hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
層状構造物を含む系での超音波透過率の向上及び化学センサーへの応用に関する研究

これは、「実効的反射係数」の概念を導入したもので、層状構造物のみならず、一般的な構造物の超音波に対する透過と反射にも応用可能である.(論文として投稿中)共鳴透過の実験においては、実験装置に組み込む層状構造物と超音波トランスデューサ間の圧着状態を実験試料ごとに同一条件とするために、小型のロード・セル三個および電気回路を用い、加える荷重を測定する加圧計を作成した.また、ハイドロフォンからの出力電圧をGPIBからパソコンに取り込めるようにプログラムを作成し、音圧の相対的なパワー・スペクトルを即時に観測可能とした.以上の準備のもとで、CuとAgよりなる二重層を8層接続した層状構造物から水への超音波透過実験の基礎的データを得た.現在、これを解析中である.味覚センサーの実験として、測定溶液は純水、5基本味溶液(酸味、塩味、苦味、甘味、うま味)、3種類の市販のお茶を使用した.溶液中の音速は、溶液中を伝搬するパルス波の時間間隔と距離から算出した.測定回数はそれぞれの溶液において5回とし、すべての溶液は測定前後に20°Cの温度になるように条件を保ち、音速を測定した.なお、5基本味溶液については、人の感じる閾値の1Mから0.1M、0.01M、0.001M、0.0001Mへと各5段階の濃度を設定し測定を行った.5基本味溶液の各試料濃度が濃くなると、それに伴い音速も増加した.純水、お茶、5基本味溶液各0.01Mの計9種の音速を比較すると、それぞれ音速に違いが生じた.そのため、音速が溶液濃度の違いや、各種溶液の違いを見分ける際、1つの目安になりうると考えられる.理論的研究では,主に「実効的反射係数」の詳細な解析を行い,超音波透過率向上の条件を厳密に求めた.四分一波長板および同一半無限物質間に挟んだ均一層に対する共鳴透過も「実効的反射係数」で解釈可能である.層状構造物では,超音波透過率のピーク周波数が等間隔に列ばないと結論できた.また,有限層状構造物に対する分散関係と「実効的反射係数」との関係を明らかにした.さらに,分散関係の透過阻止周波数域にも適用可能な群速度の定義を提案した.超音波透過実験では次の三種のデータを収集した.(1)均一なCu板およびAg板8mm厚と10mm厚に対する透過データ.(2)二重層(Cu/Ag)数が,2,4,6,8,10,11,12の層状構造物に対する透過データ.(3)二重層(Cu/Ag)を5つ積層し,端面にさらにCu層を接続した層状構造物に対する透過データ.これらのデータ解析より,上記の群速度以外の理論的結論が検証された.超音波の化学センサーへの応用実験では,市販飲料を含む各種味溶液の識別に音速を用いることに加え,より多くの味物質を含む飲食料品へ適用可能な手法の検討を行った.味の識別をより明確に行うため,超音波を味溶液に入射し,セル端面からの反射波を考察した.第1反射波からは振幅を測定し,第1,第2,第3反射波からはパワースペクトルを求めた.使用した液体は,純水,甘味(Sucrose)溶液,塩味(KCl, NaCl)溶液である.これより,溶液の種類に応じて,振幅とパワースペクトルに特徴的な差異があることを新たに確認した.また,超音波の音速にも,各溶液ごとの特徴が現れた.さらに,パワースペクトルのデータに対し,自己組織化ニューラルネットワークによる解析を行った.この結果,各種味溶液を正確に分類でき,超音波による味センシングの可能性を示唆できた.
乳幼児突然死症候群(SIDS)の病態解明に関する基礎的研究

本研究は、乳幼児突然死症候群(SIDS)の病態解明に関する基礎的検討であり、今年度、当初予定したうち「脳幹部機能に関する動物実験」について検討を行うことが出来たが、米国メリ-ランド大学との共同で行う予定あった「モニター装着中の無呼吸例、死亡例における心拍呼吸変動の解析」については、予算の都合上遂行し得なかった。生後0日の新生仔豚に炭酸ガス負荷および脳虚血負荷を行い、心拍数、心電図、呼吸数、呼吸曲線、血圧、脳血流(レーザーフローメーター、近赤外光モニター、レーザードプラー)、胸腔内圧を連続モニターした。炭酸ガス負荷は、自発呼吸下で挿管吸入気へ炭酸ガスを混合することで作製し、その折りの呼吸変化の定量を胸腔内圧、気動内圧の変化から算出し、同時に、心拍数、心電図への変化を記録した。脳虚血負荷は、より生理的な状況とするため交感神経遮断剤であるトラゾリンを点滴投与することにより作製した。脳血流の虚血の程度は、脳皮質血流をレーザーフローメーターで、脳底動脈血流をレーザードプラーで、さらに脳全体の血液量を近赤外光モニターにて測定評価した。その結果、亜急性の炭酸ガス負荷では脳血流の上昇を伴って、呼吸抑制はみられなかったが、急性の高度炭酸ガス負荷では完全無呼吸を来すことが判明し、その折りに脳血流の代償的上昇の見られなかったことから、呼吸調節に脳血流が関与していることが示唆された。これらの結果は、今後本疾患の病態解明の一助となるものと思われる。
トリチウム分離用の新型プロトン導電体開発に関する研究

プロトンによる良好な電気伝導を示す固体は、水素センサー、燃料電池、同位体分離などの機能性材料として強く望まれている。本研究では、セリウム系、ジルコニウム系ペロブスカイト型酸化物に加えて、4価でBサイトに入りうる最大イオン半径のトリウム系酸化物のメスバウアー分光と電気伝導率測定を行った。以下に得られた本研究成果を記す。(1)国内外を通して初めてBaCe_<0.9>Eu_<0.1>O_<3-α>試料のユウロピウムのメスバウアー分光を行った。この試料の異性体シフト(δ=1.29mm/s)は、2価のEuSO_4の値(δ=-13.77mm/s)よりも3価のEu_2O_3の値(δ=1.02mm/s)に近く、ユウロピウムは固体内で3価で存在することが明らかとなった。(2)1000K付近におけるBaTh_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>試料の全電気伝導率は、以前我々が測定したBaTh_<0.9>Nd_<0.1>O_<3-α>試料の約2倍、BonanosらのBaCe_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>試料の約3倍大きく、BaTh_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>試料はこれまで報告されている試料の中でも非常に高い伝導体に属する。BaCe_<0.9>Eu_<0.1>O_<3-α>試料の電気伝導率は我々が以前報告しているBaCe_<0.9>Nd_<0.1>O_<3-α>試料の値とほぼ同一であることが判った。(3)乾燥気流中、Po_2=10^3PaにおけるBaTh_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>試料の酸素イオン輸率は1276Kでの0.06から、1043Kでの0.07へ、温度の減少と共にわずかに増加することが明らかとなった。(4)CaZr_<0.9>Fe_<0.1>O_<3-α>およびBaTh_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>試料の全電気伝導率が水蒸気分圧依存を示すこと、BaTh_<0.9>Y_<0.1>O_<3-α>と同様な結晶構造を有するBaTh_<0.9>Gd_<0.1>O_<3-α>試料で、プロトン伝導が支配的であることなどから、これらの試料はプロトン伝導であることが示唆される。
痛みの客観的検査法の開発

これまでの痛みの評価は患者からの自己申告だけで行われてきた。鎮痛薬を与えればある程度の効果は期待できるが、その効果を客観的に測定する系は存在せず、過量投与による重篤な副作用を恐れるあまり十分な疼痛管理がなされない現状があった。今回我々は人間の生理指標を元に、疼痛の客観化のアルゴリズムの作成をすることを目標に研究を行った。その結果、まず、脳波による痛みの客観的評価の試みを目指しその特徴を明らかにした。さらにその特徴をアルゴリズム化し現在特許出願準備中である。さらに、末梢循環の指標であるPerfusion Indexが脈拍が変化しない程度の痛み刺激によって変化を明らかにした。今年度は痛みの客観的評価法を目指して2つの研究の方針で行った。1つは、パルスオキシメーターを用いて末梢循環の変化を評価することで侵害受容を評価した。その結果、健康被験者で若年男性と若年女性、高齢男性ではその指標が有用であることが明らかになったが、高齢女性では明らかでなかった。この結果はヨーロッパ疼痛学会で優秀演題候補に選出され、発表を行った後、Journal of Pain Researchに論文提出し、アクセプトされた。さらに、鎮静下で健康被験者に対して痛み刺激を与えたときに、その主観的な痛みの変化と末梢循環の変化の関係を調べる研究を行った。その結果、鎮静下では必ずしも痛みの主観的な評価と末梢循環指標の変化がパラレルではないことが明らかになった。この知見は2014年の日本疼痛学会で発表予定である。もう1つは、脳波を用いて痛みの評価を行う試みを行った。昨年度は刺激のパターンを熱刺激を中心に行ったが、今年度は電気刺激によるAbeta刺激による変化を元に痛みの客観的評価アルゴリズムの開発を試みた。若年男性に絞った解析では、脳波の変化による指標XとYを用い、その有用率の評価を15名で行ったところ小さな痛みとひどい痛みの差を80%、小さな痛みと中等度の痛みを90%くらいの判別率で区別する事が出来た。しかし、高齢者にでは若年者と脳波の特徴が異なり、判別が困難であった。さらに鎮静下ではその判別が困難な問題があった。今後は指標Zを開発できる見込みがあり、鎮静下や高齢男性にも適用できる変化を抽出し、さらに正確な判定指標を開発していける見通しを立てる事が出来た。本年度は熱刺激による誘発電位の立ち上げをまず行った。当初瞬きのコントロールやノイズのコントロールが困難であったが、日本光電株式会社の馬瀬氏の協力のもと、ノイズの管理に成功し、被験者への教示に工夫を凝らすことで、安定したデータの取得が行えるようになった。国際疼痛学会の際に各国の誘発電位の研究者との意見交換が出来て、その後もメールやスカイプを通じた交流を継続し、誘発電位を取得する際の問題点についてクリアし、お互いの波形を交換することで、データに含むことが不適切な波形に関してのコンセンサスを得る事が出来た。さらに、電気刺激による誘発電位の取得にも取り組み、なかなかうまくできないと言われているC線維の選択的刺激に成功した。その治験について7月に大宮で行われる、日本疼痛学会で発表予定としている。来年度はさらに、被験者を増やし、日本疼痛学会での成果の論文化に取り組むとともに、ニプロ社より新たな電気刺激装置のレンタルを行い、客観的評価法のアルゴリズム開発を目指す予定である。熱刺激のみならず電気刺激の研究も推進でき、立ち上げが難しいと言われているC線維の選択的刺激に成功し、そのデータについて学会で発表できるレベルまで達成できたため。次年度はこれまでと同様に熱刺激による誘発脳波の研究を継続するとともに、ニプロ社よりペインビジョンの改造機をレンタルし、それを用いた新たな研究を立ち上げる。被験者を健康被験者だけでなく、ペインクリニック患者や精神疾患患者に広げる。昨年度の成果を論文化する予定である。次年度は、ニプロ社よりペインビジョンの改造機をレンタル予定(1か月4万円で12か月48万円)。それを使用して刺激を行う。昨年度の成果を日本疼痛学会で発表する(参加費・旅費が必要)。痛みの評価法に関し、そのアルゴリズムを確立し特許化を目指す。そのために、研究のアドバイスを受ける必要があり、謝金を支払う。ボランテイアを50名程度確保する予定としており、謝金と旅費が必要となる。論文化を予定しており、その英文校正・投稿料が必要となる。
潮汐エネルギー利用の干潟底質浄化に関する研究

本研究の最終目的は、クリーンな潮汐エネルギーを動力源として、ゆっくり持続的に現存の底質を再生する、所謂環境共生型の干潟再生技術を開発することにある。今回申請の研究は、その基礎的研究として、富酸素海水を底質に透過させることによる底質CODの改善効果とその機構を明らかにすると共に、その結果が干潟再生技術開発へ発展する可能性を探る事を目的とする。16年度は室内バッチ試験と室内カラム試験で、海水と底質の酸素交換特性を調べた。バッチ試験とカラム試験では、海水透過によって底質浄化が可能である事が判明した。即ち、COD原因物質のほぼ2/3が海水に溶けだし、残りの1/3が酸化されている事が判明した。また、現地海水透過カラム試験では、観測期間が119日と短かったが、カラム底部の底質には明らかに海水透過によるCODの低下が認められた。しかし、現地カラムでも、浸透圧によるカラム内の底質圧密により、透水性の低下傾向が認められた。17度は、実験手法を改善によるCOD測定精度の向上と好気性微生物の影響を調べる事を試みた。また、現地試験では、16年度設置のカラムの観測を約1年まで続けるとともに、さらにカラム内壁による内部底質の拘束を低減して圧密による透水低下傾向を緩和する目的で大口径カラム透過装置1基を設置して観測を行なった。室内試験の結果として、結果として、前年度の傾向を確認し得たと共に、好気性微生物の活性が無視できない事が明らかになった。現地試験では、まだ観測期間が短いので明確な結果は得られていないが、大口径にした事による内部底質の拘束は軽減したように見受けられた。さらに長期間の観測を続ける必要がある。研究対象地として、比較的泥質でCODが高い熊本市の白川左岸側の干潟を選び、富酸素海水の透過による干潟底質の浄化に関する研究を実験的に行なった。まず、対象ヤードの地盤調査によって干潟の堆積状況を調べ、室内試験様として表層30cmまでの底質サンプリングを行なった。次いで、現場実験ヤードで、(1)自然状態、(2)自然状態に最大水頭80cm(根入れ長20cm)の海水透過装置を1基設置、(3)自然状態に最大水頭30cm(根入れ長20cm)の海水透過装置を1基設置、(4)耕耘のあとに最大水頭30cm(根入れ長20cm)の海水透過装置を1基設置、(5)耕耘のみの五つの条件を設定してした。(2)(4)の透過装置は内径50cmの透明アクリルパイプを用い、装置内の水位はパイプ側面にスケールを貼り付けて、外から観測出来る様にした。室内試験としては、バッチ試験とカラム試験を行ない、底質のCOD変化と海水のCOD及びDOの変化を調べ、海水と底質の間での酸素の収支バランスを検討した。その結果、底質のCOD変化は、そのCOD原因物質の海水中の酸素による酸化と原因物質の海水中への溶出からなり、その比はおおよそ1:3であった。しかし、バッチ試験に於いて海水の溶存酸素低減量よりも底質試料の酸化によるCODの低下量の方が多く、収支バランスがとれなかった。その原因はバッチ試験後の濾過時に底質試料のCODが低下したものと考えられる。現地透過試験では、初期には或程度海水の透過が見られたが、1週間程度で、浸透圧による内部底質の圧密により、透過が極めて悪くなった。そこで2ヶ月後に内部の底質を砂で置き換えて透過を促進すると、その下の底質のCOD低下とORPの上昇が明らかになった。以上の実験で底質に対する富酸素海水の透過による改善効果が定性的に明らかになったが、室内及び現地ともに改善点が残された。次年度にはこれらの点を改善して寄り定量的な評価を可能にしたい。
樹状細胞免疫で誘導されるCD4+T細胞由来HIV感染防御因子の同定と作用機序解明

正常ヒト末梢血単核細胞(PBMC)を移植したヒト/マウスキメラ動物であるhu-PBL-SCIDマウスにおいて、原感作したin vitro誘導自家樹状細胞を移植することにより、ヒト型の抗原特異的抗体およびT細胞免疫応答を誘導する実験系を樹立した。この系において、不活化HIV-1粒子を感作した樹状細胞で免疫したhu-PBL-SCIDマウスにはHIV-1に対する特異的免疫応答が誘導され、CCR5指向性HIV-1感染に抵抗を示すことを証明した。本研究では、このHIV-1免疫hu-PBL-SCIDマウスに誘導される主なHIV-1感染防御エフェクター分子とその受容体の解析、および臨床応用への可能性について研究を進めることを目的とした。この生体防御応答で抗HIV-1エフェクターとして働くのはヒトのCD4+T細胞が産生する因子であった。既知のサイトカインに対する中和抗体で活性が阻害されないことから、本因子は新規の子であり、蛋白分解酵素に感受性、易熱性(56°C30分)、さらにCon-Aカラムやヘパリンカラムを通過するので、ガラクトース等の糖鎖を持たず、βケモカインには属さない分子であると推定された。本因子をCD4因子とした。限外ろ過法でCD4因子の活性が10万ダルトン以上と推定された。さらにCD4因子を解析のためCD4+T細胞群からHTLV-1トランスフォーム細胞を樹立し、因子の大量調製に成功した。CD4因子が、単球で効率よく吸収され、活性化T細胞では吸収されなかったことより、因子の受容体は単球系の細胞に多く発現することが示唆された。CD4因子がin vitroのみならず動物個体においてもCCR5親和性HIV-1の感染を完全に阻止することから、CXCR4アンタゴニスト等との併用により、本因はHIV-1感染予防あるいはAIDS治療に応用できるものと期待されるため、今後さらに研究を進めて行きたい。私の研究グループは、動物個体レベルでヒトの免疫応答を研究する独自の実験系として、正常ヒト末梢血単核細胞(PBMC)を移植したヒト/マウスキメラ動物であるhu-PBL-SCIDマウスを抗原で感作したin vitro誘導自家樹状細胞で移植免疫する方法を開発した。この系では、マウス体内でヒト型の抗原特異的抗体およびT細胞免疫応答を誘導することができる。重要な発見は、不活化HIV-1感作樹状細胞で免疫したhu-PBL-SCIDマウスはCCR5使用HIV-1感染に抵抗性を示すことであり、そのメカニズムを明らかにするのが本研究の目的である。昨年度までの研究によって、(1)樹状細胞免疫で誘導されるHIV-1免疫は、ヒトのT細胞が産生する未知の因子であり、(2)因子が働く標的である活性化PBMCからCD8+T細胞を除去しても因子の活性には影響がなく、因子の機能発現には混在するCD8+T細胞は必要がないこと、(3)このHIV-1抑制因子を産生する免疫ヒトCD4+T細胞は、in vitroにおいてAPC+HIV-1由来のpeptideで刺激培養することによって産生され、その応答ペプチドはドナーにより異なり、HIV-1のenv、gag、polおよびnef由来の15-merペプチドであることを明らかにした。そこで平成16年度には、本因子の更なる解明をするために、免疫CD4+T細胞をHTLV-Iを用いて不死化し、因子を持続的に産生する細胞株TM#8を樹立した。

因子を産生しない細胞株TM#3と比較研究を行った。種々のサイトカイン中和抗体を用いて調べてもやはり、この因子は、現在知られているHIV-1抑制因子と相同性がなかった。分子解析をすすめるために、2次元電気泳動を試みたが、TM#8と#3との間でスポットに差は見られなかった。そこで、因子の受容体を調べる為に種々の細胞を用いて吸収試験を行ったところ、ヒトのマクロファージや単球で効率良く吸収された。活性化したヒトT細胞や、ヒトの多核白血球、マウス由来のマクロファージ、または調べたヒトの細胞株(単球由来、T細胞由来、B細胞由来)では吸収活性はなかった。この観察より、目的とする因子の受容体の存在が示唆され、その受容体は、単球系の細胞により多く発現することが分かった。正常ヒト末梢血単核細胞(PBMC)を移植したヒト/マウスキメラ動物であるhu-PBL-SCIDマウスにおいて、抗原感作したin vitro誘導自家樹状細胞を移植することにより、ヒト型の抗原特異的抗体およびT細胞免疫応答を誘導する実験系を樹立した。この系において、不活化HIV-1粒子を感作した樹状細胞で免疫したhu-PBL-SCIDマウスにはHIV-1に対する特異的免疫応答が誘導され、CCR5指向性HIV-1感染に抵抗性を示すことを証明した。本研究では、このHIV-1免疫hu-PBL-SCIDマウスに誘導される主なHIV-1感染防御エフェクター分子とその受容体の解析、および臨床応用への可能性について研究を進めることを目的とした。この生体防御応答で抗HIV-1エフェクターとして働くのはヒトのCD4+T細胞が産生する因子であった。既知のサイトカインに対する中和抗体で活性が阻害されないことから、本因子は新規の分子であり、蛋白分解酵素に感受性、易熱性(56°C30分)、さらにCon-Aカラムやヘパリンカラムを通過するので、ガラクトース等の糖鎖を持たず、βケモカインには属さない分子であると推定された。本因子をCD4因子とした。限外ろ過法でCD4因子の活性が10万ダルトン以上と推定された。さらにCD4因子を解析のためCD4+T細胞群からHTLV-1トランスフォーム細胞を樹立し、因子の大量調製に成功した。CD4因子が、単球で効率よく吸収され、活性化T細胞では吸収されなかったことより、因子の受容体は単球系の細胞に多く発現することが示唆された。CD4因子がin vitroのみならず動物個体においてもCCR5親和性HIV-1の感染を完全に阻止することから、CXCR4アンタゴニスト等との併用により、本因子はHIV-1感染予防あるいはAIDS治療に応用できるものと期待されるため、今後さらに研究を進めて行きたい。
19〜20世紀のベルギー・ゲール(Geel)の国際的な波及現象に関する研究

また、調査の本筋から外れるが、ゲール見学もした呉秀三(東京帝国大学精神病学教室)の留学先であるウィーン大学の文書館にて、当時の授業登録簿をデジタルカメラで撮影することができた。この資料がこれまで日本で公表されたことはなかった。当研究の目的は、ベルギー・ゲールにおける精神科家庭看護の実践が1920世紀の精神医療に及ぼした国際的な影響を、当地の精神病院に残されている見学者名簿(18921936年)の分析を通して明らかにすることである。名簿にみる外国人訪問者489人うち、独・仏・英・米の4カ国からの見学者が特に多い。平成15年度は2回にわたる国外研究で、おもにドイツからの見学者の調査を行った。とくにGeel見学者を多く出しているプロイセン(ザクセン州およびブランデンブルク州)およびバイエルンの動向に着目し、まず9月にはDeutsche Bucherei(ライプチヒ)、Stadt- und Landesbibliothek、Brandenburgisches Landeshauptarchiv、Universitat Potsdam(以上、ポツダム)、Staatsbibliothek(ベルリン)を訪れ、さらに1月には再びBrandenburgisches Landeshauptarchiv(ポツダム)およびUniversitatsbibliothek der Humboldt-Universitat、Stadtbibliothek(以上、ベルリン)、Bayerisches Hauptstaatsarchiv、Staatsarchiv Munchen(以上、ミュンヘン)などを訪れ、当時の各地方レベルでの精神医療政策に的を絞って資料の閲覧と収集に努めた。その結果、1900年前後におけるドイツ各地の精神医療改革の延長上にGeel見学があり、見学者はその中心的な役割を担った人々であることを明らかにした。他方、国外調査と平行して、インターネットでの検索・電子メールでの問い合わせによる見学者情報の収集、国内外の図書館を通じての調査を通して、見学者のbiographyや関係基礎データを蓄積した。
非駆動関節を有するロボットの結合による自己変形パラレルロボット

ロボットの機能を向上させるために関節数を増やすと,モータ数が増加し重量が増加してしまう.一部の関節をモータを持たない非駆動関節としたマニピュレータが従来から研究されている.しかし当然のことながら,非駆動関節があるために,マニピュレータとしては全関節駆動型のような作業性能は原理的に望めない.そこで本研究では,非駆動関節を有する複数のロボットをお互いに結合させ,閉リンク構造を持つロボット(パラレルロボット)に形態変化させるという独創的なアイディアを提案した.具体的には,4本の3関節2リンク系と出力リンクから構成させる水平面内自己変形パラレルロボットを開発した.3関節のうちベース部の根元関節のみにモータを配置する.パラレルロボットとしてはもっともポピュラーな構成であるが,閉リンク構造のために作業領域が狭いことが従来からの欠点であった.そこで各2リンク系を出力リンクから分離し再結合することにより自己変形する.これにより作業への柔軟な対応や作業領域の拡大が可能になる.パラレルロボットの不定特異姿勢を利用すれば,結合のためのアクチュエータを付加しなくても,結合・分離できることを示した.また分離時には自由度よりモータ数が少ない状態になるが,その制御法を提案し再結合できることを示した.さらに分離・結合時の動的安定性を解析し,安定化制御なしに安定となる姿勢が存在することを明らかにした.一方,垂直型については,閉4リンク系,閉5リンク系に自己変形できるパラレルロボットに,移動車輪を取り付けることを提案した.これはパラレル移動ロボットと呼ぶ新しい範疇の移動ロボットである.上体のパラレル構造により,バランスをとる,複数台で立体構造を生成する等新たな機能が生まれることを示した.平成15年9月21日に開催された日本ロボット学会学術講演会先端ロボット大集合では約700人の観客の前で実演展示を成功させた.ロボットの機能を向上させるために関節数を増やすと,モータ数が増加し重量が増加してしまう.一部の関節をモータを持たない非駆動関節としたマニピュレータが従来から研究されている.しかし当然のことながら,非駆動関節があるために,マニピュレータとしては全関節駆動型のような作業性能は原理的に望めない.そこで本研究では,非駆動関節を有する複数のロボットをお互いに結合させ,閉リンク構造を持つロボット(パラレルロボット)に形態変化させるという独創的なアイディアを提案した.具体的には,4本の3関節2リンク系と出力リンクから構成させる水平面内自己変形パラレルロボットを開発した.3関節のうちベース部の根元関節のみにモータを配置する.パラレルロボットとしてはもっともポピュラーな構成であるが,閉リンク構造のために作業領域が狭いことが従来からの欠点であった.そこで各2リンク系を出力リンクから分離し再結合することにより自己変形する.これにより作業への柔軟な対応や作業領域の拡大が可能になる.パラレルロボットの不定特異姿勢を利用すれば,結合のためのアクチュエータを付加しなくても,結合・分離できることを示した.また分離時には自由度よりモータ数が少ない状態になるが,その制御法を提案し再結合できることを示した.さらに分離・結合時の動的安定性を解析し,安定化制御なしに安定となる姿勢が存在することを明らかにした.一方,垂直型については,閉4リンク系,閉5リンク系に自己変形できるパラレルロボットに,移動車輪を取り付けることを提案した.これはパラレル移動ロボットと呼ぶ新しい範疇の移動ロボットである.上体のパラレル構造により,バランスをとる,複数台で立体構造を生成する等新たな機能が生まれることを示した.平成15年9月21日に開催された日本ロボット学会学術講演会先端ロボット大集合では約700人の観客の前で実演展示を成功させた.本研究では,非駆動関節を有する複数のロボットをお互いに結合させ,閉リンク構造を持つロボット(パラレルロボット)に形態変化させるという独創的な研究を行っている.これまでに2本の第2関節非駆動2リンク系を水平面内で結合させることを考え,接触させた状態で不定特異姿勢をとることにより,付加的な動力なしに結合が可能であることを示した.この考えをさらに拡張し,3本または4本の第2関節非駆動2リンク系を出力プラットフォームに結合分離することによる水平面内自己変形パラレルロボットを考案した.パラレルロボットは一般に閉リンク構造のために作業領域が狭いことが従来からの欠点であったが,自己変形することにより作業領域の変更が可能になる.本方式の特徴は,結合前の各単体ロボットにおいてモータ数が自由度数よりも少なくなることを許容し,モータ数を最小にしていることである.これを許容するためには,制御法を考案する必要がある.結合前の各単体ロボット先端をお互いに接触させてから結合姿勢に遷移させることにより,制御が容易になることを見出し,そのための動的制御法を開発した.また,動作中に不意に分離することを避ける必要がある,そこで結合しやすく分離しにくい結合機構を考案した.実機を設計製作し,付加的な動力なしに自己変形できることを実験的に確認した.一方,2本の第1関節非駆動2リンク系を垂直面内で結合させ,閉5リンク系に形態変化できることをこれまでに示している.この形態では転がり移動ができることに着目した.回転時には回転角と閉5リンク系の形状自由度が存在するために,自由度に対してモータ数が不足する状態になる.全自由度を同時に制御しなくてもよいことに着目し,制御変数の切り替えによる動的制御法を開発した.ロボットの機能を向上させるために関節数を増やすと,モータ数が増加し重量が増加してしまう.一部の関節をモータを持たない非駆動

関節としたマニピュレータが従来から研究されている.しかし当然のことながら,非駆動関節があるために,マニピュレータとしては全関節駆動型のような作業性能は原理的に望めない.そこで本研究では,非駆動関節を有する複数のロボットをお互いに結合させ,閉リンク構造を持つロボット(パラレルロボット)に形態変化させるという独創的なアイディアを提案した.具体的には,4本の3関節2リンク系と出力リンクから構成させる水平面内自己変形パラレルロボットを開発した.3関節のうちベース部の根元関節のみにモータを配置する.パラレルロボットとしてはもっともポピュラーな構成であるが,閉リンク構造のために作業領域が狭いことが従来からの欠点であった.各2リンク系が出力リンクから分離し再結合することにより自己変形する.これにより作業への柔軟な対応や作業領域の拡大が可能になる.パラレルロボットの不定特異姿勢を利用すれば,結合のためのアクチュエータを付加しなくても,結合・分離できることを示した.また分離時には自由度よりモータ数が少ない状態になるが,その制御法を提案し再結合できることを示した.さらに分離・結合時の動的安定性を解析し,安定化制御なしに安定となる姿勢が存在することを明らかにした.一方,垂直型については,閉4リンク系,閉5リンク系に自己変形できるパラレルロボットに,移動車輪を取り付けることを提案した.これはパラレル移動ロボットと呼ぶ新しい範疇の移動ロボットである.上体のパラレル構造により,バランスをとる,複数台で立体構造を生成する等新たな機能が生まれることを示した.平成15年9月21日に開催された日本ロボット学会学術講演会先端ロボット大集合では約700人の観客の前で実演展示を成功させた.
アイヌ文化の変化と文化振興運動に関する分解人類学的研究

アイヌ文化の変化に関する文化人類学的情報資料の収集を文献資料と実際の観察調査により行い、アイヌ文化変化の動態と文化振興運動の実態を分析した。このため、アイヌ文化復興運動の関連する初漁儀礼、先祖供養(イチャルパ、シヌラッパ)等の伝統的儀礼をはじめ、アイヌ語教室、文化教室等の現代の文化活動を調査した。同時に、アイヌの研究協力者を通じて文化変化の諸相、および文化復興運動の主観的意味についての聞き取り調査を行った。この結果、文化復興運動を積極的に推進する人々がいる一方で、これらは無関心なまま観光アイヌ文化をいわば生計として営んでいる人々のいることが明らかとなった。この相違は、個々の社会的状況のみならず、それらをいかに民族的帰属意識として自覚し、また表現するかという個人差に起因するところが大きいものと分析することができた。さらに、文化復興運動の具体的な展開に際しては、意識的、あるいは無意識的に伝統的アイヌ文化めの枠組み-人間と神々(カムイ)との間の五報的関係と初原的同一性の観念-が重要な役割を果していた。その結果、阿寒アイヌコタンにおける舞踏団モシリに見られるように、広義のシャマニズムが現代の演劇として表現されるに至っていた。さらに、アイヌ文化復興運動とその受け手である一般の人々との間に新聞報道等のメディアが重要な役割を果たしていることが明らかとなった。このため、新聞記事の収集が行われ、基礎資料の整備がなされた。明治元年(1868年)以後の民族学関係報告書の情報資料の閲覧、収集、整理、分析をおこない、収集情報資料に関する文献情報データベース化を研究補助のもとにおこなった。また、アイヌ文化復興運動に関連する各種の文化行事の観察、記載をおこない、その実態を把握した。これらには鮭の初漁儀礼、先祖供養(イチャルパ・シヌラッパ)等の伝統的儀礼をはじめ、アイヌ語教室、文化教室等の現代の文化活動が含まれた。同時に、アイヌの研究協力者を通じて文化変化の諸相、および文化復興運動の主観的意味について聞き取り調査をした。この研究の過程で、いわゆる観光アイヌ文化が現在の文化復興運動における重要な役割をはたしていることが明らかになった。アイヌ文化の変化と文化復興運動を解明するという研究目的に対し、文献資料と実際の観察調査という研究計画・方法を通してその事態を理解するために十分な効果があったと考えられる。また、研究遂行上にアイヌの文化復興運動とその受け手である一般の人々との間に新聞報道等のメディアが需要な役割をはたしていることが明らかになった。このため、現在、新聞記事の収集、整理、分析を進めている。アイヌ文化復興運動に関する各種の文化行事を前年度に引き続き補完調査し、同時に、アイヌの研究協力者を通じて文化変化の諸相、および文化復興運動の主観的意味についての聞き取り調査を行った。特に、日高地方、平取における木彫製作者、阿寒地方、阿寒アイヌコタンにおける土産物店経営者、同じ阿寒アイヌコタンにおける舞踊団モシリの演出・音楽家、胆振地方、白老における観光土産者物経営者等の協力のもとに、アイヌ文化の変化と文化復興運動との関係についての情報資料の収集がなされた。この結果、文化復興運動を積極的に推進する人々がいる一方で、これらには無関心なまま観光アイヌ文化をいわば生計として営んでいる人々のいることが明らかとなった。さらに、文化復興運動の具体的な展開に際しては、意識的、あるいは無意識的に伝統的アイヌ文化の枠組み-人間と神々(カムイ)との間の互酬的関係と初原的同一性の観点-が重要な役割を果たしていた。その結果、阿寒アイヌコタンにおける舞踊団モシリに見られるように、広義のシャマニズムが現代の演劇として表現されるに至っていた。
アルジレス・ダグラス理論の双対性の研究

2018年度の研究成果は主に「アルジレス・ダグラス理論(以下、AD理論)からの非自明な繰り込み群の発見」、「面演算子とカイラル代数の具体的関係の解明」、「シューア多重項の選択則の解明」、そして「AD理論の分配関数の計算」の4つである。まず「AD理論からの繰り込み群」については、2017年度に共同研究者と発見した新しいAD理論に質量変形を加えて1次元をコンパクト化すると、繰り込み群により、超対称性を最大数持つ3次元場の理論にflowするという事実を明らかにした。このflowは、コンパクト化の半径を無限大にする極限で、超対称性を最大数持つ未知の4次元理論に到達する可能性を秘めており、今後のさらなる研究が期待される。また「面演算子とカイラル代数の関係」については、無限個のAD理論について面演算子入りのシューア指数を計算し、それが対応するカイラル代数の既約表現の指標に一致することを示した。面演算子と既約表現の対応については幾つかの簡単な系列について検証されていたが、本研究成果はそれを無限個の系列に拡張した。さらに「シューア多重項の選択則」については、カイラル代数との関係で重要となるシューア多重項について、エネルギー運動量多重項との演算子積展開の選択則を明らかにした。特に2次元のヴィラソロ代数の作用と4次元のR電荷の間に予想外の関係があることを明らかにした。最後に「AD理論の分配関数」については、2つのAD理論の分配関数を、一般化されたAGT対応を用いて計算した。この結果はパンルヴェ方程式からの結果を正しく再現する。また一般化されたディセンダント場による展開が、AD理論の結合定数の逆べきに関する展開になっていることを示した。さらに一般化されたAGT対応に現れる不定定数の役割を明らかにすることで、より一般のAD理論への拡張のための指針を得ることができた。本研究の目的は、AD理論の非摂動的性質、特に双対性を明らかにすることである。中でも1年目の目標は、2つの比較的簡単なAD理論の「分配関数」を計算することであった。この1年目の目標は、一般化されたAGT対応を用いた計算により確かに達成され、最も一般のオメガ背景上における2つのAD理論の分配関数を計算することができた。また一般化されたAGT対応には不定定数がいくつも現れることが知られていたが、上記研究の過程でこの不定定数の役割を明らかにすることができ、これによってより一般のAD理論の分配関数を計算するためのアイデアを得ることができた。これらの成果については、間もなく論文として発表する予定である。さらに上記に加えて、当初の計画では2年目以降に着手する予定であった「カイラル代数」についても考察し、様々な進展があった。まず「研究実績の概要」でも述べた通り、「面演算子とカイラル代数の関係」および「シューア多重項の選択則」を明らかにすることができた。これらはAD理論の双対性をカイラル代数の側面から考察する際に重要になると期待される。またこれらとは別に、申請者が頂点作用素代数の研究会に4回招待され講演を行なった際、AD理論のカイラル代数に関する大きな発見をした。この発見は当初予想していたものではなく、AD理論の双対性に対する全く新しいアプローチを提示するものである。これについては現在、共同研究者と詳細を詰めており、2019年度には発表できると考えている。このように、2018年度は当初の目標を達成するのみならず、カイラル代数に関しても多くの成果を生み、さらに双対性に関する新しい画期的なアプローチを見出すことができたため、本研究課題は当初の計画以上に進展していると言える。まず当初の計画通り、「カイラル代数」を調べることでAD理論の双対性を明らかにする。この際、当初の予定通り、高性能のコンピューターを用いてカイラル代数を具体的に構成する。またこれに加えて、「現在までの進捗状況」で述べた新しいアプローチにより、AD理論の双対性の解明を行う。後者は当初の計画にはなかったが、1年目の研究成果で得られた新しい手法であり、本研究課題の目標達成に大きく貢献する画期的なアプローチであるため、積極的に研究する。既に現在までの段階で、これまで他のどの手法でも計算できなかったものを、この新しい手法により計算できることが分かっている。また、これまで認識されていなかった新しい双対性の発見にもつながっている。今後はこの手法の一般論を整備し、この手法がどのクラスのAD理論に適用できるのかを明らかにするとともに、これまで発見法的に議論されてきたAD理論の双対性を統一的に理解する方法を探る。また「分配関数」を用いたアプローチについては、当初の計画通り、AD理論をゲージ化して得られる超共形場理論の分配関数を、一般化されたAGT対応により計算する。そしてその分配関数をインスタントン数に関して展開することで、各インスタントン数のセクターにおけるAD理論の寄与を計算する。さらにこの寄与を一般に与える、閉じた形の公式の発見を目指す。またこれらに加えて、1年目の研究成果により明らかになった「不定定数の役割」を考慮することで、より一般のAGT対応への拡張を行う。これにより得られるであろう成果は、1年目の結果の検証になるばかりか、より多くのAD理論の分配関数の計算にもつながるため、非常に重要である。この一般化については、最も簡単な具体例に関して既に計算を始めており、解決すべき問題とその解決策について理解が進んでいる。

2018年度の研究成果は主に「アルジレス・ダグラス理論(以下、AD理論)からの非自明な繰り込み群の発見」、「面演算子とカイラル代数の具体的関係の解明」、「シューア多重項の選択則の解明」、そして「AD理論の分配関数の計算」の4つである。まず「AD理論からの繰り込み群」については、2017年度に共同研究者と発見した新しいAD理論に質量変形を加えて1次元をコンパクト化すると、繰り込み群により、超対称性を最大数持つ3次元場の理論にflowするという事実を明らかにした。このflowは、コンパクト化の半径を無限大にする極限で、超対称性を最大数持つ未知の4次元理論に到達する可能性を秘めており、今後のさらなる研究が期待される。また「面演算子とカイラル代数の関係」については、無限個のAD理論について面演算子入りのシューア指数を計算し、それが対応するカイラル代数の既約表現の指標に一致することを示した。面演算子と既約表現の対応については幾つかの簡単な系列について検証されていたが、本研究成果はそれを無限個の系列に拡張した。さらに「シューア多重項の選択則」については、カイラル代数との関係で重要となるシューア多重項について、エネルギー運動量多重項との演算子積展開の選択則を明らかにした。特に2次元のヴィラソロ代数の作用と4次元のR電荷の間に予想外の関係があることを明らかにした。最後に「AD理論の分配関数」については、2つのAD理論の分配関数を、一般化されたAGT対応を用いて計算した。この結果はパンルヴェ方程式からの結果を正しく再現する。また一般化されたディセンダント場による展開が、AD理論の結合定数の逆べきに関する展開になっていることを示した。さらに一般化されたAGT対応に現れる不定定数の役割を明らかにすることで、より一般のAD理論への拡張のための指針を得ることができた。本研究の目的は、AD理論の非摂動的性質、特に双対性を明らかにすることである。中でも1年目の目標は、2つの比較的簡単なAD理論の「分配関数」を計算することであった。この1年目の目標は、一般化されたAGT対応を用いた計算により確かに達成され、最も一般のオメガ背景上における2つのAD理論の分配関数を計算することができた。また一般化されたAGT対応には不定定数がいくつも現れることが知られていたが、上記研究の過程でこの不定定数の役割を明らかにすることができ、これによってより一般のAD理論の分配関数を計算するためのアイデアを得ることができた。これらの成果については、間もなく論文として発表する予定である。さらに上記に加えて、当初の計画では2年目以降に着手する予定であった「カイラル代数」についても考察し、様々な進展があった。まず「研究実績の概要」でも述べた通り、「面演算子とカイラル代数の関係」および「シューア多重項の選択則」を明らかにすることができた。これらはAD理論の双対性をカイラル代数の側面から考察する際に重要になると期待される。またこれらとは別に、申請者が頂点作用素代数の研究会に4回招待され講演を行なった際、AD理論のカイラル代数に関する大きな発見をした。この発見は当初予想していたものではなく、AD理論の双対性に対する全く新しいアプローチを提示するものである。これについては現在、共同研究者と詳細を詰めており、2019年度には発表できると考えている。
人間工学的設計のための負担感評価モデルの構築

本研究では,身体負担の総合評価関数の定式化について検討した.はじめに,身体部位ごとに任意の作業負荷をかけて負担感を計測する実験を行った.複数の近似モデルで負担感評価関数を作成し,ロジスティック関数を用いて負担感を高い精度で予測できることを確認した.さらに,上肢および全身の総合負担を予測する評価関数を定式化した.具体的には,すべての部位の負担が低い場合は平均値に影響され,一つ以上の負担感が高い場合には最大値に影響される関数として定式化した.提案した総合負担評価関数の有効性を実験により検証し,従来手法と比較して精度の高い評価指標であることを実証した.本研究は,身体負担を考慮した人間工学的設計に応用可能な負担感評価モデルの構築を目的としており,人体にはたらく力のつり合いから算出される関節モーメントを身体負担の評価指標としている.関節モーメントは身体に複数存在する関節自由度ごとに算出されるが,作業条件の違いにより複数の関節モーメント間にトレードオフの関係が発生する場合,最適な作業条件の特定が困難になる.したがって,関節モーメントを身体負担の軽減を目的とした設計の指針とするためには,複数の関節モーメントを単一の指標に統合することが必要である.本年度は,前年度で確立した単一の関節モーメントの負担感評価法を拡張し,複数の関節モーメントを総合的に評価する手法の検討を行った.具体的には,各関節モーメントを説明変数とした総合的身体負担評価関数の近似モデルを同定することを試みた.はじめに,主に上肢の負担評価に用いられるRULAと呼ばれる手法の姿勢と把持重量の分類に基づいて生体力学解析を実施し,各関節自由度の関節モーメントとRULAの総合評価指標を取得した.各関節モーメントと総合評価指標の関係を調査した結果,各関節自由度の関節モーメントが比較的低い場合は総合負担が関節モーメントの平均値に影響を受け,各関節モーメントが比較的高い場合は総合負担が関節モーメントの最大値に影響を受けることを確認した.この結果を踏まえ,ロジスティック関数を用いて,関節モーメントの最大値の増加に伴い総合負担の決定要因が平均値から最大値に遷移する近似モデルを提案した.提案した近似モデルは,関節モーメントの平均値や最大値を総合評価指標とする場合と比べて,より精度良く総合的身体負担を予測できることを確認した.さらに,負担評価の対象を上肢から全身へと拡張した総合的身体負担評価関数の定式化についても検討を行い,総合的負担感の予測精度が従来手法よりも高いことを確認した.本研究では,身体負担の総合評価関数の定式化について検討した.はじめに,身体部位ごとに任意の作業負荷をかけて負担感を計測する実験を行った.複数の近似モデルで負担感評価関数を作成し,ロジスティック関数を用いて負担感を高い精度で予測できることを確認した.さらに,上肢および全身の総合負担を予測する評価関数を定式化した.具体的には,すべての部位の負担が低い場合は平均値に影響され,一つ以上の負担感が高い場合には最大値に影響される関数として定式化した.提案した総合負担評価関数の有効性を実験により検証し,従来手法と比較して精度の高い評価指標であることを実証した.本研究では,人間の筋骨格系の構造を力学的なモデル(生体力学モデル)で表現し,生体力学モデルを基に人間の負担感を評価して人間工学的設計を行う手法の開発を目的としている.生体力学モデルを用いた身体負担の解析(生体力学解析)では,身体の各関節にかかるモーメント(関節モーメント)を用いて身体負担を評価する.そこで,本年度は身体の各関節における関節モーメントと主観的負担感との関係について検討を行った.男性10名を被験者とし,任意の関節モーメントを付加するシステムを構築し,上肢の12の関節運動方向(肩関節の伸展・屈曲・内転・外転・内旋・外旋と,肘関節の伸展・屈曲,手関節の伸展・屈曲・尺屈・橈屈)に対して任意の関節モーメントを付加した際の主観的負担感を50段階で計測した.計測結果をもとに,主観的負担感を目的変数,関節モーメントの大きさを説明変数として三つの近似モデル(線形関数,指数関数,ロジスティック関数)を用いて応答曲面を作成した結果,ロジスティック関数を近似モデルとして使用することで主観的負担感を比較的精度よく近似できることを確認した.また,個人差による主観的負担感のばらつきを人体寸法や握力等のパラメータを用いて表現することは困難であることがわかった.さらに,肘関節の屈曲を除くすべての関節運動方向の主観的負担感を同一の評価式で表現することが可能であることを明らかにした.次に,男女各5名ずつを被験者とし,肩関節と肘関節の屈曲角を変えて同様の実験を行い,性別と関節角度が応答曲面に与える影響を定量的に評価した.

その結果,性別と関節角度が変化しても応答曲面がほとんど変化しないことから,関節モーメントと主観的負担感との関係を定式化する上で,性別と関節角度の影響は無視できることを明らかにした.本年度は,前年度に提案した上肢のみを対象とした総合負担評価関数を拡張し,全身の総合負担評価関数の定式化を行った.重量物の保持タスクを被験者に課して総合負担感を計測し,総合負担評価関数の作成に必要なデータを取得した.具体的には,保持位置と重量を変化させて荷物を保持させ,その際の姿勢(関節角度)と総合負担感を計測した.計測した姿勢から各関節モーメントを計算し,3つの近似モデル(関節モーメントの和,最大値,二乗和)を設定して総合負担感の応答曲面を作成した.なお,近似モデルは前年度までの結果を参考にロジスティック関数をベースに作成した.その結果,関節モーメントの和を用いた応答曲面の近似精度が他の2つと比較して有意に高くなった.そこで,関節モーメントの和を総合負担評価関数の近似モデルとして採用した.また,総合負担評価関数に性別による有意な差が確認できなかったことから,男女で単一の評価関数を定式化した.さらに,定式化した総合負担評価関数を作業台高さの設計に適用し,評価関数の有効性について検討を行った.定式化した評価関数から求めた総合負担感は実験の結果とおおむね一致しており,提案する評価関数が実際の設計に応用可能であることが裏付けられた.設計工学複数の関節モーメントと総合的身体負担との関係について調査し,関節モーメントの平均値と最大値が関係していることを明らかにした.また,関節モーメントの大きさにより総合的身体負担を支配する要因が変化することを定量的に評価し,支配要因の変化を加味した近似モデルを提案して総合的身体負担評価関数を定式化した.さらに,従来手法と比較して提案した評価関数の予測精度が高いことを確認した.上記の成果の一部は平成25年度に開催された講演会で発表済みであり,投稿論文の提出も準備中である.このように,当初の計画をおおむね達成できている.任意の関節モーメントを付加するシステムを構築し,関節モーメントの大きさから主観的負担感を予測する近似式を作成した.また,近似式の類似度を定量的に評価し,必要な計測箇所の絞り込みを行うことができた.さらに,関節角度の違いが関節モーメントと主観的負担感との関係に与える影響についても定量的に評価した.上記のように,当初の計画通りに研究を遂行できている.今後の研究では,平成25年度までに定式化した関節モーメントに基づく総合的身体負担評価関数を実際の作業環境や製品の設計問題に適用して有効性を検討する.一例として,最も基礎的な作業環境の設計問題である作業台高さの最適設計を行う予定である.得られた最適解と作業台高さの推奨値を比較し,本研究で提案する評価関数の有効性を検討する.さらに,従来手法では評価が困難な鉛直下向き以外に外力が作用する作業環境の設計問題にも定式化した評価関数を適用し,定式化した評価関数の汎用性と限界について検討を行う.次年度以降は,関節モーメントによる総合的な主観的負担感の評価指標の作成と,実際の製品・作業環境への応用を行う.具体的には,複数の関節に任意の関節モーメントを同時に与え,総合的な負担感を評価する実験を行い,身体負担の総合評価関数を定式化する.さらに,実際の製品・作業環境を想定した問題において,定式化した総合評価関数をもとに身体負担を評価し,被験者が感じる負担感との相関関係から総合評価関数の妥当性を検証する.該当なし
効果的な再犯防止を実現するための改善指導のあり方についての総合的研究

本研究は、喫緊の課題である再犯防止を効果的に実現するために、矯正教育としての改善指導の内容とあり方を検討するものであり、現場での矯正教育に具体的な提言をすることを目的としている。いわば、理論と実務の架け橋の実現を目指すものである。