hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
哺乳類カリウムチャネルの環境依存的イオン透過制御メカニズムの解明

また精製したTWIK-1タンパク質を用いて、そのイオン選択性を簡便に調べるアッセイ系を確立し、このチャネルが他のタンパク質からの間接的な影響がなくても、カリウム選択性が低くなっていることを確認できた。TWIK-1はカリウムチャネルとしては珍しくカリウム選択性が低いが、その結晶構造が明らかにされても、どのようにイオン選択性を低めているのかはわかっていなかった。平成29年度の解析から、この謎に一つの回答を提供することができ、得られた知見をJ. Biol. Chem.誌に発表した。このように、赤外分光解析によってTWIK-1の環境依存的な構造変化を明らかにし、その機能制御メカニズムを解明することは、予定通り進めることができた。その一方で、TWIK-1が細胞外環境を感知するために重要であると考えられている細胞外ドメインの環境依存的な構造変化を、部位特異的蛍光標識によって解析する計画については、精密な赤外分光解析を時間をかけて行う必要があったため、予定していたレベルでは進捗させることができなかった。しかし、研究計画立案時には予定していなかったが、名古屋大学の内橋貴之教授グループとの共同研究によって、高速原子間力顕微鏡を用いてTWIK-1の細胞外ドメインの形状を一分子レベルで解析することに成功した。「今後の研究の推進方策」で述べるように、来年度は蛍光標識と高速原子間力顕微鏡解析を組み合わせることで、TWIK-1の細胞外ドメインの環境依存的な構造変化についても解析を進めることができると考えている。2018年度は、哺乳類カリウムチャネルTWIK-1に対する解析から確立した、環境依存的なチャネルの構造変化を全反射赤外分光法を用いて解析する方法論を、他のカリウムチャネルやチャネル以外の膜タンパク質(受容体)に適用した。具体的には、ナトリウムイオン濃度依存的にチャネル特性が変化することが知られているKir3.2に対して、溶液中のイオンをカリウムからナトリウムに置換した際の赤外吸収スペクトル変化を測定した。その結果、Kir3.2とTWIK-1の間で類似しているスペクトル変化と、異なる変化を観察した。今後、変異体など用いて吸収バンドの同定を進めることで、Kir3.2に特異的な構造変化を明らかにできると期待できる。イオンチャネルの他にも、細胞外のシグナル分子を認識して、細胞内シグナル経路を駆動するGタンパク質共役受容体が、シグナル分子の結合に伴いどのような赤外スペクトル変化を示すのかについても解析を行った。具体的には、立体構造上の豊富なA2aアデノシン受容体について、アゴニストであるアデノシンの結合前後での赤外吸収変化を精度よく測定した。さらに、同位体標識したアデノシン分子を結合した際のスペクトル変化も測定・比較することで、リガンド結合に伴うスペクトル変化を、受容体由来の成分と受容体に結合したリガンド由来の成分に分離することに成功した。TWIK-1については、細胞外環境の変化を細胞外ドメインを用いて感知していると考えられているが、具体的にどのような機構なのかは不明なため、部位特異的蛍光標識を細胞外ドメインに導入することを計画している。用いる蛍光標識bimaneはシステイン残基に結合するため、TWIK-1に元々存在するシステイン残基のうちいくつかを他のアミノ酸に置換し、チャネル全体の構造を変えずに、結合しうる蛍光標識の数を1/10程度まで減らすことができた。
二値画像の形状解析アルゴリズムの体系化に関する研究

1.線図形からの特徴点の抽出法の比較研究線図形の特徴点のうち,屈折点・変曲点・直線から曲線への推移点を抽出するための5つの方法を比較した.比較実験はテンプレートを用いて描かれた流れ図記号にたいして行った.結果として,各方法とも一長一短があることがわかった.今後,データ数を増してさらに実験を続ける予定である.2.二値画像の形状解析に関する新しい手法線図形の屈折点を抽出する方法として,新たに,線図形の局所対称性に基づく方法を考案した.実験結果では,使用するパラメータの値にあまり依存せず,視覚的に妥当な抽出結果が得られた.さらに,このようにして抽出された屈折点間の対称性を評価することにより,線図形の対称軸を決定する方法を提案した.この方法は,かなり変形したり,部分的に隠ぺいされたりしている図形にも適用可能である.また,線図形を線セグメントに分解し,対応する線セグメント間のマッチングを試みることにより, 2つの線図形の間の類似性を計ることを考えた.3.高速細線化法および画像の構造解析法二値画像の細線化法として,距離変換を用いて逐次処理により高速に細線化する方法と,従来の4サブサイクル並列細線化法に代わる2サブサイクル高速並列細線化法を提案した.また,濃淡画像の細線化法として,逐次処理と並列処理を組み合わせた高速手法を考案した.二値画像を意味のある部分構造に分解する方法についても着想を得て,目下実験を進めている.4.図面の認識における図面構造の把握流れ図を対象として,境界の種類分けを用いた対境界追跡法により図面から記号・流れ線・文字を分離する手法を示した.また,拡散手法の一種を用いて図面の特徴点を細線化操作なしに抽出する方法を比較検討した.さらに,図面の部分構造の認識と全体像の理解とのあいだの制御の移行方法についても考察した.5.カラー画像における形状解析カラー画像の認識や両眼視における左右カラー画像のマッチングにおいて,上で開発してきた形状解析手法を利用する研究を進めている.1.線図形からの特徴点の抽出法の比較研究線図形の特徴点のうち,屈折点・変曲点・直線から曲線への推移点を抽出するための5つの方法を比較した.比較実験はテンプレートを用いて描かれた流れ図記号にたいして行った.結果として,各方法とも一長一短があることがわかった.今後,データ数を増してさらに実験を続ける予定である.2.二値画像の形状解析に関する新しい手法線図形の屈折点を抽出する方法として,新たに,線図形の局所対称性に基づく方法を考案した.実験結果では,使用するパラメータの値にあまり依存せず,視覚的に妥当な抽出結果が得られた.さらに,このようにして抽出された屈折点間の対称性を評価することにより,線図形の対称軸を決定する方法を提案した.この方法は,かなり変形したり,部分的に隠ぺいされたりしている図形にも適用可能である.また,線図形を線セグメントに分解し,対応する線セグメント間のマッチングを試みることにより, 2つの線図形の間の類似性を計ることを考えた.3.高速細線化法および画像の構造解析法二値画像の細線化法として,距離変換を用いて逐次処理により高速に細線化する方法と,従来の4サブサイクル並列細線化法に代わる2サブサイクル高速並列細線化法を提案した.また,濃淡画像の細線化法として,逐次処理と並列処理を組み合わせた高速手法を考案した.二値画像を意味のある部分構造に分解する方法についても着想を得て,目下実験を進めている.4.図面の認識における図面構造の把握流れ図を対象として,境界の種類分けを用いた対境界追跡法により図面から記号・流れ線・文字を分離する手法を示した.また,拡散手法の一種を用いて図面の特徴点を細線化操作なしに抽出する方法を比較検討した.さらに,図面の部分構造の認識と全体像の理解とのあいだの制御の移行方法についても考察した.5.カラー画像における形状解析カラー画像の認識や両眼視における左右カラー画像のマッチングにおいて,上で開発してきた形状解析手法を利用する研究を進めている.1.拡散・収縮演算の諸変形について整理を行うとともに、流れ図画像における文字や特徴点の検出に適用して比較実験を行った。どの方法によっても完全に満足のいく結果は得られず、異種の方法の適切な組み合わせ方も含めて今後なお検討する必要がある。また、新しい拡散の手法として「方向性拡散」を考案し、線の途切れの接続、破線で描かれた線の理解、連続したエッジの検出への応用を実験している。現在のところ、線の途切れの接続については良好な結果を得ており、他も有望である。2.流れ図の構造の解析については、境界の種類分けを用いた対境界追跡による方法を提案し、図面から高速に文字・記号・流れ線を分離できることを示した。本方法は他の図面にも適用可能と考えられるので、その拡張を検討している。3.幾何学的特徴に関する調査過程において、屈折点の抽出が極めて不安定であることが判明した。そこで本研究において図形の局所対称性に基づく新しい屈折点検出法を開発し、これにより屈折点検出の安定性及び屈折点の視覚的妥当性を向上させた。4.形状を記述する幾何学的特徴の比較研究では、特徴の量子化に対する安定性及び情報理論的側面(復元可能性,近似度)の評価・検討の重要性が明らかとなり、現在分析の途中段階にある。

また上記調査・比較研究により得られた特徴の得失をふまえ、線図形を特徴点付近の局所的特徴と特徴点間の大局的特徴により記述する手法、及び個々の特徴に依存して幾何学的変換(図形の変形にに対応)の種類・範囲を制御する新しい形状マッチング法の着想を得た。これらの有効性の評価は次年度に行なう。5.対象物の3次元形状、対象物間の配置等の空間的構造を会話的機能を組込んで解析する手法を試作した。
戦後日本における政党の組織と政策の成立と変容に関する研究

本研究の目的は、戦後日本の政党の組織と政策について、その成立と変容の過程を明らかにすることにあった。ここでは特に、戦後政党の中でも戦争直後の社会的混乱、頻繁な離合集散などの理由から関係資料の収集・整理が不十分である自由民主党発足以前の諸政党の組織と政策の成立と変容に焦点があてられ、加えて昨今の政党再編を経て誕生した新政党の組織と政策にも検討が加えられた。昨年度(平成6年度)は戦後の諸政党の基本的な軌跡を概観・整理するとともに日本自由党、民主自由党の組織と政策に関する分析を行ったところであり、本年度は第1に、昨年度の延長として自由民主党の発足以前の代表的な保守政党である自由党、日本進歩党、民主党、国民民主党の経緯および人事、組織、政策等について、従来より研究代表者が収集に努めてきて関係文書および政党関係者からのヒアリング資料等の整理を行い、これら資料に基づく分析を進めた。これらの成果は『北陸法学』第2巻第1号から第3巻第4号において順次取りまとめられたところであり、各党の変遷にともなう人事、組織、政策の変容の過程およびその背景等が明らかにされた。第2に、昨今の政党再編によって誕生した新進党、新党さきがけ等の新政党の組織(執行機関・議決機関・地方組織等)と役員人事に関する資料を収集・整理し、あわせて自由民主党、日本社会党、日本共産党の組織、人事等の変容を検討した。今後は研究を発展的に継続し、自由民主党発足以前の主要政党である改進党および日本民主党の組織と政策に関する資料の整理、およびポスト55年体制下の各党の組織と政策の変容について、さらに検討を進める予定である。本年度は、第1に研究の準備作業として、戦後の政党政治のアウトラインを再点検するために、戦後の政党政治史を、55年体制以前、55年体制の成立・発展期、55年体制の崩壊期の3つの時期に区分し、それぞれ関係資料の検討を行いつつ、その基本的な軌跡を概観・整理した。第2に、第2次大戦直後、昭和20年から30年までの保守政党に関する基本的資料が充分に収集されていない現状に鑑み、当時の代表的な保守政党である日本自由党、民主自由党および自由党に関する資料の収集および整理を行った。あわせて、研究代表者が従来より進めていた関係者からのヒアリング資料等の整理を進めた。これらの成果の一部は、『北陸法学』第2巻第1号および第2号において取りまとめれたところである。まず、日本自由党については、新党結成準備から野党宣言までの経過、党運営、基本政策、党人事、憲法改正への対応、保持新党運動などを中心に検討した。民主自由党については、結成から解党までの経過、党運営、基本政策、党人脈と官僚派の対立を中心に検討した。また、自由党については、来年度、『北陸法学』に継続して発表される予定である。第3に、戦後政党の組織および人事に関する基礎的資料の蓄積を進めた。ここでは特に、主要政党の党組織(執行機関・議決機関・地方組織)および役員人事の変遷を中心として資料の収集および整理を進めた。来年度は、引き続いて戦後政党の組織・人事に関する資料の収集・整理を行うとともに、政党の政策および政策決定に関する資料の収集・整理を進める予定である。

昨年度(平成6年度)は戦後の諸政党の基本的な軌跡を概観・整理するとともに日本自由党、民主自由党の組織と政策に関する分析を行ったところであり、本年度は第1に、昨年度の延長として自由民主党の発足以前の代表的な保守政党である自由党、日本進歩党、民主党、国民民主党の経緯および人事、組織、政策等について、従来より研究代表者が収集に努めてきた関係文書および政党関係者からのヒアリング資料等の整理を行い、これら資料に基づく分析を進めた。これらの成果は『北陸法学』第2巻第1号から第3巻第4号において順次取りまとめられたところであり、各党の変遷にともなう人事、組織、政策の変容の過程およびその背景等が明らかにされた。第2に、昨今の政党再編によって誕生した新進党、新党さきがけ等の新政党の組織(執行機関・議決機関・地方組織等)と役員人事に関する資料を収集・整理し、あわせて自由民主党、日本社会党、日本共産党の組織、人事等の変容を検討した。今後は研究を発展的に継続し、自由民主党発足以前の主要政党である改進党および日本民主党の組織と政策に関する資料の整理、およびポスト55年体制下の各党の組織と政策の変容について、さらに検討を進める予定である。
英語学習者のマルチモーダル音声対話データベースの構築-共同注意の観点から-

本研究では二つの目標を設定した。一つ目の目標は、英語中級レベルの日本人大学生と英語母語話者を対象とした、マルチモーダル音声対話データベースを構築することである。二つ目の目標は、共同注意の観点から、英語学習者と英語母語話者の発話におけるグラウンディングの成立過程と言語使用について比較を行うことである。この目標を達成するために、Caletta et al.(1995)で提案されているCONVERSATIONAL MOVESを利用して、対話構造のアノテーションを行い、視覚情報の有無とグラウンディング確立の関係を記述した。本研究では,従来の非言語情報の捉え方を再考し,円滑なコミュニケーション活動のメカニズムを解明するために,共同注意joint attention(Tomasello 1999, 2005)という認知行為を手がかりに,英語学習者と英語話者との対話の特徴付けを行う。共同注意とは,二者が注意を向ける物体ないしは事象のことで,互いが共同注意を共有したときに意思疎通が完成するという,社会的・コミュニケーション的な役割を果たしている。つまり,円滑なコミュニケーションには、対話者間の共同注意の共有が不可欠であるといえる。そこで,本研究では,この能力の特質をとらえるために,英語学習者と英語話者間のマルチモーダルな音声対話データベースの構築(5分程度の課題遂行型で話を展開させていくもの),言語情報と非言語情報の対応付けの研究,共同注意のアノテーションの研究を行う。本研究の独創性は,非言語情報を含む英語学習者と英語話者間のマルチモーダルな音声対話データベースを構築する点である。英語学習者のコーパスデータは,コミュニケーションの断絶を多く含むことが予想され,逆に母語での研究にも非常に参考になると考えられる。また,非言語情報の記述方法の開発も重要である。従来のコーパスデータでは,話者が言おうとしたことを想像するしかなかったが,マルチモーダルコーパスデータは,言語情報とともに非言語情報を含んでおり,研究の多様性を促すものになる。とりわけ,ダイナミックな対話のつながりの根底にある共同注意の記述は,どのようなメカニズムがコミュニケーション能力を支えているかを解明する手がかりとなり,十分に研究する意義がある。本年度は,文献・資料の収集・整理,データ収録に当て,データの収録では,マルチモーダル音声対話データのビデオ録画と文字化作業を行っている。共同注意の観点から,対話は,参与者が協力・貢献しながら共通理解を図ることによって進行するというcontributing theory(Clark & Schaefer, 1987 ; 1989)を出発点に,日本人英語学習者の課題遂行対話に見られるグラウンディング成立の過程を記述する.具体的には,英語母語話者同士の発話を調査しているClark & Krych(2004)の研究と比較する形で,グラウンディング成立の過程で,非英語母語話者は対話で何をモニターして発話計画を行っているかを量的,質的に検討する.心理学ではかなり蓄積があるテーマであるが,言語分析で示されている事実はまだ少ない.また,計語を中心とした研究が多く,非言語も含めた研究が必要である.このような観点に立ち,心理学で言われていることをコーパス分析で検証するというだけではなく,複数の現象が相互に作用していることを示すことを目的とする.本研究の独創性は,非言語情報を含む英語学習者と英語話者間のマルチモーダルな音声対話データベースを構築する点である.非言語情報の記述方法はまだ確立しておらず,その開発が急務である.とりわけ,ダイナミックな対話のつながりの根底にある共同注意の記述は,どのようなメカニズムがコミュニケーション能力を支えているかを解明する手がかりとなり,十分に研究する意義がある。本年度は,昨年度収録した英語学習者間,学習者と英語話者間のマルチモーダルな音声対話データベース(5分程度の課題遂行型で話を展開させていくもの)の計語情報と非言語情報の対応付けの研究と成果発表に当てる.データの傾向については,平成21年度3月の社会言語科学会で報告済みである.本研究では,英語中級レベルの日本人大学生を対象に,マルチモーダル音声対話データベースを構築し,共同注意の観点から,英語学習者と英語母語話者の発話におけるグラウンディングの成立過程と言語使用について比較を行った.その結果,英語学習者のペアは,英語母語話者のペアと同様に,情報交換による積み上げ型のコミュニケーションを行っていたのに対し,英語学習者と英語母語話者のペアでは,英語母語話者が圧倒的に優位で,談話の場を独占していることが分かった.このことから共同注意を中心に,指向性を一致させ,協調的に対話を遂行しようとする態度は,対等な参与者関係に支えられていることが示された.会話分析と実験心理学の手法を援用して,このようなグラウンディング成立における語用論的要因について論じた点は学術的意義がある.また,言語表現に関しては,共同注意対象を示すための英語母語話者に頻出する表現が,英語学習者には全く出現していないことが分かった.例えば,英語母語話者の発話には,共同注意を確立させるために移動動詞が頻繁に使用されていた.

このような表現上の差異は,日英語の表現を支えている認知的な捉え方(construal)に基づくものであり,日本語の表現構造が,英語学習者の英語の言い回しに影響を与え,不自然さを生み出していると考えることができる.英語学習者の不自然な英語の言い回しは既に多くの文献で指摘されており,文法レベルでの研究は進んでいるが,談話レベル,特に,対話にみられる不自然な表現がなぜ出現するのかに関する体系だった研究は本格的にはなされておらず,貴重な成果として位置づけられる.今後は,各言語で好まれる表現というものを支えている認知的なものの捉え方について議論を深めるための,対照言語的視点をふまえた定量的分析が課題である。
先進的三次元工学技術を基盤とした微小解剖ライブラリーを完成させる

高難度の脳神経外科開頭手術の術前評価として行ってきた高解像度の頭部MRIなどから作成した三次元データが蓄積され、ライブラリーとして使用できる。頭蓋底髄膜腫、前庭神経鞘腫、片側顔面けいれんをはじめとした疾患モデルが揃っている。修練医や手術初心者の術前準備のみならず、希少症例の確認に使用している。各疾患の研究においても、データ集積の一助になる。御遺体による解剖セミナーにおいても、種々の手術アプローチについて段階毎のモデルを作成し、実際の解剖体と照合しながら解剖を進めるという画期的な学習法を確立した。当脳神経外科学教室における症例で、高難度の脳神経外科開頭手術の術前評価として行ってきた高解像度の頭部MRIや造影CT、症例によってはDSAデータがDICOMデータとして蓄積されている。DICOMデータからシミュレーションデータを構築し、3DCGシミュレーションライブラリーを完成させるのが本研究のテーマである。個々の症例においてデータを構築するには脳、血管、神経、骨などを別個に抽出する過程があり相応の時間がかかるが、着実に症例を増やしている。初年度である平成25年度には、新たに追加解析やシミュレーションデータ構築が必要なデータは解析を加えた。各症例の患側データは疾病モデルとして、健側データは正常モデルとして使用した。様々な部位や疾病ごとの局所解剖画像を作成した。具体的には、三叉神経痛・顔面けいれん76例、聴神経腫瘍、各種髄膜腫52例、神経膠腫11例、動脈瘤6例、てんかんモデルなど27例で、現状では165例が常時開頭から顕微鏡手術までのシミュレーション可能な状態である。特に症例の多い血管圧迫症候群に対する脳神経減圧術については、シミュレーションと実際の手術でtranscondylar fossa approachが有用である事を確認し、多数の学会で発表した。ライブラリーとして活用する為に、30疾患、2側性、各種病変サイズに加え、それぞれの疾患variationも考え合わせると、300例ほどが必要と考えている。当院での手術件数(年間350例以上)を考えると、症例不足の懸念はない。着実にデータ蓄積ができており、今後も継続する。高難度の脳神経外科開頭手術の術前評価として行ってきた高解像度の頭部MRIや造影CTなどのDICOMデータから作成した、三次元STLデータ及びそこから再構築したCADデータが蓄積され、ライブラリーとして使用できる状態となっている。最終年度である平成27年度には、各症例の患側データは疾病モデルとして、健側データは正常モデルとして使用した。様々な部位や疾病ごとの局所解剖・手術画像を作成した。具体的には、テント上腫瘍は神経膠腫、頭蓋底髄膜腫が多く、テント下腫瘍モデルはほぼ全例で行っており、前庭神経鞘腫、三叉神経鞘腫、頸静脈孔腫瘍、錐体骨髄膜腫が揃った。機能外科では三叉神経痛・顔面けいれんモデルが両側とも揃っている。脊髄腫瘍モデル、下垂体腫瘍モデルは多数ではないがtraining可能な数はある。修練医や高難度手術の初心者のみの術前準備のみならず、希少症例の術前確認に使用している。また、各症例のmass studyに置いても、解剖学的な側面からのデータ集積の一助になるものと思われる。遺体を使用した解剖セミナーにおいても、各個人が体験習得できる内容を拡大させるために種々の手術アプローチを段階毎のモデルを作成し、実際の解剖体と照合しながら解剖を進めるという画期的な学習法を確立した。今後はこのライブラリーを如何に多くの脳外科医が利用し、手術手技の習得にライブラリーが寄与できるかが重要と思われる。関連施設とのネットワーク構築などシステム整備が今後の課題である。脳神経外科初年度である平成25年度はシミュレーションデータ構築と蓄積が主な活動内容であり、着実に増加している。3月下旬に旅費として基金を使用したため、前年度会計に盛り込まれなかった状態になっております。会計上は平成25年度で使用しております。
レジリエンス・エンジニアリングによる新たな医療安全文化を醸成するシステムの開発

本研究は、レジリエンス(柔軟で強靭)という組織や人間のもつ特性を工学システムに導入し、緊急事態などストレス状況におかれた組織や個人が、その状況にうまく対処していく能力に注目した、レジリエンス・エンジニアリングによる新たな医療安全文化を醸成するシステムを開発することである。初年度はレジリエンス・エンジニアリングに関する文献をレビューを行なった。その後、インシデントレポート02(主に01を対象)を対象とし、報告者等へインタビューを行った。その結果、事例内容とそれを可能にした周囲の環境や人の動き、リソースの活用、成功事例に潜むリスク、実態にそぐわないものの有無とその事象について明らかにした。本研究は、レジリエンス(柔軟で強靭)という組織や人間のもつ特性を工学システムに導入し、緊急事態などストレス状況におかれた組織や個人が、その状況にうまく対処していく能力に注目した、レジリエンス・エンジニアリングによる新たな医療安全文化を醸成するシステムを開発することを目的としている。平成26年度の目標は、緊急事態また日常の業務の中で「柔軟に適応」している医療者や患者の実態を明らかにすることであった。現在進行中のものも含め以下を実施した。1、レジリエンス・エンジニアリングに関する文献をレビューした。チームビルディングや学習力、即応力、監視力、予測力、学習支援、集団心理などのキーワードがあり、それぞれについて具体的な事例と解釈、改善方法について考察する必要性が確認された。文献レビューとともに、実際にこれらを理解し促進するにはどのような学習支援が考えられるかを検討する必要性も確認された。2、調査に向けて、研究代表者が所属する大学および対象病院の研究倫理審査委員会へ申請した。研究倫理審査の状況は、研究責任者が所属する大学から承認を得た上で、研究対象病院の研究倫理の審査を申請したため、研究対象病院の研究倫理は審査中である。すべての研究倫理審査委員会による承認を受け次第、調査を開始する。必要に応じて、研究対象病院を増やし、なるべくさまざまな事例について検討し、個人および組織的な要因に関する分析等を実施する予定である。本研究の目的は、レジリエンス(柔軟で強靭)という組織や人間のもつ特性を工学システムに導入し、緊急事態などストレス状況におかれた組織や個人が、その状況にうまく対処していく能力に注目した、レジリエンス・エンジニアリングによる新たな医療安全文化を醸成するシステムを開発することである。今年度の研究実績は、まず、各施設における研究実施において倫理審査委員会の承認を全て得て、研究を開始したことである。その後、対象施設及び部署へ研究の進め方を説明し、改めて、研究を実施するに際して同意を得た上で研究を実施した。データ収集は、日々報告されるインシデントレポートのうち、研究対象部署からの報告に絞り、その中から、対象事例を選定した。選定された事例のうち、対象者に研究の同意がえられたものについて、ヒヤリングを実施し、適宜、現場調査を行った。対象事例のヒヤリングの調整には、困難を極め、予定した計画通りに実施できないこともあった。収集した事例から、共通性と独自性を抽出し、エラー拡大阻止行動とエラー発生行動について検討した。その結果、ヒューマンエラーを導く環境要因の存在が確認された。環境要因として、職員への教育、物品の管理状況、患者の服薬に関する複雑な実態等が抽出された。これらの結果の一部は、医療の質・安全学会へ報告している。やや遅れている理由は、各研究実施施設による倫理審査委員会からの承認が、予定よりも時間を要したためである。また、日々、報告されるインシデントレポートについて、研究対象となる事例の選定及び対象事例の分析に必要なヒヤリングの調整が難航した。医療現場の状況も日々刻々と変化しており、対象事例の再現も難しさを極めた。研究メンバー同士の役割分担についても、より効果的に効率的にできるように再検討していきたい。今年度は、研究代表者の所属研究機関の変更に伴い研究体制の再構築を行ったため、データ収集が計画通りには進まず、また研究対象者とのヒヤリング日時の調整に困難を極めた。研究の進捗状況がやや遅れている理由は、研究代表者の所属研究機関の変更に伴い研究体制の再構築を行ったため、データ収集が計画通りには進まなかったこと、研究対象者とのヒヤリング日時の調整に困難を極めたためである。<2014年度>レジリエンス・エンジニアリングに関する文献をレビューした。また、調査に向けて、研究代表者が所属する大学および対象病院の研究倫理審査委員会へ申請した。<2015年度>各施設における研究実施において倫理審査委員会の承認を全て得て、研究を開始した。データ収集は、日々報告されるインシデントレポート報告01レベルのうち、対象者に研究の同意がえられたものについて、ヒヤリングを実施し、適宜現場調査を行った。その結果の一部は、医療の質・安全学会へ報告した。<2017年度

>研究代表者の所属研究機関の変更に伴い研究体制の再構築を行い、データ収集を行った。新たに2施設から研究協力を得られ、対象事例がエラーの拡大を阻止できた背後要因等を分析し、共通する背後要因と独自の背後要因、個人の判断力、使用した資源などを明らかにした。本研究は、レジリエンス(柔軟で強靭)という組織や人間のもつ特性を工学システムに導入し、緊急事態などストレス状況におかれた組織や個人が、その状況にうまく対処していく能力に注目した、レジリエンス・エンジニアリングによる新たな医療安全文化を醸成するシステムを開発することである。初年度はレジリエンス・エンジニアリングに関する文献をレビューを行なった。その後、インシデントレポート02(主に01を対象)を対象とし、報告者等へインタビューを行った。その結果、事例内容とそれを可能にした周囲の環境や人の動き、リソースの活用、成功事例に潜むリスク、実態にそぐわないものの有無とその事象について明らかにした。次年度使用額が生じた理由は、レジリエンス・エンジニアリングという概念の検討とその扱いを含んだ文献レビューに時間を要したことと、調査実施に際して、研究代表者の所属機関の倫理委員会からの承認を受けた上で、研究対象施設の倫理委員会へ研究倫理について承認を得るプロセスに時間を要したためである。現時点で、研究対象施設から「条件付き承認」を得たことがわかったため、適宜修正し、調査を開始する予定である。今後は、対象者への配慮を第一にしながら、研究メンバーの中で、効果的に調査できるように調査工程を再検討する。そして、なるべく1事例でも多くの事例を収集し、分析結果から考えられる事例の共通性と独自性について明確にし、レジリエンス・エンジニアリングの考え方、実践方法等にいかせる文化醸成への方向性を見出していきたい。新たな研究体制のもと研究協力機関を開拓し、共同研究者と研究協力者との情報の共有、ディスカッションにはSkypeなどを駆使し、目標データ収集数になるまで継続していく。看護管理学今後は、対象病院からインシデントレポートを収集し、そのうちレベル01までの内容について分析する。必要に応じて、該当する職員へヒヤリングを行うことや当時の現場を再現し撮影など行う。またモデル的な活動や分析等を行っている施設への視察も予定している。研究実施施設および研究対象者からのデータ収集および調整等が、やや遅れており、予定していたデータが収集できていない。研究実施施設を調整し、確実にデータ収集できるように、必要経費を効果的・効率的に適正に使用していきたい。研究代表者の所属研究機関の変更に伴い研究体制の再構築を行ったため、データ収集が計画通りには進まず、また研究対象者とのヒヤリング日時の調整に困難を極めたためである。
長期放射線被ばくの生物影響:サイクリンD1過剰発現による放射線耐性機構の解明

放射線治療によるがんの根絶には、がん細胞の放射線耐性の抑制が必要である。我々はX線反復照射で、ヒトがん細胞が放射線耐性を獲得することを明らかにした。獲得放射線耐性はAKT/GSK3beta/cyclin D1経路の恒常的活性化が原因で、AKT阻害剤は放射線耐性の抑制に有効である。本研究により、AKT、GSK3beta、cyclin D1を分子標的に、放射線耐性を抑えたより有効な放射線療法の確立が期待される。我々は長期分割照射の生物影響を解析するため、2種類のヒトがん細胞株、HepG2(肝がん細胞)とHeLa(子宮頚部がん細胞)を用い、0.5GyのX線を12時間毎に一月間分割照射し、長期分割照射細胞を作製した。長期分割照射細胞は対照群である親株の細胞に比べ、放射線抵抗性を示した。さらに、放射線治療で用いられる毎日2Gyの分割照射に対しても、放射線耐性であることを明らかにした。放射線耐性細胞は繰り返し放射線に被ばくすることで、DNA損傷センサーであるDNA-PKが恒常的に活性化している。DNA-PKはその下流にあるAKTを介し、GSK3βに損傷シグナルを伝え、GSK3βを不活性化することで、サイクリンD1の分解を阻害する。このたんぱく質分解阻害によって、放射線耐性細胞ではサイクリンD1が過剰発現している。AKT阻害剤やサイクリンD1のsiRNAを細胞に導入し、サイクリンD1の発現を抑制することで、分割照射による放射線耐性が消失することから、サイクリンD1過剰発現が放射線耐性の原因であることを明らかにした。我々の解析結果から、分割照射を耐え抜き、再発したがんでは、放射線耐性を獲得し、再度の放射線治療が効かないことが考えられる。我々が樹立した放射線耐性細胞を再発がんのモデルとし、放射線治療の有効性を検討した。ヌードマウスの皮下に移植した放射線耐性細胞由来の腫瘍では分割照射後、腫瘍の増殖が観察され、放射線耐性を示した。この腫瘍の放射線耐性は放射線とAKT阻害剤の併用によって抑制することに成功した。以上、本研究により、サイクリンD1を標的にすることで、がん細胞の獲得放射線耐性の克服は可能であることを明らかにした。がんの三大治療には、手術療法、化学療法、放射線療法がある。放射線療法は、全身への負担が小さく、臓器の形態と機能温存性に優れている。しかし、がん細胞は容易に薬剤や放射線に耐性を獲得するため、がん治療の限界が存在し、がん細胞の獲得耐性はこれまで以上に克服すべき問題として、浮上している。我々はヒト肝がん細胞株HepG2とヒト子宮頚部がん細胞株HeLaを用い、一般的な放射線治療で用いられる分割照射によって、一月以内にこれらのがん細胞が放射線耐性を獲得し得ることを明らかにした。がん細胞の獲得放射線耐性は細胞の生存シグナルAKT/Glycogene Synthase Kinase3beta (GSK3beta)/Cyclin D1経路が恒常的に活性化されることが原因である。分割照射により誘導されるDNA損傷は、DNA損傷センサーであるDNA-PKを介して、AKTを活性化する。AKTはGSK3betaによるCyclin D1の分解を抑制するため、AKT/GSK3beta経路によりCyclin D1は過剰発現する。Cyclin D1の分解抑制による過剰発現は、DNA合成期においてCyclin D1によるDNA複製阻害、DNA損傷を誘導し、恒常的にDNA損傷応答を活性化する。分割照射細胞では新たに放射線で誘導されるDNA損傷は、親株の細胞と比較し、効率的にDNA修復されることから、Cyclin D1過剰発現による放射線応答の変化ががん細胞の獲得放射線耐性の原因である。我々が発見したがん細胞の獲得放射線耐性は、放射線治療の成否を決定する重要な放射線応答である。我々のこれまでの解析から、分割照射による獲得放射線耐性は、AKT阻害剤により抑制される。AKT/GSK3beta/Cyclin D1経路を標的にすることでがん細胞の放射線耐性を抑制することが可能である。本研究により、がん細胞の獲得耐性を抑制し、より有効な放射線治療法の確立が期待される。
原生代環境下における水ー岩石鉱物相互作用とその後の地球環境形成に関する研究

原生代初期のまだ酸素が現酸素濃度に達してない頃の地球環境下における[水(特に降雨)ー岩石鉱物]間の相互作用と、その後の地球環境形成への影響について、実験的に明らかにすることが目的であった.その結果,原生代環境下での地球表面を構成する岩石鉱物の風化変質に伴う物質の移動、溶脱元素の種類および量と海洋資源との関係、および当時の二酸化炭素含有雨水と岩石鉱物との相互作用などについて知り得た.これらの結果から、現在の地球で今後予想される二酸化炭素増加に伴う岩石鉱物(含石材等)への影響が,また原生代以降現在までの間に行われてきた地球環境形成過程を考える上での基礎的データが得られたものと考えている.本研究では、原生代初期の酸素が大気中に供給されはじめた頃の地球環境を再現し、水(特に降雨)ー岩石鉱物間の相互作用と、その後の地球環境形成への影響について、実験的に明らかにすることを目的としている。具体的には、A.原生代環境下での初期地球表面を構成する岩石鉱物の風化変質に伴う物質の移動、B.溶脱元素の種類および量と海洋資源との関係、C.主成分および微量成分の溶脱、および二次生成物への選択的吸着、D.当時の二酸化炭素含有雨水と岩石鉱物との相互作用の検討結果から、現在の地球で今後予想される二酸化炭素増加に伴う岩石鉱物(含石材等)への影響の4点についてである。昨年度製作した,原生代初期の環境下で風化変質実験を行うための装置を用い,静岡市葵区で採取した初生マグマに近いとされるピクライト質玄武岩を対象に風化実験を開始し進めている.実験は,解放系に改良したソックスレー抽出器を用い,50°Cに保った抽出部に準備した10x8x5mm大の玄武岩試料をいれ,人工雨(pH=4の硫酸,硝酸,塩酸,そして二酸化炭素飽和水および蒸留水)をそれぞれの人工雨用に準備した抽出器上部から150ml/dayで滴下し行っている.抽出器で反応した人工雨は一日約3回,サイホンの原理で流れ落ちる.この試料溶液を,抽出部で反応した玄武岩片試料と共に鉱物・化学的に検討している.試料溶液はICP-MSで分析を行い,岩石試料と人工雨との反応によって溶脱しやすい元素を知るために,試料溶液中の溶脱した各元素と,抽出部に実験開始時に入れた未処理の岩石試料中に含まれる各元素とのモル比を求め検討している.玄武岩試料は実体顕微鏡,SEM(走査型電子顕微鏡)で表面観察をし,EPMA(電子線による微小部分析装置)で表面の化学組成の変化を調べている.これまでに6ヶ月間行った実験結果が得られている.近年、地球誕生初期の特に原生代以降の地球環境が解明されつつあることから、本研究では、原生代初期の酸素が大気中に供給されはじめた頃の地球環境を再現し、水(特に降雨)ー岩石鉱物間の相互作用と、その後の地球環境形成への影響について、実験的に明らかにすることを目的としている。今年度は主に、Aの研究を行うための装置作りと試料の調製を行った。原生代初期の環境下で風化変質実験を行うために、当時の地球環境を再現するための装置作りを行った。今回の装置作りで最も検討を要したところは、低酸素状態の再現および外部からの操作性であった。そのためアクリル板を用いグローブボックスを製作し、その中に風化変質実験を行うための装置を入れることにした。実験条件を一定にするため、実験開始後は装置を大気にさらすことをできるだけ避けなければならないことから、現在実験操作のシミュレーションを兼ねて予備実験を行っている。予備実験は本実験との比較検討を行うためでもある。次年度に向けて上述したAの実験を開始する見通しができた。一方風化実験に用いる試料は、初期地球で広く世界に分布していたとされる玄武岩で、このうち初生マグマに近いピクライト質玄武岩である。本岩が見られる静岡市葵区で地質調査を行い、露頭で玄武岩の観察、試料採取を行った。実験用試料は観察比較が容易であること、実際の岩石片での変化を見るために、片面を研磨し、10x8x5mm大にカットしたものを準備した。本研究では,原生代初期の酸素が大気中に供給され始めた頃の地球環境を再現し,「水(特に降雨)」と「岩石鉱物」間の相互作用とその後の地球環境形成への影響について,実験的に明らかにすることを目的としている.具体的には,A.原生代環境下での初期地球表面を構成する岩石鉱物の風化変質に伴う物質の移動、B.溶脱元素の種類および量と海洋資源との関係、C.主成分および微量成分の溶脱、および二次生成物への選択的吸着、D.当時の二酸化炭素含有

雨水と岩石鉱物との相互作用の検討結果から、現在の地球で今後予想される二酸化炭素増加に伴う岩石鉱物(含石材等)への影響についての以上4点である.一昨年製作した低酸素状態を再現できる装置を用い,原生代初期に地球表層に普遍的に存在したとされる玄武岩(静岡市産ピクライト質玄武岩)を対象に降雨による風化実験を進めている.実験条件は昨年の概要に示したとおりである.これまでの研究によって得られた結果を以下に示す.岩石試料については,斑晶のかんらん石は3種酸溶液処理による変質が認められ,中でも硫酸処理による変質が顕著であった.3種酸溶液処理における斑晶のかんらん石表面は,かんらん石周辺およびクラックに沿って黄褐色に変化しており,MgおよびFeが減少し,Siが相対的に増加した.単斜輝石も同様の傾向がみられた.斜長石表面からはNa, Caの溶脱が認められた.岩石表面から得られたデータから,3種酸溶液による風化変質は二酸化炭素飽和水および蒸留水に比べ顕著でその程度は,硫酸,硝酸,塩酸の順であった.溶脱した元素については,イオン半径が70 pm付近の元素,および95115 pm付近の元素の溶脱が顕著であった.原生代初期のまだ酸素が現酸素濃度に達してない頃の地球環境下における[水(特に降雨)ー岩石鉱物]間の相互作用と、その後の地球環境形成への影響について、実験的に明らかにすることが目的で研究を進めてきた.具体的には,A.原生代環境下での初期地球表面を構成する岩石鉱物の風化変質に伴う物質の移動、B.溶脱元素の種類および量と海洋資源との関係、C.主成分および微量成分の溶脱、および二次生成物への選択的吸着、D.当時の二酸化炭素含有雨水と岩石鉱物との相互作用の検討結果から、現在の地球で今後予想される二酸化炭素増加に伴う岩石鉱物(含石材等)への影響についての4点である.このうちAに関しては,原生代に地球表層を主に覆っていたとされる玄武岩の人工風化実験を,低酸素環境下で747日間行い,岩石表面の鉱物化学的変化および溶脱元素についての結果をまとめ,風化変質に伴う物質移動の概略を得ることができた.得られた結果は,すでに行っている現地球(酸素)環境下での研究結果と比較し検討した.Bに関しては,低酸素環境および現酸素環境下での溶脱元素の種類および溶脱のしやすさの違いが認められたことから,原生代環境下で生成が認められている縞状鉄鉱層,マンガンノジュール・クラスト等の海底資源生成との関係を検討した.一方,風化変質した岩石表面に見られる鉱物に新たに二次生成物が認められたことから,鉱物学的検討も行った.生成した鉱物の性質からCの溶脱元素の選択的吸着に関する研究,風化変質過程での溶脱と吸着および濃集についての研究の基礎的データとしたい.Dに関しては,二酸化炭素飽和雨水ー岩石鉱物系の研究結果を,今回同時に行った3種酸溶液による風化実験結果との比較を行った.この検討結果は,人為的な要因で増加が予想される含二酸化炭素雨水が,将来岩石鉱物に与える影響についての検討を行う際の基礎的データとなることが期待される.原生代初期のまだ酸素が現酸素濃度に達してない頃の地球環境下における[水(特に降雨)ー岩石鉱物]間の相互作用と、その後の地球環境形成への影響について、実験的に明らかにすることが目的であった.その結果,原生代環境下での地球表面を構成する岩石鉱物の風化変質に伴う物質の移動、溶脱元素の種類および量と海洋資源との関係、および当時の二酸化炭素含有雨水と岩石鉱物との相互作用などについて知り得た.これらの結果から、現在の地球で今後予想される二酸化炭素増加に伴う岩石鉱物(含石材等)への影響が,また原生代以降現在までの間に行われてきた地球環境形成過程を考える上での基礎的データが得られたものと考えている.実験期間が十分得られていないこと,そしてその影響から結果に対する解釈を十分行うことができていない.
子育て支援にかかわる保育士への臨床心理学的研究

S市との連携により、保育士の子育て支援力のアップを目指す実践活動と調査研究を行った。主なものは次の3点である。(1)保育士を対象にして絵本に関する情報提供と子どもの理解について講義を行った。絵本は保育活動としてあまり評価されていなかった。(2)いくつかの保育所・園で2回の巡回相談を行ったが、保育現場でのコンサルテーションは非常に有効であった。(3)保育士のメンタルヘルスに関する調査の結果、保育士のストレスの高さがうかがわれた。研究の主目的は保育士へのコンサルテーション活動に関する研究である。(1)「保育士のおかれている職場環境やストレスの調査。この調査の一部は村松による導で、修士論文「保育従事者におけるバーンアウトとコーピングに関する検討」(田中紀衣)としてまとめられた。被検者はS市から229名、N市から259名で、この結果、バーンアウト例は未婚者に多く、また20,30代に多く見られた。保育者全体で見ると、バーンアウトに陥っている率は約22%であり、その傾向まで入れると52%となり、約半数の保育士が心理的負担を抱いていた。このことからさらに保育士の具体的なストレス状況を調査し、その支援策を考える必要があろう。(2)では保育士への絵本の情報提供と子どもの理解。橘が新潟青陵大学院「臨床心理学研究」2巻に「S市における子育て支援に関する保育士への臨床心理学的援助」としてまとめた。絵本の情報やその購入が保育士個人の関心に帰されていた。絵本の多様性、絵本による子どもの創造面や情操面、感情面の発達に保育士から関心を持ってもらう必要がある。今回の企画は、ほぼ90%以上の受講者が満足と興味を示した。(3)保育カウンセリング22年度に予定された活動であったが、行政からの依頼により本年度から実施された。保育所への訪問と子どもの直接観察、コンサルテーションが14箇所の保育所と2回の訪問により実施された。保育士からは高い評価が得られ有効な活動であると言える。(1)保育士のおかれている職場環境やストレスの調査。この調査の一部は村松による指導で、修士論文「保育従事者におけるバーンアウトとコーピングに関する検討」(田中紀衣)としてまとめられた。被検者はS市から229名、N市から259名で、この結果、バーンアウト例は未婚者に多く、また20歳から30歳代と保育士の若年層に多く見られた。保育者全体で見ると、バーンアウトに陥っている率は約22%であり、バーンアウト傾向まで入れると52%となり、約半数の保育士が心理的負担を抱いていた。この背景には近年保育士に求められる専門的な仕事の過重が推測されるが、今後、保育士の具体的なストレス状況の調査と、その支援策を考える必要があろう。(2)保育士への絵本の情報提供と子どもの理解。橘が新潟青陵大学院「臨床心理学研究」2巻に「S市における子育て支援に関する保育士への臨床心理学的援助」の中に一部まとめた。この活動は三条市と合同で、保育士のレベルアップをねらって行った。面接や質問紙による調査によると、絵本の情報やその購入は保育士個人の関心に帰されている。読み聴かせは保育活動として意義を認めてはいるものの、絵本の多様性、絵本による子どもの創造面や情操面、感情面の発達に保育士から関心は十分とは言えなかった。今回の企画は、出席した保育者のほぼ90%以上の受講者が満足と興味を示したが、現実には限られた保育者で支えられている現状といえる。(3)保育カウンセリング。22年度に予定された活動であったが、行政からの依頼により本年度から実施された。S市は典型的な中小企業の町工場と兼業農家の地方都市である。ここでは女性の労働力は不可欠で、多くの子どもたちは保育所に預けられており、保育士の子育て支援能力が期待されている。しかし幼稚園教員と比較してみると保育士への研修が少ないことは明らかである。そのためにいくつかの企画を実施し、その効果を評価した。それぞれの企画はどのように評価されたか質問紙によってなされた。(1) 3年目を迎えて保育所への巡回相談を行い、特に集団になじめない子どもたちのコンサルテーションを行った。巡回チームは本学教員(共同研究者)と院生、さらに行政の方と精神保健相談員である。保育所という現場の中で、実践的なコンサルテーションを行った。現在、3年間の結果をまとめて発表する予定である。最初はいくらか抵抗はあったが、次第に高い評価が得られるようになってきた。

(2)発達障害や入学時の保護者への啓蒙活動などの講義を年に2回程度行う。ただ講義を聞くだけではなく、保育士の事例検討にまで発展し、巡回相談などにより保育士が積極的になっていることが伺われた。(3)保育士へのスキルアップとして絵本の紹介と子どもの理解について年に45回おこなった。保育士の絵本に関する情報は限られており、ほとんどが保育士の個人的興味での絵本の選択であった。しかし絵本は子どもの文化だけではなく保育士や保護者にも心を開く力を持っていると考えられるので、積極的な啓蒙活動は必要である。こういった中で修士論文が生まれたりした。この企画は単に保育士だけに限らず保護者や図書館などに小冊子として「絵本リスト」を配布した。
神経回路網の形成における新規グアニンヌクレオチド交換因子STEFの役割

STEF分子をコードするstef遺伝子はショウジョウバエのstill life(sif)遺伝子のマウスホモログとして、我々がクローニングした。STEF分子はSIF蛋白質と良く似たアミノ酸配列からなり、グアニンヌクレオチド交換因子(DH)ドメインを含んだ細胞内蛋白質である。これまでの実験から、STEF分子はRacに特異的なグアニンヌクレオチド交換因子(GEF)で、線維芽細胞においてはアクチン細胞骨格系を変化させラッフリング膜を形成させることが示されていた。本研究で、この遺伝子が発生過程の脳、特に神経細胞移動や神経突起伸長およびシナプスの形成過程の神経細胞で強く発現していることを明らかにし、報告した(Mech.of Dev.,2002)。また、STEF分子のドメイン解析を行い、PHnTSSドメインが細胞内局在に、DHドメインがグアニンヌクレオチド交換因子としての酵素活性に、PHcドメインがDHドメインの酵素活性の増強作用にそれぞれ関与していることを明らかにした(J.Biol.Chem.,2002)。さらにこの分子を神経系の細胞に強制発現させると神経突起様の構造体を誘導する能力があること、およびSTEFのドミナントネガティブ(DN-STEF)体を用いた実験により、STEF蛋白質が神経突起の伸長とその成長円錐の形成に関与していることなどを明らかにした(投稿中)。また、子宮内エレクトロポレーション法を用いた実験により、この分子が大脳皮質の神経細胞移動にも関与していること(投稿中)、およびSTEFの他の様々なDbl-family GEFの発生途上の中枢神経系での発現様式に関しても明らかにした(Gene Expression Patterns, in press)。sifは行動異常を示す突然変異体から同定された遺伝子であり、そのコードするSIF蛋白質は、神経系のシナプス末端内に局在し、シナプスの発生や形態変化に関与していることが示唆されている。これまでの実験から、STEF分子はRacに特異的なグアニンヌクレオチド交換(活性化)因子で、線維芽細胞においてはアクチン細胞骨格系を変化させラッフリング膜を形成させることが示されていた。本研究で、この遺伝子が発生過程の脳、特に神経細胞移動や神経突起伸長およびシナプスの形成過程の神経細胞で強く発現していることを明らかにし、報告した(Mech. of Dev.,in press)。また、STEF分子のドメイン解析を行い、PHnTSSドメインが細胞内局在に、DHドメインがグアニンヌクレオチド交換因子としての酵素活性に、PHcドメインがDHドメインの酵素活性の増強作用にそれぞれ関与していることを明らかにした。さらにこの分子を神経芽細胞腫細胞株に強制発現させると神経突起様の構造体を誘導する能力があること、およびSTEFのドミナントネガティブ(DN-STEF)体を用いた実験により、STEF蛋白質が神経突起の伸長とその成長円錐の形成に関与していることなどを明らかにした(J. Biol. Chem.,2002)。