hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＡＬＣＡＭ／ＣＤ１６６のシェディング感受性を規定する分子機構と機能的意義の解明

シェディングは、膜貫通型のタンパク質を細胞膜近傍で切断し、細胞外領域を可溶化して放出する翻訳後修飾機構である。特定の膜タンパク質のみシェディングされうるが、それらの膜タンパク質には共通するアミノ酸配列が存在せず、シェディング感受性を規定する分子機構やシェディングの機能的意義については不明な点が多い。悪性腫瘍や神経変性疾患の発症に関わる複数の膜タンパク質はシェディングされることが報告されているが、シェディング酵素の阻害剤は重篤な副作用から臨床応用が断念された経緯があり、シェディングそのものをターゲットにした治療法は未だ確立されていない。シェディングに着目することで、これまでにない診断や治療方法の確立につながる可能性がある。ALCAM(Activated Leukocyte Cell Adhesion Molecule)は接着分子として知られ、癌細胞を含む様々な細胞に発現している。多くの固形癌ではALCAMの過剰発現が予後不良因子として報告されているが、一部の癌ではそれとは反対の結果が報告されており、癌種によってALCAMが発現する意義が異なる可能性があった。とくに膵癌におけるALCAM発現の意義に関しては相反する研究成果が報告されていた。選択的スプライシングによって、シェディングを受けるストーク領域のアミノ酸配列が異なるALCAMスプライシング変異体が存在することを見出した。由来の異なる膵癌細胞に発現するALCAMスプライシング変異体の比率を検討した。スプライシング変異体を区別して解析することで、ALCAMが自身を発現する細胞に及ぼす多様性の一端を説明できる可能性がある。ALCAMの切断配列、シェディング酵素、各スプライシング変異体の細胞内局在を検討した。他の研究グループから、ALCAMスプライシング変異体ごとにシェディング感受性が異なること、発現するALCAMスプライシング変異体によって癌細胞の転移能が異なることが既に報告されたため(Sci Rep. 2018;16:3208)、ALCAMのシェディングが細胞間接着に及ぼす影響に注目するのではなく、ALCAMが間葉系幹細胞マーカーであることに着目し、細胞の分化や代謝に対する影響の検討に着手した。筋細胞を用いてALCAMのシェディングが、細胞の分化、収縮能、細胞内代謝、筋線維タイプに与える影響を検討する。ALCAMの選択的スプライシングがどのような状況下で変化しうるかを検討する。
ヘルペスウイルスの宿主特異性に関する研究

ウシヘルペスウイルス1型(BHV-1)はウシ由来のMDBK細胞では非常によく増殖するが、ハムスター由来のHmLu-1細胞に感染させてもあまり増殖がおこらない。本研究において、BHV-1はHmLu-1細胞に吸着、進入しimmediateearlyタンパクであるBICP4を発現する事を明らかにした。HmLu-1細胞内で発現したBICP4はMDBK細胞における発現量に比較すると少量であり、遅れて発現した。BICP4の機能を検討するために、以下に述べるtransient CAT assayを行った。BHV-1のearly,lateおよびdelayed late遺伝子のプロモータをcloramphenicol acetyltransferase(CAT)遺伝子のコーディング領域の上流に組み込んだプラスミドを構築し、それぞれのプラスミドをHmLu-1細胞にtransfectし、更にBHV-1を感染させてCAT活性を調べた。BHV-1感染によりearlyおよびlateプロモータは活性化されるがdelayed lateプロモータは活性化されないことが明らかになった。BICP4はpermissive細胞内でearlyおよびlateプロモータを活性化するが、以上の事実はnon-permissiveであるHmLu-1細胞内で発現しているBICP4が機能している事を示唆している。またdelayed lateプロモータを活性化させるためにはBICP4のみならずウイルスのDNAの複製が起こることが必須であることから、HmLu-1細胞内では機能を有するBICP4が合成されるが、DNA複製は抑制されている事が示唆される。イヌヘルペウスウイルス(CHV)はイヌ由来の細胞にのみ感染・増殖能を持つ極めて宿主特異性の高いウイルスである。平成8年度の研究において、CHVのゲノムにDNAを組み込む技術を開発した。この技術を用いて、CHVのチミジンキナーゼ遺伝子座に宿主域の広いPRVの糖タンパク遺伝子を組み込んだ組み換え体を作出した。この組み換えウイルスにおける宿主域の変化についての研究が現在進行中である。平成7年度の研究においてPRVのチミジンキナーゼ(TK)遺伝子を選択マーカーとする容易で効率の良いBHV-1組み換え体作製法を確立し、BHV-1のゲノムにPRVのgB,gC,gD,gE,gI遺伝子を組み込んだ組み換え体を作出した。これらの組み換えウイルスがPRVの遺伝子によってコードされる糖タンパクを発現していることは特異的なPRV抗体を用いた蛍光抗体法およびWestern blot法により確認した。BHV-1をハムスター細胞に感染させた場合、あまり増殖が見られず、最終タイタ-も比較的低いが、PRVgB遺伝子を組み込んだBHV-1においては5-10倍のタイタ-を示した。ハムスター細胞への吸着能に関してはBHV-1/PRVgB組み換え体と親ウイルスとの間に差は見られなかったが、ウイルスの細胞内へのpenetrationはPRVgBにより促進されているように思われた。イヌヘルペスウイルス(CHV)はイヌ由来の細胞にのみ感染・増殖能を持つ極めて宿主特異性の高いウイルスであるが、このウイルスの遺伝子解析はあまり進んでいない。このウイルスの宿主特異性の研究をする上で組み換え体を作出する必要があり、そのためにCHVのTK遺伝子シ解析を行った。既知のネコヘルペスウイルス1型(FHV-1)のTK遺伝子をプローブとしてlow stringentな条件下でサザンプロット解析を行ったところ、0.6kbpと1.5kbp断片にFHV-1TK遺伝子と相同の遺伝子が存在することが示された。

そこで、これらの断片の塩基配列を決定した結果、328アミノ酸をコードする984塩基よりなるCHVTKのORFが確認された。また、ノーザンプロット解析により1.5kbのCHVTK遺伝子の転写産物が認められた。次に、CHVゲノムのTK遺伝子領域にLacZ遺伝子を組み込んだ組み換え体を作製し、外来遺伝子の安定した発現を確認した。ウシヘルペスウイルス1型(BHV-1)は、ウシ由来のMDBK細胞では非常によく増殖するが、ハムスター由来のHmLu-1細胞に感染させてもあまり増殖がおこらない。本研究において、BHV-1はHmLu-1細胞に吸着、進入しimmediateearlyタンパクであるBICP4を発現する事を明らかにした。HmLu-1細胞内で発現したBICP4はMDBK細胞における発現量に比較すると少量であり、遅れて発現した。BICP4の機能を検討するために、以下に述べるtransient CAT assayを行った。BHV-1のearly,lateおよびdelayed late遺伝子のプロモータをcloramphenicol acetyltransferase(CAT)遺伝子のコーディング領域の上流に組み込んだプラスミドを構築し,それぞれのプラスミドをHmLu-1細胞にtransfectし、更にBHV-1を感染させてCAT活性を調べた。BHV-1感染によりearlyおよびlateプロモータは活性化されるがdelayed lateプロモータは活性化されないことが明らかになった。BICP4はpermissive細胞内でearlyおよびlateプロモータを活性化するが、以上の事実はnon-permissiveであるHmLu-1細胞内で発現しているBICP4が機能している事を示唆している。またdelayed lateプロモータを活性化させるためにはBICP4のみならずウイルスのDNAの複製が起こることが必須であることから、HmLu-1細胞内では機能を有するBICP4が合成されるが、DNA複製は抑制されている事が示唆される。イヌヘルペスウイルス(CHV)はイヌ由来の細胞にのみ感染・増殖能を持つ極めて宿主特異性の高いウイルスである。平成8年度の研究において、CHVのゲノムにDNAを組み込む技術を開発した。この技術を用いて、CHVのチミジンキナーゼ遺伝子座に宿主域の広いPRVの糖タンパク遺伝子を組み込んだ組み換え体を作出した。この組み換えウイルスにおける宿主域の変化についての研究が現在進行中である。
リーマン多様体の等長埋め込みと剛性

1.剛性について小林昭七により対称リーマン空間の標準的な等長埋め込みが構成されているが、このうちケイリー射影平面P^2(Cay)、四元数射影平面P^2(H)、シンプレクティック群Sp(n)、及びエルミート対称空間Sp(n)/U(n)の標準等長埋め込みは局所的に見ても剛性のあることを本研究期間中に証明した(研究分担者である兼田氏との共同研究)。これらの空間の標準埋め込みは局所的に見てもユークリッド空間への最小次元の等長埋め込みを与えていることが我々の過去の研究により示されていたが、上記の結果は更により強く等長埋め込みの実質的な一意性をこれらの空間に対して示したことになり、局所等長埋め込みに関して決定的な結果を与えたといってよい。この定理は、与えられた余次元におけるガウス方程式の解の実質的な一意性を示すことにより証明される。その証明には、各空間の特性が個別に大きく反映されており、対称空間として統一的に取り扱うのは難しいものと思われる。しかし、更に多くの空間に対しても同様の性質が成立するものと予想され、それを示すことが今後の課題である。2.射影空間のクラス数について複素射影空間P^n(C)、四元数射影空問P^n(H)のクラス数(=局所等長埋め込み可能なユークリッド空間の最小余次元)はそれぞれ2n-2以上、及び4n-3以上であることを示した(研究分担者である兼田氏との共同研究)。これは以前より知られていた評価式を大きく改良する結果である。この結果は擬平坦数を実現する擬可換部分空間を詳細に調べあげ、各余次元におけるガウス方程式が解をもたないことを示すことにより証明される。今年度は射影空間のクラス数の評価に関する研究、及び余次元1のガウス方程式の可解性についての研究を行った。1.複素射影空間P^n(C)及び四元数射影空間P^n(H)はそれぞれn^2+2n次元、2n^2+3n次元のユークリッド空間へ大域的に等長に埋め込めることが小林により示されている。これはそれぞれの空間のクラス数がn^2以下、2n^2-n以下であることを示している。一方複素射影空間P^n(C)のクラス数は[6n/5]以上であることが知られており、これが最良の下からの評価であった。研究分担者である兼田英二氏と共にこの問題に取り組み次の結果を得た。定理:P^n(C)のクラス数は2n-2以上、P^n(H)のクラス数は4n-3以上。この結果は、小林による上からの評価には及ばないものの、今までに知られていた下からの評価式を大きく改良するものである。この定理は、それぞれ余次元が2n-3,4n-4におけるガウス方程式が解を持たないことを示すことにより証明される。具体的には、擬平坦数を実現する擬可換部分空間とルート部分空間との関係を詳しく調べることによりこの結果が得られる。2.一般に与えられた余次元におけるガウス方程式の可解性を判定するのは代数的に難しい問題である。この問題に対する一つの見通しを与えるために、曲率を代数的に見てより単純な構造をもつ多項式値の2形式に書き換え、この定式化のもとで余次元が1のガウス方程式の可解性についての研究を行った。余次元が1の場合は曲率に対応する2形式が分解可能であることが可解であるための必要十分条件であるから、Pluckerの関係式が可解であるための一つの条件となる。2形式がスカラー値の場合であればこれは十分条件でもあるが、多項式値の場合更にもう一つ3次の新たな条件を課せば可解となることを示した。

この問題に関しては、更に結果を高次元へ拡張する必要がある。今年度はシンプレクティック群Sp(n)の標準埋め込みの局所的な剛性の研究、及び低余次元の等長埋め込みにおける曲率と第2基本形式の満たすべき高次の関係式に関する研究を行った。1.シンプレクティック群Sp(n)は4n^2次元のユークリッド空間に等長に埋め込めること、またこの埋め込みが局所的にみても最小次元の等長埋め込みを与えていることが既に知られていた。今年度は研究分担者である兼田英二氏と協力して、この標準埋め込みが局所的にも剛性をもつことを証明した。この事実を示すためには、Sp(n)の余次元が2n^2-nにおけるガウス方程式の解の本質的な一意性を証明する必要があるが、ルート系の理論を用いて帰納的に第2基本形式の形を決定することに成功した。2.リーマン多様体Mが低次元のユークリッド空間に等長に埋め込めるためには、Mの曲率がある種の条件を満たさなくてはいけない。この条件を具体的に求めることは等長埋め込み問題における重要な課題の一つであるが、現在のところ余次元がおおよそMの次元に等しいところまでしかそのような条件は知られていない。より高い余次元における曲率の関係式を求めるための第一段階として、曲率と第2基本形式の満たすべきある種の高次の関係式を余次元が3の場合まで求めることに成功した。この関係式を基にすれば、余次元が3以下のリーマン部分多様体の曲率の形を調べることが可能となる。この研究はまだ中途の段階にあるが、更に高い余次元へと関係式を一般化し、対称空間等の具体的なリーマン多様体への応用を今後目指す予定でいる。最終年度にあたる今年度は、エルミート対称空間の一つであるSp(n)/U(n)の標準等長埋め込みの剛性について研究を行った。エルミート対称空間Sp(n)/U(n)はn^2+n次元の空間であり、正則等長変換群Sp(n)のり一環へ大域的に等長に埋め込めることが知られている。つまり2n^2+n次元ユークリッド空間に等長に埋め込める。また、研究分担者である兼田英二氏との以前の共同研究により、この埋め込みが局所的にみてもSp(n)/U(n)の最小次元の等長埋め込みであることが示されている。今回はこの標準等長埋め込みに剛性、つまり実質的な埋め込みの一意性があるかどうかについて研究を行った。n=1のときはこの空間は2次元球面S^2と等長であり、R^3への等長埋め込みは大域的な剛性はあるものの、局所的には変形可能であることが知られている。しかし今回の研究により、nが2以上の場合には、局所的にも剛性のあることが示せた。正確な主張は次のようにまとめられる:一定理(阿賀岡一兼田).UをSp(n)/U(n)の空でない連結な開リーマン部分多様体とする。fをUから2n*2+n次元ユークリッド空間への等長埋め込みとすると、ユークリッド空間のある等長変換aが存在してf=af_0となる。ここにf_0はSp(n)/U(n)の標準等長埋め込み。この結果は、以前P^2(Cay),P^2(H),Sp(n)のときに剛性を示したときと同様に、ガウス方程式の実質的な解の一意性を示すことにより証明される。Sp(n)/U(n)はエルミート対称空間であるため、標準埋め込みの第二基本形式はエルミート性をもっているが、ガウス方程式の解はすべてエルミート性を有することを示すことにより解の実質的な一意性が証明できた。同じエルミート対称空間である複素射影空間P^n(C)はこのような性質をもっておらず、その意味でこの証明方法自体面白い結果であるといえる。
急性心筋梗塞の発症機序に関する実験的研究-局所要因と神経体液性要因の役割

(研究目的)急性心筋梗塞(以下AMIと略す)は冠動脈硬化巣に発生した血栓によって、冠動脈内腔が突然閉塞されることによって起こる事が、臨床病理研究家から明らかにされている。しかし、冠動脈造影法によってその後起こるAMIの原因となる閉塞性血栓の発生部位を予測すつ事は極めて困難であり、しばしば軽度ないし中等度の狭窄部位に起こるとされている。従って、冠動脈の血栓の発生機序は全く不明であり、AMIの発症誘発因子も定かでない。本研究では、冠動脈硬化部に血栓が発生する機序を明らかにする手がかりとして、異なるタイプの動脈硬化家兎に、血液凝固能を亢進させた状態で、血圧を上昇又は降下させる事により、AMIを実験的に誘発させる事を試みた。(方法)血液凝固剤を安定して亢進させるため、150μg/kgのRussel's viper venom(以下RVVと略す)を腹腔内投与した。RVV投与後30分後、静脈内にセロトニン(100μg/kg)叉はアンジオテンシンII(20,30,40μg/kg)を注入し、これを2日繰り返したのち、48時間後に屠殺した。高コレステロール食を間歇的又は連続して812ケ月負荷した家兎と、遺伝性高脂血症家兎(WHHL)を用いた。(結果と考察)定型的AMI病変は正常家兎にセロトニンを投与しても起こるが、病巣が小さかった。WHHLでは29羽中7羽にAMI病変を認めたが、コレステロール負荷群には認めなかった。RVVとアンジオテンシンを投与したWHHL家兎では、RVVとセロトニンを投与したWHHL家兎に比し有為に大動脈の血栓の発生頻度が上昇し、高頻度に肥厚内膜のめくれ減少と中膜壊死を誘発し得た。従って、血圧の急激な上昇は動脈血栓を誘発する可能性があると考えられる。今後、冠動脈に複雑病変を作る必要があると思われる。目的:動脈硬化の存在下に急性心筋梗塞を起こす実験動物モデルを開発し、梗塞の発症機序を明らかにするために以下の研究を行なった。方法:1.異なる冠動脈硬化巣を起こさせるために、1)生後平均16ヵ月の遺伝性高脂血症家兎(WHHL)と、2)ヒトの動脈硬化に近似した病変を起こすとされている間歇的高脂血症を8カ月起こした家兎の2種類の高脂血症家兎を用いた。2.動脈血栓を誘発するために、1)ラッセルヘビ毒の腹腔内投与と、2)セロトニンの静脈内投与を2日間繰り返したのち屠殺した。血清総コレステロール濃度を測定し、大動脈、心臓、腎、肺を中心に組織学的検索を行なった。結果:1.血清総コレステロール濃度はWHHLで平均500mg/dl、間歇的高脂血症家兎でコレステロール投与2カ月后1600mg/dl、普通食に変更2カ月后70mg/dlであった。2.大動脈硬化度は、脂質沈着を認める領域ではいずれも80%と差を認めないが、WHHLで内膜肥厚度が強く、間歇的高脂血症家兎で石灰化が強かった。3.肉眼的動脈血栓はWHHL、間歇的高脂血症家兎に夫々13羽中4羽、18羽中6羽に認められた。

4.急性心筋壊死を夫々13羽中4羽、18羽中7羽に認めたが、散在性であり責任冠動脈に閉塞性血栓を認めなかった。5.肺梗塞や腎梗塞を認めたが、動脈硬化を有しない正常家兎ではヘビ毒とセロトニンを投与しても大動脈血栓は1羽にも認められなかった。反省:以上の結果から、動脈硬化の存在が動脈血栓の発生に必須であることが示されたが、冠動脈に高度病変を起こすことが出来なかったためか、ヒトの急性心筋梗塞類似の病変を作ることに未だ成功していない。目的:動脈効果の存在下に心筋梗塞を起こす動物モデルを開発し、梗塞の発生機序を明らかにするために以下の研究を行った。方法:ヒトの動脈硬化に近似した病変を起こすとされている間歇的高脂血症を12カ月起こした家兎30羽(IHL-12)と、遺伝性高脂血症家兎(WHHL;平均月齢17カ月)24羽、持続性高脂血症を8カ月起こした家兎24羽(CHL-8)の3種類の高脂血症家兎を用いた。対照として正常家兎10羽を用いた。動脈血栓を誘発するために、ラッセルヘビ毒150mug/kg体重の腹腔内投与に、急激な昇圧や降圧を起こさせる操作を2日間繰り返した後、屠殺した。血清と大動脈の総コレステロール濃度を測定し、大動脈、心臓、腎、肺を中心に組織学的検索を行った。動脈硬化部については、マクロファージと平滑筋の抗体を用いて各々の細胞の分布と血栓との関係を検討した。結果:(血清総コレステロール濃度)x(飼育月数)をコレステロールスコア(CS)として計算した。CSは、IHL-12では平均10802とWHHLの7984、CHL-8の5622のいづれよりも有意に高値であった。しかし大動脈の内膜表面に占める病変の広がりには三群間で有意差を認めなかった。内膜肥厚度はWHHLで有意に高度であるが内膜石灰化度はIHL-12、CHL-8で各々WHHLより高度であった。大動脈の血栓発生頻度は三群間で有意差を認めなかったが、正常家兎では大動脈・冠動脈に血栓の発生を全く認めなかった。冠動脈の硬化病変はWHHLで中枢側の太い冠動脈に、IHL-12とCHL-8では末梢細動脈により高頻度にかつ高度に起こることが判明したが、冠動脈硬化巣には血栓を認めなかった。急性心筋壊死を散在性に認めたが、その発生機序については今後検討する予定である。大動脈血栓発生部位ではマクロファージの集団を認める傾向がある。反省:動脈硬化の存在が動脈の血栓形成に必要であるが、いかなる要因で大動脈の特定部位に血栓が好発するのか今後の検討が必要である。冠細小動脈に高度病変を作り得たが血栓を認めず急性心筋壊死の発生機序について今後検討する必要がある。(I)目的:動脈硬化の存在下に急性心筋梗塞、とくに血栓による冠動脈閉塞を起こす動物モデルを開発し、急性心筋梗塞の発生機序を明らかにすること。方法:(I)異なる動脈硬化巣を起こすため、(1)生後1524カ月の遺伝性高脂血症家兎(WHHL)と、(2)0.5%コレステロール食を8カ月間持続投与した家兎と、(3)1.0%コレステロール食を2カ月投与したのち普通食を2カ月投与する方法を8カ月間持続した家兎を用いた。(II)方法:動脈血栓を誘発するために、(1)ラッセルヘビ毒の腹腔内投与と、(2)セロトニン叉は(3)アンジオテンシンの静脈内投与をそれぞれ2日間繰り返したのち屠殺した。(I)の動物の血清総コレステロール、リポ蛋白、大動脈縦切り1/2に含まれる総コレステロールと、カルシウム等のミネラル含量を化学的に測定した。大動脈と心臓、腎、肺、舌、脳、肝、耳介動脈の組織学的検索と、大動脈と心臓について、マクロファージと平滑筋の免疫抗体染色を行った。(III)結果。
続発性アミロイドーシスとSAA1、SAA2遺伝子多型との関連についての研究

続発性アミロイドーシス(AAアミロイドーシス)は慢性関節リウマチ(RA)患者死因の第3位を占める難治性、進行性の病態である。本症で臓器に沈着するアミロイド繊維は、急性炎症蛋白である血清アミロイドA(SAA)に由来し、慢性炎症が持続し長期大量にSAAが供給され続けることが発症の必須条件である。しかし、本症は強い炎症が長期持続した関節破壊の著しい症例の前例ではなく、その一部にしか見られない。アミロイドーシス発症に関わる要因は不明のままであった。1995年のBabaらの論文(Human Molecular Genetics, 4 : 1083,1995)から発展し、SAA1遺伝子のallotypeα、β、γおよびSAA2遺伝子のallotypeα、βについて、正常人、RA患者、続発性アミロイドーシス患者で検討し、次の結果を得た。1)SAA1γ遺伝子のホモ接合体においてはアミロイドーシス発症の相対危険度は4.48倍と高く、α接合体は発症に抑制的に作用すること、2)しかし早期RAと正常人ではSAA遺伝子allotypeの頻度に差はなく、SAA1γはアミロイドーシス発症の危険因子であり、RA発症の危険因子ではないこと、3)SAA2遺伝子のallotypeではアミロイドーシス発症に差がないこと、4)SAA1γ遺伝子を有するものではRA発症からアミロイドーシス発症までの時間が短いこと、5)SAA1γ遺伝子を有するものではアミロイドーシス発症前のCRPが高値であること、6)韓国、台湾ではSAA1α、β、γの頻度は日本と差がないことを見いだした。SAA1γ遺伝子はAAアミロイドーシス発症の既知の要因のうち最も相対危険率が高い危険因子である。今後は、SAA1γgeneあるいは蛋白の存在が、どうアミロイドーシスを発症に関連するかの機序の検討が必要である。AAアミロイドーシスの組織沈着アミロイドの前駆蛋白acutephase serum amyloid A(SAA)にはSAA1とSAA2があり、SAA1にはα、β、γ、SAA2にはα、βの遺伝子多型が存在する。1995年Babaらは慢性関節リウマチ(RA)続発AA患者で、SAA1γ/γの頻度が対照より有意に高いことを報告した。我々は、これを追試すべく多数例のAA合併RA患者と非アミロイドーシスRA患者でSAA1遺伝子多型を検討し、さらに沈着アミロイド中に混在が報告されているSAA2についても遺伝子多型を解析した。対象と方法:胃粘膜生検または腎生検で診断されたAA合併RA27例(A)罹病5年以内のRA70例(R)、コントロール102例(C)の3群で、PCR-SSCIP,PCR-RFLP法によりSAA1およびSAA2の遺伝子多型を解析した。結果:A群でSAA1γ/γは37.0%にみられ、R群(7.1%P<0.0005)、C群(12.7%P<0.005)に比して有意に高率で、SAA1γ-allele頻度はそれぞれ、57.4%、33.6%(p<0.005)、37.7%(p<0.01)であった。一方、SAA1α-alleleの頻度は、A群で有意に低かった(A群11.1%、R群35.7%P<0.001、c群31.9%P<0.005)。SAA1γ-alleleを1個もつもの、SAA1γ/γ-homozygoteにおけるAA発症のodds ratioは、それぞれ1.39、9.33であった。

一方、SAA2α,β-alleleの分布は3群間で差を認めなかった。また、SAAlγalleleを多く持つほど、RA発症から、アミロイドーシス発症までの期間が有意に短縮した。続発性アミロイドーシス(AAアミロイドーシス)は慢性関節リウマチ(RA)患者死因の第3位を占める難治性、進行性の病態である。本症で臓器に沈着するアミロイド繊維は、急性炎症淡白である血清アミロイドA(SAA)に由来し、慢性炎症が持続し長期大量にSAAが供給され続けることが発症の必須条件である。しかし、本症は強い炎症が長期持続した関節破壊の著しい症例の全例ではなく、その一部にしか見られない。アミロイドーシス発症に関わる要因は不明のままであった。1995年のBabaらの論文(Human Molecular Genetics,4:1083,1995)から発展し、SAA1遺伝子のallotypeα、β、γおよびSAA2遺伝子のallotypeα、βについて、正常人、RA患者、続発性アミロイドーシス患者で検討し、次の結果を得た。1)SAA1γ遺伝子のホモ接合体においてはアミロイドーシス発症の相対危険度は4.48倍と高く、α接合体は発症に抑制的に作用すること、2)しかし早期RAと正常人ではSAA遺伝子allotypeの頻度に差はなく、SAA1γはアミロイドーシス発症の危険因子であり、RA発症の危険因子ではないこと、3)SAA2遺伝子のallotypeではアミロイドーシス発症に差がないこと、4)SAA1γ遺伝子を有するものではRA発症からアミロイドーシス発症までの時間が短いこと、5)SAA1γ遺伝子を有するものではアミロイドーシス発症前のCRPが高値であること、6)韓国、台湾ではSAA1α、β、γの頻度は日本と差がないことを見いだした。SAA1γ遺伝子はAAアミロイドーシス発症の既知の要因のうち最も相対危険率が高い危険因子である。今後は、SAA1γgeneあるいは蛋白の存在が、どうアミロイドーシスを発症に関連するかの機序の検討が必要である。
日本語多読活動支援者のためのマニュアル開発

本研究の目的は、近年発展の目覚ましい日本語多読を学習者側と支援者側の意識とを統合して分析し、日本語多読活動を円滑に、かつ効果的に運営するための新たな支援者用マニュアル開発を行うものである。母語や学習レベル、活動実施環境等、様々な背景を持つ学習者が日本語多読活動に対して持つ意識と、その学習者を束ねる支援者が持つ意識を明らかにする。以上の分析結果をもとに、多読活動支援者が注意すべき事項や効果的な指導方法、及び学習者の自律的な読みを継続させるための支援者用マニュアルの開発を行う。本研究は、近年発展の目覚ましい日本語多読を学習者側と支援者側の意識とを統合して分析し、日本語多読活動を円滑に、かつ効果的に運営するための新たな支援者用マニュアル開発を行うものである。これまでの日本語多読研究は、実践報告や学習者の意識を分析した研究はなされているものの、実際の活動実施を担う支援者側の意識や学習者への効果的なサポート方法に関しては明らかにされてこなかった。これらのことから、本研究の目的として以下の3点を設定した。1点目に、日本語多読支援者がどのような背景で活動を運営しているかを明らかにすることである。2点目に、日本語学習者及び日本語多読支援者が多読活動に対して持つ意識を明らかにすることである。3点目に日本語多読活動支援者が学習者をサポートする際の効果的な方法を分析し、日本語多読支援者が活動の指針となるようなマニュアル開発を行うことである。以上の目的を達成するため、平成30年度には、以下のことを実施した。1先行研究の文献をさらに読み込み、日本語多読の理論的背景をより深めた。2国内外教育機関における多読活動元参加者(学習者)に対し、質問紙調査及び縦断的インタビュー調査を継続した。さらに、3支援者に対する調査実施にあたり、パイロット調査を行い調査項目の精緻化を行った。これらの作業をもとに、4活動支援者に対する本調査(質問紙調査とインタビュー調査)を実施した。今後は、調査数を増やし、詳細に分析を行うことによって、より多様な環境で多読を実施する支援者が持つ意識を明らかにしていく予定である。今年度は、大きく以下の6点を実施した。まず、これまで申請者が継続的に研究してきた1日本語多読に関する先行研究の最新事情のほか、第二言語教育における多読に関する先行研究の読み込みを行った。また、本研究の調査方法である質問紙調査とインタビュー調査をはじめ、分析方法に関する先行研究にも当たり、理解を深めた。また、より精度の高い調査にするために2本調査前のパイロット調査を実施し、調査項目の精緻化を行った。調査では、1)国内外の日本語多読の実施形態や、活動を行うきっかけや理由、2)支援者はどのような支援方法が有効だと感じているのか、3)支援者は活動運営時にどのような点に困難さを感じているのか、4)多読活動の方法について支援者はどのような意識を持っているのか、という項目等について、検討を行った。上記の作業を踏まえて、支援者と学習者の両者を対象として、本調査を実施した。まず、3国内外の多読活動支援者を対象とし、それぞれの教育機関における活動運営実態について、質問紙調査を実施した。また、4支援者が多読活動に対して持つ意識について質問紙調査を実施し、回答者を対象とした個別インタビュー調査を開始した。さらに、5これまで申請者が実施してきた国内外日本語教育機関における多読活動参加者/元参加者(日本語学習者)への調査を行った。具体的には、多読活動に対する意識を問う質問紙調査(国内機関)と、学習者個人を対象とした聞き取り(国外機関)を行った。このインタビュー調査は、これまで継続して実施している縦断的インタビュー調査であり、教室外においても自律的に日本語多読を継続しているのかについて、また、自身による多読実施に対する意識を聞いた。6研究発表面では、今年度(平成30年度)は論文が2本掲載されたほか、研究発表を3回行った。今後は、本研究の目的を達成するため、以下の8点を実施する。1これまで収集した日本語学習者に対するインタビュー調査データの分析作業を実施する。そして、2国内外で授業外多読活動に参加した学習者が、自律的に教室外で読みを継続しているのかどうか、また継続している学習者にはどのような特徴が見られるのかをさらに明らかにする。また、3日本語多読支援者に対する質問紙調査の分析を行い、支援者の意識の傾向を明らかにする。さらに、4インタビュー調査によって支援者に詳しく意識を聞き取り、学習環境や教育機関別に日本語多読活動を実施する上での困難点や解決方法を探っていく。また、前年度に引き続き、5授業内で多読を実施する学習者の意識に関する質問紙調査の実施および分析、6国内外の多読活動元参加者に対する追跡インタビュー調査を実施する。以上の調査分析をもとに、引き続き7研究成果の発表、および学会誌への投稿を行う。以上の成果を踏まえ、8日本語多読活動支援者向けのマニュアルの開発を行う。

以上の分析結果をもとに、多読活動支援者が注意すべき事項や効果的な指導方法、及び学習者の自律的な読みを継続させるための支援者用マニュアルの開発を行う。本研究は、近年発展の目覚ましい日本語多読を学習者側と支援者側の意識とを統合して分析し、日本語多読活動を円滑に、かつ効果的に運営するための新たな支援者用マニュアル開発を行うものである。これまでの日本語多読研究は、実践報告や学習者の意識を分析した研究はなされているものの、実際の活動実施を担う支援者側の意識や学習者への効果的なサポート方法に関しては明らかにされてこなかった。これらのことから、本研究の目的として以下の3点を設定した。1点目に、日本語多読支援者がどのような背景で活動を運営しているかを明らかにすることである。2点目に、日本語学習者及び日本語多読支援者が多読活動に対して持つ意識を明らかにすることである。3点目に日本語多読活動支援者が学習者をサポートする際の効果的な方法を分析し、日本語多読支援者が活動の指針となるようなマニュアル開発を行うことである。以上の目的を達成するため、平成30年度には、以下のことを実施した。1先行研究の文献をさらに読み込み、日本語多読の理論的背景をより深めた。2国内外教育機関における多読活動元参加者(学習者)に対し、質問紙調査及び縦断的インタビュー調査を継続した。さらに、3支援者に対する調査実施にあたり、パイロット調査を行い調査項目の精緻化を行った。これらの作業をもとに、4活動支援者に対する本調査(質問紙調査とインタビュー調査)を実施した。今後は、調査数を増やし、詳細に分析を行うことによって、より多様な環境で多読を実施する支援者が持つ意識を明らかにしていく予定である。今年度は、大きく以下の6点を実施した。まず、これまで申請者が継続的に研究してきた1日本語多読に関する先行研究の最新事情のほか、第二言語教育における多読に関する先行研究の読み込みを行った。また、本研究の調査方法である質問紙調査とインタビュー調査をはじめ、分析方法に関する先行研究にも当たり、理解を深めた。また、より精度の高い調査にするために2本調査前のパイロット調査を実施し、調査項目の精緻化を行った。調査では、1)国内外の日本語多読の実施形態や、活動を行うきっかけや理由、2)支援者はどのような支援方法が有効だと感じているのか、3)支援者は活動運営時にどのような点に困難さを感じているのか、4)多読活動の方法について支援者はどのような意識を持っているのか、という項目等について、検討を行った。上記の作業を踏まえて、支援者と学習者の両者を対象として、本調査を実施した。まず、3国内外の多読活動支援者を対象とし、それぞれの教育機関における活動運営実態について、質問紙調査を実施した。また、4支援者が多読活動に対して持つ意識について質問紙調査を実施し、回答者を対象とした個別インタビュー調査を開始した。さらに、5これまで申請者が実施してきた国内外日本語教育機関における多読活動参加者/元参加者(日本語学習者)への調査を行った。具体的には、多読活動に対する意識を問う質問紙調査(国内機関)と、学習者個人を対象とした聞き取り(国外機関)を行った。
ルテニウム錯体触媒の特性を活かした新規カルボニル化反応の開発

新しい基本的かつ汎用性の高い高選択的炭素骨格形成反応の開発は、有機合成化学および有機工業化学の発展のために不可欠である。本研究では、従来、そのカルボニル化能がロジウム、パラジウムあるいはコバルト触媒に比べ低いと考えられていたルテニウム錯体触媒を用い、他の遷移金属錯体触媒では達成不可能なルテニウム錯体触媒に特徴的な新規カルボニル化能を利用した高選択的炭素骨格構築法の開発を行った。1)新規ルテニウム触媒系([PPN][Ru_3H(CO)_<11>]/PCy_3)を用いるホルミル化合物のオレフィンへの付加反応:新規ルテニウム触媒系([PPN][Ru_3H(CO)_<11>]/PCy_3[PPN=bis(triphenylphoshine)iminium, Cy=cyclohexyl])を用いることにより、ギ酸アミドおよびギ酸エステル類のオレフィンへの付加反応が、一酸化炭素を用いることなく、アルゴン雰囲気下で良好に進行することを見出した。本反応はホルミル化合物を真のカルボニル源として用いるオレフィンからの新規カルボン酸アミドおよびエステル合成法である。2)アリル化合物とオレフィンとの新規交差カルボニル化反応によるシクロペンテノン誘導体合成:我々は最近、π-アリルルテニウム錯体の触媒化学について詳細な検討を行っており、本研究では、π-アリルルテニウム中間体への一酸化炭素、オレフィンの連続挿入反応を経ると考えられる、アリル化合物とオレフィンとの新規交差カルボニル化反応によるシクロペンテノン誘導体の高効率合成法の開発に成功した。3)ルテニウム錯体触媒を用いるシクロブテンジオン類とアルケンとの新規脱モノカルボニル化カップリング反応によるシクロペンテノン誘導体合成法の開発:シクロブテンジオン類は、工業的にもその合成法が確立されている2π系擬芳香族性オキソカーボンであるスクアリン酸から容易に誘導可能であり、多環芳香族化合物の重要な合成中間系として利用されている。本研究ではシクロブテンジオン類をアルキンおよび一酸化炭素等価体として用いるアルケンとの交差カップリング反応について詳細な検討を行った。その結果、Ru_3(CO)_<12>/PEt_3触媒存在下、3-位にアルコキシ置換基を有するシクロブテンジオン類の2,3-位の位置選択的炭素-炭素結合切断反応が進行し、続くアルケンとの新規脱モノカルボニル化カップリング反応により、対応するシクロペンテノン誘導体が高位置および立体選択的に良好な収率で得られることを見出した。2、3)いずれの反応も、これまで量論反応であるにも拘わらず、広く有機合成反応に用いられてきた分子間Pauson-Khand反応を凌駕する触媒的新規シクロペンテノン骨格構築法である。新しい基本的かつ汎用性の高い高選択的炭素骨格形成

反応の開発は、有機合成化学および有機工業化学の発展のための不可欠である。本研究では、従来、そのカルボニル化能がロジウム、パラジウムあるいはコバルト触媒に比べ低いと考えられていたルテニウム錯体触媒を用い、他の遷移金属錯体触媒では達成不可能なルテニウム錯体触媒に特徴的な新規カルボニル化能を利用した高選択的炭素骨格構築法の開発を行った。1)新規ルテニウム触媒系([PPN][Ru_3H(CO)_<11>]/PCy_3)を用いるホルミル化合物のオレフィンへの付加反応:我々は既に低原子価ルテニウム錯体触媒が、各種ホルミル誘導体のホルミル基C-H結合活性化に高い触媒活性を示すことを見出し報告しているが、従来の触媒系では、ホルミル化合物の脱カルボニル化反応の抑制および触媒活性の維持のために、一酸化炭素の加圧が不可欠であった。本研究では、新規ルテニウム触媒系([PPN][Ru_3H(CO)_<11>]/PCy_3[PPN=bis(triphenylphoshine)iminium,Cy=cyclohexyl])を用いることにより、ギ酸アミドおよびギ酸エステル類のオレフィンへの付加反応が、一酸化炭素を用いることなく、アルゴン雰囲気下で良好に進行することを見出した。本反応はホルミル化合物を真のカルボニル源として用いる新規カルボン酸アミドおよびエステル合成法である。2)アリル化合物とオレフィンとの新規交差カルボニル化反応によるシクロペンテノン誘導体合成:我々は最近、π-アリルルテニウム錯体の触媒化学について詳細な検討を行っており、本研究では、π-アリルルテニウム中間体への一酸化炭素、オレフィンの連続挿入反応を経ると考えられる、アリル化合物とオレフィンとの新規交差カルボニル化反応によるシクロペンテノン誘導体の高効率合成法の開発に成功した。本反応は、従来から量論反応であるにもかかわらず広く有機合成反応に用いられてきたPauson-Khand反応と相補する新規接触的シクロペンテノン環構築法である。新しい基本的かつ汎用性の高い高選択的炭素骨洛形成反応を開発することは、次世代の有機合成化学および有機工業化学の発展のために不可欠でる。本研究では、従来そのカルボニル化能がロジウム、パラジウムあるいはコバルト触媒に比べ低いと考えられていたルテニウム錯体触媒を用い、他の遷移金属錯体触媒では達成不可能な、ルテニウム錯体触媒に特徴的な新規カルボニル化能を利用した高選択的炭素骨格構築法の開発を行った。その結果、種々の生理活性物質の基本骨格として重要なシクロペンテノン骨格新構築法として、以下の2種類の新反応の開発に成功した。1.ルテニウム錯体触媒を用いるシクロブテンジオン類とアルケンとの新規脱モノカルボニル化カップリング反応によるシクロペンテノン誘導体合成法の開発シクロブテシジオン類は、工業的にもその合成法が確立されている2π系擬芳香族性オキソカーボンであるスクアリン酸から容易に誘導可能であり、多環芳香族化合物の重要な合成中間体として利用されている。しかしながら、遷移金属錯体触媒を用いるシクロブテンジオン類の有機合成反応への利用については報告例がなかった。
脳梗塞における幹細胞移植療法の効率効果向上を目指した時期特異性、領域特異性の解明

移植細胞は多く脳内へmigrationしており、静脈内投与の約40倍の効率であった。また、虚血部位への細胞のhomingは炎症性サイトカインと相関性が強く、より急性期の投与においてhomingする細胞が多かった。梗塞後7日を経過すると脳内へのmigrationはほとんど見られなかった。また、動脈内投与で危惧されるembolic strokeについては血流を維持した状態であれば影響が少ないことが判明した。移植タイミングによる検討では、急性期投与は主に脳保護作用を、亜急性期投与は神経再構築を主な作用点として行動学的改善が得られた。【目的】脳梗塞は再生医療が期待されている疾患であるが、これまでに動物モデルにおいて脳梗塞後に細胞移植をすることで脳虚血による認知、行動の改善が得られたと報告され、脳梗塞に対する治療法の新たな側面としての期待は大きい。しかしながら、投与方法、移植細胞ソース、タイミング、回復メカニズムなど、まだ解決すべき課題も多い。我々は血管内治療による動脈内投与の可能性を求めて検討を行った。【方法】動物モデルを用いて脳虚血再灌流モデルを作成し、患側の内頚動脈から順行性の血流を維持したまま、幹細胞を選択的投与した。解析項目は、1移植細胞の脳内へのmigration、2炎症性サイトカインとの相関、3動脈内投与における塞栓合併症・血流低下の検討、4移植時期によるmigration、ホストの変化、5行動学的変化とし、主に静脈内投与との比較を行った。【結果】移植細胞は多く脳内へmigrationしており、静脈内投与の約40倍の効率であった。【結論】脳梗塞に対する血管内治療を用いた幹細胞移植は、少ない細胞数で障害部位にselectiveに投与が可能であり、特に自己骨髄移植を行う際に有用性が高いと考えられる。静脈内投与では必ずしも移植細胞が脳内にmigrateしていない、との報告もあり、動脈内投与とは移植細胞の作用点が異なる可能性が示唆された。【はじめに】近年の再生医学の発展により、脳梗塞に対する再生医療は新たな側面としての期待が大きい。しかしながら、投与方法、移植細胞ソース、至適細胞数、移植タイミング、回復メカニズムなど、まだ解決すべき課題も多い。我々は血管内治療による動脈内投与の可能性を求めて検討を行っており、これまでの成果及び近年の知見を加えて報告する。【方法】動物モデルを用いて脳虚血再灌流モデルを作成し、患側の内頚動脈から順行性の血流を維持したまま、カテーテルを介して幹細胞を経動脈的投与した。本研究の目的は、1.移植タイミングによる効果を検証すること、2.移植細胞数による相違、すなわち低容量での可能性を検証すること(経動脈的投与のメリット)、とした。行動学的改善においては早期であるほど、その効果が明らかであった。細胞数については一般的に用いられている細胞数の1/100の量(1X104 cells)でも梗塞サイズの縮小及び、行動学的改善が得られ、更には周術期のmortalityも低かった。【考察・結語】脳梗塞に対する再生医療を現実的なものにするためにはその効果を最大限引き出す手法を確立することが必要である。また、必要移植細胞数、対象病型など医療経済的側面からも検討しなければならない。血管内治療を用いた経動脈的投与は、必要細胞数が少なく済み、大量に静脈内投与を行う手法と同等の効果をもたらす可能性が示唆された。【1.脳梗塞モデルの確立】雄SDラットを用いて、モノフィラメントを内頚動脈経由で中大脳動脈まで挿入し、一過性中大脳動脈閉塞モデルを作成した。閉塞時間は45分、60分、75分と行い、(1)均一な梗塞サイズ、(2)梗塞による神経所見を呈する、(3)致死的でない、この3条件を満たすものを採用することとした。梗塞サイズはモデル作成後24時間経過した時点でTTC染色を行い、ミトコンドリア障害領域を測定した。

また、神経所見についてはBederson Scoreに習い、body swing, circling, pushing lateralityを呈するものを神経所見あり、と判断した。その結果、75分梗塞モデルを本研究のモデルに採用した。【2. Mesenchymal stemcellの確立】移植に用いる細胞はJapanese bonemarrow illiumから採取したhuman mesenchymal stem cell (male, 39 yo)を用いた。【3.細胞移植における投与方法の確立】ラット頸部を正中切開して頸動脈を露出。外頚動脈からcarotid artery catheter (Neuroscience. Inc)を内頚動脈に挿入し、総頸動脈の血流を維持したままMesenchymal Stem cell 100万個をゆっくり投与し、移植細胞が脳内に分布していることを確認した。【4.移植細胞の分布についての解析】移植の時期については(1)Day 1群、(2)Day 4群、(3)Day 7群の3群に分けた。移植後3時間後、さらには48時間後にsacrificeし、移植細胞の脳内分布を解析した。その結果、移植後3時間においてDay1とDay4群では多くの細胞が脳内のlesionにhomingしており、一方Day 7では殆ど細胞は見られなかった。脳梗塞モデルの作成、移植方法の確立が予定通りし達成でき、本年度は組織学的解析が十分に可能であった。時期特異性を評価するために、梗塞後1日目、4日目、7日目移植群、さらにはコントロール群を加えた計4群での解析にてスタートしたが、各群ともに行動学的改善の有意な差が見られたことが大きかったと考えられる。本年度の主な目標であったモデルの確立、移植手技の確立は達成でき、治療群を3群に分けることが可能であった。今後は時期特異性、領域特異性につき更に検討を進めるべく、行動学的解析、タンパク解析、組織解析を行う予定である。特にタンパク解析においては炎症性サイトカインに注目しておりが、タンパクの変化が微量である可能性が高く、その検出に時間を要する可能性はあるため、じっくり検討して遂行したい。今後は移植された脳内環境の変化、機能回復の差異につき検討を行う。移植細胞の生着やホストである脳組織、特にペナンブラ領域の変化については移植時期による相違があるものと考えられ、ひいては機能回復に寄与するものと考えられる。動物モデルに関しては現在のモデルで良好な成果が期待されるために、これを継続する。次年度の研究費の使用計画として、国際脳卒中学会をはじめとした主要学会においての研究発表に、また実験動物、抗体、試薬、ELISAキットなどの消耗品に充てる予定である。また、行動解析ソフトやその器具についても必要に応じて補充する予定である。動物管理費、抗体などの試薬、参考テキスト代などに使用する予定である。
聾学校の使われ方に関する基礎的研究

聾学校は、聴覚に障害があり通常の学校教育の指導方法では適応できない幼児・児童・生徒に対して、適切な教育環境を整え教育を行う場である。その聾学校の施設面において基本となるものは、一般学校に要求される施設諸条件に加えて、聴覚障害に対する補償を基盤とした施設・設備を備え、児童生徒の能力や特性を、それぞれの成長・発達の段階に応じて十分に育てることのできる豊かな学校環境の形成にあるといえる。本研究は、このような視点に立ち、聾学校での多様な活動がより適切に展開しうるような建築計画上の指針を示すことを目的とした研究の基礎的段階にあたるものとして、聾学校にみられる特性を、施設の使われ方の調査・分析を通して明らかにしようとしたものである。調査は、聾教育上その効果が最も期待されている0才5才児を対象とした早期教育部門に焦点を絞り、全国レベルでの実態調査を実施し分析を行った。その分析結果のなかでも、次のような聾学校早期教育部門における特性をみることができた。(1)0才2才児教育相談は、この時期の教育効果が高いことから、学校教育法上では対象外となっているものの、幼稚部を設置している殆どの聾学校で指導が行われている。(2)その学習集団は、母親に対する指導が主となることから、母親+聴覚障害乳幼児+教師の学習集団を基本単位としている。(3)指導形態は、その基本単位での指導となる個別指導およびグループによる指導の2形態であり、オ-ジオロジーに基づいた指導法により指導が行われている。(4)3才5才児幼稚部では、学習集団に母親の加わることは変わらないものの、大中小の学習集団、「取り出し学習」を含む個別指導等の多様な学習集団を編成し、聴覚活用学習を中心とした指導が行われている。そこで、聾学校の施設面において基本となるものは、一般学校に要求される施設諸条件に加えて、聴覚障害に対する補償を基盤とした施設・設備を備え、児童・生徒の能力や特性を、それぞれの生長・発達の段階に応じて十分に育てることのできる豊かな学校環境の形成にあるといえる。本研究は、このような視点に立ち、聾学校での多様な活動がより適切に展開しうるような建築設計・計画の基礎的資料とするために、平成2・3年度科学研究(一般c:代表平根孝光)における分析結果にもとづいた“施設の使われ方"の調査・分析を通して聾学校の特性について明らかにしようとしたものである。本年度は、平成2・3年度科学研究において設置学部(幼稚部・小学部・中学部・高等部)の構成をもとに分類した「学校タイプ」を軸に聾学校施設の使われ方の調査を実施し分析を行った。なかでも学習集団及び生活集団の編成については、クラスを単位とした集団を基本としながらも、同一授業時間内において個別に取り出して学習指導を行う「取り出し学習」、2学年合同、3学年合同等の集団編成がみられた。特に幼稚部では、通常の3才5才児クラスに加えて0才児からの指導を教育相談という形で行っていること、その集団は幼児、教師、さらに幼児の母親も加わった構成となること等において多様な集団編成がみられた。次年度においては、さらに調査データの収集・分析を行い、これら聾学校施設の特性を把握することが課題である。

その聾学校の施設面において基本となるものは、一般学校に要求される施設諸条件に加えて、聴覚障害に対する補償を基盤とした施設・設備を備え、児童生徒の能力や特性を、それぞれの成長・発達の段階に応じて十分に育てることのできる豊かな学校環境の形成にあるといえる。本研究は、このような視点に立ち、聾学校での多様な活動がより適切に展開しうるような建築計画上の指針を示すことは目的とした研究の基礎的段階にあたるものとして、聾学校にみられる特性を、施設の使われ方の調査を・分析を通して明らかにしようとしたものである。本年度は、前年度のおける聾学校施設の使われ方の調査の結果を踏まえ、0才5才児を対象とした早期教育部門に焦点を絞り、全国レベルでの実態調査を実施し分析を行った。その分析結果のなかでも、次のような聾学校早期教育部門における特性をみることができた。(1)0才2才児教育相談は、この時期の教育効果が高いことから、学校教育法上では対象外となっているものの、幼稚部を設置している殆どの聾学校で指導が行われている。(2)その学習集団は、母親に対する指導が主となることから、母親+聴覚障害乳幼児+教師の学習集団を基本単位としている。(3)指導形態は、その基本単位での指導となる個別指導およびグループによる指導の2形態であり、オ-ジオロジーに基づいた指導法により指導が行われている。(4)3才5才児幼稚部では、学習集団に母親が加わることは変わらないものの、大中小の学習集団、「取り出し学習」を含む個別指導等の多様な学習集団を編成し、聴覚活用学習を中心とした指導が行われている。
適合格子細分化法を用いた太陽圏の高解像モデルの構築と銀河宇宙線の変調

当該年度の成果は以下のとおりである。(1)スキームの改良を行った。Dednerの磁荷消去法のcrパラメータを固定値から太陽からの距離に比例するようにした。これはセルの大きさがおおよそ太陽からの距離に比例することを根拠とする。この改良によってすべてのスケールにおいて磁荷に由来する数値不安定を抑えることができた。(2)スキームの改良を行った。太陽風は超アルフヴェン速度のため、通常のMHDスキームを用いると内部エネルギーが負になって計算が壊れることが多い。この状況を改善するためにガスの内部エネルギーの移流を独立に解いた。衝撃波を精度良く解くためには、通常のMHDスキームが好ましい。いくつかのテスト計算を行って、独立な内部エネルギーをどのように解に反映させるかを判断した。(3)上記の改良されたスキームを用いて広い計算領域を大幅に拡張した。これまで太陽から距離15auの範囲を計算領域としていたが、計算領域を100auまで広げて大規模な計算を行った。(4)新しいMHDスキームBoris-HLLD法を開発し、論文として出版した。MHDシミュレーションでは、極端に低い密度領域が現れると、アルフヴェン速度が増加し、タイムステップが極端に短くなる問題が頻繁に発生する。この問題を回避するためにBorisのアルフヴェン速度低下法と呼ばれる方法が用いられてきた。この方法は昔ながらの低分解能スキームに実装されていたため、現代的な高解像スキームへの実装が望まれていた。そこで我々は高解像スキームであるHLLD法にBorisのアルフヴェン速度低下法を実装した。論文では広いパラメータ空間に渡ってスキームの安定性を調べ、非定常問題への適用例を示した。太陽風は超アルフヴェン速度のため安定に解くことが難しく、シミュレーションの進捗が当初の予定よりも遅れた。シミュレーションにおいて内部エネルギーを独立に解き、スキームを安定にすることができたので、大規模なシミュレーションを実施する。