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光格子中超低温イッテルビウム原子気体を用いた量子凝縮相の研究

核スピン5/2を持つフェルミ同位体173YbによるSU(6)系フェルミモット絶縁体の生成とポメランチュク冷却法のスピン増強効果の実証、ボース・フェルミ混合系における混合モット絶縁体相の生成と同定、高次スピン対称性を持ったフェルミ・フェルミ混合系の実現、などに成功した。また、光フェッシュバッハ共鳴法を、ボース凝縮およびp-波相互作用するフェルミ原子系に適用し、基底および準安定状態間の磁気フェッシュバッハ共鳴を発見した。イッテルビウム原子を3次元光格子に導入してハバードモデル量子シミュレーション実験を行った。特に、ボース・フェルミ同時モット状態を生成し、斥力系では、SU(6)のスピン対称性を持つフェルミオンの冷却効果(ポメランチュク冷却)が働くことを明らかにした一方、引力系では、ボソンとフェルミオンからなる様々な複合粒子が生成されて、その結果、有効的な粒子数が減少し、格子中での温度が高くなることを観測し説明することに成功した。また、原子間相互作用を制御することは様々な量子相を発現するのに重要な要素であり、その開発を行った。特に、p-波の相互作用を光で変化させる方法を開発した。具体的には、二つの、p-波に関する光会合共鳴を用いて、一方を相互作用変調用に強励起して、もう一方を相互作用の変化のモニタ用として用いて測定を行い、特徴的な非対称な振る舞いを観測することに成功した。また、これに関連して、低温と比較的高温で、光会合スペクトルを広スペクトル範囲で測定し、その振る舞いからs-波共鳴およびp-波共鳴を同定することに成功した。また、光格子中で、高強度の光会合レーザーを照射することにより、光格子間のトンネリングを抑制する現象、いわゆる量子ゼノ効果に関する実験を行った。その結果、ほぼ期待される振る舞いを観測することに成功した。また、全く新しい量子混合系として、イッテルビウムをリチウム原子の混合系を生成することに成功した。これは、近藤格子モデルの検証や、協同ポメランチュク冷却による量子磁性実現の可能性を開くものとして、大変重要な成果である。まず、研究計画全体に関わる基礎的な実験技術の整備として、「大量の原子数の量子縮退したYb原子気体を安定に光格子中に生成する技術の確立」を行った。特に、フェルミ原子の173Ybでは、フェルミ温度の20%の温度にまで冷却した気体を3次元光格子にほぼ断熱的に導入することに成功した。そして、次に、異重項遷移光会合による"散逸"の導入による超流動・絶縁体転移の人工的制御」、すなわち量子ゼノ制御について、最適なパラメーターを探して実験を行い、ほぼ実現することができた。「3重占拠格子点での3体束縛状態への光会合」についても研究を進めることができた。Yb原子に特有の高効率光会合を光格子中のn=3のモット状態に適用し、分子と原子の散乱長から期待される3体状態の束縛エネルギーの周辺を精密に光会合の共鳴を探索した。現在のところ検出には至っていないが、検出には十分な感度を有することが判明したため、今後、より広い範囲を探索することにより検出できると考えている。また、「特殊光学吸収イメージングによる2次元光格子の超高空間分解能観測」についても進展し、2次元系の生成、高いNAのレンズ系による吸収イメージング画像の観測、トラップ原子からの微弱発光の観測、などに成功した。さらに、「ロスのほとんどない光フェッシュバッハ共鳴による相互作用制御」のための長寿命の準安定状態における分子の共鳴の探索を行った。現在のところ観測には至っていないが、分子を直接観測する方法を確立し、光格子中で基底状態分子が約8秒という非常に長い寿命を持つことを見出した。この手法は、準安定状態における分子の共鳴の探索に非常に有効であると考えられる。まず、異重項遷移を用いたレーザー分光により、これまで研究が困難であった、常流動/モット絶縁体クロスオーバーの振る舞いを詳細に調べた。温度が十分低温の時には、原子集団の密度は高く、2重占有の割合も大きいが、温度が高くなるにつれて、2重占有の割合が減少することを、レーザー分光により明らかにすることに成功した。また、1064nmと532nmの光格子、および直交する2つの532nmの光格子の干渉、をそれぞれ組み合わせた興味深い多重バンド構造をした光格子系を実現した。確認は、多重物質波干渉を観測することにより、行った。それぞれの光格子の強度をコントロールすることにより、様々な光格子系を準備することが可能になった。これらを組み合わせることにより、今後、Lieb格子を構成することが可能になり、平坦バンド強磁性等の興味深い物性を調べる理想的な系とすることができる。さらに、基底状態と準安定状態との間の磁気フェッシュバッハ共鳴を発見し、それを原子間相互作用の異方性による、新しいメカニズムであることを突き止めた。174Ybボース同位体の場合には、さらに、角運動量が2以上の状態による、形状共鳴状態が、フェッシュバッハ共鳴の閉チャネルとなっていることを突き止めた。

また、新たに、171Ybボース同位体においても、原子ロスの振る舞いから、磁気フェッシュバッハ共鳴を発見した。そして、ボース同位体の場合と同様に、高分解能レーザー分光により、定量的に散乱長の変化を調べた。これは、今後、異なる電子状態間のクーパー対の生成の形成により、非常に新規性の高いバーディーン・クーパー・シュリーファー状態を生成する可能性を示唆し、大変興味深い結果である。予定していた課題のほとんど、すなわち、超低温量子縮退原子の安定的生成、量子ゼノ効果の観測、2次元ボース凝縮の2次元光格子導入と吸収イメージング画像の観測、分子の直接的高感度検出法の確立、を実現できている。3体光会合共鳴の高感度探索、や光フェッシュバッハ共鳴のための長寿命の準安定状態における分子の共鳴の探索、などは、共鳴を見つけてはいないが、探索方法は確立させることができているため、研究は順調に推移していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究は順調に進んでおり、特に大きな変更は必要なく、当初の計画通り進めることで、研究目的を達成できると考えている。3体光会合共鳴の高感度探索、や長寿命の準安定状態における分子の共鳴の探索、などの方法は確立させることができているため、あとは、実際に実験を行うことで達成できると考えている。
ポーラロン型ポリラジカルを用いた有機磁性体の構築とその磁気物性に関する研究

ポ-ラロン型の有機強磁性ポリマーの合成に向けて、その構成単位となる各種オリゴマー分子の検討を行った。具体的には、パラフェニレンジアミンを含む種々の新規なポリラジカルの合成を行った。さらにそれらの分子構造、電子構造を実験的ならびに理論的に明らかにした。1.パラフェニレンジアミンがメタフェニレンでつながった形の直線状のダイマー及びトリマー、さらにベンゼン環の1、3、5位でつながった星状トリマー合成に成功した。得られた分子について、各種スペクトルおよび酸化還元電位測定を行った結果、各パラフェニレンジアミン単位を効率的に酸化することが可能であり、発生したポーラロン間に強磁性的相互作用が働き、高スピン状態が基底状態となることが明らかになった。2.パラフェニレンジアミンを含む大環状芳香族アミンの合成に成功した。得られた分子について、各種スペクトルおよび酸化還元電位測定を行った結果、1.と同様に発生したポーラロン間に強磁性的相互作用が働き、高スピン状態が基底状態となることが明らかになった。3.分子軌道法や密度汎関数法により、1.や2.で得られたオリゴマーの各種酸化状態の電子状態の計算を実施した結果、パラフェニレンジアミン単位の分子内での配置を変えることにより、電子状態を自在に変えられることを示唆する結果が得られた。本研究で得られたオリゴマーの拡張系はさらに興味深い結果をもたらす可能性が高い。パラフェニレンジアミンをユニットとして含む種々の新規なポリラジカルの合成を行なった。具体的には、パラフェニレンジアミン単位がメタフェニレンでつながった形の直線状のダイマー及びトリマー、さらにベンゼン環の1、3、5位でつながった星状トリマーの合成に成功した。得られた分子について、各種スペクトルおよび酸化還元電位測定を行なった結果、各パラフェニレンジアミン単位を効率的に酸化することが可能であり、しかも、それらの酸化電位は低いことがわかった。直線状トリマーにおいては、末端の2つのパラフェニレンジアミン単位がほぼ同時に酸化され、その後中心の単位が酸化されることがわかった。各種酸化剤を用いて、これらのオリゴマーを酸化し、電子スピン共鳴法により、発生したポーラロン間の磁気的相互作用を調べた。その結果、直線状のダイマーでは、ジカチオン状態において、2つのポーラロン間に強磁性的相互作用が働き、三重項が基底状態となることが明らかになった。しかしながら、直線状および星状のトリマーにおいては、ちょうど3当量の一電子酸化剤を作用させても、予想された四重項種に帰属されるスペクトルが得られず、三重項種のスペクトルが得られた。これらの三重項種はいずれも基底状態であり、発生したポーラロン間には確かに強磁性的相互作用が働いていることはわかったが、どの様なポーラロンが発生しているのかについては電子スピン共鳴法からはわからなかった。そこで分子軌道法による、各種酸化状態の理論計算を実施した結果、トリマーにおいては四重項と二重項の状態はエネルギー的に近接していることがわかった。次年度においては、実験的にトリマーの酸化体の電子状態を突き止めるとともに、パラフェニレンジアミン単位の分子内での配置を変えることにより、より高スピン状態を発生しやすいと考えられる分子の合成ならびに酸化体の磁気物性解析を行なう予定である。
家訓・遺言等よりみる民衆の宗教・倫理観

本研究は、日本の主要な地域を、関東と周辺地帯、近畿と周辺地帯、真宗篤信地帯の三地帯に区分し、収集した徳川期の家訓・遺言等から精神的規範性をもつものを選び、豪農商層の信仰と倫理、および彼らの役儀観を通して通俗道徳の一般民衆への浸透がどの程度なされているかをみたものである。(1)関東と周辺地帯。ここでは天・神・仏・祖霊等が複合的に崇拝され、祈祷等を求める呪術的な観念が極めて強い。また通俗道徳の実践が説かれるが、それは致富の手段と考えられている。なお、この地帯では1760年頃より豪農商層に村役を忌避する観念が高まり、彼らの獲得した通俗道徳の一般民衆への浸透は断絶すると思われる。(2)近畿と周辺地帯。ここでは真宗門徒の阿弥陀如来に対する首神崇拝と、他門徒の複合的崇拝とが併存するが、全体として呪術的観念は少ない。また通俗道徳の実践はそれを信仰の証とするもの(真宗門徒)と、天命に叶い家の繁栄につらなるとするもの(他門徒)の双方がある。なおこの地帯では役儀を忌避する観念は少なく、豪農商層のもつ通俗道徳は一般民衆に浸透しており、特に儒教による教化が強くみられる。(3)真宗篤信地帯。ここでは弥陀一仏に対する首神崇拝が確立している。そして通俗道徳の実践を主に精神的な富者になるためとする。また民衆の多くが信仰と道徳の実践を不即不離のものとし、それは寺院を中心とする宗教教育を通して教化される。なお、役儀観においても、それが村役人であれ道場役であれ、ともに誠実に勤めることを謳っている。(3)真宗篤信地帯。1.平成9年度は主として関東とその周辺地域の史料収集にあたった。即ち、関東に静岡・山梨長野を加えた1都9県の都・県立図書館を中心に地方史誌類から家訓・遺言・村掟・若衆規約・宗教的謁規約等の史料を集めた。2.収集史料の中心となる家訓・遺言等は合計76点に及ぶ。なお家訓・遺言類以外に民衆の宗教=進行・倫理=道徳・風俗=習慣に関する多数の史料を収集した。3.これらの史料は現在基礎的な整理が終って本格的な解析・研究にとりかかっているところである。現在までに言いうることは次の点である。4.上記の地域における民主の宗教=進行の原型は、報告書が従来研究してきた真宗筺信地域において阿弥陀如来一仏への単神崇拝的性格の強いのに対し、仏教・神道・修験道・各種多様の民間信仰等の雑多な諸宗教に関係し、極めて複合的な信仰地幣といえる。5.加えて真宗の人間精神の永遠の安住(極楽往生)を求めるのに対し、現世利益を求める加持祈祷的性格が強い。これはM.Weberの言う「呪術の園(Zaubergarten)」そのものである。そこに諸神仏の霊験を求めた選択が生まれる(流行神とスタレ神)。6.これらの諸宗教は民衆に戒律ないし倫理的要請をほとんど課さない。徳川中後期以後に報徳学や性理学などの各種文化改革が進行するが、原型があまりにも呪術的であるために、民衆の合理化は十分達成されていないように思われる。1.平成10年度は近畿の2府5県に加え、愛知・岐阜・岡山・鳥取・島根・香川・徳島・山口の2府13県の府県立図書館等で史料収集にあたった。2.収集史料の中心となる家訓・遺言等の他に,民衆の宗教・信仰、倫理・道徳、風俗・習慣に関する多数の史料を収集した。

4.家訓・遺言等の内容として注目すべき点は、東日本に18世紀中頃から多数みられる「村役の忌避」(村役人につくことを避ける傾向)を記したものが少ないこと。これは所謂「関東農村の荒廃」に対し、この地帯における村落の状況の相対的安定のためと思われる。5.関東と同様複合的信仰地帯といえるが、修験道寺院が少ない。これが呪術に対する消極的態度=生活の合理的態度を生み、天理・金光・黒住教の近代的宗教を生み、後年の大教団に育てた基盤と思われる。6.また儒教の影響が強く、村落上層者への儒教教育→その生活態度の下層者への影響・浸透によって民衆の生活態度の合理化が一定度の進展をみせたと思われる。平成11年度は主として北陸・東山の真宗篤信地帯(福井・石川・富山・新潟・岐阜県)と西日本の真宗篤信地帯(広島・山口・大分・福岡・熊本県)を中心に調査し、その他大阪・奈良・岡山県等を補助的に調査した。家訓・遺言類を中心に資料を収集したが、その他多数の民衆における宗教・倫理に関する史料をも採取した。家訓・遺言類は史料を解析し論文にまとめた。その要点は以下の通りである。1.この地帯における信仰は弥陀一仏に対する首神崇拝で、宗教関係が比較的単純であり、旦那寺との関係が特に強調される。すなわち旦那寺に身分相応に勤め、僧侶からの聴聞の必要が述べられる。また弥陀一仏への首神崇拝によって現世利益的な祈祷行為を排除し、病気に際しても医薬の尊重を謳っている。2.民衆の倫理観は、勤勉・節倹・忍耐・正直など禁欲的な側面が一きわ強く、凶作・飢餓等に際し救恤の必要が強調される。3.この地帯の豪農商の役儀観については、村内における勧農・教導を謳ったものが多い。また真宗寺院の教導が行き届き民衆の上層から下層までが同一の信仰と倫理をもち合理的・倫理的な生活態度が成立しているといえる。家訓・遺言類以外の多数の収集史料については、目下日本の主要地域を三つの地帯に区分し、近代化に視点をすえた宗教社会史の研究をすすめているので、その研究の中で活用していきたい。
ハニカム流路フィルター壁内バイパス流による能動的スス捕集と低温酸化その場計測

ディーゼルエンジンは熱効率が高く,二酸化炭素の排出量が少ないことから有効な動力源と注目されている一方で,排ガス中に含まれている粒子状物質(PM)が人間に対する健康被害・環境汚染に対しての問題がある.排ガス中に含まれるPMはディーゼル微粒子フィルター(DPF)によって抑制される.DPFは多孔質体であり,その表面にPMが捕集され,この表面を表面空孔と呼ぶ.本研究では,DPF表面空孔の形状による圧力損失の挙動の違いを確認し、DPFの最適構造を示唆することを目的とした.挙動の違いは数値計算を利用し行った.その結果、DPFの表面空孔の形状に依存したPM堆積後の圧力上昇を招くが,その時間経過,到達圧力損失も空孔形状によって大きく異なることがわかった.また,圧力損失が,PM堆積量以上にDPF内に分布する表面空孔形状に影響するため,DPF作製における表面空孔の設計は非常に重要な因子であることが定量的に理解される.本モデルの範囲では,空孔深さを10 μm以下に抑えるような作製の方法でその形状をできるだけ平たい状態にする必要があることが,実機を想定した数値比較で明らかになった.本研究では,DPF設計のための表面空孔深さ,形状とPM堆積量,圧力損失の関係を考察するモデル式を導くとともに,実機を想定した数値比較によって形状の影響を考察した.表面空孔形状を知れば,圧力損失を見積もることができ,そのときの全PM量も評価できることが原理的に示された.平成28年度に予定していた実験計画を変更し、ディーゼル微粒子フィルター(Diesel Particulate Filter: DPF)の設計を目的とした数値計算の有益性を重視して研究を行った。粒子状物質(Particuleta matter: PM)のほとんどはDPFの表面空孔で捕集されその際の圧力損失上昇率が一番高くなる。圧力損失の上昇を抑えるために、最近ではDPF製造技術の向上に伴い、壁面や孔形状の最適化手法の確率が求められている。主にPM堆積の際に圧力損失の上昇を抑え、堆積量が多くなる新規DPFの設計を試みた。表面空孔が圧力損失の上昇において主要な因子であることから、その形状や深さによる圧力損失の挙動の解析、さらには設計指針の提案を考えた。DPF設計のための表面空孔の深さ、形状とPM堆積量、圧力損失の関係を示すモデル式を導き、実機を想定した数値比較によって形状の影響を考察できた。その結果、圧力損失の上昇は表面空孔内のPM堆積量以上に表面空孔形状に依存することがわかった。すなわち表面空孔形状を知れば、圧力損失の見積もりができ、その時の全PM量も評価できることを原理的に示した。定量的な評価については、実ハニカム材の形状トレースに基づいたモデル化必要であると考えられ、今後の課題である。また、低温かつ均一に堆積したPMを酸化させるための触媒の担持位置を決めることによって、DPF全体の設計となるため、触媒とPMの反応メカニズムを解く必要がある。提案した研究計画のPM堆積について、既存のDPFを用いいるのではなく、現在の要求に合ったDPFの設計指針を立てることが重要と判断し、研究内容を変更し基礎解明を重視した。そのため、モデル化に時間がかかり、研究が予定よりやや遅れた。また産前産後休暇を取得し研究内容を変更したため、研究成果が論文や学会にて発表できなかったため。昨年と同様に平成29年度に予定していた実験計画を変更し、ディーゼル微粒子フィルター(Diesel Particulate Filter: DPF)の設計を目的とした数値計算の有益性を重視して研究を行った。ディーゼルエンジンからの排ガスに含まれる粒子状物物質(Particulate Matter: PM)は表面空孔で捕集されることが先行研究からわかり、昨年行った数値計算の結果とも一致した。さらに圧力損失の上昇は表面空孔内のPM堆積量以上に表面空孔形状に依存することがわかった。昨年度課題にあげた、定量的な評価については、実ハニカム材の形状トレースに基づいたモデル化および低温かつ均一に堆積したPMを酸化させるための触媒の担持位置を決めることによって、DPF全体の設計となるため、触媒とPMの反応メカニズムを解くために本年度は以下のことを行った。PMをより効果的に酸化させるための触媒担持位置を決定するために、粒子が表面空孔の底から堆積し始めるメカニズムの解明を研究をした。手法は汎用物理シミュレーションソフト(COMSOL MULTIPHYSICS)を使用した。その結果、表面空孔の変化率が変動している箇所から一定になる箇所(先行研究等で表面空孔の底とされているところ)の流速が遅くなり、拡散さえぎり効果が有効になるためPMがDPF壁面に捕集されることがわかった。このPM堆積がきっかけとなり表面空孔への堆積が始まる。この効果を数値計算およびシミュレーションに取り入れ、DPF全体の設計を行うが今後の課題となる。提案した研究計画のPM堆積について、既存のDPFを用いいるのではなく、現在の要求に合ったDPFの設計指針を立てることが重要と判断し、昨年と同様に研究内容を変更し基礎解明を重視した。産前産後休暇を取得し研究内容を変更したため、研究成果が論文や学会にて発表できなかったため現在までの進捗状況は予定より遅れている。

ディーゼルエンジンは熱効率が高く,二酸化炭素の排出量が少ないことから有効な動力源と注目されている一方で,排ガス中に含まれている粒子状物質(PM)が人間に対する健康被害・環境汚染に対しての問題がある.排ガス中に含まれるPMはディーゼル微粒子フィルター(DPF)によって抑制される.DPFは多孔質体であり,その表面にPMが捕集され,この表面を表面空孔と呼ぶ.本研究では,DPF表面空孔の形状による圧力損失の挙動の違いを確認し、DPFの最適構造を示唆することを目的とした.挙動の違いは数値計算を利用し行った.その結果、DPFの表面空孔の形状に依存したPM堆積後の圧力上昇を招くが,その時間経過,到達圧力損失も空孔形状によって大きく異なることがわかった.また,圧力損失が,PM堆積量以上にDPF内に分布する表面空孔形状に影響するため,DPF作製における表面空孔の設計は非常に重要な因子であることが定量的に理解される.本モデルの範囲では,空孔深さを10 μm以下に抑えるような作製の方法でその形状をできるだけ平たい状態にする必要があることが,実機を想定した数値比較で明らかになった.本研究では,DPF設計のための表面空孔深さ,形状とPM堆積量,圧力損失の関係を考察するモデル式を導くとともに,実機を想定した数値比較によって形状の影響を考察した.表面空孔形状を知れば,圧力損失を見積もることができ,そのときの全PM量も評価できることが原理的に示された.1)DPFのフィルター全体の設計を行うため、数値計算によるPM堆積過程及び酸化過程のモデル化を完成させる。堆積過程についてはPMの堆積過程をPMの凝集過程を取り入れモデルを構築する。酸化過程においては低温および均一にPMを酸化するための触媒担持位置の検討を行うため、触媒とPMの酸化反応のモデル化を行う。2)TEMを用いて、触媒とPMの酸化反応経路を明確にする。PMの低温酸化を行うためには触媒を有効的に使用する必要がある。触媒(例えばCeO2やZrO2)を担持させた場合、低温酸化か可能であることは分かっている。しかし、この反応は、触媒とPM (固体)と気相での三相界面にて起こることが予想され、理解が容易ではない。そのため、双方固体であるPMの固体燃料(スス)と固体触媒の酸化反応に対する評価方法の確立を行う。平成28年度と平成29年度に行うことができなかった実験を主に研究を進めていく。主にナノスケールのスス酸化反応挙動の可視化をSEMおよびTEMにて行う。さらにシミュレーションや数値計算を用いて触媒の担持位置の決定を行う。実験については具体例を以下に示す。SEMおよびTEMを用いて、触媒とPMの酸化反応経路を明確にする。産休を取得したため産休を取得したため。平成30年度は、平成28年度に計画したフィルター壁の流れの可視化を行うとともに、平成28年度および平成29年度に得られた結果を取りまとめ、成果の発表を行う。
シラノールを用いる新規有機合成反応の開発

数多くの有機ケイ素化合物が有機合成に利用されている。しかしながらシラノールについては一般的に不安定で容易にジシロキサンに変換されるためほとんど有機合成には用いられていない。アルコールの求核性を利用する反応はよく知られているに対し、対応するシラノールの反応は数少ない。例えばヨードニウムイオン存在下アルケンにアルコールを作用させるとヨードエーテル化が容易に進行する。ところがシラノールを同様の条件下でアルケンと反応させても対応する付加体は得られない。シラノールの酸素の求核性がケイ素によって低下しているためである。そこで今回シラノールの有機合成への利用をはかる目的で分子内にオレフィン部をもつシラノールを合成し、ヨードニウムイオンによる分子内シリルエーテル化反応について検討した。3-ブテニルジフェニルシラノールにビス(2,4,6-トリメチルピリジン)ヨウ素(I)ヘキサフルオロフオスフェートを作用させると5員環生成物である5-ヨードメチル-2,2-ジフェニル-1-オキサ-2-シラシクロペンタンが94%の収率で得られた。これに対しオレフィン末端に二つのメチル基をもつ4-メチル3-ペンテニルジフェニルシラノールでは6員環化合物5-ヨード-6,6-ジメチル-1-オキサ-2シラシクロヘキサンのみが収率よく得られる。炭素鎖を一つ延ばした基質では6員環生成物が得られるが、この場合にもオレフィン末端にメチル基を二つ導入すると7員環化合物が主生成物となる。さらにメチレン鎖をもう一つ延ばしたシラノールである2,6-ジメチル-5-ヘプテニルジフェニルシラノールにヨードニウムイオンを作用させると8員環化合物が主生成物として得られる。このようにシラノールの分子内環化は対応するアルコールとは異なった位置選択性で進行すること、すなわちendo環化が優先するということが明らかとなった。
協働学習において調整が社会的に共有されるプロセスの解明

協働学習を通じて「自ら学ぶ力」と「他者とともに自ら学びあう力」がいかに形成されるか,実証的に検討を試みた。まず,「社会的に共有された学習の調整」を測定する尺度の開発を進め,動機づけや学習方略との関連について量的アプローチによって明らかにした。次いで,介入研究による質的なアプローチによって,「学びあい」における調整プロセスとメカニズムの解明を進めた。最終的に,実践を通じた検討から,今後の実践の方向性について示唆を得た。「学びあい」を通じて「自ら学ぶ力」と「他者とともに自ら学びあう力」がいかに形成されるか,実証的に解明することが本研究課題であるが,平成26年度は,研究仮説をさらに精錬させ,社会的に共有された調整(socially shared regulation)を測定する尺度の開発を進めた。研究1では,大学授業においてピア・チュータリングの実践の後,“socially shared cognition",“socially shared monitoring",“socially shared effort regulation"のそれぞれを捉える質問項目を作成し,自己効力感,内発的価値,協働学習への動機づけ,自己調整学習方略との関連を分析し,検討した。主たる結果としては,学ぶことに興味や価値を抱いている学習者や,協働学習に対する動機づけの高い学習者は,社会的に共有された調整,すなわち,仲間とともに自ら学びあう活動に積極的に取り組んでいることが実証的に明らかとなった。研究2では,尺度の構成概念妥当性をさらに検証するために,自己効力感,内発的価値,協働学習への動機づけ,自己調整学習方略に加えて,ピア・モデリング志向性,協同作業認識尺度(長濱他,2009),学業的援助要請尺度を含む調査を実施した。主たる結果として,安易に答えを求めるだけの依存的な援助要請でなく,理解を深めるために適応的な形で援助要請を行う学習者は,仲間とともに自ら学びあう活動に積極的に取り組む傾向にあることなどが明らかとなった。研究3では,同様にピア・チュータリングの実践を行い,自己効力感,内発的価値,協働学習への動機づけ,自己調整学習方略に加えて,自律的動機づけを含めて質問紙による調査を実施した。知識・理解や学業成績などの成果指標との影響関係についての分析もさらに進めた。「学びあい」を通じて「自ら学ぶ力」と「他者とともに自ら学びあう力」がいかに形成されるか,実証的に解明することが本研究課題である。平成26年度は,「社会的に共有された学習の調整(socially shared regulation of learning)」を測定する尺度の開発を行い,量的なアプローチによって実証的な検討を行った。平成27年度は,前年度の成果をふまえて,介入研究による質的なアプローチによって,さらに「学びあい」における調整プロセスとメカニズムの解明を進めた。より統制された条件下で精緻な分析を行うため,2種類のピア・チュータリングによる学習場面を設定し,ICレコーダー及びビデオカメラによって観察記録を収集した。また,それぞれの介入実験に先立って,“socially shared cognition",“socially shared monitoring",“socially shared effort regulation"からなる「社会的に共有された調整」尺度,及び,“外的調整",“取り入れ的調整",“同一化的調整",“内発的調整"の動機づけスタイル尺度による量的測定を行い,これらの特性によって,「学びあい」において進行する「社会的に共有された調整」や「動機づけ」のトランザクションがいかに異なる様相を示すかについて分析を行った。とりわけ発話分析から,「社会的に共有された調整」が,課題解決に関するミクロな次元とマクロな次元を行き来しつつ,ダイナミックに展開してくるという示唆が得られている。他の学習プロセスに関する量的指標との関連についてもさらに分析を進め,実践上の示唆が得られている。当初の研究計画に沿って順調に進めてきている。平成26年度に実施した量的アプローチによる実証的な検討をふまえて,平成27年度には2つの介入研究を実施した。ここで見出されたトランザクショナル・カテゴリーを精選させるべく,さらに検討を進めてきている。「学びあい」を通じて「自ら学ぶ力」と「他者とともに自ら学びあう力」がいかに形成されるか,実証的に解明することが本研究課題であった。平成26年度は,社会的に共有された調整(socially shared regulation)を測定する尺度の開発を進め,自己効力感,内発的価値,協働学習への動機づけ,自己調整学習方略,自律的動機づけといった心理的要因との関連について明らかにした。平成27年度は,主として介入研究による質的なアプローチによって,さらに「学びあい」における調整プロセスとメカニズムの解明を進めた。これらの知見を受けて,平成28年度においては,より実践的な示唆を得るために,協働学習状況において事前作業の有無によって学習プロセスにどのような違いがみられるかについて検討を行った。教育工学研究では事前作業の有無によって学習の様態が異なってくることが示されており,本研究では,創造性を要する課題を取り上げて,とりわけ社会的に共有された調整のプロセスに焦点をあてて,実証的に明らかにした。主な結果としては,事前作業に取り組むことで生産性が高まり,発話分析からマクロレベルのperformance control機能が鍵を握っていることが示唆された。これらに加えて,最終年度では,大学の授業での「学びあい」の実践を試みた。コースの途中段階において,授業デザインの改善を行い,社会的に共有された調整の視点からその効果について検討を行った。以上をふまえ,今後の実践の方向性について総括を行った。

協働学習を通じて「自ら学ぶ力」と「他者とともに自ら学びあう力」がいかに形成されるか,実証的に検討を試みた。まず,「社会的に共有された学習の調整」を測定する尺度の開発を進め,動機づけや学習方略との関連について量的アプローチによって明らかにした。次いで,介入研究による質的なアプローチによって,「学びあい」における調整プロセスとメカニズムの解明を進めた。最終的に,実践を通じた検討から,今後の実践の方向性について示唆を得た。当初の研究計画に沿って順調に進めてきている。平成26年度に開発した尺度は,学びあいを実証的に解明していく有効な測定用具となりうるもので,これらの尺度をもとにピア・チュータリングの実践を分析する視点についてさらに検討を進めてきている。また,次年度以降の介入研究につながるように授業実践の当事者として,また,参与観察によって,社会的に共有された調整を質的に捉えていく枠組みについてもさらに検討を進めてきている。平成27年度に実施した研究から得られた「社会的に共有された調整」を捉えるトランザクショナル・カテゴリーをもとに,学びあいの質的な解明をさらに進めていく。学習場面のタイプ化を試み,量的,質的アプローチによって実践への示唆が得られるよう,さらに研究を推進していく。教育心理学平成26年度に開発した社会的に共有された調整を測定する尺度をもとに,学びあいの質的な解明を進めていく。介入授業を行い,観察データから協働学習中の発話に焦点をあてて「社会的に共有された調整」や「動機づけ」のトランザクションの分析を試みる。“socially shared cognition",“socially shared monitoring",“socially shared effort regulation"の各下位尺度による効果測定も行い,調整が社会的に共有されていくプロセスについて立体的に浮かび上がらせていくようにする。平成28年度以降も引き続き,学習者の発話や相互作用の観察記録を分析するために,記録メディアの物品及び消耗品費,そして,謝金が必要となる。これらのデータが多量なものになることが予想されたため,これにかかる費用として次年度へ一部を繰り越して使用することとした。平成27年度以降,学習過程における学習者の発話や相互作用,学習行動の観察記録を分析するために,VTR,ソフトウェア,記録メディアの物品及び消耗品費,そして,謝金が必要となる。平成28年度以降も引き続き,尺度による量的データのみならず,質的データを収集し,解析を進めていく。多量の質的,量的データを整理していくにあたっては補助者への謝金が必要となる。また,撮影やデータ解析にあたっても補助者に対して謝金が必要となる。そして,研究成果の学会発表や研究打合せを進めていくために旅費として研究費を執行していく予定である。
旧ソ連核実験場セミパラチンスク近郊の被曝線量再構築と健康影響調査

カザフスタン共和国の北部に位置するセミパラチンスク地域の住民に対する核兵器実験のフォールアウトの影響研究をカザフスタン放射線医学環境研究所との共同研究として始めた。そこで我々は被曝線量評価と住民の放射線影響をテーマとした。1995年の調査ではセミパラチンスク旧核実験場近郊の比較的被曝線量が高いと報告されているドロン、ズナメンカなどの地区で、煉瓦や土壌等の被曝試料約100キログラムを採取した。採取した煉瓦から石英を抽出し、熱蛍光法により外部被曝線量を測定した。結果は、ドロンは過去の報告値に近い値89cGyとなったが、意外にもセミパラチンスク市で採取した練瓦が既報告値の100倍もの高い値41cGyを示した。1996年の調査では、セミパラチンスク市内に重点を置き、5箇所で被曝煉瓦の採取を行った。その結果、市内の複数地点で、約40cGyのレンガ線量値を得た。フォールアウトによる内部被曝を考慮すれば、放射線被曝はそれ以上である。1997年度は東部のウスチカメノゴルスク市の調査に行き、煉瓦や土壌を採取した。人口は35万人。ウラン燃料や化学産業などの工業地域である。1956年の核実験後、この市で、150人の急性放射線障害が発生したとのことである。この件は、モスクワから、専門家が派遣され、極秘に調査がなされたと、聞く。今後、セミパラチンスク市の被曝との比較で、意味ある調査結果が期待される。1998年度は、フォールアウトの歴史を確認するため、湖底の堆積土のコアサンプルを複数の地点で採取した。またこれまでの線量再構築の成果を、現地セミパラチンスクで開催された環境-放射線-健康に関する第二回国際会議で報告した。結果はドロンは過去の報告値に近い値89cGyとなったが、意外にもセミパラチンスク市で採取した煉瓦が既報告値の100倍もの高い値41cGyを示した。この都市の人口は35万人あり、今後サンプリング箇所を増やし、線量評価の確度を高める必要がある。そこで1996年の調査では、セミパラチンスク市内に重点を置き、5箇所で被曝煉瓦の採取を行った。その結果、市内の複数地点で、約40cGyの外部被曝線量値を得た。この結果は旧ソ連軍の秘密データを一切利用していない、独自の第三国の測定結果であることを強調したい。人口は35万人。人口は35万人。
腎障害の進展阻止に関する研究-血圧および食事の影響

諸種腎疾患における腎障害の進展には、蛋白質や食塩の摂取量、水分摂取量および血圧の適度のコントロールが極めて重要である。本研究では、これら諸因子の中でも高血圧の腎障害の進展に果たす役割およびその阻止効果についてまず動物実験で検討した。続いて動物実験の成績を参考としてヒトの諸種腎疾患において、高血圧および食事因子の腎障害の進展に果たす役割、およびその進展阻止対策について検討した。動物実験としては、5/6腎摘高血圧自然発症ラットに食塩負荷をしたもの、あるいはDOCA食塩高血圧ラットにアドリアマイシンを注射したもの等を用い、腎障害と高血圧とをいかなる降圧薬が最も効果的に抑制するか検討した。その結果、降圧効果の程度とは必ずしも一致しないが、Ca拮抗薬とアンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬とが蛋白尿を減少させるとともに、糸球体硬化および尿細管と間質の障害の進行をかなり抑制することが確認された。食事因子としては蛋白質と食塩の制限に加え、Ca摂取量を多くすることが降圧とともに腎障害の進展を阻止することが明らかとなった。ヒトでの検討は、糖尿病患者、腎炎患者および本態性高血圧患者において、Ca拮抗薬とACE阻害薬の血圧、尿アルブミン排泄量、近位尿細管および遠位尿細管に由来する諸酵素への影響を検討した。両薬剤ともこれらの諸因子に同等の影響を与え、尿中アルブミン排泄量に関しても両者間に差を認めなかった。また血清クレアチニンが1.55mg/dlの間にある高血圧患者に対し、Ca拮抗薬であるマニジピンを1年間にわたって投与し、腎機能への影響を検討した。血清クレアチニンが3mg/dl末満のものではCa拮抗薬は比較的に安全に使用でき、腎障害の増悪をきたすことが少なく、ACE阻害薬よりも安全幅が広いと考えられた。腎障害の進展を阻止するためには,蛋白質や食塩の摂取量,水分摂取量さらに血圧の適度のコントロ-ルが重要である。このような処理の効果は,基礎となっている腎障害の原因または程度によって異なる。本研究の目的は,ラットに異なるタイプの腎障害を発症させ,蛋白質や電解質の摂取量の影響,および諸種薬剤の影響を検討し,腎障害の進展阻止のための理想的な対策を明らかにし,さらにその成績を基礎にヒトの腎障害の進展阻止の最善策を確立することである。本年度の研究は,まず基礎的検討として高血圧自然発症ラット(SHR)に5/6腎摘+食塩負荷により腎不全を作製し,蛋白負荷および食塩負荷の影響を検討した。食塩負荷量が多くなると血圧の上昇度が著明となり,それとともに腎障害も一層増悪した。これに対し蛋白負荷では血圧の増悪は少なく,腎障害の進展も軽度であった。この際尿中カリクレイン,プロスタグランジンE_2(PGE_2)およびトロンボキサンB_2(TXB_2)とを測定すると,食塩負荷群ではTXB_2の増加が著明で,PGE_2とカリクレインの増加は軽度であり,これに対し蛋白負荷群ではTXB_2に比しPGE_2とカリクレインの増加の方が著明であった。この差が血圧の上昇さらに腎障害の進展に何らかの関与をしているものと考えられた。次に他の電解質の影響として,Ca負荷の影響を5/6腎摘SHRの腎障害モデルと,デオキシコルチコステロン酢酸+食塩負荷+アドリアマイシン投与腎障害モデル等において検討した。Ca負荷はアドリアマイシンモデルでは軽度の降圧効果をもたらし,腎障害の進展をある程度抑制したが,5/6腎摘SHRの血圧を抑制することはできず,腎障害進展阻止効果も軽度であった。

これらの結果から,腎障害の原因にもよるが高血圧のコントロ-ルが腎障害進展阻止に大切であり,食塩制限とCa負荷とも腎障害の進展阻止に重要と考えられた。本年度はラットを用いた基礎的研究と、ヒトの腎障害を伴った高血圧患者を対象とし、食事と諸種降圧薬の腎障害の進展に対する影響を検討してきた。ラットの研究では高血圧自然発症ラットの部分腎摘モデルを用いて食塩摂取量を0.08%、0.39%および1.95%とした場合の腎障害の進展状態と、蛋白質の摂取量を8%、24%および40%とした際の腎障害の進展への影響を検討した。血圧および腎障害と食塩摂取量が多くなるにつれ、また蛋白質の摂取量が多くなるにつれ増悪したが、両者の比較では、1.95%の食塩負荷の影響の方が、40%の高蛋白負荷よりも増悪が著明であった。この成績より糸球体過剰濾過状態において、減塩食および低蛋白食の摂取がいかに重要であるかが示唆された。両因子による増悪機構に関しては、その機序が多少異なり、腎におけるカリクレインおよびプロスタグランジン産生量に差があることを認めている。なお機序を検討していく必要があると思われた。腎障害の進展に対する食事因子としてカルシウムの摂取量も重要であり、デオキシコルチコステロン・食塩負荷にアドリイアマイシンを注射して高血圧を腎障害を発症させたラットにおいて、カルシウム負荷とアルミゲル投与および血管拡張薬であるヒドララジン投与との効果を比較したところ、カルシウム負荷はリン吸着作用とカルシウム調節因子への影響を介して降圧と腎障害進展阻止効果を発揮することが明らかになった。ヒトでの検討では、血清クレアチニンが1.5mg/dlの高血圧を有する腎不全患者において、食塩6g/日で、蛋白30-50g/日の食事下で、降圧薬としてカルシウム拮抗薬を投与して腎不全の進展への影響を検討してきた。食塩6g/日と、蛋白質30g/日の食事下でカルシウム拮抗薬投与により150/90mmHg以下の血圧とするのが効果的である。腎障害の進展阻止に関する研究の最終年度にあたるため、これまでの研究で明らかにされていない部分の検討と、研究の最終的なまとめを本年度は行った。これまでの研究で腎障害の進展には、食塩と蛋白質の摂取量と高血圧とがきわめて重要であることを明らかにしてきた。その中で腎障害を伴った高血圧には、アンジオテンシン変換酵素(ACE)阻害薬とCa拮抗薬とが優れた効果を有することを明らかにしてきたが、その併用使用がどの程度効果的か明らかでない。そこで本年度は5/6腎摘高血圧自然発症ラツトにおいて、新しいCa拮抗薬であるアムロジピンと代表的ACE障害薬であるエナラプリルの単独効果および併用投与効果を検討した。両薬剤とも単独投与により有意な降圧効果と蛋白尿の減少効果および腎機能の憎悪防止効果を呈し、糸球体硬化および血管障害の進展をかなり阻止した。両薬剤間にはその効果に差がみられなかった。両薬剤の併用により、良好な降圧効果、蛋白尿の減少効果、さらに腎組織障害の進展が有意に抑制されたが、単独投与群との間に明らかな差はみられなかった。腎臓障害を伴った高血圧患者での検討でも、ACE障害薬とCa拮抗薬の単独投与効果のほか、Ca拮抗薬の投与にbetaやalphabeta遮断薬あるいはACE障害薬の併用投与効果を検討した。
同種移植後のリンパ球減少の深さと持続期間を同時に評価する新たな指標の開発

2年間で登録された29例のうち移植後早期のデータが固まった25症例で解析した。前処置開始から移植後1か月までの総リンパ球数(TLC)の減少の程度を面積で評価したL-index(30)はサイトメガロウイルスアンチゲネミア(CMV-AG)が3個以上に増加した陽性群において、3個未満にとどまった陰性群と比較して有意に高値を示した。特に移植後14日目、21日目、28日目のTLC低値がCMV-AG陽性化を予測する因子であることが示唆された。リンパ球サブセットごとの検証では、14日目、21日目、28日目のCD4陽性のTリンパ球数低値、CD56陽性のNKリンパ球数低値がCMV-AG陽性化と関連を認めた。同種造血幹細胞移植後のリンパ球の回復は日和見感染症に対する防御機構、移植片対宿主病(GVHD)の発症、抗腫瘍効果などと密接に関連している。研究者らは同種移植後のリンパ球減少の深さと持続期間を面積を用いて同時に評価するL-indexが同種移植後のサイトメガロウイルス抗原血症と関連していることを後方視的研究で明らかにし、以前に報告した(Kimura SI et al. Transpl Infect Dis 14:364-373, 2012)。本研究では、L-indexを応用し、同種移植後に定期的にリンパ球サブセット解析を行い、サブセットごとの絶対数とリンパ球減少の持続期間を面積を用いて同時に評価し、感染症、GVHD、抗腫瘍効果などの臨床経過との関連を調べる。その結果、T細胞、B細胞、NK細胞などサブセットごとでのリンパ球減少の深さと持続期間の意義を明らかにする。臨床経過との関連を評価することで、新たなリンパ球減少の指標を考案することも目的としている。平成27年度は倫理委員会での審査を経て、同種移植患者の患者登録を開始し、同種移植後の定期的な(1名あたり、同種移植前、移植後2週、3週、4週、6週、8週、10週、12週の合計8ポイント)リンパ球サブセット解析を進めている。今後、さらに患者登録を進め、同種移植後の日和見感染症、移植片対宿主病(GVHD)、抗腫瘍効果などの臨床情報を収集して関連を解析する予定である。同種移植患者を対象とした前向き試験として実施している。倫理委員会での審査に時間を要し、2015年8月24日で承認となった。承認後、研究を開始したため、実際の登録開始が9月からとなった。平成28年度は、27年度から引き続き症例の登録とデータの収集を継続した。これまでに合計29例が登録された。今後は登録症例の追跡を継続し、リンパ球減少とCMV感染症との関連の他、移植片対宿主病(GVHD)や生存率に対する影響なども含めて検証を進めていく。平成28年度は、引き続き患者登録を進め、同種移植後の定期的なリンパ球サブセット解析を継続する。当科では年間約50症例の同種移植を行っており、原則として全例で研究についての説明を実施することにしている。さらに今後は、同種移植後の日和見感染症、移植片対宿主病(GVHD)、抗腫瘍効果などの臨床情報を収集し、リンパ球減少の指標との関連を解析していく予定である。造血幹細胞移植
被災者支援レジーム／復興まちづくりの国際比較研究－ジェンダーの視点から

本研究は日本・韓国・台湾・米国・イタリアの被災現地において調査研究を実施し、国際比較の視点から1被災時から復興時にかけた災害特有の課題、2復興時から平時へとソフトランディングしていくプロセスと恒常的な課題について学際的な視点、長期的なアプローチから明らかにし、政策提案を行うことを目的としている。2017年度は日本、韓国、台湾、米国の災害調査とイタリアのジェンダー課題について調査研究を進めた。阪神・淡路大震災では旧北淡町(現淡路市)・神戸地区において調査を行い、研究者・被災経験者と東日本大震災・熊本地震被災地においてワークショップ、シンポジウム等を共同で開催した。東日本大震では宮城県・岩手県被災地にて調査、復興カフェを開催した。熊本地震では熊本県熊本市・益城町・御船町を中心に調査を進め防災・減災の視点で語り部育成に向けた災害語り部ワークショップを益城町で開催した。避難所は女性に特化した避難所が設営された平成29年九州北部豪雨被災地の朝倉市と福祉的観点から益城町の指定外避難所の調査を進めた。災害時の情報提供とコミュニティ形成の観点からメディア研究会を開催し、災害臨時FMの復興FMへの役割継承と運営・資金について調査を継続している。国際比較研究は、韓国において日韓災害研究会を共同で開催し現地調査を実施した。台湾、米国は研究会を神戸で共催し、イタリアは近年のジェンダー動向を継続的に調査している。第2回東アジア日本研究者協議会学術大会では「震災復興におけるジェンダー課題と女性のエンパワーメント」と題し、東アジア地域全体で本課題について議論し、共同で開催する機会を得た。1年間で研究会4回、共同開催の全国シンポジウム、ワークショップ、女性の復興カフェを開催し、研究者、被災地の方々との議論から、その知見を研究に取り入れた成果を学会報告、論文、新聞記事掲載等で発表している。1(1)復興まちづくりへの参画:東日本大震災では復興後のコミュニティ形成時期に移行しており、地域における女性の参画状況をインタビューや復興カフェで調査している、(2)復興・防災のジェンダー統計調査、(3)被災者支援と法律:臨時災害FMとコミュニティFMへの移行の法的整備、(4)社会保障・災害手当制度の確立:日本の住宅復興の特殊性を米国・台湾との制度比較から明らかにした、(5)経済復興:次年度に調査予定、(6)災害時の母子・父子支援:母子避難所調査の実施。防災ハンドブックモデルの更新、(7)外国人支援:外国人の災害後の住宅復興と平時の課題について検討2国際比較研究:日韓災害研究会を韓国で開催し、共同研究者と平昌郡カリ山で水害復興の継続調査、水原市まちづくり調査を実施した。台湾、米国は研究会を共同開催し日本の罹災証明と住宅復興支援の特殊性を明らかにした。3研究会等:研究会3回、メディア研究会、益城町被災地語り部ワークショップ、第3回全国被災地語り部シンポジウムin東北、女性の復興カフェ等を共催し研究者、被災地の方々との議論からその知見を研究に取り入れている。4社会への発信:国際会議、学会、講演での成果報告。文部科学省『平成28年度文部科学白書』、日本学術振興会『科研費2017』『KAKENHI Grants-in-Aid for Scientific Research2017』にて「災害復興・生活再建の国際比較研究」と題し当研究の学際的、国際的、長期的な研究内容と取組の重要性を発信、毎日新聞の特集記事「東日本大震災7年」2018年3月10日朝刊16面にインタビュー記事「語り部横断的な連携を」の掲載、サンテレビ「日曜夕刊3.11東日本大震災」においてインタビュー放映の機会を得た。これらの研究活動により多くの知見を得ながら調査研究を進め、政策提案、成果の社会への発信に努めた。18つの研究テーマ(1)復興まちづくりへの参画:復興計画策定委員会、進行管理委員会、まちづくり協議会での女性、外国人の参画について時系列調査を進める、(2)復興・防災の政策決定過程における参画プロセス調査とジェンダーの主流化の状況について国際比較の観点から調査を進める、(3)被災者支援と法律(被災者支援レジーム、生活再建):地震・津波・水害・火山噴火など異なる災害の復興まちづくり国際比較研究を進める、(4)社会保障と災害支援の連続性・災害手当制度の確立:住宅復興支援と住民票(家族)と罹災証明に関して新たな制度設計を提案する、(5)経済復興:支援団体を中心に国際比較調査を実施する、(6)災害時の出産・母子支援、父子支援、医療制度:女性向けの避難所施設の有効性調査、および災害時対応ハンドブックモデル冊子の応用展開を検討する、(7)災害時外国人支援:災害時から平時対応への移行調査を進める、(8)原発事故災害に関する法律、支援制度:避難者の生活再建状況について調査する。2国際比較研究:韓国(水害・地震)、台湾(水害・地震)、米国(地震・津波・噴火・水害)、イタリア、ニュージーランドで研究を進め、現地調査の実施・共同研究会等を開催する。3研究会、ワークショップ、シンポジウムを開催する。海外の研究者らと国際的な研究集会を国内外にて開催する。4「事前復興ワークショップ」のプログラムを継続開発する。全国被災地語り部ネットワークの国際化、国際シンポジウム、ワークショップを開催する。5国際比較の観点で災害復興・減災への政策提案を行う。

本研究は日本・韓国・台湾・米国・イタリアの被災現地において調査研究を実施し、国際比較調査の視点から1被災時から復興時にかけた災害特有の課題、2復興時から平時へとソフトランディングしていくプロセスと恒常的な課題について学際的な視点、長期的なアプローチから明らかにし、政策提案を行うことを目的としている。本年度は日本、韓国、台湾、イタリアについて調査研究を進めた。2016年4月に熊本地震が発生したため、東日本大震災以降進んできた災害対応が実践されることになり、熊本地震においても復興調査を行った。阪神・淡路大震災では阪神地区および淡路地区において調査を進め、シンポジウムを共催した。東日本大震災被災地では復興が加速的に進みつつあり現地において調査、復興カフェを開催した。避難所の運営について日本と先進国とともにバングラディッシュなど後発国の取組を取り入れる方策も検討している、国際比較研究としては韓国において、都市安全と女性に関する国際会議(プレフォーラム)にて災害復興の重要性を提示し、提言に盛り込まれている。日本の農村地域の災害対応は海外から着目されていて、韓国の国際シンポジウムにおいて阪神・淡路大震災の被災中山間地の防災の取組みについて報告、女性のエンパワーメントの重要性を提示した。台湾は台湾の研究者と家族単位となっている災害対応について検討を進めた。イタリアはイタリア出身の研究者とともに政治と災害復興、復興の文化について検討した。1年の間に、研究会3回、熊本地震報告会、災害時外国人支援報告会、共同開催のゼミナール、シンポジウム、ワークショップ、女性の復興カフェ、復興音楽カフェを開催し、研究者、被災地の方々の意見を聞きその知見を研究に取り入れている。1(1)復興まちづくりへの参画:熊本地震を中心に調査研究を進めたが、行政関連は女性、外国人の参画が少なく、民間では女性の活躍が目覚ましいことを明らかにした、(2)復興・防災のジェンダーの主流化:女性の政策決定への参画は見えないくい状況にある、(3)被災者支援と法律:熊本地震後の対応を中心に1被災者支援の時系列的な連携(災害対応ー災害復旧ー災害復興)の重要性、2自治体の各部局ごとの水平的連携を担保する仕組みの欠如を明らかにした、(4)社会保障・災害手当制度の確立:社会保障面からのアプローチの重要性を指摘した、(5)経済復興:統計として表れてこないものをどのように明らかにするかを検討した(6)災害時の母子・父子支援:防災ハンドブックモデルを2年かけて作成、(7)外国人支援:外国人の多様性の課題が明らかになり対応について検討した、(8)原発事故支援:実施しなかった。2国際比較研究:韓国の研究協力者、国際会議参加者等と意見交換し日本型災害対応とその課題について提示した。台湾調査は家族単位、親族重視の制度設計について調査を進めた。イタリアは地震の経験から社会を考察、検討している。3研究会等の開催:第1回「台湾の復興まちづくり」、第2回「イタリアにおける災害と社会」、第3回「被災者支援制度の現状と課題」、「熊本地震の現地調査報告会」、「外国人支援と防災・減災への取組み熊本地震の経験から考える」を主催。第216回神戸大学都市安全研究センターゼミナールを共同で開催。第2回全国被災地語り部シンポジウムin西日本の開催に協力。