hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心・血管における活性酸素/NOによるレドックス制御の解明

《実験目的》1.レドックスイニシエーターとして血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、心筋細胞からの活性酸素/NOを検出する。2.血管内皮細胞を用いた動脈硬化の進展と血栓形成における血清脂質(LDLとHDL、TG)の関与をPAI-1に注目して、レドックスの観点から検討する。3.レドックス反応によって生じるニトロタイロシンをマーカーとして、マウスの動脈硬化巣のRuptureにおけるレドックス制御を明らかにする。《結果》1.各種細胞からのlow output活性酸素生成系の同定と活性化機構の解明については、化学発光法、蛍光法、電子スピン共鳴(ESR)法を用いて、血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、心筋細胞にTNFα、Angiotensinを投与した際の活性酸素生成のタイムコースを明らかにすることが出来た。2.ヒトの冠動脈から得られた血管内皮細胞をLDL、HDL、TGの各々を添加するとICAM-1などの接着因子の発現が亢進とともに、血液凝固阻害因子であるplasmin ActivatorをinhibitするPAI-1の分泌が高まる知見を得た。更に興味あることは、"LDLよりもHDLによってPAI-1分泌が亢進する"という全く新しい結果を得た。3.ApoE^<-/->/iNOS^<+/+>群ではAtheromaで著明なiNOSの誘導が見られた。Atheromaのサイズは両群で有意差は無く、NOによるレドックス制御機構はサイズに影響しないことが示唆された。しかし、Van Gieson染色によるコラーゲンが少なかった。また、Oil-red O染色で同様のAtheromaはLipid-richであった。コラーゲン量を減少させる主たるメカニズムとしてMatrix Metalloproteinase(MMP)の増加と活性亢進を考え、MMPをIn situ Zymmographyで評価した。同時にNOによるニトロ化反応を証拠としてニトロタイロシンの二重染色を行なったところニトロタイロシンはiNOS^<+/+>のみ染色され、ニトロタイロシンの存在部位とMMP(MMP-9を染色)染色部位は一致した。《結論》レドックス制御のメカニズムが心・血管系の病態に深く関わることが示された。各種細胞からのlow output活性酸素生成系の同定と活性化機構の解明〔血管内皮細胞、血管平滑筋細胞からの活性酸素/NOの検出〕ヒト冠動脈から得られた培養血管内皮細胞と培養血管平滑筋細胞を直径5cmのwellにconfluentした状態で実験を行った。細胞にヒト血漿より得られたLDL、HDL、TG分画を(Bufferと1:4濃度)添加し、72時間後の活性酸素生成を測定した。また上清のNO_2^-+NO_3^-、VEGF、ICAM-1、P-selectin、フォンビルブラント因子、PAI-1を測定した。さらに細胞表面のICAM-1、P-selectinの免疫染色を行った。結果:最も大きく変化したものは、PAI-1で、あった。LDL添加で3450±88、HDL;4562±75、TG;3200±66unitsであった。活性酸素生成についてはHDL添加群で低下していた。

PAI-1を上昇させる細胞内情報伝達経過として、Erk、MAPK、NFκBを検討しているが、現在明瞭な変化を認めていない。HDLとLDLの脱脂処理を行ったものでも同様にHDLの方が高く、この現象は脱脂ではなく、Apo蛋白の性質に由来すると考えられた。また、血管平滑筋細胞ではPAI-1の分泌は342±28に留まっていた。考察:HDLがPAI-1を上昇させたことは、LDLがPAI-1を高めたとする過去の研究のほとんどと相反する成績である。これは非常に重要な結果であるため、そのメカニズムを明らかにする。手段としてHDL、LDL、TGのコレステロール含有量、アポ蛋白(ApoB、ApoE、ApoA)を測定し、それらでnormalizeした濃度での反応を検討することを予定している。その結果、PAI-1のmRNAをNorthan blottingで測定する予定である。血管内皮細胞におけるレドックス制御とリン酸化制御のクロストーク15年度の実験において、ヒト冠動脈内皮細胞にLDLを添加すると接着因子などのPro-inflammatory因子の発現は増加し、一酸化窒素などのAnti-inflammatory因子は減少した。HDLは逆の作用を示し、これまでの報告と一致したが、PAI-1分泌はLDLよりもHDLに反応して増加し、PAI-1を動脈硬化の促進因子としている現在の見解とは矛盾した。この結果を踏まえ16年度は、酸化LDLと酸化HDLにおける反応を検討し、PAI-1分泌における細胞内制御系のクロストークを明らかにした。〔結果〕15年度の実験結果と同様にLDLとHDL、酸化LDLと酸化HDLを添加すると全てにおいてPAI-1の分泌はHDLで高いことが示された。加えて、16年度に集中的に実験を行ったPAI-1mRNAとその分泌に関わる細胞内伝達のクロストークによってHDLが増加するカスケードを活性化させる事が示された。16年度の実験において、ヒト冠動脈内皮細胞にLDLを添加すると接着因子などのPro-inflammatory因子の発現は増加し、一酸化窒素などのAnti-inflammatory因子は減少した。この結果を踏まえ17年度は、酸化LDLと酸化HDLにおける反応を検討し、PAI-1分泌における細胞内制御系のクロストークを明らかにするために以下の実験を行い結果を得た。〔結果〕LDLとHDL、酸化LDLと酸化HDLを添加すると全てにおいてPAI-1の分泌はHDLで高いことが示された。現在動脈硬化症例においてPAI-1の上昇が認められ、PAI-1が動脈硬化促進因子とされているが、本研究によりPAI-1が促進させるのではなく、動脈硬化巣から分泌されるために上昇していることが分かった。
日常的な通具による3次元拡張現実感インタフェース

1.正方形マーカーを用いたインタフェース方式の改良小型カメラを2台内蔵したHMDを用い,ステレオカメラ方式での拡張現実感システムを構築した.これにより精度・安定性を向上させた.また,カメラのレンズ歪みモデルにも改良を加え,カメラキャリブレーション手法のユーザビリティの改善を図った.2.評価実験の実施上述のシステムを用いて,3次元拡張現実感インタフェースの評価実験を行った.特に複数人での共同作業場面における有効性の確認や問題点の発見に注目した.ステレオ表示の有効性が確認され,また,現実世界と仮想物体の逆隠蔽問題による指差し行為の妨害効果なども確認できた.3.平面対象物の位置姿勢計測アルゴリズムの開発テンプレートマッチングに基づき平面対象物の位置姿勢をリアルタイムに検出する手法を開発した.対象画像からトラッキングに有効と思われる複数の特徴点を自動的に検出し,それを用いて特徴点を自動登録する.トラッキング中は,利用可能な特徴点の中から位置姿勢計算に有利な4点を動的に選択しテンプレートマッチングによりトラッキングを行う.4.屋内環境でのリアルタイム位置合わせ手法を開発屋内環境を平面近似によりモデル化し,そのモデルに基づく屋内環境でのリアルタイム位置合わせ手法を開発した.3の手法を応用し,多少の凸凹のある物体に対しての位置合わせを実現した.5.仮想物体表示における実世界シーンへのシャドウイングアルゴリズムの開発仮想物体を実世界映像上に重畳表示する際に,仮想物体の影を実世界シーンに投影するリアルタイム表示アルゴリズムを開発した.6.本・定規・カップ・サイコロによるインタラクション方式の考案と実装本,定規といった日常的道具を用いたインタラクション手法を考案した.それぞれの道具の有するアフォーダンスを有効に利用することで,ユーザが直感的に理解しやすいインタラクション方式を実現した.1.正方形マーカーを用いたインタフェース方式の改良これまで単眼のカメラで処理を行っていたが,小型カメラを2台内蔵したHMDを用い,処理をステレオカメラ方式に変更した.これにより精度・安定性を向上させた.また,カメラのレンズ歪みモデルにも改良を加え,カメラキャリブレーション手法のユーザビリティの改善を図った.さらに複数の正方形マーカの位置合わせアルゴリズムにも改良を加え,精度の向上を行った.2.評価実験の実施上述の改良を加えたシステムを用いて,3次元拡張現実感インタフェースの評価実験を行った.特に複数人での共同作業場面における有効性の確認や問題点の発見に注目した.その結果,ステレオ表示の有効性が確認され,また,現実世界と仮想物体の逆隠蔽問題による指差し行為の妨害効果なども確認できた.3.平面対象物の位置姿勢計測アルゴリズムの開発テンプレートマッチングに基づき平面対象物の位置姿勢をリアルタイムに検出する手法を開発した.トラッキング対象のテクスチャー画像からトラッキングに有効と思われる複数の特徴点を自動的に検出するアルゴリズムを考案し,それを用いて特徴点を事前に自動登録する.トラッキング中においては,その時点で利用可能な特徴点の中から位置姿勢計算に有利な4点を動的に選択しテンプレートマッチングによりトラッキングすることで,リアルタイムに動作する高精度な位置合わせを実現した.実際にシステムを試作し実験をした結果,リアルタイムで良好に位置合わせが行えることを確認した.1.正方形マーカーを用いたインタフェース方式の改良小型カメラを2台内蔵したHMDを用い,ステレオカメラ方式での拡張現実感システムを構築した.これにより精度・安定性を向上させた.また,カメラのレンズ歪みモデルにも改良を加え,カメラキャリブレーション手法のユーザビリティの改善を図った.2.評価実験の実施上述のシステムを用いて,3次元拡張現実感インタフェースの評価実験を行った.特に複数人での共同作業場面における有効性の確認や問題点の発見に注目した.ステレオ表示の有効性が確認され,また,現実世界と仮想物体の逆隠蔽問題による指差し行為の妨害効果なども確認できた.3.平面対象物の位置姿勢計測アルゴリズムの開発テンプレートマッチングに基づき平面対象物の位置姿勢をリアルタイムに検出する手法を開発した.対象画像からトラッキングに有効と思われる複数の特徴点を自動的に検出し,それを用いて特徴点を自動登録する.トラッキング中は,利用可能な特徴点の中から位置姿勢計算に有利な4点を動的に選択しテンプレートマッチングによりトラッキングを行う.4.屋内環境でのリアルタイム位置合わせ手法を開発屋内環境を平面近似によりモデル化し,そのモデルに基づく屋内環境でのリアルタイム位置合わせ手法を開発した.3の手法を応用し,多少の凸凹のある物体に対しての位置合わせを実現した.5.仮想物体表示における実世界シーンへのシャドウイングアルゴリズムの開発仮想物体を実世界映像上に重畳表示する際に,仮想物体の影を実世界シーンに投影するリアルタイム表示アルゴリズムを開発した.6.本・定規・カップ・サイコロによるインタラクション方式の考案と実装本,定規といった日常的道具を用いたインタラクション手法を考案した.それぞれの道具の有するアフォーダンスを有効に利用することで,ユーザが直感的に理解しやすいインタラクション方式を実現した.
第二言語理解における母語活性化と心的辞書再構築プロセスの解明

日本人英語学習者の第一言語(日本語)と第二言語(英語)の処理や情報保持の差異について、(1)第一言語と第二言語における単語の具象性の関係、(2) Kroll and Steward(1994)の提案した改訂階層モデル検証に用いた翻訳認知課題に対する、第一言語と第二言語における単語の頻度の影響、(3)第一言語・第二言語で書かれた単文内に含まれる語彙記憶の収束の3点に注目した検証を行った。研究機関の1年目である平成22年度には、日本人英語学習者の第一言語(日本語)と第二言語(英語)の処理や情報保持の差異について、次の3点に注目した検証を行った。研究期間1年目には、日本人英語学習者の第一言語(日本語)と第二言語(英語)の処理や情報保持の差異について、第一言語と第二言語における単語の具象性の関係の調査、改訂階層モデル検証(翻訳課題)における第一言語と第二言語の頻度の影響の調査を行った。その結果をもとに、研究期間2年目となる平成23年度には、文脈内に含まれる単語の処理や理解と、その後の記憶がどのように変化するかに注目し、第一言語(日本語)における単文内に含まれる語彙記憶の収束に関する調査を実施した。特に、【1】文脈から構築される心的表象は、文脈内に含まれる語彙記憶に対し、どのような影響を与えるか、【2】上記1への回答は、言語(英語、日本語)によって異なるかの2点に注目し、分析したところ、以下のような結果が得られた。(1)抽象度の高い上位語が文脈内で提示された場合、一文全体で表わされている意味に合う情報がインプット時に活性化されるため、読み手は活性化された具体的な情報を誤って「あった」と再認してしまう。その傾向は、第一言語(日本語)によるインプット条件で強くみられる。(2)第二言語(英語)の場合には第一言語ほど強く文脈の影響を受けず、目標語の頻度など、文脈に含まれる個々の単語の影響を受ける。しかし、上位語の場合には、より具体的な情報を持つ基本語や下位語に比べ、インプット段階で構築された表象が、保持される情報に影響を及ぼす可能性が示された。本研究は、第一言語と第二言語における読解過程において、文内に含まれる語彙記憶がどのように変化するかを検証したものであり、文脈情報が語彙保持に対して持つ影響が言語間によって異なることを示している。
ヒト1番染色体短腕の1p36領域における神経芽腫関連がん抑制遺伝子の探索

ヒト1番染色体p36.2-p36.3は神経芽腫関連領域といわれている。平成11年度までに本研究におけるLOH解析の結果、この領域の中でも特にDIS450からDIS244までの約1Mbの領域が可能性が高いという結果が得られた。これに基づき、この領域について神経芽腫関連遺伝子のポジショナルクローニングを行っている。以下に成果をまとめる。1)DIS244周辺領域におけるホモ欠失の同定上記の領域について40種類の神経芽腫細胞株を用いてホモ欠失の有無を検討したところ、2種類の細胞株にDIS244周辺領域におけるホモ欠失を同定した。そこで、その欠失領域をカバーする約800kbのPACコンティグを作製し、cDNAライブラリースクリーニングとPACクローンDNAのラフシークエンシングにより遺伝子の同定を行った。その結果、6つの遺伝子をこの領域に同定した。これらの遺伝子は代謝酵素PGDH、ソマトスタチン様ペプチドCORTの他、アポトーシスに関連するDFF45、ユビキチン-プロテアソーム系に関連するUFD2とPEX14、キネシンスーパーファミリーのひとつKIF1Bbetaであった。(Ohira et al. Oncogene2000)2)がん抑制遺伝子としての可能性についての検討上記の6つの遺伝子について神経芽腫におけるがん抑制遺伝子としての可能性について検討した。まず4つの遺伝子について神経芽腫サンプルを用いた遺伝子変異検索をPCR-SSCP法にて行ったが、変異の頻度は非常に低かった。さらに各遺伝子の神経芽腫での発現パターンを見るため、各種神経芽腫細胞株および患者サンプルのRNAを用いたRT-PCRを行った。この時、比較すべき正常組織が入手不可能なため予後良好タイプの神経芽腫と予後不良タイプの神経芽腫とで比較した。少なくとも3つの遺伝子に関して予後不良群における発現が予後良好群に比較して1/3以下に低くなっていたことから、この領域がメチル化などのimprintingを受けている可能性が考えられた。近年いくつかのがん抑制遺伝子ががん組織においてimprintingによる発現低下を引き起こしていることが知られているため、これについては引き続き解析をすすめる必要がある。当研究室でのLOH解析の結果、この領域の中でも特にDIS450からDIS244までの約1Mbの領域が可能性が高いという結果が得られたことに基づき、この領域について神経芽腫関連遺伝子のポジショナルクローニングを行っている。進行状況は以下の通りである。1)DIS244周辺領域のPACコンティグの作製DIS244周辺領域にマップされる5つの1番染色体特異的STSマーカーを用いてtotal humanPACライブラリーのPCRスクリーニングを行い、PACクローンを単離した。さらにこれらのクローンの両端塩基配列をもとにゲノミックウォーキングを行い、40個のPACからなるコンティグを作製した。各クローンの解析の結果、このコンティグはDIS244から約800kbの領域をカバーすることがわかった。DIS450の領域からのコンティグについては作製中である。2)PACコンティグ上に存在する遺伝子の同定とcDNA断片の単離コンティグ上に存在する遺伝子の同定のため、PACクローンDNAをプローブとしたヒト脳cDNAライブラリーのスクリーニングと、PACクローンDNAのラフシークエンシングを行った。

ライブラリーのスクリーニングからは約100クローンの遺伝子断片を単離した。クローンの両端シークエンシングと相同性検索の結果、これらのクローンはDFF45(DNA fragmentation factor45)やキネシンスーパーファミリーに相同性をもつKIAA0591など5種類の遺伝子に相当することが判明した。KIAA0591についてはその3'側の一部のみが発表されていたので、我々はヒト脳黒質cDNAライブラリーのスクリーニングを行い、5'領域をさらに400bp伸長した。これによってこの遺伝子の完全長cDNA(KIAA0591F、約7.6kb)が同定できた。ゲノムのラフシークエンシングの結果得られた塩基配列を、ESTデータベースに対してホモロジー検索を行ったところ、上記の遺伝子に加え、さらに2つの遺伝子をこの領域に同定した。これらはそれぞれ酵母でユビキチンープロテアソーム系に働く遺伝子のホモログであった。また、130種類ものEST断片が同定されたので、これらについてはコンティグ上へのマッピングや発現パターンなどからグループ化するなどの解析を順次進めている。ヒト1番染色体p36.2-p36.3は神経芽腫関連領域といわれている。昨年度までの本研究におけるLOH解析の結果、この領域の中でも特にDlS450からDlS244までの約1Mbの領域が可能性が高いという結果が得られた。これに基づき、この領域について神経芽腫関連遺伝子のポジショナルクローニングを行っている。本年度は以下の成果が得られた1)DlS244周辺領域におけるホモ欠失の同定上記の領域について40種類の神経芽腫細胞株を用いてホモ欠失の有無を検討したところ、2種類の細胞株にDlS244周辺領域におけるホモ欠失を同定した。そこで、その欠失領域をカバーする約800kbのPACコンティグを作製し、cDNAライブラリースクリーニングとPACクローンDNAのラフシークエンシングにより遺伝子の同定を行った。その結果、6つの遺伝子をこの領域に同定した。これらの遺伝子は代謝酵素PGDH、ソマトスタチン様ペプチドCORTの他、アポトーシスに関連するDFF45、ユビキチンープロテアソーム系に関連するUFD2とPEX14、キネシンスーパーファミリーのひとつKIF1Bbetaであった。(Ohira et al.Oncogene2000)2)がん抑制遺伝子としての可能性についての検討上記の6つの遺伝子について神経芽腫におけるがん抑制遺伝子としての可能性について検討した。まず4つの遺伝子について神経芽腫サンプルを用いた遺伝子変異検索をPCR-SSCP法にて行ったが、変異の頻度は非常に低かった。さらに各遺伝子の神経芽腫での発現パターンを見るため、各種神経芽腫細胞株および患者サンプルのRNAを用いたRT-PCRを行った。
看護師転職者の定着に向けた転職モデル開発に関する研究

本研究は計画的行動理論の枠組みに基づき,看護師の転職に対する態度を検討することを目的とした。第一調査では転職行動を規定する「認知的態度」「主観的規範」「行動の統制感」の構造を確認した。第二調査では,看護師の転職の意思決定プロセスモデルを確認した。その結果,転職意思が生起されやすい看護師にとって転職とは,職務の完遂によって得られる個人的心理満足を獲得することであり,この感覚が得られない場合に転職意思が生起されることが示唆された。定着支援を行うためには,個人的満足を得られない状況にいる看護師に対して,満足感をもたらす代償物や代償行動について話し合いの機会を持つ必要がある可能性が示された。転職入職者が新規採用入職者を上回る状況において、転職者の医療機関への定着に向けた介入方法を検討するためには、日本の転職の特徴を捉えた介入策を検討することが重要である。そこで平成27年度は、海外文献からみた転職の影響要因と日本人看護師の転職理由を比較し日本の転職の特徴を捉えること、今後の転職モデルを検討する上での示唆を得ることを目的とした。転職の影響要因の抽出では、海外文献レビューを行い、597の文献が抽出された。条件を満たした文献17件を検討対象とし、転職の影響要因をカテゴリ化した。日本看護師の転職理由の抽出では、質問紙による実態調査を行った。日本人看護師の転職理由について、海外文献の文献レビューから抽出された8カテゴリに従って分類した結果、特徴的な項目は【Personal factors】の「帰郷」だった。「帰郷」は日本の転職を捉える上での重要な現象であることが示唆された。今後、転職モデルを検討する上では、個人主導によるキャリア形成の視点を説明変数に含む必要があると考えられる。国内外の文献調査を行い、最新の研究動向を把握するとともに看護師の転職についての仮説を精緻化することができた。また、計画的行動理論をフレームワークとして転職モデルを設定することができた。申請書の研究目的の平成27年度予定をほぼ達成した。近年、個人主導によるキャリア形成が主流化し、看護師の転職入職率は新卒入職率を上回る傾向が続いている。転職者の医療機関への定着に向けた介入方法を検討するためには、日本の転職の特徴を捉えた介入策を検討することが重要である。そこで平成28年度は、看護師の転職意思の高まりを予測するモデル(以降、転職モデル)作成した。はじめに、転職入職者の多様な転職行動を予測するための理論的フレームワークを検討した。行動に対する個人の態度が変数として組み込まれている計画的行動理論(Ajzen, 1991)を採用し、計画的行動理論に基づいて転職モデルを作成した。次に、計画的行動理論における転職モデルの説明変数「看護師の転職に対する態度」「主観的規範」「行動の統制感」の内部構造について検討するために,予備調査を行った。全国の20床以上の病院28施設に勤務する看護師を対象として、郵送調査法による自己記入式質問紙調査を用いた調査を実施し、同意の得られた418名のうち266名の有効回答を分析の対象とした。調査項目は、対象者の属性、転職意思1項目、計画的行動理論における転職モデルの説明変数「看護師の転職に対する態度」28項目、「主観的規範」4項目、「行動の統制感」11項目とした。各質問項目に対して7段階尺度で評定を求め、さらに各質問項目の回答のしにくさについて自由記述を求めた。質問項目はすべて集計し、度数および百分率,平均値および標準偏差を算出した。各質問項目の得点分布を確認し、回答の偏り、天井・フロア効果の有無を確認し、得点分布の歪みが生じていないことと正規性の確認を行った。またG-P分析および項目間相関を確認し質問項目の信頼性を検討した。計画的行動理論を理論的フレームワークとして転職モデルを設定し、理論的変数と転職意思との関連性について仮設を立案した。また、計画的行動理論の理論的変数を構成する質問項目の妥当性を検討するために、プレテストを実施した。プレテストでは、対象施設を全国の20床以上の病院とすることで看護師の対象を広げ、各質問項目に対して幅広く意見を収集した。質問項目の妥当性の検討では、各質問項目の得点分布を確認し、回答の偏り、天井・フロア効果の有無を確認し、得点分布の歪みが生じていないことと正規性の確認を行った。また,G-P分析および項目間相関を確認し質問項目の信頼性を検討した。さらに、各理論的変数ごとに探索的因子分析を行い、Cronbachのα係数を求め内的整合性を検討した。以上のプロセスにより本調査で用いる質問項目を特定し、本調査用質問紙を作成することができた。申請書の研究目的の平成28年度予定をほぼ達成した。本研究は,Ajzenの計画的行動理論を理論的基盤とし,看護師の転職に対する認知的態度,主観的規範,行動の統制感を検討し,転職意思の生起を予測するモデルの構築を目的とした。第一調査では,看護師の転職に対する認知的態度,主観的規範,行動の統制感尺度を作成し,質問紙調査を実施した。得られたデータを基に尺度の信頼性および妥当性を検討し,尺度を精緻化した。第二調査では,上記3つの理論的変数の内部構造を検討し,転職意思の生起を予測するモデルを構築した。さらに,看護師の転職に対する認知的態度タイプごとにモデルの適合度を検討し,計画的行動理論に基づき転職意思の生起を予測できるタイプとその態度の特徴を検討した。

その結果,以下について明らかになった。看護師の転職に対する認知的態度は,「自分の看護実践能力が高まる」,「今よりも仕事から充実感を得られる」,「自己実現の手段を得る」,「私が看護師として達成すべき目標が今よりも明らかになる」等であった。主観的規範は「家族」だった。行動の統制感は「私の年齢で転職すること」,「思い立った時に転職すること」,「転職に必要な人脈を得ること」だった。共分散構造分析より,計画的行動理論に基づく看護師の転職モデルの妥当性が検証された。看護師の転職に対する認知的態度得点を基にクラスタ分析を行った結果4つのタイプに分類され,適合指標の基準に達したタイプは<経験知喪失への不安群>と<自己実現の可能性群>であった。転職を自己実現の機会または経験知喪失の機会として認識する看護師は,計画的行動理論に一致し,転職意思の生起を予測できることが示された。転職意思を表示した看護師に対しては,職業人選を通して達成したいこと,思い立った時に転職できるという自己統制感の程度,人的つながりに対する認識を把握し,説得的に関わらない姿勢が定着支援として効果的であることが示唆された。本研究は計画的行動理論の枠組みに基づき,看護師の転職に対する態度を検討することを目的とした。第一調査では転職行動を規定する「認知的態度」「主観的規範」「行動の統制感」の構造を確認した。第二調査では,看護師の転職の意思決定プロセスモデルを確認した。その結果,転職意思が生起されやすい看護師にとって転職とは,職務の完遂によって得られる個人的心理満足を獲得することであり,この感覚が得られない場合に転職意思が生起されることが示唆された。定着支援を行うためには,個人的満足を得られない状況にいる看護師に対して,満足感をもたらす代償物や代償行動について話し合いの機会を持つ必要がある可能性が示された。研究計画はおおむね順調に進行しており、研究計画の変更は必要ない。看護師独自の転職モデルを開発し、転職者が定着するための介入方法を検討するために、平成28年度は質問紙調査を実施する。初めに、平成27年度において設定した転職モデルに基づき質問紙を作成し、質問項目の妥当性を検証する。方法としては、本研究の承諾を得られた一般病院に勤務する看護師を対象として予備調査を行い、内容妥当性の検討を重ねる。本調査の対象者は、全国の200床以上の病院に2年以上勤務する看護師1600人を予定している。郵送法による質問紙調査を実施し、得られたデータを定量的に分析し、仮説の検証をすすめる。万が一計画通りに進行できない場合は、所属する研究室教授に指導を仰ぐことが可能である。研究計画はおおむね順調に進行しており、研究計画の変更はない。看護師転職者が定着するための介入方法を検討するために、平成29年度は本調査を実施する。調査対象施設は、20床以上の病院を単純無作為抽出法で抽出し、各病院の看護部代表者に調査協力を依頼する。調査対象者は、研究の承諾を得られた病院に2年以上勤務歴のある看護師約1300人を予定している。郵送法による質問紙調査を実施し、得られた結果をもとに共分散構造分析を行い、仮説を検証する。
母性因子による胚性ゲノム活性化のエピジェネティクス解析

本研究では、初期胚の遺伝子発現を制御するメカニズムについてエピジェネティクスの観点から解析を行った。遺伝子発現を正に制御するヒストンのエピジェネティック修飾であるヒストンH3の4番目のリジン残基(H3K4)のメチル化に着目し、H3K4のメチル化酵素であるSmyd3とこのメチル化を認識するクロマチンリモデリング因子であるChd1について解析を行った。胚性ゲノムの活性化前の受精卵にSmyd3あるいはChd1を認識するsiRNAを導入し、これら2つのタンパク質の機能を抑制すると、着床以降の発生が抑制され、受精卵移植による産仔数も大きく低下し、Pou5f1、Nanog、Cdx2の発現が著しく減少した。本研究では受精後の胚における転写の活性化に関わる要因を解明する目的で、ヒストンH4のメチル化を認識し、転写活性を正に制御するクロマチンリモデリング因子Chd1に着目した。Chd1の役割を解析するために、受精後1細胞期胚の細胞質にChd1を標的とするsiRNAを顕微注入することで、Chd1ノックダウン胚を作製した。ノックダウン胚では受精後から5.5日後まで形態的な異常は見られず、胚盤胞期胚までの発生率、脱出胚盤胞の率にも影響はなかった。当初はChd1の抑制によってゲノムの活性化が抑制されて、発生が停止することを予測したが、予測どおりの結果は得られなかった。しかしながら、Chd1を抑制した胚においては、多能性のマーカーであるOct4の発現が抑制されていることが明らかになった。Chd1抑制胚においてはOct4の発現が急激に増加する4細胞期および8細胞期において、Oct4の発現がそれぞれ1/3、1/15程度まで抑制されていた。また、胚盤胞期胚においてOct4とCdx2のタンパク質局在を免疫蛍光染色によって解析したところ、それぞれのタンパク質の局在に変化はなかったものの、タンパク質量は対照区と比較して有意に減少した。またChd1ノックダウン胚はICM由来のコロニー形成能力が対照区(72.4±9.8%)と比較して有意に低いことが示された(27.8±12.9%)。この結果はHmgpiを抑制した初期胚での結果と一致することから、Chd1ノックダウン胚でHmgpiの遺伝子解析を行ったところ、Hmgpiが2細胞期から抑制されていることが確認でされた。Hmgpiは桑実期胚以降でOct4とCdx2の発現調節を行っていることからマウス初期胚においてはChd1がOct4の発現を直接的および間接的に制御していることが示唆された。本研究では、クロマチンリモデリング因子とタンパク質分解機構が胚性ゲノムの活性化にどのように関与しているかについて検討を行った。H3K4me3を認識するクロマチンリモデリング因子であるChd1あるいはIng3を抑制するsiRNAを受精直後の胚に導入し、胚の発生および遺伝子発現パターンを正常の胚と比較することで、標的遺伝子が胚性ゲノムの活性化に関与しているかどうかについて解析を行った。その結果、Ing3を抑制した胚においては正常の胚と発生や遺伝子発現に大きな違いはなかったが、Chd1を抑制した胚では、多能性の維持に必要なOct4の発現が本来急激に増加する4細胞期から着床前まで抑制されていることが明らかになった。またこの抑制によって、受精卵の全能性が失われていることも明らかになった。初期胚のこの時期においてOct4の発現を調節している因子の同定は本研究が初めてであり、受精卵の全能性の獲得や維持がどのようなメカニズムによって制御されているかを知るうえで非常に重要な発見である。また、受精直後のマウス初期胚では母性タンパク質の分解が必要であることが明らかになっており、受精直後のマウス初期胚におけるユビキチンプロテアソーム分解系の関与について検討した結果、プロテアソーム阻害剤処理によって1細胞期後期あるいは初期2細胞期で発現するhsp70.1、MuERV-1、eif-1a、およびzscan4d遺伝子の発現開始時期が遅延することが明らかになった。また、もう一つのタンパク質分解経路であるリソソームの機能を阻害すると胚発生が停止し、卵細胞質にはリポフスチン様の構造体の蓄積が観察された。これらの結果から、クロマチンリモデリング因子およびタンパク質分解経路が受精直後に活発に活性化しており、胚性ゲノムの活性化を制御することで、胚の正常な発生に寄与していることが示された。26年度が最終年度であるため、記入しない。生殖生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の採択が11月と遅れたため、研究の開始にやや遅れが出たが、その後順調に進展した。

本年度はこれまでにほ乳動物の卵母細胞や受精卵ではその機能がまったく解析されていなかったクロマチンリモデリング因子であるChd1に着目して研究を行った。Chd1はヒストンH3の4番目のリジンのトリメチルかを認識し、転写をポジティブに制御する因子として知られているが、この因子を抑制することによって卵母細胞の成熟と受精卵の着床前の発生に影響が出ることが明らかとなり、受精前後におけるエピジェネティックな修飾が重要な機能を持っていることが示された。これまでに、胚性ゲノムの活性化に関わるクロマチンリモデリング因子の解析、およびタンパク質分解がゲノムの活性化に及ぼす影響にいついて実験を計画したが、クロマチンリモデリング因子についてはヒストンH3のリジン残基のメチル化を認識するChd1が胚の全能性あるいは多能性を制御しているOct4の発現を制御していることが明らかとなった。また、タンパク質の分解経路であるユビキチンプロテアソーム系の経路を阻害すると、1細胞期後期あるいは初期2細胞期でその発現が報告されているhsp70.1、MuERV-1、eif-1a、およびzscan4d遺伝子の発現開始時期が遅延することが明らかになった。ゲノムの活性化が影響を受けることを明らかにできた。また、もう一つのタンパク質分解経路であるリソソームの機能を阻害すると胚発生が停止し、卵細胞質にはリポフスチン様の構造体の蓄積が観察された。またリソソーム内の主要な分解酵素であるカテプシンに着目して解析した結果、受精卵には成熟型カテプシンが豊富に存在することが分かった。これらの結果は、リソソームを介した分解経路が受精直後に活発に活性化しており、母性タンパク質のみならずオルガネラの品質管理をも担っている可能性が示唆された。今後は受精後に起こる胚性ゲノムの活性化時期より前に発現を開始するヒストンメチル化酵素やクロマチンリモデリング因子に着目し、ゲノムの活性化を制御するエピジェネティックな修飾に関する現象について解析する。申請者はこれまでに卵母細胞に特異的に発現する遺伝子Oog1の解析を行ってきたが、この遺伝子のプロモーター領域の解析により、このプロモーターが卵母細胞の減数分裂期に機能することを明らかにした。受精後の胚性ゲノムの活性化に関わる母性因子の機能解析には卵母細胞に蓄えられるこれらの母性因子を受精前に除去する必要がある。そこで、今後の研究では母性由来のクロマチンリモデリング因子をターゲットとするsiRNAをOog1プロモーターの制御下で発現させ、卵母細胞の時期にこれらの因子の機能を抑制する遺伝子組み換えマウスを作製する。これらの遺伝子組み換えマウスにおいて、受精後の発生がどのように影響を受けるかを解析し、ターゲットとなる母性由来のクロマチンリモデリング因子の機能について検討する。また、タンパク質分解に関わるプロテアソーム系およびリソソーム系の阻害によって発現の影響を受ける遺伝子群についてさらなる解析を行い、胚性ゲノムの活性化に関わる因子のネットワークの構築を進める。
分泌経路に着目した肝線維化責任因子の同定と新規治療薬の開発

肝線維化に対する根本的な治療法は確立しておらず、肝線維化を直接阻害する治療薬の開発が期待されている。肝線維化の標的として、肝星細胞は重要である。肝星細胞は、炎症性サイトカインによって活性化されI型コラーゲンの分泌を異常亢進し、線維化の主要因となる。申請者は、肝星細胞活性化時の分泌経路の変化に着目し、未同定の肝線維化責任因子の輸送を阻害することで肝線維化マーカーの発現を抑制できることを明らかにしている。そこで申請者は、分泌経路によって活性化される「肝線維化責任因子」を同定し、肝線維化を抑制する新規標的薬を開発することを目的とする。
親和的接触刺激による社会行動促進作用の解明

「撫でる」といった親和的な接触刺激は不安行動を減少させ、他者との親和的な関係性の構築や社会行動の発現を促進させると考えられる。しかし、その背景にある神経メカニズムについては明らかになっていない。そこで、ラットを用いた実験により、撫でる接触刺激が個体の社会行動に及ぼす影響とその神経メカニズムについて明らかにすることを本研究課題の目的とした。これまでの研究により、長期間撫で刺激を与えることで、1ラットの不安行動が減少し、撫で刺激を快刺激として嗜好するようになること、2撫でることにより快刺激の指標となる50 kHz帯域の超音波をラットが発声すること、3撫で刺激により視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞が活性化すること、4自分が撫でられない状況下で他個体が撫でられている時に不快情動の指標となる22 kHz帯域の超音波を発声すること、5これらの反応には雌雄差があり、メスラットでより顕著であること、6視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞が帯状回皮質や運動野を含む皮質領域、視床下部に多くの軸索を伸ばしていること、7撫で刺激によりこれら領域が活性化すること、が主に明らかになった。上記結果から、オキシトシンが撫で刺激による親和的な関係性の構築・維持、および社会行動の促進に寄与している候補因子であることが示唆された。本年度はオキシトシンアンタゴニストの投与実験を行なった。その結果、オキシトシンアンタゴニストの末梢投与はラットの特定のヒトに対する嗜好性に影響を及ぼさないことが明らかになった。「撫でる」などの親和的な接触刺激は他者との親和的な関係性の構築を促進し、不安行動を減少させ、社会行動を促進させると考えられる。しかし、その背景になる神経メカニズムについては明らかになっていない。そこで、ラットを用いた実験により、撫でる接触刺激が個体の情動や社会行動に及ぼす影響とその神経メカニズムについて調査した。接触刺激を与えることで実験者に馴化したラットは不安行動が減少し、また、接触刺激を快刺激として嗜好するようになることを複数の行動テストバッテリーにより明らかにした。また、ラットの超音波発声は情動状態を反映する重要な指標になり得ることが報告されており、接触時におけるラット超音波の録音と解析を行った。その結果、接触刺激を与えた時にのみ快情動の指標となり得る50 kHz超音波をラットが発声すること、超音波を構成するシラブルが複雑化することが明らかになった。さらに、接触刺激により視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞が活性化することを明らかにした。このことより、視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞が不安の減弱や接触刺激に対する快情動の生起を制御している可能性が見出された。本研究成果の一部はNeuroscience Letters誌に発表した。また、第42回日本神経内分泌学会,第23回日本行動神経内分泌研究会合同学術集会及び科研費新学術領域研究「共感性の進化・神経基盤」第3回領域会議にて発表した。今年度の大きな目標は接触刺激を与えたラットの情動を行動・神経レベルで測定可能な実験系の確立であった。そこで、接触刺激への反応性や不安行動を測定する複数の行動テストを組み合わせ、バッテリー化した実験系の構築を試みた。この行動テストバッテリーを用いた結果、実験者に馴化したラットは撫でるという接触刺激に対して、快情動を生起するとともに、不安行動が減少し、接触刺激を嗜好するようになることを明らかにすることができた。また、ラット超音波の安定的な測定・解析には高性能の超音波マイクや解析装置が必要になるが、これら機器の開発と導入、及び超音波の解析方法を確立することができた。これら実験系は現在取り組んでいる、接触刺激による情動生起及び社会行動促進の背景にある神経メカニズムを調査する上で重要な基礎になる。初年度にこれら実験系を確立できたことで、今後の研究をさらに発展させる上での基盤を構築できたと言える。これらオキシトシン産生細胞の投射先を探すために有効となる遺伝学的ツールの確立を進めた。その結果、特定のオキシトシン産生細胞の軸索を可視化することに成功した。また、このツールの利用により、オキシトシン産生細胞が特定の脳領域に軸索を伸ばし、機能的な神経ネットワークを形成している可能性を見出した。

本研究成果の一部は第76回動物心理学会にて発表した。特定のオキシトシン産生細胞の軸索を効率的に可視化する遺伝学的な手法を確立することができた。この手法により、軸索が伸びている視床下部以外の脳領域を見出しつつあり、接触刺激による抗不安作用、快情動の生起をもたらす機能的な神経ネットワークの同定に向け前進することができた。また、オキシトシン産生細胞の機能阻害に必要なツールの準備も順調に進んでいる。ラットの情動状態をモニターする上で重要な超音波測定機器を複数導入し、複数個体から同時に超音波を録音できるシステムが完成した。これにより、実験の進捗スピードを向上させることができた。接触刺激を与えることで実験者に馴化したラットを用いて研究を行った。その結果、1ラットの不安行動が減少し、接触刺激を快刺激として嗜好するようになる、2撫でることにより快刺激の指標となる50 kHz帯の超音波をラットが発声する、3接触刺激により視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞が活性化する、4これらの反応には雌雄差があり、メスラットでより顕著である、という点が昨年度までの研究により明らかになった。今年度はこれらの実験を継続及び改良しオキシトシン産生細胞の投射先の探索や撫で刺激がラットの社会行動に及ぼす影響を調査した。視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞の軸索が投射している領域を探索するための遺伝学的ツールは昨年までの研究により確立していた。このツールを用いオキシトシン産生細胞の軸索が存在する領域を網羅的に探索した結果、帯状回皮質や運動野を含む皮質領域、視床下部に多くの軸索が存在することが明らかになった。また、接触刺激を与えることで、これら領域に加え、とくに島皮質が強く活性化することが判明した。上記、撫で刺激を受容した際に活性化する神経ネットワークの調査と並行し、撫で刺激がラットの行動学的な反応に及ぼす影響を調査した。その結果、より長期間撫でられたラットは実験者と第三者の人間を識別し、撫で刺激を与えた実験者に強い嗜好性を示すことが判明した。さらに、これらラットは自分が撫でられない状況下で他個体が撫でられる様子を知覚すると不快情動を示すことが明らかになった。撫で刺激を受容した際に活性化する視床下部室傍核尾側領域のオキシトシン産生細胞が軸索を伸ばしている脳領域および、撫で刺激を受容した際に活性化する脳領域をいくつか見出すことができた。また、撫で刺激を長期間受けることで特定のヒトとの間に親和的な関係性が構築され、自分が撫でられない状況下で他個体が撫でられていると不快情動を示すことも明らかとなり、予期していなかった興味深い研究成果を得ることができた。「撫でる」といった親和的な接触刺激は不安行動を減少させ、他者との親和的な関係性の構築や社会行動の発現を促進させると考えられる。しかし、その背景にある神経メカニズムについては明らかになっていない。そこで、ラットを用いた実験により、撫でる接触刺激が個体の社会行動に及ぼす影響とその神経メカニズムについて明らかにすることを本研究課題の目的とした。
消費税改革の理論・実証分析:効率性と公平性のバランス

1989-2004の間5回行われた「全国消費実態調査」データから年令層別(20代,30代,40代,50代,60以上)に25個の消費者需要システムを推定し、コホート別に選好の年令プロファイルがどのように変化するかを捉えた。推定結果として、消費者の嗜好はコホートごとに大きく変化していること、したがって、消費財への課税の効果を評価する際には、これら嗜好の多様性を明示的に取り込んだ分析が必要なことを示す結果を得た。Cost of Livingを計算するための集計データを使用し、限定的ではあるが、費用関数を近似し貨幣単位で効用を測ることが可能となった。消費税構造の変化が与える影響を年齢階層別にわけて分析することが可能となった。本研究は消費税を最適税理論の立場から吟味し、我が国で近い将来必ず起こるであろう消費税改革を計量モデルに基づいた推定結果に基づき理論、実証の両面から分析する。分析結果は、消費税改革を経済政策の立場から数量的に評価する土台を提供することを目的とする。●国外の研究者と意見交換や情報収集のため、海外での学会出席や外国における意見交換を積極的に進め、情報の収集や発信に努めた。海外学会等への出席は以下の通りである。●研究をより深め、興味を拡大しよりよい研究に結びつけるため、外部講師を招いての研究会を開催した。セミナーの日時と招待講師は以下の通りである。●研究分担者個人の研究としては、1989-2004の間5回行われた「全国消費実態調査」データから年令層別(20代,30代,40代,50代,60以上)に25個の消費者需要システムを推定し、コホート別に選好の年令プロファイルがどのように変化するかを捉えた。推定結果は消費者の嗜好はコホートごとに大きく変化していること、したがって、消費財への課税の効果を評価する際には、これら嗜好の多様性を明示的に取り込んだ分析が必要なことを示唆する結果を得た。●研究分担者個人の研究としては、前年度の分析をさらに進め、消費者需要システムにおいて家計サイズを説明変数に加えて推定をおこなった。1989-2004の間5波にわたって行われた全国消費実態調査」データから年令層別(20代,30代,40代,50代,60以上)に家族人員数を考慮して25個の消費者需要システムを推定し、コホート別に選好の年令プロファイルがどのように変化するか、および家計の規模の経済性(Household Equivalence)の変化を検討した。推定結果からは消費者の嗜好の変化が年令、世代ごとに捉えられる。また規模の経済性については1)観測期間中に規模の経済性は年とともに減少し、家族構成員はより個人主義的になりつつあることが示唆された。また2)わが国における規模の経済性は欧米のそれよりも大きいが上述の減少傾向により欧米の値に近づいていることがうかがえる。(ただし欧米で行われた計測結果とは異なる推定方法に基づいているためこれは暫定的な結果と見るべきである。)規模の経済についての推定結果は家族レベルの実質所得の評価に使用することができる。●国外の研究者と意見交換や情報収集のため、海外での学会出席や外国における意見交換を積極的に進め情報の収集や発信に努めた。○2009年11月第8回現代経済政策研究会議(淡路、兵庫)[福島隆司]●1件の学会発表を行った。(浅野)以下に本研究費に関する論文を示す。論文の雑誌掲載には時間がかかるので、現状では学会発表論文、掲載承認済み論文、ディスカッションペーパーに分類して示す。●学会発表論文学会発表:日本経済学会2010年9月19日関西学院大学●ディスカッションペーパー
"Community-based Approach"と協同組合-東南アジアにおける農漁業資源管理に関する研究-

研究実施計画にしたがって、村落を拠点とする資源管理システムの構築をめぐる諸議論と協同組合方式の採用をめぐる可能性について検討した。農漁村の協同組合組織の歴史的展開を整理しながら、地域組織として資源管理を行うことが可能かどうか、可能にするにはどのような組織再編成が求められているのかを明らかにした。具体的には次のような知見を得た。1伝統的な村落をベースとする管理システムの再評価東南アジアの沿岸漁業の再編成をめぐって、伝統的な資源管理に関する慣習や制度が再評価されている。それらのエッセンスを取り上げながら、地方分権化と住民参加が可能な新しい管理システムを作ろうとする試みが実施されている。3協同組合方式の位置づけ協同組合は東南アジア各国で制度化されている。その主な機能は農漁民の市場対応を進めることにあり、効率性を実現するために規模の経済を追求している。資源管理を担当する中間媒体としては適切ではない。ただ、民主的な運営原則、地域組合的な性格は今日求められている資源管理の受け皿として必要な条件を備えている。協同組合方式の発展は、co-managementの類型(1)から(5)への移行プロセスのなかに位置づけられる。村落を拠点に、参加型の協同組合組織を作るという課題は、東南アジアの農漁村の開発方式の変更をも視野に入れたものである。研究実施計画にしたがって、東南アジアの村落社会を基盤とする資源管理システムについて、文献・資料に依拠しながら検討した。本年度は主に水産資源の管理と協同組合との関係について明らかにし、次のような知見を得た。(1)現存する伝統的な管理システムは、遠隔地や人工の希薄な地域、地縁的な結びつきは文化・社会的な一体性を基盤に成立している。だが、商品経済の浸透により、その正確は変質しつつある。(2)各国は漁業および資源管理をめぐる政策の体系化を試みているが、沿岸漁業ではインフォーマルな村落機能に注目している。フォーマル組織に再構成する試みが、漁村開発のなかに位置付けられている。(3)資源利用に関して協同組合的な漁民組織を育成しようとする動きが具体化している。水産行政の地方分権化ともからんで、組織は漁民と中央政府の間に位置する中間媒体となりつつある。(4)しかし、協同組合が中間媒体となりうるかどうかについては賛否両論がある。漁協政策に対する評価と深く関係している。一方、タイを事例に農漁村の協同組合の最近の動向とその再編成について整理した。1980年代半ばまで停滞を続けていた協同組合は、経済の自由化と規則緩和のもとで経営・事業規模の拡大する方向をめざしつつ、地域に根差した組織に再び回帰するという相反する動きを内包している。農漁業資源の開発と利用を制御し、住民間でなるたけ公平な分配と費用負担を実現しようとする動きが、協同組合設立に向かいつつあることがわかった。伝統的な管理システムがもつ参加住民の間にあるヒエラルヒ-を、協同組合の運営によって回避しようとする動きが注目される。以上のような内容で研究を進め、一部はすでに論文として発表した。1伝統的な村落をペースとする管理システムの再評価東南アジアの沿岸漁業の再編成をめぐって、伝統的な資源管理に関する慣習や制度が再評価されている。
脂質メディエーターによる新たな骨形成促進機序の解明と歯周組織再生療法への応用

これまでに申請者らは、スフィンゴシン-1-リン酸(S1P)が、骨芽細胞においてS1P/S1PR1経路の活性化によりALP活性を増加させ、骨芽細胞分化を促進することを報告したが、その過程でS1P添加によるALP発現増加には、S1PR1の働きに加えてS1PR2も関与することを見出した。また、骨芽細胞にはS1PR1及びS1PR2が発現しており、S1P添加によりこれらの受容体発現が増加することから、本研究ではS1PR2を介した骨芽細胞分化制御機構について解析した。とりわけ、ALP発現を制御するSmad1/5/8及びRunx2、そしてSmad1/5/8を制御するRhoA/ROCK経路に着目した。骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1細胞において、(1)RhoA G-LISA法を用いてS1P/S1PR2経路によるRhoA活性化、(2)western blot法にてS1P/S1PR2/RhoA/ROCK経路によるSmad1/5/8リン酸化亢進、(3) western blot法及びreal-time RT-PCR法にて同経路によるRunx2発現増加が生じることを明らかにした。また、(4)これらの作用はGi非依存性であり、Gi依存性のS1PR1を介した作用とは異なることも示した。一方、マウス初代培養骨芽細胞でも上記(2)及び(3)を確認した。さらに、マウス脛骨を用いて、in vivoにおけるS1Pによる骨芽細胞分化促進作用とS1PR2/RhoA/ROCK経路の関与についてμCTを用いて検討したところ、(5)S1PR2アゴニストによる海綿骨の骨量、骨梁幅、骨梁数の増加に、S1PR2/ROCK経路の一部が関与することを見出した。本研究で明らかとなったS1P/S1PR2/RhoA/ROCKシグナル伝達経路による骨芽細胞分化促進作用は、骨再生における新しい治療法の開発に繋がる可能性がある。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。日本骨代謝学会ホームページ上の1st Authorの特集ページにて、本研究成果が紹介された。