hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異文化間の教師の教育観に配慮した国際交流学習のデザイン

本研究の目的は,拡張的活動理論を理論的枠組みとして,異文化間の教師の教育観に配慮した国際交流学習の要件を提示することである.日本とインドの学校間の国際交流学習の実践事例を対象とし,分析した.分析の結果,国際交流学習を実践する教師と授業実践に関わる組織・コミュニティの関係構築の特徴を明らかにし,その上で「空間的な境界を越える関係性の構築」「役割の変化とそれに基づいた支援体制の構築」の2つの要件を示した.今後の研究課題は,本研究で得られた知見を他の事例において検証すると同時に,状況論・活動論の視座からさらに本知見を精緻していくことである.本研究の目的は,拡張的活動理論を理論的枠組みとして,異文化間の教師の教育観に配慮した国際交流学習の要件を提示することである.日本とインドの学校間の国際交流学習の実践事例を対象とし,分析した.分析の結果,国際交流学習を実践する教師と授業実践に関わる組織・コミュニティの関係構築の特徴を明らかにし,その上で「空間的な境界を越える関係性の構築」「役割の変化とそれに基づいた支援体制の構築」の2つの要件を示した.今後の研究課題は,本研究で得られた知見を他の事例において検証すると同時に,状況論・活動論の視座からさらに本知見を精緻していくことである.本年度は、異文化間の教師の教育観の比較検討を行い、差異を明らかにすることを目的とした。異なる文化に所属する教師の教育観を比較分析し、その知見を組み入れて国際交流学習をデザインした。研究の対象は関西大学初等部とインド・ビハール州の学校である。それぞれの教師の教育観を比較検討するため多声的ビジュアルエスノグラフィーを用いた。関西大学初等部へは定期的に訪問し、教師へのインタビューや授業の参与観察をおこないデータを取得した。また、インドへは8月に渡航し現地の状況を調査、教師へのインタビューをおこなった。教師の教育観に関する差異に関して、教師が主導して児童生徒へ知識伝える暗記・暗唱を中心とした教育と、児童生徒の興味や関心に応じて自律的・協働的な問題解決ができるように導くことを目指した教育をめざすのかという、学習に対する見方に差異があることがわかった。さらに、国際交流学習を教育目標達成のための「手段」と位置づけている点では、両国とも共通していたこともわかった。調査結果から明らかになったことを踏まえて、国際交流学習をデザインした。その枠組みとして拡張的学習理論を用いた。日本側とインド側の状況をモニタリングし、両国にとってどのような交流形体が望ましいかを、教師とともに分析・検討し、実践の修正を続けた。その結果、それぞれの教育観の相違を双方の教師が理解し、共通の課題を協働で追求することや、それぞれの教育観に基づいた学習活動を理解するためには、NPO/NGOなどの外部機関を交えた国際交流の重要性が明らかになった。ただし、国際交流学習における外部機関の位置づけやかかわり合う時期については更なる検討が必要であることもわかった。本研究の目的は,異文化間の教師の教育観に配慮した国際交流学習のガイドラインを提示することである.平成25年度は関西大学初等部とインドのニランジャナスクールとの国際交流学習の実践をもとにし,教師が,授業実践に関わる組織・団体とどのような関係を形成して国際交流学習の実践を実現していったのか,その特徴を検討した.研究の理論的枠組みとして拡張的学習理論(ENGESTROM 1987)を参考とした.分析データは,2012年4月から2013年3月に日本の教員へのインタビュー,交流相手であるインドの学校や相手の子どもがおかれている環境についてフィールド調査,国際交流学習に関わる会議メモ・メール・スケジュール調整に関する経緯,の3つである.これらを分析データとし,教師と他の組織・団体との関わりを抽出し,その特徴を分析した.分析の結果,国際交流学習を実施する教師と,その実践にかかわる組織・団体について(1)活動の間接横断,(2)内省を促す働き,(3)新しい活動の創出の3つの特徴が明らかになり,これらをふまえてガイドラインを検討する必要があることがわかった.それぞれの特徴は(1)教師は様々な組織・団体の活動へ参加し,その経験を教室に持ち込み児童へ還元する,(2)他の組織・団体との関わりは,教師自身に学校の授業において取り組める国際協力実践活動の境界的な領域を意識化する,(3)教師は他の組織・団体の活動へ間接的にアクセスする中で,国際交流学習の授業目的や方法を変更し,他の組織・団体と新しい活動を展開する,である.今後の研究課題は,国際交流学習に関わった組織・団体などを中心として国際交流学習の全体像を分析ことである.本年度の研究は、(1)国内の調査、(2)交流相手校(インド)の調査、(3)国際交流学習のデザイン、(4)国内外の研究者との議論の4点において当初計画していた以上に達成された。国内の調査では、研究対象としている関西大学初等部へ訪れ、教師へのインタビュー調査や、授業実践の見学をおこなった。また、教師と国際交流学習の実践をどのように進めていくことができるのかの議論を対面だけではなく、メールやテレビ会議をもちいて年間を通して進めていくことができた。さらに、これまでの交流学習が児童にどのような影響を与えてきたのかも調査した。1年間の交流学習を進める中で、交流が予定通りにすすまない場合、教師は児童にどのような説明をしてきたのか、そのときの児童の反応やどのような考えをもったのかということを具体的に調査した。交流相手校(インド)の調査では、交流相手先の教師へのインタビューをおこない計画通りデータを取得することができた。

さらに、今後の国際交流学習の展望についても議論したり、交流相手先の生活環境や学習環境も調査したりすることができたため、日本と途上国の間でおこなわれる国際交流学習への示唆を得ることができた。以上の知見を踏まえて国際交流学習をデザインするための要件を整理した。具体的にどのように授業がすすめられるのかの手順の検討に加えて、教師や児童生徒をとりまく社会文化的な文脈の中で複数の組織や団体と水平的に繋がり合いながら実践活動が展開されることも考慮した。加えて、国際会議や国内の学会への参加によって各国の研究者や実践者と議論を交わす機会を持つことができた。これにより、本研究課題に対する示唆を得ることができた。これは今年度計画していた以上の成果を上げることができたといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度までの研究で、異文化間の教師の教育観の差異や国際交流学習をデザインするための要件を整理した。これらの知見に加え国際交流学習をデザインするための要件をさらに、精査にしていくために、国際交流学習を行う過程において、教師と交流相手、学校内外の組織・団体の間でどのような繋がりがもたれているのか、何が起こっているのかを明らかにしていく。その方法として、活動理論の水平的次元の考え方を理論的枠組みとして、事例に即して明らかにすることを試みる。分析対象とするデータは、昨年度までに取得した(1)日本の教員へのインタビュー、(2)日本の学校のフィールドノーツ、(3)インドでのフィールド調査、(4)国際交流学習に関わる会議メモ・メールである。さらに、これまでのインドの事例に加えて、中国との交流も研究対象として加える。以上を進めていくことで多角的に国際交流学習のデザインの検討が可能になると考える。
運動により誘発される不随意運動発作症(PKC)の遺伝子連鎖解析

発作性のヒョレア,アテトーシスを伴うParoxysmal Kinesigenic Choreoathetosis(以下PKCと略す)は突然の運動で誘発されるdystonia,chorea,athetosisなどの不随意運動発作を特徴とする常染色体優性遺伝疾患である。本症の責任遺伝子を同定する目的で日本におけるPKCの実態調査と日本人家系においても遺伝子座位がchromosome 16pに同定されているか否かを確認した。全国の大学病院小児科,関連病院,計229箇所にアンケート調査を配布し(回収率78%),37人の家族例,64人の孤発例を含む101症例の報告があった。発症の平均年齢は8.9歳,101人中81人が男性で男女比に有意差を認めた。家族発症の56%は完全浸透で,22%は不完全浸透,残り22%は同胞のみの発症であった。日本人PKCの家系解析および臨床検討に関する論文は投稿中である。現在全国での患者数および家系の把握のため一次アンケート用紙を作成し、小児科関連の大学、病院、施設に調査を配布し集計した。その結果PKC孤発例が約50症例、PKC家族性が約30家系認められた。現在二次アンケートを回収中である。すでに数カ所の病院から採血の了解を得られ、PKCは東京の2家系を含め解析を行っている。発作性のヒョレア、アテトーシスを伴うParoxysmal Kinesigenic Choreoathetosis(以下PKCと略す)は突然の運動で誘発されるdystonia,chorea,athetosisなどの不随意運動発作を特徴とする常染色体優性遺伝疾患である。本症の責任遺伝子を同定する目的で日本におけるPKCの実態調査と日本人家系においても遺伝子座位がchromosome16pに同定されているか否かを確認した。全国の大学病院小児科、関連病院、計229箇所にアンケート調査を配布し(回収率78%),37人の家族例,64人の孤発例を含む101症例の報告があった。
伝達物質受容体及びその活性化後の諸反応について-組織反応性との関連を中心に

AgonistのR(受容体)を介しての反応は一般にagonistにさらすことにより反応性の低下することが知られている。これを脱感作と呼ぶ。a.長期間にわたるHomologous D.は主としてR量の減少(崩壊の促進の結果)によることを明らかにした。b.短期間に生じたHomologous D.時にはR量は不変で、Rのagonistへの親和性の低下であることを心筋のmAChR(ムスカリン様アセチルコリン受容体)で見い出した。c.あるagonistにより生じた脱感作時には他種のagonistへの反応性も低下するHeterologous D.をおこす場合もある。その機序はRの変化ではない。我々はNG108-15細胞でブラディキニンによる脱感作時にはニューロテンシンへの反応性も低下する。その機序としてGTP結合蛋白-PI【P_2】(phosphoinositide bisphosphate)特異的phospholipase Cの障害と細胞内Ca-プールの低下によることを明らかにした。2.心筋のmAchRのサブタイプについて心筋のmAchRはantagonistには一相性の結合を示すが、agonistには親和性を異にする2種の結合部位があり、ともにGTP結合蛋白により調節されていることを知った。更にこの2種のうち高親和性部位はadenylate cyclase阻害効果を示す受容体サブタイプであるとの結論を得た。3.mAchRと記憶mAchRの不可逆的阻害剤PrBCM(pr-pylbenzolyl choline mustard)を活用して、大脳皮質前頭葉頭頂葉のコリン作働系は記憶に重要で、殊に記憶の獲得,想起の相で重要な関与を示す。しかし保持相への関与の少いことを知った。これを脱感作と呼ぶ。
事象理論を基礎とした多欄式財務諸表の構築

本年度は、多欄式財務諸表の基礎となるSorterの事象理論について、Sorter(1969)において欠落していた部分のうち、とくに複式簿記の記録プロセスに関する見解をSorterのその他の著作によって補うことによって考察し直し、Sorterの会計理論における多欄式財務諸表への論理展開について考察を行った。その結果、Sorterは会計測定の一連のプロセスや価値変動の問題について、事象(フロー)の観点から一貫した論理展開を図っているということを明らかにした。本研究成果については、『産業経理』第78巻第3号において発表した。また、事象理論における多欄式財務諸表の意義を究明するため、事象理論と収益費用アプローチ、Schmalenbachの動的貸借対照表の相違点についてそれぞれ分析を行うとともに、再測定の概念についてフローの観点から考察を行った。さらに、事象理論における多欄式財務諸表モデルをASOBATモデルおよびBarker(2004)モデルと比較した。その結果、ASOBATモデルはストック概念を中心としたものであること、Barker(2004)モデルは損益計算書を中心としたものであることを明らかにするとともに、事象理論における多欄式財務諸表モデルはフロー概念を中心とし、かつ、貸借対照表と損益計算書の両方を対象にしたモデルであることを明らかにした。本研究成果については、『会計』第194巻第1号において発表した。上記の研究成果については、日本会計研究学会、アメリカ会計学会(AAA)、および国際会計教育研究学会(IAAER)において発表し、有益なフィードバックを得た。英語論文については、目下、Accounting Historians Jounralに投稿中である。本研究は、事象理論に基づく多欄式財務諸表を構築するため、5つの課題を設定した。現在までに、第1課題「多欄式財務諸表の目的と方法の解明」、第2課題「多欄式財務諸表のベースとなる会計理論(事象理論)の要素の発展」を終了し、現在、第3課題として設定した「公正価値会計データの対象範囲の特定」、および、第4課題「多欄式財務諸表モデルの作成」に着手している。今後の研究計画としては、G. H. Sorter教授との共同研究を継続することによって多欄式財務諸表のベースとなる事象理論の要素を発展し、多欄式財務諸表の作成メカニズムについて構造的な側面から議論を展開していきたいと考えている。また、多欄式財務諸表について実証研究を行ったTarca et al.(2007)を手がかりにして、多欄式財務諸表のコストとベネフィットについて検討していきたいと考えている。本年度は、多欄式財務諸表に関する先行研究を貸借対照表系統と損益計算書系統に分類し、その目的と方法を明らかにした。また、多欄式財務諸表の基礎をなす会計事象の分類カテゴリーに関して、Johnson and Storey[1982]において時価データを原価データと区別する理論的枠組みが提案されていたことを発見した。その結果、時価データと原価データはそれぞれ価値変動と市場取引を測定したものであり、それらは可逆的事象と不可逆的事象のカテゴリーに分類されるという知見を得た。この研究成果については、雑誌『会計』2016年7月号に発表した。この論文では、可逆的事象と不可逆的事象を区別することは重要であると指摘し、それらのデータを区別せずに報告している現行財務諸表の問題点を指摘した。その上で、時価データと原価データを区別して利用者に報告する方法として、(ア)損益計算書において区別する、(イ)貸借対照表において区別する、(ウ)損益計算書と貸借対照表において区別する、という3つの選択肢を提示した。さらに、原価によって測定される不可逆的事象には様々な種類のもの(収入・支出、掛収入・掛支出、資産負債の獲得・費消)があること、それらの事象は会計測定の方法の違い(キャッシュフロー・将来キャッシュフロー・市場価値・配分)に基づいてさらに分類可能であることを指摘し、Sorter and Ingberman[1987]; Sorter et al.[1990]をその先行研究として位置づけた。現在までに、第1課題として設定した多欄式財務諸表の先行研究のレビューをおおむね終了し、先行研究における多欄式財務諸表の目的と方法、課題を明らかにした。また、第2課題として設定した事象理論の要素に関する研究のうち、会計事象の分類カテゴリーの研究に着手している。本年度は、多欄式財務諸表に関する先行研究のうち、下記の四つの文献を取り上げ、事象理論(Sorter 1969)の議論内容との共通点および相違点について検討を行った。その結果、多欄式財務諸表に関する先行研究は、期間損益計算を基点とする伝統的な会計理論とは性質を異にしていることを明らかにするとともに、多欄式財務諸表の目的と方法についての見解はそれぞれ異なっていることを明らかにした。また、Barker(2004)やIASB(2008)のモデルをSorter(1969)の発展系として再評価するとともに、それらのモデルはSorter(1969)で示された考え方を導入することによってさらに発展していくことができると結論した。本研究成果については、『会計史学会年報』第36号において掲載見込みである。また、IASB/FASB(2008)調整表による会計事象の分類法を分析し、その特徴と意義について考察した。本研究成果については『会計』第192巻第1号において発表した。さらに、Sorter and Ingberman(1987)およびSorter etal

.(1990)で示された会計事象の分類カテゴリーにもとづいて、複式記入の要素と仕組みについて考察を行った。本研究成果については『日本簿記学会年報』第32号において発表した。本研究は、事象理論に基づく多欄式財務諸表を構築するため、5つの課題を設定した。現在までに、第1課題として設定した多欄式財務諸表の先行研究のレビューをおおむね終了し、第2課題として設定した事象理論の要素の発展を行っている。また、第3課題として設定した公正価値会計データの対象範囲の特定に着手している。本年度は、多欄式財務諸表の基礎となるSorterの事象理論について、Sorter(1969)において欠落していた部分のうち、とくに複式簿記の記録プロセスに関する見解をSorterのその他の著作によって補うことによって考察し直し、Sorterの会計理論における多欄式財務諸表への論理展開について考察を行った。その結果、Sorterは会計測定の一連のプロセスや価値変動の問題について、事象(フロー)の観点から一貫した論理展開を図っているということを明らかにした。本研究成果については、『産業経理』第78巻第3号において発表した。また、事象理論における多欄式財務諸表の意義を究明するため、事象理論と収益費用アプローチ、Schmalenbachの動的貸借対照表の相違点についてそれぞれ分析を行うとともに、再測定の概念についてフローの観点から考察を行った。さらに、事象理論における多欄式財務諸表モデルをASOBATモデルおよびBarker(2004)モデルと比較した。その結果、ASOBATモデルはストック概念を中心としたものであること、Barker(2004)モデルは損益計算書を中心としたものであることを明らかにするとともに、事象理論における多欄式財務諸表モデルはフロー概念を中心とし、かつ、貸借対照表と損益計算書の両方を対象にしたモデルであることを明らかにした。本研究成果については、『会計』第194巻第1号において発表した。上記の研究成果については、日本会計研究学会、アメリカ会計学会(AAA)、および国際会計教育研究学会(IAAER)において発表し、有益なフィードバックを得た。英語論文については、目下、Accounting Historians Jounralに投稿中である。現在までに、第1課題「多欄式財務諸表の目的と方法の解明」、第2課題「多欄式財務諸表のベースとなる会計理論(事象理論)の要素の発展」を終了し、現在、第3課題として設定した「公正価値会計データの対象範囲の特定」、および、第4課題「多欄式財務諸表モデルの作成」に着手している。今後の研究計画としては、G. H. Sorter教授との共同研究を継続することによって多欄式財務諸表のベースとなる事象理論の諸要素を発展し、それらの研究成果を国際学会で発表するとともに、Sorter教授との共同論文を国際誌へ投稿していきたいと考えている。
同種骨髄移植後の免疫学的寛容に関する因子とその分子機構の解析

同種骨髄移植は、造血器悪性疾患、造血器難治性疾患および先天性免疫不全症などに対する根治療法として不可欠である。しかし、移植後に高率に認められる移植片対宿主病(graft-versus-host disease:GVHD)は重症化することも多く、同種骨髄移植の成否を左右する大きな要因となっている。従って、GVHDの克服は同種骨髄移植の成功率の向上に必須の重要課題と考えられる。GVHDの発症は、すなわち免疫学的寛容の破綻に起因するものであり、ドナー骨髄に含まれるT細胞が宿主の組織適合抗原を非自己として認識することに端を発する。その結果、種々のサイトカイン産生が促され、宿主の組織適合抗原に反応性を有するT細胞の増殖と活性化が誘導される。T細胞の抗原認識には、T細胞レセプターの他に、種々の接着分子の関与が必要であり、さらなるT細胞の増殖と活性化には種々のサイトカインの関与が要求される。従って、本研究においては、GVHDと接着分子およびサイトカインの関連性を検討することにより、免疫学的寛容におけるこれらの重要性を確認し、GVHDの制御につながる方法の確立に資することを目的として解析が行われた。その結果、T細胞の抗原認識に重要なCD28,CTLA4などのcostimulatory moleculesのほかに、ICAM1,VLA4などの接着分子とGVHDの関連性、ららにIL-1,IL-6,TNFαなどの炎症性サイトカインとIL-4,IL-10,IL-13などの免疫抑制性サイトカインのバランスの重要性が明かとなった。同種骨髄移植後の末梢血単核球におけるCD28,CTLA-4などのTリンパ球二次刺激分子の遺伝子発現を検討したところ、GVHDなどの発症なく安定に経過し免疫学的寛容状態にあると考えられる症例ではこれらの分子の遺伝子発現は低レベルであった。しかし、重篤なGVHDを発症したり生着不全を呈する症例においてはこれらの分子の発現は亢進する傾向を示した。リンパ球混合培養系における検討では、重篤なGVHDや骨髄生着不全を呈する症例で、CTLA-4,IL-2受容体などの遺伝子発現が亢進しており、このようなTリンパ球の活性化に関連する分子の遺伝子発現が免疫学的寛容に影響を与えていると共に、これらの遺伝子発現を検討することが移植後の合併症の予知に有効である可能性を示した。さらに、移植後の免疫再構築におけるサイトカインネットワーク機構ついても検討し、安定した免疫学的寛容状態を続けるためには細胞性免疫抑制性サイトカインが重要な役割を担っていることを示唆する結果を得ている。しかし、移植後に高率に認められる移植片対宿主病(graft-versus-host disease : GVIID)は重症化することも多く、同種骨髄移植の成否を左右する大きな要因となっている。従って、GVIIDの克服は同種骨髄移植の成功率の向上に必須の重要課題と考えられる。GVIIDの発症は、すなわち免疫学的寛容の破綻に起因するものであり、ドナー骨髄に含まれるT細胞が宿主の組織適合抗原を非自己として認識することに端を発する。従って、本研究においては、GCIIDと接着分子およびサイトカインの関連性を検討することにより、免疫学的寛容におけるこれらの重要性を確認し、GVIIDの制御につながる方法の確立に資することを目的として解析が行われた。その結果、T細胞の抗原認識に重要なCD28,CTLA4などのcostimulatory moleculesのほかに、ICAMI,VLA4などの接着分子とGVIIDの関連性、さらにIL-1, IL-6, TNFαなどの炎症性サイトカインとIL-
ステレオコンプレックス化法を用いた新規医用マイクロスフェアの開発

ポリ乳酸はDDSの分解性マトリックスとして応用されている。ポリD-乳酸(PDLA)とポリL-乳酸(PLLA)を別々に高温でアセトニトリルに溶解し混合後、静置すると、D体とL体がステレオコンプレックスを形成することによりミクロンオーダーの微粒子が生成した。この方法によれば、従来の方法と異なり、乳化剤および攪拌・減圧操作を必要とすることなく、粒径分布の狭い分解性マイクロスフェアの調製が可能であった。以下に生成した微粒子の形状のコンプレックス化条件依存性を報告する。溶液濃度1g/dL、温度80°C、PDLAとPLLAの混合比が1:1、およびPDLAとPLLAの分子量が3万の条件を標準条件とし、その中の1つのパラメータを変えてパラメータ依存性を検討した。(1)分子量依存性...PDLAとPLLAの分子量が40万程度であれば球形のマイクロスフェアが、分子量が3万程度では円盤状の微粒子が、分子量3千で単結晶マットが得られた。(2)PDLAとPLLAの混合比依存性...PDLA:PLLA=1:1の等量混合では円盤状、1:10または10:1と不等量混合では三角盤状の微粒子が得られた。(3)溶液濃度依存性...溶液濃度が0.1-1g/dLでは独立した円盤状、3g/dLでは微粒子が互いに結合した楕円体球状、10g/dL以上では互いに結合した球状の微粒子が生成する。この場合、濃度が30g/dLを越えると結合した微粒子が3次元的構造を形成し微粒子の折出が起こらなくなる。(4)溶液温度依存性...溶液温度が0-25°Cの時は球状の微粒子が、50°Cでは楕円体球状、80°Cでは円盤状の微粒子が折出した。折出微粒子サイズはいずれの条件でもほぼ3-5mu程度であった。以上の結果より、コンプレックス化条件を変えることにより、乳化剤および攪拌・減圧操作を必要とせずに、種々の形状の分解性医用マイクロスフェアの調製が可能であることが明らかとなった。
耐震要素と半剛接合とを併用したロバスト鉄骨架構の地震応答実験

本研究は、耐震要素と半剛接合とを併用した鉄骨架構の地震応答性状について、耐震要素として極低降伏点鋼を用いたせん断パネル形式の履歴型ダンパーに着目し、ダンパーが設置された架構全体の地震応答性状に関する実験・観測資料を収集し、履歴型ダンパーによる骨組の地震応答低減効果について実証的に考察した。また、ダンパーと半剛接合架構とを組み合わせた鉄骨架構の耐震性能に関して、部分構造オンライン地震応答実験ならびに弾塑性地震応答解析を行い、この種の架構の我が国の地震環境における適用性を検討した。上記の研究より得られた結果としては、極低降伏点鋼を用いた履歴型ダンパーにおける歪速度による耐力上昇現象を観察し、予想される歪速度の大きさによっては、この効果を適切に考慮する必要があることを指摘した。履歴型ダンパーと間柱とで構成される場合には、履歴型ダンパーによる履歴減衰付加効果と間柱による補剛効果との二重の応答低減効果が期待できることが分かった。また、履歴型ダンパーの動的挙動の数学的モデル化については、スケルトン・シフト・モデルをダンパー部分に用いてオンライン地震応答実験結果及び地震応答観測結果の予測を試み、実用的に十分な予測精度が得られた。スプリットティー接合の柱梁接合部に対して、一定軸力を考慮した単調・繰返し載荷実験結果によると、高圧縮軸力の場合では、2段のスリップ区間が形成される場合があり、無軸力の場合の復元力履歴と大きく異なっていることを指摘した。また、半剛接合を導入することによって生じる付加等価減衰効果は約1%となっていることが分かった。部分構造オンライン地震応答実験により、履歴型ダンパー付半剛接架構の弾塑性地震応答性状を調べ、さらに柱梁接合部が溶接による剛接されている場合と梁の座屈などの不安定現象による梁材の塑性変形能力をパラメータとした地震応答解析結果との比較・検討より、履歴型ダンパー付半剛接架構の耐震性能においての有用性を確認した。本研究は耐震要素と半剛接架構とを組み合わせた鉄骨架構の耐震性能に関して、部分構造オンライン地震応答実験ならびに弾塑性地震応答解析を行い、この種の架構のわが国の地震環境における適用性を検討し、合理的耐震設計の方法を提案することを目的とする。中小地震に対する使用性の確保や、大地震の第1撃に対しては、筋かいや履歴ダンパー等の耐震要素に期待し、予想外の地震入力、予想外の耐震要素の不具合に対して、フェイルセーフとして周辺半剛接架構を用意する。周辺架構では、半剛接合部に地震入力エネルギーを吸収させて接合部近傍の破断による倒壊を防止し、耐震架構としてのロバスト性を確保する。本年度では、半剛接ディテ-ルとしてスプリットティーおよびクリップアングルの2種類を対象として、半剛接合部を含むH形断面梁の試験体を製作した。耐震要素としては、対になった仮想筋かいおよび仮想パネル型ダンパーを対象として選定し、半剛接架構の部分構造モデルに加えて全体構造を構成した。実験ではまず半剛接合された梁の試験体に対して、単調載荷および繰返し載荷実験を行い、強度・剛性ならびに履歴性状の特性を既往の実験結果と比べながら検討した。それから静的実験の結果を踏まえ、次年度に予定されている地震応答実験の対象である耐震要素付き半剛接架構のモデルパラメータを解析的に検討した。

本年度は、耐震要素と半剛接合とを併用した鉄骨架構の地震応答性状について、耐震要素として極低降伏点鋼を用いたせん断パネル形式の履歴型ダンパーに着目し、ダンパーが設置された架構全体の地震応答性状に関する実験・観測資料を収集し、履歴型ダンパーによる骨組の地震応答低減効果について実証的に考察した。次に、履歴型ダンパーと半剛接合架構とを組み合わせた鉄骨架構の耐震性能に関して、部分構造オンライン地震応答実験ならびに弾塑性地震応答解析を行い、この種の架構の我が国の地震環境における適用性を検討した。1.極低降伏点鋼を用いた履歴型ダンパーの準静的・動的載荷実験では、歪速度による耐力上昇現象を観察し、予想される歪速度の大きさによっては、この効果を適切に考慮する必要があることを指摘した。2.履歴型ダンパー付鉄骨架構の地震応答性状については、部分構造オンライン地震応答実験によりその動的挙動を把握した。また、履歴型ダンパーが間柱によって周辺骨組に取付けられる場合は、履歴型ダンパーによる履歴減衰付加効果と間柱による補剛効果との二重の応答低減効果が期待できることが分かった。3.履歴型ダンパーを実際の建物模型(東京大学生産技術研究所の千葉実験所内の弱小鉄骨模型模型)に取付け、実地震応答観測に成功した。履歴型ダンパーの履歴挙動をスケルトン・シフト・モデルにより数学的モデル化し地震応答解析を行い、オンライン地震応答実験結果及び地震応答観測結果の予測を試み、実用的に十分な予測精度が得られた。4.付半剛接架構の弾塑性地震応答性状を部分構造オンライン地震応答実験によって把握し、柱梁接合部が溶接による剛接されている場合と梁の座屈などの不安定現象による梁材の塑性変形能力をパラメータとした地震応答解析結果との比較・検討より、履歴型ダンパー付半剛接架構の耐震性能においての有用性を確認した。
エタノールアミン廃棄物資化性菌を用いた二酸化炭素再資源化方法の構築

火力発電所から排出される二酸化炭素の量は極めて大きく、100万KW級のプラントからの排出量は500t/h以上に及んでいる。地球温暖化を回避するためには二酸化炭素の排出削減を具体化することが不可欠であるが、現時点では、モノエタノールアミン(MEA)を化学吸収液とするMEAプロセスが最も有望とされている。このプロセスを実現する上での難点の一つは、酸性ガス吸収速度が低下したMEA廃棄物の処理問題である。本研究では、大腸菌によってMEAを大量に生分解し、さらに処理液中に残存する未処理MEAを嫌気性菌Clostridium formicoaceticumによって二次処理するバイオリアクターの設計指針について検討した。本実験では、Bradbeerおよび0'BrienのClostridium培地を参考としMEA、13種の無機塩、7種のビタミン、酵母エキス、フラタトースから成る培地を作成し使用した。培養温度は37°C、反応時間は43hとした。培養条件の至適化を計るために、MEAの分解量を初期MEA量で割ることによりMEAの生分解率を新たに定義し評価した。炭素源としてのフラクトースをグルコース、グリセロールに変更すると生分解率は低下した。生分解率を最大とするpH値は6.57.5であるが、これはMEAの生分解用酵素であるエタノールアミンアンモニアリアーゼの至適pH値とほぼ一致していることが分った。菌体の増殖を促すために酵母エキスは不可欠であることが明らかとなった。但し、フラクトースを含む培地では酵母エキスの組成を0.2g/l程度にまで低減化できることが分った。MEAおよびフラクトースの初期濃度を変えて実験を行い生分解率を求めたところ、フラクトース濃度を増加しMEA濃度は低下させる程、生分解率は向上した。フラクトース10g/lおよびMEA0.5g/lとした場合に生分解率は最大となり値0.75が得られた。MEAを二次処理するバイオリアクターを設計する上での有用な指針が得られた。
LDLRおよびApo蛋白E遺伝子座位の多型性と致死性血管障害との関連性

LDLR多型と法医領域における致死的病態との疾患関連性について,AmpliType PMキットのLDLRをマーカーに用いて検討した.剖検例(274名)を外因死群と内因死群に分け,両群のLDLR遺伝子型分布を比較したところ,内因死群のLDLR AA型の頻度が,外因死群に比べ高い傾向を示した(P=0.0114).また,死因分類別のLDLR遺伝子頻度の比較では心・大動脈疾患群のLDLR Aの頻度が高頻度の傾向を示した(P<0.025).とくに同疾患群内の急性大動脈解離と虚血性心疾患のLDLR Aの頻度が高く,両疾患の発生になんらかの遺伝的なLDLレセプターの異常が関与している可能性が示唆された.そこで,DNA多型が致死的病態との疾患関連性があるなら,加齢によりその多型分布にも変化がみられる可能性があると考え,症例を増やし検討した.その結果,剖検事例群を029歳群(n=113),3059歳群(n=127),6091歳群(n=111)の3群に分け,年齢別の各遺伝子型分布を比較したところ,GYPA,HBGG,D7S8およびGC多型では有意差は認められなかったが,LDLR多型は,3群間および029歳群と6091歳群の2群間での遺伝子型分布に有意差を認めた(P=0.024,P=0.013).以上,LDLR多型の加齢に伴う遺伝子頻度の推移の原因は,LDLR-Aが関節的な連鎖マーカーとして,致死的病態と何らかの関連性を持つことに起因し,高齢者群のLDLR-Aが淘汰され,高齢者群のLDLR-A頻度が低頻度の傾向を示したものと示唆された.LDLR多型と法医領域における致死的病態との疾患関連性について,AmpliType PMキットのLDLRをマーカーに用いて検討した.剖検例(274名)を外因死群と内因死群に分け,両群のLDLR遺伝子型分布を比較したところ,内因死群のLDLR AA型の頻度が,外因死群に比べ高い傾向を示した(P=0.0114).また,死因分類別のLDLR遺伝子頻度の比較では心・大動脈疾患群のLDLR Aの頻度が高頻度の傾向を示した(P<0.025).とくに同疾患群内の急性大動脈解離と虚血性心疾患のLDLR Aの頻度が高く,両疾患の発生になんらかの遺伝的なLDLレセプターの異常が関与している可能性が示唆された.そこで,DNA多型が致死的病態との疾患関連性があるなら,加齢によりその多型分布にも変化がみられる可能性があると考え,症例を増やし検討した.その結果,剖検事例群を029歳群(n=113),3059歳群(n=127),6091歳群(n=111)の3群に分け,年齢別の各遺伝子型分布を比較したところ,GYPA,HBGG,D7S8およびGC多型では有意差は認められなかったが,LDLR多型は,3群間および029歳群と6091歳群の2群間での遺伝子型分布に有意差を認めた(P=0.024,P=0.013).以上,LDLR多型の加齢に伴う遺伝子頻度の推移の原因は,LDLR-Aが関節的な連鎖マーカーとして,致死的病態と何らかの関連性を持つことに起因し,高齢者群のLDLR-Aが淘汰され,高齢者群のLDLR-A頻度が低頻度の傾向を示したものと示唆された.LDLR多型と法医領域における致死的病態との疾患関連性について、AmpliTypc PMキットのLDLR多型をマーカーに用いて検討した。1.剖検事例274例(司法解剖=174,行政解剖=100)における対立遺伝子頻度はLDLR A=0.146、LDLR B=0.854と正常対照群(健康日本人のデータ)とほぼ同頻度を示した。また、剖検事例全体と正常対照群との2群間における遺伝子型分布の比較においても有意差(P=0.585)はなく、わずかに剖検事例群のLDLR AA型(0.040)が正常対照群(0.027)に比べ高値を示した。2.剖検事例群を外因死群と内因死群に分け、両群のLDLR遺伝子型分布及び対立遺伝子頻度を比較したところ、2群間の遺伝子型分布の比較で有意差(P=0.011)を認め、内因死群のLDLR AA型の頻度(0.080)が、外因死群(0.012)に比べ高頻度を示した。また、2群間における対立遺伝子頻度の比較では、有意差(P=0.095)は認められなかっが、内因死群のLDLR A頻度(0.196)が外因死群(0.111)に比べ高値を示した。3.死因分類別のLDLR対立遺伝子頻度の比較では、心・大動脈疾患群のLDLR Aの頻度が、頭部外傷群および血管損傷群に比べ、高頻度の傾向を示した(P=0.020,P=0.024)。とくに同疾患群内の急性大動脈解離と虚血性心疾患のLDLR Aの頻度が高く、両疾患の発生になんらかの遺伝的なLDLレセプターの異常が関与している可能性が示唆された。LDLR

遺伝子の多型部位と法医領域で遭遇する疾患との関連性について検討を行い、平成10年にはLDLR多型と心・血管疾患による突然死群との疾患関連性について報告した。本年度は、LDLR多型における年齢別の遺伝子頻度を、他のGYPA、HBGG、D7S8、GC多型も加えて比較検討した。1.351例(091歳)の剖検時に採取した血液および正常対象群として血縁関係のない日本人313名より採血した血液からDNAを抽出し、LDLR、GYPA、HBGG、D7S8、GCの遺伝子型判定を実施した。2.剖検事例群と正常対象群におけるLDLR遺伝子型分布に有意差は認められなかった。(P=0.8299)。3.剖検事例群を029歳(n=112)、3059歳(n=127)、6091歳(n=112)の3群に分け、遺伝子型分布を比較したところ、3群間(P=0.028)および029歳と6091歳の2群間(P=0.015)で有意差を認め、高齢者群のLDLR A遺伝子が低頻度の傾向を示した。4.GYPA、HBGG、D7S8、GC多型では、正常対象群との比較および加齢に伴う遺伝子型分布に有意差は認められなかった。以上、日本人集団内におけるLDLR多型分布では、加齢に伴う遺伝子頻度に差がみられ、LDLR A遺伝子の近傍に心・血管疾患と関連するcommom mutationが存在している可能性が示唆された。平成12度は,DNA多型が致死的病態との疾患関連性があるなら,加齢によりその多型分布にも変化がみられる可能性があると考え,平成11年度までの結果に,さらに症例を増やし検討を加えた.1.試料:351例の剖検事例(年齢は091歳)の血液および健康成人364名(遺伝子解析についての承諾の得られた大学生ボランティア)より採血した血液よりDNAを抽出した.2.方法:LDLR,GYPA,HBGG,D7S8およびGC多型の検査は,Ampli Type PMキットを使用して,上記DNA試料についてPCR増幅を実施した.増幅後,アガロース電気流動で増幅の有無を確認後,リバースドット・ハイブリダイゼーション法で各遺伝子型判定を行った.3.結果:剖検事例群と正常対象群との2群間における各DNA多型の遺伝子型分布の比較では,有意差は認められなかかった(LDLR:P=0.225,GYPA:P=0.146,HBGG:P=0.066,D7S8:P=0.361,GC:P=0.948).しかし,剖検事例群を029歳群(n=113),3059歳群(n=127),6091歳群(n=111)の3群に分け,年齢別の各遺伝子型分布を比較したところ,GYPA,HBGG,D7S8およびGC多型では有意差は認められなかったが,LDLR多型は,3群間および029歳群と6091歳群の2群間での遺伝子型分布に有意差を認めた(P=0.024,P=0.013).以上,LDLR多型の加齢に伴う遺伝子頻度の推移の原因は,LDLR-Aが関節的な連鎖マーカーとして,致死的病態と何らかの関連性を持つことに起因し,高齢者群のLDLR-Aが淘汰され,高齢者群のLDLR-A頻度が低頻度の傾向を示したものと考える.
インタラクションにおけるユーザ評価傾向の動的獲得

本研究は,ユーザの好みを反映しユーザにとってより良いインタラクションを創発することで,ユーザがロボットに対して好印象を抱く手法の開発を目的としており,特にボールを使ったインタラクションを対象とし研究を行っている.これまでの研究によって提案手法は,ボールを使ったインタラクション環境においてもユーザが好印象を抱くようなインタラクションを創発出来ることを確認した.また,ユーザが自身の好みを積極的にシステムに教えたがるタイプか,あまり教えたがらないタイプかによって創発されるインタラクションに異なる傾向があること,および最終的な感性評価にタイプの違いが影響することも確認した.また,ランダム性の認知に関する研究を行い,実際に学習できているかどうかに関わらず「学習できているように感じる」現象についてピーク・エンドの法則,インタラクション相手の容姿の影響,ギャップ効果,Scaffoldingなど心理学的知見に基づいて考察した.これを受け,二年度目はエージェントの容姿やリアクションをユーザが報酬を与えたくなるように設計することで学習を促進,かつユーザからの印象を向上させる仕組みの開発に着手した.並行して実機ロボットとインタラクションを行うための環境整備も行い,仮想空間,実在空間の両面から提案手法の有効性を検証するべく実験を計画した.この実験によって,心理的傾向・効果などを認知心理学に基づく検証を行い,ユーザからの好印象を得られやすいデザインという観点からエージェントを設計することが可能となり,今後の情報社会におけるエージェントの役割に関しても感性的な援助という点が期待できると考える.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,ユーザの好みを反映しユーザにとってより良いインタラクションを創発することで,ユーザがロボットに対して好印象を抱く手法の開発を目的としており,特にボールを使ったインタラクションを対象とし研究を行っている.これまでの研究によって提案手法は,ボールを使ったインタラクション環境においてもユーザが好印象を抱くようなインタラクションを創発出来ることを確認した.また,ユーザが自身の好みを積極的にシステムに教えたがるタイプか,あまり教えたがらないタイプかによって創発されるインタラクションに異なる傾向があること,および最終的な感性評価にタイプの違いが影響することも確認した.特にユーザの好みを学習しないランダムロボットに対する印象評価が影響を受けている可能性を発見した.これを受け,初年度である平成27年度は特にランダム性の認知に関する研究を行った.被験者にランダムロボットを「学習するロボットです」と説明した上で,達成すべきタスクを設定したインタラクションをさせ,学習しているように感じたかアンケートを取ったところ,タスク達成度合いに関わらずインタラクションを継続するにつれて学習しているように感じる被験者が増えることを確認した.同様の実験を提案手法を実装したロボットに対しても行ったところ,タスク達成度合いはランダムロボットと比べて有意に増えたにも関わらず,学習しているように感じた被験者の割合はランダムロボットとほぼ差が見られなかった.このように,実際に学習できているかどうかに関わらず「学習できているように感じる」現象についてピーク・エンドの法則,インタラクション相手の容姿の影響,ギャップ効果など心理学的知見に基づいて考察した.研究計画に挙げた「短期的インタラクション環境における実験結果の詳細な検討」は概ね達成できた.一方,得られた実験結果を検証する過程にて,人の心理的効果を組み込んだ学習手法の提案が本研究の進展において有効であること,および長期的インタラクション環境における実験から得られる知見が実験に要するコストに見合わないことが分かったため,計画を変更し,認知心理学的実験に着手した.方向性の修正により,本研究はより進展することができた.本研究は,ユーザの好みを反映しユーザにとってより良いインタラクションを創発することで,ユーザがロボットに対して好印象を抱く手法の開発を目的としており,特にボールを使ったインタラクションを対象とし研究を行っている.これまでの研究によって提案手法は,ボールを使ったインタラクション環境においてもユーザが好印象を抱くようなインタラクションを創発出来ることを確認した.また,ユーザが自身の好みを積極的にシステムに教えたがるタイプか,あまり教えたがらないタイプかによって創発されるインタラクションに異なる傾向があること,および最終的な感性評価にタイプの違いが影響することも確認した.また,ランダム性の認知に関する研究を行い,実際に学習できているかどうかに関わらず「学習できているように感じる」現象についてピーク・エンドの法則,インタラクション相手の容姿の影響,ギャップ効果,Scaffoldingなど心理学的知見に基づいて考察した.これを受け,二年度目はエージェントの容姿やリアクションをユーザが報酬を与えたくなるように設計することで学習を促進,かつユーザからの印象を向上させる仕組みの開発に着手した.並行して実機ロボットとインタラクションを行うための環境整備も行い,仮想空間,実在空間の両面から提案手法の有効性を検証するべく実験を計画した.この実験によって,心理的傾向・効果などを認知心理学に基づく検証を行い,ユーザからの好印象を得られやすいデザインという観点からエージェントを設計することが可能となり,今後の情報社会におけるエージェントの役割に関しても感性的な援助という点が期待できると考える.実機ロボットと行うインタラクション環境の整備を進めており,短期的インタラクション環境において有効性を検証するための実験を行っていく.また,人が抱く印象における心理的傾向・効果などを認知心理学に基づく実験を通して検証し,本研究の発展へと繋げていきたい28年度が最終年度であるため、記入しない。
介護補助を目的とする言語的人間動作理解システムの開発

本研究の最終目的は,各種センサから得られる人間の動作データと自然言語文章を相互に変換する能力を持つ知的システムを構築し言葉や映像で返答させることにより介護補助に役立てることにある.当該研究期間内に行った事柄は以下のようである:(a)モーションキャプチャを介してえられる人間の動作データ(人体部位座標の時系列パターン)と日本語動作概念40種類("反らす"や"屈む"など)およびそれらに関連する補助概念("ゆっくり"や"激しく"など)との対応づけ(いわゆる,記号接地-Symbol Grounding-)を行なった.(b)モーションキャプチャの動作データを自動的に自然言語表現に変換するシステムを構築した.(c)自然言語による動作に関する問い合わせに言葉および映像で応じるシステムを構築した.(d)上記の機能をマルチメディア統合理解システムIMAGES-Mのプロトタイプサブシステムとして実装すると同時に介護を目的とする知能ロボットへの実装についても総合的に検討を行った。本研究の最終目的は,各種センサから得られる人間の動作データと自然言語文章を相互に変換する能力を持つ知的システムを構築し,文字や音声で高齢者や障害者の動作異常を,例えば,"Aさんの体が折れ曲がったままです"などと報知,あるいは,"Bさんの歩行の様子はどうか?"などの問い合わせに言葉や映像で返答させることにより介護補助に役立てることにある.科学研究費の交付希望期間内に行う事柄は,以下の3点である:(a)モーションキャプチャを介してえられる人間の動作データ(人体部位座標の時系列パターン)と日本語動作概念("反らす"や"屈む"など)およびそれらに関連する補助概念("ゆっくり"や"激しく"など)との対応づけ(いわゆる,記号接地-Symbol Grounding-)を行う。(b)モーションキャプチャの動作データを自動的に自然言語表現に変換するシステムを構築する.(c)自然言語による動作に関する問い合わせに言葉および映像で応じるシステムを構築する.平成17年度としては以下の事柄を達成することができた。(1)単語の収集:日本語シソーラスより人間の動作に関する単語("屈む"や"倒れる"など)を約30種類抽出し収集した.(小田担当)(2)文章の収集:日本語文章コーパスから収集した動作単語が関連する表現約300を収集しデータベースとして蓄積した.このデータ収集蓄積は主にインターネットを利用して行った。(小田担当)(3)言語データの構造分析:既存の自然言語解析ソフトを利用し,コーパスから収集した表現の形態素および構文解析を行い,動作データ文章化のための小規模文法(sub-grammar)を設定した.(小田担当)本研究の最終目的は,各種センサから得られる人間の動作データと自然言語文章を相互に変換する能力を持つ知的システムを構築し,文字や音声で高齢者や障害者の動作異常を,例えば,"Aさんの体が折れ曲がったままです"などと報知,あるいは,"Bさんの歩行の様子はどうか?"などの問い合わせに言葉や映像で返答させることにより介護補助に役立てることにある.科学研究費の交付希望期間内に行う事柄は,以下の3点である:(a)モーションキャプチャを介してえられる人間の動作データ(人体部位座標の時系列パターン)と日本語動作概念("反らす"や"屈む"など)およびそれらに関連する補助概念("ゆっくり"や"激しく"など)との対応づけ(いわゆる,記号接地-Symbol Grounding-)を行う.(b)モーションキャプチャの動作データを自動的に自然言語表現に変換するシステムを構築する.(c)自然言語による動作に関する問い合わせに言葉および映像で応じるシステムを構築する.平成18年度としては以下の事柄を達成することができた。(1)言語データの意味分析記述:前年度までに日本語シソーラスより抽出した人間の動作に関する単語(約50)の意味を分析し属性空間の軌跡として記述した.(2)文章の収集:日本語文章コーパスから収集した動作単語が関連する表現約500を収集しデータベースとして蓄積した.このデータ収集蓄積は主にインターネットを利用して行った.(3)動作データの軌跡式変換:モーションキャプチャから取り出された動作データから特徴点抽出を行うことにより軌跡式に変換するプログラムを作成した.本研究の最終目的は,各種センサから得られる人間の動作データと自然言語文章を相互に変換する能力を持つ知的システムを構築し言葉や映像で返答させることにより介護補助に役立てることにある。科学研究費の交付希望期間内に行う事柄は,以下の3点である:(a)モーションキャプチャを介してえられる人間の動作データ(人体部位座標の時系列パターン)と日本語動作概念("反らす"や"屈む"など)およびそれらに関連する補助概念("ゆっくり"や"激しく"など)との対応づけ(いわゆる,記号接地-SymbolGrounding-)を行う。

(b)モーションキャプチャの動作データを自動的に自然言語表現に変換するシステムを構築する。(c)自然言語による動作に関する問い合わせに言葉および映像で応じるシステムを構築する。平成19年度としては最終年度として上記の機能をマルチメディア統合理解システム。IMAGES-Mのプロトタイプサブシステムとして実装すると同時に介護を目的とする知能ロボットヘの実装についても総合的に検討を行った。
中世における寺院・僧侶についての基礎的研究

報告書にまとめた「寺院と日記関係史料」は、寺院内部で日記がどのように作成され機能していたかを示す史料を収集・整理したものであるが、中世前期については、貴族社会に比較して記録組織としての機能は未熟で、そのためにこの時期の寺院・僧侶の日記が残存しにくい状況を作っていると考えられた。他に『三僧記類聚』・『参語集』・『真俗交談記』・『東宝記』・『小野類秘抄』など中世における編纂物に含まれた日記関係の記事を収集整理した。また一寺院のトップが代々継続して日記を作成していたことがわかる仁和寺御室については別に「歴代法親王の日記」としてまとめ、その復原のための整理を行なった。「仏書に見える貴族日記」は、寺院・僧侶の日記が、自律的に発生・流行したのではなく、先行して発展していた貴族の日記の影響下にあったと仮定し、貴族の日記が寺院社会にどのように利用・流通されていたかを明らかにするために関係の史料をまとめたものである。特に院政期段階に貴族社会から寺院社会に流入した日記群が長く後者の中で利用され、後代に逸文・写本その他多様な形で残存させていくように看取されたが、これは前述の寺院社会における記録組織形成の未熟さに関連する現象ではないかと考えられる。上記課題の研究について、本年度は、時間的に限られていたので、平安時代から中世にかけて作成された貴族の日記(刊本で入手可能なもの)を中心に史料収集を行い、カード化し、フロッピーに入力した。対象とした日記類は以下のごとくである(一部は既にとってワープロにいれていたものを、今回の研究費で購入したテキストコンバーターで変換した)。小右記・御堂関白記・権記・左経記・春記・水左記・帥記・後二条師通記・殿暦・中右記・長秋記・台記・永昌記・兵範記・山槐記・玉葉・吉記・明月記・三長記・猪隈関白記・岡屋関白記・民経記・平戸記・葉黄記・吉黄記・妙槐記・吉続記・勘仲記・実躬卿記・公衡公記・園太暦・花園天皇日記・師守記・後愚昧記・愚管記・康富記・教言卿記・建内記・看聞御記・後法興院関白記・親長卿記・十輪院内府記・実隆公記・言国卿記・長興宿禰記・宣胤卿記など。これらから収集した記事は、天台宗・真言宗など宗派別、醍醐寺・仁和寺・興福寺など寺院別、寛信・守覚法親王など僧侶別に分類整理を行った。今回の研究費で購入した史料については、写真の焼き付け分については整理のみで終わったので、史料収集については次年度に行う。刊本については、読み込みを始めているが、一部(覚禅抄・渓嵐拾葉集など)終了しただけである。東京大学史料編纂所・金沢文庫・早稲田大学等の史料調査では主として、興福寺大乗院関係及び真言宗関係の史料を閲覧した。京都大学については、附属博物館が改修中で閲覧できなかったので、次年度の課題としたい。平安中期から中世にかけて、天台・真言宗を中心に多様な形で残存する日記を収集、一覧表(僧侶日記主目録稿)にまとめた。結果、貴族社会と同様、12世紀以降大量に現れることが明らかになってきた。ただし、日次記的なものは少なく、個別の法会や修法の記録が中心であり、貴族社会では別記として分類されるものである。しかし、その基底には、日次記がある程度日常的に作成されていたことを示唆する史料がいくつか得られた。

また一寺院のトップが代々継続して日記を作成していたことがわかる仁和寺御室については別に「歴代法親王の日記」としてまとめ、その復原のための整理を行なった。「仏書に見える貴族日記」は、寺院・僧侶の日記が、自律的に発生・流行したのではなく、先行して発展していた貴族の日記の影響下にあったと仮定し、貴族の日記が寺院社会にどのように利用・流通されていたかを明らかにするために関係の史料をまとめたものである。特に院政期段階に貴族社会から寺院社会に流入した日記群が長く後者の中で利用され、後代に逸分・写本その他多様な形で残存させているように看取されたが、これは前述の寺院社会における記録組織形成の未熟さに関連する現象ではないかと考えられる。