hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ゲノム科学に対する一般市民、患者、研究者の意識に関する研究

ゲノム研究成果が社会で円滑に活用されるようになるため、ゲノム基礎科学およびその応用研究について市民の態度と行動の機序を解明することを目的に、4000人規模の一般市民に対する調査と研究者調査を実施した。この結果、ゲノムに対する認知度の低さはあるものの、ゲノムリテラシーを上げることによって研究推進が支持されることが明らかとなった。今後はゲノム研究とその応用に関する啓発を研究者自らがおこなうことが重要である。【目的】一般市民のゲノム科学研究とその応用についての意識を明らかにすることを目的とした。【方法】全国から都道府県と市町村の規模を考慮した無作為抽出によって抽出した20歳から69歳の一般国民4,000名を対象に郵送法による無記名自記式調査を実施した。調査期間は平成17年11月7日18日である。調査項目は、科学技術一般に関する意識、ゲノムの認知度、農作物に応用されるゲノム研究、医療に応用されるゲノム研究、ゲノム基礎研究の研究推進の賛否、イメージ、成果の利用などの他に、ゲノム科学リテラシー(ゲノム科学を読み解く力)について、ゲノム科学用語の単語理解度、ゲノム科学用語の文脈での理解度、価値認知・リスク認知を質問して得点化した。【結果】回収部数は2171部で回収率は54.3%であった。「ゲノム」という言葉を理解している人は14.7%、聞いたことがある人が55.5%、聞いたことがない人が29.8%であった。認知度は男性のほうが高かったが、年齢差は認められなかった。「ゲノム」の認知度を他の遺伝関連の言葉と比べると、その認知度の低さが際立っていた。農作物に応用されるゲノム研究推進に賛成50.4%、反対6.4%、どちらともいえない43.0%、医療に応用されるゲノム研究に賛成69.6%、反対1.3%、どちらともいえない28.7%、ゲノム基礎研究に賛成56.3%、反対1.2%、どちらともいえない41.7%と、全体として市民の意見は研究推進賛成が多数であったが、どちらともいえないと答えた人も40%に及んでおり、期待と不安を反映した結果となった。ゲノム科学リテラシー得点は男女差はなかった。年齢については男女とも30歳代が最も点数が高く(理解度が高く)、年齢が高くなると得点が低くなっていた。また、ゲノム科学リテラシー得点が高いと、ゲノム研究に関心が高くなり、ゲノム研究を推進する傾向にあった。目的:一般市民のゲノム研究に関する意識調査の詳細分析を行なった。結果:1)ゲノム科学リテラシーに関する結果本調査では、回答者の科学リテラシーを確認する手段として、ゲノム化学用語と他の科学用語の単語としての理解度(単語理解)、ゲノム科学用語と他の科学用語の文脈での理解度(文脈理解)、価値認知・リスク認知という3つの観点から、回答者の「ゲノム科学リテラシー」として得点化した。得点は、男性が20.7、女性が20.1で、男女差はなかった。男女とも30歳代が最も点数が高く(理解度が高く)、年齢が高くなると得点が低くなっていた。また、ゲノム科学リテラシー得点が高いと、ゲノム研究に関心がある人が増え、ゲノム研究を推進する傾向にあった。特に、ゲノム基礎研究でその傾向が強かった。2)医療へ応用される研究の是非と協力医療に応用される研究では、関心も高く推進賛成者が多かったが、研究推進のために自分の血液を提供してもよいと答えた人は39.1%に留まっていた。多項ロジットモデルをシミュレーションしてみると、仮に全員が21点満点になれば、「血液を提供したい」と答える人は78%まで上昇し、「わからない」と答える人はほとんどいなくなると考えられた。結論:本研究結果から、リテラシーの高さと、研究に対する関心度合いや賛否の態度を決定できるかどうかには密接な関係があることがわかったが、それは学歴や遺伝学の教育歴とは必ずしも関係がなく、日ごろの情報取得にかかわりがありそうだということが明らかになった。市民がゲノム科学を理解するには研究成果が市民にわかりやすく情報提供されることが不可欠であるが、それを担うのはメディア(マスメディア、市民メディア)であるとともに、ゲノム科学研究者自身が市民とのコミュニケーションに手ごたえを感じられるような環境をよりいっそう醸成していく必要がある。【目的】一般国民への大規模調査,広義の遺伝性疾患患者およびその家族への継続的かつ疾患横断的な研究,ゲノム科学研究者とゲノム医科学研究者に対する意識研究の3つを柱とし,未知の生物医学がもたらす人々の期待と不安を確認する。以上の研究により,ゲノム科学の推進および社会に応用される際の社会的基盤を整備するため,具体的な提言をすることを目的とする。【方法】一般市民のゲノム研究に関する意識調査の詳細分析,研究者2000人に対する調査の実施と解析およびフォーカスグループインタビューを実施した。【結果】ゲノム科学リテラシー得点が高いと,ゲノム研究に関心がある人が増え,ゲノム研究を推進する傾向にあった。特に,ゲノム基礎研究でその傾向が強かった。

ゲノムリテラシーを向上させることにより研究のための血液影響者が増えることがシミュレーションされた。科学コミュニケーションについて市民はテレビや新聞などのマスメディアによる情報を得ているが,研究者は講演会,インターネットなどによる情報提供を行っていた。【結論】リテラシーの高さと,研究に対する関心度合いや賛否の態度を決定できるかどうかには密接な関係があることがわかったが,それは学歴や遺伝学の教育歴とは必ずしも関係がなく,日ごろの情報取得にかかわりがありそうだということが明らかになった。市民がゲノム科学を理解するには研究成果が市民にわかりやすく情報提供されることが不可欠であるが,それを担うのはメディア(マスメディア,市民メディア)であるとともに,ゲノム科学研究者自身が市民とのコミュニケーションに手ごたえを感じられるような環境をよりいっそう醸成していく必要がある。【目的】一般国民への大規模調査、広義の遺伝性疾患患者およびその家族への継続的かつ疾患横断的な研究、ゲノム科学研究者とゲノム医科学研究者に対する意識研究の3つを柱とし、未知の生物医学がもたらす人々の期待と不安を確認する。以上の研究により、ゲノム科学の推進および社会に応用される際の社会的基盤を整備するため、具体的な提言をすることを目的とする。【方法】2005年、2008年に実施した一般市民のゲノム研究に関する意識調査の詳細分析、および2007年に実施した研究者2000人に対する調査を解析した。また、フォーカスグループインタビューを実施した。【結果】疾患感受性遺伝子検査を受けたい(どちらかというと受けたい)とする人は2005年では50.9%、2008年では60.9%、薬剤応答性遺伝子検査ではそれぞれ66.0%、70.5%だった。多重ロジスティック回帰分析の結果、2005年、2008年ともに、医療に応用されるゲノム研究について関心があること、イメージがよいこと、ベネフィットを高く認知していることが遺伝子検査を利用したいとすることと有意に関連し、年齢が上がると遺伝子検査の利用に慎重な態度を示す傾向が見られた。科学コミュニケーションについて市民はテレビや新聞などのマスメディアによる情報を得ているが、研究者は講演会、インターネットなどによる情報提供を行っていた。【結論】医療に対する応用である遺伝子検査も疾患感受性か薬剤感受性かで市民の意識が異なっている。また、遺伝子検査について利用したいとする要因が明らかになった。次年度、大規模調査を実施し、市民の意識の推移を観察し、ゲノム科学の推進および社会に応用される際の社会的基盤を整備するため、具体的な提言をまとめる。【目的】一般国民への大規模調査、広義の遺伝性疾患患者およびその家族への継続的かつ疾患横断的な研究、ゲノム科学研究者とゲノム医科学研究者に対する意識研究の3つを柱とし、ゲノム科学の推進および社会に応用される際の社会的基盤を整備するため、具体的な提言をすることを目的とする。【方法】2005年、2008年、2009年に4000人規模の一般市民のゲノム研究に関する意識調査を実施した。2007年、2009年に2000人規模の研究者に対する調査を実施した。【結果】
鍼刺激が身体の柔軟性に及ぼす影響

○研究目的:鍼灸治療においては四肢末梢部にある経穴の刺激で、疼痛の軽減だけでなく身体の柔軟性が高まることが経験される。これを利用出来れば、高齢者や運動習慣のない人、障害を持つ人々に対して、怪我の予防や運動を行ないやすい身体づくりの一助となる可能性が考えられる。本研究では、この現象を検証し客観的に測定することを目的とする。○研究方法:対象は健常成人6名(平均年齢34.2歳)とした。身体の柔軟性を評価する項目には、体幹および下肢の柔軟性評価として指床間距離と下肢伸展挙上角度を、上肢の柔軟性評価として肩関節屈曲、外旋、内旋角度を測定した。はじめに上記項目を測定し、ストレッチ効果を除外するため1時間以上の間隔を空けた後、コントロール(無刺激)ではそのまま2回目を測定、各経穴への鍼刺激では2回目測定前に30秒間の鍼刺激を行い、1回目と2回目の変化を観察した。使用した経穴は「合谷」「曲池」「足三里」「太衝」の4部位とし、それぞれの経穴ごとに1週間以上の間隔を空けて測定を行った。○研究成果:肢伸展挙上角度、肩関節屈曲、外旋、内旋角度に関しては、コントロール、各経穴刺激ともに大きな変化は認められなかった。指床間距離の前後差はコントロールにおいて平均-6.7mmの柔軟性低下傾向がみられたのに対し、各経穴刺激では「合谷」平均13.31m、「曲池」平均22.5mm、「足三里」平均22.5mm、「太衝」平均20mと柔軟性が高まる傾向がみられた。下肢伸展挙上角度および肩関節可動域に変化がみられなかったことは、対象が健常者であり元々制限が少なかったことや、これらの制限因子が主に靭帯などの伸張性の乏しい組織によることなどが考えられた。指床間距離では背筋鮮を中心とした大きな筋群の影響を受けていることから、鍼刺激による筋緊張の変化が出やすかったものと考えた。今回、部位の違いにおける特異性は見出せず、四肢への鍼刺激は一様に体幹の前屈柔軟性を高める可能性が示唆された。
回転状態制御による水素分子２電子励起状態の動力学的研究

本研究では,水素分子2電子励起状態ダイナミックスの詳細を明らかにする目的で,(i)分子回転制御のためオルソーパラ水素変換器を自作し,(ii)分子回転を制御したうえで2電子励起状態を経由した光解離H(2p)生成断面積を測定した.(i)については液体ヘリウムと磁性体触媒による変換器の製作に成功し,高分解能光イオン収量スペクトルの測定を通し,ほぼ100%の変換効率であると見積もった.(ii)については始状態の回転準位J"=2からのH(2p)生成断面積はJ"=0のそれにくらべて約0.8倍の大きさであることを明らかにした.本研究では,水素分子の2電子励起状態ダイナミックス全体に対する定量的な理解を得ることを目的に,回転準位J=0のみのパラ水素を用いた光解離断面積の測定を目指す。通常のノルマル水素は偶数回転準位のパラ水素と奇数回転準位のオルソ水素の1:3混合物である。両者の間の遷移は極めて遅く,たとえ極低温に保ったとしても,容易にパラ水素のみのガスを得ることはできない。本研究では,磁性体触媒によるオルソ-パラ変換に基づくパラ水素源を製作し,得られたJ=0のみのパラ水素を用いて光解離実験を行う計画である。研究計画初年度である平成25年度は、オルソ-パラ水素変換器の設計製作および性能評価実験を行った。磁性体触媒としての硫酸ニッケル六水和物を外径1/8インチのステンレスチューブに充填し,バルブと圧力計を組み合わせてクライオスタットを製作した。製作したクライオスタットを液体ヘリウムデュワーに挿入して極低温に保ち,そこに水素ガスを通してオルソ水素をパラ水素に変換させた。クライオスタットを通した水素ガスと通さない水素ガスを用いてライマンα光子収量スペクトルを回転状態が分離できるほど高分解能で測定し,両者を比較することでオルソ-パラ水素変換の効率を評価した。実験は高エネルギー加速器研究機構放射光科学研究施設KEK-PFのBL20Aにて行った。クライオスタットのサイズおよび形状に対する試行錯誤,また,クライオスタットの温度,クライオスタット内のガス圧力など種々の実験パラメータに対する試行錯誤を繰り返した結果,変換効率ほぼ100%までに高めることに成功した。本研究では,水素分子(H2)の2電子励起状態ダイナミックスに対する定量的な理解を得ることを目的に,回転準位J=0のみのパラ水素を用いた光解離断面積の測定を目指す。通常の水素ガス(ノルマル水素)は,核スピンが反平行で回転準位Jが偶数のパラ水素と,核スピンが平行で回転準位が奇数のみのオルソ水素の1:3混合物である。両者の間の遷移は極めて遅く,たとえ極低温に保ったとしても,用意にパラ水素のみのガスを得ることはできない。J=0回転準位からの光励起では,他の回転準位と異なり,光学的許容Πu状態のうち分子軸を含む面に対する鏡映操作で対称な状態のみが生成する。光解離における非断熱遷移の遷移先はこの対称性によって異なるため,本研究の光解離に対する実験結果をノルマル水素に対するそれと比べることにより,非断熱遷移の影響に関する定量的知見を得ることができると考えられる。研究計画初年度である平成25年度には,液体ヘリウムと硫酸ニッケル触媒を用いたオルソ-パラ水素変換器を製作し,性能評価を行った。平成26年度は,オルソ-パラ水素変換器の磁性体触媒を,より使いやすい水酸化鉄(II)に変更した。また,2電子励起状態領域におけるライマンα光子収量スペクトル測定をパラ水素(J=0,2)に対して行い,ノルマル水素に対するものとの比較から,H(2p)生成の分岐比が回転準位により異なることを見出した。一方,平成26年度の2回のビームタイムとも,ビームライン分光器の故障により実験を途中で切り上げざるをえず,ガスセルの冷却により実現されるJ=0回転準位のみの水素ガスに対する光解離実験は行うことができなかった。本研究では,水素分子(H2)の2電子励起状態ダイナミックスに対する定量的な理解を得ることを目的に,始状態の回転準位J"を制御した光解離断面積測定を目指す.通常のH2ガス(ノルマル水素)は,二つのプロトンの核スピン相対配向の違いに起因し,偶数J"回転準位のパラ水素と奇数J"回転準位のオルソ水素の1:3混合物である.両者の間の遷移はきわめて遅く,たとえ極低温に保ったとしても,容易にパラ水素のみのガスを得ることはできない.

そこで,本研究では治生体触媒を用いたオルソーパラ変換器を作製した.研究計画初年度および2年目は主としてオルソーパラ変換器の製作および調整,テスト実験に勤めた.放射光利用施設の分光器が故障するというアクシンデントに見舞われたものの,試行錯誤を繰り返し,ほぼ100%の変換効率をもつオルソーパラ水素変換器の作製に成功した.さらに研究計画最終年度である今年度は,ガスセルを液体窒素によりー165°Cまで冷却することに成功し,これにより偶数回転準位のみのパラ水素からJ"=0のみの水素ガスを生成することに成功した.以上の水素ガス回転分布は光イオン収量スペクトルを高分解能で測定することにより確認した.パラ水素を液体窒素冷却せずに用いることでJ"=0,2のみのH2ガスを用意することがでるため,J"=0のみのH2ガスによる光解離断面積,および,J"=0,2混合物に対しての光解離断面積測定から,予備的結果ながら,始状態の回転準位J"=0のみのH2ガスに対する光解離断面積,および,始状態の回転準位J"=2のみのH2ガスに対する光解離断面積をそれぞれ測定することに成功した.J"=2に対する光解離断面積はJ"=0に対する光解離断面積の0.8倍であることを明らかにすることに成功した.本研究では,水素分子2電子励起状態ダイナミックスの詳細を明らかにする目的で,(i)分子回転制御のためオルソーパラ水素変換器を自作し,(ii)分子回転を制御したうえで2電子励起状態を経由した光解離H(2p)生成断面積を測定した.(i)については液体ヘリウムと磁性体触媒による変換器の製作に成功し,高分解能光イオン収量スペクトルの測定を通し,ほぼ100%の変換効率であると見積もった.(ii)については始状態の回転準位J"=2からのH(2p)生成断面積はJ"=0のそれにくらべて約0.8倍の大きさであることを明らかにした.「研究実績の概要」欄で述べたように,平成26年度のビームタイムではビームラインの分光器にトラブルが頻発した。また,高エネルギー加速器研究機構放射光施設(KEK-PF)への予算削減の関係から,平成26年度の放射光リング運転時間が大幅に減少したことも影響し,実験計画に遅れが発生している。分光器のトラブルに関しては,2015年3月に分光器の分解調査を行った結果,水平稼働機構のベアリングに異常が見られ,部品交換により対処することができたため,平成27年度以降は分光器トラブルの可能性は低いと考えられる。物理化学前述のようにオルソ-パラ水素変換が実現できているが,光解離実験結果の定量的議論のため,変換効率のより正確な見積もりが必要であり,今後これの確立を目指す。偶数回転準位のパラ水素からJ=0のみの水素ガスを得るためのガスセル冷却はすでに試行錯誤を進め,実現の見通しが立っている。以上をクリアした後,光解離実験を行い,始状態の回転準位を分離した光解離断面積を求め,2電子励起状態ダイナミックスについて議論する計画である。オルソ-パラ水素変換器の製作に成功し,おおむね計画通りに進んでいる。予算使用において発生した少額の端数を次年度に繰り越した。パラ水素のみの水素ガス源を得ることに成功したが,光解離実験のガスセルが室温のままではJ=0とJ=2の回転準位が混じってしまう。現在,液体窒素を用いてガスセルを冷却するため装置上の工夫を施している最中である。これに成功すると,J=0のみの水素ガスを用いた光解離実験を行うことができる。かつ,ガスセルの温度と圧力センサーの温度が異なることに起因するサーマルトランスピレーションの効果を見積もることができれば,目的とする光解離実験の準備が整う。サーマルトランスピレーションの効果は,過去の文献に実験式が示されているが,主として温度測定の精度に関連する我々の装置の特性を含んだ補正因子を実験で求める計画である。ここまでを今年度中に行うことを計画している。金額が小さいため,使用計画には大きな変更は生じない。消耗品の購入にあてる。消費税率が8%に上昇したため,当初計画より必要額が上昇すると予想されるが,その差額に当てる。
中性子コンプトン散乱法及び中性子共鳴吸収法の実用化

本研究は、高エネルギー物理学研究所のパルス中性子源(KENS)から得られる高強度のeV領域の中性子を使って、世界に先駆けて、開発研究を進めてきた中性子コンプトン散乱法並びに中性子共鳴吸収法の実用化を目的としていた。多くの開発研究の結果、2つの装置、中性子コンプトン散乱装置(RAT)と中性子共鳴吸収装置(DOG)の実用化に成功した。RATの実用化とともに、物質中の水素の基底状態の波動関数Ψ_0(r^^→)の空間分布が測定できるようになり、KHCO3の水素の波導関数に関する研究を行った。この結果、水素結合の理論研究の中で予想された波動関数が得られ、水素結合物質中の水素は、モ-スポテンシャルを基調とする対称ポテンシャルに一次の非対称ポテンシャルを加えたもので表わされることを確認した。DOGでは、非常に微小な試料において、特定の原子運動を抜き出して観測するようになり、次のような性能検証実験を行った。1つは、半導体Sb/Siで行った。これによって、半導体中の0.001%程度の希薄な不純物Sbの濃度を決めること、不純物原子Sbの運動状態の温度変化を観測することに成功した。第2に、高温超電導体La2-xBaxCuO4の性質を大きく支配している不純物Baの運動について研究を行った。その結果、不純物Baは臨界温度の前後でその運動を変化させていることを明らかとした。第3に、レーザーで不純物状態を励起させ、不純物における電子-格子相互作用の有無の直接研究を行った。以上3つの実験研究から、DOGは、不純物研究という全く新しい研究分野を開拓する可能性をもった装置であること、そして、さらに、非破壊検査や微量分析という工学的応用面でも活躍が期待できる装置であることが明らかになった。本研究は、我々が高エネルギー物理学研究所のパルス中性子源(KENS)から得られる高強度のeV領域の中性子を使って、中性子コンプトン散乱法並びに中性子共鳴吸収法の実用化を目的としている。平成5年度においては、中性子ビームを利用しながら、本研究計画で求められているバックグランドが低い小型で高性能なgamma線検出器、gamma線のエネルギーを識別しながら同時にgamma線の到達した時間を認識する中性子散乱研究用時間分析器(TA)を開発するとともに、これをもとに、中性子コンプトン散乱装置と中性子共鳴吸収研究装置用検出器の一部を製作した(設備備品明細書のgamma線検出器、電子回路の項参照)。散乱槽としては小型冷凍機を着けたアルミニウム製真空槽(設備備品明細書の中性子散乱槽の項参照)を製作し、また、中性子ビームを整形するためのコリメータ(設備備品明細書の中性子ビーム遮蔽体の項参照)を製作した。これらの開発研究・実用装置の設計製作と同時に、既存の装置と新しく開発された検出器を用い、中性子コンプトン散乱法並びに中性子共鳴吸収法を用いた実験研究を行った。中性子共鳴吸収法を用いて、TaS(層状物質)の中のTa原子の平均運動量<P^2>を測定し、回折実験で求められている空間揺らぎ<r^2>から、固体中での不確定性原理の正否を研究した。また、中性子コンプトン散乱法を用いて、グラファイトの中の炭素原子の平均運動量<P^2>を測定するとともに、水素結合物質KDP単結晶を回転させて、KDP中の水素の基底状態の波動関数をいろいろな角度から詳しく研究した。これらの研究報告は現在執筆中である。本研究は、我々が高エネルギー物理学研究所のパルス中性子源(KENS)から得られる高強度のeV領域の中性子を使って、世界に先駆けて、開発研究を進めてきた中性子コンプトン散乱法並びに中性子共鳴吸収法の実用化を目的としている。

平成6年度は、平成5年度に製造した中性子コンプトン散乱装置の性能試験を行い、中性子コンプトン散乱検出器遮蔽体(検出器コリメーターおよび鉛遮蔽体)を増強し、改良を進めた。この結果、水素結合物質KHCO3等の中の水素の基底状態の波動関数の形をとらえることに成功した。この実験によって得られた結果は、これまで我々が進めてきた予備研究結果(研究発表リスト参照)を最終的に正しいとするものであった。また、平成6年度では、中性子共鳴吸収研究装置を完成させ、装置の性能実証実験を行った。先ず、一般的な中性子共鳴吸収用の広面積検出器(シンチレーター検出器および同BaF2シンチレーター検出器)と中性子共鳴吸収研究用試料槽(クライオミニクライオスタットおよび試料回転装置)製作した。この装置を用いて、高温超伝導体(Cuのアイソトープを用いた特別な試料)の中の置換型不純物Baの状態を調べ、不純物Baは通常のBaとは異なる温度変化をすることを見つけた。さらに、強力な外場下での不純物研究の可能性をさぐるため、外場発生装置として30ワットの高強度レーザー照射装置(結晶励起装置、ファイバーカップルLDシステム、制御用パソコン)やこの実験に適合する特殊な広面積線検出器-遮蔽体(BaF2特殊プローブおよびプラスチックシンチレーターシステム)を製作し、その基礎実験を行った。本研究は、高エネルギー物理学研究所のパルス中性子源(KENS)から得られる高強度のeV領域の中性子を使って、世界に先駆けて、開発研究を進めてきた中性子コンプトン散乱法並びに中性子共鳴吸収法の実用化を目的としていた。昨年度までにおいて、一応の実用化に成功し、今年度は、二つの装置の最終的な調整と、これらを用いた標準実験を行った。中性子コンプトン散乱装置(RAT)にあっては、物質中の水素の基底状態の波動関数Ψo(r)の空間分布が測定できるようになっており、先ず、KHCO3の水素の波導関数に関する研究が行われた。この結果、理論研究の中で予想された結果が得られ、水素結合物質中の水素は、モ-スポテンシャルを基調とする対称ポテンシャルに一次の非対称ポテンシャルを加えたもので表わされることが確認された。DOGでは、非常に微小な試料において、特定の原子運動を抜き出して観測するようになり、次のような性能検証実験を行った。1つは、半導体Sb/Siで行った。これによって、半導体中の0.001%程度の希薄な不純物Sbの濃度を決めること、不純物原子Sbの運動状態の温度変化を観測することに成功した。第2に、レーザーで不純物状態を励起させ、不純物における電子-格子相互作用の有無の直接研究を行った。以上2つの実験研究から、DOGは、不純物研究という全く新しい研究分野を開拓する可能性をもった装置であること、そして、さらに、非破壊検査や微量分析という工学的応用面でも活躍が期待できる装置であることが明らかになった。さらに、この開発研究で作り出された種々の検出器、タイムアナライザー、自動温度制御システム、自動角度制御システム、監視システムは、その有用性が広く認識され、すでに他の中性子散乱装置でも応用されるところとなっている。
電子ビームリソグラフィにおける無帯電露光条件の体系化

高い計算能力を持つLSI製造に向け、今後さらなる高い位置精度が要求される電子ビームリソグラフィ-技術において難題とされてきた被露光試料の帯電現象について、我々が試料表面電位測定技術ならびに帯電プロセスのシミュレーション技術を有していることに基づき、その現象を抑える条件を体系化する。本研究の遂行によって電子ビームと物質の様々な相互作用の関与を定量的に解明できるようになると期待できる。
血行再建術後吻合部内膜肥厚抑制を目的とした遺伝子治療の基礎的検討

1.血管内皮細胞に対する遺伝子導入の基礎検討:In Vivoにおけるアンチセンスオリゴヌクレオチドの導入は、その条件、導入遺伝子の安定性・長期発現の面から問題がある。この意味からレトロウイルスベクターを利用した血管内皮細胞への遺伝子導入の可能性、至適条件および導入後の細胞におけるPhenotypeの変化を検討した。LacZ遺伝子を含むMFGLacZベクターを用いたヒト臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)へのLacZ遺伝子導入により、以下の知見が得られた。1)ベクターのtiterは10^6-10^7/ml濃度が常に維持される必要がある。2)DEAE-dextran法(16μg/ml)を用い2回/日5時間/回のLacZ細胞培養液の暴露をHUVECへの遺伝子導入の基本的なプロトコールとした。その結果、導入率(efficiency)は、2回の導入では1520%であったが、4回または6回と細胞がconfluentになるごとに繰り返し導入することで5055%まで向上し得る。3)LacZ遺伝子導入後のHUVEC増殖は、同一継代(Passage)細胞の比較では、全く処理を施していないコントロールやpackaging細胞(ψCRIP)の培養液を暴露したHUVECの増殖と差はなかった。2.内膜肥厚(IH)抑制モデルの基礎検討:IH防止を目的とした外科的処置として人工血管(ePTFE)と自家静脈compositeグラフトの静脈側にglutaraldehyde(GA)架橋処理を施した再建法を考案し、雑犬の頸動静脈間にバイパスを行った。その結果、1)移植後3カ月では、GA固定部の内皮細胞被覆、抗血栓症は良好で拡張性変化等を認めなかった。2)ePTFE内面の新生内膜形成は充分ではなく、連結部とGA固定・非固定境界部に軽度のIHが認められた。3)さらに連結部組織侵入を抑制する目的で施行したePTFE片による被覆例では、被覆に一致したePTFE内面にフィブリン血栓が存在した。In vivoへの遺伝子導入の今後の展開およびIH対策法への応用により、さらなる進歩が期待されるものと考える。小口径人工血管移植後のグラフト閉塞の主因である吻合部内膜肥厚に対する遺伝子学的検討を開始し、遺伝子治療の可能性にも探究を加えた。今年度は遺伝子操作の基本手技の取得を主に行ってきたが、基礎実験では教室における主要な研究テーマである自家静脈グラフトの雑犬移植実験から内膜肥厚発生の要因とその程度を検討した。内膜肥厚発生は臨床的には特に静脈グラフトの質が不良な例にその発生が高率に認められることから、まず、移植前にヘパリン加生理食塩水に2時間浸漬後の犬頸静脈を腹部大動脈に移植し、移植後1,2,7日で摘出したグラフトで研究を始めている。剔出標本は抗ヒト平滑筋アクチン染色とともに癌遺伝子であるc-mycに対する特異的抗体を用いた染色を行い、その染色性・移植後の組織内分布を観察し将来の遺伝子治療の効果を判断する指標となりうるか否かを探究した。また血管平滑筋細胞培養をin vitroで行いアンチセンスc-mybがこれらの増殖を抑制し得るかどうか検討を始めている。さらに移植頭数や培養回数を増やして検討の必要があり最終的な結論は出ていないが、雑犬の人工血管移植実験に備え準備を進めている。小口径人工血管のグラフト閉塞の主要な原因である吻合部内膜肥厚に対する遺伝子学的検討を継続した

体重1215Kgの雑犬5頭の両側頸動脈に内径4mmのe-PTFE人工血管移植を行っているが、宿主血管内径が約3mmと細いことに加え、spasmusが顕著に持続して認められる傾向にあり、移植早期の閉塞が頻発している。吻合時のspasmus防止措置が必要と考えるが、より口径が大きい腹部大動脈移植への変更も考慮しなければならずこの場合内膜肥厚がより短期間に発生しやすい血行再建術式(動脈-静脈間バイパス、Outflow結紮など)を検討している。一方臨床例においては、内膜肥厚部位の病理標本を慢性透析症例の再手術時などから採取し、これらこれらの抗ヒト平滑筋アクチン染色、Proliferating CellNuclear Antigen(PCNA)染色、proto-Oncogenであるc-mybやc-mycに対する特異的抗体を用いた染色標本から内膜肥厚発生時期と染色程度の客観的評価を行っている。また、雑犬3頭の腹部大動脈に移植した頸静脈移植グラフトを移植2および7日で剔出し、これらの同様な染色体標本との比較検討から種による染色性の違いおよびアンチセンスc-mybあるいはc-mycオリゴヌクレオチドを人工血管吻合部に導入した際の内膜肥厚抑制効果の組織学的客観評価に使用なし得るか否かを引続き検討している。inviroの雑犬胸部大動脈平滑筋培養を施工し、これらに対するアンチセンス導入ではこれまで平滑筋細胞増殖が抑制される傾向が認められるが、実際にc-mybあるいはc-myc遺伝子発現が抑制されていることの証明にはin situ hybridizationの施工が必須と考えられ、これらの概念の取得および主義の確率を最優先に行っている。内膜肥厚モデルとして動静脈間バイパスを選択し、ePTFEと自家静脈compositeグラフトを雑犬の大腿動静脈間に主に移植し基礎検討を継続した。内膜肥厚抑制を目的とした手技の一つとして自家静脈端約2cmの範囲を1%Glutaraldehyde (GA)で約10分間固定した後に内径5mmのePTFEと端々吻合を行いcompositeグラフトを作成した。移植後1か月の剔出標本では走査電顕でGA固定領域の抗血栓性は良好で再内皮細胞化が起こっているのが観察された。また、組織学的には連結部に仮性内膜増殖が認められたが、これらは縫合線からの組織侵入による可能性が示唆され、吻合部をePTFEで被覆した場合の検討が必要となった。また、臨床例の透析用シャント再手術時の剔出標本では、GA固定領域から非固定域への静脈移行部に内膜肥厚が観察されこれらの対策が必要と考えられた。しかし、大腿動静脈間のバイパスではグラフト感染の頻発により長期開存を得るのが困難と考え、頚動静脈間バイパスに変更し移植後3および6か月の観察を継続した。GA固定群およびコントロールとして非GA固定compositeグラフト移植群の剔出標本をePTFE中央部、連結部、自家静脈GA固定部、自家静脈中央部に分けPDGF,c-myb,c-mycのmRNA発現状態をNorthan blotによるFilter hybridization法にて経時的に観察している。また、同時に臨床例のePTFE吻合部内膜肥厚標本や自家静脈グラフト移植早期のこれら増殖遺伝子の発現と組織所見についても比較検討を行っている。
トリチウム水の個体レベルの代謝とモニタリングに関する研究

1.(1)ラット体内に取り込まれたトリチウムガス(HT)の酸化の場は盲腸と結腸であり、特に盲腸の上皮組織の特定の箇所に高い酸化部位を見いだし、そこからHT酸化能を持つ腸内菌を分離した。(2)ヒトの口腔からHTの酸化能を持つ嫌気性菌を3株分離した。(3)重水とトリチウム水(HTO)の同位体効果の存在をラットで見いだした。(一政)2.マウスの尿中Tの生物学的半減期は利尿剤の腹腔・静脈内投与とサッカリンの経口投与の併用で短縮した。(李、澤田)3.T化した小麦、玄米および大豆を作成し、ラットへの単一・連続投与実験から、有機結合型Tによる被曝はHTOの場合とは異なる摂取限度を設定する必要性が示唆された。(武田)4.人体中Tは食品中Tとほぼ平衡であり、食品と人体間での生物濃縮はない。(斉藤、久松)T摂取限度の設定は自由水については現行のままとし、有機型は2倍の設定を提案した。(斉藤)日本人におけるTの吸収線量は32-47 nGy year^<-1>と算定。(久松)5.骨髄組織の直接画像化は、骨髄核磁気共鳴画像診断法(MRI)により初めて可能となる。MRIの撮影の反転時間を短くした水強調像(short TI IR法)が、骨髄病変の検出に最適なことを明らかにし、T障害モニタリングの新しい方法をめざして各種血液疾患および放射線被曝個体の骨髄像の変化を検討中。(平嶋)6.トリチウム被曝後早期のラシックスとグルコースの投与は骨髄有核細胞中のCFUs、脾細胞中のT細胞のコロニー形成能、ConA反応能を増加させ、造血系の障害を軽減させた。(土屋)7.培養細胞のHT曝露実験システムを工夫した。水素ガス混合気体を用いた実験から25Gy/hr相当の曝露実験を行い得ることを示した。(酒井)8.HTの曝露実験装置を開発し、HTの影響解析を進めつつある。(井尻)9.研究の総括、今後トリチウムの代謝、障害の低減化、障害モニタリングの研究を重点的に発展させる必要がある。
アットリスク精神状態の介入指標の確立と病態解明を目指す縦断的TMS-NIRS研究課題名

幻聴や思考障害の基盤とされる上側頭回(STG)と前頭葉の結合性を検討するため、反復経頭蓋磁気刺激(rTMS)中に刺激遠隔部で起こる血流変化をNIRSで測定した。対象は健常男性12名。左STG後部をrTMS中の左前頭部、右前頭部の血流変化をNIRSで測定した。左STGへのrTMSでは、左前頭部、右前頭部において、シャム刺激中と比較し、実刺激中に有意に血流が低下した。本研究の結果から、TMS-NIRSがSTG -前頭葉の機能的結合性の指標となる可能性が示唆された。本研究では、以下の2点を目指す。1)上側頭回の磁気刺激による血流変化を指標として、ARMS群を統合失調症への移行群と非移行群に高い精度で分離・予測できるかを検討する。2)上側頭回の磁気刺激による血流変化とDTIでの弓状束のFA値を顕在発症前から縦断的に測定することにより、統合失調症の発症における上側頭回の機能障害と前頭葉へのconnectivityの障害を検討する。研究結果は、侵性耳鳴患者に対し、磁気刺激(刺激頻度1Hz60秒、刺激間欠時間60秒、刺激回数1200発/日、刺激期間週5日×6週、刺激強度110%運動閾値、刺激部位左上側頭回後部(Brodmann41野、42野))を行った結果、ピッチマッチ検査3000Hz→4000Hz、ラウドネスバランスにて50dB→35dBと客観的評価は改善した。SPECTによる脳血流では治療前に、両側の側頭葉、角回、縁上回、右頭頂葉、左後頭葉の血流上昇が治療後、同部位の血流正常化した。TMSによる電気生理学検査では治療前、皮質内抑制が減弱していたが、治療後に正常化した。この意義は、耳鳴に対するrTMS治療効果に脳血流変化及びGABAergic inhibitionの正常化が関与している可能性が示唆された。治療効果の機序として皮質内抑制(GABAergic inhibition)の増強が関与している可能性がある。本年度は予備的研究として、慢性耳鳴のrTMS治療による脳血流およびGABAergic inhibitionの変化を検討するため、治療前後で脳血流SPCET(sinlgle photon emission computed tomography)とppTMSの皮質内抑制を測定した。これにより、磁気刺激刺激によるGABAergic inhibitionの変化の変化、SPECTによる脳血流変化を検討した。その結果では、SPECTによる脳血流では治療前に、両側の側頭葉、角回、縁上回、右頭頂葉、左後頭葉の血流上昇が治療後、同部位の血流正常化した。これらの結果を以下に発表を行った。統合失調症の病態仮説の一つに、脳部位間の結合障害が原因であるというdisconnection仮説があり、幻聴や思考障害の基盤とされる上側頭回(STG)と前頭葉の結合性に着目した研究が報告されている。本研究では、STGをrTMS中のNIRSにおける前頭葉の血流変化およびSTGと前頭葉を連絡する弓状束のFA値(DTI)を測定することにより詳細に機能的結合性を評価した。対象は健常男性8名で、全例右利きで年齢は37.6±5.15歳。STGを磁気刺激時の前頭部の血流変化について、左前頭部の平均oxy-Hb変化量は実刺激で-0.163±0.068 m(mol/l)*mm、シャム刺激で0.026±0.107m(mol/l)*mmであり、実刺激ではシャム刺激と比較して磁気刺激中の有意な血流の低下が認められた(p=0.001)。右前頭部の平均oxy-Hb変化量は実刺激で-0.138±0.051 m(mol/l)*

mm、シャム刺激で0.014±0.097 m(mol/l)*mmであり、実刺激はシャム刺激と比較して磁気刺激中の有意な血流の低下が認められた(p=0.013)。前頭部の血流変化と弓状束のFA値の関連弓状束神経線維のSTG終末部のFA値は0.323±0.054、前頭葉終末部のFA値は0.369±0.077であった。STG終末部、前頭葉終末部のFA値は、STGを実刺激時、シャム刺激時の左前頭部、右前頭部における平均oxy-Hb変化量と有意な相関を示さなかった。健常者においてSTGの磁気刺激で前頭部の血流は変化がするが、血流変化と弓状束のFA値は相関しないという結果を得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。統合失調症患者、その前駆状態の患者への本研究への参加が不可欠である。このため、今後の対策としては、治療関係の確立した統合失調症患者にも研究参加のリクルートを行う予定である。
睡眠時無呼吸症候群の上気道・舌・軟口蓋と無呼吸の相互関係に関する研究

本研究の目的に準じ今年度に行った研究から、以下の新たな知見を得たので報告する。閉塞型睡眠時無呼吸症候群と診断された成人患者14名に歯科装置を用いて治療を行い、その成績を検討した。評価の資料は、各患者について歯科装置装着前と装着開始数カ月後に装置を装着して行なったアプノモニター(チェストM1、東京)による睡眠検査を用いた。無呼吸の有無、重症度を表す指標としては単位時間当りの無呼吸の回数を表す無呼吸指数(回数/時間、Apnea Index、AI)、無呼吸時間の全睡眠時間に対する割合を表す無呼吸時間率(%、Total Apnea Time、TAT)を用いた。その結果、AI、TATはいずれもすべての患者において減少し、AIの平均値は16.58より3.17へと有意に(P<0.05)減少した。同様にTATの平均値も11.55より2.19へと有意にP<0.01)減少した。さらに明らかに効果があった考えられる水準をAIが60%以上減少し、かつ正常域に近い4以下への低下と設定したところ、14名中9名がこのレベルにまで改善された。一方、同時期に撮影した側方頭部X線規格写真を資料として舌・軟口蓋・咽頭腔の形態分析を行った。その結果、装置装着時には下顎骨の前下方への移動にともない舌根部も前下方へ移動し、咽頭腔の拡大したことが明かとなった。さらに上記患者群のうち2名に対して鼾音解析システムによる分析を行ったところ、装置末装着時には60デシベルを越える大きな鼾を認め、特に無呼吸の前後では周期性の大きな鼾のあることが確認された。装置装着時には鼾回数、鼾音圧共に大きく減少することが明かとなった。今後の研究の展開としては症例数をさらに増やすと共に長期の予後の観察を続け、無呼吸・鼾と上気道構造の変化の相互関係を追跡していくことが肝要と考える。
コーパスを用いた名詞句の分布と認可方法に関する通時的・通言語的研究

本研究では、様々な英語歴史コーパスから得られたデータに基づき、英語の歴史における名詞句の分布と認可について論じた。主題項受動文や受動虚辞構文における語順の多様性は格の階層性、情報構造、統語構造の違いに依存していると論じた。また、経験者構文の与格名詞は前置詞を伴うようになるが、二重目的語構文における与格名詞は前置詞を伴わない。このような変化の違いは格の違いに起因すると提案した。さらに、生成文法において様々な形で定式化されている格フィルター(名詞句は格を付与されなければならない)は名詞句の分布と認可だけでなく、英語における名詞句の通時的変化を説明する上で重要な役割を担っていると主張した。本研究の目的は英語史における名詞句の分布について生成文法の枠組みを用いて分析することである。今年度は受動虚辞構文に焦点をあて、生成文法に基づいた分析を行った。中英語から近代英語にかけて観察された受動虚辞構文では意味上の主語は様々な位置に生起可能であった。本研究では、コーパスに基づく調査の結果から、意味上の主語が生起する位置を「法助動詞とbe動詞の間」「be動詞と過去分詞の間」「過去分詞と副詞要素の間」「文末」という4つの位置に分類し、中英語期を通して「be動詞と過去分詞の間」に生起する場合が最も多いことを示した。これに対して、中英語から近代英語にかけて書かれた書簡集では「過去分詞と副詞要素の間」に生起する場合が多かった。このような違いについての詳細な分析は今後の課題としたが、ジャンルの違いと時代の違いがその要因として考えられることを示唆した。また「法助動詞とbe動詞の間」に意味上の主語が生起する場合、中英語コーパスにおいても書簡集コーパスにおいても否定辞もしくは数量詞を伴う名詞句が用いられていた。動詞要素の間に意味上の主語が生起する虚辞構文の存在は、2つの主語位置(TPとAgrPの指定辞)を仮定する論拠と考えられている。しかしながら、本研究では意味上の主語に否定要素や数量詞を含んでいることが多いことに注目し、2つの主語位置を仮定する必要はなく、当該の虚辞構文は通常の否定名詞句や数量詞名詞句を含む構文と平行的に分析することができると論じた。帰結としてAgrPを破棄できることを示した。さらに受動虚辞構文においては法助動詞が存在する場合が多いことから、通常の受動文と比べて主語要素が生起できる統語位置が1つ増え、法助動詞の投射の指定辞が利用できることを提案した。今年度は非人称構文の1つである与格経験者構文と二重目的語構文に焦点をあて、2種類の異なる格による認可方法を提案し、その妥当性を示した。古英語から中英語にかけての経験者構文では経験者項は与格で生じていたが、次第に前置詞を伴うようになる。一方同じ与格であっても二重目的語構文における間接目的語は古英語から現代英語にかけて動詞に隣接する場合には前置詞を伴うことはほとんどなかった。このような通時的変化の違いを説明するため、古英語から中英語にかけての経験者構文における与格名詞には語彙要素であるVから語彙格与格が付与されていたのに対し、二重目的語構文における与格の間接目的語には語彙的機能範疇であるlittle vから内在格与格が付与されていたと提案した。時代が進み、非構造格である語彙格・内在格が消失すると、経験者項や間接目的語はそれぞれ構造的に認可されるようになる。ただし個々の構文における統語構造の違いから、経験者項構文では前置詞が用いられるようになったのに対し、二重目的語構文では前置詞は用いられず語彙的機能範疇のlittle vの機能変化により構造格が付与されるようになったと論じた。また経験者構文では経験者項が動詞に先行する場合は代名詞がほとんどであった。これは代名詞が前置詞による格標示だけでなく動詞への編入によっても認可されていたからだと分析した。このような編入の証拠としてmethinksやmeseemsのような複合語を挙げることができる。理論的には、英語の名詞句に関する通時的研究を通して、生成文法理論において様々な形で定式化されている格フィルター「(音形を持つ)名詞句は格を付与されなければならない」が名詞句の分布と認可にとって重要な役割を担っていることを示した。本研究の目的は英語史における名詞句の分布を生成文法の枠組みを用いて分析することである。今年度は二重目的語構文の受動化に焦点をあて、古英語で観察されていた「主題項受動文」の分析を中心に行った。

古英語の二重目的語構文では「与格着点項ー対格主題項」語順と「対格主題項ー与格着点項」語順がほぼ同じ割合で用いられていたことが知られている。この2種類の語順に対して受動化が適用された場合、主題項はその生起する位置に関係なく主格が付与されており、2つの項が名詞句である場合には「主格主題項ー与格着点項」語順の方が「与格着点項ー主格主題項」語順よりも生起頻度が高かった。このことは名詞句の線形語順を決定する要因として格の階層性が関わっていることを示唆しているといえる。項の統語範疇に関していえば、当該の受動文全体では2つの項が名詞句である用例は少なく、どちらか一方の項が代名詞である用例が多く観察された。項の1つが代名詞である場合、項の主題役や格形態に関係なく代名詞の項が名詞句の項に先行する語順であった。この言語事実は「旧情報である定表現が新情報である不定表現に先行する」という一般的な傾向に一致するものである。さらに、2つの項が共に代名詞である用例が少数であったことからも、受動文における主題項と着点項の線形語順の決定に情報構造が関係していることが伺える。また、与格着点項が主格主題項に先行し、話題要素が文頭に生起している例も観察された。こうした言語事実からTPの指定部に与格名詞が生起していると考えることができる。生成文法ではEPPを満たす条件は議論の対象となっているが、上記の言語事実はEPPを満たす条件は格ではないことを示唆しており、理論的にも興味深い現象である。当初の研究実施計画の通り、種々の歴史コーパスを用いて研究に必要な言語資料を収集し、中英語から近代英語にかけて観察された受動虚辞構文を中心に分析を行った。研究成果の一部は既にコーパスに関する国際学会で発表しており、現在は内容に修正を加えるとともに、分析の一般性・妥当性を示すために考察対象を広げているところである。完成した論考は雑誌への投稿を予定している。また、同時に進めている経験者項の統語範疇に関する歴史的変化の研究は、非構造格として語彙格と内在格を仮定する格理論に基づいた分析を行い、成果の一部はスイスのチューリッヒ大学で開催された国際英語歴史言語学会で研究発表を行った。発表時に得られたコメントを参考に修正を加える一方、全体的に該当する用例が少なかったため、より一般的な傾向を探る目的で新たに別の中英語・近代英語のコーパスを加えて、研究を継続している段階である。研究実施計画の通り、歴史コーパスから得られた言語資料に基づき、古英語における二重目的語構文の受動化を中心に分析を行い、その研究成果についてはフィンランドで開催された国際学会で研究発表を行った。学会終了後、学会参加者から得られた貴重な意見や提案を組み入れて執筆した論文を審査付きの論文集に投稿しており、その研究成果は掲載が決定している。成果の一部が公開されるという点では本研究は順調に進んでいるといえる。予備研究においては「与格着点項ー主格主題項」語順の頻度が高いことが観察されていたが、詳細な調査・分析を行った結果、「主格主題項ー与格着点項」語順の頻度が高いことが示された。そのため、当初の予測に基づいて構築していた理論を修正する必要があり、現在理論的説明の再考を行っているところである。既に掲載が決まっている論考は実証的な研究に焦点をあてており、理論的な研究は二次的なものであるため、記述的な分析としては妥当なものであるが、精緻な理論的分析という点では検討課題が残っている。
音声認識とビデオ撮影による自己省察を基礎としたICT支援複言語学習モデルの研究

初年度は,「医療看護・教員養成など高度専門職養成機関を対象とした複言語学習モデル構築」のための第一段階として、医療系大学の1年生91名を対象に、ドイツ語、インドネシア語、韓国語の3言語を1セメスター15回で学習するプログラムを実施した。この実践を通して、ビデオ、音声認識、語彙学習などのアプリを活用しながら、口頭で簡単な挨拶、自己紹介などを行えるレベルに到達することが実証できた。実践中に行ったアンケートや学習日誌から、この手法が基本的に想定どおりに動いていることが確認できた。また、学習内容を毎回ビデオに記録すること、学習成果をビデオ撮影し振り返りをすることなどが、モティベーション維持、達成感、表現の定着に効果的であることも明らかになった。「初等中等教育での多言語多文化理解に貢献できる外国語学習モデルの実践」として岡山県の小学校6年生14人に向けての複言語プログラムを実施した.この取り組みでは,Web会議システムを活用してオンラインで授業を実施し,合計7言語の学習にチャレンジした.ビデオ撮影による記録を目標に失敗を繰り返しながら練習できる学習環境、お互いに失敗を認め、指摘できる雰囲気が重要であることが認識された.またこの実践を通して,教師のためのワークショップを実施する足がかりを作ることができた.「音声の可視化」による発音学習支援モデルについては,通常のドイツ語クラスを中心に実践を行なった.韓国語については,文字学習を行わないという方向で授業を実施している.音声の表記方法は,カタカナとアルファベットを組み合わせ,特に子音の発音を意識させるという方向で授業を行なった.非同期型ビデオ交流はドイツBochum大学の日本語クラスと大阪大学のドイツ語初級クラスの間で実験を行なった.看護系大学での実践は170名を超える履修希望者があり,関心の高さをうかがうことができた.また多くの肯定的な意見感想を集めることができ,2年目は実験対象を2クラスに拡大することができた.当初2年目に行う予定であった小学校での実践を初年度に実施することができた。この実践を通して2年目は小学校3校を対象とした実験授業を行い,多様な手法を試みることが可能になった.このように,当初検討していた複言語学習フレームワークの基本をほぼ1年目で固めることができた点から,予想以上の進捗状況であると判断した.医療看護系大学での複言語学習に関する2年目の課題は,短時間の講習の中にどの程度「病院に特化した表現」を組み込むことができるかという点である.1年目では,1言語5回程度の学習でも,ビデオ撮影を活用して基本的な表現の定着が可能であることが明らかになった.5回の授業でどの程度までタスクを増やすことができるか,表現の定着が可能かを明らかにする.授業内での学習成果記録としてのビデオ撮影だけでなく,授業外学習(復習)としてのビデオ撮影を次の授業前に行うというタスクを加える実験を行う.学習者のモティベーションをある程度高めないとこのような授業外学習を実現することは難しいと考えられる.1言語5回の学習をローテーションすることがモティベーションの維持という点に関しても効果があるかどうか検証する.「初等中等教育での多言語多文化理解に貢献できる外国語学習モデルの実践」については,小学校3校で実験することを考えている.これに加えて,教員向けの複言語学習ワークショップを行い,教員からの意見を聴取しながら,初等教育での複言語学習クラス運営の可能性をさぐる.初年度は,「医療看護・教員養成など高度専門職養成機関を対象とした複言語学習モデル構築」のための第一段階として、医療系大学の1年生91名を対象に、ドイツ語、インドネシア語、韓国語の3言語を1セメスター15回で学習するプログラムを実施した。この実践を通して2年目は小学校3校を対象とした実験授業を行い,多様な手法を試みることが可能になった.

このように,当初検討していた複言語学習フレームワークの基本をほぼ1年目で固めることができた点から,予想以上の進捗状況であると判断した.医療看護系大学での複言語学習に関する2年目の課題は,短時間の講習の中にどの程度「病院に特化した表現」を組み込むことができるかという点である.1年目では,1言語5回程度の学習でも,ビデオ撮影を活用して基本的な表現の定着が可能であることが明らかになった.5回の授業でどの程度までタスクを増やすことができるか,表現の定着が可能かを明らかにする.授業内での学習成果記録としてのビデオ撮影だけでなく,授業外学習(復習)としてのビデオ撮影を次の授業前に行うというタスクを加える実験を行う.学習者のモティベーションをある程度高めないとこのような授業外学習を実現することは難しいと考えられる.1言語5回の学習をローテーションすることがモティベーションの維持という点に関しても効果があるかどうか検証する.「初等中等教育での多言語多文化理解に貢献できる外国語学習モデルの実践」については,小学校3校で実験することを考えている.これに加えて,教員向けの複言語学習ワークショップを行い,教員からの意見を聴取しながら,初等教育での複言語学習クラス運営の可能性をさぐる.