hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遺伝子改変技術を用いたVEGFR-3の機能解析

本研究では、内皮細胞におけるProx1の発現を人為的に制御することでProx1の生体における機能を解析することを目的として、2種類のトランスジェニックマウスの作成を進めた。1つは、独自にクローン化したVEGFR-3転写制御領域に、Creリコンビナーゼを接続したトランスジーンである(R3-Cre)。もう一つは、CAG promoter-loxP-GFP(または、βgeo)-pA signal-loxP-Prox1 cDNA-pA signalという構造からなるトランスジーン(CFPまたはCGP)で、Creリコンビナーゼによる切り出しが起きると、それまで発現していたGFP(lacZ)の発現が消失し、下流のProx1 cDNAが発現する。交配により、これら2種のトランスジーンを持つマウスを作成し、内皮でProx1を強発現するマウスを得ることが出来る。R3-CreマウスとROSA26Rマウスとの交配により得られた産仔において、X-gal染色を行ったところ、10系列のうち4系列において、内皮におけるlacZの発現が確認された。作成した3系列のCFPマウスのうち、GFPの蛍光により全身性の発現が期待された1系列を、内皮および心臓でCreを発現するR3-Creマウスと交配した。2種のトランスジーンを持つマウスでは、心臓におけるGFPシグナルの消失およびProx1の発現誘導は確認されたが、内皮におけるProx1の発現誘導は確認出来なかった。GFPの蛍光により全身性の発現が期待されたCFPマウスであるが、内皮細胞におけるトランスジーンの発現が、無い、もしくは十分でないことが予想された。血管およびリンパ管内皮でCGPトランスジーンを強く発現するマウスを作出する必要性がある。
ダウン症児における早期乳児期からの積極的運動リハビリテーション

ダウン症者の多くは精神運動発達遅滞を生じる。乳幼児期の運動発達遅滞はその後の運動および知的能力に影響することが明らかとなっており、近年ダウン症者に対する可能な限り早期の療育介入の有用性が提唱されている。運動発達においても早期の運動リハビリテーション(以下、リハビリ)介入がその後の運動能改善に寄与することが明らかとなっている。しかしながら乳児期からの運動リハビリ介入効果に関するエビデンスは不足している。本研究では、早期乳児期から運動リハビリ介入を受けたダウン症児の臨床的特徴を後方視的に解析し、早期乳児期からの積極的な運動リハビリ介入効果を明らかにする。
最古の須恵器様式と生産に関する研究

1.初期須恵器窯跡の集成を行い、各窯跡の特徴を整理・分析し、相対的な年代の有無を検討した。初出期の窯は、北部九州の一群(朝倉窯跡群・隈西小田窯跡群、居屋敷窯跡)と、岡山県奥ケ谷窯跡、香川県三郎池西岸窯跡、大阪府吹田32号窯跡、同大庭寺遺跡、同一須賀2号窯跡に限定されることが解った。2.各窯跡は、ほぼ同時期と考えられるが、系譜は北部九州と他地域では異なると予想できた。3.大庭寺遺跡、および周辺の陶邑窯跡群の資料を分析し、最古型式の設定を行った。最古窯跡は、大庭寺遺跡(TG231窯跡)であり、続いてON231号窯跡、TK73号窯跡、TK85号窯跡、TK87号窯跡が順次成立することを明らかにし、TK73型式に先行するTG231型式を設定した。4.最古型式の設定の妥当性を検討するため、消費地の遺跡の検討を行った。主に大阪府堂山古墳と久米田古墳群の出土須恵器について検討・分析した。両者が短時間の須恵器であり、限定された窯跡から運ばれたことが予想され、最古型式の設定が妥当性をもつと判断した。5.最古型式の設定を基に、日本における須恵器生産の開始と展開を再検討した。TG231型式段階には、朝鮮半島から直接渡来した工人が、北部九州・四国・中国地方と近畿地方において操業(渡来型)するが、その後しばらくは築窯されず、ON46段階に、陶邑窯から各地に拡散(国内波及型)していく様相が追認でき、出現期とその後のあり方に差が存在した。出現期の特色は明確であり、朝鮮半島と有力豪族の有機的な関係が予想でき、以降は大和政権(陶邑窯)主導型となる。平成6年度は、日本で確認されている初出期の須恵器窯跡の相対的な位置付けを中心に行う。当初の計画に基づいて、基礎研究、基礎資料の収集、資料の整理・選定の後、調査を行う。調査は近畿圏を中心に、四国・中国・九州地方に赴き、特に遺物の調査・記録を行う。調査した資料は、形態・技法・文様等の分析を行い、共通・非共通性の抽出と相対的な年代差の有無を検討した。その結果、初出期の須恵器窯跡は北部九州型と近畿型の大きく二者の系統に分かれ、特に甓・壺の形態は違いは顕著である。両者の相対的な年代は、決定的な根拠にかけるが、文様・技法の検討からほぼ同時期に成立したと考えられ、また中・四国地方もこれに準じて成立する。次に、近畿の最古型式と考えられる大庭寺遺跡の資料と、陶邑窯跡の資料を比較検討し、最古段階の位置付けとその後の型式変遷の検討を行った。これにより近畿陶邑窯跡の初期須恵器の序列が明確になり、最古型式として大庭寺遺跡TG231・232号窯跡が成立した後、ON232、TK73、TK85、TK87の各窯が成立し、変遷していくことが解った。今後は、周辺の消費地の遺物の検討を加えて再考を要し、生産体制と系譜についても探る。平成7年度は、最古段階の須恵器を出土した消費地の遺跡の検討を中心に行った。昨年度に実施した、窯跡資料を用いた最古型式の設定が、実際に妥当性をもつか否かを消費地の遺跡で検討した。主に次の2遺跡について検討した。1は大阪府堂山古墳であり、2は大阪府久米田古墳群である。

両者の古墳出土須恵器について、出土状況や種類を検討し、さらに形態・技法・文様等の分析を行い、所属時期や型式比定を行った。その結果、両者とも比較的まとまった短時間の資料であることが判明し、このことから、各古墳の須恵器は、限定された窯跡から選ばれたことを予想され、最古型式の設定が妥当性をもつと判断した。TG231号窯跡やON231号窯跡、さらにTK73号窯跡等が同時期に操業をしていた場合は、消費地に運ばれる須恵器には、各窯跡のものが混合する可能性が存在するが、今回の資料ではそれは認められず、各型式に当てはまるものが、単独で存在していたことから、TG231型式からTK73型式への変遷は正しいと考えられ、その間にON231号窯跡が操業されていたことが確実になった。こうした変遷を基に、日本における須恵器生産の開始と展開を再検討した。TG231型式段階には、朝鮮半島から直接渡米した工人が、北部九州・四国・中国と近畿(陶邑)において操業(渡来型)するが、その後しばらくは築窯されず、ON46段階に、陶邑窯から各地に拡散(国内波及型)していく様相が追認でき、出現期とその後のあり方に差が存在し、出現期の特色が明確になった。渡来型の系譜や朝鮮半島との交流史研究は、現段階では資料不足であり、将来的に本研究の成果を基に、日韓における資料の蓄積をまって言及していくことにしたい。
高音質・高速収束ステレオエコーキャンセラに関する研究

1.2種類のステレオ音響エコーキャンセラ(SAEC)を組み合わせた高速収束アルゴリズムの開発不定解の分布解析を行った。周波数領域においては、2個の互いに異なる不定解を推定し、4元連立方程式を解くことにより不定解全ての分布範囲を特定できる。さらに、2人の話者に対する不定解が求められると、4元連立方程式を解くことにより最適解を推定できる。また、2個のSAECを用いて最適解を推定する方式を開発した。初期値の異なる2個のSAECを用いて、2個の不定解を同時に推定する。独立性の高い不定解を得る必要があるので、定期的に不定解の独立性を判定し、独立性が低い場合には初期値を再設定する方式を開発した。初期値として現在の推定ベクトルと直交するものを選ぶことにより、独立性を高める。2.実時間信号処理システムの構築最新のディジタルシグナルプロセッサ(DSP)を用いた実時間信号処理装置を導入した。3.IntelIA32プロセッサを用いたSAECの実現PCベースの遠隔会議システムを想定して、Intel IA32プロセッサを用いてSAECを実現した。ベクトル演算命令を有効に利用できるよう種々の最適化を行い、最適化前のプログラムに対して約4倍の高速化に成功した。比較的低価格のPCでもSAECの実時間処理が可能になるため、SAECを用いた高品位遠隔会議システムを低価格で容易に導入可能になる。4.入力信号の白色化による高速収束アルゴリズムの検討入力信号を白色化することによって、有色信号に対する収束速度を改善する方法を検討した。白色化フィルタの位置を見直すことにより、同期が不要な構成を検討した。タップ数が少ない場合には有効であるが、タップ数が多いと大きな改善は見られないという点が課題である。1.2種類のステレオエコーキャンセラ(SEC)を組み合わせた高速収束アルゴリズムの開発不定解の分布解析を行った。時間領域においては、多次元空間での解析が必要であり、実用的とはいえない。周波数領域においては、2個の互いに異なる不定解を推定すれば、不定解全ての分布範囲を特定できることが判明した。4元連立方程式を解くことにより、不定解分布の理論式を特定できる。さらに、2人の話者に対する不定解が求められると、最適解を推定できることが判明した。4元連立方程式を解くことにより、周波数領城における最適解を推定できる。2個のSECを用いて最適解を推定する方式を開発した。初期値の異なる2個のSECを用いて、2個の不定解を同時に推定する。その際、独立性の高い不定解を得るためには、適切な初期値を設定する必要があることが判明した。独立性の低い不定解の組を用いると、最適値の推定精度が劣化する。この問題を解決するために、定期的に不定解の独立性を判定し、独立性が低い場合には初期値を再設定する方式を開発した。周波数領域に変換して不定解間の距離を測定し、閾値以下である場合には初期値を再設定する。初期値としては現在の推定ベクトルと直交するものを選ぶことにより、独立性を高める。初期値の再設定により、最適値の推定精度を高めることができた。しかし、まだ十分なエコー消去量が得られないため、さらなる改善方法を検討している。このDSPに適したSECの実現方法を検討している。1.IntelIA32プロセッサお用いたステレオ音響エコーキャンセラ(SAEC)の実現PCベースの遠隔会議システムを想定して,Intel IA32プロセッサを用いてSAECを実現した。

ベクトル演算命令を有効に利用できるよう種々の最適化を行い,最適化前のプログラムに対して約4倍の高速化に成功した。比較的低価格のPCでもSAECの実時間処理が可能になるため,SAECを用いた高品位遠隔会議システムを低価格で容易に導入可能になる。ベクトル演算命令を用いた高速化を行う際に,通常は連続する4タップを4次元ベクトルとしてベクトル化を行う。しかし、この方式では4ワード境界を超えたデータアクセスが必要になり,データ配置問題を引き起こす。今回は,4個の適応フィルタを用いるというSAECの構成に着目し,4個のフィルタのタップ4個を4次元ベクトルとしてベクトル化を行った。この構成では,データ配置問題は発生しない。循環バッファの実装方法についても検討した。専用のアドレス発生器を持たない汎用プロセッサにおいては,条件分岐命令によるパイプラインの効率低下を避けるために,循環バッファサイズより大きな配列を用意することが多い。分岐予測が可能であること,分岐ユニットが並列動作することに着目すると,条件分岐の影響は少ないことが予想される。実験により,条件分岐の影響は非常に小さいことを確認した。2.入力信号の白色化による調整収束アルゴリズムの検討入力信号を白色化することによって,有色信号に対する収束速度を改善する方法を検討した。ラチス形予測器を用いた方法を提案してきたが,予測係数とフィルタ係数の同期が必要であり,同期のために演算量が増加するという問題があった。白色化フィルタの位置を見直すことにより,同期が不要な構成を検討した。タップ数が少ない場合には有効であるが,タップ数が多いと大きな改善は見られないという点が課題である。
チタンろう付用フラックスの作用機構

研究目的:チタンろう付用フラックスの作用を基礎的に調べた。このためチタンとフラックスとの反応を調べ、チタン板上におけるろう合金の広がりにおける元素分布を調べた。実験-1:チタンと溶融フラックスとの反応を調べた。(1)100%LiF,(2)100%KHF_2,(3)70%KHF_2-30%LiF,(4)50%KHF_2-50%LiF,(5)56%KHF_2-14%LiF-30%NaCl・KCL,(6)100%Nacl・KCLの各融液にTi板をに浸漬しチタン板の累積重量減少を900°Cで測定した。NaCl・KClは重量比で1:1の混合物とした。また銀ろうの広がりを観察した。その結果(1)いずれのフラックスも、時間とともに累積重量減少は増加した。(2)(6)<(5)<(4)<(3)<(2)<(1)の順にフラックスの反応性は、大きくなった。(3)単成分フラックスでは、LiF,KHF_2の順に反応性は大きいが、NaCl・KClの反応性は小さい。(4)多成分フラックスでは、反応性に大きな差はない。(5)銀ろうの広がり易さは、フラックスの反応性と必ずしも一致しない。実験-2:銀ろう広がり断面における元素分布を調べた。50%KHF_2-50%LiFのフラックスで銀ろうを覆い、チタン板上に置き800°Cで25秒、35秒45秒、75秒と保持した。広がり試料の断面を作製して、X線マイクロアナライザーでろう成分元素の面分析をおこなった。その結果(1)いずれの加熱時間の場合も、銀ろう広がり先端部においては、銅の濃度は高く、銀の濃度は低かった。(2)加熱時間25秒、35秒の場合、広がり先端部内側のろう中では、チタン板との界面で銅の濃度は高かった。このような銀の濃度分布は、加熱時間45秒、75秒の場合には、広がりの中心に近い部分で生じた。(3)加熱時間45秒、75棒の場合、広がり先端部内側のろう中では、銀については上層部で濃度が高く、下層部で濃度が低い。一方チタンは上層部で濃度が低く、下層部で濃度が高かった。銅は全体に濃度が低かった。このような濃度分布を示す部位は、加熱時間25秒、35秒の場合には見られなかった。研究目的:チタンのろう付は、チタンの歯科的応用に必須の技術である。しかし、ブローパイプとフラックスを用いた従来のろう付法では、チタンの高反応性のため必ずしも良い結果が得られない。そこで本研究では、チタンろう付用フラックスの設計に役立てるために、フラックスの作用を基礎的に調べた。研究計画-

1:チタン及び銀ろうと溶融フラックスとの反応を調べる。このため(1)100%LiF,(2)100%KHF_2,(3)70%KHF_2-30%LiF,(4)50%KHF_2-50%LiF,(5)56%KHF_2-14%LiF-30%Nacl・KCl,(6)100%Nacl・KClの各融液にTi板を経時的に浸漬し、チタン板の累積重量減少を900°Cで測定した。NaCl・KClは重量比で1:1の混合物とした。また同じフラックスを用いて、銀ろうの広がりを観察した。銀ろうとフラックスとの反応は、今後検討する。結果(1)いずれのフラックスも、時間とともに累積重量減少は増加した。(2)(6)<(5)<(4)<(3)<(2)<(1)の順にフラックスの反応性は、大きくなった。(3)単成分フラックスでは、LiF,KHF_2の順に反応性は大きいが、NaCl・KClの反応性は小さい。(4)多成分フラックスでは、反応性に大きな差はない。(5)銀ろうの広がりは、フラックスの反応性と一致しない。研究計画-2:フラックス浸漬後のチタン表面の走査電子顕微鏡観察。当面は光学顕微鏡観察した。結果(1)短い浸漬時間ではTi板表面に粒界も見えるが、反応が進むと全面的に腐食された。研究計画-3:銀ろうの広がりの時間的変化を測定する。今後、検討する。研究目的:歯科におけるチタンろう付は、真空あるいはアルゴン雰囲気中で赤外線加熱して行なわれている。しかし私は、適当なフラックスを造ることができれば、従来のガスブロ-パイプ加熱でも、チタンろう付は可能ではないかと考えた。そこでフラックスの設計に先立ち、チタン用フラックスがどのような作用を示すかを基本的に把握したい。本年度はチタン板上におけるフラックスとろう合金の広がりにおける元素分布を調べる。研究計画:銀ろう広がり断面におけるチタンならびにろう成分元素およびフラックス成分元素の分布を調べた。このため、50%KHF_2-50%LiFのフラックスを調製して、銀ろう10mgを6mgのフラックスで覆いチタン板上に置き、800°Cの電気炉に、25秒、35秒、45秒、75秒と保持した。広がり試料を樹脂包埋して断面を作製して、X線マイクロアナライザーでろう成分元素の面分析をおこなった。実験成果1.いずれの加熱時間の場合も、銀ろう広がり先端部においては、銅の濃度は高く、銀の濃度は低かった。2.加熱時間25秒、35秒の場合、広がり先端部内側のろう中では、チタン板との界面で銅の濃度は高かった。このような銀の濃度分布は、加熱時間45秒、75秒の場合には、広がりの中心に近い部分で生じた。3.加熱時間45秒、75秒の場合、広がり先端部内側のろう中では、銀については上層部で濃度が高く、下層部で濃度が低い。一方チタンは上層部で濃度が低く、下層部で濃度が高かった。銅は全体に濃度が低かった。このような濃度分布を示す部位は、加熱時間25秒、35秒の場合には見られなかった。今後の課題:上記以外のフラックス組成を用いたときのろう成分の元素分布と広がりにおけるフラックス成分の元素分布の測定は現在実施中である。
ショウジョウバエ学習記憶中枢の神経層形成を制御する分子基盤の解析

本研究は、ショウジョウバエ脳において学習記憶中枢として機能するキノコ体の神経構造に着目し、その位相的な軸索層構造がどのように作られるか,その分子基盤の探索を目的とする。キノコ体の位相的な軸索層構造の確立には、新生神経による軸索群の集束と軸索層構造の中核領域への選択的な投射が必須である。これまでの解析によって、この新生神経において特異的に発現する分子として、細胞接着分子N-cadherin(N-cad)と受容体型チロシンフォスファターゼRPTP(PTP10D,69D,99A,DLAR)を同定している。今年度は、これら4種の受容体型チロシンフォスファターゼの詳細な機能解析を行った。その結果、キノコ体の形成過程において、PTP10Dは、軸索の正確な伸長と新生神経の選択的な束形成に必要であることが明らかになった。PTP69Dは軸索の分岐と束形成に、DLARは軸索伸長の正確な制御に必要なことが明らかになった。PTP99Aでは、明確な変異体表現型を伴わなかった。これら4種のRPTPは構造的に類似しているが、キノコ体軸索系における役割が部分的に異なる事が興味深い。また、PTP69Dの表現型は、アクチンの脱重合反応を制御するCofilin,LIMKのキノコ体表現型と極めて類似しており、これら分子との相互作用をする可能性が考えられる。これらの結果は、学術雑誌(Molecular and cellular neuroscience)に掲載された。一方、キノコ体の大規模な神経層構造を形成するためには、特異的神経幹細胞が継続的に分裂を行い、神経を供給し続けなくてはならない。この特徴的な幹細胞の分裂に転写因子taillessの活性が必須であることを明らかにし、現在学術雑誌に投稿中である。これまでの解析によって、この新生神経の選択的な集合にN-cadherin(N-cad)が必要であることが明らかになっている。今年度の研究実績:(1)N-cadの姉妹遺伝子であるN-cad2の必要性を検証した結果、N-cad2変異体においてはキノコ体の神経構造に異常を見つけることが出来なかった。(2)キノコ体の新生軸索に高レベルに局在する分子として4種類のreceptor-linked protein tyrosine phosphatases(PTP10D, PTP69D, PTP99A, Dlar)を同定した。変異体を用いた解剖学的な解析によって、PTP69Dは軸索の分岐に、Dlarは軸索伸長の正確な制御に必要なことが明らかになった。(3)透過型電子顕微鏡を用いた免疫組織学的解析を行うことによって、N-cadの発現部位を微細構造レベルで確認しようと試みたが、良好なシグナルが得られなかった。実験条件の改良が要求される。(4)これまでの解析から、新生神経の軸索ではN-cadが発現し、発生が進行するに伴いN-cadに代わってFasIIが発現することが明らかになっている。これら細胞接着分子の発現の移行がどのように制御されているのか、その引き金となる機構を探索した。改変型のopenrectifier K channelの過剰発現によってキノコ体の電気活動を抑制した状態で発生させた結果、異常な層構造形成と成熟神経におけるFasIIの抑制が確認できた。また、逆に膜の興奮性を増大させるBacterial voltage sensitive Na channelを強制発現させた結果、FasIIの発現レベルの増加が確認できた。このことから少なくともFasIIの発現レベルの調節に電気活動が関与する可能性が示唆される。

一方、キノコ体の大規模な神経層構造を形成するためには、特異的神経幹細胞が継続的に分裂を行い、神経を供給し続けなくてはならない。この特徴的な幹細胞の分裂に転写因子taillessの活性が必須であることを明らかにし、現在学術雑誌に投稿中である。
細菌ペプチドグリカン結合型カダベリンの合成制御並びに表層膜安定の分子及び原子機構

セレノモナスルミナンチウムのペプチドグリカン(PG)に共有結合して存在するカダベリン(Cad)合成酵素LDC/ODCはリボソーム蛋白質L-10によりその合成が制御されている。次の3点が本研究の成果である。(1)LDC/ODC-L10複合体分解酵素ClpXPプロテアーゼ遺伝子がクローニングされ、同遺伝子産物の精製および特性が明らかにされた。(2)本菌の外膜主要蛋白質Mep45のN末端領域に存在するSLHドメインがペリプラズム空間でPG結合型Cadと特異的に結合して、外膜を安定化させる機構が明らかにされた。(3)PGへのCad結合酵素(Ldt)遺伝子が同定され。その遺伝子産物が精製された。本研究課題は3年間で、Selenomonas ruminantiumにおけるPG結合型カダベリンの合成制御機構を並びにカダベリンのPGへの結合機構並びに生理機能を分子及び原子レベルで解明することである。最本年度は以下の事実を明らかにした。[1]L10の特性解明並びに大量発現系の構築に成功した。さらに大腸菌リボソーム蛋白質RplJに欠損している上記AおよびB領域にS.ruminanantium由来のAおよびBペプチド断片を挿入してRplJ変異蛋白質を作製し、そして本変異蛋白質がLDCに対して結合活性および分解促進活性を持つか否かを検証し、両領域のL10機能の必須性を確認した。[2]S.ruminantiumのカダベリン合成酵素であるLDC/ODCノ分解制御機構を解明した。研究代表者はNITEとの共同研究で、S.ruminantiumの全ゲノム配列を決定したので、これを参考に本菌からClpP型プロテアーゼ遺伝子を予測しクローニングを行い、大腸菌にクローニングした後、リコンビナント蛋白質を得た後、本プロテアーゼ活性を測定した結果、予想通りClpPがClpXと共同して、P22並びにATP依存的LDC/ODC特異的分解を触媒する酵素であることを発見した。[3]Mep45のSLHドメインにおけるPG結合ポリアミン分子種変換による外膜-PG間結合に係るカダベリンの重要性を証明した。本菌の37°Cでの生育並びに形態は正常に見えたが、SDS(80・g/ml)あるいはnovobiocin(2・・g/ml)存在下では、野生株(C5)のみが生育可能であった。また43°Cでの生育についても野生株のみが生育可能であった。従って、これら3分子種のPGとMep45のSLHドメインとの親和性を温度等の条件を考慮して生菌においてはcrystal violet等、種々の色素の表層膜透過性について比較検討し、PG結合カダベリンの存在特異性の重要性を証明した。以下の2項目について実験を行った。1.LDCおよびC-末端アミノ酸残基変異LDCの3次元構造解析のための試料作成: 393アミノ酸残基から成るLDCのL10依存的ClpX/Pによる分解は、これまでの我々の実験でC-末端から始まることが明らかになっている。LDCのC-末端5アミノ酸残基は, -VKKAV393であるが、興味あることに大腸菌において、ファージMuの196アミノ酸残基から成るtransposition制御蛋白質のC-末端アミノ酸配列も-VJJAV96である。本制御蛋白質はClpX/Pで分解されないが、V196残基がA残基に変換された変異株(RepV196A)はClpX/Pで分解される。従って、LDC変異株(V393A)はL10非依存的にClpX/Pにより分解される可能性が非常に高い。本年度は、本変異株がL10非依存的にClpX/Pにより分解されることを実証すると共に、LDC、その変異株(V393A)および[LDC-L10]複合体の結晶を取得し、これらの結晶解析からL10結合LDCのC-末端近傍の構造変化、並びにLDCのV393残基のClpX/P耐性に係る構造的役割を実証するために、LDC変異株(V393A)を作製した。2.リコンビナントLdt(rLdt)の生化学的及び構造科学的特性の解明:研究代表者らは、NITEとの共同研究でS.ruminantiumの全ゲノム配列を決定し公開した。これを参考に本菌からLdtをコードする遺伝子(orf2750)を大腸菌にクローニングしてrLdtを得た。本酵素は予期した膜内在性酵素ではなく、細胞質酵素であった。

rLdtは、無細胞系でATP依存的に細胞膜に存在する標的基質であるC55-isoprenoid alcohol-MurNAc-pentapeptide(リピド中間体)への14C-カダベリンの転移を触媒する酵素であることは確認されたが、転移反応は弱かった。その原因を追究中、orf2750の上流に同一転写系で転写されるorf2751が存在を見出した。ORF2751は、Ldtとリピド中間体との親和性を高めるトリガー蛋白質である可能性があるので、orf2751をクローニングした。23年度は、[1] L10の特性解明並びに大量発現系の構築に成功し、プロテオバクテリアに存在しないAおよびB領域の重要性を明らかにした。さらに、[2] Selenomonas ruminantium外膜に存在するMep45のSLHドメインにおけるPG結合ポリアミン分子種変換による外膜-PG間結合に係るカダベリンの重要性を証明した。申請書に記載した平成23年度における予定研究項目においては90%以上実績を上げた。実績は、上記[3]においては、J. Bacteriolにすでに発表し、さらに[1]および[2]においては、現在J. Bacteriolに投稿準備中である。25年度が最終年度であるため、記入しない。23年度実績は、上記[2]においては、J.Bacteriolにすでに発表した。23年度成果[1]さらに24年度成果[1]および[2]においては、L10のLDC分解機構の生化学的解析が終了したらJ.Bacteriol.に投稿する。細胞壁PGのD-Glu残基におけるカダベリンの共有結合を触媒する新規細胞膜酵素Lipidintermediate:diamine transferaseの生化学的及び構造科学的特性の解明するために、Lipidintermediate:diaminetransferase遺伝子のクローニングを試み、本遺伝子の単離及びクローニングに成功した。本遺伝子並びに遺伝子産物の詳細な解析を行ったら、J. Bacteriol.に投稿する。一方、高収率での可溶化L10の調整には未だに成功していない。これが成功しないと、LDC-L10複合体の結晶構造解析が進展しない。(1)LDC、L10およびプロテアーゼ3者間の無細胞系での相互作用を解明する。(2)細胞壁PGのD-Glu残基におけるカダベリンの共有結合を触媒する新規細胞膜酵素Lipidintermediate:diamine transferaseの生化学的及び構造科学的特性の解明する。そのためには、Lipid intermediate:diamine transferase遺伝子のクローニングを行う。研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点は特にない。[1] ClpXPシステムにおけるL10依存性LDC分解機構の解明:(1)LDCにおけるC末端アミノ酸残基の変異株の取得:Bacteriophage Muのrepressor protein (Rep)がClpXPにより分解される機構でRepのC末端5アミノ酸残基(-VKKAV)のバリン残基(V196)はClpPXシステムによる分解に抵抗性を示し、変異株(V196A)は、感受性を示すことが明らかにされた[Mol.Microbiol.,67,920 (2008)]。
急性期治療後の高齢者が転入する後方支援施設での多職種情報共有包括ケアモデルの開発

本年度は、前年度までの調査と基に作成した情報共有モデルの素案について、妥当性の確認と実態の把握を目的とした調査を実施した。調査は、郵送による自記式質問紙調査によって行った。調査用紙は、先行研究から整理された35項目の情報ごとに「共有すべきと考える程度」と「共有できているか」を問う内容である。対象者は、WEB上に公開された地域医療情報システムから無作為に抽出した急性期病院の退院支援看護師500名および医療療養病床で高齢患者の転入に関わる看護師500名である。分析は項目ごとに集計し、カイ二乗検定を行った(有意水準p<0.05)。回収数は212件(退院支援看護師136、医療療養病床看護師76)、回収率は21.2%であった。素案のモデルで提示した全35項目について、急性期病床の退院支援看護師および医療療養病床看護師の合意が得られ、必要な情報項目の合意が得られた。また、モデルの素案の活用について、急性期病床の退院支援看護師と医療療養病床看護師の双方から活用できるとの評価が得られた。図式化されたことで相互の共通認識を促進することに貢献できると思われる。モデルの改良について、入院判定会議の位置づけが病院によって異なることを明記し、そのことを理解し配慮した情報共有となるように注記し、急性期病院内での情報共有の流れを追加した。また、情報共有の内容を指摘された点を追加し、情報共有の段階と目的を時期として別表で示した。このモデルの活用について、高齢患者が移行する急性期病床と医療療養病床が検討するためのツールとして使用できるだけでなく、それぞれの施設での情報授受のあり方やケアの見直しに役立てられることが期待できる。本研究は、高齢患者の急性期医療の場から後方支援施設への安全で円滑な転入を促進し、後方支援施設での多職種者が高齢者に対するケアに活かせる情報を共有した包括的なケア実践につなげる「多職種情報共有包括ケアモデルの開発」を目的とする。そのために、1後方支援施設における情報共有と高齢者包括ケアの実態、2多職種情報共有包括ケアモデルの作成、3多職種情報共有包括ケアモデルの検証、の3つの研究を行う。本年度は、共有の必要な情報の種類、過不足の実情と包括ケアに向けた課題を明らかにすることを目的に、医療療養病床でヒアリング調査と観察調査を行った。ヒアリング調査の対象者は1施設の看護師5名と他職種者8名(医師、介護士、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、薬剤師、管理栄養士、医療ソーシャルワーカー)である。観察調査は、看護師2名を対象に行った。調査の結果、入院元の急性期病床からは主に紙面で治療経過、現在の身体状態、家族状況に関する情報が伝達され、各職種が受領していた。対象者は、各々が入院前に得られた情報を基に患者理解に向けた情報を収集し、他の職種者に報告や確認をしていた。特に、身体状態の不安定な高齢患者や薬剤や食事の調整が必要と判断された高齢患者に対しては、早急に関連する職種者が必要に応じて情報を共有し、連携していた。高齢患者の動きに関して、急性期治療の場での身体拘束により情報が不足し、転入後に身体拘束を解除して新たに情報を収集していた。看護師は、情報を収集してケア計画を立案するまでには1週間程度の時間を要していた。これは、認知機能が低下した高齢者が新たな環境に適応し、保持する生活機能を発揮するのに要する時間であると考えられた。また、情報を共有する際には、事実を基に高齢患者の先の見通しについてのアセスメントも共有されていた。これらの内容をモデル化することが次年度の課題となる。本年度に計画した調査は終了し、分析の段階にある。ただし、調査対象者を1施設からしか得られていない状況である。今後データの追加が必要かどうかは、分析結果を踏まえて、検討する。本年度は、モデルの基盤となる情報収集の方法を明らかにすることを目的に、後方支援施設における転入日のケア実践に関するインタビュー調査の内容から、事故に関する情報収集の方法について分析を行った。データは、関東圏にある1か所の医療療養病床で看護師5名を対象としたインタビュー逐語録である。逐語録について、質的帰納的に分析を行い、転入日の動きに関するリスクを把握し、事故を予防するための情報収集の方法を抽出し、整理した。分析の結果、対象者が想定する事故は、点滴やカテーテル類の抜去と転倒であった。対象者が実施していた情報収集の方法は、【急性期病床の看護師から情報を得る】、【患者に触れて身体状態を感じ取る】、【患者の動きをよく見る】、【患者の動きを引き出す】であった。これらの行動に先立って、患者の身体拘束は解除していた。これらの行動は、〔患者の危険を予測するためにできるだけ情報を得たい〕、〔患者には動ける可能性があると考えて患者の動きの範囲を広く捉える〕、という看護師の態度に基づいていた。患者には動ける可能性があると考えて患者の動きの範囲を広く捉える態度で、患者の動きを引き出すのは、急性期治療後の患者の回復を促進する医療療養病床看護師の行動の特徴と考えられた。急性期治療後に転入した高齢患者の動きに関するリスクを把握する情報収集の方法は、患者の動きを抑える目的ではなく、最大限の機能発揮の可能性を把握し対処しようとするものである。

これは、事故を起こさないことを第一義とするのではない、患者の生活を支える医療療養病床での事故予防のあり方を示すものであると考えられた。今後、このような情報を多職種と共有する方法を明示する。調査研究の結果、研究対象とする事象が当初想定したより複雑で整理に時間を要し、1施設の調査の分析に留まった。本年度は、急性期治療後の高齢患者への転入時ケアの促進を目指した情報共有モデルの素案(仮モデル)を作成することを目的に2つの調査を実施した。調査1では、高齢患者の移行時の情報共有の流れと課題を明らかにした。調査対象は医療療養病床の医師、看護師、理学療法士、作業療法士、栄養士、薬剤師、言語聴覚士、介護福祉士、医療ソーシャルワーカー計13名で、急性期病床からの情報伝達および医療療養病床内での情報共有についてインタビュー調査を行った。その結果、急性期病院から伝達される情報の内容は治療経過、現在の身体状態、家族状況に関する情報であり、受領した情報について、それぞれの職種者が患者理解に向けた情報を吟味、精査し、他の職種者に報告や確認するという流れがあった。急性期病床との情報共有について、現状では不足する内容があっても転入後に自ら収集することで対応しており、情報不足が問題と認識されにくい状況があった。調査2では、医療療養病床において、急性期病床から取得したい情報を明らかにした。調査対象は医療療養病床の看護師5名で、インタビュー調査を実施した。その結果、転入時に取得したい情報は、身体状態、急性期病床での生活状況、処置や対応の根拠と判断、対応の要領、家族の状況に分類された。その目的は、リスクマネジメントと医療療養病床での対応を判断するための根拠を得ることであった。高齢患者の医療療養病床への転入時には、病棟でのケアに直接関連する情報の提供が求められていた。転入当初のアクシデントを共有し、防止に向けた情報共有のあり方を検討すること、高齢患者への継続ケアを見据え、急性期病床での対応の根拠が明確に伝わることが必要であると考えられた。調査から、モデルの作成に必要な要素が抽出され、次年度の調査に向けた準備が整ったため。本年度は、前年度までの調査と基に作成した情報共有モデルの素案について、妥当性の確認と実態の把握を目的とした調査を実施した。調査は、郵送による自記式質問紙調査によって行った。調査用紙は、先行研究から整理された35項目の情報ごとに「共有すべきと考える程度」と「共有できているか」を問う内容である。対象者は、WEB上に公開された地域医療情報システムから無作為に抽出した急性期病院の退院支援看護師500名および医療療養病床で高齢患者の転入に関わる看護師500名である。分析は項目ごとに集計し、カイ二乗検定を行った(有意水準p<0.05)。回収数は212件(退院支援看護師136、医療療養病床看護師76)、回収率は21.2%であった。素案のモデルで提示した全35項目について、急性期病床の退院支援看護師および医療療養病床看護師の合意が得られ、必要な情報項目の合意が得られた。また、モデルの素案の活用について、急性期病床の退院支援看護師と医療療養病床看護師の双方から活用できるとの評価が得られた。図式化されたことで相互の共通認識を促進することに貢献できると思われる。モデルの改良について、入院判定会議の位置づけが病院によって異なることを明記し、そのことを理解し配慮した情報共有となるように注記し、急性期病院内での情報共有の流れを追加した。
定期健康診断が成人病予防に果たす役割に関するプロスペクティブ疫学研究

健康診断が成人病予防に果たす役割を評価するため,地域と職域において観察対象集団を設定して,定期健康診断実施後プロスペクティブに観察をおこなった。地域集団としては,隣接する2町で,老健法による健康診査を平成元年,2年度に受診した者のうち,アンケ-トにより調査協力の意志表示をした2927名を対象とした。職域としては,某県の自治体職員22,478名で,全員が統一の方法による健康診断を受診している集団であった。研究目的としては,1)健康診断で用いられている各検査項目毎の,早期診断の能力と発見後の早期治療による治療効果の評価,2)一次健診と二次健診の関係,健康教育とその結果としての態度変容に及ぼす影響,の健康診断そのものの技術的評価と実施方法もしくは附随的な副次効果の評価の両面においた。最初の目的に関して,地域の集団で,健診後平均171日後に,その間の罹病調査をおこなった。その結果,47%の対象者が医療機関を受診し,その内健診で発見された疾病は15%であった。この成績を用いて,健診間隔と全有病数の内健診で発見可能な割合を、疾病の前臨床期の長さ,検査の感度と特異度を用いて表現するモデルを作成した。職域においては,検査項目毎の陽性的中率を推定するために,一次検査で異常を指摘された群の追跡調査をおこなった。二次健査の未受診者がいるため,区間推定しかできなかったが,陽性的中率は20%96%と違いが大きく,今後さらに詳細な検討が必要であった。さらに,代表的成人病として糖尿病をとり上げ,過去に糖尿病罹病歴のない6920人から,健診によって379人の血糖値異常者が診断され,その後1年間にこのうち126人が糖尿病で治療を受けたことを観察した。後者の目的に関しては,健診時の指導の指導によるライフスタイルの変化を調べるためアンケ-ト調査をしたところ,93%の回収率で,健診がこの面で一定の効果を上げていることが確認された。本研究の目的は、職域、地域の健康診断受診者を追跡調査することにより、健康診断が成人病予防に果たす役割を疫学的に評価することである。平成元年度の活動によって勤労者、地域住民約4、000名を追跡調査対象者として確保でき、本研究の設備備品として購入した東芝J3100コンピュ-タシステムをタ-ミナルサ-バ、EtherNETを介して大学の研究用コンピュ-タシステムVAX8300を接続したシステムにより、デ-タベ-スの構築を完了した。また、デ-タベ-スに保存されている個人単位の情報を基に、健康指導のための個人別レポ-トを作成するソフトウエアを完成し、現在使用中である。健診の短期効果の分析は、対象者のうち1、221名について第1回目の分析を完了し、住民健診の受診後平均171日の追跡期間中少なくとも1回以上医療機関を受診した者は47%で受診理由別の解析により、全罹患者のうち、健診が発見できた症例は、15%であることが明らかとなった。健診の効果を評価するためのモデルを理論的に検討した結果では、健診で発見される症例と健診間に症状で発見される症例の比が、疾症の前臨床期の長さと検査の感度の簡単な関数として表現でき、有用な指標であることが明らかとなった。

また、糖尿病、肝疾患をモデルとして疾患の自然史、疫学的特徴、あるいは疾病早期発見のために利用可能な検査項目等について、文献デ-タベ-スを構築し、定期健診の効果をシミュレ-ションするためのパスダイアグラムと対応する遷移確率行列の推定を行った。それに基いて、健康のインパクトをシミュレ-ションするシステムの開発も進行中である。長期追跡調査の対象者として、平成元年度までに確保できた4,000名に加えて、平成2年度には約22,000名の勤労者を追跡調査する体制ができた。これで当初目標の5,000名を越える対象者を確保することができた。追跡調査の方法としては、郵送法による自記式質問票を用いた調査を引き続き実施した。調査項目として健診後の医療機関受療状況とその理由、転帰について把握した。さらに、今年度の調査では、喫煙、飲酒、食生活など、成人病の発症に関連があるとされるライフスタイルが、健診時の生活指導によってどの程度改善し得るかについて、自記式質問票によって調査を行った。収集した情報のデ-タベ-ス化を終え、解析を行っている。約22,000名の勤労者の追跡調査の方法としては、医療機関を受診した際の診療報酬明細書の情報を利用する方法を現在開発中である。診療報酬明細書は個人ごと、医療機関別に一か月単位で報告される情報のデ-タベ-ス化を既に終えた。また、健康診断の情報とレコ-ドリンケ-ジを行う方法としては、健康保険証番号を個人識別コ-ドとして利用する方法を確立した。健康診断の検査結果の分析としては、個人別の経年変動のデルタ値解析、変動係数による分析等を通じて、検査結果の安定性を考慮にいれた精度管理の方法を検討した。また、健康診断の情報と医療機関受療状況の情報を関連づけた分析では、健康診断で要精検となり、医療機関の受診を指示された者が、その後どのような行動パタ-ンをとるかについて問題点の整理を行った。特に、糖代謝異常と肝機能異常を例として、食生活、飲酒等の改善の成否に影響する因子の分析を行った。第1・2年度で設定した地域および職域の研究対象集団において、健診後の追跡を行った。先ず,健診後の疾病罹患状況より,健診間隔と前臨床期の長さ,検査の感度,特異度を用いた数学モデルを作成して,健診によって発見可能な症例の割合を推定した。また,職域集団においては,診療報酬請求書を利用して,実際に糖尿病の場合における健診の果たす役割りを解析した。この解析には対象集団の内,必要なデ-タが入手可能な6,920人のサブコホ-トを用いた。このうち,健診で379人に血糖値の異常を認めたが,その後1年間に糖尿病で治療したのは126人と半分以下であり,事後措置の体制が不十分であることが判明した。今後早期治療群が放置群に比し予後の改善度合を評価するため長期的に観察を行う。また,健診とその事後措置として行われる各種の健康指導により,受診後のライフスタイルが如何に改善したか調査するためにアンケ-ト調査を行った。回収率は93%と高く,回答者のライフスタイルが改善されていることが証明され,健診が健康教育に効果のあることが判明した。健康診断で用いられている各種の検査の性能を評価するために,陽性反応的中率の推定を行った。健診で精密検査の対象となった者(陽性反応者)が全て精密検査を受診しないので,真の有病者を識別することはできないが,未受診者を全員異常者とした場合と,全員正常と仮定した場合から的中率の推定を行った。最後に,職域の集団で,健診で精密検査必要ありと判定された群のその後の診療報酬請求書の提出状況を調査した。その結果,精密検査で異常の診断を受けた群は,約半数がその後半年間受診を続け,約10%がより長期間治療を続け,明らかに治療が必要であった群であることが推定された。
強磁性材料の結晶構造及び界面原子配列制御による反強磁性/強磁性交換結合制御の実現

磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)は,不揮発性,高速スイッチング等の特徴を有し,更には磁化の方向を膜面内でなく膜面垂直方向に向けることで高記録密度化,高い熱耐性の実現が可能であり,次世代の記録素子として期待されている.反強磁性(AF)/強磁性(FM)積層膜に生じる垂直交換磁気異方性(PEA)はMRAMにおける磁界雑音の抑制に有効であるが,MRAM素子への適用にはPEAの大きさを表す一方向磁気異方性定数(J_k)の更なる増大が必要である.本研究では面内交換磁気異方性(IEA)の知見の適用によってPEAを高性能化することを目的として,両者のメカニズムの比較を行った.具体的にはAF層にMn-Irを用いたAF/FM積層膜におけるIEAとPEAのFM層組成依存性,ならびにMn-Ir層の結晶配向依存性を比較し,以下の実験結果を得た.1.Mn-Ir/Co-Fe積層膜のIEAとMrIr/Co-Fe/[Pd/Co]。積層膜のPEAのCo-Fe層組成依存性を比較し,J_kのCo-Fe組成依存性の傾向は一致するが,体心立方格子のCo-Feを用いた場合にはPEAの方がIEAよりも顕著に小さくなることを示した.2.(111)配向ならびに(110)配向のMn-Irを用いたMn-Ir/Co-Fe積層膜のIEAとMrIr/Co-Fe/[Pd/Co]_n積層膜のPEAを比較し,以下の2点でIEAとPEAの結晶配向依存性が異なることを示した.(1)IEAの結晶配向による変化(>0。15erg/cm^2)はPEAのそれ(<0.1erg/cm^2)よりも顕著に大きい,(2)IEAは(111)配向より(110)配向の方が大きいが,PEAの大小関係は逆である.上記の実験結果はAF層内部のスピンのねじれ構造と結晶構造の対称性を考慮することで定性的に説明され,IEAとPEAの発現メカニズムが似通っており,多くの研究例があるIEAの知見をPEAに適用可能であると示唆された.以上,本研究の成果を元に,低い結晶構造の対称性を持ち,AF/FM界面の交換積分が大きな積層膜において大きなJ_kが得られるというIEAとPEAの統一的な高性能化指針を示した.ハードディスク装置(HDD)の読み取りヘッドのサイズは,その高記録密度化に伴い年々減少しており,微細化を原因とする反強磁性(AFM)/強磁性(FM)交換結合の劣化が問題となっている.従って,AFM/FM交換結合の大きさを表す一方向磁気異方性定数(J_k)が大きい材料系の開発ならびにJ_kの熱耐性の改善が求められている.本研究では上記の要件を満たす高性能交換結合膜の設計指針の確立を目的として,J_kならびにJ_kの温度特性のFM材料依存性を調査した.1.J_kのFM材料依存性評価を目的として,AFM層をMn-Ir(10nm)に固定し,FM層材料をFe-Co-Ni 3元合金で系統的に変化させてJ_kの測定を行った.J_kはFM材料の結晶構造に大きく依存し,面心立方格子(fcc)よりも体心立方格子(bcc)FM材料を用いた場合に大きなJ_kが得られた.2.J_kの温度特性のFM材料依存性評価を目的として,Mn-Ir/Fe-Co,Co-Ni,Ni-Fe積層膜の種々のFM組成においてMn-Irの膜厚(d_<AF>)を変化させ,J_kの温度特性のFM組成依存性並びにd_<AF>依存性を測定した.その結果,FM組成によってJ_kの温度特性が変化することを明らかとした.FM組成によるJ_kの温度特性変化はd_<AF><5nmの極薄領域において顕著であった.結晶構造依存性に関しては,fcc-FMではFM組成による温度特性変化は小さく,bcc-FMではJ_kが大きい組成において熱耐性が悪くなった(J_kが消失する臨界温度T_Bが低くなった).以上の実験から,巨大J_kの誘導にはbcc-FMが有用であること,J_kとその温度耐性は二者択一の関係にあることがわかった.磁気情報でデータを保存する磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)は,不揮発性,高速スイッチング等の特徴を有し,更には磁化の方向を膜面内でなく膜面垂直方向に向けることで高記録密度化,高い熱耐性の実現が可能であり,次世代の記録素子として期待されている.反強磁性(AF)/強磁性(FM)積層界面に生じる垂直交換磁気異方性(PEA)はMRAMの磁界雑音に対する耐性を高めるために用いられるが,MRAM素子の実用化にはPEAの大きさを表す一方向磁気異方性定数(J_k)の更なる増大が必要である.本研究では,J_kの誘導に磁場中熱処理が必要であることから磁化の熱擾乱がJ_kに影響を与えると考え,Mn-Ir/[Co/Pt]_n積層膜におけるCo/Pt多層膜の磁化の熱擾乱とみとの対応関係を詳細に調査した.また,面内磁化膜の交換

磁気異方性(IEA)とPEAのFM層組成依存性を比較し,両者の誘導メカニズムの差異を調査し,以下の成果を得た.1.Co/Pt多層膜のCo,Pt膜厚を変化させ,飽和磁化M_sの温度特性を評価した.Co膜厚が厚く,Pt膜厚が薄いほどM_sの温度に対する減衰は小さくなり,熱擾乱が小さいことが明らかになった.2.Mn-Ir/[Co/Pt]積層膜におけるJ_kの界面Co膜厚および多層膜中のCo,Pt膜厚依存性を調査した。J_kは界面のCo層膜厚の増加に伴い大きく増大したが,多層膜内部のCo,Pt膜厚の変化には鈍感であった。多層膜における磁化の熱擾乱との比較から,Mn-Irと接するCo層の熱処理時における磁化の熱擾乱が交換磁気異方性を減少させることを示した.3.Mn-Ir/Co-Fe/Pt/[Co/Pt]積層膜におけるPEAおよびMn-Ir/Co-Fe積層膜のIEAのCo-Fe組成依存性を調査し,両者の傾向は一致することを示した.この結果はIEAとPEAの誘導メカニズムが似通っており,多くの研究例があるIEAの知見をPEAに応用できることを表している.磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)は,不揮発性,高速スイッチング等の特徴を有し,更には磁化の方向を膜面内でなく膜面垂直方向に向けることで高記録密度化,高い熱耐性の実現が可能であり,次世代の記録素子として期待されている.反強磁性(AF)/強磁性(FM)積層膜に生じる垂直交換磁気異方性(PEA)はMRAMにおける磁界雑音の抑制に有効であるが,MRAM素子への適用にはPEAの大きさを表す一方向磁気異方性定数(J_k)の更なる増大が必要である.本研究では面内交換磁気異方性(IEA)の知見の適用によってPEAを高性能化することを目的として,両者のメカニズムの比較を行った.具体的にはAF層にMn-Irを用いたAF/FM積層膜におけるIEAとPEAのFM層組成依存性,ならびにMn-Ir層の結晶配向依存性を比較し,以下の実験結果を得た.1.Mn-Ir/Co-Fe積層膜のIEAとMrIr/Co-Fe/[Pd/Co]。積層膜のPEAのCo-Fe層組成依存性を比較し,J_kのCo-Fe組成依存性の傾向は一致するが,体心立方格子のCo-Feを用いた場合にはPEAの方がIEAよりも顕著に小さくなることを示した.2.(111)配向ならびに(110)配向のMn-Irを用いたMn-Ir/Co-Fe積層膜のIEAとMrIr/Co-Fe/[Pd/Co]_n積層膜のPEAを比較し,以下の2点でIEAとPEAの結晶配向依存性が異なることを示した.(1)IEAの結晶配向による変化(>0。15erg/cm^2)はPEAのそれ(<0.1erg/cm^2)よりも顕著に大きい,(2)IEAは(111)配向より(110)配向の方が大きいが,PEAの大小関係は逆である.上記の実験結果はAF層内部のスピンのねじれ構造と結晶構造の対称性を考慮することで定性的に説明され,IEAとPEAの発現メカニズムが似通っており,多くの研究例があるIEAの知見をPEAに適用可能であると示唆された.以上,本研究の成果を元に,低い結晶構造の対称性を持ち,AF/FM界面の交換積分が大きな積層膜において大きなJ_kが得られるというIEAとPEAの統一的な高性能化指針を示した.本研究の結果から,大きな交換磁気異方性を有する積層膜の実現に磁化の熱擾乱の小さな強磁性材料を用いる必要がある,面内磁化膜の交換磁気異方性の知見を垂直磁化膜に応用可能である,という高性能化のための指針が示され,本研究の目的である「強磁性材料の最適化による交換磁気異方性の高性能化」という目標が一部達成された.面内磁化膜の交換結合に関する知見を垂直磁化膜に応用することで垂直交換磁気異方性の大きさ(J_k)の増大を目指す.面内磁化膜では反強磁性層の結晶配向並びにその規則度で面内の交換磁気異方性の大きさが顕著に変化することが知られている.