hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
魚類におけるビリルビンの抗酸化機能と生体内脂質過酸化に関する研究

1.通常用いられているエクストル-ダ魚粉を用いた飼料で二月飼育したブリに、黄疸原因菌を投与し、血液および肝臓の生体内脂質過酸化の進行状況およびその防御能の変動について調べた。得られた実験結果は、黄疸原因菌の接種により、溶血が起こり、その結果生体内の脂質過酸化が進行したこと、その進行を抑制するためにビリルビンが産生し、α-トコフェロールが消費されたことを示唆している。2.餌料中にpov5のおよびpov100のイワシ油を、それぞれ9%になるように添加したエクストル-ダ(EP)飼料を未酸化油給餌区および酸化油給餌区の基本餌料として、飼育試験を行なった。その魚に、フェニルヒドラジンを筋肉内に投与した。アスコルビン酸およびα-トコフェロールを強化することにより、血漿中のビリルビン含量の増加も抑えられた。さらに、黄疸原因菌を腹腔内に接種後、黄疸の発症状況を観察した。フェニルヒドラジン投与とほぼ同じ結果、すなわち生体内脂質過酸化が抑制された魚では、黄疸の症状が抑えられる傾向を示した。3.ASAとデハイドロアスコルビン酸(DASA)の魚類組織中での同時定量法を確立した。4.1区:20mg/100g飼料のASAリン酸マグネシューム塩(APM)を含むEP飼料にASA 0mg添加。2区:20mgASAを添加。この2飼料で2月間魚を飼育後、黄疸原因菌を接種した。飼育結果には両試験区に差は認められなかった。肝臓および血漿中の生体内脂質過酸化の指標となるチオバルビツール酸値およびフォスファチジルコリンハイドロパーオキサイド含量は2区で低く、生体内脂質過酸化の進行がASA補足により抑制されたことを示している。黄疸菌接種により肝臓中のASA量は低下し、黄疸菌接種により起こった溶血による生体内脂質過酸化を抑制するためにASAが消費されたことを示している。また、血漿中のビリルビン含量は両区ともに上昇し、ASA補足による黄疸の軽減は認められなかった。黄疸の発症を抑えるために必要なASAが血液中に供給されなかったことが、黄疸が2区においても発症した原因であると考えられる。5.ギンザケのEIBS感染実験を行った。4週目から幼弱赤血球が出現し始め、5週目からは回復期に入ったことが確認された。これまでの実験結果と比較すると、回復期にはいるのがやや早く、Ht値も極端に(10%以下)に低下することなく、病状は比較的軽度に進行した。今回の実験では、魚の成長速度が遅かった(摂餌が充分でなかった)ことがその原因と思われる。肝臓のTBARS値および血球膜の脂肪酸組成の変動の結果より、病状の進行と生体内の脂質過酸化との関連性があると思われた。

これまでの実験結果と比較すると、回復期にはいるのがやや早く、Ht値も極端に(10%以下)に低下することなく、病状は比較的軽度に進行した。今回の実験では、魚の成長速度が遅かった(摂餌が充分でなかった)ことがその原因と思われる。肝臓のTBARS値および血球膜の脂肪酸組成の変動の結果より、病状の進行と生体内の脂質過酸化との関連性があると思われた。1.通常用いられているエクストル-ダ魚粉を用いた飼料で二月飼育したブリに、黄疸原因菌を投与し、血液および肝臓の生体内脂質過酸化の進行状況およびその防御能の変動について調べた。ヘモグロビンおよびヘマトクリット値の低下が認められ、溶血が起こった。その際、血漿中のビリルビン含量が上昇し、高ビリルビン血症が認められ、血漿および肝臓中のフォスファチジルコリンハイドロパーオキサイド含量およびTBARS値の上昇が認められた。また、逆に血漿および肝臓中のα-トコフェロール含量の低下が認められた。以上の結果は、黄疸原因菌の接種により、溶血が起こり、その結果生体内の脂質過酸化が進行したこと、その進行を抑制するためにビリルビンが産生し、α-トコフェロールが消費されたことを示唆している。2.餌料中にPOV5のおよびPOV100のイワシ油を、それぞれ9%になるように添加したエクストル-ダ(EP)飼料を未酸化油給餌区および酸化油給餌区の基本餌料として、飼育試験を行なった。その結果、アスコルビン酸およびα-トコフェロールを強化した飼料で飼育した魚のせいたにない獅子羽化酸化の進行は抑えられていた。また、残りの魚について、活性酸素を大量に発生させるフェニルヒドラジンを17mg/kg筋肉内に投与した後、血液性状および生体内脂質過酸化の進行状況しらべた。アスコルビン酸およびα-トコフェロールを強化することにより、生体内脂質過酸化を抑制することにより、溶血の程度が低く抑えられ、その結果血漿中のビリルビン含量の増加も抑えられた。さらに、黄疸の発症原因の一つとして考えられるいわゆる黄疸原因菌を腹腔内に接種後、黄疸の発症状況を観察した。フェニルヒドラジン投与とほぼ同じ結果、すなわち生体内脂質過酸化が抑制された魚では、黄疸の症状が抑えられる傾向を示した。3.血漿中のサブスタンスX組成を、高性能液体クロマトグラフィーを用いて調べる手法を開発した。目下その手法を用いて、これまでの黄疸発症ブリ血漿中のサブスタンスXの組成を詳細に検討中である。1.ASAとデハイドロアスコルビン酸(DASA)の魚類組織中での同時定量法を確立した。この方法により組織中のASAとDASAの二つを同時に定量できるよになり、その結果黄疸発症とASAのかかわり合いが明らかになった。2.2試験区を設け、飼育試験を行った。1区:20mg/100g飼料のアスコルビン酸リン酸マグネシューム塩(APM)を含むEP飼料にアスコルビン酸(ASA)0mg添加。2区:20mgASAを添加。この2飼料で2月間魚を飼育した後、黄疸原因菌を接種した。接種後5日目に魚を取り上げ、肝臓および血液中の生体内脂質過酸化に関与する成分を測定した。飼育結果には両試験区に差は認められなかった。肝臓および血漿中の生体内脂質過酸化の指標となるチオバルビツール酸値およびフォスファチジルコリンハイドロパーオキサイド含量は2区で低く、生体内脂質過酸化の進行がASA補足により抑制されたことを示している。肝臓中のASA含量は2区で高かった。黄疸菌接種により肝臓中のASA量は低下し、黄疸菌接種により起こった溶血による生体内脂質過酸化を抑制するためにASAが消費されたことを示している。また、血漿中のビリルビン含量は両区ともに上昇し、ASA補足による黄疸の軽減は認められなかった。
難治性中耳炎に対する細胞シート移植を用いた臨床研究

本臨床研究は、従来の中耳手術(鼓室形成術)後に鼻腔粘膜上皮細胞シートを移植して正常な粘膜を早期に再生させ、真珠腫性中耳炎の再発や鼓膜の再癒着を防止し、難治性中耳疾患に対する手術成績の向上を目指すものである。選定基準に基づき5人の被験者を選定し,適合性を確認した後に鼻腔粘膜上皮細胞シート移植を施行した。移植後6ヶ月以上が経過し、CTを施行した弛緩部型真珠腫症例では、細胞シートの移植した部位に一致して中耳腔、乳突腔の含気化が始まり、CT所見で非常に良好な含気化が確認され、理想的は術後形態が得られた。現在までのところ全ての症例で術後経過は良好である。難治性中耳疾患では中耳手術後に粘膜を温存することが困難な症例も多く、露出した骨面より肉芽の増生が生じて含気腔が確保できず再発、再癒着をきたすことも多い。選定基準に基づき被験者を選定し、適合性を確認した後に十分なインフォームドコンセントを行い本年度は2症例に対し鼻腔粘膜上皮細胞シート移植を施行した。移植26日前に、外来にて血液を70ml採取し、被験者自己鼻腔内に局所麻酔を行い、直径約10mmの鼻腔粘膜組織を採取した。鼻腔粘膜組織および回収した血清を用いて、GMP対応施設での無菌操作で鼻腔粘膜上皮細胞シートを作製した。移植前にあらかじめ各種品質確認試験を施行し、作製した細胞シートが規格した基準値を満たすことを確認した。自己鼻腔粘膜上皮細胞シートを、温度を降下させることにより、細胞にダメージを与えることなく温度応答性培養皿から細胞シートとして回収し、中耳手術(鼓室形成術)の際に、粘膜欠損部である露出した骨面に細胞シート移植を行った。術後経過は2症例ともに良好であり、現在までのところ明らかな合併症、副作用、臨床検査値異常等は認めていない。鼓膜所見の観察では2症例ともに再陥凹、穿孔などの所見は認めずほぼ正常の経過である。CT所見による再発はなく、著明な含気化の改善が認められている。聴力検査においても術前に比較して、両症例ともに改善傾向を認めており、良好な術後経過であると考えられる。選定基準に基づき被験者を選定し,適合性を確認した後に十分なインフォームドコンセントを行い、鼻腔粘膜上皮細胞シート移植を施行した。被験者からの鼻腔粘膜組織採取、血液採取および自己血清の調整し、GMP対応施設にて鼻腔粘膜上皮細胞の培養および鼻腔粘膜上皮細胞シートの作製を行った。事前に培養上皮シートの品質確認検査を実施し、検査規格値を満たすことを確認した後に移植を行った。術後経過は良好であり,現在までのところ明らかな合併症,副作用,臨床検査異常値は認めていない。鼓膜所見の観察ではでは再陥凹,癒着などの所見はなく、CTにおいても著名な含気化が認められている。聴力検査においても術前に比較して改善傾向を認めており,良好な術後経過と考えられる。本年度は緊張部型中耳真珠腫症例に対して細胞シート移植を併用した鼓室形成術を施行した。癒着部位に関してはCartilage tympanoplastyを施行し、軟骨の鼓室粘膜側にもシート移植を行っている。術後経過は順調であり、術後の含気化は良好で聴力も改善している。これまで合計3症例に対して手術を施行し、おおむね順調に経過していると考える。培養上皮シートの品質確認検査を実施し、検査規格値を満たすことを確認し、移植を行った。狭い上鼓室の骨面やあぶみ骨周囲に対しては移植用デバイスを用いることで細胞シートを移植することが可能であった。

移植後6ヶ月以上が経過しCTを施行した弛緩部型真珠腫症例では、細胞シートの移植した部位に一致して中耳腔、乳突腔の含気化が始まり、CT所見で非常に良好な含気化が確認され、理想的は術後形態が得られた。現在までのところ全ての症例で術後経過は良好であり,明らかな合併症,副作用,臨床検査異常値は認めていない。鼓膜所見の観察ではでは再陥凹,癒着などの所見はなく、CTにおいても著名な含気化が認められている。聴力検査においても術前に比較して改善傾向を認めており,良好な術後経過と考えられる。本年度は弛緩部型中耳真珠腫、および緊張部型真珠腫症例に対して細胞シートを用いた鼓室形成術を施行した。癒着部位に関してはCartilage tympanoplastyを施行し、軟骨の鼓室粘膜側にもシート移植を行っている。弛緩部型に関しては従来通り、開放した乳突腔とscutumplastyに使用した軟骨部分に細胞シートを用いて移植行っている。現在のところ術後経過は順調であり、術後の含気化は良好で聴力も改善している。これまで合計5症例に対して手術を施行し、概ね順調に経過している。難治性中耳疾患では中耳手術後に粘膜を温存することが困難な症例も多く、露出した骨面より肉芽の増生が生じて含気腔が確保できず再発、再癒着をきたすことも多い。本臨床研究は、従来の中耳手術(鼓室形成術)後に鼻腔粘膜上皮細胞シートを移植して正常な粘膜を早期に再生させ、真珠腫性中耳炎の再発や鼓膜の再癒着を防止し、難治性中耳疾患に対する手術成績の向上を目指すものである。選定基準に基づき被験者を選定し,適合性を確認した後に十分なインフォームドコンセントを行い、鼻腔粘膜上皮細胞シート移植を施行した。被験者からの鼻腔粘膜組織採取、血液採取および自己血清の調整し、GMP対応施設にて鼻腔粘膜上皮細胞の培養および鼻腔粘膜上皮細胞シートの作製を行った。培養上皮シートの品質確認検査を実施し、検査規格値を満たすことを確認し、移植を行った。狭い上鼓室の骨面やあぶみ骨周囲に対しては移植用デバイスを用いることで細胞シートを移植することが可能であった。鼓膜所見の観察では再陥凹,癒着などの所見はなく、CTにおいても著名な含気化が認められている。選定基準に基づき5人の被験者を選定し,適合性を確認した後に鼻腔粘膜上皮細胞シート移植を施行した。移植後6ヶ月以上が経過し、CTを施行した弛緩部型真珠腫症例では、細胞シートの移植した部位に一致して中耳腔、乳突腔の含気化が始まり、CT所見で非常に良好な含気化が確認され、理想的は術後形態が得られた。現在までのところ全ての症例で術後経過は良好である。最終的に6例の臨床研究の施行を予定しているが、本年度に2症例に対して細胞シートを用いた鼓室形成術を施行しており、おおむね順調に進展していると考える。来年度以降も計画通り細胞シートを用いた鼓室形成術を予定している。
分裂酵母減数分裂における組換え非依存的相同染色体対合機構の解析

相同染色体の相互認識機構の解明を目指し、減数分裂期における相同組換え非依存的相同染色体の対合機構の同定・解析を目的として、本研究では、分裂酵母において、はじめて、sme2遺伝子座は高度な対合活性を有するペアリングサイトであることを示した。さらにsme2遺伝子座の対合活性の解析を進め、sme2遺伝子座のコードするNon-coding RNAの発現が直接に対合に貢献していることを明らかにした。本研究は、相同染色体の相互認識機構の解明を目指し、分裂酵母減数分裂期における相同組換え非依存的相同染色体の対合機構の同定・解析を目的としている。今年度において、sme2遺伝子座における対合活性の解析を進め、sme2遺伝子座のコードするmeiRNAの発現が直接に対合に貢献していることを明らかにした。具体的には、1、sme2遺伝子座付近にLac-operator反復配列を挿入し、さらにLac-repressor-GFPにより可視化した株で、sme2遺伝子座の対合活性を計測した。その結果、Mei2ドットと同様にsme2,遺伝子座付近も極めて高い対合活性を有することが分かった。また、sme2遺伝子座を破壊することによって、その領域の対合活性が下がったことから、高い対合活性はsme2遺伝子座存在の有無に直接に依存することが分かった。2、前後のintergenic領域DNAを含むsme2遺伝子座をゲノム上他の場所に挿入し、挿入された領域の対合活性を促進できることを明らかにした。3、DSB形成できないrec12破壊株においても野生株並の対合活性があることから、sme2遺伝子座の対合は相同組換えには非依存的であることが分かった。4、sme2転写に必須のTATA-box部分を破壊すると、対合活性が著しく減少する。一方、Mei2-lacI融合タンパク質が対合促進の能力がないことから、対合促進にはmeiRNAをコードするDNA断片、あるいはMei2タンパク質ではなく、meiRNAの発現が必須であることが分かった。以上の結果から、meiRNAが相同組み換え非依存的に相同染色体の対合を促進する新規な機能が発見され、RNAを介する相同染色体の相互認識機構があるのではないかと示唆された。今後、これまでの結果を論文にまとめると共に、meiRNAが対合促進の分子機構をさらに解析し進める予定である。昨生度において、sme2遺伝子座における対合活性の解析を進め、sme2遺伝子座のコードするmeiRNAの発現が直接に対合に貢献していることを明らかにした。今年度ではsme2 RNA(meiRNA)の3'側intergenic領域が対合活性に直接貢献することを明らかにした。具体的には、1、sme2の3'側intergenic領域を削ると、sme2の減数分裂における機能が維持されるにもかかわらず、対合活性が著しく減少し、Mei2ドットも分散した。2、sme2の3'側intergenic領域を含まないDNA断片をゲノム上他の場所に挿入しても対合活性を促進できなかった。3、リアルタイムPCRおよび3'-RACEの結果、sme2の転写産物は文献で記述されている短い断片のほか、長い転写産物も存在しており、その転写産物こそ対合活性に必要とされることが明らかになった。4、meiRNAで促進される対合機構はテロメアクラスターの形成に依存する。5、sme2ローカス附近の相同組換え率sme2依存的に高く、高い対合活性が高い相同組換えを誘導できることが分かった。以上の結果から、相同染色体対合に直接に寄与する長いmeiRNAが決定され、減数分裂期特異的に発現されるNon-Coding RNAが相同染色体の認識に寄与するという新規なメカニズムが存在することを示唆した。昨年度までの研究で、sme2遺伝子座における対合活性の解析を進め、sme2遺伝子座をコードするmeiRNAの発現が直接に対合に貢献していること、また、sme2-L RNA、つまりmeiRNAより長い5'-と3'-側領域を含む領域の転写が対合活性に直接貢献することを明らかにした。今年度において、これまでの結果を論文にまとめて投稿したと共に、sme2-L RNAの対合促進の分子機構をさらに解析した。具体的には、sme2遺伝子座そのものが対合活性にどのような役割を果たすかを調べた。そのため、sme2遺伝子のみの破壊と隣接する遺伝子の破壊を進め、meiRNAのコード領域は対合に貢献するかを検討した。

その結果、sme2遺伝子及び隣接する遺伝子は対合に必要ではなく、sme2遺伝子両側のDNAの転写が対合に必須であることが分かった。さらに、sme2遺伝子の含まないDNA断片を発見誘導可能なnmt1プロモーターの制御下に於かれると部分的対合を相補できるので、DNAからnon-codingRNAの発現は対合に特に重要であることが証明された。一方、nmt1プロモーターを過剰発現する条件に誘導すると、却って対合を阻害する作用が示され、転写中のクロマチン状態の正確な制御が重要であることを示唆した。これまでの研究成果で対合にnon-coding RNAの転写及びクロマチン構造が重要であることが初めて明確に示すことができたので、後継研究でさらに対合に関与する因子の同定を進めていきたい。
ゼオライト細孔を利用した反応中間体の安定化とその光励起状態を経る新規反応の開発

イオンラジカルを反応中間体とするスチレン誘導体の分子内水酸基付加反応をゼオライト細孔内で行い。電極界面、溶液系での反応と比較検討した。スチレン誘導体の分子内水酸基は、炭素炭素二重結合における二つの炭素のいづれかと結合を生成することによりαまたはβ環化物を与える。ゼオライト細孔内:NaY細孔内での光照射においてはα環化物が得られた。細孔径が小さいゼオライトであるNaZSM-5においては、環化生成物は得られなかった。溶液系内:光増感反応:ベンゼン中での増感剤1-MCN(1-ナフトエ酸メチル)を用いた光増感反応の位置、選択性を検討し、分子内水酸基がβ位を攻撃した環化物が優先的に得られた。直接光照射においては異性化が優先した。オキシ水銀-脱水銀反応:α環化物が得られた。電解酸化:メトキシ基が挿入したα環化物が得られた。ゼオライト細孔内で反応を行い、位置選択的に生成物を得ることができた。オキシ水銀-脱水銀と同じ生成物が水銀を用いずに得られたことは、ゼオライト細孔を用いた合成のグルーンケミストリーの可能性を示唆している。光照射と供にサンプルが黄色に着色し、着色したサンプルは暗下で変化しなかった。光照射下の拡散反射スペクトルの時間変化と差スペクトルの結果より、基質のイオンラジカルあるいはカルボカチオンの存在を確認した。光照射した試料をESR管に移し、測定を行い、反応系にラジカル種が存在を確認した。分子軌道計算:分子軌道計算を行い、反応の位置選択性について考察を行った。
癌抑制CEAファミリー遺伝子によるCEA産生癌治療の基礎的研究

本研究の目的はCEACAM1のcDNAを組み込んだ、nvelopeに抗CEA scFvを持つレトロベクターGPEscFv-envを用いてCEA産生大腸癌細胞に特異的にCEACAM1を発現させ、CEACAM1の癌抑制効果を調べることであり、これまで以下の結果を得た。1.ヒト白血球よりCEACAM1のcDNAをクローニングし、amphotropicレトロベクターpLNCXに組み込みpLNC-BGPaを得た。pLNC-BGPaでamphotropic packaging cell line PA317をtransfectし、その培養上清を用いGPEscFv-envにBGPa遺伝子の導入を試みた。ベクターの構築、packaging cellの変更等の試行錯誤の末、弱いタイターながら目的のクローンGPEscFv-env/BGPaが得られ、現在CEACAM1のタンパクの発現を解析中である。2.GPEscFv-envがCEA発現細胞に特異的に遺伝子を導入できるかどうかを調べるため、蛍光色素遺伝子あるいは自殺遺伝子iNOSを組み込んだGPEscFv-envを、培養した、あるいはヌードマウスに移植したヒトCEA産生胃癌細胞に投与した。その結果GPEscFv-env投与群では蛍光色素あるいはiNOSの効果により蛍光発光あるいは癌抑制効果がみられ、この系がin vitroでもin vivoでも有効であることが示唆された。3.CEACAM1が癌抑制効果を示すにはCEACAM1のhomotypicな接着が重要と考えられるのでCEACAM1の細胞接着活性に重要な構造を調べるために、CEACAM1の様々なmutantを作製し、その接着能を比較した結果、少なくともN端の4ケ所のアミノ酸残基が重要であることがわかった。1.CEAとのみ反応するマウスモノクローナル抗体(F11-39)のscFv遺伝子をenvelope expression vector pEnv20.22に組み込みecotropic packaging cell line GP+E86にtransfectして得たクローン(GPEscFv-env)の産生するレトロベクターのCEA親和性を確かめた。greenfluorescent protein(GFP)のcDNAを組み込んだamphotropic retroviral vector pLNC-GFPを作成し、それを用いてGFPの遺伝子をGPEscFv-envに導入した。得られたレトロベクターをin vitroでCEA産生および非産生のヒト胃癌細胞株に加えると、CEA産生株でのみGFPのタンパクレベルでの発現がみられることから、このレトロベクターがCEA特異的に感染を起こすことがわかった。2.ヒト白血球よりクローニングしたCEACAM1のcDNAをamphotropic retroviral vectorpLNCXに組み込みpLNC-BGPaを得た。pLNC-BGPaでamphotropic packaging cell line PA317をtransfectし、その培養上清を用いGPEscFv-env産生クローンにBGPa遺伝子の導入を行っているが、まだ目的のクローンGPEscFv-env/BGPaが得られていない。今後引き続きGPEscFv-env/BGPaの作製を行う。1.前年度GPEscFv-envがin vitroでCEA発現細胞に特異的に遺伝子をターゲティングできることを確かめたが、今回in vivoでも特異的に遺伝子を導入できるかどうかを調べた。そのため自殺遺伝子iNOSを組み込んだGPEscFv-env/iNOSを、ヌードマウスに移植したヒトCEA産生胃癌細胞に投与した。その結果GPEscFv-env/iNOS投与群ではiNOSの効果により有意に癌抑制効果がみられ、このベクター系がin vivoでもin vitro同様有効であることが示唆された。2.CEACAM1のhomotypicな接着作用がCEACAM1の癌抑制効果に強く関係していると考えられた。そこでCEACAM1の細胞接着活性に重要な構造を調べるために、CEACAM1のアミノ酸配列を部分的に変えた様々なmutantを作製し、その接着能を比較した結果、N-端ドメインの4ケ所のアミノ酸残基が重要であることがわかった。

3.エンビロープに抗CEA抗体のscFvを発現させたレトロベクターGPEscFv-envにCEACAM1遺伝子を組み込むため、amphotropic packaging cell line PA317を、前年度作製したpLNC-BGPa(CEACAM1のcDNAをamphotropic retroviral vectorpLNCXに組み込んだもの)でtransfectした。その培養上清を用いGPEscFv-env産生クローンにBGPa遺伝子の導入を試みた。この過程に手間どったが、ベクターの再構築、packaging cellの変更等の試行錯誤の末、目的のクローンGPEscFv-env/BGPaが得られた。4.今後得られたGPEscFv-env/BGPaをCEA産生癌細胞に投与し、その癌抑制効果を解析していく予定である。
TNFと放射線併用による腫瘍・エフェクター細胞接着能増強による抗腫瘍効果

(方法)56週齢、♀、C3H/Heマウスに5×10^5個の同系腫瘍細胞NR-S1を背部皮下に接種し担癌マウスを作製した。移植後腫瘍径が510mmとなった7日目から(1)対照群(生食0.1ml皮下投与)(2)IL-2+IFN腫瘍内投与群(3)BLM腹腔内投与群(4)CPM腹腔内投与群(5)BLM腹腔内投与とIL-2+IFN腫瘍内投与群(6)CPM腹腔内投与とIL-2+IFN腫瘍内投与群に分け、連日14日間投与を行なった。その後、それぞれの腫瘍径の変化および生存日数により効果の判定を行ない、また各薬剤投与終了時におけるマウス脾細胞の細胞障害活性と腫瘍の病理組織学的変化を検索した。(結果)対照群に比較してIL-2+IFN投与群では、腫瘍増殖抑制効果は認められたが生存日数に有意差はなかった。BLM,CPM単独投与群では有意な腫瘍増殖抑制効果および延命効果を認めた。さらにBLM+IL-2+IFN,CPM+IL-2+IFNの併用投与群では著しい腫瘍増殖抑制効果と有意な生存日数の延長を認めた。特にBLM+IL-2+IFN併用投与群では、投与期間中に腫瘍の消失を認めるマウスも存在した。マウス脾細胞のNK・LAK障害活性は底値を示し、自己腫瘍細胞NR-S1に対する細胞障害活性は認められなかった。しかし腫瘍局所における病理組織学的検索では、BLM+IL-2+IFN,CPM+IL-2+IFNの併用投与群において著しい腫瘍の縮小化やNecrosiが認められ、腫瘍周囲には単核球や好中球の浸潤が強く認められた。(まとめ)IL-2,IFNの局所併用投与と化学療法を併用した場合の抗瘍効果には、化学療法の直接作用だけでなく、IL-2,IFNの免疫反応による効果が相乗的に認められた。
板状ドレーンを用いた軟弱粘土地盤内の有効応力分布に関する研究

近年,軟弱地盤の改良工法のサンドドレーンの代替工法としてプラスチックボードドレーン(板状ドレーン)が多く使用されるようになってきている。しかし,この様な鉛直ドレーンの等価径の評価や周辺粘土地盤の圧密機構に関する問題が明らかにされていないのが現状である。本研究では,一般に市販されている板状ドレーン材の中でプラスチック製のコアの構造が著しく異なる数種類を選択し,実験対象とした。板状ドレーン材を種々の幅に切断したものおよび円形の砂杭を粘土供試体に挿入して実験を行った。鉛直等ひずみ条件で一次元圧密(K0条件)ができる,また供試体内部に局所的な水圧および土圧を測定できるような装置を設置した三軸試験システムを作成し,一連の実験を行った。以下,本研究で得られた主な結論の概要について示す。(1)等ひずみ条件で鉛直ドレーンを用いた圧密実験では供試体内部水平方向に過剰水圧だけではなく全応力にも分布が生じる。しかし,有効応力には分布が生じない。(2)上記結論を基に,鉛直ドレーンを用いた粘土の圧密機構を予測する数値解析手法を提案し,実験結果との比較検討を行った。(3)板状ドレーンの等価径の評価を実験結果および数値解析より行った。
通所介護施設における認知症高齢者困難ケース介護とスタッフ職場研修に関する研究

認証対応型通所介護施設において、スタッフに入浴・排泄ケア等の介護困難をもたらす状況と介護方法を具体化するプロセスを明らかにし、職場研修における教育プログラムの検討を目的とした。スタッフおよび研修企画担当管理者・スタッフリーダーにグループインタビューを実施した結果、介護プロセスは、(1)困難状況、(2)ケア提供者の判断、(3)認知症高齢者(利用者)への対応、(4)認知症高齢者(利用者)の反応、の順を追っての振り返りが理解しやすいことが明らかになった。また、職場研修では30分未満の介護困難状況のロールプレイ、その記録を介護プロセスに整理し日々の情報交換時に活用すること等が現場状況に即していることが明らかになった。認知症対応型通所介護施設(通所施設)に通所する利用者の入浴、排泄、通所拒否等の介護困難を解決するための、介護プロセスを明らかにすることを目的として、4通所施設に勤務する介護スタッフ(スタッフ)に、グループインタビューを約1時間実施し、情報を収集した。事前に通所施設に検討対象の事例の概要についてメモ作成を依頼し、インタビュー時には研究者2名が各施設を訪問して、掲示された事例の、(1)介護国と汞状況、(2)介護を受容した状況の経験、また、(3)日常のケア提供にあたり大切に思うこと、心がけていることについて語ってもらった。研究者が司会し、参加スタッフは施設により、4名10名で、合計27名であった。検討課題となった事例は、各施設3例5例、合計14例であった。参加者の了解を得てテープ録音したインタビュー内容の逐語記録を作成し、文章の意味に沿って事例毎に、(1)問題状況、(2)スタッフの考え、(3)スタッフの利用者への対応、(4)利用者の状況変化、のプロセスに分類した結果、次のことが明らかになった。1.入浴拒否:生活歴から判断して、声掛けのタイミング、時間帯、環境が適しているかどうか、またスタッフの相性、信頼関係がどうか等が、利用者の状況改善に向けての鍵になる。2.排泄問題:トイレの定時誘導に加え、利用者の落ち着かない状況時にもトイレ誘導し、さらにトイレ内において不安緩和のケアを実施することにより、利用者の排泄失敗回数を減少させることかでさていた。3.通所拒否:馴染みの環境から移動することが利用者を不安にさせるので、安心させる工夫や通所に楽しみを見いだせる何かをみつけることで、通所拒否が解決されていた。4.利用者の認知症受診の必要性、麻痺があること等の医療的なニーズを、ケアのプロセスでスタッフは認識しているが、医療的対応には進んでいない状況が認められた。目的:介護方法に共通する基本的な要素を介護者が認識するために、介護プロセスについて、介護技術、連携が必要な内容等を明らかにする。また、介護プロセスの分析結果に基づいて、職場研修の方法を検討する。方法・結果: H22年に実施した山形県内3か所の認知症対応型通所介護施設に実施したグループインタビュー(GI)の逐語録を「介護ケアプロセス」に焦点を当て、「介護困難の状況」「ケア提供者の判断」「利用者への対応」「利用者の反応」を文脈に沿って分析後、GI参加者15名にフィードバックして分析結果の妥当性を4段階で尋ねたところ、事例(各施設3-5例)毎に回答した延べ総数55のうち、とてもそう思う47(85%)、ややそう思う8(15%)の高い同意率を得た。介護スタッフは利用者の生活歴等から利用者の行動パターンを推測し、表情や行動を観察、話を聞いて確認したうえで、利用者への声かけたそのタイミングを工夫していた。スタッフ間で情報を共有しチームワークでケアする、また利用者同士の交流をとりいれて精神安定を図る工夫がみられた。山形県内の4認知症対応型通所介護施設の職場研修企画に係る管理者4名およびスタッフリーダー(4名)に依頼し、職場研修の方法についてGIを実施した結果、次の情報を得た:1)介護拒否がでるプロセスを分析する、2)介護の振り返りを文章化にする、3)介護プロセスを「介護困難の状況」「ケア提供者の判断」「利用者への対応」「利用者の反応」等の流れに沿って図式化する、4)ロールプレイで現状を再現、5)事例検討で情報の共有、6)認知症の中核症状を理解し、利用者の状況を認知症の症状に照らし合わせて介護を判断する。これらの内容は職場研修の実際の経験に基づいて表現された研修方法であり、かつ認知症高齢者を介護するうえで必要と判断された介護の力量であると考えられ、職場研修プログラム作成の枠組みとなり得る。本年度の目的の職場研修プログラム案を以下のようなプロセスで作成した。4通所介護施設のグループインタビューから、認知症高齢者の通所介護施設スタッフ研修について次の事項が明確になった。

研修のニーズとしては、1認知症高齢者へのケアで受け入れられる場合、ケアを拒否される場合を振り返りその理由を分析する機会がないので設定する必要がある。2認知症高齢者へのケアを経験し、感覚でわかっているが言葉に表現できない。3スタッフ間で情報を共有し、ケア対象者とケアの方法の理解を進める必要がある。4若い年代のスタッフは認知症介護の基本を学んでいるがコミュニケーションがうまくとれない。年代の高い中堅層はコミュニケーションできるが知識が不足しがちである。5認知症の医療的知識とコミュニケーション技術の両方を介護の技術として学ぶ必要がある。研修方法としては、1月に一度の全スタッフの情報交換時に30分未満の研修時間を設ける。2職員同士が認知症高齢者(利用者)とスタッフになり、送迎時の言葉がけ、困った質問をされた時の状況などロールプレイで再現をし、スタッフ間で意見交換する。3その際ロールプレイで再現されたケアプロセスを、「介護困難の状況」「ケア提供者の判断」「利用者への対応」「利用者の反応」について検討し、記録する。4記録は利用者とスタッフの語った言葉の方言、警護などをそのまま記録する。5繰り返し言葉がけする場合や排せつ誘導する場合など、時間、頻度なども記録する。6利用者の属性の他に生活歴、介護のキーパーソン、認知症の発症の時期、家族の介護歴、医療機関の受信状況、利用者の気質や性格なども記録に残す。7同一の利用者を期間を追って分析し、認知症の進行状況を検討する。8利用者への服薬支援への家族の意向が様々であるので、その情報も含める。平成22年に実施したスタッフインタビューの分析結果をフィードバックし、妥当性を検証した。また、認知症対応通所介護施設の研修管理に係るリーダーによるグループインタビューを実施し職場研修プログラム計画のための基礎となる情報を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで得た知見に基づき、認知症対応通所介護施設利用者への介護の質向上を目的として、介護スタッフを対象とする職場研修教育(OJT)プログラムを開発する。OJTプログラム実施にあたり、研修指導者役割を誰ができるか、の問題が未解決である。これについては、現場のスタッフ構成によるところが大きい。研究者が指導役割をする場合と現場スタッフのなかからリーダーが出る場合、その他の場合など試行し、現場に即し、スタッフ教育に役立つプログラムを検討する。
蛋白質/DNA複合体の構造

多くのDNA結合蛋白質(SSB,DNAポリメラーゼβ,PhoB,CamR,OmpR,H-NS)およびDNAとの複合体(PHO4,papl,DNAポリメラーゼβ,c-Myb,HU)の結晶化に成功したが、中でも、大腸菌由来の一本鎖DNA結合蛋白質SSB、ラット由来のDNAポリメラーゼβの31kDa断片、大腸菌由来の転写活性化蛋白質OmpRのDNA結合ドメイン、および"ヘリックス・ループ・ヘリックス"DNA結合モチーフをもつ酵母由来の転写活性化蛋白質PHO4のDNA結合ドメインと17塩基対のDNAオリゴマーとの複合体は3Åから2.5Åの分解能をもつことが判明し、構造解析を進めた。SSB、DNAポリメラーゼβおよびOmpRは、これらの結晶からX線回折データを収集することに成功し、重原子置換結晶のスクリーニングの段階まで到達した。また、PHO4のDNAの複合体結晶は、重原子置換結晶のX線回折データの収集も完了し、電子密度図の作成の階段まで至っている。これらの4つの結晶については、近い将来、三次元構造が解明される地点まで研究を推進することができた。また、シンクロトロン放射光を利用した新しいワイセンベルグカメラから得られるデータの処理の効率化もはかった。更に、"ヘリックス・ターン・ヘリックス"DNA結合モチーフをもつ転写調節蛋白質の進化機構やRNAポリメラーゼII中のバルナーゼ類似ドメインの発見、真核生物の超らせん化蛋白質の発見、および大腸菌RecAおよび酵母Rad51の機能構造の同定などに成功した。
下部構造を考慮したRC構造物の地震時応答性状と耐震設計法

鉄筋コンクリート(RC)構造物の地震応答解析あるいは耐震設計を行う場合、一般には、構造物の基礎を固定として、構造物を簡単な1質点系に置き換えた弾塑性応答解析を行うか、または地盤と基礎の振動を考慮しても、これからを弾性体として取り扱った解析をする場合がほとんどである。しかし、実際の構造物の地震時の応答は、地盤と基礎との影響を強く受けているといわれている。従って、従来の耐震設計法によって建てられた構造物に対して、地盤と基礎の影響を考慮した動的応答解析を行い、どの程度応答性状が変わってくるのかを明らかにし、従来の耐震設計法を見直すことが本研究の目的である。まず地盤と基礎の振動を考慮し、スウェイばねとロッキングばねを用いてRC橋脚全体を3自由度2質点系にモデル化し、過去の強震記録を用いた地震応答解析を行った。この時、基礎を弾性体と弾塑性体にした二通りの場合を考えた。弾塑性とした時には、昨年度の手法に加えて、杭の実水平載荷実験結果から得た統計的データを新たに加えた。その結果、地盤と基礎の影響を考慮すると、かなり複雑な結果となるが、橋脚躯体の降伏震度が大きい時と、等価固有周期の長い時、また、地盤が柔らかい時は基礎による変位が大きくなり、その分橋脚躯体にかかる地震力は小さくなることが明らかとなった。また、杭の実載荷実験から得られたデータを用いた場合、ロッキングによる影響がかなり大きいことが判明した。さらに、今後地盤と基礎の影響を部材実験に取り入れるための手法として、サブストラクチャー仮動的実験手法を開発した。鉄筋コンクリ-ト(RC)構造物の地震応答解析あるいは耐震設計を行う場合、一般には、構造物の基礎を固定として、構造物を簡単な1質点系に置き換えた弾塑性応答解析を行うか、または地盤と基礎の振動を考慮しても、これらを弾性体として取り扱った解析をする場合がほとんどである。しかし、実際の構造物の地震時の応答は、地盤と基礎との影響を受けるといわれている。まず地盤と基礎の振動を考慮し、スウェイばねとロッキングばねを用いてRC橋脚全体の3自由度2質点系にモデル化し、過去の強震記録を用いた地震応答解析を行った。解析要因は、橋脚躯体の降状震度、等価固有周期、地盤のばね定数、入力最大加速度とした。地盤と基礎の影響を考慮する時、基礎を弾塑性とした場合は、基礎固定時よりも橋脚躯体の変位は小さくなった。しかし弾性とした場合には、特に長周期の時、基礎固定時よりも変位は大きくなった。また、弾性とした場合はスウェイによる変位はほとんど生じないが、弾塑性とした場合の方が、スウェイ、ロッキング両方による変位が生じた。地盤と基礎の影響を考慮すると、かなり複雑な結果となるが、橋脚躯体の降状震度が大きい時と、等価固有周期の長い時、また、地盤が柔らかい時は基礎による変位が大きくなり、その分橋脚躯体にかかる地震力は小さくなることが明らかなった。鉄筋コンクリート(RC)構造物の地震応答解析あるいは耐震設計を行う場合、一般には、構造物の基礎を固定として、構造物を簡単な1質点系に置き換えた弾塑性応答解析を行うか、または地盤と基礎の振動を考慮しても、これらを弾性体として取り扱った解析をする場合がほとんどである。しかし、実際の構造物の地震時の応答は、地盤と基礎との影響を強く受けるといわれている。

従って、従来の耐震設計法によって建てられた構造物に対して、地盤と基礎の影響を考慮した動的応答解析を行い、どの程度応答性状が変わってくるのかを明らかにし、従来の耐震設計法を見直すことが本研究の目的である。まず地盤と基礎の振動を考慮し、スウェイばねとロッキングばねを用いてRC橋脚全体を3自由度2質点系にモデル化し、過去の強震記録を用いた地震応答解析を行った。この時、基礎を弾性体と弾塑性体にした二通りの場合を考えた。弾塑性とした時には、昨年度の手法に加えて、杭の実水平載荷実験結果から得た統計的データを新たに加えた。その結果、地盤と基礎の影響を考慮すると、かなり複雑な結果となるが、橋脚躯体の降伏震度が大きい時と、等価固有周期に長い時、また、地盤が柔らかい時は基礎による変位が大きくなり、その分橋脚躯体にかかる地震力は小さくなることが明らかとなった。また、杭の実載荷実験から得られたデータを用いた場合、ロッキングによる影響がかなり大きいことが判明した。さらに、今後地盤と基礎の影響を部材実験に取り入れるための手法として、サブストラクチャー仮動的実験手法を開発した。
高齢者の健康な自立歩行を包括的に支援するロボティックツール群の開発

近年,高齢者の転倒予防が重要な課題になっている.本研究は,(A)高齢者の転倒防止を目的に,定量的かつ統一的な評価法が確立されていない歩行診断分野において「個々の歩行状態を適切に診断する手法」を確立すること,(B)段差や傾斜地・階段などで使用者の歩行を知的に支援するロボット杖や歩行器,高齢者にバランスの良い歩行を促す歩行訓練装置などの「自立的な歩行を支援するロボティックツール群」の開発,の二つを目標としている.平成30年度の研究実績の概要は以下のとおりである.歩行診断法の開発に関しては,前年度までで開発・改良してきた運動計測・評価システムを用いて福祉施設に通う50名の高齢者に対する歩行計測・診断実験を実施した.昨年度の検討で,女性高齢者については転倒暦の有無と歩行状態との間での関連性を明らかにできたため,今回は,福祉施設での計測ではデータ数が少なくなりがちな高齢男性を重点的に測定し,男女間での歩行状態や転倒リスクの差異を考慮して診断をできるように,歩行評価システムの完成につなげるための重要なデータを得た.また,認知症の指標であるMMSEとの相関から歩行状態の差異と認知症の関係性を調べることもでき,多様な観点からの転倒リスク診断を行える足がかりとなった.自立的な歩行を支援するロボティックツール群の開発に関しては,軽量・完全自立化したロボット杖を用いて詳細な性能評価を行った.その結果,不整地でのバランス支援機能のチューニングにより,通常の杖と比較して接地時の安定性が大きく向上することを確認することができた.歩行訓練装置については,プロジェクタによる歩行状態のリアルタイム提示に基づいたプロトタイプを改良した上で,福祉施設での評価実験を行って,高齢者からの多くの意見・評価を得ることができた.全体として当初の計画どおりの進捗状況であり,次年度につながる重要な知見が得られた.本年度は,当初の研究計画に基づき,(A)個々の歩行状態を適切に診断する手法の確立と(B)自立的な歩行を支援するロボティックツール群の開発の二つの課題に並行して取り組んだ.課題(A)に関しては,歩行中の動作特徴や左右差,高齢者群の中での個々の歩行特徴の分類と体系化や過去の診断履歴などに基づいて分析と診断が行える段階まで来ており,いくつかの歩行タイプの転倒リスクが高いことまで突き止めることができた.なお,福祉施設に通所する高齢者は女性が多く本研究でも男性のデータが少なかったため,今年度は男性高齢者のデータを重点的に集めるように配慮したため,次年度の歩行診断システムの完成と評価を効果的に進められる状況になった.また,課題(B)に関しても,実地使用に耐えられるレベルのロボット杖が完成したため,ロボット杖に内蔵した各種センサとモーションキャプチャシステムとを利用して,計画通り様々な条件下での評価実験を実施することができた.その結果,不整地上でのバランス支援機能により,ロボット杖は通常の杖に対して接地の安定性が大きく向上していることが確認できた.また,スマートフォンを利用したチューニング機能により,状況に合わせて個別の特性変更が可能なことも確認できた.歩行訓練装置については,使用者の安全を考慮して,トレッドミル型ではなく車輪付歩行器をベースとした歩行状態提示装置を考案したことで,実際に地面上を歩きながら自分自身の歩行の様子を確認できるようになり,より効果の高いものとなった.福祉施設での実験により,多くの意見・評価を得ることができた.研究の成果は,学会発表を行ってベストプレゼンテーション賞を受賞したほか,論文誌にも掲載され,順調に進展していると判断した.30年度の研究が順調に進行し当初の計画通りの成果が得られたため,令和元年度は,それを踏まえてシステムの更なる機能向上と機能集約に注力し,研究の完成を目指す.高齢者の歩行診断に関しては,これまでの成果を元に高齢者の歩行データをさらに詳細に分析し,歩行バランスや転倒リスクの診断システムとしての確立を目指す.また,歩行特徴別の効果的なバランス訓練法や転倒予防のためのアドバイスを生成する機能もまとめ上げる.自立的な歩行を支援するロボティックツール群の開発に関しては,ロボット杖などのバランス支援機能ツール群の改良を行い,最終評価を目指す.特に歩行訓練装置については,これまでの研究成果を基に,福祉施設での日常使用によって効果が得られるように機能強化と改良を行い,実際に試用してもらうことで訓練効果データを収集できるようにする.下期には,高齢者福祉施設にて最終評価実験を実施し,工学だけでなく介護福祉専門員や医師の協力も得て完成したシステムを多面的に評価する.特に歩行訓練装置の使用効果(歩行改善効果)については,次の段階の研究への重要な指針になり得ると考えており,重点的な解析と評価を行いたい.得られた成果は,学会発表,学会誌論文の両方で社会に公表する.近年,高齢者の転倒予防が重要な課題になっている.本研究は,(A)高齢者の転倒防止を目的に,定量的かつ統一的な評価法が確立されていない歩行診断分野において「個々の歩行状態を適切に診断する手法」を確立すること,(B)段差や傾斜地・階段などで使用者の歩行を知的に支援するロボット杖や歩行器,高齢者にバランスの良い歩行を促す歩行訓練装置などの「自立的な歩行を支援するロボティックツール群」の開発,の二つを目標としている.平成29年度の研究実績の概要は以下のとおりである.

歩行診断法の開発に関しては,予備研究で開発してきた運動計測・評価システムをベースに計測法・評価法を改良し,高齢者の歩行中の動作特徴の明確化や左右差の検出,高齢者群の中での個々の歩行特徴の分類と体系化,過去の診断履歴との比較検討を行えるようにした.それに基づいて福祉施設に通う高齢者50名に対する歩行計測・診断実験を実施し,転倒暦の有無による歩行特徴の相違点が明らかになってきた.自立的な歩行を支援するロボティックツール群の開発に関しては,これまでに製作したプロトタイプを元に,軽量化・完全自立化したロボット杖の開発を行った.その結果,不整地でのバランス支援機能を備え実地試験に使用できるレベルのものが完成し,上記の高齢者に試用してもらい,機能確認を行うことができた.また,ロボット杖にスマートフォンとの連携機能を搭載し,使用者への情報提示や特性の個別チューニングに対応する基本機能を備えることに成功した.また,ロボット杖の技術を応用したロボット歩行器のプロトタイプも並行して開発することができた.歩行訓練装置に関しても,プロジェクタによる歩行状態のリアルタイム提示を用いたプロトタイプを製作し,高齢者による機能確認実験と結果の評価まで行うことができた.当初の計画を越える進捗状況であり,次年度につながる重要な知見が得られた.本年度は,当初の研究計画に基づき,(A)個々の歩行状態を適切に診断する手法の確立と(B)自立的な歩行を支援するロボティックツール群の開発の二つの課題に並行して取り組んだ.実績の概要に記載のとおり,課題(A)に関しては,高齢者の歩行状態診断システムにおける計測法と評価法を改良し,高齢者の歩行中の動作特徴の明確化や左右差の検出,高齢者群の中での個々の歩行特徴の分類と体系化,過去の診断履歴との比較検討まで行えるようになった.また,歩行計測実験から転倒暦の有無による歩行特徴の差異も明らかになってきており,次年度の計画を効果的に進められる状況になった.また,課題(B)に関しても,概要に記載のとおり,実地試験に耐えられるレベルのロボット杖の次段階プロトタイプが完成し高齢者の試用評価を行うことができた点に加え,ロボット杖にスマートフォンとの連携機能を搭載することに成功し,ICTを利用して使用者への情報提示や特性の個別チューニングに対応できる状態になった.また,ロボット杖の技術を応用したバランス支援機能付き歩行器や,プロジェクタによる歩行状態のリアルタイム提示を用いた歩行訓練装置の開発も行って評価実験を実施し,研究の中核部分が完成した.これらは当初の予定を超えるものであり,次年度は,より効果的に研究を進めることが可能となった.研究の成果は,国内会議および国際会議にて発表を行い,ベストプレゼンテーション賞を受賞した.以上より,当初計画以上に進展していると判断した.近年,高齢者の転倒予防が重要な課題になっている.本研究は,(A)高齢者の転倒防止を目的に,定量的かつ統一的な評価法が確立されていない歩行診断分野において「個々の歩行状態を適切に診断する手法」を確立すること,(B)段差や傾斜地・階段などで使用者の歩行を知的に支援するロボット杖や歩行器,高齢者にバランスの良い歩行を促す歩行訓練装置などの「自立的な歩行を支援するロボティックツール群」の開発,の二つを目標としている.平成30年度の研究実績の概要は以下のとおりである.
少額紛争処理における民事司法及び裁判外紛争処理の役割

平成30年度において公表に至ることができた主要な研究業績としては、1少額紛争処理手続の有力な一部門である裁判外紛争処理手続(ADR)に関するもの、2少額訴訟手続・簡裁通常手続を含む民事訴訟手続の利用状況に関するものを挙げることができる。1に含まれるものとしては、紛争当事者がどのようにしてADR手続の存在を認知し、実際の手続利用に至ったのかについて、弁護士会系の各種ADR利用者に対して行った質問票調査の結果を分析したもの、より広く、行政型ADR等を含む各種の紛争処理手続利用経験者に対するインターネット調査の結果を分析したものが挙げられる。これらの分析の結果、各種のADRが実際に紛争当事者に認知され、利用されるためには、事前の一般的な認知度もさることながら、紛争発生後の認知経路の充実が課題であること、また、訴訟の利用者とADRの利用者とでは、手続利用に際しての期待内容や懸念事項について違いが存在する可能性があるが、ADRの利用者においても、白黒や事実関係をはっきりさせたり、相手方をこらしめ、あるいは非を認めさせることに関しては、訴訟利用者と同等の強い期待が存在することなどが、裏付けられた。これらの調査結果については、さらに詳細な分析の余地が多く残されているが、今後、少額紛争処理手続としてADRがさらに活用されるための重要な基礎的知見となると考えられる。また、2に含まれるものとしては、第二次大戦後の民事訴訟事件数の推移に着目しつつ、民事訴訟手続が日本の民事紛争処理手続全体において占める意義について分析したものが挙げられる。そこでは、民事訴訟の役割は、直近の事件数の急減にかかわらず、増大している増大している可能性があることが明らかとなった。これは、そうした中で利用が伸び悩んでいる少額訴訟手続については、抜本的な改善の必要があることを浮き彫りとする知見といえよう。各国法および日本法の文献の調査は、いずれも研究期間全体を通じて並行して行うこととなるが、平成28年度においては、基礎となる各国法の図書・文献・資料の収集・整理を進めつつ、比較法研究に関しては、手始めとして、英国、スペイン、ベルギー、イスラエル、ガーナ、アメリカ合衆国、カナダ、ブラジルの各国における少額手続ないし簡易手続に関する法整備の状況および運用状況についての比較検討を試みるとともに、各国法比較のための基本的な視座の抽出に努めた。その成果の一端については、オランダ・ロッテルダム大学のクラーマー教授と共著の英語論文において、公表することができた。さらに、ドイツ法に関しては、少額事件処理の重要な一手段であるADRの活用状況について、2013年のEU消費者ADR指令への対応等も含めて検討を行い、その一端を公表することができたほか、2017年3月には、ドイツ・フランクフルト大学のマウルチュ教授と意見交換を行い、紛争処理における司法の役割に関するドイツ、英国、アメリカ合衆国における議論状況についての理解を深めることができた。また、日本法に関しては、少額訴訟をめぐる従来の議論のほか、法の支配及び裁判を受ける権利をめぐる憲法学上の議論、民事訴訟制度の目的に関する民事訴訟法学上の議論の検討を行い、問題点の析出・整理を進めたほか、ADRの利用状況に関するフォローに努めた。さらに、各論的な検討として、消費者裁判手続特例法上の和解的処理のあり方に関して、若干の成果を公表することができた。平成28年度の研究計画として予定していた事項については、ほぼ予定通り着手し、研究実績の概要において述べたように、その一部については、想定よりも若干早い形で成果を公表することができている。ただし、ドイツ民訴法495a条に定める簡易手続をめぐる議論状況・運用状況など、当初予定と比較して検討がやや遅れている事項も存在する。また、当初予定していたドイツ等の現地調査については、日程の調整がつかず、実施することができなかったが、来日したドイツの研究者との意見交換を通じて、その一部については補完することができている。以上の通り、当初予定との比較において、一部早まった部分と、若干遅れている部分とが混在しており、これらを総合すれば、概ね順調に進展している者と評価できる。平成29年度において公表することができた主要な研究実績としては、1韓国におけるADRないし消費者紛争処理手続に関する調査結果、2任意的訴訟担当における授権要件の意義をめぐる検討、3現行民訴法制定・施行後の民事訴訟審理の状況の総括、4訴訟上の和解の運用をめぐる現状の分析が挙げられる。以上のうち、1は、韓国におけるADR機関や消費者紛争処理手続をめぐる運用及び立法の動向を調査したものであり、訴訟手続の利用状況の面で日本との間には大きな違いがあるとはいえ、行政機関と民間機関の役割分担のあり方など、日本における今後の少額紛争処理手続のあり方を考える上で、参考になる点がある。また、2で検討した任意的訴訟担当の問題は、直接には民事訴訟の判決手続における当事者適格に関わる問題であるが、従来から指摘されているように、訴訟担当の制度は、個々の権利者が自ら当事者として訴訟追行をすることが現実的でない少額多数紛争における裁判へのアクセス手法としても重要性を持つものである。そこで検討した授権要件の意義の問題は、いわゆるオプトアウト型の集団訴訟といった手法を評価する上でも、意味をもつ。次に、3においては、とりわけ今世紀に入って進められた司法制度改革の成果として司法をめぐる人的基盤が大幅に拡充されたにもかかわらず、民事訴訟の新受件数は大幅には増加しておらず、審理期間の面ではむしろ状況が悪化している現状を確認し、その改善の方向性を模索した。こうした裁判手続をめぐる時間的・経済的コストの問題は、とりわけ少額紛争において顕著な形で作用するものと考えられる。