合でそれが難しく、2019年度に調査の実施が可能な見通しとなったため、研究計画を見直し、研究期間を延長し、2019年度に遅れて実施することとした。これらの理由により研究の進捗は遅れている。今年度は、まずは、平成30年度に達成できなかった、データの分析と成果の発表の作業を進めていきたい。年度の早いうちに、成果報告のパンフレットの作成を、調査対象の自治体のご意見もうかがいながら進めたい。また、昨年度『教育学研究』に投稿した論文の書き直しと再投稿も進める。並行して、一昨年度にとっている量的調査のデータの分析も進め、9月の日本教育社会学会大会で報告し、11月には投稿したい。また、今年度、自治体にご協力いただき、もう一度質問紙調査を行える見通しがある。どういう形で行うかは今後相談しながらとなるが、一昨年度と比較できる教員を対象とした質問紙とあわせて、SCやSSWなどの専門職にも調査対象を広げ、実施することを検討している。本研究の目的は、日本の教師の仕事の特徴をゲートキーピングという観点からとらえ直すことである。近年学校ではSCやSSWなど教師以外の専門職の配置が進んでいる。これまで日本の教師は、学校におけるほぼ唯一の専門職として、教科指導のみならず、ありとあらゆる役割を自らの職務として引き受け、献身的に取り組んできた。そのような状況は他職種の配置により変化するのではないかと予想される。しかし、管見によれば、学校に非常勤で週1回程度配置される場合では、そのような教師文化は変化しない。教師は自らの役割をたとえば教科指導などに限定していくことはなく、むしろ新しい役割ー他専門職にどのような職務を振り分けるかを決定する「ゲートキーピング」の役割ーをさらに担うようになっている。ただ、このような状況は今後常勤配置が進めば変化するかもしれない。そこで本研究では、常勤的な配置を行っている先進的なケースに注目して、教師文化の変化およびゲートキーピングの様相をより深くとらえる。具体的には、配置状況の違いにより、「ゲートキーピング」役割や教師文化に違いがあるのか、質問紙調査を行い、より望ましい多職種連携のあり方についての提言につなげたい。研究初年度となる本年度は、計画通り、平成29年度に実施する質問紙調査の準備として、他職種の常勤配置を積極的に進めている自治体で質的な調査を行った。8月に教育委員会を訪問し、ヒアリングを行ったのち、9月から3月にかけて、紹介いただいた学校で協働の実際(多職種が同席しての会議の様子など)の見学および、教員と各職種へのインタビューを複数回行った。その結果、常勤配置でもこれまでの教師文化が保たれる一方で、ゲートキーピングについては非常勤配置のときとは異なる状況がうかがわれた。得られた知見は平成29年度に論文にまとめる予定である。このような状況を踏まえての質問紙の作成も進めている。