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神経伝達物質による細胞増殖,分化機構の研究

生後1日目ラット脳海馬を採取し,細胞を分離して初代培養神経細胞を調製した。78日間培養した後実験に使用した。グルタミン酸刺激に反応してMAPキナーゼ活性化反応が観察された。MAPキナーゼ活性化反応は,Ca^<2+>依存性経路とプロテインキナーゼC (PKC)活性化反応を解する経路の総和として惹起されていることが明らかになった。一方,グルタミン酸刺激は燐酸化チロシン残基の増強をもたらすことが報告された。本研究では,Ca^<2+>を介するMAPキナーゼ活性化反応にチロシンキナーゼの関与を検索するために計画された。標的チロシンキナーゼは細胞質に存在し,Ca^<2+>依存症に活性化されるCAKβ/Pyk2である。1)イムノブロット法で,CAKβ/Pyk2は,ラット脳海馬初代培養神経細胞,PC12細胞に存在していた。2)海馬初代培養神経細胞をあらかじめ[^<32>P]燐酸でATPをラベルし,グルタミン酸を投与して刺激した。反応を液体窒素で固定した後,ホモジェナイズしてCAKβ/Pyk2を免疫沈殿させた。免疫複合体を,SDS-PAGEついでオートラジオグラフィーで調べると,CAKβ/Pyk2に燐酸化反応有意に上昇していた。3)海馬初代培養神経細胞をグルタミン酸投与によって刺激し,反応停止後ホモジェナイズしてCAKβ/Pyk2に対する抗体を用いて免疫沈殿した。沈殿物のチロシンキナーゼ活性をポリ(glu,tyr)を基質として測定すると,活性の上昇が見られた。4)in vitroの実験で,組替え遺伝子実験法によって得られた全長の組替えGST-CAKβは,別に精製したCaMキナーゼIIによって燐酸化された。PKCは燐酸化することができなかった。CAKβチロシンキナーゼ活性を測定すると,CaMキナーゼII燐酸化反応の有無にかかわらず,CAKβ活性には変化が見られなかった。現在,in situとin vitro燐酸化反応における酵素活性に及ぼす影響について検索している。私たちは、ラット脳海馬培養細胞を用い,グルタミン酸刺激に反応するMAPキナーゼ活性化反応を観察した。この反応には,PKC,細胞内Ca^<2+>濃度上昇の両方が関与していた。本研究では,PKC活性化反応,Ca^<2+>濃度上昇がどのような経路でMAPキナーゼを活性化するかを明らかにする目的で計画された。Levら(Nature 376,737,1995),Sasakiら(J.Biol.Chem.270,21206,1995)は新しく同定された。細胞質に存在するチロシンキナーゼ(Pyk2/CAKβ)がPKC,Ca^<2+>の効果を仲介している可能性示唆した。すなわち,グルタミン酸の細胞刺激によって活性化されたPKCおよび上昇したCa^<2+>がPyk2/CAKβを活性化し,Ras活性化反応を介してMAPキナーゼが活性化されると考えた。幸い,佐々木輝捷教授(札幌医大・癌研・生化学)との共同研究により,予想よりもはるかに仕事を進展されることができた。a)Pyk2/CAKβに対する特異的な抗体を用い,ラットと脳海馬初代培養細胞,PC12細胞のPyk2/CAKβの存在は,イムノブロット法を用いて検索し,確認された。b)組換え遺伝子実験法によって得られた全長の組換えGST-CAKβは,CaMキナーゼIIによって燐酸化され,PKCの基質にはならなかった。c)燐酸化CAKβは,活性上昇を示さなかった。d)脳海馬初代培養細胞をあらかじめ[^<32>P]燐酸でラベルしておき,グルタミン酸で刺激した。反応終了後,Pyk2/CAKβを免疫沈殿させ,燐酸化反応を調べた。Pyk2/CAKβ燐酸化反応が有意に上昇していた。e)同細胞を用い,グルタミン酸刺激後免疫沈殿した。沈殿物のチロシンキナーゼ活性をポリ(glu,tyr)を用いて測定した。対照に比較し,有意に活性の上昇が測定された。現在,in vitroと細胞系での結果を解析し,MAPキナーゼ活性化反応におけるCaMキナーゼII燐酸化反応とPyk2/CAKβ活性化反応の連関について検索している。

2)海馬初代培養神経細胞をあらかじめ[^<32>P]燐酸でATPをラベルし,グルタミン酸を投与して刺激した。反応を液体窒素で固定した後,ホモジェナイズしてCAKβ/Pyk2を免疫沈殿させた。免疫複合体を,SDS-PAGEついでオートラジオグラフィーで調べると,CAKβ/Pyk2に燐酸化反応有意に上昇していた。3)海馬初代培養神経細胞をグルタミン酸投与によって刺激し,反応停止後ホモジェナイズしてCAKβ/Pyk2に対する抗体を用いて免疫沈殿した。沈殿物のチロシンキナーゼ活性をポリ(glu,tyr)を基質として測定すると,活性の上昇が見られた。4)in vitroの実験で,組替え遺伝子実験法によって得られた全長の組替えGST-CAKβは,別に精製したCaMキナーゼIIによって燐酸化された。PKCは燐酸化することができなかった。CAKβチロシンキナーゼ活性を測定すると,CaMキナーゼII燐酸化反応の有無にかかわらず,CAKβ活性には変化が見られなかった。現在,in situとin vitro燐酸化反応における酵素活性に及ぼす影響について検索している。
1型インターフェロンによる脾臓辺縁帯環境の制御を中心とした肺炎球菌感染防御機構

肺炎などの起因菌である肺炎球菌(Streptococcuspneumoniae)は、その菌体表面が莢膜多糖で覆われており、これが宿主免疫機構を回避することで病原性を発揮する。そのため、莢膜多糖に対する抗体は感染防御に有効である。I型インターフェロン(I型IFNs)は肺炎球菌の感染で産生誘導されることが報告されているが、莢膜多糖に対する抗体産生における効果は不明である。本研究では、脾臓辺縁帯B細胞からの抗体産生におけるI型IFNsの細胞維持メカニズムを明らかにした。肺炎は本邦における死亡原因の第4位を占め、その死亡者は毎年10万人にものぼり、社会的にその制御が重要な疾患である。肺炎の発症要因の中でも、肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae)による感染症は重要な原因の一つである。肺炎球菌の表層は多糖成分で構成された莢膜構造で覆われており、これが主要な病原因子となっている。すなわち、莢膜多糖が表面を覆っているため、菌体表面における補体活性化が阻害され、マクロファージなどからの貪食に抵抗性を示し、生体防御系を回避する。この莢膜抗原に対する抗体は、菌のオプソニン化を促進して補体系の活性化を誘導する。その結果、マクロファージの貪食を活性化することで、菌の排除を促進するため、莢膜に対する抗体は感染防御に有効である。I型インターフェロン(I型IFN)は、ウイルス感染防御に重要なサイトカインであり、C型肝炎ウイルス感染症に対する治療において臨床応用されている。一方、細菌感染防御におけるI型IFNの役割についても研究が行われつつある。我々はこれまでの研究で、肺炎球菌の莢膜抗原ワクチン(PPV23)接種マウスにIFN-βを投与すると、脾細胞からの莢膜抗原特異的なIgM抗体産生量が上昇することを見出した。そこで、マウスより調整した脾細胞をin vitroで培養し、抗体産生細胞である辺縁帯B細胞の細胞数変化を観察した。その結果、IFN-β非存在下では、その細胞数が経時的に減少するのに対し、IFN-β存在下ではその減少が抑制された。この減少抑制作用はI型IFN受容体欠損マウス由来細胞では認められなかったことから、I型IFNの効果によることが確認された。さらに、セルソーターにより分離した辺縁帯B細胞においても、同様に細胞数減少の抑制が認められたことから、I型IFNが辺縁帯B細胞に直接作用し、細胞数減少を抑制している可能性が示唆された。肺炎の発症要因の中でも、特に肺炎球菌(Streptococcus pneumoniae)による感染症は頻度が高く、さらに本菌は、感染した粘膜などから血中に移行し、敗血症や髄膜炎など重症型の感染症を発症することが多いため、臨床上その感染制御が重要である。そのため、莢膜抗原に対する抗体は感染防御にきわめて有効である。莢膜抗原に対する抗体は、主に、脾臓の辺縁帯と呼ばれる領域に存在するB細胞群(辺縁帯B細胞, Marginal Zone Bcells:MZB細胞)が産生することが知られている。本研究により、精製莢膜多糖成分ワクチンであるPPV23接種マウスにI型インターフェロン(I型IFN)を投与すると、脾細胞からのIgM抗体産生量が有為に上昇することを見出した。そこで、抗PPV23抗体産生に内因性I型IFNはどのように関与しているのか検討を行った。まず、野生型およびI型IFN受容体(Ifnαr1)欠損マウスでMZ B細胞の数に差があるのか検討を行ったところ、野生型および欠損マウスで大きな差は認められなかった。PPV23ワクチン接種マウスでは、野生型および欠損マウスいずれにおいてもMZ B細胞数の増加が認められたが、両者間での差は認められず、さらに血清中IgM抗体価にも有為差は認められなかった。さらに、PPV23接種後のマウス脾臓におけるIfnβ遺伝子発現をリアルタイムPCRで解析したところ、遺伝子発現の有為な上昇は認められなかった。以上の結果から、PPV23ワクチン接種によるIgM抗体産生に対しては、内因性I型IFNは必須の因子ではなく、その効果を増強するものであることがわかった。平成23年度の研究により、MZ B細胞をcell sortingにより分取し、in vitro培養実験系および抗体産生の評価系を確立した。この実験系を用いて、PPV23接種マウスより採取したMZ B細胞により、抗莢膜抗体の産生を認めた。また、肺炎球菌の感染によるIgM抗体産生の実験系を確立した。今後、この実験系を用いて、肺炎球菌感染による抗体産生において必要な宿主側の因子にせまることができる。

また、MZ B細胞数の変動を評価する実験系を作成した。以上のように、研究を遂行する上で必要な評価系を作成し、それを用いて結果を得る事ができており、研究はおおむね順調に遂行されていると考えている。平成23年度の研究によって確立した評価系などを用いて、さらに研究を推進させていく予定である。具体的には、肺炎球菌の感染による抗莢膜多糖抗体の産生機序について、I型インターフェロンの寄与を明らかにしていく。この際、種々の遺伝子ノックアウトマウスを用いて、その機序について明らかにしていく予定である。また、I型インターフェロンの作用機序を分子レベルで明らかにしていくため、確立した細胞分取法により、I型インターフェロンの標的細胞などを同定していく予定である。平成23年度予算から20万円程度の次年度使用が生じた。これは、当初予定よりも出張旅費が抑えられたことと、消耗品費の節約に努めた結果である。この予算を平成24年度の消耗品費などにあて、さらに研究を推進させたいと考えている。
植民地統治下における昔話の採集と資料に関する基礎的研究

帝国日本は台湾・朝鮮・南洋群島・満洲ならびに中国に植民地統治を拡大し、インドまで視野に入れた大東亜共栄圏まで構想した。その際に各地に伝わる昔話を採集し、その資料を発行した。それによって、各地の民情を把握するとともに、日本とよく似た昔話があれば、それが日本の統治の根拠にされた。そのため、柳田国男や関敬吾が進めた戦後の昔話研究では、学術的価値がないとして切り捨てられた。しかし、その当時に立ち戻って研究をたどることは、国際化に向かう昔話研究のためにも急務であり、日本にはその責任があると考えた。研究を進める中で、各地で作られた教科書との関係も明らかになった。2012年12月15日、東京学芸大学に「インドの昔話、その歴史と現在」を開催し、石井正己が「植民地と昔話研究」を行い、インド・ネール大学教授マンジュシュリー・チョーハンの「インドの語り」、拓殖大学名誉教授坂田貞二の「ガネーシュ神を祀るガネーシュ・チャウト祭の語り」の記念講演に続き、シンポジウム「インドと昔話」を熊本県立大学准教授難波美和子の「インド帝国時代のインド昔話研究」、國學院大學栃木短期大學講師野村敬子の「インドから来た昔話」、石井正己の「インド昔話集の出版」の発表を行い、千葉大学名誉教授荻原眞子が「説話の道・人の道」の総括を行った。このフォーラムにより、イギリスの植民地統治に伴ってインドの昔話が発見され、やがてインド人自身の昔話採集や記録への関心をうながしたことが明らかになった。それとともに、帝国日本が進めた大東亜共栄圏の構想の行く先にインドがあり、そこでインドの昔話が古代と現代にわたって見いだされたことが見えてきた。2013年3月発行の『帝国日本の昔話・教育・教科書』の第1部に、平成23年度に実施したフォーラム「中国・満州の昔話と教育」の、飯倉照平「中国「東北」をめぐる民間伝承」、全京秀「特務機関と人類学者が共に作った満蒙民族学」、千野明日香「「満洲」における昔話資料」、野村敬子「満蒙開拓青少年義勇軍」、石井正己「満州の日本語教科書と昔話」の各論考を収録した。これらの論考によって、中国・満州において民俗学者・人類学者・教育者などが行った昔話等の採集・記録・出版を踏まえた分析に基づく最新の研究成果を提示することができた。(1)フォーラム「植民地時代の東洋学ネフスキーの業績と展開」を平成25年11月23日に東京学芸大学で実施し、「植民地時代の東洋学石井正己」「伊能嘉矩の台湾研究に関する方法論的再検討ー<巡台日乗>(1897年)の精読を通してー全京秀」「シンポジウムネフスキーの業績と展開金田一京助とネフスキー荻原眞子オシラ祭文再考石井正己聖水信仰の発見ーネフスキーの提起と折口信夫の展開ー保坂達雄」をまとめた。(2)『インドの昔話、その歴史と現在』を平成26年2月に発行、「植民地と昔話研究石井正己」「インドの語りー今と昔ーマンジュシュリー・チョーハン」「ガネーシュ神を祀るガネーシュ・チャウト祭の語りー象頭人身のガネーシュ神は、信仰する人の災いを除いてくれるー坂田貞二」「シンポジウムインドと昔話インド帝国時代のインド昔話研究難波美和子インドから来た昔話ー女視点からー野村敬子インド昔話集の出版石井正己」「説話の道・人の道ーユーラシアと日本ー荻原眞子」を収めた。(3)『国際化時代を視野に入れた説話と教科書に関する歴史的研究』を平成26年3月に発行、第1部に「帝国日本と日本語教科書ーハワイ移民の『日本語読本』ー石井正己」「帝国日本の文学と教育石井正己」「日本における昔話研究の現状と展望石井正己」、第3部に「昔話研究の未来をどう考えるかー柳田国男『昔話覚書』からー石井正己」「父関敬吾のこと関信夫」「関敬吾先生の思い出野村敬子」「シンポジウム東アジアの昔話研究の再検討昔話と比較研究の問題点ー文芸比較の方法論に向けてー廣田收『韓国口碑文学大系』の話型と昔話通観の話型の対応をめぐってー<3騙す騙される>の例を中心にー李市埈シンデレラ型の昔話の比較ー中国を中心にー立石展大」を入れた。(1)鳥取・島根両県は日本海を隔てて朝鮮半島と向き合う位置にあるので、植民地の統治下において朝鮮に渡った人も多い。高木敏雄や柳田国男に資料を提供した松江出身の清水兵三は、朝鮮半島で昔話や歌謡の採集を行った。そこで、2011年10月、東京学芸大学において、「山陰の民話日本とアジアを結ぶ出雲かんべの里館長・山陰民俗学会会長酒井董美」の講演を軸にフォーラムを開催した。この記録集は、2012年2月、『山陰の民話に学ぶ』として研究報告書を発刊した。(2)帝国日本が行った移民政策は植民地統治と深く関わる場合があった。山口県周防大島はハワイに官約移民を送り出した地域だった。ハワイ移民資料館には大正期の日本語教科書が所蔵されている。移民に伴う教科書の研究はこれまでなく、調査・分析を進めてこの研究の充実・拡大を図ることが可能になった。一方、山形県は満州国の建国に伴って開拓移民を送り出した地域であった。今も生存者があり、没後でも遺品があるので、聞き書き調査が可能である。

また、山形県出身の佐藤陸三の資料には、南洋群島における口承文芸の採集手帳がある。こうした山形県の調査は野村敬子氏が行った。(3)2012年3月、東京学芸大学において、「中国・満州の昔話と教育」のフォーラムを開催し、「講演中国「東北」をめぐる民間伝承東京都立大学名誉教授飯倉照平」「講演特務機関と人類学者が共に作った満蒙民族学ソウル大学教授全京秀」「シンポジウム満州の昔話と教育〈満州〉における昔話資料法政大学教授千野明日香満蒙開拓青少年義勇軍國學院大學栃木短期大學講師・民話研究者野村敬子満州の日本語教科書東京学芸大学教授石井正己」を実施した。あわせて「帝国日本と国語・教科書」のフォーラムを開催し、総合的な議論を深めることに努めた。(1)日本昔話学会2014年度大会のテーマを「アジアの昔話を求めて」とし、平成26年7月5日と6日、東京学芸大学で開催した。その際、この研究の発表のよい機会になると考え、1日目は「蟻通の系譜東京学芸大学名誉教授鈴木健之」「韓日昔話の研究、その過去と未来韓国・仁荷大学校名誉教授、比較民俗学会会長崔仁鶴」の講演、「芸術としての昔話語りの世界新庄民話の会会員渡部豊子造形の世界(作品展)現代美術家平良美樹司会東京学芸大学教授石井正己」の座談を実施した。2日目はシンポジウムのテーマを「帝国主義・植民地主義と昔話研究」とし、「日本から一国民俗学と比較民俗学のはざまで東京学芸大学教授石井正己(司会兼)」「韓国から植民地期「昔話」研究に関する現況と課題横浜国立大学講師金廣植」「中国から1934ー35年、エーバーハルトの中国訪問ー30年代前半、中国の昔話関係資料に、当時の中国の蒐集、研究状況を探るー新潟大学教授馬場英子」「南洋から佐藤陸三さんの従軍記録國學院大學栃木短期大學講師野村敬子」「インドからフォークロア研究と女性ー帝国の境界でー熊本県立大学准教授難波美和子」「コメンテータ韓国・崇実大学校教授李市埈」を実施した。(2)上記の記録は、平成27年3月発行の日本昔話学会機関誌『昔話ー研究と資料ー』第43号に、表題の修正などを加えて収録した。(3)石井正己・研究代表者『平成26年度科学研究費報告書植民地時代の東洋学ネフスキーの業績と展開』を、東京学芸大学から2014年10月に発行した。(1)日韓共同学術会議を「民俗学の過去と未来」をテーマとして企画し、2015年8月2325日、韓国ソウル市の国立民俗博物館ならびに津寛寺を会場に実施した。23日は国立民俗博物館の見学と討論、24日は石井正己「孫晋泰の民譚・民謡・神歌研究」、李秀子「韓国説話研究における過去と現在」、馬場英子「留学生を交えた昔話の聞き取り」、姜在哲「朝鮮総督府が1913年に実施した朝鮮説話調査に現れた帝国主義的説話観」、真鍋昌弘「東アジアの歌謡研究」、洪潤植「韓国仏教と民俗学」、橋村修「海の民俗学」、金容儀「御後絵と琉球国王の神格化」、野村敬子「在日外国人花嫁の民話」(紙面参加)、李相日「民俗学の現代的意味」、金廣植「朝鮮総督府学務局と民俗学の交渉」、任章赫「北韓民俗学における概論書の内容と特徴」、荻原眞子「シベリアからみる極東・朝鮮・日本」(紙面参加)の研究発表を行った。25日は津寬寺で、韓国の仏教儀礼・民俗芸能およびフームステイについて調査した。開催にあたっては予稿集を用意した。
フグは毒を何に使うのか？～クサフグ組織中のテトロドトキシンの動態から探る～

クサフグの体内における1個体あたりの総毒量の季節変化を調べたところ、総毒量は雌雄ともに産卵期に高く、メスよりもオスで高かった。同様に、TTX局在の季節変化は、産卵期にメスでは卵巣に、オスでは肝臓と皮膚に局在するTTX量が多かった。トラフグ属の仔魚が予期せぬ方法で母親由来のTTXを利用していた。捕食者として用いた全ての種の稚魚がフグの仔魚を咥えたものの即座に吐き出した。フグの仔魚は、捕食者の致死量には及ばない程度のTTXを体表に局在させることで捕食を逃れていることが明らかとなった。本研究は、「フグは毒を何に使うのか?」という究極の命題へのアプローチとして、有毒フグであり安定して入手可能なクサフグを主なモデル魚に用いて実施している。今年度は主に、以下の2点について調べた。まず、「季節変改に伴う天然クサフグ試料におけるTTXの局在変化」については、毎月神奈川県横須賀市長井の定点でクサフグの試料採取を行い、LC/MS/MS分析により各組織中のTTX量の変化を測定するとともに、TTXの局在変化について検討した。その結果、オスでは、年間を通して皮膚に毒を局在させていること、皮膚への局在が低下する4月および8月には肝臓への局在が高まることが明らかとなった。一方メスでは、卵巣へのTTXの局在が高い傾向にあり、オスと比べると皮膚への局在は低いものの冬季、5月および8月には皮膚への局在が高かった。また1個体あたりの有する最大TTX総量は、いずれの時期でもメスよりもオスで高く、その濃度もオスのほうがはるかに高かった。さらに、各組織における毒の分布にも雌雄差があった。例えば、一般に卵巣は猛毒、精巣は弱毒無毒とされるが、これは生殖腺が確認できればその成熟段階を問わず卵巣でTTX濃度が高かった。猛毒とされる肝臓では、年間を通じてメスよりもオスでそのTTX含量および局在量が高かった。「孵化仔魚におけるTTXの局在」については、神奈川県藤沢市江の島で産卵されたクサフグの受精卵を収集して孵化させた後、当該仔魚を対象に抗TTX抗体を用いる免疫染色に供してTTXの局在を調べた。また、トラフグについては愛知県水産振興基金栽培漁業部に提供された孵化仔魚試料を対象といて同様の手法で調べた。その結果、クサフグおよびトラフグともに、孵化直後の仔魚の体表を取り囲むように体表にTTXが局在していることが明らかとなった。本研究は、「フグは毒を何に使うのか?」という命題へのアプローチとして、有毒フグであり安定して入手可能なクサフグに加え、種苗生産の盛んなトラフグを主なモデル魚に用いて実施している。前年度のクサフグ仔魚を用いた研究成果をもとに研究を展開し、トラフグ属魚類の孵化仔魚におけるTTX保有の生物学的意義の一端を明らかにする成果を得ることができた。すなわち、天然トラフグ親魚より得られた受精卵をふ化させた後、当該仔魚を被食者として用いる捕食実験を実施した。捕食者にはヒラメおよびスズキの幼魚(人工種苗)を用いた。また被食者の対照として、メダカやキンギョの仔魚およびアルテミアの成体を用いた。その結果、トラフグ仔魚は、いずれの捕食者によって咥えられた直後に吐き出されたのに対し、メダカ、キンギョおよびアルテミアは口腔に導入された後に吐き出されることはなかった。当該実験は、昨年度に引き続きクサフグ仔魚を用いた実験も実施し、再現性を確認した。さらに、LC-MSMS分析によりトラフグおよびクサフグ仔魚のふ化仔魚のTTX量を測定したが、1個体あたりのTTX量はごく微量で捕食者を死に至らしめるものではないことが示された。抗TTX抗体を用いた免疫組織化学的染色により、クサフグおよびトラフグともに、仔魚の体表を取り囲むように体表にTTXが局在することが明らかとなった。これは、ふ化直後の仔魚の体表を取り囲むように体表にTTXを局在させることで、自らがTTXの保有者であることを捕食者に提示し、生活史の中で最も弱い時期を生き残るためにTTXを使用していることを示唆する。

まず、「天然クサフグ試料における季節変改に伴うTTXの局在変化」については、前年度に引き続き、毎月神奈川県横須賀市長井の定点でクサフグの試料採取を行い、LC/MS/MS分析により各組織中のTTX量の変化を測定することでTTXの局在変化について検討した。前年度からのデータも合わせると、オスでは年間を通して皮膚に毒を局在させていること、皮膚への局在が低下する4月および8月には肝臓への局在が高まった。メスでは卵巣へのTTXの局在が高い傾向にあり、オスほどではないものの、冬季、5月および8月に皮膚におけるTTXの割合が高かった。また1個体あたりの有する最大TTX総量は、いずれの時期でもメスよりもオスで高く、その濃度もオスではるかに高かった。さらに、各組織における毒の分布にも雌雄差があった。一般に卵巣は猛毒、精巣は弱毒無毒とされるが、これは生殖腺が確認できればその成熟段階を問わず卵巣でTTX濃度が高かった。猛毒とされる肝臓では、年間を通じてメスよりもオスでそのTTX含量および局在量が高かった。「孵化仔魚におけるTTXの局在」については、神奈川県藤沢市江の島で産卵されたクサフグの受精卵を収集して孵化させた後、当該仔魚を用いて捕食実験を実施した。捕食者にはクサフグの産卵場周辺に生息する魚類の幼魚を用いた。また被食者の対照としてメダカ仔魚およびアルテミアの成体を用いた。その結果、クサフグ仔魚は、捕食者の種や個体を問わず咥えられた直後に吐き出されたのに対し、メダカおよびアルテミアは口腔に導入された後に吐き出されることはなかった。この結果は、先に得られている孵化直後の仔魚の体表を取り囲むように体表にTTXが局在することを支持する。本研究は、「フグは毒を何に使うのか?」との命題へのアプローチとして、有毒フグであり、安定して入手可能なクサフグに加え、種苗生産の盛んなトラフグを主なモデル魚に用いて実施している。前年度までの研究で、クサフグおよびトラフグともにふ化直後の仔魚は、体表を取り囲むようにTTXが局在することが明らかとなり、生活史で最も弱い時期を生き残るための武器としてTTXを利用していることが示唆された。そこで今年度は、母体内で卵巣を通して卵中に蓄積されたTTXがいかにしてふ化仔魚の体表に局在するに至るのかを明らかにするため、未受精卵および卵発生過程の試料を採取し、抗TTX抗体を用いる免疫組織化学染色に供した。同時に、卵発生に伴うTTX量の変化を明らかにするため、各試料の毒量をLC-MSMS分析により調べた。抗TTX抗体を用いる免疫組織化学染色の結果、クサフグおよびトラフグともに未受精卵および受精直後の卵では、卵黄部分が弱いながらもシグナルが観察され、TTXが卵中の特定部分には局在していないことが示唆された。その後、発生が進むとふ化直前には皮膚にTTXが局在することが明らかとなった。すなわち、胚発生に伴い、卵黄から外胚葉に相当する部分に母親由来のTTXが局在するようになり、最終的には皮膚に局在することが示唆される。本研究の結果は、トラフグ属魚類は、最も弱い仔魚期を生き残る確率を上昇させることで種を維持する生存戦略をとっているものと思われる。26年度が最終年度であるため、記入しない。水圏生命科学26年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ当初の計画通りに進展しているが、研究を進める中でこれまでには報告のない現象などが観察され、新たな課題として対処している。そのため、当初の研究計画を前倒しできる状況ではないものの、着実に進展しているものと評価できる。ほぼ当初の計画通りに進展していると考えている。当該研究成果を学会誌に投稿した際に指摘・助言された事項についても調べる必要があると考えており、新たな課題として整理して取り組んでいる。「フグは毒を何に使うのか?」との命題解明に向け、着実に進展している。
3次元ファッション・ファクトリ・ブティックのシステム開発(その1)IT革命に対応した消費者にやさしい婦人服選択支援のための3次元人体形状把握・着心地評価・デザイン選択情報の構築とシステム化

平成14年度の研究成果は次の通りである。1.非接触三次元次元人体計測器による成人女子の自動計測と体表曲面の三角メッシュによる定構造化昨年度メーカーと協力して開発した非接触3次元人体計測器を使用して,青年女子85名の3次元全身を約10秒で計測可能であること確認し,シュミレーション表示,胴部近似体表曲面の定構造三角メッシュによる自動生成,3つの曲率算出までの一連のソフトを開発,システム化を図った。なお,基準点の自動抽出などの計測精度や計測用下着の開発の必要性などの問題が残り,データ使用可能なモデルは85名のうち58名に留まった。2.成人女子の三次元次元胴部体表面形状の抽出58名の3次元胴部体表曲面(側部を除く)の三角頂点での点集中のガウスの曲率・測地的曲率・平均曲率を1.の計測データから自動的に算出し,領域に分けて曲面形状の特徴を把握,三次元胴部体表面上に曲率値に対応したカラーのグラデーション表示をして視覚的な体形把握も可能とした。3.衣服着装シミュレーションでの衣服選択支援システム構築のための評価対象のデザイン服の選択昨年度分類したデザイン服選択用の10のイメージ用語を用いて,デザイン服(写真)60体のイメージについて5段階評価を行ない,さらに各服のイメージ決定デザイン要素についても5段階評価を依頼した。回答者は若年女子50名である。デザイン服のイメージ評価の主成分得点を用いてクラスター分析を行ない,デザイン服を大きく3つのイメージに分類した。各服のイメージとデザイン要素による判別分析を行ない,3つのイメージを70%90%の精度で判別・予測可能な式を導いた。各イメージの評価の高いデザイン服の型紙を作成,三次元着装シミュレーションによるデザイン服選択のための服とイメージ用語を構築した。今後,多数のデザイン服でのイメージ評価と分類を実施し,また評価方法および分類についても研究課題(そのII)で検討を重ね,仮想上のデザイン服でのイメージ評価を実施する。本年度は,非接触三次元人体計測器による人体計測から体表曲面形状の把握のためのシステム構築と消費者へのイメージ用語によるデザイン服提示のための予測について,基礎的な部分ではほぼ成果が認められた。しかし,非接触三次元人体計測器の機器調整とソフト開発が研究者に大きく依存される現状があり,そのためのシステム開発には大きな課題が残された。本機器を生かすためにはさらに機器の整備と年代別のモデルによる体形とデザイン評価の研究は必須である。今後,デザイン選択支援から3次元デザイン服の自動立体裁断などへとさらに発展したい。そのための研究費補助を必要としている。平成13年度の研究成果は次の通りである。1.非接触3次元人体計測器の計測時間を従来の32秒から10秒に短縮,価格も本研究で購入可能価格のモデルをメーカーと協力し開発,汎用化を図った。

そのため科研採用から機器の購入と設定までに7ケ月を要し計測実施がやや遅れ,予算の都合上計測データ演算,人体のシュミレーション化用の高価なソフトなど購入できなかった。現在までに,開発した人体計測器による人体計測設定基準点の設定,計測用シールや計測精度の良い反射しない下着の選択などの環境を予備実験を実施して決定,モデル51名の計測を実施した。また,計測データ演算,人体のシュミレーション化,計測点の自動抽出から胴部の近似三角多面体用のための基準点の自動設定などのソフト開発を行った。2.成人女子の3次元体表面形状の体形抽出と情報化のため,現在計測した3次元体表面の点集中のガウスの曲率,点集中の測地的曲率,点集中の平均曲率,体積など衣服設計用の人体形状把握と凸包による立体裁断的密着包衣の自動作成などの検討をして,曲率や体積による色表示や体表面と密着包衣の展開図作成用のソフト開発を進めている。同時に,得られた3次元人体形状の視覚的な評価方法,体型分類の方法についても検討中である。3.非接触3次元人体計測器の開発のため計測スタートの遅延と予算の関係で,予定の着心地評価のための3次元衣服内空隙量と衣服圧・感覚的着心地との関係に関するデータ抽出機器の設備が不足し,標準モデルの静止時体表面と基本衣服着用時の3次元形状との衣服内空隙量は求められなかった。しかし,2.で自動作成した密着包衣と体表面との間の空隙量については算出し,カラーシュミレーションによる表示をした。また,後の4.のデザイン服の3次元着装シミュレーションでの空隙量による衣服圧服圧予測などからの感覚的着心地の評価などの検討をして,この着心地を着装シミュレーションで視覚的に色のグレードで表示可能として,消費者支援システムにまで応用できるように現在検討している。4.衣服着装シミュレーションでのデザイン評価と着心地による衣服選択支援システムの構築のため,デザイン評価のための用語を若年女子を対象の雑誌から抽出,約130名にデザインイメージ用語の類似度を調査し,クラスタ分析により用語分類を行った。また,イメージ用語を抽出したデザイン服についても類似度別に分類した。分類した基本のイメージ用語に対応したデザイン服を3次元上の着装シミュレーションで表示できるように現在検討しており,このデザイン服の3次元着装シミュレーションを約100名で評価し,デザイン選択支援のための情報とすることを進めている。本研究と同課題の(そのII)で非接触3次元人体計測器にカラー計測機能が補設可能となり,調整も含め約6ヶ月間計測器が使用可能になり,研究が遂行出来ない部分も生じたため計画の一部を変更した。平成14年度の研究成果は次の通りである。1.非接触三次元次元人体計測器による成人女子の自動計測と体表曲面の三角メッシュによる定構造化昨年度メーカーと協力して開発した非接触3次元人体計測器を使用して,青年女子85名の3次元全身を約10秒で計測可能であること確認し,シュミレーション表示,胴部近似体表曲面の定構造三角メッシュによる自動生成,3つの曲率算出までの一連のソフトを開発,システム化を図った。
動物モデルを用いた出血による局所的循環障害の評価と血液凝固機能への関与の研究

出血が引き起こす合併症のひとつに血液凝固障害があり、凝固系と線溶系の過剰な亢進や抑制が問題となる。特に、出血による循環不全が引き起こす組織低酸素状態は、線溶系を亢進させるとされている。しかし、出血様式の違いによる各組織・臓器の循環不全の差異やそれにより凝固系・線容系が受ける影響についてはこれまでにほとんど報告されていない。本研究では出血性ショックモデルラットを用いて、出血様式の違い(動脈性出血・静脈性出血)が血液凝固に及ぼす影響の評価、及び出血様式の違いによる局所循環障害の影響の評価を行う。そして、血液凝固障害と局所循環障害との関連を明らかにすることを目的とする。
ウシ白血病牛における上皮小体関連タンパクの発現

ヒトTリンパ腫やイヌのリンパ肉腫では、これに合併して高カルシウム血症が認められ、その原因物質として腫瘍細胞が産生分泌する上皮小体関連タンパク(PTHrP)が着目されている。一方、地方病性ウシ白血病牛でもまれに高カルシウム血症が随伴してみられる(<5%)。そこで、全身諸所にリンパ肉腫が認められた地方病性ウシ白血病5頭から放血殺後ただちに腫瘍組織を取りだし液体窒素で凍結後、腫瘍組織よりmRNAを抽出し、ヒト上皮小体関連タンパク(PTHrP)のcDNA塩基配列を参考に作製したプライマー(PTHrP F2;5'-TCAGCTCCTCCATGACAAGG-3',PTHrP R1;5'-TCAGCAGAGACCTTCCAAGG-3')を用いて、逆転写酵素反応ポリメラーゼ連鎖反応(RT-PCR)を行い、ウシリンパ肉腫にPTHrPの発現が認められるか検索した。その結果、対照材料として用いたウシの視床下部ならびに上皮小体から抽出したmRNAを使用してRT-PCRを行ったところ、アガロースゲル電気泳動により約440bpのバンドが検出された。一方、リンパ肉腫組織より抽出したmRNAを用いてRT-PCRを行ったところバンドは認められなかった。検索した5例の血清カルシウム値は9mg/d1以下であり、高カルシウム血症は認められなかった。またホルマリン固定組織標本を抗PTHrP抗体を用いて免疫染色を行ったところ、対照として用いた皮膚表皮は強陽性に染まったが、リンパ肉腫組織は陰性であった。以上の結果から、血清カルシウム値が正常範囲内の地方病性ウシ白血病牛の腫瘍細胞におけるPTHrPのタンパクならびに遺伝子レベルでの発現が認められる可能性は極めて低いことが示唆された。しかしながら地方病性ウシ白血病牛で高カルシウム血症を合併する例における成因を明らかにする課題が残された。
数値解析・データ科学・現場観測を融合した局地気象解析のための新数理モデル構築

2018年4月に研究分担者の珠玖がフィンランド国立環境研究所のRopponen研究員と電子会議を行い、実データのやり取りや解析の方針について議論し、その議論に基づいて研究を進めた。10月から11月の約2カ月間、フィンランド国立環境研究所のHuttula教授を岡山大学及び東北大学に招聘し、共同研究に関する打ち合わせと議論を行った。岡山大学では、研究分担者の珠玖と4月-9月の間に実施した統計解析結果やモデリングの方向性について詳細に議論した。東北大学では研究代表者の水藤と風況場の数値シミュレーションの結果と意味について詳細な議論を行うと共に、アウトリーチ活動の一環として他分野の研究者に向けたセミナーTFC Fusion Research Seminarを開催した。本セミナーではHuttula教授が「Mathematical models in the assessment and management of Finnish water resources」という題目で講演し、参加者との間で活発な議論をすることができた。11月には珠玖が本研究の目標の一つである基礎的な風況場評価のためのデータ駆動モデルを構築し、その成果をベトナム・ホーチミン市での国際会議SAE2018で発表した。また、同会議での議論に基づいてモデルを修正するとともに、モデルの精度検証を行った成果をフィンランド、ロバニエミ市で開催された国際会議、Geophysics days2019で発表した。研究代表者の水藤は、2018年度はサブテーマの(A)に取り組むと共に、サブテーマ(B)についての予備的な検討を進めた。サブテーマ(A)では大規模シミュレーションを行うため、その計算負荷の低減が課題であったが、負荷の特に高い部分におけるGPU利用効率を向上することで、本研究課題で目標とする融合数理モデルの重要な要素として組み込む見通しを得た。サブテーマ(B)については森林を多孔性媒質として扱う際のモデリングに対する準備を進めた。研究分担者の珠玖は、2018年度はサブテーマ(C)に集中的に取り組んだ。風向・風速の時系列データの統計解析を実施し、その結果に基づいて局所風況場の予測モデルの構築を試みた。意図していたデータの統計解析およびデータ駆動モデリングを達成することができ、結果を国際会議で発表することもできた。これらを総合し、おおむね順調に進捗していると判断する。研究代表者の水藤は、サブテーマ(A)の成果にサブテーマ(B)の結果を統合する作業を進めた上で、サブテーマ(E)に着手する。研究分担者の珠玖は、サブテーマ(C)に関して当初の計画通りに進め、さらにその成果を国際会議で公表することができた。2018年度に構築したモデルはデータ駆動のモデリングであり、データ依存型のモデルであることから、研究成果の汎用性は低いという問題点がある。2018年度の成果を任意の風況場に適用できるモデルに拡張するため、2019年度はサブテーマ(D)に集中的に取り組む。サブテーマ(A)(B)に(E)の成果が加わった時点で、サブテーマ(C)+(D)と組み合わせることが可能になるため、最終年度に向けた準備として2019年度には全サブテーマの融合に関する議論を開始する。本研究の重要な海外研究協力者であるフィンランド国立環境研究所のHuttula教授、Ropponen研究員、Juntunen研究員との連絡も密に取り、電子会議または双方を訪問しての集中的な議論も実施する方針である。

研究代表者の水藤は、サブテーマ(A)の成果にサブテーマ(B)の結果を統合する作業を進めた上で、サブテーマ(E)に着手する。研究分担者の珠玖は、サブテーマ(C)に関して当初の計画通りに進め、さらにその成果を国際会議で公表することができた。2018年度に構築したモデルはデータ駆動のモデリングであり、データ依存型のモデルであることから、研究成果の汎用性は低いという問題点がある。2018年度の成果を任意の風況場に適用できるモデルに拡張するため、2019年度はサブテーマ(D)に集中的に取り組む。サブテーマ(A)(B)に(E)の成果が加わった時点で、サブテーマ(C)+(D)と組み合わせることが可能になるため、最終年度に向けた準備として2019年度には全サブテーマの融合に関する議論を開始する。本研究の重要な海外研究協力者であるフィンランド国立環境研究所のHuttula教授、Ropponen研究員、Juntunen研究員との連絡も密に取り、電子会議または双方を訪問しての集中的な議論も実施する方針である。2018年度は、フィンランド国立環境研究所の研究協力者との打ち合わせのための海外旅費2回分を計上していたが、先方の研究者を日本に招聘し、研究代表者と研究分担者の所属機関の両方を訪問するようにすることで打ち合わせが効率的に行えたことにより、旅費に余剰が生じた。次年度は当初計画額にこの額を合算することで、フィンランドでの研究打ち合わせ会議を開催し、充分な議論の時間を確保して本研究計画の中間まとめとするために使用する予定である。
関節リウマチにおける神経伝達物質ドパミンを起点とした病態解明と新規治療法の開発

神経系及び神経伝達物質が免疫系のみならず、骨代謝へも影響を与えている事が近年報告されている。我々は、関節リウマチ患者炎症性滑膜の樹状細胞にドパミンが豊富に存在する事、ドパミンD1様受容体阻害薬が滑膜炎症及び関節破壊を抑制しうる事をSCIDマウスを使ったヒト関節リウマチモデルにおける検討で明らかにし、更にはドパミンD2受容体シグナルが細胞内cAMP-c-Fos-NFATc1を抑制する事で破骨細胞形成を抑制する事を報告しており、神経伝達物質が、関節リウマチの新規治療方法となり得る可能性が考えられる。本研究では、神経伝達物質による関節リウマチに対しての新規治療法の開発を目的とする。
介護における腰痛対策の実態と腰痛予防教育プログラムに関する研究

介護従事者の腰痛予防の調査(n=495)では、腰痛経験率は88.4%と高い。腰痛予防は,労働安全衛生での組織的取組みや介護機器の普及は低い割合であった。予防教育は、職場では有効だが、養成教育では充実が課題であった。養成機関の聞取り調査(n=11)では、健康教育や腰痛予防、介護機器教育の適切な教材がなく、内容が多岐の科目に分散した学習であった。そのため健康や腰痛予防の体系的教育プログラムにより、健康意識の向上、労働安全衛生の知識、主体的な職場環境の改善、介護機器活用のアセスメント技術の習得が重要である。それは介護人材の定着・確保だけでなく、利用者の安全で自立した支援の社会的介護の基本となる。本年度研究の目的は、介護現場の労働安全衛生、腰痛に関する先行文献研究と介護の職場環境と腰痛予防対策の情報収集(聞き取り調査)についての基礎研究であった。第一の目的については、介護・福祉分野及び労働安全衛生、産業衛生に関する先行文献収と調査研究の概況を知るため資料収集、目録・抄録を作成した。また、労働関連法令、腰痛予防に関する法令、介護労働改善に関する法令を時系列に整理を行い、腰痛予防対策に関する施策の動向を確認した。それを踏まえ本研究の意義及び独自性を明確にする基盤とした。また、介護労働環境および腰痛予防対策に関する海外先行研究等の研究として、国際保健機関、国際労働機関等の職業上の健康の資料整理、海外の介護労働関連法令・腰痛予防対策・介護教育に関する先行文献の抄録作成と一部翻訳を行い、腰痛予防対策の先進国での知見を確認して、今後の研究方針の示唆を得た。第二の目的として、労働安全衛生関連研究者の専門的知見の聞き取り調査と介護施設の視察・聞き取り調査で介護機器活用の情報の収集をおこなった。労働安全衛生研究所(岩切主任研究員、外山主任研究員)では、介護業務における腰痛実態調査、介護業務の腰部負担等、労働安全衛生の動向など労働安全衛生の視点から博識と、本研究の関連分野の学際的研究への領域拡大の議論を得た。テクノエイド協会とノーリフト協会では、介護職の介護機器、介護機器活用人材育成についての聞き取り調査をおこなった。さらに、介護福祉施設の介護機器活用状況視察、聞き取り調査では、特別養護老人ホーム涼松(鹿児島県)を訪問して、今後の腰痛予防対策教育プログラム作成への多くの資料を得た。上記についての目標を達成したと考えるが、今後これらの研究の議論と充分な分析等をおこないたい。本年度の研究目的は、昨年の基礎研究である腰痛に関する国内外の先行研究、文献研究と関連法令、労働、教育内容に関する資料分析による現状把握と実態調査のための企画であった。国内の先行文献の分析によると介護従事者を対象とした調査研究は2000年以降に急増している。調査内容は20012005年では腰痛と介護負担が最も多く、20062010年では腰痛予防対策が多くなってきている。これまでは労働安全衛生分野の研究が多く、福祉・介護系の研究、腰痛教育やリフトなどの福祉機器に関しては近年増加傾向を示している。また、介護労働環境および腰痛予防対策に関する海外の先行研究では、国際的な介護現場の労働安全の動向及び韓国・イギリス介護政策と介護人材育成の把握を試みた結果、持続可能な介護の社会化を実現するために介護の職場環境と健康管理における今後の方向性として介護政策推進、介護教育の重要性が明らかになった。腰痛予防教育プログラム作成の基礎研究としては、現場の介護従事者がどのような腰痛予防の教育を受けて現在に至っているのかを確認した。文献研究では、福祉系高校及び介護福祉士養成校で使用しているテキストと関係法令に基づく厚生労働省で定める教育内容を照合した。その結果、介護福祉士養成カリキュラムに準拠したテキストから腰痛対策の教育内容を概観することで、腰痛予防についての理論教育と技術系科目の連動や具体的な手法における記載が不十分であることが明らかとなった。介護技術系科目やその他の関連科目との連携教育を重視する必要が示唆された。これらの基礎研究の分析を通して、実態調査の目的・企画への議論をおこなった。さらに、2009・2010年度の基礎研究結果を「介護における腰痛対策の実態と腰痛予防教育プログラム報告書:基礎編」としてまとめ、今後の研究の資料とした。本年度は、国内における介護従事者の腰痛予防対策に関する実態調査(質問紙調査)ならびに介護福祉士養成校・大学等での介護福祉教育における実態調査(聞取り調査)に重点を置いて研究を行った。介護従事者を対象とした質問紙調査では、先行調査を踏まえ質問項目の検討を行い、質問紙調査票を作成しプレテストを行った。それを踏まえ本調査では、健康状態及び腰痛発生状況、腰痛予防対策の実態、介護機器の整備・利用状況、介護機器に関する教育の有無等について調査を実施した。

調査対象は、特別養護老人ホーム、老人保健施設、身体障害者療護施設(計16施設)で働く介護従事者であり、534票を配布し450票を回収した。介護福祉士養成課程のある大学等の教育担当者を対象に聞取り調査のプレインタビューを実施し、それを踏まえてインタビュー調査項目の半構造化の検討を行った。その結果、健康管理・腰痛予防教育の内容、介護福祉機器の整備・活用状況とその教育について、また教員自身の健康と介護機器についての意識等について調査する必要性が浮上した。また、長野県の介護従事者を対象にファーストステップ研修(長野県介護福祉士会主催)にて「介護従事者の健康・ストレス管理」講義を実施し、さらに介護保険施設での腰痛予防対策の実態視察と来年度のモデル研修の共同研究へと発展させることができた。さらに、海外の労働環境、腰痛防止対策に関する聞き取り調査では、デンマークでの高齢者ケアにおけるケア人材の腰痛予防対策と教育、また介護機器について視察及びインタビュー調査を行った。ケア人材の教育課程では、Sundhedfremmende og for ebyggende aktivteter健康管理と予防対策とArbejdsmiljoの労働環境に関する教育が重要視されていた。また、高齢者住宅では複数でケアする充分な居住空間と天井走行式リフトなどが常設整備されていた。ケアスタッフが安全に健康に働くことが権利として社会に認められ制度がつくられていることが確認できた。最終年度の本研究は、総まとめとして「介護における腰痛対策の実態と腰痛予防教育プログラムに関する研究報告書」(平成26年3月)を作成・刊行した。本報告書は、第1部研究概要で研究の目的や枠組みを示し、第2部基礎研究では法令、先行文献研究等をまとめた『2010年度研究報告書』の要約と最新の海外(イギリス)の関連法令と労働衛生教育を追加した。第3部調査研究では、『2012年度研究報告書』で報告した1介護従事者を対象としたアンケート調査、2介護福祉教育実態インタビュー調査、の調査結果を分析・考察するとともに、先行文献から得られた知見とをまとめた。さらに、「職場における腰痛予防対策指針」普及の課題を、本調査の介護従事者の腰痛予防教育の経験から労働安全衛生の周知状況の分析を試みた。その結果、介護人材確保政策の一環として腰痛予防対策テキスト、リスクマネジメント手法が発信されているが、介護従事者には十分に周知されていないこと、主に現場教育であり、基礎教育では極少ないことが明確となった。さらに第4部では、「介護福祉教育実態インタビュー調査結果」を踏まえ、これからの介護福祉教育における腰痛予防教育の充実に向けての腰痛予防教育プログラム項目案を作成した。海外の実態や先行文献では、腰痛予防に関連する重量制限など、介護従事者が健康で安全に働くことを重要視して、職場環境改善の取組や介護機器の活用の必要性が示されていた。日本では改訂腰痛予防対策指針ではじめて、「原則として人力による人の抱上げは行わせない」ことが明記された。今後、介護福祉の基礎教育に労働安全衛生の考え方を導入し、現場教育では組織的な取り組みを促していくことが重要と考えられる。
体育学部生のワークアビリティの評価と育成プログラムの開発

環境の要求に応じて職務を適切に遂行するワークアビリティの能力を、体育学の専門教育や教員養成課程、競技生活を通じて育成するための教材や指導方法、プログラム、評価法を検討することを目的とし、大学での体育模擬授業・教育実習の評価尺度、社会人基礎力育成のためのキャリア教育プログラム、専門教育と競技を通じて社会人基礎力や21世紀型能力を育成する学習方法を学ぶスポーツキャリア形成プログラム、体育・スポーツ科学の専門語学教材、海外の学生との協働学習プログラム等の開発と評価を行った。開発したプログラムや教材、評価尺度は、社会人基礎力や21世紀型能力を基に捉えたワークアビリティの育成や評価に有効であった。平成22年度は、社会人基礎力等のワークアビリティと関連する概念や、体育学部生の専門教育の授業、実習を調査することによって、体育学部生のワークアビリティすなわち社会に貢献する人材としての力を把握するための枠組みや尺度を検討することを目的とした。平成22年4月6月、平成22年12月平成23年2月には、自分の社会人基礎力を把握する・測る・伸ばすことを目的として、社会人基礎力についての知識を与え、専門的な知識・経験との関連を意識させ、自己評価するための演習を実施した。前期の実践では、社会人基礎力という概念を理解することで、社会に求められている力に照らして自分の能力を捉えることや、経験を通して社会に求められている力を習得していることを理解させることができた。後期の実践では、これまで多くの受講生を対象として誰でも実施できるようにするために作成したワークシートを少人数の授業で実施し、専門教育を通じて社会人基礎力やコミュニケーション能力を育成していくことについての理解を深めることができた。これらの実践の結果、ワークシートを用いたグループワークは授業の規模に関わらず効果的であるが、教員やファシリテーターによる発問やパラフレーズがなければ、表面的な理解に留まり、理解を深めたり日常生活での実践につなげることが難しいことが分かった。平成22年11月平成23年3月の間に、体育教師養成プログラムで高い評価を受けているオハイオ州立大学で養成課程に関わる大学教員及びオハイオ州の小中学校で教育実習生の指導に携わっている現職教員に、養成課程のプログラム重視している能力についてインタビューした。その結果、基本的なマナーや人に対する態度などの社会性を重視して評価して教育実習生のスクリーニングを行っていること、養成課程においてもグループワークやチームビルディングを活用して適応力や社会性を育成していることが分かった。平成23年3月には、社会人として働く力を評価するために開発中のテスト、基礎力セルフチェック、リテラシー、コンピテンシーテストについて検討した。改善して体育学部生のワークアビリティ評価のために活用可能と考えられた。体育専攻生とその他の専攻生を対象に社会人基礎力テストを実施した。体育以外(経営、社会工学、国際、人文、芸術)の専攻生は、キャリア関連科目を受講しているキャリアに対する意識の高い学生であったが、問題解決力総合得点最高点が7%であったのに対して、体育学部生の13%が最高点レベルであった。体育学部生(239名)の集団成績は、情報収集力、情報分析力、課題発見力、構想力のリテラシー、問題解決力のコンピテンシー、コミュニケーション力・マネジメント力、自己管理力がいずれも全国レベル以上で、特に情報分析力と自己管理力が高かった。体育学部生の社会人基礎力は高いことが分かった。体育の単科大学である鹿屋体育大学でも同様のテストを実施し、現在比較分析中である。社会人基礎力を高めることを目的とする総合演習では、志望している職業についての情報収集と職業観の形成、働くことに関する意見の読み取りと議論を行った。受講生の自己評価と記述式のテストの結果、読み取りや自分の意見をまとめ、発表する力は向上したが、発言や意見を解釈したり言い換える力、議論を展開する力を高めることが難しいことが分かった。また、専門語学への橋渡しの英語の授業で能力別にクラス編制を行い、高い競技成績を持ちスポーツ推薦で入学し、英語力が一般入学の学生よりも劣る学生(14名)を少人数クラスとして、通年で基礎英語を重視した授業を通年で行い、授業への取り組みと英語力の向上を調査した。授業の結果、いずれの受講生も出席率は良好で、基礎英語を習得し、辞書を使用してスポーツに関する英文を読むことができ、英文の内容についての質問文を作成することができるようになった。受講生による授業評価の総合評価は5点満点中4.29、自ら積極的に授業を受けるように工夫したという評価4.27と、教職科目や専門科目など、その他の9つの科目(受講生数32名160名、評価3.57-4.22)と比較しても高かった。高い競技経験を持つ学生は、苦手な科目でも能力別の少人数クラスで実施することで学習意欲と成果を高めることができると言える。