hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
RFバイアススパッタ法を用いた六方晶系圧電薄膜の結晶配向制御とc軸平行膜の創製

これは単結晶の値(0.26)と比較して65%の値となっている。このような横波モード薄膜共振子は、液体中で抗原抗体反応等の分子の吸着・脱離を検出できるセンサやなどに応用することが可能である。さらにc軸平行膜の新たな応用として、フランスの研究機関との共同研究によりLamb波デバイスを試作した。実際に作製したデバイスの挿入損失を測定し、Lamb波の励振を確認した。Lamb波デバイスにc軸平行膜を用いると、理論上、10%を超える大きな電気機械結合係数K^2を得ることができる。今後、さらに試料を作製してデバイスの性能を評価し、磁気センサ等への応用展開も考えている。またZnOと同じ六方晶系に属するAINについても同様に、RFバイアススパッタ法を用いることで結晶配向制御が可能で、c軸平行膜が形成されることが判った。他の結晶系の材料に対しても応用を検討することで、新たなデバイスについても発展が期待される。交付申請書の「研究の目的」に記載した基板へのイオン照射を用いたc軸平行膜の形成メカニズム解明について、「研究実施計画」に示したイオン照射測定や薄膜作製などの検討内容がおおむね達成できた。これらの研究成果は、国内、国際学会および論文誌にて発表されている。現在、より高配向なc軸平行膜を形成するために、雰囲気ガス圧等の成膜条件についても検討を行っている。次年度では、これらの結果を基に簡便かつより高配向なc軸平行膜の形成法について検討し、横波モード薄膜共振子としての特性を評価する。さらに、ZnOと同じ六方晶系圧電体であるAlNについても結晶配向制御の検討をしており、他の薄膜材料についてもRFバイアススパッタ法を用いて結晶配向制御が可能か検討する予定である。(抄録なし)
脳神経系が行う時空間情報処理に関する理論研究

脳神経系が行っている時空間情報処理のメカニズムを数理的に解明することを目指し,リズムの観点を取り入れた数理モデルを用いて理論解析を行う.具体的には,海馬における場所細胞や嗅内皮質における格子細胞といった神経細胞が示す固有のダイナミクスをうまく表現する位相縮約に基づく位相モデルや発火率モデルを構築する.そしてそれら結合系が示すダイナミクスを解析し,計算能力を評価し,ダイナミクスと情報処理能力の関係を調べる.リズムと乱雑な活動が共存する系に記憶容量や時空間に関するタスクを行わせることで,リズムの持つ計算論的役割を明らかにする.実データとの整合性も取りながら理論研究を進めていく.脳神経系が行っている時空間情報処理のメカニズムを数理的に解明することを目指し,リズムの観点を取り入れた数理モデルを用いて理論解析を行う.具体的には,海馬における場所細胞や嗅内皮質における格子細胞といった神経細胞が示す固有のダイナミクスをうまく表現する位相縮約に基づく位相モデルや発火率モデルを構築する.そしてそれら結合系が示すダイナミクスを解析し,計算能力を評価し,ダイナミクスと情報処理能力の関係を調べる.リズムと乱雑な活動が共存する系に記憶容量や時空間に関するタスクを行わせることで,リズムの持つ計算論的役割を明らかにする.実データとの整合性も取りながら理論研究を進めていく.
酸化チタン光触媒担持発泡リサイクルガラスによる環境浄化の教材化

酸化チタン光触媒は、光励起されると、表面に非常に強い酸化力を持つ。この酸化力により、汚染物質である有機物を分解、除去することができる。環境教育として、環境汚染を防止する、問題解決学習に適した教材である。酸化チタン光触媒を、水に浮く発泡リサイクルガラスに担持させる。従来より安価に作れるのが特徴である。紫外線を出すブラックライト・LEDや太陽光を使い、池やプールなどの濁った水の浄化の教材化を行なった。水に浮く発泡リサイクルガラス(RG)に酸化チタン光触媒を担持させたものを使って、北方遊水池の水質を浄化する実験を行った。RGに酸化チタンゾル液を浸し、350°Cで焼結して担持させた。さらに、銀、パラジウム、ニッケルの金属を少量担持させた。メチレンブルーの青色色素の水溶液を使って光触媒作用を確認する実験を行った。調節池の水をビーカーに入れ、金属を付けた酸化チタン光触媒担持RGを浮かべて、防藻効果と水の浄化作用について調べた。RGに酸化チタンを付けると、メチレンブルーの吸着力が弱くなる。しかし、繰り返し実験により、光触媒作用の方が上回った。水質が悪い場合は、太陽光下では藻が発生し、光触媒の効果が発揮されなくなった。Ag、Pd、Niを酸化チタン表面につけると、吸着力が弱くなるが、Ag、Pdでは光触媒作用は少しだけ減少した。RGの粒子が大きいと、表面積が小さくなり、吸着された色素が少なくなることがわかった。金属処理後にアルカリ処理すると、吸着力も回復した。AgとNiを析出させた光触媒担持RGでは防藻効果があった。太陽光下で水質のCODが下がったことが確認できた。ただし、Niの場合に金属イオンの溶出が確認されたが、メダカの影響調査では問題がなかった。Agについては金属イオンの溶出はなかった。今後、遊水池などで、Agを析出させた光触媒担持R-Gを浮かべて、フィールドのおける実証試験を行う予定である。
破骨細胞分化誘導因子の発現制御機構の解析とこれを標的とした骨阻鬆症薬の開発

骨芽細胞から産生される破骨細胞分化誘導因子(ODF/Rank1)は、破骨細胞の活性化に必須な因子であり、この異常亢進は骨粗鬆症などの骨疾患に関わる。ODFはビタミンDなどの刺激により発現誘導されるが、その制御機構の詳細は明らかとなっていない。私は、ODFの発現制御機構の解析を行っており、この制御に転写因子NF-Yが重要な働きをする事を明らかにしてきた。本研究では、NF-Yを介したODFの発現制御機構について解析するとともに、ODFの発現に効果を示す薬剤を探索してその作用機構を解析する事により、新たな骨粗鬆症薬の開発に繋げる事を目的としている。(ODF遺伝子の転写制御機構の解析)ビタミンD刺激下におけるODF遺伝子上の転写因子群をクロマチン免疫沈降法により解析した。この結果、NF-Yは刺激に関わらず常にODF遺伝子上に存在し、RNAポリメラーゼIIやTBPなどの基本転写に関わる因子がNF-Yに依存してODF遺伝子上に集積する事が明らかとなった。これに対して、ビタミンDレセプター(VDR)はビタミンD刺激に応じてp300などのコアクチベーターをODF遺伝子上にリクルートして転写活性化する事が分かった。これは、ODFの発現がNF-YとVDRによって二つのステップを経て制御を受けている事が示唆された。(ODF発現に効果を示す薬剤の解析)これまでに骨粗鬆症に効果がある薬剤に関してODF発現に対する効果を検討し、いくつかの薬剤がODFの発現を顕著に抑制する事が明らかとなった。この発現抑制機構を解析した結果、薬剤はODF遺伝子のmRNAの安定性を抑える事がわかった。そこでODF mRNAの配列を解析した所、その3'UTRの領域にmRNA不安定化シグナルとして知られるAU rich elementが存在することを見出し、薬剤がこの安定化機構を抑制することによりODFの発現を抑制することが明らかとなった。骨芽細胞から産生される破骨細胞分化誘導因子(ODF/Rankl)は、破骨細胞の活性化に必須な因子であり、この異常亢進は骨粗鬆症などの骨疾患に関わる。(NF-Yを介した転写制御機構の解析)ビタミンD刺激下におけるODF遺伝子上の転写因子群をクロマチン免疫沈降法により解析した。これは、ODFの発現がNF-YとVDRによって二つのステップを経て制御を受けている事が示唆される。現在NF-Yに相互作用する因子の同定などを通してより詳細な解析を行っている。(ODF発現に効果を示す薬剤の解析)これまでに骨粗鬆症に効果がある薬剤に関してODF発現に対する効果を検討し、いくつかの薬剤がODFの発現を顕著に抑制する事が明らかとした。しかしこれらの薬剤はNF-YやVDRには直接作用せず、未知の制御機構に作用して効果を示す事が示唆された。現在、ODF遺伝子上の薬剤に応答する領域を検討するとともに、アフィニティ微粒子を用いて薬剤標的因子の探索を行っている所である。

この発現抑制機構を解析した結果、薬剤はODF遺伝子のmRNAの安定性を抑える事がわかった。そこでODF mRNAの配列を解析した所、その3'UTRの領域にmRNA不安定化シグナルとして知られるAU rich elementが存在することを見出し、薬剤がこの安定化機構を抑制することによりODFの発現を抑制することが明らかとなった。
モンゴル高原における遊牧の変遷に関する歴史民族学的研究

本研究は、モンゴル国および中国の研究者とともに、モンゴル高原南部で現地調査をおこない、牧畜システムの実態を把握すると同時に、過去の変遷を明らかにするものである。平成10年度は、中国内蒙古自治区東南部を踏査し、モンゴル時代に先立つ遼代の遺跡を見学し、あわせて牧民の聞き取り調査をおこなった。遊牧文明と農耕文明という二つの文明の対等な接触による文化複合が、モンゴル時代の到来を準備したことが確信された。平成11年度は、中国内蒙古自治区東北部を踏査し、もっぱら少数民族集団の古老から聞き取り調査をおこなった。狩猟を中心とする文化は、農耕文明との接触によって、文化併合が急激に進行しており、もはや多文化共生が失われているという実態が確認された。平成12年度は、中国内蒙古自治区西部とさらにその西南にある青海省を踏査し、西夏の遺跡等の見学とともに、各地で遊牧民からの聞き取り調査をおこなった。遊牧文明と農耕文明の非対等な接触によって、著しく自然環境の破壊がもたらされていることが確認された。換言すれば、水や草原などの自然資源の配分において、明らかに遊牧民と農耕民との間の格差が認められ、環境問題が同時に民族問題であることが明白となった。2月22日から24日までモンゴル国において、新しく成立した政府のもとでの文部行政関係閣僚と協議をおこない、遊牧文化および遊牧文明に関する今後の国際共同研究のあり方等について討議した。2月25日から3月6日までは中国内蒙古自治区東南部において、歴史的なモンゴル時代に先行する遼代の故地を中心に実態調査をおこなった。まず、赤峰市において地方文化行政の関係各位と調査方針について協議をへたうえで、すべて現地研究者と共同で調査に赴いた。バーリン右旗において遼代慶州城遺跡、遼代慶陵付近、元代帳応端碑等バーリン左旗において遼代祖州城遺跡、上京城遺跡、右窟寺「真寂之寺」等を見学したほか、現地の遊牧民から聞き取り調査をおこなった。現在では、半農半牧地域とりわけソバの主要な生産地となっている自然環境において、少なくとも10世紀より農耕文化と牧畜文化ひいては、農耕文明と遊牧文明を合体して2系統の統治システムが確立してきたことが明らかになった。こうした統治システムの遺産を人材レベルで受けついだことによって、初めてモンゴル時代(元朝)が到来するのであった。こうした文化接触の人類史的影響について今後2年間研究をつづけることになろう。なお、夏期には2名を派遣することによって、本研究の不足を補った。現地においてモンゴル国側と中国側の研究者が集合し、三ヶ国の合同調査チームを編成して、以下のような日程で主たる調査を行った。8月15日にハイラルヘ入り、エベンキ博物館を見学した。翌1618日は、ハイラルの地元知識人に案内を依頼して、ブリヤート、ホーチンバルガ、ウールト、エベンキ、ダグールの各部族・民族(なるべく物知りの老人)を訪問し、様々な聞き取り調査を実施した。1921日は列車で大興安嶺のタイガ地帯(針葉樹林帯)を東方へ通り抜けて往復し、北魏王朝鮮卑族拓跋部の遺跡であるが仙洞の現状確認して、オロチョン族の老人から聞き取り調査を実施した。またここでは地元の行政関係者とも会って、狩猟生活の禁止措置や教育言語の選定、産児制限など公的な政策面からも現状の聞き取りをすることが出来た。2223日は新バルガ左旗で遊牧の聞き取り調査とノモンハン戦争陳列館の見学をし、日本兵の遺骨や遺品が展示されているのを知った。またノモンハン事件の戦死者の遺体がまとめて焼かれたという場所や突厥時代のものかと思われる近くの石人も確認することができた。古来フルンボイルは様々な遊牧・狩猟民族集団が並存する豊かな草原と森林であったが、近年その中心部に漢人の入植を伴う大型の火力発電所が建設され、さらに23年前から草原(牧地)の戸別分割が始まっていて、垣根で囲い込まれた牧地まで時々確認できた。森林の狩猟生活は既に野生動物保護を目的に禁止されており、昔ながらの遊牧も既に不可能になりつつある現状がよく理解できた。

また、このほかに研究代表者および研究協力者は、古来より遊牧世界の中原であったモンゴル国中央部の草原において、近年の温暖化と市場経済化によって変容している遊牧の現状を把握した。平成12年度の調査では、以下の地域で生態学的環境および社会的環境の相互作用に関する聞き取り調査をおこなった。青海省河南蒙古族自治県では、干ばつ気味であったにもかかわらず、自然環境に関する危機感はあまり見られない。むしろ社会環境が、牧畜システムに大きな影響を及ぼしている。チベット族とのあいだで牧地の争奪をめぐって殺傷事件が生じ、このため、行政区の境界付近に40戸もの牧民が利権を守るために集中して宿営している。青海省海西地域のモンゴル族は、漢族の農耕化とチベット族の進出の結果、半乾燥ステップでのみ牧畜をいとなんでいる。ここはラクダの放牧に適しているが、労働力に見合うだけの収入が得られないため、多くの牧民がラクダの飼養を止めた。気象変動による雪害や干害よりも、市場経済とリンクしない経営の方が問題になっている。青海省格爾木市周辺では、都市部での地下水の乱用によって、長期的な草丈の短小化や、湖沼および河川の縮小ないし消失がおこっている。気象の変動による水不足というよりもむしろ、都市化や農耕化による水環境の変化によって、草原部での乾燥化が著しく進んでいることは明らかである。内蒙古自治区阿拉善盟のエチナ旗では、川はすっかり干上がり、トーロイの木(胡楊樹)も疎林化している。川の上流での取水は、生産責任請負制になって、すでに居住していた漢族のもとへ、その親族と称する人びとが入居し、土地を手に入れ、農耕をするようになってから、顕著になった現象である。バヤンホト市では、単純に降水量の不足として捉えられているが、急激に都市域が拡大しており、都市部での取水量は格段に伸びていると推測される。モンゴル高原南部における3年間の実態調査によって、都市化と農耕化のみならず、私有化という社会制度の変容がいかに大きく自然環境に及ぼすかが明らかになりつつある。
造形活動にたずさわる人びと―ナイジェリア、「ヨルバ」の聖地イレ・イフェの現在から

平成22年度は、前半の約3ヶ月半をナイジェリアで過ごし、フィールドワークおよび派遣先大学であるイレ・イフェのオバフェミ・アウォロウォ大学の研究者や学生とのディスカッションに従事した。イレ・イフェ市内では、アーティストたち(造形活動の担い手たち)や彼らを取りまく人びとへのインタビューと参与観察をおこなった。この現地調査ではとくに、当該社会における「アート/造形」の定義と認識に焦点を絞り込んだ。10数名のアーティストたちを頻繁に訪れて調査をつづけながら、ひとりのアーティストに密着し、彼の生活とインタビューを映像におさめた。帰国後はフィールドワーク中に撮影した映像を10分弱の映像に仕上げ、国内外の研究関係者にも調査地の人びとにも観てもらい、フィードバックをもらえるようにした。また、日本国内2か所の博物館と美術館でおこなわれたナイジェリア在住アーティストの展覧会の準備段階において、参与観察とインタビューをおこなった。これによって、グローバルに活動するアーティストとナイジェリアのローカルなアーティストの活動を比較・対照させて考察をおこなうことができた。その考察をもとに、国際シンポジウムでは、現代社会におけるアートとは何かを、さまざまなつくり手の活動の実態に焦点を当てて議論することを試みた。今年度後半は、前半におこなったフィールドワークの成果にもとづき、博士論文の全体構想を改めて練りなおした。そして章を立てたのち、各章ごとに執筆をすすめた。先行研究史とその検討については、ロンドン大学東洋アフリカ学院でおこなった文献調査によって、十分な資料を得ることができ、その考察もおこなった。平成21年度は、その約半年間をナイジェリアで過ごし、フィールドワークに従事した。調査地イレ・イフェでは、アーティストやアート機関、そしてアートの享受者たちを中心とする造形活動にたずさわる人びとへのインタビューと参与観察をおこなった。57人のアーティストとの出会いは、彼らの活動にかかわるさまざまな人びととの出会いにもつながり、彼らのネットワークをたどっていった結果、次第イレ・イフェの造形活動の諸相が明らかになってきた。また、イレ・イフェの造形活動を明らかにするために欠かせない、イレ・イフェ社会についても調査をおこなった。とくに、イレ・イフェの伝統首長制度と伝統宗教の調査については、文献には記述されていない現代の情報を得ることができた。さらに、1人のアーティストに密着した参与観察をおこない、彼のライフヒストリーの収集に成功すると同時に、他数名のアーティストたちのライフストーリーも収集することができた。また、ナイジェリア国内他地域では、イレ・イフェでの調査をもとに、造形活動にたずさわる人びとと議論を重ねることができた(アマド・ベロー大学美術学部、ナイジェリア大学美術学部、国立美術館など)。こうした議論は、イレ・イフェの造形活動の諸相を明らかにするために重要であったと同時に、研究の社会還元・調査対象との協働という目的において不可欠であった。さらに、東部エヌグではパン・アフリカン芸術家教会の研究大会において、本研究の成果を一部発表し、多くのアーティストたちからフィードバックを得ることができた。日本国内で過ごした約半年間は、フィールドワークで得たデータの整理と分析に従事した。そこで得た考察をもとに、博士論文の構想をつかみ、来年度行う短期補足調査の内容も具体化した。これについては、総合研究大学院大学のゼミでおこなった帰国報告においても、建設的なフィードバックを得ることができた。
病原性大腸菌が産生する新しいVero細胞毒素およびCHO細胞毒素の研究

病原性大腸菌0111及び細胞侵入性大腸菌0157に新しいVero細胞毒素を検出した。この新しいVero細胞毒素を、硫安分画,DEAE-celluloseカラムタロマトグラフィー,クロマトクォーカシングカラムクロマトグラフィーHPLC(TSK-gel G2000SW)を行い精製した。精製した新しいVero細胞毒素は、以下に記載する物理化学的・生物学的および免疫学的性状において興味深い特徴をもつことがわかった。1.本毒素は、分子量35000のAサブユニットと分子量10700のBサブユニットからなり、等電点は4.1であった。A・Bサブユニットの分子量は、Shiga毒素のサブユニットと比較して低分子量であり、Shiga毒素とは分子構造を異にすることがわかった。2.本毒素はVero細胞50%を死滅させるに要する最小量は、1pgであり、腹腔投与によるマウス致死活性(【LD_(50)】)は1ngであった。なお、本毒素のこうした生物活性は80°C、10分間の加熱処理により完全に失われた。3.本毒素は免疫学的にShiga毒素と抗原性を異にすることがわかった。また、50pg/mlの毒素を検出できるELISAの新しいシステムを確立することができた。次に、CHO細胞毒素について、病原性大腸菌055、0111などの病原性大腸菌に広く分布することがわかった。現在、CHO細胞毒素の大量精製を行っており、精製毒素の性状と下痢原性とを明らかにする予定である。
内服可能なレニン阻害剤の開発とその臨床応用

レニン・アンジオテンシン系は生体における血圧と体液電解質の重要な調節系である.最近開発されたアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬は本態性高血圧患者においても単独投与の成績で6570%の患者に降圧が認められ,本態性高血圧患者の血圧上昇は主にレニン・アンジオテンシン系の亢進状態によっている可能性が推定される.しかし, ACEは降圧薬のカリクレイン・キニン系にも関与しており,カリクレイン・キニン系が降圧にどの程度関係しているか不明である.従ってレニン系のみを抑制するレニン阻害剤の開発は治療薬としてのみならず,レニン・アンジオテンシン系の高血圧維持機構を解明する上で,重要な研究手段を提供することになる.私達は最近のレニン酵素の研究成果をふまえて,ヒトレニンに対し,酵素及び種属特異性の高い阻害剤の開発研究を進めてきている.既に私達はスタチンを含むジペプチドあるいはトリペプチドの中でヒトレニンに対して阻害定数が10^<-9>Mと強力ないくつかの化合物を合成した.その中で2つの有力な化合物ES-1005(binaphthyl-methyl-acetyl-His-Sta-Leu-lysinol)とES-6864(morphorinocarbonyl-naphthylmethylpropionyl-thiazoly-alanyl-cyclostatine-morohorynoethylamide)の2つの合成に成功した. ES-1005は水に対する溶解性は高かったが,内服時の吸収性に問題があり,一方, ES-66864はES-1005に比較すればやや難溶性ではあるが,吸収は比較的よいことが確認できた. ES-6864をマーモゼットに内服させると,用容依存性にPARを阻害し,血圧の下降を認めた. ES-1005とES-6864のヒトレニンとヒトレニン基質反応系におけるKi値はそれぞれ2.4×10^<-9>Mと7.3×10^<-9>Mであり,両者とも拮抗的阻害様式を示した. ES-1005は10^<-5>M濃度でカテプシンDやペプシンに軽度の阻害作用を示したが, ES-6864は全く阻害作用は認められなかった.現在ES-6864の毒性などについて研究中である.レニン・アンジオテンシン系は生体における血圧と体液電解質の重要な調節系である.最近開発されたアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬は本態性高血圧患者においても単独投与の成績で6570%の患者に降圧が認められ,本態性高血圧患者の血圧上昇は主にレニン・アンジオテンシン系の亢進状態によっている可能性が推定される.しかし, ACEは降圧薬のカリクレイン・キニン系にも関与しており,カリクレイン・キニン系が降圧にどの程度関係しているか不明である.従ってレニン系のみを抑制するレニン阻害剤の開発は治療薬としてのみならず,レニン・アンジオテンシン系の高血圧維持機構を解明する上で,重要な研究手段を提供することになる.私達は最近のレニン酵素の研究成果をふまえて,ヒトレニンに対し,酵素及び種属特異性の高い阻害剤の開発研究を進めてきている.既に私達はスタチンを含むジペプチドあるいはトリペプチドの中でヒトレニンに対して阻害定数が10^<-9>Mと強力ないくつかの化合物を合成した.その中で2つの有力な化合物ES-1005(binaphthyl-methyl-acetyl-His-Sta-Leu-lysinol)とES-6864(morphorinocarbonyl-naphthylmethylpropionyl-thiazoly-alanyl-cyclostatine-morohorynoethylamide)の2つの合成に成功した. ES-1005は水に対する溶解性は高かったが,内服時の吸収性に問題があり,一方, ES-66864はES-1005に比較すればやや難溶性ではあるが,吸収は比較的よいことが確認できた. ES-6864をマーモゼットに内服させると,用容依存性にPARを阻害し,血圧の下降を認めた. ES-1005とES-6864のヒトレニンとヒトレニン基質反応系におけるKi値はそれぞれ2.4×10^<-9>Mと7.3×10^<-9>Mであり,両者とも拮抗的阻害様式を示した. ES-1005は10^<-5>M濃度でカテプシンDやペプシンに軽度の阻害作用を示したが, ES-6864は全く阻害作用は認められなかった.現在ES-6864の毒性などについて研究中である.レニン・アンジオテンシン系は生体における血圧と体液電解質の重要な調節系である。最近開発されたアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬は本態性高血圧患者においても単独投与の成績で6570%の患者に降圧が認められ、本態性高血圧患者の血圧上昇は主にレニン・アンジオテンシン系の亢進状態によっている可能性が推定される。しかし、ACEは降圧系のカリクレイン・キニン系にも関与しており、カリクレイン・キニン系が降圧にどの程度関係しているか不明である。従ってレニン系のみを抑制するレニン阻害剤の開発は治療薬としてのみならず、レニン・アンジオテンシン系の高血圧維持機構を解明する上で重要な研究手段を提供することになる。

そこで私達は最近のレニン酵素の研究の成果をふまえて、ヒトレニンに対し、酵素及び種属特異性の高い阻害剤の開発研究を進めてきている。既に私達はスタチンを含有するジペプチドあるいはトリペプチドの中で、ヒトレニンに対し阻害定数が【10^(-9)】Mと強力ないくつかの化合物を合成した。しかし、これらの化合物はいずれもヒトとサルには強力な阻害作用があるが、ラットやウサギなどの動物のレニンには阻害作用が弱く、動物実験を行うわけにはいかなかった。更に水溶性を高め、しかも他の動物のレニンにも強い阻害作用を示すES-1005(binaphthyl-methyl-acetyl-His-Sta-Leu-lysinol)を合成した。ES-1005はヒトレニンに対するKi値が2.4×【10^(-9)】Mと阻害作用は強く、ラットを除くイヌ,ウサギなどの動物レニンに対してもKi値は【10^(-8)】Mオーダーであった。また、レニンと同じアスパラギン酸プロテアーゼであるペプシンやカテプシンDに対して活性の半分を抑制する濃度は【10^(-6)】Mオーダーと比較的レニンに特異性の高い阻害剤であった。次年度は主にウサギやマーモゼットを用いたin vivoの実験と更に消化管からの吸収のよい、しかも持続性のあるレニン阻害剤の合成を試みる。
高性能低環境負荷CF3Iガス絶縁方式の実用化に向けた発展研究

温暖化係数(GWP)が大きいSF6ガスの代替として注目されるCF3Iガスについて、電気絶縁特性を詳細に検討した結果、管路ガス絶縁送電線路(GIL)への適用が期待できるとの結論を得た。絶縁特性、液化温度、GWPを総合的に評価して適応可能性のランキング付け手法を提案し、CF3I(20%)/CO2(80%)やCF3I(20%)/N2(80%)の混合ガス組成が最適であることを示した。また、実運用されている275kV-GILにCF3I混合ガスが適用可能であるか、電気絶縁および熱特性の観点から検討を行った。CF3Iガスを利用した機器の絶縁設計において不可欠な絶縁破壊機構の解明に向けて、絶縁性能評価と放電進展現象の計測を行った。その結果を以下に示す。空間内の金属異物を模擬するために非常に強い不平等電界をもつ針対平板ギャップを用いてスパークオーバ電圧を測定した。純ガスの圧力0.10.5 MPa領域においては、基本的にSF6が最も高い値を示し、CO2、CF3I、N2の順となった。CF3Iとの混合ガスではCF3I/CO2がCF3I/N2よりも優れている。電界平行型の沿面放電では、放電生成物であるI2の影響がなければ、CF3IはSF6と同等の絶縁性能を持つ。I2が付着しても交流電圧では影響がないものの、急峻な波形に対しては、I2の付着により大きく絶縁性能が低下する。混合ガスの場合もI2の影響を急峻な波形の場合には受ける。絶縁上の最弱点となる電界垂直型の沿面放電では、不平等電界下のガス中と同じ傾向を持ち、SF6が最も優れた絶縁性能を示した。また、I2の影響はどの時間領域でも見られない。混合ガスでは混合比に関わらず、20 %以上の条件では、ほぼCF3Iと同等の絶縁性能を示した。また、CF3Iを含むガスは、大きく蛇行し枝分かれしながら進む特徴的な放電進展すること、コロナ放電時に電流が少なくなることなどの特徴がある。CF3Iガス中沿面放電においては、I2の付着だけでなく絶縁物内部欠陥の影響を無視できない可能性があることを見出し、そのことを明確にするための計測手法を急遽検討し、東北大学共用装置での予備検討実験を実施した結果、X線欠陥計測法が有効であるとの結論に達した。絶縁体内部の微小な欠陥及びそこから進展するトリーを高倍率で観測する場合には、X線吸収画像が最良で、次に位相画像、散乱画像は最も不鮮明であることがわかった。CF3I放電特性の研究の一環として、CF3I/SF6混合ガスを使用して絶縁破壊電圧ー破壊遅れ時間特性等を取得した。その結果、CF3I/SF6混合ガスは準平等電界において、「負のシナジズム」を示した。一方で不平等電界において、正のシナジズムを示した。特に、CF3Iが20%40%の混合率で、SF6を凌ぐ絶縁破壊電圧値になった。また沿面放電においては、CF3Iが混合されると副生成物の影響から絶縁破壊電圧が大きく下がることがわかった。CF3Iを電力機器に実用化する際には、まず管路気中送電のような単純な形状のものがふさわしいと考えられる。そのような電力機器の絶縁媒体に適用するには、絶縁性能、飽和蒸気圧、液化温度、そしてGWPという観点から、総合的にバランスがとれた性質のガスが望ましい。CF3I/N2、CF3I/CO2、CF3I/SF6混合ガスを対象にこれらの観点からの数値化による簡易ランキング評価を行った。検討した混合比においてはN2、CO2の単体と並んで、それらにCF3Iを20%混合したものが電力機器への適用性が高いバランスがとれたガスであるという結果を得た。絶縁スペーサ上を電極間に配置して、CF3I混合ガス中の沿面絶縁性能を体系的に評価した。その過程において、有機絶縁物スペーサ内部で発生するボイド放電やトリーイング現象と沿面放電進展との間に相互作用があり、その結果、システム全体の絶縁特性が低下する可能性が見出された。そこで、有機絶縁物内部のボイドやトリーを観測することを並行して行った。具体的には不透明な充填剤入りエポキシ中の電気トリー可視化のためX線撮影装置を構築した。構築した装置を用いて、透明な充填剤なしサンプルを撮影し、トリーの太さ5&micro;m程度までを撮影することに成功した。現時点では、充填剤入りエポキシサンプルでははっきりとトリーを捉えることができなかった。これは充填剤による影響が大きいと考えられる。電力機器の絶縁媒体に適用することを想定し、絶縁性能、飽和蒸気圧、液化温度、GWPという観点から、数値化による簡易ランキング評価ができるようになった点は、重要であり、機器絶縁の設計に向けての大きな一歩となっている。これまでの研究でCF3Iを電力機器に実用化する最初のステップとして、管路気中送電(Gas Insulated Transmission Line, GIL)が適切であることがわかってきた。実用化に向けて、絶縁性能、飽和蒸気圧、液化温度、GWPという対象項目について数値化を行ってランキング評価を実施したところ、CO2にCF3Iを20%混合したものが電力機器への適用性が最も高いという結果を得た。

そこで、中部電力新名火東海線で利用されている275kV GIL(0.44MPa SF6を利用)を対象とし、CF3I/CO2混合ガスがSF6代替絶縁ガスとして適用可能かどうか検討を行なった。電気絶縁設計では、CF3I/CO2混合ガスを0.3MPa(abs) 0.4MPa(abs)の圧力下で使用することで、絶縁性能に裕度を持たせることができること、また、伝熱設計においても、既設のGILに必要な伝熱性能を満足することを計算上明らかにすることができた。実用電力機器への適応においてもう一つ課題となっているのが、有機絶縁物スペーサ内部のボイドやトリー進展現象である。従来、観測が困難とされてきた不透明な充填剤入りエポキシ中の電気トリー可視化について、新たな発想を加えたX線位相イメージングシステムを構築した。充填剤によるX線吸収に起因する斑点状の明暗模様が、主たる観測対象であるトリーのコンラスよりも大きいためトリー本体の観察が困難であることを明らかにした上で、時間差がある2つのX線画像の差分を取得する手法が有効であることを見出した。粒径5μm、濃度6wt%の充填剤入りエポキシ材料において電気トリーの経時変化観察に本手法を適用し、トリー進展の動画を撮影することに初めて成功した。この測定手法は、本研究テーマの途中で開発された副産物であるが、今後の絶縁物スペーサ設計に大いに活かされるものと期待している。温暖化係数(GWP)が大きいSF6ガスの代替として注目されるCF3Iガスについて、電気絶縁特性を詳細に検討した結果、管路ガス絶縁送電線路(GIL)への適用が期待できるとの結論を得た。絶縁特性、液化温度、GWPを総合的に評価して適応可能性のランキング付け手法を提案し、CF3I(20%)/CO2(80%)やCF3I(20%)/N2(80%)の混合ガス組成が最適であることを示した。また、実運用されている275kV-GILにCF3I混合ガスが適用可能であるか、電気絶縁および熱特性の観点から検討を行った。絶縁物内部欠陥の影響を観測できる手法としてX線吸収画像法が最良であることを見出した点は、重要であり、機器絶縁の設計に向けての大きな一歩となっている。CF3Iガスを利用した機器の絶縁設計において、必要不可欠な絶縁性能データの体系的取得を継続し、また、X線欠陥計測法を改良することにより、固体絶縁部の絶縁破壊の起点となるトリー進展の計測を推進して行く予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。電気工学CF3Iガスを利用した機器の絶縁設計において、必要不可欠な絶縁性能データの体系的取得を継続し、また、新しく導入を行ったX線欠陥計測法により、固体絶縁部の絶縁破壊の起点となるトリー進展の計測を推進して行く予定である。
腸脛靭帯炎発生リスクの解明と予防法の提示

最終年度である平成27年度では,疲労がランニング動作時における腸脛靭帯炎発症リスクに及ぼす影響についての評価を行った.被験者に20 mの走路上でのランニングを120試技行わせた際の下肢上に貼付した反射マーカの3次元座標を取得した.下腿および大腿にそれぞれの位置と方位を示す局所座標系を定義し,大腿座標系に対する下腿座標系の相対的な方位から膝関節角度を算出した.接地期における平均および最大膝屈曲角度は,120試技の内の初期と比較して終期で大きな値を示した.繰り返しのランニングを行うことで膝伸展筋群が疲労し,その結果接地期における膝屈曲角度が増加した可能性が示唆された.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年は,腸脛靭帯炎の発症リスクとなる姿勢評価の達成すること,またランニング動作分析実験の予備実験の実施を研究実施計画として設定していた.1つ目の計画である腸脛靭帯炎の発症リスクとなる姿勢評価として,超音波診断装置を用い,異なる膝および股関節角度において腸脛靭帯および大腿骨外側穎の接触する姿勢の評価を行うための実験実施を計画した.超音波装置により取得した平面画像における腸脛骨靭帯および大腿骨外側顆の同定が難しい条件が存在したため,広範囲の撮像視野を持ち,ボリュームデータを取得可能な磁気共鳴撮像(MRI)装置を用い,超音波装置における測定の妥当性の確認を行った.MRI装置は測定姿勢の制限という問題があるが,可能な限り広い関節角度領域にてデータ収集を行うよう努めた.現在,分析を進めている段階にあり,妥当性が確認され次第,本実験を実施する.2つ目の計画として,動作分析システムを用い, 5km/minの走速度におけるトレッドミル上でのランニングを対象とし,身体標認点に貼付したマーカの座標を取得する試技,同走速度において,動作分析システムと電気的に同期された地面反力計測装置上を実走した際の,地面反力およびマーカの座標を取得する試技の2条件をランニング動作分析の予備実験として行った.予備実験で取得したデータ収集に問題がなかったことから、実験プロトコルは概ね確定しつつあるといえる。またシステム内のプログラムによる計算方法が国際バイオメカニクス学会にて推奨されるものと異なることから,学会の推奨する計算方法を用いたデータ処理を行うことを決定した.よってシステムを用いて取得した身体標認点座標から,関節角度データを算出するためのプログラムを自作する必要があり,そのためのプログラミング言語の習得を進めている.1つ目の計画である腸脛靭帯炎発症リスクとなる姿勢評価として,MRI装置を用い,膝の連続断層画像を取得した.膝関節角度一定かつ股関節角度が異なる条件(完全伸展位および屈曲30°)において,大腿骨に対する腸脛靭帯炎の走行方向に差はなかった.よって股関節の角度変化が腸脛靭帯の走行方向に与える影響は少ないことから,これまで膝関節角度変化のみで評価されてきた腸脛靭帯炎発症リスク姿勢は,異なる股関節角度条件にも適用できる可能性が示唆された.2つ目の実験ではランニング動作時における腸脛靭帯炎発症リスクの評価を行った.1kmあたり6分,5分,4分,3分の速度で走行した際の反射マーカの3次元位置座標を取得した.下腿および大腿に局所座標系を定義し,大腿座標系に対する下腿座標系の相対的な方位から膝関節角度を算出した.接地期における膝関節屈曲角度は走速度の増加に伴い増加し,多くの被験者が1 kmあたり5分もしくは4分の速度以上で膝関節屈曲角度が30°を越えた.接地期における腸脛靭帯炎発症リスクとなる姿勢は,一定の走速度を越えた場合に発生することが示唆された.3つ目の実験ではMRI装置を用いて股関節周囲筋の解剖学的機能の同定を行った.股関節解剖学的正位と外旋30°において,長および短内転筋のモーメントアームを算出した.長および短内転筋の伸展についてのモーメントアームは,解剖学的正位と比較して外旋30°で大きな値を示した.長距離・長時間のランニングに伴う疲労時において膝割れと称される接地期の股関節外旋が生じることで,膝関節内反が生じ,膝関節外顆による腸脛靭帯への摩擦力が増加する可能性が考えられる.よって長距離・長時間のランニングにより,股関節伸展の主働筋が疲労することで,代償的に股関節外旋によって長および短内転筋を股関節伸展への貢献度を増加させた場合,腸脛靭帯炎発症のリスクが高まると考えられる.最終年度である平成27年度では,疲労がランニング動作時における腸脛靭帯炎発症リスクに及ぼす影響についての評価を行った.被験者に20 mの走路上でのランニングを120試技行わせた際の下肢上に貼付した反射マーカの3次元座標を取得した.下腿および大腿にそれぞれの位置と方位を示す局所座標系を定義し,大腿座標系に対する下腿座標系の相対的な方位から膝関節角度を算出した.接地期における平均および最大膝屈曲角度は,120試技の内の初期と比較して終期で大きな値を示した.繰り返しのランニングを行うことで膝伸展筋群が疲労し,その結果接地期における膝屈曲角度が増加した可能性が示唆された.本研究では,主要なランニング障害である腸脛靭帯炎症の発症リスクをバイオメカニクスの手法を用いて評価し,発症リスクを低減させ得る予防法を提示することを目的としている.

この目的を達成するために3年間で4つの実験を設定しており,2年終了時点で3つの実験が実施済みであることから,おおむね順調に進展していると判断できる.27年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は残る1つの実験であるランニングに伴う疲労が腸脛靭帯炎症発症リスクにおよぼす影響という課題について実験を進める.長時間のランニングを課した際のランニングフォームおよび下肢筋群の筋活動の継時的な変化を評価することで,疲労によるランニングフォームの変化が腸脛靭帯炎症発症リスクに及ぼす影響を明らかにするとともに,ランニングフォームの変化を導く要因となる筋疲労についても検討する.本年の研究計画の一つとして腸脛靭帯炎の発症リスクとなる姿勢評価を挙げていた。しかし実験実施に当たり、超音波装置を用いた腸脛靭帯および大腿骨外側顆の接触姿勢の評価が容易でない測定条件があったため、まず超音波装置を用いた測定の妥当性を検証する必要があると判断した。予定外であった妥当性検証に時間を要したため、本実験の完了までは至らなかった。27年度が最終年度であるため、記入しない。腸脛靭帯炎の発症リスクとなる姿勢評価にっいては、現在超音波装置を用いた測定の妥当性が確認されつつあり、妥当性の評価が完了次第、本実験を実施する。本実験に際しては、固定具を用いて、可能な限り広い膝および股関節角度領域を用いて、腸脛靭帯および大腿骨外側顆の接触姿勢評価を行う。またランニング動作分析実験については、予備実験で使用した実験プロトコルを用いて本実験を実施する。
省エネルギー技術の空間的普及経路の分析

当該年度においては、エネルギー利用に関するデータ作成、整理作業を行うとともに、計量分析モデルの検討と実際のデータを分析利用するための各種問題の整理を行った。とくに企業ごとのエネルギー効率性を図るため、各種データより生産構造を的確にとらえ、各エネルギー要素ごとのエネルギー効率性を図るための効率性分析モデルの検証を行ってきた。これまでの検証で利用可能性が高いと考えられたDEA(Data Envelopment Analysis:データ包絡分析)での各種効率性の推定とエネルギー効率性全体との識別分析について、より具体的な分析モデルの検証(非効率性推定のための距離関数の設定)を行うだけでなく、確率的なモデルについても再度検証し、複数のモデルを適応した頑健性のある推計の実施を行うため、分析用のプログラムや各種資料の整理、確認を行った。さらに各エネルギー効率性指標の要因分析を行うために、技術スピルオーバーに関する空間的な理論モデルの応用可能性について検証を行った。結果として、エネルギー関連技術をもとに、技術スピルオーバーの影響程度を推計するための複数のモデルの候補を想定することが可能となった。次年度の本格的な計量分析のためのデータとの整合性を担保する作業を行ってきた。また当該研究課題と関連するエネルギー利用に関する研究について、これまでの研究活動の結果得られた研究協力者のネットワークにより、エネルギー利用に関連する各種研究において、相乗的な効果を得られるような研究を新たに始める機会を得ることができた。これまでの研究成果については、理論的に関連する関連研究を国際学会(Beijing Energy Conference 2018)で発表するとともに、現在、発表論文を国際的な学術誌へ投稿を行っている。研究進捗についてはおおむね順調に推移していると考えられる。現状、利用可能なデータセットの構築について、若干遅れているものの、次年度の研究期間に対応が十分可能であると考えられる。次年度ではこれまでの研究蓄積をもとに、各種エネルギー効率性を推定するとともに、その推定されたエネルギー効率性の変化要因について、空間的な立地関係を含めて、明らかにする分析を中心に行う。次年度ではこれまでの関連研究を含め、研究の総括を行うとともに、国際的な学術誌の投稿、国内外の学会における研究成果の発表などを通じて、国内外に研究成果を公表することを予定している。また今回の研究総括をもとに、より発展的な研究可能性を検証し、新たな研究課題の展開可能性を研究協力者とともに模索する。当該研究年度では、本研究における理論的、実証的フレームワークの構築及び、推計のための準備を行うことに注力した。本研究においては、各経営体の空間的立地関係と技術進歩に関する指標との関係性を分析するために、過去の先行研究における分析手法のレビューと、現状の指標作成方法に関する情報収集を行った。具体的には過去の先行研究より、ある経営体と他の経営体との距離だけでなく、距離に加え、他の地域の経営体の技術進歩指標による重みづけにより、技術的に先進的な経営体が空間的な技術波及に与えるインパクトを考慮することが可能であり、かつ本研究課題に関しても適応可能であると考えられる方策を明らかにすることができた。技術進歩の指標化に関しても、先行研究をレビューした結果、ノンパラメトリックな手法であるDEA(Data Envelopment Analysis)を過去の先行研究をもとに適切に利用することが望ましいと考えられた。通常の計量手法に基づく、技術進歩の代表的な指標である全要素生産性は厳密な生産性指標の推計が可能となる半面で、どの生産要素で技術進歩が発生しているのか、生産要素の代替により生産性を向上させたのか、全体の生産効率が向上したのか、各技術の使い方の変化を識別した指標の作成ができない。本研究ではDEAを応用することで、様々な生産性の指標を作成することが、よりどういった技術進歩が空間的に波及したのか、明らかにできると今回のレビューにより、想定することができた。本年度ではこうした検証に加え、最新の実証手法や分析方法についても、国際学会等での情報収集や国内の専門家との協力関係をもとに、検証を行うことができ、分析フレームワークの改良に活かすことができる知見を得られた。現状、初年度における理論的、実証的先行研究のレビュー及び、本研究課題遂行のために分析フレームワークの構築においてはおおむね予定通り、進んでいる。

これまでの研究成果については、理論的に関連する関連研究を国際学会(Beijing Energy Conference 2018)で発表するとともに、現在、発表論文を国際的な学術誌へ投稿を行っている。研究進捗についてはおおむね順調に推移していると考えられる。現状、利用可能なデータセットの構築について、若干遅れているものの、次年度の研究期間に対応が十分可能であると考えられる。今後は現在、構築している分析フレームワークをもとにデータの構築作業、並びに推計作業を進める予定である。データに関しては関係する諸所に対して、申請を行うことを予定しているため、円滑に進めるように準備作業を進める。また推計作業については、現状、入手可能な企業データ等に基づき、分析モデルの作成を進め、プレ推計を行うことで、実証方法としての問題点や改良点などを考慮しつつ、本推計の準備を行うことを予定している。また途中過程において報告可能な研究成果については、関係する学会や研究会等で報告を行い、随時、各専門家からの意見を反映する形で分析の改良を進めていくことを想定している。次年度ではこれまでの研究蓄積をもとに、各種エネルギー効率性を推定するとともに、その推定されたエネルギー効率性の変化要因について、空間的な立地関係を含めて、明らかにする分析を中心に行う。次年度ではこれまでの関連研究を含め、研究の総括を行うとともに、国際的な学術誌の投稿、国内外の学会における研究成果の発表などを通じて、国内外に研究成果を公表することを予定している。また今回の研究総括をもとに、より発展的な研究可能性を検証し、新たな研究課題の展開可能性を研究協力者とともに模索する。初年度に予定していた分析用のコンピューター購入等を遅らせたため、予定の支出よりも少額となった。遅らせているコンピューター購入等は本年度(H30年度)に実施を予定する。予定をしていた国際学会の旅費が、予定よりも近い場所で行われたために、旅費がある程度抑制され、またデータ分析用の関連機器購入をまだ実施してないために、次年度使用額が発生した。次年度においてはこれまでの研究成果をより多く発信するため、学会等に多く参加することが予想され、また本格的なデータ分析の開始とともに、関連機器が必要となると想定される。使用計画が遅れているものの、次年度使用額についても研究計画に沿い、利用する予定である。
分子進化実験によるペニシリンの標的と分解を分ける酵素構造の解析

本研究は、ペニシリンの標的であるペニシリン結合タンパク質(PBP2)とペニシリン分解酵素のβ-ラクタマーゼの構造の類似性に着目して、PBP2にin vivoまたはin vitroで変異を導入して発現させ、ペニシリン耐性で選択してPBP2からβ-ラクタマーゼを進化させることを目的とした。変異位置を同定し、タンパク質の三次構造と対応させることで、標的と分解をわける機構の解明ができるはずである。in vivoでは、強烈なmutator大腸菌中、プラスミド上のPBP2に変異を導入し、世代時間ごとに、細胞より分離した変異PBP2ライブラリを野生型の大腸菌に導入したが、この方法では耐性株は得られなかった。一方、プラスミドを持つmutatorを世代時間ごとにそのままペニシリンで選択すると、プラスミドを導入してから3日目以降の細胞からは最大50μg/mlという高いペニシリンに対して耐性を示すものが得られた。しかし、その株からプラスミドを分離して、野生株に再導入しても耐性を示すものは得られなかった。細胞の中でプラスミドがヘテロになっている可能性が考えられ、さらに高い頻度の形質転換法を検討する必要がある。一方、in vitroでは、Taq polymeraseのerrorを用いる方法を検討したところ、宝社のExTaqでPCRを行うと約400塩基に一回の変異がランダムに導入されることがわかった。この変異遺伝子断片ライブラリをプラスミドにクローニングしてペニシリンで選択中であるが、現在のところクローンは得られていない。1アミノ酸置換のみでは目的のクローンが得られない可能性があり、現在error率を強制的にあげてクローンを選択中である。おそらく、数アミノ酸の置換でクローンが得られると考えており、PCR法を中心にさらにスクリーニングを続けることで目的のクローンが得られるものと考えている。
参加型まちづくりを支援する情報基盤技術に関する基礎的研究〜インターネットを介して市民が地図上に情報を入力し相互閲覧するシステムの開発および試用実験〜

平成13年度に開発した「インターネット書込地図型情報交流システム(通称:カキコまっぷ)」を多様なOSやWebブラウザで利用可能で、かつ直感的に操作できるよう改良し、世田谷区で子育て支援を実践する市民ネットワーク「ママパパぶりっじ」、埼玉県深谷市でまちづくり活動を行う「NPO法人・深谷にぎわい工房」、世田谷区玉川田園調布でまちづくり活動を実践している「NPO法人・玉川まちづくりハウス」の協力を得て、運用実験を行った。その結果、以下のような知見を得た。1.市民活動団体との協力によるシステム運用の効率化本システムは地域での情報交流の活発化に寄与することを意図したものであり、地域の実情を的確に把握している市民活動団体などと協力して運用することで、地域やテーマに適したシステムの設定、運用をおこなうことが可能となった。2.インターネット上に限らない、現場でのイベントとの連携が必要市民活動はインターネット上での活動に限るわけではなく、イベントなどで住民相互が直接に顔を合わせることも大きな意味を持つ。現場イベントとインターネット上での情報交流の連携が効果的であることが「ママパパぶりっじ」「深谷にぎわい工房」の活動を通じて明らかになった。3.「口コミ」的情報獲得の可能性生活に密着した「口コミ」的情報は、きめ細かなまちづくりには欠くことの出来ない情報であり、このような情報の収集は参加型まちづくりの目的の1つでもある。「ママパパぶりっじ」での運用から、本システムを用いてこのような情報収集が可能であることがわかった。4.地区データベースの構築に寄与地区の多様な情報を継続的に収集・蓄積することで、常時の、あるいは非常時に役立つ物的・人的地区データベースを作ることができる。「玉川まちづくりハウス」での運用実験から、本システムが地区データベースを作球する際に有用であることが示唆できる。本年度は下記の研究を行った。1.1970年代から「コミュニティ・カルテ」、「コミュニテイ計画」を策定してきた三鷹市、神戸市、高知市を対象として、計画の作り方や利用方法、その後の関連政策の展開を調査することで、双方向型・参加型まちづくりを支援する際に必要となる情報基盤技術についての検討をおこなった。2.システムの仕様を検討し、試作システムの開発にあたった。試作システムで工夫した点1)わかりやすい用語の選択2)ユーザ記入情報の目立たせ方3)コメントを多層的に付加する機能4)クライアントユーザ環境への配慮3.試作システムの運用実験より、システムに必要となる課題を整理した。得られた繰題:1)地図上で重なり合う諸情報の選択の方法2)データ更新の反映の方法とタイミング3)プラグインおよびアプレットの配付に関する課題4)分かりやすいベースマップの表現方法に関する課題5)地図情報公開の制約14年度は上記課題のうち、3)の課題を解決するようにシステムに改善を加える。また、5)課題については、世田谷区および関連団体との協同的な運営をおこない、地図情報公開の制約を受けない場合の当該システムの利用可能性について検討する。