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平安・鎌倉時代の真言・陀羅尼資料に見える連音変化現象の研究

二つの音節が連続することによって生じる連音変化現象は、日本語の歴史においても、分節音・超分節音の双方にわたって指摘できる。しかし、文献資料の制約により、平安・鎌倉時代の実態については、ほとんど一次的な手掛かりが残存していない。そこで、平安・鎌倉時代の資料が豊富に残存する、真言・陀羅尼の訓点資料を調査し、和語的変化・字音語的変化・梵語音独自の変化を峻別することにより、和語・字音語の連音変化現象のデータを補完すべく、加点資料の収集・整理を行い、また、伝統的な悉曇学における連声学説との対照を行った。1、儀軌資料に見られる、真言・陀羅尼加点資料の調査。本年度、調査することができた真言・陀羅尼等の悉曇関係資料のうち、特徴的な加点を持つものには、以下のようなものがあった。(1)東寺金剛蔵聖教〇第一八九箱四号『大日経疏』巻第四十七帖、〇第一八九箱五号『大日経疏』巻一三、五七六帖。『大日経疏』巻第五には、梵語の韻文であるガーター(伽陀・偈)を漢字音訳したものが三種掲載されている。上記二書には、このガーターに仮名点および声調を表す声点が差されており、梵語の韻律との関係が注意される。特に、第五号の院政期の訓点(ヲコト点は宝幢院点)は、朱筆の加点が詳細である。今、試みに、高山寺蔵『大日経疏』永保六年点(ヲコト点は東大寺三論宗点)と、第一のガーター(韻文としては一行八音節、八行から成る)の声点を比較すると、高山寺本と第五号本との声点は食い違う部分が多く、概して、第五号本の方が、韻文らしい整った声調パターンを取る。具体的には、第一・三・七句が去声で始まる点、特に第三句と第七句は「去上上上平上上上」の型で一致している点などである。第二・第三のガーターを含めて、諸本の差声との比較は今後の課題である。(2)奈良国立博物館蔵『悉曇蔵』巻一八八帖。江戸時代の補写を含む取り合わせ本であるが、巻八の院政期写本は、明覚加点本の移点本と推定され、その加点内容も独特な部分が多い(詳細については発表準備中)。2、真言・陀羅尼の文字列と、対応する梵文との同定のための基礎的研究。継続中。上記の文献については、完了している。3、古代・中世の悉曇学書に見られる連声学説との比較。継続中。現時点では、理論と実践との乖離の方が目に立ち、通底する特徴については、なお検討中である。新出資料である奈良国立博物館蔵『悉曇蔵』の朱点について、巻第八冒頭の麼多(母音類)を一覧にした箇所に併記された二系統の伝承が、「四家悉曇記」にも記載される難〓・空海の二系統の発音に相当すること、声点に関しては、続く体文(子音類)を一覧にしたものを含めて、難〓の声調を採用したものであることを確認した。その一方で、さらに続く悉曇章部分の声点は、空海の麼多の声調に依拠した加点がなされていることを見いだした。この『悉曇蔵』写本の巻第一は、奥書によると、明覚の加点本を移点したものであり、巻第八も同筆の移点本である、つまり明覚の梵字の読みを伝えたものであるとの推定もあるが、加点されている梵字の読み方は、明覚自身のものとしては、いくつかの点で不審があることも判明した。七月と十二月に開催された石山寺聖教調査においては、校倉聖教、第十二函四号『金剛頂蓮花部心念誦儀軌(不空訳)』一巻、同七号『金剛頂蓮花部心念誦儀軌』一巻、同一七号『金剛界儀軌』一帖、同一九号『金剛界儀軌』一帖、第一六函一号(1)(10)『守護国界主陀羅尼経』十巻を拝観し、摘要作業を行った。八月の東寺観智院聖教調査においては、第二〇二函四号『麼多体文清濁記』の音注を詳細に分析することにより、この書が『悉曇字記創学鈔』の賢宝補筆部分の素材として、『創学鈔』に先行して編まれたものである可能性が高いことを推定した。

また、第二六箱三二号『金剛頂蓮華部心念誦儀軌』一巻、第二九箱二四号『金剛頂蓮華部心念誦儀軌』一帖の調査を行った。前者には、平安中期の四次にわたる加点があるが、いずれも真言に対する加点を有していた。後者は天喜三年(一〇五五)の加点で、「跋〈ハム〉捺〈太〉〓」「〓〈ケム〉婆」のように、濁音の前のt入声を「ム」で表記した例が見いだされた。〈平成23年度〉儀軌類に見られる、真言・陀羅尼加点資料の調査の一環として、本年度は石山寺経蔵夏期調査の折に、『大毘盧遮那経広大儀軌』上下(校倉聖教第九函第六号一二)・『阿〓薄具元帥大将上仏陀羅尼経修行儀軌』上下(一切経附一五七・校倉聖教第十九函第十一号)・『辮中辺論』上中下(一切経第四十二函第十一十三号)、同経蔵冬期調査の折に、『金剛頂蓮華部心念誦儀軌』一巻(校倉聖教第十二函第七号)の撮影を行った。それぞれの資料について、後日、画像により摘要作業を行った(これらについては、原本による点検を次年度に計画している)。また、東京大学文学部国語研究室蔵の儀軌類の調査も、継続して行った。以上のような文献資料においては、漢字文字列・梵語原文から見て、イレギュラーな加点が多いものの、平安・鎌倉時代の悉曇学書に見られる連声学説との関係を、積極的に示す事例は、いまだ見いだせていない。悉曇学書に見られる連声学説については、主にその起源について再検討中であり、特に三内説が日本起源であるという従来の説(馬渕和夫による)が適切かどうか、インド・中国の音韻学関連書の検討を継続している。また、前年度までの調査により、東寺観智院蔵『麼多体文清濁記』(第二〇二函四号)が、『悉曇字記創学紗』の賢宝補筆部分の素材として、『創学紗』に先行して編まれたものである可能性が高いことを推定したが、今年度、全音注の網羅的検討を行ったことにより、この見通しをより確かなものとし、論文の形で公表した。京都東寺金剛蔵・滋賀石山寺をはじめとする近畿地方の社寺における調査。東寺については、8月26日(月)から28日(水)までの三日間、石山寺については、7月27日(土)から29日(月)、12月25日(水)から27日(金)の各三日間、調査を行った。勤務先の東京大学以外では、国立国会図書館、都立中央図書館、山梨県立博物館などで調査を行った。今年度調査した主要な資料としては、『不動儀軌』万寿二年写本・『大毘盧遮那経疏』巻第二延久二年点(以上東寺)、『成唯識論』寛仁四年点(石山寺)、山県大弐『華曇文字攷(悉曇文字攷)』(山梨県立博物館)がある。研究成果の一部を、10月20日(日)に訓点語学会研究発表会「Φ音便について」、10月26日(土)の日本語学会シンポジウムにて「拗音をめぐる二つの物語」として発表をした。その内容を、それぞれ論文として公表した(13研究発表参照)。特に「Φ音便」は、築島裕氏によって提唱されて以来、証拠が不十分であったためもあって、長らく埋没していた学説であったが、『不動儀軌』万寿二年写本において、ハ行四段動詞・補助動詞の音便形が仮名「ム」により表記されている例が、撥音便とも、通常の促音便とも解しがたいことを指摘し、音価無指定の量的撥音便・促音便が符号「ン」を表記に共有するのと対応して、m音便とΦ音便とが、唇音に固定した撥音・促音として、仮名「ム」を表記に共有している可能性を指摘した点が、今年度の大きな成果であった。真言・陀羅尼加点資料の整理・分析は、前年度までの作業を継続し、データの集積に努めたが、残念ながら、前年度までの調査の知見を刷新するような新しい発見はなかった。悉曇学書に見られる連声学説との対照も引き続き行なったが、理論と実践との乖離を、あらためて確認することになった。(1)「儀軌資料等に見られる、真言・陀羅尼加点資料の調査(昨年度からの継続)」については、滋賀石山寺の調査を七月・十二月(それぞれ一週間程度)に、京都東寺金剛蔵の調査を八月(三日間)に行った。いずれも、国宝・重要文化財に指定されている貴重な典籍の拝観の機会を得てのものであり、調査団としての業務をこなしながらの作業であったが、調査ができたこと自体が有意義な資料であった。東京においては、東京大学国語研究室蔵、儀軌訓点資料の調査を、断続的に行った。また、以上の各所における調査結果のそれぞれについて、データの摘出・整理作業を行った。
動脈内ステントの適応決定に関する研究

平成13年度も引き続き、完全閉塞、バルーンPTA後の再発、高度の石灰化や壁不整を伴う病変などに対しては最初からステント挿入(primary stenting)、それ以外の狭窄病変に対してはまずバルーンPTAを行い、バルーンPTA後の高度の内膜解離や有意の圧較差が残存した場合のみに引き続きステント挿入を行なった(secondary stenting)。骨盤・四肢領域では、バルーンPTAもしくはステント留置を91病変に試みた。狭窄部の圧較差を測定し、10mmHg以上の圧較差が存在した場合は効果不十分と判定した。また圧較差が軽度の場合は、ミリスロール0.05mg/生理食塩水10mlを狭窄部の近位から動注し、薬剤負荷を行い有意の圧較差かどうか判定した。91病変中ステント留置を行ったのは47病変であり、内secondary stentingは10病変のみであった。治療後の観察期間は1-36ヶ月(平均14.6±10.4ヶ月)である。ステント治療群において再発に対して追加治療を要したのは2病変であり、再狭窄に対するステント内へのステント留置、薬剤自己中止後のステント閉塞に対する溶解療法の1例ずつであった。一方PTA群では追加治療としてステント挿入を行った例が2病変、臨床的に再発が疑われて追加治療を予定している病変が3例あり、これらは打ち切りとした。経過観察において、バルーンPTA群とステント挿入群問に開存率の有意な差は認められなかった。完全閉塞例、バルーンPTA後の再発例、バルーンPTAで効果が不十分な例に対して、ステント挿入は有効な治療法である。しかし、バルーンPTAを試みた狭窄病変においてsecondary stentingが必要だったものは13.0%に過ぎず、今後さらに長期予後を含めて検討する必要はあるものの、複雑でない狭窄病変の場合はまずバルーンPTAを試みるのが望ましいと考えられた。ステントが導入され、骨盤内動脈や頚部の動脈閉塞性病変などに対して従来よりも安全にPTAを行うことができるようになった。我々は骨盤部領域の動脈閉塞性病変に対しては、再発例や完全閉塞例を除き原則としてまずballon PTAを行うという方針で治療している。今回、26例37病変の骨盤内動脈閉塞、あるいは狭窄に対しステント留置を行い、ステント治療の短期成績、及び合併症を検討した。ガイドワイヤーで閉塞部を通過できた症例における初期成功率は100%、2次開存率も100%であった。軽度の合併症が10%にみられた。骨盤内動脈狭窄性病変に対するステント留置は有効な治療法であるが、厳重に経過観察を行い必要な場合には速やかに追加治療を行うことが望ましいと考えられた。骨盤内動脈以外の領域におけるステント治療はまだ比較的限られている。我々は、内頚動脈、椎骨動脈、鎖骨下動脈、腎動脈、浅大腿動脈に対し、ステント治療を行った。治療適応については、臨床症状、臨床データのほか、脳血流シンチや狭窄部での圧較差などを総合的に判断し決定した。浅大腿動脈の完全閉塞例を除き、前例でステント留置に成功し、圧較差も消失し、術前にみられた症状もいずれも著明に改善した。ステント留置は腸骨動脈領域以外にも有効であるが、適応は厳重に決定しなければならない。また、長期予後に関してもさらに検討する必要がある。
S100蛋白によるHelix Repeat Proteinを介した癌細胞増殖制御

S100A2, A6蛋白質はβカテニンの1番目のアルマジロリピートに結合し、BCL9との結合を阻害した。HEK293細胞では、S100A6の過剰発現がTCF4の転写活性を阻害した。HCT116,HT29細胞のS100A6をノックダウンするとサイクリンD1の発現が増加した。S100A6の過剰発現は細胞増殖を抑制した。また、S100A1, A2, A6蛋白質は、Vitroの系でHsp90/PP5/cdc37複合体形成を阻害し、cdc37の脱リン酸化を抑制した。COS7細胞でのS100蛋白質の過剰発現でも同様にcdc37の脱リン酸化を抑制し、cdc37による蛋白成熟に影響を与えることが示唆された。S100蛋白質によるβカテニン蛋白質複合体形成およびβカテニンのリン酸化状態に対する影響-AR蛋白質複合体に対するS100蛋白質の効果-大腸菌にてβカテニンおよびβカテニン上のアルマジロリピートの異なる部位に結合するAxin、ICAT、BCL9を発現・精製し、各種S100蛋白質がこれらとβカテニン間の結合に影響を与えるかどうか検討した結果、S100蛋白質の中で特にS100A2、S100A6がβカテニンとBCL9の結合を阻害することが判明した。このことはS100蛋白質が、12個のアルマジロリピートの中で1番目付近に結合することが示唆された。この結合阻害はβカテニンシグナル系の下流にあり、転写因子であるTCF4の転写活性に影響を与えることがわかった。現在リコンビナント蛋白質を使って、S100蛋白質の他のβカテニン結合蛋白質に対する効果やリン酸化βカテニンに対する影響についても検討している。S100蛋白質によるHsp90/PP5/cdc37複合体形成およびcdc37のリン酸化状態に対する影響-TPR蛋白質に対するS100蛋白質の効果-大腸菌にてHsp90、PP5、cdc37を発現・精製し、さらにSerine13をリン酸化したcdc37を用いてS100蛋白質(S100A1、S100A2、S100A6)がcdc37のリン酸化状態に影響を与えるかどうかを検討したところ、S100A1にてcdc37の脱リン酸化が亢進した。このことはPP5と結合しその活性化を促すS100蛋白質によってPP5の脱リン酸化活性が上昇し、cdc37の脱リン酸化が亢進したと考えられる。癌細胞におけるS100蛋白質の発現とWnt/βカテニン複合体、リン酸化とシグナル系の解析:HEK293,COS-7,HCT-116癌細胞におけるS100蛋白質の発現を検討したところ、HEK293細胞ではS100A1,COS-7とHCT-116細胞ではS100A6が多量に発現していた。これらの細胞ではS100蛋白質を過剰発現してもβカテニンのリン酸化状態には影響がなかった。S100蛋白質のβカテニンシグナル系への影響を検討するため、HEK293細胞にTCFレポータージーンを導入し、ルシフェラーゼアッセイをおこなったところ、S100A6蛋白質の過剰発現はTCFのプロモータ活性を抑制することがわかった。この結果はS100A6がBCL9のTCFに対する結合を阻害し、TCF活性を抑制するという仮説を支持するものである。癌細胞におけるS100蛋白質の発現とHsp90/PP5/cdc37複合体、リン酸化とシグナル系の解析:cdc37、Hsp90、PP5蛋白質はHEK293,COS-7,HCT-116等の癌細胞にユビキタスに発現していたが、HEK293細胞ではS100A1,COS-7とHCT-116細胞ではS100A6が多量に発現しており、S100蛋白質の癌細胞特異的発現がHsp90/PP5/cdc37複合体に異なる影響を与えることが考えられた。COS-7細胞にS100A1,S100A2,S100A6,S100A12を過剰発現させcdc37のリン酸化状態を検討したところ、S100A1>S100A2=S100A6の順でcdc37のリン酸化状態が亢進した。このことはS100蛋白質がHsp90-PP5-cdc37複合体の形成を阻害し、PP5によるcdc37の脱リン酸化を阻害した結果であると考えられる。最終年度に実施した研究成果:I.ヒト結腸線癌HCT116やHT29にS100A6のSiRNAをtransfectionしたところ、cyclinD1の発現が増加した。S100A6の発現抑制によりcyclinD1が増加することはS100A6がβカテニンシグナル系による癌細胞増殖に抑制的に働いていることを示唆する。HEK293細胞ではβカテニンとS100A6を過剰発現したところ、細胞増殖を抑制した。II.COS7細胞にPP5、cdc37,およびS100蛋白質を過剰発現させたところ、S100A1やS100A2ではカルシウム依存性に著明にHsp90/PP5/cdc37複合体形成が阻害された。複合体解離を大きく引き起こすS100A1とS100A2はPP5の3つのTPRリピートのC端側に結合し、あまり解離を引起こさないS100

A6はTPRリピートのN端側に結合することが判明した。全体を通じて実施した研究成果:1)今回の研究でS100蛋白質、特にS100A6がβカテニンに結合し、BCL-9との結合を阻害することによりTCF4の活性を抑制することがわかった。また、Hsp90/PP5/cdc37複合体に対しては、S100A1とS100A2が複合体を解離させ、cdc37のリン酸化状態に影響を与えることが明らかになった。S100蛋白質がこの複合体を解離させる程度の違いはPP5の3つのTPRリピートの違った部位にこれらS100蛋白質が結合することが寄与していると示唆された。2)HCT116,HT29細胞ではS100A6が転写因子TCF4のターゲット蛋白質であるcyclinD1の発現を介して癌細胞の増殖制御をおこなっていることがわかった。またHsp90/PP5/cdc37複合体に対してはS100蛋白質が細胞内でもこの複合体の解離を引き起こしcdc37のリン酸化状態に影響を与えることが明らかになった。S100A2, A6蛋白質はβカテニンの1番目のアルマジロリピートに結合し、BCL9との結合を阻害した。HEK293細胞では、S100A6の過剰発現がTCF4の転写活性を阻害した。HCT116,HT29細胞のS100A6をノックダウンするとサイクリンD1の発現が増加した。S100A6の過剰発現は細胞増殖を抑制した。また、S100A1, A2, A6蛋白質は、Vitroの系でHsp90/PP5/cdc37複合体形成を阻害し、cdc37の脱リン酸化を抑制した。COS7細胞でのS100蛋白質の過剰発現でも同様にcdc37の脱リン酸化を抑制し、cdc37による蛋白成熟に影響を与えることが示唆された。平成26年度の実験計画に沿って実験を行い、おおむね期待された結果を得ることができた。βカテニンの実験では、S100蛋白質が、細胞内でTCF遺伝子転写活性を阻害することが確認できた。またcdc37の実験では、S100蛋白質によりHsp90-PP5-cdc37複合体形成が阻害されることによりcdc37の脱リン酸化が抑制されることが確認された。生理学今後も平成27年度の実験計画に沿って実験をすすめていく。各種癌細胞を用いて細胞内でのS100蛋白質のβカテニンシグナル系、Hsp90-PP5-cdc37シグナル系に対する影響を明らかにし、癌細胞増殖に対する影響や治療への応用について検討する。平成25年度の実験計画にそって実験を行い、おおむね期待された結果を得ることができた。βカテニンについては、その結合蛋白質の中で、βカテニンの1番目のアルマジロリピートに結合するBCL9とβカテニンの結合をS100蛋白質が阻害することがわかり、S100蛋白質のβカテニンとの結合部位が明らかになった。BCL9はβカテニンシグナル系の下流でTCFを介して癌細胞増殖に影響を与える遺伝子の転写に関与しており、S100蛋白質による癌細胞増殖に対する効果が期待される。Hsp90-cdc37-PP5の実験系では、リン酸化されたcdc37を含むこの複合体にS100蛋白質が結合することにより、脱リン酸化が亢進することがわかり、S100蛋白質によるClient蛋白質の機能的成熟に対する影響が期待される。今後も平成26年度以降の実験計画にそって実験を進めていく。βカテニンについては、Vitroで得られた結果をもとにCOS細胞などの細胞系を用いて、S100蛋白質の細胞増殖に対する効果を検討していく。Hsp90-
植物群落における個体間競争のもとでの繁殖収量決定のメカニズム

一年生草本のオオオナモミを材料に大気CO2濃度の上昇が繁殖収量に与える影響について調べた.昨年度は,高CO2により繁殖成長は促進されたものの,種子生産は促進されないことを見いだした.この原因を明らかにするため,個体の窒素利用を解析した.この結果,高CO2条件では繁殖期間後期に葉の枯死が遅れ,葉からの窒素回収効率が低下したことが明らかになった.繁殖器官への窒素投資が不足したことが種子生産の制限につながったと考えられた.オオオナモミを用いて異なる密度の群落を育成し,群落内の個体の成長を繁殖終了まで追跡した.個体間の光獲得競争を定量化する手法を開発した.この手法は,群落内の個体と,群落から外に出した個体の受光量を測定し,両者の受光量の違いから相互作用の大きさを推定するものである.オオオナモミ群落内の個体間相互作用は比較的大きいこと,高密度群落ほど相互作用が大きいことが見いだされた.種子生産における大きさと数のトレードオフを解析した,シンク制約成長モデルを紹介した.このモデルでは,発達中の種子が親個体から資源を吸収する速度に制約があり,また,維持呼吸による資源の消失があると仮定している.このモデルが予測する大きさと数のトレードオフでは,種子の数が減っても,種子はそれほどには大きくならない.そして,種子の数が少ないほど,種子生産に投資した貯蔵資源の利用効率(種子の総量/貯蔵資源量)は低下してしまう.そのため,種子を小さくして種子数を増やすことが有利となり,最適な種子の大きさはSmith and Fretwellのモデルのものよりも小さくなる.一年生草本のオオオナモミを材料に大気CO2濃度の上昇が繁殖収量に与える影響について調べた.昨年度は,高CO2により繁殖成長は促進されたものの,種子生産は促進されないことを見いだした.この原因を明らかにするため,個体の窒素利用を解析した.この結果,高CO2条件では繁殖期間後期に葉の枯死が遅れ,葉からの窒素回収効率が低下したことが明らかになった.繁殖器官への窒素投資が不足したことが種子生産の制限につながったと考えられた.オオオナモミを用いて異なる密度の群落を育成し,群落内の個体の成長を繁殖終了まで追跡した.個体間の光獲得競争を定量化する手法を開発した.この手法は,群落内の個体と,群落から外に出した個体の受光量を測定し,両者の受光量の違いから相互作用の大きさを推定するものである.オオオナモミ群落内の個体間相互作用は比較的大きいこと,高密度群落ほど相互作用が大きいことが見いだされた.種子生産における大きさと数のトレードオフを解析した,シンク制約成長モデルを紹介した.このモデルでは,発達中の種子が親個体から資源を吸収する速度に制約があり,また,維持呼吸による資源の消失があると仮定している.このモデルが予測する大きさと数のトレードオフでは,種子の数が減っても,種子はそれほどには大きくならない.そして,種子の数が少ないほど,種子生産に投資した貯蔵資源の利用効率(種子の総量/貯蔵資源量)は低下してしまう.そのため,種子を小さくして種子数を増やすことが有利となり,最適な種子の大きさはSmith and Fretwellのモデルのものよりも小さくなる.1年生草本のオオオナモミを材料に,大気CO_2濃度の上昇が繁殖収量に与える影響について調べた.高CO_2により個葉光合成速度は促進されるが,個体の葉面積の展開が抑えられるため,結果として栄養成長の促進が小さいこと,繁殖成長の投資量は大きくなるが,種子生産量に差がないことが明らかになった.種子の窒素濃度が一定であり,かつ繁殖収量がCO_2により促進されないことは,繁殖収量が土壌からの窒素の供給によって律速されていることを示唆している.密度を変えてオオオナモミの群落を育成し,定期的なサンプリングにより群落内の個体の成長を追跡した.群落内の光環境,個葉の光合成・呼吸速度,非同化器官の呼吸速度を測定した.個葉光合成-葉窒素関係,群落の積算葉面積-光量子密度関係から,群落内固体の光合成と成長をモデル化した.群落の個体密度が繁殖に与える影響については現在解析中である.一年生草本のオオオナモミを材料に大気CO_2濃度の上昇が繁殖収量に与える影響について調べた.昨年度は,高CO_2により繁殖成長は促進されたものの,種子生産は促進されないことを見いだした.この原因を明らかにするため,個体の窒素利用を解析した.この結果,高CO_2条件では繁殖期間後期に葉の枯死が遅れ,葉からの窒素回収効率が低下したことが明らかになった.繁殖器官への窒素投資が不足したことが種子生産の制限につながったと考えられた.オオオナモミを用いて異なる密度の群落を育成し,群落内の個体の成長を繁殖終了まで追跡した.個体間の光獲得競争を定量化する手法を開発した.この手法は,群落内の個体と,群落から外に出した個体の受光量を測定し,両者の受光量の違いから相互作用の大きさを推定するものである.オオオナモミ群落内の個体間相互作用は比較的大きいこと,高密度群落ほど相互作用が大きいことが見いだされた.種子生産における大きと数のトレードオフを解析した,シンク制約成長モデルを紹介した.このモデルでは,発達中の種子が親個体から資源を吸収する速度に制約があり,また,維持呼吸による資源の消失があると仮定している.

このモデルが予測する大きさと数のトレードオフでは,種子の数が減っても,種子はそれほどには大きくならない.そして,種子の数が少ないほど,種子生産に投資した貯蔵資源の利用効率(種子の総量/貯蔵資源量)は低下してしまう.そのため,種子を小さくして種子数を増やすことが有利となり,最適な種子の大きさはSmith and Fretwellのモデルのものよりも小さくなる.
自動車運転時における最適覚醒水準維持システム

本研究は、運転者の生体指標(心拍・呼吸)から覚醒度を推定し、覚醒度低下検出時に運転者を最適な運転水準へ誘導するシステムの基礎体系を構築することを目的としている。システムは1覚醒度推定に用いる心拍および呼吸を計測する静電容量センサ、2覚醒度推定アルゴリズム、3覚醒度維持刺激の3つの要素技術から成る。平成25年度に実施した各要素の技術開発の成果を以下に記す。1自動車運転時において心電図と呼吸を着衣状態で安定的に計測することを目的とし、本年度は静電容量型アクティブ電極を用いた心電・呼吸センサのプロトタイプを実車に搭載し、直進走行時において安定的に心電図と呼吸を計測できることを確認した。2眠気兆候を捉え易い心拍と呼吸を用い、覚醒度推定アルゴリズムの開発を行った。被験者48名の協力により実施した実験から、運転時の覚醒度低下に観察される心拍と呼吸の特徴を定量化した指標を用いたアルゴリズムにより、覚醒度推定の最も信頼性の高い眼球運動指標よりも早い段階で眠気兆候を捉えることができることを見出した。この成果はInternational Journal of ITS Researchに投稿している。3生理的に眠気を緩和させる手法の開発を目的とし、眠気時の血中酸素飽和度の低下に着目した。被験者16名の実験から、運転者の心拍と呼吸リズム間にCRPS (Cardio-Respiratory Phase Synchronization)を出現させることによって眠気時の頭部酸素量低下を抑えることができることを見出した。このCRPSは運転者の心拍リズムに同期した振動刺激をシート座面から付与することによって導出可能である。これらの成果は、IEEE Transactions on Intelligent Transportation Systemに掲載された。最終目標としていた覚醒水準維持を可能とする刺激の効果が確認でき、心拍・呼吸のセンサ部の精度も実車搭載試験において実用に堪え得る結果が得られ、当初の計画通り順調に進展したといえる。静電容量電極を用いた心拍呼吸センサが持つ体動および厚着状況による計測精度低下を補完する技術を開発した上で、これらセンサと覚醒度推定アルゴリズム、覚醒度維持刺激の3つの要素技術を統合し、システム全体の評価を行う。本研究は、運転者の心拍や呼吸等の生体リズムを用いた刺激により、覚醒度低下検出時に運転者を最適な運転水準へ誘導するシステムの基礎体系を構築することを目的とする。本年度は、覚醒水準維持を可能にする刺激の開発にあたり、心拍リズムを持つ振動刺激効果と運転者心拍に同期した振動刺激効果を検討する2つの実験を行った。1.心拍リズムを持つ刺激を付与することによって、運転者の心拍リズムがその刺激のリズムに同期し得るのかをどうかを、1秒間隔の一定リズムの刺激との比較によって検証した。結果、心拍リズムを持つ振動刺激を付与すると被験者心拍が刺激リズムに同期していく現象が認められた。これは、振動を用いて運転者の心拍変動をコントロールすることが可能になることを示唆している。これにより、心拍リズムを変調させることによって眠気を緩和させる可能性が見出された。2.2つ目の実験では、被験者から測定した心電図のR波検出時に、リアルタイムでシート座面より振動を付与した際の被験者の生体反応を調査した。ドライビングシミュレータを用いて40名の被験者を低覚醒状態に誘導し、覚醒状態を特徴付けるパラメータを心電図、呼吸曲線、脈波から抽出した。そして、5名の被験者の協力の下、そのパラメータを用いた重回帰モデルにより心拍リズムを持つ振動刺激の覚醒効果の評価を行った。その結果、被験者心拍に同期した刺激には、心拍と呼吸の動きを眠気に抗する状態と近い状態に誘導する効果があることがわかった。これにより、極度な眠気を感じる状態に至る前にこの刺激を付与することによって、早い段階で眠気に抗する状態を得ることができ、自動車運転の危険を伴う覚醒状態の低下を防止することが可能になることが示された。システムは(1)覚醒度推定に用いる生体指標を計測するセンサ、(2)覚醒度推定アルゴリズム、(3)覚醒度維持刺激の3つの要素技術から成る。本年度に実施した各要素の技術開発の進捗状況を以下に記す。(1)自動車運転時において心電図と呼吸を着衣状態で安定的に計測することを目的とし、本年度は静電容量型アクティブ電極を用いた心電・呼吸センサのプロトタイプを製作した。現状ではベンチテストにおいてシャツ及びカーディガンを着用した状態での心電図と呼吸の計測を可能としている。(2)眠気兆候を捉え易い心拍と呼吸を用い、覚醒度推定アルゴリズムの開発を行った。被験者48名の協力により実施した実験から、運転時の覚醒度低下に観察される心拍と呼吸の特徴を定量化した指標を用いたアルゴリズムにより、覚醒度推定の最も信頼性の高い指標であるPERCLOS(PERcentage of eye CLOSure)よりも早い段階で眠気兆候を捉えることができることを見出した。(3)生理的に眠気を緩和させる手法の開発を目的とし、眠気時の血中酸素酸素飽和度の低下に着目した。被験者16名の実験から、運転者の心拍と呼吸リズム間にCRPS(Cardio-Respiratory Phase Synchronization)を出現させることによって眠気時の頭部酸素量低下を抑えることができることを見出した。

これらの成果については、昨年8月にIEEE EMBCにて発表を行い、現在、IEEE ITSにも投稿している。本研究は、運転者の生体指標(心拍・呼吸)から覚醒度を推定し、覚醒度低下検出時に運転者を最適な運転水準へ誘導するシステムの基礎体系を構築することを目的としている。システムは1覚醒度推定に用いる心拍および呼吸を計測する静電容量センサ、2覚醒度推定アルゴリズム、3覚醒度維持刺激の3つの要素技術から成る。平成25年度に実施した各要素の技術開発の成果を以下に記す。1自動車運転時において心電図と呼吸を着衣状態で安定的に計測することを目的とし、本年度は静電容量型アクティブ電極を用いた心電・呼吸センサのプロトタイプを実車に搭載し、直進走行時において安定的に心電図と呼吸を計測できることを確認した。2眠気兆候を捉え易い心拍と呼吸を用い、覚醒度推定アルゴリズムの開発を行った。被験者48名の協力により実施した実験から、運転時の覚醒度低下に観察される心拍と呼吸の特徴を定量化した指標を用いたアルゴリズムにより、覚醒度推定の最も信頼性の高い眼球運動指標よりも早い段階で眠気兆候を捉えることができることを見出した。この成果はInternational Journal of ITS Researchに投稿している。3生理的に眠気を緩和させる手法の開発を目的とし、眠気時の血中酸素飽和度の低下に着目した。被験者16名の実験から、運転者の心拍と呼吸リズム間にCRPS (Cardio-Respiratory Phase Synchronization)を出現させることによって眠気時の頭部酸素量低下を抑えることができることを見出した。このCRPSは運転者の心拍リズムに同期した振動刺激をシート座面から付与することによって導出可能である。これらの成果は、IEEE Transactions on Intelligent Transportation Systemに掲載された。覚醒水準維持を可能にする刺激の開発を目的に行った実験の結果を応用することで、覚醒度向上刺激の付与を理論に基づき、戦略的に行なうことが可能となったため、当初の計画通り順調に進展しているといえる。覚醒水準維持を可能とする刺激の効果が確認でき、本システムの問題点としてあった心拍・呼吸のセンサ部の精度も実用に堪えうるレベルが得られたため、当初の計画通りおおむね順調に進展しているといえる。最終目標としていた覚醒水準維持を可能とする刺激の効果が確認でき、心拍・呼吸のセンサ部の精度も実車搭載試験において実用に堪え得る結果が得られ、当初の計画通り順調に進展したといえる。覚醒度低下時に観察される脳への酸素供給量低下を緩和する刺激の効果的なリズムパターン、強さ、付与位置の特定を行う。また、その刺激の付与タイミングを制御するモデルの開発も平行して行っていく。このモデルの開発には運転時において無拘束で心拍と呼吸を計測するセンサの特性を考慮したパラメータ及び閾値設定が必要であるため、実際にセンサを製作し、実車に搭載して検討する実験も予定している。
歯の発生過程における上皮-間葉相互作用の分子メカニズムを応用した歯再生医療の開発

本研究では,歯の発生過程における上皮.間葉相互作用を応用した歯再生医療の開発を試みた.細胞源としてはヒト骨髄由来あるいはヒト脂肪組織由来の間葉系幹細胞を,スキャホールドとしては低結晶性炭酸アパタイトを用いた.その結果,間葉系幹細胞は石灰化能を有し,象牙芽細胞へ分化が可能であること,炭酸アパタイトは生体内で破骨細胞によって吸収されること,炭酸アパタイト上で培養した間葉系幹細胞が骨芽細胞へ分化することが明らかとなった.本研究では,歯の発生過程における上皮.間葉相互作用を応用した歯再生医療の開発を試みた.細胞源としてはヒト骨髄由来あるいはヒト脂肪組織由来の間葉系幹細胞を,スキャホールドとしては低結晶性炭酸アパタイトを用いた.その結果,間葉系幹細胞は石灰化能を有し,象牙芽細胞へ分化が可能であること,炭酸アパタイトは生体内で破骨細胞によって吸収されること,炭酸アパタイト上で培養した間葉系幹細胞が骨芽細胞へ分化することが明らかとなった.平成21年度は,間葉系幹細胞を用いた歯の再生医療を目指して,その細胞源となるヒト間葉系幹細胞(ヒト骨髄由来:hMSC,ヒト脂肪組織由来:hADSC)の特性と分化能について検討し,さらに,基底膜成分およびエナメル蛋白を用いて,ヒト間葉系幹細胞の歯原性細胞への分化誘導を行った.ヒト間葉系幹細胞の特性hMSC, hADSCとも紡錘形で線維芽細胞様の形態をしていたが,その増殖能はhMSCの方が速く,倍加時間はhMSCが20時間,hADSCが35時間であった.ヒト間葉系幹細胞の多分化能の検証骨分化誘導培地で培養すると,両細胞とも石灰化がみられ,骨分化マーカー(I型コラーゲン,アルカリフォスファターゼ,オステオカルシン)の発現が上昇した.軟骨分化誘導培地で培養すると,両細胞とも軟骨基質の産生がみられ,軟骨分化マーカー(II型コラーゲン,X型コラーゲン,アグリカン)の発現が上昇した.脂肪分化誘導培地で培養すると,両細胞とも脂肪滴が形成され,脂肪分化マーカー(C/EBPα, PPARγ, aP2など)の発現が上昇した.以上から,hMSCとhADSCの骨,軟骨,脂肪への多分化能が示された.ヒト間葉系幹細胞の歯原性細胞への分化間葉系幹細胞を,基底膜成分の調整品であるマトリゲルあるいは基底膜成分のラミニン,IV型コラーゲンをコートした培養皿上で,エナメル蛋白の主成分であるアメロゲニンを培地に加えて培養し,間葉系幹細胞の象牙芽細胞への分化を検討した.幹細胞をマトリゲル上で培養するとカルシウムの沈着が観察され,さらに,アメロゲニンを加えて培養すると象牙芽細胞のマーカー遺伝子であるDSPP(象牙質シアロリンタンパク)とDMP-1(象牙質基質タンパク質)の発現が増強した.以上から,間葉系幹細胞の象牙芽細胞への分化が示された.平成22年度は,間葉系幹細胞を用いた歯の再生医療を目指して,歯再生用のscaffoldとしての低結晶性炭酸アパタイトの可能性を検討した.さらに,ヒト間葉系幹細胞の低結晶性炭酸アパタイト上での挙動を検討した.低結晶性炭酸アパタイトの破骨細胞による吸収10日齢の新生仔ウサギ大腿骨から破骨細胞を分離し,低結晶性炭酸アパタイトブロックおよびハイドロキシアパタイト焼結体上で培養し,破骨細胞による吸収を検討した.炭酸アパタイトブロックでは破骨細胞による吸収窩が認められたが,ハイドロキシアパタイト焼結体では吸収窩は認められなかった.炭酸アパタイトが破骨細胞によって吸収されることが明らかとなった.低結晶性炭酸アパタイトの生体内での挙動ラット頭頂骨に形成した直径8mmの骨欠損に,低結晶性炭酸アパタイトおよびハイドロキシアパタイトの顆粒を充填し,生体内での挙動を検討した.ハイドロキシアパタイト顆粒の粒径には変化なく,生体内で吸収されなかったが,炭酸アパタイト顆粒の粒径は経時的に小さくなり,生体内で吸収されることが明らかとなった.また,組織切片での検討により,炭酸アパタイトの生体内での吸収は破骨細胞によるものであることが明らかとなった.ヒト間葉系幹細胞の低結晶性炭酸アパタイト上での挙動間葉系幹細胞を,低結晶性炭酸アパタイトブロックおよびハイドロキシアパタイト焼結体上で培養し,その挙動を検討した.細胞接着は低結晶性炭酸アパタイトとハイドロキシアパタイトの間に有意差はなかった.低結晶性炭酸アパタイト上での細胞増殖能は培養皿よりも有意に低かった.低結晶性炭酸アパタイト上で培養した間葉系幹細胞は,骨芽細胞の分化マーカーの発現が上昇しており,骨芽細胞への分化が示された.平成23年度は,間葉系幹細胞を用いた歯の再生医療を目指して,低結晶性炭酸アパタイトの生体内での挙動と,ドラッグ・デリバリー・システムの担体としての可能性を検討した,さらに,間質系細胞との共培養によるエナメル芽細胞の増殖・分化について検討した.低結晶性炭酸アパタイトの生体内での挙動ラット背部皮下に低結晶性炭酸アパタイト顆粒を埋植し,2,4,8,14週後に屠殺して,生体内での挙動を組織学的に検討した.炭酸アパタイト顆粒の粒径は経時的に小さくなり,生体内で吸収されることが明らかとなった.

また,組織切片での検討により,炭酸アパタイトの生体内での吸収は破骨細胞によるものであることが明らかとなった.低結晶性炭酸アパタイトのタンパク吸着能タンパク溶液中に低結晶性炭酸アパタイト顆粒を浸漬し,上清中のタンパク濃度を測定して,タンパク吸着能を検討した,炭酸アパクイトはタンパクを吸着するものの,その吸着量はハイドロキシアパタイトの半分程度であった.炭酸アパタイトはアルブミンなどの中性タンパクの吸着能は低く,塩基性蛋白を吸着しやすい傾向がみられた,また,その吸着量は顆粒径に影響された.間質系細胞との共培養によるエナメル芽細胞の増殖と分化エナメル芽細胞と間質系細胞を共培養し,間質系細胞から分泌されるタンパクがエナメル芽細胞の増殖と分化に与える影響を検討した,間質系細胞としては,shhあるいはWnt5a遺伝子を導入したSwiss-3T3細胞を用いた.共培養により,エナメル芽細胞のコロニー数は増加し,中に小結節が形成された.エナメル芽細胞のRunx2の発現はWnt5aにより抑制され,Notchの発現はShhおよびWnt5aによって抑制されており,これらの形態形成タンパクがエナメル芽細胞の分化・増殖に関与していることが示唆された.
運動が脳・内分泌系を介して食欲・食行動を制御する機構を考慮した新規運動処方の作成

食行動の端緒となる「食意欲」を調べる日本語版質問紙(Power of Food Scale)を確立した上で、その質問紙調査と並行して、食物画像の提示に応答する脳活動を時間分解能に優れた脳磁図計を用いて観察した。その結果、現代人の食意欲の制御不良「抗いがたさ」(歪んだ食-脳連関)とその個人差を生む脳神経基盤には、食に関する諸感覚の統合中枢である島皮質での瞬時の脳活動が深く関わっていた。また、食意欲の強さは日頃の運動習慣の少なさ(年間1回以下)と正相関し、少しでも運動することで食意欲を抑えられる可能性が示唆された。また、食意欲は各人の運動に関する心的イメージの性質とも関連していた。本研究では、運動の食欲・食行動に対する影響を脳科学的に理解し、生活習慣病や肥満者に対する新たな生活指導法の作成を目指す。昨年度は、ヒトの食行為における最終的な段階である食意欲が生じる際の脳科学的機序を調べる研究を実施し、1各人の普段の食行為の中の主観的な食意欲の程度を調べる質問紙(Power of food scale、以下PFS)の日本語版の確立及び、2空腹時や腹八分時に食意欲を湧かせた時に生じる脳神経活動(脳磁図解析)とPFSで調べた各人の主観的な食意欲との関係について検討した。PFSは各人の食意欲を、a)食物がまだ目の前に来る前でも湧く意欲、b)食物が目の前に出てきたときの意欲、c)食物を口に入れてさらに食べたくなる意欲、の3因子にわけて調べるものである。本年度は、食意欲に関する各人の程度が、普段の運動習慣(の少なさ)に関連しているかを調べた。特に1年に1度も積極的な運動を行っていないと答える、Non-exercise life-styleの成人に注目した。まず、若年日本人成人119名を対象にした予備的検討で、運動習慣と空腹時・腹八分時の食意欲の程度を簡易質問紙で調べたところ、年齢・性別・Body mass indexで補正した重回帰解析で、空腹時の食意欲の強さがNon-exercise life-styleと正の相関を示した。次に同様の若年成人268名を対象に、PFSを用いた本解析を行ったところ、同様の重回帰解析で、b)の食べ物が目の前に出てきたときの意欲の強さ及び、a)-c)までの総合的な食意欲の指標がNon-exercise life-styleと正の相関を示した。以上の結果より、Non-exercise life-style(普段の運動習慣の少なさ)が食に対する意欲の高さと関連し、運動の習慣化により食の意欲や食生活も修正できる可能性を示唆した。本研究では、運動が食欲・食行動に対して与える影響を脳科学的に理解し、生活習慣病や肥満者に対する新たな生活指導法の作成を目指す。昨年度までの研究で、1ヒトの食行為の最終的段階である『食意欲』の強さが、普段の運動習慣の少なさ(Non-exercise life-style)と正相関することを見出し、本年度はこの結果を海外学術誌に論文報告した(Yoshikawa T, et al., Med Sci Monit. 2013; 19: 289-294)。さらに、2食品の画像提示とともに食意欲を湧かせた時に生じる脳神経活動を脳磁図解析(等価電流双極子法)により調べた結果、食に関する種々の感覚情報を集約する中枢とされる島皮質の神経活動が画像提示後300ミリ秒前後で観察され、その活動の強さは日常生活における各人の食意欲の強さやBody mass index(BMI)と正相関することを見出した。本年度はこの結果を海外学術誌に論文報告した(Yoshikawa T, et al., Med Sci Monit. 2013; 19: 631-640)。さらに本年度は、食意欲を意識的に抑制させたときの脳神経活動に関して調べた。具体的には、若年成人被験者を対象に、12時間空腹条件で食品の画像提示とともに<食べよう>と念じるとき(食意欲)と<食べてはいけない>と念じるとき(食意欲抑制)の脳神経活動の違いを脳磁図(周波数解析法)で検討した。その結果、食意欲を抑制する条件では、思考・行動の認知的制御の役割を果たすとされる背外側前頭皮質(DLPFC)の有意な神経活動を、画像提示後500-600ミリ秒後にθ帯域(4-8Hz)の事象関連脱同期現象として認めた。また、運動プログラムの準備・導入をするとされる補足運動野(SMA)の活動を、200-300ミリ秒後にβ帯域(13-25Hz)の事象関連同期現象として認めた(Yoshikawa T, et al., Brain Res. 2014; 1543: 120-127)。

本研究では、運動の食欲・食行動に対する影響を脳科学・内分泌学を含めて包括的に理解することにより、生活習慣病や肥満者に対する新たな運動・食事指導の作成を目指すものである。本年度はまず、食欲・食行動に関する脳神経機能にどのような変化を生じるか(食行動破綻の機序)の解明のために、とくに食行為への最終的な段階である<食意欲>に注目しヒトを対象とした研究を実施した。(1)各個人の普段の食生活の中での<食意欲>を調べるための質問紙の確立若年日本人成人173名を対象に、既存の英語版の食意欲に関する質問紙を日本語版にしてその再現性・妥当性を検証した。その結果、良好な再現性(Cronbach's α=0.87)が得られた他、英語版の質問紙と同様に食意欲をa)食べ物がまだ目の前に来る前でも湧く意欲、b)食べ物が目の前に出てきたときの意欲、c)食べ物を口に入れてさらに食べたくなる意欲といった3つの因子が抽出でき、またBody Mass Indexや性別との関係もオリジナルと同様の結果を得、日本語版の質問紙の妥当性も確認できた(海外雑誌投稿中)。(2)空腹時や腹八分時に食意欲を湧かせた時の脳神経活動の解析若年成人被験者を対象に、12時間空腹条件(8名)および被験者の主観に基づいた腹八分条件(11名)で、食物の写真を提示した際の脳神経活動を脳磁図で解析した。脳磁図は従来の脳機能イメージングでは捉えきれない瞬時の(食物を見た瞬間の) 1秒未満に生ずる脳神経活動を観察するのに適している。また、そのような活動と質問紙で見た各人の3つの食の意欲度(上記ac)との関連を調べた。その結果、空腹時、腹八分時ともに食に関する感覚を総合的に集約する中枢の一つである島皮質で活動が300ミリ秒前後で観察された。その活動の強さは、質問紙のa)b)c)の意欲の強さやBMIと正相関した(海外雑誌投稿中)。本研究では、運動が食欲・食行動に対して与える影響を脳科学的に理解し、生活習慣病者や肥満者に対する新たな生活指導法の作成を目指す。平成25年度までの研究では、質問紙調査および時間・空間分解能に優れる脳磁図解析を用いて、1ヒトの食行為の最終的段階である『食意欲』の強さが、普段の運動習慣の乏しさと正相関すること、2空腹時や腹八分時に食品の画像提示とともに食意欲を湧かせた時、島皮質において瞬時(画像提示後300ミリ秒前後)の脳活動が生じ、その強さが日常生活における各人の食意欲の強さと正相関すること、3逆に食意欲を意識的に抑制させると、500600ミリ秒前後で背外側前頭皮質と補足運動野が有意に活動することなどを見出してきた(なお、平成26年度に、上記2の腹八分時の脳活動に関する脳磁図研究の成果を論文発表した)。平成26年度には、種々の介入が食意欲の強さに影響を与える可能性を検討した。特に、前年度までの研究成果で各種の感覚情報を統合する島皮質が食意欲の形成に重要な役割を果たすことが判明したので、身体運動をイメージする感覚情報を(直接身体を動かす代わりに)与えたときに現われる心理的・生理的変化に着目し、各人が湧かせる運動の心的イメージの種類・程度が食意欲に与える影響を調査した。既存の運動イメージに関する英語版質問紙を原作者の許可を得てバックトランスレーションの手続きで日本語版にし、若年日本人成人191名を対象に質問紙調査を行った。
植民地台湾における高等女学校出身の女教師の実態と意識

18951945年に及ぶ日本の植民地であった台湾における女教員の実態と意識を『台湾教育』等はじめ,日本及び台湾で発行された文献資料による調査と,当時台湾で教師をしていた日本人と台湾人の女教員のインタビュー・アンケート調査を実施し,それを解明することが,この研究の目的である.現在,台湾における体系的教員の歴史研究は,日本では皆無であり,台湾では淤鑑明,呉文星が開始はしているが,体系的な研究は,これからである.この研究が,日本において未着手の分野を一歩踏み込んだ状況をふまえ,当時の女教師も戦後50余年を経過し,高齢化しているため,今後彼女らの「生の証言」を得る事は困難であろう.そこで今後の植民地教育,教師教育はじめ日本の教師教育史のために,この調査を役立てて欲しい.また,関係者も歴史で消滅したことと師弟愛に支えられている現状の一端をも公用したいと思い,下記の内容を報告集に収録した.第1部.女教師の履歴(教員免許状等)と学校の研究物等の資料第2部.女教師の実態と意識-アンケート調査-第3部.日本の教育と女教師の教育実践-インタビュー調査-附録.高等女学校教師インタビュー高等女学校卒業生インタビュー資料18951945年に及ぶ日本の植民地であった台湾における女教員の実態と意識を『台湾教育』等はじめ,日本及び台湾で発行された文献資料による調査と,当時台湾で教師をしていた日本人と台湾人の女教員のインタビュー・アンケート調査を実施し,それを解明することが,この研究の目的である.現在,台湾における体系的教員の歴史研究は,日本では皆無であり,台湾では淤鑑明,呉文星が開始はしているが,体系的な研究は,これからである.この研究が,日本において未着手の分野を一歩踏み込んだ状況をふまえ,当時の女教師も戦後50余年を経過し,高齢化しているため,今後彼女らの「生の証言」を得る事は困難であろう.そこで今後の植民地教育,教師教育はじめ日本の教師教育史のために,この調査を役立てて欲しい.また,関係者も歴史で消滅したことと師弟愛に支えられている現状の一端をも公用したいと思い,下記の内容を報告集に収録した.第1部.女教師の履歴(教員免許状等)と学校の研究物等の資料第2部.女教師の実態と意識-アンケート調査-第3部.日本の教育と女教師の教育実践-インタビュー調査-附録.高等女学校教師インタビュー高等女学校卒業生インタビュー資料1.資料収集・・・台湾中央図書館分室(台北市)、台湾協会(日本)2.女教員(一部男教員)の面接調査の実施.(1)台北市(台湾)を中心に、植民地台湾の高等女学校卒業者で女教員経験者の面接調査.面接期間は、平成7年8月7日27日まで、面接予定者20名に日本から文書で依頼した(平成5年8月に「高等女学校のアンケート調査」を実施した中から公学校一本島人対象女教師を抽出した)。面接者が知人を紹介し、台湾籍の女教師35名(延人数56名)に帰国の日まで面接をし、台湾での日本語教育、皇民化政策とその推進者としての意識と日本人教師との同化、確執、教師の社会的地位等の実態の聞き取りをした。(2)日本人の上記関係者の面接調査.(1)の女教師の紹介で、日本人教師の師範学校同窓会(台北第一師範)の女教師と連絡をとり、玉川公学校(嘉義市)。明治小学校(台北市)-日本人対象-女教員と同校勤務、経験者の男教員に同上((1))や女教員について当時どのように見ていたのか、地位等について聞き取りをした。(平成7年9月平成8年2月)特に、熊本県・福岡県・鹿児島県教師8名、浦和・愛媛の女教師たち2名)植民地台湾での教師は、九州出身者が多いが上記校を中心とした。3.アンケート調査の実施中・・・1の(1)、(2)の紹介者と師範学校出の女教員(一部男教員を含む)10月2月下旬まで、188名。回答順にワープロに打ち込んでいる。以上、調査の文書化、テープの掘りおこし等を継続中であり、平成8年度も2-3を中心に継続する予定。1.日本人教員の面接調査とアンケート調査-主たるもの-(1)旧高雄(台湾)市平和第一国民学校の教員に面接調査を8名実施(横浜・東京・千葉・九州・沖縄在住者).同校に勤務時の学校教育の実態・教員の意識や実態・植民地教育をどう推進していったか、等について聞き書きをした.又、アンケート調査を実施後の面接調査である.(2)旧嘉義(台湾)市玉川公学校(国民学校)の教員の面接調査同校の教頭(昭和1621年3月まで)に、当時の学校の教育方針、日本語による台湾人の教育、教員の学内の研究活動、女教員の実態やその指導等について聞き書き(青森県在住)また、同校の女教師3名(埼玉・徳島・福岡県)と男教員1名(鹿児島)とは、電話、手紙により、連絡をとり、同校に生活綴り方、国語教育のサークル活動的な教員の活動があったことや日本において、それらの教育運動を実施していた教師の存在も解明でき、植民地教育における教師の一つの典型が明らかになってきた.(なお、同校の卒業生数名(台湾籍)と文通をしている.)2.台湾在住の「本島人」女教員と男教員の面接調査とアンケート調査(一部しか回集できない)

上記(1)、(2)の関係学校の教員との面接調査を実施(高雄市平和第一国民学校教員たちは、28名-教員22名だが戦後の教員も4名参加、同校後援会長(現在)、当時の教員の子ども2名等-玉川公学校(国民学校)関係者は、同校に18名集まり-教員(旧)12名新しい(戦後直後)教員3名同校(現崇文国民学)教員2.知人-新井と文通中-2名-集団や個別に当時の実態等を聞くことが出来た.2校共に、戦後、戦前の資料は焼失している(高雄は戦争、玉川は日本のものは2・28事件等).2校の関係者の知人にアンケートを依頼した.しかし殆んど回収出来なかった.高雄高女の同窓会で教員経験者に34部お願い(アンケート)したが、数える程度しか回収出来なかった。個人面談は知人の紹介によった。3.士林公学校の資料の収集、台湾師範大学、台湾分館等では、主に戦前の教育の統計等を収集した.今年度は、これまでの植民地の女教員研究を継続及び学会発達を実施し、報告集の作成に力点を置いた。1.継続研究とその補充(1)国語学校付属女学校(台湾第三高女の前身)出身や彰化高等普通学校(彰化高女の前身)出身の女教師の実態と意識を『台湾教育』等中心に収集した。補助的な促成的な教員養成で、教員の資格を取得し、叙勲された女教師の遺族の全面的な協力を得たことが、研究を推進させた。(2)玉川公学校・安平公学校関係者のインタビュー調査(安平公学校)等2.学会発表「植民地台湾における女教員研究-1900年1920年代公学校の女教員-」と題し、関東教育学会第45回大会(1997年11月8日)3.「植民地台湾における高等女学校出身の女教師の実態と意識」の報告集の作成(別添)
超音波スペクトロスコピーとその物質工学への応用

本研究は特定研究「超音波スペクトロスコピーとその物質工学への応用」の総括班として行われたものである。本年度は特定研究の最終年度に当り、研究全体のまとめを目的として、下記の活動を行った。1.3回の総括班会議の他、随時班長会議を開催し、各班の活動の調整、サブセンターの運用、全体シンポジウム、公開シンポジウムの計画、その他特定研究全体の活動に関する諾事項を討議決定した。2.昭和62年1月27日、第2回公開シンポジウムを大阪大学レーザー核融合研究センターにおいて行い、6名の講師による講演討論を行った。3.昭和62年1月28日、29日、第4回全体シンポジウムを大阪大学レーザー核融合研究センター及び視聴覚ホールにおいて行い、研究分担者全員によって本年度の研究成果の発表討論を行った。4.本年度の研究成果は「昭和61年度特定研究・超音波スペクトロスコピーとその物質工学への応用研究成果報告書」として印刷、特定研究の関係者のみならず関係方面に配布した。5.昨年度の研究成果の英文報告書を印刷、配布した。6.昭和62年度における特定研究のとりまとめについて議論し、3年間の成果に関する全体シンポジウムの開催、英文,和文の報告書の作製についてその大体の計画を作成した。7.本年度は超音波顕微鏡と非破壊検査,光及び電子音響スペクトロスコピー,極低温超音波測定,強磁場下超音波測定の四つのサブセンターは完成しているので、これらの利用促進を計った。さらに高圧下超音波測定サブセンターも建設した。8.超音波ニュースを11回発行し、国内外の超音波スペクトロスコピーに関する情報を関係研究者に配布した。