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低マグネシウム血症ラットモデルおよびヒトにおけるマグネシウムによる鎮痛効果の解析

低マグネシウム(Mg)血症ラットモデルは,調合を工夫した飼料を与えた飼育による作成の予定だったが,中心静脈栄養カテーテルを挿入し,フロセミド静注による作成に変更した.この方法での低Mg血症ラットの作成についての発表はまだなく,この作成方法の方がより臨床に近いモデルである.高カロリー用輸液製剤はアミノトリパ^<【○!R】>2号で,輸液速度を2ml・h^<-1>と設定し,フロセミドを投入するので水分補給は自由とした.アミノトリパ^<【○!R】>2号45ml,KCl3mEqおよびフロセミド3mgを1日量とした.1週間後の各ラットの平均は,血中Mg^<2+>濃度が0.50mMから0.30mMへと低下し,血中k^+濃度は3.49mMであり,低Mgラットモデルの作成に成功した.この中心静脈栄養による低マグネシウム血症ラットモデルの作成方法を確立させたことが,新たな知見であり,この研究の大きな成果である.このラットの使用による低Mg血症と疼痛閾値との関連を調べる研究は,疼痛刺激装置が手に入るまでに時間がかかり,継続研究課題として現在進行中である.臨床では,patient-control-analgesia(PCA)の技法を用いて,低Mg血症群(コントロール群)および硫酸Mg投与群とにおいて比較検討することにより,低Mg血症の術後痛に及ぼす影響について解明した.婦人科の広範子宮全摘術予定手術患者では大量出血のため血中Mg濃度は,0.46mMから0.32mMへと低下した(コントロール群).一方,手術中,補正用硫酸Mg液を5-10mEq投与することによって血中Mg^<2+>濃度を正常範囲内に保つことができた(硫酸Mg投与群).手術後PCAによるブプレノルフィンの投与量には両群に有意差が認められなかった.この研究結果から手術中の血中Mg^<2+>濃度の低下は術後痛にはあまり影響を与えないことが示唆された.低マグネシウム血症ラットモデルは,調合を工夫した飼料を与えた飼育による作成の予定だったが,顕微鏡下で中心静脈栄養カテーテルを挿入し,フロセミド静注による作成に途中で変更した.この方法での低マグネシウム血症ラットの作成についての発表はまだなく,この方がより臨床に近く意義があるモデルである.中心静脈栄養カテーテルは,試行錯誤の結果,SP31カテーテルが適していると判明した.高カロリー用輸液製剤はアミノトリパ^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>2号で,輸液速度を2ml・h^<-1>と設定し,フロセミドを投与するので水分補給は自由とした.アミノトリパ^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>2号46ml,KC12mEqおよびフロセミド2mgを1日量とし,2ml・h^<-1>でIVH管理した.1週間後,血中Mg^<2+>濃度は低下したが0.410.44mMであり,低マグネシウム血症とは判定できなかった.次に,アミノトリパ^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>2号45.5ml,KCl2.5mEqおよびフロセミド3mgを1日量とした.1週間後,血中Mg^<2+>濃度は平均0.55mMから0.33mMへと低下したが,血中k^+濃度が平均3.02mMであり,低カリウム血症となった.次に,アミノトリパ^<【.encircled?.】R【.encircled?.】>2号45ml,KCl3mEqおよびフロセミド3mgを1日量とした.1週間後の各ラットの平均は,血中Mg^<2+>濃度が0.50mMから0.30mMへと低下し,血中k^+濃度も3.49mMであり,モデルの作成に成功した.この中心静脈栄養による低マグネシウム血症ラットモデルの作成方法を確立させたことが,新たな知見であり,今年度の研究の大きな成果である.作成方法を途中で大きく変更したことと,ラットの大腿静脈に中心静脈栄養カテーテルを顕微鏡下に挿入する技術を習得することがむずかしかったことから,本年度は低マグネシウム血症ラットモデルの作成方法を確立すること(Iのテーマ)で終ってしまい,このラットを使っての低マグネシウム血症と疼痛閾値との関連を調べる研究(IIのテーマ)は,来年度の継続研究課題として現在進行中である.低マグネシウム(Mg)血症ラットモデルは,調合を工夫した飼料を与えた飼育による作成の予定だったが,中心静脈栄養カテーテルを挿入し,フロセミド静注による作成に変更した.この方法での低Mg血症ラットの作成についての発表はまだなく,この作成方法の方がより臨床に近いモデルである.高カロリー用輸液製剤はアミノトリパ^<【○!R】>2号で,輸液速度を2ml・h^<-1>と設定し,フロセミドを投入するので水分補給は自由とした.アミノトリパ^<【○!R】>2号45ml,KCl3mEqおよびフロセミド3mgを1日量とした.1週間後の各ラットの平均は,血中Mg^<2+>

濃度が0.50mMから0.30mMへと低下し,血中k^+濃度は3.49mMであり,低Mgラットモデルの作成に成功した.この中心静脈栄養による低マグネシウム血症ラットモデルの作成方法を確立させたことが,新たな知見であり,この研究の大きな成果である.このラットの使用による低Mg血症と疼痛閾値との関連を調べる研究は,疼痛刺激装置が手に入るまでに時間がかかり,継続研究課題として現在進行中である.臨床では,patient-control-analgesia(PCA)の技法を用いて,低Mg血症群(コントロール群)および硫酸Mg投与群とにおいて比較検討することにより,低Mg血症の術後痛に及ぼす影響について解明した.婦人科の広範子宮全摘術予定手術患者では大量出血のため血中Mg濃度は,0.46mMから0.32mMへと低下した(コントロール群).一方,手術中,補正用硫酸Mg液を5-10mEq投与することによって血中Mg^<2+>濃度を正常範囲内に保つことができた(硫酸Mg投与群).手術後PCAによるブプレノルフィンの投与量には両群に有意差が認められなかった.この研究結果から手術中の血中Mg^<2+>濃度の低下は術後痛にはあまり影響を与えないことが示唆された.
消炎特性を持つ高圧水素用超静音型減圧弁に関する研究

ラジアルスリット型減圧弁を開発するため、小型ラジアルスリットを試作して、福岡にある水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)の設備を利用して流量特性試験を行った。ラジアルスリットのスリット高さは数十μmにし、試験圧力は最大35MPaにして実験を行った。ラジアルスリットを有効に利用するために、数値解析によって流れのメカニズムを明らかにした.その流量特性から流れる流量に関しては、35MPaで300 l/minの仕様のラジアルスリット型減圧弁を製作した。最後に今までの研究で得られた実験結果から車載用ラジアルスリット型減圧弁に必要なすきま高さ、長さなどの研究基盤を確立した。本研究では、ラジアルスリット機構を用いて、高圧水素の減圧時の騒音抑制および水素火炎発生時の安全確保を同時に満たす機能を有する減圧弁の開発に展開するための研究基盤を確立することを目的にしている。ラジアルスリットを試作するには設計する減圧弁の仕様を決める必要がある。本研究では上流圧35MPaで約500L/minの流量を流すことが出来る高圧水素用減圧弁を設計の目標にし、ラジアルスリット機構を用いた新しい減圧弁が従来の減圧弁とほぼ同様の大きさになれるように基本設計をした。その設計を基にラジアルスリット機構の直径と高さを決定し、数百ミクロン以下の隙間高さを持つ平行円板放射状流れのラジアルスリットを試作した。安全に取扱える空気を用いて、基礎特性として圧力、流量を実験で計測し、隙間の高さと長さの変化による流量と圧力特性の変化を実験により検討し、流量特性を一次元の数式でモデル化した。上記で得られたラジアルスリットの基礎特性は設計指針の基本的な資料として重要である。水素は空気と諸物性値が異なる気体であるため、水素においてラジアルスリット形状が流量と騒音特性へ及ぼす影響に関して、実験的・理論的な検討が必要である。空気用で試作したラジアルスリットを用いて福岡県に所在する水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)にて、低圧領域おける水素実験を行い、その有効性を確認した。また、シュリーレン可視化装置を用いて空気を流した祭にラジアルスリット下流における衝撃波が発生しにくいことを可視化で明らかにした。研究成果の社会・国民への発信として、平行円板間流れの騒音特性に関する研究で国内雑誌論文を1編仕上げた。国際学会でラジアルスリットを用いた新しい減圧弁に関する研究を発表した。また、特許協力条約(PCT)制度により、日本を含む9カ国に特許出願を行った。昨年度、低圧水素において有効性を確認した減圧弁を用い、福岡県に所在する水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)にて、高圧領域おける水素実験を行い、その有効性を確認した。流体解析ソフトにより、ラジアルスリットの隙間流れの静音特性と消炎特性を理論的に解析した。研究成果の社会・国民への発信として、国際学会でラジアルスリットを用いた新しい減圧弁に関する研究を発表した。本研究の目的は、まだ解明されていない高圧領域におけるラジアルスリットの性能に関する基盤的研究を完成させる。これを用いて高圧水素の減圧時の騒音抑制および水素火炎発生時の安全確保を同時に満たす機能を有する減圧弁の開発に展開するための基盤となる研究基盤を確立する。本年度は車載用ラジアルスリット型減圧弁を開発するため、小型ラジアルスリットを4パッターン試作して、福岡にある水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)の設備を利用して流量特性試験を行った。ラジアルスリット円板の(外半径ー内半径)間の長さが大きく、円板間のすきまが狭い方が、静音性と消炎特性は向上するが、流体抵抗は大きくなり、要求流量を満たさない懸念がある。今回はラジアルスリットのスリット高さは20μmにし、試験圧力は2MPa、5MPa、10MPa、15MPa、20MPa、25MPa、30MPa、35MPaにして実験を行った。その流量特性から流れる流量に関しては、35MPaで300 l/minの仕様のラジアルスリット型減圧弁を設計し、製作した。最後に今までの研究で得られた実験結果から車載用ラジアルスリット型減圧弁に必要なすきま高さ、長さなどを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。流体の計測制御26年度が最終年度であるため、記入しない。

従来の減圧弁と同様な大きさを持つラジアルスリットを用いた新しい減圧弁の基本設計を行い、ラジアルスリット機構の直径と高さ決定した。隙間500ミクロン以下のラジアルスリットを試作し、安全に取扱える空気を用いて、ラジアルスリットの流量特性や騒音特性を実験と可視化により明らかにした。熊本大学衝撃・極限環境研究センターで行う予定であった消炎特性の試験が日程の都合がつかず、実施できなかった。26年度が最終年度であるため、記入しない。高圧水素領域におけるラジアルスリットの流量特性と静音特性を水素エネルギー製品研究試験センターにおいて行い、その特性を明らかにする。消炎特性の実験も行い、これらの結果を用いて騒音抑制および水素火炎発生時の安全確保を同時に満たす機能を有する減圧弁を開発するための研究基盤を確立する。減圧弁の流体抵抗と静音性および消炎特性の関係から、車載用ラジアルスリット型減圧弁の設計指針を明らかにする。設計指針基づき作成した減圧弁に関して、HyTReCおよび熊本大学衝撃・極限環境研究センターにおいて、高圧水素を流した際の静音特性及び消炎特性を評価する。水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)の利用費を別予算から出したため、その分の予算が未使用となった。水素エネルギー製品研究試験センター(HyTReC)の利用費として使用する。
乳癌浸潤PD-1発現T細胞の特徴に基づくPD-1標的療法の効果予測

近年PD-1標的療法などの免疫チェックポイントに対する抗体療法の有効性が様々な癌において示される一方で無効例も存在するため、患者選択の基準となる効果予測因子の探索が求められている。PD-1標的療法は、腫瘍浸潤T細胞を活性化する事で癌に対する免疫応答を惹起し治療効果を発揮するがその標的となるPD-1発現T細胞については不明な点が多い。申請者は腫瘍に存在するPD-1発現CXCL13産生T細胞に着目し、この細胞へのPD-1標的療法の効果を検討し、腫瘍にこの細胞が多く存在する患者におけるPD-1標的療法の効果予測を行うことを目的とした。乳癌組織に浸潤するPD-1発現CXCL13産生T細胞はリンパ球の集積に関与していると考えられている。実際申請者が研究協力者より入手した新鮮乳癌患者腫瘍組織の解析を行ったところPD-1陽性CXCL13産生CD4陽性T細胞の浸潤が確認された。次にCXCL13産生CD4陽性T細胞がリンパ球集積能を持つか否かをin vitroにて検証したところ、T細胞、B細胞の集積が認められた。さらに、このCXCL13産生T細胞へのPD-1シグナルの影響を調べるため、CD4陽性T細胞のPD-1分子をshRNAにて用いノックダウンさせ、CXCL13産生細胞への分化、CXCL13産生能について検討を行った。PD-1分子のノックダウン後もCXCL13産生細胞への分化には差がなく、またCXCL13産生能についても差は認められなかった事より、PD-1シグナルはCXCL13産生細胞の機能に大きな影響を及ぼさない事が予測された。申請者の行った解析と過去の報告より、CXCL13産生CD4陽性T細胞は腫瘍内にリンパ球を集積する事により抗腫瘍活性を発揮していると考えられる。これらの細胞にはPD-1シグナルは大きな影響を及ぼさない可能性が申請者らの研究で示唆された。我々は関節リウマチに局所に存在するCXCL13産生CD4陽性T細胞がCXCL13のレセプターであるCXCR5を発現する末梢循環リンパ球をリクルートする事で炎症の持続に関与している事を示唆する報告を以前行ったが、このようなCXCL13産生CD4陽性T細胞は乳癌組織内にも存在し、特にHER2陽性の乳癌において腫瘍内CXCL13発現の割合と乳癌患者の予後が正の相関を示す事が報告されている。これまでに得られた知見より、乳癌組織内に存在するCXCL13産生CD4陽性T細胞は癌組織内へのリンパ球浸潤を促し、抗腫瘍効果を高める役割を持つのではないかと考えられる。しかし、この細胞が現在様々な癌において効果を示す新規癌治療法のターゲットであるPD-1を強く発現している事より、このような細胞を多く含む乳癌患者でPD-1標的療法がどのような影響を与えるかは現在のところ不明である。そこで、今回の採択課題では、癌組織に浸潤したPD-1陽性CXCL13産生CD4陽性T細胞へのPD-1標的治療の影響を知るために、我々が独自に見出したCXCL13産生CD4陽性T細胞のin vitro誘導技術を用いて、CXCL13産生T細胞におけるPD-1分子の役割を解析する。同時に、研究協力者より得られる新鮮乳癌組織の解析を行いCXCL13産生CD4陽性T細胞と病態との関連を考察する。また患者病理標本を用い、乳癌組織内に存在するCXCL13産生細胞の同定を行うための免疫組織染色を行う。これらの免疫組織染色による解析では、CXCL13産生CD4陽性T細胞の存在と患者の臨床データを紐づけする事が出来る他、多重免疫染色を行う事でCXCL13産生細胞とCXCR5発現細胞の位置関係を知る事が可能であり、CXCL13産生CD4陽性T細胞と癌組織内リンパ球浸潤の程度を推察し、乳癌におけるCXCL13産生CD4陽性T細胞の乳癌組織内での役割について更なる考察を深める事が可能である。現在までに研究協力者より4検体の新鮮乳癌組織、病理標本を提供して頂き、それらの免疫染色による解析を実施した。新鮮乳癌組織の解析では、以前の報告と同様に、CXCL13産生CD4陽性T細胞の存在が確認され、これらの細胞がPD-1抗原を強く発現する事が判明した。検体の中にはIFN-gを産生するCXCL13産生CD4陽性T細胞も存在し、これらの細胞がCXCR5陽性細胞をリクルートするのみならず、サイトカインを産生する事で抗腫瘍効果を示している事も示唆された。CXCL13産生CD4陽性T細胞存在割合は患者によりばらつきがあるため、患者の臨床症状との関連性について検討を継続中である。病理標本を用いた解析では、CXCL13の産生細胞としてT細胞の他に癌細胞、内皮系細胞がCXCL13を産生している事が確認された。興味深い事にCXCL13産生T細胞が多く存在する組織ほど、癌組織内へのリンパ球浸潤の程度が高いことが確認された。この事はCXCL13

産生T細胞の存在が癌浸潤リンパ球と相関することを示唆している。誘導したCXCL13産生CD4陽性T細胞を用いたin vitroにおける解析では、これらの細胞でのPD-1分子の過剰発現もしくはノックダウンによるCXCL13産生への影響について検討を試みた。レンチウイルスシステムを用いてPD-1分子を過剰発現したCXCL13産生CD4陽性T細胞を誘導したところ、コントロールに比べCXCL13産生に変化は認められず、PD-1分子の過剰な発現はCXCL13産生に影響を示さない事が示唆された。逆にPD-1分子をノックダウンする事でのCXCL13産生への影響については、現在のところsiRNAペプチド、shRNAのベクタ-を作成し、その効果について検討中である。近年PD-1標的療法などの免疫チェックポイントに対する抗体療法の有効性が様々な癌において示される一方で無効例も存在するため、患者選択の基準となる効果予測因子の探索が求められている。PD-1標的療法は、腫瘍浸潤T細胞を活性化する事で癌に対する免疫応答を惹起し治療効果を発揮するがその標的となるPD-1発現T細胞については不明な点が多い。申請者は腫瘍に存在するPD-1発現CXCL13産生T細胞に着目し、この細胞へのPD-1標的療法の効果を検討し、腫瘍にこの細胞が多く存在する患者におけるPD-1標的療法の効果予測を行うことを目的とした。乳癌組織に浸潤するPD-1発現CXCL13産生T細胞はリンパ球の集積に関与していると考えられている。実際申請者が研究協力者より入手した新鮮乳癌患者腫瘍組織の解析を行ったところPD-1陽性CXCL13産生CD4陽性T細胞の浸潤が確認された。次にCXCL13産生CD4陽性T細胞がリンパ球集積能を持つか否かをin vitroにて検証したところ、T細胞、B細胞の集積が認められた。さらに、このCXCL13産生T細胞へのPD-1シグナルの影響を調べるため、CD4陽性T細胞のPD-1分子をshRNAにて用いノックダウンさせ、CXCL13産生細胞への分化、CXCL13産生能について検討を行った。PD-1分子のノックダウン後もCXCL13産生細胞への分化には差がなく、またCXCL13産生能についても差は認められなかった事より、PD-1シグナルはCXCL13産生細胞の機能に大きな影響を及ぼさない事が予測された。申請者の行った解析と過去の報告より、CXCL13産生CD4陽性T細胞は腫瘍内にリンパ球を集積する事により抗腫瘍活性を発揮していると考えられる。これらの細胞にはPD-1シグナルは大きな影響を及ぼさない可能性が申請者らの研究で示唆された。
ベンゾジアゼピン系向精神薬の高速液体クロマトグラフィー/質量分析法

平成10年度の結果を踏まえ、平成11年度はベンゾジアゼピン系向精神薬及びその代謝物の生体試料から抽出し、高速液体クロマトグラフィー/タンデム質量分析法(HPLC/MS/MS)による検出同定を行った。1)抽出法:ヒト血液及び尿からの固相抽出法及び固相ミクロ抽出法につき検討を行ったところPresep-C C_<18>カートリッジを用いた固相抽出法が最も有効であった。すなわち、各薬剤とそれらの代謝物の回収率は60%以上程度と満足できる値で、夾雑物も少なく、抽出時間も1検体あたり30分以内程度と短時間で可能であり、Presep-C C_<18>による抽出がベンゾジアゼピン系向精神薬とその代謝物の一斉分析には最も簡便で迅速な抽出法であることが判明した。2)検出同定:各種濃度のベンゾジアゼピン系向精神薬とその代謝物を上記の固相抽出法によりヒト血液及び尿から抽出し、平成10年度の研究で設定したHPLC/MS/MSの条件下で検量線を作成し、検出限界を求めた。トリアゾラム服用中の不眠症患者からインフォームドコンセントを得ることができたため、トリアゾラムとその代謝物であるα-OHトリアゾラム及び4-OHトリアゾラムの検出同定を試みた。トリアゾラムと2種の代謝物に関する検量線は、血液、尿共に0.5-3ng/mlの範囲で直線性を示し、その検出限界は0.1-0.2ng/mlで、トリアゾラム0.25mg服用10時間後に採取した血液及び尿からの同定が可能であった。3)現在これらの結果をまとめ、専門雑誌に投稿準備中である。今年度は、まずフルニトラゼパム及びその代謝物につき、高速液体クロマトグラフィー(HPLC)の条件設定、HPLC/質量分析(MS)法の条件設定及びスペクトルの解析から開始した。1.フルニトラゼパムとその代謝物5種につき種々のカラム及び移動相を用い最適なHPLC条件を検討した。カラムは関東化学社製Mightysil RP-18GP(15cmx3.0mm)、移動相としてはアセトニトリル(A)90%:10mM酢酸アンモニウム(B)10%からA50%:B50%でのグラジエント溶出を行い、流速は0.2ml/分で行うことによりフルニトラゼパムと5種類の代謝物を良好に分離することができた。2. HPLC/MS(/MS)にてエレクトロスプレーイオン化(ESI)及び大気圧化学イオン化(APCI)の2種のイオン化法を用い、最適な検出条件を検討した。HPLC条件は上記1で設定した条件を用いた。まずHPLC/MSにてスペクトルを測定し検討した。APCIよりESIによるイオン化の方が良好なスペクトルが得られ、ESIでは6種類すべてでM+H擬分子イオンが基準ピークとなり、他には小さなフラグメントイオンが出現するのみであった。キャピラリー温度は24°Cに設定した場合最も感度よく測定することができた。次に、各物質の擬分子イオンをブリカーサーイオンとしてHPLC/MS/MSによるプロダクトイオンスキャンを行った。衝突解離(CID)電圧を-20 eVとした場合、CIDスペクトルはほとんど一本のプロダクトイオンが認められた。CID電圧を-30 eVとした場合には、より多くのプロダクトイオンが出現した。他のベンゾジアゼピン系向精神薬についても検討したところ、ほぼ同様の結果が得られた。
スパースモデリングを実現する一般化主成分分析法の圧縮センシングに基づく数理基盤

本研究では、スパースモデリングを実現する一般化主成分分析( Generalized Principle Component Analysis,GPCA)を扱い、圧縮センシングに基づく数理基盤の確立が目的である。本年度は昨年度に引き続き、圧縮センシングに基づく一般化主成分分析手法の導出を行った。本研究では、一般化主成分分析問題を複数の低ランクな行列に分割する問題、Multiple Low-Rank Matrix Completion Problemとして定式化した。観測データ列を並べた行列を低ランクの複数の行列に分割するとき、その分割方法と、分割された各行列のランクを推定する問題である。低ランク行列の復元問題は行列の核ノルム最小化問題で緩和されるが、同問題は核ノルム最小化問題で緩和不可能であることを示した。これを解決するため、私がすでに提案しているIPMS(Iterative Partial Matrix Shrinkage)法を適用し、同問題を解く手法を提案した。提案手法は、乱数を用いて擬似的に特異値分解を行うRandomized SVDが積極的に利用可能であるため、高速、かつ、低メモリ利用で計算可能であるという特徴を持つ。提案手法を制御高額分野における複数の線形システムから構成されるハブリッドシステムの同定問題、画像修復問題、および、生物学分野の細胞内シグナル伝達特性を同定する問題に適用し、有効性を確認した。27年度が最終年度であるため、記入しない。観測データの中に欠損や不測データが存在する場合でも一般化主成分分析を可能とするアルゴリズムの研究を行った。一般化主成分分析問題を解くアルゴリズムはいくつか提案されているが、観測データに欠損がある場合の手法は提案されていない。EMアルゴリズムの一種を構築することで実現可能であるが、初期値依存が大きく、アルゴリズムの収束性にも問題がある。そこで本研究では、観測データ行列を直交する複数の行列への和へと分解し、各行列のランクが最小になるように行列を推定することで、不測データを含む場合の一般化主成分分析問題への解法を与えた。この推定問題の厳密解が、想定する一般化主成分分析の解を与えることを示した。上記問題に対し、私がすでに提案しているiterative partial matrix shrinkage algorithm (IPMS法)を修正し、応用したアルゴリズムを提案した。提案アルゴリズムを制御工学のシステム同定問題における区分的アフィンシステム同定に応用し、精度の高いシステム同定が可能であることを示した。当初の予定通り、不測データを含む場合の一般化主成分分析問題をある種の行列ランク最小化問題へと定式化し、この問題を解くアルゴリズムを与えることができた。信号復元に関するアプリケーションが示せてない。今後はアプリケーションを検討し、信号復元を主な目的とした一般化主成分分析応用に取り組む。
がんと告知を受けた患者の主体的ながんとの共生を支える援助プログラムの開発に関する研究

本研究は、平成6年度から2年間、がん告知を受けた患者が、主体的にがんに立ち向かい、自らQOLを高めてがんと共に生きていくことを支える系統的な援助プログラムを開発することを目的として行われた。初年度は、本研究の基礎資料を得るために、告知に関連した患者の感情体験、困難及びニードについて、がん告知を受けた患者とその家族を対象に面接調査を行った。その結果、多くの患者は、がんであるという事実を受け入れるために、医療者からの情報や自分の置かれている現状あるいは過去の経験を基に、がんという診断や治療に対して自分を納得させる理由や原因を捜しだし、それらを通してがんであることを受け入れ、死への恐怖を緩和し、生きる希望を見いだそうとしていたことが明らかとなった。平成7年度は、基礎資料および文献的考察を基に「がんと共にゆったり生きる」プログラムを考案し、プログラムの妥当性・実用性を検討した。プログラムは、告知を受けた患者を対象に、がんに関する知識とその治療法、心身の安定を保つ方法及び日常生活上の問題への対処法などについて計5回の内容で構成し、講義やグループワーク、実習を用いて行った。プログラムの効果をみるために、プログラムの適用群(25名)、非適用群(22名)とで、不安の状態及びQOL、コーピング行動、プログラムに参加しての変化などについて比較分析した。その結果、状態不安およびQOLの一部に有意差(p<0.01)が認められ、適用群にプログラムの効果がみられた。また、適用群はプログラムの参加について殆どの者が有意義であったと答え、〈知識が得られた〉、〈気持ちが楽になった〉、〈今後の生き方、心がけが見えてきた〉などを多くあげていた。以上のことから、本プログラムは、がんに関連した知識や不安、ストレスへの対処法などの学習により、がん告知を受けた患者の心身の安定に効果があり、有用なプログラムであることが示唆された。「がん告知を受けた患者の主体的ながんとの共生を支える援助プログラムの開発」の基礎資料を得るために、告知に関連した患者の感情体験、困難・対処、ニードなどについて患者、家族、医師、看護婦に対し、各々半構成的質問紙を用いた面接調査を行った。対象は、全国の総合病院ならびにがんセンターから選出した9施設の中で協力の得られた患者64名、家族37名、医師20名、看護婦20名であった。告知の状況は、検査・治療の進行に従って、段階的に告知される場合が多かった。また、がんの種類・部位、進行度・予後、治療法、患者・家族の心理状態の違いにより、説明の内容は多様であった。告知を受けた患者の感情体験は、死への恐怖が根源と考えられる様々な悲嘆反応が表された一方、人生の新しい挑戦として受けとめ、その中で新たな価値を発見できたことに対し、肯定的な感情をあらわしているものもあった。告知後の困難としては、治療の選択・判断への戸惑い、病気・治療に伴う苦痛、ライフスタイルの変更、再発への不安・恐怖、家庭・職場における人間関係の変化などに大きく分類された。これらの困難に対して患者は、病気や自分のおかれている現状を再吟味したり、新たな意味づけをしたりすることで希望を見いだすことや、周囲のサポートを強化することでがんであるという現実に対処していた。また、家族は再発・予後を含めた患者の病状への不安、役割変更など家族全体のダイナミクスの変化などを困難として捉えていた。患者・家族とも多くのものが、がん告知を受けたことに対して何らかの意義を認めていた。告知を受けた患者とかかわり、治療・ケアを行っていく上の困難として、医師の多くは病状が進行していることに関する告知の難しさをあげていた。

また、医師・看護婦ともに、告知に伴う患者の強い悲嘆反応への対応や病状悪化に伴う患者からの予後・死についての問への対応の難しさをあげていた。本研究は、がん告知を受けた患者が自らQ0Lを高めてがんと共に生きていくことを支える系統的な看護アプローチの開発を目的とした。告知を受け2ヵ月から1年前後の外来通院している患者・家族を対象に「がんとの共生を支える援助プログラム」を試行した。プログラム思案は、昨年の基礎的研究と文献的考察を基に、患者教育の原理を概念的枠組みにして作成した。プログラムの内容は、がんとその治療法やストレスを上手にコントロールし心身の安定を保つ方法、及び日常生活上の問題への対処法について計5回のセッションを講義形式やグループワーク形式を用いて行った。プログラムの効果は、プログラム受講者を実験群とし実施前後にSTAI、Q0L index、Jalowiec Coping Scaleの測定用具並びに参加してもたらされた変化などの質問紙により評価した。尚プログラムを受講しない者を対象群として、実験群と同じ測定用具を用いて比較調査した。対象の特性として、実験群は男性12名、女性13名の計25名で、平均年齢56.8歳、疾患は乳癌12名、消化器癌9名、泌尿器癌4名であった。対照群は男性7名、女性15名の計22名で、平均年齢54.7歳、疾患は乳癌11人、消化器癌8名、泌尿器癌3名であり、対象者の特性は両群共に有意差がみられなかった。プログラム実施前後の比較では、実験群において状態不安得点が、実施前に比べ有意(P<0.01)に減少した。一方実験群、対照群の比較では、STAI、Q01、Coping Scale共に有意差は認められなかった。しかし実験群の質問紙内容をみると、プログラムに参加してがんになったことによる孤立感やがんを学ばなければという焦りが取れ〈気持ちが楽になった〉、がんという自覚を持ち今後の生き方を前向きに考えるという〈がんである自分に対する認識が変化した〉、プログラムで学んだことを取り入れ生活に活かすという〈日常活が改善した〉などプログラムに参加したことの利点を殆どの人があげ、プログラムの有用性を認めている人が多かった。今回実験群、対照群の間では有意差がみられず、プログラムの効果を統計的に示すことができなかったが、今後は標本を増やすと共にプログラムの内容を検討して、より質の高いプログラムを考案していくことが課題であると考える。
腎移植における急性拒絶反応のリアルタイム定量的PCR法を用いた早期診断法の確立

腎移植を含めた臓器移植の拒絶反応の判定は、病理組織学的検査以外の方法は確立していない。病理組織学的判定法は腎移植に関しては国際的な基準が決められてはいるが、客観的判断という点では十分とは言い難い。今までに移植腎組織に浸潤するリンパ球のサブクラスの定量は行われておらず、移植腎組織内におけるリンパ球サブクラスの構成を明らかとする事により、その構成の特性により早期に急性拒絶反応を診断に応用できる可能性が有ると考える。今回我々は表面マーカーを用いたTリンパ球のサブクラスの同定の代わりに、表面マーカーのmRNAを用いたリアルタイム定量的PCRを実施することで、簡便に急性拒絶反応を診断する方法を確立することを目的とした。リンパ球の表面マーカーのmRNAを検出するためのリアルタイム定量的PCRの確立を目指している。hybridization probe法用の数種類のprimerとprobeをデザインし、その至適化の検討をおこない、マウス検体を用いて表面マーカーの発現量と、急性拒絶反応のタイプ、更にその強さと比較し、LightCyclerによる急性拒絶反応判定基準を作成中である。さらに、腎移植症例のプロトコール生検時にPCR用の検体を同時に採取しmRNAを抽出後cDNAに変換し凍結保存しておいた腎生検検体を用いて表面マーカーの発現量の検討を行い、実際の病理標本における拒絶反応のグレードと比較検討を行う予定である。今回我々は表面マーカーを用いたTリンパ球のサブクラスの同定の代わりに、表面マーカーのmRNAを用いたリアルタイム定量的PCRを実施することで、簡便に急性拒絶反応を診断する方法を確立したい。我々が平成13年度に交付を受けた科学研究費補助金で行った症例研究で用いた手法と同様の方法により皮膚移植マウスの作製し、急性拒絶反応を人工的に起こす。このマウスの拒絶反応部位の組織を採集し、組織学的検索を行い、同時にmRNAを抽出して、cDNAに変換して凍結保存する。更に、フローサイトメトリーを行うための検体を採取している。リンパ球の表面マーカーのmRNAを検出するためのリアルタイム定量的PCRを確立する。hybridization probe法用の数種類のprimerとprobeをデザインし、その至適化を検討中である。今後、マウス検体を用いて表面マーカーの発現量と、急性拒絶反応のタイプ、更にその強さと比較し、LightCyclerによる急性拒絶反応判定基準を作成する。腎移植症例のプロトコール生検時にPCR用の検体を同時に採取し、mRNAを抽出後cDNAに変換し凍結保存しておく。今回我々は表面マーカーを用いたTリンパ球のサブクラスの同定の代わりに、表面マーカーのmRNAを用いたリアルタイム定量的PCRを実施することで、簡便に急性拒絶反応を診断する方法を確立することを目的とする。hybridization probe法用の数種類のprimerとprobeをデザインし、その至適化を検討をおこない、マウス検体を用いて表面マーカーの発現量と、急性拒絶反応のタイプ、更にその強さと比較し、LightCyclerによる急性拒絶反応判定基準を作成する。

さらに、腎移植症例のプロトコール生検時にPCR用の検体を同時に採取しmRNAを抽出後cDNAに変換し凍結保存しておいた腎生検検体を用いて表面マーカーの発現量の検討を行い、実際の病理標本における拒絶反応のグレードと比較検討を行う予定である。
難民キャンプの持続可能な都市空間への転換に関する研究

2018年度は主にケニアのカクマ難民キャンプを事例として、難民キャンプの現状についての理解を深めた。難民の生活実態とサービス提供者側の理解に齟齬があること、その背景には、あるべき難民キャンプの像を構築することが、どの主体にとっても困難である状況が存在していた。また、種族によって収入を得る手段の有無が決まっており、たとえばサウス・スーダンからの難民は商業的な手段をもたないにもかかわらず、農地が与えられていないので、生業であった農業によって生計を立てることができない。一部、人が集まっている難民キャンプから離れたところで農地を開拓している状況もみられたが、ほぼすべてのサウス・スーダン人は危険を認知していた。一方、ソマリアからの難民には、民族内や家族内のネットワークを活かしながら、地域の民族であるツゥルカナとも関係を築いていた。こうした違いが難民キャンプでの生活の質に大きく関与していることも明らかとなった。こうした街区が隣接しているにもかかわらず、相互の影響がほぼ皆無に等しい。さらに、カクマ難民キャンプの中でも初期のエリアでは、難民がそれぞれの工夫をこらしながら、住まいやすさを追求している様相がみられた。特に、日よけやキッチンなどは必ず手作りされている状態があった。しかしこれらの「住むために必須の要素」は難民キャンプの運営側には認識されていない。これらの要素が必要であれば、当初より、少なくとも材料の提供などが検討されて然るべきといえよう。現地調査に基づく考察は順調に進んでいる。2019年度はケニアのナイロビ大学やUN-Habitatとの連携を強めて、共同で議論をしながら、状況への理解を深めたい。またケニア以外の難民キャンプも選定して現地踏査の準備を進める。当初想定していたより安価な航空券が入手できたことや、学生に依頼する予定だった作業よりも先に既往研究の精読などに着手したため、人件費よりも物品費(書籍など)が必要となった。来年度は、地図描画なども発生する予定なので、人件費などとして使用させていただくことを計画している。
イオン液体と超臨界二酸化炭素を併用した放射性廃棄物処理法の研究

本研究は、四級アンモニウムを陽イオンとする各種新規イオン液体(IL)を合成し、それらILの構造と各種金属イオンに対する抽出能,抽出機構について系統的に研究を行い、ILを用いた放射性廃棄物及び廃液処理技術開発の基礎をとすること、また超臨界二酸化炭素のILへの高い溶解性を利用し、抽出された金属イオンを超臨界二酸化炭素相へ移行・回収する方法の基礎データを取得すること、さらにはこれらの成果を活かし、再処理及び高レベル廃液処理(マイナーアクチノイド(MA)とランタノイド(RE)の分離、白金属系核種の分離・回収等)に関わる新技術開発へと展開させることを目的としている。その2年目として、以下の研究を行った。・合成した各種四級アンモニウム型ILによるU(VI)の抽出以下に示す陽イオン及び陰イオンからなる疎水性のイオン液体を合成した。合成したILのキャラクタリゼーションをNMR,IR,イオンクロマトグラフィ等の手法を用いて行った。また、合成したILを用いて次の実験を行い、UO_2^<2+>イオンに対する抽出能を検討した。-合成したイオン液体それ自身のUO_2^<2+>に対する抽出能試験-リン酸トリブチル(TBP)を含むILによる硝酸水溶液からのウラニル化学種の抽出挙動試験-抽出されたウラニルイオンの化学形態の検討その結果、3M以上の硝酸水溶液からUO_2^<2+>を、ドデカンを希釈剤とする系とほぼ同等の分配比で抽出しうることがわかった。その抽出機構について検討し、比較的親水性のILでは、硝酸濃度に依存し、陽イオン及び陰イオン交換機構で起こり、疎水性のILでは、ニュートラルな錯体として抽出される機構でも起こることを明らかにした。・合成した各種四級アンモニウム型ILによるRh(III)の抽出再処理において発生する高レベル廃液中に含まれる希少元素を回収する目的で、ILによるRh(III)の抽出試験を行った。その結果、CMPOを含むILを用いることで、従来観測されていない分配比を得ることを明らかにした。イオン液体の合成及びキャラクタリゼーションは順調に進み、かつ合成したイオン液体によるウラニルイオンの抽出試験を実施し、効果的な抽出条件と反応機構を明らかにしている。また、当初予定していなかったRh(III)の抽出試験を行い、効果的な抽出条件を見出している。これは、レアメタルの回収にも寄与する研究成果である。ただし、超臨界二酸化炭素との併用については、十分とは言えない。当所予定の超臨界二酸化炭素との併用については、十分研究が進んでいないが、超臨界二酸化炭素そのものを媒体としてウラン汚染物の処理法については、かなりの結果が出ている。今後、併用について検討するつもりである。本研究は、四級アンモニウムを陽イオンとする各種新規イオン液体(IL)を合成し、それらILの構造と各種金属イオンに対する抽出能,抽出機構について系統的に研究を行い、ILを用いた放射性廃棄物及び廃液処理技術開発の基礎とすること、また超臨界二酸化炭素のILへの高い溶解性を利用し、抽出された金属イオンを超臨界二酸化炭素相へ移行・回収する方法の基礎データを取得すること、さらにはこれらの成果を活かし、再処理及び高レベル廃液処理(マイナーアクチノイド(MA)とランタノイド(RE)の分離、白金属系核種の分離・回収等)に関わる新技術開発へと展開させることを目的としている。その1年目として、以下の研究を行った。・各種四級アンモニウム型ILの合成以下に示す陽イオン及び陰イオンからなる疎水性のイオン液体を合成した。・合成されたILのキャラクタリゼーションNMR,IR,イオンクロマトグラフィ等の手法を用いて、ILの合成を確認した。・合成したILの抽出能合成したILを用いて次の実験を行い、UO_2_<2+>イオンに対する抽出能を検討した。-合成したイオン液体それ自身のUO_2^<2+>に対する抽出能試験-リン酸トリブチル(TBP)を含むILによる硝酸水溶液からのウラニル化学種の抽出挙動試験その結果、3M以上の硝酸水溶液からUO_2^<2+>を、ドデカンを希釈剤とする系とほぼ同等の分配比で抽出しうることがわかった。-合成したイオン液体それ自身のUO_2^<2+>に対する抽出能試験-リン酸トリブチル(TBP)を含むILによる硝酸水溶液からのウラニル化学種の抽出挙動

試験-抽出されたウラニルイオンの化学形態の検討その結果、3M以上の硝酸水溶液からUO_2^<2+>を、ドデカンを希釈剤とする系とほぼ同等の分配比で抽出しうることがわかった。その抽出機構について検討し、比較的親水性のILでは、硝酸濃度に依存し、陽イオン及び陰イオン交換機構で起こり、疎水性のILでは、ニュートラルな錯体として抽出される機構でも起こることを明らかにした。・合成した各種四級アンモニウム型ILによるRh(III)の抽出再処理において発生する高レベル廃液中に含まれる希少元素を回収する目的で、ILによるRh(III)の抽出試験を行った。その結果、CMPOを含むILを用いることで、従来観測されていない分配比を得ることを明らかにした。イオン液体の合成及びキャラクタリゼーションは順調に進み、かつ合成したイオン液体によるウラニルイオンの抽出試験を実施し、効果的な抽出条件と反応機構を明らかにしている。また、当初予定していなかったRh(III)の抽出試験を行い、効果的な抽出条件を見出している。これは、レアメタルの回収にも寄与する研究成果である。ただし、超臨界二酸化炭素との併用については、十分とは言えない。当所予定の超臨界二酸化炭素との併用については、十分研究が進んでいないが、超臨界二酸化炭素そのものを媒体としてウラン汚染物の処理法については、かなりの結果が出ている。今後、併用について検討するつもりである。
医用画像に基づく計算解剖学の多元化と高度知能診断・治療への展開

今回構築した「多元計算解剖モデル」は多様な画像情報の数理統計解析に基づき医用イメージング技術と情報学を融合した成果である。具体例として、癌成長予測や抗がん剤感受性予測につながる膵癌多元計算解剖モデルの確立や病理像より癌特有の特徴を抽出するニューラルネットワークモデルの構築などがあり、4つの軸をシームレスに結ぶ新学術の提案で人体の総合理解に大きく近づいた。本年度はこれらの成果を多くの研究者に周知・共有し、今後のさらなる臨床応用などに向けた道筋を強化する。また、これらの成果を一つの報告書としてまとめ、シンポジウムの開催や一般市民向けのイベントへの参加により、それらを社会一般に広く発信していく。
中世イタリアにおける「大学」と支配者層の関係

研究成果報告書においては、まず本研究の目的および特徴を概観したのち、本研究で得られたデータの整理をおこなった。まず、同時期に発展してきたボロ-ニャの都市コム-ネと大学の発展をまとめた。(表1)次に、ボロ-ニャの支配者層の確認のため、Annali bolojnesi (Savioliによる), llistoria bolognese (Ghirarducciによる)を利用して、consoliをはじめとするコム-ネの代表者、司教、大助祭(archidiaconus)を、1213世紀についてまとめた。(表2)また、ボロ-ニャの大学を有名たらしめた法学者(ローマ法、教会法、公証術)についてもM. Sarti, S. Mazzetti, J. F. von Sculteなどを用いて、まとめた。(表3)ただし、法学者については、本年度中にまとめきれなかったところもあり、今後もデータ・ベース化に努めていく予定である。なお、とりわけA. Padovaniによってその家の史料集が発刊され、例外的に史料に恵まれた13世紀半ばの法学者Odofredusに関しては、別に史料整理をおこなった。(表4)このOdofredusについては、「法学者オドフレドゥスをめぐるステイタス諸相」(前川和也編『職業とステイタス』ミネルヴァ書房1997年刊)で、通説にみられる法学者像に再考を求めたほか、本年度の研究成果報告書においても、先に論じきれなかった点、とりわけ都市コネ-ムとのかかわり、司法との関わり、Odofredusの社会観、Odofredusの家系のその後などにつてい考察した。その結果として、Odofredusの例によれば、13世紀半ばのボロ-ニャの法学者は、教場同士の競争もあり、教育にそれなりに力を注がねばならず、考えているほど都市政治で活躍していたわけではないし、doctor legumとしてのステイタスもずっと子孫に継承されていったわけではなかったことが明らかになった。1.平成6年度は、主として史料となるべき文献の調査および収集をおこなった。その結果、中世ボロ-ニャ史およびボロ-ニャ大学初期の史料集について知見を深め、ここにあらわれる12-13世紀のボロ-ニャ市および、大学関係者のデータ整理をおこなうことができた。本年度中に、データ整理対象となったのは、次の史料である。ただし、本年度中に入手できるみこみであったChartularium studiiBononievsisは、到着が遅れているため、次年度の検討対象とする予定である。2.とりわけ、都市と大学が結びついた事例として、公証人を取り上げることは、当時のイタリア都市社会において有効であるという知見が得られた。そのため、次年度は、この点に力点をおく予定である。本年度はまず、昨年度中に史料が届かなかったためにおこないえなかった史料の整理から始めた。すなわち、chartularium studi bononiensisの整理である。ボロ-ニャ大学の基本的な史料であるこの史料を用いて、主として13世紀半ばのボロ-ニャ大学法学部のなかで、中心的役割を担った人々について個々の人物の経歴を時代をおってまとめる作業を行った。その成果として、Chartularium studi bononiensisとともにPadovaniのArchivio d'Odofredoを用いて、13世紀半ばの人気教師であるオドフレドゥスについて「法学者オドフレドゥスにみるステイタス諸相」をまとめた。これは京都大学人文科学研究所共同研究報告書『職業とステイタス』(前川和也編、ミネルヴァ書房刊行予定)掲載予定である。

また、社会の関わりを明らかにするために、主として大学のテキストを取り扱う書籍商に注目して、その活動をまとめてみた。前述のオドフレドゥスも書籍売買を行っていたほか、著名な法学者として知られるフランチェスコ・ダックルシオは書籍売買に多額の投資を行っていた。また、書籍商ソリマヌスの息子マルティヌス・ソリマニは父の仕事を引き継いでいた。このように法学者自ら書籍売買に携わっていたほか、最も有名な書籍商として知られるのが、アルディティオ・グイド-ニ・ダ・ミラノである。大学の事務局長ともいうべき職を兼務していたアルディティオは、書籍商を代表して都市コム-ネの代表に誓いをなしており、都市社会で一定の地位を占めていたことが推測される。その産業規模からいっても書籍商は大学と都市とのつながりをよく示していることが明らかになった。このように、法学部と関わりの深い職業に注目しつつ、都市社会と大学との関係を、さらに実証的に示していくことが必要であり、次年度の課題としたい。本年度は、この研究の最終年度である。これまで、ボロ-ニャの支配者層の確認のため、Annali bolognesi(Savioliによる)Historia bolognese(Ghirarducciによる)を利用して、consoliをはじめとするコム-ネの代表者、司教、大助祭(archidiaconus)を、1213世紀についてまとめた。また、ボロ-ニャの大学を有名たらしめた法学者についても、M.Sarti,S.Mazzetti,J.F.von Sculteなどを用いて、まとめた。ただし、法学者については、本年度中にまとめきれなかったところもあり、今後もデータ・ベース化に努めていく予定である。なお、とりわけ史料に恵まれた13世紀半ばの法学者Odofredusに関しては、別に史料整理をおこなった。このOdofredusについては、「法学者オドフレドゥスをめぐるステイタス諸相」(前川和也編『職業とステイタス』ミネルヴァ書房1997年刊)で、通説にみられる法学者像に再考を求めたほか、本年度の研究成果報告書においても、先に論じきれなかった点について考察した。また、「中世イタリア書籍商の書籍リスト」(『奈良女子大学文学部年報』第40号、1997年3月刊)において、平成7年度において特に注目する必要を感じた書籍商(とりわけ、大学のテキストを扱い、大学の要職にある一方で、ボロ-ニャで最も有力なアルテ(ギルド)である公証人に属する者)について、書籍商の所有する書籍リストから、そのありかたを考察した。かれらは、従来考えられていたほど大学の学則に束縛されていなかったことが明らかになった。このほか、ボロ-ニャにおいて、大学での勉学経歴を資格として求めた公証人の資格試験および史料として重要な公証人文書についても研究をすすめた。
新たな成長期における顎矯正治療法の開発

近年、上下顎骨にミニプレートを埋入し、ミニプレート間で顎間牽引を行うBone-anchored maxillary protraction (BAMP)と呼ばれる新たな成長期顎矯正歯科治療が報告され、国外において臨床報告が散見されている。しかし、形態学的・組織学的観点から作用機序や治療効果に関する詳細な検討を行った報告は、申請者が2013年に行った一報告のみであり、BAMPの長期的予後や、牽引方向を変更した際の治療効果の詳細な検証は未だ不十分である。そこで本研究では100日齢のビーグル犬を用いて行い、全てのビーグル犬の上下顎にミニプレートを埋入し、60日間の牽引を行う牽引群と牽引を行わない対照群を定義した。100日齢をDay ー20としてのビーグル犬の頭部X線規格写真を撮影、肉眼的観察を行った。同時に上顎骨前方成長促進および下顎骨の前方成長抑制を想定し、両群の上下顎骨にミニプレートを埋入した。創部の治癒期間として20日間の経過観察を行った後、牽引群のみDay 0からDay 60まで初張力200gのcoil springにて顎間牽引を行った。組織学的解析は、両群ともに骨形成マーカーとしてカルセイン・テトラサイクリン二重蛍光染色を行った。Day 60にて両群ともに屠殺し、上顎頬骨縫合部の非脱灰組織標本を作製した。標本はVillanueva bone染色後、メチルメタクリレート包埋を行った。切片は縫合部中央を縫合に対して垂直に切り出し、薄切研磨した。蛍光顕微鏡を用いて組織像を撮影し、骨形態計測を行い、組織学的検討を行った。統計学的解析にはMann-Whitney U-testを用いて、各時点における両群間の各検討項目を比較した。結果、過去の臨床報告と同様の効果を認め、組織学的解析からもBAMPの歯科矯正治療における有用性を支持する結果が得られた。1.目的:近年、上下顎骨にミニプレートを埋入し、ミニプレート間で顎間牽引を行うBone-anchored maxillary protraction (BAMP)と呼ばれる新たな成長期顎矯正歯科治療が報告され、国外において臨床報告が散見されている。本研究では成長期ビーグル犬のBAMPの動物実験モデルを用い、形態学的・組織学的観点から詳細な検討を行うことを目的とした。2.資料および方法:100日齢のビーグル犬6頭を用いて行い、全てのビーグル犬の上下顎にミニプレートを埋入し、60日間の牽引を行う3頭を牽引群、牽引を行わない3頭を対照群と定義した。100日齢をDay 0としてのビーグル犬6頭の頭部X線規格写真を撮影し、両群6頭の上下顎骨にミニプレートを埋入。牽引群の3頭のみDay20からDay 80までcoil springにて顎間牽引を行った。実験計画の詳細な設定を、予備実験を行いながら修正したため近年、上下顎骨にミニプレートを埋入し、ミニプレート間で顎間牽引を行うBone-anchored maxillary protraction (BAMP)と呼ばれる新たな成長期顎矯正歯科治療が報告され)、国外において臨床報告が散見されている。しかし、形態学的・組織学的観点から作用機序や治療効果に関する詳細な検討を行った報告は、申請者が2013年に行った一報告)のみであり、BAMPの長期的予後や、牽引方向を変更した際の治療効果の詳細な検証は未だ不十分である。本研究では成長期ビーグル犬のBAMPの動物実験モデルを用い、形態学的・組織学的観点から詳細な検討を行った。BAMPの動物実験モデルとして100日齢のオスのビーグル犬を用い、100日齢をDay 0としてのビーグル犬の頭部X線規格写真を撮影し、咬合・顎間関係に関する肉眼的観察を行った。同時に上顎骨前方成長促進および下顎骨の前方成長抑制を想定し、両群上下顎骨にミニプレートを埋入した。創部の治癒期間として20日間の経過観察を行った。なお、この期間中、創部の感染を防止するため定期的な消毒を行った。経過観察を行い、ミニプレートに動揺や周囲の炎症症状がないことを確認の後、牽引群のみDay 20からDay 100まで初張力200gのStainless alloy coil springにて顎間牽引を行った。牽引期間中はミニプレートの脱落、coilの損傷や変形、脱離が無いかどうか随時観察を行い、また炎症を引き起こさないようミニプレート周囲の消毒を行った。ミニプレートの埋入、牽引力の設定、牽引については問題無く行われ、安定した結果が得られたが、ビーグル犬の口腔内において、計画の埋入部位、牽引力、方向では牽引期間中に破壊されてしまったため、修正を行う方針とした。実験の遂行にあたり、ミニプレートの埋入部位、牽引力、方向を修正する必要が生じたため。