hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アロディニア発症の分子機構とその治療薬の開発に関する研究

これらの結果から,神経因性疼痛形成段階と神経因性疼痛維持段階では,その疼痛メカニズムが異なると示唆される.これらメカニズムの差異が神経因性疼痛発症機構と関連する可能性は十分に考えられる.次年度以降,神経因性疼痛発症機構の解明および,その制御のために研究を発展させたい.神経因性疼痛の新しい治療法,治療薬の開発を目的に,脊髄グリシン神経に焦点をあて研究を行った.前年度までに,グリシントランスポーター(GlyTs)阻害薬が異なった神経因性疼痛モデルにおいて等しく抗アロディニア作用,抗痛覚過敏作用を有するだけでなく,急性炎症モデルでも鎮痛効果を現すことを見い出した.さらに,GlyT阻害薬を用いた解析から神経損傷後初期にはグリシン神経の本来の抑制性機能が消失し,むしろ興奮に転じることが疼痛発症の基礎をなすことを示唆してきた.GlyTlKoマウスでは運動神経麻痺が,GlyT2 Koマウスではシナプス小胞のグリシンの涸渇がおこり,びっくり病の表現型が現れることが報告された,これらの説に従えば,GlyTs阻害薬は鎮痛作用を発現するというアイディアには至らない.今年度はGlyTs阻害薬の鎮痛薬としての有用性とこれら矛盾点について検討した.GlyT1阻害薬の鎮痛作用には潜時を必要とした.この潜時はNMDA受容体阻害薬により消失し,グリシンによるNMDA受容体の活性化によることを明らかにした.GlyT2阻害薬の長期間反復投与や脊髄GlyT2ノックダウンでもグリシンの涸渇は起こらず,GlyT2がクリアランスにも機能することを明らかにした.GlyT2阻害薬の長期間持続投与およびGlyT2ノックダウンでもびっくり病様表現型は出現せず,運動の協調性,平衡感覚など運動機能にも変化も観られず,知覚神経のGlyT2阻害薬感受性は運動神経のそれよりも3,000倍も感受性が高いことが明らかになった.以上のことが,これまでの定説に逆らってGlyT阻害薬が運動機能に影響を及ぼすことなく強力な疼痛制御作用を発現する理由と考えられる.特異的GlyTs阻害薬の開発は痛覚伝達の抑制系を強化することで,原因の異なる広範な疼痛患者に対しても有効な治療戦略として期待される.
ドイツ語の動詞範疇と項の典型的主体性・客体性の関係について

本年度は全般的に、平成16年度から18年度までの三年間の研究の総括に当てることとなった。最終的に論文の形で総括内容をまとめるには至らなかったが、順を追って過去三年間の研究内容と実績を挙げて報告することとする。平成16年度には『接頭辞be-の付加』に関して、この接頭辞による自動詞の他動詞化の決め手となる項の意味論的性質をつきとめ、論文として学会誌に発表することができた。平成17年度には『再帰代名詞による心理動詞構造の自動詞化』と他のタイプの再帰構造の間に見られる、使役主の役割を担う項の取り扱い方の相違を明らかにすることができ、このテーマについても学会誌に発表済みである。平成18年度の研究テーマとして予定していた『非人称受動態』および『接頭辞ver-』については、予定していたほど充分なデータの収集がかなわず、残念ながら論文の形にして発表することができなかった。しかしながら、この三年間の研究結果として現時点で明確になっていることは以下の二点にまとめることができる:(1)接頭辞や人称代名詞などの助けを借りて、自動詞(構造)を他動詞化したり、逆に他動詞(構造)を自動詞化する際には、構造内の特定の項が備え持つ意味論的特質、特にその典型的主体性や客体性が決め手となって、これらの構造の形式的操作が可能となること、(2)項の典型的主体・客体性は、専攻研究によって明らかにされているよりも内容的に多様であり、様々な統語的構造について意味論的な研究を進めるに当たり、それらも考慮する必要があること。さらに来年度以降の研究テーマとして掲げている『ドイツ語における進行形』に相当する形式が成立するための条件とその使用がロマンス言語にくらべて抑制される根拠を明らかにするための準備も進めることができた。本年度の研究テーマとして『接頭辞be-の機能』および『非人称受動態の成立条件』の二つを計画していたが、接頭辞be-を付加するにあたり、基本動詞が他動詞である場合と自動詞である場合とで、あらかじめ備えていなければならない条件に大きな違いがあるため、本年度はそこに焦点を絞って特に詳しく研究することにした。4月から7月に、先行研究をまとめる形で、他動詞に同接頭辞を付加するための条件を明確にした上で、8月・9月にはドイツ・テュービンゲン大学に赴き、資料収集およびネイティヴ・スピーカーによるインフォーマント・チェックを行い、自動詞と同接頭辞との関係を明確にする作業を行った。10月以降これらの資料やデータを整理し、次ページに挙げた発表論文にまとめ上げた。論証できた結論を以下の四点にまとめる:(1)他動詞にこの接頭辞を付加するには、動詞の直接内項に『漸次性』が備わっているか、叙述される出来事に反復性が認められなければならなかったが、これらの条件は自動詞には該当しない。(2)自動詞へのこの接頭辞の付加は一種の他動詞化として捉えることができる。(3)この他動詞化は、基本動詞となる自動詞の唯一の項が一定の主体性を備えている場合に限って可能である。(4)自動詞から二項の結果相構造を作る他動詞化のプロセスと比べた場合、(2)の他動詞化は統語的制約よりも意味論的条件が優先されるタイプの他動詞化であるという特徴がある。平成16年度より、複数の動詞カテゴリーと項の備える意味論的性質の関係を体系的に示すことを目的として本研究を進めてきた。本年度は特定の動詞構造の他動性・自動性に焦点を当て、特に再帰代名詞を用いた構造を詳しく取り扱った。再帰代名詞を用いた構造は意味論的にいくつかに分類することができ、『反使役動詞構造』(sich offnen開く,sich verandern変化する、など)や中間態(sich gut lesen読み易い)などがある。その中でも心理を表現する構造のうち、他動詞から再帰代名詞を伴って派生する『再帰型心理動詞構造』(sich aufregen興奮する,sich argern立腹する、など)に着目し、他の構造と対照してその意味論的特性と、再帰代名詞を伴う構造全体の中で占める位置を明らかにした。その結果、再帰型心理動詞構造と反使役動詞構造は一つのカテゴリーに含まれる二つの下位範疇として捉えられるという結論に至った。両者の共通点は、(1)派生の際に用いられる再帰代名詞は動詞の項としてのステータスを持たないこと、(2)この派生はいづれも自動詞化のプロセスとして捉えられること、の二点である。相違点は、派生する際に叙述の対象となる出来事の『概念化のパターン』を変化させるかどうかにある。反使役動詞構造は、出来事の引き起こし手にあたる項の『主体性』が低い場合に限って、この項を基本他動詞の語彙的意味構造(Lexikalische semantische Struktur)から単に削除することによって実現される構造である。つまり、構造の派生が項の意味論的性質に依存している。これに対して、再帰型心理動詞構造の派生では、項の削除が行われず、出来事の出発点をSTIMULUS(心理を引き起こすもの)からEXPERIENCER(心理の所有者)に移して出来事の概念化のパターンを変化させるプロセスであることが判明した。

平成16年度には『接頭辞be-の付加』に関して、この接頭辞による自動詞の他動詞化の決め手となる項の意味論的性質をつきとめ、論文として学会誌に発表することができた。平成17年度には『再帰代名詞による心理動詞構造の自動詞化』と他のタイプの再帰構造の間に見られる、使役主の役割を担う項の取り扱い方の相違を明らかにすることができ、このテーマについても学会誌に発表済みである。平成18年度の研究テーマとして予定していた『非人称受動態』および『接頭辞ver-』については、予定していたほど充分なデータの収集がかなわず、残念ながら論文の形にして発表することができなかった。しかしながら、この三年間の研究結果として現時点で明確になっていることは以下の二点にまとめることができる:(1)接頭辞や人称代名詞などの助けを借りて、自動詞(構造)を他動詞化したり、逆に他動詞(構造)を自動詞化する際には、構造内の特定の項が備え持つ意味論的特質、特にその典型的主体性や客体性が決め手となって、これらの構造の形式的操作が可能となること、(2)項の典型的主体・客体性は、専攻研究によって明らかにされているよりも内容的に多様であり、様々な統語的構造について意味論的な研究を進めるに当たり、それらも考慮する必要があること。さらに来年度以降の研究テーマとして掲げている『ドイツ語における進行形』に相当する形式が成立するための条件とその使用がロマンス言語にくらべて抑制される根拠を明らかにするための準備も進めることができた。
エンドセリン異常症に基づくGPCR活性化機構の解明とGqシグナルの病態への関与

また、モデルマウスを用いて、Gq/11を介したGPCRシグナルの異常活性化が肺高血圧、脂肪細胞異常、腫瘍形成などの疾患発症に与える影響とその機序を明らかにする。
ショウジョウバエ新規カス関連遺伝子のヒトホモログ:動態と機能の解析

1)ショウジョウバエのDNA複製/細胞増殖関連遺伝子の発現に必須な転写調節因子DREFを見出し、これが細胞周期依存転写因子E2Fの遺伝子転写を制御することを証明した。DREFを中心とする情報ネットワークに関与するいくつかの興味ある遺伝子を同定した。DREFのヒトホモログのcDNAを単離し、その結合配列を決定した。ヒトDREFはヒトサイトメガロウイルスの極初期遺伝子US3のサイレンサーエレメントに結合する細胞性因子であることを示唆する実験結果を得た。ヒトDREFと相互作用するいくつかの因子を見い出しており、その中には、クロマチン変換を通じて多くの遺伝子発現を制御しており、「癌抑制遺伝子産物」としても知られているPolycombグループタンパク質やクロマチン構造変換に関わるDNA helicaeなどを見出し、抗体を作成して、培養細胞における相互作用を証明した。2)OrbitおよびMeteorヒトホモログを得ている。Orbitのヒトホモログは2種類あり、orbit1遺伝子は多くのヒト臓器で9kbのmRNAが検出され、脳、心臓、骨格筋、肝臓、脾臓で比較的発現が高い。同遺伝子は第2染色体の2q14付近に位置する。orbit2遺伝子は多くの臓器で検出できるが、脳、骨格筋でとくに高発現している。これらの組織は増殖とは直接結びつかない組織であるが、いずれも微小管を多く含むので、ヒトタンパクも微小管と関連する機能をもつと推測している。同遺伝子は第3染色体の3q21-23の領域に位置する。この領域は肺、脾臓、卵巣などの癌でLOHが多く報告されている領域なので、それらのがん細胞における染色体数の不安定性とorbit2との関連は興味深い。Orbit1を大腸菌で発現させ、抗体を作成した。
児童の発達における伴侶動物の影響: 人と動物の「絆」を生むものは何か

平成29年度が最終年度であるため、記入しない。
神経内分泌腫瘍の新規がん抑制遺伝子PHLDA3の機能解析

我々は、PHLDA3遺伝子が新規のAkt抑制因子である事を見いだし、肺と膵臓のNETにおいて、がん抑制遺伝子として機能している事を明らかにした。我々は、PHLDA3が様々な組織に由来するNETのがん抑制遺伝子であると考えており、PHLDA3によるAkt抑制がNET抑制において中心的な役割を持つと考えている。そのため、PHLDA3遺伝子のLOHが認められた患者にはAkt経路の阻害剤が著効する可能性があると考えている。さらに、PHLDA3遺伝子のLOHはNET患者の予後と強い相関があり、PHLDA3遺伝子のLOH診断により、患者予後の予測ができるようになる可能性がある。本研究の目的は、神経内分泌腫瘍(NET)発症のメカニズム解明と、NET治療・診断に役立つ成果を得る事である。我々は、機能未知であったPHLDA3遺伝子が、新規のAkt抑制因子である事を見いだし、肺と膵臓のNETにおいて、がん抑制遺伝子として機能している事を明らかにした(Cell, Vol. 136, pp. 535-550, 2009)。本研究を進める事により、NET患者の個別化医療に貢献出来ると考える。これまでの我々の研究から、肺のNETではPHLDA3遺伝子が高頻度に欠損していることが明らかになっている。また、膵NETは発症率が膵臓がん全体の約2%前後という珍しいがんであるが、当研究所で集めた55個のサンプル全てに対してLOH解析を行ったところ、63%にLOHが認められ、非常に高頻度にPHLDA3遺伝子の異常が起きている事が明らかとなった。また膵NETでは、LOHに加えて、PHLDA3遺伝子プロモーターのメチル化が起きており、PHLDA3遺伝子がLOHとメチル化という2 hitにより機能が損なわれている事が示された。以上の事から、PHLDA3が膵NETの重要ながん抑制遺伝子として機能する事が示唆された。我々は、機能未知であったPHLDA3遺伝子が、新規のAkt抑制因子である事を見いだし、肺と膵臓のNETにおいて、がん抑制遺伝子として機能している事を明らかにした(Cell, Vol. 136, pp. 535-550, 2009、及び投稿中の論文)。計画している研究は順調に振興している。現在、PHLDA3欠損マウスを用い、膵臓などの神経内分泌組織に腫瘍が発生するか、詳細に解析を進めている。一方、膵NETの予後と関連性が高い遺伝子はこれまでの所報告されていないが、我々はPHLDA3遺伝子にLOHが認められる患者の予後はLOHがない患者に比べて悪い事を明らかにした。この事から、PHLDA3遺伝子のLOHが認められた患者にAkt経路の阻害剤を投与することで予後改善の可能性があると考えている。本仮説が立証されることによって、Akt経路阻害剤が奏効する患者を前向きに診断することが可能となり、NET患者の個別化医療に貢献する事が出来る。今後、PHLDA3遺伝子のLOH診断により、患者予後の前向き診断が可能か検討したいと考えている。さらには、膵臓と肺以外のヒトNETにおいて、PHLDA3遺伝子の異常が認められるか検討する予定である。

我々は、PHLDA3遺伝子が新規のAkt抑制因子である事を見いだし、肺と膵臓のNETにおいて、がん抑制遺伝子として機能している事を明らかにした。我々は、PHLDA3が様々な組織に由来するNETのがん抑制遺伝子であると考えており、PHLDA3によるAkt抑制がNET抑制において中心的な役割を持つと考えている。そのため、PHLDA3遺伝子のLOHが認められた患者にはAkt経路の阻害剤が著効する可能性があると考えている。さらに、PHLDA3遺伝子のLOHはNET患者の予後と強い相関があり、PHLDA3遺伝子のLOH診断により、患者予後の予測ができるようになる可能性がある。計画している研究は順調に進行している。現在、PHLDA3欠損マウスを用い、膵臓などの神経内分泌組織に腫瘍が発生するか、詳細に解析を進めている。一方、膵NETの予後と関連性が高い遺伝子はこれまでの所報告されていないが、我々はPHLDA3遺伝子にLOHが認められる患者の予後はLOHがない患者に比べて悪い事を明らかにした。この事から、PHLDA3遺伝子のLOHが認められた患者にAkt経路の阻害剤を投与することで予後改善の可能性があると考えている。本仮説が立証されることによって、Akt経路阻害剤が奏効する患者を前向きに診断することが可能となり、NET患者の個別化医療に貢献する事が出来る。今後、PHLDA3遺伝子のLOH診断により、患者予後の前向き診断が可能か検討したいと考えている。さらには、膵臓と肺以外のヒトNETにおいて、PHLDA3遺伝子の異常が認められるか検討する予定である。今後以下の研究をさらに進める。1.PHLDA3欠損マウスを用い、膵ランゲルハンス島、下垂体以外の内分泌組織に異常が認められるか解析する。さらにはNETの発症が認められるか詳細に検討を行う。2.我々はこれまでにヒト下垂体腫瘍の症例を50症例収集している。今後、これらの症例でPHLDA3遺伝子の異常が認められるか、解析を行う。3.膵NETのPHLDA3遺伝子にLOHがある症例とない症例においてAkt経路阻害剤であるEverolimusの効果の有無について前向きの研究を行う。分子腫瘍学今後、以下の3点について、さらに研究を進める。2016年度に行う研究のため、研究費を確保しておく必要があったため。実験の都合上、次年度に使用するほうが成果を上げやすいと考えれれたため。神経内分泌腫瘍の解析。物品費として使用予定。
AQPs阻害による癌細胞の増殖・浸潤・転移の抑制とそのメカニズムの解明

AQP3・AQP5は水チャネルとして水透過性に関与するが、近年、皮膚癌や肺小細胞癌など種々の癌組織においても高発現していることが報告された。我々はヒト口腔扁平上皮癌組織においてもAQP3・AQP5が高発現していることを見出し、AQPsの口腔扁平上皮癌における発現とその役割について、培養細胞を用いたin vitroの系およびヒト組織切片におけるAQPsの発現を検討した。癌細胞におけるAQP3およびAQP5の発現は、インテグリンを介したMAPK経路の活性化を維持することで、癌細胞増殖に関わっていると推測される。AQPとそのシグナルが、扁平上皮癌の細胞増殖に重要な役割を果たしていることが示唆された。Aquaporin3(AQP3)やAquaporin5(AQP5)は水チャネルとして水透過に重要な分子で、近年、皮膚癌や肺小細胞癌など種々の癌組織においても高発現していることが報告されている。本研究では、AQP3およびAQP5の発現を制御することにより、癌細胞の増殖・浸潤・転移に影響を及ぼす可能性を検討し、さらにAQPs発現の抑制が癌治療のターゲットになりうるかどうかの可能性まで追求することを目的としている。平成27年度は、ヒト口腔扁平上皮癌組織切片におけるAQP3およびAQP5の発現、口腔扁平上皮癌培養細胞におけるAQP3およびAQP5の発現を検討し、その中間データを解析した。抗AQP3抗体、抗AQP5抗体を用いた免疫組織化学染色の結果、染色を行った舌扁平上皮癌症例24例中23例において、癌部にAQP3、AQP5の発現を認めた。一方、同一組織切片上の非癌部組織においては、発現はほとんど認めなかった。癌部、非癌部におけるAQP3およびAQP5の発現強度をスコア化したところ、癌部と非癌部の間で両者の発現強度に有意な差を認めた。24例の組織切片を分化度別に比較検討したところ、各群において顕著な差は認めなかった。同一症例のAQP3、AQP5の発現をそれぞれプロットし相関性を比較検討したところ、両者の発現の間には正の相関を認めた。また、AQP3およびAQP5の発現と、年齢、性別、再発、飲酒暦、喫煙暦との相関性について検討したところ、関連性は認めなかった。各培養細胞におけるAPQ3およびAQP5の発現をウェスタンブロッティング法にて検討したところ、舌扁平上皮癌由来のSAS、SCCKNおよび歯肉扁平上皮癌由来のCa9-22において、AQP3、AQP5の高発現を認めた。以上より、AQP3およびAQP5の高発現は、口腔扁平上皮癌において何らかの役割を果たしていることが示唆された。予備的検討に用いた研究試料(培養細胞、FCS、抗AQP3抗体、抗AQP5抗体等)を保存していたフリーザーが故障し常温化したため、フリーザーの購入および試料の再購入を余儀なくされた。そのため、当初計画していたsiRNAを用いた培養細胞の発現・増殖への影響の検討が行えていない。本研究では、AQP3およびAQP5の発現を制御することにより、口腔癌細胞の増殖・浸潤・転移に影響を及ぼす可能性について検討した。まず、ヒト口腔扁平上皮癌組織切片におけるAQP3およびAQP5の発現、口腔扁平上皮癌培養細胞におけるAQP3およびAQP5の発現を検討した。抗AQP3抗体、抗AQP5抗体を用いた免疫組織化学染色の結果、癌部にAQP3、AQP5の発現を認めた。同一症例のAQP3、AQP5の発現の相関性を比較検討したところ、両者の発現の間には正の相関を認めた。さらに各培養細胞におけるAPQ3およびAQP5の発現をウェスタンブロッティング法にて検討し、舌扁平上皮癌由来のSAS、SCCKNおよび歯肉扁平上皮癌由来のCa9-22において、AQP3、AQP5の高発現を認めた。次に、SASならびに食道癌由来の扁平上皮癌KYSE70に汎AQP阻害薬を処置したところ、細胞形態の変化と有意な細胞増殖の抑制が認められた。さらに、SASに対し特異的siRNAを作用させAQP3、AQP5をノックダウンしたところ、有意な細胞増殖の抑制、ならびにインテグリンの発現が抑制され、FAK、その下流のMAPK経路の抑制を認めた。AQP3やAQP5とそのシグナルが、扁平上皮癌の細胞増殖とその形態維持に重要な役割を果たしていることが示唆された。

AQPとそのシグナルが、扁平上皮癌の細胞増殖に重要な役割を果たしていることが示唆された。平成28年度は、27年度に行えなかったsiRNAを用いた検討を継続する。また、汎AQP阻害剤を用いた培養細胞への影響も検討し、AQPsが癌細胞に及ぼす影響のメカニズムを解析する。また、扁平上皮癌以外の癌組織におけるAQPsの発現の有無も検討する。口腔外科学予備的検討に用いた研究試料(培養細胞、FCS、抗AQP3抗体、抗AQP5抗体等)を保存していたフリーザーが故障し常温化したため、フリーザーの購入および試料の再購入を余儀なくされた。そのため、当初計画していたsiRNAを用いた培養細胞の発現・増殖への影響の検討が行えていない。
腫瘍内アポトーシス発現の定量評価のための新しい分子画像解析手法の開発

この研究の目的は、三次元細胞培養を行いながら臨床用画像診断装置で撮像できるように我々が開発したバイオファントムと細胞の状態を任意に変化させる分子生物技術を併用し、目的達成型、演繹的な新しい研究手法を用いて、悪性腫瘍治療の新しい早期感受性予測法を開発することを全体構想とする。具体的な目的としては、分子標的薬剤や高精度放射線治療など新規腫瘍治療による腫瘍内アポトーシス発現の定量的評価のための新しい分子画像診断手法を開発することである。MRI拡散強調画像をベースとした3T MR装置用のアポトーシス定量撮像法で、高磁場装置での取得信号量の増加により高精度の解析が可能し、アーチファクトや画像のゆがみを解消するRESOLVE法(High Resolution Diffusion-Weighted Imaging Using Readout-Segmented Echo-Planar Imaging, Parallel Imaging and a Two-Dimensional Navigator-Based Reacquisition)も併用し、さらに、培養細胞を含むバイオファントムをを使用して、アーチファクトや画像のゆがみを改善できることの論文報告をもとに、2017年度に新規導入した3T装置の利用で可能となったDiffusion Kurtosis Imagingおよび拡散時間を調整したRESOLVE法にて、臨床時での短時間撮像が可能となるように、シークエンスを改良し、両者による培養細胞を含むバイオファントム撮像により、新規開発した拡散時間を調整したRESOLVE法は、Diffusion Kurtosis Imagingと同様に、細胞内の制限拡散を描出可能なことを明らかにした。この研究成果の論文は現在査読過程である。さらに、この方法の臨床試験のための専用の画像解析ソフトウェアの開発を開始している。今回開発したRESOLVE法を利用した新規画像解析手法は、アポトーシス小体のような微小な制限拡散を1マイクロメートル程度の高解像度で解析可能とする。今年度は、すでに開発したMRI拡散強調画像をベースとした1.5T MR装置用のアポトーシス定量撮像法を、新しい撮像法であるRESOLVE法を用いることにより、臨床用高磁場3T装置用に改良でき、今後の実験継続の見通しが得られたことから、おおむね順調に進展しているといえる。これらの進展に関して、今後、学会での報告と論文投稿を行う予定である。今年度は、すでに開発したMRI拡散強調画像をベースとした3T MR装置用のアポトーシス定量撮像法を、新しい撮像法であるRESOLVE法を用いて改良できることを発表し、論文執筆をすすめた。また今後の新規装置導入に伴う新たな解析手法を加えた実験継続の準備が進んでいることから、おおむね順調に進展しているといえる。これらの進展に関して、今後、論文投稿を行う予定である。新規開発した拡散時間を調整したRESOLVE法は、Diffusion Kurtosis Imagingと同様に、細胞内の制限拡散を描出可能なことを明らかにし、現在論文の作製中で今後、学会での報告と論文投稿を行う。

MRI拡散強調画像をベースとした3T MR装置用のアポトーシス定量撮像法で、高磁場装置での取得信号量の増加により高精度の解析が可能し、アーチファクトや画像のゆがみを解消するRESOLVE法(High Resolution Diffusion-Weighted Imaging Using Readout-Segmented Echo-Planar Imaging, Parallel Imaging and a Two-Dimensional Navigator-Based Reacquisition)も併用し、さらに、培養細胞を含むバイオファントムをを使用して、アーチファクトや画像のゆがみを改善できることの論文報告をもとに、2017年度に新規導入した3T装置の利用で可能となったDiffusion Kurtosis Imagingおよび拡散時間を調整したRESOLVE法にて、臨床時での短時間撮像が可能となるように、シークエンスを改良し、両者による培養細胞を含むバイオファントム撮像により、新規開発した拡散時間を調整したRESOLVE法は、Diffusion Kurtosis Imagingと同様に、細胞内の制限拡散を描出可能なことを明らかにした。この研究成果の論文は現在査読過程である。さらに、この方法の臨床試験のための専用の画像解析ソフトウェアの開発を開始している。今回開発したRESOLVE法を利用した新規画像解析手法は、アポトーシス小体のような微小な制限拡散を1マイクロメートル程度の高解像度で解析可能とする。臨床に応用できるよう、日常臨床での撮像および解析方法についての検討を進める。2017導入予定の新装置を用いた新しい解析手法での実験を進めるとともに、直ちに臨床に応用できるよう、日常臨床での撮像および解析方法への応用についてさらに検討を進める。新装置を用いた新しい解析手法でさらに実験を進めるとともに、直ちに臨床に応用できるよう、日常臨床での撮像および解析方法への応用に役立つ画像解析プログラムの作成を開始している。当初、バイオファントム撮像用の高精度ループコイルの購入を計画していたが、既存のループコイルおよびスペシャルパーパスコイルを同時併用する新手法を考案し、その能力が卓越していたため、高精度ループコイルの購入を再考し、開発した新手法での研究継続を先行させることとした。初年度に購入予定であったMRI用ループコイルは、同年度に導入された新規臨床装置のスペシャルパーパスコイルにて代用可能か検討し、代用可能であることが明らかとなったため、購入を差し控えたため。2017年度に所属施設が購入した新規臨床装置にて新たな解析を行っており、現在、将来の臨床用画像解析プログラムを自作中である。その過程で新規ソフトフェア購入が必要となることが予測され、そのために用いる予定である。開発した新手法での研究継続を先行させる。次年度使用額は、必要に合わせて、画像解析に必要な予算に充てる予定である。2017年度に購入予定の新規臨床装置にて新たな解析を行う予定であり、解析ソフトフェアが必要となることが予測され、そのために用いる予定である。
資本所得税と世代間所得再配分の政治経済学

本研究では,公教育支出と,その財源としての労働所得税及び資本所得税に注目した.これら政府支出と税率が投票に代表される政治過程を経て決定される状況を想定した.具体的には3世代で構成される世代重複モデルを用い,また,政策の政治的な決定を描写するために確率投票モデルを採用した.この投票モデルでは,就労世代と退職世代が投票に参加し,両者の効用和を最大化するように投票で選ばれた選は政府が政策を決定することになる.この枠組みの下で,2018年度の研究では政府支出としての公教育に注目した.この支出を,労働所得税と資本所得税を財源とする状況を想定し,少子高齢化によって公教育支出,労働所得税率,資本所得税率がどのように推移するか,モデル予測を行った.分析の結果,高齢化によって税負担が退職世代から就労世代にシフトするという予測が得られた.また,公教育支出GDP比率が低下し,その結果,経済成長率が低下するというモデル予測が得られた.経済成長率の低下は,将来世代の厚生悪化につながる.そこで本研究では,アジア諸国(韓国,マレーシア,台湾,インドネシア)で導入されていた公教育支出の下限制約というルールに注目し,このルールが日本に導入された場合にどのような効果があるかを計測した.具体的には,1987年から89年にかけて,公教育GDP比率が最も高い水準(5%超)を実現したことに注目し,この3年間の平均水準5.51%をターゲットとし,この水準を維持し続けていればどのような効果が得られたのかを計測した.分析の結果,経済成長率は改善し,将来世代の厚生は改善するものの,支出増大をファイナンスするために資本所得税率が上昇するため,現在の退職世代の厚生が悪化することが示された.すなわち,下限制約ルールの導入は,経済成長の観点からは望ましいが,世代間公平性を維持できないという結論が得られた.申請時に予定していた1年目の研究計画にもとづき分析を行い,論文を執筆してディスカッションペーパーとして公開したため,研究はおおむね順調に進展していると判断できる.次の研究課題として,1年目の分析モデルに財源としての国債発行を追加する.国債は,現在の支出の負担を将来世代に先送りする働きがあるあるため,少子高齢化が進んで退職世代の政治力が高まると,税から公債へ財源のシフトが起きると予想される.このような状況の下で,資本所得税率と労働所得税率,公債発行の政治的な決定を描写するとともに,その長期的な影響を経済成長率に注目して評価する.2018年度の分析と同様,政策決定の経済成長への影響と,現在世代並びに将来世代への厚生の影響を,定性的,定量的に評価することを目標とする.本研究では,公教育支出と,その財源としての労働所得税及び資本所得税に注目した.これら政府支出と税率が投票に代表される政治過程を経て決定される状況を想定した.具体的には3世代で構成される世代重複モデルを用い,また,政策の政治的な決定を描写するために確率投票モデルを採用した.この投票モデルでは,就労世代と退職世代が投票に参加し,両者の効用和を最大化するように投票で選ばれた選は政府が政策を決定することになる.この枠組みの下で,2018年度の研究では政府支出としての公教育に注目した.この支出を,労働所得税と資本所得税を財源とする状況を想定し,少子高齢化によって公教育支出,労働所得税率,資本所得税率がどのように推移するか,モデル予測を行った.分析の結果,高齢化によって税負担が退職世代から就労世代にシフトするという予測が得られた.また,公教育支出GDP比率が低下し,その結果,経済成長率が低下するというモデル予測が得られた.経済成長率の低下は,将来世代の厚生悪化につながる.そこで本研究では,アジア諸国(韓国,マレーシア,台湾,インドネシア)で導入されていた公教育支出の下限制約というルールに注目し,このルールが日本に導入された場合にどのような効果があるかを計測した.具体的には,1987年から89年にかけて,公教育GDP比率が最も高い水準(5%超)を実現したことに注目し,この3年間の平均水準5.51%をターゲットとし,この水準を維持し続けていればどのような効果が得られたのかを計測した.分析の結果,経済成長率は改善し,将来世代の厚生は改善するものの,支出増大をファイナンスするために資本所得税率が上昇するため,現在の退職世代の厚生が悪化することが示された.すなわち,下限制約ルールの導入は,経済成長の観点からは望ましいが,世代間公平性を維持できないという結論が得られた.申請時に予定していた1年目の研究計画にもとづき分析を行い,論文を執筆してディスカッションペーパーとして公開したため,研究はおおむね順調に進展していると判断できる.次の研究課題として,1年目の分析モデルに財源としての国債発行を追加する.国債は,現在の支出の負担を将来世代に先送りする働きがあるあるため,少子高齢化が進んで退職世代の政治力が高まると,税から公債へ財源のシフトが起きると予想される.このような状況の下で,資本所得税率と労働所得税率,公債発行の政治的な決定を描写するとともに,その長期的な影響を経済成長率に注目して評価する.2018年度の分析と同様,政策決定の経済成長への影響と,現在世代並びに将来世代への厚生の影響を,定性的,定量的に評価することを目標とする.研究打ち合わせについて、スカイプを用いたオンラインによる打ち合わせを行うことで、予定していた出張の回数が減ったため、次年度への繰越が発生した.繰越分については、旅費あるいは英文校正の支払いに充当する予定である.
中学生の批判的思考力を育成する社会科授業開発に関する発達的研究

本研究は、中学生の批判的思考力の発達に関する実験的授業を通して、発達を促進する社会科授業モデルを開発することを目的とする。中学生の批判的思考力を育成する社会科授業開発に関する実験的授業を通して、批判的思考力形成過程の仕組みやその条件、発達を促進する指導方略について検討した。その結果をもとにして、中学生の批判的思考力の発達を促進する社会科授業モデルを開発した。本研究の目的は,中学生の批判的思考力の発達に関する実証的データの収集と発達過程に基づく社会科授業構成の基礎理論を検討することにある。具体的には,以下の3点を研究目的として設定した。1.社会科授業を通して育成する批判的思考力の構成要素を明確にすると共に,生徒の批判的思考力の発達に関する調査等の結果分析を行い,発達の様相及び認識・発達のメカニズムとその条件を明らかにすること。2.中学生の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略について実験的な授業を通して明らかにすること。3.研究1,2の成果をふまえながら,発達に焦点をあてた批判的思考力を育成するための基礎理論を構築すること。本年度は,上記研究目的のうち,特に1に対応した研究を進めた。具体的には以下のような研究を行った。(1)中学生の社会的思考力・判断力の発達に関する調査等の結果を分析し,批判的思考力と他の諸能力との関係について検討した。(2)中学生の批判的思考力の発達に関する研究成果を学会で公表し,意見を踏まえながら生徒の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略について検討した。これらの研究の結果,実験的授業の授業仮説として次のことが指摘された。中学校2年生から3年生の時期に,社会的判断や批判的思考を実際に経験することによって社会的判断力や批判的思考力を育成することができる。また,社会的判断力育成には演繹的推論の育成が,批判的思考力育成には演繹的推論や社会的判断の育成がその基盤となる。【研究実績の概要】で述べたように,本年度は,中学生の社会的思考力・判断力の発達に関する調査とこれまでの実験的授業の結果を分析し,批判的思考力と他の諸能力との関係についての検討を中心に行った。その結果,次年度に行う生徒の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略に関する実験的授業の授業仮説及び手続きについて具体的に検討できた。本研究の目的は,中学生の批判的思考力の発達に関する実証的データの収集と発達過程に基づく社会科授業モデルを開発することにある。1社会科授業を通して育成する批判的思考力の構成要素を明確にすると共に,生徒の批判的思考力の発達に関する調査と実験的授業の結果分析を行い,発達の様相及び認識・発達のメカニズムとその条件を明らかにすること。2中学生の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略について実験的な授業を通して明らかにすること。3研究1,2の成果をふまえながら,発達に焦点をあてた批判的思考力を育成するための基礎理論を構築すること。本年度は,上記の研究目的のうち,特に2に対応した研究を進めた。(1)前年度の本研究で指摘された授業仮説(1中学校2年生から3年生の時期に,社会的判断や批判的思考を実際に経験することによって社会的判断力や批判的思考力を育成することができること,2社会的判断力育成には演繹的推論の育成が,批判的思考力育成には演繹的推論や社会的判断の育成がその基盤となること)について再度検討した。(2)授業仮説に基づき,育成すべき能力の順序性と授業過程の解明を目的とする中学校3年生(136名)を対象とした実験的授業を実施した。(3)実験的授業の結果について,1相互に関連する諸能力を総体として促進しようとするとき,まずはどの能力に焦点化して育てればよいのか,2批判的思考力を育成するには帰納的推論,演繹的推論,社会的判断のどの能力に焦点化しながら,あるいはどのような授業過程で授業を構成することが効果的なのか,の2点を中心に検討した。【研究実績の概要】で述べたように,本年度は,生徒の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略に関する実験的授業を行った。実験的授業の目的は,次の2点である。1育成すべき能力の順序性の解明:相互に関連する諸能力(帰納的推論,演繹的推論,社会的判断,批判的思考)を総体として促進しようとするとき,まずはどの能力に焦点化して育てればよいのか。2授業過程の解明:批判的思考力を育成するには帰納的推論,演繹的推論,社会的判断のどの能力に焦点化しながら,あるいはどのような授業過程で授業を構成することが効果的なのか。その結果,諸能力(帰納的推論,演繹的推論,社会的判断,批判的思考)の順序性に関するデータを収集する一方,授業過程を検討する上での実践的課題が残された。次年度は,この課題解決をねらった実験的授業の追試を予定している。

研究1:社会科授業を通して育成する批判的思考力の構成要素を明確にすると共に,生徒の批判的思考力の発達に関する量的・質的調査を行い,発達の様相及び認識・発達のメカニズムとその条件を明らかにすること。研究2:生徒の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略について実験的な授業を通して明らかにすること。研究3:研究1,2の成果をふまえながら,発達に焦点をあてた批判的思考力を育成するための基礎理論を検討し,生徒の批判的思考力を促進する中学校社会科授業モデルを開発すること。研究最終年度である本年度は,上記の研究目的のうち,特に研究2と3に対応した研究を進めた。具体的には以下のような研究を行った。(1)これまでの研究で指摘された授業仮説(1中学校23年生の時期に社会的判断や批判的思考を実際に経験することによってその能力は伸長すること,2社会的判断の育成には演繹的推論の育成が,批判的思考力の育成には演繹的推論や社会的判断の育成が基盤となること)に基づいて行った実験的授業の結果を分析すること。(2)1回目の実験的授業(136名)の結果をふまえ,生活環境の異なる他の地域で2回目の実験的授業(144名)を行うこと。(3)授業仮説、実験的授業の結果をふまえた生徒の批判的思考力を促進する中学校社会科授業モデルを開発すること。本研究は、中学生の批判的思考力の発達に関する実験的授業を通して、発達を促進する社会科授業モデルを開発することを目的とする。中学生の批判的思考力を育成する社会科授業開発に関する実験的授業を通して、批判的思考力形成過程の仕組みやその条件、発達を促進する指導方略について検討した。その結果をもとにして、中学生の批判的思考力の発達を促進する社会科授業モデルを開発した。これまでの研究の進捗状況を踏まえて次年度以降は次の研究を中心に行う。(1)批判的思考に関する国内外の著書・論文・資料を収集・分析し,実験的授業及び発達に焦点をあてた批判的思考力を育成するための基礎理論を検討すること。(2)中学生の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略についての実験的授業を実施し,その結果を分析すること。(3)中学生の批判的思考力の発達と形成に関する研究成果を学会等で発表し,意見を踏まえながら批判的思考力を育成するための基礎理論を検討すること。中学校社会科の教育内容に即した形で実験的授業を進めること,また分析にあたっては心理学的手法を用いることから,研究代表者と研究分担者のより緊密な共同研究体制を構築しながら計画・実施・分析という一連の研究を行う。(1)批判的思考に関する国内外の著書・論文・資料を収集・分析するとともに,中学生の批判的思考力の発達を促進(形成)する条件及び指導方略についての実験的授業を追試し,その結果を分析すること。(2)中学生の批判的思考力の発達と形成に関する研究成果を学会等で発表し,意見を踏まえながら批判的思考力を育成するための基礎理論を検討すること。中学校社会科の教育内容に即した形で実験的授業を進めること,また分析にあたっては心理学的手法を用いることから,引き続き研究代表者と研究分担者の緊密な共同研究体制を構築しながら計画・実施・分析という一連の研究を行う。教科教育学当初の研究計画では,中学生の批判的思考力の発達を促進する条件及び指導方略についての実験的授業を次年度当初に実施する予定だった。そのため,授業記録用機器等の購入やテスト問題印刷を予定していたが,授業実施校の授業進度等を勘案し,実施時期を遅らせることとなった。
極超高速長距離輸送機(HST)の空気力学的研究

(1)全長30cmのHST風洞模型4種類を設計製作し、科学技術庁航空宇宙技術研究所の極超音速風洞を用いてM=7.1、レイノルズ数Re=O(10^510^6)で実験を行い、空力特性、表面圧力分布、オイルフロ-、シュリ-レン写真等の成果を収めた。模型として体積係数(胴体体積/(主翼面積)^<3/2>)を0.1程度とし、かつL/Dの大きい形状を得た。4番目の模型は特に翼胴結合に配慮したもので、L/D25.5を得ることができた。この値は世界的にも注目されている高い値である。(2) (1)の基礎研究として、造波抵抗、摩擦抵抗、衝撃波と境界層の干渉翼胴干渉、翼上面剥離渦、境界層遷移等が重要であることが認められ、各項目につき東大工学部航空学科極超音速熱風同(M=7、Re=O(10^6))を用いて実験を行った。(1)(2)の有機的成果は大きかった。さらに空力特性の熱的制御の重要性が認織された。(3)数値シミュレ-ションの妥当性と有効性が認められた。(4) (3)とCADシステムの結合が今後のHST開発に非常に有望であることがわかった。こと手法の確立のために、(1)(2)のデ-タベ-スとしての活用、(3)の信頼性あるシミュレ-ション手法の開発が今後も行われる必要がある、基本的な取組みとしては、研究代表者らが先に行った、空気力学とCADに関する研究が役立つものと考えられる。(5)今後のHST技術の重要な目標の一つとして、極超音速流の熱的制御が挙げられる。その基礎的研究は今回の研究で行われた。(6)本研究で得られたHSTは将来の2段式スペ-スプレ-ンの一段目として役立つことがわかった。(7)今後本研究をさらに発展させると同時に、HSTに関する環境問題等に関しても研究が行われなければならない。1極超音速長距離輸送機(HST)開発のための空気力学的課題の調査を行った。HSTはその使用するエンジンがマッハ数Mが3.54まではターボジェットエンジン、6まではターボラムジェットエンジン、それ以上ではスクラムジェットエンジンであることが予想され、それぞれのエンジンに適した燃料は、通常のジェット燃料、液体メタン、液体水素である。高速機用の燃料ほど軽く、かつ長距離用に搭載する量も増すので格納する胴体々積はMと共に急増する。このようにHSTの設計には従来の輸送機の場合とは異なる考慮が必要となる。さらにMに対するエンジン性能、機体形状の変化、空力特性の変化等をとり入れたシミュレーションモデルを作成することにより、最も経済性に優れたHSTの巡航マッハ数の選定としてM=7が得られた。このような基本計画の検討が行われた。全機形状まわりの流れの推定としては、ニュートン流近似による圧力分布の解析、衝撃波ー膨張流と平板境界層の組合せによる粘性補正計算を提案し、妥当性の検討を行った。2 HSTの全機形状、平板、円錐等の基本的形状について、東京大学工学部航空学科のM=7の風洞を用いた予備実験が行われた。表面圧力分布、熱伝達分布、表面流跡の観察、衝撃波の観察等で、HSTまわりの流れの概要を調べることができた。数値解析による分布の推定との比較は今後の課題である。

3極超音速流は高エンタルピー流であるから、HSTの研究においては空力特性と同時に熱の問題が重要である。熱の効果として、問題点は(1)空力加熱とその防御、(2)空力加熱と境界層遷移の関係、(3)極超音速流の熱的制御による空力特性の改善の可能性の3種類に分類され、それぞれHST開発にとって極めて重要であることがわかった。2の風洞実験でこれらの初期的成果が得られている。極超音速輸送機(HST)の巡航マッハ数として経済性の検討から7が妥当であるとの予測が得られた。これに基づいて実験的研究は東京大学工学部航空学科のマッハ数7の極超音速風洞および科学技術庁航空宇宙技術研究所のマッハ数7の極超音速風洞を用いて行われた。従来の各種形状についての実験ならびに数値解析を参考にして、新しいHST形状の設計製作を行いその特性試験および基礎研究を行った。上記の経済性の検討で、HSTの性能向上のための空気力学的課題の重要な点は、所要の容積を持つ形状で必要な揚力を保ちつつ、空気抵抗最小の状態を導くことであることがわかっているので、研究の方針はこの目的に向けられた。空気抵抗の内分けは主として造波抵抗と粘性抵抗であり、前者は機体表面の圧力分布の計測および数値解析で知ることができるが、後者は圧力分布に敏感な境界層の振舞いにより予測が極めて難かしい。両者はほぼ同程度の抵抗を示すので、両者を総合して全抵抗を最小にする設計を行う必要があり、ここに基礎研究の重要性が再認識される。このような全機模型についての試験と、基礎研究の併行により、従来のHST形状に比して性能の良い形状を得ることができた。これについて得られている揚抗比の最大値は5.5であり、諸外国でも極超音速機についての揚抗比が4を大きく上廻ることは困難とされていることを考えれば、本研究の一つの大きな成果であると考えている。現在さらに各種形状についての表面圧力分布の測定を行い、計算との比較により今後の改良の基礎を固める研究や、熱空気力学的制御による性能の改善の研究等をすすめている。大学における基礎研究と科学技術庁航空宇宙技術研究所を使用する性能試験とを並行することにより,多くの有意義な成果を収めることができた。まず基礎研究においては東京大学工学部航空学科極超音速熱風洞を用いて,主として極超音速飛行時(マッハ数7)における空気抵抗の軽減から高い揚抗比を得るための実験的研究を行った。その結果,(1)境界層遷移の生じるレイノルズ数およびその原因となる擾乱の型の研究で,極超音速流では遷移レイノルズ数が高く流れの方向の長さを用いるレイノルズ数が10^6の程度まで十分に層流であること,剥離再付着領域ではしばしば縦渦の発生が観測される,(2)翼胴の干渉部を平滑化することが抵抗軽減に有効である,(3)前縁形状が抵抗軽減に重要である,(4)衝撃波と境界層の干渉を3次元的に研究しなければならない,(5)デルタ翼上面に沿う剥離渦は空力特性にも空力加熱へ重要な影響をもつ,(6)極超音速流の熱的制御を空力加熱と空力特性の両方から考えるべきである,等の成果が得られた。また,数値流体力学の応用により空力特性の推定,表面温度の空力特性への影響の推定等が可能なこともわかった。つぎにこれらの経験を参考にして,極超音速輸送機の翼胴モデルを設計製作し,その空力特性を航技研の極超音速風洞(マッハ数7)で試験したところ,揚抗比5.5以上が得られた。この値は容積係数(胴体容積を主翼面積の3/2乗で割った値)が役0.1の極超音速機形状としては世界的にも十分に高い値であり,本研究の成果の重要な一つと見ることができる。これらの研究成果は1990年9月にスエ-デンで開かれた第17回国際航空科学会議で発表されている。
直腸癌肛門温存手術の適応に関する検討

1.低位直腸進行癌の垂直浸潤の検討とISRの適応横浜市立大学附属病院で手術された腫瘍下縁が歯状線から2cm以内で深達度MPまたはAの直腸癌53例を対象に、直腸癌切断術標本の割面の再構築を行い,腫瘍と温存する筋肉との関係を検討した.【結論】低位直腸の進行癌に対するISRの適応は,腫瘍下縁が歯状線よりも口側で,粘膜下肛門側進展を伴わない癌腫に限定すべきと思われた.また,術中の肛門管内の剥離は,肛門管上縁から深外括約筋が腫瘍横紋筋近接部であるため,経腹操作を優先し,同部の剥離後に肛門側操作に移行すべきと思われた.2.外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の術前MRI診断肛門管近傍の下部直腸癌で外肛門括約筋に浸潤あるいは近接するかを正確に診断することはISRの適応決定に重要である.静岡がんセンターでの直腸切断術症例の病理組織所見と術前MRI所見を対比し,外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断にMRIが有用であるか検討した.【結果】組織学的に外肛門括約筋近傍浸潤例は7例,括約筋内浸潤例は2例であった.MRIによる括約筋内浸潤あるいは近傍浸潤診断は感度89%,特異度82%であった.【結語】MRIは外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断に有用である.3.静岡がんセンターにて根治度AのISRを行った34例を対象に,術後短期成績と術後の排便回数・患者満足度を調査した.短期成績は良好であり、患者満足度も良好であった.1.低位直腸進行癌の垂直浸潤の検討とISRの適応横浜市立大学附属病院で手術された腫瘍下縁が歯状線から2cm以内で深達度MPまたはAの直腸癌53例を対象に、直腸癌切断術標本の割面の再構築を行い,腫瘍と温存する筋肉との関係を検討した.【結論】低位直腸の進行癌に対するISRの適応は,腫瘍下縁が歯状線よりも口側で,粘膜下肛門側進展を伴わない癌腫に限定すべきと思われた.また,術中の肛門管内の剥離は,肛門管上縁から深外括約筋が腫瘍横紋筋近接部であるため,経腹操作を優先し,同部の剥離後に肛門側操作に移行すべきと思われた.2.外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の術前MRI診断肛門管近傍の下部直腸癌で外肛門括約筋に浸潤あるいは近接するかを正確に診断することはISRの適応決定に重要である.静岡がんセンターでの直腸切断術症例の病理組織所見と術前MRI所見を対比し,外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断にMRIが有用であるか検討した.【結果】組織学的に外肛門括約筋近傍浸潤例は7例,括約筋内浸潤例は2例であった.MRIによる括約筋内浸潤あるいは近傍浸潤診断は感度89%,特異度82%であった.【結語】MRIは外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断に有用である.3.静岡がんセンターにて根治度AのISRを行った34例を対象に,術後短期成績と術後の排便回数・患者満足度を調査した.短期成績は良好であり、患者満足度も良好であった.下部直腸癌に対し括約筋温存術が可能な症例を明らかにするため,腫瘍と肛門挙筋または外肛門括約筋間距離の最も接近した距離(腫瘍横紋筋間距離)と,粘膜下における腫瘍細胞の肛門側への進展(粘膜下肛門側進展)を評価した.対象は1992年から2004年までに横浜市立大学病院にて直腸切断術を施行したT2およびT3の下部直腸癌64例.腫瘍横紋筋間距離の平均は10.5mm.腫瘍横紋筋間距離近接(5mm未満)の危険因子は,単変量解析では,腫瘍下縁の位置(p<0.001),粘膜下肛門側進展の有無(p<0.001)と組織型(p=0.015)で,多変量解析では,腫瘍下縁の位置(p=0.003)と粘膜下肛門側進展の有無(p=0.040)であった.腫瘍下縁が歯状線から10mm以上口側に存在した31例中,腫瘍横紋筋間距離が5mm未満の症例は2例のみであり,これらは最大10mmの粘膜下肛門側進展を伴っていた.粘膜下肛門側進展の多変量解析での危険因子はリンパ節転移陽性(p=0.007)であった.以上より,腫瘍下縁が歯状線から10mm以上口側で,粘膜下肛門側進展がないと考えられるN0,T3までの症例に,括約筋温存術が施行可能であると考えられる.直腸切断術症例の病理組織所見と術前MRI所見を対比し,外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断にMRIが有用であるか検討した.対象は2002年9月以降に静岡県立静岡がんセンターにて直腸切断術を施行した26例.病理組織学的に腫瘍先進部から外肛門括約筋内側縁までの距離を測定し,1mm以下の場合を外肛門括約筋近傍浸潤と定義した.MRI T2強調画像において外肛門括約筋浸潤に関する診断基準を定め,組織学的所見との対比を行った.組織学的に外肛門