hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体験学習のための模型装置を使用した液状化現象の視覚化とその活用について

研究目的,研究方法学生や体験学習者の目前で液状化現象の実験を行い,その現象や地盤工学への理解を促し防災意識を高めることを目的とした。模型実験装置は,形態を検討したアクリル製の砂箱と地震の起振装置から成り,起振装置は砂箱の重量などに耐えられる装置を選定する。観測は,液状化現象を観察しつつビデオ撮影を行い,スロー再生等を投影し,その場で現象を繰返し観測する。実験後アンケート調査を行い,装置作製の意義と体験学習の効果について検討を行う。研究成果液状化現象は,実際の地震動とは違うが一方向の変動でも充分に確認できることをこれまでの経験で得ている。最初に試作した角型小型水槽の砂箱の総重量は約40kgとなった。起振装置は,その重量や負荷も考慮した横方向変動量が60mmのハイパワーで変速も可能な機種を選定した。この試作砂箱でも液状化は発生したが体験学習などで繰返し観測を行うには砂を入替え,飽和状態にする必要があり作業量が多かった。これらの改善と砂層の液状化状態の観察を容易にするために,アクリル製円筒状の砂箱を製作した。この砂箱は,アクリル底板にアクリル円筒から成り,円筒底部に水栓がついた水槽と上部の砂層とは加工した有孔板,細かい網で分けている。水圧を加えることにより底部から上部砂層に水圧が伝わり容易に飽和状態を作製でき,繰返し液状化の観察ができた。通常の観察に加え,ビデオ撮影・パソコン解析の結果をスロー再生,部分拡大などで映像・図解により理解を深めた。体験学習のアンケート結果は「興味を持った83%」「役立った83%」「親しみを感じた63%」であり,各項の「普通」の回答を加えると100%に近い値だったのでインパクトのある視覚的表現ができ目的を果たしたといえよう。しかし難易度は「難しい10%,普通73%,易しい17%」だったので地盤工学の理解や防災意識を高めるための次の課題は,さらに分かり易い表現や教授方法を構築したい。
外来植物の生態系機能：送粉系を介して在来植物にもたらす正の作用の検証

都市やその周辺では、外来植物がいて当たり前の生態系が長期間維持されている。このような生態系では、外来植物が生物間の共生関係の中に取り込まれ、何らかの機能を担っている可能性がある。たとえば、外来植物は概して開花数が多く開花期間が長いため、多量の花資源(糖や花粉)を長期間生産し、訪花昆虫の重要な餌として機能しているかもしれない。だとすれば、生態系管理の一環としての外来植物駆除は、送粉サービスの劣化を引き起こし、その意図に反して虫媒在来植物の衰勢や群集構造の変化をもたらすことも考えられる。この仮説を検証するため、平成30年度は、外来植物と在来植物が混生する都市近郊の植物群集において、外来・在来それぞれの種が生産する花資源量を定量し、外来植物由来花資源の訪花昆虫の餌としての重要性を検討した。茨城県内の河川敷草地4サイトにおいて、単位面積当たりの開花数と、主要送粉昆虫の訪花数を開花種ごとに通年に渡って記録した。また、主要な開花種について、1花当たりの花蜜糖量および花粉体積を算出し、これらと開花数から各サイトにおける単位面積当たりの糖および花粉現存量を推定した。その結果、外来植物は、春と秋に、在来植物を大きく上回る量の糖・花粉を生産していることが明らかとなった。外来植物への訪花数は、春には在来植物への訪花数を大きく上回っていたが、その他の季節は在来植物と同程度かそれよりも少なかった。このことから、外来植物由来の花資源は、送粉昆虫の餌として常に重要性が高いわけではなく、季節依存的な役割を果たしているものと推察された。外来植物由来の花資源量を定量し、在来植物由来の資源量と比較しながら、送粉昆虫の餌としての重要性について通年で評価ができたことから、初年度計画を順調に達成できたと考えている。当初、外来植物由来の花資源は送粉昆虫の餌として常に重要であると予想していたが、本年度の調査により、その重要性は季節によって変動する、という予想とは異なる結果が得られた。このため、外来・在来植物の花資源量とそれぞれへの訪花数調査を次年度も継続して実施し、同様の季節性が見られるかどうかを確認する。また、当該結果を早期にとりまとめて公表する。さらに、外来・在来植物の密度と送粉昆虫の訪花数との関係について解析し、「外来植物が同所的に高密度で存在する」ことが、送粉系を介し、在来植物にどのような影響を与えているかを検討する。当初は調査地までの交通費が多くかかると考えていたが、予想よりも近傍に調査地を設定することができたために交通費の支出が大幅に減り、余裕が生じた。本年度の調査結果を受けて、次年度も外来・在来植物の花資源量の定量を実施することにしたため、持ち越し分は花粉や花蜜採取用品の購入費として使用する計画である。
高次機能ナノスケール金属クラスターの構造制御と界面自己集積化

最近、金ナノクラスターの自己集合によるマルチスケール超分子椙造体の構築方法が注目されており、アミノシロキサンやジチオールといつたクロスリンカーを用いる例、DNAおよびポリマーをテンプレートとする方法等がある。しかしながら、テンプレートを用いない金ナノクラスターのマルチスケール自己集合体の形成に関する研究例は皆無である。そこで我々は、フェノチアジン連結オリゴエチレンオキシチオール単分子膜を保護基とする金ナノクラスターを合成し、カチオン認識による金ナノクラスターの自己集合を試みた。その結果、オリゴエチレンオキシチオール単分子膜修飾金ナノクラスターは、2-4nmの粒子が集合し、75nmの円形状の集合体を形成しており、非常に興味あることに、ナトリムイオンを添加すると、それらの粒子が集合しナノネットワークを形成する。従来、3-10nmの金属粒子をテンプレートを用いて集合・配列させる方法は知られているが、本研究において明らかにした、100nmの円形状の金属ナノ粒子集合体をテンプレートを用いることなくナノネットワークを形成させたのは初めての例である。カーボンナノクラスターであるC60フラーレンを導入した非常にユニークなナノ複合体C60-Au clustersは、C8-Au clustersとC60-モノチオール誘導体との反応により合成した。高分解能透過型電子顕微鏡(TEM)による観察を行ったところ、金クラスターの直径が2nmの非常に粒子径分布の狭い分散性に優れた金クラスターであることが分かった。ところで、電極等の基盤表面への金クラスターの固定化が、より高度な機能性界面の構築といった観点から注目を集めており、例えばアミノシロキサン、メルカプトシロキサン、ジチオールといった基盤・クラスター双方との結合性官能基を持つクロスリンカーを用いることにより達成されている。一方、驚くべきことに、C60-Au clustersは自己組織化法により金表面に安定に固定化できることが明らかとなった。また、注目すべきことは、C60-Au clusters膜において非常に明瞭なC60-ユニットからの還元/酸化応答が観測できたことである。これまで、C60誘導体を用いた自己集合単分子膜からこのように非常に明瞭な還元/酸化応答を観測した例はなく、例えば金電極上に形成されたC60-モノチオール誘導体の自己集合単分子膜からは、可逆性の悪い非常に不明瞭な還元/酸化応答が観測され、金電極上に形成されたC60-Au clusters膜との違いは明らかである。最近、金ナノクラスターの自己集合によるマルチスケール超分子構造体の構築方法が注目されており、アミノシロキサンやジチオールといったクロスリンカーを用いる例、DNAおよびポリマーをテンプレートとする方法等がある。そこで我々は、フエノチアジン連結オリゴエチレンオキシチオール単分子膜を保護基とする金ナノクラスターを合成し、カチオン認識による金ナノクラスターの自己集合を試みた.その結果、オリゴエチレンオキシチオール単分子膜修飾金ナノクラスターは、2-4nmの粒子が集合し、75nmの円形状の集合体を形成しており、非常に興味あることに、ナトリムイオンを添加すると、それらの粒子が集合しナノネットワークを形成する。従来、3-10nmの金属粒子をテンプレートを用いて集合、配列させる方法は知られているが、本研究において明らかにした、100nmの円形状の金属ナノ粒子集合体をテンプレートを用いることなくナノネットワークを形成させたのは初めての例である。
生体侵襲時のPerforinによる細胞膜障害機構の解明:生体内分子間相互作用解析装置を用いた解析

生体への侵襲刺激によって,細胞内の傷害顆粒が分泌される.傷害顆粒からは,パーフォリンが放出され,細胞膜に細孔を形成する.この細孔を通過してグランザイムBが細胞内に導入され,標的細胞をアポトーシスに誘導する.パーフォリン/グランザイムBによる一連の細胞障害機構は,細胞障害機構として注目され,敗血症性ARDSの肺胞上皮や血管内皮細胞の主要な傷害因子であることが明らかとなった.パーフォリンによる細胞膜傷害機構の精巧なin vitroモデルを開発することは,生体に加わる様々な侵襲(感染・担癌・手術侵襲)に対する生体反応の病態診断に役立つばかりでなく,過剰な生体反応に対する治療薬の開発にも役立つ.当該研究課題では生体内分子間相互作用解析装置を用いて,リン脂質膜構造を金箔膜の張られたセンサーチップ上に形成し,パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発し,臨床応用の可能性を検討する.本研究課題では研究期間内に,以下の成果を得た.(1)パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発し,論文を投稿中である.パーフォリンの細胞障害機構は依然不明の点もあるが,癌抑制遺伝子maspinがその阻害作用を持つ可能性が示唆された,現在詳細を検討中であるが,RNAiを用いた,急性期の炎症性疾患治療戦略の可能性が示唆された.生体への侵襲刺激によって,細胞内の傷害顆粒が分泌される.傷害顆粒からは,パーフォリンが放出され,細胞膜に細孔を形成する.この細孔を通過してグランザイムBが細胞内に導入され,標的細胞をアポトーシスに誘導する.パーフォリン/グランザイムBによる一連の細胞障害機構は,細胞障害機構として注目され,敗血症性ARDSの肺胞上皮や血管内皮細胞の主要な傷害因子であることが明らかとなった.パーフォリンによる細胞膜傷害機構の精巧なin vitroモデルを開発することは,生体に加わる様々な侵襲(感染・担癌・手術侵襲)に対する生体反応の病態診断に役立つばかりでなく,過剰な生体反応に対する治療薬の開発にも役立つ.当該研究課題では生体内分子間相互作用解析装置を用いて,リン脂質膜構造を金箔膜の張られたセンサーチップ上に形成し,パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発し,臨床応用の可能性を検討する.本研究課題では研究期間内に,以下の成果を得た.(1)パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発し,論文を投稿中である.パーフォリンの細胞障害機構は依然不明の点もあるが,癌抑制遺伝子maspinがその阻害作用を持つ可能性が示唆された,現在詳細を検討中であるが,RNAiを用いた,急性期の炎症性疾患治療戦略の可能性が示唆された.本研究課題では2年間の研究期間内に生体内分子間相互作用解析装置を用いて,りん脂質膜構造を金箔膜の張られたセンサーチップ上に形成し,パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発するまた,臨床応用を目的とした検査あるいは,パーフォリンの細孔形成能を抑制する,薬剤のスクリーニングを行い,平成14年度分として以下の成果を得た.(1)パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発し,論文を投稿中である.パーフォリンの細胞障害機構には依然不明の点もあるが,癌抑制遺伝子maspinがその阻害作用を持つ可能性が示唆された,現在詳細を検討中であるが,RNAsiを用いた,急性期間の炎症性疾患の治療戦略の可能性が示唆された.平成16年度は臨床検体を用いた,生体内分子間相互作用解析装置を用いたパーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムの有効性を検討したい.本研究課題では2年間の研究期間内に微量なタンパク抽出液から,迅速,かつ簡便にタンパクの定量が可能で蛋白質の機能解析も,薬剤のスクリーニングを行い,平成15年度分として以下の成果を得た.(1)パーフォリンによる細胞膜傷害活性の定量的評価システムを開発し,論文を投稿中である.パーフォリンの細胞障害機構には依然不明の点もあるが,癌抑制遺伝子maspinがその阻害作用を持つ可能性が示唆された.生体内分子間相互作用解析装置を用いた細胞膜障害活性試験には以下の問題点が挙げられた.(1)assayに使用するセンサーチップの価格が高価であり,多数例の臨床検体を扱うには問題があった.(2)組み換え蛋白質あるいは培養細胞株を用いた検討では良好な結果が得られたが,臨床検体ではdegradationの程度が微小で,評価可能なレベルにならなかった.(2)は本assay系にとって最も大きな問題であり,組織抽出液中に阻害物質の混入している可能性,抽出物による反応系のpH変化などの原因が考えられた.今後は人体材料からのサンプル採取法に改良を加える必要が考えられた.
オルニトミモサウルス類から探る恐竜における特異な収斂進化メカニズムの解明

デイノケイルスの含気化は、生命史上最も巨大化した動物である竜脚類を超えるものであった.この含気化はデイノケイルスの祖先系の種に見られることから,初期の段階で確立しており,進化とともに含気化が進むことで巨大化を可能としたと考えられる.また,頭骨は,広いくちばし,深い下顎,長い吻部と言った特徴を持つ.これらは採餌と食べ物の細分化を可能とした構造を持っていた.さらに,体内の胃石は円磨度が高く,胃における物理的な消化活動の高さを持っていたと考えられる.脊椎の長い神経棘は,他の恐竜よりもかなり複雑な構造をしている.長い神経棘には複数の機能があり,必要に応じてその機能のウエイトを変えて進化したと考察した.平成27年度は,本研究の3つのテーマのうちの一つ「脊椎骨含気化の分析による獣脚類恐竜巨大化メカニズムの解明」を重点的に研究した。獣脚類恐竜は,肉食から植物食に食性を移行することで巨大化が進んだものと,走光性を進化させたものと,2つの異なった進化の道を選んだと仮説を立てた。どちらも,骨の含気化による軽量化が必要となる。今回対象にしたのは,獣脚類恐竜の中でも,植物食の進化を遂げたテリジノサウルス類とオルニトミモサウルス類である。27年度は,巨大化していないテリジノサウルス類(エルリコサウルス)と巨大化したもの(セグノサウルス)の含気化を解剖学的に観察し,定量的に測定した。また同じく,巨大化していないオルニトミモサウルス類(モンゴル産未記載種)の脊椎骨などの,含気化を解剖学的に観察し,定量的に測定した。巨大化したオルニトミモサウルス類(デイノケイルス)の観察は、次年度へと持ち越された。さらに,同じ植物食の獣脚類であるオヴィラプトロサウルス類も研究対象とした。まだ予察的ではあるが,含気化による軽量化は,かなり初期の段階で達成されていたが,含気化の範囲やパターンはそれぞれ異なっていることが観察された。同じ植物食という食性の表現だが,そのくちばしの形状や手や腕の機能が,種によって異なっていることがわかってきた。それぞれ異なったニッチを支配し,異なった戦略で巨大化を達成できた可能性がある。これらの成果は現在論文に向けて準備をしている。標本の調達に苦労しているところはあるが,現段階でアクセスできる標本を観察できており,順調に研究が進んでいる。当初の目的でもあるデイノケイルスの標本のアクセスが平成28年度からしやすくなるため,よりスムーズに研究が進むと考えている。平成28年度は,本研究の3つのテーマのうちの一つ「クチバシを含む頭骨の植物食への適応と胃石の解析」を重点的に研究した。デイノケイルスの上下の顎には歯がなく退化している.これは,獣脚類の中でも何度か独自に収斂進化していることがわかっており,その代表的なグループがデイノケイルスを含むオルニトミモサウルス類である.本年度は,歯を失った獣脚類やその他の恐竜の標本観察し検証を行った.デイノケイルスのクチバシは,他の獣脚類とは全く異なり上下に潰れ横に広いクチバシを持っている.さらにこれまでに見られていないほど多くの神経孔が存在することから,大きな角質で覆われていたことがわかってきた.この上下に潰れ横に広いクチバシは,獣脚類とは全く異なった植物食の鳥脚類恐竜ハドロサウルス科に極端に類似していることがわかった.このことから,デイノケイルスは独自により特化したクチバシを獲得し繁栄できたことが明らかになった.胃石の方は,その輪郭を統計的に分析した.データを収集し現生のワニ類や鳥類と比べたところ,植物食性であったことが判明した.胃の内容物として魚の骨があるが,胃石の分析魚食性である可能性は低い.これは,胃の内容物は一時的な食事を表しているだけであって,日常的な植生を表しているものではないということである.今後は,他の獣脚類の胃石データをさらに計測し,より多くのデータから検証を進めていく予定である.現在,これらの結果を論文としてまとめているところである.これまで,デイノケイルスの標本が韓国にあり,研究の実施が困難な部分があったが,平成29年4月にモンゴルに返されたと報告があった.これにより,標本へのアクセスがしやすくなったため,来年度の研究課題である「帆を作っている神経棘の構造解析」の研究が潤滑に行くことを期待している。本研究は、モンゴルの白亜紀末の地層から発見されているオルニトミモサウルス類デイノケイルス(恐竜類獣脚類)の特異な進化のメカニズムを紐解くのが目的である.「巨大化」「食性」「ディスプレイ」といった3つの視点で,進化メカニズム解明を目指した.「巨大化」に関しては、系統分類をより正確に復元することで挑戦した。デイノケイルスが属するオルニトミモサウルス類の関係の解明であり、私たちはその結果を2017年にScientific Reportsに論文を掲載した。オルニトミモサウルス類は、走行性と巨大化の二つの大きな進化に分かれ、デイノケイルスの祖先系は走行性を失いつつ巨大化へと向かって行ったことがわかった。

さらに私たちが2017年のPalaeogeography, Palaeoclimatology, Palaeoecologyに掲載した論文では、前肢の爪(末節骨)に多様性を持つことによってオルニトミモサウルス類は大繁栄を収めたが、デイノケイルスは巨大化のため競争相手が少なく爪を特殊化させる必要がなかったと考えられる。「食性」は現在も研究が進められているが、日米の学会ではその成果を発表している。私たちの胃石の解析によると、デイノケイルスは強い植物食性を示し、それが巨大化に大きく関係していることが示された。さらに、胃石の球の度合いを見るとかなり消化活動に使われていたことがわかり、その胃が筋肉質であったこともわかってきた。「ディスプレイ」に関しても、現在研究である。胴椎骨の長い棘突起により形成される背中の「帆」が、スピノサウルスやオウラノサウルスに類似するが、その含気化は顕著である。さらに、神経孔か血管が通る孔の密度も高いことから、ディスプレイだけではなく、体温調節にも役立っていた可能性が高い。巨大化により体温の調整が難しくなるが、この「帆」が調整の役割をしていたのだろう。デイノケイルスの含気化は、生命史上最も巨大化した動物である竜脚類を超えるものであった.この含気化はデイノケイルスの祖先系の種に見られることから,初期の段階で確立しており,進化とともに含気化が進むことで巨大化を可能としたと考えられる.また,頭骨は,広いくちばし,深い下顎,長い吻部と言った特徴を持つ.これらは採餌と食べ物の細分化を可能とした構造を持っていた.さらに,体内の胃石は円磨度が高く,胃における物理的な消化活動の高さを持っていたと考えられる.脊椎の長い神経棘は,他の恐竜よりもかなり複雑な構造をしている.長い神経棘には複数の機能があり,必要に応じてその機能のウエイトを変えて進化したと考察した.今後は,予定通り3つの研究のうちの残り2つに移行し,研究を進めていく。特に2番目の研究内容「クチバシを含む頭骨の植物食への適応と胃石の解析」へと研究の重点を移行する.この年度は,オルニトミモサウルス類の系統関係の再検討とクチバシの進化,ハドロサウルス科頭骨の観察と比較,胃石の分析といった3つが研究の内容になる.オルニトミモサウルス類の系統関係の再検討は,カナダとモンゴル,中国の標本を中心に行う.同時に,ハドロサウルス科の観察のため,モンゴル科学アカデミーとカナダ王立ティレル博物館への訪問が主になる.今後は,予定通り3つの研究のうちの最後の1つに移行し,研究を進めていく。特に3番目の研究内容「帆を作っている神経棘の構造解析」へと研究の重点を移行する.この年度は,オルニトミモサウルス類の神経棘の検討を行う.また,オルニトミモサウルス類の系統関係の再検討は,カナダとモンゴル,中国の標本を中心に行う.同時に,ハドロサウルス科の観察のため,モンゴル科学アカデミーとカナダ王立ティレル博物館への訪問が主になる.古生物学
戦前日本における「南支那」論と学術研究

本年度は、日本国内と中国大陸での補足的な資料調査と、台湾から研究協力者を招聘して学術交流を進めたほかは、3年間の研究成果の取りまとめと、それを論文化することに重点を置いた。日本国内では、東京の東京大学・早稲田大学、および岸和田の岸和田市立図書館、京都の京都大学、鳴門の徳島県立鳥居記念博物館において関連資料を収集した。中国国内では、上海の上海博物館、鄭州の河南博物院、開封の河南大学、南京の南京博物院・中国第二歴史档案館において関連資料を収集し、あわせて学術交流を進めた。台湾からは国立台湾大学人類学系の陳伯てい氏を東京に招聘し、東京国立博物館・東京大学・早稲田大学において学術交流を進めた。成果として発表した関連業績は以下の通りである。(1)「東亜考古学と近代中国」(『岩波講座「帝国」日本の学知』3、岩波書店、2006年5月)は、戦前日本における東亜考古学と東洋学の関係性および近代中国における学術史的展開との連関性をめぐる諸問題について、新たな問題提起を試みたものである。(2)「北方と南方-鳥居龍蔵・北海道帝国大学と「南支那」(『北大文学研究科公開シンポジウム「北方的-北方研究の構築と展開』報告書北海道大学大学院文学研究科、2007年3月)は、戦前日本における「南支那」研究のパイオニア的存在である鳥居龍蔵の学問形成を跡付けることによって、「帝国」の知における「南方」研究と「北方」研究の有機的連鎖のあり方の一例を提示した考察である。(3)「歴史学者と「南支那」」(『昭和アジア主義の実像-日本の南進と台湾・「南洋」・「南支那」』(仮題)ミネルヴァ書房、近刊予定)は、戦前日本の学者たちが、おもに歴史学的関心によってどのように「南支那」を位置付けたのか、それが同時代における中国国内の学術動向や西欧東洋学の展開とどのような関連をもっていたと考えられるのかという点を明らかにしたものである。本プロジェクトの初年度である本年度は、研究代表者の所属する北海道大学を含む日本国内のいくつかの機関と、おもに台北および北京において、重点的に関連資料を調査・収集し、あわせて学術交流および研究報告を行なった。その概要は以下の通りである。平成16年9月18日には、北海道大学における関連蔵書の由来について、第四回「旧植民地関係資料をめぐるワークショップ」(北海道大学)において、「北大蔵書をめぐる諸問題-中国・ベトナム史関連文献を中心に」と題する研究報告を行なった。平成16年10月31日11月8日には、名古屋・京都・東京を訪問し、各地で資料調査を進めた。平成16年12月2日12日にかけて、台湾の中央研究院および台湾大学(台北)ほかを訪問し、中央研究院傅斯年図書館および台湾大学図書館において資料調査を進め、中央研究院および台湾大学人類学部において研究報告を行なった。平成17年3月6日23日には北京を訪問し、北京大学図書館・中国国家図書館ほかで資料調査を進め、北京大学および中国社会科学院において学術交流を行なった。本年度に発表した関連業績は以下の通りである。「近代中国における文物事業の展開」(『歴史学研究』)は、戦前を中心とする時期の、中国大陸における文化財関連事業の展開を、同時期における中国学術界の動向や社会・政治的状況を踏まえ、通史的に検討したものである。"One Century of Bronze Drum Research in Japan"(Transactions of the International Conference of Eastern Studies)は、戦前においては「南支那」と呼ばれた今日の華南地域の代表的な歴史民族遺産である銅鼓に対する研究が、日本において二十世紀初め以来、どのような学術的関心によって進められてきたのかという点について、第二次世界大戦をはさむ時期の国際社会の動きを視野に入れながら、整理を試みたものである。本プロジェクトの第二年度である本年度は、研究代表者の所属する北海道大学を含む日本国内のいくつかの機関と台北において重点的に関連資料を調査・収集し、あわせて学術交流および研究発表を行なった。その成果の概要は以下の通りである。平成17年9月2日、北海道大学において開かれた国際シンポジウム「植民地台湾をめぐる日本・中国・南洋」(北海道大学大学院法学研究科松浦正孝教授、研究費「植民地台湾をめぐる日本・中国ナショナリズム、日本の汎アジア主義、台湾人ナショナリズム」(基盤研究B)による開催)において、「歴史学者と「南支那」」と題する口頭発表を行ない、鳥居龍蔵・桑原隲蔵・藤田豊八という明治末から大正時代にかけて活躍した歴史学・人類学分野の東洋学者を対象に、彼らの学問形成における「南支那」という地域への視座とそれに対する関心のあり方について考察を試み、それを近代日本の学術史的展開の中に位置付けた。本報告は、文字としては未発表だが、本科研プロジェクト「戦前日本と「南支那」」の重要な成果の一つとなるものであり、来年度に活字としての発表を目指している。このほか、東京大学・外務省外交史料館・拓殖大学などにおいて、本科研プロジェクトのための関連資料の収集を行なった。上記の成果を踏まえて、「東亜考古学と近代中国」と題する論文を執筆し、現在校正中である。『岩波講座「帝国」日本の学知』第三巻に掲載予定(近刊)である。

中国国内では、上海の上海博物館、鄭州の河南博物院、開封の河南大学、南京の南京博物院・中国第二歴史档案館において関連資料を収集し、あわせて学術交流を進めた。台湾からは国立台湾大学人類学系の陳伯てい氏を東京に招聘し、東京国立博物館・東京大学・早稲田大学において学術交流を進めた。成果として発表した関連業績は以下の通りである。(1)「東亜考古学と近代中国」(『岩波講座「帝国」日本の学知』3、岩波書店、2006年5月)は、戦前日本における東亜考古学と東洋学の関係性および近代中国における学術史的展開との連関性をめぐる諸問題について、新たな問題提起を試みたものである。(2)「北方と南方-鳥居龍蔵・北海道帝国大学と「南支那」(『北大文学研究科公開シンポジウム「北方的-北方研究の構築と展開』報告書北海道大学大学院文学研究科、2007年3月)は、戦前日本における「南支那」研究のパイオニア的存在である鳥居龍蔵の学問形成を跡付けることによって、「帝国」の知における「南方」研究と「北方」研究の有機的連鎖のあり方の一例を提示した考察である。(3)「歴史学者と「南支那」」(『昭和アジア主義の実像-日本の南進と台湾・「南洋」・「南支那」』(仮題)ミネルヴァ書房、近刊予定)は、戦前日本の学者たちが、おもに歴史学的関心によってどのように「南支那」を位置付けたのか、それが同時代における中国国内の学術動向や西欧東洋学の展開とどのような関連をもっていたと考えられるのかという点を明らかにしたものである。
尿路感染症における多剤耐性菌の迅速診断・迅速疫学診断法の確立

尿路感染症由来のカルバペネム耐性緑膿菌64株を対象に薬剤耐性機構の解析を行い、カルバペネマーゼ産生性に関しては、主に分離されるIMP-1型のST235株の他、日本で初めてIMP-7型のST357株が確認された。また、カルバペネマーゼ非産生株では、産生株において世界中で報告されているST235株、ST357株、ST622株が見られ、薬剤排出ポンプを構成するmexA、mexBの過剰発現や、これらを制御するmexR、nalC、nalDの変異が認められた。またこれらのうち、Ala-186-Thr (nalC)、Ser-163-Ala (nalD)は過剰発現が見られた株に特異的であり、Ser-163-Ala (nalD)は過去に報告が無かった。さらに、非産生株では薬剤透過孔を構成するoprDの発現量低下および変異も認められ、発現量低下が見られた株に特異的な変異のうち、del nt 1190-1217は新規の変異であった。腸内細菌科細菌では、カルバペネム耐性肺炎桿菌18株についてカルバペネマーゼ産生株は14株(77.8%)で、MLSTの結果、ST37が11株と最も多く存在していた。また薬剤透過孔の変異をみたところ、OmpK35は変異が認められなかったものの、OmpK36に変異が見られた株が18株中8株(44.4%)であった。さらには薬剤排出ポンプであるAcrBやOqxBを比較したところ、すべての株において高い発現が認められた。一方。カルバペネム耐性大腸菌23株とESBL産生大腸菌67株をMLVAにてシークエンスにて確定したリピート数の異なるE. coli株をそれぞれの領域毎に抽出し、リピート数の判定をし、MSTによる樹形図を作成した。その系統解析したところ、非常に近縁な株であると判定された。関連施設などよりカルバペネム耐性Escherichia coli 23株について、カルバペネマーゼとESBL遺伝子の解析を行った。その結果、IMP-6型およびCTX-M-2型産生E. coliならびにIMP-6型およびCTX-M-15型産生E. coliが検出された。また疫学検査としてのMultilocus sequence typing (MLST)解析によりこれらの株はSequence type (ST) 131であった。またrep-PCRを用いて疫学診断法においても3種類のカテゴリーに分類された。カルバペネム耐性緑膿菌については、尿路感染症から分離された55株のうち、MBL陽性の39株において、その関連遺伝子につき分類を行うと、IMP-1型13株、IMP-7型20株、IMP-34型3株、VIM-1型3株となった。これらはMLST解析によりclonal complex (CC) 235またはCC357に分類された上述のごとく尿路感染症原因菌に関してカルバペネマーゼ産生菌ならびにその遺伝子検索、そしてその迅速診断法開発としてのMALDI-TOF-MS法については順調に研究は進んではいるが、迅速疫学診断のMultiple-Locus Variable Number Tandem-Repeat Analysis: MLVA法に関して、所属が変わったことなどの理由もあり、まだあまり進められていない状況ではあるため。主に尿路感染症原因菌として関連施設などよりカルバペネム耐性並びに低感受性の大腸菌と緑膿菌ならびにアシネトバクターを中心に125株を収集した。カルバペネマーゼとその関連の薬剤耐性菌として知られるExtended spectrum beta-lactamase: ESBL遺伝子の解析を行い、IMP-6型およびCTX-M-2型産生大腸菌ならびにIMP-6型およびCTX-M-15型の大腸菌が検出された。疫学検査としてのMultilocus sequence typing (MLST)解析によりこれらの株はSequence type (ST) 131であった。カルバペネム耐性緑膿菌ではmetallo-beta lactamase: MBL陽性株で、IMP-7型がその約半数を占め、次いでIMP-1型、IMP-34型、VIM-1型という分布となった。Acinetobacter baumanniiではImipenemに対して57.6% (38/66株)が耐性を示し、そのうち多剤耐性アシネトバクターと判定したのは28.8% (19/66株)であった。blaOXAを有する株は13.6% (9/66株)存在し、そのうちImipenem耐性を示す株は77.8% (7/9株)であった。昨年度までは主に尿路感染症の薬剤耐性菌の検出、関連遺伝子の同定ならびに菌伝搬の形式診断のための疫学診断のためのMLSTの方の結果は出ていたが、その疫学迅速検査・診断法のMultiple-LocusVariable Number Tandem-RepeatAnalysis: MLVA法に関して、あまり実験が進められていない状況であったが、平成29年度にその基礎実験に関してもおおむね進んできており、今後薬剤耐性株にての検討を進めていく。

また、カルバペネマーゼ非産生株では、産生株において世界中で報告されているST235株、ST357株、ST622株が見られ、薬剤排出ポンプを構成するmexA、mexBの過剰発現や、これらを制御するmexR、nalC、nalDの変異が認められた。またこれらのうち、Ala-186-Thr (nalC)、Ser-163-Ala (nalD)は過剰発現が見られた株に特異的であり、Ser-163-Ala (nalD)は過去に報告が無かった。さらに、非産生株では薬剤透過孔を構成するoprDの発現量低下および変異も認められ、発現量低下が見られた株に特異的な変異のうち、del nt 1190-1217は新規の変異であった。腸内細菌科細菌では、カルバペネム耐性肺炎桿菌18株についてカルバペネマーゼ産生株は14株(77.8%)で、MLSTの結果、ST37が11株と最も多く存在していた。また薬剤透過孔の変異をみたところ、OmpK35は変異が認められなかったものの、OmpK36に変異が見られた株が18株中8株(44.4%)であった。さらには薬剤排出ポンプであるAcrBやOqxBを比較したところ、すべての株において高い発現が認められた。一方。カルバペネム耐性大腸菌23株とESBL産生大腸菌67株をMLVAにてシークエンスにて確定したリピート数の異なるE. coli株をそれぞれの領域毎に抽出し、リピート数の判定をし、MSTによる樹形図を作成した。その系統解析したところ、非常に近縁な株であると判定された。さらに尿路感染症由来のカルバペネム耐性菌を収集し、さらなる疫学診断、検索を進めていく予定である。また特に迅速診断法としてのそれら耐性菌に関するMALDI-TOF-MSや上記のMLVA法を進めていきたい。またプラスミド解析ならびに海外株の収集も考えており、本邦株との遺伝子レベルでの差異の検討も重要だと考えている。上述のごとく疫学迅速検査・診断法のMLVAにつき、これまで主に複雑性尿路感染症患者の尿から収集しているカルバペネム耐性大腸菌、緑膿菌、アシネトバクターについての解析を進めていく。また共同研究先のインドネシア株を以前より収集しておりそれら海外株と本邦株の比較も行うことでさらなる迅速診断ならびに疫学診断の意義もまた増していく、と考えられる。
非一様宇宙の量子論

この研究の目的は宇宙の大規模構造の起源を量子重力にまでさかのぼって明らかにすることにあった。特に、そのための道具として微分展開法を適用しようと計画していた。手始めに、微分展開法の数学的な側面を正準形式との関連で研究した。その成果として、ブランス-ヂッケ理論における微分展開法を開発することができた。それにより、重力定数の非一様性がどうゆうふうに成長するのかを明らかにすることができた。また、物理的側面としては、通常の摂動法との関係を具体的に示すことに成功した。さらに、現在座標系によらない摂動計算法の開発を進めており、この方法の有効性を明らかにしていく予定である。上の研究とは別に、比較的現在に近い時代の密度揺らぎの成長の問題を研究した。この研究では,逓減摂動法によって弱非線形効果を取り入れて問題を非線形シュレデインガー方程式に帰着させた。その成果として、密度揺らぎの成長の新しい機構が存在することを示した。ところで、ガルザ-クライン理論では、インフレイションが終わらずに時空が不安定であることが知られている。この宇宙初期における時空の不安定性の問題も宇宙の起源の問題として重要であるが、我々はそれを解決するために正準交換関係の変更を提案し、実際このときに不安定性が回避されることを示した。さらに、これらの理論的な研究と観測との比較のためのデータ解析の新しい方法の開発も研究している。その結果ウェーブレット解析を利用した非線形解析が有効であることをあきらかにすることができている。現在、ウェーブレット解析を利用した新しい統計量の有効性を研究中である。
トランスナショナルな老親介護と老後生活―中国朝鮮族の事例から

本研究は、中国朝鮮族の事例から、移民のトランスナショナルなコミュニティにおける生活と複合的ガバナンスについて解明することを目的とする。これを、特に老親介護と子女教育の問題に焦点を当てて解明を試みる。社会保障システムは国家ごとに成立しているため、国際移動を繰り返す移民は行政サービスを利用する際に不便や不利益を強いられており、本研究はその当事者たる移民の生活に注目する。トランスナショナルなコミュニティにおけるガバナンスは、自らの生活を保護しようとする移民たちの自治的なガバナンスと、移民が居住する国家のガバナンスによって、複合的に成り立ち、それに関する総合的研究を目指す。
堆積底泥の波による再浮遊機構に関する研究

波による軟らかい底質粘土の輸送現象のうち、特に粘土層表面から水層への浮遊現象に着目して、実験と理論の両面から以下の研究を行なった。1.中型二次元造波水路を用いて実験を行なった。底質粘土として含水比200800%のナトリウムモンモリロナイトを主成分とするベントナイトを用いた。波作用下で底泥挙動の観察、底面に形成されるripple(泥漣)形状の計測、底泥含水比鉛直分布の時間的変化の計測、水層内浮遊底泥濃度の場所的分布および時間的変化の計測、水粒子速度の計測を行なった。2.底泥の挙動については以下の知見を得た。水粒子運動による底面摩擦応力の振幅と粘土の粘着力との比が大きくなるにつれて(a)表面粒子の初期移動の開始,(b)リップル(泥漣)の発達,(c)泥層の振動,(d)泥層の破壊,(e)泥層の流体としての波動運動が順に発生する。特に泥層の破壊が生じる場合には現象は定常的とはならず、接水面積が増えるにつれてまた底泥塊が自由に運動するにつれて、底面付近の浮泥濃度が加速度的に増加していくことが観察できた。3.水層内の浮泥濃度の時間的,場所的な変化は一次元の拡散方程式を用いて解析を行なった。その際、底面の境界条件は底泥挙動の観測結果及び底面付近の濃度計測に基づき以下のように定めた。すなわち底泥が振動して界面付近の含水比が時間とともに上昇する場合については底面基準点濃度を時間に比例して増加する関数で与え、また底泥の破壊が生じ底面付近の濃度が加速度的に増大する場合には時間の2乗に比例して増加する関数で基準点濃度を与えた。以上に述べたように本研究では、無次元掃流力の値により底泥の挙動が変化することを示し、さらに底泥挙動の違いによって境界条件を適宜与えることにより浮遊泥濃度分布を説明した。
リスク、ネットワーク、デモクラシー～持続可能な社会経済の制度設計～

社会の持続可能性を脅かす国内外の様々なリスクに対して、人々はネットワークを形成し、事前・事後の対応を行っている。国家もまたリスクへの対応を行っているが、その政治体制が民主的か否かは、国内外のリスクへの対応やネットワークの形成や活動に影響を与え、社会の持続可能性に影響を与える。本研究は、リスク、ネットワーク、デモクラシーの相互関係を明らかにし、持続可能性を脅かすリスクへの適切な対応を可能にする政策・制度の提案を行うことを目的としている。2年目となる2018年度は、経済・公法・国際関係など異なる学問領域の参加者が多様な観点から研究テーマに関わる研究を報告・議論する定例研究会を9回開催し、既存の研究について、そして新たな研究のアイディアについて議論する機会を持った。さらに年度末には、中国の研究者3名、韓国の研究者2名、欧州の研究者1名を招聘し、国際ワークショップを開催した。東アジアで進行している少子化(低出生)の問題の実態とそれが社会・経済にもたらすリスクに関する理解を深めるとともに、そのリスクへの家族やコミュニティという社会的なネットワーク(人々のつながり)による対応、そして政府による対応の現状とあり方について、東アジア諸国と欧州諸国の比較なども行いながら議論を重ねた。2018年度の研究会では、主に経済に関わるリスクへの、ネットワークや政府による対応に関する研究を中心に議論を行った。その成果は、少しずつではあるが着実に学会や論文で報告されてきた。災害や紛争に関わるリスクやそれらへの国際的なネットワークや国家による対応に関しては、定例研究会ではあまり取り上げられなかったが、その問題に取り組む研究者は、定例研究会での議論も取り入れながら、国内外の学会や論文などで研究成果の発信を行った。2018年度は、異なる学問領域の参加者が相互理解を深める機会を作りながら、リスク、ネットワーク、デモクラシーという3つの要素を包括的に解明する研究に資するような研究の報告と議論を行うために、研究者そして研究協力機関の実務家が参加する研究会を9回し、年度末の研究会は6名の海外の研究者を招聘しての国際ワークショップとして開催した。本研究の基盤となる基礎研究に関しては、2018年度中にリスク、ネットワーク、デモクラシーの相互関係に関する理論的仮説を構築し、作業仮説として提示することを計画し、その成果は定例研究会でも共有されてきた。ただ、相互関係は複雑で多様であることも明確になり、1つの理論体系・仮説として提示することの難しさも明らかになった。そのような状況で、相互関係の多様性を、いくつかのパターンに類型化し、応用研究の基礎となる理論的枠組みを明確にすることを目指したが、フィールド・ワークを含む応用研究に時間を取られ、そのような基礎研究(理論的枠組み)の確立にまでは至らなかった。その点で、進捗状況に若干の遅れがみられる。しかし、基礎研究に携わる研究者は、それぞれ基礎理論の研究のみならず応用研究にも取り組み、定例研究会および国際ワークショップでの意見交換そして海外の大学や研究機関での意見交換などを行ってきている。そのような研究を踏まえて、2019年度は、応用研究の基礎となる理論的枠組みを論文としてまとめることで、応用研究そして持続可能な制度設計の議論に資する基礎理論の確立に取り組む計画である。2019年度は、これまで行ってきた基礎研究と応用研究の成果を踏まえて、研究を深めていく。その進捗や成果については定例研究会で共有し、経済・公法・国際関係という異なる研究領域の研究者が集まる研究会の特性を活かした議論を積み重ねていく。基礎研究の確立に若干の遅れはあるが、基礎研究と応用研究は、お互いに刺激し合いながら、それぞれ研究を深めていくという研究計画を当初より持っていたため、研究計画の大きな変更は必要ない。2019年度も年間10回ほどの研究会を開催し、2019年度も年度末の研究会は国際ワークショップとして開催予定である。定例研究会では、これまで十分に議論できていない「紛争」に関する基礎的・応用的研究も取り上げるとともに、これまで以上に多様な研究者を積極的に招聘し、意見交換や議論を通じて、研究課題への理解を深め、研究の幅を広げることに努める。応用研究では、引き続き事例分析を重視し、国内外でのフィールド・ワークや国内外の研究者との意見交換・共同研究を行い、その研究成果を公表する。そして、研究会や国際ワークショップなどでの応用研究の報告を通じた仮説検証や議論を踏まえて、基礎研究に関わる研究者は、基礎理論をさらに洗練させ、その確立に取り組む。2017年度および2018年度の国際的な研究活動を通じて、リスク、ネットワーク、デモクラシーの相互依存関係に関しては、海外の研究者の関心も高く、世界で起こっている様々な問題を解明するために有用であることを確認できた。2019年度も、海外の研究者との意見交換や議論を積極的に行い、世界的な視野を持って本研究課題に取り組んでいく。なお、2019年度末の研究会では、基礎研究および応用研究を振り返り、成果のとりまとめを意識した集中的な議論を行い、最終年度である2020年度に豊かな研究成果を生み出せるように準備する。社会の持続可能性を脅かす国内外の様々なリスクに対して、私たちはネットワークを形成し、事前・事後の対応を行っている。

平成29年度は、初年度ということで、経済・公法・国際関係など異なる学問領域の参加者が相互理解を深める研究会を4回開催し、既存の研究について、そして新たな研究のアイディアについて学び合う機会を持った。さらに年度末には、中国の研究者5名とバングラディシュの研究者1名を招聘し、国際ワークショップを開催した。そこでは、自然災害リスクや環境リスクへの地域コミュニティによる対応と政府の関係性に関する各国の経験を共有し、リスクへの望ましい対応のあり方についての議論を重ねた。このような研究会および国際ワークショップでの研究者の交流からは、まだ具体的な研究成果は生み出されていないが、そこでの意見交換や研究交流を通じて、参加者は大きな刺激を受けており、平成30年度以降の研究成果に結実していくことになるだろう。平成29年度に生み出された研究成果には、社会の持続可能性を脅かす様々なリスクやそれらへの対応に関する分析、家族、地域コミュニティ、政府などのネットワークによるリスクへの対応の分析、そして民主主義(デモクラシー)という政治体制のあり方に関する研究など、各研究者の本研究課題につながる研究の成果が見られる。その多くが英語での研究成果である。平成29年度は、基礎研究に関わる研究会を中心に開催し、異なる学問領域の参加者が相互理解を深める機会を作るとともに、リスク、ネットワーク、デモクラシーという3つの要素を包括的に解明する研究を展開させるために、既存の研究についてお互いに学び合うという計画を立て、研究者のみならず実務家も参加する研究会を4回、6名の海外の研究者を招聘しての国際ワークショップを1回開催した。平成29年度中に、リスク、ネットワーク、デモクラシーの相互関係に関する理論的仮説を構築し、作業仮説として提示することを計画していたが、平成29年度前半に行っていた過年度までの研究成果(英文図書)の取りまとめに、想定以上に時間を取られてしまい、理論的仮説の構築および提示にまでは至らなかった。その点で、進捗状況に若干の遅れがみられる。しかし、そのような理論的仮説を生み出すためのインプットは、研究会および国際ワークショップでの意見交換そして海外の大学や研究機関での意見交換など平成29年度の研究活動の中で行ってきており、本年度(平成30年度)のできるだけ早い時期に、基礎研究の成果としての理論的仮説の構築・提示を行う計画である。社会の持続可能性を脅かす国内外の様々なリスクに対して、人々はネットワークを形成し、事前・事後の対応を行っている。国家もまたリスクへの対応を行っているが、その政治体制が民主的か否かは、国内外のリスクへの対応やネットワークの形成や活動に影響を与え、社会の持続可能性に影響を与える。本研究は、リスク、ネットワーク、デモクラシーの相互関係を明らかにし、持続可能性を脅かすリスクへの適切な対応を可能にする政策・制度の提案を行うことを目的としている。2年目となる2018年度は、経済・公法・国際関係など異なる学問領域の参加者が多様な観点から研究テーマに関わる研究を報告・議論する定例研究会を9回開催し、既存の研究について、そして新たな研究のアイディアについて議論する機会を持った。
タンパク質のフレキシビリティーが標的分子認識機能において果す役割の解析とその制御

本研究は、このような見られるタンパク質の可撓性あるいはフレキシビリティーと特異的分子認識能との関係を、主に圧力揺動を中心として解析し、その結果を持って新たなる分子認識能を有するタンパク質の創出に展開することを目的とする。高圧力としては50MPa300MPaの可逆的変化領域と350MPa以上(<700MPa)の不可逆的領域とに区分して検討し、これらの領域での通常条件下とは異なる触媒機能の発揮の根源となる構造上の変化をとらえ、触媒・分子認識能の詳細な変化を探求した。(1)タンパク質・酵素系におけるフレキシビリティーの解析と分子認識機能の制御では、プロテアーゼを中心にとりあげ、酵素反応速度論的解析とタンパク質-標的分子間相互作用解析を常圧・高圧で行う一方、構造的解析には高圧下・復圧下での蛍光測定、IR測定を行う。あわせて、化学的メモリー法(高圧下でのレポーター分子による修飾・高圧下でのタンパク質分解・フレキシビリティー制限下でのアフィニティーラベル)などex situなものを重要な方法論としin situ分光法を補足したが、今年度は、サーモライシン・ヴィメライシンなどの金属プロテアーゼについて、温度・圧力の広い範囲における活性・構造相関図を得ることに成功し、特に高圧力下条件で特異な活性や、温度・圧力間antagnismを観測することができた。(2)タンパク質モデルの標的分子認識機能の解析では、エラスチン様人工配列ペプチドの開発・調製に成功するとともに、イオン性基と水素結合性基および疎水基を持ったビニルコポリマーについて、その高次(集合)構造と低分子補足(認識)能の解析を行うことができた。
新しいvasopressin受容体(Vp)の構造と機能に関する分子薬理学的研究

初年度に明確にできたVp受容体の腎組織内局在の状況証拠をもとに更にその実態を追求するためにVp受容体のクローニングを以下の方法で試みた。1、クローニングの材料の選択:我々はVp受容体のクローニングの材料として初年度に樹立したSV-40largeT抗原導入トランスジェニックマウスから微小単離法で採取した近位尿細管起始部(S1)由来の細胞が本目的に最適と考え同細胞のスクリーニングを試みた。すなわち非クローン細胞及び単個培養法で得られたクローン化細胞のAVP応答性を細胞内にFura-2をloadし細胞内カルシウム濃度(〔Ca^<2+>〕_i)を測定してVp受容体の発現の最も高い細胞の選択を試みた。その結果AVP反応性は非クローン細胞およびクローン化細胞22クローン中10クローンで認められた。この高いVp受容体発現が認められた細胞をクローニングの材料として用いることとした。2、PCRクローニング:既に構造が決定されているV_1、V_2及びオキシトシン受容体は膜貫通部位においてアミノ酸配列が極めてよく保持されている。そこでVp受容体もこれらと類似性をもつと考え、そのアミノ酸配列を基にdegenerative primerを作製し、上記の細胞から抽出したRNAを鋳型として鋳型量、塩濃度、サイクルそして厳密性について数々の条件でRT-PC法を行なった。しかしながら本報告書作成の時点では予想される長さのDNA増幅は認められていない。3、実験手法を変えて、アフリカツメガエルの卵細胞を用いた発現クローニング法でVp受容体cDNAのクローニングを目下企画中である。初年度は当初の計画を若干変更し、Vp受容体のラットネフロンでの局在を確認すると共に、cDNAクローニングを容易にするためのVp受容体発現細胞の作出に主力を注ぎ、以下のような新知見を得た。1)ラットネフロンにおける放射性AVPの結合実験:本研究の発端となった実験はAVPによる細胞内カルシウムの増強効果が従来知られていたV_2受容体局在の集合尿細管以外の近位尿細管にも認められたことである。そこで、^3H-標識AVPを用いて単離ネフロン各分節での特異結合を検索した。集合尿細管のAVP特異結合はV_1とV_2の拮抗薬の存在により完全に消失した。これに対して近位尿細管での特異結合はV_1及びV_2拮抗薬の存在により全く影響されず、V_1とV_2とは異なるAVP結合受容体が存在することを確認できた。2)Vp発現細胞株の樹立:ラットの近位尿細胞管起始部(S_1)と同様、マウスのS_1にもVp受容体の存在を細胞内カルシウムシグナルの増強効果で確認することができた。そこでSV40-T抗原をコードする遺伝子を胚に導入して作出したトランスジェニックマウスのS_1を無菌的に採取して培養に付した。約12ヶ月に細胞は対数的増殖とを示し、継代が20代以上も続けられ、その間に細胞の形態は初代と同様に維持された。S_1に特有のアンモニア産生能も、この培養細胞では高値を示した。AVPによる一過性の細胞内カルシウム濃度も見られ、マウス新鮮ネフロンのS_1と同様の反応性が維持されていた。この細胞群をクローン化して本報告書作成時点で、28種類のクローン化細胞の樹立に成功した。これらの中でVpを発現している株を同定し、大量培養により次年度にはVp受容体のcDNAクローニンを開始する所存である。
高速回転核変形と内部対称性

原子核構造の研究において最も重要な課題は,変形でありそれに伴う回転運動である。変形した原子核の回転運動は内部座標を導入し,その座標系の回転と内部運動に分離して取り扱われる。内部状態は核種によってそれぞれ内部対称性を持っていて、スピン系列などに見られるように回転バンドを特徴づけている。この研究課題のもとで,原子核の回転運動が速くなるにしたがって,変形がどのように成長し,その内部対称性がどのように変化していくか,内部対称性を特徴づける変数の動的振る舞いについて,幾つかの成果が得られた。多くの核種の低い角運動量状態では,軸対称性があると考えられている。集団的回転運動は対称軸に垂直に起こるから,回転を始めると自ずから軸対称性は壊れる。その際変形が回転軸方向に延びるか縮むかは,核種や角運動量領域によって異なる。この研究課題でも,オスミウム182で,基底バンドでは延びるのに対し回転整列バンドでは縮むことを示した。この現象はシグナチャー逆転現象として現われる可能性がある。事実,ボア模型で回転・振動の結合符号を人為的に逆転することによってシグネチャー逆転現象が再現できることを,強結合模型を使って示した。非軸対称性が成長すれば内部座標軸から参照した角運動量の方向が運動するワブリングの自由度が重要になってくる。これらの運動は非線型性が強く,微視的取扱いには時間に依存する平均場近似が適切であると考えられている。この方法は古典的描像をもっているため量子化が必要で,量子化の手続きとして周期解を求める必要がある。この研究課題では,非軸対称性を表わす力学変数ガンマとワブリングの自由度が織りなす動力学を研究した。内部座標系を導入する方向における古典量子化の方法を提示し,可解模型に対し実行し,その方法の妥当性を検証した。原子核の回転運動で最も大切な量の一つは慣性能率で、とくに四重極変形の主軸と慣性主軸の関係はとくに興味がある課題を提供する。当研究課題である高速回転核の変形と内部対称性はこの課題と深い関係にあって、変形の非軸対称性と指標の異なるバンドのエネルギ-のずれは、回転整列のしかたを通して上述の関係についての重要な情報を与えるものと考えられる。その典型的なものとして指標逆転現象が挙げられる。当研究課題で今期、高スピンでの指標逆転を説明するため、いくつかの模型による計算がなされ、いくつかの際立った結論が導かれた。回転振動模型を、強結合基底を使って、陽子の侵入軌道の粒子と回転振動系の相互作用を取り扱った。回転ーガンマ振動の結合を局所回転のない渦無し流体模型から得られる慣性能率の非軸対称パラメタ-の依存性から導かられるものを使うと、指標逆転は再現されないが、意図的にその符号を変えると、指標逆転が現れる結果が得られた。しかも、基底バンドには現れないで、回転整列バンドに現れることが特徴的で、実験事実と符合する。侵入軌道に関係した簡単な配位を考える限り、意図的な符号の反転する以外指標逆転現象を再現はほとんど不可能と考えられる。しかし、この意図的な符号の逆転は、核マイスナ-効果のある量子流体では物理的には多少不自然なところがあり、渦糸を考慮した流体の回転運動も研究しなければならない。一方、粒子一回転結合模型を使って、芯の非軸対称の四重極変形と三軸非対称な主慣性能率での主軸の取り替えをおこなった場合も、指標逆転が現れるが、おおくの配位を考慮にいれると、指標逆転を消失してしまう。このように、指標逆転現象の再現には、不安定なものがあり、今後の詳細な研究が待たれる。