hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
砂の粒子沈降による供試体密度不均一を生じさせない真の液状化試験

本研究では、三軸試験機による砂の液状化試験の際に、供試体に上向き浸透流を作用させることによって粒子沈降を防ぎ、密度が均一な条件のもとでの試験が可能な実験装置を開発した。この実験装置を用いて、供試体に粒子沈降をちょうど打ち消すだけの上向き浸透流を作用させた場合とさせない場合の2通りの繰り返し液状化強度試験を実施したところ、その液状化強度の違いはかなり小さく、通常の粒子沈降が生じる条件での試験結果を特に補正することなく設計等に用いても大きな問題はないと判断された。本研究は、三軸試験機による砂の液状化試験の際に、供試体に上向き浸透流を作用させることによって粒子沈降を防ぎ、密度が均一な条件のもとでの試験の実施を目指している。当初の計画ではアクリル円筒容器の中で制御棒を上下させる方式の浸透流発生装置を計画していたが、実際に設計してみると装置の高さが4m近いものとなり設置や操作が困難になると予想されたのでピストンによる送水機能とすることにより装置の寸法を半減させた。また間隙水圧が変化した時の浸透流発生装置の体積変化を防ぐために2重管機構を予定していたが、装置をさらに簡略化するために一重管にすることが可能かどうかも検討した。アクリル円筒の内圧変化と微小な体積変化の関係を測定する実験を実施し、また厚肉円筒容器の弾性変形解析等も考慮した検討の結果、一重管機構では所定の実験精度を得ることが極めて困難であることが判明したので透水発生装置を二重管ピストン式とすることに決定し、駆動装置や制御装置も含めた詳細な設計を行い、試験機制作会社に装置の制作を依頼してこれを完成させた。この装置を用いて試験を行ったところ、装置に水を注入したときに多数の微細な気泡がピストン内面に付着し、これを除去することが困難であった。間隙水内に空気が存在すると間隙水圧が変動したときに空気の圧縮膨張によって体積変化が生じるため所定の実験精度を確保できない。そこで振動によって気泡を除去する方法やごくわずかなアルコールを間隙水に添加することによって間隙水の表面張力を低下させて気泡が容器に付着しづらくする方法などの工夫を試みている。現在のところ所定の精度を満たす実験が実現できておらず研究計画の進行はやや遅れ気味であるといえるが、上記のような工夫および装置の改良あるいは循環ポンプ式の超小型浸透流発生装置の開発などを進めており、地盤の液状化強度特性を的確に測定するための研究を継続中である。この実験で重要な点は浸透流を作用させる際に供試体下部からの供給と供試体上部から流出させる浸透水量を正確に同量として供試体の体積変化をゼロとすることである。この目的のためにピストン式の透水発生装置を作成してきた。透水発生装置内にわずかでも気泡が存在すると空気の圧縮・膨張のために供試体の体積変化を生じてしまうので、残存空気を除去する手法の開発および装置の性能を確認するための試験を実施した。また、透水発生装置の容量も含む間隙水の体積が大きいために、気泡の体積変化のみならず間隙水そのものの圧力変化による体積変化が無視できない誤差要因となることがわかったので、透水発生装置に関する円筒容器の弾性変形理論および過剰間隙水圧係数の実測に基づいて、ピストン内外圧差を適切にコントロールすることにより、間隙水の体積変化をキャンセルして、供試体の等体積条件を正確に保つための手法を考案した。さらに、供試体に所定の浸透流量を供給しようとすると、当初に設計・製作した試験装置では間隙水を透水発生装置から供試体に送水するための配管が細すぎて配管内の動水勾配が非常に大きく、装置の駆動力およびピストン上下間の圧力差が大きくなり正確な制御が困難なことが判明した。これを解決するために配管やバルブ類をすべて大口径のものに取り替えるなどの大規模な装置の改良が必要となった。これらの試験装置および試験方法の改良のため、砂の供試体の粒子沈降が液状化強度特性に与える影響を調べるための本格的な実験には着手しておらず、その点では研究計画がやや遅れ気味ではあるが、ほぼ所定の性能を有する試験装置を構築することができた。本研究は、三軸試験機による砂の液状化試験の際に、供試体に上向き浸透流を作用させることによって粒子沈降を防ぎ、密度が均一な条件のもとでの試験の実施を目指した。

この目的のためにピストン式の透水発生装置を作成し、ピストン内外圧差を適切にコントロールすることにより、間隙水の体積変化をキャンセルして、供試体の等体積条件を正確に保つための手法を考案した。また、供試体に送水する管路内で過大な水頭損失・水圧差が生じないように、送水管路の大口径化や、それによって生じる管路の体積変化の補正のための制御プログラムを作成した。まず、この装置および制御手法を用いて、砂の供試体に対して等方圧繰り返し載荷試験を行い、過剰間隙水圧係数の時刻歴を検証することにより、十分に精度のよい等体積条件での繰り返し載荷試験を実施できることを検証した。その上で、この実験装置を用いて、供試体に粒子沈降をちょうど打ち消すだけの上向き浸透流を作用させた場合とさせない場合の2通りの繰り返し液状化強度試験を実施した。浸透流を作用させない条件の試験結果を、既往の非排水液状化試験と比較した結果、両者に本質的な差異は認められず、本研究によって開発された試験装置による試験結果は通常の試験装置による試験結果と同等であることが確かめられた。さらに、上向き浸透流を作用させて粒子沈降がない条件での液状化強度は、浸透流が無く粒子沈降が生じる通常の試験による液状化強度に比べて若干大きく、特に供試体の密度が小さい場合にはその差異が比較的大きいことが確認できた。しかしながら、その液状化強度の違いはかなり小さく、通常の粒子沈降が生じる条件での試験結果は地盤の液状化危険性等を判断する上で安全側の判断基準となることから、これを特に補正することなく設計等に用いても大きな問題はないと考えられる。
光脳機能計測を用いた日本語および第二外国語としての英語の文処理に関する研究

本研究では,光脳機能計測の手法を用いて,日本語を第一言語とする話者および第二言語として英語を学習している日本語話者を対象に,第一言語(日本語)および第二言語(英語)の処理によって引き起される脳活動,特にブローカ野の様子を観察した。実施した実験結果から,第二言語でも,第一言語で文を処理するのに機能した何らかのメカニズムと共通のもの,即ち自然言語の処理において普遍的に備わっているメカニズムが機能している可能性が示された。本研究の主な目的は,第二言語習得,特に,日本語を第一言語とする話者の英語学習の過程について,光脳機能計測を用いた脳活動の観察に基づき,一定の解明を試みることである。第二言語習得の面では,仮説の一つとして以下を検証する。すなわち,『第一言語と第二言語の習得過程には共通性が高く,第一言語習得で働いた仕組みが,第二言語についても(少なくとも部分的に)同様に機能する』と言えるかどうか。また,脳機能計測の面では,従来この種の研究でよく使用されているfMRI(機能的磁気共鳴画像法)ではなく,より安価で被験者の拘束が少ない光脳機能計測すなわちfNIRS(機能的近赤外分光法)を用いる。更に,得られたデータをそのまま用いるのではなく,ウェーブレット変換を用いた多重解像度解析法を適用することにより,不必要なノイズ成分や心拍などの脳活動に由来しないデータ成分を取り除き,より信頼性の高いデータを提出する。具体的には,日本語を第一言語とする英語学習者を対象に,第一言語(日本語)および第二言語(英語)の文処理によって引き起される脳の賦活を観察し,その賦活部位・賦活程度等を比較し,どの程度同様であるかについて検討する。平成19年度の実施内容は以下の通りである。平成19年度前半には,関連先行研究,特に,日本語話者の英語習得に関する,fMRI/fNIRS等の脳機能計測手法を用いた実験を伴う研究およびそれらを用いないオフライン実験を伴う心理言語学研究の調査・分析を行った。平成19年度後半には,調査資料の分析に基づき,まず,日本語話者の第一言語である日本語の文処理,特に,照応形を含む文処理を行っている際の光脳機能計測実験を,数回の予備実験として計画・実施し,得られたデータの解析を行った。これらの結果は,平成20年度に計画している本実験計画・実施に役立てる予定である。第二言語習得理論において『第一言語習得で働いた仕組みが,第二言語についても(少なくとも部分的に)同様に機能する』かどうか,問題となっている。本研究は,このような問題意識のもと,光脳機能計測を用いて,日本語を第一言語とする英語学習者を対象に,第一言語(日本語)および第二言語(英語)の文処理によって引き起される脳(特にブローカ野)の賦活を観察し,両者を比較検討することを目的とした。実施した光脳機能計測実験では,言語刺激として文の階層構造上の上下関係がその生起条件に関与する要素である照応形(自分,himself/herself)を用い,文法処理すなわち文構造の処理によるブローカ野における脳活動を観察した。被験者は中級上位レベルから上級レベル英語学習者とした。第一言語(日本語)では,照応形を含む刺激によるブローカ野の脳活動が,含まない場合を上回ることを観察できた。また,第二言語(英語)でも同様の結果が見られた。データはウェブレット変換による多重解像度解析により分析した。この結果は,前年度実施の初級中級下位レベル被験者対照の実験データ解析結果と併せて分析する必要があるが,H20年度における研究によって,照応形の処理に関して,第一言語(日本語)と同様,第二言語(英語)の中級上位レベル以上の学習者では,ブローカ野においてより活発な脳活動が見られたことが判明し,このことから第一言語で照応形を処理するのに機能した何らかのメカニズムと共通のものが,第二言語でも(少なくとも今回の実験の被験者レベルにおいては)同様に機能した可能性があることが示唆された。
スーパートロン(バルク高温超伝導体レンズ)のフェライトコア・モデルの実験的検証

バルク(塊)高温超伝導体の応用として、粉体プレス円筒型超伝導体が荷電粒子ビーム用レンズとして良く機能することを過去7年間示してきた。また、溶融形高温超伝導体は約10ミリ以上の大きな擬結晶から成り、しかもレンズとして最も低い性能を示した。これらの結果を説明するために、我々はフェライトコア・モデルを提唱した。その内容は、フェライトコアが磁性体から成りしかも高周波において良く機能する理由は、フェライトコアが磁性体微粒子から成り、粒子間は機械的には密着しながらも電気的には疎に結合するように、粒子表面に電気絶縁層が施されているからである。このモデルに基づいて、本研究では粉体プレス形ビスマス系、イットリウム系、溶融形イットリウム系、銅ブロック形、および銅粉プレス形レンズの性能を実験的に調べた。その結果、単発短パルス電子ビーム(340keV、2kA、10ns)を集束するスーパートロンとして、フェライトコアと同様に、超伝導体粉は互いに電気的に疎に接触している材料を使うべきであることが判明した。高温超伝導体の中では、粉体プレス形ビスマス系が元来フェライトコアモデルの条件を最も満たした良好な材料であった。なお、フェライトコアモデルは、単発短パルス電子ビームに対して適用できる説明であって、連続(直流)的電子ビームにはむしろ溶融形イットリウム系レンズ(スーパートロン)が相応しいと考える。高温超伝導体の応用例の中で、粉体プレス形材料を使わなければならない例は、スーパートロンが今のところ唯一のものである。他の粉体プレス形超伝導体の使用例では、次善の策として使用しているに過ぎない。
がん骨転移治療におけるゾレドロン酸誘発腎障害の早期発見と処方支援策の評価

【目的】進行がんにおける骨転移は病的骨折を来たし、激しい疼痛や歩行不能など患者の生活の質を著しく低下させる。ゾレドロン酸は破骨細胞のメバロン酸経路を阻害し、細胞死を誘導することから、骨転移治療薬として用いられるが、腎障害に注意を要する薬剤である。一方、HMG-CoA還元酵素阻害薬(スタチン)は、メバロン酸経路の上流の反応を阻害してコレステロールの合成を抑制する脂質異常症治療薬である。これらの薬剤は互いにメバロン酸経路に作用するため、併用することによりゾレドロン酸誘発腎障害の発現頻度を高める可能性が懸念されるが、これまで併用による影響に関する報告は行われていない。そこで本研究では、ゾレドロン酸誘発腎障害における危険因子の探索ならびにスタチンとの併用の影響について検討を行った。【方法】2009年1月2014年7月の間に、九州大学病院においてゾレドロン酸による骨転移治療を受けた成人がん患者350名を解析対象とし、データはすべて電子カルテから抽出した。腎障害の判定には血清クレアチニン値を用い、腎障害の危険因子について多変量解析を行った。なお、スタチンは物理化学的性質から親水性スタチンと疎水性スタチンに分類して解析を行った。【成果】ゾレドロン酸誘発腎障害の危険因子は、「親水性スタチンの併用」、「糖尿病の合併」および「ゾレドロン酸の投与回数が6回以上」の3項目であった。さらに、腎障害の発現率は、スタチン非併用患者と比較して、親水性スタチン併用患者で高かったが、疎水性スタチン併用患者では差は認められなかった。本研究の結果から、危険因子を有するゾレドロン酸投与患者では、腎機能の推移に特に注意が必要であり、スタチンの併用が必要な場合は疎水性スタチンの選択が望ましいことが示唆された。
1930〜60年代における日本物理学界の国際学術交流の分析

本研究の目的は,北海道大学附属図書館が所蔵する,物理学者・堀健夫が残した膨大な手稿類について,(1)世界の科学史研究者の利用に供するべく,整理・調査を行ない目録化すること,ならびに(2)手稿類の分析を通して,192060年代の日本の物理学界の国際的学術交流の実態について,「公的な文書」とは違う視点から明らかにすることである。目的の(1)については,手稿類のうち最も重要性の高いと思われる,堀がヨーロッパに留学していた当時の『滞欧日記』について,その概要をまとめ,容易に検索することができるよう電子的データベースの形にした。堀健夫が撮影した,あるいは堀健夫が写った写真についても可能な限り電子化を行ない,容易に検索できるようにした。これらについては,インターネットを利用して研究者に広く公開することについても検討を進めている。手稿類のなかで記述内容の不明な点については,国内に存在する関連文書との突き合わせなどを通して,可能な限り解明を進めた。目的の(2)については,ボーア研究所に留学中の,仁科芳雄をはじめとする日本人物理学者たちの,日本の物理学界の後進性・封建制ゆえの「葛藤」や,戦前期における,帝国大学と植民地の理工科大学との「格差」,学術交流において実験機器メーカー・輸入商社等が果たした役割などについて,時代背景も含めて分析した。本研究の目的は,北海道大学付属図書館が所蔵する物理学者・堀健夫が残した膨大な手稿類について,(1)世界の科学史研究者の利用に供するべく、整理・調査を行ない目録化すること、ならびに(2)手稿類の分析を通して,192060年代の日本の物理学界の国際的学術交流の実態について、「公的な文書」とは違う視点から明らかにすることである。目的の(1)については,手稿類の半分強について,読了とテータベース化を終えた。記述内容の不明な点については,国内に存在する関連文書との突き合わせを中心にして解読を進めつつある。なお,当初の予定では今年度に海外調査まで進める予定であったが,国内での調査を可能な限り進めてからのほうが効果的と判断し,来年度に行なうとにした。目的の(2)については,ボーア研究所に留学中の仁科芳雄をはじめとする日本人物理学者たちの,日本の物理学界の後進性・封建制ゆえの「葛藤」や,戦前期における,帝国大学と植民地の理工科大学との「格差」,学術交流において実験機器メーカー(あるいは輸入商社)が果たした役割など、これまでは指摘されることのなかった事実が明らかに成りつつある。来年度は,これらについて時代背景も含めて整理する予定である。目的の(1)については,昨年度に引き続いて,手稿類について読解を進め,並行してデータベース化も進めた。記述内容の不明な点については,昨年度と同様に,国内に存在する関連文書との突き合わせなどを通して,可能な限り解読を進めた。当初は海外調査が必要と考えていたが,おおむね日本に存在する資料で解明を進めることができると判断し,国内での調査に重点を置いた。また,写真については電子化も行ない,容易に検索できるようにした。データベースについては,インターネットを利用して研究者に広く公開することについて検討を進めている。目的の(2)については,ボーア研究所に留学中の,仁科芳雄をはじめとする日本人物理学者たちの,日本の物理学界の後進性・封建制ゆえの「葛藤」や,戦前期における,帝国大学と植民地の理工科大学との「格差」,学術交流において実験機器メーカー・輸入商社等が果たした役割などについて,時代背景を重視して分析した。これらの成果は近日中に学術論文として公開する予定である。
自然環境の時空間変動を評価するバイオマーカー探索技術の創製

我々は着目する環境中から採取した各種生物および地理学的試料から、未精製試料を各種分析機器で得たビッグデータを統合解析し、時空間の特徴抽出を行う手法を構築してきた。河口底泥,水中プランクトン、魚類と腸内細菌叢、海藻類や、さらに水産廃棄物の再資源化手法として作物成長促進の可能性について、有機物群、無機物群および微生物群集の分析データを統合解析し地理的特性や“旬"としての季節特性を見出す手法を報告してきた。最終年度では、従来多用してきた線形的な相関関係あるいは分子および微生物ネットワークを記述する手法のみならず、機械学習手法やマーケットバスケット解析等の情報解析技術高度化も達成できた。地球科学や生態学などの分野では自然環境を評価することが前提となっているものの、生命科学は分子生物学的手法の飛躍的な進歩により、実験室内で要素還元主義的にアプローチしていくことが常套手段のように捉えられがちである。他方、微生物学の分野ではコッホ以来の単離培養を前提としたアプローチから、自然界で99%以上を占めるとされる難培養微生物群集の一斉計測へと、分析技術のイノベーションによりコペルニクス的転換が起こっている。こうした難培養微生物群集の一斉計測が可能となったことで、世界中の公海から有用微生物や遺伝子資源を探索したり、食習慣や遺伝的背景の多様なヒト集団から健康維持に関わる有用微生物やバイオマーカーを探索するといった、自然環境やヒト常在菌等の開放系試料を評価・活用していく新たなイノベーションが急速に進展している。医科学やシンセティックバイオロジーがこうした環境・開放系試料へと展開していく中、その主たる分析技術はDNAシーケンスに依存しているため、遺伝子のカタログ揃えが世界動向の主流となっている。しかし、難培養性微生物群を含めた生態系は栄養の化学変化を通して複雑なネットワークが組まれているため、DNAシーケンスのみならず、化合物組成の変化と相関付ける手法の開発が必要である。前世紀ではブラックボックスであった腸内環境は、急速なオミックス技術開発により分子生態が解明され始めており、またプロバイオティクス・プレバイオティクスの入力でそのエコロジーを“和ませる"ことも可能となっている。初年度においては、「腸内の微生物生態系を和ませる」研究・技術の最新の知見から活かし、有効な入力源の投入で腸内環境や健康維持を出力評価するという“シンセティック・エコロジー"が野生動物や水陸環境に関しても同様の技術が援用可能ように分析技術高度化を推進した。日本は世界第4位の排他的経済水域体積を有するとされ、高低差の激しさや南北からの豊かな潮流の恩恵を受け、生物多様性のホットスポットとなっている。この多様性豊かな水産資源は世界無形文化遺産・和食の礎を支え、なおかつ世界でも健康嗜好より広く流通しつつある。つまり魚介類や海藻類、さらにはこれらを育む海洋環境には重要課題が山積していると言える。特に食と環境の課題に着目すれば、飲食物の呈味が産地によって異なることは、暗黙知として我々が経験的に感じていることである。しかし、例えばジュースやワインの場合はそのままNMR計測し、データベース化を推進しスペクトルの多変量解析を行うことで、僅か25種程度の代謝物組成の違いで産地判別が可能なことが報告されている。そこで我々は、類似のアプローチを魚類や海藻類といった水産物に適用可能かもしれないと着目した。一方で、産地毎の化学的特性がどのような要因に起因するか掘り下げて分析することは、かなり挑戦的な課題と思われる。現在までに、河口底泥,水中プランクトン、魚類と腸内細菌叢、海藻類について、有機物群、無機物群および微生物群集の分析データをビッグデータとして取得し、データ駆動型アプローチによりトレンドを鳥瞰的に捉え、サンプリングした地域の栄養特性に伴う微生物叢や化学組成変化といった特徴抽出を行うことができた。現在までに、河口底泥,水中プランクトン、魚類と腸内細菌叢、海藻類や、さらに水産廃棄物の再資源化手法として作物成長促進の可能性について、有機物群、無機物群および微生物群集の分析データを統合解析し地理的特性や“旬"としての季節特性を見出す手法を報告してきた。最終年度では、従来多用してきた線形的な相関関係あるいは分子および微生物ネットワークを記述する手法のみならず、supervised/unsupervisedな機械学習手法、マーケットバスケット解析等、情報解析技術高度化を達成できた。また、これらの計算手法を活用した4桁数の魚類多検体解析について、マハゼ1種に絞り深化したアプローチおよび、200余の魚種多様性を鳥瞰するアプローチについて、有力誌への投稿も行っている。

河口底泥,水中プランクトン、魚類と腸内細菌叢、海藻類や、さらに水産廃棄物の再資源化手法として作物成長促進の可能性について、有機物群、無機物群および微生物群集の分析データを統合解析し地理的特性や“旬"としての季節特性を見出す手法を報告してきた。最終年度では、従来多用してきた線形的な相関関係あるいは分子および微生物ネットワークを記述する手法のみならず、機械学習手法やマーケットバスケット解析等の情報解析技術高度化も達成できた。上述のように解析技術高度化自体は順調に進んでおり、また野外試料を採取した解析データの論文化も順調と言える。生命分析科学定期的・継続的な野外試料採集を遂行しつつ、上述の解析技術高度化と組み合わせてアウトプットに結び付けていきたい。既に海藻類、底泥、魚類では成果が出始めており、予想以上の野外試料解析の展開としては農場育成試料も論文化できた。今後は養殖場試料についても展開していく予定である。上述のように解析技術高度化自体は順調に進んでおり、微生物発酵産物の酪酸がバイオマーカーとなるようなNature誌掲載の発見にも貢献できた。一方で本課題は自然環境試料の評価を前提としており、野外試料の採取はボトルネックとなりがちである。データベースの構築やwebツールの開発に携わるアルバイト学生の雇用を、一部最終年度に廻すことにした。学生アルバイト代金なので少額ではあるが、一部を残余金として最終年度に廻した。定期的・継続的な野外試料採集を遂行しつつ、上述の解析技術高度化と組み合わせてアウトプットに結び付けていきたい。既に海藻類や底泥では成果が出始めており、今後は魚類や共生微生物群集についても展開していく予定である。主に謝金および旅費に使用予定。人件費(アルバイト)に予定額との若干の差額が生じた。次年度の消耗品費として活用する予定。
光ファイバ型レーザ分光と計算の融合による実作動燃料電池の界面物質輸送の解明と制御

本研究では初めに、光ファイバを用いた波長可変半導体レーザ吸収分光法(TDLAS法)を応用することにより、燃料電池ガス流路内の反応ガス濃度を高速・高感度で測定可能な「光ファイバプローブ式レーザガス分析システム」を開発し、発電モードPEFCのカソード流路内の水分濃度を直接モニタリングできるようにした。さらに、多孔質構造を考慮したガス拡散電極内の物質輸送数値シミュレーションを援用することにより、カソード側電極/電解質界面における液水挙動や酸素拡散現象の解明を試みた。固体高分子形燃料電池(PEFC)における水分管理の問題を解決し、発電性能の改善を図るには、電極/電解質界面で生じている物質輸送現象を包括的に解明することが不可欠である。そこで本研究では、光ファイバプローブ型の波長可変半導体レーザ吸収分光法(TDLAS)を応用することにより、実作動状態PEFC内の水分、酸素濃度を高速・高感度かつin-situで定量測定できるようにする。さらに、多孔質電極内の物質輸送数値シミュレーションを援用することにより、PEFC電極/電解質界面での液水、水蒸気、酸素挙動を統合的に捉えながら、運転条件や電極構造が電池性能にどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的としている。平成27年度は、「光ファイバプローブ型TDLASガス濃度計測システム」の設計・開発を行い、実際の燃料電池のガス流路を模擬した「模擬流路セル」を用いて、狭小流路内の水分・酸素濃度測定を実施した。ロックインアンプを用いて出力信号の位相検波を行ったところ、ガスの光吸収による2次微分スペクトル(2fスペクトル)が明瞭に検出されており、水分・酸素のTDLAS測定に成功した。また、吸収スペクトルの振幅とガス濃度には相関性が存在することも実証された。以上より、光ファイバ型TDLAS計測システムにより、燃料電池内の水分・酸素輸送現象を捉えることが十分可能であることが示唆された。平成27年度の研究実施計画では、「光ファイバプローブ型TDLASガス濃度計測システム」を開発し、燃料電池セル内の水分・酸素濃度を定量的に測定できることを目標とした。当初の目標は概ね達成できたと判断できる。固体高分子形燃料電池(PEFC)における水分管理の問題を解決し高効率化・高耐久化を図るためには、電池内部での物質輸送メカニズム(水分・酸素)を包括的に捉える必要がある。そこで本研究では、高感度なレーザ吸収分光法である波長可変半導体レーザ吸収分光法(TDLAS法)を応用することにより、実作動状態PEFC内の水分、酸素濃度を高速・高精度かつin-situで定量測定できる「光ファイバプローブ式ガス濃度計測システム」の開発を試みる。さらに、多孔質電極内の物質輸送数値シミュレーションを援用することにより、PEFC電極/電解質界面での液水、水蒸気、酸素挙動を統合的に捉えながら、運転条件や電極構造が電池性能にどのような影響を及ぼすのかを明らかにする。平成28年度は、光ファイバプローブ式ガス濃度計測システムの更なる高精度化を図るため、「送受一体型光ファイバプローブ」の設計・開発を行った。本プローブは、1本の投光ファイバと6本の受光ファイバで構成されており、複数の受光信号を合成することによって位相の異なるフリンジノイズ(光干渉ノイズ)をキャンセリングし、出力信号のS/N比を高める特徴を有している。また、測定で得られた吸収スペクトルから位相敏感検波により2種類の高調波信号を抽出し、それらの信号強度比から水蒸気のモル分率を定量的に算出する手法を独自に提案した。その結果、燃料電池ガス流路内の水蒸気濃度(モル分率)を±0.5 mol%以内の高精度で定量測定することに成功した。平成28年度の研究実施計画では、「光ファイバプローブ式ガス濃度計測システム」の更なる高精度化を図るため、ノイズキャンセリング機能を有する独自の「送受一体型光ファイバプローブ」を設計・開発し、さらに、測定データから水分濃度を効率的に算出するための定量化法を見出すことを目的とした。それにより、燃料電池(PEFC)の狭小流路内においても±0.5 mol%以内の高精度で水分濃度をモニタリングすることが実現でき、当初の目標は概ね達成できたと判断できる。固体高分子形燃料電池(PEFC)における水分管理の問題を解決し発電性能の改善を図るためには、ガス流路から電極/電解質界面に至るまでの物質輸送現象を包括的に理解することが求められる。そこで本研究では、光ファイバを用いた波長可変半導体レーザ吸収分光法(TDLAS法)を応用することにより、実作動状態の燃料電池狭小流路内における水分・酸素濃度分布を高速・高精度かつin-situで定量測定できるようにすることを目的とした。さらに、多孔質構造を考慮したガス拡散電極内の水分・酸素輸送数値シミュレーションを援用することにより、カソード電極/電解質界面における液水挙動や酸素拡散現象の解明を試みた。平成29年度は、前年度に開発した「送受一体型光ファイバプローブ」を用いることにより、模擬流路セル内における水分のTDLAS測定を実施した。ミリスケールの狭小流路内でも水分の吸収スペクトルは明瞭に観測できており、第2高調波(2f)ならびに第4高調波(4f)スペクトルを同時に取得し、それらのpeak-valley高さの比を計算することによって水分濃度を高精度で定量化できることが示された。

また、本研究で開発した「光ファイバプローブ式TDLASガス濃度計測システム」を実作動状態のPEFCセル内の水分濃度測定に応用したところ、出力電流密度の増加とともにカソード流路内の水分濃度が上昇する様子が確認され、十分適用可能であることが明らかになった。さらに、多孔質構造を考慮したガス拡散電極内の水分・酸素輸送モデルを構築し、数値シミュレーションを援用することにより、測定が困難な電極/電解質界面における液水輸送ならびに酸素拡散の挙動解析を実施した。その結果、セパレータのリブ下部において多量の液水が貯留し、酸素の供給が阻害されることが示された。本研究では初めに、光ファイバを用いた波長可変半導体レーザ吸収分光法(TDLAS法)を応用することにより、燃料電池ガス流路内の反応ガス濃度を高速・高感度で測定可能な「光ファイバプローブ式レーザガス分析システム」を開発し、発電モードPEFCのカソード流路内の水分濃度を直接モニタリングできるようにした。さらに、多孔質構造を考慮したガス拡散電極内の物質輸送数値シミュレーションを援用することにより、カソード側電極/電解質界面における液水挙動や酸素拡散現象の解明を試みた。平成27年度に開発したTDLAS計測システムを活用することにより、実作動状態の燃料電池セル内の水分・酸素輸送現象を捉えながら、運転条件や電池構造がセルの発電性能にどのような影響を及ぼすのかを明らかにする。さらに、TDLAS計測で得られる実験結果と多孔質電極内の物質輸送シミュレーションを融合させることにより、燃料電池の電極/電解質界面における水分状態や酸素挙動を予測できるようにする。これまで開発を進めてきた「光ファイバプローブ式ガス濃度計測システム」を活用することにより、実作動状態の燃料電池(PEFC)セル内の水分・酸素輸送現象を正確に捉えながら、運転条件や電池構造がセルの発電性能にどのような影響を及ぼすのかを明らかにする。さらに、数値シミュレーションを援用することにより、PEFC電極/電解質界面における水分状態や酸素挙動を予測できるようにする。熱工学京都工芸繊維大学機械工学系熱エネルギー工学研究室ホームページ
消化管上皮細胞の分化と癌化に伴う分化関連抗原の発現に関する免疫組織学的研究

1.ラット消化管上皮細胞の正常発生、分化および癌化に伴う分化関連抗原の発現動態を明らかにするために固定組織標本の免疫組織染色に利用可能な抗体の作成を試みた。合成ペプチドを抗原としてマウスモノクローナル抗スクラーゼ・イソマルターゼ抗体HM5E4、抗MUC2タンデムリピート抗原抗体104H11、抗MUC2非タンデムリピート抗原抗体2H3、抗MUC5AC非タンデムリピート抗原抗体5S4、1F2、抗Cdx1抗体G713、抗Cdx2抗体7C2、抗Musashi-1抗体1D4を樹立した。2.ラット胎児腸管上皮細胞発生過程における消化管上皮分化関連抗原の発現を胎生11日齢以降の胎児腸管を用いて免疫組織学的に検討した。Cdx1、Cdx2の発現はそれぞれ胎生15日齢、11日齢で内胚葉細胞細胞核に見られた。絨毛の発生、内胚葉細胞から上皮細胞への移行などに伴いCdx1は絨毛間内胚葉細胞に、Cdx2は絨毛上皮細胞に強く発現する傾向が明らかになった。杯細胞特異抗原MUC2の発現は吸収細胞特異抗原スクラーゼ・イソマルターゼの発現に先行したが、いずれも誕生前に合成、発現が見られた。ホメオボックス関連遺伝子産物であるCdx1、Cdx2とスクラーゼ・イソマルターゼ、MUC2の発現の間に単純な関連は見いだせなかった。3.AOM誘導ラット腸管腫瘍組織におけるアポムチン、糖鎖抗原、Cdx2の発現の変化を検討した。これらの抗原の腫瘍化に伴う発現低下が見られたが、一部にMUC5AC、H型糖鎖抗原の新たな発現が観察された。癌と腺腫間の表現型の量的な差違は観察されたが、質的な差違はなかった。アポムチン、糖鎖抗原、Cdx2の発現に直接的な関連は見出せなかったが、近位大腸ではMUC5ACとB型糖鎖抗原の関連が示唆された。Cdx2は腺腫の段階から著明な発現低下が認められ、AOM投与のホメオティック遺伝子発現への影響が示唆された。2.ラット小腸の発生、分化、分化維持を制御していると考えられているhomeotic遺伝子産物である転写調節因子CDX1、CDX2に対するモノクローナル抗体、ポリクローナル抗体を作製中である。3.樹立した抗体を用いて予備実験を行った。3-1..Axoxymethane (AOM)投与によるラット消化器癌の発生時期、部位、MUC2および5ACの発現を検討した。正常大腸ではMUC2は全域の杯細胞に、胃表層上皮細胞特異抗原とされるMUC5ACは近位大腸の杯細胞に発現していた。AOM投与後27週以降に遠位大腸、十二指腸で腫瘍の発生を見た。大腸癌ではMUC2の発現低下、MUC5ACの新たな発現が観察された。これらの変化は腫瘍周辺粘膜上皮でも見られた。3-2.ラット発生過程におけるSIとMUC2の発現の差異を検討した。受精後1617日で重層内胚葉細胞にMUC2の弱い発現が観察された。18日には少数ながら、明らかにMUC2陽性の杯細胞様細胞が十二指腸、小腸で観察され、この時期形成される原絨毛の微

絨毛面はMUC2で覆われていた。19日にはMUC2陽性杯細胞の増加が見られた。SIはMUC2より遅れて、19日に小腸上皮細胞の微絨毛面に発現が見られた。1.ラット消化管上皮細胞の分化マーカーであるSucrase-Isomaltase (SI、小腸吸収細胞)、MUC2 (杯細胞)、MUC5AC (胃粘膜表層上皮細胞)に対するモノクローナル抗体、および消化管に特異的なホメオティック遺伝子産物であるCdx2に対するモノクローナル抗体を合成ペプチドを抗原に用いて樹立した。他にMUC1に対する抗体を作成した。免疫組織染色に使用可能な抗ITF抗体、抗Cdx1抗体は樹立できなかった。2.ラット胎生期小腸発生過程におけるMUC2、SIおよびCdx2の発現パターンを免疫組織学的に比較検討した。胎生期小腸上皮では胎生16日齢以降にMUC2、Cdx2 (細胞核内発現)、SIの発現が順次観察された。MUC2は16日齢の原始絨毛形成初期に発現が始まり、その後の絨毛の成長に伴なって発生分化する杯細胞内に蓄積が見られた。Cdx2は胎生17日齢の内胚葉上皮に不連続な、細胞核に限局する発現として観察され、陰性部位から原始絨毛が発生した。18日齢には総ての上皮細胞がCdx2陽性となった。SIはCdx2、MUC2に遅れて発現したが胎生期から明らかな発現が見られた。Cdx2の発現はSI発現の前提となる可能性が示唆された。3.Axoxymethane (AOM)投与ラット消化器腫瘍におけるアポムチン、糖鎖抗原、Cdx2の発現を検討した。AOM誘導腫瘍組織ではアポムチン、糖鎖抗原など分化細胞特異抗原の広範な発現低下が見られた。正常では発現の見られないアポムチン、糖鎖抗原のNeoexpressionが遠位大腸腫瘍およびその周辺正常組織で観察された。腺癌の発現変化は腺腫に伴う変化と質的な差違はなく、必ずしも癌特異的変化ではなかった。Cdx2の著明な発現低下がAOM腺腫の段階から認められ、腸管上皮細胞の正常分化維持にCdx2の発現が関与している可能性が示唆された。1.消化管上皮細胞のin situにおける発生分化過程の観察に利用できる抗体の作成を試みた。ホメオティック遺伝子産物Cdx1、Cdx2をホルマリン固定標本中で免疫組織学的に同定するために必要なモノクローナル抗体をオリゴペプタイドを免疫抗原に用いて樹立した。さらに、幹細胞の非対称生分裂に関わり、幹細胞の細胞マーカーである可能性が指摘されているMusashi 1に対するモノクローナル抗体の樹立を試みた。2.胎生期ラット消化管におけるCdx1、Cdx2の発現分布を検討した。Cdx1、Cdx2の発現は胎生13日齢以降の腸管上皮細胞核に限局して認められた。腸管非上皮細胞、胃、膵・膵管、肝臓・胆管には発現が認められなかった。Cdx2は腸管前半部に強い発現が見られ、肛門側に近づくにしたがって発現が低下していた。一方、Cdx1は逆に腸管後半部で発現が強く、前半部では弱かった。胎生期から誕生数日までの小腸絨毛、大腸陰窩には陰窩絨毛軸に沿うCdx1、Cdx2の発現に明瞭な差違はなかった。3.大腸陰窩底部上皮幹細胞におけるMusashi 1の発現が報告されている。Musashi 1のアミノ酸配列で、異なる2カ所の配列ペプチドに対する抗体を作成したが大腸陰窩上皮細胞に陽性シグナルを認めることはできなかった。しかし、胎生期膵臓のランゲルハンス島内分泌細胞に特異的陽性シグナルを認めた。
種間比較による海産緑藻の異型配偶の進化と生息環境選好性に関する研究

性に関する諸問題の中でも最も基本的な問題の一つである雌雄の配偶子の異型性の進化に関する研究には長い歴史がある。しかし、これまで行われてきた多くの優れた研究は主に理論的な方法でこの問題に取り組むものであった。本研究は、これらの理論的研究を背景にしながら、実際の生物(海産緑藻)に密着して異型配偶の進化のメカニズムを研究したもので、これまでにない新しい発見と深い考察が得られた。潮間帯上部に生育する多くの海産緑藻の配偶子は、雌雄同型もしくはわずかな異型で、雌雄共に2本の鞭毛と眼点と呼ばれる光受容器官を持っており、放出されると直ちに正の走光性を示して海面に向かって遊泳を始める。私は、「配偶子が示す正の走光性は、雌雄の配偶子が遭遇する場所を3次元空間から海面直下の2次元平面に限定することによって接合の効率を高めるための行動なのではないか?」という仮説を立て、ヒトエグサを用いた接合実験を行ってこれを裏付ける証拠を得た。さらに、これらの種の雌雄の配偶子の放出は、走光性を効率的に利用することのできる昼間の干潮時に雌雄で同調的に起こるように、化学伝達物質を介した特異的な機構によって制御されていることを明らかにした。また、イワヅタ目のハネモの雄性配偶子は、小型で高速で泳ぎ回りながら雌性配偶子を探索するものの、走光性を示すことができないことから、「正の走光性を示す雌性配偶子と、走光性を示さない雄性配偶子が効率的に遭遇できるのだろうか?」という疑問を持って詳細な実験を行った結果、海産緑藻で初めて雌性配偶子からは雄性配偶子を誘引する性フェロモンが放出されていることを発見した。これらの結果とDNA塩基配列に基づく系統解析の結果を合わせて進化機構のさらなる解析を行っている。現在、これらの結果とDNA塩基配列に基づく系統解析の結果との整合性に関して解析している。
細胞性免疫を誘導できるヒトに対して安全で強力なアジュバントに関する研究

最近、HIVの感染防御における細胞性免疫反応の重要性が指摘され、エピトープペプチドも報告されてきているが、それらに対する細胞性免疫をヒトに誘導できる安全で実用的なアジュバントは現在皆無である。我々はこれまでにオリゴマンノースを導入した人工糖脂質で被覆したリポソームが細胞性免疫反応であるDTHやCTL応答を誘導するアジュバント活性を有していることをマウスを用いて見いだし、予備的ではあるが、このアジュバントを用いたペプチドワクチンがMAIDSの発症を抑制できることを示した。今年度の研究では、このアジュバントのヒトへの応用を目指し、まず、(1)このアジュバントの毒性試験をサルを用いて行い,通常投与する量の100倍量を投与しても毒性を示さないことを確認した。(2)SIVgag p27に対する4種のモノクローナル抗体を作製して精製後、抗体カラムを作製し、このカラムを用いて抗体カラムクロマトグラフィを70回繰り返し、サルを用いたSIV感染防御実験の抗原となるSIVmac239のgag p27抗原を7.84mg精製した。(3)人工糖脂質被覆リポソームおよびalumをアジュバントとして用いて、この精製gag p27抗原でサルを免疫した後、体液性免疫誘導能を抗p27抗体の産生(ELISA)で、細胞性免疫誘導能をDTH反応の誘導を指標にして調べた。その結果、alumはgag p27抗原に対する抗体産生をほとんど誘導せず、DTHアッセイでも一過性のジョンズ・モート反応しか誘導できなかったが、人工糖脂質アジュバントはサルに対してgag p27抗原に対する抗体産生を誘導するとともに、抗原特異的DTH反応を強く誘導できることが明らかになった。これらの知見は、人工糖脂質アジュバントが液性免疫と細胞性免疫の両方を効果的に誘導できる安全なアジュバントであり、エイズワクチンの開発にとって大変有用であることを意味している。
マイクロキャビティアレイ液体生検技術を用いた肝がん再発超早期診断法の開発

マイクロキャビティアレイ液体生検技術を用いて、肝細胞がん(肝がん)循環腫瘍細胞(CTC : circulating tumor cells)を特異的に検出する手法を確立した。肝がん細胞株HepG2、Huh7、PLC/PRF/5の検出率は65%、77%、99%と良好であった。肝がん患者19例の末梢血3mLにおける検討では、進行度StageI-III:8.8±8.7個、StageIV:125.0±176.3個であり、がんの進展とともにCTC数は増加傾向であった(P<0.05)。これらの結果より、新たな肝がんCTC検出系が確立されるとともに、肝がん患者の病態進展における臨床的意義が示唆された。マイクロキャビティアレイ液体生検技術を用いて、肝細胞がん(肝がん)循環腫瘍細胞(CTC : circulating tumor cells)を特異的に検出する手法を確立し、治療後の患者を対象とした臨床研究において再発リスク診断法を開発する目的で、CTC検出系の確立にはin vitroおよびin vivo実験系を活用した。(1)肝がんCTC検出系の確立:肝がん患者の末梢血液中を循環しているCTCを検出する実験系を確立するために、マイクロキャビティアレイの感度・特異性について検討した。(a)血球の通過性:全血液の通過性は角丸長方形;短辺8μmの基板が目詰まりをせず最も効率的に白血球を捕捉した。(b)肝がん細胞株(in vitro)を用いた検出系の確立:ヒト肝がん由来培養細胞株HepG2と全血液を混合することによって、(a)と同様に通過性、腫瘍細胞の検出率を検討した。白血球はPE標識CD45抗体、肝がん細胞はFITC標識AFP抗体によって染色し、共焦点レーザースキャン顕微鏡にて確認した。その結果、肝がん細胞の特異的な検出率(回収率)は約70%であった。さらに、肝がん細胞の定量性に関しては、腫瘍マーカーAFP遺伝子の発現量(mRNA)をnested real-time RT-PCR技術を用いる手法を確立した。(2)肝がん患者からのCTC検出;臨床研究:(1)で確立した検出系を用いて、進行肝がん患者(Stage IVA以上)の末梢血液中を循環しているCTCを特異的に検出することに成功している。マイクロキャビティアレイ液体生検技術を用いて、肝細胞がん(肝がん)循環腫瘍細胞(CTC : circulating tumor cells)を特異的に検出する手法を確立し、治療後の患者を対象とした再発リスク診断法を開発した。CTC検出系の確立にはin vitroおよびin vivo実験系を活用した。(a)血球の通過性、(b)肝がん細胞株HepG2、PLC/PRF/5、Huh7等(in vitro)を用いた検出系の確立において、肝がん細胞の特異的な検出率(回収率)は約70%であった。さらに、肝がん細胞の定量性に関しては、腫瘍マーカーAFP遺伝子の発現量(mRNA)をnested real-time RT-PCR技術にて確認した。(2)肝がん患者からのCTC検出;臨床研究:(1)で確立した検出系を用いて、肝癌患者18例、肝硬変患者(非担癌患者)10例、健常人7例の全血3mLより検出した。肝癌患者において89%(16/18)でCTCを検出した(平均68.6個)。進行度別ではStageI-IIIで7.1個、StageIVで128.3個であり、進行と共にCTC数は増加傾向を示すことが分かった(p<0.05)。本研究において、平成27年度は(1)(2)が計画されていた。(1)および(2)について検討中ではあるが順調に進行している。(1)における詳細な細胞免疫学的検討に時間を要していることから、(2)への進展がやや遅延しているものの、おおむね順調に進行しているものと考えられる。CTC検出系の確立はin vitro実験系および臨床研究によって実施した。(a)血球の通過性、(b)肝がん細胞株HepG2、Huh7、PLC/PRF/5を用いた検出系の確立(in vitro)において、肝がん細胞の特異的な検出率(回収率)はそれぞれ66%、76%、99%であった。さらに、肝がん細胞の定量性に関しては、腫瘍関連マーカーAFP、GPC3、EpCAM、ASGR遺伝子の発現量(mRNA)をreal-time RT-PCR技術にて確認した。(2)肝がん患者からのCTC検出;臨床研究:(1)で確立した検出系を用いて、肝癌患者19例、肝硬変患者(非担癌患者)11例、健常人7例の全血3mLより検出した。肝癌患者において89%(17/19)でCTCを検出した。

進行度別のCTC数では血清AFP値(<4 vs. 4< ng/mL):3.9 vs. 97.3個(P < 0.05)、腫瘍個数(1 vs. 2<個):13.0 vs. 79.3個、最大腫瘍径(<30 vs 30< mm):61.9 vs. 59.8個であり、進行と共にCTC数は増加傾向を示すことが分かった。マイクロキャビティアレイ液体生検技術を用いて、肝細胞がん(肝がん)循環腫瘍細胞(CTC : circulating tumor cells)を特異的に検出する手法を確立した。肝がん細胞株HepG2、Huh7、PLC/PRF/5の検出率は65%、77%、99%と良好であった。肝がん患者19例の末梢血3mLにおける検討では、進行度StageI-III:8.8±8.7個、StageIV:125.0±176.3個であり、がんの進展とともにCTC数は増加傾向であった(P<0.05)。これらの結果より、新たな肝がんCTC検出系が確立されるとともに、肝がん患者の病態進展における臨床的意義が示唆された。本研究において、平成26年度は(1)(2)が計画されていた。(1)および(2)について検討中ではあるが順調に進行している。(1)における詳細な細胞免疫学的検討に時間を要していることから、(2)への進展がやや遅延しているものの、おおむね順調に進行しているものと考えられる。当初の計画通り、今後は(2)および(3)の研究を予定している。(2)肝がん患者からのCTC検出;臨床研究(1)で確立した検出系を用いて、肝がん患者の末梢血液中を循環しているCTCを定量して、治療効果判定における有用性を検討する。実施に際しては、本学医学系研究倫理審査委員会の承認を得て行う。(a)肝がん局所治療におけるCTC定量(20例):早期の肝がん患者に対して広く行われている内科的局所治療(ラジオ波焼灼療法、肝動脈塞栓術)に際して、治療前および治療後(4時間、24時間、1週間、1ヵ月)におけるCTCを定量する。治療後3ヵ月ごとの再発率(2年間;肝内、遠隔臓器)を画像検査(超音波、CT、MRI)で評価する。(b)肝がん化学療法におけるCTC定量(20例):他臓器転移を認めない肝がん患者に対して広く行われている肝動注化学療法に際して、治療前および治療後(24時間、1週間、1ヵ月)におけるCTCを定量する。画像検査によって治療後の無増悪期間(TTP: time to progression)を評価する。(3)肝がんCTCの分子生物学的解析(a)免疫細胞学的検討、(b)ゲノム生物学的検討:(b-1)発現解析(b-2)ゲノム塩基配列解析;(i)ゲノムDNA抽出、(ii)ライブラリー作成・ターゲット領域濃縮、(iii)高速シーケンス、(iv)点突然変異や挿入欠失(indels)の確認、(v)データ解析医歯薬学当初の計画通り、今後はこれまでの(1)(2)に加えて以下の研究を予定している。実施に際しては、本学医学部倫理審査委員会の承認を得て行う。
形式意味論的アプローチに基づく自然言語の解明およびその概念的・方法論的基礎の検討

今年度は、現代論理学の手法に基づいて、自然言語の意味論および文法(統語論)の研究を行い、その成果を論文として発表した。また、意味論と語用論のインターフェイスに関する研究を行い、その成果を学会発表・論文の形で公表した。今年度の補助金は、主に、学会での研究発表のための旅費、及び、研究に関連する哲学・言語学・論理学の文献の購入費に当てられた。1.自然言語の意味論と文法の関係について、カテゴリー文法の観点から研究した。カテゴリー文法の枠組みを、(i)初期分析哲学におけるフレーゲ、ラッセルの文形成の理論、(ii)ギーチの型変換規則に基づく拡張、(iii)ゲンツェンの証明論と接合させたランベックの研究、という3つの段階において確認した。その上で、証明論的手法(とりわけ自然演繹)に基づく枠組みが、(a)カリー・ハワード対応を介して、タイプ理論に基づく従来の意味論の枠組みと自然に結びつくこと、(b)それによって、日本語・英語の具体的分析の場面で豊かな応用可能性を有していることを確認した。この成果に基づき、自然言語の文法・意味論研究における現代論理学の意義-とくに証明論的手法の意義-を概観した論文「自然言語と論理」を発表した。2.意味論と語用論のインターフェイスに関して、(a)指示的表現と述語的表現の区別が、発話解釈における語用論的推論の適用範囲に重要な制約を与えていること、(b)その帰結として、関連性理論の基本的テーゼである「言語的決定不十分性のテーゼ」に制限があることを明らかにした。この成果は、2005年7月にイタリアで開催された第9回国際語用論学会において発表され、論文(「叙述名詞句と語用論的解釈-自由拡充プロセスにたいする意味論的制約をめぐって」)として公表された。なお、この成果は、西山佑司氏(慶應義塾大学)との共同研究に基づくものである。今年度は、自然言語の体系的意味論の一般的枠組みを構築するための基礎的研究を行った。今年度の補助金は、主に、研究を遂行するための文献の購入費、および、学会での調査活動のための旅費に当てられた。1.自然言語の量化表現と複数表現の形式的扱いを、哲学・論理学・言語学の文献を精査することで検討した。量化表現に関しては、近年の証明論の発展と結びついた型論理文法の手法が有効であり、複数表現に関しては、これまで注目されてこなかった複数論理の手法が有効であることを確認した。また、初期分析哲学の文献の精読を通して、フレーゲの文形成の理論およびラッセルの量化の理論から、型論理文法と複数論理に対して新たな視点が得られることを確認した。これらの知見を具体的な言語分析に適用するための足がかりとして、日本語の疑問形の量化表現に注目し、疑問表現と量化表現を統一的に扱う合成的分析を与えることを試み、その成果を意味論研究会において発表した。なお、この研究の遂行に当たって、補助金を用いて、多数の関連文献を購入するとともに、国際学会(ESSLLII2004)に参加し、型論理文法を中心とする最新の研究成果の理解を深めた。2.自然言語の顕著な特性である文脈依存性の問題を、関連性理論の枠組みに基づいて検討した。とりわけ、これまで文脈依存性の観点からあまり研究されることのなかった日本語・英語のコピュラ文に注目し、コピュラ文における述語名詞に対しては、文脈に応じた意味解釈の変化がきわめて制限されていることを発見した。この研究成果については、来年度の国際語用論学会での研究発表を受理され、その準備として、意味論と語用論の相互関係を再検討する作業を進めている。なお、この研究の遂行に当たって、補助金を用いて、多数の関連文献を購入するとともに、言語哲学の最新の研究を吸収するため、日本科学哲学会に参加した。

この成果は、2005年7月にイタリアで開催された第9回国際語用論学会において発表され、論文(「叙述名詞句と語用論的解釈-自由拡充プロセスにたいする意味論的制約をめぐって」)として公表された。なお、この成果は、西山佑司氏(慶應義塾大学)との共同研究に基づくものである。