hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘテロ原子の特徴に基づく柔軟な曲面π共役分子の動的挙動

中心にリン原子を架橋部に3つの酸素原子をもつおわん型分子ホスファングレンはフラーレンの分子認識やキラル一次元自己集積体など、おわん構造を利用した分子集積体の構築に利用できる。これまでに、架橋する3つの酸素原子を硫黄原子に置換することで、おわんの深さを制御できることを報告している(Org. Lett. 2016, 18, 816)。これらの化合物はC3v対称またはCs対称のアキラルな構造をとる。酸素と硫黄で架橋したホスファングレンに側鎖を導入したキラルなおわん型分子を合成し、おわんの深さとキラル特性の関係の解明を目指した。これまでに、架橋部に3つの酸素原子をもつホスファングレンのベンゼン環のリンのメタ位にフェニルエチニル基を置換したキラルおわん型分子を合成している。今回、1つの硫黄と2つの酸素で架橋したキラルおわん型分子と、2つの硫黄と1つの酸素で架橋したキラルおわん型分子を新規に合成した。導入された硫黄原子が光学特性に与える影響を調べたところ、架橋する硫黄が増えるほど、吸収、蛍光ピークはともに長波長シフトすることが明らかとなった。分子軌道計算よりHOMO軌道とLUMO軌道を算出すると、導入された硫黄は分子全体の共役に関与していた。また、HOMO-LUMOギャップは架橋する硫黄が増えるほど小さな値を示しており、実験結果とのよい整合性を示していた。キラルおわん型分子のはいずれも強いコットン効果を示したが、コットン効果の強度はいずれも同程度の値であり、おわんの深さがキラル特性に与える影響は小さなものであると考えられる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。おわん構造やらせん構造など非平面構造をとるπ共役系化合物は特異な物性を示すことから、盛んに開発が行なわれている。本研究ではヘテロ原子を含む曲面分子として、中心にリン原子を、架橋部に3つの酸素または硫黄原子を有する非平面化合物の開発に取り組んで来た。本年度は芳香族求核置換反応を繰り返すことで、リン原子の数や架橋元素を変えたユニークな形状のπ共役系化合物の合成に取り組んだ。芳香族フッ素化合物とソフトな求核剤であるリンのアニオンとの反応により、リン原子の数を1つないし2つ、架橋元素の数を24つ有する非平面化合物を合成した。また、架橋元素に硫黄を含む化合物では、炭素ー硫黄結合を切断することでらせん型分子を得ることができる。らせん型分子の両末端に蛍光部位としてカルバゾールを導入したところ、カルバゾールを置換位置により蛍光強度に劇的な違いが生じることを見出した。らせん型分子の蛍光挙動の詳細については現在検討中である。芳香族求核置換反応による非平面分子を合成する反応条件が基質によっては進行しないことから、得られる化合物が限られる。特に、架橋元素を芳香族求核置換反応により導入する反応が進行しにくく、架橋することで分子に歪みが生じるため反応が起こりにくいものと考えられる。合成計画の手法では架橋元素の導入が困難であるため、架橋元素の数を減らして歪みを減らす、架橋元素として求核置換反応が進行しやすいソフトな元素を用いるといった方針をとる。これまでに合成した化合物については、発光などの光物性を中心に物性評価を行う。
乳癌細胞の転移を促進するFOXC2遺伝子の発見とその臨床病理学的意義について

中胚葉遺伝子Twistが乳癌細胞の転移を亢進した事実に基づき、似た遺伝子であるFoxc2を乳癌細胞で高発現させたところ、肺への転移が4倍増加した。この分子メカニズムを検討した結果、Foxc2高発現細胞では親株に比し、運動能、浸潤能、メタロプロテアーゼ活性が増加していることを発見した。また、ヒト乳癌検体で転移能とFOXC2発現レベルを比較した結果、FOXC2高発現と乳癌の転移が正の相関を示していることをつき止めた。中胚葉発生制御遺伝子Twistが上皮-間葉転換を介して、乳癌細胞の転移能を増加させるという論文を見て、当研究室で研究してきたFoxc2遺伝子について同様な機能があるのではないかと考えて研究をスタートさせた。Foxc2遺伝子は、多くの中胚葉由来組織の発生を制御していることが以前の我々のノックアウトマウスを用いた研究からわかっていた。例えば、体節は最初上皮様構造をとっているが、その後中胚葉細胞に変換し、硬節を経て骨格系の前駆細胞になる。まず、マウス乳癌EpRaS細胞にFoxc2発現ベクターを遺伝子導入し高発現永久株を樹立した。親株のEpRas細胞やFoxc2高発現株細胞をマウス乳腺皮下の脂肪組織に移植した。約6週後に、原発巣および肺転移の癌を検討した。原発巣の腫瘍サイズや数は親株と高発現株の間に差はなかった。しかし、肺への転移巣の数は親株を移植した場合10個であるのに対し、Foxc2高発現株では40個と4倍になっていた。また、転移巣の癌細胞はFoxc2高発現が持続していた。そこで、Foxc2遺伝子による転移能亢進の分子メカニズムとして上皮-間葉転換がおこっている可能性を明らかにするために、上皮細胞MDCKにFoxc2発現ベクターを遺伝子導入し、永久株を得た。Foxc2高発現細胞における上皮マーカー、間葉マーカーの変化を検討した結果、Foxc2高発現細胞株では、上皮マーカーのE-cadherin、cateninが減少し、間葉マーカーであるVimentin、Fibronectin、N-cadherin、smooth muscle actinが増加していた。また、細胞の浸潤能に関わるメタロプロテアーゼ活性を測定したところ、親株に比し、MMP-2やMMP-9の活性が上昇していた。Foxc2遺伝子が高発現している癌細胞は上皮マーカーが減少し、間質マーカーが増加していることは前年の成果である。今回、実際のヒト乳癌組織でFOXC2蛋白の発現の程度と癌浸潤性に相関があるかどうか免疫組織学的に検討した。用いた抗体は我々が作製したマウスモノクロナル抗ヒトFOXC2抗体である。100例のヒト浸潤性乳癌サンプルを解析した結果、FOXC2発現はいくつかの予後マーカーと関係していることがわかった。例えば、エストロゲン受容体陰性や組織悪性度と強い相関が認められた。次に、Twist, snail, Foxc2遺伝子の関係を明らかにする目的で、Twist高発現細胞株、snail高発現細胞株、Foxc2高発現株において、他の2つの遺伝子がどう変化しているかを検討した結果、Twist高発現細胞株やsnail高発現細胞株では、Foxc2の発現が上昇していた。一方、Foxc2高発現細胞株ではTwistやsnail遺伝子の発現は変化がなかった。このことは、Twist遺伝子やsnail遺伝子がFoxc2遺伝子の上流にあることを意味している。さらに、10T1/2細胞にTGFβを作用させると間質マーカーであるsmooth muscle actin(SMA)が誘導されることが知られている。10T1/2細胞をFoxc2 siRNA処理してFoxc2をノックダウンさせた10T1/2細胞にTGFβを作用させてもSMAが誘導されなかった。このことは、TGFβのSMA誘導はFoxc2を介してなされていることを示唆している。これらの事実は、Foxc2が間質マーカーの直接的な誘導因子として働き、運動能や浸潤能を増加させることにより、乳癌細胞の転移を促進させていると結論づけることができる。
都市計画法の執行システムと都市計画法原理の検討

成熟社会の都市計画制度においては、市街地内部の再整備、自然と共生する都市のあり方、地域のアイデンティティを形成する都市計画制度が求められる。そこでは、(1)全国土における開発の計画的コントロール、(2)コントロールの対象の包括性、(3)計画的コントロールの、市街地像の形成をコントロールするに足りる詳細性が必要となる。これは、イギリスにおいては、独特の裁量システムにより、即地的に計画を創造することによって対応しようとしている。そして、それを支えるのが、計画決定過程における住民参加と議会(イギリスの場合council)の関与、プランナーの専門性確立、徹底した情報公開、争訟制度(特にわが国より広い原告適格)である。しかしながら、わが国の都市計画制度は、都市計画が「都市計画区域」内に限定され、計画自体に詳細性がないのみならず、「開発」概念から建築行為は除外され、しかも市街化区域内では裾切りがなされるなど、多くの地域空間改変行為がコントロールから除外される法制となっている。それのみならず、開発自由を前提として、一般的許可基準は「立地基準」ではなく「技術基準」でしかない、という理解・運用が実務上なされている。これは、都市計画的コントロールの理念に則って立地基準と解すべきであり、また、それを積極的に支えるような法制改革も求められる。また、議会の関与は基本的には法制上ないとされ、また、住民の事前参加、そして事後の訴えの提起もきわめて限定的にとらえられてきた。しかし、環境影響評価法の制定、原告適格についての最高裁の判例の若干の展開はみられる。原告適格についても、この流れを展開して、規制根拠たる起こりうべき事故と原告の被る被害との連関性に着目した論理構成をとることによって、関係住民の法廷での発言を認めるべきであろう。平成7年度の特に前半は、1月17日に発生した阪神・淡路大震災とそこからの復興に関わって本研究も進める側面が必然的に出てきた。大震災の後、住民が「疎開」、非難している状況の下でのコンセンサスの形成には、建築制限のあり方(被災市街地復興特別措置法を活用すべきであったが、しかし同法による建築制限には、自己居住用しか認めないなど問題も多い)、仮設住宅供給(市街地内での供給の可能性と、仮設住宅団地でのコミュニティ形成)、復興建築などの促進、そこでのコミュニティの維持・形成の課題が重要であることを論じた(「復興まちづくりと住民参加」ジュリスト1070号、「震災復興まちづくりのプロセスのあり方」1995.11民主主義科学者協会法律部会研究大会シンポジウム報告、『法の科学』24号掲載予定)。本研究のテーマの重要な軸の1つである「都市計画法制と建築法制との二本建て構成」は、耐震性ある建築ストック形成上も大きな限界をもっていること(「概存不適格建築物の扱い」法律時報67巻9号)、また、この二本建て構成は、不自然に狭い「開発行為」概念をしばしば導き、それが(狭義の)訴えの利益の否定要因として機能し、そのことによって司法統制、訴訟の場を使った住民の関与の機会を不当に狭めるようになることを論じた(判例解説「開発許可処分一部無効確認請求事件」判例地方自治144号)。後者は、都市計画法過程における行政以外の専門家、「素人」たる住民の果たす役割の再評価と、訴訟の場における専門的裁量のコントロールに関わる問題に関連する。それを正面から、計画許可を争う訴訟における原告適格の問題として検討し、わが国の原告適格が行政機関を構成する専門家の判断に過度な信頼をよせて上記の他の担い手を過程から疎外していることを論じた(「計画許可を争う住民の原告適格をめぐるイギリスの判例の動向」立命館法学242=243号)。

都市計画法の過程における専門家の位置づけとそれが機能する局面については、なお資料を収集しながら研究を行っているが、surveyer等が地方公開審問等で果たす役割について一定の検討をした(1995.11不動産学会における谷下雅義氏報告「日英の公共事業用地取得における利害調整システムの比較」に対するコメント)。本年度においては、主として以下の点を中心にして深めた。(1)都市計画行政における地方自治の位置づけに関わり、地方分権について研究した。その成果は、「新たな地方自治制度の形成--地方分権推進委員会第1次勧告・分権型社会の創造」(『ジュリスト』1997年4月掲載予定)にまとめた。(2)わが国の都市計画法での開発許可制について、現行法制の基本原理・制度・運用の検討を、特に「開発行為」概念の検討を軸として行い、関西行政法研究会(1996年12月)で報告するとともに、荒秀・小高剛編『都市計画法ハンドブック』(T・H・K、1997年4月刊行予定)に「開発許可制」を分担執筆した。(3)都市計画法、建築基準法、そして住宅法を関連させて検討し、「住居法の歴史と体系」(早川和男・横田清編『講座・現代居住[4]居住と法・政治・経済』、東京大学出版会、1996年10月刊行)としてまとめた。(4)震災復興まちづくりに関連させて、次の研究を行った。まず、従来のわが国都市計画法制になかった'住民が共同で住宅再建'するという「合意にもとづく都市計画事業のプロセス」を支援する法制の検討として「住宅共同再建促進法の提案」を日本土地法学会(1996.10)で報告し、年度末にまとめた(『立命館大学震災復興研究プロジェクト住宅復興研究委員会報告書』(1997.4刊行予定)に掲載)。また、復興まちづくりにおける土地区画整理原理の展開、および復興まちづくりプロセスと住宅・都市整備公団など担い手の検討を「復興まちづくりの法制と行政体制」(『同プロジェクト復興対策部会報告書』、1997.3)。(1)開発・建築の許可制はわが国とイギリスで原理的に異なる面がある。イギリスの開発許可制は、まず、その対象においてわが国の開発許可の対象、および建築確認の集団規定の対象を包含する(さらに「重要な利用の変更」を含む)。そして、許可基準として、開発計画および「その他の関連事項」があげられ、きわめて裁量幅の広いものとなっている。しかも、許可条件、計画協定(計画約定)も付される。これらを通じて詳細計画的コントロールがなされるようになっている。また、それに加えて不許可補償もなされないという制度下で、「開発不自由の原則」が基本的には妥当しているといってよいだろう。この広い裁量による許可制の規範性を支えているのは、(i)各ディストリクトのカウンシル(議会)が許可の執行権限も持っていること、(ii)プランナーの専門性、(iii)計画についてのコンセンサスと思われる。これをふまえたわが国の法制の組み立て直しが必用とされる。この点については、現在論文をまとめつつあるが、計画的規制を否定し、経済的手法を導入するべきであるとし、かくして計画的規制の否定論が最近主張されていることについては、「容積率規制緩和の法律問題」(法律時報70巻2号、1998・2)で検討した。(2)開発許可が裁量性の大きい行政処分であると構成したときの、その決定の合理的を担保するシステムが必用である。
知覚―運動ループの不一致が痛覚および変化検出機構に及ぼす影響

自分の体が自分自身のものであるという感覚は、自己身体所有感と呼ばれる。この自己身体所有感は、触覚、固有受容覚および視覚などの多感覚統合により成り立っていると考えられている。近年、慢性疼痛患者において自己身体所有感が破綻していることが数多く報告されている。本研究では、感覚情報の不一致による自己身体所有感の喪失状態が体性感覚情報処理に与える影響を脳磁図を用いて検討した。結果、自己身所有感の喪失により、一次体性感覚野の活動が増大することを示した。この活動は、多感覚統合における情報の不一致を検出する信号であることが示唆された。本年度は、前年度の予備実験をもとに、自己身体所有感が体性感覚情報処理に与える影響を、脳磁場計測装置を用いて検討した。鏡を用い、自身の手ではなく、鏡の中の手(自身の手とは位置が異なる)に自己身体所有感が生じる条件において、体性感覚誘発磁場を測定した。結果、自身の手から鏡の中の手に身体所有感が移っている条件では、一次体性感覚野の活動が増大することを示した。このことは、体性感覚情報処理において比較的初期の段階から視覚情報の影響を受けていることを示唆し、視覚による身体位置情報と固有受容覚による身体位置情報に不一致が生じた場合に、一次体性感覚野の活動に影響を及ぼすことを意味している。得られた結果は、現在国際誌に投稿中である。自己身体認知が適切に行われるためには、視覚情報のフィードバックと実際の運動が一致している必要がある。本研究は、自己の運動とそれに伴う感覚フィードバックの乖離が、感覚情報処理に与える影響を調べることを主目的としている。本年度は静止時における感覚情報の不一致が体性感覚応答に与える影響を検討した。健常者を対象に、鏡を用いて実際の身体位置と視覚的身体位置の間に不一致を生じさせ、この不一致が体性感覚情報処理に及ぼす影響を検討した。被験者の両手をミラーボックスに挿入させ、中央にある鏡に右手を映し、その胸像を鏡で隠れた自身の左手であるかのような錯覚状態をつくり実験を行った。実際の左手と右手の鏡像が一致した位置にある条件(一致条件)と,実際の左手に対し右手の鏡像が5センチ上方にある条件(不一致条件)において、左示指電気刺激に対する皮質反応を脳磁場計測装置で測定した。不一致条件において、被験者は実際に手の無いところに刺激が呈示されているような錯覚を生じる。結果、主として第一次体性感覚野の応答が不一致条件において調節を受ける傾向が確認された。これは、体性感覚情報処理の初期段階において視覚情報からの影響を受けることを示唆している。現在は、被験者動員数を増やすとともに、多信号原解析を用いることでより詳細な検討を行っている。また、被験者の主観的な錯覚の程度に応じて、体性感覚野の応答が変化することも考えられるため、主観的スケールと皮質応答の関係も検討している。自分の体が自分自身のものであるという感覚(自己身体所有感)は、触覚、固有受容覚、視覚など多感覚の統合により成り立っていると考えられている。この自己身体所有感は、通常であれば破綻することはないが、慢性疼痛患者において異常が生じていることが知られており、さらに痛みと関連することが報告されている。しかし、身体所有感の変化が大脳皮質における体性感覚情報処理にどのような影響を及ぼすかは明らかとなっていなかった。そこで、本研究ではミラーボックスを用いて身体所有感の喪失状態をつくり、その喪失が体性感覚情報処理に与える影響を脳磁場計測装置を用いて調べた。結果、身体所有感の喪失は、一次体性感覚野を活動源とする成分(M50)を増大させることを明らかにした。このことは、M50が視覚、固有受容覚および触覚からの情報を統合した後の成分であることを示唆し、この成分が身体所有感の形成に関連する成分である可能性を示した。リハビリテーション科学前年度の予備実験をもとに、視覚情報と固有受容覚の情報に不一致が生じた場合に、一次体性感覚野の活動が変化することを明らかにした。得られたデータは、すでにまとめて国際誌に投稿中であり、現在進行中の実験も含め、次年度には国際および国内学会でも発表を行う予定である。本年度は、ミラーボックスにより視覚的操作により、実際の身体位置と視覚的身体位置が異なる条件で実験を行った。当初の予定では、運動時の知覚ー運動ループの不一致が体性感覚情報処理に与える影響としていたが、電極が動くことによるノイズの出現が解決されなかったため、やや計画を変更して行った。現在のところデータ取得は順調であり、次年度以降の学会発表および論文投稿に向けて準備を進めている。今後、本年度に得られた一次体性感覚野の活動増大が、どのような意義があるかについて更なる検討を行いたい。また、身体所有感が及ぼす影響を、触覚と痛覚において比較検討する実験も進めていく予定である。

本年度は、第一実験のデータ取得を行った。このデータに関しては、次年度以降学会発表を行い、神経科学系雑誌への論文投稿を予定している。また、第二実験として痛覚刺激を用いて、第一実験と同様の手続きで痛覚関連脳活動に関する実験を行う予定である。実験計画のうち、最もシンプルな実験を優先して行ったため、複雑な制御機器および解析ソフトウェアの購入を次年度にずらした結果、繰り越し金が生じた。次年度は、現在投稿中の論文に関する内容および追加実験の結果を、国内外の学会で発表する予定である。また、実験に必要な刺激制御機器および解析ソフトウェアの購入を検討している。本年度分の未使用額が生じた主な理由は、現在保有している機器を使った解析から着手したために、計上していた解析ソフトMATLABの購入を次年度以降にずらしたためである。また、データ取得および解析を第一に、本年度の計画を実行したため、海外学会での発表を控えたことも未使用額が生じた理由の一つである。次年度は、本年度に実施した研究の学会発表に伴い、国内外での発表に計上通り50万円程度を使用する予定である。加えて、論文投稿に関わる投稿料と別刷り代金として30万円程度を使用する。また、所属変更により当初予定していた電気刺激装置が使用できない可能性があるため、75万円程度の電気刺激装置の購入を検討している。
海外引揚問題と戦後東アジアの地域変動に関する国際的総合研究

本研究では第二次世界大戦終結後の海外日本人の引揚を国内外の一次資料を基に実証的に解明し、世界史視点からその歴史を捉え直すことを目標とした。国内外で多くの一次資料を収集したが、とくにロシア、中立国であったスウェーデンやスイスでの調査において大きな成果を得、2014年度からの新しい科研へ発展した。また、今回の研究成果はメディア(NHK、全国および地方各紙)でも取り上げられた。この他、戦争と民族移動をテーマとする海外研究者とのネットワークを構築することができた。研究開始年度にあたる2009年度は、次年度以降の体制整備とこれまでに所在が確認できている資料の調査と収集に重点を置くと同時に、次年度以降に本格化させるロシア調査の準備に取りかかった。本計画の中核となる資料調査では、国内外で積極的な調査収集を行った。まず国外調査は、米国のハーバード大学燕京図書館において在韓米軍政庁スタッフの個人文書の調査収集、コロンビア大学図書館では熊式輝文書(国民政府東北行営政治委員)の収集を行った。これらの収集は次年度以降も継続する予定である。さらに、米国立公文書館において中国戦区からの日本人引揚計画に関する資料の収集を行った。また、韓国鬱陵島での予備調査を行い、次年度において解放前後に面長であった個人宅において資料調査を行う計画を立てた。この他、クリミア半島(ウクライナ)調査では、ヤルタ会談およびクリミア・タタール人強制移住に関する資料の収集を行った。国内調査は、福岡県内において継続調査中の山崎元幹(満鉄総裁)の留用時代を含めた日記など個人文書の目録作成と収集を行った(次年度継続)。また、兵庫県内において日本人救済総会会長であった高碕達之助文書の撮影を行った。その他、都内の国際善隣協会において『満洲国史』編纂資料の目録作成を行い(ほぼ完成)、次年度からマイクロフィルムによる撮影に取りかかることになった。また、山口重次文書(満洲国協和会)・熊沢保文書(俘虜情報局長)・手島兵次郎文書(台湾総督府検察官長)などの個人文書を収集し、整理に取りかかった(次年度継続)。研究開始から2年目にあたる2010年度は、これまでに所在が確認できている資料の収集に加えて、特に海外での資料調査に重点を置いた。なかでも次年度以降に本格化させるロシア調査の予備調査を行い、現地事情および研究者間の相互交流を含めて大きな収穫を得た。まず国外調査は、ドイツ連邦文書館などにおいてドイツ人引揚に関する予備調査を行い、ドイツ人若手研究者との情報交換を行った。この他、米国では、米国立公文書館シアトル分館において在米日本人・中国人関係資料およびスタンフォード大学フーバー研究所において蒋介石日記を継続して調査した。また、スイス連邦文書館において敗戦前後期の日本・連合国間の資産接収・日本人保護関係文書、国際赤十字社アーカイブズにおいて日本人引揚に関する日中・日ソ関係文書の調査収集を行った。さらに、ロシアでは、ロシア外交政策文書館・ロシア連邦公文書館・ロシア社会政治史文書館・ロシア軍事文書館において旧ソ連政府および共産党関係文書、ロシア国立図書館において日本人引揚・抑留関係書籍・学位論文の調査収集を行った。この他、ベトナム国立第一文書館・第二文書館において仏印進駐から敗戦直後にかけての日本関係文書の調査を行った。国内調査は、昨年度からの継続として山崎元幹文書(福岡県内)・高碕達之助文書(兵庫県内)のデジタル撮影による収集を行った。その他、都内の国際善隣協会において『満洲国史』編纂資料の目録を完成させ、次年度からマイクロフィルムによる撮影に取りかかることになった。この他、収集した「山口重次文書」・「熊沢保文書」の仮目録を完成し、あわせて「馬渕逸雄文書」・「第二復員省東京裁判関係資料」の整理に取りかかった。研究開始から3年目にあたる2011年度は、資料調査と収集を引き続き継続した。なかでも、ロシアでの調査を本格化させ、研究進展の足がかりを得た。研究計画の中核である資料調査については、まず海外ではロシア国防省中央公文書館および外交政策公文書館での閲覧許可を得、今後の調査研究の見通しを立てることが出来た。なかでも国防省では公開制限が厳しい中、満洲での関東軍の降伏に関する文書を閲覧することができたことは大きな収穫であった。また、スウェーデン国立公文書館では日ソ交渉に関わるスウェーデン政府文書を調査し、利益代表国経由の交渉過程が明らかになった。この他、米国・スイス等で収集してきた文書記録の整理・翻訳、解析を行い、国際的な全貌が徐々に明らかになりつつある。この他、ベトナム第2文書館(ホーチミン)を訪問し、日本関係文書の所在情報の提供を受けた。さらに、現地調査として、8月に中国東北の開拓団跡地および葫蘆島での現地調査も行った。国内では、北海道・福岡・山形・新潟などでの資料調査を行い、とくに本年度は開拓団関係の資料収集に力を入れた。

この他、聞き取り調査では、朝鮮半島引揚者を中心とした口述記録の収集を行った。また、聞き取り調査に関しては、方法論を論文として発表した。この他、資料収集として、最後の関東州庁長官であった今吉敏雄の個人文書を収集し、仮目録の作成を行った。また、引揚関係文献の収集も継続して行い、とくに開拓団関係の書籍については、データベースの作成を行った。研究開始から5年目にあたり最終年度となる2013年度は、これまでに所在が確認できている資料の収集に加えて、引き続き海外の資料調査に重点を置いた。なかでも2011年度から本格的に開始したロシア調査では、大きな前進を見ることができた。本計画の中核となる資料調査では、国内外で積極的な調査収集を行った。まずロシアでは、ロシア人研究者の協力の下で国防省中央公文書館が所蔵する関東軍文書の公開について交渉を進め、閲覧許可と所蔵リストの提供を受けた。この調査研究は、2014年度開始の基盤研究B「ソ連軍接収関東軍文書に関する日露共同研究」へ引き継がれることになった。その他、台湾でも調査を実施し、国民党および国防部・外交部の関連文書を収集した。また、海外引揚を世界史的視野から再検討するため、バルト三国(リトアニア・ラトビア・エストニア)での調査を行い、バルト三国併合以降の強制移住関係の資料調査を行った。なかでも、ラトビア国立公文書館との情報交換を行い、今後の共同研究のネットワーク作りに成功した。なお、昨年度行ったロシア外交政策公文書館で調査した北朝鮮引揚に関わるソ連外交文書がNHKスペシャル「知られざる脱出劇」(8月12日)およびETV特集「忘れられた引揚者」(12月14日)において取り上げられた。国内調査は、昨年度に引き続き在朝日本人、また満洲開拓団員らの口述記録の収集を行い、文字化と公開の準備を進めた。また、昨年度に引き続き満洲開拓民の引揚を中心に関係書籍の収集を行った。とくに情報公開制度を活用して自治体等の現用文書の所在把握と関連文書の収集につとめた。対象は、山形県・青森県・岩手県・兵庫県・佐賀県・福岡県・山梨県・東北森林管理局であり、現在でも援護関係部局に大量の引揚関係文書が残されている一方、その管理体制に問題があることが明らかになった。研究開始から4年目にあたる2012年度は、これまでに所在が確認できている資料の収集に加えて、海外での資料調査に重点を置いた。なかでも2011年度から本格的に開始したロシア調査では、一定の前進を見ることができた。まずロシアでは、ロシア外交政策公文書館においてソ連軍占領地域からの引揚に関わる文書の収集を行い、北朝鮮引揚に関する重要文書を発掘することが出来た。また国防省中央公文書館とは関東軍文書の公開について次年度以降、共同調査の基盤作りに着手することができた。この他、米国では、コロンビア大学において国民党関係者の個人文書収集を行い、イェール大学では担当者とのあいだで個人文書の整理公開に関する意見交換を行った。
強相関量子スピン系における量子臨界点近傍の物性解明

K_2NiF_4型Sr_2VO_4では、純良試料の合成が課題であった。本研究では合成条件を改善することで、過去の報告及び昨年度の研究で取り扱った試料より、より純良な試料を合成した。この試料では、低温の約40Kで磁気転移(反強磁性)を示し、2次元的なホッピング伝導を示す半導体であることを確認している。得られたK_2NiF_4型Sr_2VO_4の試料に対し、格子の変化と磁気転移点との関係を調べるため、低温における粉末X線回折測定により、構造解析を行なったところ、α軸長は系統的に収縮がみられるが、c軸長は約100K付近で増大することを確認した。この構造相転移により、V^<4+>オンを囲むO^<2->イオンから結晶場の変化から、t_<2g>軌道中で高いエネルギー準位である3d_<xy>軌道の電子占有率が減少し、低いエネルギー準位に位置する3d_<xz>,3d_<yz>軌道の電子占有率の増加している可能性が考えられる。この転移に関しては、中性子回折実験により磁気反射の確認を行ったが、計算により提唱されている軌道秩序に伴う磁気ピーク等の確認には至っていない。また、磁気転移点である40K付近では、軸長などの顕著な変化はみられないことから、磁気転移に構造の変化は関与していないと考えている。K_2NiF_4型Sr_2VO_4に対する、バンド幅及びフィリング制御では、昨年度に引き続き、Sr^<2+>サイトへのSm^<3+>イオンの部分置換を行ってきた。本年度は、Sr_<2-x>Sm_xVO_4としたとき、軸長変化等から、χ=0.3までの試料を合成することに成功した。これらの試料では、金属的な電気伝導は見られないが、昨年度に合成したχ=0.1試料とχ=0.3の試料を比較すると、磁化率の転移点の消失及び最低温における抵抗率の値がさらに一桁程度低くなったことから、Sr_<2-x>Sm_xVO_4のχ=0.3までの試料では、系の基底状態に変化を与えるような有効なキャリアコントロールが出来ているものと考えられる。K_2NiF_4型Sr_2VO_4は、反強磁性(T_N=40K)を示す半導体であるという報告が最も多い。本研究では、試料合成の結果、単相試料(多結晶)の合成に成功し、またこの試料に対し基礎物性の測定を行ったところ、同様の振舞いを確認した。この試料を用いてK_2NiF_4型Sr_2VO_4の物性解明を目的とした各種測定を行った。電子線回折により、秩序形成等に伴い期待される格子歪みの観測を行った結果、室温(296K)では、I4/mmmで矛盾無く説明できるK_2NiF_4型の結晶構造をとっていることがわかった。また、約40K以下の低温では、基本反射以外の弱い反射が数点確認された。K_2NiF_4型Sr_2VO_4については、これまでに低温における構造相転移等の報告はされていない。低温で出現した反射については、同型結晶構造の遷移金属酸化物によくみられる構造相転移がK_2NiF_4型Sr_2VO_4でも存在し、これに伴う超格子反射がその起源となっている可能性があると考えている。モット転移近傍の物性解明では、K_2NiF_4型Sr_2VO_4に対し、バンド幅制御及びフィリング制御を行った。バンド幅制御では、印加圧力:P=20GPaまでの高圧下電気抵抗測定を行った。その結果、印加圧力増大に伴い最低温で数MΩ以上あった抵抗率の値が数Ω程度まで劇的に減少した。しかし、電気抵抗の温度依存性は、P=20GPa下でも室温から最低温(2K)まで半導体的挙動のままであり、金属化(モット転移)の確認には至らなかった。P=20GPaでは、系の基底状態を変化させるほどの有効なバンド幅制御にはなっていないと考えられる。フィリング制御では、Sr^<2+>サイトへの他元素置換を行った。その結果、Sm^<3+>,Eu^<3+>の両元素が置換可能であることを確認し、組成をSr_<2-x>2_xVO_4(M=Sm,Eu)としたとき、x=0.1までの試料合成に成功した。電気抵抗率測定の結果、半導体的挙動ではあるが、抵抗率が数mΩ・cmまで減少することを確認した。また、磁化率測定の結果からも、転移点,有効ボーア磁子の値等の変化が確認できることから、有効なキャリアドープが行えているものと考えられる。

この構造相転移により、V^<4+>オンを囲むO^<2->イオンから結晶場の変化から、t_<2g>軌道中で高いエネルギー準位である3d_<xy>軌道の電子占有率が減少し、低いエネルギー準位に位置する3d_<xz>,3d_<yz>軌道の電子占有率の増加している可能性が考えられる。この転移に関しては、中性子回折実験により磁気反射の確認を行ったが、計算により提唱されている軌道秩序に伴う磁気ピーク等の確認には至っていない。また、磁気転移点である40K付近では、軸長などの顕著な変化はみられないことから、磁気転移に構造の変化は関与していないと考えている。K_2NiF_4型Sr_2VO_4に対する、バンド幅及びフィリング制御では、昨年度に引き続き、Sr^<2+>サイトへのSm^<3+>イオンの部分置換を行ってきた。本年度は、Sr_<2-x>Sm_xVO_4としたとき、軸長変化等から、χ=0.3までの試料を合成することに成功した。これらの試料では、金属的な電気伝導は見られないが、昨年度に合成したχ=0.1試料とχ=0.3の試料を比較すると、磁化率の転移点の消失及び最低温における抵抗率の値がさらに一桁程度低くなったことから、Sr_<2-x>Sm_xVO_4のχ=0.3までの試料では、系の基底状態に変化を与えるような有効なキャリアコントロールが出来ているものと考えられる。
子宮頸癌幹細胞をターゲットとした新規ペプチドワクチンの開発

これまで子宮頸がん幹細胞分画を3次元パイ用から得られるSphereを利用し作成した。得られたSphereよりRNAを回収してSOX,NANOG,POU5FI,KLF4といった幹細胞関連遺伝子を定量的RT-PCRにて解析し、これらの遺伝子が高発現していることを確認した。得られた候補cDNAより子宮頸がんに特異的に発現しているcDNAをピックアップし、子宮頸がんでの発現を当科で治療を行った進行子宮頸がん症例において、免疫組織化学および定量的RT-PCR法にて確認した。これらの蛋白の発現さらに、と子宮頸がんの予後など悪性度と相関している音が明らかになった。cDNAマイクロアレイを用いて癌幹細胞様分画のSphere優位に発現する癌幹細胞抗原の候補を網羅的にスクリーニングした。既知のCT antigenが11種類候補としてのぼり、その中でCTCFL/BORISという遺伝子に着目した。子宮頸がんにおけるBORISの機能を解析するためsiRNAによるBORISのノックダウンを行ったところ、スクランブルRNAではSphereが数多く形成されるのに対しBORISノックダウン細胞では著明にsphere形成が抑制されBORISの癌細胞の自己複製能への関与が示唆された。この結果を基に、癌幹細胞に発現するBORISのsubfamilyの発現を確認するため、RT-PCRで子宮頸がん細胞株であるCaSki,MS751における発現をみたところ、子宮頸癌ではBORIS sf1,4,6がspheroid優位に発現していることが明らかになった。今年度が本研究の最終年度になるが、引き続き有効なCTL誘導ペプチドの設計とその解析に努める。近年、HPV感染を予防するワクチンが認可され、ウイルス中和抗体が産生されることにより90-100%の確率でHPV感染を予防できると報告されている。しかし、このワクチンの作用はviral capsidを抗原とする中和抗体に基づくため、未感染のヒトには予防効果があるが、既にHPVに感染している癌患者または前癌病変を持つ患者には効果がない。これまで我々のグループは、既感染患者の癌予防と治療に有効なHPVワクチンを開発することを目的とした。扁平上皮細胞に感染したHPVは、細胞内で種々のウイルス蛋白を産生し、ウイルスの増殖と細胞の癌化に関与するが、そのうち、E6, E7という2種類のウイルス蛋白が癌化に必須の働きをしている。これらウイルス蛋白は細胞内で分解され、その分解産物の一部はHLA class I分子によって細胞表面へ提示され、細胞傷害性T細胞(CTL)によって認識される。そこで日本人に最も頻度が高いHLA-A24によって提示されるE6, E7蛋白由来の抗原ペプチドを同定し、このペプチドをCTL-based HPVワクチンを作成した。平成29年度に関しては子宮頸がん細胞株を用いて3次元培養から得られるSphereを利用し細胞分画を得ることが出来た。得られたSphere細胞よりRNAを回収し、SOX2, NANOG, POU5F1, KLF4といった幹細胞関連遺伝子を定量的RT-PCRにて解析し、がん幹細胞の特性を有している事が判明した。これらの細胞株を用い子宮頸癌幹細胞抗原の検索に取りかかり、いくつかの候補遺伝子をピックアップすることが出来ており、現在までの進捗状況は概ね順調と考える。今後は得られた候補遺伝子を子宮頸がんの組織での発現、ノックダウンの影響を調べ、治療のターゲットとないうるかどうか検討する。また、これらの分子をからCTL誘導するペプチドを決定し、Vitroでの細胞障害効果を検討する。年度末までに使い切るように努力しましたが、若干の余剰金が出てしまいました。本年度中に消耗品として使用する予定です。
Ｃａｓ９タンパク質の改変による新規ゲノム編集ツールの創出

ジフテリア菌に由来するCas9によるRNA依存的なDNA切断機構を解明するため、Cas9-RNA-DNA複合体のX線結晶構造解析さらに立体構造に基づくゲノム編集ツールの開発を目指して、研究を進めた。当初の計画通り、Cas9やガイド鎖の変異体を作製してCas9のDNA切断活性が向上するかどうか調べた。Cas9の変異体を40個ほど作製し、発現・精製したのちスクリーニングを行ったが活性向上変異体を得ることはできなかった。その一方でガイド鎖のガイド長を20から22塩基長に変更したところin vitroにおけるDNA切断活性が向上した。ガイド長を変更したガイドRNAを用いて、マウス受精卵の内在の遺伝子を標的としたゲノム編集実験をおこなった。ガイド長を22および24塩基長にした条件においてゲノム編集がおきたことを確認した。これらの結果から、ジフテリア由来のCas9をもちいたゲノム編集ツールの開発が進めることができた。本研究員は、ジフテリア菌に由来するCas9によるRNA依存的なDNA切断機構を解明するため、Cas9-RNA-DNA複合体のX線結晶構造解析さらに立体構造に基づくゲノム編集ツールの開発を目指して、研究を進めた。これらの結果から、ジフテリア由来のCas9をもちいたゲノム編集ツールの開発が進んだと言える。したがって、期待通りに研究を進展させたと評価する。CdCas9の構造情報をもとに、Cas9やガイド鎖RNAを改変し、ゲノム編集ツールへの応用を目指す。CdCas9は予想外にAリッチなPAMを認識することが明らかになった。そこで本年度はCdCas9の構造情報を元にCas9オルソログのPAM改変をおこないAリッチなPAMを認識するCas9改変体を創出する。改変したCas9およびガイド鎖RNAは、in vitroにおけるDNA切断活性で評価する。改変したCas9およびガイド鎖RNAをヒト細胞に共発現させ、ゲノム編集活性およびゲノム編集の精度を評価する。評価のアッセイ系はすでに確立されており、この技術をもつ共同研究先のFeng Zhang博士(米MIT)と連携して行う。CRISPR-Cas9システムの分子レベルでの理解は、CRISPR-Cas9をゲノム編集ツールとして応用する際に有用である。本研究ではCas9の結晶構造解析によって、この目標を目指している。本年度は目的タンパク質(ジフテリア菌に由来するCas9)の結晶化、位相決定、構造解析、機能解析を目指した。Cas9-RNA-DNA複合体の最適な結晶化条件を探索した結果、塩・バッファー条件を工夫することで良質なCas9の結晶を得ることができた。この結晶からは3.2Åのデータセットが取得できた。位相決定のために、Cas9のセレノメチオニン置換体を作成し、結晶化をおこなった。この結晶からは2.9Åのデータセットが取得できた。SAD法を用いて、Cas9-RNA-DNA複合体の構造を決定した。Cas9の複合体の結晶構造解析での成功例は少なく、この結果は世界的にみても価値が高い。Cas9-RNA-DNA複合体構造をもとに、Cas9変異体とガイドRNA変異体を設計し、作製した。Cas9変異体とガイドRNA変異体を用いたDNA切断実験をおこなった。このデータからPAM認識機構にかかわるアミノ酸残基の役割が明らかになった。さらにCas9によるガイドRNAの認識部位があきらかになった。以上、Cas9の構造解析と機能解析のデータから、ジフテリア菌に由来するCas9のRNA依存的にDNAを切断する分子機構が明らかになった。Cas9のRNA依存的なDNA切断機構のメカニズムは先行研究から明らかにされているが、本研究では予想外のPAM認識機構が明らかになり、Cas9のメカニズムについての理解がさらに深まった。本年度はCas9の結晶構造解析にCas9の結晶の条件を最適化するためのスクリーニングを行った。蛋白質の結晶化条件の探索は、変えるべきパラメーターが無数にあるため、難航することが多い。本研究で用いた蛋白質の結晶の性質は、当初の予想より良かったため、スクリーニングが早期で終了した。このため、Cas9の結晶構造解析だけでなく機能解析まで行なうことができた。

本研究員は、ジフテリア菌に由来するCas9によるRNA依存的なDNA切断機構を解明するため、Cas9-RNA-DNA複合体のX線結晶構造解析さらに立体構造に基づくゲノム編集ツールの開発を目指して、研究を進めた。当初の計画通り、Cas9やガイド鎖の変異体を作製してCas9のDNA切断活性が向上するかどうか調べた。Cas9の変異体を40個ほど作製し、発現・精製したのちスクリーニングを行ったが活性向上変異体を得ることはできなかった。その一方でガイド鎖のガイド長を20から22塩基長に変更したところin vitroにおけるDNA切断活性が向上した。ガイド長を変更したガイドRNAを用いて、マウス受精卵の内在の遺伝子を標的としたゲノム編集実験をおこなった。ガイド長を22および24塩基長にした条件においてゲノム編集がおきたことを確認した。これらの結果から、ジフテリア由来のCas9をもちいたゲノム編集ツールの開発が進んだと言える。したがって、期待通りに研究を進展させたと評価する。次年度は、今回得られたCas9の結晶構造をもとにCas9とガイドRNAの変異体を作製する。作製したCas9とガイドRNAを用いて、PAM認識機構やDNA切断活性に変化がないか、生化学的な実験を行なう。生化学的な性質の変化したCas9について、米MITブロード研究所と協力してゲノム編集活性を調べる。これらの実験を通して、より高度なゲノム編集のできるツール開発を目指す。CdCas9の構造情報をもとに、Cas9やガイド鎖RNAを改変し、ゲノム編集ツールへの応用を目指す。CdCas9は予想外にAリッチなPAMを認識することが明らかになった。そこで本年度はCdCas9の構造情報を元にCas9オルソログのPAM改変をおこないAリッチなPAMを認識するCas9改変体を創出する。改変したCas9およびガイド鎖RNAは、in vitroにおけるDNA切断活性で評価する。改変したCas9およびガイド鎖RNAをヒト細胞に共発現させ、ゲノム編集活性およびゲノム編集の精度を評価する。評価のアッセイ系はすでに確立されており、この技術をもつ共同研究先のFeng Zhang博士(米MIT)と連携して行う。
戦間期における日本の化学研究の展開について史的な研究

1910年代から40年代の日本の化学研究、とくに有機化学の研究の展開を具体的に分析した。すなわち、地場の天然物に含まれる有機化合物の構造分析を行うという研究アプローチが眞島によって確立され、それが野副ら眞島の弟子達によって展開されて、1960年代初頭までの日本の有機化学の研究伝統になった。合わせて、フランスの地質学者ラクロワの日本滞在日記、眞島利行の日記などの、これまでほとんど知られていなかった史料を発掘し分析した。本研究は、1920年代-1930年代における日本の化学研究の展開を具体的に分析することによって、導入された近代化学が日本でどのような自律的展開を見せたのか、それが戦間期の社会状況によってどのような影響を受けたかを明らかにすることをめざす。とくに、(1)この時期に本格的な化学研究を展開し始めた代表的な日本の化学者の研究の分析を行い、また(2)日本自体の「周辺」の化学研究として、日本の植民地での研究展開、とくに台湾の台北帝国大学での化学研究の展開をとりあげ、日本の「中央」との関係を分析し比較し、(3)日本と他の国の化学者たちの学術交流を分析する。昨年度は、1910年代から40年代にかけての東北帝国大学での眞島利行の研究について検討し、さらに眞島の弟子で20年代から40年代にかけて台北帝国大学で研究して、新種の芳香族有機化合物であるヒノキチオールを発見した野副鉄男の研究と経歴についても検討した。東北大学史料館に所蔵されている眞島利行の日記のマイクロフィルムを閲覧し、日記の前半部分にあたる大正期から昭和10年代のものの概要を読み、一部をコピーした。この眞島利行から野副鉄男につながる日本の天然物化学の学派の展開について、8月末にベルギーのレーヴェンで開かれた国際化学史学会で発表した。さらに1月にはアメリカ合衆国ボルティモアのジョンズ・ホプキンス大学で開かれた東アジア科学史のワークショップで、台北帝国大学における野副鉄男について発表した。さらに、ロンドン大学の特別文書館でラムジー文書を調査して、東北帝国大学の化学者小川正孝の「ニッポニウム」発見に関する新史料を発見した。さらにパリの科学アカデミーの文書館で、日本への地球化学導入に功績のあった東北帝国大学の高橋純一に関する新史料も発見した。さらに同館では、1924-25年の高橋のパリ滞在中に受け入れ学者だった科学アカデミー会員で地質学者のラクロワ(Antoine Francois Alfred Lacroix)の1926年の日本訪問(第3回汎太平洋学術会議に出席)の関係史料も発見した。それらの写真デジタルデータを入手することができた。昨年7月には関係研究者と共同で、植民地における帝国大学について、アメリカ合衆国ボルティモアのジョンズ・ホプキンス大学で開かれた第12回国際東アジア科学史学会で野副鐵男と台北帝国大学について発表した。さらに、台湾において健在の野副鉄男の弟子にインタヴューを行い、野副関係のインタヴューを終える事が出来た。さらに東北大学史料館では、昨年に引き続き眞島利行の日記のコピーの入手し、その一部の解析を進めた。さらに、昨年度の終わりにロンドン大学の特別文書館でラムジー文書を調査して、発見した東北帝国大学の化学者小川正孝の「ニッポニウム」発見に関する新史料および、パリの科学アカデミーの文書館で発見した、日本への地球化学導入に功績のあった東北帝国大学の高橋純一に関する新史料の整理を開始し、一部の分析を行った。2009年7月に化学史学会の年会・研究発表会で、1926(大正15)年以来22年間滞在した野副鐵男の台湾時代、とくに台北帝国大学での台湾ヒノキという台湾特産の樹木から単離されたヒノキチオールの研究について発表した。野副の研究が、東アジアの特産物に含まれる有機化合物の構造と性質を最新の世界レベルの研究手法で解明するという、眞島利行以来の日本の有機化学の研究戦略の一つの到達点であることを明らかにした。東北大学史料館において、近年公開された野副鐵男の師、眞島利行の日記(マイクロフィルム版)の完全な複製をとり、すべて印刷して年代別に製本して、本格的な解読を始めた。眞島利行日記は、眞島が新設の東北帝国大学理科大学教授として仙台に着任した1911年(明治44年)から3年後の1914年(大正3年)から始まり、亡くなる3年前の1959年(昭和34)に至るものである。これは、眞島40歳から85歳に至るまでの日常を、詳細に知ることのできる希有の史料である。眞島は、日本の有機化学の制度化にもっとも貢献し、また日本の有機化学とくに天然物有機化学の伝統の創始者とも言うべき人物で、その日記の分析は、日本化学史の解明に対してきわめて大きな貢献をするものと考えられる。今年度は、日記のうち、大正年間部分の解読を行った。次年度も日記本文の解読を続ける。

本研究に関連する発表として、6月にロシアのサンクト・ペテルブルク大学哲学部が開催した国際会議で、日本の科学伝統について発表し、8月にはハンガリーのショプロンで開かれる国際化学史学会で明治・大正期の日本における周期律の受容に関する発表をした。これは、単に日本科学史に関する発表というだけでなく、国際比較研究のプロジェクトの一環で、来年度にはそのまとめを考えている。科学研究費の最終年度なので、これまでに収集した関係資料ととくに眞島利行関係の資料を用いて、大正年間から昭和前半期(戦前)の研究の展開(とくにウルシオールの構造研究)を歴史的に後付けし、日本の有機化学の研究伝統の形成という観点からまとめた。その際、前年度に印刷製本した眞島利行日記について、戦前期とくに眞島利行が東北帝国大学教授として仙台に居住していた大正年間と昭和初年の時期を中心に解読し、化学思想史の観点から分析した。それらは、平成23年度中に刊行予定の『日本科学思想史』(勁草書房、金森修編)の一章となる論文(「眞島利行と日本の有機化学研究伝統の形成」)としてまとめられた。また、眞島利行と日本の有機化学の研究伝統の形成として、来年度の科学史学会での発表が予定されており、その予稿も年度中に同学会の年会事務局に提出した。同じく戦間期の日本の化学研究の展開として、1920年代に日本で開かれるようになった国際学会に注目しており、日本で最初に開催された大規模国際学術会議といわれる第三回汎太平洋学術会議(1926年)と世界各国の工学者が集まった東京万国工業会議(1929年)の関係資料の収集と一部の解読をフランスとロシアの研究者に依頼し、そのために科学研究費の一部をその謝金に充てた。また、本研究に関連する発表として、11月にスペインのバルセロナで開かれたヨーロッパ科学史学会で日本の明治・大正期の日本における周期律の受容に関する発表を行った。
一過性運動のタイプが認知機能と脳活性に及ぼす影響

本研究では,高次の認知機能である実行機能と強く関連する脳部位・前頭前野の活動を近赤外線分光法(functional nearinfrared spectroscopy:fNIRS)により測定し,どのようなタイプの一過性運動が実行機能の向上に有効かを明らかにする.具体的には,一過性運動のタイプを1ジョギング,2バドミントン,3コントロール(座位でのスマートフォンの操作)と設定し,各タイプの運動前後で実行機能(ストループ課題)と前頭前野の活性度を比較する.当初の予定では,2018年度にfNIRS(光イメージング脳機能測定装置OEG-16,スペクトラテック社製)とストループ検査用紙(新ストループ検査II,トーヨーフィジカル社出版)を購入し,研究全体の三分の一にあたる30実験を完遂する予定であった.しかし,示達された研究費の関係上,計画を変更せざえるを得ず,その一部を変更した.その結果,2018年度は,先行研究や前回課題(平成2729年度科学研究費採択課題「一過性運動のタイプが心身の状態・認知機能に及ぼす影響」(課題番号:15K01563))の再分析,より効率的なストループ課題のプログラム作成等を行い,より効率的にデータ収集を行える環境を準備した.これらの修正により,2019年以降,より円滑に研究を進めることが可能となることを予想している.2019年度の目標は,研究全体の三分の二の実験を行うことである.当初の予定では,2018年度にfNIRS(光イメージング脳機能測定装置OEG-16,スペクトラテック社製)とストループ検査用紙(新ストループ検査II,トーヨーフィジカル社出版)を購入し,1/3の実験を完遂する予定であった.しかし,示達された予算内でfNIRSを購入することができず,研究の計画の一部を変更し,2018年度は1)先行研究,2)ストループ検査用紙を使用しない無料ソフトによるストループ課題の作成,3)前回課題(平成2729年度科学研究費採択課題「一過性運動のタイプが心身の状態・認知機能に及ぼす影響」(課題番号:15K01563))で収集したデータの再分析,を集中的に行い2019年以降の計画を円滑に進める状況を構築した。2019年には,翌年度分の予算と合わせてfNIRSを購入し,至急データ収集に取りかかる。計画の一部を変更したことにより,データ収集に遅れが生じている.しかし,これまでの計画より円滑な実験プロトコルの作成などに成功したこと,先行研究とデータ分析についての入念な確認ができたことにより,本研究の完遂に大きな障害は生じないものと予想している.今後は至急,実験機器を準備し,予備実験等を行い,データ収集を開始していく予定である.本研究では,高次の認知機能である実行機能と強く関連する脳部位・前頭前野の活動を近赤外線分光法(functional nearinfrared spectroscopy:fNIRS)により測定し,どのようなタイプの一過性運動が実行機能の向上に有効かを明らかにする.具体的には,一過性運動のタイプを1ジョギング,2バドミントン,3コントロール(座位でのスマートフォンの操作)と設定し,各タイプの運動前後で実行機能(ストループ課題)と前頭前野の活性度を比較する.当初の予定では,2018年度にfNIRS(光イメージング脳機能測定装置OEG-16,スペクトラテック社製)とストループ検査用紙(新ストループ検査II,トーヨーフィジカル社出版)を購入し,研究全体の三分の一にあたる30実験を完遂する予定であった.しかし,示達された研究費の関係上,計画を変更せざえるを得ず,その一部を変更した.その結果,2018年度は,先行研究や前回課題(平成2729年度科学研究費採択課題「一過性運動のタイプが心身の状態・認知機能に及ぼす影響」(課題番号:15K01563))の再分析,より効率的なストループ課題のプログラム作成等を行い,より効率的にデータ収集を行える環境を準備した.これらの修正により,2019年以降,より円滑に研究を進めることが可能となることを予想している.2019年度の目標は,研究全体の三分の二の実験を行うことである.当初の予定では,2018年度にfNIRS(光イメージング脳機能測定装置OEG-16,スペクトラテック社製)とストループ検査用紙(新ストループ検査II,トーヨーフィジカル社出版)を購入し,1/3の実験を完遂する予定であった.しかし,示達された予算内でfNIRSを購入することができず,研究の計画の一部を変更し,2018年度は1)先行研究,2)ストループ検査用紙を使用しない無料ソフトによるストループ課題の作成,3)前回課題(平成2729年度科学研究費採択課題「一過性運動のタイプが心身の状態・認知機能に及ぼす影響」(課題番号:15K01563))で収集したデータの再分析,を集中的に行い2019年以降の計画を円滑に進める状況を構築した。

計画の一部を変更したことにより,データ収集に遅れが生じている.しかし,これまでの計画より円滑な実験プロトコルの作成などに成功したこと,先行研究とデータ分析についての入念な確認ができたことにより,本研究の完遂に大きな障害は生じないものと予想している.今後は至急,実験機器を準備し,予備実験等を行い,データ収集を開始していく予定である.示達された予算内で近赤外線分光法測定器(光イメージング脳機能測定装置OEG-16,スペクトラテック社製)を購入することができず,2019年度予算と合わせて購入するため.