hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
極めて大規模な重み付き部分Ｍａｘ－ＳＡＴ問題に対する新しいソルバーの開発

このアルゴリズムは容易に並列化が可能であり,集中/並列環境における非厳密解法と言える.また,このアルゴリズムは原問題を部分問題に分割する方法を採用しているため,極めて大規模な問題例も容易に扱うことができる.本年度は,予定の半数以上にあたる集中/並列/分散環境における非厳密解法を開発できた.従って,本研究課題は当初の予定通りに進展していると考える.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,集中/並列環境における厳密解法の開発を行う.新しく開発した集中/並列環境における非厳密解法をアルゴリズムの内部に用いることによって,大幅な計算コストの低減を図る.昨年度の研究成果が学術論文誌としての成果発表まで至っていないため,本年度の研究成果と共に学術論文誌として成果発表を行っていく予定である.27年度が最終年度であるため、記入しない。
ナノメーター周期の多層膜形成過程のエリプソメトリーモニター周期定常値による研究

本研究では,金属と半導体,磁性と非磁性などの物質を対にした,周期膜厚数nmの多層膜の成膜過程の研究にその場観察エリプソメトリーを適用し,多層膜の合計厚さが光の侵入深さを越えた領域で観察される複素振幅反射率比の周期定常値と微細な成長モードとの相関を明らかにして,エリプソメトリーを,非晶質あるいは多結晶質のnm周期の多層膜の極微細構造の新しいモニター法として発展させることを目的とした。研究成果は,以下の2点にまとめられる.1.Mo/Si系の軟X線多層膜について,成膜速度変動を0.1%以内に抑えて,MoとSiの厚さの比の異なる同一周期の試料を作成し,成膜中にエリプソメトリー閉曲線を観測した結果,全ての試料でMo上のSi及びSi上のMo成膜初期にシリサイド界面相が現れ,成長相は4相となった.室温基板では,界面相はそれぞれ初期の付着膜厚に換算してMoの0.15nm,及びSiの0.9nmの間だけ成長する事がわかった.2.Au/C系の軟X線多層膜について,1と同様の測定を行った結果,エリプソメトリー閉曲線は,Mo/Si系と異なり,3相からなり,C上のAuでは界面相は見られなかった.また,Au上のCでは,約1nmの明瞭な界面相があった.これは,Auの表面の粗さをC膜が埋める過程に相当すると解釈できる.エリプソメトリーは,サブnmの超薄膜・多層膜系の成長相の高感度モニターであることが実証できた.本研究では,金属と半導体,磁性と非磁性などの物質を対にした,周期膜厚数nmの多層膜の成膜過程の研究にその場観察エリプソメトリーを適用し,多層膜の合計厚さが光の侵入深さを越えた領域で観察される複素振幅反射率比の周期定常値と微細な成長モードとの相関を明らかにして,エリプソメトリーを,非晶質あるいは多結晶質のnm周期の多層膜の極微細構造の新しいモニター法として発展させることを目的とした。研究成果は,以下の2点にまとめられる.1.Mo/Si系の軟X線多層膜について,成膜速度変動を0.1%以内に抑えて,MoとSiの厚さの比の異なる同一周期の試料を作成し,成膜中にエリプソメトリー閉曲線を観測した結果,全ての試料でMo上のSi及びSi上のMo成膜初期にシリサイド界面相が現れ,成長相は4相となった.室温基板では,界面相はそれぞれ初期の付着膜厚に換算してMoの0.15nm,及びSiの0.9nmの間だけ成長する事がわかった.2.Au/C系の軟X線多層膜について,1と同様の測定を行った結果,エリプソメトリー閉曲線は,Mo/Si系と異なり,3相からなり,C上のAuでは界面相は見られなかった.また,Au上のCでは,約1nmの明瞭な界面相があった.これは,Auの表面の粗さをC膜が埋める過程に相当すると解釈できる.エリプソメトリーは,サブnmの超薄膜・多層膜系の成長相の高感度モニターであることが実証できた.
ナノポアシークエンサーを用いた同種造血幹細胞移植後の網羅的ウイルス感染の検出

造血幹細胞移植後患者は極度の免疫不全状態に陥る。そのため、健常人では考えられないウイルス感染症を引き起こす。中には、ウイルス感染症が強く疑われるのにもかかわらず陰性の場合もある。ナノポアシークエンサーには、膜状に配置されたタンパクポアをDNA分子が通過する際に生じる電流で配列を解析するという次世代シークエンサーと違った新しい原理が使用されている。ナノポアシークエンサーは、軽量、安価しかもハイスペックなコンピューターを必要としないという点より中規模病院施設でも使用可能である。本研究は、ナノポアシークエンサーを用いることにより簡便な造血幹細胞移植後の網羅的ウイルス感染検出を行う。
仮想現実世界での経験が現実世界での自己概念に与える影響の実験的検討

本研究では、心理学がこれまで明らかにしてきた自己概念の変容に関する知見に基づき、仮想現実での経験が自己概念(の変容)に与える影響を検討する。自己は経験の蓄積から成立しているが、仮想現実の世界で経験したことも私たちの自己の一部として取り込まれるのか、取り込まれるとしたら、それは現実世界での経験と質的に異なるのかどうか検討を行う。
サハリン南東沖テルペニヤリッジ周辺のメタン湧水とガスハイドレート生成環境の解明

これまで調査の空白域であったサハリン南東沖テルぺニヤリッジ周辺で3回の海洋調査を行い、音響探査により延べ56本のフレアを観測した。そのうち水深300 m以上のフレアは34本であった。フレア位置を指標に海底の16地点で堆積物コア採取を行い、そのうち3本のコアからガスハイドレートを採取することができた。従って、サハリン周辺のメタンシープおよび表層ガスハイドレートの分布は、北東沖から南東沖のテルぺニヤリッジ周辺まで広く分布していることが判った。採取コアのガス・間隙水・堆積物解析からは、表層ガスハイドレート生成に関わる、サハリン北東沖から南東沖に至る海底の物理的化学的環境特性が明らかにされた。オホーツク海サハリン北東沖は表層ガスハイドレートの密集生成域であることが示されているが、ハイドレート分布の南限については、調査データが無く不明であった。本研究は、「調査の空白域」でありながらメタン湧水を示す観測データが(音響探査によるメタンフレア観測および海底ドレッジによるカーボネート採取により)いくつか得られているサハリン南東沖テルペニヤリッジ周辺において本格的に物理探査および海底コア採取・解析を行い、メタン湧水の発達とガスハイドレートの生成環境を解明しようとするものである。また、得られたデータをサハリン北東沖と比較・総合することによって、サハリン東沖の大陸斜面に広く産する表層ハイドレートの産状と生成環境を明らかにすることを目指している。本年度(初年度)は調査の第1段階として、ロシア調査船ラブレンティエフ号を用いたサハリン沖海洋物理探査(8月8日28日)を実施した。ロシアおよび韓国の国際共同機関と協力して、種々の物理探査(地震探査、音波探査、音響探査等)を行って海底深部からのガス・水供給路に関する情報と海底の地形データを収集・解析した。特に音響探査からは、メタンシープの直接的証拠となるフレア(プルーム)がテルペニヤリッジ周辺の14箇所で観測された。また、グラブ(3箇所)とコアラー(2箇所)を用いて海底泥を採取・解析し、海底表層のガス・水・堆積物条件を把握した。その結果、水深5001100mの3地点が、有力な表層ハイドレート生成候補として選定された。これらの地点は、いずれもGH生成に必要な温度・圧力条件を満たし、海底深部からのガス供給が音響探査によるフレア観察でから明らかにされている。来年度は調査の第2段階として、候補サイトにおけるコア掘削を行い、表層ハイドレートを採取・解析してサハリン南東沖ハイドレートの特性および生成メカニズムを明らかにすることを目指す。本年度(最終年度)は、昨年度に続いてロシア調査船ラブレンティエフ号を用いたサハリン沖海洋物理探査とCTD探査および堆積物コア採取を実施した(6月19日7月6日)。ロシアおよび韓国の国際共同機関と協力して、種々の物理探査(スパーカー地震探査、地形探査、音響探査等)を行って海底深部からのガス・水供給路に関する情報と海底の地形データを収集・解析した。特に音響探査からは、メタンシープの直接的証拠となるフレア(プルーム)が、53箇所(水深982203mの範囲)において観測された。昨年度および本年度観測されたフレア位置を重視して16本の表層コアが採取された。サハリン南東沖の水深725mおよび1050mのフレア位置で採取されたコアからはガスハイドレートが発見されたのに続いて、サハリン南西沖の水深323mおよび322mのフレア位置からも表層ハイドレートが発見された。本研究の結果、サハリン南東沖・南西沖におけるメタン湧水とそれに起因した表層ハイドレートの存在が示され、その分布形態は北東沖(デリューギン海盆西縁)に極めて近いことが明らかになった。

本研究は、「調査の空白域」でありながらメタン湧水を示す観測データが(音響探査によるメタンフレア観測および海底ドレッジによるカーボネート採取により)いくつか得られているサハリン南東沖テルペニヤリッジ周辺において本格的に物理探査および海底コア採取・解析を行い、メタン湧水の発達とガスハイドレートの生成環境を解明しようとするものである。また、得られたデータをサハリン北東沖と比較・総合することによって、サハリン東沖の大陸斜面に広く産する表層ハイドレートの産状と生成環境を明らかにすることを目指している。本年度(第2年度)は、昨年度に続いてロシア調査船ラブレンティエフ号を用いたサハリン沖海洋物理探査とCTD探査および堆積物コア採取を実施した(8月7日30日)。ロシアおよび韓国の国際共同機関と協力して、種々の物理探査(サブボトムプロファイラー探査、音波探査、音響探査等)を行って海底深部からのガス・水供給路に関する情報と海底の地形データを収集・解析した。特に音響探査からは、メタンシープの直接的証拠となるフレア(プルーム)が、19箇所(水深1502200mの範囲)において観測された。昨年度および本年度観測されたフレア位置を重視して8本の表層コアが採取された。水深1050mのフレア位置で採取されたコアからはガスハイドレートが発見され、サハリン南東沖におけるハイドレートの生成が証明された。来年度は調査の最終段階として、候補サイトにおけるコア掘削を行い、表層ハイドレートを採取・解析してサハリン南東沖ハイドレートの特性および生成メカニズムを明らかにすることを目指す。海底のメタンシープについて、その有力な証拠となる音響探査フレアが10数カ所で発見され、そのうち3箇所については水深500mを超えており、表層ハイドレート生成が有望視できる状況である。また、採取された海底泥サンプルの測定・解析も順調に進められている。25年度が最終年度であるため、記入しない。海底のメタンシープについて、基部の水深が300 mを超えるフレアが15カ所で観測されており、そのうちの1箇所で採取されたコアからはガスハイドレートが発見されている。他の14箇所についても表層ハイドレート生成が有望視できる状況である。また、採取されたガス・水・堆積物サンプルの測定・解析も順調に進められている。今後の推進方策については、ロシア科学アカデミー極東支部VI.イリチェフ太平洋海洋学研究所(ロシア・ウラジオストク市)、ロシア科学アカデミーP.P.シルショフ海洋学研究所(ロシア・モスクワ市)および韓国極地研究所(韓国・インチョン市)との国際共岡研究を基本として調査研究を進めることに変更は無い。今後の推進方策については、ロシア科学アカデミー極東支部V.I.イリチェフ太平洋海洋学研究所(ロシア・ウラジオストク市)、ロシア科学アカデミーP.P.シルショフ海洋学研究所(ロシア・モスクワ市)および韓国極地研究所(韓国・インチョン市)との国際共同研究を基本として調査研究を進めることに変更は無い。
直接的環化カップリングによる縮合複素環化合物の合成

今年度も引き続き含リン芳香族化合物の直接カップリングによる新規変換反応の開発を試みた。ベンゾホスホール類は、そのユニークな性質から近年注目を集めている化合物群であるが従来の合成法は問題点があった。(Angew. Chem. Int. Ed. 2013, 52, 12975.)そこで今回私は昨年度見出したジベンゾホスホール合成(ACS. Catal. 2015, 5, 6634.)の知見を元にアリールチオホスフィンアミドの直接アルケニル化と環化を組み合わせた位置選択的ベンゾホスホール合成を検討した。その結果、効率よくベンゾホスホールが合成できることがわかった。本手法は以前の反応に比べ反応ステップ数は増えたが、中間体は単離精製する必要はなくセミワンポットで変換を進めることができた。研究結果は米国化学会の速報誌に掲載された(Org. Lett. 2016, 18, 5439.)。求電子的ホスフィン化を用いた分子間カップリング反応はこれまで知られている限りハロゲン化ホスフィンと化学量論量の金属ルイス酸を用いるものしかなく、実用的な合成反応としてはあまり利用されてこなかった。そこで、より環境にやさしい金属を用いないメタルフリーカップリングを行える系を模索した。その結果、第二級ホスフィンオキシドをトリフルオロメタンスルホン酸無水物で処理すると効果的に求電子的ホスフィン化剤を効果的に系中発生させることができ、求核部位を有するアルキンと反応させることにより求電子的ホスフィン化/環化反応を行えることを見出した。本手法により種々のアルケニルホスフィンやアリールホスフィン、ヘテロアリールホスフィン類を効率よく簡便に合成することができた。本結果は現在学術論文として投稿・審査中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は含硫黄縮合複素環の効率的合成法の開発を試みた。我々がこれまでに見出しているアリールホスフィン酸類と内部アルキンとの酸化的環化(Org. Lett. 2013, 15, 3258.)の知見をもとに、まず含硫黄6員環化合物のスルトンの合成を試みた。検討の結果、カチオン性Cp*Rh触媒および銀塩酸化剤存在下、アリールスルホン酸と内部アルキンを反応させると、低収率ながら環化反応が進行し縮合スルトンが生成することを見出した。次に、このCp*Rh(III)触媒を用いる酸化的カップリング反応において、さまざまな含硫黄官能基が配向基として機能しないか種々検討を行った。その結果、アリールホスフィンスルフィドとアルケンとのカップリングによるオルト位直接アルケニル化反応が、同ロジウム触媒を用いて行えることが分かった(J. Org. Chem. 2014, 79, 7649.)。本系では銅塩を酸化剤として用いることで円滑に反応が進行し、目的のアルケニル化体を得ることが可能である。さらに、カチオン性Cp*Rh触媒および銅塩酸化剤存在下、アリールジチアンとアルケンとのオルト位直接アルケニル化反応が進行することを見出した(Org. Lett. 2015, 17, 704.)。本反応では1,3-ジチアンが配向基として機能し、位置選択的かつモノ置換体選択的にアルケニル化反応が進行し、様々な官能基を有する基質も用いることができる。一部の電子豊富な基質は、量論量の銅塩と共存させると分解し反応がうまく進行しないことがあったが、酸化剤を酢酸銅/活性二酸化マンガンの組み合わせに変えることで円滑に反応が進行した。得られた生成物のジチアン保護基は容易に脱保護可能で、条件によりアルデヒドへ変換したり脱硫還元を行ったりすることが可能であることを明らかにした。「直接的環化カップリングによる縮合複素環化合物の合成」を目指し、今年度も引き続き含リン及び含硫黄芳香族化合物の直接カップリングを用いた新規変換反応の開発を試みた。私は昨年度、1,3ージチアンを配向基とするロジウム触媒を用いたオルト位直接アルケニル化反応が進行することを報告している。この知見を活かし他の含硫黄配向基について検討を行なったところ、チオアミド基も同様に配向基として機能することがわかり、ロジウム触媒を用いたオルト位アルケニル化反応が進行することを見出した(Chem. Lett. 2015, 44, 1104.)。さらに、同反応について検討を行なっていたところ、基質のアルケンの代わりにアルキンを用いて反応を行なうと、直接カップリングおよびチオアミドのC-N結合の切断を伴った環化反応が進行してインデノン類が得られることを見出した。また、芳香族含リン化合物の直接官能基化の展開として、ロジウム触媒存在下、アリールホスフィンオキシド類と歪みを有するアルケンとのカップリングにより形式的直接アリール化反応が進行することを見出した(ACS. Catal. 2015, 5, 6634.)。そしてこれまでの含硫黄配向基の反応開発の知見を元に、本アリール化反応をチオホスフィンアミド基質へ適用することに成功した。このチオホスフィンアミド基の特異な性質を活かし、リン中心における芳香族求電子置換反応を続いて行なうことにより、P-N結合切断およびC-P結合形成を伴いながら閉環反応が進行して縮環ホスホール骨格を構築することに成功した。

本反応はワンポットで実施可能であり、中間体の精製操作を行なうことなく順番に試薬を入れていくだけで目的化合物を得ることができる。上述のように、含リンあるいは含硫黄分子の特有の反応性を活かした新たな変換反応による新規縮合複素環骨格構築法を確立することができた。1年目の研究で得られた知見をもとに順調に含リン化合物の新規直接カップリング反応の研究を進めていくことができており、論文誌に投稿することもできている。また、現在も見出した新規反応について論文投稿準備中であり、研究の進捗状況はおおむね順調に進展していると言える。今年度も引き続き含リン芳香族化合物の直接カップリングによる新規変換反応の開発を試みた。ベンゾホスホール類は、そのユニークな性質から近年注目を集めている化合物群であるが従来の合成法は問題点があった。(Angew. Chem. Int. Ed. 2013, 52, 12975.)そこで今回私は昨年度見出したジベンゾホスホール合成(ACS. Catal. 2015, 5, 6634.)の知見を元にアリールチオホスフィンアミドの直接アルケニル化と環化を組み合わせた位置選択的ベンゾホスホール合成を検討した。その結果、効率よくベンゾホスホールが合成できることがわかった。本手法は以前の反応に比べ反応ステップ数は増えたが、中間体は単離精製する必要はなくセミワンポットで変換を進めることができた。研究結果は米国化学会の速報誌に掲載された(Org. Lett. 2016, 18, 5439.)。求電子的ホスフィン化を用いた分子間カップリング反応はこれまで知られている限りハロゲン化ホスフィンと化学量論量の金属ルイス酸を用いるものしかなく、実用的な合成反応としてはあまり利用されてこなかった。そこで、より環境にやさしい金属を用いないメタルフリーカップリングを行える系を模索した。その結果、第二級ホスフィンオキシドをトリフルオロメタンスルホン酸無水物で処理すると効果的に求電子的ホスフィン化剤を効果的に系中発生させることができ、求核部位を有するアルキンと反応させることにより求電子的ホスフィン化/環化反応を行えることを見出した。本手法により種々のアルケニルホスフィンやアリールホスフィン、ヘテロアリールホスフィン類を効率よく簡便に合成することができた。本結果は現在学術論文として投稿・審査中である。これまで報告例が限られている含リン・含硫黄化合物の直接官能基化反応の開発に向けて様々な知見を集めることができた。さらに、新たな触媒反応を論文誌に投稿し、現在も新しい反応の発表を準備している最中である。研究の進行度は概ね順調に進展していると言える。これまでの研究によりリン原子上に窒素原子と硫黄原子を有する化合物を適切な条件下処理すると、ベンゼン環に対する求電子置換反応が進行することがわかっている。この知見をもとに我々がこれまで見出した直接カップリング反応と組み合わせてより効率的な含リン縮合複素環化合物合成法の開発に取り組む予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。これまで行ってきた有機リン化合物の直接官能基化反応を行ってきた中で、カップリングパートナーを一般的なアルケンから特殊なアルケンに変えて反応を行うと全く別の反応が進行することを予備的な知見として見出している。この知見を元に、新しい有機リン化合物の直接官能基化反応を開発し、続く環化反応によって新しい形式での含リン縮合複素環化合物が得られるのではないかと考え現在検討を進めている。
一次元組織を有する新規熱電変換酸化物の創製と熱電特性評価

本研究では,酸化物系新規熱電変換セラミックス材料として一次元結晶構造・一次元組織を有するカルシウムコバルト酸化物Ca_3Co_2O_6系単結晶材料を創製し,室温から約1100Kの温度範囲における熱電特性を測定するとともに材料の次元性と特性の関係を明らかにした.Ca_3Co_2O_6はCoO_6八面体とCoO_6三角プリズムが面共有で交互積層した[Co_2O_6]_∞鎖とCa^<2+>イオン列が結晶構造のc軸方向に並行配列した擬一次元結晶構造を持つ.K_2CO_3を融剤としたフラックス法により長さ7mm,太さ0.7mm程度で一次元的な柱状形態を呈するCa_3Co_2O_6単結晶,および,(Ca,Bi)_3(Co,M)_2O_6単結晶(M=Fe,Cu)の合成に成功した.単結晶X線ラウエ写真およびプリセッション写真より,これらの結晶の伸張方向がc軸であることを確認した.大気中での電気抵抗率(ρ),および,ゼーベック係数(S)の温度依存性から,Ca_3Co_2O_6単結晶(c軸),および,(Ca,Bi)_3(Co,M)_2O_6単結晶(c軸)はp型半導体であることが示された.Ca_3Co_2O_6単結晶の出力因子S^2ρ^<-1>は測定温度範囲で温度の上昇に伴い単調増加し,1000Kにおける出力因子値は2.33×10^<-4>Wm^<-1>K^<-2>であった.この値は比較として測定した多結晶Ca_3Co_2O_6(1.02×10^<-5>Wm^<-1>K^<-2>)と比べて一桁高い.また.(Ca,Bi)_3(Co,Fe)_2O_6単結晶(c軸),および,(Ca,Bi)_3(Co,Cu)_2O_6単結晶(c軸)の出力因子はドープされていないCa_3Co_2O_6よりも24倍高くなることがわかった.本研究では,酸化物系新規熱電変換セラミックス材料として一次元結晶構造・一次元組織を有するカルシウムコバルト酸化物Ca_3Co_2O_6系単結晶材料を創製し,室温から約1100Kの温度範囲における熱電特性を測定するとともに材料の次元性と特性の関係を明らかにした.Ca_3Co_2O_6はCoO_6八面体とCoO_6三角プリズムが面共有で交互積層した[Co_2O_6]_∞鎖とCa^<2+>イオン列が結晶構造のc軸方向に並行配列した擬一次元結晶構造を持つ.K_2CO_3を融剤としたフラックス法により長さ7mm,太さ0.7mm程度で一次元的な柱状形態を呈するCa_3Co_2O_6単結晶,および,(Ca,Bi)_3(Co,M)_2O_6単結晶(M=Fe,Cu)の合成に成功した.単結晶X線ラウエ写真およびプリセッション写真より,これらの結晶の伸張方向がc軸であることを確認した.大気中での電気抵抗率(ρ),および,ゼーベック係数(S)の温度依存性から,Ca_3Co_2O_6単結晶(c軸),および,(Ca,Bi)_3(Co,M)_2O_6単結晶(c軸)はp型半導体であることが示された.Ca_3Co_2O_6単結晶の出力因子S^2ρ^<-1>は測定温度範囲で温度の上昇に伴い単調増加し,1000Kにおける出力因子値は2.33×10^<-4>Wm^<-1>K^<-2>であった.この値は比較として測定した多結晶Ca_3Co_2O_6(1.02×10^<-5>Wm^<-1>K^<-2>)と比べて一桁高い.また.(Ca,Bi)_3(Co,Fe)_2O_6単結晶(c軸),および,(Ca,Bi)_3(Co,Cu)_2O_6単結晶(c軸)の出力因子はドープされていないCa_3Co_2O_6よりも24倍高くなることがわかった.カルシウムコバルト酸化物Ca_3Co_2O_6の単結晶を,K_2CO_3を融剤としたフラックス法により合成した.Ca_3Co_2O_6はCoO_6八面体とCoO_6三角プリズムが面共有で交互積層した[CoO_3]_∞鎖とCa^<2+>イオン列が結晶構造のc軸方向に並行配列した擬一次元結晶構造を持つ.モル比CaCO_3/Co_3O_4/K_2CO_3=3.5/1/20に秤量・混合した原料粉末をAl_2O_3ルツボに入れ,空気中,928°Cで48b加熱し,炉冷後,フラックスを水洗により除いて単結晶を得た.得られた単結晶は黒色で六角柱面または三角柱面が発達した針状ないし柱状の一次元的な形態を呈していた.単結晶の大きさは最大で長さ7mm,太さ0,7mm程度であった.得られた単結晶の破断面をEPMAにより定量分析したところCa/Co原子比は0.607/0.393であり,目的物Ca_3Co_2O_6の金属元素比と一致した.

単結晶X線ラウエ写真およびプリセッション写真より,この結晶の構造が三方晶系に属し,格子定数が六方晶系表示でa=9.1Å,c=10.4Å,結晶の伸東方向がc軸であることを確認した.単結晶Ca_3Co_2O_6(c軸)について電気抵抗率pとゼーペック係数Sを大気中,室温から約1100Kの温度領域で測定した.p値は室温で約2Ωcm,1000Kで13mΩcmであった.S値は440K近傍で極大値(約+300μV/K)を持つ凸型の温度依存性を示し,測定温度範囲で正であった.これらの結果から単結晶Ca_3Co_2O_6はp型半導体であることが示された.単結晶Ca_3Co_2O_6(c軸)の出力因子S^2p^<-1>は測定温度範囲で温度の上昇に伴い単調増加した,1000Kにおける出力因子値は2.33×10^<-4>Wm^<-1>K^<-2>であった.この値は比較として測定した多結晶Ca_3Co_2O_6(1.02×10^<-5>Wm^<-1>K^<-2>)と比べて一桁高い.前年度の研究において評価を行った擬一次元結晶構造を有するコバルト含有酸化物Ca_3Co_2O_6の熱電変換特性の向上を目的として,Ca_3Co_2O_6にドーピングを施した(Ca, Bi)_3(Co, M)_2O_6単結晶(M=Fe, Cu)をフラックス法により作製し,室温から約800°Cにおける電気抵抗率,および,ゼーベック係数測定と出力因子(ゼーベック係数の2乗/電気抵抗率)評価を行った.(Ca,Bi)_3(Co,M)_2O_6単結晶(M=Fe,Cu)はモル比20:3.5:1に秤量した無水K_2CO_3(フラックス剤),CaCO_3/Bi_2O_3,および,Co_3O_4/Fe_2O_3,またはCo_3O_4/Cu_2O混合粉末をアルミナルツボに入れ,空気中で室温から880970°Cまで100Kh^<-1>の速度で昇温,1048h保持,577°Cまで-5-200Kh^<-1>の速度で降温し,電気炉内で室温まで冷却することにより得られた.ドーパント(Bi,Fe,Ni,Cu)の量にも依存するが,良質な長さ3mm以上の針状単結晶は920940°Cで保持した実験で得られた.得られた針状結晶は黒色であり,長い六方柱状または三角柱状の形態を呈していた.サイズは最大で長さ10mm程度,幅1mm程度であった.得られた結晶の破断面についてEPMAによる分析を行った結果,結晶の組成は目的物である(Ca,Bi)_3(Co,M)_2O_6の化学組成と一致した.室温から800°Cにおける測定の結果,(Ca,Bi)_3(Co,Cu)_2O_6,および,(Ca,Bi)_3(Co,Fe)_2O_6単結晶(c軸方向)はp型半導体であることがわかった.出力因子は測定温度範囲においていずれの単結晶(c軸)も温度の上昇に伴い増加し,また,(Ca,Bi)_3(Co,Fe)_2O_6,および,(Ca,Bi)_3(Co,Cu)_2O_6ともドープされていないCa_3Co_2O_6よりも高くなることがわかった.
視覚的運動による質感知覚メカニズムの解明

本研究の目的は、視覚的な運動から知覚される質感を規定する要因の特定と、それに伴う知覚法則を明らかにすることである。正方形の主観的輪郭を生じさせる誘導図形の垂直線分を、正方形の頂点を支点として振り子運動させ、その際の振幅と周期をそれぞれ時間的に変化させたところ、主観的な面の質感と関連する、かたさや粘性の判断が系統的に変化することが示された。この傾向と物性研究領域で示されているモデルとを比較し、動的な質感知覚は、素材の物理的特性と外力を含む応力との関連から説明できる可能性を示した。本研究の目的は、視覚的な運動から知覚される様々な質感を規定する要因の特定と、それに伴う質感の知覚法則を明らかにすることである。2013年度は、質感のひとつとして粘性に着目し、その規定要因について実験的な検討を行った。正方形の主観的輪郭を生じさせる誘導図形の垂直線分を、正方形の頂点を始点として振り子運動させると、上下の振り子運動間の位相差により、主観的な面の素材が異なって知覚されることが示されている(Masuda et al., 2013)。この傾向は、物性研究領域で示されている粘弾性モデルによる記述と類似していたことから、他の性質を持つ素材モデルとの対応を検討するため、粘性のモデルと面の質感知覚との関連についての検討を試みた。実験では、先行研究で非剛体運動が知覚される頻度が高かった位相差30°と90°の運動について、粘性のモデルを参考に振り子運動の振幅と周期をそれぞれ時間的に変化させ、主観的な面の粘性判断への影響を検討した。その結果、粘性のモデルとの対応が考えられる振幅の変化は、位相差が30°の条件下でのみ粘性判断に影響を及ぼしたことから、位相差により生じる質感判断の違いによって振幅変化の効果が異なることが示された。加えて、どちらの位相差条件でも、時間経過に伴って周期が長くなると面の粘性が高く判断された。一般的な一定応力下での運動を前提とした粘性モデルでは周期は変化しないことから、われわれの質感知覚は、このようなモデルと完全に一致するものではなく、運動中に対象に応力が加わるか対象に運動が発生するような一定応力下でない運動を前提とした特有の傾向がある可能性を見出した。2014年度は、前年度に検討を行った粘性以外の質感として、かたさに着目し実験的検討を行った。前年度と同様に、Masuda et al. (2013)で用いた位相差30°と90°の実験パターンを基に、振り子運動の振幅と周期をそれぞれ時間的に変化させ、主観的な面のかたさ判断への影響を検討した。その結果、かたさ判断については、位相差が30°の条件下でのみ、振幅の変化が影響を及ぼし、振幅の減衰が大きいと減衰が無いときに比べ、面が“かたい"と判断されることが示された。一方で、位相差が90°の条件では振幅及び周期の変化による影響は無かった。Masuda et al. (2013)によれば、位相差が30°のときに観察される“しなる"素材が、位相差が90°のときには“はためく"素材の運動が観察される。このことから、位相差により生じる質感カテゴリの違いによって、振幅の減衰や周期の変化による効果が異なることが明らかとなった。物理的には、周期は一定応力下においては物体の持つ固有振動数に依存し、時間の経過に伴い変化しないため、動的質感知覚においては素材の物理的特性のみならず運動中に変化する対象への応力を考慮する可能性があることが示唆された。本研究では、実験パターンとして位相差、周期、振幅の変化を数式として操作したが、実際の運動場面では摩擦や空気抵抗等が付随し、それらが視覚的運動における質感知覚に影響を及ぼす可能性が考えられる。そこで、実際場面における振動運動をモーションキャプチャで測定し、その運動成分を抽出しCGモデルに組み込むことのできる環境の開発を行った。これにより、実際の運動と数式モデルによる運動による質感知覚の差異を検証することが可能となる。実験心理学本研究の主たる目的は、視覚的な運動から生じる多様な質感について、そのカテゴリの整理と分類を行い、それら質感の動的要因を特定することである。2013年度は、実験を実施するにあたり、物性に関する研究領域で素材の記述に用いられる物理的なカテゴリと、われわれの判断する質感カテゴリには相違点があることが考えられることから、ヒトの質感判断の実験を行う際の典型的な判断尺度の設定に時間を要した。また、質感を知覚する運動映像の収集について、種々の質感と関連すると考えられる運動とその発生条件が多岐に渡っていたことから、撮影条件の精査に時間を要したため、今年度は実写映像の収集・分析に至らなかった。

現在、映像の撮影および動作解析の準備を開始している。一方で、2014年度に実施予定だった質感知覚の規定要因を検討する心理物理実験に関して、振動モデルのパラメータを参考にして、主観的輪郭図形を用いた実験に着手することができた。こうした状況から、2013年度の計画は想定よりもやや遅れているものの、2014年度に予定していた実験は既に実施を始めることができたため、現状における本研究の達成状況は、ほぼ計画通りであるといえる。2014年度については、2013年度に引き続き、主観的輪郭図形を用いた動的な質感知覚について、粘性以外のモデルから考えられる運動パラメータを考慮した実験を実施する。また、2013年度に実施予定だった実写映像の撮影・収集と画像解析に関して、系統的に物理パラメータを操作することが可能な素材として、バネ定数の異なる複数のバネを中心とした周期運動の撮影を行い、その映像の画像解析を行う。加えて、この運動から抽出された運動パラメータをCGに組み込み、操作した心理物理的実験の実施により、質感知覚の規定要因の特定を試みることを予定している。
学校の自律と地域・家庭との協働を促進する学校経営モデルの構築に関する実証的研究

本研究の成果は,主に3つに区分できる。第1は,現在わが国において進展している学校の組織とマネジメント改革に関する動向の整理と分析である。第2は,学校の組織状況に関する実態と課題に関する実証的研究である。第3は,それらをふまえて学校組織の変革に関する方法論の構築(開発的研究)である。実証的研究から,以下の知見が得られた。(1)学校組織の個業化は,教員が認識している教職の困難さを増大させる。同時に,教員にとって困難さが増大した状況では,個業化が強化される。(2)学校組織の個業化は,教員の学校改善志向(学校の教育活動の改善と地域活動への関与)を抑制する。(3)学校組織の統制化と協働化は,教員の学校改善志向を増大させる。しかし,その効果は,協働化の方が統制化よりも大きい。(4)学校組織の協働化は,教職の困難さを減少させる,(5)教員による学校に対する地域の肯定的な態度認識は,学校の協働化と正の相関を有することなどである。これらのことから,学校組織における個業化が進行することの問題とそれを変革する方略としての協働化の重要性が実証的に明らかになった。開発的研究では,学校の協働的な教育意思形成を支援する方法論の開発と試行,及びその効果の検証を行った。教員の自律的な教育活動の改善サイクルを仮定し,それを協働的なプロセスの中で組織的に展開することを,組織開発の基本構想とした。これを具体化するため,(1)学校の教育の事実と課題の認識を交換・共有する場(基本的な相互作用)の組織的・継続的な設定,(2)教員間の相互作用の質と形態の改善,(3)学校における協働的なプロセスを支援する校内チームの設定,を主要な内容とする組織開発プログラムを構築した。これを小規模小学校,大規模小学校で実施した。いずれの事例でも,プログラムの実施に伴い,教員間の協働化が実現することが明らかになり,学校組織開発の方法論としての有効性が確認された。本年度は、学校が自律的に取り組むことを促進あるいは阻害している組織的ないし経営的要因を探索することをねらいとして事例調査を実施した。1.小学校における組織的問題解決過程に関する継続的な事例調査高学年において学級崩壊を繰り返し経験している小学校を対象として、およそ6ヶ月間にわたって、学級・学校観察、管理職及び全学級担任教師を対象とする聴き取り調査を実施した。調査は、学級崩壊に対する学校の組織的対応の実態、学級崩壊に関する教員の意識と行動(とりわけ情報共有と相互関与の実現状況)を明らかにすることを目的として実施した。調査の結果から、(1)学校の組織的対応の主要な部分が、教師の個業性を前提としたものであり、さらにそのことによって個業性が強化されるよう作用していること、(2)教師間での学級や子どもの実態認識に関する交換・共有が組織的に遂行されておらず、それが学校の組織学習を阻害していること、などの知見を得た。このことから、個業型組織構造に依存した学校の問題解決様式の特徴とその限界を明らかにすることができた。2.持続的な教育改善に取り組んでいる学校の事例調査組織的な教育改善に取り組んでいる小学校2校を対象として、事例調査を実施した。調査内容は、学校で開発された学校指導システム、カリキュラム、学校の研究・研修に関する組織とその運営を中心とした。

この2校は教員間の価値共有を重視するタイプ、ならびに自律多様性を重視するタイプと対比できるが、いずれも子どもの実態及び課題の認識を組織的に追求し交換する場が、教育改善の主たる要因となっていることについては、共通性が見出せた。本年度は,当初の計画に沿って,以下の研究を遂行した。1学校の組織状況に関する実証的研究九州,四国の小学校から20%を抽出して(838校),校長(838人),教員(学級担任,1校3人,計2514人)を対象とした質問紙調査を実施した。回答者数は,校長344人,学級担任955人であった。本調査の目的は,(1)学校の組織状況を個業化,統制化,協働化の3側面から明らかにすること,(2)これら学校の組織状況と内外の環境的要因との関連を明らかにすること,である。学校の外部要因としては,(1)学校課題の複雑性,(2)教育行政機能の支援性一統制性,(3)地域の学校に対する態度,内部要因としては,(1)組織機能の形式化,を設定した。2学校事例研究学校内外の協働的関係構築の事例として,(1)教員の同僚性構築を基軸として学校経営を展開している学校,(2)地域の教育資源を積極的に活用しながらその組織化を展開している学校,の2校を選定し,事例研究を実施した。3組織開発研究昨年度に引き続き,教員の協働的プロセスの活性化を通して学校の自律性を構築していくことをねらいとした組織開発研究を実施した。本年度は(1)昨年度の知見をふまえながら,大規模校における組織開発プログラムの開発と実施,(2)学力向上に取り組んでいる学校を対象とした組織開発プログラムの応用を試み,一定の成果を得た。本年度は,実証的研究を進展させることをねらいとして,昨年度実施した調査研究をもとにして,調査項目を修正するとともに,大都市部を含む都府県を調査対象地域として,質問紙調査を実施した。調査目的は,(1)学校の組織化傾向を個業化,統制化,協働化の3側面から明らかにすること,(2)学校の組織化傾向の特徴が学校の教育活動に及ぼす影響を明らかにすること,(3)学校の組織化傾向を規定する学校内外の要因を探究すること,等である。対象地域は,宮城,千葉,東京,静岡,愛知,大阪であり,それぞれの都府県から25%の小学校を無作為に抽出した。調査対象校の総数は1317校である。各小学校の校長と学級担任3名を調査対象者とした。調査票の回収数は,校長用438票(配布数に対する回収率33.3%),担任教師用1264票(同32.0%)であった。分析の結果,おおむね前年度の調査結果を支持する結果が得られ,学校の組織化傾向を把握するための尺度(個業化,統制化,協働化)が確認された。また,学校の組織化傾向と学校の教育活動との関係については,(1)学校の個業化傾向が強まるほど,教員が認知する指導上の困難が増大すること,(2)教員の学校改善志向に対しては,協働化と統制化はポジティブな影響を持つが,協働化がより強い影響を持つこと,(3)個業化の進展によって,教員の学校改善志向が低減すること,などが明らかになった。これらの結果から,学校組織の個業化が教員の教育活動に及ぼす阻害的な影響が明らかになるとともに,学校組織の変革・改善の方向性としては,組織統制化だけでなく,むしろ協働化を図ることが重要であることが示唆された。
複数のワークステーションを利用した並列処理によるホモロジーサーチの高速化

遺伝子/蛋白質データベースは増大の一途をたどっており、この約1年でその容量が約2倍に増加した。これに伴ってホモロジーサーチに要する時間も1年前に比べ2倍かかるようになったことになる。データベースの容量はゲノムプロジェクトの進展とも相まってさらに急激に増大していくことは確実であり、高速なホモロジーサーチシステムの研究開発が今後ますます重要な課題となっている。このような観点から、大阪大学遺伝情報実験施設に導入しているワークステーション群を利用した並列処理によるホモロジーサーチの高速化を計画した。昨年度ホモロジーサーチプログラムfastaを並列処理するpfastaを開発し、本年度はその性能改善をはかるとともにグラフィカルユーザインターフェース(GUI)を充実させた。pfastaの性能は本施設で最も速いIris Challenge Lを基準にすると長さ1000の検索配列で8.6倍、長さ500で7.4倍、長さ100で4.7倍であった。この値は昨年度は長さ1000で7倍だったので、性能がわずかではあるが向上した。これは最適化オプション指定でプログラムを再コンパイルしたことによる。また、本施設ではホモロジーサーチ等の利用頻度の高いアプリケーションをコンピュータネットワークを介して利用者が容易に利用できるようにホモロジーサーチ専用のghomおよび種々の解析をサポートする、WEBサーバー上に構築した、SeqEdの2種類のグラフイカルユーザインターフェース(GUI)を開発し利用者に提供しているが、ここで開発したpfastaもこれらのGUIから利用できるようにした。
遺伝子改変マウスを用いた胃酸分泌抑制に伴う高ガストリン血症の分子機構の解明

胃酸分泌抑制療法に伴って高ガストリン血症が誘起される。1)胃内pHの上昇によって酸濃度の低下を物理化学的に感知してガストリン細胞が刺激されガストリンの産生分泌が促進される場合。2)胃底腺粘膜に存在する壁細胞で起った酸濃度の低下が何らかのシグナルを介し幽門部非管腔側にあるガストリン細胞に伝達され、ガストリンの分泌亢進が起こる場合とが推定される。1)に対してはヒスタミン2受容体欠損マウス及び野生型マウスに胃瘻を設置し24時間pHモニタリングを施行し胃内pHの変化にともなう血中ガストリン値は野生型のみで上昇することを確認した。ヒスタミン2受容体が血中ガストリン値上昇に関与していることが示唆された。2)に対しては胃内酸度に応じてガストリン分泌をコントロールするセンサーの役割をはたす蛋白質を同定することを目的として胃内pHを変化させた際に発現量が変化する遺伝子をみつけだすために胃内のpHを変化させたときに培養細胞系で発現量が変化するmRNAの探索を行った。原因として1)胃内pHの上昇によって物理化学的に酸濃度の変化を感知してガストリン細胞がガストリンの産生分泌を促進する。2)胃底腺粘膜に存在する壁細胞で超った酸濃度の低下が何らかのシグナルにより血液を介して幽門腺部の非管腔部分に存在するガストリン細胞に伝達されることでガストリンの分泌亢進がおこる場合とが推定される。1).2)の現象の分子機構の解明をめざしている。1)に対してはヒスタミン2受容体欠損マウス、ガストリン分泌欠損マウス、野生型マウスに胃瘻を設置し24時間連続pHモニタリングを施行し胃内pHの変化で野生型マウスのみで高ガストリン血症となることを確認した。2)に対しては胃内の酸度の変動に対応してガストリン分泌をコントロールするために必要なセンサーの役割を担っている蛋白質の同定を目的として胃内pHを変動させた際に発現量が変化する遺伝子をスクリーニングしている。胃底腺部、幽門腺部それぞれの培養系で酸度を低下させた際に合成が促進されると推量可能な蛋白質の同定をめざして、mRNA量の定量を行って培養液のpH値の変動に応じて発現量のかわるmRNAを探索中である。胃酸関連疾患に対して酸分泌抑制療法を行うことに伴って高ガストリン血症が誘起される。原因の1つとして胃内でおこった水素イオン濃度の低下をガストリン細胞が直接物理化学的に感知してガストリン分泌を介し水素イオンの放出を壁細胞にうながす場合が想定される。酸分泌刺激の中心的役割をになうヒスタミン2受容体を保持している野生型マウスと欠損マウスとに胃痩を設置して胃内のpHモニタリングを行ったところ。酸分泌抑制剤により胃内pHを上昇させると血中ガストリン値は野生型のみ上昇し、欠損マウスでは全く変化しないことを確認した。ヒスタミン2受容体がガストリンの産生放出に関与することが示唆された。次に酸分泌をになう壁細胞での水素イオン濃度の低下が血液中を循環するシグナルを介してガストリン細胞に情報が伝達されガストリン分泌の亢進がおこる場合を想定し、センサーの役割をはたす蛋白質の同定を試みた。壁細胞のある胃底腺部とガストリン細胞の存在する幽門腺部各々の細胞培養系で水素イオン濃度を低下させ合成促進のおこる蛋白質の同定を目的として発現量の変化するmRNAの探索を行った。
生殖機能と再分化の分子制御

特定研究「植物育種」C班に該当する本研究班は、「生殖細胞間の相互反応の解析」を研究目的とする第1グループと「再分化過程の解析と制御」を研究目的とする第2グループを設け研究を実施した。第1グループ:カブの属するBrassica campestrisの3種のホモ系統株のS糖タンパク質を精製し、その糖構造が主としてA・Bの2種の糖鎖によること、アミノ酸配列は相互に類似性が高いことを明らかにした(鈴木)。この認識につづく花粉管行動については補足的に働く遺伝子系が柱頭側に必須であり、この系が劣性に変化すると、花粉管侵入阻害がおこらないことがわかった(日向)。一方、イネの細胞質雄性不稔型は、4型に分類されることがわかった(新城)。さらに雄性不稔性をひきおこす物質が系状菌代謝産物中に検索された(木村)。また、チャの花粉の花粉伸長期の膜組成が検討され、リン脂質が多いことが判明した(関谷)。第2グループ:細胞からの個体再分化において重要な過程である不定胚形成の条件を検討し、高浸透圧処理による方法を開発した。さらに高浸透圧処理による不定胚形成の機構について検討を加え、ストレス蛋白質等ホルモン以外の要因が関与することを示唆した。また、TiRiプラスミドを利用して内生ホルモン量を高めた形質転換細胞の示す不定胚形成反応について検討した(原田)。イネ科植物のカルス化とそれからの再分化への合成オーキシンの効果を検討し、4-フルオロフェノキシ酢酸が有効であることを認めた(安田)。オオスミソウについて不定胚形成と茎葉形成の条件を検討した(三位)。インドール系およびフェノキシ系の合成オーキシについて構造と活性の関係について検討した(丸茂、岩村)。さらに植物細胞中のオーキシンとサイトカイニンの分析法を確立した(山口)。
極低出生体重児の父親の役割と家族形成との関連についての研究

本研究の目的は、正常新生児の家族と出発点が異なる極低出生体重児の家族において、父親がどのような役割を果たし家族を形成していくのかを早期育児期において検討することである。前回の予備調査で作成した質問紙票に沿って極低出生体重児を第1子として出産した核家族の父親、および母親16組に子どもの退院34ヶ月目の段階で半構造的面接を実施し質的分析を行った。家族機能尺度による評価はプレテストの段階で回答が困難であったため実施せず質的分析のみ行い、結果として以下のことが示唆された。1.極低出生体重児の父親は家族システム内における母子、父子、夫婦のサブシステムのそれぞれとの相互関係から特に夫婦のサブシステムを強化することを中心にそれぞれのサブシステムの関係性を促進していた。父親の妻に対する身体的、精神的配慮、および妻から夫への配慮の双方向から父親は自身の家庭内における役割行動を変化させ決定させていっていた。夫婦のサブシステムを中心とする家族関係の構築は極低出生体重児の親にとって、子どもの入院期間が正常新生児の夫婦が親となる準備期間である妊娠後期と合致し、夫婦関係を再構築する機会となっていたことの結果であることが示唆された。2.祖父母などの拡大家族からの言動や援助により極低出生体重児の父親は役割行動を変化、決定し妻も含めた家族内の役割を調整していた。子どもの入院期間中から拡大家族との関りを持ち続け、社会資源としての活用の意味も含め関係性を強めていた。このことは母子関係と夫婦関係を促進する結果となり得たが、父子関係を促進させることの要因にはなり得なかった。3.退院後あらたに子どもについて知った父親は、入院中に築いた子どもとの関係性を父子間、夫婦間を通して再構築し、関係性を促進していた。以上のことから極低出生体重児の父親は夫婦間、拡大家族との関係から家族を再編成し、病院への依存から自立した家族へと発展させていた。わが国では極底出生体重児などのハイリスク児の生存率が高まり、早期育児支援や継続的なフォローの必要性がいわれている。本研究の目的は極低出生体重児を出生した家族において早期の父親の役割と家族形成との関連を明らかにすることである。今年度はその予備調査として、極低出生体重児を第1子として出生した家族の父親および母親10組を対象に家族の危機段階とされる子どもの退院1ヵ月後と、安定期に入るとされる34ヵ月後の2時点において縦断的に半構成的面接を行い、低出生体重児の父親が果たしている役割を検討した。その結果、子どもの退院1ヵ月後の段階における父親は初めて24時間子どもと生活を共にし、病院で認識していなかったわが子の側面に困惑しながら病院環境を基準に生活環境を整えていた。同時に妻とのパートナーシップを中心に家庭生活を機動させようとしていた。このことから「わが子の生活環境を整える」「生活するわが子との関係性の再構築」「母となった妻との新たなパートナーシップ」「わが子を加えた家族の基盤強化」「父親役割を加えた自己統合」の5つの父親の役割行動が見出された。子どもの退院3-4ヶ月後の段階における父親は、家庭生活する子どもの生活パターンや成長発達の特徴を理解し、生活環境においても病院の基準からわが子の特徴を基準に整えることを実践していた。また夫婦がそれぞれの生活パターンを再確立させながら育児を行えるように自己と妻を尊重する行動をとっていた。このことから「妻と共に子どもの日常を共有する」「家族メンバーの生活を自立させる」の2つの父親の役割が見出された。今後の研究方針として今年度で得られたデータを基に質問紙票を作成し全国調査を行い極低出生体重児の父親が果たしている役割の特色を見出す。また家族機能尺度を用いて家族機能を評価し、早期育児期にある父親の役割と家族機能の関連を明らかにする。

3.退院後あらたに子どもについて知った父親は、入院中に築いた子どもとの関係性を父子間、夫婦間を通して再構築し、関係性を促進していた。以上のことから極低出生体重児の父親は夫婦間、拡大家族との関係から家族を再編成し、病院への依存から自立した家族へと発展させていた。