hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
グルテンフリー食品用素材としての完熟バナナの粘弾性成分の特性解明と開発

小麦粉に含まれるタンパク質グルテンの粘弾性などの特性を利用して多くの小麦粉製品が製造されている。しかし、グルテンはアレルギーやセリアック病の原因成分であるため、小麦に対して疾患をもつ人は小麦製品の摂食を制限されている。追熟バナナがグルテンの代替となる可能性が提案されているが、その特性や成分に関する解明がなされていない。そこで本研究では、この物性を担う成分の特性を解明するとともに、その物性に合った利用方法の開発を目指している。本年度も、追熟バナナに含まれるグルテンの代替となる粘弾性に寄与する成分の特定に関する研究を実施した。追熟バナナから粘弾性に関与する成分を得るため水への溶解性と分子サイズから製パン性を指標に、寄与成分の分画を試みている。その結果、膨化性に関与する成分は、水溶性成分(水溶性高分子と水溶性低分子)であることが明らかになった。先ず、水溶性高分子成分の分子種を知るため、ペクチンの定量を実施した。更に、追熟バナナに含まれるペクチンの特性を知るため、ペクチンを溶解度の差により4画分に分画し定量を行うことにより、バナナペクチンの構成を明らかにした。また、水溶性低分子画分に含まれる成分は糖類の可能性が高いと考えられたので、単糖類2成分(ブドウ糖と果糖)と二糖類(ショ糖と麦芽糖)の分析を高速液体クロマトグラフィーにより行い、水溶性低分子画分に含まれる糖類の組成を明らかにした。これらの結果から追熟バナナに含まれるグルテン代替成分の特性は、単一成分ではなく、水溶性高分子成分と水溶性低分子成分の両者数種類の成分の組み合わせにより起こっている可能性が示された。製パン時に重要な膨化に関与する追熟バナナに含まれる成分について検討している。市販青バナナを20°C、2週間追熟したバナナに水を加えホモジナイズ後、透析(MW6,000-8,000)により、水溶性低分子画分(WSL)と高分子画分に分けた。高分子画分は、遠心分離(12,000rpm、10分間)により水溶性高分子画分(WSH)と水不溶性高分子画分に分画し、それぞれの画分を単独または組み合わせにより製パン試験を比容積を指標にした行った。その結果、WSLとWSHの組み合わせで最も比容積が優れていた。昨年度の結果からWSHでは、ペクチンが膨化性に寄与する成分であることが推定されていたので、追熟バナナに含まれるペクチンの分子種を知るために、WSHからアルコール不溶性成分(AIS)を分画後、溶解度の差により4画分(水溶性、キレート可溶性、酸可溶性、アルカリ可溶性)のペクチンに分画し定量を行った。その結果、キレート可溶性ペクチンが最も多く含まれており348 mg/g AIS、次いで酸可溶性ペクチン124 mg/g AIS、水溶性ペクチン90 mg/g AIS、アルカリ可溶性ペクチンは含まれていなかった。一方、水溶性低分子画分には、糖類が含まれることが推定されたので、単糖類(ブドウ糖と果糖)と二糖類(ショ糖と麦芽糖)を高速液体クロマトグラフィーにより定量を行ったところ、ブドウ糖(30.5 g/100 gWSL)、果糖(44.7 g/100gWSL)、ショ糖(0.5 g/100gWSL)、麦芽糖(0 g/100gWSL)であった。これまでの結果から追熟バナナに含まれるグルテン代替成分はペクチンと低分子性糖類の組み合わせにより達成されている可能性が示された。バナナペクチンは溶解度の差により3種類のペクチンが、糖類は主に2種類(果糖とブドウ糖)が存在していた。これらの各成分の内、どの成分の組み合わせがグルテン代替成分として寄与しているのかについて今後明らかにしたい。先ず、バナナペクチンとして含まれる3種類のペクチン(キレート可溶性ペクチン、酸可溶性ペクチン、水溶性ペクチン)をそれぞれ単離し、これらの推定分子量と構成糖および糖に結合するメトキシル基やアセチル基の程度からそれぞれのペクチンの特性を明らかにしたい。低分子性糖類については、ブドウ糖、果糖、ショ糖、麦芽糖以外の糖類(特に、オリゴ糖)の種類についてさらに検討を行う。製パン時の膨化能に関与する成分を特定するため、バナナペクチン(3種類)と低分子性糖類(現時点では3種類)の組み合わせによる製パン試験およびフォーモグラフによる生地の気体保持能の試験を実施する。これらのことにより追熟バナナに含まれるグルテン代替成分を特定できると考える。一方、ペクチンと糖類の各1種類同士の組み合わせでグルテン代替能を発揮できるのかどうかという疑問がある。このため2者の組み合わせでグルテン代替能を発揮出来ない場合は、3者以上の成分の組み合わせによる試験が必要となるので、さらに組み合わせ数を増やした条件での試験を実施し、その詳細を調べる。グルテンフリー食品用の素材としての完熟バナナの粘弾性成分の特性解明と開発をするため、本年度はバナナの粘弾性の特性を以下のように進めた。1)バナナの追熟期間、添加量、製パン時の加水量と砂糖の量の比容積に及ぼす影響上記4項目について追熟期間04週間、添加する砂糖の量010 Bakers%、任意の加水量について調査した。

その結果、追熟23週間、原料とする全粉類(小麦澱粉が主体)に対するバナナ粉の使用割合が10%、加水量70Bakers%、砂糖無添加の条件が最も優れていた。その比容積は約5.01 mL/gであった。2)各種粉類に対するバナナ粉の膨化効果11種類の粉類(小麦澱粉、米澱粉、コーンスターチ、馬鈴薯澱粉、タピオカ澱粉、製菓用米粉、製パン用米粉、そば粉、韃靼そば粉、ライ麦粉(全粒)、ホワイトソルガム粉)に対して2週間追熟したバナナ粉を10%加えた原料粉に対して、砂糖無添加、任意の加水量で製パン試験を実施した。その結果、主原料として澱粉を使用した場合は比容積が高く(米デンプン;3.53 mL/g(加水量110 Bakers %)、コーンスターチ;4.09 mL/g(加水量70 Bakers %)、馬鈴薯デンプン;4.21 mL/g(加水量60 Bakers %)、タピオカデンプン;3.90 mL/g(加水量80 Bakers %))であったのに対し、穀粒をそのまま粉砕した粉類では比容積が低く3.00 mL/gを超えるものはなかった。このことから澱粉以外の成分がバナナ粉の膨化能を阻害していることが明らかになった。しかし、どの成分が膨化能を弱めているのかは不明である。今後は、この点を明らかにしてバナナ粉の膨化特性について研究を進めたい。平成28年度の実施計画では、1粘弾性を示す最適なバナナ熟度の決定と2粘弾性に関与する成分の特定まで進める予定であった。現在、1の課題は完了している。しかし、1の課題を進めるにあたりバナナ追熟期間、バナナ粉の添加量、加水量、糖の添加量の各項目の最適条件を検討する際、一つの条件を決定するたびに他の項目について再度条件を検討する必要が生じた。このため想定していたよりかなり多くの時間が必要になった。また、翌年以降に実施する予定であった追熟バナナを用いたグルテンフリー食品の試作を前倒しして実施したため2の課題に着手するのが遅れた。2の課題については、粘弾性に関与する成分としてたんぱく質成分と多糖類成分(ペクチン)の可能性を推定している。現在、両者の抽出条件について検討中である。小麦粉に含まれるタンパク質グルテンの伸展性などの特性を利用して多くの小麦粉製品が作られている。しかし、グルテンはアレルギーやセリアック病の原因となる成分であるため、これらの疾患のある人は小麦粉製品の摂食を制限されている。追熟バナナにグルテンの代替となる特性が提案されているが、その特性や成分に関する解明がされていない。そこで本研究では、この物性を担う成分の特性を解明するとともに、その物性に合った利用方法の開発を目指している。本年度は、追熟バナナに含まれるグルテンの代替となる粘弾性に寄与する成分の特定に関する研究を実施した。追熟バナナから粘弾性に寄与する成分を得るため水への溶解性と分子サイズから製パン性を指標に寄与成分の分画を試みた。その結果、この成分は水溶性高分子成分であることが分かった。この水溶性高分子成分の分子種を知るため、ペクチンとタンパク質の定量を実施した。最終的に水溶性高分子成分にペクチナーゼ処理をすることにより製パン性を消失することからこの成分はペクチンであると推定をすることができた。これまでペクチンの製パンへの利用可能性は知られているが、ペクチン単独でのグルテン代替の可能性についてはほとんど提唱されていない。また、ペクチンは植物に広く含まれているが、バナナに含まれるペクチンの特性についてもほとんど研究されていない。従って、バナナペクチンの特性を明らかにするとともに他の植物に含まれるペクチンとの比較を行うことによりバナナペクチンの特性を知ることで食品への応用が期待できる。
自然災害における財政の地方分権化および国際的開放度の役割について

本研究では、財政の地方分権化および国際的開放度が自然災害による人的被害にどのような影響を与えるのかについて、1972年から2005年における100カ国以上の国々の年次データを用いた回帰分析が行われている。主要な結果は、より財政の地方分権化が進み、またより国際的開放度の高い国ほど、自然災害による人的被害は軽減されるというものであり、減災政策における地方政府や国際貿易の役割を示すものである。本研究では、政府の地方分権化および国際的開放度が自然災害における人的被害にどの程度影響を与えるのかが検証されている。政府の地方分権化の指標は、支出面より「地方政府支出の対中央政府支出比」を、また収入面より「地方政府支出に占める中央政府からの補助金比率」の2つを用いている。また国際的開放度に関しては、各国における(輸出+輸入)/GDPを用いた。自然災害における人的被害の指標は自然災害による死者数を使用した。これらの指標を用いて1972年から2005年における100カ国以上の国々からなるパネルデータを使用して、政府の地方分権化、国際的開放度と自然災害による人的被害の関係の回帰分析を行った。自然災害の人的被害に影響を与えるその他の経済的要因をコントロールした上で得られた結果は、支出面においてより地方分権化された政府構造をもつ国ほど、自然災害による人的被害が少なくなることを示すものであった。一方、収入面においては地方分権化の程度は災害による人的被害に影響を与えていない結果となった。これらの結果は、地方政府にとって重要なのは支出における裁量の程度であることを示唆するものである。一方、国際的開放度に関しては、国際的開放度が高い国ほど人的被害が軽減される結果が得られた。このことは、国際的開放度が高い国ほど、災害時における救助活動に際して、諸外国との連携が容易に行えることや、外国との貿易が活発な国ほど港湾・空港・道路などの交通網が整備されていることより、救助活動を的確に行えることを示唆するものである。また、サンプルをOECD諸国と発展途上国に分けて行った推計では、政府支出における地方分権化が人的被害を軽減させる効果は発展途上国においてより顕著なものであることが示された。一方、国際的開放度が人的被害を軽減させる効果については、OECD諸国においてより顕著である結果となった。分析に用いたデータセットは2種類であり、一つは1990年から2005年の15年間の長期における41カ国のクロスカントリーデータで、もう一つは1972年から2005年における100カ国以上の国々からなる年次データによるパネルデータである。これらのデータセットを用いて政府の地方分権化、国際的開放度と自然災害による人的被害の長期的・短期的関係の回帰分析を行った。自然災害の人的被害に影響を与えるその他の経済的要因をコントロールした上で得られた結果は、長期・短期ともに、支出面においてより地方分権化された政府構造をもつ国ほど、自然災害による人的被害が少なくなることを示すものであった。一方、国際的開放度に関しては、短期的には国際的開放度が高い国ほど人的被害が軽減される結果が得られた。本年度は、昨年、一昨年度に引き続き、政府の地方分権化および国際的開放度が自然災害における人的被害にどのような影響を与えるのかに関する研究に関し、主に昨年度に投稿した論文の改訂・修正を行った。この論文では、政府の地方分権化および国際的開放度が自然災害における人的被害にどの程度影響を与えるのかについて、1972年から2005年における100カ国以上の国々からなる年次データによるパネルデータを用いた回帰分析による検証が行われている。政府の地方分権化の指標は、支出面より「地方政府支出の対中央政府支出比」を、また収入面より「地方政府支出に占める中央政府からの補助金比率」の2つを用い、また国際的開放度に関しては、各国における(輸出+輸入)/GDPを用いた。更に自然災害における人的被害の指標に関しては、自然災害による死者数を使用した。

自然災害による人的被害に影響を与えるその他の経済的要因をコントロールした上で得られた結果は、政府支出面において、より地方分権化された政府構造をもつ国ほど、自然災害による人的被害が少なくなることを示すものであった。一方、収入面においては地方分権化の程度は災害による人的被害に影響を与えていない結果となった。これらの結果は、地方政府にとって重要なのは支出における裁量の程度であることを示唆するものであり、地方分権化の役割を示すものである。国際的開放度に関しては、国際的開放度が高い国ほど人的被害が軽減される結果が得られた。このことは、国際的開放度が高い国ほど、災害時における救助活動に際して、諸外国との連携が容易に行えることや、外国との貿易が活発な国ほど港湾・空港・道路などの交通網が整備されていることより、救助活動を的確に行えることを示唆するものである。以上の研究成果は、自然災害による被害に影響を与える社会的・経済的要因に関して、新たな知見をもたらすものである。
HBV感染・複製に関与する長鎖非コードRNAの同定とその機能評価

HBVは肝臓細胞でのみ感染、複製を行うことが可能で、非肝臓細胞での感染、複製はほとんど起こらないことが知られている。そこで肝臓細胞と非肝臓細胞で発現しているlong non-coding RNAをマイクロアレイを用いて比較解析した。肝臓細胞にHepG2、Huh7、キメラマウス由来細胞を用い、非肝臓細胞には、293T、HeLa、THP1を用いて比較解析を行った。その結果、肝臓細胞でのみ特異的に発現しているlong non-coding RNAを12種類同定した。これら12種類のlong non-coding RNAが肝臓特異的に発現しているか、RT-qPCRで再度検討を行った。その結果、5種類のlong non-coding RNAが肝臓特異的に発現していることが示唆された。次に、これらのlong non-coding RNAがHBV感染、複製に影響しているか検討するため、siRNAを用いて、これらのRNAをノックダウンした。その結果、3種類のlong non-coding RNAがHBV感染、複製に影響を及ぼしていることが示唆された。さらに、その3種類を強制発現させ、HBV感染、複製への影響を検討した。その結果、1種類のlong non-coding RNAがHBV感染、複製を著しく促進することが示唆された。以上の結果から、少なくとも1種類のHBV感染、複製を制御するlong non-coding RNAを同定した。1年目の研究では、肝臓細胞に特異的に発現しているlong non-coding RNAを同定し、その中からHBV感染に影響を及ぼすものを同定することを目標とした。本研究は、肝臓特異的に発現するlong non-coding RNAを数種類同定し、さらにその中でHBV感染に影響を与えるものを同定できたので、おおむね順調に進展している。同定したHBV感染に影響を与えるlong non-coding RNAをCRISPR-Cas9の系でノックアウトし、その機能評価を行う。
新規Rabタンパク質によるマスト細胞脱顆粒の制御機構解明

Rabタンパクは細胞内小胞輸送の重要な制御因子であり、Rabタンパクの機能異常は様々な神経疾患や免疫疾患を引き起こすことが知られている。我々は独自の研究から、破骨細胞の分化過程で一過性に発現上昇する新規Rab因子であるRab44を発見した。Rab44は、他のRabアイソフォームにはみられない特徴的なモチーフをもつタンパク質であるが、その機能はわかっていない。我々は、Rab44が、マスト細胞に高発現していることを見出した。マスト細胞は、アレルギー反応において中心的な機能を担う細胞で、強力な炎症性メディエーターを放出する。破骨細胞もまた、マスト細胞と同様に炎症性メディエーターを細胞外に分泌し、その分泌機構は複雑に制御されている。我々はRab44がこれらの細胞の細胞外分泌の制御に関わると考え、Rab44のマスト細胞における機能を解析し、炎症性免疫応答におけるRab44の寄与を解明することを目的とした。まずin vitroアプローチとして培養細胞を用いたRab44過剰発現系を作製し、細胞機能の変化とRab44の局在を調べた。ヒト子宮頸がん細胞株であるHeLa細胞にGFP融合Rab44を発現させるとリソソームのマーカーであるLamp1と大部分が共局在を示した。マウス骨髄由来マスト細胞の細胞染色においても、内在性のRab44がLamp1やカテプシンDと共局在することからもRab44はリソソームに局在することが示唆された。また、ラット好塩基球性白血病細胞であるRBL細胞にRab44を過剰発現させると抗原刺激により脱顆粒が亢進することから、Rab44は炎症性メディエーターの分泌を制御していることが示唆された。Rab44の培養細胞における発現系の構築、CRISPR/Cas9システムによるノックアウトマウスの作製がほぼ完了し、in vitroおよびin vivoでの解析システムの構築が計画に沿って予定通り進行している。また、Rab44の各機能ドメインの変異体も数種類作製済みで、順次、細胞内局在と機能を解析しているところである。マスト細胞(プライマリーおよび細胞株)においてsiRNAによりRab44遺伝子をノックダウンし、IgEと抗原で刺激した時のヒスタミンならびにリソソーム酵素の分泌量の変化を調べているところであり、再現性を確認する。また、分泌される物質についてもヒスタミンやリソソーム酵素だけでなくロイコトルエンやサイトカインなど複数、解析する。また、リコンビナントRab44について、野生型だけでなく、各ドメイン欠失変異体や恒常的活性型、不活性型変異体を培養細胞に過剰発現させて機能的変化を調べる。さらにRab44と相互作用する分子をプルダウンアッセイや免疫共沈で捕捉しMS解析で同定する。

小型超低温フリーザーの老朽化により新規購入を予定していたが、消耗品として抗体やELISAなどの高額試薬が必要であるため、研究分担者の研究室にてサンプルの長期保存をしてもらうことで、フリーザー購入予定相当額を来年度の試薬購入に充てられるよう努力をした。
ゼブラフィッシュ遺伝学によるミッドラインシグナル伝達機構の解析

生物の発生において,からだのボディプランの形成は様々のシグナル分子の作用によってコントロールされている。その中でも脊椎動物の脊索,フロアープレート(ミッドラインと総称する)は,神経管や体節のパターン形成と細胞の分化を支配するシグナリングセンターとして重要な働きをしている。当研究では,ミッドラインからの神経管,体節への誘導シグナルの作用を分子レベルで明らかにするために,ゼブラフィッシュを用いて遺伝学的なアプローチを行ってきた。ゼブラフィッシュで同定された多数のミッドラインシグナリングに欠損を持つミュータントを用いて,その解析を通じて,シグナル伝達のカスケードをあきらかにし,分子間の相互作用,調節機構を解明することを目指している。本年度は、海外出張先のニューヨーク大学医学部から国立遺伝学研究所への異動に伴って飼育設備やセットアップに多くの時間を費やしたが、主にミッドラインミュータント、chamelon(con)の原因遺伝子の同定をすすめた。chameleonミュータントについても、その原因遺伝子は、ミッドラインシグナルで中心的な役割を果たす因子として知られているシグナル分子のひとつであるヘッジホッグのシグナルに関わるような遺伝子であろうと考えて、さまざまの遺伝子のマッピングを行ってきた。しかし、いずれもchameleonとはマップ上の位置が異なっていた。この分子は,ミッドラインシグナリングで何らかの調節的な役割を果たしている重要な新規分子である可能性が高い。最終的に、ポジショナルクローニングによって遺伝子の同定を進めることに絞って、ゲノムウオーキングを行っている。これまでにcon遺伝子を含むと考えられる2つのYACクローンが同定できた。この領域の詳細なマップやESTの解析から、このYACクローンに含まれる遺伝子を同定することができた。さらに、この遺伝子の変異について解析を進めている。まもなく原因遺伝子であるかどうかを確定できる見込みである。
TGFーベータによるTLRシグナル伝達系の制御機構の解明

TLRは、微生物の構成成分を認識することにより、侵入する病原菌に対し、初期の免疫応答を引き起こす重要な役割を担っている。TLRによる免疫反応の収束において、TGF-β1が複数あるユビキチン・プロテアソーム系のうち、何がMyD88のユビキチン化を誘導しているのかを検討した。マクロファージ由来細胞株および上皮細胞由来細胞株を用いてTGF-β1処理を行い、細胞内でのシグナル伝達機構およびMyD88以外のTLR関連分子への影響について検討した。具体的な実験系としてマクロファージ由来細胞株および上皮細胞由来細胞株を用いてTGF-β1処理を行い、細胞内でのシグナル伝達機構およびMyD88以外のTLR関連分子への影響について検討した。本研究の目的はTGF-β1によるMyD88のユビキチン化に着目しTLRのシグナル伝達機構ついて包括的に検討することにある。TGF-β1は複数のTLRのシグナル伝達経路において様々な制御作用をもたらすと考えられる。TGF-β1によるユビキチン・プロテアソーム機構を解析し、分子機序を明らかにすることは、TGF-β1の免疫制御システムに関し理解を深めるにとどまらず、感染に伴う様々な疾患に対するより良い治療法の確立の足がかりとなり、また、より効果的で安全なTGF-β1による炎症反応の制御を推進する上で重要である。初年度、我々はHeLa細胞においてTGFベータ1によってCpG誘導性IRF7の発現とリン酸化が抑制されることを見いだした。また、この抑制にはプロテアソームであるTRAF6が関与していることを明らかにした。TGFベータ1がTLRシグナル伝達系関連分子との相互作用において生体防御に必要な炎症作用と抗炎症作用を制御していることを示した。本研究結果は日本免疫学会、日本細菌学会等で報告している。本研究の目的はTGFβ1によるMyD88のユビキチン化に着目しTLRのシグナル伝達機構について包括的に検討することにある。TGFβ1によるユビキチン・プロテアソーム機構を解析し、分子機序を明らかにすることは、TGF-β1の免疫制御システムに関し理解を深めるにとどまらず、感染に伴う様々な疾患に対するより良い治療法の確立の足がかりとなり、また、より効果的で安全なTGF-β1による炎症反応の制御を推進する上で重要である。初年度、我々はHELa細胞においてTGFベータ1によってCpG誘導性IRF7の発現とリン酸化が抑制されることを見いだした。本年度、IRF7分子のK63リジンサイトが本分子の活性化に重要であることから、リジンサイト変異プラスミドを作製し、TGF-ベータ1の関与について検討した。TGFベータ1がTLRミグナル伝達系関係関連分子との相互作用において生体防御に必要な炎症作用と抗炎症作用を制御していることを示した。本研究結果は日本免疫学会で報告している。
機能材料化した酸化チタンナノファイバーの審美材料への応用

歯冠修復用材料についてファイバーを用いた補強法は検討されてきたが,いまだ解決に至ったとは言い難い.そこで本研究では歯冠修復用コンポジット材料の改善を目的としてナノサイズの酸化チタンファイバーの応用を試みた.結果として,表面処理にリン酸系モノマーの応用とマトリックスとしてはメチルメタクリレート系レジンの組み合わせにおいて耐久性を得られた.本研究の目的はナノサイズチタンを歯科材料の補強材に応用するにあたり,その表面に対して化学的修飾を施し機能材料化の効果を検討することである.化学的修飾について平成23年度に続き検討を行った.機能性モノマーに加え,SiO2によるコーティングによる効果についても検討を行った.コンポジット系材料に対する効果について検討を行った.1)チタン酸化膜に対して化学修飾を行うに際して,前年度に評価した機能性モノマーとシランカップリング剤のγーMPTSを添加したコンディショナーを2種試作し検討した.コンポジット系材料に対して添加なしと比較して有意に高い初期接着強さを示した.熱サイクル耐久試験に供した後の接着強さはγーMPTSのみ,または機能性モノマー単独の応用と比較すると有意に高い値を示した.しかしながら初期接着強さからは有意に低下した.2)前処理としてチタン表面にSiO2でコーティングを施した.その後1)と同様に試作したコンディショナーによる処理を行った.アクリル系接着材との接着耐久性評価を行った.初期接着強さにおいては機能性モノマー,γーMPTS単独による処理と同等の接着強さを示した.熱サイクル耐久試験後の結果において試作した2種のコンディショナー処理は有意に高い値を示した.3)上記の結果を受けて,ファイバーに対して試作コンディショナーによる処理を行った.処理後にアクリル系樹脂に対する添加効果を評価を行なっている.歯冠色をもつ審美的な材料では,従来の材料では機械的強度が劣りその適応に制限があった.ジルコニアセラミックスなど新規材料も開発されているが加工性や,接着耐久性の点では従来型の材料に劣ると思われる.そこで本研究は歯科材料に対する非貴金属由来のファイバーによる補強効果を獲得することを目的とした.チタン表面は強固な酸化膜に覆われており,このことが化学的安定性に寄与すると考えられるが一方では酸化膜の改質が困難であるとの報告が多かった.近年化学的修飾には様々な方法が報告があり,その中で歯科において使用実績の多い酸性機能性モノマーの応用について検討を行った.1)チタン酸化膜に対して酸性モノマーとシランカップリング処理材についてアクリル系樹脂との結合と熱耐久性について検討した.常温(25°C)においてはいずれも良好に結合が得られたものと推測された.その後熱サイクル負荷を与えた後測定した.リン酸エステル系モノマーが比較的結合が切れていないことが推測されたが,負荷の前後で有意に低下した.シランカップリング材の効果はアクリル系樹脂との結合については低く,シリカ粒子などを含むコンポジット系樹脂への応用に限る可能性が示唆された.これにはSiloxane結合層の弾性率が低い可能性があり,そのため熱膨張率や弾性率の高い材料との結合には不利であることが考えられる.2)酸性機能性モノマーとシランカップリング剤を混合した処理剤を試作し,既成の処理剤との比較を行った.アクリル系材料に対しては酸性機能性モノマー,シランカップリング剤単体で処理するよりも混合したものが耐久性が顕著に向上した.これらにより非貴金属(チタン)ファイバーと樹脂の結合前処理条件を確定できた.前述の処理を併用し,ファイバーをアクリル樹脂に混和を行った.これにより初期接着強度の向上を認めたが,機械的性質の向上に由来したものと思われる.歯冠修復用材料についてファイバーを用いた補強法は検討されてきたが,いまだ解決に至ったとは言い難い.そこで本研究では歯冠修復用コンポジット材料の改善を目的としてナノサイズの酸化チタンファイバーの応用を試みた.結果として,表面処理にリン酸系モノマーの応用とマトリックスとしてはメチルメタクリレート系レジンの組み合わせにおいて耐久性を得られた.本研究の目的はナノサイズチタンの表面を化学的修飾を加え機能材料化を行い,歯科材料の補強添加物とすることである.チタン表面は強固な酸化膜に覆われており,このことが化学的安定性に寄与すると考えられるが一方では酸化膜の改質が困難であるとの報告が多かった.近年化学的修飾には様々な方法が報告があり,その中で歯科において使用実績の多い酸性機能性モノマーの応用について今年度は検討を行った.1)チタン酸化膜に対して酸性モノマー2種とシランカップリング処理1種についてアクリル系樹脂との結合と熱耐久性について検討した.常温(25°C)においてはいずれも良好に結合が得られたものと推測された.その後熱サイクル負荷を与えた後測定した.酸性モノマー1種(リン酸エステル系)が比較的結合が切れていないことが推測されたが,負荷の前後で有意に低下した.シランカップリング材の効果はアクリル系樹脂との結合については低く,シリカ粒子などを含むコンポジット系樹脂への応用に限る可能性が示唆された.これにはSiloxane結合層の弾性率が低い可能性があり,そのため熱膨張率や弾性率の高い材料との結合には不利であることが考えられる.2)機能性モノマーを含むコンポジット系高分子材料との結合における表面修飾処理について検討した.この材料は硬化すると脆性の性質を表し,熱膨張率もアクリル系に比較すると低いためシランカップリングの効果が高く現れた.

一方で機能性モノマーの処理は熱負荷により有意に低下した.機能性モノマーの応用には合金の構成要素が大きく関与することが示唆された.以上により,コンポジット系,アクリル系高分子材料への添加を試みる場合,その表面修飾方法を分ける必要があり,次年度以のナノサイズ材料へ応用する予定である.昨年度ナノフィラーの入手が困難であったが,今年度は安定した供給を外部より受けたためフィラーを使用した実験が行う事ができた.昨年度行なっていた基礎実験結果をもとにフィラーに対する化学的修飾について検討を行うことができた.化学修飾を加えたフィラーを添加することによる効果についての検討も進行でき,ほぼ計画通りの進行と思われる.研究課題では添加物としてナノサイズ酸化チタンファイバー(チューブ)を予定している.当初は水熱法で自家合成を予定していたが,現在の設備では安定した精製に難があったと思われる.そのため質の良い添加物による実験が行えなかった.この件については研究計画で対応策を講じており,次年度に外部発注を行う予定にしている.一方,機能材料化については良好に遂行できていると思われる.詳細は研究実績の概要に記載済であるが,添加物への表面修飾に使用する機能性高分子材料についての検討を行い今後採用するモノマー,化合物の選定が行うことができた.化学修飾を加えたナノサイズチタンフィラーを添加するにあたって,至適濃度を決定する予定である.また,材料によって添加効果の有無がないかを検討予定である.具体的にはアクリル系樹脂を2種,アクリル系接着材を2種予定している.さらには歯科用合金(金属)との接着及び耐久性について改善効果があるか,を検討予定である.研究課題では添加物としてナノサイズ酸化チタンファイバー(チューブ)を予定している.当初は水熱法で自家合成を予定していた.精製は可能であったが,質の安定した精製に難があった.これについては加圧条件が原因であることは明らかとなったが,そのため質の良い添加物による実験が行えなかった.加圧条件改善には予算以上の機器購入が必要となった.これにより予定していた研究費使用が出来なかった.自家精製は見切りをつけ,安定した精製には研究計画でも対応策を立てていたように,外部発注を次年度に予定する.前年度繰越分研究費をこれにあてる.発注予定先とは打ち合わせをすすめている.得られた添加物に対して化学的表面修飾を施す.修飾され表面が機能材料化したファイバーをアクリル系樹脂やコンポジット樹脂に添加し機械的強度への効果を検討する.添加比率についても検討を行う.アクリル系は歯科用接着材,義歯床用材料を前提とする.コンポジット系は歯科用間接修復材料,歯科用接着材を前提とする.最終的にはジグを用い回転(捻り)を加え咬合運動を模した負荷をかける耐久試験を予定している.これにより臨床に近いデータを得ることを目標とする.さらにより詳細なデータ採取にあたり共同実験施設への依頼も検討している.データをまとめるにあたり,計算機を購入予定である.追加実験について機能性モノマー,高分子樹脂を購入予定である.まとめたデータについては関連学会に参加し発表を行い,さらに論文化を行う.投稿には英文誌を予定しており英文校正の外部発注も予定している.
子宮内膜症における子宮腔内細菌叢の同定と細菌環境が不妊医療に及ぼす影響

近年、細菌培養検査による子宮内細菌叢の増加と子宮内膜症の発生の関連が報告されている。特に低エストロゲン状態では子宮内細菌叢は増加する。本研究では、子宮内膜症患者における子宮内腔および卵巣胞内容液中の細菌叢をメタゲノム解析を用いて同定する。また、GnRHa投与が子宮内細菌叢へ与える影響について検討する。2013年11月より2014年6月までに、ホルモン療法を施行せずに手術を行った子宮内膜症患者(n=16)と非子宮内膜症患者(n=16)および術前にGnRHa投与後に手術を行った子宮内膜症患者(n=16)と非子宮内膜症患者(n=16)を対象とし、それぞれの子宮内腔から綿棒を用いて細菌を採取した。さらにホルモン療法未使用群のうち、子宮内膜症患者(n=8)あるいは非子宮内膜症患者(n=8)の卵巣胞内容液を術中に採取した。上記検体より抽出したRNAからPCR法で16S rDNAを作成し、Illumina社製MiSeqを用いて塩基配列を網羅的に解析し各群の細菌叢を比較した。子宮内腔および卵巣胞内容液から多種類の細菌のゲノムが幅広い割合(0.0197.8%)で検出された。子宮内膜症性卵巣胞の内容液は非子宮内膜症性卵巣胞に比べStreptococcaceaeとStaphylococcaceaeが有意に増加していた(p<0.05)。子宮内腔ではGnRHa投与群では非投与群に比べLactobacillaceaeが有意に減少し(p<0.01)、Streptococcaceae、Staphylococcaceae、Enterobacteriaceaeが有意に増加していた(p>0.05)。子宮内膜症患者の子宮内腔と卵巣胞内により強い不顕性細菌感染が示唆された。GnRHa療法はこれを助長する可能性が示唆された。(1)対象の選定: ARTを行う不妊女性(40歳未満、IVFあるいはICSIを施行)(2)腟内pHの測定と子宮頸管粘液の採取(胚移植前):子宮頸管内に綿棒を挿入し頸管粘液を採取する。採取した綿棒はPBSで洗浄し-20°Cで冷蔵保存する。ELISA法を用いて抗菌ペプチドであるβ-defensin/SLPIやLIFを測定する。(3)子宮内膜検体の採取およびDNA抽出:胚移植後に子宮内膜検体を採取する。移植チューブを無菌的に子宮内に挿入し胚移植を行った後にチューブを抜去する。その後使用したチューブを洗浄しその洗浄液を内膜検体として-80°Cで保存する。DNA抽出後イルミナ社MiSeq次世代シークエンサーを用いて子宮内微生物を同定する。(4) ART臨床的アウトカムとの相関:上記手法で同定された微生物あるいは細菌叢がART治療成績(胚の質、妊娠率、着床率、生児獲得率)や腟内環境(腟内pH、抗菌ペプチドβ-defensin/SLPI)に与える影響について解析を行う。

(3)子宮内膜検体の採取およびDNA抽出:胚移植後に子宮内膜検体を採取する。移植チューブを無菌的に子宮内に挿入し胚移植を行った後にチューブを抜去する。その後使用したチューブを洗浄しその洗浄液を内膜検体として-80°Cで保存する。DNA抽出後イルミナ社MiSeq次世代シークエンサーを用いて子宮内微生物を同定する。(4) ART臨床的アウトカムとの相関:上記手法で同定された微生物あるいは細菌叢がART治療成績(胚の質、妊娠率、着床率、生児獲得率)や腟内環境(腟内pH、抗菌ペプチドβ-defensin/SLPI)に与える影響について解析を行う。
侵害刺激に対する三叉神経主感覚核並びに脊髄路核での応答性と伝達物質について

痛覚伝導路の第一次中継核である脊髄後角では,痛覚制御機構として髄節性制御機構と下行性制御機構の存在が明らかにされている.本年度は,脊髄後角と解剖学的に類似した三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域における痛覚制御機構,主として下行性抑制系の影響を検討するため,歯髄刺激(電気刺激)に伴う三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域でのサブスタンスP遊離と共にモノアミンの同定を行い次のような結果を得た.三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域での潅流液中にはノルアドレナリンでなくアドレナリンが同定されたが歯髄刺激によって量的な変化は示さなかった.一方,歯髄刺激,大縫線核電気刺激およびモルヒネ投与(i・v)は潅流液中のセロトニン量の増加を引き起こした.モルヒネ投与(i・v)あるいはセロトニンの局所投与(潅流液中への添加)は歯髄刺激に伴うサブスタンスP遊離増加を有意に抑制し,またセロトニン拮抗薬メチゼルギド前処置によって拮抗された.これらの結果より三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域でのサブスタンスPを介する痛覚情報の伝達は,セロトニンにより制御をうける可能性が示唆された.またモルヒネの鎮痛発現機構の一つとして,下行性セロトニン系の活性化によるサブスタンスP遊離調節が関与することも明らかにされた.痛覚伝導路の第一次中継核である脊髄後角では,痛覚制御機構として髄節性制御機構と下行性制御機構の存在が明らかにされている.本年度は,脊髄後角と解剖学的に類似した三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域における痛覚制御機構,主として下行性抑制系の影響を検討するため,歯髄刺激(電気刺激)に伴う三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域でのサブスタンスP遊離と共にモノアミンの同定を行い次のような結果を得た.三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域での潅流液中にはノルアドレナリンでなくアドレナリンが同定されたが歯髄刺激によって量的な変化は示さなかった.一方,歯髄刺激,大縫線核電気刺激およびモルヒネ投与(i・v)は潅流液中のセロトニン量の増加を引き起こした.モルヒネ投与(i・v)あるいはセロトニンの局所投与(潅流液中への添加)は歯髄刺激に伴うサブスタンスP遊離増加を有意に抑制し,またセロトニン拮抗薬メチゼルギド前処置によって拮抗された.これらの結果より三叉神経脊髄路核尾側亜核浅層領域でのサブスタンスPを介する痛覚情報の伝達は,セロトニンにより制御をうける可能性が示唆された.またモルヒネの鎮痛発現機構の一つとして,下行性セロトニン系の活性化によるサブスタンスP遊離調節が関与することも明らかにされた.
抗CD70抗体を用いた臓器移植における次世代免疫抑制療法の開発

CD70は活性化B細胞、T細胞、樹状細胞上にだけ一時的に発現する。抗CD70抗体投与は、全身の免疫不全を誘発せず、免疫系のエフェクター細胞のみを阻害するため、選択的な免疫抑制効果が期待できる。マウス同種異所性心臓移植モデルを作成し研究に供した。ドナーおよびレシピエントとして、雄性C57BL/6 (B6、H-2kb)マウスをドナーとし、CBA/N (H-2kk)あるいはC3H (H-2kk)マウスをレシピエントに選択した。据置型の高倍率手術用顕微鏡を用い、顕微鏡下微細血管縫合手技にて、レシピエントマウス腹腔内の腹部大血管にドナーマウスより採取した心臓を異所性に移植した。移植心の生着確認と拒絶反応の診断は、心臓移植手術日より毎日、移植心の生着有無をレシピエントの腹部触診で確認した。また拒絶反応の確定診断は、移植心の病理組織診断(HE染色)により行った。昨年度の報告では、対照群のマウスは移植心生着日数が中央値7日であったのに対し、抗CD70抗体治療群のマウスは移植心生着日数が中央値20日であり、抗CD70抗体投与により移植心は有意に生着延長した。抗CD70抗体投与により活性化B細胞とT細胞と樹状細胞を選択的に除去することで、マウス同種心移植モデルにおいて効果的な免疫抑制作用が得られることが確認できた。ただし、この生着延長効果は限定的であり、免疫寛容を誘導して永久生着につながる結果ではなかったため、本年度は抗CD70抗体投与に先行して心移植前に抗CD8抗体を投与するプロトコールを見出した。本モデルにおいて抗CD8抗体単独投与群では移植心生着日数の中央値は17日であった。抗CD8抗体を心移植前に投与し抗CD70抗体に併用することにより移植心生着日数の中央値は45日となり、さらに移植心は生着延長した。抗CD70抗体単独投与ではマウス同種異所性心移植モデルにおいて、対照群と比較して限定的な移植心生着延長効果を認めたのみであったが、抗CD8抗体を心移植手術前に先行投与して併用することにより更なる生着延長効果を確認しえた。ヒト臓器移植の実臨床では2ー4種の免疫抑制薬多剤併用療法が主流であることもあり、既存免疫抑制薬と異なるメカニズムをもつ抗CD70抗体を併用することにより、従来の免疫抑制療法と比較しさらに拒絶反応が効果的に抑制できる可能性があると考えられる。拒絶反応抑制メカニズムの解明、すでにヒトでの実臨床で用いられているエベロリムスなどの既存免疫抑制薬との併用療法、投与タイミングと投与量のさらなる最適化を予定している。CD70は活性化B細胞、T細胞、樹状細胞上にだけ、一時的に発現する。抗CD70抗体投与により全身の免疫不全を誘発せず、免疫系のエフェクター細胞のみを阻害するため、選択的な免疫抑制効果が期待できる。被験薬抗CD70抗体投与群と対照群を作成し、生着日数と拒絶反応の有無を比較検討した。対照群のマウスは移植心生着日数が中央値7日であったのに対し、抗CD70抗体治療群のマウスは移植心生着日数が中央値20日であり、抗CD70抗体投与により移植心は有意に生着延長した(Log-rank test p<0.05)。抗CD70抗体投与により活性化B細胞とT細胞を選択的に除去することで、同種心移植マウスモデルにおいて効果的な免疫抑制作用が得られることが確認できた。現在、移植心の病理組織学的検討などを行い、拒絶反応抑制メカニズムの解明を行っている。研究計画通りに、マウス異所性同種心移植モデルを作成した。また、被験薬の効果を確認できた。メカニズム解明実験も予定通り進行している。

また拒絶反応の確定診断は、移植心の病理組織診断(HE染色)により行った。昨年度の報告では、対照群のマウスは移植心生着日数が中央値7日であったのに対し、抗CD70抗体治療群のマウスは移植心生着日数が中央値20日であり、抗CD70抗体投与により移植心は有意に生着延長した。抗CD70抗体投与により活性化B細胞とT細胞と樹状細胞を選択的に除去することで、マウス同種心移植モデルにおいて効果的な免疫抑制作用が得られることが確認できた。ただし、この生着延長効果は限定的であり、免疫寛容を誘導して永久生着につながる結果ではなかったため、本年度は抗CD70抗体投与に先行して心移植前に抗CD8抗体を投与するプロトコールを見出した。本モデルにおいて抗CD8抗体単独投与群では移植心生着日数の中央値は17日であった。抗CD8抗体を心移植前に投与し抗CD70抗体に併用することにより移植心生着日数の中央値は45日となり、さらに移植心は生着延長した。抗CD70抗体単独投与ではマウス同種異所性心移植モデルにおいて、対照群と比較して限定的な移植心生着延長効果を認めたのみであったが、抗CD8抗体を心移植手術前に先行投与して併用することにより更なる生着延長効果を確認しえた。ヒト臓器移植の実臨床では2ー4種の免疫抑制薬多剤併用療法が主流であることもあり、既存免疫抑制薬と異なるメカニズムをもつ抗CD70抗体を併用することにより、従来の免疫抑制療法と比較しさらに拒絶反応が効果的に抑制できる可能性があると考えられる。拒絶反応抑制メカニズムの解明、既存免疫抑制薬との併用療法、投与タイミング、投与量の最適化などを今後予定している。拒絶反応抑制メカニズムの解明、すでにヒトでの実臨床で用いられているエベロリムスなどの既存免疫抑制薬との併用療法、投与タイミングと投与量のさらなる最適化を予定している。研究の遂行上、次年度への繰り越しが必要であったため。
生理心理計測による肌触り感覚の評価

当該研究期間における研究の成果は以下の通りである。目的本研究では、衣服の着心地の快適性の一要因である服地の肌触り感覚の評価手法の開発のための基礎研究を行う。服地の表面粗さの数理モデルの作成し、表面粗さの幾何学的形状を把握しながら、この幾何学形状と粗さ感という心理反応との相互関係、さらに、粗さの異なる服地との接触に対する生理反応をそれぞれ計測することによって肌触りの要因である粗さを多角的に評価する。これら研究から肌触りにおける着衣快適性を評価する手法を開発するため基礎的資料を得る。内容1.布テクスチャーの幾何学的特徴の数理モデルの作成2.粗さ感の定義3.粗さ感に影響を及ぼすテクスチャーの幾何学的特徴の特定4.肌触りの生理反応測定による評価成果布地に対して観測距離を変えながら複数の画像を採取し、これらの画像から布地のテクスチャーの特徴を表現する確率的テクスチャー画像特徴変数を作成した。実データによる布地の分類実験によって本特徴変数が布地の表面特性を表現する方法として有用であることを検証した。どのようなテクスチャーから人間が粗さを感じるのかを明らかにするため、空間周波数、とコントラストを制御できる視標を作成し、人間が得ている視覚的な幾何学特徴と凹凸感、粗さ感の関係性について調査し、空間周波数とコントラストから粗さ感を推定する関数を推定した。表面粗さが異なる生地を肌に触れさせたときの生理心理反応の計測を行い、誘発脳波が、粗さによる脳中枢への刺激の強さの指標になることを明らかにした。2.粗さ感の定義3.粗さ感に影響を及ぼすテクスチャーの幾何学的特徴の特定4.肌触りの生理反応測定による評価成果布地に対して観測距離を変えながら複数の画像を採取し、これらの画像から布地のテクスチャーの特徴を表現する確率的テクスチャー画像特徴変数を作成した。今年度行なった研究は以下の通りである。目的本研究では、衣服の着心地の快適性の一要因である服地の肌触り感覚に着目し、服地の肌触りにおける快、不快感を生理反応を計測することによって評価する手法を作成する。本年度は、服地表面の粗さを定量的に指標化するための生地テクスチャーの測定方法と生地テクスチャーの数理モデルの作成について実施した。内容1.生地の見た目の粗さ(テクスチャー)の計測方法2.生地の見た目の粗さ(テクスチャー)の数理モデル作成成果

肌触りの要因となる布地の表面粗さの1要素であるテクスチャーを数理的に表現する方法について、本年度検討した。人間が布地表面を評価する場合、観測距離や角度を変えて布地表面を観測し、得られた情報から総合的にテクスチャーを評価していると考えられる。本研究では人間のテクスチャーの観測方法を模倣した新しいテクスチャー解析方法を提案した。布地に対して観測距離を変えながら複数の画像を採取し、これらの画像から布地のテクスチャーの特徴を表現する数理モデルを作成した。観測距離が異なる画像は、粗視化を変えて同一テクスチャーを観察することと等価である。粗視化の概念から不規則形状を表現する数理モデルとしては、フラクタル理論がよく知られている。本研究ではフラクタル理論に基づき同一被写体の複数画像から被写体テクスチャーの複雑な幾何学形状を表現するフラクタル変数を定義した。この変数が、テクスチャーの幾何学的特徴を表現する数理モデルとして有用であるかを分類実験によって検証した。分類手法として最尤法を用いた。50個のデータを用いて分類実験を行った結果すべて正しく分類された。この結果から、本研究で提案したテクスチャー計測方法が布地の表面特性を表現する方法として有用であることが示唆された。今年度行なった研究は以下の通りである。[目的]肌触りに影響を与える布表面の形状は「粗さ」という言葉によって表現される。この「粗さ・粗い」という言葉は、日常多くの物体表面に対して使われる言葉であるが、対象を布表面に限定した時に、どのような布の幾何学的特徴を「粗い」と表現しているのか非常にあいまいである。このような繊維製品から受けるあいまいな印象を、表現し伝達する手段があるならば、ユーザーは商品を手にすることなく、商品の的確な風合いイメージを伝達する事が出来る。これはコンピューターグラフィックスによって衣服シュミレーションを行なう際において、布地のCG作成に対して有用な情報となると思われる。本研究では人間が繊維製品から受ける情報の中で、視覚から得られる粗さ感について、粗さ感を発現する要因を明らかにする事を目指した。[内容](1)粗さ感の多様性の調査(2)粗さ感の発現に関連した対象物体の幾何学的特徴の特定[成果]人間の粗さ感は、空間周波数や輝度コントラストから受ける凹凸感の影響よりも「粗さ」という言葉の解釈方法が、2種類に大別される可能性があることがわかった。ひとつは、物体表面に直接触れた感覚をイメージし、ざらざらなのか、つるつるなのかを判断する方法。もうひとつは、見た目に密であるか粗であるかを判断する方法である。これらの要因が、どの程度粗さ感を左右しているかを調査するために、この2つの要因を表す形容詞対「つるつる←→ざらざら」「きめが細かい←→きめが粗い」に分離して心理評価を行なう必要性を提言した。視覚情報を触覚情報に投影したイメージ、凹凸ではなく特に「つるつる←→ざらざら」が粗さ感に強く影響する事がわかった。人間の粗さ感は「つるつる←→ざらざら」に置き換える事が出来る可能性が示唆された。本研究において得られた「つるつる←→ざらざら」感と試料の空間周波数との関係は試料のコントラスト範囲毎に1次関数で記述できた。
信用リスクの統計学的アプローチ

しかし,債権回収のデータベースの構築が充実していないことや,債権回収途中のデータの取り扱いなどに対する一般的な手法が確立されておらず,いまだ回収率推計モデルの研究は進んでいなかった.そこで,内部格付の低下(要注意から要管理への変更)によりデフォルトを定義した場合の,担保や保証協会による保証などを勘案した回収率推計モデルの構築を行った.モデルのパラメータ推計には銀行の格付および回収実績データを用いている.また,実際の回収が長期間にわたることや,正常格付への復帰の影響を考慮することによって,より実際の回収を反映したモデリングを提案した.その結果,担保カバー率,保証カバー率が回収率の有力な要因であることがわかり,それらの関数としてEL(Expected Loss)が推計可能であることを示すことにより,実データによる内部格付手法に応じた信用リスクの計量化を実現した.これによって、邦銀固有の特徴である、担保と保証と回収率の関係を表現し、バーゼルIIに対応した信用リスク評価方法を提案したといえる.しかし,債権回収のデータベースの構築が充実していないことや,債権回収途中のデータの取り扱いなどに対する一般的な手法が確立されておらず,いまだ回収率推計モデルの研究は進んでいなかった.そこで,内部格付の低下(要注意から要管理への変更)によりデフォルトを定義した場合の,担保や保証協会による保証などを勘案した回収率推計モデルの構築を行った.モデルのパラメータ推計には銀行の格付および回収実績データを用いている.また,実際の回収が長期間にわたることや,正常格付への復帰の影響を考慮することによって,より実際の回収を反映したモデリングを提案した.その結果,担保カバー率,保証カバー率が回収率の有力な要因であることがわかり,それらの関数としてEL(Expected Loss)が推計可能であることを示すことにより,実データによる内部格付手法に応じた信用リスクの計量化を実現した.これによって、邦銀固有の特徴である、担保と保証と回収率の関係を表現し、バーゼルIIに対応した信用リスク評価方法を提案したといえる.
元素合成に関わる超低エネルギー原子核反応の直接測定

超新星爆発または中性子星の合体において、急速な元素合成(r過程)が進んだと考えられる。R過程の必要条件である中性子高密度状態に重大な影響を与える反応経路^8Li(α,n)^<11>Bのテスト実験および測定装置の開発を行う。まず、本実験の要となる2層構造を特長とする極薄半導体検出器(1μm^t、500μm^t)の性能評価を行った。この半導体検出器は、大きな静電容量(2nF)を持つ。半導体サポート基盤、シールドケーブルの製作、シールドボックスの補強、回路調整によりノイズ対策を施した。α線源およびタンデム加速器を利用した低エネルギー原子核ビーム(^<11>B,^8Li)を利用し、粒子識別に関する性能評価を行った。その結果、我々の目標とする超低エネルギー原子核の測定に有効であることを確認できた[1]。2005年4月、不安定核ビーム^8Liを生成させ、この極薄半導体検出器を利用した最初の原子核反応実験を実施した。^8Li(α,n)^<11>B反応における生成粒子(^<11>B)の直接測定を行うために、9台の極薄半導体検出器を^4Heガス標的中に配置した。さらに、ガス圧を100 Torrと低圧にし、超低エネルギー領域(Ecm=0.5MeV)に対応させた。実験の結果、これまで問題とされた低エネルギー生成粒子(^<11>B)を直接かつ容易に検出する事に成功した[2]。今後、高統計・高精度の実験を実現させるためには、極薄半導体検出器の弱点となる有効面積(40%)を改善する必要がある。新たに極薄半導体の開発を行い、有効面積率を90%に改善させ、立体角を4倍にすることに成功した。高検出効率のγ線検出器、中性子検出器の導入により、高精度実験を可能とする。超新星爆発や中性子星の合体において、急速な元素合成(r過程)が進んだと考えられる。R過程の必要条件である中性子高密度状態に重大な影響を与える反応経路^8Li(α,n)^<11>Bの実験装置の開発を終了した。いよいよ2005年3月に最初の低エネルギー^8Li(α,n)^<11>B実験を実施する。1.非常に薄い半導体層(1μ^t)と半導体層(500μm^t)の2重構造を特長とするMonolithic半導体検出器の性能試験と最適化を行った。α線源および低エネルギー原子核(^<11>B,^8Li)を利用し、粒子識別能力およびエネルギーと入射角度依存性を調べた。我々の目標とする超低エネルギー原子核の測定に非常に威力を発揮することを確認した。この極薄半導体チップの不感領域を減らすため、カラエボ基盤とボンディング設計を完了させる。2.セグメント化した液体シンチレーション検出器(6台)を製作した。バックグランド(γ線)に対する中性子の高精度識別能力および、高検出効率を確認する。3.中性子を効率的に測定するための小型ガス標的チェンバーを製作した。ガス標的(^4He)の圧力コントロールシステムを導入した。非常に薄いガス窓(Ni泊、マイラー膜)の耐圧試験に成功した。4.低エネルギービーム測定のために、薄膜を利用したMCP検出器を製作した。さらに位置検出型MCP検出器の設計を完了させた。5.原子核反応において放出されるγ線エネルギー測定用NaI(Tl)検出器の導入を進めた。6.Monolithic半導体検出器の性能を十分に発揮させるために、ノイズ対策用の半導体サポート基盤、シールドケーブル、シールドボックスを製作した。さらに半導体検出器をトリガーに入れるために光ファイバーDelay回路の導入を行った。