hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
原発性胆汁性肝硬変症における転写因子Nrf2の機能解析と治療基盤の創出

Nrf2欠損マウスとNrf2誘導マウスに2OAを使用して原発性胆汁性肝硬変症(PBC)モデルマウスを作成した。Nrf2欠損マウスでは胆管炎所見は悪化し、Nrf2誘導マウスでは胆管炎が改善した。また、肝内浸潤したT細胞中のNrf2が欠損することでIFNγの発現が増加し、逆にT細胞中のNrf2を誘導することで、IFNγの発現を減少させた。PBCに対してUDCAがNrf2の発現を増加させることは解明されているが、今回の結果よりUDCAが肝内浸潤したT細胞のNrf2を誘導することでIFNγの発現を減少させ、胆管炎が改善すると考えられた。PBCに対して、Nrf2誘導剤が新たな治療薬と成る可能性がある。転写因子Nrf2は抗酸化ストレス応答因子の発現を誘導する中心的な役割があるが、近年は炎症性サイトカインの発現にも関与することが報告され、自己免疫性疾患において重要な因子と考えられている。原発性胆汁性肝硬変症は慢性に経過する微小胆管の破壊と抗ミトコンドリア抗体の発現が特徴的な自己免疫性肝疾患であるが、原因不明であり厚生労働省の難治性肝疾患にも認定されている。申請者たちの施設では原発性胆汁性肝硬変症は酸化ストレスが亢進した状態であり、治療薬であるウルソデオキシコール酸が肝細胞と胆管細胞からNrf2の発現を亢進させて抗酸化ストレス応答因子を誘導し、病態の進展を抑制する事を解明している。原発性胆汁性肝硬変症が酸化ストレスのみならず、炎症性サイトカインの発現が関与する自己免疫性肝疾患であることより、本研究では原発性胆汁性肝硬変症におけるNrf2の機能を解明することで、新たな治療基盤を創出することが目的である。平成26年度は、すでに確立している2OA-BSAを投与して原発性胆汁性肝硬変症のモデルマウスを作製する方法を使用して、生後6-8週齢の雌のNrf2ノックアウトマウスとコントロールであるC57BL/6マウスに2OA-BSAを腹腔内に投与して原発性胆汁性肝硬変症モデルを作成することでNrf2のPBCにおける働きを解明する予定であった。すでにモデルマウスの作成は終了しており、胆管炎所見と肝内の酸化ストレスと炎症性サイトカインの発現について確認している。転写因子Nuclear factor-erythroid 2-related factor 2 (Nrf2)は抗酸化ストレス応答因子の発現を誘導する中心的な働きがある。近年Nrf2は抗酸化作用以外に炎症性サイトカインの発現にも関与することが報告され、自己免疫性疾患において重要な因子と考えられている。原発性胆汁性肝硬変症(PBC)は慢性に経過する微小胆管の破壊と抗ミトコンドリア抗体の発現が特徴的な自己免疫性肝疾患である。申請者達の施設ではPBCは酸化ストレス亢進状態であり、治療薬であるウルソデオキシコール酸が肝細胞と胆管細胞内のNrf2の発現を亢進させて抗酸化ストレス応答因子を誘導することで病態の進展を抑制する事を解明している。PBCが酸化ストレスのみならず、炎症性サイトカインの発現が関与する自己免疫性肝疾患であることより、本研究ではPBCにおけるNrf2の機能を解明することで新たな治療基盤を創出することが目的である。PBCにおけるNrf2の役割を解明するために、平成26年度から継続して2OA-BSAを投与してPBCモデルマウスを作成する方法を使用して、Nrf2ノックアウトマウスとコントロールとしてC57BL/6マウスの2群でPBCモデルマウスを作成する実験を再度行い、胆管炎所見の比較検討を行いNrf2ノックアウトマウス群の方が胆管炎が悪化することを確認した。したがって、胆管細胞や肝細胞、または胆管周囲に遊走する単核球内のNrf2はPBCの病態進展に影響を及ぼすことが推測された。次にNrf2がPBCの治療基盤に成りうるかどうかの検討として、C57BL/6マウスに2OA-BSAを投与してPBCモデルマウスを作成した後にNrf2活性剤Sulforaphaneを腹腔内に投与を行い、コントロール群との胆管炎所見の比較検討も行っている。上記のごとく、昨年からNrf2ノックアウトマウスとコントロールのC57BL/6マウスの2群でPBCモデルマウスを作成する実験を再度行い、1Nrf2 KO+2OA-BSA、2C57BL/6+2OA-BSA、3Nrf2 KO、4C57BL/6の4群で胆管炎所見の比較検討を行った。当初2OA-BSAを0週と2週目に投与していたが全体に胆管炎所見が弱いため、2OA-BSA投与回数を0,2,4,6週目の4回に投与回数を増やしてPBCモデルを作成した。また当初より平成27年度に行う予定であったC57BL/6マウスに2OA-BSAを投与してPBCモデルマウスを作成した後にNrf2誘導剤Sulforaphaneを腹腔内に投与を行い、コントロール群(DMSO投与)との胆管炎所見の比較検討も行っている。今後、各群ともに対象数を増やし再実験を行い、肝内の酸化ストレス応答因子や炎症性サイトカインの発現についての比較検討も行う予定である。概ね当初の予定通り実験を遂行されていると考える。1)実験開始時と2週間後にNrf2 KOマウスとコントロールマウス(C57BL/6)に2OA-BSAを腹腔内に投与してPBCモデルマウスを作成した。

コントロールマウスと比較し、Nrf2 KOマウスの方が肝内に浸潤した単核球細胞数は多く、病理所見上も明らかに強い胆管炎所見を認めた。また、肝内に浸潤したT細胞の炎症性サイトカインの発現について、細胞刺激後にflow cytometryで検討したところ、コントロールマウスと比較し、Nrf2 KOマウスのT細胞の方が明らかにIFNgとIL-17の発現が多かった。2) C57BL/6マウスを使用して2OA-BSAを実験開始時と2週間後に腹腔内に投与しPBCモデルマウスを作成した。実験開始時からDMSOもしくはNrf2活性剤であるスルフォラファンを週三回ずつ8週目まで投与した。DMSO投与群と比較し、スルフォラファン投与群の方が肝内に浸潤した単核球細胞数は少なく、病理所見上も胆管炎が軽度であった。また、肝内に浸潤したT細胞の炎症性サイトカインの発現を細胞刺激後にflow cytometryで検討したところ、スルフォラファン群の方がIFNgの産生が少なかった。1)と2)よりNrf2がナイーブT細胞からTh1細胞とTh17細胞への分化を抑制することで胆管炎を改善させると考えられた。原発性胆汁性肝硬変はTh1とTh17系サイトカインの発現の亢進が病態に関与している事より、Nrf2を活性化することは新たな治療法の一つとなる可能性がある。今後詳細を更に検討し、論文化へ進めていく予定である。Nrf2欠損マウスとNrf2誘導マウスに2OAを使用して原発性胆汁性肝硬変症(PBC)モデルマウスを作成した。Nrf2欠損マウスでは胆管炎所見は悪化し、Nrf2誘導マウスでは胆管炎が改善した。また、肝内浸潤したT細胞中のNrf2が欠損することでIFNγの発現が増加し、逆にT細胞中のNrf2を誘導することで、IFNγの発現を減少させた。PBCに対してUDCAがNrf2の発現を増加させることは解明されているが、今回の結果よりUDCAが肝内浸潤したT細胞のNrf2を誘導することでIFNγの発現を減少させ、胆管炎が改善すると考えられた。PBCに対して、Nrf2誘導剤が新たな治療薬と成る可能性がある。また、平成27年度予定であったC57BL/6マウスに2OA-BSAを投与して作成したPBCモデルにNrf2活性剤Sulforaphaneを投与してSulforaphane非投与群と病理所見や肝内の酸化ストレス応答因子や炎症性サイトカインの発現についての比較検討についても、すでに開始し肝臓を摘出している。今後同様に病理の評価などを行っていく。現在進行しているPBCモデルマウスにNrf2活性剤Sulforaphaneを投与し、コントロール群との胆管炎所見の比較検討しNrf2のPBCに対する治療の有効性について検討する実験を引き続き継続していく。また、当初行ったNrf2ノックアウトマウスとコントロールマウスの2群のPBCモデルマウスの肝組織を使用してELISAやWestern BlotやRT-PCRを行い酸化ストレス応答転写因子や炎症性サイトカインの発現を評価する。肝臓学現在進行している実験を引き続き継続していく。まずは平成26年度に作成したモデルマウスの胆管炎所見の病理評価と、肝組織を使用してELISAやWestern Blotを行い酸化ストレス応答転写因子や炎症性サイトカインの発現を検討する。次に平成27年度に予定していたC57BL/6マウスに2OA-BSAを投与して作成したPBCモデルにNrf2活性剤Sulforaphaneを投与してSulforaphane非投与群との検討に関して、今回摘出した肝臓の胆管炎を比較する。
単結晶構造解析で切り拓くメゾスコピック領域の構造有機化学

3,3-ジメチルペンタン2,4-ジオンを繰り返し単位とする脂肪族ポリカルボニル化合物を伸長、変換、集積化する技術を確立し、より巨大な構造を持つ誘導体の構造解析に成功した。脂肪族ポリカルボニル化合物とヒドラジンの反応では、目立った副生成物を生み出すことなくポリイミン化合物へと変換できた。さらに、この化合物を酸化すると、イソピラゾール環がtrans-ビニレン架橋された共役オリゴマーが得られた。単結晶構造解析の結果から、この共役イミン化合物は剛直な直線型構造をしていることが明らかとなった。さらに、脂肪族ポリカルボニル化合物が可視領域に電子遷移に相当する吸収帯を示さないのに対し、共役イミン化合物では、可視領域までπーπ*遷移の吸収帯がシフトしており、黄色から茶色を呈することも分かった。この変換反応は、多分散のポリマー化合物に対しても同様に効率的に進行した。3,3-ジメチルペンタン2,4-ジオンの8,12,16,20量体といった長鎖オリゴマーの結晶構造解析と隠されたメゾスコピック領域分子ならでわの性質を理解するための手掛かりも発見した。これらの化合物のESI-TOFマススペクトルを詳細に解析したところ、8量体では1つのNaイオンが付加したカチオン種がメインピークとして観測されたのに対し、12,16量体では2つのNaイオンが、そして20量体では3つのNaイオンが付加した多価カチオンピークが高い強度で得られることが分かった。さらに、イオンモビリティー質量分析や量子化学計算を駆使してその挙動を解析したところ、脂肪族ポリカルボニル化合物が長さに応じて異なる数のイオンに巻き付き、コンフォメーションを固めるという事が分かってきた。この現象は、結晶化が困難な長鎖オリゴマーの単結晶を得る上でも非常に重要な知見である。現在はJobプロットを用いた正確なモル比の決定と会合定数の算出を行っている。脂肪族ポリカルボニル化合物における修飾反応の開発には、2年以上の期間がかかると見込んでいたが、化学選択的ジイミン化反応や末端位置選択的シリル化反応が早期に発見できたために、機能性有機色素にまで構造一義的に化学変換する経路も確立できた。これは、最終年度までに目標としている、メゾスコピック領域化合物の構造に基づく機能発現の一端を担うことができる結果だと考えている。さらには、合成を初年度に達成していた長鎖カルボニル化合物の結晶化に迫るための予備知見が得られたことが何よりも大きな進展であったと言える。質量分析から示唆されたNaイオンとの高い親和性は、クラウンエーテル様に金属イオンを取り囲んだコンフォメーションの安定性を示すものである。このように構造が柔軟で長い化合物が結晶化しにくい最大の理由は、溶液中で様々なコンフォメーションをほとんどエネルギー差なくとってしまうことにある。ここに、金属イオンとの親和性を用いたコンフォメーションの固定化法が加われば、これまでの化学の常識を覆すほど大きな化合物の単結晶構造が解析できる可能性がある。脂肪族ポリカルボニル化合物以外にも、ポリ環状化合物、遷移金属錯体、高分子化合物といった誘導体の合成方が数多く見つかってきていることも、本研究が計画以上に進行ししている要因の1つである。これらの誘導体は、結晶構造解析を用いて完全かつ詳細な構造の議論をした後に、機能化や集積化を用いた高次構造体の構築にも用いることができると考えている。今後は、脂肪族ポリカルボニル化合物の長鎖オリゴマーである3,3-ジメチルペンタン2,4-ジオンの8,12,16,20量体の結晶構造解析の達成を目指すとともに、そこで得られる構造データをもとにさらなる機能修飾、集合・集積化、新奇反応の開発を行いたい。Naイオンとの親和性を用いた結晶化では、金属:カルボニル化合物のモル比および相互作用箇所、主たる安定化相互作用の解明をすすめてゆく。溶液中で、Naイオン錯体のコンフォメーションが一義的に制御される溶媒、濃度条件を決定し、それらを用いて単結晶の作成へと展開する。この性質をリチウムなど他のアルカリ金属イオンにも応用し、イオン伝導特性の測定も共同研究を通じて行う予定である。長鎖脂肪族ポリカルボニル化合物やそのポリイミン誘導体を自己集合させることで、さらに巨大な集積構造を構築することも行う。この取り組みにおいても、柔軟な脂肪族化合物のコンフォメーションを安定かつ構造一義的につくり出すことが必要不可欠になると考えている。これまでに培ってきた構造制御の手法を駆使することで、このような集合体を自在につくり出し、メゾスコピック領域における多彩な有機構造体の創出と構造解析の幅を広げたい。

この変換反応は、多分散のポリマー化合物に対しても同様に効率的に進行した。3,3-ジメチルペンタン2,4-ジオンの8,12,16,20量体といった長鎖オリゴマーの結晶構造解析と隠されたメゾスコピック領域分子ならでわの性質を理解するための手掛かりも発見した。これらの化合物のESI-TOFマススペクトルを詳細に解析したところ、8量体では1つのNaイオンが付加したカチオン種がメインピークとして観測されたのに対し、12,16量体では2つのNaイオンが、そして20量体では3つのNaイオンが付加した多価カチオンピークが高い強度で得られることが分かった。さらに、イオンモビリティー質量分析や量子化学計算を駆使してその挙動を解析したところ、脂肪族ポリカルボニル化合物が長さに応じて異なる数のイオンに巻き付き、コンフォメーションを固めるという事が分かってきた。この現象は、結晶化が困難な長鎖オリゴマーの単結晶を得る上でも非常に重要な知見である。現在はJobプロットを用いた正確なモル比の決定と会合定数の算出を行っている。脂肪族ポリカルボニル化合物における修飾反応の開発には、2年以上の期間がかかると見込んでいたが、化学選択的ジイミン化反応や末端位置選択的シリル化反応が早期に発見できたために、機能性有機色素にまで構造一義的に化学変換する経路も確立できた。これは、最終年度までに目標としている、メゾスコピック領域化合物の構造に基づく機能発現の一端を担うことができる結果だと考えている。さらには、合成を初年度に達成していた長鎖カルボニル化合物の結晶化に迫るための予備知見が得られたことが何よりも大きな進展であったと言える。質量分析から示唆されたNaイオンとの高い親和性は、クラウンエーテル様に金属イオンを取り囲んだコンフォメーションの安定性を示すものである。このように構造が柔軟で長い化合物が結晶化しにくい最大の理由は、溶液中で様々なコンフォメーションをほとんどエネルギー差なくとってしまうことにある。ここに、金属イオンとの親和性を用いたコンフォメーションの固定化法が加われば、これまでの化学の常識を覆すほど大きな化合物の単結晶構造が解析できる可能性がある。脂肪族ポリカルボニル化合物以外にも、ポリ環状化合物、遷移金属錯体、高分子化合物といった誘導体の合成方が数多く見つかってきていることも、本研究が計画以上に進行ししている要因の1つである。これらの誘導体は、結晶構造解析を用いて完全かつ詳細な構造の議論をした後に、機能化や集積化を用いた高次構造体の構築にも用いることができると考えている。メゾスコピック領域の巨大単分散化合物として、3,3-ジメチルペンタン2,4-ジオンを繰り返し単位とする脂肪族ポリカルボニル化合物を段階的に伸長しながら合成する方法を確立し、最大でC100の20量体までを単分散かつ純粋な形で単離することに成功した。4量体までのオリゴマーは、蒸気拡散法による結晶化を通して単結晶が得られ、構造解析にも成功した。一方で、6量体においては、単結晶が得られたものの、炭素鎖末端の位相が揃わない不整合結晶である可能性が示された。これらの化合物に関してより深い知見を得るため、服すのカルボニル基を起点とする変換反応にも挑戦した。ヒドラジンとの反応では、1,3ージケトン部位がイソピラゾール環へと化学選択的に変換されることが分かった。
幼児の手指の巧緻性の向上を促す衣服の開発

1集団保育における着脱:集団保育の中で日常的に着脱を行う機会があり,着脱の習得は園服利用の目的のひとつになっていること,さらには着脱の習得が及ぼす教育的効果として精神面の発達,衣生活の自立などが挙げられたことから,着脱は集団保育における重要な場面であるといえる。2ボタンかけと手指の巧緻性の関連:ボタンかけの所要時間について手指の巧緻性の上位群と下位群間の比較をしたところ,女児では上位群のほうが短い時間でボタンかけを行っていた。ボタンかけ動作は手指の巧緻性の発達と互いに影響し合うと推察される。(1)幼児を取り巻く衣生活の実態に関する質問紙調査:平成25年5月に東京都23区内の幼稚園・保育所の教諭・保育士を対象に1衣生活の自立への取り組み(着替えの場面、園生活で着用している衣服、着替えに対する援助の状況)、2幼児の衣生活の自立に対する考え(衣生活の自立の教育的効果、園で援助する基本的な生活習慣、手指の巧緻性への関心)について質問した。その結果、着替えの機会や着用する衣服は園によって大きく異なり、幼児期における着脱経験の個人差は大きいといえる。保育者は着脱動作を習得する効果を「自信がつく」こと、次いで「着替えを伴う活動がスムーズ」であることと捉えていた。着脱動作を含む生活習慣の習得のためには園での援助も必要であると多くの保育者が考えていた。手指の巧緻性に関しては、半数以上が低下していると感じていた。なお、この調査は平成26年1月3月に規模を拡大して実施し、現在集計中である。(2)子ども服の形態の調査:子ども服の雑誌を用いて、1983年と2013年の衣服の生地を比較したところ、インナーが織物からニット製品へと変化していることが明らかになった。ニット製品は伸縮性が高いため、衣服の前後が理解できれば着替えは短時間で行うことができる。着脱動作の自立時期が早くなっているという報告があるのは、ニット製品の普及に伴いかぶり型の衣服が増加する等衣服の形態が変化し、動作が容易になったためと推察される。(3)着脱動作と手指の巧緻性の関連性:幼稚園児(年中クラス)を対象に留め具に1.14cmのボタンを用いた半袖ブラウス・ハーフパンツ・留め具がファスナーのベストを用いて着衣実験を行った。手指の巧緻性はビーズ通しによって測定した。動作の所要時間を分析した結果、手指の巧緻性が高い園児の方がボタンかけはずしの所要時間が短いことが示唆された。今年度は、幼児を取り巻く衣生活の実態を明らかにするための質問紙の作成を主に行った。これまで被服分野では幼児を対象とした量的研究があまり行われてきていないため、質問紙を作成するにあたり、予備調査として仙台市内の幼稚園での観察調査および質問紙のプレテスト行った。予備調査の結果、以下のことが明らかになった。1幼児の観察調査:おおむね一人で着脱動作を行うことができ、中には脱いだ衣服をたたんで着替え入れの袋に入れるこどももいる。衣服の前後や靴の左右を確認する習慣はあるが、間違えて着用する場合もある。汗をかくと衣服が体にくっつき、一人で脱ぐのは困難である。2質問紙調査のプレテスト:調査項目について動作の習得状況については「○○が着られる」というよりも「裏返しに気づく」、「袖を通すことができる」など着脱のプロセスを聞かれたが答えやすいといった指摘があった。生活面に関する意見交換では、自立した衣生活を送ることの重要性は理解しているが、園生活の中で特別取り組んでいることはない、食べることに関しては親の関わり方が大きく影響していると感じている、ぬりえの筆圧が弱い、生活経験が乏しい、裸足になる(汚れること)に抵抗がある、といった意見が出た。以上のことをもとに衣服の着脱を「生活動作のひとつ」と捉えて新たに質問紙を作成した。質問紙は1.衣生活の自立への取組み(着替えの場面、園生活で着用している衣服、着替えに対する援助の状況)、2.子どもの衣生活の自立に対する考え(衣生活の自立の教育的効果、園で援助する基本的な生活習慣、手指の巧緻性への関心)より構成した。質問紙の発送は新年度の開始に合わせて行うこととする。1.集団保育における着脱の実態平成26年1月2月に東京都内の幼稚園・保育所の保育者を対象に着脱の実態等について質問紙による調査を行った結果を集計した(535園より回答:回収率41.2%)。保育者は幼児が着脱を習得することにより自立心が芽生える,自信がつくといった精神面の発達に効果的であると捉えていた。さらに,動作の習得には園での援助も必要と約6割程度が回答した。日常的に午睡時や登園・降園時に着脱を行っている園は約6割であり,着替えの習得は園服の利用目的のひとつでもあった。動作の習得状況は,3歳児では半そでに腕を通すなど大きな動作を習得し,5歳児ではほとんど援助の必要なく動作を行うといえる。微細運動能力について約6割が以前に比べて低下していると感じており,向上させる手段として着替えに着目しているとの記述も見られた。2.着脱動作と微細運動能力の関連性の検討

10月12月に東京都内の幼児園5歳児112名(A園57名、B園55名)を対象に着脱(体操服から通園服への着替え)、微細運動能力(ひも結びテスト・ビーズ通しテスト)、粗大運動能力(20m走・ボール投げ・立ち幅跳び)を測定した。現時点では、着脱よりボタンかけと微細運動能力よりひも結びテストの関連性(いずれも所要時間を測定)の検討まで進んでいる(A園)。ひも結びテストの所要時間を速い順に並べ、人数が同じようになるように上位群と下位群に分けた。ボタンの操作時間についてt検定を行った結果、上位群と下位群間が有意であったことからボタンのかけ操作の所要時間と微細運動能力には関連性があることが示唆された。幼児期における着脱動作と粗大運動能力および微細運動能力との関連性の解析を行った。調査対象は幼稚園年長クラス53名(男児20名,女児33名)とした。調査内容は着衣動作(制服のブラウス[留め具:ボタン4つ、打ち合わせ:左上前])、微細運動(ひも結びテスト、ビーズ通しテスト)、粗大運動(20m走、テニスボール投げ、立ち幅跳び)である。調査は平成26年11月12月に行った。1.着衣動作:着衣の平均所要時間は40.0秒(男児45.0秒,女児37.2秒)であり、ボタンかけの平均所要時間は26.5秒(男児31.6秒,女児23.3秒)であった。2.着衣の「はおり」動作と粗大運動能力との関連:「はおり」の所要時間について男女別に粗大運動の上位群と下位群間でt検定をした結果、女児では上位群の方が所要時間が短かったものの、男児では有意差はなかった。「はおり」と今回測定した粗大運動能力には明確な関連はみられなかった。3.ボタンかけ動作と微細運動能力の関連1所要時間:ボタンかけ動作の所要時間について男女共に微細運動の上位群のほうが平均所要時間は短かった。微細運動の上位群と下位群間でt検定をした結果、女児は5%水準で有意差が認められた。微細運動能力はボタンかけの所要時間と関連することが示唆された。4.ボタンかけ動作と微細運動能力の関連2動作プロセス:ボタンかけの動作プロセスは大きく2つに分類することができた。ボタンをボタンホールに通す際の左手に着目して、右手から受け取ったボタンを引っぱるパターン(パターン1)とボタンホールに第1指と第2指を入れてボタンをつまみ出すパターン(パターン2)に分けた。パターン2の所要時間は長い傾向があった。パターン2で行う被験者の約半数はひも結びを習得中であり、動作プロセスからもボタンかけ動作と手指の巧緻性の関連が示唆された。1集団保育における着脱:集団保育の中で日常的に着脱を行う機会があり,着脱の習得は園服利用の目的のひとつになっていること,さらには着脱の習得が及ぼす教育的効果として精神面の発達,衣生活の自立などが挙げられたことから,着脱は集団保育における重要な場面であるといえる。2ボタンかけと手指の巧緻性の関連:ボタンかけの所要時間について手指の巧緻性の上位群と下位群間の比較をしたところ,女児では上位群のほうが短い時間でボタンかけを行っていた。ボタンかけ動作は手指の巧緻性の発達と互いに影響し合うと推察される。着脱ははおる、はく等の全身の動作と留め具等の細かい操作によって行われる。したがって、粗大運動能力と微細運動能力によって行われる生活動作であるといえる。平成26年度は都内の幼稚園2園の協力を得て、着脱・微細運動能力・粗大運動能力を測定し、その関連性を検討することを主な目的とした。A園においてボタンかけとひも結びテストでは関連性が示唆されているが、B園ではA園ほど明確な結果は得られていない。そのため、達成度はやや遅れている。
3次元計測点群の自動位置合わせおよび欠損補間システム

本研究では,計測点群に対する自動位置合わせ,欠損検出および欠損補間を行うシステム開発を行った.点群の自動位置合わせでは,計測対象物の色特徴を利用した位置合わせを行うことで,精度向上および処理時間の短縮を実現した.また,欠損検出では,点群の密度変化の影響を低減した手法を提案した.欠損補間では,周囲の形状を考慮した手法を提案した.実際の計測点群に対し提案手法を適用し,手法の有用性を検証した.平成27年度は,複数方向からの3次元計測で得られた複数の点群データを入力とし,(1)点群の自動位置合わせ,(2)位置合わせ後の点群データの欠損を自動補間,するシステムを開発した.以下に研究実績の概要を示す.(1)複数の点群データの位置合わせ青銅器を計測した点群データに含まれる色情報を利用することで,複数点群の位置合わせを実現した.具体的には,青銅色以外の点を対応点の候補として抽出し,複数の記述子を用いて位置合わせを実現した.実験の対象は3次元計測で得られた青銅器の点群データであり,真値との平均誤差が1.80E-3となり,非常に良い精度で位置合わせを実現することができた.本手法は,ユーザーによる手動入力を必要としないため,多数の点群を位置合わせする際に,特に効果的であると言える.今年度の成果は,日本情報考古学会第36回大会にて発表を実施した.(2)点群データの欠損補間点群の欠損検出で得られた点群を利用して領域を拡張させ,欠損近傍の点を抽出した.そのあとで,欠損近傍の点を利用して曲面を当てはめることで欠損領域を覆う曲面を生成し,面上点を発生させ,欠損に相当する部分に補間点を生成した.生成した曲面形状は真値との誤差が1%未満であり,良い精度で補間点を生成可能である.本手法では,欠損周囲の形状を考慮して補間点を生成するため,凹凸の激しい形状に対してより効果的な補間を行うことができる.また,非常に高速に補間が可能であるため,多数の欠損を補間する際にも有効である.今年度の成果は,FIT2015第14回情報科学技術フォーラムおよび日本情報考古学会第36回大会にて発表を実施した.平成27年度は,当初の予定どおり複数点群の自動位置合わせ手法を開発し,青銅器を3次元計測して得られた複数の点群データに対し,非常に良好な結果を得ることができている.また,欠損の補間についても,高速かつ精度の良い補間点を生成することができている.しかしながら,当初の予定であった,点群の欠損検出に関しては,対外発表には至っていないため,平成28年度のテーマとして引き続き研究を実施する予定である.平成28年度は,位置合わせ後の点群データを入力とし,(1)点群データの欠損検出,(2)点群データの欠損補間,に関するシステムを開発した.以下に研究実績の概要を示す.(1)点群データの欠損検出位置合わせ後の点群データに対して,密度変化の影響を低減した欠損検出を実現した.本手法では,点の3次元的な位置情報に加えて疎密情報を評価し,欠損可能性を算出した.具体的には,注目点を中心としたボロノイ領域の形状を評価し,注目点の疎密情報を抽出した.これにより,点の密度変化に頑強な欠損検出手法を確立した.本手法を複数の点群データに対し適用し,従来手法と比較することで有用性を検証した.成果は,FIT2016第15回情報科学技術フォーラムおよび平成29年電気学会全国大会にて発表を実施した.(2)点群データの欠損補間平成27年度に引き続き,欠損近傍の点を利用した欠損補間手法を開発した.欠損近傍点の精度を重視した曲面フィッティングを行うことで,補間点の精度を向上することができた.本手法を有償のソフトウェアによるhole filling等と比較し,手法の有用性を示した.比較実験の結果から,本手法は凹凸の激しい領域に対する欠損補間に有効であることを確認した.また,高速な補間が可能であるため,多数の欠損補間にも適した手法となった.成果は,FIT2016第15回情報科学技術フォーラムにて発表を実施し,FIT奨励賞を受賞した.研究期間全体を通じて,3次元計測で得られた点群に対し,(a)自動位置合わせ,(b)欠損検出,(c)自動欠損補間の手法を確立した.提案手法は,3次元モデル構築のために必要な処理の一部であり,実験を通して支援技術として有用性を示すことができた.本研究では,計測点群に対する自動位置合わせ,欠損検出および欠損補間を行うシステム開発を行った.点群の自動位置合わせでは,計測対象物の色特徴を利用した位置合わせを行うことで,精度向上および処理時間の短縮を実現した.また,欠損検出では,点群の密度変化の影響を低減した手法を提案した.欠損補間では,周囲の形状を考慮した手法を提案した.実際の計測点群に対し提案手法を適用し,手法の有用性を検証した.平成28年度は,(1)点群の欠損検出,(2)点群の欠損補間の精度向上にテーマを絞り研究を進めていく予定である.そのあとで,各手法を統合することで,ユーザ負担の少ないシステムを開発する予定である.コンピュータグラフィックス次年度使用額が生じた理由としては,当初は,研究打ち合わせおよび研究調査を平成27年度3月に岩手で実施する予定であったが,学会発表と重なってしまい,予定が後ろ倒しとなってしまったためである.

また,図書等の購入が予定より少なかったことも挙げられる.これからの使用計画としては,研究をより効率的に実施するための物品購入,学会への参加のための旅費に使用すること,英語校正,論文投稿料として使用することなどを計画している.
並列論理型言語によるプログラミング法に関する研究

並列論理型言語の柔軟かつ強力な記述能力と処理能力を活かした応用として、柔軟な自然言語の解析および生成のための統一的なシステムの研究を行なった。並列論理型言語の特徴をうまく利用することにより、個別に記述した異なるレベルの現象の処理を自然に統合することが可能であることがわかった。自然言語の解析においては、従来の文法に基づく堅い解析だけでなく、文法的な誤りを含んだ文についても柔軟な処理が必要である。文法的また意味的に誤りがある文に対しても適格な解釈を行なうことを可能にするために、解析システムの処理をモニターするメタなプロセスの記述を行なった。両者が並行に動くシステムを設計することにより、自然な柔軟な処理の実現が可能ぶあることを示した。また、自然言語の生成においては、従来は、発語に必要な情報をすべて用意した上で生成を行なうシステムが仮定されることが多かった。しかし、大規模な知識と文法知識を用いるより一般的な枠組を考えると、事前に文法から要請される情報を準備しておくと仮定するのは現実的ではない。したがって、発話に必要な情報を動的に得ながら生成を行なうシステムが必要になる。一方、そのようなシステムでは、発話に必要な情報が動的に変化するため、従来のような後戻り処理を基本にするアルゴリズムでは処理効率面でも問題がある。そこで、Shieberらによって提案された意味主辞駆動型の生成アルゴリズムをボトムアップチャート法と同様に並行的に動作可能になるように改良することにより、これらの要求を満たした生成システムを実現した。この実現のためにも並列論理型言語の自然な並行処理の枠組が極めて効果的である。
ゲノム情報を中心とする医療ビッグデータの利活用における個人情報保護に関する研究

本研究においては、ゲノム情報を中心とする医療ビッグデータの3つの特殊性(1.対象情報2.取得状況3.情報の活用方法)に着目し、改正個人情報保護法を中心とした現行法制度下での医療情報の取り扱い及び必要な立法政策等に関する検討を行った。医療情報に関しては、匿名化のあり方や、情報取得の際の、利用目的の示し方と、同意のとり方に関して課題があること等が明らかとなり、医療情報を取り扱う特別法の立法の必要性が示唆された。本研究は、ゲノム情報を中心とする医療ビッグデータの利活用における個人情報保護に関する研究を行うものである。医療ビッグデータは、一般的な個人情報と、1.対象情報2.取得状況3.情報の活用方法の点で特殊性を有する。本研究では、そうした特殊性を考慮した上で、海外における先進的な制度・仕組みを確認し、学際的な視点から、我が国における法制度との比較検討を行い、日本が課題解決先進国として、超高齢化社会を乗り越えるモデル作りを行うための基礎的な研究成果を生み出すことを目的としている。平成26年度は、対象となる医療情報の範囲を一旦広めに考え、国内における、個人情報保護法改正や番号制度の医療等分野での活用に関する検討の議論や、これまでの医療情報の利活用に関する議論(医療情報データベースや電子カルテを中心とした情報共有、地域包括ケアシステムにおける情報共有等)の整理を、他大学の研究者も含めた意見交換・文献調査を通じて行った。また、海外の動向に関し、スウェーデン、エストニア、イギリス、EUの事例(LifeGene、Estonian Genome Project、EU個人データ保護指令等)に関しては、国内の会議等及び文献による調査を中心に整理をし、米国における、ゲノム情報の利活用やデータ共有の事例や法制度等に関して、現地におけるヒアリング調査を実施しし、これらと我が国における上述の国内における議論の比較を行い、我が国におけるゲノム法や医療等個人情報保護法の立法もしくは各種ガイドラインの改正にむけた検討を行った。成果発表に関しては、今年度は国内学会での発表を中心に行った。1)対象情報の特殊性に関して、特にゲノム情報に関しては、一般の医療情報とは異なり、家族と共有するといった、単純な個人情報では説明できない特徴を有することや、昨今の民間での遺伝子診断ビジネスの隆盛等を鑑み、平成27年度には、特に、改正個人情報保護法によって新たに規定された「個人識別符号」「要配慮個人情報」該当性に関する検討を行った。検討は、文献調査、ヒアリング、有識者による会議開催等によって行った。また、ゲノム情報以外の医療情報一般に関して、「要配慮個人情報」である「病歴等」との関係の整理、「匿名加工情報」の規定と現場で用いられている連結可能匿名化/連結不可能匿名化との定義の整理が必要であること等が明らかとなった。2)取得状況、3)情報の活用方法の特殊性に関連して、平成27年度における検討に際しては、我が国における近年の医療等ID(仮称)に関する議論を参考に、スウェーデンやエストニアといった、医療情報を国民ナンバーで管理している国々における法律や運用も含めて、実地での調査も含めて行った。我が国の法制度としては、特に、情報取得の際の、利用目的の示し方と、同意のとり方に関して課題があることが明らかとなった。また、自治体の条例を含めた関連ルールが2000近く存在するという、いわゆる「個人情報保護法制2000個問題」を鑑み、医療情報の利活用に向けては、研究利用における適用例外以外に、医療目的での特別規定の必要性があると考えられた。これらの研究成果に関しては、医療情報学会等にて報告を行い、また成果の一部は政策提言として公表を行った。ほぼ研究計画通りの進捗であり、研究の目的は順調に達成できている。成果の発表に関しては、来年度により推進を行いたい。医事法学我が国の法制度の在り方についての国際的な位置づけに関して、現在の国内外の動向を見ながら、適切な評価を行い、今年度以上の発信を行う。海外論文・学会発表を行わなかったことに起因する、人件費計上分が未使用となったため次年度において海外論文・学会発表を行うことによって使用する計画である。
血管新生抑制剤のラット実験肝癌モデルに対する効果-免疫組織学的検討による効果判定-

腫瘍血管新生をターゲットとした肝癌治療にむけ、血管内皮細胞増殖阻害剤であるFR-118487(FR)の効果を免疫組織を中心に検討。再生と壊死を繰り返す過程で発癌するヒトに近い反応を示すラットDEN肝癌モデルを使用。臨床応用を踏まえ、投与方法は全身、局所、動脈内、門脈内投与を施行。局注にはPEIT併用、動注にはEpi.ADR併用も検討。多中心性発癌を考慮しFRのchemopreventionも検討。その結果全身投与群においてchemopreventionを認めた。これはDENデモル作成時予めFRを投与すると肝癌を確実に認める12週でも結節性病変を認めず組織学的に異形成のみで、血清AFPも有意にFR非投与群に比較し低値を示した。この間DNE溶液の飲水量はほぼ同量であった。肝癌確認後の効果についても癌部占拠率は低かった。局注、動注でも、病変の増殖抑制、また一部には縮小効果を認めた(門脈内投与では現段階で有意差を認めない)。また生化学検査(AST、ALT、AFP)もその効果を反映していた。免疫組織学的検討では発癌過程でlaminin発現の重要性が示唆され、腫瘍増大抑制,縮小を認めた部位のlaminin、PCNA発現が抑制され,発癌過程での類洞内皮細胞のlaminin産生を考慮すると、腫瘍辺縁血管とともに類洞内皮細胞にも作用する可能性が示唆された。また検討中だがVEGF-rhもこれら現象を反映する。GST-Pもその発癌過程で発現が抑制されていた。FR非投与群と比較すると副作用として全身投与例で体重減少が問題となったが,局注、動注では有意差はなかった。興味深い所見として局注でFR+PEIT併用にて腫瘍辺縁でviable cellの残存,リンパ球浸潤,線維化の減少を認めた。以上より本薬剤は単独およびPEIT、化学療法との併用により肝癌の新しい治療薬として十分期待できる。また現在これに関連してIL-12.IFN-γ、IP-10、IGIFの血管新生関連因子の検討を臨床例を含め検討中である。固形癌増殖と転移に重要な血管新生をターゲットとした肝癌治療を考慮し、血管内皮細胞増殖阻害剤、FR-118487(FR)の効果を検討。再生と壊死を繰り返す過程で発癌を認めるヒトに近い反応を示すDENラット肝癌モデルを用いた。臨床応用を踏まえ、alzet滲透圧ポンプによる全身投与、動注療法、門脈内投与(現在まだ検討中)、PEITを意識した局注投与を行った。その結果、全身投与群のFRのchemopreventionの効果が認められた。これはDENモデル作成時予めFRを投与すると肝癌が確実に認められる12週において結節性病変を認めず組織学的にも異形成を示すのみで、血清AFP値も明らかにFR非投与群に比較し低値を示した。この間のDEN溶液の飲水量はほぼ同様であった。また肝癌確認後の効果についても癌部占拠率は低かった。これは局注、動注療法においても、病変の増殖抑制、また一部には縮小効果も示した。また生化学検査(AST、ALT、AFP)もその効果を反映した。免疫組織学検討(PECAM-1:腫瘍および正常血管、ICAM-

1:類洞内皮、vWF:成熟血管、laminin:腫瘍血管、PCNA/cyclin:腫瘍増殖、GST-P:発癌過程)では、lamininの発癌過程での出現の重要性が示唆され類洞内皮細胞がlamininを産生することを考慮すると、その消退とPCNAの結果を含め血管内皮細胞増殖抑制による効果と考えられた。一方、全身投与例で非投与群と比較すると12週で約35%、18週で21%の体重減少を示したが、局注、動注では有意差なかった。単独およびPEIT、化学療法との併用に肝癌の新しい治療薬として十分期待できる。しかし体重減少などの副作用があり、さらにその投与方法を踏まえた効果ある投与量を検討している。またこれらの結果からこの副作用を軽減した薬剤の開発にもつなげたい。腫瘍血管新生をターゲットとした肝癌治療にむけ、血管内皮細胞増殖阻害剤であるFR-l18487(FR)の効果を免疫組織を中心に検討。再生と壊死を繰り返す過程で発癌するヒトに近い反応を示すラットDEN肝癌モデルを使用。臨床応用を踏まえ、投与方法は全身、局所、動脈内、門脈内投与を施行。局注にはPEIT併用、動注にはEpi.ADR併用も検討。多中心性発癌を考慮しFRのchemopreventionも検討。その結果全身投与群においてchemopreventionを認めた。これはDENモデル作成時予めFRを投与すると肝癌を確実に認める12週でも結節性病変を認めず組織学的に異形成のみで、血清AFPも有意にFR非投与群に比較し低値を示した。この間DEN溶液の飲水値はほぼ同値であった。肝癌確認後の効果についても癌部占拠率は低かった。局注、動注でも、病変の増殖抑制、また一部には縮小効果を認めた(門脈内投与では現段階で有意差を認めない)。また生化学検査(AST、ALT、AFP)もその効果を反映していた。免疫組織学的検討では発癌過程でlaminin発現の重要性が示唆され、腫瘍増大抑制、縮小を認めた部位のlaminin、PCNA発現が抑制され、発癌過程での類洞内皮細胞のlaminin産生を考慮すると、腫瘍辺縁血管とともに類洞内皮細胞にも作用する可能性が示唆された。また検討中だがVEGF-fhもこれら現象を反映する。GST-Pもその発癌過程で発現が抑制されていた。FR非投与群と比較すると副作用として全身投与例で体重減少が問題となったが,局注、動注では有意差はなかった。興味深い所見として局注でFR+PEIT併用にて腫瘍辺縁でviable cellの残存,リンパ球浸潤,線維化の減少を認めた。以上より本薬剤は単独およびPEIT、化学療法との併用により肝癌の新しい治療薬として十分期待できる。また現在これに関連してIL-12,IFN-γ.IP-10.IGIFの血管新生関連因子の検討を臨床例を含め検討中である。
子どもを産まないまま老齢期を迎えていく女性たちに対する健康支援の検討

将来的な予測ではあるが,2025年には「子どもを産まないまま老齢期を迎える40歳代後半の女性」が150万人以上に上ることを背景に,生殖年齢にありながら妊娠や出産に対して消極的な30代から50代の女性たち8名への聞き取り調査を行い,子どもを産まない女性たちに対する健康支援を検討した.調査の結果,1中性,無性的なキャリア形成,そしてその文脈で行われている性に関する健康教育やキャリア教育,2没交渉状態にある性の在り様が浮き彫りになった.本研究の目的は,子どもを産まないまま老齢期を迎えていく女性たちの身体観(保健医療行動を含む健康観や身体認識)を明らかにし,明らかになった身体観を踏まえた「生涯にわたる女性の健康支援」の在り方を導き出すことである.この目的に接近するため3ヶ年計画を立てた.初年度である平成26年度は「生殖」や「女性身体」に関する社会科学領域の研究成果に当たりつつ,当代社会における女性たちの出産をめぐる動向と,女性の健康に関する性差医学的見解とを文献から検討し,本研究の目的および必要性が支持されたことを確認した.本研究の目的は子どもを産まないまま老齢期をむかえていく女性たちの身体観(保健医療行動を含む健康観や身体認識)を明らかにし,これを踏まえた「生涯にわたる女性の健康支援」の在り方を導き出すことである.この目的に接近するために立案した3ヶ年計画に基づき,2年目となる平成27年度は当事者への聞き取り調査を行うとともに,当事者の語りを分析するための先行研究の渉猟に充てた.研究計画の初年度(平成26年度)には,文献の入手に想定以上の時間を要してしまったため,当初予定していた聞き取り調査に着手するまでに至らなかった.しかし,計画2年目となる本年(平成27年度)には調査を開始し,分析に必要なデータの収集が行えている.また,分析の途中ではあるものの,一定程度の価値があると判断した内容については,その一部を関連学会で公表した.発表の場においては示唆に富む複数のコメントが得られ,より豊かな分析の可能性を広げたと考えている.将来的な予測ではあるが,2025年には「子どもを産まないまま老齢期を迎える40歳代後半の女性」が150万人以上に上ることを背景に,生殖年齢にありながら妊娠や出産に対して消極的な30代から50代の女性たち8名への聞き取り調査を行い,子どもを産まない女性たちに対する健康支援を検討した.調査の結果,1中性,無性的なキャリア形成,そしてその文脈で行われている性に関する健康教育やキャリア教育,2没交渉状態にある性の在り様が浮き彫りになった.平成28年度の研究概要は以下の通りである.前年度までの研究成果に加え,さらに聞き取り調査を重ねた結果に基づき,子どもを産まない世代の女性たちに生じている健康課題について検討を重ねた.最終年度である平成28年度は,研究全体の総まとめを行い,男女雇用機会均等法後のいわゆる「均等法世代」に特徴的な,職業をアイデンティティとする女性たち,なかでもその多くを占めているであろう「子どもを産まないでそのアイデンティティを獲得した女性たち」に焦点をあてて,その健康課題を検討した.また,この作業と並行して,研究成果の一部を第18回日本母性看護学会学術集会(演題:ジェンダーに侵略されたリプロダクティブ・ボディ:「少子化世代」の女性たちに対する聞き取り調査から)および第31回日本保健医療行動科学会学術集会(演題:「生殖から離れている身体」の健康支援)で報告し,看護学/助産学のみならず社会学や文化人類学などの学際的見地からの示唆を得た.得られた示唆を踏まえ,現在,書籍の執筆に着手している.これによって本研究課題の成果を公開する見込である.当初の予定では文献検討の結果を踏まえて,聞き取り調査を行う計画であったが,文献の入手に思いのほか時間を要してしまい,その結果,聞き取り調査の算段がやや遅れた.ただし,平成26年度の研究成果から本研究を遂行する妥当性は確認できており,また,所属大学の研究倫理審査において調査実施の承認を得ていることから,次年度以降の研究計画に大幅な修正を加える必要はないと判断している.平成26年度および平成27年度の研究成果を踏まえ,次年度以降も研究計画に基づいて研究を遂行する.具体的には,引き続き聞き取り調査を行いつつ,聞き取り調査で得られた結果の分析をより精緻化し,最終年度となる平成28年度には分析結果を踏まえた「生涯にわたる女性の健康支援」の在り方を導き出す.ウィメンズヘルス平成26年度の研究成果を踏まえ,次年度以降も研究計画にしたがって研究を遂行する.具体的には,平成27年度(研究計画2年目)では,平成26年度(初年度)の研究成果踏まえて聞き取り調査を行い,分析に着手し,平成28年度(最終年度)には前年度までの分析結果を踏まえて,生涯にわたる女性の健康支援の在り方を導き出す予定である.購入予定図書の出版が次年度に繰り越されたため次年度の図書購入費に充てる計画である.
印欧アナトリア諸語の動詞形態論の比較言語学的研究

印欧アナトリア諸語、すなわちヒッタイト語、パラー語、楔形文字ルウィ語、象形文字ルウィ語、リュキア語を記述言語学的に分析した結果、ルウィ系の諸言語においては動詞の3人称の中動態過去形が記録されていないことが分かる。これは決して偶然ではなく、言語学的な要因によるのである。アナトリア祖語に再建される3人称複数過去形の語尾として、*-er、*-r、*-anの3つが考えられる。このうち、ヒッタイト語では*-erがmi-動詞にもhi-動詞にも一般化されたが、ルウィ系諸言語では、*-anが中動態の語尾*-antaのヴァリアントと解釈され、*-antaが3人称複数過去のマーカーの役割を果たすようになった。他方、3人称単数過去形の場合、ルウィ祖語の段階で語末の歯茎音が脱落したために、mi-動詞の過去形は独自の語尾を欠いていた。この機能的な曖昧さを取り除くために、すなわち3人称単数過去形であることをより明瞭に示すために、中動態の語尾、*-taあるいは*-daがmi-動詞に付与されるようになった。この新しい語尾に含まれる歯茎音が無声か有声かは、対応する現在形の語尾によって決定される。mi-動詞に起こったこの形態変化と類似した変化が、hi-動詞にも生じた。ヒッタイト語内部の歴史から、hi-動詞の3人称単数過去形はアナトリア祖語において*-sという語尾で特徴づけられていたことが分かる。この語尾*-sはその機能的な位置が不明瞭であるために、対応する中動態の語尾のうちより無標の*-taという語尾に取って代わられた。何故、ルウィ系諸言語において3人称単数のmi-動詞語尾の歯茎音が現在形と過去形の間で一致しているのか、また、何故、語尾の歯茎音の有声と無声の対立がhi-動詞にはみられないのかという問題は、うえの分析、すなわち、本来の能動態語尾が中動態語尾に取って代わられたと解釈することによって、最も自然に説明することができる。1.すでに作成してあるヒッタイト語楔形文書の時期別分類法を基礎にして、本年度にあらたに購入した楔形文字テキストが古期、中期、後期ヒッタイトのどの時期に属するものかを決定した。2.うえの1の基礎的な作業に基づいて、古期ヒッタイト語の粘土版に現れる3人称複数過去の能動態動詞の用例を包括的に収集した。3.ヒッタイト語以外のアナトリアの諸言語、すなわち、パラー語、ルウィ語、象形文字ルウィ語、リュキア語のテキストに記録されている動詞の形式を認定し、それらに対して記述言語学的な分析を施した。そして、確実に3人称複数過去形と認められる形式を整理した。4.うえで収集、整理した、アナトリア諸語の3人称複数過去の動詞形式に対して、比較言語学的な観点から考察を試み、当該動詞形式の先史、およびアナトリア祖語にどのような祖形を建てるのが妥当であるかを推定した。5.4の分析の結果、次の知見が引き出された。(1)後期アナトリア祖語には3人称複数過去のmi-動詞語尾として、*-an(<*-ant)だけではなく、hi-動詞から広がった*-erも存在していた。

(2)ヒッタイト語では、その先史において、*-erをmi-動詞にも、hi-動詞にも一般化した。(3)他方、他のアナトリア諸語では、*-anという語尾が中動態の語尾*-antaのヴァリアントとして再解釈された結果、*-antaが3人称複数過去をマークする唯一の語尾として一般化された。印欧アナトリア語派のうちのルウィ系諸言語(楔形文字ルウィ語、象形文字ルウィ語、リュキア語)においては、動詞の3人称の中動態過去形が記録に残っていない。これは決して偶然ではなく、言語学的な要因によるのである。3人称単数過去形の場合、ルウィ祖語の段階で語末の歯茎音が脱落したために、mi-動詞の過去形は独自の語尾を欠いていた。この機能的な曖昧さを取り除くために、すなわち3人称単数過去形であることをより明瞭に示すために、中動態の語尾、*-taあるいは*-daがmi-動詞に付与されるようになった。この新しい語尾に含まれる歯茎音が無声か有声かは、対応する現在形の語尾によって決定される。mi-動詞に起こったこの形態変化と類似した変化が、hi-動詞にも生じた。ヒッタイト語内部の歴史から、hi-動詞の3人称単数過去形はアナトリア祖語において*-sという語尾で特徴づけられていたことが分かる。この語尾*-sはその機能的な位置が不明瞭であるために、対応する中動態の語尾のうちより無標の*-taという語尾に取って代わられた。何故、ルウィ系諸言語において3人称単数のmi-動詞語尾の歯茎音が現在形と過去形の間で一致しているのか、また、何故、語尾の歯茎音の有声と無声の対立がhi-動詞にはみられないのかという問題は、うえの分析、すなわち、本来の能動態語尾が中動態語尾に取って代わられたと解釈することによって、最も自然に説明することができる。
看護師の心理・環境要因と業務上のインシデント・アクシデントとの因果関係

北里大学病院,北里大学東病院,昭和大学病院,昭和大学東病院,昭和大学烏山病院に勤務する看護師(1800名)を対象に下記内容の調査を行った。(コホート研究)(調査の内容)(1)基本属性(性,年齢),生活状況(睡眠,飲酒習慣,居住環境),勤務状況(所属,勤務年数,交替勤務の状況など)(2)対象者が最近6ヵ月間に経験したインシデントとアクシデントの頻度(3)ナーシングストレス尺度:看護師のストレッサーを測定(34項目)(4)セルフエフィカシー尺度:仕事および個人生活における自己効力感を測定(24項目)(5)努力-報酬不均衡モデル:主観的努力感と報酬(経済的報酬・心理的報酬・キャリア面での報酬)とのバランスを測定(23項目)半年間のニアミスの回数および有害事象の回数を目的変数としたlogistic回帰分析の結果、看護師の抑うつが業務中の注意力を低下させインシデント・アクシデントの有意な原因となることが示された。看護師の抑うつは自己効力感やオーバーコミットメント、周囲からのサポート、業務上のストレスと有意な関連を示した。本研究はこれまで行われてこなかった医療事故とヒューマンエラーについての根本原因分析研究であり、今後看護師によるヒューマンエラーを防止するために抑うつ予防対策が重要であることが示された。尚本研究については現在英語論文を作成し投稿中である。1.経過の概要本研究の参加対象となる北里大学病院,北里大学東病院,昭和大学病院,昭和大学東病院,昭和大学烏山病院において,師長全員に対して本研究についての説明を行い,研究の実施についての同意を得た.その後各病院の担当者を交えて調査スケジュールの調整を行いながら、分担研究者とともに質問表の作成と最終的な研究計画のチェックを行った.最終的な調査計画および質問票,インフォームドコンセントの方法について各病院の責任者による確認を得た.また,北里大学倫理委員会において本研究についての最終的は承認も得た.2.方法2005年1月,6月,2006年1月,8月の計4回,自記式質問票を用いたコホート研究を行う.3.調査の内容(1)基本属性(性,年齢),生活状況(睡眠,飲酒習慣,居住環境),勤務状況(所属,勤務年数,交替勤務の状況など)(2)対象者が最近6ヵ月に経験したインシデントアクシデントの頻度(3)ナーシングストレス尺度:看護師のストレッサーを測定(34項目)(4)セルフエフィカシー尺度:仕事および個人生活における自己効力感を測定(24項目)(5)努力-報酬不均衡モデル:主観的努力感と報酬(経済的報酬・心理的報酬・キャリア面での報酬)とのバランスを測定(23項目)4.現在の状況平成17年1月17日に第1回目のアンケートを配布し,約1000名より回答を得た.(有効回答率約85%)現在データ入力を終了し基本解析を開始したところである.本研究の参加対象である北里大学病院、北里大学東病院、昭和大学病院、昭和大学東病院、昭和大学烏山病院において、2005年1月、2005年78月にかけて2回のコホート研究を行った。調査項目は下記の通り。(調査項目の内容)1)基本属性、生活状況(睡眠、飲酒習慣、住居環境)、勤務状況(所属、勤務年数、交代勤務など)2)対象者が最近6ヶ月間に経験したインシデント・アクシデントの回数3)ナーシングストレス尺度:看護師のストレッサーを測定4)セルフエフィカシー尺度:仕事および個人生活における自己効力感を測定5)努力-報酬不均衡モデル:主観的努力感と報酬(経済的報酬、心理的報酬、キャリア的報酬)とのバランスを測定これまで得られた結果約1800名から回答が得られた。