hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
T細胞レセプタ-遺伝子を用いたT細胞分化の分子機構の解析

T細胞は胸腺内で増殖分化する過程において、自己抗原に対する寛容性並びに自己MHC拘束性を獲得する。成熟固体におけるT細胞分化の分子機構を解明するために、放射線照射骨髄移植キメラマウスおよび胸腺移植ヌ-ドマウスに発現されるT細胞レセプタ-(TcR)を解析した。(1)放射線照射骨髄移植キメラマウス......AKR/J(H-2^k、M1s^a)、C3H/HE(H-2^k、M1s^c)およびC57BL/6(H-2^b、M1s^b)マウスを用いて放射線照射骨髄移植キメラを作製し、胸腺細胞に発現されるTcRVβを検討した結果以下のことが明かとなった。(1)ホスト型並びにドナ-型胸腺細胞ともに、ホスト反応性T細胞とドナ-反応性T細胞の欠失がおこることによって、放射線骨髄移植キメラマウスが確立される。(2)胸腺における自己反応性T細胞の欠失には、骨髄由来の抗原呈示細胞が必要である。(3)自己反応性T細胞の欠失は、CD4^+CD8胸腺細胞レベルで起こる。しかしながら、自己抗原とTcRのアフィニティのちがいによってその時期が異なるものと考えられる。(2)胸腺移植ヌ-ドマウス......BALB/c(H-2^d、M1s^c)ヌ-ドマウスにAKR/J(H-2^k、M1s^a)新生期または胎生期の胸腺を移植して、出現する末梢T細胞のTcRの機能を検討した結果、以下のことが明かとなった。(1)デトキシグラニジン処理によって胸腺上皮だけを移植した場合、胸腺型に対して反応するT細胞の欠失はおこらず、胸腺上皮だけでは自己反応性T細胞の欠失を起こし得ないことが明かとなった。(2)リンパ球混合反応は、胸腺上皮だけを移植したヌ-ドマウスでも低下しており、MHCクラスIIに対しては、胸腺上皮のみで寛容性を誘導できるものと考えられる。成熟個体におけるT細胞合化の分子機構を解明するために,放射線昭射骨髄移植キメラマウスのT細胞抗原レセプター(TcR)遺伝子を解析した.抗Thyl抗体と補体で処理した骨髄細胞のDNAには, TcRγ鎖,δ鎖遺伝子の再構成が認められなかったが,長期培養系の骨髄細胞ではγ・δ鎖遺伝子の再構成が認められた.骨髄でのT細胞前駆細胞レベルで, γ・δ鎖遺伝子の再構成がおこりうることが示唆される.キメラマウスの胸腺では,骨髄移植後7日目から14日目にかけて宿主由来の胸腺細胞が増殖・分化する. 14日目頃より供給者(骨髄)由来の胸腺細胞が増殖し, 21日目の胸腺細胞は完全に供給者型に入れかわった. TcR遺伝子発現の時間的推移を調べると,胎生期胸腺に認められるのと同様に,宿主型・供給者型ともにγ, δ→β→γ鎖の順で発現がおこることが明らかとなった.7日目の宿主型胸腺細胞に発現されているγ鎖およびγ鎖遺伝子の構造を調べると, Vγ_2ーVγ_1ーCγ_2,Vγ_1ーJγ_1ーCγ_4,Vδ_6ーDδ_2ーJδ_1ーCδで胎生期胸腺に認められるγ,δ鎖とは異なっていた.成熟個体でのT細胞の分化過程は胎生期とは異なる経路をとるものと考えられている.

供給者由来の胸腺細胞の機能を調べるためにリンパ球混合反応(MLR),ナチュラルキラー(NK)活性, LAK(lymphokireーactivated killer)活性を測定した. γ, δ鎖の発現の多い14日目の胸腺細胞は高い自己MLRを示したが,アロに対する反応性は低くかった.一方, γ・δ鎖が発現されている21日目の胸腺細胞は高いアロ反応性が認められるようになった. NK,活性はどの胸腺細胞にも認められなかったが, LAK活性は, 14日目, 21日目胸腺細胞ともに,高い活性を認めた.骨髄移植後21日目でのキメラマウスの末梢リンパ組織(脾・リンパ節)には, γーδ鎖T細胞は認めたものの, γ・β鎖T細胞はほとんど検出できなかった.これらの細胞には高いNK,LAK活性および遅延型足遮反応が検出できた.成熟個体におけるT細胞分化の分子機構を解明するために、放射線照射骨髄移植キメラマウスおよび胸腺移植ヌードマウスに発現されるT細胞レセプター(TcR)を解析した。AKR/J(H-2^K,Thy1・1,Mls^<a/b>)マウスの骨髄細胞を致死量の放射線を照射したC3H/He(H-2^K,Thy1・2,Mls^<b/a>)マウスに投与したAKR→C3Hキメラマウスでは、胸腺細胞は投与後21日で、末梢T細胞は56日目でドナー型に入れ替わった。逆のC3H→AKRの組み合わせでも、ほぼ同様のCell kineticsが認められた。AKR→C3HおよびC3H→AKRキメラマウスの末梢T細胞が、ホスト側、ドナー側のどちらにトレランスとなっているか、Mls^<a/b>に対応するV_<β6>T細胞およびMls^<b/a>に対応するV_<β3>T細胞の末梢での発現の程度を調べた。その結果,AKR→C3H、C3H→AKRともにV_<β6>-T細胞、V_<β3>-T細胞の末梢での発現が認められず、キメラマウスでは、ホスト側、ドナー側両方に対してT細胞はトレランスになっていることが明らかとなった。さらにトレランスがどこでおきているかを調べるために、キメラマウスの胸腺でのV_<β6>陽性のCD_4またはCD8陽性胸腺細胞は認められず、キメラマウス早期の胸腺でトレランスが成立していることがわかった。さらにトレランスがどの時期のどのような胸腺細胞で起っているかを検討するために、AKR→C3H、C3H→AKRキメラマウス14日目のドナー型胸腺細胞よりcDNAライブラリーを作製し、β鎖をコードするcDNAのVレパートアーを解析した。その結果,C3H胸腺下で分化・増殖しているblast様CD4^+8^+胸腺細胞に発現されるV_βレパートアーとAKR胸腺下で分化・増殖しているblast様CD4^+8^+胸腺細胞のような比較的早期の胸腺細胞ですでにT細胞の選択がはじまっている可能性が示唆された。胸腺移植ヌードマウスでも同様に胸腺側とホスト側へのT細胞のトレランス成立を見出だした。T細胞は胸腺内で増殖分化する過程において、自己抗原に対する寛容性並びに自己MHC拘束性を獲得する。成熟個体におけるT細胞分化の分子機構を解明するために、放射線照射骨髄移植キメラマウスおよび胸腺移植ヌ-ドマウスに発現されるT細胞レセプタ-(TcR)を解析した。(1)放射線照射骨髄移植キメラマウス......AKR/J(Hー2^k、Mls^a)、C3H/He(Hー2^k、Mls^c)およびC57BL/6(Hー2^b、Mls^b)マウスを用いて放射線照射骨髄移植キメラを作製し、胸腺細胞に発現されるTcRVβを検討した結果以下のことが明らかとなった。【○!1】ホスト型並びにドナ-型胸腺細胞ともに、ホスト反応性T細胞とドナ-反応性T細胞の欠失がおこることによって、放射線骨髄移植キメラマウスが確立される。【○!
動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明

本研究では,動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明を目的として,主に3つの検討を行った.動的全視野計測の検討では,作用する応力の速度変化が破壊性状に及ぼす影響を調べるため,光学的全視野計測技術を活用した動的計測手法を開発した.動的荷重を受ける数値解析手法の検討では,局部損傷を考慮した構成則や破壊条件を検討し,版の累積損傷を数値解析的に評価する手法を考案した.最終的に,部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価に関する知見を総合して,「耐衝撃性に優れる防波堤ケーソンの設計マニュアル」を作成して,繰返し衝突荷重を受けるケーソンの局部破壊に適用し,その有効性を確認した.本研究では,動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明を目的として,主に3つの検討を行った.動的全視野計測の検討では,作用する応力の速度変化が破壊性状に及ぼす影響を調べるため,光学的全視野計測技術を活用した動的計測手法を開発した.動的荷重を受ける数値解析手法の検討では,局部損傷を考慮した構成則や破壊条件を検討し,版の累積損傷を数値解析的に評価する手法を考案した.最終的に,部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価に関する知見を総合して,「耐衝撃性に優れる防波堤ケーソンの設計マニュアル」を作成して,繰返し衝突荷重を受けるケーソンの局部破壊に適用し,その有効性を確認した.本研究では動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明に向けて,動的全視野計測手法の構築,部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価,動的荷重を受ける数値解析手法の構築,の3つに大別して検討を行った。まず,動的全視野計測における検討では,高速度カメラを用いた物体表面における変形挙動の面的計測に関する基礎研究として,同一条件で低速撮影した静止物体表面の画像間におけるばらつきについて検討した。輝度値分布が大きい場合は,100pixelを基調とした場合における見かけのひずみが約100μであった。一方,輝度値分布が狭い範囲にある場合では,300μ以上の見かけのひずみを呈した。さらに,輝度値が255になった場合には,局所的に見かけのひずみが著しく大きくなる場合がみられた。これは撮影時にホワイトバランスが崩れることで,撮影前後のサブセットパターンが一致しなくなることが原因としで考えられる。したがって,動的全視野計測においては,輝度値分布を広くし,輝度値255を示す領域が発生しないような撮影環境を確保することが必要であることがわかった。次に,部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価として,鉄筋腐食を生じたRCはりの疲労特性について検討を行った。その結果,鉄筋の質量減少率が15%以上となると,曲げ疲労強度が大幅に低下する可能性が示された。また,質量減少率が曲げ疲労強度に及ぼす影響は,孔食の有無によって大きく異なることが示された。動的荷重を受けるコンクリート構造物の数値解析手法の構築に向けた検討として,繰返し衝突を受けるRC版の損傷度評価を行うために,Lemaitreの損傷理論を導入した衝撃解析手法を構築し,その適用性について検討した。本手法を用いて,2辺支持RC版の繰返し衝突実験をシミュレーションした結果,衝突回数とともに累積していく部材の残留変位を適切に評価可能であることが確認できた。本研究では,動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明に向けて,動的全視野計測手法の構築,動的荷重を受ける数値解析手法の構築,部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価,の3つに大別して検討を行っている.まず,動的全視野計測における検討では,コンクリートに作用する応力の速度変化が破壊性状に及ぼす影響に関する基礎研究として,光学的全視野計測技術を活用した動的計測を実施した.角柱コンクリートに対して載荷速度の異なる条件下でコンクリートに一軸圧縮応力を作用させ,供試体の縦横比や載荷速度などをパラメータとして画像解析を行った.その結果,各パラメータと破壊性状との関係を明らかにし,光学計測技術の適用性を検討した.次に,動的荷重を受けるコンクリート構造物の数値解析手法の構築に向けた検討については,前年度までに提案していた手法の構成則や破壊則を整理するとともに降伏条件式の修正を施した.具体的には,コンクリートの構成則に平面キャップを有するDrucker-Pragerの降伏条件を仮定したモデルに変更することで,それらの衝撃特性への影響を把握した.変更した構成則を用いてコンクリート床板の累積損傷を評価する手法を検討した.最終的に,部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価に関する過年度の研究成果と上記の知見を総合して,「耐衝撃性に優れる防波堤ケーソンの設計マニュアル」を取りまとめて,繰返し衝突荷重を受ける防波堤ケーソンの局部破壊に適用し,その妥当性を確認した.その結果,同マニュアルにより,実構造物におけるコンクリート部材の動的破壊進展過程を明らかにできることを示した.さらに,実構造物における局所破壊予防対策を提案するとともに,ライフサイクルコストの観点から予防対策が破壊後の補修よりも経済的に有利であることを定量的に示した.本研究では、動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明に向けて、動的全視野計測手法の構築、部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価、動的荷重を受ける数値解析手法の構築、の3つに大別して検討を行っている。まず、動的全視野計測における検討では、静的載荷によるモルタルの変形挙動と衝撃載荷に近い微小時間載荷によるモルタルの変形挙動との比較を目的とした基礎実験を実施した。静的載荷では、モルタルの圧縮変形を計測できた一方、微小時間載荷では、撮影画像間の輝度値分布におけるばらつきが大きかった。

これは、照明やカメラの感度によるノイズの影響が原因とみられ、撮影環境とともに、画像処理の方法も含めた検討が必要であることが考えられた。静的環境下でカメラを移動させる撮影方法では、評価可能な再現性を担保できる方法を確認した。次に、部材の動的性能に及ぼす材料劣化の影響評価として、繰返し衝突荷重を受けるRC版の押抜きせん断抵抗性の評価を実験的に行い、繰返し衝突荷重を受けるRC版の破壊進行過程について明らかにした。また、既設防波堤ケーソンの補強を想定し、ケーソン中詰材を固化する技術を考案するとともに、載荷実験によってRC版の破壊進行を抑制できることを確認した。動的荷重を受けるコンクリート構造物の数値解析手法の構築に向けた検討については、前年度までに提案していた手法の構成則や破壊則を修正することを試みた。具体的には、コンクリートの構成則に平面キャップを有するDrucker-Pragerの降伏条件を仮定し、さらに、圧縮破壊を考慮するために圧縮域における軟化特性を考慮することとした。前年度までのモデルとの比較により、本モデルの有用性を検証できたが、今後、実験結果との比較検証を実施していく必要があると考えている。研究実施計画において示した,「動的全視野計測の計測条件の最適化」,「局所的に腐食を生じたRC部材の疲労特性」,「局所破壊を再現可能な解析手法の基盤作成」という目標に対して,いずれも十分な研究成果を得た。また,これらの成果について数編の論文および学会発表を行っており,今後も対外発表を積極的に行う予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究実施計画において示した、「動的全視野計測の計測条件の最適化」、「局所的に腐食を生じたRC部材の疲労特性」、「局所破壊を再現可能な解析手法の基盤作成」という個別の目標に対して、いずれも十分な研究成果が得られている。また、これらの成果を基に、数編の学術論文を投稿し、学会発表についても、国際会議での発表も含めて積極的に行っている。引き続き,研究代表者および研究分担者が近密な連携を図り,研究を行う。動的全視野計測に関しては,最適化条件を基に各種実験について計測を行い,既存の計測手法と比較してデータの整合性の確認を行う。腐食を生じたRC部材の疲労特性については,腐食と疲労を同時に生じさせる実験を開始する。局所破壊を再現可能な解析手法については,コンクリートの局所圧壊等を考慮した解析手法の構築を目指す。引き続き、研究代表者および研究分担者が近密な連携を図り、研究を行っていく。動的全視野計測に関しては、最適化条件を基に各種実験について計測を行い、既存の計測手法と比較してデータの整合性の確認を行う。腐食を生じたRC部材の疲労特性については、腐食と疲労を同時に生じさせる実験を実施する。局所破壊を再現可能な解析手法については、コンクリートの局所圧壊等を考慮した解析手法の構築を目指す。次年度が最終年度であるため、これまでに得られた研究成果をもとに、動的荷重を受けるコンクリート構造物の破壊進展機構の解明を図る。
グロビン遺伝子群の多型を用いた日本人の起源に関する分子人類遺学的研究

日本人の起源を検討するにあたり、北方起源の可能性を見るために韓国、台湾の、また南方起源の可能性を見るためにタイ、マレーシア、インドネシアのサラセミアの変異と、変異に連鎖したハプロタイプおよびフレームワークを検討した。昨年度、既に日本人、韓国・中国人、東南アジア人集団いずれにも見られる変異と、日本人と韓国・中国人集団にのみ見られる変異について解析を終わり、日本人の北方起源のデータを報告した。本年度は南方起源の可能性を検討するために、日本人と東南アジア人集団の変異の検索を進めるとともに、両集団のみに見られ、南方から日本へ移入された可能性があるcodons8/9(+G),codon15(TGG→TAG),IVS-1nt1(G→T),codon35(TAC→TAA)の変異の解析を行った。その結果、codon15(TGG→TAG)と連鎖しているハプロタイプは、日本人では(+----++/FW1)でタイ人では(+-----+/FW3)、インドネシア人では(+-----+/FW3)、(++-++-+/FW3)であることが分かった。またIVS-1nt1(G→T)は日本人では(+-----+/FW3)、タイ人では(-+-++++/FW1)、インドネシア人では(+----++/FW1)と連鎖していた。従って、これらの変異はそれぞれ日本と東南アジアで独立に生じ、起源が異なるものと考えられた。なおコドン35(TAC→TAA)およびcodon8/9(+G)と連鎖したハプロタイプは、それぞれタイ人で(+-----+/FW3)、マレーシア人で(+----++/FW1)であった。しかし日本人では家族のサンプルが得られずハプロタイプを決定できなかった。以上から、日本人の起源をサラセミア変異および多型から検討した結果、東南アジア起源を裏付ける結果は得られなかった。
光応答性ナノ磁性材料の開発

光照射による金属から金属への電荷移動を利用してチューナブルな単一次元鎖磁石を作成することを目指して研究を行った。光応答性単一次元鎖磁石を開発するために、CNによって架橋されたFe^<III>_2Co^<II>二重ジグザグ鎖システムに注目した。特に金属間電子移動を示す物質を開発するために、両端部に窒素を有する棒状配位子を利用し、コバルトが窒素六配位構造を有し一次元鎖同士が棒状配位子により磁気的に分離された構造を持つ物質を設計した。水中でCo(ClO_4)6H_2OとLi[Fe(bpy)(CN)_4](bpy=2,2'ビピリジン)、および4,4'bpy(4,4'ビピリジン)を反応させることでブロック状構造を有する{Fe(bpy)(CN)_4]_2Co(4,4'bpy)}の結晶を得た。合成した物質は鉄とコバルトからなる中性で層状構造の物質であり、層間に結晶水が存在している。270Kでは、コバルトはCo^<II-HS>、鉄はFe^<III-L-S>(CN)Co_<II-HS>の結合構造を形成している。一方、結晶をゆっくり冷却すると、分子内電荷移動が誘起され部分的にFe^<III-L-S>(CN)Co^<II-HS>ユニットがFe^<II-L-S>(CN)Co^<III-L-S>ユニットに変換した。温度変化による分子内電荷移動は磁気測定によっても確認できた。xT値によると、高温相から低温相に変化する際に約2/3のCo^<II-HS>がCo^<III-L-S>に変化したことがわかった。従って、この変化は{[Fe^<III>(bpy)(CN)_4]_2Co^<II>(4,4'bpy)}4H_2O←→{[Fe^<II>(bpy)(CN)_4]_<2/3>[Fe^<III>(bpy)(CN)_4]_<4/3>Co^<III>_<2/3>Co^<II>_<1/3>(4,4'bpy)}4H_2Oと表現できる。この物質に5Kで532nmのレーザー光を照射したところFe^<II-LS>Co^<III-L-S>からFe^<III-L-S>Co^<II-IL>への原子価状態の変化が引き起こされた。負の異方性定数を持つCo^<II>の生成、CN基を介した強い鎖内磁気相互作用の存在、4,4'bpyを介した弱い鎖1間磁気相互作用のために光誘起準安定状態は単一次元鎖磁石としての挙動を示すことが予想される。実際5Kで12時間の光照射後、Fe^<II-LS>Co^<III-LS>からFe^<III-LS>Co^<II-IL>への変化によりXT値が著しく増加した。光照射後加熱すると約100Kで光照射前の値に重なった。また、磁化のダイナミクスを調べるために交流磁化率を測定したところ、交流磁化率の実部、虚部共に強い周波数依存を示した。これは、この物質が光照射後単一次元鎖磁石に変化したことを示している。近年ゲスト分子の脱吸着により光学特性、磁気特性、伝導性などの様々な物性を自由に制御できる多孔性金属錯体の開発が盛んに行われている。これまでに金属錯体の多孔性とスピン転移挙動、強磁性(あるいはフェリ磁性)が相乗効果を示し、磁気特性が可逆にスイッチングする様々な物質が開発されている。本研究では金属-金属間電子移動をゲスト分子の脱吸着により可逆にスイツチできる新しいポーラス材料を開発することを目指して検討を行った。今回合成した物質は鉄とコバルトがシアノ基で架橋された一次元構造体である。この物質は水分子が脱離した状態では温度変化や光照射による金属-金属間電子移動を示さず、Fe(III)-CN-Co(II)という電子状態を有していた。一方、五つの水分子が取り込まれた状態では200K付近で温度変化による鉄-コバルト間電子移動を示した。また、この相転移は温度ヒステリシスを示した。赤外吸収の測定からこの反応は以下の様に表せることが分かった。Fe(III)-CN-Co(II)<->Fe(II)-CN-Co(III)。また、低温で光照射の実験を行ったところ光磁気特性を示すことが分かった。すなわち、鉄からコバルトへの電荷移動吸収バンドを励起したところ磁化の増大が観測された。これは光により電子移動が誘起され、Fe(III)-CN-Co(II)という電子状態を有する準安定状態が低温でトラップされたためである。すなわち、この物質は温度変化による金属-金属間電子移動、及び光磁気特性をゲスト分子の脱吸着でスイッチできる新しい材料であることが分かった。

水中でCo(ClO_4)6H_2OとLi[Fe(bpy)(CN)_4](bpy=2,2'ビピリジン)、および4,4'bpy(4,4'ビピリジン)を反応させることでブロック状構造を有する{Fe(bpy)(CN)_4]_2Co(4,4'bpy)}の結晶を得た。合成した物質は鉄とコバルトからなる中性で層状構造の物質であり、層間に結晶水が存在している。270Kでは、コバルトはCo^<II-HS>、鉄はFe^<III-L-S>(CN)Co_<II-HS>の結合構造を形成している。一方、結晶をゆっくり冷却すると、分子内電荷移動が誘起され部分的にFe^<III-L-S>(CN)Co^<II-HS>ユニットがFe^<II-L-S>(CN)Co^<III-L-S>ユニットに変換した。温度変化による分子内電荷移動は磁気測定によっても確認できた。xT値によると、高温相から低温相に変化する際に約2/3のCo^<II-HS>がCo^<III-L-S>に変化したことがわかった。従って、この変化は{[Fe^<III>(bpy)(CN)_4]_2Co^<II>(4,4'bpy)}4H_2O←→{[Fe^<II>(bpy)(CN)_4]_<2/3>[Fe^<III>(bpy)(CN)_4]_<4/3>Co^<III>_<2/3>Co^<II>_<1/3>(4,4'bpy)}4H_2Oと表現できる。この物質に5Kで532nmのレーザー光を照射したところFe^<II-LS>Co^<III-L-S>からFe^<III-L-S>Co^<II-IL>への原子価状態の変化が引き起こされた。負の異方性定数を持つCo^<II>の生成、CN基を介した強い鎖内磁気相互作用の存在、4,4'bpyを介した弱い鎖1間磁気相互作用のために光誘起準安定状態は単一次元鎖磁石としての挙動を示すことが予想される。実際5Kで12時間の光照射後、Fe^<II-LS>Co^<III-LS>からFe^<III-LS>Co^<II-IL>への変化によりXT値が著しく増加した。光照射後加熱すると約100Kで光照射前の値に重なった。また、磁化のダイナミクスを調べるために交流磁化率を測定したところ、交流磁化率の実部、虚部共に強い周波数依存を示した。これは、この物質が光照射後単一次元鎖磁石に変化したことを示している。
中華書局と中華人民共和国の古籍整理事業-『二十五史』の校点出版の背景

本研究の2003-2004年度の研究計画は北京と上海で『二十五史』編集資料を収集するのは主な目的であった。2003年12月20日2004年1月6日、2003年2月20日同年3月2日、2004年8月13日9月11日、2005年2月9日2月27日、計4回に分けて中国北京、上海で『二十五史』校点関係者のヒアリング調査と関係資料の収集を実施した。以下の成果を得た。1、1971年の『二十五史』校点事業再開をめぐる北京グルプと上海グルプの分業実態を調査した。2、中華書局元編集、校点担当者の一人張忱石氏との面会を実現した。多くの証言を得た上で、今まで知られていなかったいくつかの問題点も解決された。3、反体制思想家鮑遵信氏との面会も実現し、証言を得た。鮑氏は『二十五史』校点整理事業の重要な当事者であった。1971年4月29日に行われた国務院弁公室主催の出版座談会にも参加し、後に「出版口」の名義で中共中央弁公室(5月3日)に提出した「『二十四史』と『清史稿』の整理出版についての答申報告書」の事実上の作成者でもあった。この「答申書」は毛沢東の許可を得て、中共中央の正式文件として公表された。4、『清史稿』整理者の一人である王鐘翰先生を訪問し、『清史稿』整理当時の事実関係を調査し、当事者としての重要な証言を得た。以下の成果を得た。本研究の2003年度の研究計画は北京と上海で『二十五史』編集資料を収集するのは主な目的であったが、SARSの影響で夏期の調査は実施できなかった。その代わりに、2003年12月20日2004年1月6日、2003年2月20日同年3月2日、2回に分けて中国北京、上海で『二十五史』校点関係者のヒアリング調査と関係資料の収集を実施した。これにより、以下の成果を得た。1、1971年を中心に、上海復旦大学の章培恒教授と陳允吉教授、上海外国語大学の陳福康教授などの協力を得て、『二十五史』校点作業をめぐる北京グループと上海グループの分業実態を調査した。2、北京で顧頡剛の元弟子である劉起〓氏を訪問し、五十年代における顧頡剛氏の古籍整理に関する事実関係を調査した。特に『尚書』の整理と研究について詳しく調べた。3、『清史稿』整理者の一人である王鐘翰先生を訪問し、『清史稿』整理当時の事実関係を調査し、当事者としての重要な証言を得た。『清史稿』の整理は、当時、多数の版本を校勘しながら、校点したが、しかし、文革時期の社会政治状況の中で、校勘記を付記することは許されなかった。その校勘記は王鐘翰氏が保管していたことは確かだが、現在行方不明になった。(年数がたつことと、移転が重ねたため)4、関連成果として、中国社会科学院研究員王煦華氏の手稿『国民政府の禁毀書刊目録』5冊(約30万字)、『現代禁毀書刊目録』2冊(約10字)、『現代反禁毀書刊目録』8冊(約40万字)のコピーを入手した。これは王煦華氏が1950年1970年までの20年間を費やして編纂したものであるが、現在中国の出版状況の下では、なかなか出版する機会がないといえる。

しかし、中国現代史における出版文化を研究する上では、極めて貴重なものであるため、本研究の研究資料として購入して公開することを、王煦華氏と交渉しているところである。本研究の2003-2004年度の研究計画は北京と上海で『二十五史』編集資料を収集するのは主な目的であった。2003年12月20日2004年1月6日、2003年2月20日同年3月2日、2004年8月13日9月11日、2005年2月9日2月27日、計4回に分けて中国北京、上海で『二十五史』校点関係者のヒアリング調査と関係資料の収集を実施した。以下の成果を得た。1、1971年の『二十五史』校点事業再開をめぐる北京グルプと上海グルプの分業実態を調査した。2、中華書局元編集、校点担当者の一人張忱石氏との面会を実現した。多くの証言を得た上で、今まで知られていなかったいくつかの問題点も解決された。3、反体制思想家鮑遵信氏との面会も実現し、証言を得た。鮑氏は『二十五史』校点整理事業の重要な当事者であった。1971年4月29日に行われた国務院弁公室主催の出版座談会にも参加し、後に「出版口」の名義で中共中央弁公室(5月3日)に提出した「『二十四史』と『清史稿』の整理出版についての答申報告書」の事実上の作成者でもあった。この「答申書」は毛沢東の許可を得て、中共中央の正式文件として公表された。4、『清史稿』整理者の一人である王鐘翰先生を訪問し、『清史稿』整理当時の事実関係を調査し、当事者としての重要な証言を得た。
大震災時に発生する火災旋風の渦力学的視点からのメカニズム解明

本研究では、渦力学的視点から火災旋風の構造やメカニズムの解明を試みた。手法には数値流体力学(CFD)的手法を用いた。結果として、火災旋風内部に内側のラセン状の渦線と外側のラセン状の渦線からなる2重構造が見出され、その2重構造の隙間領域に燃焼ガスの高速上昇流が存在することが分かった。このラセン状の渦線の2重構造とその誘起速度による高速上昇流形成メカニズムは、燃焼ガスを竜巻のような細長い円筒領域内に閉じ込めながら地上から上空へ高速輸送することが可能であり、火災旋風の発生・維持のために本質的に重要な構造とメカニズムであるといえる。本研究の目的は,渦力学的視点(特にラセン状の渦線などに着目する視点)から火災旋風のメカニズム解明を試みることであるが,1年目の計画は,まず火災旋風現象を数値流体力学(CFD)的に再現することであった.実際の火災旋風は,非定常・3次元・巨大スケールの化学熱流体力学的現象として非常に複雑なものであるため,そのすべてを詳細に再現することは難しいが,本研究では簡単化したモデルを考えて,現象の本質的なメカニズムをとらえることだけを目指した.研究手法は,既存の自作ソフトウェアと新規の市販ソフトウェアによる2通りの数値シミュレーションとした.自作ソフトウェアによる数値シミュレーションでは,乱流モデルは用いず,燃焼モデルは火炎面モデルを用いた.計算領域の底面で燃料と空気を化学反応させて拡散火炎を形成させ,そこに旋回流(渦)と浮力(重力)を作用させると,火災旋風に似た現象が起こることを確認済みである.また市販ソフトウェアによる数値シミュレーションでは,乱流モデルはLESモデル,燃焼モデルは火炎面モデルを用いて進める予定であったが,計算環境をようやく整備し終えた状態であり,具体的成果はまだ出ていない.今後,市販ソフトウェアによる数値シミュレーションにおいても火災旋風のような現象が再現できるようになり次第,2年目の計画通り,数値データの可視化・解析を行うことによって,火災旋風のメカニズム解明に取り組んでいく予定である.本研究の目的は,渦力学的視点(特にラセン状の渦線などに着目する視点)から火災旋風のメカニズム解明を試みることであるが,1年目の計画は,まず地表の拡散火炎に旋回流(渦)と浮力(重力)を作用させて火災旋風現象を数値流体力学(CFD)的に再現すること,そして2年目の計画は,数値データの可視化・解析を行い,特に火災旋風の高速上昇流の形成メカニズムがラセン状の渦線(渦糸ソリトン)の誘起速度によるものとして説明できるかどうかを検証することであった.1年目の若干の遅れを取り戻して,2年目はほぼ当初の計画通り進めることができた.研究手法としては,自作ソフトウェア(乱流モデルなし)による実験室スケール火災旋風モデルと市販ソフトウェア(乱流モデルとして圧縮性LESモデル使用)による大スケール火災旋風モデルの2通りの数値シミュレーションを行った.その結果,どちらの数値シミュレーションにおいても,火災旋風内部に渦線の2重ラセン構造が見出された.そして渦糸ソリトンのような孤立波的なラセン状の渦線ではないものの,連続的なラセン状の渦線の誘起速度によって,火災旋風内部に高速上昇流が形成されている可能性が示された.この高速上昇流は,地表近くの燃料ガスや燃焼ガスを上空にまで高速輸送し,竜巻のような大きな火炎高さを生じさせる要因であり,火災旋風の発生・維持のために本質的に重要であると考えられる.これによって,当初予想した通り,研究代表者ら自身が微細スケールの渦に対して提案した「渦糸ソリトンによる高速火炎伝播機構」という渦力学的メカニズムと類似したメカニズムが,巨大スケールの火災旋風でも成り立っている可能性が高いことが示された.本研究の目的は、渦力学的視点(特にラセン状の渦線などに着目する視点)から火災旋風のメカニズム解明を試みることである。1年目は、火災旋風現象を数値流体力学(CFD)的に再現し、2年目と3年目は、得られた数値データを可視化・解析することにより、「渦糸ソリトンによる高速火炎伝播機構」という渦力学的メカニズムが巨大な火災旋風にも成り立っているかどうかを検証した。2年目に行った2通りの研究手法、すなわち、自作ソフトウェア(乱流モデルなし)による実験室スケール火災旋風モデルの数値シミュレーションと、市販ソフトウェア(乱流モデルとして圧縮性LESモデル使用)による大スケール火災旋風モデルの数値シミュレーションのうち、3年目は前者から得られた数値データの可視化・解析をさらに進めた。その結果、火災旋風内部に内側のラセン状の渦線と外側のラセン状の渦線からなる2重構造が見出され、その2重構造の隙間領域に燃焼ガスの高速上昇流が存在することが分かった。このラセン状の渦線の2重構造は、トンネルや煙突の壁のような役割をして、燃焼ガスを細長い円筒領域内に閉じ込めながら地上から上空へ高速輸送しているように見え、竜巻のような形状の火災旋風の発生・維持のために本質的に重要な構造であるといえる。これにより、当初予想した「渦糸ソリトンによる高速火炎伝播機構」という渦力学的メカニズムと類似したメカニズムが火災旋風でも成り立っていることが確認された。ただし火災旋風では、渦糸ソリトンのような孤立波的・局所的なラセン状の渦線ではなく、連続的なラセン状の渦線が重要な役割を担う。以上のような従来にはない独創的な研究成果を得ることはできたが、発表は学会発表のみであり、雑誌論文発表まで行うことはできなかったため、本研究終了後も発表は続けていく予定である。将来、本研究成果が燃焼分野や防災・安全分野などで活かされることが期待される。

手法には数値流体力学(CFD)的手法を用いた。結果として、火災旋風内部に内側のラセン状の渦線と外側のラセン状の渦線からなる2重構造が見出され、その2重構造の隙間領域に燃焼ガスの高速上昇流が存在することが分かった。このラセン状の渦線の2重構造とその誘起速度による高速上昇流形成メカニズムは、燃焼ガスを竜巻のような細長い円筒領域内に閉じ込めながら地上から上空へ高速輸送することが可能であり、火災旋風の発生・維持のために本質的に重要な構造とメカニズムであるといえる。自作ソフトウェアによる実験室スケール火災旋風モデルの数値シミュレーションも,市販ソフトウェアによる大スケール火災旋風モデルの数値シミュレーションも,1年目の若干の遅れを取り戻して,2年目はほぼ当初の研究計画通り進んでおり,おおむね順調に目的を達成することができた.それぞれの数値シミュレーション結果についての学会発表も行うことができた.流体力学、燃焼学2年目はほぼ当初の研究計画通り進んでいるため,3年目も基本的には現在のまま続行する.3年目は最終年度であるため,研究成果発表にも力を入れていく予定である.2通りの数値シミュレーションのうち,自作ソフトウェアによる数値シミュレーションは,担当者が海外留学を行ったことなどの理由から,若干遅れている.また市販ソフトウェアによる数値シミュレーションも,ソフトウェアを新規購入した時期が遅くなったことなどの理由から,若干遅れている.当初の購入予定物品を若干変更して,作業を効率よく行うために市販ソフトウェアの複数ライセンスを購入したことで物品費に違いが出てきたため,若干の余りが生じた.ただしこれにより,例えば1名で複数ライセンスを使用して,複数ケースを同時に効率よく計算することもできるようになった.複数ライセンス購入の場合,1ライセンス(1 task)を2つ購入するより,5ライセンス(5 tasks)を1つ購入する方が安く抑えられるため,そのようにした.また学会発表の旅費についても,知り合いの自家用車に便乗させてもらい日帰りするなどして旅費がかからないようにしたため,若干の余りが生じた.当初の研究計画より若干遅れてはいるものの,研究計画を大幅に変更するほどの遅れではないため,基本的には現状のまま続行する.もし必要であれば,市販ソフトウェアのライセンスをもう1つ追加購入し,複数の担当者で同時に研究を進めることができるようにすることも検討する.1年目の計画がある程度達成され次第,2年目の計画に入る予定である.翌年度の物品費・旅費・その他に加えて使用する予定である.市販ソフトウェアの新規購入のために年度途中で前倒し支払請求を行ったが,その際,10万円単位での請求であったため,4万円ほどの若干の余りが生じた.翌年度の物品費などに加えて使用する予定である.
カナダの演劇フェスティバルにおける地域性

本研究は、先行研究の調査及び、現地でのフィールドワークを行うことで、カナダの演劇フェスティバルの地域的特徴を明らかにし、同時にフェスティバルが地域性の構築にいかに貢献してきたのかを解明することを目的とする。当該年度は、前年度に引き続き、カナダの演劇フェスティバルの全体像、及び代表的なフェスティバルの地域的特徴を捉えるため、カナダの演劇フェスティバルの歴史に関する資料を収集した。そしてそれらの一部を読み込んだ上で、芸術監督が替わることによって上演作品に及ぼす変化を分析した。またフェスティバル研究においては、フェスティバルに実際に参加し、多くの作品を観劇することが不可欠である。そこで、カナダの二大フェスティバルであるストラットフォード・フェスティバルとショー・フェスティバル、さらにバンクーバーのシェイクスピア・フェスティバルであるバード・オン・ザ・ビーチにて実際に観劇し、プロデューサーや演出家などの制作関係者に聞き取り調査も行った。上記の成果の一部を、カナダ学会で「2017年度のショー・フェスティヴァルにおける演劇の伝統と革新ー積極的観客参加を中心にー」として口頭発表した。また『国際演劇年鑑』にも、現地で観劇した作品を含めながら「終結100周年を迎えた第一次世界大戦の記憶」としてまとめた。さらに、数々のフェスティバルで作品を上演している演出家ロベール・ルパージュに関する論考は「ロベール・ルパージュ演出『カナタ』と『スラヴ』に関する論考」として近現代演劇研究会にて口頭発表した。当該年度は、前年度に引き続き、フェスティバルに関する資料収集及び観劇、さらにインタビューを中心に行った。必要な資料はかなり収集できたが、それらの読み込みが十分とはいえないので、次年度はその点の取り組みをさらに強化したい。ただ、研究成果は発表できたので、おおむね順調に進展していると考えられる。当該年度の研究を継続し、その成果をもとに、各フェスティバルの地域的特色をさらに明らかにする。当該年度は、ショー・フェスティバルとストラットフォード・フェスティバル、さらにバード・オン・ザ・ビーチに重点を置いたので、次年度はカナダにおける国際演劇フェスティバル(プッシュ国際舞台芸術祭や、マグネティック・ノース・シアター・フェスティバル等)を中心に分析を試みる。そのため、各フェスティバルに関する先行文献を読み込み、現地での観劇及びインタビューを実施する予定である。なお、ショー・フェスティバルに関する研究成果は、日本カナダ学会の機関誌に掲載予定である。また、演出家ロベール・ルパージュ作品の日本における受容に関する研究成果は、6月に開催されるカナダ演劇学会にて発表することが決定している。本研究では、先行研究の調査及び、現地でのフィールドワークを行うことで、カナダの演劇フェスティバルの地域的特徴を明らかにし、同時にフェスティバルが地域性の構築にいかに貢献してきたのかを解明することを目的とする。平成29年度は、カナダの演劇フェスティバルの全体像、及び代表的なフェスティバルの地域的特徴を捉えるため、カナダの演劇フェスティバルの歴史に関する資料を収集した。そこで、カナダの二大フェスティバルの1つ、ショー・フェスティバル(アイルランドの劇作家ジョージ・バーナード・ショーに由来)にて、8作品の観劇、及びバックステージを見学した。またオタワの国立芸術センターにも足を運び、アーカイヴ・マネージャーに聞き取り調査を行った。その際、ケベック州出身の演出家ロベール・ルパージュが本センターの芸術監督を務めていた際の資料等も提供してもらった。その成果の一部を、「シーン・フェスティバル」などを紹介しながら、「カナダ連邦結成150周年を迎えたナショナル・アーツ・センターの試み」としてまとめ、『国際演劇年鑑』に発表した。また、ルパージュ作品に関する論考は「ロベール・ルパージュの『シェイクスピア三部作』における操作される視線」として『近現代演劇研究』に発表した。さらに、横浜で開催された国際舞台芸術ミーティング(TPAM)にて、カナダを含む国内外の舞台芸術フェスティバルに関するグループ・ミーティングへの参加、及び上演作品の観劇を行った。TPAMでは、バンクーバーのプッシュ国際舞台芸術祭の芸術監督も参加していたので、直接インタビューを行い、カナダのフェスティバルに関する理解を深めた。平成29年度は、フェスティバルに関する資料収集及び観劇、さらにインタビューを中心に行った。収集した資料は、まだ十分とはいえないので、平成30年度は、その点の取り組みを強化したい。ただ、研究成果は発表することができたので、おおむね順調に進展していると考えられる。

当該年度は、前年度に引き続き、フェスティバルに関する資料収集及び観劇、さらにインタビューを中心に行った。必要な資料はかなり収集できたが、それらの読み込みが十分とはいえないので、次年度はその点の取り組みをさらに強化したい。ただ、研究成果は発表できたので、おおむね順調に進展していると考えられる。平成29年度の研究を継続し、その成果をもとに、フェスティバルの地域的特色をさらに明らかにする。29年度はショー・フェスティバルに重点を置いたので、30年度はストラットフォード・フェスティバルとの比較を試みる。そのため、各フェスティバルに関する先行文献を中心に丹念に読み込み、現地での観劇及びインタビューを実施する予定である。なお、ショー・フェスティバルに関する研究成果は、9月に開催されるカナダ学会にて発表することが決定している。また、バンクーバーの演劇フェスティバルにも参加し、さらに多角的な視点から研究を深めたい。当該年度の研究を継続し、その成果をもとに、各フェスティバルの地域的特色をさらに明らかにする。当該年度は、ショー・フェスティバルとストラットフォード・フェスティバル、さらにバード・オン・ザ・ビーチに重点を置いたので、次年度はカナダにおける国際演劇フェスティバル(プッシュ国際舞台芸術祭や、マグネティック・ノース・シアター・フェスティバル等)を中心に分析を試みる。そのため、各フェスティバルに関する先行文献を読み込み、現地での観劇及びインタビューを実施する予定である。なお、ショー・フェスティバルに関する研究成果は、日本カナダ学会の機関誌に掲載予定である。また、演出家ロベール・ルパージュ作品の日本における受容に関する研究成果は、6月に開催されるカナダ演劇学会にて発表することが決定している。注文していた図書の入荷が遅れ、年度内での購入ができなかったことや、その他物品の価格が予定より下回ったことから、若干の余剰額が生じた。平成30年度も、現地での資料収集や観劇に加え、積極的にインタビュー等も行う予定である。注文していた図書の入荷が遅れ、年度内で購入できなかったことや、その他物品の価格が予定より下回ったことから、若干の余剰額が生じた。次年度も、現地での資料収集や観劇に加え、積極的にインタビュー等も行う予定である。
細胞間情報伝達による肉腫特異的血清マイクロRNAプロファイル成立機構の解明

がん(悪性新生物)は、我が国の死因第1位であり、その罹患率及び死亡率の低減化は、保健医療行政上の極めて重要な課題である。また、小児及び若年成人に発症率が高い悪性腫瘍は、根治を目標とした個別化医療の確立が必須であり、それを科学的に担保する根拠・知見の蓄積が極めて重要である。次世代を担う年代の悪性腫瘍による死亡率の低減化を目指した研究を精力的に実施することは、我々の責務である。骨軟部腫瘍は小児から若年成人世代に罹患者が多く、悪性腫瘍(いわゆる肉腫)は、転移性であり予後不良である。希少がんであるが故に臨床検体を用いた解析には限界があり、個別化医療、すなわち診断マーカーから分子標的薬の開発も遅れている。当研究室では、肉腫の血清miRNAプロファイルで肉腫の層別が可能であることを示した。本研究では、なぜそのような細胞外miRNAプロファイルが成立するか、そのメカニズムの解明に挑む。がん特異的血中分泌miRNAのプロファイルは、がん早期ステージの段階から確立されており、がん細胞が分泌することでは説明できない。即ち、がん発生というEmergencyを生体が示すための応答反応であり、細胞間情報伝達の最終型として成立すると考察できる。申請者らは、骨軟部腫瘍の悪性症例のみを特異的に鑑別可能な血清miRNAを同定した。本研究では、この成果を基に、患者由来肉腫細胞株や正常免疫細胞等を用いて、肉腫細胞から血清miRNAプロファイルの成立までの細胞間情報伝達の流れを理解し、それを介在する分子・miRNA・細胞群を同定し、生体応答システムとしての分泌miRNAプロファイルの生物学的意義を明らかにする。本研究から、がん診断法の開発に向けて、科学的根拠を担保する成果の提示が期待される。また、がん周囲の微小環境を標的とした新たな治療法開発に向けた新規の標的分子の同定が強く期待できる。肉腫細胞株が分泌する細胞外miRNAを網羅的に解析し、約20種類のmiRNAが細胞外へと積極的に分泌されており、それらは肉腫培養環境によってその分泌量が変化することがわかった。これらの発現ベクターを構築し、ヒト単球細胞株THPー1に感染させて、その表現型について検討した。その結果、ある種の細胞外miRNAを取り込んだ単球細胞はマクロファージ様の細胞への分化が誘導される可能性を見出した。特に、炎症の抑制マクロファージであるM2マクロファージへの分化が誘導されることが強く示唆された。このmiRNAを導入した単球細胞の遺伝子発現プロファイルを作成した。予想通り、複数のサイトカインの発現亢進が認められた。さらに、当該miRNAの標的遺伝子の探索もマイクロアレイによって実施し、複数の転写因子を候補として同定した。これらは、発現が低下することで細胞の分化が誘導されることがしられている。しかし、単球の分化との関連はあまりわかっていない。同時に、当該miRNAを発現させた肉腫細胞とTHP-1細胞株、さらにはヒト単球細胞と共培養することで、当該miRNAが、伝達されていることが強く示唆された。これらの結果から、肉腫細胞が分泌するmiRNAを取り込んだ周囲の細胞の表現型(細胞の特性)が大きく変わること、これに起因して、腫瘍細胞周辺の正常細胞が分泌するmiRNAが変化する可能性が強く示唆された。本年度の成果から、悪性の肉腫細胞が分泌するmiRNAは、周辺の非がん細胞へと取り込まれることにより、例えば、血球細胞なら分化を誘導することによって、腫瘍微小環境をがん促進的に変化させることが可能であると考えられる。肉腫由来のmiRNAを受け取り、細胞の特性が変化した周辺細胞が分泌するmiRNAの種類も変化すると考えられる。約20種類ほどのmiRNAが、肉腫細胞株から共通して分泌されている可能性があり、これらが、非腫瘍細胞に取り込まれた際に生じる変化も解析する必要がある。一方、多くのmiRNAの機能を統合的に解析するためには、特に影響の強い特定miRNAの機能を十分に知る必要もある。本年度は、3種類の細胞外miRNAについて、単球細胞株に及ぼす影響を検討し、それらのうちの一つは、マクロファージ様の細胞へと分化を誘導することがわかってきた。本年度は単球細胞に着目しているが、腫瘍微小環境へと浸潤する細胞は他にも多くあり、それらが受ける影響によっても肉腫患者の血清miRNAの特徴的プロファイルの成立が大きな影響を受けると考えられる。来年度は、単球細胞の分化誘導に関して、その詳細を解析するとともに、分化した細胞が分泌する細胞外miRNAについても検討を加える。さらに、他の間質細胞(繊維芽細胞等)にも細胞外miRNAを取り込ませ、どの様な表現型の変化を誘導するかについても検討を加える。

当研究室では、肉腫の血清miRNAプロファイルで肉腫の層別が可能であることを示した。本研究では、なぜそのような細胞外miRNAプロファイルが成立するか、そのメカニズムの解明に挑む。がん特異的血中分泌miRNAのプロファイルは、がん早期ステージの段階から確立されており、がん細胞が分泌することでは説明できない。即ち、がん発生というEmergencyを生体が示すための応答反応であり、細胞間情報伝達の最終型として成立すると考察できる。申請者らは、骨軟部腫瘍の悪性症例のみを特異的に鑑別可能な血清miRNAを同定した。本研究では、この成果を基に、患者由来肉腫細胞株や正常免疫細胞等を用いて、肉腫細胞から血清miRNAプロファイルの成立までの細胞間情報伝達の流れを理解し、それを介在する分子・miRNA・細胞群を同定し、生体応答システムとしての分泌miRNAプロファイルの生物学的意義を明らかにする。本研究から、がん診断法の開発に向けて、科学的根拠を担保する成果の提示が期待される。また、がん周囲の微小環境を標的とした新たな治療法開発に向けた新規の標的分子の同定が強く期待できる。肉腫細胞株が分泌する細胞外miRNAを網羅的に解析し、約20種類のmiRNAが細胞外へと積極的に分泌されており、それらは肉腫培養環境によってその分泌量が変化することがわかった。これらの発現ベクターを構築し、ヒト単球細胞株THPー1に感染させて、その表現型について検討した。その結果、ある種の細胞外miRNAを取り込んだ単球細胞はマクロファージ様の細胞への分化が誘導される可能性を見出した。特に、炎症の抑制マクロファージであるM2マクロファージへの分化が誘導されることが強く示唆された。このmiRNAを導入した単球細胞の遺伝子発現プロファイルを作成した。予想通り、複数のサイトカインの発現亢進が認められた。さらに、当該miRNAの標的遺伝子の探索もマイクロアレイによって実施し、複数の転写因子を候補として同定した。これらは、発現が低下することで細胞の分化が誘導されることがしられている。しかし、単球の分化との関連はあまりわかっていない。同時に、当該miRNAを発現させた肉腫細胞とTHP-1細胞株、さらにはヒト単球細胞と共培養することで、当該miRNAが、伝達されていることが強く示唆された。これらの結果から、肉腫細胞が分泌するmiRNAを取り込んだ周囲の細胞の表現型(細胞の特性)が大きく変わること、これに起因して、腫瘍細胞周辺の正常細胞が分泌するmiRNAが変化する可能性が強く示唆された。本年度の成果から、悪性の肉腫細胞が分泌するmiRNAは、周辺の非がん細胞へと取り込まれることにより、例えば、血球細胞なら分化を誘導することによって、腫瘍微小環境をがん促進的に変化させることが可能であると考えられる。肉腫由来のmiRNAを受け取り、細胞の特性が変化した周辺細胞が分泌するmiRNAの種類も変化すると考えられる。約20種類ほどのmiRNAが、肉腫細胞株から共通して分泌されている可能性があり、これらが、非腫瘍細胞に取り込まれた際に生じる変化も解析する必要がある。一方、多くのmiRNAの機能を統合的に解析するためには、特に影響の強い特定miRNAの機能を十分に知る必要もある。