hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
樹木細胞の拡大・成熟の物理機構

その結果、細胞壁の肥厚に長波長の光が関与していることが推察された。また、細胞壁成分の堆積日周期を明らかにするために、キシラン抗体による染色法を用い日中及び明け方に採取した成層帯細胞壁表面のキシランの可視化を試みた。そして、二次抗体に銀を付着させてFE-SEMで観察することが可能となった。この方法によって、ミクロフィブリル以外の堆積物がヘミセルロースであることが判明すると期待される。すでに、ミクロフィブリルの堆積に予測通りの日周期があることは確認しているので、この結果が得られれば、細胞壁主成分の堆積に日周期があることが完全に証明されると考えられる。この研究の目的は、日照の日周期に起因する形成層細胞の膨圧の変動が、細胞壁形成過程における細胞壁の物理的伸縮を生じさせ、その物理的な細胞壁の伸縮がリグニン、ヘミセルロースの沈着に影響することを検証することにある。最終年度である今年度は、免疫金染色法を適用し、細胞壁堆積の日周期を検出することができた。すなわち、名古屋大学苗場に植裁されたスギについて、連続測定している内樹皮接線ひずみによって確認された最大の膨圧状態にある分化中細胞を朝6:00に採取した。一方、膨圧が最小となった16:00に再び試料を採取し、二次壁内壁をグルコマンナンを選択的に染色する免疫金染色を行いSEM-EDX分析によって金粒子を可視化した。その結果、日中に採取した試料から細胞質を取り除いた二次壁内面はミクロフィブリル束が一定の角度で整然と堆積している状況がはっきりと見られた。一方、朝6時に採取した試料の二次壁内面には、無定型の物質がミクロフィブリル束の上面を覆い、金粒子がびっしりと付着しているのが確認された。このことは、分化中細胞の内面には、日中にセルロースが夜間にはヘミセルロース(今回はグルコマンナン)が堆積することを示し、細胞壁主成分の堆積に日周期があることが証明さた。
市外市民と上級権力：西欧中近世における都市・国家関係の研究

本研究は、ヨーロッパ学界の最新の動向を念頭におきつつ、かつて科学研究費の補助を受け、専門家を糾合しつつ組織的な研究を行なった研究(科研費補助金、研究種目:基盤研究(B)、課題番号:22320146、研究期間:H22H24年度、研究課題名:ヴァロワ朝ブルゴーニュ国家の社会・経済・文化に関する統合的研究)の延長線上に位置するものとして推進した。すなわち、「徴収と分配」という側面からさらに踏み込み、前近代に特徴的な分散的諸権力が、どのようにして統一的中央権力へと収斂してきたのか、を問題にするということであり、「領域・法・政治システム」の問題を、「都市・市民・国家」と関連づけて把握しようとする試みなのである。こうした課題を解明していく際に一つの焦点となるのが、中近世における都市的権力と領主的上級権力との関係である。しかもそれは、対立・紛争・訴訟という形で具体的に捉えられることが多い。なぜなら、社会的秩序の安定に向けた公的機能として有力なものの一つが、「調停・仲裁・裁判」(つまり、社会的調整機能としての紛争解決)であり、中近世の西欧でそれを体現したのは、都市と領邦君主だったからである。本研究は、アントウェルペン・ブリュッセル・レウヴェン・ス=ヘルトーヘンボスといった、中近世ブラバント公領の諸都市における市外市民とブラバント公やブルゴーニュ公、ハプスブルク家など上級権力との関係が「近代国家」形成にどのような影響を与えたか、微視的な視点から上述の課題にアプローチしてきた。そうした中、第3年度までの研究を背景としつつ、最終年度で得られた成果は、別項目で示す通り具体的な論考という形で示すことができた。本研究は、ヨーロッパ学界の最新の動向を念頭におきつつ、かつて科学研究費の補助を受けて専門家による組織的な活動をもとにした研究(科研費補助金、研究種目:基盤研究(B)、課題番号:22320146、研究期間:H22H24年度、研究課題名:ヴァロワ朝ブルゴーニュ国家の社会・経済・文化に関する統合的研究)の延長線上に位置するものとして実行している。すなわち、「徴収と分配」という側面からさらに踏み込み、前近代に特徴的な分散的諸権力が、どのようにして統一的中央権力へと収斂してきたのかを問題にするということであり、「領域・法・政治システム」の問題を、「都市・市民・国家」と関連づけて把握しようとする試みなのである。なぜなら、社会的秩序の安定に向けた公的機能として有力なものの一つが、「調停・仲裁・裁判」(つまり、社会的調整機能としての紛争解決)だからであり、中近世の西欧でそれを体現したのは、都市と領邦君主だったからである。本研究は、ヘント・ブリュッヘ・アントウェルペン・ブリュッセル・レウヴェンといった、中近世南ネーデルラントの都市における市外市民とフランドル伯やブラバント公、ブルゴーニュ公、ハプスブルク家など上級権力との係争関係という、より微視的な視点から上述の課題にアプローチしている。そうした中、初年度で得られた成果は、中ヨーロッパに発する最新研究の摂取はもちろん、我国でも世に問われるようになった比較的最近の成果(例えば、渡辺節夫(編)『ヨーロッパ中世社会における統合と調整』創文社、2011年)を吸収しながら、別項目で示す通り、具体的な論考という形で示すことができた。本研究の具体的成果として、拙稿(藤井美男「15世紀中葉フィリップ=ル=ボンの対都市政策ーブラバント都市ブリュッセルの事例を中心にー」)を含む次の学術書を刊行することができたことを主たる理由とする。藤井美男(編)(ブルゴーニュ公国史研究会・著)『ブルゴーニュ国家の形成と変容ー権力・制度・文化ー』(九州大学出版会2016年3月)。本研究は、ヨーロッパ学界の最新の動向を念頭におきつつ、かつて科学研究費の補助を受け、専門家を糾合しつつ組織的な研究を行なった研究(科研費補助金、研究種目:基盤研究(B)、課題番号:22320146、研究期間:H22H24年度、研究課題名:ヴァロワ朝ブルゴーニュ国家の社会・経済・文化に関する統合的研究)の延長線上に位置するものとして実施している。本研究は、アントウェルペン・ブリュッセル・レウヴェン・ス=ヘルトーヘンボスといった、中近世ブラバント公領の諸都市における市外市民とブラバント公やブルゴーニュ公、ハプスブルク家など上級権力との関係が「近代国家」形成にどのような影響を与えたか、微視的な視点から上述の課題にアプローチしている。

そうした中、初年度で得られた成果は、中世ヨーロッパに発する最新研究の摂取はもちろん、我国でも世に問われるようになった比較的最近の諸研究をも吸収しつつ、別項目で示す通り、具体的な論考という形で示すことができた。本研究の具体的成果として、論文(藤井美男「中世後期ブラバント公権と都市ー近代国家形成過程における君主=都市関係の予備的考察ー『経済学研究』九州大学、第83巻第5・6合併号, 2017年3月, p.51-70)をを刊行することができたことを主たる理由とする。ただし、H28年度に予定していたベルギーにおける資料調査を、同国におけるテロ発生のため実施延期とせざるを得なかったことはここに付記しておきたい。本研究は、ヨーロッパ学界の最新の動向を念頭におきつつ、かつて科学研究費の補助を受け、専門家を糾合しつつ組織的な研究を行なった研究(科研費補助金、研究種目:基盤研究(B)、課題番号:22320146、研究期間:H22H24年度、研究課題名:ヴァロワ朝ブルゴーニュ国家の社会・経済・文化に関する統合的研究)の延長線上に位置している。すなわち、「徴収と分配」という側面から踏み込み、前近代に特徴的な分散的諸権力が、どのようにして統一的中央権力へと収斂してきたのかを問題にするということであり、「領域・法・政治システム」の問題を、「都市・市民・国家」と関連づけて把握しようとする試みなのである。こうした課題を解明していく際に一つの焦点となるのが、中近世における都市的権力と領主的上級権力との関係である。しかもそれは、対立・紛争・訴訟という形で具体的に捉えられることが多い。なぜなら、社会的秩序の安定に向けた公的機能として有力なものの一つが、「調停・仲裁・裁判」(つまり、社会的調整機能としての紛争解決)であり、中近世の西欧でそれを体現したのは、都市と領邦君主だったからである。本年度の研究は、アントウェルペン・ブリュッセル・レウヴェン・ス=ヘルトーヘンボスといった、中近世ブラバント公領の有力な都市をいわば総体として捉え、形成期(13世紀)から成長期(14世紀)の諸都市が、上級権力たるブラバント公権とどのように対峙したか、政治史と経済史との融合面から考察し、7大都市体制から4大都市体制への収斂過程を浮き彫りにした。次いで15世紀中葉ブルゴーニュ期と初期ハプスブルク期について、市外市民や都市参事会証書をめぐる紛争・訴訟を実証的に分析することで、都市成長の初期中期に見られた結束が、次第に脆弱となっていくことを検証し、それを別項目で示す通り、具体的な学会発表という形で示すことができた。本研究の具体的成果として、学会発表(藤井美男「中世都市の発展は「近代国家」形成過程にどう作用したかー中世後期ブラバント公と都市群との関係変化を事例としてー」平成29年7月1日(土)佐賀大学社会経済史学会九州部会7月例会)を行うことができたことを主たる理由とする。これには、H28年度にテロを理由に延期していたベルギーにおける資料調査を、H29年8月に行うことができたことが大きく与っていることは強調しておきたい。本研究は、ヨーロッパ学界の最新の動向を念頭におきつつ、かつて科学研究費の補助を受け、専門家を糾合しつつ組織的な研究を行なった研究(科研費補助金、研究種目:基盤研究(B)、課題番号:22320146、研究期間:H22H24年度、研究課題名:ヴァロワ朝ブルゴーニュ国家の社会・経済・文化に関する統合的研究)の延長線上に位置するものとして推進した。
有限要素法を用いたラット顎顔面頭蓋の大きさと形の成長変化の遺伝学的研究

顎顔面頭蓋は多数の骨より構成される複合体であり、そのひとつひとつの骨がポリジーンによる影響を受けている。そしてその成長発育の過程においては、これら遺伝要因と環境要因の相対的な影響の度合いは複雑に絶えず変化していると考えられる。しかしながら顎顔面頭蓋の大きさと形の成長を、遺伝学的観点から統合的に検索した研究はまだ多くみられていない。本研究では、雄親ラットとして大型系統のWKA/MKQdjを、雌親ラットとして小型系統のPVG/C.Seaを選び、また正逆交配として、雄親ラットとしてPVG/C.Seaを、雌親ラットとしてWKA/MKQdjを選んだ。そしてこれらの2系統の間の交配より生まれた雄のF1児ラットの出生後より成獣に成長するまでの顎顔面頭蓋の成長変化を、側方頭部X線規格写真法を用いて観察した。頭部X線規格写真撮影に供するF1仔ラットは、10日齢から80日齢までとし、35日齢までは5日間隔で、40日齢以降は10日間隔で撮影した。そして有限要素法を応用して、顎顔面頭蓋の大きさと形の成長変化の過程における遺伝要因の関与の度合いについて解析したところ、遺伝的なつながりのより強いラット同志の顎顔面頭蓋の大きさと形の類似性が、より高い傾向にあることが明らかとなった。このことは、ラット顎顔面頭蓋の大きさと形の成長変化に遺伝要因が関与しており、また顎顔面頭蓋の大きさと形の定量法として、有限要素法が有用であることを示唆するものであった。しかし、顎顔面頭蓋のどの部位において遺伝要因が大きさと形に大きく関与しているのかまだ明らかになっていない。そこで今後は顎顔面頭蓋のどの部位の大きさと形がより遺伝要因の影響を強く受けているかさらに解析を進めていこうと考えている。
青少年における夜間睡眠と自律神経系活動の関連に関する研究

本研究課題は、青少年における睡眠と自律神経系活動の関連に着目し睡眠習慣改善に寄与するプログラム構築を目指すものである.その目的は長期的短期的に確認可能な睡眠関連指標と自律神経系活動の関係を明らかにし,効果的な睡眠改善プログラム開発と効果検証を行うことである.初年度である2018年度は、1青少年の生活習慣を確認するための質問紙を試作すること、2測定機器を用いた自律神経系活動の測定方法の検討、の2点について実施した。1の質問紙調査の検討については、これまで遂行してきた研究で用いてきた生活行動記録表をベースとして食行動、身体活動状況が確認できるような様式とすることとした。また睡眠調査は長期的な睡眠傾向を評価するためにピッツバーグ睡眠調査票を用い、測定期間中の起床時に行うOSA起床時睡眠感調査票の2種類の調査を行うこととした。2については測定機器(TAS9view)およびその機器と接続するパーソナルコンピュータを購入し、測定環境の確認を行った。以上の準備に基づき測定条件を確認するための予備調査を行った。被験者は6名として5日間連続での測定を行った。睡眠調査はOSA起床時睡眠感調査のみ実施し、測定期間中の毎朝起床時に記入した。また自律神経系活動測定は測定期間の前後に実施した。被験者には測定全般に関わる感想を確認した。その結果、自律神経系活動測定時には静穏な環境を確保する必要から実験室内の環境を改善するための施設設備を整備した。2018年度は,1予備調査に向けた準備として包括的な生活習慣に関する質問紙調査の検討、2自律神経系活動を測定する機器の購入および測定方法の検討、の2点について実施した。まず1の質問紙調査の検討については一定期間採取する生活行動記録に食行動、身体活動状況が確認できるような様式とすることとした。また併せて実施する睡眠調査は長期的な睡眠を評価するピッツバーグ睡眠調査票および睡眠記録測定と併せて測定期間中の起床時に行うOSA起床時睡眠感調査票の2種類の調査を行うこととした。2の自律神経系活動測定については予定通り機器を購入し、測定方法の確認を済ませた。これに基づいて後期期間では質問紙調査と自律神経系測定機器を用いた予備実験調査を行った。主に自律神経系活動における測定プロトコルの調整と測定環境の検討を目的として行った。測定プロトコルは当初の計画通りで問題ないことを確認できたが、測定環境については、実験室内をパーテーションで仕切り静穏な環境とすること、リラクゼーションが保てるような姿勢を保持できるような椅子を使用すること、の2点について改善が必要であることを確認したため、必要な備品、設備を設置した。2019年度は前期において、対象者の募集と説明および同意書の回収を行う。対象者はおおよそ健康な大学生30名を募集し、同意の得られた対象者に説明文書の配布および同意書への署名を得る。生活習慣等に関する質問紙調査を行い、予備調査および予備測定でおおよそ確定した方法を用いて代表者が最終的な予備測定を行う。修正は研究組織のメンバー全員で行う。後期は代表者が中心となって自律神経系活動の測定を実施する。実施に際しては前年度後期からの予備調査を踏まえて実施する。また測定によって得られた睡眠記録と自律神経系活動のデータを解析し、その関連性を評価する。2020年度は前期において、2019年度に得られた分析結果をもとに睡眠改善プログラムを検討する。なお、プログラムの内容は睡眠に関することを中心にとして日常生活の中で睡眠の何に気を付ければ良質な睡眠が得られるかについて測定結果を踏まえた知識の提供と課題解決などを交えたものにする。後期は改善プログラムの介入効果を検討するため介入前後において自律神経系活動および睡眠指標の測定を実施するとともに、質問紙調査によって生活習慣等の変容についても検討する。

また併せて実施する睡眠調査は長期的な睡眠を評価するピッツバーグ睡眠調査票および睡眠記録測定と併せて測定期間中の起床時に行うOSA起床時睡眠感調査票の2種類の調査を行うこととした。2の自律神経系活動測定については予定通り機器を購入し、測定方法の確認を済ませた。これに基づいて後期期間では質問紙調査と自律神経系測定機器を用いた予備実験調査を行った。主に自律神経系活動における測定プロトコルの調整と測定環境の検討を目的として行った。測定プロトコルは当初の計画通りで問題ないことを確認できたが、測定環境については、実験室内をパーテーションで仕切り静穏な環境とすること、リラクゼーションが保てるような姿勢を保持できるような椅子を使用すること、の2点について改善が必要であることを確認したため、必要な備品、設備を設置した。2019年度は前期において、対象者の募集と説明および同意書の回収を行う。対象者はおおよそ健康な大学生30名を募集し、同意の得られた対象者に説明文書の配布および同意書への署名を得る。生活習慣等に関する質問紙調査を行い、予備調査および予備測定でおおよそ確定した方法を用いて代表者が最終的な予備測定を行う。修正は研究組織のメンバー全員で行う。後期は代表者が中心となって自律神経系活動の測定を実施する。実施に際しては前年度後期からの予備調査を踏まえて実施する。また測定によって得られた睡眠記録と自律神経系活動のデータを解析し、その関連性を評価する。2020年度は前期において、2019年度に得られた分析結果をもとに睡眠改善プログラムを検討する。なお、プログラムの内容は睡眠に関することを中心にとして日常生活の中で睡眠の何に気を付ければ良質な睡眠が得られるかについて測定結果を踏まえた知識の提供と課題解決などを交えたものにする。後期は改善プログラムの介入効果を検討するため介入前後において自律神経系活動および睡眠指標の測定を実施するとともに、質問紙調査によって生活習慣等の変容についても検討する。2018年度の調査準備および実施した予備的調査に対して支出を予定していた研究協力者謝金が少額となったこと、および測定機器を予算より安価で購入できたこと、から残額が生じた。2019年度は当初の計画に加え測定機器を制御するPCに接続するプリンタの購入によりシステムを整備することを計画している。
内耳遺伝子治療における免疫応答について

Adenovirus(GFP)10^<11>を含んだ5μlをモルモットの蝸牛鼓室階に投与してgene expressionがおこっている期間をしらべたところcontrol群(PBS皮下投与群)と比較して免疫抑制状態(サイクロフォスファマイド皮下投与群: CFM群)で有意に延長していることが観察できた。Adenovirus投与後3週間後に内、外有毛細胞の数をcountしたところcontrol群、CFM投与群での細胞障害はほとんど観察できなかった。これは鼓室階にvirusを投与しても中央階では細胞障害生じないことを示している。いままでの報告から鼓室階に神経栄養因子などの遺伝子を導入したAdenovirusを投与しても初回投与に於は免疫応答による細胞障害が生じないことを示したものと思われる。また3週間間隔をあけて2回目のAdenovirusを投与した場合の内、外有毛細胞の数をcountしたところcontrol群ではCFM投与群と比較して有意に細胞障害が生じていた。特に外有毛細胞の障害は顕著で有意差を認めた。また鼓室階にPBSを2回投与した場合、細胞障害はほとんど生じなかった。これはAdenovirusに対してT cellを中心とした免疫応答が起こって細胞障害が生じたものと推測される。現在組織切片を作成して抗T cell抗体にて染色しているところである。蝸牛の中央階に直接投与した場合も検討した。その結果は1回の投与によりcontrol群、CFM群でコルチ器の有毛細胞の障害、特に外有毛細胞の障害を顕著に認めることができた。これはおそらく投与法による機械的な障害生じたものと推測される。この投与法はコルチの支持細胞に遺伝子導入を可能にする投与法であるため更なる検索が必要であると考アポトーシスによる細胞死がどのように起こるのか検討する必要があると考えている。本年度は昨年度ミシガン大学で行ってきた内耳遺伝子導入を当院の研究室で行えるよう実験機材の購入(手術道具、ポンプ他)及びreporter gene(GFP、lacZ)を組み込んだvirusを購入して内耳への遣伝子の組み込んだvirusがおこなうことが出来るように主にセットアップを行った。そして実際にモルモットを用いてreporter gene(GFP、lacZ)を組み込んだadenovirus及びretrovirusの導入を行いgene expressionが起こっていることを確認した。Virusは直接蝸牛の中央階に投与する方法と鼓室階に投与する方法でgene expressionの生じている部位を確認した。Adenovirusの投与ではgene expressionの起こる範囲は中央階投与では蝸牛内全体に起こった。また鼓室階投与では鼓室階のfibroblastにgene expressionが生じた。またRetrovirusでは中央階投与ではfibroblast及び血管条の細胞にgene expressionを認めた。また鼓室階投与ではわずかにfibroblastにgene expressionみとめた。免疫応答に関しての実験モデルはvirusを鼓室階に投与して検討している。はじめにgene expressionの起こっている期間を免疫抑制状態(サイクロフォスファマイド投与群)とコントロールで比較した。次に初回のvirus投与後3週間あけてvirusを2回投与行い免疫応答による細胞傷害をcytochochleogramで観察しているところである。さらに抗T cell抗体で免疫染色するために標本を作成している。
光―流体制御弁の性能改善

電磁障害や放射線障害などの環境障害に強い光サーボシステムは魅力的な制御システムである。我々はこの光サーボシステムの実用化を目指し、光信号を流体の圧力信号に変換する光-流体変換素子や素子の微小着圧を増幅する流体増幅器を開発し、台車の位置決め制御を一例とした光-流体制卸システムの開発を行ってきた。本研究では、光サーボシステムを実用的なシステムへ発展させる上で必要不可欠な制御機器、つまり、光から流体アクチュエータ駆動圧力まで変換する光-流体制御弁の開発とその性能改善を目的とする。以前の研究(科学研究費課題番号11750195)で、光ファイバ付半導体レーザダイオードと光信号を流体圧力信号に変換する光-流体変換素子とを一体化し、振動等の外乱にロバストな装置に改良した。更に昨年度は差動型ノズルフラッパ機構を利用し積層して増幅可能な流体増幅器を試作し、増幅率が最大33倍と光-流体変換素子と組合せた場合の変換係数が1.3kpa/mWの光-流体制御弁を開発した。本年度は、光-流体制御弁の出力流体パワー(圧力×流量)の更なる改善について検討を行い、層流比例形素子の出力流を制御流にフィードバックすることで流体パワーを増幅し、入力光パワーに対してON/OFF動作を行う弁を試作した。また、層流比例形素子では層流域でしか増幅器として使用できないため、乱流域でも使用可能な増幅器である付着形流体素子をワイヤーカット加工により試作し、光-流体変換素子と組合せることで、流体素子だけで構成される摺動部のない光-流体制御弁を試作した。また、試作弁の性能試験を行った結果、最大出力差圧が±80kPaと通常の電気-空気圧制御弁と同程度の性能を有し、さらに、内径16mm程度の小径のシリンダを駆動するのに十分な流量を出力することを確認した。我々はこの光サーボシステムの実用化を目指し、光信号を流体の圧力信号に変換する光-流体変換素子や素子の微小差圧を増幅する流体増幅器を開発し、台車の位置決め制御を一例とした光-流体制御システムの開発を行ってきた。以前の研究(科学研究費課題番号11750195)で、光ファイバ付半導体レーザダイオードと光信号を流体圧力信号に変換する光-流体変換素子とを一体化し、振動等の外乱にロバストな装置に改良するとともに、フルイディクスの増幅器である層流比例形素子をワイヤーカット加工機により製作し、光-流体変換素子の再構成を行い、出力差圧で最大6.8kPaと数倍程度出力特性を改善した。本年度は、この光-流体変換素子出力圧力を増幅する流体増幅器として、差動型ノズルフラッパ機構を有し、積層して増幅可能なプレートタイプの流体増幅器(積層型流体増幅素子)をワイヤーカット加工機で試作した。また、試作増幅器のフラッパ部分を改良し、光-流体変換素子出力圧力を効率的に増幅できる新たな流体増幅器を製作し、性能試験を行った。その結果、増幅率は最大33倍、光-流体変換素子と組合せた場合の変換係数が1.3kpa/mWと改善できた。次年度では、ON/OFF動作を行う光-流体変換素子について検討すると共に、本年度購入した解析ソフトANSYSを用いた流体解析を行い、解析結果を基にしたフルイディクス素子を製作し、光-流体変換素子の性能改善について検討する予定である。
高度に縮環したユズリミン型アルカロイドの合成研究

【高度に縮環したYuzurimine類の合成研究】Yuzurimine(10)は1966年に、東アジアに広く自生するユズリハ(Daphniphyllum macropodum)から単離、構造決定がなされたDaphniphyllumアルカロイドである。Yuzurimine類の主な構造上の特徴は、ピロリジン環上に存在するヘミアミナール、14位15位連続不斉中心、9位10位四置換二重結合、そして、5位8位連続第四級炭素が挙げられる。これまで、報告された合成研究は4例あるが、yuzurimine類の全合成は達成されておらず、部分構造の構築が知られているのみである。そこで申請者は前人未到の研究テーマであるユズリミンの全合成を目的とした。【研究計画】本研究はユズリミン型アルカロイドの量的供給および類縁体合成へと応用可能な合成経路を確立し、創薬研究における新たなリード化合物の創製を目的とする。その際、「9, 10位間四置換二重結合の構築」・「1, 4, 21位における酸化段階の調整」・「5, 8位の連続第四級炭素の構築」という3つの解決すべき点がある。申請者は「中員環構築後の渡環反応」を基軸とした変換を組み合わせることで、上述の課題を解決できると考えた。また、本研究により、いまだ合成されていない連続第四級炭素の構築、さらに全合成が達成できれば、合成化学分野に非常に大きなインパクトを与えることができるのは言うまでもない。また、本合成経路では必要な炭素原子上での酸化度の調整を自在に行うことができるため、ユズリミン骨格を有する天然物およびその誘導体を多数合成することができる。これより、生物活性が期待されながらも未解明であった本天然物群の詳細な構造活性相関研究を行うことができるため、新たな薬の創製へとつなげることができ、社会へと大きく貢献できると期待される。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
地域・企業規模の視点からの「仕事と家庭生活の両立」施策の再検討

研究成果の概要は次の5点である。1日本のワーク・ライフ・バランス(以下WLB)施策は、女性の子育てと仕事の両立が中心であり、男性の長時間労働の解消への取組みは始まったばかりであることを確認した。2日本のWLB施策の対象は大都市の大企業であり、地方都市の中小企業が視野に入っていないことを発見した。3国内調査の結果、都市や企業規模が異なっていても、共通の課題は適正な労働時間の確保であることが分かった。4適正な労働時間とは、健康を維持できるよう量・質ともに重要であることが分かった。5海外調査の結果、労働時間の適正化には、インターバル規制など長時間労働を禁止する法制備が必要であるという結論に至った。本研究は、わが国におけるワーク・ライフ・バランス(以下WLB)施策に関する取組について、“地域(大都市と地方)"と“企業規模(大企業と中小企業)"とに焦点をあてて、特に地方の中小企業における先駆的な事例をロールモデルとして取り上げ、社会全体で労働者が主体的に働き、生き方を選択できるようなWLB社会の実現を可能にできるような政策提言を行うことである。平成24年度の主たる研究計画は、昨年度の先行研究や地域分析結果より選定した国内のWLBの実現に取り組んでいる企業への聞き取り調査であった。そこで本年度は平成24年8月平成25年1月にかけて、産業別労働組合組織および企業への聞き取り調査(大都市×中小企業、大都市×大企業、地方×中小企業)を実施した。具体的な調査対象企業は、通建連合(労働組合)、島根県松江市の株式会社長岡塗装(地方×中小企業)、社会福祉法人若草福祉会・障害福祉サービス事業所若草園/障害者支援施設美野園(地方×中小企業)、大阪府大阪市の三元ラセン管工業株式会社(大都市×中小企業)、東京都(本社大阪府)の株式会社高島屋(大都市×大企業)である。平成24年度の聞き取り調査により、大企業では多種多様なWLB支援施策を導入しており、従業員はそれぞれが必要な施策を選択できるようになっていた。一方中小企業においては、地域が大都市であっても地方都市であっても、人材確保のために従業員のニーズに合わせて柔軟にWLB施策を取り入れていることが分かった。したがって従業員の年齢構成や家族構成など、個別対応が可能な家族的な制度を導入しており、こうした点は多くの従業員を抱える大企業には模倣することが難しい点であり、規模が小さいからこその利点と言える。平成25年度の研究実施予定は、平成24年度に実施した、WLB社会の実現に向けた企業調査の国内調査を補完するものとして、海外調査を行うことであった。とくにEUの労働時間規制に注視し、雇用者の仕事と家庭生活、自己研鑽にどのように影響を与えているのかを調査するため、調査対象国をフィンランドと選定した。そこで本年度は、フィンランドの概要について研究者との勉強会を開催、本研究会メンバーによる労働法関連の法律の勉強会を開催するなどして準備をすすめた。また現地での調査先としては、日本においても長時間労働であるマスコミ業界に注目し、経営団体である「情報通信中央組合」、ジャーナリストの労働組合である「ジャーナリストユニオン」、企業ではメディア通信会社「アロマメディア」とした。調査実施期間は、2013年9月中旬であった。それぞれの企業・労働組合で人事担当、弁護士などから聞き取り調査を行い、労働状況やWLBについての取り組みなどの聞き取りを行った。日本とは異なり産業別労働組合と経営者団体との団体交渉により労働協約が結ばれているため、企業を超えた産業・職種ごとの労働条件の社会的基準が存在しており、こうした点は日本と大きく異なることを改めて再認識した。本研究の目的は、わが国における「ワーク・ライフ・バランス(以下WLB)施策」に関する企業の取り組みについて、"地域"と"企業規模"の2つの指標に注目し、調査対象企業を2指標のクロスから、「首都圏・大企業型」「首都圏・中小企業型」「地方・大企業型」「地方・中小企業型」の4体系に分類し、企業内の施策について調査を行うものである。特に「地方・中小企業型」に注目し、社会全体で労働者が主体的に働き方・生き方を選択できるようなWLB社会に変えられるよう政策提言を行うことを本研究の目的としている。研究初年度である本年度は、(1)先行研究の研究、(2)事例研究のための情報収集を行った。先行研究の研究では、専門家の招聘(専修大学鈴木奈穂美准教授、JILPTアシスタントフェロー酒井計史)による講演会や勉強会などを含む計6回の会議・研究会を開催した。これらの研究会および内閣府やJILPTから出ている研究報告書から、日本のWLB施策の議論の整理や、中小企業におけるWLB施策の特徴についてWLB施策の全体を概観した。

事例研究に向けての情報収集の成果としては、今後の聞き取り調査の際に必要となる地域について、社会環境データを利用し、47都道府県から対象を限定したことである。絞り込みに利用した指標は、「ライフスタイル選択の多様性」「適切な労働時間」「若者の自立可能性」である。その結果、相対的にこれらの偏差値の高い地域と低い地域との2地域に限定し、前者の候補地域は、山形・島根・富山・福井・徳島といった北陸圏等中心地域であり、後者は大阪・千葉・兵庫・愛知・埼玉・神奈川といった首都圏近郊/大都市圏とした。平成24年度の研究計画では、選定した府県を中心にさらに調査対象企業を選び、聞き取り調査を68事業所で行う予定である。最終年度に実施した研究成果は、これまで本研究で得られた研究成果をまとめたことである。その概要を以下にまとめる。1日本のWLB施策は、1990年代のファミリーフレンドリー政策等、その対象が勤労女性の子育てと仕事の両立が中心であり、WLB憲章等制定(2007年12月)以降もその傾向は続き、特に男性の長時間労働の解消への取組みは始まったばかりである。2国内企業へのヒアリング調査の結果、WLB対策の課題は、地域や企業規模が異なっていても、適正な労働時間の確保であることが分かった。零細・小規模企業に共通する課題(大都市・地方ともに)では、深刻な労働力不足への対応として、従業員の定着率を高めることを重要に考えていることであった。その解決策として従業員のWLBのとれた生活に積極的にとりくんでいた。しかし事業所によっては、休職制度や柔軟な勤務時間について企業内制度として導入するのではなく、個人に対応させた運用レベルにとどまる事例もあった。3海外(フィンランド)での調査は、ジャーナリストユニオン、マスコミ経営者団体等にヒアリング調査を行った。日本では新聞社やTV業界など記者として働く場合、長時間労働があたり前という業界であるが、一方フィンランドにおいては同職種であってもEUの労働時間規制の下、社会共通のルールとして労働時間の適正化が計られており、かつ生産性をあげるためにも有給休暇の取得を推進しているなど、WLB政策が積極的に行われていることが分かった。したがって日本においても企業まかせの先駆的な取り組み/工夫だけでなく、労働者がWLBのとれた生活が送れるような労働時間規制の成立など社会政策からも対応が必要であるとの結論に達した。社会政策研究期間の初年度には、先行研究の研究や、都道府県別の社会統計データを利用し、どのような地域において調査対象先を選定すべきかの検討を行った。それを受けて、本年度では、島根と大阪に焦点をあて、労働組合を含む5事業所に聞き取り調査を実施することが出来た。また、WLBを実現可能にする長時間労働の一つの解決方法として残業の削減を目指している労働組合と事業所調査を通じ、適正な労働時間を確保するための一定の社会的共通ルールが必要であるとの認識を新たにした。平成24年度の研究により、一定の成果と次年度への新たな課題を発見し、次年度の研究へとつなげることが出来、有意義な研究成果を得ることが出来た。平成25年度は予定していた海外調査も終わらせ、平成26年度にはこれまで行ってきた研究成果の振り返りとまとめ、また残された課題を検討するまで進展しているため。
グラフィカルモデルを用いた高分子ポテンシャルデコーダの開発

タンパク質の立体構造はその機能と深く関わるため、アミノ酸配列から立体構造を予測することは重要である。本プロジェクトでは効率的な立体構造予測の実現のため、分子のポテンシャルエネルギーにより定まるギブス分布の表現に因子グラフと呼ばれるグラフ構造を導入した上で、マルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法による局所的な探索とグローバルなグラフ探索手法であるmax-sumアルゴリズムを組み合わせたSCMS手法の提案と改良を行った。計算機実験により提案法が従来のMCMC法や、MCMCに準ニュートン法を組み合わせた方法と比較して、少ない計算量でより低いエネルギーの分子形状を探索できることを示した。提案法は構造予測の対象となる高分子のエネルギー関数を、構成原子の3次元空間内での距離を手掛かりに取り扱いの容易な線形構造を持った因子グラフで表現することに基づいている。分子サイズが大きくなるにつれてMCMCによるサンプリングが難しくなる問題に対して、そのようにして作成した因子グラフの条件付き独立性を利用することによる、効率的な構造予測を目的としている。本年度においては、前年度までの人為的なアミノ酸配列を用いた最適化実験に加えて、実際の蛋白質のアミノ酸配列を用いた最適化実験を行い、提案アルゴリズムの挙動の分析を行った。max-sumを用いた探索アルゴリズムにおいて探索される組み合わせの数は、因子グラフのノード数に対して指数関数的に増加する。このため当初は条件付き独立性に影響しない範囲でノード数を増やすことを試みた。しかし、実験結果の分析を行った結果、因子のチェインを長くし過ぎると、最適化の過程で中央の因子に対応する原子群の移動が制約を受ける現象が見られた。この影響は最適化の過程で適用する準ニュートン法による原子移動が大きいときに顕著となると考えられる。この他、溶媒の効果のアルゴリズムへの組み込み方法について、検討を行った。静電気力については真空中では影響を考慮する必要のある到達距離が長く因子グラフの条件付き独立性を満たすのが難しくなるものの、溶媒中では実質的な到達距離が減少することから、アルゴリズムへの組み込みが可能と考えられる。溶媒効果の取り込み方法としては、分子の表面積の計算に基づいたアルゴリズムについて検討を行っている。タンパク質の立体構造はその機能と深く関わるため、アミノ酸配列から立体構造を予測するための様々な方法が研究されている。中でも既存の類似タンパク質構造情報を用いないアブイニシオ(ab initio)構造予測を試みる方法として、分子のポテンシャルエネルギーにより定まるギブス分布をマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法によりサンプリングし探索する確率モデル法がある。タンパク質のような巨大分子では非熱平衡初期状態から熱平衡達成までに長い時間がかかるが、確率モデル法はギブス分布を直接探索することから効果的な適用が期待される。しかし実際には探索効率に問題があり、アブイニシオなタンパク質立体構造予測は未だ実現していない。そこで本プロジェクトでは確率法における分布の表現に因子グラフと呼ばれるグラフ構造を導入した上で、局所的なMCMC探索と、音声認識などにおいて用いられる大域的なグラフ探索手法であるmax-sumアルゴリズムを組み合わせたSCMS手法について提案を行い、その改良に取り組んだ。最終年度の成果:最適化プロセスにおける温度等の諸条件と探索効率の関係を明らかにした。ポテンシャルエネルギーの最小化から自由エネルギーの最小化へとアルゴリズムを拡張する方法を明らかにした。期間全体の成果:原子間の相互結合作用およびレナード-ジョーンズ・ポテンシャルを組み込んだポテンシャル関数を対象とし、エネルギーの低い原子配置を探索するアルゴリズムの提案とソフトウエアの実装を行った。MCMCやMCMCとニュートン法を組み合わせた方法と比較して提案するSCMS手法の方が、特に対象とする分子のサイズが大きい場合に、より少ない計算量でより低いエネルギーを与える配置を発見できる場合があることを示した。今後の課題:グラフの初期化方法や探索アルゴリズムについて改良を行う予定である。提案するSCMSアルゴリズムの開発・改良を行い、また並行してSCMSをポリペプチドの構造最適化に適用するためのソフトウエアの開発を行った。計算機実験をパソコンやサーバー、スーパーコンピュータTUBAMEを用いて行った。具体的には以下のとおりである。1、アスゴリズム開発・改良:当初単純なマルコフ連鎖モンテカルロ(MCMC)法を用いたスライス内のサンプリングと分子内力のみに基づいたアルゴリズムについて検討を行った。その後、分子間力であるファンデルワールス力のモデル化や、アルゴリズム内でのMCMCサンプリング部およびmax-sum探索部への準ニュートン法の一種であるL-BFGS最適化法の導入などの拡張を行った。L-BFGS最適化法の導入では、スライス内のサンプリングやmax-sum探索における仮説展開方法についてのアルゴリズムの改良が合わせて必要となることが判明し、その対応を行った。これらの改良により、より大きな分散のプロポーザル分布の利用が可能になり、探索の効率が大幅に改善した。2、ソフトウエア実装: SCMSアルゴリズムでは高分子の立体構造を予測するが、その入力となる力場モデルは従来の分子動力学法と共通の物を用いる。このため、力場モデルの読込みに既存のソフトウエア(TINKER)をライブラリとして利用しつつ、提案する探索処理を独自にFORTRANで実装することで実現した。

入力部にTINKERを利用することにより、開発を効率的に進め、また比較手法の実装も容易となった。また探索処理について、MPIを用いた並列化の拡張を行った。3、計算機実験:最大で200残基のポリアラニンをターゲットとして、最適化実験を行い、提案法の有効性を確認した。実験の結果判明した問題点をアルゴリズム開発にフィードバックし、改良を行った。並列化により、高速化が可能なことを確認した。本年度においては原子間結合距離や結合角等の分子内力に加えてレナード-ジョーンズポテンシャルを実装したソフトウエアを用いて、実際の蛋白質のアミノ酸配列を対象とした実験を行い、提案する高分子立体構造最適化アルゴリズムの挙動を分析した。提案するアルゴリズムは、分子力場をグラフィカルモデルの一種である因子グラフとして表現し、さらにそれをmax-sum探索に適した線形構造の因子グラフに変換することに基づいている。実験結果の分析の結果、線形な因子グラフの内部ノードでは準ニュートン法による最適化の過程で両サイドの因子に引っ張られる現象が確認され、この点を改善することで性能が向上すると期待される。本年度は年度途中において研究代表者の異動があり、改良アルゴリズムの実装や評価実験に当初計画に比べやや遅れが生じた。この点については、今後の取り組みでカバーできるよう努めたい。研究成果について、国際会議などで発表し、質疑応答などを通じて議論を深めた。提案するSCMSアルゴリズムは、分子中の原子間の結合長や結合角等の物理的パラメタの総体である分子力場をグラフィカルモデルの一種である因子グラフとして表現し、さらにそれをmax-sum探索に適した別の因子グラフに変換することに基づいている。この変換は一般には計算量的に困難であるが、高分子を原子座標に基づき空間的にスライス分割し、そのスライスに基づき因子グラフの変換を効率的に行う点が、本提案手法の特徴である。初年度においては、まず分子内力のみを対象としてアルゴリズムを定式化し、ソフトウエアの実装と評価実験を行った。SCMS法ではスライス内においてサンプリングを行うが、ここでは単純なMCMC法を用いた。評価実験により、提案法の効果を確認した。その後、分子間力であるファンデルワールス力を組み込み、また既存の一般的な力場を利用できる形でソフトウエアをFORTRANにより再実装した。さらに、MCMCサンプリングにL-BFGS最適化を組み合わせる拡張を行った。
有機分子集合体を鋳型とした多孔質セラミックスの合成と応用

(1)前年度までに、YとAlの複合酸化物を無機骨格としたヘキサゴナル構造を有するメソ多孔体の合成に成功している。本年度は得られたメソ多孔体の評価を行った。Al/(Al+Y)比が0.54の多孔体において最大の批評面積797m^2/gを示し、その細孔径は1.8nmであった。ヘキサゴナルの構造の構造安定性はA1に対する酸素の配位数に依存し、6配位A1の増加とともに構造安定性も増し、4配位A1の増加とともに構造が不安定化する傾向が見られた。(2)希土類酸化物は特異な電気的・光学的・磁気的性質を持つことが知られており、そのメソ多孔体は分離・吸着剤や触媒材料としてのみならず、新規機能材料として有望である。本研究では、尿素を用いた均一沈殿法により、希土類の塩化物もしくは硝酸塩を用い、界面活性剤としてドデシル硫酸ナトリウムを用いることにより、希土類酸化物/界面活性剤メソ複合体の合成を試みた。すると、イオン半径が小さいY、Eu、Gd、Tb、Dy、Ho、Er、Tm、Yb、Luの系で、格子定数α=約6nmのヘキサゴナル構造と有する希土類酸化物/界面活性剤メソ複合体が生成した。ヘキサゴナル構造複合体を陰イオン交換処理することにより、高比表面積(Y系545m^2/g,GdLu系244345m^2/g)を有するメソ多孔体(細孔径2.53.0nm)が得られた。GdLu系メソ多孔体の室温における磁化率を測定したところ、常磁性的挙動を示した。層状及びヘキサゴナル構造のEr系複合体とEr系メソ多孔体の磁化率一温度曲線は、2325K付近でバルクのEr_2O_3ではみられない極小を示した。この磁化率の異常は、無機構造の低次元化に起因するものと思われる。一方、イオン半径の大きいLa、Ce、Pr、Nd、Smの系では、層状構造複合体は生成するもののヘキサゴナル構造複合体は得られなかった。界面活性剤が形成する分子集合体を鋳型とした多孔質セラミックスの合成について検討を行った。1.酸化イットリウム系多孔体の合成尿素を用いる均一沈殿法により、層状及びヘキサゴナル構造を有する酸化イットリウム/アルキル硫酸エステル塩メソ複合体の合成に成功した。界面活性剤としてドデシル硫酸ナトリウムを用いた場合、反応初期の段階では、界面活性剤の2分子層を酸化イットリウム層で挟んだ、層間距離4.0nmの層状構造複合体が生成した。そのSEM像では板状粒子が認められ、TEM像では層状構造が屈曲したり同心円状に成長した様子が観察された。一方、反応の進行に伴い、層状構造複合体は、界面活性剤の棒状ミセルが六方構造に配列した格子定数a=6.1nmのヘキサゴナル構造複合体に変換された。そのSEM像では円盤状の粒子が多数認められ、円盤状粒子の周縁部が発達して皿状や鍋状等の特異な成長をした様子が一部観察された。また、層状からヘキサゴナルへの構造変換に伴い、複合体のミクロ多孔体化が進展し、比表面積が約50m^2/gから約300m^2/gへと著しく増大することが明らかとなった。ヘキサゴナル構造複合体は、酢酸ナトリウム/エタノール溶液を用いた陰イオン交換処理により界面活性剤が除去され、格子定数a=6.2nm、細孔径3.0nm、545m^2/gの高比表面積を有するメソ多孔体に変換された。2.酸化イットリウムアルミニウム系多孔体の合成ドデシル硫酸ナトリウムが形成する棒状ミセルを鋳型として、ヘキサゴナル構造を有する多孔質酸化イットリウムアルミニウムの合成に成功した。細孔径は1.6nmであり、662m^2/gという高比表面積を示した。現在、多孔体中のイットリウムとアルミニウムの比の制御や、細孔径の制御に関する検討を行っている。

ヘキサゴナル構造複合体を陰イオン交換処理することにより、高比表面積(Y系545m^2/g,GdLu系244345m^2/g)を有するメソ多孔体(細孔径2.53.0nm)が得られた。GdLu系メソ多孔体の室温における磁化率を測定したところ、常磁性的挙動を示した。層状及びヘキサゴナル構造のEr系複合体とEr系メソ多孔体の磁化率一温度曲線は、2325K付近でバルクのEr_2O_3ではみられない極小を示した。この磁化率の異常は、無機構造の低次元化に起因するものと思われる。一方、イオン半径の大きいLa、Ce、Pr、Nd、Smの系では、層状構造複合体は生成するもののヘキサゴナル構造複合体は得られなかった。
話者が筆を執る時-住民参加による民族誌作成の実践的研究

2年度にわたり沖縄県西表島の西部地区を中心に研究をおこなった。古くからの在来集落でありながら、まとまった記録がほとんど作成されてこなかった星立(干立)集落で民俗や方言の記録づくりに意欲をもつ住民の方(与那国茂一氏)との共同作業をおこなった。執筆者との密接な連係の上で、1)下原稿の校合、2)目次の作成、3)訂正・増補、4)追加執筆すべき項目の確認をへて、5)ワープロ入力へ進めた。その後、集落の最大の祭である節祭に合せて滞在し、執筆部分の多くをしめている節祭の実際を参与観察した。初年度に、400字づめ原稿用紙150枚分の下原稿をつくり、2年度には、それを200枚相当の印刷用の版下として話者に贈呈した。こうした地域誌づくりは島の住民の大きな関心を呼び起こした。例えば、祭の中のある芸能の台詞に細部で食い違う複数の伝承がある時、どれを記録に収録すべきかをめぐって激しい議論が公の場でも闘わされることを知った。「記録」とそれにともなう「撹乱」の問題は、文化人類学をはじめとする野外科学の研究倫理の中心的なテーマのひとつであるが、調査期間中に干立集落では、祭の撮影等の取材について「1、取材許可の腕章を付ける、2、ともに祈りをささげる、3、立ち入り禁止区域を守る、4、公表の前に許可を求める」の4条件を住民が主体となって決定した。2年間の研究の結論としては、1)たとえ、話者が筆をとるにしても、「記録」という行為はそれにともなう「撹乱」について事前に十全の配慮を要すること。2)「記録」のガイドライン作りも、住民が主体となって進めるものであって、外部の研究者の役割は、あくまでそのための助言程度に止まるべきであると考えられた。1995年度は、沖縄西表島の西部の星^^<ほし>立^^<たて>集落を中心に研究をおこなった。この集落は、古くからの在来集落でありながら、まとまった記録がほとんど作成されてこなかった。星立集落の民俗や方言の記録づくりに意欲をもつ住民の方(与那国茂一氏)との共同作業に着手した。1回目の滞在で下訂正・増補し、追加執筆すべき項目を確認していった。2回目の滞在は、集落の最大の祭である節祭に合せて計画し、執筆部分の多くをしめている節祭の実際を参与観察した。初年度は、400字づめ原稿用紙150枚分の一応の下原稿をつくりあげることができた。次年度にむけて、西表島在住者を中心とする地域研究会である「西表をほりおこす会」のメンバーに協力を依頼して内容を検討中である。注と索引等を作成して、テキストの詳しい分析や祖納集落などとの民族誌の比較検討は次年度の課題である。節祭の準備等をお手伝いしている時に、村びとと思われたのか、島外の写真家が私の作業をしている姿の写真を撮ったが、撮影の許可を求める言葉はなく、自己紹介もなかった。民族や行事の記録にあたって、その主体である島の人々を尊重する姿勢が必要であることを改めて痛感させられるエピソードであったが、祭の後の反省会では、取材をどこまで許可するかについてかなり激しいやりとりがあり、「記録」とそれにともなう「攪乱」についてのガイドライン作りのアイデアを求められた。地域にかかわることの光と影といった視点で、次年度にむけて思索を深めていきたいと思う。沖縄県西表島の干立集落の民俗や方言の記録づくりに意欲をもつ話者との共同作業の結果、これまでまとまった記録のなかったこの集落についての400字づめ原稿用紙約200枚の地域誌が完成した。

これは、印刷用の版下として話者に贈呈した。地域誌づくりは島の住民の大きな関心を呼び起こした。例えば、祭の中のある芸能の台詞に細部で食い違う複数の伝承がある時、どれを記録に収録すべきかをめぐって激しい議論が闘わされることを知った。干立集落では、シチという大きな祭の記録作成の内容について後でもめることがないよう、公民館の臨時総会が催されたほどである。また、西表島では、あくまで地域住民が主体となって祭とその記録を進めるという意識も育ってきている。近年、祭の取材のために訪れる写真・ビデオの撮影班が増えて、行事を円滑に進める妨げと感じられるまでになっているのだが、干立公民館では、次のような4条件のもとに取材を許可することを決めてこの問題を解決している。それは、「1、取材許可の腕章を付ける、2、ともに祈りをささげる、3、立ち入り禁止区域を守る、4、公表の前に許可を求める」の4つである。その結果、主催する側としては近年になくスムーズに祭ができ、観光用でない、神事として祭の性格も守られると感じられたという。共同の地域誌づくりの実践的試みを通して明らかになった問題点は、地域誌づくりという一見中立な行為も、助産婦役の研究者が外部の権威とみなされる結果、集落内に内在する政治人類学的な対立をあらわにしてしまうという結果におわる恐れがあるという事実であった。2年間の研究の結論としては、1)たとえ、話者が筆をとるにしても、「記録」という行為はそれにともなう「撹乱」について事前に十全の配慮を要すること。2)「記録」のガイドライン作りも、住民が主体となって進めるものであって、外部の研究者の役割は、そのための助言程度であること。
PETを用いた脳内アデノシン受容体定量による脳神経損傷とその可逆性評価法の開発

今年度は、ネコ中大脳動脈一過性閉塞モデルでの、動物PETによるアデノシンA1神経受容体定量に関する実験を前年度での結果をふまえた上で追加実験を行い完了させた。これに伴い対象とするための正常ネコに関するトレーサーの動態解析に関し対比検討した。モデル動物作成と実験法はこれまで通りであり経眼窩的に右中大脳動脈を一過性に閉塞させた後再潅流し、東京都老人総合研究所ポジトロン医学研究施設既設の動物PETカメラ(SHR-2000浜松ホトニクス社)にて虚血前、虚血時及び再潅流直後の脳血流を定量した。これに引き続き再潅流後のアデノシンA1受容体結合能を測定し続いて測定した中枢性ベンゾディアゼピン受容体結合能、ブドウ糖代謝と対比しその意義を検証した。計測終了までに脳の腫張が生じたネコはこの時点で屠殺し脳を取り出した。腫張のない個体は覚醒させ鎮痛剤、抗生剤投与下に様子を観察し体調に問題ないものは2週間後、2ヶ月後に上記計測を加え末梢性ペンゾディアゼピン受容体の定量をも行った。2ヶ月followした後、屠殺し潅流固定の上病理変化を検証した。PET画像はネコのMRI画像に重ね合わせ脳局所の定量値の経時的評価を行った。また病理学的検討を加えることで全ての個体で充分な虚血病巣が形成されているもののその個体差が大きいことが判明した。そしてこの個体差を判別する最も鋭敏な因子がアデノシンA1神経受容体結合能の定価であることを統計学的に明らかにした。一方でこれほど鋭敏ではないものの中枢性ベンゾディアゼピン受容体結合能の低下がこれに次ぐ判別脳を持ち、虚血時血流、再潅流時血流、再潅流後脳代謝はでは全く判別不能であることも明らかにした。この結果は第19回国際脳循環代謝シンポジウムで発表した上で論文投稿予定である。今年度は、ネコ中大脳動脈一過性閉塞モデルでの、動物PETによるアデノシンA1神経受容体定量に関する実験を完了した。13匹の成猫13匹を使用し経眼窩的に右中大脳動脈を一過性に閉塞させた後再潅流した。東京都老人総合研究所ボジトロン医学研究施設既設の動物PETカメラ(SHR-2000浜松ホトニクス社)に虚血前、虚血時及び再潅流直後の脳血流を定量した。腫張のない個体は覚醒させ鎮痛剤、抗生剤投与下に様子を観察し体調に問題ないものは2週間後、2ヶ月後に上記計測に加え末梢性ベンゾディアゼピン受容体の定量をも行った。直後から脳腫脹に至る重篤な虚血を生じた個体では、再潅流直後からアデノシンA1受容体結合能の広範な低下が生じていた。また、生存した個体においても脳梗塞に陥る部分は再潅流直後よりアデノシンA1受容体結合能低下により最も鋭敏に予測できた。脳血流値やブドウ糖代謝の低下部位は、一時的な梗塞部よりは遥かに広範であった。この結果は第19回国際脳循環代謝シンポジウムに縁台採用され発表予定である。今年度はさらに病理組織学的所見と対比させ検討を進める。また、てんかんモデルを用いてアデノシンA1神経受容体の経時的変化を計測するため扁桃体へのカイニン酸局所注入モデル制作を進めた。次年度はこのモデルの計測を中心に行う予定である。

そしてこの個体差を判別する最も鋭敏な因子がアデノシンA1神経受容体結合能の定価であることを統計学的に明らかにした。一方でこれほど鋭敏ではないものの中枢性ベンゾディアゼピン受容体結合能の低下がこれに次ぐ判別脳を持ち、虚血時血流、再潅流時血流、再潅流後脳代謝はでは全く判別不能であることも明らかにした。この結果は第19回国際脳循環代謝シンポジウムで発表した上で論文投稿予定である。