hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本人の英語習得に影響を与える介在効果の本質をインターフェイス理論から探る

本研究は、日本人英語学習者が英語の理解時に影響を受ける「介在効果」について統語と意味のインターフェイスからその要因を探り、その問題を克服するための学習方策を提案することが目的である。2018年は、まず、主語繰り上げ構文(John seems to Mary to be happy.)について、子供の英語母語話者に見られるように、経験者句to Maryによる介在効果が日本人英語学習者にも観察されるかどうかを実験において検証し、その影響によってseem構文の理解がむずかしく、習得が遅れることが実証的に確認した。続いて、このむずかしさの本質を明らかにするために、「構文の複雑さ」「局所性」「母語干渉」という3つの観点から調査を順次に進めて行った。大学12年生を対象に実施した一連の実験の結果、実験に参加した成人英語母語話者の理解と比べて、次の3点が示唆されたー1主語繰り上げ文は日本人英語学習者が「A-移動」(不定詞の主語が主文節の主語位置に移動する操作)を習得していないため、英語母語話者の構造と異なり、[John seems [to Mary to be happy]]と誤って表示される。2その結果、多くの日本人英語学習者は局所性に従い、不定詞の主語を誤ってMaryと考える。3この誤りは、A-移動の統語上の複雑さに加えて、A-移動による主語繰り上げ文が日本語にないために生じる母語干渉によるものである。また、学習方策を考える上での手がかりとして、経験者句に固有代名詞と代名詞を用いて両者間の介在効果の差異を調査した結果、有意差は観察されず、介在効果は意味-語用の領域ではなく、統語の領域での問題であり、構造の学習指導が重要であると指摘された。さらに、2019年度研究への橋渡しとして、A-移動のもう一つの構文である英語の受け身文の理解について介在効果の影響に関する実験を開始した。A-移動を想定する英語の代表的な構文には主語繰り上げ文と受け身文があり、2018年度は日本人英語学習者による主語繰り上げ文の理解に関して数回の実験を実施した結果、その習得のむずかしさの要因を「介在効果」と「母語干渉」に絞ることができた。次に検証すべき課題は、この結論が日本人英語学習者による受け身文の理解においても支持されるかどうかについてであった。そこで、数量詞を含む主語繰り上げ文と受け身文の容認度判断テストを実施した。実験の結果、両構文において「介在効果」の影響が観察され、両者間で顕著な有意差ではなかった。各調査の結果はそれぞれ2018年3月に中国・清華大学と米国・オハイオ州立大学で開催された学会・ワークショップにおいてすでに発表済である。この2つの実験は当初の2018年度計画では予定していなかった研究内容で、2019年度での研究展開の基盤構築に繋がったと評価できる。2019年度の研究は次の3領域において展開する。第一に、日本人英語学習者のL2文法が英語母語話者のL1文法と同様に実際に主語をA-移動しているか、あるいは母語干渉によって主語を移動せず基底生成しているかを追跡調査する。

そこで、数量詞を含む主語繰り上げ文と受け身文の容認度判断テストを実施した。実験の結果、両構文において「介在効果」の影響が観察され、両者間で顕著な有意差ではなかった。各調査の結果はそれぞれ2018年3月に中国・清華大学と米国・オハイオ州立大学で開催された学会・ワークショップにおいてすでに発表済である。この2つの実験は当初の2018年度計画では予定していなかった研究内容で、2019年度での研究展開の基盤構築に繋がったと評価できる。2019年度の研究は次の3領域において展開する。第一に、日本人英語学習者のL2文法が英語母語話者のL1文法と同様に実際に主語をA-移動しているか、あるいは母語干渉によって主語を移動せず基底生成しているかを追跡調査する。
育児期家族における家計収入・管理に関する夫婦間相互調整の研究

本研究は,家族発達理論における夫婦間の相互調整について,家計における貨幣配分のタイプに着目し,家計意識や夫婦の関係性とあわせて検討することを目的とした。2回にわたる質問紙調査の結果,家計に対する意識の構造とそれらが結婚満足度や共感的コミュニケーションと関連していること,貨幣分配タイプに関する夫婦間の相互調整は,夫婦双方の「理想」も含めて夫婦間で交渉が行われ,夫婦関係における日常的な行動のパターンとして形成されていくことがうかがわれた。育児期夫婦の親役割相互調整に関する研究では,夫婦の「伴侶性」が重要であ寄との示唆が得られている。また,親役割の分担は妻の就労や夫婦の家計収入の程度と関連していることが示唆されているとともに,一方で,家計費管理については未だ妻の役割として認識されており,性別役割分業が残存していることが指摘されている。そうした点を踏まえ,本研究は,育児期夫婦の家計収入・管理に着目し,家計収入のパターンごとに,育児期家族がどのような家計管理を行っているのか,そのタイプを明らかにするとともに,その家計管理のタイプに至るプロセスについて,夫婦の関係性(コミュニケーション,結婚満足度,家事・育児分担率)との関連と併せて検討し,家計費の収入と管理が夫婦にとって持つ意味を探ることを目的としていた。当該年度においては,主に,(1)関連文献の整理,および(2)予備調査を行う予定であったが,それらは課題を残しつつも予定通り実施された。(1)においては,主に「家計経済研究」や財団法人家計経済研究所のパネル調査の報告書等が収集され,問題点が整理された。中でも,夫婦の家計収入・管理のパターンをどのように分類するかについて,先行研究を踏まえ,「手当てタイプ」「委任タイプ」「一体タイプ」「夫財布主張タイプ」「妻財布主張タイプ」「扶養タイプ」「支出分担タイプ」「拠出タイプ」に分類した。また,夫婦のコミュニケーショツを測定する尺度についても,新たな検討を加えた上で2007年1112月に予備調査を行った。現在これらのデータの整理やコーディング作業を行っており,随時分析を進め,次年度の本調査に向けてさらに質問項目を洗練させていくとともに,予備調査の結果を学会等で報告していく予定である。今年度の研究の目的と研究計画は, 1.前年度に実施された予備調査のデータ分析と結果の取りまとめ,さらに, 2.文献レヴューを踏まえた上で, 3.本調査の研究計画の立案と実施の3点が挙げられていた。以下,各々について成果を記述する。1.すべてのデータを詳細に吟味・検討できたとはいえないものの,本研究の核となる「家計収入・管理」に関する意識項目についての分析は進められた。その結果,特に,育児期家庭における家計収入・管理タイプとその意織との関連について検討した。その結果夫婦双方に収入がある家庭では,家計管理のあり方は言行一致だが,夫のみ収入の家庭ではズレが大きいこと歩示唆され,いわゆる専業主婦家庭における夫婦間の意識のズレが指摘された。これらの結果は,平成21年3月の日本発達心理学会(@日本女子大学)で発表される予定である。また,論文も現在執筆されているところである。2.関連文献は心理学,社会学のみならず,家計経済学や家政学にまで広範に存在するため,充分なレヴューは限られた時間内ではかなり困難であることが明らかとなった。しかしながら,キーとなる文献は収集されたと推察され,最終年度のまとめにおいて活用されることが想定される。3.予備調査での示唆を踏まえ,さらに関連項目を増やし,質問紙調査票を作成し調査を実施した。A県B町内にある保育所12園を介し,未就学児童を持つ489家庭に配布され, 276部が回収された(回収率56.4%)。最終年度としての今年度目的は本調査のデータ分析に基づき,育児期夫婦における家計収入管理が夫婦関係にとってもつ意味を親役割相互調整の観点から探り,育児期夫婦における「伴侶性」について検討することを目的とした。主な結果は以下の通り。●家計に関する意識については,「家計の透明性」「稼ぎ手の権威」「愛情主義」「家計の統一性」など6因子が抽出され,「家計の透明性」が高いほど,また「稼ぎ手の権威」が低いほど,夫婦ともに結婚満足度が高いことが示されていた。●さらに,「家計の透明性」は夫婦双方の共感的コミュニケーション態度と正の関連が見られたほか,妻の「愛情主義」は夫婦の共感,依存・接近的な態度,夫の「稼ぎ手の権威」は夫から妻へのネガティヴな態度と関連し,家計に関する意識と夫婦間コミュニケーションとの関連が明らかとなった。●親役割観の相互調整と同様,家計収入・管理タイプに関しても夫婦間の認識は必ずしも一致しておらず,またその異同は結婚満足度とは関連していない。●家計管理のやり方についての満足度は妻よりも夫の方が高く,現在のやり方について変えたいと思っているのも夫よりも妻の方が高いことが示されていた。

●夫婦間の貨幣配分のタイプの異同については,夫婦それぞれの実際と理想が一致しているかどうかが関連しており,貨幣配分タイプに関する夫婦間の相互調整は,それが夫婦関係における日常的な行動のパターンとして形成されていくのみならず,そこで自分がどのようにしたいのかという理想をも含めて夫婦間で交渉が行われることがうかがわれた。以上より,家計の収入管理に関する夫婦間相互調整については,どの家族においても一定のタイプに収束するというよりも,夫婦サブシステム外部からの影響や,理想水準にみられるような夫婦関係そのものに対する自己評価的側面をも含み,ダイナミックに変動していくものであることが示唆された。
東南アジアの対日感情に関する研究ー日タイ両国の国際報道を手がかりとして

1970年代のタイの新聞をみると、日本に対するよりもアメリカに対する関心が強いことがわかる。英字紙も含めて、日本についての記事よりもアメリカについての記事が件数・スペースともにはるかに多い。大規模な日本製品不買運動のあった1972年や、田中首相の訪タイに反対する激しい反日デモのあった1974年においてもそうである。また1975年以降、日本がタイに対する最大の援助国となってからもそうである。その中で、きわめて厳しい対日感情が示されている。じつはこの厳しい対日感情の示される時期が、日本に対する関心の呼び覚まされる時期でもあった。日本の商品がタイに溢れんばかりに氾濫しはじめたからである。その氾濫にいたるプロセスが、日本製品不買運動を生むことになるのである。この時期のタイの新聞には、日本の商社および日本のビジネスマンに対する批判が、社説にもコラムにも頻繁に現われる。ある程度の誤解やタイの法律の不備によるところもあるのだが、日本の商社および日本のビジネスマンが不公正な手段でタイの産業を圧迫し、タイ製品を駆逐し、タイの市場を支配しつつあると論じているのである。しかし1980年代になると、日本の商社やビジネスマンの対応の仕方も変わり、ビジネス以外のさまざまな領域での日本とタイとの交流も活発化し、日本の対外援助のあり方も少しずつ変化し、対日感情も好転しながら、新聞における日本関連の記事も増えてゆく。1980年代後半の集中豪雨的な日本企業のタイ進出やODAの増加は、潜在的な批判をくすぶらせながらも、タイ社会に雇用の機会をもたらし、日本人との接触の機会を増やし、文化面での交流とあいまって、次第に好意的な対日感情を生み出してきているようである。こうした中で、日本の新聞でもタイ関連の記事が増えてきている。1970年代のタイ新聞をみると、全体的に言って、日本に対するよりもアメリカに対する関心が強いことがわかる。英字紙も含めて、日本についての記亊よりもアメリカについての記亊が件数、スペ-スともにはるかに多い。また1975年以降、日本はタイに対する最大の援助国となってからもそうである。この時期の対日感情はかなりきびしいが、しかし一方では日本に対する関心が呼びさまされる時期でもあった。当時の学生運動のリ-ダ-の1人によれば、日本製品不買運動及び反日デモは、必ずしも反日感情そのものではなく、「反日」を運動に利用した側面が強かったという。1980年代前半における日タイ交流の活発化、80年代後半の集中豪雨的な日本企業のタイ進出、それにともなう大量の日本人のタイ社会への出現によって、否応なしに日本に対する関心は高まり、タイの新聞においても80年代後半においては、日本に関する記亊が急速にふえている。しかしその底流には、日本企業の進出のしかたや、日本のODAのあり方について、潜在的な批判がくすぶっている。知識人たちの間にはかなりこうした批判があって、新聞の社説やコラムにこうした批判が現れてくる。一般的には日本との良好な関係を保とうとして、好意的な記亊の書き方や発言が多いのだが。日本の新聞では、1970年代に比べれば、80年代、それも後半になるとタイについての記亊は多くなるが、タイの新聞の日本関連記亊に比べればきわめて少ないし、タイにおける対日批判などには、ほとんど全く無関心のように思われる。このことはタイばかりでなく、日本のアジアに対する姿勢一般に見られることなのだが。

1970年代のタイの新聞をみると、日本に対するよりもアメリカに対する関心が強いことがわかる。英字紙も含めて、日本についての記亊よりもアメリカについての記亊が件数・スペースともにはるかに多い。大規模な日本製品不買運動のあった1972年や、田中首相の訪タイに反対する激しい反日デモのあった1974年においてもそうである。また1975年以降、日本がタイに対する最大の援助国となってからもそうである。その中で、きわめて厳しい対日感情が示されている。じつはこの厳しい対日感情の示される時期が、日本に対する関心の呼び覚まされる時期でもあった。日本の商品がタイに溢れんばかりに氾濫しはじめたからである。その氾濫にいたるプロセスが、日本製品不買運動を生むことになるのである。この時期のタイの新聞には、日本の商社および日本のビジネスマンに対する批判が、社説にもコラムにも頻繁に現われる。ある程度の誤解やタイの法律の不備によるところもあるのだが、日本の商社および日本のビジネスマンが不公正な手段でタイの産業を圧迫し、タイ製品を駆逐し、タイの市場を支配しつつあると論じているのである。しかし1980年代になると、日本の商社やビジネスマンの対応の仕方も変わり、ビジネス以外のさまざまな領域での日本とタイとの交流も活発化し、日本の対外援助のあり方も少しずつ変化し、対日感情も好転しながら、新聞における日本関連の記亊も増えてゆく。1980年代後半の集中豪雨的な日本企業のタイ進出やODAの増加は、潜在的に批判をくすぶらせながらも、タイ社会に雇用の機会をもたらし、日本人との接触の機会も増やし、文化面での交流とあいまって、次第に好意的な対日感情を生み出してきているようである。こうした中で、日本の新聞でもタイ関連の記亊が増えてきている。
中世道行文形成過程の基礎的研究

本研究では、宴曲詞章の検討を通して、中世における道行文の形成と展開に関わる基礎的考察を行った。以下に、三点に分けて考察の結果を述べる。第一に、宴曲譜本のすべてを網羅することを目指して、室町期の譜本を中心とした文献調査を行った。そこでは、江戸時代の能役者が宴曲譜本を収集していたことなどを明らかにした。第二に、宴曲詞章の文学史的影響について検討し、論考を書いた。最後に、特別研究会を開催した。そこでは多くの研究者が宴曲詞章を検討する場を提供することができた。今後の課題は、これまでの成果を踏まえ宴曲に特徴的な用字の訓例索引を作成することである。さらに、用字の相違に注目した校訂本文作成を目指す。宴曲詞章の文学史的考察を基点として、軍記物語・曲舞など他の分野への影響を辿るために本年度も昨年度に引き続き、宴曲譜本の悉皆調査に重点を置いた活動を行った。その結果、『早歌全詞集』に示されている所蔵者について変更を加えるべき伝本があることが判明した。今後の研究に資するためにも、現時点における所蔵者について、丹念に確認する必要があることを再認識した。なお、調査に出かけられる期間に制約があるため、実際に詠唱するために用いられていた数本(北海道大学本・円徳寺本・尊経閣本)が未調査のままである。〈熊野参詣〉本文について、従来、検討対象とされなかった冷泉家時雨亭文庫本を加えて、主要伝本の本文対照と行った。その結果、続群書類従系統の代表的伝本と位置付けられてきた神宮文庫本ときわめて近しいことが判明し、従来の伝本分類そのものを見直す必要が生じたことは今年度の最も大きな収穫であった。外村久江による伝本調査および伝本研究から半世紀が経過した現在、所蔵者・新出伝本も含めた伝本論の再構築が課題である。平成24年12月16日(日)神戸女子大学教育センターにおいて、特別研究会を実施した。本年度は「宴曲〈熊野参詣〉を読む」をテーマとして、和歌研究および軍記・仏教文学研究の立場から、宴曲〈熊野参詣〉の詞章について総合的考察を加えた。発表者を2名とし、司会およびコメンテーターをそれぞれ設定したことで活発な議論を展開できた。また琳阿が曲舞〈西国下〉作詞に際して用いた平家物語本文について考察し、宴曲〈領巾振恋〉をも含めた影響関係を明らかにした。本研究では、宴曲詞章の文学史的考察を基点とし、それが軍記物語・謡曲など他のジャンルに与えた影響を丹念に辿ることによって、中世における道行文の形成と展開にかかる総合的考察を行った。具体的な成果と課題を以下に示す。第一に宴曲譜本の悉皆調査を目指し、室町期の譜本を中心とした文献調査を行った。譜本調査の過程で、2013年8月、国立国会図書館蔵『外物』と北海道大学附属図書館蔵『拾菓集』上巻に岩井直恒と署名した人物が、江戸時代に京都で活躍した能役者と同一人物であることを突き止め論考2編を執筆しした(1「岩井直恒の宴曲『拾菓集』書写」『大阪工業大学研究紀要』人文社会編、第58巻2号、2014年2月。2「岩井直恒と宴曲」『能ー京都観世会会報誌』2014年3月)。外村久江による伝本調査および伝本研究から半世紀が経過した現在、所蔵者の確認・新出伝本の紹介・位置づけも含めた伝本論の再構築が課題である。第二に、書誌調査と平行して、宴曲詞章の文学史的影響について検討を加えた。その成果として論考2編を執筆した(1「面白の海道下やー宴曲〈海道〉の継承と変容ー」『中世の芸能と文芸』2012年5月、竹林舎。2「曲舞〈西国下〉に見る琳阿の『平家物語』享受」、『軍記物語の窓第四集』2012年12月、和泉書院)。第三に、〈海道〉〈熊野参詣〉〈善光寺修行〉をテーマとして特別研究会を開催し、研究分野にとらわれず宴曲詞章を読み解く場を提供した。これまでの成果を踏まえ、宴曲に特徴的な用字の訓例索引作成を今後の課題とする。さらに用字の相違に着目した宴曲校訂本文作成を目指す。宴曲詞章の文学史的考察を基点として、軍記物語・謡曲など他の分野に与えた影響を丹念に辿るために、本年度は二つの課題を設定した。

第一に、宴曲譜本の悉皆調査と写真撮影を行う。第二に、伝本調査と『宴曲集』巻第四所収の「海道」上・中・下を具体的な検討対象とし近年の研究成果を踏まえて、宴曲が軍記物語や謡曲に与えた影響を丹念に辿る。第一の点については、主要な伝本の書誌調査および写真撮影を行ったが、調査に出かけられる期間に制限があるため、完了はしていない。主要な伝本を調査したことで、従来の研究では基本的な書誌調査報告がなされていないことを再認識した。また、調査の過程で室町期の譜本だけを見ていたのでは、特徴的な漢字使用の例を見落としてしまう可能性が高いことに気がついた。続群書類従系統の伝本には、「菩薩(シドロモドロ)」「中様(ナカラヒ)」「伊(ヤスラフ)」などの興味深い用字がある。ほとんどの場合、室町期の譜本では仮名書きされているため、従来の宴曲研究では、これらの用字に着目することはなかった。しかし、宴曲の特徴的な漢字使用が、他の文学作品と一致する場合もあり、文学史的な視点から宴曲詞章を考察する際には看過すべきではない。続群書類従系統の写本を悉皆調査し、用字に重点をおいた対校本文を作る必要がある。この点に思い至ったことは、本年度の最も大きな収穫であったと考える。第二の点については、2011年12月18日(日)神戸女子大学教育センターにおいて、特別研究会を実施し、文学史的な視点から宴曲・軍記(平家物語)・謡曲の相互の連関について考える機会を持った。また、宴曲「海道」と琳阿作の曲舞「東国下」、『閑吟集』所収の放下の謡いものとの直接的な影響関係について考察した。平成24年度には、宴曲伝本の悉皆調査を完了する予定であったが、調査日程の確保が難しい状態であったため、未調査の伝本を数本残す結果となった。とりわけ、尊敬閣文庫本の位置づけについて、詳しい考察を加えることができなかった。また、松平文庫本については、書誌調査は完了したが調査日数の関係で写真撮影ができないままになっている。平成23年度は続群書類従系伝本に見える特徴的な用字を視野に入れて校訂本文を作成するという基本方針を立てていた。しかし、本年度の作業の結果、その代表的本文として位置付けられている神宮文庫本が時雨亭文庫本ときわめて近いことが判明した。時雨亭文庫本も含めて丹念に異同を取ることで、従来の伝本分類そのものの根本的な見直しに繋がるという見通しを立てることができた。平成23年度・24年度の活動を通じて、校訂本文作成のための基準とすべき伝本の選定が完了した。宴曲伝本は巻によって伝存情況に差があるため、室町期譜本の多い『宴曲抄』から校訂作業を始めている。伝本の位置づけ・選定に予想外に時間を費やしたため、校訂作業は緒に就いたばかりである。琳阿作の曲舞<西国下>に注をつけ、宴曲詞章・平家物語本文との関連について考察し論考を執筆した。また、<熊野参詣>の歌語については、研究協力者家永香織によって詳細な注をつけることができた。漢語・仏教語については、未完の状態である。宴曲譜本の調査は緒に就いたばかりであり、未調査の伝本を多く残す結果となった。当初の計画との最も大きな変更点は、室町期の譜本の悉皆調査だけでは、目的とする校訂本文作成には至らない点に気付いたことであった。続群書類従本系統の伝本に見える特徴的な用字も含めた校訂本文を作成する必要がある。2012年2月に調査した三手文庫本は近世の書写であるが、失われた建仁寺本・守実法親王宸筆本などとの校異を記入しており、校訂本文作成に有用な伝本であることが判明した。
糸状菌における環境センサーを用いた生育分化制御とその利用

麹菌Aspergillus oryzeは、醤油、味噌、清酒等の醸造、または試薬、医薬用酵素等を製造するために用いられる重要な産業菌である。しかし、通常調製される種麹は、分生子の着生量が少ないという欠点がある。A. oryzaeの近縁種A. nidulansでは、環境センサータンパク質HysAが農薬応答や低酸素に応答した分化の制御に関わることが示唆された。HysAのA. oryzaeにおけるオルソログを同定することで、分生子形成の制御を行い、麹菌固体培養における分生子着生の上昇を試みた。本研究の目的は、低酸素シグナルを認識するヒスチジンキナーゼを利用して、分生子形成能の高い麹菌Aspergillusoryzae株を構築することである。平成22年度では、まず近縁種であるAspergillus nidulansの低酸素応答に機能するHysA (AnHysA)のオルソログを麹菌において同定することである(AoHysA)。A. nidulansではHysAと同じファミリーに属するヒスチジンキナーゼが他に6つ存在し、A.oryzaeにおいてもアミノ酸配列の相同性からAoHysAを推定することができない。そこでAnHysAの発現が低酸素培養条件下他のヒスチジンキナーゼに比べ高いレベルであることを指標にAoHysAの同定を試みた。A. oryzaeではAoHysAと同じファミリーに属する5つのヒスチジンキナーゼのうち1つにおいて低酸素条件下における発現上昇が認められた。しかしながら、その上昇はAnHysAほどの高レベルを示さなかった。AoHysAの同定には、A. oryzaeにおける低酸素培養の条件検討が必要であり、またA. oryzaeの同じファミリーに属する他のヒスチジンキナーゼがAoHysAと同様の機能を保持している可能性もあり、さらに検討する必要がある。低酸素培養の条件検討に必要なCO2培養器は、CO2もしくはN2ガスの注入で空気中のO2濃度を調節する装置で、すでに購入済みである。本培養装置をもちいて培養し再度低酸素条件で高発現するAoHysAを同定していく。本研究の目的は、低酸素シグナルを認識するヒスチジンキナーゼを利用して、分生子形成能の高い麹菌Aspergillus Oryzae株を構築することである。平成23年度では、平成22年度に引き続き、近縁種であるAspergillu nidulansにおいて低酸素応答に機能するHysA(AnHysA)の麹菌オルソログを同定することを試みた(AoHysA)。A. nidulansにはHysAと同じファミリーに属するヒスチジンキナーゼが他に6つ存在するように、A.oryzaeにおいてもアミノ酸配列の相同性からのみAoHysAを推定することができない。AnHysAの発現が低酸素培養条件下、他のヒスチジンキナーゼに比べ高いレベルであることを指標にAoHysAの同定を試みたところ、A. OryzaeではAoHysAと同じファミリーに属する5つのヒスチジンキナーゼのうち1つ(AoHK8-e)において低酸素条件下における発現上昇が認められた。AoHK8-eがAnHysAのオルソログ(AoHysA)であるかを同定するために、AoHK8-eをalcAプロモーターの制御下AnHysAの破壊株に導入し、胞子形成能を観察することにした。AnHysAの誘導株は低酸素条件下、野生株に比べ胞子形成レベルの減少が認められるのに対し、AoHK8-eの誘導株は逆に胞子形成レベルが低酸素条件下で高く維持された。このことはAoHK8-eが低酸素条件に応答するが、AnHysAとは機能的に異なることを示唆した。AoHK8-eが麹菌の低酸素応答にどのように機能するかを明らかにするためには、A. Oryzaeの低酸素培養条件の検討、麹菌における破壊株の作成および機能変化を観察する必要がある。A. Oryzaeの同じファミリーに属する他のヒスチジンキナーゼがAoHysAと同様の機能を保持している可能性も検討する必要がある。本研究の目的は、低酸素シグナルを認識するヒスチジンキナーゼを利用して分生子形成能の高い麹菌Aspergillusoryzae株を構築することである。培養時における酸素レベルは分生子形成能に大きく影響するため、酸素レベルに左右されずに安定して分生子を形成する菌株の作成を試みた。近縁種であるAspergillus

nidulansのヒスチジンキナーゼHysAは、低酸素条件下A.nidulansに存在するヒスチジンキナーゼの中で最も発現量が多く、破壊株やリン酸化能を失うよう変異を導入した株は、低酸素条件下でも野生株より優位に分生子を形成する。一方、HysAを過剰発現させると逆に分生子形成能が低下する。麹菌のヒスチジンキナーゼでは、低酸素条件下においてAoHK8-eの発現量が多いためHysAのオルソログであると推定された。しかしながら、AoHK8-eの過剰発現株では、HysAとは異なり、低酸素条件下で分生子形成レベルが高く維持されていた。HysAの低酸素応答にはHysAのリン酸化能を制御する機能ドメインとしてGAFドメインが重要であると考えられるが、GAFドメインを介して類似の機能を持つと推定されるヒスチジンキナーゼがそれぞれのAspergillus属には複数存在する。AoHK8-eの場合は、HysA同様GAFドメインを介して低酸素に応答するがHysAとは正反対に機能するヒスチジンキナーゼと考えられる。麹菌に存在する他のGAFドメインをもつヒスチジンキナーゼも低酸素応答をすると考えられるため、分生子形成への影響を観察することが必要である。さらに、HysAの新たな機能として活性酸素種の発生抑制への関与が明らかになった。活性酸素種は正常な生育に不可欠だが、必要以上に発生すると細胞にダメージを与える。すなわち、HysA破壊株では活性酸素種の発生レベルが分生子形成に影響したと考えられた。低酸素培養の条件検討に必要なCO2培養器は、CO2もしくはN2ガスの注入で空気中のO2濃度を調節する装置で、すでに購入済みである。本培養装置をもちいて麹菌を培養し再度低酸素条件で高発現するAoHysAを同定していく。今回発見したAoHK8-eの機能解析に本培養装置を利用する。24年度が最終年度であるため、記入しない。本申請のO_2濃度を調節できるインキュベーターで、分生子形成に影響する酸素レベルを明確にする。逆に、当インキュベーターで、酸素濃度を一定に保ち、固体培養内部の低酸素環境を改善できると期待される。O_2膿度を調節できるインキュベーターでin vitroリン酸化実験を行い、酸素が直接HysA活性に影響するか確定したい。また、その他さまざまな反応温度や塩濃度の条件と組み合わせてHysAの自己リン酸化活能を観察することでin vivoにおける最適な培養条件の設定に応用する。
中世私撰集所収万葉集の総合的研究―失われた非仙覚本の享受・変遷の解明―

初年度にあたる今年度は、主として中世最大の類題歌集『夫木和歌抄』所収の萬葉歌について調査・考察を行った。先ず所収萬葉歌の特質を顕著に表す長歌訓の調査を行った。静嘉堂本を底本とし、書陵部本、永青文庫本を参照し、併せて寛文五年刊本との比較を行った。その結果、写本と刊本との間には乖離があり、恐らく刊本は寛永版本により、修正されたであろうこと、従って『夫木和歌抄』の成立時(1310年ごろ)の姿に近いのは写本であることが判明した。そこで写本三本により所収萬葉歌の考察を行い、長歌の付訓の状況から、非仙覚本系の平仮名訓本、片仮名訓本のいずれとも異なる古写本に拠ること、仙覚文永本系の一本を資料としたのでもなく、渋谷氏のいう「古・次点訓と文永本の両者に拠る」のでもなく、仙覚校訂本(仙覚以前か以後かは不明であるが)と異なる、多くの新点歌に独自の訓を持つ古写本に依拠したのであろうこと、改訓も同様で、仙覚校訂本とは異同も多く、次点歌・新点歌ともに現存本と異なる独自の訓が多く、特異な本文を類推できる訓もあることなどが判明した。続いて短歌について調査・考察を行ったが、短歌の数は千首を超えるので、人麻呂歌(作者名を人麻呂、人麿、人丸とする歌)を対象とした。その結果長歌と同様仙覚校訂本の影響を受けず、現存しない非仙覚本の一本であるという結論を得た。、『夫木和歌抄』よりも二十年以上前に成立した『歌枕名寄』と同様、『夫木和歌抄』も仙覚校訂本の影響を受けていないのである。仙覚の影響は何時頃から流布するのであろうか。それを明らかにするため、『名所歌枕』やその他の資料の所収萬葉歌の調査を現在行いつつある状況である。『夫木和歌抄』所収萬葉歌については長歌・短歌とも考察を終えた。短歌については所収歌の一部であるので、時間的余裕があれば他の短歌も考察の対象としたいと考えている。また『名所歌枕』については宮内庁書陵部蔵本や国文学研究資料館蔵本についてはほぼ調査を終え、島原松平文庫本について調査を半ばまで終えている。次年度中に残りの調査を終え、所収萬葉歌の考察を進める予定である。『十四代集歌枕』(龍門文庫蔵)については、閲覧時期が限られているため本年度は調査することが出来なかったが、次年度に行う予定である。推進方策に変更はない。次年度は調査中の『名所歌枕』の調査を終え、所収萬葉歌について考察を行いたい。『名所歌枕』については、渋谷虎雄氏が「成立はおよそ1300年代中後期、所収萬葉歌数は1263首(重出を除くと1092首)」とし、さらに「内証により、仙覚新点歌、改訓の影響を受け、仙覚文永二、三年による」とした。この成立についても異論があり、新点、改訓についても猶詳細に調査する必要があろう。これまでの筆者の調査により、『歌枕名寄』や『夫木和歌抄』所収萬葉歌は仙覚の影響を受けていないことが明らかとなったのであるが、『名所歌枕』についても先学の結論を踏襲するのではなく、詳細に調査・考察を行いたい。また『十四代集歌枕』についても調査を行う予定である。さらに『歌枕名寄』の短歌、『夫木和歌抄』の人丸以外の短歌も余裕があれば調査を行いたい。

仙覚の影響は何時頃から流布するのであろうか。それを明らかにするため、『名所歌枕』やその他の資料の所収萬葉歌の調査を現在行いつつある状況である。『夫木和歌抄』所収萬葉歌については長歌・短歌とも考察を終えた。短歌については所収歌の一部であるので、時間的余裕があれば他の短歌も考察の対象としたいと考えている。また『名所歌枕』については宮内庁書陵部蔵本や国文学研究資料館蔵本についてはほぼ調査を終え、島原松平文庫本について調査を半ばまで終えている。次年度中に残りの調査を終え、所収萬葉歌の考察を進める予定である。『十四代集歌枕』(龍門文庫蔵)については、閲覧時期が限られているため本年度は調査することが出来なかったが、次年度に行う予定である。推進方策に変更はない。次年度は調査中の『名所歌枕』の調査を終え、所収萬葉歌について考察を行いたい。『名所歌枕』については、渋谷虎雄氏が「成立はおよそ1300年代中後期、所収萬葉歌数は1263首(重出を除くと1092首)」とし、さらに「内証により、仙覚新点歌、改訓の影響を受け、仙覚文永二、三年による」とした。この成立についても異論があり、新点、改訓についても猶詳細に調査する必要があろう。これまでの筆者の調査により、『歌枕名寄』や『夫木和歌抄』所収萬葉歌は仙覚の影響を受けていないことが明らかとなったのであるが、『名所歌枕』についても先学の結論を踏襲するのではなく、詳細に調査・考察を行いたい。また『十四代集歌枕』についても調査を行う予定である。さらに『歌枕名寄』の短歌、『夫木和歌抄』の人丸以外の短歌も余裕があれば調査を行いたい。理由は島原松平文庫蔵『名所歌枕』の調査が途中で終わっていること(終了するための準備が不足していたため)、『十四代集歌枕』の調査に入ることが出来なかったこと(所蔵文庫(龍門文庫の閲覧機関が限定されているため、日程が合わなかったため)により、その予算を次年度に回したことによる。次年度にこの二つの資料の調査を行う計画である。
ミドルマネージャーによる逸脱的行動の発生メカニズム

本研究はミドルマネジメントの戦略への関与を、逸脱的行動に焦点を当て検討する。実験的活動や代替案の提案などといった逸脱的行動によって、ミドルマネジメントがどのように戦略的変革を主導しているのか、また、それを実現するための条件はどのような要因であるのか、といった問いに取り組むことで、ミドルマネジメント固有の戦略的役割の内実と、それによる貢献を解明する。
副詞の義務性と共起関係-素性分析を通して-

本年度研究は、過去3年間の研究の延長線上にある。つまり2つの問い、(1)項構造が持つべき情報は何か、(2)統語論・形態論における項構造の働きは何か、の答えを探るものであった。(1)に対しては、主題素性が項構造の情報であるとした。具体的な主題役ラベルを用いずに、素性値の+/-で項の特性を規定しようと、4つの素性を提案した。こうすることで、従来の項構造以上の一般化を、主題素性により得られると考える。具体的には、この主題素性による項構造をもとに、4つの説明をこころみた((2)に対する試み)。一つめは主題素性の値により、主題階層を作成し、項の割り振り(外項/内項の決定)を説明した。二つめは主題素性の値により、他動性(TR)を算出した。他動性の度合いを素性値に求め、進行形、脱主題構文(受動態、able形容詞、中間態構文、能格構文)の入力動詞を制約した。他動性(TR)を用いた説明は今後、There構文を含む存在構文、seem/appear/persuadeの補部、派生名詞、疑似分裂文,do so/do what構文,small clause,for one's sakeなど、射程を広げる可能性をはらんでいる。三つめは主題素性の素性値による、構文の制約である。項または特定の位置を、素性値により制約するもので、命令形がこの方法で説明された。素性値制約は、派生名詞句の指定辞位置の説明に拡大できる可能性がある(cf.Rozwadowska(1988))。四つめは、照合による制約である。副詞類と項が、素性の一致/不一致により制約されることを、2種類の副詞でみた。中間構文と副詞(cf.緒方1993)、副詞同士の共起関係、副詞同士の位置関係/語順も射程に入れる可能性がある。以上示したように本助成による研究は、主題階層の可能性と方向性をさぐり、いくつかの具体例を示すものになった。この主題素性は、有効に使われることで、より広くより深くより簡潔に説明する能力を持つと考えている。
神経障害性疼痛における下行性ドーパミン作動神経系の変調

本年度は神経障害性疼痛時にドーパミン神経系が脊髄後角ニューロンのシナプス伝達に及ぼす作用をドーパミン受容体サブタイプ別に検討した。神経障害性疼痛モデルラットより作成した脊髄横断スライスにホールセルパッチクランプ法を適用し、膜電位を-70mVに固定の上、脊髄後角ニューロンから記録を行った。神経障害性疼痛モデルラットはspared nerve injury (SNI)モデルを使用した。安定して記録のできた合計23細胞に対して、ドーパミン及びD1-like受容体選択的作動薬SKF38393、D2-like受容体選択的作動薬Quinpiloleをそれぞれ100μMの濃度で3分間灌流投与実験を行い、膜電流の変化を観察した。5pA以上の変化を有意な変化とした。ドーパミン灌流投与により過分極を示す外向き電流が認められた細胞は16細胞中9細胞(56.3%)であった。その振幅の平均は、8.6±1.0 pAであった。脱分極を示す内向き電流を認めた細胞はなかった。D1-like受容体選択的作動薬SKF38393で過分極を示す外向き電流が認められた細胞は16細胞中3細胞(18.8%)で、その振幅の平均は、11.17±4.29 pAであった。一方脱分極を示す内向き電流は16細胞中5細胞(31.3%)で、その振幅の平均は10.98±3.21pAであった。D2-like受容体選択的作動薬Quinpiloleでは、外向き電流が認められた細胞は12細胞中4細胞(33.3%)で、その振幅の平均は、15.33±7.02であった。内向き電流が認められた細胞は12細胞中3細胞(25%)で、その振幅の平均は、8.97±2.43 pAであった。以上の結果を正常ラットから作成した脊髄横断スライスより得られた結果と比較すると、D1-like受容体選択的作動薬、D2-like受容体選択的作動薬共に、脱分極を示す内向き電流の発生割合が増加していた。神経障害性疼痛時においてドーパミン神経系は正常時と異なる作用を持つ可能性が示唆された。正常ラットと比較して神経障害性疼痛モデルラットにおける脊髄後角ニューロンに対しドーパミン神経系は、D1-like受容体、D2-like受容体における脱分極作用の割合を増加させた。脊髄後角ニューロンにおける脱分極の作用は疼痛増強を意味する。正常ラットにおける脊髄後角ニューロンにおいてドーパミン神経系は主として鎮痛作用を有していると思われるが、神経障害性疼痛時におけるドーパミン神経系は鎮痛作用ではなく、疼痛増強作用に変調する可能性が示唆された。本年度は神経障害性モデルラットを使用し電気生理学的手法を用いて脊髄後角ニューロンの膜電流を検討した。次年度は引き続き、正常ラット及び神経障害性モデルラットの2群における脊髄後角ニューロンの興奮性シナプス後電流に対する影響等も詳細に解析していく。またD1-like受容体、D2-like受容体の作動薬・拮抗薬を髄注した場合のアロディニアの改善やあるいは増強の有無について動物行動学的に検討する予定である。本年度は脊髄後角ニューロンにおける興奮性シナプス伝達に対するドーパミン作動神経系の影響をドーパミン受容体サブタイプ別に解析を行なった。成熟ラットの脊髄スライスにホールセルパッチクランプ法を適用し、記録膜電位を-70mVに固定し、脊髄後角ニューロンから記録を行った。安定して記録のできた14細胞に対して、ドーパミン及びD1-lile受容体の選択的作動薬SKF38393、D2-lik受容体の選択的作動薬quinpiroleをそれぞれ100mMの濃度で灌流投与実験を行い、静止膜電流の変化を観察した。灌流投与により14ニューロン中、ドーパミンにより過分極を示す外向き電流が7細胞(50%)認め、その振幅の平均は11.3±1.9 pAであった。1細胞(7.1%)で脱分極を示す内向き電流を認めた。一方、D1-lile受容体の選択的作動薬SKF38393では過分極を示す外向き電流が5細胞(35.7%)認め、その振幅の平均は8.5±1.4 pAであった。さらに脱分極を示す外向き電流を発生するニューロンが6細胞(42.9%)認め、その振幅の平均は17.7±4.4 pAであった。D2-lik受容体の選択的作動薬quinpiroleでは脱分極の反応を示すニューロンは存在せず、過分極を示す外向き電流が6細胞(42.9%)認め、その振幅の平均は8.8±3.2 pAであった。以上の結果から脊髄後角ニューロンではドーパミンが作用する際にはD1-like受容体では脱分極の作用を有する可能性があるものの、全体としては脊髄後角ニューロンを過分極させる働きがあると示唆された。正常ラットにおける脊髄後角ニューロンにおいてドーパミン作動神経系は全体として、脊髄後角ニューロンを過分極させる働き、すなわち鎮痛の作用を有すると思われるが、D1-like受容体には脱分極させる作用も有しており、D2-like受容体よりD1-like受容体の作用が強くなると鎮痛でなく、疼痛増強の作用に変化する可能性を示すことができた。

本年度は神経障害性疼痛時にドーパミン神経系が脊髄後角ニューロンのシナプス伝達に及ぼす作用をドーパミン受容体サブタイプ別に検討した。神経障害性疼痛モデルラットより作成した脊髄横断スライスにホールセルパッチクランプ法を適用し、膜電位を-70mVに固定の上、脊髄後角ニューロンから記録を行った。神経障害性疼痛モデルラットはspared nerve injury (SNI)モデルを使用した。安定して記録のできた合計23細胞に対して、ドーパミン及びD1-like受容体選択的作動薬SKF38393、D2-like受容体選択的作動薬Quinpiloleをそれぞれ100μMの濃度で3分間灌流投与実験を行い、膜電流の変化を観察した。5pA以上の変化を有意な変化とした。ドーパミン灌流投与により過分極を示す外向き電流が認められた細胞は16細胞中9細胞(56.3%)であった。その振幅の平均は、8.6±1.0 pAであった。脱分極を示す内向き電流を認めた細胞はなかった。D1-like受容体選択的作動薬SKF38393で過分極を示す外向き電流が認められた細胞は16細胞中3細胞(18.8%)で、その振幅の平均は、11.17±4.29 pAであった。一方脱分極を示す内向き電流は16細胞中5細胞(31.3%)で、その振幅の平均は10.98±3.21pAであった。D2-like受容体選択的作動薬Quinpiloleでは、外向き電流が認められた細胞は12細胞中4細胞(33.3%)で、その振幅の平均は、15.33±7.02であった。内向き電流が認められた細胞は12細胞中3細胞(25%)で、その振幅の平均は、8.97±2.43 pAであった。以上の結果を正常ラットから作成した脊髄横断スライスより得られた結果と比較すると、D1-like受容体選択的作動薬、D2-like受容体選択的作動薬共に、脱分極を示す内向き電流の発生割合が増加していた。神経障害性疼痛時においてドーパミン神経系は正常時と異なる作用を持つ可能性が示唆された。正常ラットと比較して神経障害性疼痛モデルラットにおける脊髄後角ニューロンに対しドーパミン神経系は、D1-like受容体、D2-like受容体における脱分極作用の割合を増加させた。脊髄後角ニューロンにおける脱分極の作用は疼痛増強を意味する。正常ラットにおける脊髄後角ニューロンにおいてドーパミン神経系は主として鎮痛作用を有していると思われるが、神経障害性疼痛時におけるドーパミン神経系は鎮痛作用ではなく、疼痛増強作用に変調する可能性が示唆された。引き続き研究計画に従い、本年度で得られた結果である正常ラットにおける脊髄後角ニューロンにドーパミン受容体のサブタイプの分布が、神経障害性疼痛モデルラット(SNIモデル)ではどのように変化するのか検討する。さらに正常ラット及び神経障害性疼痛モデルラットの2群において、D1-lile受容体の選択的作動薬SKF38393による脊髄後角ニューロンの興奮性シナプス電流(EPSC)に対する影響も解析する予定である。本年度は神経障害性モデルラットを使用し電気生理学的手法を用いて脊髄後角ニューロンの膜電流を検討した。次年度は引き続き、正常ラット及び神経障害性モデルラットの2群における脊髄後角ニューロンの興奮性シナプス後電流に対する影響等も詳細に解析していく。またD1-like受容体、D2-like受容体の作動薬・拮抗薬を髄注した場合のアロディニアの改善やあるいは増強の有無について動物行動学的に検討する予定である。研究計画と実際の進捗状況に若干の差が生じたため、支出されなかった金額が生じた。次年度の請求した助成金とあわせ、研究計画に従い、必要な研究機器や動物・試薬等の消耗品に使用する予定。
土のコンシステンシー特性と物理化学並びに力学的諸特性との相互関係に関する研究

土のコンシステンシーは粘生土において特徴的に現われる最も基本的な性質の一つとして力学的諸特性との関係が重要視されている。本研究で対象とした土は有明粘土、海水ヘドロ、淡水ヘドロ、マサ土、関東ローム及び泥炭土である。試験は主として、JIS法とフォールコーン法を並行して実施し、又供試土の生土・風乾土の差異についても検討した。先ずJIS法による一斉試験は、初心者10人を対象とし、供試土は有明粘土及びマサ土とした。液性限界については、有明粘土は試験者間の差は小さく、マサ土ではやや大きくなった。一方塑性限界は、有明粘土・マサ土ともに試験者間の差はかなり大きく現われた。やはり塑性限界は試験方法が極めてプリミティブであることが測定者間の差に少なからず影響しているものと判断される。測定法についてはフォールコーン法はJIS法に比べて測定者間の差は小さくなった。泥炭は供試土を2つに分け、一方はニ-ダによる練り返し・線維分の破砕に伴う液性限界の変化を追跡した。他方は、生泥炭を水中篩別し、各粒径間の液性限界の差を比較した。その結果、ニ-ダによる破砕試料はニ-ダの作動時間と破砕度は比例的な関係になく、一定の傾向が現われなかった。一方、水中篩別試料については、粒径425μm以下の試料はJIS法の適用が可能であり、またJIS法で求めた液性限界はフォールコーン法におけるコーン貫入量10mmの含水比より大きく、約13mmのそれに近い結果となった。さらに生土と風乾土との差すなわち試料の乾燥に伴う不可逆性が明らかに認められた。ヘドロについては東京湾2ヶ所(海水)、松江城堀内(淡水へドロ)並びに網走湖(汽水ヘドロ)を供試土としたが液性限界・塑性限界値には塩素イオン濃度、粘土鉱物並びに有機物含有量等が複合的に影響していることが推測される。いずれも乾燥に伴う不可逆性が明らかに現われ、また膨潤度とも少なからず関係していることがわかった。
近赤外光応答四重極共鳴局在表面プラズモンセンシングプレートの開発

コアにポリスチレンナノ粒子,その表面を金薄膜で被覆したプラズモニックナノシェルアレイにおいて,600-1200nmの光と共鳴するナノシェル構造の作製に成功している.また,隣接するナノシェル粒子間距離を制御することにより,ナノ粒子アレイの集団的なプラズモン共鳴が発現することを見出した.これにより,従来では100nMレベルのの検出感度を100万倍以上の10fMレベルまで高感度化することに成功している.本年度は,元素戦略の一環として,シェルに用いている金に代わる代替材料を探索したところ,銅薄膜を被覆して作製したPS@CuナノシェルアレイにおいてもpMレベル検出達成の見込みが得られた。研究期間内に、130x90mm^2サイズのポリエチレン製96穴プレート上に1.0x10^7cm^<-2>の密度で集積したナノフィッシュボウルアレイによる近赤外光応答局在表面プラズモンセンサーを開発し、アルツハイマー病バイオマーカーのピコmolレベルの高感度検出を最終目標とする。初年度は以下の研究項目を実施した。(1)ナノギャッププラズモンによるセンシング感度の高感度化これまでの実績をベースに、ガラス基板上にPS@Auナノシェルアレイの作製をおこなった。鋳型となるPSナノ粒子アレイの作製法として、従来のスピン塗布法にかわって移流集積法を採用することにより、大面積範囲においてより高精度・高密度に充填されたPSナノ粒子単層膜の作製を実現した。気圧ヘリウムプラズマを用いた当方エッチングによりナノ粒子を加工した結果、近赤外から可視領域にかけて二つの狭小な共鳴ピークが観測された。FDTD法をもちいた電磁場解析より、近赤外領域に出現したプラズモンピークは、ナノ粒子間の間隙に発生するギャップモードプラズモンであることが判明した。LSPRセンサへの応用から、その感度特性を計測したところ、300nmRIU^<-1>は得られ、従来の2倍上の高感度化を実現した。これまでと同様の手法でPSナノ粒子アレイを作製したのち、このナノ空間にイオン性液体を流し込むことによりナノ粒子をイオン性液体で被覆した。イオン性液体をエッチングマスクとしてもちいた大気圧ヘリウムプラズマ加工をおこなった結果、イオン性液体の液面高さを制御することにより、PSナノ粒子の非対称的なエッチングが可能となる。空気界面にむかって先が尖ったナノコーン構造の作製に成功した。このナノコーンを金で被覆したPS@Auナノコーンアレイの光学特性を調べた結果、狙い通りの近赤外波長領域に鋭い共鳴ピークをしめし、その感度は590nm RIU^<-1>が得られた。ナノシェル内への非対称性構造の導入に世界で初めて成功し、世界最高レベルのセンシング感度を実現することができた。1.ナノフィッシュボウルアレイの光学特性の解析とアルツハイマー病バイオマーカーの高感度検出イオン液体超薄膜エッチングマスクとして用いることにより、上に凸の円錐型PS@Auナノシェルアレイの作製に世界で初めて成功した。790nm付近を中心とした近赤外光に対して応答することを紫外近赤外吸収分光法より明らかにした。また、周囲屈折率変化に対する共鳴周波数のシフトを調べた結果、510nm RIU^<-1>が得られた。ナノシェル構造に非対称性を導入することにより、感度が2倍以上向上することがわかった。2.チャンバーフリープロセスによるPS@Auナノフィッシュボウルの作製と粒子表面の金属化ナノ粒子単層膜成膜から、ナノ粒子表面の金属化まで一貫した、チャンバーフリープロセス装置の設計・試作を開始した。具体的には、プラズマを要する表面改質加工プロセスについては、高圧直流パルス電源、回転電極の導入による大気開放下における空気プラズマの利用によりバインダー層の表面改質、ナノ粒子の加工に成功した。従来の真空蒸着によりナノ粒子の金属化をおこない作製したナノシェルアレイにおいて、従来とほぼ同等の感度を有するセンサーが得られた。ナノ粒子表面の金属化について、無電解めっきプロセスによる検討を進めた。これまでに実績のある無電解銅めっきをナノ粒子表面の金属化プロセスの転用を図った。プラズマ下で金属イオンの還元を行う際に、プラズマの強度により無電解銅めっき反応が二次元的または三次元的に進行することがわかった。ポリスチレン(PS)ナノ粒子単層膜をテンプレートとして、その表面をAu超薄膜で被覆したAu@PSナノシェルアレイを用いた、プラズモンセンサの開発をおこなった。金属と誘電体からなるナノシェルを高精度にアレイ化することにより、近赤外光に対する応答性とピコモル濃度レベルの高感度検出を同時に達成することを目指した。具体的には,自律型自己組織化液体ナノプロセスを用いて、30x30mm2サイズの基板上にPSナノ粒子(320nm)単層膜を作製した。その後、大気圧ヘリウムプラズマを用いた等方性エッチングにより、PSナノ粒子を加工した。

任意の時間加工することにより、球状形状を維持したまま要望する直径のPSナノ粒子アレイを得ることができることがわかった。真空蒸着により、粒子径の異なるPSナノ粒子アレイの表面を膜厚20nmのAu超薄膜で被覆することで、Au@PSナノシェルアレイを作製した結果、ナノシェルが近赤外領域にプラズモン共鳴に由来した消光ピークを有することがわかった。また、ナノ構造の最適化をおこなうことで、ナノシェル間隙のプラズモンモードが発現することがわかった。そこで、ストレプトアビジンとビオチンによる抗原抗体反応を用いたストレプトアビジンの化学吸着センシングを行った結果、5フェムトモルのストレプトアジピンが検出可能であることがわかった。ナノシェル間隙のプラズモンモードを用いることで、サブナノモル以上の検出感度を達成することができた。液相からのナノ粒子の自己組織化プロセスと大気圧プラズマによるナノ加工を組み合わせることにより、高い対称性を有する構造から非対称性を有するプラズモニックナノシェルアレイの作り分けに成功し、その感度も世界トップレベルに到達していることから、おおむね実験計画書に記載した内容通り順調に進展しているといえる。25年度が最終年度であるため、記入しない。おおむね計画通り順調に進展していることから、今後においても計画書記載内容通り進める。また、プロセス装置作製にあたり権利化の作業を進めるとともに、ナノシェル構造と実験的に得られたプラズモニック特性の関連性をベースに、理論計算による予測を用いて、より高感度のナノシェルアレイの作製をおこなう。