hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インプラントヒ-ティングシステムによる口腔癌の組織内温熱化学療法の研究

インプラントヒ-ティングシステム(IHS)による口腔癌の組織内温熱化学療法の基礎研究として、まず問題となる温熱耐性と局所免疫について検討した。新しいhsp40とhsp70との関係をマウスの扁平上皮癌由来のSCCVII細胞を用いて検討したが、hsp40はhsp70と同様に熱のみならず砒素やプロススタンディンのストレスによっても誘導され、その合成量は温熱耐性の発現と一致ており、hsp40はhsp70とともに温熱耐性の指標に成り得ることが示唆された。次に温熱刺激による口腔粘膜上皮の免疫能をBalb/C雌性マウスを用い検討したが、Thy-1陽性細胞は上皮内でランゲルハンス細胞と近接しているのが認められ、その割合は温熱群に多く認められ、対照群との比は1.81:1であったことより粘膜上皮における温熱刺激は局所免疫機能を亢進させることが示唆された。温熱化学療法療法ではCDDP、家兎VX7移植舌腫瘍モデルを用いた。温熱療法と化学療法の併用群では腫瘍の消失が観察され、CDDP単独群と温熱単独群と比較して有意の差をもって抗腫瘍効果がみられた。またCDDPの投与時期の違いによる抗腫瘍効果にはこの実検系では差がみられなかった。以上のことをふまえて臨床に応用した。臨床用IHSは磁性体がFe-Pt合金であり(キュリー温度68°C)、腫瘍の大きさに合わせて使用した。症例は19例の口腔癌に対して行い、まず13例に対して、術前治療として温熱化学療法を施行したが、温熱化学療法後の臨床効果はCRが11例、PR2例が得られた。術後の摘出物での病理組織学的検討では12例において腫瘍細胞の消失を認めた。1例は腫瘍細胞の残存が認められ、その症例はT3の舌癌症例であった。他の6例は温熱療法のみで治療を終了している症例である。その結果、6例の内臨床効果は6例全てCRが得られ、口腔癌に対するIHSを用いた温熱化学療法は全く新しい癌治療の1つとして大きく期待できるものと思われた。口腔癌に対するインプラントヒーティングシステム(IHS)による温熱療法と化学療法との併用療法の抗腫瘍効果をみるために、動物実験をおこなった。実験は併用療法の抗腫瘍効果と、温熱療法を併用することによる化学療法(抗癌剤)の濃度変化の検討を行った。実験-1(抗腫瘍効果)方法:腫瘍はVX-7癌を白色家兎の舌筋肉内に移植し、無処置群、化学療法単独群、IHSの温熱療法と化学療法併用群の3群について検討した。化学療法はCDDP(2mg/kg)を静脈投与し、IHSの温熱療法は30分加温し、化学療法と温熱療法は同時併用とした。結果:経時的にTumor Growth Curveをみると、無処置群は経時的に増大の一途をたどり、4週目には7.8倍に達した。化学療法単独群も徐々にではあるが増大をたどり、4週目に約2.8倍であった。温熱化学併用群は腫瘍は減少していき、4週目にはほとんど消滅した。実験-2(濃度変化)

方法:VX-7癌を白色家兎の舌筋肉内に移植し、IHSの温熱療法・化学療法併用群(CDDP同時投与)と化学療法単独群(CDDP単独投与群)でCDDPの腫瘍組織内濃度を原子吸光法により測定し検討した。化学療法はCDDP(3mg/kg)を静脈投与し、IHSの温熱療法は30分加温とした。結果:温熱化学療法併用群のCDDP濃度は2.30g/g、CDDP単独投与群の濃度は1.72g/gであり、有意に温熱併用群でのCDDP濃度が高かった。インプラントヒ-ティングシステムの組織内温熱刺激による局所の免疫能の変化を調べるためにマウスの舌の組織学的変化、抗原提示細胞であるランゲルハンス細胞およびランゲルハンス細胞と相互作用するといわれるThy-1腸性細胞Tリンパ球の動態を観察した。その結果、インプラントヒ-ティングシステムによる加熱後ランゲルハンス細胞の数は増加し、3時間後にピークとなり、対照群と有意に多く、その後減少し7日目に対照群と同じになった。Thy-1腸性細胞も同様に加温後増加し、5分後にピークとなり対照群と有意に多く、その後減少し、加温後7日目に対照群と同じになった。ランゲルハンス細胞、Thy-1腸性細胞の二重染色を行うとThy-1腸性細胞は上皮内でランゲルハンス細胞と近接していた。以上よりインプラントヒ-ティングシステムの組織内温熱療法とcisplatinとpeplomycinの化学療法との温熱化学療法を15例の口腔癌患者に対して使用した。この内9例は術前温熱化学療法であり、臨床効果は8例がCR、1例がPRであり、術後の摘出物の病理組織学的検討では8例に腫瘍細胞の存在は認めなかった。6例は温熱化学療法のみの治療であるが、臨床効果は6例ともCRであったが、1例が3か月後に再発を認めた。以上より、T1,T2の舌癌、口底癌はインプラントヒ-ティングシステムを用いた温熱化学療法の適応と考えられたが、硬口蓋癌や歯肉癌では骨と隣接するためインプラント針の刺入ができず、適応でないと思われた。インプラントヒ-ティングシステム(IHS)を用いた温熱療法とCDDPを用いた化学療法との併用療法の併用時期について,IHSの加温とCDDPの同時投与群,IHSの加温先行後CDDP投与群,CDDP投与先行後にIHSの加温群に分類し抗腫瘍効果を検討した.その結果,同時併用群において抗腫瘍効果が高かった.その病理組織学的検討を行う予定である.さらにIHSの温熱刺激による口腔粘膜上皮の局所免疫機能を調べるために,マウス舌を用いてランゲルハンス細胞およびThy-1陽性細胞の動態を検討した.IHSによる舌の温度分布はインプラント針より3mm以内において温熱療法の有効とされる43°C以上の温度が得られた.ランゲルハンス細胞は温熱刺激により急激に増加し,加温3時間後にピークに達し,その後減少して7日目には対照群とほぼ同じになった.Tyh-1陽性細胞も温熱刺激により増加し,加温5分後に対照群とほぼ同じになった.ランゲルハンス細胞とThy-1陽性細胞の局在については,Thy-1陽性細胞は上皮内でランゲルハンス細胞と近接しているのが認められた.その割合は温熱群に多く,対照群との比は1.81:1であった.また温熱刺激後,舌の粘膜上皮は粘膜固有層と一部分断されており,上皮細胞には変性,空胞化が認められた.上皮内にはレンゲルハンス細胞やリンパ球が多数遊走しており,粘膜固有層にもリンパ球が認められた.電顕観察においてThy-1陽性細胞がランゲルハンス細胞と近接しており,しばしばこれらの細胞が上皮内でクラスターを形成していた.以上のことより粘膜上皮における温熱刺激は局所免疫機能を亢進させることが示唆された.
利用者の異質性を考慮した動的混雑料金施策の構築と評価

本研究は,道路利用者の異質性(出発地・時間価値・スケジュール制約など)を考慮した動的混雑料金施策を構築し,その評価を行うものである.ひとつの評価手法として,政策を導入することにより不利益を被る人がひとりもおらず,少なくともひとりが利益を享受している状態「パレート改善」を提案している.昨年度までに,出発地が異なるグループを想定し,合流部分の影響が各グループのトリップコストへ与える影響を分析している.その内容は査読付き論文として国際ジャーナルへ掲載されている.また,時間価値とスケジュール制約に異質性がある状況を想定し,均衡状態を求める方法の提案,パレート改善を達成できる混雑料金制度の提案を行ってきた.今年度は,本研究で採用しているボトルネックモデルに関する妥当性を検証する研究として,その仮定が成り立つ時間帯や交通状況等を推定するモデルの開発を行い,車両検知器データを用いたケーススタディも行った.さらに,到着地での滞在時間に異質性がある場合の動的混雑料金の限界を示し,本研究で提案する動的混雑料金を適用できる範囲について分析している.今年度は最終年度であるため,最終的な成果を取りまとめ世界的に広く情報発信を行う予定である.昨年度までに,利用者の出発地が異なる状況におけるパレート改善手法を提案し,国際ジャーナルへ掲載されている.また,今年度には,利用者の時間価値とスケジュール制約に異質性がある状況におけるパレート改善を達成できる混雑料金制度の開発・論文の執筆をすでに終えており,来年度に国際ジャーナルへ投稿できる見込みである.さらに,本研究で提案する混雑料金が適用できる状況として,ボトルネックモデルなどの仮定があるが,その仮定が成り立りやすい交通状況や時間帯等についても成果を得ている.以上のことから,来年度に最終成果をとりまとめて情報発信を行う準備ができているといえる.平成31年度は最終年度であるため,昨年度までに構築されたモデルと混雑課金制度を取りまとめ,最終聖火としてセミナー・ワークショップによる情報発信と意見交換を行う.本研究課題は,道路ネットワーク上の交通渋滞を解消するための施策として,ある特定の箇所で時間帯別の混雑料金を課する制度を対象としている.今年度は,国内学会での情報収集に加えて,海外の大学で現地研究者と情報交換・意見交換を行い,出発時刻選択均衡と経路選択均衡に関する既存研究の情報収集を行った.その結果,混雑課金制度の公平性と効率性とのトレードオフに関する問題を分析するための枠組みを構築するための基礎理論を考える上で有用な知見を得ることができた.今年度の成果の一部は,査読付き国内・国際ジャーナルのレビューパートにまとめられている.出発時刻選択均衡問題と経路選択均衡問題に関する既存研究のレビューを行い,混雑料金が均衡状態に及ぼす影響の分析を行った.その結果,来年度に基礎理論を構築するための情報をまとめることができた.道路利用者には様々な属性の人が含まれている.例えば,高速道路を使って料金を払っても早く着きたい人,渋滞していても安い経路を選択する人,朝は会社に必ず時間通りに付かなければならない人,多少遅れてもよい人,など様々だろう.本研究の目的は,そういった利用者の異質性を考慮した動的混雑料金施策の構築と評価を行うことであった.その中で,今年度は,昨年度に行った既存研究のレビューを参考として,本研究で用いる基礎理論の開発と方法論の構築をすることを計画していた.具体的には,経路選択を含むネットワークでも分析が可能である出発時刻選択均衡問題のモデルを構築し,学会発表を行うことであった.今年度は,道路利用者に複数の属性の人がいることを想定し,混雑課金が及ぼす影響について,道路利用者の異質性による観点から分析を行った.昨年度から行っている内容として,出発地に異質性がある場合には,合流部での合流比をコントロールすることによってパレート改善を達成できることがわかった.別の異質性として,道路利用者の時間価値とスケジュール制約に着目したモデルも構築し,混雑課金による影響についても分析している.また,通勤による渋滞を対象としたモデルとは別に,余暇活動のためのトリップによる渋滞を対象としたモデルとして,目的地での時刻別滞在効用を表現できるモデルを構築した.なお,本成果は国内学会で発表を行い,専門家からモデルの数理的特性に関するアドバイスを受け,現在モデルの数理的特性を分析中である.利用者の異質性として出発地を考慮したモデルによる分析は,昨年度から行っているが,今年度に査読付き国際ジャーナルへ掲載されており,順調に本課題に関する成果の情報発信を行っている.また,既存モデルを拡張した新たなモデルを構築し,国内学会発表しており,研究内容についても順調に進展しているといえる.本研究は,道路利用者の異質性(出発地・時間価値・スケジュール制約など)を考慮した動的混雑料金施策を構築し,その評価を行うものである.ひとつの評価手法として,政策を導入することにより不利益を被る人がひとりもおらず,少なくともひとりが利益を享受している状態「パレート改善」を提案している.昨年度までに,出発地が異なるグループを想定し,合流部分の影響が各グループのトリップコストへ与える影響を分析している.その内容は査読付き論文として国際ジャーナルへ掲載されている.また,時間価値とスケジュール制約に異質性がある状況を想定し,均衡状態を求める方法の提案,パレート改善を達成できる混雑料金制度の提案を行ってきた.今年度は,本研究で採用しているボトルネックモデルに関する妥当性を検証する研究として,その仮定が成り立つ時間帯や交通状況等を推定するモデルの開発を行い,車両検知器データを用いたケーススタディも行った.さらに,到着地での滞在時間に異質性がある場合の動的混雑料金の限界を示し,本研究で提案する動的混雑料金を適用できる範囲について分析している.

今年度は最終年度であるため,最終的な成果を取りまとめ世界的に広く情報発信を行う予定である.昨年度までに,利用者の出発地が異なる状況におけるパレート改善手法を提案し,国際ジャーナルへ掲載されている.また,今年度には,利用者の時間価値とスケジュール制約に異質性がある状況におけるパレート改善を達成できる混雑料金制度の開発・論文の執筆をすでに終えており,来年度に国際ジャーナルへ投稿できる見込みである.さらに,本研究で提案する混雑料金が適用できる状況として,ボトルネックモデルなどの仮定があるが,その仮定が成り立りやすい交通状況や時間帯等についても成果を得ている.以上のことから,来年度に最終成果をとりまとめて情報発信を行う準備ができているといえる.平成29年度には,今年度に行った既存研究のレビューに基づいて基礎理論の開発と方法論の構築を行う.具体的には,ネットワークの一部のリンク(あるいはリンクのうち一部の車線)にのみ混雑料金が課された場合の出発時刻選択均衡問題を定式化し,均衡状態を求める手法を構築する.平成30年度には,平成29年度に構築される基礎理論に基づいて,公平性・効率性の両観点から混雑料金の制度設計について研究する.平成31年度には,構築された枠組みを整合し,学会・セミナー・ワークショップ等で広く情報発信を行う.平成30年度には,平成29年度に構築された応用モデルを用いて混雑課金を公平性・効率性の両観点から分析を行い,混雑課金の制度設計を行う.平成31年度には,平成30年度までに構築されたモデルと混雑課金制度を取りまとめ,最終成果としてセミナー・ワークショップによる情報発信と意見交換を行う.平成31年度は最終年度であるため,昨年度までに構築されたモデルと混雑課金制度を取りまとめ,最終聖火としてセミナー・ワークショップによる情報発信と意見交換を行う.
自然換気トンネル火災時における燃焼効率推定モデルの開発

本研究は、トンネル長さ、換気条件、および煙流動形態を重要なパラメータとして、トンネル火災時における火源の燃焼効率を推定する実験式を提案することを目的としている。平成30年度では、実大トンネルの1/20スケールとして設計された全長12m、高さ0.25m、アスペクト比1の模型トンネルを用いた模型実験の実施と新しい酸素消費法の開発を行った。模型トンネル内において、火災を模擬した火源が定常燃焼しているとき、トンネル天井に沿って流れる熱煙気流の一部は、壁面の吸熱により冷却される。また、天井下を坑口に向かって流れる煙は、その下を火源に向かって流れる冷たい新鮮空気層の一部を取り込み、熱煙気流の質量流量の増大と更なる冷却が生じる。トンネルが長いとき、この冷却された煙は浮力を保てず、側壁面を伝って新鮮空気流に混入する。その結果、汚染された新鮮空気には酸素濃度の低下と二酸化炭素濃度の増加が生じる。本研究では、燃焼効率の測定のために酸素消費法を使用したが、熱煙気流がトンネル途中で降下して新鮮空気に混ざりこむために、従来の酸素消費法を使うことはできなかった。そこで、新鮮空気に含まれるガス濃度(酸素、二酸化炭素、一酸化炭素)が、降下した煙によって汚染され変化した状況でも発熱速度を計測できる新しい酸素消費法の開発に取り組んだ。現状では、計測方法の理論的な枠組みは完成しているが、まだ十分な精度で実際の発熱速度を計測するには至っていない。模型トンネルを用いた模型実験を実施し、新たな酸素消費法の開発に取り組んでいるが、煙降下が発生した状況では、火源の発熱速度と煙流動の間で相互干渉が発生し、酸素消費法の高精度計測に必須のガスの質量流量を十分な精度で計測できていない。理論的な枠組みは完成したが、この理論を適用するのに十分な精度の実験データが得られていないため、平成30年度の目標である煙降下により汚染された新鮮空気を考慮した酸素消費法による発熱速度測定は達成できていない。定常燃焼時において、トンネル天井に沿って流れる熱煙気流の一部は、壁面の吸熱により冷却される。トンネルが長いとき、この冷却された煙は浮力を保てず側壁面を伝って新鮮空気流に混入する。その結果、汚染された新鮮空気には、酸素濃度の低下と二酸化炭素濃度の増加が生じる。平成31年度は、平成30年度に開発した新しい酸素消費法による発熱速度測定を適用し、煙降下によって新鮮空気が汚染された状況での発熱速度測定を行う。特にトンネル長さが長くなると、トンネル内天井下を流れる煙が全てトンネルの途中で降下し、新鮮空気に混ざりこんで循環する換気の閉じ込め現象が発生する。この状況が発生しているときの発熱速度、及び燃焼効率の時間変化について実験的に調べる。平成29年度では、実大トンネルの1/20スケールとして設計された全長12m、高さ0.25m、アスペクト比1の模型トンネルの製作と改良を行った。本研究の目的が燃焼効率の測定であり、酸素消費法を使用することから、トンネル坑口以外の個所から空気が入り込むと計測データに大きな誤差が現れる。そのため、模型トンネルの構造を見直し、密閉性が高い構造になるように改良を行った。この模型トンネルでは、酸素消費法による発熱速度計測に加えて、火源下に設置された電子天秤による質量減少速度に基づく発熱速度計測が可能である。電子天秤と火源間の隙間については、水シールで密閉する工夫を行い、外部からの空気流入を防いだ。模型実験においてはトンネル坑口に設置されたフードで燃焼ガスの収集を行い、酸素消費法による正味の発熱速度Qnetを推定した。燃焼効率χは、酸素消費法による正味の発熱速度Qnetと質量減少速度に基づく理論発熱速度Qwとの比から推定した。模型トンネルの長さを2mから12mまで変化させて燃焼効率を測定した。これは実大スケールで40mから240mのトンネルを調べたことに相当する。その結果としては、8mの長さまでは燃焼効率はほぼ一定となった。また、トンネル長さが10mを超えると、模型トンネル内部で煙降下が生じ、トンネル内において換気の閉じ込め現象が発生することから、火源が異常な燃焼状態になることが発見された。模型トンネルの気密性向上に関する改良を実施し、これまでよりも高精度に酸素消費法による発熱速度計測が行えるようになった。電子天秤を使用する際に問題になる火源と天秤間の空気漏れも水シールの応用で解決できた。実験結果からは、当初の予想と異なり、定常燃焼時の燃焼効率はトンネル長さにあまり影響を受けないことが分かった。ただし、ある特定のトンネル長さを超えると、煙流動と火源の燃焼が相互に影響を及ぼしあい、異常な燃焼状態に遷移する現象が発見された。平成29年度の研究スケジュールに遅れはなく、新たな発見も得ることができた。

模型トンネル内において、火災を模擬した火源が定常燃焼しているとき、トンネル天井に沿って流れる熱煙気流の一部は、壁面の吸熱により冷却される。また、天井下を坑口に向かって流れる煙は、その下を火源に向かって流れる冷たい新鮮空気層の一部を取り込み、熱煙気流の質量流量の増大と更なる冷却が生じる。トンネルが長いとき、この冷却された煙は浮力を保てず、側壁面を伝って新鮮空気流に混入する。その結果、汚染された新鮮空気には酸素濃度の低下と二酸化炭素濃度の増加が生じる。本研究では、燃焼効率の測定のために酸素消費法を使用したが、熱煙気流がトンネル途中で降下して新鮮空気に混ざりこむために、従来の酸素消費法を使うことはできなかった。そこで、新鮮空気に含まれるガス濃度(酸素、二酸化炭素、一酸化炭素)が、降下した煙によって汚染され変化した状況でも発熱速度を計測できる新しい酸素消費法の開発に取り組んだ。現状では、計測方法の理論的な枠組みは完成しているが、まだ十分な精度で実際の発熱速度を計測するには至っていない。模型トンネルを用いた模型実験を実施し、新たな酸素消費法の開発に取り組んでいるが、煙降下が発生した状況では、火源の発熱速度と煙流動の間で相互干渉が発生し、酸素消費法の高精度計測に必須のガスの質量流量を十分な精度で計測できていない。理論的な枠組みは完成したが、この理論を適用するのに十分な精度の実験データが得られていないため、平成30年度の目標である煙降下により汚染された新鮮空気を考慮した酸素消費法による発熱速度測定は達成できていない。定常燃焼時において、トンネル天井に沿って流れる熱煙気流の一部は、壁面の吸熱により冷却される。トンネルが長いとき、この冷却された煙は浮力を保てず側壁面を伝って新鮮空気流に混入する。その結果、汚染された新鮮空気には、酸素濃度の低下と二酸化炭素濃度の増加が生じる。平成30年度は、このときの燃焼効率がどのように変化するかについて実験的に調べる。この研究内容は平成29年度の研究で発見された煙流動と火源の燃焼状態の相互依存性に関連していることが予想できる。平成31年度は、平成30年度に開発した新しい酸素消費法による発熱速度測定を適用し、煙降下によって新鮮空気が汚染された状況での発熱速度測定を行う。特にトンネル長さが長くなると、トンネル内天井下を流れる煙が全てトンネルの途中で降下し、新鮮空気に混ざりこんで循環する換気の閉じ込め現象が発生する。この状況が発生しているときの発熱速度、及び燃焼効率の時間変化について実験的に調べる。次年度使用額として886円が生じた。この金額は単なる端数であり、無駄に消費せずに次年度の予算として有効活用する。平成29年度に50万円の前倒し請求を行い、実験装置の組み立てなどを予め進めていたので、平成30年度は実験用の燃料やデータ処理用のパソコンなどのわずかな物品を購入するだけで済んだ。残額は全体の15%程度であり、単なる誤差である。本年度中に無駄に使用するよりは平成31年度に有効活用すべく、次年度使用額が生じた。
腫瘍発生における相同組換え遺伝子異常の役割とその診断・治療への応用

相同組換え遺伝子の異常は二本鎖DNA切断の正しい修復を妨げ、染色体不安定性をひき起こすことが予想される。当研究室ではRAD54と相同性を有する新規ヒト遺伝子RAD54Bを同定し、ヒトの腫瘍の一部の症例においてRAD54,RAD54Bの変異が存在することを見出した。当研究では相同組換え遺伝子の異常とがんの遺伝的不安定性の関係を明らかにする目的で、Rad54,Rad54Bの機能解析を行った。まずRad54,Rad54B蛋白質を精製し生化学的機能を検討したところ、共に2本鎖DNA依存性ATPase活性を有し、1本鎖および2本鎖DNAと結合することがわかった。酵母にはRAD54類似遺伝子TID1/RDH54が存在し、Rad54BとTid1/Rdh54は、N端側に種を超えて保存されている相同領域を有することから、RAD54BはTID1/RDH54のヒトホモローグであると考えられた。しかしRad54BはTid1/Rdh54と異なりRad51,Dmc1と直接には会合せず、機能的差異を有することが示された。次にヒト大腸癌細胞株HCT116においてRAD54Bをノックアウトして生物学的機能を検討したところ、相同組換えの頻度の著明な低下が認められた。酵母ではRAD54が姉妹染色分体を介した組換えに関与するのに対して、TID1/RDH54は相同染色体を介した組換えに関与することが知られている。RAD54BがTID1/RDH54のヒトホモローグであるとすると、RAD54Bも相同染色体を介した組換えに関与していることが予想される。腫瘍において認められる染色体転座などの異常は、姉妹染色分体以外の染色体間での組換えの結果である可能性があり、RAD54Bがこの過程に関与していることが予想されるため、今後この可能性を検討していく予定である。
原発性肝硬変等慢性炎症性疾患に関与するレンサ球菌のゲノムと病原因子解析

原発性胆汁性肝硬変(PBC)は主に中年以降の女性に発症する肝臓の葉間胆管周囲の慢性非化膿性炎症を主体とする原因不明の自己免疫疾患である。これまでに我々はPBCの自己抗原のmolecular mimicとして、Streptococcus intermedius (SI)のhistone-like protein (HLP)が強く疑われることを示してきた。昨年度、PBC患者、他の自己免疫疾患患者、健常者の歯周病部位におけるSIを含むS. anginosus group (SAG)株の分布を調べた所、PBC患者で特にSI保有率が高い訳ではなく、かつ、得られたSIにPBC患者特有のクローンは存在しなかった。今回は、SIに加え、得られた他のSAG菌株のHLPの菌種、由来での遺伝背景、産生性の違い等があるか、検討した。PBC患者5名、他の自己免疫疾患患者15名、他の疾患のない対照者22名から得られたSAGはS. anginosus (SA) 22株、S. constellatus (SC) 18株、SI 16株の計56株であった。これらに加え、深部膿瘍などの感染症由来株90株(各菌種30株)でhlp配列を比較すると、明瞭に3菌種にクラスター分けされた。SI株のin vitroにおけるHLPの産生量をELISA法で比較すると、PBC患者由来株では明らかに感染症由来株など他の株よりHLP産生量が高く、HLP産生の違いがPBC発症、進展に寄与している可能性が明らかになった。今回の検討で、HLPの産生量がPBC由来株で高く、感染症由来株で低いことから、PBC患者の慢性炎症環境下ではHLP産生が惹起されており、そのことがPB発症、病態進行に寄与している可能性が考えられた。このことから、PBC患者の歯周病治療により、PBC病態進行をコントロールできるのではないかと期待される。原発性胆汁性肝硬変(PBC)は主に中年以降の女性に発症する肝臓の小胆管周囲の慢性非可能性炎症を主体とする原因不明の自己免疫疾患である。我々はこれまでにPBCのmolecular mimicとなる微生物として、S. anginosus group (SAG)の中のStreptococcus intermedius (SI)の関与を明らかにしてきた。以前、報告しているようにSAGの中で、house-keeping geneであるrpoB, 16S rDNA, groELなどには種々のchimeraが存在しており、SAGの中で頻繁に遺伝子の組み替えが起こっており、多様な環境に対応するSAG各菌種の能力の一因となっていると考えられた。そこで、本年度はSAGのうち、未解明だったS. anginosus, S. constellatus標準株の全ゲノム配列を決定し、アノテーションを実施した。そのデータを元にSAGの遺伝子組み換えに重要な役割を果たす、competence factor operon, comCDEについて、SAG 234株について解析した。SAGには6タイプのcompetence stimulating peptideが存在し(CSP1-1, 1-2, 1-3, 2-1, 2-2, 2-3と命名)、CSP1-1がSC, SAでは70%程度、SIでは95%がこれを占めていた。これらの株間では種を越えてtransformationが起こっていた。一方、SAではCSP2-1が、SCではCSP2-3が残りの多くを占めており、これらはそれぞれの菌種内での系統維持に関わっていると考えられた。217株(92.7%)のcomCDEはインタクトであったが、残りの株はindel, frameshiftなどにより機能しておらず、必ずしもcomCDEは生存に必須のシステムではなかった。これらのことより、SAGのうち、SA, SCの環境への多様性が裏付けられると同時に、SIがほぼ単一のcompetence systemを維持している事は、ニッチな環境に特化したSIの進化過程を裏付けていると思われた。原発性胆汁性肝硬変(PBC)は主に中年以降の女性に発症する肝臓の葉間胆管周囲の慢性非化膿性炎症を主体とする原因不明の自己免疫疾患で、進行すると肝硬変に至り、肝移植しか治療手段がない難病である。我々はPBC患者の病状進展に深く関わる自己抗原(gp210)のmolecular mimicとして、Streptococcus intermedius (SI)のhistone-like protein (HLP)が強く疑われることを示してきた。SIをマウスに投与するとPBC同様の病変が再現できるモデルを確立し、病巣部にHLPが集積することも確認できた。また、このPBCモデルマウスの脾細胞を別のRAG2-/-マウスに移植すると、同じ病態が再現されることも報告してきた。SIは嫌気要求性が高く、健常者の常在菌叢での分布は歯周ポケット(歯周病病巣)など、ニッチな環境に限られている。本研究でPBC患者、他の自己免疫疾患患者、健常者の3群の歯周病部位から分離された株と深部膿瘍等の感染病巣から分離された株で違いがあるかどうか、検討した。由来による遺伝的背景、保有する病原因子・定着因子の差は認められず、PBCに特有のクローンは証明出来なかった。一方、各患者背景別の菌株のin vitroにおけるHLP産生量をindeireect ELISA法で測定すると、深部膿瘍等の感染症病巣由来株の産生は有意に低く、過半数の株では産生が認められなかった。

一方、PBC患者由来株では明らかに他の株よりもHLP産生量が高く、局所でのHLP産生性の違いがPBC発症・進展に寄与している可能性が示された。本研究で得られた結果から、PBC患者の歯周病治療により、PBC病態進行をコントロールできることが期待された。研究代表者は平成26年4月に順天堂大学感染制御科学から東京女子医科大学感染症科に移籍した。移籍先の研究室では多大な被害を受けた東日本大震災以後、研究がほとんど行われておらず、設備も耐震構造の問題から入室禁止処置がされている状況であった。新しい研究室の確保、整備が完了し、どうにか研究が再開できるようになったのが平成27年2月になってからであった。このため、前の所属教室などで細々とゲノム解析を行う以外に研究が進まず、最終年度に相応わしい十分な成果をあげることができず、研究期間の1年延長を申請した。医歯薬学既にSAG 3菌種のゲノム解析は終了し、SCについてはannotation終了、genebankへ登録が済んでいる。SAGの多様性の一方で、実際に動物実験でPBCを再現出来るのはSIのみであることから、SI-specificな因子がPBC発症の鍵を握ると思われる。3種のゲノム比較から候補を絞り、最終的には各deletion mutantを作成して、PBC発症のメカニズムを解明したい。また、competencesystemによるhouse keeping geneの水平伝播ーhomologous recombinationはSAGの「菌種」分類を困難にしている。そこで、SAG各菌種のANI (Average nucleotide identity)を実施し、SAGの系統進化を明らかにしたい。現在、ゲノムの決まっていないS. anginosus, S. constellatusのdraft sequenceを終了、gap&close,アノテーション作業を行っている。この情報を持ちいて、S. anginosus group全体の中での感染症由来株、自己免疫疾患患者菌叢由来株、健常者菌叢由来株の、次世代シーケンサーなどを用いた網羅的ゲノム比較が可能となり、病原性、抗原性などの差異を検討する体制が整った。本年度は平成25年度の研究計画にあるSAGの系統的再分類の研究を先行させ、SAGの中ではSAが他の菌種からのhouse keeping geneの水平伝播による遺伝的多様性を獲得し、広い環境への生育を可能としているのに対し、SC, SIはニッチな環境に定着し、独自の進化を遂げている様子を明らかにした。同定に使用されるようなhouse keeping geneの伝播、組み替えが存在することは、SAGの中における「species」の概念を見直さなければならないと同時に、speciesをどのように規定すべきかという問題提起を含んでいる。同様の現象はStreptococcus pneumoniae-mitis-oralisでも確認しており、水平伝播による遺伝子組み換えが起こる菌種内での系統分類の概念を変える必要性がある。これは当初の主目的であったPBCの原因解明とは違った成果ではあるが、レンサ球菌の進化の方向性を捉える普遍的な内容を含んでおり、科学的意義は大きい。研究者が移籍により、研究続行のため、新しい研究室を整備、立ち上げる必要が生じた。
シリコン・ゲルマニウム系半導体量子井戸を利用したレーザ発光素子の開発研究

本研究では、SiGe歪混晶量子井戸を利用してバンド間誘導放出光の発生を目指した。最終年度では、垂直共振器量子井戸を拡張し、多層エピタキシャルSi/SiO_2-波長共振器の作製に成功した。共振器垂直出射、端面出射の発光寿命には有意な差が認められ、自然放出光制御が間接遷移物質でも実現可能であることを示唆する結果を得た。フォノン介在遷移の制御理論をさらに前進させ、3次元閉込め系における間接バンド解消を提唱した。これをSi/Geタイプ-II型量子井戸の自己形成量子ドットと組み合わせ、フォノン介在遷移をキャビティなしでも実現可能であることを始めて提唱、これを実験的に検証した。3次元島とハートレーポテンシャルで達成される0次元閉じ込め系での、完全フォノン遷移抑制を実現できることを直接的に示した。このほか、デバイス物理の観点から時間分解測定により、浅い閉じ込め系における引力“壁"の概念を創出、検証し、従来のポテンシャルブロッカの概念を刷新した。さらに、へき開面を利用した共振器を作製し、自然放出モードTE,TM波の端面発射特性から非フォノン、フォノン発光に大きな差異を見出し、k-空間仮想遷移が両過程で異なることを発見した。また、SIMOX系縦型キャビティの利用により光キャリア分離閉じ込め構造での導波を容易にした。このほか、自由キャリア吸収は比較的弱いことを確認、遷移強度の弱さからバンド端縮小、励起子イオン化などが強励起下条件で顕著になることを実験、計算から確認した。誘導放出は観測されなかったが、間接遷移とは選択則の異なるSi/Ge量子井戸励起子分子系でのゲインを示唆する結果を見出すとともに、間接遷移物質の本質を改変する技術を確立することができ、SiGe系レーザ構造における反転分布形成とそれに続くレーザ発振への確実な足がかりを掴んだ。本研究の目的は,SiGe歪混晶量子井戸を利用してSi系半導体におけるバンド間誘導放出光の発生を実現し、Si系レーザ発光素子への応用を試みることである。本年度の成果以下のとおりである。(1)キャビティ量子井戸分子線エピタキシ-により、高発光SiGe/Si歪量子井戸のキャビディ構造導入を試みた。埋込SiOx基板の屈折率ステップを積極的に端面鏡に利用し、反射率80%に達するキャビティを実現、室温発光の1ミクロン帯変調に成功した。さらに、結晶成長と熱処理によって遷移確率制御のための多層Si/SiO_2一波長尺度共振器の作製に成功し、1.17-1.3ミクロン反射帯を有する垂直キャビティ量子井戸構造を得た。(2)キャビティ効果とフォノン介在遷移制御間接光学遷移のフォノン遷移がキャビディ量子井戸によって制御できる可能性を理論的考察に基づいて検証した。時間分解測定により、フォノン介在、非フォノン遷移間の温度依存性に顕著な違いを見いだし、励起子効果によってバンド端状態から変調された温度特性をもつことを検証。さらに非フォノン過程自然放出が特定の井戸幅においてフォノン介在遷移に先行する効果を見いだし、フォノン抑制効果への足がかりを得た。(3)誘導放出光発生への方法論構築と検証励起増大に伴う発光寿命短縮とバンド占有効果を検証し、強励起下のバンドギャップ短縮が電場遮蔽により回避可能であることを見いだした。これにより誘導光放出への準備はほぼ整った。さらに電場制御を狙って、ステップ塑性変調基板を利用した非対称ポテンシャル導入を試みた。その結果、シュタルク効果とともに著しい非常フォノン遷移の増大を見いだした。これが界面局在効果に起因することを示し、フォノン抑制過程の新方法論を構築した。

さらに局在励起子系を直接に利用して励起子凝縮系を実現し、励起子分子による新たな誘導放出光発生への先鞭をつけた。本研究では、SiGe歪混晶量子井戸を利用してバンド間誘導放出光の発生を目指した。最終年度では、垂直共振器量子井戸を拡張し、多層エピタキシャルSi/SiO_2-波長共振器の作製に成功した。共振器垂直出射、端面出射の発光寿命には有意な差が認められ、自然放出光制御が間接遷移物質でも実現可能であることを示唆する結果を得た。フォノン介在遷移の制御理論をさらに前進させ、3次元閉込め系における間接バンド解消を提唱した。これをSi/Geタイプ-II型量子井戸の自己形成量子ドットと組み合わせ、フォノン介在遷移をキャビティなしでも実現可能であることを初めて提唱、これを実験的に検証した。3次元島とハートレーポテンシャルで達成される0次元閉じ込め系での、完全フォノン遷移抑制を実現できることを直接的に示した。このほか、デバイス物理の観点から時間分解測定により、浅い閉じ込め系における引力"壁"の概念を創出、検証し、従来のポテンシャルブロッカの概念を刷新した。さらに、へき開面を利用した共振器を作製し、自然放出モードTE,TM波の端面発射特性から非フォノン、フォノン発光に大きな差異を見出し、k-空間仮想遷移が両過程で異なることを発見した。また、SIMOX系縦型キャビティの利用により光キャリア分離閉じ込め構造での導波を容易にした。このほか、自由キャリア吸収は比較的弱いことを確認、遷移強度の弱さからバンド端縮小、励起子イオン化などが強励起下条件で顕著になることを実験、計算から確認した。誘導放出は観測されなかったが、間接遷移とは選択則の異なるSi/Ge量子井戸励起子分子系でのゲインを示唆する結果を見出すとともに、間接遷移物質の本質を改変する技術を確立することができ、SiGe系レーザ構造における反転分布形成とそれに続くレーザ発振への確実な足がかりを掴んだ。
細胞増殖抑制シグナルによる中心体ー基底小体変換機構

一次繊毛は多くの動物細胞の表面に形成される微小管を軸糸とした突起構造であり、細胞外の化学的・機械的刺激を受容するアンテナとしての機能を有する。一次繊毛形成は個体の発生や恒常性の維持に重要な役割を担っており、その異常は嚢胞腎・網膜色素変性症・内臓逆位など繊毛病と呼ばれる疾患を引き起こす。一般に、一次繊毛形成は細胞休止期に起こり分裂期では抑制されているが、増殖抑制シグナル依存的な一次繊毛形成の機構は不明である。中心体タンパク質であるCP110は分裂期には中心体遠位に局在し繊毛形成を阻害しているが、増殖抑制時には母中心小体から解離するため、CP110の母中心小体からの解離は一次繊毛形成における必須の初期過程である。TTBK2は増殖抑制期依存的に母中心小体にリクルートされ、一次繊毛形成に必須の役割を担っているが、TTBK2の母中心小体局在化機構や一次繊毛形成促進の分子機構は不明である。本研究において、私たちは一次繊毛形成時におけるTTBK2の機能解析を行った。TTBK2の母中心小体への局在化機構を解析し、母中心小体タンパク質であるCep164との結合がTTBK2のリクルートに必須であることを明らかにした。TTBK2におけるCep164結合領域として、C末端側のプロリンリッチ領域を同定し、この領域を除いたTTBK2変異体では中心体への局在が損なわれることを見出した。また、TTBK2の発現抑制によるCP110解離の阻害や繊毛形成の阻害効果が、野生型TTBK2の発現では回復するが、Cep164に結合できない変異体の発現では回復しないことを見出した。以上の結果から、Cep164を介したTTBK2の母中心小体への局在は、CP110の解離と一次繊毛形成に必須であることを解明した。また、in vitroキーゼアッセイによりTTBK2の基質を探索し、Cep164とCep97を同定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。多くの動物細胞において、一次繊毛は細胞休止期(G0期)に形成され、増殖期には消失することが知られているが、増殖抑制シグナルによる一次繊毛の形成機構は不明である。細胞が休止期に移行すると、母中心小体近傍に膜小胞が集積・融合し、繊毛小胞が形成される。繊毛小胞が伸長し細胞膜と融合することで、一次繊毛が細胞膜上に表出し、中心体は基底小体に変換される。私達は、増殖抑制に関わるHippo(MST)経路の下流キナーゼであるNDRが、Rabin8のリン酸化を介して血清飢餓依存的な一次繊毛形成に関与することを見出した。本研究では、NDRとその下流因子による一次繊毛形成と中心体ー基底小体変換機構を解明し、増殖抑制シグナルと一次繊毛形成をつなぐシグナル伝達機構を解明することを目的として研究を行い、以下の結果を得た。1、NDRはPI4KIIIbのSer-277を特異的にリン酸化し、このリン酸化依存的に14-3-3gと結合することを見出した。2、PI4KIIIbの発現を抑制すると一次繊毛形成が抑制され、この抑制は野生型PI4KIIIbの発現により回復したが、非リン酸化変異体では回復しなかった。以上の結果から、NDRによるPI4KIIIbのSer-277のリン酸化は一次繊毛形成に関与していることが示された。また、3、NDRの活性化に関与するFurryが分裂期紡錘体微小管のアセチル化に関与することを明らかにした。また、4、中心体ー基底小体変換に重要な役割を持つTTBK2キナーゼについて、その結合蛋白質EB1とCep164との結合領域を明らかにした。また、

TTBK2の発現抑制によるCP110解離の阻害や繊毛形成の阻害効果が、野生型TTBK2の発現では回復するが、Cep164に結合できない変異体の発現では回復しないことを見出した。以上の結果から、Cep164を介したTTBK2の母中心小体への局在は、CP110の解離と一次繊毛形成に必須であることを解明した。また、in vitroキーゼアッセイによりTTBK2の基質を探索し、Cep164とCep97を同定した。26年度が最終年度であるため、記入しない。NDRの下流因子として同定されたPI4KIIIbのリン酸化部位を決定し、その一次繊毛形成における役割を解明した。この結果は、NDRが、Rabin8だけでなく、複数の基質を標的として一次繊毛形成に関与していることを明らかにしたものである。また、中心体ー基底小体変換機構の解明において、この変換に関わるTTBK2キナーゼの増殖抑制シグナル依存的な中心体局在と活性化機構の解明は必須である。TTBK2の結合蛋白質との結合部位の同定は中心体ー基底小体変換機構解明のために重要な成果であると考えられる。以上の結果から、当初の計画以上に進展していると自己評価した。NDRによるPI4KIIIbのリン酸化が一次繊毛形成に関与することを見出したが、その分子機構の解明が今後の重要な課題である。また、NDR1とNDR2はin vitroではRabin8とPI4KIIIbを同等にリン酸化するが、細胞内ではNDR2のみが一次繊毛形成に関与することを見出しており、NDR1とNDR2の一次繊毛形成における機能の違いの理由を今後解明していく。また、増殖抑制シグナルによるTTBK2の中心体局在化、活性化の機構解明は、中心体ー基底小体変換機構の解明において重要であり、今後さらに追求していく必要があると考えられる。
ナノ鋳型を用いた金属ナノ粒子の形状制御に関する研究

本研究課題は,特異な形状を有するナノ構造体を型に鋳型を作製すること,ならびにこれを用いて特殊な形状や均一な粒径分布を有する金属や金属酸化物のナノ構造体を得ることを目的とした。1)銀ナノシートの作製シート状の積層構造を形成する鋳型を作製した。これに金属銀を取り込ませて,銀ナノシートを作製できることを初めて見出した。また得られた銀ナノシートを剥離などの処理をして分析すると,バルクのものと全く異なることが分かった。銀ナノシートは電子線回折やX線回折測定を行うと,パターンがバルクのものとは全く異なった。紫外-可視分光特性も異なることが分かった。様々な応用が期待され,工学的価値も高いと考える。2)均一細孔鋳型の作製均一な粒径分布のナノ粒子を比較的得やすいシリカのナノ粒子を作製し,これを型に鋳型の作製を試みた。50nm1μmまで,各粒径でシリカナノ粒子を作製し,それぞれに有機分子に混ぜて不完全燃焼することによって有機分子を炭化させた。シリカをケミカルエッチングしてシリカを溶出し,型のシリカナノ粒子と同径の孔を有する炭素鋳型を作製した。この細孔を元に磁性粒子や銀粒子の作製を行った。3)生体分子を埋包した粒子の作製生体分子であるタンパク質を型に用い,これを埋包させたシリカ粒子を作製した。回収も考えて磁性粒子と複合化させた。酵素を埋包させて,その活性を調べると,埋包させる前と同レベルの値を示した。これは酵素の立体的な三次元構造が維持されていることを示しており,シリカ層内で酵素の形の細孔を有していると考えられる。4)ネットワーク構造体の作製これまで球形のシリカが多数報告されているが,それに対して本系では棒状シリカのネットワーク構造を得た。ノニオン性界面活性剤の構造体の金のナノ粒子の鎖状構造体を鋳型に用いてシリカで固めることで,金ナノ粒子含有シリカネットワーク構造体を初めて作製した。形状を制御したナノ鋳型の作製を行うために,以下の3つの検討内容を順次解決していく形で研究を進めた。(1)金属ナノ粒子の表面を無機酸化物で均一に被覆したコア-シェル型の粒子を作製する手法を検討した。その結果,逆ミセル法を利用することで均一な被覆粒子を作製できることが分かった。ノニオン性の界面活性剤を用いて逆ミセルを形成させ,次に金属ナノ粒子,続いて金属アルコキシドを順に加えることで,無機酸化物被覆金属ナノ粒子を作製した。逆ミセル中の含水率により得られる粒子の形状が様々に変わることが分かった。結果として,含水率が23の時,単一で分散するコア-シェル型のナノ粒子を得ることができた。一方で,含水率を増やすとロッド状のネットワーク構造体となることが分かった.(2)無機酸化物被覆ナノ粒子を「引き上げ法」により基板に固定化する検討を行った。アルコールなどの溶媒に分散させ,ガラス基板やシリコン基板を用いて表面への固定化を検討した。引き上げ速度や溶媒,温度などの条件を検討した結果,2-プロパノールを溶媒に用いて無機酸化物被覆金属ナノ粒子を最密充填で2次元に固定化することができた.(3)基板に固定化した無機酸化物被覆金属ナノ粒子の表面層を削り,鋳型の金属ナノ粒子を除去する検討を行った。アルゴン銃を用いた気相エッチングを試みた。X線光電子分光装置(XPS)および走査型電子顕微鏡(SEM)を併用しながら進めた。XPSのアルゴン銃を用いて表面層をエッチングしながら,化学組成を分析することですることで,表面層だけを削る時間を検討した。その結果,アルゴン銃の設定を2kV,10mA,600秒間でエッチングすることで表面層だけ削ることができることが分かった。以上のようにして,ナノの細孔を有する鋳型基板を作製する手法を見出した。

これは酵素の立体的な三次元構造が維持されていることを示しており,シリカ層内で酵素の形の細孔を有していると考えられる。4)ネットワーク構造体の作製これまで球形のシリカが多数報告されているが,それに対して本系では棒状シリカのネットワーク構造を得た。ノニオン性界面活性剤の構造体の金のナノ粒子の鎖状構造体を鋳型に用いてシリカで固めることで,金ナノ粒子含有シリカネットワーク構造体を初めて作製した。
メカニカルストレスが胎児マウス肺に与える影響についての分子生物学的検討

未熟児に合併する新生児慢性肺疾患の原因の一つとして、呼吸器管理に伴う肺障害が言われている。ただし、発症までの詳細な病態メカニズムは明らかではない。今回、そのメカニズムを明らかにするために、マウス胎仔の肺細胞を肺のように引きのばす装置で刺激を加え、細胞の変化やそれに関わる蛋白質等の発現を調べ、慢性肺疾患に関わる物質を同定する。
看護管理者のリーダーシッププログラムの開発と評価-価値観の多様化への対応

本研究は、多様化した日本の看護職の価値観を明らかにし、看護管理者のリーダーシップ能力開発プログラム等の看護継続教育に貢献することを目的としている。調査は、2か所の地域の離れた特定機能病院で実施した。合計1397名の看護職員に調査票を配布し、754名(回収率:54%)から回答があり、668名の回答(有効回答率48%)を分析の対象とした。看護管理者に求める価値観の因子を世代別に分析したところ、世代間で統計的に有意な差がみとめられたのは、態度、合理性と公平性のみであった(p<.05,Kruskal-Wallis検定)。これは、価値観の多様性は世代間であることが前提に示しているこれまでの文献の見解と異なるもので、看護職に特有の結果かどうかは今後さらなる検討を要する。本研究は、多様化した日本の看護職の価値観を明らかにするとともに、日本の看護職の新世代の価値観を反映した看護管理者のリーダーシップ能力開発プログラムを検討し、試行し評価することを目的としている。急速な社会状況の変化により、日本人の価値観の多様性は、ますます広がっている。そのため、多様な年齢、教育背景、経験で構成される病院の看護師を管理する立場にある看護管理者は、次世代を担うスタッフを管理するにあたり、様々な課題に直面している。組織に忠誠心を持ち、高い規範意識を持っている世代と、自己のキャリア形成を中心とした職業意識を持つ世代との間には、大きな価値観の溝があり、それらが原因となって引き起こされる職場での様々な問題は、離職や勤労意欲の低下につながる可能性がある。平成21年度は、このように多様化した価値観を明らかにするための調査票を検討するために、多様な価値観を背景として発展してきた米国で報告された文献を中心に検討し、調査項目を明らかにして調査票を作成した。これと並行して、韓国の釜山とソウルの病院を訪問し、看護管理者のリーダーシップ能力開発についての先駆的な取組みを調査した。儒教による規範意識が広く浸透していた韓国でも、近年は若い世代の価値観の多様化が進んでいる。病院の合併が進み、10003000床規模の韓国の大規模病院では、看護職員の定着を促し、動機づけるために、看護管理者が創造的な取組みを行うとともに、適切なリーダーシップを発揮していることが明らかになった。本研究は、多様化した日本の看護職の価値観を明らかにするとともに、日本の看護職の新世代の価値観を反映した看護管理者のリーダーシップ能力開発プログラム等の看護継続教育に貢献することを目的としている。急速な社会況の変化により日本人の価値観の多様性は、ますます広がっている。そのため、多様な年齢、教育背景、経験で構成される病院の看護師を管理する立場にある看講管理者は、次世代を担うスタッフを管理するにあたり、様々な課題に直面している。組織に忠誠心を持ち、高い規範意識を持っている世代と、自己のキャリア形成を中心とした職業意識を持つ世代との間には、大きな価値観の溝があり、それらが原因となって引き起こされる職場での様々な問題は、離職や勤労意欲の低下につながる可能性があることが文献検討で明らかになった。平成22年度は、平成21年度の後半から検討していた調査票をさらに精錬させるため、研究費を繰越し、平成23年度に多様化した価値観を明らかにするための調査を実施した。調査は、協力の得られた2か所の地域の離れた特定機能病院で実施した。調査は、某礎情報、看護者に求める価値観にかかわる項目55項目、経験や価値に関する質問44項目からなる調査票を作成し用いた。合計1397名の看護職員に調査票を配布し、754名(回収率:54%)から回答があり,データー不備があった調査票を除外した668名の回答(有効回答率48%)を分析の対象とした。看護管理者に求められる価値観の因子を「団塊・しらけ世代」「バブル世代」「氷河期世代」「ゆとり世代」の世代別に分析したところ、世代間で統計的に有意な差がみとめられたのは、態度、合理性と公平性のみであった(p<.05,Kruskal-Wallis検定)。

そのため、多様な年齢、教育背景、経験で構成される病院の看護師を管理する立場にある看護管理者は、次世代を担うスタッフを管理するにあたり、様々な課題に直面している。組織に忠誠心を持ち、高い規範意識を持っている世代と、自己のキャリア形成を中心とした職業意識を持つ世代との間には、大きな価値観の溝があり、それらが原因となって引き起こされる職場での様々な問題は、離職や勤労意欲の低下につながる可能性があることが文献検討で明らかになった。平成23年度は、平成22年度から平成23年度に繰り越して調査を実施した、多様化した価値観を明らかにするための調査の分析を実施した。調査は、協力の得られた2か所の地域の離れた特定機能病院で実施した。調査は、基礎情報、看護者に求める価値観にかかわる項目55項目、経験や価値に関する質問44項目からなる調査票を作成し用いた。合計1397名の看護職員に調査票を配布し、754名(回収率:54%)から回答があり、データー不備があった調査票を除外した668名の回答(有効回答率48%)を分析の対象とした。「団塊・しらけ世代」「バブル世代」「氷河期世代」「ゆとり世代」の世代間での「幸せ」、「価値観」、「情報媒体」についての相違を検討した。相違があったのは、幸せに関する項目では、「仕事の立場(昇進)」と「レジャー/余暇の時間」であった。これらの結果は、今後、多様化した価値観をもつ看護職員を対象とする継続教育の手段や内容を検討する上で貢献すると考える。