hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医薬品流通市場が拡大する途上国で行う抗生物質リテラシー教育の耐性菌増加阻止効果

近年急速な経済成長が続く途上国では、著しい物の流入に伴い一般市民の医薬品へのアクセスが向上している。しかし、医薬品のアクセスの向上に人々の知識、法や政策が追いついていない国が多いのが現状である。このような国では医薬品の不適切使用が行われていることが懸念されている。そこで本研究では、医薬品流通市場が急速に拡大する一方、一般市民の医薬品適正使用に関わる知識(医薬品リテラシー)が不足している国の一例として、南太平洋に位置するフィジー国のスバ市において、一般市民の医薬品リテラシー向上のための教育プログラムを実施するため、市民の医薬品使用に関わる知識と行動の調査分析を行った。対象は、フィジー国スバ市内の25の医療施設において日常的に患者の薬物治療に携わる医療従事者(医師、薬剤師)。インタビュー調査により、患者の医薬品アドヒアランス、アドヒアランスを阻害する要因、アドヒアランスを推進する要因について情報を得、グラウンデッド・セオリー・アプローチによって結果を分析することにより、医薬品教育プログラム作成の際の内容について明らかにした。分析の結果、患者の医薬品アドヒアランスを阻害するのは1.患者由来の原因(生活習慣、医薬品や疾病に関する知識不足、言葉の壁、偏った信仰や信条)、そして2.非患者由来の原因(高価な医薬品による治療、医薬品へのアクセス不良、他者によるサポート不足)であった。一方で、患者の医薬品アドヒアランスを促進する要因は、医薬品や疾病に関する十分な知識、他者からの十分なサポートであった。得られた結果は、今後医薬品リテラシー向上を目的とした教育プログラムを作成する際の基礎情報となる。急速な経済成長が続く途上国では、一般市民の医薬品へのアクセスが向上する一方、一般市民の医薬品適正使用に関わる知識(医薬品リテラシー)が不足し医薬品の不適切使用が行われている。本研究の対象地域であるフィジー国は医薬品のストックにおいて南太平洋のハブ的な役割を担っている。しかし、医薬品のアクセスに対して一般市民の医薬品の知識(医薬品リテラシー)に関する情報が不足し、関連する研究が求められている。医薬品のリテラシーに関する研究を体系的に行うためにはまず対象地域における疾病構造、処方薬の種類、患者の服薬行動のアウトカム指標となる服薬アドヒアレンスについて調べる必要がある。本年度は、医薬品リテラシー研究の第一段階として、医薬品リテラシーに影響を与える要因を明らかにすることを目的にフィジー国の首都スバ市に位置する25の医療施設(病院、薬局、ヘルスセンター)おいて患者の医薬品治療を行っている医療従事者を対象としたキーインフォーマントインタビューを実施した。調査項目は、対象地域の患者における1.医薬品の服薬行動(服薬アドヒアレンス)、2.服薬アドヒアレンスを阻害する要因、3.服薬アドヒアレンスを促進する要因、である。インタビュー調査の結果、25人の医療従事者から回答を得た。回答者全員が服薬アドヒアレンスに問題がある患者の存在を認識していた。薬物治療の知識の欠如、疾病の悪化への懸念の欠如、副作用への懸念、多剤併用、長期の治療、医薬品依存への懸念、不十分なカウンセリング、家族のサポート不足、伝統薬治療への信仰により服薬アドヒアレンスが阻害されることが明らかとなった。本年度は医療従事者のみを対象とした研究を行ったが、来年度は患者への調査を実施し、実際の服薬アドヒアレンス率を算出、医薬品リテラシーと服薬行動との関連を分析する。得られる結果は、今後医薬品リテラシーの研究を進めていく上で必須となる。
ヒアルロン酸合成酵素遺伝子導入を併用した新たな培養自家軟骨細胞移植の研究

レトロウイルスベクターであるPMX-IRES-GFPを用いたATDC5へのHAS2遺伝子導入を施行し、その感染効率をベクターの中に組み込まれたGFPの蛍光発色を利用したFACSにて測定した。さらに、cell sortingによって、HAS2陽性細胞を高率に回収した。さらにRT-PCRを用いてATDC5におけるHAS2 mRNAの発現を確認した。そこで、HAS2遺伝子導入群と非導入群のATDC5において細胞周囲に合成されたHAをb-HABPと蛍光色素Cy3を用いた細胞免疫染色にて、培養上清中のHA濃度を高速液体クロマトグラフィーにて比較検討し、HAS2遺伝子導入されたHA合成量の評価をした。FACSによる感染効率は、cell sortingを施行後、HAS2導入群は約30%に上昇した。これを用いて、HAの合成量の評価を施行したところ。HAS2遺伝子導入群と非導入群において、明らかに視覚的に細胞周囲に合成されたHA量に差が認められた。さらに培養液中のHA濃度を培養開始後21日目まで測定したところ、HAS2遺伝子導入群では非導入群と比べ、安定してHAを合成していることが認められた。レトロウイルスベクターを用いたHAS2遺伝子導入はその、ゲノムDNA中に遺伝子が取り込まれるという特徴から持続的な発現が期待される。今回の結果よりHA合成能がup regulateすることが軟骨分化全段階を通して認められた。以上から恒常的なHA合成が期待できると考えられ、自家軟骨細胞培養移植の際にこの手技を用いる事でよりよい安定した硝子様軟骨の再生が期待できる。1ヒアルロン酸合成酵素遺伝子(HAS)の培養細胞への遺伝子導入軟骨を構成する主要なマトリックス成分であるヒアルロン酸を、安定的かつ直接細胞に作用させるために、ヒアルロン酸合成酵素HAS2の遺伝子導入を行った。軟骨細胞の分化モデル細胞株であるATDC5に対して、リポフェクション及びレトロウイルスベクターを用いてHAS2遺伝子を導入した。その結果、いずれの方法においてもHAS2遺伝子は高率に導入され、非導入群に比べヒアルロン酸結合蛋白による細胞周囲の染色性は著しく増大した。これにより、HAS2遺伝子導入によりヒアルロン酸の合成は大幅に促進されることが確認された。2遺伝子銃を用いた移植骨膜への遺伝子導入ひき続き、遺伝子銃を用いて局所に限局した導入を目的にウサギ軟骨欠損モデルの移植骨膜にマーカー遺伝子であるLacZ遺伝子導入を行い、その安全性と導入効率及び導入期間を検討した。組織障害の評価は、Wakitaniらの組織評価スケールに従い行い、導入効率は移植骨膜中央部の3000μm^2の範囲における全細胞中のLacZ陽性細胞数の比を求めた。移植後2週では、境界は不連続で、トルイジンブルー染色ではメタクロマジーを呈さず、軟骨への分化は認められなかったものの、4週では移植骨膜組織と軟骨組織は連続し、トルイジンブルー染色ではメタクロマジーを呈し、軟骨への分化が認められた。また、修復軟骨の組織評価を行ったところ、2週時、4週時とも両群間に差は認められなかった。このことにより、遺伝子導入に伴う組織傷害はないものと考えられた。また、遺伝子銃によるLacZ遺伝子の導入効率は、2週時12.9%、4週時8.8%であり、少なくとも4週まで遺伝子発現が継続することが確認された。現在、ウサギ軟骨欠損モデルに対して、遺伝子銃を用いてHAS2遺伝子を導入しその導入効果を検討している。さらにRT-PCRを用いてATDC5におけるHAS2mRNAの発現を確認した。

そこで、HAS2遺伝子導入群と非導入群のATDC5において細胞周囲に合成されたHAをb-HABPと蛍光色素Cy3を用いた細胞免疫染色にて、培養上清中のHA濃度を高速液体クロマトグラフィーにて比較検討し、HAS2遺伝子導入されたHA合成量の評価をした。FACSによる感染効率は、cell sortingを施行後、HAS2導入群は約30%に上昇した。これを用いて、HAの合成量の評価を施行したところ。HAS2遺伝子導入群と非導入群において、明らかに視覚的に細胞周囲に合成されたHA量に差が認められた。さらに培養液中のHA濃度を培養開始後21日目まで測定したところ、HAS2遺伝子導入群では非導入群と比べ、安定してHAを合成していることが認められた。レトロウイルスベクターを用いたHAS2遺伝子導入はその、ゲノムDNA中に遺伝子が取り込まれるという特徴から持続的な発現が期待される。今回の結果よりHA合成能がup regulateすることが軟骨分化全段階を通して認められた。以上から恒常的なHA合成が期待できると考えられ、自家軟骨細胞培養移植の際にこの手技を用いる事でよりよい安定した硝子様軟骨の再生が期待できる。
新規複合配位子を有する遷移金属錯体を用いた不斉触媒反応の開拓.

本研究は不斉触媒反応への応用を目指し、シクロペンタジエニル誘導体(Cp)とホスフィノ基(P)がキレートされた配位子(Cp-P配位子)を設計し、その遷移金属錯体の合成を目的とした。今回まず、アキラルな炭素鎖でキレートされたCp-P配位子(1)と、光学活性Cp-P配位子(2)の一般的な合成法を確立した。これらのCp-P配位子のリチウム塩[Rh(CO)_2Cl]_2を反応させCp-P配位子を有する単核のロジウム錯体(3)を合成した。シクロペンタジエニル誘導体としてインデニル基を有するCp-P配位子(2b)を用いると、光学活性ロジウム錯体(4a)が黄色結晶性粉末として高収率で得られた。しかし、この錯体はインデン環の配向の違いによるジアステレオマ-の混合物で、現在その分離には成功していない。シクロペンタジエニル基を有するCp-P配位子(1a,2a)を用いると、生成するロジウム錯体は不安定なため収率よく単離することはできなかった。また、これらのロジウム錯体に光を照射すると、配位していた一酸化炭素が解離することを確認した。これを利用すると不斉触媒反応の開発が可能である。RuCl_2(PPh_3)_3を用いると同様の方法により単核のルテニウム錯体(5)を合成することができた。ルテニウムの場合は、どのCp-P配位子(1、2)を用いてもルテニウム錯体を単離することができた。
水平回転円筒面上の液膜伸張による熱と物質移動の能動制御

水平円筒を液浴に半ば浸漬して回転させて円筒側面に形成した液膜に対する物質移動について検討した。液膜に対するガス吸収操作では、二酸化炭素の水および水酸化ナトリウム溶液への吸収および吸収液への水分の吸収について検討を行った。無回転の場合と比較して円筒回転により吸収速度は飛躍的に増大し、また円筒の回転数とともに吸収速度が増大した。これにより本機構によるガス吸収速度の高速化と、回転数によるガス吸収速度の能動制御が可能であることを明らかにした。溶液およびガス種を変更して行った実験条件の範囲内では気相側の物質移動の寄与は1/60程度で影響は小さく、液側の物質移動が吸収操作の律速段階となっており、液側の物質移動係数は回転数とともにほぼ線形に増加し、液膜形成条件により整理できることを明らかにした。物質移動についての熱流動の面からの検討では、円筒側面に形成した液膜の流量と厚さの関係から、液膜の平均速度は回転円筒側面の移動速度よりも遅くなっていることを明らかにした。本機構における液膜流動の駆動力は円筒の回転であり、液膜内部には円筒表面で早く、液膜表面で遅い速度分布が形成される。液膜の形成端において液膜厚さ方向の被吸収成分濃度が一様である場合、液膜表面から吸収された被吸収成分は液膜厚さ方向に円筒表面に向けて拡散する。上述の速度分布の下では液膜表面から遠い部分ほど清澄な吸収液が供給されることによって液膜内の被吸収成分濃度勾配が増強され高位に維持されることも物質移動の高速化に寄与していると推察された。上記より、回転円筒の側面に連続的に形成した液膜に対する物質移動について、その高速化機構を明らかにし、物質移動速度の能動制御に寄与する知見を確立することが出来た。先ず、水平回転円柱を液体に半ば浸漬して回転させ、円柱側面に形成される液膜の厚さおよび流速の測定を行った。液膜面にレーザーを照射して液膜表面形状をハイライトして撮影した画像を解析することで膜厚の測定を行った。また円柱側面に形成した液膜を一定時間掻き取って秤量することで、液浴から回転円筒面に巻き上げられた液流量を測定し、測定した液膜厚さに基づいて液膜内の平均流速を決定した。測定では直径48.2 mmの塩ビ製の円筒を用い、液膜厚さおよび液流速の測定は円柱の回転速度100から1500 rpmの範囲でまた液柱浸漬深さは円柱直径の0.05倍から0.9倍の範囲で種々変更して行った。液流量は全体として回転数を高くするほど、また浸漬深さを深くするほど増加する傾向となった。しかし浸漬深さが浅い領域では、回転数により傾向が異なり、高回転側では浸漬深さの増加により急激に液流量が増加して、浸漬深さに対する増加量が徐々に低下するのに対して、低回転側では液流量がほぼ一定、または極小値を占める傾向が明らかになった。また液膜内の液体流速については、円柱の回転表面速度に対して大きな遅れが生じることが明らかになった。本研究が最終目標とする吸収式冷凍機内では、吸収器での吸収液への水蒸気の吸収が生じるが、第一年度は吸収液として水酸化ナトリウム水溶液を、吸収成分として二酸化炭素を使用して、回転円柱面上に形成した液膜への吸収速度を測定した。吸収速度の測定は液膜形成挙動と同様に円柱の回転速度および浸漬深さを変更し、また吸収成分の分圧を変更して行った。実験の測定範囲内において、回転速度の増加とともに吸収速度が増加することを確認し、その定量化を行うことが出来た。その結果と上述の液膜形成挙動との関連について検討を進めている。第一年度は実施内容として(1)液膜の形成挙動および気液流動特性および(2)液膜伸張条件における吸収速度の測定を計画していた。当初、液膜の形成挙動の測定には非接触法としてレーザー変位計を、また接触法としてマイクロメータを用いた探針法を使用することを予定した。探針法は測定そのものおよび非接触法の精度確認を目的として設定したが、液面が平滑となる条件では良好な測定結果が得られるが液膜表面の振動が生じる場合には測定手順が煩雑となる問題が生じた。またレーザー変位計については測定に十分な反射が得られず、測定精度に問題があることが分かった。そこで液膜表面へレーザー照射して直角方向から静止画像を撮影し、これを画像解析することで液膜表面形状および平均厚さを取得する方法を開発し、実績の概要に記載したように液膜の形成挙動および流動特性について測定・定量化することが出来た。吸収速度の測定に関しては、ほぼ当初計画通りに実施し、結果を得ることができた。これらのことから、本研究の進捗状況は(2)おおむね順調に進展しているものと判断した。円柱を水槽内に注入した液体に半ば浸漬して回転させ、円柱側面に液膜を形成させた。この水槽を内部を所定雰囲気に調整した密閉容器内に設置して、容器内の雰囲気から液膜へのガス吸収実験を行い、吸収速度の定量化を行った。吸収ガス成分として二酸化炭素、吸収液として蒸留水および水酸化ナトリウム水溶液を使用した。円筒は直径48.2 mm,長さ164 mmであり、回転数は100から1500 rpmとした。吸収液のpHを定期的に測定して液中の二酸化炭素濃度を求め、その変化から吸収速度を決定した。

いずれの吸収液の場合も、円筒の回転により二酸化炭素吸収速度は無回転の場合と比較して飛躍的に増大し、また回転数の増加とともに吸収速度は増大しており、液膜への吸収による吸収速度の高速化効果を確認した。雰囲気を純二酸化炭素とした条件での測定により、吸収速度から液膜内物質移動係数を同定した。水酸化ナトリウム水溶液への吸収速度は溶液中二酸化炭素濃度および溶液pH範囲により変化するが、物質移動係数として整理すると、吸収液種類およびpHに関わらず液膜形成条件により整理できることを新たに見出した。本機構の吸収式冷凍機への応用を見据えて、蒸発槽から吸収槽に向けた水分蒸発速度および伸張液膜からの水分蒸発速度を検討するため、新たに装置を作成した。この装置では雰囲気の蒸気圧に加えて液膜温度の制御を可能とするため、浸漬する円柱を回転二重管型熱交換器としている。この装置をグローブボックス内に設置して液膜からの水分蒸発および蒸発槽からの水分蒸発速度の測定を行う。今年度は液膜からの蒸発速度について実験を行い、液膜形成により蒸発速度が向上することを確認した。第二年度は、液膜形成挙動と物質移動速度の関係の検討、蒸発装置作成およびその測定および熱流動解析モデルの検討を設定した。物質移動速度の検討については時間的に変化する吸収速度を液側物質移動係数として定量化することに成功しており、当初の目的を達成している。蒸発装置の作成および測定に関しては、装置の製作および実験環境の構築を行い、予備実験により効果を確認した。装置作成に当たっては回転機構を持つ熱交換器部分の調整に当初予定よりも時間を要したため、実験開始時期がやや遅延したが、これまでに予備実験を行って定量実験への準備が整っていることから、全体の進行としてはおおむね順調であると判断する。熱流動解析モデルについては、使用するモデルの枠組みおよび取り込むべき現象の策定をほぼ終えており、次年度のモデル開発への準備を終えた。上記を勘案し、本研究の進捗状況は「(2)おおむね順調に進展している」ものと判断した。水平円筒を液浴に半ば浸漬して回転させて円筒側面に形成した液膜に対する物質移動について検討した。液膜に対するガス吸収操作では、二酸化炭素の水および水酸化ナトリウム溶液への吸収および吸収液への水分の吸収について検討を行った。無回転の場合と比較して円筒回転により吸収速度は飛躍的に増大し、また円筒の回転数とともに吸収速度が増大した。これにより本機構によるガス吸収速度の高速化と、回転数によるガス吸収速度の能動制御が可能であることを明らかにした。溶液およびガス種を変更して行った実験条件の範囲内では気相側の物質移動の寄与は1/60程度で影響は小さく、液側の物質移動が吸収操作の律速段階となっており、液側の物質移動係数は回転数とともにほぼ線形に増加し、液膜形成条件により整理できることを明らかにした。物質移動についての熱流動の面からの検討では、円筒側面に形成した液膜の流量と厚さの関係から、液膜の平均速度は回転円筒側面の移動速度よりも遅くなっていることを明らかにした。本機構における液膜流動の駆動力は円筒の回転であり、液膜内部には円筒表面で早く、液膜表面で遅い速度分布が形成される。液膜の形成端において液膜厚さ方向の被吸収成分濃度が一様である場合、液膜表面から吸収された被吸収成分は液膜厚さ方向に円筒表面に向けて拡散する。上述の速度分布の下では液膜表面から遠い部分ほど清澄な吸収液が供給されることによって液膜内の被吸収成分濃度勾配が増強され高位に維持されることも物質移動の高速化に寄与していると推察された。
読解過程における推論の働きに関する実証的研究とその応用

1.causal inferenceに関しておこなった探偵物のテキストによる研究では、優れた読み手と未熟な読み手では、2点、違いがあることがわかった。テキスト理解の鍵となる文がどれかを把握する点、および、それぞれの文を基にして生成される推論におてである。このような違いが、読みの成果を大きく左右することがわかった。2.causal inferenceに関してユーモアのあるテキストがどのような推論を経て理解されるかについては、読み手がかなり多様な推論をおこなっていることが明らかにされた。これらの推論がネットワークを形成し、読解過程で多様な意味が読みとられていることがわかった。その中には大きく分けて2種類の推論があり、テキストの膠着性(coherence)を保とうとする推論と、一般的な知識を基にした推論とである。2種類のうちどちらの推論も、テキスト読解のためには重要なものであるが、「おち」を理解するのに用いられるのは、前者の効率的なネットワークであろうと考えられる。3.elaborative inferenceについては、特にテキスト展開の先を予想する推論について調べた。この推論は、テキスト理解において重要なものではあるが、必ずしも全ての読み手がおこなっているわけではないことがわかった。しかし、傾向として、この推論を的確におこなうことがテキストをよりよく理解することに繋がるようである。4.elaborative inferenceの一つとして、現在読んでいる時点でテキストのテーマは、あるいは自分にとっての意味はと、自問する読みが、読解練習の助けになることが提唱された。特に第二言語のテキストを理解する場合、字面の単語の意味や文構造に注意を向けがちであるが、常にこの自問法を試みることにより読解力が身につくようである。1.テキスト読解において、elaborative inferenceと言われる推論は、一般的にはテキスト読解の後におこなわれるとする考え方がしばしばなされてきた。すなわち、テキストに明示的には示されない事柄に関して読み手がおこなうインファレンスは、読後に何か質問をされたり、テキストの背景となる経緯を読み手が明らかにしようとする時に行われると言われてきた。しかし、最近、必ずしもそうではないとする考えが提示されるようになってきた。本研究において高校生や大学生を被験者とした英文読解における推論を調べた結果、テキスト中の出来事に関する明示されない因果関係については、多くの読み手が読解のかなり早い段階からさまざまな推論を試みていることが分かった。この推論の内容は個人によってさまざまであるが、ある類型が見られた。2.読解過程における推論では、道具に関する推論(instrumental inference)や、state inferenceと言われる、状況に関する推論はあまりおこなわれないことを報告している研究が多いが、本研究においても類似した結果を得た。本研究では、state inferenceがおこなわれるかどうかを、多くの推理を必要とする複雑な探偵物語の理解で調べたみた。被験者は、出来事に関する推論は、テキスト理解の過程で常に行っているが、一方、主要なストーリー展開に支障がないと判断すると、state inferenceができるかどうかに関してはあまり拘泥しない傾向を示した。state inferenceをどの程度おこなってテキストを理解していくかについては、個人による差がかなりあるようである。(30字×23行)1.Anaphoricinferenceおよびthematic inferenceに関する実験を行った結果、英語話者による英文読解では、いずれの推論も化なり積極的に活用されることが明らかにされた。用いたテキストは、3人の登場人物がすべて"he"を用いて言及されるもので、そのため曖昧性が非常に高い。しかし、読み手は、このテキストの内容語を記号に置き換えた版を与えられても、あるいは内容語は原文通りでも人物名とそれに照応する代名詞をさらに曖昧にした版のいずれを与えられても、かなり正確に、それぞれの版において誰が何をいているのかという、代名詞の照応、及び、内容に関する推論ができた。

これらの推論が読解課程で常に使われる保証はないが、少なくとも必要があればかなり豊かな推論が行われ得ることが明らかにされた。2.Causalinferenceに関して、ユーモアやアイロニ-のあるテキストがどのようにして理解されるのか、その理論的な背景の研究および準備を行った。一般的に、因果関係(causal chain)の強い出来事が多く含まれるテキストはよく記憶される一方、枝葉末節の出来事は記憶に残りにくいとされている。ユーモア、あるいは、どこかに話の落ちのあるテキストでは、意図的に出来事との間の因果関係が曖昧にされたり隠されたりしている。従って、読み手は枝葉末節と思われる出来事から、本質的な因果関係を探ることを要求される。理論的な背景として、この因果関係(causal chain)の再構築過程をネットワークとして図式化することを試みている。実験に関しては題材を中心に準備がほぼ完了している。3.Expository textに関す実験では、現在、題材選択を行っており、実験実施は9年度に行う予定である。本年度は3年間の研究成果のまとめとして、以下の4点について主に研究を行った。1.読解における推論にはテキストの一貫性を理解し保持するために必ず行わなければならない推論(bridging inference)と、テキスト内容を豊かにするために行なわれる推論(elaborative inference)がある。前者はテキスト情報の提示と同時に生成されるが、後者に関しては読み手の自由な選択がある。前者では主に、照応関係(anaphor)や因果関係の原因を究明するものがあり、後者としては、ストーリー展開の予測、動詞に伴う使用道具(instrument)、描かれた場の状況(state)、動作(action)や物(noun category)の具体的内容、読み手自身の気持ち、書き手の意図などがある。2.因果関係の原因を推論する過程は、従来因果関係の連鎖(causal chain)で説明されることがしばしばであったが、階層を取り入れたネットワーク(causal network)による図式が必要である。特に、「おち」やユーモアがどのように理解されるかを示すためには複雑なネットワークの生成が費用であることが分かった。3.ストーリーの展開を予測する推論は、必ずしも全ての読み手によって常に生成されるわけではないようである。4.テキストの一貫性を保つための推論に関しては読み手の間であまり違いは出てこないが、内容を豊富にする推論において読みの個人差が生じるようである。すなわち優れた読み手と一般的な読み手との違いにかかわるのではないか。ただし、この点についてはまだ検証されていない。
3テスラ超高磁場MRIを用いた肝細胞癌の検出能の最適化及び分化度推定法の開発

肝細胞癌における分化度は予後を規定する重要な因子とされており、特に肝癌の生体肝移植においては低分化型肝癌の症例の予後は有意に悪いと報告されている。従って、肝癌の分化度を術前に推定することは非常に重要である。一方、近年MRIでの拡散強調画像と肝癌の分化度が相関するという学会報告が散見される。また、近年3Tという超高磁場のMRIが本院でも使用可能となった。そこで、我々は3T MRIの拡散強調画像と肝癌の分化度が相関するかをprospectiveに検討した。対象は2007.5.11から2008.3.20の間、肝癌に対して肝切除ないし生体肝移植を施行された52名(男性31名、女性21名),年齢は46歳76歳(平均57.3歳)である。MRIの拡散強調画像はEPIをbaseとして、呼吸同期下に施行し、parameterはTE=71,b=0,500,1000,SENSE(turbo factor=2)で撮像した。3名の放射線科医が拡散強調画像の信号強度を5段階に視覚的に評価し、病理標本は1名の肝臓のpathologistが高、中、低の3段階評価を施行した。尚、上腹部のADC値は現時点では依然信頼性に問題があると判断し、今回の検討からは除外した。統計学的にはSpearman rank correlationで解析し、その結果、r=0.634,p<0.001と比較的強い相関を認めた。以上の結果からMRIの拡散強調画像は肝癌の分化度推定に有用であり、今後、肝癌における生体肝移植の適応にも影響を及ぼし得る有用な検査法と考えられた。これらの基礎実験を経た後、実際に肝癌に対する生体肝移植を受ける患者さんでの撮像を開始した。その症例数は未だ少なく、現時点では10例にも満たないが、他院でHCCと診断された症例が実はAP shuntであったことが判明し、不要な移植を回避出来た症例などの臨床的実用性が明らかとなりつつある。本年度はさらに症例の蓄積を重ね、その有用性につき統計学的評価を施行しうる状態まで持って行く予定である。MRIの拡散強調画像はEPIをbaseとして、呼吸同期下に施行し、parameterはTE=71, b=0,500,1000, SENSE(turbofactor=2)で撮像した。統計学的にはSpearman rank correlationで解析し、その結果、r=0.634, p<0.001と比較的強い相関を認めた。

以上の結果からMRIの拡散強調画像は肝癌の分化度推定に有用であり、今後、肝癌における生体肝移植の適応にも影響を及ぼし得る有用な検査法と考えられた。
希土類錯体による酸素分子の活性化とメタンの部分酸化

既に我々は、ユウロピウム触媒系(塩化ユウロピウム・亜鉛粉・酢酸・塩化メチレン溶媒)が、酸素を酸化剤としてシクロヘキサンなどのアルカンの部分酸化とアルケンのエポキシ化反応に活性であることを見出している。本年度では、このユウロピウム触媒系を炭化水素の中で最も反応性に乏しいメタンの部分酸化反応に適用し、常温でメタンからメタノール合成の可能性を検討し、さらに系の改良と反応機構を解明することを目的とした。その結果、溶媒を用いず、酢酸のかわりにトリフルオロ酢酸を用いると、常温下でメタンからメタノールへの酸化反応が進行することを見出した。また、メタノールの生成に、塩化ユウロピウム・亜鉛・トリフルオロ酢酸・酸素・メタンのすべての成分は必須であることが分かった。反応活性を向上させる目的でこのユウロピウム触媒系に種々の添加物を加え、添加物による促進効果を試みた。その結果、チタン化合物(TiO_2又はチタンオキシアセチルアセトナート錯体(TiO-AA)を添加すると、メタノール収率が2倍に向上することを見出した。また、このユウロピウム触媒系は、メタンだけではなく、エタン、プロパンのアルコールへの選択酸化反応も効率よく触媒作用することが明らかになった。これらの場合でもチタン化合物による顕著な促進効果が見られた。UV-vis分光法とサイクリックボルタンメトリー測定の結果から、このチタンの促進効果は、Ti^<4+>とTi^<3+>のレドックスがEu^<3+>からのEu^<2+>の生成を促進し、Eu^<2+>上で酸素の還元的活性化を促進することに起因すると考えられる。さらに、電子供与体の亜鉛粉の代わりに定電位電解法を用いても、ユウロピウム触媒によるアルカンの部分酸化反応が進行することを見出した。また、定電位電解の場合でも、チタンのレドックスがEu^<3+>の還元を促進し、両者が協奏的に作用していることが明らかになった。
メカニカルストレス応答因子に着目した新規大動脈瘤治療法の開発

大動脈瘤は、喫煙との関係が報告されているものの外科的手術による治療法しかない状態で病態の進行を抑制する内科的治療法の開発が望まれている。我々はマウス大動脈瘤モデルを網羅的に解析してペリオスチン遺伝子(PN)がメカニカルストレスに反応して増加していることを確認した。そこで、2種類のAAAモデルとPNKOマウスを用いてPN抑制がAAAの改善につながることを確認した。また、臨床における禁煙前後の血液サンプルの解析によって喫煙にて血中PNが上昇することを確認した。AAAの新規標的としてPN抑制の可能性が示唆された。大動脈瘤は典型的なメカニカルストレスにより誘導される疾患である。我々はメカニカルストレスを負荷することによって線維芽細胞からペリオスチンという接着関連蛋白質が分泌されることを報告している。また、我々は臨床の大動脈瘤においても血管でペリオスチンが過剰発現されることを確認した。そこで、ペリオスチンの抑制が大動脈瘤の進展の抑制につながるか検討を重ねている。ペリオスチンにはスプライシングバリアントが存在し、各々機能の差異を確認している。ApoE KOマウスにアンジオテンシンIIを負荷するモデル、またはApoE KOマウスにニコチンを負荷した大動脈瘤を用いて研究を進めている。一方、喫煙者の禁煙の前後の血中をペリオスチンを測定し禁煙にて血中ペリオスチンが低下することを確認している。しかし、すべてのペリオスチンを抑制するPNKOマスウでは動脈瘤モデルで拡大傾向を確認した。PNの抑制はTGF-βの抑制を介して動脈瘤を悪化させたと考えられる。この原因として生理的に発現するPN-4を抑制したことが考えられる。PN-4を抑制せず、PN-2を抑制したPN2KOマスウでは逆に、大動脈瘤の進展が抑制されていた。PN-4は生理的に発現しているだけなくTGF-bのシグナルを活性化に寄与しているが、PN-4を抑制せずにPN-2だけを抑制するとこの現象は起こらなかった、喫煙がアンジオテンシンIIによって上昇するペリオスチンはバリアント特異的に抑制することによって進展を抑制できる可能性が示唆された。6か月齢のApoEKOマスウにアンジオテンシンIIを持続的に負荷するモデル、あるいは6か月齢のApoEKOマスウにニコチンを負荷する大動脈瘤モデルを用いて実験をすすめている。ApoEKO/PNKOのダブルノックアウトマウスを作成し、大動脈瘤モデルに施行したところ大動脈は拡大する傾向をみせた。この原因としてPNの抑制がTGF-bのシグナルを抑制することによって動脈瘤が拡大したと考えられた。また、ペリオスチンには4つのスプライシングバリアントが存在し、特にPN-4は生理的に発現しているだけなくTGF-bのシグナルを加速することが報告されている。そこで、PN-4を抑制せずにPN-2を抑制するPNM2KOマウスを作成し、PN2KO/ApoEKOのダブルノックアウトマウスを作成すると逆に動脈瘤の進展が抑制されることを見出した。現在、この原因を解析中である。腹部動脈瘤(AAA)は大動脈の病的拡張の末に破裂に到る致死性の疾患であるが、有効な薬物治療は未だ存在しない。我々はAAA病態では血管の血圧・壁張力に対する感受性が高まり、慢性炎症が持続することで血管リモデリングが進行すると考えている。一方、我々は心臓においてペリオスチン遺伝子(PN)がメカニカルストレスによって発現し、心拡大を誘導することを報告し、複数のマウスのAAAモデルでのPNの抑制による動脈瘤拡大抑制効果を確認している。本研究ではAAA病態におけるPNの機能を解析し、新しい治療起点を確立することが目的である。PNには4つのスプライシングバリアントが存在するが、生理的にはPN4が他のバリアントに比べて1000倍から10000倍多く発現していることが分かった。そこで、PN4を含めたすべてのスプライシングバリンアントを抑制するPNKOマウスに動脈瘤モデルを作成するとTGF-βが著明に抑制された結果動脈瘤はより拡大して大きくなることが分かった。しかし、この生理的にスプライシングバリアントであるPN4を抑制せずにPN1とPN2のみを抑制するPN1/2KOマスウを作成し動脈瘤モデルを作成すると動脈瘤は逆に縮小することがわかった。生理的なバリアントを抑制せずに病理的なスプラシングを抑制する意義があきらかとなった。ニコチン負荷大動脈瘤、ApoE KO /PNKO(DKO)マウスに、ニコチン(7mg/kg/day)を浸透圧ポンプ(Alzet:1006)を皮下に移植して、6週間持続投与を行う。体血圧は無麻酔で尾動脈を用いて毎週経時的に計測を行う。また、腎動脈上部の腹部大動脈の最大径を超音波装置(東芝)で毎週経時的に計測する。死亡例は剖検を行い、死因がAAA破裂によるものか検討を行う。結果としてPN2KOマウスではニコチン負荷大動脈瘤を抑制したが、すべてのPNバリアントを抑制するPNKOマウスでは逆に大動脈瘤は悪化した。腹部動脈瘤は大動脈の病的拡張の末に破裂に到る致死性の疾患であるが、有効な薬物治療は未だ存在しない。我々は腹部動脈瘤病態では血管の血圧・壁張力に対する感受性が高まり、慢性炎症が持続することで血管リモデリングが進行すると考えている。一方、我々は心臓においてペリオスチン遺伝子がメカニカルストレスによって発現し、心拡大を誘導することを報告し、複数のマウスの腹部動脈瘤モデルでのペリオスチンの抑制による動脈瘤拡大抑制効果を確認している。

本研究では腹部動脈瘤病態におけるペリオスチンの機能を解析し、新しい治療起点を確立することが目的である。(ApoEノックアウトマウス+アンジオテンシンII負荷モデル)ApoEノックアウトマウスにペリオスチンノックアウを掛け合わせてダブルノックアウマウスを作成した。このマウスを持続的にアンジオテンシンIIをミニポンプによって負荷するとコントロールのApoEノックアウマウスに比してダブルKOマウスでは動脈瘤が破裂して死亡する率は著明に低下していた。また、プラーク面積を比較したところやはりダブルノックアウマウスではコントロールのApoEノックアウマウスと比して著明な抑制作用が観察された。(ニコチン負荷腹部大動脈モデル)臨床での腹部動脈瘤の大きなリスクファクターである喫煙をミミックしたニコチン負荷腹部動脈瘤が報告されている(Nat.Med.2012)。ApoEKOマウスとダブルノックアウマウスで比較検討した。アンジオテンシンIIの代わりにニコチンを持続的に注入したモデルでも、DKOマウスは腹部動脈瘤の進展や大動脈破裂、動脈硬化が抑制される傾向が観察された。大動脈瘤は、喫煙との関係が報告されているものの外科的手術による治療法しかない状態で病態の進行を抑制する内科的治療法の開発が望まれている。我々はマウス大動脈瘤モデルを網羅的に解析してペリオスチン遺伝子(PN)がメカニカルストレスに反応して増加していることを確認した。そこで、2種類のAAAモデルとPNKOマウスを用いてPN抑制がAAAの改善につながることを確認した。また、臨床における禁煙前後の血液サンプルの解析によって喫煙にて血中PNが上昇することを確認した。AAAの新規標的としてPN抑制の可能性が示唆された。我々は筋線維芽細胞、平滑筋細胞でぺリオスチンが発現していることを確認しているが、新たに肥満細胞にてペリオスチンが発現されていることを見出した。肥満細胞もまた大動脈瘤のリモデリングに大きな影響を与えていることが報告されており、ペリオスチンと肥満細胞の機能への影響を解析する予定である。また、レンチウイルスベクターを作成し、PN1-4までの遺伝子を導入する系を確立したので、各ペリオスチンバリアントと肥満細胞の機能との影響を解析する予定である。禁煙外来を訪れた患者さんの血清を用いて、煙草の有無による血中ペリオスチン濃度の測定を進める。また、煙草の有無によって血中のmiRNAがどのように変化するのかを網羅的に解析する予定。ニコチン負荷大動脈瘤モデルに関してはさらに数を増やす予定である。さらに、PN1KOマウスを用いて動脈瘤への影響も解析する予定である。難治性循環器疾患の治療研究は予定通り進んでいる。平成27年度の残高は、次年度の研究をより発展させるため、試薬の購入を充実させる。研究は予定通り進んでいる。平成28年度の残高は、最終年度の研究をより発展させるため、試薬等の購入を充実させる。前年度に引き続き、より充実した動物実験及び培養実験を行うための研究用試薬を購入する。
円筒の面外変形と底板の部分浮上りの連成を考慮した液体円筒タンクの耐震設計法の構築

本年度は、1)側板面外変形を許容する場合に、同面外変形と底板浮上りとの連成の有無を確認する、2)側板の面外変形を許容しない場合に、数値解析法の解析精度を確認する、ことを目的に、小型模型タンクを用いた加振実験を行った。小型模型タンクは、地震応答時に実タンクに生じる歪と等価な歪が生じるように相似則を設定し、直径860mm、液深280mm、側板と底板の板厚0.5mmの塩化ビニール製タンクを製作した。尚、相似則から決まる小型模型タンクの側板や底板の板厚は0.3mmであったが、塩化ビニール板の製作限界から、0.5mmの板厚とした。一方、加振実験は、鳥取大学が所有する小型水平振動台に、小型模型タンクを搭載し、掃引加振と地震波加振を行った。ここで、地震波の主要動の周期と実タンクの固有周期の関係と、振動台の加振に用いる地震波の主要動の周期と小型模型タンクの固有周期との関係が等しくなるように、振動台を加振する地震波の時間軸を調整した。まず、側板の面外変形と底板浮上りとの連成を調べるために、側板にリブの無いタンクを用いた掃引加振を行い、1) MEMS技術で作成した小型加速度計を側板に貼り付け、側板の面外方向の加速度を計測、2)タンク底板の下面からレーザー変位計で底板の浮上り高さを計測できる架台を製作し、タンクの浮上り高さを計測した。振動台の加速度、側板面外方向の加速度とタンク底板の浮上り高さを用いた実稼働解析を行い、側板面外変形と底板浮上りの連成により、側板面外変形が底板の浮上りを助長していることを、世界で初めて定性的に示した。次に、側板の面外変形を抑制するために、厚さ0.5mm、幅10mmの塩化ビニール製リブを側板に30mmピッチで取付けたタンクを用いた地震波加振を行い、数値解析の結果と比較し、用いた数値解析法がタンクの浮上り応答を精度よく解析していることを確認した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。底板の部分滑りを防止する工夫を盛込んだ、かつ質量が無視できる強め輪を側板に多数取付け側板が真円を保持してロッキング振動する平底円筒貯槽の数値モデルと、強め輪の剛性を調整して側板が面外変形しながらロッキング振動する平底円筒貯槽の数値モデルの作成に成功した。そして、水平正弦波に対する時刻歴応答を求めて比較したところ、次の14に示すように、側板の真円保持の有無がロッキング振動の性状に大きな影響を及ぼすことが示された。1側板の面外方向の応答は、花びらモードの1次モードが支配的であること。2浮上りが生じる底板部の上部にある側板に、タンクの中心に向かう面外変形が生じた場合には底板の浮上り量は大きくなり、タンクの外側に向かう面外変形が生じた場合には底板の浮上り量は小さくなること。32の原因が、研究協力者の中島が静的解析に基づき予測した「タンクは部材の長さを合わすように変形する」ことから説明できること。4底板浮上り部の上部の側板にタンクの中心に向かう面外変形が生じた場合の底板の浮上り量は、側板が真円を保持する場合の浮上り量に、側板面外変形量と側板半径の比の10倍に1を加えたものを乗じた程度となること。また、側板が真円を保持してロッキング振動する場合に生じる浮上り角加速度(目標値)と申請者らがこれまでに開発した簡易浮上り角加速度算定式の結果とを比較すると、簡易浮上り角加速度算定式は目標値より23倍程度大きな角加速度を与えることが分かった。その理由は、簡易浮上り角加速度算定式は底板が基礎上に着地した場合に失う反発係数相当分の運動エネルギーを無視しているからであり、23回程度の着地を想定して消失する運動エネルギー分を考慮する補正係数を導入すれば、簡易浮上り角加速度算定式はほぼ妥当な浮上り角加速度の推定値を与えることが分かった。これまでに、側板の面外変形がタンクの底板浮上り応答に非常に大きい影響を及ぼすことを明らかにしてきたが、底板の板曲げ剛性がタンクの底板浮上り応答に及ぼす影響は、殆ど分かっていなかった。そこで、底板の板曲げ剛性と側板の面外変形との組み合わせがタンクの底板浮上り応答に及ぼす影響について、タンクのバルジング応答と同じ周期を有する水平正弦波に対する時刻歴応答を求めて比較した。底板の板曲げ剛性は、1)通常の底板の場合, 2)通常の底板の半分の板厚の場合(=通常の底板の1/8の板曲げ剛性に相当), 3)ヤング率を1/100にした場合(=通常の底板の1/100の板曲げ剛性に相当)の3ケースを想定した。一方、タンク側板の面外変形は、a)面外変形がほぼない場合, b)面外変形が側板半径の1.4%程度の場合, c)面外変形が側板半径の3.8%程度の場合,の3ケースを想定した。

側板の面外変形の程度に関わらず、底板の板厚が半分になってもタンクの底板浮上り量は10-30%程度の増加、底板のヤング率が1/100になってもタンク浮上り量は50-60%程度しか増加しなかった。このことは、タンクの底板浮上り量は底板の板曲げ剛性の変化に非常に鈍感であることを示している。一方、底板の板曲げ剛性に関わらず、面外変形が側板半径の1.4%程度あると、タンクの底板浮上り量は37%程度増加し、面外変形が側板半径の3.8%程度あると、タンクの底板浮上り量は90%程度増加した。このことは、タンクの底板浮上り量は側板の面外変形の変化に非常に敏感であることを示している。これらのことより、タンクの底板浮上り量を近似する解析は、側板の面外変形の影響を精度良く取入れた解析であれば、一般的な底板の厚みを用いても、ほぼ十分な結果が得られるであろうことが暗示された。申請者らがこれまでに開発した簡易浮上り角速度算定式の改良の方向性を示せたと考える。また、別途開発を進めている底板変形量解析の開発の方向性も合わせて示せたと考える。ただし、側板面外変形がタンクの底板浮上り量に及ぼす影響については、数値解析結果を系統立てて整理して補正係数としてまとめる等の新たな方法論を見出す必要があることも分かった。これまでに側板の面外変形の無い理想的な平底円筒貯槽を対象に、タンクの浮上り挙動の固有な動的メカニズムであるロッキングーバルジング相互作用の解明、同挙動に寄与する内容液の有効質量の定量化、及びそれらを考慮した簡易浮上り応答算定式の開発を行い、対応する数値解析モデルの陽解法に基づく有限要素法解析による時刻歴応答解析結果と比較して、各種物理量の定量化や簡易応答算定式の精度を確認してきた。その過程で、簡易応答算定式で算定されるバルジング応答よりも目標値となる数値解析モデルで算定されるバルジング応答のほうが、かなり小さいことが分かってきたので、簡易応答算定式の改良を行った。まず、タンクのロッキングと同様の回転運動の影響下でのタンクのバルジング応答を模擬するバネー質点系の並進応答を記述する運動方程式を導出した。そして、タンクのバルジング応答とロッキング応答に寄与するタンクの物理量や、タンクに浮上りが生じてもバルジング応答は応答スペクトル値で近似できるとして加速度応答スペクトル値を適用できるように前述の運動方程式を変形した。一方、同運動方程式を模擬する二自由度バネー質点系から成る鋼製小型模型を作成し、初期浮上り角を与えた後に自由にロッキングさせる運動を観察する実験を行った。その結果、角加速度に起因する回転慣性力のみならず、角速度に起因する遠心力やコリオリ力がバネー質点系の並進運動に及ぼす影響が無視できないことが分かり、簡易算定式がそれらの効果を考慮して角加速度と角速度を算定できるように改良した。改良した簡易算定式で算定した角加速度やロッキングーバルジング相互作用を考慮したバルジング応答と、陽解法に基づく有限要素法による数値解析モデルの時刻歴の結果と比較し、改良した簡易算定式がそれらを精度良く算定できることを示した。申請者らがこれまでに開発した簡易浮上り応答算定式を改良し、応答加速度スペクトル値から適切なタンク浮上り応答量が算定できるようになったことに関しては、評価できると考えた。一方、別途開発を進めている底板変形量解析の開発の進捗がやや鈍っていることと、側板の面外変形量をモード解析法に基づいて近似的に解析する手法の開発が計画より遅れて着手していることなどが、進捗の評価をやや下げることに繋がった。
相互作用の弱い粒子の宇宙物理的効果

平成2年度は以下の項目について重点的に研究を行った。(1)宇宙の再過熱問題COBEの観測によって3K宇宙背景輻射スペクトルは極めて良い精度で2.74Kの熱平衡分布(プランク分布)であることが明きらかになった。そこで、従来、宇宙の構造形成と背景輻射の等方性との関連で議論された宇宙の再過熱シナリオが実際に可能かが問題になり、この点について、一定のエネルギ-を持ったphotonを宇宙にそそぎ込んだときの宇宙背景輻射に及ぼす影響を調べ再過熱が可能であることを示した。(2)中性子星の冷却原始中性子星がアクシオンを放出して冷却する過程を考え、アクシオンの放出率を従来よりも正確に計算し、これを超新星SN1987Aの冷却過程に適用してアクシオンと物質の相互作用の強さについての制限を求めた。(3)大気ニュ-トリノ問題神岡グル-プによって報告された大気ニュ-トリノ・フラックスの理論計算との大きな食い違いを説明するために、理論計算を再検討し、計算に含まれる不定性を考慮して最終結果であるニュ-トリノ・フラックスにどの程度の不定性をもたらすかを詳しく調べた。その結果、フラックスの絶対値は変わる可能性があるが電子ニュ-トリノとμニュ-トリノとの比は不定性がほぼなく、ニュ-トリノ振動のような標準理論を超えた新しい物理を考えなければ実験事実を説明できないことが分かった。
多施設データベース構築によるPACU（麻酔後ケアユニット）の安全性と有用性の検証

周術期の効率化を推進しながらも安全性を向上させて有害事象を回避することは,現代の術後管理の重要課題である。日本で十分に普及していないPACU(postanesthesia care unit:麻酔後ケアユニット)で術後患者の全身状態を安定させることが,術後の重篤な有害事象を減らす可能性がある。本研究では,オンライン登録のデータベースを構築し,最近10年以内および本研究期間中にPACUを新規開設した(する)施設のPACU開設前後のデータを統合する。術後の重篤な有害事象がPACU開設によって変化するのかを解析することで,術後管理の安全性を向上させる対策としてPACUは有用なのか否かを検証する。
わが国の幕末から戦前期における「近代和風住宅」の設計手法に関する研究

本研究は、幕末以降の近代和風住宅の設計方法について考察した。即ち、その存在はあまり知られてはいないが、近代和風住宅には田舎間の設計基準寸法の中にそれより大きな寸法を併用して設計されたものが散見される。そうした設計手法の意味を、「大きな寸法」の使用されている部屋の用途を基に分析すると、大きな寸法は1格式性の表現2機能的な家族本位の考え方の表現、として田舎間のなかに併用されていたと考えられることを明らかにした。●平成22年度の研究概要本研究の遂行のためには、各住宅の設計寸法の確認作業が不可欠である。そのためには調査対象となる建物の寸法の記入された図面の入手、あるいは、建物の実測が必要となる。こうしたことを踏まえ、研究全体の計画では、以下の史料を基にした研究を予定していた。即ち、研究の基礎段階として、異なった寸法を併用する設計手法による住宅例の事例収集のための基本作業として、以下の2つの資料の収集を予定していた。A:現清水建設株式会社所が戦前期に手掛けた住宅作品で、昭和10年及び昭和14年に刊行された『住宅建築図集』に収録されている住宅建築361件の図面B:各都道府県刊行の『近代和風建築』調査報告書に収録されている近代和風住宅に関するデータこうした作業とともに、異なった寸法を併用する設計手法が近代特有のものなのかどうかの確認のための作業として以下の作業を想定していた。C:修理工事報告書を基に重要文化財指定の近世の武家屋敷並びに上層民家の設計寸法の確認そして、最終段階として異なる寸法を併用する設計手法と近代和風住宅の関係性を解明するため、D:異なった寸法を併用する住宅建築例の整理・分析、を想定している。平成22年度では、上記の予定を基にAに関する資料としておよそ9000枚の図面の収集を行った。Bに関しては報告書の収集中である。また、近代和風住宅の代表例として知られる事例として、佐賀県の高取邸、山口県の毛利邸・長府毛利邸、東京の安田邸などの簡単な実測を兼ねた実地調査を行った。●平成23年度の研究概要昨年同様に、以下の3種の作業を予定し、実施にあたった。1:各都道府県で刊行された『近代和風建築調査報告書』に収録されている近代和風住宅に関するデータを収集し、その中から、同一建物でありながら異なった設計基準寸法を用いている事例を抽出する作業。2:1のデータから発見された同一建物でありながら異なった設計基準寸法を用いた事例のデータ収集と詳細調査の実施。3:戦前期の近代和風住宅の典型例を知るため、全国に現存する代表的事例の簡単な実測を兼ねた実地調査。このうち、上記1は継続作業であるが、報告書掲載の図面には詳細な寸法の記述がないものが多く、抽出作業が困難であった。そのため、現状では、近代和風住宅のひとつの特徴と推測される事例としての、同一建物でありながら異なった設計基準寸法を用いたものはほとんど確認できなかった。それでも、群馬県の近代和風建築調査報告書から、太田市に現存する昭和6年の中島知久平邸に異なった設計基準寸法の使用が見られることが判明した。また、東京都の近代和風建築調査報告書から大正8年の旧安田楠雄邸、大正11年の保岡勝也設計の平野邸にも異なった設計基準寸法の使用が認められることが判明した。そこで、上記2として今年度は、平野邸の実測調査を行い、その設計基準寸法に関する調査を行った。他の事例の旧安田邸並びに中島邸に関しては平成24年度に調査を行う予定である。上記3に関しては、今年度は、福岡県の旧立花寛治伯爵邸(明治43年竣工)、米沢の上杉邸(大正13年竣工)、三沢の旧渋沢邸(明治初期のものも移築)の3例の実地調査を行った。なお、実地調査から3例ともに設計基準寸法は全て同一の寸法による事例であったことが確認された。研究の最終年度である。研究内容は、これまでと同様に「近代和風住宅」の代表的遺構を取り上げ、その実測を通して設計寸法の解明を行った。すなわち、今年度は、大正2年竣工の旧諸戸清六邸の和館部(三重県桑名市)、大正4年竣工と推定される事業家新田長次郎の別荘の琴ノ浦温山荘園主屋(和歌山県海南市)、大正6年竣工の旧松平高松別邸の被雲閣(香川県高松市)の重要文化財3棟、および昭和11年竣工の日興證券創立者遠山元一邸(埼玉県)の4棟の実測調査を行った。実測調査の結果、旧諸戸邸の設計基準寸法は、1間6尺の内法制で、全ての部屋が同じ設計基準寸法を用いていると推測された。旧新田別邸の設計基準寸法は、1間6尺3寸の内法制で、全ての部屋が同じ設計基準寸法を用いていると推測された。同様に旧松平高松別邸は、全ての部屋が1間真々6尺5寸を設計基準寸法としていることが推測された。このことから、これらは同一の設計基準寸法で設計され、異なった設計基準寸法の併存は見られなかった。