hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
立体内視鏡とステレオナビゲーションの重畳表示画像を用いた鼻副鼻腔術式の研究

重畳表示画像により、蝶形骨洞を自然孔から開放する前に、蝶形骨洞の形状(とくに上下方向と左右方向への広がり具合)と洞内の病変また視神経や内頸動脈の位置と合わせて透過像として内視鏡画面に映し出された。このイメージに従い蝶形骨洞を自然孔より嗅裂に開放した。本システムの高い有用性を確認した。一方で、現状の機器は重畳表示画像の誤差がまだ不安定である。そこで、レジストレーション方法とマーカーの固定方法を改良し画像表示の精度を向上させた。さらに、重畳画像の遠近感がやや不十分という問題点もある。そこで、サイドモニターを準備し、2次元的な前額断CT画像にグラフィックモデルを重畳表示させ、ステレオナビゲーション画像とリンクさせた。これにより術者は、術野のオリエンテーションをステレオナビゲーション画像で直観的に、またサイドモニターで奥行き・遠近を客観的に認識できようになった。
建築意匠の自由度向上と省エネを両立するセントラル・ライティングの提案と基礎的実践

中央管理された励起光源と,光ファイバを用いた励起光の遠隔地への配光伝送路,および,遠隔地に離隔設置された蛍光体配光部からなる,セントラル・ライティング・システム(CLS)の基礎的開発を行い,基本的な動作を確認した。照度や省エネなど技術的観点からは,実用化に向けた要素開発は未だ途上にありつつも,基本コンセプトを用いた本取り組みは,これまでの照明計画を一新する可能性を有し,シンプルな構造で意匠性の高い照明システムの実現に貢献できる一つの手法として有用であると考える。特に,配光部が電気的な要素から開放されることによる利点とその可能性,また,配光部における意匠計画の展開の幅広さについて強調したい。本研究では,発光効率や素子寿命の観点から優れている半導体光源を用いて,照明と建築意匠との相関に主眼をおいた新規照明システム,すなわち,セントラル・ライティング・システム(CLS)の可能性を提案している。本システムは,中央集中管理された励起光源である半導体固体光源と,光ファイバを用いた励起光の遠隔地への配光伝送路,および,離隔設置された配光部から構成する照明システムであり,本研究において,各要素技術の基礎的開発を行っている。初年度は,本研究で独自に開発する光源・配光ユニットを,住空間へ適応することを想定し,その基本的構成について示すとともに,CLS導入によって期待できる特徴についてまとめた。つぎに,生活居住空間に適用することを前提とし,実際に作製した実機を用いて,CLSが十分な照度を有し,なおかつ高効率に機能することを確認した。さらに,造形や質感調整において高い自由度を有するガラスや磁器素材に着目し,配光部の意匠への高付加価値化を目指した。その際,蛍光体粒子のガラス材や釉薬への添加時の課題点を整理し,熱特性および発光特性の安定化に向けた検討を行った。なお,照度や省エネなどの技術的観点からは,実用化に向けたそれぞれの要素開発は未だ途上にありつつも,本システムは,これまでの照明計画の基本コンセプトを一新する可能性を有するものであり,シンプルな構造で意匠性の高い照明システムの実現に貢献できる一つの手法として有用であると考える。とりわけ,今後さらにLD光源自身の高効率化,高出力化が進めば,大きな照度を必要とする照明用途への応用も可能になると期待する。我々の研究グループは,異なる専門性を持つ研究者によって構成されている。本研究において,それぞれの専門性を活かして個別の課題に取り組みつつも,互いが緊密に連携できる体制をとっていることから,これまでのところ,進捗は概ね順調と言える。研究代表者である高取愛子は,建築計画の心理・生理的効果を考慮した生活空間の設計実務に携わる立場より,主として建築との相関に基づく照明設備や意匠の在り方への新規提案や課題点の抽出を行い,本研究を取り纏めている。共同研究者である小島一信は,窒化物半導体を用いた紫外可視波長領域における、高効率半導体光源の原理的性能向上に関する研究を推進してきた経歴を活かし,特に、半導体レーザ、すなわちCLSにおける励起光源についての知識・経験を元に,主として高効率と高出力を両立する新しい原理で発光する半導体光デバイスの開発に従事している。また,研究協力者である改井陽一郎は,器具作製,実験補助者として本研究に全般的に従事している。当初予期していなかった課題,すなわち,CLSにおける蛍光体粒子を用いた配光部の検討においては,大石昌嗣,塩見昌平に協力を求め,既に一定の成果を出しつつある。以上のように,我々は,これまで遠く離れていた、最先端の「半導体光源技術」と「建築設計技術」の融合を、本研究を通して実現し、住み手が求める快適性に根ざした照明計画を、CLSに立脚して実現したいという共通の想いのもと,研究に取り組んでいる。本研究では,発光効率や素子寿命の観点から優れている半導体光源を用いて,照明と建築意匠との相関に主眼をおいた新規照明システム,すなわち,セントラル・ライティング・システム(CLS)の可能性を提案した。本システムは,中央集中管理された励起光源である半導体固体光源と,光ファイバを用いた励起光の遠隔地への配光伝送路,および,離隔設置された配光部から構成する照明システムであり,昨年度に行った基礎的開発から,特に生活居住空間に適用することを前提とし,下記の点について改善を行った。(1)LD素子を安定的に保持しつつ小型化を図った2次試作モジュール(W42xH35xD60mm:D65.5レセプタクル含む)を製作した。(2)配光部の取り替え易さと安全性に着目した,光伝送路と配光部との接続方法の改善を行った。(3)配光部のデザイン開発の点では,配光部のスリム化や,造形や質感調整において高い自由度を有する和紙に着目することにより,高付加価値化を目指した。(4)蛍光体のさらなる安定化,すなわち,蛍光体粒子のガラス材や釉薬への添加時の課題点を整理し,とりわけ赤色蛍光体の熱特性および発光特性の安定化に向けた検討を行った。なお,生活居住空間への適用を前提とし,実際に作製した実機や蛍光体部(配光部)がタスク照明として十分な照度を保持しつつ,なおかつ本年度行った放射量測定によって,それらが十分な光束も有することを確認した。

なお,技術的観点からは,実用化に向けたそれぞれの要素開発は未だ途上にありつつも,本システムはこれまでの照明計画の基本コンセプトを一新する可能性を有するものであり,シンプルな構造で意匠性の高い照明システムの実現に貢献できる一つの手法として有効であると考える。中央管理された励起光源と,光ファイバを用いた励起光の遠隔地への配光伝送路,および,遠隔地に離隔設置された蛍光体配光部からなる,セントラル・ライティング・システム(CLS)の基礎的開発を行い,基本的な動作を確認した。照度や省エネなど技術的観点からは,実用化に向けた要素開発は未だ途上にありつつも,基本コンセプトを用いた本取り組みは,これまでの照明計画を一新する可能性を有し,シンプルな構造で意匠性の高い照明システムの実現に貢献できる一つの手法として有用であると考える。特に,配光部が電気的な要素から開放されることによる利点とその可能性,また,配光部における意匠計画の展開の幅広さについて強調したい。これまでの成果によって,各要素技術において次のような課題を見出したのも,本研究の成果と言える。これら課題点を,今後の研究方針としたい。(1)LDモジュールの発光効率の改善。とりわけ,LD自身の高効率化,(2)供給電力の変換制御及び回路の新規開発(LDモジュールの高効率化),(3)光ファイバのフレキシブルで安価な分岐技術の開発,(4)配光部での調光およびオン・オフ機能の設計,配光部での調光及び光量調整機能の設計(LDモジュールの高機能化),(5)配光部のデザイン開発,(6)蛍光体のさらなる安定化建築意匠当初,当該年度に研究を予定していた,「光源の強制冷却の検討」を次年度に繰り越したため,購入予定であった「冷凍機」の執行が延期になったところが大きな原因となる。また,同じく研究項目「配光部の作製」の一部についても,次年度への繰り越しとなり,謝金・人件費も執行がなかった。前項の「冷凍機」および「人件費」については,そのまま次年度の執行を予定している。
加工形状特徴による加工作業モデルの表現

従来、設計と加工の情報伝達の必然性、CADとCAMとの有機的結合が叫ばれてきたが、依然として困難な状態にある。それは、設計(CAD)モデルが形状の幾何の観点や機能の観点からの表現しか行われていないためである。この問題点を解決すべく加工特徴という概念が導入されてきたが、これまでは、工具を中心にした分類や形状特徴を中心にした分類方法であり、加工モデルに必要な加工作業の観点での表現が行われていなかった。そこで本研究は、加工単位作業を十分に支援するモデルとして加工特徴を定義し、加工作業を加工特徴を用いて記述することを目的としている。本研究では、以下の手順で研究を遂行した。1)単位加工作業表現に関する理論的検討単位加工作業の抽象化を、V.T.Portmanの形状創成機能モデルの考え方を基本として工作機械、工具、加工運動を含めた加工作業モデルとして抽象化を行った。この加工作業モデルと加工特徴を対応させるように、加工特徴のモデル化を行った。2)基準面、データム面を考慮した加工順序の表現方法基準面、データム面に関する情報は、加工特徴間の空間配置関係に依存している。この情報を基に、同一取り付け状態の加工特徴をグループモデルとして表現し、加工順序の表現法提案した。3)加工作業モデルを用いたモデリングシステムの試作と評価以上のモデルのモデリングシステムをコンピュータ上で実現し、穴加工における加工作業モデルを表現し、実際の作業情報と比較を行い、本研究の妥当性を実証した。
ＶｅｒｉｆｙＮｏｗを用いた血小板機能からみた術前抗血小板剤中止のタイミング

チエノピリジン系抗血小板剤であるクロピドグレルの術前至適中止タイミングについてVerifyNowシステムを用いて検討した。同薬剤中止後の血小板機能回復曲線から検討したところ、中止後35日でカットオフラインを越えて血小板機能が回復していた。同薬剤術前中止時期としては従来言われている14日に比べて大幅に短縮することが可能である。VerifyNowを用いて評価した術前血小板凝集能と術後ドレーン出血量との関係は有意ではなかったが、血小板凝集能が低い症例でドレーン出血量が多い傾向がみられた。各種抗血小板剤投与を受けているが外科手術を受ける場合に薬剤を中止するタイミングについて明らかに示されたものはまだない.従来の比濁法は操作が煩雑で検査時間も長く,データの安定性などの問題点があり,臨床応用には至っていないのが現状である.しかし近年,迅速で簡便かつ正確な血小板機能測定装置VerifyNowシステムが登場し,Aspirin Reaction Units(ARU)またはP2Y12 Reaction Units(PRU)を測定することにより,抗血小板薬内服中のモニタリングが可能となった.本研究は血小板機能評価の新しい方法であるVerifyNowシステムを用いて,術前薬剤中止後の血小板機能回復曲線を薬剤別に示し,薬剤別至適術前中止時期を明らかにし,術直前の血小板機能と術中・術後出血量の関係を検討することを目的とする.平成25年度は,術前にクロピドグレル内服中の患者7例を対象にVerifyNowシステムP2Y12キットを用いて最終内服日から手術当日までのPRU値を経時的に測定し,血小板機能回復経過から至適中止時期を検討した.クロピドグレル休薬後約2-5日でPRU値がcut off値を上回り,血小板凝集能が回復していることが示され,休薬から手術まで血栓形成等による合併症は認められなかった.心臓待機手術症例における術直前の血小板機能が術後出血とどのように関連があるかを調べる研究では,新たに大動脈弁置換術17例,僧帽弁形成術19例,心拍動下冠動脈バイパス術9例を追加して検討を行った.結果としていずれの術式も軽度の逆相関は認めるものの,有意差までは認めなかった.以上の結果から,本邦における抗血小板薬の術前休薬期間は短縮可能であると思われる.また,このシステムによる術前血小板機能評価により術後出血量を予測できる可能性があると考えられる.各種抗血小板剤投与を受けている患者が増加しているが,それらの患者が外科手術を受ける場合に薬剤を中止するタイミングについて明らかに示されたものはまだない.従来、比濁法による検査が行われてきたが,薬剤の効果を判定する目的で開発されたものではなかった.近年,迅速で簡便かつ正確な血小板機能測定装置VerifyNow®システムが登場し,Aspirin Reaction Units(ARU)またはP2Y12 ReactionUnits(PRU)を測定することにより,抗血小板薬内服中のモニタリングが可能となった.本研究は血小板機能評価の新しい方法であるVerifyNow®システムを用いて,術前薬剤中止後の血小板機能回復曲線を薬剤別に示して薬剤別至適術前中止時期を明らかにし,術直前の血小板機能と術中・術後出血量の関係を検討することを目的に行うものである.平成24年度は,術前にクロピドグレル内服中の患者10例を対象にVerifyNow®システムP2Y12キットを用いて最終内服日から手術当日までのPRU値を測定し,血小板機能回復経過から至適中止時期を検討した.クロピドグレル休薬後約5日でPRU値がcut off値を上回り,血小板凝集能が回復していることが示された.経過中に血栓形成等による合併症は認めなかった.また心臓手術待機症例を対象に,VerifyNow®システムを用いて術直前の血小板機能を測定し,術式ごとに術後出血量との相関を検討した.僧帽弁形成術11例において,PRU値と術後出血量に有意な相関(MVP p=0.002)を認めたが.大動脈弁置換術15例および心拍動下冠動脈バイパス術5例においてはあきらかな相関は認めなかった.以上の結果から,Verify Now®システムは術前に出血量を予想するデータを提供する可能性があると考えている.各種抗血小板剤投与を受けている患者が、外科手術を受ける場合に薬剤を中止するタイミングについて明らかに示されたものは本邦ではまだない。従来の比濁法は操作が煩雑で検査時間も長く、データの安定性などの問題点があり、臨床応用には至っていない。近年、迅速で簡便かつ正確な血小板機能測定装置VerifyNowシステムが普及しており、Aspirin Reaction Units(ARU)またはP2Y12 ReactionUnits(PRU)を測定することにより抗血小板薬内服中のモニタリングが可能となった。本研究はVerifyNowシステムを用いて、術前薬剤中止後の血小板機能回復曲線を示し、至適術前中止時期を明らかにし、また術直前の血小板機能と術後出血量の関係を検討することを目的に行うものである。平成26年度は新たにクロピドグレルを術前に中止可能であった患者13例を加え、VerifyNowシステムP2Y12キットを用いて最終内服日から手術当日までのPRU値を経時的に測定し、血小板機能回復経過から至適中止時期を検討した。

結果としてクロピドグレル休薬後に約3日でPRU値がcut off値(PRU230)を上回り、血小板凝集能が回復していることが示された。また、休薬から手術まで血栓形成等による合併症は認められなかった。さらに心臓待機手術症例における術直前の血小板機能と術後出血の関連性を調べる研究では、新規に大動脈弁置換術(AVR)12例、僧帽弁形成術(MVP)4例、心拍動下冠動脈バイパス術(OPCAB)5例を追加して検討を行った。いずれの術式もARU値と出血量は軽度の逆相関を認め、AVRおよびMVPにおいては有意差を認めた(AVR:r=0.044、p=0.7638、MVP:r=-0.194、p=0.0851)。本邦における抗血小板薬の術前休薬期間は短縮可能であり、VerifyNowシステムによる術前血小板機能評価により術後出血量を予測できる可能性があると考えられた。今年度計画していた術前中止時期の術前管理導入までは至らなかった。各種抗血小板剤投与を受けている患者が増加しているが、それらの患者が外科手術を受ける場合に薬剤を中止するタイミングについて明らかに示されたものは本邦ではまだない。従来の比濁法は操作が煩雑で検査時間も長く、データの安定性などの問題点があり、臨床応用には至っていない。近年、迅速で簡便かつ正確な血小板機能測定装置VerifyNowシステムが普及しており、Aspirin Reaction Units(ARU)またはP2Y12 ReactionUnits(PRU)を測定することにより抗血小板薬内服中のモニタリングが可能となった。本研究はVerifyNowシステムを用いて、術前薬剤中止後の血小板機能回復曲線を示し、至適術前中止時期を明らかにし、また術直前の血小板機能と術後出血量の関係を検討することを目的に行うものである。平成27年度は新たにクロピドグレルを術前に中止可能であった患者4例を加え、VerifyNowシステムP2Y12キットを用いて最終内服日から手術当日までのPRU値を経時的に測定し、血小板機能回復経過から至適中止時期を検討した。さらに心臓待機手術症例における術直前の血小板機能と術後出血の関連性を調べる研究では、新規症例を追加し、大動脈弁置換術(AVR)54例、僧帽弁形成術(MVP)37例、心拍動下冠動脈バイパス術(OPCAB)34例で検討を行った。結果としていずれの術式もARU値と出血量は軽度の逆相関を認め、AVRにおいては有意差を認めた(rS=-0.370、p=0.0082)。以上の結果から、本邦における抗血小板薬の術前休薬期間は短縮可能であり、VerifyNowシステムによる術前血小板機能評価により術後出血を予測できる可能性が示唆された。チエノピリジン系抗血小板剤であるクロピドグレルの術前至適中止タイミングについてVerifyNowシステムを用いて検討した。同薬剤中止後の血小板機能回復曲線から検討したところ、中止後35日でカットオフラインを越えて血小板機能が回復していた。同薬剤術前中止時期としては従来言われている14日に比べて大幅に短縮することが可能である。VerifyNowを用いて評価した術前血小板凝集能と術後ドレーン出血量との関係は有意ではなかったが、血小板凝集能が低い症例でドレーン出血量が多い傾向がみられた。
生活習慣病の早期診断を目的とした新規バイオマーカーの生理的意義解明

新規な酸化ストレスマーカーに関して細胞実験、動物実験を行うことによって、適応応答といった生体への良い影響があること、疾病による生成量との関連、さらにそれらの生成メカニズムなどの知見が得られた。また、ヒトによる糖負荷試験の結果、今後、糖尿病などの生活習慣病の早期の診断に有効である見通しが得られた。本研究の目標は、ヒト臨床検体によって有用性を検証した脂質由来の酸化ストレスマーカー(特にリノール酸およびコレステロールの生体内酸化によって生じるヒドロキシリノール酸およびヒドロキシコレステロールとその前駆体)の生理的意義を科学的に解明することである。本年度は主に、疾患モデル動物中の脳内脂質酸化物の解析と抗酸化物質の効能効果を評価することによりマーカーの意義解明を目指した。1.アルツハイマー病およびダウン症モデル動物における脳内脂質酸化とビタミンEの効果Ts65Dnマウスを用いて、中枢神経の酸化傷害を抗酸化物質で抑制することで、行動異常を改善することができるかを検討した。Ts65Dnマウスの海馬において、脂質酸化生成物の増加と海馬神経細胞数の減少および行動異常が認められた。本マウスへ胎児期からの継続的なビタミンE(抗酸化ビタミン)投与は、海馬における脂質酸化生成物の抑制と、海馬の神経細胞数を改善することを認めた。さらに、ストレス環境下での行動異常に対しても、改善効果が認められた。これらの結果より、脳内脂質酸化物の上昇は、神経障害による行動異常の一因になっていることが示唆された。この研究結果をFree Radical Biology & Medicine誌に投稿し受理された。2.ヒドロキシリノール酸およびヒドロキシコレステロールおよびその前駆体の細胞応答メカニズム解明培養細胞(主に上皮角化細胞HaCat)を用いて、各脂質酸化物の細胞毒性を検討した。今後、各化合物を細胞に処理した時の生細胞率の結果をもとに、細胞死を示さない低濃度での適応応答とその詳細な解析を行う。本研究の目標は、ヒト臨床検体によって有用性を検証した脂質由来の酸化ストレスマーカー(特にリノール酸およびコレステロールの生体内酸化によって生じるヒドロキシリノール酸およびヒドロキシコレステロールとその前駆体)の生理的意義を明確にすることである。本年度は主に、疾患モデル動物中の脂質酸化物の解析と抗酸化物質の効果、また培養細胞におけるヒドロキシリノール酸による細胞保護作用について検証した。(1)パーキンソン病モデル動物における体内脂質酸化と抗酸化物質の効果薬物投与によるパーキンソン病モデルマウスを用いて、血液中および中枢神経の酸化傷害を抗酸化物質で抑制することで、行動異常を改善することができるかを検討した。疾病モデルマウスの血清中および脳組織(特に中脳・線条体)における、脂質酸化生成物の増加と行動異常を認めた。さらに、本マウスへの薬物投与前からの抗酸化物質の摂餌は、血清中における脂質酸化生成物を抑制し行動異常に対する改善効果を示した。これらの結果より、脂質酸化物の上昇はモデルマウスにおける行動異常の一因になっていることが示唆された。しかし、薬物投与による脳内神経伝達物質の変化に対して、抗酸化物質による改善効果は認められなかった。(2)ヒドロキシリノール酸の細胞応答メカニズム解明培養細胞(主に上皮角化細胞HaCat)を用いて、各脂質酸化物の細胞毒性と酸化剤による細胞死に対する細胞保護効果を検討した。HaCaT細胞に前処理した4種類のヒドロキシリノール酸の異性体の内、2種において細胞保護作用を認めた。細胞保護作用を示したヒドロキシリノール酸は細胞内の抗酸化タンパク質の誘導を示し、細胞保護作用への関与が示唆された。今後、これらの結果をもとに、細胞死を示さない低濃度での適応応答とその詳細なメカニズムの解析を行う。本研究の目標は、ヒト臨床検体によって有用性を検証した脂質由来の酸化ストレスマーカー(特にリノール酸およびコレステロールの生体内酸化によって生じるヒドロキシリノール酸(HODE)およびヒドロキシコレステロールとその前駆体)の生理的意義を明確にすることである。ヒドロキシリノール酸の細胞応答メカニズム解明ヒト表皮細胞(HaCaT)を用いてHODE異性体による細胞応答について検討を行った。細胞保護作用は、HODE添加後に過酸化水素で酸化ストレスを負荷し、その後の生細胞数をMTT法により計測した。細胞応答は、DNAアレイ解析および抗酸化システムの変化としてグルタチオン(GSH)含量やヘムオキシゲナーゼ1(HO-1)等の発現レベルの測定を、RT-PCR法やウエスタンブロット法を用いた解析を行った。過酸化水素により誘導される細胞死に対して、HODEの前処理により細胞保護効果が認められ、その効果は異性体種によって異なった。また、細胞保護作用が認められたHODE異性体では、NF-E2 related factor 2 (Nrf2)の核内移行を介したGSH含量の増加とHO-1の発現上昇が認められ、抗酸化機能の活性化が明らかとなった。以上の結果からHODEは異性体種によって異なる細胞応答を誘導し、その細胞保護作用には抗酸化能の上昇が寄与していると示唆された。この研究成果を論文投稿準備中である。2ヒト試験による有用性検証健常者に対して糖負荷試験を実施し、ヒドロキシリノール酸の異性体の中でも、一重項酸素によって特異的に生成する10、12ーHODEが境界型糖尿病等の早期診断に有効である見通しを得た。

論文として報告するとともに、細胞実験、動物実験によってより詳細なメカニズム解明研究へと展開した。当初目標であった適応応答に関して、目標であった9、13-HODEのみでなく、新たなマーカーとして10、12-ヒドロキシリノール酸に関しても、紫外線ストレスにおける適応応答を皮膚細胞で見出した。このように細胞レベルでは当初計画以上の成果が得られつつあるものの、動物実験に関しては大きな成果が得られず、本テーマ全体としてはおおむね順調と評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記実験で得られた結果をもとに、個体レベルでの生理的意義解明を行う。ヒト臨床検体で酸化ストレスマーカの上昇が認められている糖尿病や動脈硬化症に焦点をしぼり、これら疾患モデルマウスにおける応答を解析する。加えて糖負荷試験も実施してマーカー信頼性を確認する。(1)疾患モデルマウスにおけるヒドロキシリノール酸およびヒドロキシコレステロールの変動を詳細に解析する。(2)健常者における糖負荷試験を実施し、早期診断に有効であるマーカーとしてその信頼性をより高める。個体の応答に関しては、血液、組織の分析をLC-MS/MSやPCR、GC-MSなどの機器分析によって精査する。
加速器を用いた年縞試料の高精度多数分析による放射性炭素国際標準曲線の確立

修士課程までの研究内容と、今後の展開についての検討をおこなうため、地球惑星科学連合大会へ参加し、多くの研究者との議論を行った。本研究課題は平成26年度の途中で廃止となったため、記入しない。
Ｌｏｔｋａ－Ｖｏｌｔｅｒｒａ型の２種走化性方程式系の数学解析

本研究課題では,近年活発に研究されている走化性方程式と古くから研究されているLotka-Volterraの競合モデルの関係を調べるために,この2つの問題を組み合わせたLotka-Volterra型の2種走化性方程式について扱う.特に, Lotka-Volterra型の2種走化性方程式の時間大域解の存在や解のふるまいを明らかにすることが主なテーマである.しかし,走化性項や競合項による影響により,大域解の存在や解の挙動を導くエネルギー関数やLyapunov関数などの存在は知られておらず,研究が難航していた.そこで,本研究では特別な場合において研究を行い,次のような結果を得た:1. Paderborn大学のTobias Black氏とJohannes Lankeit氏との共同研究で,感応性関数をもつ走化性方程式の解の挙動を決定した.2. Paderborn大学のTobias Black氏とJohannes Lankeit氏との共同研究で,感応性関数をもつ流体とカップリングした走化性方程式の時間大域的一般解と呼ばれる解の存在を示した.3.東京理科大学の来間俊介氏との共同研究で,非線形拡散とロジスティック項をもつ流体とカップリングした走化性方程式の時間大域的弱解の存在を示した.4.放物・放物型走化性方程式の解と放物・楕円型走化性方程式の解の関係を特別な場合に明らかにした.2018年度は,両方の生物の競合が強い場合や走化性の力が強い場合の大域解の存在及び解のふるまいを得ることを目標とした.しかし,これらの場合は,特別な場合においても難問として知られており,既存の方法では扱うことが難しい.そのため,この2つの場合を扱う足掛かりとして,特別な場合において新たな手法を確立することを目指して研究を行い,次の成果を得た:1.新たなエネルギー関数を導入することにより,走化性の力が弱いという条件の下で感応性関数をもつ走化性方程式の解の挙動を決定した.今回のエネルギー関数は2種走化性方程式には適用できないものの,「新しいエネルギー関数を構成する」という方針は2種走化性方程式の解の挙動を検討する際の重要な指針となると考えている.2.感応性関数をもつ流体とカップリングした走化性方程式の時間大域的一般解という弱い解のクラスを新たに提唱し, 2次元において走化性の小ささの制限を外して時間大域解の存在を示した.この結果は,今後走化性の力が大きい場合における解の存在を扱う際の足掛かりとなる結果である.3.あるエネルギー関数の評価から得られる新たな評価に着目し,パラメータに対する制限を課さずに非線形拡散をもつ流体とカップリングした走化性方程式の時間大域的弱解の存在を示した.4.放物・放物型走化性方程式と放物・楕円型走化性方程式の関係を考察することにより, 2つの方程式の関係を調べる際に有効な新たなアプローチを見出した.上記の結果は, Lotka-Volterra型の2種走化性方程式について扱う際の土台となる結果である.2018年度の研究を基に,以下の研究を行う:1.「新たなエネルギー関数を構成する」という方針に基づき,走化性の力が大きい場合の解のふるまいを明らかにすることを目指す.2.時間大域的弱解や時間大域的一般解などの弱い解の存在に関する知見を用いて,走化性の力が大きい場合の時間大域解の存在を示す.3.上記の1,2の研究及び解の関係を導出する手法の知見を基に2種走化性方程式とLotka-Volterraの競合モデルの関係を導出する.また,得られた結果は国際会議「Equadiff 2019」や日本数学会などの国内外の研究集会で報告し,専門家の意見を伺うことで研究の推進を図る.走化性をもつ2種類の生物の運動を記述する数理モデルであるLotka-Volterra型の2種走化性方程式の特別な場合の解のふるまいについて研究を行い,次のような成果を得た:1.熱半群の評価を適切に用いることで,有界な時間大域的古典解が一意的に存在するための条件を導出した.この条件は現段階では最良の条件となっている.2.従来にないエネルギー関数を導入することにより,両方の競合が弱いときと一方の競合が強いときに走化性の力が十分小さいという条件のもとで解の挙動を導出した.これらの成果は,今後一般の場合を扱う際の足掛かりとなる結果である.また,東京理科大学の来間俊介氏,平田美沙季氏,横田智巳教授との共同研究で流体とカップリングした方程式について扱い,次の成果を得た: 1.流体とカップリングした方程式の解がもつ性質を明らかにし,それを用いることで2次元の場合に時間大域的古典解の存在を示した.さらに解のふるまいの分類も行った.この結果は,解の挙動が流体の影響をうけないということを示したという意味で価値のあるものであると考えている.2. Lyapunov汎関数を駆使することで流体の方程式がもつ難点を乗り越え, 3次元の場合の弱解の存在を示すことができた.また,流体がない場合の問題に対するエネルギー関数を参考に考案したエネルギー関数を用いることで,得られた弱解がある時刻以降で古典解になり,さらに解がLotka-Volterra方程式の解と同様のふるまいをすることを証明した.

さらに,感応性関数をもつ場合の放物・放物型走化性方程式と放物・楕円型走化性方程式の関係を考察することで, 2つの方程式の関係を調べる際の指針となる新たな知見を得ることができた.以上の得られた成果は国内外の研究集会等で発表し,論文としてもまとめて専門誌に投稿した.平成29年度の研究計画で目標としていた走化性が強い場合の問題は難問として知られており,実際,爆発をもたらす走化性項の処理の影響で解のふるまいの解析が非常に困難であった.そのため,まずは特別な場合である放物・放物・楕円型の問題を扱い,一般の場合における問題を解決するための土台を築くことを目標とした.平成29年度は,走化性の力が十分小さいという条件のもとで時間大域的古典解の存在と解の挙動についての成果を得ることができた.特に,両方の競合が弱いときと一方の競合が強いときに解の挙動を導出する新しいエネルギー関数を導入した.さらに,特別な場合のエネルギー関数をもとに考案したエネルギー関数により,流体とカップリングした方程式の解が満たす重要な性質を明らかにすることができた.その結果,平成31年度の計画を前倒しして行い, 2次元および3次元の場合の解のふるまいを導出することができた.また,放物・放物型走化性方程式と放物・楕円型走化性方程式の関係を考察することにより, 2つの方程式の関係を調べる際に有効な新たなアプローチを見出すことができた.本研究課題では,近年活発に研究されている走化性方程式と古くから研究されているLotka-Volterraの競合モデルの関係を調べるために,この2つの問題を組み合わせたLotka-Volterra型の2種走化性方程式について扱う.特に, Lotka-Volterra型の2種走化性方程式の時間大域解の存在や解のふるまいを明らかにすることが主なテーマである.しかし,走化性項や競合項による影響により,大域解の存在や解の挙動を導くエネルギー関数やLyapunov関数などの存在は知られておらず,研究が難航していた.そこで,本研究では特別な場合において研究を行い,次のような結果を得た:1. Paderborn大学のTobias Black氏とJohannes Lankeit氏との共同研究で,感応性関数をもつ走化性方程式の解の挙動を決定した.2. Paderborn大学のTobias Black氏とJohannes Lankeit氏との共同研究で,感応性関数をもつ流体とカップリングした走化性方程式の時間大域的一般解と呼ばれる解の存在を示した.3.東京理科大学の来間俊介氏との共同研究で,非線形拡散とロジスティック項をもつ流体とカップリングした走化性方程式の時間大域的弱解の存在を示した.4.放物・放物型走化性方程式の解と放物・楕円型走化性方程式の解の関係を特別な場合に明らかにした.2018年度は,両方の生物の競合が強い場合や走化性の力が強い場合の大域解の存在及び解のふるまいを得ることを目標とした.しかし,これらの場合は,特別な場合においても難問として知られており,既存の方法では扱うことが難しい.そのため,この2つの場合を扱う足掛かりとして,特別な場合において新たな手法を確立することを目指して研究を行い,次の成果を得た:1.新たなエネルギー関数を導入することにより,走化性の力が弱いという条件の下で感応性関数をもつ走化性方程式の解の挙動を決定した.今回のエネルギー関数は2種走化性方程式には適用できないものの,「新しいエネルギー関数を構成する」という方針は2種走化性方程式の解の挙動を検討する際の重要な指針となると考えている.
新しい内皮由来血管弛緩因子としてCNPの臨床的意義に関する分子生物学的研究

ナトリウム利尿ペプチドファミリーは、ANP,BNP及びCNPより構成される。1992年、我々は、それまで神経ペプチドとしてのみ働くと考えられていたCNPが血管内皮細胞において生合成されることを明らかにし、CNPが一酸化窒素(NO)と並ぶプペチド性の血管内皮由来弛緩因子(EDRF)であることを発見した。今回、血管壁においてparacrine/autocrine regulatorとして働くと想定されるCNPの病態生理的意義について検討した。1.マウスCNP遺伝子クローニングと染色体位置の決定:マウスCNP遺伝子(約2.6kb)のクローニングに成功し、CNP遺伝子は少なくとも2つのエクソンと1つのイントロンから構成されていることが明らかとなった。マウスCNP遺伝子5'-隣接領域の近位部にはTATA box、cAMP応答因子様配列、SP1結合部位(GC box)、逆向きCCAAT配列(Y box)が認められ、その上流に25回のCA反復配列(マイクロサテライト)が認められた。PCR法による組換え近交系マウス間のマイクロサテライト多型の解析より、マウスCNP遺伝子は、Ren-1遺伝子と近接して第1染色体に存在することが明らかとなった。ANPとBNP遺伝子は、マウスでは第4染色体上に隣接して存在することが報告されており、神経ペプチドあるいはCNPは、心臓ホルモンであるANP及びBNPとは機能的にも遺伝子進化の上でも異なることが示唆された。2.抗CNPモノクローナル抗体の作成とそのRIA及び中和実験への応用:合成CNP-22をBALB/Cマウスに対し免疫投与し、CNPに対するモノクローナル抗体を得た。このモノクローナル抗体、KY-CNP-IはIgG_1サブクラスに属し、CNP対しKa=2.8×10^<10>M^<-1>と高い親和性を示した。KY-CNP-I用いたCNPに対するRIAの感度は、IC_<90>=1fmol/tube、IC_<50>=10fmol/tubeと高感度であった。更に、KY-CNP-Iは、CNPによる培養血管平滑筋細胞でのcGMP産生及びCNPの生体ラットへの静脈内投与による血中cGMP濃度の上昇を抑制した。3.ヒト及びラット血中におけるCNPの検出とショックにおけるCNPの臨床的意義の検討:健常人13名(64±14才)及び雄性ウィスター系ラット(250300g)より採血し、Sep-Pack C18カラムを用い血漿を抽出後、血中CNPの存在について検討した。ヒト及びラット血中にCNP様免疫活性を認めた(各々1.2±0.1fmol/ml及び2.4±0.4fmol/ml)。更に、CNPの強力な刺激因子であるTNF-αがその病態の中心をなすと考えられる敗血症患者で血中CNP濃度を測定したところ、12.3±2.9fmol/mlと有意に上昇し、更にショック患者(出血性、心原性、アナフィラキシ-)でも5.0±0.8fmol/mlと上昇を認め、これらの病態におけるプペチド性のEDRFと考えられるCNPの意義が示唆された。

3.ヒト及びラット血中におけるCNPの検出とショックにおけるCNPの臨床的意義の検討:健常人13名(64±14才)及び雄性ウィスター系ラット(250300g)より採血し、Sep-Pack C18カラムを用い血漿を抽出後、血中CNPの存在について検討した。ヒト及びラット血中にCNP様免疫活性を認めた(各々1.2±0.1fmol/ml及び2.4±0.4fmol/ml)。更に、CNPの強力な刺激因子であるTNF-αがその病態の中心をなすと考えられる敗血症患者で血中CNP濃度を測定したところ、12.3±2.9fmol/mlと有意に上昇し、更にショック患者(出血性、心原性、アナフィラキシ-)でも5.0±0.8fmol/mlと上昇を認め、これらの病態におけるプペチド性のEDRFと考えられるCNPの意義が示唆された。
ヒトと類人猿の繁殖戦略の進化

ヒトの繁殖戦略を精子形成の点から理解するため、ヒトと近縁の類人猿(チンパンジー、ゴリラ、オランウータン)、カニクイザルから精巣を採取し、組織学的研究を行った。その結果、チンパンジーでは精上皮サイクルが安定していること、ヒト、チンパンジー、ゴリラの共通祖先ではひとつの分化型精祖細胞に由来する精細胞が少なくなったこと、ヒト、チンパンジー、ゴリラの共通祖先では小さな不明瞭な先体をもつように進化したこと、などが示唆された。本研究は、類人猿をはじめとする霊長類の生殖戦略をモデル化しヒトのそれと比較することによって、ヒトの祖先がとってきた生殖戦略が何か、どのような配偶システムであったかを推定するのが目的である。今年度は、ヒト科(ヒト、ゴリラ、オランウータン、チンパンジー)、オナガザル科(カニクイザル、ニホンザル)、および原猿類(オオガラゴ)の霊長類の精巣組織を対象に、精子形成の特徴を解明し、精子形成の様相がなにか、種や系統による差異がどこにあるかについて検討した。精上皮を光学顕微鏡で観察し、精祖細胞、精母細胞のステージを同定した。また精子細胞は先体の形状や頭部の形態、セルトリ細胞に対する位置関係からステージを同定し、これらの結果から精上皮サイクル表をつくった。これに基づいて、各精細管に見られる精上皮の細胞セットにどのような変異があるかについて分析を加えた。その結果、カニクイザルでは精子形成細胞の細胞ロスがほとんどなく、また各種精子形成細胞も標準的な精上皮サイクルで予測される通りの細胞セットが認められた。ところが、ヒトを含む類人猿とオオガラゴでは、標準的な精上皮サイクルからはずれた細胞セットが頻繁に認められ、また精子形成細胞のロスが非常に多かった。これは、これらの系統の霊長類では精上皮の細胞分裂の周期性が崩れていること、精子形成過程での細胞ロスが多量にあることを示唆している。これまでの研究では標準的な精上皮サイクルばかりが分析されてきたが、それからのずれが精子産生に大きく影響していることが、われわれの研究によって初めて示されたものである。来年度以降で、これらの結果を数量的に分析するとともに、アポトシスや血液精巣関門などの様相を各種霊長類で比較していく予定である。本研究は、類人猿をはじめとする霊長類の生殖戦略をモデル化しヒトのそれと比較することによって、ヒトの祖先がとってきた生殖戦略が何か、どのような配偶システムであったかを推定するが目的である。今年度は、ヒト科(ヒト、ゴリデ、オランウータン、チンパンジー)、オナガザル科(アカグザル)の霊長類の精巣組織を対象に、精子形成の特徴を解明し、精子形成の様相がなにか、種や系統による差異がどこにあるかについて検討した。精上皮を光学顕微鏡で観察し、精祖細胞、精母細胞のステージを回定した。また精子継胞は先体の形状や頭部の形態、セルトリ細胞に対する位置関係からステージを同定し、これらの結果から精上皮サイクル表をつくって。その結果、アカゲザルでは精子形成細胞の消失がほとんどなく、また各種精子形成細胞も標準的な精上皮サイクルで予測される通りの細胞セットが認められた。また、オランウータン、チンパシジーでは標準的な細胞セットカ認められることが多かったのに対し、ヒトとゴリラでは、標準的な細胞セットに適合しない精上皮が多かった。またアカゲザルとオランウータンでは、ひとつの精細管断面に認められる細胞セットのステージが1つか2つであるのに対し、チンパンジー、ゴリラ、ヒトではより多くのステージが認められた。これは、ヒトの精子形成のパターンは、オラシウータンやチンパンジーと系統が分岐した後に成立したことを示すもの思われる。来年度以降で、これらの結果を分析するとともに、その精上皮の細胞援着装置や細胞骨格のなどとステージとの関連を明らかにし、精子形成の進化を解明していく予定である。今年度は、ヒト科(ヒト、ゴリラ、オランウータン、チンパンジー)、オナガザル科(カニクイザル、アカゲザル)の霊長類の精巣組織を対象に、精子形成の特徴を解明し、精子形成の様相がなにか、種や系統による差異がどこにあるかの理解を目的とした。精上皮を光学顕微鏡で観察して精上皮サイクルを詳細に検討するとともに、細胞間接着に関与する物質を免疫組織化学的に分析し、種による分布の違いについて検討した。その結果、(1)チンパンジー、カニクイザルでは標準的な精子形成細胞セットが認められることがヒトやオランウータン、ゴリラより有意に多かった。(2)ヒト、チンパンジー、ゴリラでは、精細管断面に3つ以上のステージが認められることが、オランウータン、カニクイザルより有意に多かった。

(3)オランウータンでは、精子細胞の精子形成過程における先体物質が多く、精上皮サイクルを10ステージに分けることができた。一方、ヒト、チンパンジー、ゴリラでは6ステージにしか分けられなかった。(4)アカゲザルとラット精巣において、免疫組織化学的にクラウディン1,3,11の分布を見ると、明らかな種差が認められた。これらの結果は、オランウータンの系統が分岐したのち、ヒト、チンパンジー、ゴリラでは先体が小さくなり、1つの分化型精祖細胞に由来する精子数が減少するような精子形成様式の転化が生じたことを示唆する。これらは、精子形成の劣化とも言える変化である。しかし同時にチンパンジーでは、ヒト、ゴリラよりはるかに精子形成が活発になるよう進化している。この種では、精子競争の過程が精巣進化に強く働いたことが示唆される。
世界的大流行をおこしている腸炎ビブリオ新クローンの病原性に関する分子遺伝学的研究

1.腸炎ビブリオVP81株(O3:K6,新型クローン)のゲノムをテスター,U-5474株(O3:K6,新クローンに属さない)のゲノムをドライバーとして,subtractive hybridization法によって,VP81株ゲノムに特異的な塩基配列の候補92種類をクローン化した。クローン化したDNAのそれぞれを^<32>Pで標識してプローブとし、世界各地で分離された種々の菌株の代表菌株(GS-PCR陽性31株、陰性27株)との反応をハイブリダイゼーション法で検査した。その結果、新クローンに特異性のあるクローン2種、部分的に特異性のあるクローン2種が同定できた。塩基配列を解析した結果、特異性のあるクローンは腸炎ビブリオ以外の種々の細菌種と部分的に相同性のあるモザイク様配列から成っていた。現在、クローン化した新クローンに特異性のある塩基配列の周辺部塩基配列をwalking法によって解析しており、どのような遺伝子が含まれ、どのような機能を果たしているかを明らかにする予定である。2.新クローンの耐熱性溶血毒(TDH)の産性量については、すでに蛋白レベルで調べたが、今回遺伝子の転写レベルを確認した。TRC法を適用して新しく開発した方法によってtdh遺伝子特異的mRNAを定量することが可能になったので、この方法で調べたところ新クローンと従来の神奈川現象陽性株とで転写レベルに特に大きな差はなかった。3.バングラデシュにおける共同研究において、tdh遺伝子陽性菌株(多くは新クローンに属する)に感染した患者において、TDHに対して強い特異的な免疫反がおこっていることを明らかにした。
避難住民における多量飲酒者に対する新たな集団療法の構築

東日本大震災後の被災住民に対しての飲酒問題の状況を明らかにし、アルコール健康教室の有効性の検証のための研究を行った。(1)こころの健康と飲酒に関するアンケートについて240名からの飲酒状況を報告した。飲酒習慣スクリーニングテスト(AUDIT)とPatient Health Questionnaire Scale (PHQ-9)には有意な関連がみられ、飲酒量の変化には震災特有の要因があった。(2)震災特有の問題とその対応策についての内容を含むアルコール健康教室を54名に実施した結果、依存の危険性がある群では教室後の飲酒の平均量また、PHQ-9の得点の平均値も減り、教室の効果が示唆された。・本研究は、東日本大震災発生後、福島県沿岸部の支援的業務を行っている避難住民を含む職員を対象として、質問紙とアルコールの早期介入を目的とした一次予防を行うことを目的とする。本研究の目的を達するために、H27年度の研究実施計画どおり、避難住民に対しての節酒プログラムを実施するための資料収集を行うために、以下のことを実施した。1定期的にふくしま心のケアセンター地域アルコール対応力強化事業のミーティングに参加し、避難住民の飲酒問題ついての状況を把握した。また、定期的に相馬こころのケアセンターなごみに出張し、仮設、復興住宅の訪問や多量飲酒者の男性の集まりに参加し、実際の支援・介入方法についての理解を深めた。また、相双方部のアルコールプロジェクトミーティングに参加し、各方部のスタッフとの円滑な連携を行った。2国立病院機構久里浜医療センター、独立行政法人国立病院機構肥前肥料センターの研修会に参加し、依存症について、また集団療法について勉強をした。その結果、本研究で実施する介入プログラムについては、肥前医療センターが実施する節酒指導プログラムを選定した。また、プログラムの内容については、東日本大震災後と飲酒の関連について、また多量飲酒者への介入方法についての内容についての資料を追加することとした。3市町村職員や被災者支援の管理している会社の担当者とミーティングを行い、本研究者の対象者を選定した。また、本研究の対象者に実施する質問紙調査を作成するために、ワーキンググループを定期的に行った。4東日本大震災後の飲酒行動の変化と精神健康の影響についての英語論文を公表した。論文内容の一部は、研修時の資料とした。対象者の選定に時間がかかってしまったため。本研究では、東日本大震災発生後、福島県沿岸部の避難住民の支援的業務を行っている職員を対象として、飲酒行動の実態を調査し、「アルコール健康教室」を実施し、その効果を検討した。本研究は、「こころの健康と飲酒に関するアンケート」のみを実施したグループと、アンケートと「アルコール健康教室」を実施した2グループで構成した。アンケートのみを実施したグループの結果については、調査回答者240名のうち、有効回答は231名(96.3%)であった。飲酒状況については、AUDITは、有効回答176人のうち、0点が16人(9.1%)、1-9点が126人(71.6%)、10-19点が29人(16.5%)、20点以上が5人(2.8%)であった。AUDITの点数が高い群の方が低い群に比べて、減酒する自信の平均値の値は低く、専門医療機関を受診する動機の平均値も低かった。このため、アルコールの早期介入を目的とした一次予防を行うことが重要であると示唆された。アンケートとアルコール健康教室を実施したグループの結果については、分析対象者55名の結果を集計した結果、飲酒状況については、AUDITは、有効回答38人のうち、0点が3人(7.9%)、1-9点が30人(78.9%)、10-19点が5人(13.2%)、20点以上が0人(0.0%)であった。アンケート後にアルコール健康教室を全3回実施した。それぞれの回の後に教室評価を実施した。AUDITの点数が高い群(10-19点)の方が、低い群に比べて、3回目の教室を通して、「お酒の量を減らしたい、あるいは止めたいという気持ち」についての平均値が高くなった。全体の解析結果から、参加者がアルコール健康教室を通して節酒の重要性を考え、アルコールについての理解が深まったと思われる。・5月の倫理審査会で審査予定となっている。・審査通過後に、対象者に節酒プログラムを実施予定としている。・介入と同時に質問紙調査の解析を始める。社会科学心理学臨床心理学心理療法・介入時期が遅れたために、節酒プログラムに必要なプロジェクター等の備品をH27年度に購入しなかった。また、分担研究者がアルコール節酒プログラムの研修をH28年度に持ち越したために、旅費等が発生しなかった。・節酒プログラムに使用する備品等の購入・アンケートの印刷費。・分担研究者の研修参加費、旅費。
ユリを始めとする花き園芸植物において花の模様形成に関わるmicroRNAの解析

花の模様は花きの重要な形質である。ユリ花弁でバイカラー(上半分が赤く基部が白い染め分け)が起こる原因を探ったところ、microRNAの関与が示唆された。本研究ではユリ花弁でmicroRNAがバイカラーの原因になっていることをまず証明する。さらにユリ以外の花き園芸植物の模様(トルコギキョウの覆輪など)についてもmicroRNAの関与を調査する。microRNAによる模様形成の報告はモデル植物でもまだ無い。バイカラーの形成は栽培条件の影響を受けやすいが、microRNAの蓄積におよぼす温度や光の影響を明らかにすれば、模様の形や大きさを均一にする栽培条件の確立にもつながる。
電子社会における統計手法のニーズの把握と大学における統計教育の効果的展開

本研究の目的は、企業、研究機関、自治体等における統計のニーズを的確に把握し、大学における統計教育の効果的な展開を図ることであり、この目的を達成するため以下の研究を行った。1統計需要度調査および調査結果の分析社会における統計のニーズを把握するため、企業・研究機関・官庁・自治体を対象に「データ分析と統計知識の重要度調査」を2005年3月に実施し、その分析をおこなった。2大学での統計教育の実態と用いられている教科書、参考書の調査大学での統計教育の効果的展開を図るためには、教科書の整備が喫緊の課題であるとの認識のもとに、全国の大学のホームページから2005年度の講義要綱を収集し使用されている教科書、参考書ついて調査した。3統計教育に関する研究集会の開催統計教育に関する情報収集および研究のため、以下の研究集会を開催した。(1)「第1回統計教育に関するシンポジウム-統計教育のあり方を探る-」(2004年3月)(2)「第2回統計教育に関するシンポジウム-社会における統計活用の実際と大学での統計教育との接点、その意義と役割-」(2005年1月)(3)「第3回統計教育に関するシンポジウム-プロフェッショナル育成のための統計教育に関するシンポジウム-専門職大学院における統計教育と関連資格-」(2005年11月)(4)「第4回統計教育に関するシンポジウム-電子社会における統計手法のニーズの把握と大学における統計教育の効果的展開-」(2006年3月)(5)「第1回統計教育の方法論ワークショップ」(2005年3月)(6)「第2回統計教育の方法論ワークショップ」(2006年3月)本研究の目的は、企業、研究機関、自治体等における統計のニーズを的確に把握し、大学における統計教育の効果的な展開を図ることであり、この目的を達成するため以下の研究を行った。(1)「第1回統計教育に関するシンポジウム-統計教育のあり方を探る-」(2004年3月)(2)「第2回統計教育に関するシンポジウム-社会における統計活用の実際と大学での統計教育との接点、その意義と役割-」(2005年1月)(3)「第3回統計教育に関するシンポジウム-プロフェッショナル育成のための統計教育に関するシンポジウム-専門職大学院における統計教育と関連資格-」(2005年11月)(4)「第4回統計教育に関するシンポジウム-電子社会における統計手法のニーズの把握と大学における統計教育の効果的展開-」(2006年3月)(5)「第1回統計教育の方法論ワークショップ」(2005年3月)(6)「第2回統計教育の方法論ワークショップ」(2006年3月)平成14年度は計8回の会合を持ち,以下の事項について検討した。1.大学での統計教育のあり方2.社会のニーズを把握するための調査3.大学での統計教育の実態調査・大学での統計教育については特に文系の学生に対する統計教育のあり方を中心に,大学における統計教育の現状と問題点について検討した。・社会のニーズを把握するための調査については企業,研究機関,自治体等における統計のニーズ把握のためのアンケート調査を実施するため、アンケートの内容及び調査実施方法などについて検討した。当初の計画では14年度に調査を実施することになっていたが,平成15年度に実施に変更。・大学での統計教育の実態調査についてはインターネットを利用し、各大学のホームページより確率・統計に関する講義に関する情報の収集を行い、シラバス等も分析することによって、大学での統計教育の実態の把握を試みた。平成15年度もこの調査は継続して行う予定。電子社会と言われる今日,データは社会に溢れ,その処理・分析のための統計手法のニーズは高い.しかしどのような分野に,どのような統計処理や方法のニーズがあるかということになると,統計の研究者も教育者も適確に把握しておらず,大学での統計教育が実際の社会のニーズに適切に対応できているかについては疑問が残る.このような疑問を解決するためには、(1)企業,研究機関,自治体等における今日の統計のニーズを適確に把握し,(2)それに基づき大学における統計教育の効果的な展開を計る必要がある.上記二点の目的を達成するためには,以下の3つの調査を実施する必要がある.(1)企業、研究所,自治体等を対象とした統計手法のニーズを把握するための調査(2)大学における統計教育の現状を把握するための調査・資料収集(3)企業のニーズに対する対応を調べるための大学の統計教育者を対象とした調査この内,本年度は昨年度にひき続き(2)の大学における統計教育の現状を把握するための調査・資料収集を行った.