hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠動脈ステント植え込み術後の平滑筋細胞増殖に関する免疫組織学的、分子生物学的検討

PKC免疫陽性反応は3日、7日、14日の増殖部に一致して認められ、ウエスタンブロット法でもPKCと一致する80kDaのバンドを増殖部で強く認めた。抗phosphoCREB免疫反応は増殖部VSMCの核に一致して認められた。バルーン傷害後と同様に、ステント植え込み後にVSMC増殖は早期より始まり、その細胞内シグナル伝達機構においてPKCは核内に遺伝子発現の情報を伝達するkey factorであるとin vivoにおいても考えられた。ステント後再狭窄の主な原因である血管平滑筋細胞(VSMC)の過剰増殖に、ローキナーゼ(Rho K)の活性化が関与している可能性が最近報告されている。しかし,大型動物を用いた冠動脈形成術後のVSMCの増殖に関するシグナル伝達機構については不明の点が多く,Rho Kの関与も明らかでない。そこで、ステント植え込み部位の増殖内膜におけるRho Kの発現をブタ冠動脈ステント植込みモデルで検討した。また,Rho K阻害薬であるY27632をdrug deliveryカテーテルを使用してステント植え込み部に注入し,再狭窄の防止ができるかどうかを検討した。去勢雄ブタの左冠動脈にバルーン傷害を加え、その2週後に同部位にステントを植え込んだ。ステント植え込み部にdrug deliveryカテーテルよりY27632を注入した。4週間後に血管内超音波を施行後屠殺した。対照群は生理食塩水投与群とした。光顕免疫組織化学、Western blot、RT-PCRを施行し、Rho Kの発現を検討した。血管内超音波では、Y27632投与群では、生食投与群と比較し有意に新生内膜増殖は抑制され、血管内腔は広く保たれていた。光顕免疫組織化学、Western blot、RT-PCRでは、生食投与群と比較しY27632投与群ではRho Kの発現は減弱していた。Rho K阻害薬であるY27632は、ステント植込み後の新生内膜に発現してくるRho Kを抑制することにより、冠動脈形成術後の再狭窄を抑制する可能性がある。
正常豚胆嚢動脈塞栓術における組織障害の比較検討

正常豚を用いて、6時間溶解型のRMゼラチンスポンジ(RMG)と従来型ゼラチンスポンジ(GS)を用いて胆嚢動脈塞栓術を施行した。そして、組織障害の程度について比較検討した。塞栓後の病理学的評価では、両群とも、同程度の炎症性変化、一部壊死がみられ、組織障害の程度に明らかな差はなかった。6時間溶解型のゼラチンスポンジを用いても、豚の胆嚢動脈塞栓術では胆嚢炎を引き起こすことがわかった。宮崎テクノロジー&教育センター(Boston Scientific)にて以下の実験を施行した。正常豚10頭(短時間溶解ゼラチン群としてRMG群5頭、従来型ゼラチンスポンジ群としてGS群5頭を対象とした。当初計画では、RMGは約1時間で溶解するもの(50kDa、130°C熱架橋)を用いる予定としていたが、実臨床で1時間型を使用した場合、対腫瘍効果が弱まる可能性があり、今回は約6時間溶解型のRMG(50kDa、135°C熱架橋)を用いて実験を行うこととした。また、豚の胆嚢動脈は右肝動脈から分岐するのが通常であるが、血管撮影上、胆嚢動脈を同定が困難であったケースが多く、また胆嚢動脈が2本存在しているケースや左肝動脈から分岐する例も稀に存在するようであり、すべての対象において選択的に胆嚢動脈を塞栓するのは困難であると考え、全肝動脈を塞栓することとした。全身麻酔下で、Selginger手技を用いて右大腿動脈穿刺後、親カテーテルを腹腔動脈に留置し、マイクロカテーテルを使用して、総肝動脈造影を行った。続いて左右肝動脈にそれぞれ選択的にマイクロカテーテルを挿入し、RMG群を約6時間溶解型のRMゼラチン1mm角細片、GS群を多孔性ゼラチンスポンジ(ジェルパート、日本化薬)で塞栓した。塞栓直後、1時間後、2時間後、3時間、24時間後、48時間後に血管造影を施行し、血管の再開通性の評価を行った。RMG群ではいずれも肝動脈は24時間後には血管撮影上はほぼ再開通していたが、胆嚢動脈の血管撮影による再開通性の評価は困難であった。塞栓2日後に屠殺し、胆嚢を肝臓ごと摘出した。肉眼的には両群ともに胆嚢表面は白く変色し炎症の存在が疑われた。ただちに胆嚢に割を入れ、10%ホルマリン液に固定した。正常豚の全肝動脈塞栓から2日後に胆嚢を摘出し、10%ホルマリン固定し、6時間溶解型RMゼラチン群(50kDa、135°C熱架橋)5頭、従来型ゼラチンスポンジ群(ジェルパート)5頭をそれぞれHE染色し病理標本を作製した。6時間溶解型RMゼラチン群では、粘膜層から漿膜下層まで炎症細胞の浸潤(主に好中球)、毛細血管増生、フィブリン析出がみられた。5頭中4頭に粘膜層にびらんと一部壊死を認めた。50100μm程度の細動脈まで内腔に塞栓物質の残存が見られ、血管周囲には炎症細胞の浸潤を認めた。中膜壊死や内皮細胞の剥離は認められなかった。従来型ゼラチンスポンジ群では、6時間型ゼラチンスポンジ群と同様に、粘膜層から漿膜下層まで炎症細胞浸潤がみられ、5頭中4頭に壊死がみられたが、3頭は粘膜層の壊死、うち1頭は筋層まで壊死がみられた。動脈内腔の塞栓物質は、RMゼラチン群と同様に50100μm程度の細動脈まで残存が見られ、血管周囲に炎症細胞の浸潤を認め、中膜壊死や内皮細胞の剥離は認められなかった。以上から、両群ともに虚血による壊死性胆嚢炎がみられ、組織障害の程度にはあまり差がなかったが、従来型ゼラチンスポンジ群では1頭に筋層までの壊死がみられ、やや阻血効果が強い可能性もあると考えられた。今後はより溶解時間の短いRMゼラチンを用いて、研究を進めたいと思う。ただし、短時間溶解型のRMゼラチンは胆嚢実質への組織障害をより少なくできる可能性があるが、同時に本来の目的である対腫瘍効果が弱まる可能性もあり、今後の課題であると考えられた。放射線科胆嚢動脈の塞栓術は終了し、次年度病理的評価を行う予定である。短時間溶解ゼラチン群、従来型ゼラチンスポンジ群のそれぞれ摘出した胆嚢について、HE染色標本を作成し、塞栓血管内の塞栓物質の同定、塞栓血管の血管炎の程度の比較(炎症性細胞浸潤、血管内皮細胞の剥離、中膜壊死)、組織障害の程度(胆嚢実質の虚血性変化の範囲;粘膜層、粘膜下層、筋層、漿膜層)を評価する予定である。旅費が当初より安くすんだため。血管撮影や病理標本(デジタル化した標本)のデータのバックアップ用に大容量記憶装置を購入する予定である。
RNA干渉を用いた筋感覚神経関連タンパク質の機能追及

骨格筋における機械的刺激のフィードバック機構のひとつである筋感覚神経活動を抑制した場合、筋萎縮と並行してリン酸化27kDa heat shock protein(HSP27)の発現抑制が認められた。本研究では、このリン酸化HSP27が骨格筋のサイズ調節において如何なる役割を果たすのか検討した。14週齢のウィスターハノーバー雄ラットを対照群と後肢懸垂群に分け、懸垂群には連続尾部懸垂を施した。7日間の懸垂後、懸垂群を更に回復群および回復+リン酸緩衝液(PBS)群、回復+阻害剤群に分け、回復+阻害剤群には50μg/20μLのHSP27リン酸化阻害ペプチドを、回復+PBS群には同量のPBSを筋注した後、懸垂を解除し5日間回復させた。実験前、7日および12日目にヒラメ筋のサンプリングを行った。凍結横断切片において筋線維横断面積を測定したところ、後肢懸垂により顕著なヒラメ筋線維横断面積の減少(39%)が引き起こされた。回復および回復+PBS群では、懸垂終了時に比べ約50%の筋線維肥大が見られたが、回復+阻害剤群ではわずか12%の増大しか認められなかった。また、筋ホモジネート中におけるリン酸化HSP27発現は、後肢懸垂により減少する傾向にあったが、5日間の回復により顕著に増加した(+83%vs.懸垂終了時)。しかし、回復+阻害剤群では38%の増加しか認められなかった。リン酸化MAPKAPK2発現は、後肢懸垂によって顕著に増加したが、5日間の回復中に減少し、コントロールレベルに近づいた。以上の結果から骨格筋再生においてHSP27のリン酸化が重要な役割を果たすことが分かった。HSP27はin vitroではMAPKAPK2によってリン酸化されることが知られているが、in vivoでは必ずしもこの活性と一致しないことも示唆された。骨格筋における機械的刺激のフィードバック機構のひとつである筋感覚神経活動を抑制した場合、筋萎縮と並行してリン酸化27kDa heat shock protein (HSP27)の発現抑制が認められた。本研究では、このリン酸化HSP27が骨格筋のサイズ調節において如何なる役割を果たすのか、small interfering RNA (siRNA)を用いて検討している。初年度はsiRNAを生体導入するために、細胞培養おけるターゲット配列同定および生体内における導入法の検討を行った。ラットHSP27 mRNAの141165番目の塩基配列をターゲットとして、siRNAを作成した。siRNAは、インビトロジェン社においてstealthRNAiを受託合成した。ラット衛星細胞にこのsiRNAを、lipofectamine2000を用いて導入し2日間低血清中で培養したところ、HSP27 mRNAの発現レベルが約半分に減少することが確認された。さらにこのsiRNAをin vivoでラットヒラメ筋に注入したが、注入17日目まで顕著なHSP27 mRNA発現レベルの減少は認められなかった。また、スクロース高張液やカルジオトキシンを用いて細胞の破壊に伴い筋線維にsiRNAを取り込ませる方法および、エレクトロポレーション法を用いた検討も行ったが、いずれも顕著な遺伝子ノックダウンは認められなかった。組織化された成熟筋線維では膜性質が未熟な細胞とは大きく異なることが示唆された。
超高層建築物の風による自励振動の発生機構とその制御方法に関する研究

300m以上の高さを持つ超高層建築物では,風荷重がその構造設計にとって支配的な荷重となる。このような超高層建築物では,従来の建築物では問題とはならなかった渦励振やギャロッピング,フラッターなどの空力不安定振動が生じ,振動振幅が急増し建築物が崩壊する恐れがある。本研究では,超高層建築物に対するこれらの空力不安定振動の発現の条件,発現の防止方法を風洞実験を主体として検討した。検討の結果,以下のことが判明した。(1)奥行きの短い断面の建築物では,都市内のような乱れた剪断気流中でも,渦励振が生じ,場合によっては,建築物が破壊される恐れがある。(2)渦励振が生じる風向は,風が面に直角に当たる所謂風向0°から高々15°程度の範囲であり,風が斜めから当たる場合には,激しい渦励振は生じない。(3)曲げ振動はねじり振動の影響は殆ど受けないが,ねじり振動は曲げ振動の影響を大きく受ける。両者の固有振動数比が1に近い場合,振動エネルギーが相互に移動し,ねじりフラッターは却っておきにくくなる。固有振動数が離れている場合には,ねじりフラッターは曲げ振動の影響を受けず,低い風速から発振する。(4)建物の角面を取ったり,丸めたり,或いは欠くとった変更は,渦励振などの空力不安定振動に極めて有効である。また,角付近に非常に小さなルーバーなどの突起物を付けることも振動防止に有効である。角の変更は,角が欠く方法が最も有効であり,その場合欠く部分は幅の1/20以下の方が良い。これは従来の実験で確かめられているものよりずっと小さく,わずかな設計変更により,渦励振を防止できる可能性を示している。(1)離散化渦法によって振動する2次元円柱の周囲の流れ場と,物体に作用する圧力及び抗力,揚力を計算し,自励振動の発生機構とその制御方法を調べた。その結果,円柱から発生するカルマン渦を円柱の後流にスプリッタ板を置くことによって抑制しても,物体の振動を止めることが出来ないことが明らかとなった。この原因は,スプリッタ板によって両側の剪断層の干渉を止めることが出来ても,物体の振動による剥離剪断層の揺動と,剪断層の巻き込みが激しくなり,結局円柱が振動してしまうことにある。なお,従来の計算では,流れ場,振動円柱ともにオイラー的な観点から方程式を構築していたが,平成4年度の研究の結果,流れ場についてはオイラー的な観点で,振動円柱に作用する流体力の計算については,円柱とともに移動するラグランジェ的な方法で方程式をたてる方が合理的であることが判明した。(2)従来の曲げ単独の振動装置に代わり,曲げ捩じり型の振動装置より,超高層建築物の渦励振およびフラッタに関する風洞実験を行った。その結果,構造減衰定数12パーセント程度の場合でも,辺長比が大きい場合には,ねじりフラッタが発現する可能性があるが,その発現風速は80m/s以上と十分大きいことが明らかとなった。他方多質点弾性模型を用いた曲げ捩じり振動実験から,ねじり振動に関する構造減衰定数が極めて小さい場合には,設計風速の範囲内においてもカルマン渦放出にともなう激しいねじれ振動が生じることが明らかとなった。平成5年度では,曲げ振動とねじり振動の固有振動数比や減衰定数比を様々に変化させながら,ねじりフラッタや渦励振の発現の範囲を調べる予定である。本年度は次の3点について研究した。【.encircled1.】超高層建築物の渦励振・ギャロッピングに対する風向の影響【.encircled2.】

超高層建築物の捩じりフラッタ及び曲げ捩じりフラッタに及ぼす減衰及び曲げ・捩じり固有振動数比の影響【.encircled3.】複数の建物の相互干渉による流れ場の変化【.encircled1.】,【.encircled2.】については境界層風洞実験によって検討した。その結果,渦励振・ギャロッピングは風が面に対して直角に当たる場合が激しく,風向角が20°以上の場合には生じないことが明らかとなった。曲げ捩じり振動系による実験の結果,曲げ方向の渦励振・ギャロッピングは曲げと捩じりの固有振動数比によってほとんど影響を受けず曲げ振動のみ生じる場合とほぼ同じ性状を示したが,捩じりフラッターに対しては固有振動比が非常に大きいことが明らかとなった。この場合,従来のフラッター理論から予測されるのは逆に,振動数比が大きい方が捩じりフラッターは生じやすい。【.encircled3.】については円柱及び角柱に関して数値流体解析によって検討した。風上に風下の半分のサイズの建物を置く場合,建物間の距離が小さい間は風上の建物からは規則的な渦発生が生じず,距離が建物の4倍になった時突然渦発生が生じ,風上と風下の建物に大きな変動揚力が働くようになる。この場合,変動揚力の周期は両方の建物で等しく,風上の建物から渦発生周期に一致する。風と並行に建物を置く場合でも,建物間の距離が小さいと建物間に噴流が生じ後流には規則的な渦列は生じないことが明らかとなった。
新規キラル多フッ素化サレン触媒の合成と効率的不斉C-H結合酸化反応の開発

前年度までに、18個のフッ素原子を導入したキラルなサレンルテニウム(II)錯体と過酸化水素-尿素付加体(UHP)を用いるシリルエノールエーテルおよびスチレンの触媒的不斉酸化反応を達成した。しかしながら、不斉収率は20%ee以下と不十分であり、改善を要している。そこで、所期の計画通り、高い不斉誘起が期待される軸不斉ビナフチルユニットを基本骨格とする多フッ素化サレン錯体の合成を検討した。既知の方法で合成した(±)-5,5',6,6',7,7',8,8'-オクタフルオロ-2,2'-ジヒドロキシ-1,1'-ビナフチルの一方の水酸基をメチルエーテル、他方をトリフラートとして0価のパラジウム触媒によるクロスカップリング反応を利用してC2位に置換基の導入を試みたところ、目的の化合物は全く生成せずにホモカップリング体が定量的に得られること分かった。興味あることに、反応は完全にDL選択的であり、メソ体は全く生成しない。このホモカップリング体は、フッ素の強い電子吸引性のためにトリフラートの酸化的付加によって生じた二価のパラジウム種が系中で容易に還元され、得られた0価パラジウム種に対して再び酸化的付加が進行し、次いで還元的脱離を経て生成したものと考えられる。これは、フッ素置換されていないトリフラート基質が同様な条件下で全くホモカップリング体を与えないことからも示唆された。現在までに、2,2'-ビナフトールから別法によりキラルなホモカップリング体1,1':2,2'':1'',1'''-クアテルナフチル2,2'''-ジオール(QNOL)の合成に成功し、単結晶X線解析によりその特異なプロペラ構造を明らかにすることができた。所期の目的は達成されていないが、不斉配位子としての機能が期待される新規化合物QNOLおよびその多フッ素化誘導体を見出すことができた。不斉C-H結合酸化反応は、有機合成化学に残された重要な課題の一つである。本研究者らはこれまでに、キラルなサレンマンガン錯体を用いてベンジル位メチレン基の高エナンチオ選択的ヒドロキシル化を報告している。しかし、触媒回転率は極めて低く、真に効率的な反応の実現に向けて高選択性と高活性を兼ね備えた触媒の開発が強く望まれる。そこで、配位子上にフッ素原子を多数導入したキラルなポリフルオロサレン錯体を設計した。この種の金属錯体では、フッ素原子の高い電気陰性度によって配位子の耐酸化性が強化されると共に反応性の向上も期待され、トータルとして高い触媒活性が実現されるものと考えられる。この戦略に基づいて、合計18個のフッ素原子を導入したキラルサレン配位子を合成した。この配位子からマンガン錯体を合成し各種不斉C-H酸化を試みたが、予想に反して反応条件下で触媒が容易に分解するために目的生成物の収率は極めて低いものであった。次に中心金属の効果を検討したところ、ルテニウム(II)ビスアセトにトリル錯体が各種酸化反応を効率良く触媒することを見出した。特に、過酸化水素-尿素付加体(UHP)を酸化剤として、シリルエノールエーテルの酸化が室温にて収率良く進行することが分かった。一方、この条件下ではスチレンなどのオレフィンは反応しないが、錯体をジアゾ酢酸エステル存在化で可視光照射した後にUHPを加えるとエポキシ化が定量的に進行することを見出した。ジアゾ酢酸エステルは全てマレイン酸エステルに変換されるが、光照射によりこの過程が加速されていることを明らかにした。これら酸化反応のエナンチオ選択性は未だ極めて不十分であるが(1020%ee)、触媒活性は高く1mol%の触媒量で反応は円滑に進行する。目的とする効率的な不斉C-H結合酸化の開発には至っていないが、ポリフルオロサレンルテニウム錯体の特異な触媒機能を見出すことができた。

現在までに、2,2'-ビナフトールから別法によりキラルなホモカップリング体1,1':2,2'':1'',1'''-クアテルナフチル2,2'''-ジオール(QNOL)の合成に成功し、単結晶X線解析によりその特異なプロペラ構造を明らかにすることができた。所期の目的は達成されていないが、不斉配位子としての機能が期待される新規化合物QNOLおよびその多フッ素化誘導体を見出すことができた。
乳児期前半の浅い眠りが脳を育てる：よく眠る赤ちゃんは必ずしも理想的ではないのか？

乳児期は、明らかに成人期とは異質の睡眠・覚醒リズムを持つ新生児期と、成人期の睡眠・覚醒リズムに類似する幼児期との中間にあたる時期であり、両者の睡眠・覚醒リズムの移行期といえる。しかし,これまでの研究では乳児期後半以降における検討が多く、乳児期前半の睡眠・覚醒リズムと発達予後とを検討したものは少ない。そこで本研究では,睡眠・覚醒リズムの形成段階にある月齢3か月から6か月にかけて,睡眠と,感覚運動機能や気質の関連を明らかにするための縦断研究を行った。研究対象者は,小児科外来およびスイミング教室で同意を得た30名で,そのうち在胎週数が37週未満であった1名を分析対象から除外した(総数: 29,男児: 17,女児: 12)。睡眠は加速度センサー(アクチグラフ)を用いて調べ,感覚運動機能と気質は質問紙によって調べた。その結果,月齢4か月では昼間の睡眠が月齢6か月の一部の感覚運動機能と正の関係,昼間の覚醒が負の関係にあった。一方,月齢6か月では夜間の睡眠が寝返りの良い結果と,昼間の睡眠が悪い結果と関連していた。また気質については,月齢4か月において,昼間の睡眠時間が長いほど,なだめやすいという結果であった。以上より,月齢6か月時点では成人と同様の、夜によく寝て日中は覚醒しているという睡眠・覚醒リズムが感覚運動機能の良好な発達と関連すると言えるが,月齢4か月のような乳児期前半では逆に、成人と同様の睡眠・覚醒リズムは必ずしも発達に良い影響を及ぼす睡眠であるとは言えず、むしろ、まだリズムができていないことが良好な発達であると言えるかもしれない。2017年秋冬にかけて当初予定していた医療機関外来での研究協力者のリクルートが,インフルエンザ流行のために十分行えなかったので,開始が遅れ,全体が少し後ろ倒しになっているが,縦断研究自体は順調に進行している。このまま,計画通り,縦断研究を続けて行く予定である。養育者に依頼する,完全母乳群と混合栄養群に分けるための質問紙(月齢3か月,4か月,6か月に対応)と生活日誌を準備し,またアクティグラフの乳児用カバーとベルトを作成した。その上で,2018年2月より本格的に研究協力者のリクルートにはいった。協力者には,参加いただく前に,研究目的と縦断研究であることを十分説明し,不都合が生じた場合はいつでも研究協力を中断できることを告げて同意書に署名を得た。研究協力者は月齢3か月,4か月の最初の5日間,片方の足首にアクチグラフを装着して生活した。アクチグラフは沐浴等のやむをえない場合のみそれをはずすことを認めた。対象児が装置装着中の5日間,養育者には,生活日誌(就寝や起床,お昼寝,入浴など)を記入してもらった。また,月齢4か月には気質質問紙(Infant Behavior Questionnaire Revised)の記入を依頼した。リクルート開始予定であった昨年度の秋から冬にかけてインフルエンザ流行のために,予定していた小児科外来でのリクルート開始を延期せざるをえず,おもなリクルート先を,区の保健センターにおけるチラシ配架に変更するなど対処を試みたが,研究開始が遅れている。・りクルートを続け,月齢3か月,4か月,6か月の縦断データを集める。月齢12か月,24か月には,最初の5日間,夜間期だけアクチグラフの装着を依頼する。月齢24か月には,気質質問紙に加え、子どもの情緒や行動発達を評価するSDQ25項目と,大規模縦断研究の月齢24か月用に宮地らが作成した感覚運動チェックシートを実施する。

なお,乳児用のマジックテープベルトでは,対象児の足の太さによっては外れやすいことがあるため,アクチグラフ送付前に養育者とその点について話し合い研究への理解を得て,ベルトのタイプ(マジックテープ,ホールタイプ)を決める。このまま,計画通り,縦断研究を続けて行く予定である。29年度は,準備は計画通りに進んだが,インフルエンザの流行のために小児科外来にリクルート協力を得られず,また研究協力中に養育者の罹患による中断もあり,本格的に研究始動できなかった。29年度末から研究協力者も集まり始めており,データ収集も順調であるので,引き続き計画どおり,遂行してく。当初の計画では,大学から距離のある医療機関(研究協力者が在籍)外来において研究参加者リクルートすることになっており,そのための人件費と交通費を申請していたが,インフルエンザの流行のためにその機会は少なかった。縦断研究開始後のデータ取得は順調に進んでいるが,上記のような理由で研究全体が遅れており,本研究の目的である,乳児期前半の行動指標と発達予後との関連を検討するまでのデータには至っていない。よって,専門知識の提供への謝金や,学会旅費,参加費は使っていない。英文校閲,論文投稿料なども,データが出揃ってから今後使用する予定である。また本研究では,参加者の研究継続の動機を維持するために,研究後半まで研究に参加することで謝金を増額する。縦断研究全体が後ろ倒しになってしまったために,当初の計画と違って,今年度以降,研究後半にはいるひとが多くなった。
抗体産生の分子機構と産生不全モデルマウスの開発

これまでの我々の得られたPax-5遺伝子の機能についての知見を確認し、更にin vivoでのB細胞の機能、特に抗体産生と、細胞増殖についての役割をさぐるため、1、分化段階の異なるB細胞株に、BSAPを強制発現させ、および、B細胞の後期・終末分化において、その生理的発現停止が起きない、2、トランスジェニックマウスを作成した。1、BSAPの強制発現細胞株(1)予想どおり、BSAP発現株は、対照株にくらべて、細胞の増殖を亢進し、抗体の産生を抑制したが、この効果は、形質細胞株よりも、後期B細胞株により、著明に認められた。(3)BSAPを発現することにより、終末分化に伴う形質の変化、即ち抗体産生能の獲得、Syndecan-1、Blimp-1の発現、細胞質内Igの産生増加、何れも抑制された。(4)更に、BSAPの強制発現により、増殖・抗体産生への効果に加えて、後期B細胞の形質細胞そのものへの分化が抑制されることをみつけた。2、BSAPトランスジェニックマウスの作成本年度内に、BSAPを発現する、マウスを二系統作成し、そのコロニーを増やし、ヘテロのマウスを得ることができた。一次抗体産生応答はトランスジェニックで、対照群マウスに比較して、低下傾向が認められたが、二次抗体産生応答では、その差が縮小した。現在、更にプロモーター部位を改変した新たなトランスジェニックマウスを作成中である。
肺癌・食道癌の迅速病態診断系の構築:未病・早期癌検出と悪性度

肺癌・食道癌の発症初期での検出および疾患増悪を早期に感知する統合的病態診断系を開発し、それを迅速に癌予防・診断・治療へ展開することを目的として、平成23年度は、バイオマーカー候補分子の同定を進めるとともに、複数のバイオマーカーを統合した新規診断システムの構築を行った。(1)ELISA法等を用いた肺癌・食道癌の迅速血清診断系の構築血清バイオマーカー候補に対する抗体を用いたELISA法による肺癌の早期血清診断システムの構築を行い、あらたに新規血清診断マーカーとしてEBI3を同定した。さらに複数のマーカーを組み合わせて、最小のマーカー数で最大の感度・特異度を示す診断系を検討した。糖鎖プロテオミクス解析と血清ペプチドーム解析による肺癌患者血清中のタンパクを探索して複数の候補バイオマーカーを同定した。(2)免疫組織学的マーカーによる肺癌・食道癌の迅速悪性度診断法の構築組織染色マーカーについて腫瘍組織マイクロアレイ(肺、食道癌他)および正常組織マイクロアレイを使用し免疫組織染色を行い、蛋白発現レベルと臨床病理・予後情報との相関を検討し、あらたに予後予測マーカーとして、CSTF2、CHODL、OIP5、CDC20、KIAA0101、MAD2、MCM7、EZH2を同定した。さらに最小のマーカー数で定量的に癌の悪性度を予測する診断法を検討した。(3)肺癌・食道癌の迅速病態診断系の構築と検証上記の血清および免疫組織学的マーカーを各診断段階で有機的に使い分ける肺癌・食道癌の迅速病態診断系を検討した。肺癌・食道癌の早期診断および疾患増悪を早期に感知する統合的分子病態診断系を開発し、それを迅速に癌予防・診断・治療へ応用することを目的として、網羅的遺伝子発現解析と数百例のがん組織の解析が可能な腫瘍組織マイクロアレイ、そして血清プロテオミクス解析により肺癌・食道癌の複数の血清診断バイオマーカーと予後予測バイオマーカー候補分子を同定した。さらに、複数のマーカーを組み合わせた新規診断システムの構築を行った。肺癌・食道癌の発症初期での検出および疾患増悪を早期に感知する統合的病態診断系を開発し、その迅速な癌予防・診断・治療への展開による癌年齢層の健康寿命の延長をめざして、本年度はバイオマーカー探索に最適の癌患者血清検体の収集とそれを用いたゲノム・プロテオーム解析情報取得と臨床情報の統合化を重点的に実施した。A.解析基盤(技術・試料)の確立とバイオマーカー候補分子の同定(1)解析試料の収集を実施した。肺癌・食道癌それぞれにつき早期癌血清、予後情報のある早期癌血清、早期・進行期癌診断時血清、根治的外科手術前後の血清および対照となる健常者血清を収集した。(2)迅速多検体解析系の構築に向けて、血清を用いて候補バイオマーカーを同時に短時間で探索もしくは検証できるELISA系や網羅的蛋白解析系を構築した。この過程で複数の新規血清バイオマーカーを同定した。このうち血清Nectin-4値を根治的腫瘍切除術施行前の非小細胞肺癌患者群(病理学的病期I期)の血清を用いて測定したところ、Nectin-4陽性症例は陰性症例と比べて有意に予後不良であった。また同一のプロトコールで初回化学療法(カルボプラチン+パクリタキセル)を受けた非小細胞肺癌患者群においても、血清Nectin-4陽性症例は陰性症例と比べて有意に予後不良であった。引き続き、このように同定した複数の新規バイオマーカーの組み合わ出こよる高感度・特異度の血清診断法の開発を進めた。B.得られた血清蛋白の発現情報と肺癌・食道癌組織検体および正常臓器組織の網羅的遺伝子発現情報などのゲノム解析データおよび臨床情報を統合による癌特異的バイオマーカーの臨床応用に向けて基盤システムの構築を進めた。肺癌・食道癌の発症初期での検出および疾患増悪を早期に感知する統合的病態診断系を開発し、それを迅速に癌予防・診断・治療へ展開することを目的として、平成22年度は、解析基盤(技術・試料)の確立と血清バイオマーカー候補分子の同定を進めるとともに、免疫組織学的バイオマーカー候補分子の同定を行った。(1)プロテオーム解析と迅速多検体ELISA解析:肺癌の複数のサンプルセットでこれまでに申請者らが確立した血清プロテオーム解析(探索的アプローチ)と網羅的遺伝子発現情報解析で独自に同定した血清腫瘍バイオマーカーのELISA解析(候補アプローチ)を行い、複数の新しい診断バイオマーカー候補を同定した。引き続き診断アッセイ系の構築を進めた。(2)組織マイクロアレイ法による臨床病理学的評価:上記で選出された血清バイオマーカーおよび網羅的発現情報解析で癌組織における高レベルの遺伝子発現が確認されたバイオマーカーの抗体を入手・作製して、多数の癌患者群での発現分布(組織型、分化度、病期、予後との相関)を各種癌組織および同一患者由来の各種正常臓器由来組織をスポットした腫瘍組織マイクロアレイ(肺癌他)および正常組織マイクロアレイで免疫組織染色を行った。結果、蛋白発現レベルが癌患者の生命予後の短縮やリンパ節・遠隔転移等の臨床的な癌の悪性度に相関する新しい組織染色バイオマーカーを複数抽出した。これらについては、引き続き診断アッセイ系の構築を進めた。

(1)ELISA法等を用いた肺癌・食道癌の迅速血清診断系の構築血清バイオマーカー候補に対する抗体を用いたELISA法による肺癌の早期血清診断システムの構築を行い、あらたに新規血清診断マーカーとしてEBI3を同定した。さらに複数のマーカーを組み合わせて、最小のマーカー数で最大の感度・特異度を示す診断系を検討した。糖鎖プロテオミクス解析と血清ペプチドーム解析による肺癌患者血清中のタンパクを探索して複数の候補バイオマーカーを同定した。(2)免疫組織学的マーカーによる肺癌・食道癌の迅速悪性度診断法の構築組織染色マーカーについて腫瘍組織マイクロアレイ(肺、食道癌他)および正常組織マイクロアレイを使用し免疫組織染色を行い、蛋白発現レベルと臨床病理・予後情報との相関を検討し、あらたに予後予測マーカーとして、CSTF2、CHODL、OIP5、CDC20、KIAA0101、MAD2、MCM7、EZH2を同定した。さらに最小のマーカー数で定量的に癌の悪性度を予測する診断法を検討した。(3)肺癌・食道癌の迅速病態診断系の構築と検証上記の血清および免疫組織学的マーカーを各診断段階で有機的に使い分ける肺癌・食道癌の迅速病態診断系を検討した。
危機の時代の文化多元主義　ー　雑誌『ドキュマン』とバタイユの野心

本研究は、20世紀フランスの思想家ジョルジュ・バタイユ(1897ー1962)の初期の活動、とりわけ総合的文化誌『ドキュマン』(1929ー1931)をめぐる活動を、当時の文化的背景に注目しながら解明した。視点としては文化多元主義(諸文化の多様性をそのままに肯定する立場)をとった。成果としてあげられるのは、前世紀からの西欧近代一元主義に膠着して危機的状況にあった同時代の西欧文化を、バタイユが、考古学、民族誌学、前衛芸術の最新の情報を呈示しながら、批判、相対化、活性化していった様を論文やシンポジウムを通して具体的に呈示できたことである。本年度はジョルジュ・バタイユ(1897-1962)の没後50年にあたり、それに関係するシンポジウムが国外と国内において開かれた。私自身も本務校の法政大学において公開シンポジウムを企画し開催した。具体的に報告すると、2012年6月3日に東京大学で開催された日本フランス語・フランス文学会のワークショップ「バタイユ没後50年」においては、5名の発表者の1人として「異種混淆の賭博台ー『ドキュマン』をめぐって」と題する発表を行い、その発表原稿を『週刊読書人』2012年8月10日号に上梓した。また6月6日には、バタイユ編集『ニーチェ覚書』の邦訳本を「ちくま学芸文庫」より出版した。9月1日にはネット上のフランス語教育システム「ショコラ」のインタビューに応えてバタイユの魅力について語った。同月14日にはフランスのカン大学主催のシンポジウム「バタイユ没後50年ー《社会学研究会》」でバタイユの1930年代後半の活動を『ドキュマン』(1929-31)に立ち返りながら発表をおこなった。12月1日と2日の両日には法政大学・言語文化センター主催の公開シンポジウム「欲望と表現バタイユ没後50年ーポストバタイユ思想の展開」を企画し、8人の発表者の1人に加わって、日本におけるバタイユ受容に関して発表をおこなった。さらに8人の発表原稿を同センターの紀要『言語と文化』第10号別冊(2013年3月)に掲載し、広く世に問うた。また同誌第10号(2013年3月)には論文「聖なるものの行方ー社会学研究会とそれ以後のバタイユ」を上梓した。このようにバタイユをめぐる一年をたいへん充実したかたちで送ることができた。雑誌『ドキュマン』のバタイユの思想をそれ以後のバタイユの活動から捉え直すことができたばかりか、さらに日本人のバタイユ受容を確認できて、たいへん有意義な一年であった。今年度は、『ドキュマン』の多様性に即しながら、それぞれの領域でのバタイユの思想の射程を吟味した。『ドキュマン』から出発してバタイユの思想の幅と深さを検証したということである。特に注目した領野は、哲学、宗教、歴史、性理論、エクリテュール(文章表現)であった。発表媒体としては、法政大学文学部発行の紀要(年2回発行)と同大学言語・文化センター発行の紀要『言語と文化』(年1回発行)、および国際学会での発表(フランス、ミュルーズ大学で開催されたシンポジウムでの発表)、および単著(『魂の思想史ー近代の異端者とともに』筑摩選書)である。具体的にその成果を示すと、『法政大学文学部紀要』には第67号に仏語論文「ジョルジュ・バタイユのエロティシズムについてー高・低の二元論から連続性・非連続性の二元論への変化」を、同誌第68号には仏語論文「ジュルジュ・バタイユと黙示録思想ーサン=スヴェールのベアトス本に基づいて」を発表し、さらに『言語と文化』第11号(2014年(平成26年)1月)には日本語論文「存在と観照ーバタイユの論考「80日間世界一周」をめぐって」を発表した。また、2014年3月には上記大学開催の国際シンポジウム「エクリテュールと断章について」に参加し、「ジュルジュ・バタイユと断章形式のエクリテュール」を仏語で発表した。断章のモチーフが『ドキュマン』時代のバタイユにすでに存在していた点をを指摘し、それが後の『無神学大全』に結実していく経緯を明らかにした。他方で、単著『魂の思想史』(平成25年)の二つの章において、『ドキュマン』時代に展開されたバタイユの民族誌学への関心と、同時代の前衛芸術家(ピカソ)および日本人留学生(中谷治宇二郎、岡本太郎)との接点を探った。総じて今年度にたてた目標(『ドキュマン』とその後のバタイユおよび他の思想との関連の考察)は十分に達成されたと判断している。

本研究は、フランスの作家ジョルジュ・バタイユ(1897-1962)が1929年から31年まで編集局長となって刊行させたグラヴィア文化総合誌『ドキュマン』に定位して、この雑誌の文化多元主義的な思想を総合的に解明していく。ここでいう文化多元主義とは、多様な地域の文化、多様な時代の文化に問いかけて、近代西欧文化の閉鎖的な独善性を批判し、その刷新を図る姿勢のことである。20世紀前半、危機にあった近代西欧文化の病根をこの閉鎖性に見出し根源的刷新を迫ったバタイユ及び前衛的な同人たちの野心が検討されていく。本年度は、この雑誌が対象として掲げた「考古学」「美術」「民族誌学」の内とくに民族誌学の方面に注目し、同誌の先端性を探った。まず時代背景として、19世紀後半から始まるフランス民族誌学が1920年代に入り一段と新たな動きを呈するようになったことを示し、それが『ドキュマン』と共通基盤を形成していたことを明示した。具体的に言えば、パリ・トロカデロ民族誌学博物館の大修復とともに非西欧世界の多様な文化遺産が、西欧中心主義的な見方から解かれて、それ自体として根源的に(それぞれの風土、宗教、生活習慣を尊重するだけの文化相対主義を超えて、深い力を表出させる表現物として)展示されるようになっていく動きが、バタイユら『ドキュマン』同人と創刊前夜から共有されており、同誌の斬新で豊富なグラヴィアと同時代批判の論文に発展していく点を明らかにした。その成果は、法政大学紀要『言語と文化』発表の論文、および同大学で開催したシンポジウム「2012バタイユ没後50年に向けてー雑誌『ドキュマン』の魅力」(江澤健一郎氏との連続講演会)、さらにその報告書(『言語と文化』別冊)として公表した。また2012年3月にフランスで開かれたバタイユ国際シンポジウムでは同誌の批判意識をそれ以後の彼の思想の進展と対比させて論じた。バタイユ研究において記念すべき年「バタイユ没後50年」に日本とフランスにおいて研究の成果を披瀝でき、また他の研究者と活動をともにし、研究成果を活字にして公刊できたことはたいへん意義深かった。とくに本務校においておこなった公開シンポジウム「欲望と表現」はバタイユの思想をその後の思想家たちとの関係で読み直す新たな試みであり、招待講師の熱意と実力の溢れる発表に恵まれ、さらにそれらを紀要に掲載して記録に残せたことは当初の計画をはるかに超える収穫であった。当初の目標であった時代背景について把握が順調に進み、論文やシンポジウムを通してその成果を公表できた。そのうえさらに、シンポジウムの大部の報告書を年度内にまとめて刊行できた点は予想以上の研究の進捗であった。2013年度は締めくくりの年であり、バタイユと『ドキュマン』の関係をより広い視野で検討してみたい。すなわち図像と思想の新たなつながりを模索したバタイユの試みを両次大戦間という西欧の危機と不安の時代に照らして捉え直してみたい。1930年代のフランスにおけるドイツ思想(ヘーゲル、ニーチェ、ハイデガー、ヤスパース等)の受容を検討し、またピカソなどの前衛芸術の進展にも眼を向け、さらに政治と社会の新たな、そして深刻な展開をみせた西欧に関係付けて論じてみたい。『ドキュマン』はバタイユの指導性のもとに中刊行された雑誌であるが、他の同人の前衛的な仕事も看過できない。今後はミシェル・レリスなどの同人の論文もより一層考慮にいれながら研究を進めたい。国外とくにフランスにおける資料収集、発表準備と発表渡航費、国内の研究者との打ち合わせと発表媒体の構築のために研究費を使用する。また関係書籍の購入と研究を促進するための備品を購入するために研究費を使用する。今年度は民族誌学を中心にしたが、次年度は西欧美術の部門に定位して雑誌『ドキュマン』の前衛性を究明したい。
情報化・世帯構成変化・機器効率・気象の影響を予測する都市エネルギー最終需要モデル

最終需要モデルの開発に関して、住宅部門については大阪市を対象としてモデルを完成させた。建物の方位や位置を考慮することの影響についても考察している。また、一部実測データとの比較をおこなっている。業務部門について、建物1棟の居住者行動とエネルギー消費のリンクを考慮したモデル構築に始まり、中心業務地区の将来シナリオを、不確定な要素の感度解析も含めて評価した後、大阪市レベルでの評価を、建物レベルの積み上げおよび地区レベルの積み上げで評価している。本研究で特に着目した情報化の影響に関し、まずパワーマネージメントの効果を含めた我が国のオフィスにおける情報機器のエネルギー消費実態について実態調査を踏まえて推計をおこなった。この調査結果を踏まえ、パーソナルコンピュータのエネルギー効率評価手法についての検討を加えている。また情報化社会における典型的なライフスタイルの変化として在宅勤務を取り上げ、最終需要モデルにより住宅部門、業務部門それぞれにおけるエネルギー消費量の変化を明らかにした。その他、住宅部門における省エネルギー対策およびコージェネレーションやヒートポンプシステムなど各種給湯システムの大阪市レベルでの影響評価をおこなっている。また業務部門の将来シナリオ策定においては、コージェネレーションの排熱融通によるエネルギーの面的利用システムについてコストや将来の技術革新による建物エネルギー需要の変化を含めて評価した。ヒートアイランド現象による気温の変化が住宅・業務部門のエネルギー消費に及ぼす影響を評価し、実際に計測された住宅部門の電力気温感応度との比較によりモデルを検証し、かつ将来の省エネルギー対策と気温感応度との相互影響を予測している。業務部門について、小規模建物を高層集約化する土地利用の大胆な変化が都市レベルでのエネルギー消費に及ぼす影響を評価した。最終需要モデルに関しては、家庭部門と、民生業務部門のうち事務所建物に対するモデル化を行った。家庭部門に関しては全世帯数を世帯構成・構造で460区分に分類したエネルギーシミュレーションモデルを作成し、居住者の生活スケジュールや機器効率、建物の熱的仕様や気象条件に基づいて都市全体でのエネルギー消費量が計算できるシミュレーションプログラムを開発した。並行して気温と電力消費・エアコン使用の関係に関する実態データを整理し、上記モデルにおいてヒートアイランド影響を評価するための準備をおこなった。事務所建物についても、使用者の行動特性に基づいて室内でのエネルギー消費機器や照明のエネルギー消費が変化し、最終的に熱・電力のロードカーブが算出される詳細なシミュレーションプログラムを開発した。都市でのエネルギー消費に対して、マージナル電源の考え方に基づいて域内・域外の各種発電システムの稼働状況をシミュレートすることにより、特定のエネルギー消費に起因する環境負荷の発生モデルを作成すると共に、大気汚染物質(NOx)に関してはその一人あたり暴露量と人口の積を計算することにより、排出場所の違いを考慮した環境インパクト評価モデルを構築した。また、情報化によるエネルギー需要の変化を検討するため、大型計算機センターにおけるエネルギー消費実態調査をおこなうと共に、最近発売された計算負荷に応じて電力消費量が計測できるCPUを搭載したコンピュータについて消費電力計測をおこない、その効果を検証した。最終需要モデルの構築について、住宅部門では住宅や機器の経年的な更新や買い換えが表現できるストックモデルの構築、照明、追い炊き、消し忘れ等のモデル化が終了し、現在から将来にわたる大阪市のエネルギー消費量が推計できるようになった。業務部門では事務所建物に関するモデル化がほぼ終了し、他用途の建物をモデル化するための基礎情報の収集に移っている。これらのモデルを使用して、以下の検討をおこなった。・住宅部門については、大阪市のエネルギー統計値との比較によりほぼ満足行く一致が得られ、これをベースラインとした。更に、2030年までの人口動態などを考慮した将来シナリオの策定、ヒートポンプ型給湯器や家庭用燃料電池コージェネレーション、太陽熱温水器や太陽光発電機の普及、地球温暖化対策大綱に記述されているトップランナー機器普及やライフスタイル変更などの影響を大阪市レベルで推計できるようになった。・業務部門については、大阪市の淀屋橋地区を対象としてコージェネレーションの普及による地域のエネルギー消費変化を、その他の省エネルギー対策の導入効果と併せて評価した。・情報機器の普及については、パーソナルコンピュータの機種・用途別のエネルギー消費効率を計測し、その省エネルギー基準の設定方法について考察した。またこれらの変化が建築の熱負荷に及ぼす影響を推計した。

・気象変化によるエネルギー消費変化について、大阪市を対象に業務部門と家庭部門それぞれについて年間エネルギー消費の変化を推計する手法を確立するとともに、それらの合計がヒートアイランド現象にいかなる影響を及ぼすのか、検討をおこなった。1.業務建築のモデルに関し、中心業務地区(淀屋橋地区)の2050年までのエネルギー消費・二酸化炭素排出削減シナリオを策定し、将来のエネルギー消費削減ポテンシャルを定量的に示した。次いで、大阪市全体の業務用建築について市内の建物の用途・規模別床面積をもとに、各建物類型毎に建物モデルを作成して現状推計・将来予測をおこなう建物類型モデルと、500mメッシュの建物建築状況を説明変数としてクラスター分析をおこない、各クラスター毎に代表メッシュの街区全体をモデル化して地域エネルギーシステムを含めて現状推計・将来予測をおこなう地区類型モデルの2つを開発し、それぞれで大阪市の将来のエネルギー消費削減シナリオの評価をおこなった。2.住宅のモデルについては、冷暖房エネルギー消費モデルを居住者の冷暖房行為モデルを導入して高度化するとともに、気温感応度についてエネルギー消費の実績データとの比較で検証すると共に、モデルを用いて各種省エネルギーシナリオ下での気温感応度について予測をおこなった。また、家庭用コージェネレーションやヒートポンプ給湯システム普及の影響について世帯類型別に評価をおこなった。3.更に、両モデルを用いて情報化社会が進展した場合のライフスタイル・ワークスタイル、機器普及・使用状況についてのシナリオライティングをおこない、エネルギー消費全体に対してどのような影響を与えるかについて予測した。その結果、在宅勤務によりオフィスビルの滞在人員密度が単純に減少するケースでは住宅でのエネルギー消費増に伴って全体のエネルギー消費は増加する一方、オフィスビルでフリーアドレス制等により床面積削減がすすめばエネルギー消費を減らすことを明らかにした。
子宮内膜悪性化における性ステロイド受容体、及び細胞周期調節因子の異常の関与

子宮内膜癌において性ステロイド受容体、細胞周期調節因子及び腫瘍抑制因子について解析を行うことによって、子宮内膜癌の発生機序を考察した。その結果、サイクリンE及びcdk2の発現は性周期を通して腺上皮に散在性に観察されたが、特に分泌期ではサイクリンEおよびcdk2陽性細胞の分布はp27陽性細胞の分布と相関性を示した。また、子宮内膜癌では腫瘍抑制遺伝子のRB,p53,やサイクリン、cdc2の発現異常は腫瘍の悪性化にともない段階的に異常が重積する傾向にあり、細胞周期調節因子の発現異常の検索は新しい腫瘍マーカーとしての位置づけができるものと考えられた。またサイクリンAの異常が、p53の異常を伴う傾向が見られるので、これらの蛋白質が複合体を作るのか否かを解析した結果、蛋白質を用いたサイクリンA及びp53に対するモノクローナル抗体で免疫沈降、ウエスタンブロッティング法によってサイクリンA及びp53は複合体を形成することが明らかになった。更に子宮内膜癌におけるERの発現低下を解析した結果、HpaII siteではER陰性の10例中5例がメチル化陽性、ER陽性15例中1例がメチル化陽性であり、HhaI siteではいずれもメチル化陰性であったことより、子宮内膜癌におけるERの発現低下がER promoterのメチル化と相関を示した。これらより、一部の子宮内膜癌においてERの発現がER promoterのメチル化によって負の調節を受けている可能性が示唆された。以上より、子宮内膜癌では腫瘍抑制遺伝子のRB,p53,や細胞周期調節因子であるサイクリン、cdc2の発現異常は腫瘍の悪性化にともない段階的に異常が重積する一方、性ホルモン受容体である、ERやPRの発現が低下することが子宮内膜癌の悪性化に重要であるものと考えられた。本年度は、子宮内膜癌において性ステロイド受容体、細胞周期調節因子及び腫瘍抑制因子を免疫組織染色学的に研究を行い、得られた結果を正常子宮内膜の結果と比べることによって、子宮内膜増殖症の発生機序および子宮内膜癌の発生機序を考察した。婦人科手術摘出材料より子宮内膜病変部を採取し、新鮮凍結切片及びホルマリン固定パラフィン包埋切片を作成し、H.E.染色切片により組織学的に子宮内膜増殖症や内膜癌の存在を確認するとともに、サイクリンやcdc2ファミリーやRB,p53等のモノクローナル抗体を用いて免疫組織染色を行い、正常上皮細胞と内膜増殖症及び内膜癌の増殖制御の違いを検討した。また免疫組織染色学的研究を更に進めるために、蛋白質及びRNAレベルで解析し、内膜癌において、性ステロイド受容体、細胞周期調節因子及び腫瘍抑制因子の異常が段階的に起きている事を分子レベルで明らかにするとともに、これらの因子の異常の関連性を検討した。本年度は、前年引き続き、子宮内膜癌において性ステロイド受容体、細胞周期調節因子及び腫瘍抑制因子について解析を行った。特にサイクリンAの異常は、p53の異常を伴う傾向が見られるので、これらの蛋白質が複合体を作るのか否かを検討した。子宮内膜病変部を採取し、組織を破砕して蛋白質を抽出し、サイクリンAの異常がある内膜癌組織由来の蛋白質を用いてサイクリンA及びp53に対するモノクローナル抗体で免疫沈降して、ウエスタンブロッティング法で解析した結果、サイクリンA及びp53が複合体を形成することが明らかになった。

更に蛍光が結合したモノクローナル抗体を用いて二重染色を行い、蛍光顕微鏡及び共焦点顕微鏡等で細胞内における相互の立体的な位置を調べた結果、サイクリンA及びp53が複合体を形成することが明らかになった。次に性ステロイド受容体、細胞周期調節因子及び腫瘍抑制因子の異常の関連性を解析した。ER,PRの発現低下は、p53の異常を伴う傾向があるので、p53の異常は遺伝子レベルで起こっているかを調べ、ER,PRの発現低下とp53の異常にどのような関係があるのかを検討した。p53の異常は遺伝子の突然変異によるものか否かをPCRで遺伝子を増幅して自動塩基決定機を用いて塩基配列を決定して突然変異有無を検討した。婦人科手術摘出材料より子宮内膜病変部を採取し、ホルマリン固定パラフィン包埋切片を作成し、H.E.染色切片により組織学的に子宮内膜増殖症や内膜癌の存在を確認し、切片よりDNAを抽出し、p53のエキソン5,6,7,8についてPCRで遺伝子を増幅して自動塩基決定機を用いて塩基配列を決定できる系が確立し、現在p53の突然変異有無を検討中である。本年度は、子宮内膜癌でエストロゲン受容体(ER)が消失は、ER遺伝子上流のpromoter領域(CpG island)のメチル化によって、ERのmRNAの転写が調節している可能性が強く示唆されたので、子宮内膜癌のERの発現とER promoterのメチル化の有無との関係を明らかにすることによって、子宮内膜癌の発生にERの消失がいかなる形で関与しているかを検討した。25例の子宮内膜癌症例のパラフィン包埋切片を免疫組織学的にER蛋白質の発現でまず評価し、次にこれらの連続切片上でそれぞれ評価した部位よりDNAを抽出した。DNA1μgに対し、ER promoterを含む領域を約300bpのサイズで設定したprimerを用いてpolymerase chain reaction(PCR)法で増幅しER promoterの検出をした。またDNA1μgをmethylation sensitiveな制限酵素HpaII、HhaIでそれぞれ別に消化し、PCR法にてER promoterの検出を行い、未消化のものとバンドの変化を比較した。2種の酵素いずれか、または両者の消化によってバンドが消失しなかった場合は、メチル化陽性、両方の消化でバンドが消失した場合はメチル化陰性とした。ER陽性・ER陰性コントロールとしてそれぞれ乳癌細胞株MCF-7と卵巣癌組織を用いた。その結果、免疫染色にて、子宮内膜癌25例中ER陽性例は15例、陰性例は10例であった。HpaII siteでは、ER陰性の10例中5例がメチル化陽性、ER陽性15例中1例がメチル陽性であった。HhaI siteではいづれもメチル化陰性であった。これより、子宮内膜癌におけるERの発現低下がER promoterのメチル化と相関を示した。これらより、一部の子宮内膜癌においてERの発現がER promoterのメチル化によって負の調節を受けている可能性が示唆された。