hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミリ波サブミリ波帯分子・原子輝線による早期型銀河での活動現象の解明

私は、野辺山ミリ波干渉計を用いて、近傍のHII領域を伴う早期型渦巻銀河12天体について世界で初めて高空間分解能^<12>CO(J=1-0)サーベイ観測を行い、分子ガスの分布と運動を明らかした。棒構造による効率的な中心領域へのガスの集積、相互作用による星形成の促進、早期型銀河の深いポテンシャルによる臨界ガス密度の上昇などが原因となり、幅広い星形成の活動性(星形成・星形成効率)を示していることがわかった。また、電波銀河NGC4261のCO吸収線探査観測をIRAMのミリ波干渉計を用いて行った。そのデータ解析のため、フランスへ渡航した。本観測結果から、この銀河のAGN近くに存在する分子トーラスのガスの物理状態(質量・密度・ガス温度)に新たに制限を与えられることができ、電波銀河のAGNの一般的な特徴の理解を深めることになる。これらの観測的研究は、出来る限り早く学術雑誌で公表する予定である。一方、私はチリに建設されたASTE望遠鏡へ搭載するため、広帯域高分散分光システム(Wideband and High Dispersion Spectrometer system with FFX correlator, WHSF)の開発を行っている。本システムは、次世代の観測体系をいち早くASTEで実現し、ALMAでの観測的研究を牽引する目的で開発されるものである。4GHz幅という広帯域が実現されることにより、銀河の中心領域やAGN付近、ULIRGに存在する広い速度幅をもつサブミリ波分子・原子ガス輝線を観測することが可能となる。本年度は、昨年度から引き続き、ASTE望遠本分光計の開発・評価試験を行い、ASTE望遠鏡の観測システムとの結合試験を行った。また、各装置の詳細な周波数特性や安定度の測定を行い、分光システムの性能向上に努めた。さらに、野辺山45m電波望遠鏡や現在のASTE望遠鏡に実装されていない強度較正を組み込み、高精度観測に向けた準備を行った。当初の計画では、本年度にASTEへ搭載される予定ではあったが、望遠鏡運用上の都合により来年度へ延期されたため、本システムの説明書の整備、観測手法の検討を行い、来年度の搭載へ向けた準備を進めた。干渉計を用いたCO輝線の高分解能観測は、星形成の材料である分子ガスが、どのように分布し、かつ、それがどのような力学的状態にあるかという情報をもたらすため、中心領域の星形成を理解する上で重要なプローブとなり得る。野辺山ミリ波干渉計を用いて、近傍のHII領域を伴う早期型渦巻銀河12天体について世界で初めて高空間分解能^<12>CO(J=1-0)サーベイ観測を行い、分子ガスの分布と運動を明らかにした。早期型渦巻銀河の一部において、ガス消費時間が極めて短い銀河が存在している。このことから、特に星間物質の比較的少ない早期型渦巻銀河では、棒構造による質量輸送が星形成の重要な役割を担っていると考えられる。棒構造による効率的な中心領域へのガスの集積、相互作用による星形成の促進、早期型銀河の深いポテンシャルによる臨界ガス密度の上昇などが原因となり、幅広い星形成の活動性(星形成・星形成効率)を示している事がわかった。また、チリに建設されたASTE望遠鏡へ搭載するため、広帯域高分散分光システムの開発を行っている。時間方向の位相安定度を調べるため、長時間にわたって取得した相互相関データから分光点毎にアラン分散を観測した。τ=10^4[秒]まで白色位相雑音が支配的であり、分光点によるアラン分散の違いが見られた。また、ネットワークアナライザとF-FX型分光相関器を用いて、A/D変換器を含むサンプラボードの周波数特性の測定を行い、必要とされる仕様を満たしていることを確認した。

4GHz幅という広帯域が実現されることにより、銀河の中心領域やAGN付近、ULIRGに存在する広い速度幅をもつサブミリ波分子・原子ガス輝線を観測することが可能となる。本年度は、昨年度から引き続き、ASTE望遠本分光計の開発・評価試験を行い、ASTE望遠鏡の観測システムとの結合試験を行った。また、各装置の詳細な周波数特性や安定度の測定を行い、分光システムの性能向上に努めた。さらに、野辺山45m電波望遠鏡や現在のASTE望遠鏡に実装されていない強度較正を組み込み、高精度観測に向けた準備を行った。当初の計画では、本年度にASTEへ搭載される予定ではあったが、望遠鏡運用上の都合により来年度へ延期されたため、本システムの説明書の整備、観測手法の検討を行い、来年度の搭載へ向けた準備を進めた。
東アジアにおける仏教美術の伝播について-供養者像に注目して-

本研究の目的は、飛鳥時代の美術作例中にあらわされた"供養者像-手に供物を持って跪く-"に注目することによって、中国から朝鮮半島を経て日本に伝播した仏教がいかなる様相で日本に受容されたのか、その実態を明らかにすることである。中国、韓国、日本において実地調査を行ったところ、中国の仏教徒(俗人供養者)たちがインド由来の「跪く」姿勢を自らの供養法として受け入れたのは、中国・南朝の方が北朝よりも早く、その供養者の図像が朝鮮半島の百済、そして飛鳥時代の日本へと伝播したと考えられた。本研究は、中国、朝鮮半島、日本に現存する"手に供物を持って脆く供養者像"という特徴敵な図像に注目することによって、仏教美術の伝播の様相と伝来ルート(中国→朝鮮半島→日本)を検証しようと試みるものである。本年度は、中国から朝鮮半島への仏教美術の伝播ルートを探るために、朝鮮半島に分布する供養者像の図像収集に努めた。すなわち三国時代(高句麗、百済、新羅、4-7世紀)の供養者像を中心に、統-新羅までの図像の収集を行った!また、2008年11月上旬には新羅のかっての都・慶州の石窟庵、仏国寺、国立慶州博物館などを訪れ、実見・調査も併せて行った。現時点までに図版等も含めて確認できた慶州での事例は、塔谷磨崖彫像群と断石山神仙寺磨崖仏像群である。前者は高さ約10メートルの岩の四面に、仏塔、菩薩、天女、三体仏、仁王像、石仏、石塔、修行僧などと共に、花を捧げる供養僧を彫出しており、後者はL字型に削られた岩壁に、多くの仏像を彫出したもので、約7.5メートルの弥勒仏の近くに手に供物を持った供養者像が彫られている。この供養者像は古新羅の服装を身にまとっている点に特徴がある。このほか、統一新羅のものでは、如来像の台座の八角中台石に供養者や供養菩薩等を表す例があった(宝物第542、541、424、371、220、492、436号他)。韓国において、古い時代の作例は予想以上に少なく、そこから供養者像の作例を探し出す作業は容易ではない。来年度も引き続き図像の収集を続け、まとまった数の事例が集まった段階で、速やかに図像の分析を行いたい。本研究の目的は、わが国・飛鳥時代の美術作例中にみえる供養者像に注目することによって、中国から朝鮮半島を経て日本に伝播した仏教がいかなる様相でわが国に受容されたのかを明らかにしようとするものである。本年度は、韓国百済の故地(扶余、全州、益山など)の仏教遺跡と博物館を訪れ、出土品等の調査を行った。菩薩像では、両手で宝珠を捧げ持つ点などに飛鳥仏にも通じる特徴がみられるものの、問題とする供養者像は作例が少なく、比較検討するに足るサンプルを収集するのは難しかった。さらに中国山東省済南市の博物館を訪れ、仏教遺品の調査を行ったところ、北魏時代の石造仏三尊像の台座に、「跪く」俗形の供養者像を見出すことができた。こうしたインド由来の「跪く」礼法を、僧形以外の俗人の姿勢にまで採用するようになるのは、龍門石窟では初唐時代になって顕著にあらわれてくる特徴である。一方、南朝では、個人礼拝型の貴族仏教が行われ、仏教徒たちの一般的知識や宗教的教養も高く、出家者とそれほど差がなかったことが仏教史の方面から指摘されている。この点を踏まえると、南朝では唐代を待たずとも、インドに由来する新しい礼法が一般の信者の図像にも採用された可能性が考えられる。ひるがえって山東省の作例において、初唐以前の俗形の供養者像の姿勢に「跪」が採用されているのは大変に注目される。山東省においては、いち早く南朝の影響が及んでいた可能性があり、それゆえに北魏時代の俗形の作例に「跪」が採用されたのではなかろうか。今後は、山東省における南朝の影響を調査研究することが課題となろう。さらに、日本の跪く作例として奈良・来迎寺の善導大師坐像について調査研究を行った。胎内銘文等の検討から来迎寺の善導大師坐像に採用された跪く姿勢の意味を解読した。本研究の目的は、飛鳥時代の美術作例中に表された"供養者像-手に供物を持って脆く-"に注目することによって、中国から朝鮮半島を経て日本に伝播した仏教がいかなる様相で日本に受容されたのか、その実態を明らかにしようとするものである。

本年度は、台湾の国立故宮博物院所蔵の(1)北魏太和元年(477)銘の金銅・釈迦牟尼仏坐像のほか、国立博物館所蔵の(2)北斉武平七年(576)の張解等造仏七尊像碑と(3)唐咸亨三年(672)の仏造像碑について実地調査を行った。まず(1)の北魏の作例では、台座の正面と側面に供養者が表されていたが、光背つきの人物(僧か)は脆く姿勢に、冠を着けた俗人供養者は立像形式に、それぞれ作り分けられていたのは興味深い。また(2)の北斉の作例では、石碑の下方に造像者の張解とその妻の姿が刻まれていたが、二人とも手に供物を執り、脆く姿勢で表されていた。(3)の初唐の作例では、石碑中の仏龕の下方に複数の供養者たちを刻むが、ほとんどが脆く姿勢で表されていた。仏教における「跪」は、本来インドにおける礼法である。中国に仏教が伝来して以後、「跪」は供養する菩薩や天人などの姿勢として多用され、また光背を伴う僧侶の姿勢にも用いられていく。ところが、肖像性のある俗人供養者を表す際には立像形式とすることが多く、北朝末から初唐以降になってようやく俗人供養者の姿勢に「跪」が積極的に取り入れられていく。俗人供養者にとっての「跪」は、仏教受容期において、インドの礼法たる「跪」でははく、卑者の坐法「胡跪」として認識された可能性もあろう。ところで中国・南朝では、仏教徒たちの宗教的知識や教養が北朝に比べて高かったという。仏教徒たちが脆く姿勢を自らの供養法として取り入れる過程は、南朝の方が北朝よりも早かったと考えられる。日本の飛鳥時代の作例中に供物を持った「跪く」俗人の姿が見出せる事実は、中国南朝の美術を受け入れた可能性を思わせる。
耳下腺混合腫瘍発生に関わるHMGIーC遺伝子の活性化機構の解析

1.HMGI-C/GST融合蛋白に対する特異抗体を用い、15例の多形腺腫を含む良性・悪性の種々の唾液腺腫瘍組織を免疫組織学的に検討した。多形腺腫11/15例(73%)の腫瘍細胞核にHMGI-Cの過剰発現を検出した。正常唾液腺組織や他の唾液腺腫瘍ではHMGI-Cの発現は観察されなかった。2.同抗体を用いたWestern blot法による正常唾液腺組織及び各種唾液腺腫瘍の解析でも、多形腺腫特異的なHMGI-Cの過剰発現が確認された。3.HMGI-Cを過剰発現する多形腺腫(PA-1)におけるHMGI-C遺伝子転写物を3'RACE法を用い解析し、HMGI-C遺伝子第1、2、3エキソンが第3・4エクソン間のイントロンの一部と融合した異常転写物であることが明かとなった。5.Southern blot法による解析ではPA-1遺伝子の増幅や遺伝子構造の異常は認めなかった。6.PA-1で観察されたHMGI-C遺伝子第3・4エクソン間のイントロンの発現が他の多形腺腫10例中3例でもRT-PCR法により観察された。耳下腺多形腺腫の発生におけるHMGI-C遺伝子の関与とその活性化機能を明らかにする目的で検討を行い、以下の成績を得た。1.ヒトHMGI-C特異的抗体を用いた免疫染色ならびにwestern blot法による解析から、耳下腺多形腺腫15/18例(83%)と、高頻度のHMGI-C蛋白の発現亢進が観察された。(1) Nested PCR法でもPAlには正常HMGI-C遺伝子の発現は検出されなかった。(2) 3'RACE法HMGI-C遺伝子の構造解析により、正常HMGI-C遺伝子はexonl5で構成されているのに対して、PAlではHMGI-C遺伝子のexonl,2,3の3'側に約500baseからなる新たな遺伝子の一部が融合してキメラ遺伝子を形成している事が明らかとなった。(3)分断点を鋏むように設定したprimeirsを用いたRT-PCR法によりPAlにおけるキメラ遺伝子の発現を確認した。(4)キメラ遺伝子パートナーは、Gene Bankにおけるホロモジー検索で、子宮筋腫でHMGI-C遺伝子の転座パートナーとして報告があるが、未だクローニングされておらず、正常組織における発現やその機能は不明である。約500baseをプローブとして複数のヒト成人組織における発現をNorthern blot法で解析したが、いずれの組織でも発現は観察されなかった。現在、ヒト胎児組織における遺伝子発現をin situ hybridization法で解析中である。(5)今回明らかになったキメラ遺伝子の耳下腺多形腺腫症例における出現をRT-PCR法で現在解析中である。(6)耳下腺多形腺腫症例の染色体解析も現在行っている。
温度応答性高分子を用いた遺伝子デリバリーシステム

遺伝子キャリヤーとして用いたのは、温度応答性N-イソプロピルアクリルアミド、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ブチルメタクリレートから成る(モル比81:8:11)共重合体である。分子量は83,000である。これをβ-galを含むプラスミドDNAとのコンプレックスを形成させ、cos1細胞に与え、一定時間インキュベートした。その後、培地を交換してさらに2日インキュベートしてから、β-galの発現量をを測定した。通常のベクターシステムでは、細胞の培養温度を37°Cから下げると細胞の代謝・合成が低下するために導入遺伝子の発現量も減少する。これに対し、このシステムの場合には、冷却することにより遺伝子発現量が増加することを見いだした。これは、温度で遺伝子発現量を制御できた初めての合成遺伝子キャリヤーシステムである。主な結果は、(1)コンプレックスと細胞の接触時間を3時間としたときに最大の8.6倍という大きな増加が得られた。この大きな値は、温度制御により特定の機能タンパクを多く発現することで細胞の機能を制御できる可能性を示す。(2)2日間のインキュベーション中で20時間経過した後に3時間だけ20°Cに冷却すると、37°Cでのみインキュペートした場合より高い遺伝子発現が得られた。このDNA-キャリヤーコンブレックスの相転移点は21°Cであり、冷却が25°Cで行われると遺伝子発現は上昇しない。以上の事実から、核内あるいは細胞質内でDNAの放出を促進することで遺伝子発現効率を上げていると推察された。(3)cos1細胞に与える前に、コンプレックスを相転移温度以上に保つことが、高い発現活性には不可欠なことがわかった。この事実は、37°C以上の相転移温度を有するシステムを作成させた場合に、加温によって部位選択的なコンプレックス取り込みを起こすことで、遺伝子発現効率を上昇させる方法の可能性を示す。Nーイソプロピルアクリルアミド(NIPAAm)、3級アミンを側鎖に有するアクリルアミド誘導体、疎水性ユニットとしてプチルメタクリレート(BMA)の3つのモノマーを共重合することで、様々なアミン・疎水性ユニット含量のNIPAAmコポリマーを得た。これらコポリマーの組成、相転移温度を測定した後、これをDNAとコンプレックスを形成させゲル電気泳動で調べたところ、37°Cで安定にコンプレックスを形成し、4°Cに冷却するとコンプレックスからDNAが遊離するコポリマーを得ることに成功した。この成功により、研究計画の予定を繰り上げて、培養細胞での遺伝子発現を実験を行った。βーガラクトシダーゼをコードしたプラスミドDNAとコポリマーとのコンプレックスを形成させ、COS1細胞に導入してβーガラクトシダーゼ活性の発現を調べたところ、次の3点が明らかになった。(1)アミン成分としては、pKaの大きな2-アミノジメチルプロピルアクリルアミドよりもpKaの小さな2-アミノジメチルエチルメタクリレートの方が発現効率が高い。(2)アミン成分の含量を20mol%以下とし、BMAを5%程度入れることで発現効率を飛躍的に高ることができた。これは従来発現効率がよいとされてきたポリ(2-アミノジメチルエチルメタクリレート)よりも高い発現活性であった。従来の研究ではカチオンポリマーに親水性の他の成分を共重合すると遺伝子の発現効率が下がるのが通例であったが、本系においては親水と疎水の含量を最適化することで逆に高めることができることがわかったことが新たな発見である。(3)37°Cですべての遺伝子導入操作、培養を行ったときに比べて、遺伝子導入操作の後20°Cに冷却する期間を入れると発現高率が高まるコポリマー組成と2種発見した。

これは目的とした温度に応答して遺伝子の発現を制御できるシステムが初めて得られたことである。遺伝子キャリヤーとして用いたのは、温度応答性N-イソプロビルアクリルアミド、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ブチルメタクリレートから成る(モル比81:8:11)共重合体である。分子量は83,000である。これをβ-galを含むプラスミドDNAとコンプレックスを37°Cで形成させ、cos1細胞に与え、一定時間(15時間)インキュベートした。その後、培地を交換してさらに2日インキュベートしてから、β-galの発現量をを測定した。通常のベクターシステムでは、細胞の培養温度を37°Cから下げると細胞の代謝・合成が低下するために導入遺伝子の発現量も減少する。これに対し、このシステムの場合には、冷却することにより遺伝子発現量が増加することをすでに昨年度に見いだしている。これは、温度で遺伝子発現量を制御できた初めての合成遺伝子キャリヤーシステムである。本年度はさらに、以下の結果を得た。(1)2日間のインキュベーション中で20時間経過した後に3時間だけ20°Cに冷却すると、37°Cでのみインキュベートした場合より高い遺伝子発現が得られた。このDNA-キャリヤーコンプレックスの相転移点は21°Cであり、冷却が25°Cで行われると遺伝子発現は上昇しない。また、2日間のインキュベーションの最初に20°Cに冷却しても遺伝子発現の増大は見られない。以上の事実から。核内あるいは細胞室内でDNAの放出を促進することで遺伝子発現効率を上げていると推察される。(2)コンプレックスと細胞の接触時間を1、3、5時間と変えて、その後の2日間のインキュベーションの中で3時間、20°Cに冷却することによる遺伝子発現の増加をみたところ、3時間の接触時間のときに最大の8.6倍という大きな増加が得られた。この大きな値は、温度制御により特定の機能タンパクを多く発現することで細胞の機能や分化状態を制御できる可能性を示すのもである。遺伝子キャリヤーとして用いたのは、温度応答性N-イソプロピルアクリルアミド、ジメチルアミノエチルメタクリレート、ブチルメタクリレートから成る(モル比81:8:11)共重合体である。これをβ-galを含むプラスミドDNAとのコンプレックスを形成させ、cos1細胞に与え、一定時間インキュベートした。これに対し、このシステムの場合には、冷却することにより遺伝子発現量が増加することを見いだした。主な結果は、(1)コンプレックスと細胞の接触時間を3時間としたときに最大の8.6倍という大きな増加が得られた。この大きな値は、温度制御により特定の機能タンパクを多く発現することで細胞の機能を制御できる可能性を示す。
白血病細胞の分化誘導機構の解明-臨床的応用に向けて-

白血病細胞株HL-60細胞は1、25(OH)_2D_3により単球系細胞に分化誘導される。我々はこの分化において癌遺伝子のc-myc及び1、25(OH)_2D_3receptorの発現が、分化誘導や細胞増殖の抑制にどう関係しているかについてHL-60細胞の1、25(OH)_2D_3感受性株、耐性株を用いて1、25(OH)_2D_3処理した際の1、25(OH)_2D_3receptor、c-mycmRNAの発現を検討した。その結果、1、25(OH)_2D_3receptor mRNAの発現は、1、25(OH)_2D_3投与により1、25(OH)_2D_3感受性株においてのみ、分化に伴い一過性に上昇したのに対し、c-mycmRNAの発現は分化よりもむしろ増殖の抑制に伴い減少していた。G-CSF以外の分化誘導物質のみではALP活性の上昇は認められず、このALP活性はprotein kinaseC阻害剤の投与により抑制された。又、RAとG-CSFによるALP活性の上昇はG-CSFを先に添加して3日間培養した後にRAを加えた際には認められず、RAを先に作用させた時にはみとめられた。以上、細胞の分化のメカニズムについてその一端を解明することができた。
ラジカルポリマーの合成と有機ラジカル電池の創製

(1)主鎖分子設計と酸化還元能ニトロキシド(TEMPO)を側鎖ラジカル種、ポリエーテル骨格を主鎖とする高分子は、電解液に不溶ながら適度に膨潤し、ガラス転移温度7gは室温以下と低く、TEMPO置換ポリメタクリレートに比べ柔軟であった。炭素繊維集電体への密着性、相容性の向上により、ラジカル含有量の高い複合電極でも容量高い充放電挙動(80Ah/kg)を示した。また主鎖にポリノルボルネンを選択したラジカルポリマーでは、光架橋の導入によりレドックス薄膜が容易に作成でき、成形性を付与した新しい電極活物質として、薄型かつ柔軟な有機ペーパー電池につながることを示した。(2)ラジカル高分子膜での電子・物質移動過程の解析と電極作製の最適化TEMPO置換ポリノルボルネンを光架橋し得られる高分子薄膜のサイクリックボルタモグラムは、膜厚約250nmまでピーク電位幅の狭い表面吸着に由来する挙動を示し、迅速かつ定量的な電子移動過程を支持した。また、炭素との複合電極の走査電顕像より炭素繊維の周り約100nm厚みで高分子が覆う形態が観察され、高分子層内をホッピングして電子伝達されることが示唆された。(3)n型ラジカルポリマーの合成と全有機電池への展開ポリ(ニトロキシルスチレン)では、置換基の電子効果によりレドックス対(p, n型)の選択および酸化還元電位の調節が可能であることをはじめて明らかにした。一方、酸化還元電位の異なる、例えばn型酸化還元能を有するポリ(ガルビノキシルスチレン)を負極、TEMPO置換ポリマーを正極として試作したセルでは、酸化還元電位差に対応する0.7Vに繰り返し安定な電位平坦部を示し、全有機から成る電池の動作をはじめて実証した。以上とりまとめ、酸化還元ラジカル高分子の分子設計・合成と特性、特に次世代のエネルギー貯蔵材料の新たな道筋を示した。1.ラジカルポリマーの合成とラジカル種の選定TEMPO類似骨格の2,2,5,5-テトラメチルピロリジニルオキシ(Proxyl)を選択、重合基としてエチニル基を導入、Rh触媒を用いた配位重合よりラジカルポリマーを合成、同様にTEMPO置換ポリアクリレート、アミニウムラジカル誘導体も合成した。サイクリックボルタモグラム(CV)よりいずれのラジカル種も迅速かつ安定な電子移動過程を有し、活物質に有効であることを明らかにした。2.n型ラジカルポリマーの合成と負極特性評価ニトロキシドのo-位に電子吸引基としてトリフルオロメチル基を置換したスチレン誘導体を合成し、ラジカル重合、脱保護・化学酸化を経てラジカルポリマーへ誘導した。CVよりカソード側-0.76Vにn型の酸化還元波が現れ、繰り返し掃引しても安定であった。隣接位にカルボニル基を有するピバロイルニトロキシド置換ポリアセチレン、ニトロキシド置換ポリアクリルアミドも同様に合成、置換基の電子効果によりレドックス対の選択が可能であることを実証した。3種のn型ニトロキシドポリマーで作製した炭素複合電極は、溶液と異なり不可逆な酸化還元挙動を示した。定電位電解、電解ESR、電解UV測定より安定性を検証中である。3.ラジカル高分子膜での電子・物質移動過程の解析と電極作製の最適化TEMPO置換ポリメタクリレートから成る高分子被覆電極(膜厚2(x10-6m))のCVは、ピーク電位幅狭く、電気化学パルス法から高分子膜中における電荷の見かけの拡散係数Dappは10-8(cm2/s)桁と見積もられ、高分子膜中においても速い電子移動を明らかにした。

複合電極の走査電顕像より炭素繊維の周り約100mm厚みで高分子が覆う形態が観察され、高分子層内をホッピングして電子伝達されていることが示唆された。(1)主鎖分子設計と酸化還元能ニトロキシド(TEMPO)を側鎖ラジカル種、ポリエーテル骨格を主鎖とする高分子は、電解液に不溶ながら適度に膨潤し、ガラス転移温度Tgは室温以下と低く、TEMPO置換ポリメタクリレートに比べ柔軟であった。炭素繊維集電体への密着性、相容性の向上により、ラジカル含有量の高い複合電極でも容量高い充放電挙動(8OAh/kg)を示した。また主鎖にポリノルボルネンを選択したラジカルポリマーでは、光架橋の導入によりレドックス薄膜が容易に作成でき、成形性を付与した新しい電極活物質となることを明らかにした。薄型かつ柔軟な有機ペーパー電池につながる知見であり、波及効果は極めて大きい。(2)n型ラジカルポリマーの合成と負極特性評価昨年度に引き続き、ジフェニルニトロキシド誘導体を用いて置換基の電子的効果に基づくn型酸化還元能の発現、安定性を検証した。また、n型酸化還元能を有するポリ(ガルビノキシルスチレン)のを負極、ニトロキシド(例えばTEMPO)置換ポリマーを正極として試作したセルでは、両ラジカルポリマーの酸化還元電位差に対応する0.7Vに繰り返し安定な電位平坦部を示し、全有機から成る電池の動作をはじめて実証した。またガルビノキシルのエレクトロクロミック能は充放電状態のインジケーターとして機能することも明らかにした。(3)正・負極ラジカルポリマーの量合成安定性、酸化還元電位、電子移動速度、容量密度などをパラメーターに、TEMPO置換ポリノルボルネン、ポリ(ガルビノキシルスチレン)のを選定し、電池試作用にグラムスケールでの大量合成を実施した。
過疎地域の「村役」の再編成と、高齢化に対応した地域運営システムの構築

本研究の目的は、古くから地域社会の運営に大きな役割を果たしてきた村役が過疎化と高齢化の進行に伴い、住民の過度の負担となっていることに着目し、その情報伝達へPCネットワーク利用の導入を図り、負担軽減に有効な具体策を提案することである。平成14年は、長野県中条村役場のロビーにPC体験コーナーを設置し、過疎地域の高齢者が初めてPCに触れる機会を提供したのちに、農産物の販売促進のためのPC利用として、産地直送野菜のラベル作成などの指導を行い、出荷作業の負担軽減にも効果を上げた。平成15年は、中条村公民館にて高齢者PC講習会を開催した。一般に高齢者はPC利用が難しいと思われているが、高齢者特性を配慮した学習プログラムの開発と、モチベーション維持に必要な要件を抽出したことで、講習効果を上げることができた。しかし講習会後の自宅でのPC利用には、継続を疎外する要因がある事が判明した。それはPC使用中に生じるトラブルへの対処方法が分からず操作が停滞する、農作業が忙しくなると長期間PCが使用されず基本操作を忘れる、子供や孫を相手とした電子メールだけではPCの利用頻度が減少するなどである。そこで平成16年は自宅での継続的PC利用に必要なサポート体制作りを目的として、PC講習会場となった公民館スタッフに、講習会中の講師補助と、講習会後の受講生の支援者として協力を依頼し、コミュニティ内でPCを継続利用しやすい環境を整えた。以上のことから高齢者のPC利用のためには、高齢者向けインターフェイスへの改善、PC利用のための目的意識、トラブル解決のための支援者の確保が重要であることが示された。本研究により提唱される過疎地域のIT化推進モデルでは、受講者と公民館が中心となり、地域住民による自治組織の運営にITを利用することが提案されたが、同時に村役の担当者の負担軽減と、効率的運営を可能にしたということができる。本研究の目的は、過疎化と高齢化が同時に急速に進行するために、古くから伝統的に地域社会の運営に大きな役割を果たしてきた種々の村役が、村民にとって大きな負担となっていることに着目し、その負担軽減に有効な具体策を模索することである。平成14年度は、過疎山村である長野県中条村にて区長、老人会長、育成会役員など17名から面接を実施した。その結果は、村役の種類と負担の現状が我々が調査した10年前とほぼ同じで住民の負担は軽減されていないこと、住民のなかにも見直しを求める声もあって区長会で負担軽減を討議したが具体的な方策がなく、今なお村内在住者の義務と受け止められていることなど、我々の予想通りであった。そこで村役の中でも負担が大きい情報伝達方法の改善を図るために、インターネットなど情報通信システムの導入の可能性を検討した。すなわちまずは高齢者にパソコンに慣れてもらうために、村役場のロビーにパソコン体験コーナーを設置し、多数の高齢者が福祉バスを待つ時間を利用して週2回ずつ3ヶ月間指導をした。初めてパソコンに触れる高齢者も多く、特に女性に躊躇する場面が多かったが、男性は比較的興味を示してインターネットやゲームを楽しむ場面が見られた。また高齢者には画面の文字サイズを大きくしたり、通常のマウスをトラックボールタイプに変えたりするなどの改善をすることで扱いやすくなり、機会さえ提供すれば高齢者もパソコンを利用できることが明らかとなった。そこでパソコンの利用拡大を目的に、独自の農産物出荷組合を持つ高齢者を対象に、出荷に関わる具体的利用の指導を2月から開始した。

来年度は、一般高齢者へのパソコン利用の指導の継続、出荷組合員を中心にパソコンを利用した出荷管理や関連情報の収集伝達などに関する実験、近隣市町村との比較調査、などを行って最終的に村役の負担軽減に関する具体的提案をする予定である。本研究の目的は、過疎化と高齢化が同時に急速に進行するために、古くから伝統的に地域社会の運営に大きな役割を果たしてきた種々の村役が、村民にとって大きな負担となっていることに着目し、その負担軽減に有効な具体策を模索することである。前年度の調査では、高齢者にとってPC利用が可能になる方法を検討することを目的に、農業出荷作業へ試験的にPC利用を導入し、高齢者がPCを使用する際に問題となる点を抽出した。本年度は、ネットワークの中でPCを利用することによって村役に関する情報伝達業務の負担を軽減することを目的に、区長、老人会長、公民館長など、村役に従事する高齢者8名(男性6名、女性2名)を対象に、3ヶ月間に渡り8回のPC講習会を実施した。調査対象地は昨年に引き続き長野県中条村で、対象者のPC使用経験は無く、平均年齢は、男性は74.3歳、女性は66歳であった。講習内容は、最初にゲームソフトを用いてマウス操作を習熟させ、キーボードによる日本語入力ができるようにした後に、インターネットでHPを閲覧し、受講者どうしでメールを送付しあうなど、受講生が興味を継続できるようにした。使用PCは同機種に揃え、マウス操作のダブルクリックが困難な者にはトラックボールに変え、説明に使用する言語もなるべく日本語に置き換えるなどの配慮が必要であった。高齢者の中にはキーボードの英語表記やウィンドウズ画面に示される英語の意味が分からず操作が止まってしまう場面も見られた。また講習によって集まる受講者同士のコミュニケーションが継続的なPC利用のモチベーション向上に寄与することがわかった。講習会後は、受講生の自宅に使用したPCを設置し、継続して利用できるようにしたので、来年度は、実際に村役の情報伝達などに利用してもらい、高齢者にとって使いやすい環境を構築しつつ、村役の負担軽減の具体的な事例として、まとめる予定である。本研究の目的は、過疎化と高齢化の進行に伴って、古くから地域社会の運営に大きな役割を果たしてきた村役が住民の過度の負担となっていることに着目し、その情報伝達へPCネットワーク利用の導入を図り、負担軽減に有効な具体策を提案することである。平成16年は前年度にPC講習を受けた高齢者が自宅で継続利用する際に問題となる点を明らかにした。PCは講習会で使用したもので自宅設置後しばらくは使われたが、農作業が忙しくなると使用されず基本操作を忘れてしまう例や、子供や孫を相手とした電子メールでは開通当初と比べて徐々にやりとりが減りPCの利用頻度も減少する例が見られた。自宅利用に対するサポートとしては、高齢者からの要求があったら早急に訪問してトラブルを解決するというものであるが、高齢者から大学への連絡は心理的圧迫感があったようで、困窮の末連絡をしてくるか、あるいは連絡せずに使用停止となっていた。そこで自宅設置から5ヶ月経過時に再度講習会を実施し、抱えていた疑問の解決と、PC利用のモチベーション維持を促した。またインターネット利用料は高齢者にとって負担が大きく、村役負担軽減に有効と判っても利用が難しい面があった。
導電性高分子液晶の合成と配向制御

本研究では、側鎖に液晶性置換基を導入して、導電性の高分子液晶を合成し、これまでにない特性をもった新しい機能性高分子を開発した。具体的には、次に述べる二つの系について、導電性側鎖型高分子液晶を合成し、その液晶性と導電性を評価、検討した。[1]ポリアセチレン誘導体:フェニルシクロヘキサン(PCH)系およびビフェニル(BP)系液晶基を有するアセチレン誘導体モノマーを合成し、これをチグラー・ナッタ触媒あるいはメタセシス触媒で化学重合することにより、液晶基を側鎖にもつ可溶性かつ可融性の一置換ポリアセチレンを合成した。偏光顕微鏡観察と示差走査熱量計の測定を通じて、合成したポリマーはスメクチック液晶相を発現することを明かにした。次に、剪断応力あるいは外部磁場の印加により液晶性側鎖を配向させ、ひいてはポリエン主鎖を配向させることで、巨視的に液晶ドメインが一方向に配向したモノドメイン構造を構築した。有機溶媒からキャストしたポリマーの薄膜を作り、磁場配向したフィルムにヨウ素ド-ピングを施し電機伝導度の測定を行った。その結果、電気的異方性の確認と共に、配向方向の伝導度が最大2桁上昇する結果を得た。さらに、溶融^<13>C-NMRの測定を通じて、等方相のみならず液晶相での当該ポリマーの磁場配向挙動と秩序度を明かにした。[2]ポリチオフェン誘導体:3位をPCH系液晶基で置換したチオフェン誘導体モノマーを合成し、さらに、チオフェン環の2、5位の水素を臭素で置換し、これを脱ハロゲン化縮重合することにより、可溶性、可融性のポリチオフェン誘導体の合成を行った。偏光顕微鏡観察および示差走査熱量計による測定を通じて、このポリチオフェン誘導体はネマティック液晶を示すことを確認した。以上、本研究により、液晶性置換基を側鎖に導入することで、電場や磁場などの外力で共役系主鎖の分子配向を制御することが可能となり、2桁以上の導電性の向上も達成できた。導電性と液晶性を併せもつ導電性高分子液晶は、今後、電気的および光学的見地から様々な応用が期待できる。
軽量で金属のアレルギーの少ない患者重視型新義歯の開発

現在の歯科治療には,患者からの審美面に対する要求や金属アレルギーに対する問題から,ジルコニアをはじめとしたオールセラミック修復が広く用いられている.一般的に使用される部分床義歯のクラスプは,審美性に劣り,金属アレルギーの場合には使用できないことから,レジンコーティング法やノンクラスプ義歯等の様々な材料や工夫が検討されているが不明確な部分が多い。申請者はこれまでナノジルコニアを使用した新規義歯材料の開発に携わってきた。近年、機能性と審美性を兼ね備えた材料としてポリエーテルエーテルケトン(PEEK)が登場した。本申請研究は高性能ポリマーであるPEEKを利用し、今までにない軽量で金属アレルギーの少ない義歯の製作に取り組むことを目的とする。既成の金属クラスプ材料として使用されるコバルトクロム合金,金銀パラジウム合金,3級金合金、ポリエーテル樹脂および本実験に使用するPEEK材料の厚みを変化させ,3点曲げ強度を調べることで義歯のクラスプとして十分な維持力を発揮できる条件を策定する.なお,本実験に使用する材料は長さ15mmと設定し,厚みを複数にわける.それぞれ試料は各4検体とし,万能試験機を利用して,3点曲げ試験を行う.PEEK材料の3点曲げ試験によりクラスプ材料に適正な条件を策定できたため実際の患者様の模型を使用し、PEEK材料を使用したクラスプを作成してみる。なお、技工は和田精密株式会社に委託予定である。実験試料の発注を年度末に行い、納品が次年度になったため
未成人骨から見た古代西アジア社会の再考

本年度は、海外に所蔵されている古代西アジアの古人骨の資料調査、および研究のまとめを行ないました。平成29年の10月からは古人骨資料の調査と生物考古学的研究手法の研鑽のためにキプロス共和国に渡航し、The Cyprus InstituteのScience and Technology in Archaeology Research Center (STARC)を起点としながら研究を実施しました。キプロス共和国では新石器時代から青銅器時代までの古人骨資料を中心に資料調査を行ない、昨年度までに集めた他の西アジアの資料との比較を行ないました。また、キプロスの古人骨資料はこれまで調査した資料に比べ保存状態が悪く、同じ方法論を用いることができなかったため、断片的な資料からでもできる限りのデータがとれるよう、方法論の見直しと改良を行ないました。これまでの研究の結果、西アジアの先史時代の遺跡では、未成人と成人の埋葬場所を区別する習慣のあったことが古人骨の死亡年齢推定から実証され、主に胎児から乳幼児までが選択的に集落内に埋葬されていることが示されました。集落内に埋葬されていた未成人骨は出産前後と推定される個体が多く、当時の高い周産期死亡率がうかがえます。また、遺跡から出土した未成人骨には、栄養失調などの高い身体的ストレスを示すいくつかの古病理学的所見も認められ、当時の子どもたちの健康状態について迫ることもできました。埋葬場所を区別する基準としては、古人骨の死亡年齢構成から「離乳期」が最も大きな契機であったことが推察され、当時の社会においては子どもが離乳しているか否かが、人々の認識に大きな影響を与えていた可能性を示唆します。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度は主に国内の資料を使い研究を実施した。本研究を実施する上で主な比較資料であり、京都大学の総合博物館が所蔵する、イラク出土の古人骨資料の予備的な調査では、資料数が600個体以上と多いため、それぞれの個体の残存状況、計測が可能な部位、おおまかな年齢推定、出土遺跡や出土地点、時期の情報など、資料の全体像を把握するために資料の情報を整理した。その結果、約半数が未成人であり、時期はサマッラ期からイスラム期までの幅広い時期を含むことが明らかになった。今回資料の全体像を把握できたことは、今後の調査を計画するために大きく役立つと期待される。資料の情報を整理すると同時に、イラクのテル・アバダ遺跡から出土した未成人骨を調査した。テル・アバダ遺跡は銅石器時代の代表的な遺跡であり、特定の建物内から大量の未成人の埋葬が検出された、当時の埋葬習慣を研究する上では非常に重要な資料である。それにも関わらず、出土した骨そのものに関する研究は報告書を除くとほとんどない。収蔵されていた未成人骨の残存部位の記録と詳細な年齢推定を行なった結果、報告書では全て2歳以下と推定されていたが、3歳ほどの個体もみられることが明らかになった。死亡年齢の構成をみると、生後1か月から1歳にかけて最も多く、その後少なくなり、最も年齢の高い個体は約3歳であった。また、今年度は過去の調査で発掘された資料だけではなく、最新の発掘調査で出土した古人骨資料の調査も実施した。イラク北東部クルディスタン自治区のヤシン・テペ遺跡から2016年の発掘調査で出土した古人骨資料の調査を現在も実施している。ヤシン・テペ遺跡から出土した埋葬事例のひとつには、一次葬であるが頭頂部が欠損している事例が1例みられた。放棄された直後の公共施設に埋葬されていたことからも儀礼的な意味が考えられ、当時の葬送儀礼の新たな一面を明らかにすることができると期待される。今年度は、当初の研究計画の通り、国内での資料調査を中心に行うことができた。京都大学が所蔵するイラク出土の古人骨資料の調査では、それぞれの個体の残存状況や、計測が可能な部位、おおまかな年齢の推定、出土遺跡や出土地点、時期などの情報を集め、資料の全体像を把握することができた。京都大学の資料は本研究において主要な比較資料となるため、今後の研究の計画を立てるにあたり本資料の整理は特に重要である。京都大学が所蔵するテル・アバダ遺跡出土未成人骨の調査では、これまでになく詳細に死亡年齢構成を復元することができ、ある特定の年齢層の子どもたちが選ばれて建物内に埋葬されていたことが確認された。この資料の調査によって、地域や時代によって未成人の埋葬方法に違いがみられることが実証され、さらに比較資料を集めることが必要であることが再認識された。比較資料を集めるために他国に所蔵されている資料も調査したいと考えていたが、政情の問題もあり、今年度は海外での資料調査は行うことができなかった。しかし、イラクのヤシン・テペ遺跡から2016年の夏に出土したばかりの資料を調査することができた。今年度調査したほかの資料に比べると時期は新しいが、埋葬されていた場所が特殊であることに加え、骨や歯に特徴的な形態がみられたため、当時における葬送儀礼を明らかにするための手がかりとなることが期待される。古人骨の調査に加え、報告書から遺跡についての考古学的情報の収集を行った。埋葬状況や埋葬場所、副葬品などの埋葬に関係する情報から、農耕・牧畜活動や都市、領域国家など生業形態や社会構造に関わる情報まで、その遺跡の考古学的背景について裏付けをとった。また、時代や地域が近接した遺跡についても、報告書から出土人骨と埋葬コンテキストに関する情報をまとめた。

本年度は、海外に所蔵されている古代西アジアの古人骨の資料調査、および研究のまとめを行ないました。平成29年の10月からは古人骨資料の調査と生物考古学的研究手法の研鑽のためにキプロス共和国に渡航し、The Cyprus InstituteのScience and Technology in Archaeology Research Center (STARC)を起点としながら研究を実施しました。キプロス共和国では新石器時代から青銅器時代までの古人骨資料を中心に資料調査を行ない、昨年度までに集めた他の西アジアの資料との比較を行ないました。また、キプロスの古人骨資料はこれまで調査した資料に比べ保存状態が悪く、同じ方法論を用いることができなかったため、断片的な資料からでもできる限りのデータがとれるよう、方法論の見直しと改良を行ないました。これまでの研究の結果、西アジアの先史時代の遺跡では、未成人と成人の埋葬場所を区別する習慣のあったことが古人骨の死亡年齢推定から実証され、主に胎児から乳幼児までが選択的に集落内に埋葬されていることが示されました。集落内に埋葬されていた未成人骨は出産前後と推定される個体が多く、当時の高い周産期死亡率がうかがえます。また、遺跡から出土した未成人骨には、栄養失調などの高い身体的ストレスを示すいくつかの古病理学的所見も認められ、当時の子どもたちの健康状態について迫ることもできました。埋葬場所を区別する基準としては、古人骨の死亡年齢構成から「離乳期」が最も大きな契機であったことが推察され、当時の社会においては子どもが離乳しているか否かが、人々の認識に大きな影響を与えていた可能性を示唆します。今年度は国内にある資料を中心に調査を行なったため、次年度は主に海外に収蔵されている古代西アジアの古人骨資料の調査を行なう予定である。西アジア地域は現在政情の悪化で資料調査のために現地へ行くことが難しいため、主に欧米に収蔵されている資料を調査する。欧米の大学や博物館には、過去に行った発掘調査で西アジア地域から持ち帰った古人骨が多数所蔵されており、北米やイギリスなどに大きなコレクションが複数存在する。さらに、今年度はキプロスにて資料の調査を実施する予定である。キプロスは西アジアの国々と地続きではないが、ヨーロッパやアフリカの諸文明との交易の中継地として重要な役割を果たし、古代西アジアの社会に大きな影響を及ぼしたことは、考古学的遺物や文献史料からも明らかである。これらの理由から、新たにキプロスでの資料調査を実施することとした。また、海外での資料調査に加え、昨年度調査した京都大学所蔵のイラク出土古人骨についても、テル・アバダ遺跡の資料については計測値の誤差を計算するために再計測を実施し、昨年度調査できなかった資料の調査を追加で行う。ほかにも、昨年から調査を継続しているイラクのヤシン・テペ遺跡出土古人骨について、調査を実施する。古人骨資料の調査に加え、本年度に引き続き、古人骨が出土した遺跡について報告書から考古学的情報の収集を行う。そして最後にこれまでの調査で古人骨から得られた死亡年齢構成、疾病や外傷の痕跡、考古資料からの情報を統合し、生業の転換と社会構造の変化に伴い未成人の在り方がどのように変化、あるいは変化していないのか考察を行ない、未成人を中心とした視点から古代西アジア社会の再考を試みる。
自然水域における希少タナゴ類の種間交雑原因の解明

九州北部には6種の在来タナゴ類が分布する。タナゴ類には産卵基質や繁殖様式による生殖隔離が存在しており、種間交雑は稀にしか生じない。しかしながら、複数の在来タナゴ類間での種間交雑が高頻度で発生している地域が確認された。それらの地域では、灌漑用水整備などの人為的な環境改変や産卵基質となる二枚貝類の減少などの要因から、種間交雑の発生頻度が上昇している可能性がある。交雑の原因解明を行うとともに、人為的なインパクトを取り除き、希少種であるタナゴ類を保全することが求められる。本研究では、九州北部におけるタナゴ類の交雑状況の把握と交雑原因の解明を目指す。
推論による学習の基礎研究

本研究の目的は、学習の様々な局面で活用される各種の推論および学習方式そのものについて、理論的に定式化し、それを計算可能なレベルまで導き、さらに実用レベルまで効率化することである。この目的を達成するために、本年度は次の各点に重点を置いて基礎となる重要な成果を得た。(1)帰納推論による言語の学習のための統一的枠組み。SmullyanによるEFS(Elementary Formal System)は、形式言語の生成だけでなく受理機構としても有用であることを発見し、形式言語理論との関連を明らかにし、さらに文字列を対象にした論理プログラムとしても位置付けられることを示し、形式言語の学習の統一的枠組みとして最適であることを示した。この枠組みにより形式言語理論を中心にした理論計算機科学の種々の成果を帰納推論に取り込むことおよびホーン節を対象にしたモデル推論と言語の帰納推論とを直接結合させることに成功した。(2)正データからの帰納推論。正データからの帰納推論は能力が劣ると信じられてきたが、上記EFSを使って、実は十分に強力であることを証明した。この成果によって、正データからの学習の有用性が明らかになったので、従来の常識を再検討することが必要となった。(3)アルゴリズム論的教示の理論。Valiantに始まるPAC学習の枠組みで、学習における教示の役割りについて理論的に明らかにして、教示の数学的理論の基礎を築いた。(4)類推における負の事実と抽象化の利用。決定則(determination)による類推とルーツ変換による類推の融合をはかり、同時に負の事実を妥当性のチェックに使う新しい類推の方式を開発した。また、抽象化の手法を普通のH空間や階層構造に適用した新しい類推の方式を提案した。これらの研究によって意味を考慮した類推理論への道が拓けた。
気候変動を要因とする自然災害に対する政策とコミュニティレベルの活動の統合

平成17年度はインドのBolangir県Daldali村、Delehahi村及びバングラデシュのNawabganj県Amuna村Shutan Dighi村を本研究課題の研究地とした。気候変動がみられる厳しい旱魃地域である。一方はリスク減少について何の介在も無かったが、もう一方はすでに地方自治体やNGOによって対策が施されていた。コミュニティ間での気候変動についての認識は中程度であった。平成18年度は愛媛県西条市を本研究課題の研究地とした。同市は平成16年に起こった台風により多大な被害を受け、地域の自治会や市の職員も参加し地域一体となって防災に取り組んでいた。コミュニティの間では気候変動に関する認識も高まってきており現在も防災対策は続いている。以上にあげた各地域における現地調査や地方自治体、NGO、地域住民に対して行ったグループディスカッション及びアンケート調査からは気候変動に関する詳しい情報を取得することができた。また、コミュニティ間での気候変動に関する意識やコミュニティと市の行政間における防災対策に関する見解についてより深く知ることもできた。繰り返される災害と暮らしの関係に関しては、長期間における気候変動からよりも季節や一年毎の短期間における気候変動からの影響を強く受けることが明らかになった。そして、これまでに収集したデータ及び結果から政策・行動計画案を作成した。気象データは日本の気象庁やインド、ベトナム、バングラデシュの各関係研究機関から購入し、各地域の気候変動シナリオの分析等に使用した。平成19年度は、平成17年、18年度の研究結果を取りまとめ、成果を広く公表する為に論文を作成し投稿した。インド、バングラディシュを当研究課題の研究地とした。一方はリスク減少について何の介在もないが、もう一方はリスク減少についてすでに介在が取り上げられている。研究地はバングラディシュのNawabgani県Amuna村ShutanDighi村と、インドのBolangir県Daldali村Delehahi村とした。まず、気候変動がみられる厳しい旱魃地域を研究地として決めるため地理上の広範囲地域(旱魃地域)で特定した後、現地を訪問し局所知識を入手することを考慮し、地域組織に意見を聞きこの研究に相応しい地域を決定した。この調査において行ったグループディスカッションやアンケート調査は社会的研究の方法として適切であり、回答者からは詳しい情報を得ることが出来た。また気象データも購入した。以下は、今年度の主要な研究所見概要である。1.地方自治体やNGOにおいて様々なリスク減少の介入が始められている。その先駆は、、井戸システムの構築、電気制御のダムや池など分水地点での試み、堤防の構築や整地である。2.ミクロレベルでの資源管理は、自助グループや公衆のグループ等で実施されている。これらのグループはマクロレベルで果物の収穫する第一歩となる。3.コミュニティーの間で、気候変動については中程度認識がある。4.コミュニティー内において、降雨の減少、収穫物の減少、季節外れの気候状況、収入の減少などのような気候変動についての幅広い指導者を決める。5.上記のような気候変動の影響は「他の場所」が原因であると考えられているが、回答者の中にはコミュニティーにおける悪い行いが気候変動の原因であると考えている人もいる。6.地方の人々に効率的に'climate'という言葉を使えるよう、適切な地方用語を確立する必要がある。7.リスク減少の為にマクロレベルの計画が推し進められようとしているが、これはミクロレベルでの計画を改良する機会でもある。今後、より深く調査する必要がある。愛媛県西条市を本研究課題の研究地とした。西条市は、2004年の台風21号・23号によって多大な被害を受けた。このような災害は西条市にとって初めてであり、地域の自治会や市の職員も参加し、地域が一体となって災害復興、防災に取り組んだ。Prabhakar氏はまず、日本、特に愛媛県の気候変動の傾向及び災害における脆弱性を文献で研究した。市職員との話し合いを重ね、意見交換を行い、市民と地方自治体による協力のもと、約150件のアンケート調査を実施した。また、気象庁のホームページから気象情報を得て、長期間にわたる降水量のデータ分析を行った。以下は今年度の主な研究所見概要となる。1.市職員が、2004年の台風21号襲来後の様々な防災マネジメントメカニズムについて紹介した。2.災害リスク減少の為、市職員及び市民が、擁壁を建設し、水路を広げ、豪雨による雨水の排水がすばやく行われるようにした。3.地域住民は、災害時の模擬訓練を実施し、コミュニティにおいて被害を受けやすい地域地図及び避難計画を作成した。4.降水量データの分析によって、1回の降水量が100-200mmまたは200mmを超える場合よりも50-100mmの傾向が強いことが分かった。5.コミュニティの間で気候変動に関する認識が高まってきている。6.市民は、予想しがたい災害における予防策を市が推進していることを実感している。7.データ分析の為にネブラスカ大学(米国ネブラスカ州リンカーン市)を訪問し、気候研究における様々な分野の研究員と協議することができた。また、この調査によって、京都大学とネブラスカ大学リンカーン校とのつながりを作ることができた。8.コミュニティと市の行政間における防災政策に関する見解を、アンケート調査に基づき今後より深く調査する必要がある。

一方はリスク減少について何の介在も無かったが、もう一方はすでに地方自治体やNGOによって対策が施されていた。コミュニティ間での気候変動についての認識は中程度であった。平成18年度は愛媛県西条市を本研究課題の研究地とした。同市は平成16年に起こった台風により多大な被害を受け、地域の自治会や市の職員も参加し地域一体となって防災に取り組んでいた。コミュニティの間では気候変動に関する認識も高まってきており現在も防災対策は続いている。以上にあげた各地域における現地調査や地方自治体、NGO、地域住民に対して行ったグループディスカッション及びアンケート調査からは気候変動に関する詳しい情報を取得することができた。また、コミュニティ間での気候変動に関する意識やコミュニティと市の行政間における防災対策に関する見解についてより深く知ることもできた。繰り返される災害と暮らしの関係に関しては、長期間における気候変動からよりも季節や一年毎の短期間における気候変動からの影響を強く受けることが明らかになった。そして、これまでに収集したデータ及び結果から政策・行動計画案を作成した。気象データは日本の気象庁やインド、ベトナム、バングラデシュの各関係研究機関から購入し、各地域の気候変動シナリオの分析等に使用した。平成19年度は、平成17年、18年度の研究結果を取りまとめ、成果を広く公表する為に論文を作成し投稿した。