hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多発性骨髄腫における IG 転座,PVT1, DCC の分子遺伝学的解析と臨床応用

多発性骨髄腫(MM)の病型診断,予後推定,治療薬開発に寄与する遺伝子異常を同定することを目的として今回の研究を行った.蛍光in situ分子雑種(FISH)法,多色蛍光染色体解析(SKY)法,高密度SNPアレイ解析,PCRを用いてMM症例とMM細胞株を解析した.MMにおけるPVT1再構成の頻度は,臨床例で7/54例(13.0%) ,細胞株で5/11株(45.5%)であった. MM細胞株から新規のキメラ遺伝子として, PVT1 exon 1-NBEAexon 3とPVT1 exon 1 -WWOX exon 9を同定し,これらの異常NBEAと異常WWOXはN末端を欠いていると考えられた.MMにおける8q24染色体異常では従来からMYC遺伝子の関与が議論されていたが,今回の研究から,PVT1が高頻度に再構成し,PVT1との融合により相手遺伝子の発現が変化することによって, MMの進展に関与することが示唆された.一方,18q21.1-q21.3領域の解析から,DCCのエクソン2とイントロン1の5'側の一部が融合し,エクソン1のみを欠く異常mRNAを検出した.免疫沈降法による解析では,DCC蛋白は検出できなかった.従って,異常DCC mRNAが正常DCCの発現を抑制するlong non-coding RNAとして機能している可能性が考えられた.多発性骨髄腫(MM)の病型診断,予後推定,治療薬開発に寄与する遺伝子異常を同定することを目的として今回の研究を行った.蛍光in situ分子雑種(FISH)法,多色蛍光染色体解析(SKY)法,高密度SNPアレイ解析,PCRを用いてMM症例とMM細胞株を解析した.MMにおけるPVT1再構成の頻度は,臨床例で7/54例(13.0%) ,細胞株で5/11株(45.5%)であった. MM細胞株から新規のキメラ遺伝子として, PVT1 exon 1-NBEAexon 3とPVT1 exon 1 -WWOX exon 9を同定し,これらの異常NBEAと異常WWOXはN末端を欠いていると考えられた.MMにおける8q24染色体異常では従来からMYC遺伝子の関与が議論されていたが,今回の研究から,PVT1が高頻度に再構成し,PVT1との融合により相手遺伝子の発現が変化することによって, MMの進展に関与することが示唆された.一方,18q21.1-q21.3領域の解析から,DCCのエクソン2とイントロン1の5'側の一部が融合し,エクソン1のみを欠く異常mRNAを検出した.免疫沈降法による解析では,DCC蛋白は検出できなかった.従って,異常DCC mRNAが正常DCCの発現を抑制するlong non-coding RNAとして機能している可能性が考えられた.(1)多発性骨髄腫細胞株で見出されたt(8;13)(q24;q13)を多色蛍光染色体解析(SKY)法とアレイで解析した.8q24の切断点はPVT1内の第1エキソン近傍にゲノムの増減を認めた.同領域を中心に現在,cDNA bubble PCRで解析し,得られた遺伝子産物をサブクローニング,塩基配列を検討して,キメラを形成する相手遺伝子を同定中である.さらに,治療抵抗性骨髄腫の症例で見出されたt(4;8)(q13;q24)についてもSKYとアレイで解析した結果,8q24の切断点はPVT1内に見出され,同様にcDNA bubble PCRで解析中である.一方,50例のMMを対象に,FISH法を用いてPVT1再構成検索し,4例に異常を認め,さらに症例を追加し,臨床像との関連性を検討中である.(2)B細胞リンパ腫(B-NHL)細胞株と多発性骨髄腫(MM)細胞株に共通する18q21.1-q21.3のgainを同定し,その領域に存在しがんに関連する遺伝子をRT-PCRで解析した.B-NHL細胞株ではDCC発現が消失するか著明に減弱していたが,MM細胞株では殆どに発現が認められた.詳細な検討の結果,MM細胞株3株でエクソン1のみを欠く転写産物の存在が示唆された.塩基配列解析から,DCCのエクソン2とイントロン1の5'側の一部の融合が明らかになり,エクソン2との融合は全て同じ箇所で起こっていた.エクソン1の消失により開始コドンが消失することによって,N末側の一部が欠失するかあるいは変異した異常DCC蛋白が発現している可能性が考えられた.多発性骨髄腫細胞株で見出されたt(8;13)(q24;q13)を多色蛍光染色体解析(SKY)法とアレイで解析した.8q24の切断点は,ゲノムの増減を認めるPVT1内の第1エキソン近傍にあることが推定された.同領域を中心にcDNA bubble PCRで解析し,得られた遺伝子産物をサブクローニング,塩基配列を検討,キメラを形成する相手遺伝子としてNeurobeachin(NBEA)を同定した.NBEAは13q13に存在し多発性骨髄腫で高頻度に欠失することが報告されている,PVT1-NBEAキメラ遺伝子は,PVT1のエキソン1とNBEAのエキソン3で融合しており,NBEAのエキソン2のスタートコドンが欠失しエキソン3のATGがスタートコドンとなることが予想される.RT-PCRの結果,N末端を欠くと考えられる異常なNBEAの高発現を認めた.

骨髄腫細胞株はさらに,10株を解析,4株でPVT1再構成を検出し,相手遺伝子を検索中である.一方,54例の多発性骨髄腫を対象にFISH法を用いてPVT1再構成検索した,PVT1をはさむ2種類のBACクローンと,PVT1をカバーする2種類のBACクローンをプローブとして2色でFISH法を行い,7例に異常を認め臨床像との関連性を検討中である.さらに,治療抵抗性骨髄腫の症例で見出されたt(4;8)(q13;q24)についても8q24の切断点をPVT1内に同定し,同様にcDNA bubble PCRで解析中である.多発性骨髄腫で認められる8q24染色体異常の腫瘍化と進展への関与について,分子遺伝学的に解析し以下の結果をえた.1骨髄腫細胞株で見出されたt(8;13)(q24;q13)を多色蛍光染色体解析法(SKY法)とアレイで解析,8q24でゲノムの増減を認める領域に着目し,切断点がPVT1内の第1エキソン近傍にあることを推定した.同領域を中心にcDNA bubble PCRで解析し,得られた遺伝子産物をサブクローニング,塩基配列を検討,キメラを形成する相手遺伝子としてNeurobeachin (NBEA)を同定した.NBEAは13q13に存在し多発性骨髄腫で高頻度に欠失することが報告されている.PVT1-NBEAキメラ遺伝子は,PVT1のエキソン1とNBEAのエキソン3で融合しており,NBEAのエキソン2のスタートコドンが欠失しエキソン3のATGがスタートコドンとなることが予想される.RT-PCRの結果,N末端を欠くと考えられる異常なNBEAの高発現を認めた.2さらに10株の骨髄腫細胞株を解析し,PVT1再構成の相手遺伝子としてWW domain-containing oxidoreductase(WWOX)を同定した.SKY法により骨髄腫細胞株でder(16)t(16;22)ins(16;8)(q23;q24)を検出,ゲノムアレイ解析から推定した切断点の候補遺伝子を標的としてRT-PCRを行い,PVT1 exon 1 -WWOX exon 9の融合を同定した.キメラ遺伝子を形成した異常WWOXは高発現していた.MMにおける8q24染色体異常ではPVT1が高頻度に再構成し,PVT1との融合により癌関連遺伝子の発現が変化することでMMの進展に関与していると考えられた.PVT1再構成の転座相手としてNBEAを同定することができた.そのような報告は海外でもなされていない.現在,英文誌に投稿中である.24年度が最終年度であるため、記入しない。PVT1再構成の相手遺伝子としてNBEAに加えて候補をいくつか見出しており,今後は新たなキメラ遺伝子の同定を継続する.また,キメラ遺伝子の機能解析を実施する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
精巣幹細胞特異的転写因子Plzfを軸とした核内３次元ゲノムネットワークの解析

成体の組織において、個体の一生涯組織を維持する幹細胞の特性を調べる目的で、鍵となる転写因子の、ゲノム上の結合配列の同定と、その分子がコードされている染色体の核内配置情報を相互に関連付ける研究手法の立ち上げを試みた。純化した精巣幹細胞、前駆細胞を材料に、幹細胞分化に密接に関わる遺伝子がコードされている染色体2本を可視化することに成功し、その相互の位置関係を幹細胞分化とともに観察し、また、これら遺伝子のゲノム結合配列を次世代シークエンサーで同定するシステムの構築を行う系を立ち上げることができた。クロモゾームペイントは、平成25年度は、幹細胞特異的マーカー遺伝子Plzfがコードされている第9番染色体と、前駆細胞特異的マーカー遺伝子Kitがコードされている第5番染色体の2つの染色体について解析を行った。また、同時にDPAI染色を行って、ペリセントロメリックヘテロクロマチンとの位置的相関を検討した。サンプルは、セルソーターにより純化した細胞と組織切片の2種類の状態のものを用いて染色条件設定を行った。その結果を、Kit陰性の幹細胞とKit陽性の前駆細胞で、それぞれ4種類の染色体局在パターンに分類した。現在、サンプル数を増やし検証中である。また、平成26年度に行う予定であったPlzfとSall4のクロマチン免疫沈降実験を、将来本研究の進展のため必要不可欠なPlzfとSall4の複合体解析のための準備とともに、同時並行してすすめた。クロマチン免疫沈降実験のための、レンチウイルスベクターを用いたTag付きPlzfとSall4の各cDNA発現ベクターを作成し、これをまず293T細胞での正しい発現を確認した。Plzf蛋白の一部が蛋白分解を受けていたが研究全体の進捗に障害がある程度ではなかった。また、精巣幹細胞株(GS細胞)を用いたクロマチン免疫沈降実験系を確立するために、2つのヒストン修飾酵素に対する抗体を用いて様々な実験条件を検討し、ポジティブコントロールのES細胞と、目的とするGS細胞、それぞれ5x105の細胞より安定してクロマチン免疫沈降ができる条件を設定終了した。現在、次世代シークエンサーによるポジティブコントロールES細胞のクロマチン免疫沈降実験の解析を行い、その結果を過去の報告と比較することにより実験系樹立の成否の確認を行っている。本提案では、精巣幹細胞と幹細胞活性を喪失した前駆細胞の2つの細胞集団において、幹細胞特異的転写因子Plzf, Sall4がゲノムのどこに結合しているかを明らかにする目的で、クロマチン免疫沈降実験法により得られたサンプルを、次世代シークエンサーにて全ゲノムレベルでの解析を行うとともに、これら2つの遺伝子を含む幹細胞、前駆細胞特異的な遺伝子がコードされている染色体の核内の位置取りを観察し、幹細胞分化との相関を調べ、最終的にはPlzf, Sall4を中心とする核内ネットワークを明らかにする目的で研究を行った。Plzf, Sall4については、クロマチン免疫沈降が可能な特異抗体がないため、タグ付きcDNAを細胞に発現させるベクターを作成、正確に目的分子が発現していることを確認し、現在研究継続中である。問題点としてヒストン修飾と異なり結合配列が少ない転写因子の場合、少ない細胞からのクロマチン免疫沈降実験の正確さが挙げられたが、これも新しい試薬の利用により良好な結果が得られつつある。核内染色体配置は、マウスのWholeの染色体用プローブを用い、Plzf(幹細胞特異的分子)がコードされている染色体9番(chr9)と、c-Kit(前駆細胞特異的分子)がコードされている染色体5番(chr5)をモデルとして、GFRa-1陽性c-Kit陰性精巣幹細胞と、Ngn3陽性c-Kit陽性精原前駆細胞をセルソーティング法により集め行った。その結果、chr9とchr5の分布は、幹細胞および前駆細胞どちらも様々な分布を取っているが、幹細胞の方がお互いに近接している場合が多く、分化すると少し離れている場合が多くなる。現在、さらに他の染色体との位置関係の解析を進めつつある。この2年間で、新しい解析手段のプラットホームが出来上がったので、今後最終目標にむけて継続して研究を行う予定である。生殖発生、幹細胞、エピジェネティクス、中心的実験が軌道にのった状態である。クロモゾームペインティングは、あまり報告がない実験方法論であるため、シグナルを得るのに相当苦労すると予想していたが、一応初年度にクリアなシグナルを得るところまで来た。また、予定では平成25年度に行う予定であった3C法を平成26年度の研究へと変更し、平成26年度に行う予定だったクロマチン免疫沈降を平成25年度に繰り上げた。その理由は、後者の実験は技術的に既にかなり確立された方法論で、実験条件検討に関する情報も多々得やすい、さらにその技術は,3C法にかなり応用可能であるからである。従って、クロマチン免疫沈降を平成25年度に確立するほうが効率良いと考えた。従って、総じて研究はおおむね順調に推移していると考えている。

クロモゾームペイントについて、染色法は樹立されたので、今後Ngn3がコードされている染色体第10番、GFRα1がコードされている染色体第19番プローブを購入し染色を行っていく。染色体の位置取りは、染色体自身の3次元的位置と、4つの染色体の相関関係、テロメアやDAPI fociとの位置関係を中心に評価を行っていく予定である。クロマチン免疫沈降を行うために、精巣幹細胞株(GS細胞)に、平成25年度に作成したTag付きPlzfとSall4 cDNAを、レンチウイルスを用いて導入し、内在性のPlzf, Sall4はsiRNAを用いてノックダウンする予定である。クロマチン免疫沈降には、抗HA抗体を用いる予定である。ヒストンに比べ転写因子のクロマチン免疫沈降は沈降されるDNA量が少ない事が予想されるが、スタートの細胞数を精原幹細胞は増やす事が容易なので特に障害とはならないと考えている。得られたPlzfやSall4結合領域をゲノム上にマップしたのち、精巣分化の視点からの意義付けを行う。また、これら転写因子が結合する遺伝子について、以前既に取得しているRNA sequencingの結果とも照らし合わせ、PlzfとSall4gがどの遺伝子の発現にどのように関わっているのか考察する。最後に、クロマチン免疫沈降実験により抗HA抗体の沈降効率や特異性が評価できるので、その後3C実験を開始し本年度中に次世代シークエンサーを用いた解析を終える予定である。旅費や消耗品を予定より安価に購入できたため。細胞培養等に必要な試薬の購入にあてたい。
極大地震時における杭の損傷過程の解明と杭基礎建物の耐震性能評価法の開発

本年度は、昨年度に引き続き群杭基礎の杭周地盤抵抗を研究した。砂質地盤と粘性地盤に打設された実大の群杭基礎を対象に、三次元有限要素法(3D-FEM)を用いて杭一本ごとの杭周地盤抵抗の履歴性状を把握した。その結果、砂質地盤では変位が大きくなっても安定した履歴曲線を描くのに対し、粘性地盤ではスリップ型の履歴曲線を描いており、杭ー地盤間の剥離の影響が大きいことを明らかにした。また、3D-FEMより求めた群杭の極限地盤反力は、概して基礎構造設計指針よりも小さくなることを示した。これらの成果をもとに日本建築学会の支部研究発表会(大阪)と年次大会(福岡)、および第16回世界地震工学会議(チリ・サンティアゴ)で発表した。さらに、本年度は4月に「平成28年熊本地震」(以下、「熊本地震」と称する。)が発生したことを受け、本地震による被害の現地調査および検証を行った。調査で擁壁地盤の被害が多く見られたことを受け、擁壁地盤上に建つ仮想の杭基礎建物を対象に、KiK-net益城の観測記録を入力動として3D-FEMによる地震応答解析を行った。その結果、擁壁の存在により地盤応答が杭位置で異なるために、擁壁に近い位置の杭頭で曲げモーメントが増大しており、擁壁をもつ段差地盤上の杭基礎の設計では擁壁地盤の影響を適切に考慮する必要があることを示した。この成果は、日本地震工学会の年次大会(高知)で発表した。また、熊本地震時に益城町庁舎の1階で得られた観測記録を、杭ー上部構造系の多質点系モデルとKiK-net益城の観測記録を用いてシミュレーションした。その結果、表層の凝灰質粘土層で杭ー地盤に上で述べたような剥離を考慮することにより、解析結果は観測記録を良好にシミュレーションすることができた。この成果は、来年度の日本建築学会の支部発表会(大阪)と年次大会(広島)で発表する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。逼迫する南海トラフ巨大地震や大都市直下地震では、耐震設計の想定を上回る極大地震動の発生が予測されている。大地震時の杭基礎建物の耐震安全性を保障するためには、上部構造だけでなく杭基礎も含めた高耐震化および耐震性能評価が重要となる。しかし、杭基礎の損傷過程は地盤ー杭ー上部構造連成系の強非線形のため極めて複雑であり、その全容は解明されていない。そこで本研究では、杭基礎建物模型を用いた実証実験とシミュレーション解析の両面から杭基礎建物の損傷過程を解明するとともに、その成果を踏まえて杭応力評価法の高精度化を図る。本年度はその端緒として、杭どうしが近接しているため水平抵抗メカニズムが特に複雑となる群杭基礎に着目し、三次元FEMを用いた静的水平加力解析により杭周地盤抵抗の非線形性を詳細に検討した。その結果、群杭基礎では一本一本の杭で杭周地盤の水平抵抗メカニズムが異なるために、杭応力が杭ごとに異なることを明らかにした。また、杭周地盤抵抗への影響因子として杭本数、杭間隔、および加力方向に着目してパラメトリック解析を実施し、各因子が杭周地盤抵抗に及ぼす影響を明らかにした。また、解析で得られた成果を実証することを目的として群杭基礎建物の模型振動実験を計画し、実験で用いる試験体の設計・作製を行った。本実験では杭一本一本で異なる杭周地盤抵抗を精度良く把握するため、杭を弾性体、上部構造を剛体とした試験体を使用する。試験体のパラメータは杭本数、杭間隔、および加力方向とした。本研究では、地震時における杭の損傷要因の解明と杭応力評価法の開発を目的としている。本年度の目的は、群杭基礎における杭周水平地盤抵抗の非線形性の解明である。杭どうしが近接する群杭基礎では、杭対杭の相互干渉によって一本一本の杭で杭周地盤反力が異なり、その違いが杭応力にも影響する。そのため、群杭の損傷状況を部材レベルで評価するためには、杭一本一本に作用する杭周地盤反力を適切にモデル化する必要がある。そこで本年度は、群杭基礎を対象に、小型振動台を用いた模型振動台実験と、三次元有限要素法(3D-FEM)および質点系モデルを用いた解析的検討を行い、群杭基礎における杭周地盤の抵抗性状を実験と解析の両面から把握した。模型振動台実験では、せん断土槽の中に砂質地盤に埋設された25本杭を作製し、耐震設計のレベル2を上回る加速度の地震動を入力した。実験の結果、杭応力は隅杭で大きく中杭では小さくなり、杭位置によって差が見られた。杭周地盤反力に関しても、隅杭では正負非対称な三角形の履歴、中杭では正負対称な履歴を描き、杭位置により傾向が異なった。さらに、本実験を詳細法である3D-FEMと、簡便法である質点系モデルを用いてシミュレーションした。その結果、両解析とも実験の杭応力を概ね再現することができ、群杭基礎に対する解析モデルの適用性を確認することができた。解析的検討では、実大の群杭基礎を対象に3D-FEMを用いた静的解析を行い、杭一本一本の杭周地盤反力を算出した。杭位置による杭周地盤反力の違いは、杭間隔が狭いほど顕著であり、また粘性地盤に比べ砂質地盤で顕著であった。

また、これまであまり検討されてこなかった杭周地盤抵抗の方向性について検討するため、加力方向を15°間隔で変化させて解析を行った。その結果、基礎の外周に位置する杭の杭周地盤反力は加力方向によって著しく変化することを明らかにした。本年度の目的は、1群杭基礎の水平抵抗性状の把握と、2杭体の非線形性を考慮した杭の水平抵抗性状の把握である。前者の検討については、当初計画よりも慎重に行った。その成果は、目標としていた「日本建築学会構造系論文集」(査読あり)に加え、「構造工学論文集」(査読あり)にも採択されている。一方、後者の検討については課題として残っており、次年度に実施することにした。以上のことを総合的に勘案して、本研究は概ね順調に進展していると判断できる。本年度は、昨年度に引き続き群杭基礎の杭周地盤抵抗を研究した。砂質地盤と粘性地盤に打設された実大の群杭基礎を対象に、三次元有限要素法(3D-FEM)を用いて杭一本ごとの杭周地盤抵抗の履歴性状を把握した。その結果、砂質地盤では変位が大きくなっても安定した履歴曲線を描くのに対し、粘性地盤ではスリップ型の履歴曲線を描いており、杭ー地盤間の剥離の影響が大きいことを明らかにした。また、3D-FEMより求めた群杭の極限地盤反力は、概して基礎構造設計指針よりも小さくなることを示した。これらの成果をもとに日本建築学会の支部研究発表会(大阪)と年次大会(福岡)、および第16回世界地震工学会議(チリ・サンティアゴ)で発表した。さらに、本年度は4月に「平成28年熊本地震」(以下、「熊本地震」と称する。)が発生したことを受け、本地震による被害の現地調査および検証を行った。調査で擁壁地盤の被害が多く見られたことを受け、擁壁地盤上に建つ仮想の杭基礎建物を対象に、KiK-net益城の観測記録を入力動として3D-FEMによる地震応答解析を行った。その結果、擁壁の存在により地盤応答が杭位置で異なるために、擁壁に近い位置の杭頭で曲げモーメントが増大しており、擁壁をもつ段差地盤上の杭基礎の設計では擁壁地盤の影響を適切に考慮する必要があることを示した。この成果は、日本地震工学会の年次大会(高知)で発表した。また、熊本地震時に益城町庁舎の1階で得られた観測記録を、杭ー上部構造系の多質点系モデルとKiK-net益城の観測記録を用いてシミュレーションした。その結果、表層の凝灰質粘土層で杭ー地盤に上で述べたような剥離を考慮することにより、解析結果は観測記録を良好にシミュレーションすることができた。この成果は、来年度の日本建築学会の支部発表会(大阪)と年次大会(広島)で発表する予定である。交付申請書に記した内容のうち、解析的検討については上述の成果を得られ、日本建築学会の発表会に投稿することができた。実験については進行がやや遅れているものの、試験体の設計がほぼ終了している。「杭の損傷過程の解明」という観点からは、変動軸力と杭体の非線形性を考慮した検討を実施する。一方、「杭基礎建物の耐震性能評価法の開発」という観点からは、群杭効果や変動軸力の影響を考慮できる簡便な杭応力評価モデルの提案を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は、本年度に計画した実験を実施し、群杭基礎の杭周水平地盤抵抗を実証的に把握する。また、本年度の研究では杭自体の非線形性を考慮しなかったが、杭の損傷を考慮した杭周水平地盤抵抗についても実験・解析の両面から検討を行う。
骨芽細胞におけるストレス応答に関する研究

骨芽細胞様MC3T3-El細胞において、骨代謝に作用を有する種々の生理活性物質によるストレス蛋白質(heat shock protein,HSP)27の誘導におよぼす影響を検討し、以下の結果を得た。1.プロスタグランジン(PG)F2α、血管作働物質であるエンドセリン-1(ET-1)およびスフィンゴミエリンの代謝産物であるスフィンゴシン-1-リン酸(SPP)が用量依存的にHSP27の誘導を促進することを高感度イムノアッセイ(EIA)にて見いだした。同時に、PGF2αはHSP27のmRNAの発現を促進することを確認している。以上、骨芽細胞において種々の生理活性物質がHSP27を誘導することを初めて見いだした。次にこの結果を踏まえHSP27の誘導における細胞内情報伝達機序の検討を行い、以下の結果を得た。1. PGF2αはホスフォリパーゼ(PL)Cによるイノシトールリン脂質代謝回転およびPLDによるコリン脂質代謝回転を刺激し、その結果プロテインキナーゼ(PK)Cの活性化を介して、HSP27の誘導を促進することを見いだした。さらにPKCの下流においてMAPキナーゼスーパーファミリーのうちp42/p44MAPキナーゼの活性化が促進的な役割を果たしていることを明らかとした。2. ET-1はPLCによるイノシトールリン脂質代謝回転およびPLDによるコリン脂質代謝回転を刺激し、その結果PKCの活性化を介して、HSP27の誘導を促進することを見いだした。さらにPKCの下流においてMAPキナーゼスーパーファミリーのうちp38MAPキナーゼの活性化が促進的な役割を果たしていることを明らかとした。3. SPPはMAPキナーゼスーパーファミリーのうちp38MAPキナーゼの活性化を介しHSP27の誘導を促進していることを明らかとした。骨芽細胞様MC3T3-E1細胞において、骨吸収因子の一つであるプロスタグランジンF2αによるストレス蛋白質(heat shock protein,HSP)27の誘導におよぼす影響およびその誘導における細胞内情報伝達の機序について検討した。1,プロスタグランジンF2αは時間および用量依存的(10nM-10μM)にHSP27の誘導を促進した。2,プロスタグランジンF2αはHSP27のmRNAの発現を時間依存的に促進した。3,プロスタグランジンF2αによるHSP27の誘導はホスフォリパーゼCの阻害剤およびホスファチジン酸ホスファターゼの阻害剤により抑制された。4,プロスタグランジンF2αによるHSP27の誘導は、プロテインキナーゼCの阻害剤およびマップキナーゼキナーゼ(MEK)の阻害剤により抑制された。5,プロスタグランジンF2αおよびプロテインキナーゼCの活性化剤であるTPAにより活性化されるマップキナーゼは、MEKの阻害剤により抑制された。私共は既に、本MC3T3-E1細胞においてプロスタグランジンF2αがホスフォリパーゼCによるイノシトールリン脂質代謝回転およびホスフォリパーゼDによるコリン脂質代謝回転を促進すること、またその両者の代謝回転を介し、プロテインキナーゼCを活性化することを報告している。これらの結果より、プロスタグランジンF2αは骨芽細胞様MC3T3-E1細胞においてHSP27を誘導し、この誘導における細胞内情報伝達機構においてp42/p44マップキナーゼの活性化がプロテインキナーゼCの下流において促進的に作用していることが明らかとされた。骨芽細胞様MC3T3-El細胞において、種々の骨調節因子によるストレス蛋白質(heat shock protein,HSP)27の誘導に及ぼす影響およびその誘導における細胞内情報伝達の機序、特にマップ(MAP)キナーゼの関与について検討し、以下の結果を得た。

1,エンドセリンは時間および用量依存的にHSP27の誘導を促進した。エンドセリンによるWSP27の誘導に、プロテインキナーゼCの活性化が促進的な役割を果たしていること、さらに、その下流にp38MAPキナーゼの活性化が関与することを明らかとした。2,細胞膜リン脂質の重要な構成成分であるスフィンゴミエリンの代謝産物の一つであるスフィンゴシン-1-リン酸が本細胞において、p42/p44MAPキナーゼの活性化を介してインターロイキン-6の産生を促進することを私共は既に報告している。今回の検討において、スフィンゴシン-1-リン酸は時間および用量依存的にHSP27の誘導をも促進することを明らかとした。さらに、この誘導においてはp42/p44MAPキナーゼではなく、p38MAPキナーゼの活性化が関与することを明らかとした。私共は既に昨年度の検討において、プロスタグランジンF2αによるHSP27の誘導にp42/p44MAPキナーゼの活性化が促進的に作用することを明らかとしている。これらの結果より、骨芽細胞様MC3T3-El細胞において、種々の骨調節因子によるHSP27の誘導にMAPキナーゼスーパーファミリー、そのなかでもp42/p44MAPキナーゼおよびp38MAPキナーゼの活性化が促進的な役割を果たしていることが明らかとされた。
血管平滑筋肉サイトカイン惹紀性NO合成酵素誘導におけるハロタンの抑制作用部位の検討

平成10年度はハロタンによるiNOS誘導抑制におけるGTP:CH-BH4系の関与を検討した。1) IL-1β(20ng/ml)およびハロタン4MACの5時間同時曝露によって、IL-1β曝露によるPE収縮力の低下は抑制された。また、IL-1β曝露により増加した大動脈のcGMP含量はハロタンの同時曝露により有意に低下した。2) IL-1βによる収縮抑制は2,4-diamino-6-hydroxypyrimidine(DAHP3×10^<-3>M)の同時曝露によって部分的に阻止された(p<0.05)。ここでDAHP(10^<-2>M)の曝露によってもさらなる阻止効果は得られなかった。5) IL-1β(20ng/ml)の5時間曝露によって誘導されたiNOS mRNA発現はハロタン(4MAC)を5時間同時暴露により有意に抑制された。6)以上の結果および平成9年度の結果から、血管平滑筋におけるIL-1のiNOS誘導においてAC-cAMP系、GTP:CH-BH4系がともに寄与していることが示された。また、ハロタンによるiNOS誘導の抑制機構はAC-cAMP系、GTP:CH-BH4系もともに介したものでなく、IL-1β受容体からiNOS mRNA発現までの経路に存在することが示唆される。平成9年度はハロタンのiNOS誘導抑制作用におけるadenylate cyclase-cAMP系の関与を等尺性張力変化より検討した。1)IL-1β(20ng/ml)の5時間曝露によって大動脈のフェニレフリン(PE)収縮は抑制された。抑制されたPE収縮反応はL-NA(N^G-nitro-L-arginine,3×10^<-5> M)投与によりコントロールレベルに回復した。IL-1β(20ng/ml)の5時間曝露によって大動脈のcGMP含量は著明に増加した。このことから、IL-1β曝露により大動脈平滑筋内で誘導型NO合成酵素(iNOS)が誘導され、cGMPの増加により血管収縮が抑制されることが明らかになった。2)IL-1β(20ng/ml)およびハロタン4MACの5時間同時曝露によって、IL-1β曝露によるPE収縮力の低下は抑制された。このことから、ハロタンはIL-1β曝露によるiNOS誘導を抑制することが明らかになった。3)IL-1βによる収縮抑制は2′,3′-dideoxyadenosine(DDA10^<-5> M)の同時曝露によって部分的に阻止された(p<0.05)。ここでDDA(10^<-4> M)の曝露によってもさらなる阻止効果は得られなかった。4)フォルスコリン(10^<-5> M)の同時曝露はIL-1βの効果を有意に増強した(p<0.01)。6)以上の結果から、血管平滑筋におけるIL-1のiNOS誘導においてadenylate cyclase-cAMP系が寄与していることが示された。また、ハロタンによるiNOS誘導の抑制機構がadenylate cyclase-cAMP系を介したものでないことが示唆される。
通信教育による生涯学習支援の効果的教育方法の研究

本研究のねらいは、文部省認定社会通信教育の教材および指導法を分析し、通信教育の特徴を生かした生涯学習支援の方策を研究することにある。印刷教材に関しては、ごく一部の教材を分析したにすぎないが、情報の伝達・提供が多く学習者自身にその成果や評価が困難であること、したがって、学習のフィ-ドバックとしての添削指導などが要請される。しかし、大学通信教育の印刷教材と比べれば、方法上の工法がなされている。文部大臣による認定が実施団体に改善を促していると思われる。しかし、分析の対象が少ないので、今後も対象をふやしたり分析の基準を検討する必要があると判断している。受講生(成績優秀者)へのアンケ-ト調査の結果は、印刷教材についても指導法についてもおおむね良好であった。回答率は7割で自由表記も多彩な意見を提供してくれ、意欲的で自立的な学習者であった。しかし、この受講生は働きざかりの男子会社員が多く、自由な時間や場所を活用して、熱心に学習していた。ただし、高学歴、通信教育の経験者が一般より高い人々ではあった。印刷教材に対する評価は5点法で4点に近く、学習指導の実際(添削や講評など)についてはさらに高い。ただし、事務系、技術系、生活技術・教養系には落差があり、しかも、実施団体や指導者によって異なる評価がみられる。批判や要望としては、活字の大きさなどの教材の形態の改善、インストラクタ-の質的向上、学習指導の会(スク-リングなど)や受講生同士の集りをふやしてほしい、などがみられた。しかし、基本的には学習者の例に学ぶ意欲がないと継続がむずかしいという声が多かった。印刷教材の改善によっては生涯学習の一支援策となりうる。
介護保険施設における高齢者の爪のケアに関する研究

本研究は、介護保険施設における高齢者の爪のケアの実態を明らかにするため、1.介護保険施設入居者の爪の状態(爪の異常並びに爪病変の有無)を明らかにすること、2.介護保険施設でどのような爪のケアが行われているのかを明らかにすること、3.介護保険施設で適切な爪のケアを受けている入居者の割合を明らかにすること、4.施設看護師の爪のケアに関する意識について明らかにすることの4点を目的としている。今年度(平成30年度)は臨床調査のための準備期間として、調査用紙作成、調査プロトコル作成、調査対象施設の確保を行う計画としていた。先行研究・関連研究等の文献レビューを行い、それをもとに調査項目を検討し、調査用紙ならびに調査プロトコルを作成した。しかしながら、今年度(平成30年度)は調査対象施設の確保に時間を要し、研究計画書を所属機関の倫理審査に提出することができない段階で終了している。調査対象施設の確保に時間を要しているため。次年度(H31年度)は、調査対象施設の確保を早急に行うとともに、所属機関の倫理審査承認後すぐに調査を開始する。今年度(平成30年度)は調査対象施設の確保に時間を要し、調査の開始に至らなかったため、調査開始に必要となる経費が余剰する結果となった。次年度(平成31年度)には、調査開始予定であるため、繰り越しした金額をそれに充当する予定である。
水界生物群集に及ぼすpCO_2のストイキオメトリー効果に関する研究

本研究は、1)集水域の土地利用と湖沼生態系の二酸化炭素分圧(pCO2)との関係を把握し、2)pCO2変化に伴う種間相互作用や物質転換効率の変質過程を生態化学量論の視点から明らかにすることで、3)地球・地域環境変化に伴う湖沼生物群集の応答予測を行うことを目的としている。この目的のため、前年度に引き続き湖沼調査を実施し、調査結果を強化するとともにGISを用いて集水域を解析し、湖沼pCO2への被覆・土地利用の影響を解析した。主成分分析により各湖沼の集水域の被覆・土地利用特性を数量化し、湖沼の物理・化学・生物パラメータとともに共分散構造分析を行ったところ、集水域に針葉樹林が広がる湖沼では溶存有機態炭素の流入が相対的に多く、これを従属栄養生物が直接・間接的に利用して無機化するためpCO2が増加することがわかった。しかし、集水域に田畑・市街地を多く含む湖沼では、栄養塩流入が相対的に高くなるため一次生産が活発となってCO2を吸収するため、pCO2は大気よりも低くなる。すなわち、湖沼の炭素代謝は栄養塩と溶存有機態炭素の流入バランス(化学量)に強く依存し、それらは集水域の被覆・土地利用を反映していることが示唆された。また、このような湖沼のpCO2変動に対する生物群集への応答を調べる、CO2濃度を操作したマイクロコズム実験を実施した。その結果、pCO2の変化に対する藻類の応答やその藻食プランクトンへの化学量効果は、藻類分類群によって異なることが示された。すなわち、ラン藻類ではpCO2の変化に応答は小さく、藻食プランクトンの餌としての価値も小さいものであったが、緑藻や珪藻類ではpCO2の変化に成長速度や化学量が鋭敏に応答し、藻食プランクトンの餌としての価値はpCO2濃度によって大きく変わることが明らかとなった。湖沼のpCO2の挙動はこれまで殆ど注目されてこなかったが、集水域の土地利用を指標する一方、湖沼の食物網にも強く栄養を及ぼすものであることが、本研究により示唆された。本研究は、1)集水域の土地利用と湖沼生態系の二酸化炭素分圧(pC0_2)との関係を把握し、2)pCO_2変化に伴う種間相互作用や物質転換効率の変質過程を生態化学量論の視点から明らかにすることで、3)地球・地域環境変化に伴う湖沼生物群集の応答予測を行うことを目的としている。この目的のため、H15年度は、北海道の18湖沼と東北の2湖沼を横断的に調べるとともに、pCO_2を人為的に操作したプランクトン群集の応答解析に関する実験を行った。基礎生産が高まる8月に野外調査を実施したところ、20湖沼のうち8湖沼は大気に対して二酸化炭素が過飽和であることが解った。湖沼表層水のpCO_2は湖水成分の中では溶存有機炭素(DOC)と正の、植物プランクトン生物量と負の明瞭な相関があり、それらは集水域に占める森林や田畑・市街地の割合と密接な関係があることが解った。このことから、湖沼は集水域の有機物を分解し二酸化炭素を放出するが、人間活動による栄養塩負荷が大きい場合に二酸化炭素の吸収へと転じることが示唆された。実験的解析では、pCO_2変化に対する植物プランクトンの応答が種によって大きく異なることが判明し、それら応答は各種のもつ炭素濃縮機構(CCMS)で良く説明出来ることが解った。

本研究は、1)集水域の土地利用と湖沼生態系の二酸化炭素分圧(pCO_2)との関係を把握し、2)pCO_2変化に伴う種間相互作用や物質転換効率の変質過程を生態化学量論の視点から明らかにすることで、3)地球・地域環境変化に伴う湖沼生物群集の応答予測を行うことを目的としている。この目的のため、前年度に引き続き湖沼調査を実施した。H16年度は、東北及び信州・中部地方の25湖沼を横断的に調べた。また、pCO_2を人為的に操作した実験を行い、分類群の異なる藻類の応答調べた。基礎生産が高まる8月に野外調査を実施したところ、平野部・山地を問わず殆どの湖沼は大気に対して二酸化炭素が過飽和であるが、富栄養化の進んでいる湖沼では大気分圧よりも低いことが解った。このことから、本年度に調査した湖沼のデータセットでも、人間活動による栄養塩負荷が大きい場合に二酸化炭素の吸収へと転じることが示唆された。実験的解析では、pCO_2変化に対する植物プランクトンの応答が種によって大きく異なることが判明し、それら応答は各種のもつ炭素濃縮機構(CCMS)で良く説明出来ることが解った。また、培養系の二酸化炭素分圧が変わると、動物プランクトンにとっての餌の価値も変わることが明らかとなった。この目的のため、前年度に引き続き湖沼調査を実施し、調査結果を強化するとともにGISを用いて集水域を解析し、湖沼pCO_2への被覆・土地利用の影響を解析した。主成分分析により各湖沼の集水域の被覆・土地利用特性を数量化し、湖沼の物理・化学・生物パラメータとともに共分散構造分析を行ったところ、集水域に針葉樹林が広がる湖沼では溶存有機態炭素の流入が相対的に多く、これを従属栄養生物が直接・間接的に利用して無機化するためpCO_2が増加することがわかった。しかし、集水域に田畑・市街地を多く含む湖沼では、栄養塩流入が相対的に高くなるため一次生産が活発となってCO_2を吸収するため、pCO_2は大気よりも低くなる。すなわち、湖沼の炭素代謝は栄養塩と溶存有機態炭素の流入バランス(化学量)に強く依存し、それらは集水域の被覆・土地利用を反映していることが示唆された。また、このような湖沼のpCO_2変動に対する生物群集への応答を調べる、CO_2濃度を操作したマイクロコズム実験を実施した。その結果、pCO_2の変化に対する藻類の応答やその藻食プランクトンへの化学量効果は、藻類分類群によって異なることが示された。すなわち、ラン藻類ではpCO_2の変化に応答は小さく、藻食プランクトンの餌としての価値も小さいものであったが、緑藻や珪藻類ではpCO_2の変化に成長速度や化学量が鋭敏に応答し、藻食プランクトンの餌としての価値はpCO_2濃度によって大きく変わることが明らかとなった。湖沼のpCO_2の挙動はこれまで殆ど注目されてこなかったが、集水域の土地利用を指標する一方、湖沼の食物網にも強く栄養を及ぼすものであることが、本研究により示唆された。
落石などによるコンクリートスラブの衝撃破壊について

コンクリート部材は土木構造物に広く用いられているが,その脆性的性質は最も代表的な短所の一つである.橋梁の床版,高欄への交通荷重の衝突を始めとして,電車の車止め壁への衝突,防波堤への船舶の衝突,山岳道路の各種防護構造物への落石,雪崩の衝突などによる災害,事故がかなりの頻度で発生している.このような構造物の設計法と現存のコンクリート構造物がどの程度の耐衝撃性を有しているかが求められていた.多くの土木構造物に用いられているコンクリート構造の限界状態の一つである飛来物による衝撃挙動を調べるために、最初に衝撃実験の計測方法とその再現性に関していろいろな検討を行った.その後複鉄筋補強コンクリートはりに対して静的ならびに衝撃破壊実験を行い、崩壊荷重、破壊モードやじん性について詳細に検討を行い衝撃荷重下の破壊に関して知見を得ている.同時に不連続体の解析に有効である個別要素法を連続体の破壊に適用し、これらの衝撃現象を数値解析的にも明らかにしている.また,落石覆工のようにクッション材(通常は砂)がスラブ上にある場合についても衝撃力を中心とする衝撃挙動を実験結果を用いて明らかにしている.また不連続体の解析に有効とされている個別要素をクッション材に連続体の解析にもっとも用いられることの多い有限要素を覆工屋根部に適用するDEM-FEM結合解析法を開発し、その解析手法を用いて各種の条件下で解析を行い、最終的に無次元化した衝撃時間と衝突体と覆工の質量を用いた設計衝撃力評価式を提案した.コンクリート部材は土木構造物に広く用いられているが,その脆性的性質は最も代表的な短所の一つである.橋梁の床版,高欄への交通荷重の衝突を始めとして,電車の車止め壁への衝突,防波堤への船舶の衝突,山岳道路の各種防護構造物への落石,雪崩の衝突などによる災害,事故がかなりの頻度で発生している.このような構造物の設計法と現存のコンクリート構造物がどの程度の耐衝撃性を有しているかが求められていた.多くの土木構造物に用いられているコンクリート構造の限界状態の一つである飛来物による衝撃挙動を調べるために、最初に衝撃実験の計測方法とその再現性に関していろいろな検討を行った.その後複鉄筋補強コンクリートはりに対して静的ならびに衝撃破壊実験を行い、崩壊荷重、破壊モードやじん性について詳細に検討を行い衝撃荷重下の破壊に関して知見を得ている.同時に不連続体の解析に有効である個別要素法を連続体の破壊に適用し、これらの衝撃現象を数値解析的にも明らかにしている.また,落石覆工のようにクッション材(通常は砂)がスラブ上にある場合についても衝撃力を中心とする衝撃挙動を実験結果を用いて明らかにしている.また不連続体の解析に有効とされている個別要素をクッション材に連続体の解析にもっとも用いられることの多い有限要素を覆工屋根部に適用するDEM-FEM結合解析法を開発し、その解析手法を用いて各種の条件下で解析を行い、最終的に無次元化した衝撃時間と衝突体と覆工の質量を用いた設計衝撃力評価式を提案した.
スポーツコーチングにおける運動を「見抜く力」の養成に関する研究

本研究では、このスポーツにおける運動を見抜く力、いわゆる運動観察能力について、特にコーチングに必要な能力の構造を明らかにするとともに、その養成方法を開発するための基礎資料を得ることを目的とした。この場合、まずスポーツの技能向上のための運動観察の意義と内容について、検討した。次に、その結果に基づいて、スポーツの技術指導に定評のある各種スポーツの、中でも大学生アスリートを指導する“職人コーチ"を対象として、練習場面の観察およびインタビュー調査から、運動観察の内容、そのように運動を“見る“ようになった背景と経緯などの情報を収集し、考察を行った。その結果、まず運動観察は自然科学的な立場における客観的な観察と、人間学的立場における主観的な観察に分けられ、後者にはさらに自己観察と他者観察があるということが明らかになり、これによって指導者が選手の技能向上に直接寄与するための運動観察とは、マイネルの意味での他者観察であるということが明らかになった。次に、考察対象者の“職人コーチ"について分析からは、運動観察の内容は総じて単なる動きの良し悪しや欠点の発見にとどまらず、選手が練習の中で感じている運動感覚に常に寄り添い、あたかも自身がやっているかのように感じ取っているということ、またその着眼点は、各選手の目標達成に向けての時間的な制限と当該の運動の形成位相の位置づけによってその都度変えられているということが明らかになった。さらには、日々刻々と変化する選手の心身の状態や効果的な練習の場を形成するための練習仲間との関係なども、同時に運動観察を通して見極めているということが明らかになった。加えて、これらの能力養成の背景には、“職人コーチ"自身の現役時代の練習あるいは試合での経験、すなわちコーチ自身の自己観察による運動経験と当時の指導者との関係が関連しているということが明らかになった。平成28年度は、以下の2つの課題に取り組んだ。・スポーツコーチングにおける運動を「見抜く力」に関する先行研究の検討および考察資料の収集方法の検討・国内外における“職人"コーチに関する情報収集と考察対象者の選定平成28年度は、スポーツコーチングにおける運動観察能力に関連する文献をスポーツ運動学およびスポーツの現象学的な研究領域を中心に検索し、スポーツの技能向上ならびに運動学習における人間の運動観察能力の位置づけとその構造について検討した。また、スポーツ実践の場を形成する選手およびコーチが運動を「見抜く力」(運動観察能力)についてどのように捉えているのか、また実際にどのように活用しているのか、どの程度の能力を有しているのかなど、実際の競技力向上の現場における「見抜く力」の認識について情報を収集した。その結果、特にコーチにおいては運動観察の内容が単なる動きの良し悪しや欠点の指摘に留まらず、個々の選手の身体特性や運動特性に応じた技術課題の選択やそのトレーニング計画の立案、応用技術から遡る形での基礎技術の根本的な問題点の抽出、そして選手自身のコツ獲得状況の模索など、運動を見ることを通じて同時に行っている内容が非常に多岐に渡っているということが明らかになった。さらに、国内外の競技会および各種コーチングに関する学会等の実地調査によって、考察対象者となる、技を教えるのが"上手い"と考えられる“職人"コーチに関する情報を収集した。その結果、個人スポーツ、チームスポーツ、対人スポーツ(武道を含む)そして表現スポーツにおいて、各スポーツ種目ごとに数名の考察対象者となる候補者を得ることができた。当初の予定どおり以下の2課題を実施した。・スポーツコーチングにおける運動を「見抜く力」に関する先行研究の検討および考察資料の収集方法の検討・国内外における“職人"コーチに関する情報収集と考察対象者の選定その結果、特にコーチにおいては運動観察の内容が単なる動きの良し悪しや欠点の指摘に留まらず、運動を見ることを通じて同時に行っている内容が非常に多岐に渡っているということが明らかになった。さらに、国内外の競技会および各種コーチングに関する学会等の実地調査を行うことで、考察対象者の候補者選定もできたため。平成29年度は、前年度の結果を踏まえて、以下の課題に取り組んだ。・各スポーツ種目における“職人"コーチに対する調査実地調査によって選定した考察対象者に対して“職人コーチ"に関する調査を行った。事前に、考察対象者における現在の立場に至るまでの競技歴および指導歴を各スポーツ種目の専門家を通じて、ライフヒストリーに関する情報を収集した。同時に、実際のトレーニング場面において指導している場面を観察し、ライフヒストリーと観察結果に基づいて、選手とのやり取りの根拠や意図、技術の伝達方法、また現在の指導法へと至った経緯などについて聞き取り調査を行った。また、ここでの調査結果については、今後設問と回答について筆者と考察対象者で数回のやり取りを行い、考察対象者の意図や考えができるだけ厳密に表現できるようにした。その結果、実際のトレーニング場面における観察および聞き取り調査から、選手の能力をうまく引き出すことができるコーチは、総じてその指導が単なる練習メニューの作成や技術的な欠点の指摘にとどまらず、各選手の日々刻刻と変化する心身のコンディションを把握すると同時に、モチベーションをより高め、効果的な練習が実践できるような環境づくりにも注力し、個々の選手に応じた方法で指導を行っていることが明らかになった。すなわち、運動を「見抜く」ためには、その都度の動きの外形的な経過のみならず、そのような動き方となった背景(技術の習得プロセスやその都度の動きの目標像、その日の選手のコンディション等)を把握する必要があり、それもまた意図的な観察によって得られるものであるため、これもまたある種の運動観察能力といえると考えられる。当初の予定通り、以下の課題を実施した。

・各スポーツ種目における“職人コーチ"に対する調査調査の結果、選手の能力をうまく引き出すことができるコーチは、総じて単なる練習メニューの作成や選手の技術的な欠点の指摘にとどまらず、各選手における心身のコンディションの把握やよりモチベーションを高め、効果的な練習が実施できる環境づくりを個々の選手に応じた方法で行っているということが明らかになった。一方、各考察対象者におけるライフヒストリーとの関係を検討するには至っていないため、この点については来年度に持ち越すこととなった。本研究では、このスポーツにおける運動を見抜く力、いわゆる運動観察能力について、特にコーチングに必要な能力の構造を明らかにするとともに、その養成方法を開発するための基礎資料を得ることを目的とした。この場合、まずスポーツの技能向上のための運動観察の意義と内容について、検討した。次に、その結果に基づいて、スポーツの技術指導に定評のある各種スポーツの、中でも大学生アスリートを指導する“職人コーチ"を対象として、練習場面の観察およびインタビュー調査から、運動観察の内容、そのように運動を“見る“ようになった背景と経緯などの情報を収集し、考察を行った。その結果、まず運動観察は自然科学的な立場における客観的な観察と、人間学的立場における主観的な観察に分けられ、後者にはさらに自己観察と他者観察があるということが明らかになり、これによって指導者が選手の技能向上に直接寄与するための運動観察とは、マイネルの意味での他者観察であるということが明らかになった。次に、考察対象者の“職人コーチ"について分析からは、運動観察の内容は総じて単なる動きの良し悪しや欠点の発見にとどまらず、選手が練習の中で感じている運動感覚に常に寄り添い、あたかも自身がやっているかのように感じ取っているということ、またその着眼点は、各選手の目標達成に向けての時間的な制限と当該の運動の形成位相の位置づけによってその都度変えられているということが明らかになった。さらには、日々刻々と変化する選手の心身の状態や効果的な練習の場を形成するための練習仲間との関係なども、同時に運動観察を通して見極めているということが明らかになった。加えて、これらの能力養成の背景には、“職人コーチ"自身の現役時代の練習あるいは試合での経験、すなわちコーチ自身の自己観察による運動経験と当時の指導者との関係が関連しているということが明らかになった。平成29年度は、これまでの調査結果を踏まえて、運動を「見抜く」ことが意味する運動観察の内容についてより詳細に検討するために、選定した考察対象者(“職人"コーチ)の指導場面の観察とインタビュー調査を行う。この場合、表現スポーツおよび武道、チームスポーツ、個人スポーツの各カテゴリーから各12名(計35名)を選定する。この場合、事前に現在の立場に至るまでの競技歴および指導歴に関する情報をまとめ、各考察対象者のライフヒストリーも含めて考察対象とする。また、実際の指導場面の記録・観察では、指導内容に加えて、選手とのやり取りの様子や各考察対象者独自のコミュニケーションの方法などにも着目する。
ヒトがん細胞のパラクライン因子とがん増殖の免疫生物学的研究

がん細胞由来又は宿主細胞由来のサイトカインを介したパラクライン機構の腫瘍増殖への関与を、種々の固型腫瘍系で次の点を明らかにした。1)スキルス胃癌細胞のTGF-β産生とその活生化機序、TGF-β感受性とp53蛋白発現との相関性を明らかにした。2)TGF-β産生性の肝癌細胞株を樹立し、血管新生における役割をin vitro及びin vivoにて明らかにした。3)唾液腺癌細胞からの血管内皮細胞遊走因子の産生がNGFにて抑制され、IFN-γにて促進されることを明らかにした。4)樹立した肺癌細胞株は種々のサイトカイン(IL-1、IL-6、IL-8、TNF、GM-CSF、MCAF)に対するmRNA発現を認めた。リコンビナントIL-1とTNFはそれらのmRNA発現をいくつかの肺癌細胞株において増強作用を有することを示した。同時に、ヒトマクロファージ細胞からの肺癌細胞増殖刺激因子の存在も明らかとなった。5)白血病、悪性リンパ腫細胞株の遺伝子レベルでの解析から、リンパ系に比し骨髄系腫瘍はIL-6とIL-6レセプターをよく発現しており、AMLではIL-6レセプターとgp130発現に強い相関がみられた。6)膵癌細胞はエンドセリン産生能を持つが、そのレセプターは発現しなかった。7)神経内分泌腫瘍細胞はLIFを産生し、そのレセプターを発現することから、腫瘍細胞と血管内比細胞との相互作用によるがん進展への関与が明らかになった。以上、種々のヒト固型腫瘍系細胞は微小環境状態の中で宿主側からの調節けうけるが、がん細胞自身も種々のサイトカイン産生を行い、宿主側の免疫担当細胞、血管内皮細胞、間質細胞などに対していろいろな生物修飾作用を示すことが明らかになった。これらの知見を基に、サイトカインネットワークからのがん制御に向けた研宙開発に役立てたい。