hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
変分法と離散的勾配流を用いた非線形偏微分方程式の研究

変分法と時間離散化スキームとを組合せた方法による非線型偏微分方程式の研究が当研究の目的である。具体的に述べると、例えば(∂u)/(∂t)-(F(u)のEuler-Lagrange方程式)=0(但し、F(u)はある変分問題に現われる汎関数)という方程式の解をGn(u)=∫(2h)/(|u-un-1|)dx+F(u)という汎関数の最小化写像の列から構成し、その解の性質を解析することを目的としていた。また、このような写像の列の極限として得られる、時間パラメータを含んだ写像は数年前にDe Giorgiにより導入され、現在盛んに研究されているminimizing movementと関連が極めて深く、仮に微分方程式の解にならなくても、それ自身興味深い研究対象である。立川は上記の方法を用いて、非コンパクト多様体からn次元球面への調和写像の熱流方程式(Eells-Sampson方程式)(∂u)/(∂t)-△u-u|Du|^2=0の弱解の構成し、さらにこの弱解がDe Giorgiのminimizing movementとなることも示した。また、上記の問題と関連して、このような非コンパクト多様体間の調和写像に関しても研究を行った。特に、ある種の非退化条件を満たす調和写像について研究を行い、次のような非存在に関する結果を得た。「Nをアダマール多様体で、その断面曲率がある一点からの距離の(-2)乗より早くは減衰していないとする。このとき、ユークリッド空間R^m全体で定義されたNへの調和写像で、ある種の非退化条件を満たすものは存在しない。」長澤は上記の方法を用いて多様体上のナヴィア・ストークス方程式の弱解を構成し、さらにこの弱解に対するエネルギー不等式を精密化し、これを用いて弱解の部分正則性の評価も得た。さらにこの方法で、双曲型ギンツバーグ・ランダウ方程式の解を構成し、数値解析を行った。変分法と時間離散化スキームを組み合わせた方法による非線型偏微分方程式の研究が当研究の目的であり、具体的に述べると、例えば(∂u)/(∂t)-(F(u)のEuler-Langrange方程式)=0(但し、F(u)はある変分汎関数)という方程式の解を、G_n(u)=∫(|u-u_<n-1>|^2)/(2h)dx+F(u)という汎関数の最小化写像の列から構成し、その解の性質を解析することを目的としていた。今年度、立川等は、リーマン多様体Mから球面S^<n-1>への写像uに対し、G_n(u)=∫_<Ωnh>{(|u-u_<n-1>|^2)/(2h)+|Du|^2}dμ(dμは多様体M上の体積要素、Ω_tはMの単調増大する領域のone-parameter family)という汎関数を用いて、調和写像の熱流方程式(∂u)/(∂t)-Δu-u|Du|^2=0の、時間と共に増大する領域Ω_t上での弱解を研究し、その構成について発表することができた。(「研究業績」欄の1番目の論文)この結果に於ては、従来のガレルキン法による構成方法に比べ境界条件に対する制約を緩めることができた。

また、この方法で構成された弱解は、数年前にDe Giorgiにより導入され、近年イタリアの数学者を中心に盛んに研究されているminimizing movementという新しい概念とも対応しており、その点からも注目に値するものと思われる。また現在、非コンパクト多様体上での調和写像の熱流方程式の弱解の構成を試み、一定の成果を挙げつつある。また、これと関連して、非コンパクト多様体間の調和写像の非存在についても新たな結果を得て、報告することが出来た。(「研究業績」欄の2番目の論文)その他、上記の方法により、長澤を中心に多様体上のナヴィエ・ストークス方程式についても研究を進め、弱解の構成と、その弱解のある種の正則性に関する成果を発表することができた。(「研究業績」欄の3番目の論文)変分法と時間離散化スキームとを組合せた方法による非線型偏微分方程式の研究が、当研究の目的である。具体的に述べると、例えば(∂u)/(∂t)-(F(u)のEuler-Lagrange方程式)=0(但し、F(u)はある変分問題に現われる汎関数)という方程式の解をG_n(u)=∫(|u-u_n-1)/(2h)dx+F(u)という汎関数の最小化写像の列から構成し、その解の性質を解析することを目的としていた。また、このような写像の列の極限として得られる、時間パラメータを含んだ写像は数年前にDe Giorgiにより導入され、近年イタリアの数学者を中心に盛んに研究されているminimizing movementと関連が極めて深く、仮に微分方程式の解にならなくても、それ自身興味深い研究対象である。平成10年度、立川は上記の方法を用いて、非コンパクト多様体から一般次元球面への調和写像の熱流方程式(Eells-Sampson方程式)の(∂u)/(∂t)-Δu-u|Du|^2=0弱解の構成を試み、成果を得つつある。この研究を平成11年度も継続して行く予定である。また、これと関連して長澤、立川の共同研究で、非コンパクト多様体間の調和写像の非存在問題についても研究を行っているが、これに関しては、曲率の条件の観点から見る限り、ほぼ最終結果とも言える結果を得ることができ、これをICM98で発表した。また、長澤は上記の方法を用いてナヴィア・ストークス方程式の弱解のエネルギー不等式を精密化し、これを用いて弱解の部分正則性の評価も得た。さらにこの方法で、双曲型ギンツバーグ・ランダウ方程式の解を構成し、数値解析を行った。変分法と時間離散化スキームとを組合せた方法による非線型偏微分方程式の研究が、当研究の目的である。具体的に述べると、例えば(∂u)/(∂t)-(F(u)のEuler-Lagrange方程式)=0(但し、F(u)はある変分問題に現われる汎関数)という方程式の解をGn(u)=∫(|u-u_n-1|)/(2h)dx+F(u)という汎関数の最小化写像の列から構成し、その解の性質を解析することを目的としていた。平成10年度より、立川は上記の方法を用いて、非コンパクト多様体から一般次元球面への調和写像の熱流方程式(Eells-Sampson方程式)の(∂u)/(∂t)-Δu-u|Du|^2=0弱解の構成を試み、今年度(平成11年度)これに成功した。さらに、このように構成した弱解がminimizing movementとなることも示した。また、長澤は昨年度に引き続き、上記の方法を用いてナヴィア・ストークス方程式の弱解のエネルギー不等式を精密化し、これを用いて弱解の部分正則性について研究を深めている。
シランプラズマ中シリコン微粒子の成長機構の解明

プラズマプロセスにおいて,プラズマ中に発生する微粒子が,堆積した薄膜の質の劣化や作成した素子の歩留りの低下をもたらすことが問題となっている.本研究では,水素化アモルファスシリコン薄膜作製に使用されるシランプラズマを取り上げ,プラズマ中微粒子に関する計測手法の開発を行うとともに,微粒子の生成,消滅機構,及び微粒子の挙動について調べ以下の成果を得た.1.微粒子に関する計測法としてレーザ散乱による微粒子量の2次元空間分布の同時その場測定法,レーザ散乱光の偏光を利用した微粒子の粒径と密度の同時その場測定法,静電プローブを用いた極微粒子(クラスター)の質量と密度の測定法の3種類を開発した.2.変調した高周波電圧を印加する方法によって,シランガスプラズマ中の微粒子の成長過程の診断が可能なこと,微粒子の成長抑制に有効なこと,および高速成膜への可能性を有していることを明らかにした.3.微粒子の成長に関しては,微粒子の粒径は60180nm,密度10^810^9cm^<-3>程度に放電開始後1sで成長すること,この成長率は高密度のSiH_3ラジカルもしくは正イオン種に依る寄与により説明できること,微粒子の核発生には短寿命ラジカル種が関与している可能性が強いことを明らかにした.4.微粒子の挙動に関しては,微粒子はプラズマとシースの境界領域近傍に局在化し,その傾向は高周波電極側で顕著であることを明らかにした。この局在化の原因について検討した結果,負に帯電した微粒子が,シース電界による静電力とイオンによる衝撃力を受け,そのバランスにより存在位置が決まるとするモデルが,実験結果の傾向を良く説明することが分かった。本研究は,プラズマプロセス装置内の微粒子の生成,消滅機構,及び放電空間での微粒子の挙動を解明する手法の確立を目的としている.特に,太陽電池や薄膜トランジスタに用いられるa-Si:Hの成膜に使用されるシランプラズマを取り上げて,膜質の劣化と歩留りの低下をもたらすプラズマ中微粒子について調べた.まず光散乱法を用いた微粒子の粒径・密度の測定手法を確立し,放電空間の微粒子の粒径・密度の2次元分布の時間推移を測定した.次に,微粒子の発生に寄与すると考えられている負イオン密度を推定するために,電子密度をマイクロ波干渉法により,正イオン密度を静電プロ-ブ法により測定した.以上の測定から,これまでに次の様な新しい知見を得た.1.微粒子の成長には秒オ-ダ以上の極めて長い時間を要する.2.微粒子は球形をしており,直径200nmの微粒子は10^7cm^<ー3>程度存在する.3.微粒子は放電off直後,rf電極シ-ス近傍から電極間中央に極めて速い速度で広がる.その後,ゆるやかに流れによって排気側へと移動する.4.微粒子は負に帯電しており,力のバランスでシ-ス付近に集中する.5.微粒子によるミ-散乱光強度が最大となる位置は,微粒子の成長と共に電極方向に近づいていく.6.粒径の大きな微粒子ほどRF電極近くに存在する.7.rf放電シランプラズマ中には負イオンが存在し,その密度は放電開始後10ms程度の時定数で10^9cm^<ー3>程度の定常値まで増加する.プラズマプロセスにおいて、プラズマ中に発生する微粒子が,堆積した薄膜の質の劣化や作成した素子の歩留りの低下をもたらすことが問題となっている。本研究では、水素化アモルファスシリコン薄膜作製に使用されるシランプラズマを取り上げ,プラズマ中微粒子に関する計測手法の開発を行うとともに,微粒子の生成,消滅機構,及び微粒子の挙動について調べ以下の成果を得た。

1.微粒子に関する計測法としてレーザ散乱による微粒子量の2次元空間分布の同時その場測定法,レーザ散乱光の遍光を利用した微粒子の粒径と密度の同時その場測定法,静電プローブを用いた極微粒子(クラスター)の質量と密度の測定法の3種類を開発した。2.変調した高周波電圧を印加する方法によって,シランガスプラズマ中の微粒子の成長過程の診断が可能なこと,微粒子の成長抑制に有効なこと,および高速成膜への可能性を有していることを明らかにした。3.微粒子の成長に関しては,微粒子の粒径は60180nm,密度10^810^9cm^<-3>程度に放電開始後1sで成長すること,この成長率は高密度のSiH_3ラジカルもしくは正イオン種に依る寄与により説明できること,微粒子の核発生には短寿命ラジカル種が関与している可能性が強いことを明らかにした。4.微粒子の挙動に関しては,微粒子はプラズマとシースの境界領域近傍に局在化し,その傾向は高周波電極側で顕著であることを明らかにした。この局在化の原因について検討した結果,負に帯電した微粒子が,シース電界による静電力とイオンによる衝撃力を受け,そのバランスにより存在位置が決まるとするモデルが,実験結果の傾向を良く説明することが分かった。
Functional MRIによる高次脳機能の解明

Magnetic resonance imaging(MRI)を用いた、局所脳循環動態の画像化が近年研究されてきており、特に脳賦活領域の画像化を目的とした、functional MRI(FMRI)が注目されている。今回我々は、超高速撮像であるEPI法お導入し、より高時間分解能及びより広範囲での大脳機能の局在の解明を試みた。特にEPI法の高時間分解能を活用するために、負荷としてEPI撮像に連動した視覚刺激にて、視覚野における脳機能の解明を行った。正常ボランティアを対象に、echo planar imaging(TR/TE=2000/60,Flip Angle 90°,Matrix 128X128,FOV320mm,Slice thickness 5mm)にて、一次視覚野を含む7断面にて撮像した。負荷として、光刺激は、functional MRIのサンプリングに同期させた。得られた画像を、画像解析用コンピューターに転送し、負荷に対する信号強度変化をフーリエ変換し、負荷のon,offの周期と同じ周波数成分を有するピクセルのみから画像を再構成した。また、この周波数成分からさらに位相情報を抽出し、より正確なの反応領域の同定を行った。周波数解析からは比較的広範な信号上昇領域が後頭葉に認められたが、位相画像からは、一次視覚野を中心とする信号変化の広がりが確認された。このことから、従来行われてきた、t検定や相互相関、周波数解析のみの画像では、正確な脳賦活領域の同定がなされていなかったと考えられ、位相画像の作成が不可欠と思われた。
従来の練混ぜ方法と全く異なる重力による材料落下型連続ミキサの練混ぜ機構の解明

本研究では,従来の練混ぜ方法と全く異なり,先練りモルタルと粗骨材を複数の箱形容器内に自由落下させることによって連続的にコンクリートを練混ぜる材料落下型連続ミキサ内のコンクリートの練混ぜ機構を解明し,この新しい連続ミキサの高性能化を実験的に検討することを目的とし,以下に示す1)練混ぜ性能実験と2)可視化モデルコンクリートを用いた可視化実験を行った。1)本実験で製作した実機落下型ミキサの1/2モデルの練混ぜ性能に関する実験として,落下型ミキサとバッチ式ミキサの練混ぜ性能の差を,モデルコンクリートを用いて練混ぜ後の洗い分析試験によって定量的に評価した。その結果,練混ぜ性能を良好にする粗骨材濃度の最適値が存在すること,モルタルの粘性が高い方が練混ぜが良好であること,骨材形状が丸い川砂利モデルの方が,角張った砕石モデルよりも練混ぜ性能が良好であることが,箱形容器の斜面角度が45度の方が,斜面角度60度よりも練混ぜ性能が良好であること等が,明らかになった。2)落下型ミキサ内の投入材料の流動挙動を定量的に評価し,練混ぜに影響を及ぼす要因を解明することを目的とし,ミキサ内におけるコンクリートの挙動の異なる部分での速度ベクトルの発生状況を画像処理により求めた。その結果,斜面角度が60度の容器形状の材料落下型連続ミキサでは,落下部と斜面部での粗骨材粒子群の平均速度差による繰返しによって,コンクリートの練混ぜが行われる。一方,斜面角度が45度の容器形状の材料落下型連続ミキサでは,落下部では落下速度が非常に小さくなり停滞し,斜面部では自由落下と同様な落下速度で分散する。この停滞と分散の繰返しによってコンクリートの練混ぜが行われることが,明らかになった。以上の知見から,材料落下型連続ミキサの練混ぜの高性能化を図るためには,箱形容器内を通過する材料の停滞や閉塞を発生させない範囲内で,材料の滞留時間をできるかぎり長くさせ,かつ落下方向や落下速度を変化せることが重要であると言える。本研究では,従来の練混ぜ方法と全く異なり,先練りモルタルと粗骨材を複数の箱形容器内に自由落下させることによって連続的にコンクリートを練混ぜる材料落下型連続ミキサ内のコンクリートの練混ぜ機構を解明し,この新しい連続ミキサの高性能化を実験的に検討することを目的とし,本年度は,主に実験室規模の研究を行い,アクリル樹脂製で製作した箱形容器の連続ミキサならびに可視化モデルを用いた練混ぜ実験を行った。以下に,本年度の実験で得られた知見について簡単に記す。ただし,バッチ式ミキサは、練混ぜ量の関係から手練りで製造した。その結果,練混ぜ性能を良好にする粗骨材濃度の最適値が存在すること,モルタルの粘性が高い方が練混ぜが良好であることが明らかになった。これらの知見は,実機の落下型ミキサの性能と一致しており,本モデル実験の妥当性を示すものである。

その結果,良好な練混ぜの場合,斜面部での粗骨材の落下速度が急激に低下し,落下部での落下速度との差が著しく大きくなること,また,接合部での斜面部と落下部の速度差が大きくなることが明らかになった。3)落下型ミキサでは,先練りモルタルと粗骨材粒子が複数個の箱形容器内を通過する間に,粗骨材の落下速度の遅速が繰り返し行われることにより,コンクリートの練混ぜが達成される。本研究では,従来の練混ぜ方法と全く異なり,先練りモルタルと粗骨材を複数の箱形容器内に自由落下させることによって連続的にコンクリートを練混ぜる材料落下型連続ミキサの高性能化を実験的に検討することを目的とし,本年度は,骨材形状および箱形容器形状が材料落下型連続ミキサの練混ぜ性能の及ぼす影響について検討した。以下に,本年度に得られた知見について簡単に記す。1.骨材形状の違いが練混ぜ性能に与える影響としては,粗骨材モルタル容積比,モデルモルタルの粘性に関係なく,人工軽量骨材が丸い形状である川砂利モデルの方が,角張った砕石モデルよりも練混ぜ性能が良好である。2.容器形状の違いが練混ぜ性能に与える影響としては,粗骨材モルタル容積比,モデルモルタルの粘性に関係なく,箱形容器の斜面角度が45度の方が,斜面角度60度よりも練混ぜ性能が良好である。3.斜面角度が60度の容器形状の材料落下型連続ミキサでは,落下部と斜面部での粗骨材粒子群の平均速度差による繰返しによって,コンクリートの練混ぜが行われる。一方,斜面角度が45度の容器形状の材料落下型連続ミキサでは,落下部では落下速度が非常に小さくなり停滞し,斜面部では自由落下と同様な落下速度で分散する。この停滞と分散の繰返しによってコンクリートの練混ぜが行われる。4.材料落下型連続ミキサの練混ぜ性能を向上させるためには,箱形容器内での材料の滞留時間をできるかぎり長くさせ,かつ落下方向を変化させることが重要である。一方,滞留時間を長くさせることは材料の停滞さらには閉塞につながるため,練混ぜ効率の低下を誘発させる原因となる。
骨芽細胞分化シグナル伝達蛋白質の網羅的解析

本研究は、骨形成、維持に関わる複数の細胞群、細胞分化系譜の中で、特に骨形成、骨吸収のバランス維持に関わる骨芽細胞の分化及び活性化メカニズムの詳細を明らかにする、すなわち骨芽細胞におけるシグナル伝達にどのような蛋白質が関与し、それらが細胞活性化に伴いどの様に変化するかを総括的に把握するため、分化及び活性化における細胞内個々の蛋白質の量、翻訳後修飾変化をプローブとする活性変化について、質量分析を用いた網羅的なタンパク質解析、プロテオミクス技術により解析し、骨細胞活性に関わるシグナル伝達メカニズム解明を目指したものである。初年度として今年度は、まず培養細胞を用いた骨芽細胞分化及び活性化条件の検討を行い、種々分化誘導因子の添加量、培養日数等について、現在知られている分化の指標であるオステオカルシン、アルカリフォスファターゼ等の分化マーカーを指標に、分化条件を検討し、質量分析にも適応可能な、最適な培養試料調製条件を確立した。次に、SILAC法による細胞内タンパク質群の比較測定法の、今回の実験系での最適条件の確立を行った。さらに、それらを元に、骨芽細胞分化シグナルに関わる蛋白質をLC/MS/MS解析により複数見出した。それらのいくつかについて、阻害実験により、実際分化に関わる知見を得た。
親による子どもの頃の家庭での食育が若年成人の朝食欠食に及ぼす効果

本研究では大学生とその親に自記式質問紙調査を実施し、大学生の意識・生活習慣や親による食育実施を含む様々な側面から朝食欠食の原因を探ることを目的とした。その結果、朝食欠食者は男女共に一人暮らしの人に多かった。また、女子学生の朝食欠食者では、喫煙習慣者、1時以降の就寝、朝食を欠食しても良いと考える人、夕食就寝までの間に間食をする人、母親が朝食欠食する人が多く、アルバイト従事者、昼食夕食までの間に間食をする人、母親の最終学歴が短大・専門学校以上、母親がパート勤務の人には朝食欠食者が少なかった。さらに、子どもの頃に親が食べ物の栄養的価値について子どもと話し合ったり、健康的な食べ物を楽しんで食べるところを見せていた人では朝食欠食者が少なかった。以上の結果から、大学生の朝食欠食には不健康な生活習慣や意識、母親の朝食欠食習慣が関連しており、母親による子どもの頃の食育は朝食欠食を防止し得る要因であることが明らかとなった。本研究では大学生とその親を対象に大規模アンケート調査を実施し、大学生の意識・生活習慣及び大学生を取り巻く環境を含む様々な側面から朝食欠食の原因を探ること、また、大学生が子どもの頃の親による食育実施状況についても調査し、子どもの頃の食育が大学生の朝食欠食を防止し得るのかについても検討を行うことを目的としている。平成22年度には、先行研究を参考に朝食欠食と関連する調査項目について検討を行い、朝食摂取状況、朝食欠食の理由、共食、食事を楽しみにしているか、食物の好き嫌い、居住形態、生活習慣(アルバイト、サークルなどの実施、起床・睡眠時間、夜食の摂取)、減量の有無などについての質問を含む大学生用の調査票を作成した。また、大学生の親については、親の朝食摂取状況、教育歴、年収、食育実施の有無、食育内容などを含む調査票を作成した。調査票完成後、神奈川県の大学(1校)、東京都の大学(1校)、及び北海道の大学(2校)の総勢1,000組程度の親子を対象に調査を実施した。収集したデータについてはデータ入力を行い、解析結果の一部は、国際学会(International society for behavioral nutrition and physical activity)、日本公衆衛生学会、日本栄養改善学会にて発表を行った(解析の結果、朝食を欠食する大学生では朝食を食べている学生と比較して摂取栄養素量が少ないこと、また、大学生が子どもの頃に、親が食事に気を配る姿を子どもに見せることが、大学生の朝食欠食を防止し得る要因であること、親の食育を受けた大学生では受けていない学生より好き嫌いが少なく、甘い物を食べる習慣も少ないなどの結果が得られている)。平成23年度には引き続き他大学にて調査を実施し対象者数を増やすとともに、大学生の朝食欠食の要因に関する詳細な解析を行う予定である。本研究では大学生とその親を対象に大規模アンケート調査を実施し、大学生の意識・生活習慣及び大学生を取り巻く環境を含む様々な側面から朝食欠食の原因を探ること、また、大学生が子どもの頃の親による食育実施状況についても調査し、子どもの頃の食育が大学生の朝食欠食を防止し得るのかについても検討を行うことを目的とした。本年度は昨年度回収した神奈川県の大学、東京都の大学及び北海道の大学のデータ入力を完了し、データクリーニングの後、全大学のデータを結合した。最終的な調査票の回収人数及び回収率は、大学生800名(回収率93.0%)、大学生の保護者468名(回収率54.4%)であった。大学生の朝食欠食と関連する要因及び親による食育実施との関連について男女別に検討を行った結果、朝食欠食者は男女共に一人暮らしの人に多かった。また、女子学生の朝食欠食者では、喫煙習慣者、1時以降の就寝、朝食を欠食しても良いと考える人、夕食から就寝までの間に間食をする人、母親が朝食欠食する人が多く、アルバイト従事者、昼食から夕食までの間に間食をする人、母親の最終学歴が短大・専門学校以上、母親がパート勤務の人には朝食欠食者が少なかった。以上の結果から、大学生の朝食欠食には不健康な生活習慣や意識、母親の朝食欠食習慣が関連しており、母親による子どもの頃の食育は、朝食欠食を防止し得る要因であることが示唆された(現在投稿準備中)。

若年成人に対する朝食欠食防止対策が確立されていない現在、本研究は大学生の朝食欠食と関わる要因を親の要因も含めた多側面から探るという国内、国外においても全く新しい試みであり、若年成人における朝食欠食の要因、及び朝食欠食者を減少させるための食教育について、重要な結果が得られたと考えられる。
視床下部VMHリズミックバースト活動発生の細胞機構と生体における役割の解明

視床下部腹内側核(VMH)は摂食行動と交感神経(SNA)に重要な役割を果たしている。またVMHの神経細胞には摂食にかかわる様々な神経ペプチドの受容体が発現している。我々はラットのスライス標本から両側のVMH神経細胞の新しいリズミックバーストの神経活動(VMHオシレーション)を発見し、その生理学的意義について検討してきた。平成30年度は、平成29年度までの結果をもとに、研究成果を論文としてまとめ、学術雑誌に発表した。特に摂食関連ペプチドのVMHオシレーションに対する影響を詳細に調べた。生後5-14日のラットの視床下部のスライス標本からVMH神経細胞の電気活動の集合電位を記録し、各種摂食関連ペプチドを潅流投与した時のVMHオシレーションの変化を調べた。VMHオシレーションに対する作用の違いから、神経ペプチドは大きく2グループに分けられた:VMHオシレーションを促進するもの;オレキシン、CRF、インスリン、PACAPあるいはVMHオシレーションを抑制するもの;ガラニン、グレリン、NPY、CART、CCK、レプチンであった。先行研究より、前者のグループのペプチドの脳内投与は交感神経活動を亢進し、後者はそれを抑制する傾向があると報告されていることから、神経ペプチドの交感神経に対する作用がVMHオシレーションを介して起こる可能性に矛盾しない結果であった。ただし,CART、レプチンについては相反する結果となった。これらの結果を論文として発表した(Journal of Clinical Medicine, 2019, 8, 292)。また低カルシウム・高マグネシウム溶液で化学的シナプス伝達をブロックした後の、VMHオシレーションは消失せず、ギャップジャンクションブローカーによりオシレーションが抑制されたことから、この活動の形成には電気的シナプスが関与することが示唆された。食事摂取量・行動は中枢神経系で調節されている。特に視床下部腹内側核(ventromedial hypothalamus:VMH)は摂食と交感神経に強く影響する領域である。これまでVMH内の神経活動は持続的発火を示すtonicな活動と考えられており、多数報告されている。しかし、我々は電気生理学的実験と光学測定法を用いて、新生児・若年(生後5日目ー14日目)ラットのVMH内に、一定のリズミックバースト活動(VMHオシレーション)が存在することを世界で初めて発見した。さらに、このVMHオシレーションのバースト頻度は、グルコース濃度や各種摂食ぺプチドにより変化した。今年度の研究目標として生体(in vivo)とin vitro標本のギャップを埋める除皮質in situ動脈潅流標本を作製し、前年度まで得られていたVMHのリズミックバーストが交感神経活動に結びついているかを同一標本内で証明することを目標とした。除皮質in situ動脈潅流標本では、VMH神経活動、横隔神経活動、交感神経幹からの神経活動を記録した。交感神経幹からの神経活動は横隔神経活動と同じ周波数成分を含むほか、VMHリズミックバーストに類似した低周波数成分を含んでいた。パワースペクトラル解析によるVMHの低周波数成分のピークは0.060 ±0.019 Hzであり、同様に得た交感神経幹からの周波数成分は0.056 ±0.019 Hzだった。視床下部スライス標本で、ガラニンはVMHの活動を抑制することが分かっていたので、除皮質in situ動脈潅流標本において、ガラニンをVMHに局所的に潅流したところ、VMHオシレーションの抑制に伴い、交感神経に見られていた低周波成分が40%以下に抑制された。以上のことから、VMHオシレーションは交感神経活動の特に低周波成分の形成に関与していることが示唆された。今回の研究で、除皮質in situ動脈潅流標本において、VMHリズミックバーストと交感神経活動が実際に相関していることが強く示唆され、概ね研究目的は到達できていると考えられる。しかし、その詳細は不明な点が多い。VMHの神経細胞には摂食にかかわる様々な神経ペプチドの受容体が発現している。今回、我々はラットのスライス標本から両側のVMH神経細胞の新しいリズミックバーストの神経活動を発見し、その生理学的意義について検討した。生後5-14日のラットの視床下部のスライス標本から電気生理学的実験と光学測定法を用いて両側のVMH神経細胞の電気活動を記録した。電気生理学的実験(細胞外記録および細胞内記録)、光学測定法(膜電位イメージングおよびカルシウムイメージング)によって両側のVMHにリズミックバーストがあることを発見し、その周波数は0.06Hzであった。また両側の周波数は0.06Hzで同様であったが、その位相は完全に異なっていることが明らかになった。VMHに0.16-、2-,4.5- 10-, 30mMの濃度のリンゲル液を灌流したところ、低グルコース濃度でVMHリズミックバーストの周波数は増加し、高グルコース濃度で周波数は低下する性質を持っていた。このことからVMHのリズミックバーストはグルコース感受性があることが明らかになった。また視床下部、脳幹脊髄を保持したin situ preparationにおいて、VMHのリズミックバーストと横隔神経、交感神経幹の同時記録を行い、得られた神経活動からそれぞれに対してパワースペクトラル解析を行ったところVMHリズミックバーストと交感神経幹の低周波数の成分に相関が認められ、VMHリズミックバーストが交感神経活動に影響を与えている可能性が示唆された。

視床下部腹内側核(VMH)は摂食行動と交感神経(SNA)に重要な役割を果たしている。しかし、その詳細は不明な点が多い。VMHの神経細胞には摂食にかかわる様々な神経ペプチドの受容体が発現している。我々はラットのスライス標本から両側のVMH神経細胞の新しいリズミックバーストの神経活動(VMHオシレーション)を発見し、その生理学的意義について検討してきた。平成29年度は、特に摂食関連ペプチドのVMHオシレーションに対する影響を詳細に調べた。さらに、VMHオシレーションの細胞機構を明らかにする目的で、低カルシウム・高マグネシウム溶液で化学的シナプス伝達をブロックした時の活動を調べた。生後5-14日のラットの視床下部のスライス標本からVMH神経細胞の電気活動の集合電位を記録し、各種摂食関連ペプチドを潅流投与した時のVMHオシレーションの変化を調べた。VMHオシレーションに対する作用の違いから、神経ペプチドは大きく2グループに分けられた:VMHオシレーションを促進するもの;オレキシン、CRF、インスリン、PACAPあるいはVMHオシレーションを抑制するもの;ガラニン、グレリン、NPY、CART、CCK、レプチンであった。先行研究より、前者のグループのペプチドの脳内投与は交感神経活動を亢進し、後者はそれを抑制する傾向があると報告されていることから、神経ペプチドの交感神経に対する作用がVMHオシレーションを介して起こる可能性に矛盾しない結果であった。ただし,CART、レプチンについては相反する結果となった。また,低カルシウム・高マグネシウム溶液で化学的シナプス伝達をブロックした後も、VMHオシレーションは消失せず、ギャップジャンクションブローカーによりオシレーションが抑制されたことから、この活動の形成には電気的シナプスが関与することが示唆された。またVMHの神経細胞には摂食にかかわる様々な神経ペプチドの受容体が発現している。平成30年度は、平成29年度までの結果をもとに、研究成果を論文としてまとめ、学術雑誌に発表した。特に摂食関連ペプチドのVMHオシレーションに対する影響を詳細に調べた。
脂質・核酸複合体の動的構造と細胞内核酸送達機能相関の解明

核酸デリバリー用のキャリアの開発を目的として、ポリアミン脂質を新規に合成し、その核酸送達能およびポリアミン脂質核酸複合体の構造と細胞内デリバリー能を調べた。核酸送達はポリアミン部位の僅かな構造の違いにより著しくその送達活性が変化することが分かった。ポリアミン脂質と核酸(プラスミドDNA)との複合体の構造を原子間力顕微鏡および透過型電子顕微鏡により観察したところ、層状構造が観察され、ポリアミン脂質からなる二分子膜構造の層間にプラスミドDNAが挿入されたスメクチックラメラ構造であることが分かった。高い遺伝子送達活性を示すポリアミン脂質では、このスメクチックラメラ構造は比較的不安定で、細胞環境下において容易に崩壊し、プラスミドDNAを放出することが分かり、この構造変化が高い遺伝子送達活性の原因であることが示唆された。また共焦点顕微鏡観察から、高い遺伝子送達能を有する複合体は比較的短時間にプラスミドDNAを細胞核まで送達していることがわかった。さらに興味深いことに、細胞核ではプラスミドDNAとポリアミン脂質の共局在が認められ、核内へのプラスミドDNAの送達にポリアミン脂質が関与していることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。核酸医薬として有望視されているカチオン性脂質と核酸からなる複合体(Lipoplex)は動的分子集合体である。これは分子運動により揺らいだ分子集合体であり、細胞内でその揺らぎにより形態を変化させることで遺伝子輸送、遺伝子抑制機能を発現しているが、その詳細は全く不明である。脂質・核酸複合体Lipoplexの生理条件下での形態変化の詳細を調べ、これを制御できれば、核酸医薬設計の大きなブレークスルーとなり、動的生体分子系の揺らぎ・構造変化とその生体機能発現という新たな学術的なアプローチとなる。これまでに、非常の高い遺伝子送達活性を有するポリアミン脂質の合成に成功しており、今年度は(1)この高活性の原因を突き止めるために、細胞内酸性小胞であるエンドソームと類似環境下において、Lipoplexの形態変化について、原子間力顕微鏡および蛍光分光法により調べた。その結果、高活性のLipoplexは低活性のものに比べ、DNAを緩やかにパッキングしていることが分かった。また、NaCl溶液中で高活性Lipoplexは形態変化を起こし、DNAを放出するが、低活性Lipoplexではこの現象はみられなかった。このことから、緩やかにDNAをパッキングすることにより生理条件下で形態変化起こすことにより、遺伝子送達活性を高めていると考えられた。(2)領域内共同研究として、石井邦彦博士(理研)と蛍光相関分光法によるlipoplexの揺らぎの検出を開始した。現在、諸種のカチオン性脂質からなるリポソームに対して、組み込んだ蛍光色素の蛍光相関分光計測を行っており、サンプル調製条件の最適化を検討している。さらに、この蛍光相関分光計測に用いる新規な蛍光プローブ化脂質の合成も完了した。本年度計画の実験をおおよそ遂行することができ、それぞれに対して明確な結果および次の展開につながる知見が得られた。また、領域内共同研究において、原子間力顕微鏡を用いた膜タンパク質の揺らぎをともなう構造変化についての重要な知見が得られ、現在投稿準備中である。領域内共同研究で、蛍光相関分光法によるLipoplexの揺らぎの程度と核酸送達活性との相関を明らかにする。また、より細胞内環境に近い条件でのLipoplexの原子間力顕微鏡/全反射方顕微鏡観察を行い、Lipoplexの揺らぎを観察し、機能との相関を調べる。また、別の共同研究により、原子間力顕微鏡を用いた膜タンパク質(チャネルタンパク質)の分子レベルでの揺らぎと機能相関に関する研究を進める。
金属材料の塑性異方性構成式のひずみ及び温度履歴依存性

平成4年度はパソコン制御方式静的組合せ応力試験機に取り付ける高温用軸力・トルク組合せ負荷チャックと縦型管状炉及び温度制御装置を設計製作した。このチャックは狭いスペース内で組合せ負荷を伝えるため特殊な構造になっている。また水冷装置を設けた。これらに要した費用にこの補助金を充てた。薄肉円管試験片の直径変化、伸縮及びねじりの各変形は炉外へ導いて測定する。直径変化測定装置は炉壁に固定されるので、試験片との接触部で滑る。このために測定値に混入するノイズはデータ処理によって除く。測定は板ばねに接着したひずみゲージによる。伸縮及びねじりの組合せ変形測定装置の試験片への取り付け部は、試験片の変形に拘束を与えることなく変形に追随し、しかも、薄肉であるため、取り付けのための突起を設けることもよくない。平成4年度にこれらの装置の設計をしたが、このような問題点に対処するため平成5年度には、全面的に設計し直した。リンクと錘を用いた特殊な取り付け部の構造を考案した。また、同時に生ずる伸縮とねじれの変形を干渉なく分離して測定する必要があり、このための組合せ変形測定装置を設計した。変位センサとしては、市販の差動変圧器形のものを採用し、このセンサと接続用ケーブル及び取り付け具4セットを平成5年度補助金で購入した。センサとセットになる多点変位計は別途購入した。しかし、上記の変形測定装置は費用の関係で製作できなかった。本研究は関連する研究として、室温で折れ線塑性ひずみ経路に沿う変形を試験片に与え、後続降伏曲面を求めるための実験用プログラムを開発した。また、トラス格子モデルによるひずみ履歴依存性構成関係の表現についての研究成果を、平成4年11月、機械学会関西支部講演会で発表した。平成5年度には、超塑性材の特性の温度及びひずみ速度依存性について実験的な研究を行った。これは近く発表する積もりである。平成3年度に設計製作したパソコン制御方式静的組合せ応力試験機に取り付ける高温用軸力・トルク組合せ負荷用チャックと縦型管状炉及び温度制御装置を設計製作した。高温用伸縮・ねじり組合せ変形測定装置及び直径変化測定装置を設計したが、第2次内定であったため、時間と経費の関係上、製作には至らなかった。組合せ変形測定装置の試験片への取付部は、試験片の直径変化に追随し、かつ、保持力を維持するように考案した。また、変形検出部も伸縮とねじりを分離して検出するために特殊な構造になっている。直径変化測定装置は炉壁に固定されるので、試験片との接触部で滑ることになり、これによる測定値の変動に対してはプログラムで平滑化をする予定である。室温で、折れ線塑性ひずみ経路を与え、後続降伏曲面を求めるための実験用プログラムを開発した。これはC言語で作成し、A/D変換器及びステッピングモータコントローラとの入出力部のみアセンブリ言語を用いている。関連する研究として、トラス格子モデルによるひずみ履歴依存性構成関係について考察し、平成4年11月28日機械学会関西支部第251回講演会で研究成果を発表した。以上のように装置の設計製作に時間を要したため、実験に着手できず、この研究によって得られた研究成果を雑誌論文として発表できる段階までには至らなかった。本研究で用いる薄肉円管試験片の軸力・トルク負荷による直径変化、伸縮及びねじりの各変形は炉外へ導いて測定する。

このために測定値に混入するノイズはデータ処理によって除く。測定は板ばねに接着したひずみゲージによる。伸縮及びねじりの組合せ変形測定装置の試験片への取り付け部は、試験片の変形に拘束を与えることなく変形に追随し、しかも、薄肉であるため、取り付けのための突起を設けることもよくない。平成4年度にこれらの装置の設計をしたが、このような問題点に対処するため平成5年度には、全面的に設計し直した。リンクと錘を用いた特殊な取り付け部の構造を考案した。また、同時に生ずる伸縮とねじれの変形を干渉なく分離して測定する必要があり、このための組合せ変形測定装置を設計した。変位センサとしては、市販の差動変圧器形のものを採用し、このセンサと接続用ケーブル及び取り付け具4セットを平成5年度補助金で購入した。センサとセットになる多点変位計は別途購入した。本研究に関連する研究として、室温で折れ線塑性ひずみ経路に沿う変形を試験片に与え、後続降伏曲面を求めるための実験用プログラムを開発した。これはC言語で作成し、A/D変換器及びステッピングモータコントローラとの入出力部のみアセンブリ言語を用いている。また、超塑性材(チタン合金Ti-6AI-4V)の特性の温度及びひずみ速度依存性について実験的な研究を行った。これは近く発表する積もりである。上記の変形測定装置は費用の関係で製作できず、実験に着手できなかった。平成6年度にこの装置の製作を完了する予定である。
外国国家に対する私人の請求の処理に関する国際法の現代的構造

本研究の目的は、私人に対して外国国家が何らかの損害をもたらした場合に、損害賠償を外国国家に求める私人の請求を処理するさまざまな手続--私人の本国における国内裁判、その外国国家での国内裁判、外国国家と私人の本国との間の国際的手続(外交的保護)--について、外国国家に対する私人の利益の救済という共通の目的と手続相互の連関に着目することにより、「外国国家に対する私人の請求の処理に関する国際法」という枠組にまとめ、その現代的構造の意義と問題点を明らかにすることにある。今年度の研究実績は、主に次の3つからなる。(1)私人の本国における国内裁判で問題となる外国国家免除(主権免除)について、日本の最高裁が2006年7月21日に判決を下すとともに(対パキスタン貸金請求事件)、日本が2007年1月11日に国連裁判権免除条約に署名したことをふまえて、これまでの日本の裁判例の問題点とこれからの課題について検討を行った。(2)同じく外国国家免除に関する英国貴族院2000年6月14日判決(ジョーンズ事件)について、原審の控訴裁判決とは異なり代替処理手続の存否を考慮しなかった点を主に取り上げながら、外国国家に対する私人の請求処理手続の確保という観点から批判的に分析を行った。(3)外国国家での国内裁判や外交的保護に関わる国内救済原則について、欧州人権裁判所2004年4月28日判決(アジナス事件)を素材として、2006年に国連国際法委員会が作業を完了させた外交的保護条文草案にも照らしながら検討した。それぞれについて、関連する資料を入手し、研究会で口頭報告した際に受けた批判やコメントをも考慮に入れた上で、論文・判例評釈の形でまとめた(投稿中のものを含め、一部は英文)。
計算化学による発光性エラスティック有機結晶の動的機能解明と分子デザイン

本研究では、エラスティック有機分子結晶の弾性機構やメカノクロミック機構などの物理的機構を計算化学シミュレーションを行い解明する。また、得られた物理的機構や単分子の知見や結晶安定構造探索シミュレーションに基づき、新奇エラスティック有機分子結晶のデザイン方法を開発する。さらに実験グループとの共同により、合理的デザイン方法の検証と新奇エラスティック有機分子結晶を開発を行う。
高性能大規模計算に即した数値解析の構築

1.流れ問題の数値解法を構築するときに,移流項の近似方法が重要である.特性有限要素近似は,時間微分項と移流項の和である物質微分の近似に基づいている.今まで,時間1次精度の特性有限要素法が使われてきたが,我々は時間2次精度の特性有限要素スキームを開発し,最良な誤差評価を与えた.このスキームは1次精度のスキームより数値積分誤差に関して強靭であり,流れ問題を安定に精度良く解くことができる.2.温度依存粘性を持つ熱対流問題に対して誤差評価付きの有限要素スキームを開発した.地球マントル対流や硝子製造のための溶融炉内流れなどの熱対流問題に現れる粘性係数は温度に強く依存している.粘性の温度依存性は熱対流パターンの形成に大きな影響を与える.開発されたスキームは一般のレーリー・ベナール方程式で粘性係数,温度拡散係数,熱膨張係数が温度に依存している場合にも適用可能である.このスキームを使って3次元球殻領域で地球マントル対流の大規模数値シミュレーションを行い,複雑な熱対流パターンを正しく計算することができるようになった.3.無限精度シミュレーションにおいて,10CPU,20GBのメモリ容量を持つ高性能計算機クラスタを用いた巨大規模の並列数値計算に成功した.1次元境界値問題では,メモリ使用量が18GBにもなる大規模の計算を実行し,4995桁の超高精度数値計算結果を得ることができた.このシステムを用いて様々な逆問題の直接数値シミュレーションを成功裏に行い,逆問題の数値解析を可能にした.4.渦電流問題に磁気ベクトルポテンシャルと電気スカラーポテンシャルを未知関数とする定式化を行い,階層型領域分割法を用いて解き,この手法が並列計算環境下で有効であることを示した.開発した階層型領域分割法で磁気ベクトルポテンシャルを未知関数とする非線形静磁場問題の大規模数値シミュレーションを行った.1.流れ問題の数値解法を構築するときに,移流項の近似方法が重要である.特性有限要素近似は,時間微分項と移流項の和である物質微分の近似に基づいている.今まで,時間1次精度の特性有限要素法が使われてきたが,我々は時間2次精度の特性有限要素スキームを開発し,最良な誤差評価を与えた.このスキームは1次精度のスキームより数値積分誤差に関して強靭であり,流れ問題を安定に精度良く解くことができる.2.温度依存粘性を持つ熱対流問題に対して誤差評価付きの有限要素スキームを開発した.地球マントル対流や硝子製造のための溶融炉内流れなどの熱対流問題に現れる粘性係数は温度に強く依存している.粘性の温度依存性は熱対流パターンの形成に大きな影響を与える.開発されたスキームは一般のレーリー・ベナール方程式で粘性係数,温度拡散係数,熱膨張係数が温度に依存している場合にも適用可能である.このスキームを使って3次元球殻領域で地球マントル対流の大規模数値シミュレーションを行い,複雑な熱対流パターンを正しく計算することができるようになった.3.無限精度シミュレーションにおいて,10CPU,20GBのメモリ容量を持つ高性能計算機クラスタを用いた巨大規模の並列数値計算に成功した.1次元境界値問題では,メモリ使用量が18GBにもなる大規模の計算を実行し,4995桁の超高精度数値計算結果を得ることができた.このシステムを用いて様々な逆問題の直接数値シミュレーションを成功裏に行い,逆問題の数値解析を可能にした.4.渦電流問題に磁気ベクトルポテンシャルと電気スカラーポテンシャルを未知関数とする定式化を行い,階層型領域分割法を用いて解き,この手法が並列計算環境下で有効であることを示した.開発した階層型領域分割法で磁気ベクトルポテンシャルを未知関数とする非線形静磁場問題の大規模数値シミュレーションを行った.研究代表者の研究実績.近似領域での有限要素法の一様可解性について解析を行った。有限要素法で収束性を論じるほとんどの論文では,領域近似から生じる困難さを避けるために多角形,あるいは多面体領域を対象にした議論がなされる.しかし,現実の問題がそのような領域であることはまれである.この乖離を埋めるために,近似領域での一様可解牲と近似解の収束性を厳密に論じた.研究分担者の研究実績(抜粋)1.分担者菊池は,板曲げ問題について,要素開発と理論数値解析を実施した.キルヒホッフ型要素を出発点として薄板領域でこの要素に漸近できるライスナー・ミンドリン型要素を開発し解析した.下界上界条件の証明や補間誤差評価を与え,板厚について一様な誤差評価を与えることに成功した.また,境界を折れ線で近似した誤差評価を与え,数値実験も実行した.2.分担者大塚は,準静的亀裂進展問題での代表的な3つの亀裂進展方向評価について理論的な比較検討を行った.従来から続けていた一般J積分の理論での基本定理を有限要素法に適用しやすいように弱い条件での証明を行った.また,パリ第6大学のピロノー教授らと,FreeFem^+プロジェクトのためのマニュアル作成やMS-Windowsでの操作環境などについて共同研究を行った.3.分担者木村は,アダプティブメッシュ有限要素法を用いた反応拡散系の数値計算のためのプログラムを開発した.それを用いていくつかの典型的な反応拡散系に対して数値シミューレーションを行い、差分法などとの比較から大幅に節点数を減らした数値計算が可能であることを実証した.特にワークステーションなどによる大規模数値計算への有効性を確かめた.

4.分担者友枝と中木は共同で,多孔質媒体中の流れに関して,流体の挙動を解析するたための差分法を開発した.とくに,存在範囲が動き始める時刻の解析と存在範囲の分離の観点から,研究を遂行した.研究代表者の研究実績.風上有限要素法と特性有限要素法について研究を行った.前者については,密度依存ナビエ・ストークス方程式の密度方程式に保存型風上近似を適用し,密度の正値性を離散問題で実現すると同時に自乗可積分性も維持した.流速・圧力に非適合一次要素を用いて,系全体に対し自乗可積分の意味で安定なスキームを構築した.解の誤差評価も得た.後者については,移流拡散方程式で開発した時間方向2次精度の特性有限要素法をナビエ・ストークス方程式に適用することに成功した.圧力項にも流速の拡散項に要求された補正項が必要であることが分かった.研究分担者の研究実績1.分担者菊池は,板曲げ問題について,要素開発と理論数値解析を実施した.ライスナー・ミンドリン型要素で,薄板領域でキルヒホッフ型要素に漸近できる要素を開発し解析した.下限上限条件が成立することを示し,補間誤差評価を与え,板厚について一様な誤差評価を与えることに成功した.2.分担者大塚は,破壊の準静的亀裂進展問題での代表的な3つの亀裂進展方向評価について理論的な比較検討を行った.また,パリ第6大学のピロノ教授,エヒト教授らと,FreeFem++プロジェクトの言語使用に関して数理構造との適合性を調べ,3次元表示プログラムの作成を始めた.3.分担者木村は,アダプティプメッシュ有限要素法を用いた反応拡散系の数値計算のためのプログラムを開発した.それを用いていくつかの反応拡散系モデルに対して数値シミュレーションを行い,空間的に疎なパターンを持つ解のみでなく,密なパターンを作るGray-Scottモデルでもメモリー・計算時間の削減が期待できることを確認した.4.分担者友枝と中木は共同で,多孔質媒体中の流れに関して,強吸収項を持つ非線形拡散方程式を解析するための差分法を開発した.この問題で現れる自由境界の時間発展を数値解析及び数学解析の両面から考察した.研究代表者の研究実績温度依存係数を持つ熱対流問題の有限要素スキームの誤差評価について研究を行った.地球物理学におけるマントル対流や硝子製造過程で現れる溶融炉内流れなどの熱対流問題に現れる粘性係数は温度に強く依存している.高温度部分では粘性係数は小さくなり,低温度部分では粘性係数は大きくなる特性がある.現実の熱対流パターンの形成において粘性の温度依存性は大きな影響をもたらす.熱対流現象は,流速が遅いときは無限プラントル数を持つレーリー・ベナール方程式で記述され,流が必ずしも遅くないときは一般のレーリー・ベナール方程式で記述される.これらの方程式は熱の対流項,流速の移流項のために非線形偏微分方程式系になっている.粘性係数等が温度に依存している場合には,その非線形性が増し解析をより困難にしていた.それぞれの方程式で粘性係数,温度拡散係数,熱膨張係数が温度に依存している場にも適用可能な,誤差評価付きの有限要素スキームを作成した.その結果,粘性係数が温度に依存している複雑な熱対流問題が正しく数値シミュレーションできるようになった.研究分担者の研究実績(抜粋)
新潟県における地域歯科保健データベースシステムの構築に関する研究

新潟県では、1981年から「むし歯半減10ヵ年運動」が提唱され、県行政が主体となり、小児のう蝕予防のため、フッ化物局所応用を含む活発な地域歯科保健活動が展開されている。このような地域歯科保健活動の立案、計画、評価には広範な歯科保健情報の統轄と速やかな検索およびその解折が必要となる。この研究は新潟県の歯科保健向上のため、県下112市町村に関する社会科学的、ならびに医学的分野における多数の情報を集め、さらにこれら市町村の全小学校、約750校の歯科保健情報を経年的に蓄積し、データベースを作成したものである。これを「CODB」(Community Organization Data Base)と呼ぶことにした。CODBの基本構造は、(1)市町村データ群(地域区分、産業、生活基本情報などの社会科学的な情報、一般医科と歯科に関する情報、および保健行政に関する情報など)、(2)幼稚園・保育園、小学校データ群(昭和56年以来の学年毎のう蝕り患状況、および歯科保健の実施状況などの経年データ)、(3)マスメデァデータ群(昭和49年以来の歯科保健、とくにフッ化物応用についての新聞報道に関するデータ)、(4)厚生省、FDIデータ群(昭和32年以来の厚生省歯科疾患実態調査のう蝕り患のデータ、およびFDIのBasic Fact Sheetsからのデータ)、(5)個人データ群(当教室のフィールド・ワークによる11の小・中学校の児童、生徒の個人単位のう蝕り患の経年データ)、の5群のデータファイルからなるものである。このデータベースは、項目数2,331、レコード件数38,392、デスク容量は約192MBであるが、毎年、事例の変化や新事実に対応してデータの追加、修正が行われている。CODBは、学内および学外に公開され、多くの研究に利用されている。この研究は,新潟県の地域歯科保健向上のため,県下112市町村に関する社会科学的および医学的分野における多数の情報を集め,さらにこれら市町村の全小学校,約750校の歯科保健情報を経年的に蓄積し,データベースを作成したものである.これをCODB(Community Organization Data Base)と呼ぶことにした.CODBの基本構造は, (1)市町村データ群(地域区分,産業,生活基本情報などの社会科学的な情報,一般医科と歯科に関する情報,および保健行政に関する情報など)(2)幼稚園・保育園,小学校データ群(昭和56年以来の学年毎のう蝕り患状況,および歯科保健の実施状況などの経年データ)(3)マスメデアデータ群(昭和49年以来の歯科保健,とくにフッ化物応用に関する新聞報道に関するデータ)(4)厚生省, FDIデータ群(昭和32年以来の厚生省歯科疾患実態調査のう蝕り患のデータ,およびFDIのBasic Fact Sheetsからのデータ)(5)個人データ群(当教室のフィールドワークによる11の小・中学校の個人単位のう蝕り患の経年データ)の5群のデータファイルからなる.以上のデータに関するアイテム(項目)は1000以上に達し,大多数のアイテムは経年的に集積されている.データファイルは,当歯学部の端末(MS70)から13km離れた新潟大学情報処理センターのACOS850に転送し, DATA710に蓄積している.CODB利用者のため,昭和62年3月「地域歯科保健データベース(CODB)検索手引」を新潟大学情報処理センターより刊行した.本年度購入したパーソナルコンピュータ,専用回線受信装置,グラフィックデスプレーを用いて,このCODBから, 23の地域歯科保健に関する解析を行った.また,今後もデータの蓄積は継続し,より使い易いデータベースにする予定である.う触、歯周疾患の疫学調査ならびに公衆衛生基盤に立った地域歯科保健計画の立案と評価には、経年的かつ膨大な量の情報収集、多方面にわたる解析が不可欠である。

本研究は新潟県を対象として各種の歯科保健に関する情報を経年的、系統的に収集し、上記課題を効率よく行なえるためのデータベースシステムを構築することを目的とし、昨年度、CODB(Community Organization Data Base)を作成した。本データベースは、県下112市町村に関する社会科学的および医学的分野における多数の情報を集め、市町村データ群、幼稚園・保育園・小中学校データ群、マスメデアデータ群、厚生省・FDIデータ群、個人データ群の5群からなるデータファルイで構成される。データベースの価値を持続させ、さらにより有効なものとするためには、最新のデータの蓄積もちろん、項目やデータの追加、修正、削除などの維持、管理が必須の要件となる。本年度は、CODBへの新しいデータの追加、効率良く解析するためのソフトウェアの開発を行った。また、科学研究費補助金研究成果報告書も作成した。現在、CODBには、81のレコードセットが登録されており、項目数はのべ2,331、全レコード件数は約38,400、全体が占めるデイスク容量は約197MBに達している。データの追加、修正、削除は毎年行っているので、これらの成長を考慮すると、毎年少なくとも約5MBずつのディスク使用量の増加が見込まれる。CODBは、現在のCenter Daterbaseとして学内、および学外に公表され、利用されている。