hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
真の電磁誘起透明化現象を実現するメタマテリアルによる電磁波の保存と再生

これまでの、電磁誘起透明化メタマテリアルを用いた電磁波の保存と再生に関して論文にまとめた。論文では、電磁波のエネルギーだけではなく、位相情報も保存していることを明らかにした。この成果をさらに発展させ、電磁波の保存時と再生時に必要な制御用電磁波(コントロール波)の周波数や位相を変調することで、再生される電磁波の周波数と位相を変調する方法を研究した。実験においては、メタマテリアルを開放型導波路に設置し、透過電磁波の時間波形を高速オシロスコープで測定した。コントロール波は保存時と再生時で周波数もしくは位相を変える必要があるため、位相同期した2台の信号発生器を用いた。電磁波の保存と再生実験に先立ち、無変調のコントロール波を用いて透過測定を行い、コントロール波の周波数と、透明化帯域の関係を調べた。その結果を利用し、2種類の保存・再生実験を行った。保存時と再生時でコントロール波の周波数を変えることで、再生波の周波数が入射前の周波数からシフトすることが分かった。そして、そのシフト量は、コントロール波の周波数変調幅とおおよそ一致するが、これに非線形な周波数シフトが付与されることが分かった。次に、保存時と再生時でコントロール波の位相を変えることで、再生波の位相が入射前の位相から理論どおり変化することが確認された。これらの成果は、提案したメタマテリアルが原子系の電磁誘起透明化現象と同じ性質を持つ証拠であり、本研究の主眼である、人工原子系による電磁誘起透明化現象の実現を裏付けるものとなる。また、電磁波の効率的周波数変換や波面制御への応用につながる成果といえる。本年度は当初の予定通り、電磁波の保存時と再生時に制御用電磁波(コントロール波)の周波数や位相を変調することで、再生される電磁波の周波数と位相を変調する方法を研究した。周波数変調実験に関しては、当初の予定通り実験を行い、想定通りの結果を得た。位相変調の実験に関しては、当初はコントロール波の入射方向を変える方法を予定していたが、実験では、入射方向は変えず位相を直接変調する方法を採用した。実験結果は、こちらも予想通りの結果となり、当初の計画通り、再生波の周波数と位相を変調することに成功した。以上より、当初の計画通り概ね順調に研究が進展しているといえる。これまでの非線形電磁界解析手法を利用することで、真のEIT現象を光領域で実現する方法を電磁界解析を用いて検証する。メタマテリアルの設計は、現実的な2次の非線形分極をもつ物質を想定して行う。被測定波と制御波を同時に設計したメタマテリアルに入射することで、被測定波に対する透明化帯域が制御波の強度に比例することと、制御波の波長を変化させた際に透明化周波数が変化し、非対称な透過スペクトル(Fano共鳴)が得られることを検証する。その後,制御波を動的に変調することで、最終目標である電磁波の保存/再生の電磁界解析による実証を行う。計算は、時間領域での計算に加え、周波数領域の計算も行い、両者の比較を行いシミュレーションの正確性に関して検討を行う。本研究は人工原子系であるメタマテリアルを用いて元々原子系で研究されてきた電磁誘起透明化現象を実現し,その重要な応用である電磁波の保存および再生を実証するものである.本年度は,特にマイクロ波領域において電磁波の保存および再生を実験的に実証することに主眼を置いて研究を進めた.バラクタダイオードと呼ばれる非線形回路素子をメタマテリアル内に導入することで,電磁誘起透明化現象,つまり制御波入射による媒質(メタマテリアル)の透明化を実現した.多層化したメタマテリアルに保存対象となる電磁波パルスを入射すると同時に,透明化を引き起こす制御波を入射することで電磁波パルスはメタマテリアル中を低速度で伝搬する.伝搬の最中に,制御波を止めると,被測定波出力の減少を観測した.これは,メタマテリアル中で電磁波パルスが停止し,エネルギーが保存されていることを意味する.次に,任意のタイミングで制御波を再入射することで,一定の被測定信号の出力が観測された.これは,制御波の入射によりメタマテリアル中に保存されていた電磁波パルスが再進行し再生波として取り出されたことを意味する.また,再生波は元のパルスの進行方向に放射されており,これは電磁波の位相情報を含めて保存されていることを意味している.このように,メタマテリアルを用いた電磁波の保存と再生に成功したが,これは原子系での電磁誘起透明化現象を用いた光の保存と再生と全く同様の手順によって同様の結果を得たことになる.原子系においては保存対象となる電磁波の波長が原子種によって一意に決まってしまうが,メタマテリアルでは原理的に任意の波長の電磁波で同様の現象が実現できることになる.このことを実証するために,光領域におけるメタマテリアルを用いた電磁誘起透明化現象の実現に関しても計算機シミュレーションを用いた検討を開始している.メタマテリアルにおける電磁誘起透明化現象を利用した電磁波の保存と再生の実験実証に関して,当初計画していた通りマイクロ領域において設計したメタマテリアルを用いて電磁波パルスの保存と再生に成功した.また,再生波の放射方向の観測により元の電磁波パルスの位相情報を失うことなく保存と再生が行われていることも予定通り確認することができた.また,光領域において電磁誘起透明化を実現するメタマテリアルの検討においては,計画に従い有限要素法に基づく電磁解シミュレータCOMSOL Multiphysicsを用いて2次の非線形光学現象を正確に計算できるかを検討した.第二次高調波発生を計算し,解析解をほぼ再現できることが分かり,こちらも順調に研究が進んでいる.これまでの、電磁誘起透明化メタマテリアルを用いた電磁波の保存と再生に関して論文にまとめた。

論文では、電磁波のエネルギーだけではなく、位相情報も保存していることを明らかにした。この成果をさらに発展させ、電磁波の保存時と再生時に必要な制御用電磁波(コントロール波)の周波数や位相を変調することで、再生される電磁波の周波数と位相を変調する方法を研究した。実験においては、メタマテリアルを開放型導波路に設置し、透過電磁波の時間波形を高速オシロスコープで測定した。コントロール波は保存時と再生時で周波数もしくは位相を変える必要があるため、位相同期した2台の信号発生器を用いた。電磁波の保存と再生実験に先立ち、無変調のコントロール波を用いて透過測定を行い、コントロール波の周波数と、透明化帯域の関係を調べた。その結果を利用し、2種類の保存・再生実験を行った。保存時と再生時でコントロール波の周波数を変えることで、再生波の周波数が入射前の周波数からシフトすることが分かった。そして、そのシフト量は、コントロール波の周波数変調幅とおおよそ一致するが、これに非線形な周波数シフトが付与されることが分かった。次に、保存時と再生時でコントロール波の位相を変えることで、再生波の位相が入射前の位相から理論どおり変化することが確認された。これらの成果は、提案したメタマテリアルが原子系の電磁誘起透明化現象と同じ性質を持つ証拠であり、本研究の主眼である、人工原子系による電磁誘起透明化現象の実現を裏付けるものとなる。また、電磁波の効率的周波数変換や波面制御への応用につながる成果といえる。本年度は当初の予定通り、電磁波の保存時と再生時に制御用電磁波(コントロール波)の周波数や位相を変調することで、再生される電磁波の周波数と位相を変調する方法を研究した。周波数変調実験に関しては、当初の予定通り実験を行い、想定通りの結果を得た。位相変調の実験に関しては、当初はコントロール波の入射方向を変える方法を予定していたが、実験では、入射方向は変えず位相を直接変調する方法を採用した。実験結果は、こちらも予想通りの結果となり、当初の計画通り、再生波の周波数と位相を変調することに成功した。以上より、当初の計画通り概ね順調に研究が進展しているといえる。当初の計画通りマイクロ波領域においては,電磁誘起透明現象を実現するメタマテリアルを用いた電磁波の保存/再生の応用について実験的検証を行い,光領域においては電磁誘起透明化現象を実現するメタマテリアルの提案と計算機シミュレーションにおける動作検証を行う.マイクロ波領域における研究では,特に保存/再生における周波数変換及び再生波の方向制御を検討する.前者は,被測定波を保存する際の制御波と再生する際の制御波の周波数を変えることで実現できる.後者は,被測定波を保存する際の制御波の入射方向と再生する際の入射方向を変えることで実現できる.光領域の研究では,2次の非線形分極を有する高誘電率誘電体を利用することで電磁誘起透明化現象が実現できることを示す.まず,ミー共鳴の共振周波数を計算し,誘電体ブロックの形状と配置に関して設計を行う.
日本人の倫理における現実への再生という観念の研究--中世の出家〓世の再検討

「出家遁世」という行為を、死の準備、現世を否定する行為という側面ではなく、出家の後、あらたにこの世を生きていく行為として捉え、その思想的な根拠を探究した。遁世が修行生活の開始である以上、これは当然のことであるにもかかわらず、日本では仏教、とくに浄土教の死への近さから、軽視されてきた側面である。これは、年老いて死に直面して出家するような消極的なケースよりも、みずから信仰を求める積極的な遁世者により強く該当する。出家遁世は、古代後半から中世にかけて、社会的に認められた行為の型となっていくが、そこに自らの思想的な表現を見いだそうとする場合には、出家遁世を思想として捉え、表現を与えることが求められる。本研究では、出家遁世を生きることの一形態として理解することを目的としたが、その過程でそれを思想として形成し、表現することの意味を考える必要性が浮上してきた。このような信仰が一つの思想としてどのように表現されることができたかということである。民間信仰は内面的な事実としての信仰ではあるが、それ自体が十分に体系的な思想として表現されているわけではない。しかし、それが思想化されていく場合、そこに含まれるさまざまの要素を体系化するという困難な課題が出現する。ただ、その場合でも、一挙に普遍的な思想形成の問題へ移行するのではなく、日本における宗教者の自覚のありように即して理解しなければいけない。この課題の場合には、日本の宗教において共通して見られる、宗教的な出来事、神仏の出現や発心の成立を物語的に表現する「縁起」という方法がとられることが多い。このような追究の過程で、「神道と仏教のあわい」というテーマで公共哲学・京都フォーラムで発表を行い、それを同題の論文として提出した(提出先の事情で未刊)。また、雑誌「日本思想史学」において、『日本中世の歴史意識』(市川浩史著)の書評をおこない、日本仏教の基底的な表現について考察した。また、神田外語大学日本研究所に「遁世の思想の形」を提出したが、これも編集上の都合で未刊である。そこで、これらの内容の一部を含めて、を実績報告書に記載することで研究の内容を取りまとめて、提出することにした。本年は研究の初年度であり、研究全般の基礎となる資料、概念の確認、関連づけを中心に研究を行った。平安時代末期から、鎌倉時代にかけての浄土信仰を背景にして遁世を行うものが多く出現した。彼らはじょじょに極楽往生に直結する遁世から、現実の中を生きていく存在としての遁世に重点を置くようになっていく。それにともなって、浄土教思想のあり方にも変質が生じていく。重要な問題は、遁世という一つの概念で語られることの多いさまざまな行為が、その内実においては単一の特性では語り得ないということである。極端なケースとして、現世をすべて否定し、すべての他者との交際を絶ちきり、往生のための修行に邁進する者が存在する。しかし、その対極には名前こそ俗名から法名へ変わる者の、ほとんど在俗時と変換のない生活を送っている者がいる。さらに複雑なのは、伝統的な山岳宗教的な民間宗教者も遁世者と明確に区別できないことである。

かれらは在俗的な生活と宗教的な生活を社会的に区別しているわけではなく、その両者を往還する生活を基本としている。このような多用な遁世者を厳密に分類していくことは一つの方向ではある。しかし、それは限界のある作業であることも事実である。また、その分類を教理的な体系に即して行うことがはたして原理的に有効かという問題がついてまわる。遁世者の信仰がかならずしも教理体系に即して形成されているわけではないからである。従来、注目されてこなかった点をとりあげれば、彼らの生活の現実を考えることがある。西行の勧進聖としての性格を指摘する主張がなされて久しいが、遁世の現実を重視する研究を進める必要がある。次年度は、遁世者が俗世との関わりの中でどのような生を送っていたかを考えていきたい。本年度は3年度の研究の2年目であったので、研究対象を明確にし、その基本的な思想構造を理解することを中心的な課題とした。年度前半においては、鴨長明における遁世の在り方を検討した。従来の研究成果を再検討すると共に、近年の研究動向の特質と問題点を考察した。さららの上にたって、長明の遁世者としての特質を解明した。年度後半においては、西行における遁世の在り方を検討した。こちらについても、従来の研究成果を踏まえ、近年の研究成果を再検討した。従来は遁世の問題を中世の浄土信仰との関連を中心として理解しようとする傾向が強かったが、そのような姿勢は遁世の理解にかなりの歪みを与えてきたことが懸念される。遁世者の中には、教義の浄土信仰ではなく、天台宗の信仰圏だけではなく、密教や山岳信仰、さらには神道に含まれる信仰とも強い関わりをもっていることが理解される。もう一つの問題は、遁世を世俗的な生活を否定する行為とのみ捉えることの不十分さである。遁世者は、寺院生活者よりもさらに世俗から離れていると受け止められがちだし、またそのような側面も存在するが、一方では彼らは世俗と寺院の中間に存在する在俗の信仰者であるという性格もおびているのである。遁世することによって、現世における生の充実をもとめるといったケースも数多く見られるのである。世俗と寺院、遁世という順に信仰が強くなっていくという理解は正確なものとはいえない。遁世が、なんらかの宗教的な力を生み出すことはたしかである。それは、いかに現世的価値を志向していても、日常的な合理的な方法によって結果を実現させるのではない。現実的な場面での努力ではなく、宗教的な力に訴えることで、希望を実現するのである。この後の、研究としては、遁世の多様性を具体的に分析することで、そのような宗教的な力を生む方法としての遁世の位置を理解していきたい。「出家遁世」という行為は、一般には現世の意義を否定し、極楽に往生することを重視するという側面から理解されることが多い。しかし、実際には、遁世者は、その後、現世を生きていかなければいけないという現実に直面する。これは、死に直面して出家するような消極的なケースよりも、みずから信仰を求める積極的な遁世者により強く該当する。出家遁世をみずからの思想的な行為として受け止めている人間ほど、現世を生きることの一形態として出家遁世を考えなければいけないことになる。本研究では、出家遁世を生きることの一形態として理解することを目的とした。出家遁世した人間は、世俗の内に住むことはできない。しかし、彼らはまた寺院の中に生きるわけではない。
中国国民政府経済政策史の基礎的研究

近現代中国経済の発展過程において、国民政府期(19281949年)の経済政策は、きわめて大きな役割を果たしている。この点に関し、今年度の補助金を用いた研究により、下記のような新たな知見を得ることができた。(1)国民政府の経済政策は必ずしも一つにまとまっていたわけではなく、それぞれの問題領域に応じて、いくつかの政策的主張が、あるいは対立し、あるいは複雑に絡み合って存在していた。(2) 1930年代の地域開発政策を例にとると、長江流域の重工業開発をめざした実業部の4か年計画、長江下流の商工業の発展を重視しつつ、それと関連させて西北開発なども位置づけた全国経済委員会の開発構想、内陸地域に軍需中心の重工業基地を設置しようとした資源委員会の3か年計画、等々が、あいついで提起されている。(3)資源委員会が内陸開発を主張した根拠の一つは地域間格差の是正であったが、実際には、当時、中国を巡る国際関係が緊張の度合を増し、戦時経済体制の整備が急がれていたために、敵の攻撃を受けやすい沿海地域を避け、内陸地域に軍需生産の施設を展開しようとしたのである。(4)こうして四川、雲南、貴州などの内陸地域に設けられた重化学工業施設は、第二次世界大戦期の中国経済を支える重要な役割を果たしたばかりではなく、戦後、中国共産党の政権が内陸開発を進める上でも、ある程度の意味を持つ在存になった。
マラリア原虫新型変異種の表面抗原遺伝子に関する研究

(1)熱帯熱マラリア原虫の変異株は、18SrRNA遺伝子のターゲット部分の可変領域にポイントミューテーション(GからTへの変異)を有することが判明した。この変異株は広く東南アジア(ベトナム、タイ、ミャンマー、ラオス、インドネシア)からソロモンに分布しており、これまでのところ約30%に従来型と変異型の両者の混合感染が認められた。しかし、タンザニアとブラジルから分離された熱帯熱マラリア原虫には一例も変異株が見いだせず、東南アジアのみに集中して分布しているものと思われた。また、これまでの所、脳マラリア患者から検出された熱帯熱マラリア原虫10例につき調査したが、変異株は3例に認められたものの、全て従来型が優先種と考えられた。(2)ブラジルおよびベトナムから得られた熱帯熱マラリア原虫野性株のMSP-1遺伝子多型性の解析を行った。その結果、ブラジルとベトナムでは分布している野性株の遺伝子型はかなり異っており、それぞれに特定の遺伝子型が優先的に存在するものと考えられた。また、ベトナムでは2年間のインターバルを経ても遺伝子型に大きな変化は認められなかった。この事実は、獲得免疫による抑制因子が特定遺伝子型の存在に重要な働きをしていないものと示唆された。(3)四日熱マラリア原虫では、中国、タイ、ベトナム、ミャンマー、ラオス、インドネシアから同一の新型変異株が見出され、いずれもrRNA遺伝子のターゲット部の塩基配列に19塩基の欠損が見られた。(4)卵形マラリアではベトナムで見い出された新型変異株がタイ、ミャンマー、ラオスからも検出された。
生物システムのダイナミクスに学ぶ持続発展可能な情報ネットワークの構築手法

ISPの空間的特性として、高いモジュール性を有すること、および、回線容量分布がZipf則に従うことを示した。この空間的特性により、遅延のばらつきを抑制し、輻輳の波及を抑制する時間的特性を得られることを明らかにした。また、空間的・時間的非平衡性を前提とした回線容量増強手法を提案し、回線容量分布のZipf則を導きつつ収容可能なフロー量を増大することを示した。情報ネットワークの構造的特徴として通信ネットワーク固有の特徴であるリンクの物理回線容量分布がし,そのモデル化を行った.まず,国内の商用ISPにおけるバックボーンネットワークの回線容量分布がべき則に従うことを示している.また,回線容量がべき則であることの利点を明確にするために,様々な物理回線容量分布を生成し,トポロジに割り当て,ネットワークに収容可能なトラヒック量を比較評価している.対数正規分布に従うトラヒックマトリクスを生成し, ISPトポロジおよびトポロジのモデル化手法により生成したトポロジに適用した結果,回線容量分布がべき則に従う場合に収容可能なトラヒック量が増加することが明らかとなった.さらに,情報ネットワークの時間的環境変動特性として,べき則の性質を有するISPルータレベルトポロジにおけるエンドホスト間フロー制御機構がもたらすトラヒックグイナミクスを評価した. BAモデルにより生成したトポロジ,およびISPルータレベルトポロジがパケット転送遅延に与える影響を評価し,さらにトポロジが持つ構造の違いに着目することで,トポロジが持つ構造とフロー制御の相互作用がパケット転送遅延分布,各リンクの待ち行列長の変動の規模に与える影響を評価している.計算機シミュレーションの結果,エンドホスト間のフロー制御としてTCPを用いた場合には,ストップアンドウェイトと比較してエンドホスト間の遅延が増大し,待ち行列長の変動が大きいリンクの出現確率が増すことが明らかになった.また, TCPにもとづくフロー制御では,ネットワーク負荷が小さい場合は待ち行列長が大きく変動するリンクが全体の0.8%程度である一方,ネットワク負荷が大きい場合には,ボトルネックリンクでは待ち行列長の変動は小さくなるにもかかわらず,全体の約10%のリンクで待ち行列長が大きく変動することが明らかになった.べき則の性質を有するISPルータレベルトポロジにおけるエンドホスト間フロー制御機構がもたらすトラヒックダイナミクスの評価に取り組んだ。従来研究では、エンドホスト間のフロー制御がインターネットトラヒックにおける統計的性質を生み出す要因になっていることが示されている。しかしながら,これらの研究では小規模で単純なトポロジを対象としている。本年度は、BAモデルにより生成したトポロジおよびISPルータレベルトポロジがパケット転送遅延に与える影響を評価し、さらにトポロジが持つ構造の違いに着目することで、トポロジが持つ構造とフロー制御の相互作用がパケット転送遅延分布や各リンクの待ち行列長の変動の規模に与える影響を評価した。計算機シミュレーションの結果、ISPトポロジでは、ネットワーク負荷が低い場合は待ち行列長が大きく変動するリンクが全体の0.8%程度である一方、ネットワーク負荷が高い場合はボトルネックリンクの待ち行列長の変動は小さくなるにもかかわらず,全体の約10%のリンクで待ち行列長が大きく変動することを明らかにした。さらに、トポロジの構造分析の結果、ISPトポロジにおいてはボトルネックリンクから支流のリンクへと待ち行列長の変動が伝播するトポロジ構造を有することを示し、ISPトポロジのモジュール構造が待ち行列長の変動を抑制することを示した。また、モジュール性の異なる複数のトポロジを対象に評価した結果、モジュール性の高い構造がリンクのフロー量変動を抑えること、および、ネットワークスループットとフロー量変動の抑制の両立を目指した結果、フロー数分布の一部にべき則の性質が観察されることが明らかとなった。フロー制御が作用する環境下での回線容量増強時の振る舞いについて、計算機シミュレーションによる評価をおこなった。回線容量が均一な状態を初期状態とし、フロー制御が作用する環境下でネットワークのボトルネックとなるリンクを増強することによって、回線容量の分布がZipf則を示し、インターネットで観察される回線容量分布の特徴と一致することを確認した。そこで、時間的環境変動特性を考慮した回線容量増強手法として、平成22年度までに取り組んだ空間的環境変動特性を決定付けるネットワークのモジュール構造の特性を用いた回線容量増強手法を提案した。提案手法では、各リンクに重みを与え、重みの高い順に回線容量を増強する。回線容量を増強した場合、そのリンクの重みを減少させ、モジュール内の下層と上層をつなぐリンクに重みを分配する。提案手法を用いて回線容量を増強した結果、回線容量分布がZipf則に近づくこと、および、BAモデルを用いて生成したスケールフリーネットワークと比較してISPトポロジーではノード間のフローレートが増大することを確認した。次に、トポロジー構造の違いがリンクを経由するフロー量の分布に与える影響をシミュレーションにより評価した。評価の結果、ISPトポロジーが有する構造的特徴である高いモジュール性は、回線の総物理距離の最小化の過程で生じることが明らかにし、回線の総物理距離が減少するとともにフロー量分布がZipf則となることを示した。ただし、回線の物理距離が最小となるトポロジーを構築すると、回線容量制約によって収容可能なトラヒック量が減少することも明らかとなった。

以上のことから、ISPのルーターレベルトポロジーの局所連結性は、回線容量制約下において収容可能なトラヒック量を最大化しつつ、回線の総物理距離を最小化により得られることがわかった。
包括的な格理論の構築を目指した格体制の交替現象に関する研究

本研究の目的は、「壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る」のような交替現象が起こる仕組みを明らかにすることである。従来の理論では、交替を起こす動詞(ex.塗る)と交替を起こさない動詞(ex.付ける)の違いが十分説明できていなかったが、本研究では動詞の範疇的語義の階層性に着目した新しいアプローチを考案し、これによって両者の違いを説明した。さらに本研究では、上述のアプローチが、いわゆる「壁塗り代換」だけでなく、他のタイプの交替現象にも適用できることを明らかにした。また、日本語だけでなく、英語の交替現象にも基本的に適用可能であるという示唆も得られた。本研究の目的は、現代日本語において「壁にペンキを塗る」と「壁をペンキで塗る」のような格体制の交替現象が生じるメカニズムを明らかにすることである。本年度は、なぜ「塗る」等の動詞は交替を起こし、一方「付ける」「汚す」等の動詞は交替を起こさないのかという、交替の可否に関する問題に取り組み、以下の点を明らかにした。(1)従来の研究では、「交替を起こすのは位置変化と状態変化を表す動詞である」と述べられてきたが、この記述では現象の言い換えになり、説明にはならない。交替動詞と非交替動詞の違い,を説明するには、交替動詞が位置変化の中でもどのようなタイプの位置変化を表し、状態変化の中でもどのようなタイプの状態変化を表すのかを明らかにする必要がある。(2)上記(1)の観点から分析した結果、交替動詞の表す位置変化や状態変化は、それぞれ「依存的転位」や「総体変化」として特徴づけられるものであり、両者の読み替えによって交替が起こることが明らかになった。一方、「付ける」や「汚す」等はこのようなタイプの位置変化、状態変化を表さないため、交替を起こさないのである。(3)申請者の上記のアプローチは、「動詞の範疇的語義に階層を考え、従来の研究が着目していた階層よりも下位の階層に着目する」というアプローチである。これは、他の交替現象の分析にも有効である可能性が高く、関連する複数の交替現象の体系的記述を可能にし得るという点でも有意義なアプローチであると考えられる。以上の成果を中心に、第9回日本語文法学会(2008.10.19)等で研究発表を行った。本研究の目的は、現代日本語において「壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る」のような格体制の交替現象が生じる仕組みを明らかにすることである。昨年度(平成20年度)の研究では、「壁塗り代換」と呼ばれる交替現象を分析した。そして、交替の仕組みを説明するには、動詞の範疇的語義に階層を考え、従来考えられていたよりも下位の階層において交替動詞の意味特徴を抽出するアプローチが有効であるという結論を導いた。この成果をうけ、本年度(平成21年度)は、動詞の意味の階層性に着目する本研究のアプローチが、他のタイプの交替現象にも有効であるかを検討した,、その結果、このアプローチは、「桜の葉に餅をくるむ/餅を桜の葉でくるむ」のような、壁塗り代換とは交替パターンの異なる交替(「餅くるみ交替」)にも有効であることが明らかになった。以上のように、動詞の範疇的語義に階層を考え、「格体制が決定される階層」「交替の可否が決定される階層」「交替パターンが決定される階層」の各階層を区別することで、交替の仕組み(交替を起こす動詞と起こさない動詞の違いや、動詞による交替パターンの違い)が説明できるようになったといえる。以上の成果を、「壁塗り代換を起こす動詞と起こさない動詞-交替の可否を決定する意味階層の存在-」という論文にまとめ、日本語学会学会誌『日本語の研究』第5巻4号(『国語学』通巻239号)(2009年10月1日発行)に発表した。本研究の目的は、現代日本語において、「壁にペンキを塗る/壁をペンキで塗る」のような格体制の交替現象が生じる仕組みを明らかにすることである。昨年度までの研究では、(1)交替のメカニズムを解明するには、動詞の範疇的語義に階層を考えるアプローチが有効であること、(2)このアプローチは従来から知られている「壁塗り代換」だけでなく、他のタイプの交替(「桜の葉に餅をくるむ/餅を桜の葉でくるむ」のような「餅くるみ交替」)の分析にも有効であること、の二点を明らかにした。本年度(22年度)は、本研究のアプローチの有効性をより明確にすることを目的として、他言語(英語)の現象も含めた分析を行い、以下の結論を得た。

a.日本語の交替動詞の中には、「巻く」や「埋める」のように、壁塗り代換と餅くるみ交替の両方を起こす動詞がある(たとえば「巻く」は「包丁にさらしを巻く/包丁をさらしで巻く」のように壁塗り代換を起こし、さらに、「さらしに包丁を巻く/包丁をさらしで巻く」のように餅くるみ交替も起こす)。一つの交替動詞が壁塗り代換と餅くるみ交替の両方を起こすというのは珍しい振る舞いであるが、その原理は、「塗る」「くるむ」等の他の交替動詞の場合と同様に、本研究のアプローチで説明することができる。b.英語にも、wrapのように、壁塗り代換や餅くるみ交替に相当する交替の両方を起こす動詞がある。壁塗り代換や餅くるみ交替に相当する交替があるという点だけでなく、両方の交替が可能な動詞が存在するという点でも日英語は共通していることから、本研究のアプローチの基本的な部分は英語の交替現象にも適用できる可能性が高い。以上の成果を「壁塗り代換と餅くるみ交替の両方が可能な動詞-「巻く」と「埋める」の分析-」という研究論文にまとめ、『文藝と思想』75号(福岡女子大学文学部)に発表した。
大規模線形方程式の数値解法（GPIDR(s)法）の開発

計算科学・データ科学に現れる超大規模線形方程式Ax=bに対して次世代数値計算アルゴリズムを開発する。研究手法として、申請者が開発したGPBi-CG法の理論(一般化積型クリロフ部分空間法)、および同じく申請者の研究グループが開発したBlock IDR(s)法の理論を融合した解法である「一般化積型IDR法:GPIDR(s)法)」(一般化ゾンネベルト部分空間法)を開発することで、2020年以降の超大規模線形方程式への対応を可能とさせる。
連合王国構成地域間におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化に関する研究

本研究においては、連合王国を構成する4つの地域(イングランド、北アイルランド、スコットランド、ウェールズ)に着目し、シティズンシップ教育政策・実践の共有化の動向について調査を行った。4つの地域はそれぞれ独自の教育制度を有しており、シティズンシップ教育政策・実践についても多様な形態で推進されている。しかし近年では、相互の政策・実践を結びつけようとする動きもみられる。本研究では、Five Nations Network(FNN)の取り組みに着目して調査を行った。その結果、FNNはそれぞれの地域の政策・実践の収斂をもたらすのではなく、よりよいアイデアを共有するという側面が強いことが明らかとなった。連合王国を構成する4つの地域におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化の動向を明らかにするため、平成25年度は関連諸地域として、1アイルランド、及び2ヨーロッパの動向に焦点をあてた調査研究を行った。1については、昨年度の研究結果を踏まえ、Five Nations Network(以下、FNN)にアイルランドが加わった背景を調査した。具体的には、ダブリンにあるCurriculum Development Unit(以下、CDU)を訪問し、ヒアリング並びに情報収集を行った。その結果、アイルランドのシティズンシップ教育政策・実践は、北アイルランドとの関連を強くもちながら実施されていることがわかった。このことから、FNNにアイルランドが参加したのはある意味で自然な流れだったということが示唆された。2については、CiCe(Children's Identity and Citizenship in Europe)の年次会合に参加し、ヨーロッパレベルでの動向を把握することとした。この会合にはヨーロッパ各地から研究者・実践者が参加しており、ヨーロッパレベルでの研究・実践交流の活発さが伺えた。シティズンシップ教育の実践レベルについては、「連合王国構成地域」という枠組みを前提とした特徴の把握は困難であるように思われた。ただし、政策レベルについては引き続き検討する余地があると考える。連合王国を構成する4つの地域におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化の動向について明らかにするため、平成24年度はイングランド及びウェールズに焦点をあてた調査研究を行った。Five Nations Network(以下、FNN)の年次会合は、参加に制限が設けられており、実際に会合に参加することはできなかった。しかし現地調査においてFNNに参加している諸組織の中心人物にインタビューを行い、FNNの取り組みの現状を把握することができた。年度当初はスコットランドでの調査を計画していたが、事前の調整の結果、イングランドとウェールズに焦点をあてることになった。イングランドにおいては、近年の政権交代との関連を踏まえたシティズンシップ教育政策の動向を把握することができた。現在、カリキュラム改訂が進行中であり、シティズンシップ教育を取り巻く状況は大きく変化しつつある。さらに、FNNの組織の活動状況についても情報を得ることができた。一般化するのは少し性急であるが、それぞれの地域における実践の共有については、特に違和感をもっていない様子が伺えた。また、FNNは当初連合王国の4つの地域のみが参加していたが、途中からアイルランドが加入するようになった。その経緯についても情報を得ることができた。Five Nationsという5つの地域を包含する枠組みは、連合王国という枠組みを相対化するものであり、アイルランド加入の背景について継続して調査をする必要がある。またウェールズでは、イングランドとは異なる視点からシティズンシップ教育が実践されている様子が伺えた。連合王国内の分権化が進んでいることもあり、ウェールズの独自性が模索されているようである。ウェールズにおける教育政策については、政策立案から実施に至るまでのプロセスについて、さらなる情報が必要となることが明らかとなった。連合王国を構成する4つの地域(及びアイルランド)におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化の動向を明らかにするため、平成26年度は、1各地域間のネットワーク化の状況、及び2北アイルランドの動向に焦点をあてた調査研究を行った。1については、Five Nations Network(FNN)の年次会合に参加し、その取り組みについて情報を得ることができた。その際、それぞれの地域におけるシティズンシップ教育の政策・実践がどのように共有されているのかに注目した。その結果、各地域の問題状況が異なり、個別の文脈が存在することを踏まえつつ、若者の政治参加に向けた取り組みが模索されていることがわかった。FNNは、それぞれの地域における政策・実践の収斂をもたらすものではなく、よりよい実践(Good Practice)の共有という側面が強いことが明らかとなった。2については、北アイルランドのシティズンシップ教育について、特に「ネイション」の位置づけに着目して調査を行った。北アイルランドは、アイルランドと連合王国(ブリテン)という二つのネイションの狭間にあって、どのようなシティズンシップを構築するのかという難しい問題に直面していた。北アイルランドの呼称についても「Northern Ireland」や「North of Ireland」という表記が使われており、独自の立ち位置を模索していることが明らかとなった。

比較・国際教育学連合王国を構成する4つの地域におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化が主たるテーマであり、Five Nations Network(以下、FNN)の活動を手がかりとして、それぞれの地域における取り組みに関する基礎的情報を収集し、関連を見出そうとしているところである。2年目は、北アイルランド及びアイルランドのシティズンシップ教育政策・実践に焦点を当てる予定であったが、事前の調整により、アイルランドを調査対象とすることになった。調査対象をしぼったものの、FNNに関する情報を得るという点では成果があった。特に、アイルランドにおいてFNNの活動に中心的に関わっているCurriculum Development Unit(以下、CDU)を訪問することができ、FNNの活動とのかかわりについて連合王国以外の地域からの視点を把握することができた。また、アイルランドと北アイルランドの連携についても話を伺うことができ、連合王国という枠にとらわれない、アイルランド島におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化について独自の関連がみいだせる可能性が出てきた。両者の関係に関する詳細な調査については今後の課題となる。ただし、アイルランドについては、教育法制にかかわる全般的な情報の収集がまだまだ不足している。シティズンシップ教育政策・実践の検討を中心にすえつつ、基礎的な枠組みを把握する必要がある。連合王国を構成する4つの地域におけるシティズンシップ教育政策・実践の共有化が主たるテーマであり、Five Nations Network(以下、FNN)の活動を手がかりとして、それぞれの地域における取り組みに関する基礎的情報を収集し、関連を見出そうとしているところである。当初、1年目はスコットランドを主たる調査対象とする予定であったが、事前の調整により、イングランド及びウェールズに焦点をあてることになった。調査対象を変更したものの、FNNに関する情報を得るという点では大きな成果があった。特に、FNNの運営を担当しているイングランドのAssociation for Citizenship Teachingの中心人物に話を伺うことができ、FNNの活動について理解を深めることができた。また、アイルランド加入の背景についても情報を得た。アイルランドを含めた分析を行うことによって、シティズンシップ教育政策・実践の共有化についてより多元的な視点で把握できる可能性が出てきた。ただし、イングランドについてはシティズンシップ教育の実践を位置づける教育政策及びそのプロセスについて大枠を把握しているものの、ウェールズについては必要となる情報がまだまだ不足している。
中世韻書を中心とする日本古辞書の研究

古来、漢詩などの韻文を創作する際、良い響きや美しいリズム感を作り出すために、(1)同一の韻をもつ漢字を作品各句の一定の箇所に用いる「押韻(おういん)」、(2)作品の各句に用いる漢字の声調を整える「平仄(ひょうそく)」という、2つの規則に則っていた。中国ではこの2つを学習するために、掲出字が漢字の韻の順に排列され、漢字の平仄等の情報を掲載する辞書が編纂された。このような辞書を韻書(いんしょ)と呼ぶ。日本には、漢詩の伝来に伴い、中国の韻書も伝わった。本研究は、これまで他辞書と比べても研究が立ち後れていた日本における中世韻書を正面から取り上げ、その編纂態度や資料の性格を解明しようとする研究である。
確率的均衡原理による交通ネットワ-ク統合モデルに関する研究

地域・都市の計画において、交通需要予測は欠かすことができない。しかし従来用いられてきた四段階推定法は一貫した構成論理を持たず、各段階のモデルが別々に作られている。本研究では、交通需要予測法の統合と需要予測モデルの精度向上を目的とし、確率的均衡概念に基く交通ネットワ-ク統合モデルと、その実用化の障害の解消法とを提案した。ランダム効用理論に基く利用者の確率的な行動モデルから決まる需要条件と、交通ネットワ-クの構造とリンクの性能により決まる供給条件との均衡問題としてOD交通量・リンク交通量等を予測することにより需要予測システムが整合的になり、土地利用モデルとの結合、需要予測と整合的な計画案評価等が容易に行える。交通利用の行動モデルとしてNested Logitモデルを採用してネットワ-ク統合モデルを定式化し、均衡解の存在と一意性を示した。均衡交通流の計算方法として。本モデルと等価な最適化問題を厳密かつ効率的に解くアルゴリズムを開発した。まず「エントロピ-関数の分解原理」を提示し、これを利用して経路変数を含む問題をリンク変数とOD変数のみで表現された等価な問題へ変換できることを示し、その効率的な解法として凸結合法に基くアルゴリズムと双対理論に基くアルゴリズムと神経回路網モデルを利用した解法を提案し、これらの有効性を、理論的検討と計算機シミュレ-ションにより確認した。本モデルは、利用者の行動経路を表すネットワ-クにより、広範な交通需要分析へ適用できる。その際のリンクコストは、利用者の知覚費用を表現したものとなるので、その仮想的リンクコストをモデルと整合的に推定する方法が必要である。そこで、リンクコスト関数を用いず観測リンク交通量のみを入力デ-タとして均衡リンクコストを推定する方法を提案した。今年度は、まず、分布・機関分担・配当を統合したプロトタイプ交通ネットワ-ク統合モデルを完全にランダム効用理論と整合的な形で構築し、以下の様な項目について解析を完了した。(1)等価最適化問題の導出、その解の存在・唯一性の解析(2)ネットワ-クにおけるエントロピ-分解原理および各種エントロピ-間の関係の導出(3)大規模ネットワ-クでも適用可能な効率的なアルゴリズムの開発(4)テストネットワ-クにおける上記アルゴリズムの数値計算実験(5)双対理論に基づいたいくつかのマクロ変数のみからのパラメ-タ推定法の開発(6)決定論的均衝モデルのニュ-ラルネット並列列理法の開発(7)テストネッワ-クにおける上記処理法の数値計算実験また、上記交通モデルと土地利用モデルとの結合についても、一般均衡の形で簡略化された統合モデルの構築と解析をおこなった。以上の解析の結果から、(1)従来のモデルを包括した形でランダム効用理論と整合的な統合テストネッワ-クモデルを構成することが実際に可能(2)調査の困難なOD交通量デ-タを用いることなくパラメ-タ推定および需要予測が可能(3)大規模なトネッワ-クにおいても十分実用的な計算時間で使用可能(4)土地利用予測との結合モデルについても一般均衡の枠組込を仮定するなら、限られたマクロデ-タのみを入力としてパラメ-タ推定・需要予測が可能なモデルを構築する可能、という知見が得られた。

ランダム効用理論に基く利用者の確率的な行動モデルから決まる需要条件と、交通ネットワ-クの構造とリンクの性能により決まる供給条件との均衡問題としてOD交通量・リンク交通量等を予測することにより需要予測システムが整合的になり、土地利用モデルとの結合、需要予測と整合的な計画案評価等が容易に行える。交通利用者の行動モデルとしてNested Logitモデルを採用してネットワ-ク統合モデルを定式化し、均衡解の存在と一意性を示した。均衡交通流の計算方法として、本モデルと等価な最適化問題を厳密かつ効率的に解くアルゴリズムを開発した。まず「エントロピ-関数の分解原理」を提示し、これを利用して経路変数を含む問題をリンク変数とOD変数のみで表現された等価な問題へ変換できることを示し、その効率的な解法として凸結合法に基くアルゴリズムと双対理論に基くアルゴリズムと神経回路網モデルを利用した解法を提案し,これらの有効性を、理論的検討と計算機シミュレ-ションにより確認した。本モデルは、利用者の行動経路を表すネットワ-クにより、広範な交通需要分析へ適用できる。その際のリンクコストは、利用者の知覚費用を表現したものとなるので、その仮想的リンクコストをモデルと整合的に推定する方法が必要である。そこで、リンクコスト関数を用いず観測リンク交通量のみを入力デ-タとして均衡リンクコストを推定する方法を提案した。
マントル物質のダイナミックスに関する研究

マントル物質のダイナミックスを理解するためには、超高圧高温下での相関係、物性を知ることが必要である。ことため、本年度は20GPaまでの超高圧2500°C程度の高温を安定に発生させるための技術を完成した。これを用いてマントル物質およびそのアナログ物質である【Mg_2】【SiO_4】-MgSi【O_3】系について20GPa付近での溶融関係の解明を行なった。その結果、約20GPaの圧力においてはマントル物質の溶融ではガーネットが最終的に液を共存できる鉱物であることまた液相温度付近で含水鉱物である"PhaseB"が安定に存在することが確認された。このことは、地球形成史の初期において、マントルが部分的に溶融している状態では、高密度のガーネットの沈降による分化が生じ、上部マントル下部にはガーネット・パイロキシンに富む、ペリドタイトに比べると【SiO_2】に富む層が形成された可能性が高いことを示している。また含水鉱物が上記のような条件下で安定であることから、揮発性成分やそれと似た化学的挙動をとるLLEも上部マントル下部に固定された可能性がある。その際、液と固相間の元素の分配関係は、これまでマントルに存在すると考えられていた固相から予想されていたものとは異なることが考えられるので、マントルの層構造が、上部マントルのごく浅部の物質からの知見から予想されているものとはかなり異なっている可能性が考えられる。また超高圧下でのマントル物質の弾性的性質を明らかにするため大試料部を静水加圧し、超高圧を得るシステムの開発を行なった。その結果、8GPaまでの超高圧静水圧下で鉱物の弾性波速度を測定できる方法が可能となった。更に東大地震研に設置したRH3型ガイドブロックを前前年度購入したプレスと組合せ、超高圧発生装置を完成させた。この装置を用いて、メルトの粘性を8GPaまでの超高圧下で測定する方法を開発した。
インパルス電圧の高電圧領域測定における高精度校正技術の開発に関する研究

本研究の主目的は『高電圧用ディジタル測定器の校正技術の確立』である。この目的を達成するために、以下の3つの目的のもと研究を実施し、次の結果を得た。1.高電圧パルス現象を安定して発生可能な回路の開発インパルス発生回路のスイッチングに関する問題を克服する素子または補償回路を開発し、これまでより高耐電圧性に優れた校正器を完成することを目標に検討した結果、MOS-FETを用いることで1000Vまでの電圧で十分な安定性を持つことが確認できた。2.校正パラメータの校正の不確かさの算定を明らかにする計測工学の分野では測定器の性能を評価する指針として近年「精度」に代えて「不確かさ」の導入が進んでいる。本研究でこの不確かさ成分の算定法を確立することを目標に研究した結果、十分な妥当性を持って見積もることに成功した。3.校正パルス発生器の最適設計法を確立し、現時点より1桁上の高精度な校正パルス発生器を開発することを目標に検討した結果、これまでに開発した校正器を十分小さな不確かさで性能評価することにより、目標を達成することが可能であることが判明した。以上のことがらより、本研究の目的は達成できたといえる。本研究は2年計画であり、本年度はその初年度にあたる。本年度の研究目標は、(1)高速・高耐電圧スイッチング素子の調査研究、および(2)測定の不確かさの評価法の確立の2点であるが、以下にそれぞれの目標における研究実績について報告する。1.「高速・高耐電圧スイッチング素子の調査研究」に対して得られた研究成果の概要は次のとおりである。(1)高速・高耐電圧スイッチング特性測定法の確立として、国家標準とトレーサビリティを持つ測定法の開発とスイッチング特性が不確かさ解析に与える不確かさ要因の評価技術の開発を行った。その結果、わが国の計測標準単位(直流電圧1V等)に対するトレーサビリティの評価法を確立するとともに、緩やかな立ち上がりのスイッチング特性を持つ素子を用いても十分な精度であることが確認された。(2)前項目の結果より、各素子の高速・高耐電圧スイッチング特性測定については、立ち上がりが高速でなくても精度が維持されることから、通常の測定法で十分であるといえる。(3)このことから、1kV以下の電圧であれば、市販のFETを用いることにより高精度なインパルス校正器が実現可能であることがわかる。本研究ではさらに高い電圧階級を目指し、12kV耐圧のスイッチング素子を入手し、予備検討を行った。2.「測定の不確かさの評価法の確立」に対する得られた研究成果の概要は次のとおりである。(1)インパルス用ディジタル測定器を供試器とし、試作したインパルス校正器による不確かさの評価方法を検証した。(2)校正器の不確かさ要因は温度要因ならびに電圧特性に大きく精度が依存するため、高温恒湿環境が不可欠であり、適切な使用電圧範囲を決定する必要がある。これらの条件が満足された場合、低電圧領域における校正器と同様な評価方法が適用可能である。
黒鉛ナノ粒子によるバッテリー活物質の活性化

本研究に関して得られた結果は次の三項目に大別できる。(1)従来はバッテリー正極のみが活性化されると考えていたが、負極も活性化されることが判明した。(2)黒鉛粒子のSTEM(ScanningTransmissionMicroscope)画像を得ることが出来た。(3)黒鉛の陽極酸化で得ている、本課題のカーボンコロイドを逆浸透膜で濃縮し、この膜の濾過中(液はオレンジないし褐色、これの100200倍に希釈液が植物の成育に効果があることが判明)に更に細かな物質があることが解り、現在その分析が進行中である。(1)に関しては、カーボンコロイドの生成初期の過程から液のボルタンメトリーを行い、生成初期には還元によるドーピング電流を検出した。また従来使用しているコロイドを希釈したところ、同じく還元によるドーピングを観測した。これらの還元ピークは電極に蓄積するコロイドの妨害により測定中減少してしまうので、従来は見つからなかった。(2)カーボンコロイドをSTEMのdark filedで画像を得ることに成功した。得られた像は、約、2×4nmであった。この結果はこれまでに得られた、AFMやラマンスペクトルの結果と一致している。(3)逆浸透膜濾過液は、液を枯渇してFTIR、NMR等の測定を行った。現在判明していることは、-OHや-COOHが存在すること、-COOHは芳香族環に結合していることである。これらについては現在検討中である。本年度の研究の進行状況は以下の通りである。コロイドカーボンの電極への化学的ドーピングを実験的に明らかにするために独自の装置を設計し、委託製作した。しかしながら実験を遂行していく過程で、探針の圧力、測定値をサンプリングしていく過程でのソフト上の問題で現在再調整をしている段階で、本格的な計測はいささか遅れている。今年度の研究発表は、無機高分子討論会(11月東京理科大)、炭素材料学会(12月北九州国際会議場、小倉)で行い、更に電気学会全国大会(3月名大)で発表する予定である。従来は、陽極に対する酸化ドーピングのみが観測されていた。今年度新たに発見したことは、陰極に対する還元的ドーピングも同時に進行している可能性があることである。従来は酸化のドーピング電流しか観測できなかったが、コロイド濃度を減少していくと還元によるドーピング電流が観測できることが見出された。また試験極に金、白金、黒鉛を用いた場合は、特に低濃度のコロイド溶液でなくても還元ドーピング電流が計測された。従来の還元的ドーピング電流が観測できなかった原因は、試験極のカーボン電着による状態の変化によるものと考えられる。(2)黒鉛粒子のSTEM(Scanning Transmission Microscope)画像を得ることが出来た。
幼児における聴取能力の育成に着目した歌唱環境の設定と支援方法の開発

本研究では、幼児が聴取能力を発揮して歌唱活動を行うために適した歌唱環境と支援の方法を解明することを目的とした。まず4園の幼稚園の一斉歌唱を観察し、幼児が歌を習得する過程を分析した。次に保育者へインタビューを行い、歌唱活動の環境設定に関する彼らの意図を調査した。これらの結果を踏まえ、歌唱環境の要素の一つである伴奏楽器の役割を調査するための実践プログラムを計画し実施した。ピアノや他の楽器での伴奏による幼児の歌声の違いを比較し、これらの楽器を保育室に導入した時の幼児の言動を記録した。その結果、多様な楽器を保育室に導入することで幼児の音への興味が引き出され、聴く力が発揮される可能性があると示唆された。本研究の目的は、幼児が聴覚を鋭敏にして歌うために適した歌唱形態と歌唱支援の方法を明らかすることである。保育現場では、歌唱活動が多く行われており、歌唱活動の重要性について認識されているが、どのような環境や配置で幼児が歌うと音楽的な能力が身につくのかということや、他者とコミュニケーションを円滑に取りながら歌唱できるのかについては、明らかになっていない。そのため、これらの課題について、幼稚園での歌唱活動を対象とした調査を行い、その成果に基づいて歌唱活動に適した環境構成や援助の方法を提示することは、教育的に意義があると考えられる。この目的を達成するために、初年度は幼稚園を対象に歌唱活動の観察と保育者3名へのインタビューを実施した。歌唱活動の観察では、新曲指導から発表会直前までの活動を対象として、ICレコーダーによる録音とビデオ撮影によりデータを収集した。保育者へのインタビューでは、歌唱活動における援助の意図や環境構成に対する意図、歌唱活動の意義について聞き取り調査を行い、保育者の歌唱活動に対する考え方を探った。初年度であるため、文献研究と保育現場における実態調査のデータ収集が中心となった。来年度以降に実態調査に関する成果の提示ができると考えている。本年度では、保育現場における歌唱活動の実態調査を実施し、それらの成果と昨年度実施した研究の成果とを分類し、幼児の歌唱に影響を及ぼす環境の要因の一つとして伴奏に用いる楽器の音色を抽出した。そこで、この要因に関するプログラムを計画し、幼稚園の年長児を対象に実施し、伴奏の音色が幼児の歌唱や聴取能力に及ぼす影響を検討した。実態調査では、幼稚園を対象に一斉歌唱の活動を観察し、保育現場において歌唱活動が生起する状況や幼児が歌を覚えていく過程を明らかにした。この観察に加えて、保育者へのインタビューを実施し、歌唱活動を行うにあたり、保育者の環境構成の意図や歌唱活動への考え方を聞き取り、保育における歌唱環境の現状を分析した。プログラムの実践とその検討では、歌唱環境に関する要因の一つとして伴奏楽器の音色に注目し、木琴、鉄琴、ピアノの伴奏で幼児たちが一斉歌唱した際の彼らの声の違いを比較し、幼児の歌唱能力が発揮されるような歌唱環境を検討した。また、木琴や鉄琴を保育室に設置し、遊びや一斉歌唱など幼児の活動に取り入れた場合の幼児の言動を記録し、その内容を詳細に分析して幼児の聴取能力の発揮にどのような影響を及ぼすかについて検討した。その結果、伴奏楽器として木琴や鉄琴を導入することにより、幼児の音への興味が引き出され、幼児が音を注意深く聴いたり、幼児主体の音楽表現が頻繁に生起したりするようになる可能性があると示唆された。この結果は、幼児の聴取能力や音楽表現を引き出すような保育室の環境設定を考慮するための重要な知見になると考えられる。今後の研究としては、1)保育現場における実態調査、2)理論的枠組みの構築と検証である。1の実態調査については、昨年度の研究対象園以外の幼稚園において、歌唱活動の観察を行う。観察の観点としては、歌唱時の環境構成、特に歌唱形態及び保育者と幼児の相互行為に着目して幼児の歌唱場面を観察する。加えて、保育者へのインタビューを依頼し、保育者が考える歌唱活動の意義や歌唱活動の援助方法について探り、実態を解明していく予定である。2の理論的枠組みの構築と検証では、1で明らかになった実態を理論的な枠組みとして構築し、歌唱活動に関する環境構成や支援方法を提示する。さらに、その枠組みに基づいて教育プログラムを作成し、その効果について検証する。28年度が最終年度であるため、記入しない。乳幼児音楽学28年度が最終年度であるため、記入しない。