hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射線グラフト陽・陰イオン交換膜の輸送特性解明と逆電気透析発電への応用

電極には銀/塩化銀電極を用い、5×5 cm2のサイズのCEM・AEMを最大10対程度装着できる仕様とした。モデル海水・淡水をRED発電装置に供給するための循環ポンプおよび貯留タンクも購入し、発電試験系を整備した。当初の研究計画が十分に練られていたため、予定どおりに研究は進捗している。CEMの作製は、エチレン・テトラフルオロエチレン共重合体へのガンマ線照射(10 kGy)、スチレンのグラフト重合(48 h)、スチレンユニットのスルホン化、という手順で行った。AEMの作製は、同様にETFEへのガンマ線照射(10 kGy)、クロロメチルスチレン(CMS)のグラフト重合(64 h)、CMSユニットの四級化、という手順で行った。得られたCEMのイオン交換容量は2.4 mmol/gであり、膜抵抗は現行CEMの10分の1の0.27 Ωcm2だった。一方AEMのイオン交換容量は1.6 mmol/gであり、膜抵抗は現行AEMの6分の1の0.40 Ωcm2だった。作製したCEMとAEMを5枚ずつ逆電気透析発電スタック(電極:Ag|AgCl、有効膜面積:22 cm2、膜間の距離:0.5 mm)に装着した。0.5および4.3×10-3 mol/LのNaCl水溶液をそれぞれモデル海水・淡水として供給した。スタックに接続された負荷の抵抗値を変えることで、電流密度と電圧の関係を調べた。スタック電圧は電流密度0 A/m2のとき約0.95 Vであった。電流密度が上がるとともにスタック電圧は単調に低下した。放射線グラフトCEM・AEMを用いた試験では、最大発電出力は0.39 W/m2であった。これは、現行CEM・AEMを用いた試験の1.3倍に相当する高い性能である。低抵抗のCEM・AEMを用いることで発電出力が向上することを実証できた。計画どおりに発電試験を実施でき、研究は順調に進んでいる。本研究の途中で、さらに発電出力を向上させるアイデアを発想し、これを実行するために研究期間を1年間延長するに至った。放射線グラフト重合法で作製したカチオンおよびアニオン交換膜の輸送特性として、イオン伝導度、イオン輸率、水透過係数を測定する。グラフト重合の基材高分子の種類、イオン交換容量、グラフト鎖間の架橋密度、といった膜の構造特性が輸送特性に及ぼす影響を検討する。また、市販のカチオン・アニオン交換膜(ネオセプタ膜)よりも、イオン伝導度とイオン輸率が高く、かつ水透過係数が低いカチオン・アニオン交換膜の作製条件を探索する。さらに、逆電気透析発電試験装置を設計・製作する。カチオン・アニオン交換膜をそれぞれ5枚ずつ搭載できる仕様とする。放射線グラフト法で作製したカチオン・アニオン交換膜を試験装置に実装し、モデル海水とモデル淡水を燃料として供給して発電試験を行う。放射線グラフト重合法で作製したCEMとAEMを用いて、RED発電試験の実施に着手する。膜の輸送特性(膜抵抗や水透過係数)が発電出力に及ぼす影響を検討する。その結果を材料設計の場にフィードバックし、膜作製条件の最適化を図る。放射線グラフトCEM・AEMを用いて、市販膜を上回る発電性能を達成することが最終目標である。さらに膜厚が薄く、かつイオン交換容量の高いCEMとAEMを作製し、逆電気透析発電を実施したい。
美術（アート）の協同的創造による協調的問題解決スキル育成のためのカリキュラム開発

本研究の目的は、美術(アート)による協同的創造の活動をデザイン実験よる実証的研究を通して、1美術(アート)の領域独自のスキルの分析、2モデルカリキュラムの開発の2点を明らかにすることである。平成30年度は、前年度までに遂行した【第三段階】カリキュラム試案の作成と実践・評価、及び【第四段階】モデルカリキュラムの開発に関する成果発表を計画した。カリキュラムデザインの過程で分析した協調的問題解決スキルの領域固有性に関する考察を、大学美術教育学会において発表した。小学校5年生を対象とした屏風を題材とした鑑賞と表現による協同的創造の課題において、グループによる納得解が導き出されるまでの会話及び行為のデータをコード化し、2つの対象グループを比較することで発揮されたスキルの傾向を分析した。その結果、アイデアを協同的に構築するための会話において、構成員同士による新たな意味をつくりだすための意味の交渉の頻出度が、グループ内の社会的スキル/認知的スキルの発揮と相関関係にあることが示唆された。美術(アート)の協同的問題解決の場合、グループによる納得解の形成過程においてつくりだされる意味は個々の美的価値判断を軸に採用・不採用が決まる。他者のアイデアの面白さや楽しさを認め、受容したり共感したりするといった情動的な活動が、自らのアイデアを拡張させるとともに、グループの新たな知識創造への貢献につながる。今後は、美術(アート)の協同的創造課題における協調的問題解決で働く資質・能力の特徴からスキルの領域固有性を明らかにし、論文にまとめていく。【第三段階】、【第四段階】に関する成果発信ができていないため。平成30年度は成果発信を計画していたが、2018年12月から2019年3月まで産休のため十分に遂行できていない。協調的問題解決スキルの領域固有性に関する考察については予定通り進んでいる。【第三段階】、【第四段階】に関する成果発信として、作成した指導案を指導案集としてまとめていく。また、協調的問題解決スキルの領域固有性に関する研究成果を論文にまとめ、投稿する。本研究は、21世紀型スキル等で示される協調的問題解決スキル育成のために、美術(アート)教育の独自性を生かした協同的創造の学習活動で発揮される協調的問題解決スキルを明らかにするとともに、モデルカリキュラムを開発することを目的とする。申請期間内に、【第一段階】学習環境のデザインと協同的創造における協調的問題解決スキル抽出の観点の決定、【第二段階】授業実践と分析、【第三段階】カリキュラム試案の作成と実践・評価、【第四段階】モデルカリキュラムの開発を実施する。平成27年度は、【第一段階】に取り組んだ。a.研究成果を基にした仮説理論の再検討:思考の道具=人工物(artifacts)の違いが媒介する学びの質に与える影響について理解を深めるために文献調査を実施した。そこから、美術(アート)による協同的創造の学習の特徴と発揮されるスキルを抽出する視点について、概ね方向性を見出すことができた。b.仮説理論に基づく学習環境のデザイン:a.を踏まえて、学習環境のデザイン原則を再検討した。c.協同的創造における協調的問題解決スキル抽出の観点の決定:PISA2015のCPS、KSAVAモデル(ATC21)と協同的創造の具体的な学習活動の場面で発揮される資質・能力の分析を通して、協調的問題解決スキル同定の枠組みを構築した。平成27年度に【第二段階】まで実施する計画であったが、仮説理論の精緻化に時間を要したため計画を見直した。当初の計画通りではないが、今後の進展に支障がない範囲内である。平成28年度は、これまでに収集した協同的創造による問題解決の授業実践データの分析と新たな授業実践・分析をした。これらを踏まえて協調的問題解決スキル育成を目的としたカリキュラムの試案を作成した。授業の実践と分析【第二段階】では、既存のデータを用いて協同的創造による問題解決の場面の抽出、【第一段階】で構築した協調的問題解決スキル同定の枠組みとの比較検討、スキル同定を行った。その結果、発揮されたスキルの分類はできたが、より高次で複雑な状況下の行動に対する評価の枠組みが不足していることが分かった。新たに実施した、小学校第5学年4クラスの児童を対象とした授業実践(屏風絵の鑑賞からグループで1つのストーリーを構想し、テキストとビジュアルイメージで表現する活動)では、グループに1名の記録者兼ファシリテータを配置し、授業を観察しながらスキル同定を目的としたルーブリック評価(記述式)を行った。その結果、多様な解釈が可能となるアート(美術)の協調的問題解決課題において、1「平等」という意識が強く働く場合、アイデアの融合よりもいわゆる「落としどころ」となる共通性を探すスキルが発揮されやすいこと、2たとえば、史実のような既得の知識を軸に活動が展開される場合、その枠に捉われないイメージの喚起(拡散的思考)が起きにくくなり、収束的思考に関連するスキルが発揮されやすいこと、3多様な解釈をつくりだすことが可能なビジュアルイメージベースの活動は、単体のスキルだけではなく、複合的にスキルが発揮される機会になることなどが明らかとなった。カリキュラムの試案作成【第三段階】では、協同的創造による協調的問題解決の学習が個々の暗黙知を形式化する機会であることに着目して、現職教員と協働してカリキュラム試案を作成した。この試案は、平成29年度に第5・6学年を対象に実行し分析していく。協調的問題解決場面の抽出とそこで発揮されるスキルを同定するための枠組みについて、学会発表した。また、新たな授業実践とその分析から明らかとなったスキルの質に関する分析についても発表できる段階にある。

4クラスの授業実践によりケーススタディを集積することが可能となり、新たな視点の獲得につなげることができた。研究成果の公表についてやや遅れているため、29年度は、協同的創造による問題解決の場面の抽出、スキル同定に関する投稿論文を作成する。平成29年度は、前年度より継続した【第三段階】カリキュラム試案の作成と実践・評価として、1小学校第5学年及び第6学年の図画工作科の年間計画の作成、2年間の授業デザイン(指導案及び補助教材の作成)、3研究協力校の教諭による授業実践、4評価に取り組んだ。教育実践の現場の状況を踏まえた実現性の高いカリキュラムを構築することを目的に、アクションリサーチの手法で進めた。カリキュラム開発では、1)学習者個人の美的価値判断や感性に基づく思考や表現から構築される理解を「知識」とみなす、2)個人が対象(素材、色、形など)と向き合い、探求することで得られる形式知・暗黙知の蓄積が新たな美的価値判断の軸を生み出すことにつながる、といった図画工作科の領域固有性を考慮して、個人と集団による問題解決プロセスのうち、発想・構想の段階とアウトプットする段階において他者が関与するレベルに応じた3パターン(個人課題:半個人課題:協同的創造課題)を設定し、バランスを検討した。結果、<第5学年>4:2:1、<第6学年>3:1.5:1.5の割合で年間カリキュラムを構成し実施した。協同的創造課題では「普段は言えない自分の意見が言えた」「一緒に考えるのが楽しかった」等、協同的創造課題をおおむね肯定的に捉えながらデザインされた環境下でスキルを発揮できた学習者がいる一方で、自分の思い通りに表現活動が進まないことに苛立ったり、活動にどのように参加すれば良いのかが分からずに戸惑ったりする学習者も観察できた。課題点として、1)現行の、個別性の強い表現領域・教科の枠組みの中で協調・協同を学習者へ要求することの限界、2)半個人課題の割合や授業デザイン(質)の再検討、3)協同的創造課題のレディネス形成のためのカリキュラム開発・編成の必要性を確認できた。平成29年度は、本研究の最終段階であるモデルカリキュラムの開発に取り組んだ。研究協力校の教員と協働してカリキュラム開発・実践・評価を実施した。一方で、論文による研究成果の公表は、研究の進捗から大きく遅れを取っている。研究成果の公表として、1)協同的創造の学習活動で発揮される仮説のスキルを学習過程の分析から抽出した成果について国際学会にて発表、2)協同的創造の学習環境デザイン原則に関する投稿論文が学会誌に掲載されたが、前述の成果は未だ公表に至っていない。したがって、当初の計画から研究期間を延長し、平成30年度は研究のまとめ及び成果の発信に取り組む。本研究の目的は、美術(アート)による協同的創造の活動をデザイン実験よる実証的研究を通して、1美術(アート)の領域独自のスキルの分析、2モデルカリキュラムの開発の2点を明らかにすることである。平成30年度は、前年度までに遂行した【第三段階】カリキュラム試案の作成と実践・評価、及び【第四段階】モデルカリキュラムの開発に関する成果発表を計画した。
がんにおける遺伝子発現の特異性

癌で豊富に発現されるmRNAを腹水肝癌AH60cからcDNAクローンとして分離すると約半数が単一遺伝子由来でのこり半数が反復配列由来のクローンであったが,構造解析の結果単一遺伝子由来のものの一つがラットインスリン増殖因子II(rIGFII)遺伝子と同定され,更にこの遺伝子の新しい5′リーダーエキソンが見出された.他方反復配列のcDNAクローンは,多くの部分が内在性レトロウイルスのカテゴリーに属することが明らかとなった.細胞の不死性獲得に関連した遺伝子としてカルシウム結合蛋白Sー100類似の新しい蛋白をコードする遺伝子が見出された.またヒトの2倍体細胞MRCー5に種々の癌遺伝子を導入するとトランスフォーメーション(tf)はおこすが不死性獲得(im)は見られず(tf)と(im)は分離可能な独立の現象と考えられた.α_2マクログロブリン(α_2M)遺伝子の発現調節を検索し,それに関与する多数のシスエレメントの部位を明らかにする一方,トランスエレメントとして第1イントロンに結合する新しい22KDの蛋白を見出した.肝におけるアルドラーゼ遺伝子の発現は癌化に伴いA型遺伝子が活性化されB型遺伝子が抑制されるが,活性化に関与するシスエレメントは5′隣接領域に2箇所に分れて存在することが見出された.一方HeLa細胞の抽出液を用いたin vitro転写実験からB型遺伝子の-0.6kbから-0.3kbの領域にデハンサーの存在がみとめられた.ヒトのCーmyc蛋白に対する抗体がヒトβグロビン遺伝子のmRlNAのスプライシングを部分的に抑えるという知見を詳細に検討し,否定的結論を得た.成人T細胞白血病ウイルスHTLVー1でトランスフォームした細胞にカルシウム要求性のプロテアーゼとして知られるカルパインやその特異的インヒビターであるカルパスタチンの発現が誘尊されることを見出した.癌で豊富に発現されるmRNAを腹水肝癌AH60cからcDNAクローンとして分離すると約半数が単一遺伝子由来でのこり半数が反復配列由来のクローンであったが,構造解析の結果単一遺伝子由来のものの一つがラットインスリン増殖因子II(rIGFII)遺伝子と同定され,更にこの遺伝子の新しい5′リーダーエキソンが見出された.他方反復配列のcDNAクローンは,多くの部分が内在性レトロウイルスのカテゴリーに属することが明らかとなった.細胞の不死性獲得に関連した遺伝子としてカルシウム結合蛋白Sー100類似の新しい蛋白をコードする遺伝子が見出された.またヒトの2倍体細胞MRCー5に種々の癌遺伝子を導入するとトランスフォーメーション(tf)はおこすが不死性獲得(im)は見られず(tf)と(im)は分離可能な独立の現象と考えられた.α_2マクログロブリン(α_2M)遺伝子の発現調節を検索し,それに関与する多数のシスエレメントの部位を明らかにする一方,トランスエレメントとして第1イントロンに結合する新しい22KDの蛋白を見出した.肝におけるアルドラーゼ遺伝子の発現は癌化に伴いA型遺伝子が活性化されB型遺伝子が抑制されるが,活性化に関与するシスエレメントは5′隣接領域に2箇所に分れて存在することが見出された.一方HeLa細胞の抽出液を用いたin vitro転写実験からB型遺伝子の-0.6kbから-0.3kbの領域にデハンサーの存在がみとめられた.ヒトのCーmyc蛋白に対する抗体がヒトβグロビン遺伝子のmRlNAのスプライシングを部分的に抑えるという知見を詳細に検討し,否定的結論を得た.成人T細胞白血病ウイルスHTLVー1でトランスフォームした細胞にカルシウム要求性のプロテアーゼとして知られるカルパインやその特異的インヒビターであるカルパスタチンの発現が誘尊されることを見出した.
3次元異方性光導波路の設計・解析手法の開発と高機能フォトニック結晶回路素子の探索

本研究は,フォトニック結晶(PC)などを利用した超小型非相反光デバイスの設計を支援するための基礎理論の構築を目指して,有限要素法を基盤とし,2次元のみならず,3次元構造にも対応した汎用性の高い解析手法を開発するとともに,これを駆使して,高効率で超小型の非相反光波回路の構成法を探索することを目的としている.今年度は,まず,これまで扱ってきたSiO_2をクラッド層に用いた非相反PCスラブ導波路において損失を軽減するためには,アスペクト比の高い微小空孔が必要であるという問題点に注目して,このような問題を取り除くために,ナノポーラスSiO_2をクラッドとする磁性PCスラブ導波路を提案した.この構造では,コア層のみへのエッチングで十分低く伝搬損失を抑えられ,非相反位相変化についてもSiO_2を用いた構造と遜色のない値が得られた.これらの提案構造はPCをプラットフォームとする回路素子であった.一方で,最近では,超高屈折率差(HIC)導波路に対しても,将来の高集積光波回路の一端を担うものとして,期待が高まっている.そこで本研究では,HIC導波路に基づく回路中での集積に有利な非相反光デバイスとして,非相反マイクロリング共振器を提案した.同時に,マイクロリング共振器のように微小な領域中を光が周回するような構造を,効率的かつ高精度に解析できる手法とて,円筒座標系に基づくベクトル有限要素法を開発した.そして,この新手法により,本構造が光アイソレータのデバイスサイズを飛躍的に小さくできることを立証した.しかしながら,この構成では,デバイスの動作波長帯域が非常に狭いことが問題である.そこで本研究では,さらに,非相反リングを多段に接続した構造を提案し,この構造が共振器型光アイソレータの広帯域化に役立つことを示した.フォトニック結晶(PC)を利用した導波路型非相反光デバイスの設計を支援するために,2次元のみならず,3次元構造にも対応した汎用性の高い解析手法を開発するとともに,これを駆使して,PC導波路に磁気光学材料を応用した新しい導波路型PCデバイスを探索する.1.磁化の方向を一般化した2次元解析手法の開発非相反位相変化のみならず偏波変換をも包括的に取り扱えるように,有限要素法をベクトル波解析に対応した形で新たに定式化した.本研究では,エッジ/ノーダルハイブリッド要素と呼ばれるベクトル型要素を利用することで,非物理的な解,いわゆるスプリアス解は全く発生することなく,異なる偏波間の結合を正確に評価することを可能にしている.また,磁性PC導波路デバイスに対する有効性を示すために,提案手法を偏波変換に基づく光アイソレータの設計に適用している.2.磁性PCスラブ導波路の基本特性の3次元解析による調査3次元有限要素法を用いて,有限の厚みのある磁性PCスラブ導波路の基本特性の解析を行った.2次元磁性PCといえども,実際の構造は磁性体薄膜から作製されるため,有限の厚みをもつことになる.このような複雑な3次元構造の特性を正確に把握するためには,3次元解析が不可欠である.特性解析の結果,クラッド材料としてシリカを用いた場合,空孔を深くすることで損失を十分に抑えられること,さらに,導波路幅を狭くすることにより,非相反効果を高められることを示めされた.3.ナノポーラスシリカをクラッドに用いた磁性PCスラブ導波路の提案ナノポーラスシリカのような屈折率の極端に低い媒質をクラッドに用いることで,上述の深い空孔の必要なく,損失を下げられることを示した.このような深い孔の必要をなくす工夫は,エッチング技術によりデバイスを作製する際に生じる表面荒れの問題を解決するために不可欠である.本研究は,フォトニック結晶(PC)などを利用した超小型非相反光デバイスの設計を支援するための基礎理論の構築を目指して,有限要素法を基盤とし,2次元のみならず,3次元構造にも対応した汎用性の高い解析手法を開発するとともに,これを駆使して,高効率で超小型の非相反光波回路の構成法を探索することを目的としている.今年度は,まず,これまで扱ってきたSiO_2をクラッド層に用いた非相反PCスラブ導波路において損失を軽減するためには,アスペクト比の高い微小空孔が必要であるという問題点に注目して,このような問題を取り除くために,ナノポーラスSiO_2をクラッドとする磁性PCスラブ導波路を提案した.この構造では,コア層のみへのエッチングで十分低く伝搬損失を抑えられ,非相反位相変化についてもSiO_2を用いた構造と遜色のない値が得られた.これらの提案構造はPCをプラットフォームとする回路素子であった.一方で,最近では,超高屈折率差(HIC)導波路に対しても,将来の高集積光波回路の一端を担うものとして,期待が高まっている.そこで本研究では,HIC導波路に基づく回路中での集積に有利な非相反光デバイスとして,非相反マイクロリング共振器を提案した.同時に,マイクロリング共振器のように微小な領域中を光が周回するような構造を,効率的かつ高精度に解析できる手法とて,円筒座標系に基づくベクトル有限要素法を開発した.そして,この新手法により,本構造が光アイソレータのデバイスサイズを飛躍的に小さくできることを立証した.しかしながら,この構成では,デバイスの動作波長帯域が非常に狭いことが問題である.そこで本研究では,さらに,非相反リングを多段に接続した構造を提案し,この構造が共振器型光アイソレータの広帯域化に役立つことを示した.
知識ベ-スに基づく連続音声認識のための認識知識の帰納推論

本研究者は連続音声認識に対して知識工学的手法を導入すると共に、その知識ベ-スの構築を支援する環境を開発してきた。本研究の最終目的はこれまでの本研究者の成果を更に進めて、知識工学的手法を連続音声認識の新しい手法として確立することにある。具体的には、帰納推論に基づく音声デ-タからの認識知識の学習法を開発し、それを人手による知識の開発環境と統合した新しい認識知識開発環境を開発した。1.新しい属性の生成:ここでは予め与えられた基本的な属性を組み合わせることによって適切な概念レベルの強力な属性を生成する方法を開発した。まず、初期の学習によって得られた決定木を解析することによって、分類が困難であった音韻の組を検出する。次に、それらを分類するために必要な部分決定木を生成する。2.決定木の一般化法:生成された決定木、及び新属性としての部分木は、そのままでは未知の音声デ-タに対してはうまく動作するとは限らない。特にサンプルが少数であることによる決定木の偏りを修正するためには適切な一般化操作を行うことが必要である。そこで、ノ-ドに属するサンプルの数や属性の値によって一般化をするオペレ-タを開発した。3.評価:学習により生成された知識ベ-スによる認識を実際に行うことによって、人手によって構成された知識ベ-スの性能と比較した結果、前者が88%で後者が82%であり、かなり優れた性能を持つことを確認すると共に、属性生成の効果と一般化の効果が大きいことが確かめられた。4.更に、認識ル-ル記述言語を拡張し、専門家が開発したル-ルと学習システムが生成したル-ルとが協調して稼働する方式を開発した。それを用いて、専門家が開発したル-ルに蓄積された知識を有効に利用して、認識知識を学習することができる強力な方式を開発した。その結果、OPENデ-タに関して88%の認識率を得た。これは人手による認識ル-ルと匹敵する性能であり、本学習方式の有効性が確認された。本研究者は連続音声認識に対して知識工学的手法を導入すると共に、その知識ベースの構築を支援する環境を開発してきた。本年度(63年度)は、帰納推論に基づく音声データからの認識知識の学習法を開発した。(1)概要:具体的には、学習用音声データから、音韻認識のための決定木を生成する手法の開発を行った。特に、雑音や学習データの不足に対処するための新しい属性の生成機能及び決定木の一般化操作の開発を重視して研究を進めた。(2)新しい属性の生成:ここでは予め与えられた基本的な属性を組み合わせることによって適切な概念レベルの強力な属性を生成する方法を開発した。(3)決定木の一般化法:生成された決定木、及び新属性としての部分木は、そのままでは未知の音声データに対してはうまく動作するとは限らない。そこで、ノードに属するサンプルの数や属性の値によって一般化をするオペレータを開発した。

(4)評価:学習により生成された知識ベースによる認識を実際に行うことによって、人手によって構成された知識ベースの性能と比較した結果、前者が88%で後者が82%である、かなり優れた性能を持つことを確認すると共に、属性生成の効果と一般化の効果が大きいことが確かめられた。本研究者は連続音声認識に対して知識工学的手法を導入すると共に、その知識ベ-スの構築を支援する環境を開発してきた。本研究の最終目的はこえまでの本研究者の成果を更に進めて、知識工学的手法を連続音声認識の新しい手法として確立することにある。具体的には、帰納推論に基づく音声デ-タからの認識知識の学習法を開発し、それを人手による知識の開発環境と統合した新しい認識知識開発環境を開発した。1.新しい属性の生成:ここでは予め与えられた基本的な属性を組み合わせることによって適切な概念レベルの強力な属性を生成する方法を開発した。まず初期の学習によって得られた決定木を解決することによって、分類が困難であった音韻の組を検出する。次に、それらを分類するために必要な部分決定木を生成する。2.決定木の一般化法:生成された決定木、及び新属性としての部分木は、そのままでは未知の音声デ-タに対してはうまく動作するとは限らない。特にサンプルが少数であることによる決定木の偏りを修正するためには適切な一般化操作を行うことが必要である。そこで、ノ-ドに属するサンプルの数や属性の値によって一般化するオペレ-タを開発した。3.評価:学習により生成された知識ベ-スによる認識を実際に行うことによって、人手によって構成された知識ベ-スの性能と比較した結果、前者が88%で後者が82%であり、かなり優れた性能を持つことを確認すると共に、属性生成の効果と一般化の効果が大きいことが確かめられた。4.更に、認識ル-ル記述言語を拡張し、専門家が開発したル-ルと学習システムが生成したル-ルとが協調して稼働する方式を開発した。それを用いて、専門家が開発したル-ルに蓄積された知識を有効に利用して、認識知識を学習することができる強力な方式を開発した。その結果、OPENデ-タに関して88%の認識率を得た。これは人手による認識ル-ルと匹敵する性能であり、本学習方式の有効性が確認された。
MRI環境対応外科手術ロボットに対する医療ミス回避制御システムの構築

本研究では、全方位の屈曲動作に対して力覚の伝達が可能な低侵襲外科手術用多自由度ロボット鉗子システムを開発し、遠隔操作において発生する通信時間遅れに対して安定性を保証するバイラテラル制御系を構成した。また、内視鏡下手術における手術手技に対して、鉗子の操作量から手術手技を識別し、さらに自己組織化マップを用いて、識別された手術手技を操作者の表面筋電位により、通常操作と特異操作に分類する方法を提案した。本年度は、研究目的(1)「力覚の伝達が可能なMRI対応外科手術ロボット鉗子システムの開発」に対して、以下の手順で実施した。[a]力覚の計測に使用する予定であった光ファイバー圧力センサを用いて屈曲力の測定実験を行い、センサの分解能を算出したところ、50gの分解能が達成されず、周波数解析を行うことが困難となることが判明した。[b]把持部開閉機構の再設計を行い、ワイヤを使用せずにユニバーサルジョイントで把持部開閉が行える機構を製作した。[c]光ファイバーセンサの利用が困難であり、予算的にもMRI対応外科手術ロボット鉗子の製作が厳しいため、MRI対応化は回避し、研究目的(2)「外科手術ロボット鉗子システムに対する医療ミス回避制御システムの構築」を重点的に行うこととし、以下の手順で実施した。[d]手術支援ロボットの安全性を向上させ、医師の操作ミスを回避するために、受動性理論に基づき、位置と力の両方のモーションスケーリングを行う事ができるバイラテラル制御則を一定の時間遅れが存在する遠隔操作型外科手術ロボットに対して提案し、開発した外科手術ロボット鉗子システムに適用して基礎実験を行った。また、得られた研究成果を国際学会ICCAS2008において大学院生が公表し、Student Paper Awardを受賞した。[e]EMG測定器の納品が遅れたため、本年度は基本的な操作方法を把握するに留まった。EMG信号を用いた解析・実験に関しては、次年度以降継続して研究を行う。本年度は、研究目的(1)「力覚の伝達が可能な外科手術ロボット鉗子システムの開発」に対して以下の手順で実施した。[a]製作した把持部両ばさみ機構を多自由度ロボット鉗子に実装し、動作の検証を行ったところ、屈曲状態において屈曲動作と把持開閉動作が干渉してしまい、更なる改良が必要であることが判明した。[b]昨年度提案した、受動性理論に基づく1自由度のバイラテラル制御系を2つ構成し、座標変換を導入することにより、全方位の屈曲動作に拡張する手法を確立した。さらに、一定の通信遅延に対してだけではなく、時変の通信遅延に対しても安定性を保証するようにバイラテラル制御則を拡張した。シミュレーションにより、提案した制御則の有効性を確認することができた。現在は、実験による検証を継続中である。[c]マスタ装置の改良点としては、把持部の開閉の操作性を向上させるため、はさみの柄を用いて、親指と人差し指で開閉を操作できる機構とした。また、鉗子先端の回転はジョイスティックの回転により操作し、それぞれに取り付けられたモータにより反力を再現する。研究目的(2)「外科手術ロボット鉗子システムに対する医療ミス回避制御システムの構築」は、以下の手順で実施した。[d]周波数解析の結果、手術治療動作のような複雑な動作に対して直ちに「医療ミス回避制御システム」を構築することは困難であることが判明したため、鉗子の操作を把持・剥離・圧排・牽引の4動作に限定し、鉗子に貼り付けたひずみゲージの測定値からこれらの動作識別を行い、さらに筋電位による測定データから特異性特徴ベクトルを構成し、経験の浅い医師が行うであろう特異性のある動作を識別する手法を提案した。今後は提案した手法を外科手術ロボットシステムに適用し、「医療ミス回避制御システム」を構築する。[e]本年度の研究で得られた成果を、国内学会で4件、および国際学会で4件公表した。研究目的(1)「力覚の伝達が可能な外科手術ロボット鉗子システムの開発」に対しては、昨年度に提案した、1自由度のマスタスレイブシステムに対するバイラテラル制御系を座標変換と共に2つ用いることにより導出した、多自由度ロボット鉗子の全方位の屈曲動作に対するバイラテラル制御則を適用して制御実験を行い、水平方向にも垂直方向にも位置、力ともにマスタとスレイブの追従性を確認することができた。したがって、本研究で使用している新しい全方位屈曲機構を搭載したロボット鉗子に対して、マスタとスレイブの間に時変の通信時間遅れが存在する下で2自由度のバイラテラル制御系を実現することができた。本手法では力センサを患者の体内に挿入せずにバイラテラル制御系を実現できるため、力覚の伝達が可能な外科手術ロボット鉗子システムの実用化に対して重要な意義を持つ。研究目的

(2)「外科手術ロボット鉗子システムに対する医療ミス回避制御システムの構築」に対しては、縫合作業における手術手技を6種類に限定し、鉗子に貼り付けたひずみゲージとPHANTOM Omniの角速度から抽出した特徴量を用いて手術手技の識別を行い、さらに表面筋電位から特徴量を抽出した特異性特徴ベクトルから自己組織化マップ(SOM)を用いて通常操作と特異操作を判別する手法を考案した。腹腔鏡下外科手術を模擬したシミュレーションボックスを構築し、持針器と補助鉗子の2本の鉗子を用い、縫合針の刺入手技を対象として、手技の識別実験及び特異操作の判別実験を行い、刺入手技の識別においては84.6%の識別率が得られた。また、特異操作の判別においては、SOM上で約8割の確率で通常操作と特異操作を分類できることが確認できた。これに基づいて、手術手技において特異な操作が行われた際に、それを医師に提示することにより医療ミスを回避するシステムを構築可能であることが明らかとなった。
腎癌の生物学的特性に関するテロメア長及びテロメレース活性の意義の解析

細胞の不死化にとってテロメレース活性は本質的な意味を持つのではないかと考えられている。実際に多くの悪性腫瘍で正常組織では認めないテロメレース活性が認められることや、肺癌や脳腫瘍で組織型とテロメレース活性の有無に相関が見られることが報告されている。まず我々は腎癌の組織型によるテロメレースの陽性率、およびテロメレース長につきTRAP法、サザンブロット法により検討した。47例の腎細胞癌検体中、36例(77%)においてテロメレース活性が検出された。組織型別では、clear cell typeでは28例中26例(93%)においてテロメレース活性が陽性だったのに対して、chromophobe typeでは6例中1例のみであった。テロメレース活性とテロメア長の間には有意な関係は認られなかった。テロメア長を維持するメカニズムが組織型によって異なるか、または組織型によっては不死化していない細胞を含むものがあり得ると考えられる。特にchromophobe cell typeは比較的予後がよいと考えられており、テロメレース活性の有無が腎細胞の生物学的癌悪性度、あるいは予後に関与している可能性が示唆された。さらにテロメレース活性の測定を癌の早期診断に応用できないかを膀胱移行上皮癌において検討した。45例の膀胱癌患者から原発腫瘍42検体、尿中剥離細胞を自尿42、膀胱洗浄液43検体から採取し、TRAP法にて検討した。テロメレース活性の検出率は、G1腫瘍で、自尿45%(5/11)、洗浄液67%(8/12)、G2腫瘍ではそれぞれ、58%(15/26)、93%(25/27)、G3腫瘍で、60%(3/5)、75%(3/4)であった。これに対して、尿細胞診の陽性率はG1、G2腫瘍では各々8%、46%であり、尿中剥離細胞のテロメレース活性がG1、G2の膀胱癌をより高率に発見しうる新しいマーカーになることを示す結果を得た。以上今研究でテロメレース活性が泌尿器科腫瘍の生物学的特性を反映しうること、さらに早期診断への応用への可能性を示したと考える。悪性腫瘍におけるテロメレースの再活性化は、細胞の不死化において重要な役割を果たす。我々はTRAP(telomeric repeat amplification protocol)法にて、臨床症例腎細胞癌(RCC)47例、腎正常部30例、腎細胞癌細胞株9例のテロメレース活性を調べた。36例の腎細胞癌(77%)、全ての腎癌細胞株において、テロメレース活性が検出されたが、正常部においては1例も検出されなかった。腎細胞癌を組織学的に分類すると、26例中24例のclear cell RCC(93%)、9例中6例のpapillaryRCC(67%)、4例中3例のgranular cell RCC(75%)、6例中ただ1例のchromophobecell carcinomaが、テロメレース活性が陽性であった。腎癌細胞におけるテロメア長の短縮の防御機構は腎癌組織型によって異なるかもしれない。テロメレース活性陰性癌は、臨床癌として発見されたときに不死化段階に至っていないかもしれない。テロメレース活性は、テロメア長よりも、ある種の癌の生物学的悪性度と予後に深く関与しているかもしれない。

特にchromophobe cell carcinomaは予後が比較的よいとの報告があり、テロメレース活性の低陽性率との関連が示唆される。現在、ELISA法などによる定量化、リンパ球の混入の影響、腎癌以外の泌尿器系腫瘍などについてさらに検討を重ねる準備をしている。細胞の不死化にとってテロメレース活性は本質的な意味を持つのではないかと考えられている。実際に多くの悪性腫瘍で正常組織では認めないテロメレース活性が認められることや、肺癌や脳腫瘍で組織型とテロメレース活性の有無に相関が見られることが報告されている。まず我々は腎癌の組織型によるテロメレースの陽性率、およびテロメレース長につきTRAP法、サザンブロット法により検討した。47例の腎細胞癌検体中、36例(77%)においてテロメレース活性が検出された。組織型別では、clear cell typeでは28例中26例(93%)においてテロメレース活性が陽性だったのに対して、chromophobe typeでは6例中1例のみであった。テロメレース活性とテロメア長の間には有意な関係は認られなかった。テロメア長を維持するメカニズムが組織型によって異なるか、または組織型によっては不死化していない細胞を含むものがあり得ると考えられる。特にchromophob celltypeは比較的予後がよいと考えられており、テロメレース活性の有無が腎細胞の生物学的癌悪性度、あるいは予後に関与している可能性が示唆された。さらにテロメレース活性の測定を癌の早期診断に応用できないかを膀胱移行上皮癌において検討した。45例の膀胱癌患者から原発腫瘍42検体,尿中剥離細胞を自尿42、膀胱洗浄液43検体から採取し、TRAP法にて検討した。テロメレース活性の検出率は、G1腫瘍で、自尿45%(5/11)、洗浄液67%(8/12)、G2腫瘍ではそれぞれ、58%(15/26)、93%(25/27)、G3腫瘍で、60%(3/5)、75%(3/4)であった。これに対して、尿細胞診の陽性率はG1、G2腫瘍では各々8%、46%であり、尿中剥離細胞のテロメレース活性がG1、G2の膀胱癌をより高率に発見しうる新しいマーカーになることを示す結果を得た。以上今研究でテロメレース活性が泌尿器科腫瘍の生物学的特性を反映しうること、さらに早期診断への応用への可能性を示したと考える。
琉球語波照間方言の研究

本年度は、これまでの調査から得たデータをまとめ、まとめる過程で不足部分を明確にし、博士論文執筆を進めることが目標であった。博士論文の完成に向け、一年を通して担当教官と各章、個々のトピックについて定期的に議論する機会を設け、打ち合わせを行った。現段階において執筆内容等、全体的な骨組みはすでに固まっており、おおむね順調に進んだ。博士論文の執筆活動に専念していたため、本年度はフィールドワークや発表活動が例年に比べ少なかった。発表活動では、昨年度のアクセントに関する考察をまとめたものを共同発表した(研究発表の学会発表2件目)。この成果は、波照間方言の基本的な母音・子音体系を分析・記述する際にも大きな手掛かりとなった。この他に、波照間方言の述語構造に関する発表を行っており(研究発表の学会発表1件目)、この発表を論文にまとめたものが「北方言語研究」に受理された(研究発表の雑誌論文)。これまで波照間方言の述語構造を、周辺の琉球諸語で用いられる分析方法に倣い、形態論(動詞形式)のみで記述しようと試みていた。しかし形態論のみに頼るこの手法は、波照間方言には最適とは言えず、形態論のみではなく、接語を含む統語論によっても記述されることが適していることを示唆した。本研究の目的は、琉球語波照間方言の総合的な記述文法書を完成させ、その成果を言語学一般と、地元コミュニティに還元することである。博士論文完成の際には、琉球諸語の中でも数少ない記述文法書になる。本年度は、プロジェクトの一年目として(1)修士論文の結果を元にした研究成果の発表および(2)博士論文の土台となるデータの収集、という二つの課題があった。(1)については、国内で4回、国外で1回研究発表を行った。この内、国内の2回の発表に関しては、文法記述(博士論文)の基本的な単位となる「語類」の問題を扱った。先行研究では主要な語類として「名詞・動詞・形容詞」を区別している。しかしこれまで報告者が集めたデータに基づき分析した結果、「形容詞」という語類の設定は必要なく、これらの語を「動詞の下位分類」に置き、波照間方言において主要な語類は「名詞・動詞」の二つであると結論付けた。その他の国内の発表では、少数言語のデータを共有する際のモデル提案や、波照間方言を含む八重山諸島の方言に関してどの程度調査が行われてきているか、発表を行った。国外の学会においては、琉球諸語を研究する7人の若手研究者が、企画から出版までを管理したプロジェクトの紹介を行った。このプロジェクトは東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所の「LingDy若手プロジェクト」の一つで、各々が調査している琉球諸語に関して文法スケッチを執筆し、出版するという二年間(2009年2010年)のプロジェクトである。(2)については、冬と春にフィールドワークを行う予定であったが、本年度は冬のみ行った。今回の調査はこれまでの調査よりも順調に進み、予定通り「習慣、行事、料理に関連する話題」について一時間程度のテキストを録し、滞在中に文字の書き起こしと逐語訳を付ける作業も終えることができた。データ管理の統一フォーマットを決めたため、量的な分析が行いやすくなったと言える。本年度は、博士論文執筆に向け、1.昨年度の不足データを補完することと、2.さらにデータを増やすことが目標であった。特に本年度はこれまで圧倒的に不足していたアクセントの資料を収集することができ、大きな収穫となった。これらの2つの目標は達成したと言える。発表活動も精力的に行った。今年度は国内のみ8回の発表を行い、様々な意見を聞くことができ、今後の糧となった。フィールドワークは4回行い、主にアクセント資料と会話を録音した。最終年度に向けての基礎固めとして、様々なトピックについての基礎研究も行った。博士論文の章立てを音韻論、形態論、統語論に大まかに分けるとすると、具体的には以下のトピックを網羅した。音韻論に関しては名詞および動詞のアクセントについて考察し、従来の研究とは異なる結果が得られた。この結果について、今後さらに精査する必要がある。形態論に関しては、特に動詞の形態について屈折と派生の違いや、ゼロ形態素の問題について考察した。動詞形態と機能のずれや、アクセントの違いで完了相と継続相を表すことに関しても考察した。統語論に関しては、主題および焦点標識と呼ばれていた形式の機能を考察した。さらに波照間方言の動詞述語構造は、形態論だけで記述する方法にのみ頼るのではなく、接語を含む統語論によっても記述されることが適していることを示唆した。

この他に、波照間方言の述語構造に関する発表を行っており(研究発表の学会発表1件目)、この発表を論文にまとめたものが「北方言語研究」に受理された(研究発表の雑誌論文)。これまで波照間方言の述語構造を、周辺の琉球諸語で用いられる分析方法に倣い、形態論(動詞形式)のみで記述しようと試みていた。しかし形態論のみに頼るこの手法は、波照間方言には最適とは言えず、形態論のみではなく、接語を含む統語論によっても記述されることが適していることを示唆した。本研究の目的は、琉球語波照間方言の総合的な記述文法書を完成させ、その成果を言語学一般と、地元コミュニティに還元することである。博士論文完成の際には、琉球諸語の中でも数少ない記述文法書になる。今年度は前年度までの研究結果を受け、さらに個別の文法現象について考察し発表を続けた。これらの発表では様々な意見をもらうことができ、さらに考察が進んだためおおむね順調に進展していると言える。今後は博士論文執筆に焦点を置く。これまでの研究結果等を、論文の章立てに沿ってまとめていく作業が中心となる。作業を進めていくにあたり、不足しているデータが多々見つかると考えられる。その場合は、適宜データ収集にフィールドワークに向かうか、その箇所を飛ばして随時執筆可能な個所から執筆を進める。ある程度まとまった段階で、欠けている箇所のデータ収集にフィールドワークを行う。
オペラ映画の歴史とオペラ映像の将来

ヨーロッパとアメリカにおけるオペラ研究に接し、多様な情報を得られた。ベルリン自由大学演劇学部およびアメリカ・イェール大学音楽学部にて1年間の研究滞在を行い、研究者との交流を通じて有益な情報を得るとともに、資料収集を行う。またアイルランド、イギリス、アメリカ、イタリアで開催されたオペラ関連学会に参加し、オペラ映画に関する研究報告を聴講し最新の研究動向を探る。さらにイタリアとスペインにおいてオペラ映画《ドン・ジョヴァンニ》ならびに《カルメン》のロケ地調査を敢行し、撮影の背景を調べた。具体的成果としては、口頭発表の他に論文や研究報告、著書がある。《ソクラテス》プロジェクトでオペラ演出の研究を行う。平成26年4月7月ベルリン自由大学演劇学部に客員研究員として滞在。M.ヴァルシュタット主任教授のもとで「オペラ映画の歴史とオペラ映像の将来」に関する研究を行う。また同大学音楽学部J.メーダー教授とも交流し、計画中の著書の音楽関連部分に関し助言を受ける。この間計画中の著書を約15頁執筆。特にニュー・ジャーマン・シネマ運動との関連でオペラ映画を考察。またベルリンでは国立歌劇場等に通い、オペラのフィールドワークにも励む。さらにアイルランドとイスラエルを訪問し、C.モリス教授及びM.グローヴァー・フリードランダー教授から貴重な助言を得る。平成26年8月1日ベルリンを離れ、アメリカ・ニューヘイブンのイェール大学音楽学部に赴く。同学部で平成27年3月30日まで研究滞在しG.クロイツァー教授の指導を仰ぐ。教授の大学院ゼミ「オペラ・メディア・テクノロジー」への参加により、メディア全般とオペラ映画に関する重要な知見を獲得。またこのゼミの一環として歌劇場のサウンド・デザイナーM.グレイ氏が招かれた。氏とのインタヴューにより、音声メディア分野で啓蒙される。10月イギリス・グライドボーン・オペラでのコンファレンス「オペラと未来のメディア」に参加し、ヨーロッパ各国のオペラ学関係者と情報交換。オペラ・メディア分野の最前線を知る。11月ミルウォーキーでアメリカ音楽学会に参加。オペラの演出やパーフォーマンス関係の発表を聴くと共に、ライス大学のM.シトロン教授とオペラ映画研究について懇談。著書執筆を進める上で、重要な視点を得る。アメリカではニューヨーク・メトロポリタン歌劇場のライブ・ヴューイングも定期的に鑑賞し、インターネット活用のオペラ映像の実態を知る。引き続き著書執筆を行い、約15頁を書き足す。さらにI.ベルイマンのオペラ映画《魔笛》に関する論文を帰国前にほぼ完成。帰国後5月初めにそれを入稿。2015年度はまず4月に早稲田大学オペラ/音楽劇研究所にて14年度の在外研究活動について口頭で報告した。内容は次のとおり:147月ドイツ・ベルリン自由大学のM.ヴァルシュタット教授のもとで研究。演劇学科図書室にて資料収集。5月アイルランド・メイヌース大学のC.モリス教授を訪問し、オペラとメディアの研究に関する助言を得る。7月イスラエル・テルアビブ大学のM.グローバー=フリードランダー教授を訪問し、オペラ映画研究について懇談。28月3月アメリカ・イェール大学のG.クロイツァー教授のもとで研究。音楽学部図書室にて資料収集。10月イギリス・グライドボーン・オペラにて開催されたシンポジウム「オペラと将来のメディア」に参加。11月ミルウォーキーでのアメリカ音楽学会に出席し、研究動向を探る。ライス大学のM.シトロン教授とオペラ映画について懇談。2015年度二度目の口頭による研究報告を1月の早稲田大学政治経済学術院のファカルティ・ワークショップにて行う。ここでは20世紀初頭のオペラ映画発祥から21世初めまでのオペラ映画の歴史について述べる。またオペラ映画の意義について詳述。さらにはオペラとテクノロジーやメディアとの関係についても言及。この他オペラ/音楽劇研究所に1.「オペラ・ステージング」2.「オペラ、メディア、テクノロジー」3.「ヴァーグナーの総合的研究」4.「オペラにおけるダンス」という四つのワーキング・グループを立ち上げ、その参加者とともに各テーマの研究を行う。これはオペラの多角的考察に有益である。3月にイタリア・ローマとヴェネツィア、ヴェネト地方に赴き、デ・ボシオ監督のオペラ映画《トスカ》ならびにロージー監督の《ドン・ジョヴァンニ》のロケ地を調査。特に建築家パッラーディオのヴィラ視察は、この映画の研究にある程度の弾みをつけた。現地ガイドの雇用が幸いした。2014年度の長期海外滞在のため疲れが残り、夏休み中に自宅で静養した。そのため、本来この時期に予定していた海外ロケ地調査を実施できず、3月に延期せざるをえなかったことによる。2016年67月にかけイスラエル・テルアビブ大学のミハル・グローバー=フリードランダー准教授を早稲田大学高等研究所に招聘し「オペラ《ソクラテス》・プロジェクト」を開催した。その中でステージ上演のオペラと映画等メディアによるオペラとの相違点・類似点などを確認した。特に演出や制作方法について両者を比較し、オペラ映画研究にとって有益な成果を得られた。また本プロジェクト期間中サティの《ソクラテス》をミニ・オペラとして早稲田大学小野講堂にて上演し、それを映像に収めてクロージング・イベントで公開した。また2017年3月末に早大オペラ/音楽劇研究所が主体となって刊行した『キーワードで読むオペラ/音楽劇研究ハンドブック』(アルテスパブリッシング)に仁井田千絵氏と共著でアーティクル「オペラ映画」を掲載している。これは欧米におけるオペラ映画の歴史を20世紀初頭から現代までたどるもので、オペラ映画史のまとまった叙述としては小さいながらも本邦初のものと自負している。これを自分なりに拡大して最終目標としての企画著書『オペラ映画の歴史とオペラ映像の将来』の執筆へとつなげたい。

また今年3月31日発行の早大政治経済学部の雑誌「教養諸学研究」第142号には、『研究ノート:ジョゼフ・ロージー監督のオペラ映画《ドン・ジョヴァンニ》のロケ地調査』というタイトルの記事を掲載している。これは2016年3月に敢行したヴェネチアとヴェネト地方における本オペラ映画のロケ地調査のレポートである。これも他に例をみないオリジナルな報告と考えている。今年3月中旬にドイツ諸都市でオペラ上演を調査し、演出と制作に関する考察を重ねたが、これを今後のオペラ映画研究に反映させたい。3月末にはスペインのアンダルシア地方でフランチェスコ・ロージ監督のオペラ映画《カルメン》のロケ地調査を行った。今年度中にその報告を発表する予定である。ヨーロッパとアメリカにおけるオペラ研究に接し、多様な情報を得られた。ベルリン自由大学演劇学部およびアメリカ・イェール大学音楽学部にて1年間の研究滞在を行い、研究者との交流を通じて有益な情報を得るとともに、資料収集を行う。またアイルランド、イギリス、アメリカ、イタリアで開催されたオペラ関連学会に参加し、オペラ映画に関する研究報告を聴講し最新の研究動向を探る。さらにイタリアとスペインにおいてオペラ映画《ドン・ジョヴァンニ》ならびに《カルメン》のロケ地調査を敢行し、撮影の背景を調べた。具体的成果としては、口頭発表の他に論文や研究報告、著書がある。《ソクラテス》プロジェクトでオペラ演出の研究を行う。海外のオペラ・映画・メディア研究の第一線で活躍する研究者と意見交換を行ったことにより、著書の中核的コンセプトを獲得することができた。また「オペラ映画」を通時的に考察する能力も身につけた。そして映画メディアに限らずメディア全般に関する知識を得たので、オペラ映画というジャンルを相当程度俯瞰することができるようになった。さらにオペラ全般に関する幅広い知識も得られたので、以前よりはるかに広範な視野をもって「オペラ映画とオペラ映像の将来」というテーマに取り組むことが可能になった。今後何か疑問点が出てきた場合も、海外のどの研究者に問合せれば良いか大体わかるようになった。またドイツとアメリカに長期滞在したので、ドイツ語と英語の語学力もかなり身についた。これから情報交換を行う際も以前よりスムーズにやれるものと思っている。以上の事柄により、本研究はおおむね順調に進展しているものと考えられる。今後は無理なき研究遂行を心がけるようにする。単に海外に研究出張するのではなく、十分な準備と事前調査を行い短期間で効率的な調査活動を行えるようにしたい。また今後の海外ロケ地調査でも、現地ガイドを雇用したい。
マウスにおける隔離飼育による社会行動の変容とその回復過程に関する研究

実験1.雌と同居させた雄マウスと隔離飼育された雄マウスの社会行動の比較[方法]ICR/JCLマウスの雄を用い,3週齢で離乳し8週齢の時点で以下の3種類の飼育条件に分けた:(1)単独で飼育する隔離群,(2)同週齢の雌とつがいにする同居群,(3)3-4匹の雄同士で飼育する集団群.これらの条件下で1あるいは2週間飼育した後,別個に集団飼育した個体を相手として,出会わせテストを行なった.テスト・ケージ内で2個体を出会わせ,行動を20分間ビデオ記録した.[結果と考察]1週間隔離群(2例)を除いた残りの5条件では,それぞれ10例ずつ結果を得た.攻撃性行動(lateral attack, sideways-attack等),防御性行動(aideways-defense, lateral defense等),回避性行動(evade, freezing等),集団性行動(nosing, social grooming等)という4つの行動群に着目して個体を分類した.集団性行動のみを示した個体を集団型,攻撃性行動を示した個体を攻撃型,防御性行動を示した個体を防御型,回避性行動を示した個体を回避型とした.その結果,集団型,攻撃型,防御型,回避型,攻撃/回避型の5種類に分類できた.個体数の分布に飼育期間による違いが認められなかったので,飼育期間をつぶして解析した.残差分析を行なった結果,集団群では集団型が19/20例と有意に多く,他の型の個体は少なかったのに対して,隔離群では回避型あるいは攻撃/回避型が8/12例と有意に多く,集団型はむしろ少なかった.一方,同居群では攻撃型および防御型がそれぞれ8/20例,4/20例と他の飼育条件に比べて有意に多かった.以上の結果から,同居群は攻撃性行動がより強く表出されるようになった集団群として捉えることができるが,隔離群は集団群とも同居群とも異質である可能性が示唆された.したがって,攻撃行動の量的側面から同居群と隔離群を同一視することは危険であろう.なお,実験1の結果の一部は日本心理学会第59回大会において報告した.現在,個体間の相互作用の詳細について解析中である.実験2.平成8年度に実施を予定している.実験1.雌と同居させた雄マウスと隔離飼育された雄マウスの社会行動の比較[方法]ICR/JCLマウスの雄を用い,3週齢で離乳し8週齢の時点で以下の3種類の飼育条件に分けた:(1)単独で飼育する隔離群,(2)同週齢の雌とつがいにする同居群,(3)3-4匹の雄同士で飼育する集団群.これらの条件下で1あるいは2週間飼育した後,別個に集団飼育した個体を相手として,出会わせテストを行なった.テスト・ケージ内で2個体を出会わせ,行動を20分間ビデオ記録した.[結果と考察]1週間隔離群(2例)を除いた残りの5条件では,それぞれ10例ずつ結果を得た.攻撃性行動(lateral attack, sideways-attack等),防御性行動(aideways-defense, lateral defense等),回避性行動(evade, freezing等),集団性行動(nosing, social grooming等)という4つの行動群に着目して個体を分類した.集団性行動のみを示した個体を集団型,攻撃性行動を示した個体を攻撃型,防御性行動を示した個体を防御型,回避性行動を示した個体を回避型とした.その結果,集団型,攻撃型,防御型,回避型,攻撃/回避型の5種類に分類できた.個体数の分布に飼育期間による違いが認められなかったので,飼育期間をつぶして解析した.残差分析を行なった結果,集団群では集団型が19/20例と有意に多く,他の型の個体は少なかったのに対して,隔離群では回避型あるいは攻撃/回避型が8/12例と有意に多く,集団型はむしろ少なかった.一方,同居群では攻撃型および防御型がそれぞれ8/20例,4/20例と他の飼育条件に比べて有意に多かった.以上の結果から,同居群は攻撃性行動がより強く表出されるようになった集団群として捉えることができるが,隔離群は集団群とも同居群とも異質である可能性が示唆された.したがって,攻撃行動の量的側面から同居群と隔離群を同一視することは危険であろう.なお,実験1の結果の一部は日本心理学会第59回大会において報告した.現在,個体間の相互作用の詳細について解析中である.実験2.平成8年度に実施を予定している.