hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
視・聴覚障害者用触覚情報伝達機器の設計支援

触覚によって情報を認知するための触覚情報伝達機器を設計する支援情報を提供する方式を検討すると共に、関連研究情報を収集、分類する作業を行ってきた。本年度は研究の最終年度に当たり以下の成果を得ることができた。まず、コンサルテーションを伴う設計支援情報のデータベース化をHTML表現形式で作成し、テキスト情報と共に、ファクトデータをイメージ情報で提供することが可能にした。しかも、WWWからNetscapeやExploereをブラウザ-として利用できるシステムを構築してあるので、インターネットを通じて当該情報の提供ができる。内容は、触覚情報受容の概念、触覚ディスプレイの概念、触覚ディスプレイの構造、触覚ディスプレイの構成要素、ディスプレイへの情報提示方式、触覚ディスプレイ設計のための技術情報、構成要素のシステム化、感覚代行システム、触覚情報伝達のための心理物理特性、触覚情報伝達のためのパターン認知特性など約10種にカテゴライズされた支援情報から構成され相互に多重リンクが張られており、これによって利用者の要求するキーワードをたどることで内容が参照できるようにした。また、本件に関係する研究文献については506件を分類、整理することができた。残念ながら、これら文献の詳細は著作権にかかわるためインターネットでの公開は不可能であるが、文献名、著者等については情報提供を可能とした。この結果は、http://www.tsukuba-tech.ac.jp/treky:8080/kaken/home.htmlから検索できるようにした。
近現代沖縄における経済開発の歴史学的検討―観光業の主要産業化過程を中心に―

本研究の目的は、近現代沖縄における観光業の主要産業化過程について、先行研究によって示された「沖縄イメージ」論にとどまらない形で、経済開発全体との関連を重視して歴史学的実証に基づき検討することである。2年目となる今年度は、初年度と同様、広範な史資料収集を行うとともに、申請時に設定した時期区分に基づき、「193040年代前半の模索期」についての検討を行った。広範な史資料収集としては、沖縄県公文書館、沖縄県立図書館、琉球大学附属図書館、国立国会図書館などにおいて、研究課題に関する文献・文書等の収集に努めた。また、米国・ハワイ大学マノア校のハミルトン図書館・シンクレア図書館などでの調査を行った。雑誌論文としては、日本復帰(施政権返還)以降の観光業についても扱った、「戦後沖縄政治史の再検討ー西銘県政期の歴史的位置をめぐってー」(『歴史科学』233、2018年5月)、「193040年代前半の模索期」を中心として、沖縄で観光業が産業として位置づけられる以前の状況について扱った、「戦前期の沖縄観光についてー産業化への模索ー」(『日本思想史研究会会報』35、2019年1月)をそれぞれ発表した。図書としては、沖縄戦後史の重要な転換点となった「1995年」について扱ったものとして、共著『戦後社会運動史論3ー軍事大国化と新自由主義の時代の社会運動ー』(広川禎秀・山田敬男編、大月書店、2018年12月)に「沖縄・島ぐるみ運動の復活ー「1995年」はどう準備されたかー」を収録し刊行した。今年度は、前年度と同様、史資料収集に力を注ぐとともに、申請時に設定した時期区分に基づき、「193040年代前半の模索期」についての検討を進めることができた。そうしたなかで、史資料収集については、沖縄、東京においてそれぞれ複数回調査を行い、さらに米国(ハワイ州)にて調査を実施するなど、一層進展させることができた。成果としても、2件の論文発表、1件の図書刊行を行うことができた。一層充実した成果を達成していく必要はあろうが、一定の水準は満たすことができたと考えている。史資料収集については、前年度までと同様、沖縄、東京での調査を中心に行っていく予定である。聞き取りについても対象者を検討し進めていく。個別テーマとしては、「196070年代の主要産業化期」について、さらに検討を行う。そして、本科研のこれまでの成果をふまえて、一書としてまとめるための準備を進める。また、研究の進展に応じて、各種団体の調査対象や聞き取り対象を広げたり、個人所蔵史料の調査を追加実施することなどによって、収集史料を充実させ、改善を図っていく。さらには、研究を停滞させずに円滑に進めるための新たなアイディアを得られるよう、学会・研究会には積極的に参加し、沖縄を専門とする研究者だけでなく、関連諸分野の研究者と意見・情報交換を積極的に行っていく。初年度となる今年度は、主に史資料収集と、本研究において戦前・戦後を繋ぐ重要な時期として位置付けている「1950年代の草創期」についての検討を行った。広範な史資料収集としては、沖縄県公文書館、沖縄県立図書館、那覇市立中央図書館、浦添市立図書館、那覇市歴史博物館、国立国会図書館などにおいて、研究課題に関する文献・文書等の収集に努めた。特に、明治以降の旅行記、旅行案内を集中的に収集した。雑誌論文としては、日本復帰(施政権返還)以降の観光業についても扱った、「戦後沖縄政治史の再検討ー西銘県政期の歴史的位置をめぐってー」(『歴史科学』233、大阪歴史科学協議会、2018年5月)の掲載が確定している。学会発表としては、日本復帰(施政権返還)以降の観光業にも関わる、197295年の「空白の20年」を検討することを目的として、大阪歴史科学協議会2017年度大会(2017年6月10日、関西学院大学上ケ原キャンパス)において、「戦後沖縄政治史の再検討ー西銘県政期の歴史的位置をめぐってー」と題して口頭報告を行った。また、194595年という、より長いスパンで検討することを意図して、2017年度占領・戦後史研究会シンポジウム(2017年12月2日、二松学舎大学九段キャンパス)において、「戦後沖縄における政治対立軸の変遷ー「島ぐるみ」と系列化のはざま」と題して口頭報告を行った。今年度は、主に史資料収集と「1950年代の草創期」についての検討に重点を置いた。そうしたなかで、史資料収集については、沖縄、東京において複数回調査を行い、一定の成果を上げることができた。成果としても、1件の論文発表、2件の学会発表を行うことができた。

広範な史資料収集としては、沖縄県公文書館、沖縄県立図書館、琉球大学附属図書館、国立国会図書館などにおいて、研究課題に関する文献・文書等の収集に努めた。また、米国・ハワイ大学マノア校のハミルトン図書館・シンクレア図書館などでの調査を行った。雑誌論文としては、日本復帰(施政権返還)以降の観光業についても扱った、「戦後沖縄政治史の再検討ー西銘県政期の歴史的位置をめぐってー」(『歴史科学』233、2018年5月)、「193040年代前半の模索期」を中心として、沖縄で観光業が産業として位置づけられる以前の状況について扱った、「戦前期の沖縄観光についてー産業化への模索ー」(『日本思想史研究会会報』35、2019年1月)をそれぞれ発表した。図書としては、沖縄戦後史の重要な転換点となった「1995年」について扱ったものとして、共著『戦後社会運動史論3ー軍事大国化と新自由主義の時代の社会運動ー』(広川禎秀・山田敬男編、大月書店、2018年12月)に「沖縄・島ぐるみ運動の復活ー「1995年」はどう準備されたかー」を収録し刊行した。今年度は、前年度と同様、史資料収集に力を注ぐとともに、申請時に設定した時期区分に基づき、「193040年代前半の模索期」についての検討を進めることができた。そうしたなかで、史資料収集については、沖縄、東京においてそれぞれ複数回調査を行い、さらに米国(ハワイ州)にて調査を実施するなど、一層進展させることができた。成果としても、2件の論文発表、1件の図書刊行を行うことができた。一層充実した成果を達成していく必要はあろうが、一定の水準は満たすことができたと考えている。史資料収集については、初年度と同様、沖縄、東京での調査を行うとともに、米国での調査を行う予定である。聞き取りについても対象者を検討し進めていく。以上の調査をふまえ、平成30年度には「193040年代前半の模索期」、平成31年度には「196070年代の主要産業化期」についての検討をさらに進めていく予定である。また、研究の進展に応じて、各種団体の調査対象や聞き取り対象を広げたり、個人所蔵史料の調査を追加実施することなどによって、収集史料を充実させ、改善を図っていく。さらには、研究を停滞させずに円滑に進めるための新たなアイディアを得られるよう、学会・研究会には積極的に参加し、沖縄を専門とする研究者だけでなく、関連諸分野の研究者と意見・情報交換を積極的に行っていく。史資料収集については、前年度までと同様、沖縄、東京での調査を中心に行っていく予定である。個別テーマとしては、「196070年代の主要産業化期」について、さらに検討を行う。そして、本科研のこれまでの成果をふまえて、一書としてまとめるための準備を進める。申請時には1年目から米国での史料調査を行う予定であったが、当初申請額の減額に伴い、1年目の助成金を繰り越して、2年目に合算して実施する予定のためである。
数値繰り込み群法による無限次元周期アンダーソンモデルの研究

1.無限次元モデルの励起スペクトル電子-ホール対象なモデルの周期アンダーソンモデルに無限次元の方法と数値繰り込み群の方法を用いて一粒子励起スペクトル、磁気励起スペクトル、及び電荷励起スペクトルの数値計算を行った。フェルミ準位の位置の励起スペクトルにギャップが開き、ギャップの大きさは一粒子励起スペクトルにおいては0.5T_K程度である。磁気励起スペクトルと電荷励起スペクトルのギャップは一粒子励起スペクトルのそれの2倍程度となる。2.CePd_2Al_3における四重極応答と近藤効果CePd_2Al_3の磁気比熱と弾性定数の温度変化の実験結果の詳細な解析を数値繰り込み群の方法を不純物アンダーソンモデルに適用することにより行った。結晶場励起エネルギーΔと、仮にΔを0とした系の近藤温度T_K^0の比Δ/T_K^0が、1.2であることを比熱のデータの解析から評価できた。更に、歪み感受率の近藤温度以下の温度変化が、結晶場モデルを用いた従来の理論とは近藤効果を考慮すると定性的な意味においても異なる結果となることを示した。そして従来の理論では説明できないC_<33>モードの弾性定数の近藤温度以下でのソフト化が説明できることを示した。
在宅医療における看取りを可能とする医師-患者-家族コミュニケーションに関する研究

まず、研究者間で協議し、研究デザインを最終決定した。研究目的として、在宅医療において医師-患者-同席者でなされる会話の内容を明らかにすること及び、「在宅医療における会話の内容」と「在宅医療の継続」との関連を明らかにすることを設定した。訪問診療中の会話をICレコーダーで録音しデータとすることとし、その他のデータはデータシートから得ることとした。訪問診療を行う医師からデータを収集するために、1、患者についてのデータ収集シート、2、主介護者についてのデータ収集シート、3、訪問した際のデータ収集シートを作成した。訪問診療を受けた患者からデータを収集するために、4、患者記載用データ収集シートを作成した。訪問診療に同席した患者の家族などの同席者からデータを収集するために、5、診療への同席者用収集するデータ収集シートを作成した。次に、調査可能な診療所をリクルートし、9施設の協力施設を募ることができた。これらをふまえ研究計画書を完成させ、倫理委員会へ申請し、研究の施行が許可された。そして、データ収集シートの印刷を行い、協力施設への説明の後、データ収集を開始した。調査可能な診療所のリクルートに時間を要したため、データ収集の開始がやや遅れている。本研究のデータ収集期間は2020年3月までの予定であるが、本研究においては研究開始時と状態変化時にデータ収集を行う必要があるため一定の期間を要する。今後、データ収集の状況を見つつ、データ収集期間の延長も検討する。今後、データ収集の状況を見つつ、データ収集期間の延長も検討し、その際、次年度使用額の予算を使用し、データ収集シートの追加印刷を行う予定である。
トリグリセリド代謝異常に適した新しい酸化ストレスマーカーの開発

我々が獲得したGll-6(抗体)を用いる酵素免疫学的測定法(Gll-6 ELISA)では、穏やかに酸化されたリポタンパク質を検出できる。以前の報告で、血清をゲルろ過HPLCで分離して本ELISAで測定したところ、重度肝疾患患者ではトリグリセリド高含有リポタンパク質の位置に、脂質異常症患者では大型LDLの位置に、健常者では小型LDLの位置にそれぞれピークが出現した。本年度では症例数を増やし、酸化リポタンパク質分布パターンの統計学的解析により確かな結果であることが確認された。また、メタボリックシンドロームの肝における表現型とされる非アルコール性脂肪性肝炎(NASH)は単純性脂肪肝との鑑別が必須であるが、侵襲的な肝生検が用いられており、非侵襲的で良好な血液マーカーが無いことが問題視されてきた。我々はNASHと単純性脂肪肝をもつ患者において、NASH患者ではトリグリセリド高含有リポタンパク質の位置に、単純性脂肪肝の患者では脂質異常症患者のパターンと同じく、大型LDLの位置にそれぞれ酸化リポタンパク質のピークが観察された。よって、NASHと単純性脂肪肝患者における酸化リポタンパク質分布パターンは、統計学的に異なるという事を見出した。したがって、Gll-6はそれらの疾患の鑑別、病態把握や治療法評価に新知見を与える可能性が示された。本研究テーマのこれまでの進捗と結果を総括すると、ヒト血液中に存在するTG-rich LDLを認識するモノクローナル抗体Gll-6を得て、穏やかに酸化されたリポタンパク質を簡便に測定するELISAを構築することができた。Gll-6ELISAは、健常者のsd LDLや高TG血症患者の酸化レムナントの検出、さらには、肝疾患患者の重症度評価や、NASH患者の異常リポタンパク質の検出に貢献できる可能性が示された。メタボリックシンドロームで増加するトリグリセリド高含有リポ蛋白(TG-rich Lp)に関しては,酸化物特異的な測定法が存在せず,その酸化変性の有無や生化学的性状,臨床的意義については全く不明である。本研究では,酸化TG-rich Lpに対するモノクローナル抗体(G11-6)あるいは酸化LDLに対する自己抗体を認識する抗体(G11-2)を用いて,酵素免疫測定法(肌ISA)を確立し,酸化TG-rich Lpの血中濃度や存在様式,診断的意義を明らかにすることを目的とした。G11-6とG11-2のそれぞれのクローン細胞を培養し,定法に従いmRNAを抽出してcDNAを作製した。超過変部領域(VH,VL)をPCR法で増幅させ,サブクローニング後にDNA配列とアミノ酸配列を解析した。BLAST検索により,モノクローナル抗体G11-6およびG11-2の超過変部のアミノ酸配列と一致する既存の抗体は無く,これらが新規の抗体であることが確認された。G11-6を用いるELISAは,早期金属酸化LDLに対する選択性が大きく,終末酸化LDLとは反応しない。既存の酸化ストレスマーカーでは両者を区別して認識できなかった。また,血清をゲルろ過HPLCで分離して本ELISAで測定したところ,重度肝疾患患者ではTG-rich LDLの位置に,脂質異常症患者では大型LDLの位置に,健常者では小型LDLの位置にそれぞれピークが出現した。G11-6はトリグリセリド代謝に関連して出現する酸花リポタンパク質を認識する新規な抗体であり,肝疾患や脂質異常症患者の病態把握や治療法評価に新知見を与える可能性が示された。G11-2を用いるELISAは肝疾患患者の血清レベルにおいて,G11-6を用いるELISAと強い主相関を示し,重度肝疾患患者の重症化に伴い高値を示した。引き続き,症例数を増やして検討予定である。

トリグリセリドリッチな酸化リポタンパク質を認識するモノクローナル抗体G11-6とゲル濾過HPLCと組み合わせうことで,G11-6と反応するリポタンパク質のプロフィールと疾患との関係が明らかになってきた。G11-6の超過変部領域の構造は既存の抗体と一致しないことが確認され,JST支援による国際特許出願に向け最終的段階にある。成果発表は継続的に行うており,国内外の学会発表も積極的に参加している。両抗体の特許出願を完了したので,申請者を筆頭著者とする論文を専門領域の国際誌に投稿中である。国内検査薬メーカーや海外検査センターとの秘密保持契約下の情報交換が開始され,全体として順調に推移している。G11-6と反応するリボタンパク質の定性分析は一定の進捗があった。今後はさらに臨床的意義・有用性について明らかにする必要があり,そのためには抗体の認識部位の確認試験や症例数を増やすことが課題である。G11-6と同様に新規な超可変部領域を持つことが確認されたG11-2モノクローナル抗体は,酸化リポタンパク質に対する自己抗体を認識するが,このような自己抗体が肝疾患の予後に関連するという海外の報告も出てきており,G11-2についても実用化に向けた研究を推進する必要がある。
原子レベル平坦ナノ積層膜による強誘電トンネル効果の解明と新規メモリ素子の実現

本研究は近年、理想的な次世代メモリとして注目されているトンネル接合タイプの強誘電体メモリの実現について探るものである。第一目標として実際に電極/強誘電体/電極のナノ構造を原子レベルで均一、高品質に形成する必要がある。これについては、本研究ではスパッタ法において、飛来粒子の方向と運動量を制御して結晶育成を精密化する独自手法を考案しており、これを活用してナノ積層構造の形成を行い、ブレークスルーを図るものである。さらに第二目標として得られた種々の素子構造についてトンネル、強誘電特性を分析することでデバイス化に必要な物性解明やさらには最適設計法の構築を期待している。本年度は最終年度であり、強誘電トンネルメモリ素子のデバイス化において、最後の段階である電極部分の形成が目標であった。具体的にはPtおよびIrのナノ結晶育成、特に2次元成長を利用して、原子レベルで平坦な薄膜と多層構造の実現に取り組んだ。独自開発手法である運動量制御スパッタ法において、運動量を制御するシールドパネルを複数配置することで、広域にわたる均質なナノ結晶成長と、連続的なナノ膜の形成に成功した。具体的には、シールドパネルの配置場所、開口径、基板温度などの条件が鍵であったが、これらに加えて成膜条件、AFMによるナノ結晶観察と組み合わせて、最適化を進めた。調査の過程で、基板表面のマイグレーションや表面の粒子密度に関する知見が集まり、それから核成長速度の選択、核形成の促進と抑制などの制御を加えた。これらの工夫により、Ptについては高結晶品質のナノ結晶連続膜がmm以上の広面積にわたって均質に得られる条件を確立した。さらには、得られた膜の諸性質を測定した。今後はこの手法を拡大することで多様な積層構造への展開が見込める。誘電材料をナノレベルで超薄膜にするとトンネル効果が起こるが、ここで誘電体として酸化物誘電体のようなイオン結晶を導入すると結晶場の効果がトンネル電流に影響を与える。もし、イオン結晶が強誘電体や圧電体、高誘電体であれば電流が電気分極に依存する特異な効果が見いだされている。この現象はナノサイズの超微細かつ高耐久の次世代メモリ素子への応用が期待されている。しかし、この新規のトンネル効果(強誘電トンネル効果)は電極材料つまり界面の影響を受けるなど、その物理機構は未解明の部分が多く、現象解明に興味が集まるともに、さらにそれを活用してデバイス応用の推進も渇望されている。本研究では、新開発した高精度なスパッタ成膜手法を活用したナノ結晶多層構造の育成技術を開発するとともに、理想的な品質かつよく制御された材料界面でのトンネル接合での分析による現象に関する知見の蓄積を行い、最終的には現象の解明とデバイス応用指針の獲得を目指す。初年度の平成27年度はトンネル素子の下部電極材料としてZnOナノ結晶の高品質化を行った。ZnOは半導体膜として強誘電トランジスタ型メモリへの応用に期待されており、酸化物強誘電体とは良い界面を形成するとされている。ZnOのナノ結晶育成の最適化により高品質な結晶を得ることに成功したので、さらにZnO/強誘電膜の積層を試み、育成条件の最適化を進めつつある。過去の研究成果の蓄積と研究装置類の整備により、品質良くナノ結晶の育成が行えている。しかし、昨年、一昨年に複数の大型装置の故障が相次ぎ、組成分析など一部実験に遅れがあり、実験手法を工夫して代替している。初年度はZnOナノ結晶の成長制御と高品質化が得られたので、次年度(平成28年度)は他材料を含む積層化に取り組んだ。まず、電極膜であるPtの平坦膜形成を試み、ナノ結晶の規則的集合体を形成することができ、結果としてナノレベルでの超平坦膜を得ることができた。これについては、近日、学会へ発表予定である。また、このPtナノ膜を含めたZnO/Pt, PZT/ZnO/Pt積層構造についても育成し、表面物性についての評価を行いつつある。昨年度は積層膜として、ZnO, PZTに加えPt, Irといった金属ナノ薄膜の成長を種々の条件で試みた。その結果、本研究の新規手法である運動量制御形スパッタ法は成長制御に有効であることが分かったが、金属膜の場合は成長様式が異なると共に、結晶サイズが小さくなり気味でナノ構造の評価に手間取った。それについては測定技術の改良と向上によりクリアでき、技術と知見も蓄積したため、積層膜の実現については少し遅れ気味なものの、おおむね期待の範囲の進展と考えられる。

第一目標として実際に電極/強誘電体/電極のナノ構造を原子レベルで均一、高品質に形成する必要がある。これについては、本研究ではスパッタ法において、飛来粒子の方向と運動量を制御して結晶育成を精密化する独自手法を考案しており、これを活用してナノ積層構造の形成を行い、ブレークスルーを図るものである。さらに第二目標として得られた種々の素子構造についてトンネル、強誘電特性を分析することでデバイス化に必要な物性解明やさらには最適設計法の構築を期待している。本年度は最終年度であり、強誘電トンネルメモリ素子のデバイス化において、最後の段階である電極部分の形成が目標であった。具体的にはPtおよびIrのナノ結晶育成、および原子平坦平面上への2次元成長の実現に取り組んだ。独自開発手法である運動量制御スパッタ法にて成膜条件、AFMによるナノ結晶観察と組み合わせて、最適化を進めた。特に重要であったのは基板温度や開口径であり、それぞれ基板表面のマイグレーションおよび核形成の促進と抑制、表面の粒子密度変化による核成長速度に関連していることがわかった。これらの調整と最適化を行えば、Ptについては十分な品質のナノ結晶が得られることがわかった。しかし、耐震工事に伴う研究室の移転のため研究が中断され、Irナノ電極形成と最終的なデバイス形成については進捗していない。そのため、研究期間の延長申請を行った。本来は最終年度の目標であるデバイス化に向けて、最終段階といえるナノ電極部分の精密育成技術がかなり進んだ。しかし、研究室が所在する建屋の耐震強度の問題で、本年度は建屋の移動が必要となり、年度の後半は装置の移設に追われ、やむをえず実験が中断した。そのため、スケジュールの延長に至った。本研究は近年、理想的な次世代メモリとして注目されているトンネル接合タイプの強誘電体メモリの実現について探るものである。具体的にはPtおよびIrのナノ結晶育成、特に2次元成長を利用して、原子レベルで平坦な薄膜と多層構造の実現に取り組んだ。独自開発手法である運動量制御スパッタ法において、運動量を制御するシールドパネルを複数配置することで、広域にわたる均質なナノ結晶成長と、連続的なナノ膜の形成に成功した。具体的には、シールドパネルの配置場所、開口径、基板温度などの条件が鍵であったが、これらに加えて成膜条件、AFMによるナノ結晶観察と組み合わせて、最適化を進めた。調査の過程で、基板表面のマイグレーションや表面の粒子密度に関する知見が集まり、それから核成長速度の選択、核形成の促進と抑制などの制御を加えた。
HLA-A2402拘束性肝癌特異的癌退縮抗原遺伝子の同定

樹立したHLA-A2402拘束性キラーT細胞株(Cytotoxic T lymphocytes;CTL)株より約5×10^9個のCTLの大量培養に成功した。大量培養したCTLは樹立したCTLと同様にHLA-A2402拘束性の細胞傷害活性を示した。今後は、このCTLを用いてHLA-A2402拘束性HCC特異的拒絶抗原遺伝子クローニングを行う予定である。現在、ターゲット細胞としてこのCTLの細胞傷害活性の最も感受性の高い癌細胞を検索しており、この細胞よりcDNAライブラリーを作製する予定である。HLA-A2402陽性の肝細胞癌(HCC)患者の手術摘出した組織より腫瘍浸潤リンパ球(Tumor-Infiltrated Lymphocytes;TIL)を分離し、このTILを100U/mlのIL-2にて長期培養(30日以上)を行い、T細胞株を樹立した。このT細胞株の肝癌細胞株(肝細胞癌、胆管細胞癌及び肝芽腫)及びその他の組織型(扁平上皮癌や腺癌など)の癌細胞株に対する細胞傷害活性をHLA genotypeの明らかな細胞株をターゲットに用いて^<51>Cr release assay法及びIFN-γELISAにて検討した。このT細胞株はHCCのみならず一部の腺癌細胞株にも細胞傷害活性を示した。またHLA genotypeの明らかな細胞株をターゲットに対するキラー活性を解析したところ、このT細胞株の細胞傷害活性はHLA-A2402拘束性を示した。さらに、このT細胞株はNK細胞のターゲットであるK562(ヒト赤芽球系細胞株)やLAK細胞のターゲットであるDaudi(ヒトB細胞株)に対して細胞傷害活性を示さなかった。以上の結果より樹立したT細胞株はHLA-A2402拘束性にHCC細胞上の癌拒絶抗原を認識していることが示唆された。
東アジアにおける翻訳ディスクールの様態と受容に関する文化研究

大衆文学の「翻訳」「翻案」に注目し、西洋の制度や文化が近代化の渦中にあった東アジアでどのように受け止められたかを検証することで、従来一国文学史の枠内で考えられてきた東アジア圏の近代文学形成過程を解きほぐす。特に冒険小説や探偵小説や冒険小説といったジャンルに注目し、あわせて翻訳理論を再検討しつつ、韓国や台湾の研究者グループと連携しながら国際ワークショップ等を通して研究成果を発信する。
位置特異的なレドックス機能を有する新規含金属複合体の溶液内挙動と機能解析

1.レドックスを伴うポリアミンCo(III)錯体とアミノ酸前駆体との反応の機構の解明上記反応において、我々はaージアミン(NーCーN)及びカルビノ-ル(NーCーO)錯体などの特異的な化合物が生成することを見出してきた。ここではこれらの反応機構を解明するために様々な検討を試みた。その結果、用いられたCo(III)ポリアミン錯体によってaージアミン形成は配位アミノ基と位置選択的あるいは非選択的に起こることが解り、(トリス(2ーアミノエチル)アミン)系の場合は配位子の立体的制約からCーN結合は形成されずaージアミン形成の中間体と考えられる新規なイミノ酸架橋Co(III)複核錯体が得られた。さらにこの複核錯体をXー線結晶構造解析によりその立体化学を解明した。2.ビオロ-ゲンを結合した多機能性金属錯体の合成と電子移動反応ビオロ-ゲンを含む上記錯体の合成を進めた。現在までのところ、各種ポリアミノポリカルボキシラトCo(III)錯体および連結可能なビオロ-ゲン誘導体を合成した。なおルテニウムを含む機能性金属クラスタ-については、本班の佐々木陽一氏(東北大)と共同開発を行った。3.分子状酸素を用いる金属salen型酸化触媒系の開発と反応機構の解明ジメチルスルホキシドー水混合溶媒中においてFe^<2+>及び水の協同効果によりCo(salen)型錯体が分子状酸素を活性化してFe^<2+>を速やかに酸化し、触媒として作用することを見出したので、速度論研究から反応機構を検討した。反応速度は置換基(x)およびジアミン(B)により影響され、速度はCo(II)/Co(III)の酸化還元電位との間に直線関係があることが見出された。このことは酸素複核錯体中においてCo(II)から酸素への電子移動の起こり易さと関係づけられる。
Quality of Life(QOL)データの統計解析

ほとんどの疫学研究・臨床研究において、欠測値を伴うデータを観察する。このようなデータを解析する際には、欠測値のない対象者のみを解析対象とした分析法が用いられる(complete-case analysis)のが通常である。この方法はほとんどの続計解析パツケージが採用している方法ではあるが、完全なデータを有する対象者は元の母集団からのバイアスのあるサンプルてある場合か多く、そのような場合には通常の解析結果にはバイアスか生じる。特に、癌患者を対象としたQOL測定研究においては、病態が悪化したためにQOL測定がなされないという(結果と関連した)選択的な欠測値(情報のある打ち切り)が生じる。このような場合に、QOL改善に対する治療効果のバイアスの少ない比較を行うための統計手法、あるいは通常の解析手法による結果の感度解析のための手法が望まれる。昨年度はmultiple imputation法による欠測値の補完のアプローチを考えた。これはノンパラメトリックなApproximate Bayesianbootsrap法であり、データが欠測する確率(propensity scoreの一種)を個人ごとに椎定し、その確率がほぼ等しい、(欠測値のない)対象者のデータから復元抽出で補完データをサンプリングする方法である。この手法は、特に、標準誤差の推定において適切に誤差を考慮した方法であり、通常のパラメトリックな補完方法よりもモデルの前提がなく、得られる結果がロバストであることをシミュレーション実験により確認した。本年度はその方法を実際のQOL癌臨床試験デー夕に適応し、通常の解析結果(complete case analysis)との比較を行った。その結果、情報のある欠測値が生じていると考えられる場合には得られる結果の感度解析として提案する手法が有用であることが示唆された。欠測値を伴うデータの解析手法の一つである、multiple imputation法に注目し、シミュレーション実験、及びケース・コントロールデータへの解析に応用した。ケース・コントロール研究のような疫学デザインから選られるデータには、欠測値は不可避である。そのようなデータを解析する際には、通常、欠測値のない対象者のみを解析対象とした分析法が用いられる(complete-case analysis)。この方法はほとんどの統計解析パッケージが採用している方法であるが、完全なデータを有する対象者は元の母集団からのバイアスのあるサンプルである場合が多く、そのような場合には通常の解析結果には偏りが生じる。Multipleimputation法により欠測値を補完し、バイアスの少ない結果を得ることができる。このような解析は通常の解析結果の感度解析と位置づけることもできる。Multipleimputation法による補完にはいくつかの方法が考えられるが、統計パッケージSOLASが採用しているノンパラメトリックなApproximate Bayesian bootstrap法を採用した。この方法は、データが欠測する確率(propensity scoreの一種)を個人ごとに推定し、その確率がほぼ等しい(欠測値のない)対象者のデータから復元抽出で補完データをサンプリングする方法である。
流体造形のモデリングインタフェースの研究

本研究の目的は美しい流体造形をコンピュータグラフィックスで描きだし、任意に制御、編集、加工ができるようなモデルの構築である。リアリティとインタラクティビティとは相反する課題であり、双方の改良とバランスが重要になる。形状制御の効率化の問題に対しては、剛体形状制御の方法であるシェイプマッチング法を適用した全体の外形制御が効率的であることを示した。また、計算の高速化、リアルタイム性が重要であることから、PDF(Position Based Fluid)の方法を採用し、計算効率の見直しを行った。各粒子の密度の制約を補完する計算モデルを設定することで、少ない反復計算でも非圧縮性を保つ方法を提案できた。本研究では流れる水や煙のような美しい流体の形状をCG(コンピュータグラフィックス)でリアリスティックかつ自由に生成し、さらに任意に制御や編集加工できるようなモデルを構築することを目的としている。CGで液体の挙動を扱う際、正確さやリアリティを追究するには計算時間が犠牲となり、計算速度やインタラクティビティを求める時には正確さが犠牲になる。言い換えればコンピュータの計算量の制約の中でどこまで表現力を上げられるかという課題に対する取り組みになる。これをバランスよく解決するために、流体計算方法だけでなく精度や計算対象の効率化が必要であり、また、思考イメージを直感的に反映させるようなユーザーインタフェースの開発が必要になる。平成26年度はこれまで3年間継続してきた科研費基盤C研究「編集能な流体造形モデル」の成果を引き継ぐ形でスタートした。リアリティを向上させるために、流体を大量の粒子で近似し、流体空間と圧力計算は格子法で計算する。この方法は流体のそれぞれの利点を持ったもので再現性を維持したままで意図的に制御するという考えに適したものである。編集加工については、流体を直接制御するとリアリティが損なわれるため、流体を支配する物理法則や空間の性質自体を間接的に編集加工することを試行した。具体的には引力を持った制御粒子を用いた制御であり、シェイプマッチングと非流体計算による自律変移を試行した。本研究では流れる水や風に流れる煙のような自然界に見られる美しい流体形状をコンピュータグラフィックスで描き出し、かつ、任意に制御や編集加工できるよなうモデルの構築を目指している。流体形状のリアリティの実現と向上、操作系の実現と改良という二つの大きな課題があり、それぞれ計算処理コストの観点から対極にある問題であるため両者のバランスと最適化を同時に求める必要がある。これまでにアダプティブな流体近似モデルの改良と間接的なモデル(コントロールパーティクル)を使った形状制御を実施してきた。平成27年度はこの研究をひきつぎ、流体形状の計算方法として関数の重ね合わせの方法をさぐった。これは古典的な方法で、水面形状に限定されるが非常に広大な範囲、たとえば海洋波レベルの大きさに対応できる。また、操作系では流体形状を形成するパーティクルを間接的に制御するコントロールパーティクルの制御方法として、画像やストローク入力によって目標形状や中間推移形状を与える方法を試行した。これらは二次元情報であるため、三次元のパーティクル制御のためには奥行き情報を推定し補完する必要がある。また、位置だけでなくパーティクル間のつながり関係も三次元的に破綻しないようにする必要がある。これらの問題に対し人間は二次元画像や図形をどうとらえているか、奥行き関係や動きをどう認識しているかのモデルを手掛かりに三次元の位相構造を考慮した二次元モデルの開発を進めた。流体形状を表現する方法として、アダプティブなパーティクルを使った方法に加え、広範囲の水面波を表現する関数の重ね合わせのモデルを試行した。これは大洋レペルの波に対応し、風によって発生する波を生成するスペクトルフィルタのモデルからhightfieldを生成し、形状制御のために水面上の物体に起因する波の反射を再現するiWave methodを適応した。これらは処理コストが非常に小さく、ほぼリアルタイムにコントールが可能となった。しかし水面形状のみであることとと、パーティクルを使用していないことに起因する高周波成分の再現の問題が解決できていない。一方、三次元形状を考慮した二次元形状モデルを使った制御方法として、ビットマップやストロークをキーフレームにした制御を実現した。手描きオブジェクトやキャラクタ、ドット絵を想定し、三次元の位相構造を保持した状態での視点変化やオブジェクトの形状推移など、時系列変化を表現するものである。これを流体に適応させ表現するためには流体をビットマップやストロークで表現する必要がある。これらはNPR(Non-Photorealistic Rendering)の課題として次年度に展開することを考えている。本研究では流れる水や煙のような自然界に見られる美しい流体造形をコンピュータグラフィックスで描きだし、任意に制御、編集、加工ができるようなモデルの構築を目指している。計算の精密化によるリアリティと制御編集加工のためのインタラクティビティとは相反する課題であり、双方の改良とバランスが重要になる。モデリングインタフェースの問題は後者の問題であるが、前者の計算効率化による効果は大きい。平成28年度は計算系、操作編集系ともにリアルタイム・インタラクティブなものに発展させるため、引き続き計算効率の向上、並列化、ハードウエア化、データ削減を試みた。これまでの方法に加え、2013年に発表されたPosition Based Fluid(位置ベース流体シミュレーション手法)を採用した。この手法は精細にモデリングされた流体を高速に計算することが可能である。この方法では流体の非圧縮性を密度に関する制約として与え、制約を満たすように粒子の位置を直接移動する。この手法は高速で安定した計算が可能であるが、制約を満たすためには反復計算を行う必要があるためリアルタイムアプリケーションでは計算コストの面で問題となる。

この問題に対し、密度の制約を補完するために局所密度補完モデルを設定することで少ない反復計算回数でも非圧縮性を保つ手法を提案した。さらにGPUでの計算の並列化を加えて実験を行った。この結果、従来の手法よりも密度の安定化が可能であり、少ない計算コストでほぼリアルタイムの計算によって非圧縮性の実現が可能となることが確認できた。本研究の目的は美しい流体造形をコンピュータグラフィックスで描きだし、任意に制御、編集、加工ができるようなモデルの構築である。リアリティとインタラクティビティとは相反する課題であり、双方の改良とバランスが重要になる。形状制御の効率化の問題に対しては、剛体形状制御の方法であるシェイプマッチング法を適用した全体の外形制御が効率的であることを示した。また、計算の高速化、リアルタイム性が重要であることから、PDF(Position Based Fluid)の方法を採用し、計算効率の見直しを行った。各粒子の密度の制約を補完する計算モデルを設定することで、少ない反復計算でも非圧縮性を保つ方法を提案できた。平成26年度はアダプティブな流体近似モデルの改良を行った。流体空間を立方体格子でなく可変多面体格子として考え、さらに流体を格子と粒子のハイブリッドモデルとして適宜粒子の増減制御を行い界面の微細形状の表現の改良を行った。粒子の移動に適応した空間密度格子を与えることで大幅な計算量の軽減を実現しながら粒子間の連続性(糸状や膜状の広がり)にも対応できた。制御系・操作系では、目的形状、ポテンシャル場、粒子影響力などをインタラクティブに制御する対象とした。流体計算は空間で行われるため、流体の存在する空間や時系列の外形形状を与える方法をさぐった。ターゲット(ある瞬間の全体形状や分布)を空間(ボリューム)や形状(シェイプ)としてデータ化し、第一段階として特に固体や弾性体に対して適応されるシェイプマッチング法を試行した。流体を構成する粒子に加え、形状をガイドする制御粒子(コントロールパーティクル)を定義し、ナビエストークス方程式の外力項として目的形状への引力を与えた。これによって任意の形状に近づけることには成功した。目的形状の与え方や、引力が作用している間の形状変化の違和感の解決などが次の課題として残った。流体モデルに対しては計算空間とシミュレーション密度それぞれの詳細度制御が引き続き必要である。制御系・操作系ではストローク入力による三次元形状表現の有効性が確認できつつあるが、流体形状と三次元位相構造との効果的な対応付けに課題が残っており、この部分の解決が見込まれる。三次元形状の再現方法としてはCG映像だけでなく、当初からの計画であったファブリケーション(3D printing)へも可能性を考えている。
地震災害のリスクを考慮した災害医療態勢の効率性評価手法

多数の傷病者が発生する大震災等では、傷病者が一部の病院に集中したり、病院への搬送活動における混乱が発生したりすると想定される。このような状況下で、施設配置、交通ネットワークや救急体制を包括的に評価するための災害医療搬送シミュレーションモデルを開発した。このモデルは、医療活動と救急搬送活動における情報システムの効率性を評価するとともに、病院や道路等の施設整備と医療体制を相互的に評価することで、効果的な施設整備の検討に資することを目的としたものである。さらに、東海地震による被災を想定した静岡市内の救急搬送シミュレーションを実施し構築したシミュレーションモデルの有効性を検証した。1.災害医療体制に関する検討と医療搬送モデルの構築(奥寺)災害時の事象や発生する問題点の抽出を目的として、新潟県中越地震やJR尼崎脱線事故等の過去の災害における医療搬送体制の状況を調査した。また、医療施設の防災への取り組み先進例である米国のカリフォルニア州で現地調査や実証的検討の対象地である静岡市に関わる災害医療体制調査を行い、日本のシステムと比較分析した。これらの調査結果から、対象地の医療班相対性の問題点や課題を分析し、静岡市の医療搬送の具体的な詳細モデルを構築した。さらに、モデルの構成要素や、評価指標を検討した。2.地理管理情報システム(GIS)を活用した医療搬送モデル評価ツールの構築(奥寺、長谷川)(1)モデル構成要素となる、入口、建物インベントリー、交通施設、道路ネットワーク、医療施設、災害拠点施設などのデータを収集し、それぞれの地点情報と共に入力し、データベースを構築した。(2)医療搬送モデルを評価するために必要となる、道路ネットワーク、ヘリポートなどの交通施設と医療施設等を結ぶ、医療搬送ネットワークのシミュレーションモデルを構築した。(3)傷病者(重傷者)を医療施設に搬送する際に行われる選別(トリアージ)機能を、モデル評価手法に導入した。3.強震動予測データの収集、震度予測データの作成と人的被害想定(能島)防災科学技術研究所および中央防災会議から提供された実データを用いて予測した強震動データを活用し、震度予測データを作成した。また、震度予測データを用いて、人的被害想定を行った。4.地震災害による医療施設等の被害とリスクに関する分析(長谷川、奥寺)兵庫県南部地震、新潟県中越地震および鳥取県西部地震における医療施設の被害データを収集し、建物構造、非構造部材、医療機器の被害が、医療機能に及ぼす影響を分析した。災害医学的な見地から医療施設の選別(トリアージ)の概念を導入し、医療機能の継続性の観点から、被害の内容・程度・状況により医療施設の被害分類を行った。また、先進的に取組んでいる米国カリフォルニア州の現状を調査し、日本への導入における要因を抽出した。〔研究協力者〕国土交通省国土交通政策研究所馬場美智子医療搬送システム構築、医療搬送モデル評価ツール構築、医療施設被害分析多数の傷病者が発生する大震災では、傷病者が一部の病院に集中したり、病院への搬送活動における混乱が発生したりすると想定される。このような状況下では、地域内の効果的な救急搬送体制が求められるとともに、広域的な観点から被災地内外の医療機関への搬送も想定した搬送体制を整える必要である。これまで、リスクに着目した傷病者の搬送活動の評価指標に関する研究や、医療施設利用者の選択行動にもとづく施設配置と利用者の配分問題をとりあげた研究がある。しかし、地震リスクを考慮し、施設配置、交通ネットワークや救急体制を包括的に評価するためのモデル開発は行われていない。医療搬送体制は、緊急性を伴うことから、人的・物的資源の有効活用や効果的な情報のやりとりが重要となる。そこで、医療活動と救急搬送活動における人的配置、情報システムの効率性を評価するとともに、医療施設の配置や道路ネットワークのあり方の検討に資することを目的として、災害医療搬送シミュレーションモデルを開発した。本シミュレーションモデルは、地震災害リスクを考慮した災害医療体制の効率性評価手法として用いるもので、医療搬送や医療活動の効率性から病院や道路等の施設整備と医療体制を相互的に評価することで、効果的な施設整備の検討に資することを目的とする。また、施設整備面だけでなく、災害医療体制の円滑な運用の鍵となる効果的な指揮命令系統の検討を行うため、関連主体への情報系統を包括したシミュレーションモデルとした。平成20年度は、東海地震による被災を想定した静岡市内の救急搬送シミュレーションを実施し、本研究で構築したシミュレーションモデルの有効性を検証した。

なお、シミュレーションを単純化するため、被災地は静岡市のみであり、周辺市町村は被災していないと仮定したが、周辺市町村からは傷病者の搬送手段(救急車)の応援を得るとともに被災者を周辺市町村の病院にも搬送するものとしている。平成20年度の研究で、静岡市を対象としてシミュレーションを実施し、本シミュレーションモデルが救急搬送計画を立案するためのツールとして有用であることが検証できた。また、今回のシミュレーションでは、30秒毎の計算を3日間分実施したが、演算時間は通常のパーソナルコンピュータで数分程度で実施でき、実用的にも十分なものであった。
高精度分光による恒星大気の動的構造の研究

恒星大気の動的構造を明らかにするためには,恒星スペクトル中の線プロフィールを高い精度で観測する必要があり,このためには(1)高S/N比, (2)高分解能, (3)高品質の分光観測が要求される.上記(1)の目的にはCCDがすぐれていることが知られているが,従来のCCDではその画素サイズが大きいため(2)の目的には不適格であった.本研究では画素サイズの小さい高解像CCDについて調査検討を行った結果, RCA006型が現在では最適との結論に達し, 61年度にはこの高解像CCDを用いた冷却デュワー付検出装置(ドライブ回路を含む)の製作をアメリカのPSI社に発注した.本装置は62年3月に納入されその後各種テストを行った.その結果,本装置の読み出し雑音は50電子程度であり,又,本装置に採用したRCA006型CCD素子は, 1024×640の画素より成るが,この内いわゆるbad columnとして問題があるのは端の方の一行のみであることが明らかとなった.又,本CCDの分解能はほぼ期待通りであることか確かめられた. 62年度には本CCDを岡山天体物理観測所188センチ反射鏡のクーヂ焦点に設置し試験観測を行った.その結果,本CCDは特に近赤外領域にすぐれた感度を持ち,このスペクトル領域については分解能, S/N比ともに期待通りの観測に成功した.特に複雑なスペクトルを示す低温度星についても個々のスペクトル線を明確に分離することが確かめられ,線プロフィール,視線速度の高精度の測定が可能となった.又,これら観測データの整約プログラムの開発も並行して行いほぼ完成した.これらにより,恒星大気の動的構造の研究を今後高精度分光観測に基づきより明確な観測的基盤の上に行う見通しが得られた.恒星大気の動的構造を明らかにするためには,恒星スペクトル中の線プロフィールを高い精度で観測する必要があり,このためには(1)高S/N比, (2)高分解能, (3)高品質の分光観測が要求される.上記(1)の目的にはCCDがすぐれていることが知られているが,従来のCCDではその画素サイズが大きいため(2)の目的には不適格であった.本研究では画素サイズの小さい高解像CCDについて調査検討を行った結果, RCA006型が現在では最適との結論に達し, 61年度にはこの高解像CCDを用いた冷却デュワー付検出装置(ドライブ回路を含む)の製作をアメリカのPSI社に発注した.本装置は62年3月に納入されその後各種テストを行った.その結果,本装置の読み出し雑音は50電子程度であり,又,本装置に採用したRCA006型CCD素子は, 1024×640の画素より成るが,この内いわゆるbad columnとして問題があるのは端の方の一行のみであることが明らかとなった.又,本CCDの分解能はほぼ期待通りであることか確かめられた. 62年度には本CCDを岡山天体物理観測所188センチ反射鏡のクーヂ焦点に設置し試験観測を行った.その結果,本CCDは特に近赤外領域にすぐれた感度を持ち,このスペクトル領域については分解能, S/N比ともに期待通りの観測に成功した.特に複雑なスペクトルを示す低温度星についても個々のスペクトル線を明確に分離することが確かめられ,線プロフィール,視線速度の高精度の測定が可能となった.又,これら観測データの整約プログラムの開発も並行して行いほぼ完成した.これらにより,恒星大気の動的構造の研究を今後高精度分光観測に基づきより明確な観測的基盤の上に行う見通しが得られた.恒星大気の動的構造を明らかにすためには、恒星スペクトル中の線プロフィールを高い精度で観測する必要があり、ことためには(1)高S/N比、(2)高分解能、(3)高品質の分光観測が要求される。上記(1)の目的にはCCDがすぐれていることが知られているが、従来のCCDではその画素サイズが大きいため(2)と目的には不適絡であった。本研究で画素サイズの小さい高解像CCDについて調査検討を行った結果、RCA006型が現在では最適との結論に達した。その結果、61年度にはこと高解像CCDを用いた冷却デュワー付検出装置(ドライブ回路を含む)の製作をアメリカのPSI社に発注した。本装置はアメリカのPSI社ですでに完成し、62年3月に納入される予定であり、その後直ちに各種テストを行う予定である。又、同社の技術者が61年9月に来日した際、詳細な技術的打ち合わせを行い、又、各種実験データを入手して性能評価を行った。その結果、本装置の読み出し雑音は、50電子程度であり、又、本装置に採用したRCA006型CCD素子は1024×640の画素より成るが、この内いわゆるbad columnとして問題があるのは端の方の一行ののみであることが明らかとなった。こらのことから同装置は当初の目的を達成するに十分な性能を有することがほぼ明らかなった。又、現有の解析装置への接続、ソフトウェア等についても検討を行い問題点はすべて解決された。現在スペクトル解析のプログラムを開発中である。
EPAおよびDHAの乳癌発生、増殖、転移に及ぼす影響およびその機序について

乳癌の発生率や死亡率は、欧米と日本では大きく異なっており、その原因の一つとして脂肪摂取の違いが上げられる。すなわち、前者ではn-6系の多価不飽和脂肪酸(主にリノール酸)、後者ではn-3系の多価不飽和脂肪酸(主にEPAあるいはDHA)を多く摂取することが知られている。実験的にもリノール酸は乳癌の発生、増殖、転移に促進的に働き、EPAあるいはDHAはそれらに抑制的に働くことが知られている。そのため、乳癌の多い欧米のみならず、増加しつつある日本でも、EPAあるいはDHAは乳癌の予防および治療の点から注目を浴びている。そこで、In vivoおよびIn vitroの研究でリノール酸、EPAおよびDHAの作用機序について研究し、次の結果を得た。(1)リノール酸は、マウスに移植したホルモン非依存性乳癌(MM48)の増殖および転移を促進し、EPAおよびDHAはそれらを抑制した。(2)リノール酸は、In vitroでヒト乳癌細胞(MDA-MB-231)のProstagland in EやLeukotriene Bの分泌、および細胞増殖を促進した。しかし、EPAおよびDHAはそれらを抑制し、EPAの抑制はn-3/n-6比が1:0.69、DHAのそれはn-3/n-6比が1:2.08以上で認められ、更にそれらの抑制は培地中のLeukotriene BよりもProstaglandin Eの濃度と相関することが明かとなった。以上、リノール酸、EPAおよびDHAの乳癌に対する作用機序はアラキドン酸代謝産物やc-mycなど癌遺伝子が関与していることが示唆されたが、依然、不明な点が多い。しかし、EPAあるいはDHAは乳癌の予防および治療において重要な役割を果たすと思われる。(1)高転移性乳癌細胞株(MM48)をマウスに移植し、リノール酸、EPA、DHAを投与した結果、腫瘍の増殖は対照群およびリノール酸群に比して、EPA群およびDHA群で有意に抑制され、肺転移は対照群に比してリノール酸群で促進され、EPA群およびDHA群では抑制される傾向にあった。また、生存期間は対照群に比してEPA群で有意に延長され、DHA群で延長される傾向にあった(Kinoshita K,Noguchi M,et al.In vivo 1994;8:371-374)。(2)DMBA誘発ラット乳癌に高純度のDHAやEPAを投与し、乳癌の発生、増殖における抑制効果を検討する研究は現在、進行中である。In vivoおよびIn vitroの研究で乳癌の発生、増殖、転移に与えるリノール酸、EPAおよびDHAの影響を検討し、次の結果を得た。