hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心筋胎児型イオンチャンネルの発現制御機構と新規心不全治療標的としての意義の解明

cGMP経路により負に制御されていることを新たに見出し、さらにTRPC阻害薬が複数の病的心肥大モデルの心肥大を抑制することを見出し、報告した。(3)胎児型イオンチャネル発現制御因子NRSFの機能調節機序を探るために、Yeast two-hybrid screeningを行ない、Zfp90という分子を新規NRSF結合分子として見出し、解析を行った。Zfp90はNRSFのDNA結合領域に結合し、そのDNA結合を阻害することでNRSFの転写抑制機能を阻害することを見出した。またZfp90が病的心において発現亢進することを見出し、Zfp90が病的心におけるNRSFの転写抑制機能低下に関与し、胎児型イオンチャネル発現亢進に関与する可能性を明らかにし、報告した。
発展途上国におけるイノベーションと企業家能力に関する研究

本研究の目的は,発展途上国におけるイノベーションと企業家能力の実態と課題を数量的に明らかにし,発展途上国がイノベーションの成果を取り入れて経済開発を進めていくために必要な政策を提言することである。この目的に沿って,以下の研究を実施した。1)主にベトナムとラオスにおける中小企業のイノベーションと企業家能力に関する研究成果を英文図書として刊行した。英文タイトルはInnovation in Developing Countries: Lessons from Vietnam and Laosであり,Kobe University Monograph Series in Social Science Research (Springer)のうちの1冊である。本書では,発展途上国のイノベーションに関する理論と先行研究を検討し,独自に実施したアンケート調査結果と2次データを用いた計量分析および広範なインタビュー調査に基づいて,発展途上国のイノベーションの実態と課題を企業パフォーマンスと共に明らかにしている。2)ベトナム(主としてハノイ)の中小製造企業18社等を訪問し,イノベーションの実態とそれが企業パフォーマンスに与える影響についてインタビュー調査等を実施した。3)ラオスの経済特区(ビエンチャン,パクセ,サワナケット)を中心に企業25社および国際機関・政府機関3ヶ所を訪問し,インタビュー調査等を実施した。4)以上の研究業績に加えて,国際共著論文を含む論文3本,国際学会での報告3件がある。これに加えて,国際共著論文を含む論文3本,国際学会での報告3件がある。松永宣明「ベトナムにおける法制度改革と企業発展」金子由芳編著『アジアの市場経済化と民事法』(神戸大学出版会)2019年3月.高橋基樹「TICADとFOCAC:日中『協調』下の対アフリカ開発協力のあり方」『SRIDジャーナル』1-9ページ,2018年.1)ベトナムで民間企業にインタビュー調査を実施するとともに、現地の研究メンバーと協力して詳細なアンケート調査を実施し、その結果を論文にまとめて執筆・刊行する。2)ラオスにて民間企業にインタビュー調査を実施するとともに、前年度に実施したアンケート調査の結果とEconomic Censusについて分析し、学会で報告した上で、論文にまとめて執筆・刊行する。3)ラオスとベトナムから研究メンバーを招聘してオープンセミナーを開催する。4)以上の成果を踏まえて、CLMV諸国(カンボジア、ベトナム、ラオス)にて現地報告会等を開催して、研究成果を社会実装に結び付ける。本研究の目的は,発展途上国におけるイノベーションと企業家能力の実態を数量的に明らかにし,発展途上国がイノベーションの成果取り入れて経済開発を進めていくために必要な政策を提言することである。2)ラオスの2大工業地域(ビエンチャンとサワナケット)にて中小企業に対する独自のアンケート調査を実施した。3)ラオスの経済センサスを入手して,イノベーションと企業家能力に関する計量分析を行ないつつある。研究成果を英文図書として刊行するために,既に原稿を執筆して英文校閲を済ませた上で,reviewerに原稿を送付しており,最終年度には予定通り刊行できる見通しが立っている。ラオスの2大工業地域(ビエンチャンとサワナケット)において中小企業に対する独自のアンケート調査を既に実施した。最終年度には現地の中小企業を訪問してインタビュー調査も実施して,そのイノベーションの実態を企業パフォーマンスと共に明らかにする予定である。ラオスの経済センサスを入手済みであり,その計量分析を行ない,上記のアンケート調査とインタビュー調査の結果も踏まえて,論文を執筆して学会で発表する予定で研究が進みつつある。携帯電話のネットワークを利用した金融等のサービスについては予備調査を実施しており,最終年度の本調査に向けた準備を行っている。松永宣明「ベトナムにおける法制度改革と企業発展」金子由芳編著『アジアの市場経済化と民事法』(神戸大学出版会)2019年3月.高橋基樹「TICADとFOCAC:日中『協調』下の対アフリカ開発協力のあり方」『SRIDジャーナル』1-9ページ,2018年.1)ベトナムで民間企業にインタビュー調査を実施するとともに、現地の研究メンバーと協力してアンケート調査を実施し、その結果を論文にまとめて執筆・刊行する。2)ラオスにて民間企業にインタビュー調査を実施するとともに、前年度に実施したアンケート調査の結果とEconomic Censuについて分析し、学会で報告した上で、論文にまとめて執筆・刊行する。4)カンボジアとベトナムから研究メンバーを招聘してオープンセミナーを開催する。

5)以上の成果を踏まえて、CLMV諸国(カンボジア、ベトナム、ラオス)にて現地報告会等を開催して、研究成果を社会実装に結び付ける。6)象牙海岸を中心にして携帯電話のネットワークを利用した金融等のサービスについてアンケート調査を実施し,その結果に基づく計量分析により,論文を執筆して学会で発表する。1)ベトナムで民間企業にインタビュー調査を実施するとともに、現地の研究メンバーと協力して詳細なアンケート調査を実施し、その結果を論文にまとめて執筆・刊行する。2)ラオスにて民間企業にインタビュー調査を実施するとともに、前年度に実施したアンケート調査の結果とEconomic Censusについて分析し、学会で報告した上で、論文にまとめて執筆・刊行する。3)ラオスとベトナムから研究メンバーを招聘してオープンセミナーを開催する。4)以上の成果を踏まえて、CLMV諸国(カンボジア、ベトナム、ラオス)にて現地報告会等を開催して、研究成果を社会実装に結び付ける。
早期舌扁平上皮癌における後発頸部リンパ節転移予測の新規マーカーの解析

初期実験では、免疫組織染色においてFZD7、L1RNの発現が強いと、無再発生存率が低下する傾向が認められていた。FZD7、IL1RNは舌癌T1、T2症例の有力な後発リンパ節転移予測マーカーとなりうると考えられたので、さらに症例数を増やして免疫病理組織学的検討を行った。その結果、FZD7の発現が強いと有意差を持って早期舌癌での後発転移が増加することがわかった。IL1RNにおいては、高発現群では早期舌癌での後発転移が増加する傾向にあったが、有意差は認められなかった。よって、FZD7は早期舌癌の後発転移を予測するマーカーとして有用であると考えられた。進行舌癌(T3、T4)にも症例を拡大し、FZD7、IL1RNの免疫染色を行った。これらの臨床データとの相関を統計学的に解析し、FZD7、IL1RNが早期癌の無再発生存のみならず進行癌における全生存などの予後予測マーカーとなり得るか検討した。FZD7の高発現は疾患特異的生存率、全生存率には影響しないことが分かった。一方、IL1RN高発現群においては無病再発率が有意差をもって低下していた。よって、IL1RNでは早期癌のみならず進行癌も含めて、後発転移の有無を予測するマーカーとなりうると考えられた。疾患特異的再発率、全生存率については2群間での有意差が認められなかった。FZD7やIL1RNの原発巣での発現が、予後予測マーカーとなりうることが示された。臨床において再発のリスクが高いと判断されれば治療方針の決定に役立つため、これらのマーカーの測定は臨床応用が可能と考えられる。平成30年度は、舌癌T1,T2症例において、症例数を増やしてFZD7,IL1RNの発現を免疫病理組織学的に検討した。また、T3,T4にも対象症例を拡大し、FZD7,IL1RNの発現が無病生存率のみならず、全生存率、疾患特異的生存率に関連しているかを検討した。平成30年度に予定していた研究内容はすでに達成できており、おおむね順調に進んでいる。FZD-7の強制発現株を作成する。強制発現株はSASを用いて作成する予定であるが、SASでうまく強制発現株ができない場合はT3M-1を用いて作成する。FZD-7強制発現株と野生株を用いてinvasion assayを行い、浸潤能が増強しているか検討する。また、FZD-7の発現をsiRNAで抑制し、浸潤能が低下するかを検討する。SAS-FZD7において、CD44、PPARδの発現をリアルタイムPCRとウエスタンブロッティングにて解析する。ヌードマウスを用いてSAS、SAS-FZD7のxenograftの舌癌モデルマウスを作成する。これら2種の舌癌モデルマウスにおいて、リンパ節転移発生の確率、全生存期間について解析を行う。

SAS-FZD7において、CD44、PPARδの発現をリアルタイムPCRとウエスタンブロッティングにて解析する。ヌードマウスを用いてSAS、SAS-FZD7のxenograftの舌癌モデルマウスを作成する。これら2種の舌癌モデルマウスにおいて、リンパ節転移発生の確率、全生存期間について解析を行う。パソコンを初年度に購入する予定であったが、試薬の購入費が不足する可能性があったため、次年度に変更した。しかし、結果として抗体購入費などが予想より低額におさまったため、次年度使用額が生じた。
基底関数の物理特性を取り入れたスパースモデリング

計測において,これまで最も広く用いられている手法は,フーリエ変換後の周波数空間での計測である.しかし,計測時間の制約や計測器の性能限界による不可避の観測ノイズやデータ数の不足によって,得られたデータから現象を説明する周期性を抽出することが困難になりつつある.この困難を,データに普遍的に内在するスパース(疎)性を利用するスパースモデリング(SpM)によって解決する.特に,本研究では,自然データに内在する物理特性を取り入れたSpM手法を開発し,様々な自然データに耐えうるSpM手法の確立とテータ解析問題への進展を目指す.本年度は具体的に次の課題に取り組んだ.物理特性を組み込んだフーリエ計測のSpM手法開発:本年は,熊本大学パルスパワー科学研究所赤井一郎教授らの研究グループとの共同研究として,通常行われるフーリエ基底による解析に比べてより適した放射光データ解析に適した拡張フーリエ基底を導入した.この拡張フーリエ基底を用いたスパースモデリングを金属,半導体,絶縁体等の広域X線吸収微細構造の解析法に導入した.その結果,従来法では必要とされたミクロ構造の事前知識を必要とせず,測定データのみから,観測対象とする原子近傍のミクロ構造と,近接原子の構造ゆらぎや可動性を推定することを可能にした.この方法は,新規解析法として新規機能性材料や,熱電材料,二次電池の固体電解質材料等の物質の構造解明に応用され,電池の高機能化や長寿命化などに貢献することが期待される.当初,平成31年度に予定していた,津波データの実データ解析(【課題B】)を既に取り組んでいる.本年は,実データ解析において,従来用いられているフーリエ基底ではなく,放射光データ解析に適した基底とその事前知識を組み込んだモデルによって従来以上の性能を達成した.以上により,当初の計画以上に進展していると評価できる.【課題B】実データ解析での課題をフィードバックすることで,引き続き【課題A】物理特性を組み込んだ,フーリエ計測のSpM手法の基礎的手法の開発を行う.具体的には,周期的でないデータに対するスパースな基底表現を推定する手法を提案する.周期的なデータに対してはデータの生成空間がFourier空間だと仮定し,LASSOによるスパースな基底表現の推定が行われきた.しかし,Fourier空間での基底は,周期的でないデータに対して境界条件の影響により有効に働かない.そこで,Cos空間でのLASSOを用いることにより,周期的境界条件の影響を取り除いた非周期的かつスパースな基底表現の推定手法を提案する.また,数値実験により本手法の有効性を確認する.これによりS/N比が低い計測回数の少ないデータからも,系の特徴を捉える重要なフーリエ基底を抽出する枠組みを提案する.シミュレーションデータに対し提案手法の評価を行うとともに,Fused Lasso,縮小ランク回帰といった物理構造を恣意的に導入している先行研究との比較を評価する.計測において,これまで最も広く用いられている手法は,フーリエ変換後の周波数空間での計測である.しかし,計測時間の制約や計測器の性能限界による不可避の観測ノイズやデータ数の不足によって,得られたデータから現象を説明する周期性を抽出することが困難になりつつある.この困難を,データに普遍的に内在するスパース(疎)性を利用するスパースモデリング(SpM)によって解決する.特に,本研究では,自然データに内在する物理特性を取り入れたSpM手法を開発し,様々な自然データに耐えうるSpM手法の確立とテータ解析問題への進展を目指す.本年度は具体的に次の課題に取り組んだ.【課題A】物理特性を組み込んだ,フーリエ計測のSpM手法開発:基底の次元Pがデータ次元Nに比べて少ない場合(N>P),誤差関数を0とするパラメータは,不定となる.そこで,正則化により解を絞り込む.重みの絶対値(L1)正則化では,パラメータを0にするような解を選ぶようになり,スパースな解を抽出できる.本研究では,実データ解析における物理特性においてフーリエ基底が少数であることを仮定して,LASSOを適用し,高周波ノイズを抑制しつつ基底抽出する枠組みを構築した.【課題B】フーリエ基底を用いた実計測データへの応用:課題Aで開発した手法をフーリエ基底を用いた実計測データである脳科学データに適用した.具体的には,神経活動から視覚の応答特性である受容野高速推定に適用することで,従来手法に比べて10分の1ほどの計測データで精度のよい応答特性を得ることができた.【課題A】物理特性を組み込んだ,フーリエ計測のSpM手法開発については英文学術論文としており,順調に研究課題は進捗している.さらに当初,平成30年度に予定していた,脳科学データや津波データの実データ解析(【課題B】)を既に取り組んでいる.さらに,実データ解析において,フーリエ基底以外にも重要な基底があると考えれる.そこで,津波予測にとって重要な基底を,波形データから抽出し,その上で重要な計測点をスパースモデリングによって抽出した.その実データ解析によって従来法より優れた予測結果を出し、英文学術論文として採択された.以上より,当初の計画以上に進展していると評価できる.計測において,これまで最も広く用いられている手法は,フーリエ変換後の周波数空間での計測である.しかし,計測時間の制約や計測器の性能限界による不可避の観測ノイズやデータ数の不足によって,得られたデータから現象を説明する周期性を抽出することが困難になりつつある.この困難を,データに普遍的に内在するスパース(疎)性を利用するスパースモデリング(SpM)によって解決する.

特に,本研究では,自然データに内在する物理特性を取り入れたSpM手法を開発し,様々な自然データに耐えうるSpM手法の確立とテータ解析問題への進展を目指す.本年度は具体的に次の課題に取り組んだ.物理特性を組み込んだフーリエ計測のSpM手法開発:本年は,熊本大学パルスパワー科学研究所赤井一郎教授らの研究グループとの共同研究として,通常行われるフーリエ基底による解析に比べてより適した放射光データ解析に適した拡張フーリエ基底を導入した.この拡張フーリエ基底を用いたスパースモデリングを金属,半導体,絶縁体等の広域X線吸収微細構造の解析法に導入した.その結果,従来法では必要とされたミクロ構造の事前知識を必要とせず,測定データのみから,観測対象とする原子近傍のミクロ構造と,近接原子の構造ゆらぎや可動性を推定することを可能にした.この方法は,新規解析法として新規機能性材料や,熱電材料,二次電池の固体電解質材料等の物質の構造解明に応用され,電池の高機能化や長寿命化などに貢献することが期待される.当初,平成31年度に予定していた,津波データの実データ解析(【課題B】)を既に取り組んでいる.本年は,実データ解析において,従来用いられているフーリエ基底ではなく,放射光データ解析に適した基底とその事前知識を組み込んだモデルによって従来以上の性能を達成した.以上により,当初の計画以上に進展していると評価できる.【課題B】実データ解析での課題をフィードバックすることで,引き続き【課題A】物理特性を組み込んだ,フーリエ計測のSpM手法の基礎的手法の開発を行う.具体的には,広範囲に通常のLASSOでは周波数応答へのSpMを適用する上で,各フーリエ基底への正則化パラメータλは一定のため,測定ノイズが大きすぎると,不要な高周波成分が抽出される.一方,各周波数ごとに正則化パラメータを最適化するとパラメータ数が多くなって,最適化に必要な時間が膨大になってしまう.そこで,本研究では,フーリエ基底の波数kとしてLASSOにおける正則化パラメータをλk=λkαとして,重み付けパラメータαの最適化しつつ周波数に対応して重みづけし,低周波数と高周波数の基底のλ1,λ2に対してλ1<λ2として高周波ノイズを抑制しつつ基底抽出する枠組みを構築する.さらに,周波数依存の正則化パラメータのモデルをより一般化して,λk=f(α,λ; k)を考える.各々の物理現象に特化した事前知識を利用して正則化パラメータのモデルを構築する.これによりS/N比が低い計測回数の少ないデータからも,系の特徴を捉える重要なフーリエ基底を抽出する枠組みを提案する.シミュレーションデータに対し提案手法の評価を行うとともに,Fused Lasso,縮小ランク回帰といった物理構造を恣意的に導入している先行研究との比較を評価する.【課題B】実データ解析での課題をフィードバックすることで,引き続き【課題A】物理特性を組み込んだ,フーリエ計測のSpM手法の基礎的手法の開発を行う.具体的には,周期的でないデータに対するスパースな基底表現を推定する手法を提案する.周期的なデータに対してはデータの生成空間がFourier空間だと仮定し,LASSOによるスパースな基底表現の推定が行われきた.しかし,Fourier空間での基底は,周期的でないデータに対して境界条件の影響により有効に働かない.
高精度年代測定法の先史人類学への応用

1.フィリピン、ラロ貝塚群の編年フィリピンのラロ貝塚群について、出土遺物の^<14>C年代測定により遺跡の年代を決定し、貝塚群全体の編年を試みた。その結果、剥片石器群は6700-4100cal BP、続く赤色土器は4100-3600cal BP、無文赤色土器の文化期は3500-3000cal BP,有文赤色土器の文化期は2900-2400cal BP、有文黒色土器の文化期は2300-1500cal BP、無文黒色土器の文化期は1500-1000cal BPという範囲の年代がえられた。人骨に関して、現生の魚貝類、植物および貝塚出土の動物骨試料を用いた食性分析の結果、当時の人々の主要なタンパク源は陸上動物、淡水生物に依存しており、海洋リザーバー効果の影響は無視できることが示唆された。2.現代黒色土器の炭素動態調査フィリピンの現代の黒色土器は、籾殻の炭素を吸着させて着色する技法が用いられている。昨年度の黒色土器作成過程の調査で作成された土器とその材料に関し、炭素含有率、安定同位体比、^<14>C濃度の測定をおこなった結果、胎土の炭素が焼成により除去された後、籾殻の炭素が土器表面に吸着されたことが確認された。^<14>C濃度の測定結果より、黒色土器表面は現代と同様の^<14>C濃度を示しており、年代測定に使用できる可能性が示唆された。3.黒色土器の^<14>C年代測定ラロ貝塚群出土の黒色土器片を使用して^<14>C年代測定をおこなった。その結果、炭素含有率の高い、保存状態のよい試料に関しては、土器群の編年の範囲に納まる年代値がえられた。4.中国黒陶の炭素安定同位体分析中国山東省の竜山文化に属する黒陶片の炭素安定同位体比を分析し、遺跡と同位体比を比較した。その結果、黄河流域ではC_4植物が主として使用されていたのに対し、山東半島東海岸部を南から北上するに従いC_3植物すなわちイネの使用が増加していったことが示唆された。1.土器の^<14>C年代測定従来、土器の年代を知るためには、付着炭化物を分析する方法が用いられてきた。これに対し本研究では分析試料として、中国から東南アジアにかけて分布し、籾殻等の炭素を吸着させて着色する黒色土器など、作成時の炭素が含有された土器片を測定することを目的とし、土器試料の採集、分析を行った。16年9月にフィリピンにて遺跡出土の黒色土器を採取した。また11月にもフィリピンに渡り、現在も黒色土器を作成している現場にて黒色土器作成過程の調査をおこなった。作成された土器を持ち帰り、比較試料として分析作業を行っている。また8月に中国山東省で黒陶と呼ばれる土器を採集した。地域によって炭素安定同位体比に差が現れることが確認され、この手法から稲作の起源を探る試みを行っている。2.日本近海における海洋リザーバー効果の臓査AMS法の高精度化により浮かび上がった海洋リザーバー効果の影響は、正確な年代測定をおこなう上で重要な問題となっている。特に人骨に関してはその影響の程度までを把握する必要がある。本研究では、日本海近辺における海洋リザーバー効果の大きさを調査するため、対馬市、佐賀貝塚出土の動物骨、魚骨の採取を行った。3.フィリピン、ルソン島北部ラロ貝塚群の編年フィリピン、ルソン島北部のラロ貝塚群からは先述の黒色土器、ポリネシアのラピタ土器との関連が示唆される赤色土器などが確認されている。両土器ともに有文から無文へという編年的変化が想定され、無文黒色土器群の文化期は1500BP1000BP cal BPという結果が得られている。今年度の研究により、剥片石器群の文化期は67004100calBP、有文赤色土器群の文化期は41003600calBP、無文赤色土器群の文化期は35003000calBP、有文黒色土器群の文化期は23001500calBPという範囲の年代がえられた。

昨年度の黒色土器作成過程の調査で作成された土器とその材料に関し、炭素含有率、安定同位体比、^<14>C濃度の測定をおこなった結果、胎土の炭素が焼成により除去された後、籾殻の炭素が土器表面に吸着されたことが確認された。^<14>C濃度の測定結果より、黒色土器表面は現代と同様の^<14>C濃度を示しており、年代測定に使用できる可能性が示唆された。3.黒色土器の^<14>C年代測定ラロ貝塚群出土の黒色土器片を使用して^<14>C年代測定をおこなった。その結果、炭素含有率の高い、保存状態のよい試料に関しては、土器群の編年の範囲に納まる年代値がえられた。4.中国黒陶の炭素安定同位体分析中国山東省の竜山文化に属する黒陶片の炭素安定同位体比を分析し、遺跡と同位体比を比較した。その結果、黄河流域ではC_4植物が主として使用されていたのに対し、山東半島東海岸部を南から北上するに従いC_3植物すなわちイネの使用が増加していったことが示唆された。
新原理に基づく感圧コーティングによる高感度圧力分布計測システムの実現

本研究は,従来のPSPが有する適用可能条件の制限を取り除くため,新たな原理・手法に基づく感圧塗膜による固体表面の圧力計測手法を確立することを目的とする.異種分子間のエネルギー移動を応用した圧力感度の高い感圧塗膜の開発を試みたが,従来知られたローダミンBおよびフルオレセインの組み合わせを上回る強い相互作用が現れる色素の組み合わせは見られなかった.一方,寿命法を複合PSP/TSPに適用することで,感圧および感温色素の発光寿命がおよそ1桁異なることを利用した,光学フィルターによらない発光分離が可能であり,カメラ1台による圧力と温度の同時計測を通じた圧力計測の精度向上の手法を提案した.分子間のエネルギー移動に基づく新たな感圧センサー開発において必要となる,異種分子間のエネルギー移動による消光作用について検証を行った.色素として,ローダミンBおよびフルオレセインの他,ポルフィリン類やルテニウム錯体を含む各種有機色素および無機色素であるZAISを対象とし,異種分子の混合および2層の重ね塗りを行った際における消光作用や分子間エネルギー移動について,消光作用による発光強度低下ならびにスペクトルの違いについて実験的検証を行った.本研究費により導入した分光蛍光光度計システムにより,各種色素の発光スペクトル,および光吸収スペクトルを測定し,相互作用の生じる可能性およびその強さについて検討を行った.なお,複数種の分子からの発光を分離する際,通常は発光波長の違いを利用するが,感圧センサーへの応用において,複数種の分子の発光画像をカメラにより同時撮影する場合,異なる光学フィルターを設置した複数台のカメラを必要とするなどの問題がある.一方,発光寿命の違いを利用することで,光学フィルターを不要とし,1台のカメラで異なる分子からの発光を分離撮影できる可能性がある.そこで,現有の高速度カメラを用いて,各種色素の発光寿命を実験的に検証し,発光寿命が異なる複数種の分子からの発光分離の可能性を検証した.本研究課題の初年度となる今年度は,文献調査および分光蛍光光度計システムによる各種色素の発光および光吸収スペクトル測定を通じた,複数種の分子間エネルギー移動や消光作用の検証が主となり,また試験装置および発光画像の測定システムの構築を進めたが,当初の予定と異なり,圧力の違いによる発光の変化を調査するまでには至っていない.一方,異種分子間のエネルギー移動に基づく感圧センサーでは,2種類以上の分子からの発光強度を分離して取得する必要があり,感圧センサーへの応用の観点からは,1台のカメラで複数種の分子からの発光を個別かつ同時に撮影する手法を実現することで,装置を簡略化できる可能性がある.そこで,発光寿命の違いを利用して,異種の分子の発光を分離する手法の実用可能性について,平行して検証を進めた.分子間のエネルギー移動に基づく新たな感圧センサー開発において必要となる,異種分子間のエネルギー移動による消光作用について検証を行った.色素として,ローダミンBおよびフルオレセインの他,ポルフィリン類やルテニウム錯体を含む各種有機色素および無機色素であるZAISを対象とし,異種分子の混合および2層の重ね塗りを行った際における消光作用や分子間エネルギー移動について,消光作用による発光強度低下ならびにスペクトルの違いについて実験的検証を行った.分光蛍光光度計システムにより,各種色素の発光スペクトル,および光吸収スペクトルを測定するとともに,これらの色素をポリウレタン系バインダーに担持させ,平板に塗布した上で,現有のハイスピードカメラによる発光強度の測定を通じた異種色素の相互作用検証を行った.その結果,ローダミンBとフルオレセインの組み合わせにおいては,強い相互作用が確認できたが,これより強い相互作用が現れる色素の組み合わせは見られなかった.なお,複数種の分子からの発光を分離する方法として,発光寿命の違いを利用することで,発光分子毎の光学フィルターの使い分けを不要とし,1台のカメラで異なる分子からの発光を分離撮影する手法について実験的に検証した.感温センサー用のルテニウム錯体と感圧センサー用の白金ポルフィリン錯体をそれぞれ含む塗料を1枚の平板に重ね塗りした試料からの発光を測定し,その時間減衰波形の圧力および温度依存性を検証した結果,両者の発光色素の発光寿命がおよそ1桁異なることを利用した発光分離が可能であり,この両者の発光の圧力および温度依存性が異なることを利用した,圧力と温度の同時計測,ならびに感圧センサーの温度依存性の補正が可能であることを示した.本研究は,従来のPSPが有する適用可能条件の制限を取り除くため,新たな原理・手法に基づく感圧塗膜による固体表面の圧力計測手法を確立することを目的とする.異種分子間のエネルギー移動を応用した圧力感度の高い感圧塗膜の開発を試みたが,従来知られたローダミンBおよびフルオレセインの組み合わせを上回る強い相互作用が現れる色素の組み合わせは見られなかった.一方,寿命法を複合PSP/TSPに適用することで,感圧および感温色素の発光寿命がおよそ1桁異なることを利用した,光学フィルターによらない発光分離が可能であり,カメラ1台による圧力と温度の同時計測を通じた圧力計測の精度向上の手法を提案した.本年度は,複数種の分子間におけるエネルギー移動について,発光スペクトルのさらなる精査を行うとともに,試作した圧力センサーにおいて,圧力の違いによる発光の変化を詳細に調査し,特に小さな圧力差に対する発光の変化が大きく現れる,発光分子の組み合わせを明らかにする.あわせて,開発した圧力センサーの温度感度についても検証を進め,圧力分布計測における温度誤差の低減手法を検討し,圧力センサーの精度向上を実現する.

あわせて,同時進行により取り組んでいる,発光寿命の違いを利用した異種分子の発光分離手法の実用化を推し進め,感圧センサーによる圧力計測システムの構築において,カメラを1台のみとし,かつ透過率の小さい狭帯域光学フィルターを不要とすることで,感圧センサーの発光を撮像する際の光強度を高める.これらの手法の実現により,圧力計測システムの簡略化および感圧センサーのSN比の向上を目指す.本研究の成果について、2017年5月末日までの成果発表は実施できなかったが、2017年7月の第45回可視化シンポジウム(文吉周、森英男、「寿命法を用いた重ね塗りPSP/TSPの圧力・温度同時計測方法」)および2017年10月のTFEC9(K.J.Moon and H. Mori, TFEC9-1042)にて発表を予定している。流体工学、流れの可視化計測本研究の実施に必要な分光蛍光光度計システムを導入するにあたり,研究計画立案時の経費算出において考慮していない値引きキャンペーンが研究費交付時に実施され,ちょうど必要仕様を満たした装置を当初予想より安価に導入できたため,残額を消耗品に振り分けることができた.そのため,感圧センサーの励起に必要なハイパワーLEDチップなどを購入するなど,消耗品費の使用額は交付申請時より大きくなっているが,結果的に初年度交付額に残余が生じている.前述の通り,現在までの進捗状況に遅れが生じており,当初の研究成果を得るため,次年度の実験的解析を進めるにあたり,試薬や材料費,光学部品を中心とした消耗品の次年度使用額が当初計画より増えることが予想される.一方,当初計画では,現有のキセノンランプおよび光学フィルターを用いて複数種の発光分子の励起を行う予定であったが,励起光強度の観点からは,ハイパワーLEDチップを用いる方が有利である.しかしながら,発光分子種ごとに最適な励起光波長が異なるため,様々な発光波長のLEDチップが必要となる.そのため,次年度使用額の増額分を,これらの消耗品費に充てる計画である.
炎症性物質ーオキシトシン相互作用の網羅的解析：自閉症中核症状の治療シーズ創出

自閉スペクトラム症(ASD)の中核症状に対する初めての治療薬として、オキシトシンへの期待が世界的に高まっている。しかし、その治療効果発現メカニズムは、多くが未解明のままである。一方、炎症・免疫系の異常は、ASDの病態を説明し、かつ治療標的の同定に結びつくバイオマーカー候補として、近年、期待が高まっている。本研究では、ASD中核症状のオキシトシン投与前後の変化と炎症・免疫系の変化との関連について明らかにすることで、オキシトシンによる治療効果の生物学的背景を示し、ASD中核症状に対する新たな治療シーズを創出することをねらいとする。
スピンラベル法による反強誘電性液晶の動的構造の研究

反強誘電性スメクチック相(S_mC_A^*相)は,分子の持つ電気分極が,隣りの層では反平行に整列している構造を持つ,最近液晶MHPOBCで発見された液晶相である。このS_mC_A^*相は液晶ディスプレイへの応用に有力視されている。我々は,このMHPOBCのS_mC_A^*相が室温でも安定に存在する可能性を求めて,まず,左らせん体と右らせん体の混合物の相図をDSC測定によって調べた。その結果は,50%ー50%の混合比を除いて,全混合比領域で,C_A相は100°C50°Cに存在することが判明した。次に光学純度の良いMHPOBCで存在するI_<SO>ーS_mAーS_mC_α^*ーSC^*ーS_mC_γ^*ーS_mC_A^*相のうち,C_A^*相はじめ,最近フェリ誘電相といわれるC_γ^*相の構造を調べるために,スピンラベル済の12ドキシル・ステアリン酸メチルと3ードキシルー5_αーコレスタンを加えてESR測定を行なった。始めに5φの石英試料管に試料を入れ,S_mA相で磁場の中で液晶分子を配列させ,温度を下げて,各相でESR測定を行なった。測定磁場を配列磁場と平行又は直角にしたとき,ESRスペクトルは,分子配列の程度に応じて窒素の超微細構造に変化が見られた。またスピンラベル分子の異方的運動や,液晶分子のアルキル基の鎖のジグザグ的揺らぎ運動が見られた。次に揺らぎの分散を調べるために,測定の変調磁場の周波数を80Hzと100KHzにしてESR測定を行った。マイクロ波電力が低いときは,スペクトルに本質的変化はなかったが,100mW程度になると,スペクトルに差が現らわれるように思われる。この差を精度よく測定するために,スペクトルの積算や減算をコンピュ-タと連結して,自動的に行なうようにする必要がある。この補助金で購入したロックイン・増幅器と他の発振器とを組み合わせて,変調磁場周波数をもっと広く変えて同様の測定を行ないつつある。
Ｘ線あるいは重粒子線で誘発される組織のレドックス状態変化の画像解析

マウス頭部(大脳部)においては、X線照射2日後、炭素線の場合は1日後になんらかのレドックス状態変化が起こると予想された。MC-PROXYLを造影剤とした場合には、放射線照射後にシグナル消失速度の低下が観察されたが、TEMPOLを造影剤とした場合には逆にシグナル消失速度の増加が観察された。レドックス変化が1-2日後に生じていることから、障害されたミトコンドリアからのスーパーオキサイドの生成が懸念された。加えて、低分子SODミミックであるTEMPOLでシグナル消失が増加する(速くなる)ことからも1-2日後のレドックス変化にスーパーオキサイドが関与している可能性が予想された。組織内の酸化還元(レドックス)状態は、組織における生物化学的反応の進行に深く関わり、生体に与えられた放射線等の酸化ストレスに対する初期応答とその結果を左右する。そのため放射線を照射した組織のレドックス状態の時間的変化は、「診断治療」を目指す将来の放射線治療において重要な鍵となる。本研究では、正常マウス脳について、X線または炭素線照射後のレドックス状態の経日変化を磁気共鳴レドックスイメージング(MRRI)によって観察した。また、造影効果に対する静磁場強度の影響について調べ、臨床導入の可能性について考察した。放射線をマウス頭部に照射した後に経日的に7T水平型MRIにてT1強調Gradient echo法による連続撮像を行いながら、血液-脳関門透過型レドックス感受性造影剤(MC-PROXYL)を尾静脈投与し、その信号強度の変化を解析した。MC-PROXYLを投与した直後からマウス脳内のほぼ全域でT1強調画像の信号強度の増幅が認められ、続いて初期の速い減衰と後期の遅い減衰から成る二相性の減衰を示した。主にラジカルの還元を示す初期減衰速度k1の観察から、照射12日後に組織のレドックス変化が起こっていると考えられた。主にクリアランスを示す二相目の減衰速度k2は、8 Gy X線照射群と8 Gy炭素線照射群で照射1日後の減衰速度が速くなり、16 Gy炭素線照射群は減衰速度が遅くなった。このk2の増加は膜透過性の亢進が、k2の低下は血流の低下が原因として予想される。静磁場強度1 Tと7 TのMRI装置を比較した結果、1 Tの方がMC-PROXYLによるT1強調信号の増幅率が大きく、試料の動きによる影響が少ない事がわかった。また、信号減衰速度の評価においては静磁場強度の影響は見られず、MRRIは臨床で汎用される1 T程度の装置においてより有利な評価法となることが期待できる。放射線照射後の組織のレドックス状態の経日変化を磁気共鳴画像によるレドックスイメージングにより評価することを試みた。本年度は、レドックスイメージングのデータ解析法のブラッシュアップを行うと同時に、脳以外の組織(大腿部筋組織、回腸)についても解析を行った。昨年度は脳の皮質にブラッグピークが位置するよう設定してMonoビームを照射したが、本年度はSOBPを用いて脳の深部までビームが当たるよう想定した。また本年度は皮質と髄質、海馬、脳室についてそれぞれ解析を行った。照射1日後と8日後を比較すると、照射1日後に全ての部位でMC-PROXYLの初期減衰速度k1が低下していたが、8日後は全ての部位で非照射群と同程度であった。k2は皮質と髄質と脳室で、非照射群よりも照射1日後が、また照射1日後よりも8日後のほうが遅くなる傾向が見られた。海馬ではk2の変化は見られなかった。脳以外の組織では、脳で観察されたような明瞭なMC-PROXYLの造影効果は見られなかったが、MC-PROXYLのMR信号減衰の解析は可能であった。減衰曲線の形状も若干異なり、回腸ではk1とk2の領域が明瞭でなかった。また大腿部筋組織では分布の過程が見られMC-PROXYL投与2分程のところで信号のピークが見られた。回腸では炭素線照射1日後にMC-PROXYLの減衰速度が増加した。2日後はバラつきが大きいが平均値は非照射群と同等の減衰速度を示し、4日後に再び非照射群よりも速い減衰速度を見せ、8日後には非照射群と同程度の減衰速度に戻った。大外部筋組織の実験では、照射日に合わせた撮像日の確保が難しく、予定通り実験が進まない部分があったためデータが揃っていないが、照射1日後のMC-PROXYLの減衰速度が増加するように思われた。初年度はマウス脳をターゲット臓器として評価法の確立を行い、X線あるいは炭素線を照射したマウス脳の磁気共鳴レドックスイメージング解析モデルを確立できた。これを用いて経時的観察を行い、放射線照射後の活性酸素種の影響が大きいタイミングを評価できると考えるに至った。本年度は脳以外の組織においても同法を用いて評価を行い、異なる組織においても放射線照射後の比較的早い時期にレドックス状態の変化が生じていることを予想することができた。以上のことから概ね計画通りに進んでいると言える。ニトロキシルラジカルは、分子上に比較的安定な不対電子を一つ持つ常磁性種で、核磁気共鳴における縦緩和時間(T1)短縮型造影剤として働く。ニトロキシルラジカルの還元によるMRI信号の消失に基づいて組織のレドックス状態を評価するレドックスイメージング法を開発し、放射線照射後の組織のレドックス変化を評価した。

マウス頭部(大脳部)においては、X線照射2日後、炭素線の場合は1日後になんらかのレドックス状態変化が起こると予想された。MC-PROXYLを造影剤とした場合には、放射線照射後にシグナル消失速度の低下が観察されたが、TEMPOLを造影剤とした場合には逆にシグナル消失速度の増加が観察された。レドックス変化が1-2日後に生じていることから、障害されたミトコンドリアからのスーパーオキサイドの生成が懸念された。加えて、低分子SODミミックであるTEMPOLでシグナル消失が増加する(速くなる)ことからも1-2日後のレドックス変化にスーパーオキサイドが関与している可能性が予想された。MRIによるX線を照射したマウス脳のレドックス応答の評価と、磁気共鳴レドックスイメージング解析モデルの確立を目的とし、X線非照射時とX線照射1日後のレドックスイメージングを試みた。頭部は実験の際に固定しやすく、撮影時のスライス位置を毎回同じに設定することが可能なため、最初のモデルとしてマウス脳の検討を行った。続いてマウス脳の正常組織について、炭素線、X線照射後のレドックス状態の経日変化の観察を試みた。その結果、初期減衰速度k1は、炭素線16 Gy照射群とX線8 Gy照射群において、放射線照射1日後、k1が非照射群に比べて遅くなるが、徐々に回復し、8日後には非照射群とほぼ変わらない値に回復した。クリアランス速度k2は照射1日後、炭素線16 Gy照射群で遅くなり、炭素線8 Gy照射群で速くなる異なった傾向が示され、照射した線量によって組織への影響が異なり、レドックス状態に違いが生じたと考えられた。X線あるいは炭素線を照射したマウス脳の磁気共鳴レドックスイメージング解析モデルを確立できた。これを用いて経時的にマウスを観察することで、放射線照射後の活性酸素種の影響が大きいタイミングを観察・評価できると考えられるに至った。2016年度は、セレン(Se)欠乏モデルマウスを作成して過酸化水素の影響を調べる予定である。Se欠乏は過酸化水素を分解するグルタチオンペルオキシダーゼの活性を低下させるので、放射線を照射したSe欠乏モデルマウスの組織内レドックス状態の経時変化を解析し、過酸化水素が主に影響するタイミングを明らかにする。酸化ストレス学、造影剤薬学、磁気共鳴計測学放射線照射後のマウス脳におけるレドックス変化として、炭素線においてもX線においても照照射1日後にラジカル還元速度が速くなることが分かった。今後は、炭素線の照射条件を変えた場合、また対象臓器を筋肉および直腸として同様の解析を行う。更にマウスに植え付けた腫瘍組織についても同様の解析を行う予定である。法人統合に伴う居室等移動のため研究活動がほぼ停止した期間があり、Se欠乏モデルマウス作製のための予備実験に遅れが生じた。そのため、その実験とともに費用が次年度に繰り越された。本研究に関わる成果を発表するための学会出張旅費が不足することが11月の時点で分かったため、概算で前倒し請求を行ったが、学会出張後の精算時に余剰が生じてしまったため。繰越分はSe欠乏モデルマウス作製および飼育に使用する予定。翌年度分として請求した助成金に合わせて消耗品費として使用する予定である。
糖尿病性末梢神経障害合併2型糖尿病患者の歩行時足圧軽減を目的とした運動指導の開発

本研究の目的は糖尿病性末梢神経障害合併2型糖尿病患者の歩行中の足圧に対して、音刺激を用いた運動指導の効果を明らかにすることである。音刺激のテンポに合わせて人の歩行速度をコントロールすることが可能であることから、音刺激のテンポを遅くし、対象者の歩行速度を低下させることで足底面と床との衝突が緩和し足圧軽減効果が得られると考える。対象を音刺激の介入群と介入しない群にランダムに振り分け、音刺激群の介入群はメトロノームを用いた歩行を実施する。介入は1週間とし、介入前後に歩行中の足圧、身体の動揺性の評価を行い、介入した群と介入しない群を比較し、音刺激を用いた運動指導の効果を明らかにする。
ラットを用いた気管端々吻合部におけるフィブリン接着剤OK432と吸収性メッシュの効果にたいする実験的研究

【対象】SD雄ラット(体重約600g)【方法】全麻下,頸部に正中切開を置き気管を露出する.気管の2/3周を切離して以下の4種類の方法で吻合処理をする.(1)A群:吸収糸による気管吻合群(n=30).(2)B群:気管吻合部をフィブリン接着剤で被覆(n=30).(3)C群:気管吻合部をフィプリン接着剤とOK-432で被覆(n=30).(4)D群:気管吻合部をフィプリン接着剤と吸収性メッシュで被覆,補強(n=30).【評価法】術後7日目,14日目,21日目に各群10匹を犠牲死させ(1)肉眼的所見,(2)組織学的所見,(3)抗張力,(4)コラーゲン量(ハイドロキシプロリン量)の4項目について比較検討する.【結果】術後7日目,14日目,21日目におけるA群のハイドロキシプロリン量は,それぞれ7.4,6.1,8.5mg/gWetであった.B群のハイドロキシプロリン量はそれぞれ11.0,7.3,8.6mg/gWetであった.さらに組織学的検討ではB群ではA群と比較して,術後7日目において,より多くのコラーゲン組織の発達が観察された.【まとめ】フィブリン接着剤は気管吻合部において術後早期の段階で治癒を促進させる効果を有する可能性が動物実験で示唆された.現在,気管吻合部の術後の経時的な抗張力変化およびOK-432や吸収性メッシュによる被覆,補強効果についても比較検討中である.フィブリン接着剤は現在までに様々な臓器に利用され,その創傷治癒促進作用による補強効果が証明されてきた.われわれは気管吻合部における補強効果を証明するために,ラットを用いて気管吻合モデルを作製し同部位にフィブリン接着剤および吸収性メッシュを使用して気管吻合部位の治癒過程における被覆,補強効果を比較検討した.対象:SPF雄rat:90匹方法:全麻下に頸部に正中切開を置き気管を露出する.気管の2/3周を切離して次の3種類の方法で吻合処理をする.A群(吸収糸による吻合):モノフィラメント合成吸収糸を用いて連続縫合で吻合した群(30匹).B群(吸収糸吻合+フイブリン接着剤):前記縫合法で吻合した気管吻合部にフィブリン接着剤のトロンビン液(0.5ml)を投与し,次にフィブリノゲン液(0.5ml)の順に投与して被覆した群(30匹).C群(吸収糸吻合+フィブリン接着剤+吸収性メッシュ):前記縫合法で吻合した気管吻合部にフィブリン接着剤のトロンビン液(0.25ml)を投与する.次にフィブリノゲン液(0.5ml)で浸した吸収性メッシュをモノフィラメント合成吸収糸を用いて吻合部の周囲を被覆縫合する.さらに同部位にトロンビン液(0.25ml)を投与して被覆した群(30匹).評価法;術後7日目,14日目,31日目に気管吻合部位の(1)肉眼的所見,(2)組織学的所見,(3)抗張力,(4)コラーゲン量について比較検討する.これまでの検討では気管吻合部位においてもフィブリン接着剤の治癒促進作用は認められ,その補強効果の存在が示唆されている.【対象】SD雄ラット(体重約600g)【方法】全麻下,頸部に正中切開を置き気管を露出する.気管の2/3周を切離して以下の4種類の方法で吻合処理をする.(1)A群:吸収糸による気管吻合群(n=30).(2)B群:気管吻合部をフィブリン接着剤で被覆(n=30).(3)C群:気管吻合部をフィプリン接着剤とOK-432で被覆(n=30).(4)D群:気管吻合部をフィプリン接着剤と吸収性メッシュで被覆,補強(n=30).【評価法】術後7日目,14日目,21日目に各群10匹を犠牲死させ(1)肉眼的所見,(2)組織学的所見,(3)抗張力,(4)コラーゲン量(ハイドロキシプロリン量)の4項目について比較検討する.【結果】術後7日目,14日目,21日目におけるA群のハイドロキシプロリン量は,それぞれ7.4,6.1,8.5mg/gWetであった.B群のハイドロキシプロリン量はそれぞれ11.0,7.3,8.6mg/gWetであった.さらに組織学的検討ではB群ではA群と比較して,術後7日目において,より多くのコラーゲン組織の発達が観察された.【まとめ】フィブリン接着剤は気管吻合部において術後早期の段階で治癒を促進させる効果を有する可能性が動物実験で示唆された.現在,気管吻合部の術後の経時的な抗張力変化およびOK-432や吸収性メッシュによる被覆,補強効果についても比較検討中である.
児童への言葉かけを教員志望学生が学ぶためのeラーニング用教材の開発

平成16年度からの2年にわたり,小学校の問題場面(被師あるいは児童がフラストレーションを抱える場面を指す)での言葉かけを,教員志望学生が学ぶためのeラーニング用被材を作成し,その教育効果を検討する研究をすすめてきた。平成16年度は,教材作成に必要な資料の整理を行い,eラーニング教材のコンテンツを作成した。このコンテンツは,学習者がネットワーク端末からいつでも受講できるオンデマンド授業を想定して,講義内容をビデオによって収録し,パワーポイントなどの教材を同期させてPCのディスプレイ上に提示する形態であった。平成17年度においては,上の研究経過を踏まえて,さらに2つの研究を実施した。(1)教育内容の効果についての検討まずは,教室内にてライブで実施される,コンテンツと同内容の講義が,受講者たちにとって,問題場面の教師の言葉かけを学ぶのに有効であるかの検討を行った。大学生を対象に,教職科目「教育心理学」の授業の中で,その講義を実施した。講義の前後には,彼らが問題場面で実施しうる言葉かけについて尋ねる質問紙を実施した。検討の結果,受講した大学生たちは,講義後おいて,問題場面で小学生に使える言葉かけの知識を広げ,言葉かけのレパートリーを幅広く習得していた。(2)eラーニングコンテンツにおける教育効果の検討次に,完成したeラーニングコンテンツ自体の教育効果を検討した。複数の大学生に対して,(1)の講義内容が収録されたeラーニングコンテンツを閲覧することを求めた。そしてコンテンツの閲覧の前後における,問題場面での言葉かけについての被験者たちのレパートリーを比較を行った。その結果,被験者たちは,ライブの講義と同様に,コンテンツの閲覧後において,問題場面での言葉かけのレパートリーを豊富にしたことを実証した。平成16年度は,教員志望学生が,小学校の問題場面(教師あるいは児童がフラストレーションを抱える場面を指す)での言葉かけを学ぶためのeラーニング用教材を作成するための取り組みを行った。この取り組みについては,次の2つの段階ですすめた。(1)教材用の資料の整理ならびにその追加収集研究代表者は,日本の小学校においてしばしばみられる問題場面での教師行動ならびに言葉かけの検討を行ってきた(西口,1996;1997;1998;2000;2001;2004)。これらのうち,被調査者数の少ない調査に対して,追加のデータを収集した。この一連の研究では,いかなる問題場面において,小学校教師がどういった行動あるいは言葉かけが可能であり,またそれぞれが児童に対していかなる影響力を持っているかについて明らかにしてきたものである。これらの実証的なデータを踏まえながら,(1)問題場面での教師の言葉かけにはどういったバリエーションがあるか,ならびに(2)それぞれの言葉かけが,どういった影響力を児童にもたらしうるか,について教員志望学生が学びやすい教材となるように,問題場面別に整理した資料を作成した。この資料については,中部大学の「人文学部研究論集(第14号)」に公刊される予定である。(2)eラーニング教材への加工問題場面での教師の言葉かけについて,コンピュータ端末から閲覧して学ぶための学習コンテンツを,(1)でまとめた資料に基づいて作成した。コンテンツの内容は,学習者である教員志望者に仮想の問題場面を呈示し,彼らが行うとされる言薬かけについて入力させたあとで,指導の特徴についてフィードバックを与え,同時にその他の言葉かけの特徴について学ぶという形式のものである。
民事手続法における「承継」の意義と要件

訴訟の当事者に「承継」が生じた場合、民事手続法上、1訴訟承継、2既判力の拡張、3執行力の拡張といった非常に重大な効果が発生する。このような重大な効果と結び付けられている「承継」は、いかなる場合に認められるのか【=承継の要件】。本研究は、123の各場面ごとの「承継」の要件を模索するものである。また、各効果の発生要件を検討するにあたっては、そもそもその要件具備(=承継)によって生じた効果を承継人が受けるということは、具体的には何を意味するのかを明らかにする必要がある。そこで、本研究は、承継によってもたらされる承継人に対する効果の具体的な内容【=承継の意義】をも明らかにしようとするものである。