hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エンド・オブ・ライフ・ケアに携る臨床看護師に対する看護倫理教育プログラムの開発

さらに、ACPは患者が意思決定能力を失った際にその後の医学的処置を決定するための有効な手段であるとする認識が有意に高まり、患者の治療・ケアの目標を確認するというACPの実践が有意に高まっていた。これらの結果から、事例検討や少人数のロールプレイ及びグループディスカッションから構成される本プログラムによる教育的介入は、EOLケアに携わる臨床看護師の死にゆく患者に対する看護師のケア態度に正の影響を及ぼし、ACPの有効性に関する認識を高め、患者の治療やケアの目標を確認するというACPの実践を促す影響を及ぼす可能性があることが示唆された。本研究は、エンド・オブ・ライフ・ケアに携わる我が国の臨床看護師に対して、新たな看護倫理教育プログラムを開発し、そのプログラムを用いた教育的介入が看護師に及ぼす影響を、倫理的感受性、死にゆく患者に対する看護師のケア態度、ホスピス・緩和ケア病棟におけるアドバンスケアプランニングに関する態度及び実践の3指標を用いて多方面から検討した。その結果、本プログラムは、臨床看護師の死にゆく患者に対する看護師のケア態度に正の影響を及ぼし、アドバンス・ケア・プランニング(ACP)の有効性に関する認識を高め、患者の治療やケアの目標を確認するACPの実践を促す影響を及ぼす可能性があることが示唆された。第2子出産のため平成23年11月より平成25年3月末日まで、産前産後休暇及び育児休暇を取得し、研究を中断した為。看護倫理平成27年度は、開発した看護倫理教育プログラムを実施・評価し、わが国における看護倫理教育への示唆を検討する。また、全体の研究結果を総括し、開発した看護倫理教育プログラムを用いた教育的介入が看護師に及ぼす影響について結論を得る。平成23年12月5日平成25年3月31日の期間、産前産後の休暇及び育児休業取得のため研究を中断したため。平成23年12月より産前産後休暇および育児休暇を取得したため。当該年度において、研究目的の到達度がやや遅れているために、会議開催や出張にまつわる支出や消耗品およびその他の支出が少なかった。これらのことから、使用を計画していた全費目において支出が下回ったため。現在までに得られた結果をもとに、新たな看護倫理教育プログラムの開発を継続し、有識者によるレビューを実施し、プログラムを修正する。そして、開発された看護倫理教育プログラムを用いた教育的介入が看護師に及ぼす影響を、倫理的感受性、死にゆく患者に対する看護師のケア態度、専門職としての自律性という3つの指標を用いて、多方面から検討する。平成25年度より1年間をプログラム開発と修正、残る2年間をプログラムの実施と評価に分けて研究を実施する。平成26年度は、Pilot studyを実施し、開発した看護倫理教育プログラムの実施可能性について検証する。
環境科学特別研究・総合班

環境科学特別研究は計画研究班ならびに、公募研究班合計152班からなる大研究組織であり、研究活動の効率を上げるために大きく5つの領域に分かれて研究を行なっている。この領域相互の交流を円滑にし、研究者間の情報交流を助け、環境科学特別研究全体として有機的な連絡をもった研究運営がなされるように取計らうことが総合班の目的のひとつである。本年度は研究広報3冊(No.32:昭和60年度研究計画概要No.33;Abstracts of Research Projects(1985),No.34;昭和60年度研究成果報告)を作成し、研究分担者全員に配布した。また、現在行なわれている研究の円滑な進行を主導すると共に、次年度以降の研究計画を企画するために、年4回の運営委員会および年1回の全体会議を主催した。班員相互の情報交流のためNews Letterを3回発行した。将来の研究テーマを策定し、有効な研究組織を検討するために、広く内外の動向を調査し、これまでの研究成果を集積する活動を行なう検討班組織を設けているが、本年度は6つの検討班が組織され、成果を挙げた。また、発足以来続けられている環境科学の基本理念にかかわる検討班も環境科学特別研究全体の9年間の成果を見直すと共に、将来進むべき方向についての基本方針を立案するなど、活発な活動を行なった。これらの成果は全体会議で発表され、一部のものについては報告集にまとめられている。各研究領域、研究班の報告集は「環境科学」研究報告集として発行されているが、今年度は24冊が既に出版され配布されている。
有限要素法を用いた上顎顎義歯の応力解析による栓塞部の種類の評価

顎顔面領域の腫瘍により切除術が行われると、顎骨欠損や歯、軟組織の欠損が生じ、そのため、咀嚼・嚥下・発音などの口腔機能や審美性が著しく損なわれる。このような患者に対して、顎顔面補綴という補綴的リハビリテーションを行うことによって、患者のQOLの向上をはかってきた。これまで、モード解析を利用して顎義歯自体の動的解析を行ってきた。その結果、顎義歯の設計や顎義歯栓塞部の種類、栓塞部の高さによって、振動特性に影響を及ぼす可能性が示唆された。しかし、実際の口腔内では歯、歯根膜、顎堤粘膜、歯槽骨、その他軟組織の影響を受けることになり、それぞれの顎義歯が鉤歯に与える影響をさらに検討する必要がある。そこで、モデル上での機能時における顎義歯の動態を把握するため、応力解析法の一つである有限要素法を用いて、顎義歯、鉤歯、鉤歯周囲組織、顎骨欠損部周囲組織における荷重時の応力分布と顎義歯、鉤歯の変位について検討する必要がある。本研究の目的は、上顎顎欠損患者の顎欠損および顎義歯の有限要素モデルを作製し、有限要素法を用いてモデル上での機能時の顎義歯の応力分布と動態を解析することである。また、同じ動的解析であるモード解析の、顎義歯単体で行われた結果との比較を行う。上顎半側切除患者を想定した上顎顎義歯を製作し、三次元形状計測を行った。計測データをもとに三次元モデルを構築した。パーソナルコンピュータNEC WorkStationおよび汎用有限要素解析プログラムCOSMOS/Mにて、有限要素解析を行った。現在、有限要素解析のために、パーソナルコンピュータNEC WorkStationにて汎用有限要素解析プログラムCOSMOS/Mを導入し、上顎半側切除患者を想定した上顎顎義歯単体の三次元モデルを構築・解析中である。

そこで、モデル上での機能時における顎義歯の動態を把握するため、応力解析法の一つである有限要素法を用いて、顎義歯、鉤歯、鉤歯周囲組織、顎骨欠損部周囲組織における荷重時の応力分布と顎義歯、鉤歯の変位について検討する必要がある。本研究の目的は、上顎顎欠損患者の顎欠損および顎義歯の有限要素モデルを作製し、有限要素法を用いてモデル上での機能時の顎義歯の応力分布と動態を解析することである。また、同じ動的解析であるモード解析の、顎義歯単体で行われた結果との比較を行う。上顎半側切除患者を想定した上顎顎義歯を製作し、三次元形状計測を行った。計測データをもとに三次元モデルを構築した。パーソナルコンピュータNEC WorkStationおよび汎用有限要素解析プログラムCOSMOS/Mにて、有限要素解析を行った。
医療資源配分政策における熟考討議的政策分析の可能性

本研究では、日本の社会において,特に医療をめぐる熟考討議的政策分析(deliberative policy analysis)のモデルを構築することを目指すものである。最終年度である本年度も、これまでの課題を継続し、(1)熟考討議的政策分析の概念と可能性をこれまでの政策分析のあり方と対比を含めて精査し,これまでの応用事例をふまえて,医療資源配分に関する政策領域における応用の可能性を検討した。(2)医療政策の分析を実施している欧米の民間シンクタンクにおける熟考討議的政策分析の応用と展開を検討し,日本においてその政策分析を実行する制度的・組織的基盤について検討した。(3)特定の医療資源配分に関わる政策分析を実際に行うべく,日本における熟考討議的政策分析の意義と課題について検討した。具体的には,昨年度に引き続き、内外の文献を検討することを中心にして、熟考討議的政策分析の概念と議論を国際的研究センターのワーキング・ペーパー等も含めて検討した。北米,欧州等における医療資源配分問題についての政策分析の実施・普及に関与している諸機関の動向の分析を引き続き検討した。以上のような作業において、特に日本における具体的な政策課題として「健康格差」の問題を分析する準備をすすめたが、本研究の趣旨である理論的に構築された手順を具体的に確定するまでにいたらなかった。この中で、分析課題の設定、分析手順の明確化、市民参加の手法の適切な選択、などさまざまな点で、モデル構築に向けてなお検討すべき課題があることが示された。これらの結果については、近日中に公表予定である。(1)各種のデータベースを活用し、熟考討議的政策分析に関わる政治理論、具体的概念提起、応用可能性についての文献を検討した。その上で、医療資源配分問題への熟考討議的政策分析の適用についての理論的検討を行った。また、医療資源配分領域における熟考討議的政策分析の具体的計画を開始した。(2)北米,欧州等における医療資源配分問題についての政策分析の実施・普及に関与している諸機関の動向をインターネット等によってサーベイした。(3)日本におけるこれまでの政策分析の実践についての検討を行いつつ、国内外において医療資源配分問題にかかわる熟考討議的政策分析についてのネットワークの形成に向けた計画を行った。複合的な目標を同時に追求し,かつそれぞれの政策目標の実現とその解釈において不確実かつあいまいさを含んでいる医療政策において,熟考討議的政策分析(deliberative policy analysis)の可能性を明らかにするとともに,日本の社会において,特に医療をめぐる熟考討議的政策分析のモデルを構築することに向けて,以下のような作業をすすめた。1、熟考討議的政策分析の概念と可能性をこれまでの政策分析のあり方と対比を含めて精査し,これまでの応用事例をふまえて,医療資源配分に関する政策領域における応用の可能性を検討した。2、医療政策の分析を実施している欧米の民間シンクタンクにおける熟考討議的政策分析の応用と展開を検討し,日本においてその政策分析を実行する制度的・組織的基盤について検討した。3、特定の医療資源配分に関わる政策分析を実際に行うべく,日本における熟考討議的政策分析の意義と課題について検討した。またアダム・スミス研究所,ヘリテージ財団等英国・米国にシンクタンクについてインタビュー調査を行い,シンクタンクの政策形成への多様な関わりをふまえて,熟考討議的政策分析を実施するための諸条件や具体的手順について検討した。これらの作業と並行しつつ各種の政策分析に関する議論をもとに,日本の医療政策分析を進めつつ,医療資源配分領域における熟考討議的政策分析の具体的計画を検討し,関係する学会等で報告し,関係する研究者からフィードバックをうけるとともにネットワーク形成を行なった。
ダヌンツィオと同時代文化―二十世紀世界文学の翻訳可能性と大衆・社会・政治

平成24-26年度基盤研究(c)「20世紀イタリア詩人ダヌンツィオのテクストと行動とメディア」を発展させた当研究は、初年度に展覧会「ダンヌンツィオに夢中だった頃ー生誕150周年記念展」を東京大学と京都大学で行い、関連シンポジウム・講演会等を開催、展示の記録と研究論文集である『ダンヌンツィオに夢中だった頃ー生誕150周年記念展(東京・京都2013-14)と研究の最前線』を刊行した。さらに、研究代表者は国際シンポジウム等で口頭発表し、国内外の複数の学術雑誌等に論文を掲載された。3年間の研究実績としては当初の目標を実現し、成果公開・交流として国際的にも大きな実りをあげ、学会内外から高い評価を得た。研究代表者は2013年、ダヌンツィオ生誕150周年の記念行事国際学術準備委員会に加わり、またその一環として2013年10月19日から12月13日まで東京大学駒場博物館において、イタリアおよび日本国内から出陳された展示品と研究成果を発表する特別展「ダンヌンツィオに夢中だった頃ーカブリエーレ・ダンヌンツィオ(1863-1938)生誕150周年記念展」を開催した。さらに京都大学人文科学研究所、京都産業大学等をはじめとする関西の研究拠点に所属する研究者と協力して、京都大学総合博物館での京都展も14年1月22日から3月9日まで開催した。駒場展・京都展ともに、国内外の一線の研究者たちによる講演会、シンポジウム、ギャラリートーク等、関連行事を多数実行し、関連分野の研究成果のパノラマを、学会のみだけでなく、地域や一般市民に「展覧会」というメディアを軸に発信したことは意義深く、日本およびイタリアの多くの新聞やネット上の媒体でも取り上げられた。ダンヌンツィオという多様な切り口の可能な作家を対象とした当研究は、従来からのイタリア文学研究者だけでなく、フランス文化、日本文学、比較文化、メディア論、20世紀思想文化史等の分野に属して関連領域との関わりからダンヌンツィオを対象にする異分野の専門家たちの学術的な交流の場を作りだした。大学博物館という場での展覧会というメディアを生かし、大学院生、若手研究者たちが研究会を発足し、一連の行事の実現に協力する体制を作り、教育効果も大きかった。2つの展覧会の成果は冊子2冊にまとめられ、ダンヌンツィオ研究の今後につながるものとなった。研究代表者は年間を通じ、イタリアの研究機関や文化団体と連携し、国際シンポジウムへの参加や広報を積極的に行い、イタリア語の刊行物にも成果を発表することができた。20世紀ヨーロッパ文化研究のジャンル融合的な発展と国際的可能性を示した。平成26年度は、前年度に東京大学および京都大学の大学博物館で開催した展覧会・シンポジウムでの研究成果を、その記録および現代のダンヌンツィオ研究の到達点を紹介する研究論文集として刊行するべく、執筆および編集作業を中心に活動した。展覧会の会期にあわせて行ったシンポジウムや特別授業、ギャラリートーク等に多くの研究者の協力を得たが、今回編纂の論集には、展覧会の共催者でダンヌンツィオ研究の国際的中心拠点「ヴィットリアーレ財団」グエッリ財団長の寄稿はじめ、第一線の多くの研究者の寄稿を得た。日本のダンヌンツィオ研究、イタリア近現代文学の研究成果だけでなく、ヨーロッパの芸術文化や同時代日本文学に渡る広い分野の気鋭の研究者が、ダンヌンツィオをめぐって近年の研究成果をまとめる大変意義深いものとなった。さらに研究代表者は、前年度までに進めてきた日伊を対象とする比較文化的研究と展覧会の成果を、特に日本文学におけるダンヌンツィオ文学の影響と関わりとしてまとめ、「伊日研究学会(AISTUGIA)」年次大会ので開会講演の一つとして発表した。前年の展覧会について強い興味が寄せられ、イタリアの日本文化・歴史・文学を対象とする研究者が一堂に集う同学会でのこの招待講演の機会を得たが、国際的な視野やヨーロッパにおけるアジア研究の視点から多くの意見や感想が述べられ、有意義な研究交流となった。2014年は第一次世界大戦開戦から100年の節目であったことからも、イタリアに限らず特にヨーロッパにおいて、社会史・文化史研究の視点から多くの国際的なシンポジウム等が行われ、新たな見直しや再評価が試みられている。メディア論と言語芸術論において、ダンヌンツィオという作家の先駆性・政治性・国際性が改めて注目される中、当該研究課題の分野横断的人文学研究の試みへの評価とその意義が、国際的にも確認された1年であったと言える。計画通り、すでに初年度に開催した展覧会とシンポジウムの成果として、展示の記録と研究論文集である『ダンヌンツィオに夢中だった頃ー生誕150周年記念展(東京・京都2013-14)と研究の最前線』を監修・編纂し、刊行した。さらに、前年度の国際学会での発表を基に研究論文をイタリア語で投稿、イタリアの研究誌掲載が決まっている。最終年度は、上述の研究成果のまとめを中心に行った。さらに、ダンヌンツィオの受容史に加え、大衆的な読者やメディアを意識したその社会性・政治性に関する研究に発展させるべく、当研究のまとめとして調査を行った。今後、ダンヌンツィオの作家像と詩的言語の独創性が大衆性をもつコミュニケーションの枠に開かれるときにどう変質するのかを中心的な課題とする新たな研究として深化させたい。

具体的には、近年の評伝研究などの先行研究を参照しつつ、未刊行資料の調査等により、私信などの言葉にある「レアリズム」と、公的な場における演説や公刊されるテクストの「レトリック」との比較を行い、ダンヌンツィオ的な表現やイメージが定型化されていく戦時下からファシズム期のコミュニケーションや言語使用の問題を考えたい。今回、作家の1910年代の散文テクスト分析と、アーカイブでの自筆書簡の調査を行い、今後の調査方針についてイタリアの研究機関の研究者たちと意見交換を行った。3年間の研究実績としては概ね当初の目標を達することができ、研究公開・交流としては国内的にも国際的にも大きな実りをあげ、学会等でも高い評価を得た。今後さらに、文学テクストと20世紀の政治的状況や文化・社会現象の関係により視野を広げた研究に展開し、ダンヌンツィオの作家研究から、文学テクスト・言語と20世紀の大衆的コミュニケーションの成立との関わりに関する研究に発展的に進める見通しと、その調査の基礎を築くことができ、非常に有意義な最終年度となった。平成24-26年度基盤研究(c)「20世紀イタリア詩人ダヌンツィオのテクストと行動とメディア」を発展させた当研究は、初年度に展覧会「ダンヌンツィオに夢中だった頃ー生誕150周年記念展」を東京大学と京都大学で行い、関連シンポジウム・講演会等を開催、展示の記録と研究論文集である『ダンヌンツィオに夢中だった頃ー生誕150周年記念展(東京・京都2013-14)と研究の最前線』を刊行した。さらに、研究代表者は国際シンポジウム等で口頭発表し、国内外の複数の学術雑誌等に論文を掲載された。3年間の研究実績としては当初の目標を実現し、成果公開・交流として国際的にも大きな実りをあげ、学会内外から高い評価を得た。展覧会・シンポジウムを開催した前年度までの成果を、平成26年度は論集公刊の編纂と、国際的な学会での発表にまとめることができた。論集については、研究者による協力と寄稿を当初の予想より充実した形で得ることができたが、編纂の作業量が計画以上のものとなり、実際の刊行時期が年度内での予定から平成27年度はじめの時期に若干ずれることとなった。文学平成27年度はすみやかに編集最終段階の作業を完成して、まず論集を刊行する。さらに、当該研究課題の成果を国内および国外で発表公刊する機会を探りつつ、新たに提示されたトピックに関し補完するべき調査研究(ダンヌンツィオの1910年代以降の書簡や日記などの私的な記録と新聞雑誌著書で発表公刊された言説の比較考察、および日本でのダンヌンツィオに関する論評や知識人への影響やつながりについての資料調査等)を進め、論文や学会等での研究発表として公にする準備をする。当該研究課題および先行の関連課題として行ってきたダンヌンツィオ研究に関する一連の成果をまとめる単著の出版にむけて、具体的な準備と執筆を進める。多くの協力者を得て、初年度として期待以上の成果を挙げることができた。まず展覧会準備期間に先立ち、若手研究者たちの「ダンヌンツィオ研究会」を発足し、テクスト読解の発表等を行い、レクチャーコンサート(4月8日)を海外からの研究者とともに行った。さらにその成果を展示内容に生かしつつ、展覧会開催中は演奏会「ダンヌンツィオの詩、トスティの歌」、国際シンポジウム「ダンヌンツィオに夢中だった頃ー国際詩人の軌跡とMishimaが交わるとき」(11月2日)や、学内外の学生や参観者のためのギャラリートーク、講演会、特別講座、主題講義等さまざまな関連行事を多数行い、入場者数は全期間を通じて4237人だった。
TEX86指標を用いた過去600万年間の北半球水温緯度勾配変化の復元

本研究では,赤道,低緯度,中緯度,北極の4地点から掘削採取された海底コアに含まれるアーキア(古細菌)起源脂質の分析を行い過去600万年間の古水温の緯度勾配の変化を復元し,緯度方向熱輸送効率の変化と全球的寒冷化の関係を検討した.平成18年度に確立した液体クロマトグラフ質量分析計を用いたTEX86指標のルーチン分析法を平成19年度は熱帯太平洋コアODP1209,亜熱帯太平洋コアODP1207,温帯太平洋コアODP1014,北極点コアIODP M0004に適用した.熱帯・亜熱帯太平洋では,過去600年間にTEX86水温は約6°C低下したことを示した.温帯太平洋では10°C程度の温度低下であり,熱帯・温帯間の水温の緯度勾配は500万年前から300万年前は現在の7割程度であり,300万年前以降,徐々に水温勾配が大きくなり,現在のレベルに達したことが明らかにした.他方,北極点コアではアーキア脂質の組成を詳細に検討した結果,それらの脂質の大部分は陸上土壌中アーキア起源であると推測し,TEX86値から過去の水温を推定することは困難であると判断した.本研究では,赤道,低緯度,中緯度,北極の4地点から掘削採取された海底コアに含まれるアーキア(古細菌)起源脂質の分析を行い過去600万年間の古水温の緯度勾配の変化を復元し,緯度方向熱輸送効率の変化と全球的寒冷化の関係を検討している.本年度は北海道大学に設置された液体クロマトグラフ質量分析計の調整とTEX86指標のルーチン分析を可能にした.中緯度のカリフォルニア沖ODPサイト1014コアの過去15万年間の100試料の分析を行い,TEX86とアルケノンから求められた水温を比較し,TEX86指標が古水温指標として有効であることを確認した.また,オランダ海洋研究所(NIOZ)に出張し,共通試料を分析し,実験室間比較を行い,分析誤差の範囲内で一致する結果を得た.これにより,北海道大学におけるTEX86指標ルーチン分析は確立したと判断した.熱帯域コアと北極点コアの予察的分析も終了した.熱帯域コアについては氷期と間氷期の水温差が5°Cと,従来の推定よりも大きな値が得られた.他のコアも分析し,その傾向が正しいかどうか検討する必要がでてきた.北極点コアでは10°Cを超える水温値が求められたが,TEX86水温指標を北極点に適用できるかどうかについて慎重な検討が必要である.本研究では,赤道,低緯度,中緯度,北極の4地点から掘削採取された海底コアに含まれるアーキア(古細菌)起源脂質の分析を行い過去600万年間の古水温の緯度勾配の変化を復元し,緯度方向熱輸送効率の変化と全球的寒冷化の関係を検討した.平成18年度に確立した液体クロマトグラフ質量分析計を用いたTEX86指標のルーチン分析法を平成19年度は熱帯太平洋コアODP1209,亜熱帯太平洋コアODP1207,温帯太平洋コアODP1014,北極点コアIODP M0004に適用した.熱帯・亜熱帯太平洋では,過去600年間にTEX86水温は約6°C低下したことを示した.温帯太平洋では10°C程度の温度低下であり,熱帯・温帯間の水温の緯度勾配は500万年前から300万年前は現在の7割程度であり,300万年前以降,徐々に水温勾配が大きくなり,現在のレベルに達したことが明らかにした.他方,北極点コアではアーキア脂質の組成を詳細に検討した結果,それらの脂質の大部分は陸上土壌中アーキア起源であると推測し,TEX86値から過去の水温を推定することは困難であると判断した.
カーボンダストおよび中性子照射した炭素材中の水素蓄積とその低減化に関する研究

ITERでは、エロージョンおよびトリチウムリテンションの高さからカーボン壁が敬遠されているが、ダイバータでの僅かな使用でも他の材料の炉壁表面にカーボンダストが堆積して高いトリチウムリテンションを起こす可能性がある。一方で、使用環境が高温であれば、これらの欠点が回避されるので、炭素壁の使用も十分に可能と考えられる。このため、DEMOでの使用も含めて炭素材料そのもの、中性子照射により欠陥が導入された炭素材料、ダスト形状の炭素材料等について水素吸収特性とその放出特性を調べる必要がある。この研究では、予め飽和量まで気相中から水素を吸収させた試料からの水素の昇温脱離(TDS)を、これまで調べられていなかった1100°Cを上回る1450°Cまでの温度範囲で測定した。等方性炭素材に対して行った6K/minでの測定結果によると、10001200°C付近に最大のピーク、1350°C付近にその1/3程度の大きさを持ったピークが認められた。はじめのピークは、その温度に黒鉛フィラー粒径依存性があり、フィラー粒内の拡散律速と考えられる。昇温速度を変化させ、ピーク移動から放出の活性化エネルギーを求めると、それぞれ3.48eV、6.93eVとこれまで評価してきた2.6eV、4.4eVよりも大きく、極めて高い値となった。また、ダスト材は、(1)水素雰囲気中での摩砕、(2)メカニカルアロイング、(3)グラファイトウィスカーに対して水素吸収実験を行った。摩砕資料では、熱分解黒鉛で最大1at%の水素吸蔵を示したのに対し、等方性黒鉛ではほとんど水素保持量の増加は観察されなかった。メカニカルアロイングでも同等の水素吸蔵量となり、黒鉛化度の極めて高いグラファイトウィスカーは、等方性黒鉛の1/100程度の低いリテンション量を示した。核融合実験装置で用いられてきた炭素材料は、化学スパッタリングによる損耗と材料中への多量の水素(トリチウム)保持が問題とされている。このため、ITERのような今後の装置では、わずかな部分での使用に限定されることになっているが、前述の化学スパッタリングにより、タングステンやベリリウム等の他の材料の上にダストとして堆積し、結局多量の水素を蓄積することになる。さらに、このカーボンダストは、通常の炭素タイルに比べ、その欠陥構造のため水素保持量が著しく増加することが懸念される。この研究では、カーボンダスト及び中性子照射によって欠陥を導入した炭素材料中の水素保持と放出挙動を調べること、およびその低減化の検討を目的とした。本年度は、中性子照射材に最適化した水素実験装置および放出実験装置の改修に研究費の約50%を使用した。中性子照射は、日本原子力研究所材料試験炉JMTRおよびベルギーの研究炉BR2を用い、照射後の水素吸収実験を実施した。照射により水素捕獲サイトの増加、およびその焼鈍過程について新しい知見が得られ、水素保持についてのシミュレーションを行うことができた。照射により、比較的低い線量では、結晶子の微細化に伴う結晶子エッジサイトが増加し、照射量の増加により、黒鉛層間のクラスターサイトが増加した。このクラスターサイトは、熱的に極めて安定で、1600°Cでの焼鈍でもほとんど減少しないことが分かった。放出挙動については現在測定を継続中で、最終年度となる次年度で成果をまとめ順次公表していく予定である。
ストレスタンパク質発現による疲労回復効果の解明と効率的な筋力発揮の可能性

スポーツ選手における身体加温がサーカディアンリズムに与える影響を調べ、疲労回復に貢献するかどうかを調べた。被検者に生活習慣記録機(ライフコーダGS、スズケン社製)を入浴時以外常に装着させ1週間記録し、睡眠-覚醒リズムの分析を行った。スポーツ選手の全身浴による入浴(温水温度:42°C、10分間)はシャワーによる入浴(温水温度:42°C)よりも、睡眠時間の改善、睡眠潜時の短縮と睡眠効率を向上させる結果が得られた。これは全身浴による身体加温によって体内のストレスタンパク質が高められ、睡眠による疲労回復を向上させた可能性が考えられたスポーツ選手における身体加温がサーカディアンリズムに与える影響を調べ、疲労回復に貢献するかどうかを調べた。これは全身浴による身体加温によって体内のストレスタンパク質が高められ、睡眠による疲労回復を向上させた可能性が考えられた平成23年度前半は、研究成果を第66回日本体力医学会大会(山口)にて発表を行った。本事業での課題である疲労回復と効率的な筋力発揮について、高齢者を対象に体力因子と立位姿勢の安定性を考察した。本研究では、高齢者に体力および足圧中心動揺(身体重心動揺)を測定し、姿勢保持に有効な体力因子を調べた。その結果10m最大歩行速度と足圧中心動揺間に有意な相関関係が認められ、体幹、下肢筋群の発達が立位姿勢安定に影響を与えることが示唆された。本研究では高齢者を対象としたため、より早い疲労回復と筋力の維持が重要であることが再認識された。平成23年度後半は、疲労回復、筋力向上について、身体加温による効果を測定分析した。初期の実験結果から、全身浴による入浴はシャワーによる入浴よりも、睡眠時間の改善、入眠までの時間の短縮と睡眠効率を向上させる効果が見られた。このことは全身浴による身体加温によって体内のストレスタンパク質が高められ、睡眠による疲労回復を向上させた可能性が考えられる。この成果は、平成24年3月に同年11月に開催されるAustralian Conference of Science and Medicine in Sport(ACSMS)に申し込みを行った。この学会では共同研究も含めて3演題を発表予定((1)Relationship betweensleep and bathing in collegecompetitive swimmers、(2)Jointsangle, moment and muscle activity during Nordic Walking compared towalking、(3)Metabolic Profile of Moderate-intensity Interval Swimming)である。以上が平成23年度の研究報告である。平成23年度は、計画通りに測定を遂行することができ、国内学会での研究成果の発表、国際学会への申し込みを行うことができたため、順調に研究が進んでいると言える。しかし、購入を予定していた機材を入荷することができなかったため、その機材購入を次年度へ繰り越す形となったところは反省すべき点である。平成24年度は、昨年度後半に行った疲労回復、筋力向上について、身体加温による効果をさらに体温や脳波の変化を測定し、分析することを計画している。加温によるストレスタンパク質発現増加が、筋肥大や筋力発揮に及ぼす影響を見るために、超音波診断装置による筋厚の測定、筋電図による発揮筋力の測定を実施する。本研究は疲労回復を見るため、昼夜数日間をかけて測定する。このため測定計画を被検者に正確に説明し、長期間にわたる測定の承諾を得るとともに、より正確なデータを採取することに最善の注意を払う。また、被検者の不利にならないよういつでも測定を中止できることや、測定データの取り扱いについての説明も行う。今年度は、設備備品費によって、無線式の筋電図測定装置を購入し、身体活動中の発揮筋力を測定する。旅費は、11月にオーストラリア(シドニー)で行われるAustralian Conference of Science and Medicine in Sport(ACSMS:オーストラリアスポーツ医科学国際会議)にて研究発表をするためにこの費用に充てる。ヒトを対象とする実験のため、多数の被検者に対して測定対価として謝金を支出する。研究成果を投稿するためにその他支出を論文投稿費に充てる。
農山漁村におけるフードデザートの析出－店舗の食品群充足度調査を用いた学際研究－

本研究の目的は、過疎化の進む農山漁村における、フードデザート(食の砂漠、以下FDs)問題の実態解明と新しい食料品アクセスマップの作成にある。具体的には,食料品店ごとの品ぞろえを測定する指標として「食料品充足度調査」を開発し、事例地域で実際に充足度を計測した。次に、従来の食料品アクセスマップに充足度を加味し、より精度の高い新しい地図を作製した。研究対象地域は、東京近郊の農村地域A市,および市街地から離れた漁村地域B町である。2015年度の1年間,研究代表者はエディンバラ大学に滞在し,イギリスでフードデザート(以下,FDsと略記)研究を進めるJown Dawson名誉教授たちと,研究交流を進めた。【研究目的と成果】2015年度の研究目的は,下記の3点であった。1英国における食品群充足度調査の研修と現地調査。2日本人の食生活を考慮した,健康維持に必要な食品群指標の作成。3国内における研究対象地域の選定。食品群充足度調査については,Jown Dawson名誉教授を中心としたFDs研究グループと緊密に交流し,調査方法のノウハウを習得した。また,同グループの研究対象地域を回り,イギリスにおけるFDs問題の現状や,研究対象地域での食品群充足度調査方法を学んだ。2については,日本独自の食品群指標が必要であることが確認された。現在,研究分担者である熊谷教授たちとともに,食品群指標を作成中である。3については,茨城県牛久市(大都市近郊の農業地域),および鹿児島県南大隅町佐多地区(都市遠郊の漁村)を選定した。【現地で得られた知見】イギリスでは,まちなかの特定地域において,低所得者層を中心とした健康被害が拡大している。1990年代には,この要因として,商店街の空洞化による食料品アクセスの低下が注目された。その結果,行政主導による買い物先空白地区でのスーパーや移動販売車の出店が進められた。しかし,住民の食生活はほとんど改善されなかった。2000年代に入ると,学術面からのFDs研究が進み,買い物利便性の改善が,住民の食生活にほぼ寄与しないことが明らかとなっている。現在は,食料品アクセスに代わる,FDsの新たな規定要因が調査されている。【論文執筆】日本のFDs研究を欧米の研究者に認知してもらうため,学術論文を英国の国際誌に投稿した。また,日英におけるFDs問題の比較研究論文を執筆中である。2015年度の研究目的のうち,1英国における食品群充足度調査の研修と現地調査,および3研究対象地域の選定については,当初の目的を十分に達成していると考える。なかでも1は,現地の研究者たちと緊密な研究交流関係を蓄積できたため,様々な情報や経験を蓄積することが出来た。2健康維持に必要な食品群指標の作成については,研究代表者が渡英していたこと,および当初想定していた食品群指標を修正する必要性が明らかになったことの2点から,研究に若干の遅れが生じている。しかし,2016年3月以降,共同研究者である熊谷教授やその他栄養学の専門家たちと綿密に連絡を取りながら,同指標の作成を進めている。2016年7月までには,食品群指標の作成が完了する予定である。【研究目的】本研究の目的は,高齢者が健康な食生活を維持するために必要な食料品群(以下,食品群指標)を選定するとともに,実際に食料品店がどの程度食料品群を充足しているのか(以下,食料品充足度)を,研究対象地域ごとに調査することにある。これまで,買い物環境は食料品アクセス(店舗からの距離)のみから計測されてきた。本調査では,従来の食料品アクセスに食料品充足度を加味するころで,高齢者の買い物環境をより正確に反映した地図(以下,改良版食料品アクセスマップ)を作成する。【研究成果】本年度の研究成果は,下記の2点である。1食品群指標の作成。2事例地域における食料品充足度調査の実施と,改良版食料品アクセスマップの作成。1については,栄養学の専門家から協力を得つつ,食品群指標を作成した。具体的には,厚生労働省の「国民健康・栄養調査食品群」に準じ,13の小分類(イモ類,豆類,種実類,緑黄色野菜,その他野菜,果物,きのこ類,藻類,魚介類,肉類,卵類,乳類,油脂類)に該当する合計54の食品群を選定した。これらを生鮮食品と加工食品に分けてリスト化し,調査票を作った。2については,茨城県牛久市を事例に,全ての食料品店(スーパー,コンビニ,ドラッグストア、ディスカウントストア,移動販売車:合計59店)で,食料品充足度調査を実施した。具体的には,調査票を持参して各店舗を回り,食料品群の有無をチェックした。調査に際しては,店舗に迷惑をかけぬよう十分配慮した。また,牛久市および各流通企業からは,事前に調査許可を得た。食料品充足度調査から,一部のコンビニやドラッグストアでは,スーパーに準じる充実した食料品群を供給していることが明らかとなった。これらの知見をもとに,改良版食料品アクセスマップを作成した。【論文執筆】現在,本年度の調査結果を論文にまとめている。2017年度中に,国内外の学術雑誌に投稿予定である。本研究の目的である1食品群指標の作成,および2事例地域における食料品充足度調査の実施と,改良版食料品アクセスマップの作成は,順調に進んでいる。

1については,老年栄養学の専門家と連携しつつ,日本の食習慣を反映した,優れた食品群指標を作成することができた。食品群指標の調査票には,店頭での有無をチェックする食品群名だけでなく,生鮮食品と加工食品(カット野菜,レトルト食品など)の区分方法や,食材としてカウントする分量(いわゆるサービング)なども明記してある。これらはいずれも、栄養学の基準に即したものである。また,店頭での調査項目は,現地調査がスムーズに進む程度の分量に絞り込んだ。そのため,汎用性の高い調査票となっている。2に関しては,牛久市での現地調査は完了している。調査結果は牛久市や流通企業にフィードバック済みである。改良版食料品アクセスマップは市役所でも好評であり,市役所員などを対象とした調査結果の報告会開催を依頼されている。また,これからも継続して調査協力をする旨の確約を得ている。【研究目的】本研究の目的は,高齢者が健康な食生活を維持するために必要な食料品群(以下,食品群指標)を選定するとともに,実際に食料品店がどの程度食料品群を充足しているのか(以下,食料品充足度)を,研究対象地域ごとに調査することにある。これまで,買い物環境は食料品アクセス(店舗からの距離)のみから計測されてきた。本研究では食料品アクセスに食料品充足度を加味することで,高齢者の買い物環境をより正確に反映した地図(以下,改良版食料品アクセスマップ)を作成した。【研究成果】本研究の成果は,下記の2点である。1食品群指標の作成。2事例地域における食料品充足度調査の実施と,改良版食料品アクセスマップの作成。1については,栄養学の専門家から協力を得つつ,食品群指標を作成した。具体的には,厚生労働省の「国民健康栄養調査食品群」に準じ,13の小分類(イモ類,豆類,種実類,緑黄色野菜,その他野菜,果物,きのこ類,藻類,魚介類,肉類,卵類,乳類,油脂類)に該当する54の食品群を選定した。これらを生鮮食品と加工食品に分けてリスト化し,調査票を作った。2については,茨城県牛久市および鹿児島県肝属郡南大隅町を事例に,全ての食料品店(スーパー,コンビニ,ドラッグストア,ディスカウントストア,移動販売車)で,食料品充足度調査を実施した。調査結果から,一部のコンビニやドラッグストアでは,スーパーに準じる充実した食料品群を供給していることが分かった。これらの知見をもとに,改良版食料品アクセスマップを作成した。また,住民の食生活や購買行動に関するアンケート調査を実施した。その結果,改良版食料品アクセスマップは,従来のアクセスマップよりも,高齢者の買い物環境を正確に反映していることが明らかとなった。本研究の目的は、過疎化の進む農山漁村における、フードデザート(食の砂漠、以下FDs)問題の実態解明と新しい食料品アクセスマップの作成にある。具体的には,食料品店ごとの品ぞろえを測定する指標として「食料品充足度調査」を開発し、事例地域で実際に充足度を計測した。次に、従来の食料品アクセスマップに充足度を加味し、より精度の高い新しい地図を作製した。研究対象地域は、東京近郊の農村地域A市,および市街地から離れた漁村地域B町である。2016年度における具体的な調査内容は,下記の通りである。
サブミクロン分解能をもつ近接場赤外走査顕微鏡の開発

Abbeの回折理論で決まる回折限界を超えて、波長の10分の1から100分の1程度の空間分解を有することのできる近接場走査型の光学顕微鏡を赤外領域に応用し、分析顕微鏡として用いることを目的として、理論的及び実験的基礎研究を行なった。以下に、本年度の具体的成果を述べる。1.理論解析:MarchandとWolfの理論及びアンギュラ-スペクトルの考え方に基づき、現実的な大きさの開口(波長の10分の1程度)に対する微細構造の再回折の効果及びそれによるエバネットセント波から伝播波への変換について理論的解析を行ない、システム設計のための新たな知見を得た。2.コンピュ-タ・シミュレ-ション:上記理論に基づき、実際の数値パラメ-タを代入して、コンピュ-タシミュレ-ションを行なった。3.チップの作製:ZnSe結晶及びAgcl・AgBr赤外ファイバ-をそれぞれ先端研磨し、チップ化した。また、1umφ及び5umφのピンホ-ルをもつステンレススクリ-ンも、ニアフィ-ルドのスポットパタ-ン測定に用いた。4.基礎実験1:CO_2レ-ザ(10um)を光源として用い、ピンホ-ルをサンプルとし、チップを3軸のピエゾポジショナ-で駆動させて、赤外ニアフィ-ルド領域における空間分布測定を行ない、装置化への検討を行なった。光軸方向のチップの微小駆動と、光源の変調の2重のロックイン検出が必要であることを確認した。5.基礎実験2:赤外フ-リエ変換分光器にカセグレン対物鏡2対とピンホ-ル、チップを組込み、多層フィルムの層分布等の測定を行ない、ピンホ-ル径の数倍の長さの波長に対してもスペクトルを計測することができた。6.実用化への検討:理論的、装置的にもまだ多くの研究課題がある。Abbeの回折理論で決まる回折限界を超えて、波長の10分の1から100分の1程度の分解をもつことのできる近接場走査光学顕微鏡を、赤外領域に対して応用することを目的として、理論的及び実験的基礎研究を行なった。以下に本年度の具体的成果を述べる。1.理論解析:Betheの回折理論(1944)に従い、Kirchhoffの近似式を用いずに、より厳密な回折場の計算を行ない、波長より十分小さい円形開口及び輪帯開口に対する近接場における回折光のエネルギ-の流れを考察した。特に偏光面及び入射角に対する回折場の分布を調べた。2.コンピュ-タ・シミュレ-ション:上記理論に対して、実際の数値パラメ-タを代入して、コンピュ-タシミュレ-ションを行なった。その結果、斜め入射光に対しては回折光の滲み出すエネルギ-量は大きいものの、伝播する量は小さく、スポットプロファイルも複雑であるので、垂直入射の方が好ましいこと、輪帯開口は、高分解で長深度が得られるが、円偏光か自然偏光であるべきであること、などが明らかになった。3.装置の試作:CO_2レ-ザ(10W)を光源として用い、走査機構は3軸のピエゾ・ポジショナ-、ピンホ-ルは、ZnSeのチップ先端を加工した装置を試作中である。対物レンズは赤外測定であるのでカセグレン反射対物を用いている。4.分折への応用:3の実験が未だ途中であるので,分析への応用は来年度以降の課題となると思われる。

Abbeの回析理論で決まる回析限界を超えて、波長の10分の1から100分の1程度の空間分解を有することのできる近接場走査型の光学顕微鏡を赤外領域に応用し、分析顕微鏡として用いることを目的として,理論的及び実験的基礎研究を行なった。以下に、本年度の具体的成果を述べる。1.理論解析:MarchandとWolfの理論及びアンギュラ-スペクトルの考え方に基づき、現実的な大きさの開口(波長の10分の1程度)に対する微細構造の再回析の効果及びそれによるエバネッセント波から伝播波への変換について理論的解析を行ない、システム設計のための新たな知見を得た。2.コンピュ-タ・シミュレ-ション:上記理論に基づき,実際の数値パラメ-タを代入して,コンピュ-タシミュレ-ションを行なった。3.チップの作製:ZnSe結晶及びAgCl・AgBr赤外ファイバ-をそれぞれ先端研磨し、チップ化した。また、1μmφ及び5μmφのピンホ-ルをもつステンレススクリ-ンも、ニアフィ-ルドのスポットパタ-ン測定に用いた。4.基礎実験1:CO_2レ-ザ(10μm)と光源として用い,ピンホ-ルをサンプルとし,チップを3軸のピエゾポジショナ-で駆動させて,赤外ニアフィ-ルド領域における空間分布測定を行ない,装置化への検討を行なった。光軸方向のチップの微小駆動と,光源の変調の2重のロックイン検出が必要であることを確認した。5.基礎実験2:赤外フ-リエ変換分光器にカセグレン対物鏡2対とピンホ-ル,チップを組み込み,多層フィルムの層分布等の測定を行ない,ピンホ-ル径の数倍の長さの波長に対してもスペクトルを計測することができた。6.実用化への検討:理論的,装置的にもまだ多くの研究課題がある。
分裂酵母を用いたCキナーゼサブタイプ群の機能分担解析

分裂酵母ゲノムよりCキナーゼ(Ca^<++>,リン脂質依存性プロテインキナーゼ)の相同遺伝子を2つ(PCK1^+とPCK2^+)PCR法により単離した。塩基配列決定の結果2つはともにシスティンに富むCキナーゼ族に特徴的な共通配列をもつことがわかった,しかし興味深いことにカルシウム相互作用領域はもっていなかった。このことからPCK1とPCK2はともにnPKC族(novel PKC)に属すると予想される。これは下等真核生物からクローニングされたnPKCの最初の例である。遺伝子破壊の結果PKC1^+とPCK2^+は重複しつつ増殖必須機能を有することがわかった。さらに,PCK2遺伝子のみを欠く細胞では,細胞の形態に顕著な異常がみられ、分裂酵母ではPKC1,PKC2遺伝子は細胞の成長および形態を決定,維持する情報伝達系に作用することが示唆された。PCK2^+遺伝子を誘導可能なプロモーター下で大量発現させると,やはり細胞形態に異常を呈し,致死となった。このことからも分裂酵母PKC1とPCK2が細胞形態維持に重要な機能をもつことは示持された。ホニュウ類Cキナーゼは大きな遺伝子族を形成しており,少なくとも8種の亜種遺伝子(PKCγ,β,γ,J,ε-)がこれまでに分離されている。果たして高等生物由来のCキナーゼが分裂酵母のPCK1 PCK2の機能を代替できるが解析に着手した。それぞれの亜種を分裂酵母のプロモーター下に連結し、分裂酵母PKC1,PKC2変量細胞に導入した(英国,Dr.Pauberとの共同研究)。これまでのところ,ホニュウ類Cキナーゼが分裂酵母で機能互換性があるという積極的な結果は得られていない。現在引き続き解析中である。
FK506含有マイクロスフェアーによる新たな小腸移植免疫抑制療法の展開

ブタ全小腸同所性移植モデルにおいて経口的タクロリムス含有マイクロスフェアの至適サイズ、至適投与量およびその効果を検討した。検討項目は、死因、平均生存日数、タクロリムス平均血中トラフ濃度、拒絶反応の有無剖検時の感染症の有無、生化学等を含む血液検査とした。拒絶反応の有無は週2回の内視鏡検査で生検を行い、肉眼的および組織学的に検討した。12年度はタクロリムス単独0.5mg/kg/day投与群では全例拒絶を発症したのに対し、タクロリムス含有マイクロスフェア1mg/kg/day,0.5mg/kg/day,0.1mg/kg/day投与群で検討したが、いずれも敗血症で死亡し、タクロリムス含有マイクロスフェアは0.1mg/kg/day未満が望ましいと示唆された。13年度は、まず対照群として、タクロリムス単独0.5mg/kg/day投与群(5頭)では、平均生存日数は16.6日で全例に拒絶を、感染症は2例(40%)認めた。タクロリムス平均血中トラフ濃度は12.8ng/mlであった。タクロリムス単独0.2mg/kg/day投与群(6頭)では、平均生存日数は11.0日で全例(100%)に拒絶を認めた。また感染症は1例も認めなかった。タクロリムス平均血中トラフ濃度10.9ng/mlであった。さて、タクロリムス含有マイクロスフェア0.04mg/kg/day投与群(5頭)では、平均生存日数は28.6日で、2例の30日以上長期生存例を得た。拒絶は1例も認めず、感染症も1例も認めなかった。タクロリムス平均血中トラフ濃度は10.5ng/mlでタクロリムス単独を0.5mg/kg/day投与する群の27.9ng/mlより低かった。タクロリムス含有マイクロスフェア0.02mg/kg/day投与群(2頭)の生存日数は9.5日で、拒絶は1例に認め、感染症は認めなかった。タクロリムス平均血中トラフ濃度は9.5ng/mlであった。以上よりタクロリムス含有マイクロスフェアは0.04mg/kg/day投与群が最も成績が良く、タクロリムス単独0.5mg/kg/day投与群と比較して、平均血中トラフ濃度は低く(ただし有意差無し)、平均生存日数はより長く(P<0.05)、拒絶も感染も抑制できることが判り、その有用性が示唆された。ブタ全小腸同所性移植モデルの確立および内視鏡検査の確立を行った。特に内視鏡検査は腸陰窩細胞のアポトーシスに着目して、拒絶反応の早期診断法を確立した。先に行ったラットにおけるタクロリムス含有マイクロスフェアの至適サイズ至適分子量を参考に、ブタ全小腸同所性移植モデルにおいて同様のマイクロスフェアを経口的に投与し、その至適含有量を検討した。

検討項目は、死因、平均生存日数、タクロリムス平均血中トラフ濃度、拒絶反応の有無、剖検時の感染症の有無、生化学等を含む血液検査とした。拒絶反応の有無は週2回の内視鏡検査で生検を行い、肉眼的および組織学的に検討した。まずブタ全小腸同所性移植モデルの手技確立の為に27頭移植を行った。次に拒絶モデルとして黒ブタをドナーに白ブタをレシピエントにしてallogenecityをMLRで確認した。1週間以内に死亡した個体は除外した。拒絶モデルで、免疫抑制剤の投与なしに4頭移植を行った。これらの平均生存日数は13.5日で全例に拒絶を認めた。また感染症は1例も認めなかった。次にタクロリムス単独を0.5mg/kg/day投与する群を5頭行った。この群の平均生存日数は16.6日で全例に拒絶を認めた。また感染症は2例に認めた(40%)。タクロリムス平均血中トラフ濃度は12.8ng/mlであった。次にタクロリムス含有マイクロスフェア1mg/kg/day投与群を1頭行った。このブタは12日目に敗血症で死亡した。タクロリムス平均血中トラフ濃度は60.6ng/mlであった。血液中濃度を下げるために、タクロリムス含有マイクロスフェア0.5mg/kg/day投与群を1頭行った。このブタは7日目にやはり敗血症で死亡し、そのタクロリムス平均血中トラフ濃度は40.3ng/mlであった。さらにタクロリムス含有マイクロスフェア0.1mg/kg/day投与群を1頭行ったが、このブタも5日目に敗血症で死亡した。そのタクロリムス平均血中トラフ濃度は24.6ng/mlであった。以上からタクロリムス含有マイクロスフェアは0.1mg/kg/day未満が望ましいと示唆された。次年度は0.1mg/kg/day未満で至適濃度を検討する。ブタ全小腸同所性移植モデルにおいて経口的タクロリムス(TAC)含有マイクロスフェア(TAC-MS)の至適サイズ、至適投与量およびその効果を検討した。検討項目は、死因、平均生存日数、TAC平均血中トラフ濃度、拒絶反応の有無、剖検時の感染症の有無、生化学等を含む血液検査とした。対照群として、TAC単独0.5mg/kg/day投与群(5頭)では、平均生存日数は16.6日で全例に拒絶を、感染症は2例(40%)認めた。TAC平均血中トラフ濃度は12.8ng/mlであった。TAC単独0.2mg/kg/day投与群(6頭)では、平均生存日数は11.0日で全例(100%)に拒絶を認めた。TAC平均血中トラフ濃度10.9ng/mlであった。さて、TAC-MS 1,0.5,0.1mg/kg/day投与群で検討したが、いずれも敗血症で死亡し、TAC-MSは0.1mg/kg/day未満が望ましいと示唆された。そこでTAC-MS 0.04mg/kg/day投与群(5頭)では、平均生存日数は28.6日で、2例の30日以上長期生存例を得た。拒絶は1例も認めず、感染症も1例も認めなかった。TAC平均血中トラフ濃度は10.5ng/mlであった。タクロリムス含有マイクロスフェア0.02mg/kg/day投与群(2頭)の生存日数は9.5日で、感染症は認めなかったが、拒絶は1例に認めた。TAC平均血中トラフ濃度は9.5ng/mlであった。以上よりTAC-MSは0.04mg/kg/day投与群が最も成績が良く、TAC単独0.5mg/kg/day投与群と比較しても平均血中トラフ濃度が低いが平均生存日数はより長く(P<0.05)拒絶も感染も抑制できることが判り、その有用性が示唆された。