hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
製パンにおけるSS結合形成メカニズムの解明

DHA添加量は0115μmolにて行った。製パン性の評価は、生地膨張率および比容積を測定し、またタンパク質のSS結合形成は分取電気泳動にて確認した。製パン試験の結果生地膨張率はPDI無添加およびPDI単独添加ではカメリアに比べ低い値を示したが、PDI・DHA併用では増加し、カメリアの膨張率を上回った。また、パンの比容積はPDI単独添加では無添加と有意な差異はみられなかったが、PDIにDHA5.6μmol/小麦200g添加で5.68cm3/gと最大となり、カメリアより有意に高い値を示した。さらに、生地抽出タンパク質を分取電気泳動に供した結果、PDIとDHA併用添加によって、SS結合非還元での3040kDaのグリアジンタンパク質の低分子量画分へ移行が観察され、PDIによる分子内SS結合の形成が示唆された。各種小麦粉中のPDI活性は、超強力粉、強力粉、中力粉間で差異がみられ、強力粉が高い活性を示した。また、これら小麦粉中のPDI活性は、小麦粒登熟後期である、開花後2025日目にピークを迎え、その後低下する傾向を示した。また、このPDIが小麦粉中に残存し生地中でS-S結合形成に関与することが推察された。そこで小麦生地中におけるS-S結合形成性を解析したところ、30-40kDaのタンパク質に分子間S-S結合を形成し、高分子量化することが示唆された。PDIの解析においては順調に進んでいるが、ERO1においてその存在は確認できているが、小麦粉中での活性確認法の確立が遅れている。今後の研究方針として、「現在までの進捗状況」において記載したERO1の活性確認が大きな問題となる。また一方で、製パンにおいてAAによる製パンの改良効果が、PDIの酸化再生に関与し生じていることが明らかとなった。また、この効果がリコンビナントERO1を添加した際と同等の効果を有していることから、経験的に製パン改良材として用いられてきたAAが、ERO1が担うPDIの酸化能再生機構を補助しているものと考えられる。そこで本年度は、引き続きERO1の活性測定法の確立を目指すとともに、AAとPDIとの関係性についてより詳細に検討を行う予定である。また、昨年秋より栽培条件を振り、小麦の栽培を実施している。これら、栽培条件とPDIとの関係性や、小麦の品質の差異にいる製パン性の違いをPDIおよびERRO1、AAにより改善が可能か検討を行う。さらに、小麦PDIファミリーにおける小麦粉タンパク質への作用性の比較等を行う予定である。食品化学確立が遅れているERO1の活性測定法をH27年度に確立するとともに、小麦粉タンパク質に対するPDIの作用性、すなわちSS結合形成性の解析と製パン性との関連について検討を行う。本研究課題を通し、小麦PDIアイソザイムのタンパク質への作用機作の比較を行うため、PDIファミリーのうち発現量の多い、PDI1-1、4-1,5-1の抗体を作成し解析を行う予定である。平成26年度にまでに1-1および4-1の作成を行った。平成27年度に5-1の抗体作成を計画したが、リコンビナント体の取得には成功したものの、抗体の作成が完了しなかった。平成26年度に実施予定であったリコンビナントPDIの発現が1種のみの成功であったため、抗体の作成が1種のみであったこと。
例外的に保存の良い浮遊性有孔虫化石から読む鮮新世温暖期の北部日本海の海洋環境像

鮮新世後期の気候は顕著な温暖化で知られ,日本海の海洋環境にも多大な影響を与えた.本研究では,浮遊性有孔虫の群集・地化学分析に基づき,鮮新世末から更新世始めにかけての海洋表層環境を復元した.その結果,日本海北部地域は更新世始めの北極氷床の拡大に関連する汎世界的な寒冷化と海水準の低下の影響を受け,より沿岸環境へと変化したと推測される.また,従来温暖種とされてきたGloborotalia inflata s.l.の産出は,間欠的な多産で特徴付けられることが明らかとなった.本年度は,日本海北部地域に分布する鮮新統層準の文献調査と,青森県鰺ヶ沢地域の鮮新統更新統舞戸層・鳴沢層の岩相調査および微化石試料の採集をおこなった.地表調査は,海岸および徳明川のうち露出の良好な層準を対象とし,ルートマップの作成および一部実測柱状図を作成しながら浮遊性有孔虫・珪藻化石用の試料を採集した.舞戸層は生物擾乱の発達する砂質シルト岩よりなり珪長質凝灰岩を希に狭在する.上位の鳴沢層は生物擾乱の著しい青灰色極細粒砂岩よりなり下位の舞戸層を整合に被覆する.微化石試料は,これらの調査層準より層位間隔0.52mで合計202試料を採集した.このうち,本年度は先行研究で既に石灰質微化石の産出が確認されている徳明川からの試料に注力し地質年代の検討をおこなった.その結果,Yanagisawa and Akitba (1998)の珪藻化石帯Neodenticula koizumii-N. kamtscatica帯とN. koizumii帯の境界が舞戸層中上部に追跡されることが明らかとなり,同地域に本申請研究で対象とする鮮新統上部層準が存在することが確認された.また,同層準の前後について予察的な浮遊性有孔虫化石群集調査をおこなったところ,Globigerina quinquelobaやGlobigerina bulloides,Neogloboquadrina asanoiが調査層準を通して産するほか,一部層準でGloborotalia inflata sensu latoが優勢に産することが明らかとなった.同種の多産層準では保存良好の有孔虫殻も観察されており,今後これらの標本を対象に詳細な形態の観察を実施する.本年度は日本海北部地域を対象とした調査トランセクトの基軸となる青森県鰺ヶ沢地域の岩相調査および微化石試料の採集に注力した.先行研究では上部鮮新統層準の存在は明らかとなっていたが,その層準での露頭の連続性や,形態解析や同位体分析に耐えうる石灰質殻が産出するかどうかについては不明であった.本年度の調査および試料採集により,地質年代の詳細を明らかにするとともに,本研究での主要な調査対象であるG. inflata s.l.の産出を確認した.予察的な段階ではあるが鰺ヶ沢地域は鮮新統最上部から更新統最下部の露出はやや良好であり,鮮新世末の温暖期の詳細を議論するのに適した調査地域であると判断される.採集した202試料のうち,有孔虫化石抽出のための岩石処理については8割程度を実施するとともに,約2割程度については有孔虫の鏡下観察を実施した.現段階では,鮮新世末から更新世始めにかけての浮遊性有孔虫群集には際だった種構成の変化は認められない.ただし,従来温暖指標として知られてきたG. inflata s.l.は,舞戸層中上部の一部層準で40%以上の産出割合を占めることが明らかとなった.同種は,先行研究に基づけば,鮮新世の末に,新潟地域から秋田地域にかけて多産することが知られている.今回さらに,青森地域までこの多産が認められ,しかもその産出割合は南方の新潟地域と同等かそれ以上である.このことは,鮮新世末更新世始めの日本海地域の中部から北部にかけて,同種を優占種とするような特異な環境が存在したことを示唆している.本年度は,昨年度に引き続き青森県鰺ヶ沢地域の鮮新統更新統舞戸層・鳴沢層の精査をおこなうと共に,日本海北部地域に分布する鮮新統層準のうち,秋田県能代市八峰町の天徳寺層最上部の地質調査および微化石試料の採集のほか,北海道上磯郡木古内町および北斗市山地に分布する茂辺地川層・富川の予察調査を実施した.前年度の調査により青森県鰺ヶ沢地域に分布する舞戸層最上部に鮮新統・更新統境界が追跡されることが明らかとなったことを受け,当該層準の追加調査を実施した結果,新たに複数の凝灰岩層を見出したほか,鮮新統・更新統境界付近に浮遊性有孔虫Globorotalia inflata sensu latoが卓越する層隼が確認された.先行研究に基づけば,同種は,鮮新世の末に新潟地域から秋田地域にかけて多産することが知られている.今回さらに,青森地域までこの多産が認められ,しかもその産出割合は最大で40%以上にも達し,南方の新潟地域と同等かそれ以上である.このことは,鮮新世末更新世始めの日本海地域の中部から北部にかけて,同種を優占種とするような特異な環境が存在したことを示唆している.これに加えて,秋田県北部八峰町に分布する天徳寺層最上部から笹岡層最下部にかけて層位間隔1mで微化石試料を採集し浮遊性有孔虫群集解析および同化石の石灰質殻の同位体分析をおこなった.

同地域の最上部鮮新統では,鰺ヶ沢地域と浮遊性有孔虫化石群集の産出傾向が異なり,G. inflata s.l.の産出に乏しいことが明らかとなった.それに加え,複数種の浮遊性有孔虫殻の酸素同位体比分析に基づくと,同地域の鮮新世末の海洋表層環境は活発な鉛直混合により特徴付けられる可能性が示唆された.本年度は,日本海北部地域を対象とした調査トランセクトの基軸となる青森県鰺ヶ沢地域に加えて,南方の秋田県北部八峰町の塙川に分布する鮮新統更新統の天徳寺層・笹岡層と北方に位置する北海道上磯郡木古内町および北斗市山地に分布する茂辺地川層・富川層の調査をおこなった.八峰町に分布する天徳寺層最上部は細礫から中礫混じりの淘汰の悪いシルト岩を主体とし,頻繁に礫岩薄層を狭在する.調査では,シルト岩から試料を採集し,微化石試料とした.調査の結果,調査層準で最も優勢なのはGlobigerina bulloidesでGlobigerina quinquelobaが随伴する.その他Neogloboquadrina pachydermaが産出量は少ないものの調査層隼を通して分布する.また,本研究で注目するG. inflata s.l.は,当初の予想に反して産出が限定的で,最大でも全浮遊性有孔虫に占める割合は3%以下にとどまる.産出種から複数種を選出し,石灰質殻の酸素同位体比を測定した.測定は高知大学海洋コア総合研究センターで実施した.その結果,天徳寺層最上部では,異なる種間の酸素同位体比がほぼ同じ値を示した.対象種の現在の海洋での生息深度を考慮すると,今回の結果は,調査地域の鮮新世末の海洋表層環境では表層から亜表層にかけて同質の海水が占めるような鉛直混合が活発な海洋環境を示唆する.これは,日本海沿岸の鮮新世末の海洋表層付近に極薄い暖流が存在(つまり海洋表層が強く成層した状況)していたという従来の説と必ずしも一致しない.この結果については,今後,日本海北部地域の古地理復元や,鰺ヶ沢地域での同位体分析も視野に入れて検討を継続する.その他,北海道上磯地域の茂辺地川層・富川層については,現地調査により得られた微化石試料について処理を進めている状況である.本年度は青森県鰺ヶ沢地域の鮮新統更新等舞戸層の精査とともに,同層より得られた有孔虫化石試料の安定同位体分析を行った.また,昨年度調査を行った秋田県北部八峰町塙川ルートの分析結果を受け,同ルート北方の柾山沢ルートにて鮮新統更新統天徳寺層・笹岡層の地質調査および有孔虫化石調査をおこなった.舞戸層最上部より得られた浮遊性有孔虫化石試料の群集解析をおこなった結果,鮮新世/更新世境界付近で浮遊性有孔虫化石のうち表層から亜表層に生息する種の構成に変化が認められた.鮮新世末は熱帯亜熱帯ほどの環境には至らないものの,相対的に温暖な環境であったが,その後更新世の始めに沿岸水の影響をより強く受ける環境へと変化したことが示唆された.ただし,従来鮮新世の末に多産するとされてきたGlobolotalia inflata sensu latoの産出には,恒常的に多産するのではなく特定層準のみで間欠的に多産し,その多産は,更新世の始めにも認められた.同種の産出傾向についてはさらなる考察が必要とされるが,大局的にみると,以上の結果は鰺ヶ沢地域が更新世始めの北極氷床の拡大に関連する汎世界的な寒冷化と海水準の低下の影響を受け,より沿岸環境へと変化したことを示している.これに加え,浮遊性・底生有孔虫殻の安定同位体分析によると,鮮新世/更新世境界の前後で海洋表層に生息する浮遊性種の酸素同位体比が変化に乏しいのに対し,亜表層に生息する浮遊性種と海洋底に生息する底生種のそれは更新世の始めに値が重くなる傾向にあり,亜表層底層付近の寒冷化ないし汎世界的な酸素同位体比変動との関連が示唆される.また,秋田県北部
霊長類下部側頭葉の機能的マッピング:TE野と36野における視覚記憶コーディング

霊長類下部側頭葉は物体認知に関する視覚経路の最終段階であり、知覚だけでなく記憶にも関係することが、これまでの破壊実験や電気生理学的実験によって示されている。そこで、TE野並びに36野を含む下部側頭葉に、物体の知覚または記憶に関係するニューロンがどのように分布しているかをシングルユニットレコーディングを用いて調べ、機能的マッピングを完成させることを本研究の第一目的とした。初めにサル4頭に視覚性対連合記憶課題を学習させた。この課題は手がかり刺激から、特定の選択図形を想起することを課し、知覚処理のみならず長期記憶を要求する。課題を学習させた後、MRIにより作製したサ脳の個体アトラスを参照しながら課題遂行中のサルの36野とTE野において、手がかり刺激提示期間の神経応答を解析した。ニューロンの対符号化を評価するペアインデックス(PI)として、対連合図形の組み合わせと各刺激図形が誘導する神経発火について相関係数を計算した。TE野と36野の細胞群が示すPIは双方とも有意に正の値をとり、さらに36野が示すPIの値はTE野に比べて有意に大きかった。この結果は36野とTE野の視覚記憶表現に機能分化があることを示すとともに、連想記憶機構における36野の重要性を示唆する。第2の目的は、視覚記憶ニューロンの構成する神経ネットワークを形態学的手法により解明することである。具体的には、下部側頭葉の中で視覚記憶ニューロンが分布している中心領域にファーストブルーやコレラトキシン等を微量注入し、視覚記憶ニューロンにシナプスを形成するニューロンの存在領域を調べる。今回、開発した電気記録とX線撮影により注入部位を正確に同定できると同時に100nl程度の微量な注入が行える系を用いて既に2頭のサルに注入を行った。そこで、TE野並びに36野を含む下部側頭葉の各箇所に、物体の知覚または記憶に関係するニューロンがどのように分布しているかをシングルユニットレコーディングを用いて調べ、機能的マッピングを完成させることを本研究の第一目的とした。この課題は手がかり刺激から、特定の選択図形を想起することを課し、知覚処理のみならず、長期記憶を要求する。課題を学習させた後、記録用チェンバーと記録予定部位との位置関係をMRIにより調べた。MRIにより作製したサルの脳の個体アトラスを参照しながら課題遂行中のサルのニューロン活動を記録した。このうち1頭のサルについては電気生理学的な機能マッピングが完了し、その結果TE野と36野でニューロンの反応に差があるのではないかということが示唆された。このために、電気的な記録を行ない正確に注入部位が同定できると同時に100nl程度の微量な注入が行える系の開発が必要でこれを行った。(消耗品としてファーストブルー等を購入)今後の予定として視覚記憶ニューロンの構成する神経ネットワークを電気生理学的にも同定するためマルチユニットレコーディングの採用を進めている。(α-オメガ社マルチユニット用マイクロドライブターミナルを購入)霊長類下部側頭葉は物体認知に関する視覚経路の最終段階であり、知覚だけでなく記憶にも関係することが、これまでの破壊実験や電気生理学的実験によって示されている。
銅酸化物粒界接合界面における局所電子・磁気特性の評価

本研究の目的は、電子状態、電気的特性、磁場分布を同時に計測できる複合プローブ顕微鏡を用いて粒界接合、及びボルテックスの挙動を総合的に評価し、実用的なデバイス作製への指針をえることにある。具体的には、1)STM走査による接合部の形状や原子配列の観察、2)走査トンネル分光による電子状態観察、3)微小ホールプローブによる磁場分布測定、4)走査ポテンショメトリによる局所電位測定、を行い、比較的短期間にデバイス作製ー評価のフィードバックループの構築を目指す。本年度は、粒界接合界面の電気特性を評価する方法として走査ポテンショメトリ(STP)に注目し、装置開発を進めた。一般に酸化物超伝導体ではトンネルスペクトルは非線形であるため、従来のSTP法は適用できない。そこで、デジタルPI制御による高速ポテンシャル測定法を開発し、10μVレベルの高精度計測を実現した。また、同装置を用いてクラックを含むYBaCuO試料のSTP測定を行い、クラックを迂回する電流の流れ、及びクラックにより局所的な歪みが解放される効果を直接検証した。さらに、ボルテックスのSTMによる直接観察を目的とし、低温超伝導体(Nb,Ta)Se_2のSTM側定を行った。その結果、ボルテックス格子の観察に成功し、純粋なNbSe_2ではコア半径が磁場Hの増加とともに減少するのに対し、汚いTaドーブ系ではコア半径はHに依存しないことを見いだした。また、高Jc材料であるPbドーブBi2212系のSTM測定を行い、ラメラ及び蛇行状のドメイン構造を確認するとともに、ドメイン間で超伝導転移温度が異なることを見いだした。
アプタマーを用いた新規ハブ咬傷治療薬の開発

これまでにハブ毒腺細胞よりcDNAライブラリーを作製し、約600個のクローンの塩基配列決定を行うことにより、トランスクリプトーム解析を行った。その結果、これまでタンパク質化学的手法では分離不可能であった1数残基置換アイソザイムや新規毒タンパク質を多数確認することが出来た。以下に新規に見出した毒タンパク質3種を例として述べる。1.セリンプロテアーゼインヒビターハブ毒より新規に見出したセリンプロテアーゼインヒビターは、2つのKunitzドメインを持ち、TFPIや吸血性ダニIxodes scapularis唾液に含まれる抗凝固分子Ixolarisなどと3040%程の相同性を有していた。現在酵母による組み換え型タンパク質の発現と抗血液凝固活性の解析を行っている。2.C型レクチン様タンパク質蛇毒C型レクチン様タンパク質は、血液凝固IX因子結合タンパク質、IX/X因子結合タンパク質、血小板膜受容体GPIb結合タンパク質などの抗血液凝固に関連する毒成分タンパク質群を形成している。申請者は今回の申請研究において、6つの新規C型レクチン様タンパク質サブユニットをコードするクローンを同定した。3.プロテアーゼ新規なメタロプロテアーゼやセリンプロテアーゼをコードするクローンを複数同定した。蛇毒プロテアーゼ群は、細胞外マトリックス、フィブリノーゲンの分解や補体成分C3aを遊離することにより、出血・血管透過性亢進に関わると考えられることから、これら新規分子もハブ毒の出血活性を担う成分である可能性が高い。
フレイル予防に向けた色彩メッセージを活用した健康生活支援プログラムの検討

本研究の目的は、高齢者の虚弱Frailty予防に向け、色付け作業を取り入れた教育プログラムの有効性を明らかにすることである。75歳以上の在宅後期高齢者を対象に、地域コミュニティ活動の場において、健康生活(身体活動,栄養摂取,社会交流)に関する内容を取り込んだ健康プログラムを提供した。プログラム参加者の12ヶ月後評価の結果、半数以上の者で体重減少に加え、腹囲や栄養評価、身体活動量の減少と生活疲労度の増加が確認された。高齢者のFrailty予防に向けたプログラムとして、健康生活支援という視点の重要性が課題となった。本研究の目的は、高齢者の介護予防において有効な介入技法を探るため、人の色彩への反応性に注目し、色づけ作業によって認知への影響ならびに行動化の存在を明らかにすることである。そこで、平成27年度では、1地域高齢者の現状把握調査と、2地区のニーズの洗い出しおよび重点課題の検討を計画として挙げた。《地域高齢者の現状把握調査》2016年1月時点までにおいて、在宅高齢者153名〔男性17名(11.1%),年齢80.1±3.6[74-90]歳,MMSE 27.9±2.29点〕を対象に生活機能,栄養,身体活動性などの日常生活実態に関する調査を行った。調査時点で、独居での生活者は78名(51.0%)であった。生活機能として、日常生活困難PMADL-8 17.3±5.68点,生活疲労度MHQ 3.9±2.63点,気分状態GDS5 0.7±1.15点であった。栄養は、食欲SNAQ 15.4±1.51点,栄養評価MNA 25.3±2.72点であった。身体活動性は、1日活動量6,017±2,769歩,身体活動SE 27.7±7.89点で、社会参加の頻度は、日常の買い物等の外出が週23回の者が74名(48.4%)、ほぼ毎週趣味の活動をする者が116名(75.8%)であった。収集データにおいては、引き続き解析を行っていく。《地区のニーズの洗い出しおよび重点課題の検討》協力関係にあるA地区内の行政委託機関(社会福祉協議会,地域介護予防推進センター,地域包括支援センター)代表者とともに、地区ニーズを明らかにするための高齢者の生活実態に関する評価項目について、検討した。今年度、実施した現状把握調査結果を踏まえ、引き続き対象地区のニーズ調査および介護予防に向けた重点課題を抽出していく予定である。平成27年度の計画では、1地域高齢者の現状把握調査と、2地区のニーズの洗い出しおよび重点課題の検討までを挙げた。地区ニーズの洗い出しの参考資料として、基盤データとなる現状把握の調査に取り組み、150名余りの高齢者データを収集することができた。この調査結果を踏まえ、ニーズ調査の項目の検討を行った。対象地区の重点課題を抽出までには至っていないが、年度当初に掲げた計画どおりに、おおむね遂行できていると判断した。そこで、平成28年度では、1プログラム内容の検討と、2生活活動機能および身体活動性,栄養,生活機能との関連についての縦断的検討(ベースライン評価)を計画として挙げた。《プログラム内容の検討》前年度、実施した現状調査結果をもとに、介護予防につながる健康支援プログラムの内容について検討を行った。毎月1回、地域の介護保険施設と地域包括事業所を拠点として開催される地域コミュニティ活動の場を利用し、健康生活(身体活動,栄養摂取,社会交流)に関する内容を取り込むこととした。《地域高齢者の生活活動調査(ベースライン評価)》2017年1月時点までにおいて、在宅高齢者177名〔男性51名(28.8%),年齢81.4±4.4[75-95]歳,MMSE 28.4±1.98点〕を対象に生活機能,栄養,身体活動性などの日常生活実態に関する調査を行った。調査時点で、独居生活者は66名(37.3%)であった。生活機能として、日常生活困難PMADL-8 17.1±5.45点,生活疲労度MHQ 4.4±2.91点,気分状態GDS5 0.7±1.07点であった。栄養は、食欲SNAQ 15.6±1.45点,栄養評価MNA 25.5±3.09点であった。身体活動性は、1日活動量6,001±2,779歩,身体活動SE 27.2±8.35点で、社会参加の頻度は、日常の買い物等の外出が週23回の者が76名(42.9%)、ほぼ毎週趣味の活動をする者が112名(63.3%)であった。平成28年度の計画では、1プログラム内容の検討と、2地域高齢者の生活活動調査(ベースライン評価)までを挙げた。前年度の調査結果を踏まえ、プログラム内容の検討とともに、地域高齢者の生活活動に関するベースライン評価として170名余りの高齢者データを収集することができた。プログラムについてはトライアル的な取り組みの段階ではあるが、年度当初に掲げた計画どおりに、おおむね遂行できていると判断した。

本研究の目的は、高齢者の介護予防において有効な介入技法を探るため、人の色彩への反応性に注目し、色づけ作業によって認知への影響ならびに行動化の存在を明らかにすることである。そこで、平成29年度では、1プログラム内容の確認と、2生活活動機能および身体活動性,栄養,生活機能との関連についての縦断的検討(追跡評価)を計画として挙げた。《プログラム内容の確認》前年度の検討によって見直した、健康生活(身体活動,栄養摂取,社会交流)に関する内容を取り込んだ健康支援プログラムをもとに、地域の介護保険施設と地域包括事業所を拠点として開催される地域コミュニティ活動の場で実施した。《地域高齢者の生活活動調査(12ヶ月後評価)》2018年1月時点までにおいて、12ヶ月後評価が可能であった在宅高齢者は77名〔男性9名(11.7%),年齢81.9±3.6[77-90]歳,MMSE 28.2±2.33点〕であった。参加者の12か月後の生活機能,栄養,身体活動性などの日常生活実態に関する調査を行った。独居生活者は44名(57.9%)であった。生活機能として、生活疲労度MHQ 4.56±2.84点,気分状態GDS5 0.71±1.14点であった。栄養面では、BMI 23.0±3.61,栄養評価MNA 25.1±2.41点であった。身体活動性は、1日活動量4,885±2,471歩であった。ベースライン時と比べ、体重に3Kg以上の減少があった者が5名、増加した者が4名であった。MHQ得点が増加した者が38名、減少した者が20名、GDS得点が、増加した者が18名、減少した者が13名であった。1日活動量が減少した者が55名、増加した者が22名であった。引き続き、健康支援プログラムとの関連を分析していく。本研究の目的は、高齢者の虚弱Frailty予防に向け、色付け作業を取り入れた教育プログラムの有効性を明らかにすることである。75歳以上の在宅後期高齢者を対象に、地域コミュニティ活動の場において、健康生活(身体活動,栄養摂取,社会交流)に関する内容を取り込んだ健康プログラムを提供した。プログラム参加者の12ヶ月後評価の結果、半数以上の者で体重減少に加え、腹囲や栄養評価、身体活動量の減少と生活疲労度の増加が確認された。高齢者のFrailty予防に向けたプログラムとして、健康生活支援という視点の重要性が課題となった。平成27年度に収集したデータをもとに、高齢者の生活実態として、身体活動性,栄養,生活機能などの日常生活活動状況についての評価を行っていく。平成27年度の成果については、学会発表等を行っていく。また平成28年度は、在宅高齢者を対象とした健康支援プログラムへの取り組みも予定している。前年度に検討課題として残っている重点課題の確定を行った上で、プログラム内容の検討と参加者広報に取り組み、健康支援プログラム実施に着手していく予定である。平成28年度に収集できたデータをもとに、ベースライン評価としての高齢者の生活実態および、身体活動性,栄養,生活機能などの日常生活活動状況についての評価を行っていく。また、生活実態の特徴と生活機能との関連について検討を行う。平成28年度の成果については、学会発表等を行っていく。また平成29年度は、在宅高齢者を対象とした健康生活支援プログラムの提供ともにデータの追跡収集も予定している。前年度に検討課題として残っているプログラム内容の確認とともに、生活活動機能(ニーズ,各種機能)の評価の変化と1ヶ月目と12ヶ月目の身体活動量変化について注目していく予定である。
学校現場の日常的活動の中で実施できる児童生徒の自殺予防プログラムの開発と応用

短い自記式質問票を組み合わせたスクリーニングと簡便な早期介入法を用いて、児童思春期の新たな自殺予防プログラムを学校現場で実施した。357名の中学校生徒と85名の高校生徒の内37名の生徒が第1回のスクリーニングで「抑うつ的」と判定された(中学生7.8%、高校生10.9%)。3回の調査を連続して受けた17名の生徒の内、うつ状態が継続したのは、2回目7名(41.2%)、3回目3名(17.6%)であった。さらなる実証的な調査が必要であるが、本プログラムは学校現場にて実用面と利便の面で有効であると考えられた。本研究の目的は,日常の学校保健活動の中でうつ状態の思春期生徒を早期発見し,速やかなストレス対処行動への指導を通じて早期介入を可能にする,簡便で低コストであり,侵襲性が低い自殺予防プログラムを開発・提供することである.初年度は拠点事務局の設置と,早期介入法開発に向けたパイロット調査を行う予定であったが,研究代表者の異動や研究者間の意見調整によって,若干の遅延と変更が生じた.前者については若干の遅延があり,現在埼玉大学内に次年度の本調査に向けた拠点事務局の設立を進めているところである.後者については,現場教員および本領域専門家との数回の会議・打ち合わせを経て,従来のうつ状態把握の項目に食行動異常(過食)の項目を加え,測定対象の年代を大学生まで拡張するといった部分的な変更を行い,さらに先行研究にて確定した部分については割愛して平成25年の夏にパイロット調査を行った.群馬県内の1つの高校と埼玉県内及び群馬県内の2つの大学の生徒・学生,男女生計800名から有効回答を得た,このパイロット調査結果と先行研究の結果とを併せて分析・比較した.多変量解析等の結果に基づき,うつ状態への簡便な早期介入として視点の転換を促す項目が抽出されたが,女子生徒・女子学生においては,うつ病・うつ状態の主症状である抑うつ気分および年齢(年代)が過食傾向と強固な関係にあることが改めて確認されたため,スクリーニングと介入プログラムに過食注意を加えて構成する方向となった.最後に次年度の本調査に向けた行程表を策定した.本研究の目的は、日常の学校保健活動の中でうつ状態の思春期生徒を早期発見し、速やかなストレス対処行動への指導を通じて早期介入を可能にする、簡便で低コストであり、侵襲性の低い自殺予防プログラムを開発・提供することである。当該年度は、主たる研究者の異動により初年度に遅延の生じていた、拠点事務局の設置を行い,また初年度実施したパイロット調査の結果の解析から、メイン調査へ向けた最終プログラムを完成させた.前者については現在埼玉県内に拠点事務局を置き,同県内における調査協力校の選定を実施し,調査期間中のケア体制を確立した.具体的には非常勤の事務補佐員を雇い入れ連絡調整を担当させ、調査実施に向けて協力予定校の養護教諭と月1回の連絡会議を開き、調査の説明と意見交換、および朝中に判明したメンタルヘルス不調生徒に関する相談体制を検討し、ネットワークを構築した。後者については,パイロット調査結果及び先行研究の結果から,共同研究者及び研究協力者からの意見を集約して、児童生徒用と養護教諭用の二種のスクリーニング用紙の項目をそれぞれ最少項目に絞って再構成し,またスクリーニング後の早期介入用の項目も最少項目に絞り,依頼文書や説明文書を含めて、これらを実施の時系列に沿って整理し,そのまま簡単に実施できるチャートを作成した.これらすべての資料を1セットとして,調査協力予定校に提示し,最終年度春から開始されるメイン調査への協力を依頼した.本年度は前年度に引き続きデータ採取と結果の分析を実施した。本調査として埼玉県内の男女高校生1クラス40名を対象として、年間3回にわたって「早期発見+早期介入」プログラムを実施した。担当養護教諭と担任教諭と合同で、スクリーニング陽性者に対してケースカンファレンスを行い、プロトコールに沿って早期介入プログラムを実施しながら通常の保健指導活動の枠内で該当生徒のうつ状態の原因や背景について検討し、対応方法を個別に検討した。先行データと同じく、1学期半ばの1回目は約17%(6人に一人)が陽性となり早期介入指導を実施。2学期半ばの2回目では1回目陽性者の内半数が陰性に転じたが、3学期半ばの3回目では陽性者はそのままであった。この結果は、中学生集団における先行調査の傾向とほぼ一致した。また、事例検討の中で、2回目で陰性に転じたものの夏休み中に強迫性障害の診断がつき治療開始となったもの、3回すべてで陽性を示しながら学校生活において問題なく過ごすことのできるものなどへの保健指導の在り方について個別対応を行った。元来神経症傾向のある生徒は比較的早期から症状を訴えやすいこと、自身への要求水準が高く知能面で高いものの中には外見上は問題ない生活を送りながら継続的な陽性を示すものもいることなど、今後のプログラム実施にあたって新たな注意点が指摘された。本調査としてデータの追加を実施するための調査依頼を行い、その一部について実施することが出来たが、最終的に十分な標本数が得られなかったため、次年度にさらなるデータの補足を行うこととし、延長申請を行い、受理された。本研究の目的は、日常の学校保健活動の中でうつ状態の思春期生徒を早期発見し、速やかなストレス対処行動への指導を通じて早期介入を可能にする、簡便で低コストであり、侵襲性の低い自殺予防プログラムを開発・提供することである。本年度は研究期間を延長して追加のデータを収集した。

群馬県下の公立中学校1校の男女中学13年生292名と大分県下の県立高校2年生男女45名を対象に、それぞれ春から夏にかけてと秋から冬にかけての2回、実施した。今回調査の中学校では、学校側の要請で学校独自の調査票と同時施行する形で全校生徒に行なった。早期発見判定アルゴリズムにて、うつ状態疑い陽性となった生徒は1回目の調査で292名中17名(5.8%)であり、早期介入は当該校のやり方に従い担任教員から適宜資料の配布を行った。2回目は18名(6.1%)陽性であり、学年・クラスにより若干のばらつきを認めた。今回調査の高校では一クラス45名中1回目の調査で陽性者3名(6.7%)で、早期介入は担任と養護教諭が呼び出して行い、2回目陽性者は1名(2.2%)であった。また、調査後のサポートを兼ねた評価を聞き取り調査の形で行ったが、今回は学校現場の要請に合わせ、各下位カテゴリーの1回目から2回目の変化についてフローチャートを作成して提示したところ、現場での保健指導に有効であることがわかり、高い評価を得た。1例として、進路をめぐって家族と葛藤していた生徒の上記プロフィールが、早期介入時期以降はすべて低い値を取るなど、うつ状態の強弱が反映されていた。短い自記式質問票を組み合わせたスクリーニングと簡便な早期介入法を用いて、児童思春期の新たな自殺予防プログラムを学校現場で実施した。357名の中学校生徒と85名の高校生徒の内37名の生徒が第1回のスクリーニングで「抑うつ的」と判定された(中学生7.8%、高校生10.9%)。3回の調査を連続して受けた17名の生徒の内、うつ状態が継続したのは、2回目7名(41.2%)、3回目3名(17.6%)であった。さらなる実証的な調査が必要であるが、本プログラムは学校現場にて実用面と利便の面で有効であると考えられた。主たる研究者の異動に伴い初年度に実施手順に遅れが生じたが、その遅れが当該年度にも生じてしまった。メイン調査は学校における複数回の経時調査であるが、学校行事の関係から年度途中でのスタートは難しく次の年度の春からの実施へとずれ込んでしまった。次年度延長として、追加調査を実施し、それまでのデータと合わせて、当初の計画通りに分析し、結果をまとめる。精神保健、学校保健当初計画の2年度目調査にあたるメイン調査を3年目に実施することとなったが、内容はほぼ計画通りで進んでいるため、そのまま実施する予定であり、現在調査委の最終依頼を終えた段階である。学校現場に負担をかけないことが調査のポリシーであり、遅延はあったが粛々と予定を進める。研究代表者の異動に伴い、準備が若干遅れたため.一部、実施できなかったデータ採取とその分析に関する経費が執行されていないため。前述のようにメイン調査の実施時期に遅延が生じてしまったため。次年度延長期間に、不足分のデータ採取および分析に関する経費として使用する予定。計画全体は当初予定通りであるが,期間を若干短縮し,内容についても今年度調査結果を踏まえて若干改訂をした上で2年目の計画へ進む。内容は当初計画通りに使用する予定。研究者代表者の異動により若干の遅延が生じ,調査予定地における拠点設立にかかる経費等の一部が次年度に繰り越しとなったため.当初予定に沿うように期間や計画を若干変更して2年目にスライドさせる予定であるが,それに合わせて繰り越しした経費を使用する.
子供の災害対応能力とその要因分析

人が安全に健康に暮らせるためには、人間を取り巻く環境とともに、人間自身の災害に対する潜在能力についても把握しておく必要があろう。本研究は、災害弱者でもある子供に着目し、主に火災時の避難安全に関する潜在能力を分析したものである。研究調査は平成11年度と平成12年度の2ヵ年間で実施した。初年度は、子供の火災時の避難経路選択傾向、火災に対する意識・知識・行動・判断能力、あるいは環境としての施設に対する空間認知などの災害対応能力について把握し、その学齢による発達過程や地域性との関係などを分析した。ここでは、例え小学校の高学年であっても危険な階段を避けて避難できない者が3割程度いること、火災については学年にかかわらずおおむね基本的な知識や空間認知能力があるにもかかわらず、避難に必要な特定の火災知識等については問題があることなどを明らかにした。2年目は、子供の性格と火災時における対応能力への影響について分析した。調査は、火災に対する意識、知識、行動に関する調査と児童個々の性格調査を実施し、両者の関係について考察した。この結果、火災時の避難行動には、児童の性格や能力・態度が深く関わり、例えば火災に対する怖さなどの意識は、児童の能力・態度(知識・理解、予測・判断)の程度により特徴的に捉えられる。また、避難行動と最も深く関わる性格は慎重性や協調性、予測・判断や社会的態度であることなどを明らかにした。今後、子供の安全環境の形成の実現に向けての課題は、火災時の災害対応能力が、教師、学校、家庭、地域などの環境からどのように影響を受けているかを解明することである。本年度は、子供の火災時の避難安全に関する対応能力を見るため、近年増加している複合化された学校の児童・生徒を対象に調査を行った。複合化された学校とは、社会福祉施設や社会教育施設などが学校に併設されるもので、従来の学校施設と比べて、高層化、大規模化される。そのため子供が火災時に避難する上で新たな問題が生まれるのではないかと考えられる施設である。また、子供の持つ火災に対する意識・知識・災害時の行動・判断能力、あるいは環境としての施設の空間認知などの、学齢による発達過程、地域差などを明らかにするため、東京都内の小・中学校計11校を対象にヒアリング調査とアンケート調査を実施した。明らかになった主な内容は以下の通りである。危険な階段を避ける回避率は学年が増すにつれ高くなり、4年では5割程度、6年では6・7割程度回避できている。空間認知率については、学年が増すにつれ高くなる。火災については学年にかかわらずおおむね基本的な知識があると言えるが、煙の流動と窓の開閉処理に関する火災知識は低い。単独の避難時の判断については、子供は学校が出す指示を待つ傾向が強い。このため、単独避難を考慮した指示・指導が必要である。学年が上がるにつれ空間認知率と回避率は共に上がるため関係があると考えられる。火災知識については学年格差が見られないので回避率に関係はないと思われる。男女の回避率の差はほとんど見られない。小学校と中学校間での回避率に差は見られない。本年度は、子供の災害対応能力と学校の防災体制を把握するために2つの調査を実施した。まず子供の災害対応能力については、名古屋市内の3つの小学校6年生361人を対象として、火災に対する意識、知識、行動に関する調査を行った。同時に児童個々の性格調査(能力・態度、性格、動作の速さ・正確さ)も行い、両者の関係について分析を行った。その結果、火災時の避難行動には、児童の性格や能力・態度が深く関わっていることが明らかとなった。また、火災知識・行動や能力・性格には学校間に差は見られないが、クラス間には差が見られる。火災に対する怖さなどの意識は、児童の能力・態度(知識・理解、予測・判断)の程度により特徴的に捉えられている。避難行動と最も深く関わる性格は、慎重性や協調性である。

能力・態度で避難行動に影響を及ぼすものは、予測・判断や社会的態度である。例えば、性格や能力・態度が優れている児童は学校や教師からの指示待ちをする傾向があるのに対し、慎重性や協調性の低い児童は火災時にはすぐに避難する傾向が見られることが明らかとなった。今後の課題としては、火災時の災害対応能力が、教師、学校、家庭、地域などの環境からどのように影響を受けているかを明らかにする必要がある。なお、学校の防災体制については、東京都と名古屋市内の小学校計7校を対象にヒアリング調査を行い、学校管理者の消防設備の把握状況と災害情報の流れの問題点について分析を行った。
不斉反応を触媒する酵素群の分子育種:非天然アミノ酸ケミカルライブラリーの構築

Pseudomonas putida由来のdpkA遺伝子にエラープローンPCRでランダム変異を導入し、耐熱性が向上した変異型酵素V117M、Q302Rを取得した。野生型酵素と耐熱化酵素V117M、Q302R、V117M/ Q302Rを精製して機能解析した。耐熱化酵素は野生型酵素よりも温度やpHの変化に対して高い安定性を示したが、基質特異性に変化はなく、様々なN-メチル-L-アミノ酸の生産に利用できると考えられた。本研究課題では、(1)II型リンゴ酸・乳酸脱水素酵素ファミリーに属するDpkAに分子進化工学的手法により産業用酵素としてより優れた性質を付与(耐熱化、補酵素特異性の変換)し、作製した改良型酵素を利用して高効率なN-アルキル-L-アミノ酸生産システムを構築すること、(2)II型リンゴ酸・乳酸脱水素酵素ファミリーに属する機能未知タンパク質の性質を明らかにし、不斉反応を触媒する新たな産業用酵素として利用する方法を開発することを主な目的としている。本研究の研究成果はII型リンゴ酸・乳酸脱水素酵素ファミリーに属するタンパク質の構造機能相関に対しても新たな知見を与えるものと考えている。Pseudomonas putida NBRC100650のdpkA(PP3591)遺伝子をPCRで増幅し、DpkAのカルボキシ末端に6xHisが付加するように、pET21a(+)ベクターのマルチクローニングサイト(MCS)に組み込んだプラスミドでEscherichia coliBL21(DE3)を形質転換した。アンピシリンを含むLB培地で形質転換体を一晩培養し、1mM IPTGを加えて発現誘導した。得られた培養菌体を1mMPMSFを含んだTris-HCl(pH7.2)に懸濁して超音波破砕し、遠心分離後の上清中にN-メチル-L-アミノ酸脱水素酵素活性が検出されたことから、DpkAが可溶性画分に発現していることが示された。本粗酵素液をニッケルNTAカラムクロマトグラフィーに供し、常法にて精製酵素を得た。精製酵素の安定性を調べたところ、25°Cで30分間処理すると86%の残存活性を示し、30°Cでは59%、35°Cでは20%、40°Cでは4.6%の残存活性を示した。これらの熱に対するDpkAの安定性に関する知見は耐熱化酵素をスクリーニングするための条件設定に利用できる。その他にも塩酸グアニジン濃度、NaCl濃度、エタノール濃度がDpkAに及ぼす影響についても調べた。Pseudomonas putida NBRC100650のdpkA(PP3591)遺伝子をpET21a(+)に組み込んで作製したpDpkAを鋳型にしたエラープローンPCR法によりdpkA遺伝子へのランダム変異導入を試みた。エラープローンPCRはMd. Iqubal Hassan Khanらの方法(Biosci.Biotechnol. Biochem. 69(10),p.1861-70, 2005)を元にして1クローンあたり12カ所程度の塩基置換が起こる条件に最適化した。ランダム変異を導入したdpkA遺伝子をpUC18に組み込んだプラスミドでEscherichia coliJM109を形質転換し、IPTGを含むLB培地を用いて形質転換体を培養して変異酵素の発現を誘導した。リゾチームを含む溶菌用緩衝液に、培養した変異酵素発現株を懸濁し、37°Cで一定時間保持して粗酵素液を調製した。40,45,50°Cの各温度で粗酵素液を30分間熱処理した後の残存活性をマイクロプレートリーダーで測定した。この方法により、これまでに735種類の変異型酵素を取得し、それぞれの変異型酵素の耐熱性について検討した。粗酵素液を用いた実験の結果、735種類のうち1種類の変異型酵素が野生型酵素に比べて耐熱性が向上していることが認められた。現在、引き続きエラープローンPCR法によるランダム変異導入により変異型酵素ライブラリーを作製し、耐熱性が向上した変異型酵素のスクリーニングを行っている。今後は得られた耐熱化酵素を精製し、反応速度論的手法により機能解析を行う予定である。平成21年度に確立した条件でPseudomonas putida NBRC100650のdpkA遺伝子を鋳型にしたエラープローンPCRを行った。ランダム変異を導入したdpkA遺伝子を連結したpUC18で大腸菌株を形質転換し、変異型酵素遺伝子を発現する形質転換株を2,447株作成した。この中から野生型酵素よりも耐熱性が高い変異型酵素を発現する形質転換体を2株(No.331株、No.6株)選抜した。dpkA発現株から野生型酵素を、また、No.331株とNo.6株からそれぞれ変異型酵素#331と#6を均一に精製して、性質を比較した。

45°C、30分間の熱処理を行った場合、野生型酵素はほぼ完全に失活するのに対して、#331は35%、#6は74%の残存活性を示した。pHの変化に対する安定性についても調べたところ、野生型酵素はpH6.59.0で80%以上の残存活性を示したのに対して、#331はpH5.510.5、#6はpH6.011で80%以上の残存活性を示した。基質特異性について検討したところ、野生型酵素、#331、#6の3種類ともピルビン酸、フェニルピルビン酸や2-オキソカプロン酸といった比較的大きな側鎖を持つケト酸など、様々な2-ケト酸に作用した。一方、アミンに対しては、野生型酵素、#331、#6の3種類ともメチルアミンが最も良い基質となり、アンモニアには作用しなかった。さらに、野生型酵素、#331、#6の3種類ともNADPHを良い補酵素とし、NADHを補酵素とした場合にも僅かに反応は進行した。以上の結果から、N-メチル-L-アミノ酸合成への応用が期待される耐熱型DpkAの作製に成功したことがわかった。Pseudomonas putida NBRC100650のdpkA遺伝子を鋳型にしたエラープローンPCRで得た2種類の耐熱型DpkA(#331、#6)をコードする遺伝子の塩基配列を決定し、耐熱性の向上に影響する変異したアミノ酸残基を決定した。#331と#6の変異を合わせ持った変異型酵素(#331/#6)をコードする遺伝子を部位特異的変異導入により作成し、大腸菌で発現させ、遺伝子産物を均一に精製した。精製した野生型酵素と耐熱型酵素#331、#6、#331/#6の熱に対する安定性を比較したところ、野生型酵素は45°C、30分間の熱処理でほぼ完全に失活するが、#331は35%、#6は74%、#331/#6は89%の活性を維持した。また、#331と#6は50°C、30分間の熱処理で完全に失活するのに対して、#331/#6は53%の活性を維持し、#331/#6が高い耐熱性を示すことを明らかにした。#331/#6は野生型酵素や他の変異型酵素と比べてpHの変化に対しても安定で、pH5.011.0の範囲で、30°C、30分間処理しても80%以上の活性を維持した。#331/#6の最適な反応条件は45°C、pH9.0であり、野生型酵素とほぼ同じ条件であった。#331/#6の基質特異性について調べたところ、2-オキソ酸に対してはピルビン酸、2-オキソカプロン酸、2-オキソ酪酸、フェニルピルビン酸などに作用し、アミンに対してはメチルアミン以外にも、エチルアミンとプロピルアミンにわずかに作用した。また、NADHよりもNADPHを良い補酵素とした。以上より、変異型酵素#331/#6は様々なN-メチル-L-アミノ酸の合成に利用でき、耐熱性を大幅に改善できたことで従来の野生型酵素よりも長い酵素反応が可能になり、有用物質の生産性を向上させることができると考えられた。
汎用性のあるドメスティック・バイオレンス被害女性早期発見尺度の開発

本研究の目的は、ドメスティック・バイオレンス(以下、DVと略す)の現状把握および潜在いているDV被害女性を早期に発見し、迅速で効果的な対応するための「汎用性のあるDV被害女性早期発見尺度」の開発であった。O県内在住の18歳から59歳までの女性を対象にDV関連の質問紙調査を実施した。質問紙を5,000部配布し、1,937部が回収(1,915有効回答)された。本研究の目的は、ドメスティック・バイオレンス(以下、DVと略す)の現状把握および潜在しているDV被害女性を早期に発見し、迅速で効果的に対応するための「汎用性のあるDV被害女性早期発見尺度」を開発することを目的としている。平成25年度は、1)国内外で用いられているドメスティック・バイオレンスに関連した尺度の文献レビューを行い、DV被害女性の早期発見項目を抽出し、2)質問紙調査依頼予定の市町村、保健所、企業、病院等を訪問してDV被害女性等の現状と対応について担当者等から情報収集を行い、質問紙調査の実施および協力等について意見交換を行い、3)汎用性のあるDV被害女性早期発見尺度開発のための質問紙の作成と質問紙調査を実施した。調査の実施にあたって代表研究者が所属する大学の倫理審査委員会の承認を得た。調査は、市町村、企業、病院、大学、看護学校等の協力を得て実施した。質問紙の内容は基本属性、現在の健康状態と生活環境、パートナー(配偶者または恋人などの親密な関係の方)の有無、子ども有無、パートナーのいる方を対象にパートナーとの関係についてであった。倫理的な配慮として、専用の封筒(料金受取人払い)を用い、郵便ポストに投函することができるようにした。質問紙は、5,000部配布し、1,937部回収(1,915有効回答)された。入力作業はほぼ完了しており、平成26年度はデータの解析および尺度の開発を行う。「ドメスティック・バイオレンス(DV)早期発見尺度」は22項目、4因子「早期のドメスティック・バイオレンス」「孤立・隔離」「脅し・怯え」「パートナーの特徴」から構成されている。この尺度は、身体的暴力に至る前の段階におけるエスカレートするDVを早期に発見する道具として相談機関、病院、警察および地域(学校、職場を含む)において役立つと考える。NCHDV学会において「Development of an early detection scale forfemaleIPV victime」という演題で発表し、情報収集を行った。尺度の有用性・有効性を確認するための調査を試みたが、調査期間が短かった(2015年2月3月)こともあり、ほとんど情報が得られなかった。保健所に設置されている「配偶者暴力支援センター」から4件の情報を得ることができた。開発された尺度は、DV被害にあっている女性の支援にも役立つ可能性が確認できた。平成27年度は、1)開発した尺度(DS-IPV)について英文誌へ投稿するための論文化の準備を行い、2)研究の推進・発展のために関係学会等に参加して情報収集を行った。論文化の準備のためにDS-IPVを構成する4因子の名前および内容について、当該分野の専門家と意見交換を行った。また、国内外の文献検索を行い論文化のための情報収集を行った。さらに、研究分担者と国内外の学会等に参加し、当該分野の研究および関連する研究について情報収集を行い、研究の推進と発展について意見交換および討議を行った。平成28年以降は、DS-IPVの有効性および有用性の検討を行う。具体的には、市町村、保健所、病院、警察、学校、地域、IPV被害者支援団体、IPV被害者相談窓口の利用者および担当者、研究代表者らが企画するIPV関連の講演会への参加者を対象にDS-IPVを用いた調査を行い、DS-IPVの有効性および有用性について検討する。また、DS-IPVに関する論文を英文誌に投稿し、DS-IPVの紹介を行い、DS-IPVの利用および活用を促す。さらに、ホームページを開設して日本語版尺度「IPV被害者発見尺度」の公開を行い、尺度の利用および活用を促す。地域、職域および学校などでDS-IPVを用いた調査を行い、IPVの予防、IPV被害者の支援およびIPV加害者対策に関する研究の推進を図る。当初の計画では平成26年度に「汎用性のあるDV被害女性早期発見尺度の作成」することになっており、平成26年6月に尺度を作成し、その成果の一部を海外の学会で発表したことと、平成27年度に計画している「尺度の有効性・妥当性の検証」のために「尺度の有効性および有用性の調査」を試みた。ドメスティック・バイオレンスの対策・支援に関わっている国、県、市町村、NPO団体など関係者を対象とした講演会(講師:大阪高等検察庁検事)を開催した。従って、おおむね順調に進展していると考えられる。

公衆衛生学・疫学平成27年度は、「尺度の有効性・妥当性の検証」のために相談機関、病院、警察および地域(学校、職場を含む)において、調査を実施し、開発した尺度が、ドメスティック・バイオレンスの被害にあっている方を早期にみつけて、適切な対応が行われるために役立つ道具であるかの確認を行う。また、尺度の活用方法の検討と尺度の普及についての検討を行う。国内外の学会おいて発表および情報・収集を行う。また、研究成果について論文作成を行う。平成25年度は、1)DV被害女性早期発見項目の抽出、2)質問紙および聞き取り調査票の作成、DV被害経験と健康影響調査等を実施し、研究実績の概要で述べたとおり、おおむね順調に進展している。交付申請における計画では、妊産婦、乳幼児、1歳6カ月児・3歳児をもつ母親、病院入院・外来の患者を対象としたDV被害経験と健康影響に関する調査(質問紙調査、聞き取り調査)を実施する予定であったが、市町村、保健所、企業、病院等を訪問してDV被害女性等の現状と対応について担当者等から情報収集を行い、質問紙調査の実施および協力等について意見交換を行った結果、これらの対象者の調査の実施は極めて困難であることが確認できた。そこで、研究の対象者は、沖縄県内在住の18歳から59歳の女性で、市町村(住民および職員)、企業(従業員)、病院(従事者)、大学(学生、教職員)、看護専門学校(学生、教職員)などとした。調査協力依頼を行ったこれらの機関は、本研究の目的と趣旨を理解し、積極的に協力した。質問紙調査「女性の健康と安全に関する調査」のデータ入力作業は、交付申請の計画では平成26年度に実施予定であったが、ほぼ完了した。「旅費」と「その他」の支出項目での残額により次年度使用額が生じた。「旅費」は、予定していた国内学会に参加できなかったことにより残額が生じた。「その他」は、研究成果投稿料、会議費等の支出がなかったことにより残額が生じた。平成26年度は、平成25年度に実施した質問紙調査「女性の健康と安全に関する調査」のデータを解析し、「汎用性のあるDV被害女性早期発見尺度」を作成する。解析には、探索的因子分析および確認的因子分析等を用いる。また、「女性の健康と安全に関する調査」のデータにより、現在の健康状態と生活環境を把握し、女性の健康にとって安全で安心できる環境について検討し、課題を明らかにする。研究を推進させるために、国内外の学会に参加して成果発表および情報収集を行う。平成27年度は開発した尺度の信頼性、妥当性の検討を行う。平成27年度は、開発した尺度の信頼性・妥当性の検討、学会等での成果発表、学術雑誌への論文投稿を計画しており、そのために当該助成金と平成27年度分と請求した助成金を合わせて使用する。平成25年度は、採択1年目であり学会等で発表する研究成果はなく、研究の推進に必要な情報収集のために、分担研究者を含め国内の学会に参加予定であったが、汎用性のあるDV早期発見尺度開発のための質問紙の作成および調査の実施、データの入力等に多くの時間が費やされたことから、予定された学会への参加が出来なかったため、当該助成金が生じた。平成26年度は採択2年目になるので、研究代表者および分担研究者は国内外の学会等に参加して成果発表および情報収集を行うため、平成26年度助成金と合わせて使用する予定である。2014年8月17-21日に、米国アンカレジ(アラスカ州)で開催されるIEA World Congress of Epidemiologyに参加予定である。