hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
核小体における0bgEホモログの機能役割

我々は、大腸菌におけるObgホモログObgEの機能を明らかにした後、ヒトにおけるObgタンパク質ObgH1,ObgH2を同定し、その機能解析までを行った。大腸菌では、細胞分画法と、プルダウンアッセイよりObgEがリボソーム30S,50Sフラクションと相互作用することを明らかにし、また、obgE温度感受性変異株の解析よりObgEがリボソームの成熟に必須であることを明らかにした。その後、ヒトにおけるObgホモログを同定しこれをObgH1,ObgH2としてHeLa細胞を用いて機能解析を行った。始めに、ヒトObgH1,ObgH2をそれぞれ、obgE温度感受性変異株において強制発現させると、各々にこの成長阻害を補完した。また、ObgH1,ObgH2を精製しGTPase活性を測定するとkcatは各々0.014±0.005,0.010±0.002min-1であり、これはこれまでObgEで報告されているkcat 0.017min-1と類似している。次にHeLa細胞においてRNAiを行いObgH1をノックダウンすると、ミトコンドリアの異常伸長及び、核の形態異常が引き起こされた。ObgH2のRNAiでは、核小体のsub compartmentの崩壊が観察されたことから、ObgH2は核小体構造維持に必須であることがわかった。免疫染色を行うと、ObgH1はミトコンドリアに局在し、ObgH2は核小体のDFCと呼ばれる繊維状部へ局在を示したほか、細胞分裂期においては、染色体の表面全体に分布するように見られた。これは典型的な分裂期における核小体タンパク質の分布である。バクテリアでは、一種類のみのObgが保存されているのに対して、動物や植物では複数のObgホモログが存在する。我々は、Obgタンパク質の系統樹解析を行い、ObgH2が動物進化後に得たホモログであるというモデルを提示した。1.Obgタンパク質(ObgE)の大腸菌における機能解析(1)ObgEが特定のリボソーマルタンパク質と相互作用すること、GTP結合時に16S,23S rRNAと共沈殿することを明らかにした。(2)ObgE温度感受性変異体から単離したリボソームフラクションにおいて、特定のリボソーマルタンパク質のタンパク量の減少(S1,S14,S21,L10)、翻訳後修飾の異常(S6,S18)、rRNAプロセシング異常、70Sリボソーム量の減少が見られることを明らかにした。上記の観察より、ObgEタンパク質は、リボソーム構築のシャペロン、もしくはtrans-acting factorとして機能していることが強く示唆された。(発表論文参照)(1)2つのhuman Obg homologue遺伝子(以降ObgH1,ObgH2と呼ぶ)をクローニングし、そのGFP融合ObgH1,ObgH2を発現するHela細胞株を確立した。その結果、GFP-ObgH1は核膜へ局在し、ObgH2は、核小体へ局在することを明らかにした。このGFP-ObgH1の核膜局在がGFPによるartifactかどうかは現在解析中である。(2)anti-ObgE抗体が、ObgH2を認識することを明らかにし、核小体コンパートメントのマーカータンパク質(anti-Fibrillarin : DFC marker、anti-B23:GC marker)との共染色を行った結果、ObgH2は、間期においてDFCコンパートメントに局在することを明らかにした。(3)細胞周期を追ってObgH2の局在を調べ、分裂期前期から終期にかけては染色体表面に広く分布し、細胞質分裂時に核小体が再形成される際、核小体への局在へ戻ることを明らかにした。今年度、ヒトObgホモログの機能について以下を明らかにした。1.GTPase活性の測定ObgH1,ObgH2のGTPase活性(kcat)は各々0.014±0.005,0.010±0.002 min-1であり、バクテリアで報告されているObgのGTPase活性と類似していた。大腸菌ObgEは、ribosomal proteins及びrRNAと結合し、リボソームの合成を促進する。ObgE欠損株では、リボソーム合成が阻害されるため、細胞成長が阻害される。ヒトObgH1,ObgH2を各々このObgE欠損株において強制発現させると、両者共にこの成長阻害を補完する。1および2の結果は、Obgはバクテリアからヒトに至るまで、高度に保存された機能(リボソーム合成に関する機能であると推測される)を保持していることを示唆している。3.RNAiによるObgH1,H2欠損株の表現型解析HeLa細胞においてRNAiによりObgH1をノックダウンすると、ミトコンドリアの異常伸長及び、核の形態異常が引き起こされた。ミトコンドリアの伸長は、私が報告したObgEの機能不全が引き起こす大腸菌の伸長と酷似していた。また、同様のRNAiをObgH2について行うと、核小体のsub compartmentの崩壊が観察されたことから、ObgH2は核小体構造維持に必須であることがわかった。4.Obgタンパク質の系統樹解析バクテリアでは、一種類のみのObgが保存されているのに対して、動物や植物では複数のObgホモログが存在する。特に動物のObgは、動物に進化した後に複数に分かれたことが示唆された。

上記13により得られた結果及び、Obgタンパク質の配列比較解析から、ObgH2が動物進化後に得たホモログであると考え、現在ObgH2の機能解析を行なっている。我々は、大腸菌におけるObgホモログObgEの機能を明らかにした後、ヒトにおけるObgタンパク質ObgH1,ObgH2を同定し、その機能解析までを行った。大腸菌では、細胞分画法と、プルダウンアッセイよりObgEがリボソーム30S,50Sフラクションと相互作用することを明らかにし、また、obgE温度感受性変異株の解析よりObgEがリボソームの成熟に必須であることを明らかにした。その後、ヒトにおけるObgホモログを同定しこれをObgH1,ObgH2としてHeLa細胞を用いて機能解析を行った。始めに、ヒトObgH1,ObgH2をそれぞれ、obgE温度感受性変異株において強制発現させると、各々にこの成長阻害を補完した。また、ObgH1,ObgH2を精製しGTPase活性を測定するとkcatは各々0.014±0.005,0.010±0.002min-1であり、これはこれまでObgEで報告されているkcat 0.017min-1と類似している。次にHeLa細胞においてRNAiを行いObgH1をノックダウンすると、ミトコンドリアの異常伸長及び、核の形態異常が引き起こされた。ObgH2のRNAiでは、核小体のsub compartmentの崩壊が観察されたことから、ObgH2は核小体構造維持に必須であることがわかった。免疫染色を行うと、ObgH1はミトコンドリアに局在し、ObgH2は核小体のDFCと呼ばれる繊維状部へ局在を示したほか、細胞分裂期においては、染色体の表面全体に分布するように見られた。これは典型的な分裂期における核小体タンパク質の分布である。バクテリアでは、一種類のみのObgが保存されているのに対して、動物や植物では複数のObgホモログが存在する。我々は、Obgタンパク質の系統樹解析を行い、ObgH2が動物進化後に得たホモログであるというモデルを提示した。
組織における心理的要因を考慮したインセンティブ設計に関する理論的研究

本研究の目的は,経済主体の心理的なモチベーションを考慮に入れたインセンティブ設計に関する問題を契約理論を応用して分析することである。それに対して,以下のような成果を得た。まず,プリンシパルのエージェントに対する期待がエージェントの成果を高めることを参照点依存型選好(reference dependent preferences)モデルを応用して分析した。次に,社会的選好(social preferences)をもつ複数のエージェントが存在する状況で,プリンシパルは複数のエージェント一つのグループとして組織させるか,その中から一人のエージェントをマネージャーとして選び組織を階層化したほうがいいかという問題を分析した。それを通して,ピア・プレッシャー,企業へのアイデンティティー,職階の増殖などの問題を議論している。さらに,目標設定とインセンティブ体系の関係性についても,社会心理学の目標設定理論(goal setting theory)から得られた知見をもとにモデル化を試みた。最後に,今後の研究へ向けて,本テーマの公共経済学への応用などについても模索した。今年度の研究実績は次の通りである.まず,日本労働研究機構より,成果主義に関する行動経済学的視点からの総括をしてもらいたいとの依頼があった.それに対して,『成果主義賃金に関する行動経済学的分析』(日本労働研究雑誌,No.554,pp.36-46,2006年9月号)では,インセンティブに関する行動契約理論的研究をサーベイするとともに,成果主義的報酬を導入する場合に職務遂行方法に関する権限委譲を伴った場合にその様な報酬がインセンティブとしての機能を果たすという点を指摘した自分の研究を簡単に紹介している.また,これに関しては同様の英語論文の執筆依頼もあり,"A Behavioural Economic Approach to Performance-based Wage Systems,"という論文が,今春,Japan Labor Reviewに掲載される予定である.次に,peer pressureの企業組織への応用研究としての"Incentive Effects of Peer Pressure in Organizations"という論文がEconomics Bulletin, Vol.10,No,14,pp.1-10,November 2006,に掲載された.そこでは,peer pressureが報酬体系にどのような影響を与えるかという自分のこれまでの研究を拡張し,最適な組織形態のあり方を議論した.最後に,一橋大学大学院商学研究科のCOEプログラムのフェローとして,『部下の成果を引き上げるピグマリオン効果:自己充足的予言の行動契約理論的分析』という論文を執筆した.本論文は,『日本企業研究のフロンティア日本企業研究センター研究年報(3)』に掲載予定である.これは,伊藤秀史一橋大学大学院商学研究科教授との共同研究("The Pygmalion and Galatea Effects : An Agency Model with Reference-Dependent Preferences and Applications to Self-Fulfilling Prophecy")を紹介する論文である.そこでは,部下(生徒)自身が自分の能力に対して高い期待を持つ場合に実際に彼/彼女のパフォーマンスが上昇するというガラティア効果と上司(教師)の期待が部下(生徒)のパフォーマンスを引き上げるというピグマリオン効果というマネジメントや教育心理学の分野で指摘されていた現象を,行動契約理論の枠組みで理論的に明らかにした.
早産児の精神発達と脳形態の関連

出生後、周産母子センターに入院となった早産児の脳画像および精神発達について検討した。48例の極低出生体重児の3D-MRIを、満期相当時に撮像し、脳の頭蓋内容積、全脳体積を測定し、頭囲は脳体積と強い正の相関があることがわかった。1歳半時点と3歳時点で国際的に広く使用されているベイリー乳幼児発達検査を実施した。結果、各機能で発達経過が異なり,1歳半から3歳の間は特に言語領域と運動領域の粗大運動の発達が特徴であることが示唆された。出生後、周産母子センターに入院となった早産児の脳画像および精神発達について、詳細な評価を行ない、両者の関連の検討を行なう。このことによって、脳の発達の途上で出生してくることが精神発達にいかに影響を及ぼす可能性があるのかについて明らかにする。このために、臨床診断のために通常行なわれている脳磁気共鳴画像(Magnetic Resonance Imaging: MRI)と拡散テンソル画像(Diffusion Tensor Imaging:DTI)を撮像し、脳体積と拡散異方性を定量化する。また、ベイリー乳幼児発達検査により、認知、言語、運動および社会・情動発達を詳細に評価し、これらと脳画像の関連性を検討する。26年度は倫理審査の承認を得ることができ、早産児(出生週数37週未満)について40週に達した時点で頭部MRIおよびDTIの撮像を開始し、現在までのところ25例くらいのデータを得ている。他方、1歳半時点と3歳時点で国際的に広く使用されているベイリー乳幼児発達検査を実施してきた。この検査によって、認知、言語(受容、表出)、運動(粗大、微細)および社会・情動(コミュニケーション、家庭生活、遊ぶ、セルフケア、自己の方向付け、社会、運動等)の領域の発達レベルを測定することが可能である。26年度は、ベイリー検査の結果を出生週数および出生体重による比較検討を行なった。対象児は1歳半の早産児27例(出産週数30週未満)、低体重児14例(出生週数30週以上、出生体重1500g未満)、対照(満期)24例であった。また、3歳の早産26例、対照82例を比較検討した。その結果、全てのベイリー指標において、対照例より早産児例・低体重児例で有意に低下していた。今後、さらに、詳細な検討を予定している。27年度は26年度に引き続き、早産児(出生週数37週未満)について40週に達した時点で頭部MRIおよびDTIの撮像を行ない40例くらいのデータを得ている。27年度は新生児脳画像の解析法の確立に向けての検討を行ない見通しがついてきたところである。1歳半時点と3歳時点で国際的に広く使用されているベイリー乳幼児発達検査を実施してきた。27年度は、早産児のベイリー検査の各指標と在胎日数、出生体重および頭囲との相関を検討した。その結果、1歳半児、3歳児ともに、3つの指標の中で在胎日数の影響が大きい傾向があった。とくに1歳半児は運動合成得点との相関が中程度で最も大きく、3歳児は社会情動合成得点との相関が中程度で最も大きかった。今後さらに、数を増やして詳細に検討する予定である。比較的順調に今のところデータ収集を行ってきている。また、MRI解析の見通しがついてきている。28年度はこれまで撮像することのできたMRIを用いた解析を行なった。極低出生体重児を対象に、満期相当における頭部MRIによる脳の頭蓋内容積(ICV)、全脳容積(TBV)を測定し、頭囲との関連を検討した。その結果、極低出生体重児においても満期での頭囲はTBV, ICVと有意な正の相関があり、脳体積の簡便で有用な評価ツールであることが確認された。また、SGA(small-for-gestational age)児においても、定量誤差の少ない3DMRIを用いた脳体積計測において頭囲は脳体積と強い正の相関があることがわかった。

ベイリー指標について、出生体重と在胎週数との相関を調べたところ,患児群では運動合成得点で出生体重との相関,認知・運動合成得点で在胎週数との相関が見られた。健常児群では出生体重との相関は全ての合成得点で見られ,在胎週数では認知合成得点以外の2つの合成得点で見られた。極低出生体重児は健常児よりも,出生体重や在胎週数ではその後の発達機能を予測しにくい可能性が示唆された。また、年齢間でベイリー指標の比較したところ,言語領域において1歳半から3歳にかけて得点が上昇することが示され,さらに運動領域では粗大運動において上昇が見られた.このことから各機能で発達経過が異なり,1歳半から3歳の間は特に言語領域と運動領域の粗大運動の発達が特徴であることが示唆された。出生後、周産母子センターに入院となった早産児の脳画像および精神発達について検討した。48例の極低出生体重児の3D-MRIを、満期相当時に撮像し、脳の頭蓋内容積、全脳体積を測定し、頭囲は脳体積と強い正の相関があることがわかった。1歳半時点と3歳時点で国際的に広く使用されているベイリー乳幼児発達検査を実施した。結果、各機能で発達経過が異なり,1歳半から3歳の間は特に言語領域と運動領域の粗大運動の発達が特徴であることが示唆された。倫理審査も承認され、比較的順調に今のところデータ収集(脳画像および発達検査)を行ってきている。これまで得られた結果を基にして、脳画像検査(MRIとDTI)と発達検査によるデータを引き続き収集する。撮像されたMRIを用いて、全脳、脳梁等の脳体積の測定をすすめる。関心領域の設定法については、27年度までに概ね確立することができたので、今後その方法に沿って解析を進めることにする。さらに、脳溝・脳回の解剖図に則った詳細な分析をおこない、形態学特徴を明らかにする。DTI(拡散テンソル画像)を用いて、主要な交連繊維と連合繊維を同定する。そして、FA, ADC, AD, RDといった拡散異方性に関係する代表的な指標の値を各繊維束で求める。ベイリー乳幼児発達検査については、1歳半と3歳でのデータをさらに収集し、各指標と産科指標も加味しながら詳細な検討を行なっていき、成果を発表する予定である。神経心理学これまで得られた結果を基にして、脳画像検査(MRIとDTI)と発達検査によるデータを引き続き収集する。関心領域の設定法については、これまで我々が正期産児で検討して報告してきた方法に則ってまずは実施する。このためには複数の解析者が独立に従事し、信頼性も確認する。ベイリー乳幼児発達検査については、1歳半と3歳でのデータをさらに収集し、各指標と産科指標も加味しながら詳細な検討を行なっていく。27年度は早産児の脳画像解析のための協力研究者への人件費に主に当てましたが、当初の予定者の都合により、年度後半部で十分にこのことに費やすことがかなわなかった。そのため、次年度この解析のための人件費をさらに投じて研究を進める予定である。26年度は脳画像解析のための協力研究者への人件費に多く当てる予定でしたが、そのための協力者の確保が遅れました。
エピタキシー機構の研究

エピタキシー成長における(1)初期成長過程、(2)格子不整合度、バッファ層、基板面配向、傾斜角、表面活性剤の影響、および(3)成長層の歪エネルギー、成長層原子の拡散過程、転位発生の臨界膜厚等のエピタキシー機構を原子レベルで解明することを目的として研究を行った。その結果、(i)RHEED振動より格子整合系Sn/InSb成長におけるSbの表面偏析の動的過程に関する情報が得られることを明らかにした。さらに、Ge/InSb格子不整合系の成長過程について明らかにした(大坂)。(ii)Si/Geヘテロエピタキシーに対する水素原子によるGe表面偏析の抑圧効果を、ガスソースMBEの反応機構を用いて明らかにした(安田)。(iii)GaN/α-Al_2O_3ヘテロエピタキシーおけるZnOバッファ層の効果をZnOバッファ層の結晶性、原子レベルでの表面構造の面から明らかにし、高品質のGaN成長層を得るための指針を示した(赤崎)。(iv)格子不整合系ヘテロエピタキシーにおける成長様式が表面エネルギーと歪みエネルギーを考慮することにより示されること、格子不整合転位は大きな島にのみ導入されることを明らかにした。さらに、界面活性剤による成長様式制御には、表面エネルギーの低減効果が大きな役割を果たすことを示した(佐々木)。(v)CdTeのホモエピタキシーにおける双晶の形成が基板の微傾斜方向に大きく影響され、成長層表面でのダイマーの形成と関連のあることを示した(春日)。(vi)非化学量論組成混晶においても、秩序構造が形成されることをモンテカルロ法により示した。また、GaN/GaAs(001)成長について透過電子顕微鏡観察に基づき、歪み緩和、界面でのAs,Nの拡散について明らかにした(沖)。(vii)ヘテロエピタキシーにおいて形成される微小島状構造の形状、間隔を電子移動度の電子密度依存性より推定する方法を確立した(榊)。(viii)Ge/Si固相エピタキシーに際し、Si基板を水素原子で終端する事により界面での相互拡散が抑圧されることを明らかにした(城戸)。(ix)立方晶GaN成長に選択成長を適用することにより、成長種の表面拡散を制御し、結晶粒のサイズを大きくできることにより結晶性が向上できることを示した(尾鍋)。(x)ラマン分光法によりSiGe/Si格子不整合系における歪み緩和機構が、島状成長による緩和とそれに引き続く転位の発生という2段階からなることを示した。さらに、転位による格子振動モードの変化を利用した新しい転位検出方法を確立した(市村)。本研究はエピタキシー成長における(1)成長初期過程の観察と原子拡散過程、(2)格子不整合度、バッファ層、基板面極性と配向、方位角の影響を明らかにする、等により原子レベルでのエピタキシー成長機構の解明を目的としている。またこれを通じて高品質のヘテロ接合、歪層超格子、各種量子構造を実現するに必要な基本的知見を得ることを目的としている。本年度得られた研究成果は以下のとおりである。(i)InSb{111}面上でのSn薄膜の成長過程をRHEED/AES観察により評価し、A-(2x2)面上では、α-Snが2次元成長し、その表面が(3x3)構造を示すこと、B-(2x2)面上ではSb-trimerが大きく寄与し、α-SnへのSb拡散が生じ、(1x1)構造を示すことを明らかにした(大坂)。(ii)ガスソースMBE法により、Si基板上にSiGeを成長させ、その初期過程をRHEED観察によりその場観察し、その歪緩和が{811}、{311}ファセット構造の形成と密接に関係し、この2段階の過程により引き起こされることを明らかにした(小出)。(iii)InGaAs/GaAsにおいて微傾斜基板による臨界膜厚を増大される成長機構を原子レベルで明らかにした。この成果は広く一般の半導体結晶成長に適用し得るものである。またSiGe/Siの結晶成長においてはSnサーファクタントの効果を明らかにした(佐々木)。(iv)種々のバッファ層を用いた場合のGaNの成長初期過程、およびヘテロ界面の微細構造の観察を行い、バッフィ層の役割と成長機構を明らかにした(赤崎)。(v)サファイアの特異面からの微傾斜をもつ基板上のZnO.CdTeの成長において、成長層配向を正確に定め、成長条件の依存性、電気適特性に与える効果を明らかにした(春日)。(vi)GaN/GaAlN/GaN/α-Al_2O_3における転位構造をTEMを用いて明らかにした。また計算機実験では、新たな結晶モデルを提案し、モンテカルロ法によりその正当性を示した(沖)。(vii)MBE成長における結晶面の最上層で起こる吸着原子の拡散、および凝集過程をAlAs系について調べた。その結果、AlAsアイランドの形状が(110)方向に長くなっていること等の新たな知見を得た(榊)。(viii)後熱処理法による水素終端Si基板上Geのヘテロエピ成長過程をイオン散乱法と断面TEM観察により明らかにした(城戸)。エピタキシー成長における(1)初期成長過程、(2)格子不整合度、バッファ層、基板面配向、傾斜角、表面活性剤の影響、および(3)成長層の歪エネルギー、成長層

原子の拡散過程、転位発生の臨界膜厚等のエピタキシー機構を原子レベルで解明することを目的として研究を行った。その結果、(i)RHEED振動より格子整合系Sn/InSb成長におけるSbの表面偏析の動的過程に関する情報が得られることを明らかにした。さらに、Ge/InSb格子不整合系の成長過程について明らかにした(大坂)。(ii)Si/Geヘテロエピタキシーに対する水素原子によるGe表面偏析の抑圧効果を、ガスソースMBEの反応機構を用いて明らかにした(安田)。(iii)GaN/α-Al_2O_3ヘテロエピタキシーおけるZnOバッファ層の効果をZnOバッファ層の結晶性、原子レベルでの表面構造の面から明らかにし、高品質のGaN成長層を得るための指針を示した(赤崎)。(iv)格子不整合系ヘテロエピタキシーにおける成長様式が表面エネルギーと歪みエネルギーを考慮することにより示されること、格子不整合転位は大きな島にのみ導入されることを明らかにした。さらに、界面活性剤による成長様式制御には、表面エネルギーの低減効果が大きな役割を果たすことを示した(佐々木)。(v)CdTeのホモエピタキシーにおける双晶の形成が基板の微傾斜方向に大きく影響され、成長層表面でのダイマーの形成と関連のあることを示した(春日)。(vi)非化学量論組成混晶においても、秩序構造が形成されることをモンテカルロ法により示した。また、GaN/GaAs(001)成長について透過電子顕微鏡観察に基づき、歪み緩和、界面でのAs,Nの拡散について明らかにした(沖)。(vii)ヘテロエピタキシーにおいて形成される微小島状構造の形状、間隔を電子移動度の電子密度依存性より推定する方法を確立した(榊)。(viii)Ge/Si固相エピタキシーに際し、Si基板を水素原子で終端する事により界面での相互拡散が抑圧されることを明らかにした(城戸)。(ix)立方晶GaN成長に選択成長を適用することにより、成長種の表面拡散を制御し、結晶粒のサイズを大きくできることにより結晶性が向上できることを示した(尾鍋)。(x)ラマン分光法によりSiGe/Si格子不整合系における歪み緩和機構が、島状成長による緩和とそれに引き続く転位の発生という2段階からなることを示した。さらに、転位による格子振動モードの変化を利用した新しい転位検出方法を確立した(市村)。
認知機能の非遺伝的危険因子の検討と健康関連ＱＯＬへの影響に関する疫学的研究

本研究は、歯牙喪失と認知機能障害との関連を検討することを目的とした前向きコホート研究であった。また、包括的な健康関連QOL尺度(15D)の日本語版も開発した。対象者はベースライン時点で地域在住の自立高齢者4427名であり、本研究期間中に5年次追跡健診を実施した。共変量の影響を調整しても、無歯顎の状態、少数残存から無歯顎へ移行することと軽度認知機能障害との間に有意な関連がみられた。日本語版15Dは短時間での記入が可能である点、15Dと生活機能との間に有意な関連が見られたことから、15D日本語版の受容性と妥当性は十分なレベルと考える。【目的】15Dは、15分野(移動・視力・聴力・呼吸・睡眠・食事・話し・排泄・日常活動・精神機能・不快と症状・うつ・なやみ・活力・性活動)が各々1つの質問で構成されている自記式の健康関連QoL尺度である。回答の選択肢は5段階(15)で、1が最も良い状態である(合計点数の範囲1575)。平成22年度の研究の目的は、高齢者を対象に、邦訳された日本語版15Dの信頼性と妥当性に関する基礎的検討を行うことであった。【方法】調査協力の得られた430名(年齢6589歳)を対象に郵送法にて15Dを含む調査票を4週間隔で2回配布・回収した。信頼性の検討は再テスト法によった。すでに日本語版が普及している健康関連QoL尺度のNottingham Health Profile (NHP)と生活機能を評価する老研式活動能力指標(TMIG)との関連をみることで基準関連妥当性を検討した。回答の所要時間と負担を尋ねることで受容性の検討も行った。【結果】調査票の回収率は98.4%、15D記入の所要時間の中央値は5.0分、容易と回答した者の割合は98%であった。重みづけしたκ統計量は0.4300.640であった。15Dの移動とNHPの身体機能(スピアマンの相関係数:0.619)、15Dの睡眠とNHPの睡眠(0.578)、15Dの日常活動(0.400)・活力(0.504)とNHPの活力、15Dの精神機能とNHPの社会機能(0.419)、15Dの「不快と症状」とNHPの痛み(0.470)、15Dのうつ(0.493)・なやみ(0.489)とNHPの感情との間に中程度の相関がみられた。15Dの合計点数を4分位で4群に分けた場合、高得点であるほど、生活機能障害の割合が有意に増加した。【考察】再現性が中程度に留まった理由として、回答の分布がレベル1と2に偏在したためと考える。短時間での記入が可能である点、15DとNHPでは対応する領域で相関がみられたこと、15Dと生活機能との間に有意な関連が見られたことから、15D日本語版の受容性と妥当性は十分なレベルと考える。本研究は藤原京スタディの参加者を対象に、1)15D(健康関連QO尺度)の日本語版の開発と、2)歯周病と認知機能障害との関連を検討するものである。【実施内容】1)平成23年1月に藤原京スタディの参加者4,388名を対象とし、日本語版15D(健康関連QOL尺度)を含む調査票を発送した。平成23年度は回収した調査票のデータ入力と単純集計を行った。2)平成24年2月12月にかけて藤原京スタディの5年目の追跡健診(対象者数4,336名)を実施する。歯周病の重症度・現在歯数と新規の認知機能障害の発症との関連を検討する予定である。【意義,重要性】1)大規模な集団から得られた回答の分布,天井効果,床効果の有無などの確認が必要である。2)国内外において、歯周病と認知機能障害との関連を検討した縦断研究はほとんどない。【結果】1)郵送法による調査票の回収率は89.8%であった。性活動を除く14項目において、回答が最も良い状態(レベル1)に偏り、レベル1と2を選択した者の割合は90%を超えた。特に、聴力、食事、話し、排泄、日常活動においてレベル1と回答した者の割合は80%を超え、天井効果が見られた。性活動に対する未回答率は男性で9.4%、女性で35.5%であった。性活動以外の14項目の未回答率は5%未満であった。

5歳年齢階級別(65-69歳・70-74歳・75-79歳・80-84歳・85歳以上)にみると、いずれの項目も年齢とともにレベル1を選択した者の割合は低くなったことから、選択肢の日本語訳は適していると考える。2)現在データ収集中であるため解析結果の報告は平成25年度になる見込みである。【目的】5年間における軽度認知機能障害および認知症領域の新規発生とベースライン時の現在歯数との関連を検討するために、ベースライン時に認知機能が正常であった地域在住高齢者3696名(当時平均72歳)を対象に、5年後の健診を実施した。【結果】5年間の死亡は148名、転居36名、施設入所8名、入院または病気療養中のため追跡健診に参加しなかった者は182名であった。追跡健診参加者は2508名で、参加率は75.5%であった。健診で正常と判定された2094名、軽度認知機能障害241名、認知症領域133名を分析対象者とした。従属変数を軽度認知機能障害または認知症領域とし、独立変数を現在歯数(4分位:26本以上/21-25本/11-20本/0-10本)、年齢、性別、学歴、がん・脳血管疾患・心筋梗塞・高血圧・糖尿病・脂質異常症の既往の有無、外出頻度、10m歩行テストとしたロジスティック回帰分析(強制投入法)を行った。現在歯数26本以上を基準にした場合の軽度認知機能障害に対するオッズ比は21-25本が1.55(95%CI 1.05-2.29)、11-20本が1.57(1.04-2.38)、0-10本が1.72(1.15-2.58)で有意な関連がみられた(P for trend<0.012)。現在歯数と認知症領域との間に有意な関連はみられなかった。【考察】健診不参加者の中に認知症領域の者が含まれている可能性が高いため、不参加者を対象とした追跡調査を実施した上で、関連性について再検討する必要がある。【目的】歯周病は歯周ポケットへの歯周病原菌の持続感染による慢性炎症病巣である。本研究の目的は、歯周病と軽度認知障害との関連を明らかにすることであった。【研究デザイン】症例対照研究。【対象者】2007年のベースライン健診時点で、奈良県在住の独歩可能な65歳以上の高齢者で、認知機能検査において「健常」と判定された899名を対象とした。899名のうち、2012年の追跡健診で「軽度認知障害」と判定された者は190名(症例群)、「健常」であった者は709名(対照群)であった。【方法】Mini-Mental State Examination (認知機能検査)、Geriatric Depression Scale短縮版(抑うつ状態)、脳卒中・高血圧・糖尿病・脂質異常症の既往の有無、喫煙習慣、アポリポタンパクE遺伝子の一遺伝子多型であるapoEε4 allleの保有の有無、歯の残存本数(歯周病の代替指標)を調査した。多変量ロジスティック解析では、これらの変数を独立変数とし、軽度認知障害を従属変数に投入し、残存歯数の調整済みオッズ比を算出した。【結果】残存歯数25-32本に対する17-24本、9-16本、8本以下の調整済みオッズ比は1.99(95% confidence interval; 1.29-3.08)、1.57 (0.88-2.82)、1.80 (1.08-3.01)で、17-24本と8本以下において有意な関連がみられた。apoEε4 allleの有無と残存歯数9本以上/8本以下で4群に分けると、apoEε4 allle (ー)かつ残存歯数9本以上に対して、apoEε4 allle (+)かつ残存歯数8本以下のオッズ比は2.74 (1.22-6.14)であった。【結論】apoEε4 allleと残存歯数が少ないことの重複が軽度認知機能と有意に関連していた。26年度が最終年度であるため、記入しない。疫学・公衆衛生26年度が最終年度であるため、記入しない。
ライフサイクル上の雇用・失業と人的資本形成に関する経済分析

この研究の主な目的は、人々のライフサイクルにおける雇用・失業問題と、そこに密接に関連する人的資本の形成に係る問題を一体的に分析することである。平成30年度にはこうした観点から、以下の3つのプロジェクトを探求した。Julen Esteban-Pretel氏(ニューヨーク市立大学クイーンズカレッジ准教授)との非正規労働者についての共同研究では、日本の労働力調査及び労働力調査特別調査のミクロデータの分析を進めて各種図表を作成し、分析結果を基に論文執筆を開始した。David Lagakos氏(UCサンディエゴ准教授)との発展途上国における親の所得と子の教育水準の関係に関する共同研究では、現時点でのモデルに基づく数値シミュレーション結果をまとめてLagakos氏とそれぞれ国内外のセミナーで発表し、他の研究者から有益なフィードバックを得て引き続きモデルの改訂とデータ収集・分析に努めた。Junsang Lee氏(韓国成均館大学校准教授)との長期労働契約に係る理論的研究をまとめたFujimoto and Lee (2016)については基本的に完成に至り、国際学術雑誌への掲載を目指した。(参考文献)本研究では雇用・失業のモデルをベースに学校教育や企業内訓練を通じた人的資本の蓄積や、女性の結婚・出産による労働市場からの一時的退出等のライフステージを考察に含めることで、ライフサイクル上の人的資本形成と雇用・失業に関する問題を一体的に分析することを目指している。本研究の初年度にあたる平成30年度にはセミナー発表や他の研究者との意見交換を通じ、上記3プロジェクトの方向性を一層明確化し研究を推進することができた。現在は、日本の労働市場のデータ分析とそれに基づく論文執筆、発展途上国における教育に係るマクロ経済学モデルの構築及びそれを用いた数値シミュレーションに主に取り組んでおり、全体としておおむね順調に進捗している。非正規労働者に関するJulen-Esteban Pretel氏とのプロジェクトについては、日本の労働市場データの分析結果についての論文の初稿を平成31年度中に公表する予定である。David Lagakos氏との共同研究については、平成31年度中にモデルを完成させて数値シミュレーションを行い、論文執筆を開始する予定である。研究実績の概要で述べたFujimoto and Lee (2016)は引き続き適切な国際学術雑誌への掲載を目指していく。Julen Esteban-Pretel氏との研究においてデータ分析とその結果のまとめが完了せず平成30年度中の学会発表を行うに至らなかったこと、Lagakos氏との共同研究において同氏共々他の大学のセミナーに招聘されての発表機会に恵まれ本研究費からの旅費支出が不要だったこと等のため、次年度使用額が生じた。所属機関における研究代表者個人ウェブサイト
グイ語辞書編纂のための基礎資料の統合

1992年8月以来、現地調査を行い蓄積してきた、グイ語(中部コイサン語族)の資料のうちまだ非公開で量的に大きな比重を占める語彙データを学際的な利用にたえる「辞書」として編纂するために必要な基礎的な分析総合作業を行った.その具体的な内容は以下の通りである:1)これまで未解決であった3音節語根の声調組織を解明した;2)音韻的に対立する分節音および声調を表記する言語学的に妥当な正書法を作製した.以上の結果の一部は論文のなかで報告済みである.同時に、日本国内在住のブッシュマン研究者および研究機関への取材を行い、非言語学的情報の提供を受けた。入手情報と取材先は以下の通りである:1)地名と地点(GPSによる観測データ)の同定、および昆虫・小動物の名称と学名の同定(三重大学人文学部);2)人名とその起源に関する情報および動植物の名称および利用法と学名の同定(京都大学人間総合学部、アフリカ地域研究センター);3)狩猟に関する特殊語彙の意味記述に関する情報収集(兵庫県立人と自然の博物館生態研究部);4)親族名称の体系記述に関する情報収集(麗澤大学外国語学部)。15EA03:以上の新たな表記法と情報とを組み込んだ辞書のコンピュータ入力および編集は、主要な語彙項目のほぼすべてについて(2000項目以上)を終了した.このほかに、昆虫など小動物の標本写真や物質文化の実測図や写真の一部はフォトCDなどの形で変換し、将来的に計画している当辞書への統合の方法を予備調査した.この試みもある程度の成功をおさめた.1992年8月以来、現地調査を行い蓄積してきた、グイ語(中部コイサン語族)の資料のうちまだ非公開で量的に大きな比重を占める語彙データを学際的な利用にたえる「辞書」として編纂するために必要な基礎的な分析総合作業を行った.その具体的な内容は以下の通りである:1)これまで未解決であった3音節語根の声調組織を解明した;2)音韻的に対立する分節音および声調を表記する言語学的に妥当な正書法を作製した.以上の結果の一部は論文のなかで報告済みである.同時に、日本国内在住のブッシュマン研究者および研究機関への取材を行い、非言語学的情報の提供を受けた。15EA03:以上の新たな表記法と情報とを組み込んだ辞書のコンピュータ入力および編集は、主要な語彙項目のほぼすべてについて(2000項目以上)を終了した.このほかに、昆虫など小動物の標本写真や物質文化の実測図や写真の一部はフォトCDなどの形で変換し、将来的に計画している当辞書への統合の方法を予備調査した.この試みもある程度の成功をおさめた.
胃悪性リンパ腫および胃がんの感受性因子に関する分子病理学的研究

主要3項目:(1)酸化的損傷塩基の修復に関わるDNA修復酵素遺伝子MYHにおいて、胃がん家族集積例の生殖細胞系列変異の有無を検索することにより、新規スプライス部位variantであるIVS10-2A>Gを同定した。このvariant型はスプライス様式の異常を引き起こすこと、また、そのmRNA転写産物によりコードされるtruncated型蛋白質は低修復活性型であることを示した。症例対症研究では、遺伝子型比の有意な違いは認められなかったが、IVS10-2G/G遺伝子型を有する胃がん患者が1名認められた。以上のことから、日本人集団においては、IVS10-2A>Gによるスプライシング異常によりDNA修復活性が低いヒトが存在することが示された。今後、より多くの検体を用いた検討を更に行ってゆく。(2)酸化的損傷塩基の修復に関わるDNA修復酵素遺伝子NEIL1において、75例の原発性胃がん/胃がん細胞株におけるNEIL1遺伝子異常を検索したところ、3例で変異(Glu28del、Arg334Gly、936G>A)が、また2種類の遺伝子多型が認められた。Glu28del型は酸化的損傷部位切断活性が著明に低いことが、また、936G>A変異は、異常スプライシングを引き起こし、そのコード蛋白質は核に局在しないことが示された。また、定量的PCRにより、6/13症例(46%)で胃がん部での発現低下が認められた。以上のことから、NEIL1遺伝子の変異あるいは発現低下による活性低下が、一部の胃がん化に関与することが示唆された。(3)がん関連遺伝子のスプライス部位に存在する遺伝子多型を、データベースを利用し探索した。そして、その一つとして、KLK12遺伝子のIVS4+2T>C多型をとりあげ、C/C型の人はKLK12蛋白質のセリンプロテアーゼ活性を持たないことを示した。今後、がん易罹患性と関連を検討する。
重心移動測定による術後譫妄の定量評価に関する調査研究

手術を受ける患者に一過性に発症する「点滴を抜く」「ベッドから降りようとする」などの不穏行動を測定し,数値化することを目的に研究を行った。測定方法は,ベッドの重心の座標を測定した。数値化は,重心・座標移動の平均・積算・ばらつき(分散)からを試みた。不穏行動のある患者の重心・座標移動の分散値の変化をグラフ化すると,行動が観察された時間帯は突出した増加を示し,行動によりベッドの長径,短径の優位の変化にみられた。以上の結果より,重心移動の測定により手術患者の不穏行動の判断が可能であるという結果に至った手術を受ける患者に一過性に発症する「点滴を抜く」「ベッドから降りようとする」などの不穏行動を測定し,数値化することを目的に研究を行った。以上の結果より,重心移動の測定により手術患者の不穏行動の判断が可能であるという結果に至った初年度は,(1)測定済みの重心測定値の精度・妥当性を研究者と開発企業と測定値の妥当性の検証,(2)術後譫妄による行動の重心移動の特徴抽出のための解析指針,(3)術後患者を対象とした術前を含む重心移動測定を行った。(1)重心値の測定精度:測定機器の4つの重量センサーの荷重に著しい不均衡が認められた症例があり,その傾向は一定ではなかった。このため症例間の比較解析は限界があり,事例内の解析だけに留めるのが妥当という結論に達した。この著しい荷重の不均衡は,設置環境(床面の歪),測定機の設置方法に由来し,術直後から患者を測定する場合完全に解消することが難しいという結論を得た。しかし,荷重の校正は工学的に可能であり,手法について開発企業から教授を受けた。(2)重心移動の特徴:術後譫妄患者は,1時間当りの重心移動量が大きいことを報告している。今回の解析では,第1段階として5秒30秒,1分,5分30分間隔で重心移動量・速度の解析を行った。設定単位時間当たりの重心移動量・速度に特徴が少なく,術後譫妄を検出する特徴は見いだせなかった。第2段階として重心移動面積の解析に着手した。解析途中であるが,「ベッドから降りようとする」等比較的重心移動が大きいと想定できる症状と重心移動面積が無相関を示し,重心移動が少なくとも繰り返し行動した場合有意な相関が認められた。次年度以降は,重心移動量と重心移動面積,重心移動面積総周径などを組み合わせた解析を行い,術後譫妄の定義をお試みる予定である。(3)術前後の重心移動:術前後では,視覚上同一様相で臥床(睡眠)していても重心移動に差異があることが明らかになった。術後患者は無意識に体動を制御している可能性が示唆され,術前の測定値を機軸に術前後の重心移動量の差異から術後譫妄を定量化することは限界があると考える。(2)の結果については,第28回日本看護科学学会で報告の予定である。平成20年度も前年度と同様,動画と重心データの収集と解析を引き続き行った。今年度手術患者から同意は得られず新たなデータの蓄積はできなったが,比較データとする健状人の夜間睡眠中の重心移動を6例のべ10日分のデータ収集を行った。前年度の成果として「重心移動量」と「重心移動面積」などを組み合わせた定義づけの可能性を報告した。しかし,多角形を示す重心の移動面積を算出することに膨大な時間を要するため解析としては効率的でないと判断し,面積に相当する値として「分散」に着目した。その結果,術後講妄患者の重心移動をグラフ化した時,単位時間あたりの平均値あるいは積算値では譫妄による不穏行動の有無で違いは見られなかった。しかし,不穏行動が多い時間帯と創処置や看護処置時に突出した大きな値をとり,「起居」を伴う場合はベッド長軸の分散の増加,「体交」ではバッド横軸の分散が顕著に増加していた。譫妄非発症患者の分散は,創処置や看護処置など病棟のタイムスケジゴールに沿った分散の増加が主であったが,譫妄発症患者の分散から医療・看護処置の時間帯を判別することは不可能であった。また,健状人では,単位時間当たりの重心移動量は大きくないが,「起き上がるなど」のベッド長軸の分散が増加,「体交」では横軸の分散が増加していた。以上の結果より,「重心移動量」の大きさと分散を用いて,術後譫妄の定義付けが可能と判断する。今後の解析を続け,定義づけを行い報告する予定である。
ポジトロンイメージング技術を用いた果実への光合成産物蓄積機構の解明

異なる葉位の葉から果実へ移行する光合成産物の動態について解析を行った。ナスの第1果実直上(第8葉)、直下(第7葉)および果実下2枚目の葉(第6葉)から果実へ移行する光合成産物を測定した。分配部位は葉によって異なり、移行量は葉位によって規則性がある事が明らかになった。明期が光合成産物の動態に及ぼす影響についても解析を行った。連続した照明下または暗黒下に維持した後では光合成産物が葉から果実へ移行する速度は照明下に維持した後の方が早い事が明らかになった。ポジトロン放出トレーサーの二次元分布を非破壊かつ経時的に解析できるPETISを用い、ナス植物体の葉から果実へ^<11>C-光合成産物が移行する過程を果実の発達段階を変えて計測した。その結果、果実が急速に成長する開花後1025日の果実で計測可能な事を確認した。ナスは通常開花後3週間までに収穫を行う事から今後は果実発達に最も重要と考えられる開花後1020日の果実を用いて計測を行う事とした。次にポジトロンの位置情報を3次元で解析できるマイクロPETを用いて、ナスおよびトマト果実の計測を試みたところ、トマトの撮像に成功したがナスは計測できなかった。トマトの結果からマイクロPETによる植物体内の光合成産物計測が可能である事が確認できたため、計測器以外の要因が考えられる。今回の測定は医療研究機関で実施したため、計測前の植物体の維持環境が適当でなかったと推測された。そこで、計測前の光環境が果実への光合成産物移行に及ぼす影響をPETISにより測定した。ナス植物体を2日間暗黒条件で維持した後に光量300 μmol photon・m^<-2>・s^<-1>の光環境下に移し、葉から果実へ^<11>C-光合成産物が移行する様子を撮像した(暗条件)。撮像後の植物体はそのまま光環境下に2日間維持し、再び同様に撮像を行った(明条件)。それぞれ^<11>Cの葉への固定量、葉からの送り出し量および果実への移行量を解析したところ、固定量に条件による差は無かったものの、葉からの送り出し量は暗条件で明条件のおよそ10倍、果実への移行量はおよそ4倍低いことが示された。この事から、植物体は測定前に適切な光環境に維持する必要があると考えられた。また、明期の長さが果実への光合成産物移行に大きく影響する事、それは葉からの送り出し量に起因する事などが明らかになったが、果実発達と明期との関連については今後も更なる検討が必要と考えられる。ポシトロン放出トレーサーの二次元分布を非破壊かつ経時的に解析できるPositron-emitting tracer imagingsystem(PETIS)を用い、ナス果実における光合成産物の蓄積様式について解析を行った。今年度は葉位(果実に対して葉のついている位置)の異なる葉を用いて、葉から果実へ移行する光合成産物の動態について解析を行った。まず、第1果実の直上葉に^<11>CO_2を与え、施与開始3時間後までを果実を対象にPETISで測定し、測定したPETIS画像を用いて葉から果実へ移行する^<11>C-光合成産物の移行速度および移行量の解析を行った。また、果実における光合成産物の分配部位についても解析を行つた。さらに同一の個体を用いて、^<11>CO_2を与える葉位を果実直下または果実下2枚目の葉に変えて、上記と同様に測定を行い、直下および下2枚目の葉から移行する^<11>C-光合成産物についても解析を行った。その結果、果実へ移行した^<11>C-光合成産物の量は果実直下葉からが最も多く、ついで果実下2枚目となった。果実直上葉から果実へ移行する^<11>C-光合成産物量は他の2葉に比較してごくわずかであった。また果実における分配部位も葉位によって異なることが明らかとなった。葉位による光合成産物の移行量や分配部位の変化は曲がり果など奇形果の発生に大きく影響すると考えられた。そこで曲がり果の発生した個体を用い、曲がり果における光合成産物の分配パターンと葉位との関係について解析を行った。さらに、栽培時に果実の直上、直下、下2枚目の葉だけを残して他の葉を摘葉し、生成した果実の曲がりの程度の評価を行なった。その結果、葉位による光合成産物の動態変化と曲がり果の曲がり程度との間には関連性があることが明らかになった。ポジトロン放出トレーサーの二次元分布を非破壊かつ経時的に解析できるPositron-emitting tracer imagingsystem(PETIS)を用い、環境の変動がナス果実における光合成産物の蓄積に及ぼす影響を解析した。第2果を結実させたナスを48時間、28°Cの連続照明下で維持した後に5Mbqの^11CO_2を果実の下2枚目の葉に施与し、施与葉をPETISで2時間計測した。

その後再び100MBqの^<11>CO_2を同じ葉に施与し、同様に果実を3時間計測した。その後、同一の個体を36時間、18°C・連続暗黒下に維持し、明処理後と同様に^<11>CO_2を施与して葉と果実の計測を行った。これにより、長時間明期で維持した後と明期開始直後で固定される光合成産物の動態の相違について検討した。取得したPETIS画像から^<11>C放射活性を抽出し、各組織における動態について解析を行ったところ、^<11>Cが葉に取り込まれてからから葉柄に到達するまでの時間は明処理後の方が暗処理後よりも早い事が示された。また^<11>Cが葉柄から送り出される時間と速度も明処理後の方が速い事が明らかとなった。また果実における^<11>C放射活性の経時的変化から、^<11>Cが果実へ到達する時間は明処理後の方が暗処理後よりも早く、^<11>Cの移行量も明処理後のほうが暗処理後よりも高かった。以上の結果から、明期の長さは葉からの光合成産物の送り出し量や移行速度に影響し、果実への光合成産物の流入量や速度を大きく変化させていると考えられる。光合成産物の移行は明期開始直後よりも、十分に明期に置いた後のほうが活発に行われていた事から、朝より夕方の転流量の方が多い事が推察される。1日に起こる光合成産物の動態変化を把握することは栽培管理を効果的に行い、果実生産性を上げるためにも重要であることから今後さらに詳細な解析を行う必要があると考えられる。
社会改善活動へのソーシャルワーカーの参画可能性についての研究

「ソーシャルアクション」とは問題解決に必要な制度・サービスの創出と、問題を生み出す社会構造に働きかけ、問題を発生させないように社会変革することであり、「制度・サービスの創出」および「社会変革を志向した社会構造への働きかけ」を具現化する署名・陳情・裁判・連携といった具体的な活動を指す。本研究では、ソーシャルアクションに関与した人々の生活史から(1)ソーシャルアクションの担い手の動機付け、(2)具体的活動内容、(3)海外のソーシャルアクション関与者と我が国の状況の類似性・相違性の明確化、を検討し、「制度の狭間」「声を出せない状態」に陥いる人々に対するソーシャルワークの意義や可能性を明らかする。