hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
褐藻マフノリの粘質多糖フノランの抗腫瘍活性

フノリを精製して得られたフノランはモル比でガラクトース31.1、3.6-アンヒドロ-L-ガラクトース24.2、硫酸39.1が主成分で微量の6-0-メチルガラクトース、2-0-メチル3.6-アンヒドロガラクトース、キシロースおよびウロン酸を含む粘質多糖であり、電気泳動的にも単一成分で平均分子量は0.0500であった。この多糖と酵素分解して得られた二糖はL-ガラクトース-6-硫酸が3.6-アンヒドロ-L-ガラクトース-3-硫酸とα-1.4結合していることを確認した。精製フノランの各種腹水、固型腫瘍に対する抗腫瘍効果を調べた結果、エールリッヒ腹水腫瘍、エールリッヒとメス-A固型腫瘍の増殖に対して著名な抑制作用を示した。この現象は宿主の免疫系を刺激し、腫瘍排除に至る免疫応答を惹起すると推察した。そこで、フノランをマウスに投与すると、脾臓のリンパ球細胞が形質細胞に転換した。また、マウスの足蹠反応を遅延型反応に適応し、足蹠の厚さを比較すると、有為の遅延型過敏症反応の増強が観察された。抗腫瘍活性と発現するには、腫瘍拒絶抗原によるヘルパーT細胞の活性化に端を発する。そこで担ガンマウス腹腔内にフノラン(50mg/kg)を投与し、脾臓、胸腺、末梢血管についてマウス・アンティThy1.2抗体、アンティーL_3T_4抗体、アンティ・アシアロGM抗体、アンティLyt_2抗体を用い、フローマイクロフルオロメトリー法で測定した。その結果、マウス脾臓のヘルパーT細胞が有意に増加し、とくに末梢血中T細胞の中でのヘルパーT細胞、傷害性・T細胞とNK細胞が著しく活性化された。したがって、フノランの抗腫瘍効果は、ヘルパーT細胞の活性化、傷害性T細胞とNK細胞の誘導・産生と強く関与することが証明された。
都市住宅計画における「大阪型モデル」の開発

大阪には「長屋」「文化住宅」「住宅併用町工場」「三層ミニ戸建」といった地理的・社会的・文化的な特性を反映した固有の低層高密の都市住宅が存在する。これらに潜在する「型の原理」を、実測調査およびヒアリング等により解明し、その原理を適用した「大阪型」の個性や生彩に満ちた新しい都市住宅の考え方とモデルを提案する。さらに、コンパクトシティが目指すところの、自律・混在・持続型都市に対する寄与について検討する。新たな都市住宅『大阪型モデル』の原型となる「大阪長屋」「文化住宅」「小規模開発三層ミニ戸建」「町工場・店舗併用住宅」の4つの都市住宅タイプを対象とし、各タイプが集積する地域をそれぞれ選定してアンケート調査および戸別訪問による実測・ヒアリング調査を実施した。その結果より、各タイプの住宅の空間構造、都市住宅としての原理が以下の(1)(3)ように明らかとなり、人間性・関係性・持続性・多様性・狭小性克服といった特徴を持つ『大阪型都市住宅モデル』のプロトタイプ構築にむけて計画・設計技法を整理することができた。(1)「大阪長屋」「文化住宅」:木造低層高密かつ各住まいにおいて一定の住環境を確保するために、街区単位から住棟単位、間取まで一貫した計画・設計システムが存在し、さらに個別の敷地条件等に対応する柔軟性、相隣関係を調整するルール、住まい方のオモテとウラの使い分けのルールも併せ持っていた。このようなシステムにより昭和戦前期、あるいは高度経済成長期といった短期間に大量の建設が可能となった。(2)「小規模開発三層ミニ戸建」:空間特性としては「狭小性(三層化により克服)」「個別性(売建システムにより対応)」「クルマへの対応(居住者ニーズ)」があり、集合特性としては「方位軽視」「対面性(自然監視・引込道路のコモン化)」「2階の開放性(引込道路へ)」を持っている。この空間特性と集合特性が住み手に広く受け入れられ、分譲マンションと並ぶ住宅形式となっている。(3)「町工場・店舗併用住宅」:業種や扱う内容により、居住空間と仕事場空間の複合の形式やそこでの住まい方は様々であり、多様に展開する。併用住宅の場合は住まいだけでなく、近隣関係が住と仕事のネットワークが重層しており、豊かな関係性を築いている。大阪の特徴的な住宅市街地事例として、大阪都心および都心周辺地域より土地利用・住宅形式・街区構成等の性質が異なる居住市街地を抽出して、建築実態および居住生活、地域生活等の実態を把握するために、前年度から継続する実測調査に加えてアンケートおよびヒアリング調査を追加して行った。また、都市住宅モデルの提案につなげるために、若年層を中心とする大阪長屋や町屋を活用したシェア居住、屋上を活発に活用する密集市街地の三階建を主とした戸建住宅集積地、および主に男性単身高齢者が暮らす、開放的なコモンスペースを保有する西成区あいりん地区の簡易宿泊施設転用アパート(サポーティブハウス)も対象として、新たな都市生活の展開を探った。その結果、都市住宅モデル提案に向けた都市居住の今日的課題として以下の事項を抽出した。これらはコンパクトシティにおける居住地像にも通じるところである。(1)基盤整備済み居住街区では、ストック活用(戸建、長屋、文化住宅等)とインフィル型都市住宅モデルとの併用による住環境整備が適切であり、基盤未整備街区では、脱画一的大規模面開発として、最小限面開発型の都市住宅モデル(ミニ開発モデル)による住環境整備が適切である。(2)低層高密居住地においては、多様で精彩ある暮らしを可能とするために、水平・垂直方向につながる続き間型の柔軟な内部空間構成と、断片化された地上面の「庭」、中間階の「バルコニー」、一定の拡がりがある「屋上」といった外部空間とを連携して活用することが可能な、脱nLDK型の立体居住空間が求められる。(3)孤立しがちな単身高齢層や若年層の住み手に対して地域コミュニティへの参加を促し、地域コミュニティに対しては高齢単身者へのサポート等を促す、交流のコアとなる内外に対して開放的なコモンスペース(居場所)を有する共同居住やシェア居住等、新たな住まい方への対応が求められる。既成住宅市街地に立地する低層と中層の2つの老朽化した公営住宅団地の建て替えを想定して、都市住宅「大阪型モデル」を提案する。フィージビリティを高めるために、行政担当者の協力を得て、法規や条例を確認するとともに、現居住者に対するヒアリングを行い、これまでの住まい方の経緯や今後の居住ニーズを明らかにした。さらに、前年度までの研究で得た知見を加えて、計画の前提となる問題・課題を以下の通りに整理した。計画案に対しては、都市計画・デザインを専門とする連携研究者の評価を得て、フィードバックした。(1)周辺住宅地の住環境を阻害しない計画とし、街路景観に対しても十分配慮する。(2)土と接することができる庭や庭に替わりうる屋外空間を確保するとともに、団地全体の積極的な緑化を行う。(3)従前より高密となるが、ゆとりある住環境、自然の採光・通風を可能な限り確保する。(4)脆弱化する団地コミュニティの再生に寄与する。

:1)多様な世代や家族型の混住によるバランスのとれたコミュニティミックスを図る。2)開放的な生活に対応した住まいを基本とし、「私の団地」「私たちの団地」という領域化、「見守る-見守られる」の関係を促す仕掛けを随所に設ける。3)開放-閉鎖の調整が可能な住いとする。4)住戸廻りに多様なコモンスペース(溜まり場)を計画する。(5)住まい方の志向や変化に対応可能なフレキシビリティに富んだ間取りとする。(6)住宅設備の仕様と配置は、様々に展開されるであろう日常生活に対応したものとする。(7)片廊下型住棟の利点を生かしつつ、課題の改善を図る:ウォークアップの負担軽減のためのエレベーターによる合理的な動線計画をとりつつ、片廊下型中高層住宅の画一的、閉鎖的、かつ変化に乏しい住棟計画を転換する。(中層棟)
統語的プライミング効果を利用したタスクは長期的にL2文理解と産出を促進するか？

本研究プロジェクトの目的は、日本人英語学習者(JEFLLs)を対象に、英文理解における困難点を解明するとともに、統語的プライミング効果の発現を利用しながら意味と形式とに注意を向けさせるタスクが英文理解と産出を促進するかどうかを調査するものである。また、本研究で対象とする構文は、受動文と関係節である。本年度は、過年度に実施した理解における学習実験の結果とそれに基づく発表論文をもとに、国際学会で研究発表を行なった。その学習実験とは、文字又は音声で提示された英語の能動文または受動文理解において、名詞の有生性を操作することで、統語と意味とのマッピング処理が音声と文字といったモダリティで困難性に違いがあるのかどうか、また英語習熟度が理解の困難性に影響を及ぼすのかどうかを検証したものであった。第二言語習得や言語教育分野における欧州で最大級のEuroSLAが主催するEuroSLA2018でのポスター発表を行った結果、今後の研究に役立つ有益な意見をもらうことができた。また、2014年度に第二言語習得論の知見に基づいて受動文習得を目的とした英文産出課題としてディクトグロス(ペアでのライティング活動)を用いた学習実験を行ったが、本年度は、この実験結果を統語的プライミング効果の発現という観点から検証した。そしてその成果を研究論文として共著出版するとともに、RELC2019(国際学会)において口頭発表を行った。その結果、有益な意見をもらうことができ次の実験に向けた方向性を得ることができた。当初の予定では、統語的プライミング効果のリスニングへの促進効果を検証する実験に向けて、その実験材料の作成と実験実施を行うつもりであったが、材料の作成と実験実施に至らなかった。過年度に実施したリーディングへの促進効果を検証した実験結果と比較できる実験デザインを検討中である。提示文並びに内容確認文の音声の提示時間など、いくつかの検討項目を最終確認したあと、実験材料を作成し、実験実施を進める。本年は、関係節および受動態を用いて意味と統語とのマッピング処理における困難点を検証した。さらに、プライミング効果を利用した繰り返し接触タスクの文理解促進効果を検証するために、関係節文をターゲット構造に設定し行動実験を実施した。これらの研究成果は、共著を含む6本の研究論文として発表した。2017年度は、統語的プライミング効果を利用した「繰り返し接触が日本人英語学習者の関係節文理解に及ぼす影響ー処理促進効果及びその持続性の検証ー」を研究課題として設定し、主格/目的格関係節文を用いて初中級熟達度の日本人英語学習者を2群(関係節群/統制群)に分けて、繰り返し接触学習の効果を自己ペース読み課題で測定した。3つのテスト(プレテスト/ポストテスト/一日後の遅延ポスト)における関係節文の理解確認問題に対する正答率と、関係節文の主節動詞句の反応時間とで分析した結果、関係節文への繰り返し接触学習効果が確認された。また、目的格関係節の場合、一日後にさらに効果が促進されることが判明した。日本人英語学習者を対象に、一日後の遅延効果を検証した実験はこれまでに行われておらず、これまでの接触頻度が高いと考えられる主格関係節よりも、頻度が低いと考えられる目的格関係節への文処理促進効果が高い、という結果から、プライミング効果が潜在学習の一種である可能性が示唆され、興味深い研究結果を得ることができた。

2017年度では、日本人英語学習者を対象に、文字提示された文への繰り返し接触が文理解に及ぼす効果を検証した。2018年度は、2017年度の研究を踏まえて、音声提示された文への繰り返し接触効果を、心理言語学実験により検証する。また、リーディングへの促進効果に加えて、リスニングへの促進効果も検証する。提示文並びに内容確認文の音声の提示時間など、いくつかの検討項目を最終確認したあと、実験材料を作成し、実験実施を進める。本年度に購入予定であった書籍を次年度に購入することとする。次年度の実験実施にかかる、人件費、謝金、実験材料費等に使用するため。また、本年度に購入予定であった書籍を次年度に購入することとする。
環境を考慮した港湾荷役機械の運用に関するシミュレーション研究

平成30年度では、主にシミュレーションモデルの構築手法について研究を行った。情報技術の急速的な成長に伴い、生産・物流ならびにサービス分野にIoT技術の導入が普及してきており、コンテナターミナルの荷役作業工程を統括的に管理するターミナルオペレーションシステム(TOS)にも多数のデータソースが追加されると予想する。そこで、港湾の荷役効率、エネルギー効率、および収益性を向上させるために、この膨大な量のデータを効果的に利用する方法を検討した。(1)モデリングアプローチ: IoTによる大量のデータをシミュレーションに活用するために、データファイルから直接モデルを生成できるモデリングアプローチについての研究を行った。この手法により、シミュレーションモデルの構築に要する時間を大幅削減できる。また、生成したモデルは起こりうる変化への対応、ボトルネックの発見、スケジュールへのリスク評価についての可能性を検討した。(2)デジタルツインの構築:デジタルツインとは、物理世界の出来事をそっくりそのままデジタル上にリアルタイムに再現し、さらにサイバー上で構築したシミュレーションモデルを通して物理世界の動きや変化を予測し、問題の解決策を物理世界の制御と管理のために能動的にフィードバックするフレームワークである。デジタルツインの構築に存在する課題を明らかにしたうえで、構築のフレームワーク、およびセンサーで取ったデータをリアルタイムにシミュレーションモデルに入力するためのスキームを提案した。実験しやすいために、研究室にある模擬工場モデルを対象に、フレームワークと提案のスキームの有効性を検証した。シミュレーションモデルの構築手法、およびモデルに使用するデータ、パラメータの整理が進んでいる。また国内外の学会に参加することにより、研究についての意見交換と情報収集を行うことができた。概ね計画通りに研究を進めている。次年度では、以下の事項について重点を置いて研究を進める。1.コンテナターミナルを対象としたシミュレーションモデルの構築と改善を行う。2.対象モデルによるシミュレーション実験を実施し、結果をまとめる。3.研究成果を発信するために,国内・国際学術セミナーにて報告を行う。平成29年度では、主に次の二つの事項について研究を行った。(1)シミュレーションモデルの構築:ターミナルオペレーションにおいて、荷役機械の作業ログファイルのデータの分析を行い、荷役作業の種類により、トレーラの走行パターンを解明した。そして、作業ログファイルのデータに基づき、システムシミュレーション手法を用いて、ヤード内のトレーラの動きを再現できた。シミュレーションモデルの検証は実際作業データとの比較により行った。また、トレーラ走行・渋滞中でのCO2排出量の算出方法について、アクティブベースメソッドとエネルギーベースメソッドを使い、シミュレーションモデルに応用した。(2)モデリング手法についての研究:IoT技術の急速な成長に伴い、ロジスティクス分野でも従来より大量なリアルタイムデータを比較的に簡単に取れることになった。そこで、リアルタイムデータを活用したモデリング手法について研究を行った。センサーで取ったリアルタイムデータを使い、デジタルツインの概念を用いたシミュレーションモデルの構築方法について提案した。システムシミュレーションを短いスパンでの意思決定のサポートツールとしての可能性を検討した。本年度に主に上記の研究を遂行して、研究調査を進めた。また、研究成果の発表を国内外学会にて行った。今年度の研究費は、主に上記の研究を遂行するための研究調査、および計算機端末の購入に充てられた。シミュレーションモデルの構築と分析が進んでいる。また国内外の学会に参加することにより、研究調査および同分野の他国の研究者達との意見交換を活発に行うことができた。そのため、おおむね順調に進展していると言える。本研究課題に関する今後の推進方策については,今年度の進捗に踏まえ、次年度では以下の事項について特に重点を置くことにする。1.研究対象となる荷役機械について、異なる機械の相互作用を分析して、シミュレーションモデルの改善を行う。2.モデリング手法について、データを活用し、柔軟性のあるシミュレーションモデルを迅速に構築できるように試みる。3.研究成果を発信するために,次年度において,国内・国際学術セミナーにて報告を行う予定。

2.対象モデルによるシミュレーション実験を実施し、結果をまとめる。3.研究成果を発信するために,国内・国際学術セミナーにて報告を行う。当初計画していた一部の書籍購入について、学内の予算で賄うことができたため、余剰金が出た。差額については学術会議の旅費、及び参加費に使用する予定。当初計画していた一部の物品と書籍の購入について、学内の予算で賄うことができたため、余剰金が出た。差額については次年度の学術会議の旅費と参加費に使用する予定。
在宅看護の機能の構造化と業務内容の明確化に関する研究

本研究は、24時間在宅ケアの中で提供されている訪問ケアと通所サービス、それに関わる要因を分析することを通して、訪問看護の意義と専門性を明確にすることを目的とした。研究は2部構成で行った。第一に、24時間の訪問看護・介護サービスニーズ把握のための質問紙に基づき、全国12ヶ所の訪問看護ステーションから366件の訪問看護・介護記録を収集した。各種の訪問サービス(訪問看護・滞在型介護・巡回型介護)と通所サービスの利用頻度に影響する要因を重回帰分析で調べた所、他の変数の影響を差し引いても訪問看護には医療処置の数と巡回型介護の利用回数が影響を及ぼしていた。滞在型および巡回型介護の訪問頻度を増すものは、一人暮らしであること、ADLが低いこと、家族が介護できる時間帯が限られていることであった。次に、実際に、夜間・早朝に計画的訪問看護・介護を提供している1ステーションの利用者89名に対し、ニーズ並びに提供しているケア内容を調べた。時間帯別看護・介護の提供内容から、家事援助は主に日中ヘルパーによりなされ、身辺ケアは看護婦とヘルパーが、医療処置は看護婦が行っていた。殊に、看護婦が夜間・早朝に計画的に訪問することで、「医療処置は看護婦が行う」ことが可能になっていた。全利用者のうち大多数は、日勤帯のみの訪問で済んでいた。夜間・早朝の訪問を受けているのは約13%で全国値よりも多く、体制が整えばこの程度の利用者があると推測された。利用経過の分析から、病状や家族の介護状況の変化により、速やかに利用パターンを変更することができていた。また、在宅ターミナルへの対応も可能になっているといえる。以上から、看護職が24時間訪問看護を行うことによってより重度、医療処置の必要者等も訪問対象に入り、支える在宅療養者の層を厚くしていけることが示された。研究の目的は、24時間在宅ケアの中での看護・介護ニーズを分類・整理することを通して、訪問看護の意義と専門性を明確にすることである。具体的には、(1)在宅療養者の24時間ケアの中でどのような看護・介護サービスが必要であるのかを明確にし、(2)実施された看護・介護サービスを分類、整理することによって在宅看護・介護の機能を構造化する。同時に、(3)分類された看護・介護サービスを、a.必ず看護職が行わなければならない事項、b.介護職等に委譲可能な事項、c.他職種に委譲可能だが看護職が実施することによって特別な意義をもちうる事項、に区分する。(4)これらの作業を通して、看護専門職が在宅ケアを支えることの必要性を明確にする、の4点である。本年度はまず、24時間の看護・介護サービス把握のための質問紙を完成させた。現在、プレテストが進行中である。この質問紙によって、ケアの受け手の健康状態を区分し、その受け手を支える家族を類型化する。この類型化を通して、ケア提供のあり方について考察することが出来る。また、本年度は、米国とデンマークの在宅ケアに関する研究者、Dr.Joyce Zerwekh(米国Florida Atlantic University)と、Dr.Lis Wagner(デンマークCopenhagen University)を招き、看護と介護の分類、共働体制のあり方、訪問看護婦の専門性を研究する方向性について、具体的アドバイスを受けた。研究の目的は、24時間在宅ケアの中での看護、介護ニーズを分類・整理することを通して、訪問介護の意義と専門性を明確にすることである。

具体的には、(1)在宅療養者の24時間ケアの中でどのような看護・介護サービスが必要であるのかを明確にし、(2)実施された看護・介護サービスを分類、整理することによって在宅看護・介護の機能を構造化する。同時に、(3)分類された看護・介護サービスを、a.必ず看護職が行われなければならない事項、b.介護職等に委譲可能な事項、c.他職種に委譲可能だが看護職が実施することによって特別な意義をもちうる事項、に区分する。(4)これらの作業を通して、看護専門職が在宅ケアを支えることの必要性を明確にする、の4点である。この目的を遂行するため、24時間の看護・介護サービス把握のための質問紙を完成させ、全国14ヶ所の訪問看護ステーションから約400件の訪問看護・介護記録を収集した。解析により、訪問介護ステーションの対象者は、(1)訪問看護のみの受療者と介護を含めた受療者とに分かれること、(2)介護の受療者は、一人暮らし、高齢夫婦が多いこと、(3)看護婦の行為は医療看護処置以外に身辺ケアのうち、入浴、清拭、排泄介助が多いこと。(4)看護処置は同一の処置であっても実施頻度はステーションによって異なること、が明らかにされた。なお、有料老人ホーム入所者もしくは家政婦がついている高齢者の介護行為としては、健康管理、医療行為の他に、清拭、洗髪等の清潔の援助、また、リハビリがあり、家政婦が定型的な業務をこなすのに対し、「現状を変化・前進させていくような行為」の多いことが示された。
水の全分解用の光触媒のナノ構造制御による高機能化

光触媒を用いた水の分解によるクリーンな水素製造は、環境問題やエネルギー問題の観点から近年注目を集めている。可視光照射下で水分解に有望な光触媒材料群が見出されているが、量子収率は非常に低い。これらの可視光応答型水分解用光触媒材料群の中でも、窒化タンタルは波長約600nmまでの光を吸収することができるため、重要な材料の一つである。ただし光触媒活性は低く、バルク中での光励起キャリアの再結合がその低活性の最大の要因と考えられている。上記の問題を解決するために、窒化タンタル光触媒においてコア/シェル型の構造を構築し、酸素生成サイトと水素生成サイトを空間的に分離することで、光触媒活性の向上を試みた。具体的にはSiO2/Ta3N5のコア/シェル構造を構築し、水素生成サイトとしてPtナノ粒子を窒化タンタルシェルの内側に、酸素生成サイトとしてIrO2やCoOxを外側に修飾することで、水素生成サイトと酸素生成サイトの空間的分離を行った。メタノール水溶液中で可視光照射下での水素生成半反応を行ったところ、中空Pt/Ta3N5(TP)、SiO2/Pt/Ta3N5コアジェル(TPS)、バルクTa3N5においてそれぞれ水素生成速度は6.6、3.1、0.5・molh-1となった。中空構造もしくはコアシェル構造を形成することで、バルクよりも水素生成速度が向上することがわかった。コアシェル構造(TPS)で、かつTa3N5の外側をさらにIrO2で修飾した場合、水素生成速度は約50%向上した。この結果は、機能の異なる助触媒を空間的に分離して修飾することで更なる活性向上が期待できることを示している。また、犠牲試薬として硝酸銀を用いた酸素生成半反応においても、助触媒の分離構築による活性向上が確認された。このようなコアシェル型構造を利用して助触媒を分離構築する手法は他の材料系へも応用可能であり、発展が期待される。本研究ではナノ構造制御および異種接合界面を巧みに利用した水分解用光触媒の開発を行う。ナノ構造や界面を制御することによって光励起キャリアの分離・キャリア移動の促進を図り、水分解活性向上および可視光応答型光触媒での水の全分解反応達成を目的とする。平成23年度には水素生成活性の高いメソポーラスTiO_2ナノチューブの合成に成功した。本手法では簡便、低コストで光活性を有するアナターゼTiO_2を得ることができ、大面積化も可能である。得られたメソポーラスアナターゼTiO_2は通常の熱処理によって得られる結晶性TiO_2よりも約1.9倍高い水素生成活性を示した。本手法によってTiO_2ナノ構造の形態や結晶性制御が可能になると考えられ、色素増感太陽電池やリチウムイオンバッテリーの高性能化への展開も期待できる。また、水分解活性の向上を図り、コア/シェル型構造のTa_3N_5光触媒の合成を行った。シリカ粒子上にゾルーゲル法によって酸化タンタルを合成し、窒化処理を行うことでTa_3N_5/SiO_2を得た。その後、SiO_2を溶解させることで、中空のTa_3N_5殻が得られた。さらにTa_3N_5殻の内側には水素生成用助触媒、外側には酸素生成用助触媒を修飾することに成功した。機能の異なる助触媒を空間的に分離して修飾することで、逆反応や電荷再結合を抑制できると期待できる。詳細な調整条件の検討と水分解活性評価を進行中である。
ヨーロッパ中世における宗教間理解の哲学的基礎

われわれの共同研究は、計4回の公開国際研究会を開催しながら、概略以下の点を明らかにした。当時のキリスト教、イスラーム、ユダヤ教という三者は、互いに相手に敵対的に対応することが常態となっていた経緯もあって、相手を理解するためのスキームをほとんど所持しておらず、また相手方に関する情報も驚くほどに不足していた。この情報不足と相互理解用のスキームの欠如は、負の相互作用の連鎖を引き起こしていた。きらに当時は、それぞれの社会構成員全体が一つの宗教を信じ、それが社会全体の世界観でもあったので、他の文化に生きる宗教を、自分たちの信じている宗教と同じ<宗教>として認めることさえも自明ではない段階が存在した。そこには、当然のことながら「寛容」という概念は成立しえなかったしかし、中世盛期以降に顕著となる相互排斥から相互認知へという変化が成立した。これの成立に決定的な役割を果たしたのは、人間に普遍的に存在して普遍的な妥当性を有する理性というものの存在が認識されたことである。その契機は、イスラーム世界を通じてのキリスト教中世におけるギリシア哲学の受容であった。これにはイベリア半島が重要な役割を果たした。しかしそれに先立ち、初期イスラーム世界にギリシアの思想的遺産が伝えられるに際しては、それの翻訳等の過程において、イスラーム支配下に入ったシリア等に居住していたキリスト教徒知識人の役割が大きかった。この「人間に普遍的に存在して普遍的な妥当性を有する理性」とは、各宗教の内的あり方にも働いており、その宗教に属する個々人にも働いており、さらには他の宗教にも同じ構造で働いているであろうと、想定される。そして、このような想定を成立させるもの自体も他ならぬ理性なのである。このような洞察は、トマスやR.ベーコン、クザーヌスらに明確に存在していた。ヨーロッパ中世の宗教間理解を成立させる上での理性の役割の重要で多様な相をさらに綿密に解明することが、われわれの次の研究課題となっている。三ヵ年の初年度として、まず各自の研究計画の確認と各自における研究の推進に力が注がれた。各人がそれぞれの研究計画に基づいて所要の文献等を入手すると共に、夏休みには全員が参加して二泊三目の合宿を行った。また、三月下旬には当初の予定通りに二日にわたるメンバー内での研究会以外に、3月24日から30日に東京で開催された「国際宗教学宗教史会議」第19回世界大会に参加した諸外国の研究者を招聘してのワークショップを、外部に開いた形で実施した。三年間にわたる研究計画の第二年目にあたる今年度は、研究グループのメンバー各自が研究を推進したのに加えて、一回の公開シンポジウムと一回の合宿研究会を開催して、ほぼ所期の目的を達成した。公開シンポジウムは、12月中旬に、当初の予定通り、研究分担者である松本耿郎の勤務校英知大学で開催した。研究メンバーの発表に加えて、英知大学に勤務しているBonazzi教授に彼の研究テーマの一つであるトマス・アクイナス『対異教徒大全』についての講演をしてもらった。また、外部からの一般参加者も得て、研究発表に引き続き活発な討論が展開されて有意義であった。合宿研究会は、3月初旬に二泊三日にわたり伊豆で開催した。研究代表者は当然のこととして、研究分担者も全員が参加できたので、各自の発表はもとより、それに続く討論も、また最終年度である来年度の計画についても、綿密な話し合いができて、おおいに成果が上がった。

しかし、海外共同研究者の一人であるLudwig Hagemannをドイツから招聘して、上記のシンポジウムで講演をしてもらう予定であったが、本人の病気のために来日が不可能となったのは残念であった。来年度に改めて招聘する予定である。なお、昨年度末に開催したワークショップで発表された研究発表を英文で公刊する計画が、海外共同研究者のもう一人であるWalter A.Eulerらの尽力で進行中であるので、ぜひ来年度中には実現したいと考えている。三年間にわたる本研究計画の最終年度にあたる今年度は、メンバー各自が研究をまとめる作業に入ると同時に、その研究成果の一部を一堂に集めて、外部に対し報告して評価を受ける機会を設けた。それは、2006年9月18日の日本宗教学会学術大会(東北大学で開催)における「中世キリスト教思想界における他宗教理解の諸相」と題したパネル発表である。ここでは、矢内義顕、山我哲雄、降旗芳彦、佐藤直子の四メンバーが研究発表し、八巻和彦がコメンテータ・司会を努めた。これは早朝からの開会であったにも関わらず多数の聴衆を得て、多くの質問が出されて、有意義なパネルとなった。続く10月には、外部からの招聘講師として加藤守通氏(東北大学)を早稲田大学に招いて、われわれ研究メンバー内では補うことの不可能なルネサンス時代のジョルダーノ・ブルーノにおける宗教寛容論について話してもらい、皆で討論した。さらに、年度末の2007年3月4-7日には、年度当初からの計画通りに、早稲田大学ならびに英知大学を会場にして、「キリスト教とイスラームの相互イメージ」と題する国際ワークショップを開催した。これには、海外共同研究者であるWalter Andreas Euler(ドイツ・トリア大学教授)とGholam Reza A'awani(イラン・哲学研究所所長)を招いて、キリスト教とイスラームの歴史的関係および現代的関係について講演をしてもらうと共に、われわれメンバーを中心に質疑応答ならびに討論をして、相互理解を深めると同時に、われわれ自身の知見を深めた。このような取り組みはおそらく日本では初めてのことと考えられ、HPも作成して周知に努めたためか、一般からの参加者も多数あり、有意義な集まりであった。なお、本研究計画全体にわたる実績報告は、今後、可及的速やかに書物としてまとめて公表する予定である。
複合対流における融解量の新たな簡易予測方法に関する研究

氷層の融解は,エネルギー貯蔵などと関連しており,近年新たな展開を迎えている。実用上この問題において最も重要となるものは,水中に溶解している物質の種類や濃度と融解量との関係を予測する方法と思われるが,これに関する研究は意外なほど少ない。以上の理由から今回の研究では,申請者が以前提案した式を拡張し,より適用範囲が広くかつ信頼度の高い簡易な融解量予測式を導くことを目的としている。そのために,様々な物質を用いた場合に対して,融解面近傍での流れ場の可視化も行い,その特徴を把握し予測式に反映させることにより,予測式の信頼度をさらに高めることも行う。
小型霊長類コモンマーモセットをモデルとしたヒト白血病の基礎的臨床的研究

1谷岡ら(実中研)によって飼育・繁殖されたペルー産コモンマーモセットの血液像・骨髄像、赤血球内中間代謝産物を調べ、ヒトとの類似点を明らかにした。2マーモセットの大腿骨を剔出し、それよりフィコール・ハイパーク比重遠心法(1.077)を用いて無菌的に骨髄単核細胞を分離した。この細胞分画を構成する細胞は、ヒト骨髄のそれを形態学的に類似していた。3これら単核細胞をウシ胎児血清とDMSOを含む培養液中で凍結保存した。解凍後の生細胞回収率は数10%程度であり、満足のいくものではなかった。4ウシ胎児血清を含む0.3%軟寒天培地中での上記単核細胞のコロニー形成能を検定した。CSFを添加しないこの培養法ではヒトコロニ形成はないが、マーモセットでは7-14日間の培養で50個以上の細胞よりなる芽球、混合、赤芽球、顆粒球マクロファージ、肥満細胞などの各種のコロニー形成が認められた。再コロニー形成能の検討はまだ行ってはいないが、液体培養系で長期に培養を続けたのちもこれらコロニー形成能は維持されることが判明した。5ヒトCSF産生腫瘍株(CHU-2)の無血清培養上清より分離精製したヒトG-CSF(Mr18,000の糖タンパク)は、上記のin vitroコロニーの大きさや数を増加させ、また顆粒球コロニー/芽球コロニー比を著しく増大させた。6ウシ胎児血清の代りにインシュリン,BSA,トランスフェリン、コレステロール、レシチンを添加したIscove無血清軟寒天培養法で精製G-CSFはヒトGコロニーを刺激する。しかし、同培養法でマーモセットのGコロニー形成は認められなかッた。マーモセットの造血幹細胞の分化増殖機構はヒトのそれと若干の相展がある。
一酸化窒素吸入による肺動脈圧と動脈血酸素分圧の濃度依存の相違に関する基礎的研究

近年、一酸化窒素ガス(NO)の吸入療法が肺高血圧症や重症の呼吸不全をきたす呼吸器疾患に対して行われている。しかし、その濃度・反応関係について詳しく検討した報告はわずかである。今回、ウサギを用いて低酸素負荷中に異なる180ppmの濃度のNOを吸入させる実験を行った。肺動脈圧に関しては、NOの濃度が高ければ高いほど弛緩する肺血管の範囲が増大するために濃度・反応関係が単調増加関数であり、肺動脈圧は吸入NO濃度依存性に低下することが解かった。酸素化能に関しては、NO吸入前の肺胞気・動脈血酸素分圧較差(AaD02)の相違により、吸入NO濃度20ppmで最もPa02の改善が良くなる群と良くならない群があることが解かった。AaD02の大きな肺ではNO吸入によるPa02の改善効果がみられ、さらにNO吸入濃度が高くなるとPa02の改善が少なくなり、一方もともとAaD02の少ない肺ではNO吸入によってもPa02の改善効果が少なかった。AaD02は恒常状態で1)換気一血流比(VA/Q)の不均等分布,2)シャント,3)拡散能(D)の低下で生じると考えられているが、低酸素状態では相対的にDの影響が強くでてくると考えられ、また拡散一血流比(D/Q)の不均等分布のAaD02に対する影響も低酸素状態で強くなると考えられるため、低酸素状態での低濃度NO吸入によるPa02への改善効果についてはVA/Qの不均等分布のみではなく、D/Qの不均等分布の改善についても考慮する必要があることが解かった。この実験結果よりNO吸入療法を疾患肺に対して適応し、酸素化能の改善を主目的とする際は、D/QとVA/Qの分布の疾患差により症例ごとで至適NO濃度が異なる可能性があり、NO吸入を臨床応用する際にはNO吸入濃度・反応関係を把握し、至適NO濃度を決定する必要があると考えられた。
Ｓｅｍａ４Ｄによるオリゴデンドロサイトの分化、髄鞘形成能制御機構の解析

オリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)は成体脳でも増殖性を有し髄鞘形成オリゴデンドロサイトに分化できるので、脳傷害による白質障害からの修復に重要な役割を果たすと期待される。本研究では1)Sema4Dが脳発達期の髄鞘形成期のオリゴデンドロサイトに発現し、分化や髄鞘形成を抑制性に制御すること、2)虚血性脳傷害における成体動物の組織再生/修復にSema4Dが抑制性に関与し、Sema4D欠失の脳梗塞モデルでは細胞新生や髄鞘形成オリゴデンドロサイトの回復の促進がみられた。以上の結果からSema4Dが生後発達期の髄鞘形成制御ならびに血管性脳疾患における脳修復に関与することが示された。成体における脳機能の修復再生には神経細胞と共にグリア細胞の働きが重要である。これまでに私達はSema4Dが髄鞘形成制御に関与することを強く示唆してきた。本研究では発達期と脳傷害モデル動物を用いてSema4D欠失やSema4D添加が髄鞘形成制御に及ぼす影響を検討した。平成23年度は、Sema4D欠失(KO)が大脳皮質の髄鞘形成期の髄鞘形成細胞であるオリゴデンドロサイト(OL)の分化成熟や細胞死に及ぼす影響を調べた。OL前駆細胞(OPC)数は差がないがOL数が増加していたことから、KOではOLの分化が進んでいると考えられた。さらにKOではOLの細胞死が低下していたことから、Sema4Dが髄鞘形成期のOLの分化成熟と細胞死に関与することが示唆された。平成24年度は、1)電顕による髄鞘形成の形態解析、2) Sema4D作用の受容体の解析、3)脳梗塞傷害後の組織修復におけるSema4D作用の解析をKOマウスを用いて遂行した。以下にその実績概要を示す。1)KO脳梁では生後4週齢で軸索径が小さい傾向が見られ、8週齢では有髄神経数の増加がみられた。一方、KO視神経では8週齢で髄鞘の過形成の傾向がみられた。以上の結果から、Sema4D欠失は脳梁では軸索依存的な髄鞘化の開始を早め、視神経では髄鞘化を亢進すると示唆された。2)Sema4DのOL細胞死制御作用の受容体がPlexinB1であるかを検討した。KO大脳皮質ではOLの細胞死が減少していたことからSema4DのOL細胞死作用はPlexinB1を介することが示唆された。3)中大脳動脈閉塞によるSema4D KO脳梗塞モデル動物では発達期と同様にOLの細胞死が低下し、OLの回復がより早く観察された。以上の結果からSema4Dが発達期並びに脳傷害時における髄鞘形成能制御への関与が示された。オリゴデンドロサイト(OL)前駆細胞(OPC)は成体脳でも増殖性を有し髄鞘形成OLに分化することから脳傷害からの修復に重要な役割を果たすことが期待されている。本研究ではSema4Dが脳発達期の髄鞘形成期のOLに豊富に発現し、オートクラインにより自らの髄鞘形成を抑制性に制御することを平成23年度と24年度に示してきた。平成25年度は1)上記のSema4DのOL細胞数制御作用の受容体を同定することを試みた。1a) Sema4Dの高親和性受容体であるplexinB1に注目しplexinB1欠失マウスの髄鞘形成OLについて解析した。1b)in vitro初代OL培養系におけるplexinB1欠失によるSema4D作用が消失するか検討した。2)虚血性脳傷害における成体動物の組織再生/修復にSema4Dが関与するか調べるため、成体のSema4D欠失脳卒中モデルマウスを作製し、OL新生、再生/分化、細胞死について調べた。平成25年度結果1a) plexinB1を欠失するマウス大脳皮質におけるOL数が生後発達期の髄鞘形成期に増加し、Sema4D欠失マウスの表現型と類似することから、OLの分化成熟やOL数の制御に関わる受容体がplexinB1であることが示唆された。一方1b)初代培養系での解析はOL培養系の調子が悪く今後さらに検討することになった。2)虚血性脳傷害における成体動物の組織再生/修復にSema4Dが関与するか調べた。成体のSema4D欠失脳卒中モデルマウスを作製し、OPCの増殖、OLの再生/分化、細胞死について調べた。Sema4D欠失の永久脳梗塞モデルマウスでは野生型モデルマウスに比べ傷害近傍における細胞増殖の亢進とOPC数の増加、髄鞘形成OLの回復促進、OPCならびにOL細胞死の減少がみられた。以上の結果から1) Sema4Dが生後発達期の髄鞘形成期におけるOL数の制御に受容体plexinB1を介して関与すること、2)血管性脳疾患における修復に関与することが示された。

以上の結果からSema4Dが生後発達期の髄鞘形成制御ならびに血管性脳疾患における脳修復に関与することが示された。オリゴデンドロサイト(OL)は生後の脳でも新生され、神経機能の成熟や修復、維持に重要な役割を担っていると考えられる。これまでの私達の研究からSema4Dが髄鞘形成抑制分子であることが強く示唆されたので、本研究ではSema4Dの髄鞘形成細胞の分化に及ぼす影響と脳虚血損傷後の組織修復への関与を検証し、その分子機構を解析する。平成23年度は1)生後発達期マウスを用いてSema4D欠失による髄鞘形成細胞であるOLの増殖、分化、細胞死、髄鞘形成に及ぼす影響を検討した。a.各マーカー抗体を用いて、生後10日、14日、28日齢のSema4D欠失マウスの大脳皮質におけるOL前駆細胞(OPC)とOPCから分化したOLの密度を調べた。その結果、いずれの時期のSema4D欠失の大脳皮質でもOPCの密度は変わらないが、生後14日と28日後ではOLの密度が上昇していた。一方、神経細胞の密度には変化が無かった。以上の結果はSemaD欠失によりOPCからOLへの分化が亢進したことを示唆する。b.生後10日、14日齢のSema4D欠失マウスの大脳皮質におけるOPCの増殖能には変化が見られなかったが、OLの細胞死は生後14日齢で減少していた。このことから、Sema4D欠失が、分化後のOLの細胞死を抑制する結果、OL密度が増加したと考えられた。2)Sema4D欠失型マウス由来のOL培養系を用いてSema4D欠失およびSema4D添加の影響を調べた。いずれもOPCの増殖には影響が無かったが、Sema4D添加はOL分化を抑制し、OLの細胞死を亢進した。これらの結果は、上記1の大脳皮質におけるSema4D欠失の結果と一致し、Sema4Dが細胞死を亢進することでOL分化を抑制していることが示唆された。電顕による髄鞘形成の解析が予定通り進み、Sema4D欠失が髄鞘形成に関与する結果を得た。Sema4Dの受容体のうちPlexinB1欠失マウスを入手したので、その髄鞘形成生制御作用への関与をin vitroならびにin vivoオリゴデンドロサイト(OL)培養系を用いて検討したが、結論するにはさらに実験を重ねる必要がある。Sema4D欠失マウスを用いて脳虚血傷害後の脳修復期におけるSema4D欠失の影響を調べた。Sema4Dは脳虚血傷害後の脳修復機構への関与もみられた。発達期におけるOL細胞死制御作用が脳虚血後の大脳皮質でも観察された。さらに発達期には観察されなかったOLなどの神経系細胞の細胞増殖制御作用が脳虚血傷害後には観察された。しかしこれらの結果を明瞭にするためには、さらに実験を重ねる必要がある。(生後発達期における大脳皮質ならびにOLの一次培養系を用いて、OL髄鞘形成細胞の分化制御に対するSema4Dの役割にかかわる解析はおおむね予定通り進展した。電顕による髄鞘形成の解析、Sema4D作用の受容体の検討、ならびに脳梗塞傷害後の組織修復に及ぼすSema4D作用の解析は遂行したが結論を出すには至らず、平成24年度以降も解析を継続する。今後の研究計画に大きな変更は無く当初の予定通り計画を進めていく。Sema4Dならびにその受容体と考えられるPlexinB1の髄鞘形成関与について、実験を重ねて今後の研究をさらに発展させる。平成24年度までの研究実績のうち、Sema4DがOL細胞死の制御と髄鞘形成制御に係ることを示し、その受容体の一部はPlexinB1であることを示唆する結果を得た。
周波数と強度の情報マスキングによる聴覚ポップアウトと注意の研究

本研究では、情報マスキング中のマスク音の個数を操作し、周波数あるいは強度でマスク音から知覚的に分離されたターゲット音の分解能を測定した。マスク音、ターゲット音は46ミリセカンド、75dBの純音で、時間間隔なく連続呈示された。ターゲット音の周波数は900Hz、マスク音の周波数は953Hz以上で半音間隔で異なっていた。マスク音の個数は2、4、6、8個のいずれかであり、ターゲット音とマスク音の呈示順序は毎試行ランダムに選択された.実験は2区間強制選択法で行われ、ターゲット音の周波数分解能は弁別正答率で測定された。現時点では、周波数によってターゲット音とマスク音を分離した2実験が終了した。実験結果は次の通りである(二口・森,1996)。1.マスク音数が28個と変化しても、弁別正答率はほとんど変化しなかった(実験1)。2.マスク音の周波数が全体的にマスク音周波数(900Hz)から離れるにつれて弁別正答率は上昇し、6半音離れるとターゲット音単独呈示の正答率(89%)とほぼ同じとなった(実験1)。3.ターゲット音単独呈示時の正答率が低い(71%)条件でも2.と同様の結果が得られた(実験2)。4.実験回数が進むにつれ、被験者の成績は上昇した。成績の上昇は、マスク音数が8個の条件やマスク音とターゲット音の周波数が近接した条件など、課題が困難な場合に顕著であった(実験1)。ターゲット音とマスク音の周波数分離の効果は、ターゲット音の知覚的分離によって聴取者の注意が誘導されたことを示しており、先行研究(Ward & Mori,1996)と一致する。マスク音数の効果がほとんどないことは、周波数分離による注意の誘導が非常に速いことを示す。また、4.の結果は知覚的学習によると考えられ、注意と学習の関連性を示唆している(森・二口,1996)。
組織の学習志向および学習プロセスに影響を及ぼす組織要因研究

本研究では、文献レビューに基づき、探索および活用的な組織の学習志向に環境特性、組織の構造的特性およびマネジメント・コントロール・システム(MCS)の設計が及ぼす影響、学習志向が組織成員の行動にもたらす影響、さらに組織成員に対するMCSの影響が最終的な組織学習の成果に及ぼす影響について仮説を設定した。仮説検証の目的で実施した郵送質問票調査の分析から、以下の点が明らかになった。探索志向を有する事業部と活用志向を有する事業部では、組織特性またMCSの設計やその利用方法が異なる。また、インターアクティブな予算の利用の程度が学習の成果としての探索型学習と活用型学習の程度に与える影響が異なっている。「組織の学習志向および学習プロセスに影響を及ぼす組織要因研究」では、マネジメント・コントロール・システムをはじめとする組織要因が組織学習に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。2012年度の研究において組織学習をMarchの議論に基づいて探索学習志向と活用学習志向に分け、それぞれの組織学習志向にMCSをはじめとする組織要因がどのような影響を及ぼすかの仮説の設定を行なった。2013年度は組織の探索学習志向や活用学習志向に組織が直面する環境、組織構造またMCSの利用方法がどのような影響を及ぼすかについて、2012年度に設定した仮説に基づいて、質問票の設計を行なった。質問票の設計の過程で、経営学や管理会計論の領域において、組織学習を対象として行われた研究、特に定量的な研究を中心にレビューを行ない、各変数の測定尺度について検討を行うことで質問票の設計をおこなった。質問票は2014年2月に東京証券取引所1部また2部に上場している製造企業の事業部長またはカンパニー・プレジデントを対象として送付した。最終的に127通の回答を得た。3月末より回答を得た質問票の分析を一部実施しているところである。また、大企業の組織学習だけではなく、比較的創業間もない企業を対象とした企業を対象とした研究のレビュー並びに聞き取り調査にもとづいて、積極的に組織学習が行なわれているスタートアップ企業におけるトップ・マネジメントの役割やMCSの発展に関する研究のフレームワークを文献レビューやインタビュー調査に基づいて福田(2014)において提示した。2012年度は組織学習に影響を及ぼす組織要因およびそれらの組織要因間の関係についてこれまでに経営学の領域や管理会計論の領域で行われてきた研究についての網羅的なレビューを行うとともに、企業数社の事業部門へのインタビュー調査を実施した。理論的な研究のレビューについては、福田(2013)において、March (1991)の提示した組織学習のタイポロジーに基づいて、MCSが組織学習にあたえる影響を仮説の形で整理した。その際、3つの観点から仮説の整理を行っている。第1の観点はMCSが組織に許容するまたは提供することのできる情報の多様性の観点である。この観点では、探索と活用に必要とされる情報の多様性とMCSが提供するまた組織内で許容する情報の多様性の関連性に基づいて仮説の設定を行った。第2の観点は特に診断的なコントロールの利用に関連するものである。診断的なコントロールのenablingな利用とcoerciveな利用とが組織学習にもたらす効果を検討した。診断的なコントロールの利用方法の違いは組織成員の役割知覚に影響を及ぼすことで、組織学習に影響を及ぼす可能性があるという視点から仮説の設定を行った。第3の観点は製品開発に領域で取り上げられているジャズの演奏における即興の概念を援用したものである。MCSの診断的な利用はKamoche and Cunha (2001)のいう「最小限の構造」として機能するとともに、それらを取り巻く形で組織成員のインターアクションが生じている可能性がある。このことが、従来の研究における診断的なコントロールとインターアクティブなコントロールについての経験的な結果を解釈するカギを与える可能性があるとの観点から仮説の設定を行った。最終年度は、前年度に東証1部・2部の企業に属する事業部またカンパニーを対象として実施した郵送質問票調査(「マネジメントのための仕組みとイノベーション」)から得られたデータの分析を継続するとともに、質問票調査に回答をいただいたいくつかの事業部に対するインタビュー調査を実施した。本質問票調査の目的の一つは、探索志向を有する事業部と活用志向を有する事業部との間でのMCSの設計やその利用方法の違いを明らかにすることであった。分析の結果、探索志向を有する事業部と活用志向を有する事業部とでは、組織の特性またMCSの設計やその利用方法が異なることが明らかにされた。たとえば、事業部の探索志向また活用志向の程度に、組織の公式化の程度や予算のタイトネスに対する事業部長の知覚が異なる効果を与えていた。さらに、学習の成果としての探索型学習と活用型学習にインターアクティブな予算の利用の程度が与える影響が異なることも発見された。インタビュー調査からは、ある事業部において、営業担当者が顧客との対話のなかで新製品アイデアを見出し、それが技術担当者との対話を通じて製品化されるプロセスが明らかになった。

このプロセスは、営業技術会議の場で進捗管理がなされるが、事業部長は年度のはじめに大まかな方向性を事業部方針という形で設定し、あとは両者の対話に任せることが指摘されていた。ただし、この事業部では従来の技術では新製品に結びつかないという意識が強く持たれていることが一つの特徴であった。活用志向の程度が高い事業部では、製品開発部に利益責任を負わせることで、生産やマーケティング部門に影響力を有し、生産量やマーケティング方法の決定に影響を及ぼすことのできる仕組みが導入されていた。管理会計2013年度は組織の探索学習志向・活用学習志向や組織学習プロセスに影響を及ぼす組織要因に関連して2012年度に提示した研究フレームワークに基づいて質問票を作成し、日本企業を対象とした郵送質問票調査を行なうことを予定していた。この計画に基づいて、2013年度中に関連領域で定量研究を行った研究に的を絞りレビューを行うことで各変数の測定尺度を検討し、質問票の設計を行なった。これによって、2014年の2月に東京証券取引所の1部2部に属する製造企業の事業部長またカンパニープレジデントを対象とした郵送質問票調査を実施することができた。また、東京証券取引所に上場しているような大規模企業だけではなく、創業間もない企業を対象とした研究のレビューを実施するとともに、数社の企業への聞き取り調査にもとづいて、組織の学習志向や学習プロセスに対する組織構造、MCS、トップ・マネジメントのはたす役割についての研究のフレームワークを福田(2014)において提示することができた。これらの実績により、本研究はおおむね予定通りに進んでいると判断した。2012年度は経営学や管理会計論の領域でこれまでに蓄積されてきた組織学習に関わる研究を網羅的にレビューすることを通じて、企業で行われる組織学習に影響を及ぼす組織要因を明らかにするとともに、それらの組織要因間の関係について明らかにすることが目標の一つであった。さらに、日本企業数社へのインタビュー調査を行うことで予算や業績評価システムなどのマネジメント・コントロール・システムの利用方法が組織で行われる学習にどのような影響を及ぼすかを聞き取り調査を通じて明らかにすることを当初の目標としていた。実際に、2012年度は、経営学や管理会計論の領域における文献のレビューを実施し、MCSと組織学習との関係については一致した結果が得られていないこと明らかにするとともに、その矛盾した結果を解釈するための候補となるいくつかの理論についてもレビューを行った。さらに、日本企業数社の事業部門へのインタビュー調査を実施することができた。これらの成果に基づいて2013年度の質問票調査のために以下の観点から仮説設定を行った。(1)MCSが組織に許容するまたは提供することのできる情報の多様性の観点、(2)診断的なコントロールのenablingな利用とcoerciveな利用とが組織学習にもたらす効果の観点さらに