hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖蛋白質を標的とするユビキチンリガーゼの機能解析

Fbx2のホモログとして4つの遺伝子(Fbx6b/FBG2,Fbx30/FBG3,FBG4,FBG5)が明らかにされ、ファミリーを形成することが報告された。そこで、平成16年度は、Fbx2とそのホモログを比較解析した。その結果、Fbx6bはFbx2と比べて少し親和力が弱いものの、Fbx2と非常によく似た糖鎖結合特異性を持つことが判明した。しかし、組織における遺伝子発現は全く異なっていた。Fbx2はニューロンと精巣にのみ特異的に検出されたが、Fbx6bはほぼ全ての臓器・組織に認められた。Fbx30はFbx6bと75%の相同性を示し、その組織における発現もユビキタスであったが、糖鎖結合能は確認されなかった。FBG4とFBG5は高い相同性があり、別のサブファミリーを形成すると考えられた。ユビキチン・プロテアソーム系は蛋白質を特異的に分解する機構であり、Fbx2遺伝子欠損マウスの作製は、糖鎖依存的蛋白質分解機構の解析に有効な手段と考えられる。そこで、Fbx2遺伝子欠損マウスを作製し、その解析を行っているが、現在までのところ顕著なフェノタイプは確認されていない。この原因としてユビキチンリガーゼ遺伝子の重複が考えられる。上記知見を考え合わせると、N-結合型糖鎖を認識するユビキチンリガーゼは複数個存在し、その機能は各細胞において異なる可能性が示唆された。アルツハイマー病やパーキンソン病などの神経変性疾患において、神経細胞内に異常な蛋白質の凝集体が形成されることが知られている。最近の研究により異常蛋白質の多くはユビキチン化されていることが明らかにされ、神経変性疾患の共通の分子機構として、ユビキチン・プロテアソーム系の破綻がその主な原因の一つと想定されている。今後、糖鎖を認識するユビキチンリガーゼの詳細な機能解析により、これら疾患の病態解明や治療薬剤の開発に進展することが期待される。膜蛋白質や分泌蛋白質の多くはアスパラギン結合型(N型)糖鎖が付加している。このN型糖鎖の持つ新しい機能を解明するために、糖鎖結合蛋白質のスクリーニングを行った。その結果、ユビキチンリガーゼ複合体の標的識別分子であるF-box蛋白質が単離された。ユビキチンは活性化酵素、結合酵素、リガーゼからなるユビキチン系により標的蛋白質に共有結合し、この反応が繰り返されることにより形成されるポリユビキチン鎖が標的蛋白質のプロテアソームによる分解マーカーとして作用する。リガーゼは標的蛋白質を選択する最も重要な酵素であり、膨大な多様性を持つ。中でもSkp1-Cullin1-Fbox蛋白質-Roc1からなるSCF複合体は他のタイプのE3より圧倒的に多く、標的蛋白質を認識・結合する唯一の可変ユニットF-box蛋白質がその多様性を担っている。今回、我々が単離した蛋白質はF-box蛋白質の一つFbx2と同定され、成体マウスの脳に特異的に発現していた。最初に、組換え蛋白質を用いた試験管内再構成実験でこのリガーゼ複合体はN型糖鎖依存的に分泌糖蛋白質をユビキチン化することを確認した。次に、神経細胞内でFbx2に認識される基質蛋白質の一つを接着分子であるインテグリンβ1と同定した。さらにFbx2は高マンノース型糖鎖を特異的に認識することが明らかにされた。細胞分画実験によりFbx2は細胞質においてプロテアソーム阻害剤存在下インテグリンβ1と結合することが判明した。以上の結果より、Fbx2の機能は小胞体より細胞質に逆行輸送された変性蛋白質やポリマー形成不全蛋白質の小胞体関連分解への関与が考えられた。

最近の研究により異常蛋白質の多くはユビキチン化されていることが明らかにされ、神経変性疾患の共通の分子機構として、ユビキチン・プロテアソーム系の破綻がその主な原因の一つと想定されている。今後、糖鎖を認識するユビキチンリガーゼの詳細な機能解析により、これら疾患の病態解明や治療薬剤の開発に進展することが期待される。
マイクロマシ-ニングによる高性能化・光電子集積機能デバイスの試作研究

現在、光はその高速性、並列性、大容量性から情報媒体としての重要性が認識され、光を用いた情報処理、画像処理等の実現が強く求められている。しかしながら、現在のところ、半導体レーザやフォトダイオード等の発光・受光デバイスを除いて、光の領域で動作しうるトランジスタやスイッチ等の光機能デバイスが現実のものとして提供されていないのが実状である。本研究においては、この要求に応えるべく、光領域で様々な機能デバイスを実現するとともに、これらの2次元アレイ化のための回折格子結合型面発光レーザ、さらに極低消費電力化のための新しい材料開発の研究を行った。まず、機能デバイスの研究においては、1個の半導体レーザと4個のフォトトランジスタを1ユニットとする集積デバイスを実現し、3値の光セット・リセット機能を実現するとともに、内部の光結合を検討することにより、動作の詳細を定量的に解明した。続いて、2個の半導体レーザと6個のフォトトランジスタを1ユニットする集積デバイスにより、光2値・3値フリップ・フロップ、無安定マルチバイブレータ等の新しい光デジタル機能を実現した。続いて、上記の機能の2次元アレイ化のため、デバイスの発光部の面発光化に取り組んだ。本研究では、光帰還は自然放出光で、光出力がレーザ光とできる回折格子結合型面発光レーザを用いることにした。特に回折格子として2次元面内で均一な発光を得るために回折格子が円形に並んだ円形回折格子を取り上げた。これは中央部から円形に拡がった光に対し、2次の回折によりレーザ発振を行い、1次の回折により面発光を得るものである。電子ビーム露光、反応性イオンエッチングからなるマイクロマシ-ニング技術によりInP基板上に円形回折格子を形成し、液相成長法により回折格子の埋め込みとレーザ構造の形成を行い、初めての発振を実現した。また確かに面発光が得られていることを示した。しかしながら、課題としては、しきい値の低減と、回折格子の埋め込み状態の面方位依存性に伴う発光パターンの不均一性があった。これらの解決のため、成長方法を液相法から、MOCVD法に代え、利得の増加のため活性層に多重量子井戸を用いることにした。さらに最も重要な改良点としては、回折格子の均一な埋め込みのため、エピタキシ-ではなくウエハ融着法を用いることにしたことである。ウエハ融着法は、半導体同士を重ね合わせた状態で水素雰囲気中で加熱し、融着一体化させる技術で、本研究ではこの技術を光半導体内部への微細構造物の形成に用いることができないかと考えた。この考えは、うまく的中し、半導体内部への空気/半導体回折格子の形成が非常に良好に形成されることが分かった。またウエハ融着時にマストランスポートと呼ばれる現象が同時に起こり、界面での電気的特性の向上にとって非常に良い影響を及ぼすことを見出した。これらの準備のもとに実際に空気/半導体回折格子を内蔵する回折格子結合型面発光レーザを作製し、室温連続発振を初めて実現し、高効率の面発光が得られることを実証した。以上、本研究により、独自のマイクロマシ-ニング技術を用いて新しい機能デバイス、その2次元アレイ化のための面発光機能の付加等の様々な成果を挙げることができた。

さらに最も重要な改良点としては、回折格子の均一な埋め込みのため、エピタキシ-ではなくウエハ融着法を用いることにしたことである。ウエハ融着法は、半導体同士を重ね合わせた状態で水素雰囲気中で加熱し、融着一体化させる技術で、本研究ではこの技術を光半導体内部への微細構造物の形成に用いることができないかと考えた。この考えは、うまく的中し、半導体内部への空気/半導体回折格子の形成が非常に良好に形成されることが分かった。またウエハ融着時にマストランスポートと呼ばれる現象が同時に起こり、界面での電気的特性の向上にとって非常に良い影響を及ぼすことを見出した。これらの準備のもとに実際に空気/半導体回折格子を内蔵する回折格子結合型面発光レーザを作製し、室温連続発振を初めて実現し、高効率の面発光が得られることを実証した。以上、本研究により、独自のマイクロマシ-ニング技術を用いて新しい機能デバイス、その2次元アレイ化のための面発光機能の付加等の様々な成果を挙げることができた。本研究では、光電子集積機能デバイスの面発光化を目指し、マイクロマシ-ニング法を用いて独自の面発光化の方法を検討した。以下にその結果をまとめて記す。[1]電子ビーム露光器(EB)および反応性イオンエッチング(RIE)を用いたマイクロマシ-ニング法により,InP基板上に円形回折格子を均一に形成するための,種々の条件を検討した。EBの条件としては加速電圧:30kV,電子ビーム電流:2.0X10^<-11>A,ド-ズ量:27μC/cm^2が最適であり,RIEの条件としてはCH4:H2=1:3,左力:58mTorr,RF電力:200Wが最適であることを見いだした。これにより0.4μm周期の非常に均一な円形回折格子が形成できるようになった。[2]作製した円形回折格子を液相成長にて均一に埋め込む条件を探り,成長温度としては620°Cが,過飽和度としては15°Cが,冷却温度としては6°Cが最適であることを見いだした。円形回折格子埋め込み後,両方位に応じてわずかな形状の違いが見られたが,円形回折格子が保存されたまま埋め込めることが分かった。[3]2で成長したウエハに対し,デバイス加工を行った。回折格子をもたないデバイスも同時に作製し,エレクトロルミネッセンス測定や,近視野像の測定を通じて,円形回折格子により光が上方に十分強く取り出されていることを確認した。このような基礎測定ののち,実際に電流-光出力特性を測定することにより,本デバイスがレーザ発振することを確認した。[4]現在,さらなる動作電流の減少を目指して,電流および光閉じ込め構造の最適構造とそのためのプロセスの検討を行っているところである。光電子集積デバイスの高性能化のために、本研究ではその心臓部である発光部の高性能化を目指して研究を進めた。レーザ構造として独自の回折格子結合型発光レーザを取り上げ、その低しきい値化、高出力化を目指した。そのためのポイントして、回折格子の結合係数をできる限り大きくとることを考え、新たに屈折率差の大きくとれる空気/半導体回折格子を内部にもつ分布帰還型半導体レーザの実現を目指した。このような空気/半導体回折格子実現のため、本研究では、ウエハ融着という新たな方法を用いることを検討した。
肩腱板の修復・再建に適した吸収性生体材料の検索と開発

1.肩腱板の修復・再建に適した吸収性生体材料の製作と生食内培養条件、家兎筋膜上移植条件下での加水分解、および生体内適合性の観察ポリ乳酸重合体を素材として,太さ20μの細繊維を製作し、その繊維を加工して厚さ2.5mmのフェルトを製作した。(PLLAフェルト:鈴鹿医療科学大学,筏義人より供与).素材の引張り計測により、PLLAフェルトが肩腱板の再建に十分な抗張力を持つことを確認した。6週、12週の培養あるいは家兎筋膜上移植ではPLLAフェルトの抗張力は減弱しなかった.筋膜上に6週間移植されたPLLAフェルトの人工繊維間隙に線維芽細胞と毛細血管が侵入し,良好な肉芽組織を形成した.12週ではPLLAフェルト繊維の融解像を認めなかった.以上より,PLLAフェルトの短期での組織適合性と抗張力が確認され,肩腱板の再建手術に応用可能であると判定された.2.PLLAフェルトを用いた肩腱板の再建動物モデルと再建結果の観察ビーグル犬の棘下筋腱に作製した腱板の欠損部をPLLAフェルトで連結し,腱板の再建術を行った。その結果,再建された棘下筋の引張り特性は術後8週で155N(正常腱の約20%),16週で336N(正常腱の約40%)となり、有意に増加した.引張り剛性も同様に増加した。組織学的にはPLLAフェルト繊維周辺を瘢痕組織が取り囲み、異物反応が少なく良好な組織適合性を認めた。しかし、骨との結合部の線維組織の発育が遅れていた。PLLAフェルト繊維素材の劣化は術後32週で初めて観察され,52週で進行した.3.以上の結果より、PLLAフェルトは肩腱板の再建術に適した吸収性生体材料であることが明かとなった.PLLAフェルトの吸収性素材としての短所は吸収速度が遅いことであり,今後吸収速度を早めたポリ乳酸・カプロラクトン共重合体による抗張力のあるフェルト素材を開発する必要がある.1.肩腱板の修復・再建に適した吸収性生体材料の製作と生食内培養条件、家兎筋膜上移植条件下での加水分解、および生体内適合性の観察ポリ乳酸重合体を素材として,太さ20μの細繊維を製作し、その繊維を加工して厚さ2.5mmのフェルトを製作した。PLLAフェルト繊維素材の劣化は術後32週で初めて観察され,52週で進行した.3.以上の結果より、PLLAフェルトは肩腱板の再建術に適した吸収性生体材料であることが明かとなった.PLLAフェルトの吸収性素材としての短所は吸収速度が遅いことであり,今後吸収速度を早めたポリ乳酸・カプロラクトン共重合体による抗張力のあるフェルト素材を開発する必要がある.1(1)肩腱板の修復・再建に適した吸収性生体材料の確保国内および欧米で臨床使用が承認されている吸収性生体材料を3種類選択した.内訳はバイクリルメッシュ,デキソンメッシュ,PDS IIテープである.また骨固定スクリュウで承認されている素材で、作製したPLLAフェルト用いた(鈴鹿医療大学,筏教授より供与).(2)吸収性生体材料の培養条件での機械特性の劣化材料を36.6度の培養液中で培養後3週,6週,12週で機械特性を検索した.その結果,バイクリルメッシュ,デキソンメッシュは培養6週で溶解し抗張力が5%以下に減弱した.PDS IIテープは6週で30%,12週で15%に減弱した.PLLAフェルトの抗張力は12週で減弱しなかった。(3)吸収性生体材料の生体内での機械特性の劣化材料を家兎の腰部筋膜上に移植し3週,6週,12週で機械特性を検索した.その結果,バイクリルメッシュ,デキソンメッシュは培養3-6で溶解し抗張力が5%以下に減弱した.PDS IIテープは6週で20%,12週で10%に抗張力が減退した.

PLLAフェルトの抗張力は12週で減弱しなかった。(4)吸収性生体材料の生体内での組織反応性の観察材料を家兎の腰部筋膜上に移植し6週で組織反応を検索した.その結果,バイクリルメッシュ,デキソンメッシュは繊維融解と高度な組織反応を生じた.PDSテープは軽度の融解と周囲に繊維組織を形成した.PLLAフェルトは融解像を認めず繊維間際に結合組織が侵入した。(5)小括2吸収性生体材料を用いた肩腱板の再建動物モデルの作製現在,PLLAフェルトを用いて,ビーグル犬の棘下筋腱に作製した腱板の欠損部を吸収性生体材料で連結し、腱板の再建術を行っている.1.肩腱板の修復・再建に適した吸収性生体材料の製作と生食内培養条件、家兎筋膜上移植条件下での加水分解、および生体内適合性の観察ポリ乳酸重合体を素材として,太さ20μの細繊維を製作し、その繊維を加工して厚さ2.5mmのフェルトを製作した。(PLLAフェルト:鈴鹿医療科学大学,筏義人より供与).素材の引張り計測により、PLLAフェルトが肩腱板の再建に十分な抗張力を持つことを確認した。6週、12週の培養あるいは家兎筋膜上移植ではPLLAフェルトの抗張力は減弱しなかった。筋膜上に6週間移植されたPLLAフェルトの人工繊維間隙に線維芽細胞と毛細血管が侵入し,良好な肉芽粗織を形成した。12週ではPLLAフェルト繊維の融解像を認めなかった。以上より,PLLAフェルトの短期での粗織適合性と抗張力が確認され,肩腱板の再建手術に応用可能であると判定された。2.PLLAフェルトを用いた肩腱板の再建動物モデルと再建結果の観察ビーグル犬の棘下筋腱に作製した腱板の欠損部をPLLAフェルトで連結し,腱板の再建術を行った。その結果,再建された棘下筋の引張り特性は術後8週で155N(正常腱の約20%),16週で336N(正常腱の約40%)となり、有意に増加した。引張り剛性も同様に増加した。組織学的にはPLLAフェルト繊維周辺を瘢痕組織が取り囲み、異物反応が少なく良好な組織適合性を認めた。しかし、骨との結合部の繊維組織の発育が遅れていた。PLLAフェルト繊維素材の劣化は術後32週で初めて観察され,52週で進行した。3.以上の結果より、PLLAフェルトは肩腱板の再建術に適した吸収性生体材料であることが明かとなった。PLLAフェルトの吸収性素材としての短所は吸収速度が遅いことであり,今後吸収速度を早めたポリ乳酸・カプロラクトン共重合体による抗張力のあるフェルト素材を開発する必要がある。
イッテルビウム原子気体の準安定状態における新奇ボース凝縮体の生成

本研究の目的は、イッテルビウム(Yb)原子に特有の寿命の長い準安定状態3P2でボース・アインシュタイン凝縮(BEC)を生成することである。具体的な方法としては、すでに我々の研究室で実現に成功している基底状態1SOでのBECを直接3P2状態にコヒーレントに励起し、準安定状態3P2でBECを実現することを目指している。その目標に向かい、本研究1年目では、世界で初めてYb原子の基底状態1SOから準安定状態3P2への直接励起スペクトルを観測することに成功した。2年目にあたる昨年1年間では、まず、観測した直接遷移を用いて、基底状態1SOでのBECの詳細な分光を行った。その結果、BECに特有の平均場シフトだけでなく、トラップ中のBECに特有な密度分布を反映したスペクトルの非対称性を観測することに成功した。これは、トラップ中での原子の密度分布をプローブする手段として、直接遷移による分光が有効であることを実験的に証明した意味で、極めて重要な成果である。さらに、観測された平均場シフトの大きさから、基底状態と3P2状態の原子間の散乱長を決定した。これに加えて本研究では、光周波数コムを用いて、遷移周波数が磁場の影響を受けにくい、いわゆる時計遷移1SO-3P2(m=0)の共鳴周波数を測定した。この遷移は、次世代原子時計および光周波数標準の有力な候補のひとつと考えられており、その共鳴周波数を決定した点で、本測定のもつ意義は非常に大きい。以上の成果は、今後の直接励起による準安定状態でのBEC実現に向けた重要な一歩であることはもちろん、超狭線幅遷移を用いた分光が、凝縮体のプローブとして有効であることを実験的に証明した点でも、非常に意義のある成果である。本研究の目的は、イッテルビウム(Yb)原子に特有の寿命の長い準安定状態3P2でボース・アインシュタイン凝縮(BEC)を生成し、さらにそのBECを利用して準安定状態に特有の現象を実験的に実現することである。そのための方法として、すでに我々の研究室で実現に成功している基底状態1SOでのBECを直接3P2状態にコヒーレントに励起し、準安定状態3P2でBECを実現することを目指している。本研究の昨年1年間の実績は、直接励起に必要な高安定化された波長507nmのレーザ光源開発に成功し、さらにその光源を使用し世界で初めて基底状態1SOから準安定状態3P2への直接励起スペクトル観測したこと、さらにはBECに特有の平均場シフトの観測に成功したことである。具体的には、まず波長1014nmのLittman型外部共振器レーザの周波数をPound-Drever-Hall法により外部の高安定共振器に安定化し、レーザ線幅をおよそ1kHzにまで狭窄化した。次に、このレーザの出力をテーパー型増幅器によって増幅し、さらに非線型結晶PPLNを用いて波長を507nmに変換した。これにより、遷移を実現するには十分なレーザ線幅1kHz以下出力8mWの波長507nmの光源を製作する事に成功した。そして、この光源を用いて、レーザ冷却された基底状態1SOのYb原子を準安定状態3P2へ直接励起し、今回世界で初めてボース同位体174Yb、フェルミオン同位体171Yb,173Ybについて、3P2状態への直接遷移のスペクトルを観測する事に成功した。ボース同位体174Ybの準安定状態3P2には磁気副準位が5つあるが、数μKにまでレーザ冷却されたYb原子を使い、それら全ての磁気副準位に原子を選択的に励起することにも成功した。さらに、基底状態1SOのBECの直接励起も行い、BECに特有のスペクトルの平均場シフトを観測することに成功した。これら成果は、今後の直接励起による準安定状態でのBEC実現に向けた重要な一歩となるだけでなく、狭線幅の遷移が基底状態BECを超高分解能(数kHz程度)で分光するための手段として有効であることを実験的に実証した意味で、この分野の研究に対して極めて大きな意義とインパクトをもつことは間違いない。

この遷移は、次世代原子時計および光周波数標準の有力な候補のひとつと考えられており、その共鳴周波数を決定した点で、本測定のもつ意義は非常に大きい。以上の成果は、今後の直接励起による準安定状態でのBEC実現に向けた重要な一歩であることはもちろん、超狭線幅遷移を用いた分光が、凝縮体のプローブとして有効であることを実験的に証明した点でも、非常に意義のある成果である。
赤外蛍光造影を用いた末梢神経絞扼性障害における神経内血流の可視化と臨床応用

末梢神経内には豊富な血流が存在しており、圧迫されると神経内の血流循環障害が起こる。従来の画像検査で神経内の微小血管を描出することは困難であり、神経の血流障害に着目して治療を行うことはできなかった。本研究では、赤外蛍光画像装置を用いて神経の微小循環の評価方法の確立に成功した。この技術を用いて、末梢神経絞扼性障害重症例に対して神経絞扼部で神経上膜剥離術をすることで、神経内の血流循環が改善することが判明した。その結果、電気生理学的検査で神経の伝導性と身体所見でピンチ力が有意に改善された。末梢神経絞扼性障害の治療において、神経内の微小循環に着目した赤外蛍光画像装置を用いた治療法の有効性を確認できた。本研究は、末梢神経絞扼性障害における神経除圧範囲について、客観的な評価方法を確立することが目的である。末梢神経絞扼性障害重症例では、神経絞扼部位を中心に、神経上膜・周膜の線維化が起こるとともに、神経束内・外の血流循環障害が起こることが知られている。これまで末梢神経絞扼性障害の手術で、末梢神経自体への除圧の必要性を説く治療法はほとんどなかった。しかし、神経上膜・周膜の線維化による神経への圧迫を解除しなければ、神経組織自体の絞扼が残存することになり、治療成績が不良となっている可能性が考えられる。これまで神経組織自体による神経の絞扼に対する治療が注目されなかった理由の一つに、神経組織自体の絞扼を客観的に評価する方法がなかったことが考えられる。近年、近赤外蛍光画像装置を用いた血流評価が、脳神経外科や形成外科で行われている。神経組織の線維化が起これば、神経が圧迫され神経内の血流循環障害が発生している。我々は神経内の血流に注目し、神経組織自体による神経の絞扼を、神経内の血流で評価しようと試みている。先行研究で、我々は近赤外蛍光画像装置を用いて、神経内の微小血流の描出に成功した。しかし、近赤外蛍光画像装置自体の性能が不十分なため、描出された画像の解像度が不十分であった。本研究では、近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用い、神経内の微小血流の評価を行っている。平成26年度は、近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用いることで、高解像度の画像を得ることができた。更に、手術用の顕微鏡は接写可能であり、微小な血流の変化をリアルタイムに観察することに成功した。末梢神経絞扼性障害の重症例では、神経絞扼部位を中心に、神経上膜・周膜の線維化が起こるとともに、神経束内・外の血流循環障害が起こることが知られている。これまで末梢神経絞扼性障害の手術で、線維化した神経上膜や周膜を切離することによる末梢神経自体の除圧の必要性を説く治療法はほとんどなかった。しかし、神経上膜・周膜の線維化による神経への圧迫を解除しなければ、神経組織自体の絞扼が残存することになり、手術成績が不良となっている可能性が考えられる。神経組織自体による神経の絞扼に対する治療が注目されない理由の一つに、客観的に評価する方法がなかったことが考えられる。先述した末梢神経絞扼性障害の発生機序から、神経の圧迫により神経内の血流循環障害が発生している。我々はこの神経内の血流に注目し、神経の絞扼の程度を、神経内の血流で評価しようと試みている。近年、脳神経外科や形成外科において、近赤外蛍光画像装置を用いて様々な組織の血流評価が行われており、我々はこの方法を用いて、末梢神経内の微小血流の評価を行っている。平成27年度は、症例数を増やし、近赤外蛍光画像装置を用いた末梢神経内の微小血流評価の妥当性について検討を行った。平成26年度の目標であった「近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用い画像の精度を上げ、評価を行う。」については、近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用いることで、末梢神経内の微小血流の描出を高解像度で描出できることを確認できた。平成27年度の目標は「総数を増やし、臨床評価を行い、我々の治療法の論理的な裏付けを行う。」であった。平成26年度の成果を基に、対象総数を増加させた。細部の検討はまだまだ必要ではあるが、我々の評価方法について発表を行ない、評価を得ている。従って、本研究はおおむね順調にすすんでいると考えている。

これまで末梢神経絞扼性障害の手術で、線維化した神経上膜や周膜を切離することによる末梢神経自体の除圧の必要性を説く治療法はほとんどなかった。しかし、神経上膜・周膜の線維化による神経への圧迫を解除しなければ、神経組織自体の絞扼が残存することになり、手術成績が不良となっている可能性が考えられる。神経組織自体による神経の絞扼に対する治療が注目されない理由の一つに、客観的に評価する方法がなかったことが考えられる。先述した末梢神経絞扼性障害の発生機序から、神経の圧迫により神経内の血流循環障害が発生している。我々はこの神経内の血流に注目し、神経の絞扼の程度を、神経内の血流で評価しようと試みた。近年、脳神経外科や形成外科において、近赤外蛍光画像装置を用いて様々な組織の血流評価が行われており、我々はこの方法を用いて、末梢神経内の微小血流の評価を行った。平成26年度は、近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用いることで、高解像度の画像を得ることができた。更に、手術用の顕微鏡は接写可能であり、微小な血流の変化をリアルタイムに観察することに成功した。平成27年度は、症例数を増やし、データの集積を行った。平成28年度は、近赤外蛍光画像装置を用いた末梢神経内の微小血流評価に影響を与える要因について検討し、検査の妥当性を確認した。末梢神経内には豊富な血流が存在しており、圧迫されると神経内の血流循環障害が起こる。従来の画像検査で神経内の微小血管を描出することは困難であり、神経の血流障害に着目して治療を行うことはできなかった。本研究では、赤外蛍光画像装置を用いて神経の微小循環の評価方法の確立に成功した。この技術を用いて、末梢神経絞扼性障害重症例に対して神経絞扼部で神経上膜剥離術をすることで、神経内の血流循環が改善することが判明した。その結果、電気生理学的検査で神経の伝導性と身体所見でピンチ力が有意に改善された。末梢神経絞扼性障害の治療において、神経内の微小循環に着目した赤外蛍光画像装置を用いた治療法の有効性を確認できた。旧型の近赤外蛍光画像装置では、大きな血管の血流を描出するには問題はない。先行研究で、近赤外蛍光画像装置を用いることで、神経内の血流を描出できることを実証したが、その画像の解像度は不鮮明であった。本研究で対象としている末梢神経内の血流のような微小な血流を描出するには、これまでの近赤外蛍光画像装置の性能では不十分であることが判明した。近年医療機器の進歩に伴い、近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡が開発された。手術用顕微鏡は、対象物に接写することができ、鮮明かつ高解度の画像を得ることができる。交付申請書に記載した平成26年度の目標である「近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用い画像の精度を上げ、評価を行う。」については、近赤外蛍光画像装置を内蔵した手術用顕微鏡を用いることで、末梢神経内の微小血流の描出を高解像度で描出できることがわかった。従って、本研究はおおむね順調にすすんでいると考えている。現時点で、おおむね研究は順調に進んでいる。今後は、引き続き対象の総数を増やす方針である。総数を増やすことで、統計学的に、本法の有用性を示したいと考えている。同時に、本研究の血流評価法は全く新しいものであり、近赤外蛍光画像装置を用いた蛍光輝度測定が血流評価の方法として妥当であることも評価する。その際、計測方法に影響を与える因子についても詳細に検討を加えていく。整形外科学現時点で、おおむね研究は順調に進んでいる。
老化細胞由来エクソソームによる肺がん微小環境制御機構の解明

COPDとIPFはいずれも加齢が発症危険因子である老化関連肺疾患であり、高率に肺がんを合併する難治性疾患である。近年、100nm前後の細胞外小胞であるエクソソームは、新たな細胞間情報伝達物質として注目されており、老化細胞から分泌されるエクソソームはSASPとしての特徴を有して、COPDやIPFの病態、さらには合併するがんの微小環境制御や悪性化に深く関わっている可能性が考えられる。本研究は、老化細胞由来エクソソームの肺がんに対する役割を解明し、エクソソームに注目した新規バイオマーカーによる病態評価及びこれら難治性肺疾患合併肺がんの治療戦略の確立を目的とする。
造血幹細胞移植領域のドラッグ・ラグ解消に向けたレジストリデータ活用法に関する研究

本研究では前向き登録に基づいた造血幹細胞移植のレジストリデータを用いて未承認薬や適応外薬剤に関する使用状況の網羅的集計を行い、ドラッグラグが本邦の造血幹細胞移植治療に与える影響を明らかにすることを目的とした。(1)造血幹細胞移植で使用される抗がん剤、免疫抑制剤、抗感染症薬の承認に関する情報を収集した。同種移植39144症例を対象とし、薬剤情報の抽出とクリーニングおよび薬剤のコード化を行った。未承認・適応外使用状況の年次推移に関する知見を得た。(2)再生不良性貧血に対する臍帯血および非血縁者間骨髄移植データの解析を行い、生存率を含む移植成績を適応外薬の使用に関する使用の情報とともに報告した。造血細胞移植前後に用いられる、分子標的薬を含む抗がん剤・免疫抑制剤・抗ウイルス薬・抗真菌症薬には、未承認薬が多く存在することから、必要な薬剤が国内では使用できないドラッグラグが臨床でも問題となる。本研究は前向き登録に基づいた造血細胞移植のレジストリデータを用いて、未承認薬や適応外薬剤に関する造血細胞移植前後の使用状況の網羅的集計を行い、ドラッグラグが本邦の造血細胞移植治療・移植後合併症の治療に与えている影響を明らかにすることを目的としている。本年度は、造血細胞移植分野で使用される抗がん剤および免疫抑制剤のドラッグラグの状況について、承認内容を含めた調査を行うこととし、日本造血細胞移植学会で使用状況を収集している薬剤について、効能効果、用法用量、薬価、および承認の有無や承認日の情報を収集した。所属機関の倫理審査委員会から研究の承認と、日本造血細胞移植データセンターおよび学会からのデータ利用の承認を得て解析を開始した。2012年までに実施された造血細胞移植症例における薬剤情報について、コード化および自由記載で収集されているデータから、2001年以降に承認された抗がん剤と抗ウイルス薬のデータの抽出を行った。本研究の解析結果は、厚生労働省未承認薬検討会議におけるサポートデータになりうることが期待される。また、レジストリデータの解析によってドラッグラグの状況を承認された用法用量との関係も含めてどこまで網羅的に明らかにすることができるかについては、レジストリデータの応用可能性や限界についての考察を行うことにより、疾患登録データの利用をレギュラトリーサイエンス研究分野へ発展させ、データの活用法を発展させる意義が期待される。造血細胞移植前後に用いられる、分子標的薬を含む抗がん剤・免疫抑制剤・抗ウイルス薬・抗真菌症薬には、未承認薬が多く存在することから、必要な薬剤が国内では使用できないドラッグラグが臨床において問題となる。本研究は前向き登録に基づいた造血細胞移植のレジストリデータを用いて、未承認薬や適応外薬剤に関する造血細胞移植前後の使用状況の網羅的集計を行い、ドラッグラグが本邦の造血細胞移植治療および移植後合併症の治療に与えている影響を明らかにすることを目的とした。データ利用に関して造血細胞移植登録一元管理委員会の承認を得た上で、名古屋大学の倫理審査を経た。2013年までに実施された造血細胞移植症例において、コード化または自由記載で収集された薬剤情報に関するデータから、2001年以降に承認された抗がん剤と抗ウイルス薬のデータの抽出を行い、薬剤の使用件数の集計を行った。再生不良性貧血に対する臍帯血移植と非血縁者間骨髄移植の成績を比較し、移植前治療の抗がん剤および免疫抑制剤の種類等の背景因子が移植成績に与える影響について解析を行い、死因の分類を行った。免疫抑制剤の種類が好中球生着率に、移植前治療のレジメンが急性移植片対宿主病の発症率に影響を与えることが明らかとなった。結果は日本血液学会の口演に採択された。日米レジストリの共同研究に参加し、造血幹細胞移植方法および人種間の成績について検討を行った。移植成績の差が明らかとなり、論文にて報告した。造血細胞移植レジストリーのデータの質管理の方法に関して、日米の違いを含めた検討を行い論文にて報告した。造血細胞移植データ1200項目から薬剤データの変数を確定し、データの抽出およびクリーニングを行ったうえで薬剤使用状況の集計を行った。再生不良性貧血に対する造血細胞移植成績の解析についての論文を投稿中であり、研究は進展している。平成28年1月から3月まで産前産後休暇及び育児休暇を取得を行い、研究期間の延長を行った。本研究では前向き登録に基づいた造血細胞移植レジストリのデータを用いて、造血細胞移植前後の未承認薬や適応外薬の使用状況に関する網羅的集計を行い、ドラッグラグが本邦の造血細胞移植治療に与える影響を明らかにすることを目的とした。今年度は以下の成果を得た。1.造血細胞移植レジストリに登録されている同種造血細胞移植39,144症例を対象とし、薬剤情報に関するデータを検討した。急性移植片対宿主病(GVHD)および慢性GVHDに対する治療に用いられた免疫抑制剤のデータクリーニングと薬剤のコード化を行い、未承認薬・適応外使用薬の件数を集計した。急性GVHD第一治療にはベクロメタゾンプロピオン酸エステル、急性GVHD第二治療と慢性GVHDにはミコフェノール酸モフェチルが最も多く使用されていた。GVHD治療全体では、上記の薬剤に加えて、インフリキシマブ、エタネルセプトが多く用いられた。GVHDに対して多数の未承認薬・適応外薬が使用されており、未承認薬・適応外薬の使用情報は、予後解析研究での使用に加えて、厚労省の未承認薬・適応外薬検討会議等への活用などドラッグラグ解消に向けた取り組みにも活用可能であることが示唆された。

2.造血細胞移植レジストリを用いて再生不良性貧血に対する臍帯血移植と非血縁者間骨髄移植成績を比較し、移植前治療や免疫抑制剤が移植成績に与える影響を含む解析を行い、生存率、GVHD発症率の算出と死因の分類を行った。8/8一致非血縁者間骨髄移植の死亡リスクは、臍帯血移植と比較して低いことが多変量解析において示された。成果を論文で報告した。本研究では前向き登録に基づいた造血幹細胞移植のレジストリデータを用いて未承認薬や適応外薬剤に関する使用状況の網羅的集計を行い、ドラッグラグが本邦の造血幹細胞移植治療に与える影響を明らかにすることを目的とした。(1)造血幹細胞移植で使用される抗がん剤、免疫抑制剤、抗感染症薬の承認に関する情報を収集した。同種移植39144症例を対象とし、薬剤情報の抽出とクリーニングおよび薬剤のコード化を行った。未承認・適応外使用状況の年次推移に関する知見を得た。(2)再生不良性貧血に対する臍帯血および非血縁者間骨髄移植データの解析を行い、生存率を含む移植成績を適応外薬の使用に関する使用の情報とともに報告した。造血細胞移植データ1200項目のうち、本研究で解析する薬剤データの変数を確定し、自由記載薬剤のデータの抽出と、コード化されている薬剤に関する承認状況の情報収集が順調に進展している。本年度に新たに供与を受ける2013年の移植症例のデータまで対象を拡充して薬剤のデータ抽出を行った後に、解析を行う予定である。平成27年度に集計した薬剤データの結果とドラッグラグに関する解析を進め、疾患および移植の種類ごとに分類して検討を加える。再生不良性貧血に対する移植成績の解析結果について論文の投稿を行う。疫学、血液内科学2013年実施された造血細胞移植症例のデータ抽出を行う。自由記載項目の修正および確認を中心に、移植前後の薬剤使用状況に関する信頼性の高いデータベースを作成する。使用薬剤の件数は、ドラッグラグのみではなく用いるドナー(非血縁、血縁)、細胞ソース(骨髄、末梢血幹細胞、臍帯血)、疾患に影響を受けると考えられるため、解析時の層別化を行うために、該当症例の患者背景の集計を行う。ドラッグラグ調査の結果、およびTRUMPデータの解析結果について、発表と論文作成を行う。当該年度は、平成28年1月から3月まで産前産後及び育児休暇取得のため学会への参加が困難であり、論文投稿が終了しなかったため、必要な経費を次年度に繰り越すこととした。日本造血細胞移植学会からの、2013年移植実施症例のデータの受け渡しが次年度となったために、全症例をまとめて解析する際に効率的に研究費を使用するため、データの整理に要する人員に必要な人件費を次年度に使用することとした。追加の解析、旅費、および論文投稿に必要な経費に使用する。次年度は、引き続き登録データからの観察項目抽出作業を行い、薬剤使用状況データベースの拡充ならびに記入間違い等のデータの修正の後に、薬剤使用件数と承認状況との関連性についての統計学的検討を行う。データ整理と解析補助のための研究補助者への人件費支出と、補助者が使用する解析用コンピューターへの支出を行う予定である。
都市型同和地域における生活(居住・家政・仕事)再生プログラムの評価と展望

本研究で取り上げる生活再生のプラグラムは,次の2つである.1つは,御坊市島団地再生事業であり,もう1つは生活保護担当ケースワーカーの生活援助計画である.前者は特定地域応用された実施中のプログラムに関する評価のための対象であり,後者は今後の介護保険制度のもとでの課題を明らかにする目的をもって研究された全市を対象とする事業である.島団地再生事業は,これまでに100回以上のワークショップが実施され,参加型の建て替え事業としての特徴をもち,生活再生のための主体的な参加を前提にしたものである.しかし「改良事業の再改良事業」は,「境界」を越えることができない住民が残留し,あるいは他の市営住宅に移転する世帯を生み出している.しかし,少なくと他方,介護保険制度のもとで,高齢生活保護受給者がこれまで活用してきたホームヘルプサービスの利用が制約を受けることが懸念されている状況にある.そのなかで,新たな生活支援のためのプランを生保ケースワーカーが介護福祉担当職員,保健婦等の参加をえながら,作成することが,新たな制度導入のもとでの生活再生のカギとなっている.本研究で取り上げる生活再生のプラグラムは,次の2つである.1つは,御坊市島団地再生事業であり,もう1つは生活保護担当ケースワーカーの生活援助計画である.前者は特定地域応用された実施中のプログラムに関する評価のための対象であり,後者は今後の介護保険制度のもとでの課題を明らかにする目的をもって研究された全市を対象とする事業である.島団地再生事業は,これまでに100回以上のワークショップが実施され,参加型の建て替え事業としての特徴をもち,生活再生のための主体的な参加を前提にしたものである.しかし「改良事業の再改良事業」は,「境界」を越えることができない住民が残留し,あるいは他の市営住宅に移転する世帯を生み出している.しかし,少なくと他方,介護保険制度のもとで,高齢生活保護受給者がこれまで活用してきたホームヘルプサービスの利用が制約を受けることが懸念されている状況にある.そのなかで,新たな生活支援のためのプランを生保ケースワーカーが介護福祉担当職員,保健婦等の参加をえながら,作成することが,新たな制度導入のもとでの生活再生のカギとなっている.同和地域における生活再生プログラムの評価に関して,今年度は2つの実態調査を行った.1つは居住関連に関する評価のための面接調査で,改良住宅建替事業(島団地再生事業)の住宅に入居した第1期入居者を対象として,生活と住まい方の変化,新しい住宅・住環境等への評価,ワークショップの経験に対する評価等に関する調査と,入居予定者(第4期分)を対象して生活歴,生活実態,住まい方等に関する調査(ワークショップでの参与観察を含む)とを実施した.もう1つは,生活再生における家政面での支援としての在宅福祉サービスについて,生活保護世帯(世帯主45歳以上)を対象して,生活保護ワーカーの記入により調査を実施した.とくに介護保険制度の導入下でこの種の支援がどのように変化するかという視点を入れながら,これまでの処遇計画の立て方とともに,生活保護ワーカーによる訪問活動の優先のあり方を事例調査を補足することによって評価した.また現在当該市で実施されている高齢者サービス調整チーム会議において,生活保護世帯の在宅福祉支援のあり方を事例を提供しながら検討を加えることによって,チームメンバーによる生活再生のプラン作成の方法を模索した.後者の調査結果の一端として,とくに中年層の生活保護世帯の生活再生において,福祉的な就労を含め仕事を提供しながら,社会と結びつきをとった生活再生の支援方法の必要性が明確となり,その点での支援プログラムの不足が指摘された.来年度はその支援方法に関する調査研究が重要な課題となることが確認された.介護保険制度がこれまでの家政を中心とした「生活再生プログラム」にどのような影響を与えるかについて,高齢生活保護世帯のホームヘルプ利用者を対象に,要介護状態の把握と「自立」層への支援の必要性を,担当ケースワーカー,ホームヘルパー,在宅介護支援センター職員等の判断をもとに評価を行った.自立認定が予想される世帯に対しての継続した生活支援の必要が明確になったとともに,最終的な認定結果では,自立と想定されていた層も含めて,多くの世帯が要支援あるいは要介護1と判定され,結果的には介護保険の制度によって家政上の援助が実施されることになる.ただし,劣悪化した公営住宅の上層階に居住する場合においては,訪問系のホームヘルプサービスによる家政上の援助のみでは,閉じこもり傾向にあることが判明し,地域社会との関わりを作り出すサービスの創出とその利用の促進が新たなケースワーカーの生活再生上の課題であることが指摘できる.居住をめぐる「生活再生プログラム」として,島団地再生事業の第5期入居予定者を対象としたワークショップを継続的に行い,参与観察を通じた評価を試み,あわせて入居予定者の生活実態調査を実施した.また,第1期から第5期にかけて同様ワークショップと生活実態調査を蓄積しており,それを総括的に分析し直す作業を行っている.入居回数を重ねるごとに,生活再生を目指すプログラムに適合するケースが相対的に減少する傾向にあり,本再生事業の計画についての見直しが必要となってきている.また,既存の初期の入居層においても,その後の生活上の事故によって,想定されている居住をめぐる「生活再生プログラム」が有効に機能しない場合も生じていることが判明している.
子宮内膜症組織に発現する新規エストロゲン受容体バリアント群の分子基盤解析

アロマターゼ遺伝子の高発現は、子宮内膜症病変組織に高濃度エストロゲン環境をもたらしている。このエストロゲン環境と密接にリンクするエストロゲン受容体(ER)の病理的意義は、内分泌療法剤の有効性から認知されている。しかしながら、ER発現の理解は、α型とβ型の発現量比による議論で停滞している。本研究により、子宮内膜症組織におけるER発現の基本的分子基盤を明らかにした。特に重要と思われる観察は、子宮内膜症細胞に発現するα型ERは66KDaの野生型とは異なる55KDaのバリアントであることが示唆された事である。このバリアント発現の分子メカニズムは新たな重要検討課題となった。この高濃度エストロゲン環境と密接にリンクするエストロゲン受容体(ER)の病理的意義は、内分泌療法剤の有効性から認知されている。最近、私共は、異なる機能性を想定させるERバリアント発現を示唆する予備研究成果を得た。本年度は、これらの観察をもとに、想定されるα型ERバリアントの発現を検証し、それらの分子基盤の詳細を解明することを目標とした。ER発現の分子基盤を検証することを目的に、以下の(1)から(5)の研究を実施した。(1)子宮内膜症患者由来間質細胞初代培養(子宮内膜症細胞)と正所性子宮内膜由来間質細胞初代培養(子宮内膜細胞)の調製。(2)子宮内膜症細胞と子宮内膜細胞におけるERスプライスバリアント発現の検証。(3) ER mRNA発現へ関与するプロモーターの検証。(4)ウエスタンブロットによるER発現の検証。(5)新たに発見した新規α-型エストロゲン受容体の同定。この中で、(5)は新規のER分子の発見へつがることが期待されるため、その同定に研究を集中した。これらの研究により、子宮内膜症細胞と子宮内膜細胞におけるER発現の基本的分子基盤が明らかとなった。重要な発見は、α型ERの分子型は66KDaの野生型とは異なり、55KDaの新規ER受容体バリアントであることを示唆する結果を得た事である。質量分析による直接同定を試みているが、現時点で未だ証明には至っていない。しかし、この観察は、「選択的翻訳メカニズムによるERバリアント分子の発現」と言う、新たな研究課題を提示した。新規ER受容体バリアントの発見により、新たな検討課題へつながるものと期待される。子宮内膜症病態の特質の一つであるアロマターゼ遺伝子高発現は、子宮内膜症病変組織に高濃度エストロゲン環境をもたらしている。最近、私共は、異なる機能性を想定させる一群のERバリアントの発現が示唆されたことから、見出したERバリアント発現の分子基盤の詳細を解明して、新規の診断治療法開発へつなげることを目標とした。本年度は、ER発現の分子基盤を検証する事を目的に、以下の検討を試みた。(1)子宮内膜症患者由来間質細胞初代培養(子宮内膜症細胞)と正所性子宮内膜由来間質細胞初代培養(子宮内膜細胞)を調整して使用。(2)ERα、ERβのmRNA発現について、子宮内膜症細胞と子宮内膜細胞におけるER転写物発現をバリアント特異的PCRによる検討。(3)ER発現へ関与するプロモーターの解析の5'UTRエキソン特異的RT-PCRによる検証。これらの研究により、以下の13の成果を得た。特に、3の成果は想定外の発見である。1子宮内膜症細胞と子宮内膜細胞におけるER発現の基本的分子基盤を明らかにした。同時に、活性プロモーターを同定した。2子宮内膜症細胞では、α型エストロゲン受容体発現は低レベルでありβ型発現は高レベルであった。3興味ある事に、α型発現は野生型でなく、低分子量受容体バリアントであることが判明した。この発見は、新たな選択的翻訳メカニズムの可能性を示唆し、新たな重要研究課題となった。以上の発見を伴う研究展開により、当初の研究計画を修正して、次年度へ継続展開することとなった。発見した低分子エストロゲン受容体α型バリアントの発現は、子宮内膜症における高濃度エストロゲン環境の病理的意義を理解する新たな手掛かりを提供する事が期待される。

症例を重ねた今後の検証が必要であるが、その機能の解明も重要な研究課題となった。子宮内膜症はエストロゲン依存性疾患であり、今回の発見は新たな子宮内膜症治療の展望を開く可能性がある。発見した低分子エストロゲン受容体α型バリアントの機能性を解明して、同時に発現するエストロゲン受容体β型との関連を理解することが重要と思われる。最近、エストロゲン受容体β型発現に関して、複数のバリアント発現が示唆されている。子宮内膜症におけるエストロゲン受容体発現の実体解明は、子宮内膜症病態を理解する第一段階となる。想定しなかったエストロゲン受容体α型バリアントの発見により、その確定のために基礎研究を行った。そのために、当初の研究計画を変更した結果、翌年度への当該経費(437,859円)の繰り越しが生じた。平成24年度の研究過程で発見した低分子エストロゲン受容体α型の機能性の解明と、同時に発現するエストロゲン受容体β型との関連について、以下の3点に焦点を絞り研究を実施する。1)エストロゲン受容体α型とβ型を介するホルモン応答性遺伝子の発現アレイ解析。2)β型受容体バリアント発現の検証とα型とβ型の2量体形成能の検証。3)α型受容体とβ型受容体の組織内分布の検証。研究費は、本年度繰り越し分を合わせ、発現アレイ解析用のキット、受容体特異リガンド試薬、受容体特異抗体、遺伝子発現解析キット、免疫検出用試薬の消耗品経費と、学会発表、論文発表の経費として使用予定である。
西洋古代を中心とした宗教思想研究への人文情報学の応用

本研究は、長足の進歩を遂げる人文情報学の成果やツールを思想研究に応用することで、哲学・思想の要諦をテクスト全体の構造に基づいて明らかにすることを目的とした。その結果、5世紀アテナイの新プラトン主義者・プロクロスとその著書を取り上げることにより、膨大なテクストから宗教思想のいわば内部構造を抽出し、思想研究を情報化時代にふさわしく展開させる方法論を一定範囲で確立できたものと思われる。これまでの拙論「テクストのマークアップによる思想研究の試みーCATMAによるプロクロス『神学綱要』の分析ー」および「思想研究へのマークアップと視覚化の応用ープロクロス『ティマイオス註解』の分析と視覚化ー」においては、思想研究において電子テクストをコンピュータで扱うことでどのような活用ができるのかを考察し、その上で、電子テクストの分析結果を視覚化することによりどのような応用が可能になりうるのか検討を進めてきた。とは言え、これまでの過程では、デジタル・ヒューマニティーズを思想研究に用いる方法論には主に何が使えるかの検討が中心であり、これらツールによって具体的にどのような思想研究を行うことができるのかは明確に提示できていなかったと思われる。そのため、本研究では、これまでに引き続いて西洋古代末期の新プラトン主義者プロクロス(412-485)と、彼によるプラトン『ティマイオス』(Tim.)への浩瀚な注釈書である『ティマイオス註解』(In Tim.)を主に取り上げ、CATMAといったデジタル・ヒューマニティーズのツールやD3.jsといった汎用の視覚化ツールを用いてアプローチすることで、宗教思想の研究にとってどのような新たな視角が得られるのか、実際に試行した。そして、この結果を論文「視覚化を応用した思想研究とその実践ープロクロス『ティマイオス註解』を例にー」および研究発表"Visulalizing Proclus' Commentary on Plato's Timaeus with Textual Markup"として公表した。また、新プラトン主義の宗教思想についても引き続いて研究を行い、研究発表「プロクロスにおける魂の動をめぐって」および「プロクロスにおける「神に似ること」と「祈り」をめぐって」として発表した。今日、情報に関連した様々な技術や機器が日進月歩で進歩し、人文情報学(デジタル・ヒューマニティーズ、Digital Humanities)を取り巻状況が急速に展開しているのは言うまでもない。こうした状況において、哲学や思想をめぐる領域では人文情報学の活用が模索の途上にあるように思われる。そこで、本研究においては、この課題についての研究を段階的に進展させてきた。まず、哲学・思想の研究にその知見を取り入れる方法論や具体例について考察を進め、紀元5世紀の新プラトン主義者であるプロクロス(412-485)の『神学綱要』をマークアップし分析したのを端緒に、より浩瀚なプロクロスの『ティマイオス註解』の宗教思想を構成する重要な概念間の関係を視覚化するとともに、こうした人文情報学の手法がテクストを基盤とした思想研究にどのように実用できるかを同じく『ティマイオス註解』によって検討した。これにより、哲学・思想に関する電子テクストの「意味」をコンピュータ上で扱うだけでなく、その結果を視覚化することによってテクストから新たな発見がもたらされるとともに、他の学問分野ともわかりやすく結果を共有することができると示唆された。平成26年度は、人文情報学の応用可能性として、哲学・思想の教育においてその知見がいかに活かされうるか考察を行った。その際に手がかりとなったのは、これまでに検討した手法のうち視覚化と可触化という、人間の感覚に訴えかける方法である。特に後者については、3Dプリンタの急速な低価格化と普及が進むなか、ものづくりの専門家ではない個人のレベルでも手が届くようになっている。人文学とりわけ哲学・思想の領域ならではの可触化の活用も模索されるべき状況が既に到来しつつあると言えよう。こうした点について、平成26年度は研究を進め成果を公表した。本年度は、これまでの研究成果を国際学会(XXI IAHR World Congress)にて発表するとともに、前年度に開催した国際ワークショップにて得た知見から研究を進め、哲学・思想の教育に人文情報学の応用する方法論についても研究を広げ、学術論文として発表した。前者については、プロクロスら新プラトン主義の宗教思想の基盤となったプラトンの特に『ティマイオス』を取り上げ、そこで論じられた「異界」とそれに関わる知いうテーマから、現代を含めた後世に影響した要素について検討した。この発表は「異界」をテーマとしたパネルの中で行われたため、西洋の他の時代や日本など宗教思想を古今東西に横断したヴィジョンのもとに、本研究の位置づけを広い視野のもとに再確認することができた。後者については、人文情報学の知見を哲学・思想研究への応用を推進する上では教育への活用も併せて進めていく必要があるという知見をこれまでに得たことから、その具体的な方法の検討を試みることとした。そのため、従来取り上げていたプロクロスらの宗教思想のテクストではなく、宗教学説史の専門教育の科目を念頭に置いて、宗教学の諸学説の文献を取り上げている。具体的には、マックス・ミュラーやE・B・タイラーらの文献に登場する主要概念を視覚化・3D化してさらに3Dプリンタで出力し教材作成をすることを試みた。これにより、人文情報学の哲学・思想研究への応用をもう一段階進める手がかりを得ることができた。本研究は、当初プロクロスをはじめとした西洋古代の宗教思想のテクストを対象とした専門的研究へ人文情報学を活用することを念頭に置いていた。