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口腔癌に対する分子標的抗転移薬の効果

当講座ではこれまで,口腔扁平上皮癌細胞のプロテオーム解析により,口腔癌の新規診断および治療標的の網羅的解析を行ってきた.このうち,口腔扁平上皮癌において低発現を示すAMBPを今回の候補分子として,口腔癌におけるAMBPの臨床的意義の解明および機能解析を目的に実験をすすめてきた.前年度までに,口腔扁平上皮癌細胞SASにAMBP遺伝子を導入してAMBP過剰発現細胞株を作製し,口腔癌細胞におけるAMBPの機能解析を行い,AMBPが口腔癌細胞の浸潤および遊走能に関与すること確認した.また,舌扁平上皮癌臨床検体95例を用いてAMBPの免疫染色を行い,AMBPの低発現が頸部リンパ節転移の危険因子であり,予測因子として利用できる可能性を見出した.またAMBPの低発現は予後不良(5年生存率の低下)の危険因子でもあり,予後因子としても有用である可能性が示唆された.癌転移の有無は,臨床上癌患者の予後に直結する因子の一つである。これまでに,口腔扁平上皮癌細胞のプロテオーム解析から,口腔扁平上皮癌の転移関連遺伝子産物を多数リストアップしてきた。その中の一つに口腔扁平上皮癌において発現低下を示すビクニンがある。ビクニンは,卵巣癌において転移抑制剤として臨床試験が開始されている現在唯一の分子標的抗転移薬とされている。しかしながら,口腔扁平上皮癌におけるビクニンの発現状況と機能については報告されていないのが現状である。本年度は,口腔扁平上皮癌細胞におけるビクニンの発現状況と機能を明らかにするために,In vitroにおける解析を行った。実験材料は口腔扁平上皮癌由来細胞株6株、コントロールとして表皮角化細胞株を使用した。Western blotting法,免疫蛍光染色法を行い,抗体を用いてビクニンタンパク質の発現状況を解析した。またReal-time PCR法によりmRNAの発現状態も解析した。ビクニン投与群とビクニン非投与群についてMTT assay, Invasion Assay, Wound Healing Assayにより細胞内での機能を解析した。コントロールと比較して,口腔扁平上皮癌細胞株に共通して,ビクニンタンパク質およびmRNAの発現低下が認められた。ビクニン非投与群と比較して,投与群では,細胞の増殖,浸潤能,移動能等が抑制された。ビクニンは,急性膵炎や急性循環不全,切迫早産の治療薬として適応承認済みの薬剤でありドラッグリポジショニング的な性格を有する薬剤で,早期に臨床応用が可能と考えられる。次年度は免疫組織化学染色法による口腔扁平上皮癌組織におけるビクニンタンパク質の発現状態を解析するとともに,担癌マウスモデルを用いたin vivo試験を試みる予定である。In vitro試験として,口腔扁平上皮癌由来細胞株6株(KON,OSC-20,HSC-3,HSC-4,SAS,Ca9-22)およびコントロールとして表皮角化細胞株1株(HaCaT)に対してWestern blotting法,免疫蛍光染色法を行い,ビクニン前駆体(AMBP)が,タンパク質発現においても低発現であることを確認した。またReal-time PCRにてビクニン前駆体(AMBP)のmRNA発現も低下していることを確認した。口腔扁平上皮癌由来細胞のビクニンmRNA発現状態はタンパク質発現量と同様に低発現であった(6株中6株:100%)。In vitroの機能解析ではミラクリッド&#174;投与群で抗腫瘍効果が認められた。ビクニン(ミラクリッド&#174;)は、近年、卵巣癌における抗転移作用も報告されている。急性膵炎や急性循環不全、切迫早産の治療薬として適応承認済みの薬剤でありドラッグリポジショニング的な性格を有する薬剤で、早期に臨床応用が可能と考えられる。本研究の結果、ミラクリッド&#174;を投与し、ビクニンを補填したところ、in vitroではあるが口腔扁平上皮癌細胞に対する抗腫瘍効果が認められビクニンは口腔扁平上皮癌の治療標的となり得る可能性が示唆された。近年、多くの癌において分子標的治療薬が開発され,著しい成果をあげている.口腔扁平上皮癌においてもEGFRをターゲットとしたCetuximabが認可されているものの,他癌と比較し未だ分子標的治療薬の種類は少なく,その開発が望まれている.当講座では,口腔扁平上皮癌細胞のプロテオーム解析により,治療および診断ターゲットとなり得る多数の遺伝子産物を報告してきた.このうち口腔扁平上皮癌において低発現を示すものとしてAMBPがある.AMBPは主に肝臓で産生され,細胞外へ分泌される際にBikuninへと分解される.Bikuninは強力な抗炎症作用をもつTrypsin Inhibitorとして知られ,卵巣癌において抗腫瘍効果が報告されている分子であるが,口腔癌においてはその機能は明らかとなっていない.結果について学会発表および論文報告を予定している.昨年の計画通り,SCIDマウスによる動物実験を実施した.動物実験において,Bikunin投与群において腫瘍発育の抑制傾向を認めた.また舌癌臨床検体100検体を使用し,予定通り免疫組織化学染色を実施した.また,もともと低発現を確認した分子はAMBPであったため,AMBP遺伝子導入細胞株を作製し,追加でin vitro実験を実施した.結果について学会発表および論文報告を予定している.当講座ではこれまで,口腔扁平上皮癌細胞のプロテオーム解析により,口腔癌の新規診断および治療標的の網羅的解析を行ってきた.

このうち,口腔扁平上皮癌において低発現を示すAMBPを今回の候補分子として,口腔癌におけるAMBPの臨床的意義の解明および機能解析を目的に実験をすすめてきた.前年度前半までは,AMBPの分解産物であるBikuninを用いたin vitro実験およびマウスXenograftモデルによるin vivo実験を行っており,in vitro実験においてBikuninが口腔癌細胞の増殖・浸潤・遊走において抑制効果を示すこと,担癌マウスにおいて腫瘍が発育抑制傾向を示すことを報告してきた.前年度後半から本年度においては,口腔扁平上皮癌細胞SASにAMBP遺伝子を導入してAMBP過剰発現細胞株を作製し,癌細胞におけるAMBPの機能解析を行った.in vitro実験から,AMBPの低発現が口腔癌細胞の浸潤および遊走能を増強させること,細胞の増殖能については影響を与えないことが示された.また,舌扁平上皮癌臨床検体95例を用いてAMBPの免疫染色を行い,臨床指標との関連を統計学的手法を用いて評価した.統計解析の結果,AMBPの低発現は頸部リンパ節転移の危険因子であり,予測因子として用いることができる可能性が示唆された,またAMBPの低発現は予後不良(5年生存率の低下)の危険因子でもあり,予後因子として有用である可能性が示唆された.結果について,第62回日本口腔外科学会総会・学術集会にて発表を行った.これまでの実験結果をまとめ,論文発表を予定している.AMBP遺伝子導入細胞における実験の再現性の確保および免役染色の評価に時間を要したが,予定していた実験を終了した.今後,論文報告を予定している.当講座ではこれまで,口腔扁平上皮癌細胞のプロテオーム解析により,口腔癌の新規診断および治療標的の網羅的解析を行ってきた.このうち,口腔扁平上皮癌において低発現を示すAMBPを今回の候補分子として,口腔癌におけるAMBPの臨床的意義の解明および機能解析を目的に実験をすすめてきた.前年度までに,口腔扁平上皮癌細胞SASにAMBP遺伝子を導入してAMBP過剰発現細胞株を作製し,口腔癌細胞におけるAMBPの機能解析を行い,AMBPが口腔癌細胞の浸潤および遊走能に関与すること確認した.また,舌扁平上皮癌臨床検体95例を用いてAMBPの免疫染色を行い,AMBPの低発現が頸部リンパ節転移の危険因子であり,予測因子として利用できる可能性を見出した.またAMBPの低発現は予後不良(5年生存率の低下)の危険因子でもあり,予後因子としても有用である可能性が示唆された.本年度はin vitro試験の追加を行うとともに,in vivo試験に移行していく予定である。免疫抑制マウスにヒト口腔扁平上皮癌細胞を移植し,担癌マウスモデルを作成する。担癌マウスモデルに対してビクニンを投与し、抗腫瘍効果を検証する。また、マウス遠隔転移モデルを作製し,ビクニンの転移抑制効果を解析していく予定である。遠隔転移巣の検出については,ルシフェラーゼを用いたインビボイメージングを検討している。また、後ろ向き検体を用いた免疫組織化学染色法により口腔扁平上皮癌組織におけるビクニンタンパク質の発現状態を解析し、臨床指標と比較することによりビクニン発現状態と機能について推定する予定である。免疫組織化学染色の評価を行い,臨床指標との関連を検討する.
マラリア原虫特異的ロプトリー分泌型タンパク質の肝臓感染における役割の解明

マラリア原虫の感染型であるスポロゾイトの肝臓感染における、原虫の分泌タンパク質の一つであるRALP1の作用機序を明らかにし、スポロゾイトの肝臓への感染機序解明に繋げるのが、本研究課題の目的である。すでに作出してあったRALP1スポロゾイト時期特異的発現抑制原虫(RALP1-cKD原虫)の、スポロゾイトにおけるRALP1の発現レベルを知るためにRALP1のmRNA量を定量した。RALP1-cKD原虫におけるはRALP1mRNAの発現はコントロールと比較して10分の1以下まで抑制されていた。RALP1が肝細胞への侵入・肝細胞内での発達に関与するかを知るために、肝細胞癌由来の培養細胞であるHepG2細胞にRALP1-cKD原虫を感染させ、48時間後に肝細胞内に寄生する原虫数を測定した。RALP1-cKD原虫とコントロールに差は見られなかった。スポロゾイトをマウスに静注し、44時間後に肝臓を回収、肝臓に含まれる原虫量を定量した。肝臓に含まれる原虫量について、RALP1-cKD原虫とコントロールに差は見られなかった。以上のことから、RALP1は感染後48時間まで、すなわちスポロゾイトの血管内皮から肝実質への脱出と肝細胞への寄生、肝細胞内での発達に必須ではないことが明らかとなった。スポロゾイトをマウスに静注し、肝臓での発達を経て血液中に出現した赤血球感染型原虫(メロゾイト)は、コントロールと比較してRALP1-cKD原虫で減少している。このことから、RALP1は、スポロゾイト感染48時間後から肝臓より血中へのメロゾイト放出が起こるまでの間で機能しているのではないかと推測される。計画書通り、培養肝細胞へスポロゾイトを感染させ、継時的に放出されるメロゾイト数をカウントすることで、RALP1が肝細胞からのメロゾイト放出に関与しているかを明らかにする。また、感染48時間後からメロゾイト放出までのRALP1の発現と局在を解析することで、RALP1がどこで機能しているかを明らかにする。当初予定していた学会発表を一つ見送ったこと、実験がスムーズに進んだことで、試薬等の購入が当初の予定よりも少額で済んだことが理由である。次年度は、今年度見送った学会で発表すること、予定していた実験試薬等を購入すること、論文を投稿することに使用する予定である。
畑土壌におけるリン酸の理論的上限と適正上限に関する研究

作物への養分供給の強度因子である土壌溶液のリン酸濃度は(1)土壌固相のリン酸含量(可給態リン酸で表示されるリン酸供給の容量因子)(2)土壌溶液のpH、(3)水分含量、(4)土壌溶液のAl^<3+>・Fe^<3+>およびCa^<2+>により規定された。土壌溶液のリン酸濃度の理論的上限はAl(OH)_2H_2PO_<4_<(amorp)-Al(OH)_<3>(amorp)-CaHPC_<4>・2H_2O-H_2O系における溶解度図により示すことができた。この溶液度図によれば、土壌ごとにリン酸の理論的上限は異なることになるが、兵庫、茨城、群馬農試土壌では10^<-3.35>10^<-3.9>MでAl(OH)_2>H2>PO_4(amorp)と溶解平衡に達し、上限となった。このリン酸濃度は作物試験結果と合せて考察すると、作物の収量低下ないし障害発現領域に対応し、可給態リン酸レベルにして数1001000mgに相当した。そこで筆者は三つの基準を示して理論的上限とは別に栽培上の適正上限を設定した。土壌溶液のリン酸濃度10^<-5>Mに相当する可給態リン酸含量は土壌間の差異が比較的小さく、かつほとんどの作物試験で最高収量点付近の収量反応のゆりやかな領域と一致した。したがって、強度因子としての土溶液のリン酸濃度10^<-5>Mと、これを補償する容量因子(可給態リン酸100mg)を栽培上の適正上限とした。なお、数種の作物の溶液栽培もしくは流動水耕試験の知見によれば、作物がリン酸不足となるリン酸濃度は約10^<-6>10^<-3.4>M、土壌診断の目標値とされてきた可給態リン酸3040mgは土壌溶液リン酸濃度にして約10^<-6>M、一方前述の群馬・兵庫・茨城の各県農試が行った栽培試験の収量低下もしくは生育障害発現濃度は10^<-3.35>10^<-3.4>であった。筆者が定めた栽培上の適正上限リン酸濃度10^<-5>Mは、水耕における欠乏領域の数倍ないし10倍のオ-ダ-であり、障害発生領域の10100の1のオ-ダ-に相当する。本研究結果は普及技術としてきわめて利用価値の高いものと判断される。

灰色低地上(タマネギ畑)および栃木農試黒ボク土(ホウレンソウ・コムギ)におけるリン酸の理論的上限と栽培上の適正上限の解明(土肥誌・voL56,279284,285291,voL58,2734)に続いて、本年度は各地の農業試験場で行われたリン酸に関する作物試験のうち、三土壌を選び、これまでの研究方法を適用してリン酸の上限を明らかにした。供試土壌は次のとおり。兵庫土壌(兵庫農総センター):細粒灰色低地土灰褐系-宝田流,群馬土壌(群馬農試):灰色低地土灰褐系-金田統,茨城土壌(茨城農試):厚層多腐植質黒ボク土-内原統。各土壌は2万分の1アールポット当り、Ca【CO_3】1g、【(NH_4)_2】【SO_4】2.9g,KCL3.0gを添加し、さらに重焼リンを八段階に加え、4070日間畑状態にしてガラス室内に放置した。得られた成果は次のとおりである。1.土壌溶液のリン酸濃度はいずれの土壌も有効態リン酸レベルの増大に上昇した。有効態リン酸100mg付近までは土壌間に差はほとんどみられなかったが、100mg位上になると差が大きくなり、有効態リン酸に対する土壌溶液のリン酸濃度は、兵庫〉群馬【!-】茨城の順となった。2.Al【(OH)_2】【H_2】【PO_4】(非晶質)-Al【(OH)_3】(非晶質)-Ca【HPO_4】2【H_2】O-【H_2】O系におけるリン酸の溶解度図を作成し、各土壌のリン酸の上限を求めた。兵庫、群馬・茨城の三土壌溶液のりン酸濃度が【10^(-3.35)】【10^(-3.9)】Mで非晶質リン酸アルミニウムの溶解平衡に達した。このリン酸濃度はそれどれの作物試験の収量低下または生育障害の発現領域に対応した。3.作物試験(各県農試)における最高収量または収量横ばい領域は土壌溶液のリン酸濃度【10^(-5)】M付近に相当し、これは土壌の有効態リン酸100mg程度に対応した。これを本研究では土壌や作物の種類を無視して定めうる栽培上の適正上眼とした。この適正上限値は前年度までの結果(既報文・土肥誌)とも一致するものであった。
アブラナ科野菜の発がん抑制成分のヒト生体内利用能を考慮した摂取目標量の設定

ヒトが大根を摂取したときのMTBITCの発がん抑制作用を推定するために,MTBITC生体内利用能を測定したところ個人差が認められたため,MTBITCを摂取したときの発がん抑制作用には個人差が存在すると考えられる.この差は性別,年代,身長,体重には依存しないと推定された.また,MTBITC生体内利用能には上限が存在し,必要以上にMTBITCを摂取しても摂取量に比例した発がん抑制作用は期待できないかもしれない.一方,季節がMTBITC生体内利用能の変動要因のひとつである可能性が示唆されたため,大根の発がん抑制作用の目標摂取量は,季節ごとの値を重視して推定していく必要があると考えられる.世界消費量の90%を日本が占めているダイコンは和食の主要な野菜のひとつであり,ダイコンをおろすことは日本国外では見られない特異な調理法である.ダイコンをおろすと辛味成分である4-methylthio-3-butenylisothiocyanate(MTBITC)が生成し,MTBITCを経口摂取した哺乳動物では膵臓がんと食道がんの抑制効果を示す.また疫学調査ではダイコンの摂取は食道がんのリスクを低下させる因子であることが明らかとなっている.ダイコンの機能性を効果的に得る方法を考案する上でMTBITCのヒト生体内利用能の差や変動を把握しておくことは意義があり,MTBITCのヒト生体内利用能の動態解析を目的とした高精度分析方法の確立と,ダイコン摂取後のヒトのMTBITC生体内利用能の個人差と時間変動について検討した.MTBITCのヒト生体内利用能はMTBITC摂取後の尿中4-methylthio-3-butenyl dithiocarbamate(MTBDTC)量を指標としてODSカラムを用いた逆相HPLC分析により測定した.従来の分析法の問題点であった尿中夾雑物による最大15%の誤差を排除した高精度分析法を確立するために,HPLC分析条件の再検討,MTBDTCの精製法・ラベル化法の適用をおこなった.その結果,イオン交換基を導入したODSカラムを用いることで尿中夾雑物による測定誤差を排除することができ,MTBITCの生体内利用能の高精度分析法を確立することができた.この高精度分析法を用いてMTBITCの生体内利用能を被験者2名により10回測定したところ,平均値は男性被験者が12.8%,女性被験者が11.5%であった.このことから2名間の個人差は少ないと考えられたが,摂取したMTBITCの一部のみしか生体に利用されていないことが明らかとなった.25年度の研究で被験者2名で示唆されていたMTBITC生体内利用能の個人差は,被験者8名を加えた26年度の結果からも同様の傾向がみられた.また,MTBITC生体内利用能の男女差は5.6%とわずかであったため,性差はMTBITC生体内利用能に影響しないと考えられた.また同一個人であってもMTBITC生体内利用能は実験日によって大きく変動していることが明らかとなった.MTBITC摂取量を測定日ごとに異なる値としていることや,9カ月にわたり測定実験をおこなっていることから,この変動にはMTBITC摂取量とMTBITCを摂取した時期や季節により影響されていることが推測されたため,MTBITC摂取量と摂取時期のどちらがMTBITC生体内利用能の変動要因であるのか検討した.その結果,MTBITC摂取量とMTBITC生体内利用能との間に強い相関はみられなかったことから,MTBITC摂取量はMTBITC生体内利用能の変動要因ではないことが示された.一方,MTBITC生体内利用能の実験日を,日長を基準(春分・夏至・秋分・冬至)に四分類(春季・夏季・秋季・冬季)したところ,MTBITC生体内利用能は夏季に高く,秋季に低い傾向がみられ,摂取時期(季節)がMTBITC生体内利用能の変動要因のひとつである可能性が示唆された.大根は世界消費量の90%を日本が占めている和食の主要な野菜のひとつであり,特に大根をおろして生で食べる食文化は日本独特のものである.大根をおろすと辛味成分であるMTBITC(4-methylthio-3-butenyl isothiocyanate)が生成し,これを経口摂取した動物は膵臓がんと食道がんの抑制効果を示し,ヒトの疫学調査では大根摂取が食道がんのリスク低下因子であることが明らかとなっている.大根おろしをヒトが摂取したときには吸収されたMTBITCが肝臓で代謝されMTBDTC(4-methylthio-3-butenyl dithiocarbamate)として尿中に排泄される.本研究ではヒト尿中のMTBDTC排泄量をMTBITCの生体内利用能の指標とし,大根を摂取したときの生体内利用能の個人差と変動をヒト被験者(21-59歳の男性7名,女性17名)でおこない,のべ209人のデータを解析に用いた.MTBITCの生体内利用能の平均値は13.0-34.9%であり,生体内利用能には個人差があり,性別,年齢,身長,体重には依存しないことが明らかとなった.

各被験者ごとに生体内利用能の測定日間の変動幅を比較したところ,28.9-71.4%であり,生体内利用能は同一個人であっても摂取量や摂取時期により変動すると考えられ,上限も存在することが示唆された.摂取時期については,春夏間と夏秋間に差のある傾向が認められたことから,季節が生体内利用能の変動要因のひとつである可能性が示唆された.以上の結果から,大根の発がん抑制成分であるMTBITCはヒトが摂取したときには,摂取したMTBITCのすべてが利用されるのではなく,MTBITCの生体内利用能には上限が存在し,また個人差や季節変動が存在する可能性が示唆された.ヒトが大根を摂取したときのMTBITCの発がん抑制作用を推定するために,MTBITC生体内利用能を測定したところ個人差が認められたため,MTBITCを摂取したときの発がん抑制作用には個人差が存在すると考えられる.この差は性別,年代,身長,体重には依存しないと推定された.また,MTBITC生体内利用能には上限が存在し,必要以上にMTBITCを摂取しても摂取量に比例した発がん抑制作用は期待できないかもしれない.一方,季節がMTBITC生体内利用能の変動要因のひとつである可能性が示唆されたため,大根の発がん抑制作用の目標摂取量は,季節ごとの値を重視して推定していく必要があると考えられる.MTBITCの生体内利用能の測定を10名まで被験者を増やして9か月間おこない個人差と季節変動があることがわかりつつある.このため当初予想としていた実験結果を得られる目途が立ちつつあるため,研究は順調に進展していると考えている.食品機能学MTBITCの生体内利用能の測定に参加する被験者をさらに増やすことと,26年度に参加した被験者のうち可能な被験者には27年度も継続的に試験をして,同様の傾向が観察されるか否かについても検討する.これにより,より確証の高いデータを作成してゆく予定である.予備試験的にはMTBITCの生体内利用能は男性被験者の場合は0-90%の間で約3か月周期の三角波形状をとる大きな変動が観察され,女性被験者の場合は8-38%の間で振幅する小さな変動が観察された.この変動の差は個人差か性差によるものであるのかは多数の被験者のデータが蓄積するまで不明であるが,本試験系によりこのようなMTBITCのヒト生体内利用能の個人差や時間変動を把握できる可能性が示された.この点で当初予想していたMTBITCの生体内利用能に個人差がある結果が得られつつあり順調に進展していると考えている.ヒトを対象とした試験に使用する物品費の支出額が,当初予定していた額よりも少額であったために当該助成金が生じた.MTBITCのヒト生体内利用能の動態解析の検討には,男女3名ずつを被験者として3日間ダイコン摂取を禁止した後に100 gのダイコンおろしを摂取して24時間蓄尿し,MTBITC摂取量に対する尿中MTBDTCの排泄率をMTBITCの生体内利用能として求める.これを隔週で1年間測定し,MTBITCの生体内利用能の個人差(平均値)と時間変動(変動の周期性)について解析する.当該助成金の額は27年度に必要な物品費に充てる予定である.ヒトを対象とした試験に使用する物品費の支出額が当初予定していた額より少額であったために当該助成金が生じた.当該助成金の額は26年度に必要な物品費に充てる予定である.
住民主体の互助活動を推進する地域リハビリネットワーク構築に関する研究

住民主体の運動教室に医療従事者が定期的に身体機能評価に携わり、運動習慣の自己効力感に及ぼす影響を6カ月間検証した。【対象と方法】対象とした運動教室:A教室、B教室はストレッチや筋トレなど室内の体操を中心とした健康講座。C教室はノルディックウォーク講座。検証は運動に対する自己効力感(運動セルフエフィカシー)の変化を評価。この評価は「疲れている時」、「気分が乗らない時」、「休日」、「時間がない時」、「天気が悪い時」の5つの条件で、定期的に運動を行う自信の程度を尋ねるもの。「全く自信がない」から「かなり自信がある」までの5段階。平成30年10月から平成31年3月までの6カ月間。【結果】「疲れている時」の運動セルフエフィカシー(以下、運動SE)では、10月はC教室が最も高くがA教室が最も低い結果であった。ところが12月、1月とA教室が増え、2月では運動SEが最も多い結果となった。【考察】気候以外の影響を除けば、6カ月間を通じ全体的に3カ所の運動SEはほぼ横ばい傾向であった。A教室の平均年齢が最も高く、運動SEの効果は低いと当初考えていたが、実際は改善傾向みられた。その理由として、B教室、C教室の健康講座は月1回の開催に対し、A教室では毎週開催しており、無理なく継続して運動しようという意識づけが定着した可能性が大きい。住民主体の健康づくりを展開する上で重要となるのは、住民の健康に対する意識づくりと住民リーダー育成が不可欠。その後、住民リーダーは健康イベントに参画し担い手として携わった。住民主体の健康づくりを持続可能に発展させるには、医療従事者が伴走的に後方支援ができる体制づくりを整備することである。さらにIoTを導入するなど、健康データを可視化することで行動変容が生じ運動継続性が期待できる。初年度は堺市で最も高齢化が進んでいるM区において、社会福祉協議会の助成のもと実施されている自治会単位の互助活動である福祉委員会活動を対象に、介護予防に関連する活動の実態を把握するためのアンケート調査を実施。訪問による個別援助活動のうち、「見守り・声かけ活動」はすべての自治会で実施されていたが、「家事支援」や「外出支援」など介護保険制度に含まれている援助活動はほとんど実施されていないことが判明した。多くは通いによる介護予防活動が多くみられた。その従事者の多くは民生委員であり、しかも参加者が固定されている傾向がみられた。その中で「地域リハビリ」では保健師などがアウトリーチで運動指導しているが、あくまでも住民主体が中心で実施しているため、理学療法士など運動専門家による健康講座の指導を希望する自治会が多くみられた。次に介護予防活動の参加数や実施回数が多い自治会に対しインタビューを実施した。その結果、ある校区では近隣のスーパーや企業から景品など無償で提供を受けるなど、近隣商店が福祉委員会活動を支援していた。さらに、別の校区では従事者の多くは民生委員ではなく住民ボランティアが担っており、住民自らが近隣に対しボランティアを依頼し、互助組織を増やす仕組みが機能していた。さらに介護予防に資する活動を行っているNPO法人に対し活動内容に関するインタビューを実施した。その結果、各団体の背景は異なるものの、主催側のメンバー同士が生きがいを持って地域活動を行い、社会貢献に寄与したいという一致した志しを抱いていることが分かった。課題として、設立当初のメンバーが高齢化し後継者がいなく、将来的に存続が危ういことなど挙げられる。社会福祉協議会の協力が得られ、校区福祉委員会の活動実態を把握するアンケートの実施ができた。さらに個別インタビューが実施でき、介護予防において自治会単位の互助活動を有効に展開する手法を把握することができた。地縁による住民同士の助け合いの脆弱化が進む中、新総合事業の実施を鑑み自治会のみならず住民ボランティア、NPO法人といった互助活動をプロボノを通じ支援する、医療・介護分野の専門職を対象とした任意団体「ひと・まちプロジェクト」を設立した。まずは自治会やNPO法人らの活動状況を理解する研修会を開催。平成28年4月から毎月1回意見交換や研修を目的とした会合を行っている。11月には新総合事業に関する研修会も開催した。初年度に実施したアンケート結果を踏まえ、賛同が得られた自治会を対象に地域包括支援センターと協働し、介護予防に資する体操講座を定期的に開催している。平成29年5月現在、体操講座など健康づくり講座は、堺市南区全域で22カ所に及ぶ結果となった。自治会のみならず、近隣スーパーや社会福祉法人が運営するカフェとコラボした体操講座も展開している。体力測定など住民と協働して行っている。体操講座のみならずノルディック・ウォーク講座も開催している。泉北ニュータウンは開発当初から緑道は完備されいる。ところが近隣周辺は坂や階段が多く、高齢者の多くは加齢により徒歩による外出が困難なことも少なくなくロコモティブシンドロームがあると、家に閉じこもることもある。そこで校区単位でノルディック・ウォーク講座を開催し、運動器に負担をかけず歩行できる体験を行っている。M台・T台・S台の3校区を対象に、各校区10人ずつ計30名に身体活動計をもってもらい、就寝を除く1日の身体活動状況を計測する予備実験を行っている。健康増進には運動習慣も重要であるが、日中の身体活動を正しく数値化し可視化することで、運動習慣の継続性にどのように影響を与えるか知る研究となる。住民らの互助活動を支援する任意団体を設立することができた。

しかもこの一年で体操講座など健康づくりに資する講座を22カ所で開催することができた。つまりリハビリテーション専門職らが中心となりプロボノ活動を通じ、互助活動を支援・推進する体制づくりの基盤を構築することができた。身体活動計を用い、日ごろの身体活動の可視化による運動習慣の継続性や行動変容について、調査分析を実施した。対象者は丘陵地である泉北ニュータウン在住の高齢者12名である。就寝と入浴以外は身につけてもらった。身体活動強度の表示は座位(1Mets未満)、低強度(日常:1Mets以上3Mets未満)、低強度(歩行:1Mets以上3Mets未満)、中強度(日常:3Mets以上)、中強度(歩行:3Mets以上)と5段階に分類し、それぞれの強度の時間を算出した。期間は3カ月とした。月1回個人の身体活動を理学療法士や管理栄養士、看護師等が確認し、身体活動の状況をお互いに把握した。さらに医療専門職の立場からアドヴァイスがあれば助言した。身体評価としては、バランス能力や下肢筋力、歩行速度などを計測した。結果、身体活動計を常時身につけている被験者は、身体評価の項目すべてにわたり改善する結果となった。一方、どちらかといえば積極的に身につけなっかた被験者はバランス能力、筋力は大きな変化はなかった。専門職のアドヴァイスは被験者の「中強度」活動時間を先月と対比し、少しでも増やすことを目標にアドヴァイスした。被験者全員、中強度の身体活動時間は有意に増加する結果が得られた。増加した中強度の身体活動の中身については、「日常生活」によるものより「歩行」の方が占める割合は大きかった。つまり、今回対象としたニュータウン在住の高齢者の身体活動強度を上げるには、日常生活の活動よりも、丘陵地を活用した屋外歩行の方が優位となる結果であった。座位時間については、さらに大きな違いが得られなかった。泉北まちびらき50周年事業にひとまちプロジェクトと協働し「緑道ウォーク」のイベントを実施した。5月から12月の10カ月の間に計6回のウォークイベントを企画し実施した。総数のべ726名の方が参加した。身体活動計を用いた活動状況の可視化による効果検証は実施できた。しかしながら被験者を十分に確保することが出来ず、介入群とコントロール群の2群に分けた介入試験ができなった。しかも用いた身体活動計のメンテナンスが十分にできず、不具合が生じた身体活動計の修繕やケアできず、介入試験が実施できなかった。住民主体の運動教室に医療従事者が定期的に身体機能評価に携わり、運動習慣の自己効力感に及ぼす影響を6カ月間検証した。【対象と方法】対象とした運動教室:A教室、B教室はストレッチや筋トレなど室内の体操を中心とした健康講座。C教室はノルディックウォーク講座。検証は運動に対する自己効力感(運動セルフエフィカシー)の変化を評価。この評価は「疲れている時」、「気分が乗らない時」、「休日」、「時間がない時」、「天気が悪い時」の5つの条件で、定期的に運動を行う自信の程度を尋ねるもの。「全く自信がない」から「かなり自信がある」までの5段階。
日本語の動詞における体系上の意味転換

研究の目的は、日本語の多義動詞を意味転換ルールの組み合わせとして記述し、E・パードゥチェワがロシア語について得たデータと比較することである。前段階では日本語の多義動詞のリストを作成し、語義記述のメタ言語を研究して項目を特定した。今段階では、リストに挙げた動詞に対して物理的衝突・接触と発声・伝達といった意味分野を中心に、意味・統語的なデータの収集を行った。語義は語彙データベースのエントリーとして記述されている。エントリーの項目は意味分野、ロシア語での訳語、意味解説、統語的特徴(項とその標識、装飾語との関係、形態的コンテキストとしてのアスペクト分類)、語義間の関係を含む。語義間の関係としてメタファー・メトニミー的転換のほかに具体化(specification。例えばタタクという動詞の<加害>語義が<衝突>語義の具体化である)関係を仮定する。研究実施計画では、語義ごとに日本語話者の語感と合っているかをインフォーマントの協力をもとに確かめる予定であった。しかし個々の動詞に対して出来上がった多義構造を、日本語についてより高度な知識を持つエキスパートと検討する手順が効率的だったので、この方法をとった。鴻野准教授とともにデータ解析を行ったほか、日本語・ロシア語対照研究で両言語の動詞を扱っている札幌大学外国語学部ロシア語学科の高橋健一郎准教授と、ロシア語訳語の選択問題、意味範囲の相違などについて議論した。手順としては、複数の意味分野を代表する日本語の多義動詞を選択し、用法の統語的な特徴に基づいて意味転換を記述する。研究実施計画通り、複数の意味分野を代表する日本語の多義動詞のリストを作成し、そのうち第一グループ(瞬間的な物質的接触の動詞)にたいして意味・統語的なデータを収集した。研究実施計画では、データの形式化を最後の段階として、その前に日本語話者のインフォーマントを参加させてのデータ解析・解明を行う予定であったが、実際にデータを集め始めたとき、語義記述の大体の形を決める必要がわかった。したがってインフォーマントの参加を延期し、メタ言語の研究をした。項のほかに最低限の装飾語や助動詞(たとえば「てある」形の用法、受身形の有無)もコンテキストとして扱う必要が明らかになった。結果としては、自然言語に近いメタ言語を使いながら語義をいくつかの項目に分けてそれぞれの中で意味と統語的な特徴の細かい対応付けを行う、という形になった。項目は現時点では以下の通りである。1、動詞のアスペクト分類と結びつく動作の時間的な流れ、2.動作が複数の段階からなる場合、各段階の記述とそれに対応する装飾語、3.動作主から周辺的な位置を持つ項までそれぞれの項の記述、4.項の間の関係(たとえば道具項が動作主項の体の一部であることなど)。XMLを使ってデータベース化しやすいようにXHTML表記を用いている。
主節現象の統合的説明に向けた研究：話題化構文を中心に

本研究では、以下の成果が得られた。(1)裸主題が最も強い主節指向性を示す一方で、対照主題が最も弱い主節指向性を示すことが明らかになった。両者の中間に位置するもののうち、場面設定主題よりも題目の方が相対的に強い主節指向性があることが確認された。(2)話題化を許す従属節は位相になるが、許さない従属節は位相にならないことが判明した。(3)題目と場面設定主題は演算子移動に干渉するが、対照主題は干渉しないことが判明した。(4)題目が極小主義生成理論における探査子・目標関係によって認可されることを示した。(5)主節指向性が極端に強い要素が、主節特有の階層である発話行為句に生起することを立証した。平成27年度の作業の中心は、話題要素の出現環境および主節指向性の差異を精査することであった。年度前半には分析対象とする話題要素のリストを作成して類別を行った。その上で、題目(aboutness topic)と対照主題(contrastive topic)、および状況設定主題(scene-setting topic)の分布の違いを調査した。この作業と並行して、年度後半の作業に備えて、従属節の類別およびそれらの文法的特徴の整理を行った。Hooper and Thompson (1973)が試みた英語の補部節の分類が日本語にそのままあてはめられるか否かを検証した。付加詞節については、英語の分類がそのまま日本語には当てはまらないことが多いので、日本語特有の構文については、日本語の記述的研究の成果を利用しつつ、日本語の実体に即した現象の整理を試みた。年度の後半には、上述の類別に基づいて次の二点に関して調査を行った:(1)異なるタイプの従属節にどの話題要素が出現しうるか、(2)異なるタイプの話題要素同士がどのようなパターンで共起するか。補部節に関しては発話思考動詞の補部節と叙実動詞の補部節を、修飾節に関しては名詞修飾節(関係節と時・場所名詞を修飾する節)と副詞節(条件節と理由節)をテスト環境に選び、それぞれの環境で題目・対照・場面設定の三種類の話題要素が生起するパターンを調査した。さらに、次年度への橋渡し的作業として、認識的モダリティと介在効果が話題化に与える影響について考察した。特に、話題要素と認識的モダリティ要素が同一の節内に生起しない場合に話題化が可能になるか否かについて、補部節・修飾節それぞれの環境でテストした。達成目標として掲げたのは次の作業である:話題要素の分類、従属節の分類。当該年度ではこの作業を完了させることができただけでなく、この二つの分類を交差させて、どのタイプの話題要素がどのタイプの従属節に生起できるかを調査し、出現のパターンを明らかにすることができた。この調査を発展させる形で、話題要素が演算子および他の話題要素とどの程度干渉しあうのかを調べたところ、話題要素ごとに異なる素性構成を持つこと、そしてこれが分布パターンの違いを部分的にもたらしていることが判明した。この点は当該年度の研究の主要な成果の一つである。この成果を平成27年8月にソウルで行われたSeoul International Conference on Generative Grammarで発表し、論文にまとめることができた。もう一つの成果は、題目と認識的モダリティの相関関係について、次年度につながる内容の研究ができたことである。当初両者が同一節内に現れるパターンのみに注目していたが、研究の過程で提示した仮説によると、別々の節に分散していても、一定の条件の下で(話題要素が認識的モダリティよりも上位に位置する場合に)限って話題化が可能になるという予測が成り立つことに気づき、年度の後半にかけてその予測の当否を検証する作業を行った結果、問題の予測が正しいことが判明した。この点も当該年度の研究の主要な成果である。この成果の一部を平成28年2月に三重大学で行われたFormal Approaches to Japanese Linguisticsで発表した。平成28年度の研究の中心は,従属節における話題化の適用可能性を左右する文法的制約を発見し,その作用のしかたを解明することであった。次の3つの制約を検討した:(1)認識的モダリティとの共起関係のあり方,(2)演算子移動が関与する介在効果の有無,(3)話題要素を擁する階層の有無。(1)について。この問題については昨年度末から取り組み始め,通常話題化を許容しない従属節でも,話題化を許容するタイプの従属節をその内部に包含している場合に限って,話題要素の生起を許容することがあることを発見した。年度初頭には,この構造関係が極小主義生成理論における探査子・目標関係に還元できることを立証し、その成果を米国Central Connecticut State Universityで開催された学会で発表した。(3)について。統語派生のサイクルとなる位相としての資格の有無という観点から話題化を許す補部節と許さない補部節の構造を比較した結果,前者が完全な構造を持ちかつ位相となるのに対して,不完全な構造しか持たない後者は位相にならないことが判明した。この研究成果をベルギーで開催された学会で発表した。平成28年度に研究対象として予定していた課題は以下の3つである。(1)認識的モダリティと話題要素の共起関係のあり方を明らかにすること,(2)話題化が阻止される環境で演算子移動が関与する介在効果があるか否かを明らかにすること,(3)節ごとに話題要素を擁する階層の有無を確認すること。

これら全ての課題について当該年度中に研究成果をあげることができ,さらにそれを各種学会で発表することができた。(1)は昨年度末より研究に着手していたこともあり,当初の計画よりも早い段階で結果を出すことができた。そのため,(2)と(3)への取り組みに多くの時間と労力を割くことが可能になった。こうした余裕が生まれたので,(2)については話題化要素以外の要素(例えば話者指向副詞)の分布にも対象を広げられ,結果として分析の一般性を増進させるのに役立つこととなった。同様に,(3)についても考察対象を広げることができた。当初は節の周縁部分の階層構造のみを考察対象としていたが,当該領域を形成する階層が統語派生サイクルである位相になりうるか否かという新たな視点から問題を捉え直す機会が得られた。以上の理由から,現時点において,当初の計画に従って研究を遂行できていると判断する。平成29年度の研究では、前年度までの研究結果を統合し、研究の目的に掲げた3つ目の課題である「主節指向性の強弱をもたらす要因の特定」に取り組んだ。前年度までの研究では、様々なタイプの話題要素の生起環境(すなわち、話題要素が句構造上のどの階層に生起するのか、またどのようなタイプの従属節との親和性が高いのか)が特定され、話題要素の出現を認可・制限する文法的制約とその作用の仕方を明らかにした。それを踏まえて、平成29年度には、主節には話し手と聞き手の間の発話伝達様式を文法化する階層SAPがあり、主節指向性の高い話題要素がその階層に生起することを立証することを試みた。加えて、話題要素だけでなく丁寧語形式「ます」もまた強い主節指向性を持つことに着目し、同じくSAPが関与する認可システムによって分布を説明する可能性を探求した。この研究の成果を国際基督教大学で行われた国際ワークショップ(Workshop on Altaic Formal Linguistics)で発表した。年度の後半では、弱い主節指向性を示す話題要素に目を向け、その分布を決定するメカニズムについて考察した。当初はこのタイプの話題要素の分布にもSAPが関与しているのではないかとの予測を立てていたが、検証の結果、主節指向性の低い話題要素の分布には認識的助動詞要素との呼応関係が強く影響していることが判明した。研究の最終段階では、本研究のアプローチがカートグラフィー研究における句構造理論にどのような提案ができるかを検討した。その結果、日本語においては話題化に特化した階層を独自に立てる必要はなく、話題要素の分布は主として呼応(一致)という文法の他のメカニズムから導出可能なのではないかとの観察を得るに至った。本研究では、以下の成果が得られた。(1)裸主題が最も強い主節指向性を示す一方で、対照主題が最も弱い主節指向性を示すことが明らかになった。両者の中間に位置するもののうち、場面設定主題よりも題目の方が相対的に強い主節指向性があることが確認された。(2)話題化を許す従属節は位相になるが、許さない従属節は位相にならないことが判明した。(3)題目と場面設定主題は演算子移動に干渉するが、対照主題は干渉しないことが判明した。(4)題目が極小主義生成理論における探査子・目標関係によって認可されることを示した。
慢性活動性EBウイルス感染症の病因、病態の解明

慢性活動性EBウイルス感染症は、EBウイルスに対する特異的免疫不全症と考えられているが、本邦における実態は明らかではなく、その病因、病態に不明な点が多い。まず本症の実態を把握する目的でアンケ-ト調査を行い、回答の得られた37例につき検討した。その結果18例が数年以内に死亡するという、極めて予後不良の疾患であることが判明した。代表的死因としては肝、心不全(10例),悪性リンパ腫(2例),日和見感染症(2例),その他(4例)であった。一方欧米で報告されているXーlinked lymphoproliferative syndrome(XLP)とは異なり、本邦例では明らかな遺伝的背景はなく、またATLのような地域集積性はみられなかった。興味深いことは、5例に顆粒リンパ球増多症(LDGL)がみられ、検策したり症例は全てEBウイルスゲノムを有するNK細胞増多症であった。本症に対しては確立された治療法がなく、ILー2,IFN,ステロイド剤、jーgl製剤,acycloviaなどが用いられてきた。我々はILー2を中心とした治療で部分寛解にはなったが、hyersplenismが持続する2症例でsplenectomyを施行し、肝機能をはじめとして全身状態の著しい改善をみた。摘出されたspleenのcell suspensionを調べると、その7080%がNK細胞であり、しかもこれらにEBウイルスゲノムが認められた。本症の特徴的所見のひとつであるsplenomegalyが、spleenでのNK細胞の増殖に起因するのか否かに関しては、今後の多数例での検討結果を待たねばならないが、本疾患でのNK細胞増殖の場がspleenであり、それが無秩序に行われている可能性を示唆するものであろう。このようなsplenectomyをはじめとした包括的な治療大系の確立と病因,病態のさらなる解明が今後の課題である。
極細径サーボラバーアクチュエータの開発

空気圧によるラバー構造体の変形を出力として利用するアクチュエータは空圧ラバーアクチュエータと呼ばれ,軽量・柔軟・低価格といった特長を有する.本研究では空圧ラバーアクチュエータへのセンサの搭載,およびアクチュエータの小型化を実施した.軸方向への収縮変位,および湾曲変位を発生する2種類の異なる空圧駆動ラバーアクチュエータを対象とし,各々の小型化に成功するとともに検出原理の異なるセンサの搭載を達成した.本研究は空気圧駆動ラバーアクチュエータの小型化とセンサ搭載によるスマート化の実現を目的としている.当初計画では軸方向収縮型ラバーアクチュエータに関しての研究のみを予定していたが,他の機構を用いることなく直接的にロボットハンドやロボットレッグへの適用が可能であることに着目し,湾曲型ラバーアクチュエータに関しても研究を実施した.軸方向収縮型ラバーアクチュエータでは,ラバー材料のモールディングのみで製作が可能なアクチュエータ構造を材料非線形性と幾何学的非線形性を考慮した非線形有限要素法解析によって導出した.従来の軸方向収縮型アクチュエータでは繊維材料等を複合する必要があったが,硬度の異なる2種類のゴム材料を用いることで繊維レスなアクチュエータの実現に成功した.空気圧35kPaG印加時において約8%の収縮率を確認した.湾曲型ラバーアクチュエータでは,正・負の空気圧によって2方向に湾曲運動が可能なラバーアクチュエータを製作し,圧電性高分子膜を用いたセンサの搭載,およびアクチュエータの小型化をそれぞれ実施した.センサの搭載ではラバーアクチュエータの構造内に圧電性高分子(P(VDF/TrFE))センサを成型することで,アクチュエータの湾曲量と物体把持時における把持力をそれぞれ検出することが可能であった.また,小型においては厚さが0.2mmの極細湾曲アクチュエータの実現に成功し,正・負の空気圧の印加による2方向への湾曲運動を確認した.本研究は,空気圧駆動ラバーアクチュエータのマクロ化とスマート化を目的として実施した.当初計画では収縮型アクチュエータのみを対象としていたが,蛇腹構造を用いた2方向湾曲型のアクチュエータにもその研究対象を拡大し実施した.両アクチュエータの小型化とセンサ搭載によるスマート化に関しては平成24年度までにそれぞれ基盤技術を確立しており,本年度は収縮型アクチュエータの量産技術の確立と2方向湾曲型アクチュエータの出力特性の平衡化に関する研究を実施した.収縮型アクチュエータではラバーチューブを強化繊維で編みこむことで構成されるマッキベン型アクチュエータに関して組紐技術を取り入れることで量産を実現している.ラバーと繊維の各種条件を実験的に検討した結果,直径0.8mmの最小径クラスの収縮型人工筋の量産が可能となった.2方向湾曲型アクチュエータでは,2方向によって大きく異なっていた発生力と変位量を平衡化させるための新形状を非線形有限要素法解析によって導出し,製作したアクチュエータの2方向の出力特性が均衡することを実験的に確認した.これらの研究結果は空気圧駆動のラバーアクチュエータの実用性を大きく向上させるものであり,今後,機械システムへ組み込むことで,その有効性を示していく.また,本年度,開発したアクチュエータに関してはセンサの搭載が行えていないため,これも並行して実施していく予定である.空気圧によるラバー構造体の変形を出力として利用するアクチュエータは空圧ラバーアクチュエータと呼ばれ,軽量・柔軟・低価格といった特長を有する.本研究では空圧ラバーアクチュエータへのセンサの搭載,およびアクチュエータの小型化を実施した.軸方向への収縮変位,および湾曲変位を発生する2種類の異なる空圧駆動ラバーアクチュエータを対象とし,各々の小型化に成功するとともに検出原理の異なるセンサの搭載を達成した.本研究ではサーボ制御が可能な小径の収縮型ラバーアクチュエータの開発を目指している。ゴム構造体から成り空気圧駆動で収縮運動を実現するアクチュエータは、そのコンプライアンスと動作形態が生体の筋肉と近いため一般に人工筋肉として使用されることが多い。しかしながら、現状ではその多くがセンチメートルオーダーの外径であり、また、その制御には外部にセンサを配置する必要性がある。アクチュエータの小型化と内界センサによるセンシングが実現すれば、狭隘部で使用する新たな医療用ツールやマイクロロボットなどの開発へと繋がる。また、生物の複雑な筋繊維の構成を模倣したバンドル化が可能となり、例えば象の鼻や人間の舌のような非常に多自由度の動作が可能なメカニズムへの発展が期待できる。本年度では小型のサーボラバーアクチュエータの具現化の基礎研究として、センサを機構内に搭載したアクチュエータの実現と小型アクチュエータの製作手法の確立をそれぞれ実施した。前者においては導電性高分子をセンサとして機構内に有する直径16mmのラバーアクチュエータを製作し、アクチュエータの変位量を導電性高分子センサによって計測することが可能であること、また、サーボ制御が実現できることを確認した。後者では精密な機械加工とゴム成型技術を構築することで直径1mmのラバーアクチュエータを具現化し空気圧印加による収縮運動を実現した。これらの基礎開発技術を組み合わせることで、サーボマイクロラバーアクチュエータの達成が見込まれる。軸方向収縮型ラバーアクチュエータではラバー材料のみで収縮変位が出力可能な構造を導出している.ラバー以外の材料を用いないため,ラバーモールディングのみでアクチュエータを製作することが可能であり,この成果は今後の小型化につながるものと考えられる.

これに加えて,新たに湾曲型ラバーアクチュエータに対して小型化とセンサの搭載に関してそれぞれ成果を出すことが出来ている.小型化では厚さ0.2mmのアクチュエータを実現しており,これに正・負の空気圧を印加することで2方向への湾曲運動を確認している.更にセンサの搭載では圧電高分子センサをラバーアクチュエータの構造内部に成型することに成功しており,湾曲量と把持力の独立した検出が可能であることを確認した.これらの結果からおおむね順調に進展していると考えている.申請時の計画では本年度中に直径1.0mmのラバーアクチュエータの開発とさらなる小型化、およびそれらへの内界センサの付与を行う予定であった。しかしながら、センサ材料の選定と搭載方法の検討については当初計画よりも時間が費やされることが予想されたため、直径1.0mmのラバーアクチュエータの具現化と搭載するセンサ材料の選定とその基礎実験をそれぞれ並行して実施することとした。センサ材料においては、複数の機能性高分子材料について検討しながら所望の電気的特性と機械的特性を有する材料を選定する必要があったため、当初計画では考慮していなかった製作が容易な直径16mmの大型のラバーアクチュエータを製作し、これを対象としながらセンサ搭載に関する実験を進めた。この実験過程が加わったため直径1.0mmより小型のアクチュエータの実現とそれに対するセンサの搭載には至っておらず、現段階での進捗状況としては申請時の計画に対してやや遅れていると言わざるを得ない。しかしながら、直径1.0mmのアクチュエータの製作手法は確立でき、また、センサの搭載に関しても本年度の成果によって目処がたっており、本研究全体の最終目的の達成に関しては十分に見込みがあると考えられる。湾曲型ラバーアクチュエータに関してはセンサの搭載によるアクチュエータのスマート化と構造の改善による高出力化を実施していく予定である.スマート化ではセンサとして圧電高分子以外の材料も試験していく予定であり,サーボ制御の実現を目指す.高出力化では正・負圧による印加可能圧力範囲差を補償する設計を行うことで,出力の向上を目指す.軸方向収縮型ラバーアクチュエータに関しては,複数のアクチュエータを複合することによって新規な多自由度メカニズムを構築していく予定である.研究計画では,軸方向収縮型ラバーアクチュエータに関しての小型化とスマート化を実施する予定であったが,湾曲型ラバーアクチュエータによってこれらの基礎技術を確立することとし,軸方向収縮型ラバーアクチュエータでは,直径1mm程度のアクチュエータによるアプリケーションに関する研究を実施していく.本年度の研究によって達成したセンサとアクチュエータの製作手法を基盤としてセンサを搭載した小径のラバーアクチュエータの開発を実施していく。まず、外径1.0mmのセンサ搭載型ラバーアクチュエータの開発に着手し、そのアクチュエータの圧力ー変位特性などの駆動特性を明らかにするとともに、その際のセンサ出力の変化を調べる。これによってアクチュエータのサーボ制御を実現し制御特性を明らかにしていく。その後、段階的にアクチュエータのサイズを小さくしていきながら、サーボ制御を実現していく予定である。ダウンサイジングの過程においては、アクチュエータの小型化に伴う製作精度の相対的な低下からアクチュエータのゴム厚などを適切に設計していく必要が生じる可能性がある。