hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
愛知県・福井県の方言データベース構築および岐阜県方言との関連における総合的研究

岐阜県方言と関係が大きい愛知県方言データベースを、主に市町村史データから作成した。総項目数は、44,753項目である。そのデータベースを用いて、岐阜県方言が他県の方言とどのようなつながり・断絶をもつのかを、808枚の地図を作成することによって示した。また、その地図から読み取れる、岐阜県方言の特徴を記述した。さらに、岐阜県方言辞典を改訂・増補し刊行した。愛知県方言データベース構築については、予定通り進んでいる。平成26年度内には、日外アソシエーツ『全国地方史総目録』に記載のあったすべての愛知県内郡市町村史について、記述された方言の収集をおこなった。その中で、誤記載2点、ならびに愛知県内図書館でも所蔵が確認できなかった数点を除き、資料の収集はすべて終了した。さらに、『海部郡志草稿』など、あらたに発掘された資料もあり、成果は想定以上である。収集された資料については、OCR(文字認識ソフト)により、データベース化をおこなう計画である。これも現在、愛知県西部の尾張地方から順に順調におこなわれており、尾張地方の約半分まで終了した。ただし、一部手書き資料については、文字判別などに手間取る点もあり、入力が遅れている。資料収集と同時に、資料の分析についても予定の成果を挙げられた。特に、明治の国語調査委員会による調査依頼に触発された記述から、郡役所廃止間際の駆け込み的な郡史編纂に至るまでの大正期にかけてを中心に、戦前までに編まれた方言記述を、尾張地方・三河地方、それぞれに分けて考察した。成果は、まず、紀要論文に、岐阜県における市町村史の記述と比較しつつ概要を発表した。この成果については、さらに岐阜・愛知両県以外の動向とも照らし合わせつつ、今後発表されるべく準備を進めている。同時に関わっている日高水穂を代表とする科研「全国方言辞典」プロジェクトとも連携し、愛知県市町村史に記述された方言データから資料の提供もおこなってきている。この点でも重要な成果を挙げられている。2年間は、ほぼ愛知県方言データの収集、データ化と、その分析に費やされた。データベースの構築は、愛知県の市町村史の全データのエクセルデータ化を完了した。もっとも早い明治20年の八名郡・設楽郡各村の方言データから近年の町村合併に伴う市町村史ブームで刊行されたデータまで、約5万項目におよぶデータが収集された。これは、岐阜県の同じデータの1.5倍のデータ量である。愛知県内でも複数図書館に別蔵されるデータが2年目の段階でひとつにまとめられたことは、まずもって予定通りの進捗状況と言ってよい。データベースについて、前回、岐阜県市町村史の方言記述のデータ化を行った際、多く見られたOCRの誤認識等による間違いを減らすべく、今回はアルバイトを使い二重にチェックした。そのため、やや分析の開始が遅れたが、最終年度に挽回できるペースと捉えている。分析は、すでに部分的に始めている。特に、今回の科研費調査によりあらたに確認された旧額田郡地域の郡誌編纂資料からは、明治時代の国語調査委委員会の影響により始められ、また大正末期の郡役所閉鎖にともなう駆け込み出版に間に合わせるべく方言収集がさかんに行われた時期について、各町村からの調査データが郡誌編纂に十分活かされなかったことを明らかにし、資料の豊富な地域についてまず先行して結果を残すなど、データ分析について地域限定ながら成果を挙げている。予定していた岐阜県郡上市や飛騨地域と関連する福井県東部の方言データの整理については、愛知県のデータが膨大であったため、ほぼ手つかずで残っている。予定していた愛知県内における方言記述のデータベース化は、ほぼ完了した。その結果、約5万項目のデータがひとつのデータベースとして整備された。これは、当初目的としていた平成27年度に愛知県方言に関するデータベース作成を予定通り達成するペースである。一方で、方言辞典の刊行については、岐阜県方言と比較して1.5倍ともなる分量の項目となった上、また、データ確認にも十分な手間と時間を費やしたため、平成27年度末の段階では実現していない。しかし、すでにその原稿化には着手できており、おおむね予定通りと言える。また、自らも関わってきた国立国語研究所共同研究プロジェクト「方言の形成過程解明のための全国方言調査」が平成27年度で終了し、そこから愛知県についても方言分布の詳細が掴めるようになったことを受け、そのデータとの比較を通じて地理的分布ならびに時間的変容が理解できるようになった。現在行っている方言記述と比較して、より多くの項目にわたって、精密な動態を掴めることが確認されたことも成果の一部と言える。なお、本研究は愛知県のみの方言を捉えるのではなく、あくまで岐阜県方言との比較を通じて愛知県方言を掴むというものであるが、その成果として、報告書『岐阜と愛知の方言地図集II』を平成27年度に刊行した。これもおおむね順調に進展しているひとつの証拠となる。本報告書は、岐阜県内ならびに愛知県内の図書館にも配付され、一般市民の閲覧に供される予定である。福井県東部方言に関しては、平成28年度に重点的に行うべく準備を進めている。前回の科研費基盤(C)(課題番号23520549)において収集した岐阜県内で過去に記述された方言の語彙・文法項目に加え、本科研費基盤(C)においては、愛知県内で発刊された郡市町村史を中心に資料を収集しOCRでテキスト化した上で整理した。本研究の中心は、あくまで岐阜県方言の実態を知ることである。

そのため、成果としては、前回科研費にて刊行した『岐阜県方言辞典』(全5冊)を補訂することでよりよい形で岐阜県内外に成果を公表することを第一とし、続いて、愛知県内の分布を地図にして、岐阜県と愛知県を連続させた地図帳を刊行することを目標に置いて作業をしてきた。結果、520pp.に及ぶ『改訂増補統一版岐阜県方言辞典』、ならびに、808枚の方言地図を含む辞典付録の地図帳(240pp.)を成果として刊行できた。他の全国調査・研究との連携においても、今回の科研の成果は活かされた。やみくもに調査で現地に足を運んでも十分な成果が得られないこともあるが、今回は、岐阜県・愛知県両方の基礎的データをもって、調査に望むことができた。基盤研究(A)「日本語の時空間変異対照研究のための『全国方言文法辞典』の作成と方法論の構築」では、愛知県新城市作手において、文法項目の記述をよりよくおこなうことができ、また、国立国語研究所共同研究プロジェクト「方言の形成過程解明のための全国表現調査」については、岐阜県内での調査において予備知識を十分にもって臨むことができた。このように、本科研費によってもたらされた成果は、十分に成果が上がるものとなったが、一点、できなかったことがある。福井県データについては、一部を収集しデータ化したことまでとなり、地図化するなどは今後の課題として積み残した。今後はこの点を補っていきたい。岐阜県方言と関係が大きい愛知県方言データベースを、主に市町村史データから作成した。総項目数は、44,753項目である。そのデータベースを用いて、岐阜県方言が他県の方言とどのようなつながり・断絶をもつのかを、808枚の地図を作成することによって示した。また、その地図から読み取れる、岐阜県方言の特徴を記述した。さらに、岐阜県方言辞典を改訂・増補し刊行した。まず研究の基礎となる資料収集は、各地の図書館に足を運び詳細に探すことで、これまで知られていなかった資料を発掘するなど、予想以上の成果が挙げられる。一方で、三河地方に刊行の記述はあるが実物が見つからない村史2点が存在する。この確認を現地調査を含めておこないつつデータベースの完成を目指していかなければならないが、広域で合併をおこなった市などででは、狭い地域の資料が十分に管理されていないこともあり、探し得なかったものもあった。これらを踏まえても、概ね資料収集の段階は終了したと言える。作業は予定どおり進んでいる。OCRによるデータベース化は、予定していたより進んでいる。特に、前回、岐阜県のデータベース化の際に見られた表記基準の不統一などを排除するため、より多くの目を経る形で精密な作業をおこなっており、時間がかかっている面もある。特に、手書き資料の入力には時間を要している。ただし、これも想定の範囲内であり、ほぼ予定どおりである。その成果刊行として考えている辞書刊行については、平成26年度に拙速におこなうのではなく、すべての市町村のデータが完成してからまとめての刊行を予定している。申請段階では、最速平成26年度内に一部成果を刊行することも予定していたが、これは、平成27年度以降に行われることとなった。
有限群のブロックの加群の圏及びその導来圏の同値について

有限群のモジュラー表現における重要な問題の一つにブルエの可換不足群予想がある。共通の可換シロー部分群をもち同じp局所構造をもつ二つの有限群の主ブロックは導来同値だろうという予想である。この予想の解決には,局所部分群の導来同値を張り合わせて安定同値を得る方法と安定同値を導来同値へ持ち上げる方法を発展させることが重要である。本研究では,導来同値の張り合わせに関連して可換バーテックスをもつスコット加群のブラウアー直既約性についての結果を得,さらにそれを非可換バーテックスの場合へ一般化した。これらの結果を非可換不足群をもつ無限系列の有限群のブロックの森田・導来同値類分類に応用できないか探った。有限群のモジュラー表現における重要な問題のひとつに,与えられた群の可換不足群をもつブロックとそれにブラウアー対応するp-局所部分群のブロックは導来同値だろうと予想したブルエによる可換不足群予想がある。可換不足群予想の解決のためには非可換不足群をもつブロックについての考察も重要であると考えられている。また,有限体上の一般線型群などの無限系列の群についての可換不足群予想は,与えられた有限p-群を不足群にもつブロックの森田同値類は有限個だろうと予想したドノバン予想とも関係し重要である。本研究では,これらのことを踏まえて,非可換不足群をもつ一般線型群のブロックの森田同値類分類を行うことを目的の一つとしているが,そのための準備として,今年度はスコット加群のプラウアー直既約性に関する研究を行った。ブラウアー直既約性は,主ブロック間の森田同値や導来同値,安定同値を局所部分群のブロックの導来同値の張り合わせを用いて構成する際に重要となる概念で,可換なバーテックスをもつスコット加群の場合は,Brauer直既約性をもつこととバーテックス上のfusion systemがsaturatedとなることと同値であることをすでに示している。しかし,非可換なバーテックスをもつ場合については,ほとんど調べられていない。そこで,最初の例として位数8の2面体群をバーテックスにもつスコット加群について調べ,バーテックス上のfusion systemがsaturatedでさらに位数4の部分群に関する条件を加えることで,ブラウアー直既約性が成立することを示した。この例をもとにして,非可換なバーテックスをもつスコット加群のブラウアー直規約性についてより一般的な結果が得られないか考察をした。非可換不足群をもつ一般線形群の主ブロックの森田同値分類に関しても考察を続け,すでに得られている部分的な結果について,国際集会で発表をおこなった。本研究では,これらのことを踏まえて,非可換不足群をもつ一般線型群のブロックの森田同値類分類を行うことを目的の一つとしているが,その準備として本年度は,巡回シロー部分群をもつ群を拡大して得られる非可換シロー部分群をもつ群の主ブロックに関する考察を行った。とくに,指標に関するブルエ予想が成立している例として,ある条件のもとでの有限体上の3次特殊線形群をあげ,より強く導来同値が成立するかどうかの検証に向けて,この群の主ブロックにおける単純加群のGreen対応子について考察した。非可換シロー部分群をもつ場合,射影加群の構造がより複雑になるためGreen対応のLoewy列を求めることは可換シロー部分群をもつ場合と比べると難しいことが多い。そのため,自明なソースをもつ加群を用いてGreen対応を特徴づけることを行い,無限系列として現れるこれらの群の主ブロックの単純加群のGreen対応子がすべて同じ特徴づけで得られることを確認した。このことは,これらの主ブロックが森田同値になることの検証に向けての重要な結果であると考えられる。有限群のモジュラー表現における重要な問題であるブルエ予想,ドノバン予想,それに関連した一般線型群などの無限系列の群の森田同値類の分類問題の解決に向け,有限群のブロック間の安定同値に関する研究,安定同値の構成を利用した導来同値の構成法ついての研究に関連した以下の研究を行った。

まず,有限群の主ブロックの安定同値をp-局所部分群における導来同値の張り合わせにより構成するために重要となる,スコット加群のブラウアー直既約性についての研究を行った。可換なバーテックスをもつスコット加群がブラウアー直既約性をもつこととそのバーテックス上のフュージョン・システムがsaturatedであることは同値であることが,Kessar,三橋との共同研究により以前に得られていたが,可換とは限らない場合のスコット加群のブラウアー直既約性について考察をし,研究協力者との研究によりスコット加群がブラウアー直既約となるための必要十分条件をp-局所部分群におけるスコット加群についての条件で与えた。さらにその条件を満たすための群論的な条件を与えた。この研究をもとに非可換群をシロー部分群にもつ無限系列の有限群に応用できないか,具体例を検証しながら探った。また,非主ブロックでも導来同値の張り合わせによる安定同値の構成を目指すため,スコット加群とは限らない置換加群の直和因子に対してもブラウアー直既約性を考察し,可換なバーテックスをもつ場合に部分的な結果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。代数学26年度が最終年度であるため、記入しない。「研究の目的」に記載したように,無限系列の主ブロックの森田同値の方法や導来同値分類の方法の開発に関わるような実例の検証を行えたため,おおむね順調に進展していると考えられる。今後の研究についても,非可換不足群をもつ主ブロックの具体的な例で局所部分群の主ブロックとの導来同値を検証し,また無限系列の群の主ブロックでの森田同値分類に関しても,具体例での検証から一般論を構築するという方法をとっていく。
携帯情報端末の動きとユーザの手指による直感的3次元情報空間ナビゲーション手法

研究目的は,携帯情報端末による直感的3次元情報空間ナビゲーション手法の提案と評価である.提案手法の一つである"Handy Window"では,目的とする情報機器に携帯情報端末を近づけることによって選択し,ディスプレイの背面に差し入れた手指で情報空間内のオブジェクトをつかみ移動するかのようなしぐさによって情報空間内のオブジェクトを移動する.実験により,提案手法は直感性において優れていることを示している.次に,携帯情報端末の向きの変化によって情報空間内の視線の向きを変化させる際の変化量比(C-D比)を適切に選ぶことによって,効率向上と身体的負担軽減の可能性があることを示している.また,3次元情報空間における基本操作と携帯情報端末ユーザの動作との,直感的で効率的な対応付けを見出すための評価実験により,視点位置の変更には端末の位置の変更が,視線の変更には端末の向きの変更が,そしてオブジェクトの操作には手指によるつまむあるいはつかむという動作が適切であることを見出している.さらに,携帯情報端末内に蓄積された多量のファイルを探索・操作するための手法を提案している.本提案手法では,ユーザの位置を中心とした3次元情報空間にファイルが木構造で配置され,木の頂点がユーザの方向に向けられている.ユーザは,目的の木が存在する方向に携帯情報端末を向けることによって,その木を閲覧することができる.さらに,手指のジェスチャによって3次元情報空間内のファイルを移動させることができる.実験により,この提案手法は操作方法の理解と情報空間内でのファイル位置の記憶が容易であることを示している.そして,ピンイン入力時に携帯電話の傾きを用いて中国語の声調を指定することで選択候補の個数を減らし,中国語漢字入力を高速化する手法を提案し,ピンイン入力のみによる従来手法に比べて約12%高速に入力できることを示している.研究目的は,携帯情報端末による直感的3次元情報空間ナビゲーション手法の提案と評価である.提案手法の一つである"Handy Window"では,目的とする情報機器に携帯情報端末を近づけることによって選択し,ディスプレイの背面に差し入れた手指で情報空間内のオブジェクトをつかみ移動するかのようなしぐさによって情報空間内のオブジェクトを移動する.実験により,提案手法は直感性において優れていることを示している.次に,携帯情報端末の向きの変化によって情報空間内の視線の向きを変化させる際の変化量比(C-D比)を適切に選ぶことによって,効率向上と身体的負担軽減の可能性があることを示している.また,3次元情報空間における基本操作と携帯情報端末ユーザの動作との,直感的で効率的な対応付けを見出すための評価実験により,視点位置の変更には端末の位置の変更が,視線の変更には端末の向きの変更が,そしてオブジェクトの操作には手指によるつまむあるいはつかむという動作が適切であることを見出している.さらに,携帯情報端末内に蓄積された多量のファイルを探索・操作するための手法を提案している.本提案手法では,ユーザの位置を中心とした3次元情報空間にファイルが木構造で配置され,木の頂点がユーザの方向に向けられている.ユーザは,目的の木が存在する方向に携帯情報端末を向けることによって,その木を閲覧することができる.さらに,手指のジェスチャによって3次元情報空間内のファイルを移動させることができる.実験により,この提案手法は操作方法の理解と情報空間内でのファイル位置の記憶が容易であることを示している.そして,ピンイン入力時に携帯電話の傾きを用いて中国語の声調を指定することで選択候補の個数を減らし,中国語漢字入力を高速化する手法を提案し,ピンイン入力のみによる従来手法に比べて約12%高速に入力できることを示している.携帯情報端末の向きによる情報空間ナビゲーションと,情報空間内の3次元オブジェクトの手指による操作とを統合したプロトタイプを作成し,評価実験を行った.(プロトタイプの作成)3軸角加速度センサーにより携帯情報端末の向きを検出し,超音波センサーにより端末と他のデバイスとの距離を測定して,情報をやり取りする対象デバイスに向けてユーザが携帯情報端末を向けたまま近づけることにより対象を選択する手法を実装した.さらに,ユーザが目的の情報オブジェクトを見つけ出す際,携帯情報端末の向きを変化させることによって,自身あるいは選択したデバイスが保有する3次元情報空間内を閲覧する手法を実装した.さらに,ユーザの手指動作を検出するためにビデオカメラを携帯情報端末に付加している.検出手法の実装にあたって,ユーザが把持している端末の背面側,すなわち端末から見てユーザとは反対側にビデオカメラを向け,そのビデオカメラが向いた方向でのユーザの手指の動き,すなわちユーザ側から見て端末背面での手指の動きをビデオカメラで捉え,画像処理によって,手指の動作,具体的には「(情報オブジェクトを)つまむ」,「離す」,および「移動させる」という動作を検出できるようにした.(評価実験)作成したプロトタイプによる評価実験の結果より,手指ジェスチャを用いた3次元情報オブジェクトの移動はボタン操作に比べてより直感的であるということが分かった.また,携帯情報端末の向きによる3次元情報空間閲覧手法は直感的であることが分かった.さらに,これらを統合した閲覧・操作手法について,従来手法であるGUIとの比較実験を行ったところ,統合手法が従来手法に比べて直感的な操作インタフェースであることが分かった.研究目的は,携帯情報端末による直感的3次元情報空間ナビゲーション手法の提案と評価である.提案手法の一つである"Handy Window"では,目的とする情報機器に携帯情報端末を近づけることによって選択し,ディスプレイの背面に差し入れた手指で情報空間内のオブジェクトをつかみ移動するかのようなしぐさによって情報空間内のオブジェクトを移動する.実験により,提案手法は直感性において優れていることを示している.

次に,携帯情報端末の向きの変化によって情報空間内の視線の向きを変化させる際の変化量比(C-D比)を適切に選ぶことによって,効率向上と身体的負担軽減の可能性があることを示している。また,3次元情報空間における基本操作と携帯情報端末ユーザの動作との,直感的で効率的な対応付けを見出すための評価実験により,視点位置の変更には端末の位置の変更が,視線の変更には端末の向きの変更が,そしてオブジェクトの操作には手指によるつまむあるいはつかむという動作が適切であることを見出している.さらに,携帯情報端末内に蓄積された多量のファイルを探索・操作するための手法を提案している.本提案手法では,ユーザの位置を中心とした3次元情報空間にファイルが木構造で配置され,木の頂点がユーザの方向に向けられている.ユーザは,目的の木が存在する方向に携帯情報端末を向けることによって,その木を閲覧することができる.さらに,手指のジェスチャによって3次元情報空間内のファイルを移動させることができる.実験により,この提案手法は操作方法の理解と情報空間内でのファイル位置の記憶が容易であることを示している.そして,ピンイン入力時に携帯電話の傾きを用いて中国語の声調を指定することで選択候補の個数を減らし,中国語漢字入力を高速化する手法を提案し,ピンイン入力のみによる従来手法に比べて約12%高速に入力できることを示している.
記憶と学習のメカニズムの計算論的および実験的研究

実験的な手法と,モデルによる研究との両面から,脳における学習・記憶・思考などのメカニズムを調べた.実験的手法では,サルに食物や非食物,報酬または罰と関連する種々の感覚刺激を呈示し,学習行動へ応答様式を調べた結果,扁桃体には,外界刺激の情動的意味づけに関係するニュ-ロンが存在し,海馬体には,物体と空間の連合的認知や物体の再認過程に関与するニュ-ロンの存在することが判明した.また,ヒトの記憶について,左側頭・後頭葉病巣を持つ1症例で日常物品の意味理解が不安定化している事実を発見した.これまで解明が遅れていた意味記憶の神経基盤解明のための手掛かりになることが期待される.一方,モデルによる研究では,記憶学習に関連した種々の機構に関するモデルを作成した.1.先に発表した選択的注意機構のモデルに,メンタスキャニングに相当する機構を追加して新しいモデルを構成した.このモデルは,英文筆記体の文字列から1文字ずつ切り出して認識していく能力などを持っている.2.言葉の組合せから,それに対応した図形を想起・変形するモデルを構築した.モデルは特微層と認識層からなる.認識層からの図形の名前と,それが満たすべき制約を与えることにより,認識ー特微層の間のぼかしを含む連想と特微層の局所的な連想によって,それに対応する図形を生成する.3.エピソ-ド記憶のモデルを構成する上で欠かすことのできない,例外を含む意味ネットワ-クのモデルを構成し,What型とyes/no型の質問応答をPDMディジタルニュ-ラルネットワ-クで実行させた.4.連想記憶回路網によって簡単な図形の形・色・大きさの図形を試行錯誤して描くシステムを試作し,総合動作の自己組織化について考察した.実験的な手法と,モデルによる研究との両面から,脳における学習・記憶・思考などのメカニズムを調べた.実験的手法では,サルに食物や非食物,報酬または罰と関連する種々の感覚刺激を呈示し,学習行動へ応答様式を調べた結果,扁桃体には,外界刺激の情動的意味づけに関係するニュ-ロンが存在し,海馬体には,物体と空間の連合的認知や物体の再認過程に関与するニュ-ロンの存在することが判明した.また,ヒトの記憶について,左側頭・後頭葉病巣を持つ1症例で日常物品の意味理解が不安定化している事実を発見した.これまで解明が遅れていた意味記憶の神経基盤解明のための手掛かりになることが期待される.一方,モデルによる研究では,記憶学習に関連した種々の機構に関するモデルを作成した.1.先に発表した選択的注意機構のモデルに,メンタスキャニングに相当する機構を追加して新しいモデルを構成した.このモデルは,英文筆記体の文字列から1文字ずつ切り出して認識していく能力などを持っている.2.言葉の組合せから,それに対応した図形を想起・変形するモデルを構築した.モデルは特微層と認識層からなる.認識層からの図形の名前と,それが満たすべき制約を与えることにより,認識ー特微層の間のぼかしを含む連想と特微層の局所的な連想によって,それに対応する図形を生成する.3.エピソ-ド記憶のモデルを構成する上で欠かすことのできない,例外を含む意味ネットワ-クのモデルを構成し,What型とyes/no型の質問応答をPDMディジタルニュ-ラルネットワ-クで実行させた.4.連想記憶回路網によって簡単な図形の形・色・大きさの図形を試行錯誤して描くシステムを試作し,総合動作の自己組織化について考察した.
メソポーラス有機シリカ中の液体の構造とダイナミクス

フェニル基をシリカマトリックス中に導入したメソポーラス有機シリカ(Ph-PMO)とPh-PMOのシラノール基をテトラメチルシランで置換したTMS-Ph-PMO、および生体細胞モデルとしてSephadex G15高分子ゲル中に吸着させた水の熱挙動、構造、およびダイナミクスを示差走査熱量測定、in situX線回折、中性子スピンエコーおよび中性子準弾性散乱測定によりそれぞれ明らかにした。バルク水と比較すると、制限空間内の閉じ込めた水の水素結合ネットワーク構造は大きく歪んでおり、また、水分子の運動は抑制されている。細孔物質の界面がより疎水性になると、水分子の並進拡散の活性化エネルギーは小さくなる。(1)Ph-PMOへのメタノール吸着・脱着等温線を測定した。ビフェニル(Bp)-PMOへの水吸着・脱着等温線を測定した。SBA-16中への水吸着・脱着等温線を測定した。(2)Ph-PMO中の毛管凝縮水の中性子スピンエコー測定をラウエ・ランジェバン研究所(フランス)で、290230Kで行った。また、Ph-PMO中のシラノール基の約8%をトリメチルシラン(TMS)で修飾して疎水性を高めたTMS-Ph-PMO中の毛管凝縮水の中性子スピンエコー測定を290150Kで行った。中間散乱関数を現在解析中である。(4)OMC中の毛管凝縮水の中性子準弾性散乱実験を、J-PARCのBL02 DNA分光器を用いて、270170Kまで測定した。跳躍拡散モデルを用いて解析して、並進拡散係数を求めた。また、並進拡散係数のアレニウスプロットから活性化エネルギーを求めた。これまで得られたPh-PMOやMCM-41 C14中の水の活性化エネルギーと比較検討した結果、疎水性界面であるOMC中の水は運動性が高まることが明らかになった。メソポーラス有機シリカとしてフェニル基PMO(Ph-PMO)(細孔径2.9 nm)、Ph-PMOのシラノール基をテトラメチルシラン(TMS)で修飾したTMS-Ph-PMO(2.7 nm)、メソポーラスカーボン(3.0 nm)、メソポーラスシリカMCM-41(2.1 nm)、および高分子ゲルSephadex G15の制限空間に吸着させた水とメタノールの熱挙動、構造およびダイナミクスを示差走査熱量測定、X線・中性子回折、中性子準弾性散乱、中性子スピンエコー測定から明らかにした。MCM-41細孔中の毛管凝縮水は220 K付近でFragile液体-Strong液体への動的クロスオーバーを示す。一方、単層吸着水では現れなかったので、動的クロスオーバーは細孔中心部のバルク水に近い水によることが明らかになった。細孔中の水の凍結温度や融解温度は細孔界面の性質にはよらずに細孔サイズに依存する。細孔界面の性質が疎水性になるにつれて、制限空間内の水分子の運動は大きくなり、その活性化エネルギーは小さくなる。これは、制限空間内の水が界面の水酸基と強い水素結合を形成するためである。Sephadex G15ゲル空間内の水は、半径が0.44 nmの空間内を自己拡散係数0.65 x 10-5 cm2/sをもつ局所運動をしている。制限空間内の水の四面体水素結合構造は、バルク水に比べて歪んでいる。さらに、界面が疎水性になると、構造の歪みが大きくなることも明らかになった。本研究で得られたメソポーラス物質と細孔内の液体の構造とダイナミクスの情報は、クロマトグラフィー、触媒、電池、ドラッグデリバリーシステムなどにおける機能発現機構を明らかにする上で重要な基礎的知見である。(1) Ph-PMOの窒素吸着等温線を測定した。細孔比表面積は2309 m2/g、細孔体積1.00 cm3/g、細孔径27.18 Åが得られた。水およびメタノールの吸脱着等温線を測定した。乾燥試料の小角X線散乱測定から細孔細孔サイズを決定した。300180 KでDSC測定を行い、Ph-PMO中の水の凝固温度が223Kであることを明らかにした。(2) Ph-PMO細孔中の毛管凝縮状態の低温水のX線回折測定を180300を行った。細孔中の水の四面体構造は、バルク水に比べて歪んでいることが明らかになった。また、親水性界面をもつMCM-41 C14中に水に比べて、四面体構造の歪みが大きいことが分かった。また、低温になるにつれて、水素結合が発達して、四面体構造が強化される。凝固点以下では、準安定な立方晶氷が生成することが明らかになった。

(3) Ph-PMO細孔中の低温水の準弾性中性子散乱測定を行った。中性子準弾性散乱データから、細孔中の水分子の並進拡散係数、平均滞在時間、緩和時間のArrheniusプロットにより、活性化エネルギーを求めた。これらをバルク水、MCM-41 C14シリカ中の水の値と比較検討した。細孔に閉じ込められた水はバルク水に比べ、小さなエネルギーで拡散し、疎水性界面の割合が増すほど拡散係数と滞在時間の活性化エネルギーが小さいことが明らかとなった(4)クラスター計算機を購入して、EPSR計算コードをインストールした。MCM-41細孔中の水のミクロ構造(界面水とコア水)を明らかにした。(1)Ph-PMOおよびTMS-Ph-PMO中の毛管凝縮水の中性子スピンエコー実験が終了した。さらに、OMC中の水の中性子準弾性散乱測定も終了した。(2)Ph-PMO中の低温水のH/D同位体置換中性子回折は、平板セル材料のTi/Zrゼロ合金の入手に目途が立たず、実験ができなかった。(3)Ph-PMO中の水のEPSR計算は、Ph-PMOのモデルを構築した。EPSR計算コードを作成して実験値との比較を行った。Ph-PMOの窒素吸着等温線によるメソ細孔のキャラクタリゼーション、水の吸着等温線と示差走査熱量測定により、毛管凝縮水の熱的挙動は明らかになった。また、X線回折と準弾性中性子散乱により、毛管凝縮水のミクロ構造と並進および回転運動の低温挙動も明らかにした。昨年の震災により、J-PARCの中性子散乱装置が使用不可能になり、当初計画していた同位体置換中性子回折による毛管凝縮水の水素結合構造の詳細を明らかにできなかった。(1)Ph-PMO中の水およびTMS-Ph-PMO中の水の中性子スピンエコーデータを解析する。中間散乱関数を弾性散乱項と非弾性散乱項に分離して、拡張指数関数によりフィッティングを行い、緩和時間を求める。緩和時間の温度依存性から細孔水の集団運動を調べる。(2)Ph-PMOおよびOMC中のメタノールの中性子準弾性散乱データの解析を跳躍拡散モデルで解析する。メタノールの拡散係数の細孔界面の疎水性に対する変化を調べる。(3)TMS-Ph-PMO中の低温水のX線回折を行い、高密度水ー低密度水転移の存在を調べる。(4)OMC中の水およびメタノールの低温X線回折を行い、疎水性界面における液体の構造を調べる。(5)Ph-PMO中の低温水の中性子同位体置換測定をJ-PARC NOVA分光器で行う。TiZrゼロ合金セルを設計・製作する。EPSR計算から、細孔中の水のクラスター構造を明らかにする。(1) Ph-PMO細孔中の低温水のH/D同位体置換中性子回折測定: PMO中にキャピラリー凝縮したD2O, H2O, D2O/H2O(1:1)混合物試料、および乾燥試料を調製する。J-PARC物質・生命科学実験施設のNOVA分光器にて180300 Kで3つの同位体試料について、散乱ベクトルQ = 0.0150Å-1に渡り構造因子を測定する。(2) Ph-PMO細孔中の低温水の中性子スピンエコー測定:スピンエコー法の実験は、2012年7月にラウエ・ランジェバン研究所ILL(グルノーブル)のIN11C分光器で行う。PMOにキャピラリー凝縮吸着した重水D2O試料について180300 Kの温度領域で測定する。得られた中間散乱関数I(Q,t)を弾性散乱項と非性散乱項に分離する。
回転式位相板による共焦点顕微鏡の異常値抑制

高分解能を有する共焦点顕微鏡は,半導体,自動車,化学材料等の微小形状の非接触測定に広く利用されている.しかし,測定値に不自然な短波長ノイズや突発的な異常値が混入するため,測定精度が著しく低下する.この原因は,照射したスポット内の試料表面微小凹凸により生じる光干渉(スペックル)が,反射光の強度にムラを生じさせるためである.本研究では,位相板を光学系に組み込み,スペックルのパターンを変化させることで,異常値を抑制する手法を開発する.これにより,共焦点顕微鏡を用いた高精度測定の確立を目指す.高分解能を有する共焦点顕微鏡は,半導体,自動車,化学材料等の微小形状の非接触測定に広く利用されている.しかし,測定値に不自然な短波長ノイズや突発的な異常値が混入するため,測定精度が著しく低下する.この原因は,照射したスポット内の試料表面微小凹凸により生じる光干渉(スペックル)が,反射光の強度にムラを生じさせるためである.本研究では,位相板を光学系に組み込み,スペックルのパターンを変化させることで,異常値を抑制する手法を開発する.これにより,共焦点顕微鏡を用いた高精度測定の確立を目指す.
農村舞台の調査・保存・活用の方策をめぐる研究

本研究は、農村舞台の保存・活用の実態調査およびその方策を示すことを目的としている。今年度は、3ヵ年計画の初年に当たり、農村舞台の保存・活用に関する基礎調査を中心課題とした。基礎調査は、舞台建築の実測調査および使われ方のヒアリング調査からなり、調査対象地域としては、徳島県を中心としているが、舞台形式に関連性のみられる淡路島(兵庫県)を補足的に踏査した。調査の結果、徳島県に農村舞台が112棟現存していることを確認した。加えて、舞台機構または舞台装置の仕掛けに関して重要と思われる農村舞台(今山、小祖谷、拝宮、府殿、法市)については、復原のための実測および痕跡調査を行い、小祖谷と法市の両舞台が仮設舟底舞台形式(多目的な平舞台から人形芝居専用の舞台形式である舟底舞台へと転換する舞台形式)であることを明らかにした。また、これらの農村舞台調査と並行して、「小屋掛け舞台」と呼ばれる仮設式の舞台を調査した。小屋掛け舞台は吉野川流域および淡路島に分布しており、悉皆的調査には及んでいないが、比較的保存状態のよい小屋掛け舞台の部材を実測し、痕跡調査と併せて組立て方法の聞き取りを行い、小屋掛け舞台の構造および仮設工法を明らかにした。本研究では、地域の人々との共同作業を通して、地域から人的組織を掘り起こし、活用支援のための人的ネットワークをつくることを基本理念としている。平成15年度は、研究者・建築家などの専門家や一般市民らとともに、農村舞台活用支援団体「阿波農村舞台の会」の設立に参加し、組織的に農村舞台調査、保存・活用方法の検討、支援活動をはじめた。平成15年9月22日に復活公演を催した法市農村舞台では、調査および住民への調査報告・説明会を本研究により行い、舞台の修復・復原や公演企画などの作業を、地域住民と阿波農村舞台の会、教育委員会との連携で取り組んだ。
がんの発生及び治療に関する総合的疫学研究

本年度は目がんの早期死亡に関する疫学的評価を目的として、日本人口動態調査統計による1995年度と2005年度の死亡データを取得し、がんの部位別による早期死亡の評価を行った。早期死亡の評価指標としては損失生存年数(平均余命よりも早期に死亡した場合の死亡年数)を用い、1995年と2005年の損失生存年数が算出された。癌死亡数の確認には日本人口動態調査統計を用い、男性では1995年と2005年にそれぞれ159,623癌死亡、196,603癌死亡が確認された。癌による合計損失生存余命は1995年に2,342,560年間2005年に2,724,066年間であり、癌死亡者一人あたりにおける平均損失生存年数は1995年に14.7年、2005年に13.9年であった。同様に女性においては1995年と2005年にそれぞれ103,399癌死亡、129,338癌死亡が確認され、癌による合計損失生存余命は1,818,960.4年間、2,160,706.5年間であった。女性癌死亡者一人あたりにおける平均損失生存年数は1995年に17.6年、2005年に16.7年であった。臓器別の評価としては、損失生存年数は男性では肺がん(585442.2年)、女性では大腸直腸がん(289,410.2年)で最も大きかった。平均損失生存年数としては男女とも脳悪性腫瘍が最長であった。今回の損失生存年数によって本邦国民の健康にがんが及ぼしている影響について、従来の罹患率や死亡率を用いた場合とは異なる新たな様相が示された。また部位別平均損失生存年数はいずれも短縮していることからは医療進歩による余命への貢献を生存年数延長として裏付けるものであった。本研究結果はInternational Journal of Cancer誌に掲載される。背景と目的:甲状腺癌は甲状腺に生ずる癌腫。その癌の男女比は女性が高く、そしてまたあらゆる年代層に発生し、好発年齢は20歳から60歳である。それでその癌と女性の生殖要因および生理要因に関連する仮説が示唆されている。本研究では日本のコホート研究において甲状腺癌と生殖要因と月経の要因との関連について検討した。対象と方法:本研究は1988年から1997年末まで追跡したJACC Studyにおける37,986人の女性を対象とし、甲状腺癌の罹患者を記録した。ベースラインの自己評価調査票による生殖要因および月経要因を用い、Cox比例ハザードモデルで甲状腺癌の罹患者とその要因をハザード比(HR)、95%信頼区間(95%CI)で推定した。結果:追跡の期間中に379,281人年による女性86人の甲状腺癌が発生し、全体として甲状腺癌発生率は22.7/100,000人年であった。その内、女性の5559歳の間でその発生率は38.2/100,000人年となり一番高く診断された。妊娠や出産を経験した女性で多変量補正のHRはそれぞれ0.56(95%CI;0.25-1.24)、0.52(95%CI:0.24-1.16)となり統計学的有意な関連は認められなかった。また、初経年齢、閉経年齢、初産年齢およびホルモン使用などとその癌との関連も認められなかった。結論:本研究の結果によると甲状腺癌と女性生殖および生理要因との間に、統計学的有意な関連は認められなかった。
不動産評価の時空間経済学的分析

八田:東京のオフィスビルの容積率緩和がもたらす発生交通量の増大が引き起こす東京主要道路の混雑率の増加を測定し、その金銭換算を行った。さらに、これを容積率緩和のもたらす便益の増大と比較した。海蔵寺:「土地市場におけるバブル崩壊のメカニズム」を研究した。次ぎのことがわかった。(i)バブルは、限られた地域の土地(丸の内周辺など)に投資資金が集中し、地価分布の歪みが拡大してゆく現象であること、(ii)少数地点の地価が極度に高騰してゆく結果、利用可能な投資資金の大半が限られた土地に吸収されてしまい、高値を維持できなくなることからバブル崩壊が起きること、(iii)バブルの崩壊は、土地価格分布のジニ係数の時間的変化をモニターすることで予測可能であることがわかった。竹澤:2005年から2006年は、スポーツ設備における不動産開発とJREITに関する予備的研究を行い、学会で発表した。また、不動産開発プロジェクト等のデータベース(Bloomberg,PACAP,Deloitte-Touche,等のデータベースを使用)の構築を完成させた。さらにJREITに関する分析が完了し、論文"Beneficiary Rights in the Japanese REIT Market"(Nobuya Takezawaと共著)日本ファイナンス学会の2007年度大会で発表した。また、同論文のアップデート版が、アジアファイナンス学会で2008年7月横浜にて発表することになった。さらに、ウエスタン経済学会から、論文"Default Analysis of Golf Courses in Japan"の研究発表の許可を得た。唐渡:1991年から2001年の期間を対象にしてGISのポリゴンデータより土地利用変遷をデータ化した。これを利用して、事務所および住宅家賃関数の推定を通じて都心部の土地利用の非効率性の費用を計測した。また、用途変更パターンを観察しWheatonらの再開発定理を検証した。マンション価格のrepeat sales dataを開発し、品質変化の調整をおこなった不動産価格指数を測定した。代表的な価格指数Case&Shiller型の問題点である、住宅の経年変化による指数推定値のバイアスを取り除くための計量経済学的手法を提案した。不動産価格のマイクロな構造を分析するためのヘドニック・アプローチの理論と応用についてとりまとめた。さらに空間計量経済分析により地価関数の空間相互依存性を検証するための検定手法を提案した。(1)都市の生産性分析に関しては、八田と唐戸が全国政令指定都市のオフィス賃料に関する生駒データーサービスのデータと、それぞれのデータが存在するメッシュ区画での就業者密度のデータ(事業者統計調査及び国勢調査)を集めた。さらには個々のデータから都心への時間距離その他の家賃に及ぼす周囲のデータを収集した。これらのデータを用いて、各都市のオフィス業務生産関数を推定した。それによって、ほとんどの都市間の都心生産性の差は、就業者の集積度の違いによるものであり、生産関数自体が異なるのではないことが判明した。ただし、札幌と広島がこの生産関数では表現することができず、その原因を究明中である。さらに東京で容積率を緩和することの費用と便益の比較を2種類行った、一つは基幹道路の混雑に及ぼす影響を通じて調べたものであり、もう一つは都心市街地への影響を分析したものである。(2)海蔵寺は、主に、都市の不動産価格分析のためのデータベースの作成を行った。

(1)国勢調査、事業所統計調査、工業統計、商業統計の地域メッシュ・データのデータベース化、(2)「週刊住宅情報」(株リクルート)を使い、東京地区の地価メッシュデータベースの作成に着手した。これは、地域メッシュ・データと地価メッシュ・データの空間的相互関係を統計的に解析を行うためである。また、公示地価を用いて東京圏の地価バブルの分析を行った。(3)竹澤は、スポーツ施設の不動産価値の研究を行うために、PACAP Japan Data Base,Nikkei Data Base, and Bloomberg Sources等のデータを収集した。これらを用いて、スポーツスタジアムの命名権の資本市場に及ぼす影響の予備的分析を行った。さらに、ゴルフ場などのスポーツ施設の市場価値決定メカニズムの分析にファイナンス的に分析する予備的研究を行った。(1)都市間の近接性がもたらす外部効果を組み入れた上で、全国統一の都心オフィスビル業務生産関数の推定を行った。それによって、各都市の都心の集積度増大の生産性向上効果が、すべての分析対象都市において統計学的に見て同一であることを示した。次に、社会資本の充実がもたらす外部効果を、集積がもたらす様々な生産性向上効果と区別して、測定した。その結果、集積の利益を考慮した上でも、社会資本の限界的な生産性向上効果が、大都市で大きく、地方で小さいことが示された。[上田・唐戸・八田(2006)、八田・加藤(2007)](2)東京都23区のデータを利用して,容積率規制の緩和によって得られる便益とそれにともなって発生する道路交通量増大効果の計測を行った.千代田区において容積率規制水準を2倍にまで引き上げる緩和を行なうとき,オフィス用途に利用できる容積率は1500%までとし,残りを住宅用途に割り当てるという政策パッケージを想定した.立地モデル・発生交通量モデルを構築し,オフィス家賃データ,事業所企業統計,道路交通センサス等を利用した計量経済学的手法による実証分析をおこなった.分析により,生産性の上昇による便益は6492[億円/年](都民所得の1.27%),道路交通量の増大による費用は692.3[億円/円](都民所得の0.13%)となり,便益から費用を差し引いた金額は5799.7[億円/年](都民所得の1.13%)となることがわかった.[八田・唐戸(2007)](3)海蔵寺は、公示地価データベース、および、国勢調査、事業所調査、工業統計、商業統計の地域メッシュデータへの変換作業を行い、空間分布の統計解析を行なった。それによって、公示地価、人口の分布はほぼ対数正規分布に従っていることが確かめられた。
樹状細胞による癌免疫療法

本研究では、樹状細胞(DC)の抗原提示能および免疫活性化能を高めるとともに癌組織内の微小環境を細胞性免疫の活性化に有利なものに改変し、併せてDCによる癌免疫治療の治療効果を向上することを目的とし、今年度においては、以下の成果を得た。1DCの抗原提示能および免疫活性化能の亢進:がん免疫の主体であるCD8+細胞傷害性T細胞(CTL)を活性化するには、DCの主要組織適合抗原(MHC)のクラスI分子上に抗原を提示する必要がある。本研究では、低pHによって融解するpH感受性ポリマーを含むリポソーム(pH感受性リポソーム)で抗原を内包し、エンドソーム内の低いpHによってリポソームとエンドソームの膜融合をおこさせ、エンドソームから細胞質への脱出効率を高め、それにより、HMCクラスI分子上への抗原提示効率を著しく高めることができた。さらにpH感受性リポソームにDC選択性トル様レセプターリガンド(TLR-L)を組み込みDCの抗原提示能と免疫活性化能を同時に高める新薬を開発した。抗原として卵白アルブミン(OVA)を新薬で内包し、これを作用させたDCによって、マウス体内に移植したOVAペプチドを提示する腫瘍株E.G7の増殖を抑制することに成功した。2サイトカイン遺伝子の導入による腫瘍微小環境の改変:マウスIFNγ遺伝子を人工ベクターによって同系マウス体内に移植し増殖させた腫瘍細胞株に導入した後、腫瘍抗原を提示させたDCを腫瘍内に注入して腫瘍の増殖に対する抑制効果を検討した。マウスIFNγ遺伝子を内包した人工ベクターを腫瘍内あるいは静脈内に投与したマウスでは、DC治療によってより効果的な腫瘍の増殖抑制が認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、癌組織内の微小環境を細胞性免疫の活性化に有利なものに改変し、それが樹状細胞(DC)による癌免疫治療の治療効果に与える影響について検討することを目的とする。この微小環境改変ための方法として、細胞性免疫を活性化するサイトカイン遺伝子を癌細胞内へ導入して癌細胞から分泌させることを計画し、今年度においては、その第一段階としてより高い遺伝子導入効率を得るための人工ベクターの調整を試みた。人工ベクターは、まず、遺伝子(cDNA)を陽荷電リン脂質で包んでリポプレックスを作製し、その外側にカルボキシル化ポリグリシドール(PG)を結合させたリン脂質膜小胞(ポリマー改変リポソーム)を複数結合させてPG complex作製する。カルボキシル化PGによって、リボソームとリソゾーム膜との融合を高め、遺伝子を細胞質内へ効率的に導入することができる。(1)リポプレックスの導入効率は脂質における構成アミノ基数対DNAリン酸エステルの比(N/P)を総合した荷電の強さによって変化し、PG complexの導入効率は脂質中のカルボキシル基対内包する核酸の比(C/N)を総合した荷電の強さによって変化する。Green fluorescent protein(GFP)のcDNAを用いて、最初、in vitroで腫瘍細胞株への導入を検討したところ、N/P=8のリポプレックスで最も高い導入率が得られ、付着性細胞では20%以上、非付着性細胞では5%以上であった。次に、N/P=8の条件でPG complexを作製して検討したところ、特にC/N=5で導入率の向上がみられ、非付着性細胞では10%以上となった。in vitro実験で得られたN/P=8,C/N=5の条件で作製したPG complexを用いて、マウスの皮下に成長させた腫瘍株についてin vivoでのGFP遺伝子の導入を検討したところ、導入率は3%以下であった。この微小環境改変ための方法として、細胞性免疫を活性化するサイトカイン遺伝子を癌細胞内へ導入して癌細胞から分泌させることを計画し、今年度においては、以下の研究を行った。1マウスの皮下に移植した癌細胞組織内への遺伝子導入:蛍光タンパク(GFP)の遺伝子を昨年度検討した最適構成の人工ベクターに内包し、C3H/Heマウスの皮下に移植したML8腫瘍の腫瘍内(IT)あるいは静脈内(IV)に注射し、GFPを発現する細胞をフローサイトメトリーあるいは蛍光顕微鏡観察によって解析したところ、IT注射をした場合では1020%の腫瘍細胞に発現が認められた。IV注射では、GFP発現腫瘍細胞は1%以下であった。IT注射およびIV注射ともに骨髄細胞および腸管上皮細胞におけるGFPの発現は認められなかった。2細胞性免疫を活性化するサイトカインの遺伝子作製:マウスとイヌのインターフェロン-γ遺伝子およびイヌのCD40リガンド遺伝子をクローニングして、それぞれの遺伝子の発現プラスミドを作製した。作製した発現プラスミドをin vitroでマウスあるいはイヌの腫瘍細胞株に導入してサイトカインの産生を確認した。3樹状細胞の特異的活性化による抗腫瘍免疫の増強:最近開発されたDCに高親和性のトル様レセプターリガンド(TLR-L)であるh11cを用いてDCを活性化し、それをマウス移植癌およびイヌ自然発症腫瘍の腫瘍組織内に注入して免疫治療を行い、腫瘍の退縮あるいは有意な増殖抑制を認めた。

本研究では、樹状細胞(DC)の抗原提示能および免疫活性化能を高めるとともに癌組織内の微小環境を細胞性免疫の活性化に有利なものに改変し、併せてDCによる癌免疫治療の治療効果を向上することを目的とし、今年度においては、以下の成果を得た。1DCの抗原提示能および免疫活性化能の亢進:がん免疫の主体であるCD8+細胞傷害性T細胞(CTL)を活性化するには、DCの主要組織適合抗原(MHC)のクラスI分子上に抗原を提示する必要がある。本研究では、低pHによって融解するpH感受性ポリマーを含むリポソーム(pH感受性リポソーム)で抗原を内包し、エンドソーム内の低いpHによってリポソームとエンドソームの膜融合をおこさせ、エンドソームから細胞質への脱出効率を高め、それにより、HMCクラスI分子上への抗原提示効率を著しく高めることができた。さらにpH感受性リポソームにDC選択性トル様レセプターリガンド(TLR-L)を組み込みDCの抗原提示能と免疫活性化能を同時に高める新薬を開発した。抗原として卵白アルブミン(OVA)を新薬で内包し、これを作用させたDCによって、マウス体内に移植したOVAペプチドを提示する腫瘍株E.G7の増殖を抑制することに成功した。2サイトカイン遺伝子の導入による腫瘍微小環境の改変:マウスIFNγ遺伝子を人工ベクターによって同系マウス体内に移植し増殖させた腫瘍細胞株に導入した後、腫瘍抗原を提示させたDCを腫瘍内に注入して腫瘍の増殖に対する抑制効果を検討した。マウスIFNγ遺伝子を内包した人工ベクターを腫瘍内あるいは静脈内に投与したマウスでは、DC治療によってより効果的な腫瘍の増殖抑制が認められた。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に予定していた研究計画においてあまり良好な結果が得られなかったので、これを解決するための検討を来年度に行う必要が生じたため昨年度計画した1マウスの皮下に移植した癌細胞組織内への遺伝子導入、2細胞性免疫を活性化するサイトカインの遺伝子作製および3樹状細胞の特異的活性化による抗腫瘍免疫の増強についてほぼ計画通りに達成できた。(1)in virvoにおける遺伝子導入については、導入遺伝子(ベクター)量の増加およびベクター組成の改変を行い、導入率の向上をめざす。(2)次段階として、宿主マウスに増殖させた腫瘍細胞中にマウスインターフェロン(IFN)γの遺伝子を導入してIFNγを腫瘍微小環境中に産生させ、そこにDCを注入して腫瘍に対する治療効果をみる。(3)(1)で期待通りの成果を上げられなかった場合には、遺伝子導入以外にDCによる癌治療効果を向上させる方法を検討する。1宿主マウスに増殖させた腫瘍細胞中にマウスインターフェロン(IFN)γなどのサイトカインの遺伝子を導入してサイトカインを腫瘍微小環境中に産生させ、そこにDCを注入して腫瘍に対する治療効果をみる。2DC高親和性のTLR-Lによる活性化に加え、DCの抗原提示能を強化する工夫を行い、腫瘍治療効果のさらなる向上を検討する。