hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
温熱環境管理に必要な家畜の体温調節特性に関する研究

本年度は,豚の体温調節特性について,体温調節性生理反応に及ぼす環境温度と飼料摂取量の影響を調べ検討したい。いずれの実験にも体重30kgまでの育成豚を用いた。解析に用いた条件は,環境温度2537°Cと熱産生量1830kj/kg^<0.75>hであった。以下に示すデータは,昼(13-15時)と夜(1-3時)に1頭ずつ豚を網のクッション上に保定して測定した結果を用いた。直腸温に対する環境温度の上昇と,熱産生量の増加の影響は,いずれにおいても上昇し,安定するという明瞭な反応として認められた。この反応は,皮膚温や呼吸数の変化から,放熱ルートが顕熱から潜熱に変わるために必要なものと判断された。この反応とは別に,直腸温の日内変化,すなわち,正常範囲内の上昇と降下は,熱産生量の変化と直接関係なく生じることと,33°C以上の高温下でこの日内変化の消失が認められた。また,耳,足先,尾などの末端部皮膚温は,直腸温の日内変化と関係して変化することが認められ,注目させられた。すなわち,直中温が低い,あるいは,下降期にあるときは,末端部皮膚温は上昇ないし高めとなり,逆に,直腸温が高い,あるいは,上昇期には,末端部皮膚温は低めであった。この関係についてはさらに検証しなければならないが,末端部皮膚温の変化が放熱の促進や抑制,すなわち,体温調節上の要求を表わすものと思われ,環境管理のモニターとして役立てられるものと思われた。本研究の目的は、各家畜の体温調節特性を明かにし、これを基に合理的な防暑技術の選択とその運用法を提示することにある。本年度は、鶏の体温調節特性を再度検討するとともに、3年わたる研究の最終年度として、これまでの成果の取りまとめと、新たな展開を試みた。鶏の体温調節については、明暗との対比で産卵鶏を用いて検討した。その結果、明から暗への切り替えに伴い、直腸温の降下とともに呼吸数の増加と体表温の上昇を確認することができた。このことは、体温の降下に伴い放熱要求が高まっていることを表わし、体温の調節レベルが明暗に対応して転換するという、鶏の体温調節上の特性としてとらえることに確信を得た。これまでの説明では、明暗変化に伴う熱産生量の減少により、体温が低下するとされてきた。また、環境温度が常温から高温域に変わると、血液粘度が特異的に低下する現象をとらえ、このメカニズムが血管の拡張に伴う細胞外液の血管内移行により生じていることを明らかにできた。循環機構に生じるこの反応の解明によって、高温移行時の体温調節に関する理解を深めることができた。牛については、体温調節における感受性の日リズムを活かして、耐暑性の判定指標を検討し、昼から夜にかけての時間帯が最適である事を提示する事ができた。報告書には、牛、豚、鶏を用いたここの研究成果と体温調節特性を防暑技術と関連付けて考察した総説などにまとめた。
筋活動を考慮した鼻咽腔閉鎖不全による構音障害の流体音響構造連成シミュレーション

発話時の声道形状変化を計測するため,発話時における咽頭内圧計測と声道三次元形状を同時に計測し,陰関数として声道形状を表現することに成功した.安静時と発音時の形状間の変位が,筋線維応力により発生したと仮定し,舌体をMooney-Rivlin体として表現することにより,最小二乗法を用いて筋線維応力を近似的に推定した.数値流体シミュレーションを行い,気道形状中の空気の速度ベクトルと圧力の変化を求めた.鼻咽腔閉鎖機能による摩擦音への影響を調べ,摩擦音が生じる際に必要となる口腔先端付近の加速について,鼻咽腔閉鎖及び前舌挙上が同時に達成されることが必要であることを明らかにした.筋活動を考慮した鼻咽腔閉鎖不全による構音障害の流体音響構造連成シミュレーションについて、まず、健常人の鼻咽腔閉鎖時の気道形状情報の収集を行った。摩擦音発話時に鼻咽腔閉鎖がなされることから、「うすいみそしる」と話した際の気道形状変化を調査した。調査方法は、座位にて撮影可能なX線断層撮影装置を用いて、3秒間計測した。その結果、77ボリュームを取得した。77ボリューム中から気道形状の抽出を行った。その際、高速撮影の影響による残像アーチファクトの除去等の処理を行った。得られた気道形状は、その時間変化を表しており、各々の形状に対して、数値流体計算による流れの解析を行うことにより、形状変化と気流変化の関係性について調べた。また、これらの実験に関する研究倫理の問題は、大阪大学歯学部・歯学部附属病院倫理委員会で審議され承認を得た。気道形状の時間的な変化に関する調査に加えて、流体音響シミュレーションに関する基礎研究を行った。特に、物理実験結果と大規模数値計算結果との照合を行った。実験に用いた形状は単純化した機械モデルであるが、モデル中から発生する音は摩擦音の特性を示した。実験値と類似した計算結果を得るためには、数千万要素レベルのラージエディシミュレーションによる乱流計算が必要であることが分かった。さらに、乱流計算から得られた流れ場から音源成分を抽出し、ヘルムホルツ方程式を解くことで周波数毎の音場を算出出来ることを確認した。鼻咽腔閉鎖時の形状変化が急激なものであり、トポロジー変化も発生するため、当初予定していた陰関数による表面形状表現を基にしたメッシュ構築を中止した。代わりに、初期形状情報を保持したまま、粘弾性体的なモーフィング技術を導入し、残像アーチファクトの影響を考慮した形状抽出手法に変更した。済生会松阪総合病院に設置された320列ADCT(東芝メディカル社)を用いて、被験音である「うすいみそしる」と発音した時の、秒間21ボリュームを用いて、数値流体シミュレーションを実施した。シミュレーションに用いた発音時の気道形状はDICOMデータから空気領域を抽出し、その結果をSTLデータとして出力した。抽出はデフォーマブル・レジストレーション(Elastix 4.7)により行った。STLデータはVxgen(Riken, Tokyo)に取り込み、ボクセルメッシュを生成し、数値流体計算ソフトウェアV-sphere::CBCを用いて気道内の流れの速度と圧力を算出した。圧力に関してはCT撮影時に圧力計咽頭内に挿入し、同時計測を行った結果、おおよそ数値計算の結果と傾向が一致した。ただし、喉頭付近の気道形状を含む形状に対してシミュレーションを実施したことにより、声帯が含まれ、その声帯の気流による変形を反映することが出来ていないため、一部傾向の不一致が発生した。次に、矢状断面における気道座標から代表的な寸法を計測し、単純な狭窄付き分岐管を構築した。この分岐管の流れを解析的に求めることにより、鼻咽腔閉鎖機能の発生危険度を推測する手法の開発に取り組んだ。以上の内容をIEEE BIBE2016(採択率35%)にて発表した。乱流による影響を調査するため、上述の形状に対してOpenFOAMを用いてラージエディシミュレーション解析を行った。その結果を、WCCM2016にて発表した。また筋機能計測のため、筋繊維走行を(株)ATRの協力を得て3テスラMRIを用いた拡散ディフュージョンテンソルの算出を行った。その結果、3mm立方で6軸ではオトガイ舌筋のみ筋繊維走行を確認することが出来た。鼻咽腔閉鎖機能に関する筋繊維走行情報取得に時間を要した。また、動的境界の表現に関して流体構造連成問題の解法についての検討と、その環境整備に時間を要している。現在、ベクター型スーパーコンピューター上で高効率に実行可能な「Arbitrary Lagrangian and Eularian Method」の実施に取り組む準備が整った。本年度、ALEを用いた実験を実施予定である。狭義の構音障害として,構音器官そのものの損傷や病変,その運動制御をする神経,筋肉の病変,発達障害が挙げられる.本研究では構音の流体音響学的メカニズムと脳神経からの筋収縮制御を考慮に入れ,外科手術による構音器官修復後の構音障害の予防方法の開発を目指した.対象は「さ」行の構音障害で,複雑な随意運動による構音とされる空力音とした.そのメカニズムを解明するため,発話時の気道形状を4D-CTによる咽頭内圧と同時に形状の計測を行い,さらに計測した気道形状を元に空力音響学的な観点から形状を単純化した単純形状モデルを構築した上で,数値シミュレーションと物理実験を実施した.その結果,「さ」行の/s/音と/sh/音の違いは,音源位置の違いと共鳴特性の違いから生じていることを明らかにすることが出来た.

さらに「おとうしゃん」から「おとうさん」という正常構音を確立するには,舌前方挙上を厳密に達成することが物理的な条件であることが示された.予備実験として鼻咽腔閉鎖と舌前方部挙上による気道中の両方の狭窄の生じるタイミングを変化させた結果,鼻咽腔閉鎖下での舌前方部挙上による気道狭窄が「さ」行構音の条件であることが分かった.舌前方部挙上の筋活動のメカニズムを明らかにするため,筋収縮による形状変化の再現を数値シミュレーションにより行った.鼻咽腔閉鎖を達成することが「さ」行構音の物理的条件であり,PLPや咽頭弁形成術等により閉鎖機能を獲得した後に,舌運動の学習が必要となることが分かった.今後,構音治療において物理(空力音響,固体力学)的な視点から,様々な構音障害の原因と解決法を考案する起点を構築した.発話時の声道形状変化を計測するため,発話時における咽頭内圧計測と声道三次元形状を同時に計測し,陰関数として声道形状を表現することに成功した.安静時と発音時の形状間の変位が,筋線維応力により発生したと仮定し,舌体をMooney-Rivlin体として表現することにより,最小二乗法を用いて筋線維応力を近似的に推定した.数値流体シミュレーションを行い,気道形状中の空気の速度ベクトルと圧力の変化を求めた.鼻咽腔閉鎖機能による摩擦音への影響を調べ,摩擦音が生じる際に必要となる口腔先端付近の加速について,鼻咽腔閉鎖及び前舌挙上が同時に達成されることが必要であることを明らかにした.現時点までの研究内容については、本年度の日本口蓋裂学会総会とWCCM2016で発表する。健常人の「うすいみそしる」発話時の形状変化に関する流体音響連成計算を実現した後、鼻咽腔閉鎖不全症の発生要因となりうる物理・生理的条件の探索を行う。複雑形状データを用いて、320列ADCTから得られた動的ボリュームデータを基に、ALE法による鼻咽腔閉鎖機能時の声道を流れる呼気の可視化に関する研究を進める。単純分岐形状モデルを用いた理論解析と物理実験による検証を行い、鼻咽腔閉鎖機能として咽頭部で発揮されるべき物理現象に関する理解を進める。複雑形状から得られた知見から、単純形状の軟口蓋閉鎖と舌の変形タイミングを抽出し、流れと音の分析を行う。これにより、軟口蓋閉鎖機能のタイミング、速度が発生する音の特性への影響を調べる。発音解析ソフトウェアをオープンソース及び自前コードで代替した。さらに、解析用コンピュータについては、共用利用施設の活用や、大学研究室備え付けのPCにて代替した。海外出張について、本年度内で研究結果が得られた後に適切な学会がなかったため、次年度での発表に持ち越したた。計算機、共用計算機等に関して、大阪大学サイバーメディアセンターの若手研究支援を受けることが出来、一部、計算機コストを減少させることが出来たため。MRIデータ撮影費や、舌運動計測器等へのアクセスルートが今年度ようやく構築できたことにより、次年度レンタル費用が発生することが見込まれたため。海外会議発表及び国内会議発表を予定している。自動画像セグメンテーションソフトの購入を予定している。三次元プリンターによる実体化と流体音響実験を予定しており、その立体形状出力費用と実験セットアップに要する器具等の購入を予定している。
ティッシュエンジニアリングによる肝組織構造体の試験管内再構成

初代肝実質細胞培養において水溶性高分子(メタクリル酸とメタクリル酸メチルのコポリマー)を添加することで肝細胞の凝集を促し、その後細胞同士の自己組織化によってスフェロイドと呼ばれる高肝機能状態に誘導できることを示してきた。本研究では、肝臓器にみられるのと同様の組織構造体を誘導するために、肝実質細胞以外の肝臓を構成する細胞(肝非実質細胞)を加えて、合成高分子添加による組織化誘導培養を試みた。非実質細胞を肝細胞の同数添加した場合に、スフェロイド形態の形成と各種肝機能発現において良好な結果を示した。このヘテロスフェロイドでは、非実質細胞は、スフェロイドの表面および内部にランダムに取り込まれていることが分かった。4週間におよぶ長期培養における肝機能発現を調べた結果、ヘテロスフェロイドは他の肝細胞培養に比べ、非常に高いアルブミン生産能、アンモニア除去能、チトクロームP450活性を安定に維持しており、肝組織の部分的な再構成が行われたものと考えられる。また、培養初代肝細胞においてスフェロイド形成による増殖応答の変化や肝機能発現向上のメカニズムを分子レベルで解明するために、スフェロイドでは細胞の形態が単層状態とかなり異なっていることから、細胞形態を制御するシグナル伝達にかかわっているとされるRhoAタンパク質に着目して研究を行った。生体内の肝臓ではRhoAタンパク質が多く発現しており、細胞を採取することで発現量が低下し、培養中に細胞-細胞間の接着が形成するにつれて発現が上昇した。また発現量は単層培養よりもスフェロイド培養の方が高く、一時的に細胞間接着を阻害するとその間RhoAの発現が抑えられることがわかった。RhoA発現が低い状態の時の方が、HGF添加に対する増殖応答が高くなり、RhoA発現とHGFによる増殖刺激に対する応答に相関があることがわかった。以前の研究で、初代肝実質細胞培養において水溶性高分子Eudragit(メタクリル酸とメタクリル酸メチルのコポリマー)を添加すると肝細胞の凝集を促し、その後細胞の自己組織化によってスフェロイドと呼ばれる高肝機能状態に誘導できることを明らかにした。本研究では、肝臓器にみられるのと同様の組織構造体を誘導するために、肝実質細胞以外の肝組織を構成する細胞(肝非実質細胞)を加えて、我々が開発した組織化誘導法による培養を試みた。まず、肝細胞と非実質細胞との共培養での細胞形態および肝機能発現への影響を検討したところ、細胞形態においては、非実質細胞を肝細胞の同数添加した場合までは、スフェロイド形態であったが、それ以上の5倍添加した場合にはスフェロイドは基材に接着してしまった。肝機能では、非実質細胞を添加することよりアルブミン生産裏の上昇が認められ、非実質細胞を肝細胞と同数程度添加した場合に最高値を示し、それ以上添加する細胞数を増加させても、更なる向上は認められなかった。同様の傾向はアンモニア除去能・尿素合成能においても認められた。肝実質細胞・非実質細胞を同数混合して誘導したスフェロイドの組織切片を作製し、非実質細胞の分布を観察したところ、非実質細胞は、肝細胞スフェロイドの表面および内部にランダムに取り込まれていることが分かった。4週間におよぶ長期培養における組織化誘導したヘテロスフェロイドの肝機能発現の経時変化を解析した結果、ヘテロスフェロイドは肝実質細胞のみのスフェロイドやEudragit非添加培養に比べ非常に高いアルブミン生産能、アンモニア除去能、チトクロームP450活性を安定に維持しており、肝臓器と類似の細胞構成による肝組織の部分的な再構成が試験管内で行われたものと考えられる。

初代肝実質細胞培養において水溶性高分子(メタクリル酸とメタクリル酸メチルのコポリマー)を添加することで肝細胞の凝集を促し、その後細胞同士の自己組織化によってスフェロイドと呼ばれる高肝機能状態に誘導できることを示してきた。本研究では、肝臓器にみられるのと同様の組織構造体を誘導するために、肝実質細胞以外の肝臓を構成する細胞(肝非実質細胞)を加えて、合成高分子添加による組織化誘導培養を試みた。非実質細胞を肝細胞の同数添加した場合に、スフェロイド形態の形成と各種肝機能発現において良好な結果を示した。このヘテロスフェロイドでは、非実質細胞は、スフェロイドの表面および内部にランダムに取り込まれていることが分かった。4週間におよぶ長期培養における肝機能発現を調べた結果、ヘテロスフェロイドは他の肝細胞培養に比べ、非常に高いアルブミン生産能、アンモニア除去能、チトクロームP450活性を安定に維持しており、肝組織の部分的な再構成が行われたものと考えられる。また、培養初代肝細胞においてスフェロイド形成による増殖応答の変化や肝機能発現向上のメカニズムを分子レベルで解明するために、スフェロイドでは細胞の形態が単層状態とかなり異なっていることから、細胞形態を制御するシグナル伝達にかかわっているとされるRhoAタンパク質に着目して研究を行った。生体内の肝臓ではRhoAタンパク質が多く発現しており、細胞を採取することで発現量が低下し、培養中に細胞-細胞間の接着が形成するにつれて発現が上昇した。また発現量は単層培養よりもスフェロイド培養の方が高く、一時的に細胞間接着を阻害するとその間RhoAの発現が抑えられることがわかった。RhoA発現が低い状態の時の方が、HGF添加に対する増殖応答が高くなり、RhoA発現とHGFによる増殖刺激に対する応答に相関があることがわかった。
NSAIDs排出ポンプTETRANの機能解析と臨床応用

本研究において我々は、酵母TPO1ヒトオーソログであるTETRANのトランスポート活性について種々の検討を行った。その結果、TETRANはヒト組織において腎臓、心臓、前立腺などに発現していることを示し、マウス腎切片を使った解析から、腎臓において、近位尿細管、apical membraneに発現していることがわかった。また、輸送活性の解析の結果、TETRANはNSAIDsを含む種々のアニオン性物質の輸送に与る薬物トランスポーターであることがわかった。以上の結果から、TETRANはこれまでに報告されていない新規なorganic anion transporterであることが明らかになった。これまでに、NSAIDsの体内動態、及び感受性に薬物トランスポーターが関与することを示す報告はされていない。本研究においてTETRANがNSAIDs輸送を行うことが示されたことから、TETRANの活性や発現量の違いによってNSAIDsの感受性や体内動態が変化し、NSAIDsの抗炎症作用や副作用(細胞障害作用、腎障害作用)が変化する可能性が考えられる。NSAIDsの副作用のうち、胃潰瘍に次いで頻度が高いものとして腎機能障害が知られているがその機構はほとんどわかっていない。ヒト組織における発現解析の結果、TETRANは腎臓に多く発現しているということ、さらにはTETRANには薬物排出活性があることを考えると、NSAIDsによる細胞傷害とTETRANによる腎尿細管細胞から尿中へのNSAIDs排泄との関連が示唆される。アスピリンを代表とする非ステロイド系抗炎症薬(NSAIDs)の主な副作用である胃潰瘍(NSAIDs潰瘍)が臨床現場で大きな問題になっている。特に問題なのがNSAIDs感受性に関する患者さんの個人差であるが、NSAIDs感受性を規定する遺伝子多型(SNP)は全く同定されていない。我々は、NSAIDsによるアポトーシス誘導が、NSAIDs潰瘍に深く関与していることを発見し、その誘導機構を解明した。そこで我々はNSAIDs耐性遺伝子の同定を試み、TETRANというヒト遺伝子を同定した。我々はTETRANが12回貫通型のMFSファミリーに属する薬剤排出ポンプであり、NSAIDsを細胞外へ排出することにより細胞をNSAIDsに耐性化していることを見いだした。そこで本研究で我々は、TETRANの機能解析を行う。本年度我々は、ヒト培養細胞にTETRANを発現させることにより、細胞のNSAIDs輸送が促進されることを見出した。また他の基質に対しても解析を行ったところ、NSAIDsのようなアニオン性の基質の輸送には丁ETRANが関与しているものの、カチオン性の基質の輸送には関与していないことが分かった。また種々のpH条件下でTETRANの輸送活性を測定したところ、より高いpHで輸送活性が促進されることが分かった。以上の結果は、最近同じく同定されたMATE1の性質と対照的であり、興味深い。来年度は更なる機能解析を行う。
不特定多数の人物のおおまかな動きに注目した行動パターンの学習・認識に関する研究

近年、公共施設などに設置された監視カメラ映像から、注視すべき映像を見落とさずに検出するための自動監視システムが注目されている。これまでの研究では、検出すべき行動やイベントなどのモデルデータを予め与え、モデルデータと合致する行動を検出する手法や、初めて観測された行動や観測頻度の低い行動を検出する手法が提案されている。これらの手法は特定の環境に依存した情報を学習しているため、学習結果を別の環境に適用できないことが課題となっていた。本研究課題では、複数の環境に共通の特徴に注目することによって、ある環境で学習した日常的な行動を基に、学習環境とは異なる環境で非日常状態を検出する手法を提案している。本研究課題では、申請者らが世界に先駆けて実現した、多数の人物のおおまかな流れに着目して非日常状態を検出する手法を、複数の監視カメラが設置されている環境にも適用できるように拡張し、以下の点を研究期間内に明らかにすることを目的として、研究を遂行している。1)不特定多数の人物が存在する環境における多数の人物のおおまかな行動パターンの表現方法を複数の監視カメラが設置されている環境に適用できるように拡張する方法、2)おおまかな行動パターンの逐次学習方法と非日常状態の検出方法、3)複数の監視カメラの中から、監視員が注視すべき監視映像を自動的に選択し、推薦する方法、4)不特定多数の人物が存在する、広範な環境における自動監視システムへの応用可能性。平成25年度は、平成24年度までに得られた研究成果並びに知見に基づき、複数の監視カメラが設置されている環境における行動パターンの表現方法の検討、および単一の監視カメラから得られる映像中の不特定多数の人物の流れが正常であるのか、異常であるのかを検出する手法の検討、複数の監視カメラの中から、監視員が注視すべき映像を自動的に選択し、推薦する手法を検討した。本研究課題では、申請者らが世界に先駆けて実現した、多数の人物のおおまかな流れに着目して非日常状態を検出する手法を、複数の監視カメラが設置されている環境にも適用出来るように拡張し、以下の点を研究期間内に明らかにすることを目的として、研究を遂行している。1)不特定多数の人物が存在する環境における多数の人物のおおまかな行動パターンの表現方法を複数の監視カメラが設置されている環境に適用出来るように拡張する方法、2)おおまかな行動パターンの逐次学習方法と非日常状態の検出方法、3)複数の監視カメラの中から、監視員が注視すべき監視映像を自動的に選択し、推薦する方法。4)不特定多数の人物が存在する、広範な環境における自動監視システムへの応用可能性。平成24年度は、監視対象が複数の場合に対する検討を行いながら、監視環境を複数設定し、それぞれの環境における課題等を検討した。具体的には、まず、申請者らが既に開発してきた、入力画像中の多数の人物の流れを抽出し、多数の人物のおおまかな流れを不特定多数の行動パターンとして表現する方法を、いくつかの環境に適用した。そして、観測された行動パターンを学習し、日常的な行動パターンであるか、異常な行動パターンであるかを認識する方法を新たに開発した。また、複数の監視カメラの中から監視員が注視すべき監視映像を自動的に選択して推薦する方法についても検討を行った。1)不特定多数の人物が存在する環境における多数の人物のおおまかな行動パターンの表現方法を複数の監視カメラが設置されている環境に拡張する方法、2)おおまかな行動パターンの逐次学習方法と非日常状態の検出方法、3)複数の監視カメラの中から、監視員が注視すべき監視映像を自動的に選択し、推薦する方法、4)不特定多数の人物が存在する、広範な環境における自動監視システムへの応用可能性。平成26年度は、平成24年度から平成25年度に得られた研究成果並びに知見に基づき、複数の監視カメラが設置されている環境における行動パターンの表現方法の検討、および複数の監視カメラから得られる映像中の不特定多数の人物の流れが正常であるのか、異常であるのかを検出する手法の検討を実施した。以上の検討の結果、得られた成果を電子情報通信学会パターン認識メディア理解研究会(査読なし)にて報告した。本研究課題では、申請者らが世界に先駆けて実現した、多数の人物のおおまかな流れに着目して非日常状態を検出する手法を、複数の監視カメラが設置されている環境にも適用できるように拡張し、以下の点を研究期間内に明らかにすることを目的として研究を遂行した。1)不特定多数の人物が存在する環境における多数の人物の大まかな行動パターンの表現方法を複数の監視カメラが設置されている環境に拡張する方法、2)おおまかな行動パターンの逐次学習方法と非日常状態の検出方法、3)複数の監視カメラの中から、監視員が注視すべき監視映像を自動的に選択し、推薦する方法、4)不特定多数の人物が存在する広範な環境における自動監視システムへの応用可能性。平成27年度は、平成24年度から平成26年度に得られた研究成果並びに知見に基づき、複数の監視カメラが設置されている環境における行動パターンの表現方法の検討、および複数の監視カメラから得られる映像中の不特定多数の人物の流れが正常であるのか、非日常的であるのかを検出する手法の検討を、平成26年度に引き続き実施した。

近年、公共施設などに設置された監視カメラ映像から、注視すべき映像を見落とさずに検出するための自動監視システムが注目されている。これまでの研究では、検出すべき行動やイベントなどのモデルデータを予め与え、モデルデータと合致する行動を検出する手法や、初めて観測された行動や観測頻度の低い行動を検出する手法が提案されている。これらの手法は特定の環境に依存した情報を学習しているため、学習結果を別の環境に適用できないことが課題となっていた。本研究課題では、複数の環境に共通の特徴に注目することによって、ある環境で学習した日常的な行動を基に、学習環境とは異なる環境で非日常状態を検出する手法を提案している。平成26年度は、複数の監視カメラが設置されている環境における行動パターンの表現方法、複数の監視カメラから得られる映像中の不特定多数の人物の流れが正常であるのか、異常であるのかを検出する手法の検討を実施した。また、検討の結果を電子情報通信学会パターン認識メディア理解研究会にて発表した。本研究課題の目的,研究成果等を記述知覚情報処理・知能ロボティクス平成27年度についても当初の計画通りに、監視対象が複数の場合に適用できる手法の検討を、平成24年度、平成25年度に得られた研究成果並びに知見を基に推進する予定である。具体的には、複数の監視カメラが設置されている環境における行動パターンの表現方法、および、複数の監視カメラから得られる映像中の不特定多数の人物の流れが正常であるのか、異常であるのかを検出する手法、それぞれのブラッシュアップ等を実施する予定である。以上の検討結果に関して、成果を達成するたびに国内の研究会や国際会議にて発表し、発表時の質疑応答に基づいて研究方針・研究計画を適宜見直し、本研究課題を遂行する。平成25年度は、複数の監視カメラが設置されている環境における行動パターンの表現方法、監視カメラから得られる映像中の不特定多数の人物の流れが正常であるのか、異常であるのかを検出する手法、複数の監視カメラの中から、監視員が注視すべき映像を自動的に選択し、推薦する手法を検討した。また、検討結果を基にして得られた研究成果を国際会議、国内論文誌、海外論文誌にて発表した。平成24年度は、申請者らが既に開発した、監視対象(監視カメラ)が単一である場合の非日常状態の検出手法を、いくつかの環境に適用して、それぞれの環境における課題等を検討した。また、検討結果を基にして得られた研究成果を国内のシンポジウムおよび国際会議にて発表した。1件は国際会議にてBest Student Paper賞を受賞した。また、それぞれの検討結果は、電子情報通信学会論文誌に投稿中である。当初計画では、高性能のワークステーションと大容量のネットワーク接続型ハードディスクドライブを購入予定であったが、並列に計算させるほうが効率的であると考え,比較的性能の低いPCを3台追加したことと、PCに直接接続するUSBハードディスク等を購入するように計画を変更したため、次年度使用額が生じた。平成26年度についても当初の計画通りに、監視対象が複数の場合に適用できる手法の検討を、平成25年度までに得られた研究成果並びに知見を基に推進する予定である。
抗HIV天然物ダウリクロメン酸の生物生産システム確立に向けた基盤研究

本研究ではエゾムラサキツツジが生産する抗HIV天然物ダウリクロメン酸の生合成に関与する酵素遺伝子の完全解明を検討し、その結果生合成経路を構成するポリケチド合成酵素、プレニル転移酵素及び酸化閉環酵素(ダウリクロメン酸合成酵素)の遺伝子をクローニングすることに成功し、組み換え酵素を用いたキャラクタリゼーションにより各酵素反応の生化学的性質を解明した。以上によりダウリクロメン酸の生物生産に必要な生合成遺伝子を完全解明し、また組み換え酵素の異種発現に関わる技術基盤を確立した。平成27年度はエゾムラサキツツジのダウリクロメン酸生合成に関与するプレニル転移酵素及びポリケチド合成酵素の遺伝子クローニングを目的として各種検討を行い以下の成果を得た。1)プレニル転移酵素の遺伝子クローニング研究手法として当初計画したcDNA発現ライブラリーをPichia pastorisを宿主として構築し、グリフォリン酸を合成するプレニル転移酵素の発現株をスクリーニングしたが発現量が少ないためかこれを確認するに至らなかった。そこでプレニル転移酵素の候補配列をエゾムラサキツツジ若葉のESTライブラリーからスクリーニングすることとし、RdPTと称する候補配列を得た。RdPTはクラスター解析から二次代謝関連酵素に類似することを確認した。RdPTの酵素機能を解明するためcDNA全長を発現ベクターに組み込んでPichia pastorisを宿主として組換え酵素を調製した。RdPTはオルセリン酸及びファルネシル2リン酸からグリフォリン酸を合成したことから目的としたプレニル転移酵素であることが確認できた。2)ポリケチド合成酵素の遺伝子クローニングプレニル転移酵素と同様ESTライブラリーのスクリーニングによりRdPKSと称する候補配列を得た。本酵素は既知のPKSと60%程度の相同性しか示さずユニークな酵素機能を持つことが予想された。大腸菌で組換え酵素を発現し活性を測定した結果、本酵素は予想された生成物のオルセリン酸を微量しか合成せず、脱炭酸体のオルシノールを主生成物として生成した。また本酵素の反応液に異種植物のポリケチド環化酵素を共存させたところオルセリン酸の生産が促進されたことから、RdPKSはエゾムラサキツツジにおいて未知のポリケチド環化酵素とともにオルセリン酸の生合成に関与すると推察した。平成27年度はダウリクロメン酸生合成経路のプレニル転移酵素及びポリケチド合成酵素の遺伝子を初めてクローニングすることを目的とした。当初計画した発現ライブラリーのスクリーニングにおいては目的遺伝子を得るに至らなかったものの、ESTライブラリーを用いたバイオインフォマティクス的な手法によりプレニル転移酵素及びポリケチド合成酵素の遺伝子を得ることに成功したことから、本年度はおおむね順調に成果を得ることが出来たと考えている。本年度は昨年度クローニングに成功したダウリクロメン酸生合成経路のポリケチド合成酵素およびプレニル転移酵素について生化学的解析を検討した。1)ポリケチド合成酵素(RdORS)に関する解析:大腸菌で発現したRdORSを単一に精製し、酵素反応を検討した。本酵素はacetyl-CoAおよびmalonyl-CoAからオルセリン酸を合成すると推察されたが、実際の反応生成物は80%以上が脱炭酸体のオルシノールであり、これに加えて微量のオルセリン酸、フロロアセトフェノン及び2種のラクトン化合物を生成した。植物ポリケチド合成酵素に関しては研究が進んでいるものの、acetyl-CoAを開始基質として単純フェノール類を合成する例はRdORSが初めてであった。また本酵素は、既知のポリケチド環化酵素(大麻のolivetolic acid cyclase)との共触媒でオルセリン酸を合成した。このことからRdORSは植物において未知のポリケチド環化酵素とともにオルセリン酸の合成に関わると推察された。この他、分子モデリングによる酵素活性部位の構造的特徴および基質特異性との関連、さらに植物における部位特異的発現の解析など基礎的な諸性質を総合的に検討した。2)プレニル転移酵素(RdPT)に関する検討:酵母Pichia pastorisを宿主として組み換え酵素を発現した。本酵素は膜タンパクであるため、組み換え酵母のミクロソーム画分を酵素源として諸性質を検討した。特に基質特異性に関し、本酵素はオルセリン酸をprenyl acceptorとして、ゲラニル基、ファルネシル基さらにはゲラニルゲラニル基の転移能力を有することを確認した。既知の植物二次代謝関連プレニル転移酵素はジメチルアリル基あるいはゲラニル基に特異的なものがほとんどであり、本酵素の幅広い基質特性は注目に値する。本年度は昨年度遺伝子クローニングに成功したポリケチド合成酵素及びプレニル転移酵素について組み換え酵素を用いた生化学的解析を遂行した。ポリケチド合成酵素に関しては基礎生化学的性質を総合的に解明し、これを印刷公表することが出来た。またプレニル転移酵素に関しては発表に至っていないもののユニークな基質特異性を含め基礎生化学的性質を明らかにするに至っており、おおむね順調に進行していると考えている。本年度はダウリクロメン酸の生合成前駆体であり、また植物成分としては極めて稀なファルネシル化ポリフェノールであるグリフォリン酸の生合成に関わる芳香族プレニル転移酵素RdPT1について各種基礎研究を行った。植物二次代謝経路のプレニル転移酵素は多くがプラスチドに局在し、MEP経路由来のイソプレノイドを基質とするが、一方グリフォリン酸の前駆体farnesyl diphosphate(FPP)は一般に細胞質のメバロン酸経路で合成される。私はイソプレノイド経路の代謝阻害実験を試み、この結果グリフォリン酸のファルネシル基はMEP経路に由来するという予想外の知見を得た。

そこでプラスチド局在型のプレニル転移酵素をスクリーニングし、組み換え酵素の生化学的解析を行うことにより、グリフォリン酸を合成する新規プレニル転移酵素(RdPT1)をコードする遺伝子を同定した。従来知られていた二次代謝系プレニル転移酵素はいずれもDMAPP(C5)あるいはGPP(C10)に特異的であり、FPP(C15)を生理基質として反応するのはRdPT1が初めてであった。次いでRdPT1の生化学的性質を詳細に解析し、本酵素がFPPのみならず、GPP(C10)やGGPP(C20)を受容するユニークな基質特異性を示すことを明らかとし、さらにその構造基盤について分子モデリングにより詳細に考察した。本研究の成果は現在国際誌に投稿中である。本研究課題では昨年度までにダウリクロメン酸の生合成経路を構成するorcinolsynthaseおよびDCA synthaseの遺伝子クローニングに成功しており、プレニル転移酵素RdPT1の発見により当初の目的通りダウリクロメン酸の生物生産に向けた基盤整備を完了したと言える。現在、酵母Pichia pastorisを宿主とした各酵素遺伝子の発現による生物生産システム確立に向けた基礎研究を行っている。本研究ではエゾムラサキツツジが生産する抗HIV天然物ダウリクロメン酸の生合成に関与する酵素遺伝子の完全解明を検討し、その結果生合成経路を構成するポリケチド合成酵素、プレニル転移酵素及び酸化閉環酵素(ダウリクロメン酸合成酵素)の遺伝子をクローニングすることに成功し、組み換え酵素を用いたキャラクタリゼーションにより各酵素反応の生化学的性質を解明した。以上によりダウリクロメン酸の生物生産に必要な生合成遺伝子を完全解明し、また組み換え酵素の異種発現に関わる技術基盤を確立した。本研究でクローン化したRdPTおよびRdPKSは新規酵素であるため、組換え酵素を用いた生化学的解析により基質特異性や反応速度などの酵素学的性質を詳細に解明する。次いで両酵素の立体構造についてX線結晶解析あるいは分子モデリングにより解明し、部位特異的変異導入により活性部位の構造機能の関連を明確にする。またRdPKSに関してはこれと共同して働くポリケチド環化酵素の必要性が示唆されたため、ポリケチド環化酵素の遺伝子クローニング及び機能解析を行い、オルセリン酸の生合成機構を明確にする。以上により先にクローン化したダウリクロメン酸合成酵素とあわせて生合成経路全体を遺伝子レベルで解明する。次いでメチロトロフ酵母Pichia pastorisに各酵素遺伝子をセットとして導入し、発現することで抗HIV活性を始め種々の興味深い活性を有するダウリクロメン酸の生物生産を実現する。今後はダウリクロメン酸(DCA)生合成経路を構成する遺伝子の異種生物への導入によるダウリクロメン酸の生物生産を主たる目的として検討を行う。本研究では先にクローン化したDCA synthaseに加え、RdORSおよびRdPTの遺伝子をクローン化したが、RdORSはオルセリン酸の合成にサイクラーゼの存在を必要とする。
低酸素がんのインビボ化学発光イメージングを基盤とする高感度がん診断薬の開発

本研究は化学発光法の特性を生かし、がん治療上重要な標的である低酸素がんを高感度に検出する新規がん診断薬の開発を行うものである。化学発光は安価かつ簡便な装置で検出でき、蛍光法を凌ぐ高感度性を有する。そこで低酸素領域特異的な種々の還元代謝反応に基づく化学発光により、インビボ・イメージングに適した分子プローブの創製を行った。これらのプローブに対して還元酵素を用いた系を用いて検討し、有意な化学発光が観測された化合物を選抜した。さらに反応生成物の解析を行い、本化合物が酵素反応の基質として働き化学発光を生じたことが明らかとなり、実際のインビボ・イメージングへの適用に向けた有意な知見が得られている。低酸素がん組織は、浸潤・転移、血管新生などの癌の悪性化や再発の要因であり、がん治療上重要な標的であることが古くより示されてきている。本研究は、化学発光イメージング法の特性を生かして低酸素がんを高感度に検出する新規がん診断薬の開発を行うものである。化学発光は安価かつ簡便な装置で検出でき、蛍光法を凌ぐ高感度性と良好な時空間分解能を有する。そこで、低酸素領域特異的な化学発光により、in vivoイメージングに適したユニークな分子プローブの創製を行うこととした。まず最初に低酸素環境下で種々の還元代謝反応が進行することに着目し、この代謝により引き起こされる脱保護反応により化学発光が生じると考えられるtrimethylquinone基を有する1,2-dioxetane誘導体の合成を達成した。nitroreductaseを用いたスクリーニング系により検討したところ有意な化学発光の増強が観測され、本化合物がnitroreductaseの基質として働き化学発光を生じたことが明らかとなった。以上の結果より、低酸素をイメージングする第一世代の化学発光プローブのプロトタイプの開発に成功したと言える。しかしながら本プローブには非極性環境が有意な発光に必要であるために、バイオイメージングに適用するためにはさらなる改良が必要であることも明らかとなった。本プローブの発光機構としては、酵素代謝産物の有するフェノール性水酸基の脱プロトン化が含まれることから、本官能基の酸性度の向上ならびに水系溶媒での発光効率の向上を達成する手段としてプロトタイプのプローブにヘテロ五員環を置換基として導入した第二世代の化学発光プローブの設計・合成を行った。その結果、本プローブは予期した通りに水系溶媒での発光能を有することが化学的な還元を行ったところ明らかとなった。しかし、nitroreductaseを用いて検討した結果、酵素基質としては認識されず、さらなる分子変換が必要であることも明らかとなった。近年、この低酸素がん組織を生きた状態で可視化するインビボ・イメージングの手法が近赤外領域の蛍光イメージング法を中心として大いに発展してきており、低酸素がんの研究の上で大きな役割を果たしてきた。蛍光イメージングは特異性、選択性、および分析の簡便性においてそれぞれ比較的優れた特性を有しているものの、その感度は既存の先行技術である放射性(RI)プローブに劣り、RIに匹敵する実用化レベルに達するのは難しい。そのため、蛍光法の欠点を補う測定原理に基づく検出法の開発が求められている。そこで、低酸素領域特異的な化学発光により、in vivoイメージングに適したユニークな分子プローブの創製を目指す。具体的には、計算化学にもとづく論理的分子設計、汎用性の高い反応を駆使した効率的合成、in vitro解析による低酸素特異性の評価、in vivoイメージングによる体内動態と機能評価を行っている。本年度においては、低酸素環境下で種々の還元代謝反応が進行することに着目し、この代謝により引き起こされる脱保護反応により化学発光が生じると予想される3,5,6-trimethylquinone基を有する1,2-dioxetane誘導体の合成を達成した。nitroreductaseを用いたスクリーニング系により検討した所、酵素非存在下での対照実験と比較して有意な化学発光の増強が観測され、本化合物がnitroreductaseの基質として働いて化学発光を生じたことが明らかとなった。そこで低酸素領域

特異的な化学発光により、in vivoイメージングに適した分子プローブの創製を行うこととした。まず最初に低酸素環境下で種々の還元代謝反応が進行することに着目し、この代謝により引き起こされる脱保護反応の結果として化学発光が生じると考えられる1,2-dioxetane誘導体の合成を達成した。nitroreductaseを用いたスクリーニング系により検討したところ有意な化学発光の増強が観測され、本化合物がnitroreductaseの基質として働き化学発光を生じたことが明らかとなった。しかし本プローブには非極性環境が有意な発光に必要であるために、バイオイメージングに適用するためにはさらなる改良が必要である。本プローブの発光機構としては代謝産物の有するフェノール性水酸基の脱プロトン化が含まれることから、本官能基の酸性度の向上ならびに水系溶媒での発光効率の向上を達成するべく第二世代の化学発光プローブの設計・合成を行った。その結果、本プローブは予期した通りに水系溶媒での発光能を有することが化学的な還元により明らかとなったが、nitroreductaseによる基質としては認識されなかった。以上の前年度までの検討結果を受け、本年度では1.化学発光共鳴エネルギー移動を利用してin vivoイメージングに有利となるような発光の長波長化、ならびに2.nitroreductaseに基質として認識されるようなプローブの構造変換に取り組んできた。総括としては、所期の目標であるin vivoイメージングを可能とする実用的な低酸素化学発光プローブ創製のための有意な知見が得られている。医歯薬学、有機化学、創薬化学1,2-dioxetane誘導体が分解することにより化学発光を生じることは古くから知られているが、設計した1,2-dioxetane誘導体が所望の酵素反応の基質として働くか否か、ひいては分解を伴う化学発光を生じるか否かを予測することは困難であり、実際に合成して確認するまで分からない。本研究では、cytochrome P450 reductase等により低酸素環境下特異的に種々の還元反応が進行することに着目して、1,2-dioxetane誘導体が分解して化学発光を生じると期待される誘導体を設計・合成した。本化合物のデザインにおいては、基質の安定化のための必須構造であるかさ高いアダマンチル基が、酵素における基質認識部位への取り込みを阻害する結果が予備的な検討により判明したため、基質認識部位をリンカーを介してアダマンチル基から遠ざけたところ、nitroreductaseを用いた評価系において有意な化学発光の増強が観測され、ここに第一世代の低酸素化学発光プローブのプロトタイプの開発に成功した。次に本プローブにヘテロ五員環を置換基として導入して化学発光共鳴エネルギー移動(CRET)を利用することにより、本プローブを用いたイメージングに必要である非極性環境を排除すると同時に生体イメージングに有利なように発光波長を長波長化することを目指して第二世代プローブの設計・合成を行った。その結果、本プローブは予期した通りに水系溶媒での発光能を有することが化学的な還元を行ったところ明らかとなった。しかし、nitroreductaseを用いて検討したところ酵素基質としては認識されず、さらなる分子変換が必要であることが明らかとなった。
文化伝達からみた幼児の仲間集団の発達：実験的アプローチの試み

本研究は,幼児の集団内における文化伝達のプロセスを調べるための実験的方法を開発し,文化伝達の指標化を試みることを目指した。一つ目に,文化伝達を可能にする能力として,幼児の模倣学習に影響する要因を整理して検討した。その際, over-imitationと呼ばれる現象に着目して,行為のタイプの違いが模倣学習に及ぼす影響を分析した。二つ目に,実際の幼児集団において,ある知識が伝達していくプロセスを調べて,文化伝達をとらえる指標について考察した。幼児は,仲間の振る舞いを見てあるいは相互に教えあって文化(知識,技術,規範)を学び伝える。本研究は,幼児の集団内における文化伝達のプロセスを調べるための実験的方法を開発し,文化伝達の指標化を試みることを目的にしている。本年度は,次のような文化伝達を実験的に調べる方法を試行的に実施して,その可能性と問題点の整理を行った。1)実験概要:保育園4歳児クラス17名全員を対象に,担任の指導のもとで,折り紙を使った紙飛行機大会を実施して飛距離を競った。すべての子どもが標準的な紙飛行機を作っていたのを確認した後,別の保育者が円筒形をした新型紙飛行機を実演してみせて,対象児の興味を引きつけた。その1週間後,2名の子どもにのみ,新型紙飛行機の作り方を教えた(その際,本来は不要だが紙を丸めるにペットボトルが必要であることを強調した)。2名への教示を経て,クラス全体で再び紙飛行機大会を実施して,子ども同士の教えあいのプロセスをビデオ観察した。さらにその二日後にも,同様に紙飛行機大会の観察を行った。それから10日後には,クラスの全員に対して個別に聴き取りを行い,新型紙飛行機の作り方と学習経路についての情報を収集した。2)結果概要:3回目の紙飛行機大会において,約半数の対象児が自発的に新型紙飛行機を製作し,最後の聞き取りでは15名の子どもが新型紙飛行機をほぼ原型通りに作ることができた。保育者は教えあいを指示していないが,クラス内で新型の作り方が伝達していることがわかった。ただ,ペットボトルまで使って製作したのは,当初保育者から教示された2名だけであり,それ以外の子どもはペットボトルを使わないで紙を丸めていた。ペットボトルは本来使わなくても完成できるものであるが,教示者が大人か子どもかによって,社会的学習の忠実度が異なることが示唆された。幼児を対象にした文化伝達の研究はまだ着手されたばかりで,その方法については確定的なものがない。そうした現状に対して,本研究の紙飛行機のように子どもにとってなじみのある素材を使って,実験的に統制した場面において文化伝達を観察することができたのは,重要な達成である。また,実施にあたって,モデル役を保育者と協議することによって,子どもの技能,社会性,リーダー性などが文化伝達に影響を及ぼす要因として確認でき,今後の研究に重要な指針が得られた。今年度は,特に文化伝達の基本単位として,モデルから模倣学習が成立するプロセスに着目して,実験的検討を行った。1.Overimitationに関わる仮説の検討:模倣学習において,忠実な模倣は効率的な文化伝達を促進する一方で,無関連な行為をも模倣するoverimitationが生じることがある。その原因について文献レビューを行い,いくつかの可能性を比較検討し,無関連行為を因果的に必要なものというよりも,慣習的に必要なものとしてみなす社会的慣習仮説が有力であると考え,行為系列全体の目標を示せば,無関連な行為の模倣は減じると予想した。2.実験の概要:保育園に在園する年長児を対象に,一連の行為(3つのビーズを選び,それをこすって台に置き,ひもを通す)を模倣学習させる課題を実施した。その際,目標明示群(首飾りを作るという目標を事前に伝える)と慣習群(単に「ここにあるものを使ってすることこと」を見てもらうと教示)に対象児を分けた。モデルの行為の忠実度(用いたビーズの数,順序,ビーズの台の上への配置,こする行為の有無など)を指標にして,2群の相違を検討した結果,模倣の仕方において両群の違いは認められなかった。3.今後の課題:慣習群の教示が,対象物を使って多くの人が慣習的に行う行為であることを子どもが理解しにくかった可能性がある。日常場面において,集団の規範性を幼児が認知するための条件をさらに検討して,それを組み込んだ実験と日常場面での介入的観察を進めることが課題である。幼児期における文化伝達を規定する要因の一つに,行為の種類が関係することが示唆され,文化伝達をとらえるための実験的方法に必要な要件を提起できた。しかしながら,慣習的に行う行為であることを幼児に伝える教示のあり方は,さらに精査する必要がある。今年度は,昨年度に引き続き,文化伝達の基本単位として,モデルから模倣学習が成立するプロセスに着目して,先行研究のレビューと実験的検討を行った。1.模倣学習に関連する要因:モデルを忠実に模倣することは確実な文化伝達に必要であるが,無関連な行為も模倣するoverimitationが生じることにもなる。

この原因について,先行研究を比較検討した結果,行為の対象物の有無,行為のタイプ(ある目標に向けた道具的行為か,慣習的行為か),モデルの属性といった要因が関連している可能性が明らかになった。2.行為のタイプによるoverimitationの差異:保育園に在園する年中児と年長児を対象に,一連の行為を模倣させる課題を実施した。その際,道具群(首飾りを作るという目標を事前に伝える)と慣習群(単に「ここにあるものを使ってすることこと」を見てもらうと教示)に対象児を分けた。また,模倣課題の後に,その行為をパペットに教える教示課題も実施した。モデルの行為の忠実度を指標に検討した結果,模倣課題においては行為タイプによって忠実度に違いはなかったが,教示課題では道具群の忠実度が低いことが示された。目標が明示されている行為であると,繰り返し伝達される過程において,無関連な要素が欠落し,慣習的な行為は比較的忠実に伝達が進むことが示唆された。3.本研究の成果と今後の課題:実際の幼児集団における文化伝達において,同時に複数の要因が関与しているが,本研究によってそれらの要因を検討する手がかりを得ることができた。また,観察学習には個人差があることが示唆され,overimitationの程度が異なる者同士が一つの集団をなすことの意味を考えることは,幼児教育学的に有意義であろう。本研究は,幼児の集団内における文化伝達のプロセスを調べるための実験的方法を開発し,文化伝達の指標化を試みることを目指した。一つ目に,文化伝達を可能にする能力として,幼児の模倣学習に影響する要因を整理して検討した。その際, over-imitationと呼ばれる現象に着目して,行為のタイプの違いが模倣学習に及ぼす影響を分析した。二つ目に,実際の幼児集団において,ある知識が伝達していくプロセスを調べて,文化伝達をとらえる指標について考察した。1)同様の手順で,年長児クラスでも実施して,文化伝達の発達的な違いを明らかにする。特に,年長児の場合,他者からの伝達に加えて自分での改良が関与する可能性について調べる。2)伝達する課題として,紙飛行機の作り方のポイントを再検討する。完成させるのに,ある道具が必要だけれどもそれが足りないなど,伝達の忠実性と個人の改良可能性の2点で条件設定をさらに工夫する。3)上記のように手続きを改善して,新たに実験を実施して文化伝達の検討方法を再点検する。1.目標達成のための行為と慣習的な行為を弁別できるよう教示をさらに工夫した実験を行い,方法上の改善を進める。2.その結果を踏まえて,2015年度に実施したような半統制的な保育場面において,タイプの異なる行為を伝達させる方法で,実際の文化伝達プロセスを観察する。3.以上の結果をまとめて,幼児期における文化伝達を検討する実験的アプローチのあり方を提案する。発達心理学資料整理を効率的に行うことができ,謝金の支出が予定より下回ったこと,ならびに経費の節約を行ったことから,次年度使用分が生じた。資料整理を効率的に行い,謝金の支出が予定より下回り,あわせて経費節減を行ったことによって,次年度使用分が生じた。さらに複数のフィールドで研究資料を収集するために,出張旅費ならびに資料整理の謝金として適正に執行する。