hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LCCにおけるビジネスモデルの多様化と適用市場の特性に関する研究

LCCのビジネスモデルにおけるハイブリッド戦略による市場競争への影響を実証分析した.そして,1混雑空港へのLCC就航については,英国の事例によって,非航空系収入の観点からは,混雑空港がFSCの代わりにLCCを就航させるインセンティブを持たないこと,また羽田空港におけるスカイマークの事例によって,LCCの就航はライバル航空会社の運賃を引き下げる効果があることが分かった.2子会社LCCの参入については,タイとオーストラリアの事例から,FSCと子会社LCCがネットワーク面で協力して独立系LCCに対抗していることが明らかとなった.平成26年度は,ヨーロッパ・アメリカ・オーストラリアにおけるLCCのビジネスモデルの多様化に関する先行研究と需給構造分析モデルの構築に関する先行研究をレビューした.ビジネスモデルに関しては,LCCのビジネスモデルとネットワークキャリア(NC)のそれとがハイブリッド化する過程において,サービス差別化手段として,客室に2クラス制を導入するケース,プライマリー空港へ就航するケースが多くなっていることが分かった.さらに,オーストラリアのカンタス・ジェットスターグループとヴァージン・タイガーエアグループを取り上げて,昨年度までの研究で明らかとなった,親会社と子会社でのネットワーク戦略に加え,プライシング戦略についてケーススタディした.そして,当初LCCとしてオーストラリア国内航空市場に参入したヴァージンは,子会社LCCジェットスターの設立というカンタスの対抗措置を受けたため,ビジネスモデルをNC寄りに近づけて,自らはカンタスとの価格競争を選択し,その代わりにシンガポール航空系のLCCタイガーエアを買収して,ジェットスターと競争させており,結果として親会社同士・子会社同士での価格競争が発生していることを明らかにした.また,LCCと空港の関係に関する研究として,英国の空港における非航空系収入に対するLCC就航の影響について共同研究を開始した.LCCによるハイブリッド戦略の内,特に,プライマリー空港(混雑空港)への乗り入れの影響について研究を進め,その中で,イギリスの空港を対象にLCCの就航が空港の非航空系収入に与える影響という側面から,大阪商業大学の横見宗樹准教授,英国リーズ大学交通研究所のPhill Wheat上級研究員と共同研究を行った.空港の収入は,着陸料や駐機料といった航空系収入と小売店・レストラン・駐車場等の非航空系収入に分けられ,欧州の多くの空港では後者が半分以上を占めている.研究の結果,LCCが1便増加することによる空港の非航空系の増収(限界収入)は,FSC1便の増加による増収分の2/3程度にとどまることが分かった.関西空港でも一定の条件を満たせば,就航1年目は着陸料が実質無料となるように,多くの空港では,空港使用料を大きく割引してLCCを誘致し,代わりに非航空系の収入で運営費を賄おうとするケースが見られるが,今回の分析結果から,少なくともすでに混雑しているプライマリー空港は,FSCの代わりにLCCを就航させるインセンティブを持たないことが明らかとなった.この成果は,2015年6月に開催された日本交通学会関西部会(日本海運経済学会関西部会と共催)で「空港の非航空系収入とLCCの便数シェアの関係における実証分析:イギリスの空港を対象として」と題して,さらには,7月にシンガポール国立大学において開催された第19回世界航空研究学会と“The Impact of LCC on Non-Aeronautical Revenues in Airport: An Empirical Study of UK Airports"題して共同報告された.膨大なデータの整理に時間を予定以上の要しているため.現代のLCC(Low Cost Carrier)をビジネスモデルの点からみると,オリジナルと言えるサウスウエスト航空モデルを強力に推し進めるLCCがある一方で,差別化戦略として,一部のサービスを大手航空会社(FSC:Full Service Carrier)に近づけたハイブリッド型のLCCも増えている.そこで本研究ではLCCのハイブリッド戦略のうち,1混雑空港(プライマリー空港)への就航と2FSCによる子会社LCCの設立という二つの戦略による影響について,以下の視点から実証分析を行った.(1)混雑空港へのLCC就航による非航空系収入への影響について(2)混雑空港へのLCC就航によるライバル航空会社の運賃水準への影響について(3)子会社LCCの就航による市場競争構造への影響についてそして,(1)については,英国の事例から,LCCが1便増加することによる空港の非航空系収入の増分(限界収入)は,FSCの1便増加による増収分の2/3程度にとどまり,少なくとも非航空系収入の視点からは,容量制約を受けている混雑空港が,FSCの代わりにLCCを就航させるインセンティブを持たないことが明らかとなった.(2)については,羽田空港における事例から,スカイマークが就航していると,ライバル航空会社の運賃を1.7%引き下げる効果があることが分かった.(3)については,タイとオーストラリアにおける国内線市場の事例から,FSC・子会社LCC・独立系LCCのネットワークについて,FSCと独立系LCC,独立系LCCと子会社LCCの間には対立的な関係が,FSCと子会社LCCの間には代替的な関係があることが確認された.すなわち,FSCと子会社LCCが協力して独立系LCCに対抗すべくネットワークを構築していることが示唆され,かつ両国でほぼ同様の結論が得られた.LCCのビジネスモデルにおけるハイブリッド戦略による市場競争への影響を実証分析した.そして,1混雑空港へのLCC就航については,英国の事例によって,非航空系収入の観点からは,混雑空港がFSCの代わりにLCCを就航させるインセンティブを持たないこと,また羽田空港におけるスカイマークの事例によって,LCCの就航はライバル航空会社の運賃を引き下げる効果があることが分かった.2子会社LCCの参入については,タイとオーストラリアの事例から,FSCと子会社LCCがネットワーク面で協力して独立系LCCに対抗していることが明らかとなった.

実証分析に入るための,分析モデルの構築とデータ整理・加工に,予想以上に時間を要しているため.混雑空港へのLCCの就航による影響について,非航空系収入への影響に加え,運賃水準への影響について研究を進めている.具体的には,羽田空港におけるLCC4社(SKY,ADO,SNA,SFJ)に対する優先的な発着枠配分が大手航空会社も含めた羽田発着便の運賃水準に与える影響,さらにはLCCと大手航空会社のコードシェアリングが運賃水準に与える影響を実証的に分析する.そして,研究成果を第20回世界航空研究学会で報告する予定である.経済政策,交通経済学LCCのビジネスモデルと需給構造の関係を分析するために,データ整備を進める一方,サービス属性を考慮した需要構造・供給構造分析のためのモデル構築を目指す.また,これまでの研究成果については,段階的に国内・国際学会で報告し,最終的に論文にまとめる.購入予定のデータが未購入のため.PC購入を,次年度としたため.また,次年度に参加予定の国際学会(Thredbo14)がサンティアゴ(チリ)での開催となり,次年度の旅費が予定以上に必要となったため,今年度分を節約して次年度で使用することとした.今年度,データを購入する.データ分析用のPCを購入する.
周波数応答の相対値を応用した根管長測定器の特性に関する研究(ウシ下顎による検討)

現在市販されている、2つの異なった周波数に対するインピーダンス応答の相対的変化を応用した根管測定器の特性については、主に抜去歯モデルを用いた実験系により検討されつつある。しかしながら、いまだそれらが充分とは考えられず、また、抜去歯モデルの外液が正しく歯周組織の電気的状態を再現しているかという点で疑問が残る。そこで本研究ではウシの下顎骨を用いて、生体のもつ歯周組織の電気的状態に比較的近い実験モデルを作製し、根管長の測定を左右同名歯において同時に行って左右それぞれの実験条件の変化((1)根管電極の変位に対する指示値の変化、(2)根尖孔の径の影響、(3)根管電極の太さの影響、(4)次亜鉛素酸ナトリウム溶液の濃度)が根管長測定器の指示値に及ぼす影響について検討した。その結果、(1)実験に使用した3機種(APIT, ROOT ZX, JUSTY)の根管長測定器ともに、メーターは根管電極が根尖孔付近に到達して初めて急激に変化した。(2)上記の3機種ともに、根尖孔の径が40号程度までの場合には、メーター指示値に及ぼす影響はほとんど認められなかった。しかしながら、根尖孔の径が太くなるにつれメーター指示値では根尖孔部に根管電極が到達していなことがあり、その傾向はAPITにおいてやや多く認められた。(3)上記の3機種ともに、根管電極の太さによるメーター指示値への影響はほとんど認められなかった。(4)次亜鉛素酸ナトリウム溶液の濃度差(10%、5%、2.5%および1%)がメーター指示値に及ぼす影響はほとんど認められなかった。しかしながら、根尖孔の径が太い場合は、根管内に次亜鉛素酸ナトリウム溶液が存在するとメーター指示値では根尖孔部に根管電極が到達していない傾向がより顕著になった。上記のように、今回の実験では、従来の抜去歯モデルを用いた実験系によって報告されている場合とほぼ同様の結果が得られた。電気的根管長測定器の評価は、測定器が根尖狭窄部を指示する位置でファイルを固定し、歯を抜去した後になされることが適切であると考えられるため、今回実験に用いたウシ下顎骨による実験モデルは非常に有用なものであると思われた。
ボードレールからゾラへ、美術と文学における「モデルニテ」概念の 継承と変容

従来のゾラ研究では、ゾラとボードレールの関係が問題にされることはほとんどなかった。それに対して本研究では、自然主義の理論家としてのゾラは反ボードレールの立場を表明しているが、実際は、マネ擁護をはじめボードレールと少なからぬ共通項を持つことを明らかにした。また一般にゾラは、70年代後半にマネや印象派の画家たちから離反していくと言われているが、本研究では、ゾラとマネの共闘関係は80年代初めまで続いており、ゾラの小説とマネの絵画のあいだには多くの相関関係が見られることを示した。本研究の目的は、ゾラがボードレールから受け継いだものを明らかにすると同時に、ゾラが自身の批評活動および創作活動において、どのように同時代的な関心を推し進めていったのかを明らかにすることである。本年は、本研究の1年目であり、関係する資料の収集を中心に行った。特に冬休み期間中にはパリ国立図書館、およびロンドンのコートールド・インスティチュート等において、雑誌資料・絵画資料の調査を行った。また、9月には、パリ第1大学名誉教授ジャン=クロード・レーベンシュテイン教授を囲むシンポジウム「フランス近現代美術史研究の可能性」にパネリストの1人として参加し、ソラとマネについての発表を行うとともに、文学の側面から絵画研究に貢献する可能性について報告した。本年の具体的な成果として挙げられるのは、上記のシンポジウムにおける発表をもとに執筆した論文である。マネは、ボードレールとゾラをつなぐ重要な画家であり、「モデルニテ」の探求においてもきわめ重要な存在である。本論考においては、とりわけ以下の点を明らかにした。一般に、ゾラとマネの共闘関係は、1860年代後半がピークだと考えられているが、1870年代からマネが亡くなる1883年まで、両者にはとりわけ熱烈な共和主義者として、時代の政治的・社会的関に即した共通の主題が存在する。1870年代の印象派にとって、普仏戦争とパリ・コミューンで疲弊したパリを復興し、新しい共和国として、多様で抗気に満ちた色鮮やかな空間へと「装飾」することが問題であった。それは、マネが1879年に共和派が実権を掌握した年に、パリ市役所に提示した壁画プランに通じている。1878年にマネは《モニエ通り》連作を制作するが、そこにはゾラと共通する関心が認められる。ゾラは、しだいに純粋絵画そのものよりも、ショーウインドーや大規模なインスタレーションなどの商業美術への関心を深めていくが、ここにはゾラがボードレールから継承した「モデルニテ」の一形態が認められる。マネは、ボードレールとゾラを繋ぐ重要な画家である。本年の具体的な成果は、ボードレールとマネ、およびゾラとマネの関係を扱った3本の論文にまとめられる。まず、マネの《テュイルリー公園の音楽会》(1862)に関する最初の論考では、マネがタブローの左側に描いた、ボードレールを含む芸術家や友人の集団に着目することで、エッチングやジャポニスム、アカデミーに代わる芸術家たちの「協会」組織など、1862年当時のマネの美学的・政治的関心を明らかにした。また、2番目の論考では、曖昧なままに残されているタブローの中心部分の形象を、形式論的かつ社会史的観点から分析し、マネのナポレオン3世への批判と、ボードレールとオッフェンバックという2人の芸術家によって、同時代の社会文化を表象しようとする意図を読み解いた。これまでの研究では、ボードレールはマネを十分に理解していなかったとする考えが根強かったが、本論は彼らの関係の深さを論証するものであり、ボードレールの「モデルニテ」をマネは完全に共有していたことを示すものである。また、《テュイルリー》の図像分析は美術史研究においても、新たな知見をもたらすものである。他方、ゾラの小説『居酒屋』(1877)とマネの絵画《ナナ》(1877)に関する論考では、従来、ゾラの小説『ナナ』(1880)と比較されるのが常であったマネの絵は、『居酒屋』第11章に基づいて制作されたものであることを具体的なテクストとイメージの相関によって論証するとともに、マネの《ナナ》が1877年のサロンに落選した理由について,1865年の《オランピア》のスキャンダルと比較しつつ考察した。ここでもマネを仲介としたボードレールとゾラの関係が認められる。本研究の目的は、ゾラがボードレールから受け継いだものを明らかにすると同時に、ゾラが自身の美術批評活動および創作活動において、どのように同時代的な関心を推し進めていったのかを明らかにすることである。

本年の研究実績は、3本の公刊論文と、京都大学大学院文学研究科に提出し、審査に合格した博士論文「ゾラとマネ、印象派-1860年代後半から1880年代前半における文学と絵画」にまとめることができる。まず、論文「ゾラはマネを理解しきれなかったのか-マラルメとゾラの美術批評におけるマネ評価について」においては、マネと関わりの深い文学者として、1860年代前半に関してはボードレール、1860年代後半に関してはゾラ、そして1874年以降についてはマラルメが結びつけられる傾向にあることを確認した上で、従来ゾラの70年代以降の美術批評は軽視されていることに疑義を呈したものである。マラルメのマネ論は、印象主義の美学を見事に捉えたものとしてその重要性は明らかであるが、逆にマネと印象派と強く結びつけ、絵画における色彩や筆触などの物質的側面を強調する結果となったことも確かである。一方ゾラの70年代の批評の特色は、美学的な問題を扱うというよりも、芸術の社会学的・制度論的な問題を重視するものである。ゾラは79年のマネへの留保を示す一節によって、結局はマネを理解できなかったとされるが、本論ではその理由をゾラの立場から考察し、また84年のマネ遺作展への序文を読み直すことで、ゾラは最後までマネを高く評価していたことを明らかにした。また、論文「ゾラの美術批評と印象派」においては、79年と80年のゾラによる印象派、特にモネへの苦言について、従来はゾラの無理解と考えられていたのに対し、当時の印象派が置かれていた社会的状況との関連からその理由を解明した。以上2つの論考は、全3部からなる博士論文の第1部を構成するものであるが、ゾラの美術批評の特徴とその意義を明らかにした点で、ゾラ研究、美術史研究に貢献するものである。本研究の目的は、ゾラがボードレールから受け継いだものを明らかにすると同時に、ゾラが自身の美術批評活動および創作活動において、どのように同時代的な関心を推し進めていったのかを、特にマネや印象派との関係から明らかにすることである。本年の研究成果は、2本の既公刊論文と1本の未公刊論文(原稿提出済み)にまとめることができる。「1879年のマネとゾラー共和派政権の誕生と市庁舎壁画プランを中心に」においては、一般にゾラがマネから離反していくと言われている1879年の両者の状況を、書簡などの資料に基づいて詳細に跡づけ、共和派政権の誕生と自然主義キャンペーンの盛り上がりの中で、この年にゾラとマネの共闘は再確認された可能性を指摘した。「ゾラとボードレールーゾラの文学批評におけるボードレール評価について」では、一見したところ明らかに反ボードレールの性格を有しているゾラの文学批評をその全体的な文脈から読み解き、ゾラの批評言説の教義的性格とボードレールに対する真の理解について考察した。「マネと〈自然主義〉ーマネ研究に対するゾラ研究からのアプローチ」においては、マネにとってゾラがどのような存在であったかをボードレールの場合と比較して考察し、ゾラとマネの「共闘」についての全体的な流れを記述した上で、とりわけ70年代以降におけるマネの絵画とゾラの小説群との照応関係について考察した。以上によって、これまでの定説に反し、ゾラはボードレールから多くを受け継いでいる可能性が高いこと、ゾラとマネの共闘は60年代後半にとどまらず、70年代以降も継続しており、マネ晩年まで続いていたことを明らかにすることができた。以上の成果を、昨年度京都大学に提出した博士論文「ゾラとマネ・印象派ー1860年代後半から1880年代前半における文学と絵画」に導入し、著書出版用の原稿を整備した。
顕著な抗腫瘍効果と優れた効果持続性を兼ね備えた次世代白金製剤の創出

本研究は、単なる白金製剤類似化合物を合成して薬効を評価する創薬研究ではなく、構造および物理化学的性質が大きく異なる白金錯体の特性を有効利用し、大幅な薬効の向上と副作用の軽減、および作用機序の解明を目的とするものである。本研究期間中(3年)に、テトラゾラト架橋錯体の顕著な抗腫瘍効果と優れた効果持続性を裏付ける生体分子との相互作用の解明とその応用に主眼を置き、科学的根拠に基づいた応用と誘導体化を施した上で、薬効の評価・検証を行う。
次世代実験に向けた高精細3次元粒子検出器の開発

荷電粒子検出は、ワイヤーからマイクロパターンガス検出器へと進化し高精細な測定が可能になってきている。本研究では、これに対応する高精細読み出しチップを開発し荷電粒子検出に適用することである。200μm角内に時間情報電荷情報をデジタル処理する回路を持つピクセルを20×20配置するCMOSチップを開発し、直接飛跡信号の検出をおこなった。また、対応するガス増幅装置の開発も進めた。読み出し回路については、基本機能回路(電荷増幅、逐次比較ADC)のTEGを作り回路としての動作確認をおこない、これをもとに統合し16チャンネル実装した回路を試作した。これをテスト基盤に4チップ実装し1ミリ角の読み出しパッド(8×8)に接続し、ガス信号の読み出し試験をおこなった。α線を用いたガス信号による試験では、TDC、TOT、ADCの信号の整合性を測定したが、回路の増幅度、ノイズ混入およびDACの校正に関してはまだまだ改良の余地があることを確認した。これらをもとに200μ角の20×20ピクセルの読み出し回路の設計、レイアウトをおこない試作をおこなった。この回路の評価が2年目の課題となる。ポストプロセスによるガス増幅機構の構築に関しては、周辺機器や薬品(ワニス、エッチング液)の準備を進め、50μ厚の均一な膜生成をシリコンウェハー上で実現する試験をおこなった。現像液による樹脂の現像についても試験を進め、パターニングの準備が整った。読み出し回路に関しては、200μ角ピクセルが20x20=400チャンネル並んだ試作チップを完成させ、電気的動作試験をおこない、機能が動作する事を確認した。また、ガス増幅による電子信号の読み出し試験をおこなうために検出器に実装し、試験をおこなった。テストパルスにより実装後の動作確認をおこない、さらにα線による信号検出をおこなったが、明確な信号と断定できる飛跡の検出には成功していない。これは、ADCのコンパレータが入力ゲート信号との干渉により何らかのノイズを拾い感度が劣化していることが原因で、アナログ回路のゲインが更に10倍必要であることが判明した。これらは次回試作の検討課題となる。ノイズの中から信号を抽出するために、到達時間を限定することができるカリフォルニウム(Cf)線源による中性線を使った測定を進めており、反跳陽子の飛跡測定を目指している。また、電子の収集効率が悪い可能性もあるため、実装機に外部信号源を用いたテスト実験をおこなうことも計画している。ポストプロセスに関しては、ネガ型フォトレジスト(SU-8)によるギャップ用ピラーの製作は可能になった。厚さや、ピラーの立上がりも露光・現像の条件出しをおこなうことで、充分制御できることを確認した。次のステップである、金属電極の成膜とパターン加工を進めており、成膜方法と条件を検討している。今年度は単体でのガス増幅機構の製作を予定しており、動作試験をおこない、チップへの組み込みを検討する。昨年度に製作したQPIX1号機のガス試験は、回路のノイズにより中性子線源やα線源では、明確な飛跡信号の検出ができなかったので、よりdE/dxの大きな重イオンビームを用いて試験をおこない、飛跡の検出に成功した。電荷情報を用いた飛跡の再構成により100μJn以下の分解能がでていることを示した。これらの情報から、QPIXチップはノイズによる感度低下以外は当初の性能を達成していることが証明できた。ノイズの混入に関しては、問題点を突き止め、改良した回路のTEG製作を進めている。また、逐次比較ADCに関しても改良を加えている。これらの製作は、本課題による運用は時間的にも困難であったため、他の資金を探して進めているため、時間的な遅れは生じている。MEMSによるチップ上へのガス増幅機構の構築に関しては、金属電極のスパッタリング時に光感光性樹脂に影響を与える問題点の解決方法を探り試験を進めている。スパッタリングの条件制御など技術的な詰めを必要としている。
外科的矯正治療が表情認知に与える影響に関する研究

本研究の目的は、顎変形症を有する患者に行う外科的矯正治療前後で、基本感情表出が、どのように認知されるかを調べ、外科的矯正治療が表情認知に与える影響を調べることである。外科的矯正治療後の表情表出に対する表情認知を調べるために、平均顔を作成し、咬合異常の形態で区別した群の特徴を反映しているかを調べた。その結果、平均顔が患者の個性を消して、患者の持つ共通の形態的特性を備えた有用な画像であることが確認され、顔面骨格形態と表情表出時の表情認知の判定に使用できることが示唆された。本研究の趣旨に理解して承諾し、骨格性下顎前突を有し外科的矯正治療を行った女性患者、叢生、並びに上顎前突を有し矯正治療を行った女性患者を選択し、3群とした。この3群から平均顔を作成した後、普遍性のある基本感情カテゴリーの6表情、「驚き」、「恐れ」、「嫌悪」、「怒り」、「喜び」、「悲しみ」を作成した。被験者を顔に関して知識の高い矯正科の医局員(新潟大学歯学部)と美術学部の学生、中国人歯科医師を評価した群として、各6表情について、各被験者に最も印象の強い表情をしている顔画像を選択させた。その結果、骨格性下顎前突を有する患者において、外科的矯正治療後に印象が強くなった平均顔の表情は、「驚き」、「恐れ」、「嫌悪」、「喜び」、「悲しみ」であり、「怒り」以外のすべての表情であった。「喜び」の表情は、上顎前突を有した患者の治療後の平均顔が治療前より印象が強いという頻度が高くなった。さらに、評価した3群が同じような選択の分布を示した。このことより外科的矯正治療、あるいは矯正治療により、表情表出が豊かとなり、表情認知が向上することが示唆された。本研究の目的は、顎変形症を有する患者に行う外科的矯正治療前後で、基本感情表出が、どのように認知されるかを調べ、形態と基本感情認知との関係と調べることであり、平成12年度では、以下の3項目を平行して行った。第一に、外科的矯正治療の適応となる顎変形症を有する患者の形態的特徴を調べるための比較資料を作成した。この比較資料は、被験者を正面・左右45度の3方向から非接触三次元計測装置により測定した男子大学生45名(平均年齢:23.1歳)の三次元顔画像データを用いて、顔面各部の角度計測、表面積計測を行った。計測項目は、(1)鼻背の曲がり、(2)口角の傾斜、(3)左右側の眼裂の傾斜、(4)左右側の眼裂部の表面積、(5)左右側の鼻部の表面積、(6)左右側の頬部の表面積、(7)左右側のオトガイ部の表面積、(8)左右側の上唇部の表面積であり、これらの計測項目について、基準点、ならびに計測領域を設定して、平均値と標準偏差を算出した。その結果、顎変形症を有する患者の顎顔面頭蓋形態を評価するための基準資料ができた。この資料を用いて、顎変形症を有する形態的特徴を明確に把握できることができた。第二に、従来の顔表情作成ソフトは標準モデルに正面顔画像を適合させて表情を作成する形式となっていた。この方式では、側貌から得られる形態情報が十分に反映していない欠点を有していた。今回、よりモデルの形態を現実に近づけるために、本研究用に顔のprofilelineに適合できるように改良して、より形態的特徴を具備したコンピュータソフトに展開した。第三に、コンピュータによる表情作成では、個人の持つパーソナリティが表情表出から受ける印象が強いために、その印象を打ち消すことが重要と考えている。

それは、同時に個人識別を限りなく減らし、顎顔面に関する形態情報を強調するものである。そのために、各器官の形態的特徴を抽出して、平均化するための手法を検討している。本研究の目的は、顎変形症を有する患者に行う外科的矯正治療前後で、基本感情表出が、どのように認知されるかを調べ、外科的矯正治療が表情認知に与える影響を調べることである。今年度では、本研究の趣旨に理解して承諾した患者のうち、骨格性下顎前突を有し外科的矯正治療を行った女性5名、叢生を有する矯正治療を行った女性患者5名、上顎前突を有し矯正治療を行った女性患者5名を選択した。この各5名の治療前後の正面写真を本研究のための資料として、これらの写真から「顔ツール」を用いて、平均顔を作成した。この平均顔からさらに普遍性の基本感情カテゴリーの6表情、「驚き」、「恐れ」、「嫌悪」、「怒り」、「喜び」、「悲しみ」を作成した。被験者を顔に関して知識の高い矯正科の医局員(新潟大学歯学部)41名と美術学部の学生57名、中国人歯科医師40名を評価した群として、6表情(驚き、恐れ、嫌悪、怒り、喜び、悲しみ)それぞれについて、被験者1人1人に最も印象の強い表情をしている顔画像を選択させた。その結果は、以下のとおりであった。骨格性下顎前突を有する患者において、外科的矯正治療後に印象が強くなった平均顔の表情は、「驚き」、「恐れ」、「嫌悪」、「喜び」、「悲しみ」であり、「怒り」以外のすべての表情であった。「驚き」の表情以外、矯正治療前より治療後の顔の方が、印象が強いとする頻度が高くなった。「喜び」の表情は、上顎前突を有した患者の治療後の平均顔が治療前より印象が強いという頻度が高くなった。さらに、評価した3群が同じような選択の分布を示した。このことより外科的矯正治療、あるいは矯正治療により、表情表出が豊かとなり、表情認知が向上することが示唆された。
東日本大震災に対する心理的適応過程のモデル化

東北地方太平洋沖地震などの大規模複合災害は非常に大きなストレスを伴い、心的外傷後ストレス(PTS)や外傷後成長(PTG)などの心理的反応も引き起こすことがしられている。本研究では、インターネット質問票を用いて以下の3つのテーマについて知見を得た。まず第一に、シーズ研究で横断的測定により構築された心理的適応モデルを、縦断的測定データに当てはめ再現性が見られた。次に、PTS脆弱群が特定でき、災害後3か月以上日常生活に支障が大きいこととの関連性が示唆された。最後に、PTSとPTGの時間的関係性の検証を行い違いが見られることが分かった。東北地方太平洋沖地震などの大規模複合災害は非常に大きなストレスを伴い、心理的トラウマとなりうる出来事(PTE)の最たるものである。PTEにより最も頻繁に引き起こされるネガティブな心理的反応の一つとして、心的外傷後ストレス(PTS)があげられる。PTEはネガティブな心理反応だけではなく、外傷後成長(PTG)というポジティブな心理的反応も引き起こすことがしられている。PTSとPTGの関係性に対して、PTSがPTGに先行するのか、PTSがPTGと相関するだけなのかと言う理論上の論争が起こっている(ZoellnerとMaecker、2006)。この問題に対してDekelら(2012)は、測定1(T1)と測定2(T2)第四次中東戦争の退役軍人を被験者として7年間の縦断的研究を行い、T1で測定されたPTSがT2で測定されたPTGと正の相関があることが分かった。しかし、この研究だけでは、測定間隔の長さによりPTSとPTGの関係性がどの様な影響を受けるのかは明らかにされていない。そこで本研究では、2つの時点で測定されたPTSとPTGの間の関連性を、短い間隔(約3ヶ月、12ヶ月の災害の後)と長い間隔(約3ヶ月と災害後の42ヶ月)それぞれにおいて、反復測定による自己相関をモデル内に含んだ特殊な形の構造方程式モデルであるauto regressive cross lagged modelを用いて検証した。その結果、測定期間がトラウマ後短期的である場合はPTSとPTGの関係性は検出されないが、長期的な場合には検出できることが分かった。これは、測定期間が短い場合、同一の変数のT1とT2の相関が高く、PTSとPTGの関係性がとらえられないことに起因すると推察される。これらの知見は査読付き国際学会である2015年度APAにおいて発表が確定している。また、本研究に関する手法をオペレーションズリサーチ誌上にて報告し普及につとめている(久徳,檀,2015)。東北地方太平洋沖地震の様に非常にストレスが大きい経験は、心理的トラウマとなりうる出来事(PTE)の最たるものである。興味深いことに、PTEはネガティブな心理的反応だけではなく、外傷後成長(PTG)というポジティブな心理的反応を同時に引き起こすことが報告されている。これらの心理概念間の関係性に対して、心的外傷後ストレス(PTS)が心的外傷後成長(PTG)に先行するのか、PTSがPTGと相関するだけなのかと言う理論上の論争は解決に至っていない(ZoellnerとMaecker、2006)。この問題に対して本研究では、2つの時点で測定されたPTSとPTGの間の関連をモデル化するために短い間隔(約3ヶ月、12ヶ月の災害の後)と長い間隔(約3ヶ月と災害後の42ヶ月)を反復測定による自己相関をモデル内に含んだauto regressive cross lagged modelを用いて検証した。その結果、測定期間がPTE後短期的である場合はPTSとPTGの関係性は検出されないが、長期的な場合には検出できることが分かった。これらの知見は査読付き国際学会である2015年度APAにおいて発表をした。2015年10月には新たに測定を行い、PTS脆弱群と頑健群の特定をした。また、震災後3カ月間の日常生活の非回復度合いがPTS脆弱性と関わることを明らかにし、2016年度中にPLOSONE等のに査読付き学術誌への投稿を予定している。当初の計画通り、測定期間のインターバルの長さによりPTSとPTGの関係性がどの様に変化するかと言う理論上の論争に一定の解決をつける知見が得られ2015年度アメリカ心理学会(APA)において発表を行った。また、2015年10月における測定データにより、PTS脆弱性に関わる新たな知見を得た。しかし、当初の想定より回答者の脱落率が高かったため、昨年度の修正後に予定していた震災後54か月後、66か月後の2回の測定を、震災後60か月後のみの測定に変更した。災害による非常に大きいストレスは、心理的トラウマとなりうる出来事(PTE)の最たるものである。このPTEにより心理的外傷後ストレス症状(PTS)と言うネガティブな心理的反応だけではなく、心的外傷後成長(PTG)と言うポジティブな心理的反応が起こり得ることが報告されている。2016年度はネガティブな心理的反応であるPTSに主眼を置き査読付き学術論文を投稿する予定であった。しかし、解析中にPTGの軌跡(Trajectory)を基に偽性のPTGと真正のPTGの判別が可能であることが示唆された。本知見は非常に新奇性が高く、理論上PTSが生じる心理的過程の解明にも深く関与するとが考えられている。

このため、PTG Trajectoryに関する論文投稿を優先的に進めている。また、東日本大震災60か月後、及び、熊本地震3か月後の非侵襲的なインターネット測定も行い、異なる災害により心理的反応にどの様な違いが生じるかを検証している。これらの結果をまとめ2018年度アメリカ心理学会(APA)大会への投稿を予定している。また研究分担者である山科らが「東日本大震災における保健師の心理的過程」を保健師ジャーナル誌上にて報告を行った。2016年度PTS関連の論文を投稿する予定であったが、解析中にPTG軌跡(Trajectory)を基に偽性のPTGと真正のPTGの判別が可能であることが示唆された。この知見は非常に新奇性が高く、理論上PTSにも深く関与するとが考えられている。このため2016年度投稿予定であったPTS論文の代わりにPTG Trajectoryに関する論文を優先することに変更したため、当初の計画より論文投稿が遅れている。測定に関しては当初計画していた東日本大震災60か月後の測定だけではなく、熊本地震3か月後の非侵襲的なインターネット測定も行い、当初の予定より測定データが増加した。2011年3月11日に発生した東日本大震災は、甚大な被害をひきおこし、被災者の生活の質(QOL)を著しく低下させた。この回復を促進し、将来の予期せぬ災害に備えるためには、被災への心理的適応過程を経時的変化として定量化し、包括的に理解する必要がある。シーズ研究により我々は、横断的測定データにより東日本大震災における心理的適応過程の定量的モデルを構築した。本研究ではシーズ研究のモデルを縦断的測定データにより再現・確証し、派生・応用研究を行うことを目指した。これらの目的に対し以下のことが解明された。まず、震災後の心理的適応の時間的関係性が継時的測定により確証することができた(研究1)。これにより以下の派生・応用研究を行った。PTS(心的外傷後ストレス)脆弱群を特定する方法を確立し、被災後にPTSが中程度以上ある被災者は経時的にモニターする必要性があることがわかった。更に本知見により、PTS脆弱群の予測変数が明らかになった。その結果、精神医学・臨床心理学的介入が容易になることが期待される(研究2)。尚、本知見は2015年アメリカ心理学会にて報告を行った。またこの知見が研究分担者である山科ら(2016)により応用され、「東日本大震災における保健師の心理的過程」として保健師ジャーナル誌上に掲載された。これらの知見をまとめた講演も2018年3月にテキサス大学リオグランデバレー校にて行われた。派生・応用研究だけではなく、測定法によりPTSとPTG(心的外傷後成長)の関係性の捉えられ方に変化が起きることを解明し理論的貢献を行った。これらの知見をもとに。特に、災害に対する心理的脆弱群の特定や予測を可能にし、介入を容易にすることにより、震災復興に貢献すると共に、将来起こりうる災害への心理的な防備法の提案・普及を行っている。東北地方太平洋沖地震などの大規模複合災害は非常に大きなストレスを伴い、心的外傷後ストレス(PTS)や外傷後成長(PTG)などの心理的反応も引き起こすことがしられている。
ADHDにおける反抗挑戦性と大脳辺縁系に関する研究

【はじめに】平成16年度は15年度に引き続き,注意欠陥多動性障害(ADHD)・反抗挑戦性障害(ODD)の脳の形態異常をVoxel-based morphometly(VBM)を用いて比較検討した。【対象】対象は,DSM-IVに基づき,ADHDと診断された男児5名,女児1名,計6名(ADHD群)とADHDにODDが併存した男児6名(併存群)である。この2群に年齢をマッチさせた男児14名,女児4名,計18名を対照群として設定した。全例右利きであり,3群の周産期障害の有無,保護者の社会経済的状況には差違がなかった。【方法】対象および対照に対して,1.5TのSiemens社製MRIスキャナを用いて全脳の三次元撮像を行い,Statistical parametric mapping 99によるVBMを施行した。統計的検討は全脳容積を共変量とするANCOVA法を用いた。同時にADHDの程度を計るADHD-RS, ODDの程度を計るODD-scale, ECBIおよびODBIを施行した。【結果】1.群間解析(1)ADHD群と対照群との比較で,ADHD群は右の紡錘状回,前頭眼窩部,尾状核において容積減少を認めた。(2)併存群と対照群との比較で,併存群は右の紡錘状回,前頭眼窩部,小脳虫部,上側頭回において容積減少を認めた。(3)ADHD群と併存群の比較では,有意差をもった容積の差異は認められなかった。2.相関解析(1)ADHD群+併存群におけて,ADHD-RSの得点が高いほど後帯状回で容積減少を認めた。(2)ADHD群+併存群におけて,ODD-scaleの得点が高いほど右の上側頭回の容積減少を認めた。【考察】併存群において有意に容積減少が認められた,小脳虫部を除く右の紡錘状回,前頭眼窩部,および上側頭回は,社会的認知に関与すると言われている。今回の結果は,ADHDにODDが併存する過程に,社会的認知の障害が重大な影響を与えている事を示唆していた。本年は,初年度として過去の文献をレビューし,研究計画を立案した。過去におけるMRIを用いた注意欠陥多動性障害(ADHD)に関する脳の形態学的な所見は断定できるものが少なく、それぞれの報告によって異なる点も少なくない。それでもこれまで正常対照群との比較を行い,容積の減少の可能性が検討されている部位は,大脳全体の容積,前頭葉各部,脳梁,海馬,扁桃体,小脳中部である。ところでこれらの研究には,反抗挑戦性障害(ODD)の併存の有無を考慮して容積を比較している研究は見当たらなかった。従って,従来の研究結果が一致しない理由は,ODDの併存を考慮していないためである可能性があり,以上の各部の容積をODD併存の有無に分けて比較検討する必要がある。対象は信州大学医学部附属病院子どものこころ診療部を受診し,DSM-IVに基づいた半構造化面接によってADHDないしODDと診断された児童である。

これらの対象児をADHD群,ADHD+ODD群に分け,大脳全体の容積,前頭葉各部,脳梁,海馬,扁桃体,小脳中部の容積を測定し比較検討を行っている。容積比較と並行して実施を計画しているfMRIは新しい脳機能計測法であり、課題負荷などにおける脳機能の相対的な変化をみるものである。文献的には,実行機能の課題を遂行している時に活性化が認められるのは、前頭葉、特に帯状回や内側面、眼窩面であり、ADHDでは前帯状回での活性化が低下していると言う。なお,fMRIにおいてもODDに焦点を当てて施行された研究は見当たらなかったものの,怒りという情動に注目した研究では扁桃体での活性化が認められたという。このためインフォームドコンセントを得られた対象に対しては,画像ないし音声によって反抗挑戦性を賦活する刺激装置を用いてfMRIを撮影し,ADHD群や対照群と比較することによって, ADHDにおけるODD併存を反映する脳局所部位を明らかにする予定である。【はじめに】本年度は,臨床例と正常対照群に対してMRI撮影を行い,これまで指摘されているADHDの脳の形態異常をVoxel-based morphometry(VBM)を用いて追試するとともに,反抗挑戦性障害(ODD)の併存の有無で脳形態に差違があるかどうかについてpreliminaryな解析を行った。【対象】対象は,DSM-IVに基づき,ADHDと診断されODDが併存しない男児5名(ADHD群,平均年齢10.6±2.3)とADHDと診断されODDが併存した男児5名(併存群,平均年齢9.8±1.3)である。さらに、対象群に年齢をマッチさせた健常男児5名(平均年齢9.8±2.6)を対照群として設定した。【方法】対象および対照に対して,全脳の三次元撮像を行い,高解像度T1強調画像を得た。このデータを用いてStatisticalparametric mapping(SPM)99によるVBMを施行した。VBMはYamasueら(2003)の方法を用い,まず空間正規化(spatial normalization)を行い,次に灰白質,白質および脳脊髄液その他の部分にsegmentationをし,segmentationされた灰白質の画像を,半値幅12mmで平滑化(smoothing)した。統計的検討は全脳体積を共変量とするANCOVAモデルを用いた。【結果】(1)ADHD群と対照群との比較過去に報告されている右小脳半球皮質,右前頭葉眼窩皮質,左前部帯状皮質で灰白質体積減少を示す所見が得られた。(2)ODD併存群に特徴的な所見...併存群では、ADHD群に比べて右前頭葉眼窩皮質体積減少が、対照群と比べて小脳虫部体積減少が示された。【終わりに】次年度は症例数を増やし,さらに有意差のみられた部位については,ADHDの重症度やODDの重症度との相関についても検討する予定である。
生体リズムによる薬物代謝機能の制御に関する研究

昨年度までに、時間制限給餌により速やかにエネルギー代謝や深部体温の概日リズムが反転すること、および肝臓の体内時計を表す時計遺伝子発現リズムの位相が7日目に反転していることを明らかにしてきた。本年度は、肝臓の時計遺伝子の初期変化を定量的に解析した。その結果、時計遺伝子の各群によって、制限給餌初期の絶食時に、発現上昇が見られるものと、発現低下が見られる群に分けることが可能であった。また、その後の制限給餌下で摂食に伴い、発現位相をそろえる過程においても、遺伝子特異性が観察された。このことは摂食によって直接制御される遺伝子と、その後、2次的に調節される遺伝子の違いを反映していると考えられ、興味深い知見を得た。本結果から、摂食による体内時計の制御が可能となる糸口が見出されるものと期待している。また、食品成分あるいは薬毒物が肝臓機能に及ぼす影響を観察する中で、ペルフルオロカルボン酸が脂質代謝過程のひとつであるアシルCoA伸長反応に影響を及ぼすことを個体レベルおよび酵素活性レベルにおいて明らかにした(研究発表参照)。この影響が糖尿病をはじめとする糖脂質代謝異常が生じている状態で、どのような影響を受けうるか、現在検討中である。さらには、食品成分あるいは薬毒物を用いて、動物の行動、体温、エネルギー代謝、肝臓時計遺伝子の概日リズムに及ぼす影響および概日リズムの光反応性に及ぼす影響について観察した。これまでのところ、生理的活動や行動レベルの光反応性には影響を与えないという知見を得ているが、肝臓の時計遺伝子の発現リズムおよび異物代謝機能などの肝臓時計を介した肝機能の概日リズムに影響を及ぼしている可能性を考慮し、現在継続して検討中である。本研究は、糖尿病をはじめとする生活習慣病において、薬物の作用に及ぼす生体リズムの影響を解明することを目標としている。初年度の目的は、(1)生体リズム変調状態の解析、(2)薬物代謝および体内動態の生体リズム依存性の評価であった。以下、この2つの視点から現在までに得られた結果の概要を記す。(1)生体リズム変調状態の解析摂食は糖尿病などの生活習慣病発症に深くかかわる後天的要因である。摂食リズムは体内時計に影響を及ぼすことが知られているため、種々の条件下における摂食と肝臓内時計遺伝子発現、および個体レベルの生理機能との相関についてマウスを用いて検討した。その結果、休止期に摂食させると3日以内に肝臓の時計遺伝子発現リズムは、位相が反転した。輪回し行動の活動開始時間は制限給餌によって特に影響を受けなかった。体温リズムは、肝臓時計遺伝子変化に遅れて位相シフトした。一方、エネルギー代謝リズムは制限給餌リズムに呼応して反転した。エネルギー消費量と呼吸商いずれも反転が見られたため、肥満の原因となる高脂肪食を与えて呼吸商を低下させリズムを消失させたが、時計遺伝子発現には影響が見られなかった。以上の結果は、摂食に基づくエネルギー消費量のリズムが、時計遺伝子の発現リズムに深く影響を与えていることを示している。また糖代謝と脂質代謝の逆相関関係は、時計遺伝子の発現変化には影響を与えないことが分かった。これらの結果は、栄養状態の変化が体内時計に影響を及ぼすことを示唆しており、栄養状態の異常が知られる生活習慣病において、生体リズム変調が起きていることを想起させるものである。(2)薬物代謝および体内動態の生体リズム依存性の評価薬物の働きに投与時間依存性や生体リズムの影響を知る目的で、ヒト肝臓薬物代謝酵素CYPIA2およびCYP3C9のモデル基質として用いられるカフェインとトルブタミドをマウスに投与し、その体内動態および代謝物について検討した。カフェインについては、休止期に比べ活動期に投与すると消失半減期が長くなる傾向が認められた。また代謝物の生成割合には明らかな違いが認められ、薬物代謝能の生体リズム依存性が示唆された。トルブタミドにおいても同様の検討を行ったところ、代謝物生成において投与時間依存的な違いは少なかった。これら薬物代謝能の個体レベルの検討は、今後更なる詳細な検討が必要である。今後は、糖尿病モデル動物を作成し、病態下での生体リズム、病態がリズム変調に及ぼす影響、病態下での薬物体内動態および薬物代謝の生体リズム依存性などについて、評価していく予定である。

さらには、食品成分あるいは薬毒物を用いて、動物の行動、体温、エネルギー代謝、肝臓時計遺伝子の概日リズムに及ぼす影響および概日リズムの光反応性に及ぼす影響について観察した。これまでのところ、生理的活動や行動レベルの光反応性には影響を与えないという知見を得ているが、肝臓の時計遺伝子の発現リズムおよび異物代謝機能などの肝臓時計を介した肝機能の概日リズムに影響を及ぼしている可能性を考慮し、現在継続して検討中である。
非モデル作物種の完全長cDNA配列の決定とストレス応答性遺伝子の網羅的な発現解析

サツマイモはゲノム配列、遺伝子アノテーション情報等十分に整備されておらず、農業形質に関わる有用遺伝子はほとんど同定されていない。そこで本研究では、PacBioおよびIllumina等の高速シーケンサーを駆使し、サツマイモの完全長cDNA配列の決定さらには有害線虫抵抗性に関わる網羅的な遺伝子発現解析を行う。Iso-Seqの解析では、サツマイモネコブセンチュウ抵抗性品種である「ジェイレッド」のTotal RNAを用い、シーケンスライブラリーを作成した。PacBio RSIIシステムの12smrt cellsを用いたシーケンスの結果、合計1,296,320のコンセンサス配列(平均長;2,791bp)を得た。さらにクラスタリング及びクオリティフィルタリング等行い、54,492個の高精度なアイソフォーム配列を得た。また近年公開されたYang etal., Nature plants (2017)のサツマイモ転写産物データ(IpoBat4)と統合することで100,419の参照配列を構築した。Blast2GOによる機能アノテーション解析の結果、100,419の転写産物のうち, 72,599の転写産物(79.3%)がGO-Slimでアノテーションされた。さらに、いくつかの遺伝子配列を対象にRT-PCRを行い、構築データの有効性を検証した。RNA-seqの解析では、抵抗性品種「ジェイレッド」と感受性品種「潮州」を対象に線虫接種・非接種の条件で経時的にサンプリングを行った。HiSeq4000によるシーケンスの結果、555,137,894リードが得られた。前処理を行った後、Iso-Seq解析で構築した参照配列にマッピングすることで発現変動遺伝子を同定した。さらに先行研究で得られているQTLやGWASの結果を利用し、線虫抵抗性に関わる候補遺伝子を特定した。本研究の目的は、PacBioおよびIllumina等の高速シーケンサーを駆使し、サツマイモの完全長cDNA配列の決定さらには有害線虫抵抗性に関わる網羅的な遺伝子発現解析を行うことである。そこで本研究では農作物の収量・外観品質に甚大な被害をもたらすサツマイモネコブセンチュウに注目し、その抵抗性・感受性品種を対象にIso-Seq、RNA-seq等行う。これにより非モデル作物種の参照cDNA配列を一から構築・整備し、さらにはストレス抵抗性関連遺伝子の発現情報や配列多型情報も獲得する、という一連の解析モデルを示す。該当年度の研究内容は、PacBioのロングリードシーケンスを利用し、転写産物に関する参照配列を構築することであった。まずは、サツマイモの植物体全組織からTotal RNAを抽出し、シーケンス用ライブラリを作製した。RNA抽出については研究分担者である田淵主任研究員が担当した。その後、SMARTer PCR cDNA synthesis kitを用いた逆転写により全長cDNAを作製し、PCRを行った。得られたPCR産物については2段階のサイズセレクション(<2kb, >2kb)を行った。回収された産物を再度増幅し、末端修復反応およびアダプター付加等を行いPacBioシーケンス用のライブラリを作製した。作製したライブラリについてはPacBio RSIIを用いシーケンスを行った。SMRTLinkによりロングリードの解析を行い、アイソフォームを構築した。初年度の研究についてはおおむね順調に進展したと思われる。当初の予定通り、PacBioシーケンス用のライブラリを作製し、シーケンス解析も終えることができた。サツマイモから核酸を抽出する時期が予定より遅れてしまったが、その後の作業(核酸抽出、ライブラリ作製、シーケンス)は比較的スムーズに進んだと思われる。ただ、ロングリードの解析は初めての経験だったこともあり、解析環境の構築や、PacBio特有のデータフィーマットの理解には苦労した。これについては各種講習会や研究集会にも参加し積極的に情報を収集するとともに、研究分担者である牛島准教授とも活発に意見交換することで、問題を解決することができたと思われる。シーケンスにより得られたロングリードに関して、アイソフォーム構築までの一通りの解析は、ある程度行うことができた。しかし、解析条件等を十分精査できたとは言えず、より信頼性の高いデータを得るため、パラメーター設定をいくつか変えるなど、様々な解析条件を試す必要があると考えている。また、各種データベースや解析用ツールを利用し、構築した完全長cDNAの機能アノテーションなども行う予定である。今年度は、前年度得られたロングリードを対象とした解析とさらにショートリードを用いたRNA-seqを行った。RNA-seqについてはサツマイモネコブセンチュウ抵抗性品種であるジェイレッドと感受性品種である潮州を供試した。コントロール区、線虫接種24時間後および6日後の根をサンプリングし、Total RNAを抽出した後KAPA mRNA HyperPrep KitによりIllumina RNA-seq用のライブラリを作製した。イルミナ社HiSeq4000によるシーケンスを行い、アダプターや低品質配列の除去などの前処理を行った結果、545,875,492の高品質なリードを得た。サツマイモと同属であるアサガオ(Ipomoeae nil)のmRNA配列を対象にBowtie2によるアライメントを行い、eXpressやedgeRなどを用いて発現変動遺伝子(DEG)を検出した。

その結果、品種間差よりも線虫接種により遺伝子の発現がダイナミックに変動することが示唆された。またGO解析を行った結果、両品種において線虫接種に伴い細胞死やストレス応答性に関する遺伝子の発現が上昇していることが示された。特に抵抗性品種であるジェイレッドにおいて細胞死に関する遺伝子の発現がより上昇していた。一方、Iso-Seq解析についてはPacBio RSIIによるシーケンスを行った結果、1,296,320のコンセンサス配列(平均長; 2,791 bp)を得た。SMRTLink 4.0を用いた解析により合計54,492の高精度なアイソフォーム配列を得た後、CD-HIT-ESTを用いて冗長配列をクラスタリングしたところ、37,488のアイソフォーム配列を得た。さらにBlas2GOによる機能アノテーションを行ったところ、31,696(84.5%)個がアノテーションされた。今年度RNA-seqに関する実験、解析も一通り終えることができた。よって研究は順調に進展していると思われる。根組織からのサンプリングに予定より少し時間がかかったが、核酸抽出や、サンプル調製も順調に進み、質の高いライブラリも作成できた。そのため、HiSeq4000によるシーケンスにも問題はなかったと思われる。しかし、いくつか改善すべき点はあると思われる。例えばRNA-seqリードのアライメントにアサガオ(Ipomoea nil)のmRNA配列を参照配列として用いたが、平均アライメント率は60%と低く、4割のリードを使えていない。また、昨年Jun et al., (2017)によって、サツマイモHaploidのゲノム情報や遺伝子情報も公開されたため、そちらの情報も活用し研究を進めて行く必要があると思われた。サツマイモはゲノム配列、遺伝子アノテーション情報等十分に整備されておらず、農業形質に関わる有用遺伝子はほとんど同定されていない。そこで本研究では、PacBioおよびIllumina等の高速シーケンサーを駆使し、サツマイモの完全長cDNA配列の決定さらには有害線虫抵抗性に関わる網羅的な遺伝子発現解析を行う。Iso-Seqの解析では、サツマイモネコブセンチュウ抵抗性品種である「ジェイレッド」のTotal RNAを用い、シーケンスライブラリーを作成した。PacBio RSIIシステムの12smrt cellsを用いたシーケンスの結果、合計1,296,320のコンセンサス配列(平均長;2,791bp)を得た。さらにクラスタリング及びクオリティフィルタリング等行い、54,492個の高精度なアイソフォーム配列を得た。また近年公開されたYang etal., Nature plants (2017)のサツマイモ転写産物データ(IpoBat4)と統合することで100,419の参照配列を構築した。Blast