hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関係性の類型と拡張自己評価維持過程

Muramoto (2003)では、日本人参加者にこれまでの人生における個人的な成功・失敗経験を想起させ、それらについて自ら原因帰属を行ってもらうとともに、周囲のさまざまな他者が当該の成功・失敗についてどのような原因帰属を行うと思うかを推測させた。本研究でもこのデザインを踏襲しつつ、さらにそれぞれの他者と自己との相互理解の程度や、他者による好意的な原因帰属の期待が自らの自尊心に影響を及ぼす程度などを測定する項目を加えて実施した。第二に、周囲のさまざまな他者との心理的関係性の質的な違いを示す構成要素の抽出と、それらに基づく関係性に関する理論モデルの精緻化を目的として、日米比較調査を実施した。具体的には、日米の大学生を対象とし、回答者の周囲にいる代表的な他者(父母、友人、同僚、初対面の他者)との関係を、Muramoto (2004)の尺度の改良版を用いて評定してもらった。個人内相関に基づく多次元尺度法を施し、心理的関係性の質に関する構成要素を確認したところ、文化を超えた共通の関係性次元が確認された一方で、それぞれの他者との関係性の様態には文化差も見出された。さらに、こうして得られた関係性の諸変数が、同時に実施した対人認知や選択に関する日米比較実験で見出された文化差の媒介要因として機能している可能性について検討した。本研究は、関係性の違いが自己評価維持の方略にいかなる違いをもたらすかを理解する目的で行われた。(1) 33項目の関係性尺度に対する日米大学生の回答から通文化的な7つの構成要素を抽出し、これらの組合せによる3つの典型的な関係性タイプを同定した。(2)他者との関係性に応じた達成原因帰属の様相を質問紙調査によって検討した。(3)関係性のミニマル・モデルを実験室に構築し、各々の関係性の下でいかにして自他の自己評価維持が果たされるかを検討した。(4)本研究が検討してきた関係性モデルの妥当性を現実場面の文脈で検討するため、正社員を対象としたインターネット調査を実施し、上司・同僚との関係性の様相と、職務に関わる自己評価や組織行動との関連を検討した。平成26年度は主として、上記(3)に関わる実験室実験について結果の再分析・考察を行うとともに、(4)の調査を実施した(結果分析中)。実験参加者は2名一組で実験室に入室し、独りで課題を行った後、成績(成功/失敗)のフィードバックを受けた。半数は他者の自尊心への配慮の必要性が低いCommon Fate条件、もう半数は配慮の必要性が高いWin-Lose条件に割り振られた。その後、参加者は自分の成績に関する原因帰属などの尺度に回答した。その結果、回答内容が他者に知らされないとわかっていても、Win-Lose条件の参加者は自己卑下的、Common Fate条件の参加者は自己高揚的な帰属を行う傾向があった。その他、他者との心理的距離(近接/疎遠)の効果も見られた。これらの結果は、拡張自己評価維持モデル(Beach & Tesser, 1995)及び間接的自己高揚モデル(Muramoto, 2003)に照らして解釈された。この他、関連する共同研究の成果を日本社会心理学会の学術誌に投稿した。社会心理学本研究は、従来の比較文化心理学研究において明らかにされてきた欧米人と東アジア人の心理・行動傾向の文化差について、関係性の視点から統合的に説明することを目的として行われている。
超解像度光学顕微鏡による共役高分子相分離構造の研究

共役系高分子は有機エレクトロニクスを担う材料として盛んに研究されている。近年注目されている薄膜太陽電池においては、電子ドナーとアクセプター材料を混合し、相分離させることで得られるバルクヘテロ構造が多く用いられている。そのため共役高分子の相分離現象について基礎的な知見を得ることは構造制御のために不可欠である。本研究では最新のプローブ顕微鏡法を用いることで共役高分子の相分離構造とその形成過程について明らかにすることを目的としている。本年度は、共役高分子の構造評価を行うにあたって有効な顕微鏡法の開発を行った。共役高分子の構造解析には近接場光学顕微鏡が有効であるが、これに加えて試料の半導体特性を利用した電流AFM測定についても検討した。試料-探針間の電圧を制御することにより、高分子種の同定が可能であり、電流AFMを通して高分解能で共役高分子の相分離薄膜の構造評価を行えることが分かった。試料となる共役高分子として、poly(3-hexylthiophene)(P3HT)と狭バンドギャップ共役高分子N2200を用いた。P3HTは薄膜太陽電池で広く用いられており、N2200は近赤外領域までの光を吸収することが可能であり、また高い電子輸送性を示すことから、高い性能の太陽電子素子を与えることが期待される。しかしながら、その光電変換効率は0.11%に留まり、期待される値よりも著しく小さかった。その原因を考察するため、電流AFMにより構造評価を行ったところ、数1001μmのドメイン構造を形成していることが分かった。そのため光吸収によって発生した励起子を効率よく電荷分離させることができないことが示唆され、その構造制御が重要であることが明らかになった。
持続可能な自然観光資源管理に関する計量経済学的研究

近年、日本では観光立国推進基本法が成立し、観光は21世紀の日本の重要な政策の柱として位置づけられている。しかし観光の促進は自然観光資源の過剰利用等の様々な問題をもたらす可能性がある。そのため国内外で入域料徴収や利用人数調整等の施策が導入されつつある。これらの施策の効果を評価する手法としては、環境経済学の分野は「環境評価手法」を発展させてきた一方で、近年では「観光地の持続可能性指標」が提示されている。本研究では最新の「環境評価手法」と「観光地の持続可能性指標」を統合することにより、自然観光資源に対する個人の選好を精緻に推定し、各種管理施策による社会への影響を的確に計測する手法を提示する。
極低レベルγ線計測による縄文期獣骨の年代測定

縄文期の貝塚で大量の獣骨が発掘されているそれらの年代を求める簡便な方法として非破壊γ線計測によるウラン系列核種の非平衡年代測定(230Th/234U法の変法としての226Ra/238U法の摘要の可能性を検討した。測定には水深換算270mの地下空間に設置した地上測定より2桁高感度の極低バックグラウンド井戸型Ge検出器を使用した。獣骨の放射性核種取込みパターンは埋没環境で異なること、すなわち、鳥浜貝塚のように海水の関与が大きい遺跡では、ウランよりもラジウム濃度が高いこと、北海道戸井遺跡及び千葉県殿台遺跡では、ウランのみの初期取り込みを仮定して年代算出が可能なことを見い出した。鳥浜貝塚試料は半減期の短い228Raが存在することから、発掘時も埋没環境とラジウムの交換が存在することを示唆しているが、トリウム同位体の取込みはほとんどないことをアルファ線測定により確認した。非破壊年代あるいはアルファ線計測による年代は考古学から推定された年代より約1000年古くなるが、その原因は初期の取り込みによる可能性が高い。化石骨の非破壊γ線測定を単独の方法として確率することは出来なかったが、他法を適用する前の迅速な予備測定としての有効性を確認した。非破壊測定によるウランおよびトリウム系列核種の非平衡は埋没環境についての情報を得る有力な手段として適用するのが最も有効と考える。なお、表面電離型質量分析計による234U/238Uウラン同位体比の測定は実試料には適用できなかったが、今後に繋がる基礎データを得た。国立歴史民俗博物館の協力により、埋没環境の異なる3地点(北海道戸井貝塚、千葉県殿台貝塚、福井県鳥浜貝塚)で出土した獣骨および比較用に江戸時代の獣骨を入手し測定試料とした。(2)泥、砂などの異物を丁寧に取り除き汚染の最も少ないと考えられる部分を歯科用ドリルで削り取り1020gの試料からγ線計測用測定線源を作成した。測定には本研究費により購入し、旧尾小屋跡トンネル内に設置した極低バックグラウンドγ線検出器(一部は既存の検出器)を用いた。その結果、(1)ウラン濃度は系列核種は大きく放射非平衡状態にあること、(2)埋没環境によりラジウム濃度に大きなちがいがあること、(3)トリウム系列核種は危惧していたほど濃度が高くないことが分かった。ラジウムが著しく過剰に存在している鳥浜貝塚試料は海面下にあり海水からのラジウムの供給があることが示唆された。予備的な結果ではあるが、戸井及び殿台産試料は非破壊γ線計測のみによる年代算出の可能性があること、鳥浜産試料では海水起源のラジウムの補正が必要なことが分かった。鳥浜産の2試料については一般に行なわれる化学分離・α線計測を行い年代算出を行った。非破壊γ線計測あるいはα線計測で求めた年代と考古学的年代には1000年オーダーの相違がある様々な手法によるクロスチェックやデータ解析手法の改善により信頼性の高いデータを得る努力が必要である。この他、骨の着色(褐色)の原因がマンガンの吸着によることを原子炉中性子による放射化により確認したほか、EPMAによる観察から続成作用による元素の置換について知見を得た。表面電離型質量分析計による同位体測定の準備、加速器質量分析計による放射性炭素14による年代測定については次年度に実施出来るよう準備を進めている。縄文期の貝塚で大量の獣骨が発掘されているそれらの年代を求める簡便な方法として非破壊γ線計測によるウラン系列核種の非平衡年代測定(230Th/234U法の変法としての226Ra/238U法の適要の可能性を検討した。獣骨の放射性核種取込み

パターンは埋没環境で異なること、すなわち、鳥浜貝塚のように海水の関与が大きい遺跡では、ウランよりもラジウム濃度が高いこと、北海道戸井遺跡及び千葉県殿台遺跡では、ウランのみの初期取り込みを仮定して年代算出が化膿なことを見い出した。鳥浜貝塚試料は半減期の短い228Raが存在することから、発掘時も埋没環境とラジウムの交換が存在することを示唆しているが、トリウム同位体の取込みはほとんどないことをアルファ線測定により確認した。非破壊年代あるいはアルファ線計測による年代は考古学から推定された年代より約1000年古くなるが、その原因は初期の取り込みによる可能性が高い。化石骨の非破壊γ線測定を単独の方法として確立することは出来なかったが、他法を適用する前の迅速な予備測定としての有効性を確認した。化石骨の非破壊γ線測定を単独の方法として確立することは出来なかったが、他法を適用する前の迅速な予備測定としての有効性は確認することが出来た。非破壊測定によるウランおよびトリウム系列核種の非平衡は埋没環境についての情報を得る有力な手段として適用するのが最も有効と考える。なお、表面電離型質量分析計による234U/238Uウラン同位体比の測定は実試料には適用できなかったが、今後に繋がる基礎データをた。
有毒微細藻の遺伝子診断法の開発

本研究は、近年二枚貝の増養殖や食品衛生上世界中で深刻な問題となっている有毒微細藻、とりわけ麻痺性貝毒の原因藻であり形態分類の極めて困難な渦鞭毛藻Alexandrium属の分子同定と、原因藻の生理状態を判断するための遺伝子診断法の開発を目的としている。3年間の主な研究概要を下記にまとめる。(2)近年播磨灘で毒化原因藻として問題となっているA.tamiyavanichiiに特異的な蛍光標識したDNAプローブを作成して、簡便なFISH法を確立した。また形態酷似種の無毒種であるA.affine、A.fraterculusについてもFISH法を確立し、有毒・無毒種の分子識別法を確立した。(3)有毒種A.tamerenseやA.catenellaの栄養細胞やシスト(休眠接合子)を用いて、種特異的プライマー、プローブの作成とDNA抽出条件を検討し、Real time PCR法により各々の種を高感度で定量的に分子同定可能な方法の基盤を確立した。(4)雌雄異株接合を示すA.tamarenseやA.catenellaを交配させて、シスト形成や休眠後のシスト発芽時に発現される遺伝子を、Differential display法やSubtractive hybridization法を用いて検索する方法を確立した。その結果接合時および発芽時に特異的に発現する複数の遺伝子を見い出した。本研究は、二枚貝の養殖業や食品衛生上深刻な問題となっている有毒微細藻、とりわけ麻痩性貝毒の原因藻であり形態分類の困難な渦鞭毛藻Alexandrium属の分子同定と、その遺伝子診断法の開発を目的としている。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)麻痺性貝毒の原因藻であるA.tamarense、A.catenellaを日本沿岸および韓国沿岸より分離し、多くの培養株を得た。そしてこれまで系統分類に使われ多くのデータベースが蓄積されている。18S rRNA遺伝子の全長や28S rRNA遺伝子のD1/D2領域の塩基配列を決定し、形態的に酷似した種の詳細な分子系統解析を行なった。(2)近年播磨灘で毒化原因藻として問題となっているA.tamiyavanichiiの分離株を用いて、同上の遺伝子を解析するとともに、有毒種のA.ostenferdiiや無毒種のA.affine、A.fraterculus、A.insuetum、A.pseudogonyanlaxの両遺伝子の塩基配列を決定して系統解析を行なった。その結果Alexandrium属における、各々の種の進化・系統関係が遺伝子レベルで明らかになるとともに、有毒種の特定がDNAにより可能になった。本研究は、二枚貝の養殖業や食品衛生上深刻な問題となっている有毒微細藻、とりわけ麻痺性貝毒の原因藻であり形態分類の極めて困難な渦鞭毛藻Alexandriumの分子同定と、その遺伝子診断法の開発を目的としている。(1)昨年系統解析を行った有毒渦鞭毛藻Alexandrium tamarennse, A.catenella, A.tamiyavanichii, A.ostenfeldiiの4種の形態酷似種を用いて、種の系統関係を正確に反映する統一された分類基準を構築するために、全DNAによるDNA-DNAハイブリダイゼーション法を行った。その結果同種とされた株間のDNA相同性は85%以上と高く異種間ではおよそ70%以下であった。従って種を分ける基準となりうる相同性の値は、約80%と考えられた。(2)近年播磨灘で毒化原因藻として問題となっているA.tamiyavanichiiに特異的な蛍光標識したDNAプローブを作成して、蛍光in situハイブリダイゼーション(FISH)法を確立した。また形態酷似種の無毒種であるA.affine, A.fraterculusについてもFISH法を確立し有毒種と無毒種の分子識別法を確立した。(3)雌雄異株接合を示すA.tamarense接合時やシスト(接合子)発芽時に特異的に発現される遺伝子を検索するために、高接合率を示す培養や接合条件を検討し確立した。次に各ステージからRNAの抽出法とディファレンシャルディスプレイ法を詳細に検討した。

その結果接合時に発現量が増大する遺伝子を見出し、現在その遺伝子機能を解析しているところである。本研究は、近年二枚貝の増養殖業や食品衛生上世界中で深刻な問題となっている有毒微細藻、とりわけ麻痺性貝毒の原因藻であり形態分類の極めて困難な渦鞭毛藻Alexandrium属の分子同定と、原因藻の現在の生理状態を判断するための遺伝子診断法の開発を目的としている。本年度の研究実績は以下の通りである。(1)麻痺性貝毒の原因渦鞭毛藻Alexandriumtamarense,A.catenellaや近年瀬戸内海を中心に発生し始めたA.tamiyavanichiiを、既に開発したFISH法では検出困難な低い細胞密度で定量的に分子同定可能なReal time PCR法を開発した。種特異的プライマー、プローブの作成とDNA抽出条件の検討を詳細に行って、各々の培養細胞を高感度で定量可能な検出法を確立した。(2)培養で形成させたA.tamarenseやA.catenellaのシスト(休眠接合子)を、上記のReal time PCR法を用いて、数細胞から定量的に分子同定可能な方法を確立して原因藻の発生源であるシストの定量化の基盤を確立した。(3)上記Real time PCR法により、現場で発生している有毒渦鞭毛藻Alexandrium属を含む天然水を用いて本法を改良し、種特異的な高感度定量が可能であることを確認した。(4)雌雄異株接合を示すA.tamarenseやA.catenellaを交配させて、シスト形成期や、休眠後のシスト発芽時に特異的に発現される遺伝子を、Differential Display法やSubtractive Hybridization法を用いて検索する方法を確立した。その結果接合時および発芽時に特異的に発現する複数の遺伝子を見いだした。
大気圧低温プラズマを用いたハイブリッド人工半月板の開発

膝関節内のクッションである半月板は再生しない組織である。われわれは、一定の強度をもったインプラント表面に細胞を接着させてハイブリッド半月板を作製することを考案した。細胞接着促進のためにプラズマテクノロジーを応用し、照射が細胞に与える影響を検討した。人工物への照射が細胞接着を促進させること、生体内への直接的な照射が安全であることが明らかになり、ハイブリッド半月板の作製や手術中の関節内組織照射による周辺滑膜細胞の誘導と組織修復を期待できると考えた。膝関節半月板の2/3を占める無血行野が損傷すると通常は部分切除が行われる。半月板はいったん欠損すると再生しない組織である。半月板の機能が失われた膝関節は関節軟骨の変性が進行して変形性関節症をきたす。われわれは強度をもったインプラント表面に軟骨細胞や滑膜細胞を接着させて細胞とインプラントとのハイブリッド半月板を作製することを考案した。細胞接着を促進させるために手術室でも使用可能な大気圧低温プラズマ発生装置を使用した。平成20年度はインプラントのプラズマ処理が細胞接着に及ぼす影響を検討した。複数の有精卵に一定時間プラズマ処理を行ったところ発育異常を生じなかった。大気圧低温プラズマ処理は生体にとって安全であると考えた。生体に使用しうる半月板インプラントとしてシリコン、セルロース、コラーゲンを選択した。プラズマ照射にはアルゴン、窒素、酸素ガスを用いた。X線光電子分光XPSにより解析を行った。プラズマ処理によりインプラント表面の構造が変化することが明らかになった。インプラント表面を酸化させると細胞親和性が低下し窒化させると細胞親和性が増加する可能性が示唆された。プラズマ処理したシートと処理をしないシート上で、日本白色家兎関節から採取した0.5x10^6個の軟骨細胞を添加しCO2インキュベーターに静置したのち10mlの生食で洗浄し、接着した細胞数と接着せずに流れ落ちた細胞数を計測した。プラズマ処理シート上により多くの細胞が残る傾向があった。シート上で培養を行い、培養開始後1、7、14日後の細胞数、細胞遊走を比較した。プラズマ処理は細胞増殖や遊走を阻害しないことが明らかになった。膝関節半月板の2/3を占める無血行野が損傷すると自然修復が期待できないため通常は部分切除術が行われる。半月板の機能が失われた膝関節は関節軟骨の変性が進行して変形性膝関節症をきたす。そこでわれわれは、一定の強度をもったインプラント表面に細胞を接着させてハイブリッド半月板を作製することを考案した。細胞接着を促進させる手法として、手術室でも使用可能な大気圧低温プラズマ発生装置を使用することとした。この手法はこれまでに報告がなく、最適な照射条件の検索や照射が細胞接着に与える影響などについて詳細に検討した。プラズマ発生装置の調整段階で、プラズマを繰り返し安定して照射するための放電用アンテナには銅タングステンが最適であることが判った。プラズマ照射の生物学的効果の検討のために、シートへのプラズマ照射と細胞自体へのプラズマ照射を行った。プラズマ処理をした骨性シート上での細胞付着試験の結果、窒素プラズマ照射、無処理、酸素プラズマ処理の順で細胞付着数が多い傾向にあった。実際にシリコンシートをプラズマ照射したのちXPS分析を行い、シリコンが窒化されていることを確認した。この結果からアルゴンガスで生成した大気圧プラズマにアンモニアを導入することでアミノ基の生成、導入が可能であることが判った。細胞自体への照射の結果、一定時間を超えて照射すると細胞増殖を生じなくなり、また剥離した細胞の再接着能が低下することが判った。副作用試験として生体内照射を行った。ウサギ膝関節内に一定時間照射を行った結果、明らかな癒着や軟骨傷害を認めなかった。以上の結果から人工物へのプラズマ照射が細胞接着を促進させること、生体内への直接的なプラズマ照射が安全であることが明らかになり、ハイブリッド半月板の作製や手術中の関節内組織照射による周辺滑膜細胞の誘導と組織修復を期待できると考えている。
難治性てんかんの治療法開発のための神経病理学的検討

平成17年度は、進行性ミオクローヌスてんかん(PME)の病因として重要な遺伝性歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の10剖検例と5対照を解析し、てんかん原性での酸化ストレスの関与を明らかにした(J Neurol Sci 2008;264:133-9)。PME既往を有する若年型DRPLA症例優位に、淡蒼球においてDNAの酸化ストレスマーカー8-OHdGの蓄積を見出した。抗酸化酵素の表出に関しては、淡蒼球・小脳のCu/ZnSOD表出が全例で低下し、PME既往を有する若年型と早期成人型の症例でMnSOD染色性が低下していた。平成18年度は、進行性ミオクローヌスてんかんと並ぶ難治性年齢依存性てんかん脳症であるWest症候群(WS)とLennox-Gastaut症候群(LGS)の既往を有する8剖検例と4対照で酸化ストレスに関する免疫組織化学的解析を行い、器質性病変の有無や病因(滑脳症、周産期障害)とは無関係に、中脳被蓋・黒質に脂質の酸化ストレスマーカーの沈着がみられることを明らかにした。続いて平成19年度には、初発WS乳児においてELISA法による生体資料での酸化ストレスマーカー測定を試みた。生後518カ月のWS小児11名(潜因性7例、症候性4例)と年齢相当の8対照から、医療機関の倫理委員会による承認と保護者の同意を得た上で髄液・尿検体の提供を受けた。症候性4例中3例で8-OHdGの高値が、また、潜因性・症候性の各2例ずつで脂質に対する早期段階の酸化ストレスマーカーであるヘキサノイルリジンの高値が、それぞれ確認された。剖検脳での解析結果と合わせてWSのけいれん発作難治化における脂質の酸化ストレスの関与が明らかになった(投稿中)。科学研究費基盤研究(C)(2)145707929(平成14年16年度)「進行性ミオクローヌスてんかん発症機構に関する神経病理学的検討」で、進行性ミオクローヌスてんかん(PME)の病因として重要な遺伝性歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の剖検脳を解析し、大脳皮質のGABA作動性の抑制性介在神経細胞の障害を明らかにした。本年度は、10例のDRPLA剖検例と5対照において、前頭葉・頭頂葉・側頭葉・海馬の大脳皮質、線条体・淡蒼球、視床、小脳皮質・歯状核、橋、延髄の連続切片を作製、Kluver-Barrera・抗GFAP染色標本で神経・グリア細胞密度を定量した後、酸化的障害に関する免疫組織化学的解析を行った。蛋白質、脂質、核酸の酸化的障害により産生されるAdvanced glycation end products、Acrolein、8-Hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)と8-hydroxyguanosine(DNase/RNase前処理によりDNA・RNA特異性を確認)の蓄積と、神経系の主たる抗酸化酵素Superoxide dismutase(Cu/ZnSODとMnSOD)の表出を検討した。PMEを呈する若年型DRPLA症例優位に淡蒼球の神経細胞>グリア細胞の核に8-OHdGの蓄積がみられたが、蛋白質・脂質・RNAの酸化的障害関連物質の沈着は全例で認められなかった。また、淡蒼球・小脳皮質・小脳歯状核の神経細胞・NeuropilでのCu/ZnSODがほぼ全例で低下していた。さらにはPMEの既往を有する若年型と早期成人型のDRPLA症例の大脳皮質・海馬・視床・視床下部・小脳皮質においてMnSOD染色性が低下していた。

一方、都立府中療育センターに入所している同胞例を含む3名の若年型DRPLA患者から、同意の上、提供された尿に関して、ELISAキットを用いて、酸化的障害関連物質(Hexanoyl-lysine、Acrolein、8-Hydroxy-2'-deoxyguanosine)の定量を試みたが、有意の異常を見出せなかった。剖検脳の検討により、若年型DRPLAの淡蒼球病変においてDNAの酸化的障害の関与が明らかになった。また、細胞質内のCu/ZnSODがほぼ全例で障害されていたが、PMEの既往を有する若年型と早期成人型DRPLA患者でミトコンドリア内のMnSOD表出低下が認められた。基盤研究(C)(2)145707929(平成14年16年度)「進行性ミオクローヌスてんかん発症機構に関する神経病理学的検討」ならびに本研究平成17年度において進行性ミオクローヌスてんかんの病因として重要な歯状核赤核淡蒼球ルイ体萎縮症(DRPLA)の剖検脳を解析し、大脳皮質GABA作動性抑制性介在神経細胞の障害とてんかん原性での酸化ストレスの関与を明らかにした。本年度は、進行性ミオクローヌスてんかんと並ぶ難治性年齢依存性てんかん脳症であるWest症候群(WS)・Lennox Gastaut症候群(LGS)剖検例を対象に酸化ストレスに関する検討を行い、研究成果を第110回日本小児科学会学術集会で発表した(2007年4月22日)。対象はWSとLGSの既往が臨床脳波学的に確認され死亡まで強直発作が継続してみられた滑脳症4剖検例(死亡時5-21歳)と新生児仮死後遺症4剖検例(同10-24歳)ならびに年齢相当4対照(同9-29歳)。前頭葉皮質、海馬・側頭葉皮質、視床、小脳、中脳の連続切片を作成、それぞれDNA・脂質・蛋白質の酸化的障害により組織への沈着を認める8-Hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OHdG)・4-Hydroxynonenal(4-HNE)・Advanced glycation end product(AGE)に対する免疫組織化学染色を施行した。8-OHdG染色では脳障害の原因とは無関係に、一部の症例の小脳皮質顆粒層や中脳被蓋に陽性核が少量認められた。4-HNE染色では新生児仮死後遺症例優位に、大脳皮質、視床、中脳被蓋において少数の神経細胞リポフスチンが濃染していた。一方、AGE染色では有意の陽性所見を認めなかった。DRPLAに比しWS・LGSではてんかん原性における酸化ストレスの関与は軽度であった。一方、大脳皮質形成異常症でのでんかん原性を検討するため、福山型先天性筋ジストロフィー剖検例9例(死亡時2-27歳)の大脳半球切片でグリア細胞・線維と神経線維・髄鞘形成に関する予備的な免疫組織化学染色を試みた。全例で、年齢・皮質形成異常とは無関係に、前頭・頭頂葉白質優位に有髄線維の減少がみられ、MRI画像での大脳白質信号異常との関連が示唆された。平成17年度には進行性ミオクローヌスてんかんの病因であるDRPLAでの酸化ストレスの関与を明らかにし、平成18年度には難治性年齢依存性てんかん脳症であるWest症候群(WS)・Lennox Gastaut症候群(LGS)の剖検脳での解析により中脳の神経細胞に過酸化脂質の蓄積が亢進していることを見出した。本年度は初発WS患者においてELISA法による生体資料測定を行った。生後518カ月のWS小児11名(潜因性7例、症候性4例)と年齢相当のけいれんを呈さなかった対照から、医療機関の倫理委員会による承認と保護者の同意を得た上で髄液・尿検体の提供を受けた。
指向性情報・エネルギー伝達システムの構築

本研究は、弱い相互作用を介して金属多核錯体を連結することにより、情報(電子状態、磁性)やエネルギーを高効率に伝達可能なシステムを構築することを目的として研究を進めた。その結果、熱や化学刺激に対して電子状態・磁性を可逆に変換し得る双安定性環状四核錯体を水素結合で連結した集積構造を構築し、水素結合強度の階層的変化に伴う多段階相転移を示すことを見出した。また、新規拡張π共役型発光性白金四核錯体からなる銀イオン架橋低次元集積体を構築し、集積構造の変化に伴い発光強度が飛躍的に増大することを見出した。これらのシステムは、磁性情報や光エネルギーを集積構造中で伝搬できる系とみなせる。本研究は、水素結合を介した金属多核錯体の連結を基盤とし、生体系における重要な要素技術である情報・エネルギーの指向性伝達を目的とする。具体的には、双安定性分子からなるプロトニックソリトン系、および発光性リング型多核錯体からなるチューブ状集積系を開発し、化学ポテンシャル勾配を利用した指向性情報・エネルギー伝達を目指す。生体系に見られる自発的・指向性情報伝達を実現するには、プロトン濃度勾配などの化学ポテンシャル勾配に応答する機能性錯体ユニットを一次元集積化する必要がある。本研究では、特徴的な磁気・電子・光機能をもつ多核錯体ユニットを水素結合と疎水性相互作用を用いて集積化することで、化学ポテンシャルに応答して電子状態とエネルギーを指向性伝達するシステムを創出することを最終目標とした。平成26年度は、双安定性分子の水素結合連結一次元構造体を構築し、それらの電子物性について検討した。具体的には、プロトン応答性錯体ユニットとして双安定性環状四核錯体[Fe2Co2]をもちい、様々な架橋性プロトンドナーとの水素結合一次元集積系の構築に成功した。さらに、得られた一次元集積系は、プロトンドナーのpKaの違いに応じた磁気双安定性を示すことを明らかにした。また、プロトンダイナミクスと双安定性ユニットの強い相関を発現させる為に、四核錯体ユニットの補助配位子を化学修飾することで双安定性の制御を検討した。その結果、金属イオンの酸化還元電位を考慮することで、双安定性を論理的に制御できることを見出した。本研究は、弱い相互作用を介して金属多核錯体を連結することにより、生体系における重要な要素技術である情報(電子状態、磁性)やエネルギーを高効率に伝達可能なシステムを構築することを目的とする。平成27年度は、双安定性環状四核錯体を水素結合ドナー(HBD = Hydrogen Bond Donor)を用いて連結した低次元集積系の物性について検討した。温度変化に伴う構造と電子状態変化について詳細に検討した結果、双安定性分子間の水素結合強度が双安定性分子の電子状態と連動して変化することを見出し、水素結合様式の変化に伴う多重安定性の発現を達成した(投稿準備中)。一方問題点として、このような集積系において水素結合中におけるプロトンのダイナミクスを発現させることが困難なことがわかってきた。そこで新たに、双安定性環状四核錯体のモノプロトン付加体の単離・結晶化を試みた結果、環状四核錯体が一つのプロトンで架橋された一次元集積系を得ることに成功した。この集積系における水素結合距離は約2.5オングストロームであり、プロトン移動のエネルギー障壁が極めて小さいことが示唆された。今後は、プロトン架橋集積系におけるプロトンダイナミクスについて詳細に明らかにする予定である。一方、高効率エネルギー移動系の素子となる発光性リング型多核錯体の合成についても研究を進めた。具体的には、二つのジアセチルベンゼンが配位し単核白金錯体を原料とし、園頭カップリングによる集積化を検討した結果、反応条件を最適化することでジアセチルベンゼン架橋リング型白金四核錯体を得ることに成功した。興味深いことに、本錯体は環状構造の中央で様々なゲスト分子を安定に包接可能であることがわかってきた。今後は、リング型白金四核錯体の光物性について詳細に明らかにするとともに、ホストゲスト相互作用を介したリング型錯体の低次元集積化について検討する。プロトニックソリトン系の開発については、双安定性環状四核錯体を水素結合で連結した低次元集積系において、四核錯体の電子状態と水素結合強度の動的連動性を見出すとともに、プロトン移動のエネルギー障壁の極めて小さい集積系を構築することにも成功した。また、エネルギー移動系の構築素子となる新規環状白金四核錯体の合成にも成功した。これらの結果は情報・エネルギー伝達系構築の鍵となるものであり、着実に研究が進展していると考えられる。本研究では、指向性情報・エネルギー伝達系の構築を目的とし、金属多核錯体の集積化について研究を行った。具体的には、以下の二種類のシステムについて検討を行った。1)化学刺激や熱・光に応答する環状四核錯体の構築と水素結合による集積化、2)発光性環状白金四核錯体の構築と低次元集積化。環状四核錯体の集積化については、化学修飾により電子状態を最適化した外部刺激応答性環状四核錯体を水素結合アクセプターとし、有機水素結合ドナーと組み合わせることで多彩な水素結合ドナーアクセプター集積系の構築に成功した。その結果、環状四核錯体からなるドナーアクセプター系がプロトン移動共役分子内電子移動を示し、対称性の破れに起因する極めて特異な三段階相転移を見出した。

一方、直線架橋および三方向架橋水素結合ドナーと環状四核錯体とを組み合わせた系においては、一次元および二次元集積系が得られることを明らかにし、水素結合強度の階層的変化に伴う多段階相転移を示すことを見出した。上記の系は、環状四核錯体の磁性情報を集積構造中で水素結合を介して伝搬できる系とみなすことができ、本研究目的の指向性情報伝達系の基礎となる成果であると考える。一方、光エネルギー伝達系の構築として、新規環状白金四核錯体をユニットとした低次元集積系の構築について検討した。その結果、本錯体が溶液中で多様な銀イオン架橋低次元集積体を与えることを見出すとともに、集積構造の変化に伴う発光強度の飛躍的増大を見出した。また、本錯体は拡張π共役分子と溶液中で比較的強い相互作用を示し、溶液中での会合体の形成に伴い発光挙動が変化することも見出した。上記の発光性錯体からなる低次元集積系は集積構造内で高いエネルギー移動効率を示す可能性をもつことから、エネルギー伝達ワイヤー構築のための有用なユニットとなると期待される。本研究は、弱い相互作用を介して金属多核錯体を連結することにより、情報(電子状態、磁性)やエネルギーを高効率に伝達可能なシステムを構築することを目的として研究を進めた。その結果、熱や化学刺激に対して電子状態・磁性を可逆に変換し得る双安定性環状四核錯体を水素結合で連結した集積構造を構築し、水素結合強度の階層的変化に伴う多段階相転移を示すことを見出した。また、新規拡張π共役型発光性白金四核錯体からなる銀イオン架橋低次元集積体を構築し、集積構造の変化に伴い発光強度が飛躍的に増大することを見出した。これらのシステムは、磁性情報や光エネルギーを集積構造中で伝搬できる系とみなせる。双安定性分子からなる一次元プロトニックソリトン系の開発として、様々なプロトンドナーと双安定性四核錯体ユニットからなる一次元集積系を新たに合成することに成功した。さらに、これらの集積系の双安定性は、プロトンドナーのpKaと補助配位子の化学修飾により論理的に制御可能であることを見出しており、プロトニックソリトン系の開発に向けて着実に研究が進展していると考えられる。今後は、環状四核錯体が一つのプロトンで架橋された一次元集積系におけるプロトンダイナミクスについて詳細に明らかにする予定である。具体的には、温度可変赤外分光法、X線構造解析を駆使して水素結合中におけるプロトンの位置や状態を明らかにするとともに周波数可変誘電測定によりプロトン移動の緩和速度を精密に評価し、プロトン移動に伴う活性化障壁などの低エネルギープロトン移動の可能性について詳細に明らかにする。また、発光性リング型白金四核錯体については、その発光特性や励起状態寿命などについて各種分光学的手法により詳細に明らかにする。また、白金四核錯体とアルキルアンモニウムイオンやフラーレンとの会合挙動について詳細に検討し、ホストゲスト相互作用を利用した低次元集積形を構築することで、高効率エネルギー移動系への展開を図る。28年度が最終年度であるため、記入しない。錯体化学今後は、得られた一次元連結系におけるプロトンダイナミクスと双安定性ユニットの電子状態変化との相関について詳細に検討する。具体的には、温度可変赤外分光法、X線構造解析、周波数可変誘電測定によりプロトン移動の緩和速度を精密に評価し、低エネルギープロトン移動に伴う電子・磁気情報伝達特性を詳細に明らかにする。
進行波音波を利用した革新的な高効率冷凍機の開発

本研究では進行波音波を用いた熱音響冷凍機の性能を装置形状の最適化および作動流体の高圧化により向上させた.得られた性能は最低到達温度-50°C,比カルノー成績係数0.1 (@-10°C)であった.この時,用いた作動流体は7気圧窒素であった.さらなる高圧化により,カルノー成績係数の0.3程度まで向上できることが分かった.その他に,熱音響冷凍機の設計に使用できる計算コードの開発を行った.本研究では進行波音波を用いた熱音響冷凍機の性能を装置形状の最適化および作動流体の高圧化により向上させた.得られた性能は最低到達温度-50°C,比カルノー成績係数0.1 (@-10°C)であった.この時,用いた作動流体は7気圧窒素であった.さらなる高圧化により,カルノー成績係数の0.3程度まで向上できることが分かった.その他に,熱音響冷凍機の設計に使用できる計算コードの開発を行った.本研究の目的は進行波音波を用いて逆スターリングサイクルを実行する高効率冷凍機の開発である.本年度は冷凍機の基本的なエネルギー変換のメカニズムを明らかにするために,冷凍機の装置形状が冷凍性能に与える影響を実験的に調べた.また,冷凍機の性能を計算する計算コードの開発も行った。本研究で製作した冷凍機はループ状の管,ステンレスメッシュを積層させた蓄熱器,音響ドライバーからなる.蓄熱器は熱交換機で挟まれており,ループ状の管内に設置されている.実験では蓄熱器の設置位置と蓄熱器内の水力直径の二つをパラメータとして冷凍機の成績係数を測定した.なお,本年度は実験を簡略化するために大気圧空気を作動流体として用いた.測定の結果,蓄熱器設置位置,水力直径ともに冷凍機の成績係数に大きな影響を与え,それぞれに最適値があることが分かった.二つのパラメータを最適化したことで得られた成績係数は我々がこれまでに得た同形状の熱音響冷凍機の成績係数の2倍となった.製作した冷凍機の性能をシミュレートする計算コードの開発も行った.計算コードでは線形化した流体力学の基礎方程式および,伝達行列法を用いた.開発した計算コードで実験と同様に蓄熱器設置位置,蓄熱器内の水力直径をパラメータとし冷凍機の成績係数を見積もった.得られた結果は実験結果と定性的に一致することが分かった.今後,実験結果と計算結果の比較検討を行い実験と計算の結果が定量的に一致するように計算コードの改良を行う.さらに改良した計算コードを用いて加圧気体を作動流体とした高効率冷凍機を設計し,実機を製作する予定である.本研究の目的は進行波音波を用いて冷却効果を得る冷凍機の開発である.この冷凍機は温室効果ガスを全く必要とせず,さらに少ない可動部品で構成される.そのため,低環境負荷で,低コスト化および長寿命化が可能であるという特徴を有している.また,逆スターリングサイクルに似た熱力学的サイクルでエネルギー変換を行うので高効率が期待できる.このように本研究で開発する冷凍機は優れた特徴を有するため,次世代冷凍技術として注目を集めている.本年度は加圧窒素を作動流体とする冷凍機を設計・製作し性能を評価した.装置は中空の直管,ループ管,ステンレスメッシュシートを積層して製作した蓄熱器,リニアモータで構成される.蓄熱器はループ管内に設置されており,その両端には熱交換器が設置されている.一方の熱交換器の温度を室温に保つと他方の温度が低下する.前年度の研究により蓄熱器の設置位置と流路径が性能に大きな影響を与えることが明らかになったので,これら2つのパラメータを前年度に開発した計算コードを用いて最適化した.また,管内の気柱共鳴の周波数とリニアモータの固有振動数のマッチングを計算および実験によって行った.作動流体である窒素の圧力を7気圧程度にした時,製作した装置の最低到達温度は-52°Cで,成績係数は,低温端の温度が-11°Cの時,熱力学的上限値の11%であった.本年度の研究では最大7気圧程度に加圧した窒素を用いたが,この圧力をさらに上げることで,熱力学的上限値の30%程度まで効率を上げることが可能であると試算された.
リポ多糖認識に伴う生体膜融合及び分泌機構の分子基盤解析

本研究では、カブトガニ顆粒細胞のリポ多糖(LPS)認識により誘導される生体膜融合を通じて、生体防御の分子機構を理解することを目標とした。カブトガニの顆粒細胞は、大腸菌やサルモネラ菌などのグラム陰性菌表層主成分であるLPSに対して非常に敏感に反応することから、何らかのLPS受容体が顆粒細胞上に存在し、その後の生体防御機構へとつながると以前から考えられてきた。平成18年度において、研究代表者らはそのLPS受容体がセリンプロテアーゼ前駆体であるFactor Cである事を突き止め、そのLPS認識において分子のN末端領域に存在する領域がLPS結合に寄与していることを明らかにした。この結果をもとに平成19年度においては、この結合の物理化学的な特性、ならびにその生理的な意義について調べた。まず、このLPSとの結合に必須なFactor CのN末端領域(約300アミノ酸)を昆虫細胞にて、組換え蛋白質として発現させ、その後の精製を行い、LPS(Lipid A)との結合をBIACOREにより測定した。この組換え蛋白質は、非常に強くLPSとの結合を示し、得られた結合定数は約5x10^<-9>(M)であった。次に、この組換え蛋白質を用いて、Factor CとLPSとの結合にDominant Negativeな働きをするかについて免疫沈降法により、解析を行った。その結果、組換え蛋白質濃度を増加していくにしたがってその結合を阻害することが示された。これらの結果は、Factor CのN末端領域が直接的にLPSとの結合に働き、Factor Cの機能発現に大きく関与している事を示したものである。生体膜融合現象は様々な生命活動の中心的な役割を担っており、その代表的な例としてはウイルスの細胞への侵入、精子と卵子の受精、及びオルガネラ間の融合などが挙げられ、このことは生体防御機構においても例外ではない。本研究では、カブトガニ顆粒細胞のリポ多糖(LPS)認識により誘導される生体膜融合を通じて、生体防御の分子機構を理解することを目標とする。そこで、我々はカブトガニ顆粒細胞中に含まれる、あるLPS認識蛋白質(Factor C)の役割を明らかにするために以下のような実験を行った。まず初めに、Factor Cの局在を免疫染色法により調べた。その結果、Factor Cは血球細胞上に局在していることが観察され、さらにこの細胞を蛍光ラベル化されたLPSと反応させたところ、LPSは血球細胞上のFactor Cと共存していることが確認された。我々はFactor Cが血球細胞上におけるLPS受容体の一つでありうる推測の下、この蛋白質の構造・機能解析を行い、Factor CのN末端領域に存在する約110アミノ酸領域がLPS結合に寄与していることを明らかにした。実際に、この領域の一次配列を他のLPS認識蛋白質と比較することで、興味深い知見が得られた。それはFactor C及び数種類のLPS認識蛋白質のアミノ酸配列中に2つの塩基性アミノ酸が、ある芳香族アミノ酸を挟んだトリペプチド配列を含んでいるものである。我々は、本当にこの特異的な配列がLPS認識に重要な役割を果たすのかを調べるため、これらアミノ酸残基を置換した変異体でLPS結合実験を行ったところ、見事にその相関性が得られた。
ポルフィリンハイブリッドダイマーの分子内エネルギー移動過程におけるスピン化学

三重項-三重項エネルギー移動などのように電子スピンをもつ系のエネルギー移動過程では、どのようなスピン固有関数でそしてどのような選択性でドナー側のスピンが消えアクセプター側にスピンが生成されるのか、そのメカニズムを時間分解ESRの測定により知ることができる。本研究では系統的な研究が可能な系として異なる2つのポルフィリンをスペーサーでつないだポルフィリンハイブリッドダイマーに着目し、分子内エネルギー移動におけるスピン分極を観測し、エネルギー移動過程をスピン化学という新たな側面から明らかにすることを目的とした。スペーサーとしてはベンゼン環、ナフタレンを用いた。ドナーとして項間交差の速い銅(II)ポルフィリンを、アクセプターとしては三重項状態のエネルギーが低いフリーベースポルフィリンを用いた。過渡吸収スペクトルおよびその時間減衰の測定より2つのハイブリッドポルフィリンダイマーでそれぞれの銅(II)ポルフィリンの最低励起三重項からフリーベースポルフィリンへの分子内エネルギー移動の効率と速度を求めた。エネルギー移動の効率はともにほぼ1であったが速度は0.2ns,0.5nsであった。これはそれぞれのダイマーにおける2つのクロモフォア間の距離の違いによると考えられる。エネルギー移動直後のフリーベースポルフィリン部の時間分解ESRスペクトルは分子内項間交差で得られるフリーベースポルフィリンのものとは異なっている。またゼロ磁場分裂もモノマーのフリーベースポルフィリン三重項の場合と異なり、フリーベースポルフィリン三重項のスピンと銅(II)ポルフィリン基低状態の不対電子スピンが相互作用が寄与していることがわかった。また相互作用の大きさがベンゼン環でつないだダイマーとナフタレン環でつないだダイマーでは異なりその違いが両者に全く別のスペクトルパターンを与えることがわかった。
アルコール性肝不全に対する肝移植治療における新しい心理社会的適応評価法の開発

アルコール性肝不全に対する肝移植後の20ー50%に見られるレシピエントの再飲酒は、ドナーから無償で提供される移植臓器をおろそかにしかねない社会問題である。世界的にも術前からの心理社会的な評価および長期の経過観察が重要とされる。我々は、心理社会的基準を作成し、後方視的に「アルコール性肝不全に対する移植レシピエント候補者」と「それ以外の肝移植レシピエント候補者」を比較検討することにより、心理社会的基準の有効性を示してきた。当院で設けた心理社会的適応基準を用いて後方視的検討を行った結果をこれまでに学会および研究会で発信してきており、この評価法の有効性を明らかにした。近年、アルコール性肝不全に対する肝移植適応評価の機会が増加している。肝移植後の再飲酒による肝不全再発は、医学的にも社会的にも大きな問題で、術前から心理社会的側面を含む多面的管理が重要である。従来、アルコール性肝不全に対する肝移植の適応は最低6ヶ月の断酒期間が必要とされてきたが、国内外を含めて心理社会的適応基準は確立されていない。本研究はアルコール性肝不全に対する新しい心理社会的適応基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目指すものである。アルコール性肝不全と診断された患者に対し、以下の基準を用いて肝移植の適応を評価する。【アルコール性肝不全に対する肝移植の新しい適応基準】(ABC基準をすべて満たすことが必要)A基準(必須):断酒期間6ヶ月、将来にわたる断酒を宣言できる。B基準:家族の理解・援助・移植の同意、就労中またはその準備がある、低い再飲酒リスク(HRARスケール2点以下)、精神疾患がない、診療アドヒアランス確保。HRARスケール:High=Risk Alcoholism Relapse Scale (0-6点)C基準:適応判定困難例は1ヶ月後に再度判定。上記基準を満たした患者に対して現病歴、生活歴、家族歴を聴取後、標準化した質問紙法及び精神医学的評価に基づいた評価を行う。以上のように、本研究はアルコール性肝不全に対する新しい適応基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目標としている。肝移植後再飲酒による肝不全の再発は医学的にも社会的にも大きな問題で、心理社会的側面を含む術前からの多面的管理が重要である。従来、アルコール性肝不全に対する肝移植の適応は最低6ヶ月の断酒期間が必要とされているが、国内外を含めて心理社会的適応基準は確立されていない。本研究は、アルコール性肝不全に対する新しい心理社会的基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目指すものである。【アルコール性肝不全に対する肝移植の新しい適応基準】(ABC基準を全て満たすことが必要)A基準(必須):断酒期間6ヶ月,将来にわたる断酒を宣言できる。B基準:家族の理解,援助,移植の同意,就労中,低い再飲酒リスク(HRARスコア2点以下) ,精神疾患がない,診療アドヒアランス確保。上記基準を満たした患者に対して現病歴,生活歴,家族歴を聴取後、標準化した質問紙法及び精神医学的評価に基づいた評価を行う。【アルコール性肝不全に対する肝移植の新しい心理社会的適応基準】(ABC基準すべて満たすことが必要)A基準(必須):断酒期間6ヶ月、将来にわたる断酒を宣言できる。HRARスケール:High Risk Alcoholism Relapse Scale (0-6点)C基準:適応判定困難例は1ヶ月後に再度判定。

B基準:家族の理解・援助・移植の同意、就労中またはその準備がある、低い再飲酒リスク(HRARスケール2点以下)、精神疾患がない、診療アドヒアランス確保。HRARスケール:High=Risk Alcoholism Relapse Scale (0-6点)C基準:適応判定困難例は1ヶ月後に再度判定。上記基準を満たした患者に対して現病歴、生活歴、家族歴を聴取後、標準化した質問紙法及び精神医学的評価に基づいた評価を行う。以上のように、本研究はアルコール性肝不全に対する新しい適応基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目標としているが、これまでの研究内容をまとめて論文化し、投稿準備中である。本研究は、アルコール性肝不全に対する新しい適応基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目標としている。現在までの結果を既に、日本外科学会、日本肝移植研究会、日本移植学会、アルコール・薬物依存関連学会合同学術総会等で報告している。さらに、現在、その成果をまとめるために論文を作成中である。近年、アルコール性肝不全に対する肝移植適応評価の機会が増加している。肝移植後の再飲酒による肝不全再発は、医学的にも社会的にも大きな問題で、術前から心理社会的側面を含む多面的管理が重要である。従来、アルコール性肝不全に対する肝移植の適応は最低6ヶ月の断酒期間が必要とされてきたが、国内外を含めて心理社会的適応基準は確立されていない。本研究はアルコール性肝不全に対する新しい心理社会的適応基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目指すものである。アルコール性肝不全と診断された患者に対し、以下の基準を用いて肝移植の適応を評価する。【アルコール性肝不全に対する肝移植の新しい適応基準】(ABC基準をすべて満たすことが必要)A基準(必須):断酒期間6ヶ月、将来にわたる断酒を宣言できる。HRARスケール:High=Risk Alcoholism Relapse Scale (0-6点)、C基準:適応判定困難例は1ヶ月後に再度判定。以上のように、本研究はアルコール性肝不全に対する新しい適応基準を設けて、肝移植適応の評価法を開発し、確立することを目標としているが、これまでの研究内容をまとめて論文化している。現在までの結果を、日本外科学会、日本肝移植研究会、日本移植学会、アルコール・薬物依存関連学会合同学術総会等で報告し、その成果をまとめて論文化した。
尿路上皮癌における抗CD44 exon v6抗体膀胱内注入療法の基礎的検討

1.膀胱癌細胞株を用いた抗CD44抗体の影響の検討。細胞接着因子の1つであるCD44はいくつかのsplice variantを持ち、悪性腫瘍ではさなざまなexonを含んだCD44変異型を発現している。そこで、膀胱癌培養細胞株であるJ-82とHT1197を用いてCD44機能発現の解析を行った。CD44のvariantであるv6はJ-82では発現していないが、HT1197では高発現している。培養細胞株の液体培地に高CD44v6抗体を100倍希釈で添加して培養し、その増殖形態の変化を観察した。J-82では、コントロール(抗体無添加)と比べて増殖形態は変化しなかった。しかし、HT1197においては、抗体を添加して培養すると、分裂増殖につれて接着機能を失い、培養液中に遊離していくことが観察された。今後は培養細胞をコラーゲンで包埋する事により、細胞遊離を阻害し、細胞発育を詳細に検討する予定である。2.SCIDマウスを用いたヒト由来膀胱癌実験モデルにおけるCD44の発現の検討。ヒト尿路上皮癌を用いてSCIDマウス皮下にて継代可能な非浸潤性株UCT-1および浸潤株UCT-2を樹立した。これらの腫瘍において免疫組織化学染色にてCD44 v6の発現をみると、UCT-1では強く染色されるが、UCT-2ではほとんど染色されなかった。このことより、CD44 v6はin vivoにおいても尿路上皮癌の細胞接着に関与していることが示唆された。今後J-82,HT1197,UCT-1,-2をマウス膀胱粘膜下に移植したモデルを用いてin vivoにおける抗体の有用性について検討する予定である。