hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フィブロイン結合ペプチドを用いた絹繊維の1ステップ抗菌化

本研究の最終年度である今年度は、シルク(フィブロイン)結合抗菌性ペプチドの、沖縄など亜熱帯環境下における使用を視野に入れて実験を進めた。フィブロインに従来よりも強く結合するペプチドを得るために、NGSによって得られたデータを引き続き解析し、今年度は最も濃縮されたペプチドモチーフを持つ11の新しいフィブロイン結合ペプチドに抗菌活性を持つ配列RRRWWW-NH2を連結した。その結果、これらの配列のいくつかは、グラム陰性菌(大腸菌)とグラム陽性菌(スタフィロコッカス・エピデルミディス)の両者に抗菌活性があることがわかった。次に、これらのうち抗菌活性の高かったペプチドによりフィブロイン繊維を1ステップで抗菌化したところ、予備実験では抗菌活性のある繊維が得られた。しかし、特に接着性の高いスタフィロコッカスでは、繊維からの細菌抽出を含む抗菌性試験の再現性に問題があった。このため、亜熱帯環境下の夏の条件である温度30°C、湿度80-90%の条件でフィブロイン繊維に残存するコロニーを直接観察することを考えた。ところが、今年度購入した恒温恒湿インキュベーターの故障から、一部の実験が充分に進まなかった。現在もこのインキュベーターは修理中であるが、これが直り次第実験を再開する予定である。また、高温高湿下では、ヒトの皮膚に常在するスタフィロコッカス類による汗臭が問題になるため、本研究で得られた抗菌繊維の汗臭抑制への応用を目指した。まずはスタフィロコッカス・エピデルミディスをスモールスケールで培養したところ、LBなど液体培地でしんとう培養した後、常温で数日間の放置の場合に汗臭(酢酸臭)が確認された。この汗臭は検知管で検知できるほどは強くなかったが、培養量を増やせば検知できると考えられる。上記のインキュベーターの正常稼働が確認されたら、抗菌化された繊維を用いて汗臭抑制の実験も進める予定である。本研究は、被服材料・医療用の両面から、その抗菌化が望まれているシルク(フィブロイン繊維)について、新しい抗菌方法を提案するものである。平成28年度は初年度であり、フィブロイン繊維に結合可能な抗菌性ペプチドのスクリーニングと、大腸菌を用いたその評価系の確立を目的としている。具体的には、まずは既報(Y. Nomura et al, Biotechnol Lett, 2011, 33, 1069-1073)のフィブロイン結合ペプチド配列に、数種の短い抗菌性ペプチドを組み合わせた新しい12種類の配列を設計・外注合成した。次に、これらを大腸菌に作用させることにより抗菌性の高いペプチド配列をスクリーニングし、さらにリンカー部分の調整を行なったところ、SYTFHWHQSWSS G3SG3 RRRWWW-NH2が得られた(リンカー:G3SG3、抗菌性ペプチド:RRRWWW-NH2)。これを用いて、実際にフィブロイン繊維を加工した。このときに、大腸菌の増殖測定(コロニー数計測)に加えて、大腸菌にGFPを発現する遺伝子を導入し、顕微鏡下での観察・評価(研究計画書に記した溶菌実験より簡易な評価方法)も可能にした。その結果、コロニー数からは大腸菌の増殖抑制が確認されたが、顕微鏡下の観察では十分な差がみられなかった。これは、フィブロイン繊維に均一にペプチドが結合しないこと、あるいはその結合が弱いことが挙げられる。このため、並行して新しいフィブロイン結合ペプチド配列のスクリーニングを進めた。すなわち、ファージディスプレイ法をもとに、既報よりも厳しい条件で選択したファージのDNAを直接PCR法で増幅させた。しかし、この方法では既報よりも強く結合するものは得られなかった。そこで、既知のペプチド配列のWHQSWSS部分を繰り返したところ、より強くフィブロイン繊維に結合することが明らかになった。交付申請書に記載した初年度(平成28年度)の目的である、フィブロイン繊維に結合可能な抗菌性ペプチドの候補が選択され、大腸菌を用いたその評価系も確立できた。さらに、次年度に予定していた検討項目のいくつかについても実験を進めることができた。具体的な理由は次に挙げる1から4である。1初年度での研究計画では、抗菌性のショートペプチドの候補から、これをフィブロイン結合ペプチドに連結した後にも抗菌性を持つものを選定することが主たる目的であった。スクリーニングの結果、抗菌性のショートペプチドRRRWWW-NH2(M.B. Strom etal, Journal of Medical Chemistry, 2003, 46, 1567-1570)を含む配列で最も抗菌効果のあることが示された。このペプチドが選定できたために、次年度に計画していた2つのペプチドをつなぐリンカーの調節も、初年度中に行なうことができた。2既知のフィブロイン結合ペプチドの配列の一部を繰り返すことにより、既報の配列より強くフィブロイン繊維に結合する配列が得られた。これも次年度に予定されていた検討である。3ペプチドにより加工されたフィブロイン繊維の抗菌性の評価は、コロニー数計測法、蛍光顕微鏡下による観察を行うことで可能であった。4初年度はグラム陰性の大腸菌をターゲットの細菌としていたが、次年度以降に使用するグラム陽性菌の実験準備が整った。以上のように、初年度の実験が完全に終了し、次年度の計画の一部も検討できたことから、初年度である平成28年度は、当初の計画より進展したと判定した。今年度は、平成28年度に得られた結果をさらに発展させ、新規に得られたペプチドについて、実際にシルク(フィブロイン)繊維を用いて抗菌性試験を行った。

また、フィブロイン結合能を持つ全く新しいペプチド配列の探索に注力した。昨年度までにフィブロイン繊維結合力の向上を目的として、既報のフィブロイン繊維結合モチーフQSWSを繰り返したところ、高い結合能力を持つことが明らかになった。しかし今年度、この配列を抗菌性ペプチドに組み合わせたところ、ペプチドの抗菌性が消失することがわかった。また申請書に記載した、PCR増幅法も試みたが候補となる配列は得られなかった。このため、全く新しい探索方法による、新しいペプチド配列の獲得を試みた。すなわち、M13ペプチドライブラリーを用いてパニング後にフィブロイン繊維上に濃縮された配列を、次世代シークエンシングにより解析を行うことで、これまでよりはるかに多くの配列を解析した。ここで新しく得られた配列のC末端をビオチン化し、ELISAでフィブロイン繊維への結合を確認したところ、既報の配列よりフィブロイン結合能力が高いことが示された。そこで、この全く新しいペプチド配列のC末端に抗菌性ショートペプチドRRRWWW-NH2を連結させて、大腸菌(グラム陰性菌)とスタフィロコッカス(グラム陽性菌)に対する抗菌活性を調べたところ(タイムキルテスト)、どちらにも抗菌活性の低下は見られなかった。さらに、この新しい配列について、実際にフィブロイン繊維を用いてJIS法を参考にした抗菌活性試験を行ったが、再現性の問題が生じた。これは、調整後のペプチド溶液の安定性に起因するようであり、実際の使用に関してはさらなる検討が必要であることがわかった。また、実生活におけるこれらのペプチドの利用を最終的な目的としているために、これを想定したスタフィロコッカスを用いた予備実験も進めた。申請書の研究実施計画に記載した通り、2年目の平成29年度では、より強くフィブロイン繊維に結合する、全く新しいペプチド配列をいくつか獲得することができた。さらにこの配列に抗菌性ペプチドを組み合わせた新しい配列を使って、フィブロイン繊維を用いた抗菌性試験を行うことができた。このときに、大腸菌(グラム陰性)に加えて、スタフィロコッカス(グラム陽性)についても抗菌試験を進めることができた。このようにグラム陰性・陽性菌の両者に対する抗菌活性を確認するという内容も、申請書に記載した平成29年度の研究実施計画通りである。一方で、予想しなかったペプチド溶液の安定性の問題が明らかになった。この点も含め、実際の使用においてのさらなる条件検討と調整が必要であり、これは次年度行う予定である。また、研究実施計画に記載した通り、このペプチドを実生活に使用をすることを目的とした実験を来年度に進めることを考え、材料の確保(界面活性剤を含む試薬類の入手など)と、予備実験であるスタフィロコッカスの培養実験を行い、準備を整えることができた。以上のように予期しなかった再現性の問題が生じたものの、それ以外については平成29年度の研究実施計画通りに進んでいることから、この研究はおおむね順調に進展しているとの判断を下した。本研究の最終年度である今年度は、シルク(フィブロイン)結合抗菌性ペプチドの、沖縄など亜熱帯環境下における使用を視野に入れて実験を進めた。
遺伝子ノックアウトリーシュマニア原虫の作出および生ワクチンとしての有効性の検討

遺伝子欠損リーシュマニァ原虫株を利用した弱毒生ワクチンは,病原性を獲得した復帰変異体が出現しないことから安全性の面で有望視されている.本研究の目的は,Leishmania homolog of Ckinase receptor (LACK)遺伝子ノックアウトリーシュマニア原虫を作製し,組み換え原虫の病原性・免疫原性等を検討し,ワクチンとしての可能性を探ることにあった.これまでに、L..donovaniおよびL..amazonensisプロマスティゴートより抽出した細胞DNAを用いたサザンブロット解析により,LACK遺伝子は,リーシュマニア原虫ゲノム中に2コピー存在することが示唆された.その後,MboI部分消化によりゲノムライブラリーを作成しているが,LACK遺伝子のクローニングには至らなかった.一方で,LACKはL. majorにおいて,マウスCD4陽性T細胞の標的分子の一つとして知られており,Th2誘導,Th1抑制を引き起こす事で病変悪化に関与するとされることから,L. amazonensis感染による病変形成へのLACKの関わりを調べた.原虫から得たmRNAを基にRT-nestedPCR法を行い,LACKcDNAの塩基配列を決定した.既知LACK(L. major, L. braziliensis, L. infantum, L. chagasi, L. donovani)との比較により,塩基配列で97.3%,アミノ酸配列で98.7%以上の相同性を認め,この蛋白が種内で高度に保存されている事が確認された.Laに感受性のBALB/cに,精製した組換えLACK蛋白を接種した群では,PBS(-)接種群に比べ,その後の原虫接種による病変形成の早期化と病態の悪化が認められた事から,LACK抗原が,Laを原因とする本症でも病態の悪化に関わる重要な原虫抗原であることが示唆された.この事から,Lm感染と同様に,LACK蛋白がLa感染においてもTh2誘導,Th1抑制により病変悪化に関与している可能性が考えられた.遺伝子欠損リーシュマニア原虫株を利用した弱毒生ワクチンは,病原性を獲得した復帰変異体が出現しないことから安全性の面で有望視されている.本研究においては,Leishmania homolog of C kinase receptor(LACK)遺伝子ノックアウトリーシュマニア原虫を作製し,組み換え原虫の病原性・免疫原性等を検討し,ワクチンとしての可能性を探ることにある.当研究室で既にクローニングしたLeishmania donovaniおよびL.amazonensis由来LACK cDNAをプローブとして,L.donovaniおよびL.amazonensisプロマスティゴートより細胞DNAを抽出し,サザンブロット解析によりLACK遺伝子を検出した.L.amazonensisおよびL.donovaniの両株において,cDNAに認識部位のない制限酵素処理により同程度の強さの2本のバンドが得られ,LACK遺伝子は,リーシュマニア原虫ゲノム中に2コピー存在することが示唆された.現在,MboI部分消化によりゲノムライブラリーを作成している.一方で,LACK遺伝子の塩基配列は,リーシュマニア原虫株間で高度に保存されていることから,リーシュマニア原虫にとって必須遺伝子である可能性がある.本年度は,LACK遺伝子が必須遺伝子であるかどうかを明らかにする目的で,(1)アンチセンスLACK mRNAを産生する組み換えリーシュマニア原虫の作製,(2)LACKアンチセンスオリゴヌクレオチドの導入,(3)LACK mRNAを特異的に切断するリボザイムを発現するプラスミドを挿入した組み換えリーシュマニア原虫の作製を行った.しかし,これまでのところ,発現プラスミドのマーカーであるツニカマイシン耐性の原虫は得られたが((1)および(3)),それらの組み換え体および(2)のアンチセンスオリゴヌクレオチド処理原虫において,LACK低(非)発現リーシュマニア原虫は得られていない.次年度は,今年度の成果をふまえ,LACK遺伝子クローニングを行うとともに,transientな系でのLACKも,引き続き検討していきたいと考えている.遺伝子欠損リーシュマニァ原虫株を利用した弱毒生ワクチンは,病原性を獲得した復帰変異体が出現しないことから安全性の面で有望視されている.本研究の目的は,Leishmania homolog of Ckinase receptor (LACK)遺伝子ノックアウトリーシュマニア原虫を作製し,組み換え原虫の病原性・免疫原性等を検討し,ワクチンとしての可能性を探ることにあった.これまでに、L..donovaniおよびL..amazonensisプロマスティゴートより抽出した細胞DNAを用いたサザンブロット解析により,LACK遺伝子は,リーシュマニア原虫ゲノム中に2コピー存在することが示唆された.その後,MboI部分消化によりゲノムライブラリーを作成しているが,LACK遺伝子のクローニングには至らなかった.一方で,LACKはL. majorにおいて,マウスCD4陽性T細胞の標的分子の一つとして知られており,Th2誘導,Th1抑制を引き起こす事で病変悪化に関与するとされることから,L. amazonensis感染による病変形成へのLACKの関わりを調べた.原虫から得たmRNAを基にRT-nestedPCR法を行い,LACKcDNAの塩基配列を決定した.

既知LACK(L. major, L. braziliensis, L. infantum, L. chagasi, L. donovani)との比較により,塩基配列で97.3%,アミノ酸配列で98.7%以上の相同性を認め,この蛋白が種内で高度に保存されている事が確認された.Laに感受性のBALB/cに,精製した組換えLACK蛋白を接種した群では,PBS(-)接種群に比べ,その後の原虫接種による病変形成の早期化と病態の悪化が認められた事から,LACK抗原が,Laを原因とする本症でも病態の悪化に関わる重要な原虫抗原であることが示唆された.この事から,Lm感染と同様に,LACK蛋白がLa感染においてもTh2誘導,Th1抑制により病変悪化に関与している可能性が考えられた.
ラット下顎切歯の萌出運動と局所血流量との関連性

ラット下顎切歯の動きに対しては、歯髄や歯根膜といった局所の血圧や血流量の変化が影響を与えている可能性が考えられる。これまでに、補助金にて購入したレーザー血流計を用いることによりラット切歯歯髄内血流量の連続測定が可能であることを確認している。そこで今回、アドレナリン作動性薬物の静脈内投与時における歯髄内血流量の変化を、切歯の動き及び尾動脈圧の変動と同時に測定し、それらの関連性について検索を行った。実験には体重約360gの雄性ウィスター系ラットを使用し、人工呼吸器を介して1%のハロタンを吸入させることにより全身麻酔を施した。動物には、1μg/kgのアドレナリン、ノルアドレナリン及びイソプレナリンを足背静脈より投与し、薬物投与時のラット切歯歯髄内血流量、切歯の動き及び尾動脈圧の変動を、それぞれ非接触型レーザー血流計、非接触型変位計及び圧力トランスデューサーを用いて測定した。アドレナリンを投与した場合、ラット切歯歯髄内血流量は、切歯の挺出及び引っ込みや尾動脈圧の上昇と下降に伴って、それぞれ一過性の増大(最大増加率;15.8±8.0%)とそれに続く顕著な減少(最大減少率;49.5±17.6%)を示した。ノルアドレナリンを投与した場合、歯髄内血流量は切歯の挺出や尾動脈圧の上昇に伴って、一過性の増大(最大増加率;15.5±9.3%)を示した。イソプレナリンを投与した場合、歯髄内血流量は切歯の引っ込みや尾動脈圧の下降に伴って、顕著な減少(最大減少率;31.2±8.4%)を示した。以上の結果から、ラット切歯の動きに対して、歯髄内血流量や血圧の変化が密接に関連している可能性が示唆された。今後さらに、他の血管作動薬や交感神経遮断薬、神経節遮断薬などを静脈内投与した際の歯髄内血流量、切歯の動き及び全身血圧の変動などを同時に測定し、局所血流の変動と切歯の動きとの関連性について、より詳細に調べる予定である。ラット下顎切歯の動きは全身血圧の変動に伴って変化することが判明している。しかし両者は常に比例しているわけではないことが確認されており、切歯の動きに対しては、全身血圧の変動よりも歯髄や歯根膜といった局所の血圧や血流量の変化が影響を与えている可能性が考えられる。そこで今回、切歯萌出機序解明の手掛かりを得るために、歯の動きと同時に歯髄血流量及び全身血圧を測定した。実験には体重約390gの雄性ウィスター系ラットを使用した。人工呼吸器を介して1.1%の濃度のハロタンを含む空気を吸入させることによって動物を麻酔した。ラット下顎切歯歯髄血流量は今回購入した非接触型レーザー血流計、下顎切歯萌出率は非接触型変位計、正中尾動脈圧は圧力トランスデューサーを用いて20時間にわたり連続的に測定した。測定期間中は、保温器を用いてラットの直腸温度を37°Cに維持した。ラット下顎切歯歯髄血流量は、測定開始時には156±49(ml/100g/min)であったが、測定開始5時間後まで徐々に低下(約110ml/100g/min)した後、12時間後まで徐々に上昇(約160ml/100g/min)し、その後再び低下した。測定開始20時間後の歯髄血流量は125±66(ml/100g/min)であった。また、歯髄血流量と同時に測定した全身血圧(測定開始時、83±11mmHg)も歯髄血流量と類似した変動を示した。今回得られた20時間での萌出率は432±129μmであった。以上のことから、非接触型レーザー血流計を用いることにより、歯の動きや全身血圧の測定と同時にラット下顎切歯歯髄血流量の連続的な測定が可能であることが確認された。今後は、血管作動薬を静脈内投与した際の歯髄血流量の変動を、切歯の動き及び全身血圧の変動と同時に測定し、局所血流の変動と切歯の動きや全身血圧との関連性についてより詳細に調べる予定である。

ノルアドレナリンを投与した場合、歯髄内血流量は切歯の挺出や尾動脈圧の上昇に伴って、一過性の増大(最大増加率;15.5±9.3%)を示した。イソプレナリンを投与した場合、歯髄内血流量は切歯の引っ込みや尾動脈圧の下降に伴って、顕著な減少(最大減少率;31.2±8.4%)を示した。以上の結果から、ラット切歯の動きに対して、歯髄内血流量や血圧の変化が密接に関連している可能性が示唆された。今後さらに、他の血管作動薬や交感神経遮断薬、神経節遮断薬などを静脈内投与した際の歯髄内血流量、切歯の動き及び全身血圧の変動などを同時に測定し、局所血流の変動と切歯の動きとの関連性について、より詳細に調べる予定である。
Measuring pattern and process of urban sprawl in South and Southeast Asian developing cities.

隣接する行政区域への都市部の拡大は、意思決定プロセスの地方分権と関係している。大都市の状況を理解するためにさらなる研究は必要がある。主要都市部は過去10年間に郊外の中心部よりも急速に成長していた。この調査では、主要都市部が低密度郊外部よりも農地で拡大していることが示されている。これは、安価な土地の利用可能性と土地利用計画の欠如による可能性があります。この研究では、いくつかの都市拡大パターンが特定された。最初のパターンは、農村部と道路沿いの都市開発です。2つ目は周辺地域への侵入による主要都市部の拡大である。第3の観察は、都市の郊外にある都市パッチの複雑さです。都市地域計画
高齢社会の下での相続法の総合的検討―特に、ドイツ法との対比で―

わが国を含むいわゆる先進諸国は、家族関係の多様化と高齢社会という問題に直面している。その結果、将来の相続財産の生前の処分、遺言慣行の普及が進む中で、親族連帯の基礎が動揺している。本研究は、主にドイツ法の現状との対比で、わが国での同様の問題を、特に法技術的側面から検討した。具体的には、2010年のドイツでの相続法の改正に関する諸問題、特に、遺留分法の改正に関する経緯と結果、および、そこで取り上げられた問題と共通するわが国での課題の検討である。本研究は、高齢社会の下での遺産承継のあり方を、主にドイツ法の検討を通じて、同様に高齢社会の進行するわが国の法制度のあり方をも含めた法的問題の解決に資することを目的としている。研究申請の時期にはドイツで相続法改正の議論が進行し、法改正の作業が進んでいた。ところが、2009年の年末に法案が連邦議会を通過し、2010年の始めから施行されるに至った。その結果、当初の研究計画であった相続法の改正に対する学界・実務からの一応の提言があった2005年のドイツ法曹大会以後の法改正論議の検討とともに、改正法の内容の検討を行った。その重点は、(1)遺留分剥奪事由の現代化、(2)介護給付を寄与分として承認する要件の緩和、及び、特にわが国の法制度との関係では、(3)遺留分補充請求権の猶予の拡大、(4)遺留分補充請求権の消滅時効を10年から10年の間毎年10%ずつ漸減させるという点にある。さらに、当初の計画通り遺産承継に関する予防法学的措置(特に、先取りした相続[vorweggenommene Erbfolge])の検討を行ったが、法改正を契機とする新しい措置が行われ始めたというよりも、従来の措置を側面支援する法改正であろうという一応の結論を得た。以上の研究成果は、一部は後述の業績(藤原正則「第5章ドイツ法遺産承継と信託的譲渡」新井誠他編『信託法制の展望』(日本評論社・2011年)、及び、現在執筆中の藤原正則「二〇〇九年のドイツ相続法の改正-特に、遺言自由と親族連帯との関係で-」北大法学論集掲載予定)に公表又は公表予定である。本研究は、高齢社会の下での遺産承継のあり方を、主に最近のドイツでの相続法改正、予防法学との比較を通じて、わが国での問題の解決を探ることを目的としている。今年度は、主にドイツの2009年の相続法改正の立法過程の議論と問題点を整理した。具体的には、(1)遺留分の剥奪事由の現代化、(2)介護給付を寄与分として承認する要件の緩和、特に、介護保険法による現金給付の承認の影響、(3)遺留分補充請求権の猶予の拡大、(4)遺留分補充請求権の消滅時効期間を10年から1年ごとに10%漸減させるという法改正と予防法学の変化に重点を置いた。このような法改正の法制活の現実への影響は未だ明確に結論の出ている段階ではないが、可能なら2012年度にドイツでの聞き取り調査を行う予定である。さらに、ドイツではないが、アジア地域の同様の問題点に関して、2011年9月に台北で行われた家族法のシンポジウムに参加して、事情を調査した。今ひとつ、先取りした相続に関する問題点を特に法技術的な特徴に焦点を当てて検討した。今ひとつ、わが国の遺留分減殺請求権のあり方に関して、特に取引の安全との関係で検討の準備を行っている。以上の研究の中で、2009年のドイツ相続法の改正に関しては、現在論文の執筆作業を進めている(藤原正則「2009年のドイツ相続法の改正-特に、遺言自由と親族連帯との関係で-」、北大法学論集に発表予定〉。さらに、わが国の遺留分の問題点に関しては、椿寿夫主催の「相続と財産法理論」研究会で報告し、単行本『相続と財産法理論』(仮題)の中に論文として掲載する予定で準備を進めている。本年の検討の重点は、2010年のドイツ相続法の改正、特に、本研究に関連する部分(遺留分剥奪事由の改正・一本化、遺留分補充請求権の時効期間を10年の固定期間から1年ごとの漸減させる規定、遺留分補充請求権の充足に対する猶予の緩和、介護給付による特別受益の承認の容易化など)、および、生前処分と死後処分の区別に関する検討である。すなわち、一方で包括承継から特定相続を、無償の財産移転から対価的な財産移転という高齢社会で相続法に共通に見て取れる傾向に反応したのが、2010年のドイツ相続法改正である。しかし、他方で、親族連帯を確保するために、親族連帯を守る最終的な法制度である遺留分制度に関しては、従来の議論との関係では、最低限の改正が行われていることを確認した。以上の法改正の結果として、相続に関する従来の予防法学的措置、たとえば、遺留分の法規契約などに、どのような影響が及ぶかは、現段階では必ずしも判然としないと考える。

以上が、主に、ドイツ相続法改正との関係での研究である。ただし、本年度は、本研究の最終年度に当たるため、本研究の中心的なテーマであるドイツ法と対比した日本法の検討を、生前処分の盛行と相続財産の空洞化、事業承継などの特定相続、相続財産と相続人の固有財産の分離(日本での典型例が、無権代理、他人物売買と相続)などのモチーフに即して検討した。かつ、その際の重点は、生前行為と死後処分の区別におかれている(その一環として、死後委任による死因贈与の履行の問題性を検討した)。今年度の研究実績の概要は、以下の通りである。最終年度に向けての研究の一応の完成という観点から、本研究の主要な課題との関連を考慮して、研究方向を調整した。1.2009年のドイツの相続法改正に関する改正点の概要につき検討した。その重点は、特に、遺留分制度に関する法改正、および、介護給付との関係でk寄与分を寛容に認定する方向に関してである。ただし、いずれも、法技術的な課題が多いことが判明した。その際に、研究費で招待したシーマン教授(テュービンゲン大学)から助言を仰ぐとともに、ドイツの企業承継を目的とする成年養子に関する問題について教示を得た(成年養子に関する講演については、北大法学論集に2013年度公表予定)。2.高齢社会との関係で、成年後見制度を相続との関係で検討した。具体的には、高齢者、特に、成年被後見人との関係での、租税納付手続に関する問題点である。3.特に相続の前倒しとの関係で、贈与法に関する検討を行った。さらに、現在進行中の債権法改正との関係で、贈与法、および、終身定期金の制度に関して検討した。4.以上の13までの検討は、本研究の主要な課題である生前行為と死後処分との関係、特に、遺留分と生前行為・死後行為との関係、および、あり得る予防法学と遺留分の関係についての検討の一環をなしている。特に、予防法学との関係では、ドイツで広く普及している先取りした相続との関係が重要であり、先取りした相続の検討に重点を置いた。当初の計画であるドイツの相続法改正の検討、予防法学に関する法技術的な整理に関しては、一定以上の成果を上げていると考える。したがって、申請時の研究計画に関しては、ほぼ達成可能な見通しが出てきたと考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初に予定した、生前行為と死後行為の区別、先取りした相続の検討、特に、2009年のドイツの相続法改正との関係での遺留分制度の検討に関しては、順調に進んでいると考える。しかし、以上を特に、我が国の法制度との対比で、しかも、ドイツとは異なった法制度を持つ我が国で補助的機能を営む法制度との関係では、必ずしも研究が順調に進展しているとうはいえないと考える。今年度は、後者の点にも留意して研究を進めたい。その際に、特に、ドイツ法の先取りした相続と日本法での信託制度の利用、あるいは、後継ぎ相続との関連に留意したい。現在の見通しとしては、法律技術的な側面よりも、高齢化社会を前提とした共通のニーズと伝統的な相続法に関する原則との衝突に問題点を多く発見できると考えている。上記のとおり当初の研究計画は概ね達成可能な見通しが出てきたと考えている。そこで、今後は特に、ドイツとわが国の問題との対比に力点を置いて研究を進めたい。さらに、可能ならドイツでの税制度の改正と相続法の改正の関係も視野にいれた検討を行いたい。研究の主な進め方は、従来と変わらない。
原発性胆汁性肝硬変の発症機序に関する研究

原発性胆汁性肝硬変(PBC)患者血清中に高頻度かつ高力価に検出される抗糸粒体抗体(AMA)には、現在までanti-【M_1】からanti-【M_8】までの8種類の亜型が存在することが報告されている。教室ではこれまでanti-【M_2】anti-【M_4】のELISA法を開発し、PBC患者における陽性率とその臨床的意義について報告した。今回は、lmmu noblatting法を用い、PBC患者にみられるanti-【M_2】の対応抗原について検索し、対応抗原は72、54、44、34KDの位置に種々の組み合わせで4種のbandを認めた。各bandの出現頻度は72KDのbandがPBC31例中28例(90%)と最も多数の症例に認められ、また、大多数の症例で最も発色の強いbandとしてみられmajorなbandと考えた。54KDのbandは18例(58%)、44KDのbandは13例(42%)に認めたが、34KDのbandはPBC33例中4例(13%)と最も低率であった。しかし各bandの出現の有無と病像の進展や各種検査成績との間には有意な関係を認めなかったが、今後は無症候性PBCから症候性PBCへの移行例やCAH-PBCmixedtypeについて経時的に観察する必要がある。次にPBC患者の未梢血リンパ球の表面形質について各種単クローン抗体とflow cytometryを用いて解析し、その免疫学的意義について検討した。その結果、OKT11陽性率においてPBCでは健常および疾患対照群との間に差はなかったが、平均蛍光強度(IF)値は他群に比して有意に高値であった。また【DR^+】Leu【12^-】陽性率ではPBCは健常群に比して有意に高値であった。疾候性PBCでは全例OKT11F1値の異常高値を認め、【DR^+】Leuに陽性率は無症候性PBCに比し有意に高値であった。症候性PBCにおける【T11^(++)】または【DR^+】の活性化T細胞の相対的増加は本症の免疫動態をよく反映している。その他、PBCにおける糸粒体抗原一抗体複合物の検出および動態やAMAの肝生検組織内の局在を免疫電顕的に検索している。
非指数型分布族における統計的高次漸近理論の研究

(1)検定論における高次漸近理論を非指数族及び時条列解析を含む形でまとめることが出来た.具体的には,十分広い検定統計量のクラスを定義して,このクラスに属する検定の2次及び3次のlocrl pouerの評価式を与え,これより2次漸近不偏にすれば,このクラスの検定の2次ローカルパワーは一致し,3次のローカル,パワーは統計的曲率がゼロでないかぎり,一様な結果が得られぬことが判明した.また非指数型分布族及び時条列モデルを含む形で検定のバ-トレット調整が可能であるための十分条件を与えた.さらに同様の状況で,スチューデンタイズド統計量の2次のEdgwerth展開にdualitgがあることを示した.このことはスチューデンタイズド統計量と双対幾何が溶接に関連していることを意味しており,今後のさらなる課題である.(2)時条列解析における非母数的アプローチは理論面からも応用面からも必要とされている.以下の結果が得られた.非正規ベクトル値過程のスペクトル密度行列のran-linearな関数の積分量に関する検定問題で,検定統計量をノンパラメトリックなスペクトル密度行列の指定量のran-linearな関数の積分に基づいて定義して,この検定統計量の仮説とローカルな対立仮説のもとでの漸近分布を求めた.さらにこれらの漸近分布は非正規性の影響があらわれる.この影響が消えるための十分条件を与えた.以上の検定問題は極めて応用がひろく,経済時条列の因果性に関する検定問題,スペクトル密度行列の固有値に関する検定問題,等種々の応用があることを示した.また地震波の判別解析にも用いることが出来、よい応用結果を得つつある.(1)検定論における高次漸近理論を非指数族及び時条列解析を含む形でまとめることが出来た.具体的には,十分広い検定統計量のクラスを定義して,このクラスに属する検定の2次及び3次のlocrl pouerの評価式を与え,これより2次漸近不偏にすれば,このクラスの検定の2次ローカルパワーは一致し,3次のローカル,パワーは統計的曲率がゼロでないかぎり,一様な結果が得られぬことが判明した.また非指数型分布族及び時条列モデルを含む形で検定のバ-トレット調整が可能であるための十分条件を与えた.さらに同様の状況で,スチューデンタイズド統計量の2次のEdgwerth展開にdualitgがあることを示した.このことはスチューデンタイズド統計量と双対幾何が溶接に関連していることを意味しており,今後のさらなる課題である.(2)時条列解析における非母数的アプローチは理論面からも応用面からも必要とされている.以下の結果が得られた.非正規ベクトル値過程のスペクトル密度行列のran-linearな関数の積分量に関する検定問題で,検定統計量をノンパラメトリックなスペクトル密度行列の指定量のran-linearな関数の積分に基づいて定義して,この検定統計量の仮説とローカルな対立仮説のもとでの漸近分布を求めた.さらにこれらの漸近分布は非正規性の影響があらわれる.この影響が消えるための十分条件を与えた.以上の検定問題は極めて応用がひろく,経済時条列の因果性に関する検定問題,スペクトル密度行列の固有値に関する検定問題,等種々の応用があることを示した.また地震波の判別解析にも用いることが出来、よい応用結果を得つつある.
広帯域ISDNにおけるVirtual Path容量可変制御方式に関する研究

多種多様なサービスを一元化して取り扱うことのできる広帯域ISDNを実現するための技術として現在ATM方式が注目されており、ATM技術に基づく通信網が構築されつつある。ATM網においては、理論的な直通リンクであるVPの(Virtual Path)をエンドノード間に張ることにより通信を行なう。VP利用法として、物理リンクをあらかじめ複数のVPに固定容量で分割する方式が考えられる。この方式では、各VPに加わるトラヒックの負荷に変動があり、VP間で偏りが生じた場合、過負荷になったVPのみ伝送品質が低下し、伝送路の効率的利用という観点から見ても好ましくない。そこで、容量の可変制御が容易であるというVPの特徴を利用して、以下のようなVP容量可変制御方式が考えられる。物理リンクにVPを多重化する際に、すべての帯域をVPに割り当てるのではなく、リンクに空き容量をもたせておく。各VPに加わるトラヒックの負荷に変動があった場合に、その帯域を利用し、各VP容量を動的に変化させる。この方式を用いることにより、伝送品質の低下の軽減と伝送路の効率的な利用が期待できる。そこで、ある交換機間の1つの物理リンクに複数本のVPを多重化する際にこのVP容量可変制御方式を用いた場合の性能評価を行なった。まず、VP容量の増減は、1つの呼に必要な容量を単位とするのではなく、ある呼数に相当する容を単位として増減を行なうものとし、VP容量の増減を行なうタイミングに着目して2つの制御方式を提案した。そして、解析的手法およびシミュレーションを用いて、2つの提案方式の性能を定量的に明らかにした。
超高熱流束沸騰面近傍の気液微細構造の解明

高熱流束沸騰面近傍の気液微細構造の解明を目指して、従来の触針プローブ法を大幅に改良した測定系を開発した。空間分解能を向上させ表面張力の影響を低減させるために先端直径5μm以下の触針プローブを作成するとともに、プローブからの出力パルスの幅と到来時刻を測定するパルス測定系を開発した。この測定系により、時間平均値だけではなくパルス幅スペクトルやパルス幅毎の頻度などの測定が可能となった。この測定系を用いて、サブクールプール沸騰で伝熱面を覆う合体泡が周期的に形成される高熱流束域で伝熱面近傍の気液挙動を測定した。その結果、合体泡パルスの頻度やスペクトルなどの解析を通して、マクロ液膜の初期厚さに対応すると考えられる領域を特定することができた。また、マクロ液膜厚さはサブクール度の増加とともに飽和沸騰での予測値に比べて厚くなる結果となり、これがサブクール沸騰で限界熱流束が増大する原因であると考えられる。微小伝熱面や低熱容量伝熱面では一次気泡挙動がサブクール沸騰限界熱流束の発生と密接に関連する。本研究では、短寿命の微細一次気泡を測定するために、静電容量プローブを用いた測定系を開発した。この測定系を用いてサブクール度70Kまでの範囲で測定を行い、従来の高速ビデオなどを用いる方法では高精度な測定が困難であった、気泡のgrowing timeとwaiting timeを非常に高感度で特定できることを示した。また、growing timeはサブクール度にほぼ反比例して減少することや、Waiting timeは既存モデルの予測のようにサブクール度とともに単調な増加傾向は示さないことを明らかにした。本研究の目的は、超高熱流束沸騰面近傍の気液微細挙動を測定するために静電容量法に基づく新たな測定法を開発し、限界熱流束がサブクール度の増加とともに急増する原因を解明することである。この目的のために、本年度に行った研究実績の概要を以下に記す。1.測定に供する沸騰実験系を構築した。実験体系は伝熱面直径8mmの水平上向き面で、伝熱面上方に3次元方向に移動可能な微動ステージを取り付けた。この実験装置で、サブクール度約80Kまでの限界熱流束近傍での実験が可能であることを確認した。2.パーソナルコンピュータとA-D変換ボード搭載のデータ収集装置から成るデータ処理系を作成した。これにより、プローブからの電圧信号を分解能16bit、最大周波数100KHzで取り込むことが可能となった。3.上記1,2の実験系とデータ処理系の動作確認のため、直径50μmの被覆金属線をプローブとした触針法により伝熱面近傍のボイド率を測定し、超高熱流束の沸騰条件下でも伝熱面は乾燥することなく液で覆われていることを明らかにした。この事実から、限界熱流束は伝熱面上の液膜(マクロ液膜)が乾燥することで発生すること、限界熱流束機構の解明にはマクロ液膜厚さの定量的な測定が必須であることを確認した。4.静電容量法に基づく測定系の開発をほぼ終了した。この測定法は、プローブと伝熱面間の静電容量の変化を測定して、非接触で伝熱面上の正味の液量を求めるものである。静電容量変化の検出には周波数変調回路を採用し、高検出感度、高応答速度を有する検波回路を組み込んだ。発振の中心周波数は、検出感度を上げるために10.7MHzと可能な限り高く設定した。プローブ径は0.9mmであるが、さらに細くできる見通しを得ている。このプローブを沸騰面上に設置して予備測定を行い、静電容量の変化を高感度で検知できることを確認した。本研究の目的は、超高熱流束沸騰面近傍の気液微細構造を測定し、限界熱流束がサブクール度の増加とともに急増する原因を解明することである。

この目的のために、本年度に行った研究実績の概要を以下に記す。1.前年度に開発した静電容量法に加え,従来の触針法を大幅に改良した測定法を開発した。主な改良点は次の通りである。1)電界研磨法も用いて先端直径約5μmの触針を作成した。これによって空間分解能を向上させ表面張力の影響を低減させることで、精度が大幅に向上した。2)プローブ信号を時系列で取り込む測定系を加えた。これによって、プローブが蒸気と接している時間幅(以後、パルスと呼ぶ)の時系列分布やパルス幅スペクトルなどの測定が可能となった。2.直径8mmの銅製水平上向き面を用いて、伝熱面上に単一の大きな合体泡が形成されるサブクール度0Kから40Kまでの限界熱流束近傍で気液微細構造を測定した。静電プローブを用いた測定より、伝熱面上には常に液体が残存していることが確認された。次に、触針プローブを用いた測定を行った結果、同一実験条件下では合体泡に対応するパルスは伝熱面上のほぼ同位置で消滅しすることが判明した。この位置が伝熱面上の液層厚さに対応すると考えられる。この液層厚さは、サブクール度の増加に伴って、飽和沸騰の予測値より顕著に厚くなることが明らかとなった。このことから、伝熱面上に大きな合体泡が形成される状況では、サブクール沸騰で限界熱流束が増加する原因は合体泡下の液層が飽和沸騰に比べて厚くなるためであることがほぼ確実になった。3.金属箔や微小伝熱面など熱容量の小さな伝熱面のサブクール沸騰では、限界熱流束まで大きな合体泡は形成されないため、伝熱面上で発生する微細気泡の挙動が限界熱流束の発生と密接に関連する。しかし、これらの気泡は極めて短時間で消滅するため、従来は高精度な測定は困難であった。本研究では、静電容量法を用いることで微細気泡の発生・消滅過程を極めて高感度で捉えられることを明らかにした。サブクール度0K80kで測定を行い、気泡生成から消滅までの時間は、サブクール度10Kを越えるとサブクール度の増加とともに急激に短くなる結果を得た。このことから、熱容量の小さな伝熱面で限界熱流束が増加する要因は、サブクール度の増加とともに微小気泡の接合が抑制されるためであると考えられる。
敗血症性ショックに関与するMIF遺伝子の発現調節機構の解明

本年度は、昨年度にクローニングしたMIF遺伝子を用い、大腸菌two hybrid法によって相互作用する遺伝子を同定することを目指した。MIF遺伝子を用いてベイトベクターを構築し、DNA配列決定を行い、DNA配列及びタンパク質のフレームがずれていないことを確認した。このベクター及びヒト精巣から作成したcDNAライブラリーを用いて、同時に大腸菌の形質転換を行った。この遺伝子ライブラリーから導入された遺伝子が、MIF遺伝子と相互作用する遺伝子であった場合、薬剤耐性遺伝子が発現する。これらの系を用いてMIF遺伝子と相互作用する遺伝子のスクリーニングを行った。これらのベクターを用いて大腸菌を形質転換し、96の陽性クローンを得た。これらのクローンを培養しDNAを抽出及び遺伝子配列決定をおこなった。詳細に解析を行った結果、7クローンがMIF自身であった。これら7クローンのMIFcDNAの5'末端は同一箇所ではないことから、独立して相互作用する遺伝子としてクローニングされた。これらのことから、大腸菌two hybrid法の結果は信頼性が高いと思われる。また、MIFはホモ3量体を形成することが報告されていることから、MIF同士で相互作用を示唆している本結果は妥当であると考えられる。しかしながら、残りのクローンはフレームの合わない遺伝子や、疑陽性と思われる遺伝子であり、新たな結合因子を同定するにはいたらなかった。本年度は、MIFのcDNAをクローニングし、大腸菌発現ベクターに挿入してタンパク質を得る方法を確立するまでを目指した。MIF遺伝子の非翻訳領域にプライマーを設計し、精巣から抽出したRNAを鋳型に作製した1st鎖のcDNAを鋳型として、RT-PCRを行った。得られたcDNAをプラスミドベクター(pBluescriptSK-II)を用いてクローン化した。このcDNAの塩基配列を決定して、報告されているMIF遺伝子と完全に一致することは確認した。次に、MIFタンパク質をGlutathione S-transferase(GST)との融合タンパクの形で発現させるために、大腸菌の発現ベクターへの移し替えを行った。MIFcDNAのインサートを増幅するPCRプライマーを作製し、PCRを行った。予想された大きさのPCR産物を得ることができたので、これを制限酵素で処理し、電気泳動を用いて精製を行い、発現ベクターpGEX(Amersham)に組み込んだ。組み込まれたインサートは塩基配列を決定して、MIFのcDNAであることは確認した。さらに、この発現ベクターを用いてMIFタンパク質の発現を行った。タンパク質の発現は、発現ベクターを用いて大腸菌を形質転換し培養後IPTGを加え発現誘導を行った。誘導後、大腸菌の集菌を行い大腸菌を破砕しSDS-PAGE電気泳動を行った。その結果、GSTタンパク質と融合したMIFが予想された大きさに発現されていることが確認できた。SDS-PAGE電気泳動後にウェスタンブロッテイングを行い抗GST抗体で検出を行った結果、陽性のバンドが確認された。
エレクトロスピニング／スプレー法を使った新しいナノコンポジットの作製

本研究では、ナノ・マイクロスケールの長繊維をうまく分散させた複合材料作製のための新しい手法を確立すること、および、その確立した新規手法を利用して新しい高機能性複合材料を作製することを目的とした。具体的には、エレクトロスピニング法を用いて、液体性状を有するポリマーやポリマー溶液に対してナノファイバーを噴射することで、母材となるポリマー内に作製したナノファイバーを分散させて複合化する新たな手法を確立した。また、本手法を用いて、生分解性ポリマーを母材とした高弾性率・高耐熱性を有する高機能複合材料を作製した。本研究では異種のポリマーどうしをマイクロからナノスケールに融合させる新しい手法を提案し,新規複合材料で新しい物性の発現,ひいては新たな機能性材料を最終的に創り出すことを目的とする.本研究では,ポリマーをナノスケールで構造化する手法の中で,真空引きや複雑な反応工程を必要としないエレクトロスピニング法に着目し,その実験条件の最適化を実施し,これまでに例のない液状ポリマーへのナノファイバー噴出による構造形成手法を考案した.当該年度においては本手法の確立を第一目標とし,柔軟性ポリマーと硬質ポリマーを用い,それらの分散状態が複合材料の力学物性に与える影響を予備検討した.本来,異種ポリマーをナノスケールで混合することは困難とされ,共重合やナノコンポジット化(層問挿入法やゾルーゲル法)がこれまで行われてきた.いずれも複雑なプロセスを必要とし,時間・コスト・労力の面で負荷がかかる.そこで電圧を印加することでナノビーズ・ファイバーを容易に作製できるエレクトロスピニング法を応用し,液状ポリマーへナノビーズ・ファイバーを直接噴出することでポリマーコンポジットを同時に作製でき,これまでの問題を解決できると考えた.ナノファイバーが作製される極板には,通常金属板が用いられるが,我々はそこへ絶縁性物質と導電性物質を組み合わせた極板を作製し,溶融・融解させたポリマーを設置した.その結果,ナノファイバーが液状ポリマーへ直接侵入することを目視で確認した.本研究では母材にポリスチレン(PS),ナノファイバーにポリウレタン(PU)を用いたPU/PSコンポジットと,母材にポリジメチルシロキサン(PDMS),ナノファイバーにポリビニルアルコール(PVA)を用いたPVA/PDMSコンポジットを作製し,それらの構造を電子顕微鏡で確認した.作製されたコンポジットは母材とナノファイバーの複合的性質を有することを力学物性測定により確認できた.本研究では異種のポリマー材料をマイクロからナノスケールのレベルで分散させ,複合化する新しい手法を提案し,新規高機能複合材料を作製することを大きな目的としている.これまで,本手法を用いることでポリマーをマイクロ・ナノスケールで分散した複合材料の作製を行ってきた.また,作製した複合材料の破断面解析により,母材に対するナノファイバーの分散性を統計的に評価することで本手法の有用性を示してきた.当該年度においては,マイクロ・ナノファイバー自体を高機能化させ,またそのマイクロ・ナノファイバーを本手法により分散させ,複合化し,その力学物性を評価することを行った.具体的な研究成果は,第一に,高弾性率を有するカーボンナノチューブ(CNT)をポリビニルアルコール(PVA)のナノファイバーに複合化させることを試みたことである.CNTは凝集しやすい材料であり,PVA水溶液中に均一に分散させることは困難である.今回,CNTとPVA水溶液の中間層としてポリビニルピロリドン(PVP)を導入することで,CNTがよく分散したPVA水溶液の調整をすることができた.CNTが分散したPVA水溶液をエレクトロスピニング法によりファイバー化することで,CNT分散したPVAナノファイバーを作製できた.第二に,CNTにより高機能化したPVAナノファイバーを,本手法により軟かい汎用性材料の代表であるポリジメチルシロキサン(PDMS)に分散させ,複合化をさせたことである.この際,ファイバー含有率が0.5 wt%のときに,PVA単体では見られなかった弾性率が急激に向上する傾向が観測された.また,さらにファイバー含有率を増加させていくと徐々に弾性率は低下した.この低ファイバー含有率における弾性率の急激な向上は,今後の原因究明を要する事象であろう.本研究ではマイクロからナノスケールレベルのポリマー材料を異種のポリマー材料に分散させ複合化する新規方法によって,高機能複合材料を作製することを大きな目的としている.これまでに,エレクトロスピニング法を用いた本手法によりポリマーのマイクロ・ナノファイバーの異種ポリマーへの複合化,マイクロ・ナノファイバーの分散性評価などの確立に成功している.当該年度においては,母材に対するナノファイバーの分散性を統計的に評価し,より定量的に本手法の有用性を示した.PVAのマイクロ・ナノファイバーをPDMS中に分散させた複合材料(コンポジット)は従来手法(ファイバーを作製後にフィルムでファイバーを挟む複合法)で作製した複合材料よりも均質材料となる.そこで,作製されたフィルムの深さ方向への分散性に着目し,SEMを利用することで母材に対するナノファイバーの分散性を統計的に評価した.

従来の方法で作製した複合材料では材料表面から約20ミクロンまでにファイバーが凝集したのに対し,本手法で作製された複合材料では,表面近傍だけではなく,内部にまでファイバーが存在し,分散状態が深さ方向に対して一定になっていることから,分散性が向上していることがわかった.このようにコンポジットの破面から分散相の分散性を定量評価した例はなく,均一分散の評価法として今後利用できる.さらに,分散させるマイクロ・ナノファイバー自体をさらに高機能化し,そのマイクロ・ナノファイバーを本手法により異種のポリマーに分散させることで高機能複合材料を作製することを考案した.準備段階として機能性を有する材料をファイバーに複合化した高機能ファイバーを作製するために,本手法を用いて分散させることに成功したPVAの水溶液に高弾性率や導電性を有するカーボンナノチューブ(CNT)を分散する手法を考案した.本研究では,母材となるポリマ材料の内部にマイクロからナノスケールのポリマファイバを分散させ,それを複合化する新しい手法の確立,およびその手法により新しい高機能複合材料を作ることを目標とした.当該年度においては,ナノファイバが分散可能となる溶媒の選定,および実用用途を見据えた生分解性ポリマを母材とした分散型複合材料の作製とその物性評価の二段階に分けて研究を実施した.具体的には,まずナノファイバが分散可能な溶媒を選定するため,エレクトロスピニング(ES)法によりポリビニルアルコール(PVA)ナノファイバを各種溶媒に対して紡糸した.12種類の溶媒を用いて選定を行ったところ,5種類の溶媒にファイバが分散した.本実験により,ナノファイバが分散する溶媒のSP値は9.0以下という共通点があることが分かった.つぎに,生分解性ポリマを母材としてナノファイバが分散した複合材料を作製し,その物性評価を行った.生分解性ポリマとしてポリカプロラクトン(PCL)を母材とし,溶媒には上記分散可能な溶媒として選定した1.4-ジオキサンを用いた. ES法によりPCL溶液にファイバを紡糸した後に溶媒をキャストし,PVAナノファイバが母材に分散したPVA/PCL複合材料を作製した.このとき,ナノファイバが分散していない従来型のPVA/PCL複合材料も作製し,両者の物性を比較した.作製した複合材料について,引張試験による弾性率の測定から力学物性を,高温下での貯蔵弾性率測定から耐熱性を評価した.分散型・従来型の両者ともPVAナノファイバの含有率の増加にともない弾性率が向上したが,分散型の方が高い弾性率を示した.また,高温下でも分散型の方が高い貯蔵弾性率を示し,耐熱性が向上した.以上より,本手法により生分解性ポリマを母材とした複合材料を作製し,その高弾性率と高耐熱性を確認でき,その有用性を示すことができた.26年度が最終年度であるため、記入しない。材料学・ソフトマテリアル・機能性材料26年度が最終年度であるため、記入しない。軟質/硬質および硬質/軟質の組み合わせの複合化に成功し,力学物性における複合的性質を確認できた.
分子内回転に対する媒体の粘性効果

1.溶液中の化学反応は、溶媒の粘性によっておよぼされる摩擦効果に起因した影響を受ける。すなわち、その速度定数(k)は〓(ここでk_<TST>は遷移状態理論による反応速度定数)と表現されるが、ここに登場する透過係数(k)に対する媒体の粘性効果を明らかにする事が重要な研究課題とし存在する。2.1.3ーd^0_1(1ーpyrenyl)propane(DPPと略す)における分子内エキシマー状態の生成は、分子内での"かさ高い"ピレン基の回転運動を伴う。この生成速度が溶媒の粘性によって著しい影響を受けることを、エキシマーけい光の量子収量および寿命の圧力依存性によって、実測した。その生成速度定数(k)は溶媒の種類、極性にはあまり依存せず、主として、溶媒粘度(μ)の関係として表現できることを見出した。すなわち、DPP分子は上述のkに対する粘度依存性を調べるための絶好の実験対象であることが明確となった。3.kのμ依存性はKramers式で良く表現できることがわかった。すなわち、〓と表現できる。4.このような研究に対して、高圧力実験法は、系のポテンシャルを大きく変えることなく、溶媒の粘度を連続かつ大幅に変化させることが可能であるため、非常に優れた研究手段であることがわかった。5.今後、本研究結果を利用することによって、このDPPにおける分子内エキシマー状態の生成をプローブとして、ミセルや膜などの分子凝集体の内部の微視的粘性や内部構造を調べるという研究へと展開する計画である。