hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母数空間が滑らかでない場合の最尤推定・尤度比検定の漸近理論とその応用

推測統計の基本的な道具である尤度比検定においては、その検定統計量の帰無仮説の下での分布(帰無分布)の上側裾確率の計算が応用上重要である。正則な統計モデルにおいてはこの帰無分布が少なくとも漸近的にはカイ2乗分布であることはよく知られている。しかしながら母数空間に特異点を含むような確率モデルにおいて、その特異点を帰無仮説とするような尤度比検定を考えると、統計量の帰無分布としてある種の確率場の最大値の分布が現れる。本研究では、最初にこれらの確率場の最大値の分布を積分幾何学的手法で導出するという一般的な研究を展開した。Sun(1993,Ann.Probab.)の与えた分布の上側裾確率の漸近展開の誤差評価を行なった。また、確率場が滑らかな閉多様体を添字集合とする正規確立場である場合には、Sunのtube法と、Worsley(1995,Adv.Appl.ともに正しい結果を導くことを証明した。次に、この一般論を個々の検定問題に適用することを行なった。その結果、従来は解析的扱いが困難とされていた幾つかの検定統計量の分布の上側裾確率を、陽な漸近展開の形で与えることに成功した。具体的には、最大特異値を特殊な場合として含むような多重線形形式の最大値の分布、Johnson and Gra特殊な場合と含むような多元配置における交互作用の検定統計量、多次元正規性の検定に関するMalkovich and Afifi(1973,JASA)の検定統計量、などの上側裾確率を導出した。推測統計理論において、最尤推定およびそれに基づく尤度比検定は極めて基本的な役割をはたしている。尤度比検定においてはその検定統計量の帰無仮説の下での分布(帰無分布)の裾確率(p値)の計算が応用上重要である。多くの「正則な」統計的検定問題において尤度比検定統計量の帰無分布は少なくとも漸近的にはカイ2乗分布である。しかし変化点問題などある種の統計的モデルにおける検定問題においては、尤度比検定統計量の帰無分布として確率場の最大値の分布が現れ、そこでは個別の議論が必要となる。ところで確率場の最大値の分布は、その確率場のKL展開が有限でその展開係数により定義される多様体が滑らかで縁を持たない場合には、幾何学的な考察により裾確率の漸近展開が与えられる(Sun(1993),Ann.Probab.)。本年度の研究においてはまず主要な成果として、多様体が尖った縁を持ついわゆる縁あり多様体の場合にも、裾確率の漸近展開に関してSun(1993)と同様の結果が成り立つことを示した。また併せて、多変量正規性の検定、多元配置における交互作用の同時信頼領域の構成などの具体的な問題について、統計量の帰無分布の裾確率の漸近展開公式を与えた。次年度は本年度に引き続きさらに多くの具体的な問題に対し、本年度に得られた結果の適用を試みる予定である。
微細等軸晶の生成機構とその応用

合金の靭性などの飛躍的な改善をはかるためには,微細な等軸晶層凝固のインゴットをつくる必要がある.そのためには工学適に応用性のある等軸晶の生成機構を明らかにすることが重要なことである.本研究は鋳造条件の選定によって等軸晶の生成を積極的にうながすあらたな要因を見い出したので,その要因を効果的にする条件をさらに積極的に進め,等軸晶の生成領域および粒子径の広範な制御方法を確立して,整粒性に高い微視適等軸晶凝固材を得ることに成功したものであり,その概要をのべる.(1)柱状晶から微細等軸晶に遷移するには,柱状晶の拡散成長する速度が大きいことが重要となる.その際柱状晶成長先端は鋭角となり,液相中を突き進んでいく.温度分布から見て,高温側の液相に侵入するため,結晶成長の駆動力となる過冷度は急速に減少し,結晶成長界面も鈍角となり,界面での溶質濃化と相まって,結晶成長速度は急激にブレーキがかかることになる.その間,結晶成長前面の液相は新たな結晶生成を行なう機会を失して(結晶生成に必要な潜伏期間を消化できないため),常にクリーン状態となる.しかし,結晶成長が停滞するにおよんで,はじめて新たな結晶生成の機会が結晶先端から前面の液相に生ずる.それは急速な界面での溶質濃化による凝固点降下と液相内部の温度が降下して,新たな結晶生成の領域を拡大して,等軸晶生成の安定性を高める条件を生むことになる.(2), (イ)(1)の柱状晶から等軸晶に遷移する際の新たな結晶生成を促進する具体的な鋳造方法としては,例えば実験室適には肉厚の薄い黒鉛鋳型を用いることが有効となる. (ロ)また複合鋳込み方法を用いる.例えば一次溶湯としてAl-3mass%Si合金を重量適にも主体的に鋳込み,柱状晶成長が減速した段階で純Alを少量鋳込むことによって内部液相の凝固点を高め,等軸晶生成にはずみをつけてやることが有効である.合金の靭性などの飛躍的な改善をはかるためには,微細な等軸晶層凝固のインゴットをつくる必要がある.そのためには工学適に応用性のある等軸晶の生成機構を明らかにすることが重要なことである.本研究は鋳造条件の選定によって等軸晶の生成を積極的にうながすあらたな要因を見い出したので,その要因を効果的にする条件をさらに積極的に進め,等軸晶の生成領域および粒子径の広範な制御方法を確立して,整粒性に高い微視適等軸晶凝固材を得ることに成功したものであり,その概要をのべる.(1)柱状晶から微細等軸晶に遷移するには,柱状晶の拡散成長する速度が大きいことが重要となる.その際柱状晶成長先端は鋭角となり,液相中を突き進んでいく.温度分布から見て,高温側の液相に侵入するため,結晶成長の駆動力となる過冷度は急速に減少し,結晶成長界面も鈍角となり,界面での溶質濃化と相まって,結晶成長速度は急激にブレーキがかかることになる.その間,結晶成長前面の液相は新たな結晶生成を行なう機会を失して(結晶生成に必要な潜伏期間を消化できないため),常にクリーン状態となる.しかし,結晶成長が停滞するにおよんで,はじめて新たな結晶生成の機会が結晶先端から前面の液相に生ずる.それは急速な界面での溶質濃化による凝固点降下と液相内部の温度が降下して,新たな結晶生成の領域を拡大して,等軸晶生成の安定性を高める条件を生むことになる.(2), (イ)(1)の柱状晶から等軸晶に遷移する際の新たな結晶生成を促進する具体的な鋳造方法としては,例えば実験室適には肉厚の薄い黒鉛鋳型を用いることが有効となる. (ロ)また複合鋳込み方法を用いる.例えば一次溶湯としてAl-3mass%Si合金を重量適にも主体的に鋳込み,柱状晶成長が減速した段階で純Alを少量鋳込むことによって内部液相の凝固点を高め,等軸晶生成にはずみをつけてやることが有効である.柱状晶一等軸晶遷移を明確にする凝固要因は、凝固初期に成長する柱状晶の成長速度の鈍化、すなわち凝固前面における液相の過冷度の減少が第一の要因となる。この理由は、結晶成長に伴なう潜熱の放出と、結晶成長界面に溶質が濃化するために起る凝固点降下の両者の相乗効果によるものである。第二の要因は、上述の現象が生ずると、一度、成長が停止しかけた柱状晶前面の液相には結晶は存在しないので、熱抽出速度に応じた過冷領域が再び生じ、新たな結晶生成に必要な過冷度をつくることになる。この段階での過冷程度が、等軸晶となる結晶の微細化とその層の安定性に関係することになる。1)上記の二つの要因を確認するために、一次溶湯としてAl-Si合金を用い、鋳込んだ一次溶湯への上のせ二次溶湯として、一次溶湯よりも、凝固点の高い純Alを用いた。すなわち、一次溶湯による柱状晶の成長が抑制される段階の凝固前面に、時間ずれによって鋳込み調整された二次溶湯の流下する流れが生ずるような鋳造を行なった。

二次溶湯の鋳込み段階が適切であれば、二次溶湯が流下する一次溶湯の凝固前面より内部は、非常に微細な等軸晶領域が形成される。このことは前述の柱状晶前面の新たな結晶生成に必要な過冷度の増大につながり、インゴット内部の過熱度を急速に減少させ、安定した等軸晶領域の生成に寄与することになったものと考えられる。2)一次と二次溶湯を共に同じAl-Si合金を用いた場合には、等軸晶領域はある程度、形成されるが、非常に粗いものとなった。今後は、鋳型の冷却条件を途中で、変化させることによって、柱状晶一等軸晶遷移が上述の理に合致し、微細等軸晶の生成を促すならば、工学的に重要であると考えている。
口腔癌におけるEGFRエンドサイトーシス関連蛋白質の機能解析

本研究では、(1)口腔癌におけるCIN85、Cb1タンパク質の発現及びEGFRユビキチン化に関する解析(2)EGFR,c-Metとの相関関係、MAPK、AKTなどといった下流のシグナル伝達系の解析(3)さらにエンドサイトーシス小胞とEGFR、c-Metとのアダプタータンパク質として機能しているCIN85、Cb1タンパク質抗体による腫瘍制御効果を検討し、エンドサイトーシス制御法として、新しい治療法として確立しうるものであるか否か検討するものであった。今年度の研究成果について口腔癌細胞株及び組織における、EGFR、CIN85、Cb1タンパク質発現の確認については、OSC-5ヒト口腔扁平上皮癌由来培養細胞株においてEGFR,Cb1タンパク質のstableの発現が見られた。しかしながら、両タンパク質の発現に相関は認められなかった。EGF刺激においてEGFRタンパク質の発現の上昇が見られたが、Cb1タンパク質の有意な発現の上昇は認めなかった。2.CIN85,Cb1タンパク質発現誘導Cb1発現ベクター(pCDNA3-HA-Cb1)をOSC-5ヒト口腔扁平上皮癌由来培養細胞株にtransfection後細胞増殖能を観察したところ、若干の増殖抑制を認めたものの、有意差は認めなかった。3.口腔癌細胞株におけるEGFRユビキチン化解析モノクローナルUb抗体を用いたところ、OSC-5ヒト口腔扁平上皮癌由来培養細胞株のUb化を検出できなかったため、GST-Ub,及びリコンビナントビオチン化Ubタンパク質を現在精製中である。
琵琶湖産自然雑種オオササエビモにおける母系効果の分子的基盤と個体群特性の解析

本研究では,水生植物ヒルムシロ科の自然雑種オオササエビモにおいて,生態的特性において母系効果を生じる分子的基盤として,光合成遺伝子について着目し,その塩基配列や遺伝子発現の解析を行い,本雑種に特有の遺伝子発現パターンを明らかにした.また琵琶湖の異なる個体群に生育しているオオササエビモの解析から,この特有の遺伝子発現パターンには変異が認められないことを明らかにした.これらの結果から,オオササエビモは葉緑体と核の相互作用が確立する以前の起源が比較的新しい雑種であること,さらに母系が異なる雑種では,葉緑体と核間の適合性の程度が異なる可能性が示唆された.水生植物の自然雑種,オオササエビモ(ヒルムシロ科)は,ササバモとヒロハノエビモを両親種とし琵琶湖に多産する.これら両親種は近縁であるが生態的特性は対照的であり,ササバモは比較的浅い水域に分布し,渇水時には気孔が分化した陸生葉をつけて陸上でも生育でき,水陸移行帯に適応している.一方,ヒロハノエビモは比較的深い水域に分布し,渇水時には枯死し,生育は水中に限定される.これまでの研究から,オオササエビモの渇水時の陸上での生存能や深度分布が母親となった種の特徴を示す,すなわち母系効果の存在が示唆されている.本研究の初年度にあたる平成27年度は,オオササエビモの両親種において,遺伝子発現レベルでの種間の違いを明らかにするため,気孔形成やABA合成に関わる遺伝子の解析をすすめたほか,高温ストレスを与えた植物体から抽出したRNAをもとに,高速シーケンス解析を行った.またオオササエビモの野外集団における分布調査,および研究材料の採集を行い,母系や形態的特徴,生育場所の特徴が異なるサンプルを得た.今後の研究では,高速シークエンス解析の結果について情報解析を行い,熱ショックタンパク質や酸化ストレス関連のタンパク質を中心に,両親種間で遺伝子発現の制御が異なる分子種を探索する.またそれらの遺伝子が自然雑種においてどのように発現しているのかを調べ,母系との関わりを明らかにする研究を展開する.研究では,野外から得られた自然雑種の系統について比較栽培実験を行い,2種類の母系統において,渇水耐性や生育水深以外の生態学的な特性においてどのような分化が生じているのかを検討することも行う予定である.本研究は野外に生育する多年生の自然雑種において,遺伝子発現制御の変異と生態的特性,および母系統との関わりを解明することで,生態学分野における新しい研究領域を開拓する意義がある.本研究では,自然雑種における生態的特性と母系効果の遺伝的背景を解析することを,二本の柱としている.初年度の研究では,生態的特性の解析については,計画の通り,2種類の母系統が分布している個体群において,植物の採集調査を行った.一方,遺伝的背景の解析については計画の変更を行った.当初の計画では,今年度はオオササエビモの両親種間で遺伝子発現のON/OFF調節が異なる特定の分子種に着目し解析する予定だった.しかし研究材料であるヒルムシロ属植物は,ゲノム情報がほとんど解析されていない野生の植物であり,手元にある分子レベルの情報が極めて断片的であること,また高速シーケンス解析が手軽に利用できるようになってきたことから,計画の変更をおこなった.具体的には本年度,次世代シークエンサーを用いた高速シーケンス(RNA-seq)解析を行い,種間で発現パターンが異なる分子種を探索することから研究を開始することとした.先行研究で両親種は高温ストレス条件での熱ショック転写因子の遺伝子発現が明確に異なることが示されていたことから,高温ストレス条件で植物からRNAを抽出し高速シーケンス解析に使用した.なお計画では,遺伝子発現パターンだけでなく,遺伝子発現制御に種差をもたらす機構の一つであるDNAメチル化状態を解析する計画であった.しかし遺伝子発現制御の調節には他の要因も多く知られていること,また野生植物ではDNAメチル化解析に必要なゲノム情報を得ることが技術的に難しいことから,本研究では実施しないこととした.このように,遺伝的背景の解析については,研究計画の変更を行ったが,これらの変更によって,今後,雑種の母系効果の遺伝的背景についてより効率的に検討していくことができると考えている.以上より,現時点では本研究の研究達成度を「おおむね順調に進展している」と判断している.水生植物の自然雑種では,進化的に孤立した不稔の個体が栄養繁殖により維持されている.その一雑種,オオササエビモ(ヒルムシロ科)は,ササバモとヒロハノエビモを両親種とし琵琶湖に多産する.これら両親種は近縁であるが生態的特性は対照的であり,ササバモは比較的浅い水域に分布し,渇水時には気孔が分化した陸生葉をつけて陸上でも生育でき,水位変動に晒される水際に適応している.一方,ヒロハノエビモは比較的深い水域に分布し,渇水時には枯死し,生育は水中に限定される.これまでの研究から,自然雑種オオササエビモの渇水時の陸上での生存能や深度分布が母親となった種の特徴を示す,すなわち母系効果の存在が示唆されている.本研究の目的は琵琶湖産自然雑種オオササエビモにおける母系効果の分子的基盤と野外での生態的特性,および両者の関係を解明することである.平成28年度は,オオササエビモにおける母系効果が,強光ストレスと関連したものであるという考えのもと,クロロフィル蛍光を指標に強光耐性を測定した.

その結果,ササバモがヒロハノエビモに比べより高い耐性を示していたが,この条件下ではオオササエビモについて,母系による違いを検出することができなかった.一方,これまでに実施したRNA-seq解析より得られたデータについて情報解析を進めたところ,光合成に関わるrbcSを始めとするいくつかの遺伝子において,両親種間でアミノ酸配列を変化させる明確な差異が認められた.そこでこれらの遺伝子が,自然雑種においてどのように発現しているのかを調べるため,オオササエビモについて,RNA-seq解析を行い,その遺伝子発現パターンの解析を進めている.本研究は野外に生育する多年生の自然雑種において,遺伝子発現制御の変異と生態的特性,および母系統との関わりを解明することで,生態学分野における新しい研究領域を開拓する意義がある.本研究では,自然雑種における母系効果の分子的基盤を解明するため,環境ストレス応答と関連する遺伝子に着目して研究を進めてきた.しかし,実験室内でのストレス条件は,サンプルに与える負荷が大きすぎるため,特に多検体の解析が必要な自然雑種の解析では,遺伝的な差異を検出する系を確立することが困難であった.そこで当初の方針を変更し,ストレスを与えないコントロール(栽培)条件で解析を行うこととした.解析条件の変更により,解析対象となる遺伝子の塩基配列や情報解析を改めて行う必要が生じたため,現時点の研究達成度を「やや遅れている」と判断している.水生植物のオオササエビモ(ヒルムシロ科)は,ササバモとヒロハノエビモを両親とし琵琶湖に多産する自然雑種である.両親種の生態的特性は対照的であり,ササバモは比較的浅い水域に分布し,渇水時には気孔が分化した陸生葉をつけて陸上でも生育でき,水位変動に晒される水際に適応している.一方,ヒロハノエビモは比較的深い水域に分布し,渇水時には枯死し,生育は水中に限定される.自然雑種オオササエビモの渇水時の陸上での生存能や深度分布は母親となった種の特徴を示す,すなわち母系効果の存在が示唆されている.本研究では,母系効果の分子的基盤と個体群特性を明らかにするため,葉緑体と相互作用する核遺伝子のうち光合成に関わるものに着目し,遺伝子の塩基配列と,その発現パターンを解析した.研究材料には琵琶湖各地で採集し,大学圃場にて栽培したオオササエビモを用いた.その結果,葉緑体の触媒サブユニットとともに光合成の炭酸固定に重要な酵素ルビスコをコードしている遺伝子は,一方の親から由来した遺伝子の喪失や遺伝子発現の偏りはごく一部の個体にとどまっていた.またいずれの個体についても母系方向への偏りは認められなかった.さらにRNAの高速シーケンス解析の情報解析を実施した個体について,他の複数の核遺伝子について遺伝子発現パターンを調べたが,個体変異は認められたものの,母系方向への偏りは検出されなかった.以上のことから,自然雑種オオササエビモの母系効果の遺伝的背景には,古い起源をもつ雑種に想定されるような葉緑体と核の相互作用が作用していない可能性が高い.本雑種は葉緑体と核の相互作用が成立する以前の,起源が比較的新しい雑種なのかもしれない.本研究は野外に生育する多年生の自然雑種において,遺伝子発現制御の変異と生態的特性,および母系統との関わりを解明することで,生態学分野における新しい研究領域を開拓する意義がある.本研究では,水生植物ヒルムシロ科の自然雑種オオササエビモにおいて,生態的特性において母系効果を生じる分子的基盤として,光合成遺伝子について着目し,その塩基配列や遺伝子発現の解析を行い,本雑種に特有の遺伝子発現パターンを明らかにした.
ゾルゲル膜で挟まれたPDA光導波路構造でのATR形高速光スイッチング

1.ゾルゲル溶液としてテトラエトキシシランとエチルアルコール、純水を主成分とした溶液に、触媒として塩酸を用い、さらに粘度を増すためにヒドロキシプロピルセルロースを加えた。酸に強い高屈折率ガラスS-TIH6基板上にディップコーティング法でSiO_2ゾルゲル膜を作製し、焼結(500°C、10分間)させた。波長546.1nmの単色光による干渉パターンから1回のコーティング膜の評価を行った。様々な条件で作製した結果、ゾルゲル溶液の粘度が18mPa・sec、引き上げ速度0.25mm/sec、引き上げ時の湿度40%のとき均質で厚い膜が得られた。波長632.8nmのHe-Neレーザ光によるエリプソメトリー法による結果からこの膜の膜厚は約370nm、誘電率は2.05であった。2.ディップコーティング、焼結の繰り返しにより厚い膜を作ることを試みた。基板は15×25×5mmのS-TIH6ガラスを用いた。単層膜では均質な膜が形成されるが、コーティングを繰り返すにつれ、膜の周辺から小さな亀裂が生じ、表面凹凸が大きい膜になった。膜面の中央は6回のコーティングまで均質な膜であった。7回コーティングした膜の膜厚は3160nm、誘電率は1.65から2.20の間であることがわかった。3.TaFD9プリズム-屈折率整合油-ポリジアセチレン(PDA)-C_4UC4蒸着膜-BK7ガラス基板の全反射減衰(ATR)構造で、モードロックQスイッチNd:YAGレーザ(波長1319nm)を光源とする導波実験を行った。その結果3次非線形光学効果によるパルスナローイング現象が観測された。1.オルト珪酸テトラエチルとエチルアルコール、純水を主成分とした溶液に、触媒である塩酸又はアンモニアを用いて溶液のpHを変化させながらスライドガラス基板上にディップコーティング法でSiO_2ゾルゲル膜の作製を行った。波長546.1nmの単色光による干渉パターンから膜の評価を行った。これより、pH3以下の酸又はpH10以上のアルカリ溶液であるときのみ膜ができることが分かった。光スイッチング現象観測に用いる高屈折率プリズム材料TaFD9ガラスや、SiO_2ゾルゲル膜の膜厚、誘電率評価に用いる全反射減衰(ATR)配置で必要な金属膜は酸に溶けるため、SiO_2ゾルゲル膜は今後アルカリ溶液から作ることにした。2. BK-7プリズム-金-SiO_2ゾルゲル膜構造を作りATR法を用いて波長632.8nmの光に対するSiO_2ゾルゲル膜の膜厚,複素誘電率を評価した。ディップコーティングの引き上げ速度をパラメータとして膜を作製した場合、0.8mm/secまでは、引き上げ速度が速くなるにつれ膜厚は増加し、誘電率実部は減少した。それ以上の引き上げ速度では膜厚57nm,複素誘電率約1.73-i0.01でほぼ一定となることがわかった。一回のコーティングで作製できる厚さの限界は、溶液の組成(pH)や引き上げ速度の組み合わせで決まると考えられ、最適条件をさらに詳しく調べる必要があるが、今までの実験結果から最大約110nm厚の膜が得られている。また、SiO_2ゾルゲル膜の膜厚、複素誘電率の経時変化測定より、膜作成後約50時間以上では経時変化が殆ど見られなくなることがわかった。その他、一回のコーティングで得られた膜と二回の膜を比較したところ、複素誘電率は殆ど変わらず、膜厚が約二倍になることが確認できた。これより、多数回のコーティング操作を行うだけで厚い膜を作ることができることが明らかになった。3. 3次非線形光学材料のポリジアセチレン(PDA)-C_4UC4蒸着膜の線形光学定数を正確に求めた。3.TaFD9プリズム-屈折率整合

油-ポリジアセチレン(PDA)-C_4UC4蒸着膜-BK7ガラス基板の全反射減衰(ATR)構造で、モードロックQスイッチNd:YAGレーザ(波長1319nm)を光源とする導波実験を行った。その結果3次非線形光学効果によるパルスナローイング現象が観測された。
表面光励起スピン流の生成・制御に関する分光学的研究

スピンの流れースピン流ーはスピントロニクスが生み出した最も興味深い概念の一つである。さまざまなスピン流生成方法があるが、光励起によるスピン流の生成・制御は非磁性物質のみでスピン流デバイスを構成できるという特徴や、高速応答性が達成出来ることから特に魅力的な方法である。そのため「オプト・スピントロニクス」[4]はスピントロニクスの中でも重要なブランチの一つである。光励起スピン流の理解を進めるためにはスピン偏極バンド構造、占有・非占有準位間の光吸収断面積、励起電子の緩和ダイナミクスを知る必要がある。この3つの必須情報を調べる上で角度分解二光子光電子分光は、最も適した分光法である。グラフェンで修飾したIr(111)表面に高エネルギー分解能二光子光電子分光を適用し、表面光励起スピン流の分光学評価を行った。占有順位にあるスピン分裂表面共鳴状態のバンドを利用して、スピン偏極電子を励起し、光励起による純スピン流生成が可能であることを分光学的に示した。また(楕)円偏光励起による、スピン偏極光電流の生成も実証した。スピン偏極度は励起(楕)円偏光の楕円率を変えることで制御可能であることを示した。加えて鏡像電荷バンドにエネルギーギャップを観測した。これはグラフェンとIr(111)表面の格子定数のわずかな違いに由来するモアレ構造に由来するものである。これを確認するためにエンベッディド・グリーン関数法を用いた半無限系における電子状態計算を行った。計算されたエネルギーギャップはおよそ25meVであり、実験結果と一致した。電子エネルギーアナライザーの故障などいくつかのトラブルに見舞われたが、100fs励起レーザーシステムの設計や構築など、平成31年度の研究につながる設備の構築等も行っており、おおむね計画通りに進捗していると判断した。モアレ構造の影響を評価するために、グラフェンとは異なる格子定数をもつハニカムに時限物質であるhーBNをIr(111)表面上に展開して、鏡像電荷バンドのスピン分裂の大きさの変化を調べる。測定システムの改良、新規測定システムの構築を行う。具体的にはオプト・スピンカレントの実時間ダイナミクスを評価するために、100 fsのパルス幅となるTi;Sapphireレーザーシステムを構築する。高いエネルギーのエネルギー状態、または高い仕事関数を持つ試料表面に対して測定を行えるよう、従来のωー3ωのレーザーシステムではなく、2ωー4ωの組み合わせで測定を行えるるシステムの設計を行う。理論面ではエムベディッドGreen関数法計算プログラムの並列化をすすめ、これまで不可能であったモアレ構造を含んだシステムで非占有順位のスピン軌道分裂を計算する。
処遇困難者の再犯防止に向けた音楽療法プログラムの構築

再犯防止推進法が2016年から施行され、刑事施設の高齢化をはじめ精神障害や発達障害等により、集団への適応が難しい処遇困難者の特性に応じた再犯防止プログラムの検討が課題となっている。本研究は、処遇困難者における高次の社会的認知機能の障害に着目し、言語・非言語両面の社会的コミュニケーションを促進する再犯防止に向けた音楽療法プログラムの構築を目的とする。処遇困難受刑者に音楽療法プログラムを適用し、集団における相互反応の変化とそのプロセスを計量テキスト分析ならびに行動分析を通じて可視化し、再犯リスクアセスメントに基づき検討する。
ランダムウォークと幾何学に基く学習・最適化に関する研究

昨年度提案した旗多様体上のリーマン幾何的最適化法を以下の2点で発展させた。1.複素独立成分分析(複素ICA)への応用混合データにホワイトニングによる前処理を施した後は、複素ICAは適当なユニタリー行列を求めることに帰着するので、複素シュティーフェル多様体上の最適化によって解くことができる。複素シュティーフェル多様体は複素多様体であるが、サイズが倍の実シュティーフェル多様体に埋め込むことができる。さらに複素独立成分分析の評価関数がもつ対称性のため、結局、実旗多様体の全測地的部分多様体上の最適化問題を解けばよいことになる。リーマン幾何的最適化法を全空間の実旗多様体に適用すれば、更新点が埋め込まれた全測地的部分多様体をはみでることなく、複素ICAに必要な複素シュティーフェル多様体上の最適化問題を解くことができる。この実旗多様体上のリーマン幾何的最適化法に基づくアルゴリズムが、複素グラディエント法を用いる方法よりも複素ICAの学習アルゴリズムとして優れた性能をもつことを実験的に確かめた。2.独立部分空間分析(ISA)の大域的最適解各部分空間を独立な確率分布から生成させた人工データを用いて、独立部分空間分析が通常の勾配法によっては局所最適解に留まってしまう可能性があることを確認した。この局所最適解の問題を解消するために、解行列の任意の2つの列ベクトルを、MCMC的なアニーリング・スケジュールによって確率的にフリップさせることと、旗多様体上のリーマン幾何的最適化法を組み合わせて用いるハイリッドMCMC測地線法を提案した。この手法によって、高確率で、独立部分空間分析の大域的最適解が得られることを先の人工データにより実験的に確かめた。1.教師無し学習問題で観測される信号は、高次元のユークリッド空間中のより低次元の部分多様体上にあると近似できることが多い。それに伴い、その信号から背後の確率分布を学習するための学習器にも、特別な幾何学的構造が導入される。例えば独立成分分析などの問題においては、それを解くニューラルネットのパラーメータ空間はシュティーフェル多様体という等質空間の一種とみなせ、学習はその多様体上の最適化問題に帰着する。本研究ではリーマン幾何学を用いたシュティーフェル多様体上の反復的最適化法を提案した。最適化は多様体上の測地線に近接した曲線に沿って行われる。本手法はシュティーフェル多様体以外にも、教師無し学習の問題に現れる様々な等質多様体上の最適化に適用可能である。2.サンプルが多様体上の点である場合には従来の主成分分析がそのままの形では適用できない。本論分では各サンプルが指数型分部族に属する確率分布である場合に、指数型分布族のなす情報幾何的構造を考慮した新しい主成分分析の手法を提案した。旧来の主成分分析ではサンプルの情報をもっともよく反映する部分空間を探索するのに対し、本手法はe平坦あるいはm平坦な部分多様体を求める。多様体とサンプル間の距離はそれぞれm射影、e射影によって測り、その距離が陽に求められない場合には反復的に計算するアルゴリズムを提案した。3.ノイズを利用した学習・最適化手法に関しては、北澤によって提案された小脳のランダムウォーク型の最適化を一般化した最適化法について予備的考察を行った。眼球運動や上肢の到達運動の記述を含むある種の楕円型の変分問題は、ランダムウォークを用いて解くことができると予測している。これについては次年度以降研究発表していく予定である。ニューラルネットのパラメータ空間がシュティーフェル多様体をなす場合に、概測地線を用いたリーマン幾何的な最適化法に基づく学習アルゴリズムを提案した。さらに、この手法を用いた独立成分分析をf-MRIデータ解析に適用し、連続指対向運動時に複数の運動野が協調して働いていることなど、従来のf-MRIデータ解析に用いられてきた統計的手法では得られない新しい結果を得た。ニューラルネット、信号処理、数値計算の分野で、多様体上の最適化の研究は主にリー群、シュティーフェル多様体、グラスマン多様体の場合に限られていたが、本年度はリーマン幾何的な最適化法を旗多様体の場合に拡張した。旗多様体は直交する部分空間全体のなす多様体であり、シュティーフェル多様体、グラスマン多様体を特別な場合として含むより一般的な多様体である。独立成分分析の、源信号が全て統計的に独立であるという仮定を緩め、独立部分空間分析を考察すると、解行列はまさに旗多様体上の点として捉えられ、従ってリーマン幾何的学習アルゴリズムが適用できる。自然画像の画像パッチから複雑細胞型のフィルターを生成する実験において、本手法がHoyer-Hyvarinenが提案した独立部分空間法の学習アルゴリズムよりも優れた性能をもつことを示した。また、学習サンプルが確率分布のパラメータとして与えられる場合の次元縮小法として、昨年度は情報幾何に基づく指数型分布族に対する主成分分析法を提案したが、本年度は指数型分布族には属さないが実用上よく用いられる混合分布の場合に、情報幾何を用いた次元縮小法を拡張した。

さらに複素独立成分分析の評価関数がもつ対称性のため、結局、実旗多様体の全測地的部分多様体上の最適化問題を解けばよいことになる。リーマン幾何的最適化法を全空間の実旗多様体に適用すれば、更新点が埋め込まれた全測地的部分多様体をはみでることなく、複素ICAに必要な複素シュティーフェル多様体上の最適化問題を解くことができる。この実旗多様体上のリーマン幾何的最適化法に基づくアルゴリズムが、複素グラディエント法を用いる方法よりも複素ICAの学習アルゴリズムとして優れた性能をもつことを実験的に確かめた。2.独立部分空間分析(ISA)の大域的最適解各部分空間を独立な確率分布から生成させた人工データを用いて、独立部分空間分析が通常の勾配法によっては局所最適解に留まってしまう可能性があることを確認した。この局所最適解の問題を解消するために、解行列の任意の2つの列ベクトルを、MCMC的なアニーリング・スケジュールによって確率的にフリップさせることと、旗多様体上のリーマン幾何的最適化法を組み合わせて用いるハイリッドMCMC測地線法を提案した。この手法によって、高確率で、独立部分空間分析の大域的最適解が得られることを先の人工データにより実験的に確かめた。
科学データ処理クラスタにおける投機並列メモリアクセス機構の研究

科学データ転送クラスタでの、アプリケーションの並列実行用のソフトウエアメモリシステムの設計と実装したメモリモジュール間での高遅延ネットワークにおけるデータ転送を行った。科学データ転送クラスタではデータ転送用に10Gigabit Ethernetなどの高速なネットワークインタフェースを持っているため、その帯域を最大限に活用する投機的なメモリアクセスによって、並列スレッドのメモリへのアクセスを高速化する。また、科学データ転送クラスタ実現に向けたデータ転送の基盤となるTCP/IPの高速化を行った。科学データは世界の研究拠点間で交換されるため、科学データクラスタ非常に大きな遅延をもつ広帯域のネットワーク(Long Fat Network)によって接続される。そのインターフェースが近距離のクラスタ内通信と遠距離での拠点間通信を実現する必要があり平成17年度はこの拠点間通信の高速化を行った。東京-シアトル-アムステルダム-シカゴ-東京を結ぶ30000kmのネットワークにおいて、IPv6で7Gbpsを超える速度でのTCP/IP通信を実現することができた。平成18年度は同様の高遅延ネットワーク環境においてIPv4/TCPで9Gbpsを超える性能を実現し、平成18年末にはIPv6/TCPにおいても9Gbpsを超える性能を得ることができた。しかしこれらの性能は(1)ハードウエアによる通信能力の支援がある(2)OSのカーネル内コピーがないという制約があり、これらは今後さらに高速化するハードウエア性能に因らなければ10Gbps性能を持つメモリ間転送は難しいことが分かった。科学データ転送クラスタ内でのメモリ間の通信速度は約7Gbps程度(500ms遅延において)であり、投機的並列メモリアクセスによってこの高度な遅延隠ぺいを行ったとしてもこの性能上限を現時点では越えられないが、この性能でメモリメモリ間のデータ同期は実現できることがわかった。科学データ転送クラスタでの、アプリケーションの並列実行用のソフトウエアメモリシステムの設計を行った。ソフトウエア共有メモリではアクセスの排他制御が非常に難しいが、科学データ転送クラスタではデータ転送用に高速なネットワークインタフェースを持っているため、その帯域を最大限に活用する投機的なメモリアクセスによって、並列スレッドのメモリへのアクセスを高速化する。そのインターフェースが近距離のクラスタ内通信と遠距離での拠点間通信を実現する必要があり本年はまず、この拠点間通信の高速化を行った。このネットワーク性能を用いて、科学データ転送クラスタ内での通信速度の最適化を行い、高速高帯域なイーサネット接続を活用した投機的並列メモリアクセスを実現する。
意味構成性に基づく言語の意味表現の学習手法の研究と実世界アプリケーションへの応用

自然言語の数理的表現を獲得する研究の重要課題として、自然言語処理の複数タスクの関連性と階層性に着目した、階層的マルチタスク学習モデルの研究を行った。従来の深層学習モデルの研究では、自然言語処理の各タスク専用のモデルを個別に開発する、もしくは非常に類似したタスクを同時に学習するモデルを開発することが多かった。しかし本研究では、従来の自然言語処理のパイプライン処理に着目し、基礎的なタスクから応用的なタスクに徐々に移行する階層的なマルチタスク学習モデルを開発した。これにより、5つの異なるタスクの学習を単一モデルにて実現し、それらの相互作用により各タスクの精度向上を達成した。次に、本研究の階層的学習を行うにあたり、基礎タスク、特に構文解析のタスクの結果が必ずしも上位タスク・応用タスクに対して最適ではない可能性に着目した。つまり、特定のコーパスで学習された構文解析器の出力が、あらゆるタスク・ドメインにおいて最適であるとは限らないという問題点である。この問題点を解決するため、本研究の階層的マルチタスクモデルを拡張し、応用タスク、特に機械翻訳に特化した構文解析器の学習を可能にするモデルを開発した。これにより、従来の人手によって定義された構文を学習する構文解析器では捉えられなかった、タスク・データ特有の文構造をタスク指向に学習することを可能にした。この研究は、従来のパイプライン処理における誤りの伝播、ドメインの不一致などといった限界を打破する研究の一助となるものである、有用性が高いと言える。本研究で行った上記2点の研究は成果は、自然言語処理の分野におけるトップカンファレンスの一つである国際会議EMNLPにおいて発表されている。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
随意行動の消去に関する連合学習およびシステム神経科学的検証

我々ヒトを含む動物の行動は、その多くが学習によって形成される。行動を形成する際の学習については、その理論的分析や神経基盤の解明が進んでいるが、一旦形成された行動が何らかの要因により消失していく場面、「消去」において、どのようなメカニズムがそのような消去学習を支えているか、多くのことが未解明である。本研究では、ラットを対象として学習理論に基づく行動実験と神経科学的操作を組み合わせ、行動の消去に関するメカニズムを解明する。消去メカニズムの解明は、行動の基礎理論として重要であるのみならず、薬物依存や、多くの精神疾患で見られる非適応的な行動を適切に消去するための手がかりを得ることにも繋がる。
継続的な非侵襲的ヘモグロビン測定による妊娠貧血の予防効果

妊娠貧血は胎児発育不全のリスク因子であり予防が重要となる.そこで妊娠貧血の判断基準であるヘモグロビン値を非侵襲的に測定する機器Pronto-7(マシモジャパン社)で妊婦健診時に測定することが予防行動に繋がると考えた.しかし妊娠時期によりPronto-7測定値と血中ヘモグロビン値が乖離した.その為血液濃度を分析した結果,妊婦の約4割に特異的な相対拡散反射スペクトルを見出した.本研究では1特異的な相対拡散反射スペクトルの判断基準を確立してPronto-7のアルゴリズム補正式を導き,2補正式を用いたPronto-7で妊娠中の継続的測定をすることによる妊娠貧血予防行動の効果の明確化を目的とする.妊娠貧血は胎児発育不全のリスク因子であり予防が重要となる.そこで妊娠貧血の判断基準であるヘモグロビン値を非侵襲的に測定する機器Pronto-7(マシモジャパン社)で妊婦健診時に測定することが予防行動に繋がると考えた.しかし妊娠時期によりPronto-7測定値と血中ヘモグロビン値が乖離した.その為血液濃度を分析した結果,妊婦の約4割に特異的な相対拡散反射スペクトルを見出した.本研究では1特異的な相対拡散反射スペクトルの判断基準を確立してPronto-7のアルゴリズム補正式を導き,2補正式を用いたPronto-7で妊娠中の継続的測定をすることによる妊娠貧血予防行動の効果の明確化を目的とする.
サーマルマネージメントの高度化に資するナノ秒・ナノインプリント複合技術の開発

サーマルマネージメント部材である放熱シートは有機樹脂と高熱伝導無機フィラーにより構成されている。放熱シートの熱特性を向上させためには、内部の無機フィラーの凝集構造を制御する必要があり、その手法として電界印加が有効である。これは、電界中で無機フィラーが泳動し、接合することを利用した手法である。前年度までに、ポリシロキサン樹脂中の六方晶窒化ホウ素フィラーに対して、電極表面の微細な凹凸パターンによる電界集中を利用した凝集構造の位置および寸法の制御、試料の持つ絶縁耐圧以上の電圧印加を目的としたナノ秒パルス高電圧による試料作製行ってきた。本年度は、パルス高電圧印加時に従来の直流電圧使用時と比べて粒子構造形成が十分に成されない問題を解決するために、パルス高電圧下における粒子泳動挙動の観察および容易に泳動できる試料条件の最適化を、粒子形状、粒子充填量、電圧印加時間の変更から行った。その結果、電圧印加時間に起因する粒子の泳動時間が大きく影響を及ぼしていることが確認された。しかしながら、単純に作業時間を増加させて泳動時間を長くしてしまうと、同時に樹脂の粘度上昇による抵抗力も増大してしまうことが問題である。これを解決するためには、入力電圧のパルス幅およびパルス繰り返し回数を変更することが必要であり、それに対応すべくFET等のスイッチング素子およびそれに掛かる回路定数を変更した電源回路の再構築に取り組んでいる。前年度までの成果を踏まえて、パルス高電圧下での試料作製に取り組み、作製した試料の配向度解析や内部構造解析を行ったが、期待されるほどの粒子構造の形成にはまだ課題がある。その課題を解決するために、試料作製時の電界条件のシミュレーションを行い、それを踏まえた高電圧電源の改良に取り組んでいる。絶縁破壊が発生しない範囲で長いパルス幅で繰り返しパルス発生を行える高電圧電源を再構築し、ポリシロキサン樹脂中の六方晶窒化ホウ素フィラーの構造制御に取り組んでおり、引き続きスイッチング部の再設計によるパルス電圧の最適化に取り組む。また、これまで電極部の凹凸パターンには抵抗率が比較的高い材料を用いており、電極部での電圧ロスが懸念されるため、電極材料の検討に取り組む。さらに、ナノ秒電源により試料作製を行い、その内部のフィラー構造や配向性、熱特性の評価を進め、本装置系における有機無機ハイブリッド材料のフィラー構造制御への優位性を検証する予定である。サーマルマネージメント分野において有機マトリックス中の無機フィラーの構造を巧みに制御する技術は非常に重要な技術の一つである。特に熱伝導に大きく寄与する無機フィラーを放熱方向に連結させた構造を形成することが優れた熱伝導に不可欠である。本研究では、無機フィラーとして高い熱伝導率を持つ六方晶窒化ホウ素を用い、その凝集構造を電界により制御した。電界印加中における内部構造観察から、電界により六方晶窒化ホウ素は電極間を上下運動し続け、次第に周囲と連結し、最終的に電界の方向に大きく貫通する柱状の構造体を形成することが確認された。さらに、X線回折測定の結果から、その柱構造を構成する六方晶窒化ホウ素は高いa軸配向性を有することがわかった。六方晶窒化ホウ素はa軸方向に大きな熱伝導異方性を持つ材料であり、熱伝導方向にa軸方向が高配向し、かつそれらが柱状に連結したこの構造は熱伝導に非常に有利であると言える。また、針状電極を用いて電界印加することで、針先端に発生する電界集中領域に六方晶窒化ホウ素の柱構造を位置制御することに成功し、さらに平板電極において、その電極表面にマイクロオーダーの凹凸パターンを持たせることで、その電極表面パターンの寸法に沿って柱構造がおおむね一様に位置および寸法制御できることが確認された。さらに、これら六方晶窒化ホウ素の柱構造を導入することにより顕著な熱物性の向上が熱拡散率測定結果より確認された。初年度の研究計画であるポリシロキサン中での六方晶窒化ホウ素の構造および位置制御については、前述の通り、電極表面形状による電界強度勾配の利用により、位置のみならず寸法も制御でき、おおむね達成された。次年度に向け、ナノ秒パルス高電圧電源の回路設計に着手している。前年度までに、ポリシロキサン樹脂中の六方晶窒化ホウ素フィラーに対して、電極表面の微細な凹凸パターンによる電界集中を利用した凝集構造の位置および寸法の制御におおむね成功している。そこで本年度は、フィラーの粒径および、充填量、電圧印加時間の最適化を行った。また、その過程においてフィラーの泳動が、時間経過に伴う樹脂の粘度上昇により抑制されていることが確認された。高粘度な樹脂中でフィラーを構造制御するためには、フィラーに掛かる泳動力を増大させる必要がある。泳動力は電界強度が強いほど、すなわち試料に印加する電圧値が高いほど大きくなる。しかしながら、試料の持つ絶縁耐圧以上の電圧を印加すると通電してしまうため、有効に電界を印加できない問題がある。加えて、絶縁破壊箇所は炭化し、試料にダメージが生じてしまう。そこで、絶縁破壊前に電圧印加を遮断するコンセプトでナノ秒パルス高電圧による試料作製に着手した。

設計した電源は、多段接続されたコンデンサの充放電により昇圧された高電圧をFETとマイコンによりスイッチング制御する構成で設計し、数百ナノ秒のパルスを生成可能である。これを用いて前年度同様に試料作製を行ったところ、期待されるほどの構造形成の高度化に現状は至っていない。その原因として、パルスの繰り返し数や、試料に掛かる電圧が不十分ということが考えられる。そのため、スイッチング素子の再選定、最適な電極材料の検討を進めているところである。前年度の成果を踏まえて、その作製条件を細分化し、最適化を行った。また、ナノ秒パルス高電圧電源の設計を行い、それを用いた試料作製に取り組んでいる。さらに、作製した試料の配向度解析や内部構造解析を進め、それを踏まえた電源の改良を行っている。以上のことから、おおむね順調に研究遂行できていると言える。サーマルマネージメント部材である放熱シートは有機樹脂と高熱伝導無機フィラーにより構成されている。放熱シートの熱特性を向上させためには、内部の無機フィラーの凝集構造を制御する必要があり、その手法として電界印加が有効である。これは、電界中で無機フィラーが泳動し、接合することを利用した手法である。前年度までに、ポリシロキサン樹脂中の六方晶窒化ホウ素フィラーに対して、電極表面の微細な凹凸パターンによる電界集中を利用した凝集構造の位置および寸法の制御、試料の持つ絶縁耐圧以上の電圧印加を目的としたナノ秒パルス高電圧による試料作製行ってきた。本年度は、パルス高電圧印加時に従来の直流電圧使用時と比べて粒子構造形成が十分に成されない問題を解決するために、パルス高電圧下における粒子泳動挙動の観察および容易に泳動できる試料条件の最適化を、粒子形状、粒子充填量、電圧印加時間の変更から行った。その結果、電圧印加時間に起因する粒子の泳動時間が大きく影響を及ぼしていることが確認された。しかしながら、単純に作業時間を増加させて泳動時間を長くしてしまうと、同時に樹脂の粘度上昇による抵抗力も増大してしまうことが問題である。これを解決するためには、入力電圧のパルス幅およびパルス繰り返し回数を変更することが必要であり、それに対応すべくFET等のスイッチング素子およびそれに掛かる回路定数を変更した電源回路の再構築に取り組んでいる。前年度までの成果を踏まえて、パルス高電圧下での試料作製に取り組み、作製した試料の配向度解析や内部構造解析を行ったが、期待されるほどの粒子構造の形成にはまだ課題がある。その課題を解決するために、試料作製時の電界条件のシミュレーションを行い、それを踏まえた高電圧電源の改良に取り組んでいる。高粘度媒質中でのフィラー構造制御のためには高出力の電界印加が必要であるが、試料の絶縁耐圧から出力が制限されてしまう。この問題を解決するために、高電界のナノ秒パルス化が有用である。フィラー構造を巧みに制御するためには、周波数やパルス幅、出力を任意に調整できることが望ましく、フィラー構造制御に適した電源設計を行う必要がある。フィラー構造制御にはその性質上、電流量は多く必要でないため、多段の充放電による高電圧をマイコンによるスイッチング制御することで実現したいと考えている。
近代イランの地主と農民

イランの中でもとくにクルド系住民が多数を占めるイラン西部に焦点を当て、近世から近代にかけての政治・社会変動を踏まえながら、地主=農民関係の変容を解明するための基礎研究を行った。まず、当時この地域を支配していたクルド系諸侯とイラン中央政府との関係がどのように変化し、そのことが在地社会の権力構造にどのような影響を与えたのかを検証した。さらに、一クルド系在地エリートによる不動産集積の実態とその意図を明らかにし、彼らと彼らが所有する村落住民との関係について一定の推論を行った。2009年4月より2010年3月までほぼ1年間イランに滞在し、本研究課題にかかわる史料、とりわけコルデスターン州の州都サナンダジュにあった旧家ヴァズィーリー家にかかわる史料の収集にあたった。その多くが、不動産関連文書であり、農村社会の実態を知る上で貴重な手がかりとなると思われる。調査を行ったのは、下記の機関である。テヘラン・国立公文書機構・図書館:ヴァズィーリー家に関わる文書群、とりわけ土地売買、宗教寄進、土地をめぐる紛争などにかかわる文書や、同家が所有する農村の住民による嘆願にかかわる報告書などを収集した。・宗教寄進・慈善庁:ヴァズィーリー家にかかわるまとまった文書が移管されていることを確認できた。テヘラン大学中央図書館:カージャール朝末期に作成きれた、サナンダジュにかかわる法廷台帳を複写した。サナンダジュ・文化遺産局コルデスターン州支部:ヴァズィーリー家に関する文書群1000点以上が画像として保存されていることを確認し、この画像を複写した。・宗教寄進・慈善庁コルデスターン州支部:サナンダジュにおける宗教寄進にかかわる文書数点を閲覧・複写した。・イスラム指導省付属図書館:ヴァズィーリー家に関する文書群数百点を複写した。これら公的機関以外での史料収集のほか、ヴァズィーリー家を含むサナンダジュにかかわるいくつかの名家と接触し、情報の収集に当たるとともに、コルデスターン州やその近辺で農村部の景観の調査を行った。本研究は、イランの一地方名望家が残した私家文書群の分析を通じて、近代以降、とくに19世紀後半から20世紀半ばにかけて、イランの農村社会どのように変容したかを実証的に明らかにしようとする試みである。具体的な対象地域としては、イラン西部のコルデスターン(クルディスターン)州の州都サナンダジュにあったヴァズィーリー家の文書を主たる対象として取り上げる。平成21年度には1年間イランに滞在し、同家に関する史料数百点を収集したが、22年度は、もっぱらこれら史料の整理・分析を進めた。とくに、ヴァズィーリー家による土地の売買にかかわる文書の解読を進めた。このほか、夏期には2週間ほどイランに滞在し、アルダビールからラシュトにかけてイラン北西部を中心に景観の調査を行った。イランの農村を研究対象とする以上、コルデスターン以外にも多様な風土と景観を確認しておく必要があると考えたからである。また、イラン滞在中には、当該テーマにかかわる図書の収集にもあたった。このほか、イラン外務省の文書館での当該テーマにかかわる史料調査のために21年度より申請を行っているが、昨夏滞在中には許可を得るにはいたらなかった。なお、本研究は社会経済史的な性格をもつものではあるが、政治的な環境と無関係ではあり得ない。昨年5月にアメリカのサンタ・モニカで開かれた国際イラン学会大会において、クルディスターン地方に対するサファヴィー朝の政策に関する口頭発表を行った。本研究は、イランの一地方名望家が残した私家文書群の分析を通じて、近代以降、とくに19世紀後半から20世紀半ばにかけて、イランの農村社会がどのように変容したかを実証的に明らかにしようとする試みである。平成21年度以来、同家に関する史料数百点を収集し、その解読を進めてきたが、23年度は、アルダラーン地方に関わる地方史史料を使って19世紀におけるヴァズィーリー家台頭の背景となる政治史の整理と理解に努めた。とくに、同地方の総督職を重代務めてきたアルダラーン家がカージャール朝(1796-1925)政権下で次第にその権威を低下させてついには総督職を失い、かわって総督を補佐する名家の筆頭であるヴァズィーリー家が実施的に行政を担うようになる過程を明らかにした。(平成24年度中に論文として発表予定)平成23年11月にイランのサナンダジュ(コルデスターン州の州都)で開かれたアルダラーン学会において、サファヴィー朝後期(16世紀末-18世紀初頭)におけるクルド地域の都市化とサファヴィー朝への政治的経済的統合に関して口頭発表を行った。平成24年2月には、一週間ほどイランに滞在し、サナンダジュにある「コルデスターン文書館」で引き続き文書資料の収集にあたった。このほか、テヘランでは当該テーマにかかわる図書の収集にも努めた。

また、同様のテーマについて研究を進めるイラン人研究者との意見交換を行った。本研究は、近代以降、イランにおける地主=農民関係がどのように変容したかを明らかにするための基礎研究である。具体的な対象地域としては、アルダラーン家などクルド系諸侯が統治していたイラン西部地域を取り上げる。平成24年度の補助金の一部を翌年度に繰越を行ったので、以下では平成24年度と25年度の業績を報告する。平成24年度には、「シャー・タフマースプの対クルド政策」と題する論文をStudia Iranica, 41号に発表して、アルダラーン家を含むクルド系諸侯に対し、サファヴィー朝第2代君主タフマースプがどのように政治統合を図ったかを解明した。平成24年8月には、トルコのイスタンブルで開かれた国際イラン学会第9回大会で「オスマン検地帳による18世紀初頭イランにおける定住パターンと宗教的構成」と題する口頭発表を行い、当時の都市と農村の規模や両者の関係について論じた。平成25年9月に2週間ほどイランに滞在し、サナンダジュにある「コルデスターン文書館」で文書資料の収集にあたるとともに、アルダラーン地方各地を回り、その地理的条件を確認した。同じく9月には、「後期サファヴィー朝有力家系の戦略的資産形成:ザンギャネ一族の「財産目録」を手がかりに」と題する論文を発表し、一クルド系名家が18世紀初頭の時点でどれほどの村落をどのような形で所有していたのかを明らかにした。平成25年11月30日には、東京で開かれた国際会議「サファヴィー朝イランを位置づける」に出席し、16世紀から19世紀にかけてアルダラーン家と歴代イラン宮廷との関係がどのように変容したのかをたどり、アルダラーン家のイランへの政治統合のプロセスを提示した。史料の収集については、ほぼ当初の予定通り進んでいるが、その解読については時間を要しており、そのために研究成果の発表がやや遅れている。25年度が最終年度であるため、記入しない。サナンダジュでの文書資料収集を継続しつつ、関係文書群の解読と整理を進め、まずはヴァズィーリー家による不動産集積の戦略を明らかにすることをめざす。