hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日米両国の消化器癌における環境因子と癌遺伝子、その他の遺伝的因子に関する比較研究

また,平成5年1月にこれまでの研究の進渉状況等の相互確認,協議,情報・資料の交換ならびに次年度以降の研究展開上必要な打ち合わせのため,研究分担者である土田成紀講師をテネシー大学に派遣した。その後,食生活・嗜好品アンケートの英語版,日本語版の作成,およびこのアンケートを用いた調査,青森県・テネシー州の消化器癌の発生率調査,および遺伝子,グルタチオンS-トランスフェラーゼ測定のためのサンプル収集が続けられた。平成6年度は,本研究の主眼である以下の3点の検討を行った。(1)1990年の青森県,テネシー州の消化器癌の年齢調整罹患率調査:両地域の癌登録を資料にして両地域の1990年(単年度)の消化器癌の年齢調整罹患率を調査した。世界人口を基準人口とした場合,人口10万人当たり,青森県では胃癌50.4(男性62.5,女性40.1),結腸癌20.8(男性23.2,女性18.9),直腸癌15.8(男性21.2,女性13.5),肝臓癌15.3(男性20.1,女性10.1),膵臓癌10.3(男性12.3,女性8.1),胆道癌9.0(男性10.1,女性9.1),食道癌8.9(男性10.1,女性8.9),テネシー州では,胃癌4.2(男性5.9,女性2.5),結腸癌24.6(男性29.6,女性19.6),直腸癌9.6(男性11.3,女性7.8),肝臓癌1.4(男性1.9,女性0.9),膵臓癌6.0(男性7.1,女性4.9),胆道癌1.2(男性1.5,女性1.0),食道癌2.3(男性3.5,女性1.1)で,胃癌は青森県がテネシー州の約12倍と両地域で大きな差が存在し,他の消化器癌の年齢調整罹患率もおおむね青森県の方がテネシー州より高かった。しかし,結腸癌は青森県がテネシー州よりやや低く,直腸癌はやや高かったが大腸癌全体ではほぼ同程度であった。(2)食生活・嗜好品摂取頻度,及び便通調査:日米両国で胃癌,大腸癌患者のアンケートによる食生活,嗜好品摂取状況調査を行った。対象は日米ともに,胃癌30名,大腸癌30名であった。また,各々の症例につき対照群は性と年齢(5歳以内),職業をマッチさせた(各々男女比は1:1,平均年齢は,胃癌で48.6歳,大腸癌で49.5歳,対照群50.0歳)。その結果,米飯,パン,肉,ミルク,バタ-,チーズ,調理した魚,薫製魚介類,生魚,焼き魚,卵,果物,じゅがいも,野菜,つけもの,海草,豆,その他の食品の摂取頻度は両群間で差はみられなかった。一方,嗜好品では,コーヒー,紅茶,緑茶の摂取頻度にも両群間で差はみられなかった。また,喫煙,飲酒状況にも差はみられなかった。一方,胃癌患者の1日当たりの排便回数は大腸癌患者より有意に頻回であったが,残便感,便の性状等には差はみられなかった。この傾向は,日米間でまったく同様な傾向であった.(3)消化器癌の遺伝子及びその関連物質の比較検討:日米の消化器癌患者の癌組織中のグルタチオンS-トランスフェラーゼの発現を検討した。まず,大腸ポリ-プの大きさとグルタチオンS-トランスフェラーゼ-π発現の関係を免疫組織化学的に検討した。その結果,ポリ-プの直径が5mm以下では多くがグルタチオンS-トランスフェラーゼ-π陰性であったのに対し,6mm以上では全例陽性を示した.また,PiクラスのグルタチオンS-トランスフェラーゼ分子種の遺伝子が,その発現調節領域にTPA-応答配列を有することから,癌組織での同遺伝子の発現にc-Junやc-Fosなどの癌遺伝子産物が関与するか検討した。その結果,Piクラス分子種の発現にc-Junが関与していることが示唆されたが,これらの結果に関しては日米両国間で有意な差はみられなかった。本研究は日米両国の消化器癌における環境因子と癌遺伝子、その他の遺伝的因子に関する比較研究を行ない消化器癌の病因解明と、その予防に資することを目的とする。平成4年度は、5月に研究代表者の吉田豊がテネシー大学に出向き、テネシー大学側研究者3名と今後の研究内容やその手順につき話し合った。
欧州における極右政党支持・排外主義と選挙動員の実証研究

昨年度は近年の欧州世論データを用いて排外主義意識の整理とその規定要因の分析を行ったため,本年度は政党支持との相互関係に考慮を向けた。一般的に政治意識は政党支持に先行するものという推定が存在するが,現実の政治意識形成においては自らの政党支持の影響から自由でないことが先行研究にて指摘されている。同様の政党支持から政治意識への効果が排外主義やナショナリズムに関しても観察されるのか,少数の事例に着目しつつ検討を深めた。世論調査を用いた研究を通じ,排外主義的な意識と政党支持の間には,後者が前者を規定する(後者が前者に先行する)場合もある事を明らかにした。端的に言えば,同意できる見解を主張しているからある政党を支持しているのではなく,自分の指示している政党の主張する見解だからそれを受け入れるというメカニズムが,排外主義を含むようなナショナリズム関連意識と政党支持の間にある事を示したといえる。ただしこれは,意識が正党支持を規定することを否定するものではないことから,どちらの効果がより強いのかといった検討や,国や時代ごとの差異についての検討が,次年度以降の課題となる。国際査読誌も含めた論文刊行や成果公表は概ね順調に進捗しており,当初の計画通りの進展があるといえる。次年度は最終年度になるため,全ヨーロッパレベルでの分析を実施する。全体の研究成果を基にした単著刊行を企図する(出版社との折衝が始まっている)。本研究課題は,ヨーロッパ諸国を主たる対象として,いわゆる極右政党の支持が拡大している要因の実証的妥当性を検証し,またそれらの政治勢力が展開する動員が世論にどのような影響を与えているか明らかにすることを目的としている。事業初年度にあたる29年度は,両者を結節する現象として見られがちな,反難民・反移民態度の研究に取り組んだ。反移民態度規定要因の実証研究については膨大な先行研究があるが,本研究はこれに知見を加味することを企図して1対難民態度の場合の分析結果2移民の人種的異同を考慮に入れた場合の分析結果を検討した。手法としては,とくにEuropean Social Survey等の個票計量分析を中心とし,適宜研究も行った。得られた暫定的結論は次の通りである。(1)反移民態度先行研究と同様に,難民に対する否定的な態度も,個々人の経済的地位や属性が与える統計的影響は明確ではなく,政治的選好や文化的認識の方が実証的には意味ある影響を与えていた。エピソードベースで語られる,「貧しい者や学のない者たちが難民受け入れに反対している」といった言説は,実証的には根拠がなく,むしろ社会経済的地位の高い回答者の中にも十分に反難民感情は浸透している。本研究の分析結果からは欧州懐疑感情が重大な影響を及ぼしていた。(2)他方で,移民集団の人種的異同を区別した場合には,個々人の経済的地位・属性が反移民態度を規定する場合も見いだされた。世論調査回答者に対して,異なる人種としての移民(欧州域外移民)を想起させる質問の場合,もっぱら政治的・文化的態度が統計的有意性をもつ独立変数であった一方,同じ人種としての移民(欧州域内移民)を想起させた質問に対しては経済地位・属性要因が効果を有す場合があった。30年度以降はこのような世論や感情のインタラクションに政党(支持)がどのように関与しているか分析を深める予定である。当初計画では,初年度には予備分析をいくつか実施するものと想定していたところ,当初計画以上に早期に論文化に結び付き,全体の研究計画のなかでよいスタートを切れたと解される。近年の欧州における極右政党支持や排外主義を分析するにあたり,避けられないテーマとしての反移民感情・反難民感情については一定のまとまった分析結果を得ることができたため,今後はこれらの感情や因果関係の中に,前述の政党支持態度などがいかにかかわっているのか(あるいはかかわっておらず独立に存在するのか),分析を進めていく。具体的には反移民感情・反難民感情は,極右政党支持の独立変数なのかあるいは従属変数なのか,または相互に直接には因果関係にない態度であるのか,実証的に解きほぐしていく。

当初計画では書籍等で物品費をもう少し利用する予定であったが,研究の進展上,データによる計量分析の成果公表が早期に見込むことができ,そちらの作業を優先したため,物品費支出が抑制された。当該助成金については平成30年度の研究活動で使用される。
SLE発症、憎悪における日光暴露によるアポプトーシス誘導の可能性に関する研究

発症時、憎悪時のSLE患者の血中にヌクレオソーム単位のDNAが証明されるか否かの検討を行った。このためには日光暴露直後の患者血液が必要である。この一年間にフレシュなSLE症例は多数例が当センターに来院したが、最短でも日光暴露から3日目以降のサンプルしか得られなかった。これらサンプル血液中にはフリーDNAは証明されず、アガロースゲル、ポリアクリルアミドゲルを用いてもDNAのラダー形成(ヌクレオソーム単位のDNA)を証明できていない。このためにはより新鮮な症例が必要と思われ、検討を続けている。基礎面よりの検討では、培養細胞、リンパ球、単球、マクロファージ、顆粒球を用いてgamma線照射によるDNA傷害の程度、その修復過程について検討した。Mfは単球を7日間培養したものを用いた。各細胞に640radのgamma線を照射しDNA strand breakの程度、DNA修復を、DNA unwindingu assayで測定した。CEMは急速にDNA修復をおこない、30分後にはほとんどDNA修復を終えていた。リンパ球は1-2時間後までに修復を終えていた。単球や培養7日目のマクロファージもリンパ球を同程度の速度で、同レベルまでDNA修復をすることが示された。一方、顆粒球の修復能は明らかに劣り、4時間後においても200rad照射に相当するDNAのニックを残していた。リンパ球では、いったんDNA single strand breakを修復した後、24ないし48時間後には再びDNA strand breakの増加がみられ、アガロースゲルではDNAのラダー形成が証明され、後期のDNA breakはアポトーシスによるものと考えられた。
宅地地盤の電気比抵抗による土質の判別法に関する研究

戸建住宅で一般的に用いられている地盤調査法の1つに、スウェーデン式サウンディング試験(以後、SWS試験と呼ぶ)がある。この試験の最大の問題点は、土の判別が出来ないところにある。本研究では、まず、室内実験によって得られた土の電気比抵抗と間隙水の電気比抵抗から、土の細粒分含有率を評価できる式を明らかにした。これによって、土の判別が可能になった。そして、6つの実地盤において、SWS試験孔を利用した電気検層(電極を孔中に吊るし、地層の電気比抵抗を計測する手法)を行い、室内実験によって得られた推定式が妥当であることを実証した。その結果、94%の精度で土の判別が可能であることを実証した。これまで、5種類の自然土に、間隙水濃度を0.0001規定、0.001規定、0.05規定、0.1規定及び1規定に変化させた溶液を混入させ、土の比抵抗と間隙水の比抵抗及び土の細粒分含有率との関係を調べた。その結果、間隙水の比抵抗が大きいほど、土の比抵抗が大きく、また土の比抵抗と間隙水の比抵抗との関係は、両対数紙上で直線関係をなし、かつ細粒分含有率が多い土ほど直線勾配が大きくなることを見出した。平成25年度では、さらに自然土の種類を増やし、計56種類の土について上記の関係を検討した。その結果、土の比抵抗と間隙水の比抵抗との比率から、土の細粒分含有率を評価できる実験式を導き出すことができた。この実験式は、あくまで室内実験レベルのものであるため、実現場での実証実験を行った。場所は、神奈川県平塚市の丘陵地である。まず、深さ3mまでスウェーデン式サウンディング試験を実施し、設けた孔に各種の規定濃度の塩化カリウム溶液を注ぎ込み、そこに電極間隔5mmの4極法による特殊な電極を試験機の先端部の直上に組み込み、地盤内の比抵抗が正確にとらえられるかどうかを調査した。電流は交流とした。また、実験時にスクリューが回転を伴うため、コードが回転してしまうことがわかり、これを解決するため、試験機のロッドの頭部に特別なコネクターを接続してスクリューが回転してもコードを固定する方法を開発した。孔内の鉛直方向の測定ポイントは8点であり、あらかじめ、比抵抗を計測する前に近傍でサンプリングにより土を採取して、室内にて細粒分含有率を求めておいた。そして、比抵抗の計測結果をもとに室内実験から提案した細粒分含有率算定式による値と実測値を比較してみたところ、両者はおおむね一致していることを確認した。平成24年度は、電気検層法による土の判別の可能性を検討することを目的に、笠岡粘土と硅砂7号を質量比として配合した人工土11種類と東久留米、越谷、春日部、八王子及び上落合にて採取した自然土5種類に対して、間隙水(塩化カリウム溶液)濃度を0.0001規定、0.001規定、0.05規定、0.1規定及び1規定の5種類を混合させ、土の比抵抗と間隙水の比抵抗及び土の細粒分含有量との関係を調べた。比抵抗の計測にあたっては、φ5cm×10cmのプラシチック製のモールド型枠に試料土を一定の密度になるように締固め、その後、直径1cm、深さ7.5cmの孔を設け、その中に市販の電気伝導率計の電極を挿入した。まず、この計測を11種類の人工配合土に対して実施した。その結果、同一種類の土において、間隙水の比抵抗が大きいほど土の比抵抗は大きく、また土の比抵抗と間隙水の比抵抗との関係は両対数紙上で直線関係をなし、かつ砂分含有量が多い土ほど直線勾配が大きくなることを見出した。この関係は、自然土においても成り立つことを確認した。以上から、上記の関係をもとにすると、実地盤においてスウェーデン式サウンディングの孔に電極を挿入し、比抵抗を計測することができれば、土の細粒分の量を推定することができることになる。これまで、電気検層法は自然地盤のサンドシームの発見等に利用するだけであったが、今回の発見により、土質判別法としての適用性を見出すことができた。また、宅地地盤の液状化評価法として適用できる確信を得ることができた。さらに、本年度は孔の径と電極径との違いが比抵抗に及ぼす影響を明らかにし、その補正方法を見出すことができた。本研究は、これまで土の細粒分含有率と土の電気比抵抗(以後、比抵抗と呼ぶ)との関係を室内実験より明らかにし、土の比抵抗から土の細粒分含有率を推定する提案式を導き出すことができた。しかし、昨年度の段階では、実際に地下水が存在する場合や砂質地盤に対しては、実施するまでには至らなかった。

平成26年度は、本研究の最終年度として、関東地方や中部地方の6地点において、標準貫入試験、スウェーデン式サウンディング試験(以後、SWS試験と呼ぶ)及びSWS試験孔を利用した電気検層実験を行った。そして、標準貫入試験時に採取した合計48種類の土の粒度分析を行った。一方、原位置の電気検層実験にあたっては、ロッドが回転してもケーブルを固定した状態で比抵抗が計測ができる機構を開発した。以上の方法によって得られた土の細粒分含有率と地下水の比抵抗及び土の比抵抗をもとに、室内実験によって得られた土の比抵抗と地下水の比抵抗から土の細粒分含有率を求める提案式の妥当性について検証を行った。その結果、原位置地盤における比抵抗の分布曲線は、砂含有量の大小を反映していることがわかり、室内実験で得られた土の比抵抗による細粒分含有率の推定式は、原位置のSWS試験孔の比抵抗にも十分適用されることが検証された。以上により、自然土の比抵抗と地下水の比抵抗が計測できれば、土の細粒分含有率の推定は可能であり、この結果をもとに土の判別を行ったところ、ほとんどの土の判別は一致した。これにより、本研究の目的は達成した。建築構造・材料平成25年度の研究により、室内実験から求められた土と間隙水の比抵抗から求められる土の細粒分含有率推定式は実現場においても十分に適用できることを明らかにした。この比抵抗から得られる推定式の精度はきわめて高いものであり、それだけ、比抵抗は土の粒度の大きさを敏感に反応するものであることが明らかにされた。平成24年度と平成25年度の研究により、一応の室内レベルでの実験は終了した。あとは、現場での計測方法の問題のみを残している。現在、コードレスの電極の使用を考えたり、各種の実地盤での計測を視野に入れた準備を進めている。もし、コードレスの電極が開発できれば、いかなる軟弱地盤でも電極をそのまま自然地盤に挿入しながら比抵抗を計測できることになる。すでに、いくつかの液状化が発生した地盤で、予備実験を行っているが、推定式の適用性が十分に認められる精度で使用できる見通しをつけている。以上のように、本研究はおおむね順調に進展しており、平成25年度の研究内容は地盤工学会研究発表会、日本建築学会大会にて発表予定である。また、室内実験結果の内容は、平成25年11月に東海大学紀要工学部に掲載された。交付申請の段階では、土の比抵抗と間隙水の比抵抗との関係は土の種類によって異なると予想されるので、砂質土と粘性土の境界がどこにあるかを明らかにすることが目的であった。平成24年度は上記のことを明らかにすることを目的に室内実験を行ったものであるが、実験の結果から、土の比抵抗と間隙水の比抵抗及び土の細粒分含有量との間には、密接な関係があることを見出した。そして、3者の関係を結びつける評価式を提案できるまでに至った。この関係は自然土にも適用できることを確認した。以上から、今後、実現場で比抵抗を計測してゆく中で、基本となる土の判別手法の評価式を作成できたことは、非常に意義があり、研究の核心を得ることができたと考えている。この3者の関係は、これまで、この分野の研究では議論されていなかったため、画期的な発見といえる。また、これまで、計測孔と電極径との関係も議論されていなかったが、今回の研究により、両者間の径の比率にある補正係数を乗じることによって、孔径が比抵抗に及ぼす影響を考慮することができるようになった。以上のように、初年度は2年目からの実現場測定を目的に室内実験を行ってきたが、予想以上の成果を得ることができ、土の物理的性質と土の電気的性質を結びつけることができた。
精神分裂病動物モデルとしての嗅内皮質傷害ラットにおける行動薬理学的検討

ヒト左側海馬傍回に対応する左側嗅内皮質をキノリン酸で破壊した嗅内皮質破壊ラットの精神分裂病(分裂病)モデルとしての妥当性を検証すべく、ドーパミン(DA)神経伝達系に関連した行動薬理学的変化、すなわち探索運動量、DAアゴニスト誘発性移所運動量および常同行動を同モデルラットにて検討した。方法として、生後7週齢雄性ウィスターラットの左側嗅内皮質にキノリン酸(75nmole/0.5μlリン酸緩衝液に溶解;傷害群)、あるいは0.5μlリン酸緩衝液のみ(対照群)を注入した。術後2および4週にこれらのラットのオープンフィールド暴露による探索運動量、ならびにDA releaserであるmethamphetamine(MAP;1.0mg/kg,IP)誘発性移所運動量および常同行動を測定した。行動測定後、断頭にて脳を摘出し、Nissl染色標本を作成し、組織学的に嗅内皮質の破壊を確認できたラットおよび対照ラットにて、上記のDA神経伝達関連行動の出現量の比較を行った。結果として、傷害群(n=23)の左側嗅内皮質では神経細胞の脱落、グリア細胞の増殖を認めた。術後2週においては傷害群の探索運動量はおよび対照群(n=18)と比較して有意な変化は認められなかったが、術後4週においては傷害群の探索運動量は増強される傾向が認められた(P=0.06)。傷害群のMAP誘発性移所運動量は対照群と比較して、術後2週においては有意な変化は認められなかったが、術後4週において有意に増強された(P=0.02)。なお、MAP誘発性常同行動については、Costall's scale(1972),sniffing,head movement,vertical movement(Ujike et al.1990)のいずれの指標についても、術後2および4週において傷害による有意な変化は認められなかった。以上の結果は、ストレスに対する中脳辺縁系DA活動の反応性が、思春期に左側嗅内皮質破壊を受けたラットにおいて増強されることを示すものであり、DA伝達異常が示唆されている精神疾患における精神病症状発現の病態解明に有用であると考えられた。方法として、生後7週齢雄性ウイスターラットの左側嗅内皮質にキノリン酸(75nmole/0.5μlリン酸緩衝液に溶解;傷害群)、あるいは0.5μlリン酸緩衝液のみ(対照群)を注入した。破壊後2および4週にこれらのラットの探索運動量、ならびにDA releaserであるmethamphctamine(MAP;1.0mg/kg,IP)誘発性移所運動量および常同行動を測定した。現在までのところ、対照ラット15匹、傷害ラット20匹についてのデータの収集が終了しており、そのうち上記の行動解析が行われている群(傷害ラットは破壊が確認されたもののみを含む)に対する解析結果(いずれも平均値)は以下の通りである。すなわち、2W後にては、探索運動量(対照ラット/傷害ラット; count/2 hr)=119.0/103.7,MAP誘発性移所運動量(count/3 hr)=255.9/258.1,常同行動(Costallの方法によるスコア)=1.69/1.90、4W後にては探索運動量=131.6/126.0,MAP誘発性移所運動量=259.0/276.3,常同行動=1.65/1.77であった。以上の結果は、嗅内皮質破壊後4Wの時点で、傷害ラット群においていくつかのDA伝達関連行動が増強していることを示しているものと考えられる.今後、破壊が確認できた傷害ラット数をさらに追加した群を用いての解析を行うとともに、他の特異的なDA関連行動の解析も行う予定である。今回の研究成果、今年の米国神経科学会議にて発表予定である。

術後2週においては傷害群の探索運動量はおよび対照群(n=18)と比較して有意な変化は認められなかったが、術後4週においては傷害群の探索運動量は増強される傾向が認められた(P=0.06)。傷害群のMAP誘発性移所運動量は対照群と比較して、術後2週においては有意な変化は認められなかったが、術後4週において有意に増強された(P=0.02)。なお、MAP誘発性常同行動については、Costall's scale(1972),sniffing,head movement,vertical movement(Ujike et al.1990)のいずれの指標についても、術後2および4週において傷害による有意な変化は認められなかった。以上の結果は、ストレスに対する中脳辺縁系DA活動の反応性が、思春期に左側嗅内皮質破壊を受けたラットにおいて増強されることを示すものであり、DA伝達異常が示唆されている精神疾患における精神病症状発現の病態解明に有用であると考えられた。
血管平滑筋細胞増殖反応でのG蛋白結合型受容体刺激による成長因子受容体の共役活性化-アンジオテンシンII増殖シグナルを中心とした研究-

1.AT1増殖シグナル伝達における成長因子受容体(EGF-R)共役活性化(transactivation)機構:ラット培養血管平滑筋ならびに心筋線維芽細胞をAngIIで刺激後、免疫沈降-ウェスタン・ブロットを行い、EGF-Rの顕著なリン酸化を証明した.ERKのリン酸化も確認したが、これらのAngIIの効果はAT1介するものであった.次にAT1刺激によるERKの活性化はEGF-R特異的阻害薬であるAG1478の前処置さらにはEGF-Rのチロシンリン酸化部位を欠失した変異型であるHEGFR533dclを細胞内に形質導入することによりほぼ完全に抑制された.細胞内キレート剤やCa/Calmodulinキナーゼ阻害薬やチロシンキナーゼ阻害薬の前処置でAngIIによるEGF-Rのリン酸化は有意に抑制されたが、プロテインキナーゼCの阻害薬では影響されなかった.以上から、血管平滑筋ならびに心筋線維芽細胞におけるAT1によるEGF-Rのリン酸化はCa/Calmodulin依存性チロシンキナーゼを介しており、AT1のシグナル伝達におけるERKの活性化はEGF-Rリン酸化の下流に存在すると考えられる.1.AT1増殖シグナル伝達における成長因子受容体(EGF-R)共役活性化(transactivation)機構:ラット培養血管平滑筋ならびに心筋線維芽細胞をAngIIで刺激後、免疫沈降-ウェスタン・ブロットを行い、EGF-Rの顕著なリン酸化を証明した.ERKのリン酸化も確認したが、これらのAngIIの効果はAT1介するものであった.次にAT1刺激によるERKの活性化はEGF-R特異的阻害薬であるAG1478の前処置さらにはEGF-Rのチロシンリン酸化部位を欠失した変異型であるHEGFR533dclを細胞内に形質導入することによりほぼ完全に抑制された.細胞内キレート剤やCa/Calmodulinキナーゼ阻害薬やチロシンキナーゼ阻害薬の前処置でAngIIによるEGF-Rのリン酸化は有意に抑制されたが、プロテインキナーゼCの阻害薬では影響されなかった.以上から、血管平滑筋ならびに心筋線維芽細胞におけるAT1によるEGF-Rのリン酸化はCa/Calmodulin依存性チロシンキナーゼを介しており、AT1のシグナル伝達におけるERKの活性化はEGF-Rリン酸化の下流に存在すると考えられる.(1)ラット培養血管平滑筋細胞(SMC)におけるAT1刺激によるEGF-Rリン酸化およびERKEGF-Rのチロシンリン酸化部位を欠失した変異型であるHEGFR533delのcDNAを作成し、SMCに形質導入した。形質発現が確認されたSMCではAngIIによるEGF-Rの活性化が見られなかったのみならず、ERKの活性化もほぼ完全に抑制された。細胞内キレート剤であるBAPTA-AM,Ca2+/カルモデリンキナーゼ阻害薬だるW7やcalmidazolium、チロシンキナーゼ阻害薬であるgenisteinやherbimycinの前処置でAngII添加によるEGF-Rのリン酸化は有意に抑制されたが、プロテインキナーゼCの阻害薬であるGF109203やcalphostin Cでは影響されなかった。以上の実験結果よりSMCにおけるAT1によるEGF-Rのリン酸化はCa/カルモデリンを介しており、AT1のシグナル伝達機構においてERKの活性化はEGF-Rリン酸化の下流に存在する可能性が示唆された。私たちは、本研究において昨年までにAngII 1型受容体(AT1)によるEGF受容体の共役化機構を明らかにしてきた。特にEGF受容体の自己燐酸化がAT1刺激によるERKの活性化の下流に存在する細胞内シグナルであることを証明した。本年度は以下の実験を行い、結果を得ることができた。(1)EGF共役活性化を介した遺伝子発現AT1による各種遺伝子発現へのEGF共役活性化の関与を検討した。c-fos、fibronectin(FN)、遺伝子発現を各々8倍、5倍に増加することが明らかになった。FNの増加作用はEGF受容体の特異的拮抗薬であるAG1478の添加で完全に阻害された。さらに昨年度の研究で用いたEGF受容体のチロシン燐酸化部位を欠失したHEGFR533delをリポフェクタミン法で心筋線維芽細胞に導入した結果、AT1によるFN発現は完全に抑制された。また、培養液中に分泌されたFN蛋白も正常対照群に比し、有意に抑制された。(2)AT1によるFN発現誘導に対するEGF共役活性化の役割FN遺伝子のプロモーター領域をCATレポーター遺伝子に連結し、心筋線維芽細胞に導入した。結果、FN遺伝子に存在する2ヶ所のAP-1領域のうち、-453bpに存在するAP-1配列を欠失したレポーター遺伝子ではAT1によるCAT活性の増加が見られなかった。また、細胞の核抽出液を使用し、同部位のAP-1配列をプローブとしてゲルシフト法を行い、AngIIによりシフトするバンドが得られた。したがって、この部位のAP-1配列がAT1による刺激を介在していると考えられた。さらに重要なこととして、AG1478による前処置はAngIIによるCAT活性の増加ならびにゲルシフト法によるプローブの移動いずれをも抑制し得た。以上のことより、AT1によるFN遺伝子誘導において、EGF共役活性化は重要な働きを有していることが明らかとなった。
ジャガイモYウイルスの外被タンパク質遺伝子によるジャガイモの形質転換

1.ジャガイモYウイルス(PVY)の外被タンパク(CP)を発現する形質転換タバコの作出の試みPVY黄斑えそ系統(PVYーT)のCPのN末端から6番目のアミノ酸以降をコ-ドするcDNA断片をpUC19のmulticloning siteに挿入してSphIサイトのATGを翻訳開始点とする改変型CP遺伝子を作出し、これとpBI121上のGUS遺伝子を置換することで植物体中で発現可能なCP遺伝子を持つAgrobacterium binary vector system用のプラスミドを構築した。このプラスミドを持つA.tumefaciensLBA4404とタバコ(Nicotiana tabacum cv.Petit Havana line SR1)の葉の切片とを混合培養し、その後この切片から植物体を再生させたところ、50μg/mlのカナマイシンを含む培地上で旺盛に生育する8株の再生植物体(RO)を得た。このROに対しSouthern blottingとWestern blottingによりCP遺伝子の組込みとCPの発現を検討したが、明瞭な結果は得られなかった。またROの種子から発芽したR1植物体中のCPの発現をELISAで解析したが、非形質転換株との有為な差は認められなかった。現在、再度形質転換を行う実験を繰り返している。2.大腸菌によるPVY外被タンパクの発現PVY普通系統(PVYーO)のCPをコ-ドするcDNA断片をpUC18に挿入し、βーgalactosidaseの翻訳開始点を利用してCPを発現するプラスミドを構築した。これを大腸菌(E.coli HB101)に導入しIPTGで発現を誘導すると、大量のCPが不溶性のinclusionbodyとして蓄積した。このinclusion bodyは強いtrypsin耐性を示したが、これを8M尿素で処理した後限外ろ過により尿素を除去したところ、trypsinで消化可能な可溶性タンパクとしてCPを回収できることが確認できた。現在この可溶化CPのreーfolding条件を検討中である。
脳腫瘍特異的抑制遺伝子のクローニング並びに機能解析と遺伝子治療の開発

目的:グリオーマの発生・増大の過程においてfibroblast growth factor-2(FGF-2)が重要な働きをしていると考えられており、その発現の調節のメカニズムを知ることを目的とする。方法と結果:Yeast-one-hybrid法を用いたスクリーニングにより、FGF-2のプロモーター領域に特定の蛋白が結合することを発見し、この蛋白のクローニングとその機能解析を行った。U87MGグリオーマ細胞にtetracycline-onsystemを用いて同蛋白を強発現させたimmunocytochemistryの結果では、この蛋白が核および細胞質に存在することがわかった。Luciferase assayの結果では、同蛋白をtransfectしたU87MGとU251MGのグリオーマ細胞で、controlに比較してFGF-2のプロモーター活性が有意差をもって減少していることがわかった(P<0.05)。さらにlight cyclerを用いた定量PCR法により、同蛋白をU87MGグリオーマ細胞に強発現させることによりFGF-2のmRNAの発現量がcontrolに比べて10倍に減少していることが示された(P=0.0010)。結論:以上より、この特異的な蛋白がU87MGグリオーマ細胞において、転写因子として働きFGF-2の転写活性を抑制していることが示された。今後、実際の脳腫瘍細胞において同蛋白の発現レベルを調べ、臨床的悪性度との相関を調べていく方針である。正常の発生分化また創傷治癒において厳格に転写調節されているFGF-2が、脳腫瘍において高発現している理由を何らかの抑制因子が腫瘍にて欠如することによるのではないかと考え、ヒトFGF-2のプロモーター解析を始め、その上流域に脳腫瘍細胞において活性がなくFGF-2の高発現をもたらしうる領域を発見した。この領域は他の腫瘍細胞では結合する蛋白が存在し、抑制性活性を示すことを確認しており、脳腫瘍特異的腫瘍抑制遺伝子の可能性があると思われる。今回この蛋白をコードすると思われる遺伝子をクローニングしており、その機能解析を脳腫瘍細胞にて行い、悪性度との相関関係を調べ診断的価値の有無を確認しようとしているところである。患者腫瘍組織よりRNAの抽出を行い、その発現レベルをRT-PCRにて検討しているが、現在までのところ悪性度の高い組織からは検出されていない。また、細胞レベルでの機能解析を行うにあたり、現在positive control細胞株を探しており、見つかり次第強制発現の実験並びにウイルスの作成を行う予定である。また、DNA結合domainはかなりの確率でhumanと高いsimilarityがあるものと推測されるので、クローニングされたhuman cDNAをprobeとして使用し、マウスのmultiple tissue northern blot membraneを用いてhybridizationの条件設定を行ったのち、cDNA libraryのスクリーニングを行いつつある。そして、クローニング後に正常マウスのin situ hybridizationと免疫染色を行い、発生分化における解析を行う予定である。正常の発生分化また創傷治癒において厳格に転写調節されているFGF-2が、脳腫瘍において高発現している理由を推察するとき、何らかの抑制因子が腫瘍にて欠如することによるのではないかと考えられた。そこで、ヒトFGF-2のプロモーター解析を始め、その上流域に脳腫瘍細胞において活性がなくFGF-2の高発現をもたらしうる領域を発見した。この領域は他の腫瘍細胞ではFGF-2発現に対して抑制性活性を示すことを確認している。その調節領域に対してなんらかの結合する蛋白すなわち転写因子が存在するのかどうかを検討するため、gel shift並びにsouthewestern法をい、非脳腫瘍の細胞株に存在し、脳腫瘍の細胞株に存在しない結合蛋白を発見した。これらの状況からこの蛋白は脳腫瘍特異的腫瘍抑制遺伝子の可能性があると思われる。転写因子の発現量については微量であることが多いので、現在定量PCRを使用し再評価を行っている。

この遺伝子の機能についての解析であるが、シークエンスの結果より単離したクローンが全長ではないことが判明し現在5′-RACEを行っている。正常の発生分化また創傷治癒において厳格に転写調節されているFGE-2が、脳腫瘍において高発現している理由を推察するとき、何らかの抑制因子が腫瘍にて欠如することによるのではないかと考えられた。そこで、ヒトFGF-2のプロモーター解析を始め、その上流域に脳腫瘍細胞において活性がなくFGF-2の高発現をもたらしうる領域を発見した。この領域は他の腫瘍細胞ではFGF-2発現に対して抑制性活性を示すことを確認している。その調節領域に対してなんらかの結合する蛋白すなわち転写因子が存在するのかどうかを検討するため、gel shift並びにsouthewestern法を行い、非脳腫瘍の細胞株に存在し、脳腫瘍の細胞株に存在しない結合蛋白を発見した。これらの状況からこの蛋白は脳腫瘍特異的腫瘍抑制遺伝子の可能性があると思われる。今回この蛋白をコードすると思われる遺伝子をクローニングしており、その機能解析を脳腫瘍細胞にて行い、悪性度との相関関係を調べ診断的価値の有無を確認しようとしているところである。患者腫瘍組織よりRNAの抽出を行い、その発現レベルをRT-PCRにて検討しているが、現在までのところ悪性度の高い組織からは検出されていない。転写因子の発現量については微量であることが多いので、現在定量PCRを使用し再評価を行っている。この遺伝子の機能についての解析であるが、シークエンスの結果より単離したクローンが全長ではないことが判明し現在5'-RACEを行っているが、全長のクローニングは困難を極めている。そのため、このエレメントの機能解析のデーターにて論文執筆中である。
日本語教育のための日本語音声特徴の実験的研究と学習支援装置の開発

本研究は、主に東南アジア母語話者を対象に、日本語学習時の音声指導、学習のために発音動作のビデオ資料を有効に観察利用するシステムを開発するものである。ビデオ資料としては日本語、中国語、韓国語につき以下の3種を用いた。1)発音時の顔正面像2)超音波断層装置による舌運動像3)ファイバースコープによる喉頭像上記の資料を教材として、通常の光ビデオディスク装置又は、計算機内のデジタルビデオ画像として記憶しておき、パーソナルコンピュータ(WINDOWSシステム)上で簡便に観察、利用可能とした。同時に学習者が自分の発音のビデオ画像をその場で入力して上記教材資料と比較観察できるシステムを開発した。システムは、以下の三つの要素より構成されている。1)光ビデオディスク発音資料観察プログラム光ビデオディスクに記憶した発音動作資料をパーソナルコンピュータで簡便に検索、特に音声波上の時点と対応づけて観察する。2)発音資料ビデオ静止画像観察プログラム主として母音調音の観察を目的とし、教材データとして記憶してある母音の発音時と顔正面画像と舌の超音波断層像を音声波と併せて表示する。同時にビデオカメラをパーソナルコンピュータに接続し、学習者の発音時のビデオ静止画像をその場でとりこんで表示し、比較・観察する。3)発音資料ビデオ動画像観察プログラム主として子音発音時の喉頭調節の観察を目的として、あらかじめ記憶してあるデジタルのビデオ動画像の教材と、学習者の発音をその場で取り込んだデジタルのビデオ動画像と併せて表示観察する。2)と同様であるが、動画像のため画素数が制限される。1.韓国語、中国語、インドネシア語の基本的な母音の発音時の舌の形状を超音波断層装置によりビデオ画像として記録した。また、音声を同時記録し、そのホルマント周波数を分析した。2.上記データを、発音の学習支援装置用に利用可能とするため、パーソナルコンピュータにより検索、表示する基本システムを作成した。すなわち上記ビデオ画像と音声データを光ディスクに記憶し、計算機制御のもとに再生、観察する。観察希望部分を指定すると、その部分の音声記号を計算機に読み込み、スペクトログラムをモニタ画面に表示する。さらに、スペクトログラム上で特定フレームを指定するとそのフレームのビデオ画像(舌形状)を併せて表示する。また、その音声を繰り返し聴取できる。3.主として韓国語につき有声-無声子音の系列(濃音、激音、平音等)の喉頭像をファイバースコープで記録した。4.日本語の単語アクセント学習用の基本単語約40語を選定し(2モーラ4モーラ)、その音声を記録、ピッチパタンを解析して計算機に記録した。指定した単語のデータを計算機上に表示し、学習者の発音した音声のピッチパタンを実時間で重ねて表示できるようにし、単語アクセント学習の基本システムを作成した。5.日本語文末イントネーションにつき、日本語学習者を対象としたインフォーマルな調査により発話文型のリストを作成した。1.韓国語、中国語、インドネシア語につき基本的な発音動作のビデオ画像と音声の同時記録を行なった。韓国語については基本的な母音の発音時の舌の形状を超音波断層装置によりビデオ画像として記録した。また、有声-無声子音の系列(濃音、激音、平音等)の喉頭像をファイバースコープで記録した。中国語についても母音発音の超音波画像と有気音、無気音のファイバースコープ画像を記録した。インドネシア語については母音発声の超音波画像を記録した。2.上記データを、パーソナルコンピュータにより検索、表示するシステムを作成した。観察希望部分を指定すると、その部分の音声信号を計算機に読み込み、スペクトログラムをモニタ画面に表示する。3.特に中国語の四声の発音における喉頭調節を筋電図学的に検討した。

4.日本語の単語アクセント学習用の基本単語訳40語を選定し(2モ-ラ4モ-ラ)、その音声を記録、ピッチパタンを解析して計算機に記録した。指定した単語のデータを計算機上に表示し、学習者の発音した音声のピッチパタンを実時間で重ねて表示できるようにし、単語アクセント学習の基本システムを作成した。5.日本語のあいまい文(文頭副詞句が主文に含まれるか、埋め込み文に含まれるか)の聴取について韻律的特徴の役割(ピッチポ-ズ)を日本人について検討した。又、外国人日本語学習者についてその効果を検討した。
組織再生を誘導するシルク製高性能スキャホールドの開発

本研究は、生体安全性が担保されているシルクを利用した組織再生誘導効果を発現する高機能組織再生スキャホールド(細胞足場)の創出を目的とする。シルク材料の組織再生誘導メカニズムを解明するために、種々作製条件を変えたシルク材料の表面解析を行うとともに、それらのシルク材料表面で培養した細胞の網羅的な遺伝子発現解析を行う。また、遺伝子組換えカイコ技術を利用して、シルクを基盤とする組織再生誘導機能を効果的に発現するスキャホールドの設計指針を得る。
睡眠覚醒の切り替えにおける視床下部神経活動修飾の機能解明

視床下部に存在するオレキシン(ORX)神経は覚醒の維持に重要とされているが、その活動の制御様式は十分わかっていない。神経活動を細胞内カルシウムイオン(Ca2+)濃度の変化として測定するため、ORX神経特異的にCa2+指示タンパク質であるYellow Cameleon-Nano50(YC)を発現する遺伝子組換えマウス(ORX-YCマウス)を作出した。そして神経活動を制御する物質を探索するため、ORX-YCマウスの脳スライス標本で40種類以上の生理活性物質をそれぞれ2分間投与した際のCa2+濃度変化を解析した。その結果、ドーパミン(DA)がORX神経細胞内Ca2+濃度を1時間以上持続的に上昇させることを見出した。そこでDAが作用する受容体を同定するため、受容体選択的拮抗薬の存在下で同様の実験を行った。DAと親和性の高いドーパミンD1様・D2様受容体、およびアドレナリンα1・α2・β受容体の各選択的拮抗薬を、脳スライス標本の周囲にあらかじめ投与し、そこへDAを2分間投与した際のCa2+濃度変化を解析した。その結果、D1様受容体選択的拮抗薬存在下において、1時間以上続くCa2+上昇が強く抑制された。これらの結果から、ORX神経活動はDAによりD1様受容体を介して秒時間の長い時間スケールで制御されている、すなわち神経活動修飾を受けている可能性が考えられた。なお、D1様受容体のうちD1受容体については、ORX神経特異的D1受容体ノックアウトマウスを作出し、脳スライスでDA投与時のORX神経細胞内Ca2+濃度変化を検討した。本成果は、生理活性物質の神経活動に対する作用として、これまで着目されてこなかった長期的な影響を発見した点で重要と考えられる。また本研究によって得られた成果は、日本神経科学大会およびFAOPS2019など7回の学術集会において発表を行った。視床下部オレキシン神経細胞内カルシウムイオン濃度が、ドーパミンによって長期的に上昇させられることを確認できた。さらに、カルシウムイオン濃度の長期的上昇に関与する受容体がドーパミンD1様受容体であることを薬理学的に同定できた。そして、同定した受容体のオレキシン神経特異的ノックアウトマウスを作出し、遺伝学的に検証する実験系の整備ができた。以上より、本研究はおおむね順調に進展している。視床下部オレキシン神経特異的D1受容体ノックアウトマウスの脳スライス標本を用いて、ドーパミンによって誘導されるオレキシン神経細胞内カルシウムイオン変動における、D1受容体の関与を機能的に検証する。またアデノ随伴ウイルスベクターを用いたインビボゲノム編集(CRISPR-Cas9)システムを新たに導入し、ゲノム編集によるD1受容体ノックアウトも行うことで、受容体の関与について多角的に検証する。

またアデノ随伴ウイルスベクターを用いたインビボゲノム編集(CRISPR-Cas9)システムを新たに導入し、ゲノム編集によるD1受容体ノックアウトも行うことで、受容体の関与について多角的に検証する。
eラーニングにおける教授者映像の理解促進効果―共感を軸とした心理実験的研究―

2017年度の成果について、国際会議(ICCE2018)において発表した。新たに以下の知見を得た。第1に、大学授業を対象に、eラーニング映像において教授者映像の有無を選択できる状況を設定し、視聴のログを解析することで、教授者映像がある映像が好まれることを明らかにした。この結果は、国際会議(ICPS2019)において発表した。また、この研究に残された実験統制上の問題について追試を行い、データ取得をした。現在データ分析を待ちながら、追加データを取得している。第2に、ICCS2017において発表した研究を発展させた実験を実施した。実験統制上の問題を、モザイク様に教授者映像を分割して再構成する手続きにより解決し、データを取得した。現在、当初予定のサンプルサイズを確保するためのデータ追加を行っている。第3に、eラーニング教材における教授者映像の有無と共感、教材に対する好みの関係について、ウェブ調査を実施した。その結果、教授者映像の有無と好みに関する関係はみられなかったが、共感と好みに関する関係はみられた。この結果は、2019年度内に学会発表を行う予定である。関連研究として、以下を行った。第1に、本研究のデータ解析に必須な統計的仮説検定への問題に対応するために、関連情報を調査し、知能と情報(日本知能情報ファジィ学会誌)の解説論文としてまとめた。第2に、教授者映像と共感に関連して、アバターやロボットへの共感が新たな問題として浮かび上がったことから、関連研究を調査し、実験への落とし込みに関する試行を行った。その他、共感・教材・eラーニングに関する研究発表・企画を、日本デジタル教科書学会第7回年次大会、日本教育心理学会第60回総会、日本認知科学会第35回大会・日本認知心理学会第16回大会、日本心理学会第82回大会、日本発達心理学会第30回大会において行った。2017年度に課題として残された共感変数の扱いについて、ウェブ実験により実現することができた。これまでのアイトラッキングを用いた研究と合わせ、おおむね計画通りに研究が進んでいる。最終年度では、これまでに成果を挙げているアイトラッカーによる実験と視聴ログによる実験を継続する予定である。また、これらの成果を学会・論文誌等で公開する予定である。なお、研究実績の概要に記載のウェブ実験において、これまでに得られている教授者映像の効果を追試することができなかった。この原因について、年度内に可能な範囲で検討する予定である。新たにアイトラッカー(Tobii X3-120)を購入し、アイトラッキング環境を整えた。アルバイトを雇用してアイトラッカーの調整と計測マニュアルの作成を行い、実験データを得られる環境を整えた。この環境で本年度は4実験実施したが、そのうち1実験で発表に値する成果が得られ、1実験は分析中である。そのうち、発表研究の内容は以下の通りである。4分で閲覧できるeラーニング教材を作成し、教授者映像を、映像条件、写真条件、教授者なし条件の3条件を設定し、教授者映像、スライドのどちらを見るか、視線を計測した。自然な環境における視聴を求めた結果、映像条件において、教授者映像を23%程度見ることが明らかになった。この結果は、国際会議において発表する予定である。また、非発表研究の内容は、教授者映像が笑顔の場合とそうではない場合で視線が異なるかどうか、教授者映像の有無とサイズが視線と感性的評価に与える影響について検討した。さらに、分析中の研究の内容は、ボール盤と高速切断機を事例として注意喚起映像を作成し、視線の計測を行った。共感と理解度の関係について、これまでの得られていたデータに追加する形でデータを取得し、共感と理解度の関係をはっきりと示すことができた。eラーニングと教育の関係について、広くICT活用教育と学習の観点から、レビューを行った。成果は「児童心理学の進歩」誌において公開予定である。研究実施環境として、指尖容積脈波計を導入し、リアルタイムに共感の状態を評価できるように、計測環境の整備中である。また、本研究に関する文献調査を行い、その一部は「児童心理学の進歩Vol.56」において出版予定である。計画通りアイトラッキングの環境を整えることができた。また、その環境において、4種の実験を行うことができた。実験の数としては想定以上に進捗したが、挑戦的な実験については好ましい結果が得られなかった。その中でも、1実験で発表に値する結果が得られた。結果的に、想定通りの進捗状況と考えられる。また、指尖容積脈波計を導入したこと、文献調査の一部を出版できたことは、当初想定していなかったが、想定以上に進捗した点である。一方で、eラーニング教材の共感と理解度を関係させる実験を実施する予定であったが、想定以上のサンプルサイズが必要であることが判明したため、従来研究を進めるに留まり、この点についてはやや進捗が遅れている。現在ウェブ実験等で実施することを検討中である。以上から、当初以上に進捗した点、進捗しなかった点を総合的に考慮すると、順調に進展していると考えられる。平成28年度の成果としてICCS2017において発表した研究を発展させた実験研究を実施した。先の研究では、自然なelearning教材の視聴時に、教授者映像を学習者が見ていることを実験的に示した。ここから、教授者映像から何らかの意図を読み取っていると考察した。しかし、比較対象として教授者映像部分を空白や静止画にした条件と比べ、映像は単純に動きがあるために、動きに注意が補足された可能性が残された。

そこで、モザイク様に教授者映像を分割して再構成する手続きにより、意図の読み取りが不可能であるが、動きの成分は同一である教授者映像を作成し、同様の実験を実施した。予備的な結果として、教授者映像をモザイク様映像に比較してより多く見ている傾向が示された。また、elearningコンテンツを実践的に使用する場面において、教授者映像が好まれるかどうかについて、アンケート調査を行った。その結果、教授者映像の必要性について約半数が肯定的、約半数が中立的、若干が否定的な回答であったことが明らかになった。この成果は、学会における発表を予定している。加えて、教授者映像が含まれているelearning教材と含まれていない教材のどちらが実際に見られるのか、行動実験を計画した。関連研究として、以下の研究を行った。第1に、切削加工の温度変化に着眼した安全教育用ディジタルコンテンツの開発を行い、成果発表を行った。第2に、教授者映像と共感に関連して、アバターやロボットへの共感が新たな問題として浮かび上がったことから、カウンセリング場面を想定したロボットへの共感研究を行った。加えて、ロボットによるelearning教材作成について、データ取得の準備として、技術的な検討を行った。第3に、バーチャル空間による説明により共感を高めることを意図して、データ取得の準備として、技術的な検討を行った。当初計画の共感の変数としての扱いについては、当初の想定以上にサンプルサイズが必要であることが明らかになり、現在ウェブ実験を計画しているため、遅れが生じている。一方で、アイトラッキングによる教授者映像の閲覧の評価や、当初の想定になかった実験・調査を先行して行うことができたため、多くの成果を得ることができた。これらをトータルに考え、おおむね順調に進展していると判断した。2017年度の成果について、国際会議(ICCE2018)において発表した。新たに以下の知見を得た。第1に、大学授業を対象に、eラーニング映像において教授者映像の有無を選択できる状況を設定し、視聴のログを解析することで、教授者映像がある映像が好まれることを明らかにした。この結果は、国際会議(ICPS2019)において発表した。また、この研究に残された実験統制上の問題について追試を行い、データ取得をした。現在データ分析を待ちながら、追加データを取得している。第2に、ICCS2017において発表した研究を発展させた実験を実施した。実験統制上の問題を、モザイク様に教授者映像を分割して再構成する手続きにより解決し、データを取得した。現在、当初予定のサンプルサイズを確保するためのデータ追加を行っている。第3に、eラーニング教材における教授者映像の有無と共感、教材に対する好みの関係について、ウェブ調査を実施した。その結果、教授者映像の有無と好みに関する関係はみられなかったが、共感と好みに関する関係はみられた。この結果は、2019年度内に学会発表を行う予定である。関連研究として、以下を行った。
モリブデン酸化物を基礎とする電荷注入型化合物の基礎物性と電池への応用研究

モリブデン酸化物には一般的に、規則的に配列した酸素欠陥から来る空洞によって仕切られた低次元結晶構造を呈し、これを反映して特有の低次元物性を示すものが多い。本研究はこの空洞に磁性イオンや多価イオンを挿入し、広く電気伝導機構、磁気構造、電子バンド構造の次元性や相互作用の到達距離を制御出来る化合物を得ることを目的とした。また空洞への自由な電荷の出入りを可とする化合物を探索し、クリーンな電池作製への応用も意図した。第1点の物性制御を目的とした化合物探索は多くの実りをえた。具体的には準1次元、および準2次元磁性を示すVOMoO_4、(V_<0.56>,Mo_<0.44>)_2O_5の2種の新しい結晶を育成、磁気、電気、光学測定を総合的に行って結晶構造の低次元性がもたらす量子状態の不安定性と内部磁場揺らぎ、それがもたらす散乱機構の電気伝導に及ぼす効果について研究成果をあげた。一方6価のテルルを導入した準2次元電気伝導体結晶を発見した。これは多結晶体としてはすでに知られているビスマス、またはアンチモン導入型の結晶と同型で、M_4Mo_<20>O_<62>の化学式で表されるが、それらと異なりp型半導体である。さらに後の2者も、単結晶育成の方策が立った。導入金属の種類も鉛まで広げ、混合することでキャリアの符号と易動度の制御を計画しているが未完成である。他に既知のMo_4O_<11>やK_<0.3>MoO_3においても比熱と電気伝導度の温度依存性の規則について新しい情報を付け加えた。第2点の応用面であるが、1部は上記の後半部分と重複する。化合物M_4Mo_<20>O_<62>は、層状のモリブデン酸化物中に配列した6角柱状の空洞を持つ骨格中に電荷供給元素Mを取り込んだ化合物である。骨格はMが無くても安定なので、Mを電荷供給効率を考慮して制御すること、電気陰性度を考慮した組み合わせ電極の選択、が今後の課題である。一方VOMoO_4についてもアルカリ金属のカリウムを挿入する試みが行われ、フラックス法による合金化は成功した。その後の評価一切は今後の課題として残される。研究実績の概要本年度は主として新しい化合物結晶の育成を目的とし、次の方針の許に研究が進められた。[1]ペロブスカイト型酸化物を基礎結晶とする。[2]規則的に配置された大きな空洞を持ち、その空洞に電荷を取り込み易い結晶の探索。[3]電気特性の測定。結果的に、当初考えていたアルカリ金属導入型の化合物(アルカリモリブデンブロンズ)より、電荷の出入りに際し結晶構造が安定な2次元結晶の作製に成功した。すなわち、[1]モリブデンほかの金属酸素8面体の頂点を連ねた層状結晶で、層内に大きな空洞を持ち、その空洞内にビスマス、テルル、等、種々の多価金属を含む同形異種化合物が作製出来る。[2]空洞に何も含まれない化合物は絶縁体であるが、多価金属を含む化合物は電気伝導度が大きい。金属の種類、濃度、結晶育成条件により注入電気量が大きく変化する。