hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超流動乱流への遷移過程の実験的研究

超流動乱流への遷移過程に関して次のような多方面からの実験的なアプロ-チが行われた。1.可視化法,レ-ザ-流速計を応用した熱カウンタ-流ジェットの測定.特に,加熱誘起性の第2音波ヘルムホルツ振動に着目し,その発生条件と超流動乱流遷移による振動変調について調べた.併せて,線形安定解析も行い,実測と良い一致を見た.このことは,乱流遷移により発生する散逸効果を記述するゲルタ-・メリンク項が,比較的遅くしかも弱い変化(110Hz)に対しては,妥当な近似となることを示すものと思われる.2.2流体方程式に対する数値実験(直接数値解法)の応用(熱衝撃波の解析).量子化渦の効果として発生する散逸に対して,非定常効果を含むように改良したゲルタ-・メリンク項と,渦密度発展方程式の導入とが比較され、量子化渦の効果について定性的な知見が得られた.また,このような高速現象に対する後者の優越性が示されたが,同時に渦散逸に関するこれら経験則の定量的限界も明かとなり,今後の研究の方向性が示された.3.ファウンテンポンプの超流動乱流(非線形)域における流動特性の測定.この領域での多孔質流れにおける散逸則の記述に,その内部構造を反映することの必要性を明かにし,そのモデル化に成功した.これにより,乱流遷移が抵抗あるいは流量に対してよりも温度上昇に対して桁違いに大きな効果をもつこと,また流量に最大値の存在することなどが見出された.また,その予測も可能となった.4.レザ-ホログラム干渉計法の超流動現象への応用.クライオスタットを含むシステムの構築を終え,予備実験に成功しており,間もなく熱衡撃波に対する本実験が開始されんとしている.この実験に用いるべきAuーSn薄膜超電導温度ディテクタ-も試作に成功している.超流動乱流への遷移過程に関して次のような多方面からの実験的なアプロ-チが行われた。1.可視化法,レ-ザ-流速計を応用した熱カウンタ-流ジェットの測定.特に,加熱誘起性の第2音波ヘルムホルツ振動に着目し,その発生条件と超流動乱流遷移による振動変調について調べた.併せて,線形安定解析も行い,実測と良い一致を見た.このことは,乱流遷移により発生する散逸効果を記述するゲルタ-・メリンク項が,比較的遅くしかも弱い変化(110Hz)に対しては,妥当な近似となることを示すものと思われる.2.2流体方程式に対する数値実験(直接数値解法)の応用(熱衝撃波の解析).量子化渦の効果として発生する散逸に対して,非定常効果を含むように改良したゲルタ-・メリンク項と,渦密度発展方程式の導入とが比較され、量子化渦の効果について定性的な知見が得られた.また,このような高速現象に対する後者の優越性が示されたが,同時に渦散逸に関するこれら経験則の定量的限界も明かとなり,今後の研究の方向性が示された.3.ファウンテンポンプの超流動乱流(非線形)域における流動特性の測定.この領域での多孔質流れにおける散逸則の記述に,その内部構造を反映することの必要性を明かにし,そのモデル化に成功した.これにより,乱流遷移が抵抗あるいは流量に対してよりも温度上昇に対して桁違いに大きな効果をもつこと,また流量に最大値の存在することなどが見出された.また,その予測も可能となった.4.レザ-ホログラム干渉計法の超流動現象への応用.クライオスタットを含むシステムの構築を終え,予備実験に成功しており,間もなく熱衡撃波に対する本実験が開始されんとしている.この実験に用いるべきAuーSn薄膜超電導温度ディテクタ-も試作に成功している.(1)熱カウンタ-流ジェットによる第2音波ヘルムホルツ振動については、レ-ザ-ドップラ-流速計による実験を続ける一方、線形安定理論を援用して振動発生条件を解析した。また併せて熱入力を増したときに起こる超流動崩壊状態での周波数変化とヘルムホルツ振動の消失などの実験事実がこの解析によりうまく説明されることが理解された。(2)直接数値解析による第2音波熱衝撃波の研究では、崩壊状態に於ける解析を行うため、Gorter-Mellinkモデルの導入と、過密度発展方程式の導入が成功裡に行われ、より現実に近い解析が可能となった。また、崩壊状態の渦密度の時間発展と減衰の特性についても知見が得られた。(3)レ-ザ-ホログラム干渉法を熱衝撃波計測に応用するための試行として、クライオスタット内の液体窒素の自然対流に対してこの手法が応用された。本実験への指針が装置と手法の両面にわたって得られた。(4)(3)の試行で得られた指針を基に、本実験に用いるべき光学窓付のクライオスタットの設計を行なった。ポイントは、防震台に設置する為の軽量小形化と、熱的外乱の極小化である。(5)ファウンテンポンプ実験では、熱入力の大きな超流動崩壊状態での作動特性が調べられた。崩壊状態では、流量の低下が見られ、ポンプの効率の低下のあることが分り、その予測の為の計算プログラムが開発された。

超流動乱流への遷移過程に関して,前年に引続き多方面からの実験的アプロ-チが試みられた.1.可視化法,レ-ザ-流速計を応用した熱カウンタ-流ジェットの測定.特に,加熱誘起性の第2音波ヘルムホルツ振動の発生条件と超流動乱流遷移による振動変調について,線形安定解析を緩用して調べた.結果は実測と良く一致した.また,流速測定と相補的な関係にある温度変動の測定も小型の高速応答温度プロ-ブを開発して行われた.このデ-タの波形解析を通して,乱流遷移に関する波形の変化の側面から考察が進められた.2.2流体方程式に対する数値実験(直接数値解法)の応用(熱衡撃波の解析).量子化渦の効果として発生する散逸に対して,渦密度発展方程式を導入して計算が行われた.前年度に行われた,ゲルタ-・メリンク項を導入したときの結果と比較することにより,量子化渦による散逸効果について定性的ではあるがより詳しい知見が得られた.3.ファウンテンポンプの超流動乱流(非線形)域における流動特性の測定・この領域での多孔質流れにおける散逸則の記述に,その内部構造を反映することの必要性,つまり従来からのPermeability,Porosityに加えてTortuosityをも導入する,を明らかにし,そのモデル化に成功した.これにより,乱流遷移が抵抗あるいは流量に対してよりも温度上昇に対して桁違いに大きな効果をもつこと,また流量に最大値の存在することなどが見出された.その予測の為の計算プログラムも開発された.4.レ-ザ-ホログラム干渉計法の超流動現象への応用.クライオスタットを含むシステムの構築,予備実験を成功裡に終え,間もなく熱衡撃波に対する本実験が開始されんとしている.この実験に用いるべきAuーSn薄膜超電導温度ディテクタ-も試作に成功している.
生涯発達から見る〈貧困化〉のプロセス：参与観察に基づくボトムアップ的貧困研究

メンバーによる福島県・愛知県・沖縄県等の各地での各発達段階期を念頭に置いたフィールドワーク・社会調査の一方で、メンバー全員によって国内における貧困調査の先行研究を再検討した結果、「貧困」の理解が、過去の研究者自らの生活に基づいた価値観からの道徳的断罪と言えるような段階で止まっているとしか思えないものが多いと気づかされた。「貧困」を調べる側が道徳的断罪などをしてはならず、センシティブなリフレキシビティを意識しながら、貧困状態の〈生活ー文脈〉の理解が貧困研究には第一に求められるべきであることがさらに理解できた。本研究「生涯発達から見る〈貧困化〉のプロセス」の目的は、現在進展が目覚ましい貧困研究のさらなる深化にある。阿部彩の研究成果をはじめとして、日本国内における相対的貧困の拡大等は、マクロなデータによって示されている。一方で、研究者自身が貧困の実態に分け入った参与観察や社会調査に基づく知見はまだまだ少ないと言わざるを得ない。そこで、本研究の研究代表者を務める宮内洋が自身の論文「貧困と排除の発達心理学序説」で指摘した点を踏まえて、子ども期・青年期・老年期という三つの発達段階に区分し、本研究の共同研究者たちとともに、各段階における貧困の影響についてミクロな視点から調べた。それのみならず、共同研究者全員で、日本国内における研究者自身が生身の身体をもって貧困の実態に分け入った参与観察や社会調査に基づく知見を丁寧に検討し、何度も真摯に議論を重ねることによって、二つの共著論文を生み出すことができた。2014年2月に『愛知県立大学教育福祉学部論集』第62号に掲載された「新たな貧困調査の構想のために-日本国内の貧困研究の再検討から-」と、現在印刷中で『北海道大学大学院教育学研究院紀要』120号に掲載予定の「貧困調査のクリティーク(1)-『豊かさの底辺に生きる』再考」である。共同研究は、各メンバーが独自に調査・研究活動を実施することが多くなりがちであるが、本研究においては、日常的なメールでの情報交換と議論は当然とし、2ヶ月に一度は一堂に会し、これまでのフィールドワークによる知見をぶつけ合いながら議論する研究会を必ず開いた。そこでは、各々のメンバーの社会調査・フィールドワークの成果発表の他に、上記のように先行研究の詳細な検討を通すことによって、本研究の視角等もより厳密化した。このことは共同研究の醍醐味であるとともに、非常に重要な点である。各メンバーが自らの研究を相対化する場ともなるからである。阿部彩の研究成果をはじめとして、日本国内における相対的貧困の拡大等は、マクロデータによって示されている。一方で、研究者自身が貧困の実態に踏み込んだ参与観察や社会調査に基づく知見はまだ少ないと言わざるを得ない。そこで、本研究の研究代表者が務める宮内洋が自身の論文「貧困と排除の発達心理学序説」で指摘した点を踏まえて、子ども期・青年期・老年期という三つの発達段階に区分し、本研究の共同研究者たちとともに、各段階における貧困の影響についてミクロな視点から調べた。それのみならず、共同研究者全員で、日本国内における研究者本人が生身の身体をもって貧困の実態に分け入った参与観察や社会調査に基づく知見を丁寧に検討し、何度も真摯に議論を重ねることによって、共著論文「貧困調査のクリティーク(1)-『豊かさの底辺に生きる』再考」(『北海道大学大学院教育学研究院紀要』120号,199-230頁,2014年6月)を発表することができた。さらに、「貧困調査のクリティーク(2)-『排除する社会・排除に抗する学校』から考える」も生み出すことができた。共同研究は、各メンバーが独自に調査・研究活動を実施することが多くなりがちであるが、本研究においては、日常的なメールでの情報交換と議論は当然として、2ヶ月に一度は一堂に会し、これまでのフィールドワーク・社会調査による知見をぶつけ合いながら議論した。そこでは、各々のメンバーの社会調査・フィールドワークの成果発表の他に、上記のような先行研究の詳細な検討を通すことによって、本研究の視角等もより厳密にしていった。このことは共同研究の醍醐味であるとともに、非常に重要な点でもある。なぜなら、各メンバーが自らの研究を相対化する場ともなるからである。まず、本研究の起点は、研究代表者である宮内洋が『発達心理学研究』に発表した「貧困と排除の発達心理学序説」にある。そこでは、かつて北海道大学教育学部における学際的研究グループによって進められていた「貧困と子ども」に関する研究の一部を紹介しながら、歴史学やルポルタージュの知見も用いて、生涯発達と貧困との関係についての考察をおこなった。具体的には、人間の発達における各ステージのうち、誕生から児童期までに限定し、この各ステージにおいて、貧困が各々の子どもの発達にどのようにかかわっている可能性があるのかについて、生活環境を中心にして考察をおこなった。生涯発達を視野に入れた実証的な貧困研究が求められると考え、宮内を研究代表者として挑戦的萌芽研究に応募したのが、本研究となる。この共同研究において、私たち研究グループは、各自によるフィールドワークの一方で、先行研究における「貧困調査のクリティーク」をおこない続け、幾つかの発見をおこなった。その成果は端的に一言でまとめてしまえば、かつての貧困調査研究における〈生活ー文脈〉理解の欠如と言えるだろう。

つまり、これまでの貧困調査研究における先行研究を再検討した結果、それらの「貧困」の理解が、各研究者自らの生活に基づいた価値観からの道徳的断罪と言えるような一方的な決めつけとしか思えないものが多いと気づいた。少なくとも、本研究の研究代表者である宮内を中心とした共同研究で強調した(特に宮内洋・松宮朝・新藤慶・石岡丈昇・打越正行「新たな貧困調査の構想のために-日本国内の貧困研究の再検討から-」)、貧困調査における調査者による自らの生活を振り返るセンシティブなリフレキシビティなどは大半の先行研究には見られなかった。まずは「貧困」を調べる側が道徳的断罪などをしてはならず、そのためには、実態の解明のために、貧困状態の〈生活ー文脈〉の理解が必要であると理解した。メンバーによる福島県・愛知県・沖縄県等の各地での各発達段階期を念頭に置いたフィールドワーク・社会調査の一方で、メンバー全員によって国内における貧困調査の先行研究を再検討した結果、「貧困」の理解が、過去の研究者自らの生活に基づいた価値観からの道徳的断罪と言えるような段階で止まっているとしか思えないものが多いと気づかされた。「貧困」を調べる側が道徳的断罪などをしてはならず、センシティブなリフレキシビティを意識しながら、貧困状態の〈生活ー文脈〉の理解が貧困研究には第一に求められるべきであることがさらに理解できた。平成26年度は、共同研究者である各メンバーが、それぞれのフィールドにおいてフィールドワーク・社会調査を展開することが、当初の計画であった。メンバー間の進展の相違は当然ながらあるが、順調に進んでいると言えるだろう。さらには、共同研究者全員が、日本国内の貧困調査研究の古典とされる研究のフィールドとなった地域で、フィールドワークの追体験をともにできた経験は、今後の研究活動においても非常に貴重である。それのみならず、上記の通り、メンバー全員による共著論文「貧困調査のクリティーク(1)-『豊かさの底辺に生きる』再考」を発表することができた。さらに、同じくメンバー全員による共著論文「貧困調査のクリティーク(2)-『排除する社会・排除に抗する学校』から考える」も生み出すことができた(現在印刷中)。このことは、2ヶ月に一度は必ず共同研究者全員による研究会を開き、先行研究の検討を通しながら、今後の貧困研究の方向性を考える議論を繰り返してきたからである。今後も同様に展開していく予定である。当初の計画は十分にクリアしたと言えよう。社会学,臨床心理学平成25、26年度においては、共同研究者の各メンバーが、それぞれのフィールドにおいてフィールドワークを展開した。さらに、2ヶ月に一度は一堂に会し、各々のメンバーの社会調査・フィールドワークの研究成果を発表するとともに、先行研究の詳細な検討を通すことによって、共同研究者全員による共著論文を次々に発表した。今後もこのようなかたちで、本共同研究による研究成果を次々に発表していく予定である。平成25年度は、共同研究者の各々のメンバーが、それぞれのフィールドにおいて緻密なフィールドワークを展開することが、当初の計画であった。
延髄孤束核での一酸化窒素合成酵素の単一分子の動きの観察

1.先ず、in vivoで脳へプラスミドベクターを用い遺伝子導入できる簡便な技術が開発されていない。そこで、nNOSの遺伝子を紅み込んでいないGFP Fusion TOPO Cloning Vectorsを作りトランスフェクション試薬とともにラットの脳へマイクロインジェクションし、その後2日目、3日目、5日目、7日目、10日目に脳(各々n=5)を取り出し、蛍光を観察した。2.その結果、5日目では5匹中4匹で蛍光が観察された。蛍光強度は、5日目が一番上昇していた。遺伝子発現は5日目が一番強いと考えられた。3.次に、β-galを紅み込んだ遺伝子を脳へ注入した。しかし、この場合はβ-galで染色されず、少し大き目の遺伝子では従来のトランスフェクション試薬では脳への導入効率が悪いと思われた。4.トランスフェクション試薬として、HVJ-envclopc法が最近開発され、その方法を使い現在検討中である。5.また、nNOSの遺伝子をGFP Fusion TOPO Cloning Vectors内へ組み込む実験を始めている。尚、研究代表者は平成12年9月に和歌山県立医科大学へ転任したため、最初は、中枢性循環調節の研究が行える実験室にするための整備から始めた。1.先ず、実験室を実体顕微鏡下にラットの定位脳手術の行えるように整備し、次に、血圧、心拍数等の循環機能のモニターができるように整えた。2.nNOSのクローニングはSnyderら(Nature,1991)によって既に行われている。そこで、Snyderらに連絡をとり、クローニングされたnNOSの遺伝子を送ってもらい、それを使うこととした。3.nNOSの遺伝子を組み込んでいないGFP Fusion TOPO Cloning Vectorsを作り、GFPを発現させ、それが蛍光を発することを確かめた。蛍光強度は、5日目が番上昇していた。遺伝子発現は5日目が番強いと考えられた。3.次に、β-galを組み込んだ遺伝子を脳へ注入した。4.トランスフェクション試薬として、HVJ-envelope法が最近開発され、その方法を使い現在検討中である。
移動通信のためのネットワークMIMO-OFDMによる通信容量拡大に関する研究

本研究課題は,高速・大容量の移動通信ネットワークを実現すべく,セル間干渉の影響を抑圧できるネットワークMIMOを採り上げ,それに端末の小型化と広帯域無線通信を同時に実現できるMU-MIMO-OFDMを適用したときの問題点を明確にするとともに,それを克服できる伝送方式を確立することを目標としている.ネットワークMIMO-OFDMでは,複数のユーザにおいて,マルチパス遅延に差異が生じることから,全ユーザの中でマルチパス遅延が最も大きいユーザを基準にガードインターバル長(GI長)の設定を行う通常方式では,マルチパス遅延の小さいユーザにおいて伝送効率が低下する問題が生じる.そこで,本研究課題では,マルチパス遅延の大きさに応じて,柔軟にGI長を設定し,全ユーザの伝送効率の向上を図る伝送方式の実現を目指して検討を行ってきた.本年度は,シンボル間干渉(ISI)となるユーザを一部許容し,オーバーヘッドの削減を図るといった昨年度提案したコンセプトのより一層の発展を目指して,全ユーザのシステム容量が最大となるようGI長を適切に設定する方式の提案を行うとともに,その有効性をリンクレベルとシステムレベルの両観点から検証・評価した.具体的には,基地局において予めGI長を変化させたときのシステム容量を把握することが鍵となることに鑑み,相関演算により全ユーザのSINRを理論的に算出するとともに,それをシャノンの通信路容量式に代入し,システム容量を取得する手法を新たに提案した.また,提案方式の有効性をリンクレベルだけでなく,複数の無線ゾーンを想定したシステムレベルで確認した.以上,本提案方式により,ネットワークMIMO-OFDMのシステム容量がより一層向上できることが明らかとなったことから,本研究成果が移動通信ネットワークのさらなる高速・大容量化に貢献できるものと考えられる.本研究課題は,高速・大容量の移動通信ネットワークを実現すべく,システム全体の周波数利用効率向上の観点からネットワークMIMOを採り上げ,それに端末の小型化と広帯域無線通信を同時に実現できるMU-MIMO-OFDMを適用したときの問題点を明らかにするとともに,それを克服できる伝送方式を確立することをねらいとするものである.本年度は,研究の第一段階として,ネットワークMIMOにMU-MIMO-OFDMを適用した際に生じるシンボル間干渉(ISI)の発生機構を把握することを目的として,連携した複数のセルを想定し,それらの基地局から送信されたOFDM信号の受信タイミング差を,端末位置をパラメータにとって計算機シミュレーションにより検証した.特性評価の結果,3セルにより基地局間連携を行い,基地局間距離を5000mと比較的大きくとると,セルの中心部分以外の端末位置では,伝搬路の経路長差が増加することから,受信タイミング差が極めて大きくなり,それが,ISIを引き起こす要因となることがわかった.さらに,特定のユーザのISIが複数ユーザからなるMU-MIMOの伝送特性に与える影響を把握すべく,ユーザ間で受信タイミングに差異を与えたときのBER特性を畳み込み符号による誤り訂正も考慮してユーザ毎に取得・評価した.特性評価の結果,特定のユーザにより引き起こされたISIは,当該ユーザのみに影響を与え,同時送信する他のユーザには全く影響を与えないことが明らかとなった.この結果は, MU-MIMO-OFDMにおけるISIの問題が各ユーザのISIの有無に基づき個別に対処できることを示唆しており.今後の検討に向けて,極めて重要な示唆を与えるものと考えられる.本研究課題は,研究実績報告に記載した通り,現在まで研究計画書に記載した通りに進捗しており,概ね順調に進展しているものと判断できる.特に,本年度,本研究課題を進めていく上で最も基盤となる,複数セルで複数ユーザが同時に送受信を行うことを想定したネットワークMIMO-OFDMの信号処理シミュレータを構築できたことが最大の成果であり,これは今後の技術提案を含めた検討を加速させる上で大きな意義を有するものと考えられる.本研究課題は,高速・大容量の移動通信ネットワークを実現すべく,通信ネットワーク全体の周波数利用効率向上の観点からネットワークMIMOを採り上げ,それに端末の小型化と広帯域無線通信を同時に実現できるマルチユーザMIMO-OFDM(MU-MIMO-OFDM)を適用したときの問題点を明確にするとともに,それを克服できる伝送方式を確立することを目的としている.本年度は,昨年度の研究により明らかにした,ネットワークMIMO-OFDMにおけるシンボル間干渉(ISI)の発生のメカニズムとISIが伝送特性に与える影響の特徴を踏まえ,ISIが生じるユーザへの偶数サブキャリヤのみから生成される周期信号の導入を図るとともに,その有効性を計算機シミュレーションにより評価した.具体的には,MU-MIMOがそもそも送信側で各ユーザの伝搬路情報を事前に確保でき,ISIが生じるユーザを把握できる点に着目して,ISIが生じるユーザに対して,周期信号を適用し,ガードインターバル長を拡張するとともに,ISIの影響のないシンボルの後半部分のみを復調し,ISIの影響を抑圧するものである.計算機シミュレーションによる特性評価の結果,最大マルチパス遅延がガードインターバル長を超えても,周期信号の適用により,他ユーザへ干渉の影響を与えることなく,自身のISIの影響を完全に抑圧できることがわかった.この結果は,ネットワークMIMO-OFDMにおいて,マルチパス遅延が最も大きいユーザを基準に一律にガードインターバル長を設定するこれまでの方式とは異なり,OFDMの同期性を担保しつつ,ユーザのマルチパス遅延の大きさに応じて,柔軟にガードインターバル長を設定することができ,結果として,伝送効率のさらなる向上が実現できることを示唆しており,今後の本研究課題の検討に大きな弾みを与えるものと考えられる.本研究課題は,研究実績報告に記載した通り,現在まで研究計画書に記載した通りに進捗しており,概ね順調に進展しているものと判断できる.特に,本年度は,昨年度構築した,ユーザ間で異なるマルチパス遅延の設定が可能なネットワークMIMO-OFDMの信号処理

シミュレータ上に,周期信号の導入を図り,その有効性を確認できたことが最大の成果であり,これは今後の技術提案を含めた検討を加速させる上で大きな意義を持つものと考えられる.本研究課題は,高速・大容量の移動通信ネットワークを実現すべく,セル間干渉の影響を抑圧できるネットワークMIMOを採り上げ,それに端末の小型化と広帯域無線通信を同時に実現できるMU-MIMO-OFDMを適用したときの問題点を明確にするとともに,それを克服できる伝送方式を確立することを目標としている.ネットワークMIMO-OFDMでは,複数のユーザにおいて,マルチパス遅延に差異が生じることから,全ユーザの中でマルチパス遅延が最も大きいユーザを基準にガードインターバル長(GI長)の設定を行う通常方式では,マルチパス遅延の小さいユーザにおいて伝送効率が低下する問題が生じる.そこで,本研究課題では,マルチパス遅延の大きさに応じて,柔軟にGI長を設定し,全ユーザの伝送効率の向上を図る伝送方式の実現を目指して検討を行ってきた.本年度は,シンボル間干渉(ISI)となるユーザを一部許容し,オーバーヘッドの削減を図るといった昨年度提案したコンセプトのより一層の発展を目指して,全ユーザのシステム容量が最大となるようGI長を適切に設定する方式の提案を行うとともに,その有効性をリンクレベルとシステムレベルの両観点から検証・評価した.具体的には,基地局において予めGI長を変化させたときのシステム容量を把握することが鍵となることに鑑み,相関演算により全ユーザのSINRを理論的に算出するとともに,それをシャノンの通信路容量式に代入し,システム容量を取得する手法を新たに提案した.また,提案方式の有効性をリンクレベルだけでなく,複数の無線ゾーンを想定したシステムレベルで確認した.以上,本提案方式により,ネットワークMIMO-OFDMのシステム容量がより一層向上できることが明らかとなったことから,本研究成果が移動通信ネットワークのさらなる高速・大容量化に貢献できるものと考えられる.本年度の検討により明らかとなった,ネットワークMIMO-OFDMにおけるISIの発生機構と各ユーザの伝送特性に与える影響に関する知見をベースとして,ISIの問題を効果的に抑圧できる技術提案を行うとともに,その有効性を計算機シミュレーションにより評価する.具体的には,以下の項目について研究を進める.(1) ISIが生じるユーザへの周期信号を用いたISI抑圧法の適用ネットワークMIMO-OFDMにおいて,特定のユーザにISIが生じても,同時送信する他ユーザに影響を与えないといった,本年度の検討により得られた重要な知見に着目し,ISIが生じるユーザのみに対して,周期信号を用いたISI抑圧法を適用する方式を提案する.MU-MIMOでは,そもそも送信側で各ユーザの伝搬路情報を事前に確保していることに注目すれば,伝搬路情報に基づき各ユーザのISIの有無を判断した上で,ユーザ毎にISI抑圧を図る本アプローチは極めて有効になるものと考えられる.
アメリカ合衆国におけるリベラル・エデュケイションの史的展開に関する研究

本研究は,アメリカ合衆国におけるリベラル・エデュケイションの歴史的展開を解明することを目的とし,グレイト・ブックス運動史を主たる考察対象として取り上げている。グレイト・ブックス運動とは,古典的名著の講読と討議を基幹に据えるグレイト・ブックス・プログラムの普及を試みる運動であり,コロンビア大学のジェネラル・オナーズ・コースを嚆矢とし,ピープルズ・インスティチュート,シカゴ大学,ヴァージニア大学,セント・ジョンズ・カレッジへ,また,1947年のグレイト・ブックス財団設立を契機として,全米各地の図書館,コミュニティ・センター等へと波及した運動である。本年度は,コロンビア大学図書館やニューヨーク公共図書館所蔵の資料を紐解きながら,ジェネラル・オナーズ・コース創設を導いた英文学者ジョン・アースキンの思想解明に主眼をおいて研究を進めた。ジェネラル・オナーズ創設へと帰結するアースキンのオリジナルのアイデアは,作品そのものではなく,作者の生涯の詳細な描写や作者の心理分析へと傾倒する,当時の文学研究・教育への批判に端を発するものであり,彼のグレイト・ブックス観は,後続するグレイト・ブックス運動のキー・アクターたちのそれとは,大きく内容を異にするものであることを解き明かした。この研究成果については,「ジョン・アースキンのグレイト・ブックス論」と題する論文にまとめた。また,グレイト・ブックス運動の前史となる19世紀末から20世紀初頭にかけてのニューヨーク市における成人教育の動向を調査した。この調査の成果については,日本社会教育学会第55回研究大会で研究発表を行った。
実用的な制御系の設計と実装に関する研究

平成30年度の研究では、概略,以下の3つの成果を得ることができた。1)ゲイン交差周波数ω1の上限を指定した下でのM%整定時間最小化。制御対象を線形n次遅れ系(n=2,3,4)に限った場合に、ω1の上限を指定した下でM%整定時間を最小とするフィードバックゲインF(ω1)を求めた。なお、制御対象が5次以上のシステムであっても、適当な補償器を用いることによってω1より低域で4次以下のもので近似できる場合は、F(ω1)を用いてほぼ最小のM%整定時間を実現できる。また、ω1をω2に変えたときのフィードバックゲインF(ω2)は,γ=ω2/ω1とF(ω1)とから直ちに決めることができる。2)ガソリン機関の回転速度制御系への応用。ガソリン機関の回転速度制御系は非線形系であるが、各動作点の近傍で非線形計画法を用いて実機パラメータ同定を行い得られる線形系に対して1)で述べた方法を適用するという方法を用いて適応制御系を構成する。非線形計画法の演算負荷は大きいが,処理方法を工夫することでエンジン運転に同期した実時間で行うことができた。3)不安定零点を含む系のモデルフォロイング制御。モデルフォロイング制御は、低次元系である規範モデルに理想的な動作をさせ、規範モデルの制御入力と出力を高域に共振項を含む実際の制御対象に対するフィードバック系のフィードフォワード入力と基準入力として加えるというのが伝統的な方法であるが、共振項の中に不安定零点を含むものがある場合実際の出力が大きなオーバーシュートを示すことがある。これを改善するために規範モデルの出力に補償器を追加して基準入力とする方法を提案した。この方法を、ハードディスクのシーク制御に適用し、時間応答を大幅に改善することに成功した。平成14年度の研究では,概略,以下の3つの成果を得ることができた.1)リファレンスガバナを用いた制御のための最大出力許容集合の新しい特徴付けを提案した.これにより,制御対象が積分器を持つ場合に限らず,リファレンスガバナを用いた制御を比較的容易に行えるようになった.さらに,オーバーシュートの抑制や不安定零点を持つ場合の逆動作の抑制なども拘束系の制御と同様な枠組みで行うことが可能となった.2)上の結果を,サーボプレスの制御に適用し,シミュレーションを通じてであるが,良好な制御結果を得られることを示した.また,サーボプレスの制御に関連して複数のリファレンスガバナを用いる方法を提案し,これによりオンラインでの計算量を削減することができることを示した.3)不確かさを有しないシステムに対するデッドビート制御に対応する(不確かさを有するシステムに対する)ロバストa%整定制御を提案した.この方法は,一定値入力に対する平衡点が不確かさに依存しない場合は,ROC法の素直な拡張であるが,平衡点が不確かさに依存する場合は,平衡点の存在範囲のできるだけ正確な推定を行う必要がある.これに関しては,一定の結果を得ているが,今後更に研究を進める必要がある.平成27年度の研究では,概略,以下の3つの成果を得ることができた.1)サーボプレスの制御においては,動作時間が大きく異なる2つの動作がある.これを利用して2つのリファレンスガバナをほぼ独立に動作させることにより,オンラインでの計算量を低減するとともに良好な制御性能を持たせることができた.2)積分型非線形サーボシステムに対して,一定値入力に対するの存在範囲の推定を行い,有限時間で制御出力とリファレンス入力の相対的誤差をa%以下にするロバストa%整定時間制御を提案した.なお,この方法では,単に,有限時間で相対的誤差をa%以下にするだけではなく,一旦相対的誤差をa%以下にすると,それ以後も相対誤差をa%以下になるように制御する.3)誤差のない線形時間不変システムに対して,整定時間を指定した時間以内にできる制御系の設計方法を提案した.また,制御入力に振幅制限がある場合についても,リファレンスガバナを用いて,整定時間を指定した時間以内にする方法についても検討した.なお,リファレンス入力の大きさと制御入力に対する振幅制限の大きさによって所望の整定時間を実現できない場合は当然ある.本年度は,(A)整定時間やオーバーシュートなどを直接的な仕様として良好な目標値追従特性を実現できる特性の高次系への拡張,(B)上の(A)に基づいて設計する制御器とロバスト安定性や外乱抑制を目的として設計する制御器の両方の長所を活かす制御系の構造と制御器の設計方法の検討,(C)リファレンスガバナを用いた拘束系の制御,という3課題に関する研究を遂行することを目標にしていた.線形系の枠内では(A)の方法による制御器を用いた制御器が非常に良好な制御性能を発揮していたが,課題(B)の研究に関連して,制御入力に対する制約を持つシステムに対しては,オーバーシュートの抑制を加えると,少し制御器を修正する方が良好な制御性能を発揮することが判明した.このため,これらの制約を考慮する場合の制御器の設計方法を考え直す必要が出てきた.このため,課題(A),(B)に関して当初の方針を変更しロバストa%整定時間制御法を中心に研究した.この結果,課題(A),(B)は少し遅れている面もあるが,おおむね順調に進展していると言える.課題(C)については,動作時間が大きく異なる2つの動作があるサーボプレスの制御について検討した.これについては,良好な結果を得ることができたが,一般化については,今後の検討を必要とする.

平成28年度の研究では,概略,以下の2つの成果を得ることができた.1)拘束系の制御の応用.整定時間を指定するサーボ系の設計法をガソリン機関の回転速度系に適用してその有効性を確認した.この方法は現時点では,制御対象が二次遅れ系として近似できる場合にのみ適用可能という制約があるが,ここで対象としたガソリン機関の回転速度系に関しては高域のゲインを抑えるような補償器を用いることによっての制約を満たすことができることを確認した.2)制御対象が共振項を含む場合に対する検討.制御対象が共振項を含んでいても共振周波数が非常に高い場合には,上の場合のように高域のゲインを抑えるような補償器を用いることで対処でき,これは比較的容易に対処できる.一方,制御仕様によっては共振周波数に近い帯域までバンド幅を大きくする必要がある場合には,制御対象の零点を無視できないことになり,これまで提案してきた整定時間を指定するサーボ系の設計法は適用できず,共振特性の抑制も考慮した制御系の設計を検討する必要がある.平成28年度の研究では,ノッチフィルタを用いて共振特性を抑えることにし,そのパラメータを最適化手法を用いて定めることを検討した.整定時間はパラメータに関して不連続であるので,微分を必要としない方法として,粒子群最適化法と非線形シンプレックス法を用いる方法を適用してノッチフィルタおよびI-PD制御器のパラメータを設計した.さらに,共振特性が不確かさを持つ場合に対しても,ある程度対応できることを確認している.(理由)本年度は,(A)拘束系の制御の応用,(B)「最適な」拘束系の制御に関する理論的検討,(C)リファレンスガバナを用いる制御のオンライン計算量の低減,という3課題に関する研究を遂行することを目標にしていた.(A)についてはガソリン機関の回転速度系への応用などで,一定の成果が得られた.(B)についてはその予備検討として,粒子群最適化手法を用いたノッチフィルタのパラメータ決定の検討を始めたが,収束速度がそれほど速くな勝った.非線形シンプレックス法と組み合わせることでこれの改善などを試みたが,これに時間を取られたので,(B)の課題自体に関する研究はあまり前進しなかった.今後さらに他の手法との組み合わせなどにより収束速度の改善を検討する必要がある.(C)の課題についても上のような事情により研究はあまり進展していない.平成29年度の研究では,概略,以下の3つの結果を得ることができた.1)開ループのゲイン交叉周波数の上限を制約した下でのM%整定時間を最少とするPID制御系の設計.これについては制御対象が4次以下の場合についてPSO(粒子群最適化法)を用いる設計法を提案できた.制御系の次数が3以上の場合に最適な極の分布はいわゆる代表根の極分布ではないという新しい知見が得られた.また,制御対象が有限零点を持たない場合は,1つのゲイン交叉周波数の上限に対して設計された制御パラメータから任意の上限に対する制御パラメータを簡単に計算できる.実際のシステムにおいては高域に共振項を含む場合が少なくないが,それほど高速な動作を必要としない場合には高域のゲインを抑えるような補償器を用いることで対処できる.2)モデルフォロイング制御の改良.高域に不確かさを含む共振項を含み且つ高速な動作を要求されるばあいについて,モデルフォロイング制御の改良を考案した.
面外変形が卓越するＲＣ造せん断壁の構造性能解明と合理的設計手法の開発

第一年度に実施した水平二方向静的載荷実験では,面外方向の変形量を面内方向の変形量の1.5倍,3.0倍とした試験体において,面内方向の最大耐力が面外方向変形を作用させなかった試験体と比較して,それぞれ8%,18%低下することが明らかとなった。第二年度は前年度に実施した実験を対象として,面外方向変形の影響を考慮することができる簡便な面内方向せん断終局強度評価手法を提案し,本手法により前年度の実験で得られた最大耐力の低下率がおおむね捉えられることを示した。第三年度は,まず第一年度に実施した実験結果の追跡を目的として,有限要素解析モデルを作成した。解析結果は,実験時に得られた面内方向・面外方向の水平荷重ー層間変形角関係に加えて,実験においてひずみゲージで計測した柱主筋のひずみ分布などについても良好に追跡することができた。作成したモデルをもとに面外方向変形量を変数とした解析を実施し,最大耐力,壁脚でのせん断力負担状況等について分析を行った。解析結果からは,今回検討を行った面外方向変形倍率4倍程度までほぼ線形的に最大耐力が低下することや,その間も壁板と圧縮柱間でのせん断力の負担割合は大きく変化しないことなどが明らかとなった。また,得られた解析結果をもとに第二年度に提案した評価手法の算定精度についても検討を行い,面外方向層間変形が面内方向層間変形の3倍程度までであれば,提案手法から得られる最大耐力の低下率が解析結果と良好に対応することを確認した。29年度が最終年度であるため、記入しない。地震時の建物は一方向のみに変形するわけではなく,建物を支持する鉛直部材についても様々な方向の変形が同時に生じることとなる。柱については水平二方向載荷を扱う実験がこれまでに多数行われ,多方向からの入力が柱の構造性能に及ぼす影響について,すでに一定の知見が得られている。耐震壁についても,その剛性・耐力を期待されている面内方向だけでなく面外方向の変形が生じることが考えられ,面内方向の構造性能に及ぼす影響を調査する必要がある。しかしながら,耐震壁のせん断終局強度に関しては実験的研究が少ないのが現状であり,本研究はせん断壁を対象に水平二方向載荷時の挙動を調査するものである。今年度は,せん断破壊が先行するよう計画した耐震壁を対象に,面内方向変形量と面外方向変形量の比を実験変数とする水平二方向載荷実験を実施し,面外方向載荷により面内方向最大耐力が一方向載荷試験体と比較して最大で18%低下する結果が得られたほか,鉄筋のひずみ,側柱の変形挙動をはじめ,今後の詳細な検討に必要なデータが得られたものと考えている。また,一昨年度に実施し,最終的に脚部すべり破壊に至った耐震壁の水平二方向載荷実験についても検討を行い,水平二方向載荷の影響を考慮した耐力評価法をについて検討すると同時に,耐震壁の通常の設計モデル脚部にすべりを模擬した水平バネを挿入することで実験試験体でみられた変形挙動をよく表現できることを示した。初年度となる平成27年度は年度初頭に,面内方向変形量と面外方向変形量の比を実験変数とする耐震壁の水平二方向静的載荷実験を実施し,面外方向加力によるせん断耐力の低下を確認したほか,今後の分析に必要なデータを得ることができた。また,本年度はその実験結果の分析に取り組むと同時に,一昨年度に実施した同様の静的載荷実験についても解析的検討を行い,線材置換モデルを用いた簡便な方法によって,一昨年度の実験で観察された脚部すべり挙動をおおむね表現できることを示した。前年度に実施した水平二方向静的載荷実験では,面外方向の変形量を面内方向の変形量の1.5倍,3.0倍とした試験体において,面内方向の最大耐力が面外方向変形を作用させなかった試験体と比較して,それぞれ8%,18%低下することが明らかとなった。第二年度は前年度に実施した実験を対象として,面外方向変形の影響を考慮することができる簡便な面内方向せん断終局強度評価手法について検討を行った。具体的には,面内方向,面外方向それぞれ独立に略算式により算定したせん断強度および曲げ強度に基づいた,面外方向変形が面内方向のせん断強度に与える影響を評価する手法を提案し,本手法により前年度の実験で得られた最大耐力の低下率がおおむね捉えられることを示した。また,耐震壁の脚部すべり挙動に関して,脚部すべり挙動が観測された振動台実験を対象とした解析的検討を実施した。検討対象とした6層鉄筋コンクリート造建物の振動台実験では,脚部すべりに起因すると考えられる平面的なねじれ挙動が観察されていた。検討にあたっては,脚部すべりを考慮しない解析モデルと,前年度の提案手法を一部修正した手法で脚部すべりを考慮した解析モデルを構築し,立体フレームの時刻歴応答解析を行った。耐震壁の脚部すべりを考慮することにより,1階および2階の最大層間変形を脚部すべりが考慮されていないモデルと比較して良好に追跡できること,および実験時に見られたようなねじれ挙動を表現できることが明らかとなった。今年度は,当初予定していた断面形状等の影響についての解析的検討に先行して,面外方向変形を考慮した簡便な面内方向せん断終局強度の予測手法を提案し,前年度に実施した静的載荷実験との対応について検証した。

また,同様に前年度から検証を進めている脚部すべり挙動のモデル化についても,振動台実験に供された試験体について,脚部すべりを考慮した解析を行うことで実験時に観測されたねじれ挙動を捉えることができた。第一年度に実施した水平二方向静的載荷実験では,面外方向の変形量を面内方向の変形量の1.5倍,3.0倍とした試験体において,面内方向の最大耐力が面外方向変形を作用させなかった試験体と比較して,それぞれ8%,18%低下することが明らかとなった。第二年度は前年度に実施した実験を対象として,面外方向変形の影響を考慮することができる簡便な面内方向せん断終局強度評価手法を提案し,本手法により前年度の実験で得られた最大耐力の低下率がおおむね捉えられることを示した。第三年度は,まず第一年度に実施した実験結果の追跡を目的として,有限要素解析モデルを作成した。解析結果は,実験時に得られた面内方向・面外方向の水平荷重ー層間変形角関係に加えて,実験においてひずみゲージで計測した柱主筋のひずみ分布などについても良好に追跡することができた。作成したモデルをもとに面外方向変形量を変数とした解析を実施し,最大耐力,壁脚でのせん断力負担状況等について分析を行った。解析結果からは,今回検討を行った面外方向変形倍率4倍程度までほぼ線形的に最大耐力が低下することや,その間も壁板と圧縮柱間でのせん断力の負担割合は大きく変化しないことなどが明らかとなった。また,得られた解析結果をもとに第二年度に提案した評価手法の算定精度についても検討を行い,面外方向層間変形が面内方向層間変形の3倍程度までであれば,提案手法から得られる最大耐力の低下率が解析結果と良好に対応することを確認した。2年目となる平成28年度には本年度に実施した実験について,より詳細な変形挙動の把握等に取り組むとともに,載荷履歴の影響,耐震壁の形状や配筋が及ぼす影響などについて三次元有限要素法により,解析的に検討を進める予定である。また,一昨年度に実施したシリーズの実験試験体についても,本年度に提案したモデルの更なる改良にむけた取り組みを行う予定である。最終年度となる次年度は,今年度十分に取り組めていなかった耐震壁の形状や配筋が及ぼす影響などについて三次元有限要素法による検討を進める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
潜堤による砕波に伴う水表面の破れ機構と気泡生産過程の構造に関する研究

砕波は波浪の静穏化を支配し,最大波力を規定する重要因子である.特に砕波によって気泡が波内部に混入する過程は,砕波機構の解明や波浪制御および海中への多量の溶存酸素供給等の面において極めて重要である,これまでに,砕波に伴う波内部への気泡混入現象については幾つかの研究が行われ,重力波前面に微少な凹凸部(微少凹凸乱れ)が形成され,この微少凹凸乱れ領域に表面張力波と推察されるくびれが発生し,くびれからの気泡連行過程が報告されている.しかし,気泡混入瞬時のくびれ・微少凹凸乱れ等の重力波に形成される形状パラメータと混入気泡との幾何的特性に関しては議論が充分ではなく,研究の余地が多く残されているのが現状である.平成14年度は,一様勾配傾斜面上で発生する砕波現象を対象に,超高速ディジタルビデオカメラを用いた可視化水理実験を実施して,気泡混入瞬時の形状パラメータと入射波条件を幾何的に解析し,気泡の波内部への混入特性を考究した.以下に得られた結論を記す.1.気泡混入瞬時の波面は,微少な凹凸のある領域と滑らかな水表面から構成され,気泡は微少凹凸乱れに形成されるくびれから波内部へ混入することが判明した.くびれは重力波の進行方向と逆方向に波内部に向かって生じ,くびれの内面が接することによって空気を流体内部に閉じこめる.2.一様傾斜面上の砕波において気泡が波内部に混入する形式は大別すると4パターンであり,Pattern13は,重力波の進行方向に対して気泡がそれぞれ水平方向,斜め上方向,斜め下方向に混入する場合であり,Pattern4は微小凹凸乱れ下端と乱れていない水面の境界から気泡が混入する場合である.3.波内部への気泡混入現象は,くびれや微少凹凸乱れ等の形状パラメータによって強く支配され,微少凹凸乱れの大きさと波形勾配により気泡混入状態が異なることが確認された.海岸構造物による砕波は波浪の静穏化や海浜の安定化を支配する重要因子である.特に砕波によって気泡が水塊内部へ混入する過程は,砕波機構の解明において極めて重要である.砕波に伴う気泡連行の特性に関しては種々の研究が行われ,しかし,現在までにどのように気泡が水塊内に取り込まれて,波がなぜ砕けるのかという砕波に伴う水面内部への気泡連行過程とそれに立脚した砕波機構については,ほとんど議論されておらず依然として不明な点が多い.そこで,海岸構造物として近年,その計画・施工例が増加している潜堤を取り上げ,天端上で砕波する砕波現象を対象に超高速ディジタルビデオカメラを用いた可視化水理実験を実施して,砕波に伴い水面内部に気泡が混入する過程について考究した.その結果,以下のことが明らかとなった.(1)波峰前面に微少な擾乱部が形成され,この擾乱部に発生するくぼみから気泡が波内部に取り込まれことが明らかになった.(2)波峰擾乱部に発生するくぼみは表面張力波と推察され,表面張力波が表面付近に発生させた渦の相互干渉が気泡の流体内部への混入に寄与している.(3)気泡の流体内部への取り込まれる過程は3種類のパターンに大別され,入射波の進行方向に対して水平方向と鉛直方向に気泡が混入するケースと気体が巻き込まれるように流体内部に取り込まれるケースであった.砕波に伴う気泡混入過程は,砕波現象のメカニズム・エネルギー逸散機構を解明する上で非常に重要であり,気泡混入位置・混入量等,不明な部分が未だ多くこれらを明らかにするには,今後さらなる研究が必要である.砕波は波浪の静穏化を支配し,最大波力を規定する重要因子である.特に砕波によって気泡が波内部に混入する過程は,砕波機構の解明や波浪制御および海中への多量の溶存酸素供給等の面において極めて重要である,これまでに,砕波に伴う波内部への気泡混入現象については幾つかの研究が行われ,重力波前面に微少な凹凸部(微少凹凸乱れ)が形成され,この微少凹凸乱れ領域に表面張力波と推察されるくびれが発生し,くびれからの気泡連行過程が報告されている.しかし,気泡混入瞬時のくびれ・微少凹凸乱れ等の重力波に形成される形状パラメータと混入気泡との幾何的特性に関しては議論が充分ではなく,研究の余地が多く残されているのが現状である.平成14年度は,一様勾配傾斜面上で発生する砕波現象を対象に,超高速ディジタルビデオカメラを用いた可視化水理実験を実施して,気泡混入瞬時の形状パラメータと入射波条件を幾何的に解析し,気泡の波内部への混入特性を考究した.以下に得られた結論を記す.1.気泡混入瞬時の波面は,微少な凹凸のある領域と滑らかな水表面から構成され,気泡は微少凹凸乱れに形成されるくびれから波内部へ混入することが判明した.くびれは重力波の進行方向と逆方向に波内部に向かって生じ,くびれの内面が接することによって空気を流体内部に閉じこめる.

2.一様傾斜面上の砕波において気泡が波内部に混入する形式は大別すると4パターンであり,Pattern13は,重力波の進行方向に対して気泡がそれぞれ水平方向,斜め上方向,斜め下方向に混入する場合であり,Pattern4は微小凹凸乱れ下端と乱れていない水面の境界から気泡が混入する場合である.3.波内部への気泡混入現象は,くびれや微少凹凸乱れ等の形状パラメータによって強く支配され,微少凹凸乱れの大きさと波形勾配により気泡混入状態が異なることが確認された.
可換環論とその応用

可換環論は数学の種々の分野で基礎的な道具であり、それらの分野の基本的な問題が可換環の問題として定式化される場合も多い。これらは可換環論の発展に刺激を与えると共に、純粋に可換環の問題と見ても重要なものが多い。このように、可換環論の他の分野、特に代数幾何学、整数論、微分方程式論、さらには、これらの全体がかかわる物理学の超弦理論などとの密接な交流は可換環論の発展だけでなく、数学全体の進歩に重要な意味を持つ。この研究を実施するに当たっては、このような視点から、いくつかの分野にまたがる研究集会の開催、関連する研究集会への研究協力者の派遣など、研究者の相互理解、情報交換、討論の機会を多く作ることに特に力を注いだ。また研究の進展に伴い、研究の細部の検討のため関連する分野の研究者と研究連絡を行い、研究の総合発展をはかった。これらの活発な研究活動により多くの成果を上げた。組合せ論と深いつながりのある環の詳しい研究、小行列式で生成される環の研究、不変式のなす種々の環の具体的な構造の決定、、代数的多様体の分類、特に3次元極小モデルの存在証明、Hodge構造とTorlli問題の研究、ベトクル束のモデュライのコンパクト化の研究、超弦理論の代数幾何学的、整数論的側面の研究等をその例としてあげることができる。このように、当研究は可換環論とその応用について十分な成果を上げ、この分野の今後の発展の見通しを付けるうえでも重要な役割を果たしたと考える。当初の研究計画に従って、各研究分担者を中心にして、多くの研究協力者の協力を得て、研究を行ってきた。研究協力者の研究上有益と思われる研究集会(代数学シンポジューム,代数幾何学シンポジューム,環論シンポジューム,可換環論シンポジューム,整数論シンポジューム,等)に、研究協力者を派遣して研究進展の助けとしてきた。また、研究の進展に伴なう研究方針の細部の検討のため、関連のある研究分野の研究者との研究連絡を行い、また、研究分担者間の連絡協議を行うことで、研究の総合的発展をはかってきた。この研究方法は、今後も続ける予定である。以上のような研究による成果には、すでに学会等で口頭発表されたもの、さらには学術誌に投稿されたものなど多くがあるが、これらの成果をふまえて、小規模な研究集会を開き、さらには、京都大学理学部数学教室において、シンポジューム「Painleve'方程式とその周辺」を開催し、また、京都大学数理解析研究所においても、シンポジューム「環論とその応用」を開いて、成果についての討議を深めた。これら2つのシンポジュームは、単に研究成果の討議のみでなく、今後の研究協力態勢という面からも、大きな成果があった。」当面、個々の研究成果は、各研究協力者によって、学術誌、あるいは学術刊行物に印刷公表されることになるが、その数は多数であり、ここに記載することはできないので、その表題、出版物各等は、昭和63年度末に作成される予定の、当研究の報告書に含めることにしたい。」昨年度に引き続いて,各研究分担者を中心に,研究協力者が研究を進め,研究者間の研究協絡,ならびに,シンポジューム等により,研究成果の進展をはかってきた.開催したシンポジュームは次の3回である.1)昭和62年7月5日10日(6日間)場所兵庫県立城崎会議館主テーマは「超弦理論であった. 18の研究発表があり,その内容について討議が行われた.2)昭和62年11月23日27日(5日間)場出兵庫県立城崎会議館主テーマは「代数幾何学」であった. 14の研究発表があり,その内容について討議が行われた.3)昭和63年2月7日12日(6日間)場所

三重県賢島研究センター主テーマは「形式群と量子群」であった. 15の研究発表があり,その内容について討議が行われた.また,昭和62年7月13日18日に京都大学数理解析研究所で開催された研究集会「代数多様体のモジュライとホッジ構造」,昭和62年10月29日11月1日に日本大学軽井沢研修所で行われた「可換環論シンポジューム」,昭和63年1月25日28日に北大理学部で行われた研究集会(主テーマは「超弦理論」),昭和63年2月22日26日に東北大学理学部で開催された,整数論およびその周辺についての研究集会・等に何人かの研究協力者を派遺した.研究協力者間の研究連絡は多数回行われた.これらの研究連絡,研究発表,討議により,研究は順調に進展してきたと考える.なお,各研究成果は,各研究者がそれぞれ改めて論文にまとめて,学術誌に発表する.昭和61・62年度に引き続き研究分担者を中心にして、研究協力者が研究を進めた。本年度は当研究の最終年度になるので、研究者間の連絡、シンポジュームの開催なども研究成果の進展をはかると共に、研究のまとめにも少なからず重点をおいた。当研究が中心になって開催したシンポジュームは次の3回である。1)昭和63年9月19日22日場所兵庫県立城崎大会議館最近発展の著しい楕円種数の理論と保型形式、モデュライ空間とのかかわりについて討議が行なわれた。この方面の権威で、たまたま来日中であったHirzebruch教授(西独Max-Planck研究所所長)にも参加してもらい、4回にわたって連続講演をしてもらった。楕円種数の理論は広い応用があると考えられており、整数論、代数幾何学、超弦理論、位相幾何学等の多くの分野から参加者を得て、活発な討論が行われた。2)平成元年1月17日20日場所兵庫県立城崎大会議館代数幾何学の最近の発展が主テーマであり、代数幾何学全般について討議、報告が行なわれた。特異点、超弦理論、曲面論、モデュライ理論について13の研究発表がありその内容について討論が行なわれた。3)平成元年1月26日28日場所高知大学理学部可換環論、特に不変式論にかかわるものについて、11の講演が行なわれた。不変式論は代数幾何学にとっても重要なテーマであり、可換環論と代数幾何学の両分野から多数の参加者を得て、最近得られた結果、今後の問題について活発な討論が行われた。研究の細部の検討、調整のための研究協力者間の研究連絡も多数行なわれた。これらの活動を通じて当研究は十分の成果をあげたと考える。