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環状α-アミノニトリル類の特性を利用した天然有機化合物の合成

活性メチレンおよび活性メチレン部位を3ヶ所持つ環状α-アミノニトリル化合物である1-(シアノメチル)-2, 6-ジシアノピペリジン(1)の合成とそれを用いる有機合成反応について検討した結果, 1はペルヒドロサイクラジン骨格を持つ化合物(3)へ容易に誘導できることがわかった.そこで,同様の骨格を有するテントウ虫の防御アルカロイドであるMyrrhine類の合成へと応用発展させた.さらに,化合物(3)の合成中間体であるビシクロ化合物(2)の立体化学についても検討を行い有益な知見が得られた.化合物(1)はグルタルアルデヒドとグリシノニトリルとのStrecker反応により容易にしかも収率よく合成できた.そのシス対トランスの異性体生成比は4:1であった.活性部位を3ヵ所有する1とジハロアルカンとの反応により,唯一の立体異性体2だけが得られた.さらに, 1からのone-pot反応では3aのみを与えた.また, 2の環化反応では3a:3b=2:3の割合で得られた.さらに, 3aおよび3bの脱シアン化条件を見出し, 4a, 4bへと誘導した.これらの知見を基にして, 1と3-クロロー2-(クロロメチル)プロパンとの反応により, 2の類似化合物へ誘導し,さらに, 1-ブロムー3-クロロプロパンとの反応により3の類似化合物へ誘導しテントウ虫防御アルカロイドの簡便で新しい合成ルートを確立し,本課題研究の目的を達成した.活性メチレンおよび活性メチレン部位を3ヶ所持つ環状α-アミノニトリル化合物である1-(シアノメチル)-2, 6-ジシアノピペリジン(1)の合成とそれを用いる有機合成反応について検討した結果, 1はペルヒドロサイクラジン骨格を持つ化合物(3)へ容易に誘導できることがわかった.そこで,同様の骨格を有するテントウ虫の防御アルカロイドであるMyrrhine類の合成へと応用発展させた.さらに,化合物(3)の合成中間体であるビシクロ化合物(2)の立体化学についても検討を行い有益な知見が得られた.化合物(1)はグルタルアルデヒドとグリシノニトリルとのStrecker反応により容易にしかも収率よく合成できた.そのシス対トランスの異性体生成比は4:1であった.活性部位を3ヵ所有する1とジハロアルカンとの反応により,唯一の立体異性体2だけが得られた.さらに, 1からのone-pot反応では3aのみを与えた.また, 2の環化反応では3a:3b=2:3の割合で得られた.さらに, 3aおよび3bの脱シアン化条件を見出し, 4a, 4bへと誘導した.これらの知見を基にして, 1と3-クロロー2-(クロロメチル)プロパンとの反応により, 2の類似化合物へ誘導し,さらに, 1-ブロムー3-クロロプロパンとの反応により3の類似化合物へ誘導しテントウ虫防御アルカロイドの簡便で新しい合成ルートを確立し,本課題研究の目的を達成した.
ミトコンドリア機能の低下を識別する核遺伝子の転写制御機構

本研究課題ではミトコンドリアDNA(mtDNA)が傷害を受けた時に応答する核とミトコンドリアのクロストークの分子機構を解明することである。ディファレンシャルディスプレー法を用いてmtDNAを完全に消失しているヒトHeLa細胞で特異的に発現量が上昇している遺伝子を検索した。その結果、新規遺伝子MIDAS(Mitochondrial DNA Damage Sensitive novel factor)のcDNAをクローニングした。MIDASは298アミノ酸残基からなるロイシンジッパー構造をもつ蛋白質である。ホモロジー検索の結果、線虫、酵母、ショウジョウバエ、ラットにホモログが報告されている。MIDASは生物種を超えて保存された機能をもつ蛋白質である。ヒトの各組織より抽出されたmRNAを用いたノーザンブロット法でMIDASは組織非特異的に広範に発現していた。MIDASはすべての細胞で普遍的で重要な役割を果たしていることが示唆された。大腸菌で強制発現させ精製したMIDAS蛋白質で抗MIDAS抗体を作成した。細胞の免疫染色でMIDAS蛋白質はミトコンドリアに局在していた。細胞分画によるウェスタンブロット解析でもミトコンドリア画分に多くのMIDAS蛋白質が検出された。MIDASの発現制御について検討した。mtDNAに直接傷害を与える臭化エチジウム処理でMIDASの発現が上昇したが、呼吸鎖阻害剤では発現誘導が見られなかった。MIDASはミトコンドリアの機能障害ではなくmtDNA傷害によって発現誘導されることが示唆された。MAIDASの機能について検討した。臭化エチジウム処理でmtDNAの量が減少するが、MIDAS過剰発現細胞では臭化エチジウム除去後のmtDNAの量的回復が促進された。また、CASTing assayでMIDASはグアニジン塩基に富むDNA塩基配列に選択的に結合することを明らかにした。以上のことから、mtDNAの傷害により核にコードされているMIDASの発現が誘導され、MIDAS蛋白質はミトコンドリアに移行してmtDNAの複製を制御していることが示唆された。ミトコンドリアは細胞にエネルギーを供給する細胞小器官であるがその機能低下・損傷は細胞のエネルギー生産低下のみならず、ミトコンドリア蛋白シトクロムcやAIF(アポトーシス誘導因子)のミトコンドリアからの遊離により細胞はアポトーシスを起こす。ミトコンドリアDNA(mtDNA)を完全欠失したヒト細胞のFas抗原を介したアポトーシスの機構の解明を行い、この細胞ではFas遺伝子の転写量が20倍増幅されていた。ミトコンドリアの機能低下によって調節されているFas以外の遺伝子の検索を行った。mtDNAを持たないヒト細胞とmtDNAをもつヒト細胞からmRNAを調製し、ディファレンシャルディスプレー法で発現パターンを比較した。mtDNAを持たないヒト細胞特異的に発現上昇している複数のバンドをクローニングし、塩基配列を決定した結果、それらの中に新規の塩基配列(新規遺伝子ebx)を見い出した。ebxの発現量をABI Sequence Detection Systemを用いて検討した。mtDNAを持たないヒト細胞ではmtDNAをもつヒト細胞に比べ7倍高く発現していた。ebxのcDNAをヒト脳cDNAライブラリーからクローニングした。塩基配列の解析から選択的スプライシングが異なる3種類のcDNAが得られた。その中のひとつは開始コドン周辺の塩基配列がKozak motifと良く一致した。

このcDNAは298アミノ酸残基からなる蛋白質をコードしており、そのC末端付近に4個のロイシンから成るロイシンジッパー構造があった。EbX蛋白はホモダイマーあるいは他の蛋白質とヘテロダイマーを形成し、アポトーシスを制御している可能性が考えられた。ミトコンドリア機能不全による核とミトコンドリアのクロストークの分子機構を解明するため、昨年度はHeLa由来のミトコンドリアDNA消失細胞株を用いたDifferential Displayによって新規遺伝子ILmtD(proteinX induced by loss of mtDNA:昨年度ではEbxとして報告した)を単離した。2年目の平成11年度ではILmtDについて以下のことを明らかにした。ホモロジー検索の結果、出芽酵母、分裂酵母、C.elegansに全長にわたって相同配列をもつORFが存在したので、ILmtDは種を越えて酵母からヒトまで保存されていた。ヒトにおけるILmtDの発現はほとんどの組織において強く認められた。ILmtDに対する抗体を調製し、細胞内局在を調べた。細胞質と核に主として存在するが、ミトコンドリアにも一部存在していた。DNA結合蛋白の可能性を検討するために、CASTing assayを行った。ILmtDが結合する塩基配列はGに富んでおり、結合力をBIAcoreを用いて調べたところ、10のマイナス9乗オーダーのKd(解離定数)であった。ILmtDはDNA結合蛋白であることが示唆された。このILmtD結合塩基配列をルシフェラーゼ遺伝子/プロモーターの上流に挿入すると、ルシフェラーゼ活性が約2倍に上昇した。ILmtDは塩基配列特異的に結合する転写因子であることが示唆された。ミトコンドリア機能とILmtD発現誘導について検討した。エチジウムプロミドによってその発現が誘導されるが呼吸阻害剤アンチマイシンAでは発現に変化は無かった。ミトコンドリアDNAの減少、消失によってILmtDの発現が誘導されると考えられた。ミトコンドリアDNA(mtDNA)が障害を受けた時に応答する核とミトコンドリアのクロストーク(細胞小器官間の情報連絡)の分子メカニズムの解明するために、我々はディファレンシャルディスプレー法で見い出したクロストークに関与する新規遺伝子をクローニングし、MIDAS(Mitochondrial DNA Damage Sensitive novel factor)と名づけた。本研究課題最終年度の平成12年度ではMIDASの機能について以下のことを明らかにした。mtDNAの回復に対するMIDASの効果を調べる目的で、MIDASを過剰に発現させた細胞と対照細胞を臭化エチジウム(EtBr)で処理してmtDNAを減少させた。臭化エチジウム除去後のmtDNAの量的回復をサザンブロット解析で検討した。
看護師長役割をもつ専門看護師と集中治療医の協働がICU患者アウトカムに及ぼす影響

専門看護師(Certified Nurse Specialist;以下、CNS)は臨床において実践・相談・調整・倫理調整・教育・研究の6つの役割を軸に高度な看護実践を展開している。CNSはチームの調整者としての役割を求められている一方、CNSはキャリアとして看護師長などの役割を持ちながら臨床の質向上を目指す状況が増えている。本研究では、集中治療専門医と看護師長役割を有する急性・重症患者看護専門看護師(以下、急性CNS)の協働によるICUの内的変化および死亡率、人工呼吸器装着患者数、ICU長期入室患者数の変化を明らかにすることで、効果的なICU管理のありかたを検討する。
乾燥地で進化してきた樹木の強い光に対する防御機構と葉の形質との関連

本研究では、樹木枯死の生理的メカニズムを乾燥と光阻害の両面から解明することを目的としている。光合成に光は不可欠だが、強光条件は光阻害の危険性を増してしまうため、植物は「高い生産性」と「光阻害の回避」との間のジレンマに直面している。このジレンマを植物がどのように進化的に解消してきたかについて、生活史の長きにわたって恒常的に経験する光阻害のリスクについて着目し実験を行う。夏季に定期的に訪れる光阻害のリスクを、多様な樹種がどのような戦略で乗り越えているかを網羅的に明らかにし、他の形質との関係性を比較する。植物の光阻害に対する耐性能力について強い乾燥と光阻害耐性の生理機構を、他の様々な形質と関連付けてLeaf Economics Spectrumに基づき解析し、光阻害耐性を達成する戦略が他の形質と関係してどのようにして選ばれているかについて明らかにする。これには通水阻害と光阻害両方のストレスに対する植物の反応を明らかにする必要がある。常緑樹と落葉樹では光防御の生理機構が異なる可能性があることがわかってきたものの、多様な木本植物全体の光阻害回避戦略を評価した研究は少ない。本研究では、まず、これまでの草本植物で取り組まれてきた強すぎる光による光合成器官の損傷などの実験解析を落葉樹と常緑樹を含む様々な木本植物でも同様な現象が起こっているかを検証する。これまで代表研究者は、植物は環境ストレスの影響を回避するために多様な戦略をとること、これらの戦略はいくつかのタイプ分けが可能であること、またこれらの戦略が様々な形質と密接な関係にあることを明らかにした。これまで取り組んできた乾燥が樹木個体に枯死をもたらす仕組みの説明に光合成という乾燥と同時に起こっている強光阻害の観点も加えることで、植物の環境ストレス応答のメカニズムを解明する。実験対象樹種の選定と生育環境の条件検討を行うことができた。また光合成関連の測定技術の習得と、生育および光阻害速度と光阻害修復に関する予備実験、熱放散能力に関する葉のサンプリングおよび解析方法の条件検討等の実験方法を確立した。これらの各光阻害耐性能力の測定については恒常的に効率良く実験を遂行することができ、多種間での測定を行う実験条件や生育環境を整えることができたため。今後、これらのこれまで確立できた方法により生育と測定を継続し、異なる樹種間でなるべく多くの対象樹種について生育条件等も変化させて、データの収集を加速的に行うことで当初の計画を実現できると考えている。さまざまな樹種の稚樹(ポット苗)を利用した室内実験と、成木も対象に加えた野外調査を適切に組みあわせて研究を進める。室内実験には、似た成長段階の複数個体を利用でき、また光環境と水環境を独立に変えることも可能である。この利点を利用して、光強度や乾燥ストレスの生じるスピードを調節し、環境への依存性を明らかにする。さらに、複数の樹種を利用することで、光阻害と乾燥ストレスへの耐性反応の種間差を明らかにする。室内実験では成木を研究対象とすることは困難であるため、乾燥ストレスの異なる複数の時期における野外調査も行うことも視野に入れる。これにより、乾燥ストレス下における反応や光阻害、通水阻害が乾燥枯死を導く過程の成長段階依存性を明らかにする。光阻害の程度(光防御)について、主に1)葉の光吸収率、2)熱放散、3)壊れた光化学系IIの修復に注目し、異なる条件で育成した苗木を用いて検証する。植物を同一の光環境で育て、Leaf economics spectrumに関するパラメータ(光合成、LMA、窒素濃度)と光阻害に関連する主要パラメータを測定する。生育環境で強光下でのクロロフィル蛍光測定により光阻害の定量化を行い、クロロフィル蛍光、光強度等のデータとあわせて解析を行う。

また光合成関連の測定技術の習得と、生育および光阻害速度と光阻害修復に関する予備実験、熱放散能力に関する葉のサンプリングおよび解析方法の条件検討等の実験方法を確立した。これらの各光阻害耐性能力の測定については恒常的に効率良く実験を遂行することができ、多種間での測定を行う実験条件や生育環境を整えることができたため。今後、これらのこれまで確立できた方法により生育と測定を継続し、異なる樹種間でなるべく多くの対象樹種について生育条件等も変化させて、データの収集を加速的に行うことで当初の計画を実現できると考えている。さまざまな樹種の稚樹(ポット苗)を利用した室内実験と、成木も対象に加えた野外調査を適切に組みあわせて研究を進める。室内実験には、似た成長段階の複数個体を利用でき、また光環境と水環境を独立に変えることも可能である。この利点を利用して、光強度や乾燥ストレスの生じるスピードを調節し、環境への依存性を明らかにする。さらに、複数の樹種を利用することで、光阻害と乾燥ストレスへの耐性反応の種間差を明らかにする。室内実験では成木を研究対象とすることは困難であるため、乾燥ストレスの異なる複数の時期における野外調査も行うことも視野に入れる。これにより、乾燥ストレス下における反応や光阻害、通水阻害が乾燥枯死を導く過程の成長段階依存性を明らかにする。光阻害の程度(光防御)について、主に1)葉の光吸収率、2)熱放散、3)壊れた光化学系IIの修復に注目し、異なる条件で育成した苗木を用いて検証する。植物を同一の光環境で育て、Leaf economics spectrumに関するパラメータ(光合成、LMA、窒素濃度)と光阻害に関連する主要パラメータを測定する。生育環境で強光下でのクロロフィル蛍光測定により光阻害の定量化を行い、クロロフィル蛍光、光強度等のデータとあわせて解析を行う。今年度は主に、実験の条件検討に時間を要したため。また、研究計画を立ち上げた当初は野外実験を基軸として構成していたが、人工気象室等の室内実験と苗木による圃場実験から測定を始めることが必要となり室内実験を基礎に研究を進める方向へと変更したため。光阻害実験に関連する実験は、まずは室内実験による生育環境が同一環境で行える条件における実験が必要であり、同一環境下での実験による樹種選定から本研究の課題は着手するべきであると判断した。それに伴い、当初予定していた旅費や新たな環境設営などの野外調査費用等の大きな予算を使用せずに初年度を終えたため。今後は今年度確立できた実験方法により、対象樹木を多種間に増やし、また、測定項目等も増やすことを予定しており、新たな測定環境を整えるための費用として初年度の費用も使用する。また、論文出版に関わる費用や薬品などの消耗品費、さらに、必要な場合は野外調査に伴う旅費等に費用を使用することを計画している。
微細加工した交換結合二層膜の磁区構造と磁化過程

熱磁気記録可能な超高密度磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)を開発するためには微細加工した交換結合膜の磁区構造と磁化過程を十分理解する必要があり,前年度までの反強磁性層を上部に堆積したtop型の結果をふまえ,今年度はbottom型(反強磁性層の上部に磁性層を堆積)についての検討を行った.Si基板上にRFマグネトロンスパッタ法を用いてSiN, NiFeを下地層とするCoFeB/MnIr二層膜を作製した.微細加工前の磁気特性を交番磁界勾配型磁力計により測定し,交換結合エネルギーは0.12erg/cm^2と十分大きな値を有していることが分かった.この膜を集束イオンビームを用いて正方形,長方形,円,楕円等に微細加工した.加工寸法は磁気力顕微鏡,X線光電子顕微鏡において観測が容易な400nm5μmの範囲で作製した.磁気力顕微鏡において観察したCoFeB/MnIrの磁区構造は1:2以上のアスペクト比の長方形ではSまたはC磁区構造が,楕円形では単磁区構造が観察された.円偏光軟X線を用いた光電子顕微鏡でCoおよびMnのスピン構造を観察した.これによるとCoは300nm程度の不規則な磁区構造を取っていることが分かった.MnのX線顕微鏡像においてCoと同一の磁区構造が観察され,反強磁性のMnIrもCoと隣接することにより界面で強磁性的なスピン配列が現れることが分かった.さらに,Mnのスピンの向きはCoに対して反平行であることが分かった.このMnの磁気コントラストは強磁性CoFeB層に接する界面のMnのスピン再配列のために現れているものと考えられる.熱磁気記録可能な磁気ランダムアクセスメモリを開発するためには微細加工した交換結合二層膜の磁区構造と磁化過程を十分理解する必要があり,本年度は微小交換結合二層膜の作製とその磁区構造について検討を行った.Si基板上にNiFe, CoFe, CoFeB軟磁性単層膜およびNiFe/MnIr, CoFeB/MnIr交換結合二層膜をマグネトロンスパッタ法により成膜した.微細加工前の磁気特性を交番磁界勾配型磁力計(AGM)により測定し,単層膜は異方性磁界5Oe程度の一軸異方性を持った良好な軟磁性膜が作製できた.また,交換結合膜についても一方向異方性エネルギー0.1erg/cm^2程度の十分な異方性が得られた.この膜を集束イオンビーム法を用いて正方形,長方形,円,楕円に微細加工した.加工寸法は磁気力顕微鏡において観測が容易な400nm5μmの範囲で作製した.原子間力顕微鏡により観察した加工形状はシャープな端面を持った良好なものであった.磁気力顕微鏡により観察した磁区像はNiFe単層膜とNiFe/MnIr交換結合膜で大きく異なった.これは交換異方性のためであることを有限要素法による計算で確認した.NiFe/MnIr素子の形状依存性について検討した結果,長方形素子では端面での静磁エネルギーを減少させるためにS磁区構造をとることが,楕円形素子では単磁区構造をとることが分かった.これは交換異方性の大きな二層膜においても素子形状により磁区形状を制御できることを意味し,素子に人為的に欠陥を入れた場合の磁区形状も検討する必要があることが分かった.今後,磁化過程の測定を可変温度下で行い,系統的な実験データを得る必要がある.熱磁気記録可能な超高密度磁気ランダムアクセスメモリ(MRAM)を開発するためには微細加工した交換結合膜の磁区構造と磁化過程を十分理解する必要があり,前年度までの反強磁性層を上部に堆積したtop型の結果をふまえ,今年度はbottom型(反強磁性層の上部に磁性層を堆積)についての検討を行った.Si基板上にRFマグネトロンスパッタ法を用いてSiN, NiFeを下地層とするCoFeB/MnIr二層膜を作製した.微細加工前の磁気特性を交番磁界勾配型磁力計により測定し,交換結合エネルギーは0.12erg/cm^2と十分大きな値を有していることが分かった.この膜を集束イオンビームを用いて正方形,長方形,円,楕円等に微細加工した.加工寸法は磁気力顕微鏡,X線光電子顕微鏡において観測が容易な400nm5μmの範囲で作製した.磁気力顕微鏡において観察したCoFeB/MnIrの磁区構造は1:2以上のアスペクト比の長方形ではSまたはC磁区構造が,楕円形では単磁区構造が観察された.円偏光軟X線を用いた光電子顕微鏡でCoおよびMnのスピン構造を観察した.これによるとCoは300nm程度の不規則な磁区構造を取っていることが分かった.MnのX線顕微鏡像においてCoと同一の磁区構造が観察され,反強磁性のMnIrもCoと隣接することにより界面で強磁性的なスピン配列が現れることが分かった.さらに,Mnのスピンの向きはCoに対して反平行であることが分かった.このMnの磁気コントラストは強磁性CoFeB層に接する界面のMnのスピン再配列のために現れているものと考えられる.
加速器C-14年代測定法による古文化財の正確な年代決定に関する基礎研究

本研究では,文化財関連の資・史料について,名古屋大学年代測定資料研究センターに設置されているタンデトロン加速器質量分析計を用いて精度の高い^<14>C年代測定を可能とするための基礎研究を行なった.まず,ごく少量の炭素で^<14>C年代測定を可能とするために,炭素試料のグラファイト化の装置を開発した.この結果,グラファイトを用いれば,年代値の測定誤差をほぼ±40年まで小さくすることができた.次に,年代測定試料炭素の同位体分別を補正し,より正確な^<14>C年代値を求める方法を確立した.また,いくつかの文化財資料,特に古文書紙片について,同一試料から複数個のグラファイト試料を合成し,それらの^<14>C年代値を独立に測定し,年代値の一致度すなわち再現性を調べた.この結果から,ただ一回の測定で得られる年代値の信頼度は統計的にみて不確定さがあるため,正確度の高い年代測定のためには最低3回程度の測定を繰り返す必要があることが明らかとなった.さらに諸外国で既に得られている,樹木年輪による^<14>C年代-暦年代の較正方法について検討し,それを日本の文化財資料に適用しその有用性を確かめた.昨年度に引き続き,下記の文化財資・史料について正確な^<14>C年代測定を実施した.(1)広島県三原市御調八幡宮所蔵の一切経古紙片,経軸,経函,一木彫男神座像(2)今昔物語集(鈴鹿本:京都大学所蔵)のとじ糸(3)古代鉄,鉄剣,鉄製像(4)シルクロード関連資料(5)その他:昌全寺仏像,諸桑の古船,パキスタン仏陀座像,韓国絹製絵画,占トの骨,などこれらの資料について得られた^<14>C年代値を樹木年輪に基づく較正曲線を用いて暦年代に較正した年代値は,それらの資料の史学的な推定・予想年代とほぼ一致している.また,贋物の判定にも^<14>C年代測定が有効であることが示された.本研究では,文化財関連の資・史料について,名古屋大学年代測定資料研究センターに設置されているタンデトロン加速器質量分析計を用いて精度の高い^<14>C年代測定を可能とするための基礎研究を行なった.まず,ごく少量の炭素で^<14>C年代測定を可能とするために,炭素試料のグラファイト化の装置を開発した.この結果,グラファイトを用いれば,年代値の測定誤差をほぼ±40年まで小さくすることができた.次に,年代測定試料炭素の同位体分別を補正し,より正確な^<14>C年代値を求める方法を確立した.また,いくつかの文化財資料,特に古文書紙片について,同一試料から複数個のグラファイト試料を合成し,それらの^<14>C年代値を独立に測定し,年代値の一致度すなわち再現性を調べた.この結果から,ただ一回の測定で得られる年代値の信頼度は統計的にみて不確定さがあるため,正確度の高い年代測定のためには最低3回程度の測定を繰り返す必要があることが明らかとなった.さらに諸外国で既に得られている,樹木年輪による^<14>C年代-暦年代の較正方法について検討し,それを日本の文化財資料に適用しその有用性を確かめた.昨年度に引き続き,下記の文化財資・史料について正確な^<14>C年代測定を実施した.(1)広島県三原市御調八幡宮所蔵の一切経古紙片,経軸,経函,一木彫男神座像(2)今昔物語集(鈴鹿本:京都大学所蔵)のとじ糸(3)古代鉄,鉄剣,鉄製像(4)シルクロード関連資料(5)その他:昌全寺仏像,諸桑の古船,パキスタン仏陀座像,韓国絹製絵画,占トの骨,などこれらの資料について得られた^<14>C年代値を樹木年輪に基づく較正曲線を用いて暦年代に較正した年代値は,それらの資料の史学的な推定・予想年代とほぼ一致している.また,贋物の判定にも^<14>C年代測定が有効であることが示された.本研究では,文化財関連の資・史料について,タンデトロン分析計を用いて精度の高い^<14>C年代測定を可能とするための基礎研究を行なった.まず,極少量の炭素で^<14>C年代測定を可能とするために,炭素試料のグラファイト化の装置を開発した.このグラファイト化に際して,高い収率で,純度の高いグラファイトを作成する操作方法を検討した.この結果,グラファイトを用いれば,炭素のイオン化効率が向上し,それが^<14>Cの計数率を高め,最終的には年代値の測定誤差にしてほぼ±40年まで小さくすることができた.次に,炭素の収率と操作過程における炭素の同位体分別との関係を調べて,これが年代値の正確度に及ぼす影響,及びその補正方法について検討した.また,いくつかの文化財資料,特に古文書紙片について,同一試料から複数個のグラファイト試料を合成し,それらの^<14>C年代値を独立に測定し,年代値の一致度すなわち再現性を調べた.この結果から,ただ一回の測定で得られる年代値の信頼度は統計的にみて不確定さがあるため,正確度の高い年代測定のためには最低3回程度の測定を繰り返す必要があることが明かとなった.本年は,下記の文化財資史料について^<14>C年代測定を行った.(1)広島県三原市御調八幡宮所蔵の一切経古紙片,経軸,経函,一木彫男神座像

(2)京都大覚寺所蔵の竹製角筆(3)今昔物語集(鈴鹿本:京都大学所蔵)のとじ糸(4)滋賀県八日市市旧石塔寺所蔵の木製角筆(5)古代鉄・鉄剣これらの資料について得られた^<14>C年代値は,史学的な推定・予想年代とほぼ一致している.本研究では,文化財関連の資・史料について,名古屋大学年代測定資料研究センターに設置されているタンデトロン加速器質量分析計を用いて精度の高いC^^<14>年代測定を可能とするための基礎研究を行なった.まず,ごく少量の炭素でC^^<14>年代測定を可能とするために,炭素試料のグラファイト化の装置を開発した.この結果,グラファイトを用いれば,年代値の測定誤差をほぼ±40年まで小さくすることができた.次に,年代測定試料炭素の同位体分別を補正し,より正確なC^^<14>年代値を求める方法を確立した.また,いくつかの文化財資料,特に古文書紙片について,同一試料から複数個のグラファイト試料を合成し,それらのC^^<14>年代値を独立に測定し,年代値の一致度すなわち再現性を調べた.この結果から,ただ一回の測定で得られる年代値の信頼度は統計的にみて不確定さがあるため,正確度の高い年代測定のためには最低3回程度の測定を繰り返す必要があることが明かとなった.さらに諸外国で既に得られている,樹木年輪によるC^^<14>年代-暦年代の較正方法について検討し,それを日本の文化財資料に適用しその有用性を確かめた.昨年度に引き続き,下記の文化財資・史料について正確なC^^<14>年代測定を実施した.(1)広島県三原市御調八幡宮所蔵の一切経古紙片,経軸,経函,一木彫男神座像(2)今昔物語集(鈴鹿本:京都大学所蔵)のとじ糸(3)古代鉄,鉄剣,鉄製像(4)シルクロード関連資料(5)その他:昌全寺仏像,諸桑の古船,パキスタン仏陀座像,韓国絹製絵画,占卜の骨,などこれらの資料について得られたC^^<14>年代値を樹木年輪に基づく較正曲線を用いて暦年代に較正した年代値は,それらの資料の史学的な推定・予想年代とほぼ一致している.また,贋物の判定にもC^^<14>年代測定が有効であることが示された.
液相拡散接合法によるアルミニウム基複合材料の接合界面制御に関する研究

純銅箔をインサート金属に用いてアルミニウム基複合材料(10,20vol%(Al_2O_3)_p/A6061)の液相拡散接合を行い、以下の結果を得た。1.液相拡散接合法によって粒子複合材料の接合を行った場合、元の接合界面位置に強化粒子の凝集層が形成された。粒子凝集層の粒子体積率はインサート金属厚さにかからわずほぼ一定であったが、インサート金属厚さの増加にともない、粒子凝集層厚さが増加した。母材の強化粒子体積率の違いによる差は認められなかった。2.インサート金属に厚さ3μmの銅箔を用いた場合、継手の引張強さは母材に近い値を示したが、粒子凝集層厚さの増加にともない、引張強さが低下した。これはインサート金属が厚い場合には形成される液相量が多くなり、最終凝固部である粒子凝集層部に残留するCuAl_2相の量が多くなったためであると考察された。3.固液界面の移動にともなう強化粒子分布の変化について検討するため、重力と逆方向に一方向凝固を行った結果、固液界面と垂直方向に対して粒子分布に大きな変化は認められなかったが、2次デンドライトアーム方向において粒子の排出現象が観察された。液相拡散接合の等温凝固過程においても粒子の排出現象が起こると考えられるが、Al合金における等温凝固過程の固液界面の移動速度は10^<-3>μm/s程度であると報告されており、本研究で適用した600sの保持時間で厚さ数十μmの粒子凝集層厚が形成されたとは考え難い。4.接合界面に形成された共晶融液が試験片側面へ押し出されないようMoワッシャーを用いて接合を行った場合、粒子凝集層は形成されなかった。これより、強化粒子が元の接合界面部に残留し、共晶融液が押し出されたことが粒子凝集層形成の主な要因であると考えられた。また、この機構により粒子凝集層が形成されると考え簡単なモデル計算を行った結果、実測値と近い値となった。
感染侵襲時における生体酸素代謝異常に関する研究

平成11年度に作成したIL-1βによるウサギ末梢血管抵抗減弱型ショックモデルを用いて、dopamineを持続投与することによって得られるDO_2増加の治療的効果を検証する実験を行った。対象は2群で、実験群(n=6)はIL-1β10μg/kg静脈内投与により末梢血管抵抗減弱型ショックを誘導したのち(投与後10分から)dopamine20μg/kg/min持続投与を行った。対照群(n=6)では、IL-1β投与は行わず、dopamineの持続投与のみを行った。実験群ではIL-1β投与により平均動脈圧が低下し、ショックに陥った。Dopamine投与後も平均動脈圧は前値(91±5mmHg)に復さず、72±9mmHgにとどまった。対照群では、dopamine投与後も平均動脈圧に変化はなかった。心拍出量はdopamine投与により両群とも増加し、結果的にDO_2は約20%増加した。この状態で、段階的に心タンポナーデを作成し、VO_2/DO_2関係をみたところ、supply-independent lineは実験群y=0.14x+6.3、対照群y=0.06x+8.6と、実験群の勾配は有意に急峻化したままであった。一方supply-dependent lineに差はなかった。すなわちIL-1β投与による末梢血管抵抗減弱型ショック時には、dopamine投与によりDO_2が増加した状態であっても、本来DO_2の変化にかかわりなくVO_2が一定にたもたれるべき領域で、DO_2依存症にVO_2が減少する。従って、supranormal DO_2をめざした管理を行っても、循環変動などが生じ、一時的にDO^2が動揺する事態になると、容易に酸素不足に陥る組織が存在することが示された。平成10年度の研究目標は、心拍出量を可変にできる個体酸素摂取率限界測定系の確立である。従来、犬・ブタなどの大型動物を対象にする必要があったが、今回我々は、より安価に入手可能で、取り扱いの容易なウサギを用いて可変心拍出量モデル実験系を確立した。家兎をペントバルビタール麻酔下に調節呼吸とし、胸骨剣状突起下より心嚢を露出、小開窓して自家製のバルーンカテーテルを留置し、これを逐次充満、解除することにより、心拍出量(CO)、DO_2を変化させた。COは熱希釈法により求め、これに動脈血酸素含量を乗じてDO_2を算出した。VO_2は呼気回収・分析により求めた。DO_2-VO_2の関係はdual line methodにより解析し、VO_2を維持するためのDO_2の限界値(DO_2crit)と個体の酸素摂取率限界(O_2ERcrit)を求めた。また、positive controlとして、VO_2を低下させることが明白な低体温状態(34°C)を作成し、系の検出能力を検定した。結果としてDO_2は、25ml/kg/min前後から3ml/kg/min前後まで可変とすることが可能となった。常温(n=10)でのDO_2critは11.7±0.7ml/kg/min、O_2ERcritは78.9±4.6%とばらつきは僅少で、また低体温(n=8)ではDO_2critは7.7±2,0ml/kg/min、O_2ERcritは67.0±1.9%と、DO_2critの低下を鋭敏にとらえるばかりでなく、Bohr効果による理論的なO_2ERcritの低下も正確に検証することができた。また、組織酸素分圧測定(Licoxによる測定に変更)についても四肢骨格筋での組織

酸素分圧測定は可能な状態になった。この成果については、第26回日本救急医学会総会で報告した。現在、この系の確立を受けて、次年度の予定通り、endotoxin、炎症性サイトカインの組織酸素代謝に及ぼす影響を明らかにする実験を順調に進行しており、IL-1β投与による末梢血管抵抗減弱型ショックモデルの作成にはすでに成功した(第60回日本臨床外科学会総会で報告)。今後、このモデルでの組織酸素代謝変化の把握を進め、報告してゆく予定である。本研究の目的は、敗血症のkey cytokineのひとつであるinterleukin-1β(IL-1)の惹起する末梢血管抵抗減弱型ショックが、酸素運搬量(DO_2)-消費量(VO_2)関係におよぼす影響を明らかにすることである。平成10年度に完成したウサギ可変心拍出量モデルを用いた。Hemodynamics、DO_2、VO_2のbaseline測定の後、IL-110μg/kgを静脈内投与(IL-1群;n=7)し、30分後から段階的に心タンポナーデによってDO_2を減少させてDO_2-VO_2曲線をプロットした。対照では等量の生理食塩水を静脈内投与(ctrl;n=8)し、同様に測定した。DO_2の臨界値(DO_2crit)はdual-line methodを用いて算出した。あわせて門脈血を採取し、DO_2と門脈血酸素分圧(PpO_2)、乳酸濃度(Plac)の関係を検討した。IL-1投与により、心拍出量に変化をきたすことなく(138±21 ml/kg/minfrom baseline 137±33)、平均動脈圧が有意に減少し(65±11 mmHgfrom baseline 85±7)、典型的な末梢血管抵抗減弱型の血行動態を示した。DO_2critは有意に左方偏位(8.7±1.7 ml/kg/min vs ctrl 11.7±0.7)し、supply-independent部分の勾配が急峻化(0.19±0.02 vs ctrl 0.11±0.02)した。IL-1群とctrlのDO_2-VO_2データ分析の乖離は、supply-independentの領域でDO_2低下とともに拡大し、DO_2crit以下ではむしろ差が消失した。IL-1群ではctrlに比し同等のDO_2にたいし、PpO_2およびPlacがより高値をとる傾向がみられた。IL-1群でのDO_2critの左方偏位は、あたかも組織酸素利用が向上したかの印象をあたえるが、重要なのはsupply-independent部分の勾配の急峻化である。この部分でVO_2がDO_2依存性に低下することは、一見十分なDO_2が確保されていても低酸素に陥った組織が存在することを示唆している。また、PpO_2、Placの測定結果から、末梢血管抵抗減弱にともなう組織血流分布異常が、腸循環で生じていることが示唆された。昨年度までの研究実績をふまえ、本年度はinterleukin-1β(IL1)がウサギに惹起する末梢血管抵抗減弱型ショックによって、酸素運搬量(DO_2)-消費量(VO_2)関係のsupply-independent lineを急峻化させて生じる酸素代謝異常が、dopamineの投与およびこのモデルにおける血管拡張メディエータ阻害剤であるibuprofen(ibu)によっていかなる影響をうけるかを明らかにした。
ゼロエミッション社会に求められるライフスタイル

ゼロエミッション社会を構築するためには,問題解決のための技術革新と並んで,社会システムの変革および一般市民の意識改革が必要不可欠である。本研究では,近年急速に普及し,また機能更新のサイクルが早い携帯電話に着目し,その家庭内動態解析と循環廃棄過程の環境影響を調査した。2000年5月の携帯電話の累計加入数と生産台数から,携帯電話の平均使用年数は1.4年と推算された。また携帯電話にはCu,Pbが高濃度に含まれる他,強い有害性が指摘されるBeや,希少価値の高いAu,Agなどが含まれており,酸性溶液に接触すると,金属類が溶出し,特にPbは埋立判定基準を超えた。このように携帯電話の廃棄は,環境負荷,資源の有効利用の点からも問題があり,製造者が回収・再利用・適正処理を行うことのできるシステムを整えることが必要である。つづいて,家庭からの廃棄物の約半分を占める生ごみ(厨芥)に着目し,処理・リサイクル方法に関するLCA的検討を行った。標準的な生ごみ1トンに対して,(1)収集-焼却-搬出-埋立,(2)収集-メタン発酵-残渣焼却-搬出-埋立,(3)収集-メタン発酵-残渣堆肥化-搬出-農地還元,(4)収集-堆肥化-搬出-農地還元,の4種類の処理・リサイクルのシナリオを設定し,酸性化,地球温暖化,埋立地消費,有害物質による健康影響の4つの視点でLCAを行った。有害物質にはダイオキシン類と重金属を取り上げ,環境動態モデルである3種のMackayモデルを用いた特性化を行い,参照物質(1,4-ジクロロベンゼン)の大気放出相当量[g-ref]で示した。メタン発酵を含むシナリオでは,地球温暖化,酸性化の影響が小さかった。またダイオキシン類の健康影響は焼却過程を含むシナリオで高かった。重金属類の環境影響は,定常モデルではコンポストの農地還元による影響が大きく,再利用する上で注意が必要であった。
P2X4に対する高親和性抗体を利用した痛みを抑制する誘導体化抗体の開発

モルヒネも効かない痛み「神経障害性疼痛」のターゲット分子もしくはバイオマーカーとして、ATP受容体であるP2X4は世界的に注目を集めている。すなわちP2X4に対して機能抑制効果のある分子は「痛み抑制分子」として、現在、世界に2000万人以上も存在する「神経障害性疼痛」に苦しんでいる患者の救済につながると考えられる。われわれは以前より、このP2X4に対する高親和性特異的抗体を作成しており、本年度その結果は論文として報告した。本研究計画では、本抗体を利用したP2X4の機能抑制抗体の創製を目的とした。その中で平成30年度は、1)酵母Pichia PastrisによるFab大量調製系の確立および2)複合体結晶構造解析を行うことを目標にしていた。実際にこの2つの研究を行ったが、1)に関してはFabの発現量が少なく、2)に関しては複合体の結晶を得ることができなかった。すなわち目標は完全には達成できてはいない。しかしながら、1)は大腸菌から時間や手間暇のかかる巻き戻し系を使わずに、大量にFabを調製できる方法を確立し、酵母による大量調製の代わりになることを確認した。また、結晶構造解析は困難であるが、エピトープ、パラトープ情報を利用し作成した複合体モデルを駆使し、平成31年度に行うはずであったCys変異体の作成をすでに行った。また、ATPaseと架橋試薬でつないだFabは、収量は少ないながらもすでに作成することができている。すなわち概ね順調に研究計画は進んでいると考えている。また、これらの結果の一部は、学会および研究会にて発表した。当初の本年度の研究計画は一部達成していないが、実績の概要に書いたように大腸菌による発現法やモデル作製を使って研究計画に準ずる成果を得ている。また、平成31年度に行うことを前倒しで行っており、研究計画は概ね順調であると考えている。Fabの調製をすすめ、変異体を利用したP2X4の機能抑制抗体の作製を進めていく。すでに研究分担者による細胞アッセイ系も動いており、作製しだいその効果を調べて行きたいと思っている。本年度、購入する予定の試薬の購入時期が合わず、次年度予算として購入することになった。よって次年度予算での購入として、扱うことにした。
米国のムーブメント教育論の形成過程に関する研究-内容規定の要因を中心として-

【研究の意義と目的】ムーブメント教育論は時代が変わり教育における背景やニーズが変化しても、英語圏の体育カリキュラムに根強く位置付いてきた。ムーブメント教育論は体育において内容を明確に示したことがカリキュラム上の特性であるが、本研究ではムーブメント教育論の内容を規定した要因とその特徴を明らかにすることを目的とする。【結果及び考察】前年度の研究結果から、英国から伝わったLabanのムーブメント概念が内容を構成する重要な因子となったことが明らかになったが、米国のムーブメント教育論者であるKirchner、Schurr、Logsdon、Grahamらの提示した内容を検討した結果、Labanと同様の因子がみられた。それは、ムーブメントの質、エフォート(effort)、空間(space)、関係性(relationship)、時間(time)、流れ(now)、力(force)の点である。また、身体への気づき、運動技能、基本的動き、移動の動き、その場の動き、操作の動きといった因子はLabanと異なっていた。前年度の研究結果より、ムーブメント教育論が米国で発展するにあたり、体育学分野のヒューマン・ムーブメントの考え方が発展を支えたことが明らかになったが、米国では、このヒューマン・ムーブメント考え方の一部が内容に入り込み、Labanの因子と混在して内容を構成していることが明らかになった。【研究の限界と今後の課題】今回の結果では、因子を表面的に分析したに留まったが、より詳細に英国の内容と米国の内容とを比較するためには、哲学的基盤や理論を含めてLabanのムーブメント概念を再検討する必要がある。今回3月に、申請時の予定を変更してロンドンのLabanセンターを訪れたが、そこで入手した文献を参考に今後研究を進めていきたい。【研究の意義と背景、目的】学校教育における体育の危機的状況が世界各国で報告されているが、ムーブメント教育は英語圏の体育カリキュラムの中で確固たる地位を占めている。時代が変わり教育における背景やニーズが変化しても、ムーブメント教育論が根強く体育カリキュラムに位置付いてきた。その根本的な理由を探るには歴史的、教育的背景を含めてムーブメント教育の発展を追うべきであろう。ムーブメント教育論は内容を明確に示したことがその特性であるが、本研究ではそのムーブメント教育論の内容を規定した要因を歴史的・教育的背景、論議と共に明らかにする。【結果及び考察】本年度は内容を規定したか否かにかかわらず、ムーブメント教育論の発展を支えた要因を明らかにすることを中心に研究を行った。米国のムーブメント教育は英国のムーブメント教育が1956年のアングロ・アメリカンワークショップを通じて伝わったことがその出発の契機となっている。また、ムーブメント教育のプログラムが伝わるのと同時にムーブメント教育の理論の骨子となるLabanのムーブメント概念も米国に伝わることとなったが、この概念はその後、ムーブメント教育の内容を構成する重要な因子となった。以上のように米国に導入されたムーブメント教育であるが、体育という教科を支える重要なカリキュラムとして成立するには大きな要因が必要である。1950年代後半1960年代には学校教育に体育という教科が存在する論拠について盛んに論議された時代であったが、ムーブメント教育論はこれに関して十分説明しうる論理を内包したカリキュラムであったことが発展を支えた大きな要因であった。
がん放射線治療の均填化のためのモバイル遠隔教育システムの構築

被支援施設で必要なシステムを既存のサーバかクラウド型で実施するかを検討し、サーバでのシステム構築を実施した。被支援施設におけるメディカルスタッフおよび患者のニーズを確認したところ、業務プロセスと患者対応に関わる項目があり、それを踏まえて必要なコンテンツを作成した。構築したシステムで遠隔コンサルテーション・カンファレンス・教育を携帯端末で実際に運用したところ、モバイル端末が実際に生きるのは患者教育の場面での利用シーンであった。このシステムの確立により、診療情報の共有やスタッフ教育および患者教育は基幹施設内だけでなく施設間でも可能となり、経験の少ない施設でも高度な放射線治療の均填化が可能となった。1)放射線治療技術の支援のために設置した既存のWeb会議システムを用いて、遠隔コンサルテーションやカンファレンスを実施できている。また、以下の作業を並行して行った。a)看護師、診療放射線技師などのメディカルスタッフおよび患者ニーズを確認した。現状では以下のニーズを想定しているが、それ以外の可能性についての一部は確認はできていない。1診療放射線技師や医学物理士;放射線治療技術の診療情報のやりとりのためのコンテンツや教育のためのコンテンツなど。2看護師;放射線治療の知識の再確認や患者のセルフケアなどの指導に必要なコンテンツなど。3患者や家族;インフォームドコンセントを支援するための疾患や放射線治療の情報、副作用などのコンテンツなどb)それを踏まえて、教育のために必要なコンテンツを作成中である。2)モバイルを想定した接続方法の検討では、インターネット経由の方が機動性はよいが、セキュリティの設定が重要となるが、放射線治療の技術支援のために導入した既存のWeb会議システムは、SSL-VPNを備えているので、教育目的での使用については問題が少ないと考えられた。3)実施に導入可能な教育支援システムを既存のサーバーシステムに追加する方法(システム独自調達)で実施するか、あるいはクラウド型で実施するかどうかについて検討した結果、ランニングコストの観点から既存のサーバに追加するシステムの方がよいと判断した。平成25年度にシステム構築が予定よりもはやくできたた。平成26年度は看護師、診療放射線技師などのメディカルスタッフおよび患者ニーズを確認した。具体的には、1診療放射線技師や医学物理士;放射線治療技術の診療情報のやりとりのためのコンテンツや教育のためのコンテンツなど2看護師;放射線治療の知識の再確認や患者のセルフケアなどの指導に必要なコンテンツなど3患者や家族;インフォームドコンセントを支援するための疾患や放射線治療の情報、副作用などのコンテンツなど上記をを踏まえて、教育のために必要なコンテンツを完成させる予定であったが、現状ではすべての職種および患者さんに対する教育用コンテンツは、予想外に多岐にわたるため、現在も作成中である。がん対策基本法により、専門医の少ない放射線治療の領域でも均填化が望まれている。そのため情報技術の進歩により放射線治療の治療計画の遠隔支援が実臨床でも行われつつある。我々はこれまでの研究で単に治療計画にとどまらず、線量検証や位置照合などの治療技術に伴う支援についても、支援側の放射線腫瘍医と非常勤の被支援施設とのVPNによるWeb会議システムで、リアルタイムでのやり取りで解消した。しかしながら、放射線治療に伴う患者さんへの情報提供やスタッフの教育などの点ではさらなる支援が必要であると考えられる。実際、放射線腫瘍医が実施するのが本来であるが、放射線腫瘍医は多忙であり、時間および場所を限定されずモバイル端末での支援方法に確認が望ましい。今回の研究では、遠隔放射線治療支援のうち、特に患者さんへの診療情報提供やスタッフの教育の支援方法の確立を目的とする。当初は3年間の研究期間で予定していたが、システム開発後のコンテンツ作成に予想以上の時間を要したため、実装後の支援システムの追加の実証検証が必要となったため。以前からの研究で放射線治療技術の支援のために設置した既存のWeb会議システムを用いて、遠隔コンサルテーションやカンファレンスを研究実施中の4年間に継続して実施した。また、被支援施設で実施に必要な導入可能な教育支援システムを既存のサーバーシステムに追加する方法で実施するか、あるいはクラウド型で実施するかどうかについて検討した結果、既存のサーバーシステムに実装する方法で決定し、実際にシステム構築を実施した。被支援施設における看護師、診療放射線技師などのメディカルスタッフおよび患者ニーズを確認したところ、放射線治療の業務プロセスに関わる項目と患者対応に関わる項目があることが確認できた。それを踏まえて、スタッフ教育および患者教育のために必要なコンテンツを作成した。ただし、業務に関わるコンテンツの作成は、基幹施設と被支援施設とのレベル差があることによって、計画した時間よりも多大な時間を要した。構築したシステムを用いて、遠隔コンサルテーション・カンファレンス・教育をスマートフォンやタブレット端末などの携帯端末で実際に運用したところ、タブレットなどモバイル端末が実際に生きるのは、患者教育の場面での利用シーンであった。実際の利用されている施設において、診療放射線技師や看護師に対して、利用状況および有用性などについて、アンケート調査を実施した結果については、研究実績報告書作成時点では論文投稿はできていないが、この研究に付随する項目のいくつかについては、論文作成済みである。このシステムが確立により、基幹施設内での診療情報の共有やスタッフ教育および患者教育だけでなく、施設間でも可能となった。その結果、経験が少ない施設でも、高度な放射線治療の均填化の手段となった。

このシステムの確立により、診療情報の共有やスタッフ教育および患者教育は基幹施設内だけでなく施設間でも可能となり、経験の少ない施設でも高度な放射線治療の均填化が可能となった。放射線治療に関わるメディカルスタッフの職種は他の部門より多く、さらにタスクが複雑であるため、一連の教育を行うためのコンテンツの作成が予想外に時間をとられているため。追加の実証検証を早急に終了し、学会発表や論文投稿を予定している。放射線腫瘍学医療情報学教育コンテンツの作成を急ぎ、構築したシステムを用いた遠隔コンサルテーション・カンファレンス・教育をスマートフォンやタブレット端末などの携帯端末で実際に運用する。実際の利用されている施設において、診療放射線技師や看護師に対して、利用状況および有用性などについて、アンケート調査を実施する。さらに、これまでの結果をまとめて、論文投稿などの成果報告を行う。システムの構築の目途は立っていることより、次年度はコンテンツの作成にほぼ専念できるため。平成27年度までの研究の進捗がおくれたため、より詳細な検証と成果報告が必要となったため。平成26年度の研究進捗が全体的に遅れたため、次年度に使用額が生じる結果となった。早急に実装したシステムの実証検証を行い、学会や論文などでの成果報告を行う。当初に想定していない看護師、診療放射線技師などのメディカルスタッフおよび患者ニーズを至急確認し、コンテンツの作成を進めていく。既存のサーバシステムへのコンテンツの導入について、業務を委託するベンダに対応を協議し、実際の導入行程を確定していく。平成26年に実施予定であった教育コンテンツの作成の調査や実際の作成費用にあてる。