hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
睡眠中の画像から胸部・腹部の呼吸運動を認識するシステムの開発

睡眠時無呼吸症候群は睡眠中に呼吸運動が停止する疾患である。この疾患の診断には終夜睡眠中の12秒以上の無呼吸の状態が1時間に5回以上、あるいは終夜に総計30回以上が基準となっている。したがってこの無呼吸の状態をとらえるため、胸部と腹部にバンド装着を行い種々のモニターを身体に密着されることによって情報を得ていた。この方法の問題点は睡眠時の患者に負担をかけることや日常の睡眠状態とは微妙に異なること、夜間の体動やトイレでモニターがはずれ検査の中断が起こる点である。今回バンドを装着するかわりに胸部と腹部の呼吸運動をビデオに撮影し、この呼吸運動をコンピューターで画像解析することにより呼吸の有無を測定するシステムを作製した。まずコンピューター解析を行う呼吸運動は、画面を小領域に分割しこの中の微細な過程を追跡することにより全体の動きを知ることができ、この方法にはトラッキングを用いた。実際には胸、腹部の明るさのパターンを呼吸の運動により速度ベクトルに変換するが、これをオプティカフローと呼ぶ。これらの手法により測定した胸と腹部の運動を従来のバンド装着によった測定値と比較した。その結果両者でほぼ近似した値を得ることができた。このことより画像解析が可能な測定条件を種々の条件を設定して検討した結果(1)掛け布団を使用する場合は柄のある凹凸のあるもの、つまりタオルケットを使用する。(2)測定可能な部屋の明るさは10ルクス以上とする。(3)カメラの設置位置は被検者の身体に対し45°に設置する。以上の3点の測定条件を決めた。これらにより胸、腹部の運動は従来の方法とほぼ一致し、またリアルタイムにも測定を掲示することができた。
マルコフ過程の汎関数の分解とその応用

マルコフ過程の汎関数の分解定理の一般化や精密化とそれらの応用を図るという目的に沿った申請書記述の研究計画・方法に従って研究を進めた結果以下の研究実績を得ることが出来た。代表者福島は対称なマルコフ過程の加法的汎関数がマルチンゲ-ル部分とエネルギー零の部分の和に分解できるという定理(福島分解定理)が、推移確率が基礎の測度に絶対連続な場合に、容量零の除外集合を許さない形に精密化出来るための必要十分条件を与え、更にその際にエネルギー零の部分が有界変動になるための使いやすい判定条件を与えた。福島はこの一般論を応用し、滑らかでない境界を持つ領域上の反射壁拡散過程のスカラホ-ド分解が除外集合を許さない形で導いた。そしてカスプ境界点におけるヘルダー指数が1/2より大であればエネルギー零の部分が境界の局所時間により積分として表され有界変動となることを示し、またそれが1/2より大でなければ有界変動とならない例があることを最近のDeblassie-Tobyの研究と関連づけることによって明らかにした。これによってまた、反射壁拡散過程へのヂリクレ形式による接近とスカラホ-ド型の確率微分方程式による接近とは初めて同定することが出来た。福島分解の一般論は従来対称マルコフ過程に対応するヂリクレ形式の正則性の仮定の下で定式化されていたが、その仮定を外してもマルコフ過程が右連続ならば成立することが最近のMa-Rockner等の研究で明らかになっている。分担者の竹田は優マルチンゲ-ル乗法的汎関数によって変換された必ずしも正則ヂリクレ形式が対応しないマルコフ過程の再帰性をこの一般化された分解定理を適用して示すことに成功した。
赤外領域円二色性(VCD)を利用した複合糖質等の新規キラル分析法の開発と応用

新たなキラル分光法である赤外円二色性(VCD)を用い各種複合糖質、天然物、さらには液晶分子や金属錯体、らせん状分子などに精力的に応用し、従来法では解析困難な各種の構造や物性に対してVCDが極めて有効であることを示した。VCDは分子振動遷移における赤外領域での左円偏光と右円偏光の吸収の差を観測する。糖類への応用については、網羅的な糖VCDデータベースの構築により、糖ユニットの識別、糖の結合位置の識別、そしてグリコシド結合の立体化学がVCDによって簡便に識別しうることを示した。さらに、糖のモデル化合物を作製することにより、初めて糖VCDの理論計算を信頼性高く行うことに成功した。これにより、今まで経験則によってのみ行われてきたVCDによる糖の構造解析が、半経験的・非経験的に行える可能性が示された。さらに、糖ペプチド・糖脂質へもVCDを初めて応用し、複合糖質の糖部分とアグリコン部分を同時に解析しうることを示した。また、天然物の解析について、紅藻由来の含ブロモセスキテルペン系化合物の絶対立体化学の決定を行った。本研究では初めて過酸化物にVCDを応用し、その絶対立体化学を帰属した。過酸化物化合物は特異な生理活性が着目されているものの絶対立体化学決定が困難な分子群であり、本結果の利用により関連研究がさらに加速されるものと期待される。最後に、パーフルオロアルキル鎖が溶液中においてらせんを巻いていることを初めて明らかにし、そのらせんの巻き方向をも帰属できることを示した。本研究では近年新たに開発されたキラル分析法である赤外領域円二色性(VCD)を用いて複合糖質類や各種天然物の立体化学研究を行っている。植物は種々のストレスを受けたときにファイトアレキシンと呼ばれる低分子の抗菌性化合物を産生する。世界的に栽培されている身近な植物であるアブラナ科のファイトアレキシンは20種類以上単離されてきたが、その立体化学は我々の研究以前は未解明であった。本研究ではアブラナ科植物ファイトアレキシンである1-methoxyspirobrassininと1-methoxyspirobrassinol methyl etherの絶対立体化学をVCDなどの各種キラル分析法によりそれぞれR、(2R,3R)と帰属し、またその鏡像体間の生理活性の違いについても検討した(Bioorg.Med.Chem.2005,13,5206)。紅藻Laurencia類は各種の含ハロゲンセスキテルペン系天然物を産生することが知られている。本研究では立体化学未知のmajapolene Bならびに今回新たに単離されたacetylmajapolene Bの絶対立体化学をVCDにより両方とも(7S,10S)であると帰属した。本研究は含ハロゲン海洋天然物の絶対立体化学をVCDにより決定した初めての報告例である(Chirality,2006,in press)。
ATF6ノックアウトマウスを用いたALSの病態解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)における小胞体ストレス応答(UPR)の重要性を明らかにする為、UPRのセンサーATF6αを欠損したATF6(-/-)マウスとALSマウスを交配し、表現型の変化を観察した。その結果、ATF6(-/-)×ALSマウスではALSマウスに比べてALS発症時期が有意に早まったが、生存期間については両者で差は認められなかった。更に、前者では後者に比べてより早期から運動神経線維に変異蛋白質の集積を認める一方、ATF6欠損によりミクログリアを介した脳内炎症は減弱することが明らかになった。以上より、時期、細胞特異的なATF6の発現調節がALSの病態制御に重要であることが示唆された。筋萎縮性側索硬化症(ALS)の病態形成に細胞内小器官の一つ小胞体の障害、すなわち小胞体ストレスが関与している可能性が示唆されている。しかし、どの時期に、どの細胞で小胞体ストレス、並びに小胞体ストレス応答(UPR)が重要な役割を果たしているかについては明らかにされていない。そこで、我々はまず、ALSモデルマウスであるG93A SOD Tgマウス(以下、ALSマウス)を用いて、小胞体ストレス関連遺伝子であるGRP78の発現を検討した。その結果、同マウスにおいてはALS発症に先んじてGRP78の発現が、特に脊髄の運動神経で上昇することを認めた。次に、UPRの主幹転写因子であるATF6を欠損したマウス(ATF6 KOマウス)とALSマウスの交配を行い、得られたATF6 KO / ALSマウスの表現型を解析した。その結果、1同マウスにおいてはALSマウスに比し早期からALSを発症した。更に、形態学的、生化学的検討を行った結果、2SOD蛋白質の凝集を早期から運動神経軸索に認め、それに引き続いて、3ユビキチン(Ub)化蛋白質の集積、及び4オートファジーの更新を認めた。更に、5ALSマウスに比し脊髄運動神経の変性を早期から認めた。一方、6アストロサイト、ミクログリア、オリゴデンドロサイトなどのグリア細胞の形態や数については、ALSマウスとATF6 KO / ALSマウスとの間で有意な差は認めなかった。これらの結果から、ALSマウスでは早期から運動神経における小胞体ストレス応答がその病態制御に重要な働きをしていることが明らかになった。つまり、ATF6の欠損は細胞自律的(cell-autonomous)に神経変性を促進する可能性が示唆された。7実際、海馬において、ATF6の欠損は細胞自律的、Ca依存的にカイニン酸誘導性神経細胞死を増強することを確認した。これらの結果から、ALSマウスでは早期から運動神経における小胞体ストレス応答がCa恒常性維持を介して、その病態制御に重要な働きをしていることが示唆された。ATF6 KO / ALSマウスの解析は、これまでの所、順調に進行し、既に以下の事実を明らかにした。体重減少を指標に解析した所、1同マウスにおいてはALSマウスに比し早期からALSを発症した。更に、形態学的(免疫組織化学)、生化学的(qPCR、ウエスタンブロット)検討を行った結果、2SOD蛋白質の凝集を早期から運動神経軸索に認め、それに引き続いて、3ユビキチン(Ub)化蛋白質の集積、及び4オートファジーの更新を認めた。更に、5ALSマウスに比し脊髄運動神経の変性(脱落)を早期から認めた。7ATF6の欠損は、細胞自律的、Ca依存的にカイニン酸誘導性神経細胞死を増強することを確認した。筋萎縮性側索硬化症(ALS)の病態形成に細胞内小器官の一つ小胞体の障害、すなわち小胞体ストレスの関与が示唆されている。

平成27年度までに我々は、1ALSモデルマウスであるG93A SOD Tgマウス(以下、ALSマウス)では、小胞体ストレス関連遺伝子であるGRP78の発現がALS発症に先んじて特に脊髄の運動神経で上昇することを認めた。更に、UPRの主幹転写因子であるATF6を欠損したマウス(ATF6 KOマウス)とALSマウスの交配を行い、得られたATF6 KO / ALSマウスの表現型を解析した結果、同マウスにおいては、2ALSマウスに比し早期からALSを発症すること、3SOD蛋白質の凝集を早期から運動神経軸索に認め、それに引き続いて、4ユビキチン(Ub)化蛋白質の集積、及び5オートファジーの亢進を認める結果を得た。一方、5ALS発症後の進行についてはALSマウスとATF6 KO / ALSマウスで有意な差を認めなかった。GRP78の発現はALS発症に先んじて運動神経で上昇し、その後、活性化したグリア細胞でも認められたことから、我々は、上記5の理由として、ALS病態の早期と後期でATF6が異なる役割を持ち、早期では神経保護作用、後期では脳内炎症促進作用を示すのではないかという考えに至った。これの仮説に基づき、我々は平成28年度に以下の実験を行った。まず、野生型及びATF6 KOマウス由来の培養グリアを用いてその活性化、炎症応答について検討した。その結果、いずれについてもATF6 KOマウス由来の細胞で減弱していることが明らかになった。次に、マウス運動神経障害モデルを用いて生体でのグリア細胞の活性化について比較した結果、やはり、同マウス由来のグリア細胞で低下していることが確認された。以上の事から、時期特異的なATF6の制御がALSの病態制御に重要である可能性が示唆された。筋萎縮性側索硬化症(ALS)における小胞体ストレス応答(UPR)の重要性を明らかにする為、UPRのセンサーATF6αを欠損したATF6(-/-)マウスとALSマウスを交配し、表現型の変化を観察した。その結果、ATF6(-/-)×ALSマウスではALSマウスに比べてALS発症時期が有意に早まったが、生存期間については両者で差は認められなかった。更に、前者では後者に比べてより早期から運動神経線維に変異蛋白質の集積を認める一方、ATF6欠損によりミクログリアを介した脳内炎症は減弱することが明らかになった。以上より、時期、細胞特異的なATF6の発現調節がALSの病態制御に重要であることが示唆された。ATF6 KO / ALSマウスの解析は、これまでの所、順調に進行し、以下の事実を明らかにした。体重減少を指標に解析した所、1同マウスにおいてはALSマウスに比し早期からALSを発症した。更に、形態学的(免疫組織化学)、生化学的(qPCR、ウエスタンブロット)検討を行った結果、2SOD蛋白質の凝集を早期から運動神経軸索に認め、それに引き続いて、3ユビキチン(Ub)化蛋白質の集積、及び4オートファジーの更新を認めた。更に、5ALSマウスに比し脊髄運動神経の変性(脱落)を早期から認めた。一方、6アストロサイト、ミクログリア、オリゴデンドロサイトなどのグリア細胞の形態や数については、ALSマウスとATF6 KO / ALSマウスとの間で有意な差は認めなかった。これらの結果から、ALSマウスでは早期から運動神経における小胞体ストレス応答がその病態制御に重要な働きをしていることが明らかになった。特に以下の点について重点的に研究を推進する。ALSマウス及びATF6 KO / ALSマウスにおける生存率:
川崎病治療反応性の予測因子および難治例への層別化治療法の確立

川崎病の重篤な合併症は,冠動脈病変である.IVIGは冠動脈病変を減少させるが,IVIG不応例の病態は不明で,不応例に対する治療法は確立していない.申請者らは近年患者数は増加傾向にあり, IVIG療法には不応例が存在し,その不応例は近年増加傾向にあることを明らかにした.しかしIVIG不応症例における追加治療に対する反応性の予測因子は見つかっていない.本研究では川崎病患者の臨床症状,検査結果,検体に加えて培養細胞を用いることにより, IVIG不応の川崎病の病態を明らかにする.川崎病の重篤な合併症は,冠動脈病変である.IVIGは冠動脈病変を減少させるが,IVIG不応例の病態は不明で,不応例に対する治療法は確立していない.申請者らは近年患者数は増加傾向にあり, IVIG療法には不応例が存在し,その不応例は近年増加傾向にあることを明らかにした.しかしIVIG不応症例における追加治療に対する反応性の予測因子は見つかっていない.本研究では川崎病患者の臨床症状,検査結果,検体に加えて培養細胞を用いることにより, IVIG不応の川崎病の病態を明らかにする.
絨毛性疾患における妊娠関連胎盤特異的microRNAの臨床的意義に関する研究

絨毛性疾患である全胞状奇胎と部分胞状奇胎を患者血液で鑑別する方法は現在存在しない。胞状奇胎はその後の妊娠に影響を及ぼす疾患である。全胞状奇胎と部分胞状奇胎では患者の予後に大きく関わる続発症(侵入奇胎、絨毛癌)の発生頻度も両者で異なる。診断は病理診断によるが免疫染色を用いても正確に診断できない症例も存在する。そのため、患者血液で両者を正確に鑑別することができるバイオマーカーは重要である。両者を鑑別可能なマーカーを同定し、経過を追うことで続発症の発生リスクを推定することも可能になると考える。
三叉神経領域に出現する関連痛機序の解明

近年、心疾患や肺癌など、内臓疾患の痛みが迷走神経を介して中枢に伝わり顎顔面口腔領域に関連痛を起こす可能性が指摘されている。しかし、現在までその詳細な機序は未だ不明である。本研究は、蛍光トレーサーを用いて乳幼仔ラットのnodose ganglion(NG)(迷走神経節の1つ)から心臓由来の一次知覚neuronを検出する新規技術を基盤とし、Fluoro-Gold (FG)を内臓(心臓・肺・腸管)に、DiC18(DiI)を三叉神経領域にinjectionする。内臓知覚neuron(一部)と顎顔面口腔知覚neuronの中枢枝はそれぞれnodose ganglionとtrigeminal ganglion(三叉神経節)を介して脳幹に投射する、末梢枝から神経節を経て軸索輸送されるFGとDiIを脳幹レベルで組織学的に検出し、本研究により、内臓痛が三叉神経領域に関連痛として現れる機序の解明を目的とする。現在までに新生児ラットNGニューロン対し、ホールセルパッチクランプ法を用いて、痛みの伝導に関与されていると考えられるテトロドトキシン抵抗性(TTX-R)電位依存性ナトリウム電流(INaR)を測定し、一般的に鎮静薬とし用いられるナトリウムチャネルブロッカーであるデキサメデトミジン投与によるINaRの抑制(IC50=128 μM)を確認した。今後、この結果を基に、心筋に逆行性神経トレーサーを注入し、逆行性に標識されたNGニューロンを対象とした電気性理学的解析(ホールセルパッチクランプ法)を行いその特性を解明する。新生児ラット篩状神経節ニューロンに対し、ホールセルパッチクランプ法を用いてテトロドトキシン抵抗性(TTX-R)電位依存性ナトリウム電流(INaR)を測定し、一般的に鎮静薬とし用いられるナトリウムチャネルブロッカーであるデキサメデトミジン投与によるINaRの抑制(IC50=128 μM)を確認した。しかし、平成30年度に予定していた、三叉神経領域と心室壁、腸管、肺に逆行性とレーサーを注入して、それぞれに二重標識された一次知覚神経終末が脳幹部(主に延髄部)にどのように分布し、重なるのか、組織学的に評価するために、新生児ラット脳幹の透明化を行なう予定でいたが、未だ脳幹の完全な透明化には至らず組織学的評価にいたっていない為。平成31年度は平成30年度に確立することができなかった新生児ラットの脳幹の透明化を確立する。それと平行して平成30年度中に得られた結果を基に電気性理学的解析の詳細な検討を行なう。具体的には前年度までは単離・培養した全て篩状神経節ニューロンを対象としてホールセルパッチクランプを行なったが、心筋へ逆行性神経とレーサー注入し逆行性に標識された篩状神経節ニューロンを対象とした電気性理学的解析(ホールセルパッチクランプ法)を行いその特性を解明する。

具体的には前年度までは単離・培養した全て篩状神経節ニューロンを対象としてホールセルパッチクランプを行なったが、心筋へ逆行性神経とレーサー注入し逆行性に標識された篩状神経節ニューロンを対象とした電気性理学的解析(ホールセルパッチクランプ法)を行いその特性を解明する。平成30年度当初計画で新生児ラット脳幹の透明化を行いさらに抹消からの逆行性標識を同の組織学的観察を行なう予定であったが現在に至るまで完全な脳幹の透明化には至っていない、その為逆行性のトレーサー及び免疫染色を行なう予定であったが実効できず、物品(逆行性神経トレーサー・免疫組織化学抗体)の購入を見送った為。次年度中に脳の透明化を確立し、同物品を購入する予定である。
周術期における認知障害についての研究

目的高齢者における術後認知機能の低下の出現率は1020%とされている。しかしながら認知機能障害と解剖的または大脳生理学的研究はヒトではほとんどされていない。本研究では60歳以上の高齢者における人工股関節置換術患者について認知機能検査とPositron Emission Tomography(PET)を用いて術後認知障害低下のメカニズムについて検討した。方法1 Preliminary Studyとして人工股関節置換術予定患者に20名対し認知機能検査の一つである数唱の「順唱と逆唱」を手術前日と3日後に行った。この結果より10%に非常に軽度ではあるが認知機能低下があることが予想された。結果1 20症例中18名に軽度の認知機能低下が認められた。方法2人工股関節置換術(再置換術と60歳未満の患者は除外)を予定された患者4名に対し入院前にインフォームドコンセントを得て、入院時と手術10日後に認知機能検査(Trail Making Test, Color Stroop Test)とFDG-PET検査を行った。結果2手術時間は23時間と安定した手術内容であった。全4例とも手術前後に明らかな認知機能低下は認められなかった。はたFDG-PET検査においても手術前後に明らかな差は認められなかった。考察様々な文献にあるような著しい認知機能低下は人工股関節置換術患者では認められなかった。本研究では60歳以上と比較的若い患者が対象になったことに加え手術後の食事開始が1日目、リハビリ開始が3日目と比較的早く患者のストレスも少なかった可能性がある。今後は大侵襲の手術にて検討したい。業績は共同研究者の宮下、山田ら共に総説を発表した。目的高齢者における術後の一時的な認知機能の低下が1020%に出現するとされている.しかしながら認知機能の検査のみであり脳内の変化については全く不明である.本研究では高齢者手術における認知機能低下患者においてPET(positron emission tomography)を用いてその変化を調査検討することを目的とする.方法60歳以上の変形性股関節症の患者5名(5例とも女性)に対し人工股関節置換術を予定された患者5名を対象とした.術前にインフォームドコンセントを得た後,手術34日前に認知機能検査と頭部PET検査を術前コントロールとして測定した.手術に対する麻酔として全身麻酔と硬膜外麻酔を併用した.手術後は7日間ベッド上安静とし8日目より離床とした.術後10日目に再度認知機能検査と頭部PET検査を施行し,術前と比較した.結果麻酔時間は2時間30分から3時間30分の範囲であり,手術中に高度の低血圧や大出血はなかった.麻酔の覚醒も特に問題なかった.術後の疼痛は持続硬膜外麻酔によりコントロールされ大量の鎮痛薬を使用した症例もなかった.術前と術後の認知機能検査と頭部PET検査においては全例変化がなかった.考察全症例において認知機能障害は認められなかった.またPET検査においても変化がないことは脳内の異常も認められていないことを示唆している.つまり認知機能障害とPET検査異常の関連について現段階では何もわからないことになる.これは一時的な認知機能低下は1020%の患者しか起こらないため,現段階では症例数が不足しているためと思われる.今後症例数を増やしさらに検討を重ねたい.目的と方法高齢者における術後認知機能の低下の出現率は10から20%とされている。しかしながら認知機能の低下と解剖学的、大脳生理学的研究はヒトではほとんどない。本年度は前年度に続き、60歳以上の高齢者における人工股関節置換術における術前術後における認知機能検査とPositron Emission Tomography(PET)との関係を検討した。さらに術後認知機能低下のメカニズムについても検討した結果手術や麻酔において認知機能低下は昨年度同様に認める症例はいなかった。考察高齢者における認知機能検査低下の原因は多様な原因が考えられ単に手術の内容や時間、年齢だけでなく入院期間や術前のベンゾジアゼピンなどの内服薬の検討も必要と考えられる。今後も症例数を増やし検討を重ねたい本年度の業績は共同研究者の宮下、山田らと共に総説を発表した。

本研究では60歳以上と比較的若い患者が対象になったことに加え手術後の食事開始が1日目、リハビリ開始が3日目と比較的早く患者のストレスも少なかった可能性がある。今後は大侵襲の手術にて検討したい。業績は共同研究者の宮下、山田ら共に総説を発表した。
半導体表面における超高速光応答とテラヘルツ波放射

近年,超短光パルス励起によるテラヘルツ波を用いた応用研究が活発に行われてきているが,これら応用研究の実用化のためにも高強度なテラヘルツ波源の開発が必務となっている。そのような背景の中,放射機構の解明と高強度なテラヘルツ波源の開発は,テラヘルツ波を用いた物性研究を行うことを,本研究の目的としている。本年度には,研究計画通り,主に放射機構の解明とテラヘルツ波源の開発に向けた研究を行った。放射機構に関する研究では,特に温度依存性に着目した。半絶縁性(SI-)InPにおいては温度によって放射波形の極性が反転する現象を発見し,この原因が温度によって放射機構が入れ替わるために生じることを示した。そして,その放射機構は高温域(140K以上)では表面電場による過渡電流効果,また低温域(140K以下)では光デンバー効果であることを示した。本成果はPhysical Review B誌に投稿中である。また高強度化に関する研究では,SI-GaAsにおいて,高温(500K)で室温の30倍の放射強度でテラヘルツ波が放射されることを見つけた。この放射強度はこれまで最も放射強度が高いと報告されているInAs表面から放射されるテラヘルツ波と同程度の放射強度であることが分かった。本成果はApplied PhysicsLetters誌に掲載された。また大気中への放射効率を高めるために試料表面(InAs表面)にMgOレンズカップラーを装着することによって,テラヘルツ波の放射強度を2桁程度増大させることに成功した。本成果については,この3月の応用物理学会にて報告する予定である。
ストレスによる社会行動変容におけるオキシトシン -オキシトシン受容体システムの役割

脳内のオキシトシンは中枢性ストレス応答に重要な役割を担っている。本研究では、オキシトシン受容体遺伝子ノックアウトマウスを用いて、拘束ストレス負荷後の脳内ストレス応答におけるオキシトシン受容体の役割について検討した。その結果、オキシトシン受容体が、コルチコトロピン放出因子など脳内ストレス関連因子の発現制御に関与することを明らかにした。オキシトシンは古くから、分娩時の子宮筋収縮促進や乳汁射出など生殖機能に関連した作用が知られているが、近年、脳内オキシトシンの神経伝達・調節物質としての役割が注目されている。薬理学的手法やノックアウトマウスの解析により、脳内のオキシトシンが、ストレス応答の抑制や社会行動の制御に関与することが報告されている。しかし、これらの中枢性制御におけるオキシトシンーオキシトシン受容体システムの生物学的・神経学的基盤に関しては、未だ詳細は不明である。そこで本研究では、急性拘束ストレスによって誘起されるストレス応答におけるオキシトシン受容体の役割について明らかにするため、雌のオキシトシン受容体ノックアウト(OTRKO)マウスとその野生型(OTRWT)マウスを用いて、ストレス後の脳内のストレス関連因子の発現について形態学的解析を行った。最終年度は、初年度に作製した急性拘束ストレス負荷マウスの脳サンプルを用いて、ストレス関連因子[オキシトシン、コルチコトロピン放出因子(CRF)、およびトリプトファン水酸化酵素]のそれぞれとcFosについて免疫組織化学染色を行った。また、卵巣摘除後にエストロゲンを投与した群を作製して、同様の手順により免疫組織化学染色を行い、ストレス応答におけるオキシトシンの作用へのエストロゲンの影響について解析を行った。視床下部室傍核のCRF陽性細胞を計測したところ、遺伝子型およびストレス負荷の有無による差は認められなかった。しかし、ストレスによるcFos発現増加は、OTRWTよりOTRKOの方がより顕著な傾向を示した。オキシトシンは古くから、分娩時の子宮筋収縮促進、乳汁射出など生殖機能に関連した作用が知られているが、近年、脳内オキシトシンの神経伝達・調節物質としての役割が、非常に注目されるようになってきた。薬理学的手法やノックアウトマウスの解析により、脳内のオキシトシンが、ストレス応答の抑制や社会行動の制御において、重要な役割を果たすことが報告されている。そこで本年度は、急性ストレスによって誘起される脳内ストレス関連因子の発現変化において、オキシトシン受容体がどのように関与するか明らかにするため、オキシトシン受容体ノックアウト(OTRKO)マウスを用いて、拘束ストレス後の脳内ストレス関連因子の発現変化を調べた。本研究では、雌のOTRKOおよびOTRWTマウスを用いた。卵巣摘除の14日後、暗期開始直後に拘束ストレス(1時間)を負荷した。ストレス負荷直後、麻酔下で灌流固定を行い、脳を摘出した。対照群については、拘束ストレスを負荷しないまま、ストレス群と同様の時間帯で灌流固定および脳摘出を行った。凍結切片を作製し、免疫組織化学法により、オキシトシンに対する単染色、および、コルチコトロピン放出因子とcFosに対する二重染色をそれぞれ行った。現在、ストレス応答の中枢である視床下部室傍核を中心に、発現解析をすすめている。本研究においてOTRKOマウスの結果をOTRWTと比較することによって、ストレス応答におけるオキシトシン受容体の関与について、より詳細に明らかにすることができる。平成23年度は、オキシトシン受容体ノックアウトマウスに急性ストレスを負荷し、ストレス後に摘出した脳組織を用いて各種の免疫組織化学染色を行うことを計画した。ほぼ予定通りに進めることができたが、必要匹数に若干の不足があった。不足分については、次年度に各群2匹ずつ追加する予定である。ストレス応答や社会行動の中枢性調節におけるオキシトシンの重要性は明らかであるが、そのメカニズムを解明する上で、オキシトシン受容体(OTR)についての解析が求められる。しかし、オキシトシン受容体の検出に有効な一次抗体がないことから、これまでのオキシトシン受容体についての知見はmRNAレベルもしくはリガンド結合試験の成果に限られている。ストレス下のオキシトシン受容体の生体内動態を明らかにするにあたって、本研究ではオキシトシン受容体にyellow fluorescent protein variantを組み込んだOTR-Venusマウスを用いて受容体タンパク解析を行う予定である。私たちは既に、EGFPに対する抗体を用いることで、免疫組織化学法によってVenus(=オキシトシン受容体)を検出できることを確認している。今後は、ストレス応答におけるオキシトシン受容体の役割について明らかにするため、OTR-Venusマウスを用いて以下の解析を計画している:拘束ストレス負荷後の、(1)オキシトシン受容体の発現変化およびオキシトシン受容体含有細胞の活性化を組織学的に解析し、また、(2)受容体タンパクのinternalizationの有無を明らかにするため、細胞膜画分におけるオキシトシン受容体タンパク質発現量を生化学的に解析する。OTR-Venusマウスを用いて、平成23年度と同様に拘束ストレス(1時間)を負荷した直後、麻酔下で灌流固定を行い、脳を摘出する。

オキシトシン受容体検出のため、GFPに対する免疫組織化学染色を行う。また、別個体を用いて、同様のストレス条件を負荷した後、断頭後すぐに脳を摘出し、扁桃体および内側視索前野を切り出す。ショ糖密度勾配遠心により細胞膜画分を抽出する。抗GFP抗体を用いて、ウェスタンブロッティングを行い、オキシトシン受容体タンパクの発現レベルを解析する。平成24年度の研究費は、主として免疫組織化学染色およびウェスタンブロッティングに使用する各種一次抗体(オキシトシン、CRF、バゾプレシン、GFP)、二次抗体および発色キットに使用する。その他、平成24年度の全ての実験に要する一般試薬および実験器具(ディスポーザブル器具を含む)の購入にも使用予定である。
ＤＮＡ修復因子による遺伝情報発現制御とその遺伝子疾患の分子病態の解析

本研究の結果、XPG-TFIIH複合体が転写伸長複合体と相互作用することを明らかにした。細胞を用いた転写アッセイやクロマチン免疫沈降の実験から、XPG-TFIIH複合体は様々な遺伝子の転写反応に関与することが分かった。また、XP-G群患者細胞を用いた解析から、XP-G群患者に見られるコケイン徴候が、このXPG-TFIIH複合体の転写反応における機能と関係があることを示した。これらの結果は、XP-G群患者における変異と臨床症状の関係を分子レベルで理解するのに役立つと考えられる。本年度の研究実績の概要は、研究計画に示したステップに分けてそれぞれ記述する。まず「XPGが含まれる転写複合体の全体像の把握」は、前年度において一定の結論を得ていたので当年度においては特段新しい実験は行っていない。但し、補助的な実験において前年度において観察されたXPG複合体が再現性よく形成されることを確認した。次に「XPGによる遺伝情報発現制御のメカニズムの解析」では、アメリカの細胞バンクよりXPG遺伝子に変異を持ち色素性乾皮症やコケイン症候群を発症した患者由来の初代培養細胞を入手し、それらの刺激に応答した転写反応を観察した。その結果、EGF刺激後のc-fos遺伝子の発現は正常細胞と比べて、XP-G/CS患者細胞においては有意に減少することが明らかとなった。その一方で、コケイン徴候を示さないXP-G細胞においては正常細胞とXP-G/CS細胞の間の誘導パターンを示した。ウエスタンブロッティングの結果からXP-G細胞においては点変異をもつ完全長のXPGの発現が正常細胞と比べて著しく低いことが明らかとなったので、XPのみを引き起こす点変異XPGは正常XPGと同等の転写活性を有すると考えられる。これらの結果はHeLa細胞を用いた結果と合致しており、データをより強固にすることに寄与すると考えられる。最後に「XPG患者の臨床症状とXPGによる遺伝情報発現制御の関係の解明」ではDNAマイクロアレイを用いた網羅的な発現解析をHeLa細胞とXPGノックダウンHeLa細胞を用いて行っている。まず「XPGが含まれる転写複合体の全体像の把握」では、エピトープタグを付加したXPGを恒常的に発現する293細胞をクロスリンカーで処理し、その抽出液を免疫沈降することによってこれまで知られている因子の他にいくつかの新規XPG相互作用因子を明らかにした。さらに同様の実験をXPGの変異体を用いて行い、XPGの変異とその相互作用の間にどのような関係があるかについて解析を行った。この変異体はXP-G群患者に見られるものをベースに作製しており、XPG複合体と臨床症状とのつながりを解明する手がかりとなると考えられる。次に「XPGによる遺伝情報発現制御メカニズムの解明」では、上皮成長因子によって誘導される遺伝子の1つであるc-fosに注目し、この誘導機構にXPGが関与するかどうかについて複数の側面から解析を行った。具体的には、HeLa細胞とXPGをノックダウンしたHeLa細胞の組み合わせや、正常・軽度の臨床症状を示すXP-G患者由来・重度の臨床症状を示すXP-G患者由来の初代培養細胞の組み合わせを用いて、EGF添加後のc-fos遺伝子の誘導量を検討した。その結果XPGがEGFによるc-fosの誘導機構に関与しており、それがXP-G患者の臨床症状と関連することが示唆された。またHeLa細胞核抽出液を用いた試験管内転写系において様々な鋳型や転写条件の下で、XPGの有無が転写量に影響するかについても検討を行った。本年度の研究実績の内容は、研究計画に示したステップに分けてそれぞれ記述する。まず「XPGが含まれる転写複合体の全体像の把握」と「XPGによる遺伝情報発現制御のメカニズムの解明」については前年度までの研究において一定の結論が得られているので、当年度においては特段新しい実験を行っていない。次に「XP-G患者の臨床症状とXPGによる遺伝情報発現制御の関係の解明」では、HeLa細胞とXPGをノックダウンしたHeLa細胞を用いてDNAマイクロアレイによる網羅的な発現解析を行った。その結果、XPGノックダウンHeLa細胞ではEGF刺激後にc-fos遺伝子だけでなく、いくつかの前初期遺伝子の発現もHeLa細胞と比較して抑制されることが分かった。これらの前初期遺伝子もまたEGF刺激によって誘導されることが知られており、このことはXPGノックダウンによる影響がc-fos遺伝子のケースに特異的な現象ではなく、EGF誘導性の転写反応に関与していることを示唆している。本研究を総括すると、まずXPG-TFIIH複合体は転写伸長複合体と相互作用することを明らかにした。次に、クロマチン免疫沈降や細胞を用いた転写アッセイによって、XPG-TFIIH複合体が様々な遺伝子の転写反応に関与することを明らかにした。

そして最後にXP-G群患者細胞を用いた解析から、XP-G群患者に見られるコケイン徴候が、このXPG-TFIIH複合体の転写反応における機能と関係があることを示した。これらの結果は、XP-G群患者における変異と臨床症状の関係を分子レベルで理解するのに役立つと考えられる。分子生物学研究の目的や研究方法に記載した実験について予想した結果が得られており、現在のところおおむね順調に進展していると考えている。研究の目的や研究方法に記載した実験について予想された結果が得られており、現在のところおおむね順調に進展していると考えている。引き続き計画に従って、研究を遂行する。また研究のとりまとめを行う。上に示したように現在のところ計画通り進展しているので、引き続き研究目的・方法に沿って研究を遂行する予定である。研究費を効率的に執行したために次年度使用額が生じた。今後の研究計画に変更はなく、効率よく研究費を執行する予定である。研究を進めていく上で必要に応じて研究費を執行したため当初の見込額と執行額は異なったが、研究計画に変更はなく、前年度の研究費も含めて、当初予定通りの計画を進めていく。
大腸癌に対する新しい治療法の開発

我が国で増加を続ける大腸癌では、癌抑制遺伝子であるp53の失活はアデノーマから癌化する段階において最も重要視されている。そこで大腸癌の新しい治療法として、p53の下流に健常に存在するWAF1やRB遺伝子を薬剤的に活性化することにより脱癌が可能であるかを検討した。植物繊維の代謝産物である酪酸をヒト大腸癌の細胞株であるWiDr細胞に添加すると、用量依存的にWiDr細胞の増殖が著明に抑制され、フローサイトメトリイ法で細胞周期を分析すると酪酸によるG1期停止が観察された。G1後期は発癌の制御に最も重要なrestriction point(Rポイント)と考えられており、癌抑制遺伝子のp53がWAF1遺伝子に作用しサイクリン-cdkを抑制して癌抑制遺伝子RBを活性化することにより、Rポイントに対して抑制的に働くことが最近解明された。p53に点突然変異が存在するWiDr細胞ではWAF1遺伝子の発現はプロモーターレベル及びmRNAレベルで低下していたが、酪酸を添加すると数時間後よりWAF1のmRNA量が著明に増強し、タンパクレベルにおいても増強した。更にWAF1遺伝子のプロモーター・ルシフェラーゼプラスミドをWiDr細胞に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイ法によってWAF1遺伝子のプロモーター活性を定量した結果、酪酸はWAF1遺伝子のプロモーター活性を増強させ、この効果はp53非依存的であることが判明した。更に、酪酸によるWAF1遺伝子のプロモーター活性部位を同定した(投稿中)。一方、酪酸はRB遺伝子プロモーター活性には直接増強を認めず、脱リン酸化によるRBタンパクの活性化によってG1期停止を誘導する可能性についても検討中である。また、酪酸以外に期待できる薬剤として細胞周期をG1期で停止させるフラボノイド等を含めて更にスクリーニングを続けたい。更にWAF1遺伝子のプロモータ・ルシフェラーゼプラスミドをWiDr細胞に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイ法によってWAF1遺伝子のプロモーター活性を定量した結果、酪酸はWAF1遺伝子のプロモータ活性を増強させ、この効果はp53非依存的であることが判明した(投稿準備中)。現在、酪酸によるWAF1遺伝子プロモーターの活性化部位を同定中である。一方、酪酸はRB遺伝子プロモータ活性には直接増強を認めず、脱リン酸化によるRBタンパクの活性化によってG1期停止を誘導する可能性についても検討中である。今後、酪酸以外に期待できる薬剤として細胞周期をG1期で停止させるフラボノイドやプロスタグランディンを含めて更にスクリーニングを続けたい。我が国で増加を続ける大腸癌では,癌抑制遺伝子であるp53の失活はアデノーマから癌化する段階において最も重要視されている。

そこで大腸癌の新しい治療法として、p53の下流に健常に存在するWAF1やRB遺伝子を薬剤的に活性化することにより脱癌が可能であるかを検討した。植物繊維の代謝産物である酪酸をヒト大腸癌の細胞株であるWiDr細胞に添加すると、用量依存的にWiDr細胞の増殖が著明に抑制され、フローサイトメトリイ法で細胞周期を分析すると酪酸によるG1期停止が観察された。G1後期は発癌の制御に最も重要なrestriction point(Rポイント)と考えられており、癌抑制遺伝子のp53がWAF1遺伝子に作用しサイクリン-cdkを抑制して癌抑制遺伝子RBを活性化することにより、Rポイントに対して抑制的に働くことが最近解明された。p53に点突然変異が存在するWiDr細胞ではWAF1遺伝子の発現はプロモーターレベル及びmRNAレベルで低下していたが、酪酸を添加すると数時間後よりWAF1のmRNA量が著明に増強し、タンパクレベルにおいても増強した。更にWAF1遺伝子のプロモーター・ルシフェラーゼプラスミドをWiDr細胞に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイ法によってWAF1遺伝子のプロモーター活性を定量した結果、酪酸はWAF1遺伝子のプロモーター活性を増強させ、この効果はp53非依存的であることが判明した。更に、酪酸によるWAF1遺伝子のプロモーター活性部位を同定した(投稿中)。一方、酪酸はRB遺伝子プロモーター活性には直接増強を認めず、脱リン酸化によるRBタンパクの活性化によってG1期停止を誘導する可能性についても検討中である。また、酪酸以外に期待できる薬剤として細胞周期をG1期で停止させるフラボノイド等を含めて更にスクリーニングを続けたい。
企業組織再編が労働組合に与える影響及び労働組合による関与の研究

本研究は、企業組織再編が労働組合に与えた影響及びそれに対する労働組合の関与について、主にJAM(Japanese Association of Metal,Machinery and Manufacturing worker)と電機連合を比較して検討したものである。その結果、両組合では企業組織再編の影響の程度に相当の差異があり、電機連合でより大きく、JAMではより少ないことが判明した。そこで両者の違いについて検討した。その結果電機連合では、産業別組合への所属について、グループ労連を形成しているところでは、グループ労連一括加盟とし、影響を最小限に抑えた。一方JAMは積極的に企業組織再編に関与し、地方本部にその権限を与えた。そのことによってJAMは場合によっては企業再生の道をあゆむことにも成功した。平成20年度は、主に2つの工程からなる研究を実施した。第1に産業別組合JAM傘下の全組合を対象に、平成19年に実施した調査において何らかの企業組織再編があった組合に対して第二次アンケート調査を実施し、企業組織再編が組合に与えた影響を明らかにした。第2にそれらのアンケート調査の結果から、本研究テーマに照らして特徴的と思われる事例を対象としてヒアリング調査を実施した。それらの結果から、以下のことが明らかとなった。1.先行研究によって明らかとなっている電機産業と今回研究対象となっている金属産業を比較した場合、企業組織再編は、その頻度においてもまたその内容においてもさほど大きな差はなく、生じているにもかかわらず組合活動、組合組織への影響は、後者の場合の方がかなりの程度限定的である。2. 1のことが生じている要因として、前者の企業組織再編が、景気後退が著しい90年代後半に生起したゆえに、少なからず雇用調整を伴わざるを得なかったのに対し、JAMにおける企業組織再編は2000年以降に実施されたものゆえ、経済動向は比較的落ち着いている中で再編であった。このためヒアリング調査、資料分析の結果によれば、同産業における企業組織再編では、雇用調整は大きく数を減じており、いわば秩序立った再編であった。そうした中で特徴的なのは、対企業における産業政策の違い、具体的にはJAMにおける企業再生の取組みである。この取組みは企業再生をめぐる法的整備と軌を一にしながら実施されており、それが両産業に於ける企業再編への組合の取組みの違いやその影響の違いに寄与したと思われる。平成21年度は、20年度に実施した産業別労働組合JAM傘下の組合のうち、何らかの企業組織再編があった組合に対し実施した第二次調査の結果を精査した。そこで明らかになったのは、JAM傘下組合においては、企業組織再編の組合及び組合員への影響は、あまり大きなものではない、というものであった。これは先行研究である電機連合の調査結果とは大きく異なるものであり、このような違いがなぜ生じたのか、を焦点にヒアリング調査を中心に、検討を行った。その結果、要因は多様であり、特定の要素に要因を求めることは困難ではあるものの、それぞれの産業別組合を構成する加盟組合の規模が無視しえない要因である可能性が高いことがわかった。この組合規模の問題は、単に1企業の規模ということではなく、グループ経営がなされている場合には、グループ経営における企業数や従業員数、そしてそこに含まれる組合員数といったことが含意される。この規模がJAMや電機連合の組織機構に一定程度の違いをもたらし、また対企業政策にも少なからず影響を与えている可能性がある。そしてそのことが各産業別組合の企業組織再編への対応に違いをもたらしていることが推測される。以上の問題意識を有して、現在ヒアリング作業を継続しているところである。本年は最終研究年度であり、JAMと電機連合について比較研究を行った。その結果企業組織再編の影響は電機連合でより大きく、JAMにおいては相対的に低いことがわかった。このうち電機連合では、2003年まで加盟組合はそれほど大きな変化はなかったが、組合員数の減少が著しかった。そこで電機連合では傘下組織の産別加盟方式の変更が行われ、各組合の産別組織への加入はそれまで各単組の意思に任せていたが、2003年にグループ労連を作っているところはグループ労連による一括加盟とした。その結果、加盟組合数は大幅に減ったが、加盟組合員数は大幅に増えた。と同時にグループ労連に主な項目の意思決定を任せた。他方JAMは、企業組織再編の影響は少なかったが、それはJAMが積極的に加盟組合の組織再編に関与したことによる。具体的には対応を地方本部に一任させ、組織再編を組合組織の再生にまで利用し、時には企業危機に対して組合と会社が一緒に対応するという事態もあった。この点は具体的にはJAM大阪を事例に取り上げた。しかしこのことは、電機連合に加盟するグループ労連は、傘下の電機連合未加盟の単組に対して、電機連合に加盟することを求めるという事態を引き起こした。

これはJAMの立場から見れば、電機連合に加盟するグループ労連に属するJAM加盟組合は、JAMからの離脱を求められる訳である。つまり傘下の単組を巡って、両者が互いに争うという事態も引き起こされるのである。
各種PLL適用時における自励式BTBの動特性に関する研究

各種PLLシステムが自励式BTBのグリッド変圧器・変換器用変圧器の直流偏磁現象,および電源電流・直流コンデンサ電圧変動に与える影響について, PSCADを用いたシミュレーションより検討を行った。その結果, dq変換をベースにした三相PLL回路が自励式BTBに最も適していることを定量的に明らかにした。各種PLLシステムが自励式BTBの変換器用変圧器の直流偏磁現象,および電源電流・直流コンデンサ電圧変動に与える影響について,PSCADを用いたシミュレーションより検討を行った。初めに,PLLシステムを理想状態と仮定し,一線地落時に変換器用変圧器で発生する直流偏磁現象について考察を行った。その結果,直流偏磁量を表す理論近似式の導出に世界で初めて成功した。この結果に関しては,電気学会産業応用部門誌(査読有)の2007年9月号に掲載された。また,当研究分野で最も権威のある論文誌であるIEEE Transaction on Power Electronics(査読有)に掲載が決定しており,2008年中に掲載が予定されている。次に,各種PLL適用時の自励式BTBの動特性に関して検討を行った。代表的PLLである単相PLL,三相PLLを適用した場合に関して検討を行った。一線地落時の直流電圧変動・電源電流変動の解析を行った結果,一相PLLを使用した場合に比べて三相PLLを使用した場合の方が電圧・電流変動が抑制できることを明らかにした。これは,三相PLLを使用した場合の方がより理想状態に近づけることができるためであることを明らかにした。なお,本研究結果は当研究分野で最も権威のある国際学会の一つであるIEEE PESC(査読有)に投稿を行い掲載が決定しており,2008年6月に発表を行う予定である。各種PLLシステムが自励式BTBの変換器用変圧器の直流偏磁現象,および電源電流・直流コンデンサ電圧変動に与える影響について, PSCAD(電力回路用解析ソフト)を用いたシミュレーションより検討を行った。前年度の研究において研究者は,自励式BTB用のPLLとしては三相PLLが一番適していることを明らかにした。現在世界中で三相PLL方式が検討されているが,本研究では一番自励式BTB等の系統連系に適していると言われるdq座標変換をベースとした三相PLL方式について検討を行った。その結果,系統事故時にPLL回路に外乱として発生する位相変動を定量的に表す理論近似式を世界で初めて導出した。また,位相変動と電源電流変動の関係についても同様に明らかにした。その結果,系統連係に適したPLLの制御ゲイン選定法を明らかにした。なお,本研究結果は当研究分野で最も権威のある国際学会の一つであるIEEE PESC(査読有)にて発表を行った。また,自励式BTBに使用しているグリッド変圧器に系統事故時に発生する循環電流に関して理論近似解析を行い,循環電流を定量的に表す理論近似式の導出に世界で初めて成功した。本研究成果に関しては当研究分野で最も権威のある学会誌であるIEEE PELS(査読有)に投稿中である。
両生類性転換過程における性ホルモン感受細胞の組織学的・分子生物学的解析

内分泌攪乱化学物質の毒性メカニズムの解明を目的として、性ホルモンにより誘導される両生類の性転換現象の解析を行った。材料には雄へも雌へも性転換するツチガエルの広島集団を用いた。まず、性ホルモン作用の臨界点を解析したところ、男性ホルモン(アンドロゲン)による雌から雄への性転換は、ステージXXV変態後1.5ケ月、0.0010.01μg、24日間処理の間でそれぞれ臨界点が認められた。一方、女性ホルモン(エストロゲン)による雄から雌への性転換に関しては、ステージIIIIV、0.2652.65nM、510日間処理の間でそれぞれ臨界点が認められた。次に、性転換過程における組織変化を調べたところ、アンドロゲンでは処理後16日目に、一方、エストロゲンでは処理後48日目に体細胞および生殖細胞に顕著な変化が認められた。性ホルモンは、その特異的な受容体に結合した後、遺伝子の転写活性を変化させ、様々な生理現象を引き起こすと考えられている。そこで、ツチガエルのアンドロゲン受容体およびエストロゲン受容体のcDNAを単離し、性転換過程における受容体遺伝子発現の変化をRT-PCR法により調べた。その結果、性転換過程における遺伝子発現レベルに顕著な変化は認められなかった。また、性転換が誘導されない発生時期においても受容体遺伝子の発現が認められることから、受容体以降の性ホルモン作用機序も重要であると考えた。そこで、デイファレンシャル・ディスプレイ法およびin situハイブリダイゼーション法を用いて、性転換過程において発現パターンが変化する遺伝子を網羅的に解析した。現在、アンドロゲン作用については221個の遺伝子について、またエストロゲン作用については15個の遺伝子について解析を終えている。今後、さらに多くの遺伝子について解析を行い、将来はマイクロアレー技術を用いて、内分泌攪乱化学物質の毒性メカニズムの解析を行う予定である。
社会科学における実験研究の可能性

本研究の目的は,社会科学における実験研究の位置付け,その可能性を探り,特定領域研究応募の準備をすることである.このために,以下の会合を重ねた.第1回(2006年4月27日):互いに自己の研究分野の課題を提供し,何が問題になっているのかを中心に議論を重ね,各分野で何が共通しているのか,何が異なっているのかに関する討論.なお,経済学・心理学の研究者が中心(市場班,集団班,文化班が中心).第2回(2006年5月28日):第1回の議論で欠けている部門・分野に関して議論.とりわけ,経済学・社会学・心理学に共通する分野として,社会関係資本の重要性を認識.第3回(2006年6月24日):市場班,集団班,文化班,社会班に加えて,組織における人間行動,政治制度の役割とインセンティブにかかわる議論を集中的に行い,組織班,政治班の役割と他班との関係を議論.第4回(2006年9月8日):経済学的な狭い意味での意思決定の理論を目指すのではなく,社会科学の基盤となる意思決定の役割を議論し,意思決定班の重要性を認識.第5回(2006年9月2930日):各班の連携と共に各分野の根幹を問う議論(参加者:西候・山岸・亀田).第6回(2006年10月7日):ほぼ全領域の班の代表者が集合し,理論との関わり合いに関し議論.また2006年9月8日には、北大COE・阪大科研シンポジウム「社会科学における実験研究の可能性」を国際文化会館において開催し、社会科学における実験研究の成果についての紹介を行った.さらには,2月10-12日かけてEconomic Science Association(実験研究を主体とする国際学会)のAsia-Pacific Meetingの開催もサポートした.これらの討議を経て,「実験社会科学:実験が切り開く21世紀の社会科学」をタイトルとする特定領域研究に応募することとなった.本研究の目的は,社会科学における実験研究の位置付け,その可能性を探り,特定領域研究応募の準備をすることである.このために,以下の会合を重ねた.第1回(2006年4月27日):互いに自己の研究分野の課題を提供し,何が問題になっているのかを中心に議論を重ね,各分野で何が共通しているのか,何が異なっているのかに関する討論.なお,経済学・心理学の研究者が中心(市場班,集団班,文化班が中心).第2回(2006年5月28日):第1回の議論で欠けている部門・分野に関して議論.とりわけ,経済学・社会学・心理学に共通する分野として,社会関係資本の重要性を認識.第3回(2006年6月24日):市場班,集団班,文化班,社会班に加えて,組織における人間行動,政治制度の役割とインセンティブにかかわる議論を集中的に行い,組織班,政治班の役割と他班との関係を議論.第4回(2006年9月8日):経済学的な狭い意味での意思決定の理論を目指すのではなく,社会科学の基盤となる意思決定の役割を議論し,意思決定班の重要性を認識.第5回(2006年9月2930日):各班の連携と共に各分野の根幹を問う議論(参加者:西候・山岸・亀田).第6回(2006年10月7日):ほぼ全領域の班の代表者が集合し,理論との関わり合いに関し議論.また2006年9月8日には、北大COE・阪大科研シンポジウム「社会科学における実験研究の可能性」を国際文化会館において開催し、社会科学における実験研究の成果についての紹介を行った.さらには,2月10-12日かけてEconomic Science Association(実験研究を主体とする国際学会)のAsia-Pacific Meetingの開催もサポートした.これらの討議を経て,「実験社会科学:実験が切り開く21世紀の社会科学」をタイトルとする特定領域研究に応募することとなった.