hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
免疫不全ブタを用いた癌治療実験モデルの開発と応用

より高い再現性をもった肝細胞癌モデル作製のプロトコルの完成が今後の課題である。生後4-6週の免疫不全ブタの肝実質内にヒト肝細胞癌株HepG2を超音波ガイド下で局注し、ヒト肝細胞癌ゼノグラフトモデルの作製に成功した。超音波検査で腫瘍の生着を確認した後に、血管造影検査および造影CT検査を施行し、早期濃染、washoutといったヒト肝細胞に矛盾しない画像所見が得られた。また病理学的に中-低分化型肝細胞癌に矛盾しない所見が得られた。今後は本モデルを使用した治療実験を行うことで、ヒト肝細胞癌に対する新たな治療モダリティの開発や、現存治療の有用性評価などへの応用が期待される。今後の研究推進方策として、1作製した肝細胞癌モデルに対する血管内治療実験、2癌細胞株を含む細胞シートの肝内への埋没実験を予定している。既に確立した経皮的な局所注射法で作製したモデルは、多発肝細胞癌モデルに相当する。CTAP/CTHA検査により早期濃染、washoutという肝細胞癌に特徴的な所見を認めており、これを利用した経皮的肝動脈化学塞栓治療(TACE)を施行し、病理学的変化を経時的に評価する。また、肝切除や局所焼灼療法の対象となる肝細胞癌モデルの作製を行うため、細胞シートを小開腹下で直接肝被膜下に埋没縫合する実験を行い、2種類目のゼノグラフトモデルとする。本モデルの作製に成功した場合、局所焼灼療法による腫瘍の変性などを画像的・病理学的に評価する実験を行う。今後の研究推進方策として、Cool-tip RFシステム(Covidien)を用いて、その焼灼時間および出力設定を段階的に変更してエコー下に治療を行い、下記の項目を検討して最適な治療条件を設定する。直後および一週間後の採血を正常肝組織への影響(AST、ALT、LDH、ALP、CK、PT、NH3)、治療効果(AFP、PIVKA-II)を検討する。また、病理学的検討により、治療直後及び一週間後の焼灼範囲、腫瘍への治療効果。血管、胆管壁への影響を検討し、直後の組織と比較することにより、焼灼による長期の組織への影響を検討する。外科学効率的に実験を行った結果であり、差額は些少である。ブタの飼育費に充てる予定である。
民国期上海における映画の社会的役割に関する総合研究―「通俗」から「政治」への過程

本研究は、上海への伝来後しばらくの間通俗的な娯楽であるとされていた映画が、1930年代には教育・政治宣伝の工具として注目されるに至った過程を対象とした。具体的には、映画伝来以降概ね40年の間に、映画上映環境と映画観賞習慣がどのように変遷したかについて着目し、上海YMCAなどによる非商業上映の影響、映画と隣接文芸ジャンルの交渉、映画産業と社会思潮との連動の3点が重要な役割を果たしたことを明らかにした。初年度にあたる今年度は、既存の資料の目録化を進めると同時に、映画が上海に伝来した直後から、映画常設館が急増する1910年代までを射程とし、映画の受容経路の多様性に着目した研究を行った。この他、筆者のこれまでの研究で手薄だった1930年代の映画館文化と映画制度にかんする調査、研究を行った。(1)これまでの筆者の研究成果を踏まえた上で、映画の非商業上映の実態をより具体化させ、論文「「猥雑」の彼岸へー「健全なる娯楽」の誕生と上海Y.M.C.A.」として発表した。(2)映画伝来直後の映画上映空間の諸相について分析した。その際特に、従来の研究で主な研究対象とされてきた茶園(旧式劇場)、茶館、中国式庭園における映画上映と、それ以外の場所、とくに「西洋化=近代化」された公共空間(西洋式の学校、公益団体、キリスト教系団体)におけるそれとの間に、明確な質的差異があることを確認した。また、両者の間には、観賞行動においても大きな違いが認められた。これらの点については、アメリカ映画・メディア学会の年次大会における発表で一部公表した。(3)1930年代から1940年代にかけて上海の主要映画興行会社がアメリカ等の外国で会社登記を行った現象に焦点をあて、表面的には売国的行為と批判されたこれらの企業の活動が、むしろ映画文化の近代化と国産映画の興行網の温存にこそ目的を置いていた点を明らかにした。また、その成果を国際会議で発表した。(4)中国において映画が1930年代に急速に政治化していく背景には、国民党政府が映画統制にかんする法令を急速に整備し、強行な運用を開始したことが大きな要因として認められる。そこで、その発端となった、いわゆる『危険大歓迎』事件と映画検閲にかんする論考を後掲の編著(第3章「中国人を描くべきは誰かーアメリカ対中映画貿易をめぐる表象の政治学」)において公表した。主に上海における幻灯や映画受容の多様な経路についてさらなる情報収集と分析を遂行した。また特に幻灯や映画の非商業上映が定着した1910年代以降、幻灯・映画製作やその興行(上映)において、これらの新しい視覚メディアの「健全さ」や教育上の有用性が強調され始めることに着目し、(1)19世紀末から20世紀初頭の上海における幻灯・映画の非商業上映の系譜、(2)江蘇省教育会による1920年代の映画施策、(3)民国期上海における映画興行会社による映画上映空間近代化の動きについて研究を遂行した。(1)では、1880年代の上海の劇場・茶園における幻灯興行以降、映画が演劇の近代化と連動しながら伝統劇観賞文化の文脈で需要された一方、19世紀末以来の格致書院、中西書院、上海YMCA等、主に西洋式の知識伝授の諸機関における視覚メディア教材としての幻灯・映画利用が、伝統劇文化とは異なる幻灯・映画上映空間を形成していったことを、M.フーコーの「ヘテロトピア」概念を参照しながら明らかにした。(2)では、江蘇省教育会の映画施策を再検討した。従来の映画史研究では、同会が1923年に設立した映画審閲委員会は映画取締機関として捉えられてきた。本研究では、それらの施策はむしろ、江蘇省教育会やそれと密接な関係にある諸団体(特に中華職業教育社、上海YMCA、寧波同郷会)が、五四新文化運動の理念に傾倒した『春声』、『解放画報』、『影戯雑誌』等の雑誌メディアの同人たちと連動しながら、映画が社会教化やナショナリズムを体現しうる有力なメディアであることを示すためのものだったことを、明星影片公司設立の中心人物だった任矜蘋に焦点を当てて明らかにした。(3)は、映画の非商業上映のみならず、商業上映の主要な空間だった映画館においてもヘテロトピアとしての映画観賞文化の構築が行われた事例について北京大戯院創設者であった何挺然を中心に論じた。本研究が当初想定していた映画の社会的地位の変遷にかんする三つの側面、すなわち(A)映画文化の確立と深化、(B)映画と社会思潮との結びつき、(C)政治による映画の包摂、のうち、(B)と(C)で想定していた「外国の映画会社による民族系映画会社の支配への抵抗」という仮説を修正し、映画界におけるより多様なナショナリズムのあり様を浮き彫りにする必要が生じたことは、前年度の報告書で述べた通りである。そこで本年度は、民国期の映画の中心上海において、映画観賞マナーの成熟が、特定の文化規範を共有する均質的な新興中間層を創出していった過程に着目した。いわゆる知識エリート層には属さないものの、職業人としての成功を追求する一方で社会教育や識字率の向上に大きな関心をもっていた「大衆エリート層」だったこの新興中間層の映画観客たちは、映画観賞マナーの向上や、映画観賞の理解を助ける映画説明の向上を盛んに訴え、規範的な映画観客像を作りあげた。

さらにかれらは、外国映画による国産映画への「悪影響」、とりわけ犯罪描写やポルノグラフィーのような社会風紀上好ましくない映画表現にたいしても旺盛に批判を展開し、ナショナリズムの隆盛を外国映画批判という方向から補強した。1920年代後半から1930年代初頭にかけて確立したこの規範的な映画観客たちは、1930年代の「左翼映画」の主な支持層となり、映画を通じた半帝国ナショナリズムに寄与することでネイション・ビルディングの一躍を担うこととなったのだった。他方、規範的な観客の実質化が、本来の多様な社会階層・文化背景を持っていた上海の映画観客から、こども、女性、非識字者などを排除していったことも確認した。このうちこどもの観客については未来の社会の担い手としての認識が高まった1930年代半ばに「規範的な映画観客」の一部として明確に位置づけられるようになったことを明らかにした。当初の計画から軌道修正したものの、結果的には、映画の社会的地位が「通俗」から「政治」の有効な工具であると認識されるにいたるまでの過程をより具体化、明確化することができた。本研究は民国期上海における映画の社会的位置づけを多角的に検討することを目的としてきたが、本年度はこれまでの成果をまとめると同時に、その成果をより広く公表するための諸作業を中心に行った。具体的には、これまでの成果を「映画観賞の近代化と国民形成」という観点から再整理し、さらに映画統制にかんする新たな論考を追加して書籍としてまとめ、2017年度科研費(研究成果公開促進費・学術図書)へ申請した。結果は不採択となったが、本科研の研究成果として位置づけるべく近年中に刊行する予定である。今年度はさらに、上海YMCAの映画上映活動について追加の資料調査をミネソタ大学のカウツ・ファミリーYCMAアーカイブズにおいて遂行した。調査対象は1910年代から1920年代にかけての「演講部」関連資料、同会において教具としての幻灯・映画の開発と運用に尽力したSecretaryの個人ファイル、及び実際の講演などで用いられた幻灯資料である。これにより、教具としての幻灯・映画を積極的に運用した上海YMCAにかんする研究成果を補強することができた。本研究は、上海への伝来後しばらくの間通俗的な娯楽であるとされていた映画が、1930年代には教育・政治宣伝の工具として注目されるに至った過程を対象とした。具体的には、映画伝来以降概ね40年の間に、映画上映環境と映画観賞習慣がどのように変遷したかについて着目し、上海YMCAなどによる非商業上映の影響、映画と隣接文芸ジャンルの交渉、映画産業と社会思潮との連動の3点が重要な役割を果たしたことを明らかにした。当初の計画通り、映画伝来以降の上海における映画の非商業上映の諸相について明らかにすることができた。特に、1920年代初頭までは、非商業上映における幻灯・映画の上映環境と、商業上映におけるそれとが交錯する事例が多数見られることが新たにわかったことで、幻灯・映画上映空間の実態にかんする更なる事例収集と分析が必要であるという新たな課題を明確にすることができた。H28年度は最終年度であるため、これまでの研究を総括する。すでに刊行した論文に加えて新たに研究をまとめ、書籍の出版を準備する。すでに出版社との打合せを開始しており、H29年度の科研費(研究成果公開促進費)への応募を目指す。
オーシャンフラックス-地球圏・生物圏におけるその役割-(とりまとめ)

本重点領域研究の目的は、海洋における炭素などに代表される様々な物質の循環過程におけるフラックスを明らかにし、海の持つ地球環境の制御機関として果たす役割を解明することにあった。大気中の二酸化炭素の増加により、「2050年には約4°C、海水準は約50cm上昇する」ともいわれているが、まだその環境予測には不確かさが大きい。その予測モデルの確度を高めるためにも上記フラックスの情報は欠かせない。また本研究は21世紀に向かって温暖化する地球に対して、人類がどのように適応し、環境設計を行ってゆくかという問題にも深く関わっている。本領域では平成3-5年度にかけて7つの計画研究を核としてフィールド観測を主体とした研究を積極的に展開した。これらには、合計53にも及ぶ公募研究も随時参加した。その連携は、1.研究班間にまたがって使用される各種分析技術、試料採取技術などの開発や共同作業を行うためけのワークショップ活動、2.研究航海への乗り合わせに際しての共同観測作業、3.シンポジウム等での討論、4.ニュースレターの発行、を通じて行われてきた。これらの連携は、小グループ同士のものから全ての班に及ぶものまで各段階のものが随時行われてきたが、究極的には年度末に実施される全体での成果報告のシンポジウムが重要な役割を果たしてきた。ニュースレターは年4回発行し、研究航海や研究成果の速報、実行委員会報告、各種会合予定の公表など、研究者間の有機的連絡に役立った。本研究班の目的は標記重点領域研究の総括班として7つの計画研究班と23の公募班を総括し、各班の有機的な連携を保ちつつ研究目的の効果的な達成を計ることにある。本重点領域研究は次の4つの研究項目からなっている:1)アジア大陸より河川、モンスーンによって運ばれる陸源物質の性質とフラックス、2)生物粒子の生成と分解を通じ、表層生物過程が炭素その他の諸フラックスに果たす海洋循環の役割、3)海底の熱水、冷水湧出活動に特有な化学、生物過程、及び4)オーシャンフラックスの果たす海松循環の役割。本年度の主要な活動と成果は下記の通りである:1.本領域の主要な研究手段の1つは東京大学研究船白鳳丸や海洋科学技術センターの「しんかい2000」、同「しんかい6500」等による研究航海に参加し各種の観測、試料採取を行うことである。限られた研究航海時間を有効に利用するための航海計画立案も本総括班の主要任務の1つである。本年度は白鳳丸による2航海(赤道域及び熱帯域西部太平洋)、淡青丸(東大海洋研)、おしょろ丸(北大水産)、北星丸(北大水産)による日本近海の6航海、及び上記潜水艇による8回の潜航調査が本領域研究グループによッて実施された。これらの成果の詳細については成果報告書(後出)を参照されたい。2.平成4年7月9、10日東京大学海洋研究所に於いて本年度の研究計画シンポジウムを、平成5年1月29、30日山形市遊学館に於いて本年度の成果報告会を開催した。いずれも本研究グループ外からも多くの参加者を得て有益な議論が展開された。また平成4年12月8日には東京・霞が関ビルに於いて公開講座「海洋から地球環境を探る」を開催した。講師4人による3時間の講演会であったが100人以上の聴衆が詰めかけ海洋問題に対する一般の関心の深さを窺うことが出来た。3.計画・公募研究班の成果をまとめた平成4年度成果報告書(175頁)を平成5年3月発行した。また研究計画、成果の広報と研究者間の相互理解を促進するため、ニュースレターを5回を発行した。本重点領域研究のねらいは、海洋における炭素、窒素、リン、重金属など生元素の循環像とフラックスを明らかにし、海洋が地球環境の制御機関として果たす役割を究明することにあった。この課題の重要性は、地球温暖化の主要因である大気中の二酸化炭素濃度の増加に、海洋中の炭素循環が深くかかわっていることからも明らかである。本研究領域の研究組織は研究領域の実行部隊である7つの計画研究を核として、各年度に加わった公募研究(平成3年度19,4年度21,5年度13)が含まれ、公募班はそれぞれ関係の深い計画研究班と連携して研究を実施してきた。研究班の実際の連携は、(1)研究班間にまたがって使用される各種分析技術、試料採取技術などの開発や共同作業を行うためのワークショップ活動、(2)研究航海への乗り合わせに際しての共同観測作業、(3)シンポジウム等での討論、(4)ニュースレターの発行を通じて行われてきた。これらの連携は、小グループ同志のものから全ての班におよぶものまで各段階のものが随時行われてきたが、究局的には年度末に実施される全体での成果報告のシンポジウムが重要な役割を果たしてきた。これまで得られた成果は、本領域の成果報告シンポジウムや関連学会で公表されてきたが、国際共同研究JGOFSとの関連が深いものが多い。そこでそれらの成果を平成6年度に英文論文集として公表することにした。

大気中の二酸化炭素の増加により、「2050年には約4°C、海水準は約50cm上昇する」ともいわれているが、まだその環境予測には不確かさが大きい。その予測モデルの確度を高めるためにも上記フラックスの情報は欠かせない。また本研究は21世紀に向かって温暖化する地球に対して、人類がどのように適応し、環境設計を行ってゆくかという問題にも深く関わっている。本領域では平成3-5年度にかけて7つの計画研究を核としてフィールド観測を主体とした研究を積極的に展開した。これらには、合計53にも及ぶ公募研究も随時参加した。その連携は、1.研究班間にまたがって使用される各種分析技術、試料採取技術などの開発や共同作業を行うためけのワークショップ活動、2.研究航海への乗り合わせに際しての共同観測作業、3.シンポジウム等での討論、4.ニュースレターの発行、を通じて行われてきた。これらの連携は、小グループ同士のものから全ての班に及ぶものまで各段階のものが随時行われてきたが、究極的には年度末に実施される全体での成果報告のシンポジウムが重要な役割を果たしてきた。ニュースレターは年4回発行し、研究航海や研究成果の速報、実行委員会報告、各種会合予定の公表など、研究者間の有機的連絡に役立った。
マウスにおける薬剤誘導性免疫寛容の普遍的導入とその大動物への応用

平成7年度の検討から、本寛容系により誘導されるキメラ状態はリンパ球レベルのみであり骨髄レベルではないこと、皮膚片の代わりに心臓を移植した場合にはMHC抗原の違う組み合せにおいても永久に生着すること、MHC抗原のみ違う組み合せであるB10.D2(H-2^b)→B10(H-2^b)をdonor→recipienrの組み合せにおいて本寛容誘導系であるClonal Destructionは誘導されるが、キメラ状態の誘導は一時的であり、皮膚移植片の生着延長とキメラ状態の終焉に相関関係があることが判明した。MHCの壁を越えた永久的なキメラ状態の誘導、免疫寛容の誘導を目指して改良されたプロトコールが平成8年度より検討を開始したSC+CP+BU+BMCsプロトコールでありこれによりB10.D2(H-2^b)→B10(H-2^b)をdonor→recipienrの組み合わせにおいてClonal Desuructionは誘導され、永久的なキメラ状態の誘導、皮膚移植片の生着がえられた。このことからMHCの壁を超えた薬剤誘導性免疫寛容modelがrodentにおいて実現の可能性が高まった。本研究で最終的に目指しているのは大動物での薬剤のみによる免疫寛容状態の普遍的導入低毒性プロトコールの開発であるが、今回の、マウスレベルではあるがMHCの壁を超える可能性が示唆されたことは大きな成果であると思われる。研究経過;B10.D2脾細胞をC57BL/10マウスに静脈内投与2日後にCP(200mg/kg)を腹腔内投与して寛容状態を誘導した。コントロール群に比し3週間程の皮膚移植片の生着延長効果を観察した。さらに寛容誘導状態の検討を以下の方法で個々のマウスについて行なった。(1)フローサイトメトリー法によるキメラ状態の解析:末梢血を採取し、抗H-2Ddモノクローナル抗体を用いてキメラ状態の解析を行なった。骨髄レベルでのキメラ状態は顆粒球レベルでのキメラ状態の解析が非常に重要であった。(2)寛容誘導機序の解析:Vβ11^+細胞を解析することにより行なった。また、CP-induced tolerance系の主な機序であるantigen-stimulated T cell-destruction後のclonal deletionがrecipient内で成立するかを調べた。以上の解析検討からキメラ状態と皮膚移植片の生着延長の程度の間には相関関係が認められた。1x10^8個のB10.D2(H-2^d,IE^+)脾細胞recipient C57BL/10(B10,H-2^b,IE^-)マウスに静脈内投与2日後にCP(200mg/kg)を腹腔内投与することにより寛容状態を誘導する。我々はこれまでの組み合わせでは、コントロール群(平均生着日数11日)にくらべ3週間ほどの皮膚移植片の生着延長効果を観察している。処置を受けたB10マウスの寛容誘導状態を以下の方法で行なった。1x10^8個のB10.D2(H-2^d,IE^+)脾細胞をrecipient C57BL/10(B10,H-2^b,IE^-)マウスに静脈内投与2日後にCP(200mg/kg)を腹腔内投与することにより寛容状態を誘導した。コントロール群(平均生着日数11日)にくらべ3週間ほどの皮膚移植片の生着延長効果を観察した。さらに処置を受けたB10マウスの寛容誘導状態を以下の方法で個々のマウスについて行なった。(1)フローサイトメトリー法によるキメラ状態の解析:個々のマウスの細胞動態を観察するためにマウス末梢血を採取しHypotonic shock法により白血球(WBC)を分離し、抗H-2D^dモノクローナル抗体((mAb)を用い寛容誘導後、1週、4週、7週、10週にキメラ状態の解析を行なった。骨髄レベルでのキメラ状態は末梢顆粒球レベルでのキメラ状態に非常に相関するので顆粒球レベルでのキメラ状態の解析が非常に重要であった。

(2)寛容誘導機序の解析:マウスclass II IE抗原に特異的に反応しIE^+マウスでは胸腺内でclonal deletionされているVβ11^+T細胞を解析することにより行なった。。CP-induced tolerance系の主な機序であるantigen-stimulated T cell-destructionその後のclonal deletionがrecipient内で成立するかを調べた結果、キメラ状態と皮膚移植片の生着延長の程度の間には相関関係が認められた。かしながらMHCが異なる組み合わせであるこのB10→B10.D2においてキメラ状態を深く誘導することが非常に難しくCP dose,骨髄細胞の投与時期いずれを検討しても将来の臨床応用へとつながる十分な皮膚片の生着、キメラ状態の誘導が困難であった。このため、現在寛容誘導のプロトコールについて再検討を行い新たな薬剤、抗体を組み合わせながら低毒性を維持するプロトコールの確立を目指しているところである。
中年期における親のケアと家族関係についての研究

中年期における親に対するケアの内実を感情労働や介護の社会化などの概念を用いてとらえ、介護のあり方が夫婦関係、親子関係、きょうだい関係などにどのような影響を及ぼしているのかを明らかにした。計量調査から、介護を肯定的にとらえることは感情労働得点を高めること、男性が男親を介護している場合にはプラスの感情を維持することが難しいことなどが明らかになった。質的調査では、語りにより、介護と家族関係の様子をクローズアップした。本研究の目的は、中年期後期における親に対するケアの内実を感情労働やケアの社会化などの概念を用いてとらえ、ケアのあり方が夫婦関係、親子関係、きょうだい関係などにどのような影響を及ぼしているのかを明らかにすると共に要介護状態にある親とそのケアの担い手がともに生活の質を保障されるようなケアのあり方を検討することにある。本年度は、研究の中心概念となる感情労働やケアの社会化について先行研究を検討した。感情労働については、在宅介護者に適用しうる、感情労働評価尺度を試験的に作成した。そして、感情労働評価の高い介護者ほど質の高い介護を行っていると考え、どのような状況がそうしたことに影響しているのかを、事例研究によって、探索的に明らかにした。調査は、半構造化面接法で、5人の介護経験者(介護中2人、介護終了3人)に対して行った。性別は、女性が4人で男性が1人である。調査は2009年11月から12月。面接時間は90120分。対象者の許可を得て、ICレコーダーに録音し、調査終了後、文章化した。調査項目は、感情労働の自己評価、ライフコース、介護内容・介護の社会化・援助態勢など介護に関連した項目、自己投入できるものなどである、要介護者と介護者の性別組み合わせは、女→女親(2人)、女→男親(2人)、男→女親(1人)であつた。結果として、次のことが明らかになった。1)感情労働の自己評価が最も低かったのは男性が女親を介護しているケースであった。2)5名全員が介護保険サービスを活用している。ケアの社会化により、介護者に心の余裕が生まれる。このことは感情労働の促進に大きく影響をしている。3)介護以外に自己を投入できるものを持っている場合は、介護から一時的に離れることができるため、気持ちを切り替えて感情労働を遂行できる。4)異性間介護は入浴や排泄のケアで気を使うことが多く、感情労働の遂行に困難性を与えている。5)介護に対する直接的援助だけではなく、愚痴を聞いてくれるなどの間接的援助であっても、気持ちが軽くなり、感情労働を促進するように働く。中年期後期における親のケアを感情労働(「相手の中に適切な精神状態を作り出すために、自分の感情を促進させたり、抑制しながら、自分の外見を維持することを要求する労働」A.R.ホックシールドによる)と捉え、21年度の事例研究や先行研究を参考に15項目の感情労働尺度を作成した。さらに、感情労働に影響する変数として、ケアの社会化、援助者の存在、自己投入できるものの有無、ケアの位置づけ、家族関係などを設定して、計量調査を行った。調査は、2006年に選挙人名簿から無作為で抽出した妻が55-64までの夫婦3000名のうち、回答があった797名に、知り合いの男女3名を加えて、800名に対して実施した。19票が住所不明などで返却されてきた。有効回収数は、女性329名、男性288名。平均年齢は、女性63.1歳、男性66.1歳。女性の38.9%、男性の56.4%が有職であった。きょうだい数の平均は、女性3.9人、男性4,4人で、子ども数の平均は男女ともに2.1人であった。家族構成は、男女ともに、夫婦のみが過半数を占め、次に多いのが夫婦と子ども(28%31%)であった。平均結婚年数は、女性38.2年、男性38.7年であった。主な結果は次の通りである。1)女性の66,6%、男性の37.5%に介護経験がある。うち、女性の54.8%、男性の17.6%が主な介護者として関わっている。2)因子分析の結果、「理解・対応(9項目)」「プラスの感情維持(3項目)」「マイナスの感情抑圧(3項目)」の3因子が抽出された。3)マイナスの感情抑圧得点は女性の方が高く、女性の方がマイナス感情を抑圧しながら介護に当たっている。4)女性は、介護の関与の仕方による感情労働得点の差は見られないが、男性の場合は、補助的関与よりも主な介護者として関わった方が、「理解・対応」「プラスの感情維持」「マイナスの感情抑圧」の得点がいずれも高かった。平成22年度の計量調査から、親の介護に関わった男性のうち、19名が主な介護者として関わっていたことが明らかになった。

本年度は、主に親の介護に関わった男性2名を含む合計6名を対象に詳細なインタビュー調査を行った。感情労働の状況、介護の困難性、介護態勢、介護サービスの活用状況など尋ね、男性が介護を担当する場合の課題を女性の場合と比較しながら分析した。インタビュー調査は、半構造化面接法で実施。対象者の自宅に伺い、許可を得て、ICレコーダーによる録音を行い、調査終了後にテープおこしを行った。調査時間は60100分程度。対象者の年齢は6173歳。介護者と要介護者の性別関係は、女性が女性を介護が4ケース、男性が女性を介護が1ケース、男性が男性を介護が1ケースである。介護者と要介護者の続柄は、実親の介護が5ケース(女性が自分の母3ケース、男性が自分の父1ケース、男性が自分の母1ケース)、義理親(女性が夫の母)の介護が1ケースであった。主な結果は次の通りである。1)男性は2ケースとも、プラスの感情維持得点とマイナスの感情抑圧得点が低く、息子が実父を介護しているケースが特に低かった。2)男性が主たる介護者の場合は、妻が援助者であるが、女性が主たる介護者の場合は、夫に加えて、きょうだい、家族など、多様な援助者が得られていた。3)女性が夫の母(姑)を介護しているケースでは、夫が早めに退職して、介護に関わり、妻に感謝の気持ちを表している。夫の親を介護したことによって、夫婦関係がよくなり、子どもにも高齢者を労わる気持ちが生まれている。4)2人の男性介護者が介護の困難性として指摘しているのは、病院や施設から仕事中に呼び出されたなど、仕事と介護の両立の問題である。5)多様な介護サービスを活用しながら、きょうだいや夫からの支援を得、友人からも精神的に支えられるなど、理想的な在宅介護を行っているケースが見られた。このケースは、介護に対する評価も高かった。過去3年間に質的調査を2回、計量調査を1回行った。本年度は、調査の再分析を行うとともに、これまでの調査研究のまとめを行い報告書を作成した。再分析では、親の介護のあり方(介護規範、感情労働の状況、介護の社会化)と家族関係(親子関係・夫婦関係・きょうだい関係)について明らかにした。計量調査は、親の介護経験がある中年期の女性219名、男性108名の合計327名である。質的調査は、計量調査の対象者から了解が得られた主たる介護担当者の女性7名、男性2名の合計9名である。計量調査から得られた主な知見は次の通りである。1)男性の場合、感情労働における理解対応およびプラスの感情維持と夫婦関係の間には正の相関がある。2)男女ともに、介護において配偶者の援助が得られている場合には、夫婦関係がよい。3)男性で、主な介護者として関わった場合や介護負担を感じている場合は、きょうだい関係がうまくいっていないという割合が高い。4)女性で配偶者以外の援助があった場合、ない場合に比べて、きょうだい関係がうまくいっているという割合が高い。5)女性でホームヘルパーを利用した場合、利用しなかった場合に比べて、きょうだい関係がうまくいっていないという割合が高い。質的調査から、「過去の親子関係や嫁姑関係が親の介護に影響すること」「親の介護はきょうだい関係に影響すること」「親の介護は夫婦関係に影響すること」「介護によるストレスを解消するには介護から一時的に離れるための自己投入できる活動が必要であること」を対象者の語りからクローズアップした。報告書は、3部構成となっている。
数論的位相幾何学の発展と応用

結び目と素数の類似に基づき,結び目理論(3次元位相幾何学)と数論の間の類似性についての数学の新しい研究領域.数論的位相幾何学.を創始し,その基礎付けを行った.これに関し,著書をまとめた([図書]1).応用として, 3次元双曲幾何, Chern-Simon理論と肥田理論の類似性に関する研究を行い,論文を著した([雑誌論文]1, 2, 3).さらに,国際研究集会を2009年から2012年にかけて毎年主催した.結び目と素数の類似に基づき,結び目理論(3次元位相幾何学)と数論の間の類似性についての数学の新しい研究領域.数論的位相幾何学.を創始し,その基礎付けを行った.これに関し,著書をまとめた([図書]1).応用として, 3次元双曲幾何, Chern-Simon理論と肥田理論の類似性に関する研究を行い,論文を著した([雑誌論文]1, 2, 3).さらに,国際研究集会を2009年から2012年にかけて毎年主催した.結び目と素数の類似に基づく,結び目理論と数論の相互啓発的研究(数論的位相幾何学)の基礎付けをほぼ終えに。これについて蓍書「結び目と素数」を蓍しに。平成21年度は、この応用についても研究した。すなわち,Galors表現の変形理論の類似として,結び目群の2次元普遍表現を構成した.さらに,Selmer群と代数的保型や進L関数の類似物として新しい結び目不変量を導入した.これについてプレプリントを作成中である.以上の研究について,国際研究集会,国外の大学で2回,国内のセミナーで1回講演した.また,研究集会「Low dimensiunal topology and number theory II」を主催し,位相幾何学,数論,数理物理の国内外の研究者を紹介し,そのために科研費を活用した,さらに関連する他の研究(Deningerプログラム,〓-機何)や場の量子論関係についても考察した.上記の研究集会にこれらの領域の研究者を招き,議論を行った.特に,Deningerプログラムカド,数論的位相幾何学と〓-幾何をつなぐ位置にあることがわかった。結び目と素数の類似に基づき、3次元トポロジーと数論の間の相互啓発的研究を行った。具体的な内容は次の通りである:2.B.MazurによるGalois表現の変形理論の結び目群の表現における類似を構成した。さらに、結び目に対し、普遍変形に付随するSelmer群の類似物を構成した。これについて、ドイツのオーバーボルファッハで行われた研究集会「Low dimensional topology and number theory」において招待講演を行った。関連する研究、Deningerプログラム、伊原理論、一元体上の幾何との関係について、学生とともに考察した。特に、ドイツのC.Deninger氏を訪れ、研究交流を行った。さらに、数理物理、特に場の理論と数論の類似性について考察した。研究代表者は,結び目と素数の類似に基づき,結び目理論(3次元位相幾何学)と数論を融合する数論的位相幾何学という分野を創始し,その基礎付けを行った.これについて著書.「Knots and Primes-An Introduction to Arithmetic Topology」(Springer, 2012)を著した。本研究課題は,この基礎付けの上に,数論的位相幾何学の発展と応用を目的とするものである.具体得には次の成果を得た.・双曲結び目の変形空間とGalois表現の変形空間の類似性に基づき,双曲結び目に対し,Selmer群の類似物を導入した.・変形空間上のChern-Simons汎関数の数論幾何的解釈を与えた.後者の結果は,Gukovらにより提唱されている数論的位相的場の理論につながる結果であり,研究代表者は,結び目理論と数理物理学の密接な関係に基づき,数論とゲージ場の理論の類似性・関連について考察し,これについて2件招待講演を行った(代数学シンポジウム2011.8.;インド,タタ研究所コロチウム2012.2).研究代表者はまた,数論の幾何学化に関連する他の研究(Deningerのプログラム,Connesらの旧-幾何学)についても,数論的位相幾何学の視点から考察した.
ナノ・メートルスケールの異種半導体薄膜積層構造に基いたフォノン光学素子の設計

本研究の目的は、電子素子への応用上重要な半導体人工超格子に基づき、1THz領域の超高周波フォノンに対するナノ・メートルスケールのフォノン光学素子(フォノン・ミラー、フォノン・フィルター、フォノン・レゾネータなど)の設計基礎を確立することにある。人工超格子がフォノン光学素子への応用に利用可能なことは、次の性質に基づいている。つまり周期超格子においては長波長フォノンにBragg反射が生じること、従って超格は格子間隔よりも十分に長い周期性により生み出される周波数ギャップ(フォノン・ストップバンド)中にあるフォノンに対して、それを透過させない障壁として作用することである。本研究ではさらに単一バルク層を2つの周期超格子ではさんだ構造での共鳴透過特性(透過率と共鳴幅)を明らかにし、さらにこの二重超格子構造を繰り返し行ったときに共鳴周波数の分裂と帯域化が生じることを明らかにした。これらの共鳴透過スペクトルの解析は、フォノン光学素子の設計にとって本質的に重要なものであるが、それは主として素子の静的な特性の解明に相当している。素子の機能の評価には、よりダイナミカルな応答時間特性も極めて重要である。本研究ではこの点にも注目し、さらに単一および二重障壁構造をフォノンが透過する時間の進みおよび遅れの評価を行った。解析はフォノンの透過振幅の位相に伴うphase timeの定式化に基づいて遂行した。より具体的にはフォノン波束の伝播に関する数値シュミレーションと、転送行列に基づき、フォノンの透過、反射振幅に対する解析的表式(およびそのBreit-Wigner近似の導出)により実行した。その結果、二重障壁構造を共鳴透過するフォノン波束は単一障壁構造を透過あるいは反射するフォノン波束に比べ10100倍もの大きな時間的遅れを伴うことが明らかとなった。これらの結果は障壁系におけるフォノンのダイナミカルな透過、反射特性をはじめて明らかにしたものであり、フォノン光学素子の設計上極めて重要な意義をもつ。研究初年度である平成5年度においては、単一および二重障壁系におけるフォノンのダイナミカルな振る舞いを考察した。つまりフォノン光学素子の動作時間と密接に関係したフォノンの透過時間を主に数値的に調べ、透過および反射の際に生じる時間の進みと遅れを明らかにした。具体的に対象としたのはGaAsとAlAsを構成要素とする半導体周期超格子からなる系であり、この系におけるフォノンのBragg反射に伴って出現する周波数禁止帯(フォノン・ストップバンド)中にある周波数域に着目した。周期超格子はこの周波数域内にあるフォノンに対しては障壁として作用する。つまり超格子内ではフォノンの波数(運動量)は虚数となり運動量が実数とならないため、このような領域をフォノンが通過するのに要する時間は、とりわけ興味深い対象である。本研究では周期超格子系における透過率、および反射率に対して我々が既に導いた解析的表式を基に、フォノン波束の透過、反射に伴う時間の遅れや進みを数値的に解析した。その結果(1)単一障壁系では透過波に時間の進み、反射波に時間の遅れが生じること。(2)二重障壁系では多重反射の効果として共鳴周波数において、透過、反射波束で共に大きな時間の遅れが生じることが明らかとなった。現在、以上の物理的理由の解明を目指して、解析的計算を実行中である。前年度に解析を行った単一および二重障壁系におけるフォノンの静的共鳴透過特性並びにダイナミカルな透過、反射特性に関する数値結果を、解析的計算によって評価し、フォノン波束の時間的進みや遅れの起源を明らかにした。フォノン光学素子への応用上、特に重要な二重障壁系(同一のGaAs/AlAs超格子でバルクGaAs層を

はさんだ構造)についての結論は次の通りである。この系においては共鳴周波数を含む入射波束に対し、透過および反射波束で共に大きな時間の遅れが生じる。その理由は障壁によって囲まれたバルク層内におけるフォノンの多重反射による効果として説明できる。またこの多重反射は共鳴条件を満たす周波数において大きな透過率の生じる原因でもある。具体的な時間の遅れは転送行列法に基づき、透過および反射フォノン振幅の位相に伴うphasetimeを求めることによって計算された。その結果、フォノン波束の遅れは共鳴周波数を中心周波数とするローレンツ型関数で近似的に記述されることが判明し、数値計算とのよい一致を示した。実際の透過および反射波束の遅れの大きさとしては、バルクGaAs層の厚さを各障壁の厚さ1024Aと同じとした時、300GH_Zに位置する共鳴周波数を含む波束(周波数5GH_Z幅で)に対し、500ps以上の時間に達する。これは単一障壁で生じるフォノン波束の時間の進みや遅れと比較して50倍以上もの大きさに相当している。一方、同様な解析を単一障壁構造における透過、反射波束の時間の進みと遅れに対しても展開し、その理由をフォノン振幅の干渉効果に基づき、定性的および定量的に説明した。これらの結果は、フォノン光学素子の設計基礎の確立の上で極めて重要な知見である。
ナノ・マイクロファイバー骨格基材の電界紡糸設計:コンプライアント人工血管への応用

機械的安定性・生理的機能性・生体適合性を高いレベルで実現する組織工学骨格基材の作製技術を開発するために、電界紡糸法(エレクトロスピニング)を応用して小口径人工血管プロトタイプ設計を行った。電界紡糸法は、(1)骨格基材の構成分子種の選択(生体高分子・合成高分子)、(2)要素分子集合体の集合構造の設計・制御(ファイバー径・密度等)、(3)三次元秩序の設計・制御(配列・配向)、(4)細胞増殖因子等生理活性分子の導入(混合・埋入・固定)等の設計自由度が高く、よく設計・制御されたナノファイバー構造を有し、異なる物性・機能を持つ複種類のポリマーの混合化・積層化・多層化された機能的人工組織骨格基材・小口径人工血管の創製に有効である。本研究では、生体適合性エラストマーセグメント化ポリウレタン(SPU)および生体吸収性エラストマーpoly(lactic-acid-co-ε-caprolactone)(PLCL)のナノ・マイクロファイバーメッシュの機械的特性の設計法として紡糸時に混合溶媒を用いるファイバー接合度制御法を新たに開発し、これを用いてそれらのメッシュからなる小口径人工血管チューブのコンプライアンス設計を行ったところ、生体血管のコンプライアンスと同程度の範囲内でコンプライアンスを調節・設定することが可能となった。また、ファイバー径の細胞接着・増殖性への影響を検討したところ、ナノファイバーメッシュ骨格基材が細胞をよく接着・増殖させることがわかった。組織工学骨格基材の作製技術および医用デバイス化のための成型加工技術としての新しい電界紡糸法の活用法と、細胞との相互作用の適切化の基礎指針を確立することができた。
高エネルギー大気ν流束推定へ向けた気球高度で生成されるチャーム粒子測定手法の開発

本研究では、原子核乾板の細密なトラッキングよって検出器内に記録されたハドロン反応を効率的に探索し、さらにミリオーダーの短い飛跡を残すチャーム粒子の同定手法の開発を行う。これを足がかりに将来の大面積、長時間気球観測データを利用した、気球高度の宇宙線由来チャーム粒子生成レートの実測、および大気プロンプトニュートリノフラックス推定へのフィードバックを目指す。我々GRAINEグループは、(当初の計画から半年延期があったものの)2015年5月にJAXA国際大気球実験としてアリススプリングスより高角度分解能エマルションガンマ線望遠鏡(口径面積約0.4平米)を搭載した気球を放球した。フライト時間は14.3 h(36 km以上の浮遊時間11.5 h)、その後、東約1000km離れたロングリーチ近郊にて検出器を回収し、フライト乾板を手にする事に成功した。現像後の乾板を日本に持ち帰り、名大で開発中の超高速自動飛跡読取装置HTSを使用し、記録された飛跡データの取得を実施した。約3ヶ月の運用で、乾板42平米のデジタル化を完了した。本実験には、2014年度の研究開発により導入した高感度原子核乾板を使用しており、その期待通り非常にハイクオリティのデータが得られた。シグナル飛跡とノイズ飛跡を明確に分離でき、飛跡の読み落としが発生する確率20%(従来乾板)から2%への性能向上を確認した。フライトデータ解析は現在進行中である。サブサンプルデータからハドロン反応の検出に成功しており、反応点からの蒸発粒子検出、衝突係数の評価、Castagnoli法による入射粒子のエネルギー推定等が読取装置から得られるデータを用いて系統的にに行えることを実証し、日本物理学会等で報告した。今後、全データセットからハドロン反応の検出、さらにチャーム粒子崩壊を含む事象の探索を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまで開発してきたMIPが乳剤層を通過した際に残す銀粒子線密度が従来の約2倍となる「高感度原子核乳剤」を本実験に導入すべく乳剤製造作業をルーチン化した。量産した約150kgの高感度原子核乳剤をプラスチックフィルムに塗布し50平米の原子核乾板を製造した。これによって自動スキャンによる読取ミスの発生確率が20%→数%と大幅に改善出来、観測データの解析の作業効率が飛躍的に向上することが期待される。加えて、原子核乾板の積層構造の形状を観測時に強固に保持するため、気球搭載型圧力容器を開発した。地上での加圧試験、環境試験を経て容器内外の差圧200hPaを24時間以上保持出来る軽量の圧力容器を完成させた。気球に搭載する、ゴンドラ、原子核乾板、タイムスタンプ用精密駆動ステージ、姿勢モニタ用スターカメラのオーストラリアへの輸出を完了させた。2015年度、これらを打ち上げ、フライトデータを取得する。気球フライト予定時期が半年延期になった。その間、原子核乾板の製造を休止し、その他の搭載機器の追加試験を実施し、信頼性の向上を図った。半年後、スライドさせた計画を組み直し、乾板の製造を再開し、気球実験の実施体制を整えた。気球実験を遂行し、フライトデータを取得する。現像後の原子核乾板の飛跡読取を名古屋大学で稼働する読取装置で行い、解析体制を整える。検出器内でのハドロン反応の検出手法を確立し、チャーム粒子候補を探索する。
ソフト溶液プロセスによる全固体フィルム型色素太陽電池の作製

酸素飽和塩化亜鉛水溶液からの酸化亜鉛薄膜のカソード析出において、エオシンYなどの特定の水溶性色素を共存させると酸化亜鉛とエオシンYの複合膜が得られる。これを希アルカリ水溶液で洗浄することでエオシンYを脱着すると、結晶粒内に無数のナノポアが形成されたポーラス結晶薄膜となる。本研究では、この膜を用いた低コストな固体フィルム型太陽電池の作製について主に次の2種類の方法を検討した。一つは、作製したポーラス酸化亜鉛薄膜表面に色素を吸着させ、その上に通常の色素増感型太陽電池で用いられる電解液の代わりに、CuSCNなどのp型半導体層をホール輸送層として電気化学析出法により作製し、全固体フィルム型太陽電池を作製した。光電気化学特性評価の結果、色素の光励起に基づく光電流と光起電力が観測され、太陽電池として作動可能であることがわかった。しかし酸化亜鉛ポーラス構造の細部にまでCuSCNの電析が困難で、エネルギー変換効率としては低い値にとどまった。もう一つは、ポーラス酸化亜鉛表面に色素の代わりにCdSeナノ微粒子を化学析出させることで、無機顔料増感太陽電池の作製を試みた。3-5mm程度の量子サイズ効果を示すドットが一様に形成され、膜は赤く着色した。ポリ硫化物を含む電解質溶液を用いた電池において光電流量子効率(IPCE)の最高値が57%に達し、量子ドットからの電子注入が高効率に起こることが確認された。しかし、電解液中ではCdSeの光溶解が急速に進行するため、実用的なデバイスとならないため、上記と同様に電解質溶液を固体ホール輸送材料に置き換えた乾式デバイスの作製が必要であることがわかった。ナノポーラス酸化亜鉛薄膜を用いた低コストな固体型太陽電池作製が可能であることを確認できた。しかし、現状では形成された非常に微細な孔に固体伝導材料を満たすことが困難で、低いエネルギー変換効率にとどまっており、表面との接合において、いかにして大きな接触面積を確保するかが今後の課題となった。酸素飽和塩化亜鉛水溶液からの酸化亜鉛薄膜のカソード析出において、エオシンYなどの特定の水溶性色素を共存させると、酸化亜鉛とエオシンYの複合膜が得られ、これを希アルカリ水溶液で洗浄することでエオシンYを脱着し、結晶粒内に無数のナノポアが形成されたポーラス結晶薄膜となる。この多孔質酸化亜鉛薄膜表面にCdSeナノ微粒子を化学析出させることで、無機顔料増感太陽電池の作製を試みた。3-5nm程度の量子サイズ効果を示すドットが一様に形成され、膜は赤く着色した。ヨウ化物又はポリ硫化物を含む電解質溶液を用いたサンドイッチセルはIPCEの最高値が57%に達し、量子ドットからの電子注入が高効率に起こることが確認された。このことは多孔質酸化亜鉛層の底部にまでCdSeの析出が起こることを示している。AM1.5擬似太陽光(100mW cm-2)照射下で2.89mA cm^<-2>の光電流を得たが、電解液中ではCdSeの光溶解が急速に進行するため、実用的なデバイスとならない。今後電解質溶液を固体ホール輸送材料に置き換えた乾式デバイスの試作評価をすすめる。この成果は日本MRS大会で報告し、同学会誌に論文掲載決定している。上記と並行して、ZnO/dye/CuSCN積層構造の電気化学析出による作製と、太陽電池特性評価も行った。色素分子にエオシンYを用いた場合について、色素増感作用に基く光電流と光起電力発生を確認し、電析法のみで全固体型色素増感太陽電池が作製出来ることが分かったが、ZnO多孔質の細部にまでCuSCNを電析することが困難で、極めて低い変換効率に止まっている。CuSCN電析条件を検討し、有効なポアフィリングを達成することが必要である。

しかし、電解液中ではCdSeの光溶解が急速に進行するため、実用的なデバイスとならないため、上記と同様に電解質溶液を固体ホール輸送材料に置き換えた乾式デバイスの作製が必要であることがわかった。ナノポーラス酸化亜鉛薄膜を用いた低コストな固体型太陽電池作製が可能であることを確認できた。しかし、現状では形成された非常に微細な孔に固体伝導材料を満たすことが困難で、低いエネルギー変換効率にとどまっており、表面との接合において、いかにして大きな接触面積を確保するかが今後の課題となった。
仮骨延長法により再生された下顎骨の力学的研究

1外科的に生じた下顎骨実質欠損に対する仮骨延長による再建(平成8年度)成犬の下顎骨に25mmの区域欠損を作成し、口腔外式仮骨延長装置にて下顎骨を再建した。transport segmentが移動に伴い、欠損部の皮弁・粘膜は余剰化してきた。延長中の力学的影響は、延長部のみならず被延長部の状況にも大きく左右されことが確認された。本実験の成果は、1996年9月の欧州顎顔面外科学会にて発表し、International Journal of Oral and Maxillofacial Surgery(1998年)に掲載した。2骨結合型人工歯根を応用した口腔内式仮骨延長装置による下顎骨区域欠損の仮骨延長(平成9年度)成犬の下顎骨に骨結合型人工歯根の埋入と区域欠損の作成、チタンプレートによる行った。3カ月後に近位残存骨にtransport segmentを作成するとともに、口内式骨延長装置を装着した。プレートによる骨の保定により、人工歯根およびそれに連結された延長装置に対する顎運動や筋力の影響が軽減され、良好な延長が可能となった。本研究の成果は、1997年の日本口腔科学会総会および13th International Conference on Oral and Maxillofacial Surgeryに発表した。3下顎骨区域欠損部を仮骨延長法により再建した部の力学的計測(平成9年度)1外科的に生じた下顎骨実質欠損に対する仮骨延長による再建(平成8年度)成犬の下顎骨に25mmの区域欠損を作成し、口腔外式仮骨延長装置にて下顎骨を再建した。3下顎骨区域欠損部を仮骨延長法により再建した部の力学的計測(平成9年度)1外科的に生じた下顎骨実質欠損に対する仮骨延長による再建成犬の下顎骨に25mmの区域欠損を作成し、口腔外式仮骨延長装置にて下顎骨を再建した。欠損部は皮弁・粘膜で被覆したが、仮骨延長によりtransport segmentが移動にするにつれて、皮弁・粘膜は余剰化してきた。本実験の成果は、1996年9月の欧州顎顔面外科学会にて発表し、International Journal of Oral and Maxillofacial Surgery(1997年、accepted)に掲載予定である。2骨結合型人工歯根を応用した口腔内式仮骨延長装置による下顎骨区域欠損の仮骨延長成犬の左側臼歯部を抜歯し、3カ月後に骨結合型人工歯根の埋入と区域欠損の作成、チタンプレートによる即時再建を行い、欠損部は局所粘膜で被覆した。さらに3カ月後に近位残存骨にtransport segmentを作成するとともに、口腔内式仮骨延長装置を装着した。プレートによる骨の保定により、人工歯根およびそれに連結された延長装着に対する顎運動や筋力の影響が軽減され、良好な延長が可能となった。本研究の成果は、1997年月の日本口腔科学会総会に発表予定である。3下顎骨区域欠損部を仮骨延長法により再建した部の力学的計測2で作成した動物モデルに対し、延長中・固定中の力学的強度について歪みゲージを用いた経時的観察を施工中である。これまでに歪み応力値とX線学的骨密度は概ね相関していることが確認されている。今後組織学的観察により、咬合力負担の時期を明らかにしていく予定である。transportsegmentが移動に伴い、欠損部の皮弁・粘膜は余剰化してきた。

本研究の成果は、1997年の日本口腔科学会総会および13th International Conference on Oral and Maxillofacial Surgeryに発表した。3下顎骨区域欠損部を仮骨延長法により再建した部の力学的計測(平成9年度)
位相X線CTを用いた生体試料の定量解析法の開発

我々は,X線干渉計を用いて透過X線の位相情報を画像化する装置を開発してきた。本装置は,被射体を透過したX線の位相変化を捉えているため,生体構成元素H, C, N, Oの濃度に対する感度が吸収率変化より約千倍高く,従来のX線透過イメージングでは描出できない生体軟部組織,癌,繊維組織,壊死などを無造影で鮮明に弁別できる。これまで,ヒト癌組織や小動物の摘出臓器(肝,腎,脾臓等)を用い,空間分解能10-30μmで組織の微細構造描出に成功してきた。本研究は,ヒト疾患の動物モデル(腫瘍,アルツハイマー病,腎疾患,虚血性心疾患,心筋症)を対象に,摘出した標的臓器の位相X線CT撮像を行い,各々の組織内の微細構造(病的変化,特定微小臓器,血管構造等)を定量的に3次元解析する手法を開発し,その有用性を評価する。撮像実験は,高エネルギー加速器研究機構の放射光科学研究施設(PF)のBL14C1およびSPring-8の20XUで行った。特にPFの実験では,科学研究費補助金及び科学振興調整費で開発した位相X線CT装置を用い,大きな固定標本試料や生きた生体試料の撮影を行った。対象は,正常及びヒト疾患モデル動物(移植癌,アルツハイマー病,腎疾患,虚血性心疾患,心筋症)であった。脳腫瘍モデルでは,造影剤を用いずに,腫瘍の局在及び広がりを組織顕微鏡画像とほぼ同様に捉えることができ,腫瘍体積の計測が可能となった。また,アルツハイマー病脳では,皮質及び海馬内にβアミロイド班が沈着している様子を立体的に観察できた。免疫組織標本像との重ね合わせ表示技術により,個々のβアミロイド班の数と大きさの計測を行っている。SPring-8では高空間分解能の位相CTでラットやハムスターの腎臓を撮影し,無造影で各々の糸球体の形状,密度変化と容積を算出する事が可能となった。本手法と4.74TのMRIと比較したところ,本手法で得られた画像のS/N比は約200高かった。このように,位相X線CT画像は,各種の疾患の病巣同定,組織密度の変化,大きさや数の定量評価に有用である事が示された。病理標本と対応(組織標本作成時に変形等が加わるため)させた特徴量抽出に関しては,更なる位置合わせ技術の改良が必要と考えられた。干渉計を用いた位相X線CTは、被射体を透過したX線の吸収差ではなく、微妙な屈折差を捉えるため、生体構成元素H,C,N,Oに対する感度が透過法より約千倍高く、従来の透過X線では描出できない生体軟部組織、癌、繊維組織、壊死などを無造影で鮮明に弁別できる。我々は、ヒト癌組織や小動物の摘出臓器(肝、腎、脾臓等)を対象に、空間分解能10-30μmで組織の微細構造描出に成功した。また、約30μm径までの血管を3次元像として鮮明に抽出できるため、血管網や血管密度の観察が可能である。