hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モノリス材料によるタンパク質超高速多次元分離システムの開発

本研究では、プロテオーム解析において、タンパク質分離法として一般的に使用されているゲル電気泳動法に代わる新規システム開発を目的とする。まず、分離媒体であるカラムとして、タンパク質分離に最適化したワイドポアモノリスカラムを開発した。次に、これを用いた二次元高速液体クロマトグラフィーシステムを構築し、プロテオーム解析に適用した結果、酵母細胞のプロテオーム解析が可能となった。本研究では、現在一般的に使用されているゲル電気泳動法と比較して、ハイスルーブットな多次元タンパク質分離システムの開発を目的とする。現在、プロテオーム解析でのタンパク質分離法としてはゲル電気泳動法が一般的に用いられているが、分離手法としての拡張性が乏しいという致命的な欠点をもっ。そこで、液体クロマトグラフィーを用いたフロー系での高速タンパク質分離を行い、拡張性の高い新規システム構築を目指す。液体クロマトグラフィーでは分離媒体としてカラムを使用するが、分離対象に応じて細孔構造や表面修飾を最適化する必要がある。本研究では、分離媒体としてモノリスカラムを使用する。モノリスカラムは、従来の粒子充填型カラムと比較して高い分離ポテンシャルを持つことが報告されているので、これをタンパク質分離に最適化する。タンパク質は分子量が大きく複雑な分子であり、さらにプロテオームサンプルはこれらの混合物であるので非常に複雑な試料である。そこで先ず、数種の標準タンパク質混合サンプルを用いて、新規モノリスカラム構造と分析メソッドを最適化した後、実際のプロテオームサンプルに対応できる分析系の確立を目指す。初期の基礎検討として、タンパク質分離に最適化したワイドボアモノリスカラムを調製し、タンパク質分離に適用した結果、従来の粒子充填型カラムと比較して、非常に速い流速条件での分析が可能となり、タンパク質の高速分離が可能となった。引き続き、この新規カラムと分析条件を第二次元に装備した多次元分離システムである二次元高速液体クロマトグラフィーシステム構築とプロテオーム解析のための分析メソッド最適化を行い、酵母抽出液をモデルケースとしたプロテオーム解析を行う予定である。本研究では、現在一般的に使用されているゲル電気泳動法と比較して、ハイスループットな多次元タンパク質分離システムの開発を目的とする。現在、プロテオーム解析でのタンパク質分離法としてはゲル電気泳動法が一般的に用いられているが、更なる高性能化を目指し、液体クロマトグラフィーを用いたフロー系での高速タンパク質分離を構築し、これを基盤に新規タンパク質分離システム構築を検討した。液体クロマトグラフィーでは分離媒体であるカラムの開発が重要となるが,昨年度の成果として、タンパク質分離に最適化したワイドボアモノリスカラムを開発し、逆相モードによるタンパク質の高速分離が可能となった。更に、このシステムとイオン交換モードによるクロマトグラフィーシステムとをオンラインで接続し、多次元分離システムである二次元高速液体クロマトグラフィーシステムを構築した。等電点と疎水性の異なるタンパク質混合溶液を調整し、この新規システムで分析した結果、第一次元のイオン交換モードでは等電点による分離、第二次元の逆相モードでは疎水性による分離が確認できた。また、これまでに蓄積してきた分析条件と分析メソッドを利用し、システムのチューニングを行い、多様なタンパク質分離が可能となったので、酵母細胞より抽出したプロテオーム試料の分離を試みた。その結果、複雑なタンパク質混合物の分離が達成され、分離後のタンパク質を質量分析に供してタンパク質同定まで可能となった。以上の結果から,ワイドボアモノリスカラムを用いた二次元高速液体クロマトグラフィーシステムによるプロテオーム解析が達成できた。
宇宙空間の多環芳香族炭化水素の存在様式のを解明するための基礎的研究

1)惑星状星雲などにあるとされる、一連の大きくてコンパクトな多環芳香族炭化水素の生成熱(原子化熱)、デュワー型共鳴エネルギー、トポロジー的共鳴エネルギーの計算を行った。惑星状星雲などでは、これらの芳香族化合物は、アセチレンやエチニル・ラジカルから生成するとされるが、アセチレンを出発物質として求めた生成熱から判断する限り、ドデカベンゾコロネンやサーカムアントラセンが特に生成しやすいとの結論は得られなかった。大きくてコンパクトな芳香族炭化水素に対しても、ケクレ構造の数の対数とトポロジー的共鳴エネルギーとの間の比例関係は成立する。2)化学進化の模擬実験で生成する有機化合物は、一定の基準でトポロジー的電荷安定化則を満足する。その基準とは、アミン型窒素やアルコール(エーテル)型酸素では例外を許さず、イミン型窒素とケトン型酸素では例外を許すということである。今回、同じ法則が同じ水準で、星間分子や炭素質コンドライトから検出される有機化合物に適用できることを見いだした。イミン型窒素とケトン型酸素の例外を許さないと、星間分子の化学自体が成立しなくなる。3)最近、トポロジー的電荷安定化則に反する有機化合物でも、十分な芳香族性があれば、化学進化の模擬実験で生成することがわかってきた。ハレー彗星探査機に搭載した質量分析器も、ピロール、イミダゾールを検出している。化学進化との類推から、芳香族性によって安定化した小型の芳香族化合物が星間分子として存在する可能性は大きい。我々は以前に、化学進化と生合成で得られる有機化合物が、分子構造的に極めて類似していることを指摘した。生物もヒスチジンやフラン誘導体を多数合成しており、トポロジー的電荷安定化則の他に、芳香族性を分子設計の原理として採用していることは明らかである。
大学評価に関する総合的比較研究

日本を含む7ヶ国の大学評価について、その背景、種類、構造(目的、主体、対象、方法、組織、機構等)をはじめ、大学評価の効果や問題点・課題を比較分析した。得られた知見の主要なものは、次のとおりである。1.大学評価の動きは、各国ともおよそ1980年代の教育改革の余波を受けながら活発化し、高等教育に対する国の援助がそれほど期待できない経済的背景や政権交代などの政治的理由のほか、高等教育の大衆化や進学該当年齢人口の長期的減少傾向などの要因によって促進されるようになった。2.大学評価の種類や構造については、国によって多様であるが、おおむね(1)国や行政の中央主導によるもの、(2)全国的な協会や団体の主導によるもの、(3)大学自身の主導によるもの、(4)その他民間機関・産業によるもの、の4つに大別できる。社会一般的な評価を除いて、大学評価はほとんどピュア・レビューによって自己評価と外部評価を組み合わせる形で実施されているが、イギリスのように法律によって大学評価が規定され、中央政府よりの一機関によって研究評価と教育評価が行われ、しかもその結果を中央政府の研究経費や教育経費の配分に直接リンクしている国は少ない。大学評価の効果や意義に関しては、いかなる国においても大学人の根強い批判はあるが、大学の主要な機能である教育や研究の充実にはそれは不可欠であり、また大学の自治や自律性を真に確保する上でもそれは強く求められている。多くの場合、大学の自己評価・自己改革による教育・研究の質的改善が促進されることが期待されているが、しかしながら一部の国では徐々に中央主導の傾向も見え隠れしており、評価主体のあり方が問われてきている。さらに、共通して科学的な吟味に耐えられるような評価の基準の設定といった問題をも抱えている。各国の大学評価の動向および関連して大学改革の動きについて、さまざまな角度から総合的に取り上げ調査研究と若干の分析を試みた。得られた知見の代表的なものは、次のとおりである。1.各国の大学評価の動きは、アメリカを除いてはほぼ共通しておよそ1980年代から始まり、しかも政権の交代や国家財政の逼追など政治的あるいは経済的な背景・要因がそれを促進させている。2.1990年代に入り各国とも本格的な体制が整備されつつあり、全国レベルにおける評価の指標づくりや評価基準などが策定されつつある。評価実施のモデルは、多くの場合アメリカである。3.この間、大学評価に関する研究も積極的に行われ、それに基づく試行的報告書や研究報告書が数多く刊行されてきている。また、マスコミ等による大学ランキングの公表など社会的な評価活動も盛んになってきた。4.大学評価の実施形態は各国によって多少異なるが、大別すると大学自身が行う「自己評価」と大学外の専門評価機関が行う「外部評価」とから成っている。しかし、イギリスのように厳しい外部評価が研究費等の財政的配分に直接的に連動する国は多くない。5.大学評価の対象としてはこれまで研究評価が中心であったが、各国とも共通に大学の大衆化時代を迎え、とくに教育の質的向上をねらいとした教育評価の動きも活発になってきた。ドイツではこの傾向が顕著であるが、教育評価を反映した学生による授業評価も一般的に行われるようになった。第2年次も、2回の全体会(6月、1月)で研究計画の調整と中間報告を行いながら、国別・対象別分担を中心に、研究を進めてきた。研究は大変順調に進捗しており1995年7月2日には、第31回日本比較教育学会の課題研究「大学評価の国際的動向」で中間の研究成果発表を行った((1)全体研究枠組み、(2)フランスの動向、(3)韓国の動向)。

本研究により、利用価値のある資料が収集・翻訳・分析されつつあるので、各方面の早期利用に供すべく、各国別に、(1)大学評価項目・指標の翻訳資料、(2)大学評価関係文献目録、(3)大学評価関連年表を収録する第2年次の中間報告書を作成した。その表題は、『平成7年度文部省科学研究費(総合(A))大学評価に関する総合的比較研究(中間報告書:資料編)』とし、A4判、202、ページの分量である。これによって、これまで望まれながら存在しなかった、貴重な資料集が完成した。日本を含む7ヶ国の大学評価について、その背景、種類、構造(目的、主体、対象、方法、組織・機構等)をはじめ、大学評価の効果や問題点・課題を比較分析した。得られた知見の主要なものは、次のとおりである。1.大学評価の動きは、各国ともおよそ1980年代の教育改革の余波を受けながら活発化し、高等教育に対する国の援助がそれほど期待できない経済的背景や政権交代などの政治的理由のほか、高等教育の大衆化や進学該当年齢人口の長期的減少傾向などの要因によって促進されるようになった。2.大学評価の種類や構造については、国によって多様であるが、おおむね(1)国や行政の中央主導によるもの、(2)全国的な協会や団体の主導によるもの、(3)大学自身の主導によるもの、(4)その他民間機関・産業によるもの、の4つに大別できる。社会一般的な評価を除いて、大学評価はほとんどピュア・レビューによって自己評価と外部評価を組み合わせる形で実施されているが、イギリスのように法律によって大学評価が規定され、中央政府よりの一機関によって研究評価と教育評価が行われ、しかもその結果を中央政府の研究経費や教育経費の配分に直接リンクしている国は少ない。3.大学評価の効果や意義に関しては、いかなる国においても大学人の根強い批判はあるが、大学の主要な機能である教育や研究の充実にはそれは不可欠であり、また大学の自治や自律性を真に確保する上でもそれは強く求められている。多くの場合、大学の自己評価・自己改革による教育・研究の質的改善が促進されることが期待されているが、しかしながら一部の国では徐々に中央主導の傾向も見え隠れしており、評価主体のあり方が問われてきている。さらに、共通して科学的な吟味に耐えられるような評価の基準の設定といった問題も抱えている。
パーマネンシープランニングに基づく要保護児童の法的保護に関する研究

本研究の研究テーマからして最も重要なのは、子どもの時間感覚の尊重と要保護児童への永続的な家庭の確保である。まず考えられねばならないのは実親家庭への家庭復帰である。この家庭復帰が実親の事情により不可能となるときにどうするかということが本研究の主要課題である。平成16年度においては日本の里親制度についての検証を中心的に行った。平成17年度はドイツ・デュッセルドルフ市ならびにメーンヒェングラードバッハ市の家庭裁判所や少年局での聞取り調査を行った。最終年度で、それまでの両年度の研究の総括として安定的で永続的な家庭(子にとっての特定の大人との愛着関係)の構築をどのように行うかということを明らかにすることとなった。以上の視点からすると、最初に考えられねばならないのは養子制度である。本研究の最終的な結論としては、福祉型の養子縁組が、子の保護を起点として児童福祉法制(児童福祉法と養子縁組斡旋法)と民法の養子法とのなかでどのように進められていくべきかを明らかにした。このような制度設計になっていない日本法においては、そもそも養子縁組斡旋法が存在しない。そこで、本研究において一貫して比較法の対象としているドイツの上記法制度をモデルにするべく、ドイツでの児童福祉法制と民法との関連を養子縁組について明らかにした。これは、民法と児童福祉法という私法と社会法・行政法によって子の福祉を図るという基本構造が、日本法と類似しているゆえに、今後の日本における制度設計を考えていくうえできわめて有益であると考えたためである。日本法とドイツ法の基本構造は類似しているとはいえ、民法と児童福祉法を密接に連携させて、子の福祉・子の権利を確保していかなくてはならないという認識がドイツ法においては十分もたれているのに対して、日本法ではその認識がほとんどもたれていないという大きな違いがある。以上のような前提を踏まえて、要保護児童の時間感覚を尊重して養子縁組手続が構築されているかをドイツ法について明らかにしたのが本研究の研究成果である。具体的には、養子縁組の前段階で児童ならびに少年援助法(日本でいうならば児童福祉法に該当する)と養子縁組斡旋法がどのような役割分担をしているのか、そして、これらの法律からどの時点から子の処遇(養子縁組)が民法に移されていくのか、それを福祉当局(少年局)や裁判所がどのようにフォローしていくのかを明らかにした。本年度は、研究計画の初年度にあたる。今年度の研究の力点は次の点に置いた。まず第一に、わが国における里親制度の実情把握である。要保護児童を保護した場合、保護直後、場合によっては保護する前に当該児童についての処遇計画を立て、実親家庭への復帰を第一順位にすえつつも、それが不可能な場合には、最終的には養子縁組による安定的でかつ永続的な家庭の確保・保障へとつなげていかなくはならない(パーマネンシーの確保)。要保護児童の保護手続きにおいて、多くの国では里親制度が利用されている。これに対して、日本では、里親制度の利用が低調である。

そんな中で、要養護児童の託置先として里親の占める割合の高い地域が、川崎市、新潟県、北海道、沖縄県で、これら4地域(自治体)では、里親委託が20%を越える自治体である。北海道、沖縄については、従来、児童相談・一時保護所・施設等が遠隔地にある等の理由が指摘されていた。これに対して、なぜ新潟県での里親への利用度が高いのかについて聞き取りを行った。あわせて、子を虐待する親の家事支援を行っている、民間団体への聞き取りを行った。次に比較法の対象をドイツ法とする本研究では、ドイツ法の仕組みとその運用、および、ドイツの少年局や家庭裁判所の活動に関する文献研究を行うために、基本文献・資料の収集を行った。パーマネンシープランニングという考え方にしたがうと、里親制度(里親の法的地位という形で現れる)・養子制度・後見制度の関係をドイツ法上正確に把握し、さらにそれを踏まえて、日本法(特に民法と児童福祉法)上の制度設計や法解釈を展開するのは第2年度以降の課題として残されている。本年度は、パーマネンシープランニングの根底にある子どもの時間感覚を尊重した、要保護児童への永続的な家庭の保障をいかに確保するかについて、児童福祉の実施体制とそれを裏付ける法制度がどのように対応しているかの検証を試みた。その結果、児童福祉法・民法を中心にした日本の子どもをめぐる法制には、現段階ではパーマネンシーという要素が盛り込まれていないことが明らかになった。一人の子どもが何らかの理由で法的介入により保護されるケースで、そのケースの流れをたどってみると、例えば、児童福祉法33条による一時保護、子どもへの児童福祉法上の各種の措置(施設への入所措置や里親委託等)、民法上の養子縁組や親権制限制度が十分に相互の連携を考えて構築され、かつ、運用されているわけではない。また、平成16年の児童福祉法改正により導入された児童福祉司指導を拒む親に関して、児童相談所による指導に従うよう指導せよという裁判所の児童相談所に対する勧告をめぐっても児童相談所の現場では、この制度運用について試行錯誤が続いているといってよい。そこで、今年度はドイツの少年局での要養護児童の処遇の仕方について、文献およびドイツ・デュッセルドルフの少年局での聞取り調査を行って、資料収集と分析を行った。そこでは、援助計画の立て方がすでに確立しており(法的根拠は、児童ならびに少年援助法36条に求められる)、どういう要素を考慮して当該の子どもや親を支援していかなければならないのかがはっきりとしている。この援助計画の立て方、この計画の実現・挫折に対応する法的対応についても明らかになった。今後は、これらドイツ法のシステムが日本にいかに有用性をもちうるのかを検討していくことになる。日本の親子法・児童福祉法には、子どもの時間感覚を重視したパーマネンシーという考え方が取り込まれて制度設計がなされているとはいえない。このことは、必ずしも例えば児童相談所の実務においてパーマネンシープランニングという発想が存在しないということではない。パーマネンシープランニングを実施していくための具体的なプログラムがなお不十分であるという実情がある一方、法制度上パーマネンシーを保障していく仕組みができていないことに大きな問題がある。このことの意味は二つある。
X染色体不活性化を制御する新規non-codingRNAの解析

X染色体不活性化(XCI)は、哺乳類の雌の発生に必須なエピジェネティック制御機構である。Ftxはタンパク質をコードしない長いRNA(lncRNA)であり、培養細胞実験はXCIでの働きを示唆するが、生体での生理的機能は不明である。個体での機能を明らかにするためにFtxノックアウト(KO)マウスを作製したところ、一部の雌KOマウスがヒトの小(無)眼球症に似た症状を示した。興味深いことにこの表現型は雄のKOマウスでは見られない。従来の遺伝学では、FtxのようなX染色体上にコードされた遺伝子のKOは、通常雄(-/Y)が雌(-/+)よりもより重篤な表現型を示すはずで、このような遺伝パターンは説明がつかない。またFtxKOマウスは同じゲノム配列を持つにもかかわらず、表現型の有無やその重篤度に個体間でばらつきがあることが分かった。マイクロアレイ、qPCR、RNA-FISH解析からFtx KOマウスでは、一部のX連鎖遺伝子が不活性化X染色体上で活性化しており、XCIが異常を示すことを明らかにした。XCIの異常が、表現型が雌のみで検出される原因であることを示唆している。さらに、FtxKOマウスではXCIの主な制御因子であるXistRNAの発現レベルが低下し、FtxがXistの発現上昇の機能を持つことを明らかにした。一方、アレイ発現解析から、個体間での不活化の異常を示す遺伝子の数のばらつきがKOマウスの表現型の有無と相関があることを明らかにした。これらの結果から、Ftxは正常なXCIの制御・目の発生に必要であり、XCIの異常が従来の遺伝学に従わない遺伝パターンを示す新しい発症メカニズムを提唱した(Hosoi Nat Commun 2018)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
重元素安定同位体の高精度分析による原始太陽系星雲の物質不均質分布の解明

本研究は初期太陽系における重元素安定同位体の不均質分布について、その程度や生み出した原因の解明を目的とした。コンドライトや分化隕石の全岩試料、及びコンドライト構成要素(CAI・コンドリュール・酸リーチング液など)に関し、TIMSを用いてSr・Nd・Te・Moの高精度同位体分析を行った。その結果、隕石母天体スケールの同位体異常を引き起こすのは50%凝縮温度が1300-1600Kの元素であることが分かった。これはダストと各元素の揮発性が同位体異常に大きく影響することを意味し、超新星粒子の流入やダストサイズによる分別よりも、太陽系の温度構造とその進化が同位体異常の発生に強く寄与したことを示唆する。本課題は原始太陽系星雲の化学的不均質、特に惑星形成時における重元素安定同位体の不均質分布に焦点を当て、その不均質の程度や生み出した原因の解明を目的としている。最新の質量分析技術を駆使して始原的隕石の重元素同位体組成を超高精度で測定し、その結果を原始惑星系円盤内におけるダスト粒子の輸送・成長に関する物理モデリングと融合するという新しい試みである。初年度における本課題の研究計画は、(1)対象となる隕石の選択と入手、(2)隕石の適切な分解法の確立、(3)TIMS・ICP-MSによるSr・Nd・Os・Ru同位体分析法の開発、および(4)同位体データと円盤内ダスト粒子の進化過程を結びつけるためのモデル構築、であった。まず(1)については太陽系初期の情報を色濃く残す始原的隕石を中心に試料選択を行った。研究代表者が元々所持していた試料に加え、販売業者からの購入や他研究機関からの譲渡などにより、コンドライトは炭素質・エンスタタイト・普通・Rをそれぞれ17種・5種・59種・2種、エイコンドライトを14種、更に石鉄・鉄隕石13種を揃えた。これにより初期太陽系の幅広い時空間をカバーする試料群を得た。次に(2)について、液相レーザーアブレーション法(LAL法)による試料分解法の開発を行なった。これは固体試料にフェムト秒レーザーを照射して試料をナノ粒子サイズに分解する新手法である。普通隕石の金属相および鉄隕石に本手法を適用し、Fe同位体測定を行なった。その結果、風化生成物の影響を最小限に抑え、正確な安定同位体情報を引き出すことができた。アルカリ融解法の開発も同時に行なう予定であったが、実用化には至っていない。(3)に関しては対象元素を変更し、N-TIMSによるMoおよびTe同位体測定法の開発を集中的に行なった。標準物質の繰り返し再現性は、他グループによる最新のMC-ICP-MSによる分析と同程度であった。コンドライト隕石全岩試料およびその酸リーチング液の分析を行ない、Moには元素合成起源の同位体異常が存在し、Teには存在しないことを発見した。(4)では,小惑星(隕石母天体)が形成される際に生成し得る主要元素の不均一性について,惑星集積理論に基づいた検討を行った。その結果,小惑星は百分の一程度の不均一性を内包する可能性があることがわかった。これまでに開発された技術を用いて、隕石の全岩および構成要素(酸リーチング液など)の超高精度重元素安定同位体測定を行った。太陽系における重元素同位体異常について、我々のグループで測定した元素(Sr・Nd・Te・Mo・Os)に加え、これまで報告された隕石の同位体異常データをコンパイルすることにより、同位体異常が生じるメカニズムについて考察を行った。まず、各元素は1隕石全岩および隕石構成要素ともに同位体異常を持つ(Sr・Mo・Ru・Crなど)、2隕石全岩に同位体異常はなく、隕石構成要素に同位体異常を持つ(Os・Hfなど)、および3隕石全岩および構成要素ともに同位体異常を持たない(Teなど)という3つのグループに大別されることが明らかとなった。それぞれのグループは元素の揮発性と強い相関があり、2は50%凝縮温度が1600K以上の難揮発性元素、3は50%凝縮温度が1300K以下のやや揮発性元素、1はその中間の凝縮温度を持つ。従って、隕石母天体スケールの同位体異常を引き起こすのは50%凝縮温度が1300-1600K程度の元素に限られることが分かった。このことは初期太陽系に存在したダストの温度安定性と各元素の揮発性により同位体異常が引き起こされたことを意味しており、これまで考えられてきた超新星粒子のインプットやダストのサイズによる分別よりも、太陽系の温度構造とその進化が同位体異常の原因に強く寄与していることを示唆する。

理論面では原始惑星系円盤中のダストの移動を調べるためのコード開発を行ってきたが、新たに円盤の温度構造や、ダストの化学種と温度安定性に関する情報を付加する必要があることが分かった。これは本研究の期間を超えて取り組むべき新たな課題であり、今後の太陽系研究における重要な転換点となる可能性がある。岩石の分解法開発と同位体測定について大きな進展があった。アンモニウム塩融剤を用いた試料の分解法は融解後に発生する固形物(酸化物など)の処理に問題があることが判明したため、開発を中止した。一方、フッ酸・硝酸・硫酸の混酸による高温高圧分解法が難溶性プレソーラー粒子(例えばSiC)の分解に非常に効果的であることが分かった。硫酸分解法を適用して分析した炭素質コンドライトのSr同位体分析から、コンドライトがp核種(84Sr)の過剰を保持していることが明らかとなった。一方、同一試料のNd同位体分析からは、元素合成起源の同位体異常はみつからなかった。このような不一致はコンドライト構成物質が太陽系内のどのような場所で形成されたのか、強い制約を与えるものである。岩石の完全分解法と並行して、岩石微小領域のサンプリング技術である液中レーザーアブレーション(LAL法)の開発を精力的に行った。普通コンドライト中の金属相および共存する硫化物相を対象に鉄の安定同位体分析を行った。硫化物相中の鉄同位体はコンドライトの岩石学的グループに対応して大きく変動するのに対し、金属相の鉄同位体は岩石学的グループによらず一定値をもつことがわかった。また両者の鉄同位体の違いを見ると、非平衡コンドライトでは、金属相も硫化物相も同じ鉄同位体比をもつのに対し、平衡化するにつれて金属相と硫化物相間の鉄同位体は約0.6‰の値に近づくことがわかった。この差は、平衡条件での鉄同位体分別であり、コンドライトの平衡化にともない、鉄同位体が金属相と硫化物相間で平衡化することがわかった。理論面では原始惑星系円盤中のダストの移動を調べ、太陽系初期における物質の不均質性や均質化について量的な理解を得ることを目指している。H24年度は円盤モデルの数値シミュレーションコード開発を進めた。また、関係する物理的・化学的素過程の洗い出し作業も進めた。4つの研究計画はいずれもほぼ予定通り進行している。計画(1)二必要試料の9割以上は既に確保した。計画(2):アルカリ融解法の確立が若干遅れているものの、LAL法の開発は順調である。計画(3):分析元素の変更はあったが、MoとTe同位体分析の開発に集中した。隕石試料の測定まで至ったことは予想以上の進展である。計画(4):微惑星段階以降の不均質性については検討が進んだ。25年度が最終年度であるため、記入しない。2年目までに完成を目指した、難溶性プレソーラー粒子を含む隕石の完全分解法を開発できたことは大きな成果である。また、その技術を用いて炭素質コンドライトのSrおよびNd同位体組成を求めることができたのは予想を上回る達成度といえる。MoおよびTe同位体分析の技術開発も基礎的な部分はほぼ完了し、実サンプルを多数測定する最終年度に向けて基盤を構築した。次世代サンプリング技術であるLAL法およびそれを用いた鉄安定同位体分析法については実用化がほぼ完了し、当初の研究目的通り、普通コンドライトから基礎データの取得を進めることができた。
底質中の電子授受機能の強化による閉鎖性内湾の貧酸素化抑制手法の開発

本研究は閉鎖性海域における貧酸素水塊の対策手法として底質内の電子授受機能の強化,すなわち堆積物微生物燃料電池(SMCFs)に着目した.実験結果から,SMCFsによる発電は全体の95%が微生物の代謝に,5%が底質中の無機物に由来した.SMCFsを90日間設置して通電と非通電を比較した結果,通電時は酸素消費速度が約24 %減少した.非通電時と比べ通電時のORPは極めて高い値を示したことから,SMCFsの設置により底質中の嫌気環境が大幅に改善できることが明らかとなった.適切な量のマグネタイトの添加により,浄化範囲の拡大が示唆された.以上より,本研究の目的が達成できたと考えられる.我が国では東京湾、瀬戸内海、有明海を始め各地で貧酸素水塊が発生し、その対策が急務とされている。しかしながら現状では、浚渫等の極めて高コストな対策しかないために、ほとんどなされていない。そこで本研究では、貧酸素水塊の抜本的な対策として「微生物を“電池(堆積物燃料電池)"として利用可能なシステムを構築し、その電極間をショートさせることにより底質(堆積物)中の酸化還元電位を上昇させ、貧酸素水塊の抑制につなげること」により、原位置にて底質の浄化を行うことのできる全く新しいシステムの開発を行うことを目的とし、H28年度は以下の2つの項目について実施した。1.導電性物質そのものを底泥中に挿入した場合の効果の確認2.底泥内の微生物の密度に対してどの様な導電性物質がどの程度必要か、その材質の種類と量的把握、その形状に関する検討実験結果から、1.については、山口湾から採取した底質と人工海水を用いて底質中とその上部の人工海水中とに導電性物質:電極(カーボンクロス)を設置して電線でつなぎ、その中間に100Ωの抵抗をセット、その両端で電圧を測定した。測定された電圧から電流を計算した。実験開始から20日ほどで電流は最大値(0.6mA程度)に達し、40日目から徐々に低下する傾向が見られた。以上から、カーボンクロスは十分に電極として作用し、この堆積物燃料電池によって、底質中の有機物の分解にともなって生成した電子を底質の上層水中に受け渡すことができたと考えられる。2.については、底質中の強熱減量値が確実に減少傾向を示していたため、有機物の分解が確実に生じていたと考察される。しかしながら、電極付近の有機物が減少すると電流が低下したと考えられるため、電極付近のみの有機物分解(底質浄化)にとどまっていたと考えられる。そこで、通電性物質(スラグなど)の散布による電子の受け渡しの補助が必要であると推察された。H28年度に実施した以下の2つの項目について、1.導電性物質そのものを底泥中に挿入した場合の効果の確認2.底泥内の微生物の密度に対してどの様な導電性物質がどの程度必要か、その材質の種類と量的把握、その形状に関する検討実験結果から、1.については、安価なカーボンクロスが電極として用いることが可能であることが明らかとなった。したがって、本項目については想定した結果が得られたと考えられる。2.については、底質中の強熱減量値が確実に減少傾向を示し、有機物の分解が確実に生じていたと考察される。しかしながら、電極付近の有機物が減少すると電流が低下した(40日付近から50日にかけて電流値が低下した)と考えられる。これは、強熱減量値から底質中にまだ有機物が存在していると考えられるため、電極付近のみの有機物分解(底質浄化)にとどまっていたものと推察される。すなわち、液相中であれば混合による電極との接触機会が生じる可能性も高いが、底質中の場合は微生物が電子を受け渡す範囲が電極付近に限定されてしまう。そこで、導電性物質(酸化鉄やスラグなど)の散布(底質中への混合)による電子の受け渡しの補助が必要であると推察され、来年度にその検討を行う。我が国では東京湾、瀬戸内海、有明海を始め各地で貧酸素水塊が発生し、その対策が急務である。しかし現状では、浚渫などの極めて高コストな対策しかないためにほとんどなされていない。そこで本研究では、貧酸素水塊の抜本的な対策として「微生物を"電池(堆積物微生物燃料電池)"として利用可能なシステムを構築し、嫌気状態で発生する電子を溶存酸素の存在する上層の海水中まで運ぶことによって、底質(堆積物)中の酸化還元電位を上昇させ、貧酸素水塊の抑制につなげること」により、原位置にて底質の浄化を行うことのできる全く新しいシステムの開発を行うことを目的とする。最終年度(H29年度)は、以下の2つの項目について実施した。1.前年度に検討した導電性物質のうちマグネタイト(Fe3O4)の添加による浄化範囲の拡大の検討2.汚濁の進行が著しい発展途上国タイ、バンコク近郊のマングローブ林にて本法の効果を実験的に確認実験結果から、1.については、まず前年度に確認された浄化効果が確かに微生物によるものかを確認するための実験を行った。この実験では、底質の滅菌処理なしの系及び滅菌処理ありの系をそれぞれ設置し、通電期間中の電流密度を比較した。実験結果から、滅菌することにより総電流量が約95%減少したため、電流密度の上昇は微生物の代謝に起因するものと確認された。次に、底質にマグネタイトを添加することで、堆積物微生物燃料電池の浄化範囲を拡大することができるかを実験的に確認した。

マグネタイト(粒経45μm以下)の添加条件は0.06vol%, 1vol%, 10vol %, 20vol%, 40vol%である。実験結果から、底質に0.06vol%添加した場合に最も浄化範囲が広がるという結果が得られた。2.については、マングローブ林にて現地実験を試みたが雨季のため泥の堆積がかなり速く、区割りが維持できず十分な結果が得られなかった。本研究は閉鎖性海域における貧酸素水塊の対策手法として底質内の電子授受機能の強化,すなわち堆積物微生物燃料電池(SMCFs)に着目した.実験結果から,SMCFsによる発電は全体の95%が微生物の代謝に,5%が底質中の無機物に由来した.SMCFsを90日間設置して通電と非通電を比較した結果,通電時は酸素消費速度が約24 %減少した.非通電時と比べ通電時のORPは極めて高い値を示したことから,SMCFsの設置により底質中の嫌気環境が大幅に改善できることが明らかとなった.適切な量のマグネタイトの添加により,浄化範囲の拡大が示唆された.以上より,本研究の目的が達成できたと考えられる.H28年度の結果を踏まえ、H29年度は以下の3項目を実施する。1.H28年度の2.にて検討した結果(導電性物質(酸化鉄やスラグなど)の散布(底質中への混合)による電子の受け渡しの補助の必要性)をラボ実験により、導電性物質の量を変化させて複数条件で比較し、その効果を確認するとともに、必要投入量、効果発現期間を把握する。2.底泥表層に導電性物質を散布し、どの程度の深さまで効果があるのか、実地に近い条件にて確認する。具体的には、カラムによる不撹乱底質の採取とそれを用いた底質浄化実験を実施(導電性物質の量を変化させて、複数条件で実施)し、本法の効果を確認するとともに、以下の3.の実施のための情報・知見を蓄積する。3.汚濁の進行が著しい発展途上国の内湾や養殖池等の底泥(汚濁の進行が著しい発展途上国としてH28年度に調査を行ったタイを選定し、そのタイのバンコク近郊の干潟底泥やマングローブ林底泥、エビの養殖池等における底泥を想定)を用いて本法の効果を実験的に確認する。なお、効果の確認方法としては、上記2.の実験に類似した方法を用いる予定である。以上により、本法の有効性を評価する。環境工学、衛生工学導電性のファイバー(実際に購入したものはカーボンクロス)が想定よりも極めて安価であり、かつ1つの実験期間が長く、当初想定したよりも少ない量の導電性ファイバー(カーボンクロス)、白金線での実験実施が可能であった。結果的に当初予定額の41%程度の支出となった。さらに、バンコクでの調査を想定していた学生の旅費が、山口大学が実施しているグローバル人材育成プログラムによりサポートされ、また今井の出張期間も6日間と短かったため、当初予定額の30%程度の支出となった。また、前述の通り、1つの実験期間が長く、当初想定したよりも少ないサンプル数であったため、謝金が当初予定額の46%程度の支出となった。タイのバンコク近郊における現地実験が予定されており、H28年度に比較すると多くの消耗品が必要となる。また、同様に分析・解析のための謝金も増加すると考えられ、それらに充てる。さらに、H28年度で山口大学が実施しているグローバル人材育成プログラムが終了したため、H29年度からはそのサポートによる学生のタイ、バンコクへの旅費の支出サポートができない。加えて、途上国での現地実験であるため、学生一人で行わせることには問題がある。
イオン電流機構に基づく神経細胞ネットワーク・シミュレータの開発

本研究は細胞生理とバイオテクノロジーの下で神経回路として形成される神経機能を細胞のイオン電流レベルでシミュレーションするためのソフトウェアの開発を目的と以下の研究を行なった。1.イオン電流機構に基づく汎用神経細胞モデルの記述(臼井,池野)神経細胞の基本機能は細胞膜に存在するイオン電流機構の特異性によって決定される。こうした神経細胞を一つの単位として、如向なる生理環境下においても細胞内外のイオン環境条件を与えていることにより、その動的特性を含め機能する物理モデルを構等した。2.神経ネットワークの構成(臼井,榊原,村瀬,池野)複数個の神経細胞モデルを結合し、神経ネットワークを形成するための化学シナプスと電気シナプスを物理的に記述するソフトウェアを作った。これを基に、ウミウシの視覚前庭神経回路における学習・記憶機構(臼井,榊原,池野)、網膜神経情報処理機構(臼井)及びそのイオン機構と化学伝達活性物質によるノイズ解析(臼井,村瀬)など具体的な解析・シミュレーションを行なった。3.開発ソフトウェアの評価と実用化への検討(臼井,榊原,村瀬)本研究により神経細胞ネットワークシミュレータの基本的構造と機能は一応完成され、二,三の具体的研究を通してその評価を行なった。最近、米国を中心としてニューロコンピュータやそのチップ化、並列情報処理機構などコネクションマシンに関する研究が盛んになってきたが、それらは全て工学サイドの研究であり、本研究の目的とする生きた細胞による神経回路シミュレータとしては、目下の所本研究以外には見当らない漸新なものであることを確認した。
インターロイキン15による新規自然免疫賦活機構の解明

インターロイキン15(IL-15)は自然免疫系の活性化に重要なサイトカインである。樹状細胞(DC)やマクロファージなどの抗原提示細胞、さらには上皮細胞などがIL-15を生産するが、その分子機構には不明な点が多い。我々は、代表的なToll様受容体リガンドであるCpGでDCを刺激すると、IL-12が生産され、IL-12依存性に転写因子IRF3が活性化して、IRF3依存性にIL-15の生産が誘導される経路を明らかにした。申請者は、CpGによる樹状細胞(DC)からのIL-12生産が、IL-15依存性のDCサブセット間クロストークによって巧妙に誘導されることを報告した(Nat. Immunol 7:740-746 (2006))。本研究では、その際見い出したCpG投与後の2相性のIL-12生産の免疫学的意義を明らかにすることを目的とした。その結果、1)野生型マウスでは、CpG投与後6時間で第1のIL-12生産ピークが、48時間で第2のIL-12生産ピークが観察されること、2)IL-15-/-マウスでは、第1のIL-12生産ピークは誘導されるものの第2のピークが観られないこと、3)interferon regulatoryfactor 3を欠損するIRF-/-3マウスでは、第1のIL-12生産ピークは誘導されるが、IL-15の生産と第2のIL-12生産ピークが観られないことが判明した。これら結果から、第2のIL-12生産ピークの誘導はIL-15依存性であり、同IL-15の生産はIRF3依存性に誘導されることが判明した。今後は、IL-12-/-マウスを用いて、IRF3の活性化(2量体形成や核内移行)が第1のIL-12生産ピークにIL-12に依存した現象であるかどうかを検討していく予定である。一方、CpG投与後のIL-15の生産がI型インターフェロン(IFN)依存性であることを検討するため、I型IFN受容体を欠損するIFNAR1-/-マウスにCpGを投与したところ、興味深いことに、IL-15生産の増強・遷延化が観察された。この原因を追求したところ、CpG投与後に野生型マウスで観察されるDCのアポトーシスが、IFNAR1-/-マウスでは起こらないことを見い出した。今後は、I型IFN依存性DCアポトーシスの分子機構も明らかにしていく予定である。昨年度までに、非メチル化CpG(以下、CpG)を野生型(WT)マウスに投与した際、誘導されるインターロイキン15(IL-15)の生産がinterferon regulatoryfactor 3(IRF3)依存性であることを明らかにした。本年度は、主にIRF3活性化メカニズムを明らかにすることを目的として研究を行った。WT、IL-12^<-/->、IRF-3^<-/->マウスにCpGを投与後、WTマウスでは24時間をピークとしてIL-15の生産が観察されたが、IL-12^<-/->およびIRF3^<-/->マウスでは同IL-15の生産誘導が観察されなかった。さらに、IL-12の生産がCpG投与後36時間に観察さ乳、これがIL-15の生産ピークに先行することが明らかになった。これらの結果から、CpG刺激によるDCからのIL-15の生産誘導に、IL-12によるIRF3の活性化が重要な役割を担う可能性を予測し検討した。IRF3は、活性化に伴い二量体を形成し、核内に移行する。CpG投与後、IL-12^<-/->DCでもWTDC同様にIRF3の二量体形成が観察された。この結果とは対照的に、WTDCでCpG刺激依存性に誘導されたIRF3の核内移行が、IL-12^<-/->DCでは観察されなかった。さらにIL-12をIL-12^<-/->マウスに投与することによって、IL-12^<-/->DCでもIRF-3の核内移行が回復した。以上の結果から、CpGによる免疫賦活に重要なIL-15の生産メカニズムの一端が明らかになった。すなわち、CpG投与後早期にDCがら生産されるIL-12が、IRF3の核内移行を促しIL-15の遺伝子発現を誘導することが明らかになった。
ネット上に公開している特別支援サイトの有効性に関する質的評価研究

本研究では、ネット上に公開されている特別支援サイト(障害児者や高齢者などのような情報弱者を支援するためのサイト)の有効性に関して、これまでアクセス数という量的な評価尺度で行われてきた評価を、さらに詳細かつ有効なものにするため、質的評価の方法を3つのテ-マ(特別支援サイトの質的評価に関する基礎的研究、特別支援50サイトに対する調査研究、知的障害者のインタ-ネット活用に関する実践的研究)から探求した。プロジェクトの最初となる今年度は、本研究課題に関し、3つの活動を行った。第1に、成人自閉症者に対しインターネットを活用する実践を行った。自閉症者がパソコンを共同で使用し、興味を持つホームページを閲覧することで会話が促進し、他者との関係をより深めることができる可能性や、ホームページで示された場所に具体的に行こうとする自発的な行動を誘発できた。自発的な行動を誘発させる上で有効であったホームページは、地図を用いた検索や、顔写真や現場の状況を表す写真が豊富に用いられており、内容やその場の状況などが視覚的・直感的に把握できるよう工夫されたものであった。第2に、聴覚障害児者を対象として、その教育効果を上げるため、デジタルコンテンツに関して工夫を行い質的評価を行った。この結果は、ネット上に公開している特別支援サイトの質的評価にも活用できると考える。第3に、質的評価に関する有効性を実際に検証するため特別支援サイトを実験的に作成した。本年度は、八戸法霊神楽の伝承を支援してゆくためのサイトを作成した。八戸法霊神楽における伝承は、その他の日本の伝統芸能と同様、師匠から弟子へと行われる。その様相は、近代西洋教育の「教え-学ぶ」の関係とは大きく異なり、模倣や世界の理解が中心になる。本研究では、このような伝統芸能における伝承を支援するための手法を探り質的な評価を行うため、実験的に支援サイトを作成した。プロジェクトの第2年目となる今年度は、本研究課題に関し、2つの活動を行った。第1に、1年目に引き続き、成人自閉症者に対しインターネットを活用する実践を行った。これらの研究成果を、日本教育工学会誌に投稿し公表した。(永澤精一・熊井正之・渡部信一(2007):自閉症者のインターネット活用が行動に及ぼす影響.日本教育工学誌,30(4))第2に、特別支援サイトのデジタルコンテンツを対象として、質的評価のアンケート調査を実施した。コンテンツの内容に関するもの、コンテンツの提示の仕方に関するもの、有効性に対して疑問を呈するものなど様々な意見が得られた。質的な評価として、個人情報の保護や人権侵害になるような表現の防止、障害者向けに開発された特別なブラウザでも閲覧可能なこと、簡単な操作性やアクセスのしやすさ、などの要因が抽出された。今後はこれらの要因に対して、客観的な評価基準を設定し、簡単に質的な評価が出来るよう開発を進める予定である。プロジェクトの第3年目となる今年度は、本研究課題に関し、4つの活動を行った。第1に、2年目に引き続き、成人自閉症者に対しインターネットを活用する実践を行った。(永澤精一・熊井正之・渡部信一(2007):自閉症者のインターネット活用が行動に及ぼす影響.日本教育工学誌,30(4)439-446.)第2に、動画配信の有効性を検討するための基礎的研究として、どのようにビデオを加工することが情報提供を効率化することができるのかを検討した。(植木克美・後藤守・渡部信一(2007):指導情報を保護者に提供するためのビデオ加工の試み.日本教育エ学誌,30(4)429-437.)第3に、大学で公開しているWebサイトを研究対象として、障害を持った学生のアクセシビリティの現状を調査した。(熊井正之・渡部信一・他3名(2007):大学Webサイトのアクセシビリティの現状に関する検討.東北大学インターネットスクール紀要,4,23-38.)第4に、特別支援サイトのデジタルコンテンツを対象として、質的評価のアンケート調査を実施した。コンテンツの内容に関するもの、コンテンツの提示の仕方に関するもの、有効性に対して疑問を呈するものなど様々な意見が得られたが、詳細に関しては現在整理中である。プロジェクトの最終年となる今年度は、これまで実施してきた3つのテーマをさらに進めると同時に、全体的な総括を行った。

第1に、大学で公開しているWebサイトを研究対象として、障害を持った学生のアクセシビリティの現状を調査した。調査は、特別支援教育サイトとして公共性が比較的高いと考えられる地方自治体の特別支援教育センターと教育センターのサイトを分析対象とした。第2に、50のウェブ上に公開されている「特別支援サイト」(障害児都や高齢者などのような情報弱者を支援するためのサイト)を概観し、質的評価という観点から調査した。第3に、2名の成人自閉症者に対しインターネットを活用する実践を行い、それをまとめた。これらの結果をまとめ、ネット上に公開している特別支援サイトの有効性に関する質的評価に関する知見をまとめた。
運動部活動のＯＢ・ＯＧ組織を活用して地域スポーツクラブを発足させる事例研究

本研究の目的は、運動部活動のOB・OG組織を活用して地域スポーツクラブをつくる方法を、事例研究を通して明らかにすることである。4年間の研究期間を通して、以下の事が明らかになった。1)運動部活動を地域スポーツクラブにつなげるには、それぞれの活動場面で自治集団活動を認める必要がある、2)運動部活動における自治集団活動を励ます媒体として「クラブ通信」がある、3)運動部活動を自治集団活動へと導くには、体育授業における協同的、創造的なグループ学習の経験が必要である、4)これらの(2と3の)経験をしたOB・OGが、地域スポーツクラブの発足や運営の際に中心人物になる。本事業では、運動部員のOB・OG組織を活用して地域スポーツクラブを発足させるための方法を、3つの事例から検討している。その事例の1つである、高校のラグビー部と地域ラグビークラブを関連づけた星野直之氏の実践に関しては、「クラブ通信」が重要な役割を果たしていることがわかっている。既に、星野氏から、1000以上に及ぶ「クラブ通信」の提供を受けていたが、本年度はその入力作業を進め、分析の準備を進めることができた。来年度には全ての入力と分析が終了する予定である。なお、3度目のインタビューに向けて、質問項目も整理することができた。また、同じく調査対象者である、平野和弘氏とも研究会などを通して面会することができ、調査をする見通しがたった。既に、彼の実践記録や論稿は収集することができ、分析を進めているところである。来年度には、平野氏と運動部活動の中心メンバーにインタビューを行う段取りもできている。さらに、3人目の調査対象者である池田氏にも電話連絡をとり、今後の調査への協力に関しては快諾いただいている。この調査も、来年度末から始める見通しが立った。最後になるが、これまで地域スポーツクラブを発足する際に、どのようなことが課題となるのかが明らかでなく、それが研究の停滞につながっていることに気づいた。そのため、本年度は、学生の協力の下で、「疑似」スポーツクラブを立ち上げ、試合に参加するまでに課題となることを明らかにした。その成果は、来年度の学会発表、及び宮城教育大学の紀要で報告する予定である。具体的には、1.地域スポーツクラブ発足に必要な運動部活動指導の内容、2.OB・OGへの接し方、3.地域スポーツクラブ発足後に行った運動部活動との連携の内容、4.転勤後の教師の関わりと現状の課題、について明らかにすることを目指している。本年度は、とりわけ1と3に関する分析を進めることができた。具体的には、調査対象者である平野和弘の執筆した論稿を分析すると共に、本人へのインタビュー及び地域クラブへのフィールドワークを通して、地域スポーツクラブの設立につながる運動部活動指導の内容が明らかになった。彼は、地域スポーツクラブの設立、運営に関わる「自治内容」を把握し、それを体育授業、運動部活動、地域スポーツクラブへと徐々に委託していくことで、地域スポーツクラブと運動部活動の連携を築いていた。また、もう一人の研究対象者である星野直之実践も分析した。彼の実践の特徴は、運動部活動の民主的な運営を重視し、そのことにより卒業生を地域スポーツクラブの担い手に育てていく点にあった。彼の実践を支えていたのが「クラブ通信」であり、本年度はその傾向を分析した。彼は、週に23回の頻度でクラブ通信を発行し、部員の声を積極的に取り上げると同時に「励ます」ことで、地域スポーツクラブや運動部活動の自治集団活動の基盤となる、民主的な人間関係づくりに取り組んでいた。両氏の実践では、とりわけ「自治」と「合意」が重視されていた。そのため、それらの方針が運動部活動を地域スポーツクラブにつなげるうえで重要であると思われる。この点については、さらに検討していく予定である。具体的には、1,地域スポーツクラブ発足に必要な運動部活動指導の内容、2,OB・OGへの接し方、3.地域スポーツクラブ発足後に行った運動部活動との連携の内容、4.転勤後の教師の関わりと現状の課題について明らかにすることを目指している。そのため、本年度は、当初の研究計画に基づき、地域ラグビークラブ「どろんこ」を発足させた星野直之氏の調査を行った。具体的には、1.部活動と地域スポーツクラブ実践に関わる資料の収集、2.本人や「どろんこ」メンバーへのインタビュー、3.「どろんこ」クラブにおけるフィールドワークに取り組んだ。1の取り組みを通して、星野氏が発行していた運動部活動通信をはじめとする資料と、地域スポーツクラブ通信の一部を収集することができた。これらの分析を通して、彼がとりわけ「共感」「全員参加」を重視し、そのメッセージを各「通信」を通して伝えている実態が明らかになった。

2の取り組みを通して、運動部活動と地域スポーツクラブ実践を貫く星野氏の「共感」「全員参加」という教育観、そして、それが「どろんこ」クラブにも浸透している実態が明らかになった。また、「どろんこ」と運動部活動の合同練習が行われていた実態も明らかになった。3の取り組みを通して、星野氏が運動部活動で追求していた「共感」「全員参加」の方針が、地域スポーツクラブにおいても浸透し、年齢に関係なく試合や練習に参加している実態が明らかになった。また、クラブ員の減少という課題を抱えていることも明らかになった。本研究の目的は、運動部活動のOB・OG組織を活用して地域スポーツクラブをつくる方法を、事例研究を通して明らかにすることであった。4年間の研究期間を通して、とりわけ星野直之と平野和弘の運動部活動・地域スポーツクラブ実践を分析し、以下のことが明らかになった。1.運動部活動を地域スポーツクラブへとつなげるには、それぞれの活動で自治集団活動を保障する必要がある。2.運動部活動の自治集団活動を励ます媒体として「クラブ通信」がある。なお、星野の事例に基づけば、通信は1週に23回のペースで発行する、2大会名・大会期間中に部数を増やす、3部員の名前を多く取り上げる、4部員の声を多く掲載する、5発行者(顧問)は部員を励ますような言葉を用いる、といった方針で発行すると良い事が明らかになった。さらに、3.運動部活動において民主的な自治集団活動を導くには、教科学習における異質集団のグループ学習や、自主的、自律的な学習の経験が必要である。平野の事例に基づけば、そのような学習と同様の経験が、運動部活動と地域スポーツクラブにおいて見ることができ、教科(体育)の学習が両活動の基盤となっていることが示唆された。そして、4.これらの経験をしたOB・OGが、地域スポーツクラブの発足や運営の核となる。そのため、運動部活動を地域スポーツクラブにつなげることは、授業で何を教えるのか、そして、運動部活動における自治をいかに保障するのかという課題と密接に関わっている。なお、本調査研究で予定していた、もう一人の対象者であった池田博貴とは連絡は取り合っていたものの、スケジュールの調整が付かず十分な分析に至らなかった。その分析は、今後の研究課題としたい。体育科教育学、スポーツ教育学・クラブ通信の入力に時間を要した。しかし、これは来年度の早々に終了する見通しが立っている。・また、各事例を分析するための枠組みを早急に構築する必要があり、その実践研究に時間を要した。研究計画に挙げていた対象者である、平野和弘と星野直之の実践に関わる資料の収集と分析は、ほぼ完了している。しかし、両者の共通点と相違点を精緻に分析する作業が残されている。また、両氏は同じ民間教育研究団体に所属しているため、彼らに共通する方針が、他の事例・実践にも当てはまるのかに関しても検討の余地がある。