hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ニフェジピン感受性ヒト歯肉由来培養線維芽細胞の細胞内情報伝達機構の解明

ニフェジピンによる歯肉増殖症の発症機序の解明を目的として、ニフェジピン感受性(NIFr)および非感受性(NIFn)歯肉培養線維芽細胞を用いて以下の事項について検討した。1.蛋白リン酸化に及ぼすニフェジピンの影響細胞にbradykinin、thapsigargin、IL-1α、ニフェジピンを作用させることにより、いかなる蛋白のリン酸化が促進されるか検討した。その結果、ニフェジピンによって特異的に増加する蛋白(35kDa)が認められた。さらに、NIFrおよびNIFn、いずれの細胞においても、anisomycin添加によりリン酸化p38が増加したが、NIFrに比較してNIFnの方がリン酸化p38の増加率は高かった。p38の細胞周期における進行抑制作用が報告されていることから、NIFrの細胞増殖において、p38が関与している可能性が示唆された。細胞刺激物質(bradykinin、histamine、thapsigargin、cyclopiazonic acid)やNSAIDsを細胞に作用させ、細胞内pHの変化を測定した。いずれの細胞刺激物質、NSAIDsを作用させた場合でも細胞内pHは低下する傾向が認められた。特にtenidapとdiclofenac Naは顕著なpHiの低下を引き起こした。また、thapsigarginによって引き起こされるCa influxに対するNSAIDsの影響を検討したところ、tenidapとmefenamic acidがCa influxを抑制する可能性が示唆された。pHiの変化と細胞増殖には密接な関係があることから、これらのNSAIDsが細胞増殖を抑制する可能性が示唆された。カルシウム拮抗薬であるニフェジピンによる歯肉増殖症の発症機序の解明を目的として、一連の研究を行ってきた。本研究ではニフェジピン感受性歯肉培養線維芽細胞における細胞内情報伝達に焦点を絞り、以下の実験を行い、若干の知見を得た。1蛋白リン酸化に及ぼすニフェジピンの影響細胞にbradykinin、thapsigargin、IL-1a、ニフェジピンを作用させることにより、いかなる蛋白のリン酸化が促進されるか検討した。このことはニフェジピンが細胞増殖において、bradykininやIL-1aなどの炎症性因子とは異なった情報伝達を担っている可能性を示唆している。今後、この蛋白の同定を行う予定である。2細胞内pHにおける細胞刺激物質の影響カルシウム拮抗薬であるニフェジピンによる歯肉増殖症の発症機序の解明を目的として、一連の研究を行ってきた。本研究ではニフェジピン感受性(NIFr)および非感受性(NIFn)歯肉培養線維芽細胞を用いて以下の事項について検討した。1蛋白リン酸化に及ぼすニフェジピンの影響ニフェジピンによって特異的に増加する蛋白(35kDa)が認められたことより、p38に着目し検討した。NIFrおよびNIFn、いずれの細胞においても、アニソマイシン添加によりリン酸化p38が増加した。しかしながら、NIFrに比較してNIFnの方がリン酸化p38の増加率は高かった。2細胞内pH(pHi)における非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の影響NIFrにNSAIDsを作用させることによって、pHiは低下する傾向が認められた。pHiの変化と細胞増殖には密接な関係があるとされていることから、これらのNSAIDsが細胞増殖を抑制する可能性が示唆された。3細胞内Ca濃度([Ca^<2+>]i)における非ステロイド性抗炎症薬(NSAIDs)の影響thapsigarginによって引き起こされるCa influxに対するNSAIDsの影響を検討したところ、tenidapとmefenamic acidがCa influxを抑制する可能性が示唆された。
物理的刺激が骨芽細胞と破骨細胞に及ぼす影響-分子生物学的検討-

1)骨芽細胞ならびに破骨細胞の分離・培養:骨芽細胞はヒト正常皮質骨より初代培養法にて採取した。破骨細胞は、1,25(OH)_2D_3を添加してマウス由来骨髄細胞を培養し、形成させた。2)力学的刺激ならびに電気的刺激の負荷:力学的刺激として、500から1500回転の遠心力を12時間ごとに20分間、また、電気的刺激として、パルス電磁場発生装置を用いて、0から7ガウスのパルス電磁場刺激を連続的に負荷した。3)細胞内情報伝達経路の検討:各種細胞内情報伝達経路の特異的阻害剤を添加し、物理的刺激に対する反応性の変化を検討した。4)分子生物学的検討;各種条件下で培養を行った細胞のmRNAを抽出し、ノーザンブロッティング法による解析を行い、各種細胞内情報伝達物質のmRNAを検索した。5)物理的刺激が骨芽細胞・破骨細胞に及ぼす影響の評価・骨芽細胞の評価:ALPase活性、BGP産生能を測定し、分化過程を評価した。さらにVon Kossa染色を施し、画像解析装置を用いて石灰化量を定量化した。・破骨細胞の評価:TRACP染色を行いその形成数を測定し形成能を評価した。さらに破骨細胞をdentine slice上で培養してその吸収窩を染色し、画像解析装置を用いて吸収面積を定量化した。6)結果ならびに考察:遠心力負荷により、骨芽細胞のALPase活性、BGP産生能は負荷量依存的に上昇したが、石灰化能に顕著な変化は認められなかった。また、破骨細胞形成能と吸収能にも変化は認められなかった。パルス電磁場刺激により、骨芽細胞のALPase活性は刺激強度依存的に上昇したが、BGP産生能は抑制された。骨芽細胞の石灰化能ならびに破骨細胞の形成能と吸収能は、わずかに上昇する傾向が認められた。細胞内情報伝達経路の検討のため、骨芽細胞培養系にindomethacinを添加すると、添加濃度依存的に物理的刺激に対する反応性は減少した。また、Calphostin Cを添加してもその反応性の変化は認められなかった。以上の結果から、物理的刺激は、骨芽細胞の分化を促進すること、この反応にprostaglandin産生が関与しており、proteinkinase Cは関与していないことが示唆された。ノーザンブロッティング法により解析した結果、prostaglandinに関与するmRNA量がわずかに増加する傾向が認められた。破骨細胞培養系に顕著な変化は認められなかったが、prostaglandin産生が関与していたことから、骨芽細胞を介して反応している可能性が示唆された。また、両刺激により骨芽細胞が異る反応性を示したことから、反応経路が異る可能性も示唆された。今後、両刺激に対する反応経路の違いや、細胞内情報伝達物質についてさらに詳細な検討を加えて行く予定である。

また、両刺激により骨芽細胞が異る反応性を示したことから、反応経路が異る可能性も示唆された。今後、両刺激に対する反応経路の違いや、細胞内情報伝達物質についてさらに詳細な検討を加えて行く予定である。
3DCGによる歯型彫刻の視覚的指導における有効性の検証

歯型彫刻指導に三次元計測器を用いた手法が効果的であることが過去の研究で明らかになっていた。しかしながら実施には高額な計測機の導入が必須であり、導入可能な養成機関は限られる。本研究ではまず、一般的な歯科補綴物作製用の歯科用スキャナーと付属ソフトウェアで誤差計測が可能な歯型彫刻専用模型と治具の模索を行った。次に、本校歯科技工科の全学生が時間内に専用模型を用いた模刻(上顎中切歯)を行い、そこで得られた彫刻体と見本模型との形状をスキャニングし、ダブルスキャンにて誤差の視覚化を行った。本校では通常、担当教員から手話や口話、図示による彫刻指導を行うが、今回は彫刻体と見本模型の誤差の分析結果を紙面に印刷し、視覚的資料として学生へ提示(五面観、断面)した。また、彫刻の前後で歯型彫刻に対する意識調査、彫刻後は今回の指導法に対する理解度アンケートを実施し、各彫刻物の誤差分析とアンケート結果から本手法に対する指導効果を考察した。アンケート結果より、視覚的資料を用いることで、自分の彫刻物と見本模型との誤差がわかりやすいという回答が全体の90%以上を占めた。彫刻を苦手とする学生の意見には「普通の彫刻より、自分の悪いところが視覚的資料を見てすぐわかるから、次の彫刻の時はここに注意しようという気持ちが出た。」という評価を得た。一方で彫刻経験が短く、視覚的資料をもとに自分で修正することが困難な学生もみられたことから指導方法の導入時期については継続した調査が必要である。歯型彫刻技術は、歯列や咬合を考慮し、バランスのとれた解剖学的形態を短時間で手作業又はパソコン画面上での作業へ直結する。そのため歯の形態を理解するための歯型彫刻の反復練習が必要である。彫刻のモチベーションの向上が示唆された本手法は、汎用性も高く、聴覚に障害を持つ学生のみならず健聴者にとっても有効であると考える。」という評価を得た。
「碑文習慣」の衰退に見るローマ社会の変容

今年度は研究計画の最終年度であり、これまでの研究をまとめ、公開することに精力を傾けた。他方、研究計画に沿って小アジアの諸遺跡、特にエフェソスやアフロディシアスの調査も行なっている。まず、学会での口頭発表としては、5月の日本西洋史学会第61回大会で「『マクタールの収穫夫』の世界-3世紀北アフリカの都市参事会の継続と変容-」と題した報告を行なった。「マクタールの収穫夫」とは、チュニジア中部の高原地帯に位置する都市マクタールで発見された3世紀後半の墓碑に登場する人物である。この碑文は、現在、ルーヴル美術館の所蔵となっており、2010年5月に行なった実地調査の成果を交えて報告を行なった。従来、「3世紀の危機」を反映したものと扱われてきた有名な碑文だが、その内容だけでなく、碑文の刻まれた石の形状や遺跡のコンテクストも含めてその位置づけを見直し、「危機」とされる時代の再評価を行なっている。次に、雑誌等に発表したものとしては、「マクシミヌス・トラクス政権の崩壊と北アフリカ」(『史学雑誌』121編2号、2012年2月、1-38頁)がある。この論文では、238年の北アフリカでの反乱で殺害された人物の墓碑の再評価を行なった。従来、その文言から、親元老院的な都市名望家とされてきたこの人物を、その石の形状や発見地などの情報をもとに、帝政期の北アフリカ独自の文化環境に生きた人物として描き出している。また、Les noms des empereurs tetrarchiques marteles: lesinscriptions del'Afriqueromaine,Classica et Christiana,6/2,2011,549-570も公表されている。四帝統治の時代の碑文から皇帝たちの名前が削り取られた理由を検討したもので、従来想定されてきた理由とは別に、碑文の刻まれた石の再利用という目的を重視するよう指摘した。遺跡での現地調査としては、今年度は9月にトルコの諸遺跡を訪れた。その成果は、今後何らかの形で公開していきたいと考えている。本年度は、研究計画に従い、北アフリカの諸遺跡の研究に取り組んだ。その主たるテーマは、3世紀の北アフリカ諸都市が求め碑文に刻んだ「自由libertas」の意味である。まずは、この問題に関する先行研究をまとめたうえで史料を精査した。先行研究では、その「自由」が免除特権という内実を伴うものだったのか、あるいは単なる名誉称号にすぎないのか、議論が分かれている。私自身は前者の立場に立って研究を進めており、11月15日に立教大学で開催された2009年度西洋史研究会大会の場において、「『危機』の時代の北アフリカ」という題目で報告を行った。この報告は「3世紀の『危機』再考」という共通論題報告の一環であり、南川高志(京都大学)・阪本浩(青山学院大学)両教授の司会で進められたシンポジウムは、本研究を進める上で非常に有意義なものだった。なお、これに先立ち、8月下旬から9月上旬にかけチュニジアとイタリアへの調査旅行を行った。チュニジアでは受け入れ研究者である本村凌二教授(東京大学)や坂口明教授(日本大学)をはじめとする一行とドゥッガやブッラ・レジアなどの遺跡をまわり、ラテン碑文の実物を現地で調査する機会に恵まれた。碑文の置かれた場や刻まれた石や文字の状態から「碑文習慣」の衰退を考えようとする本研究においては極めて重要な調査であり、その成果は上記の報告に活かされている。今年度は、前年度から引き続いて夏までパリを拠点として研究し、9月に東京に移った。当初の計画に従って、フランス滞在中は各地の遺跡の現地調査を行い、帰国後は北アフリカやイタリアの碑文についての状況を整理し、学会での発表も行った。フランスでは、5月にルーブル美術館所蔵の碑文2点を特別に許可を得て検分する機会を得た。これらの碑文については、平成22年11月17日に開催された第108回史学会大会西洋史部会で「マクシミヌス・トラクス政権の崩壊と北アフリカーテベステ出土碑文から見た『テュスドゥルス革命』の意義-」として報告をおこなっている。この他、フランスでの滞在中には、フランス国内をはじめ西欧各地の遺跡や博物館をめぐり、碑文史料を実際に見てまわるよう努めた。平成23年3月にはアルジェリアも訪問し、現地の状況を知ることができた。碑文の文字テクストだけではなく、その形状や発見場所などの情報に基づいて史料の解釈を行い、「碑文習慣」の衰退について考察をすすめている。当初予定していたレプティス・マグナの遺跡に関しては、2点、大きな進展があった。一つ目は、I. Tantillo(ed.), Leptis magna:una citta e le sue iscrizioni in epoca tardoantica, Cassino,2010が出版されたことである。タイトルにもある通り、古代末期のレプティス・マグナの碑文を集めた碑文集成である。2009年にネット上で公開されたInscriptions of Roman Tripolitania(http://irt.kcl.ac.uk/irt2009/)の情報と合わせ、レプティス・マグナの碑文の置かれている現在の状況について多くの情報を得ることができた。もう一点は、そのInscriptions of Roman Tripolitaniaの編者のお一人J.Reynolds博士にお会いできたという点である。

博士は10月に来日されたが、その折はゆっくりとお話しできなかった。しかし、12月にイタリアで開催された学会L'Africa Romana XIXで再度お会いし、5日間におよぶ会期中、様々な示唆を受けた。平成23年3月末現在、民衆蜂起と政権側の弾圧、多国籍軍の軍事介入を経て、リビア情勢は混とんとしているが、出来る限り今後も調査を進めたい。今年度は研究計画の最終年度であり、これまでの研究をまとめ、公開することに精力を傾けた。他方、研究計画に沿って小アジアの諸遺跡、特にエフェソスやアフロディシアスの調査も行なっている。まず、学会での口頭発表としては、5月の日本西洋史学会第61回大会で「『マクタールの収穫夫』の世界-3世紀北アフリカの都市参事会の継続と変容-」と題した報告を行なった。「マクタールの収穫夫」とは、チュニジア中部の高原地帯に位置する都市マクタールで発見された3世紀後半の墓碑に登場する人物である。この碑文は、現在、ルーヴル美術館の所蔵となっており、2010年5月に行なった実地調査の成果を交えて報告を行なった。従来、「3世紀の危機」を反映したものと扱われてきた有名な碑文だが、その内容だけでなく、碑文の刻まれた石の形状や遺跡のコンテクストも含めてその位置づけを見直し、「危機」とされる時代の再評価を行なっている。次に、雑誌等に発表したものとしては、「マクシミヌス・トラクス政権の崩壊と北アフリカ」(『史学雑誌』121編2号、2012年2月、1-38頁)がある。この論文では、238年の北アフリカでの反乱で殺害された人物の墓碑の再評価を行なった。従来、その文言から、親元老院的な都市名望家とされてきたこの人物を、その石の形状や発見地などの情報をもとに、帝政期の北アフリカ独自の文化環境に生きた人物として描き出している。また、Les noms des empereurs tetrarchiques marteles: lesinscriptions del'Afriqueromaine,Classica et Christiana,6/2,2011,549-570も公表されている。四帝統治の時代の碑文から皇帝たちの名前が削り取られた理由を検討したもので、従来想定されてきた理由とは別に、碑文の刻まれた石の再利用という目的を重視するよう指摘した。遺跡での現地調査としては、今年度は9月にトルコの諸遺跡を訪れた。その成果は、今後何らかの形で公開していきたいと考えている。
ヒト皮膚の張力膜構造を模した柔軟外装の子供アンドロイドへの全身実装と機能評価

人皮膚構造を模したロボット用被覆の構造を複数試し,歪-抵抗力曲線を調整する方法を明らかにした.被覆をアンドロイドロボット前腕に取り付けて,被覆触感とロボット性格印象を調査し,触感の好ましさが性格の好ましさを向上させ,弾力感の強さが能力感を向上させるなどの因果構造を明らかにした.被覆への負荷や変形状態を測定するため,エラストマゲル中に配線や固形物を含まず,表面近くの変形を計測可能な磁気式触覚センサを開発し,歪応力特性や空間応答分布を明らかにした.繊維膜とゲルを組み合わせた新たな方式のロボット外装の開発と機能評価のため,以下に取り組んだ.[張力膜被覆試片の作成]張力膜被覆の構造と材料・官能特性の関係を明らかにする実験の実施に向け,被覆の主材であるエラストマゲルの硬度や厚み,また主材を補強する繊維布を様々に変えた試片を作成した.ゲルは,白金触媒反応で硬化するシリコーンゴムに溶媒を加えることで作成した.繊維布の候補として,ストレッチチュールやパワーネットソフトなど,線維自体は高い弾性率を備えるが,編み方の工夫によって伸縮性が与えられた素材を採用した.繊維布の接合には,その伸縮性を妨げないように,繊維布の接合面を重ねた上で硬化前のエラストマゲルを塗布して硬化させる方式とした.[被覆の材料特性試験]立方体形状のゲルの全面を繊維布で密着被覆した試片に対して,圧縮及び衝撃試験を実施し,繊維布の弾性率の違いによる試験結果の違いを調査した.その結果,ゲルの繊維強化によって歪に応じた非線形剛性の特性が付与されること,またその非線形性の強さは繊維布の弾性率の非線形性に依存すること,また,繊維強化によって広い範囲の大きさの衝撃エネルギーに対して衝撃分散効果が得られることを明らかにした.[被覆の官能特性試験]ゲルを用いて作成した柔軟被覆を備えるコミュニケーションロボット全体の印象が,その被覆の触感の違いによってどれほど影響を受けるのかを調べるため,ロボットの被覆の触感と全体の印象を評価させるアンケートを行った.アンケート結果を因子分析,分散分析,及びパス解析にかけた結果,触感と全体の印象の複数の因子の間に有意な相関が見いだされ,被覆触感の印象によって全体の印象も変えられうることが示された.[被覆のモデル作成と機能解析]立方体形状の被覆試片の圧縮及び関節上での曲げに対する抵抗力を表現する静力学モデルを構築し,厚みや幅の変化の感度を調べた.当初予定していた,(1)試片作成法の確立,(2)機械試験及び官能試験,(3)ロボット実装法の考案については順調に進めることができた.ただし,(4)部位に応じた構造パラメータの決定までには至らなかった.その代わり,28年度に計画していた力学モデル作成に着手した.本研究では,ヒト皮膚の力学的構造を模した柔軟被覆を全身にシームレスに実装した子供型アンドロイドを開発し,機能特性(防護性・耐久性・運動性・安全性・写実性)を実験・解析的に評価するものである.大きな変形性と高い進展性を持つシリコーンエラストマゲルを基材とした被覆の試作及び材料試験を経て,構造の工夫によって衝撃吸収性や人皮膚様の触感を与えられることを確認し,関節を覆った際にも大きく運動を妨げないように作成できることを確認した.その一方で,人に触れさせた際の触感の違いが,ロボット全体の印象にどれほど影響を与えるのかという点と,肉厚柔軟なシリコーンゲル被覆に対していかに触覚感知性能を付与するのかという点が課題として浮かび上がった.そこで,研究後半にはこれらの二点に対する研究を重点的に実施した.まず,人を対象とした印象評定実験により,ロボット被覆の触感が違えば,ロボットの外見など他が同じであった場合でも人が感じる性格印象も有意に異なることを明らかにした.また,触感の因子(好感や弾力感など)と性格印象の因子(親近感や力量感など)の間に複数の因果関係があることを因子分析及びパス解析によって明らかにした.この結果は,ロボットの性格印象を狙ったものにしたい場合に,外見だけでなく,被覆の触感もデザインすることが必要であることを示している.また,肉厚柔軟エラストマの表面に微細な純鉄粉を配合し,エラストマ底面に磁石及び磁気センサを配置することで,高感度な触覚センサが実現できることを明らかにし,そのセンサ特性評価を実施した.正負の応答を有する双極的な空間を示すことを明らかにした.人皮膚構造を模したロボット用被覆の構造を複数試し,歪-抵抗力曲線を調整する方法を明らかにした.被覆をアンドロイドロボット前腕に取り付けて,被覆触感とロボット性格印象を調査し,触感の好ましさが性格の好ましさを向上させ,弾力感の強さが能力感を向上させるなどの因果構造を明らかにした.被覆への負荷や変形状態を測定するため,エラストマゲル中に配線や固形物を含まず,表面近くの変形を計測可能な磁気式触覚センサを開発し,歪応力特性や空間応答分布を明らかにした.基本的な被覆の作成方法や,衝撃分散特性や非線形剛性の発揮のメカニズムは概ね明らかにできた.28年度は,実際に動作するロボットへの全身実装をする上での問題を整理し,解決策を提案し,そして実際のロボット上で被覆の機能を評価する実験を実施する.ロボティクス
超対称性を破る項の総和則に関する理論的・現象論的研究

超対称性はsoftに破れていると仮定されているが,超対称性を破る機構を明らかにしない限り,超対称性の破れを記述する項は,理論の持つ対称性とくりこみ可能性の制限だけしか受けていない.この状況の下では,最小超対称標準理論に於いてでさえも,独立な超対称性を破るsoftパラメータの数が100以上にも及ぶことになる.当研究によって,4次元有効超重力理論に於いて超対称性の破れを記述するsoftな項は,一般的な仮定の下でuniversalな総和則を満たしていることを見い出した.このuniversalな総和則は,4次元にコンパクト化された超弦理論においても満たされていているばかりでなく,結合定数還元原理に基づく超対称ゲージ・湯川統一理論のそれと一致していることも見い出した.この研究の当初計画は,超対称性をsoftに破る項のuniversalな総和則が大統一理論のエネルギースケールで成立していると仮定し.低エネルギーでの現象論的,特に,超対称粒子のスペクトルに関しての予言を行うこと,そして,何故,4次元にコンパクト化された超弦理論と結合定数還元原理に基づく超対称ゲージ・湯川統一理論で同じuniversalな総和則が成立しているのかを明らかにすることであった.これらの研究の結果は,数々の権威ある国際会議で発表され,将来の研究課題の大きな動機となった.超対称性を柔らかく破る項のuniversalな総和則が、大統一理論のエネルギースケールで成立していると仮定し、低エネルギーでの現象論的、特に、超対称粒子のスペクトルに関しての予言を行う。又、この現象論的研究に平行して、何故、4次元にコンパクト化された超弦理論と結合定数還元原理に基づく超対称ゲージ・湯川統一理論で同じuniversalな総和則が成立しているのかを探る理論的研究を行う。これら研究目的は、超弦理論の低エネルギー有効場の理論を構成する上で重要な鍵を握るtarget space dualityの持つ低エネルギーでの物理的意味を明らかにするのが目的である。超対称ゲージ・湯川セクタ統一模型や超弦理論で成立している超対称性を柔らかく破る項のuniversalな総和側の相違を調べ、模型に依存するものと模型の依存性が特に薄いものとに系統的に分類し、現象論的予測の模型の依存性を把握するために必要な計算機プログラムを開発し計算環境が整った。超対称性を破る項の総和則が大統一理論のエネルギースケールで成立していると仮定し、ゲージ・湯川セクタ統一と弱電磁理論のゲージ対称性動力学的破れとの製合成に関する調査を始めたところである。又、高次元理論での超対称性を柔らかく破る項に関する研究も始め、それらがどのようにエネルギーに依存するかを調べた。超対称性はsoftに破れていると仮定されているが,超対称性を破る機構を明らかにしない限り,超対称性の破れを記述する項は,理論の持つ対称性とくりこみ可能性の制限だけしか受けていない.この状況の下では,最小超対称標準理論に於いてでさえも,独立な超対称性を破るsoftパラメータの数が100以上にも及ぶことになる.当研究によって,4次元有効超重力理論に於いて超対称性の破れを記述するsoftな項は,一般的な仮定の下でuniversalな総和則を満たしていることを見い出した.このuniversalな総和則は,4次元にコンパクト化された超弦理論においても満たされていているばかりでなく,結合定数還元原理に基づく超対称ゲージ・湯川統一理論のそれと一致していることも見い出した.この研究の当初計画は,超対称性をsoftに破る項のuniversalな総和則が大統一理論のエネルギースケールで成立していると仮定し.低エネルギーでの現象論的,特に,超対称粒子のスペクトルに関しての予言を行うこと,そして,何故,4次元にコンパクト化された超弦理論と結合定数還元原理に基づく超対称ゲージ・湯川統一理論で同じuniversalな総和則が成立しているのかを明らかにすることであった.これらの研究の結果は,数々の権威ある国際会議で発表され,将来の研究課題の大きな動機となった.当研究の研究目的の一つは、超対称性をsoftに破る項のuniversalな総和則を通じ、超対称弦理論の低エネルギー有効場の理論を構成する上で重要な鍵を握るtarget space dualityの持つ低エネルギー領域での物理的意味を明らかにすることである.超対称弦理論の強結合極限の低エネルギー有効場の理論は、11次元の内1次元をコンパクト化したE_8×E_8に基づくゲージ相互作用を含む超対称重力理論であることが知られている。この有効理論に於いて、超対称性がモジュライ場の真空期待値によってsoftに破項れていると仮定し、超対称性をsoftに破る項の間にuniversalな総和則が成立しているかを調査した。その結果、総和則はある限られたパラメータの範囲でしか成立していないことが判明した。又、もとの超対称弦理論はtarget space duality対称性をもっているにもかかわらず、その低エネルギー有効理論である11次元の超対称重力理論には、そのような対称性がなくなっていることが原因であることが明らかになった。さらに、超対称弦理論の強結合極限の低エネルギー有効場の理論から予測される超対称性をsoftに破る項が、最小超対称標準模型ののゲージ対称性を動力学的に破るか調査した。その結果、ゲージ対称性を動力学的には、11次元の内部空間の幾何学を決めるパラメータに大きな制限が必要であることが分かった。また、最小超対称標準模型の超対称粒子のスペクトルを予言して、超対称性をsoftに破る項の間にuniversalな総和則が成り立っている場合と比較し、実験的に選別できるかも検討した。

今年度は、最小超対称標準模型を最小に5次元に拡張した模型で、超対称性を破る項がどのようなエネルギー依存性をもっているかを計算し、それらの低エネルギーでの構造を調べた。また、高次元の超対称大統一理論を考察し、Higgsボゾンの質量の実験的上限が114GeVと比較的大きいのは、時空の次元が4以上であるということを示唆していると指摘をした。更に、標準理論に粒子の質量の階層性の問題と呼ばれている問題があるが、この問題が解決しない限り標準理論の質量の起源を理解することはできない。分担者の寺尾助教授は、超コンフォーマル理論の強い力を利用して階層性の問題を解く糸口を探る研究を行った。超コンフォーマルな力は、超対称性を破る項が世代ごとに縮退していて、しかも超対称性を破る項の間に新たな総和則が成り立っていることを見い出した。同様に、最小超対称標準模型には、μ問題と呼ばれている問題があり、この問題が解決しない限りなぜ標準模型のエネルギースケールが100GeV位なのか自然に理解できない。Rパリティが破れると、μ問題がニュートリノ質量に密接に関係しているので、なぜニュートリノ質量がそんなに小さいのか自然に理解できなくなる。久保は、超コンフォーマル理論の強い力を利用して小さいニュートリノの質量を得ることができるという提唱を行った。来年度は、このようなアイディアに基づいた理論の枠組みで超対称性の破れとニュートリノの質量の起源に関する研究も進めていく予定である。
占領期の諸言説分析による「戦後日本社会」形成に関する学際的枠組みによる共同研究

本研究は、敗戦とそれに伴う占領という価値観の大変革期という背景の下で、新しい価値観を示す新語、アメリカから輸入された外来語、考案された和製英語、混乱期特有の通俗語・略語・隠語などが様々な分野で数多くの言葉が出現した占領期に焦点を当て、それらの言葉とその背景にある文脈を検証することによって「戦後日本社会」の形成を担った日本人の根底にある意識を再確認することを目的とした。その成果として占領期用語約100語を解説した最終報告書を作成し、同報告書は2010年度中には『占領期用語集』として商業出版される。本研究課題の研究計画の根幹として、日本の占領期における諸言説を最もまとまった形で保持している「プランゲ文庫」の現物にあたって調査するという目的のため、当該資料が保存されている米国メリーランド大学マッケルディン図書館に赴くことは必須となうている。日本国内には当該資料のマイクロフィルム版が存在するものの、画質が悪くてしばしば判読不能であるため、現物を直接調査するメリットは計り知れないからである。本研究課題に共同で取り組んでいう研究者メンバーは、研究代表者・研究分担者・研究協力者・研究支援者を合わせて総員で13名おり、その13名の中で競争原理を導入した結果、各自の研究の進捗状況を勘案して2007年度は6名が同大学に調査のため赴いた。また2名の分担者は、それぞれ本研究課題にかかわる打ち合わせや研究会への出席のために旅費を使った。学際的枠組みでの共同研究という特徴を最大限に生かすため、またそれぞれの研究間の有機的関連性が希薄な単なる寄せ集めの研究結果に陥らないため、13名のメンバーで頻繁に意思疎通を行なうことが必要であり、そのため二月に一回の頻度で進捗状況を確認し、情報を共有し合うための研究会を開催した。さらに、最終的な成果としての「占領期新語集」を編むための準備段階の作業として、13名のメンバー全員が編者もしくは執筆者の形で参加している企画としての『占領期雑誌資料大系』(岩波書店より2008年刊行開始)への資料選定作業も同時に進め、そのプロセスを通じて本研究課題のための用語収集作業がはかどり、最終年度へ向けての十分な蓄積がなされつつあることが、研究会におけるメンバーの報告を通じて明らかとなった。加えて、メンバー各自が占領期の新語をピックアップし、またその背景を把握するために必要と考えられる書籍・資料の収集も、初年度である2007年度は大きな収穫があった。本研究課題に共同で取り組んでいる総員13名の研究者メンバー(研究代表者・研究分担者・研究協力者・研究支援者)は、本研究課題の研究計画の根幹として、日本の占領期における諸言説を最もまとまった形で保持している「プランゲ文庫」の現物にあたって調査するという目的のため、2007年度に引き続き本年度はには第二班の六名が当該資料が保存されている米国メリーランド大学マッケルディン図書館に赴いた。そして、最終的な成果としての「占領期新語集」を編むための準備段階の作業として、13名のメンバー全員が編者もしくは執筆者の形で参加している企画としての『占領期雑誌資料大系』(岩波書店刊)への資料選定作業も同時に進め、特に2008年度には代表者である谷川建司、研究分担者である原田健一、研究支援者である石井仁志の三名が編者をつとめ、相談役の山本武利が編者代表をつとめる『占領期雑誌資料大系』大衆文化編全五巻の刊行が9月より開始され、年度内に第三巻までの刊行が完了した。2009年度には残りの第四巻・第五巻を刊行し、さらに文学編全五巻の刊行も開始される予定である。このプロセスを通じて本研究課題のための用語収集作業がはかどり、最終的な成果としての「占領期新語集」の刊行へ向けての十分な蓄積がなされつつある。また、二月に一回の頻度で進捗状況を確認し、情報を共有し合うための研究会を開催し、さらに10月5日には拡大研究会として元GHQ検閲官であった棚町元彌氏をゲストに招いて公開の勉強会を実施した。研究分担者のうち、大森恭子は8月に早稲田大学での滞在期間を終え、米国のハミルトン大学へ戻られたが、その後の連絡を保っており、最終成果物には部分執筆として加わってもらう予定である。本科研プロジェクトの研究目的は、敗戦とそれに伴う占領という価値観の大変革期という背景の下で、新しい価値観を示す新語、アメリカから輸入された外来語、考案された和製英語、混乱期特有の通俗語・略語・隠語などが様々な分野で数多くの言葉が出現した占領期に焦点を当て、それらの言葉とその背景にある文脈を検証することによって「戦後日本社会」の形成を担った日本人の根底にある意識を再確認することにある。

具体的には、占領下日本での検閲資料である「プランゲ文庫」をデータベース化した「占領期新聞・雑誌情報データベース」を駆使して分野横断的に言説を抽出することで、占領期の日本社会の表層に現われている「時代のエッセンス」をあぶりだし、それらが「戦後日本社会」の形成においていかなる意味を持ったかを学問分野ごとに考察していく上での道しるべとした。最終年度である平成21年度は、本プロジェクトの副産物として、埋もれていた占領期の日本人の言説を分野ごとに精選して編んだ『占領期雑誌資料大系』が昨年度に引き続き岩波書店より刊行された。具体的には、「大衆文化編」第四巻・第五巻および「文学編」第一巻・第二巻である。また別途まとめた報告書に収録された占領期用語の数々も、2010年度中にはさらに加筆修正して磨きをかけた上で、青弓社より『占領期用語集』として刊行され、占領期を研究する者にとっての必携書として今後の研究の進展を強力にアシストしていくことになるはずである。
ポリロタキサンの棒状構造により薬物の粘膜透過を促進する生分解性薬物運搬体の設計

本研究では、多数のα-シクロデキストリン(α-CD)空洞部を貫通したポリエチレングリコール(PEG)の両末端を嵩高い生分解性基(L-フェニルアラニン)を導入したポリロタキサンの棒状構造を利用して、粘膜からの薬物透過を促進した後に生体無害な分子に代謝される薬物運搬体の創製を目指してきた。これまでに、ポリロタキサンの細胞膜結合酵素存在下での分解に伴う超分子構造の解離と、ポリロタキサンと培養上皮細胞との相互作用に伴った細胞間タイト結合への影響を明らかにした。最終年である平成12年度では、超分子構造の解離に必須な細胞膜結合酵素-ポリロタキサン末端基間の相互作用におけるポリロタキサン構造の効果を定量的に明らかにするとともに、粘膜吸着やそれに伴う細胞間タイト結合の開孔に重要なカルシウムイオンをキレートする官能基としてカルボキシル基をポリロタキサン中のα-CD水酸基へ導入した。ポリロタキサンの両末端基としてL-フェニルアラニルグリシルグリシン(FGG)を導入し、細胞膜表面に結合したペプチド分解酵素であるアミノペプチダーゼMとの相互作用を速度論的に解析した。酵素-基質問相互作用の指標となるミカエリスメンテン定数は、ポリロタキサンを基質とすると、α-CDが貫通していないモデル高分子(FGG導入PEG)のそれと比較して1/22であった。このことは、ポリロタキサン構造により末端FGGとアミノペプチダーゼMの活性中心とが相互作用しやすくなったことを示しており、粘膜表面に存在する酵素により特異的に分解可能であることが示された。また、無水ピリジン中でのポリロタキサン水酸基と無水コハク酸との反応により、ポリロタキサン1分子中にカルボキシエチルエステル基を約200-240個導入することができた。水溶液への溶解性は、カルボキシエチルエステル基の導入により向上し、特にカルボキシエチルエステル基のpKa(3-4)以上となると最大約40wt-%まで溶解するようになった。カルシウム電極を用いてカルシウムキレート能を評価したところ、確かにカルボキシエチルエステル基2分子がカルシウムイオン1分子をキレートすることを確認した。以上から、ポリロタキサン構造による細胞膜結合酵素分解性の確保と、粘膜吸着やそれに伴う細胞間タイト結合の開孔に重要なカルシウムイオンをキレー卜する機能とを兼備した薬物運搬体として設計可能であることを、本研究を通じて示すことができた。本研究は、多数のα-シクロデキストリン(α-CD)の空洞部を貫通したポリエチレングリコール(PEG)の両末端に嵩高い生分解性基を導入したポリロタキサンの棒状構造を利用して、薬物透過の障壁となっている種々の粘膜上皮細胞から薬物輸送を促進する生分解性薬物運搬体の創成を目的としている。本年度は、ポリロタキサンの合成とキャラクタリゼーション、そして粘膜からの薬物透過の指標となる膜抵抗値の測定を行った。具体的には、多数のα-CD空洞部を貫通したPEGの両末端に粘膜表面で分解可能なモノ、もしくはトリペプチド基を導入したポリロタキサンの合成とその酵素分解挙動を解析した。両末端にアミノ基を有するPEG水溶液をα-CD飽和水溶液に混合し、得られた擬ポリロタキサンを沈殿として回収した。別に、アミノ基末端に保護基(Z基)を導入したL-Phe(Z-L-Phe)のスクシンイミドエステルもしくはZ-L-TyrGlyGlyを調製し、これと擬ポリロタキサンとの縮合反応により両末端にエステルもしくはアミド結合を介してZ-L-PheもしくはZ-L-TyrGlyGlyを導入したポリロタキサンを合成した。更に、ポリロタキサン中のα-CDをヒドロキシプロピル化し、末端保護基を接触還元により脱保護したポリロタキサンを得た。In vitroでの酵素分解実験から、これらのポリロタキサンは末端ペプチド結合の酵素的分解によってその超分子構造(棒状構造)が解離することを確認した。とりわけ、末端にL-TyrGlyGly配列を導入しすると、小腸、腎臓、脳などの細胞膜表面に結合して発現されるアミノペプチターゼNにより分解されることが可能となった。ポリロタキサンの分子量は約30,000であり、通常アミノペプチターゼNが分子量2,000程度のペプチドまでしか分解できないことを考慮すると、ポリロタキサンの分解に伴う超分子構造の解離は、分解部位が棒状分子末端に存在する特徴であると考えられた。さらにポリロタキサン添加による粘膜透過性への影響を調べるため、小腸粘膜モデルとなるCaco-2培養細胞を用いてポリロタキサン含有緩衝溶液をCaco-2細胞へ添加したときの膜抵抗値を測定した。ポリロタキサンを最終濃度1%となるように添加したときに膜抵抗値は有意に低下した。膜抵抗値の低下は、細胞間からの親水性薬物透過を制御しているタイト結合が開孔したことを示す。このことから、ポリロタキサンが粘膜と相互作用することによりタイト結合を構成する細胞骨格タンパク質に影響する可能性が示唆された。以上から、ポリロタキサンと粘膜との相互作用によって薬物透過性を促進する基礎的知見を得ることができた。

これまでに、ポリロタキサンの細胞膜結合酵素存在下での分解に伴う超分子構造の解離と、ポリロタキサンと培養上皮細胞との相互作用に伴った細胞間タイト結合への影響を明らかにした。最終年である平成12年度では、超分子構造の解離に必須な細胞膜結合酵素-ポリロタキサン末端基間の相互作用におけるポリロタキサン構造の効果を定量的に明らかにするとともに、粘膜吸着やそれに伴う細胞間タイト結合の開孔に重要なカルシウムイオンをキレートする官能基としてカルボキシル基をポリロタキサン中のα-CD水酸基へ導入した。ポリロタキサンの両末端基としてL-フェニルアラニルグリシルグリシン(FGG)を導入し、細胞膜表面に結合したペプチド分解酵素であるアミノペプチダーゼMとの相互作用を速度論的に解析した。酵素-基質問相互作用の指標となるミカエリスメンテン定数は、ポリロタキサンを基質とすると、α-CDが貫通していないモデル高分子(FGG導入PEG)のそれと比較して1/22であった。このことは、ポリロタキサン構造により末端FGGとアミノペプチダーゼMの活性中心とが相互作用しやすくなったことを示しており、粘膜表面に存在する酵素により特異的に分解可能であることが示された。また、無水ピリジン中でのポリロタキサン水酸基と無水コハク酸との反応により、ポリロタキサン1分子中にカルボキシエチルエステル基を約200-240個導入することができた。水溶液への溶解性は、カルボキシエチルエステル基の導入により向上し、特にカルボキシエチルエステル基のpKa(3-4)以上となると最大約40wt-%まで溶解するようになった。カルシウム電極を用いてカルシウムキレート能を評価したところ、確かにカルボキシエチルエステル基2分子がカルシウムイオン1分子をキレートすることを確認した。以上から、ポリロタキサン構造による細胞膜結合酵素分解性の確保と、粘膜吸着やそれに伴う細胞間タイト結合の開孔に重要なカルシウムイオンをキレー卜する機能とを兼備した薬物運搬体として設計可能であることを、本研究を通じて示すことができた。
社会環境情報開示の多面的研究

地方自治体(政令指定都市)の水道事業体がおこなっている環境情報開示(環境会計および環境報告書)の比較研究をおこなった。また、わが国企業のワーク・ライフ・バランス関する情報開示の実態調査をおこない、実際のワーク・ライフ・バランス制度の導入と情報開示の現実には格差があることを指摘した。さらに、わが国企業の社会環境情報開示の史的展開とその背景について検討し、CSR(企業の社会的責任)と企業評価の可能性について検討した。平成18年47月にSt Andrews大学にて在外研修をおこなった(費用は大阪市負担)。その成果を元に、帰国後本研究費を用いて社会環境情報開示の論拠として考えられている2つの概念(Social AccountabilityとLegitimacy)のわが国企業への適応可能性について検討をおこなった。その成果については、第19回日本社会関連会計学会全国大会(於:愛知工業大学)統一論題において「持続可能性と会計の課題」として報告をおこなった。社会環境情報開示の論拠を検討する場合、(1)利用者指向、(2)作成者指向、(3)規制者指向の3つの視点からの分析が有効であるが、わが国の場合、とくに(3)の規制者指向の影響が強い。その場合、強制力を発揮するという方法ではなく、各企業の自発的意志を促進するという方法を用いている点に特徴がある。作成者の戦略的意図が強調される正統性(Legitimacy)は、わが国の場合、必ずしも説明力は強くない。この点については、現在外国での学会に論文を提出しているが、アクセプトされれば報告の予定である。なお、今後も継続してわが国の特徴について海外に情報発信していく予定である。自治体の水道事業体の環境情報開示(環境会計および環境報告書)の比較研究については、政令指定都市および主要自治体(東京都・大阪府・京都府等)が発行している環境報告書および環境会計を入手し、現在、記載内容の比較をおこなっている。その結果をもとにして、人件費の処理や水道記念館のコスト、漏水対策のコストの処理などの比較検討をおこなうために、平成19年度はアンケート調査を実施する予定である。ファミリー・フレンドリー企業の情報開示行動については論点が広範に及んでおり、平成18年度は論点の整理にとどまった。平成19年度は専門家の意見を聞くなどしてアプローチの方法を確立したいと考えている。平成19年8月57目に久留米大学でおこなわれた会計学サマーセミナーにおいて、「企業と社会との新たな関係構築に向けてCSRと企業倫理」と題する報告をおこない、有意義な議論をおこなった。平成19年12月1日には関西大学での社会政策学会に参加し、ワークライフバランス(WLB)に関する討論に参加した。なお現在、「持続可能性からみた水道事業経営経済・安全・環境のバランス」と題する論文を執筆中である。拙稿「持続可能性からみた水道事業経営」において、政令指定都市と中心とする水道事業体が作成・公表している環境報告書の内容を比較検討した。また、水道事業ガイドラインにおける環境に関連している指標を検討した。わが国の場合、質・量ともに東京都水道局が公表する環境報告書が突出しているが、今後は情報内容の比較可能性の確保の議論が必要となる。拙稿「企業の社会性評価とCSR」は、日本経営分析学会第25回年次全国大会における統一論題での報告を論文にまとめたものである。社会性評価はSRI(社会的責任投資)において重要な視点であるが、その方法が確立しているとはいえない。CSRは多面的であるため定量化することが困難であり、各SRIファンド独自の分析手法が取り入れられている。本研究は分析技術的な視点ではなく、社会性評価をおこなう視点やその意味について検討している。平成20年8月810日に長崎県立大学でおこなわれた会計学サマーセミナーにおいて、「CSRと社会性情報開示」と題する報告をおこなった。戦略的CSRやWin-Win関係の検討後、わが国企業のワーク・ライフ・バランス(WLB)に関する情報開示の実態調査をおこない、実際のWLB制度導入と情報開示の現実には格差があることを指摘した。その検討内容については、日本社会関連会計学会スタディ・グループの中間報告書『日本企業におけるCSR情報の動向調査』にまとめている。
東アジアにおける先史時代の遠隔射撃狩猟の出現に関する実験考古学的研究

本研究は、投槍器等の有機質が消失しやすい東アジアにおいて遠隔射撃狩猟の出現期を明らかにするため、石器に残される痕跡のパターンと投射速度との関係を明らかにするための投射実験を実施した。投射実験試料の解析により、投槍器や弓を用いた遠隔射撃狩猟を同定するための指標が明らかとなった。また、実験結果に基づいて考古資料を分析した結果、東アジアにおいても後期旧石器時代の初頭から投槍器あるいは弓を用いた遠隔射撃狩猟がおこなわれていた可能性が高いことがわかった。本研究は、東アジアから出土する様々な形態の槍先形石器の投射実験を行い、投槍器の使用を裏付ける量的に保証された評価基準を構築することを目的としている。そのため、東アジアの旧石器時代資料を調査した。最終的には、東アジアにおいて投槍器を用いた遠隔射撃狩猟が出現する時期を解明することを目指す。平成25年度は、槍先レプリカの製作、実験、実験試料の観察・記録化を進めた。また、これまでの実験結果の有効性、実験の改善・再実験の必要性、考古資料を評価する上での方法論の妥当性に関して検討した。検討の結果、遂行された投射実験は、衝撃痕跡のパタンと投射速度に強い相関を示し、考古資料を分析・評価する上で有効であると判断された。一方、石器レプリカの槍先形態の違いによる変異が大きいため、考古資料の評価には槍先タイプごとの指標が必要であることが明らかとなった。このため、槍先石器がどのように投射されたかを復元するための指標を、槍先タイプごとにまとめた。また、考古資料の評価にあたり、時間を要するミクロな使用痕分析が重要であることが判明した。このため、考古資料の分析にあたっては、当初予定より多くの資料に対してミクロな衝撃痕跡の顕微鏡観察をおこなった。その結果、狩猟具の投射方法のみならず、狩猟具と考えられていた石器の多様な機能が明らかなとなった。なお、本研究成果の一部を論文で発表し、またドイツ・シュレースヴィッヒで開催された国際先史学・原史学連合晩期旧石器時代研究部門シンポジウム等いくつかの学会で成果報告をおこなった。本研究は、東アジアから出土する様々な形態の槍先形石器の投射実験を行い、投槍器の使用を裏付ける量的に保証された評価基準を構築する。そのうえで、東アジアの旧石器時代資料を調査し、東アジアにおいて投槍器を用いた遠隔射撃狩猟が出現する時期を解明する。平成24年度は、槍先レプリカの製作、製作された槍先レプリカの投射実験、実験試料の観察・記録化を進めた。その結果、現状までに刺突、手投げ、投槍器、弓矢、といった狩猟法の違いに応じて衝撃剥離の発生頻度、衝撃剥離の規模、試料の残存度、が変化することを確認した。一方、先端部形状の違いが衝撃剥離の発生パタンに影響を及ぼすことも明らかとなった。平成25年度以降に予定している、様々な形態の槍先レプリカの投射実験により、個別タイプ内でのみ有効な相関と個別タイプを超えた相関を把握することが可能となる。平成24年度は、考古資料の分析も進めた。秋田県、岩手県、山形県、宮城県、並びに九州地方から出土した、槍先形石器を観察した。観察の結果、当該地域から出土した後期旧石器時代初頭の槍先形石器に狩猟時についたと考えられる衝撃剥離を認めることができた。これまでの分析では、時代が新しくなるに連れて、衝撃剥離の頻度が高くなり、またその規模も大きくなる傾向が確認されている。これらのデータは現在整理・解析中であり、より多くの考古遺跡出土資料の分析結果と総合的に検討することで、日本列島における狩猟法の進化、特に投槍器使用の開始時期が解明されるであろう。なお、本研究成果の一部を、ポルトガル・ファロで開催された国際使用痕研究会議、東北大学で開催された第26回東北日本の旧石器文化を語る会、同じく東北大学で申請者が主催したシンポジウム「旧人・新人の狩猟具と狩猟法」で発表した。本研究は、東アジアから出土する様々な形態の槍先形石器の投射実験を行い、投槍器の使用を裏付ける量的に保証された評価基準を構築することを目的とする。その上で、東アジアの旧石器時代資料を調査し、東アジアにおいて投槍器や弓を用いた遠隔射撃狩猟が出現する時期を解明する。平成24・25年度に、槍先レプリカの製作、製作された槍先レプリカの投射実験、実験試料の観察・記録化を進めた。その結果、手突き、手投げ、投槍器、弓矢といった、投射法の違いに応じて衝撃剥離の発生頻度、衝撃剥離の規模、試料の残存度、が変化することを確認した。一方、先端部形状の違いが衝撃剥離の発生パターンに影響を及ぼすことも明らかとなった。これを受け、平成25年度には、槍先タイプに応じた衝撃痕跡の形成パターンをまとめた。この間、同時並行で東アジア各地から出土した旧石器時代資料の分析を進めた。

考古資料の分析の結果、槍先形石器の多くに衝撃剥離が観察され、実際に狩猟具として使用されたことを証明することができた。また、考古資料の評価にあたり、ミクロ痕跡の分析が重要であることが判明した。このため、実験試料に観察されるミクロ痕跡の形成パターンをまとめた。この結果、狩猟具の投射方法のみならず、狩猟具と考えられていた石器の多様な機能が明らかとなった。最終年度に当たる平成26年度は、これまでの投射実験結果の総合評価をおこなった。その結果、投槍器や弓による遠隔射撃狩猟によって投射された槍先用石器を同定するためには、複数の衝撃痕跡の発生パターンを総合的に考察する必要があることが明らかとなり、その結果を論文として発表した。また、遠隔射撃狩猟を同定するための幾つかの指標を基に、これまで分析した考古資料を解析した結果、東アジアにおいても後期旧石器時代の早い段階から遠隔射撃による狩猟がおこなわれていた可能性が高いことが明らかとなった。先史考古学平成25年度、予定していた槍先レプリカの製作、実験、実験試料の観察・記録化、考古資料の分析をおおむね予定通り進めることができた。槍先レプリカ観察・記録化では、顕微鏡下でのみ観察可能なミクロな痕跡が多く観察され、微細衝撃線状痕と呼ばれる典型的な衝撃痕跡の他、他の使用時に形成される光沢タイプと同様の痕跡も形成されることが明らかとなった。この事実は、考古資料の槍先形石器の機能を復元する上で重要であるため、実験試料の顕微鏡観察に当初予定より多くの時間を割いて進めた。その結果、実験の規模を縮小し、個別実験の解析からより多くの狩猟痕跡に関わる情報を得ることができた。考古資料の分析に関しても、ミクロな顕微鏡観察が重要であることが明らかとなった。このため、分析対象をミクロ分析が可能かつ有効な遺跡に限定して分析を進めた。この結果、マクロな衝撃痕跡に加え、ミクロな使用痕跡を多く観察することができ、旧石器時代狩猟具の多様な使用法を復元することができた。平成24年度は、槍先レプリカの投射実験及びその整理・記録化と考古資料の分析を予定し、次の通り計画を実施した。槍先レプリカの投射実験に関しては、予定通り2タイプの槍先レプリカの投射実験を遂行することができた。これらのタイプの槍先レプリカは、肉眼及び顕微鏡での観察をおこない、衝撃剥離ならびに微細衝撃線状痕の写真撮影をおこなった。更に、実験試料の基本属性をデータベースに登録した。したがって、平成25年度以降、予定通り残り3タイプの槍先レプリカの投射実験及び実験試料の観察・記録化を進めることができる。考古資料の分析に関しては、国内の資料調査分析を先行して進めた。その結果、当初平成25年度以降に予定していた九州地方の考古資料調査を前倒しで進めることができ、当該期の狩猟具先端部に残された狩猟痕跡の写真撮影及びデータベース作成をおこなうことができた。これにより、東北並びに九州地方の狩猟法進化に関する傾向を予定より早く把握することができた。またこれに伴い、平成25年度初頭に予定していた研究計画の再検討を平成24年度末におこなうことができた。平成26年度は、本プロジェクト最終年度であるため、実験結果の解析と考古資料の分析・評価をおこなっていく。考古資料調査に関しては、後期旧石器時代初頭遺跡の資料調査は既に終了した。したがって、後期旧石器時代後半期の遺跡を中心に資料調査を進める。
ラットの膝関節屈曲拘縮への低出力レーザー投射後の結合組織の弾性変化について

SPFラット(雄,9周令,300g前後)73匹を用いて,麻酔下で右膝関節を非吸収性の糸で屈曲位に固定して膝関節屈曲拘縮を作成し,任意にコントロール群,プラシーボ群,レーザー群,温水群に分けた。コントロール群は無治療で飼育器内での動作に制限を与えなかった。レーザー群は膝周辺の体毛を剃り右膝のみ露出する器内で麻酔無しで1日5分間計15回レーザー(Fuji製半導体レーザー出力10mW,波長780nm)を投射した。プラシーボ群はレーザー群と同様に扱うが,レーザーのスイッチをオフにした。温水群は麻酔無しの状態で1日10分間計15回42度の温水に浸した。実験室の温度は20度に,湿度は5560%に維持された。治療完了後下肢の標本を作成し,フーリエ変換解析にて結合組織の弾性を測定した。73匹中10匹の測定値は糸の切断,感染等の理由により統計処理から除外した。位相差ではプラシーボ群が最大値をレーザー群が最小値を示す傾向があったが,分散分析(有意水準95%)の結果各々の群間に有意な差は認められなかった。剛性では温水群が最小値をコントロール群が最大値を示す傾向があったが,位相差と同様有意な差は認められなかった。レーザーはプラシーボ効果が大きく実際には無治療又は温水治療よりも結合組織の弾性を減少する傾向が見られたが,有意な差が認められなかったため現時点では結論できない。今後,治療回数の異なる群間で比較する必要性がある。