hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ライブセルイメージングによるMPN発症分子間相互作用の可視化

これまでに申請者らは、変異型CALRが、サイトカイン受容体c-MPLに結合し、受容体を恒常的に活性化することで、MPNを引き起こすことを明らかにした。しかし、変異型CALRによるTPO受容体c-MPLの活性化メカニズムの詳細は不明である。本研究では、変異型CALRと蛍光タンパク質Venusのキメラタンパク質を作成し、ヒト巨核球系細胞株UT-7/TPO(TPO依存性)に発現させることで、TPO非依存的な増殖を示すことを確認した。ライブセルイメージングを用いた解析から、野生型CALRは小胞体に局在しているのに対し、変異型CALRはゴルジ体に局在することを明らかにした。変異型CALRの局在は、フレームシフト変異によって野生型CALRの持つ小胞体滞留シグナルKDELの欠損によると考え、野生型CALRからKDELを除去したところ、その多くは小胞体に局在していた。このことから、変異型CALRのゴルジ体への局在のシフトはKDELの欠損だけによらないことがわかった。さらに、c-MPLと蛍光タンパク質CFPのキメラタンパク質を作成したところ、キメラタンパク質を発現させたBa/F3細胞のTPO依存的な増殖が見られた。これらの変異型CALRとc-MPLのキメラタンパク質が本来の機能を保持していることから、変異型CALRによる腫瘍化発症メカニズムの解析に役立つツールができた。これらを用いて、細胞内のどこでこれらのタンパク質が相互作用し、どこでc-MPLを活性化するかを明らかにすることで、MPN治療に大きく貢献できるといえる。これまでに、CALRと蛍光タンパク質Venusを融合させたキメラタンパク質を作成し、ヒト巨核球系細胞株UT-7/TPOに発現させたところ、変異型CALRを発現させた細胞では、サイトカイン非依存的に増殖が見られた。同様に、c-MPLとCFPのキメラタンパク質を発現させた細胞では、TPO反応性を示し、本来の機能をもつキメラタンパク質を合成することができた。野生型CALRは小胞体に局在しているのに対し、変異型CALRはゴルジ体に局在していることがライブイメージングと免疫染色の結果から明らかになった。この局在の変化が腫瘍化に寄与するかもしれないと考え、野生型CALRのカルボキシル末端にあるER滞留シグナルKDELを除去することで、小胞体からゴルジ体へと局在をシフトさせることを試みた。しかし、野生型CALRからKDELを除去しても、ゴルジ体には一部しか局在せず、その多くはERに局在していた。また、TPO非依存的な増殖も見られないことがわかった。次に、変異型CALRではC末端に塩基性アミノ酸を多く含む点に着目し、野生型CALRのC末端の酸性アミノ酸を塩基性アミノ酸へと置換させたところ、やはり局在は小胞体であり、腫瘍原性も示さなかった。以上から、変異型CALRの腫瘍化は、KDELの欠損やアミノ酸の電荷の変化によらないことがわかった。
「少女小説」の受容とコロニアリズムの関係をめぐる日露比較研究

本研究は、「少女小説」が形成されるに際して、少女をめぐるさまざまな欲望が、近代の日露双方の文化において歴史的・政治的文脈とどのように関わり合うのかという問題について、比較文学の視点から考察したものである。分析を通して、欧米の「少女小説」を受容する形でこのジャンルが生まれたこと、戦争を経験する中でよりジェンダー規範が強化され、コロニアリズムとパターナリズムが交錯する物語という一つの枠組みが構築された面があること、その物語が女子教育の進展や大量印刷技術の発展を背景に少女たちに波及していったことが明らかになった。こうした特徴は、近代の日本とロシアにおいて、部分的に共有されていると考えられる。近代の日本およびロシアの〈少女文化〉において、「少女小説」というジェンダー化されたジャンルは、女性教育の発展とともに、欧米の少女文学を翻訳という形で受容することによって形成されたとみられる。本研究の目的は、「少女小説」の形成をめぐるさまざまな欲望が歴史的・政治的文脈とどのように関わりあうのかという問題について、日露比較文学の研究方法を用いつつ、主に以下の3つの視点を通して考察することにある。この3つの視点とは、1欧米の「少女小説」の受容経路の解明、2戦争を経験する中で「少女小説」という一ジャンルを成立させる枠組みの構築の検証、3生産されたテクストに見られる物語の規範化の特徴に関する検討、以上を指す。平成26年度当初の研究実施計画は、1物語分析による「少女小説」の主題の抽出、2ジェンダーとコロニアリズムの関連についての考察、3欧米の「少女小説」の受容から日露文学における異文化変容のプロセスの検討、というように、研究の基礎データの収集や理論的基盤の準備に主眼をおいたものであった。本年度実施した内容としては、まず多岐にわたる「少女小説」の定義を整理した上で、本研究の考察範囲を明確にするため、成人向けの雑誌で少年少女を主人公とする小説を書いた男性作家を取り上げ、少女を読者対象とする「少女小説」とジェンダーとの関係を検討したことである。また、近代日本における主な少女雑誌の文献資料については、現在各機関で収集可能な範囲のものは大部分を収集したと考えられる。ただ、「少女小説」の主題の抽出とコロニアリズムの問題の関連付けには至ってはいない。よって、充実した考察を提示するため、該当部分の検証結果を待って、次年度に論文の形として公表することとした。近代の日本およびロシアの<少女文化>において、「少女小説」というジェンダー化されたジャンルは、女性教育の発展とともに、欧米の少女文学を翻訳という形で受容することによって形成されたとみられる。本研究の目的は、「少女小説」の形成をめぐるさまざまな欲望が、日露双方の文化において歴史的・政治的文脈とどのように関わりあうのかという問題について、比較文学の研究方法を用いつつ、次の3点を中心に考察することにある。それは、(1)欧米の「少女小説」の受容経路の解明、(2)戦争を経験する中で「少女小説」という一ジャンルを成立させる枠組みの構築の検証、(3)生産されたテクストに見られる物語の規範化の特徴にかんする検討、以上の3点である。平成27年度当初の研究実施計画は、(1)「少女小説」の主題の抽出、(2)ジェンダーとコロニアリズムの問題の関連付け、というように、研究の収集データの分析と考察に主眼をおいたものであった。本年度実施した内容としては、まず明治から昭和初期にかけての日本における「少女小説」の系譜を整理し、次にロシアの「少女小説」の代表的作家であるリーヂア・チャールスカヤの作家活動を中心に調査し、主要作品の主題の分析を行った。さらに、欧米の「少女小説」の受容経路をめぐって、モスクワや東京といった両国の首都のみならず、日露両国の<辺境>である旧樺太/サハリンも文化接触領域として視野に入れ、多元的な考察を試みた。ただ、「少女小説」の主題とコロニアリズムの関係を理論づけるまでには至っていない。受容経路の解明についても課題を残す結果となった。よって、考察の充実を図るため、該当部分の検証結果をまって、次年度に論文の形で公表することとしたい。本年度は、2000年以降急増したL.チャールスカヤの先行研究の収集および整理、第二次世界大戦以前の旧樺太/サハリン時代における日露少女の読み物文化にかんする現地調査を行ったが、想定を超える時間を要したため、理論的に検証するには至らなかった。しかしながら、収集した文献資料の理論的裏付けが整えば、研究目標の達成に向けて速度を上げることが可能である。また、欧米の「少女小説」の受容について、仮説を実証するに足る資料を現地調査によって一層充実させていく必要もある。近代の日本およびロシアの<少女文化>の文脈において、「少女小説」というジェンダー化されたジャンルは、女性教育の発展と絡み合いつつ、欧米の少女文学を翻訳・翻案という形で受容することによって形成されたとみられる。本研究の目的は、「少女小説」が形成されるに際して、さまざまな欲望が、日露双方の文化において歴史的・政治的文脈とどのように関わりあうのかという問題について、比較文学の研究方法を用いることにより、主に次の3点を考察することにある。それは、(1)欧米の「少女小説」受容経路の解明、(2)戦争を経験する中で「少女小説」という一ジャンルを成立させる枠組みの検証、(3)生産されたテクストに見られる物語の規範化の特徴についての検討、以上の3点である。

平成28年度当初の研究実施計画では、(1)アメリカ合衆国を結節点とする、ロシア少女小説の日本移入ルートの実証、(2)20世紀前半の翻訳文学の世界的なダイナミズムにおける「重訳」の問題の考察、以上2点を重点的に行う予定であった。本年度実施した内容として、欧米の「少女小説」のロシア語翻訳を中心とした資料をロシア(サンクト・ペテルブルグ、モスクワ)において収集し、またロシアの「少女小説」の受容にあたり、英語への翻訳へと至る経緯にかんして、アメリカ合衆国(ボストン、ニューヨーク)において調査を行った。ロシアにおける欧米の「少女小説」の翻訳、またアメリカを媒介項としたロシアの少女小説の日本への移入について、一定の資料を収集および整理した。さらに、モスクワ在住のロシア人研究者より、本研究にかんする助言を受けた。ロシアの少女小説の日本への移入経路の解明に対しては一定の成果が得られたものの、資料の整理・分析に想定を超える時間を要したため、平成27年度の成果との関連づけを理論的に考察する地点には至っていない。よって、理論的な補強を通して考察のいっそうの充実化を図り、次年度に複数の論文の形で公表することとしたい。近代の日本およびロシアの〈少女文化〉の文脈において、「少女小説」というジェンダー化されたジャンルは、出版文化や女性教育の発展と絡み合いつつ、欧米の少女文学の翻訳・翻案という形で受容することによって形成されたとみられる。本研究の目的は、「少女小説」が形成されるに際して、少女をめぐるさまざまな欲望が、日露双方の文化において歴史的・政治的運脈とどのように関わり合うのかという問題について、比較文学の研究方法を用いることにより、主に次の三つの課題に取り組むことにある。それは、(1)欧米の「少女小説」受容経路の解明、(2)戦争を経験する中で「少女小説」という一ジャンルを成立させる枠組みの検証、(3)生産されたテクストに見られる物語の規範化の特徴についての検討、以上の三点である。平成29年度当初の研究実施計画では、本研究の最終年度にあたるため、前年度に積み残した分析・考察の補充と、研究成果の総括及び公表を重点的に行う予定であった。本年度実施した内容として、前年度までに収集した資料を整理・分析することによって、日本のロシア文学翻訳史において、大正期以降のいわゆる職業翻訳家によるロシア語からの直接訳が主流をなす中で、「少女小説」の領域では、他言語を媒介させた〈重訳〉への許容度が高かったことを明確にした。また、とりわけ日本における振興ジャンルとしての「少女小説」は、児童文芸雑誌『赤い鳥』等を介した欧米の児童向け小説の翻訳の場合と同様、ロシア文学専門家による翻訳と児童文学専門家による翻訳という二つのルートがあったことを確認した。以上の研究成果をまとめた論文を学術雑誌に投稿した。本研究は、「少女小説」が形成されるに際して、少女をめぐるさまざまな欲望が、近代の日露双方の文化において歴史的・政治的文脈とどのように関わり合うのかという問題について、比較文学の視点から考察したものである。分析を通して、欧米の「少女小説」を受容する形でこのジャンルが生まれたこと、戦争を経験する中でよりジェンダー規範が強化され、コロニアリズムとパターナリズムが交錯する物語という一つの枠組みが構築された面があること、その物語が女子教育の進展や大量印刷技術の発展を背景に少女たちに波及していったことが明らかになった。
双型水晶発振子の溶液中における振動数特性と分析化学への応用

双型水晶発振子は、同一フローセル内で2枚の片面電極分離型水晶発振子を組み合わせて、それぞれの水晶振動子が発振するようにし、一方の水晶振動子に定量しようとする物質のみが付着するようして、両者の振動数差を求めることにより、液性等の変化による振動数変化を相殺し、定量物質の付着のみによる振動数変化量を求めるものである。2つの水晶振動子の振動数挙動を不一致にする因子の中で、最も重要なことはそれぞれの水晶振動子と白金板電極との距離を等しくすることと、印加電圧の調節である。このような因子に注意すれば、液性から生じる振動数変化を相殺することができる。また、水晶振動子に機能性膜としてのキトサンを塗布すると液性等に対する振動数特性が変化する。しかし、他方の水晶振動子に酢酸セルロースを塗布すれば、液性に対する振動数特性がキトサン膜のものと一致し、キトサン膜への金属イオンの付着による振動数変化のみを求めることができる。しかも実験条件を選択することにより、銅(II)が選択的に付着し、銅(II)の濃度と付着による振動数変化量との間に直線関係を得ることができた。一般に、水晶振動子上に物質が付着すると振動数が減少するが、溶液中で、キトサンを塗布した水晶振動子に金属イオンが付着することにより振動数が増加した。この原因はキトサン膜は弱酸性及び中性溶液中では正電荷を持ち、金属のヒドロキソ錯イオンの付着により、膜表面の正電荷が減少することにより振動数が増加したものと考察しているが、詳細については今後の検討課題である。双型水晶発振子は、平行に設置した外側に電極を持つ2枚の水晶振動子間に、白金板電極を挿入し、2つのオシレータを用いて、それぞれの水晶振動子を別々に発振させるもの、すなわち、2つの電極分離型水晶発振子を組み合わせたものである。この双型水晶発振子を用いて、一方の水晶振動子に定量しようとする物質のみが付着するようにすれば、両者の振動数差を求めることにより、液性等の変化による振動数変化を相殺することができるので、容易に定量物質の付着による振動数変化量を求めることができる。この双型水晶発振子の水晶振動子の間に溶液を流した場合、それぞれの水晶振動子は、いかなる条件においても、共振せずに別々の振動数で安定に発振し、液性に対して、それぞれが単独で発振しているときと同じ振動数特性を示した。種々の高分子膜を塗布して液性に対する振動数特性を検討した結果、溶液の密度、粘度および電気伝導度に対して、多くの膜塗布においては、膜を塗布していない水晶振動子との間に振動数特性の差異が認められなかった。しかし、キトサンおよび酢酸セルロース膜を塗布した場合には、密度、粘度および5mS/cm以上の電気伝導度に対して、他の膜を塗布した水晶振動子の振動数変化量の約1/2であった。一方の水晶振動子に機能性膜としてのキトサン膜を塗布し、他方の水晶振動子には液性に対して同様の振動数特性を示す酢酸セルロース膜を塗布して、キトサン膜への金属イオンの付着による振動数変化を求めたところ、銅(II)が他の金属イオンに比べて多くの振動数変化を示した。今後はこの双型水晶発振子を用いる金属イオンのより高感度の定量法を確立する。双型水晶発振子は、同一フローセル内で2枚の水晶振動子を別々に発振させるもの、すなわち、2つの電極分離型水晶発振子を組み合わせたものであり、一方の水晶振動子に定量しようとする物質のみが付着するようにして、両者の振動数差を求めることにより、液性等などの変化による振動数変化を相殺し、定量物質の付着のみによる振動数変化量を求めるものである。水晶振動子に機能性膜(キトサン)を塗布すると液性等に対する振動数特性が変化するので、同一の振動数特性を示す物質を他方の水晶振動子に塗布することが重要である。検討の結果、酢酸セルロースがキトサンと同一の振動数特性を示すことがわかった。

そこで、機能性膜としてキトサン膜を塗布し、他方の水晶振動子には酢酸セルロース膜を塗布して、キトサン膜への金属イオンの付着による振動数変化を求めたところ、銅(II)が他の金属イオンに比べて多くの振動数変化を示した。種々の測定条件の中で、緩衝溶液の濃度とpHとを制御することにより、銅(II)が選択的に付着し、銅(II)の濃度と付着による振動数変化量との間に直線関係を得ることができた。一般に、水晶振動子上に物質が付着すると震動数が減少するが、溶液中で、キトサンを塗布した水晶振動子は金属イオンの付着により震動数が増加した。このような現象は、すでに報告している付着定量法を検討した際にもたびたび見られていた。この原因を追求するのに多くの時間を費やしたが、その理由も解明しつつある。今後は、付着による振動数増加の原因をより詳しく検討するとともに、双型水晶発振子を用いる金属イオンのより高感度の定量法を確立する。双型水晶発振子は、同一フローセル内で2枚の片面電極分離型水晶発振子を組み合わせて、それぞれの水晶振動子が発振するようにし、一方の水晶振動子に定量しようとする物質のみが付着するようして、両者の振動数差を求めることにより、液性等の変化による振動数変化を相殺し、定量物質の付着のみによる振動数変化量を求めるものである。2つの水晶振動子の振動数挙動を不一致にする因子の中で、最も重要なことはそれぞれの水晶振動子と白金板電極との距離を等しくすることと、印加電圧の調節である。このような因子に注意すれば、液性から生じる振動数変化を相殺することができる。また、水晶振動子に機能性膜としてのキトサンを塗布すると液性等に対する振動数特性が変化する。しかし、他方の水晶振動子に酢酸セルロースを塗布すれば、液性に対する振動数特性がキトサン膜のものと一致し、キトサン膜への金属イオンの付着による振動数変化のみを求めることができる。しかも実験条件を選択することにより、銅(II)が選択的に付着し、銅(II)の濃度と付着による振動数変化量との間に直線関係を得ることができた。一般に、水晶振動子上に物質が付着すると振動数が減少するが、溶液中で、キトサンを塗布した水晶振動子に金属イオンが付着することにより振動数が増加した。この原因はキトサン膜は弱酸性及び中性溶液中では正電荷を持ち、金属のヒドロキソ錯イオンの付着により、膜表面の正電荷が減少することにより振動数が増加したものと考察しているが、詳細については今後の検討課題である。
オプティミズムがパフォーマンスに及ぼす影響-防衛的悲観主義との比較から-

本研究の目的は,認知的方略尺度を作成し(研究1) ,その信頼性と妥当性を検証すること(研究2) ,および防衛的悲観主義が高いパフォーマンスを示すメカニズムを検討すること(研究3)であった。研究1で認知的方略尺度が作成され,研究2で認知的方略尺度の信頼性と一部の妥当性が確認された。研究3では,遂行場面に対して対応策を練るといった計画に対する熟考を行うことが,積極的な学習方略を媒介として高い学業成績を修めることが明らかとなった。また,遂行場面における成功について熟考することが,テスト2週間前の不安を和らげ,それが適応的な学習方略を促し,その結果,高いパフォーマンスを修めるという一連のプロセスが確認された。一方で,失敗に対する熟考はテスト2週間前の不安を高め,それが不適応的な学習方略につながり,結果,低いパフォーマンスに結びつきやすいことも示された。防衛的悲観主義(過去の似たような状況において良い成績を修めているにも関わらず,これから迎える遂行場面に対して低い期待をもつ認知的方略;以下,DP)と方略的楽観主義(過去の高いパフォーマンスに対する認知と一致した高い期待をもつ認知的方略;以下,SO)は,パフォーマンスを高める認知的方略であることが示されている(外山・市原,2008)。一方で,DP者がなぜ高いパフォーマンスを示すのか,そのメカニズムについては実はこれまで組織的に検討されていない。しかし,1つの可能性として考えられるのが,Norem(2001)も指摘している"熟考"が果たす役割である。そこで本年度は,大学生を対象にして,DPを測定する認知的方略尺度を作成し,その信頼性と妥当性を検討した。その際,DPの特徴である熟考を"結果に対する熟考"と"計画に対する熟考"に分けて測定できる尺度を目指す。熟考を両者に分けた尺度を用いることで,DPが高いパフォーマンスにつながるメカニズムを探る一助になると考えられた。研究の結果,"失敗に対する熟考","成功に対する熟考","計画に対する熟考"ならびに"過去のパフォーマンスの認知"の4つを下位尺度とする認知的方略尺度が作成された。また,認知的方略尺度の信頼性(内的一貫性と時間的安定性)と一部の妥当性(因子的妥当性と規準関連妥当性)が確認された。さらに,認知的方略尺度の下位尺度の組み合わせによって,4つ(DP者,楽観主義者,真の悲観主義者,C者)の異なった認知的方略パターンが確認された。今後は,本尺度のさらなる洗練化を目指すとともに,DP者の熟考がパフォーマンスに及ぼすメカニズムについて詳細に検討していくことが望まれる。そこで本年度は,昨年度作成した認知的方略尺度を用いて,防衛的悲観主義が高いパフォーマンスを示すメカニズム-より具体的には,防衛的悲観主義の構成概念である熟考(計画に対する熟考,失敗に対する熟考,成功に対する熟考)がどのようにしてパフォーマンスに影響を及ぼすのか,そのメカニズム-を検討した。その結果,遂行場面を迎えるにあたってあれこれと対応策を練るといった計画に対する熟考を行うことが,積極的な学習方略につながり,そうした学習方略を媒介として高い学業成績を修めることが明らかとなった。また,これから迎える遂行場面における成功について熟考するということが,テスト前の不安を和らげ,それが適応的な学習方略を促し,その結果,高いパフォーマンスを修めるという一連のプロセスが確認された。一方で,失敗に対する熟考はテスト前の不安を高め,それが不適応的な学習方略につながり,結果,低いパフォーマンスに結びつきやすいことも示された。上記で示した研究の他に,本年度は,楽観主義の宿報処理メカニズムを探るべき実験を行ったが,こちらは予想した結果が得られなかったため,来年度引き続き,実験の方法を改良して検討する予定である。Segerstrome(2008)は,情動ストループ課題(ただし,紙版)を用いて,楽観性が高い人において,ポジティブ単語における情動

ストループ効果(ニュートラル単語よりもポジティブ単語において平均反応時間が長くなる)が見られることを示している。Segerstrome(2008)の情動ストループ課題では,紙版を用いたため,反応時間を正確に捉えることができないという問題点やポジティブ単語,ネガティブ単語,ニュートラル単語をランダムに配置してないという方法論上の問題点が指摘される。そこで,外山(未発表;昨年度実施)は,PC版情動ストループ課題(ただし,色命名反応ではなく,キー押し反応)を用いて検討したところ,同様の結果は示されなかった。そこで,本年度は,情動ストループ課題にかわって,注意の切り替えと定位ならびに注意の解放の困難さを測定できるとされているgap-overlap課題を用いて検討することで,楽観主義者および悲観主義者の注意バイアスについてより詳細に検討した。本研究の結果より,従来の知見と一致して悲観主義者は,ネガティブ単語によるバイアスが見られることが明らかになった。また,楽観主義者においては,ポジティブ単語によるバイアスが見られるが,ネガティブ単語によるバイアスも見られることが示された。このことより,悲観主義者は環境のポジティブな側面よりネガティブな側面を捉えるのに対して,楽観主義者はポジティブとネガティブの両方の側面を同じように捉えることができるものと考えられた。当初の計画通りの調査(楽観主義者と悲観主義者が自己への評価に対して,ポジティブ/ネガティブに偏っているのかどうかを統制的処理過程(意識的処理過程)レベルで検討した調査),実験(楽観主義者と悲観主義者の情報処理過程がポジティブ/ネガティブに偏っているのかどうかを自動的処理過程(無意識的処理過程)レベルで検討した実験)を行うことができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。実験においては予想した結果が得られなかったため,来年度引き続き,実験の方法を改良して検討する予定である。より具体的には,今年度における実験(楽観主義者と悲観主義者の情報処理過程がポジティブ/ネガティブに偏っているのかどうかを自動的処理過程(無意識的処理過程)レベルで検討した実験)では,ストループ課題を用いたのだが,その際,色命名(音声)反応によるものではなく,キー押し反応を用いたために,予想した結果が得られなかった可能性が考えられた。そこで来年度においては,ストループ課題において色命名(音声)反応を用いて再度検討するとともに,注意の切り替えと定位ならびに注意の解放の困難さを測定できるとされているgap-overlap課題を用いて検討することで,楽観主義者および悲観主義者の注意バイアスについてより詳細に検討することにする。
全酸化物PINダイオードの作製と少数キャリヤー注入効果の検証研究

もとより酸化物材料は一般半導体材料には属さない各種の機能を保有しているために、これまでに多方面への応用がなされてきた。近年の半導体技術の成長に引きずられるように酸化物エレクトロニクスの世界にも高機能化の風が吹き始め、追い風の中で本研究が進められてきた。酸化物にキャリヤーをドープすることができれば酸化物半導体として新しい土俵が築けるであろう。実際には結晶性が悪いために、この希望は中々叶えられることがなかった。本研究ではPINダイオード構造を作製しながら、素子特性の評価を介して問題の抽出と解決を図った。格子欠陥によるトラップ密度を昨年度10E19/cm3であったものを本年度は10E17/cm3以下に低減することに成功した。PINダイオードの整流特性も大幅に改善できた。i-層を強誘電体BaTiO3とするダイオードの格子分極下・電子注入の基礎研究を進めたところ、約10E20/cm3程度の過剰キャリヤー注入の下でも分極電荷が保持されていることが判明した。さらに、室温励起子発光の出来るZnO層をi-層に用いたPIN素子の試作にかかり、深い準位の発光を完全に抑制したZnO薄膜のヘテロ成長に成功して準備を整えた。酸化物半導体の研究は、まだ日が浅く、その理解と技術力の向上が急がれている状況にある。本研究はその要請に応えるべく、全酸化物半導体のエピタキシャル成長技術に枠を極め、応用デバイスの動作実証実験までおこなうもので独創性に高い研究と思われる。酸化物材料には多種の際だった機能が備わっているが、その機能を十分に発揮させるには通常の半導体と同種のアクティブ酸化物素子に道を付ける必要がある。その第1のステップが酸化物PN接合の実現である。電子相関が強い酸化物伝導の世界において半導体で馴染みの小数キャリヤ注入の概念が通用するのか否か、を明らかにすることは学術的にも、光学的にも非常に重要な内容である。本年度はエクリプスPLD技術を使ってp-LaSrMnO (またはp-(NiLi)O) ,n-LaSrTiO系のエピタキシャル成長に大きな進展を得ることができ、i-SrTiOをバリヤー層に使った構成のPINダイオードを試作して、シリコン半導体と遜色の無い見事な整流特性を得ることに成功した。電子相関が強い舞台であるにもかかわらず、通常のバンドダイアグラム表示が可能であることが判明した。トラップ準位に関する知見も得られている。その制御は今後の研究の展開に大きな関わりをもつので、今後はトラップを重視した研究の進め方をおこなう予定である。
二波長励起時間分割ESR法による三重項状態の研究

本研究では、時間分割ESR法を用いて次の4つの課題について研究を進め、十分な成果をあげられたと考えられるので、その概要を記す。(1)高い三重項状態へのエネルギ-移動:従来の光学的分光法では、三重項ー三重項エネルギ-移動の際、エネルギ-受容体がどのような三重項状態となるのが知ることが出来なかったが、本研究では時間分割ESR法を用いることにより、高い励起三重項状態(T_2)へのエネルギ-移動が起きていることを初めて直接実測し、またT_2のエネルギ-準位を決定することに成功した。(2)三重ー二重項系のスピン分極移動:比較的安定なラジカルを用い三重項ー二重項系のスピン分極移動機構についてしらべ、スピン分極移動が三重項のエネルギ-がラジカルの励起エネルギ-より高いときのみ起こることを見い出し、スピン分極移動はエネルギ-移動を伴って起こると結論された。(3)ベンジル.αーナフチルのスピン分極の反転:ベンジルやαーナフチルベンジルではアニリンやフェノ-ルとの反応の際観測されるCIDEPの解析から項間交差によって発生した三重項状態のスピン分極が時間とともに反転することを見い出し、その機構が非平面構造から平面構造への構造変化を伴う暖和過程に起因することを明らかにした。(4)1ークロロメチルナフタレンの光分解:1ークロロメチルナフタレンについて、直接光励起および三重項光増感反応を行ない生じたCIDEPパタ-ンの解析から、光分解が最低励起三重項状態の低振動準位からでも起き、1ーナフチルメチルラジカルと塩素原子を生じることを明らかにした。本年度は、単一波長励起による時間分割(TR-)ESR法により、三重項内の緩和過程にともなうスピン分極の反転、および高励起三重項状態へのエネルギー移動について研究を進めたので、以下にその概要を記す。1.ベンジル類の緩和過程にともなうスピン分極の反転:77K低温剛体溶媒中で観測されるベンジル三重項のTR-ESR信号のスピン分極は吸収の極性を示す。一方、室温のベンジル/トリエチルアミン(TEA)で生成するベンジルアニオンラジカルのスピン分極は、アミン濃度が高いときは吸収を示すが濃度が低くなると発光に変わる。また、ベンジルにスピン分極をモニターする試薬として低濃度のニトロオキサイド(NOX)を添加した系では発光の信号が観測された。ベンジルのフェニル基をナフチル基に変えたαーナフチルでもこれらと同様な結果が得られた。さらにαーナフチル/TEAにNOXを添加した系では、ベンジルアニオンの吸収とNOXの発光の信号が同時に観測された。これらの結果は、反応の前駆体であるベンジル類三重項内の緩和過程において、スピン分極が吸収から発光に反転していることを示唆している。2.高励起三重項状態へのエネルギー移動:アセナフテンキノン(ANQ)はT_2(nπ^*)→T_1(ππ^*)の内部変換の際スピン分極の反転が起こることが知られている。本研究では、各種の増感剤を用いた三重項ー三重項エネルギー移動でスピン分極の反転より、T_2へのエネルギー移動が起ることを直接証明することに成功した。増感剤のエネルギーが21300cm^<-1>より低いときには増感剤のスピン分極がANQに移動し、T_1へのエネルギー移動であることを示している。一方、増感剤のエネルギーが21700cm^<-1>以上では、エネルギー移動によりスピン分極が反転する。これはT_2へのエネルギー移動が起きていることを示しており、そのエネルギーが21500cm^<-1>付近であると結論される。

本年度は、時間分解ESR法により、三重項ー二重項系のスピン分極移動、1ークロロメチルナフタレンの光分解機構について研究を進めたので、以下にその概要を記す。1.三重項ー二重項系のスピン分極移動:ニトロオキサイドラジカルや2、6ーdiーterーブチルフェノキシラジカルは安定な常磁性化学種として知られている。スピン分極を持つ三重項分子とこれらのラジカル種と共存させると、三重項分子のスピン分極がラジカルに移動する。種々のエネルギ-を持つ三重項分子を用いた結果、ラジカルの第1励起状態より高いエネルギ-の三重項の場合のみスピン分極の移動が観測された。このことから、三重項ー二重項系のスピン分極移動は、エネルギ-移動を伴う電子交換機構によると結論された。2.1ークロロメチルナフタレンの光分解:1ークロロメチルナフタレンは光照射により、1ーナフチルメチルと塩素原子に解離するが、その分解機構について解明した。308nm光で直接光分解して得られるCIDEPのパタ-ンとベンゾフェノンなどを用いた三重項光増感反応で得られるCIDEPパタ-ンが同一なことから、直接光分解でも解離は三重項状態から起きていることが結論された。さらに、増感剤のエネルギ-が1ークロロメチルナフタレンの最低励起三重項(T_1)のエネルギ-とほぼ等しいときでも分解が起ることから、光分解はT_1の低振動準位からでも起きることが証明された。
中等教育と大学の一般教育における 「磁気と磁石に関する教中受プログラムの研究

1.中等教育・大学一般教育における磁気と磁石についての教授プログラムを検討するために、昨年度に引き続いて<磁気の本質とは何か/何を教えるべきか>について検討し、昭和63年度宮城教育大学公開講座で現職教員に試行的に講義し、その結果に基づいて検討をさらに進めた。2.磁気と磁石の中等教育における教材歴史をさらに調査した。そこで判明したのは、以下の点である。(1)1900年前後の旧制中学校では、磁性体や「分子磁石説」の教育が重視されていたこと。それは、1880年代後半の初等教育を中心とする磁石の簡易実験開発の伝統を引き継ぎ、我が国の磁石研究の進歩をも反映したものであること。(2)1940年代の初等・中等教育でも、永久磁石や磁気についての教育が重視されていたこと。(3)それらにおける教材実験は、磁力が弱い磁石を用いていた等の制約のために、そのままでは今日の教材に生かすことはできないが、最近の稀土類磁石を用いた教材実験の試みと合わせて検討すれば、参考にできるものが多いことである。3.(1)昨年度作製した教育用電磁石を用いたデモンストレーションをいくつか試作して検討した。たとえば、CuSo_4やMnCl_2の飽和水溶液を磁界にかける力を受けることを見せる実験や、シャープペンの芯や細い銅線などは逆向きの力を受けることを見せる実験を行った。そこで、常磁性体や反磁性体を視覚的に確認する実験を教材化する見通しをたてることができた。(2)さらに、入手が容易な小型ネオジューム磁石による同様の実験を試み、様々な形と種類の磁石や磁気素材の磁界を視覚化する方法を検討している。1.中等教育・大学一般教育における磁気と磁石についての教授プログラムを試作するために,同プログラムの教授方法についての検討を行った.特に,〈磁気の本質はなにか,なにを教えるべきか〉を様々な角度から研究した.また,初等・中等教育との関連についても検討した.2.磁気と磁石の科学史及び中等教育における同教材史の調査を行った.〈初等・中等教育における磁気・磁石教材史〉の調査においては,明治初期に行われていた「ものとしての磁石,磁石の鉄」を扱う教材を調査し,「分子磁石説」や「磁石の極のありか」を学ばせる教材がかなり普及していたことがわかった.しかし,当時は教材用の強い磁石を得ることが難しく,それらの教材を展開,発展させるのにかなりの困難さを伴っていたことがわかった.3.種々の磁気的現象を観測するための「多目的教育用電磁石」を設計し,製作した.現在これを用いてどんなデモンストレーションができるか,検討中である.また,最近市販されている種々の磁石を収集し,それらを使った簡易な実験教材の可能性について検討した.1.中等教育・大学一般教育における磁気と磁石についての教授プログラム作製のために、<磁気の本質とは何か/何を考えるべきか>について検討して次のことを確認した。つまり、難しい理論を持ち込まなくても、一般に普及している磁気的素材や磁石を用いて、<磁性体の分類とその性質>、<磁性の性質と極、その強さ>などを、直観に訴える指導方法があり得ることである。2.磁気・磁石教育のプログラムや実験教材を開発する上で、次の歴史的な教材が参考にできることを明らかにした。(1)1880年代後半の初等教育を中心とする磁石の簡易実験開発-「分子磁石説」、静磁気誘導における演示実験など。(2)1900年前後の旧制中学校における磁性体や「分子磁石説」、地球磁場に関する教材。(3)1940年代の初等・中等教育における永久磁石と電磁石を比較する教材や磁石を用いた作業的教材。(4)1970年以降の稀土類磁石を用いた実験教材の開発。

3.(1)強磁性体・常磁性体・反磁性体の性質を直観的に示す実験の教材化の見通しをたてることができた。そこでは、教育用電磁石を作製し、それを用いたデモンストレーションをいくつか試作した。CuSo_4やMnCl_2の飽和水溶液を磁界にかけると力を受けることを見せる実験や、シャープペンの芯や細い銅線の場合には逆の力を受けることを見せる実験である。(2)さらに、入手が容易な小型ネオジューム磁石による同様の実験を試みて、身近な物質について、強磁性体以外にもその磁性を示す実験が開発できるとの感触を得ている。(3)様々な種類の磁石や色々な形をした磁石、及び磁気素材の磁極を視覚的に確認する教材化が可能であるとの感触を得た。(4)また、新素材を用いてこれまで見ることができなかった実験をいくつか行うことができた。たとえば、ファラデー回転の実験である。
植物疫病菌の交配ホルモンα１、α２のケミカルバイオロジー

疫病菌Phytophthoraの有性生殖に関するケミカルバイオロジー研究の一環として、当該年度は2つの交配ホルモンα2およびα1の生合成酵素の探索を行い以下の成果を得た。1. α2生合成の最適条件の検討生合成前駆体であるphytolを含む種々の濃度のV8ジュース培地でP. nicotianaeを振盪培養し、上清中のα2をLC/MSで定量した。その結果、α2は0.1% V8培地で最も産生され、培養2日目から増加し4日目で頭打ちになった。このことから、α2合成酵素の活性(発現量)は貧栄養下ほど高く、培養4日目以降低下することがわかった。2.α2産生アッセイ0.1% V8培地で2日間培養したP. nicotianaeからタンパク質を抽出し、チトクロムP450の検出に用いられるNADPH、glucose-6-phosphate (G-6-P)およびG-6-P dehydrogenase存在下でphytolを加えてアッセイを行った。反応物中のα2をLC/MSで測定したが、α2への変換は確認されなかった。3. α1生合成の最適条件・菌株の検討α1産生能が高い(生合成酵素の発現量が多いと思われる)3株を、phytolを添加した20 % V8培地で培養し、α1産生量の経時変化を調べた。その結果、P. cryptogeaの産生量が最も多く、56日目に産生量が急増することがわかった。4. α1産生アッセイ20 % V8液体培地で5日間培養したP. cryptogeaからタンパク質を抽出し、α2アッセイと同条件下、前駆体であるα2を加えてアッセイを行った。α2からα1への変換が確認されたが、その変換効率は0.1 %と生菌による変換と比べて非常に低かった。さらに4 °Cのバッファー中で生菌を弱く潰しても活性が完全に失われたことから、目的とする酵素は非常に不安定と考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。疫病菌有性生殖に関するケミカルバイオロジーの一環として、当該年度はα2(A2交配型がフィトールから生合成しA1交配型に有性生殖を誘導する)の生合成酵素の探索を行い以下の成果を得た。1.α2産生条件の検討V8野菜ジュース液体培地中で疫病菌のA2交配型を培養するとα2が産生されるが、生合成前駆体のフィトールを添加するとはるかに多くのα2を産生する。そこでフィトールを含む種々のV8ジュース濃度の液体培地中でP. nicotianae(A2)を培養し、α2産生量をLC-MSで確認した。意外なことに、ミリQ水を培地として用いた場合もα2がV8ジュース培地以上に産生された。そこで、ミリQ水を用いてα2産生量の1週間の経時変化を確認したところ、α2は培養2日後に増加し、5日後に減少することが明らかとなった。このことから、α2合成酵素が3日目まで高い活性を保持し4日目以降消失するという重要な知見を得ることができた。2.菌体抽出物を用いるα2産生アッセイα2は前駆体であるフィトールの2ヶ所が水酸化された構造を持つ。この水酸化には水酸化酵素(P450)が関与していると考えられるため、液体培養後の菌体からタンパク質を抽出し、フィトールを加えてα2産生アッセイを行った(100 mM Tris-HCl、0.5 mM NADPH、pH 7.5)。アッセイ後の反応物中のα2をLC-MSで測定したが、現在のところα2の産生は確認できていない。3.フィトールの水酸化機構の解析α2産生アッセイの結果より、フィトールが1ヶ所のみ水酸化されて反応が停止している可能性があると考えた。そこで、まずミリQ水培養物中のフィトールモノ水酸化物の存在をLC-MSで確認したところ、2種類のモノ水酸化物が観測された。従って、フィトールの水酸化は1ヶ所ずつ2段階で起こる可能性がはじめて判明した。

3. α1生合成の最適条件・菌株の検討α1産生能が高い(生合成酵素の発現量が多いと思われる)3株を、phytolを添加した20 % V8培地で培養し、α1産生量の経時変化を調べた。その結果、P. cryptogeaの産生量が最も多く、56日目に産生量が急増することがわかった。4. α1産生アッセイ20 % V8液体培地で5日間培養したP. cryptogeaからタンパク質を抽出し、α2アッセイと同条件下、前駆体であるα2を加えてアッセイを行った。α2からα1への変換が確認されたが、その変換効率は0.1 %と生菌による変換と比べて非常に低かった。さらに4 °Cのバッファー中で生菌を弱く潰しても活性が完全に失われたことから、目的とする酵素は非常に不安定と考えられる。α2の生合成酵素の探索を行うにあたり、菌体内で生合成酵素が最も発現されているタイミングを予想するために、α2ホルモンの生産条件の検討を行った。その結果、生産が安定する培地として極めて単純なミリQ水を用いることを見出した。しかし、肝心の生合成酵素のin vitroアッセイ系の確立には至っておらず、生合成酵素の同定にはさらなる時間を要するため。27年度が最終年度であるため、記入しない。1.交配ホルモンα1、α2の生合成今後は、α2産生アッセイのため、P. nicotianae (A2)からのα2生合成酵素を含むタンパク抽出物の取得法の確立と生合成酵素の同定に努める。当初の研究計画では、分子生物学的手法で生合成酵素の探索を行う予定であったが、生化学的手法で実際にα2生合成酵素そのものを取得する。まず生きた菌体で産生アッセイを行う。α2が検出されれば、破砕した菌体、凍結乾燥した菌体、抽出したタンパク質と順にアッセイを行っていき、最終的に菌体内のどの組織に生合成酵素が存在するかを掴む。アッセイ系の確立後、活性を追いながら分離・精製し生合成酵素本体を同定する。また、P. nicotianae (A2)はα2を産生する交配型であるが実際はα2からα1に変換する能力を有するため、α2生合成酵素取得後はα1生合成酵素の同定も試みる予定である。2.交配ホルモンα1、α2受容体の探索α1の蛍光プローブ、磁気ビーズ標識プローブおよび光親和性プローブ(共同研究者が合成)を用いて受容体探索を試みたが、受容体の同定には至らなかった。この理由として、プローブのサイズが交配ホルモンの23倍であり、非特異的吸着が強くなったこと、受容体の発現量が極めて低いことなどが考えられる。したがってα2受容体の探索に切り替え、同時に蛍光標識ではなく放射性同位体で放射ラベルし、分子の形を損なうことなく受容体を探索する予定である。
接着力の差を並び替えに変換して自律的に組織をつくるメカニズム

組織は多種類の細胞からなり、細胞はそれぞれの接着性などの違いをもとに自ら動いて並び替えを行うことで機能的な組織構造を形づくる。申請者はこれまでに接着分子ネクチンに着目し、ホモフィリックよりもヘテロフィリックな接着が強いという性質によって、2種類の細胞が自らモザイクパターンに並ぶという新しい細胞選別の基本原理を見出し、これが様々な組織内の細胞の並び方を決めていることを示してきた。しかし、このようなモザイク様の細胞選別において、細胞がどのようにして隣接する細胞との接着力や親和性の違いを感知し、並び替え運動に変換するのかはわかっていない。本研究では、細胞接着と細胞骨格の連携に働くαカテニンと関連する分子に着目し、接着力の違いを細胞選別運動に変換するメカニズムを明らかにする。本年度は、αカテニンを欠損して細胞間接着の活性を持たないDLD-1 R2/7細胞(以下R2/7細胞)に対してαカテニンの様々な変異分子とともに、ネクチン-1あるいは-3を導入した上で、ヘリン、カテニン、さらにアクチンやミオシン分子に蛍光標識した分子を発現する安定発現株を作成した。また、これらの細胞を使って細胞選別実験を行い、この過程を経時的に観察することにより、細胞選別の過程で見られる並び替え運動と分子の動態を同時に可視化する実験系を確立した。作成した細胞を用いて様々な組合せにおける細胞選別実験を進めた結果、異なるネクチンを発現している細胞が相互に割込みを繰り返し、モザイクパターンに並び替わる際に、従来のモデルから想定されていたものとは異なるカドヘリンの偏った分布が観察された。現在、割込みの際にカドヘリンの偏りを作り出すメカニズムについて検討を進めている。イメージング用の安定発現細胞株の作成が順調に進んだ。また、予算の前倒し使用により、顕微鏡用の新しいカメラシステムを導入し、細胞選別実験の観察が効率よく行えるようになった。これらによって細胞選別過程を高解像度で経時観察が可能な実験系を確立することが出来た。この実験系を用いて、異なるネクチンを発現する細胞の混合培養を行い、細胞選別における割込みの際の細胞の挙動と、接着分子や細胞骨格の分子動態を解析したことで、従来考えられていたモデルとは異なる分子の挙動が観察され、新たな研究の端緒につながった。今後は、割込みの際に見られる分子の偏りを作り出すメカニズムについて検討を進める。組織培養を用いた、マウス嗅上皮における細胞パターン形成メカニズムの解析についても順調に進展している。これまでの研究結果から、異なるネクチンを発現する細胞間での細胞選別で見られる割込みの際には、従来考えられていたモデルとは異なるカドヘリン分子の挙動が観察された。すなわち、割込む細胞と割込まれる細胞との間につくられる境界面の接着力は対称ではなく、割込む細胞のヘテロフィリックな2辺の接着面のうち1辺にはカドヘリン・カテニン複合体が強く局在するのに対し、もう1辺の接着面には弱いという非対称な接着力の分布が見られた。この偏りを作り出すメカニズムを明らかにする目的で、アファディンやαカテニンの様々な変異体を用いて細胞選別実験を行い、解析を進める。また、接着分子が偏って局在することで割込みを引き起こすメカニズムについては数理モデルを用いて検討を行う。

今後は、割込みの際に見られる分子の偏りを作り出すメカニズムについて検討を進める。組織培養を用いた、マウス嗅上皮における細胞パターン形成メカニズムの解析についても順調に進展している。これまでの研究結果から、異なるネクチンを発現する細胞間での細胞選別で見られる割込みの際には、従来考えられていたモデルとは異なるカドヘリン分子の挙動が観察された。すなわち、割込む細胞と割込まれる細胞との間につくられる境界面の接着力は対称ではなく、割込む細胞のヘテロフィリックな2辺の接着面のうち1辺にはカドヘリン・カテニン複合体が強く局在するのに対し、もう1辺の接着面には弱いという非対称な接着力の分布が見られた。この偏りを作り出すメカニズムを明らかにする目的で、アファディンやαカテニンの様々な変異体を用いて細胞選別実験を行い、解析を進める。また、接着分子が偏って局在することで割込みを引き起こすメカニズムについては数理モデルを用いて検討を行う。神戸大学の共同実験施設への利用料として、2019年3月末に支払う予定をしていたが、予想していた金額よりも請求額が少なかったため、余剰分を次年度に繰り越したために、次年度使用額が生じた。研究は順調に進んでいるが、翌年度、引き続き試薬や消耗品の購入、培養細胞の観察等の研究を継続する予定である。
学校を基盤としたカリキュラム開発の東アジアにおける展開とその概念枠組に関する研究

動向を論文等を通じてレビューをした。その結果、本来は欧米の概念であるSchool Basedという概念が、90年代からはアジアで広がっている。アジアの知識経済化が進むなかで、日本が先頭にたつ従来の「雁行型」から、各国が先頭に立ちうる「カエル跳び型」へと、その発展形態が変貌した。2つのことが見出された。1つは、Rowntree(1977)などをふまえつつ、パフオーマンス評価や形成的アセスメント、学習のためのアセスメントなどに力を入れている欧米の影響を取り入れつつある。もう一方、1980年代頃より、子どもの評価だけでなく様々な評価が浮上してきた。そして、子どもの評価は、実態把握・観察による事前評価という意味でアセスメントと捉え、その情報を、課程要領(指導要領)と教科書中心という反省から、学校の中でも組織というより特に教育課程を中心に見ていこうという、「学校を基盤としたカリキュラム評価」という総合判断に活用していくようにするようにしていく動きになっていることが分かった。同じアジアに位置しながら対話をどのようにしていけばよいのか、どういう角度からアプローチすればよいのか、といった発信の中身と焦点化の方法が急浮上してきた。筆者は、この課題に対し、特にリソースとアセスメント・評価に焦点をあてて香港・台湾の例を取り上げわが国への示唆を得るとともに、日本の発信の中身と焦点化の方法を明らかにした。指導とアセスメントから見た学校レベルでのカリキュラム評価-学校全体への教育方法の拡大から-、知識経済の時代における国際比較的に見た概念枠組み-国際教育協力を視野に入れて-の2つから論じた。本年度は、学校を基盤とした教育研究開発をレビューし、近年心理学での注目されてきている社会文化アプローチをふまえ、日本的なものに組み直すべく、主として関わってきた本学付属学校の記述やデータから、日本教育工学会の課題研究「学校現場と大学とのパートナーシップに関する研究」で発表した。本学附属小学校では、ヤギを飼い始めてから8年経過した。敷地(サイト)を基盤として開発するSBCDとしてのプロジェクト活動として記述できる。この間どのような変化があり、どのようなプロセスがあったのか、明らかにした。1)1992年導入された生活科の副産物であった。2)日本の企業経営を研究した野中(1999)の知識創造のプロセス、すなわち共感知(Socialization)から表出化(Externalization)、表出化から連結化(Combination)、それに連結化から内面化(Internalization)へというスパイラルなサイクルをたどった。3)絆や関わり、力を合わせるといったこころの力、人を思いやる力、相手の立場になって考える気持ち、やさしさや温かさといったウェットな感情、ふれあいや感動といった点、コミュニケーションさらにいのちといった従来の教科では教えられないものを教えている。4)教師のチームワークが実践を導き管理職やサポートし、子どもや保護者は、相手先とも交流するなど積極的参加が見られた。幼稚園・小学校と中学校(中等学校)接続に向けた課題として、トピックやテーマ、特設や重点単元、問題解決学習、体験学習等作り方はそれぞれあるが、内容や形式よりも、身につけさせたい力として、信頼性や妥当性を伴うアセスメントのあり方を、英国から学び、本学付属での道筋をつける方途を模索した。今年度は韓国で発表した。7月2-6日Chungbuk, ChoongbukにあるKorea national University of educationで開かれたthe 11th World Congress of Comparative Education(WCCES)という比較教育関連の大会であった。テーマは"New challemges and new paradigms : moving education for the 21st century"であった。ブルームのタキソノミーが日本のSBCDとの関連で、どう展開されつつあるのか、ヘルバルトの予備・提示等の段階を経て、守破離など独特のものがあるということを論じた。忠清北道のチュンジュにある、梧倉中学校(Ochang Middle school)の学校訪問を行い、校内研修・特別活動などに注目し観察した。

校内研修に関しては、アメリカのように外で行われるという知見を得ta.特別活動に関しては、テコンドなど男子生徒中心の活動が見られ、ジェンダーとカリキュラムという点で注目された。台湾では台北市新生国民小学校、工業高等学校の学校訪問を行った。台湾では、香港と同様米国の強い影響があり、MI(Multiple Inteligences)がSBCDに生かされている現実を見た。他方、実際の授業観察では、大分大学付属小では総合的な学習を展開する上で、多様な展開がなされている中で、低学年では、複合的な(書いたり、作ったり、ダンスをしたりと)力が入組んでいるがそれをうまく引き出すようなことで一人一人の個性を捉えるのが得意な教師、"MI教師"とでもいわれるような教師の実在すること、すなわち複合的な力を発揮する活動を仕組むようなカリキュラムの展開があるのではないかという仮説を持った。東アジアで独特の伝統や風土があるが、地人関係ではわが国は歴史・社会・文化的風土として捉えられるという仮説を持った。そこで、社会と世間という明治・大正期の社会学の受容と展開について調べた。さらにリソースや学校研究主題で展開できるのではないかという仮説を明確にし、欧米の学校自己点検・評価を組み込んで、「教育実践研究の方法論」という特集号として学会誌に投稿した。動向を論文等を通じてレビューをした。その結果、本来は欧米の概念であるSchool Basedという概念が、90年代からアジアで広がっている。アジアの知識経済化が進むなかで、日本が先頭にたつ従来の「雁行型」から、各国が先頭に立ちうる「カエル跳び型」へと、その発展形態が変貌した。2つのことが見出された。1つは、Rowntree(1977)などをふまえつつ、パフォーマンス評価や形成的アセスメント、学習のためのアセスメントなどに力を入れている欧米の影響を取り入れつつある。もう一方、1980年代頃より、子どもの評価だけでなく様々な評価が浮上してきた。そして、子どもの評価は、実態把握・観察による事前評価という意味でアセスメントと捉え、その情報を、課程要領(指導要領)と教科書中心という反省から、学校の中でも組織というよりも特に教育課程を中心に見ていこうという、「学校を基盤としたカリキュラム評価」という総合判断に活用していくようにするようにしていく動きになっていることが分かった。同じアジアに位置しながら対話をどのようにしていけばよいのか、どういう角度からアプローチすればよいのか、といった発信の中身と焦点化の方法が急浮上してきた。筆者は、この課題に対し、特にリソースとアセスメント・評価に焦点をあてて香港・台湾の例を取り上げわが国への示唆を得るとともに、日本の発信の中身と焦点化の方法を明らかにした。