hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞内の物質循環における細胞質ダイニンと積荷分子のダイナミックな相互作用の役割

本研究では、ショウジョウバエの剛毛の先端部に局在するリン酸化酵素IKKεの局在化機構を解析した。その結果、IKKεがアダプタータンパク質Spn-Fを介してダイニンと複合体を形成して先端部へと輸送される事、またSpn-Fが先端部で選択的に係留されることを発見し、Spn-Fの係留の制御因子としてJvlを同定した。これらの結果は剛毛細胞の先端部がダイニンの積荷の仕分けの場である事、またその仕分けにはアダプタータンパク質の認識が重要であることを示しており、主要な微小管マイナス端モーターである細胞質ダイニンによる輸送の調節機構の一端を明らかにしたものである。本研究の成果は学術論文として公表する。今年度は、Spn-Fの抗体を作成し、内在性Spn-FがIKKε非依存的に微小管マイナス端に局在する事、また内在性のSpn-FがIKKεおよび細胞質ダイニンと複合体を形成する事を明らかにした。また、IKKεの局在についてタグ付き分子を用いて検討した結果、IKKεタンパクそのものが微小管マイナス端にSpn-F依存的に集積する事が明らかとなった。さらに、Spn-Fの構造機能解析を前年度に継続して行った結果、Spn-Fの生理機能にはIKKεとの結合が必須である一方で、細胞質ダイニンとの結合は特に細胞伸長過程における細胞極性の維持に必要であることを明らかにした。また、IKKεの微小管マイナス端への局在がその機能に十分であるかどうかを検討するために、IKKεとSpn-Fの細胞質ダイニン結合領域を融合したような分子を作成し、その機能を解析した。その結果、IKKεが微小管マイナス端に局在する事はその機能に必要であるが十分ではない事、IKKεの生理機能にはSpn-Fとの結合そのものが重要であることが明らかとなった。また、IKKεの微小管マイナス端への局在は細胞伸長過程における細胞極性の維持には必須であるが、アクチン骨格の制御には必要ではない事も明らかとなった。したがって、Spn-FにはIKKεの局在を制御する機能と共に、その活性を制御する役割もある可能性が示唆された。これらの結果から、Spn-FはIKKεの補助的サブユニットとして機能し、その局在と活性を制御していると考えられた。さらに、Spn-Fと細胞質ダイニンとの結合を仲介する候補となる分子に注目してその機能解析を行った結果、この分子が微小管ネットワーク上に局在し、その上をダイナミックに動き回る事、またこの分子がIKKεおよびSpn-Fの微小管マイナス端への局在を維持するのに重要であることが明らかとなった。今年度は、活性化IKKεの微小管マイナス端への集積機構の解析を集中して行った。まず、spn-Fとikkεの遺伝学的関係について検討した結果、spn-Fとikkεが同じ遺伝的経路で作用し、spn-Fはikkεの上流で作用することが明らかとなった。そこで、ショウジョウバエ剛毛細胞においてSpn-Fと活性化IKKεの局在を検討したところ、両者が微小管のマイナス端が集積する剛毛先端部で共局在し、Spn-Fと細胞質ダイニンが活性化IKKεの微小管マイナス端への集積に必要であることが明らかとなった。そこで、Spn-F複合体の生化学的解析を行った結果、Spn-FがIKKε、細胞質ダイニン、ダイニン軽鎖と複合体を形成することが明らかとなった。さらに、Spn-Fの構造機能解析を行った結果、Spn-FはIKKε、細胞質ダイニン、およびダイニン軽鎖とそれぞれ異なった領域を介して結合することが明らかとなった。そこで、Spn-Fの様々な変異分子をショウジョウバエの剛毛に発現したところ、Spn-Fは細胞質ダイニンとの結合依存的に微小管マイナス端に集積した。また、Spn-Fの細胞質ダイニンおよびIKKεとの結合領域は剛毛の正常な形態形成に必須であったが、ダイニン軽鎖との結合領域は必須ではなかった。これらの結果は、IKKεがSpn-Fを介して細胞質ダイニンと複合体を形成し、剛毛の先端部に輸送されて細胞内の物質循環を促進することにより剛毛の正常な形態形成を制御することを示している。先行研究においては既にIKKεが微小管の方向性を規定するのに重要であることが知られていることから、微小管-ダイニン-Spn-F/IKKεの三者の正のフィードバックが存在し、このフィードバック回路によって細胞伸長時の細胞極性の維持が持続的に維持されていると考えられる。ショウジョウバエの剛毛細胞の先端部に集積するリン酸化酵素

IKKεの局在化機構に注目し、ダイニン輸送の制御機構を解析した結果、IKKεがアダプタータンパク質Spn-Fを介して細胞質ダイニンと複合体を形成し、この複合体形成能が剛毛細胞先端部への局在化に必須である事を見いだした。Spn-F-GFP蛋白質の剛毛細胞における動態を観察した結果、Spn-F-GFPが先端部に安定的に係留されている事を見いだした。そこで、IKKε/Spn-F複合体の係留の分子機構を検討した結果、Spn-Fと相互作用するJvlという因子を見いだした。jvl変異体においては、IKKεとSpn-Fは剛毛細胞の伸長初期においては先端部に正常に局在化できたが、伸長後期にはその局在が消失した。また、培養細胞におけるSpn-FとJvlの動態を検討した結果、Spn-FとJvlは顆粒状の局在を示し、ダイナミックに細胞質内を微小管依存的に移動していた。一方、Spn-FとJvlを共発現したところ、Spn-FとJvlが共局在する顆粒はほとんど動かなかった。JvlとIKKε/Spn-F複合体は独立に剛毛細胞の先端部に輸送された事から、JvlとIKKε/Spn-F複合体が剛毛細胞の先端部で相互作用する事によって固定化され、IKKε/Spn-F複合体の係留が起こると考えられた。我々は、以前の研究においてRab11小胞が剛毛細胞の細胞体と先端部の間を往復運動している事を見いだしている。Rab11もSpn-Fも細胞質ダイニン依存的に先端部に輸送されるが、その動態は大きく異なる。これらの結果は、剛毛細胞の先端部において細胞質ダイニンの積荷の仕分けが行われている事、また積荷の運命が積荷とダイニンを繋ぐアダプタータンパク質の特異的な認識によって決定されている事を示している。なお、本研究の成果は現在学術論文として投稿中である。細胞生物学今年度は、前年度までの結果をさらに進展させ、IKKεが微小管マイナス端に集積する仕組みとその生理的意義をおおむね解明する事が出来た。その結果、Spn-FがIKKεの局在だけでなく活性をも制御する事、またIKKεの微小管マイナス端への集積は特に細胞伸長過程における細胞極性の維持に重要であることが明らかとなった。これらの結果は現在論文としてまとめている段階である。また、Spn-Fと細胞質ダイニンの結合を仲介する候補となる分子の解析にも着手し、微小管モーターとの関係性、またIKKεとSpn-Fの局在制御に関与する可能性を示唆する予備的結果を得ることが出来た。この候補分子については研究開始当初には想定していなかったものであり、当初想定していた以上の進展であると考えている。一方で、IKKεが他の細胞質ダイニンの積荷分子にどのように作用するのかについては解析が遅れている。これは、IKKεの微小管マイナス端への集積機構の解明に注力したが主要な理由である。細胞質ダイニンの積荷分子としては、特にエンドソームに局在するHookが最近になって真菌においてエンドソームと細胞質ダイニンおよびキネシンの結合を仲介する事が報告された。これまでに、IKKεがHookと拮抗的に作用する事を示す遺伝学的結果を得ているので、今後IKKεがHookに作用する分子機構の解析を進めたいと考えている。総合するならば、現在までに微小管マイナス端へのIKKεの集積機構については想定以上の進展が得られているが、一方で細胞質ダイニンの積荷分子の解析はやや遅れている事から、全体としては現在までに研究目的をおおむね順調に達成していると考えている。今年度の大きな課題であった活性化IKKεの微小管マイナス端への集積機構の解析を重点的に進めた結果、活性化IKKεの微小管マイナス端への集積を保証する分子機構をおおむね解明することができた。
NMRによる多糖フェニルカルバメート誘導体の構造解析及び不斉識別機構に関する研究

1.フェニル基上にトリメチルシリル基を有するセルローストリス(4-トリメチルシリルフェニルカルバメート)(CTSP)をセルロースと対応するイソシアナ-トから合成し、シリカゲルに担持し、キラル固定相とし、その光学分割能を高速液体クロマトグラフィーで評価したところ、高い不斉識別能を有し、様々のラセミ体を分割できることを見いだした。2.CTSPはクロロホルムなどの極性の低い溶媒に加溶であったので、多糖フェニルカルバメート誘導体としては初めて、重クロロホルム中、NMRを用いて、CTSPが光学異性体と相互作用している様子を直接観察することができた。トランス-スチルベンオキシド、トレガ-塩基、2-ブタノールなど様々の光学異性体をNMRで識別でき、CTSPがキラル固定相としてだけでなく、新規な高分子キラルシフト試薬としても有効であることが明らかになった。また、これまで明らかでなかった、多糖フェニルカルバメート誘導体の不斉識別機構に関しても、幾つかの興味深い知見を得ることができた。3.NMRで得られた結果をもとに、セルローストリスフェニルカルバメートとトランス-スチルベンオキシドの各エナンチオマーとの相互作用エネルギーを分子力場計算を駆使したコンピューターシミュレーションで見積ったところ、HPLCの結果を支持する計算結果が得られ、この手法が、多糖誘導体の不斉識別機構を解明するうえで有用であることが明らかになった。
日本映画史におけるメロドラマ的想像力の研究 ― 長谷川伸文学の映画化作品を中心に

2009年度は、前年度末かち依頼を受けて編集部員として参加していた三省堂の出版企画『日本映画作品事典』(仮題、山根貞男/佐崎順昭編著、2010年刊行予定)のための調査が高く評価され、新たに署名入り原稿を多く執筆した。なかでも並木鏡太郎、佐々木康、渡辺邦男という、これまでの日本映画史の記述からは完全に漏れていた監督の作品解説を担当するなかで、一般にはアクセスすることが難しい彼らの膨大な作品群をほぼ網羅的に鑑賞し、またその同時代における批評言説の分析を通じて、日本映画におけるメロドラマ的想像力への知見を深めることができたのは幸運であった。とりわけ佐々木と渡辺はともに長谷川伸文学の映画化を複数回試みており、研究課題の遂行に益するところ大であった。また2009年10月からは、本年度より非常勤講師(映画研究担当)を務める京都造形芸術大学映画学科において長谷川伸の代表的な股旅物の戯曲『瞼の母』公演(2010年4月17日/18日、同大学高原校舎にて上演の予定)に演出補佐として参加した。この公演の独自性は男役・女役を問わず出演者全員が同学科の俳優専攻の女子学生である点にあり、女剣劇という日本文化史上の興味深い水脈の魅力を教えるだけでなく、メロドラマ研究における鍵概念(文化的性、身体、演技、異性装など)を再考察するうえでの貴重な機会となった。これらの成果を踏まえて、二本の研究論文を準備した。それは日本のメロドラマ映画史において独自の位置を占める映画作家・マキノ雅弘が長谷川伸の戯曲『刺青奇偶』を映画化した『いれずみ半太郎』(東映、1963年)のテクスト分析「運命《線》上に踊る男と女-マキノ雅弘『いれずみ半太郎』分析」(日本語版)および"Why Does Not Onaka Fall?: A Textual Analysis of Makino Masahiro's Odd and Even"(英語版)である。残念ながら年度内の発表はできなかったが、2010年前半までには両者とも査読制学術誌に投稿の予定である。研究初年度にあたる平成20年度は博士論文執筆に向けた基礎固めの年度として本研究の鍵概念であるメロドラマについて英語圏を中心とする先行研究の渉猟に努めた。とくに西洋を起源とするメロドラマの概念を日本映画研究にいかに応用するかに注意を払った。一方で本研究の分析対象である長谷川伸文学の映画化作品について映像資料を収集および分析した。とりわけ日本的な撮影所システムの崩壊以降に高度な自己言及性を備えつつ製作されたTV映画作品『長谷川伸シリーズ』を鑑賞できたことは従来の日本映画史の空白を埋める意味において有意義であった。こうした成果を総合して長谷川伸文学の映画化作品を中核とする股旅映画の約束事について考察しつつ比較映画研究のための理論的基盤の整備に努めた研究論文「運命線上に踊る男と女-マキノ雅弘『いれずみ半太郎』分析」を日本映画学会編集の映画研究論集に投稿したが同論集は投稿論文の不足のため企画延期となったので再募集を待って再投稿する予定である。そのほか下記の研究を実施した。(1)神戸映画資料館が開催した連続講座《加藤泰の世界》について同館HP上に報告を執筆した。加藤泰は長谷川伸の戯曲を映画化しているほか任侠映画でも長谷川文学と深い影響関係にある映画を創造しているため今回の機会は研究の深化に寄与した。(2)米国議会図書館やNY近代美術館などで一次資料を収集し無声映画期の西部劇映画『地獄の辻』などを鑑賞した。今回の調査は股旅映画と西部劇映画との関係を考察していく第一歩となった。(3)第6回京都映画祭において長谷川伸原作の股旅映画『いれずみ半太郎』ほか一本の作品解説を執筆した。それは日本のメロドラマ映画史において独自の位置を占める映画作家・マキノ雅弘が長谷川伸の戯曲『刺青奇偶』を映画化した『いれずみ半太郎』(東映、1963年)のテクスト分析「運命《線》上に踊る男と女-

マキノ雅弘『いれずみ半太郎』分析」(日本語版)および"Why Does Not Onaka Fall?: A Textual Analysis of Makino Masahiro's Odd and Even"(英語版)である。残念ながら年度内の発表はできなかったが、2010年前半までには両者とも査読制学術誌に投稿の予定である。
コイ中毒の原因物質に関する研究

最近,日本でしばしば報告されているコイの喫食による食中毒事件の検索を行なった。1987年東京近郊でおきたコイ中毒の際の残品を入手し,毒をこれから80%エタノ-ル抽出し,抽出液をDiaflo YM-2膜により限外ろ過して,分子量1,000以上を除去し,ろ液を濃縮後,Amberlite XAD-2やsilicagelカラムクロマトグラフィ-およびSEP-PAK C_<18>カ-トリッジに供して毒を分離し,最後にD-ODS-5カラムを用いるHPLCに供してこれを精製した。精製毒のマウス毒性(腹腔内投与)はMLD_<50>2.6mg/20gで,その症状は麻ひ,後肢の痙れん,神経異常などであった。毒は2種の溶媒系〔(1)クロロホルム/メタノ-ル/酢酸/水(65:24:15:9),(2)プロピオン酸/酢酸イソアミル/1-プロパノ-ル/水(15:20:10:5)〕を用いる薄層クロマトグラフィ-において,10%硫酸またはリンモリブデン酸で発色させたところ,前者の溶媒系でRf0.38(褐色または青色),後者でRf0.22(同)といずれも単一のスポットを示した。毒のIRスペクトルは,3400cm^<-1>,1240cm^<-1>および820cm^<-1>に吸収極大を示し,分子中に-0Hおよび硫酸エステルの存在とともにステロイド骨格が死された。精製毒のFABマススペクトルからは,ポジティブモ-ドの測定でm/2 555(M+Na)^+,571(M+K)^+,577(M-H+2Na)^+が、ネガテイブモ-ドではm/h531(M-H)^-の各フラグメントイオンが認められ,これらの結果から分子量は532であることが推定された。以上,コイ中毒原因物質を単離し,その性状の一部を明らかにした。
民族創生の臨界点

当研究の目的は、ベネズエラとコロンビアのアフロ系民族運動の比較研究であった。90年代以降ラテンアメリカ各国で展開した公定多文化主義の潮流のなかで、1991年新憲法により黒人が民族としての法的認知を得たコロンビアと1999年のボリーバル主義憲法で「多民族・複数文化社会」の構築を宣言しながらも「アフロ系人」が民族としての法的認知を得るにはいたらなかったベネズエラを民族創成の比較事例としてとりあげた。しかしながら、21世紀に入り急速に激化したコロンビアの内戦状況の中、コロンビア農村部の治安は悪化の一途をたどり、日本国外務省ならびに各保険会社から「紛争地域」と指定されている。このため、当初の2年度においてはコロンビア調査を実施することができなかった。やむなく対象を先住民運動に拡げ、ベネズエラ調査に集中した。ようやくコロンビア首都ボゴタにおけるアフロ系運動調査が実現したのは3年次、コロンビア太平洋岸ならびにカリブ海岸農村部における現地調査が実現したのは4年次に入ってからであった。この4年間のおもな活動は以下のとおり。カラカス調査(1年4年次)「アンデス諸国民俗文化財国際会議」参加、研究発表(1年次、2年次).ベネズエラ中央大学ポストドクター研究所客員研究員として現地調査を実施。国際会議において口頭発表した(1年次2年次)。ボゴタ調査(3年次)。ベネズエラ、アマソナス州調査(3、4年次)。コロンビア太平洋岸・カリブ海岸調査(4年次)当研究の目的は、ベネズエラとコロンビアのアフロ系民族運動の比較研究であった。コロンビア太平洋岸・カリブ海岸調査(4年次)第一年次にあたる本年度は、以下の成果が得られた1)コロンビアにおけるアフロ系民族運動の基礎文献収集Wade(1993,1997,2000),Escobar et.al.(1998)といった重要基本文献(先行研究)を収集した。またコロンビアにおけるアフロ系マイノリティー行政に関する世界銀行の資料を入手した。2)ベネズエラにおけるアフロ系文化運動の過去3年間の展開についての基礎情報収集3)「アンデス諸国における民俗文化保全・普及のための国際会議」(アフロアンデス文化ミーティング)に参加、アンデス諸国の研究者、文化運動家との情報交換アンデス諸国5ヶ国の文化省庁が主催するこの会議に、域外から唯一の招待発表者として参加。当研究の背景となるこれまでの研究成果を発表し、同時にベネズエラにおけるアフロ系マイノリティ政策にかんする政策提言の場に参加。この機会に、当研究にかんする専門家よりの助言、情報提供を受けた。4)2002年2月より5月末日まで、ベネズエラ、カラカスに滞在し、ベネズエラにおける「アフロ系差別」のフィールド調査の実施ロックフェラー財団の資金提供を受け、現地調査を実施。当プロジェクトに関連する資料を収集した。本年度はベネズエラにおける現地調査を重点的に行なった。以下、本年度の調査を略述する。1.ベネズエラ現地調査(平成14年4月5月)ロックフェラー財団の研究資金を公募により獲得し、「人種平等のなかの人種差別:ベネズエラのマスメディアにおけるアフロ系表象排除の研究」を実施した。この研究は当科研プロジェクトの一部分を構成する。アフロ系文化運動NGOと密接に協力しつつ、ベネズエラの広告メディアをフィールド調査した。その結果は滞在中に公開フォーラムにおいて発表するとともに、平成15年5月には、論文集として刊行される予定である。2.アンデス諸国民俗文化財保全会議(平成14年10月、於スペイン、グラナダ)ベネズエラ政府文化財保護局の推薦を受け、国際会議においてアフロ系民衆カトリシズムと文化運動のかかわりについて口頭発表した。この発表にもとづく論文は、会議のプロシーディングスとして、平成15年5月に刊行される予定である。コロンビア現地調査に関しては内戦状況がきわめて悪化したため、実行できなかった。また、3月29日に予定していたLatin American Studies Association大会(於、米国ダラス)での発表は、イラク戦争による治安問題により、渡航を取りやめた。当研究企画では、コロンビアの治安情勢不安のため、当初2年間ベネズエラ調査に専念してきた。第3年次にあたる本年度、はじめてコロンビアにおけるフィールド調査を実施することができた。

コロンビアにおけるアフロ系民族運動の先駆的組織であるCimarr'on、急進的かつ有力なアフロ系民族政治組織PCN、アフロ系人権団体AFRODES、先住民全国組織ONICをはじめこれらの民族運動を支援するNGOなどの本部を訪れ、コロンビアにおける少数民族問題の現状を理解するための初期調査を実施することができた。また、アンデス大学人文学部において、これまでのベネズエラ調査にかんする講演を行ない、コロンビアの研究者ならびにアフロ系運動家と有益な議論の交換を実現した。ベネズエラにおいては、以下の活動を実現した。-ロックフェラー財団の資金を得て2002年に実現した調査報告論集の刊行(ベネズエラ・マスメディアにおける黒人差別に関する章を分担執筆)-上記論文にもとづく講演(ベネズエラ現代美術館、アフロベネズエラ組織網共催)-ベネズエラ黒人女性連合創立メンバーAntonia Rada、前会長Reina Arratiaとのインタビュー-プエルトアジャクーチョにおける先住民運動の調査ベネズエラ、コロンビアともに先住民運動を調査することは当初の計画にはなかった。しかし、両国ともにアフロ系運動と先住民運動の連帯が進む現在、先住民運動を視野に入れることが必要であると判断し、計画を修正した。当研究は当初2年間コロンビアにおける内戦状況悪化のため、当初コロンビアにおける調査が実施できなかった。最終年度にあたる本年度になってようやくコロンビア太平洋岸ならびにカリブ海岸における短期のフィールド調査を実施することができた。アフロコロンビア系民族NGOであるECOTAMBORの代表者であるカルロス・ルア氏の協力を得て太平洋岸北部ならびにカリブ海岸の主要都市ならびに農山村部(ブエナベントゥーラ、キブドー、コンドート、アパルタドー、カルタヘーナ)を実地に訪れ、アフロ系コミュニティの実態を見聞することができた。また首都ボゴタにおいて開催されたアフロ系運動の全国会議にオブザーバー参加し、2005年5月に実施予定のセンサスにおける民族調査条項企画の過程を視察することができた。研究企画開始当初2年次においてこのような調査が実施できれば、その後の2年はさらに深化した調査ができたであろう。現地の治安状況による制約ゆえいたしかたないことではあったが、調査の遅れは否定できない。ベネズエラにおいては、以下の活動を実施した。-奴隷制廃止150周年関連行事、国立霊廟におけるアフロ系英雄献花礼参加(3月)-シモンロドリゲス大学における招待講演(「ベネズエラにおける人種差別」、3月)-マスメディアにおける黒人差別に関するモノグラフの刊行(5月)-プエルトアヤクーチョにおけるヒビ社会の調査(8月)以上の調査成果を踏まえて日本国内で研究会発表、招待講演等を複数実施した。またこれらの調査は今年度校了した3点の論文集(共著)として刊行される予定である。
コネクティビティ解析を用いたレム睡眠行動障害からレビー小体病への進展機構の解明

本研究では、レビー小体型認知症およびパーキンソン病を主とする病気の病態解明とその神経変性過程を解明するため、神経変性疾患を発症する前の特発性レム睡眠行動異常症患者を対象とし前向き調査を行った。神経生理評価、認知機能評価、脳画像解析を包括的に行い検討した結果、各所見に正常と比して異なる変化が認められた。しかし、本研究課題の研究期間で追跡できる期間が3年未満と短いこともあり、明らかな神経変性疾患の発症を捉えるまでには到らなかった。今後、本研究課題で得られた結果をさらに発展させる形で対象症例を増やして包括的研究につなげることが必要と考えられる。本年度は当初の研究計画に則り、特発性のレム睡眠行動障害患者のベースラインデータの収集を推進した。できるだけ通常診療の流れに沿ったデータ収集とするため、各分担研究担当者と調整を図り高次脳機能評価、頭部MRI検査、終夜睡眠ポリグラフ検査等を行った。本研究遂行にあたり、問診上では特発性レム睡眠行動障害と考えられた対象者においても、頭部MRI画像上に粗大な血管病変が存在したり、認知機能検査において軽度認知障害であるということが明らかとなるなど、特発性レム睡眠行動障害とその病態および進展過程の解明につながる結果が蓄積されている。先行研究でも示されている通り、特発性レム睡眠行動障害の確定診断には終夜睡眠ポリグラフ検査によるREM without Atonia (RWA)の生理学的所見が非常に重要となってくるが、問診上は特発性レム睡眠行動障害と考えられても、実際の終夜睡眠ポリグラフ検査ではRWAの所見が得られない事例も本年度は明らかとなり、引き続き終夜睡眠ポリグラフ検査の必要性が確認された。本年度の研究実績から、問診のみで特発性レム睡眠行動障害と診断することの問題点が明らかとなり、その病態や神経基盤を考える上でも、高次脳機能評価、脳画像評価、終夜睡眠ポリグラフ検査などの神経生理学的所見を包括的に検討していくことが、非常に重要であることが明らかとなった。現時点でいずれも正常範囲と判定された対象について、経時的変化を確認していくことが今後重要であると考えられる。平成27年度は当初の研究計画に則り、特発性レム睡眠行動障害患者のベースラインデータの収集を初年度である平成26年度に引き続き継続して行った。また、2年目となるため経過を追跡できた患者については、経年変化を評価するためのデータ収集を行った。評価項目として高次脳機能評価、頭部MRI検査、終夜睡眠ポリグラフ検査を中心として包括的なデータ収集を行うことができた。これらの結果から、一般的な頭部MRI検査結果だけでは明らかな変化を認めないにも関わらず、高次脳機能検査結果が平成26年度に比してむしろ改善する症例が存在し、特発性レム睡眠行動障害が単純に経年的に進行性の器質的変化を示さないことが明らかとなった。このため、脳器質的変化に表れていない生理学的変化を、今後終夜睡眠ポリグラフ検査データから抽出し検討することが必要と考えられる。患者群に加え、健常高齢者群の頭部MRI検査データの収集も行われており、健常対象者と特発性レム睡眠行動障害との脳コネクティビティ解析結果の相違点および、同一症例内での経年的な変化がどのように認められるのかが今後の検討課題の中心となってくるものと考えられる。現在のところ、平成26年度以降に研究参加された被験者はいずれもレビー小体病への明らかな進展を示しておらず、これら正常範囲と判定されている対象について、それぞれの評価項目について経時的変化を詳細に確認していくことが今後重要であると考えられる。平成26年度および平成27年度と、研究計画に則り、ベースラインデータおよび経年変化のデータは順調に蓄積されており、最終年度の解析に向けて本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本研究では、認知症(特にレビー小体型認知症)の前駆症状として注目されているレム睡眠行動障害(REM Sleep Behavior Disorder: RBD)に着目し、脳MRI画像を用いたコネクティビティ解析を行い、特発性RBDの病態を明らかにするとともに、特発性RBD患者の初期診断後に、年次経過観察を行い、高次脳機能評価、神経症状評価とともにコネクティビティ解析を行い、RBDからαーシヌクレイノパチーの別個の疾患に進展する、RBD患者の神経変性過程の相違点を経過を追い検討し、各々の神経基盤を解明することを目的とした。最終年度は、初年度および2年目に引き続き症例の蓄積を継続した。また、本研究課題全体を通して収集されたデータ解析を行った。この結果、神経回路の一部に、比較対照群(健常群)と比して神経コネクティビティに相違を認めるネットワークが存在することが明らかとなった。RBD症例では、αーシヌクレイノパチーを経過中に発症してくる症例がしばしば認められるが、現時点で認知症への進展予防という観点から、その予測因子の包括的研究は十分なされておらず、介入対象となるべき患者群もはっきりしていない。このような観点からは、RBDの段階から神経変性疾患へ進展する変性過程を明確にし、病態の解明と早期介入の必要な群を明らかにすることの意義は非常に大きいと考えられる。今後、本研究課題で得られた結果をさらに発展させる形で対象症例を増やして包括的研究につなげる予定である。

神経生理評価、認知機能評価、脳画像解析を包括的に行い検討した結果、各所見に正常と比して異なる変化が認められた。しかし、本研究課題の研究期間で追跡できる期間が3年未満と短いこともあり、明らかな神経変性疾患の発症を捉えるまでには到らなかった。今後、本研究課題で得られた結果をさらに発展させる形で対象症例を増やして包括的研究につなげることが必要と考えられる。本年度は初年度であり、研究計画に則り、ベースラインデータは順調に蓄積されており、次年度に向けて本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。平成28年度は、引き続き新規の対象者のリクルートを行いベースラインデータの強化を図るとともに、特発性レム睡眠行動障害の経年変化データが蓄積されてくる予定であり、これらのデータを元に神経変性過程を明らかにする予定である。睡眠医学本年度は対象者のベースラインデータの蓄積を行ったが、次年度からは特発性レム睡眠行動障害の経年変化を包括的に評価する段階に進むことになる。今後も新規の対象者のリクルートを引き続き行いベースラインデータの強化を行うとともに、神経変性過程を明らかにする予定である。本年度は研究二年目に入り、対象者の研究参加は順調に増えている状況にある。一方、レム睡眠行動障害から認知症やパーキンソン病へ進展した症例を今後検討することが必要であるが、現在参加中の対象者の中で、上記疾患へ進展した症例は結果的に少ない状況であり、学会や論文等での発表には至らなかったことが挙げられる。本年度は初年度のため、対象者の研究参加にあたり通常診療による検査等が行われ、研究に特化した検査費用の研究費からの支出が少なかったことが理由と考えられる。また、学会および論文発表にいたるためには、レム睡眠行動障害から認知症等への進展による変化がどのように生じるのかが目標となるが、今回参加の対象者は認知症等への進展は本年度中には認めず、発表には至らなかったことが挙げられる。次年度は蓄積症例の増加に伴い、研究に特化した検査費用の研究費からの支出が増加するため、これに使用する計画である。また、最終解析に入る予定であり、画像処理に耐えうる高機能解析機器の購入に使用する予定である。また、これに伴う解析結果を学会および論文発表するため旅費に使用する計画である。また、これらの研究遂行のため研究補助のための人件費が増加する可能性がある。次年度はすでに診断がついている患者等のリクルートも含まれることが想定され、研究に特化した検査費用の研究費からの支出が増加するため、これに使用する計画である。また、対象者のうち経年変化による認知症等への進展がみられることが想定され、これに伴う解析結果を学会および論文発表するため旅費に使用する計画である。
1980年代ソ連のグローカル・アヴァンギャルド――地方都市の前衛芸術に関する研究

1980年代ソ連の地方都市においてどのように前衛芸術(音楽、美術、文学)が生まれ、変化、変質、進化したのかを明らかにするため、現地調査を行った。前衛芸術に関わった人々への聞き取り調査を行い、基礎資料を収集し、それらをもとに研究を重ね、一般公開の研究会を毎年開催した。これにより1980年代ソ連の地方都市における前衛芸術について新たな知見を得ることができた。研究代表者である鈴木正美を研究の統括者として、1非公式芸術の誕生と発達」研究グループ(鈴木正美、リュドミーラ・ドミートリエヴァ、他)、2「ジャズ・ロック文化の進化と変容」研究グループ(岡島豊樹、キリル・モシュコウ、ロマン・ストリャール、アレクサンドル・ベリャーエフ他)、3「人形劇の変化と人形美術の誕生」研究グループ(大井弘子、他)の3グループが各々研究にあたり、次の2回の研究会および講演会を行った。第1回研究会「ポスト・クリョーヒン・スタディーズ」(2015年5月9日、サウンド・イメージ研究所で開催。報告者:鈴木正美、岡島豊樹、土肥理香)、第2回研究会「キリル・モシュコウ講演」(2016年1月9日、サウンド・イメージ研究所で開催。報告者:キリル・モシュコウ、鈴木正美、岡島豊樹)、および2016年1月8日、新潟大学におけるキリル・モシュコウ講演「ロシアにおけるジャズ。歴史の転機における文化の衝突」と特別授業「ロシアにおけるジャズの〈声〉」である。鈴木正美は3月18日29日、ロシアでの現地調査を行った。3月19日24日はノヴォシビリスクにおいて研究協力者のロマン・ストリャールのコーディネートで、1970年代からノヴォシビリスクで前衛音楽・芸術を支えてきたセルゲイ・ベリチェンコに聞き取り調査を行い、多くの資料を提供された。また、ノヴォシビリスク音楽院、ノヴォシビリスク国立大学、ノヴォシビリスク現代美術館で諸関係者と面会し、有益な情報を得たばかりでなく、重要な資料を入手した。3月24日28日には文化センター「ドム」、トレチャコフ美術館新館等で研究協力者のセルゲイ・レートフやアレクサンドル・ベリャーエフ等の協力のもと、諸関係者と面会し、多くの資料を入手することができた。本研究の目的は、ソビエト・ジャズの黄金期と呼ばれる1980年代ソ連の地方都市における前衛芸術・非公式芸術・アンダーグラウンド文化がどのように生まれ、変化していったのか、そしてローカルな芸術・文化が如何に世界的に評価されるグローバルな芸術・文化となっていったのかを明らかにすることにある。そこで、本年度は2015年3月に行った海外調査の研究報告会を開催し、さらにロシアにおける唯一のジャズ専門誌「Jazz.ru」の編集長であり、ロシアのジャズ史に造詣の深い研究協力者のキリル・モシュコウを日本に招へいし、研究会、講演会を開催した。これにより旧ソ連圏の地方都市におけるジャズ・ロック文化の進化と変容について多くの知見を得ることができた。鈴木正美は3月18日29日にロシアで現地調査を行ったが、これにより研究協力者のロマン・ストリャールや1970年代からのノヴォシビリスクの前衛音楽・芸術に詳しいセルゲイ・ベリチェンコに聞き取り調査を行うことができたばかりか、日本では入手不可能な貴重な資料を提供されたことは大きな収穫であった。モスクワではトレチャコフ美術館新館で個展を開催中だったイリーナ・ザトゥロフスカヤに会い、聞き取り調査を行った。やはり彼女からも重要な資料を入手した。当該研究に関わる資料(書籍、論文、音源、画像、映像)は順調に収集しており、上記のストリャール、ベリチェンコのように研究に協力してくれるロシア人がさらに増えたことで、今後の資料収集・調査がますます容易になることが期待できる。さらに、ウラジーミル・タラーソフの自伝『トリオ』の翻訳本をを2016年1月に出版した。これにより現代ロシアの非公式芸術、前衛音楽、アンダーグラウンド文化の一端が明らかになったことは間違いない。第1回研究会「ポスト・クリョーヒン・スタディーズ」(2016年6月19日、ビブリオテカ・ムタツミンダで開催。報告者:鈴木正美、岡島豊樹)、第2回研究会「ポスト・クリョーヒン・スタディーズ。セルゲイ・レートフ講演」(2017年1月29日、水道橋「ftarri」で開催。報告者:セルゲイ・レートフ、鈴木正美、梅津紀雄、岡島豊樹)、および2017年1月27日、新潟大学におけるセルゲイ・レートフ講演「ロシアの首都圏外における即興と前衛ジャズ」と特別授業「ソ連/ロシアにおける前衛ジャズー自伝的回想」である。鈴木正美は2016年7月31日8月6日、ロシア(ヤクーツク)でサハの民族音楽とジャズに関する調査を行った。また、2017年2月22日3月2日、ロシアとリトアニアで現地調査を行った。

モスクワにおいて研究協力者のリュドミーラ・ドミートリエヴァのコーディネートで、音楽家ウラジーミル・マルトゥイノフのフェスティヴァルに参加し、多くの資料を入手した。また、研究協力者のセルゲイ・レートフからも資料を提供された。ヴィリニュスでは研究協力者のアンタナス・ギュスティスの協力で打楽器奏者のウラジーミル・タラーソフに聞き取り調査を行った。ギュスティスからはリトアニアのジャズに関する貴重な資料を提供された。その他、諸関係者と面会し、多くの資料を入手することができた。本研究の目的は、ソビエト・ジャズの黄金期と呼ばれる1980年代ソ連の地方都市における前衛芸術・非公式芸術・アンダーグラウンド文化がどのように生まれ、変化していったのか、そしてローカルな芸術・文化が如何に世界的に評価されるグローバルな芸術・文化となっていったのかを明らかにすることにある。そこで、本年度は2016年3月に行った海外調査の研究報告会を開催した。さらにサックス奏者であり、現代ロシア音楽文化の研究者である研究協力者のセルゲイ・レートフを日本に招へいし、研究会、講演会を開催した。これにより旧ソ連圏の地方都市におけるジャズ文化の進化と変容について多くの知見を得ることができた。鈴木正美は2016年7月31日8月6日、2017年2月22日3月2日、ロシアとリトアニアで現地調査を行った。これにより研究協力者のセルゲイ・レートフ、リュドミーラ・ドミートリエヴァ、アンタナス・ギュスティスから聞き取り調査を行うことができたばかりか、日本では入手不可能な貴重な資料を多数入手した。当該研究に関わる資料(書籍、論文、音源、画像、映像)は順調に収集しており、上記の研究協力者の紹介より、研究に協力してくれるロシア、リトアニアの関係者がさらに増えたことで、今後の資料収集・調査がますます容易になることが期待できる。また、ウラジーミル・タラーソフの自伝『トリオ』の翻訳本を2016年1月に出版したことにより、リトアニアで著者本人にも会うことができ、聞き取り調査を行うことができたことは大きな収穫であった。これらの調査により現代ロシアの非公式芸術、前衛音楽、アンダーグラウンド文化の一端が明らかになったことは間違いない。1.最終年度に実施した研究の成果:平成29年度は研究会を2回開催した(2017年6月10日、2017年12月10日)。報告者と報告タイトルは次の通りである。鈴木正美「ウラジーミル・マルトゥイノフ・フェスティヴァル」、岡島豊樹「モスクワの音楽最新動向」、アレクセイ・ボリーソフ「人と楽器:ロシアのエレクトロニクス音楽小史」、リュドミーラ・ドミートリエヴァ「ニコライ&リュドミーラ・ドミートリエヴァの文化・音楽活動」。また、鈴木正美は2018年2月26日ー3月6日、モスクワで現地調査を行い、多くの資料を収集した。さらに、研究協力者のセルゲイ・レートフ、アレクサンドル・ベリャーエフ等の研究協力者と研究打ち合わせを行い、情報交換をした。2.研究期間全体を通じて実施した研究の成果:研究代表者である鈴木正美を研究の統括者として、1「非公式芸術の誕生と発達」研究グループ(鈴木正美、リュドミーラ・ドミートリエヴァ、他)、2「ジャズ・ロック文化の進化と変容」研究グループ(岡島豊樹、キリル・モシュコウ、ロマン・ストリャール、アレクサンドル・ベリャーエフ、他)、3「人形劇の変化と人形美術の誕生」研究グループ(大井弘子、他)が各々研究にあたり、研究期間中に計10回の研究会と講演会を行った。
「儒教文化圏」の経済と社会

1989年の2月に本年最後の研究会を開催した。この研究会の目的は本年度の成果をまとめることであり、各メンバーが過去一年間の研究成果を報告した。長峯晴夫は、儒教的価値観が韓国セマウル運動においてどのような役割を演じたかを、洞会やプムアシなどの慣習とセマウル運動との関連、及びセマウル指導者の教育・職業経験などに注目しながら、報告した。荒山裕行は、「儒教文化圏」にどのような経済的意味があるかを、貯蓄率や経済成長率の他文化圏との国際比較を通して検討した。大橋勇雄は、現代における中国の国営大企業の賃金分配面を工資標準表などの資料をもとに検討し、中国では労働者の生活と生産とが一体となっている点を明らかにした。宮嶌博史は、季朝鮮における地租改正などの近代的土地変革が土地の所有関係をどのように変えたかを議論した。その手法は、検地帳=量案の資料にもとづいて儒者が土地に対してなんらの特権をもっているかどうかを吟味するものである。原洋之介は、韓国の事例を対象に儒教と経済発展との関係について報告した。特に、現在展開されている経済理論や論争が東アジアの発展メカニズムをどれほど説明できるか、また儒教などの非経済的要因の役割とは何かが焦点となった。最後に、飯田経夫が総括を行なった。興味深い点は、必ずしも班全体で儒教の把握について意見が一致していないということである。長峯、荒山、原は、儒教を人々の集団的行動や貯蓄行動を説明する一つの重要な変数になりうると理解するのに対し、宮嶌と大橋は儒教をその時代の体制に従属する変数として捉えていることである。この問題については、来年度の最重要課題として検討していく。
大気圧プラズマによる簡易的な塗膜剥離システムの実用化

2年目(平成30年度)は,塗装された表面に大気圧プラズマ(以下,プラズマ)を照射する事で,その塗装が剥離し易くなるメカニズムに関する考察を具体的に検証した。本研究はプラズマ発生高電圧電源(株式会社IDX,DPA-10380M-01)を用いて,誘電体バリア放電でプラズマを生成する。この生成したプラズマを塗装された表面に照射することで,その塗装が剥離し易くなる要因として,ストリーマによる熱応力(架橋反応)が挙げられた。そこで今年度は,この要因を検証するための研究を展開した。これまでの研究成果から,印加電圧12 kV,プラズマ照射時間60 sec,プラズマ照射距離(上部誘電体と塗装されたサンプル表面までの距離)10 mmの時に,より小さい剥離荷重で塗装剥離率80 %以上を達成できた。この時の実験条件・状態を再現し,印加電圧・電流波形を観察した。得られた印加電圧・電流波形から,パルス状の放電電流が観察された。このパルス状の放電電流は空間中に発生するストリーマの本数と対応しているとの報告もある。他の実験パラメータにおける印加電圧・電流波形を観察してみても,同様にパルス状の放電電流が確認できた。このことから,塗装剥離メカニズムにはストリーマが大きく関係していることがわかった。以上を踏まえ,Bikermanが提唱している,塗装と被塗物の付着強さの関係式から,実験結果で得られた剥離荷重の増加は,架橋反応によって分子間構造が網状構造物に近い形状に形成されたことにより,剥離にかかる荷重に影響を与え,剥離荷重が増加したと考える。これに対して剥離荷重の減少は,プラズマ照射の熱入力による架橋反応の他に,誘電体バリア放電の特徴である,ナノ秒で生成と消滅を繰り返すストリーマ形成に伴うチッピングの衝撃が要因と考えた。※なお参考文献等の引用は,文字数との兼ね合いで省略している。平成30年度(2年目)の研究成果から,プラズマを塗装した表面に照射することで,その塗装が剥離し易くなるメカニズムとして,ストリーマが大きく関係していることがわかった。今後は,このストリーマが具体的にどのように起因しているか検証するため,平成30年度に導入した発光分光分析システムによる計測やひずみゲージを用いた塗装内部応力の測定を行っていく。また平成29年度に検証することができなかった,実環境に暴露した塗装に対する本塗装剥離システムの評価に対しては,直射日光の強い夏季と,日差しの弱い冬季の数日もしくは数週間といった比較的短期間での評価を行う予定である。以上の事から,研究の目的の達成度は「おおむね順調に進展している。」と言える。平成30年度の研究成果として,塗装された表面にプラズマを照射する事で,その塗装が剥離し易くなるメカニズムとして,ストリーマが大きく関係していることがわかった。今後は,具体的にどのように起因して,塗装が剥離し易くなるのか,株式会社クレブが大阪大学と産学共同開発した,発光分光分析システム(Plasma Emission Monitoring; CrevPEM)によるプラズマ計測を進める。このソフトウェアを用いる事で,より詳細なシミュレーションを行うことができ,定量的な評価が可能となる。またプラズマが照射されることによる架橋反応の影響については,ひずみゲージを用いて塗装の内部応力を計測していく。これによってもプラズマによる熱入力の影響を定量的に評価できる。また平成29年度に検証することができなかった,実環境に暴露した塗装に対する本塗装剥離システムの評価に対して,直射日光の強い夏季と,日差しの弱い冬季の数日もしくは数週間といった比較的短期間での評価を行う予定である。最後に,これまでの研究成果を国内・国際会議等で発表することや,オープンキャンパス等の機会を利用して小中高の生徒が分かり易く理解できるような出前授業等を企画していく。平成29年度は,塗装された表面に大気圧プラズマ(以下,プラズマ)を照射する事で,その塗装が剥離し易くなるメカニズムに関する具体的な考察と,実用化に向け,実環境に暴露した塗装に対する本塗装剥離システムの評価の2件を主として行った。塗装が剥離し易くなるメカニズムに関する具体的な考察では,これまでの研究成果より推測された,塗装の凝集(内部応力)および熱膨張係数の違いによる熱応力の影響に関して,ANSYS(R 15.0)を用いて数値解析を行なった。その結果,塗装された表面に一様の熱入力(353 K)があった場合,アクリル母材と塗装界面において,1MPa以下の剪断応力が発生する結果となった。これを単純に換算すると0.1 kN以下の応力が全体に加わったことになる。この数値は実際に塗装を剥離させた荷重約2.3 kNと比較すると小さいため,塗装剥離の要因であるとは考え難い。次に,実験結果から考察し,ストリーマによる熱入力が起因し,塗装が剥離し易くなったと仮定した。その結果,ストリーマ直径0.5 mm,ストリーマ間距離1.41 mm,ストリーマの熱入力323 Kとした時,局所的に熱応力が最大で1.34 MPa発生した。これによりストリーマによる熱応力が起因して塗装が剥離し易くなったと推測された。実環境に暴露した塗装に対する本塗装剥離システムの評価では,本校敷地内の北側と南側に向かって塗装したサンプル(素地はアクリル板)を設置した。そのサンプルを一ヶ月間,実環境に暴露した後,プラズマを照射し塗装を剥離させた。

その結果,プラズマを照射したサンプル(北側・南側)の剥離率は約90%,その剥離に必要な荷重は約2.4 kN,プラズマを照射していないサンプルは剥離率約90%,剥離荷重約2.0 kNと大きな差異が得られなかった。この原因として考えられたのが,紫外線による塗装固化が挙げられた。平成29年度(初年度)の研究成果から,プラズマを塗装した表面に照射することで,その塗装が剥離し易くなるメカニズムに関する具体的な考察を行うことができた。現段階では,適度な大きさのストリーマによる熱入力が起因して,熱膨張係数の違いによる熱応力が原因で,塗装が剥離し易くなった,と具体的な仮定を立てることができた。この要因を検証するため,平成30年度に発光分光分析システムの導入,プラズマを生成するリアクタ部分の改良に向けた設計を行っている。また平成29年度に検証することができなかった,実環境に暴露した塗装に対する本と総剥離システムの評価に対して,一ヶ月ではなく,数日・数週間といった比較的短期間での評価を行うため,情報交換を重ねながら,準備・計画を進めている。最後に,国内・国際会議での発表に向けた準備も進めており,平成29年度に投稿した学術論文の査読結果を待っている。以上の事から,研究の目的の達成度は「おおむね順調に進展している。」と言える。2年目(平成30年度)は,塗装された表面に大気圧プラズマ(以下,プラズマ)を照射する事で,その塗装が剥離し易くなるメカニズムに関する考察を具体的に検証した。本研究はプラズマ発生高電圧電源(株式会社IDX,DPA-10380M-01)を用いて,誘電体バリア放電でプラズマを生成する。この生成したプラズマを塗装された表面に照射することで,その塗装が剥離し易くなる要因として,ストリーマによる熱応力(架橋反応)が挙げられた。そこで今年度は,この要因を検証するための研究を展開した。これまでの研究成果から,印加電圧12 kV,プラズマ照射時間60 sec,プラズマ照射距離(上部誘電体と塗装されたサンプル表面までの距離)10 mmの時に,より小さい剥離荷重で塗装剥離率80 %以上を達成できた。この時の実験条件・状態を再現し,印加電圧・電流波形を観察した。得られた印加電圧・電流波形から,パルス状の放電電流が観察された。このパルス状の放電電流は空間中に発生するストリーマの本数と対応しているとの報告もある。他の実験パラメータにおける印加電圧・電流波形を観察してみても,同様にパルス状の放電電流が確認できた。このことから,塗装剥離メカニズムにはストリーマが大きく関係していることがわかった。以上を踏まえ,Bikermanが提唱している,塗装と被塗物の付着強さの関係式から,実験結果で得られた剥離荷重の増加は,架橋反応によって分子間構造が網状構造物に近い形状に形成されたことにより,剥離にかかる荷重に影響を与え,剥離荷重が増加したと考える。これに対して剥離荷重の減少は,プラズマ照射の熱入力による架橋反応の他に,誘電体バリア放電の特徴である,ナノ秒で生成と消滅を繰り返すストリーマ形成に伴うチッピングの衝撃が要因と考えた。※なお参考文献等の引用は,文字数との兼ね合いで省略している。平成30年度(2年目)の研究成果から,プラズマを塗装した表面に照射することで,その塗装が剥離し易くなるメカニズムとして,ストリーマが大きく関係していることがわかった。
新規ビタミンD受容体遺伝子多型を用いた思春期からの早期骨粗鬆症予防法の確立

【目的】骨粗鬆症の発症要因は大きくは遺伝要因と、環境要因とに分けられる。環境要因については、主に栄養と運動そして生活習慣の3つの影書が大きいといわれている。運動の効果としては骨に対するメカニカルストレスがあげられ、同時にカルシウム(Ca)の腸管吸収を促進させることも報告されている。そこで最大骨量獲得に重要な青年期の骨量の維持・増加に運動とCa摂取がVDR遺伝子多型別にどのような影響を与えるかを検討した。【対象と方法】対象は女子学生がボランティア44名を継続的に部活動で運動を行いつつ、Caを強化した運動・Ca強化群:AC群30名と、運動を行なわず、Ca強化のみ行ったCa強化群:C群14名の2群に分け平成11年4月から平成11年12月までの8ヶ月間実施した。Caの強化方法はCa剤:天然珊湖ミネラルタブレット(Ca:Mg=2:1)を毎日タブレット5錠(Ca500mg)を摂取時間無指定で摂取させた。運動の強化は運動種目等の特別の条件を設けず、部活動を行なった。対象の骨量は実験開始前後にDXA法(QDR-2000)で腰椎L2-L4をQUS法(アキレスA-1000)で踵骨部位を測定した。また体格・体組成、栄養素等摂取状況、運動量、VDR遺伝子多型を調査し、骨量との関連を検討した。【結果】1)実験前・後ともC群の体位・体組成は身長、体重、LBM、%FatはAC群より低く、%Fat以外は有意差がみられた。2)エネルギー、V.Cを除いた主要栄養素摂取量はC群が高く、C群ではエネルギー、Feが不足しているのみであった。一方、AC群ではCa,V.Cが充足されているのみであった。3)骨量全ての指標及び骨密度は、実験前・後ともAC群が高かった。4)QUS法によるSOS上昇率、及びDXA法によるBMD上昇率は共に少なく、SOS値はAC群が、BMD値はC群が高かったが有意差は見られなかった。5)T-ALP、B-ALP、及びTR-ACPは、実験前・後ともAC群が有意に高かった。6)VDR遺伝子多型別で検討すると、DXA法による骨密度及びQUS法による3つの骨指標は両群共mm型が最も高かった。実験前後の骨密度の増加率は両群ともMM型が最も高かった。このことより、VDR遺伝子多型を考慮して運動とCa摂取の指導を行うことは青年期の骨密度獲得に効果的であることが示唆された。【目的】骨密度規定因子は、大きく遺伝因子と環境因子とに分けられる。そこでVDR遺伝子M多型を用いて骨密度と骨代謝マーカー及び食生活等との関連性を比較し、日本人における骨粗鬆症の遺伝素因マーカーとしての有用性を検討した。【対象と方法】20-86歳の健常成人女性250名を対象とした。更に、50組の親子間で遺伝子多型一致率を検討した。VDR遺伝子多型は末梢血白血球よりDNAを抽出、PCRで増幅後制限酵素FokIで切断し、MM,Mm,mmの3型に分類した。腰椎骨密度(DXA法)と体組成(BIA法)を測定した。骨代謝マーカーとしてALPIII型活性、TR-ACP活性を測定し、食事状況・生活スタイル等は質問紙により調査した。【結果】(1)対象のVDR遺伝子多型頻度はMM型12.4%、Mm型54.8%、mm型32.8%であり、未閉経群はMM型17人、Mm型78人、mm型52人、閉経群はMM型14人、Mm型59人、mm型30人であった。(2)腰椎骨密度は未閉経群はmm型>Mm型>MM型の順で有意に高く(p<0.01)、閉経群でもmm型>MM型(p<0.05)であった。(3)MM型の骨密度は未閉経群では牛乳摂取量(小学)と、閉経群は体重・LBM・牛乳摂取量(中学・成人)と正相関であった。Mm型では未閉経群は牛乳摂取量(高校)と正相関、閉経群では体重・体脂肪率・LBM・Ca摂取量と正の、年齢・ALPIII型活性と負の相関があった。mm型では未閉経群は、体重・体脂肪率と正相関、閉経群では体重・LBM・体脂肪率・LBMと正の、年齢・ALPIII型活性と負の相関が見られた。(4)親子間のVDR遺伝子多型一致率は、M多型(91.5%)は従来のBsmI多型(85.1%)より高い一致率であった。よって遺伝素因リスクの高いMM型では、過去の牛乳摂取頻度との関連が高いことから、早期にスクリーニングを実施し、適切な栄養指導を行うことは骨粗鬆症の予防に有効であると考えられる。また、M多型を用いることで、親のVDR遺伝子型から子供のVDR遺伝子型の予測が可能であることが示唆された。

運動の効果としては骨に対するメカニカルストレスがあげられ、同時にカルシウム(Ca)の腸管吸収を促進させることも報告されている。そこで最大骨量獲得に重要な青年期の骨量の維持・増加に運動とCa摂取がVDR遺伝子多型別にどのような影響を与えるかを検討した。【対象と方法】対象は女子学生がボランティア44名を継続的に部活動で運動を行いつつ、Caを強化した運動・Ca強化群:AC群30名と、運動を行なわず、Ca強化のみ行ったCa強化群:C群14名の2群に分け平成11年4月から平成11年12月までの8ヶ月間実施した。Caの強化方法はCa剤:天然珊湖ミネラルタブレット(Ca:Mg=2:1)を毎日タブレット5錠(Ca500mg)を摂取時間無指定で摂取させた。運動の強化は運動種目等の特別の条件を設けず、部活動を行なった。対象の骨量は実験開始前後にDXA法(QDR-2000)で腰椎L2-L4をQUS法(アキレスA-1000)で踵骨部位を測定した。また体格・体組成、栄養素等摂取状況、運動量、VDR遺伝子多型を調査し、骨量との関連を検討した。【結果】1)実験前・後ともC群の体位・体組成は身長、体重、LBM、%FatはAC群より低く、%Fat以外は有意差がみられた。2)エネルギー、V.Cを除いた主要栄養素摂取量はC群が高く、C群ではエネルギー、Feが不足しているのみであった。一方、AC群ではCa,V.Cが充足されているのみであった。3)骨量全ての指標及び骨密度は、実験前・後ともAC群が高かった。4)QUS法によるSOS上昇率、及びDXA法によるBMD上昇率は共に少なく、SOS値はAC群が、BMD値はC群が高かったが有意差は見られなかった。5)T-ALP、B-ALP、及びTR-ACPは、実験前・後ともAC群が有意に高かった。6)VDR遺伝子多型別で検討すると、DXA法による骨密度及びQUS法による3つの骨指標は両群共mm型が最も高かった。実験前後の骨密度の増加率は両群ともMM型が最も高かった。このことより、VDR遺伝子多型を考慮して運動とCa摂取の指導を行うことは青年期の骨密度獲得に効果的であることが示唆された。