hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
星細胞制御に基づいた新しい肝切除周術期管理法の確立

1)星細胞活性化とチオレドキシンとの関連:チオレドキシン強発現のtransgenic mouse(Tg mouse)とwild type mouse(WT mouse)にチオアセトアミドを投与して肝硬変を作成したが、Tg mouseでは肝線維化の程度が軽微であることが明らかとなった。過酸化脂質malondialdehydeの蓄積量をみるとTg mouseでは有意に少なく、この効果はチオレドキシンの抗酸化作用に帰することが示唆された。Tg mouseから分離された星細胞はWT mouseからのものよりは増殖性が低いことが明らかとなった。レコンビナントチオレドキシンの投与はPDGF-BB刺激下で培養星細胞のDNA合成を抑えることも判明した。2)ROCK阻害剤Y-27632による虚血再潅流障害での星細胞活性化抑制効果の検討:ラットにおいて、生体顕微鏡で検討したが、Y27632は類洞血流の改善することが明らかとなった。しかし、この機序として肝微小血管平滑筋の弛緩と白血球膠着抑制によることは分かったが、類洞血流に対する星細胞の直接の関与については証明するに到らなかった。また、ラットにエンドトキシンを投与して肝障害を作成し、同様、ROCK阻害剤Y-27632の効果を検討したが、類洞血流の改善がみられ肝障害軽減効果が確認された。3)臨床肝切除症例における術後肝不全に対するN-アセチルシステイン(NAC)の効果:肝切除術後に高ビリルビン血症を来した症例にNACを経腸的に投与したが、ビリルビン値が低下傾向を示した。症例を蓄積して引き続き検討する予定である。1.星細胞活性化とチオレドキシンとの関連の解明:星細胞活性化に対するチオレドキシンとの影響:正常マウス及びチオレドキシンを強発現するtransgenic mause (TRX TG mause)でチオアセトアミド肝硬変マウスを作成した。チオアセトアミド3カ月投与で正常マウスは肝線維化が著明となったが、TRX TG mauseでは線維化が抑制されていた。2.チオレドキシンの急性肝炎に対する効果の検討:正常マウスとTRX TG mauseにおいてチオアセトアミド200マイクログラム投与により急性肝障害(劇症肝炎モデル)を作成した。正常マウスと比し、TRX TG mauseではGOT, GPTの上昇が軽微であり生存率が有意に改善された。この投与量では、チオレドキシンの効果は肝細胞への抗酸化作用と抗アポトーシス作用によることが判明した。また、エンドトキシン・TNF投与モデルでも抗アポトーシス作用が明らかとなった。しかしながら、Fasモデルではチオレドキシンの効果は認められなかった。3.ROCK阻害剤Y-27632による星細胞活性化抑制効果及び肝虚血再潅流障害防止効果の検討:ラットにおいて、生体顕微鏡で肝虚血再潅流障害とY-27632による防止効果を検討した。20分のプリングル法にて肝血流遮断を行い、Y-27632投与群、非投与群で2時間まで類洞、中心静脈の血流を観察する。類洞径、perfusion rate(小葉構造内における血流の保たれている類洞数の割合)、類洞における血流速度、好中球の膠着状況を調べたが、Y27632は有意に肝微小循環を改善した。1.星細胞活性化とチオレドキシンとの関連の解明:正常マウス及びチオレドキシンを強発現するtransgenic mause(TRX TG mause)でチオアセトアミド肝硬変マウスを作成した。チオアセトアミド3ヵ月投与で正常マウスは肝線維化が著明となったが、TRX TG mauseでは線維化が抑制されていた。過酸化脂質蓄積量からこの効果はチオレドキシンの抗酸化作用に帰することが示唆された。

レコンビナントチオレドキシンの投与はPDGF-BB刺激下で培養星細胞のDNA合成を抑えることも判明した。2.チオレドキシンの急性肝炎に対する効果の検討:チオアセトアミド200マイクログラム投与により急性肝障害(劇症肝炎モデル)を作成した。正常マウスと比し、TRX TG mauseではGOT, GPTの上昇が軽微であり生存率が有意に改善された。この投与量では、チオレドキシンの効果は肝細胞への抗酸化作用と抗アポトーシス作用によることが判明した。3.ROCK阻害剤Y-27632による星細胞活性化抑制効果及び肝虚血再潅流障害防止効果の検討:ラットにおいて、生体顕微鏡で肝虚血再潅流障害とY-27632による防止効果を検討した。20分のプリングル法にて肝血流遮断を行い、Y-27632投与群、非投与群で2時間まで類洞、中心静脈の血流を観察する。類洞径、perfusion rate(小葉構造内における血流の保たれている類洞数の割合)、類洞における血流速度、好中球の膠着状況を調べたが、Y27632は有意に肝微小循環を改善した。また、エンドトキシン血症でも同様肝微小循環を調べたが、Y27632は循環障害を改善し、その機序には白血球の類洞への膠着を抑制することも明らかとなった。
見込み的循環制御を司る脳機構の解明

運動を行うとき、脳は運動指令と共に見込み的に循環指令(セントラルコマンド)を発することで運動実行と同時に心拍数や骨格筋血流量を制御する。このフィードフォワード機構が働くことで、身体組織は運動継続に必要な酸素を遅れることなく受け取ることができる。しかしながら、セントラルコマンドの詳細な神経回路は不明であった。これまでの研究成果より、『内側前頭前野(mPFC)からのシグナルが中脳腹側被蓋野(VTA)を介して運動と同期した循環応答を誘発する』という仮説をたて、麻酔下ラットのmPFCやVTAを薬理学的に活性もしくは抑制したときの循環応答を計測した。GABA受容体拮抗薬であるbicucullineの投与によりVTAを活性化させると、心拍数と血圧が増加し運動神経の放電が生じた。その応答はGABA受容体作動薬であるmuscimolの事前投与により消失した。BicucullineをmPFCに投与し活性化させると、心拍数が顕著に増加した。MuscimolによりVTAを抑制した状態で、bicucullineによりmPFCを活性化させると、心拍数の増加応答は消失した。以上の結果から、mPFCからのシグナルはVTAを介して心拍数の増加を引き起こすことが示唆された。このような高位中枢からの下降経路の活性化が運動開始時の心拍数増加に寄与するかもしれない。現在は交感神経活動の記録も加え実験を継続している。上述の実験に続き、運動・循環応答を引き起こすVTAからの下降経路を薬理学的・免疫組織化学的に探索するために、順行性神経トレーサーを用いた実験の準備を行っている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
瀬戸大橋が地方都市に及ぼした影響に関する時間的比較研究

本研究は、瀬戸大橋開通後約20年間における地方都市坂出市市街地及び島嶼部の住民生活と地域コミュニティ・生活環境・地域づくりの変化と課題を明らかにしようとしたものである。本研究の成果は、(1)瀬戸大橋開通後約20年間における坂出都市圏の変容に関する研究、(2)瀬戸大橋架橋の島となった塩飽3島の人口変化に関する研究、(3)坂出市陸上部における住民生活・生活環境・高齢化と地域づくりに関する研究、(4)塩飽3島の住民生活・生活環境・高齢化と地域づくりに関する研究、といった四つの研究分野に分けられる。瀬戸大橋が開通して22年が経過した。この間瀬戸大橋は、香川県側の諸都市、とりわけ海橋のまちとなった坂出市やその周辺町村に多大の影響を与えた。その影響は都市圏の変化、住民生活や地域コミュニティの変容、まちづくりの変化として現れている。本年度は坂出都市圏を取り上げ、その変化と原因、その影響を明らかにすることを目的とした。坂出都市圏として坂出市・宇多津町・旧飯山町・旧丸亀市を主に取り上げた。このほか丸亀市と合併した旧綾歌町も都市圏の範囲を明らかにするため分析の対象として取り上げた。まず、国勢調査報告に基づき主に瀬戸大橋が開通する直前の昭和60年から平成22年までの坂出都市圏を形成する市・町の人口推移を明らかにした。これによると坂出市の人口は昭和50年の67,624人をピークに減少し続け、平成22年10月においては55,631人(国勢調査速報)にまで減少した。一方、坂出市周辺の宇多津町・旧飯山町・旧丸亀市の人口は増加し続けている。坂出都市圏の拡大に伴い坂出市の空洞化が進行していることを証明するため、この間における各市・町の自然増減と社会増減の推移、流入・流出による昼間人口の推移を取り上げた。そして、瀬戸大橋の開通に伴う幹線道路の整備は、坂出市から周辺町村への転入、周辺町村から坂出市への流入に拍車をかけた。坂出都市圏の拡大と坂出市の空洞化は、坂出市にさまざまな影響を及ぼした。その影響として、1.坂出市の少子高齢化、2.坂出市中心商店街の衰退の加速化、3.丸亀市郊外大型店の進出、4.市町村合併への影響を取り上げた。瀬戸大橋の開通から20年以上の歳月が経過した。この間瀬戸大橋は、香川県側の諸都市、とりわけ架橋のまちとなった坂出市や周辺町村に多大な影響を与えてきた。その影響は、(1)都市圏の変化、(2)住民生活と地域コミュニティの変容、(3)まちづくりの変化として現れている。本研究は、研究代表者が23年前にまとめた調査研究(『現代地方都市論-海橋のまち坂出市と住民生活-』恒星社厚:生閣1989)と比較することにより、20数年間の変化を明らかにすることを目的としている。1年目の昨年度は、統計調査から都市圏の変化を明らかにし、その原因について考察した。2年目の今年度は、自治会長のヒアリングとアンケート調査に基づき住民生活と地域コミュニティの変容と自動車騒音を中心とする環境問題を明らかにすることを目的とした。前回の調査においては、島嶼部と陸上部の建設段階における地域住民の対応(政治過程)を環境問題を中心に取り上げた。今年度の自治会長のヒアリングとアンケート調査においては、(1)この20数年間に架橋や高速道路・インターチェンジの敷設によって生活(就業・通勤・買い物・通院)や環境問題にどのような影響があったか、(2)近隣関係やコミュニティ活動にどのような変化が生じたか、(3)介護問題を中心とした現在の生活課題にどのように対処しているか、といった問題を取り上げた。島嶼部においてはまず自治会長のヒアリング調査を実施した。このヒアリング調査において島嶼部においては調査前の予想をはるかに超える大きな変化が生じていることが明らかになった。瀬戸大橋は与島・岩黒島・櫃石島といった塩飽3島が橋脚となったが、このうち瀬戸大橋自動車のPAが設置された与島では、著しい人口減少と高齢化が進行していることが明らかになった。こうしたことから島嶼部においてはヒアリング調査をする以前に、塩飽3島の人口変化の実態とその原因を考察しておく必要が生じ、国勢調査や自治会長から得た情報を基に「瀬戸大橋と塩飽3島の人口変化に関する考察」としてまとめた。今年度予定していた地域コミュニティ調査は、前回調査で取り上げた陸上部の西部地区と川津地区で実施した。西部地区は瀬戸中央自動車道に近接する住宅地であり、川津地区は瀬戸中央自動車道の坂出IC周辺地区と瀬戸中央自動車道と連結した高松自動車道周辺地区である。前者の西部地区は著しい高齢化が進んでおり、後者の川津地区は坂出市に郊外地区として宅地化が進んでいる。調査回収率は、西部地区79.1%、川津地区41.9%となっている。調査結果の詳細は、論文としてまとめるが、全体として西部地区においては、かつて存在していた神社を中心とする伝統的地域コミュニティは衰退している。

しかし、高速道路の騒音については慣れのためか、かつて心配されたほど高速道路の騒音問題は大きくない。一方、川津地区は坂出市の郊外化が進み、住民の生活圏が拡大しているわりには、神社を中心とする氏子集団や近隣の相互扶助組織である同行が残存している。また、騒音問題については坂出ICと高松自動車が連結していることもあり、西部地区よりも気になる人が多くなっている。本年度は自治会に依頼して高齢化率が高い坂出市の中心市街地中央地区と架橋により島でなくなった島嶼部の調査を実施した。中央地区の調査対象世帯数は1432世帯で、回答数517、回収率は36.1%となった。調査項目は、1家族関係、2生活行動、3地域生活、4生活課題、4福祉のまちづくりにかかわる住民ニーズと行政課題からなっている。各項目の主な調査結果は示すと以下のとおりである。1家族関係:一人暮らし後期高齢者の比率が11.2%、一人暮らし前期高齢者が5.6%を占めた。2生活行動:定期的外出目的においては、買い物28.1%、趣味や学習活動12.7%、医療機関12.6%が上位を占めた。3地域生活:近隣関係においては「挨拶程度」33.3%、「玄関先で立ち話をする」32.5%が多くの比率を占めた。4生活課題:介護の相談相手(多重回答)においては「家族や親族」が35.1%を占め、認知症と住民の協力(多重回答)では「一人暮らし高齢者に見守り活動が必要」29.0%が最も高い比率を占めた。島嶼部においては前年度の塩飽3島の人口変化とその原因の考察及び自治会長へのヒアリングを踏まえ、3島の全世帯調査を実施した。島嶼部の調査対象世帯数は220世帯、回答数163、回収率は全体で74.1%となった。調査項目は、1家族関係、2地域生活、3生活環境、4福祉のまちづくり、に分けられる。ここでは生活環境に関する調査結果を明らかにしておく。列車騒音においては櫃石・与島においては「日中・夜間とも気にならない」が櫃石59.5%、与島46.8%と最も高い比率を占め、岩黒においては「日中の騒音は気にならないが、早朝・夜間は騒々しい」48.1%と最も高い比率を占めた。自動車騒音・ワイヤー騒音についても同様な傾向を示している。論文ではこうした傾向を瀬戸大橋開通直後の結果と比較するとともにその原因について考察している。島の調査においては、自治会長のヒアリング調査により、調査票の作成のためにも、当初予定していなかった島の人口分析を詳細に行う必要が生じ、住民調査ができなかった。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、23年度の積み残しとなった島の住民調査と、瀬戸大橋の夢が破れてしまった坂出市と坂出市中心部のまちづくりについて調査を行う。
非アルキメデス的力学系でのＪｕｌｉａ集合の性質

ノルム付き体がアルキメデス的性質を持たない場合にそのノルムを非アルキメデス的ノルムと呼ぶ.既存の(離散)力学系理論では実数や複素数またはその上の多様体で定義された写像の反復合成を考える.非アルキメデス的力学系ではアルキメデス的性質の持つ体の代わりに非アルキメデス的性質の持つ体の上で定義された写像の反復合成を考える.非アルキメデス的力学系は最近の研究で実力学系や複素力学系などのアルキメデス的力学系理論とも密接な関係を持つことが知られているため,報告者の研究の最終的な目標は非アルキメデス的力学系理論と複素力学系理論の関係を明らかにすることであるが,そのためには非アルキメデス的力学系理論をもっと詳しく調べる必要があった.したがって,報告者はこの二年間の研究では非アルキメデス的力学系理論の発展そのものに興味を絞り,非アルキメデス的力学系理論におけるジュリア集合上の力学系の安定性と固定点の定理の二つを研究してきた.複素力学系理論におけるジュリア集合上の力学系の安定性はMane-Sad-Sullivanの研究に動機つけられ,ジュリア集合上の力学系の安定性の持つ有理写像の特徴付けを求めることを目標にして,拡大性の持つ写像は全てジュリア集合上の力学系の安定性を持つということと拡大性は持たないがジュリア集合上の力学系の安定性の持つ写像のクラスが存在することがわかった.もう一つの結果は非アルキメデス的力学系理論におけるジュリア集合と反発的固定点に関する未解決問題に動機つけられ,新しい固定点定理を示し,ジュリア集合と固定点の関係を再証明し,さらに,反発的固定点の存在を仮定した上でジュリア集合と反発的固定点の関係を再証明したことである.このことは複素力学系におけるFatouとJuliaの古典的結果の非アルキメデス的版であり, Hsiaの結果の再証明である.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究1.非アルキメデス的な拡大写像の力学系におけるジュリア集合上の力学系の安定性:拡大写像か生成する力学系におけるジュリア集合上の力学系の安定性を示した.ジュリア集合上の力学系の安定性とは与えられた有理写像の係数が少し変わってもジュリア集合上の力学系が位相的に同じであることを意味する.この結果は複素力学系でのMane-Sad-Sullivanによる結果(1983)の非アルキメデス的類似と考えられる.研究2.拡大写像の位相的特徴付け:研究1における拡大写像を位相的に特徴付けるために臨界点との関係を調べた.複素力学系では拡大写像は臨界点の軌道の閉包がジュリア集合と交わらないという位相的な性質で特徴付けられる.一方,非アルキメデス的な力学系ではジュリア集合の位相的な欠陥(非コンパクト性など)及び写像の局所的な性質(単射性など)が臨界点だけでは決まらないことから臨界点だけで特徴付けることは無理であることがわかった.そこで,既存の力学系をBerkovich空間上の力学系へ拡張し,拡大写像の位相的な性質を調べた.現在までに得られた結果としては,拡大的な多項式写像の位相的な特徴付けと,拡大的な有理写像に対してはこの特徴付けが使えないことを示す反例を見つけたことがある.研究3.エルゴード理論とゼータ関数論:二つのパラメーターを持つ特殊なエルゴード変換を用いてリーマンゼータ関数, Dirichlet L関数などのゼータ関数(実際はあるクラスのゼータ関数が持つある性質を満たす有理型写像)のエルゴード平均値を調べた.この結果の応用として, Lindelof予想の力学系的な言い換えを得ることができた.この結果はSteuding (2012)の一般化である.研究1に関しては当初の計画より早く結果を得ることができた.さらに,当初の計画より先に進んで既存の力学系を拡張したBekorvich力学系上でのジュリア集合上の力学系の安定性の研究をし始めた.また,研究1で得た結果からジュリア集合上の力学系の安定性の持たない有理写像の研究をし始めた.研究2に関する当初の計画は既存の力学系での臨界点とコンパクト性の関係を見出し,位相的な特徴づけを得るつもりだった.しかし,当初の計画した通りでは不十分であることに気づき,既存の力学系をBerkovich空間上の力学系へ拡張して拡大写像の位相的な性質を調べた.研究3は当初の計画にはなかったものであるが,力学系と数論に関する結果であるため本プロジェクトの延長線に置いてあると考えられる.ノルム付き体がアルキメデス的性質を持たない場合にそのノルムを非アルキメデス的ノルムと呼ぶ.既存の(離散)力学系理論では実数や複素数またはその上の多様体で定義された写像の反復合成を考える.非アルキメデス的力学系ではアルキメデス的性質の持つ体の代わりに非アルキメデス的性質の持つ体の上で定義された写像の反復合成を考える.非アルキメデス的力学系は最近の研究で実力学系や複素力学系などのアルキメデス的力学系理論とも密接な関係を持つことが知られているため,報告者の研究の最終的な目標は非アルキメデス的力学系理論と複素力学系理論の関係を明らかにすることであるが,そのためには非アルキメデス的力学系理論をもっと詳しく調べる必要があった.

したがって,報告者はこの二年間の研究では非アルキメデス的力学系理論の発展そのものに興味を絞り,非アルキメデス的力学系理論におけるジュリア集合上の力学系の安定性と固定点の定理の二つを研究してきた.複素力学系理論におけるジュリア集合上の力学系の安定性はMane-Sad-Sullivanの研究に動機つけられ,ジュリア集合上の力学系の安定性の持つ有理写像の特徴付けを求めることを目標にして,拡大性の持つ写像は全てジュリア集合上の力学系の安定性を持つということと拡大性は持たないがジュリア集合上の力学系の安定性の持つ写像のクラスが存在することがわかった.もう一つの結果は非アルキメデス的力学系理論におけるジュリア集合と反発的固定点に関する未解決問題に動機つけられ,新しい固定点定理を示し,ジュリア集合と固定点の関係を再証明し,さらに,反発的固定点の存在を仮定した上でジュリア集合と反発的固定点の関係を再証明したことである.このことは複素力学系におけるFatouとJuliaの古典的結果の非アルキメデス的版であり, Hsiaの結果の再証明である.研究1をさらに拡張する.最近の研究でジュリア集合上の力学系の安定性の持つ有理写像は拡大的写像だけではないものがわかったため,これらのクラスを調べて研究1の一般化を得る.また,ジュリア集合上の力学系の安定性の持たない写像に関してその力学系がとのような変化をするかを調べる.研究2の有理写像に関する結果を得て,より一般化を試みる.現在までの結果は多項式写像に対する位相的特徴づけであるため,まず拡大的な有理写像に対する位相的特徴づけを得る.最近ではこのような結果はジュリア集合上に定義される距離に関する結果の一部であることがわかったため,このような結果はさらに一般化ができると予想される.すなわち,写像が拡大性のもつ距離をジュリア集合上に定義し,これに関する位相的な特徴づけを得る.また,これらの一連の結果を用いてより一般なジュリア集合上の力学系の安定性を調べる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
小児・思春期における糖尿病セルフケアの看護指針・評価指標の作成

本研究の目的は、(1)小児・思春期の糖尿病セルフケア概念モデルの検証と看護指針の作成、(2)1型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした、糖尿病セルフケア質問紙の作成と信頼性・妥当性の検証、(3)インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因と看護援助を明らかにすることである。平成30年度は、以下の活動を行った。(1)昨年度に開発し信頼性・妥当性を検証した1型糖尿病をもつ10代の小児・思春期糖尿病セルフケア質問紙およびパス解析の結果について英論文を公表した。これらの結果に基づき、専門家会議により「小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針」(試案)を作成し、一部学術集会で発表した。(2)1型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケアへの関わり尺度(24項目、7因子)の信頼性・妥当性を検証・論文投稿し、採択された。(3)インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因について、昨年実施した秋・冬季調査の結果、夏には炎症を伴う皮膚障害が多いことが示唆されたため、夏季に追加調査を実施した。夏季調査では、秋・冬調査で用いた、皮膚の発赤と腫脹の観察、皮膚バリア機能として角質の厚さ、角質水分量、炎症評価として熱感(サーモグラフィ)測定に加え、経表皮水分蒸散量、pH、皮膚の常在菌(微生物培養)を実施した。夏季調査の対象者は、3歳1か月13歳11か月の8名。この内7名は秋・冬季と共通の対象であった。角質水分量を秋・冬季と夏季の同一対象・部位23か所について対応のあるt検定を実施した結果、秋・冬季は夏季より有意に低い結果であった(p=0.005)。経皮水分蒸散量と細菌数には有意な相関があり、皮膚バリア機能が低下している場合に、常在菌ではあるが細菌の繁殖がみられた。以上の結果より皮膚バリア機能を維持する皮膚ケアを季節に合わせて行う重要性が示唆された。本研究の目的は、1小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針の作成、21型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケア質問紙の作成と信頼性・妥当性の検証、3インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因と看護支援を明らかにすることである。平成28年度は、以下の活動を行った。1小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針の作成:1型糖尿病をもつ10代の小児・思春期の糖尿病セルフケア質問紙による調査結果について、因子分析及びパス解析を行い、『1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の糖尿病セルフケアの枠組み』を検証し、一部を8thAASD Scientific Meeting (第8回アジア糖尿病学会)で発表した。現在、論文と共に、小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針(案)を作成中である。今後は、糖尿病をもつ小児・思春期の看護に携わる看護師、糖尿病療養指導士、糖尿病看護認定看護師、慢性疾患看護専門看護師、研究者に対し、2段階の調査を行い、看護指針を作成予定。21型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケア質問紙の作成と信頼性・妥当性の検証:文献検討と研究者らが実施した先行研究の結果から、「1型糖尿病をもつ年少児の糖尿病セルフケアにむけた親のかかわり尺度」の項目を抽出し、多職種による項目の評価と専門家会議を実施し、60項目の質問紙を作成した。信頼性・妥当性を検証するための調査に向けて研究機関の倫理審査に申請・承認され、現在、協力者を選定中である。3インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルに関する調査項目の検討:文献検討と研究者らが実施した先行研究の結果から調査項目を抽出し、調査方法の具体的な検討を行った。21型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケア質問紙の作成と信頼性・妥当性の検証、および、3インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルに関する調査項目の検討については、当初予定より早く進行中である。1については、パス解析を用いた『1型糖尿病をもつ10代の小児/青年の糖尿病セルフケアの枠組み』の検証と指針作成に、やや時間を要しているが、完成に向けて進んでいる。本研究の目的は、1小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針の作成、21型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした、糖尿病セルフケア質問紙の作成と信頼性・妥当性の検証、3インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因と看護援助を明らかにすることである。平成29年度は、以下の活動を行った。1前年度に開発し信頼性・妥当性を検証した1型糖尿病をもつ10代の小児・思春期糖尿病セルフケア質問紙について、パス解析を行い小児・思春期の糖尿病セルフケアの概念モデルを検証した。この結果について、学会発表を行うと共に英論文を作成・投稿し、現在査読中である。21型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケアへの関わり尺度を作成し、1歳から小学校2年生の1型糖尿病の子どもをもつ保護者34名を対象に調査を行い、信頼性・妥当性を検証した。最終的に24項目、7因子から成る尺度を作成し、この結果を、第24回日本小児・思春期糖尿病学会年次学術集会で発表予定。3インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因について、アセスメントシートを作成した。

2歳から21歳の小児/青年11名に対し、アセスメントシートを用いた皮膚の観察と面接調査、皮膚バリア機能(エコーによる角質の厚さ、角質水分量の測定)、炎症評価(サーモグラフィによる測定)を行った。その結果、子どもの発達段階による皮膚ケア方法の相違があること、秋から冬にかけての皮膚トラブルは皮膚の乾燥(角質水分量)の影響が大きいことが明らかになった。また、面接調査から夏には炎症を伴う皮膚障害が多いことが明らかとなり、さらなる調査の必要性が示唆された。看護指針の作成にやや時間を要しているが、2つの質問紙作成と、看護指針の基となる概念モデルの検証に時間をかけたためである。質問紙の作成とその後の検証により、看護指針の基となる概念モデルが適切であることが確認されたため、本プログラム期間中の看護指針作成は可能と考える。インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの調査は当初予定より早く進行しており、また、季節による皮膚トラブルの違いなど新たな知見が得られ、追加調査を行うこととした。より精度の高い結果が得られる予定である。本研究の目的は、(1)小児・思春期の糖尿病セルフケア概念モデルの検証と看護指針の作成、(2)1型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした、糖尿病セルフケア質問紙の作成と信頼性・妥当性の検証、(3)インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因と看護援助を明らかにすることである。平成30年度は、以下の活動を行った。(1)昨年度に開発し信頼性・妥当性を検証した1型糖尿病をもつ10代の小児・思春期糖尿病セルフケア質問紙およびパス解析の結果について英論文を公表した。これらの結果に基づき、専門家会議により「小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針」(試案)を作成し、一部学術集会で発表した。(2)1型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケアへの関わり尺度(24項目、7因子)の信頼性・妥当性を検証・論文投稿し、採択された。(3)インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルの原因について、昨年実施した秋・冬季調査の結果、夏には炎症を伴う皮膚障害が多いことが示唆されたため、夏季に追加調査を実施した。夏季調査では、秋・冬調査で用いた、皮膚の発赤と腫脹の観察、皮膚バリア機能として角質の厚さ、角質水分量、炎症評価として熱感(サーモグラフィ)測定に加え、経表皮水分蒸散量、pH、皮膚の常在菌(微生物培養)を実施した。夏季調査の対象者は、3歳1か月13歳11か月の8名。この内7名は秋・冬季と共通の対象であった。角質水分量を秋・冬季と夏季の同一対象・部位23か所について対応のあるt検定を実施した結果、秋・冬季は夏季より有意に低い結果であった(p=0.005)。経皮水分蒸散量と細菌数には有意な相関があり、皮膚バリア機能が低下している場合に、常在菌ではあるが細菌の繁殖がみられた。以上の結果より皮膚バリア機能を維持する皮膚ケアを季節に合わせて行う重要性が示唆された。当初の計画通り、進めていく予定である。1小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針の作成:小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針(案)を作成し、2段階の調査により、思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針を作成予定。21型糖尿病をもつ年少児の親を対象とした糖尿病セルフケア質問紙の信頼性・妥当性の検証:「1型糖尿病をもつ年少児の糖尿病セルフケアにむけた親のかかわり尺度」の信頼性・妥当性を検証し、最終版を作成予定。3インスリン注射/注入部位の皮膚トラブルに関する調査項目の検討:倫理審査に申請し承認を得た後、調査を実施予定。1小児・思春期の糖尿病セルフケアに関する看護指針の作成:投稿中の英論文について掲載に向けて修正を行う。
暗黒物質探索実験における液体キセノンの散乱長、吸収長のモニタシステムの開発

近年の暗黒物質探索実験において液体キセノンが用いられている。暗黒物質探索実験で液体キセノン中での真空紫外シンチレーション光を用いるため、液体キセノン中でのその光特性が重要になる。本研究では液体キセノン中での散乱長、吸収長をモニタするシステムを開発した。平成22年度に開始予定の暗黒物質ニュートラリーノの発見を目的とするXMASS実験の準備が進められている。ニュートラリーノが発見されると、暗黒物質問題を解明という宇宙物理学に貢献するだけでなく、素粒子の標準模型を超えた粒子の発見という素粒子物理学にも大きなインパクトを与える。XMASS実験では液体キセノンをターゲットとして用い、暗黒物質とキセノン原子核が反応したときに出るシンチレーション光を観測することにより暗黒物質を同定する。本実験ではその同定する際に重要な液体キセノン中でシンチレーション光の伝搬、つまり吸収長、散乱長を理解するためにモニタシステムの開発が目的である。XMASS実験では液体キセノンの入った検出器は直径10m、高さ10mの円筒形水タンクの中心におかれる。マイナス100度の液体キセノンの不純物を取り除くため水タンク中心の検出器からタンク外に配管が設けられ、タンク外の純化装置を通る。本モニタはこの純化装置の前に設置し、エキシマランプから液体キセノンに光をあて吸収長、散乱長を光電子増倍管で測定することを考えている。今年度は、この液体キセノンをモニタするためのモニタ装置、液体キセノンを真空断熱で温度をマイナス100度に保持するための真空容器の設計、および製作を行った。液体キセノンの入る装置は直径70mm長さ1270mmの円筒形をしており、片側から光が入り、液体キセノン中を通り、減衰した光が光電子増倍管でとらえられる仕組みである。平成22年秋に開始予定の暗黒物質ニュートラリーノの発見を目的とするXMASS実験の準備が進められている。本モニタはこの純化装置の前に設置され、液体キセノンの発光波長と同様の光が出るエキシマランプから液体キセノンに光をあて吸収長、散乱長を光電子増倍管で測定することを考えている。来年度に始まるXMASS実験にむけて今年度は、昨年度に製作した液体キセノンモニタ装置を安全かつ、安定的に動作させるための温度、圧力モニタの整備、配管の整備の準備を行った。本研究で開発したモニタシステムは来年度開始されるXMASS実験でデータを安定的にとるために重要な液体キセノンの品質(吸収長、散乱長)をモニタする装置として導入、運転される予定である。
消化器癌発生に関する修飾因子の生化学的研究

1.胃発癌に関連する研究ウィスター系ラットにタウロコール酸を含む飼料を連続投与したところ、胃底腺領域の粘膜中のヘキソサミン濃度が20週以上の投与で有意に減少した。5000例以上のヒトの手術切除胃の内の2例に重複胆管の一つが胃角上部に開口している例が見つかり、そのいずれも下流に癌が発生している事を見出した。ラット胃粘膜のDNA合成及びオルニチン脱炭酸酵素誘導を指標とした検索で、糖類の熱分解物であるメチルグリオキザール等のジカルボニル化合物が胃粘膜に対し、イニシエーション及びプロモーション効果を有する事が示唆された。また食塩はMNNG投与によるラット胃癌発生に対しプロモーション作用がある事が判明した。2.大腸癌に関連した研究ラットにおけるジメチルヒドラジン皮下投与と手術的糞流遮断の系を用い、糞流遮断の時期の影響を検討したところ、大腸粘膜の異型腺管が腫瘍に発育する為には糞便の存在が必要であるが、内視鏡的に観察され得る大きさになった腫瘍の発育は糞便の存在に関係ない事が判明した。また、マウスにおけるジメチルヒドラジン誘導大腸腫瘍をPgk-【1^a】/Pgk-【1^b】マウスにおいて調べたところ、ほとんどすべてが単クローン性であったが、その90%がPGKのA型を示し、正常大腸粘膜細胞のA:Bの比が1:1であるのに対し、大きい偏りを示した。3.肝発癌に関する研究胎盤型グルタチオン-S-トランスフェラーゼの出現を指標として種種の物質のDEN投与によるラットの肝発癌に対する効果を調べたところ、エチオニン、チオアセタミドは促進的に、BHAは抑制的に働く事が確認された。
イオンシース及びプラズマ中での単一微粒子挙動の研究

核融合プラズマやプラズマエッチングなどにおいては,壁面堆積物の剥離に起困するプラズマの汚染が問題となっている.上述の問題を解決するには,プラズマとそのシース中での帯電微粒子の挙動を明らかにする事が重要である.本研究では,ヘリウムプラズマを用いたプラズマとそのシース中に単一微粒子を添加し,その軌跡の可視化を行う事で,微粒子挙動を調べた.微粒子に流入する正イオン電流が電子電流よりも大きいシース領域で,微粒子は正に帯電し,シース電位により壁方向の静電力を受ける.低圧力の場合ほど微粒子に流れ込む正イオンのエネルギーが増加するため,微粒子は,より正に帯電して静電力が大きくなり,反射される事が実験的に明らかになった.シース領域におけるイオンエネルギー分布をエネルギーアナライザを用いて測定し,イオンのエネルギー分布を考慮に入れて,プラズマ中で適用される軌道制限理論を用いて実験結果と比較した結果.実験結果をよく説明できる事が明らかになった.本研究では、イオンシース・プラズマ中での帯電微粒子挙動と作用力を明らかにするために、放電中への単一微粒子添加とその軌跡の可視化を実現し、微粒子挙動を調べた。微粒子に流入する正イオン電流が電子電流よりも大きいシース領域で、微粒子は正に帯電し、シース電位により壁方向の静電力を受ける。低圧力の場合ほど微粒子に流れ込む正イオンのエネルギーが増加するため、微粒子は、より正に帯電して静電力が大きくなり、反射されやすくなることが実験的に明らかになった。プラズマ中で適用される軌道制限理論を用いた結果、定性的ながら実験結果をよく説明できることが明らかになった。定量的一致を得るために、今後は微粒子に流入するイオンのエネルギー分布を定量的に把握する必要がある。核融合プラズマやプラズマエッチングなどにおいては,壁面堆積物の剥離に起困するプラズマの汚染が問題となっている.上述の問題を解決するには,プラズマとそのシース中での帯電微粒子の挙動を明らかにする事が重要である.本研究では,ヘリウムプラズマを用いたプラズマとそのシース中に単一微粒子を添加し,その軌跡の可視化を行う事で,微粒子挙動を調べた.微粒子に流入する正イオン電流が電子電流よりも大きいシース領域で,微粒子は正に帯電し,シース電位により壁方向の静電力を受ける.低圧力の場合ほど微粒子に流れ込む正イオンのエネルギーが増加するため,微粒子は,より正に帯電して静電力が大きくなり,反射される事が実験的に明らかになった.シース領域におけるイオンエネルギー分布をエネルギーアナライザを用いて測定し,イオンのエネルギー分布を考慮に入れて,プラズマ中で適用される軌道制限理論を用いて実験結果と比較した結果.実験結果をよく説明できる事が明らかになった.
溶融塩電析と自己組織化を利用したＮｂ基耐熱合金への高耐酸化コーティングの創製

Nb-WおよびNb-W-Mo合金上にNi電析後,溶融塩を媒体としたAl電析を行うことでNiアルミナイド/Ni2層コーティングを作製した。Ni層が薄い試料では,酸化初期に激しい酸化を起こした。一方,Ni層が厚い試料では,高い耐酸化性を示した。Ni層が厚い試料では,酸化過程においてNi層と基材合金の拡散によりNi-Nb合金から成る中間層が形成された。これらの層は,表面層の高Al化の維持に寄与し,また層間の剥離を抑えてコーティングの耐酸化性向上に寄与した。Nb-10mass%W-5mass%Mo合金を基材とし,この合金上にNiの電解めっきを施し,さらに溶融塩を媒体にしてAlを電析することにより表面層をNiアルミナイド層,内層をNi層とする2層コーティングの作製を試みた。Niめっき時間を3.6から12.6ksに変化させた結果,Niめっき時間が5.4ks以上の試料では,表面層としてNi2Al3層,内層としてNi層から成る2層コーティングが形成された。また,Niめっき時間を長くすることによりNi層の厚さが厚くなった。これらのコーティング試料を1273Kの大気中で等温酸化試験を行った。その結果,Niめっき時間が3.6および5.4ksの試料では酸化の初期より酸化増量が増大した。これらの試料では表面層の剥離が認められた。一方,Niめっき時間が7.2ks以上の試料では表面層の剥離は起こらず,長時間の酸化試験において酸化増量は小さかった。酸化試験後,試料断面を観察,分析した結果,Niめっき時間が7.2ksの試料では表面層はNiAl相により構成され,中間層としてNi3NbおよびNi6Nb7相の形成が認められた。Niめっき時間が12.6ksの試料においても,表面層がNiAl相により構成されることがわかった。この試料では中間層は厚くなり,表面側からNi3Al層,Ni固溶体相とNi3Al相の混合層,Ni3Nb相とAlNi3Nb相の混合層,Ni3Nb相とNi6Nb7相の混合層,Ni6Nb7相とNb固溶体相の混合層より構成された。このような化学組成の傾斜性を有する中間層は,酸化試験終了後の冷却時における表面層にかかる熱応力を低下し,表面層の剥離を抑えた。Niめっき時間の長い試料が高い耐酸化性を示したのは,表面層としてNiAl層が維持されたことに因る。これは,中間層として形成されたNi-Nb化合物層がAlの拡散障壁層として作用したことに起因する。平成24年度までの研究より,Ni2Al3層とNi層の2層コーティング試料を高温酸化すると,表面層としてNiAl層が形成され,中間層内層としてNb-Ni化合物(Nb7Ni5,NbNi3)層が形成された。さらに,これらNb-Ni化合物層より内方にAlの拡散が認められないことから,Nb-Ni化合物層がAlの拡散障壁層として作用していることが示唆された。平成25年度には,Ni-Nb化合物層のAlに対する拡散障壁効果を検討するため,これら化合物とNiアルミナイド層(NiAl,Ni3Al)の拡散対を作り,1373Kで拡散挙動を調査した。その結果,Nb-Ni化合物層中にはAlがほとんど拡散せず,これら化合物がAlの拡散障壁層として作用することがわかった。Nb7Ni5とNbNi3を比較すると,Nb7Ni5では反応層がほとんど形成されず,組織的安定性が高いことがわかった。研究期間全体を通して,以下のことが明かとなった。(1)Niめっきと溶融塩を媒体としたAl電析によりNi2Al3を表面層,Niを中間層とするコーティングが形成された。この場合,Niめっき時間を変えることによりNi層厚さを変えることができた。(2)Ni層厚さを25μm以上にすると,高い耐酸化性を示した。この挙動は,基材合金の組成に影響されなかった。(3)酸化試験後のコーティング形態は,Ni層厚さにより変化した。Ni層厚さの薄い試料では,表面層としてNiAl層,中間層としてNb7Ni5層が生成した。Ni層厚さの厚い試料では,表面層としてNiAl層,中間層としてNi固溶体,NbNi3,Nb7Ni5層が生成した。これより,Ni層が厚い場合,傾斜的組成の中間層で構成されることがわかった。(4)中間層のNi-Nb化合物はAlの拡散障壁層として作用することがわかった。これより,表面層のAl濃度が酸化過程で低減しないことが示唆された。基材試料をNb-10mass% WおよびNb-20mass%W合金とし,これらの合金上にNi膜の電析後,Alの溶融塩電析を行うことにより,内層をNi層,外層をNiアルミナイド層とする2層型コーティングが形成された。

基材Nb合金とNi層界面には厚さ約3μmのNiとNbから成る合金層が形成され,基材に対するコーティング層の密着性は高かった。内層のNi層の厚さを変化させるため,Niの電析時間を3.612.6 ksに変化させた。その結果,Ni層の厚さは560μmまで変化した。これらのコーティング試料を1273 Kの大気中で等温酸化試験を行った。その結果,Nb-10mass%W合金を基材試料とした場合,Niの電析時間が3.6 ksおよび5.4 ksの試料では酸化初期から著しく酸化した。これは,昇温時にNiアルミナイド層の剥離が起こったことに起因する。一方,Niの電析時間が7.2 ks以上の試料では昇温時にこのような剥離は起こらず,259.2 ksの酸化試験内でほとんど酸化しなかった。同様のNi電析時間の効果は,Nb-20mass%W合金を基材試料にした場合にも認められた。酸化試験後の試料断面を観察,分析した結果,Niの電析時間の長い試料では,表面層としてNiAlが形成され,中間層としてNiとNbから成る化合物が形成された。Niの電析時間の長い試料で高い耐酸化性を示したのは,表面層としてAl濃度の高いNiAl相が維持され,保護性の高いアルミナ皮膜の生成が維持されたことによる。長時間に渡ってNiAl相が維持されたのは,中間層として形成されたNi-Nb化合物がAlの拡散障壁層として作用したことによると推察される。(1)Nb-W-Mo合金基材試料について,NiめっきとAlの溶融塩電析により,Ni2Al3から成る表面層を形成することに成功した。さらに,Niめっき時間を長くすることにより中間層としてNi層を残存させることができ,この層を厚くすることができた。(2)Nb-W-Mo合金基材試料において,中間層のNi層を厚くすることにより,昇温時に起こる表面層の剥離を抑えることができるようになり,長時間の酸化試験において高耐酸化性を発現させることに成功した。(3)酸化試験中,長時間に渡って表面層としてNiAl相が生成,維持され,これより高い耐酸化性が発現することがわかった。中間層のNi層は基材合金と反応し,NbNi3相およびNb7Ni6相から成る中間層に変化した。これらの中間層はAlの拡散障壁層として作用し,表面層の高Al化の維持に寄与した。おおむね順調に進展している理由は以下の理由による。(1)Nb-W合金を基材試料にした場合に,Ni電析とAlの溶融塩電析によりAl濃度の高いNiアルミナイド・コーティングが形成されることが明らかなった。(2)Niの電析時間を長くすることにより昇温時にNiアルミナイド層の剥離が起こらなくなり,長時間の酸化試験においても高い耐酸化性を維持することがわかった。(3)本コーティングが長時間に渡って高い耐酸化性を示す理由として,表面層にNiAl相が形成され,保護性の高いアルミナ皮膜が生成,維持されたことが明らかになった。これまでの結果から,基材合金の違いに依らず,NiめっきとAlの溶融塩電析によりNi2Al3表面層/Ni中間層の2層コーティングが形成され,これらは酸化過程でNiAl相から成る表面層とNi-Nb化合物から成る中間層に変化することがわかった。本コーティングが高耐酸化性を発現したのは,Ni-Nb化合物層がNiAl表面層からのAlの内方拡散を抑えることによりNiAl層を維持させたことによると考えられた。
ミトコンドリア病における新たなミトコンドリア機能破綻機序の解明

ミトコンドリア病は、ミトコンドリア機能異常を呈する難治性疾患であり、厚生労働省の定める指定難病でもある。特に小児期発症のミトコンドリア病の発症原因や罹患臓器は多岐に渡り、原因遺伝子等によっても病態発症機構が異なると考えられている。本研究では、これまでに全エクソームシーケンスを主とする遺伝子解析によって同定された原因候補遺伝子を対象にして、候補バリアントの解析からこれまでに明らかになっていなかった疾患の発症機構を明らかにする。FLNA, FLNC, TOR1AIP1などを原因候補遺伝子として、昨年度に引き続き、候補遺伝子と疾患発症の関連に関しての検証を行った。株化細胞でCRISPR/Cas9システムにより遺伝子ノックアウトを行い、複数のノックアウト細胞を取得したため、これらを対象に検証実験を行った。FLNA, FLNCは、共にfilaminというFアクチンを架橋するタンパクをコードしており、アクチン動態に関わることが知られている。FLNAおよびFLNCノックアウト細胞で、LifeActを用いて細胞内のアクチン局在を確認したところ、アクチンが凝集するような傾向がみられた。最近FLNAはミトコンドリアの分裂に関わるDrp1と相互作用し、ミトコンドリア融合制御に関わることが報告された。Drp1はミトコンドリアの分裂面でアクチンフィラメントを合成する作用を持つため、Drp1と共にfilaminがこの作用を持つことが示唆された。また、新規の原因遺伝子としてTOP3Aを同定し、国際共同論文として発表するに至った。ミトコンドリア病は、ミトコンドリア機能異常を呈する難治性疾患である。ミトコンドリア病の発症原因や罹患臓器は多岐に渡るため、原因遺伝子等によっても病態発症機構が異なると考えられる。本研究では、これまでにエクソーム解析を主とする遺伝子検査によって同定された原因候補遺伝子を詳細に解析し、それぞれの原因に応じた疾患の発症機構の違いを解明する。本来ミトコンドリア病の原因と考えられていなかった候補遺伝子がみつかり、これらを重点的に検討した。FLNA, FLNC, TOR1AIP1, CFTRなどが原因候補遺伝子としてみつかった検体でハプロタイプ解析を行い、遺伝形式を明らかにした。また、FLNA, FLNC, TOR1AIP1については、株化細胞でCRISPR/Cas9システムにより遺伝子ノックアウトを行った、その結果、複数のノックアウト細胞を取得した。ノックアウト細胞におけるミトコンドリア機能の変化に関して現在解析を行っている。また、遺伝子機能回復実験のため、遺伝子発現ベクターを作成している。FLNA, FLNCは、共にfilaminというアクチン制御タンパクをコードしており、アクチン動態に関わることが知られている。これに着目し、細胞におけるアクチンとミトコンドリア動態を観察するため、それぞれのリアルタイム観察用ベクターを作成した。今後これらを用い、細胞内におけるアクチンとミトコンドリアの観察を行う。CFTRについては、肝臓組織におけるCFTRタンパク質の消失およびミトコンドリア遺伝子のND4の発現低下を明らかにした。CFTRは嚢胞性線維症の原因遺伝子として一般的に知られているが、本研究においてミトコンドリア機能への影響を明らかにした。これに関しては論文投稿準備中である。原因候補遺伝子のハプロタイプ解析を終了した。原因候補遺伝子の欠損とミトコンドリア機能の関連を明らかにするため、遺伝子ノックアウト細胞を作成した。CFTRの研究については論文投稿準備中である。ミトコンドリア病は、厚生労働省によって難病指定されており、ミトコンドリア機能異常を呈する難治性疾患である。小児科領域では特にミトコンドリア病の発症原因や罹患臓器は多岐に渡り、原因遺伝子等によっても病態発症機構が異なると考えられる。本研究では、これまでに全エクソーム解析を主とする遺伝子診断によって同定された原因候補遺伝子を詳細に解析し、これまでに明らかになっていなかった疾患発症機構を解明する。昨年度までにFLNA, FLNC, TOR1AIP1, CFTRなどが原因候補遺伝子としてみつかり、これらの遺伝子と疾患の関連に関しての検証を行った。すでに、昨年度FLNA, FLNC, TOR1AIP1については、株化細胞でCRISPR/Cas9システムにより遺伝子ノックアウトを行い、複数のノックアウト細胞を取得した。ノックアウト細胞におけるミトコンドリア機能の変化に関して解析を行い、ミトコンドリア機能の軽度低下を観察した。これに着目し、細胞におけるアクチンとミトコンドリア動態を観察するため、Fアクチンとミトコンドリアの挙動を同時に観察する系を立ち上げた。CFTRについては、遺伝子診断の結果、CFTR変異を持つミトコンドリア病の2症例目を同定するに至った。2症例目でも肝臓組織におけるCFTRタンパク質の消失およびミトコンドリア遺伝子のND4の発現低下を明らかにした。CFTRは嚢胞性線維症の原因遺伝子として一般的に知られているが、本研究において初めてミトコンドリア病との関連を明らかにした。原因候補遺伝子をCRISPR/Cas9により遺伝子ノックアウトし、ミトコンドリア機能の異常を観察した。CFTRについては2症例目を同定し、論文投稿準備を進めている。

本研究では、これまでに全エクソームシーケンスを主とする遺伝子解析によって同定された原因候補遺伝子を対象にして、候補バリアントの解析からこれまでに明らかになっていなかった疾患の発症機構を明らかにする。FLNA, FLNC, TOR1AIP1などを原因候補遺伝子として、昨年度に引き続き、候補遺伝子と疾患発症の関連に関しての検証を行った。株化細胞でCRISPR/Cas9システムにより遺伝子ノックアウトを行い、複数のノックアウト細胞を取得したため、これらを対象に検証実験を行った。FLNA, FLNCは、共にfilaminというFアクチンを架橋するタンパクをコードしており、アクチン動態に関わることが知られている。FLNAおよびFLNCノックアウト細胞で、LifeActを用いて細胞内のアクチン局在を確認したところ、アクチンが凝集するような傾向がみられた。最近FLNAはミトコンドリアの分裂に関わるDrp1と相互作用し、ミトコンドリア融合制御に関わることが報告された。Drp1はミトコンドリアの分裂面でアクチンフィラメントを合成する作用を持つため、Drp1と共にfilaminがこの作用を持つことが示唆された。また、新規の原因遺伝子としてTOP3Aを同定し、国際共同論文として発表するに至った。FLNA, FLNC, TOR1AIP1の遺伝子ノックアウト細胞における、ミトコンドリア機能の変化を解析する。また、正常型遺伝子もしくは変異型遺伝子をノックアウト細胞に導入し、レスキュー実験を行う。FLNA, FLNCについては、アクチン制御に関わっており、アクチンとミトコンドリアの細胞内動態を観察する。また、TOR1AIP1は核膜維持に関わることが知られており、ノックアウト細胞における核膜の変化を観察する。CFTRの研究については論文を投稿する。FLNA, FLNC, TOR1AIP1の遺伝子ノックアウト細胞における、ミトコンドリアの機能変化をより詳細に解析する。FLNA, FLNCについては、Fアクチンの架橋に関わるため、アクチンとミトコンドリアの細胞内動態を詳細に観察する。また、TOR1AIP1は核膜維持に関わるため、ノックアウト細胞における核膜の変化を観察する。
資本主義経済の構造と動態

本研究は、マルクス経済学の立場から、社会的再生産の構造と資本主義経済の動態の関係を原理的に考察したものである。その方法論的な特徴は、スラッファによって示された物的な投入産出関係の枠組みを動態理論として活用している点にある。本研究を通じ、以下の点があきらかにされた。(1)信用創造は、再生産における貨幣の出発点への還流法則により、返済還流が繰り返し行われることを基礎にして継続される。したがって、固定資本投資が停滞すると、貨幣が流通から引き上げられたままとなるため、信用創造が困難となる。(2)資本主義経済では、一般に利潤率が利子率よりも高いため、好況期には株価が際限なく上昇する傾向がある。(3)不況が持続するのは、投入産出関係がただちに変化しないことにより、貨幣賃金率が下落しても実質賃金率が下落ないためである。したがって、不況の解消には、投入産出関係の再編が不可欠となる。(4)根本的な技術革新は、労働者の使用する生産手段量の急速な増大をもたらすため、既存の生産手段量のもとでは大規模な産業予備軍の形成をひき起こす可能性がある。(5)資本主義的動態の様相は、社会的再生産の構造に応じて変容する。したがって、原理的動態論は、単一の確定的な動態像を描くのではなく、多様な可能性の東を示すべきである。そのような動態論が、現実の動態を分析する基準として有用性をもつ。なお、(4)については、今後、さらなる理論的・歴史的考察を行う予定である。社会的再生産の構造が資本主義経済の動態に及ぼす影響を総合的に明らかにするという本研究の目的達成のために、3年間の研究期間の初年度に当たる本年度は、とくに社会的再生産の構造と金融システムとの作用・反作用関係に焦点を当てた分析を行い、以下の諸点を解明した。1銀行の一覧払い債務としての信用貨幣の創造について経済主体の行動に基づく発生論的な考察を行い、信用貨幣が経済主体の貨幣取扱費用の節約動機を動力として発生する点を明らかにした。こうした考察によって、信用業務と貨幣取扱業務との関係をどう理解するかという古くからの問題が明快に整理された。2信用貨幣の創造が再生産におけるどのような関係に基づいて可能になるかを考察し、均衡的に編成された再生産においては貨幣が出発点に還流するという法則、いわゆる貨幣の還流法則が成立することに基づいて信用創造の反復が可能になることを示した。3貨幣の還流法則を阻害する要因として固定資本の償却の問題に着目し、その問題がどのように解決されるかについて検討することによって、長期資金の媒介が信用創造機構の不可欠の一環となっていることを明らかにした。従来、信用創造と信用媒介とは独立した業務とみなされてきたのに対し、信用媒介に基づいて信用創造が可能になることが示されたといえよう。4以上の諸点をふまえつつ社会的再生産の構造と金融システムとの作用・反作用関係を分析し、固定資本が過剰化して長期資金の媒介がスムーズに行われなくなることによって、金融システム全体が崩壊する可能性があることを明らかにした。従来、商品過剰論に基づく恐慌論が信用関係を重視していなかったのに対し、商品過剰と金融システムの崩壊とが密接な関係にあることが解明されたわけである。このような本年度の研究成果をふまえ、次年度以降は、崩壊した社会的再生産を再編する論理について分析を進めることにしたい。本年度は,まず,資本主義経済の動態のなかでも資本蓄積が停滞する不況期に焦点を当て,停滞が持続する原因を原理的に考察した。従来の資本過剰論による不況論では,恐慌によって産業予備軍が再形成されるにもかかわらず,停滞がなぜ持続するのかは十分に解明されてこなかった。こうしたなかで本年度の研究は,停滞の原因が労働市場ではなく商品市場にあることを次のように解明している。