hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大気中における熱・水蒸気・二酸化炭素輸送の時空間スケール解析

本研究の目的は、様々な植生上における蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の時空間スケール(周波数)依存性を明らかにすることにある。最終年度となる本年度は、(独)森林総合研究所富士吉田試験地の赤マツを中心とする森林において行った集中観測から得られたデータの解析を行い、Surface Renewal法と呼ばれる地表面フラックス算定委方法の適用を行った。Surface Renewal法とは、地表面近傍の大気での熱・物資輸送のメカニズムに関する概念的なモデルを、フラックス算定手法として定式化したものである。本年度はこの手法を上記データへ応用する折に必要な、顕熱を輸送する乱流の特徴的な鉛直スケールの表現について、検討を行った。さらに森林上のデータの解析との比較を目的として、様々な地域の多種多様な地表面上で得られたデータから、熱・水蒸気・二酸化炭素輸送の時空間スケール解析を行った。モンゴルにおける草原・森林の観測データから、蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の年内変動の要因を解析した結果、森林と比較して草原における地表面熱収支およびCO2吸収量が、降水量と降雨後の土壌水分量に大きく依存することが明らかとなった(Li et al, 2007)。チベット高原上における観測データをもとに、境界層対流スケールの対流活動が温度と湿度の変動に影響を与え、ポーエン比法のように両者の相似性(渦拡散係数の同一性)を用いた計測手法の精度を悪くすることを明らかにした(Asanuma et al, 2007)。我が国の水田上における観測データにウェーブレット変換を適用し、乱流とメソスケールの境界域において輸送される顕熱および水蒸気フラックスの性質を明らかにした(Saito et al., 2007)また、以上の成果について、関連学会(水文水資源学会、農業気象学会)などにおいて研究発表を行った(岩田,ほか、2007a,2007b,齋藤ほか、2007a,2007b,浅沼ほか、2007a,2007b)本研究の目的は、様々な植生上における蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の時空間スケール(周波数)依存性を明らかにすることにある。初年度となる本年度はまず、データの取得を目的として、(独)森林総合研究所富士吉田試験地において、赤マツを中心とする森林において既設のタワーを利用した観測を行った。定常的なモニタリング観測を継続するとともに(Ohtani et al.,2005;Yamamoto et al,2005)、今後の精度向上のための測定手法の改良を行った(安田ほか,2005,溝口ほか,2006,Asanuma et al,2005)。また、2005年9月より2ヶ月間、定常観測にさらに観測機器を加えた集中的な観測を行った。森林キャノピー内外で計5高度の顕熱フラックス観測、計3高度での蒸発散量およびCO2吸収量の観測、計8高度のプロファイル観測を行い、計約60日間分の良質の乱流データを取得した。これまでにこの大量のデータの品質チェックを行った。この富士吉田試験地において得られたデータは、今後の本研究においてさらに解析が行われる予定である。また、他のサイトにおいて得られたデータを用いて、予備的な解析を行った。

モンゴルにおける草原・森林の観測データから、蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の年内変動の要因を解析した結果、森林と比較して草原における地表面熱収支およびCO2吸収量が、降水量と降雨後の土壌水分量に大きく依存することが明らかとなった(Li et al,2005a,2005b,2006a,2006b)。また、チベット高原上における観測データをもとに、境界層対流スケールの対流活動が温度と湿度の変動に影響を与え、ボーエン比法のように両者の相似性(渦拡散係数の同一性)を用いた計測手法の精度を悪くすることを明らかにした(Asanuma et al,2005)。また、水田上における観測データにウェーブレット変換を適用し、乱流とメソスケールの境界域において輸送される顕熱および水蒸気フラックスの性質を明らかにした(Saito et al.,2005)。本研究の目的は、様々な植生上における蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の時空間スケール(周波数)依存性を明らかにすることにある。2年度目となる本年度は,前年度に(独)森林総合研究所富士吉田試験地の赤マツを中心とする森林において行った集中観測から得られたデータの解析を行った.データの欠測処理,地形に応じた鉛直座標軸など,必要な前処理を行った後,Surface Renewal法と呼ばれる地表面フラックス算定方法の適用を行った.Surface Renewal法とは,地表面近傍の大気での熱・物質輸送のメカニズムに関する概念的なモデルを,フラックス算定手法として定式化したものであり,本年度はこの手法の問題点の抽出を行った(岩田ほか,2007a,2007b).さらに森林上のデータの解析との比較を目的として,様々な地域の多種多様な地表面上で得られたデータから,熱・水蒸気・二酸化炭素輸送の時空間スケール解析を行った.モンゴルにおける草原・森林の観測データから、蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の年内変動の要因を解析した結果、森林と比較して草原における地表面熱収支およびCO2吸収量が、降水量と降雨後の土壌水分量に大きく依存することが明らかとなった(Li et al.,2007)。チベット高原上における観測データをもとに、境界層対流スケールの対流活動が温度と湿度の変動に影響を与え、ボーエン比法のように両者の相似性(渦拡散係数の同一性)を用いた計測手法の精度を悪くすることを明らかにした(Asanuma et al.,2007)。我が国の水田上における観測データにウェーブレット変換を適用し、乱流とメソスケールの境界域において輸送される顕熱および水蒸気フラックスの性質を明らかにした(Saito et al.,2007)。また,以上の成果について,関連学会(水文水資源学会,農業気象学会)などにおいて研究発表を行った(岩田ほか,2007a,2007b,齊藤ほか,2007a,2007b,浅沼ほか,2007a,2007b).本研究の目的は、様々な植生上における蒸発散量、顕熱フラックス、CO2吸収量の時空間スケール(周波数)依存性を明らかにすることにある。最終年度となる本年度は,(独)森林総合研究所富士吉田試験地の赤マツを中心とする森林において行った集中観測から得られたデータの解析を行い、Surface Renewal法と呼ばれる地表面フラックス算定方法の適用を行った.Surface Renewal法とは,地表面近傍の大気での熱・物質輸送のメカニズムに関する概念的なモデルを,フラックス算定手法として定式化したものである。本年度はこの手法を上記データへ応用する折に必要な、顕熱を輸送する乱流の特徴的な鉛直スケールの表現について、検討を行った。
自閉性障害児のきょうだいのもつ「まもり」に着眼した支援方法の構築

きょうだいは、自閉スペクトラム症(DSM-5分類、以下ASD)児と共に生活する過程において、自身やASD児および親を「まもり」ながら発達していた。具体的には、固有の世界をもつASD児と適切な距離感をもって付き合う、児のために他者に働きかける。また、親を気遣い、自身の存在に対してゆらぐ時期も過ごす等である。これらの詳細を明らかにし、支援のための5つの説明モデルを作成後、支援方法を検討し実践した。25年度は、自閉性障害児のきょうだいに対する、面接調査及び質問紙調査(凝集性尺度)の継続。きょうだい支援のための説明モデルの作成と説明モデルを活用したパイロットスタディの実施を目標とした。このうち、面接調査および質問紙調査で明らかにすることとしている、きょうだいの「まもり」の機能的側面について、社会生活の側面と日常生活の側面に大別できることを平成25年第33回日本看護科学学会で発表した。説明モデルの作成にあたっては、きょうだいの「まもり」の機能的側面・情緒的側面・関係性の側面を考慮し、きょうだいの発達段階、家族背景、同胞の障害の個別性をふまえ作成している。きょうだい関係は幼少期から継続されているが、きょうだいが自己を確立する思春期の時期に課題が大きくなる。きょうだいの役割や情緒的なつながりは家族、とくに母親の意識に大きく影響を受けている。母親と同胞の強いつながりのなかで、きょうだいが自身の位置や価値をどのように認識し自己を確立していくかが重要となる。これらを考慮し、看護の役割としてどのように支援していけるか検討する必要がある。説明モデルの洗練に関しては、発達障害の子どもが多数通院している病院の医師・看護師の協力を得て検討を重ねている。そのモデルを活用したパイロットスタディの実施を進めていく。本研究は、自閉性障害のある同胞(ここでは、障害のある児を同胞、その兄弟姉妹をきょうだいとする)をもつきょうだい支援のために、きょうだいのもつ「まもり」に着眼した支援方法を構築することを目的としている。研究代表者のこれまでの研究により、きょうだいが同胞や保護者等の家族とともに生活する過程において、きょうだいは、同胞や保護者、周囲の人々との関係構築や、他者の評価に対する葛藤や困難を体験しながら成長発達していくが、その背景にきょうだいのもつ「まもり」が影響していることが明らかとなった。そして、この「まもり」におけるきょうだいの負荷の軽減やバランスの保持が支援として示唆された。そこでまず、この「まもり」の機能的側面、情緒的側面、関係性の側面の詳細と関連性を明らかにすることを初年度の目標として研究を進めることとした。研究対象者は、自閉性障害のある同胞とともに家庭で生活しているきょうだいであり、自閉性障害の同胞発症率が9%以上であることから基礎疾患がない者。言語的コミュニケーションが可能である者とし、中学生から青年期の発達段階にある者とした。データは、家族関係を把握する凝集性に注目した質問紙調査と半構造化面接調査により収集する。所属大学の研究倫理委員会の承認を得て、データ収集を開始している。同時に支援方法を検討するための協力施設・病院の開拓および研究協力者として施設・病院で看護を実践している看護師の確保に努めている。26年度は、面接調査及び質問紙調査で明らかにした、きょうだいのもつ「まもり」の機能的側面、情緒的側面、関係性の側面を考慮し、支援方法を導き出すための説明モデルの試案を作成した。その後、発達障害の子どもが多く通院しているA病院の看護師と定期的に検討会を開催し、説明モデルの精錬を行った。説明モデルは、「自閉性障害児ときょうだいの関係」「自閉性障害児ときょうだいの生活」「きょうだいと周囲の人々」「きょうだいと親」「きょうだいの将来の生活」に関するモデルとなった。また、きょうだい支援の対象として、きょうだい、きょうだいを取り巻く家族・周囲の人々に大別できること。方法として、きょうだいへの直接のアプローチ、冊子等の媒体を活用したアプローチの両方で進めて行くこととした。27年度は、検討会を実施した病院を中心にきょうだい支援の実施とその評価を行う予定である。本研究の目的は、自閉性障害児のきょうだいがもつ「まもり」について詳細と関連性を明らかにし、支援方法を構築することである。きょうだいは、同胞(障害のある児)との関係構築などに困難を抱え、他者の評価に対する苦悩や葛藤を体験しながら成長発達していくが、その背景には「まもり」が影響している。ここでいう「まもり」とは大切に思い、護る、守る、保ることであり、からかわれている同胞をまもり、同胞がもっている固有の世界に巻き込まれず自身をまもり、保護者の手伝いをして保護者をまもる等である。この「まもり」が負荷にならず継続されることが自閉性障害児のきょうだい、ひいては家族にとって重要であると考えられる。そのために、研究協力施設及び協力者を得てきょうだい支援のための説明モデルを作成した。最終年度は、説明モデルをもとに、広くきょうだいにアプローチできることを考慮し、支援のための冊子を作製した。冊子は、きょうだいの周囲の人たちへの働きかけ、きょうだいと同胞の距離を保ったつきあい、きょうだいのゆらぐ体験、きょうだいの親への気遣い、きょうだい自身の将来への思考に関する5つの説明モデルを基に作成した。そして、きょうだい自身を対象とした内容のものと、きょうだいの家族や学校の教諭など周囲の大人を対象としたものの2種とし各250部作製、協力施設に通所する同胞のきょうだい、保護者等に配布した。

評価は終了していないが、きょうだい自身からは、内容に共感し自分だけではないと感じたという肯定的な評価や、さらに具体性を求める意見等がある。引き続ききょうだい支援を実践していく。また、このきょうだいがもつ「まもり」が共に生活する親の影響をうけて築かれたものであると考えられることから、母親がもつ「まもり」を検証し支援を検討していく。きょうだいは、自閉スペクトラム症(DSM-5分類、以下ASD)児と共に生活する過程において、自身やASD児および親を「まもり」ながら発達していた。具体的には、固有の世界をもつASD児と適切な距離感をもって付き合う、児のために他者に働きかける。また、親を気遣い、自身の存在に対してゆらぐ時期も過ごす等である。これらの詳細を明らかにし、支援のための5つの説明モデルを作成後、支援方法を検討し実践した。計画初年度、所属大学の変更により、研究開始が遅れた。その後協力施設の開拓及びデータ収集がやや遅れることとなり、研究期間延長を申請することとなった。研究内容は、目的に沿って進行している。生涯発達看護学研究最終年度であり、作成した支援モデルを基にした支援を実施し、評価していく。パイロットスタディのための協力施設との調整に困難が生じたため。研究代表者の所属大学の変更研究初年度、所属大学が変更となり、研究開始が遅れた。徐々に協力機関・協力者を整備し、研究を開始したが進行が遅れ、今年度予定していたきょうだい支援の実施および評価ができておらず、研究期間延長の申請を行った。自閉性障害児のきょうだい支援のための説明モデルの洗練およびパイロットスタディの実施を進めていく。実施に関しては、協力を得ている病院で進める。パイロットスタディの結果を基にした、支援方法の構築のための検討会では、研究分担者、協力を得ている病院の看護師と検討会を重ね進めていく。この際、自閉性障害児をもつ保護者の意見も聴取し、支援内容を確認、充実させる。また、地域において看護師が実施する支援の可能性も視野にいれ、市教育委員会児童発達支援事業における通所施設の協力を得て看護師としての役割活動も検討する。新たな所属大学の付属病院および、協力施設に協力を得て、研究対象者である自閉性障害のある同胞とともに家庭で生活しているきょうだいを対象としたデータ収集を進める。収集するデータは、当初の計画どおり家族関係を把握する凝集性に注目した質問紙調査と半構造化面接調査により収集する。引き続き、支援方法を検討するための協力施設・病院および研究協力者として施設・病院で看護を実践している看護師の確保に努める。研究成果公表のための各学会参加の旅費。効果的・継続的なきょうだい支援のために、きょうだいと家族および関係者が使用できる支援方法をまとめた冊子の作成。また、事務用品等の消耗品購入費用に充てる。予定していた学会旅費の使用人数が減少したこと、予定していた会議開催の回数および会議室使用料、会議にともなう旅費が予定を下回ったことが大きな要因である。学会参加に伴う旅費、検討会開催に伴う会議室使用料および旅費、図書の購入、成果物の印刷費用研究分担者との検討会、データ収集、研修会・学会参加のための旅費。
エストロゲン、プロゲステロンの血管構築細胞に及ぼす影響の分子生物学的検討

動脈硬化発症に関わる血管構築細胞として、血管平滑筋細胞および単球を用いて動脈硬化発症機序に及ぼすエストロゲン、プロゲステロンの影響を以下の如く調べた。(1)ヒト大動脈由来血管平滑筋細胞(AOSMC)、ヒト単球性白血病由来細胞(THP-1)におけるエストロゲン・レセプターの存在をウエスタン・ブロット法、ノザン・ブロット法にて確認した。(2)AOSMCの増殖能に対するステロイドの影響を3H-チミジン取り込み能にて検討したところ、生理的活性の強い17β-estradiol(E2)は10^<-8>、10^<-7>、10^<-6>Mにおいて有意にAOSMCの増殖を抑制した。一方、progesteroneはAOSMCの増殖に有意な影響を与えず、またE2と同時に作用させても、E2の増殖抑制効果を阻害しない事が判明した。(3)AOSMCの遊走能に対するステロイドの影響を(2)と同様にBoyden法にて検討すると、E2は10^<-8>、10^<-7>、10^<-6>Mにおいて有意にAOSMCの遊走を抑制した。(4)血液中の単球のモデルとして用いたTHP-1における遊走能に対するステロイドの影響をBoyden法にて検討したところ、E2は10^<-8>、10^<-7>、10^<-6>Mにおいて有意にAOSMCの遊走を抑制した。動脈硬化の発症機序はいくつもの段階から構成される事が知られているが、以上の結果からエストロゲンは、血管平滑筋細胞の遊走、増殖および単球の遊走を抑制する事が判明した。また、ホルモン補充療法の際にエストロゲンと併用されるプロゲステロンはエストロゲンのこれらの抗動脈硬化作用を阻害しない事が明らかとなった。
エピジェネティクスと組織化学的手法によるPTSDの病態解明と予防法の開発

外傷後ストレス障害(PTSD)の動物モデルであるSingle prolonged stress (SPS)負荷ラットを用いて、昨年度に引き続きPTSDの病態機序解明のため以下の研究を行った。1)グルココルチコイド受容体(GR)情報系の研究:SPS負荷ラット海馬でのBax mRNA及びimmunoreactivityが亢進し、抗GR抗体を用いたChIP AssayからBax遺伝子プロモーター領域でのGR結合が増大していた。2) SPSによる海馬錐体細胞の樹状突起スパインの形態変化の解析:Golgi染色法による解析の結果、CA1分子層でのスパインdiameterの増大とCA3分子層でのスパイン密度の低下が検出された。放線層のスパイン形態は、特にCA1及びCA3領域で変化は見られなかった。昨年度及び今年度の研究結果からPTSDの病態に、1)ストレスによるコルチコステロン過剰分泌による海馬GR活性化を介したBax発現の亢進、2)分子層のスパインの変化、が密接に関与することがわかった。Baxを介したアポトーシスによって、海馬錐体細胞樹状突起スパインの障害の導かれる可能性が考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。外傷後ストレス障害(PTSD)の動物モデルであるsingle prolonged stress (SPS)負荷ラットを用いて、PTSDの病態機序解明のため以下の研究を行った。1)グルココルチコイド受容体(GR)情報系の研究:SPS負荷ラット海馬を対象に抗GR抗体を用いたWestern blot法によって、SPS負荷後1時間から8時間の間でGRの核内移行が有意に増大しており、負荷後24時間の時点では負荷前に戻る事を発見した。GRの核内移行のピークは、SPS負荷後2時間であった。SPS負荷後の海馬組織と抗GR抗体による、免疫沈降法を行った。2) SPS負荷後のHDAC阻害薬投与による予防法の開発:SPS負荷直後・1, 2, 24, 48時間後にVorinostatを投与して、SPS負荷後7-8日目に恐怖条件付け試験(FC)を行ったが、対照群(未処置ラットのFC後)と比べてfreezing時間に有意な延長がみられていた。3) SPSによる海馬のスパインの形態変化の解析:SPS負荷後7日目のラット海馬を用いて、FD Rapid GolgiStain Kitによるゴルジ染色法で解析を行った。SPS負荷によって海馬CA1, CA3領域の錐体細胞の樹状突起スパインの数に、統計的には有意ではなかったが減少がみられた。本年度の研究結果から、PTSDの病態機序にストレスによる海馬GR情報系の亢進を介した遺伝子発現の変化の関与が推測された。本年度の研究実施状況としては、以下のような点から研究計画に遅滞なく実験が実施されている。GR情報系の解析に関しては、既にSPSラット海馬を用いてSPS負荷後のGRの核内移行のタイム・コースを、Western blot法にて明らかにしており、次年度に行うChIP-Sequencing法のための海馬組織の抗GR抗体を用いた免疫沈降も行っている。HDAC阻害薬を用いた恐怖記憶の固定化の阻害によるPTSD予防法の開発については、SPS負荷後の多様な時点でHDAC阻害薬の投与を行い、FCによる恐怖記憶の固定化亢進に対する作用を行動学的に解析した。Golgi染色法による海馬樹状突起スパインの形態変化の解析については、既に方法論の開発を済ませ、SPS負荷ラットでスパイン数の減少がみられる結果を得ている。グルココルチコイド受容体(GR)情報系の研究:本年度に行ったSPS負荷ラットと未処置ラット(対照群)の海馬組織の抗GR抗体による免疫沈降産物を用いて、下記のような方法でChIP-Sequencingを行い、スパイン形態に関連する遺伝子の発現障害を同定する。免疫沈産物からDNAを分離してIllumina社のGenome Analyzer IIxを用いてSequence後に、UCSC rat genome browserにてmappingを行い、mapされた領域の近傍に位置する遺伝子を抽出する。SPS負荷後のHDAC阻害薬投与による予防法の開発:本年度と異なった時点でのVorinostat投与を行い、予防法の開発を行う。

SPSによる海馬のスパインの形態変化の解析:本年度と同様にGolgi染色法を用いて、多数例での解析を行い、スパイン数や長さのSPS負荷による変化を解析する。恐怖記憶の消去障害の修復によるスパイン形態の変化の解析:SPS負荷ラットにFCを行いVorinostatを投与して、恐怖記憶の消去障害の回復した時点での海馬樹状突起スパインの形態変化を、Golgi染色法を用いて解析する。
新教育運動における自己と公共　―「社会への開かれ」の視点から―

本研究の目的は、新教育運動における「社会の変化の受け止め」と「社会への開かれ」の構想と帰結を検証することで、予測不可能な時代に効力を発揮する社会との関わりの在り方を教育の観点から考察することにある。考察の要としては、「自己」と「公共」の実効性ある絡みを日本とドイツの具体的事例から現代に敷衍して析出することを目指している。11月には、ドイツにおける新教育運動における具体的事例として、ウアシュプリング学校(ドイツ・シェルクリンゲン)で作業場の活用と職業教育の推進に関わる現状調査を行った。さらに、1930年にウアシュプリング学校を創設したベルンハルト・ヘルの遺稿および草創期のウアシュプリング学校における作業場の活用と職業教育の推進に関わる史料をシェルクリンゲン資料館で収集した。ウアシュプリング学校は新教育運動の時代に設立された諸学校のうち現在もその新教育運動の精神を継承しつつ教育活動を展開するという独自性をもつが、時代の変化に対応する新たな教育戦略として職業教育を前面に押し出す方針へと転換するという独自性をあわせもつ。この転換はそのまま「社会への開かれ」への転換とみなされうるものであり、今後の考察を支える位相とみなされうる。2月には、教育史研究図書館(ドイツ・ベルリン)で新教育運動における作業場・職業教育の特性についてウアシュプリング学校とザーレム城校に焦点化して資料の閲覧と収集を行った。両校の教育理念・教育実践の比較からは、「ターゲットとする階層および適正とみなす規模」および「付設された作業場の位置づけ」という2つの観点において顕著な乖離が認められた。これは学校教育における「社会への開かれ」の量的・質的な方向性を決定づける因子と目されるものであり、「社会への開かれ」を「自己」と「公共」の実効性という側面から考察を掘り下げるに際して注目していきたい。本研究における「ドイツの具体的事例」としては、先行研究から示唆を受け、当初はヒベルニア学校の調査を想定していた。しかし、ヒベルニア学校は新教育運動を継承した教育理念・教育実践を展開しているものの、現在のヒベルニア学校そのものの創設は1952年である。「社会の変化の受け止め」と「社会への開かれ」の構想と帰結を「新教育運動の時代から現代にいたるまでの変容」に注目しつつ考察するという本研究の主旨にかんがみて、「ドイツの具体的事例」については調査対象を変更することが望ましいと考えるにいたり、平成30年度の研究活動については、ヒベルニア学校に代わる「新教育運動の時代に創設され今日にいたるまで存続している学校」を模索する作業からスタートすることになった。模索の結果、「ドイツの具体的事例」としは本研究の主旨に適ったウアシュプリング学校を調査対象とすることになった。新たな調査対象が決定するまでに半年近くを要したことで、平成30年度の研究の本格的なスタートについては遅滞を余儀なくされた。しかし、ウアシュプリング学校の教師陣およびシェルクリンゲン資料館の担当者の強力なサポートを得ることができたことで、平成30年度の進捗状況についてはおおむね当初計画していた資料収集および第一段階考察を完了することができた。「社会の変化の受け止め」と「社会への開かれ」の構想と帰結を「新教育運動の時代から現代にいたるまでの変容」に注目しつつ考察するという方針に沿って、平成30年度はウアシュプリング学校における作業場活用の理念および実際に注目した資料収集と第一段階考察を行ったところである。ウアシュプリング学校の作業場活動の変容の特性としては、時代の変化に対応した教育戦略として作業場活動を職業教育と連動させるという質的転換がはかられていることを明らかにした。一方、新教育運動の精神を継承しつつ教育活動を展開し設立当初から作業場活動を重視している学校のなかには、時代の変化に対応した教育戦略として異なった方途で作業場活動を活性化させる学校も存在する。平成31年度(令和初年度)は、作業場活用を職業教育を連動させないかたちで時代の変化に対応することで成功を収めている具体的事例として、ザーレム城校における作業場活動の調査および資料収集を行いたいと考えている。ザーレム城校における作業場活動の位置づけは、平成30年度の事前調査の結果、ウアシュプリング学校にける作業場活動の位置づけと鮮やかなコントラスを呈している。作業場活動の変容の背景をなす理念形成に関わる史料を閲覧し、さらに現時点における作業場活動の実態に触れることで、「自己」と「公共」の実効性という側面から「社会への開かれ」のメカニズムを掘り下げて考察していきたい。

本研究の目的は、新教育運動における「社会の変化の受け止め」と「社会への開かれ」の構想と帰結を検証することで、予測不可能な時代に効力を発揮する社会との関わりの在り方を教育の観点から考察することにある。考察の要としては、「自己」と「公共」の実効性ある絡みを日本とドイツの具体的事例から現代に敷衍して析出することを目指している。11月には、ドイツにおける新教育運動における具体的事例として、ウアシュプリング学校(ドイツ・シェルクリンゲン)で作業場の活用と職業教育の推進に関わる現状調査を行った。さらに、1930年にウアシュプリング学校を創設したベルンハルト・ヘルの遺稿および草創期のウアシュプリング学校における作業場の活用と職業教育の推進に関わる史料をシェルクリンゲン資料館で収集した。ウアシュプリング学校は新教育運動の時代に設立された諸学校のうち現在もその新教育運動の精神を継承しつつ教育活動を展開するという独自性をもつが、時代の変化に対応する新たな教育戦略として職業教育を前面に押し出す方針へと転換するという独自性をあわせもつ。この転換はそのまま「社会への開かれ」への転換とみなされうるものであり、今後の考察を支える位相とみなされうる。2月には、教育史研究図書館(ドイツ・ベルリン)で新教育運動における作業場・職業教育の特性についてウアシュプリング学校とザーレム城校に焦点化して資料の閲覧と収集を行った。両校の教育理念・教育実践の比較からは、「ターゲットとする階層および適正とみなす規模」および「付設された作業場の位置づけ」という2つの観点において顕著な乖離が認められた。これは学校教育における「社会への開かれ」の量的・質的な方向性を決定づける因子と目されるものであり、「社会への開かれ」を「自己」と「公共」の実効性という側面から考察を掘り下げるに際して注目していきたい。本研究における「ドイツの具体的事例」としては、先行研究から示唆を受け、当初はヒベルニア学校の調査を想定していた。しかし、ヒベルニア学校は新教育運動を継承した教育理念・教育実践を展開しているものの、現在のヒベルニア学校そのものの創設は1952年である。「社会の変化の受け止め」と「社会への開かれ」の構想と帰結を「新教育運動の時代から現代にいたるまでの変容」に注目しつつ考察するという本研究の主旨にかんがみて、「ドイツの具体的事例」については調査対象を変更することが望ましいと考えるにいたり、平成30年度の研究活動については、ヒベルニア学校に代わる「新教育運動の時代に創設され今日にいたるまで存続している学校」を模索する作業からスタートすることになった。模索の結果、「ドイツの具体的事例」としは本研究の主旨に適ったウアシュプリング学校を調査対象とすることになった。新たな調査対象が決定するまでに半年近くを要したことで、平成30年度の研究の本格的なスタートについては遅滞を余儀なくされた。
企業行動と地域政策の変化が地域雇用創出に及ぼす影響に関する実証研究

本研究では、独自のアンケート調査および全自治体に関する集計データを用いて、地域提案型の規制緩和策が地域レベルの雇用創出に与える影響を実証的に明らかにした。その結果、独自の雇用創出策を実施し得ない自治体が、国の制度を活用して地域雇用対策を講じている一方で、規制の緩和措置のみによる雇用創出効果は確認されなかった。この結果は、地域の実情に即した規制緩和策とともに、財政措置を伴った雇用創出策を補完的に用いることが求められていることを示唆するものといえる。本研究は、今後の地域政策のあり方を検討するため、1990年代以降における企業の海外進出の進展が地域間の賃金・雇用機会の格差に及ぼす影響を実証的に検証する。また、2000年代以降の地方分権化の流れの中で、地域自発型の経済振興策として注目される構造改革特区について、独自のアンケート調査ならびに全自治体に関するマクロデータを用いて、地域提案型の規制緩和策が地域レベルの雇用創出に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としている。平成21年度は、交付申請書の研究計画に基づき、つぎのような研究活動を行った。(1)規制緩和を用いた地域雇用創出施策の評価について、構造改革特区を実施した自治体に対して2回にわたって実施された独自の調査に基づいてその雇用創出効果に関する実証分析行った。(2)総務省統計局「事業所・企業統計調査」の1996年から2006年の5時点にわたる報告書非掲載表記を収集し、市区町村別、産業小分類別の事業所数および従業者数に関するデータベースを整備した。その結果、次のような研究成果が得られた。(1)2000年代半ば以降に実施された地域提案型の国の雇用施策への参加については、財政力が低く、独自財源による雇用創出施策を持ち得ない自治体が国の制度に参加する確率が高いことが明らかにされた。(2)その一方で、企業誘致や新規開業・創業支援、地域の産学官連携の構築など、特区で講じられた規制緩和策を補完する独自の雇用創出施策を実施している自治体ほど、認定度の取組の断続を通じて、自治体が認識する雇用創出効果が高まることが示された。これは、自治体による主観的な評価基準の異質性によらない頑健な結果であり、さらに特区計画に関連する雇用創出策をもたない自治体では時間の経過によって主観的な雇用創出効果が低下していることから、規制緩和策のみでは持続的な雇用が見込あないことを示唆している等の知見を得た。本研究は,今後の地域雇用政策のあり方を検討するため,1990年代以降における企業の海外進出の進展が地域間の賃金・雇用機会の格差に及ぼす影響を実証的に検証する。また,2000年代以降の地方分権化の流れの中で,地域自発型の経済振興策として注目された構造改革特区について,独自のアンケート調査および全自治体に関するマクロデータを用いて地域提案型の規制緩和策が地域レベルの雇用創出に与える影響を実証的に明らかにすることを目的としている。平成22年度は,交付申請書の研究計画に基づき,次のような研究活動を行った。(1)21年度のアンケート調査を用いた特区の雇用創出効果に関する分析結果の知見を踏まえて,構造改革特区で講じられた規制緩和策に,自治体(県,市)独自の雇用施策を組み合わせて実施した自治体(札幌市,北九州市,鈴鹿市)を対象に,独自施策の策定経緯,実績等についてヒアリング調査を実施した。(2)海外生産活動が地域の製造業雇用に及ぼす影響について,産業中分類別のグローバル化の代理指標として従業員ベースで見た海外生産比率を作成した。その結果,次のような研究成果が得られた。(1)自治体における特区の実態は,規制緩和措置の狙いとする対象産業が明示されている場合においても,実際の運用にあたっては対象産業を限定せず,緩和措置の活用実績は多様な産業に及ぶことが明らかとなり,規制緩和策が地域雇用創出の及ぼす影響についても,様々な産業区分による成果指標を用いて,その効果を検証する必要があること,(2)海外直接投資が国内雇用に及ぼす影響は,直接投資の目的によって異なりうることから,より詳細な投資先地域別のグローバル化指標を用いて地域雇用創出・消失への効果を検証する必要があること,などの知見が研究課題が得られた。以上の課題に対処するために論文を改訂中であり,改稿後すみやかに学術誌に投稿する。
動脈平滑筋の細胞膜直下の筋小胞体が本態性高血圧症において果たす役割

血管平滑筋細胞の筋小胞体の役割として、Superficial BufferBarrier仮説とCa^<2+>sparksで代表される一連の抑制機構が注目されている。本研究では細胞膜直下の筋小胞体が果たす役割を高血圧自然発症ラット(SHR)と正常血圧ウイスターキョウトラット(WKY)とで比較検討し、以下の成果を得た。1.SHRの大腿動脈、腸間膜動脈およびその第2-3分枝、頚動脈などでは静止時において大量のCa^<2+>が流入しており、その大部分は筋小胞体に取り込まれている。取り込まれたCa^<2+>は細胞膜方向へsparkされ、細胞外へ排出されると同時にCa^<2+>活性化K^+(K_<Ca>)チャネルの著しい活性化がみられた。この活性化には筋小胞体に依存する経路(静止時に流入したCa^<2+>は細胞膜直下の筋小胞体に取り込まれ、筋小胞体のCa^<2+>が細胞膜側へ放出されK_<Ca>チャネルが活性化される経路;Ca^<2+>sparks)と依存しない経路(静止時に流入したCa^<2+>2+が直接K_<Ca>チャネルを活性化する経路)があり、筋小胞体に依存する経路により20-30%の収縮が抑制された。2.WKYの各動脈の静止時において流入したCa^<2+>は筋小胞体に取り込まれており、取り込まれたCa^<2+>は細胞膜方向へ放出され、細胞外へ排出されており、この時K_<Ca>チャネルの活性化は弱かった。このように、SHR動脈では静止時において平滑筋細胞内に流入したCa^<2+>の大部分は細胞膜直下の筋小胞体にCa^<2+>-ATPaseを介して取り込まれて緩衝されており、取り込まれたCa^<2+>は常に細胞膜方向へsparkされ、細胞外へ排出されると同時にK_<Caチャネルを活性化していると考えられる。これらの抑制機構は大量のCa^<2+>流入に対して代償的に機能し、細胞内Ca2+濃度を出来るだけ低く保つ役割を持っている。SHR動脈では筋小胞体のCa^<2+>貯蔵能を増加させてこれらの抑制機構を作動させているようである。血管平滑筋の細胞膜直下の筋小胞体(SR)の役割としてSuperfical Buffer Barrier(SBB)仮説とCa^<2+>sparksで代表される一連の抑制機構が注目されている。これらによると、一部の動脈では静止時において平滑筋細胞内に流入したCa^<2+>の大部分は細胞膜直下のSRにCa^<2+>-ATPaseを介して取り込まれて緩衝されており、取り込まれたCa^<2+>は常にCa^<2+>誘導性Ca^<2+>放出チャネルから細胞膜方向へsparkされ、細胞外へ排出されると同時にCa^<2+>活性化K^+(K_<Ca>)チャネルを活性化していると考えられる。本研究では高血圧自然発症ラット(SHR)動脈平滑筋におけるCa^<2+>

sparksによる抑制機能を正常血圧ウイスキーキョウトラット(WKY)と比較検討した。平成11年度には動脈平滑筋標本を用いて、この抑制機構に影響を与える薬物の作用を検討し、以下の成果を得た。1.WKYの大腿動脈、腸間膜動脈、頚動脈、尾動脈の静止時において流入したCa^<2+>はSRに取り込まれており、取り込まれたCa^<2+>は細胞膜方向へsparkされ、細胞外へ排出されており、この時K_<Ca>チャネルの活性化は弱かった。2.SHRの大腿動脈、腸間膜動脈、頚動脈では静止時においてWKYより大量のCa^<2+>が流入しており、その大部分はSRに取り込まれている。取り込まれたCa^<2+>は細胞膜方向へsparkされ、細胞外へ排出されると同時にたK_<Ca>チャネルの著しい活性化がみられた。活性化は大腿動脈で最も強くみられ、次いで腸間膜動脈、頚動脈であった。3.SHRの尾動脈では静止時におけるSRのこれらの機能はWKYとほぼ同じであった。このようにSHRの動脈では、静止時における大量のたCa^<2+>流入に伴ってSBB仮説とCa^<2+>sparksで代表される一連の抑制機構が活性化されていると考えられた。現在、膜直下のSRの微細構造・局在化・分布密度などを明らかにする目的で透過型電子顕微鏡による観察を行っている。前年度の研究により、高血圧自然発症ラット(SHR)の動脈平滑筋では、静止時における大量のCa^<2+>流入に対し細胞膜直下の筋小胞体(SR)においてSuperficial BufferBarrier仮説とCa^<2+>sparksで代表される一連の抑制機構が亢進していると考えられた。平成12年度にはSHR動脈平滑筋における細胞膜直下のSRの機能と形態を検討し、以下の成果を得た。1.Ca^<2+> sparksとこの前後のCa^<2+>動態の薬理学的検討により、(1)SHR動脈の静止時におけるCa^<2+>活性化K^+(K_<Ca>)チャネルの活性化にはSRに依存する経路(静止時に流入したCa^<2+>は細胞膜直下のSRに取り込まれ、SRのCa^<2+>が細胞膜側へ遊離されK_<Ca>チャネルが活性化される経路;Ca^<2+> sparks)と依存しない経路(静止時に流入したCa^<2+>が直接K_<Ca>チャネルを活性化する経路)があり、(2)頚動脈ではSRに依存する経路が主に関与し、大腿動脈、腸間膜動脈では両経路が関与しており、(3)SRに依存する経路により20-30%の収縮が抑制された。2.血圧をより反映する小動脈(腸間膜動脈の第2-3分枝)においても、SHRでは正常血圧ウイスターキョウトラット(WKY)に比べ、SRのCa^<2+>緩衝機能の亢進とK_<Ca>チャネルの活性化がみられた。K_<Ca>チャネルの活性化の程度は太い腸間膜動脈に比べ小動脈では弱かった。3.比較的太い動脈(頚動脈、大腿動脈、尾動脈)においても膜直下のSRの存在を透過型電子顕微鏡により確認した。このようにSHR動脈では静止時において平滑筋細胞内に流入したCa^<2+>の大部分は細胞膜直下のSRにCa^<2+>-ATPaseを介して取り込まれて緩衝されており、取り込まれたCa^<2+>は常にCa^<2+>誘導性Ca^<2+>
マウスP1タンパク質のリン酸化制御

MCMタンパク質は、細胞周期のM期の終了時にクロマチンと結合し、S期にDNA複製の進行に伴ってクロマチンから遊離することで、DNA複製が一度の細胞周期で唯一度だけ起こるための調節に関与している。出芽酵母MCM3がS期に核から細胞質へ移動するのに対し、そのホモログであるマウスP1/MCM3タンパク質はクロマチンから遊離しても核に局在する。しかしながら、クロマチンと結合したタンパク質に比べて遊離したP1/MCM3は、高度にリン酸化を受けている。そこで、P1/MCM3のリン酸化部位とそのリン酸化酵素の同定を試みた。大腸菌で作製したGST-P1/MCM3融合タンパク質を其質として、様々なリン酸化酵素を用いてリン酸化反応を行った。その結果、カゼインキナーゼ2(CKII)、DNA依存性プロテインキナーゼ(DNK-PK)、Cdc2/cyclin B、Cdc2/cyclin Aにより、P1/MCM3がリン酸化され、G1 cyclin/Cdkではリン酸化されなかった。今回、そのうちCKIIによるリン酸化部位は、bipartite型の核移行シグナルのスペーサー領域に存在することを突き止めた。実際、この部分のフォスフォペプチドマップはin vivoのリン酸化によるマップと一致しており、in vivoでもリン酸化されていると考えられた。そこで、そのリン酸化が核移行に影響を与えているかどうかを確かめるため、セリン及びスレオニンをアラニンに置換した変異体を作製し、トランスフェクションにより、その局在を観察した。その結果、変異体は核に局在し、核移行シグナル部分のCKIIによるリン酸化は、核への輸送に必要ではないということが明らかになった。また、DNA-PKによるリン酸化部位もP1/MCM3のC末端付近に存在することも明らかになり、そのリン酸化がクロマチンとの結合にどう影響するか興味が持たれる。
脳下垂体のホルモンおよびホルモン様物質による脳下垂体の機能調節

ウシガエル下垂体のLH細胞のうち、プロラクチン細胞と接しているものの数が他のホルモン分泌細胞に比べて高いことがわかった。その生理的意義はプロラクチンがLH細胞に傍分泌的に働いてLH細胞の機能調節をしているという仮定の下プロラクチン存在下でのGnRHに対するLH細胞の反応性を調べた。その結果、プロラクチンがLH細胞に働いてGnRHによるLHの放出を高めていることが示された。ウシガエルプロラクチン細胞中に免疫陽性糖タンパク質ホルモンのαサブユニットが存在するという発見に基づいて、さらに研究を進めた結果、解離したプロラクチン細胞の約10%に当たる細胞からαサブユニット様物質が確かに放出されることをセルブロットアッセイ法で確かめた。また放出される同物質は分子量からフリーのαサブユニットのそれに一致することがわかった。またαサブユニットはプロラクチンの放出を促進することがわかり、プロラクチン細胞内のαサブユニット様物質がオートクラインまたはパラクライン的にプロラクチンの分泌を調節していることが示唆された。また、ウシガエル成体の解離下垂体細胞を培養し、セルブロット法で調べると、同一の細胞がプロラクチンとGHを共存させていることもわかった。生体内では下垂体細胞はプロラクチンとGHともに含む例は発生の初期にしか見られない。このことは成体の生体内では下垂体細胞がプロラクチンおよびGHのいずれかのmRNAしか発現しないか、mRNAはあってもタンパク質への翻訳が抑えられているのかどちらかであると考えられた。1)プロラクチンおよびGHcDNAをプローブとしてin situハイブリダイゼーション法で調べたところ、両者のmRNAをもつ細胞が存在すること、2)解離細胞ではタンパク合成阻害剤でプロラクチン、GH両者を分泌する細胞は減少し、mRNA合成を阻害しても両ホルモンを分泌する細胞の出現に影響を及ぼさぬことから、生体内ではプロラクチン、GHのいずれかの翻訳が抑えられており、解離すると抑制がはずれることが示唆された。ウシガエルプロラクチン細胞中に免疫陽性糖タンパク質ホルモンのαサブユニットが存在するという発見に基づいて、更に研究を行った結果、解離したプロラクチン細胞の約10%にあたる細胞からαサブユニット様物質が確かに放出されることをセルブロットアッセイ法で確かめた。一方アフリカツメガエル下垂体の免疫組織学的研究によって我々はアクチビン/インヒビンβ_B様物質がGTHのみならずTSHおよびGH細胞にも存在することを見いだした。TSHやGH細胞に上記物質が存在することは新知見であり、この物質がどのような役目を持っているかを知るのが今後の課題である。このことは成体の生体内では下垂体細胞がプロラクチンおよびGHのいずれかのmRNAしか発現しないか、mRNAはあってもタンパクへの翻訳が抑えられているのかどちらかであると考えられた。

1)プロラクチンおよびGHcDNAをプロープとしてin situハイブリダイゼーション法で調べたところ両者のmRNAをもつ細胞が存在すること、2)解離細胞ではタンパク合成阻害剤でプロラクチン、GH両者を分泌する細胞は減少し、mRNA合成を阻害しても両ホルモンを分泌する細胞の出現に影響を及ぼさぬことから、成体内ではプロラクチン、GHのいずれかの翻訳が抑えられており、解離すると抑制がはずれることが示唆された。ウシガエル解離下垂体細胞を比較的高密度(2x10^5cells/ml medium)で培養するとGnRHに反応してLH放出が盛んに起こる。しかし密度を低めると反応性が低下する。細胞密度が低く(5-10x10^4cells/ml medium)なるとLH細胞以外の細胞より放出される物質の濃度が低くなり、それらの中にLH細胞のGnRHに対する反応性を維持するものがあると考えた。事実培養時間が長くなると低密度培養でもGnRHに対する反応が認められるようになる。組織学的に下垂体を調べると、LH細胞と最も高頻度で接している細胞はプロラクチン(PRL)細胞であることがわかった。培養液にPRLを加えておくと低密度でもGnRHに対してLHの放出が顕著に起こることがわかり、PRLに対する抗体を添加するとGnRHに対する反応性の低下が見られた。このことからPRLはLH細胞のGnRHに対する反応性を高めている因子の一つであることが結論された。生体内ではPRLは隣接するLH細胞にparacrine的作用をしていると考えられる。下垂体を組織学的に検討すると、ACTH細胞が最も下垂体門脈に近い位置に局在していることがわかる。ACTH細胞はPOMC分子より生じるが、このときACTH以外のペプチドも同時に生じてくる。これらのペプチドが近傍の、あるいは血液に乗って離れた下垂体細胞へ何らかの作用(分泌調節)をしている可能性を探るためにACTH,N-末端ペプチド(NPP),ジョイニングペプチド(JP)を解離下垂体細胞の培養液に加えてPRL,成長ホルモン(GH)細胞の培養液中に放出されるPRL,GHの量を調べた。その結果、ACTHとNPPにこれらのホルモンの放出を高める効果が認められた。一方、JPは効果がなかった。このことからPOMCペプチドの中には他の下垂体細胞の機能に影響を与えるものがあることがわかった。また前年に続いて下垂体細胞に共存する因子の検討を続けたが、エンドセリンがウシガエルLH/FSH細胞に共存することが見いだされた。
日本古代・中世の組物に関する意味論の研究

本研究は、日本の建築において特徴的な、軒を支える組み物を取り上げて、その形式分類を試み、さらにその意味を検討したものである。1.日本の組物のさまざまなバリエーションを把握した。古代に中国大陸から軒を支える方法として組物が輸入された。次に、組物の手先の大小が建築の高級-低級を示す指標となった。2.中世には、新しい形式の組物が多様に展開した。中世には、構造が発達し、組物は全面的に荷重を受けることがなくなったので、ある程度自由に以前とは違う組物をつくることが出来るようになった。中国から大仏様、禅宗様という新しい建築様式が輸入され、古代以来の組物のルールから外れる要素が入ったことが大きな刺激となった。3.外側の組物表現と、内側には矛盾があって、そこから組物のデザイン論理が把握できる。本来組物は、外部の部材が内部に引き込まれて、外側からみても内側から見ても、同じ組物であるのが原則だった。しかし中世では、外観において用いたい組物形式があり、内部でそれが都合が悪いとき、別の組物形式を作るようになった。これは、建築の外部と内部において、相互に自立した形式を採用することが出来るようになったことを意味する。4.今回開発した方法を適用すると、日本の全時代における組物の性格について、その特質が把握できる。近世において、三手先という最高級の組物が外観表現として、再び頻繁に用いられるようになることも、構造と完全に切り離れたためと理解できる。また、中国と朝鮮半島という木造文化圏の建築についても、同様に組物の特質が把握できると見られる。以上を要するに、組物の検討を通して、木造建築における外部表現の意図を明確に読み取ることが出来るのである。本年度の調査は、中世の本堂建築を中心に行なった。[1]中世の本堂建築の約80棟について、図面を集めた。[2]上記本堂建築の、組物について分析を進めた。作業手順は次の通り。(1)柱列(入側柱列など)ごとに組物の種類を調査。(2)その列と平面との整合性、非整合性を調査。(3)柱列の外部と内部の表現の差を調査。[3]得られた知見(1)鎌倉初期の建築として、長寿寺本堂、大報恩寺本堂、西明寺前身本堂があるが、長寿寺本堂は柱の裏表で表現をかえていて非整合性であるのに対し、後の2棟の本堂は古代的な身舎・庇の構成をとり、さらに出三斗またはそれに近い細部をもつ。長寿寺本堂は礼堂が独立した意匠をもつのに対し、後の2棟は全体の意匠構成が優先しており、それが平面にも強制力を与えている。中世では、全体として、中世的庇・身舎の構成を意識した意匠構成を取るものが多い。(2)組物を表現として用いる建築に対し、天井を張ってそうしない建築もある。霊山寺本堂、室生寺本堂はその早い例である。12世紀の願成寺阿弥陀堂、冨貴寺大堂でみられるように全て格天井を用いる方法である。中世でもこの方法は、架構意匠を作らない手法として、全期間に用いられた。(3)14世紀になると、組物と平面(部屋)との対応が進み、片側だけ組物を使う例が増える。本年度の調査は、幾つかの特徴のある建築を取り上げて分析を行なった。[1]指図関係の調査古代・中世・近世初期の建築が図面として載る史料、「諸堂図」「京都大仏殿図」(いずれも東京国立博物館所蔵)の調査を行なった。両史料には、焼失して現存しない建築の指図、現存する建築の指図が収録されている。

特に、興福寺中金堂図には4手先組物を用いており、それが奈良時代の創建当初から4手先であった可能性も大きいと考えられる。又一方で、比叡山大講堂(焼失)の図面が、焼失前の図面と多少異なっており、江戸時代の指図を全面的に信頼することの危険性も確認された。[2]朝鮮半島建築との比較韓国の建築において、14世紀以前の建築から、浮石寺無量寿殿を取上げて、分析した。「意匠は構造の結果」という視点でなく、「積極的な意匠構成」という視点から組物の特徴を探した。桁支え組物における木鼻が表側で統一されており、裏側では様々な異なった部材形式をとること、梁支え組物は二重の肘木(2手先)という手法が見られた。これはこの建築全体に統一して見られるもので、「構造」という視点ではなく、意匠構成が優先したものと判断される、と結論できる。この様な視点から韓国の木造建築を分析する可能性が大きく開けたと考えられる。本研究は最終年度であり、試料調査とともに、韓国の建築の技法調査を行った。(1)韓国の古建築調査日本の建築の技法と対比的なものに、韓国の古建築がある。この調査研究のために、古建築の図面を調査、収集した。日本における古建築の保存図面と同様の古建築図面システムを作成した。韓国の古建築は中国の建築の影響を強く受けていて、天井を張らない。従って、構造システムが意匠となっているのは周知のことであるが、詳細に古建築を観察すると、構造に必要のない、特殊な装飾化された部材を幾つも発見できた。これは、構造に関わらない意匠表現の部材であり、新たな韓国特有の意匠表現と見なすことができた。この方法を敷衍すると、韓国特有の意匠表現論を組み立てることができると思われる。(2)醍醐寺の古建築調査京都の醍醐寺に存在する10棟余りの古建築について、技法的な視点から、詳細な調査を行った。特に上醍醐においては、近世初期の同時に建設された如意輪堂、五大堂、開山堂という3棟の建築が興味を惹かれる。それぞれ和様、禅宗様、大仏様という三つの様式を使い分けていて、極めて意図的な意匠計画があったことが判る。(3)東京大学所蔵の建築技術書の調査研究東京大学建築学専攻が所蔵する近世の建築技術書について、利用可能にするために、調査、分類、整理をおこない、一部を検討した。このなかに、豊臣秀吉による方広寺大仏殿を示したものがあり、大仏様を援用していることが明確にわかった。同時に、計画された鐘楼も特殊な形式を持つ東大寺鐘楼を真似ていて、東大寺様とも言うべき建築を計画していたことが明らかになった。過去の形式・様式をどのように意識していたのか、さらに検討する可能性が開けたといえる。(4)研究のまとめ過去3年間の調査・研究をまとめ、総合的な検討を加えた。個別の技術的な検討から、組物の細部技法まで、その意味について検討した。
準周期系における非従来型強相関超伝導：非摂動論的アプローチによる解析

2012年、強相関準結晶Au-Al-Yb系において量子臨界性が観測されたことにより、強相関効果と準周期性の両方を取り扱うことが必要とされている。しかしながら、この準周期系に関する研究は、相関の無い系に関する解析が古くからなされているが、強相関効果についてはあまりなされていなかった。本研究「準周期系における非従来型強相関超伝導:非摂動論的アプローチによる解析」においては、相関効果によってもたらされる現象の一つとして、準周期構造を持つ遍歴電子系を取り上げた。本年度は、これまでに準結晶において実現していない磁性について注目した。我々は、最も単純でかつ、これまで精力的に研究を行っているペンローズ格子系における強磁性に着目し、その実現可能性について議論した。これまでに予備的な解析を進めているが結論までは出ておらず、現在進行中となっている。準結晶における磁性研究はこれまであまりなされておらず、分野を開拓しながら、また実験の研究者と議論しながら進めているため出版まではいたっていないが、すでに口頭発表はしている。準結晶における磁性について、より系統的に解析を行い、論文にまとめる予定である。また、より物質に近い構造を取り入れ解析を行う。ここでは、良く知られているペンローズ格子を準周期格子としてとりあげ、その格子におけるハバード模型について調べた。まず、無限小の斥力相互作用によりどのような磁化分布が出現するのか調べるため、まずE=0の束縛状態がペンローズ格子中でどのように分布しているのか調べた。その結果、"クラスター"構造を形成していることを明らかにした。クラスター構造は、31サイトのものから無限の大きさのものまで存在し、それぞれのクラスターにおいて片方の副格子でのみ磁化が現れる。また、クラスターのサイト数、副格子の数等の特性は、インフレーション・デフレーションルールから厳密に得られ、これを基に熱力学極限における反強磁性の性質を明らかにした。ペンローズ格子は、フラストレーションのないバイパータイト格子であるため、強相関極限においては、自明な反強磁性状態が実現することが知られている。本研究では、クラスター構造に由来する弱相関反強磁性状態から、強相関反強磁性状態へのクロスオーバーについてハートレーフォック近似を用いて解析を実行した。ここでは、ペンローズ格子が五次元座標系で記述できることを利用し、磁化の二次元の直交補空間への射影を行い、ペンローズ系特有の磁気構造の変化について明らかにした。本研究「準周期系における非従来型強相関超伝導:非摂動論的アプローチによる解析」の初年度においては、準周期系特に、ペンローズ格子上の相関電子系に着目し、相関効果によって誘起される秩序状態の弱相関領域から強相関領域にかけるクロスオーバーについて明らかにした。強相関系における準結晶構造の効果についてこれまで二次元ペンローズ格子について議論してきた。より議論を深めるため、より物質に近い構造を取り入れ解析を行う。まず、理論的に取り扱うことのできる三次元準周期構造として、三次元ペンローズ構造について調べ、次元による物性の差異について調べていく。当該年度に実施した研究活動を、次年度の海外の国際会議にて発表するため、本年度残額が生じた。次年度の海外旅費に使用する予定である。