hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多変量解析を利用した理学療法の効果判定

1,脳血管障害症例では,総合評価と移動歩行能力評価との整合性の再確認を行うため,実測での障害分類と理論的障害分類との差がどの程度生ずるか検討を加えた.(文献2編:清水他,2000)2,在宅介護症例を対象とする研究では,厚生省が提示する60例のモデル状態像が介護認定時の症例の重症度評価に妥当なものかクラスター分析などの統計的手法で調べた.その結果,要介護度の低いモデルではよく分類できるものの,介護度が高くなると分離が困難となることが認められた.分離をよくするために,リハビリテーション,理学療法領域で用いられる評価項目の尺度構成の再検討が必要であると考えられた.(文献2編:白鷹他,2000,2001)3,心臓リハビリテーションで,運動訓練などの理学療法の効果判定をどのように行うか,盛んに研究が進められている.本研究では、まず対象となる急性期心筋梗塞直後の症例の臨床症状と背景因子を統計的に整理した.次いで,機械的トレーニングを中心とした理学療法の適応と効果の評価法を論じた.(文献2編:松永他,2000,2001)4,人工股関節置換術後症例の機能障害,能力障害を日本整形外科学会判定基準で測定し,健康関連QOLをSF-36で測定した.理学療法の効果は機能障害,能力障害,社会的不利の各レベルそれぞれ単独に測定し把握できるが,本研究では構造方程式モデルを用いて,機能障害と能力障害との相互の因果関係を把握した.(第38回日本リハビリテーション医学会学術集会で発表予定)その後QOLをモデルに加え検討を続けている.(1st ISPRM Congressで発表予定)本年度は研究最終年にあたり,以下の5つの観点から研究を行った.1.エビデンスにもとづき有効とされる理学療法(PT)が現在どの程度存在するのか,コクランレビュー,リハビリテーション治療選択基準,Medlineを対象に検索を行って調査を行った.結果、PTの基礎となるエビデンスがまだ十分でないこと,集録済み情報も検索法によって利用できないことが示唆された.(清水・中村他,2002)2,高齢者地域PT場面で採取したFIMデータを解析して,排尿障害を持つ高齢者の排尿関連動作と他の動作との関連付けを行って障害像を把握し,これに対するPTを考察した.(松永・清水,2002)3.脳卒中片麻痺患者の発症直後の臨床データおよびその後数年間のADLデータをもとにして右麻痺患者と左麻痺患者の状態比較を行った(Nagasawa et al. 2001)このデータより脳梗塞患者のデータを用いて,構造方程式モデリング(SEM)を用いて予後予測が可能か解析を加え,SEMがPT関連データにも応用可能であることを確認した.(長澤・清水他,2001)4.人工股関節全置換術後の症例を1年間日本整形外科学会股関節判定基準とSF-36,徒手筋力検査データにより縦断調査して障害の変化,を把握して,DIDH障害構造にあわせて潜在変数を想定したSEMを行って,障害の因果関係を明らかにした.(清水・小澤他,2001)5.脳卒中片麻痺患者の歩行自立度と歩行移動動作テスト・片足立ちテストのデータを用いて,3者の相互関係を因子分析とSEMにより把握した,結果歩行移動動作能力を3潜在変数(因子)に集約することが可能であり,片足立ちテストにより各因子はそれぞれを70%説明可能であった.(清水・松永,2001)
工具材料としての新しい三成分系ホウ化物結晶の開発

本研究は、ホウ素正20面体の骨格から構成されているAl_3C_2B_<48>結晶を基礎として、これにケイ素添加した結晶を金属フラックス法によって確立し、それらの結晶を用いて新しい切削用の焼結工具の開発を目的としたものである。本年度の研究概要は以下の通りである。1)工具材料として使用する場合のケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の合成条件工具材料としての必要条件は、得られた結晶の硬さと耐酸化性が重要であることからケイ素の添加量を変化させたAl_3C_2B_<48>型結晶を合成した。その結果、工具材料として期待できるケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の最適合成条件は、加熱速度290°C/h、加熱温度1450°C、保持時間10h、冷却速度20°C/hで原料の配合原子比は、B/Al=0.10,C/B=0.056,Si/B=0.004の場合であった。なお、得られた結晶の結晶学データや物性についての評価は、材料学会誌に投稿して掲載(1994,Vol.43,No.485)された。2)ケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の焼結と切削実験ケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶を焼結するための焼結バインダーを検討した。その結果、種々の金属系バインダーは、結晶と一部反応して工具として不適合であった。現在研究中で焼結ができたB_4C結晶とAl_3C_2B_<48>型結晶の混合で焼結を試みる。ホットプレスの焼結条件は、温度1900°C、圧力60Mpa、保持時間1時間、10^<-4>mmHgの真空中で配合割合をB_4C結晶に対して最大で550%の混合で行う。焼結体を作成した後は、用途が広く難削材である高Siアルミニウム合金での切削実験を行う。工具は、超硬工具K種と多結晶ダイヤモンド工具およびケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の焼結工具を用いて、各工具の摩耗特性と仕上面粗さからケイ素添加したAL_3C_2B_<48>型結晶の工具材料としての可能性を明らかにする。得られた結果は、学会で発表する予定である。本研究では、共同研究者らが開発した金属フラックス法によって、ホウ素正20面体を骨格とする高級ホウ化物Al_3C_2B_<48>結晶を合成し、その結晶の応用として焼結工具、研削・研磨砥粒の開発を目指した。平成4年度は、金属フラックス法によって、Al_3C_2B_<48>結晶を基礎にケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の合成法を確立し、その時の結晶学データや結晶の硬さ試験を行い、結晶の基礎データを得ることを主目的で行った。

金属アルミニウム融液法を用いたAl_3C_2B_<48>結晶とケイ素添加したAl_2C_2B_<48>型結晶の合成は、原料を金属アルミニウム(純度:99.99%)と粉末ホウ素(純度:95%)、および粉末炭素(グラフアイト、純度:98%)、ケイ素(純度:99.999%)を一定の配合原子比(B/Al=0.10、C/B=0.056、Si/B=00.07)で乾式混合し、Ar雰囲気の縦型電気炉中で所定の合成条件(加熱速度は290°C/h、加熱温度(1450°C)で10時間保持、冷却速度20°C/h)下で合成した。得られた結晶は、鋭角で多面体状を有し、大きさは最大で2.5mm×2.5mm×2.5mm程度で得られた。この時の結晶の実測密度は、dm=2.61g/cm^3前後であり、格子定数は、a=12.291(2)A^^○,b=12.302(1)A^^○,c=12.621(1)A^^○であることがわかった。また、Al_3C_2B_<48>結晶の硬さは、2500kgf/mm^2からケイ素の添加量によって最大で3600kgf/mm^2で得られた。この硬度値は、現在使用されている超硬合金やサーメット、セラミックなどの焼結体が18002000kgf/mm^2前後であることから、高硬度の結晶が得られたことがわかった。なお、空気中での耐酸化性では、酸化の重量増加量が最も多かったAl_3C_2B_<48>型結晶は、0.122mg/mm^2であった。また、超硬工具の酸化重量増加量が0.27mg/mm^2で、サーメット工具の0.10mg/mm^2と比較して、サーメット工具の耐酸化性と同程度であることもわかった。今年度は、工具材料として具備していなければならない幾つかの条件を満足したケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の最適合成条件を明らかにすることが出来た。本研究は、ホウ素正20面体の骨格から構成されているAl_3C_2B_<48>結晶を基礎として、これにケイ素添加した結晶を金属フラックス法によって確立2、それらの結晶を用いて新しい切削用の焼結工具の開発を目的としたものである、本年度の研究概要は以下の通りである。1)工具材料として使用する場合のケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の合成条件工具材料としての必要条件は、得られた結晶の硬さと耐酸化性が重要であることからケイ素の添加量を変化させたAl_3C_2B_<48>型結晶を合成した。その結果、工具材料として期待できるケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の最適合成条件は、加熱速度290°C/h、加熱温度1450°C、保持時間10h、冷却速度20°C/hで原料の配合原子比は、B/Al=0.10,C/B=0.056,Si/B=0.004の場合であった。なお、得られた結晶の結晶学データや物性についての評価は、材料学会誌に投稿して掲載(1994,Vol.43,No.485)された。2)ケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の焼結と切削実験ケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶を焼結するための焼結バインダーを検討した。その結果、種々の金属系バインダーは、結晶と一部反応して工具として不適合であった。現在研究中で焼結ができたB_4C結晶とAl_3C_2B_<48>型結晶の混合で焼結を試みる。ホットプレスの焼結条件は、温度1900°C、圧力60Mpa、保持時間1時間、10^<-4>mmHgの真空中で配合割合をB_4C結晶に対して最大で550%の混合で行う。焼結体を作成した後は、用途が広く難削材である高Siアルミニウム合金での切削実験を行う。工具は、超硬工具K種と多結晶ダイヤモンド工具およびケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の焼結工具を用いて、各工具の摩耗特性と仕上面粗さからケイ素添加したAl_3C_2B_<48>型結晶の工具材料としての可能性を明らかにする。得られた結果は、学会で発表する予定である。
日本人一般集団における心拍変動スペクトル指標と無症候性脳血管障害との関連の探求

自律神経機能を反映する心拍変動(HRV)指標と脳卒中との関連は一般人口集団においてほとんど解明されていない。本研究では、循環器疾患既往のない日本人一般地域住民からの無作為抽出集団において、24時間心電図から定量化したHRV指標と頭部MRI検査を用いて評価した無症候性脳血管障害との関連を横断的に検討することを目的とした。夜間帯(2時-2時15分)および24時間の時間領域解析指標SDNN、周波数領域解析指標LF、HF、LF/HF比は、ラクナ梗塞、微小出血、白質病変、脳動脈狭窄など無症候性脳血管障害と有意な関連を認めなかった。日本人一般住民において、HRV指標は無症候性脳血管障害と関連がなかった。草津市一般男性住民から無作為抽出した集団を対象とした潜在性動脈硬化指標に関する調査の頭部MRI検査の対象者のうち、平成25年第3・四半期以降の対象者について24時間心電図測定を実施した。第3・四半期に、24時間心電図測定について、調査機器の準備、検査担当非常勤職員等の配置・調整を行い、標準化された調査手順書の作成し、テストランを実施してプロトコールを確定させた。本研究に関する対象者への同意書を作成した。また、本研究に関する本学倫理委員会の承認も得た。第4・四半期(平成26年2月)から調査を実施した。研究では草津市一般住民から無作為に抽出された潜在性動脈硬化研究の調査協力者に対する頭部MRI検査リクルート時に本調査の説明を行い、調査協力を依頼した。本研究への同意が得られた対象者に対して頭部MRI検査調査時または調査の後日に24時間心電図計を装着し、操作方法の説明を行い、自宅で検査を実施した。今年度末までに約50名の調査が終了している。第4・四半期に、調査結果について、予備解析を行った。24時間心電図からスペクトル解析を用いて、心拍変動(HRV)指標、つまり時間領域解析指標のSDNN(洞調律心拍[N]における24時間の平均NN間隔の標準偏差)、および周波数領域解析指標の低周波成分(LF)、高周波成分(HF)、LF/HFを定量化し算出した。また、解析結果について、先行研究との比較も行った。スペクトル解析により定量化された心拍変動(HRV)指標は自律神経機能を反映し、心疾患との関連が多数報告されているが、HRV指標と脳卒中との関連は一般人口集団においてほとんど解明されていない。本研究は、現在、頭部MRI検査を含む潜在性動脈硬化指標および危険因子の測定を実施している日本人一般住民における疫学研究に、新たに24時間心電図を用いたHRV指標の測定を追加し、1無作為抽出された日本人一般住民におけるHRV指標の分布、2HRV指標と無症候性脳血管障害との関連を明らかにしようとするものである。本年度は、以下の調査・分析を実施した。頭部MRI検査対象者に対して、インフォームドコンセントの過程を経て、本研究参加への同意を書面で得た。同意いただいた対象者に対して、24時間心電図測定の追加調査を行った。本年度は425名の調査を実施した。なお、調査対象者数について、目標人数を大幅に下回らなかったため、新たな対象者をリクルートしなかった。第2・四半期から順次調査結果について解析を行った。心拍変動HRV指標、つまり時間領域解析指標のSDNN(洞調律心拍[N]における平均NN間隔の標準偏差)、周波数領域解析指標の低周波成分LF、高周波成分HF、およびそれらの比LF/HF、等の分布、各HRV指標と頭部MRI検査から得られた無症候性脳血管障害との関連を横断的に検討した。加えて、前述の各HRV指標と24時間心電図より得られた心房性不整脈との関連についても横断的に検討した。研究成果を学会発表・論文により報告した。26年度が最終年度であるため、記入しない。循環器疫学26年度が最終年度であるため、記入しない。調査開始予定時期を第4・四半期(平成26年1月)としていたが、プロトコールの確定に時間を費やしてしまい、実際の開始時期が遅れてしまった(平成26年2月開始)ことが要因である。また、24時間心電図測定では、本学にて装置装着後自宅などにて24時間にわたり検査を実施(心電図を記録)するため、入浴ができないなど、調査対象者に負担が生じる。この負担等により、調査協力率が予定人数を下回ったことも要因である。調査を引き続き実施する。草津市一般住民から無作為に抽出された潜在性動脈硬化研究の調査協力者に対する頭部MRI検査リクルート時に本調査の説明を行い、調査協力を依頼する。

本研究への同意が得られた対象者に対して頭部MRI検査調査時または調査の後日に24時間心電図計を装着し、操作方法の説明を行い、自宅等で検査を実施する。年間約300人程度の調査を見込んでいる。順次調査結果について解析を行う。HRV指標の分布、各HRV指標と頭部MRI検査から得られた無症候性脳血管障害との関連、そして各HRV指標と24時間心電図より得られた脳梗塞に関連する心房性不整脈(心房細動など)との関連について横断的に検討する。またこの結果は第4・四半期に行われる関連学会等で報告を行う。本研究では新規の募集は行わずに、潜在性動脈硬化指標および危険因子の測定を実施している日本人一般住民の疫学研究の対象者に対して本追加調査のリクルートを行うことにより、リクルートコストの圧縮と高い調査応諾率が期待できる。目標人数を大幅に下回る場合は、草津市の新たな対象者のリクルートと必要な対応策について検討する。平成25年4月より疫学研究拠点としてアジア疫学研究センターの運営が開始され、追加調査の場所等の確保については可能である。
組み合わせ最適化における指数サイズ・多項式時間近傍の設計

指数サイズ・多項式時間近傍の設計の基礎となるグラフ分割アルゴリズムの研究を続け、成果を得た。平面グラフの分枝幅決定および分枝分割アルゴリズムの実装法についての実験を行い、種々の工夫を行うことによって従来の実装法では扱うことのできなかった大きさのグラフについても幅決定と分割構成ができることを確認した。また、平面グラフに対する刻み幅決定アルゴリズムを平面グラフよりも広いクラスに拡張するための研究を行い、進展を見た。拡張の基礎として、細部が公刊されていなかった、平面グラフのアルゴリズムの正当性の証明のある部分について、わかりやすい別証を構成した。この証明とそれに基づいた刻み幅決定アルゴリズムは、次のような平面上の描画を持つグラフのクラスに拡張できる見通しがついている(この部分については発表準備中)。(1)どの辺も高々一本の辺と交差する。(2)交差する辺をすべて取り除いてできる描画の各面において、取り除かれた辺は高々一対である。(3)交差の総数は定数以内である。また、近傍解法のハードウェア化の基礎として、ルックアップ表と算術分解にもとづいた論理回路の構成法の応用で成果を挙げた。本課題では、組み合わせ最適化問題に対する指数サイズの近傍のアプローチをテーマにしている。おもに、次の3つの方向から研究を進めている。(A)一般的、基礎的な技法およびそのための理論(B)具体的な問題に対する近傍と解法の設計と実装(C)解法のハードウェア化ないし準ハードウェア化(A)において、技法の核にあるのは、グラフやハイパーグラフの再帰的分割であり、幅の小さい木分割や分枝分割を効率的に求めることが重要になる。特にこの研究では、実装のしやすい動的計画法の基礎となる分枝分割を多用している。一般のグラフの場合には、最適の木分割や分枝分割を求める問題はNP困難であるが、平面グラフの場合には、分枝分割を求める$O(n^4)$時間のアルゴリズムが知られていた。今年度は、海外研究協力者であるQiangping Guと共にこの計算時間を$O(n^3)$に改良することに成功した。(B)においては、巡回セールスマン問題、メッシュ最適化問題に対して具体的な研究を行い、クリーク被覆、集合被覆問題などの被覆系統の問題に対して予備的な検討を行った。巡回セールスマン問題については、これまでに追求して来たグラフ分割に基づくアプローチをいったん休止して、文献にあるさまざまな指数サイズ近傍の実験を行った。(ピラミッド近傍、マッチング近傍、Ballas-Simonetti近傍など)。その結果、近傍の大きざと、それによって得られる局所最適解の良さには直接の関係がないことが再確認された。いずれも方法も、他の代表的な発見的解法に劣る結果となっており、近傍の設計手法の重要さを再認識した。質の良い近傍を設計するためには、問題のグラフ構造を利用する必要があることを再確認し、ふたたびグラフ分割に基づくアプローチへ戻ることになった。メッシュ最適化については、グラフ分割に基づいた一般的な近傍の設計を行い、それをメッシュ最適化を単純化したグラフ描画問題と、地形図の簡略化問題に適用して実験を行った。(C)については、予備的な考察と使用する技法についてFPGAを中心に研究を行った。本課題では、組み合わせ最適化問題に対する指数サイズ近傍のアプローチをテーマにしている。昨年度開発した、平面グラフの分枝分割を求める$0(n^3)$時間のアルゴリズムについて、今年度は実装技法の研究と計算機実験を行った。$0(n^3)$のアルゴリズムが、その前身である$0(n^4)$のアルゴリズムと比較して、小規模の問題に対しても高速であることが確認され、また、いくつかの実装上の工夫が効果的であることも確認できた。また、木分割と分枝分割の関係についても模索した。特に、最適木分割を容易に求めることができる弦グラフのクラスにおいて、与えられたグラフが「木分割より小さい幅の分枝分割を持つか」という判定問題を研究した。多項式時間アルゴリズムを得るためのいくつかのアプローチを試みたが、未解決である。(B)においては、巡回セールスマン問題、クリーク被覆、集合被覆問題などの問題に対して研究を行った。巡回セールスマン問題については、平面グラフに対するグラフ分割に基づいた解法エンジンの開発を行った。特に、グラフ分割に基づいた動的計画法アルゴリズムにおける表管理の手法について、新しい方法を考案して実験を行った。クリーク被覆問題については、近傍内最適化の基礎となる厳密解法を中心に研究を行った。集合被覆問題については、既存の小規模近傍に基づいた実装実験を行い、巨大近傍アプローチの可能性を見るための予備的な実験を行った。(C)については、パーソナルコンピュータにハイエンドのFPGAを搭載したボードを組込み,その上で実験を行った。LUT (Look-Up Table)を直列多段に接続することで所望の論理回路を得る方法がLUTカスケード法として提案されているが,これをFPGA内部の組込みメモリを用いて実装するツールの開発と実際の応用例としてFIRフィルタの実装に用いて性能評価を行った。

また,高速な演算をFPGAで実現可能かどうかを確認するためにWalsh変換の専用ハードウェアを実現することでPentium M上でC言語で記述したソフトウェア実現に比較して1000倍以上高速になることも確認した。本課題では、組み合わせ最適化問題に対する指数サイズの近傍のアプローチをテーマにしている。おもに、次の3つの方向から研究を進めている。(A)一般的、基礎的な技法およびそのための理論(B)具体的な問題に対する近傍と解法の設計と実装(C)解法のハードウェア化ないし準ハードウェア化(A)において、技法の核にあるのは、グラフやハイパーグラフの再帰的分割であり、幅の小さい木分割や分枝分割を効率的に求めることが重要になる。特にこの研究では、実装のしやすい動的計画法の基礎となる分枝分割を多用している。一般のグラフの場合には、最適の木分割や分枝分割を求める問題はNP困難であるが、平面グラフの場合には、分枝分割を求める多項式時間のアルゴリズムが知られている。我々はこれまでの研究で、この分枝分割アルゴリズムの計算時間を0(n^4)から0(n^3)に改良することに成功している。今年度は、前年度に引き続きこのアルゴリズムを効率的に実装するための研究を行った。(B)においては、巡回セールスマン問題、平面グラフの低縮退描画問題、集合被覆問題に対して具体的な研究を行った。巡回セールスマン問題については、グラフ分割に基づいた動的計画法による平面グラフ巡回セールスマン問題の解法プログラムを公開可能な形に整備した。この解法プログラムを近傍内最適化に用いることを前提に、平面ユークリッド距離巡回セールスマン問題に対する指数サイズ近傍の設計を行い、種々の案について実装と実験をおこなった。集合被覆問題においては、近傍内最適化の方法として集合と要素の関係を表す木分割に基づいた動的計画法とハイパーグラフの分枝分割に基づいた動的計画法を実装し、実験を行った。平面グラフの低縮退描画問題については、素朴な小近傍局所探索アプローチと指数サイズ近傍アプローチの比較実験を行い、後者の方が計算時間はかかるものの、描画の質において大きく優る解を得ることができることを確認した。(C)については、巡回セールスマン問題の近傍内最適化のための動的計画法で用いる解の合成関数の部分について準ハードウェア化のための予備的な実験を行った。また、準ハードウェア化で用いるルックアップテーブルの技法等の基礎的な研究を行い成果を挙げた。指数サイズ・多項式時間近傍の設計の基礎となるグラフ分割アルゴリズムの研究を続け、成果を得た。平面グラフの分枝幅決定および分枝分割アルゴリズムの実装法についての実験を行い、種々の工夫を行うことによって従来の実装法では扱うことのできなかった大きさのグラフについても幅決定と分割構成ができることを確認した。また、平面グラフに対する刻み幅決定アルゴリズムを平面グラフよりも広いクラスに拡張するための研究を行い、進展を見た。拡張の基礎として、細部が公刊されていなかった、平面グラフのアルゴリズムの正当性の証明のある部分について、わかりやすい別証を構成した。
イオンビーム改質したポリイミド薄膜からの電界電子放出現象と微小電子源への応用

本年度は(1)電子源構造と電界電子放出特性の関係(2)引き出し電極付き電子源の作製(3)素子作製領域の大面積化に重点を置き研究を進めた。(1)電子源構造と電界電子放出特性の関係。本年度は、昨年度スタンプ法により作製に成功した長短2種の刃状構造に加え、あらたにスタンプ法を用い円錐形構造およびピラミッド構造の作製に成功した。構造の違いによる電界電子放出特性の違いを1)電子放出のしきい電圧および2)放出電流の安定性の2点から検討をおこなった。実験の結果、これらの中で短い刃状構造の電子源から最も低電圧(しきい電圧:約400V)で安定した電子放出(電流変動率:約15%)を確認した。低電圧動作に関しては、作製した4種構造の中で短い刃状構造が最も先端形状が鋭いためであることがわかった。これはこの構造を作製する際、意図的にポリイミド材料の逃げを作り込んだためである。安定性に関しては詳しいことはわからないが、ポリイミド材料の逃げ構造を作り込んだためより構造の均一性が増したためであると考えている。(2)引き出し電極付き電子源の作製。電子放出しきい電圧を低減させるため、電子源に絶縁層を介し近接配置された引き出し電極の作製を行った。絶縁層としてTEOSガスを用いたプラズマCVD法により作製したSiO2を、また引き出し電極となる金属にはスパッタリング法により作製したTaを用いた。フォトレジストを用いたエッチバックにより構造先端部のみを露出させ、TaおよびSiO2膜のエッチングを行うことで引き出し電極付き電子源の作製に成功した。電子放出特性測定の結果、しきい電圧は20Vまで低減されることがわかった。(3)素子作製領域の大面積化。スタンプ法により電子源構造を均一に作製するためには、スタンプに使用する型のを100ミクロン各程度まで縮小しなければならないことがわかった。このような小さな型を用いて素子領域を大面積化する方法としてステップ&リピートスタンピングを提案した。この方法実現のためには、スタンプ後の型とポリイミド材料の剥離が容易である必要がある。我々は、スタンプ前にポリイミドに対しイオン照射を行うことでスタンプ後の剥離が容易になることを見いだし、30回程度の連続スタンプにより文字パターンの作製に成功した。本研究ではポリイミドをイオンビーム改質して創製した材料からの電界電子放出現象を明らかにするためには、まず下記の2点が必要不可欠な要素となる。1)先端形状の均一な構造を再現性良く作製技術の確立。2)イオンビーム改質ポリイミド膜の電気伝導機構の解明。本年度は、上記2点について重点的に研究を行った。従来のポリイミドのような有機材料の加工法では、加工形状の均一性、再現性および作製プロセスが複雑である。そこで、これらの問題を克服するために有機材料の熱軟化性の特徴を活かした、新しい構造作製技術としてスタンプ法を提案した。スタンプ法とは、シリコン基板上にあらかじめ電子源の構造となるV字溝を形成した型を用い、スピン塗布したポリイミドに対し昇温、加圧することにより型の構造を転写する技術である。従来法と比べこの方法の特徴は、作製プロセスを大幅に簡略化できるとともに構造の均一性、再現性に優れている点である。この方法では、型の長さ程度の長い刃状構造しか作製出来ない。しかし、ポリイミド膜をストライプパターンに加工し、それに対し型を直交させスタンプする事により、長さ2ミクロン程度の短い刃状の構造についても作製できる。さらに、スタンプして転写した構造に対し、型を直交させ2度目のスタンプを行うことにより、点状の構造も作製できることを実証した。また、これら3種の構造にに対しイオン照射を施した電子源から、良好な電界電子放出を確認している。イオンビーム改質ポリイミド膜の電気伝導機構を解明するため、改質膜の抵抗率の温度依存性の測定を行った。さらに、比較のため熱改質ポリイミド膜についても同様の実験を行った。抵抗率の温度依存性の結果、イオンビーム改質および熱改質ポリイミド膜の電気伝導機構はホッピング伝導であることがわかった。また、熱改質膜との改質過程および抵抗率のに比較より、イオンビームによるポリイミド膜の改質は、イオン照射により発生する熱によるものではなく、物理的な照射効果で生じることがわかった。

安定性に関しては詳しいことはわからないが、ポリイミド材料の逃げ構造を作り込んだためより構造の均一性が増したためであると考えている。(2)引き出し電極付き電子源の作製。電子放出しきい電圧を低減させるため、電子源に絶縁層を介し近接配置された引き出し電極の作製を行った。絶縁層としてTEOSガスを用いたプラズマCVD法により作製したSiO2を、また引き出し電極となる金属にはスパッタリング法により作製したTaを用いた。フォトレジストを用いたエッチバックにより構造先端部のみを露出させ、TaおよびSiO2膜のエッチングを行うことで引き出し電極付き電子源の作製に成功した。電子放出特性測定の結果、しきい電圧は20Vまで低減されることがわかった。(3)素子作製領域の大面積化。スタンプ法により電子源構造を均一に作製するためには、スタンプに使用する型のを100ミクロン各程度まで縮小しなければならないことがわかった。このような小さな型を用いて素子領域を大面積化する方法としてステップ&リピートスタンピングを提案した。この方法実現のためには、スタンプ後の型とポリイミド材料の剥離が容易である必要がある。我々は、スタンプ前にポリイミドに対しイオン照射を行うことでスタンプ後の剥離が容易になることを見いだし、30回程度の連続スタンプにより文字パターンの作製に成功した。
日本近代文学における学徒兵の読書行為についての総合的研究

本研究は、学徒兵の戦場での読書行為の様相を、実証的かつ総合的に明らかにしていくことで、アジア・太平洋戦争以降、読書の枠組みがどのように組み替えられ、または固定化されてきたのかという、読書行為の認識そのものを問うことを目的としている。本年度は以下のような研究を実施した。昨年度に引き続き、戦時下学生の読書関係資料の収集、調査を継続した。その中で、文部省と日本出版文化協会による良書推薦制度についての分析を行った。その成果は、20世紀メディア研究所発行『Intelligence』に掲載予定である。また、入手困難とされていた雑誌『新若人』(旺文社)の学生向け読書関連記事についての考察を行うことで、戦時下の学生の読書に対する意識変化を明らかにした。その成果は「雑誌「新若人」について付・「学徒は如何なるものを読む可きか」アンケート結果一覧」として、『リテラシー史研究』(8)に掲載されている。また、昨年度の高知大学に所蔵される木村久夫の蔵書調査から判明した、戦時下の木村久夫の読書状況について、『東京新聞』(夕刊)に寄稿した。当該年度は、戦場における学徒兵(知識階級層)の読書についての考察のため、『兵隊』や『陣中倶楽部』などの戦場に流通していた雑誌について分析を行った。中国大陸における代表的二誌の読者層を明らかにし、その成果については日本出版協会発行『出版研究』に掲載予定である。さらに、当該年度は戦後の「戦場における読書」に関する表現の分析にも着手した。『きけわだつみのこえ』収録の手記に掲載されている読書状況をはじめ、大西巨人『神聖喜劇』などテクストに記された戦場での読書の分析を進めることが出来た。その成果については、学会誌に投稿予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、学徒兵の読書行為を具体的、実証的に調査し、戦場という特殊な空間において読書がいかにして行われ、どのような書物が読まれていたのか、さらに読書行為が学徒兵、また戦時下及び戦後の社会においていかなる意味を持っていたの明らかにすることで、日本近代文学における「読書」の枠組みを問い直していくものである。戦場での読書に関する調査・研究は、その必要性が多様な研究領域から認められているにも関わらず、いままで継続的な調査が行われてきておらず、まずは資料の調査などによってその全体像を掴むことが必要とされている。当該年度は、戦時下学生の読書関係資料の調査分析を行った。戦時下の日本出版文化協会や文部省の推薦図書運動と学生への思想統制についての考察を行い、20世紀メディア研究所第79回研究会にて発表を行った。また、B級戦犯として処刑された木村久夫の蔵書が収蔵されている高知大学の木村文庫にて調査を実施し、購入古書店名や購入年月日、感想などの書き込みリストを作成しHPに公表した。さらに、蔵書構築や書き込みから判明した戦時下学生の具体的な読書方法の一例として論文を発表した。以上の研究からは、戦時下の学生の読書に対する統制の一端を出版流通とのかかわりから具体的に明らかにすることが出来た。また、戦場での学徒兵の読書行為が戦後の読書行為にどのような影響を与えていたのかについて、堀辰雄を読む学徒兵を視座とすることで明らかにした。本研究の成果は、『日本文学』に掲載された論文として結実している。さらに、当該年度は戦場においてどのような書籍が読まれていたのかを具体的に明らかにしていくために、慰問雑誌や陣中雑誌の収集、精査をする作業を進めている。講談社『陣中倶楽部』の調査や軍人援護団体による慰問雑誌の収集・調査を継続し、とくに本年度は陸軍南支派遣軍報道部によって広東で刊行されていた『兵隊』という兵隊によって編集・投稿が行われた雑誌についての分析を行い、その研究成果については現在学会誌に投稿中である。

『きけわだつみのこえ』収録の手記に掲載されている読書状況をはじめ、大西巨人『神聖喜劇』などテクストに記された戦場での読書の分析を進めることが出来た。その成果については、学会誌に投稿予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。当該年度は、戦時下における出版流通の変化から、学生の読書に対する意識や統制がどのように変化したのかを明らかにし、その成果を発表や論文という形で公表することが出来た。さらに、戦後において学徒兵の読書行為が読者にどのような影響を及ぼしていたのかについても具体的に成果として公表することが出来た。だが、戦場での読書の実態の調査については、資料体の確保がより一層必要になることが明らかになったため、次年度も継続して収集・調査を行うこととしている。今後は、戦場での読書行為について「戦時下/戦後」のなかでどのような連続・非連続があったのか、双方を具体的に論究していくことを中心として研究を推進していく予定である。とくに、前年度から調査を継続している戦場で読まれていた雑誌や書籍およびその流通関係の資料収集・調査についてはより重点的に行っていく予定である。また、戦場で読まれていた慰問雑誌を所蔵する各出版社とも前年度に引き続いて調査を行うように打ち合わせを行っている。まずは、以上に述べてきたような資料体の状況を明らかにしていくことで、いままで明らかにされていなかった戦場における読書行為の実態について解明を進めていく。
レーザー誘起プラズマを利用したスパーク放電発光の安定化、高輝度化の研究

製鋼過程の管理分析では迅速性が極めて重要であるが、広く用いられているスパーク放電発光分析装置の迅速化は、高速度発光、時間分解測光、コンピュータ利用によるシステム化などですでに限界に達しており、分析時間をなお一層短縮するには、分析時間の大半を占める試料調整の簡略化が必要となる。本研究では、荒れた試料表面でも安定なスパーク放電を得るために、鉄鋼試料表面にレーザー誘起プラズマを発生させて放電を強制的にその場所から成長させて安定化を図り、またレーザーアブレーションによりスパーク放電単独の場合と比べてサンプリング量が増えることによる試料発光の高輝度化を目的として実験を行った。陰極(試料:Fe板)と陽極(W針)の距離を3mmに設定した場合、電極間に高圧が印加される6200μs前に陽極直下にレーザー誘起プラズマを発生させると(レーザーの条件は、波長:532nm、パルスエネルギー:9mJ以上、パルス幅:10ns、集光レンズの焦点距離:100mm)スパーク放電が安定して起こることが分かった。またFe I 373.5nmの発光強度についてレーザー誘起プラズマ単独の場合(LIBS)と比較したところ、本法が約30倍発光強度が大きいことや、レーザーアブレーションによるサンプリング量増加分による高輝度化は50%程度であることが分かった。レーザー誘起プラズマが発生してからスパーク放電が進行する様子は、高速シャッターCCDカメラ(露光時間:1μs)により撮影したところ、スパーク放電が起こるために必要な電子はレーザー誘起プラズマ中に含まれる電子に加えて、レーザー誘起プラズマが消失した期間では加熱された試料表面から発生する熱電子であることや、W針陽極を試料と水平方向に±2mm動かしても、スパーク放電がレーザー誘起プラズマ発生地点から成長することが分かった。これらの結果は論文として発表し、特許を出願した。本研究では、荒れた試料表面でも安定なスパーク放電を得るために、鉄鋼試料表面にレーザー誘起プラズマを発生させて、放電を強制的にその場所から成長させて安定化を図り、またレーザーアブレーションによりスパーク放電単独の場合と比べてサンプリング量が増えることによる試料発光の高輝度化を目的として実験を行った。陰極(Fe板)と陽極(W針)の距離を3mmに設定した場合、電極間に高圧が印加される6200μs前に陽極直下にレーザー誘起プラズマを発生させると(レーザーの条件は、波長:532nm、パルスエネルギー:9mJ以上、パルス幅:10ns、集光レンズの焦点距離:100mm)スパーク放電が安定して起こることが分かった。またFe I 373.5nmの発光強度についてレーザー誘起プラズマ単独の場合(LIBS)と比較したところ、本法の方が約30倍発光強度が大きいことや、レーザーアブレーションによるサンプリング量増加分による高輝度化は50%程度であることが分かった。レーザー誘起プラズマが発生してからスパーク放電が進行する様子は、高速シャッターCCDカメラ(露光時間:1μs)により撮影したところ、スパーク放電が起こるために必要な電子は、レーザー誘起プラズマ中に含まれる電子に加えて、レーザー誘起プラズマが消失した期間では、加熱された試料表面から発生する熱電子であることや、W針陽極を試料と水平方向に±2mm動かしても、スパーク放電がレーザー誘起プラズマ発生地点に誘導されることが分かった。これらの結果は現在論文として投稿準備中である。

スパーク放電発光分析法で鉄鋼の分析を行う場合、試料表面に非金属介在物が析出した場所での分析結果は鉄鋼試料の平均組成からはずれたものになり、その正確さは低下する。またスパーク放電は毎回必ずしもその特定場所で起こるわけではないので、一発の放電ごとの分析値が大きく変動し、分析精度も低下する。もし、スパーク放電の開始地点を自由に制御できれば、上に述べた問題が解決できるため、本研究では鉄鋼試料表面にレーザーを照射してレーザー誘起プラズマを発生させ、スパーク放電を強制的にその場所から成長させることにより、スパーク放電開始点を制御することを目的として研究を行った。スパーク放電開始点の制御法は平成17年度の研究で開発できたため、平成18年度はその発光スペクトルの特性について調べた。スパーク放電が停止した状態ではレーザー誘起破壊発光スペクトル(LIBS)も同時に測定できるため、LIBSと本法を比較したところ、LIBSのみの発光強度に比べて本法では、i)約30倍ほど発光強度が上昇すること、ii)本法のFeの発光強度が、スパーク放電単独の場合に比べて約1.5倍に増加すること、iii)S/B比は本法が、LIBSに比べて約1桁悪化していることがわかった。今回の実験ではa)発光スペクトルは大気中で測定しているため、この測定雰囲気は本法にとって最適ではないこと、b)測光は光ファイバーで直接行っているため発光信号は最適条件で取り込めていないこと、c)今回の実験では検出器(ICCD)のゲート幅を1msとしたため連続バックグラウンドが強調されてしまったことを考慮すると、本法がLIBSに比べて1桁以上大きい発光強度を容易に得られることは、迅速分析という観点から非常に魅力的な分析法であることがわかった。
多分野に渡る業績を残す近世期文人、多田義俊に関する伝記および業績の研究-近世文化研究への一階梯として-

多田義俊の残した著書を全国の図書館において調査した。全国の公立・私立図書館、大学図書館に現存している著書(写本・版本)を調査・収集して、著作の書誌的データベースを作成した。これには、国文学研究資料館作成のマイクロフィルム目録をも利用した。特に版本に関しては、同一書内部における違いに着目して作成した。また、収集した資料をもとに論文の作成に取り組んだが、その前段階として、随筆書類の異同を明らかにするため、それらの項目を比較検討し、多田義俊著作随筆項目データベースを作成した。一方、収集した中でも異名同一書が多い故実書類に着目し、それら異本の関係を調べた。諸本の異同を分析し、さらにそれらの内容を検討し、学史における位置づけを試みた。以上のような調査や分析をもとに、多田義俊の全体像をまとめようと努力したが、二年間では全てを把握するには至らず、伝記の見直しも中途の段階である。したがって、当初に計画していた、一冊の書物として多田義俊の全体像を明らかにした報告書とする事は、現段階では無理である。見通しの甘さを反省しており、出来うる限り早期に出版したいと考えている。しかし、上記の随筆データベースと著作データベースは完成しており、また、故実書類の研究も進んでおり、今回の報告書は、それらの内容になる。なお、伝記に関しては不完全ではあるが報告書に盛り込みたいと考えている。公表した発表・論文として、鈴屋学会で多田義俊に関する発表を行ない、さらに、本学紀要に未翻刻の随筆書で独自の本文を持つ『千加屋草』(茨城県歴史館所蔵)を翻刻し、天理図書館本で対校したものを発表した。文学・歴史にまたがり,国学・和歌・神道・有職故実の学者であり,同時に浮世草子の作者でもあった江戸時代の文人,多田義俊南嶺の大量の業績を調査・分析・総合することにより,江戸文化を断面的に把握することを目的とした。まず,多田義俊の現存業績の調査と収集を行った。国文学研究資料館に収集されているマイクロフィルムを活用しながら,国会図書館・天理図書館・東北大学図書館・大阪府立中之島図書館などに現存している著書を調査し,必要なものは紙焼写真や電子複写によって収集した。同時に,収集した資料をもとに,データベース化をすすめた。具体的には,考証随筆とも言える故実書『故実類聚抄』の入力をすすめた。また,これまで収集してきた書肆資料のデータベース化もすすめており,来年度には完成させる予定である。さらに,公開・非公開の論文で電子文字化していないものの入力を進めており,一連のデータベースに加える予定である。今年度は,資料収集と基本データベースの作成におわり,まだ成果を公表する段階には至っていない。しかし,来年度には,収集した資料をもとにしたデータベースを完成させ,さらに,論文の形で公開する予定である。できうればまとまった書物として出版したいとも考えている。また,作成した基本的データベース等は,本大学のホームページで公開したいと考えている。本年度は、基本的文献として『群書類従』を購入した。また、国会図書館や内閣文庫を始め、東北大学図書館などに所蔵されている多田義俊の著書を版本・写本とも調査・収集した。この調査は昨年度から継続して行なっているもので、それらの調査結果をもとに、書誌を中心とした多田義俊著作データベースを作成した。特に版本に関しては、同一書でも刊記などに違いが多く、その実態を把握することが出来た。また、随筆書類の項目を検討し、同一書名に異本があり、異書名でも同一項目が存在するなど、錯綜した内容があることに気付き、それらの項目を全てあげて、データベースとした。論文としては、多田義俊に関する発表を行ない、さらに、未翻刻の随筆書で独自の本文を持つ『千加屋草』(茨城県歴史館所蔵)を翻刻し、天理図書館本で対校したものを発表した。

そうした調査や成果をもとに、多田義俊の全体像をまとめようとしたが、全てを把握するには至らず、伝記の見直しも中途の段階である。したがって、当初に計画していた、一冊の書物として多田義俊の全体像を明らかにした報告書とする事は、現段階では無理である。これに関しては、他日を期して、出来うる限り早期に出版したいと考えている。しかし、上記の随筆データベースと著作データベースは完成しており、また、故実書類の諸本調査と内容に関する研究は、その一方で進んでおり、今回の報告書は、そうした内容になる。また、伝記に関しては不完全ではあるが報告書に盛り込みたいと考えてもいる。
加齢にともなう表象の操作能力の変化と脳機能に関する実験的研究

視覚的な注意の転換に関する検討には、ある合図を呈示した後で注意対象を呈示するPosner課題が用いられる。その際に、合図刺激の呈示時間が一定であると「注意の転換」ではなく「予期」によっても課題を遂行することが可能となる。また、合図刺激の呈示時間が長くなると「転換」をおこなっていてもそれが反応潜時には反映されにくい。そこで本研究では、「転換」「予期」のいずれの方略でも遂行できるような課題を設定し、反応潜時という行動データと脳血流量の変化という生理的データを照会することによって、被験者がとった認知方略の違いを検出することを目的とした。実験の結果、測定部位間での脳血流量変化に差があったことから、PETやfMRIによる先行研究と同様に、注意の転換には前頭葉よりも頭頂葉(特に右上部)が強く関連していることが確認できた。また、event-relatedデザインの手続きであっても、条件間での変化量の差異を検出できることが確認できた。反応潜時にみられた条件間での差の有無は、本課題における方略の違いを反映していると考えられる。すなわち、差のなかった群は「注意の転換」をおこなっており、差があった群は「予期」によって課題を遂行していた。脳血流量の変化にみられた群間での違いもまた、そのような方略の違いを反映していると考えられる。つまり、「注意の転換」をおこなった場合、合図刺激と注意対象の位置が不一致条件であっても潜時は延びず右頭頂上部の賦活がみられ、一方で、「予期」していた場合は不一致条件で潜時が長くなり右頭頂上部の賦活はみられない。このことから、反応潜時と脳血流の結果を照会することで、「注意の転換」か「予期」かという認知方略の違いを検出できることが示唆された。記憶における加齢の特徴は、保持できる時間の短縮や容量の縮小に見いだされがちだが、空間的な情報の処理が加齢によってどのように影響されるのかは、まだ明らかではない。そこで本研究では、特にワーキングメモリ、なかでも複数の情報を統合的に利用することが可能かを検討した。刺激の手がかりが増えると、ワーキングメモリへの負荷は小さくなり記憶は容易になると考えられる。老齢ザルのワーキングメモリには、どのような手がかりが有効なのだろうか。たとえば、複数の手がかりが問題解決の情報として付加されたばあい、それらを統合して利用することができるのだろうか。そこで、刺激に付随する手がかりを操作した3つの課題を用いた。課題で設けられた条件は、刺激の空間的な近接性(刺激間の距離)と、奥行き情報,物体情報の有無であった。空間的に近くにあるものほど間違いやすい、この性質を基本に、奥行きと物体情報という2つの「手助け」となる手がかりを与えて、老齢ザルがそれをうまく利用できるかを検討した。その結果、刺激が空間的に近接していると若齢ザルでも記憶は困難であったが、「奥行き」という情報が付加されると若齢ザルの記憶は容易になった。一方で老齢ザルは、そのような空間的な手がかりを付加してもそれを効果的に活用できなかった。老齢ザルは、与えられた手がかりがいくつであろうが、それが抽象的なものであるならば、それを記憶能力として利用することはできないことが明らかになった。つまり、老齢ザルのワーキングメモリは、抽象的な情報を統合・利用することが特に困難であることが示唆された。本年度は、加齢にともなう表象の操作能力の変化を検討するために注意機能に関する実験をおこなった。注意には、ある対象を補足する過程ばかりでなく、いったん補足した対象から注意を解放する過程も含まれる。亀井・坂田・熊田(2006)は高齢者を対象に注意の補足を検討し、線画による顔刺激への反応は文字刺激より速く、解像度の低い周辺視の段階でも処理が可能であることを示唆した。そこで本研究では、高齢者でも補足の速い顔刺激を中央に呈示した後ターゲット刺激を左右どちらかに呈示し、その検出にかかった反応潜時を基に顔刺激からの注意の解放に関する加齢の影響を検討した。また、乳児の注意の解放を検討した松沢(2000)を参考に、顔刺激からターゲット刺激が呈示されるまでの時間を操作することで、解放過程における促進の効果についても検討した。【方法】実験参加者:実験参加者は若齢者(大学3年生)10人と、高齢者13人(平均71.2歳)であった。装置:コンピュータ、15インチ液晶モニタおよび外付けキーボードを使用した。手続き:画面中央の十字を参加者が注視した後、同位置に線画の顔刺激か同要素からなるスクランブル刺激が800ms呈示された。その後、ターゲット刺激(三角形)が画面左右のどちらかに呈示され、左のばあいキーボードのzキーを、右のばあい/キーを押すことが要求された。キーを押すとターゲット刺激は消失した。顔あるいはスクランブル刺激が呈示されてからターゲット刺激が呈示されるまでの時間(ギャップ)条件には4種類あった(Overlap, Oms,200ms,400ms)。顔あるいはスクランブル刺激につき4条件で各20試行ずつをランダムに合計160試行おこなった。【結果と考察】すべての条件において高齢者群の反応潜時は若齢者群よりも長かったが、いずれの年齢群でもギャップ条件の時間が長いほど反応潜時は短くなった。高齢者群においてNo-gap条件とGap200条件ではスクランブル刺激よりも顔刺激の反応潜時が短かかった。

若齢者群においてはいずれのギャップ条件でも刺激間の差はみられなかった。この結果から、高齢者は顔刺激からの注意の解放がスクランブル刺激のそれよりも速く、時間間隔による解放の促進効果も大きいことが示唆された。視覚的な注意の転換に関する検討には、ある合図を呈示した後で注意対象を呈示するPosner課題が用いられる。その際に、合図刺激の呈示時間が一定であると「注意の転換」ではなく「予期」によっても課題を遂行することが可能となる。また、合図刺激の呈示時間が長くなると「転換」をおこなっていてもそれが反応潜時には反映されにくい。そこで本研究では、「転換」「予期」のいずれの方略でも遂行できるような課題を設定し、反応潜時という行動データと脳血流量の変化という生理的データを照会することによって、被験者がとった認知方略の違いを検出することを目的とした。実験の結果、測定部位間での脳血流量変化に差があったことから、PETやfMRIによる先行研究と同様に、注意の転換には前頭葉よりも頭頂葉(特に右上部)が強く関連していることが確認できた。また、event-relatedデザインの手続きであっても、条件間での変化量の差異を検出できることが確認できた。反応潜時にみられた条件間での差の有無は、本課題における方略の違いを反映していると考えられる。すなわち、差のなかった群は「注意の転換」をおこなっており、差があった群は「予期」によって課題を遂行していた。脳血流量の変化にみられた群間での違いもまた、そのような方略の違いを反映していると考えられる。つまり、「注意の転換」をおこなった場合、合図刺激と注意対象の位置が不一致条件であっても潜時は延びず右頭頂上部の賦活がみられ、一方で、「予期」していた場合は不一致条件で潜時が長くなり右頭頂上部の賦活はみられない。このことから、反応潜時と脳血流の結果を照会することで、「注意の転換」か「予期」かという認知方略の違いを検出できることが示唆された。
EBウイルス関連唾液腺リンパ上皮腫細胞に関する分子病理学的研究

(1)症例収集・EBV遺伝子発現検定実験:中国・韓国・ロシアより収集しえた唾液腺リンパ上皮性癌(LEC)症例は合計180例の組織切片について、免疫組織学的にEBVの遺伝子のひとつLMP-1の発現を検討した結果、約50%の症例で陽性反応がえられ、組織保存性からほぼ全例での同遺伝子発現が推定された。(2)ウィルス解析実験:(1)項のDNA標品をPCR法によってLMP-1遺伝子を増幅し、40例についてはC末端、12例については全領域の塩基配列を決定した。その結果、従来強調されたC末端の30塩基欠失は同遺伝子の地理的な多様性のひとつに過ぎず、むしろ細胞膜貫通領域ほかに新たにみいだされた変異ないしは多様性が発癌機構に関与している可能性がしめされた。さらに、20例についてはLMP-1遺伝子のプロモータ領域の塩基配列を決定した。その結果、鼻咽頭LEC由来のCAO系と67%が類似する34種の変異が全例に共通してみられた。これらの変異は転写因子認識部位でみられたので、プロモータ機能の低下が生じていることも示唆された。(3)EBVのリンパ上皮腫細胞への感染経路の解析実験:マイクロディセクション法とPCR法をもちいて、リンパ上皮腫組織上でウィルス感染経路を検討し、CD21の関与のないこと、SC-lgAのトランスサイトーシスは否定できないこと、マクロファージがその感染と代謝に関与していることがしめされた。(4)NFkB活性化定量実験:(2)でえたLMP1全長塩基配列を発現ベクターにくみこみ、293細胞にトランスフェクトしてNFkB活性を検定したところ著明な増強がみられたが、同時に細胞増殖抑制もしめした。プロトタイプB95-8やCAOも同様であったので、LMP1変異の発癌性に関してはさらに検討が必要である。(5)培養細胞による実験:中国側共同研究者の上海第二医科大学病院で外科的に切除された唾液腺リンパ上皮腫5症例から培養系に移すことを試みてきたが、3年の研究期間後に初代培養をへて増殖を続ける細胞の単離に成功した。これらの細胞にはEBV遺伝子および同遺伝子産物を確認し、EBV感染が維持されていることが判明した。今後も培養方法を改良して株化につとめる計画である。総括:以上の結果、唾液腺リンパ上皮性癌に感染したEBV側の遺伝子変異情報には大きな新知見がえられた。今後LEC感染EBVのがん原遺伝子の機能的解析をすすめることによって、同癌腫の発癌機構に関して新たな研究が展開されうる可能性が開かれたことはきわめて有意義であった。(1)症例収集:エプスタイン・バール