hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミノ多糖の創傷治癒促進機序における分子量および脱アセチル化度の関わり

キチン・キトサンおよびこれらのオリゴマー・モノマーが線維芽細胞および血管内皮細胞の増殖能および遊走能に及ぼす直接的な影響をMIT assay法およびBlind well ehamber法を用いて検討した結果、増殖能についてはどのサンプルも影響を及ぼさなかった。また遊走能については線維芽細胞に対しては、キチン、キトサンおよびキトサンモノマーにおいて抑制的に働いた。いっぽう、血管内皮細胞に対しては、キチン、キトサンおよキチンモノマーにおいてその遊走を促進した。またキトサンオリゴマーおよびキトサンモノマーにおいてその遊走を抑制することが明かとなった。1.切開創のコラーゲンに及ぼすキチン・キトサンおよびこれらの単糖ならびにオリゴ糖の影響ラットを用いて、背部皮膚に切開創を作製、キチン等のサンプルを切開部位に投与した。切開部位を採材し、コラーゲン合成については、コラーゲン合成酵素の一つであるプロリンヒドロキシラーゼ(P-H)活性を測定した。P-H活性はキチン・キトサンとも高濃度で高い活性を示す傾向があり、特にキトサンで著明であった。分子量とPーH活性の関係においては、キチン・キトサンとも分子量約15万でP-H活性が高い傾向がみられた。2.キチン・キトサンおよびこれらの単糖ならびにオリゴ糖が線維芽細胞および血管内皮細胞に及ぼす直接的影響と間接的影響1)直接作用:線維芽細胞については、キチン、キトサン、キトサン単糖において有意な遊走細胞数の減少がみられた。血管内皮細胞については、キチン、キトサン、キチン単糖において有意な遊走細胞数の増加がみられ、キトサンオリゴ糖、キトサン単糖において有意な減少がみられた。2)間接作用:線維芽細胞とキチンについては、被検上清により遊走が抑制された。線維芽細胞とキトサンについては被検上清だけでなく、キトサンと培養液をインキュベートした対照群においても抑制がみられた。血管内皮細胞とキチンについては、被検上清は影響を示さなかった。血管内皮細胞とキトサンについては、被検上清により遊走が抑制された。1.キチン・キトサンのプロリンヒドロキシラーゼ活性に及ぼす影響ウイスター系ラット(♀、300±20g)を用いて、ペントバルビタールNa(35mg/kg、i.p.)による全身麻酔下で背部皮膚にキチン(1.0および10mg/ml)、キトサン懸濁液(0.1および1.0mg/ml)および生理食塩水を0.1ml含浸させたポリエステル不織布(1x1cm^2)を埋設し、4隅をナイロン糸で固定した。その後皮下組織および皮膚を常法にそって閉鎖した。2,4,7,11,14日目に動物を安楽死後、埋設材を回収し、埋設材に侵入した肉芽組織中のコラーゲン合成酵素の一つであるプロリンヒドロキシラーゼ(P-H)活性をHuttonら(1966)の方法で測定することにより、コラーゲン合成を評価した。埋設後、4日目までは全ての群において活性は低かった。その後対照群およびキトサン群では直線的な増加を示し、対照群では4日目に比べて7日目では5.5倍、11日目では8倍、14日目では9.5倍に増加した。キトサン群では、0.1および1.0mgとも対照群と類似し、4日目に比べて7日目では4.5倍、11日目では9倍、14日目では11倍に増加した。いっぽうキチン群においては、1.0mgキチン群では4日から14日にかけて対照群およびキトサン群同様に直線的に増加した。10mgキチン群では7日目に急激に増加し、その後プラトーとなった。これらの結果は組織学的所見と一致した。
アポリポタンパクＥ遺伝子多型が認知機能低下に及ぼす主効果及び交互作用効果について

本研究では、追跡調査が完了した396名を分析対象者とした。追跡期間中にMMSE得点の2点以上低下を認知機能低下(以下CD)有りと定義し、ApoE遺伝子多型E4の有無との関連性を分析した結果、CD無し群に比べて有り群でE4有りの割合が高かったが、これらの間には有意差はみられなかった。ApoE遺伝子多型及び重要な要因を調整した後の歩行機能(最大歩行速度・歩幅)及び栄養関連バイオマーカー(RBC、Alb、HDL-C値)は、CDとの間で概ね線形の関連性がみられた。これらの結果から、ApoE遺伝子は近い将来のCDとは関連せず、歩行機能および栄養状態とCDとの関連に交絡する要因ではないことが示唆された。データの収集が完了した対象者は、群馬県吾妻郡草津町在住の65歳以上の地域在宅高齢者609名(女性56%、平均年齢74.3歳)であった。609名のうち、全血量が少なかった2名を除く607名のサンプルから総DNAが抽出できた。ApoE遺伝子のアミノ酸置換を伴う多型(Cys112Arg及びArg158Cys)について、TaqMan SNP Genotyping Assays(Aplied Biosystems)を用いて解析を行なった。また、MMSE及びMoCA-Jは591名からデータを得ることができた。ApoE遺伝子多型及びMoCA-Jの調査が完了し、かつ基本的属性のデータが得られたものは588名であった。調査が完了し、データが揃った588名について、ApoE遺伝子多型を調べた結果、2/2が2名(0.3%)、2/3が45名(7.7%)、2/4が6名(1.0%)、3/3が433名(73.6%)、3/4が98名(16.7%)、4/4が4名(0.7%)であった。一方、各群の認知機能検査の結果は、MMSEの平均値がそれぞれ24.5点、27.5点、27.3点、27.5点、27.7点、28.3点であり、MoCA-Jの平均値がそれぞれ1.0点、0.9点、0.8点、0.9点、0.9点、1.0点(学歴を補正)であった。平成24年及び25年の調査参加者は777名(述べ1,217名)であり、全血量が少なかった4名を除く773名から総DNAを抽出した。ApoE遺伝子多型を調べた結果、E4が有りが139名(18.0%)であった。追跡調査が完了した396名を本研究の分析対象者とした。主な調査項目の平成24年時点の平均値または割合は、年齢が74.5±6.4歳、女性が59.4%、最大歩行速度が2.0±0.4m/秒、最大歩行歩幅が78.3±11.0cm、RBCが450±42万/μL、Alb値が4.2±0.2g/dL、HDL-C値が60.5±15.1mg/dL、MoCA-J(学歴補正)が23.4±4.2点、MMSE得点が28.4±2.3点、ApoE4有りが18.9%であった。平成25年のMMSE得点の平均値は28.3±2.1点であり、追跡期間中にMMSE得点が2点以上低下した場合を認知機能低下(Cognitive Decline;以下CD)有り(17.1%)と定義した。CDの有無とApoE遺伝子多型との関連性を分析した結果、CD無し群に比べて有り群でE4有りの割合が高かったが(17.7%vs25.0%)、有意差はみられなかった。身体機能(最大歩行速度・歩幅)及び栄養関連バイオマーカー(RBC、Alb、HDL-C)をそれぞれ3分位に分けた上でCDとの関連性を分析した結果、重要な交絡因子を調整した後の最大歩行速度上位3分位に対する下位及び中位3分位のCD有りのオッズ比(95%CI)は1.51(0.75-3.04)と1.24(0.63-2.43)であり、最大歩行歩幅では1.43(0.75-2.86)と1.01(0.51-2.02)であった。RBCでは1.29(0.67-2.50)と1.19(0.61-2.32)であり、Albは1.47(0.68-3.21)と1.64(0.76-3.51)、HDL-

Cは0.66(0.36-1.22)と0.42(0.21-1.01)であった。身体機能または栄養関連バイオマーカーとApoE遺伝子多型との間にCDに対する交互作用はみられなかった。身体機能及び栄養関連バイオマーカーの中でCDに対して強い関連性を持つ変数を分析(変数減少法)したところ、最大歩行速度が抽出された(B=-0.47, SE=0.39, P=0.23)。この他にも、基本的属性、身体計測、血圧測定、尿検査、血液検査、身体機能測定(歩行機能、筋力、バランス能力)、心理社会的健康度測定(抑うつ度、高次生活機能評価)、口腔機能測定について調査を行っており、地域在宅高齢者の健康度を包括的に調査することができた。調査の精度を上げることにも注力した。MoCa-Jは、東京都健康長寿医療センター研究所において作成された尺度であり、多領域の認知機能(注意機能、集中力、実行機能、記憶、言語、視空間認知、概念的思考、計算、見当識)を評価することができる尺度であるが、比較的新しい評価方法であるため、調査方法には注意が必要である。また、MMSEについても、ある程度熟練した調査員が携わることが望まれる。そこで、東京都内で心理学を専攻する大学院生に対して、十分なインストラクションを実施し、その大学院生が草津町での調査を一貫して担当した。また、ApoE遺伝子多型解析についても、測定精度を担保するために熟練した者による実施が望ましい。そこで、東京都健康長寿医療センター研究所に在席する都内の分子生物学を専攻する大学院生が、測定を主に担当した。25年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度も前年度と同様に、これまでの調査項目に遺伝子多型解析及び認知機能検査を追加して追跡調査を行う。遺伝子多型解析は、平成24年度に調査に非参加または非同意であったものを対象とする。平成24年度調査に非参加で、平成25年度に新たに調査に参加したものについては、平成25年に同意を得た後、そのデータを今度の研究で追跡期間を延長する際のデータセットとして整備する。平成24年度調査に非同意で、かつ平成25年度に同意が得られたものついては、平成25年度の遺伝子多型データを平成24年度のその他のデータと結合し分析に供する。認知機能検査は、MMSE及びMoCa-Jを用いて繰り返し調査を行う。平成24年度と平成25年度の両年の調査に参加した者のデータは、前年度の結果との間で差分を算出し、変化量、変化率及び認知機能低下のカットオフ値を用いて1年間の認知機能低下(以下:CD)の有無を調べる。
自動車の室内空間がドライバーの運転余裕に与える影響の定量化

本研究では,生体信号を用いて自動車運転時の運転余裕を定量化し,運転しやすい車室空間を設計するための指標を提案することを目的としている.本年度は,情報処理を行うための負担(メンタルワークロード;MWL)を変化させて,ドライビングシミュレータ(DS)を使用した運転タスク中の眼球・頭部運動を計測する実験と,バーチャルリアリティ(VR)を用いて異なる車室空間を提示した際の広さ感を計測する実験を行った.DSを用いた眼球・頭部運動の計測実験の実験参加者は,普通自動車免許を有する男子学生3名であった.主課題はDSによる約5分間の運転課題であり,MWLをコントロールするための副次課題として,連続して読み上げられる数字のN個前の数字を口頭で回答し続けるN-back課題を課した.N-back課題は0-back,1-back,2-backの3水準とし,コントロール条件としてN-back課題無しの条件を加えた.総条件数は4条件であった.実験の結果,副次課題の難化に伴い,水平方向の視線角度の標準偏差が減少することや,視線の移動量に対する頭部の移動量の割合が増加することを確認した.このように,眼球運動や眼球・頭部運動の協調関係を使用することでMWLの推定が可能であることが示唆された.VRを用いた広さ感の計測実験の実験参加者は学生12名(男性6名,女性6名)であった.現行車のルーフの高さとフロントガラスの領域を変化させて,広さ感を7段階で評価させた.実験の結果,ルーフ高さが高く,フロントガラスの領域が広くなるほど車室空間を広く感じるが,ルーフ高さが高くなるとフロントガラスの領域を広くしても主観的な広さが変化しないことを確認した.また,ルーフ高さが広さ感に与える影響の方が,フロントガラス領域の拡大の影響よりも強いことがわかった.当初の計画通り,DSと画像センサを用いて運転タスク実施時の眼球・頭部運動を計測する実験システムを構築し,構築したシステムを用いて実験を実施することができた.実験の結果から,コントロールしたMWLの変化と関係のある眼球・頭部運動のパラメータを選定することができた.選定した眼球・頭部運動のパラメータを用いることで,MWLの推定が可能になると考えている.ただし,本年度の眼球・頭部運動計測実験は実験参加者数が少ない予備的な検討であったため,次年度に実験参加者数を増やして結果の信頼性を高める予定である.また,眼球・頭部運動計測実験と並行して,VRを使った車室空間の変更時の広さ感の計測実験を実施し,広さ感に影響を与える設計因子について検討することができた.この結果は,次年度以降に計画している車室空間と運転余裕の関係の検討を行う上での基礎となるデータである.以上のように,計画していた実験をおおむね完了するこができ,また一部計画に先行して実験を実施した.次年度以降の研究計画につながる結果がえられたことから,研究はおおむね順調に進展していると判断している.次年度以降は,以下の研究計画を実施する.1)眼球・頭部運動パラメータによる運転余裕の定式化:今年度に実施してDS運転時の眼球・頭部運動の予備的な計測実験の結果を踏まえ,実験参加者数と副次課題の水準数を増やしてより詳細な実験を行う.計測結果に機械学習を適用し,眼球・頭部運動と運転余裕の関係を定式化する.2)走行環境が運転余裕に与える影響の検討:交通量や右左折の頻度などの走行環境は運転者の情報処理負担に影響を与えると予想される.そこで,走行環境を変化させて眼球・頭部運動を計測し,走行環境が運転余裕に与える影響を定量的に評価する.3)車室空間が運転余裕に与える影響の検討:ルーフの高さやAピラーの形状などの車室空間の設計因子を変化させて運転時の眼球・頭部運動を計測し,車室空間の設計因子と運転余裕との関係を定量化する.また,ドライバーの特性や走行環境に応じた運転しやすい室内空間の設計について検討する.本研究では,生体信号を用いて自動車運転時の運転余裕を定量化し,運転しやすい車室空間を設計するための指標を提案することを目的としている.本年度は,情報処理を行うための負担(メンタルワークロード;MWL)を変化させて,ドライビングシミュレータ(DS)を使用した運転タスク中の眼球・頭部運動を計測する実験と,バーチャルリアリティ(VR)を用いて異なる車室空間を提示した際の広さ感を計測する実験を行った.DSを用いた眼球・頭部運動の計測実験の実験参加者は,普通自動車免許を有する男子学生3名であった.主課題はDSによる約5分間の運転課題であり,MWLをコントロールするための副次課題として,連続して読み上げられる数字のN個前の数字を口頭で回答し続けるN-back課題を課した.N-back課題は0-back,1-back,2-backの3水準とし,コントロール条件としてN-back課題無しの条件を加えた.総条件数は4条件であった.実験の結果,副次課題の難化に伴い,水平方向の視線角度の標準偏差が減少することや,視線の移動量に対する頭部の移動量の割合が増加することを確認した.このように,眼球運動や眼球・頭部運動の協調関係を使用することでMWLの推定が可能であることが示唆された.VRを用いた広さ感の計測実験の実験参加者は学生12名(男性6名,女性6名)であった.現行車のルーフの高さとフロントガラスの領域を変化させて,広さ感を7段階で評価させた.実験の結果,ルーフ高さが高く,フロントガラスの領域が広くなるほど車室空間を広く感じるが,ルーフ高さが高くなるとフロントガラスの領域を広くしても主観的な広さが変化しないことを確認した.

また,ルーフ高さが広さ感に与える影響の方が,フロントガラス領域の拡大の影響よりも強いことがわかった.当初の計画通り,DSと画像センサを用いて運転タスク実施時の眼球・頭部運動を計測する実験システムを構築し,構築したシステムを用いて実験を実施することができた.実験の結果から,コントロールしたMWLの変化と関係のある眼球・頭部運動のパラメータを選定することができた.選定した眼球・頭部運動のパラメータを用いることで,MWLの推定が可能になると考えている.ただし,本年度の眼球・頭部運動計測実験は実験参加者数が少ない予備的な検討であったため,次年度に実験参加者数を増やして結果の信頼性を高める予定である.また,眼球・頭部運動計測実験と並行して,VRを使った車室空間の変更時の広さ感の計測実験を実施し,広さ感に影響を与える設計因子について検討することができた.この結果は,次年度以降に計画している車室空間と運転余裕の関係の検討を行う上での基礎となるデータである.以上のように,計画していた実験をおおむね完了するこができ,また一部計画に先行して実験を実施した.次年度以降の研究計画につながる結果がえられたことから,研究はおおむね順調に進展していると判断している.次年度以降は,以下の研究計画を実施する.1)眼球・頭部運動パラメータによる運転余裕の定式化:今年度に実施してDS運転時の眼球・頭部運動の予備的な計測実験の結果を踏まえ,実験参加者数と副次課題の水準数を増やしてより詳細な実験を行う.計測結果に機械学習を適用し,眼球・頭部運動と運転余裕の関係を定式化する.2)走行環境が運転余裕に与える影響の検討:交通量や右左折の頻度などの走行環境は運転者の情報処理負担に影響を与えると予想される.そこで,走行環境を変化させて眼球・頭部運動を計測し,走行環境が運転余裕に与える影響を定量的に評価する.3)車室空間が運転余裕に与える影響の検討:ルーフの高さやAピラーの形状などの車室空間の設計因子を変化させて運転時の眼球・頭部運動を計測し,車室空間の設計因子と運転余裕との関係を定量化する.また,ドライバーの特性や走行環境に応じた運転しやすい室内空間の設計について検討する.
至近距離の分子雲L1457におけるTタウリ型等の輝線星の探査

本研究の目的は、マウナケア天文台の世界一のシーイングの良さと新たに開発されたグリズム分光器WFGS2の広い写野の強みを活かして、至近距離の分子雲において若い星の候補としてのHα輝線星の探査をほぼ極限の暗さ・弱さまで行うことである。その観測対象としては、申請調書の段階ではL1457をあげたが、その直後にこれは従来考えられてきたほど近距離にはないとする結果が相次いで出されたので、交付申請書の段階で探査対象をL1642に変更した。この分子雲は星形成が確実に起こっているものとしてはL1457に次いで2番目の近さとされてきたものである。観測はハワイ大学2.2m望遠鏡を使用して2005年1月になって行われた。WFGS2の完成の遅れのためである。天候と観測時間の制限により予定していたL1642の天域の約50%しか探査観測ができなかった。残った天域は急きょアルメニアのMagakian博士に依頼して同国の2.6m望遠鏡と同様なグリズム分光器により観測してもらった。どちらの観測においても既知もの以外にはHα輝線星は検出されなかった。したがって残念ながらこの研究課題の主要な目的は達成できなかった。この他に共同研究として、大質量星形成領域とされる2つの領域(W3 MainとNGC 7538)において深い限界等級の近赤外の測光的研究を行ったが、このような領域でもTタウリ型星と思われる低質量星が非常に多数形成されつつある、という興味深い結果が得られ、2編の論文として発表された。この結果をふまえて大質量星形成領域においてTタウリ型等のHα輝線星を検出する探査観測をインドの2m望遠鏡とグリズム分光器を使用して開始し、成果が得られ始めた。別な共同研究として、星形成時の情報を残しているような若い散開星団(NGC654とNGC663)の光学域の測光学的研究にも参加した。本研究の目的は、マウナケア天文台の世界一のシーイングの良さと新たに開発されたグリズム分光装置WFGS-IIの広い写野の強みを活かして、至近距離の分子雲において若い星の候補としてのHα輝線星の探査をほぼ極限の暗さ(褐色わい星レベル)・弱さ(半値幅2-3A)まで行うことである。その観測対象としては、申請書の段階ではL1457(=MBM12)をあげたが、その直後にこれは従来考えられてきたほど近距離(65pc)にはないとする結果が相次いで出されたので、L1642(=MBM20)に交付申請書の段階で変更した。この分子雲は、星形成が確実に起こっているものとしては2番目の近さとされてきたものであるが、これまで若い星の探査が十分にはなされていない。しかしながら、よく研究されているTaurusやρOphiuchus分子雲よりも確かに近距離にあるものの、約100pcなので、当初の狙いに対して魅力が減じてしまったことは否めない。それに加えてWFGS-IIの完成がやや遅れたことのために、計画した2003年秋のマウナケア天文台での観測は実現せず、1年遅れて2004年秋にずれ込むことになった。この状況をふまえて、今年度はまず、既存のデータを使ってなされたL1457における新しいHα輝線星4星の検出の論文を発表した。いずれも目的とするTタウリ型星と考えられるが、限界等級は十分に深くはない。

また、共同研究として、輝線星の探査ではないが、大質量星形成領域とされる2つの天域(W3 MainとNGC7538)において非常に深い限界等級に達する近赤外の測光的研究を行った。その結果は、このような領域でもTタウリ型星と思われる低質量星が非常に多数形成されつつある、というきわめて興味深いものである。さらに今年度に行った観測としては、以前にブライトリム分子雲においてTタウリ型輝線星とともに発見した数個のハービッグ・ハロー天体について速度や励起構造の情報を得るために、アルメニアの2.6m望遠鏡と多瞳分光器による中分散の分光観測を行った。そのデータの1次処理は終わったが、詳しい解析は来年度の作業になる。本研究の目的は、マウナケア天文台の世界一のシーイングの良さと新たに開発されたグリズム分光器WFGS2の広い写野の強みを活かして、至近距離の分子雲において若い星の候補としてのHα輝線星の探査をほぼ極限の暗さ・弱さまで行うことである。その観測対象としては、申請調書の段階ではL1457をあげたが、その直後にこれは従来考えられてきたほど近距離にはないとする結果が相次いで出されたので、交付申請書の段階で探査対象をL1642に変更した。この分子雲は星形成が確実に起こっているものとしてはL1457に次いで2番目の近さとされてきたものである。しかしWFGS2の完成の遅れのために、マウナケアでの探査観測は今年度の観測シーズンになってようやく実施できた。観測はハワイ大学2.2m望遠鏡を使用して2005年1月に行われた。与えられた2夜2半夜のうちドームの凍結と強風にためにドームが開けられない夜がそれぞれあり、加えて他のグループの観測との抱き合わせの観測時間にもなっていたので、予定していたL1642の天域の約50%しか探査観測ができなかった。残った天域は急きょアルメニアのMagakian博士に依頼して同国の2.6m望遠鏡と同様なグリズム分光器により観測してもらった。どちらの観測においても、クイックルックでは既知もの以外にはHα輝線星は検出されなかった模様であるが、正確なことは現在進行中のデータ解析の結果を待つ必要がある。この他に共同研究として、大質量星形成領域とされる2つの天域(W3 MainとNGC 7538)において限界等級の深い近赤外の測光的研究を前年度から行ってきたが、このような領域でもTタウリ型星と思われる低質量星が非常に多数形成されつつある、という興味深い結果が2編の論文として発表された。この結果をふまえて大質量星形成領域においてTタウリ型等のHα輝線星を検出する探査観測をインドの2m望遠鏡とグリズム分光器を使用して開始した。
有機セレンおよびテルル化合物の酸素および炭素官能基変換に関する研究

1.種々のケトンやアルデヒドをフェニルセレノメチルリチウム(PhSeCH_2Li)およびフェニルテルロメチルリチウム(PhTeCH_2Li)と反応させ,それぞれ対応するβ-ヒドロキシアルキルセレニドおよびβ-ヒドロキシアルキルテルリドを収率よく合成する方法を確立した.2.得られたβ-ヒドロキシセレニドおよびテルリドをテトラヒドロフラン(THF)やメタノール中でメタークロル過安息香酸により酸化しエポキシ化合物を収率高く合成する方法を確立した.なお,フェニル基がヒドロキシ基と同じ炭素についている場合にはフェニル基の転位を伴いケトンが生成した.3.この反応を以下に示すような環拡大反応やα-フェニルプロピオン酸合成に応用し,それに成功した.以上,初期に期待した成果をすべて達成することができ,さらに反応の機構の解明にも成功した.1.種々のケトンやアルデヒドをフェニルセレノメチルリチウム(PhSeCH_2Li)およびフェニルテルロメチルリチウム(PhTeCH_2Li)と反応させ,それぞれ対応するβ-ヒドロキシアルキルセレニドおよびβ-ヒドロキシアルキルテルリドを収率よく合成する方法を確立した.2.得られたβ-ヒドロキシセレニドおよびテルリドをテトラヒドロフラン(THF)やメタノール中でメタークロル過安息香酸により酸化しエポキシ化合物を収率高く合成する方法を確立した.なお,フェニル基がヒドロキシ基と同じ炭素についている場合にはフェニル基の転位を伴いケトンが生成した.3.この反応を以下に示すような環拡大反応やα-フェニルプロピオン酸合成に応用し,それに成功した.以上,初期に期待した成果をすべて達成することができ,さらに反応の機構の解明にも成功した.
代謝型グルタミン酸受容体の細胞外カルシウム感知機能がシナプスの可塑性に果たす役割

我々は、アフリカツメガエル卵母細胞を発現系とする実験で、代謝型グルタミン酸受容体(mGluR1)がグルタミン酸のみならず細胞外Ca^<2+>濃度の上昇によっても活性化されることを見い出し、またその感受性を決定している一次構造の基盤を同定した。しかし、Ca^<2+>は、神経伝達物質と異なり恒常的に細胞外液に存在するので、代謝型グルタミン酸受容体の持つ細胞外カルシウム感知機能の生理的意義は必ずしも明確ではない。そこで、mGluR1の持つ細胞外Ca^<2+>感知機能の脳における生理的意義を理解するために、in vitro遺伝子発現系としてCHO細胞を用いて、mGluR1に対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激によりひきおこされている細胞応答を明らかにする実験を行い、以下の知見を得た。(1)adenylate cyclase-cAMP-protein kinase A-MAP kinase kinase-MAP kinase系の活性化があること。(2)mGluR1を発現しているCHO細胞では、細胞内cAMP濃度の基礎値が高いこと。(3)cAMP濃度の上昇は、膜分画のみを用いた実験でも観察され、その上昇はGs蛋白に対する抗体でブロックされること。以上の結果から、CHO細胞において、mGluR1は(よく知られている)Gq蛋白のみならずGs蛋白にも直接作用すること、mGluR1に対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激によりGs系の基礎活性が高まっていることが明らかになった。また、グルタミン酸と細胞外Ca^<2+>の組み合わせ投与の実験により、細胞外Ca^<2+>に対する感受性を持つことがグルタミン酸に対する応答の持続時間の延長を引き起こし作用を増強させていることも明かになった。これまでに,アフリカツメガエル卵母細胞を発現系とする実験で,代謝型グルタミン酸受容体(mGluR1α)がグルタミン酸のみならず,細胞外Ca^<2+>濃度の上昇によっても活性化されることを見い出し,また,その感受性を決定している一次構造の基盤を同定した。さらに,mGluR1αを遺伝子導入したCHO(Chinese Hamster Ovary)細胞が,細胞外Ca^<2+>に依存してspindleshapeへ形態変化を示すことから,細胞外Ca^<2+>が「常在」する生理的状況下でも,mGluR1αに対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激に意義があることを確認した。今年度,mGluA1αに対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激によりひきおこされている細胞応答,すなわちこのCHO細胞の形態変化の基礎にある細胞内情報伝達系を明らかにする実験を行い,以下の知見を得た。(1)adenylate cyclase-cAMP-protein kinase A---MAP kinase kinase-MAP kinase系の活性化があること。(2)mGluR1αを発現しているCHO細胞では,細胞内cAMP濃度の基礎値が高いこと。(3)cAMP濃度の上昇は,膜分画のみを用いた実験でも観察され,その上昇はGs蛋白に対する抗体でブロックされること。以上の結果から,CHO細胞において,mGluA1αは(よく知られている)Gq蛋白のみならずGs蛋白にも直接作用すること,mGluR1αに対する細胞外Ca^<2+>の恒常的刺激によりGs系の基礎活性が高まっていることが明らかになった。
ハーフメタルスピンスイッチの開発と論理回路への応用

Co_2MnSi組成ベースのハーフメタルホイスラー合金電極と酸化マグネシウムを用いたトンネル接合素子において,低温において1275%,室温において350%の磁気抵抗比を得ることに成功した.この磁気抵抗比はハーフメタル電極を用いたトンネル接合で世界最高であり,論理回路に応用可能なスイッチ素子が作製できた.開発した素子を微細加工によって直列接続した回路において,電圧を印加することで磁気抵抗比を大きく変化させることに成功した.このことによって,開発した素子が論理回路に応用できる可能性を示した.Co_2MnSi組成ベースのハーフメタルホイスラー合金電極と酸化マグネシウムを用いたトンネル接合素子において,低温において1275%,室温において350%の磁気抵抗比を得ることに成功した.この磁気抵抗比はハーフメタル電極を用いたトンネル接合で世界最高であり,論理回路に応用可能なスイッチ素子が作製できた.開発した素子を微細加工によって直列接続した回路において,電圧を印加することで磁気抵抗比を大きく変化させることに成功した.このことによって,開発した素子が論理回路に応用できる可能性を示した.(1)ハーフメタル合金薄膜の材料探索および作製技術開発(2)ハーフメタルトンネル接合素子の低抵抗化とスピン注入磁化反転の観測トンネル接合素子のMgOトンネル絶縁層膜厚を0.71.0nm程度まで薄膜化し,ホイスラー合金電極トンネル接合の低抵抗化とスピン注入磁化反転の観測を行なった.その結果,当初の目標を上回る100Ωμm^2で150%のTMR比を観測することに成功した.また, MgO膜厚が0. 7nmの試料において, 5.9×106^A/cm^2の電流密度でのスピン注入磁化反転に成功した.(3)ハーフメタルスイッチの開発と不揮発論理回路への応用Co_2MnSiホイスラー合金電極を用いたトンネル接合を直列に接続した素子において, 6Kではあるが,印加電圧によって電流が大きく変化するスイッチ特性を観測した.さらに, Co_2MnSiの磁化状態に応じてスイッチ特性が変化することが分かった.1ハーフメタル合金薄膜の材料探索および作製技術開発Co_2MnSi組成のホイスラー合金電極と酸化マグネシウムを用いたトンネル接合素子に種々の材料を界面挿入した.その結果,2原子層程度の極薄CoFe層を挿入した場合に最も磁気抵抗特性が向上し,低温において1275%,室温において350%の磁気抵抗比を得ることに成功した.この磁気抵抗比はハーフメタル電極を用いたトンネル接合で世界最高であり,論理回路応用に対して最適な組成が探索出来たといえる.2ハーフメタルトンネル接合素子の低抵抗化とスピン注入磁化反転の観測前年度に引き続き,トンネル接合素子の酸化マグネシウム絶縁層膜厚を0.71.0nm程度まで薄膜化し,ホイスラー合金電極トンネル接合の低抵抗化とスピン注入磁化反転の観測を行なった.素子作製条件の最適化の結果,当初の目標を上回る100×200nm^2の素子サイズでで150%超のTMR比を観測することに成功した.また,MgO膜厚が0.7nmの試料において,5.9×10^6A/cm^2の電流密度でのスピン注入磁化反転が安定して行なえる微細加工プロセスを確立した.3ハーフメタルスイッチの開発と不揮発論理回路への応用前年度までに,Co_2MnSiホイスラー合金電極を用いたトンネル接合を直列に接続した素子において,6Kではあるが,印加電圧によって電流が数倍変化するスイッチ特性を観測した.今年度は,直列接続した素子に並列に負荷抵抗を付与し,電流を印加することで磁気抵抗比を印加電流によって大きく変化させることに成功した.このことによって,ハーフメタルトンネル接合を組み合わせることで,論理回路に応用できる可能性を示した.
沖縄県の福木屋敷林の実態と新市街地への適応可能性に関する研究

昨年度の研究では、沖縄の集落地域(今帰仁村今泊、渡名喜島)における福木屋敷林の実態把握調査を行なった。本年度の研究では、那覇新都心(以下、新都心)の緑化の実態を調査・分析し、福木屋敷林の新市街地への適用可能性を検討した。事前調査を行ったところ、新都心の住宅系建物(一戸建住宅、マンション、アパート)のうち、アパートの緑化量が最も少ないことが観察された。そこで、新都心におけるアパート340軒の壁面後退距離及び後退空間の土地利用を現地調査することで、福木を植栽することのできる余地があるかどうかを検証することにした。新都心のアパートにおいては、そのすべてが規制による壁面後退距離を満たしていた。しかしその壁面後退部分の土地利用の内訳を見ると、全体の48.4%とほぼ半分が駐車場となっていた。緑化された駐車場を含む全体の緑被率は5.8%に過ぎなかった。那覇市の壁面後退規制は緑化を含む良好な住環境の創出を目的として設定されているが、実際には満足できる効果を得ることができていないことが明らかになった。その理由として、アパートは一戸建住宅よりも1軒あたりの世帯数が多いため駐車場の確保にスペースが必要であることや、壁面後退規制は地区計画上に位置付けられているものの、那覇市による緑化計画はあくまで努力目標であり、必ずしも緑化を行う義務がないことなどが明らかになった。現地調査の結果、大半のアパートは前面道路側の敷地間口一杯を駐車場としているが、隣地との境界近くに有効に活用されていない土地が多く観察された。そこで、本年度の成果として、従来、敷地境界上に列状に植えられてきた福木を道路脇敷地角のみに植樹し、地域の緑化を推進する民間街路樹の考え方を提唱することにした。本研究は、沖縄の伝統的な屋敷林を構成していた福木(フクギ)に着目し、(1)集落地域における生育状況や維持管理の実態を把握し、(2)その新市街地への適用可能性を探ることを目的としている。本年度は(1)に関して、(1)今帰仁村今泊集落(2)渡名喜村渡名喜集落の二集落について、福木屋敷林の実態把握調査を行い、以下のような成果を上げることができた(福木屋敷林の密度分布の特性、形成過程の考察)。(1)今帰仁村今泊集落に関しては、第一に、福木の総本数は9,904本であり、一区画当たりの福木の平均本数は38.1本となった。これらの数値は、今後、今泊集落の福木屋敷林の推移を見守って行く上で一つの基準となる。第二に、福木屋敷林の密度分布は、特に、冬の季節風対策が必要な区画の北側と台風時の防風・防潮対策が必要な西側と東側の屋敷林密度が高くなっている。第三に、大福木の分布から今泊集落の形成過程を推察すると、幹廻り200cm以上(推定樹齢255年以上)の大福木が立地する宿道と馬場跡沿いおよび宿道と馬場跡を結ぶ筋道沿いから地割土地制度に基づいた集落形成が始まり、それとほぼ同時に屋敷林としての福木の植栽も始められ、その背後にまで村落が広がると共に福木屋敷林の範囲も広がっていったものと考えることができる。(2)渡名喜村渡名喜集落に関しては、第一に、福木の総本数は20,172本であった。これらの数値は、今後、渡名喜島の福木屋敷林の推移を見守って行く上で一つの基準となる。第二に、福木屋敷林の密度分布は、特に、冬の季節風対策が必要な区画の北側の屋敷林密度が高くなっている。第三に、大福木の分布から渡名喜集落の形成過程を推測すると、東字のウイバラヘーバラドンチ周辺から集落が形成され始め、それとほぼ同時に屋敷林としての福木の植栽も始められ、集落が次第に西側へと広がるにつれて屋敷林の範囲も広がつていったものと考えることができる。今年度の研究成果は、今後、当該集落における福木屋敷林の保護・育成を考える上での前提となると同時に、来年度の新市街地への適用シュミレーションのための基礎資料ともなる。

その理由として、アパートは一戸建住宅よりも1軒あたりの世帯数が多いため駐車場の確保にスペースが必要であることや、壁面後退規制は地区計画上に位置付けられているものの、那覇市による緑化計画はあくまで努力目標であり、必ずしも緑化を行う義務がないことなどが明らかになった。現地調査の結果、大半のアパートは前面道路側の敷地間口一杯を駐車場としているが、隣地との境界近くに有効に活用されていない土地が多く観察された。そこで、本年度の成果として、従来、敷地境界上に列状に植えられてきた福木を道路脇敷地角のみに植樹し、地域の緑化を推進する民間街路樹の考え方を提唱することにした。
術前ストレス対処力と術後せん妄やPTSDの関連検証とせん妄予測や看護支援の開発

本研究では、「ICU日本語版せん妄アセスメントツール(CAM-ICU & ICDSC)の信頼性・妥当性の検証」と、「ストレス対処力と術後せん妄との関連検証」を主目的に遂行した。さらに、ICUでの療養環境(睡眠状況)がせん妄のトリガーあるいは助長要因の可能性があると考え、まず「ICU日本語版睡眠アセスメントシート」を作成した。本研究の施行で、日本におけるせん妄評価の担保が可能となった。さらに、術前患者に対するケアの方向性を示すことが出来た。当初の計画よりも、本学および他施設(計4施設)での研究倫理審査の承認をスムーズに得られた。そのため、データ収集が順調に進んでおり、2014年度に達成目標としていた「日本語版せん妄アセスメントツールの信頼性・妥当性の検証」は既に達成され、論文としてin pressされた状態にある(2論文が原著として採択された)。さらに、学会においても異なる学会で、2演題継続性のある発表を行うことが出来た。様々なガイドラインで推奨されている「日本語版のせん妄アセスメントツール(ICDSC,CAM-ICU)」は、欧米諸国で開発されものをback-translation手法を用いて日本語に翻訳され活用されている。一方で、日本語版せん妄アセスメントツールが、日本において正確に機能しているか、つまりは、信頼性・妥当性があるのかを検証したものは無かった。しかし、本研究(2013年度に遂行し論文化)を遂行したことにより、日本語版せん妄アセスメントツールの信頼性・妥当性を検証し終えた。今後、日本において、精神科医師以外の医療職者(特にICU看護師)による、ICUでのせん妄評価を担保得る、臨床現場において非常に価値のある研究成果を生み出せたと考える。昨年度と変わらず、当初の計画よりもデータ収集が順調に進んでおり、2014年度に達成目標としていた「日本語版せん妄アセスメントツールの信頼性・妥当性の検証」を海外論文で原著として採択された。さらに、「術前のストレス対処力と術後せん妄との関連分析」を進め、学会発表も行った。本研究に関しては、海外の研究者からも興味を持って頂いており「術前のストレス対処力と術後せん妄との関連性」に関しての問い合わせを頂いている状況である。2015年度は、多施設のデータを整理しつつ、「術前のストレス対処力と術後せん妄そしてPTSDとの関連分析」を進め、論文として社会に周知していく予定としている。研究結果は、「CAM-ICUの信頼性・妥当性の検証」では、感度78%,特異度が9597%でありせん妄アセスメントツールとして良好な結果であることを提示出来た。また、日本語版ICDSCの検証においても良好な検証結果を提示出来た。また、「ストレス対処力と術後せん妄との関連検証」においては152名の対象者に調査を施行した。分析途中結果を以下に提示する。対象者は91名(68.0±11歳、男性64名・女性27名)の段階では、せん妄発症患者は21名であった。せん妄を目的変数にした多重ロジスティック回帰分析の結果、有意な関連が見られた説明変数は、年齢と「手術への受け止め」であった。「手術への受け止め」については、選択肢が1つ消極的になるとオッズ比で2倍以上発生率が高くなっていた。また、術前SOCと術後せん妄には有意な関連はみられなかったが、SOCを支える3構成要素の1つである「有意味感」は、術後せん妄発症患者にはやや低い傾向(P: 0.064)にあることが分かった。本結果から、心臓血管手術チームは、術前患者に対して有意味感がスクリーニングに使える可能性を今後も検討しつつ、手術に積極的になれるような支援の重要性が示唆された。また、「ICUでの日本語版睡眠アセスメントシート」に関する研究は、2016年度9月に開催される国際学会で発表予定である。当初の研究計画通り、データ収集が終了し、分析段階に進んでいる。「日本語版せん妄アセスメントツールの信頼性・妥当性の検証」を海外論文で原著として採択された点、「術前のストレス対処力と術後せん妄との関連分析」を進め学会発表を行った点から上記のように判断した。急性期看護学2015年度は、収集した量的・質的データをそれぞれ分析し、その結果に基づき研究グループでディスカッションを通して「せん妄予測や予防、看護支援プログラム開発」し、社会へ発信していく予定である。

当初の計画よりも、本学および他施設での研究倫理審査の承認をスムーズに得られた。そのため、データ収集が順調に進んでおり、26年度に達成目標としていた「日本語版せん妄アセスメントツールの信頼性・妥当性の検証」は既に達成され、論文としてin pressされた状態にある。データ入力支援者の都合で、支援時間が短くなったことが原因である。進捗としては計画以上に進展している。2014年度は、「術前ストレス対処力とICUにおける術後せん妄との関連分析」等の研究成果を論文化し、臨床現場での「せん妄予防」「せん妄患者への看護支援」へと繋げ、その介入効果検証も含めた新たな研究計画を立案していく。来年度以降、引き続きデータ入力支援を依頼するため本繰越金を使用してくこととする。繰越金額が発生した主な理由としては、年度末に支出した立て替え払いをしている金額が反映されていたいために発生しているものである。本年度は、進捗として計画が大きく進展しているため、当初の計画よりも支出が大きくなるため、研究費繰り上げ申請済みであり、計画的な使用に努めていく。
EBウイルス誘発性皮膚悪性リンパ腫の臨床と病態の解析

自験例および多施設からご恵贈いただいたリンパ腫および関連疾患の85検体の生検材料につき、PCR法、In situハイブリダイゼーション法と免疫染色法を用いてEBウイルス感染の有無と病型を解析した。計17例のEBウイルス陽性例と既報告例を解析した結果、TあるいはNK細胞性リンパ腫では、1)血管中心性リンパ腫、2)血球貪食症候群を伴う組織球様リンパ腫、3)血球貪食症候群を伴う皮下型リンパ腫、4)大顆粒リンパ球性白血病に伴う皮膚病変の臨床型に分類できた.さらに、皮膚のEBウイルス関連リンパ球増殖症として、5)顔面の水泡性丘疹症、6)筋肉内リンパ球浸潤を伴う顔面および眼瞼浮腫、7)大顆粒リンパ球/NK細胞増加症に伴う皮膚病変、8)EBウイルス関連血球貪食症候群に伴う皮膚疾患などが認められた.注意すべき合併症として蚊刺アレルギーが明らかになり、5)の病型はアジアとメキシコに集中している可能性が高いと考えられた.いったんリンパ腫として発症した症例では多剤併用化学療法を用いても予後不良であった.しかし、EBウイルス感染T細胞クローンの存在が明らかでありながら緩徐にしか進行しない「くすぶり型」の病態も存在した.血球貪食症候群を伴うリンパ腫は欧米に比較してアジアに多く、ときに、蚊刺アレルギーを合併するなどの特徴がある.したがって、病態の解明には遺伝的背景(HLAなど)を考慮したEBウイルスに対する免疫学的反応の異常と、地域的背景を持ったco-factorの解析が重要と思われる.自験例および多施設からご恵贈いただいたリンパ腫および関連疾患の85検体の生検材料につき、PCR法、In situハイブリダイゼーション法と免疫染色法を用いてEBウイルス感染の有無と病型を解析した。計17例のEBウイルス陽性例と既報告例を解析した結果、TあるいはNK細胞性リンパ腫では、1)血管中心性リンパ腫、2)血球貪食症候群を伴う組織球様リンパ腫、3)血球貪食症候群を伴う皮下型リンパ腫、4)大顆粒リンパ球性白血病に伴う皮膚病変の臨床型に分類できた.さらに、皮膚のEBウイルス関連リンパ球増殖症として、5)顔面の水泡性丘疹症、6)筋肉内リンパ球浸潤を伴う顔面および眼瞼浮腫、7)大顆粒リンパ球/NK細胞増加症に伴う皮膚病変、8)EBウイルス関連血球貪食症候群に伴う皮膚疾患などが認められた.注意すべき合併症として蚊刺アレルギーが明らかになり、5)の病型はアジアとメキシコに集中している可能性が高いと考えられた.いったんリンパ腫として発症した症例では多剤併用化学療法を用いても予後不良であった.しかし、EBウイルス感染T細胞クローンの存在が明らかでありながら緩徐にしか進行しない「くすぶり型」の病態も存在した.血球貪食症候群を伴うリンパ腫は欧米に比較してアジアに多く、ときに、蚊刺アレルギーを合併するなどの特徴がある.したがって、病態の解明には遺伝的背景(HLAなど)を考慮したEBウイルスに対する免疫学的反応の異常と、地域的背景を持ったco-factorの解析が重要と思われる.
微小反応場を用いるトリボ発光性希土類配位高分子材料の深化

トリボルミネッセンス(トリボ)は、機械的刺激により結晶が発光する現象である。その原理は化合物の破断時の短パルスX線発生やピエゾ効果による強電場発生など化合物ごとに異なり学術的未解明点が多い。しかし、産業的には光や電子線などの高エネルギー励起源を用いずシンプルな力学的な刺激だけで発光エネルギーを獲得できるため効率的に発光できる新機能材料として注目されている。これまで希土類を含む無機化合物がトリボ発光を示す報告例は多くあったがその光強度は微弱で新しい材料探索とその機能・物質設計が求められてきた。本研究では、希土類配位高分子の有機アンテナ配位子と希土類との間で発現するトリボ光機能に注目し、その特異的な現象の原理究明と微小反応場を用いた新規な材料開発を目的に研究を行なってきた。これまでに新しい発光体探索を行うため希土類配位高分子の新しい合成手法として、結晶性高分子に対する"分子ドーピング法"を開発し、昨年度も継続的に実験を行なってきた。また孔径が200nm程度のポーラスアルミナ多孔体を用意し、その孔中で希土類配位高分子の結晶析出に関する合成検討を行い、微小空間の内部に希土類配位高分子の結晶を一部導入することに成功した。さらに材料としてトリボ発光の視認性を高めるため、弾性体である有機樹脂バインダーとの複合化の検討を開始した。微小エネルギー効率の有効利用の重要性からトリボ発光体に関する研究は非常に重要であり、本研究では巨視的な有機-無機ハイブリッドとしての独自性が高く、これまでにない新規は発光体創生につながることが期待されている。昨年度計画では、微小反応場での結晶成長および弾性体への結晶導入を計画している。微小細孔への結晶導入には成功し光励起で発光・観測することには成功したが力学刺激発光が容易に観測されるほどの結晶量の確保が現状が難しく、その検討に時間を有していた。また研究責任者の異動もあり時間的な制約のため、研究進行がやや遅れ気味であったが現状は良好に進めている。現在は研究代表者を中心に新しく研究環境を整備得ることができ効率的に研究を進める体制が確立できた、一方で、力学刺激発光体の弾性体への導入試験ではその弾性領域の組織変化を利用して見た目の残光化に成功しつつかなりの進展があった。現状は様々な弾性材料の検討に展開している。また上記の分子ドーピング法による異分子導入により、希土類配位高分子結晶の更なる機能化に成功したため、今後さらなるトリボ機能化(発光強度の向上)を期待している。これまでは、新しいトライボルミネッセンスの発光体の探索を行うため、希土類配位高分子の新規合成および機能性分子をドーピングする新しい合成法を開発し昨年度もその研究の継続を行った。本年度はその研究継続に加え、研究計画に従いトリボ発光の長残光化に本格的に本格的に着手する。トリボ発光は力学刺激による一瞬の発光であるため、現状は人の視認性が非常に悪く、本研究では有機樹脂バインダを用いてゴムのような弾性体中でその長残光化の検討を行なっている。評価方法に関しては分子結晶の質・形態をX線および電子線回折、そしてTEMおよびFEーSEM観測で構造評価を行う。また次年度は今年度に購入した高感度可視CCD分光器を用いて、バルク成長させた結晶と有機樹脂の成形体を合成しそのトライボルミネッセンスと基礎発光物性をを論文としてまとめる。トリボ機能は弾性体構造と重合時の結晶濃度(サイズ/形状)に強く依存するため重要な評価項目と考えている。今期は特に得られた成形体に対し評価装置で破断力以下の連続パルスここではサイズ制御したトリボ結晶をゴム粘弾性体へ分散させ引張試験や硬度試験による弾性/塑性変形時の定性解析を中心的に進め学術的な知見と実用材料への検討を行いたい。トリボルミネッセンス(トリボ発光)は押す、つぶすといった機械的刺激により結晶が発光する現象である。その原理には結晶破断時の短パルスX線発生やピエゾ効果による強電場など化合物ごとに異なり学術的未解明点も多いが、産業的には光や電子線などの高エネルギー励起源を用いず、シンプルな力学的な刺激だけで発光エネルギーを獲得できるため、新機能材料として注目されている。希土類を含む無機化合物がトリボ発光を示す報告例は多くあったがその光強度は微弱で、新しい材料探索とその機能・物質設計が求められてきた。本研究では、他のトリボ発光物質とは一線を画す高輝度なトリボ材料として、希土類配位高分子の有機配位子と希土類とで発現する光機能に注目し、その特異的な現象:トリボの原理究明と微小反応場を用いた新規な材料開発を目的に研究を行なっている。昨年度は新しいトライボルミネッセンスの発光体の探索を行うため、希土類配位高分子の新しい合成手法として、結晶高分子に対する分子ドーピング法を開発した。これによりトリボ発現に重要な結晶空間群は維持したまま、局所的な電子状態の変化を与えることで新しい機能性を付与しトリボをはじめとする光機能に大きな変化を誘起することに成功した。また、結晶高分子を微小空間内に配列させ微小容器として機能化を行う合成検討では、孔径が200nm程度のポーラスアルミナ体を用いて、その孔中で希土類配位高分子の単結晶析出を行う合成検討を行い微小内部に希土類配位高分子の結晶粒子を導入できることを明らかにした。現在はその粗大化に着手しており無機の容器で囲まれた新しい発光体を提案した。

微小エネルギー効率の有効利用の重要性から、トリボ発光体に関する研究は非常に活発化している。本研究は、巨視的な有機-無機ハイブリッドとしてその独自性が高くこれまでにない新規は発光体を提案することにつながることを期待している。昨年は計画通り、新しいトライボルミネッセンスの発光体の探索を行うため、希土類配位高分子の新規合成および機能性分子をドーピングする新しい合成法を開発し特許化した。また微小な反応容器への導入研究では、孔径が200nm程度のポーラスアルミナ体を用意し、その孔中で希土類配位高分子の単結晶析出に関する合成検討を行い、微小空間の内部に希土類配位高分子の結晶を導入できることを明らかにした。初年度の計画にあるミストを用いた錯体合成法では、合成容器を構成したミスト装置を組み立て、現在合成を開始できる環境を整えている。4月1日より異動により研究環境が変化するが、概ね装置の移管手続きを終えスムーズな移行を行えたと考えている。初年度に特許化した主要成果は現在論文にまとめてており投稿を予定している。トリボルミネッセンス(トリボ)は、機械的刺激により結晶が発光する現象である。その原理は化合物の破断時の短パルスX線発生やピエゾ効果による強電場発生など化合物ごとに異なり学術的未解明点が多い。しかし、産業的には光や電子線などの高エネルギー励起源を用いずシンプルな力学的な刺激だけで発光エネルギーを獲得できるため効率的に発光できる新機能材料として注目されている。これまで希土類を含む無機化合物がトリボ発光を示す報告例は多くあったがその光強度は微弱で新しい材料探索とその機能・物質設計が求められてきた。本研究では、希土類配位高分子の有機アンテナ配位子と希土類との間で発現するトリボ光機能に注目し、その特異的な現象の原理究明と微小反応場を用いた新規な材料開発を目的に研究を行なってきた。これまでに新しい発光体探索を行うため希土類配位高分子の新しい合成手法として、結晶性高分子に対する"分子ドーピング法"を開発し、昨年度も継続的に実験を行なってきた。また孔径が200nm程度のポーラスアルミナ多孔体を用意し、その孔中で希土類配位高分子の結晶析出に関する合成検討を行い、微小空間の内部に希土類配位高分子の結晶を一部導入することに成功した。さらに材料としてトリボ発光の視認性を高めるため、弾性体である有機樹脂バインダーとの複合化の検討を開始した。微小エネルギー効率の有効利用の重要性からトリボ発光体に関する研究は非常に重要であり、本研究では巨視的な有機-無機ハイブリッドとしての独自性が高く、これまでにない新規は発光体創生につながることが期待されている。昨年度計画では、微小反応場での結晶成長および弾性体への結晶導入を計画している。微小細孔への結晶導入には成功し光励起で発光・観測することには成功したが力学刺激発光が容易に観測されるほどの結晶量の確保が現状が難しく、その検討に時間を有していた。また研究責任者の異動もあり時間的な制約のため、研究進行がやや遅れ気味であったが現状は良好に進めている。現在は研究代表者を中心に新しく研究環境を整備得ることができ効率的に研究を進める体制が確立できた、一方で、力学刺激発光体の弾性体への導入試験ではその弾性領域の組織変化を利用して見た目の残光化に成功しつつかなりの進展があった。現状は様々な弾性材料の検討に展開している。