hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
悪性グリオーマの浸潤性及び治療抵抗性を標的とした新規治療薬の開発研究

悪性グリオーマの強い浸潤能と治療抵抗性を規定する分子シグナルを明らかにし、それらに基づく新たな治療戦略の基礎を構築することを目的として研究を行った。具体的には:(1)悪性グリオーマの浸潤能は細胞外マトリクスの産生能と極めて強い相関を示すので、マトリクスの産生を評価するアッセイ系を確立し、そのアッセイを用いて浸潤能を抑制できる低分子化合物の候補を取得した。(2)抗がん剤効果が細胞分裂期での停止時間と相関することを見出し、その概念を用いて抗がん剤の効果を判定するシステムを構築した。(3)ヒトグリオブラストーマおよびPNETに類似した組織型を持つマウス脳腫瘍モデルを構築した。悪性グリオーマの強い浸潤能と治療抵抗性を規定する重要な分子とそのシグナル経路を明らかにし、脳腫瘍の浸潤性の抑制および治療感受性の向上を図るための創薬を推進することを目的として研究を行った。以下におもな成果を示す。(1)悪性グリオーマの浸潤能は細胞外マトリクスの産生能と極めて強い相関を示すことを見出しているので、マトリクスの産生を評価するアッセイ系の確立を目指した。EGF、FGFを添加し、無血清培地にて培養を行うことにより、ヒアルロン酸の産生量が飛躍的に亢進し、細胞が培養皿から浮遊することを見出したので、この系を利用して各種低分子化合物によるスクリーニングを開始した。(2)悪性グリオーマをマトリゲル中で三次元培養すると、多くの突起を出すことが分かった。この突起は接着分子CD44、メタロプロテアーゼADAM17およびヒアルロン酸合成酵素HAS3をブロックすることで、その伸長を抑制することができた。このアッセイ系を用いて浸潤を抑制できる化合物の探索を開始している。(3)抗がん剤の効果を細胞の酸化ストレスの上昇で検知するシステムを構築し抗がん剤の効果を評価できる系を現在構築中である。(4)マウス胎児脳より神経幹細胞及び前駆細胞分画を精製し、無血清培地中にてneurosphereを形成させた上でレトロウイルスを用いてさまざまな遺伝子を導入し、悪性グリオーマの動物実験モデルを作製中である。私達はこれまでの研究において悪性グリオーマの強い浸潤能と治療抵抗性を規定する重要な分子とそのシグナル経路を明らかにすることが出来たので、次のステップとしてそれらの分子メカニズムに基づく新たな治療戦略のデザインと実践へのアプローチを行いたいと考えた。そして最終的には脳腫瘍の浸潤性の抑制および治療感受性の向上を目指した創薬を推進するためのツールの開発を目標とした。以下に具体的な成果を示す。(1)悪性グリオーマの浸潤能は細胞外マトリクスの産生能と極めて強い相関を示すことを見出しているので、マトリクスの産生を評価するアッセイ系を確立し、各種低分子化合物を用いてスクリーニングを行った。その結果、マトリクス内への浸潤を抑制できる化合物を見出すことができた。その化合物はADAM17メタロプロテアーゼの活性を阻害することが分かった。(2)抗がん剤の効果を細胞の酸化ストレスの上昇で検知するシステムを構築し、新たな抗がん剤のスクリーニング系を立ち上げることができた。(3)成獣マウス傍脳室部の細胞を増殖因子存在下、無血清下で浮遊培養してスフェロイドを形成し、神経幹細胞・前駆細胞分画をenrichしたのち、レトロウイルスを用いて活性型Ras遺伝子、あるいはc-myc遺伝子を導入し、その細胞を同系マウスの脳内に移植した。野生型の細胞では腫瘍はできなかったが、Ink4a不活化マウスより取得した神経幹細胞・前駆細胞分画では、活性型Ras導入によって、gliobiastomaに類似の病理像を示す腫瘍が、そしてc-myc導入ではmedulloblastomaに類似の病理像を呈する腫瘍ができた。本モデルを用いて腫瘍形成、浸潤に対する薬剤治療実験を行っている。
宿主細胞表面におけるインフルエンザウイルス感染行動の解析

インフルエンザウイルスの感染行動のプロファイリングとメカニズムに関する研究をおこない,新型インフルエンザウイルス出現の機構に関する新たな知見を得た.インフルエンザウイルスが宿主細胞に感染するためには,細胞にエンドサイトーシスされなければならない.エンドサイトーシスの領域は細胞表面の限られた領域でしか起きないため,ウイルスはその領域まで移動する必要がある.従来ウイルスには運動能力はないと考えられていた.しかし本研究により,ウイルスには0.2μm以下の小刻みな運動(ローリング)と1μm程度の運動(スライディング)で細胞表面を移動する能力があることがわかった.本研究ではさらに,ヒトインフルエンザウイルスとトリインフルエンザウイルスについて感染行動のパターンを分類(プロファイリング)したところトリウイルスに比べヒトウイルスではスライディングの頻度が1020倍増加していることが分かった.ところで,トリウイルスが腸管感染であるのに対しヒトウイルスは呼吸器感染である.呼吸器表面の形態からみて,ヒトウイルスはトリウイルスに比べ比較的短時間のうちに長い距離を移動しなければならない.ヒトウイルスがスライディングを多用することは,ヒトウイルス感染の組織特異性を極めてよく説明している.近年その出現が危惧される新型インフルエンザウイルスは,トリインフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)やノイラミニダーゼ(NA)を獲得したヒトウイルスが,HA・NAの変異によりヒトへの高い感染性を獲得したものと考えられている.本研究の成果は,トリ型HA・NAの変異によりウイルスの感染行動がローリング型からスライディング型へと変化することでヒトへの感染性を獲得することを示唆しており,新型ウイルス出現のメカニズムを説明すると同時に,新型ウイルスへの対処法の可能性をふくむものである.インフルエンザウイルスの感染行動のプロファイリングとメカニズムに関する研究をおこない,新型インフルエンザウイルス出現の機構に関する新たな知見を得た.インフルエンザウイルスが宿主細胞に感染するためには,細胞にエンドサイトーシスされなければならない.エンドサイトーシスの領域は細胞表面の限られた領域でしか起きないため,ウイルスはその領域まで移動する必要がある.従来ウイルスには運動能力はないと考えられていた.しかし本研究により,ウイルスには0.2μm以下の小刻みな運動(ローリング)と1μm程度の運動(スライディング)で細胞表面を移動する能力があることがわかった.本研究ではさらに,ヒトインフルエンザウイルスとトリインフルエンザウイルスについて感染行動のパターンを分類(プロファイリング)したところトリウイルスに比べヒトウイルスではスライディングの頻度が1020倍増加していることが分かった.ところで,トリウイルスが腸管感染であるのに対しヒトウイルスは呼吸器感染である.呼吸器表面の形態からみて,ヒトウイルスはトリウイルスに比べ比較的短時間のうちに長い距離を移動しなければならない.ヒトウイルスがスライディングを多用することは,ヒトウイルス感染の組織特異性を極めてよく説明している.近年その出現が危惧される新型インフルエンザウイルスは,トリインフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)やノイラミニダーゼ(NA)を獲得したヒトウイルスが,HA・NAの変異によりヒトへの高い感染性を獲得したものと考えられている.本研究の成果は,トリ型HA・NAの変異によりウイルスの感染行動がローリング型からスライディング型へと変化することでヒトへの感染性を獲得することを示唆しており,新型ウイルス出現のメカニズムを説明すると同時に,新型ウイルスへの対処法の可能性をふくむものである.インフルエンザ発症に重要な役割を持つウイルスの宿主細胞への侵入メカニズムを解明するため,細胞表面を模した人工表面を作製し,この表面におけるウイルス粒子の行動を単一粒子追跡法により可視化解析した.その結果,インフルエンザウイルスが細胞表面で2次元的に運動する能力を持つことを世界で初めて発見した.さらにこの運動のメカニズムの解析を進めた結果,以下14の成果が得られた.1.インフルエンザウイルスは,ウイルスヘマグルチニンと細胞表面のシアロ糖鎖の結合を入れ換えることで表面を移動する.2.ウイルスノイラミニダーゼはシアロ糖鎖を破壊することでヘマグルチニン-シアロ糖鎖結合の入れ換わりを促進し,その結果としてウイルスの表面での動きを容易にする.3.ウイルスは,細胞表面を移動することでエンドサイトーシスを受けやすくなり,その結果細胞への侵入および感染効率を高める.4.トリ型のインフルエンザウイルスとヒト型のインフルエンザウイルスでは表面での行動パターンが異なる.上記の結果は,インフルエンザウイルスが,これまで報告されている生物の運動メカニズムとは全く異なる運動メカニズムをもつことを初めて証明したものであり,きわめてユニークな研究である.また上記4に関しては,ウイルスの細胞表面での行動という新しい視点が,新型インフルエンザウイルス出現メカニズムを解明する上でのブレークスルーとなると期待され,今後の研究の進展が注目されている.インフルエンザウイルスの感染行動のプロファイリングとメカニズムに関する研究をおこない,新型インフルエンザウイルス出現の機構に関する新たな知見を得た.インフルエンザウイルスが宿主細胞に感染するためには,細胞にエンドサイトーシスされなければならない.エンドサイトーシスの領域は細胞表面の限られた領域でしか起きないため,ウイルスはその領域まで移動する必要がある.従来ウイルスには運動能力はないと考えられていた.しかし本研究により,ウイルスには0.2μm以下の小刻みな運動(ローリング)と1μm程度の運動(スライディング)で細胞表面を移動する能力があることがわかった.本研究ではさらに,ヒトインフルエンザウイルスとトリインフルエンザウイルスについて感染行動のパターンを分類(プロファイリング)したところトリウイルスに比べヒトウイルスではスライディングの頻度が1020倍増加していることが分かった.ところで,トリウイルスが腸管感染であるのに対しヒトウイルスは呼吸器感染である.

呼吸器表面の形態からみて,ヒトウイルスはトリウイルスに比べ比較的短時間のうちに長い距離を移動しなければならない.ヒトウイルスがスライディングを多用することは,ヒトウイルス感染の組織特異性を極めてよく説明している.近年その出現が危惧される新型インフルエンザウイルスは,トリインフルエンザウイルスのヘマグルチニン(HA)やノイラミニダーゼ(NA)を獲得したヒトウイルスが,HA・NAの変異によりヒトへの高い感染性を獲得したものと考えられている.本研究の成果は,トリ型HA・NAの変異によりウイルスの感染行動がローリング型からスライディング型へと変化することでヒトへの感染性を獲得することを示唆しており,新型ウイルス出現のメカニズムを説明すると同時に,新型ウイルスへの対処法の可能性をふくむものである.
分子キメラ法を用いたミオシンモーター制御機構の研究

ミオシンは細胞内で様々な活動をしている代表的な分子モーターである。その多様な働きを反映するようにミオシンの活性の制御法も様々である。平滑筋ではカルモジュリンがカルシウムイオン濃度変化を感知してミオシン軽鎖キナーゼを活性化し、軽鎖をリン酸化させることによるミオシンの活性を制御している。このリン酸化による制御は非筋肉細胞やアメーバにおいても使われているが、ミオシンモータードメインから遠く離れた軽鎖のリン酸化がどのようにしてミオシンの酵素活性を制御するのかは未だ解明されていない。HMMの2次元結晶の解析からリン酸化されてないHMMでは、一方のモータードメインが他方のコンバーター領域に潜り込み、アクチンと結合できなくなっているというモデルを出しているがどのようにしてその潜り込みが起こるのかは明らかになっていない。わたしはこの2年間の研究で分子キメラ法によりこの非リン酸化ミオシン頭部の潜り込みに関わると思われるArg残基を発見した。このArgはコンバータ領域近傍にあるAlaに変え電荷をなくすとミオシンはリン酸化による制御を受けなくなった。また、この変異ミオシンを発現させた細胞性粘菌は細胞分裂をうまく行えないことが分かった。In vitro motility assayで調べたところ、このミオシンの運動活性には問題がなかったので、細胞分裂時に収縮環に集合したり両極性フィラメントを形成する能力に問題があるのではないかと考えられる。リン酸化によるミオシン分子の活性制御がミオシンの細胞内局在や分子集合とどのように関係するかは生体システムとして考えると非常に興味深い問題である。N末端から730番まで車軸藻ミオシンで731番から後が細胞性粘菌ミオシンであるキメラミオシンは調節軽鎖をリン酸化するとアクチンとの親和性が上昇した。これに対して、743番までが車軸藻ミオシンでそれ以降が細胞性粘菌ミオシンであるキメラミオシンは調節軽鎖をリン酸化してもアクチンとの親和性が上昇せず低いままだった。したがって、この13残基の細胞性粘菌のアミノ酸配列中のどこかにアクチンとの親和性を調節する機構に必須な部位が存在するはずである。そこで、13残基のアミノ酸部分をいくつかの電気的性質の変化が著しい領域に大きく分け、N末端から733,737,740番までが車軸藻ミオシンというキメラミオシンを作った。それぞれのキメラミオシン遺伝子を細胞性粘菌内に導入し、発現したキメラミオシンのアクチンとの親和性が調節軽鎖のリン酸化によって変わるかどうかを調べたところ、740番までが車軸藻ミオシンであるものも軽鎖リン酸化による調節を受けることがわかった。従って、軽鎖リン酸化による調節に関与するアミノ酸は細胞性粘菌ミオシンの741番から743番までのうちにあるといえる。この配列のうち車軸藻ミオシンの対応するアミノ酸と比べて性質が大きく異なるものは741番目のアルギニンであった。そこで、遺伝子操作によってこのアルギニンをアラニンに変えた細胞性粘菌ミオシンを作ったところ、軽鎖をリン酸化してもアクチンとの親和性は変わらなくなった。従って、このアミノ酸が軽鎖リン酸化による調節に関与することが明らかになった。
日本古代国家における中国文明の受容とその展開―律令制を中心に―

日本古代の国家形成には、中国の律令法を継受して律令を作ったことが大きな枠組みをなして画期となった。北宋天聖令の発見を受けて日唐律令比較研究は新たな段階を迎え、詳細な分析によって中国法継受の特色と意義が明らかになっている。本研究ではこれまで続けてきた律令条文の日唐宋比較研究を一層進めるとともに、『令集解』諸説に引かれる中国漢籍の分析や書籍の輸入状況の解明によって、奈良平安時代の知識人の中国学問受容の実態を明らかにしたい。律令法継受以前の帰化人から、平安時代前期の明法家にまで対象を拡げ、律令だけでなく漢籍などの中国文明の受容のあり方を分析して、その中で律令制の受容の段階と意味を明らかにすることを目的とする。研究代表者と連携研究者・研究協力者計10名で、律令班と文明班に分かれて検討を進め、全員参加で東京大学および関東近郊、金沢大学で4回の研究会を開き、研究成果を報告し、それぞれ成果は論文として雑誌や論文集に発表された、また5月には国際東方学者会議に中国社会科学院歴史研究所の雷聞氏を招き、研究代表者の企画によりシンポジウム「国家と儀礼」を開き、研究会メンバーが多く参加した。9月には山西省で北魏から唐代にかけての史跡調査をおこない、帰路に北京の同研究所において中国研究者と研究懇談会を開いた。また11月には天聖令研究の責任者の黄正建氏の来日に合わせて懇談の場を設け、同研究所との研究交流を継続している。連携研究者:坂上康俊・榎本淳一・丸山裕美子・辻正博・三谷芳幸・吉永匡史・武井紀子、研究協力者:西本哲也・神戸航介研究代表者・連携研究者あわせて多くの論文・共著(論文集)を発表しているほか、5月には国際東方学者会議で東洋史も含んで国際シンポジウムを開き、多くの参加者をえて、成功した。また研究代表者は、戦後の律令制研究を発展させた吉田孝氏の、それまで著書に入っていなかった論文を集めて『続律令国家と古代の社会』を編集し岩波書店より出版した。学界に大きく裨益しただけでなく、「解説」を書いてあらためて吉田氏の飛鳥浄御原令の解明についての強い意志を感ずることができ、律令制研究についておおきな刺激を得ることができたため。今年秋の第117回史学会大会日本古代部会では、研究代表者が企画して律令制についてのシンポジウムを開催することを準備しており、律令制と中国文化の受容について論じ、論文集をまとめるとともに、『新唐令拾遺』の出版にむけて準備原稿を作成していきたい。また研究代表者は、広く一般に律令制成立の意義を伝える啓蒙書を執筆する準備をすすめており、中国において史跡調査旅行を行うことも予定している。
液相におけるクラスター構造

本研究では、(1)流体溶液中のクラスターの直接観測と、(2)気相クラスターを用いて流体中のクラスターの基礎的情報を集めると、という二つの方向から研究を進めた。また、クラスターの時間揺らぎを基礎とした、揺らぎと化学反応の関係についても基礎的な研究を試みた。液相・超臨界流体中のクラスター構造を観測するために、西川は初年度来開発したX線小角散乱実験用の装置を用いてCO_2、CF_3Hについて測定を行った。その結果、臨界点以上でも揺らぎの極大値を示す尾根が高圧力側に延びており、等密度線とは同一でないことを見いだした。PVT線図を還元単位で記述すると、異なる超臨界流体について同一の尾根線が見られることも判明した。梶本は、超臨界流体中での電子移動反応が主として時間・空間平均の平均溶媒和数に支配されるが、揺らぎの時間領域との相互作用が見られる可能性のあることを、分子動力学計算から指摘した。西は、ラマンスぺクトルの測定を通して、均一に見えるエタノール-水混合溶液が、実際には各々会合した状態になっており、水-メタノール間の相互作用を示すラマンのピークがほとんど見られないことを見いだした。富宅は、ジェット中のクラスターLi(H_2O)nを光イオン化して水和によるエネルギーの安定化を示した。また、平岡は、液体ビームに赤外レーザーを照射して多価イオン水和クラスターが効率よく生成することを見いだしている。近年、液体の構造・反応の研究者と気相クラスターの研究者との間に活発な交流が行われるようになり、溶液の局所構造としてのクラスターの存在が、溶液の特徴をよく表現することが指摘されるようになった。本研究では、(1)流体溶液中のクラスターの直接観測と、(2)気相クラスターを用いて流体中のクラスターの基礎的情報を集める、という二つの方向から研究を進めた。また、クラスターの時間的揺らぎを基礎とした、揺らぎと化学反応の関係についても基礎的な研究を試みた。液相・超臨界流体中のクラスター構造を観測するために、西川はX線小角散乱実験用の装置開発・測定を行い、臨界点以上でも等密度線に沿って密度揺らぎの大きな部分が存在することを見いだした。梶本は、エキシマー一色素レーザーシステムを強化して、電子移動反応を起こす分子のクラスターの異性体の情報を集め、クラスターの構造と反応速度の対応を検討した。また、分子動力学計算によって超臨界流体中のクラスター構造の揺らぎを調べ、反応との関係についても検討した。西は、水溶液中のイオンクラスターおよび中性クラスターをそれぞれ独立の機構で液体から分離することが可能な二重収束配置電場磁場型質量分析計を製作し、基礎データの収集をはじめた。富宅は、フェムト秒レーザー分光装置を整備し、水和金属イオンの光分解速度を測定した。平岡は、液体ビームに赤外レーザーを照射して多価イオン水和クラスターの生成を試みている。近年、溶液の局所構造としてのクラスターの存在が、溶液の特徴をよく表現することが指摘されるようになった。西川は、液相・超臨界流体中のクラスター構造を観測するために、X線小角散乱実験装置を製作してCF_3Hを対象とする実験を行い、密度ゆらぎの絶対値がρ-T相図上で物質依存性を示さず、一定の曲線群の上に乗ること、また、超臨界流体中の『高次の相転移線』はρ-T相図上で物質依存性を示さないことを見いだした。梶本は、回転コヒーレンス法によって構造を決定したクラスター分子の電子移動ダイナミックスを観測し、クラスターの構造と反応速度の対応を検討した。西は、水溶液中のイオンクラスターおよび中性クラスターをそれぞれ独立の機構で液体から分離することが可能な二重収束配置電場磁場型質量分析計を製作し、基礎データを収集した。富宅は、フェムト秒レーザー分光装置を整備し、Li、Na原子負イオンを含むアンモニアクラスターの光電子分光によって、M^-(NH_3)_nの金属の最外殻電子の非局在化がn=10程度で始まることを明らかにした。平岡は、金属表面にファンデルワールス力で付着した分子のイオン衝撃によって、金属と表面分子の相互作用に関する情報を収集した。

梶本は、超臨界流体中での電子移動反応が主として時間・空間平均の平均溶媒和数に支配されるが、揺らぎの時間領域との相互作用が見られる可能性のあることを、分子動力学計算から指摘した。西は、ラマンスぺクトルの測定を通して、均一に見えるエタノール-水混合溶液が、実際には各々会合した状態になっており、水-メタノール間の相互作用を示すラマンのピークがほとんど見られないことを見いだした。富宅は、ジェット中のクラスターLi(H_2O)nを光イオン化して水和によるエネルギーの安定化を示した。また、平岡は、液体ビームに赤外レーザーを照射して多価イオン水和クラスターが効率よく生成することを見いだしている。
知識集約型可視化システム構築に関する研究

大規模で多様なデータの効率的,かつ効果的な処理のために,新しい可視化システムが求められている.本研究では,可視化された現象・事象の解釈の方法や設計支援等の可視化後のプロセス強化,科学技術計算の可視化と情報可視化が融合された次世代の可視化システムを検討し,従来型の可視化システムを発展させる形でプロトタイプを実装した.また,将来の計算環境,通信環境を考慮し,広域に分散して蓄積される可視化情報の効率的な活用の方法を検討した.はじめに,知識集約型可視化システムの基盤となる統合プラットホームの構築の後,調査結果を検討することで,システムの要件を明らかにした.次に,データ生成の過程の構造化,及び機械処理可能なメタデータとデータ構造の規定を行った.そして,システムの要件にもとづき,1.可視化作業分析を可能とする作業計測空間の構築を行い,2.科学技術可視化と情報可視化の融合手法,特にネットワーク型データに対する可視化,及び知識抽出手法,3.格子データに対する内容検索を中心とした検索機能,4.長期間の保存に適した記録機能(コンテンツ再構成による情報埋め込み)を統合プラットフォームに加えた.また,5.人間の理解を考慮した効率的な可視化操作,6.視覚的認知を利用した可視化情報理解のプロセス分析と注釈情報の抽出法,7.可視化作業分析からの可視化エージェントの設計法を検討した.知識集約型可視化システムのソフトウエア部を"VisualBase"と名付け公開している.このシステムが生み出す可視化情報は知的財産として百年,千年後に残される可能性をもつものと考えられる.大規模で多様なデータの効率的,かつ効果的な処理のために,新しい可視化システムが求められている.本研究では,可視化された現象・事象の解釈の方法や設計支援等の可視化後のプロセス強化,科学技術計算の可視化と情報可視化が融合された次世代の可視化システムを検討し,従来型の可視化システムを発展させる形でプロトタイプを実装した.また,将来の計算環境,通信環境を考慮し,広域に分散して蓄積される可視化情報の効率的な活用の方法を検討した.はじめに,知識集約型可視化システムの基盤となる統合プラットホームの構築の後,調査結果を検討することで,システムの要件を明らかにした.次に,データ生成の過程の構造化,及び機械処理可能なメタデータとデータ構造の規定を行った.そして,システムの要件にもとづき,1.可視化作業分析を可能とする作業計測空間の構築を行い,2.科学技術可視化と情報可視化の融合手法,特にネットワーク型データに対する可視化,及び知識抽出手法,3.格子データに対する内容検索を中心とした検索機能,4.長期間の保存に適した記録機能(コンテンツ再構成による情報埋め込み)を統合プラットフォームに加えた.また,5.人間の理解を考慮した効率的な可視化操作,6.視覚的認知を利用した可視化情報理解のプロセス分析と注釈情報の抽出法,7.可視化作業分析からの可視化エージェントの設計法を検討した.知識集約型可視化システムのソフトウエア部を"VisualBase"と名付け公開している.このシステムが生み出す可視化情報は知的財産として百年,千年後に残される可能性をもつものと考えられる.可視化分野において新領域となる,(1)現象の解釈の方法や設計支援等の可視化後のプロセスを絡めた研究,(2)科学技術計算の可視化と情報の可視化の融合の研究に対して,可視化行為からのルール抽出,可視化された情報の解釈を起点として,解釈が加えられた可視化情報を知識として広め蓄積していくための方法論を考察した。はじめに,技術計算シミュレーションのような背景知識が(ある程度)明確なものの可視化,マルチエージェントシミュレーションやネットワークシミュレーションのような背景知識を探るための可視化を対象として,既存の可視化手法をまとめ,知識集約型可視化システムの基盤となる"VisualBase"と名付けた統合プラットトホームの一部実装を行った。同時に,空間の知能化技術を応用して,眼球運動検出システムを利用した仮想空間と実空間のインターフエースを設計した。このインターフエースによって,可視化行為そのものと,可視化情報の理解の過程を分析する。そのためのアプリケーションソフトウエアを試作した。また,広域に分散するデータ・情報・知識の集約のための仕組みについて考察し,複雑ネットワーク分析と情報の可視化手法を利用したフレームワークを検討した。本年度実施した具体的な研究を以下にまとめる。(1)可視化対象となる技術計算シミュレーション,マルチエージェントシミュレーションからのデータ生成の過程の構造化と,機械処理可能なメタデータとデータ構造の規定(2)既存の可視化手法をまとめ,統合プラットホームとして実装を開始(3)利用者の作業分析を可能とする作業計測空間の設計と計測ソフトウエアの試作(4)複雑ネットワーク分析と情報の可視化手法を利用した分散型知識集約システムのフレームワークの検討(5)階層情報の形成と,形成過程の履歴情報と注釈情報の記録手法の検討(6)技術計算の可視化と情報の可視化の融合手法の検討と,統合プラットホームへの追加従来型の可視化システムを発展させる形で,現象の解釈の方法や設計支援等の可視化後のプロセスの強化,科学技術計算の可視化と情報の可視化の融合に資する機能を加えた次世代の可視化システムを検討,実装し,そのシステムが生む出す可視化情報を知的財産として百年,千年後に残すことを目指す.本年度実施項目を以下にまとめる.(1)知識集約型可視化システムのプロトタイプシステム(VisualBaseと称する)として,従来型の可視化システムの機能を加えたものを実装した.

(2)前年度の成果:広域のデータ・情報・知識は無秩序に存在するわけではなく,特徴付けが可能なネットワーク上に分散している,に基づき,VisualBaseにネットワークの可視化,及び特徴付けの機能を加えた.(3)可視化情報に関連するデータ・情報・知識を集約すること、可視化情報から知識を創出することにおいて,検索と比較の重要度が高い.格子データに対して特徴量に基づいた内容検索の手法を提案した.(4)可視化行為のモデル化には作業プロセスのモデル化と可視化情報の解釈のための認知モデルが必要である.重畳的な表示と注視点追跡の組み合わせによる可視化情報からの知識の創出法が有効であることを視線追跡,およびマウスポインタ追跡によって確認した.(5)調査の範囲では簡素化よりも注釈付けの方が有効であることがわかった.コンテンツ再構成手法を提案し,注釈付けの可視化情報への付加を試みた.(6)情報の可視化と技術計算の可視化の融合を考えた場合,共通する位置的な情報を付与することが難しいため,現在の地理情報システムの直接的利用は困難であり前処理が必要になることを示した.可視化された現象,事象の解釈の方法や設計支援等の可視化後のプロセス強化,科学技術計算の可視化と情報可視化が融合された次世代の可視化システムを検討し,従来型の可視化システムを発展させる形でプロトタイプを実装する。また,将来の計算環境,通信環境を考慮し,広域に分散して蓄積される可視化情報の効率的な活用の方法を検討する。そのシステムが生み出す可視化情報を知的財産として百年,千年後に残すことを目指す。本年度実施項目を以下にまとめる。(1)知識集約型可視化システムのプロトタイプシステム(VisualBase)の実装を進め,ネットワークの可視化機能を追加した。また,可視化処理の高速化のためにポイントレンダリングによる等値面処理手法を開発した。(2)可視化結果の理解の過程を分析するためのマウスポインタ追跡機能をVisualBaseに加えた。並行して,視線測定による分析を行い,従来の視線追跡からの分析の課題を明らかにし,視覚的重要度マップと視線追跡を組み合わせた新しい分析手法を提案した。(3)可視化作業プロセスのモデル化のために,プロセスの構造化のためのプロセス自体の階層的なパラメータ化,およびタグの設計を行った。このプロセスからタグ付けられた履歴情報を蓄積するためのクラスの実装を行い,可視化エージェントへの展開を検討した。(4)可視化情報は広域に分散して蓄えられることを想定している。この場合,効率的な活用のためには情報が存在するネットワーク自体の性質を調べる必要がある。大規模ネットワーク上でのスピン系のダイナミクスについて検討し,分散のさせ方が検索や比較に深く関連することを示した。これは知識集約の方法を考える上で重要な知見である。また,情報管理の効率化のために,ネットワーク上のデータに対する新しいクラスタリングの方法を提案した。
分子性伝導体の低温構造と磁気構造の研究

本研究で取り上げた分子性伝導体(DCNQI)_2Cuについての研究は現在も進行中であるが、本年度の研究では極めて興味深い結果が得られた。この系における特徴的な圧力-温度の相図がDCNQI分子とCuとの間の電荷移動量によって理解されることが、Cu siteへの置換効果による研究から明らかとなった。圧力と電荷移動の関係をつなぐ鍵となるのがCuの配位角である。圧力によりこの配位角が変化し、これによる結晶場の変化がdのレベルと一次元バンドとの相対位置を変化させ電化移動が生じるというシナリオを我々は提案した。従って、このモデルの正当性を調べるために選択的に重水素化した一連の(DMe-DCNQI)_2Cuの低温構造を調べることは極めて重要な研究である。また、重水素置換した(DMe-DCNQI)_2Cuは比較的大型の単結晶ができることと、水素による非弾性散乱が除去できるため中性子回析の実験に適しており、懸案となっている絶縁相での反強磁性の磁気構造を詳細に決定することができると考えている。まず、結晶作成についてであるが、DMe-DCNQI分子の8個の水素を選択的に重水素で置換したDMe-DCNQI-d_nを合成した。合成法についての詳細は論文にて発表した。これらを用いて拡散法で得た単結晶を用いてX線による低温構造解析と中性子回折実験を行っている。まず、X線による低温構造解析は、イメージングプレートとHeガスの冷凍機の組み合わせで行った。これにより、(DMe-DCNQI-d_7)_2Cuにおける金属-絶縁体転移の前後での体積変化が極めて精度よく測定され、金属相と絶縁相での平均構造の解析を行うことに成功した。これによると、Cuの配位角が転移点で不連続に変化していることがわかり、先のモデルをこの結果は支持している。この系特有のリエントラント(金属-絶縁体-金属)転移を生じる重水素置換体(DMe-DCNQI-d_2)_2Cuの低温構造については現在実験を行っている。中性子回折実験については、(DMe-DCNQI-d_7)_2Cuの単結晶による予備的な実験を行った。絶縁相での反強磁性構造を決定するために約0.8mgの単結晶を用いて1.510Kでの測定を行ったが、核散乱に対して磁気散乱の強度が小さいために有為なシグナルが得られなかった。現在この結果を元に、更に大きなサイズの単結晶を作成している。
低温バイオロジーに基づく新規生体制御システムの探索

低温が細胞に引き起こす膜蛋白質SIRPαのチロシンリン酸化について、機能とメカニズムをモデル系で検討した。検討の結果、低温応答性SIRPαシグナルが低体温による記憶形成・維持作用に関わる可能性が残った。また、培養神経細胞の低温ストレスに対する感受性に関わる可能性、低温誘導性SIRPαシグナルが全身性炎症反応を抑制する可能性などが考えられた。また、SIRPαが温度依存的に分子シャペロンと複合体形成する可能性や、低温誘導性SIRPαリン酸化におけるリガンドとの結合の重要性が示された。本研究では、恒温動物がもつ低温への生体応答反応とその生理的意義を明らかにし、その研究成果を脳、免疫、内分泌など多様な生体機能の維持・改善・操作に利用・応用することを目指している。これまでに、独自に見いだした新規低温応答性シグナルである膜型分子SIRPαのチロシンリン酸化について検討を行っている。恐怖条件付けテストで低体温の記憶形成への影響を検討した結果、電気ショック直後の浸水誘導性低体温により、文脈記憶の指標となる“フリージング"の減少傾向が見られる一方、野生型マウスとSIRPαKOマウスの間に明確な行動の違いは見いだせていない。また、血清除去による細胞死が低温により抑制される現象にSIRPαシグナルが関連するかどうかについて、野生型マウス、SIRPαKOマウスの大脳皮質から培養した神経細胞を用いた検討を行ったが、低温の細胞死抑制効果自体が明確に確認できず、またSIRPαの有無による応答性の違いも見いだせていない。一方、複数の薬理的手法でマウスに低体温を誘導し、解析を行った結果、SIPRαKOマウスではグラム陰性菌の内毒素であるLPSの作用(低体温、sickness behavior)がより強く表れる傾向を示すデータを得つつある。現在、この実験系を中心に、低温誘導性SIRPαリン酸化シグナルと低体温に関連する脳内サイトカイン量の変化との関連、あるいは低体温の誘導・維持との関連についての検討、質量分析による低体温時SIRPα複合体の解析を進めている。本研究は低温に応答して細胞内領域がチロシンリン酸化をうける膜型分子SIRPαのシグナル伝達系を中心に、恒温動物に内在する低温応答性シグナルの生理機能とシグナルメカニズムの解析を目的とする。前年度までに確立した実験系を用いて、SIRPαあるいはSIRPαの細胞外リガンドであるCD47の全身KOマウスを使ってLPS誘導性低体温モデルを解析したところ、野生型マウスに比べてSIRPα、CD47の全身KOマウスは、腹腔内LPS投与負荷に対して感受性が高く、低体温および活動性の低下がより長期にわたって続くことが明らかとなった。低温応答性SIPRαシグナルの欠損がLPS誘導性低体温を増強することから、どのような細胞に発現するSIRPαが重要であるかを検討するために、SIRPαを強く発現するマクロファージで特異的にSIRPαKOしたマウスで解析を行ったが、これまでのところ、全身KOマウスで見られたLPS高感受性は認められておらず、SIRPα全身KOマウスにおけるLPS誘導性低体温の増強は、これらの細胞以外に発現するSIRPαの関与が考えられた。一方で、浸水により低体温を誘導したマウスの脳組織からSIRPαを免疫沈降し、質量分析によるシグナル複合体の解析に取り組んだ。低温依存性にSIRPαとの結合が変化するシグナル分子の同定には至らなかったが、SIRPαが分子シャペロンと複合体を形成する可能性を新たに見出している。SIRPαとそのリガンドCD47の全身KOマウスのどちらもが、LPS誘導性に強い低体温を示すことが確認できた。このメカニズムについてのコンディショナルKOマウスを用いた検討は必ずしも予測どおりすすんでおらず、マクロファージのSIRPαが欠失しただけでは全身性KOマウスの表現型が再現できなかった。しかしながら、この結果は他の細胞に発現するSIRPαが低体温調節に重要であることを間接的に示しており、一定の知見を与える結果と判断した。また、シグナル複合体の解析については、低温依存性に変化するSIRPα結合分子の同定には至らなかったが、あらたな関連分子を同定するための手がかりを得つつあることは進展として評価できると考えたLPS誘導性低体温とSIRPαリン酸化の関連について、全身性のSIRPαKOマウスはLPS感受性が高く、低体温と活動低下が長期にわたることが明らかとなった。マクロファージ特異的なSIRPαKOマウスでは、明確なLPS高感受性は見られず、低体温や活動低下の増強にはマクロファージ以外の細胞に発現するSIRPαが重要であると考えられた。一方、SIRPαを欠損した神経細胞で低温による神経細胞死抑制効果を検討したが、用いた実験系では野生型マウスの神経細胞でも低温の効果が明確に確認できず、またSIRPαの有無による応答性の違いも有意な差は確認できなかった。脳内免疫系に重要なミクログリアのモデル細胞を用いて、低温応答性SIRPαリン酸化のin vitro解析系を新たに構築した。固定化した抗SIRPα抗体上で細胞を培養することで、低温によるSIRPαリン酸化誘導が増強した。リガンドを模倣した抗体により細胞表面のSIRPαが固定化されていることが低温誘導性リン酸化に重要であると考えられた。一方、チャネル阻害剤を用いた実験から、神経細胞における低温応答性のSIRPαリン酸化はCl-イオンチャネルの働きが必要であることを明らかとした。Cl-チャネルは細胞の容量調節に重要であることから、細胞表面上のSIRPαはリガンドとの結合で動きを固定されることにより容量変化の感知

センサーとして働くという仮説をたて、今後の検証を予定している。一方、シグナルメカニズム解明のために行った質量分析の解析結果からは、脳内のSIRPαが分子シャペロンであるTCP-1と温度依存性に複合体を形成する可能性が見出されており、今後、結果の確認と意義の検討が重要であると考えている。低温が細胞に引き起こす膜蛋白質SIRPαのチロシンリン酸化について、機能とメカニズムをモデル系で検討した。検討の結果、低温応答性SIRPαシグナルが低体温による記憶形成・維持作用に関わる可能性が残った。また、培養神経細胞の低温ストレスに対する感受性に関わる可能性、低温誘導性SIRPαシグナルが全身性炎症反応を抑制する可能性などが考えられた。また、SIRPαが温度依存的に分子シャペロンと複合体形成する可能性や、低温誘導性SIRPαリン酸化におけるリガンドとの結合の重要性が示された。KOマウスや培養細胞を利用した実験系で、SIRPαシグナルと生体の低温応答との関連を検討したが、記憶や神経細胞死との関連を明確に示すデータはまだ得られていない。しかし、SIRPαの低温応答性と生体機能の関連を示す事が容易でないことは計画立案時点である程度想定しており、その中で、LPS応答性低体温の誘導がSIRPαと何らかの関連をもつことを見出しつつある点を評価した。このKOマウスの表現型は神経・免疫・内分泌のいずれの生体制御系とも関連する可能性があり、今後の重要な研究対象となると考えている。LPS誘導性低体温の制御に係わるSIRPαは、どの細胞で機能するのか解析を継続する。低体温時のSIRPαシグナル複合体の変化について解析を継続する。CD47のコンディショナルKOマウスについて解析を行う。神経化学低温誘導性SIRPαリン酸化シグナルと、LPSによる低体温の誘導・維持、あるいは脳内サイトカイン産生との関連を検討する。特に、サイトカインを中心とした免疫系・内分泌系など末梢の応答と中枢の応答を分けて検討するために、コンディショナルKOマウスを使った解析を行う。また、低体温を誘導する他の薬剤の作用や、低体温時の脳内遺伝子発現の変化についてKOマウスを使った検討を進める。さらに、低温応答性のSIRPαシグナルの分子機構を明らかにするために、低温時および非低温時のSIRPαシグナル複合体の生化学的解析を進める。前年度からの繰り越し分に加えて、実験補助員を投入せずに実験を進めたため、人件費を中心に次年度使用額が生じた。条件検討などの予備実験を予定よりも少人数で進めたため、実験補助員などの人件費を中心に次年度使用額が生じた。計画を推進するための人件費、消耗品費として使用する。特に最終年度として研究を加速するために実験補助員などの人件費としての使用を見込んでいる。計画を効率的に推進するための人件費、消耗品費として使用する。特に共同研究による質量分析などを予定しているため、打ち合わせの旅費、消耗品の購入、サンプル調製・輸送など費用に使用する計画である。
新規イオン液体ポリマーのジャイロイド構造の発現と金属ナノ材料の形態制御

Zwitterion(ZI)はカチオンとアニオンが共有結合で連結された有機塩である。これまでに、ZIに適切な金属塩を添加すると、ZIのカチオンと添加塩のアニオンがイオン液体様のイオンペアを形成し、均一な複合体が得られることを本研究室が報告している。このZIの特性をブロック共重合体に組み込み、相分離構造を発現させることができれば、金属ナノ材料の合成場や役割分担型高分子固体電解質の新たな設計指針に繋がると期待できる。そこで本研究では、ZIを成分とするブロック共重合体を適切にデザインし、ミクロ相分離構造を発現させることを目指した。はじめに、アンモニウム型ZIとスチレンを成分とするブロック共重合体を合成した。得られたブロック共重合体は多くの溶媒に不溶であったが、水中でZIドメインをシェルに、スチレンドメインをコアとするコアシェル型ミセルを形成することが明らかになった。上記のミセル分散溶液に金属塩を添加し、コアシェル型ミセル構造を維持したまま、固体化させることができれば、金属イオンが精緻に組織化されたミクロ相分離構造が誘起されると期待された。そこで、ブロック共重合体の分散水溶液にZIユニットに対して当モル量のリチウム塩を添加し、基板上にキャスト、乾燥させてポリマー薄膜を得た。この薄膜について、X線回折測定や透過型電子顕微鏡観察を行ったところ、コアシェル型ミセルが凝集したミクロ相分離構造が誘起されたことを明らかにできた。続いて、示差走査熱量測定やイオン伝導度測定を用いて、系中のイオンの状態を評価した。その結果、ZIのカチオンと添加塩のアニオンがイオン液体様のイオンペアを形成していることが確認された。以上の検討から、ポリマー薄膜中で、ZIとリチウム塩は均一に複合化し、ミクロ相分離構造中に組織化されていることが明らかになった。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
有用天然化合物を産する海綿動物とその共生微生物の多様性解明と分類学的基盤の確立

日本産Theonellidae科カイメン類の既知種の分類学的再検討、日本新記録種および未記載種の発見、記載、Theonellidae科カイメン類の分子系統解析を行った。その結果、これまで3属9種が知られていた日本産Theonellidae科は、少なくとも3属20種からなることが判明した。有用天然化合物研究で多く用いられてきたTheonella swinhoeiは、少なくとも3種からなるカイメンであった。Theonellidae科カイメン類の分子系統解析やDNAバーコーディングにおいて、ミドコンドリアのCO1遺伝子や細胞核のITS領域は不適であることがわかった。本年度は,日本産Theonellidae科カイメン類の既知種について,その形態的特徴と分子情報の取得を中心として研究を進めた.まず,日本産既知種9種のうち,国立科学博物館に収蔵されている4種分のタイプ標本と他4種分の登録標本について精査を行った.この結果, Discodermia jogashimaは, D. japonicaのシノニムである可能性が示唆された.また,過去の研究者によりD. emarginataとされたカイメンは,同定間違いであった可能性が高い. Discodermia属については,潜水調査や深海調査により, D. calyx, D. kiiensis, D. japonicaの3種について新鮮な標本を複数得ることができ,各種遺伝子の塩基配列を得た.また,相模湾での深海調査により,これまで知られていないDiscodermia属の1種が採集された.天然化合物研究で多く用いられているTheonella swinhoeiについても研究を行った.八丈島および沖縄本島で採集した複数の標本を元に,その形態的特徴を洗い出し,各種遺伝子の塩基配列を得た.その結果,これまで日本においてT. swinhoeiとされていたカイメンが,少なくとも3種からなる可能性が高いことが判明した.うち1種は未記載種の可能性が高く,また, 3種は全てT. swinhoeiではないことがわかった.日本産既知種のうち,当初予定していたストラスブール博物館に収蔵されている3種のタイプ標本の観察を行うことができていない.また, Discodermia irregularis, D. vermicularis, Siliquariaspongia japonicaの3種については,分子系統解析用の標本を得ることができていない.前2種は深海性で, S. japonicaについては原記載以降見つかっていないため,これらの採集は困難であることが予想されるが,今後も採集の機会をうかがいたい.本年度は,日本産Theonellidae科カイメン類について,前年度の日本産既知種から広げて,本邦初記録種や未記載種の可能性のある種について研究を進めた.主に沖縄の浅海性の種について形態的特徴と分子遺伝情報の取得を行った.その結果,これまで日本から1種しか知られていなかったTheonella属カイメンは,少なくとも6種生息していることが判明した. Discodermia属についても既知種に加え新たに2種が追加される可能性が高い.また,海底洞窟調査においては,分子系統解析からTheonellidae科内に含まれることが確実ながら形態情報からは属不明のカイメンが少なくとも3種見つかっている.これらの全体像の把握のためには,出来るだけ多くのTheonellidae科カイメン類を用いた分子系統解析と形態形質の再検討が必要となる.合計46個体を用いた各種遺伝子解析の結果,ミトコンドリアゲノムのCO1遺伝子1200bpでは近縁種間で配列の違いを検出することができなかった.細胞核のITS2領域では,ゲノム内変異により他種間の比較が非常に困難であることが判明した.少なくともTheonellidae科カイメン類については,現在データベース上に登録されている遺伝子の塩基配列情報から種の同定を行うのは正確性に欠けることがわかった.また,系統解析のためには, 28SrDNAや18SrDNA,更には新たな遺伝マーカーの探索が必要であると考えられる.浅海域のTheonellidae科カイメン類については,形態観察が少し遅れてはいるものの塩基配列情報の取得は概ね順調に進んでいる.一方,深海性の種については本年度中に採集に行くことができなかった.また,当初予定していたTheonella swinhoeiのタイプ標本の観察が行えておらず,模式産地である台湾での採集が行えていない.平成29年度は、引き続き日本産Theonellidae科カイメン類の新規標本の採集を行いながら、採集した標本から形態情報の抽出や各種遺伝情報を得ることに注力した。この結果、沖縄本島北部の海底洞窟から、分子系統解析からはTheonellidae科内に入るのが確実ながらも形態情報からは属不明のカイメンが新たに2種、そしてTheonella属の未記載種が少なくとも1種見つかった。この属不明な2種については、1属1種しか知られておらず原記載以降見つかっていないSiliquariaspongia属の可能性がある。この洞窟は、最奥部が水面から出て空洞になっており、水面直下が淡水の影響を強く受けるアンキアライン洞窟とも呼べる環境にある。本研究は、アンキアライン洞窟からのTheonellidae科カイメン類の初めての報告となる。また、Theonellidae科内の系統関係を推定する上で重要となるTheonellidae科の姉妹群の探索を行ったところ、本調査で見つかったCallipelta属の1未記載種が含まれるNeopeltidae科の可能性が出てきた。今後、より精度の高い系統解析を行って姉妹群を突き止めたい。

過去の研究からTheonella mirabilisと同定されていたカイメンについて、形態情報や天然化合物情報から明らかに別種と考えられる2集団を見いだしたが、これら2集団のミトコンドリアゲノムのCO1遺伝子の塩基配列は同一であった。また、細胞核ゲノムのITS領域の塩基配列にゲノム内変異が見つかったことから、前年度の結果同様、この領域を系統解析やDNAバーコーディングに用いることができないことが判明した。日本産Theonellidae科カイメン類の既知種の分類学的再検討、日本新記録種および未記載種の発見、記載、Theonellidae科カイメン類の分子系統解析を行った。その結果、これまで3属9種が知られていた日本産Theonellidae科は、少なくとも3属20種からなることが判明した。有用天然化合物研究で多く用いられてきたTheonella swinhoeiは、少なくとも3種からなるカイメンであった。Theonellidae科カイメン類の分子系統解析やDNAバーコーディングにおいて、ミドコンドリアのCO1遺伝子や細胞核のITS領域は不適であることがわかった。引き続き,潜水や乗船調査により新規標本の採集を行うとともに,それらの形態解析,分子系統解析を行っていく. 2015年度に新たに判明したこととして,これまでTheonella swinhoeiとして扱われていたカイメンが, T. swinhoeiではなく,異なる3種のカイメンに分けられる可能性について,組織学的なアプローチを進める上で今年度は組織切片用の標本固定および観察も行う.日本産既知種のタイプ標本についての詳細な電子顕微鏡観察も進めていく.前年度に引き続き,新規標本を得る機会があれば採集を行い,形態解析と分子系統解析用のデータを収集していく.最初の2年間で行えなかった海外の博物館に収蔵されているタイプ標本の観察と,これまで抽出したDNAサンプルから共生バクテリアの16SrDNAの塩基配列の解読も行っていく.海洋生物学当初予定していた海外渡航を行うことが出来なかったため.海外渡航を次年度行うことにし研究計画に沿って使用する.
中期経営計画の情報特性とその経済効果に関する実証的分析

本研究課題の目的は、日本企業における中期経営計画情報の開示の方針・効果を考察することである。調査研究の具体的な成果としては、第1に日本企業における中期経営計画情報の開示実態を明らかにした。第2に、中期経営計画情報を外部に向けて報告する企業の特性を明らかにした。第3に、中期経営計画情報の開示による情報効果を検証した。そして、第4に中期経営計画の財務目標達成と会計政策の関連性を明らかにした。本研究は、多くの企業において発表されている中期経営計画を題材として取り上げ、企業の自発的開示情報の特性を分析することである。具体的には、中期経営計画情報の特性と資本市場に対する情報効果を実証的に明らかにしていくことにある。平成22年度においては、関連した先行研究のサーベイを行うとともに、電機業界を対象にパイロットテストを実施した。そこから、中期経営計画を開示する企業の属性として、業績よりも企業規模との間で有意な相関があることが明らかとなった。このような知見から仮説の構築を検討中である。また、パイロットテストを通じて収集した中期経営計画情報をもとに、アンケート調査のための質問票を作成した。質問は全17項目から構成されている。アンケート調査は、平成23年3月において、銀行・証券・保険・REITを除く東京証券取引所(第1部、第2部、マザーズ)に上場する企業を対象とした。結果的に2,133社にアンケート用紙を送付し、現時点で333社(15.6%)より回答があった。回答結果については、現在データベース化の作業を実施している。アンケート結果を用いた仮説検証を行うための財務データベースについても現在作成を進めている。なお、当初の研究計画には含めていなかったが、今年度の研究を通じて中期経営計画に関しては、開示メディアも様々であり、また計画年度の終了したものはホームページなどから削除されるケースも多々あるため、企業に協力依頼しつつ、中期経営計画のアーカイブ作成に着手した。本年度の研究は,将来情報の一つである中期経営計画情報に焦点を当て,当該情報の作成に関する実態をアンケート調査により明らかにするとともに,これを自発的に開示している企業の特性を実証的に明らかにすることを試みている。アンケート調査は,2,133社にアンケート用紙を送付し,最終的に375社(17.61%)より回答があった。まず一つ目の成果として,管理会計情報としての側面が強かった中期経営計画の外部報告への利用という側面に注目し,アンケート調査により情報作成者の実態を明らかにしていることである。この調査により,アンケート回答企業の内,当該情報を策定している企業の過半数が投資家への説明資料と位置付け,開示していることを明らかにした。二つ目の成果として,中期経営計画を自発的に開示している企業の特性を分析した。この分析を通じ,第一に,開示企業は非開示企業に比べて企業規模が大きく,社外取締役比率が高いということを明らかにした。すなわち,企業の自発的開示行動に関しては,コーポレート・ガバナンスの要素が影響していることを指摘した。第二に,中期経営計画情報を投資家向け説明資料と位置付ける企業は,そうでない開示企業に比べ利益の質が高いことを明らかにした、第三に,定量情報である財務目標を含めて開示する企業は,非開示企業に比べて利益の質,企業規模,外国人持株比率,社外取締役比率の高さで有意な差が認められることを明らかにした。将来情報として自発的に開示される事例が増えている中期経営計画を題材に,これらに関する情報効果と会計政策を分析した。まず中期経営計画の目標値の達成度については,売上高,営業利益,当期純利益のいずれにおいても低水準であった。また,中期経営計画情報の開示と株式リターンの関係についてのイベント・スタディでは,当該情報は必ずしも正のメッセージとしては受け止められていない可能性が示唆された。これらより,過去情報と将来情報を橋渡しする情報としての役割は,十分に果たせているとは言い難い。しかし,中期経営計画情報を投資家向け説明資料と位置付ける企業では,計画値の達成度において,そうでない企業に比べて相対的に高い実績を示していた。またROA等の財務業績,トービンのQ等の企業価値関連指標も相対的に高いことが明らかとなった。さらに,中期経営計画情報の開示による株価効果は,直近の業績の良好さ,経営陣のコミットメントの強さ,ローリング型の柔軟な計画策定が行われている企業については累積超過リターンが高くなることも明らかとなった。中期経営計画の達成度と会計政策の関連性については,目標値を達成した企業は利益減少型の会計政策を選好していた。一方,未達企業は平均的には利益増加型の会計政策を選好しているが,その目的は決算短信の業績予想をターゲットとしている傾向がみられた。このように未達企業においては,中期経営計画の目標値達成という行動の優先順位は決算短信の業績予想値達成という行動よりも劣位に位置付けられていることが示唆された。しかしながら,中期経営計画情報に対するケアが十分でないと,当該情報に対する市場のレピュテーションが低下していくことが危惧される。

中期経営計画情報が投資意思決定に有用であると市場に評価されるためには,目標値に対する達成力と環境変化に柔軟に対応可能な策定体制が課題であるといえよう。研究課題である中期経営計画の情報特性をアンケート調査を通じて明らかにするとともに,自発的開示を実施する企業の特性についても明らかにすることができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究最終年度である平成24年度においては,情報開示による証券価格への影響などを明らかにする予定である。具体的には,アンケート回答企業の特性や計画の達成度などからグルーピングを行い,証券価格に与える効果を分析する。