hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ケーススタディ教材による会計教育の効果について

本研究は、会計研究において作成されるケーススタディの本質とその分類を示し、それが実務と研究に果たす役割を明らかにした。研究上と教育上のケーススタディの相違から、教育上のケーススタディのあり方とそれを使った会計教育の諸問題を、特にアメリカ流のケースメソッドによった場合の諸問題を中心に検討した。さらに、実際にケーススタディ教材を作成し、その学習観察を行うことで、その効果を測定するが、すでに実施した予備調査の段階で、学習意欲の亢進、記憶の手掛かりの提供等の効果が期待でき、リテラシー能力の養成に有効であることを明確にした。ケーススタディ教材を使用した会計教育が、会計リテラシーの向上において、有効性であるか否か、あわせて学習者の意欲に与える効果を確認することを目的とした研究である。昨年度は実施計画に基づき、以下の研究を行った。1文献研究:文献資料の入手と分析:ケーススタディ教材を利用した教育の沿革、効果、実例、問題点などについて言及した文献を、アメリカおよび日本から入手した。多方面の文献から教育学の領域を中心として、法律学、経営学との関わりも重視して文献を収集した。これらの文献を分析し、そこからケーススタディ教材を利用した教育方法が、法律学の分野では相当に検討されているものの、経営学の分野では未だ十分とはいえず、さらに会計教育においては非常に脆弱であることが明らかとなり、本研究が大きな意義を持つ可能性が確認できた。2ケーススタディ教材、参考文献の入手・分析ケーススタディ教材そのもの、あるいはその作成に参考となる文献・資料を、企業実例、年次財務諸表分析、簿記、原価計算の学習素材などの会計全般にわたり、アメリカおよび日本を中心に入手した。その分析を通じて、ケースごとの意図、効果等を検討した。ここから、一つのケーススタディ教材の量、難易度等について傾向を明らかにした。3ケーススタディ教材の作成のための基盤作りケーススタディ教材を作成する際に必要な条件等を検討した。ここで学習者の能力・予備知識、学習時間をどの程度に想定するかという問題が重大な問題であることを明確にすることができた。この問題の解決案を検討した結果、「学習目的」の明確化によって解決を図ることが可能であるとの結論を得た。本研究は会計リテラシーの向上を学習目的に想定しているので、この目的に合致するような条件を模索し、第一に多くの予備知識が必要ないもの、第二に短時間で終了するものという条件に絞りこみ、ここからケーススタディ教材を作成するべきとの結論も得た。1文献研究:文献資料の補完的入手と分析ケーススタディを取り扱った研究文献について、平成21年度に継続して入手を行った。特にケーススタディにかかわる研究方法論、教育方法論について現在購入が困難な文献に関して、公的図書館等を利用して入手に手を尽くした。経営教育や法学教育などケーススタディ教材を多用した歴史のある分野の文献を補完し、また、会計研究におけるケーススタディの位置づけに関する文献も一定程度入手できた。さらに、1960年代以降のわが国におけるケーススタディと教育に関係する項目を掲げる文献については時系列で調査を行い、ケーススタディの教育上の利用についての時代的な推移を確認しつつある。2会計教育図書の入手・分析簿記検定対策テキスト以外の会計教育書籍について、特に当該年度は入門レベルの会計教科書を中心にして有用なものを取捨した上で入手し、その教育効果を分析した。ここから有効な素材をピックアップすることができ、簿記検定問題とは異なる定型化した会計教育教材として活かすことが可能となった。3ケーススタディ教材、参考文献の分析ケーススタディ教材そのものについては、若干の補助的入手を続けると共に、分析を進めた。米国の教材を中心に分析をし、ケーススタディのあり方や類型・効果の妥当性について検討をおこなった。その結果、大学院教育と学部教育の相違などを含め、我が国の現状とは異なるものが多いことが明らかになった。4教材モデル開発上記、1および3を基盤に、そこから「あるべきケーススタディ教材」のモデルを作成するための条件を明確にするとともに、さらに教材モデルの形式・量や難易度などについて試開発を行った。5学習者のグループ分けと学習経過の観察・指導を行う際に、注意すべき事項等の調査・研究グループワーク、クラス管理、あるいはプライバシー・個人情報保護などの注意事項等について、既存の文献を入手した。(1)文献の継続的分析過去に入手した文献および本年度補完的に入手した文献を分類・整理し、特に内容的に重要な文献を詳細に分析した。これにり、ケーススタディによる会計研究および会計教育に関する文献における重要論点を概ね把握することができた。特に、この分析から研究プロセスにケーススタディが生成されるプロセスを確認し、ケーススタディによる研究がどのような位置を占め、他の研究スタイルに対して独自の効果をもたらすかを明確にした。また研究から得られたケーススタディとは別個に教育上のケーススタディを作成することの価値を検討した。

(2)教材の範囲を拡大し分析・整理既存の会計教材(公式型・定型的教材)として、日本商工会議所簿記検定、全国経理学校簿記検定に加え、全商簿記検定、ビジネス会計検定、中小企業診断士の一次試験、国税専門官試験の試験問題へと教材の範囲を拡大して分類整理を開始した。その結果、このプロセスから定型的な教材の典型的なスタイルに多くのバリエーションを与えることができた。(3)教材の試作昨年度に試開発した際に決定した形式や量・難易度に従って教材を試作した。本研究では、ケーススタディを利用した教材と定型的な教材という二種類の教材を利用するが、両者とも数種の試作教材を作成終了することができた。また、量や難易度に関し、複数のレベルで試作しており、今後適切な内容へと修正し、あわせて領域を拡大する予定である。また(1)基礎知識を多少有する者と初学者の二つのレベルを想定し、(2)教材が各種資格試験等とどのように関わるかなどついて明確にし、また特にケーススタディ教材においては条件を複数設定し、誤解や負の影響のないものとした。(1)文献研究・・・これまで入手したケーススタディに関する文献(学術論文など)の分類整理および分析をまとめ、一定の知見を得た。特に、特にケーススタディを利用した会計教育に関しては、若干の補完的な文献入手を加えることにより、十分な文献を収集分析することができ、そこから論点の体系化を試みた。内容的には、教育プロセスにおいてケーススタディを利用することの目的、効果、その際の教室管理上の諸問題、ケーススタディ作成プロセスとそのプロセスにおける注意点など、ケーススタディ教材を使用した教育上の論点を俯瞰した。特に、我が国における、過去数十年の沿革を当時の時代背景と共に分析した。また法律学、経営学など他の学問領域の場合との対比を含め、会計教育においてケーススタディ教材を利用する場合の効果、問題点を明確にした。(2)教材の範囲を拡大し分析・・・会計教育向けの教材として一般的な会計入門書を対象範囲に入れ、分類整理を試みた。これらの書籍は、多くは会計教育の教材としては過不足が多いが、部分的にケーススタディ教材として、あるいは、定型的・公式型教材の変形として参考になるものもあった。(3)試作教材の試用と改良・・・これまでの研究から作成した定型的・公式型の教材とケーススタディを利用した教材を、仮教材として会計教育の現場で試用した。それにより、形式や量・難易度について妥当性をチェックし、改良を行うとともに、その教育効果を調査した。試用では、実際の会計学習者の学習経験や周辺分野の基礎知識に従って、非常に初歩的な教材,ある程度の専門知識を前提とする教材、相当程度に高度な能力を必要とする教材など数種類準備した。また模範解答・解説をすぐに行うことで、学習者がその教材を試用したことで誤解や混乱などが生じないよう配慮すると同時に、記名による教材利用を行わないなど、学習者のプライバシー・個人情報保護に配慮した。過去3年間、各年度に設定した実施計画に沿って研究は行われた。
プレゼンテーションを教材とするメタ学習フレームワークの開発

プレゼンテーションを教材としたメタ学習の新しい学習支援アプローチの開発・実践を目的として以下に取り組んだ.(1)学びの振り返りツールの実装:プレゼン設計活動で学習者が行った/行わなかったメタ認知活動を部分的に捉えることができる学習者モデルを計算機上に実装した.ここでは,Knowledge Monitoring Assessment課題,プレゼンテーションスライドの選択によるプレゼン設計により,学習者が実施したメタ認知モニタリングとメタ認知コントロールの流れを把握できるようにした.(2)行間読み取り姿勢を捉える診断機構の実装:教科書に陽に記載されない上述のような学習活動もプレゼン意図を表す活動概念としてオントロジー化し,学習者はそれを用いてプレゼン構造を表明できる環境を実運用した.そして,意味データとして付与したスライドを組み入れ,学習者がデザインしたプレゼンテーションから行間読み取り姿勢を診断するモデルを精緻化し,基本機能を洗練した.(3)高等教育機関で簡便にカスタマイズして利用できるようユーザビリティを向上させ,実運用に耐えるクライアント・サーバ型のツールとして洗練した.そして,(4)本研究で実現した教材データに計算機可読なセマンティクスを付与することでの知的支援の仕組みのさらなる展開として,歴史を題材とした風刺画にセマンティクス(風刺画セマンティクス)を与え,先行研究で開発した質問生成オントロジーと質問生成エンジンに基づいて学習者個々の興味に追従できるメタ学習支援の仕組みを開発した.これらの結果として,学習者の学習観や学習方略,学びへの情動的側面(エンゲージメント)に肯定的な影響を与えることを確認した.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。プレゼンテーションを教材としたメタ学習の新しい学習支援アプローチの開発を目的として,以下の2点に取り組んだ.1.オントロジーと教材の開発:メタ学習活動の概念峻別とオントロジー化:先行研究で開発したプレゼン設計ツールに新たに知的ガイドツールを組み入れ,これを活用したメタ学習教育を試行的に実施した.学習済みで理解したつもりの内容を自分と同等他者に理解させるプレゼン課題において,(1)プレゼン設計活動と,(2)学びのあり方を学ぶ他者との協調学習プロセスを分析し,そこでの思考の変遷からメタ学習概念を峻別する.技術領域では,教科書に陽に書かれた内容を暗記するのではなく,「技術が生まれた背景は何だろうか?」「この新しい技術が提案されたことで,どのような波及効果が起こっただろうか?」「同様の目的を有する既存技術と本質的な違いは何か?」といった行間を読み取る思考を活性化すること(メタ思考)が求められる.これは思考の拡がり・深まりを促し,専門知の習得と創造的思考の礎となり,高度な専門知を習得する上で必須であるが,自己内対話として潜在的になされるがゆえ,その能力育成に直接めがける教育は一般になされておらず容易でもない.こうした活動をオントロジーとして部分的に体系化した.2.メタ学習教育活動の概念峻別と教材の開発・モデル化:教科書に陽に記載されない上述のような学習活動の教育的意義をオントロジー化し,意味データとして付与したスライドを準備した.そして,先行研究で確認されたスライドの見栄えをよくすることに認知リソースを多く割り当てる学習者を抑制して,プレゼン設計課題を通じた行間読み取り活動の活性化と学習プロセスの設計に注力させる工夫として,学習目的達成のために必要なスライドを選択して設計する方式を採用するメタ学習形態を開発した.オントロジーと教材の開発が当省計画通りに進んでいる.新しいメタ思考力育成の方法を実現し,学習者の理解態度変容を促す新しい支援方法を実装できたため上記の区分とした.プレゼンテーションを教材としたメタ学習の新しい学習支援アプローチの開発を目的として,以下の2点に取り組んだ.1.行間読み取り姿勢の診断方式:学習済みで理解したつもりの内容を自分と同等他者に理解させるプレゼン課題において,(1)プレゼン設計活動と,(2)学びのあり方を学ぶ他者との協調学習プロセスを設定している.学習態度の変容を促す知的フィードバック機能の開発にあたり,学習姿勢を捉える学習者モデルを構築する必要がある.特に,教科書に陽に書かれた内容を暗記するのではなく,「この新しい技術が提案されたことで,どのような波及効果が起こっただろうか?」「同様の目的を有する既存技術と本質的な違いは何か?」といった行間を読み取る潜在的思考が重要となる.これは思考の拡がり・深まりを促し,専門知の習得と創造的思考の礎となり,高度な専門知を習得する上で必須であるが,自己内対話として潜在的になされるがゆえ,その能力育成に直接めがける教育は一般になされておらず容易でもない.こうした人間の内面で潜在的に営まれる自己内対話活動に,計算機システムが介入す仕組みを開発する必要がある.後述するセマンティクスが付与されたプレゼン教材と,学習者が表明したプレゼン意図に基づいて,プレゼンテーションに陽に記述されていない潜在的内容を学習者がどの程度重要視しているかを判断する仕組みを設計した.2.行間読み取り姿勢を捉える教材の開発・診断機構の実装:教科書に陽に記載されない上述のような学習活動もプレゼン意図を表す活動概念としてオントロジー化し,学習者はそれを用いてプレゼン構造を表明できる環境を実現した.そして,意味データとして付与したスライドを組み入れ,学習者がデザインしたプレゼンテーションから行間読み取り姿勢を診断する基本的機能を実装した.これにより,学習姿勢を捉えたフィードバック機構を実現するための素地が備えられた.学習姿勢診断手法の設計と開発が当省計画通りに進んでいる.

新しいメタ思考力育成の知的メカニズムを実現し,学習者の理解態度変容へつなげる新しい支援方法の実現基盤が構築できたため上記の区分とした.プレゼンテーションを教材としたメタ学習の新しい学習支援アプローチの開発・実践を目的として以下に取り組んだ.(1)学びの振り返りツールの実装:プレゼン設計活動で学習者が行った/行わなかったメタ認知活動を部分的に捉えることができる学習者モデルを計算機上に実装した.ここでは,Knowledge Monitoring Assessment課題,プレゼンテーションスライドの選択によるプレゼン設計により,学習者が実施したメタ認知モニタリングとメタ認知コントロールの流れを把握できるようにした.(2)行間読み取り姿勢を捉える診断機構の実装:教科書に陽に記載されない上述のような学習活動もプレゼン意図を表す活動概念としてオントロジー化し,学習者はそれを用いてプレゼン構造を表明できる環境を実運用した.そして,意味データとして付与したスライドを組み入れ,学習者がデザインしたプレゼンテーションから行間読み取り姿勢を診断するモデルを精緻化し,基本機能を洗練した.(3)高等教育機関で簡便にカスタマイズして利用できるようユーザビリティを向上させ,実運用に耐えるクライアント・サーバ型のツールとして洗練した.そして,(4)本研究で実現した教材データに計算機可読なセマンティクスを付与することでの知的支援の仕組みのさらなる展開として,歴史を題材とした風刺画にセマンティクス(風刺画セマンティクス)を与え,先行研究で開発した質問生成オントロジーと質問生成エンジンに基づいて学習者個々の興味に追従できるメタ学習支援の仕組みを開発した.これらの結果として,学習者の学習観や学習方略,学びへの情動的側面(エンゲージメント)に肯定的な影響を与えることを確認した.開発したパイロットシステムを活用した教育プログラムの有用性評価と熟達モデルの洗練へと進みたい.行間読み取り姿勢を捉える新しい診断手法を活用したフィードバック内容の設計・開発,およびそれを活用した教育プログラムの有用性評価と熟達モデルの洗練へと進みたい.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
嗅細胞におけるCAMPまたはIP_3系を介さない新しい細胞内情報伝達経路

1.ホールセルクランプ法による新しい細胞内情報伝達経路の解析保持電位-50mVで電位固定を行い、カメ嗅細胞に1mMcAMPをパッチペットより投与し、生じたcAMP依存性電流が順応した後、匂い刺激を行ったところ、cAMPを含まないピペットで測定された応答と同じくらいの大きさの内向き電流を記録した。この結果は、cAMPを介さない経路で匂い応答が発生することを、細胞レベルで証明した最初のものである。各種チャネル阻害剤のcAMP非依存性経路を介した匂い応答への効果細胞内情報伝達に関与していると推測されている経路の、嗅球応答への関与を調べた。まず、Ca依存性Clチャネルの阻害剤であるSITSは、cAMP非依存性応答を全く阻害しなかった。また、嗅粘液中のC1を除去しても応答の顕著な増強が見られなかった。また、IP_3依存性チヤネルの阻害剤として知られるルテニュウムレッドを与えたところ、cAMP非依存性応答には効果が見られなかった。本研究の結果から、cAMP非依存性経路には、Ca依存性ClチャネルおよびIP_3チヤネルは関与していないことが示唆された。
テニスのインパクトにおける手首関節の衝撃振動のメカニズム

(1)実験モード解析および実打実験における測定結果からラケット・腕系の減衰特性をまとめた.その際タイプの異なる種々のラケットについて違いを明らかにした.(2)ラケット単体の減衰と手で支持したラケットの減衰特性をある程度明らかにした.(3)プレイヤーによる実打のときの減衰特性が実験モード解析による手持ちラケットの減衰特性とどのように異なるかを明らかにした.(4)ハンドルから手首関節までの間で振動がどのように減衰するかを明らかにした.(5)プレイヤーの腕系の質量分布の影響を明らかにした.(6)実験的に同定した人間・ラケット系のモデルにおいて手首関節の衝撃振動解析法を示した.これらの結果は,研究発表リストに示したような多くの学術誌および国際会議で発表し,詳細な研究成果報告書を作成した.(1)実験モード解析および実打実験における測定結果からラケット・腕系の減衰特性をまとめた.その際タイプの異なる種々のラケットについて違いを明らかにした.(2)ラケット単体の減衰と手で支持したラケットの減衰特性をある程度明らかにした.(3)プレイヤーによる実打のときの減衰特性が実験モード解析による手持ちラケットの減衰特性とどのように異なるかを明らかにした.(4)ハンドルから手首関節までの間で振動がどのように減衰するかを明らかにした.(5)プレイヤーの腕系の質量分布の影響を明らかにした.(6)実験的に同定した人間・ラケット系のモデルにおいて手首関節の衝撃振動解析法を示した.これらの結果は,研究発表リストに示したような多くの学術誌および国際会議で発表し,詳細な研究成果報告書を作成した.(1)テニスの実打実験(フォアファンド・ドライブ)における手首関節および肘関節の加速度実測波形とラケット・ハンドル部の実測波形を対照し、インパクトにおける上肢形の衝撃振動とラケット特性の関係を調べた。芝のコートで採用が予定されているラージ・ボールの実験も行った。(2)ラケットの物理特性と衝撃振動吸収性の関係およびインパクトにおける手の減衰特性および腕系の質量の役割について調べた。(3)腕系の剛体モデルに手の減衰を考慮したスイング・モデルを用いて、インパクトにおけるハンドル(グリップ)および手首関節の衝撃振動を予測した。(4)ラケットの物理特性とグリップおよび手首関節の衝撃振動(特にピーク値)の関係を考察している。(5)ストリングス・テンションの異なるラケットでテニスボールを打撃したときのプレイヤ上肢系衝撃振動を測定し、フォアハンド・ストロークにおける手首部およびサービスにおける肘部の加速度におよぼす影響を実験的に調べた。本実験結果によると、20lbsという大きなテンション低減に対する衝撃振動低減の効果は小さかった。したがって、ストリングスを緩く張ってもプレイヤの肩・肘・手首の障害を防止するのにはほとんど効果が無いことが明らかになった。これまでの研究から、これはストリングスの強い非線形特性に基づくことがわかっているので、ストリングス・テンションのグリップおよび手首関節の衝撃振動におよぼす影響について解析的な研究を進めている。(1)実験モード解析および実打実験における測定結果からラケット・腕系の減衰特性をまとめた.その際タイプの異なる種々のラケットについて違いを明らかにした.(2)ラケット単体の減衰と手で支持したラケットの減衰特性をある程度明らかにした.(3)プレイヤーによる実打のときの減衰特性が実験モード解析による手持ちラケットの減衰特性とどのように異なるかを明らかにした.(4)ハンドルから手首関節までの間で振動がどのように減衰するかを明らかにした.(5)プレイヤーの腕系の質量分布の影響を明らかにした.(6)実験的に同定した人間・ラケット系のモデルにおいて手首関節の衝撃振動解析法を示した.これらの結果は,研究発表リストに示したような多くの学術誌および国際会議で発表した.また,詳細な研究成果報告書を作成した.
プログラム理解における支援を目的とした学習者モデルの構築

プログラミング学習において学習者の理解の差は大きく、個々の学習者の理解度に応じて適切に学習支援を行うには、学習者の理解の程度を表した学習者モデルが必要である。学習者の理解不足や知識の間違いは、学習者の作成したプログラムの誤りとなって表れると考えられる。そこで初心者の作成したプログラムを調べ、プログラムに含まれる誤りを分析し、コンパイラーから出力される診断メッセージよりプログラムの誤りを推定する誤りモデルの定義を行った。誤りモデルを求めるため、まずプログラミングの基礎的な問題を用意し、初心者のプログラム理解の程度を、テストの形式で調べた。初心者の作成したプログラムに含まれる誤りを9グループ40種類に分類した。またプログラムを、実際に計算機に通しコンパイルメッセージを出力させた。さらに1種類の誤りダケからなる誤りのサンプルプログラムを作成し、各誤りに対して出力されるコンパイルメッセージを調べた。初心者のプログラムから分析した誤りに対するコンパイラからのメッセージとの関係を基にベイズの定理を用いて、コンパイルの診断メッセージより、プログラムの誤りを推定する誤りのモデルを定義した。さらに、このモデルがプログラムの誤りを適切に表しているか検証を行った。学習者モデルは、学習内容をモデル化した教材モデルと学習者の誤りを推定する誤りモデルを掛け合わせることにより構築を行った。そのため、初心者に対するプログラミング教材の関連図をもとに教材を9つの誤りグループに対応付け、教材モデルを作成した。今後、構築した学習者モデルをもとに、学習者の誤った知識や不十分な知識を推論し正しい知識を定着させる知的CAIの作成を行う予定である。初心者のプログラミング学習過程を分析するため,本学科の学生を被験者に学習実験を行った。実験では,半年間C言語を学んだ学習者が、プログラミング言語の基本的な制御構造について、どの程度理解できているかを調査した。被験者は99名で、問題を読みプログラムを書き入れるテストの形式で実施した。テストの内容は、基本的な制御構造のうち、for文、およびwhile文を使った繰り返し処理の理解程度を調べる問題である。被験者99名のテストの結果、for文については、53名に延べ100件の誤りがあり、誤りを8種類に分類した。while文については、77名延べ128件の誤りを10種類に分類した。分類した誤りに対して誤りの内容と原因について分析を行い,必要な支援について検討を行った。しかし,プログラミング実習等でプログラムの作成を行う場合,誤りは,コンパイラからの診断メッセージとして出力される。支援は誤りの原因に応じて行われることが望ましいがコンパイラから出力される情報をもとに誤り原因を推測できれば,その推測された原因をもとに支援を行うことが可能となる。そこで,我々の分析したプログラムの誤りとコンパイラメッセージとの関係について調べ,コンパイラメッセージから学習者の誤りを推測するために,コンパイラメッセージの誤りに対する影響度を分析した。今後,この影響度をもとに学習者モデルのプロトタイプを作成し,コンパイラメッセージから誤りについて推測し学習支援が行えるシステムを構築する。さらに,制御構造の繰り返し処理における誤り分析をもとに作成した本モデルが,初心者のプログラミング学習に対して適切に支援を行っているか,モデルの検証を行う予定である。そこで、初心者の作成したプログラムを調べ、プログラムに含まれる誤りを分析し、コンパイラーから出力される診断メッセージよりプログラムの誤りを推定する誤りモデルを定義した。プログラミングの基礎的な問題を5題用意し、初心者のプログラム理解の程度を、テストの形式で調べた。プログラミングの初心者として、入学して半年間C言語を学んだ学生42名を対象にした。学生の作成したプログラムに含まれる誤りを9グループ40種類に分類した。またプログラムは、計算機に通すと33種類のコンパイルメッセージを出力した。さらに、1種類の誤りだけからなる誤りのサンプルプログラムを作成し、各誤りに対して出力されるコンパイルメッセージを調べた。

学生のプログラムから分析した誤りと誤りに対するコンパイラからのメッセージとの関係を基に、ベイズの定理を用いて、コンパイラの診断メッセージより、プログラムの誤りを推定する誤りのモデルUを定義し、このモデルがプログラムの誤りを適切に表しているか検証を行った。初心者に対するプログラミング教材の関連図をもとに教材を9つの誤りグループに対応付け、教材モデルを作成した。学習者モデルは、学習内容をモデル化した教材モデルと学習者の誤りを推定する誤りモデルを掛け合わせることにより構築した。構築した学習者モデルをもとに、今後、学習者の誤った知識や不十分な知識を推論し正しい知識を定着させる知的CAIの検討を行う。
Linkage mapping setによる食道癌の詳細な染色体欠失地図の作製

2.進行食道癌で40%を超える欠失の認めらた染色体は3p,5q,6p,6q,9p,9q,17p,17q,18q,21qであった。5.3で見出された共通欠失領域に存在する癌抑制遺伝子ならびにその候補遺伝子の解析。3p25のVHL,5q31.1のIRF-1,9p21のp16/CDKN2,9q22のPTCH,17p13のp53,17q25のenvoplakin,18q22のSamd2,Smad4,DCCのそれぞれの遺伝子の変異と欠失を解析した。このうちp53およびp16/CDKN2では高頻度に異常を認め,食道癌の生物学的特性に関与しているものと推測された。PTCHはBasaloid cell carcinomaで高頻度に変異が生じており,この組織型に特異的な異常と考えられた。それ以外の遺伝子の異常はいずれも低頻度であり、それぞれの共通欠失領域に他の癌抑制遺伝子の候補が存在するものと考えられた。1,食道癌の詳細な染色体欠失地図を18番染色体まで修了した。2,共通欠失領域の検出。(1)5番染色体の長腕5_q31.1に共通欠失領域を見いだした。(2)9番染色体の短腕9_p21と長腕9_q22-24terに共通欠失領域を見いだした。(3)17番染色体の長腕17_q25に共通欠失領域を見いだした。(4)18番染色体の長腕22.1に共通欠失領域を見いだした。3,共通欠失領域上に存在する遺伝子の解析。(1)5番染色体の長腕5_q31.1に存在するIRF-1(iterferon reguratory factor-1)の変異を食道癌35例で解析したが、変異はみつからなかった。(2)9番染色体の短腕9_pに存在する_p16/CDKN2遺伝子に生じる変異は希であるものの、Homozygous deletionあるいはhypermethylationによる不活化が半数の食道癌に生じていることを明らかにした。(3)9番染色体の長腕9_q22-24terに存在し、皮膚のBasalcell carcinomaの責任遺伝子であるPTCH遺伝子の変異を解析したが7%にしか見つからなかった。(3)17番染色体の長腕17_q25に共通欠失領域を見いだした、この領域は遺伝性の食道癌の責任遺伝子であるTylosis locusを含んでおり。接着装置であるデスモソームの構成蛋白であるenvoplakin遺伝子が存在し、現在この遺伝子の構造異常の解析を行っている。(4)18番染色体の長腕18_q22に存在する、Samd2,smad4,DCCのそれぞれの遺伝子の変異と欠失を解析したが,欠失はみとめるものの変異は一例にもみられなかった。4,臨床病理学的因子との関連では9_p21と17_q25の欠失とリンパ節転移との間には有意の相関があった。2.進行食道癌で40%を超える欠失の認められた染色体は3p,5q,6p,6q,9p,9q,17p,17q,18q,21qであった。3p25のVHL,5q31.1のIRF-1,9p21のp16/CDKN2,9q22のPTCH,17p13のp53,17q25のenvoplakin、18q22のSamd2,Smad4,DCCのそれぞれの遺伝子の変異と欠失を解析した。それ以外の遺伝子の異常はいずれも低頻度であり,それぞれの共通欠失領域に他の癌抑制遺伝子の候補が存在するものと考えられた。
活性酸素由来の殺菌能を有する高分子体を応用した固体化殺菌剤の開発

本研究は活性酸素発生能を有する高分子化合物を開発し,ブラッシングに代わる口腔内清掃システムを構築しようとするものである.種々高分子化合物を検討した結果グルコース重合体が活性酸素発生能を有する高分子体として適した素材であることが明らかになった.活性酸素を発生するグルコース重合体(固体化活性酸素)は粒径が100から200μの場合,安定して活性酸素を保持した.さらに糖とアミノ酸から合成されるMaillard反応産物に固体化活性酸素を安定化する効果のあることも示され,中でもグルコースとヒスチジンから合成されたMaillard反応産物が最も効果的であった.本研究はブラッシングによらない新しい口腔内清掃システムの構築に必要な殺菌剤の開発を目的とし活性酸素発生能を有する高分子体を作製しようとするものである.活性酸素は不安定なため口腔内の細菌を死滅させるには活性酸素を一定期間保持する必要がある.申請者はまずラジカルを安定化あるいは活性酸素によりラジカル化される側鎖を有するアミノ酸の合成を検討したが,期待した程の保持効果を示すアミノ酸誘導体を見いだすことはできなかった.そこで本年度は種々高分子化合物を検討した結果.グルコース重合体が良好な保持能力を示した(以下殺菌性高分子体と略).しかしこの殺菌性高分子体は湿気を吸収することで容易に溶解し殺菌能を消失する.従って殺菌性高分子体が口腔内で一定期間その殺菌能を保持するには担体との複合体形成が必要である.どのような担体が口腔内で使用する上で適しているか様々な歯科材料を検討し,光重合レジンとの複合体が最も安定的に殺菌活性を保持していた.さらに有機性スピントラップ剤に属するメラノイジンがラジカルな活性酸素の安定化に寄与することが報告されているので,殺菌性高分子体の殺菌活性安定化にどのような影響を与えるか検討した.その結果グルコースとヒスチジンからMaillard反応により合成されるメラノイジンと殺菌性高分子体を組み込んだ光重合レジンが口腔内と同能の条件下で対照群も比べ明らかに長期間殺菌活性を維持した.本研究から(1)グルコース重合体がラジカルな活性酸素の保持に適性を示すこと,(2)口腔内で殺菌性高分子体を保持するには光重合レジンに組み込むことが効果的であること,(3)グルコースとヒスチジンからMaillard反応で合成されるメラノイジンは殺菌性高分子体の殺菌活性を安定化する作用があること,が明らかになった.今後は人で使用可能な殺菌性高分子体を組み込んだ装置の開発に着手する予定である.本研究は活性酸素発生能を有する高分子化合物を開発し,ブラッシングに代わる口腔内清掃システムを構築しようとするものである.種々高分子化合物を検討した結果グルコース重合体が活性酸素発生能を有する高分子体として適した素材であることが明らかになった.活性酸素を発生するグルコース重合体(固体化活性酸素)は粒径が100から200μの場合,安定して活性酸素を保持した.さらに糖とアミノ酸から合成されるMaillard反応産物に固体化活性酸素を安定化する効果のあることも示され,中でもグルコースとヒスチジンから合成されたMaillard反応産物が最も効果的であった.本研究は活性酸素の殺菌能を保持する高分子化合物から構成される固体化殺菌剤を開発し,この殺菌剤を応用したブラッシング二代わる新しい口腔内清掃システムを構築しようとするものである。活性酸素の殺菌能を安定的に保持するための高分子化合物として本研究ではアミノ酸から構成されるナノファイバーを利用することを目指した。その理由はナノファイバーは親水性アミノ酸と疎水性アミノ酸か交互に配置する構造を有し、かつ両親媒性を示すため生理的イオン強度下で安定な3次元構造を有する凝集体となり活性酸素の保持に有利であると考えられたためである。さらに活性酸素と反応あるいは活性酸素によりラジカル化する側鎖を持つアミノ酸を合成することができれば活性酸素の殺菌能を長期間有するナノファイバーを作製することも可能になるとも推定された。そこで本研究ではまずラジカルな活性酸素と反応性のある化学物質の検索を行った。その結果5,5-dimethyl-1-pyroline-N-oxide(DMPO)が効果的に活性酸素と結合することが確認されたので、DMPDと類似した化学構造を有しているヒスチジンに種々化学修飾を施し活性酸素との結合性を調べたが、明らかな効果は認められなかった。そこで次善の策としてヒスチジンが連続したナノファイバーを合成して活性酸素との結合性を検討した。これはヒスチジン単独でも活性酸素との結合性が認められたためで、ヒスチジン分子を連続させることで活性酸素との結合が有意に増加することが期待された故である。しかし合成したナノファイバーは活性酸素との結合は認められたものの、活性酸素を想定した期間保持することはできなかった。そのため研究計画を見直してナノファイバーに代わる新規な高分子化合物の探索を行い、糖重合体が活性酸素の保持に有効であることを見いだした。本研究で使用を予定していたナノファイバーの効果が想定とは異なり期待した程の活性酸素保持能が得られず、新しい高分子素材の探索を余儀なくされたため、研究の遂行が遅れた。本年度で活性酸素を保持する高分子化合物として糖重合体が有望であることが認められたので、次年度では活性酸素を保持するために最適な糖重合体の合成、並びに糖重合体の活性酸素保持能を高める作用を有する添加物の探索を行う。本研究で使用を予定していたナノファイバーの効果が想定とは異なり期待した程の活性酸素保持能が得られなかったため、新しい高分子素材の開発が必要となった。

次年度では様々な糖重合体を合成するための原材料費や添加物合成のための薬品の購入が必要となる。また情報収集、研究結果発表のための旅費も必要となる。
東アジアにおける水溶性有機エアロゾルの組成と吸湿特性の研究 : 気候変動への影響

本研究では、アジア太平洋域の大気エアロゾルに着目しそこに含まれる有機物の組成の解析を行うことにより、有機物の起源や変質の情報を入手することを目的とした。具体的には、主成分有機化合物である、低分子モノカルボン酸と関連有機物をガスクロマトグラフィー(GC),GC/質量分析計にて測定し、分布の特徴から起源・変質の情報を解析した。更に、我々の研究室で開発した吸湿特性タンデムDMA装置をもちいてエアロゾルの吸湿成長特性と化学組成との関係を明らかにし(Mochida and Kawamura, 2003; Aggarwal, Mochida and Kawamura, 2008)、その研究を東アジアの下流域に位置する西部北太平洋で採取されたエアロゾルに広げることを目指した。アジア大陸で採取したエアロゾル試料を分析することにより、重要なソース域での有機物汚染の実態を明らかにしその西部北太平洋への広がりを評価した。また、ウランバートルの冬期に採取した大気エアロゾル試料の吸湿特性を解析した。エアロゾルから水抽出画分を分離し、ネブライザーを用いて微粒子を発生させた。タンデムDNA装置を使って、相対湿度5%から95%の範囲でスキャンして微粒子の吸湿成長を測定した。RH20-40%において、微粒子の粒径(mobility diameter)が5-17%減少した。この結果は、微粒子が非対称であり、水を吸収することにより粒径が小さくなったことを意味している。RH85%における微粒子の吸湿成長率は、1.09-1.38(平均1.23)という値が得られた。この値は、硫酸アンモニウム(1.56)よりは小さいが、バイオマス燃焼生成物のそれに近いものである。冬のウランバートルでは、木質の燃焼が重要な暖房手段であり、エアロゾルの吸湿特性を支配する要因であることがわかった。本年度は、モンゴル・ウランバートルにて採取したエアロゾル試料を用いて、アジア大陸内陸部における都市エアロゾルの有機物の測定をGCにより行った。まず、試料から水溶性有機物を純水にて抽出し、ブチルエステル誘導体化を行った後、低分子ジカルボン酸、ケトカルボン酸、ジカルボニル類をガスクロマトグラフィー・質量分析計を用いて測定した。この結果を解析し、アジア内陸部における大気エアロゾルの有機物組成の特徴を明らかにした。その結果、モンゴルエアロゾル試料中に、シュウ酸などジカルボン酸を検出したが、その中で、テレフタル酸がしばしば最も高い濃度を示した。これまで中国・日本で採取した都市エアロゾル、海洋エアロゾル試料では、シュウ酸が常に主成分ジカルボン酸であったが、この結果は、それとは大きく異なるものであった。これまでの文献を検索しデータを解析した結果、テレフタル酸の起源はプラスチックなどの燃焼生成物であることがわかった。モンゴルでは、厳冬期に石炭・薪ストーブでプラスチックゴミを燃やすことが知られている。テレフタル酸はペットボトルやプラスチック製の買い物袋の主成分物質であり、それらが燃焼過程で分解し、大気中に放出されたものと解釈された。この結果は、現在、論文としてJ. Geophys. Res.に投稿して査読中である。また、モンゴルエアロゾル試料から純水で分離した水溶性画分をタンデムDMA装置にかけて、その吸湿特性の実験を開始した。予備的な実験の結果、モンゴルのエアロゾル試料は、海洋エアロゾル試料の結果とは大きく異なることがわかった。おそらく、その吸湿特性は有機物の寄与により大きく規定されている可能性がある。昨年度に、モンゴル・ウランバートルにて冬期に採取したエアロゾル試料を用いて、アジア大陸内陸部における都市エアロゾルの有機物の測定を行った。その結果は、J.Geophy.Res.に掲載された。今年度は、分離した低分子ジカルボン酸、ケトカルボン酸、ジカルボニル類を、ガスクロマトグラフィー・安定同位体比質量分析計(GCIRMS)を用いて個別有機分子の安定炭素同位体比を測定した。この結果から、これらカルボン酸の起源を議論した。また、同エアロゾル試料中の、有機炭素(OC)・黒色炭素(EC)を測定し、暖房に使用される石炭燃焼からの寄与を評価した。さらに、イオンクロマトグラフィーを用いて、主要陽イオン・陰イオンを測定し、エアロゾルの起源情報を補完する。また、エアロゾルの全炭素・全窒素濃度の測定とそれらの安定同位体比を、元素分析計・同位体比質量分析計にて測定し、起源情報を抽出した。モンゴルエアロゾル試料から水溶性画分を分離し、ネブライザーを用いて微粒子を発生させ、それらを吸湿特性タンデムDMA装置を用いて分析し、微粒子の吸湿成長率を計測した。その結果、吸湿成長率はGf=1.11-1.35(av.1.22)と高い値を示した。これは、バイオマス燃焼で生成したエアロゾルの値に近いことがわかり、ウランバートルの水溶性有機物は高い吸湿特性を持つことが明らかとなった。韓国・済州島で採取した海洋エアロゾル試料中に花粉が多く含まれていることを顕微鏡観察から明らかにした。花粉は、春の試料に多いことがわかった。また、春の試料中には高い濃度のクエン酸が存在していること見いだした。関連する情報を解析した結果、済州島で栽培されているミカンからクエン酸が放出され、これが防風林として植えられている杉の木から放出された花粉に吸着されサンプリングサイトまで輸送されたと解釈された。この結果は、現在、論文として投稿中である。

本研究では、アジア太平洋域の大気エアロゾルに着目しそこに含まれる有機物の組成の解析を行うことにより、有機物の起源や変質の情報を入手することを目的とした。具体的には、主成分有機化合物である、低分子モノカルボン酸と関連有機物をガスクロマトグラフィー(GC),GC/質量分析計にて測定し、分布の特徴から起源・変質の情報を解析した。更に、我々の研究室で開発した吸湿特性タンデムDMA装置をもちいてエアロゾルの吸湿成長特性と化学組成との関係を明らかにし(Mochida and Kawamura, 2003; Aggarwal, Mochida and Kawamura, 2008)、その研究を東アジアの下流域に位置する西部北太平洋で採取されたエアロゾルに広げることを目指した。アジア大陸で採取したエアロゾル試料を分析することにより、重要なソース域での有機物汚染の実態を明らかにしその西部北太平洋への広がりを評価した。また、ウランバートルの冬期に採取した大気エアロゾル試料の吸湿特性を解析した。エアロゾルから水抽出画分を分離し、ネブライザーを用いて微粒子を発生させた。タンデムDNA装置を使って、相対湿度5%から95%の範囲でスキャンして微粒子の吸湿成長を測定した。RH20-40%において、微粒子の粒径(mobility diameter)が5-17%減少した。この結果は、微粒子が非対称であり、水を吸収することにより粒径が小さくなったことを意味している。RH85%における微粒子の吸湿成長率は、1.09-1.38(平均1.23)という値が得られた。この値は、硫酸アンモニウム(1.56)よりは小さいが、バイオマス燃焼生成物のそれに近いものである。冬のウランバートルでは、木質の燃焼が重要な暖房手段であり、エアロゾルの吸湿特性を支配する要因であることがわかった。
高度な技能が求められる目視検査の技能伝承に関する研究

目視検査の実態調査を行った結果、熟練作業者と非熟練作業者とでは検査範囲、注視点移動、検査対象の動かし方の3点が異なることがわかった。その点に関して、モデル実験を通じて、欠点検出率に及ぼす影響について検討した結果、検査範囲に関しては、広い範囲を目視した方が欠点検出率は高く、また、注視点移動は、離散的に移動させた方が欠点検出率は高くなることが示された。また、欠点の相違が欠点検出へ及ぼす影響について、モデル実験を通して検討した。20年度は、目視検査の実態調査に重点的を置き、研究を実施してきた。その結果、一般の組立作業などでは、作業の速さと正確性の間には、トレードオフの関係があると言われるが、目視検査においては、その様な傾向が見られないことが分かった。すなわち、熟練作業者は非熟練作業者と比ベて、「検査時間が短く」、かつ、「不良の検出率が高い」ことが実態調査より明らかになってきた。一方で、検査作業に携わる期間(検査歴)が長いだけ、つまり、単に作業経験を積むだけでは、熟練作業者のような検査方法を習得できないことも明らかになってきた。この原因として、作業者の検査対象物の持ち方・動かし方について調査したところ、これらの動作は、非熟練作業者が模倣可能な動作であり、日常的な訓練を通して矯正されており、若干の個人差はあるものの熟練作業者との間に、明確な差は見られなかった。次に、熟練作業者と非熟練作業者の検査中の眼球運動を測定したところ、両者の間に相違が見られた。熟練作業者は主として衝撃性眼球運動を使用し、非熟練作業者は主として追従性眼球運動を使用することが分かった。しかし、なぜ、互いに面識のない熟練作業者が、同じような衝撃性眼球運動中心の検査方法を習得しているのか、また、どの様にして、そういった検査方法を習得したのかといったことは、20年度中には明らかにすることはできなかった。21年度以降は、この点に着目し、実験室及び実際の工場において、これらの点について更なる検討を進める予定である。作業者の周辺視を利用した目視検査方法の優位性についてモデル実験を通して検討した。具体的には、従来まで目視検査の主流であった中心視を用いた検査方法と本研究で提案を試みる周辺視を用いた検査方法について、検査スピードや検査精度などを評価指標とした実験をおこない、両者の特徴について検討した。モデル実験の結果、熟練作業者に近い周辺視を用いた検査方法では、中心視を用いた検査方法と比べ、不良検出数に差はないが、少なくとも検査時間が短く、被験者間の検査時間の差も小さいことが明らかになった。しかも、このモデル実験では、熟練作業者に近い周辺視を実施できるように検査用紙に補助を加えたものを使用しており、検査は目視検査の経験の無い被験者が実施している。それにも関わらず、従来、新人作業者が実施することが困難であった周辺視目視検査が実施できることが確認できた。以上のことから,周辺視を用いることで、短い検査時間で、検出率の高い目視検査が作業者のスキルに依存せず実施できる可能性を示唆できた。今後は、本研究の結果を実際の目視検査作業にフィードバックする方法について検討する予定である。平成20、21年の研究を通じて、目視検査に熟練した作業者は、周辺視野を有効に用いて検査を行っていることが分かった。しかし、周辺視は中心視と異なり、色覚が弱く、欠点の特徴によっては、その発見が困難である可能性がある。そこで、本年は、周辺視野を用いた目視検査において欠点の特徴が欠点の検出に及ぼす影響について検討するとともに、欠点の特徴を定量化し、発見が容易な欠点と困難な欠点に層別する指標を提案することについて検討した。具体的には、欠点の特徴として、欠点の視角、明度差、輝度差を変動要因とした実験を行い、それらの相違が欠点検出率に及ぼす影響について検討した。その結果、欠点はその面積が小さいほど検出率は低下し、欠点と背景との明度差や輝度差は、差が小さいほど欠点検出率は低下することが示された。その一方で、欠点と背景の輝度差が等しければ、明度や色相の相違は、欠点検出率に影響を及ぼさないことが示された。そこで、これらの欠点の特徴を定量化するため、欠点の面積と輝度差に着目し、新たに面光度(面光度=背景と欠点の輝度差×欠点の面積[cd])と呼ぶ概念を提案する。この面光度により、欠点の視角、明度差、輝度差が異なる欠点においても面光度が等しければ欠点検出率に差が生じないことが明らかになった。以上のように、本年度は、面光度の概念を新たに提案し、欠点の特徴が欠点検出に及ぼす影響の定量化を実現した。
日系メーカーの対アジア子会社企業内生産移転に関する実証研究

本研究は、近年、日系電気メーカーがアジア子会社に対して“生産の移転"を加速化させる中で、彼らが“企業内技術移転"を進めている状況、およびそのメカニズムを明らかにした。すなわち、家電組立メーカー8社に関する事例研究、並びに理論モデル分析を通じ、(1)アジア子会社においてより高度な活動内容が段階的に導入されている状況、(2)その状況をもたらした諸要因に関し、以下の結果を得た。1.8社の全てにおいて、企業内技術移転は「子会社における“製品開発度"の段階Iから段階VIに向かっての高度化」という形で進展してきた。ただし、現状および将来展望の双方に関し、ケース間である程度の差異が存在した。なお“製品開発度"とは、回答企業により指摘された技術移転上の諸段階のことであり、(1)生産される製品の性格、および(2)子会社で行われる活動内容の両者を組み合わせた概念として理解される。(文献[1],[2])2.近年の製品開発度の高度化は、(1)東アジア諸国のキャッチアップに代表される立地上の要因、(2)子会社の経験蓄積に代表される企業内部の要因が重なり、「子会社の課題対応能力が向上した」ことによってもたらされたと考えられる。(文献[2],[3])3.上記メカニズムは、費用最小化の原理に基づき比較静学分析を行った三つの理論モデル(基本モデル,多層型プロダクトライフサイクルモデル,開発-生産2部門モデル)の形で整理された。(文献[4])4.各ケース間の製品開発度の差異は、比較静学分析の結果と整合的な形で説明された。たとえば、本社-子会社間でオンライン化を進め、企業内の情報インフラが整備されているケースでは、生産部門の子会社への移転が進む一方、開発部門の移転は遅れがちとなるという点が、実証、理論の両面から確認された。(文献[4])本研究は、近年、日系電気メーカーがアジア子会社に対して“生産の移転"を加速化させる中で、彼らが“企業内技術移転"を進めている状況、およびそのメカニズムを明らかにした。(文献[4])
変異導入法によるマウス肺カルボニル還元酵素の反応機構解析

短鎖型脱水素酵素ファミリーに属するマウス肺カルボニル還元酵素の,NADP(H)特異性の発現に関与する3ヶ所のアミノ酸残基(Lys17,Arg39およびThr38)を置換し,速度論的および熱力学的な解析を行った.まず,Lys17をHis(K17H),Arg(K17R)およびSer(K17S)に,Arg39をAla(R39A)に置換した.両残基はNADPHの2'ーリン酸基と静電結合することが結晶構造から示されている.K17Rは速度論的パラメーターに顕著な変化は示されなかったが,その他の変異酵素ではNADP^+に対するKm値が7倍以上に上昇した.同様の結果は,補酵素の解離定数についても得られ,本酵素ではLys17およびArg39に相当する位置の正電荷がNADP(H)との結合に重要な因子であることが明らかになった.さらに熱力学的解析からは,Lys17がより強くNADP(H)との結合に寄与していることが明らかになった.しかし,NAD^+に対する親和性はいずれの変異酵素でも大きな変化は見られなかった.次いで,NADPHの2'ーリン酸基と水素結合を形成するThr38について解析を行った.Thr38をAspに置換した酵素(T38D)は,Kca/Km値でNAD^+/NADP^+の値を野生型酵素に比べ約5×10^4倍に上昇させており,一残基の置換で補酵素特異性の変換が達成されたことが明らかになった.熱力学的解析からも特異性変換を支持する結果が得られた.この劇的な変換が生じた原因として1)野生型では水素結合でNADP(H)との親和性を高めていた残基(Thr38)が,Aspに置換されたことで静電的な反発が生じ,逆にNAD(H)の2'-水酸基と水素結合を形成することによりNAD(H)との親和性を増したこと,2)Asp側鎖の導入により,NADP(H)結合部位への立体障害が生じたこと,の2点が考えられた.一残基置換による補酵素特異性の変換はこれまでに報告されていなかった.短鎖型脱水素酵素ファミリーに属するマウス肺カルボニル還元酵素の,NADP(H)特異性の発現に関与する3ヶ所のアミノ酸残基(Lys17,Arg39およびThr38)を置換し,速度論的および熱力学的な解析を行った.まず,Lys17をHis(K17H),Arg(K17R)およびSer(K17S)に,Arg39をAla(R39A)に置換した.両残基はNADPHの2'ーリン酸基と静電結合することが結晶構造から示されている.K17Rは速度論的パラメーターに顕著な変化は示されなかったが,その他の変異酵素ではNADP^+に対するKm値が7倍以上に上昇した.同様の結果は,補酵素の解離定数についても得られ,本酵素ではLys17およびArg39に相当する位置の正電荷がNADP(H)との結合に重要な因子であることが明らかになった.さらに熱力学的解析からは,Lys17がより強くNADP(H)との結合に寄与していることが明らかになった.しかし,NAD^+に対する親和性はいずれの変異酵素でも大きな変化は見られなかった.次いで,NADPHの2'ーリン酸基と水素結合を形成するThr38について解析を行った.Thr38をAspに置換した酵素(T38D)は,Kca/Km値でNAD^+/NADP^+の値を野生型酵素に比べ約5×10^4倍に上昇させており,一残基の置換で補酵素特異性の変換が達成されたことが明らかになった.熱力学的解析からも特異性変換を支持する結果が得られた.この劇的な変換が生じた原因として1)野生型では水素結合でNADP(H)との親和性を高めていた残基(Thr38)が,Aspに置換されたことで静電的な反発が生じ,逆にNAD(H)の2'-水酸基と水素結合を形成することによりNAD(H)との親和性を増したこと,2)Asp側鎖の導入により,NADP(H)結合部位への立体障害が生じたこと,の2点が考えられた.一残基置換による補酵素特異性の変換はこれまでに報告されていなかった.