hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DNAによる粒子位置決めをもちいたナノメカニズム創製技術

本研究では,生体情報物質であるDNAとバイオテクノロジーによりナノメカニズムを創製する手法の提案,実験的確認を行うことを主目的として,以下の項目に取り組んで成果を得た.1.DNAによる周期構造創製技術:DNAは2重螺旋内の拡散配列が0.34nmピッチであるため,それ自身が非常に高い位置決め分解能を持つナノメカ部品として機能する.そこでナノメカ創製の手始めとして,ナノ粒子を標識したDNA断片をレゴブロックのように連結する一次元周期構造を創製する方法を提案した.この構造を実験的に実証するとともに,塩基配列の最適化により創製の歩留まり向上,長鎖化を図ることが出来た.2.タンパク複合体による分子ナノメカニズムの創製技術:DNAを用いたナノ構造にセンサやアクチュエータなどの機能性を持たせるため,タンパク質を用いた複合構造の創製を試みた.始めにIHFタンパク質を用いたNAの折り曲げ構造を提案し,細胞培養により得られたタンパク質を用いて,DNAの折り曲げ構造を実証した.次にRecAタンパク質を用いてDNAを任意の場所で分岐する構造を提案し,実験による確認を行いRecAのDNA二本鎖上への位置決めを確認した.3.環状DNAによるナノ構造創製とDNAの機械的特性評価:上記2項目で用いた直鎖DNAに代わり,環状DNAを用いたナノ構造体を試作する手法を提案し,直径27nmの環状DNAを2個連結したプラスミド眼鏡を実現した.また,ナノメカとしての力学特性把握のため,コイルスプリングとこれを連結する微小スプリングからなるDNAの力学モデルを構築し,実験データとの整合性を検討した結果,引っ張り時の挙動をうまく説明するモデルとして機能することを確認した.本研究では,生体情報物質であるDNAとバイオテクノロジーによりナノメカニズムを創製する手法の提案,実験的確認を行うことを主目的として,以下の項目に取り組んで成果を得た.1.DNAによる周期構造創製技術:DNAは2重螺旋内の拡散配列が0.34nmピッチであるため,それ自身が非常に高い位置決め分解能を持つナノメカ部品として機能する.そこでナノメカ創製の手始めとして,ナノ粒子を標識したDNA断片をレゴブロックのように連結する一次元周期構造を創製する方法を提案した.この構造を実験的に実証するとともに,塩基配列の最適化により創製の歩留まり向上,長鎖化を図ることが出来た.2.タンパク複合体による分子ナノメカニズムの創製技術:DNAを用いたナノ構造にセンサやアクチュエータなどの機能性を持たせるため,タンパク質を用いた複合構造の創製を試みた.始めにIHFタンパク質を用いたNAの折り曲げ構造を提案し,細胞培養により得られたタンパク質を用いて,DNAの折り曲げ構造を実証した.次にRecAタンパク質を用いてDNAを任意の場所で分岐する構造を提案し,実験による確認を行いRecAのDNA二本鎖上への位置決めを確認した.3.環状DNAによるナノ構造創製とDNAの機械的特性評価:上記2項目で用いた直鎖DNAに代わり,環状DNAを用いたナノ構造体を試作する手法を提案し,直径27nmの環状DNAを2個連結したプラスミド眼鏡を実現した.また,ナノメカとしての力学特性把握のため,コイルスプリングとこれを連結する微小スプリングからなるDNAの力学モデルを構築し,実験データとの整合性を検討した結果,引っ張り時の挙動をうまく説明するモデルとして機能することを確認した.本年度はDNAの周期ナノメカニズムを構成するため,DNAの対合効率を向上するための研究を行なった.具体的には,核酸配列について1度のハイブリダイゼーションプロセスで確実に目的の2本鎖が形成されるように,ユニットDNAの配列中に繰り返しが少なくなるようなコンピュータシミュレーションを開発した.ここでは塩基配列中に6個以上の塩基配列の重複が0となるよう,乱数発生により塩基を置き換えて最適化する.また,DNAユニットの向きや結合順を指定するため,付着末端部において従来の回文型塩基配列に変わり非回文型の塩基配列をもちいた.さらに,ハイブリダーゼンーションのプロセス自身も,2本鎖の対合,付着末端の対合の2段階に分割する工夫を行なった.これらの検討により,従来の20倍程度のDNAブロックの結合を行なうことができるようになり,7000bp,およそ2.3μmの長鎖DNAが出来ていることを,電気泳動により間接的に確認した.また,直径5nmの金粒子を用いてDNA2本鎖上に位置決めを行い,80bp(27nm)の周期構造ができることを原子間力顕微鏡の画像により,確認することができた.ただし,金粒子の位置決め効率が100%ではなく,ところどころに歯抜け状の場所があることが残された課題である.これら基礎的な確認の後,従来の金粒子に代わり50nmの直径を持つ磁気ビーズの位置決めを試みた.この際,DNAの位置決め部分のピッチを長くする必要があるため,スペーサを挿入できる構成に改めた.これより305bp(100nm)のブロックを複数のDNAのライゲーションにより製作し,磁気ビーズを周期的に位置決めする構造とした.また,IHFタンパク質がDNA中の特定の塩基配列を自己認識し,DNAを折り曲げる性質を用いて,認識部分を周期的に組み込んだ長鎖DNAを製作し,タンパク質とDNAによる折り曲げ構造を製作するプロセスを考案し,基礎的な実験を試みた.昨年度に引き続き以下の2つのDNAナノ構造創製の研究を推進した.1)IHFタンパク質によるDNA折り曲げ構造の実現昨年度試みたIHFタンパク質の製法で,遺伝子組み替え大腸菌による培養過程を見直し,IHFタンパク質の精製と収率の増加を図った.

これよりDNA折り曲げ活性を有するIHFタンパク質の安定した合成に成功した.また折り曲げ対象となるDNAについて,DNA螺旋構造のねじれを考慮し,折り曲げ方向が同一側まはた180度ずれた位置になるように工夫したDNA配列を考え,これを合成した.IHFタンパク質を反応させたところ,25nm離れた場所での同一側への折り曲げ構造を原子間力顕微鏡(AFM)により確認することが出来た.また,IHFの結合部分についてはDNA上の膨らみとして観察され,所定の反応によりDNAが折り曲げられていることを確認することが出来た.さらに,35nmピッチでの交互方向折り曲げ実験についても,AFM画像から所定の構造を確認することが出来た.2)プラスミドによるナノ構造塩基配列設計を不要にするDNAナノ構造単位として,環状プラスミドを用いる構造を考え,直径の極力小さくなるプラスミドを得るためのプロトコルを得た.予め特定塩基に化学標識を施し,これと選択的に結合可能な化合物をコーティングした金属ナノ粒子との連結構造を創製した.これは円環状DNAがナノ粒子を仲立ちとして2つ結合した構造で,プラスミドめがねと名づけた.また,鎖状のものについても創製条件の検討等を実験的に行った.3)遠心力および誘電泳動力によるDNA伸張マイカ上に滴下したDNA溶液をスピンコータで回転することにより,DNAの直鎖状の伸張を確認した.また所定位置へのDNA固定伸張を実現するため,MEMS技術によるDNA固定電極を作製した.成果については,学会口頭発表,国際会議,論文により公表した.研究の最終年度であり,以下の項目についてDNAナノ構造創製の研究を推進するとともに,機械的物性についての理論モデルを構築した.1.環状DNAによるナノ構造の構築昨年度のプラスミド眼鏡に加え,環状DNAが2本鎖DNAに連なるDNAシリアルリング,鎖状に連なるDNAチェーン等の試作に取り組み,収率が低いながらも構築の可能性を実証した.また,DNAをシリコン基板上に位置決めする技術を開発し,数百nmピッチで粒子を固定する方法を考案し,特許出願を行った.2.RecAタンパク質とDNAによる分岐構造RecAタンパク質とDNAを組み合わせることにより,DNA2本鎖の任意の場所において分岐し,その先端に分子を配置する分子素子を形成する方法を提案し,実験的確認を行った.濃度や反応条件を調整することにより,DNA上にRecAの周期的な付着を確認したが,分岐先への粒子配置の最終確認には至らなかった.3.DNAの機械的モデルの構築DNAの機械的なモデルを構築し,実験データとの整合性の検討を行った.DNa2本鎖の側鎖部分をコイルスプリング要素で近似するとともに,塩基結合を小さなばね要素に置き換えることによりエネルギーを定義して,理論式を絵遅疑した.このモデルは,DNAを伸張したときの伸びと力の関係をうまく説明でき,このモデルの妥当性が実証できた.
細胞分裂終了に連係した中枢ニューロンの発生分化機構

中枢ニューロンは幹細胞から分化すると同時に非可逆的に増殖能を失い、個体の生涯を通して再び分裂をすることはない。この細胞分裂終了はニューロンの示す最も基本的かつ重要な形質である。本研究では神経分化に特異的な蛋白質necdinや細胞周期調節因子E2Fやp53が細胞分裂を終了したニューロンにどのような作用を及ぼすかを研究し、以下の結果を得た。1)Necdinは転写因子E2F1と結合して,DNA複製に関与する種々の遺伝子の発現を抑制した。2)Necdinはp53の転写活性化部位に結合してp53依存性転写活性化とアポトーシスを抑制した。3)Necdinも特異的なDNA配列に直接結合して、転写因子として働くことが判明した。4)Necdin遺伝子はゲノムインプリンティングが関与する代表的疾患であるPrader-Willi症候群の原因遺伝子の局在部位15q11-q12に存在し、Necdinのノックアウトマウスを用いて父方由来の遺伝子が発現していることを確認した。5)E2F1mRNAは細胞分裂を終了したニューロンでも発現しているが、E2F1蛋白質はプロテアソームによって分解されていることを明らかにした。6)E2F1をアデノウイルスベクターを用いて分裂終了したニューロンに導入すると、アポトーシスを起こすことを見いだした。7)以上の結果、分裂終了したニューロンに発現しているnecdinは細胞周期制御因子であるE2F1やp53は相互作用することによって、分裂終了ニューロンの最終分化と分化形質の維持に重要な役割を果たすものと考えられる。このニューロンの示す分裂終了という形質は最も基本的かつ重要な性質であるが、その分子機構の詳細については不明である。本研究では神経分化に特異的な蛋白質necdinがニューロン分化に伴う分裂終了機構に関わるかを検討した。1) Necdinは転写因子E2F1と結合して,細胞分裂を促進するc-myc遺伝子の転写を抑制した.また、necdinは特異的なDNA配列を認識して、その配列を含むプロモーターによって制御される転写を抑制することがわかった。2) Necdinはp53の転写活性化部位に結合してp53依存性の転写活性を抑制した.さらに、necdinはp53によるアポトーシスを抑制したが、p53の細胞増殖抑制作用には影響を与えなかった。3) Necdin遺伝子はゲノムインプリンティングが関与する代表的疾患であるプラダー・ウイリ症候群の原因遺伝子の局在部位15q11-q12に存在した。Necdinのノックアウトマウスを作製し、父方由来の遺伝子を欠損すると母方の遺伝子が正常でもnecdinが発現しないことを確認した。4)以上の結果、necdinはE2F1とp53の両者を標的にする転写抑制因子であること、また、母方のnecdin遺伝子はゲノムインプリンティングを受けてお力、父方由来のnecdin遺伝子が欠損するとニューロンの分化が障害される可能性が示唆され.中枢ニューロンは幹細胞から分化すると同時に非可逆的に増殖能を失い、個体の生涯を通して再び細胞分裂をすることはない。この永久的細胞分裂終了という特徴は分化したニューロンが示す最も基本的かつ重要な形質である。本研究では神経分化に特異的な蛋白質necdinや細胞周期調節因子E2Fやp53が、細胞分裂を終了したニューロンにどのような作用を及ほすかを研究し、以下の結果を得た。1 Necdinは細胞周期を制御する転写因子p53に直接結合して、p53の転写活性化能を阻害した。また、Necdinはp53のアポトーシス誘導作用に括抗した。2 Necdinの組換え蛋白質を用いて特異的なDNA結合配列を同定し、NecdinがそのDNA配列を介して転写因子として働くことが明らかになった。3

Necdinに結合する細胞周期促進因子E2F1の遺伝子発現は神経分化に伴って顕著に誘導され、細胞分裂を終了したニューロンでも発現していた。一方、E2F1蛋白質濃度は分裂終了ニューロンでは極めて低く、プロテアソームによって蛋白質分解を受けていた。4アデノウイルスベクターを用いてE2F1遺伝子を分裂終了したニューロンに導入すると、細胞死(アポトーシス)が誘導されることを見いだした。5以上の結果、細胞分裂終了したニューロンに発現しているnecdinや細胞周期制御因子E2F1やp53は、相互作用をすることによって、分裂終了ニューロンの生存や維持に重要な役割を果たすものと推定される。
江戸期石高データに潜む数理構造の解明

本課題の目的は,江戸期の石高・人口データ等を元に当時の人口動態・生産システムを統計・ネットワーク科学のアプローチから理解することである.研究背景として,特定地域を包括的に叙述する「地誌」の研究があり,特に近世江戸期について日本は世界史的に類を見ないほどの史料がある.一方これらは叙述記録であり,直接的な比較や解析が難しい.そこで本研究では村落間の繋がりをグラフとして記述し,コミュニティ検出解析する事で,村落クラスタを同定した.村落クラスタに注目することで,史料間の比較やその歴史変化を論じることが可能となる.本課題の目的は,江戸期の石高・人口データ等を元に当時の人口動態・生産システムを統計・ネットワーク科学のアプローチから理解することである.本課題の研究背景として,地域の人口や災害・疫病・風土・生産・気象等を包括的に叙述する「地誌」の研究があり,特に近世江戸期について日本は世界史的に類を見ないほどの史料がある.例えば,天草の元禄4年(1691)のデータは「天草嶋中人高帳」と題した史料から抽出できるものであり,石高・人数・男女の区別・世帯数・船数・漁師数・隣村との交通などが各村単位で記載されている.このようなデータが各地域で現存している.また世界的に見ても幾つかの地域では,同程度の解像度のデータが現存していることがわかってきた.特に近世南ボヘミアの歴史資料では平時と天災時の収穫量の記録が残っている.一方でこれらの史料は地域固有の言語・文化に根ざしており,数量的記述についても標準化・規格化されていない.そのため国際間や時代間での比較が難しく,個別地域・事例毎の叙述的研究に留まる危険性が高い.これを克服するためのアプローチとして,数学をベースにGIS分析の現状から抜けだし地域の普遍的記述の開発が望まれている.そこで本研究では,村落間の繋がりをグラフとして記述し,コミュニティ検出解析する事で,村落クラスタを同定する.その結果を時代間・地域間比較を行うことで.地域固有の史料の背後にある普遍的現象への質的理解に繋げたい.本年度は.既に翻刻化された土佐安芸郡の地誌データについて.Gravity modelを変形した相互作用関係を導入し.各指標毎に階層化された各村落ネットワークを構築した.そのネットワークについて.ネットワーク科学で知られいてるグラフ分割を行うことで.5つの村落クラスタを見いだすことができた.現在.地域間比較のため,京都愛宕郡とドイツベルク地方のデータについても.同様の作業を進めている.本課題の目的は,江戸期の石高・人口データ等を元に当時の人口動態・生産システムを統計・ネットワーク科学のアプローチから理解することである.本課題の研究背景として,地域の人口や災害・疫病・風土・生産・気象等を包括的に叙述する「地誌」の研究があり,特に近世江戸期について日本は世界史的に類を見ないほどの史料がある.例えば,天草の元禄4年(1691)のデータは「天草嶋中人高帳」と題した史料から抽出できるものであり,石高・人数・男女の区別・世帯数・船数・漁師数・隣村との交通などが各村単位で記載されている.このようなデータが各地域で現存している.また世界的に見ても幾つかの地域では,同程度の解像度のデータが現存していることがわかってきた.特に近世南ボヘミアの歴史資料では平時と天災時の収穫量の記録が残っている.一方でこれらの史料は地域固有の言語・文化に根ざしており,数量的記述についても標準化・規格化されていない.そのため国際間や時代間での比較が難しく,個別地域・事例毎の叙述的研究に留まる危険性が高い.これを克服するためのアプローチとして,数学をベースにGIS分析の現状から抜けだし地域の普遍的記述の開発が望まれている.そこで本研究では,村落間の繋がりをグラフとして記述し,コミュニティ検出解析する事で,村落クラスタを同定する.その結果を時代間・地域間比較を行うことで.地域固有の史料の背後にある普遍的現象への質的理解に繋げたい.本年度は,京都愛宕郡そして天草地方の地誌を対象に村落クラスタ解析を行った.特に天草地方については,1691年,1827年、1869年の3時代データが利用可能である.これらのデータから抽出される村落クラスタを比較・検討することで,村落単体の歴史ではなく,村落クラスタという地域集合体の歴史を考察した.結果、大矢野や御領を中心とするクラスタで再編が起こっていることが分かった.年度初めから共同研究チームにおいて,順調にデータ処理を進める体制を整えることができ,天草,京都,対馬地方を中心に基礎資料である地誌の翻刻と各村落の緯度経度情報を入力を進めていことができた.今後,ほかの地域についても基礎資料の収集と,そのデータ化を進めていく予定である.また10月の東アジア環境史学会にて発表を行った.それにより近世地誌や環境史と言われる歴史学の関係分野の国内外の研究者と交流を進める事ができた.さらには京都大学数理解析研究所での研究会「数理地理モデリングによる環境人文学の展開」を開催し,歴史学の関係分野や歴史GIS研究者を招いての研究会実施を行った.その中で、GIS解析の現状と課題を検討し,特に古地図データの解析の問題点について検討を行った.

本課題の目的は,江戸期の石高・人口データ等を元に当時の人口動態・生産システムを統計・ネットワーク科学のアプローチから理解することである.本課題の研究背景として,地域の人口や災害・疫病・風土・生産・気象等を包括的に叙述する「地誌」の研究があり,特に近世江戸期について日本は世界史的に類を見ないほどの史料がある.例えば,天草の元禄4年(1691)のデータは「天草嶋中人高帳」と題した史料から抽出できるものであり,石高・人数・男女の区別・世帯数・船数・漁師数・隣村との交通などが各村単位で記載されている.このようなデータが各地域で現存している.また世界的に見ても幾つかの地域では,同程度の解像度のデータが現存していることがわかってきた.特に近世南ボヘミアの歴史資料では平時と天災時の収穫量の記録が残っている.一方でこれらの史料は地域固有の言語・文化に根ざしており,数量的記述についても標準化・規格化されていない.そのため国際間や時代間での比較が難しく,個別地域・事例毎の叙述的研究に留まる危険性が高い.これを克服するためのアプローチとして,数学をベースにGIS分析の現状から抜けだし地域の普遍的記述の開発が望まれている.そこで本研究では,村落間の繋がりをグラフとして記述し,コミュニティ検出解析する事で,村落クラスタを同定する.その結果を時代間・地域間比較を行うことで.地域固有の史料の背後にある普遍的現象への質的理解に繋げたい.本年度は,昨年度までの郡村史データの入力に加えて,当該地域の古地図から復元した古道路情報の電子化を行った。古地図及び郡村史データと地理情報データの統合により,当時の交通網ネットワークの推定を行った.この推定結果に基づき、改めて天草地方の地誌を対象に村落クラスタ解析を実施したところ,当時の行政単位である「組」組織と整合的な村落クラスタの再現することが出来た.昨年度までの郡村史データの入力に加えて,当該地域の古地図から復元した古道路情報の電子化を行った。古地図及び郡村史データと地理情報データの統合により,当時の交通網ネットワークの推定を行った.この推定結果に基づき、改めて天草地方の地誌を対象に村落クラスタ解析を実施したところ,当時の行政単位である「組」組織と整合的な村落クラスタの再現することが出来た.これらの結果を、歴史人口学関係の研究会や学会で発表を行っている.さらには京都大学数理解析研究所での研究会「数理地理モデリングによる環境人文学の展開」を開催した。人文学系と数理科学の協働を目指して行った研究会であり,参加者の専門分野は多岐にわたった(地理学や歴史人口学,歴史GIS学や郡村史研究などの人文学系と,応用数学や数理物理学の研究者,あるいは気象学や都市工学等の研究者が参加した).研究会では,特に人文社会学系にこれまで蓄積されてきたデータの紹介とデジタル化処理などを紹介すると共に,幾つかのデータを対象に既に数理解析をスタートしている事例に関して発表があった.本課題の目的は,江戸期の石高・人口データ等を元に当時の人口動態・生産システムを統計・ネットワーク科学のアプローチから理解することである.本課題の研究背景として,地域の人口や災害・疫病・風土・生産・気象等を包括的に叙述する「地誌」の研究があり,特に近世江戸期について日本は世界史的に類を見ないほどの史料がある.一方で史料は地域固有の言語・文化に根ざしており,数量的記述についても標準化・規格化されていない.そのため国際間や時代間での比較が難しく,個別地域・事例毎の叙述的研究に留まる危険性が高い.これを克服するためのアプローチとして,数学をベースにGIS分析の現状から抜けだし地域の普遍的記述の開発が望まれている.
耐熱性希土類・鉄・ボロン系交換結合型ボンド磁石素材の開発

本研究は、耐熱性を有し、高性能な高保磁力を有する希土類系の交換結合型ボンド磁石用素材磁石の開発を目的に行った。希土類金属としてはPr、Didymium(NdとPr複合金属、以下Diとする)を取り上げ、Pr-Fe-B系並びにDi-Fe-B系組成を主体に、これらに種々の添加物(Nb,V,Dy,Tb,Y,Ti,Si)の複合添加を考え、組成、ロール周速度(急冷速度)、特に熱処理条件としては、フラシュ・アニーリングを含め、これら諸条件が急冷薄帯に及ぼす影響を、組織観察を含め磁気特性等を綿密に検討した。次にこれら高性能、高保磁力の急冷薄帯試料を用いて圧縮成型ボンド磁石を作製し、それらの磁気特性、特に温度係数、磁束の不可逆変化について、特に耐熱性に住目し、詳細に検討した。この結果、Di_<12.5>Fe_<68.8>Co_<10>Nb_1V_1V_<0.7>B_6組成ホンド磁石(磁石特性:Br=0.59T,HcJ=1550.3kA(BH)max=61.9kJ/m^3)の、200°Cにおける磁束の不可逆減磁率は-1.86%/°Cであり、市販のMQボンド磁石と比較し、約1/4という良好な値ボンド磁石が開発された。Pr系合金では、Pr_<11>Fe_<68.5>Co_8Ti_<1.5>B_<10.5>Si_<0.5>組成におい手、高保磁力のホント磁石の作製が可能になった。耐熱性に関しては、Yを添加した試料で、保磁力が増加することが知られ、耐熱性を目的に添加したYの効果が、思わぬ結果が得られ、市販のボンド磁石に比ぺ大変良好なボンド磁石を作製することができた。また、Pr_<11>Fe_<67.8>Co_8Ti_<1.5>B_<10.5>Si_<0.5>Y_<0.7>組成において、保磁力(H_<CJ>)が1.82MA/mという高い値が得られ、この粉末を用いたボンド磁石における150°Cにおける不可逆減磁率は-2.1%という値が得られた。本研究では,高保磁力で耐熱性を有するボンド磁石の作製を目的に,今年度は希土類量の多いDi-Fe-Co-B合金にNb-Vの複合添加を試み,組成,急冷条件,熱処理等がDi-Fe-Co-Nb-V-B系急冷薄帯合金の磁気的性質,物理的性質にどのように影響を及ぼすかを詳細に検討した。また,得られた薄帯を用いて等方性圧縮成形ボンド磁石を作製し,それらの諸特性についても詳細に検討した。実験に用いた原材料はDi-Fe合金,Fe, Co,Nb, V, Bである。Di-Fe母合金はNdが66.7wt%,Prが19.1wt%, Feが14.1wt%のものを用いた。

ここで,組成からジジムの原子量を143.5とした。急冷薄帯作製に用いた組成はDi_<125>Fe_<715>Co_<10>Nb_xV_yB_6であり, xを02.0at%, yを02.0at%と変化させたものである。上記の各組成の母合金は,〓空吸い上げ法により棒状インゴットを作製した。また薄帯作製時の条件は,ロール周速度15.020.0m/sで行った。薄帯の熱処理は,高純度Arガス雰囲気中で,熱処理温度は575650°C,熱処理時間は015minの範囲で変化させた。ボンド磁石の作製は,薄帯試料を最適条件で熱処理した後、-150μmの粉末を用いて,圧縮成形ボンド磁石を作製した。以上の実験結果をまとめると次のようである。1)Di_<12.5>Fe_<71.5>Co_<10>Nb_xV_yB_6組成急冷薄帯において,良好な磁気特性が得られた試料の組成,作製条件は次のようである。組成:Di_<12.5>Fe_<69.5>Co_<10>Nb_1V_1B_6,ロール周速度:17.5m/s,熱処理条件:600°C×5min3)Di_<12.5>Fe_<69.5>Co_<10>Nb_1V_1B_6組成ボンド磁石の125°Cにおける磁束の不可逆減磁率は-2.06%,また150°Cにおいては-3.64%と,市販のMQP-B^+ボンド磁石と比較して約1/3という良好な耐熱性が得られた。本研究は,耐熱性を有し,高性能な高保磁力を有する希土類系の交換結合型ボンド磁石用素材磁石の開発を目的に行った。本年度は希土類金属としてはPr, Didymium (NdとPr複合金属,以下Diとする)を取り上げ,Pr-Fe-B系並びにDi-Fe-B系組成を主体に,これらに種々の添加物(Nb, V, Dy, Tb, Y, Ti, Si)の複合添加を考え,組成,ロール周速度(急冷速度),特に熱処理条件としは,フラシュ・アニーリングを含め,これら諸条件が急冷薄帯に及ぼす影響を,組織観察を含め磁気特性等を綿密に検討した。次にこれら高性能,高保磁力の急冷薄帯試料を用いて圧縮成型ボンド磁石を作製し,それらの磁気特性,特に温度係数,磁束の不可逆変化について,特に耐熱性に注目し,詳細に検討した。Pr系合金では,Pr_11Fe_68.5Co_8Ti_1.5B_10.5Si_0.5組成において,高保磁力のボンド磁石の作製が可能になったが,実験が緒に就いたばかりで,耐熱性に関しては,市販のボンド磁石に比べ良好であるが,本研究のDi系合金を用いたボンド磁石より劣ることが知られ,今後高保磁力が得られることが示唆されたので,添加物の複合置換を考え,高保磁力で耐熱性のあるボンド磁石を開発したい。
分泌型蛋白質の膜内移動の分子機構

遺伝学的解析から、大腸菌のタンパク質膜透過には、種々のタンパク質因子(SecA,B,D,E,F,Y)が関与することが示されている。これらの膜透過装置のうち、SecAは唯一ATPase活性を持ち、膜透過反応において中心的役割を果たしていることが、in vitro,in vivoでの実験により明らかにされている。一方、分泌型蛋白質には、アミノ末端の正電荷と、中央部位の疎水領域により特長づけられているシグナルペプチドと呼ばれる延長配列が存在しており、この配列と輸送装置あるいはリン脂質との膜内での相互作用が、膜透過反応において重要な役割を持つことが知られている。そこで研究代表者は、シグナルペプチドとSecAとの相互作用に着目し、シグナルペプチド領域のアミノ末端正電荷の数や疎水性度を系統的に改変した変異分泌型タンパク質を用いたin vitroの実験から以下の事を明らかにした。1)反転膜を用いたin vitro膜透過実験より、分泌型蛋白質の膜透過には、シグナルペプチド部分の全疎水性度が重要である。また、アミノ末端正電荷がなくても、一定の長さ以上の疎水領域があれば膜透過は進行する。2)SecAと分泌型蛋白質との架橋実験の結果から、アミノ末端に正電荷を持たない泌型蛋白質では酸性リン脂質の存在下においてのみ、架橋複合体の形成が見られる。これらの結果は、シグナルペプチドのアミノ末端正電荷とそれに続く疎水領域が、膜透過反応の初期過程において、細胞質型あるいは膜表在型SecAとの相互作用にそれぞれ関与していることを示している。即ち、シグナルペプチドは、膜内透過過程でのリン脂質あるいは輸送装置との相互作用に関与するだけでなく、透過反応の初期過程においてもSecAとの相互作用により、分泌型タンパク質の透過装置への効果的かつ選択的なターゲティングの機能を持つことを示唆している。
現代オーストラリア小説から読み解く先住民とヨーロッパ人の関係性

Romerilはアジア太平洋地域に着目し、オーストラリアとその周辺地域の文化交流を描いてきた作家である。講演ではRomerilの作品のうち、豪州北西部の町ブルームでの真珠貝採取業に契約労働者として従事していた先住民とアジア系移民、さらに彼らの雇用主であったヨーロッパ人との関係を扱った作品『ミス・タナカ』を論じた。多様な文化的背景を持つ人々が集まっていた1930年代のブルームは、白豪主義政策下にありながら多文化状況の進んだ町であった。本作では当時の人種間の階層関係が描かれる一方、支配ー被支配あるいは中心ー周縁という二元論的な図式では説明しきれない複雑な関係が描き込まれている。また、トレス海峡諸島民の母と日本人の父を持つ境界的な存在であるカズヒコが、ブルーム社会さらには大戦の混乱をたくましく生き抜いていく姿を描くことにより、カズヒコが体現している文化の混淆性が賞揚されている。木曜島出身の先住民であるカズヒコの母は、作品中ではすでに死亡しているが、ストーリーの背後に常にその存在が感じられる。たとえば、人種にかかわりなくブルーム住民を等しく圧倒するサイクロンの襲来は、カズヒコの母の吐き出す息として表現されている。このように、Romerilはポストコロニアリズムの問題系を引き継ぎながら、先住民と自然環境との結びつきを巧みに表現し得ている。他方、先住民文学の主要なテーマであるアボリジナル・アイデンティティの探求は描かれておらず、むしろ本質主義的な文化の枠を超えて新しい世界を見出していこうとする若者の姿を描いている点にこの作品の新しさがあることを論じた。収集してきた作品の読解と考察を進めているが、まだ論文にまとめて発表する段階には至っていない。また、オーストラリアから作家を招聘してシンポジウムを実施する計画だったが、当初予定していた作家と日程が折り合わなかったため実現できなかった。全体的に計画が遅れていることから、対象とする作品を先住民作家による作品に絞り、論文にまとめていく。4月に歴史研究者で先住民作家のTony Birch氏を招聘し、研究会と講演会を開催する。研究会では、植民地主義の歴史をフィクション化することの意義と問題点、同化政策が現代に及ぼしている影響等について議論する。また、バーチ氏はメルボルン大学の創作科で長年にわたり講師を務めてきたことから、先住民文学のオーサーシップの広がりや、新進作家への支援状況についても情報を提供してもらう。その成果は、Birch氏の作品の分析とあわせて、オーストラリア・ニュージーランド文学会の紀要『南半球評論』にて発表する。そのほか、2月頃に先住民文学研究者のJeanineLeane氏を招き、シンポジウム形式の研究会を開催する。本研究課題の成果を論文にまとめて、今年度中に投稿する。イギリス系オーストラリア人作家Kate Grenvilleの小説The Secret Riverに描かれた入植者と先住民の関係について考察した。本小説は入植者による先住民虐殺とその隠蔽に焦点をあてているが、その後景として、風景描写を通じて先住民の大地への帰属に対する憧れと、その不可能性のあいだで揺れ動く現代ヨーロッパ系オーストラリア人の心理が描き込まれていることを論じた。さらに、オーストラリア最高峰のマイルス・フランクリン文学賞を2度受賞している先住民作家Kim Scottへのインタビューを行い、『南半球評論』誌上で発表した。Scottは、先住民同化政策に対する批判を込めた小説Benangを1999年に出版しているが、2011年のThat Deadman Danceでは一転して「友好的なフロンティア」における先住民と入植者の協力関係を描いた。これら二作品のあいだに生じた心境の変化が、インタビューを通じて明らかとなった。Scottは戦闘的な抵抗の語りや脱構築という手法に限界を感じ、むしろ初期のコロニアル・エンカウンターにおいて先住民が示した文化的・言語的柔軟性に関心を移したという。作家は異文化接触のフロンティアでどのような関係性が存在し得たのかを探求することに創造的な可能性を感じていると語っている。GrenvilleもScottも、植民地時代を舞台にした作品を執筆しつつも、現在の、そして未来のオーストラリアにおける先住民ー非先住民関係の在り方を模索していることが明らかとなった。個別作品の読解に注力しすぎた結果、想定した以上に時間がかかっている。

他方、先住民文学の主要なテーマであるアボリジナル・アイデンティティの探求は描かれておらず、むしろ本質主義的な文化の枠を超えて新しい世界を見出していこうとする若者の姿を描いている点にこの作品の新しさがあることを論じた。収集してきた作品の読解と考察を進めているが、まだ論文にまとめて発表する段階には至っていない。また、オーストラリアから作家を招聘してシンポジウムを実施する計画だったが、当初予定していた作家と日程が折り合わなかったため実現できなかった。個々の作品の分析と平行して、文学作品に描かれた先住民と非先住民の関係の描き方をいくつかの類型に分類し、類型毎の特徴について考察していく。このアプローチによって、個別作品の分析では把握しがたい同時代文学の傾向を明らかにしていく。先住民作家で歴史研究者のTony Birchと、同じく先住民作家で文学研究者であるJeanine Leaneを訪ね、創作にかんする聞き取りを行うと共に、本研究への助言を得る。全体的に計画が遅れていることから、対象とする作品を先住民作家による作品に絞り、論文にまとめていく。4月に歴史研究者で先住民作家のTony Birch氏を招聘し、研究会と講演会を開催する。研究会では、植民地主義の歴史をフィクション化することの意義と問題点、同化政策が現代に及ぼしている影響等について議論する。また、バーチ氏はメルボルン大学の創作科で長年にわたり講師を務めてきたことから、先住民文学のオーサーシップの広がりや、新進作家への支援状況についても情報を提供してもらう。その成果は、Birch氏の作品の分析とあわせて、オーストラリア・ニュージーランド文学会の紀要『南半球評論』にて発表する。そのほか、2月頃に先住民文学研究者のJeanineLeane氏を招き、シンポジウム形式の研究会を開催する。本研究課題の成果を論文にまとめて、今年度中に投稿する。当初は2月にオーストラリアを訪問し、研究協力者から聞き取りを行う予定であったが、予定があわず未実施となった。今年度は8月にメルボルンとタスマニアを訪問し、調査を行う計画を立てている。オーストラリアから作家を招聘してシンポジウムを開催する計画だったが、招聘予定者と日程の調整がつかず、2019年度に持ち越しとなった。そのため、旅費と謝金の支出額が当初計画よりもかなり低くなった。2019年度は4月に作家を招聘して研究会を開催する。また、2020年2月に先住民文学研究者をオーストラリアより招いてシンポジウム形式の研究会を開催する予定である。
耐熱性エンテロトキシンとその受容体蛋白質間の相互認識機構の解明

毒素原性大腸菌の産生する耐熱性エンテロトキシン(ST)は人・家畜に急性の下痢を引き起こすペプチド毒素として知られている。STは小腸上皮細胞膜上の受容体蛋白質と結合することにより、その受容体蛋白質と一体となっているグアニル酸シクラーゼが活性化され、細胞内cGMPの濃度を上昇させ、最終的に下痢に至らせるものである。本研究はSTによる小腸上皮細胞膜上の受容体蛋白質を介した情報伝達過程の第一段階であるSTとその受容体蛋白質間の相互認識機構を解明するため、受容体蛋白質のSTとの結合部位の同定ならびにX-線結晶構造解析のための受容体蛋白質とSTとの複合体の精製ならびに結晶化を行うことを目的としている。本目的を遂行するために、蛍光標識基をもちかつ受容体蛋白質に固定化するための置換基をもった各種STアナログの合成を行った。これらSTアナログの受容体蛋白質への結合能を調べた結果、その中から天然STに匹敵する受容体蛋白質への結合能を有するSTアナログを得ることができた。このアナログは数十フェムトモルでも検出可能であり、現在この蛍光標識化STによる結合アッセイ系を確立しつつある。このアナログを用いて、ラット小腸から調整したメンブラン上で蛍光標識化ST-受容体蛋白質複合体を形成させ、これを可溶化後、各種HPLCを用いてこの複合体の精製条件を検討した。数種HPLCを組み合わせることにより、この複合体を単一ピークとして得ることができた。しかし、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動で単一バンドとして得るには至っていない。現在、受容体蛋白質のSTとの結合部位に関する知見を得るために、蛍光標識化蛋白質の精製を進めている。毒素原生大腸菌の産生する耐熱性エンテロトキシン(ST)は人・家畜に急性の下痢を引き起こすペプチド毒素として知られている。STは小腸上皮細胞膜上の受容体蛋白質と結合することにより、その受容体蛋白質と一体と成っているグアニル酸シクラーゼが活性化され、細胞内cGMPの濃度を上昇させ、最終的に下痢に至らせるものである。本研究はSTによる小腸上皮細胞膜上の受容体蛋白質を介した情報伝達過程の第一段階であるSTとその受容体蛋白質間の相互認識機構を解明するため、受容体蛋白質のSTとの結合部位の同定ならびにX-線結晶構造解析のための受容体蛋白質とSTとの複合体の結晶化を行うことを目的としている。本目的を遂行するために、本年度は1)受容体蛋白質に固定するための光反応性基と標識基をもった各種STアナログの合成を行い2)これらの各種STアナログから受容体蛋白質への結合能の高いものを用いて受容体蛋白質を標識化し、標識化ST-受容体蛋白質複合体の精製法を確立することを計画した。各種STアナログについて検討したところ、STの活性ドメインであるSTp(5-17)を合成した後さらにアミノ酸を導入し、ここに蛍光標識化する方法により、最も良好な結果が得られた。現在、光反応性基の導入が可能で、なおかつ天然STに匹敵する受容体蛋白質への結合能を有する蛍光標識化STアナログの合成に成功している。このアナログの定量は数十フェントモルまで可能であり、このアナログを用いることにより蛍光標識を用いたSTの結合アッセイ系の確立が可能となりつつある。第二の目標であるST-受容体蛋白質複合体の精製法については、蛋白質を精製するに際して最も有効であると期待されるアフィニティカラムクロマトグラフィにおいて蛍光を有する分画を得ている。現在、複合体の精製法を確立するために各種カラムクロマトグラフィについての条件検討を進めている。

STは小腸上皮細胞膜上の受容体蛋白質と結合することにより、その受容体蛋白質と一体となっているグアニル酸シクラーゼが活性化され、細胞内cGMPの濃度を上昇させ、最終的に下痢に至らせるものである。本研究はSTによる小腸上皮細胞膜上の受容体蛋白質を介した情報伝達過程の第一段階であるSTとその受容体蛋白質間の相互認識機構を解明するため、受容体蛋白質のSTとの結合部位の同定ならびにX-線結晶構造解析のための受容体蛋白質とSTとの複合体の精製ならびに結晶化を行うことを目的としている。本目的を遂行するために、蛍光標識基をもちかつ光反応性基の導入が可能な各種STアナログの合成を行った。その中から天然STに匹敵する受容体蛋白質への結合能を有するSTアナログについて、さらに光反応性基の導入を行うことにより、蛍光標識と光反応性基をもちかつ受容体蛋白質に特異的な結合能を有するSTアナログを得ることができた。このアナログは数十フェムトモルでも検出可能であり、現在この蛍光標識化STによる結合アッセイ系を確立しつつある。このアナログを用いて、ラット小腸から調整したメンブラン上で蛍光標識化ST-受容体蛋白質複合体を形成させ、これを可溶化後、各種HPLCを用いてこの複合体の精製条件を検討した。数種HPLCを組み合わせることにより、この複合体を単一ピークとして得ることができた。しかし、SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動で単一バンドとして得るには至っていない。現在、受容体蛋白質のSTとの結合部位に関する知見を得るために、蛍光標識化蛋白質の精製を進めている。
電話外来の有効性とそのシステム創りに関する研究

本研究では、外来通院しているがん患者のための電話外来システムの有効性について検討した。内容は、患者や家族からの電話相談がどの程度あるのか、がん患者は何に困っているのか、訪問看護ステーションにおける電話相談の実際について調査し、病院で電話外来システムを構築するための考察を行った。結果は、患者・家族からの電話相談は増加していた。相談内容は、在宅での自己管理、特に症状管理や医療器具の取り扱い等に関する相談が多かった。患者や家族からの相談にタイムリーに応じ、在宅でのトラブル回避のために、病院は、専門性の高いスタッフを配置し、地域と連携して在宅管理を支えていくことが現実的だと考えられた。平成26年度は初年度であり、A病院におけるがん患者の痛みをがん腫別、病期別、原因別に分類し、まとめた。現在集計中である。原因を特定することにより、効果的な緩和ケアを考えることが可能である。また、国内のがん患者のための電話外来と電話相談について文献およびインターネットより調査した。電話外来とは、診療報酬として電話再診料を請求し診療を行っていることとした。電話相談とは、各施設が無料で行っているがん相談とした。医学中央雑誌version6では、「電話外来」というキーワードでは何も検索されなかった。「電話相談」で検索すると1412件がヒットした。「がん(腫瘍)電話相談」で絞り込むと85件となった。電話相談の多くは、がん拠点病院が中心となり、平日の昼間の時間帯で行っていた。相談件数は1日0件から30件と施設により差があり、1か月の相談件数にすると1件から920件とさらに差が広がっていた。相談件数の多い施設は他施設の患者・家族、一般の人からの相談も受け、それは全体の相談の20%から30%を占めていた。相談内容は、医療費、現在受けている治療の妥当性、抗がん剤の副作用について、代替療法、在宅医療、医療者との関係など多岐に渡るが、治療の継続に関することも多かった。また、相談件数の多い病院では、相談件数は年々増えている傾向であった。以上のことから、電話などを使用して相談したいというニーズは高く、在宅での自己管理を有効にするためには気軽に相談できるシステム創りは必要であることが示唆された。海外の論文では、電話や端末機器を使用して、がん患者の症状マネジメントに効果があったと報告している研究が複数あった。この研究は、在宅でがん患者の症状マネジメントを有効に行う方法を検討する研究である。平成27年度は、外来通院しながら抗がん剤治療を受けているがん患者の痛みの原因についての分析を行った。同意の得られた184名の情報を分析した。73.9%が何らかの痛みを感じていた。痛みの原因は腫瘍関連の痛みが46.3%、手術や抗がん剤治療により生じた痛みが33.8%、腫瘍と関係のない痛みが17.6%、原因不明が15.4%であった(複数回答)。がんの転移は72.8%にみられた。抗がん剤治療を受けている患者の病期、年齢、性別、がんの種類に係わらず約75%の患者がなんらかの痛みを感じていたが、痛みを感じていながら鎮痛剤を使用していない、若しくは鎮痛剤が不十分であると考えられる患者が多くいた。また、痛みを医療者に伝えず我慢している患者もいた。そのため、患者と話し合いながら、患者にとって良い結果につながるような関わりを考えていく必要があることがわかった。次に、平成27年度は、病院関係者だけでなく在宅ケア関係者を含む医療者との研究会議を数回儲けた。そして、現在、在宅でがん患者の症状マネジメントの管理を有効に行う方法を見つけることを検討している。また、地域連携や在宅ケアの実態を知る必要があるため、B県内の訪問看護ステーションに協力を依頼し、訪問看護ステーションを利用しているがん患者の実態調査を行っている。具体的にはがん患者の数、病期、治療内容、痛みの有無、電話相談の頻度とその内容等を調査している。現在分析の途中であるが、地域連携に関しては、特に一人暮らしの高齢者であるがん患者は金銭面で苦慮しているため、訪問看護ステーション等を利用しにくいことがわかった。そのため、金銭的に苦しい患者の在宅管理の支援について考えていくことも重要であることがわかった。研究目的は、「電話や端末機器を使用し、在宅でがん患者の症状マネジメントの管理を有効に行う方法を見つけること」および「医療施設における電話外来などのシステム創りを検討すること」であるが、現在、在宅ケアのがん患者の状況と電話相談について実態調査を行っているため、その結果を反映して、症状マネジメントを有効に行う方法を検討していく予定である。これは、計画段階では平成26年度に行う予定であったが、現在勤務している大学の他の仕事との兼ね合いで、実施が遅れている。しかしながら、少しずつであるが研究は継続し進められている。以上のことから、現在までの達成度は、50%ぐらいであると考える。平成28年度は、在宅ケア関係者を含めた研究会議を継続した。そして、外来通院しているがん患者の状況把握および在宅でセルフケアを行っているがん患者の症状マネジメントのケアとして電話を利用することを検討するために、外来通院しているがん患者の状況をカルテ調査より把握し、訪問看護ステーションへの調査より電話相談の実態を探索した。まず、がん拠点病院B病院でカルテ調査を行った。年間約550名のがん患者が外来通院および在宅療法を行っていたが電話相談のニーズの高いであろう一人暮らしの患者97名に絞り調査した。

内訳は、平均年齢74.2歳(42ー96歳)、男性53%、がんの病期III・IVが81%、パフォーマンスステイタス3・4と身体機能状態の悪い者が41%、生活保護受給者が21%いた。次に、在宅での症状マネジメントのケアについて調査するためにB病院圏内の訪問看護ステーション45施設に調査票を送付し15施設から回答を得た。調査期間中にがんと診断され症状マネジメントを行っていた利用者は15施設中66名いた。内訳は、平均年齢77.8歳(48ー98歳)、男性57.6%、がんの病期III・IVが62.1%、緩和ケア・終末期ケア対象者39.3%、一人暮らし15.2%であった。電話相談は1か月でのべ48件あった。電話相談は利用者本人および家族からであった。夜間の電話相談は全体の24.2%であった。電話相談の内容は、発熱・痛み・呼吸苦・食欲不振・便秘・不安・不穏状態・不眠など症状悪化に関すること、薬の使い方、点滴管理、装具(尿管カテーテルを含む)の不具合、病院受診の相談、訪問時間や回数の確認、訪問看護料金、死亡の連絡等であった。以上の結果より、今後在宅ケアにおいてがんと診断された重症度の高い方が増えることが予測され、電話を使ったケアは有効な方法であることが考えられた。研究目的の1は、「電話や端末機器を使用し、在宅でがん患者の症状マネジメントの管理を有効に行う方法を見つけること」であるが、平成28年度の調査結果より在宅において重症ながん患者が増えることが予想されるため、電話を使用したケアは有効であると考えられた。今後は、海外論文を参考にテレナーシングシステム(telenursing)を調査したり、施設管理者の意見をまとめながら研究目的2の「施設における電話外来等のシステム創りの検討」を行っていく予定である。実施が少し遅れているが、少しずつ継続し進められている。以上のことから、現在までの達成度は、70%ぐらいであると考える。平成29年度は病院での電話外来の実際を調べ電話外来のシステム作りについて考察した。C病院は、年間約300名のがん患者の治療を行う地域の中核施設であり、敷地内に訪問看護ステーションと老人保健施設を併設していた。がん患者の特徴は、平均年齢76.2歳、男性65%、消化器系のがん腫が多く、病期は0I期が39%、IV期28%であった。2か月間の電話調査では、患者・家族から40件の電話相談があった。C病院では、オペレーターを介し各部署で事務職員が初期対応し必要時、看護師につなげるシステムであった。40件中、看護師が関与したのは24件であった。相談内容は、倦怠感、食欲不振、腹部膨満感、悪心嘔吐、歯痛、感冒症状、血痰、頻尿、顔面の痙攣、血糖値上昇、腹痛、膝関節痛、手指しびれ・鼻出血についてであった。電話相談は深夜が1件で、95%以上が8時から17時の時間帯であった。C病院は、お金を請求する電話外来ではなく、非常用の電話相談を行っていた。病院で電話を使用した症状管理等のケアをシステム化するためには、初期対応する事務職員と看護師の連携強化、複雑な電話相談に対応できる専門的な知識や技術を持った看護師の育成、患者の満足度やアウトカムを適宜調査することが課題としてあがった。
近世における南朝史享受をめぐる歴史資源の流通と人的交流についての研究

本年度は主に、『大日本史賛藪』の歴史叙述の特徴、および、『神皇正統記』との関連から見た南朝史受容の諸様相について検討を行った。前者については、『大日本史賛藪』の外国伝を主たる材料として、同書の歴史叙述のうち、特に外国観・対外関係史認識が、同書を執筆した安積澹泊の歴史認識以上に、『大日本史』およびその論賛という書物の枠組みや叙述方法、対象年代といった要因に大きく規定されていることを明らかにした。後者については、近世における『神皇正統記』の受容の様相を、近世前期に成立した『南方紀伝』や『桜雲記』から、近世後期に成立して幕末・明治期に流布した平田篤胤『玉襷』に至る史書数点によって辿り、『神皇正統記』との共通点および相違点を分析した。その結果、近世における『神皇正統記』の受容は、南朝正統論の枠組みのみに収まるものではなく、神器論や通史叙述、あるいは時勢の変遷についての記載など、さまざまな面において後世に大きな影響を与えていることが確認できた。なお、同内容については当該年度内に口頭発表および論文の投稿を行った。このほか、『大日本史』の草稿と目される資料について、本文の解読を進めるとともに、依拠資料や成立時期などの基礎的事実の検討を進め、また、南朝史享受をめぐる人的交流や思想的背景を明らかにするため、特に『南朝編年記略』の著者・津久井尚重周辺の有職家・神道家の著作や関連資料を閲覧・収集し、内容の検討を進めた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、近世成立の南朝関係の史書についての検討を通じ、南朝をめぐる歴史資源や言説の流通と変容の様相を明らかにするとともに、これに関する知的資源や知識人のネットワークを解明し、南朝史受容をめぐる学芸の諸様相や影響関係を明らかにすることを目的とする。平成25年度の研究計画としては、主に『大日本史』の伝本や成立過程についての調査・検討、および、柳原紀光『続史愚抄』の伝本についての調査を行うことを予定していた。このうち、『大日本史』の伝本や成立過程については、昨年度内に投稿した論文が刊行されたほか、同論考を補うべく発表した論考において、『大日本史』の二種類の写本について巻首目録を対照して示し、今後の検討の手がかりとしての情報共有を試みた。また、『続史愚抄』の伝本については、西尾市岩瀬文庫所蔵の柳原紀光自筆本について全巻の閲覧を終え、おおよその内容を把握することができた。ただし、同資料の内容は膨大であり、今後、更に詳細な検討が必要である。また、近世前期以後に広く流布した南朝関係の史書である『南方紀伝』について、口頭発表及び論文にて、同書は近世前期に諸地域で行われた史料の整理と流通の状況を強く反映したものであり、当該期の史書・軍書等について検討する際には、このような状況に注目することが重要であることを述べた。このほか、『大日本史』については、その成立過程を明らかにする上で重要なものと思われる伝本の存在を確認することができ、また、近世における『大日本史』受容を考える上で重要な『大日本史賛藪』の伝本および内容についても検討を進めた。本研究は、南朝に関する史書を対象として、第一に、伝本調査に基づき作者・成立時期・依拠資料などの基礎事実を確定し、第二に、これらの史書をめぐる歴史資源や言説の流通と影響、およびこれに関与する知識人の活動の実態を明らかにすることにより、近世学芸における知的資源の流通と人的ネットワークの実態を解明し、第三に、以上の検討を踏まえ、近世の南朝史享受の背景にある学芸の諸様相を明らかにすることを目的とする。平成26年度は、近世における南朝史研究の大きな流れを形成する水戸藩の『大日本史』編纂事業について、『大日本史』草稿本を対象として、本文の成立過程や依拠資料の検討を進めるとともに、安積澹泊が執筆した『大日本史賛藪』(『大日本史論賛』)について、伝本の調査を行うとともに、その内容的特徴と後世への影響について論文を公表した。また、寛政期からの流布が確認される『南朝公卿補任』と同書をめぐる人的交流については、検討の前提として、同書に記載される個々の人物の事績の解明を進めるとともに、同書の流布に重要な位置を占める柳原紀光や河本公輔に関する資料の調査・収集を行い、彼らをめぐる人的ネットワークの解明に努めた。また、当該期の南朝史受容の問題に関わる有職家や国学者の活動については、本居宣長の学問の特徴や指向性について検討を進めるとともに、近世中期の有職家をめぐる蔵書形成や人的交流の実態を窺わせる資料の調査を行い、その読解と検討を進めた。