hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
市場志向並びに代替的な戦略志向性が成果要因に及ぼす影響と周辺環境のメカニズム解明

1つ目の仮説モデルが、顧客志向と競争志向が、戦略感度やマーケティング資源の保有と配分などのマーケティング戦略立案力(Menon, Bharadwaj, Adidam, and Edison 1999)、そして、成果変数としての創造性に与えるインパクトに関するモデルである。2つ目の仮説モデルが、顧客志向と競争志向が、一貫したコミュニケーションや、顧客とのコミュニケーションによる関係構築などを表すIMC (e.g. Lee and Park 2007)、そして、製品パフォーマンスに与える影響に関するモデルである。これらの2つの仮説モデルに関しては、検証した段階に留まっているため、2018年度は、学会報告を行なうと共に、主要な学会誌への投稿を行なう予定である。他方、前年度からの課題であったデザイン志向尺度の開発に関しては、関連する研究のレビューを試みている。グランディット・セオリをベースにしてデザイン志向について命題を提示したVenkatesh, Digerfeldt-M&aring;nsson, Brunel, and Chen (2012)や、マネジャーとデザイナーという2グループに対して、デザイン志向のインタビューを試みたRocco and Risnik (2016)の研究について調べている。以上を踏まえて、次年度からはデザイン志向の概念をさらに明らかにしていく予定である。本年度の目標は、以下の2つであった。第一に、前年度までに構築したいくつかの仮説モデルの検証である。第二に、デザイン志向の尺度開発であった。前者については、顧客志向や競争志向がマーケティング戦略立案力や創造性に与える影響、ならびに、顧客志向やブランド志向がIMCや製品パフォーマンスに与える影響に関する仮説モデルの検証を実施している。後者については、デザイン志向に関する先行研究のレビューが不足していたため、再度レビューを試みている。進捗が遅れている理由は、この後者において、デザイン志向の尺度開発に当たり、概念自体の全容を明らかにしたり、尺度開発の一連の手続きを経たりしたりすることに時間を要していることがあげられる。初年度において製造業者へのアポイントメントが困難であったことを踏まえて、本年度は個人のみならず他の研究者の人的ネットワークあるいは、自らが所属する大学のMBA課程の人的ネットワークを活用して、対象となる製造業者にインタビューを実施していきたいと考えている。これらの方策をとることで、初年度に達成できなかった研究を遂行していく。本研究において必要となるデザイン志向の尺度開発に関しては、代表者が研究協力者となっている、基盤B研究と内容が重複している。したがって、基盤B研究プロジェクトと連携をとることで、当該プロジェクトのスピードならびに、発展に寄与させることができると考えている。
色知覚過程における脳内階層機構の研究

色の知覚属性である色相・彩度・明度が,網膜から大脳皮質に至る視覚情報処理過程の中でどのように形成されていくのか,そして,それに関わる各階層での処理に,空間要因・時間要因がどのような影響を与えているのかを,実験的に解析して、高い予測性をもつ色知覚の数理学的モデルを構成し,生体内部過程を反映させた新たな色覚記述体系を提案するモデル構築のために下記の研究成果を得た。(1)色情報と輝度情報の相互作用:等輝度条件で、静止色図形の境界部上で黒の輪郭図形又は黒点の端点図形を振動的に運動させると、静止色図形は、黒の輪郭図形に捕捉されて振動運動することがある。捕捉が生じる条件を明らかにし輝度情報と色情報の統合の情報処理機構モデルを提案した。(2)視覚探索課題による高次色情報機構の解析:等輝度条件で、2種のターゲット刺激を探索する課題を種々の色条件で行い、認識率の色特性を測定した。得られた色特性は、「反対色特性から色相と彩度への変換機構」の存在を示唆する特性を示した。(3)周辺色刺激の色弁別特性への効果の分析による高次色情報機構の解析:色弁別特性は、テスト刺激の周囲の色の存在によって異なった特性を示す。周囲が等輝度条件で色刺激の時は、反対色過程とは異なる、高次色情報処理過程の関与が考えられる。(4)色順応の反対色過程に与える効果:色順応は、視覚情報処理の各階層で生じる。増分閾特性、反対色特性、交照法による輝度系の特性を測定し、色順応が、反対色過程にどのように影響するかを分析した。(5)主観的輪郭線知覚、透明視知覚における色特性の解析:ネオンカラー現象、主観的輪郭線知覚、透明視知覚の成立する色条件を分析することにより、各過程の情報処理機構を解明した。本研究は、色知覚の基本属性である色相・明度・彩度が、網膜から大脳皮質に至る視覚情報処理過程の各階層の中でどのように形成されていくのか、そして、それに関わる各階層での処理に、空間要因・時間要因がどのような影響を与えるのかを実験的に解析することにより、高い予測性をもつ視覚情報処理機モデルを構成し、生体内部過程を反映させた新たな色覚記述体系を提案することを目的としている。計画(2年計画)の初年度である本年度は、色覚特性に与える、空間要因と順応要因の影響を、下記の精神物理学的実験、1)空間対比下における検出閾測定実験2)空間対比でのメタメリック・マッチング実験3)順応下における検出閾測定実験4)順応下でのミニマムフリッカー実験及びキャンセレーション実験により解析し、色覚過程の対比事態における色表現特性(反対色特性と異なる)と階層的色過程の各段階(錐体過程と反対色過程)における順応特性を明らかにした。本研究では,色知覚の基本属性である色相・彩度・明度が,網膜から大脳皮質に至る視覚情報処理過程の各階層の中でどのように形成されていくのか,そして,それに関わる各階層での処理に,空間要因・時間要因がにどのような影響を与えているのかを,実験的に解析することにより,高い予測性をもつ色知覚の数理学的モデルを構成し、生体内部過程を反映させた新たな色覚記述体系を提案することを目的とした.本年度は、特に、モデル構築のための基礎となる高次色情報処理過程について下記の研究成果を得た。

(1)色情報と輝度情報の相互作用等輝度条件で作成された静止色図形の境界部上で黒の輪郭図形(又は黒点の端点図形)を振動的に運動させると、静止色図形は、黒の輪郭図形に捕捉されて振動運動することがある。捕捉が生じる条件を明らかにし、輝度情報と色情報の統合の情報処理機構モデルを提案した。(2)視覚探索課題による高次元色情報機構の解析等輝度条件で、2種のターゲット繁樹を探索する課題の種々の色条件(ターゲットとディストラク-の種々の色条件)で行い、認識率の色特性を測定した。得られた色特性は、「反対色特性から色相と彩度への変換機構」の存在を示唆する特性を示した。
多言語に対応する音声入力インタフェースのための言語適応に関する基礎的研究

本研究は,世界の様々な自然言語(日本語や英語など)に共通して対応できる音声入力インタフェースを実現するために,対象とする言語とは別の音声データにより設計・構築された音声認識用モデルを当該の言語に「適応」する方法を検討し,その基礎的な知見を得ることを目指すものである.研究2年目の今年度は,まず,言語適応化学習の検討および音声入力インタフェースの設計を行った.具体的には,日本語および英語の音声データベース(数百名以上の話者による大規模なもの)を基準モデルとして,多言語(中国語,フランス語,インドネシア語など)の少量の音声に対する言語適応化学習を行う音声入力インタフェースを作成した.この際,音韻体系の記述以外の言語モデル(文法等)は特に設定しなかったが,将来何らかの方法で多言語の文法記述およびその変換が行えるようになった場合にそのまま適用できるような音響モデルの設計を試みた.次に,言語識別学習の検討として,上述のインタフェース設計から派生して,11の異なる言語の識別を行うシステムを設計し,1言語あたり100単語のデータベースを用いた簡単な言語識別実験を行った.この際,各言語の音響的特徴と言語的特徴とを効果的に抽出する方法を検討し,言語適応化における基礎モデルの設計に役立てることができた.本研究は,世界の様々な自然言語(日本語や英語など)に共通して対応できる音声入力インタフェースを実現するために,対象とする言語とは別の音声データにより設計・構築された音声認識用モデルを当該の言語に「適応」する方法を検討し,その基礎的な知見を得ることを目指すものである.今年度は,まず,音声認識において発声された音声信号に含まれる音響的情報をボトムアップに抽出する処理と,文法や意味などの情報をトップダウンに適用する処理とを統合して用いる方法を検討するため,音声信号の音響的特徴からの音韻性抽出技術について検討した.具体的には,従来から検討を進めている「マルチバンド音声認識」と呼ばれる認識手法について,特に雑音下という環境を考慮した上で,認識アルゴリズムの改善および様々な条件での認識実験を行い,性能を評価した.文法や意味情報の共通したモデル化が困難である多言語の処理において,実験結果から得られた知見が有用である.次に,多言語音声入力インタフェースを検討するために,でき,る限り多くの言語音声データを収集し,それらの音響的特徴や音韻構造などの情報を調査・分析した.さらに,複数の言語の音声データに対して(i)単純に混合して学習,(ii)各々を独立に学習,(iii)言語適応化学習,の3通りの学習方法によりボトムアップ情報を用いた音韻モデルを作成し,音韻識別性能を検討した.具体的には,比較的入手が容易な英語,日本語に加えて,モンゴル語の音声データを収集し,上記のボトムアップ情報を用いた音韻性抽出実験を行った.この結果より,言語による音声特徴のバラツキ(分散)や相関性について検討することができた.本研究は,世界の様々な自然言語(日本語や英語など)に共通して対応できる音声入力インタフェースを実現するために,対象とする言語とは別の音声データにより設計・構築された音声認識用モデルを当該の言語に「適応」する方法を検討し,その基礎的な知見を得ることを目指すものである.研究2年目の今年度は,まず,言語適応化学習の検討および音声入力インタフェースの設計を行った.具体的には,日本語および英語の音声データベース(数百名以上の話者による大規模なもの)を基準モデルとして,多言語(中国語,フランス語,インドネシア語など)の少量の音声に対する言語適応化学習を行う音声入力インタフェースを作成した.この際,音韻体系の記述以外の言語モデル(文法等)は特に設定しなかったが,将来何らかの方法で多言語の文法記述およびその変換が行えるようになった場合にそのまま適用できるような音響モデルの設計を試みた.次に,言語識別学習の検討として,上述のインタフェース設計から派生して,11の異なる言語の識別を行うシステムを設計し,1言語あたり100単語のデータベースを用いた簡単な言語識別実験を行った.この際,各言語の音響的特徴と言語的特徴とを効果的に抽出する方法を検討し,言語適応化における基礎モデルの設計に役立てることができた.
小児再生不良性貧血の造血障害メカニズムー制御性T細胞の関与

再生不良性貧血患児および健常人末梢血単核球を分離しCD4, CD25, Foxp3抗体をもちいたフローサイトメトリー法によって、治療前、IST後、移植後のTreg変化を検討した。小児再不貧患者における治療前末消血中のCD4+/CD25+/FOXP3+制御性T細胞は正常対象者と比較して有意に低く、またIST6ヶ月後、SCT100日以後においてTregは有意に回復していた。再生不良性貧血患者における病態においてTregの関与が示唆された。再生不良性貧血においては制御性T細胞(Treg)が減少しており、その結果血液幹細胞を傷害する自己反応性の活性化T細胞が出現する。Tregとしては、CD4+CD25+Foxp3+T細胞だけでなくCD8陽性T細胞中の制御性T細胞も同定され、免疫に関与する疾患におけるCD8陽性Tregの関与の解明が病態の理解および治療法の開発に必要である。現在のところCD8陽性Tregを同定する良いマーカーが存在しないことが、CD8Tregが関与する病態解明の研究を困難としている。マウスとヒトの両方でCD8TregがIL-10を産生すること、IL-10ノックアウトマウスにおいては、CD8Tregによる免疫抑制効果が失われることから、CD8陽性T細胞中の内在性IL-10陽性細胞の数はCD8Tregの数と相関することが推測される。我々は、CD8Treg数の測定法として、末梢血単核球をCD3/CD28磁気ビーズを用いて刺激し、フローサイトメトリー法を用いて内在性IL-10陽性CD8T細胞を同定する手技を確立した。正常健常成人においてはIL-10陽性CD8T細胞は中央値5.1%(1.2-6.8%)であった。またIL-10産生CD8T細胞のみならず、IL-10産生CD4T細胞、IFNg産生CD8T細胞、IFNg産生CD4T細胞も同時に測定しCD4Treg,CD8Treg,エフェクターT細胞との関係を検討することが可能となった。現在、正常小児におけるIL-10陽性CD8T細胞の正常値の決定を行っている。また再生不良性貧血および小児における免疫の関与する疾患(川崎病、インフルエンザ、喘息など)でIL-10産生CD8陽性T細胞の検討を行う倫理委員会申請中である。またIL-10産生CD8T細胞のみならず、IL-10産生CD4T細胞、IFNg産生CD8T細胞、IFNg産生CD4T細胞も同時に測定しCD4Treg, CD8Treg,エフェクターT細胞との関係を検討している。現在、再生不良性貧血および小児における免疫の関与する疾患(川崎病、インフルエンザ、喘息など)でIL-10産生CD8陽性T細胞の検討を行う倫理委員会で承認され、検討を行なっている。小児再生不良性貧血(再不貧)患者においては、その60-70%が免疫抑制療法に反応することから造血障害に免疫機序が関与すると考えられる。制御性T細胞(Treg)は生体のホメオスタシスを担っており、その減少や機能の低下は自己免疫疾患を惹起すると考えられ、いくつかの自己免疫疾患において、数の減少や低下が報告されている。再不貧患児50名および健常人コントロールの末梢血単核球を分離しCD4,CD25,Foxp3抗体で3重染色しフローサイトメトリーで測定し、治療前、IST後、移植後のTreg変化を検討した。小児再不貧患者における治療前末消血中のCD4+/CD25+/FOXP

3+制御性T細胞は0.64±0.59%と正常対象者の1-85±0.79%と比較して有意に低かった(p=0.0006)。またIST6ヶ月後、SCT100日以後においてTregは1.36±1.01%(p=0/01),1.89±1/33%(p=0.0005)と有意に回復していた。我々は、CD8Treg数の測定法として、末梢血単核球をCD3/CD28磁気ビーズを用いて刺激し、フローサイトメトリ法を用いて内在性IL-10陽性CD8T細胞を同定する手技を確立した。再不貧に対するは抗胸腺細胞グロブリン(ATG)はウマ由来からウサギ由来に変更されたが、1stライン治療としてのウサギATGの適正量は明らかでない。小島が研究責任者として、重症および最重症再生不良性貧血患者に対するウサギ抗胸腺細胞グロブリン(サイモグロブリン,Genzyme)前方視的ランダム化用量比較多施設共同研究を日本、中国、韓国の血液内科、小児血液腫瘍科との国際共同臨床試験として平成24年度より開始する。名古屋大学小児科は、事務局、中央診断施設、ウイルス定量およびTreg同定の中央検査施設として舳患者におけるTregの関与に関して附随研究を行う。
機械刺激受容体を介したＳＯＸ９発現増加による培養軟骨細胞の脱分化抑制法の開発

ATDC5細胞の軟骨分化ではTRPV4mRNA発現がSOX9mRNA発現に先行して上昇、プロテオグリカン、II型コラーゲンも増加し軟骨分化作用との関わりを示した。機械刺激を負荷する実験系では、TRPV4活性化と、SOX9遺伝子発現の上昇、更にII型コラーゲン、プロテオグリカン産生亢進を確認した。TRPV4をRNA干渉によって抑制するとSOX9、II型コラーゲン、アグリカンのmRNA発現量は低下した。機械的刺激はTRPV4を介して、軟骨細胞分化促進効果を発揮していることを示した。TRPV4は軟骨分化に重要な働きを持つと共に、最適化した機械的刺激はTRPV4活性化を介して軟骨細胞分化に働くと結論した。前年度の実験では当初はTRPV14を研究対象としたが、その後の検討によりTRPV4に絞り、TRPV4活性化の軟骨分化への影響を検討した。ATDC5細胞の単層静置培養系での軟骨への分化ではTRPV4mRNA発現がSOX9mRNA発現に先行して上昇することを確認した。SOX9下流にあるプロテオグリカン、II型コラーゲンの発現を蛋白レベルで確認し、軟骨分化作用との関わりを明確にした。次に培養下に機械刺激を負荷する実験系を用いてTRPV4活性化し、それによるSOX9遺伝子発現の上昇、更にII型コラーゲン、プロテオグリカン産生亢進を確認した。TRPV4をRNA干渉によって抑制するとSOX9、II型コラーゲン、アグリカンのmRNA発現量は低下し、関与を確認した。機械的刺激によるTRPV4活性化による軟骨分化促進効果を検討する目的で運動負荷量種々設定し最適な量を求めた。運動負荷が高度の場合、逆にTRPV4を介したSOX9発現が抑制されることが示された。機械的刺激とTRPV4-SOX9の関連を確認する目的で最適な機械的刺激下にカルシウムイオン除去、TRPV4特異的阻害薬添加の条件でSOX9遺伝子発現量、II型コラーゲン、プロテオグリカンmRNAと蛋白量を定量化した。先の研究でATDC5の培養系に機械的刺激(伸長刺激)を加えると軟骨分化が促進される事を報告しているが、今回の結果を合わせると運動刺激による軟骨分化、形質維持にはTRPV4が深く関わり、これの活性化が軟骨形質発現・維持に必要で有る事を推論した。TRPV14の軟骨分化への影響を確認する目的でATDC5細胞各種培養条件下に実験を行った。ATDC5細胞を定型通り単層培養後にセミコンフルエントの状態でインシュリンを添加した。添加1日目より各日にmRNAを採取、定量的PCRにてSOX9mRNA発現に先行してTRPV4 mRNA発現が上昇するのを確認した。この上昇はインシュリン添加後比較的短時間に起こり、いわゆるmesenchymal condensationにやや先行する形で視られた。次に3時限培養下に機械刺激を負荷する実験系を用いてTRPV14を順次RNA干渉によって抑制してSOX9、II型コラーゲン、アグリカンのmRNA発現量を検討した。TRPV4がSOX9mRNA発現に一番強い関連を示した。そして結果として、II型コラーゲン、アグリカンの発現量もそれに伴い抑制された。以上からATDC5細胞の軟骨細胞への分化にはカルシウムイオンチャンネルであるTRPV4を介したSOX9発現が関与することが示された。カルシウム除去の機械的刺激負荷の3次元培養条件でのSOX9mRNA発現量の検討を行い、同様に低下が起こることを確認した。SOX9の発現はWestern Blotによる蛋白定量によっても確認された。ATDC5の培養系に機械的刺激(伸長刺激)を加えると軟骨分化が促進されることは既に報告済みである。RNA干渉を使用してTRPV4を抑制すると機械的刺激によるATDC5分化促進効果が抑制されることを見出した。この機械的刺激による促進効果はカルシウム除去でも同様に抑制されることから、カルシウムチャンネルであるTRPV4を介した促進効果である可能性が強く示唆された。幹細胞から軟骨細胞への分化にTRPV4が関わる可能性と機械的刺激による軟骨分化促進効果はTRPV4活性化を介しているとの結論を得た。軟骨細胞分化にTRPV4がSOX9を介して関わることが少なくともATDC5細胞で明らかとなった。これは仮説が正しく研究の方向性に間違いがなかったことを証明するものである。機械的刺激が軟骨細胞分化に関わることは多くの研究者によって示されている。

これを臨床医学に応用しようとすると複雑な運動負荷培養装置が必要とされる。本研究結果からはTRPV4の活性化物質を用いれば機械的刺激と同等の軟骨細胞分化の促進効果が得られる可能性が示されたことになる。既に24年度の研究成果は内外の学会に発表を行った(ORS 2013, JCMS 2013)。25年度はTRPV4の活性化物質を用いて同等の効果が得られるか、否かの検討を開始している。既に予備実験では良好な感触を得ている。確認後には我々が使用しているドラッグスクリーニング系を用いて候補化合物の選択を開始する予定である。これにより軟骨障害の予防薬の開発の糸口を提供するものと思われる。24年度の計画分について順調に研究は進捗し、学会発表も行った。論文投稿の準備中である。25年度はTRPV4を標的として細胞内カルシウム流入による細胞内カルシウム濃度上昇を指標に所有する3000種類の化合物からTRPV4の活性化物質を検討する。既にTRPV4にはアラキドン酸化合物が活性化物質として知られており、新規物質が見出せない時にはアラキドン酸化合物をその後の実験に使用する。当初はATDC5細胞を定型通り単層培養後にセミコンフルエントの状態でインシュリンを添加し、1日目より各日にmRNAを採取、定量的PCRにてTRPV4mRNA発現を確認後に、活性化物質の添加SOXmRNAの発現量変化を確認する。次に3時限培養下に機械刺激を負荷する実験系を用いてTRPV4をRNA干渉によって抑制、活性化物質添加によっても代表的軟骨細胞分化マーカー、即ちSOX9mRNA発現量の変化が無いことを確認する。これによりTRPV4の活性化と機械的刺激の関連を再度確認する。軟骨細胞は単層継代培養により軟骨形質を失う事が標的遺伝子の発現量から確認されているが、これに併せて細胞表面マーカーに変化を生じることを明らかとしている(NMJ 2013)。これを防止する目的で3次元培養あるいは機械刺激負荷などの特殊な培養環境を用いる。単層培養にて軟骨細胞形質が保たれる方策の開発は軟骨損傷治療の発展に寄与する。細胞表面マーカーを指標に単層培養下での軟骨細胞脱分化の抑制効果をTRPV4活性化物質から判別する。機械的刺激による軟骨細胞活性化機序の解明と不動化による軟骨損傷防止のための基礎的検討に進む予定である。ドラッグスクリーニングの系は確立されている。また、軟骨細胞脱分化マーカーについても検討がすんでおり、実行に支障はない。TRPV4の活性化物質を用いて軟骨細胞のマスター遺伝子SOX9mRNA発現上昇効果を検討する。このためにSOX9レポーターコンストラクトを作成し、遺伝子導入実験を各軟骨系培養細胞にて行う。このために資金は細胞培養及び遺伝子導入、mRNA発現解析に必要な消耗物品、薬品などの購入費用に充てられる。成果発表のための旅費、出版費用も必要で有る。ドラッグスクリーニング系を用いて候補化合物の選択を開始する予定である。これには多量の遺伝子導入細胞を必要とするので、それの試薬も必要となる。殆どの研究費は細胞、試薬、消耗品の購入に充てられる。
糖尿病心筋におけるPreconditioningの虚血抵抗性相乗効果に関する研究

目的実験的糖尿病ラットモデルにおいて,虚血抵抗性が認められ,その機序のひとつにNa^+/H^+交換系の活性の低下が関与していることは報告されているが,我々はその活性の低下がNa^+/Ca^<2+>交換系を介したCaの過負荷を軽減することを明らかにしてきた.今回,Ischemic preconditioningの心筋保護作用,実験的糖尿病ラットモデルにおける虚血抵抗性の機序を細胞内pHなどのイオン動態面から検討した.方法好気的灌流の後、一方向性バルブを作動させることにより拡張期の冠灌流を遮断し15分間の低灌流虚血を作成し,15分間の再灌流を行った.灌流中,心血行動態として左室圧を測定し,心電図をモニターした.細胞内pHの測定結果Ischemic preconditioningにより虚血時の細胞内pHの低下は,Ischemic preconditioning非作成群(6.6±0.05vs6.8±0.03,p<0.05)に比較し有意に抑制されたが,糖尿病心臓において,虚血時の細胞内pHの低下抑制に対して相乗効果は認められなかった.しかし,基質を除いた条件下では,細胞内pHの低下は基質投与群に比較し軽減された(6.8±0.04vs7.0±0.02,P<0.05).Bafilomycin 50nM投与にて再灌流後の細胞内pHの回復は非投与群に比較し遷延された.しかし,糖尿病群,非糖尿病群における細胞内pH動態において有意な差は認めなかった.考察糖尿病心臓における虚血抵抗性はNa^+/H^+交換系とNa^+/Ca^<2+>交換系を介したCaの過負荷を軽減することを明らかにしてきたが,プロトンポンプの細胞内pHの調節機構は糖尿病群,非糖尿病群において明らかな差は認めなかった.糖尿病における細胞内pHの機序には糖代謝からのプロトン産生の影響が大きいことが示唆された.研究目的糖尿病心筋でのpreconditioning効果の評価と、近年新たに発見されたpH調節機構であるVascular Proton ATPaseの関与についての検討を行うため、本年度は本実験系での糖尿病心筋でのpreconditioning効果について検討した。方法1.実験モデルSprque Dawley系ラットを用いSyreptozotocin静注にて糖尿病を作成、生食静注群を対照とした。2.灌流法3.preconditioning効果の検討虚血再灌流は各15分の10% low flow後再灌流を行った。preconditioningは3分間の短時間虚血を3回反復した。血行動態は左室内にラテックスバルーン挿入にて左室圧を測定、心表面にカーボン電極を装置し心電図を測定した。細胞内Ca濃度は蛍光指示薬Fura2AM(4nM)を経動脈的に負荷し、340/380nMの励起光を当て蛍光強度比によりCa transientを測定した。細胞内H濃度は同様にBCECFAM(2nM)負荷後、450/500nMの励起光の蛍光強度比によりpHを測定した。4.結果、結論目的実験的糖尿病ラットモデルにおいて,虚血抵抗性が認められ,その機序のひとつにNa^+/H^+交換系の活性の低下が関与していることは報告されているが,我々はその活性の低下がNa^+/Ca^<2+>交換系を介したCaの過負荷を軽減することを明らかにしてきた.今回,Ischemic preconditioningの心筋保護作用,実験的糖尿病ラットモデルにおける虚血抵抗性の機序を細胞内pHなどのイオン動態面から検討した.方法好気的灌流の後、一方向性バルブを作動させることにより拡張期の冠灌流を遮断し15分間の低灌流虚血を作成し,15分間の再灌流を行った.灌流中,心血行動態として左室圧を測定し,心電図をモニターした.細胞内pHの測定結果Ischemic preconditioningにより虚血時の細胞内pHの低下は,Ischemic preconditioning非作成群(6.6±0.05vs6.8±0.03,p<0.05)に比較し有意に抑制されたが,糖尿病心臓において,虚血時の細胞内pHの低下抑制に対して相乗効果は認められなかった.しかし,基質を除いた条件下では,細胞内pHの低下は基質投与群に比較し軽減された(6.8±0.04vs7.0±0.02,P<0.05).Bafilomycin 50nM投与にて再灌流後の細胞内pHの回復は非投与群に比較し遷延された.しかし,糖尿病群,非糖尿病群における細胞内pH動態において有意な差は認めなかった.考察糖尿病心臓における虚血抵抗性はNa^+/H^+交換系とNa^+/Ca^<2+>交換系を介したCaの過負荷を軽減することを明らかにしてきたが,プロトンポンプの細胞内pHの調節機構は糖尿病群,非糖尿病群において明らかな差は認めなかった.糖尿病における細胞内pHの機序には糖代謝からのプロトン産生の影響が大きいことが示唆された.
収益管理における適用範囲の拡大と新手法の開発に関する研究

「マネー経済」と呼ばれる今日,企業にとって如何に収益性を向上させるかがその企業価値を高めるという意味でも重要な課題である.本研究では,科学的な収益管理方法の確立に貢献することを意図して,現実に存在する問題の分析と,ミクロ経済学,産業組織論,オペレーションズ・リサーチをはじめとする様々な分野での文献調査の両方を同時並行して行った.その結果,先ずはじめに,現実のビジネスの世界に消耗品ビジネスにおける価格設定に関する問題が存在することを明らかにした.これに対しては,その理論的裏付けが希薄であることから,ゲーム理論によるアプローチを用いることで,消耗品ビジネスの価格戦略を説明可能とした.その代表例は,システム本体を安価に,消耗品を高価に設定することで収益性を高めるビジネスである.次に,小売業における特別展示商品に注目し,その商品特性を考慮した上で,卸売り-小売り間に協力が存在するか否かによって両者の収益性が異なり,協力によって収益性を向上させることできることを示した.またドルゲームと呼ばれる単純なゲームにマルチエージェントを適用することで,為替相場における消費者の行動を説明することも試みた.一方,収益管理には直接関係はしないものの,現実の生産過程においては,当初の計画通りに生産工程が進捗することはまずなく,計画の調整,修正が随所に必要となる.このとき,計画の調整や修正を行うための判断基準として注目すべき指標は明確にされていない.本研究では,タスクの累積遅延とそれぞれのジョブの遅れの関係に注目し,タスクの累積遅延を判断基準とするスケジュール修正を提案し,良好な結果が得られることを示した.本研究成果は,生産コストの低減を図るという意味で収益性向上に貢献すると考えられる.「マネー経済」と呼ばれる今日,企業にとって如何に収益性を向上させるかがその企業価値を高めるという意味でも重要な課題である.本研究では,科学的な収益管理方法の確立に貢献することを意図して,現実に存在する問題の分析と,ミクロ経済学,産業組織論,オペレーションズ・リサーチをはじめとする様々な分野での文献調査の両方を同時並行して行った.その結果,先ずはじめに,現実のビジネスの世界に消耗品ビジネスにおける価格設定に関する問題が存在することを明らかにした.これに対しては,その理論的裏付けが希薄であることから,ゲーム理論によるアプローチを用いることで,消耗品ビジネスの価格戦略を説明可能とした.その代表例は,システム本体を安価に,消耗品を高価に設定することで収益性を高めるビジネスである.次に,小売業における特別展示商品に注目し,その商品特性を考慮した上で,卸売り-小売り間に協力が存在するか否かによって両者の収益性が異なり,協力によって収益性を向上させることできることを示した.またドルゲームと呼ばれる単純なゲームにマルチエージェントを適用することで,為替相場における消費者の行動を説明することも試みた.一方,収益管理には直接関係はしないものの,現実の生産過程においては,当初の計画通りに生産工程が進捗することはまずなく,計画の調整,修正が随所に必要となる.このとき,計画の調整や修正を行うための判断基準として注目すべき指標は明確にされていない.本研究では,タスクの累積遅延とそれぞれのジョブの遅れの関係に注目し,タスクの累積遅延を判断基準とするスケジュール修正を提案し,良好な結果が得られることを示した.本研究成果は,生産コストの低減を図るという意味で収益性向上に貢献すると考えられる.平成18年度の研究実績の一つ目として,消耗品ビジネスモデルに対する取り組みがあげられる.消耗品ビジネスモデルとは,プリンタとインクのように,システム本体の価格を抑える代わりに,消耗品としての交換部品の価格を高く設定したビジネスモデルである.そこでは,こうした消耗品ビジネスが成立するような市場構造の解明と最適価格戦略のモデル構築に着手しており,その成果は日本オペレーションズ・リサーチ学会などで公表している(三道,小出).一方収益管理を意識した生産管理としては,プロジェクトにゆとりを盛り込ませることで,トータルでのプロジェクト費用を抑制することを提案し,その研究成果は平成19年度にシステム/制御/情報に掲載されることになっている(諏訪,三道).これは製品の納期と価格を組み合わせることで,収益管理を行うことが狙いである.またマルチエージェントによる消費者購買行動モデル構築の試みの副産物として,マルチエージェントを用いて為替相場の変動を表現するモデル構築にも着手し,これも日本オペレーションズ・リサーチ学会などで公表した(木庭,小出,三道).これは投資家と各種証券との関係をモデル化することで証券における収益管理へと発展させることを意図したものである.さらに卸売り業者-小売業者-消費者間の関係を考慮した上で,卸売りの収益管理,小売業の収益管理のあり方についても研究を行い,その成果も日本オペレーションズ・リサーチ学会で発表した(川勝,三道).「マネー経済」と呼ばれる今日,企業にとって如何に収益性を向上させるかがその企業価値を高めるという意味でも重要な課題である.本研究では,科学的な収益管理方法の確立に貢献することを意図して,現実に存在する問題の分析と,ミクロ経済学,産業組織論,オペレーションズ・リサーチをはじめとする様々な分野での文献調査の両方を同時並行して行った.その結果,先ずはじめに,現実のビジネスの世界に消耗品ビジネスにおける価格設定に関する問題が存在することを明らかにした.これに対しては,その理論的裏付けが希薄であることから,ゲーム理論によるアプローチを用いることで,システム本体を安価に,消耗品を高価にすることで収益性が高まることを明らかにし,現実の消耗品ビジネスに対して理論的にその妥当性を示唆した.さらに限定合理性の概念を導入することで,より現実的な価格帯に均衡解が存在することも明らかにした.

次に,小売業における特別展示商品に注目し,その商品特性を考慮した上で,卸売り-小売り間の協力により両者の収益性が向上させることできることを示した.一方,収益管理には直接関係はしないものの,現実の生産過程においては,当初の計画通りに生産工程が進捗することはまずなく,計画の調整,修正が随所に必要となる.このとき,計画の調整や修正を行うための判断基準として注目すべき指標は明確にされていない.これに対し本研究では,タスクの累積遅延とそれぞれのジョブの遅れの関係に注目し,タスクの累積遅延を判断基準とするスケジュール修正を提案し,良好な結果が得られることを示した.本研究成果は,生産コストの低減を図るという意味で収益性向上に貢献すると考えられる.
超伝導量子ビットと光の間の量子インターフェイスの実現

本研究では、冷却原子で実現された常磁性スピン集団やナノメカニクスと光やマイクロ波等の電磁波との相互作用の研究を有機的・建設的に融合し、磁気秩序を持った強磁性スピン系を用いてマイクロ波ー光変換を実現することを目指した。成果としては、1)マイクロ波から光へのコヒーレントな双方向変換を球状強磁性体中の静磁波モードに励起するマグノンを媒介として実現、2)静磁波モードと光間の相互作用を増強するために光共振器を使う共振器オプトマグノニクスという分野の創始、3)共振器オプトマグノニクスの枠組みでブリルアン散乱を介した光子とマグノンの間の非相反な相互作用の起源の解明、の3つが挙げらる。本研究の目的は、冷却原子で実現された常磁性スピン集団やナノメカニクスと光やマイクロ波等の電磁波との相互作用の研究を有機的・建設的に融合し、磁気秩序を持った強磁性スピン系を用いてマイクロ波ー光変換を実現することである。将来的には、この変換機構を希釈冷凍機内の極低温下で動作する超伝導量子ビットと通信波長帯の光との間の量子的なインタフェイスとして活用することを念頭に置いている。強磁性体内に励起される強磁性静磁波モードと光とは、ファラデー効果を介したパラメトリック過程(スピンラマン過程)で非共鳴に結合させる。一方、マイクロ波とは、マイクロ波空洞共振器内の磁場の最大点に強磁性体を設置することで、磁気双極子相互作用により強磁性静磁波モードと共鳴的に結合する。H27年度は、1)マイクロ波で励起した強磁性静磁波モードをファラデー効果を介して光のストークス/アンチストークス散乱光(サイドバンド光)に位相情報も含めてコヒーレントに変換できること、2)この逆過程、つまり、逆ファラデー効果を介して光で励起した強磁性体マグノンモードをマイクロ波共振器内のマイクロ波にコヒーレントに変換することに成功し、マイクロ波ー光間の双方向の古典的な結合を実証できた。当初の目的であった強磁性静磁波モードによるマイクロ波ー光間の双方向の古典的な結合を実証できたので、現在までの研究の進捗状況は順調であるといえる。ただし、マイクロ波ー光間の変換効率が非常に小さく、現状の実験系の延長線上では、量子の領域でのマイクロ波ー光変換が実現できないことが明確になった。ボトルネックとなっているのは、強磁性静磁波モードと光との間の結合が非常に弱い点である。現在、光共振器を導入して強磁性静磁波モードと光との間の結合の増強を試みている。また、これまで使用してきた強磁性体材料、イッテリウム鉄ガーネット(YIG)、に変えてより光と強く結合する強磁性材料として、エルビウム鉄ガーネット(ErIG)に着目し、その結晶合成、基礎物性の調査にも着手した。将来的には、この変換機構を希釈冷凍機内の極低温下で動作する超伝導量子ビットと通信波長帯の光との量子的なインター不フェイスとして活用することを念頭に置いている。一方、マイクロ波とは、マイクロ波空洞共振器内の磁場の最大点に強磁性体を設置することで、磁気双極子相互作用により強磁性静磁波モードは共鳴的に結合する。H27年度には、マイクロ波ー光間の双方向的でコヒーレントな変換を、強磁性体であるイッテリウム鉄ガーネット(YIG)の球状試料を介して実証した。また、その変換効率が、強磁性静磁波モードと光との間の結合の弱さで律速されていることを見出した。H28年度は、その増強を目指し以下の2つの研究項目を実施した。1)磁性体球自体を光のウィスパリングギャラリーモード共振器として利用し、強磁性静磁波モードと共振器光モードとの相互作用の研究2)YIG薄膜上にマイクロ波で励起する静磁波モードと気体原子集団のスピンを磁気双極子相互作用で結合させ、その気体原子集団のスピンにのった静磁波モードの情報を光で読み出す新たなスキームを構想し、実験に向けた準備。H28年度の目的であった光共振器を導入する計画がうまくいき、共振器の助けを借りて電磁波とスピンの相互作用を増強しスピンを電磁波で制御することを目指す『共振器オプトマグノニクス』という新しい研究領域の開拓につながった。光共振器として球状試料の縁を周回するウィスパリングギャラリーモード(WGM)を利用したが、このWGMと静磁波モードとの相互作用が非相反性を示すことも見出した。WGM、静磁波モードともにスピン角運動量だけでなく(一般には)軌道角運動量も持つことから、静磁波モードによるWGMの散乱過程は、軌道角運動量の保存も考慮する必要があり、新規で興味深い。

将来的には、この変換機構を希釈冷凍機内の極低温下で動作する超伝導量子ビットと通信班長帯の光との間の量子的なインターフェイスとして活用することを念頭に置いている。強磁性体内に励起される強磁性静磁波モードと光とは、ファラデー効果と介したパラメトリック過程(スピンラマン過程)で非共鳴に結合させる。一方、マイクロ波とは、マイクロ波空洞共振器内の磁場の最大点に強磁性体を設置することで、磁気双極子相互作用により強磁性静磁波モードと共鳴的に結合する。H27年度は、マイクロ波ー光間で双方向的なコヒーレント変換を強磁性体であるイッテリウム鉄ガーネット(YIG)の球状試料を介して実証し、その変換効率が強磁性静磁波モードと光の間の結合の弱さで律速されていることを見出した。H28年度は、その増強を目指し、強磁性体球自体を光のウィスパリングギャラリーモード共振器として利用した「共振器オプトマグノニクス」の研究を実施した。H29年度は、共振器オプトマグノニクス系において、光のウィスパリングギャラリーモードと磁化振動としての静磁波モードの双方が持つ軌道角運動量が、光のブリルアン散乱過程で2者の間で交換することを見出した。この新しい軌道角運動量の保存則のために、球状試料内を周回する光の進行方向によって大きくブリルアン散乱の強度が変わる非相反性として実験的にあらわにあることを発見した。本研究では、冷却原子で実現された常磁性スピン集団やナノメカニクスと光やマイクロ波等の電磁波との相互作用の研究を有機的・建設的に融合し、磁気秩序を持った強磁性スピン系を用いてマイクロ波ー光変換を実現することを目指した。成果としては、1)マイクロ波から光へのコヒーレントな双方向変換を球状強磁性体中の静磁波モードに励起するマグノンを媒介として実現、2)静磁波モードと光間の相互作用を増強するために光共振器を使う共振器オプトマグノニクスという分野の創始、3)共振器オプトマグノニクスの枠組みでブリルアン散乱を介した光子とマグノンの間の非相反な相互作用の起源の解明、の3つが挙げらる。今後の研究の推進方策としては、量子の領域でのマイクロ波ー光変換を実現するため、強磁性静磁波モードと光との間の結合を、様々なアプローチで増強することを試みる。1つ目のアプローチは、光共振器を導入することである。特に、強磁性体自体が球形の絶縁体であることを利用し、その縁を全反射しながら周回するウィスパリング・ギャラリーモード型(WGM)光共振器に注目する。このWGM光共振器を利用すると強磁性静磁波モードと光との結合を共鳴的にできるので、その結合強度が3ケタ以上増強することが期待できる。2つ目のアプローチは、これまで使用してきた強磁性体材料、イッテリウム鉄ガーネット(YIG)、ではなく、光と強く結合することが期待できるエルビウム鉄ガーネット(ErIG)を利用するスキームを開発することである。ErIGは、常温ではErスピンが常磁性的に振る舞い、静磁波モードにとって不純物スピンとなるため、実験はErスピンが強磁性的に振る舞うような低温環境下で実施する必要があり、低温磁気光学実験が可能な系の構築をする。今後の研究の推進方策としては、H28年度に花開いた『共振器オプトマグノニクス』の研究をさらに推進する。特に、静磁波モードが一般に保持する軌道角運動量という新しい自由度に着目した研究を実施する。また、Rb原子気体とYIG薄膜との間での磁気双極子相互作用を介したスピンの交換を、実験的に検証する。マイクロ波はYIG薄膜上のマグノンと、光はRb原子気体の持つスピンとそれぞれ強く結合することを利用し、上記のYIG-Rb結合を介すことで、マイクロ波ー光変換の実現を目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。
赤泥とシリカ微粉末とを混合した混和材のコンクリ-トへの利用に関する研究

化学工場でボ-キサイトからアルミナを採取した時の残土として生じる産業廃棄物である極めて微粉末の赤泥を有効利用するため,天然のけい酸白土を微粉砕したシリカ微粉末と混合使用し,この混和材がモルタルまたはコンクリ-トの圧縮強度,曲げ強度等の強度特性,耐塩分浸透性,耐硫酸塩抵抗性,水密性,乾燥収縮などに及ぼす影響を調査,研究した。また,カラ-コンクリ-ト製品への利用も考慮し,蒸気養生の影響についても調査を行った。主な研究結果は次のとおりである。(1)赤泥とシリカ微粉末との混合比およびその代替率の影響1:2モルタルを用い,赤泥とシリカ微粉末との混合比と1:0,3:1,1:1,1:3,0:5の5種類に変えて調査の結果,材令28日までは赤泥の割合が多いほど強度は大となる傾向が得られ,赤泥の使用は有効である。また,赤泥とシリカ微粉末1:1からなる混和材の代替率を0,5,10,15,20%とすると,520%用いたものの28日強度は大差がない。(2)赤泥とシリカ微粉末とを用いたモルタル・コンクリ-トの諸性質富配合のモルタルの場合,この混和材を用いるとプレ-ンモルタルより多少強度が低くなるが,セメント量の少ない配合では有効である。単位セメント量約300kg,水結合材比55%のコンクリ-トでは,混和材を用いないものに近い28日強度が得られており,91日への増進が期待できる。また,1:2モルタルで調査した耐塩分浸透性,耐硫酸塩抵抗性,透水試験になる水密性等は,混和材の使用により改善される。なお,コンクリ-トで測定した乾燥収縮は,混和材を用いるとやや大となる。(3)赤泥とシリカ微粉末とを用いたコンクリ-トへの蒸気養生の影響前養生+温度上昇+等温+徐冷=3+3(15°C/h)+3(65°C)+15hの条件で蒸気養生を行うと初期材令の強度発現の促進ならびに乾燥収縮の低減に有効であり,この混和材を用いると赤褐色のコンクリ-トが得られる。
近代日本と野村財閥の発展過程の研究-企業家精神と企業倫理

野村徳七は一両替商から金融業や海外事業を中心とした一大財閥を築いたが、その発展過程では、業界の近代化や革新性を目指す「企業家精神」ばかりでなく、武士道と商人道の影響を受けた「企業倫理」が重要な役割を果たしていた。とくに正義が投資やビジネス活動における規範、指針となっていた。本研究では、彼の理念の形成過程、専門経営者への浸透、企業や財閥に至るまでの浸透・共有の状況を明らかにするとともに、野村系企業の社会的責任や社会貢献について研究した。明治・大正期、証券市場や証券業界が発展途上の時代であり、投機的色彩が強く、証券業者の中には自己の利益を追求して呑行為、買占め、乗っ取り、早耳(インサイダー取引)等、当時のグレーな取引を行う者もおり、証券業者は株屋、相場師といわれ、社会的評価が低かった。明治38年以降、株式現物問屋、野村徳七商店ではマーケティング、人材の活用、組織など様々な面で改革を行い、成功を収めたが、その内容は近代化であるとともに、当時社会的評価の低かった証券業者の倫理性の向上であった。大正6年の個人商店から企業への改組、近代的金融業者を目指しての銀行等の企業設立、財閥化といった事業規模の拡大の過程において、野村徳七はその企業家精神の実現に向けて、倫理的問題にいかに対処し、両立させていったのか。持株会社の社長となり、第一千から離れ、専門経営者による経営に移行する中、経営理念や企業倫理を共有し、実践させてきたか、戦前の野村系企業の実態等について研究を行った。また、野村財閥において金融業と並びもう一つの特徴である海外事業(大正6年野村南洋事業部設立)のうち2件について、その実態や企業倫理・CSRについて調査を行った。1、野村財閥が出資していたニューカレドニアのゴロ鉱山(ヌベル・カレドニー鉱業株式会社、現地法人ソシエテ・ル・フェル、昭和12年15年操業)の現地調査、史料収集。2、ブラジル野村農場(大正14年設立、パラナ州バンデイランテス、現在に至る)を訪問し、コーヒー農場で働いていた日系移民のインタビュー調査、史料収集を行った。今日、企業の永続性や持続的発展に不可欠と認識されるようになった企業倫理、CSRが企業家精神とともに、近代日本の社会環境の下、野村財閥の事業発展過程において推進力となったかを明らかにするべく、引き続き研究を行っていく。野村徳七(二代)は明治37年に両替店、野村徳七商店を承継し、証券業に進出し、科学的調査に基づく商品の顧客への推奨、人材の登用、倫理的な組織風土への改善等、さまざまな業務革新を行った。第一次世界大戦の株式相場での成功で得た資金により大正6年、株式会社野村商店(野村徳七商店の株式会社への改組)、大阪野村銀行、野村南洋事業部を設立し、以降財閥化の道を歩んだ。彼は証券業の近代化と倫理性の向上を通じて証券業者の社会的地位の向上を目指したが、その他の事業においてもその企業家精神と企業倫理が発展のための推進力となっている。野村財閥の金融事業と並ぶ大きな柱であった海外事業について以下の通り現地調査を行った。1.インドネシアの野村東印度殖産株式会社の旧事業所の調査(1)ダナウ・サラック農園(ゴム農園、カリマンタン島バンジャルマシン、大正6年(1917))(2)カラン・イヌ農園(油椰子農園、スマトラ島プルラ、大正12年(1923))(3)ブキット・トウサム農園(コーヒー農園、スマトラ島クタチャネ近郊、大正15年(1926))徳七は日本にはない経済資源に着目し、国家的見地からそれに進出した。平和的な手段で海外に進出し、進出先の国や地域、現地政府と友好的な関係を築き、地域に貢献するという方針を採った。昭和16年の法人資産凍結令により現地社員を引き揚げさせたが、平成17年野村東印度殖産は「南方建設受命会社」の指定を受け軍部の受命事業を行い、終戦を迎えた。2.ブラジルの野村農場と農場出身者の調査徳七は大正15年(1925)、困窮を極めた日系移民を救済することを目的に、パラナ州バンデイランテスにコーヒー農場を開いた。他の農場から移ってきた彼らの多くは野村農場で4年契約、6年契約、7年契約のコーヒー樹栽培請負で資産を形成し、先端の農業技術教育や独立資金等の支援を受け、自らの農場や事業をもつに至った。本年度は、野村證券の創業者、野村徳七および野村系企業、野村財閥の社会的責任・社会貢献を研究するとともに、野村徳七と山一證券の創業者、小池国三の比較研究を行った。野村徳七のルーツと関わる、武士道や大阪商人道の影響を受けた、彼の倫理観、価値基準(仁・義・礼・智・信)が徳七個人のレベルで、また専門経営者や従業員へ理念の浸透を通じて、組織レベルにおいても、その投資活動や事業活動での規範となっていた。

この企業倫理・社会的責任的な考え方は、先駆者精神を伴った企業家精神とともに、両輪のごとく野村の発展に寄与した。一方、小池国三は商人道の影響を強く受け、堅実性、信用第一、顧客本位等の方針をもち、この点においては野村と共通している。両者とも証券業者の社会的地位の向上を志し、その品位・モラルの向上を目指すとともに、公社債の引受け業務への進出等、証券業界の近代化に貢献した。また、本年度も継続してブラジル野村農場(コーヒー農場、パラナ州、大正15年設立)で働いていた人およびその家族のインタビュー調査を行った。当時ブラジルへの日本人の移民は進んでいたものの、彼らを雇用するような日系企業の進出は進んでいなかった。野村南米農場は日系民間企業のブラジルへの出資第一号であり、現地での劣悪な労働環境や過酷な移民先での生活を強いられた日系移民の救済、といった社会的課題の解決をも大きな目的の一つとした投資であった。農場では日系移民達を積極的に雇用し、その家族を教育・育成し、最新のブラジル式農法を学ばせ、独立に際しては農場が保証人となり支援した。その他にも徳七は、大阪市立大学の経済研究所への100万円の寄付(昭和2年)をはじめとする教育機関への寄付や、人材育成・学術奨励を目的とする財団、野村奨学部の(大正10年)設立等の社会貢献を行った。後者は、基金の規模、学費全額の給与、被給与者の将来を拘束しない等の特色をもち、時代の要求に先駆するものであった。
第19番および第20番染色体上のDNAマーカーを用いた精神分裂病の遺伝子関連研究

われわれは精神分裂病の発症脆弱性に関連する遺伝子座位を見いだす試みとして、DNAマイクロサテライトマーカーを用いた症例・対照群の比較によるゲノムスキャンをすすめており、前年度までに第19番および20番染色体上の23マーカーについてのスクリーニング解析を行ってきたが,その結果として,20番染色体上の2つのマーカーであるD20S95とD20S118において症例対照間に有意な差が認められた。今年度はまずこれら両部位のマイクロサテライト部位について群間比較試験を症例数を増やして再検討してみたところ,D20S95には有意差(p<0.000010)がみられたが,D20S118ではその差は有意傾向(p<0.060)にとどまった。D20S95の近傍にはChromogranin B(CHGB)遺伝子があり、D20S118の近傍にはProprotein convertase sublilisim/kexin type 2(PCSK2)遺伝子があることから,D20S95よりもさらにCHGBに近傍のマイクロサテライトマーカーであるD20S882と,PCSK2のpromorter領域およびintron-2に含まれるリピート多型について,精神分裂病患者231名と健常対照者220名を対象に2群間の遺伝子関連解析を行った。その結果,D20S882ではp<0.001で有意差が認められたが,PCSK2では有意な差は認められなかった。以上の結果から,CHGB遺伝子が精神分裂病と何らかの関連を有する可能性が示唆された。精神分裂病の発症脆弱性に関連する遺伝子座位を見出すことを目的として,第19番および20番染色体上にある23カ所のDNAマイクロサテライトマーカーについて,精神分裂病群(n=322)と健常対照群(n=196)の2群間で,各DNAマーカーのアリール出現頻度の比較を行った。その結果,D19S209の精神分裂病群と健常対照群,D20S178とD21S1256の健常対照群において,ヘテロ接合体の出現頻度がHardy-Weinbergの平衡法則から得られる理論値よりも有意に(P<0.05)低かった。また23カ所のDNAマーカーのうち9カ所で日本人とフランス人の間にヘテロ接合体の出現頻度に有意な差がみられた。Bonferroniの多重比較補正後の精神分裂病群および健常対照群におけるアリール出現頻度の群間比較では,D19S209,D20S95,D20S118の3カ所で有意差が認められた。ただし,ヘテロ接合体の出現頻度がHardy-Weinbergの平衡法則から得られる理論値よりも有意に低かったD19S209については,考察対象から除外した。今回の結果から,D20S95の近傍にあるchromogranin Bをコードする遺伝子(CHGB)およびD20S118の近傍にあるproprotein convertase sublilisim/kexin type2遺伝子(PCSK2,PC2)が,精神分裂病の発症と何らかの関連を有する可能性が示唆された。

D20S95の近傍にはChromogranin B(CHGB)遺伝子があり、D20S118の近傍にはProprotein convertase sublilisim/kexin type 2(PCSK2)遺伝子があることから,D20S95よりもさらにCHGBに近傍のマイクロサテライトマーカーであるD20S882と,PCSK2のpromorter領域およびintron-2に含まれるリピート多型について,精神分裂病患者231名と健常対照者220名を対象に2群間の遺伝子関連解析を行った。その結果,D20S882ではp<0.001で有意差が認められたが.PCSK2では有意な差は認められなかった。以上の結果から,CHGB遺伝子が精神分裂病と何らかの関連を有する可能性が示唆された。