hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養神経細胞に対する局所麻酔薬とテトロドトキシンの毒性の違い

局所麻酔薬を脊髄くも膜下麻酔に用いると馬尾症候群やtransient neurologic symptomなどの神経傷害を起こす。どの局所麻酔薬にも神経毒性があるが、そのメカニズムは不明である。平成15年度は、局所麻酔薬は神経細胞を破壊するが、同じNa^+チャネル遮断薬のテトロドトキシンでは破壊は認められないことを報告した。平成16年度は、培養中枢神経細胞に局所麻酔薬を投与し、細胞内Na^+濃度を比較する実験を行った。ディッシュ内にリドカインまたはテトロドトキシンを加え、SBFIを用い、細胞内Na^+濃度の変化を測定した。また、ホールセルパッチクランプを用いて、リドカインまたはテトロドトキシンを加えNa^+電流を測定した。テトロドトキシンは、細胞内Na^+濃度を上昇させなかったが、リドカインは、細胞内Na^+濃度を上昇させた。以上のことから、外側からNa^+チャネルをブロックするテトロドトキシンでは細胞は破壊されず、細胞内から作用するリドカインは、Na^+チャネルをブロックする作用の他に、膜電位を上昇させ、細胞の興奮性を高め、細胞内Na^+濃度を増加させる作用があることが明らかになった。さらに、細胞内Ca^<2+>濃度の増加が、傷害の直接原因かどうかを明らかにする目的で、リドカインの代わりにカルシウムイオノフォアを用いて細胞内Ca^<2+>濃度を増加させたとき、またカルシウムキレーターのBAPTAを用いて細胞内Ca^<2+>濃度の増加を抑えたときのリドカインの作用を調べた。BAPTA投与下では、リドカインは、細胞内Ca^<2+>イオン濃度を軽度増加するだけであるが、細胞体を破壊した。カルシウムイオノフォアは、細胞体のCa^<2+>濃度を増加させたが、細胞体は破壊しなかった。以上のことから、リドカインは、細胞内Ca^<2+>イオン濃度の増加を介することなしに細胞を破壊することが示された。局所麻酔薬の毒性機序を明らかにすることを目的に、本年度の研究実施計画に基づいて、当教室で飼育している水棲かたつむりの中枢神経細胞を培養し、次の2つの実験を行った。1)培養中枢神経細胞に対するテトロドトキシンの作用方法:水棲かたつむりの中枢神経細胞を条件培養液中にて培養した。1624時間後には、神経突起を伸ばしその先端には成長円錐をが認められた。CCDカメラで30分ごとに1秒間観察記録し、成長発達の経過をデータレコーダに保存した。ディッシュ内のテトロドトキシン濃度を1、10、100、500μMの濃度になるようにし観察した。結果:テトロドトキシンは、細胞の興奮を抑える濃度の100μMでも、成長に変化がなかった。500μMまで濃度を増加させても、破壊は認められなかった。2)培養中枢神経細胞に対する、テトロドトキシンおよび局所麻酔薬の細胞内ナトリウム濃度への影響方法:1と同様に中枢神経細胞を培養した。ディッシュ内に1mMのSBFI(acetoxymethyl ester of sodium-binding benzofuran isophthalate)を加え、60分間放置してからwash-outした。ディッシュ内にリドカインまたはテトロドトキシンを加え、細胞内ナトリウム濃度の変化を測定した。SBFIによる蛍光は、340/390nmの光を与え510nmの励起光を測定することで細胞内ナトリウム濃度を測定した。結果:テトロドトキシンは、細胞内ナトリウム濃度を上昇させなかったが、リドカインは、細胞内ナトリウム濃度を上昇させた。

以上のことから、テトロドトキシンやリドカインは、ナトリウムチャネルブロックで細胞は破壊されず、リドカインは、ナトリウムチャネルブロックの作用の他に、細胞内ナトリウム濃度を上昇させる作用があることが明らかになった。本年度購入した機器は細胞吸引を容易にし、実験の効率化に寄与している。リドカインによるナトリウム電流も測定し、なぜ細胞内ナトリウム濃度が上昇するのかを明らかにし、テトロドトキシンとの違いを解明する実験を続けたい。局所麻酔薬を脊髄くも膜下麻酔に用いると馬尾症候群やtransient neurologic symptomなどの神経傷害を起こす。どの局所麻酔薬にも神経毒性があるが、そのメカニズムは不明である。平成15年度は、局所麻酔薬は神経細胞を破壊するが、同じNa^+チャネル遮断薬のテトロドトキシンは、細胞の興奮を抑える濃度の100μMでも変化がなく、500μMまで濃度を増加させても破壊は認められなかった。平成16年度は、Na^+の作用を調べるために、培養中枢神経細胞に局所麻酔薬を投与し、細胞内Na^+濃度を比較する実験を行った。方法:培養中枢神経細胞を用い、ディッシュ内に1mMのSBFI-AMを加え、60分間放置してからwash-outした。ディッシュ内にリドカインまたはテトロドトキシンを加え、細胞内Na^+濃度の変化を測定した。SBFIによる蛍光は、340/390nmの光を与え510nmの励起光を測定することで細胞内Na^+濃度を測定した。ディッシュ内のリドカイン濃度は、0.01mM、0.1mM、1mMになるようにした。また、ホールセルパッチクランプを用いて、リドカインまたはテトロドトキシンを加えNa^+電流を測定した。結果:テトロドトキシンは細胞内Na^+濃度を上昇させなかったが、リドカインは、細胞内Na^+濃度を上昇させた。リドカインは、Na^+電流を抑制するにもかかわらず、細胞内Na^+濃度を増加させた。以上のことから、外側からNa^+チャネルをブロックするテトロドトキシンでは細胞は破壊されず、細胞内から作用するリドカインは、Na^+チャネルをブロックする作用の他に、膜電位を上昇させ、細胞の興奮性を高め、細胞内Na^+濃度を増加させる作用があることが明らかになった。
心筋疾患におけるウイルス感染頻度に関する国際学術調査研究

パキスタンとの共同研究により、547例のHCV感染者のNT-proBNPを測定したところ、15.5%が高値を示した。また、北京大学との共同研究において、HCV感染者217例のうち37.3%がNT-proBNPが高値を示した。エジプトとの共同研究では、40例のHCV感染者のうち心エコー図上の異常は58%にみられ、NT-proBNPは47%と高値を示した。HCVは高頻度に心筋疾患をきたすことが明らかとなった。最近、われわれは19851990年米国を中心に実施された心筋炎の免疫抑制療法臨床試験のため登録された症例を解析し、1355例中59例(4.4%)がHCV感染が陽性であることが明らかになり、米国のHCV感染陽性率1.8%と比し有意に頻度が高いことが明らかとなった。さらに、コクサッキ-ウイルス感染においても持続感染をきたすことが示され、ヒトにおいてこれらのゲノムが検出されるかが注目されている。本研究では心筋症・心不全におけるウイルス感染の有意を明らかにするため国際共同研究を実施し、その治療・予防法を確立することを目的とした。心筋症の病因として従来コクサッキーウイルスなどのエンテロウイルスが重要であると考えられてきたが、最近の研究ではC型肝炎ウイルス(HCV)が重要な病因であることが明らかになってきた。さらに、脳性ナトリウム利尿ポリペプチド(BNP)、NT-proBNPや心筋トロポニンI、心筋トロポニンTはHCVによる心筋疾患の治療経過の判定や予後の推定に有用であることが明らかになりつつある。最近、われわれはHCV抗体陽性者についてBNP、NT-proBNP、トロポニンTを測定することにより、ECV心筋疾患が容易に診断できることを明らかにした。最近、われわれは19851990年米国を中心に実施された心筋炎の免疫抑制療法臨床試験のため登録された症例を解析し、1355個中59例(4.4%)がHCV感染が陽性であることが明らかになり、米国のHCV感染陽性率1.8%と比し有意に頻度が高いことが明らかとなった。平成18年度は、パキスタンおよび中国における肝炎ウイルス感染における心筋傷害の存在頻度をNT-proBNPの測定により検討した。まず、パキスタンのSheikh博土との共同研究により、547例のHCV感染者において、NT-proBNPを測定したところ15.5%が126pg/ml以上の高値を示し、HCV感染により高頻度に心筋傷害が存在することが示唆された。また、中国の北京大学のWang博士との共同研究において、HCV感染者217例のうち37.3%、B型肝炎ウイルス感染者339例のうち7.7%がNT-proBNPが100pg/ml以上を示した。このことからHCV感染では高頻度に高度の心筋傷害をきたすことが明らかとなり、B型肝炎ウイルス感染においては、軽度であるが心筋傷害をきたすことが明らかとなった。さらに、脳性ナトリウム利尿ポリペプチド(BNP),NT-proBNPや心筋トロポニンI,心筋トロポニンTはHCVによる心筋疾患の治療経過の判定や予後の推定に有用であることが明らかになりつつある。最近、われわれはHCV抗体陽性者についてBNP,NT-proBNP,トロポニンTを測定することにより、HCV心筋疾患が容易に診断できることを明らかにした。われわれは19851990年米国を中心に実施された心筋炎の免疫抑制療法臨床試験のため登録された症例を解析し、1355例中59例(4.4%)がHCV感染が陽性であることが明らかになり、米国のHCV感染陽性率1.8%と比し有意に頻度が高いことが明らかとなった。平成18-19年度は、パキスタンのSheikh博士との共同研究により、547例のHCV感染者において、NT-proBNPを測定したところ15.5%が126pg/ml以上の高値を示し、HCV感染により高頻度に心筋傷害が存在することが示唆された。

また、ローマ大学Barobaro博士との共同研究により13例のHCVによる拡張型心筋症では、HCVI型7例、II型4例、III型1例である、BNPは平均254±182pg/ml、トロポニンI0.15±0.07ng/mlと高値を示し、肝機能異常は全例でみられた。最近の研究により心筋症の病因としてC型肝炎ウイルス(HCV)が重要な病因であることが明らかになってきた。さらに、脳性ナトリウム利尿ポリペプチド(BNP)、NT-proBNPや心筋トロポニンI、心筋トロポニンTはHCVによる心筋疾患の治療経過の判定や予後の推定に有用であることが明らかになりつつある。最近、われわれはHCV抗体陽性者についてBNP、NT-proBNP、トロポニンTを測定することにより、HCV心筋疾患が容易に診断できることを明らかにした。われわれは19851990年米国を中心に実施された心筋炎の免疫抑制療法臨床試験のため登録された症例を解析し、1355例中59例(4.4%)がHCV感染が陽性であることが明らかになり、米国のHCV感染陽性率1.8%と比し有意に頻度が高いことが明らかとなった。平成18-19年度は、パキスタンのSheikh博士との共同研究により、547例のHCV感染者において、NT-proBNPを測定したところ15.5%が126pg/ml以上の高値を示し、HCV感染により高頻度に心筋傷害が存在することが示唆された。また、中国の北京大学のWang博士との共同研究において、HCV感染者217例のうち37.3%、B型肝炎ウイルス感染者339例のうち7.7%がNT-proBNPが100pg/ml以上を示した。このことからHCV感染では高頻度に高度の心筋傷害をきたすことが明らかとなり、B型肝炎ウイルス感染においては、軽度であるが心筋傷害をきたすことが明らかとなった。また、ローマ大学Barobaro博士との共同研究により13例のHCVによる拡張型心筋症では、HCVI型7例、II型4例、III型1例である、BNPは平均254±182pg/ml、トロポニンI 0.15±0.07ng/mlと高値を示し、肝機能異常は全例でみられた。エジプトNgem博士との共同研究では、40例のHCV感染者のうち心エコー図上の異常は58%にみられ、左室肥大34%、駆出率の低下25%、左室拡大18%を認めた。また、NT-proBNPは47%で高値を示した。さらに、脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)、NT-proBNPや心筋トロポニンI、心筋トロポニンTはHCVによる心筋疾患の治療経過の判定や予後の推定に有用であることが明らかになりつつある。最近、われわれはHCV抗体陽性患者についてBNP、NT-proBNP、トロポニンTを測定することにより、HCV心筋疾患が容易に診断できることを明らかにした。パキスタンのSheikh博士との共同研究により、547例のHCV感染者において、NT-proBNPを測定したところ、15.5%が126pg/ml以上の高値を示し、HCV感染により高頻度に心筋傷害が存在することが示唆された。また、中国の北京大学のWang博士との共同研究において、HCV感染者217例のうち37.3%、B型肝炎ウイルス感染者336例のうち7.7%がNT-proBNPが100pg/ml以上を示した。このことからHCV感染では高頻度に高度の心筋傷害をきたすことが明らかとなり、また、ローマ大学Barobaro博士との共同研究により13例のHCVによる拡張型心筋症ではHCVI型7例、II型4例、III型1例である。BNPは平均254±182pg/ml、トロポニンI0.15±0.07ng/mlと高値を示し、肝機能以上は全例でみられた。
極超音速衝撃波下流における非平衡気体力学のモデル化

本年度は数値解析の分野において大きな成果があげられた。極超音速衝撃波下流の現象で特徴的なものの一つが、高エンタルピ気体からの輻射である。本研究では輻射のモデル化を行って数値コードを開発し、極超音速衝撃波に伴う発光現象解析を行い、幾つかの発見が得られた。輻射モデルとしては、束縛-束縛、束縛-自由、及び自由-自由遷移に伴う発光と吸収をモデル化し、放出係数と吸収係数、およびスペクトルを計算するコードを作成した。高温大気からの輻射に寄与する粒子種を検討した結果、N_2、O_2、N、O、NO及びそのイオンと電子からなる11-species大気輻射モデルを作成し、計算に必要な光学定数、遷移確率、及びband originなどをデータベース化した。また、アブレーション生成物を考慮するために、C、C_2、CO、CN、C^+、CO^+の6-speciesアブレータガス輻射モデルを開発し、同様のデータベースを作成した。これらの係数を量子力学的手法によって決定する数値コードも併せて開発した。上記の輻射解析コードを用いて、再突入カプセルMUSES-Cの地球再突入飛行環境について、流れ場の計算結果から得られる物理量の分布に基づいて解析を行った結果、幾つかの新しい発見が得られた。まず、再突入速度が11km/sを越えるような環境では、輻射は紫外領域に強い分布を示し、原子やイオンからの線スペクトルと、連続スペクトルが支配的となる。ただし、これは輻射を支配する振動、電子励起、及び電子温度に強く依存するため、熱的非平衡が強くこれらの温度が並進温度よりも十分低ければ、輻射強度は急速に低下する。また、紫外領域では吸収係数が大きく、平衡気体の場合、比較的短い距離でPlanckの輻射式が示す値に収束する。従って、200nm以下の波長域では吸収を正確に考慮する必要がある。
複合機能化プロセス・材料開発

材料に要求される機能性の中から、高温構造材料に要求される代表的な複数の機能として、強度と破壊靭性、耐環境性に注目し、これらの協調設計について研究した。まず、高融点金属間化合物またはセラミックスをマトリックスとし、これらに熱力学的に高温で安定に存在する延性相を分散させた、いわゆる「in-situ複合材料」を創製するためのプロセスを開発し、次に、「Ductile Phase Toughening」のコンセプトに基づいて、高温強度を低下させることなく室温靭性を向上させるための合金化および組織制御がいかにあるべきかを検討した。その結果、高周波式浮遊帯域溶融法により方向性凝固した、共晶組成のZrC/Mo in-situ複合材料で、破壊靭性約20MPa√<m>、1500°Cにおける高温強度約420MPaを達成した。高い破壊靭性は、異相界面の剥離に起因したクラックの偏向により、優れた高温強度は両構成相の固溶強化と組織微細化により説明されることを示した。さらに、超高温構造用Mo-Si-B系複合材料で、高温強度と室温靭性が高レベルで協調させられることを明らかにした後、コーティング材料として新たに「擬in-situ複合材料」のコンセプトを導入したMo-Si-B-O基材料を開発し、1400°Cでの耐環境性を協調させられることを示した。また、Feアルミナイドの優れた耐環境性と鉄鋼材料の優れた強靭性を協調させるために両者の拡散接合に関する基礎研究を行い、得られた結果に基づいてクラッド圧延を行い、耐酸化(腐食)性、強度、靭性を協調させた複合鋼板を開発した。1)超高温材料の開発超高温材料では少なくとも高温強度、室温靭性、耐酸化性の三つの機能が協調的に発現されなければならない。多くの材料ではこれらの機能は相反的で、強度を上げれば靭性が低下し、耐酸化性を上げれば強度が低下する。そこで、まず、優れた高温強度をもつTiCまたはZrCに延性的なNbまたはMoをin-situで複合化し、強度と靭性を協調させることを試みた。創製したZrC/Mo in-situ複合材料は、1600K以上では単相ZrCより高い強度をもち、単相ZrCに比べ著しく強靭化する(室温靭性は約14MPa√<m>)ことから、高温強度と室温靭性を両立させる協調設計の指針が得られた。耐酸化性に関してはMo-Si-Bの酸化実験からSiとBの酸化物複合体の生成が耐酸化性向上に有効であることが確認された。耐酸化性、耐硫化腐食性に優れるFe_3Alを鉄鋼材料と協調的に複合化するための基礎実験として、純鉄とCr添加Fe_3Al金属間化合物の拡散接合を1223Kにて行なった結果、拡散時間が48h以上では接合性は良好で、界面近傍から純鉄側へ幅数mm程度の舌状の結晶粒の成長が観察された。またCr濃度の増加は相互拡散を促進し、アルミナイドから純鉄への長距離にわたる組成傾斜化を引き起こした。本複合材は良好な界面特性を呈すると考えられる。3)生体用形状記憶合金の開発TiNi系形状記憶合金は現在広く使われているが、人体に有害なNiを多量に含有しているため生体用の用途には不適であり、今後使用が禁止される可能性が極めて高い。そこで、生体用各種アクチュエーターその他の適用を考慮して、Niを全く含まない形状記憶合金Ti-Nb-Snを開発し、優れた形状記憶特性を示すことが確認された。

(1)モリブデン・ボロシリサイド基in-situ複合材料の耐酸化性と高温強度化学式Mo_5SiB_2で表されるシリサイドは優れた高温強度と耐酸化性を示すことが明らかにされているが、Mo_5SiB_2は著しく脆いため、室温靭性の改善にはMo_5SiB_2と平衡することのできるMoとの複合化が有効と考えられる。Mo濃度の異なるMo_5SiB_2/Mo in-situ複合材料を作製し、高温強度と耐酸化性を評価し、この結果に基づいてMo-Si-B-O系でMo、Mo_3Si、Mo5Si_3、Mo_5SiB_2、SiO_2の5相からなるpseudo in-situ複合材料をSPS法により作製し、この複合材料が優れた耐酸化性を示すことを明かにした。共晶組織をもつMo/ZrCin-situ複合材料の組織は、Moマトリックス中に直径約600nmのZrCが短繊維状に分布しており、Moマトリックスは数10μmの共晶コロニーを形成する。3点曲げ試験から得られた破壊靭性値K_Qは12.7MPa【square root】mであり、単相ZrCと比べ著しく高靭化する。高温クリープ強度も著しく高いことが明らかになっており、本複合材料は、高温強度と室温靭性を協調させられることを実証した。合金添加量の少ない鉄鋼材料に耐食性、高温強度に優れた鉄アルミナイドを複合化することにより、耐食性と高温強度を協調させた新しい複合鋼板を開発する目的で鉄とFe_3Alを拡散接合し、界面に生成する特異な柱状組織の生成機構を明らかにした。この組織の生成と優れた界面強度が密接に関係する。(4)Ni基超合金の熱遮蔽コーティングの機能協調設計Ni基超合金の熱遮蔽コーティングに酸素拡散防止層としてAl_2O_3を導入し、コーティングの耐用寿命を延ばすことを目的に、YSZ/Al_2O_3/MCrAlYを設計し、コーティング内に発生する熱応力を弾性範囲内で算出した。MCrAlYとAl_2O_3、Al_2O_3とYSZを傾斜化させることの有効性が示された。超高温用構造材料の候補材料としてMo/ZrC系およびMo-Si-B系合金に注目し、必要とされる三つの基本特性である高温強度、室温靭性、耐酸化性の協調設計を研究した。また、耐環境性複合鋼板としてCrMo鋼とFe_3Alのクラッド圧延を行い、高温強度、耐酸化性の協調を試みた。共晶組成のMo-16mol%ZrCを用いて方向性凝固組織を得るために、部分溶解凝固(SM)および一方向凝固(FZ)を行い、FZ材では成長方向に柱状共晶コロニーが伸長し、内部には板状または短繊維状ZrCが整列すること、SM材にはコロニーの顕著な成長が見られないことを示した。X線およびTEM回折により、FZ材のMo母相には<100>の、ZrC繊維には<110>の優先成長方位が確認されたが、SM材の集積はFZ材に比べ弱い。FZ材では1500°Cで500MPa以上という優れた高温強度が、SM材では20MPam^<1/2>以上という極めて高い破壊靭性が得られた。強度および靭性の発現機構が組織との関連で明かにされ、協調設計が可能であることが示された。(2)Mo-Si-B系合金の高温強度、室温靭性、耐酸化性の協調高温強度と室温靭性はアーク溶解したMo_5SiB_2/Mo合金で高レベルで達成された。共晶組成のMo-Mo_5SiB_2擬2元系合金(Mo-8.7Si-17.4B)で、1500°Cの強度900MPa、室温靭性9MPam^<1/2>が達成された。これらの特性は構成相であるシリサイドあるいはボロシリサイドの優れた高温強度とMo固溶体の延性相としての機能により説明される。Fe/Fe_3AlおよびCrMo/Fe_3Alの拡散接合に関する基礎データに基づいて、CrMo鋼/Fe_3Alのクラッド圧延存行い、界面強度が極めて高いことを明かにした。
リアルタイムPCR法を用いた混合唾液中の常在ウイルスの検出に関する研究

リアルタイムPCR法はPCR増幅サイクルごとにモニタリングすることができ、反応終了後も泳動することなく、反応終了後すぐに結果を得ることができる。この手法を応用すれば、短時間のうちにウイルス疾患の診断も可能である。昨年、我々はこの手法を利用して健康な幼稚園児および小学生において、約半数の混合唾液中にHSV-1が無症候排泄されていることを確認した。また、HSV-1検出率に年齢層による違いを認めた。近年、HSV-1のみならず性行為の多様化によりHSV-2の外因感染時の口腔領域への侵襲をも免れない状況となり、低年齢児においても従来、経胎盤ないし出生時に起きる母子の垂直感染が多かったが、出生後の水平感染によりHSV-2に遭遇する機会も増え、潜伏感染している可能性が疑われた。今回、健康小児の混合唾液中に排泄されるHSV-2について検討したところ、約20%の小児にHSV-2が無症候排泄されており、これは1981年の1014歳のHSV-2抗体保有率8.0%と比較しても多い。ウイルスの検出と抗体保有率とを単純に比較はできないが、以前と比較し、多くの小児が低年齢期に既にHSV-2に遭遇し潜伏感染していると推測される。全身疾患等を持つ小児の場合、再発性HSVにより症状が重篤化することがあり、再発の兆候が見られる際には、充分な抗ウイルス剤の投与が必要となる。この手法を用いれば、日常、小児に侵襲を与えることなくウイルス量の測定を行なうことができる。一方、比較的多くの小児においてHSV-2の潜伏感染が明らかになったことから免疫能の低下時には生殖器領域へのヘルペスの出現も考えられる。今後は口腔内へのウイルスの排泄量の変動について検討を行なっていく予定である。本年度は、三叉神経節に潜伏感染しており口腔領域に再起発症をし、時に重症化するHerpes Simplex Virus Type I(以下、HSV-1)に着目し、3歳児から11歳児までの健康小児の混合唾液中にどのような割合で排泄されているか確認を行なった。その目的の為に、まず健康小児の口腔内から、滅菌綿棒を用いて非侵襲的に混合唾液を採取したものを試料とし、DNAエキストラクターキットを用いて、ウイルスDNAを含むDNA抽出を行った。このDNA抽出物を用いて、経時的に増幅産物の確認ができるDNA Engin Opticonを用いて、Nested PCR-リアルタイムPCR法により,311歳の健康な小児253名の混合唾液中HSV-1ウイルスを検出した結果増齢とともにHSV-1の検出率は増加し,混合唾液中に無症候性排泄されていることが明らかとなった。結果から増齢的に検出率が上がり,7歳ごろ初発感染する小児が増加することが示唆され,12歳児においてすでに約85%の健康小児の混合唾液中からHSV-1を検出し,多くの学童においてHSV-1の感染の既往があることが明らかとなった。このことは,低年齢児での顕性の初発感染として現れる疱疹性歯肉口内炎は重篤傾向にあることを考えると初感染の遅れは重篤化が軽減する可能性を示唆している反面,幼児を日常臨床で多く診る小児歯科医がHSV-1初感染の機会を与えることが危惧され,手指の消毒とゴム手袋の使用の重要性が明らかとなった。今後は、同系亜種であるHSV-2についても調査を行なっていく予定である。
鎌倉時代における地方仏の発生と展開に関する基礎的研究

仏像や出土品に関して言えば地方文化を測る物差しは人により大きく異なる。本研究はそうした現状への試みとして鎌倉時代の仏像を中心とする文化財の地方的展開について実証的な視点から研究を行った。2014年度には多摩美術大学美術館において本研究を基盤とした特別企画展「祈りの道へー四国遍路と土佐の仏像ー」を開催した。高知県埋蔵文化財センター等の協力により313世紀にかけての金銅鉾、寺院跡出土の古瓦.定福寺六地蔵像、竹林寺阿弥陀如来像、北寺仏像群、名留川観音堂仏像群、上分大日堂大日如来像、佐川町阿弥陀如来像など高知県を代表する仏像を展観し、ここで光谷拓実氏による年輪年代測定法の実地検査などを公開した。本年度は、地方における鎌倉彫刻の展開に関わる研究のうち、東北(山形県・立石寺薬師如来像、極楽寺阿弥陀如来像)、北陸(富山県・常福寺阿弥陀如来像)、近畿(大阪府・薬師寺不動明王像、藤田美術館阿弥陀如来像)、九州(熊本県城泉寺阿弥陀三尊像・鹿児島県旧、岩屋寺仏像群)、また海外では韓国(慶州南山など)において高麗時代の仏画、石仏調査を実施した。いずれもその伝来や作者などに関わる記録の少ない作例であるが、その特異な造形志向や像内納入品の編成に見る地方の贈事例の特殊性を伝えるものと言える。また近年、大和郡山市教育委員会(山川均氏)による調査により、その存在が再確認された奈良・持聖院石彫薬師如来像(一針薬師)について、実査とその制作の背景に関する研究をすすめた。特に本作例はかつて研究代表者が調査を行った京都・遣迎院阿弥陀如来像の像内納入品資料の成立背景に近似性が認められるもので、鎌倉時代初期における南都の仏師、石工、僧侶たちによる相互交渉の実態に関わる研究となった。本年度は、企画展「祈りの道へー四国遍路と土佐のほとけー」(2014/11/222015/1/19、多摩美術大学美術館)において、これまでの研究成果の一端として四国地方における造像の歴史とその地方的な展開の特性について紹介した。この展覧会では、これまでに県外ではほとんど公開されることのなかった高知県下の仏像・仏画・工芸資料など数十点と、四国地方における遍路文化並びにその背景にある弘法大師空海に対する地域信仰について、様々な見地から言及を行った。またこの展覧会の開催に合わせて、元、国立奈良文化財研究所研究員光谷拓実氏による年輪年代測定の実査が行われ、平安時代から鎌倉時代にかけての造像と考えられる仏像について以下のような用材の伐採年代が確認された。1高知県・東洋町名留川観音堂菩薩立像3号像1021年頃(ヒノキ材)2高知県・室戸市椎名観音堂十一面観音像1066年頃(ヒノキ材)3高知県・大豊町定福寺地蔵菩薩像(笑い地蔵5号像)1185年頃(ヒノキ材)仏像の場合、用材の伐採年代と制作年代の間に相応の時差が発生することが考えられるが、今回示された年輪年台測定の結果について、美術史的な様式論によって導き出された従来の制作年代、例えば112世紀前中期、211世紀後半12世紀前半、312世紀前半13世紀後半といった、従来までの年代観とは凡そ±50150年にわたる開きがあることが、その結論から導き出された。こうした科学的な方法を、いかに美術史をはじめとする学界が取りあげ、新たな指標(ものさし)を構築しうるのかという問いかけを頂いた。この光谷氏による調査の成果は、今後美術史や建築史における、特に従来まで、試験資料の少なかった四国地方中国地方における木質用材を用いた歴史的文化財について、新たな基礎研究の土俵を切り開いたものとして注目されよう(光谷拓実・多摩美術大学美術館編『年輪年代測定法』)。本年度は前年度までの研究成果である展覧会「祈りの道へ」(多摩美術大学美術館にて開催)を契機として提起された地方仏の様式変化や造像圏の形成過程に関わるいくつかの問題点について、拙著『四国の仏像』(淡交社・2016.2)において論じた(論考「四国の仏像に会いに行こう」ほか)。高知県・養花院菩薩半跏像(重文・奈良時代)、高知・定福寺六地蔵像(県指定・平安時代)、同・車瀬大日堂大日如来像((県指定・平安時代)、愛媛県・石出寺釈迦如来座像(清涼寺式・鎌倉時代)、同高縄寺千手観音像(県指定・平安時代)、徳島県・中熊観音堂十一面観音像(県指定・平安時代)、円成庵六字尊像「(平安時代・市指定)、香川県・伝、池田八幡旧蔵(長勝寺・平安時代)三神像(重文・平安時代)ほか三十余体について調査と論考を行った。また東北地方(福島県会津地方とと浜通り地方)との比較(会津=三島町天部像・平安時代、美里町吉祥天像・平安時代、浜通り大蔵寺十一面観音像・天部像・平安時代など)、山形県(山形市立石寺薬師如来像・鎌倉時代、極楽寺釈迦如来像・鎌倉時代、)、秋田県(湯沢市・白山神社女神像・平安時代・県指定)、赤沢神社(十一面観音像・平安時代・県指定)などについて調査を行った(成果は『目の眼』紙上ほかにて発表)。特に、奥州藤原氏成立前後における造寺、造仏活動における京・畿内の影響と、その一方にある奥羽地方独自の地方様式の成立過程について検討した。

『四国の仏像』(淡交社)を上梓し、四国地方における12世紀から14世紀にかけての作品、香川・円成庵六字明王像、徳島・中久万観音堂十一面観音像、高知・車瀬大日堂大日如来像、愛媛・出石寺大日如来像など、院政期から鎌倉時代にかけての地方作、ならびに進出の慶派仏師の作品などについて調査と論文の執筆を行った。本研究では二つの視点から、わが国における地方仏の展開とその有り様についての研究を進めてきた。第一の視点と課題は、運慶や快慶といった鎌倉時代に畿内を基盤として活躍した仏師の地方における創作活動と、その後における在地仏師達の作品の制作過程やその実態を現地において明らかにすること。第二視点と課題には、地方を巡る、または在地の地方仏師達の創作活動が、いかなる文化圏や文化的な環境下において活性化してゆくのかという問題への積極的な取り組みである。前者に関しては、四国地方における運慶並びに湛慶流の仏師達が残した高知・安楽寺阿弥陀如来像、同・大乗院阿弥陀三尊像、同、青龍寺地蔵菩薩像(湛慶之流慶譽作)、愛媛・金山出石寺釈迦如来像といった作品の作風並びに伝来の経緯などの分析を通じてそこにある様式と地方的な要素の有無について言及した。調査地はこのほか宮城県・山形県・福島県・千葉県、山梨県・長野県・愛知県・三重県・和歌山県・岡山県などに及んだ。後者に関しては高知県下における豊楽寺金林寺の如来形像・天部形像とその系譜、福島・勝常寺と大蔵寺の菩薩形像・天部形像の地方的展開について調査と研究を重ねた。また福島県南相馬市大悲山石窟仏像群、いわき市和田石窟、吉名石窟といった、南東北地方における平安時代以前の石窟群や伝来する石仏・磨崖仏について調査を進行中で、これら南東北一帯の横穴文化財について、中世以降の大陸との関係を交えてその発生と展開について検討を始めた。仏像や出土品に関して言えば地方文化を測る物差しは人により大きく異なる。本研究はそうした現状への試みとして鎌倉時代の仏像を中心とする文化財の地方的展開について実証的な視点から研究を行った。2014年度には多摩美術大学美術館において本研究を基盤とした特別企画展「祈りの道へー四国遍路と土佐の仏像ー」を開催した。高知県埋蔵文化財センター等の協力により313世紀にかけての金銅鉾、寺院跡出土の古瓦.定福寺六地蔵像、竹林寺阿弥陀如来像、北寺仏像群、名留川観音堂仏像群、上分大日堂大日如来像、佐川町阿弥陀如来像など高知県を代表する仏像を展観し、ここで光谷拓実氏による年輪年代測定法の実地検査などを公開した。本研究の成果として企画展「祈りの道へー四国遍路と土佐のほとけー」(2014/11/222015/1/19、多摩美術大学美術館)を開催し、多くの方々に四国の宗教文化を紹介できたことはなにものにも替え難く思う。三重県、愛知県、福井県、石川県一帯の鎌倉彫刻と研究を進めていく。この地域は鎌倉時代以降の宗教的な環境と造仏の関係について言及されたことが少ないが、鎌倉新仏教の内、浄土宗、浄土真宗、臨済宗、曹洞宗、日蓮宗、時宗といった宗派が教線を広げた地域にあることに注目して調査を進める。また、研究成果として調査結果の取りまとめを行う。美術史平成27年度は、前年度に引き続き、四国地方、ならびに九州地方における鎌倉時代に製作された仏像について、地域で育まれた造形志向の調査、あわせて光谷拓実氏の協力をいただき同地域の年輪年代測定を実施したいと考えている。これらの成果は、平成28年春に高知県室戸市一帯において予定されている展覧会(室戸市、室戸市教育委員会主催)において、紹介し本研究の総合的な成果としたい。本年度は、当初の計画以上に北陸から東北地方、また南九州地域など都に対する辺縁部の調査を行うことが出来た。
赤外線暗黒星雲の磁場構造の研究

赤外線暗黒星雲は、近年、宇宙望遠鏡による大規模な赤外線サーベイにより多数存在することが明らかにされた天体であり、今まで知られている星間分子雲の進化段階の初期にあり、大質量星や星団の初期形成条件を探る上で重要な天体である。このため、ミリ波の分子輝線観測や連続波観測により分子ガスの密度や運動などが調べられている。しかし、天体現象では一般に重要と考えられている磁場を調べた研究はほとんどない。そこで、複数の赤外線暗黒星雲の近赤外線偏光観測を行い、そのフィラメント構造と磁場の関係を調べた。その結果、2領域でフィラメントは磁場に垂直で赤外線暗黒星雲の進化・構造が磁場の影響を受けている可能性の示唆を得た。大質量形成領域として有名なM17分子雲の南東に位置し、大質量星がまだ形成されていない赤外線暗黒星雲M17SWexの近赤外線偏光観測データの予備的解析を前年度取得分について行ったところ、その周辺部での近赤外線偏光データが十分でな明らかになった。このため、南アフリカ天文台サザランド観測所IRSF1.4m望遠鏡と近赤外線3色同時偏光観測装置を用いて、平成25年度の7月中頃から8月始めにかけて前年度に引き続きこの天体の周辺部の近赤外線偏光観測を行った。さらに、ミリ波・サブミリ波帯などで分子輝線やダスト連続波が既に観測されており比較研究の対象として適しており、この時期に観測が容易な銀河面第1象限にある赤外線暗黒星雲5天体の観測も行った。平成26年3月末から4月始めにかけて行った観測では、赤外線暗黒星雲としてミリ波・サブミリ波帯などでよく研究されている天体で銀河面の第4象限にあるためにこの時期でないと観測が容易でない2天体を観測した。合わせて、偏光観測データの解析のために必要なパラメータである偏光角度補正角のキャリブレーションを行うため、偏光標準天体の観測も合わせて行った。前年度までに既に観測が完了しているAquila Rift領域に存在する赤外線暗黒星雲Serpens South分子雲の磁場構造の解析を進めるとともに、野辺山電波観測所45m望遠鏡で得られたミリ波観測データとの比較研究にも参加した。本年度は、南アフリカ天文台IRSF1.4m望遠鏡と近赤外線3色同時偏光観測装置SIRPOLを用いて、ミリ波の分子輝線や連続波ですでに観測がなされており比較研究に都合の良い赤外線暗黒星雲を中心に観測を行った。観測したターゲットはAquila Riftに存在するSerpens South分子雲と有名なM17分子雲の南東に位置しまだ大質量が形成されていないM17SWex赤外線暗黒星雲である。8月には、Serpens South分子雲は既にかなりの領域を前年度までに観測しているので、その周辺部の観測を中心に行い、この分子雲の観測を完了させた。また、M17SWex赤外線暗黒星雲はその中心部分の観測を行った。3月には、M17SWex赤外線暗黒星雲の周辺部の観測も行い、この暗黒星雲の観測もほぼ完了させた。現在、この2つの領域に加えて昨年までにデータを取得している他の暗黒星雲(Nessie Nebula)も含めてデータ解析を進めているが、これらの領域は他の典型的な赤外線暗黒星雲に比べてサイズが大きくデータ量も大量であるため、かなりの時間が必要とする見込みである。25年度の7月中旬から8月始めにかけて行ったミリ波・サブミリ波帯などで分子輝線やダスト連続波で既に観測されている赤外線暗黒星雲の近赤外線偏光観測の続きとして、銀河系第1象限にある3天体の赤外線暗黒星雲を南アフリカ天文台サザランド観測所IRSF1.4m望遠鏡と近赤外線3色同時偏光装置を用いて観測した。天候にあまり恵まれず、また3天体の内2天体は複数視野で観測する必要があったたため、昨年より少ない数の天体しか観測することができなかった。これら天体が十分な高度に達する前の夕刻の時間帯で前年度3月に行った銀河系第4章象限の観測で観測領域が不足している暗黒星雲の観測も合わせて行った。24年度に観測が完了している赤外線暗黒星雲Serpens South分子雲のデータ処理が終了したので、5月フランスで開催された研究会(Astronomical Polarimetry 2014)でその結果の発表を行った。さらに、25年度に周辺部も含めて観測が完了している赤外線暗黒星雲M17SWexのデータ処理が終了したので、IRSF1.4m望遠鏡のコミュニティーの研究会であるIRSF勉強会で報告を行った。また、野辺山電波観測所で得られたSerpens SouthのCCS分子輝線の観測を私たちが明らかにした磁場構造と比較する研究にも参加した。

その他に、昨年度の赤外線暗黒星雲の観測時に合わせて取得した小分子雲の近赤外線偏光データを学術論文として公表した。今後は、その他の赤外線暗黒星の観測データ処理を行うとともに上記2天体について学術論文として公表することを目指す。天文学今年度は、注目度が比較的高く他の観測が既にあるため比較研究がし易い天体を中心に観測する予定であった。前年度に観測を終了したと考えていた注目度が高いM17SWexの周辺部でデータが十分でないことが判明し、今年度さらに観測する必要が生じた。このため、この天体に観測時間を割く必要が生じたが、比較的に天候に恵まれて当初の目的天体は合計で7天体の観測ができた。このうちの半分は、複数視野の観測が必要でかなり観測時間を要する天体であった。本年度は比較的サイズの大きな赤外線暗黒星雲を中心に観測を行っているので1ターゲットあたりの必要観測視野数が多い。このため観測できたターゲット数は多くないものの、注目度が高いターゲットの観測をほぼ完了できたのは評価できると考えている。引続き、注目度が比較的高く他の観測が既にあるため比較研究がし易い天体から観測を進め、観測サンプル数を増やしたいと考えている。これらの天体が観測できない時間帯や非常に観測が順調に行った場合には、既に観測がある赤外線暗黒星雲かどうかに係らず距離が近く見かけのサイズが大きいものから観測を進める予定である。次年度も引き続き注目度が高く比較研究に都合の良い赤外線暗黒星雲を中心に観測を進める予定である。観測時間に余裕があれば、比較的サイズが小さく必ずしも注目度が高くない赤外線暗黒星雲も含めて観測する予定である。観測が進むにつれてデータ量は増加するので、データ解析に必要なハードディス等を整備しつつ、できるだけ迅速にデータ解析が進むように努力する。平成26年3月22日から4月6日の海外出張の費用は、出発日が当該年度(平成25年度)中なので当該年度分として処理する予定であった。しかしながら、出張期間が次年度(平成26年度)にまたがるため、事務的に次年度使用分として処理されることになった。全額を平成26年3月22日から4月6日の海外出張の費用として使用する予定である。観測や観測データ解析に必要な少額の物品費以外は、南アフリカ天文台での観測のための海外旅費とその成果を発表するための旅費に充てる予定である。
地域づくりのためのインフラ・マネジメント・モデルに関する研究

本研究は、地域づくりに重要な役割を期待されるインフラストラクチュア(インフラと略)をその機能ないしサービスに重点をおいて再定義しつつ、機能ないしサービスのマネジメントに着目してモデル分析を行うことを目的とした。その概念モデルとして到達したものは、簡単に言えば、第1に、インフラとは、地域社会における「社会的相互作用」の欠如、衰弱あるいは矛盾の発生に対処するために、新たな「社会的相互依存」を「顕在化」させて「場」をつくりだし、「社会的相互作用」のマイナス効果を減らしプラス効果を期待するシステムである。第2に、対人サービスの視点から具体化すれば、インフラ・マネジメントとは、直接的には、個々の主体の自立化と相互作用の促進を通じた自己実現を目的としたインフラ・システムの効果的・効率的管理のことである。しかし第3に、インフラ・マネジメントが依拠する「場」には、(1)利用者ならびにサービス供給組織あるいはステーク・フォルダーの関与、(2)公的ルール化のもとでの公的費用負担をめぐる納税者の関与、との大別して2つのコミットメントが存在しており、それらの複合的な調整プロセスを視野に置かなければならない。これらのモデルは中心市街地商店街の活性化、コミュニティ交通の再生、介護保険と介護サービス、介護手段供給と地域経済、文化施設マネジメント、観光産業マネジメント、職業訓練施設マネジメント、PFIマネジメントなどの諸事例から抽出され、また検証された。とくに共同研究の中枢的対象は滋賀県長浜市における第3セクター「黒壁」のケースであった。黒壁の空き店舗活用策を梃子にガラス工芸品の販売・制作を景観とマッチさせた新規事業として起業し、他方、黒壁関連会社などを通じて「まちづくり事業」をすすめて成功する。しかし、年間200万人の訪問者がまちづくりコンセプトを損なう外来資本の参入を促しており、また長浜市行政やTMOによる条件整備の遅れが商店街そのものの活性化を遅らせているなどの課題が提示されている。場の形成とその中での活動的アクターの双方が促進し合うことが重要である。本年度は、インフラ・マネジメント・モデルとしての長浜「黒壁」について、過去の研究調査結果のまとめとして『長浜市「黒壁」会社の成功とそれを支えた条件』(立命館大学社会システム研究所、ディスカッション・ペーパー)を刊行した。そして、インフラ・マネジメント概念をさらに具体的に把握するために、(1)新たな問題領域への広がりとしての文化インフラ、具体的はオペラ演奏で名高いびわこホールの調査・ヒヤリングを基点に各種事例の調査吟味、(2)PFIの事例としてのトヨタ自動車(株)におけるITS(交通通信システム)の取り組み、中部空港をめぐる調査・ヒヤリング、(3)福祉インフラを支える産業的連関と地域企業の役割を視野に新産業として注目される福祉機器・装置産業の調査・ヒヤリング、を前半期において行った。また、商店街活性化の比較研究として後半期、本四架橋をはさむ岡山、高松の両県庁所在地における商店街を調査し、とりわけ交通インフラとの関連付け、従前のスプロール型公共投資への反省について興味深い論点をあきらかにした。講師招聘やメンバーによる研究会のなかでは、水族館マネジメント、労働市場インフラとエンプロイヤビリティ、商店街マネジメントなどについても検討した。

概括的にみれば、インフラがソフトな領域へと拡張しつつあるなかで、それが供給するシステムの特性を踏まえることが重視されていること、また、そうした領域に従前のハード型産業企業が参入したり、ソフトとハードとの相互作用のなかに新規地域産業の成長が期待されていること、日本型雇用秩序の再編が労働市場のインフラを地域のなかに求める傾向を強めていること、都市の行政区域の拡張が都心「空洞化」を危機感の弱める一方、商店街の合意形成のありかたにおいて機動的な街づくり会社への期待とその成果を土台に商店街としての集合的な合意や市域全体の公共的合意を形成していく戦略が認められること、などが明らかとなった。本研究は、地域づくりに重要な役割を期待されるインフラストラクチュア(インフラと略)をその機能ないしサービスに重点をおいて再定義しつつ、機能ないしサービスのマネジメントに着目してモデル分析を行うことを目的とした。その概念モデルとして到達したものは、簡単に言えば、第1に、インフラとは、地域社会における「社会的相互作用」の欠如、衰弱あるいは矛盾の発生に対処するために、新たな「社会的相互依存」を「顕在化」させて「場」をつくりだし、「社会的相互作用」のマイナス効果を減らしプラス効果を期待するシステムである。第2に、対人サービスの視点から具体化すれば、インフラ・マネジメントとは、直接的には、個々の主体の自立化と相互作用の促進を通じた自己実現を目的としたインフラ・システムの効果的・効率的管理のことである。しかし第3に、インフラ・マネジメントが依拠する「場」には、(1)利用者ならびにサービス供給組織あるいはステーク・フォルダーの関与、(2)公的ルール化のもとでの公的費用負担をめぐる納税者の関与、との大別して2つのコミットメントが存在しており、それらの複合的な調整プロセスを視野に置かなければならない。これらのモデルは中心市街地商店街の活性化、コミュニティ交通の再生、介護保険と介護サービス、介護手段供給と地域経済、文化施設マネジメント、観光産業マネジメント、職業訓練施設マネジメント、PFIマネジメントなどの諸事例から抽出され、また検証された。とくに共同研究の中枢的対象は滋賀県長浜市における第3セクター「黒壁」のケースであった。黒壁の空き店舗活用策を梃子にガラス工芸品の販売・制作を景観とマッチさせた新規事業として起業し、他方、黒壁関連会社などを通じて「まちづくり事業」をすすめて成功する。しかし、年間200万人の訪問者がまちづくりコンセプトを損なう外来資本の参入を促しており、また長浜市行政やTMOによる条件整備の遅れが商店街そのものの活性化を遅らせているなどの課題が提示されている。場の形成とその中での活動的アクターの双方が促進し合うことが重要である
食教育と食物アレルギー児の食事指導のための科学的根拠に基づく食事指導指針

食物アレルギーの治療の原則は、正しい抗原診断に基づく必要最小限の食品除去である。京都市内保育園児における調査では、乳児の10.4%が食品除去をしていたが、加齢とともに減少し、除去食品は卵、牛乳、小麦が全体の75%以上を占めていた。そこで加熱調理による卵、牛乳、小麦の抗原性の変化を定量的に検討したところ、加熱や副材料により卵の抗原性は低下させることができ、負荷試験後の食事指導に使用可能な卵アレルゲン食品交換表が作成できた。主な食品の調理による抗原性の変化を加味した食事指導指針を作成した。乳幼児における食物アレルギーの原因として即示時型反応においてもアトピー性皮膚炎においても上位3品目である,卵,牛乳,小麦について,給食で使用する調味料や加工食品中の抗原量の定量を行った。その結果,食事指導に利用可能性なデータが得られた。さらに乳幼児の好むおやつと料理中の抗原量の測定を行い,得られたデータを基に,抗原別に低アレゲン化のために必要な調理上の要因を明らかにした。抗原性の評価はsandwich ELISH法により測定した抗原量により行ったが,基礎検討の結果から臨床的な抗原性の強さを最もよく反映する測定系を選んで測定した。卵の主要抗原である卵白アルブミン(以下0A)は100°Cの加熱により,オボムコイド(以下OM)は小麦と混捏後に加熱することにより不溶化するため低アレゲン化することが明らかとなった。加熱のみの影響を検討してみるとOMの方が低アレゲン化しやすく,これまでいわれていたデータとは異なる結果であった。牛乳についても主要抗原であるβ-ラクトグロブリンとカゼインについて加熱による影響を検討してみると,抗原性が強いとされている前者は加熱により容易に低アレゲン化したが,後者は加熱による影響をほとんど受けず,低アレゲン化には加水分解が必要であることが示唆された。小麦について蒸し器にて30分以上蒸すか圧力鍋を用いることにより100°C以上の高温で長時間調理すると主要抗原であるグリアジン量を100μg/g以下にまで減少させることが可能性であった。卵白の抗原性の低下に関して、卵白アルブミンは凝固による不溶化の果たす役割が大きく見かけ上はオボムコイドよりも低アレルゲン化しやすいが、副材料を用いることにより両者をほぼ同等に低アレルゲン化することが可能となった。副材料の種類により卵白の抗原性の低下の程度は異なり、片栗粉では低減化が起こりにくいが、小麦粉では片栗粉を用いたときの約10分の1にまで抗原性を低減化することができた。米粉を副材料として用いた時にも小麦粉とほぼ同等の卵抗原低減化作用が認められたため、そのメカニズムをmBBrを用いて検討した結果、小麦粉の場合と同様に米粉中のS-S結合が関与していることが明らかとなった。米粉を用いることにより卵白の起泡性を利用し、かつ、卵の風味も生かした蒸しケーキを作成することができた。1個30gの中に原材料として全卵1/3個が含まれるが、蒸しケーキ1個中の卵白アルブミンとオボムコイドはいずれも100μg以下にまで低減化することができた。乳製品も小麦も用いていないため食物アレルギー児のおやつとしても、また、卵アレルギー児の寛解導入のための低アレルゲン化食品としても用いることができると考えられた。牛乳と小麦粉の低アレルゲン化については野菜やフルーツ中のプロテアーゼを用いた低アレルゲン化についての検討を行っており、卵ほどの低アレルゲン化はまだ達成されていないが、食事指導に役立つ知見が得られたので、引きつづき、検討予定である。卵の主要抗原である卵白アルブミン(以下OVA)とオボムコイド(以下OM)の加熱による抗原性の低下を検討すると同じ「加熱卵料理」でも固ゆで卵と炒り卵では、OVAとOMの抗原性の低下のパターンが大きく異なっていることが明らかとなった。加熱条件を調整することによりOMの抗原性をほぼ同一にした固ゆで卵と炒り卵に残存するOVA量を比較すると1,000倍近い差が認められ、固ゆで卵中のOVAは極端に低下していた。固ゆで卵から抗原抽出後の残渣をSDSと2-MEを用いて可溶化して検討した結果、この現象はOVAの凝固によることが明らかとなった。食品をOVAとOMの抗原量の関係から3つに分けることができ、固ゆで卵はOVA<<<OMであるのに対し、炒り卵ではOVAとOMの抗原性がほぼ同等に低下していた。食物アレルギー経口負荷試験ガイドライン

2009においては負荷食品として加熱時間を一定にすれば抗原性がほぼ同一となることから固ゆで卵を使用することをガイドライン作成委員の一人として推奨してきたが、負荷試験の結果を食事指導に生かす段階になると摂取可能な食品がほとんどなく、20分固ゆで卵1/8個または12分固ゆで卵1/16個の負荷試験陰性でもテーブルロール1/50個中に含まれるOVAにより症状が誘発される可能性があり、摂取可能と考えられるのは全卵5g入り煮込みハンバーグ2/3個のみであった。ほぼ同量のOMが検出される3分間炒り卵1/(20)個の負荷試験陰性であればテーブルロール12個摂取可能であり、煮込みハンバーグはいくりでも摂取可能である。これらの結果より、OVAとOMの抗原性が加熱によりほぼ同等に低下する炒り卵を負荷食品とした場合には、その後の食事指導への応用を行いやすいと考えられた。3分間加熱炒り卵を負荷食品とした場合の食事指導用卵アレルゲン食品交換表を作成した。これは臨床における食事指導に応用可能であり、実際に使用して効果をあげている。
介護保険施設における援助者の負担軽減に向けた新入浴ケア体制の開発と評価

平成30年度は、前年度に引き続き、研究協力者との調整を行い、介護老人福祉施設3施設において対象者7名のデータ収集を終了した。浴室の温熱環境とケア担当時間が援助者におよぼす影響を明らかにするために、当初の計画どおり、入浴ケア実施中の浴室内環境測定、対象者の体温、血圧、握力、体重、主観的疲労感を勤務前、入浴ケア前、入浴ケア後、勤務後の4回測定し、勤務開始時から終了までの心拍数を測定した。当初の計画では入浴ケア担当日、非担当日の双方を測定し、比較検討する予定であったが、いずれの施設においても、日勤帯(早番、遅番含む)の勤務では、ほとんどが入浴ケアを担当することになっており、入浴ケア担当日の測定が中心となった。入浴ケア担当方法、担当時間は各施設、対象者により違いがあったため、それらの違いによる影響を検討することとした。また、前年度計画の見直しにおいて、「負担」の原因となる「負荷」を明らかにするための入浴ケア場面の観察を追加したが、これについても同時に実施した。入浴ケア担当時に対象者がどのような業務に時間を費やしているのか、さらに、ケア担当時間のうち浴室滞在時間はどのくらいであるのかなど、詳細なデータを得ることができた。現在データ分析を進めているが、「負荷」と「負担」の関係をより明らかにするために、対象者にインタビュー調査を実施する計画を追加することとした。現在、倫理審査申請中であり、承認が得られ次第実施に入る。今年度は、予定していたデータ収集を終え、おおむね順調に進んでいる。「負荷」と「負担」の関係をより明らかにするために、対象者にインタビュー調査を追加で実施する予定である。平行して、得られているデータの分析をすすめ、入浴ケア体制の課題を明確にし、新入浴ケア体制の検討に入る。介護保険施設における入浴ケアは、対象者の重度化、高温・多湿環境であることにより援助者の負担が大きいケアの1つである。負担軽減に向けた新入浴ケア体制を開発するために、平成29年度は援助者の負担の実態を測定し明らかにし、新入浴ケア体制を検討することを目標とした。データ収集可能な近県の介護老人福祉施設191施設に研究協力を依頼し、4施設から協力の同意が得られた。データ収集期間と施設の都合が合った2施設を対象とし、対象者から同意を得た。当初は、対象者の「負担」のみをデータ収集する予定であったが、その原因となる「負荷」についてもデータを得る必要があると考え、入浴ケア場面の観察データを得ることを研究計画に追加した。研究対象者は援助者である施設職員であるが、入浴ケア場面にはケアを受ける利用者が存在する。そのため、入浴場面でのデータ収集には、利用者ならびにその家族からの同意を得る必要があると考え、依頼、説明を開始した。また、当初対象者の心拍数測定は、胸部にベルトで計測器を装着して行う計画をしていた。入浴ケアは移乗介助など援助者の動きが激しいため、胸部にしっかりと心拍計を固定するためにはベルトを強く締めないとずれてしまう。しかし、対象者が胸部に圧迫感を感じながらケアを実施することになるため、負担が少なく、確実にデータ収集できる機器の検討を行った。上腕部で測定可能な光学式心拍計であれば、ケアの邪魔にもならないと考え、実際に入浴ケアを行っている介護職の方に意見聴取し、測定機器として決定した。研究に使用する適切な機器の検討、研究計画にデータ収集項目を追加したことで援助を受ける利用者ならびに家族に研究協力・同意を得る必要が出たことにより、データ収集開始が遅れている。研究協力施設のうち1施設においては、利用者ならびに家族への説明を終え、同意が得られたので、今後は日程調整をして、データ収集を開始する。負荷と負担の関係を明らかにし、現行の入浴ケア体制の課題を明らかにする。そのうえで、新入浴ケア体制の検討をし、現在の研究協力施設で実施し効果を検証していく。