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EUにおける中国系新移民の学校不適応に関する教育人類学的研究

本研究では、EU(特にイギリスとフランスとオランダ)に1990年以降に移住した中国系新移民を対象に、文化人類学的な現地調査を行ない、中国系新移民の子どもの学校不適応の実態とその要因を多角的視点から明らかにした。3国の比較から、親の不法滞在や経済状況が中国系の学校不適応の要因であり、親の職業や居住形態によって形成される中国系コミュニティの特徴が、学校での問題の顕在化と教育実践に違いを生み出していることを明らかにした。(1)本研究の目的は、EU(特にイギリスとフランスとオランダ)に1990年以降に移住した中国系新移民を対象に、文化人類学的な現地調査を行ない、各国の学校における中国系新移民の子どもに対する取り組みの違いを比較考察した後、中国系新移民の学校不適応の実態とその要因を多角的視点から明らかにする。(2)異文化の共存という課題に対してEU内で同種の言説と異なった言説をそれぞれ構成しているイギリスとフランスとオランダの公立学校が、同じ民族的背景をもつ中国系新移民の流入に対してどのような取り組みをしているのかを比較検討する。各国の学校における中国系新移民流入に対する取り組みに、異文化の共存の対する言説がどのような影響を与えているのかを明らかにする。平成20年度の研究成果は、第一にEU(特にイギリスとフランスに焦点を当てた)における中国系新移民の流入の実態と既存の中国系コミュニティへの影響について明らかにしたこと、第二にイギリスのロンドンとフランスのパリにおける現地調査に基づいて、学校への中国系新移民の子どもの受け入れの現状について明らかにしたことである。具体的には以下の通りである。1.「中国系新移民」と一括りに言っても、イギリスとフランスにおいては出身地や移住後の居住形態や就業形態が異なっていることが明らかになった。イギリスへの新移民は中国福建省出身者と中国東北部出身者に、フランスへの新移民は中国浙江省出身者と中国東北部出身者に分類でき、それぞれの移住理由や移住の過程、さらに移住後の生活実態について明らかにした。2.新移民の流入が既存の中国系コミュニティに及ぼした影響を中国系アソシエーションのあり方から分析した。イギリスでは新移民の流入は中国系アソシエーションに影響を与えていないのに対して、フランスでは新移民流入後の1990年代後半以降、いくつかの中国系アソシエーションが設立されたことから、既存の中国系コミュニティへの影響がみてとれた。3.ロンドンでは中国系新移民の子どもは特定の学校に集中することなく、目立たない存在であるのに対して、パリにおいては、特に新しいチャイナタウンと言われているパリ北東部ベルビル周辺の学校に中国系新移民の子どもが集中し、半数以上が中国系の子どもの学校もあった。両国において、中国系新移民の子どもは新しく海外から流入した英語やフランス語の不十分な子どもへのサポートを受けていた。特にパリにおいては、中国系の多い学校では民族心理学者によって中国系の親へのサポートも行われていた。平成21年度の研究成果は、第一にEU(特にフランス)における中国系新移民の流入による既存の中国系コミュニティへの影響について明らかにしたこと、第二にフランスのパリにおける現地調査に基づいて、特に初等教育に焦点を当てて、小学校へ流入した中国系新移民の子どもの直面する問題と学校の対応策について明らかにしたことである。1.フランスでは新移民流入後の1990年代後半以降、パリにいくつかの新しい中国系新移民によるアソシエーションが設立された。その活動を検討することを通して、新移民は、以前に流入した中国浙江省出身者や中国系インドシナ難民による既存の中国系コミュニティとはほとんど関わりが無く、北東部ベルビル地区に新移民によるコミュニティを既存のコミュニティとは別に新たに形成していることがわかった。2.集住地区の小学校の入門学級には中国系新移民の子どもが集中しているため、中国系同士で固まって中国語を話すこともあって、移住後34年経ってもフランス語能力不足が解消できないことがわかった。また、教師や中国系アソシエーションのスタッフからは、例えば中国系の子どもは積極的に自分の意見を話さないことや引っ込み思案であること等が挙げられ、これらは文化的差異に起因する問題であることが指摘された。学校側の対応策としては、中国人民族精神科医が主導する中国系の親のための話し合い会(パポテック)を開催したり、中国系アソシエーションと連携して、中国系新移民の教育問題に詳しい専門家に問題のある生徒について相談したり、文化的差異に起因する問題を父兄会で説明してもらったりしていた。これらはある程度の効果を挙げていた。フランスは文化的異質性を学校教育から排除する言説を形成してきたが、教育現場においては中国系新移民の文化的特殊性に配慮した実践が行われていることが明らかになった。

平成22年度の研究成果は、第一にフランス・パリの中学校と高校へ流入した中国系新移民の生徒の直面する問題と学校の対応策についてまとめたこと、第二にオランダのアムステルダムにおける現地調査に基づいて、中国系コミュニティの歴史的変遷や新移民の流入による既存の中国系コミュニティへの影響、さらに移民政策における中国系移民の位置づけについて、オランダの中国系コミュニティをフランスとイギリスのそれと比較検討したことである。具体的には以下の通りである。1、パリの中国系新移民集住地区近くの中学校と高校では、フランス語集中学級や受け入れ学級に中国系が過半数を占め、フランス語能力不足や移住形態による家庭環境の変化のもたらす自信喪失や勉学意欲喪失、それに起因する欠席や退学の問題が顕在化していることがわかった。問題を解決するために、特に中学校において親や中国系アソシエーションと連帯した実践が行われていた。こうした実践は、学業失敗を移民の問題ではなく地域の問題として捉えるZEP政策の基盤にあった考え方には繋がらないことを示した点で意義深い。2、イギリスとフランスとオランダの中国系コミュニティは、新移民の流入によって中国系移民の出身地が多様化し各国が異なった仕方で拡大していた。しかし、他方で北京語の重要性が高まるという共通の動向を示し、北京語を核とする「ヨーロッパの中国系コミュニティ」として捉えることのできる可能性も示していた。さらに、三国の中国系移民は、主流社会において問題のない集団として捉えられていることは共通しているが、移民政策においてオランダの中国系移民は「エスニック・マイノリティ」に含まれず、それがオランダ社会において議論の対象となった。三国の中国系コミュニティの特徴は、中国系新移民の子どもに対する教育のあり方に影響を与えていることがわかった。本研究の目的は、EU(特にイギリスとフランスとオランダ)に1990年以降に移住した中国系新移民を対象に、文化人類学的な現地調査を行ない、中国系新移民の子どもの学校不適応の実態とその要因を多角的視点から明らかにすることであった。今年度は4年間の研究のまとめの年として以下のことが明らかになった。オランダとイギリスの場合、両国の中国系コミュニティが、飲食業に集中し全国に散住するという同じ特徴を有し、新移民流入後もこの特徴を保持したことによって、特定の学校に中国系新移民の子どもが集中することはなく学校では目立たない存在であり、個々の事例として主流社会の言語能力不足問題は把握できるが、学校において中国系という集団として問題が顕在化してはいなかった。フランスの場合は主流社会の言語能力不足に加えて、中国系新移民の子どもの欠席や退学問題が学校で顕在化していた。パリでは、オランダやイギリスよりも数の上で圧倒的に多い不法移民が集住していた。子どもの抱える問題の背後には親が子供を中国に残して先に移住するという家族の移住形態や、移住のための借金や不法滞在という地位によって家計が安定せず子どもを早く働かせたりするという親の社会的経済的地位が関わっていた。そして、フランスの学校では、親や中国系アソシエーションと連携をして文化的特質に配慮した教育が実践されていた。言説レベルでは文化的異質性を排除してきたフランスの学校において問題が顕在化したゆえに中国系移民の文化的特質に配慮していた教育が行われ、多文化主義に基づいてきたイギリスとオランダの学校では問題が顕在化していないので特別の取り組みはされていなかった。
インスリン分泌能の指標となる新規分泌型miRNAの網羅的同定と生理的機能の解明

本研究は、初期の2型糖尿病で、インスリン分泌能を高精度、簡便、迅速かつ低侵襲でモニターできるmiRNAマーカーの確立を目的とした。本研究では、糖尿病発症の前段階と考えられる「インスリン抵抗性」特異的に発現変動する分泌型miRNAを49種類、マイクロアレイ法により同定した。そのうち、発現上昇する2種類が動脈硬化に、4種類がインスリン分泌低下に、それぞれ関わる可能性を見い出した。さらに、ゼブラフィッシュを用いた糖尿病合併症評価法を開発し、上記2種類のmiRNAの機能評価が可能となった。本研究から、上記miRNAの組み合わせは、糖尿病発症段階を総合的に評価できるマーカーとして有効と考えられた。本研究は、初期の2型糖尿病の増悪過程に焦点を当て、インスリン分泌能を高精度、簡便、迅速かつ低侵襲でモニターできるmiRNAマーカーの確立を目的とする。そのため、平成25年度は、糖尿病発症の初期段階と考えられる「インスリン抵抗性が惹起するインスリン分泌能低下」に関わる分泌型miRNAのマイクロアレイ法による網羅的解析を行った。具体的には、以下の3項目から成る。1.血液生化学検査に基づくインスリン抵抗性をもつ被験者の大別インフォームドコンセントを得た被験者から採血を行い、空腹時における血糖値とIRI(血中インスリン濃度)のデータをもちいて、HOMA-IR指数を算出した。インスリン抵抗性をもつが糖尿病ではない被験者として、HOMA-IR指数が1.7以上かつ空腹時血糖値が110mg/dL未満(正常域)である被験者2名とインスリン抵抗性なしの健常被験者2名を選抜したのち採血を行い血清を分離して、2.のmiRNA抽出にもちいた。3.発現量変化がインスリン抵抗性獲得と高い相関性をもつmiRNAの抽出インスリン抵抗性獲得に伴い、1.5倍以上発現が上昇あるいは低下する分泌型miRNAをクラスタリング解析により網羅的に抽出した。その結果、発現上昇するものは27種類、発現低下するものは22種類であった。現在、抽出miRNA群について、TargetscanプログラムでmiRNAの標的遺伝子予測を行っている。これまでに、糖尿病発症の初期段階と考えられる「インスリン抵抗性が惹起するインスリン分泌能低下」に関わる分泌型miRNAを49種類、マイクロアレイ法により同定した。平成26年度は、これをふまえ、以下の2点に焦点を当てて研究を遂行した。1.培養細胞を用いた分泌型miRNAの標的組織および標的遺伝子の探索平成25年度に同定した49種類の分泌型miRNA群について、マウスでも保存されているかNCBIゲノムデータベースで検索した。その結果、約50%のmiRNAがマウスで保存されていた。これをふまえて、exosome中に含まれるmiRNAの絶対量を考慮し、解析するmiRNAの優先順位づけを行った。一方、インスリン抵抗性が惹起するインスリン分泌能低下のモデルとして、これまでにマウス3T3L1細胞を用いた脂肪細胞分化系の構築を行い、脂肪細胞分化前後での培養上清を回収し、exosome中に含まれるmiRNAを精製した。さらに現在、グルコース依存的インスリン分泌系の構築を行っている。2.ゼブラフィッシュ個体を用いた分泌型miRNAの標的組織および標的遺伝子の探索1と同様に、分泌型miRNA群のゼブラフィッシュでの保存性を解析した。その結果、約20%のmiRNAがゼブラフィッシュで保存されていた。従って、1で優先順位づけしたmiRNA群の中で、ゼブラフィッシュでも保存されているものとして4種類まで絞り込みを行った。一方、インスリン抵抗性が惹起するインスリン分泌能低下のゼブラフィッシュモデルとして、高脂質食による肥満モデルを構築した。このモデルでは空腹時血糖値が、健常と比べ有意に高値を示し、目的とするモデルが構築できていることが明らかとなった。平成26年度までに、糖尿病発症の前段階と考えられる「インスリン抵抗性」特異的に発現変動する分泌型miRNAを49種類、マイクロアレイ法により同定した。そして、インスリン抵抗性モデルとして、高脂質食による肥満ゼブラフィッシュモデルを構築している。本年度は、上記の同定済み分泌型miRNA、49種類のうち、発現上昇する2種類が動脈硬化に関わる可能性を見い出した。従って本年度は、インスリン抵抗性特異的に発現上昇するmiRNAは微小血管に影響を与え、糖尿病合併症を誘発するという仮説を立てた。そして、ゼブラフィッシュを用いた糖尿病合併症評価法すなわち、加速度脈波による動脈硬化評価法と、心電による心虚血評価法および自律神経障害評価法の開発も行い、加速度脈波加齢指数が高脂質食により有意に上昇することを明らかにした。上記2種類のmiRNAは動脈硬化に関わることから、インスリン抵抗性の段階から微小血管障害のリスクが高まっており、これら2種類のmiRNAは糖尿病合併症リスクを評価できるマーカーとして有効である可能性が考えられた。さらに、上記49種類のmiRNAのうち、発現上昇する4種類が種々のインスリン分泌過程に影響して分泌低下に関わることから、糖尿病初期のインスリン分泌低下リスクを評価できるマーカーとして有効である可能性も考えられた。そして、このうち1種類は、上記の動脈硬化関連miRNAと同一でもあった。

以上の結果から、インスリン抵抗性をもつ糖尿病予備軍の患者に対し、5種類のmiRNAを組み合わせて適用することにより、糖尿病発症段階でのインスリン分泌低下のみならず、糖尿病合併症に関わる微小血管障害をも総合的に評価できるマーカーとして有効である可能性が高いと考えられた。本研究は、初期の2型糖尿病で、インスリン分泌能を高精度、簡便、迅速かつ低侵襲でモニターできるmiRNAマーカーの確立を目的とした。本研究では、糖尿病発症の前段階と考えられる「インスリン抵抗性」特異的に発現変動する分泌型miRNAを49種類、マイクロアレイ法により同定した。そのうち、発現上昇する2種類が動脈硬化に、4種類がインスリン分泌低下に、それぞれ関わる可能性を見い出した。さらに、ゼブラフィッシュを用いた糖尿病合併症評価法を開発し、上記2種類のmiRNAの機能評価が可能となった。本研究から、上記miRNAの組み合わせは、糖尿病発症段階を総合的に評価できるマーカーとして有効と考えられた。当初の研究計画として、平成26年度は、培養細胞とゼブラフィッシュ個体を用いた分泌型miRNAの標的組織および標的遺伝子の探索を主に立案していた。そのため、マウスおよびゼブラフィッシュにおいて、平成25年度に同定した49種類の分泌型miRNA群の保存性についてのデータベース解析を行い、インスリン分泌に関わるmiRNAの絞り込みを行った。これと並行して、「インスリン抵抗性が惹起するインスリン分泌能低下」を検証するのに適したマウス培養細胞系とゼブラフィッシュ個体系の構築も行うことができた。そして、現在、それらの系でのexosome含有miRNA群の発現解析も順調に進行中である。従って、平成26年度の研究計画は、おおむね順調に進展していると評価できる。栄養医科学平成27年度は、平成26年度の成果をふまえ、以下の2点に焦点を当てて研究を遂行する。1.培養細胞を用いた分泌型miRNAの標的組織および標的遺伝子の探索平成26年度に絞り込みを行った分泌型miRNA群について、マウス培養細胞で発現し分泌されているか、また脂肪細胞分化前後で分泌量が変化するかを定量的RT-PCR法で解析する。分泌量が変動するmiRNAをリポソームに内包して、膵β細胞由来培養細胞に添加し、グルコース依存的インスリン分泌能が変化するかを検証する。さらに、こうした分泌型miRNAの標的遺伝子予測をもとに、膵β細胞由来培養細胞において、インスリン生合成や分泌の過程に関わる遺伝子群の発現が変化しているかについても解析する。2.ゼブラフィッシュ個体を用いた分泌型miRNAの標的組織および標的遺伝子の探索平成26年度に絞り込みを行った分泌型miRNA群について、ゼブラフィッシュ個体の血中に分泌されているか、また健常と肥満モデルのゼブラフィッシュの間で血中量が変化するかを定量的RT-PCR法で解析する。血中分泌量が変動するmiRNAを蛍光色素標識してリポソームに内包し、ゼブラフィッシュにインジェクションして、miRNAの標的組織を解析する。
肝芽腫におけるｉｓｏｆｏｒｍ別ＣＥＡＣＡＭ１発現欠失の機序の解明及び臨床的意義

【研究の背景・目的】がん胎児抗原関連細胞接着分子(CEACAM;carcinoembryonic antigen-relatedcell adhesionmolecule)は、免疫グロブリン・スーパーファミリーに属する接着因子であり、様々なタイプの細胞における増殖・遊走・分化に深く関与していることが知られている。本因子はCEACAM1-8からなる数種類のファミリー因子で構成されており、各因子が異なる生物活性を有している。なかでもCEACAM1は、4種類のアイソフォームからなるmRNAの組み合わせを通して多彩な作用を持つ接着因子の代表格であり、特にがん細胞の増殖に大きく影響することから、がん患者の予後因子として注目を集めている。そこで本研究では、いまだ原因・病態メカニズムが不明である肝芽腫におけるCEACAM因子の発現動態を解析して、同疾患の予後予測マーカーの可能性を検討している。【これまでの研究成果】これまで申請者らは、肝芽腫におけるCEACAM1の発現動態を詳細に検討した結果、悪性度が高く、予後不良な症例ではCEACAM1が発現消失していることを見いだし、同因子が、特に肝芽腫の肺転移の予測マーカーとして有望である可能性を報告している(J Pediatr Surg `09)。本研究では、さらにCEACAMファミリーの臨床病理学的意義の可能性を探る目的で、CEACAM1と同様、悪性疾患におけるバイオマーカーとして報告がなされているCEACAM6に着目し、当該施設で経験した肝芽腫11例における発現形式を、免疫染色・Western blot解析した。興味深いことに、がん病巣におけるCEACAM6発現レベルはCEACAM1とは大きく様相が異なっており、11例中11例において、がん部におけるCEACAM6の強い発現が認められた。この解析結果は、CEACAM1とCEACAM6の組み合わせが、精度の高い肝芽腫バイオマーカーになりうることを示唆している(国内・海外研究会での発表準備中)。本研究では、肝芽腫におけるCEACAM1発現欠失の機序をisoform別に解明することを最終目標としているが、それに先立ちCEACAMfamilyの肝芽腫における発現の有無について臨床データとの比較を行っている。最終目標に向かう研究の一環として、当院で現時点で入手可能であった11症例の肝芽腫切片において、抗CEACAM6抗体を用いた免疫染色を開始した。その結果、肝芽腫でも発現する群としない群に分かれることが判明した。現在、発現群と非発現群での臨床所見における差の有無(病期、遠隔転移、予後)について検討を進めている段階である。肝芽腫は、小児期に発生する原因不明の悪性腫瘍である。本疾患は早期発見が困難であり他臓器に転移を有するケースが多いため、術後の予後予測マーカーの発見が待たれている。しかしながら肝芽腫は発生頻度が寡少であるため、腫瘍の分子生物学的解析が困難であり、明確なメカニズムはいまだ不明である。近年、様々なシグナル因子のなかでも、接着因子が転移予測に関するバイオマーカーとして注目されている。がん胎児抗原関連細胞接着分子(CEACAM;carcinoembryonic antigen-relatedcell adhesionmolecule)は、細胞増殖・遊走・分化に深く関与している接着因子である。CEACAMは、8つのファミリー因子で構成されており、なかでもCEACAM1はがん細胞の増殖に大きく影響することで知られている。そこで本研究では、肝芽腫におけるCEACAMファミリーを解析して、同疾患の予後予測マーカーの可能性を免疫組織学的解析により検討した。その結果、CEACAM1とCEACAM6が本疾患の進展・予後に相関する傾向があることを見いだした。興味深いことに、CEACAM1発現を欠失した症例では肺転移を合併する傾向を示したのは逆に、CEACAM6を高発現している症例は、肝芽腫病期分類PRETEXT (Pre-Treatment Extent of Disease)が進行している場合が多かった(stage III-IV)。またCEACAM6高発現4例中3例が肺転移を合併しており、CEACAM6発現レベルは、肝芽腫の転移能獲得に何らかのメカニズムを介して関与している可能性が示唆された。以上の解析結果から、がん病巣におけるCEACAM1とCEACAM6を組み合わせた解析が、精度の高い予後予測マーカーの確立の一助になりうることが示唆された。小児外科学1肝芽腫データベースの構築:本疾患を研究するうえで最大の問題点は、わが国における症例数が少なく、各医療施設におけるデータ・臨床サンプルの蓄積が乏しいため免疫病理学的領域における知見が欠落している点が挙げられる。申請者らは、本研究を通して、当該施設で経験した症例の臨床データ・病理学的所見に関する詳細なデータベースを構築できた。わが国における肝芽腫の分子生物学的解析を進めるうえで、有用な解析ツールを入手できたものと自負している。2CEACAM1 & 6両因子の同時解析によるバイオマーカーの提唱:肝芽腫は、極めて進展の速度が速い悪性腫瘍であり、早期発見のタイミングを逃したケースでは、予後・転移を正確に予測しえることが求められている。本研究では、これまでの申請者のCEACAM1に関する研究結果に加えて、肝芽腫においてCEACAM1とは全く異なる変動を呈するCEACAM6の発現形式を明らかにしえた。本成果は、治療困難な小児がん患者の延命に寄与しえるバイオマーカーの研究分野に貢献できたものと考える。3肝芽腫に対する分子生物学的解析手法の確立:本研究を通して、これまでほとんどメカニズムが不明であった同疾患検体のDNA/RNA/タンパク抽出

サンプルを準備することが可能になった。なお、本年度より、通常業務における役職の変更があり、研究に対する準備期間を含めた研究面での整備が、さらに見込める状況である。昨年度より免疫染色から開始したが、通常病院診療業務においてスタッフが途中退職したことにより、研究におけるエフォートを低下せざるを得ない状況になってしまった。そのため、年度前半から進行予定であった計画が停滞してしまっていた。年度終わり頃から、診療業務におけるマンパワーの補充があり、それに伴い研究におけるエフォートが増大し、停滞していた実施計画が年度末から再度動き始めたという状態である。これまで述べたとおり、本研究のこれまでの成果によって、CEACAM1およびCEACAM6の同時解析が、肝芽腫の病態診断に有用であることが明らかになった。そこで今後は、CEACAM1/6が、肝芽腫で発現変動する理由を探る目的で、以下の解析を行う方針である。(I)肝芽腫の臨床検体におけるCEACAM1/6 mRNAの比較検討: RT-PCR法、in situハイブリダイゼーション組織化学法を用いて、肝芽腫検体における両因子の発現レベルを、特にmRNAアイソフォームの変動に着目して解析し、予後・転移との相関を検討する。(II)肝芽腫細胞におけるCEACAMメンバーの解析:本研究で明らかになったCEACAM1/6以外のファミリー因子が肝芽腫の病態に関与している可能性を検討する目的で、細胞培養株における細胞内局在・細胞増殖/遊走能との関連性を検討する。(III) CEACAM1/6発現異常と病態悪性度との相関機構の解明:RNA干渉による分子生物学的手法を用いて、肝芽腫細胞培養株におけるCEACAM1/6発現パターンを人為的に変動させることを通して、どのタイプのアイソフォームmRNAが、最もがん細胞の悪性度に影響するのかを解析する。本解析を通して、将来的には、肝芽腫に対するCEACAM遺伝子療法の可能性をも探りたいと考えている。上記事由により、研究の推進が停滞していたが、年度末から始動している。まずは研究実績の概要に記した通り、CEACAM6の肝芽腫における発現パターンの意義についての検討を完了し、続いてCEACAM1について各種手法を用いてisoform別に検出し記録を順次進めていく方針である。当該施設では、本研究開始以前より、免疫染色キット・PCR解析試薬および機器が充分に充足されており、本年度内においては、消耗品に関する経費は寡少であった。また、次年度からは、培養細胞へのCEACAM遺伝子RNA干渉実験を行う予定であるため、分子生物学的解析の準備を行う目的で、次年度へに繰り越し額を設けた。繰り越した予算額は、以下の研究計画の実施に充てる方針である。(I)CEACAM1/6 mRNAの比較
生体フロントラインの防御機構:異物排出機能の破綻と疾病

生体には、外界に接している臓器で異物の進入を先ず阻むという防御機能が備わっている。その実体の把握は、生体の理解とより有効な医療のために必須であるが、その分子機構は良く分かっていない。研究代表者はすでにその実体の一つを明らかにし、遺伝性黄疸の原因となっていることをつきとめたが、本研究ではさらに、異物排出タンパク質が腸管や血球の腫瘍形成に関与すること、異物排出タンパク質の機能阻害により腫瘍の発生を予防できることを見出した。生体フロントラインの防御機能の全容を明らかにして,その機能破綻により発症するがん,炎症性腸疾患などに対する新しい予防,診断と治療法開発へ繋げる事を目的として,平成19年度は3項目について下記の成果を上げた。1.異物排出蛋白質ABCB1の機能と分子疫学解析:ABCB1欠損マウスを用いた解析から,ABCB1が癌の出来やすさに関与するという結果を得ていたが,本研究ではこれをさらにヒトに発展させ,小児急性リンパ性白血病の患者157人を対象にして遺伝子多型との相関解析を行った。その結果,-2352G>A,3435C>T,およびハプロタイプのそれぞれが,ABCB1発現量および白血病の発症と有意に相関する(それぞれ,p=0.04,0.006,0.048)ことを明らかにした。2.相互作用タンパク質の同定と機能修飾の解明:生体膜上微細環境において,ABC膜輸送体と協調して細胞死や組織構築を実行しているタンパク質群を同定、単離するために,細胞膜上での相互作用を検出できるスプリット、ユビキチン法の導入を計画し,ABCB1およびABCC2cDNAにユビキチンC端cDNAを結合してbait構築体を作製した。また,ユビキチンN端cDNAを結合させた肝臓由来prey cDNAライブラリーの準備が完了した。3,マウスモデルを用いた化学予防,治療研究:ABCB1の代表的基質であるベラパミルをABCB1阻害薬として餌に練りこみ,経口により一年間継続投与した後腸内に形成された腫瘍数とサイズを計測した結果,濃度に応じて3574%の腸管腫瘍形成阻害が実現でき,ABCB1阻害薬による化学予防の現実性を示した。1.異物排出機能欠損マウスの分子病態解析による疾患発症メカニズムの解明:ABCB1欠損マウスを用いた解析から、ABCB1が腫瘍の出来やすさに関与するという結果をすでに得ていたが、本年度はさらに、発生腫瘍のサイズは不連続な3段階に分類されることを明らかにした。そのメカニズムを探るために、マイクロアレイ解析により3グループ間での遺伝子群発現パターンを調べ、パスウェイ解析を行なった結果、ミトコンドリアにおける酸化還元関連酵素遺伝子群や増殖関連遺伝子群の発現の有無がグループ間で異なることが分かり、がんの増殖過程では関連遺伝子群が恒常的に発現しているのではないし、また連続的に活性化の程度が強まっていくのでもなく、各ステージで特有の遺伝子群の活性化・不活性化が起こって、不連続に発現パターンが変化していることが明らかになった。このことは、各段階を制御している因子が存在することを示唆しているので、この因子を分子標的とした有効な腫瘍増殖の阻害につながる可能性があり、臨床的にも意義がある結果と評価できる。2.相互作用タンパク質の同定と機能修飾の解明:細胞膜上での相互作用を検出できるスプリット・ユビキチン法の導入を計画し、ABCB1およびABCC2cDNAにユビキチンC端cDNAを結合してbait構築体を完成させた。一方、ABC膜輸送体を酵母菌内で強制発現させることはきわめて難しいことが分かったので、まずbait構築体の安定発現株を樹立したのちpreyライブラリーを導入する戦略に切り替えた。3.マウスモデルを用いた化学予防、治療研究:ABCB1阻害薬ベラパミルの投与プロトコルを検討した結果、強制的に経口投与する方法ではストレスにより死亡する例が避けられないのに対し、餌に練りこみ、経口により一年間継続投与する方法が良いと結論付けられた。腸内に形成された腫瘍数を計測した結果、1)予想に反して、ベラパミルには腸管腫瘍形成を促進する効果があること、2)この促進効果はABCB1に依存しないこと、3)促進効果分を補正してベラパミルのABCB1阻害を介する効果のみを抽出すると、顕著な腸管腫瘍形成阻害が認められること、が明らかになり、ABCB1阻害薬による化学予防の現実性が示された。
VRML3D画像を用いた細胞内構造と機能に関する電子教科書の作製

血液細胞の3D画像を3年制の臨床検査技師養成教育に用いる際に研究開始当初計画していた反応系を細胞骨格等の細胞構造とマッチさせ理解させるという目標は達成されるべきであろうが、実際問題として細胞の構造を光学顕微鏡像と比較しながらまず細胞構造を具体的に理解させ、反応系に関しては細胞全体像の中で大体どの部分でどのような反応が起こり生体反応に寄与するのかという段階の理解をさせるのが最も教育的に効果が高いと考えられた。これより本年度はヒト末梢血血液細胞とマウス骨髄細胞に関して光学顕微鏡像の連続切片による3D画像化と電子顕微鏡による連続切片から得た3D画像とを学生が比較・理解しやすいように作製した。また、計画当初、細胞全体像の3D画像化のみを計画していたが、更に高倍率で得られる細胞小器官に関しても3D画像化し、これをパーツ化することで、細胞全体像以外にも学生が細胞小器官を具体的に理解できるよう現在作業を進めている。また、これらの細胞小器官3D画像表面は現在模式図をテキスチャーとして貼り付けているが、フリーズフラクチャー或いは細胞小器官分画のSEM像により将来的にはより実写的な表面テキスチャーを作製する必要があると考えられた。また、保存形式をVRMLとしてフリーソフトであるサンデーマン・ビュア(アルテア)を用い学生に自由に血液細胞3D画像内をバーチャルでウォークさせることで、ゲーム感覚でより細胞構造の理解で出来ると考えられた。血液検査で行われるスメアによる細胞の構造変化を光学顕微鏡的3D画像から動画として作製出来れば、より学生が普段触れることの出来る顕微鏡像と細胞構造との関係を理解できると考えれられた。本年度は、計画通りに、ヒト静脈血より血球を採取、連続切片試料を透過型電子顕微鏡にて観察・撮影を行い、その写真を元に3D画像の作成を行った。当初、デジタイザにて細胞電子顕微鏡写真のデジタル化を行っていたが細かい点が採り難いなど操作性の問題からこれを中止した。代替策として、スキャナで画像として取り込んだものからソフト的に直接ドット採取を行えるシステムを開発し、これのドット情報を元に3D画像を作成することとした。教育的効果という立場から細胞3D画像をどこまで簡略化するかを検討した結果、細胞小器官の内部まで精密にドット情報を採取しこれで3D画像を構築したのでは画像が大きくなりすぎ細胞全体としての把握がしずらい、それに伴い細胞内反応の内容把握がしにくくなると考えられ"細胞小器官の細部までは表さない"程度の簡略化が適当と考えられた。特に細胞の断面画像を用いる場合は各細胞小器官各断面はそのスキャン画像を元にして作製したテキスチャを貼り付け細胞小器官内部を表現することとした。ただし、最終的に付加される細胞内反応によってはこの方法が適応できない可能性もあると考えられた。細胞骨格に関しては、細胞全体像からの画像からでは、これをつかむことは難しいので最終的に付加される細胞反応情報で細胞骨格が必要であると考えられるものに関してのみに狙いを絞り、対応する細胞小器官の高倍率画像を元にモデル化し表すものとした。このように作製した3D画像はVRML形式で保存し画像を自由に取り扱えるようにしたが、教育上効果がVRMLより期待出来る新しい形式、あるいは、場合によっては動画ファイルの作成も必要であると考えられたので現在3D画像をいずれ形式保存すべきかを検討中である。
FIB/SEMトモグラフィーを用いた、力学的負荷下の腱骨付着部超微形態定量解析

正常な腱組織が骨に付着している部位(腱骨付着部)は、物理的剛性の全く異なる骨組織と腱組織を連結しており、運動において強大な力学的負荷がかかる部位である。このような特殊な環境から、整形外科領域において腱骨付着部は炎症性疼痛を引き起こし、その治療に難渋することが知られている。正常腱骨付着部組織は、線維軟骨を介した特殊な構造をしているが、過度な力学的ストレス状態下において、どのような形態変化をなしているのか不明である。本研究では、次世代走査型電子顕微鏡であるFIB/SEMトモグラフィーを用いて、正常と過度に力学的ストレスをかけた状態それぞれの腱骨付着部細胞/コラーゲン線維の三次元超微形態とその分布様式を定量的に解析し、腱骨付着部障害の治療に資する、基盤的な知見を得ることを目的とする。本年度(平成30年度)は、当初の研究実施計画に沿い、腱骨付着部組織の三次元細胞形態を分類し、その分布様式を解析する為、FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像解析方法の確立に重点をおいて実施した。FIB/SEMトモグラフィーによる組織形態定量評価方法に関しては、その方法が十分に確立していない。その為、まずは連続切削画像から得られたラット正常腱骨付着部の出生直後と成熟したものそれぞれの細胞形態を定量的に解析し、比較検討を行った。結果、正常腱骨付着部に存在する細胞群は、出生直後の方が成熟したものより細胞全体の大きさと核の大きさともに統計学的に有意に大きく、その細胞形態も全く異なっていることが明らかとなった。これらの結果は、今回の研究の目的である腱骨付着部障害の治療に資する基盤的な知見を得ることが出来るものである。本結果に関しては、現在論文執筆中である。当初の計画通りではないが、本年度当初の研究目標であった、「FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像解析方法の確立」に関し、依然としていくつかの問題はあるものの、克服できつつある。また、現在出ている結果に対しては、論文執筆中である。当初の研究計画にもあったように、FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像から、さらに組織形態定量評価を行う方法を模索していく。この様な方法は十分に確立していない為、得られた数値情報をどのように解析していくのか、検討を重ねていく必要がある。また、神経損傷モデルの様な、新たな動物実験モデルの作製も行い、腱骨付着部の形態学的な相違も並行して検討していく。初年度(平成29年度)は、当初の研究実施計画に沿い、腱骨付着部組織の三次元細胞形態を分類し、分布様式を解析する為、適正な動物実験モデルの樹立に重点を置いて実施した。まず、正常付着部炎モデルとしてのトレッドミル負荷は、臨床的に則した形で力学的ストレスを負荷するものとして理想的なものであったが、実際何度か試行してみた結果、各個体それぞれに均等の力学的ストレスを加えるには、予想以上に不安定なものであることが判明した。現在は各個体に均等な力学的ストレスを与えるため、トレッドミル装置のセッティングや走行プロトコールの調整を漸次行っている段階である。しかしながら、当初の研究計画にも記載していたように、トレッドミル負荷が不安定要素の強いものであることは予想されていたので、同時に安定した損傷モデルとして確立している、肩腱板損傷モデルを用いた解析を行った。このモデルは単純な損傷ではなく、骨粗鬆症ラットを用いた損傷モデルであるので、臨床に則した形であり、今回の研究の目的である腱骨付着部障害の治療に資する基盤的な知見を得ることが出来るものである。結果、骨粗鬆症下での腱骨間治癒は通常の損傷より、治癒能力が力学的にも低下しており、治癒細胞の形態や分布様式が異なっているようであった。本結果は、2017年9月ヨーロッパ肩肘学会(SECEC)、10月日本肩関節学会、11月アジア肩関節学会(ACASEA)、2018年3月米国整形外科基礎学術集会(ORS)、米国整形外科学会(AAOS)にて発表、現在論文執筆中である。また、FIB/SEMトモグラフィーから得られた組織block細胞群の形態定量解析を行うために、出生後からの腱骨付着部細胞の3次元分布の変化に関しても前解析を行っており、これに関しても現在論文執筆中である。当初の計画通りではないが、計画当初問題と思われていた、トレッドミル負荷による正常付着部炎モデルの確立に関し、依然としていくつかの問題はあるものの、克服できつつある。また、現在出ている結果に対しては、成果発表も行い、論文執筆中である。

本年度(平成30年度)は、当初の研究実施計画に沿い、腱骨付着部組織の三次元細胞形態を分類し、その分布様式を解析する為、FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像解析方法の確立に重点をおいて実施した。FIB/SEMトモグラフィーによる組織形態定量評価方法に関しては、その方法が十分に確立していない。その為、まずは連続切削画像から得られたラット正常腱骨付着部の出生直後と成熟したものそれぞれの細胞形態を定量的に解析し、比較検討を行った。結果、正常腱骨付着部に存在する細胞群は、出生直後の方が成熟したものより細胞全体の大きさと核の大きさともに統計学的に有意に大きく、その細胞形態も全く異なっていることが明らかとなった。これらの結果は、今回の研究の目的である腱骨付着部障害の治療に資する基盤的な知見を得ることが出来るものである。本結果に関しては、現在論文執筆中である。当初の計画通りではないが、本年度当初の研究目標であった、「FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像解析方法の確立」に関し、依然としていくつかの問題はあるものの、克服できつつある。また、現在出ている結果に対しては、論文執筆中である。当初の研究計画にもあったように、FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像から、組織形態定量評価を行う方法の確立を目指していく。この方法は十分に確立していない為、ディジタル処理によるブロックからの細胞の切り出し方法や取得した数値情報をどのように解析していくのか、検討を重ねていく必要がある。また、引き続きトレッドミル負荷を用いた正常付着炎モデルの作製も、セッティングの調整を行いながら引き続き遂行していく。当初の研究計画にもあったように、FIB/SEMトモグラフィーより得られた連続切削画像から、さらに組織形態定量評価を行う方法を模索していく。この様な方法は十分に確立していない為、得られた数値情報をどのように解析していくのか、検討を重ねていく必要がある。また、神経損傷モデルの様な、新たな動物実験モデルの作製も行い、腱骨付着部の形態学的な相違も並行して検討していく。(理由)実験動物であるラットの購入/維持費、また消耗品の購入に際し、納入期日と支払い日の不一致から、現プロジェクトの進行の妨げになる可能性があると判断したため。(使用計画)現プロジェクト維持に最も必要な実験動物の購入/維持、消耗品の購入に充てる。また、学会発表や論文投稿に必要な諸経費に充てる予定である。
心的決定過程におけるリスク認知と情報制御の証拠理論的モデルと解析

本研究では,不完全な情報・証拠のもとでの人間の認知・推論過程をモデル化できる新しい証拠理論体系を構築した.すなわち,大規模複雑系に関する不完全な知識・情報のもとでの推論,複数の情報源からの情報の統合・更新,情報や知識の不完全性に伴う推論・決定・制御の誤りに関するリスク認知,時間余裕と情報価値の評価,支援情報の動的制御を表現・解析するための証拠理論的モデルを構築した.不確実な情報のもとでの推論や意思決定には確率論に基づくモデルが用いられることが多いが,本研究ではそれらのアプローチを否定する立場を採らず,むしろ相補性・補完性の充実を目指した.状況認識のための情報・証拠の収集時間が十分ではないにもかかわらず,高いリスクを伴う決定を行わなければならない状況では,人間は認知主導型の意思決定を行うとされる.本研究では,このような場合の状況認識とその動特性の表現,認知主導型意思決定過程の表現には証拠理論的モデルが適切であることを明らかにしたが,「迷い」の許されない支援システムは,確率論的モデルで記述している.開発したモデルの記述能力および支援形態の有効性を検証するため,プロセス制御系シミュレー夕と航空機離陸中断・継続決定シミュレータを構築し,一連の認知実験を実施した.様々な異常の発生のもとての状況認識,リスクを伴う決定の迷いと誤り,支援システムに対する信頼・過信・不信の心的過程の動特性を解析し,証拠理論モデルの妥当性,状況認識支援インタフェースの設計指針,人間と支援システム間での状況適応的権限委譲方式とインタフェース設計の相互作用を明らかにした.本研究では,不完全な情報・証拠のもとでの人間の認知・推論過程をモデル化できる新しい証拠理論体系を構築した.すなわち,大規模複雑系に関する不完全な知識・情報のもとでの推論,複数の情報源からの情報の統合・更新,情報や知識の不完全性に伴う推論・決定・制御の誤りに関するリスク認知,時間余裕と情報価値の評価,支援情報の動的制御を表現・解析するための証拠理論的モデルを構築した.不確実な情報のもとでの推論や意思決定には確率論に基づくモデルが用いられることが多いが,本研究ではそれらのアプローチを否定する立場を採らず,むしろ相補性・補完性の充実を目指した.状況認識のための情報・証拠の収集時間が十分ではないにもかかわらず,高いリスクを伴う決定を行わなければならない状況では,人間は認知主導型の意思決定を行うとされる.本研究では,このような場合の状況認識とその動特性の表現,認知主導型意思決定過程の表現には証拠理論的モデルが適切であることを明らかにしたが,「迷い」の許されない支援システムは,確率論的モデルで記述している.開発したモデルの記述能力および支援形態の有効性を検証するため,プロセス制御系シミュレー夕と航空機離陸中断・継続決定シミュレータを構築し,一連の認知実験を実施した.様々な異常の発生のもとての状況認識,リスクを伴う決定の迷いと誤り,支援システムに対する信頼・過信・不信の心的過程の動特性を解析し,証拠理論モデルの妥当性,状況認識支援インタフェースの設計指針,人間と支援システム間での状況適応的権限委譲方式とインタフェース設計の相互作用を明らかにした.大規模複雑システムの安全制御では,不完全な情報・証拠に基づく状況認識・判断・意思決定が要求されるが,多くの場合,それらには時間制約が課せられる.本研究では,認知・判断・決定過程における人間の心的特性を反映した「情報制御機構」の証拠理論的モデルを構成した.すなわち,複数の情報源から時間経過とともに観測・入手される不完全な証拠(命題)の統合・更新を行う規則(メカニズム)を開発し,人間のリスク認知の差異に起因する複数の制御方策の混合戦略を想定したときの情報制御の最適化問題を定式化し,その解法を与えた.さらに,(1)航空機の離陸中断・継続決定問題,(2)プロセス制御系の異常診断と安全制御問題を具体例とし,(1)については,状況認識支援ヒューマン・インタフェースの新しい形態と状況適応自動化機構との協調方式の提案,(2)については,認知心理学的実験に基づき,情報制御機構に対する人間の信頼・不信・過信の動的挙動,危険回避,システム誤停止,異常診断ならびに安全制御におけるヒューマンエラーの解析を行った.本研究では,不完全な情報・証拠のもとでの人間の認知・推論過程をモデル化できる新しい証拠理論体系を構築した.すなわち,大規模複雑系に関する不完全な知識・情報のもとでの推論,複数の情報源からの情報の統合・更新,情報や知識の不完全性に伴う推論・決定・制御の誤りに関するリスク認知,時間余裕と情報価値の評価,支援情報の動的制御を表現・解析するための証拠理論的モデルを構築した.不確実な情報のもとでの推論や意思決定には確率論に基づくモデルが用いられることが多いが,本研究ではそれらのアプローチを否定する立場を採らず,むしろ相補性・補完性の充実を目指した.状況認識のための情報・証拠の収集時間が十分ではないにもかかわらず,高いリスクを伴う決定を行わなければならない状況では,人間は認知主導型の意思決定を行うとされる.本研究では,このような場合の状況認識とその動特性の表現,認知主導型意思決定過程の表現には証拠理論的モデルが適切であることを明らかにしたが,「迷い」の許されない支援システムは,確率論的モデルで記述している.開発したモデルの記述能力および支援形態の有効性を検証するため,プロセス制御系シミュレー夕と航空機離陸中断・継続決定シミュレータを構築し,一連の認知実験を実施した.様々な異常の発生のもとでの状況認識,リスクを伴う決定の迷いと誤り,支援システムに対する信頼・過信・不信の心的過程の動特性を解析し,証拠理論モデルの妥当性,状況認識支援
膵β細胞におけるインスリン分泌調節に寄与する細胞内メカニズムの解明

【方法】Wistar系雄性ラット(9-12週齢)の膵臓から、コラゲナーゼ消化法により膵ラ氏島を単離した。(1)抗NOS1あるいはNOS3抗体と抗インスリンあるいはグルカゴン抗体を用いた免疫2重染色を行い、共焦点レーザー顕微鏡により膵ラ氏島内のcNOS発現細胞を同定した。(2)単離膵ラ氏島にNO蛍光指示薬であるDAF-2DAを負荷し、共焦点レーザー顕微鏡により細胞内NO量の変化を測定した。(3)単離したβ細胞にfura2-AMを負荷し、Argus50/CAシステムを用いて[Ca^<2+>]_iを測定した。(4)バッチインキュベーション法により、単離膵ラ氏島から分泌されるインスリン量をEIAにより測定した。【結果・考察】(1)ラット膵β細胞には、NOS1、NOS3とも存在することが免疫染色により示された。(2)グルコース(Glc)濃度を2.8mMから7mM、11.1mMと上昇させると、濃度依存性にβ細胞内NO量は増加した。(3)NOS阻害薬であるL-NNA存在下、11.1mMGlcにより生じる[Ca^<2+>]_iオシレーションに対し、NOドナーであるNOC7は、低濃度(0.5μM)ではの振幅を増大させたのに対し、高濃度(10μM)では抑制した。グアニル酸シクラーゼ阻害薬は、低濃度NOC7による促進性の作用は抑制したが、高濃度NOC7による抑制性の作用には影響しなかった。すなわち、低濃度での促進性の作用はcGMPを介しているが、高濃度での抑制性の作用はcGMPとは無関係であることが示唆された。(4)NOC7は、低濃度(0.5μM)では11.1mM Glcによる膵ラ氏島からのインスリン分泌を増強するのに対し、高濃度(10μM)では抑制することが示された。【結語】NOは膵ラ氏島β細胞で産生され、その産生量に応じて促進的、抑制的の両方に働く、内因性インスリン分泌調節因子である可能性が示唆された。膵ラ氏島β細胞において、細胞質遊離Ca^<2+>濃度([Ca^<2+>]_i)とインスリン分泌の変化は時間的かつ定量的に相関する。そこで、インスリン分泌調節における一酸化窒素NOの生理的役割を明らかにすることを目的として、ラット単離β細胞の[Ca^<2+>]_iに対するNOの作用を検討した。Wistar系雄性ラット(9-12週齢)からコラゲナーゼ消化法によりラ氏島を採取し、得られたラ氏島にEGTAを作用させ、単一のβ細胞に分散させた。得られたβ細胞は、1日間初代培養後、実験に用いた。β細胞をCa_<2+>蛍光指示薬であるfura2を負荷し、Argus50/CA Systemを用いて340nm及び380nm励起で得られる画像間の蛍光強度比をリアルタイムで計算させ、カルシウム濃度のイメージングとしてコンピューターに記録した。

その結果、NOドナーであるNOC-7は、7mM glucoseやATP感受性K^+(K_<ATP>)チャネル阻害薬であるtolbut-amideによる[Ca^<2+>]_i上昇反応には促進的に作用するのに対し、他のK^+チャネル阻害薬や高濃度K^+による[Ca^<2+>]_i上昇反応には抑制的に作用することが明らかとなった。これらの作用はいずれも、cGMP産生を介した反応であることが示された。さらに11.1mMグルコースにより生じる[Ca^<2+>]_iオシレーションに対しては、NOC-7はcGMP産生を介さずに抑制効果を示すという興味深い結果も得られた。以上のことから、NOは、β細胞の[Ca^<2+>]_iを調整することにより、グルコースによる膵ラ氏島β細胞からのインスリン分泌の生理的な調節因子として機能している可能性が示唆された。一酸化窒素NOは、生体内の多くの臓器で産生され、多彩な生理機能を示す。我々は既に、ラット膵ラ氏島β細胞において、NOがglucoseによるインスリン分泌を低濃度では増加させ、高濃度では減少させることを証明した。今年度は、膵ラ氏島におけるNO産生細胞の同定およびその産生機序の解明を目的として以下の実験を行った。まず、免疫細胞学的手法を用いて、生理的なNOの産生に関与していると考えられる構成型NO合成酵素(cNOS)の膵ラ氏島における分布を検討した。cNOSであるNOS1あるいはNOS3に対する抗体、およびα細胞、β細胞の指標としてそれぞれ抗グルカゴン抗体、抗インスリン抗体を用いることにより、単離したラ氏島を免疫二重染色し、共焦点レーザー顕微鏡により観察した。その結果、NOS1はα細胞、β細胞の両方に存在することが証明された。一方、NOS3はβ細胞には存在するが、α細胞には存在しないことが示唆された。次に、各ラ氏島細胞におけるNO産生を測定するために、NO蛍光指示薬であるDAF-2DAを単離した膵ラ氏島に負荷し、共焦点レーザー顕微鏡を用いた画像解析により細胞内NO量の変化を測定した。その結果、グルコースがβ細胞の細胞内NO量を濃度依存的に上昇させることを証明した。このグルコースによるNO産生増加作用は、L型電位依存性Ca^<2+>チャネル阻害薬であるニカルジピンによって消失した。また、膵ラ氏島から分散させたβ細胞においても、グルコース刺激によりβ細胞内NO量は増加した。以上の結果より、膵ラ氏島β細胞にはcNOSであるNOS1とNOS3の両アイソフォームが存在し、グルコース刺激によりβ細胞内Ca^<2+>濃度が上昇すると、両方あるいはいずれかのcNOSが活性化されてβ細胞内でNOが産生され、このNOが生理的なインスリン分泌調節に寄与している可能性が示唆された。
日本語音声における韻律的特徴ー東日本における音声の収集と研究

東日本地域から、地理的、方言学的見地からバランスを考え、各地の代表と思われる9箇所(北海道名寄市、青森県五所川原市、宮城県気仙沼市、山形県三川町、新潟県十日町市、群馬県前橋市、静岡県静岡市、同県浜松市、愛知県名古屋市)において、少数の最適任話者を選び、全国共通項および土地独自項を収録し、アクセント、イントネーションを中心とする韻律の記述研究を行った。また、新潟市においては、高年、中年、若年、学校生徒男女計100名について、独自項目の収録、調査を行い、住民の韻律の実態と動向を調査した。これらの結果、次のような知見が得られた。1.従来の方言アクセント・イントネーションの記述を、より高性能の収録技術および分析によって、客観的に確認し、若干の修正をも行うことができた。2.語アクセントの研究を、用語の終止形だけでなく、各活用形に至るまで、また種々の付属語、補助動詞のついた形を各地において記述した。3.文節を越えた文アクセント、イントネーションは、従来は手つかずの状態であったが、これによって、ある程度客観的に固定することができ、各地の特色、傾向を指摘することができた。4.共通語化の激しい現在、新潟市における多人数調査によって、年齢・性別・教養等による相違、変化の方向、変化せずに残っている強い傾向、会話と朗読における場面的切り替えがかなり明瞭に確認できた。5.方言アクセント上難しく未開拓であった地域(たとえば宮城県北地方)においてアクセント記述上の新発見が得られた。なお、今後は東日本に広く分布する無型アクセント地帯においても調査方法を工夫しながら収集、研究を行うことが必要となる。