hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーキンソン病患者とその家族の病みの軌跡に関する基礎的研究

パーキンソン病の患者とその家族に、縦断的に面接しインタビューを行い、症状・生活状況・思いなどの病い体験の内容を質的に分析した。その結果、初期の病い体験における心身の困難さ、困難を乗り越える際に重要な生活史の仕事が確認された。また症状コントロールに関連する病気の仕事の大きさ、時に食い違う患者-家族間での考え方や思いの様相が浮き彫りになった。病みの軌跡の研究には長期的な取り組みが必要であり、今後の継続課題となった。病みの軌跡に関する文献を再度検討し直し、本邦における病みの軌跡に関する研究はやはり進んでいない状況を把握した。平21年度は、少数の既知のパーキンソン病Hoen & Yahr重症度IIIIIの患者とその家族にインタビューを開始し、研究条件、データ収集内容、分析内容の条件などの妥当性を確認する予定であった。しかし家族の健康状態の悪化や対象者の施設入所などにより、面接が困難になりデータ収集が思うように進まなかった。このため、分析し明確化できた研究成果はまだ得られていない。"病みの軌跡"を追跡していくこの研究の性質上、このような事態にあっても継続して対象者の状況を観察していかなくてはならないが、そのための情報網や新たな機関への研究協力依頼などについて具体的な準備・判断および臨機応変な対応が不足しており、経時的に対象者を追跡していく研究方法の難しさが分かった。パーキンソン病の性質上、対象者には高齢者が多く患者・家族双方の安定した生活が崩れる状況は、今後も生じ得るであろう。患者・家族がこのような状況の変化でどのようにその時点での病気の仕事、日常生活の仕事、生活史の仕事に取り組んでいるのか、またその時点の局面をどのように認識しているのか、この研究課題では正に最もわかりたい点であり、研究者側は高いフィールドワーク能力を備えていなければならない。平成22年度は研究協力病院・患者会に依頼し対象者を広げ、継続して長期的に面接が可能な状況を整えることに重点をおかなくてはならない。そのために、患者・家族との深い信頼関係性も重要な環境条件であり、コンタクトを密接に保てるように心がける必要がある。本年度はこのような点に留意し、継続的に豊かなデータを収集することを目指す。1.研究活動環境の調整研究協力機関、研究協力者の範囲を広げるための調整について:札幌医科大学倫理委員会からの承認を受けた後、市内の神経内科の患者様が多く集まる病院に協力依頼を行った。依頼先で倫理審査を受け承認を得た神経内科専門病院では、医師からの協力を得、対象患者の選択、病状および治療の情報が得られるようになった。プライバシーの保護のためインタビューの場の調整が不可欠であるが、病院内でこのインタビュー環境を整えることが予想していたよりも難しい。しかし、看護部や病院事務からの協力を得ることが徐々にスムーズになってきている。2.データ収集患者本人と家族へのインタビューを開始できたのは9月からで、1例これまでに4回(家族には3回)インタビューを実施し、その時々の状況について、主治医から補足情報を得ている。協力病院側にとってもどのように協力していけるかという試行錯誤があり、しばらくは1例で様子を見るという状況であった。今後、ケース数を増やしていける見通しはついたが、当初の予定よりかなり遅れている実態があり、検討課題である。3.データ分析データの一次分析を次のインタビューに生かしながらデータの内容を広げている。逐語録の質的分析を行いながら、一時点では患者と家族が病状に伴い病気の仕事、日常生活の仕事をどのように行っているかについては見出しつつある。病みの軌跡の局面がどのように患者と家族に認識され、どのように推移しているかについてはまだ見出せていない。現在得られているデータ内で分析中であるが、ケースを増やすことと、長期にわたる丁寧なデータ収集が不可欠と考える。1,研究活動環境の調整研究協力施設における研究協力者の数を増やす必要があり、臨床医を通して患者・家族に研究協力を打診したが、協力者の数は増えなかった。ある程度罹患年数を経過している方が対象者であるため、患者と家族双方がインタビューで語りが可能な身体状況である条件では、対象者が非常に少なくなった。また研究の内容を理解し協力していただくには、心理的にも安定し、安心して面接していただける必要があるが、最初の面接すら叶わなかった。協力いただけた対象者の方との面接に関しては、病院の面談室や空き病室をお借りし、インタビューに問題のない環境を確保できた。2.データ収集患者本人と家族へのインタビューは1例で、昨年度に引き続き縦断的に行った。途中、整形外科への入院も含め、3回ほど入院され、その度に病状が安定するのを待って面接を行った。患者本人からは多様な語りが得られたが、主たる介護者が夫で多弁ではないため家族からの語りは患者本人と比較すると不足気味であった。

3.データ分析研究の目的1)については、病状に伴う病気の仕事は患者本人と家族各々にあること、病いに対応しながらも自分の大切にしている活動を患者・家族が各々でなんとか維持し、お互いそのことを尊重し多少の我慢をしながら生活していることがわかった。症状への対処の仕方についての考えが患者・家族で異なっていたが、相互理解のなさにより心理的ストレスを互いが抱え、その相互理解のなさは本人たちにも認識されていなかった。研究の目的2)にあげた軌跡の局面をどのように認識しその後の予想につなげていたかは、患者・家族で異なるようではあるがまだ分析できていない。
インドシアニングリーンを用いた無被曝可視硬化療法

血管奇形に対する硬化療法は、エコーや血管造影法をガイドに用いて行われてきた。血管造影法は全体像を確認するのに適しているが、複数回の治療が必要な硬化療法においては、放射線被曝を繰り返すことが問題となる。近年インドシアニングリーンと近赤外線カメラを用いた蛍光可視化装置が開発され、動静脈やリンパ管の同定に使用されてきている。この装置を利用して、安全で効果的な硬化療法を血管奇形に行えるかどうかについて検討をおこなった。研究期間中に合計62患者110例に対してICG併用による硬化療法をおこなった。顔面48例四肢51例体幹11例であった。ICG/PDEを用いて状態を把握したのち、ガイド下に硬化療法を行った。主に血管造影法(digital subtraction angiography)と比較をおこなった。浅層の部位(特に口唇部・眼窩周囲・指尖部・手掌・手背)において特に効果的であった。これらの部位は血管奇形に対する硬化療法において重篤な合併症(失明・指趾壊死等)を引き起こす可能性のある部位であり、この方法を用いることにより被曝なく、より安全で確実な治療が可能になることが示唆された。目的)血管奇形に対して、インドシアニングリーン(ICG)とphoto dynamic eye(PDE)を用いることにより、この疾患に対する治療法である硬化療法を低侵襲で安全確実に行うことの可否を研究をおこなった。1)現在使用しているICGの量に安全とされているが、臨床経験上さらに低濃度ものでもPDEにて描出が可能である可能性が高い。患者の安全性を考慮しつつ、高い描出性を得られるICG濃度の最適値を求める研究を行なった。これに対して高い描出性を得られるICG濃度の最適値を求める研究を行なった。結果として現在はインドシアニングリーン25mg/10mlほどを一般的な静脈注入の濃度としていたが、静脈奇形に対しては直接穿刺にて0.001mg/mlでも十分描出が可能であることがわかった。これによって非常に少量のICGにて複数回可視化が可能であることが判明した。2)血管奇形内にICGを注入し、皮膚表面から赤外線カメラにて病変を描出することにより、血管奇形の術前評価(血流や範囲を見ることによって血管奇形に対する硬化療法が安全におこなえるか)、術中評価(硬化剤が危険なところへ血管を通して流れないかなど)に関する研究をおこなった。具体的には透視下血管造影法を用いた血管奇形に対する硬化療法に対して、同一穿刺部位からの描出にて、PDEと血管造影検査を同一部位に施行しその差異につき検討した。結果として深部2cmまでの病変については、血管造影法と同等またはさらに高感度に描出され、安全性を確保する上で非常に有用であることが示唆された。血管奇形に対してICGを注入し、皮膚表面から赤外線カメラ(PDE)にて病変を描出し術前・術中評価に用いることにより、硬化療法を低侵襲で安全確実に行うことの可否に関する研究をおこなった。血管造影やエコ・を用いた硬化療法に対するPDE下硬化療法の利点と欠点、適応につき検討した。(利点)(1)放射線被曝がない。(2)一度の治療中に複数回、血管奇形の状態観察が可能。(3)エコーと違い接触による圧迫変形がなく全体像を把握しながら硬化療法が可能。(4)Foamの場合でも、全体像や流出路が明瞭に確認可能。(5)特に指の壊死につながる指への流出や、失明につながる内眼角への流出を非常に鮮明に他の機器以上に確認可能。(欠点)1.深部(約1cm以上)やカメラの入らない部位(咽頭や鼻腔内)のまでの描出が困難2.周囲皮膚にICGが付着した場合深部が描出しづらい(ICG/PDEの適応と利用法)顔面内眼角部(眼窩内)への流出が懸念される場合:血管奇形の存在部位から内眼角にかけて硬化療法前に検査を行う。内眼角への流出なし:硬化療法可内眼角への流出あり:内眼角を綿棒にて圧迫し再度検査を行い流出を止められる場合には硬化療法可。四肢指および趾に病変の存在する場合や流出が懸念される場合:病変から指尖部への流出の有無を確認する。

指部に病変が存在する場合:病変より末梢への流出なし硬化療法可指尖部への流出なし:硬化療法可指尖部への流出あり:駆血可能であれば駆血し再度検査を行い流出を止められる場合には硬化療法可体幹部奇形自体が深部に存在することも多いため、ICG/PDEの適応はほとんどない。
変位・周波数雑音フリー干渉計重力波検出器の開発

変位雑音およびレーザーの周波数雑音に感度がない重力波レーザー干渉計の光学設計を開発し,プロトタイプ実験によってDFI干渉計の原理検証および実証試験を行った.双方向マッハツェンダー干渉計を用いたDFI干渉計は理論通りの応答を示し,変位雑音周波数雑音には感度がない一方で重力波信号を捉えられる事を実証した.更に自然な変位雑音の相殺を観測する実証実験では60dBにわたる雑音相殺効果を得た.変位雑音およびレーザーの周波数雑音に感度がない重力波レーザー干渉計の光学設計を開発し,プロトタイプ実験によってDFI干渉計の原理検証および実証試験を行った.双方向マッハツェンダー干渉計を用いたDFI干渉計は理論通りの応答を示し,変位雑音周波数雑音には感度がない一方で重力波信号を捉えられる事を実証した.更に自然な変位雑音の相殺を観測する実証実験では60dBにわたる雑音相殺効果を得た.本年度は、既に提案されている「変位雑音・タイミング雑音フリー重力波検出」のアイデアを基にして、通常のレーザー干渉技術を用いた「変位雑音・周波数雑音フリー重力波検出器」(DFI)の光学設計を開発した。光パルスを用いた思考実験から、レーザーを用いた最もシンプルな干渉実験への焼き直しをしたことになる。全体構成は、正八面体の頂点に鏡およびビームスプリッター、稜線にレーザービームを配置した三次元型の干渉計となる。各々の光学素子は4組のマッハツェンダー干渉計に冗長的に共有されており、したがってこれらの出力信号を組み合わせる事で光学素子の変位情報をキャンセルできるというしくみである。詳細な計算・解析を進めた結果、この光学設計のDFIによって、●変位雑音が全ての周波数帯域に渡ってキャンセルする●重力波信号は(ある特徴的周波数を中心に)残ることが確かめられた。これによって、変位雑音フリーのレーザー干渉計重力波検出器が実現される。さらに、「変位雑音・タイミング雑音フリー重力波検出」で提案されているような複合鏡などの特殊な光学素子ではなく、通常のレーザー干渉実験に用いる、反射鏡、ビームスプリッターなどの光学素子でDFIを構成できるという点は、現実的な観点から非常に重要な進展であった。この光学設計を基に、テーブルトップ実験を開始した。数10cmスケールの干渉計を2次元平面に展開して原理検証実験を行っている。目的は上記の2点を実験的に検証することである。本年度は,前年度に開発された変位雑音・周波数雑音フリー重力波検出器(DFI)となる干渉計ネットワークの光学設計に基づいて,DFIの原理検証実験および実証実験を行った。それぞれの実験構成は1原理検証実験(1)3次元の完全DFIを構成する(2)全ての光学素子の変位雑音を相殺できる(3)重力波に対してある感度を持つ(4)信号注入による伝達函数測定2実証実験(1)2次元双方向マッハツェンダー干渉計を構成する(2)自然な変位雑音(主に地面振動)の相殺効果をみる(3)スペクトル領域での測定である。現在両方の実験ともに干渉計として動作しさせることに成功し,部分的には変位雑音の相殺効果も確かめられた。原理検証実験については,全ての光学素子について相殺効果が確認できるように調整を進めている。また,実証実験に関しては,干渉計の非対称性,不完全性などに起因するその他雑音源の解析を行い,干渉計の調整をすすめている。最終的には干渉計感度が散射雑音で制限されるところまで改善する。平成20年度はDFI干渉計の周波数スペクトル領域に於ける感度を測定するにより,変位雑音の相殺効果を確認した.単体のマッハツェンダー干渉計(通常構成のレーザー干渉計に相当)をDFI構成にすることにより,大幅な干渉計感度の向上が実現され,広い周波数領域に渡って自然に存在する変位雑音の相殺効果が明確に確認された.実測された最大相殺率は最大で60dBにのぼる.1kHzより高周波側ではすでに光の散射雑音のみにより制限される感度が実現された.一方,一部低周波帯域では相殺しきれない雑音が残り,全帯域散射雑音レベルには至っていない.信号処理系の非対称性できまる相殺効果の上限は140dB程度であることがわかっていることから,これは干渉計そのものに起因する非対称性が相殺効果の上限を制限しているものと考えられる.これら非対称性の原因として,光学定盤を空気バネで浮かす防振の効果が見られなかったことから,これは地面振動を介する擾乱ではなく,音響擾乱,空気揺らぎ等の影響を媒介にした雑音であることが,これまでのレーザー干渉計開発の経験と併せて強く示唆される.これはOFI光学系を真空容器に格納し,大気を媒介にする擾乱を抑えることで劇的に改善するはずである.以上により,昨年度行った大信号を用いた原理検証実験を発展させ、より現実的な状況下での雑音の相殺効果を実験的に確かめるとともに,現在の感度を制限する原因について重要な知見を得た.これらは,本実験を更に発展させ、量子非破壊計測等に応用するにあたり,大変重要な礎となった.
非反応性副産粉体のコンクリートへの大量利用を推進する粉体設計支援

本申請課題では,フライアッシュ,砕石粉,各種非反応性スラグ,焼却灰など,発生量が増大している種々の副産粉体を,コンクリートの性能を向上させながら大量に有効利用する方法を確立することを目的とする。申請者らは,水と練り混ぜても硬化しない副産粉体を用いた場合でも,調合方法によってはコンクリートの圧縮強度や耐久性を向上できることを見いだしており,本応募研究課題ではこれを更に発展させ,性能向上のメカニズムをより詳細に分析することにより,最適な粒度構成や調合,混合方法を明らかにし,副産物をコンクリートに「有効」に大量利用する技術を確立することを目標とする。平成29年度は,非反応性副産粉体の一つであるフライアッシュを例として検討を行った。原粉を6段階のサイズに分級し,実験を行った。申請者らのこれまでの検討や文献調査を総合し,最適な粒度分布に関して,コンクリートの流動性を最適化するための粒度分布と,強度を得るのに最適な粒度分布は異なることが確認された。また,強度に関する最適粒度分布に関して,粒子どうしが適度に分散して空げき率の小さい,いわゆる最密充填状態となる分布が最適となる結果と,逆に凝集して粗密の生じた状態で強度が高くなる場合と,一見相反する結果が得られた。平成30年度は,上記に加え種々の粉体に関し解析面から検討を行った。強度に関する最適粒度分布に関して,粒子どうしが凝集して粗密の生じた状態で強度が高くなることを確認した。また,提案した方法を適用し,コンクリートの強度が高い場合には中性化や硫酸塩および弱酸などの化学劣化に対する耐久性も高くなることを確認した。これに関して,平成30年度にさらに検討を行う。また,コンクリートの強度が高い場合には中性化や硫酸塩などの化学劣化に対する耐久性も高くなることを確認した。これまでの実験や文献調査,および今回の検討を総合し,最適な粒度分布に関して,コンクリートの流動性を最適化するための粒度分布と,強度を得るのに最適な粒度分布は異なることが確認された。以上のように,粉体の構成の影響に関してほぼ予定の検討を行っている。

また,提案した方法を適用し,コンクリートの強度が高い場合には中性化や硫酸塩および弱酸などの化学劣化に対する耐久性も高くなることを確認した。平成30年度は,前年度の結果を検証し,また,粉体の種類を増やして実験と解析の両面から最適な粉体の状態について検討を行う。なお平成29年度の検討で,強度が最適となる場合には中性化や硫酸塩などの化学劣化に対する耐久性も高くなることを確認しているのでこれについてもさらに検討を行う。当初機器を購入して粉体の分級を行う予定であったが,分級を外注により行ったので差額が生じた。翌年度分と併せて粉体分級を平成30年度に再度外注するために使用する。
矯正治療後の咬合の安定とその維持に関する研究

矯正治療後の咬合は、形態的にも機能的にも安定した状態で維持されることが求められるが、臨床上、しばしば後戻りなどの変化を生じる場合がある。その原因の多くは、移動した歯の歯槽骨内における安定性の関与が大きいなど、歯周組織を中心として考察されている。しかし、歯は咀嚼運動によって対合歯や隣接歯から負荷を受けて機能している。本研究は機能的な面から安定性について、主として上下顎の歯の接触関係と下顎運動の両面から検討を行った。【資料・方法】本年度は矯正治療の経験がなく、骨格的に問題が無い叢生の症状を有する歯齢4A以降の男子5名(平均24歳)の資料採得して検討した。歯の接触関係については、歯牙接触分析装置(T-Scan:テクノスキャン社製)を用いて接触部位と咬合力を記録し、同時に下顎運動および咀嚼筋の活動性については、K6-I(マイオトロニクス社製)を用いて切歯部における運動路を咬筋、側頭筋の筋電図を記録し咀嚼筋の活動性を検討した。【結果】閉口時に最初の接触点から最後の接触点までに要した総所用時間は平均0.63秒であった。また、全例とも閉口時の上下顎の歯の接触面積は左右均一ではなく偏りが認められた。T-Scanを用いた咬合力分析で3秒間噛みしめを行った時の咀嚼筋の活動量をK6-Iで記録した。咬筋の平均筋活動電位は、右側で219.0μV、左側が202.2μVであり側頭筋は右側で195.5μV、左側で209.1μVであった。また、下顎の開閉運動時の垂直的および前後的運動量はそれぞれ平均34.1mm、23.2mmで正常咬合群と比較すると小さい値であった。【まとめ】閉口時の上下顎歯列の接触面積と咀嚼筋、特に咬筋の筋活動量とに関連性が強いことが伺われた。したがって、矯正治療後の咬合の安定を計るためには、左右側において上下顎歯列の均一なる接触と筋活動量が必要であることが示唆された。矯正治療後の咬合は,形態的,機能的に安定した状態で維持されることが求められている。しかし臨床上,後戻りなどの変化を生じる場合もあることが知られているおり、その原因の多くは,移動した歯の歯槽骨内における安定性の関与が大きいなど,従来,歯周組織を中心として考察されている。しかし,歯は咀嚼運動によって対合歯や隣接歯から負荷を受けて機能しており,本研究は機能的な面からの安定性について主として上下顎の歯の接触関係と下顎運動の両面から検討を行った。本年度は矯正治療の経験がなく臨床的に正常咬合を有する歯齢IVA以降の男女7名の資料採得して検討した。研究方法は,歯の接触関係については,歯牙接触分析装置(TーScan:テクノスキャン社製)を用いて接触部位と咬合力を記録し,同時に下顎運動および咀嚼筋の活動性については,K6ーI(マイオトロニクス社製)を用いて切歯部における運動路を記録し,咬筋,側頭筋の筋電図を採得し咀嚼筋の活動性を検討した。結果は,閉口時に最初の接触点から最後の接触点までに要した総所用時間は平均0、74秒であった。また,全例とも閉口時の上下顎の歯の接触点は左右均一ではなくわずかながら偏りが認められた。すなわち,右側が4例、左側が3例であった。咀嚼筋の活動性は,TーScanを用いた咬合力分析で3秒間噛みしめを行った時の咀嚼筋の活動量をK6ーIで記録した。その中の咬筋に関しては,閉口時右側偏位例の筋活動量は,右側で平均179μV,左側が160μVであり,左側偏位例では左側で159μV,右側で140μVであった。したがって,閉口時の上下顎歯列の接触面積と咀嚼筋,特に咬筋の筋活動量とに関連性が強いことが伺われた。このことから,矯正治療後の咬合の安定を計るためには,左右側において上下顎歯列の均一なる接触と筋活動量が必要であることが示唆された。

歯の接触関係については、歯牙接触分析装置(T-Scan:テクノスキャン社製)を用いて接触部位と咬合力を記録し、同時に下顎運動および咀嚼筋の活動性については、K6-I(マイオトロニクス社製)を用いて切歯部における運動路を咬筋、側頭筋の筋電図を記録し咀嚼筋の活動性を検討した。【結果】閉口時に最初の接触点から最後の接触点までに要した総所用時間は平均0.63秒であった。また、全例とも閉口時の上下顎の歯の接触面積は左右均一ではなく偏りが認められた。T-Scanを用いた咬合力分析で3秒間噛みしめを行った時の咀嚼筋の活動量をK6-Iで記録した。咬筋の平均筋活動電位は、右側で219.0μV、左側が202.2μVであり側頭筋は右側で195.5μV、左側で209.1μVであった。また、下顎の開閉運動時の垂直的および前後的運動量はそれぞれ平均34.1mm、23.2mmで正常咬合群と比較すると小さい値であった。【まとめ】閉口時の上下顎歯列の接触面積と咀嚼筋、特に咬筋の筋活動量とに関連性が強いことが伺われた。したがって、矯正治療後の咬合の安定を計るためには、左右側において上下顎歯列の均一なる接触と筋活動量が必要であることが示唆された。
普通ソバ大粒系統の高収量性の機構の解明

多収を示す普通ソバ大粒系統「芽系32号」の栽培条件が収量および収量構成要素に及ぼす影響を解明するために北海道の主要品種である「キタワセソバ」を比較対象として栽植密度や施肥量などの条件を変えて栽培試験を実施した。今年度は生育期間中の気象条件が良好で、10aあたり300kg以上の収量を示す試験区が多数認められ多収条件での試験になった。過去の栽培試験研究と同様に収量は概ね早刈区<標刈区<遅刈区の順に増加した。「芽系32号」の面積当たり小花数と花房数、花房当たり小花数は「キタワセソバ」よりも少なかった。逆に「芽系32号」の受精率および登熟歩合は「キタワセソバ」よりもやや高かった。これらのことから「芽系32号」は「キタワセソバ」と比較して小花数は少ないが受精率と登熟歩合はやや高く、結果として両者の着粒数に明確な差が認められず、「芽系32号」の多収性は千粒重の差が直接反映されていると考えられた。訪花昆虫を制限した条件では大粒による受精率の低下による減収をある程度「芽系32号」の大粒性が補償していることが確認された。一方、前年度の閉鎖系試験の結果を参考に今年度は訪花昆虫の数を大幅に増やしたが、解放系よりも受精率は低いままであり閉鎖系の最適な条件設計が今後の課題として残された。「芽系32号」および「キタワセソバ」ともに標準窒素施肥量0.18kg/aに対して2倍窒素施肥(0.36kg/a:多肥)することにより収量の増加が認められた。窒素は追肥よりも元肥で施肥する方が効果的であった。2倍窒素施肥でも施肥量よりも多くの窒素を吸収することが明らかになった。現在、大粒性に半矮性を導入したF4世代の素材37点の育成を進めており、新たな研究材料として素材開発を進める。栽培条件が収量および収量構成要素に及ぼす影響を解明するために栽植密度や施肥量などの条件を変えて栽培試験を実施した。登熟期間中の台風により過去の栽培試験研究で認められている早刈区、標刈区、遅刈区の順の子実重の増加が認められなかった。このように栽培環境が攪乱された条件ではあったが、多くの試験区で「芽系32号」の子実重は「キタワセソバ」を上回った。「芽系32号」(大粒系統)の面積当たり小花数と花房数、花房当たり小花数は「キタワセソバ」よりも少なかった。「芽系32号」の受精率および登熟歩合は「キタワセソバ」よりも高かった。台風の影響を受けた試験であったが、概ね「芽系32号」と「キタワセソバ」の収量構成要素の差異は予想通りであった。閉鎖栽培系の栽培試験は網枠により外部の訪花昆虫の進入を遮断して栽培試験を実施した。その結果、栽培試験と同様に「芽系32号」の面積当たり小花数と花房数、花房当たり小花数は「キタワセソバ」よりも少なかった。栽培試験と異なり、「芽系32号」と「キタワセソバ」との間に受精率と登熟歩合に明確な差は無かった。閉鎖栽培試験の訪花昆虫多区の受精率は栽培試験の受精率よりも大幅に下回ったため、処理条件の再検討が必要である。半矮性への大粒性導入の試みとその評価については大粒系統と半矮性系統の交配F3世代を40素材養成した。それらのうち粒径ふるいにより6mm以上の子実を有する31素材を選抜した。十分な大粒種子が得られた素材については今年度の栽培試験に供試する。栽培条件が収量および収量構成要素に及ぼす影響の解明については、登熟期間中の台風により早刈区、標刈区、遅刈区の順に子実重の増加が認められなかった。想定した通りのデータが得られなかったため今年度再試験をする閉鎖栽培系における訪花昆虫が収量および収量構成要素に及ぼす影響の解明については、台風の強風により網枠の被害が発生したが、訪花昆虫(ハエ)多区と少区との間の受精率の差と大粒による子実重の補償効果が確認できたことから計画通り達成できた。半矮性への大粒性導入の試みとその評価については、育成を進めている40素材のうち31点の半矮性大粒種子を得た。2016年度は経過世代が若かったことと十分な種子が無かったため栽培評価はできなかったが、2017年度は評価可能な素材が得られる見込みである。大粒系統と半矮性系統の交配F3世代を40素材養成した。それらのうち31世代は粒径ふるいにより6mm以上の子実を選抜した。

過去の栽培試験研究と同様に収量は概ね早刈区<標刈区<遅刈区の順に増加した。「芽系32号」の面積当たり小花数と花房数、花房当たり小花数は「キタワセソバ」よりも少なかった。逆に「芽系32号」の受精率および登熟歩合は「キタワセソバ」よりもやや高かった。これらのことから「芽系32号」は「キタワセソバ」と比較して小花数は少ないが受精率と登熟歩合はやや高く、結果として両者の着粒数に明確な差が認められず、「芽系32号」の多収性は千粒重の差が直接反映されていると考えられた。訪花昆虫を制限した条件では大粒による受精率の低下による減収をある程度「芽系32号」の大粒性が補償していることが確認された。一方、前年度の閉鎖系試験の結果を参考に今年度は訪花昆虫の数を大幅に増やしたが、解放系よりも受精率は低いままであり閉鎖系の最適な条件設計が今後の課題として残された。「芽系32号」および「キタワセソバ」ともに標準窒素施肥量0.18kg/aに対して2倍窒素施肥(0.36kg/a:多肥)することにより収量の増加が認められた。窒素は追肥よりも元肥で施肥する方が効果的であった。2倍窒素施肥でも施肥量よりも多くの窒素を吸収することが明らかになった。現在、大粒性に半矮性を導入したF4世代の素材37点の育成を進めており、新たな研究材料として素材開発を進める。栽培条件が収量および収量構成要素に及ぼす影響の解明については残り2年間試験を実施し、農業関連形質や収量構成要素の年次変動を明らかにする。閉鎖栽培系における訪花昆虫が収量および収量構成要素に及ぼす影響の解明については、28年度の試験の訪花昆虫多区の受精率が低かったことから多区の訪花昆虫の処理量を大幅に増やして閉鎖栽培系試験を実施する。半矮性への大粒性導入の試みとその評価については、半矮性大粒の固定系統の選定を進めるとともに栽培試験に供試して、半矮性化が収量構成要素に及ぼす影響について明らかにする。
ネットワーク新時代における情報処理教育のコアカリキュラム

本研究の代表者と分担者は、かつて、情報処理学会を中心に、コンピュータサイエンスのモデルカリキュラムJ90を作成した。しかし、それは8年前のものであり、今日の時代の要請には合わない。特に重点的に検討すべき点は、情報ネットワークに対応した教育である。われわれは、このような問題意識のもとに、情報工学の教育で取り上げるべき内容を検討した。また、大学等の教育機関における情報処理教育の評価についても、検討した。さらに、初等中等教育における情報処理教育についても、何を取り上げるべきかについて検討した。主な結論は次のとおりである。1情報ネットワークの時代の情報処理教育は、従来の情報処理教育と、本質的に異なるものではない。したがって、例えば、機械語によるプログラミングの演習などは不可欠である。2しかし、機械語プログラミングが扱う対象がビット、バイト、語、レコードなど、比較的小さな単位であるのに対して、情報ネットワークの時代には大きな単位でプログラムや処理を考えるセンスが必要になる。この意味で、教育方法のスタイルは変わらざるを得ない。3情報ネットワークの時代には、コンピュータサイエンスにおいて、人と人とのコミュニケーションが大きな部分を占める。したがって、社会に目を向けた教育が必要である。
q解析学における特殊関数の代数的研究

研究分担者の米田元は、平成12年度から14年度において重力場方程式の解析に取り組んで論文を多数生産した。また、福島延久は可積分な格子模型の研究に取り組んだ。さらに、平成12年度と13年度、西澤道知は(平成13年度から東京大学に学振特別研究員として移籍)多重ガンマ関数とその楕円的類似の研究に新境地を切り拓いた。本年度、研究代表者は『多重ゼータ値(MZV)』に関して研究を行なった。MZVは、近年、絶対ガロア群の表現、結び目不変量、場の量子論の摂動展開、ミラー対称性等に関連して、多くの分野の人の注意を惹いている。MZVは様々な関係式をみたすことが知られており、また、そのことを根拠にして整数論の深い問題に連なる予想が立てられている。それらの関係式の中でも、Ohno関係式は『双対公式』『和公式』などを部分関係式として含み、かつ、具体的表示を持つことで知られている。代表者は、MZVの母関数のみたす差分方程式を求めることによりOhno関係式の別証明を与えることに成功した。将来は、この方向上で、MZVの関係式の裏に潜む『可積分性』を取り出すことが可能となるであろう。論文は現在準備中である。研究分担者の西澤は、本年度、多重ガンマ関数、多重サイン関数の研究に大きな進歩を印した。まず、多重ガンマ関数に対する『一般化されたヘルダー型定理』の新証明に成功した。ついで、多重ガンマ関数の楕円的類似を構成することに成功した。前者の結果については、すでに、論文が発表予定となっており、後者についても国内・国際会議において発表を繰り返しており注目を集めている。論文は現在投稿中である。研究分担者の福島は、6頂点模型の近藤問題の研究において更なる前進をした。今年度は(科研費をもちいて)、大阪大学から大山陽介氏をお招きして、「パンンルヴェ方程式とツイスター理論」のという題で講演して頂いた。来年度は、多重ゼータ値に関連して研究者を講演にお招きする予定である。昨年度に引き続き、研究代表者は『多重ゼータ値(MZV)』に関して研究を行なった。MZVにおける大きな研究テーマは、MZVの満たす代数関係式の類別であり、それは数論における様々な深い研究テーマ(たとえば、絶対ガロア群の研究)と繋がっていることが知られている。昨年度から今年度にかけて、MZVの母関数の逆メリン変換が、多重対数関数(multiple polylogarithm, MPL)そのものになること気づき、その結果として、MZVのみたす関係式が、MPLのみたす微分方程式の解の接続関係式(モノドロミー)として理解できる可能性があることを発見した。研究は現在も進行中であるが、途中結果を日本数学会秋季総合分科会代数学分科会(01年10月3日6日於九州大学、講演タイトル「大野関係式の別証明」)と香川大学数学セミナー(01年10月8日於香川大学教育学部、講演タイトル「Polylog系の接続公式と多軍ゼータ値の関係式」)において発表した。また、この研究テーマに関連して、九州大学の金子昌信氏、井原健太郎氏、近畿大学の大野泰生氏を招いて小研究会を開催し、有益な意見交換をすることができた。この春の日本数学会総会代数学分科会(02年3月28日31日於明治大学、講演タイトル「多重LogのLanden型接続公式と大野関形式」)においても途中経過を報告する予定である。研究分担者の西澤は、本年度、多重ガンマ関数に対する『一般化されたヘルダー型定理』の新証明に関する論文を発表したのち、多重ガンマ関数の楕円的類似に関する論文も発表した。さらに「Mehta-Wangの行列式のq-類似」にかんする学会発表と論文発表を行なった。また、研究分担者の米田はEinstein方程式の解析的な研究に関する論文を意欲的に発表して、宇宙物理学の分野で注目を集めている。研究分担者の米田元は、昨年度に引き続き、重力場方程式の解析に取り組み、共同研究者の真貝寿明氏との共著論文を多数生産した。また、福島延久は、昨年に引き続き可積分な格子模型の研究に取り組んだ。
疑似SNSを利用した実践的情報モラル教育法の開発と評価に関する研究

インターネット、特にSNS等のコミュニティーサイトに起因する事犯の被害に会った子供たちの増加が社会問題となっている。我々は、授業の中で容易にSNSを体験でき、その適切な利用法について学習できるWebベースのコミュニケーションシステムと、それを用いた実践的情報モラル教育法の開発を行ってきた。1.教育用SNSシステムの開発多くの学校でインターネット利用環境が整備されてきているが、利用できる教室がコンピュータ室といった特定の場所に限られることも多い。そこで今回はインターネットの設備が無い部屋でも利用できるシステムと、インターネット経由で利用できる二つのシステムを開発した。前者のシステムは、ノートパソコン(Mac Book Air)上にサーバ機能を構築し、Mac Book Airが標準で備えている無線LANアクセスポイント機能を用いることで教室内イントラネットを実現した。後者のシステムは、インターネット上に構築したサーバにアクセスすることで利用できる。利用に際しては事前に授業担当教員が利用者登録を行う必要がある。その際だれでも利用できるのではなく、電子メールサーバのアドレスを調べて教育機関関係者のみを許可する制限をかけている。現在最も児童生徒が利用しているSNSはLINEである。そこで本システムは疑似的なLINEの実現を目的として開発を行った。2.実践的情報モラル教育プログラムの開発子供たちが陥るSNSのリスクとして、コンタクトリスク、コンテンツリスクとコマーシャルリスクが指摘されている。我々は、複数の特別支援学校、小学校及び中学校で授業実施しながらSNSの適正利用に関する教育プログラムの作成と評価を行った。本プログラムでは、子供たちに実際のSNSを利用した交流や情報発信の経験を通じて、SNSの特性や利点、注意すべき点などを理解させることを主眼とした。1.教育用SNSシステムの開発SNS利用に関わる教育効果を高めるには、子供たちに実際にインターネットのSNSでのコミュニケーションを体験させることが重要である。平成28年度は学校現場で簡単に利用できる教育用SNSシステムの開発を行った。現在子供たちが最も多く利用しているSNSはLINEである。LINEには送ったメールを相手が読んだかどうかが送り手に分かる既読・未読の表示機能、並びにスタンプと呼ばれる画像を送信することで言葉で表現することの煩わしさを軽減する機能がある。今回開発したSNSシステムはこれらLINEの機能を実現している。今回の研究では小中学校への出前授業を想定している。ほとんどの小中学校でインターネット接続環境が整備されているものの、使える教室は限られている。そこで持ち運びが容易でネットワーク環境が整備されていない教室でも利用できるよう、ノートPC(Mac Book Air)上にシステムを構築した。本システムはMac Book Airは本体に備わっている無線ルータ機能を持ちることで、教室内LANの整備がされていない場所でも容易に無線LANの環境を提供できた。メッセージのやり取りは特別なアプリをインストールすることなく、PCやiPad等のタブレット又はスマートフォンの通常のブラウザで行うことができる。またやり取りしたメッセージは履歴として保存でき、振り返り授業の際に利用することができる。2.授業実践によるシステムの評価鳥取県の特別支援学校(高等部17名、専攻科3名)を対象にして、本システムを用いたSNSの適正利用に関する授業実践を行った。授業では、ネット上の匿名性、個人情報の取り扱い、SNSでの表現等について体験学習を実施し、システムの通信性能とユーザインターフェイスについて評価を行った。平成28年度の目標は教育用SNSシステムの開発であった。今回ノートPC(Mac Book Air)をプラットフォームとして、LINEの機能を取り入れた教育用SNSシステムのプロトタイプが作成できたことにより28年度の目標は達成できた。本システムはノートPCのため、軽量コンパクトで持ち運びが容易である。またシステム本体に無線LANのルータ機能を持っていることにより、ネットワーク環境が整備されていない教室でも利用が可能である。鳥取県の特別支援学校で本システムを用いた授業実践を行うことによりシステムの性能と有効性についての評価を行った。平成28年度に予定していなかった授業実践が行えたことは意味があった。その結果、ユーザインターフェイスと管理機能に関しては問題がなかったものの、利用者が10名を超えるとネットワークのレスポンスが悪化する現象が見られた。これについては、平成29年度に専用の外付け無線ルータの導入で対応する予定である。29年度は本システムを用いた授業実践を通して、SNSの適正利用に関する教育プログラムの検討を行いたい。1.教育用SNSの機能強化昨年度より開発を進めている教育支援用SNSについて、ウェブアプリケーション開発フレームワークであるRuby on Railsを採用して再構築し、以下のような機能強化を図った。1)WebSocket機能を用いることでユーザ間のメッセージ送受信のリアルタイムレスポンス性能を向上させた。2)ラップトップパソコン、タブレット端末、スマートフォンなど、画面の大きさや縦横比といったレイアウトが異なる色々な端末に対して適した画面表示ができるように対応した。また、昨年度のシステムではMacBookAirの無線ルータ機能を用いてイントラネットを構成していたが、処理できる端末数が10台程度と限界があった。本年度は業務用無線ルータを用いることで30台程度の端末まで処理が可能となり、対応授業の幅を広げることができた。2.インターネットを用いたクラウドシステムの試作イントラネットのシステムでは遠隔地からの利用が難しい。そこでインターネットを利用したクラウドシステムを試作し、東京と北海道の学校から遠隔利用の試験を行った。3.授業実践によるシステムの評価と教育効果の検証本システムを用いたSNSの適正利用に関する授業実践を行った。授業では、教師が匿名で「名前を教えて」「どこに住んでいるの」などのメッセージをシステムに書き込んだ。これに対し、名前や居住地などを書き込む生徒が見られた。

一旦操作を止め、「個人情報とは何か」「知らない人に教えても良いのか」などを生徒と話し合った。その発言をもとにスライドに表示し、投稿された内容を振り返り、個人情報の扱い、不適切な発言について話合った。生徒は興味、関心を持って、SNSコミュニケーションツールの適切な利用について考えることができた。また授業1か月後の追跡調査で、体験授業の内容についてよく覚えていることが確認された。昨年開発したシステムでは、MacBookAirの無線ルータ機能を用いてイントラネットの構築を行ったが、利用者が10名を超えるとレスポンスが悪化する現象が見られた。その対策として今年度は業務用無線ルータ(Yamaha WLX202)の使用を試みた。その結果30名程度までは支障なく使用できることが確認できた。本装置を使うことで、教室内のイントラネットが容易に構築でき、対応できる生徒数の幅を広げることができた。また、ウェブアプリケーション開発フレームワークであるRuby on Railsを採用してシステムを再構築したことで、ユーザ間のメッセージ送受信のリアルタイムレスポンスを向上させることができ、よりリアルな疑似SNSシステムを作成することができた。更にラップトップパソコン、タブレット端末、スマートフォンなどの各種画面レイアウトに柔軟に対応できる機能を追加することで、利用する端末の制限を緩和することができた。本年度の予定としてオールインワンタイプのポケットコンピュータによるシステムの開発を計画していた。しかしながら、インターネットが使える教室が増えてきたことから、インターネット経由でクラウドを利用する方式の方がより便利で有効性が高い。いくつかの県外の学校から本システムを使ってみたいとの要望が寄せられた。これらのことから当初の計画は断念して、クラウドを活用したシステムを試作して、遠隔地からの利用への対応も図った。鳥取県下の特別支援学校で本システムを用いた情報モラル授業の実践を行いながら教育効果の評価を行っている。アンケートによれば多くの生徒が本システムを用いた授業が楽しかった・良くわかったと回答し、教育効果についても期待される結果が得られた。インターネット、特にSNS等のコミュニティーサイトに起因する事犯の被害に会った子供たちの増加が社会問題となっている。
四次元コンピュータトモグラフィーにおける不完全データに対する重みつき再構成手法

放射線治療をしながら患部の位置および形状をモニタリングするために投影角度限定コンピュータトモグラフィーを提案した。この方法では,モニタリングしたい時刻の投影データは少数の方向のみであり,他の大多数の方向からの投影データには過去に得られたものを利用する。過去に投影データを取得したときの状態と,モニタリングしたい時刻の状態は,異っているので,状態の違いにより再構成像への寄与を変えることのできる重みつき再構成法を用い,低被ばくのモニタリングが実現可能であることを明らかにした。本研究では,X線等による放射線治療中に時間とともに変形あるいは移動する患部の三次元的な状態を,リアルタイムでのモニターを可能とするコンピュータトモグラフィー(CT)再構成アルゴリズム開発を目指している。リアルタイムモニターを実現するには,常にCTのための投影データを取得しそれを再構成すれば原理的には可能であるが,ハードウェアの制約,および,CTによる被曝量の増加の抑制の観点から現実的ではない。そこで,各時刻には限られた方向からの投影データのみを取得し,別の時刻に取得した別の方向からの投影データと併せて全周方向からの完全投影データを構成させる方法を検討している。各時刻の投影データは,測定対象が時間とともに変化するため,古いデータ程,信頼性が低くなる。本研究では,この信頼性を投影時刻毎の各投影データに対する重みとして与える再構成アルゴリズムを検討している。本年度は,時間的に変動するファントムデータ作成,各時刻投影データを求めるための投影シミュレーション,異る時刻の投影データの統合による完全データの作成,さらに,繰り返し法による重みつき再構成アルゴリズムを開発した。重みつき再構成アルゴリズムの重みには,取得後の経過時間とともに指数関数的に減衰する重みを与えた。これらを評価した結果,開発した重みつき再構成アルゴリズムが有効であることが示せた。ただし,指数関数の時定数の選びかたにより結果が大きく評価するため,最適な重みの与えかたの検討も必要であることが解った。一方で,体表面の移動と,呼吸に応じた治療部位の移動の関係の評価を行い,投影データの取得タイミングは,時間間隔が一定のサンプリングよりも,体表面の移動量の振幅の変化が同じになるようにサンプリングする方が良さそうなことも解った。再構成アルゴリズムとして,本年度に開発した繰り返し法による重みつき再構成に加えて,従来から広く用いられているフィルターを用いる再構成法に重みを考慮する方法も予定していたが,これについてはあまり検討できていない。この方法には,計算コストの面で利点があるので,次年度も引き続き模索する。また,新たに導入したGPU(Graphic Processor Unit)を用いた高速化についてが未だ完了していない。本研究では,X線等による放射線治療中に時間とともに変形あるいは移動する患部の三次元的な状態を,被曝量を極端に増やさず,リアルタイムでのモニタリングを可能とするための間欠投影法を用いて得られた投影データから,コンピュータトモグラフィー(CT)の再構成アルゴリズムの開発を目指している。この間欠投影法では,最新の投影データは特定方向からの投影データしかなく,他の角度の投影データは過去の投影データであるため,披測定対象が時間的に変化する場合は,古いデータは最新の披測定対象から得られるであろう投影データとは異なっている。この古いデータを通常の再構成アルゴリズムに適用すると過去から現在までの披測定対象を時間的に平均化されたぼけた再構成像になってしまう。このぼけを改善するために,昨年度までに,各投影データの信頼性に応じた重みを考慮できる重みつき再構成法を検討し,その有効性をシミュレーションにより示した。本年度は,さらに,再構成像の質を向上させるために投影シーケンスの検討を行った。投影方向を時刻とともに少しずつ方位角を増やす(進める)連続投影シーケンスと,投影方向を直近に得ていない範囲から選択する不連続投影シーケンスの比較を行った。この不連続投影シーケンスの方位角は,高速フーリエ変換で用いられるビットリバーサル法により決定した。これらの比較から,不連続投影シーケンスは再構成像の質の向上に有効であることが解った。また,重みを決定するための関数形の評価も行ったが,こちらについては,関数形の違いは,再構成像の質には大きな影響を与えないことが解った。また,呼吸等による体内組織の移動のモデリングを行った。さらに雑音の大きな光学CTの実験結果の再構成についても重みつきCTを適用しその有効性を示すことができた。GPU(Graphic Processor Unit)を用いた高速計算法の開発が遅れているが,代わりに来年度末までの予定であった投影シーケンスの検討はほぼ完了し,さらに,周期的に変動する測定対象に対する重みの与えかたの検討に入っている。さらに,雑音が大きな光学CTの実験について,重みつき再構成法を適用し,有効性を確認できており,臨床データに対して提案している再構成法を適用可能な状態に近づいている。以上より,おおむね順調と判断している。本研究では,放射線治療時に呼吸等により時間変化する体内の状況を,低被曝で三次元的に取得できるコンピュータトモグラフィーの再構成アルゴリズムの開発を目的とした。一般的なコンピュータトモグラフィーでは全周方向からのX線投影データが必要となるが,これをリアルタイム診断に応用する場合,被曝量が飛躍的に増加してしまう。時間的な変化がわずかであれば,各時刻においては,全ての投影データを取得せず,一部の方向からの投影データのみを取得し,それ以外の方向からのデータについては過去に取得したもので代用すれば,被曝量を抑えながらある程度の精度での再構成が可能となる。呼吸等の周期的な変動の場合も過去の同じ位相のデータも利用可能である。

一方,時間的経過が大きいものや周期変動の位相のずれ大きいものを利用すると状態が異るので再構成結果に残像が現れてしまう。しかし,利用しない場合はデータが不足するため,体内組織の時間変化のない部分の再構成の分解能が低下する。これらを解決するために,昨年度までに投影データごとの再構成結果への寄与を与え得る重み付再構成アルゴリズムを開発した。本年度は,時間変動モデルとして,呼吸等の周期的な運動しながら体内の一部の組織が時間的にゆるやかに縮小するものを想定し,周期運動の周期は体表面モニター等により実測できるものした。過去の数周期分の投影データを用い,その中で周期からのずれおよび経過時間に応じて重みを変化させ,シミュレーションを行った。その結果,期待どおりに,重みの考慮により残像の除去および縮小の様子を再構成することを確認できた。これにより,時間変動する対象でも,過去の投影データを併用により低被曝でモニタリングが実現できると言える。さらに本年度は,複数のCPUを用いた並列化により高速化も図り,CPUの個数のおよそ0.7乗分の1に処理時間が短縮できることが解った。放射線治療をしながら患部の位置および形状をモニタリングするために投影角度限定コンピュータトモグラフィーを提案した。この方法では,モニタリングしたい時刻の投影データは少数の方向のみであり,他の大多数の方向からの投影データには過去に得られたものを利用する。過去に投影データを取得したときの状態と,モニタリングしたい時刻の状態は,異っているので,状態の違いにより再構成像への寄与を変えることのできる重みつき再構成法を用い,低被ばくのモニタリングが実現可能であることを明らかにした。本年度からの積み残しである重みを考慮できるフィルターを用いる再構成法の検討,GPUを用いた計算の高速化の検討に加え,当初予定の繰り返し法による再構成アルゴリズムの改良と,投影シーケンスの検討を行う。特に投影シーケンスは,当初案では予定していなかった呼吸等による周期的な移動の考慮も行う。また,重みつき再構成アルゴリズムの重み(過去のデータの信頼性)の与えかたについても,当初案の指数関数的な減衰のみならず,体表面モニターの結果を利用する方法も検討する。さらに,ノイズ等の影響を考慮するために,時間的に測定対象が変化する光学的なCT投影データシステムによる模擬データの取得と,それに対する重みつき再構成アルゴリズムの有効性を評価する。体表面モニター等から得られる補助情報との併用により,周期的に変動する披測定対象に対する再構成において重みつき再構成の重みの与えかたを新た検討し,予測を用いた再構成についてシミュレーションにより実現性を探る。さらに可能であれば臨床データを用いた再構成を行い提案しているアルゴリズムの有効性を実証する。またGPUによる高速化を引き続き検討する。計算科学次年度使用額の発生は,主に,物品費と旅費を予定通り使用できなかったためである。
ニュートリノ振動によるタウニュートリノの質量の測定

この1年間は5年計画で推進してきた「タゥニュートリノの質量の測定」研究の最終年度であった前年度までにシンチレーションファィバ-検出器の開発を含む製作と、原子核乾板の大量塗布を行って検出器の建設を完了し、平成6年4月末からは、CERNのSPS加速器の創りだすニュートリノを検出器に照射することが出来た。照射出来たニュートリノの量はほぼ予定どうりであった。照射は10月末に完了。照射期間中は、ターゲットの原子核乾板とシンチレーションファイバー飛跡検出器との間に入れたインターフェイスの役割をする特別なエマルションプレートを3週間毎に交換した。このインターフェイスプレートはchangeable sheetと呼び、実験現場のCERN研究所内でその都度作り交換したプレートは即現像して飛跡の蓄積を抑えた。これらの照射作業は順鋼に進み、照射の終わったインターフェイスプレートは名古屋大学に持ち帰り解折の準備に入った。11月からは、名古屋大学のエマルション解折装置を駆使してchangeable sheet上のX線で記録きれたfiducial markの測定を行い、プレート全体(71cmx36cm)を10ミクロンの制度でcalibrationを行った。その結果trackerで捉えた素粒子飛跡を1本1本確実にエマルンョンターゲットにつなげられることが確認できた。昨年末の12月30日にはニュートリノ反応の第1号をエマルションターゲットめ中で確認出来るという成功を収め、それ以後ニュートリノ反応の連続的な大量解折が始まっている。計画した実験感度を持って解析が進行し始めた所であり(人工衛星の実験に例えれぱ打ち上げに成功し、軌道に載った衛星から良質なデータが届き始めた所)、物理の議論は少なくとも半年の解析が進んだ頃から始まるであろう。物理の結果、即ちミューニュートリノからタウニュートリノへの振動の柾拠が見つかるかどうか大変楽しみである。本研究では原子核乾板を大量に使用する。使用する原子核乾板は、乳剤で購入し塗布して乾板となしニュ-トリノビ-ムの照射完了して現像を終えるまで約2年間を要する。この間に品質の劣化があってはならない。温度を下げれば劣化は防げるが、出来るだけニュ-トリノビ-ムの照射直前に塗布して原子核乾板を作成するのがよい。本年度は保存条件を詳しくしらべ乾板作成の予定のつめと準備をおこなった。また本実験はシンチレ-ションファイバ-という新しい検出器を大量に使う。この検出器は直径50μmの太さのシンチレ-ションファイバ-をシ-ト状に混乱なく並べ、6層分積み上げて厚さ3mm大きさ150*150cm^2のシ-ト状検出器に仕上げる。本年度はシンチレ-ションファイバ-からシ-トに組み上げる装置を試作した。直径500cmの溝を堀ったドラムに第1層、第2層、・・と順に張力を強くしつつ巻いて積み上げる方法で、平面性のよい満足のいくシ-トができることを確認した。現在は本番用の直径100cmのドラムを使い、張力、ファイバ-の送りだしと巻き取りなど全てをコンピュ-タ-で制御する装置を設計中である。秒速2m以上で巻いて行ける装置となる予定であり、2000kmの使用予定量を総て巻き上げるのに半年以内で終わる。現有のエマルション自動解析装置の改良をおこなった。CERNのニュ-トリノビ-ムは1992年と1993年と2年に渡り使える予定でいる。本研究では原子核乾板(約1トン)とシンチレ-ションファイバ-(3000km)、及びその読みだし用のイメ-ジインテンシファイア-(約50本)を使う。この実験はCERNの加速器を使い、1993年に試験的なビ-ムの照射、1994ー1995年に本番用ビ-ム照射を行うことが正式に決まった。昨年度の準備に引き続いて、原子核乾板のFading対策(2年間の感度の維持)の分析を進め十分なレベルをえた。写真乳剤の塗布・現像の設備の設計を完了し、1992年夏に塗布・現像の設備の製作に入り、1993年末から乳材の塗布を6ヶ月間かけて行う。シンチレ-ションファイバ-(500μm径)は、ファイバ-自身の品質の改良に取り組み、発光量と減衰長(3m以上)について十分なレベルをえた。次にこのファイバ-(合計3000Km)を正確に編み上げて検出器に組み立てる作業は、昨年度開発したドラム方式で実用機を作り、幅50cm、長さ240cm、積立層の数6の製作に成功し、でき上がったファイバ-検出機にテストを行っている。1992年末から量産にはいり、1993年夏ごろまでに必要な32組を作り上げる。ファイバ-の読みだしに使うイメ-ジインテンシファイア-光感度の向上(現行13%を20%に)に、紫外線透過型のファイバ-プレ-トを使って進めている。なおニュ-トリノビ-ム照射後のエマルション処理とエマルションの解析については1993年度以後に取り組む。ニュートリノの質量を求める特別推進研究を始めて3年目がすぎた。1994年4月からのニュートリノビームの照射開始まであと1年。エマルションとシンチレーションファイバーの複合構造の検出器の建設の半ばである。