hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肝ゴルジ膜結合プロテア-ゼのアルブミン及びウィルスタンパク生合成における役割

ラット肝よりトランスゴルジ膜を調製した。1方^<35>Sーメチオニンで標識したプロアルブミンをラット肝初代培養のパルス標識で合成し,抗体アフィニティクロマトグラフィ-で精製する。これを^<35>Sプロアルブミンとしてプロセシング反応を測定したところ,トランスゴルジ膜から0.3%chapSを含む緩衝液でプロテア-ゼを抽出することができた。DEAEセルロ-スカラムクロマトグラフィ-,ハイドロキシルアパタイト,TSK3000SW,ゲルろ過,ベンズアミジンセファロ-スクロマトグラフィ-などの精製ステップを経て,部分精製したプロアルブミンプロセシングプロテア-ゼはカルシウム依存性で,EGTAで完全に阻害される。PCMBでも阻害されるがNエチルマレインイミドや,Eー64では全く阻害されない。フォスフォラミドンでも阻害されず,セリンプロテア-ゼ阻害剤のPMSFではわずかに阻害されるのみである。至適pHは5.5であり,合成基質はほとんど反応しなかった。一方,パラミクソウィルスの外膜に存在する膜融合タンパク質Fは,ウィルスが細胞に感染するときに重要な役割を果しているが,宿主細胞内で生合成されたときは不活性な前駆体F_0タンパク質である。これは宿主細胞のトランスゴルジ膜領域で特異的プロセシングプロテア-ゼの作用を受けて,膜融合活性のあるF_1タンパクに変換される。このF_0フロセシングプロテア-ゼも前述のプロアルブミンプロセシングプロテア-ゼと同様にトランスゴルジ膜結合プロテア-ゼであるが,カルシウムイオン依存性のメタロプロテア-ゼである。プロテア-ゼ阻害剤に対する反応性はプロアルブミンプロセシングプロテア-ゼときわめて似ている。しかし,合成基質に対する反応性では,両プロセシングプロテア-ゼは異なっており,F_0プロセシングプロテア-ゼはBocーQPRーMCAをよい基質としている。
ボールゲームにおける戦術の発達要因および過程に関する研究-戦術の観察カテゴリーを分析装置として-

本研究では,ボールゲームにおいて戦術が発達する要因について明らかにし,戦術の観察カテゴリーを構築した上で,系統発生的な観点から戦術の発達過程について考察した。なお,戦術の発達過程の研究では,トップレベルのハンドボールゲームを対象とした。ボールゲームにおける戦術は,自分たちの長所を効果的に発揮し,短所を広く補うように,また,相手の長所をできるだけおさえ込み,短所を効果的に利用するように計画されるという特徴を持つこと,攻撃と防御という目的が相反する2つのゲーム局面の対峙のなかで,相手との相対的・対立的な関係のなかで発達することが明らかになった。特に,世界のトップレベルにおいては,相手チームの攻撃および防御戦術に対して有効な防御および攻撃戦術を選択することが常に要求され,戦術は変わらざるを得ないことが明らかになった。本研究では,戦術の発達の過程をより客観的に把握するために,防御活動の質的徴表を観察する3つの観察カテゴリーを設定した。それは,防御活動が,(1)消極的か,積極的か,(2)人中心か,ボール中心か,(3)反応的か,予測的か(リアクションかアクションか)というものである。ハンドボールにおける世界のトップチームの戦術は,攻撃では,自由なランニングプレーから,専門的なポジション活動,グループ戦術,さらに活動的なチーム戦術へと発達したこと,防御では,まずは,消極的から積極的に,人中心からボール中心のマークに,反応的から予測的なプレー方法へと発達したことが明らかになった。また,防御活動では,戦術が発達する過程のなかで,戦術の質的徴表にゆらぎが起こる可能性が示唆された。
近代イタリアにおける刑事法文化と社会構造との史的相互連関に関する基礎的研究

18世紀から19世紀にかけてのイタリアにおける刑事法文化(法思想、裁判実務、司法統計、法典編纂、犯罪動向、法意識等を含む)と背景をなす社会・経済・政治構造とのあいだの史的相互連関についての基礎的な研究を遂行し、ベッカリーア『犯罪と刑罰』の翻訳、リソルジメント期から統一後にかけての司法統計編纂事業史と国家形成の関連性の解明、統一刑法典編纂過程の分析、"文化としての法"という古典的な法概念の吟味、法の実質を担うべき市民社会の理念についての理論的検討結果等、関連する研究成果数点を公表した。平成22(2010)年10月から平成23(2011)年6月まで、18世紀後半から19世紀末にかけてのイタリア刑事法文化史を同時代の社会構造や文化的背景との関連に留意しつつ研究した。具体的には、1764年にトスカーナ大公国で刊行され全欧的ベストセラーになったチェーザレ・ベッカリーアの記念碑的著作Dei delitti e delle peneの法思想を、最新の全集版テキストのイタリア語原文に基づいて厳密に分析した。次いで19世紀初頭から1861年のイタリア統一にかけての「リソルジメント期」におけるイタリアの刑事法文化を、同時代に半島各国で公刊された司法統計を文書館や図書館で閲覧・複写・分析することによって考察し、またその他の各種刑事法学関連の文献資料類にもとづき追跡した。さらに、1861年の統一イタリア王国成立後の刑事法分野における最大の国民的課題であった統一刑法典編纂事業を、司法省中央図書館所蔵の膨大な草案審議録資料類の解析結果にもとづきながら、かつ同時代の社会構造や文化との関係に留意しつつ、綿密に再構成する作業をおこなった。以上の研究成果の一部を、共編書収録論文「未完のプロジェクトとしての〈イタリア法〉...統一刑法典編纂過程の分析から」(北村・小谷編『イタリア国民国家の形成』所収)、全集版テキストにもとづくベッカリーアの作品の日本初の翻訳書『犯罪と刑罰』の刊行とそこに付した詳細な訳注および訳者解説、雑誌論文「ピノッキオの法文化」、そして単行書収録論文「リソルジメント」(伊藤・北村編『近代イタリアの歴史』(印刷中)所収予定)というような形で順次発表した。いずれも今後イタリア法文化の研究が展開していく際の確固とした基礎をなすことになるであろう貴重な研究成果と言える。2010(平成22)年度末にベッカリーアの『犯罪と刑罰』の全訳(訳注・解説・年表付き)を東京大学出版会から刊行することができた(2011年度に入ってから専門誌等の複数の学界動向レビューで言及)。国際的標準となっている全集版(1766年に刊行された原著第5版に基づく校訂版テキスト)からの本邦初の全訳刊行という成果にもとづいて、2011(平成23)年度は、ベッカリーアの犯罪論・刑罰論と市民社会論・家族論のあいだの関係についての本格的な解析に着手した。この際、モンテスキュー、ヴォルテール、ディドロ、ルソー、ホッブズ、ロックなどだけではなく、従来の日本における研究では等閑視されてきた功利主義思想家エルヴェシウス、人文主義者F.ベーコン、自然法思想家グロティウスとの直接的影響関係に着目して分析を進めた。また、ミラノ啓蒙グループとベッカリーアとの関係についても、よく取り上げられるピエトロ・ヴェッリだけではなく、むしろ生粋の法律家でありローマ法学者でもあったアレッサンドロ・ヴェッリとの相互影響関係に着目して分析を深めた。この作業は当然にもローマ法史の見直しを要請することになり、研究の射程は大幅に広がった。さらに、ベッカリーアも関与したミラノ公国における刑法典編纂事業の史料も引き続き収集し、同時代の実定法サイドへの影響も測定した。この延長線上で、ロマニョージやメッセダリアなどの19世紀ロンバルディーア市民刑法学派にいかにベッカリーアの提起した問題が継承されたかについても一次資料に基づいて検証することになった。この際、近年のイタリア法史研究の最新成果・イタリア人研究者との研究交流からも大きな示唆を受けた。以上のように、2011年度は、イタリア刑事法文化史の基礎的な作業を着実に進展させた。その成果は2012年度以降に順次公表する予定である。2011年度に着手したベッカリーアの市民社会論について引き続き解析を進めた。ベッカリーアは市民刑法原理の矛盾を「市民と人の二元論」によって克服しようとしたという仮説を立て、解釈のカギをなす名誉論を集中的に検討した。作業の成果は、2013年度中には公刊される予定の共同論文集に収録されることに決まった(「ベッカリーア『犯罪と刑罰』における市民・人・名誉ーイタリアにおける市民社会論のために」杉田ほか編『市民社会論』、初校ゲラ校正中)。

他方、19世紀イタリア刑事法文化史を司法統計などの一次資料によって再構成した論文を「リソルジメント」(北村・伊藤編『近代イタリアの歴史---16世紀から現代まで---』、pp.45-72)として公表した。研究報告「セレーナ・クルス事件再考」(講述録は『新しい家族』no.56に掲載予定、初校ゲラ校正済み)は、その副産物である。これらの研究を含め、今までのイタリア法文化史研究全体の中間総括作業を企図し、研究報告「イタリア人にとって法とは何か」(講述録は『星美学園短期大学日伊総合研究所報』9に収録)をおこなった。これは、イタリア法文化の歴史的考察、裁判事例の分析などにもとづいて、イタリア法文化の本質を「文化としての法」に見出すことができるというテーゼを追究したものである。以上の過程において、複数のイタリア人研究者との意見交換から大きな刺激を受けた。この中間総括作業の成果に基づくさらなる展開として、2012年度末に龍谷大学矯正・保護総合センター主催「人と社会を結ぶソーシャル・ファーム---罪を犯した人を排除しないイタリアの挑戦---」シンポジウムにおいて講演をおこない(Ustreamで視聴可能)、さらに2013年6月末にイタリア文化会館にて開催予定の日伊比較法研究会設立大会にて、イタリア法文化論に関する研究報告をイタリア語でおこなう予定(確定)。2010年度末に刊行した成果にもとづく基礎作業を着実に進めることができた。具体的成果の公表については、2012年度以降に具体的な予定が立っている。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き分析作業を着実に進め、その成果を順次公表していく。
統合的脳機能代謝画像法のための3次元磁気共鳴スペクトル画像法の開発と実用化

私は臨床用磁気共鳴画像装置を用いて、プロトン化学シフト法の実用化を行って多くの臨床データを収集してきた。この測定における問題点のひとつは測定範囲が制限されていることである。これを解決するため、今回3次元磁気共鳴スペクトル画像を立案した。今回の研究にて、これまでに実用化してきた測定方法の改良をはかった。当初予定した当施設で保有する動物実験用MR装置による実験は、実際の有効な測定には多くの調整項目が残されて実際の測定にはいたらず、本年はこの装置を最大限の能力を引き出して稼動させるためのノウハウの蓄積を行った。このため、臨床用MR装置(1.5T, MEGNETOM)による測定方法の改善を図った。現在の測定法において測定領域が制限されている主な原因は脂肪の混入によるスペクトルの劣化であり、これを解決する必要がある。脂肪抑制法としては、周波数選択的に脂肪を飽和する方法・縦緩和時間が短いことを利用して反転パルスによってい抑制する方法・部位選択的に飽和パルスを照射する方法がある。今回、測定の高速化を図るためグラディエントエコー法による励起法を開発中であり、部位選択的に飽和パルスを照射する方法による脂肪抑制を加えたシーケンスを開発した。これによって、ヒト脳の測定で、測定領域の制限を緩和し、解析に十分なスペクトルを得ることができた。実際の3次元測定にはいたらなかったが、マルチスライス法または3次元位相エンコード法によって、実用時間内で3次元磁気共鳴画像法による測定が可能となることを実証した。グラディエントエコー法と部位選択的に飽和パルスを照射する方法による組み合わせで、領域制限を緩和した高速2次元スペクトル画像法で、脳神経疾患に適応して脳代謝異常を測定した。これによって脳代謝・脳機能・微小脳循環の統合的脳機能代謝解析法を確立する目途をえた。
次世代インターネット構築に向けたマルチメディア・トラヒックの性能評価に関する研究

1.マルチメディア・トラヒックをモデル化するバッチ到着のある待ち行列モデルの汎用性を高めるためにサーバが間欠的にバケーションを取り、ランダムな順番で処理を行うモデルを考察し、性能評価量を解析的に導出した。この結果をさらに拡張し、優先権が付与される場合を解析した。2.パケット廃棄が、通信品質を大きく左右するが、これをモデル化するのにM/G/1/Kモデルが良く用いられる。従来は先着順処理に関する議論が中心であったが、その汎用性を高めるためにランダム順と後着順の各スケジューリングを行った場合の性能評価量を解析的に求めた。3.モバイル環境下で、種々の通信品質を要求するマルチメディア・トラヒックの多元接続方式として従来のCSMAを改良したCSMA/DRC方式を提案し、性能評価量を解析的に導出した。4.インターネット・トラヒックの自己相似性、長時間依存性をモデル化するためにマルチメディア・トラヒックをウェーブレット変換で表現する手法を提案し、その有効性を示した。5.セルラー型無線通信システムにおいて、音声呼のような即時性トラヒックとデータ通信のような非即時性トラヒックを効率良く統合化する方式を提案し、その性能解析を行った。6.マルチメディア・トラヒックの自己相似性に焦点を当て、この性質を有するトラヒックのMMPPによるモデル化法を提案し、その有効性を検証した。7.セル型無線通信ネットワークにおいて、音声とデータ呼を統合化するに際して、音声呼に優先的に回線を割り当てる場合を考察し、空き回線が無い場合には、使用中のデータ呼をある上限に至るまでは一時的に待時させ、音声呼に使用を認める方式の性能解析を行った。8.トラヒックの長期依存性がMPEG2で符号化された動画像トラヒックのジッタに与える影響をシミュレーションのより定量的に評価するために、FGN過程に従った自己相似的トラヒックを生成するモジュールをOPNET上に実装し、長期依存性の度合いがMPEGトラヒックのジッタに与える影響と、ATM交換機のバッファ管理方式が及ぼす影響を評価した。今年度得られた研究成果の主なものは次の通りである。1.動画像を始めとするマルチメディア・トラヒックのバースト性をモデル化するのにバッチ到着のある待ち行列モデルが用いられるが、このモデルの汎用性を高めるためにサーバが間欠的にバケーションを取り、ランダムな順番で処理を行うモデルを考察し、待ち時間を始めとする性能評価量を解析的に導出した。この結果をさらに拡張し、トラヒックに優先権が付与される場合に関して、解析を行い有効な結果を得た。2.インターネットのように種々のアプリケーションが限られたリソースを競合して使用する際にはパケット廃棄が通信品質を大きく左右するが、これをモデル化するのにM/G/1/Kモデルが良く用いられる。3.モバイル環境下で、種々の通信品質を要求するマルチメディア・トラヒックを効率良く統合化する多元接続方式として従来のCSMAを改良したCSMA/DRC方式を提案し、送信遅延、スループットなどの性能評価量を解析的に導出した。得られた数値結果により方式の有効性を定量的に示した。4.インターネット・トラヒックには自己相似性、長時間依存性が観測され、性能予測を難しくしているが、これをモデル化するためにマルチメディア・トラヒックをウェーブレット変換で表現する手法を提案し、その有効性を示した。

5.セルラー型無線通信システムにおいて、音声呼のような即時性トラヒックとデータ通信のような非即時性トラヒックを効率良く統合化する方式を提案し、その性能解析を行った。今年度得られた研究成果の主なものは次の通りである。1.マルチメディア・トラヒックは従来のトラヒックと性質を異にし、性能予測が難しいことは良く知られているが、その中でも特に輻輳の原因となる自己相似性に焦点を当て、自己相似性を有するトラヒックのMMPP(Markov Modulated Poisson Process)によるモデル化法を提案し、その有効性を検証した。2.セル型無線通信ネットワークにおいて、音声とデータ呼を統合化するに際して、音声呼に優先的に回線を割り当てる場合を考察し、空き回線が無い場合には、使用中のデータ呼をある上限に至るまでは一時的に待時させ、音声呼に使用を認める方式の性能解析を行い、呼損確率、強制切断確率などを導出した。3.インターネット・トラヒックなどに見られる長期依存性がMPEG2で符号化された動画像トラヒックのジッタに与える影響をシミュレーションのより定量的に評価するために、FGN(Fractional Gaussian Noise)過程に従った自己相似的トラヒックを生成するモジュールをOPNET上に実装し、長期依存性の度合いがMPEGトラヒックのジッタに与える影響と、ATM交換機のバッファ管理方式が及ぼす影響を評価した。
不動性骨粗鬆症新規モデルラットによる薬剤の皮質骨形成作用の評価と骨細胞の役割解析

閉経後骨粗鬆症の患者において骨折の予知は必ずしも容易ではない。日常的な運動の程度によって骨強度あるいは骨密度が異なるという臨床研究の結果はあるが、運動不足のレベルと骨強度の関係はあきらかでない。そこで我々は歩行の効果を評価できるように、卵巣摘出(OVX)術を施したラットを狭窄したケージ内で3ヶ月間飼育し、1)本アンダーユースモデルの適性、2)下肢骨が如何なる変化をうけるかを検証した。腰椎および長管骨骨端部の海綿骨骨密度BMDはOVX群(エストロゲン欠乏)で減少が大きく、歩行制限での減少はあまりなかったが、骨幹部の皮質骨BMDにはOVX群で減少は見られず、歩行制限によって大きな構造の変化と皮質骨断面積の低下、骨髄腔の狭小化および骨強度指標SSIの低下が認められた。強度を実測すると、歩行制限のみによる有意な低下が確認され、更に歩行制限は骨の剛性を増加させた。そこで皮質骨の共焦点顕微Raman分光測定を行ったところ、歩行制限のみで有意にマトリックス(Amide I)の減少が、OVX条件下でヒドロキシプロリンのプロリンに対する比率の相対的な減少・コラーゲン架橋の減少(傾向)がみられた。従って歩行制限は骨基質タンパクの減少を起こし、閉経後には基質の成熟不全も加わり、構造が変化して骨が脆弱化すると考えられた。組織学的検討からは、歩行制限のため骨細胞が死んだ空骨小腔の面積当りの数が増加し、スクレロスチン(SOST遺伝子産物で骨形成を阻害)陽性骨細胞の数が増加、骨細管のnetworkが不規則になっていた。骨形成速度は皮質骨内周で増加していたが皮質骨BMDとの関連性は認められなかった。よって、歩行制限(運動不足)した下肢骨では、骨細胞が力学的負荷の減免を感受してスクレロスチンを産生し、リモデリングの異常を惹起し、骨質の劣化をもたらすことが判明した。この系により、PTHと歩行の相乗効果、外周方向への伸展の結果起こる形態の非均一性を定量的に説明することができた。閉経後骨粗鬆症の患者でも、骨折する人としない人がいる。日常的な運動の程度によって骨強度が異なるとの推論のもとに、卵巣摘出(OVX)術を施したラットを用い、歩行制限程度のマイルドな不動化のモデルとして狭窄したケージ内で3ヶ月間飼育することにより、検証を行った。コントロール歩行群と比較して、腰椎および長管骨骨端部の海綿骨骨密度BMDはOVXによる減少が大きく、歩行制限での影響はあまり大きくなかった。それに対し、骨幹部の皮質骨BMDはOVXによる影響は見られず、歩行制限によって構造の変化が見られ、皮質骨断面積の狭小化および骨強度指標SSIの低下が計算上で認められた。三点曲げで実測してみると歩行制限のみによる強度の低下は確かに認められたが、そればかりではなく、歩行制限によって剛性が増加していた。そこで皮質骨中の顕微Raman分光測定をしたところ、歩行制限のみでマトリックス(Amide I)のミネラルに対する比率の減少とヒドロキシプロリンのプロリンに対する比率の相対的な減少がみられた。このことから、歩行制限を行うと構造の変化が起こり、マトリックスの減少もしくは形成不全がおこり骨が脆弱化すると示唆された。

さらに、組織学的検討を加えると歩行制限でosteocyte(骨細胞)の入っていない骨小腔の単位面積あたりの数が増加しており、SOST陽性の骨細胞の数が増加、骨細管のネットワークが疎になっていることが認められた。骨形成速度BFRは皮質骨内周で増加していたが皮質骨BMDとの関連性は認められなかった。よって、osteocyte(骨細胞)が機械的刺激を感受してリモデリングならびに骨質の調節を行っていることが示唆された。閉経後骨粗鬆症の患者でも、骨折する人としない人がいる。日常的な運動の程度によって骨密度あるいは骨強度が異なるという臨床研究の結果はあるが、運動/不動のレベルと骨強度の関係はあきらかでない。歩行程度のマイルドな運動が骨強度の維持に重要であるとの推論のもとに、卵巣摘出(OVX)術を施したラットを狭窄したケージ内で3ケ月間飼育することにより閉経後の骨のアンダーユースのモデルとし、1)本モデルが適切であること、2)下肢骨が如何なる変化をうけるかを検証した。コントロール歩行群と比較して、腰椎および長管骨骨端部の海綿骨骨密度BMDはOVX群(エストロゲン欠乏)で減少が大きく、歩行制限での減少はあまりなかった。一方、骨幹部の皮質骨BMDにはOVX群で減少は見られず、歩行制限によって大きな構造の変化が見られ、皮質骨断面積の狭小化および骨強度指標SSIの低下が計算上で認められた。実測してみると、歩行制限のみによる強度の有意な低下が確認されたが、そればかりでなく、歩行制限によって剛性が増加していた。そこで皮質骨の顕微Raman分光測定を行ったところ、歩行制限のみで有意にマトリックス(Amide I)のミネラルに対する比率の減少とヒドロキシプロリンのプロリンに対する比率の相対的な減少・コラーゲン架橋の減少(傾向)がみられた。従って、歩行制限を行うと骨基質タンパクの減少及び成熟不全が起こり、構造が変化して骨が脆弱化すると考えられた。組織学的検討からは、歩行制限で骨細砲が死んで空になった骨小腔の単位面積当りの数が増加し、スクレロスチン(SOST遺伝子産物で、骨形成を阻害)陽性の骨細胞の数が増加、骨細管のネットワークが不規則になっていることが認められた。よって、歩行制限(運動不足)を受けた下肢骨では、骨細胞が力学的負荷の減免を感受してスクレロスチンを産生し、リモデリングの異常を惹起し、骨質の劣化をもたらしたことが示唆された。
アルキルニトリルの汎用炭素求核剤としての利用を可能にする新規触媒系の開拓

益々高まるフッ素含有キラルビルディングブロック群の需要を鑑み,α-フルオロニトリルを基質とするイミンへのダイレクト型触媒的不斉付加反応の開発に注力した。3置換炭素のC-H結合をC-Fに変換した誘導体群の導出を狙い,フッ素含有4置換不斉中心を与えるα-フルオロベンジルニトリルを用いて初期検討を行った。N-ジフェニルホスフィノイルイミンが高い反応性を示し,ソフトなLewis酸触媒としてCu(I)錯体がα-フルオロニトリルを官能基選択的に活性化し,共存するBarton塩基により系内発生したシアノカルバニオンの円滑な付加反応が確認された。(R)-DTBM-Segphosが優れたエナンチオ選択性を発現させることを見出したが,リガンドスクリーニングによるジアステレオ選択性の発現は困難を極めた。副次的な立体制御をアシストするソフトLewis塩基性添加剤を探索した結果,触媒量の非対称チオウレアによりジアステレオ選択性が大幅に向上することを突き止めた。チオウレアのN上の置換基パターンと立体選択性および化学収率には強い相関関係が認められ,イミンへの付加段階に直接的に関与していることが強く示唆されている。NMRおよびMS解析によりチオウレアのCu(I)への競合的配位が観測されており,現在速度論解析も含めてその効果を精査している。今後,イミンおよびα-フルオロニトリルの一般性を確認し,光学活性生成物ニトリル基の変換多様性も提示して,新しいキラルビルディングブロック合成法として報告する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。アルキルニトリルを求核種前駆体,C=O/C=N化合物を求電子剤とする反応を設定し,ソフトLewis酸/ブレンステッド塩基協奏機能型触媒によりアルキルニトリルを特異的に認識・活性化・脱プロトン化させ,活性求核種であるα-シアノカルバニオンを発生させる戦略を採用した。ニトリル部位がソフトLewis酸に特異的に配位活性化することでニトリルα位水素の酸性度が上昇し,温和なブレンステッド塩基の共存化により活性求核種であるα-シアノカルバニオンの触媒的な系中発生が可能と期待される。求電子剤として,まずはC=O系化合物よりも反応性が高いC=N(EDG)系求電子剤を用い,α-シアノカルバニオンの発生を可能にする触媒系の探索に注力した。既に開発したCu(I)/(R,Rp)-Taniaphos/Barton's baseを協奏機能型触媒とするアセトニトリルのアルジミンへのダイレクト型不斉付加反応から外挿し,合成化学的に有用なキラルα,α-2置換アミノ酸誘導体を与えるケチミン型求電子剤に対する反応の開拓を同触媒系を用いて開始したが,反応の進行は見られなかった。斎藤らは[Rh(cod)(OMe)]2/PCy3触媒がアルキルニトリルのアルデヒドに対する直截的付加反応に有効であることを報告しており,9族金属アルコキシドとキラルNHCからなる触媒系を精査した結果,[Ir(cod)(OMe)]2/triazolium salt/Barton塩基からなる触媒系により,収率・エナンチオ選択性に改善の余地はあるものの,望みのα,α-2置換アミノ酸誘導体が得られる事を見出した。本反応はN-チオフォスフィノイルケチミン特異的に進行し,対応する酸素誘導体であるN-フォスフィノイルケチミンでは生成物は確認されていない。生成物中のN-チオフォスフィノイル基は過酸化水素/塩酸の連続処理により選択的に除去可能であった。アセトニトリルからの触媒的なカルバニオン発生,続くエナンチオ選択的な反応という困難な2段階プロセスを,立体選択性の発現が困難なケチミンに対して達成した。生成物はα,α-2置換アミノ酸誘導体であり合成化学的利用価値も高い。

触媒回転効率・立体選択性に改善の余地は残すものの,C=N型求電子剤へのダイレクト型不斉付加反応がケチミンにおいても進行する事を見出した。今後,より汎用性の高い反応とするべく,幅広い基質適用範囲が見込まれるC=O型求電子剤を用いる反応に注力する。配位子合成・触媒活性評価を加速すべく1,2,4型から1,2,3型トリアゾリウムへと転換し,未だ低立体選択性に苦慮するアルキルニトリルの直截付加反応を用いる反応を完成へと導く。29年度が最終年度であるため、記入しない。
新規糖蛋白細胞内転送阻害剤の単離とその作用の解析

動物細胞糖蛋白は粗面小胞体でポリペプチド鎖が合成され、それと並行してリピド中間体から少糖鎖が転移される。次いでゴルジへ転送され、そこで糖鎖は種々のプロセシングを受け、更に、細胞表層や細胞内オルガネラヘ転送されていく。これら一連の糖蛋白質の細胞内の流れの大要は概ね明らかにされてきたが、その機構は未だ明らかにされていない。動物細胞では分泌変異株の取得が困難であるので、選択的な細胞内転送阻害剤を見出して、その特異な作用を利用して糖蛋白の細胞内転送機構を明らかにすることを本研究の目的とする。上記の目的の為に選択的な糖蛋白細胞内転送阻害剤を検索する簡便な方法を確立し、それを用いて阻害剤の検索・単離並びにその作用の解析を行なった。本研究2年のうち初年度は目的とする選択的な糖蛋白質細胞内転送阻害剤の検索と単離に充て、種々の活性物質を単離結晶化することが出来た。最終年度はこれら阻害剤の生物活性と作用の解析に重点を移して研究を進めた。単離した活性物質の殆どは検索に用いたニュ-カッスル病ウイルスのみならず水疱性口内炎ウイルスの増殖を阻害し、あるものは肝炎ウイルスS抗原の細胞外への放出を抑制することを認めた。イオノフォア抗生物質が糖蛋白の細胞内転送を阻害するが、単離した活性物質の殆どがイオノフォア活性を示さないことから、新規な作用様式を有することが期待される。水疱性口内炎ウィルス(VSV)を用いて糖蛋白の合成と細胞内転送を解析した。VSVの糖蛋白の細胞外への転送は強く抑制されるが、一部低分子化した形で培地中に認められた。糖鎖の構造を解析することによって糖蛋白細胞内転送がどこまで進行したか推察できるが、高マンノ-ス型の糖鎖不全の形で細胞内に蓄積することが明らかになり、ゴルジ或いはそれ以前の過程で細胞内転送が阻害されていることが強く示唆された。糖蛋白質の細胞内転送機構は現在多くの関心を集めいる。その解析に際し、変異株を用いることと選択的な阻害剤を用いることが有力な研究手段として考えられる。酵母については種々の変異株が取得されているのに対し、方法的な制約から、動物細胞では限られた変異株しか取得されていない。選択的な阻害剤に関しては、イオノフォアの一つであるとモネンシンが頻用されてきたし、又、著者らが既に糖蛋白質の細胞内転送過程で粗面小胞体からゴルジへの転送の過程を選択的に阻害することを明らかにしてきたブレフェルジンAが関連研究者の関心を集めるに到っているが、阻害機構の多様性という点で選択的な阻害剤が望まれているのが現状である。なお、ブレフェルジンAは酵母においても、コアのグリコシル化を受けた状態で細胞内に蓄積することを明らかにした。本研究は糖蛋白質細胞内転送の選択的阻害剤の検索を主たる研究目的とし、検索系については本研究が採択される以前に検討を加えていたので、それを用いて検索を行った。土壌分離菌約15,000株について検索したが、対象菌株数からも理解できるように、本年度は検索に主力をおいた。その結果、いくつかの有望菌が選択できたので、検索と並行して、活性物質の精製単離も行った。従って、本年度の当初の研究目的はほぼ達成できたといえる。

単離した活性物質の物理化学的性質並びに生物活性については今後引き続いて検討を加えていくが、研究成果については、これら諸性質が明らかになった段階で発表する予定である。当初の目論見どおりに糖蛋白質細胞内転送の選択的阻害剤を検索することが可能であると結論されるに至ったので、次年度も検査を続けて行くが、活性物質を単離して物理化学的性質を明らかにすると共に、その作用機序について解析を加えることに、研究の重点を移していくことを計画している。動物細胞糖蛋白は粗面小胞体でポリペプチド鎖が合成され、それと併行してリピド中間体から少糖鎖が転移される。次いでゴルジへ転送され、そこで糖鎖は種々のプロセシングを受け、更に、細胞表層や細胞内オルガネラへ転送されていく。これら一連の糖蛋白質の細胞内の流れの大要は概ね明らかにされてきたが、その機構は未だ明らかにされていない。動物細胞では分泌変異株の取得が困難であるので、選択的な細胞内転送阻害剤を見出して、その特異な作用を利用して糖蛋白の細胞内転送機構を明らかにすることを本研究の目的とする。選択的な糖蛋白細胞内転送阻害剤を検索する簡便な方法を確立し、それを用いて阻害剤の検索と単離を行なってきたが、本年度も引き続いて検索と単離を進め数種の活性物質を単離結晶化することが出来た。従前は活性物質の検索と単離に研究の重点をおいてきたが、今後の検討に耐える十分な阻害剤を単離することが出来たので、本年度はこれら阻害剤の生物活性と作用の解析に重点を移して研究を進めた。単離した活性物質の殆どは検索に用いたニュ-カッスル病ウイルスのみならず水疱性口内炎ウイルスの増殖を抑制すること、又、あるものは肝炎ウイルスS抗原の細胞外への放出を抑制することを認めた。これらの阻害剤は酵母に対しては抗菌活性を示さなかった。イオノフォア硬性物質が糖蛋白の細胞内転送を阻害することが知られているが、単離した活性物質の殆どがイオノフォア活性を示さないことから、新規な作用様式を有する物質であることが期待される。糖蛋白細胞内転送がどこまで進行したかはその糖鎖の構造を解析することによって概ね予知できるので、取扱いの容易である水疱性口内炎ウイルスを用いて解析した。その結果、糖鎖不全の形で細胞内に蓄積することが明らかになり、ゴルジ或いはそれ以前の過程で細胞内転送を阻害することが強く示唆された。
外部磁場変化により海洋中に誘導される電流を考慮した地球内部電気伝導度の研究

地磁気変化の地球内部項を地球内部の電気伝導度の推定の手段に用いることはよく行われている。しかし一方、地球の表面の約70%を占める海洋の電気伝導度は約4S/mであり、地球浅部の電気伝導度(10^<-2>-10^<-4>S/m)に比べて非常に大きいため、地球外部起源の地磁気変化による電磁誘導によって生じる地球内部電流は海陸分布によって変形され、その度合いは、もとの地磁気変化の周期や空間的な形に依存するが、海洋を流れる渦電流の減衰時定数が10数時間であるので、1日及びその高調波からなる地磁気静穏時日変化(Sq)場や、数日より短い周期の地磁気擾乱場について海洋の効果を考慮に入れることが必要となる。本研究では以上の状況を考慮して、まず地磁気Sq場や1時間-数日の周期のDst場やDp場と呼ばれる地磁気擾乱場によって海洋中に誘導される電流を球関数展開を用いた全地球的な計算により求め、地球上の各点で海洋の効果を考慮に入れた磁場変動を評価した。その結果、Dst場が海洋-マントル系に誘導する地球内部電流は、Sq場による誘導電流に比べて少ない電流しか海洋中に誘導されないことが分かった。これは海陸分布と外部誘導場の形状との兼ね合いによるものと思われる。これに反してDp場の場合の誘導電流の強さはSq場の場合と同程度であった。さらに、全地球的計算によって求めた電流分布を境界条件にして、局所的な誘導電流を、自己誘導効果をも含めて評価する方法を考案し、日本近傍のより細かな海陸分布をも考慮に入れた電流分布を計算した。海陸分布のみを考慮した場合の標準的な電流分布を求めた。これらの結果を、観測結果と照合することによって、より正確な地球内部の電気伝導度分布を求めることは今後の課題である。まず、シミュレーションにより海洋中の誘導電流とそれによる地上の磁場変化を求めた。プログラムは、導入したパソコン上で開発し、本計算はパソコンを端末として、大型計算機センターのベクトルプロセッサを用いて行った。その主な成果は以下の通りである。1.1時間-1週間の周期のDst場と呼ばれる地球外部擾乱磁場が全地球的な大規模のスケールで海洋-マントル系に誘導する全地球的な地球内部場を求めた。その結果、数日程度までの周期では、海洋中に誘導される電流の地球内部場への寄与は無視できないことが見いだされた。2.今までの、大規模な地形のみを考慮した地磁気Sq場によって海洋中に誘導された誘導磁場を外部Sq場に加えた磁場による誘導として、日本近傍の海陸の微細分布を考慮にいれた誘導計算を行い、海陸分布のみを考慮した場合の標準的な磁場変化を求めた。その結果海陸分布のみでは中部日本異常を説明できないことが確かめられた。3.Dst場についてもSq場の場合と同様に海陸の微細分布を考慮にいれた誘導計算を行った。短い周期の変動については、その際自己誘導の効果が重要になる可能性があるので、自己誘導の効果を入れた局所誘導電流評価プログラムを新たに開発しその効果を検証した。その結果、3時間程度以下の周期の場合には、自己誘導の効果が重要になるが、6時間程度以上の周期ではほとんど効果を及ぼさないことが示された。またデータ解析については、地磁気1時間値のデジタルデータの集積のほか、本の形式のデータの人手入力による計算機可読化も行った。現在はデータ解析に用いのに必要な、データのチェックを行っているところであり、本格的な解析は平成6年度に行う予定である。

海洋中の誘導電流とそれが引き起こす磁場変化をシミュレートした。プログラムはパソコン上で開発し、本計算は、大型計算機センターのベクトルプロセッサを用いて行った。本年度は、地磁気擾乱場の主要な成分であるDst場とDp場について、まず外部(電離層・沿磁力線)電流を計算し、それが地上に作る磁場を求めて外部磁気ポテンシャルを計算し、それが、海洋-マントル系に誘導する電流を計算し磁場変化を求めた。また、データ解析については、主に地磁気1分値を使って、地磁気変換関数を評価した。その主な結果は以下の通りである。1.1時間-1週間の周期のDst場がスケールで海洋-マントル系に誘導する地球内部電流を求めた。その結果、今まで求めてきた地磁気静穏日日変化(Sq)場による誘導電流に比べて、少ない電流海洋中に誘導されないことが分かった。これは海陸分布と誘導場との兼ね合いによるものと思われる。2.今までの大規模な地形のみを考慮した海洋中に誘導された誘導磁場を外部場に加えた磁場による誘導として、日本近傍の海陸の微細分布を考慮にいれた誘導計算を行い、海陸分布のみを考慮した場合の標準的な電流分布を求めた。3.Dst場とDp場双方に対する誘導計算から、大規模海陸分布のみを考慮した場合の地磁気変換関数とその地方時変化を求めた。4.地磁気変換関数の地方時依存性を調べ、その季節・地域差を求めた。特に日本を中心とした東アジアでは、大平洋中の誘導電流の効果と思われるものを見いだした。
経口感作による薬物,金属アレルギーの発症機序に感する研究

1)ピロキシカム(PXM)光線過敏症とチメロサール(TMS)/チオサリチル酸(TOS)過敏症間の交差反応をリンパ球増殖試験で検討すると共に、同じオキシカム系消炎鎮痛剤のテノキシカム(TXM)による光線過敏症を加えた三者の過敏症間の交差反応を皮膚試験で検討した。PXM光線過敏症の多くが1-2日以内に発症するのはTMSの交差感作によるもので、TXM光線過敏症がPXM光線過敏症に比べ多くないのはTMSと交差反応しないことによることが明らかにされた。PXM光線過敏症において光照射が果たす役割は、in vitroにおける検討結果からPXMと抗原提供細胞(APC)の共存下で発揮され、photodecompositionやphotobindingなどに働くことが、またadjuvantなしで強力なPXM光接触感作が誘導されることから一種のadjuvantとして働くことが示唆された。2)金属感作モルモットに各種金属の貼布試験を実施し、Ni2+-Co2+やHg2+-Au3+の間で一方向性の交差反応が見られた。その機序としてAPCのO2とlow pHとSH基の共存下における金属酸化の役割が現在検討されている。4)餌に小麦を用いた6週齢のBalb/cマウスに、不完全アジュバント(FIA)、完全アジュバント(FCA)、カンジダ抗原(CA)添加FIAなどを皮内または腹腔内に投与し、マウス血清中の総IgE抗体価や小麦抗原特異IgG/IgM抗体をELISA法で測定した。麦特異IgG抗体価はCA投与群で対照の4倍に、総IgE抗体価もCA投与群が最も高値となり、CAはアレルゲンとしてだけでなく、アジュバントとしても機能していることが示唆された。1)抗アレルギー剤Amlexanox(AMLX)のallergenicityとtolerogenicityを検討し、AMLXには接触アレルギーと経口トレランスの強い誘導活性があることが判明した。AMLX点眼液使用前に、AMLX内服薬を一定期間服用するとAMLXによる接触皮膚炎の発生率が強く抑えられるが、逆にAMLX点眼薬接触皮膚炎患者に、AMLX内服薬の投与により減感作をはかると全身性の薬疹を惹起する危険があることが示唆された。2)ピロキシカム(PXM)光線過敏症とチメロサール(TMS)/チオサリチル酸(TOS)過敏症間の交差反応をリンパ球増殖試験で検討すると共に、同じオキシカム系消炎鎮痛剤のテノキシカム(TXM)による光線過敏症を加えた三者の過敏症間の交差反応を皮膚試験で検討した。PXM光線過敏症の多くが1-2日以内に発症するのはTMSの交差感作により、TXM光線過敏症がPXM光線過敏症に比べ多くないのはTMSと交差反応しないことによる。PXM光線過敏症にて光照射が果たす役割は、photodecompositionやphotobindingなどに働くほかに、一種のadjuvantとして働くことが示唆された。3)金属感作モルモットに各種金属の貼布試験を実施し、Ni2+-Co2+やHg2+-Au3+の間で一方向性の交差反応が見られ、金属酸化の役割が検討された。4)眼科検査薬のフルオレッセイン(F)は、感作時と誘発時の投与によりβ-lactam剤E1040による汎発疹やPHA-Pによるリンパ球増殖反応を増強させたことから、ヒトでE1040疹の高率発症にFの関与が示唆された。5)餌に小麦を用いた6週齢のBalb/cマウスに、不完全アジュバント(FIA)、完全アジュバント(FCA)、カンジダ抗原(CA)添加FIAなどを皮内または腹腔内に投与し、マウス血清中の総IgE抗体価や小麦抗原特異IgG/IgM抗体をELISA法で測定した。

小麦特異IgG抗体価はCA投与群で対照の4倍に、総IgE抗体価もCA投与群が最も高値となり、CAはアレルゲンとしてだけでなく、アジュバントとしても機能していることが示唆された。(1)抗アレルギー剤であるアンレキサノクス(AMLX)は本薬剤配合の点眼液による接触アレルギー性皮膚炎が多数報告されている一方で、内服薬による全身性の薬疹はほとんど報告されていない。我々はモルモットをAMLXを経皮感作した結果、本薬剤は強い接触感作性を有することが判明した。さらに本薬剤を感作誘導前に経口投与することにより、トレランスが誘導されることを確認した。このことから、本薬剤配合の点眼液の使用の際には内服薬を一定期間、服用することで接触アレルギー性皮膚炎発症のリスクを軽減できる可能性が考えられた。また、AMLXに対する接触アレルギーが成立している動物に本薬剤を経口投与することで、一時的な脱感作状態を誘起することができたが、その脱感作状態は長期間継続するものでなかった。(2)非ステロイド系抗炎症剤ピロキシカム(PXM)、ニッケル(Ni)、コバルト(Co)を用いて経皮感作(接触感作ないし光接触感作)し、アレルギーの成立を皮膚試験、リンパ球増殖試験にて調べる実験系を確立した。さらにNi,Co感作誘導前にNi,Coそれぞれを経口投与することによりトレランスが誘導されることを確認した。(3)PXM光感作性とチオサリチル酸感作の間では相互に交叉トレランスが成立することが判明した。これより、PXM光感作性とチオサリチル酸感作性はトレランスのレベルでも同じエピトープを認識していることが示唆された。またNiとCoの間では片方向性の交叉反応、すなわちNi感作した場合Coと交叉するが、Coで感作した時はNiとは交叉しないという現象を見出だした。さらに、このモデルにおいてNi感作前にCoを経口投与することによってCo特異的なトレランスが誘導されるが、Ni感作前にNiを経口投与すると、NiのみならずCoに対しても交叉トレランスが誘導され、NiとCoの間では過敏反応と同じ片方向性の交叉トレランスが認められた。
超音波画像の空間的周波数分析を活用した加齢による筋質変化特性の究明

近年、超音波診断装置による組織断層撮像は、安全性の面から注目されてきた。しかも、高解像度での撮像が可能となった。超音波画像はCTやMRIと比較すると組織の一部分を観測することになるので筋全体の断面積よりは筋の一部の画像から筋厚を計測することで筋量を評価することになるが、その再現性についての検証も行われている。筋力や筋パワーは筋横断面積に比例するとの報告があり、解剖学的筋断面積は筋厚と相関が高いことから、筋厚測定は筋力やパフォーマンス評価に活用できる可能性がある方法である。超音波によりサルコペニアの評価に活用できることも期待されるが、地域高齢者における加齢変化や運動機能との関係についてのデータは十分でない。今回の研究では、板橋お達者健診を受診した地域在住高齢者に対して、握力、歩行機能、平行性、および日常生活での運動習慣や活動性の調査などの運動関連について調べた。それによって、加齢に伴いどのような変化が現れるかを明らかにするとともに、各筋と運動機能との相関が性、年齢、運動機能指標によって異なっていることを示した。本測定では、さらに高血圧や糖尿病などの既往歴、介護保険状況、服用中の薬、および転倒歴もあわせて調査した。これらの多角的なデータから、疾病の有無による運動機能や活動性の違い等について明らかにしている。加齢による筋の変化では、筋量の減少だけでなく、筋質の変化が報告されている。高齢者は若年者と比較して筋委縮のみでなく、筋内に結合組織が増えることが報告されている。本研究のなかで、例えば中間広筋の筋厚は、男女ともに80歳以降では有意な膝伸展筋力との相関を示さないことが明らかとなっている。この結果は、中間広筋中の結合組織の増加によるものであることが示唆されている。すなわち、結合組織の加齢による割合も筋によって異なることを本法によって裏付けられことが考えられる。超音波診断画像の収集と分析:骨格筋の超音波画像からは筋厚や筋のエコー輝度を観測することが可能であり、筋厚は筋量を評価する指標として用いられる。一方、エコー輝度は画像上での色の明度として示され、筋質の評価に活用できる可能性がある。本研究では、超音波画像の輝度の空間的周波数分析による筋質評価を行い、加齢による筋質変化特性を明らかにする。平成27年度は、過去に実施した健常高齢者と若年者を対象に歩行能力や筋力などの運動機能の計測および大腿部の超音波画像の撮像データからの予備解析を行った。超音波画像からは、大腿直筋、中間広筋、大腿四頭筋の筋厚、大腿直筋と中間広筋の輝度を算出した。その結果、高齢者は、若年者より膝伸展筋力が小さく、最大歩行時間とTimed up & goテストの所要時間が長かった。また、筋厚で低値、筋の輝度で高値を示した。各筋の筋厚、筋の輝度と膝伸展筋力との相関関係を分析した結果、筋力に対して筋厚の相関が大きい筋と、筋厚よりも筋の輝度がより相関する筋があることがわかった。評価アルゴリズムの確認と改良:膝伸展力などの筋力データの測定を行い、超音波画像の輝度データの処理や分析アルゴリズムを改良した。具体的には、画像のピクセル毎の空間的変化から輝度変動の周期(空間的周波数)の算出を行った。空間的周波数解析には、最大エントロピー法を検討した。なお、最大エントロピー法の解析ソフトのMemCalc/Winと表計算ソフトとを連携させて画像データの処理を試みた。コホート研究の調査フィールド・対象者募集方法の検討:次年度の大規模なデータ収集に向け、進行中の地域高齢者のコホート研究の調査フィールドにおいて、運動機能の計測と、超音波画像撮影協力依頼を行うための検討を行い、東京都内の約600名の地域高齢者が参加する包括的健康調査にてデータ収集を行うことができるよう準備を進めている。研究代表者の健康上の理由により、当初の計画では平成27年度から大規模データ収集を行う予定であったが、予備解析や評価アルゴリズムの改良、データ収集フィールドの検討といった研究の基盤整備に計画を変更した。高齢者の運動機能と骨格筋との比較:骨格筋の超音波画像からは筋厚や筋のエコー輝度を観測することが可能であり、筋厚は筋量を評価するために用いられてきた。一方、エコー輝度は画像上での色の明度として示される。「筋質」の評価を目的に超音波画像の輝度を調べる試みがある。加齢により運動機能が低下すると共に筋質の変化が輝度の変化として調べられることも考えられる。そのために、健常高齢者と若年者を対象に歩行能力や筋力などの運動機能の計測値と、大腿部の超音波画像とを比較検討した。運動機能と超音波画像とを計測値の相関関係で分析することで、筋力が低下するほど筋厚が主に変化する筋と輝度が主に変化する筋が異なることがわかった。自治体との連携:東京都板橋区の地域在住の65歳84歳の高齢者を対象に生活機能に関する包括的な調査を呼びかけ、831人が参加した。

測定項目としては、筋力、バランス能力、歩行速度、超音波診断装置による大腿部の画像撮像と筋厚の計測(大腿直筋、中間広筋、大腿四頭筋)などであった。さらに既往歴、介護保険認定レベル、服用中の薬、口腔機能(歯科含む)なども調査した。合わせて健康や日常生活活動に関する事前アンケートや認知検査も行った。これらの測定、調査したものをまとめてデータベース化した。当初の計画では平成27年度から予定していた本格的なデータ収集を平成28年度に行った。そのための調査準備、対象者との調整は順調に行うことができ、大規模データ収集までは実施できたが、データの詳しい分析はこれからとなった。高齢者の廃用性筋委縮は全身に一様に起きるよりも特定な筋に偏る傾向がある。立位保持時の最も主要な抗重力筋のひとつである大腿四頭筋は、下肢の加齢による運動機能を調べるための大事な筋であるとも言える。大腿四頭筋はさらに大腿直筋、中間広筋、外側広筋および内側広筋の複数の筋から構成されており、これらの筋量と筋力との相関を調べることは有用であろう。近年、超音波診断装置による組織断層撮像は、安全性の面から注目されてきた。しかも、超音波診断装置の進歩により、高解像度での撮像が可能となった。超音波による大腿四頭筋厚と運動機能との関係についての報告は散在しているが、これらの研究はサンプル数が少ない、また、大腿四頭筋に含まれる複数筋と筋力とを比較した報告は少ない。そこで、本研究では、地域在住高齢者における性年齢別の大腿四頭筋の複数の筋、大腿直筋、中間広筋の筋厚を超音波診断画像から基準値を求め、筋厚と、膝伸展筋力や歩行速度などの運動機能との関連を明らかにすることを目的とした。高齢者831人の超音波画像計測装置を用いて大腿直筋、中間広筋、大腿四頭筋の筋厚と、膝伸展筋力、歩行速度、開眼片足立ちなどの運動機能を計測した。筋厚は男女別の5歳刻み年齢別平均値と標準偏差を示し、年齢群間の差を分散分析にて検討した。筋厚と運動機能指標との相関を分析した。結果として、男女高齢者の筋厚は高齢になるにつれて有意に減少した。筋厚は運動機能指標と有意な相関を示した。大腿四頭筋厚の大腿直筋厚と中間広筋厚とでは加齢による減少の程度や運動機能との相関関係で異なる特徴を示した。本研究により、高齢になるにつれ膝伸展筋力に関係する筋厚が低下するなかでも筋によってその程度が異なることが見受けられた。すなわち、同じ大腿四頭筋のなかでも大腿直筋厚と中間広筋とでは年齢による減少の程度が異なり、膝伸展筋力との相関の程度も異なっていた。地域在住高齢者の本格的な計測やフォローのための調査準備、参加協力者との調整ができ、大規模のデータ収録を行い多角的な統計処理や分析を行った。高齢者は男女と5歳刻みの年齢群に分けて加齢変化で減少しやすい筋と比較的よく維持される筋があることが明らかにでき、国際学術誌に投稿による査読者とのやりとりが進行中である。しかも、高解像度での撮像が可能となった。超音波画像はCTやMRIと比較すると組織の一部分を観測することになるので筋全体の断面積よりは筋の一部の画像から筋厚を計測することで筋量を評価することになるが、その再現性についての検証も行われている。筋力や筋パワーは筋横断面積に比例するとの報告があり、解剖学的筋断面積は筋厚と相関が高いことから、筋厚測定は筋力やパフォーマンス評価に活用できる可能性がある方法である。
子供の言語獲得におけるレファレンスセット計算の役割

これまでの研究で、レファレンスセット計算(Reference-set computation)と呼ばれる演算が含まれる文に対するし、子供は大人と同じように行うことができないことを示してきた。本研究は、オンライン実験を含む一連の実験を行なうことで、子供のレファレンスセット計算の過程とレファレンスセット計算が子供にとって困難な原因を明らかにすることを目的としていた。計画していた最初の実験は、真偽値判断課題(Truth Value Judgmeng Task)用いて、レファレンスセット計算が必要な文の理解を測定するものであった。しかしながら、真偽値判断課題を用いてかき混ぜ文の理解を調査したMinai et al (2015)において、これまで指摘されてきた文脈の設定以外にも韻律を変化させることにより得られる結果が異なることが指摘された。さらにSuzuki (2000, 2007)の実験結果から、子供がかき混ぜ文に対して大人と異なる理解を示すのは、ヲ格を習得しきれていないためである可能性もあることがわかった。これら先行研究の研究結果から、子供がかき混ぜ文を大人と同じように理解できない原因は複数あると考え、計画していた真偽値判断課題を遂行する前に、子供がかき混ぜ文を大人と同じように理解できない原因を深く追求する必要があると考えた。具体的にはヲ格の習得に焦点を絞り、実験を設計し直すこととにした。2018年1月より育児休暇を取得しているため、実際の実験遂行は2020年度に研究再開してからとなる予定である。2018年1月より育児休暇を2年間取得することになったため。昨年度末に計画した通り、復帰後は子供のヲ格の習得に焦点を絞り、なぜ子供にとってヲ格の理解が難しいのかを明らかにしていく。これまでの研究で、レファレンスセット計算(Reference-set computation)と呼ばれる演算が含まれる文に対する子供の理解を調査し、子供はレファレンスセット計算を大人と同じように行うことができないことを示してきた。本研究では、オンライン実験を含む一連の実験を行なうことで、子供のレファレンスセット計算の過程とレファレンスセット計算が子供にとって困難な原因を明らかにすることを目的としていた。計画していた最初の実験は、真偽値判断課題(Truth Value Judgmeng Task)用いて、レファレンスセット計算が必要な尺度推意の計算を含む文の理解を測定するものであった。本研究で用いる予定であった尺度推意の計算を含む文は、子供が大人と同じ解釈を示すのは偶然の確率を超えない、と予測されるものである。もし予測通りの結果が得られたとしても、文脈や韻律情報がどう影響するのかが明らかではない状態では、結果の解釈が難しいと考え、真偽値判断課題を用いた実験を行うことができなくなった。解決策として、計画していた実験を行う前に、文脈や韻律が子供の文理解に与える影響を調べる新たな実験を行うことになった。2016年度はその実験の設計をした。それら実験は2017年度に行う予定である。上述したように、Minai et al (2015)の研究成果により、本研究でTVJTを用いて実験を行うことに大きな問題が生じた。このような、当初予期していなかった問題を解決するために、2016年度は研究計画を練り直した。具体的には、新たな実験を行うことで、これまで子供の文理解に影響を与えると指摘されてきた文脈や韻律情報に関して、もう一歩踏み込んだ調査を行う。本年度はその実験を理研で行うために、倫理申請を行なった。2017年度1月より出産・育休のため研究を中断しているため、実際の実験遂行は、2019年度に研究再開してからとなる予定である。上述したように、Minai et al (2015)やSuzuki (2000, 2007)の研究成果により、本研究で真偽値判断課題を用いて実験を行うことに大きな問題が生じた。