hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バイオ系燃料から生成される有害成分の生成機構に関する研究

近年、化石燃料の燃焼によって排出されるCO_2による地球の温暖化が大きな問題となっている。石油系燃料の埋蔵量は有限であり、将来系の燃料としては、CO_2の排出が少なく、かつ枯渇しない燃料が望まれる。植物系バイオ燃料は、一種の太陽エネルギーの利用であることから再生産が可能であり、非枯渇燃料と言える。石油系燃料に代わり、バイオ系燃料が将来の低公害燃料として利用可能かを明らかにするためには、その性能ならびに排気特性が大きな問題となる。本研究においては、バイオ系燃料が将来の低公害燃料として使用可能な燃料となりうるかを明らかにするために、植物油をメタノールでモノエステル化した燃料を用い、これらの燃料を熱効率の高いディーゼル機関に用いた場合のエンジン性能ならびに排気特性を調べ、生成される有害成分の特定ならびにその生成機構を明らかにすることを目的としたものである。研究結果から,食用廃油をエステル化して自動車用ディーゼルエンジンの燃料として利用することは、十分に可能と言える。回収される廃食用油の構成成分およびエステル化率の差異は,そのままメチルエステル燃料の構成成分の差となって表れるものの,これらの差異は,エンジン性能ならびに排気特性に対して重大な影響を与えることはない。しかし,特定有害物質に指定されているメタノールやホルムアルデヒド,あるいはアクロレインの排出には,特にメチルエステル燃料を構成する脂肪酸の二重結合の数が影響する。メチルエステル燃料では,軽油に比較して,燃焼室形式の如何に拘わらず特定有害物質に指定されているメタノールならびにホルムアルデヒド,アクロレイン,およびベンゼンの排出量が1.23.0倍程度増加する。また,直接噴射式機関では,低・中負荷域まで微粒子の排出量が大幅に増加するが,その大部分はSOF成分である。しかし,副室式機関における微粒子の排出量は,軽油に比較して大きな差異は認められない。なお,プロピオンアルデヒドが原因となって天ぷら臭が発生することも何らかの対策が必要であろう。バイオ系燃料は、太陽エネルギーの利用であることから非枯渇燃料として注目されている。また、バイオ系燃料の原料となる植物は、CO2を同化して生長することから、化石燃料に比較してCO2の排出量を低減することが可能である。植物油のメチルエステル燃料は、含酸素系の燃料であることから、排気黒煙が大幅に低減されることが報告されているが、その低減機構は十分解明されてはいない。また、バイオ系燃料はアルデヒド等の有害成分の排出も予想されるが、具体的には、どのような有害成分が生成されるかについても十分解明されているわけではない。従って、バイオ系燃料が将来の低公害燃料とな得るかについては明らかではない。本研究は、バイオ系燃料が将来の低公害燃料として使用可能な燃料となり得るかを明らかにするために、植物油をメタノールでモノエステル化したメチルエステル燃料を用い、ディーゼル機関の性能ならびに排気特性について調べた。その結果、軽油で運転した場合と比較してエンジン性能には大きな差異は認められないが、NOxは若干増加し、排気黒煙は低減する。しかし、直接噴射式機関の場合には、排出微粒子は、低・中負荷域で大幅に増加する。特定物質に指定されているホルムアルデヒドならびにアクロレインの排出量は、軽油に比較して増加する傾向が見られた。また、メチルエステル燃料の熱分解過程を調べた結果、軽油の場合と比較してベンゼンの生成量は増加するが、多環芳香族炭化水素(PAH)成分の環数のが多くなるにつれて、その生成量は少なくなることが明らかになった。これは、PAH成分が生成される高温度域において、燃料分子中の酸素により不飽和のLHC成分の酸化が進行し、多環化が抑制されるためと考えられる。

本研究は、バイオ系燃料の一つである植物油のメチルエステル化燃料が将来の低公害となり得るかを明らかにするために前年度に引き続き研究を行い、以下の結果を得た。昨年度の結果から、ディーゼル機関用燃料として、植物油のメチルエステル化燃料を用いた場合、排気黒煙は軽油に比較して大幅に低減したが、直接噴射式機関の場合、低・中負荷域で微粒子の排出が大幅に増加したことから、その原因を明らかにするために希釈トンネルを用いて微粒子を採取し、SOFとDry-sootに分離し、その排出量を調べた。その結果、メチルエステル化燃料を用いた場合、低・中負荷域で微粒子の排出量が軽油に比較して大幅に増加するのはSOF成分が増加していることが明らかになった。そこでつぎに、このSOF成分の増加の原因を明らかにするために、SOF成分の成分分析を試みた。希釈トンネルを用いて採取した微粒子からのSOF成分の抽出には真空昇華抽出法を採用した。この方法の場合、抽出試料の濃縮が不要となることから、濃縮による誤差要因が除去できる利点がある。直接噴射式機関から排出されるSOF成分を分析した結果、低・中負荷域のSOF成分の多くは、燃料成分で構成されていることが明らかになった。また、軽油の場合には、燃料成分のうち比較的沸点の高い成分で構成されていることから、メチルエステル化燃料の場合、低・中負荷域でSOF成分の排出が大幅に増加するのは、軽油に比較して沸点の高い成分のみで構成されてることによることが明らかになった。本研究は、バイオ系燃料の一つである植物油をメタノールでメチルエステル化した燃料をディーゼル機関用燃料として用いた場合の有害成分の生成機構について検討したものである。バイオ系燃料が含酸素系燃料であることから、アルデヒド系の有害成分の生成が考えられる。アルデヒト系有害成分をガスクロマトグラフを用いて分析する場合、炭化水素成分との分離が困難である。これを回避するために、昨年度DNPH法の確立を試みた。今年度は、ディーゼル機関から排出されるアルデヒド系有害成分の測定ならびに熱分解装置によるアルデヒドの生成機構について検討を行い、以下の結果を得た。メチルエステル化燃料を熱分解装置を用いて窒素雰囲気中で加熱すると、燃料分子中の酸素によりアルデヒドが生成されるが、酸素雰囲気中の方がアルデヒドの生成量は増加する。このとき生成されるアルデヒドは、ホルムアルデヒドの生成量が非常に多いが、アセトアルデヒド、プロピオンアルデヒド、アクロレイン、バレルアルデヒドならびにベンヅアルデヒド等の溶出が見られた。また、メチルエステル化燃料と軽油でアルデヒドの生成傾向を比較すると、高温域ではメチルエステル化燃料の方が多く生成されるが、比較的低い温度域では軽油の方が増加する傾向が見られた。ディーゼル機関を軽油ならびに植物油のメチルエステル化燃料を用いて運転した場合に排出されるアルデヒド成分の分析を行った結果、両燃料ともホルムアルデヒドが大部分であり、その他にアセトアルデヒド、プロピオンアルデヒドならびにアクロレインが僅かに検出された。
キメラブタ由来膵原基を用いた新規治療法の開発

国内外で罹患率が増加している重度I型糖尿病患者に対する療法としては、脳死ドナーからの膵島移植が効果的である。しかしドナー不足や安定したドナー膵島の供給手段が整っていない事から移植治療を受けられない深刻な事態が生じている。本研究成果は、我が国において治療用細胞製剤として確固たる分野を確立し、世界へと情報を発信するリーダー的な位置付けを目指すために必要不可欠なテーマである。平成24年度に実施した実験は以下の3項目である。ラットiPS細胞の樹立:addgene社から購入した山中4因子を、大腸菌を用いて各ベクターを増幅させた。次に野生型LEWラットの脂肪組織由来間葉系幹細胞にリポフェクション法を用いてiPS細胞の候補細胞株をpick-upした。未分化マーカーとしてアルカリフォスファターゼ染色、PCR法によるNanog遺伝子の発現有無、SCIDマウスの精巣に細胞移植してテラトーマ作製の確認などを行い、候補細胞株を3つに絞り込んだ。更に既に作製したpPDX1-EGFPベクターをリポフェクション法で各iPS細胞に導入した結果、EGFP陰性である事を確認した。膵島細胞におけるpPDX1-EGFPベクターの作動確認:自治医大に併設されている先端医療技術開発センター(通称:Pigセンター)にて実験終了したブタから膵臓を摘出し、酵素処理法を用いてブタ膵島を分離した。アクターゼを用いて膵島をSingle細胞化し、RPMIを主体とした培養液にて培養を行い、培養開始48時間目にリポフェクション法を用いてpPDX1-EGFPベクターを導入して蛍光顕微鏡下にてベクターの作動有無を確認した。同様にラット膵島を用いてもベクターの作動状況を確認した。STZ投与による糖尿病モデルラットを用いた「pPDX1-EGFP-ヒトMSC」の移植実験:生理食塩水に溶解したSTZをラット腹腔内に投与し、人為的に糖尿病化モデルを作製した。また膵臓障害の程度はSTZの投与回数により制御した。タクロリムスを投与した各膵臓障害モデルラットの陰茎静脈よりpPDX1-EGFP-ヒトMSCを1.0x10e6個投与した結果、3回STZ投与を行ったラットの膵臓内に数個のEGFP陽性細胞の存在を確認した。平成25年度に実施した実験は以下の3項目である。pPDX1-EGFPラットiPS細胞と胎児ブタ膵原基との共培養実験:前年度に樹立したpPDX1-EGFPラットiPS細胞と妊娠8週齢の胎児ブタから摘出した膵原基を混合して培養を行った。使用した培養液は市販されている肝細胞培養液を用いた。培養開始28日目に膵原基細胞はブドウの房の様にコロニーを形成し、その周辺にEGFP陽性のラットiPS細胞の存在が確認された。一方、膵原基を加えていない群においてはEGFP陽性細胞の存在は確認されなかった。従って、膵原基細胞からPDX1発現細胞を誘導する因子が分泌されている事が示唆され、またin vitroの条件下ではあるが、種を超えて分化可能である事が判明した。pPDX1-EGFPヒトMSC細胞のと胎児ブタ膵原基との共培養実験:先に示したpPDX1-EGFPラットiPS細胞実験と同様の実験を行った結果、ヒトMSCからEGFP陽性細胞は確認されなかった。前年度のSTZ投与した糖尿病モデルラットに移植した結果では僅かではあるがEGFP陽性細胞の存在を確認している。以上の事からin vitro分化誘導では、1MSCをアクチビンやレチノイン酸などで前処理する必要がある、2膵原基からの分泌因子に別のサイトカインを添加する必要がある、以上2点について今後検討する必要性が示唆された。MSC分泌因子の膵島の賦活効果:MSCから分泌される因子が共培養している膵島に影響を与えるかどうかの検討を行った結果、既存の臓器保存液に浸し冷保存した膵島ではATP含有量が低下したが、MSC分泌因子を保存液に加えた膵島ではATP含有量の低下が抑制され、またSTZ投与した糖尿病モデルSCIDマウスにおいても血糖値の改善効果が確認された。以上の結果より、MSCと膵原基共培養実験ではMSCから分泌される因子が膵原基細胞の成熟化亢進に寄与している事が示唆され、in vitro系でヒトMSCから膵細胞を作製する際には成熟化に寄与する因子の拮抗剤を添加する必要がある事が示唆された。平成23年度に実施した項目は次の3項目である。pPDX1-EGFPマウスiPS細胞の樹立:pPDX1遺伝子の増幅およびEGFP遺伝子を連結したベクターを作製は完了した。当該ベクターをラットから分離した膵島にリポフェクション法を用いて一過性に遺伝子を導入した結果、問題無く作動する事を確認した。現在、京都大学iPS研究所からマウスiPS細胞の購入準備を行っている。ブタ受精卵の培養:ラット受精卵を用いて先ずは「胚操作の技術確認」を行った。

マウス受精卵を凍結保存する手法を用いてラット受精卵を凍結保存および解凍した後に擬妊娠メスラットの子宮内に移植した結果、約70%の確立で出産に至る事が判明した。当該結果により胚操作に問題無いと判断し、現在、ブタから受精卵を採取および凍結保存を行っている。ルシフェラーゼトランスジェニック(Luc-Tg)ラット由来膵島の共培養:先ずは8週齢Luc-Tgラットより膵島を分離し、同種MSCとの共培養を行った。当該研究の結果、MSC分泌因子の特定の分画に膵島を賦活化する因子が含まれている事が判明した(現在、論文投稿中)。そこで現在はプロテインチップ解析を行い有効成分の同定を行っている。一方、E14.5のLuc-Tgラットの膵原基を分離し、MSC共培養群とMSC非共培養群を準備した。IVISの発光輝度を指標に数値化した結果、約1.6倍の発光輝度の上昇が確認され、また成熟膵島様形態を示す細胞群が多数存在する事を明らかにした。明治大学の膵欠損ブタを用いる為に委員会に提出が必要な申請書類の審議が自治医大および明治大学の双方で難航した点が挙げられる。本年度において漸く自治医大の委員会で承認が得られた為、これから大動物を用いた実験が進められる。一方、前年度に再セットした研究計画については明治大学の欠損ブタを用いる実験以外は全て順調に進んでおり、これまでの研究達成度の遅れを取り戻す為に努力している。更にMSC分泌因子が劣化膵島を賦活化する効果についての検討はラット、ブタ、そしてヒトで明らかにした。2011年3月11日に発生した東北沖大震災の影響で、大学内での機器の再セットおよび実験に使用する予定であった培養細胞や遺伝子組換えラットの繁殖が当初予定していた期間よりも長引いた点が最大の原因である。再セット後は順調に実験計画に従って実験が進行しており、これまでの研究達成度の遅れを取り戻す為に努力している。平成25年度は次の4項目について実施するpPDX1-EGFPラットiPS細胞由来キメラブタの作製:共同研究者である『明治大学の長嶋比呂志教授』より先天性膵臓欠損ブタを提供して頂き、このブタの受精卵にpPDX1-EGFPラットiPS細胞を移植する。偽妊娠雌ブタの子宮に細胞移植済み受精卵を戻し、妊娠812週齢目に胎児を帝王切開で摘出する。蛍光顕微鏡下にて移植iPS細胞がブタ胎児の組織内に組み込まれていることを確認すると同時に、膵原基を分離・培養する。pPDX1-EGFPヒトMSC由来キメララットの作製:STZ投与により膵臓障害を与えたラットの膵臓内に陰茎静脈から移植したpPDX1-EGFPヒトMSCをFACSにより純化培養し、インスリン産生能や糖応答性などの確認を行う。MSC分泌因子を用いた分離膵原基の成熟促進の検討:キメラ化した個体の膵原基を分離し、MSC分泌因子を培養液に添加する事で膵原基細胞の増殖および成熟b細胞への分化促進の有無を調査する。可能であれば有効因子の同定を行う。培養膵原基由来b細胞の糖尿病に対する治療効果の検討:糖尿病モデルラットまたはマウスに培養系で成熟させたb細胞を移植し、血糖値の正常化有無についての検討を行う。
植物細胞プラスチドの多様性からみた蛋白質の局在化の研究

プラスチド内の生体酸化還元反応に必須な多機能電子伝達蛋白質であるフェレドキシン(Fd)を材料にして以下の研究を行なった。1.トウモロコシには局在化するプラスチドが異なる光合成型Fdと非光合成型Fdが存在し、これらは異なる遺伝子でコ-ドされる相同な蛋白質ファミリ-であって、組織発現や光誘導に明確な相違をしめすこと示した。2.さらに、葉緑体に存在するイソFdの前駆体延長ペプチドの構造と根プラスチドに存在する分子種のそれとが全く異なるが、共にプラスチドへの移行シグナルとなり、しかも、移入後、葉緑体やエチオプラスト内部で、Fdの酸化還元中心である鉄・硫黄クラスタ-が導入されたホロ型Fdにまで変換されることを見い出した。3.Fdがプラスチド内で酸化還元中心を備えた機能分子に変換される過程をin vitroの実験系で詳細に解析し、Fd前駆体分子のプラスチド膜の透過、延長ペプチドのプロセシング、クラスタ-導入の各過程が時間的に区別可能で、しかも光やATPの外部要因に対する依存性が異なる互いに独立した過程であることが証明した。4.プラスチドへの移行能力を失ったものや、移行能力は備えているけれども鉄硫黄クラスタ-形成能を失った改変Fdを遺伝子を操作して作製した。目下、これら変異体の挙動を解析しつつある。
科学的リテラシー育成に重点をおいた理科カリキュラムの開発研究

科学的リテラシー育成に重点を置いた理科カリキュラムの開発研究」を進め、研究の成果として、次のものを示すことができた。第一部科学的リテラシー育成に重点を置いた小学校理科カリキュラムの開発研究-実生活への活用・応用能力を中心として-第二部科学的リテラシー育成に重点を置いた学習指導第三部科学的リテラシー育成のための中学校理科における一つの事例「科学的な知識を活用・応用する能力育成に重点を置いたカリキュラムの開発」では、科学的リテラシーを「実生活への活用・応用能力」という観点からとらえ、現行の小学校理科カリキュラムを見直し、その弱点を補強できるようなモジュール教材を開発し、実際の学校での授業実践を通してその実行可能性を検討したものである。「理科における表現活動を手段にした科学的リテラシー育成のための学習指導」では、「知的表現の道具」として概念地図法と描画法を取り入れ、また「認知的徒弟性」を理科授業に援用して、科学的リテラシーを育成する学習指導を実践し、その有効性を検討したものである。学校外の生活や将来の生活の中で遭遇する問題の解決に有効な普遍的な知識や能力を身に付けさせることを目標としている。研究代表者・研究分担者・研究協力者の全体会議を3回開催し、以下の点を研究協議した。1.研究方針・研究計画の合意・確認(1回)2.調査研究した結果の報告・検討(1回)2.1.【.encircled1.】科学的な読みの能力、【.encircled2.】表現(記述)能力、【.encircled3.】問題解決のプロセスに関する能力、【.encircled4.】科学的態度および科学観、【.encircled5.】意志決定能力(判断能力)についての小中高校生の実態を分析し、その結果を報告検討した。2.2.諸外国の科学的リテラシーの育成に重点をおいたカリキュラムおよび科学的リテラシーに関する資料を収集した。現在分析しつつあり、中間結果を報告検討した。3.科学的リテラシー育成のための小中学校の教材を一部作成し検討した。(1回)その結果、【.encircled1.】科学的な読みの能力、【.encircled2.】表現(記述)能力、【.encircled3.】問題解決のプロセスに関する能力、【.encircled4.】科学的態度および科学観、【.encircled5.】意志決定能力(判断能力)についての小中高校生の実態を明らかにした。また、科学的リテラシー育成のための小学校の教材の一部を一部作成し、具体的な要素について、その弱点を育成するような具体的な指導案(思考力育成、表現能力育成)を作成し、23月に試験的に試行した。科学的リテラシーの要素として、従来の読み書き能力、科学的概念の理解の基礎的な能力に加えて、問題解決過程のスキルを使用する能力や科学的に判断する能力や科学観や科学的態度の各能力を考え、その弱点を育成するような具体的なカリキュラムを開発し、試験的に試行して、科学的リテラシー育成に重点をおいたカリキュラム案を研究作成することを目的に、今年度は次のことを行った。1.熊本大学の研究グループを中心に、実生活への活用・応用能力に重点をおいた科学的リテラシー育成のための小学校教材の開発および小学校理科カリキュラム試案を作成し、全体会で検討した。教材およびカリキュラムの作成に当たっては、現行の小学校理科の教科書、科学技術白書、子供の科学、理科教育ニュース、学研の科学、NHKテレビ学校放送番組等を参考資料とした。2.宮崎大学の研究グループを中心に、表現力に重点をおいた科学的リテラシー育成のための小学校のカリキュラム試案を作成し、部分的に試行し、その結果を全体会で検討した。カリキュラムの作成にあたっては、認知的徒弟制、描画法、概念地図などの手法を方法論的に用いた。3.熊本大学の研究グループを中心に、環境リテラシー育成に重点をおいた理科カリキュラム試案を作成した。研究の成果として、次の内容の報告書を作成した。第一部科学的リテラシー育成に重点を置いた小学校理科カリキュラムの開発研究-実生活への活用・応用能力を中心として-第二部科学的リテラシー育成に重点を置いた学習指導第三部科学的リテラシー育成のための中学校理科における一つの事例

「科学的な知識を活用・応用する能力育成に重点を置いたカリキュラムの開発」では、科学的リテラシーを「実生活への活用・応用能力」という観点からとらえ、現行の小学校理科カリキュラムを見直し、その弱点を補強できるようなモジュール教材を開発し、実際の学校での授業実践を通してその実行可能性を検討したものであり、いわば科学的リテラシーの育成を実質陶冶的ねらいをもって行おうとしたものである。「理科における表現活動を手段にした科学的リテラシー育成のための学習指導」では、「知的表現の道具」として概念地図法と描画法を取り入れ、また「認知的徒弟性」を理科授業に援用して、科学的リテラシーを育成する学習指導を実践し、その有効性を検討したものである。学校外の生活や将来の生活の中で遭遇する問題の解決に有効な普遍的な知識や能力を身に付けさせることを目標としており、いわば科学的リテラシーの育成を形式陶冶的ねらいをもって行おうとしたものである。
巨大分子集合体プロテアソームの構造と細胞生物学的機能に関する研究

本特別推進研究3年間のプロテアソームに関する研究において、以下の研究成果を得た。(1)分子構造解析研究:細胞内でプロテアソームはATP非依存性の20S型とATP依存性の26S型複合体の二つのアイソフォームとして存在すること証明し、種々の物理学的方法により、各々の分子量が約75万と200万であることを決定した。ラット及びヒトの20Sプロテアソームを構成する7種のα型サブユニットと9種のβ型サブユニット群の一次構造をcDNAクローニングにより決定し、その新規性と類似性を基礎に「プロテアソーム遺伝子ファミリー」の概念を提唱した。またウシ酵素の結晶化とX線回折撮影にも成功した。26Sプロテアソームについては高分解能電子顕微鏡解析からキャタピラ-構造モデルを提案するととも総数50個のサブユニット群の同定に成功した。これらの結果より、エネルギー依存性の26S型プロテアソームは細胞内で非常に複雑な分子構成をもつ巨大な蛋白質超分子複合体として存在することが判明した。(2)分子機能解析研究:ユビキチン・システムは標的蛋白質に結合して分解シグナルを提示する機能をもち、このユビキチン化された蛋白質を26S型プロテアソームがエネルギー依存的に分解することを証明した。更にこの酵素複合体が細胞内での半減期が最も短いオルニチン脱炭酸酵素をユビキチン非依存的に分解することを世界ではじめて明らかにした。(3)生理機能解析研究:26SプロテアソームがATP依存性プロテアーゼとして細胞周期の進行に関与する調節因子群、Mos,Fos,Mycなどをユビキチン依存的に選択的に分解する事を証明した。特に、Fosの分解には複数の蛋白質キナーゼ群による翻訳後修飾が必須でありJunが促進的に作用したが、v-Fosはこの分解システムによる脱感作機構から逸脱していることを見い出した。これらの研究によりプロテアソームが短寿命蛋白質群の代謝的安定性を支配することによって細胞周期の制御に関与していることが示唆され、この破綻が細胞周期の異常や癌化を誘発する可能性を示した。また、プロテアソームが内在性の非自己抗原から抗原ペプチドを積極的に生成させる為に、その構造と機能をインターフェロン-γ依存的に変化させることを証明し、プロテアソームが抗原プロセシング酵素としてMHCクラスI-拘束性の免疫応答に関与することを示唆した。そして、この多様性機能を獲得する為の分子構成の変化を「分子適応」と考える新概念を提案した。(1)cDNAクロ-ニングによる構造解析研究:本年度に新たに5種のプロテアソ-ム成分の一次構造を決定し、従来の成果と合わせた考察からプロテアソ-ムが進化的に保存された新しい遺伝子ファミリ-を形成していると言うプロテアソ-ムの分子進化に関する新概念を提唱した。(2)遺伝子クロ-ニングと転写調節

研究:ヒトプロテアソ-ムのHC3遺伝子の全構造を決定すると共に、5'ー上流領域の発現制御部位の解析から、転写を負に調節する部位を同定した。また、プロテアソ-ムを構成する多遺伝子群の協調発現機構を解明する為、HC2,HC5,HC8の遺伝子をクロ-ニングし、現在その全塩基配列を決定中である。(3)プロテアソ-ム依存性の蛋白分解機構とユビキチンによる分子識別機構の解析:20Sプロテアソ-ムは複数の制御蛋白質群とエネルギ-依存的に会合して分子量200万・26Sの巨大な分子集合体を形成し、この蛋白質超分子複合体はユビキチンによって標識された不安定な細胞内蛋白質をATPの代謝エネルギ-を利用して分解する。本研究ではヒト及びラットの各組織からこの26S型プロテアソ-ムを大量に純化精製すると共に電子顕微鏡による解析から本酵素がダンベル型の分子形状をもつ巨大粒子であることを示唆した。またこの巨大複合体のサブユニット構造を明らかにすると共に現在、その主要成分のcDNAを単離中である。(4)プロテアソ-ムと細胞増殖:我々は酵母プロテアソ-ムの遺伝子破壊が致死性を誘発することからプロテアソ-ムが細胞増殖に必須であることを証明すると共にヒトの各種癌細胞においてもプロテアソ-ムの異常発現を観察し、本酵素が高等生物の発生・成長及び癌化に密接に関係していることを示唆した。(5)プロテアソ-ムと抗原プロセシング・提示:最近ヒトクラスII MHC遺伝子領域に二種のプロテアソ-ムのサブユニット遺伝子が存在することから、プロテアソ-ムの内在性抗原のプロセシングへの関与が示唆された。我々はプロテアソ-ムの全遺伝子群がインタ-フェロンーγによって強く誘導されることを発見したので、現在この酵素複合体が免疫応答遺伝子として作用する可能性について転写制御と細胞機能の両面から検討中である。プロテアソームの分子構造と生理機能に関する本年度の研究成果として以下の結果を得た。ヒト20Sプロテアソームの遺伝子構造と転写制御機構の研究:我々は巨大な多成分複合体としてのプロテアソームを構成する遺伝子群が複数の染色体の遺伝子座に独立して存在することを明かにすると共に、主要成分HC3とHC5の遺伝子構造と転写調節領域の機能について解析した。HC3遺伝子とHC5遺伝子の遺伝子サイズは全長約15kbと類似しているが、エクソンの構成及びイントロンの介在様式は大きく異なっていた。両遺伝子の5'上流領域にはTATA-boxやCAT-boxは検出されなかったが、2個のGC-boxが存在し、これらが転写のプロモーターとして作用していることから、両遺伝子ががハウスキーピング型遺伝子であることが示唆された。また、両遺伝子の5'上流領域には転写を負に制御するcis-actingなエレメントが同定されたことから、両遺伝子の転写調節には類似した協調発現機構の存在する可能性が示唆された。プロテアソームの抗原プロセッシング酵素としての研究:プロテアソームの遺伝子発現、分子組成および蛋白質機能がガンマ型インターフェロンで大きく変動することを発見し、プロテアソームが免疫応答機構に密接に関係することが示唆された。本研究から、我々は分子構成の変化による多様性機能の獲得現象を分子適応と考える新しい概念を提案した。ATP依存性プロテアーゼとしての30Sプロテアソームの物理構造解析の研究:プロテアソームは同一分子内に複数の触媒活性部位をもつ多機能性の蛋白質分解酵素複合体で沈降係数20S、分子量75万の円筒型粒子である。
消化器癌切除時の肝転移の予防に関する研究-特に血小板凝集阻害剤の有用性-

新しい血小板凝集阻害剤であるOKY-046(トロンボキサンA_2(TxA_2)合成阻害剤)とTCV-309(血小板活性化因子阻害剤)の癌の肝転移予防効果およびその機序を検討することを目的として以下の2つの実験を施工した。実験1:日本白色家兎を用いて、VX2腫瘍細胞浮遊液を門脈内に注入することにより癌肝転移モデルを作製し、腫瘍細胞注入前後にOKY-046あるいはTCV-309を門脈内に持続注入して、腫瘍細胞移植3週後の肝表面における腫瘍結節個数を計測し、OKY-046あるいはTCV-309の腫瘍結節個数に及ぼす影響につき比較検討した。更に抗癌剤の併用投与における効果についても検討した。実験2:単層培養したヒト血管内細胞の上に、ヒト乳癌細胞株MCG-7を重層培養して内皮細胞下に形作られたMCF-7のコロニー数を計測することにより腫瘍細胞の血管内皮細胞への浸潤能を計測し、この浸潤能に及ぼすOKY-046ないしはTCV-309の効果につき、これら薬剤を培養液中に種々の濃度で添加することにより検討した。結果:実験1 OKY-046は腫瘍移植3週後の肝表面腫瘍結節個数を対照に比べ有意(P<0.05)に減少させたが、TCV-046持続注入(腫瘍移植後2日間)終了翌日からの抗癌剤の併用投与は極めて強く肝転移結節個数を減少させ、その減少効果は抗癌剤単独投与では腫瘍細胞を移植直後から投与した効果に匹敵するものであった。実験2血小板の関与しない血管内皮細胞と腫瘍細胞の重層培養においてもOKY-046は容量依存性にMCF-7の内皮細胞下のコロニー数を有意に減少させたが、TCV-309にはこの効果は認められなかった。考察:今回の実験結果からは血管内に注入された腫瘍細胞が血管壁外つまり標的臓器内へ浸潤するためには腫瘍細胞あるいは血小板の出すTx-A_2が極めて重要な役割を有することが明らかとされ、術中の腫瘍細胞の散布は防止し得る可能性が示唆された。現在までの所、VX-2腫瘍細胞浮遊液を日本白色家兎の門脈内に投与して、実験転移肝腫瘍を作製し、TX-A_2合成阻害剤であるOKY-046を腫瘍細胞注入前30分より、後3日まで投与して本薬剤の腫瘍細胞の肝への着床抑制効果につき検討した。OKY-046の投与量は0.1mg/kg/hourと0.3mg/kg/hourの2群としたが、0.3mg/kg/hourの投与群で腫瘍細胞注入3週後の肝表面腫瘍結節個数は対照に比べ減少傾向を認めている。更に抗癌剤との併用により抗癌剤の抗腫瘍効果増強作用についても検討する予定である。家兎肝細胞の培養も順調に進行中であり、次年度中にはTCV-309も含めた血小板凝集阻害剤の肝細胞障害の有無についても結果が出せるものと思われる。

新しい血小板凝集阻害剤であるOKY-046(トロンボキサンA_2(TxA_2)合成阻害剤)とTCV-309(血小板活性化因子阻害剤)の癌の肝転移予防効果およびその機序を検討することを目的として以下の2つの実験を施行した。実験1:日本白色家兎を用いて、VX2腫瘍細胞浮遊液を門脈内に注入することにより癌肝転移モデルを作製し、腫瘍細胞注入前後にOKY-046あるいはTCV-309を門脈内に持続注入して、腫瘍細胞移植3週後の肝表面における腫瘍結節個数を計測し、OKY-046あるいはTCV-309の腫瘍結節個数に及ぼす影響につき比較検討した。更に抗癌剤の併用投与における効果についても検討した。実験2:単層培養したヒト血管内細胞の上に、ヒト乳癌細胞株MCF-7を重層培養して内皮細胞下に形作られたMCF-7のコロニー数を計測することにより腫瘍細胞の血管内皮細胞への浸潤能を計測し、この浸潤能に及ぼすOKY-046ないしはTCV-309の効果につき、これら薬剤を培養液中に種々の濃度で添加することにより検討した。結果:実験1 OKY-046は腫瘍移植3週後の肝表面腫瘍結節個数を対照に比べ有意(P<0.05)に減少させたが、TCV-046持続注入(腫瘍移植後2日間)終了翌日からの抗癌剤の併用投与は極めて強く肝転移結節個数を減少させ、その減少効果は抗癌剤単独投与では腫瘍細胞を移植直後から投与した効果に匹敵するものであった。実験2血小板の関与しない血管内皮細胞と腫瘍細胞の重層培養においてもOKY-046は容量依存性にMCF-7の内皮細胞下のコロニー数を有意に減少させたが、TCV-309にはこの効果は認められなかった。考察:今回の実験結果からは血管内に注入された腫瘍細胞が血管壁外つまり標的臓器内へ浸潤するためには腫瘍細胞あるいは血小板の出すTx-A_2が極めて重要な役割を有することが明らかとされ、少なくとも術中の腫瘍細胞の散布は防止し得る可能性が示唆された。
プロテオミクスを用いた抗癌細胞自己抗体の検出と同定

前年度の研究において肺癌培養細胞A549の細胞溶解液を用いた1次元分画(液相等電点電気泳動あるいは逆相クロマトグラフィーによる分画)と患者血清との反応においてコントロールと比較して有意に強い反応を示す分画が見いだされた。しかし分画数が少ないため、一つの分画に膨大な種類の蛋白質が含まれており、最終的な同定が極めて困難であることから、本年度は2次元分画を行い、患者血清との反応性を検討した。2次元分画として前述の液相等電点電気泳動による1次元分画(20分画)を用いて、これをさらに逆相クロマトグラフィーによりさらに80分画に分離してフラクションを回収し、凍結乾燥処理を行ってmobile phaseを除去後、適当なbufferにて溶解させた。これを抗原液として蛋白濃度を調整後、マイクロプレートに固相化し、その後患者血清と反応させ、ELISAにて検出を行った。患者群とコントロール群で統計検討を行うと、患者群で有意に高い反応を示す分画が確認され、また有意に低い反応性を示す分画も確認され、何らかの意味のある所見とも考えられた。陽性分画には特異的抗原が存在すると考えられたが、残念ながら最終的なprotein IDを得るまでには至らなかった。肺腺癌培養細胞(A549)を通常条件で培養し、confluent状態でharvestした後、urea、detergent、DTT、protease inhibitor complexからなる細胞溶解液との混和とsonicationを繰り返して細胞溶解液を得た。これを用いて液相等電点電気泳動により20分画程度にfractionationを行い、これを96-wells microplateに固相化し、enzyme immunoassayあるいはfluorescent immunoassayの原理で肺癌患者血清および対照と反応させ、分画された癌細胞成分と反応した血清中IgGの量を検出したところ、患者群で有意に高値を示すいくつかの分画が見出された。一方、細胞溶解液を逆相(reversed phase)HPLCを用いて60-70分画に分離し、これを凍結乾燥後再溶解させ以後同様にmicroplateに固相化して血清と反応させたところ、やはり患者群で有意に反応IgG量が高値を示す分画が見出された。これらそれぞれの分画には癌患者が特異的に持つ抗癌細胞自己抗体の対応抗原が含まれている可能性があるが、特にその交点は可能性が高く、2次元分画によりこのような分画を得てここに含まれる蛋白をさらに解析することで対応抗原同定につなげることが出来ることが判明した。結果については日本臨床検査医学会総会(福岡)にて発表させていただいた。次年度は2次元分画に対してSDS-PAGEを行うなどさらに3次元目の分画を行ってWesternblot等にて対応抗原解析を進めていく予定にしている。
新しい抗炎症薬開発を目指した脂肪酸シクロオキシゲナーゼ-2の測定キットの開発

アラキドン酸からプロスタグランジン(PG)とトロンボキサンの合成を始めるのが、脂肪酸シクロオキシゲナーゼ(COX)である。数年前に、既知の酵素(COX-1)とホモロジーの高いアイソザイム(COX-2)が見出された。COX-1が多くの組織に常時発現するのに比べて、COX-2は種々の細胞で急速に一過性に誘導され、また、その誘導がグルココルチコイドで抑制される。抗炎症薬や抗血栓薬の開発に際して、COX-1阻害が研究開発の1つの示標であったが、検討すべきはCOX-2であるという認識が高まっている。そこで、従来型のCOX-1と識別しつつ、このCOX-2の活性・mRNA・蛋白量の3つの定量的測定方法を確立し、キット化して実用に供することを、本研究計画の目的とする。今年度は以下の問題点につき検討した。1)特異的抗体(山本・原田):COX-2特異的抗体は山本と田辺がすでに作っているが、COX-1特異的なよい抗体がないので、山本らは以前にウシ精嚢腺やヒト血小板の酵素を抗原として作った種々のモノクローン抗体を原田と協力して洗い直して、それぞれCOX-1と反応しCOX-2とは反応しないものを見出した。2)mRNA定量法(田辺):放射性同位元素を用いない感度のよいCOX-1とCOX-2のmRNA定量法として、逆転写PCR法で増幅する条件を設定し、蛍光標識したPCRプライマーでPCRの結果を定量化することを検討中である。3)炎症モデル(原田・樋口):COX-2特異的阻害剤探索のために必要な炎症モデルとして、ラットカラゲニン胸膜炎を昨年度検討したが、今年度はCOX-1阻害剤評価系とCOX-2阻害剤評価系として、未処理およびLPS処理ラットにアラキドン酸静脈内投与後の血漿プロスタノイド測定を試みた。抗炎症薬、抗血小板凝集薬、抗アレルギー薬のどの開発に関して、シクロオキシゲナーゼ(COX)という酵素が阻害されるかどうかということが、研究開発の1つの示標とされる。新しいアイソザイムのCOX-2の発見によって、検討すべきはCOX-2であるという認識の上に、従来型のCOX-1と識別しつつ、抗炎症薬の効果の1つとしてCOX-2の発現や活性に及ぼす影響を、的確に把握できるように、COX-2の活性・mRNA・蛋白量の測定方法を確立し、キット化して実用に供することを目的として、本年度は次の成果を得た。1)抗体の調製(分担:山本)COX-1とCOX-2にそれぞれ特異的な抗体のうち、後者は山本と田辺がすでに作っているが、以前に作ったウシ精嚢腺のCOXのモノクローン抗体のうちに、COX-1特異的なものを見出した。2)COX mRNA量測定法(分担:田辺)ヒトのCOX-1とCOX-2のcDNAをプロープに使って、COX-1 mRNAに妨害されることなく特異的にCOX-2 mRNAをブロッティングできる条件を定めた。3)炎症モデル設定(分担:鹿取、樋口)ラットのカラゲニン胸膜炎で、血漿浸出速度、PGE_2レベル、白血球でのCOX-2発現レベルの三者がほぼ平行して推移すること、さらに、選択的COX-2阻害薬NS398が、浸出液中PGE_2レベルを低下させることを明らかにした。また、エンドトキシン処理ラットで誘導されるCOX-2に対して、NS398がin vivoの阻害効果を示した。

抗炎症薬、抗血小板凝集薬、抗アレルギー薬などの開発に際して、シクロオキシゲナーゼ(COX)という酵素は1つのマーカーとして扱われ、COXが阻害されるかどうかということが、研究開発の1つの示標であった。新しいアイソザイムのCOX-2の発見によって、検討すべきはCOX-2であると考えられるようになった。従来型のCOX-1と識別しつつ、種々の病態におけるCOX-2の動態を明らかにし、また、抗炎症薬の効果の1つとしてCOX-2の発現や活性に及ぼす影響を、的確に把握できるように、COX-2の活性・mRNA・蛋白量の測定方法を確立し、キット化して実用に供することを、本研究計画の目的として、以下の3つのアプローチを試みた。1)特異的抗体の調製とその応用(山本・原田):COX-2特異的抗体はペプチド抗原を用いて既に私達は作っている。COX-1特異的なものは、以前にウシ精嚢腺やヒト血小板の酵素を抗原として作ったCOX-1モノクローン抗体を調べ直して、COX-2とは反対しないいくつかのクローンを得た。2)mRNA定量法とその応用(田辺):ヒトのCOX-1とCOX-2のcDNAをプロープに使って、COX-1 mRNAに妨害されることなく特異的にCOX-2 mRNAをプロッティングできる条件を定めた。さらに、逆転写PCR法で感度よく簡便に測定しうる条件を検討し、蛍光標識による非放射性の方法を目指している。3)炎症モデルの確立とその応用(原田・樋口):初年度はCOX-2誘導を伴うラットのカラゲニン胸膜炎を確立し、第二年度は無処理およびLPS処理のラットにアラキドン酸を静脈内投与し、血漿中プロスタノイドを測定して、それぞれCOX-1とCOX-2の生体内活性を決定する方法を検討した。
随意的な姿勢変換を支援するソフトロボットアシスト技術の基盤化

本研究を通じて,既存の車椅子の概念を超え,立位姿勢をとることが困難な方々への全く新しい移動支援機器を可能にするとともに,モータを用いない受動機構により,乗員による姿勢変換を随意運動に準じた形で実現可能であることを明らかにした.また,小児の臥位・座位間の姿勢遷移および姿勢保持を支援モデルの理解の深化という生体医工学分野における新たな知見を得て,全身着用型ソフトロボットの実現可能性を示した.これらは,臨床研究を通じてその有効性を明らかにしている.これにより,随意的な姿勢変換を支援するソフトロボットアシスト技術の基盤化が大きく進展し,肢体不自由者・児に対する生活支援機器への応用可能性を拓いた.本研究は,随意的な立位・座位姿勢変換を支援するソフトロボットアシスト技術の基盤化という目的に沿って(1)基礎研究(2)装置開発(3)応用研究というサブテーマを明確に設定し,提案技術の理論的な深化と出口を見据えた応用研究を同時推進するものである.平成26年度は,(1)臥位・座位・立位の生体力学的解析の高度化と(2)小児用機器開発のための支援機構モデリング,及び(3)脊髄損傷者の立位移動機器の実現を主に実施する.(1)まずは小児(脳性麻痺)・青年(脊髄損傷患者)および健常被験者を対象とした姿勢変化の生体力学的解析,主に臥位・座位・立位の遷移における上下肢協調運動の解析を行った.また,姿勢変換支援用外骨格ロボットの小型化および形状の対人親和性向上を目指し開発を行った.(2)これまでの解析結果に基づき,実装可能な形態で受動的支援機構のモデリングを行っている.前述の生体力学的解析を通じ,体幹の関節角度に対して線形に関節モーメントを生じさせることで動作支援が可能なことが明らかになり,提案する受動機構の実現が可能になった.さらに,立位への姿勢保持・変換を支援するためには,膝部にて体幹を支える必要があるため,長時間の立位保持を可能とするための膝ブロック部の支持形状と対人親和性の評価実験に着手する.(3)提案する姿勢変換支援用外骨格ロボットと電動車椅子を組み合わせ,座位から立位への随意的な姿勢変換,車椅子のような移動具といった双方の役割を果たす,上部体幹運動を利用したハンズフリーでの立位移動機器の実現を目指して開発を行った.外骨格ロボットの腰部にセンサを実装し,体幹の前傾・回旋を利用することで,上部体幹を利用した移動機器の前進及び回転動作を実現するものである.本研究は,随意的な立位・座位姿勢変換を支援するソフトロボットアシスト技術の基盤化という目的に沿って(1)基礎研究(2)装置開発(3)応用研究というサブテーマを明確に設定し,提案技術の理論的な深化と出口を見据えた応用研究を同時推進するものである.27年度は,(1)電気生理計測を含めた基礎研究の継続実施,(2)人間工学的な評価実験(3)脊髄損傷者を含めた臨床研究について主に実施した.(1)臥位・座位・立位の遷移における上下肢協調運動の解析を進めた。これにより、このように,姿勢変換における各関節に生じる「力」の身体への影響,またいかに最もうまくバランスをとり,制御が可能にしているかという理解を深化させるとともに、新たな車椅子機構の開発にも着手している。(2)提案する受動的支援機構では,姿勢変換の物理モデル構築が必要不可欠である.なお,患者さんの個人差への適用および軽量化,また安全性と快適性の確保のため,3Dプリンタを利用した外装設計を行う.さらに,(ii)立位への姿勢保持・変換を支援するためには,膝部にて体幹を支える必要があるため,長時間の立位保持を可能とするための膝ブロック部の支持形状と対人親和性の評価実験に着手した.(3)臨床研究では、脊椎・脊髄疾患者に対する臨床研究を実施している。下肢感覚麻痺を有する患者において,長時間の利用による負荷知覚は安全性を十分に担保する必要があり,附属病院の研究協力者とともに開発を推進している.(1)生体力学的解析:臥位・座位・立位の遷移における上下肢協調運動の解析、(2)ソフトロボット姿勢変換装具の開発:対人親和性の高い柔軟なロボット装具の開発、(3)応用研究:日常生活支援応用のための実証研究・リハビリテーション臨床研究、のそれぞれについて、当初計画通り順調に研究が進展している。本研究は,随意的な立位・座位姿勢変換を支援するソフトロボットアシスト技術の基盤化という目的に沿って(1)基礎研究(2)装置開発(3)応用研究というサブテーマを明確に設定し,提案技術の理論的な深化と出口を見据えた応用研究を同時推進するものである.28年度は,平成27年度に引き続き,(1)電気生理計測を含めた基礎研究の継続実施,(2)全身型ソフトロボットスーツの開発,(3)脊髄損傷者を含めた臨床研究について主に実施した.一連の研究により,人々が着用するだけで,上下肢の協調運動を支援するソフトロボットアシスト機器を実現するとともに,着座・起立行動に加え立位姿勢での行動が可能になる新しい立位移動機器の開発に成功した.以下に,それぞれの研究課題について本年度の成果を述べる.(1)臥位・座位・立位の遷移における上下肢協調運動の解析においては,過去に行われて来た研究成果の検証もあわせて行うとともに,姿勢遷移に関する上下肢協調運動(上肢と下肢の同時協調動作)の生体力学的な解析により,支援特性を明らかにした.

(2)臥位から座位への姿勢変換支援機器の開発において,これまで得られたソフトロボット開発の知見を活かし,臥位・座位姿勢変換を支援する全身型ソフトロボットスーツの開発を行った.特に,空圧アクチュエータ制御に関する新規なソフトロボットアシスト技術を考案し,そのプロトタイプ開発に成功した.(3)臨床研究では、引き続き,脊椎・脊髄疾患者に対する臨床介入研究を実施している.上下肢協調運動,立位保持訓練に関する検証実験について,附属病院の研究協力者とともに開発を推進した.本研究を通じて,既存の車椅子の概念を超え,立位姿勢をとることが困難な方々への全く新しい移動支援機器を可能にするとともに,モータを用いない受動機構により,乗員による姿勢変換を随意運動に準じた形で実現可能であることを明らかにした.また,小児の臥位・座位間の姿勢遷移および姿勢保持を支援モデルの理解の深化という生体医工学分野における新たな知見を得て,全身着用型ソフトロボットの実現可能性を示した.これらは,臨床研究を通じてその有効性を明らかにしている.これにより,随意的な姿勢変換を支援するソフトロボットアシスト技術の基盤化が大きく進展し,肢体不自由者・児に対する生活支援機器への応用可能性を拓いた.(1)臥位・座位・立位の生体力学的解析の高度化と(2)小児用機器開発のための支援機構モデリング,及び(3)脊髄損傷者の立位移動機器の実現は順調であり,附属病院での臨床研究も開始するなど,当初計画通り順調に進展している.本研究を効果的に進めるため,前述のサブテーマの主眼を,(1)基礎研究(2)ロボット装置開発(3)応用研究と明確に設定して同時に推進する研究計画としている.また臨床の現場と工学的な開発を一体化して推進することで,現場に即した実問題を解決する体制が整っている.附属病院においても,毎月の定例報告会で研究の進捗状況を確認しながら慎重に研究を進める.なお,計画に遅れが生じた場合は,原因や問題点を共有し,協力研究者や研究補助員との定例研究会にて要因の解決を行っていきたい.28年度が最終年度であるため、記入しない。人支援ロボティクス本研究を効果的に進めるため,前述のサブテーマの主眼を,(1)基礎研究(2)ロボット装置開発(3)応用研究と明確に設定して同時に推進する研究計画としている.また臨床の現場と工学的な開発を一体化して推進することで,現場に即した実問題を解決する体制が整っている.附属病院においても,毎月の定例報告会で研究の進捗状況を確認しながら慎重に研究を進める.なお,計画に遅れが生じた場合は,原因や問題点を共有し,協力研究者や研究補助員との定例研究会にて要因の解決を行っていきたい.次年度使用額があるが、研究計画は予定通りである。当初、機器の性能向上のための部品を購入予定であったが、現状でも十分実験が実施可能であるため実験を優先したため、消耗品費に未使用額が発生した。28年度が最終年度であるため、記入しない。課題(3)における上部体幹運動を利用したハンズフリーでの立位移動機器に関する経費を次年度と合算して計上する予定である.本開発において,大部分の開発は完了している.ただし,予備実験の結果からフィードバックを得て,新型機の一部の開発を5月まで継続して行う予定であるため.実証実験機の製作は一部完了しており,部分的には臨床研究も開始しているため,研究推進に遅延はなく,当初計画通り研究を推進することが可能である.
ガージャール朝末期イランにおける地方政権の興亡

イランの近現代の歴史は、大きく言ってナショナリズム、イスラーム、そして社会主義の3つの思想潮流と、それを具現化せんとする勢力の相克と交錯によって彩られてきた。本研究では、各種諸形態をとるナショナリズム、及びこれまた種々のバージョンとして現前化するイスラーム主義の華々しい喧伝と覇権的地位の陰で、ともすると双方の陣営からは等閑視され、また現在もされている社会主義潮流の源流に遡航を試みる。具体的には、イランで、恐らくアジアで初めて「社会主義ソヴィエト共和国」を宣言した、いわゆる「ギーラーン共和国」を中心に、人物に照明を当てつつ解明を進める。この研究目的に照らして、本年度はフランス外務省外交資料館に赴き、文書の調査と関連する文書史料の収集を行った。具体的には、テヘランの公使館及びギーラーン州州都ラシュトの領事館との間での文書や、公使のメモランダム類を19151925年の間で閲覧し、とくに「共和国」時代に作成された文書を写真撮影並びに電子ファイルで系統的に集めた。今後これらを整理しつつ、ほとんど分析対象になっていない史料として順次紹介を行い、他の史料群と突き合わせて成果を公表してゆきたい。研究成果としては、共著で著書を1件(論文一篇を所収)、招待講演を1件、また研究会・学会発表を2件行った。著書に寄せた論考は、社会主義潮流が出現する以前に、近代ヨーロッパの文物・制度とイラン系知識人がいかに遭遇したかを実証的に検討したもので、口頭発表した講演や研究発表はそれが立憲革命以降にどう繋がるかを、日本での事例も踏まえて考察したものである。昨年度も所属機関での管理職職務のためエフォート率が思うように伸びなかったため、多少遅れ気味であった。今年度はそれを挽回すべく昨年度に続き講演や口頭発表は行ったが、研究課題に直接関連する成果が予定していた水準には達していないといえる。フランスでの海外調査も実施したので、それらの成果も含め、期間延期した次年度にいくつか成果として公表することにしたい。次年度が最終年度になるので、積み残したイランでの海外調査を実施し、併せて未収の文献などの入手も行う予定である。また、本研究課題に関連する論稿の準備も進めており、いくつか研究成果を公表するつもりである。イラン近現代の歴史は、大きく言ってナショナリズム、イスラーム、そして社会主義の3つの思想潮流とそれを具現化せんとする勢力の相克と交錯によって彩られてきた。本研究の目的は、各種形態を取るナショナリズム、及びこれまた種々のバージョンとして現前化してきたイスラーム主義の華々しい喧伝と覇権的な地位の陰で、ともすると双方の陣営からは等閑視され、また現在もされている社会主義潮流の源流に遡航を試みるものである。具体的には、イランで、恐らくアジアで初めて「社会主義ソヴィエト共和国」樹立を宣言した、いわゆる「ギーラーン共和国」の盛衰に焦点を定める。ただし、平成28年度は研究代表者が所属部局の研究科長職を務めており、エフォート率を下げざるを得ない事情があったため、主として立憲革命以来の思想傾向と運動系譜を継承するクーチェク・ハーンを取り上げることとした。彼と彼がリーダーを担ったジャンギャリー運動に関して、ペルシア語及び欧米語の新出資料・書籍を購入したほか、今年度は、前回科研費課題のイラン系知識人の在り方とも関連させた研究を進めた。研究実績としては、イタリア・フィレンツェ大学での国際シンポジウムでのクロージング・リマークスにおいてイラン系知識人=旅行者のパイオニア、アブー・ターレブ・ハーンに言及した原稿が書籍として出版され(執筆部分pp. 321-323)、さらに「イラン系ムスリム知識人たちの近代との出会い」と題する論稿を執筆し、その中で18世紀末から19世紀前半にかけての知識人の近代表象を取り上げた。これは平成29年度に出版できるよう折衝中である。また、イラン近代における知識人の在り方をテーマに、知識人の系譜論と立憲革命における知識人論に関する研究動向を主題にした研究発表を行った。今年度まで所属部局の研究科長職を務め、職責上十分な研究時間の確保が難しく、また研究史資料の調査や収集、研究交流のために、海外、とくに念頭に置いていたイランに調査出張を実施することができなかった。ただし、平成29年度以降は同職から退くため、予定していた計画を一部手直ししつつ、課題の進捗に注力できるものと期待される。具体的は、イランで、恐らくアジアで初めて「社会主義ソヴィエト共和国」樹立を宣言した、いわゆる「ギーラーン共和国」の盛衰に焦点を定める。今年度は所属部局の研究科長職を退いたため、比較的エフォート率を上げることができ、1冊の図書(近刊)、4度の研究発表ないしは研究講演を行うことができた。