hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肺癌において発現するシステインプロテアーゼのもつ意義-その浸潤転移における役割-

以前にカテプシンBを検討した手術後5年以上の経過をおえた非小細胞肺癌120例を対象にカテプシンD及びLを免疫組織学的に染色し,その発現の程度とリンパ節転移・予後との関連を検討した.カテプシンLに関しては発現の多い群においてリンパ節転移が多く,予後も有意に悪かった(P<0.05).カテプシンDに関しては一定の傾向がなかった.しかし,カテプシンB及びL,組織型,病期,性別,年齢の因子でのCox hazerd modelによる多変量解析を行ったところ,カテプシンBと病期が独立した予後因子として残り,カテプシンLについてはBの影響が強く独立した予後因子とはならなかった.次に,とくに術後再発が多い肺腺癌を対象にして,カテプシンBを調べた症例について同一標本を使いシステインプロテアーゼインヒビターであるシスタチンA・B・Cの発現を免疫組織学的に検討した.シスタチンA・B・Cはどれも単独では有意な予後因子にはならなかったが,シスタチンBについては,予後が良好であるカテプシンBの発現の弱い群においてシスタチンBの発現が弱い群が術後再発が多く,予後が有意に不良であった(P<0.05).最近,周囲組織への癌の浸潤に際しては種々のプロテアーゼとそのインヒビターの不均衡が関与しているといわれている.今回の結果より考えられることは,肺癌においてはシステインプロテアーゼとそのインヒビターの中ではカテプシンBの発現の多寡がもっとも強力な予後因子であり,インヒビターはそれ単独では予後を左右しない.しかし,本来予後が良好であるカテプシンBの発現の弱い群において予後不良の症例の多くはそのインヒビターであるシスタチンBの低下と関係している症例が多く,カテプシンBの発現が低い時にそのインヒビターの存在が問題となる可能性が示唆された.以前にカテプシンBを検討した手術後5年以上の経過をおえた非小細胞肺癌120例を対象にカテプシンD及びLを免疫組織学的に染色し,その発現の程度とリンパ節転移・予後との関連を検討した.カテプシンLに関しては発現の多い群においてリンパ節転移が多く,予後も有意に悪かった(P<0.05).カテプシンDに関しては一定の傾向がなかった.しかし,カテプシンB及びL,組織型,病期,性別,年齢の因子でのCox hazerd modelによる多変量解析を行ったところ,カテプシンBと病期が独立した予後因子として残り,カテプシンLについてはBの影響が強く独立した予後因子とはならなかった.次に,とくに術後再発が多い肺腺癌を対象にして,カテプシンBを調べた症例について同一標本を使いシステインプロテアーゼインヒビターであるシスタチンA・B・Cの発現を免疫組織学的に検討した.シスタチンA・B・Cはどれも単独では有意な予後因子にはならなかったが,シスタチンBについては,予後が良好であるカテプシンBの発現の弱い群においてシスタチンBの発現が弱い群が術後再発が多く,予後が有意に不良であった(P<0.05).最近,周囲組織への癌の浸潤に際しては種々のプロテアーゼとそのインヒビターの不均衡が関与しているといわれている.今回の結果より考えられることは,肺癌においてはシステインプロテアーゼとそのインヒビターの中ではカテプシンBの発現の多寡がもっとも強力な予後因子であり,インヒビターはそれ単独では予後を左右しない.しかし,本来予後が良好であるカテプシンBの発現の弱い群において予後不良の症例の多くはそのインヒビターであるシスタチンBの低下と関係している症例が多く,カテプシンBの発現が低い時にそのインヒビターの存在が問題となる可能性が示唆された.
保健師に必要な自然災害への備え―豪雨災害後の支援活動の経験から―

市町村保健師と保健所保健師を対象としたグループインタビューと市町村職員へのアンケート結果から、市町村保健師に求められる災害への備えについて検討した。市町村保健師が災害時に能力を発揮するためには、保健師が活動しやすい体制を行政組織全体の合意のもとに整備することが必要である。また、住民だけでなく支援者をも対象とした保健医療福祉に関する多様なニーズに応えるためには、平常時からの保健所との積極的な連携が不可欠であり、「災害時には市町村と保健所の保健師がともに活動するものである」との意識を互いに持つことが必要だと考えられる。本研究は、保健師に求められる自然災害への備えについて多角的に検討し、平常時の保健活動に取り入れていくための方策を探ることを目的とする。平成26年度は、平成25年に豪雨災害を経験した1自治体の保健師と、被災自治体を管轄する保健所の保健師を対象としたインタビュー調査を実施した。当初、保健師への調査は被災した自治体の保健師を対象とした個別インタビューを計画していたが、当時の被災状況および支援活動状況について情報収集した結果、管轄保健所保健師による強力な支援があったことが分かった。健康危機管理対応の拠点となる保健所の保健師からより多角的な視点でのデータが得られると考え、調査対象に追加した。また、被災後1年以上が経過しての調査となることから、当時を想起しやすく互いの発言の促進を図りやすいグループインタビューが適切であると考え、保健師同士で今後の災害への備えについて再確認することも期待し、被災自治体保健師5名、管轄保健所保健師5名の参加を得て、所属別にグループインタビューを実施した。被災自治体保健師のインタビューからは、自然災害に対する備えは特にしていなかった中で感染症対策の備えが役立ったこと、保健師以外の職員とも協力しながら被災直後の混乱を乗り切ったこと、保健所をはじめ日頃から関わりのある関係者・機関の協力により支援活動を進めることができたこと等が語られた。保健所保健師からは、市町村と保健所の良好な関係が役立ったこと、保健師同士のコミュニケーションの重要性、統括保健師の存在の必要性等が語られた。日頃からの関係性や活動状況が災害時に活かされたと推測される一方、経験年数5年未満保健師であっても、保健師養成課程で学んだ内容は実際の状況下では思い出せなかったという意見が大半であった。「日頃からの備え」に保健師基礎教育のあり方も含めて検討する事が必要と考えられる。本研究は、保健師に求められる自然災害への備えについて多角的に検討し、平常時の保健活動に取り入れていくための方策を探ることを目的とし、保健師と市町村職員を対象とした調査を実施した。平成26年度は、平成25年度に豪雨災害を経験したA町の保健師およびA町の管轄保健所の保健師を対象としたグループインタビューを実施した。平成27年度は、A町保健医療福祉担当課職員(保健師以外)を対象とした自記式質問紙調査を実施した。また、保健師経験による違いを加味して検討するために、A町とほぼ同時期に豪雨災害を経験しかつ幅広い経験年数の保健師がいるB市とその管轄保健所において同様の調査を実施した。保健師への調査から、災害時保健活動のマニュアル等が整備されていない中で活動する際には、先輩保健師の経験の蓄積や平常時からの人間関係および組織間の関係性をベースとし、保健師個々の日頃の活動経験を活かしながら状況判断が行われている実態があった。また、保健師が災害時に専門能力を発揮するための備えの必要性を認識しつつもなかなか行動に移せないこと、組織の中にベテラン保健師がいても有事の際は様々な事情により経験の浅い保健師のみで対応しなければならない状況が生じ得ること、保健所から被災した市町村へ支援に入るタイミング等の課題も明らかになった。市町村職員への調査から、災害時の保健師の役割として専門職とのつながりを要する支援への期待が高まっていること、平常時から災害時要援護者や災害時に必要な医療に関する知識の共有およびシミュレーション等に保健師と職員が連携して取り組む必要があると考えられていることが明らかになった。災害に対する保健師の平常時からの備えを考える上では、保健師基礎教育時から危機管理意識を高めること、現場においては日頃の体制やつながりを踏まえながら保健師と職員がともに進めることの重要性が示唆された。平成26年度に実施した保健師へのグループインタビュー調査の分析ができていないこと、保健師を対象とする調査とともに計画している被災自治体職員を対象とした調査がまだ実施中であること、2年間の研究期間中に被災自治体2か所への調査を予定しているが、まだ1か所目が終了せず2か所目に取り掛かることができていないことから、当初の研究計画から遅れていると評価した。公衆衛生看護学本研究では、保健師へのインタビュー調査と被災自治体職員への調査を計画している。被災自治体職員を対象とした調査については、当初は防災担当課職員を対象とした個別インタビューを予定していたが、平成26年度の保健師への調査結果から、まずは日頃から保健師の活動を客観的に見ることができる保健医療福祉担当課の職員への調査が必要と考えた。

また、事務職員からはアンケートの方が協力を得やすいと考え、保健師にグループインタビューを実施した自治体の保健医療福祉担当課職員を対象とした自記式質問紙調査を実施しているところである(平成27年5月現在)。これまでの研究成果から、特に市町村保健師の災害への備えを検討する必要があると考え、保健所保健師や自治体の保健医療福祉担当課職員に対する調査データと合わせて分析し、市町村保健師の自然災害への備えのあり方について考察したいと考えている。また、複数の被災自治体への調査を実施し、結果の一般化を図る。当初予定していた個別インタビューをグループインタビューや質問紙調査へ変更したために被災自治体へ出かける回数が減ったこと、研究が遅れており、2か所目の自治体への調査が未実施であることにより、旅費の支出が予定よりも減となった。また、データ入力をアルバイトに依頼する計画を立てていたが、初めて取り組むインタビュー調査であることから平成26年度調査分の逐語録作成は研究者自身がほとんど行い、人件費の支出が予定よりも少なくなった事が主な理由と考える。2か所目の被災自治体への調査にかかる費用、グループインタビュー時の記録や研究データ入力にかかる人件費、研究成果の発表ならびに論文投稿にかかる費用、研究協力者と協力機関への報告にかかる費用として使用する。
ファセット結晶を含む共晶・包晶反応に関する研究

Y系酸化物超伝導体は包晶反応により生成することが報告され、包晶反応を利用した酸化物超伝導体の凝固プロセスの研究が行われている。この酸化物超伝導体では通常の金属系合金とは異なったモフォロジーにより成長することが報告されており、その組織制御にはこれまでの合金の凝固に関して行われた成果だけでは不十分である。そこで、包晶反応を持つ有機物包晶合金の成長の直接観察により、Y系超伝導体で提案されている包晶反応と同様の反応により包晶相が成長することを確認し、その成長メカニズムはファセット結晶の性質と関連していることが明らかになった。有機物(サリチル酸-アセトアミド)を用いた直接観察実験の結果より、ファセット結晶を含んだ包晶反応による凝固メカニズムの基礎となる初晶の溶解・第2相の成長について、成長界面のKineticsに関わる過冷を考慮したモデルを立てた。このモデルを基に数値シミュレーションにより、ファセット界面を有する第2相の成長・初晶の溶解に関するシミュレーションを行い、初晶溶解に及ぼす粒径・成長速度、さらに成長界面のKineticsに関わる過冷の影響を調べた。数値シミュレーションは基本的に実験結果を再現し、初晶の溶解は粒径に強く依存し、成長界面のKineticsによる過冷が小さいほど初晶は溶解することが再現された。この数値シミュレーションは共晶反応にも応用できる。また、2波長レーザを用いた顕微干渉計による有機物包晶合金系の成長・溶解界面付近の濃度・温度分布の測定を試みた。試料の厚さがこの包晶反応系では大きくすることができず、これまでのところ信頼あるデータは得られていない。濃度・温度のその場測定については現在も継続的に行っている。
時間分岐表象における倫理的・心理的価値付与の分析

本研究課題は〈課題a:時間分岐的な可能性表象の分析〉と〈課題b:分岐表象における価値付与の分析〉の二つから成り、平成29年度には、同研究課題のもとで平成28年度に出版した自著二冊の内容を、より発展させることに取り組んだ。とくに〈課題a〉に関しては、自著『時間と自由意志:自由は存在するか』(筑摩書房)の一部で展開した〈行為者因果説agent-causal theory〉の分析をさらに推し進め、その意義を問い直す次の論文を出版した。[論文]青山拓央,「原因または錯覚としての行為者」,『現代思想』, 45-21号,青土社, 2017.11.現代哲学における標準的な自由概念の区分(両立論的自由/非両立論的自由)のもとで、〈行為者因果説〉は非両立論的自由を擁護するものと言えるが、その論理的困難のゆえに〈行為者因果説〉の評価は概して低かった。そこで上記拙論では、標準的な自由概念の区分を見直すとともに、〈行為者因果説〉がなぜ、種々の論理的困難にもかかわらず、注目に値するものなのかを独自の視点から論述した。また、京都現代哲学コロキアム第15回例会では、〈課題a〉、〈課題b〉の双方に関する最新の見解を、下記の発表において述べた。なお、同例会では、三名の研究者がそれぞれ、前掲の自著(『時間と自由意志:自由は存在するか』)を対象とした発表を行ない、その後、聴衆を交えての全体討論がなされたが、本研究課題の成果を社会に発信するうえで、同例会はたいへん有益であった。[発表]青山拓央,「「自由」の新たな見取り図」、京都現代哲学コロキアム,キャンパスプラザ京都, 2017. 8.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は〈課題a:時間分岐的な可能性表象の分析〉と〈課題b:分岐表象における価値付与の分析〉の二つから成り、平成28年度には単著の著書二冊を発表した。また、課題aの基礎にある時間知覚の研究に関して、共著論文一篇を国際誌に発表した。以下に書誌情報と概要を記す。[著書1概要]博士学位論文(慶應義塾大学, 2016. 2.)に加筆したものであり、時間分岐的様相と自由意志・責任帰属との関係について、多角的な考察がなされている。現代哲学において標準的な「両立論的自由/非両立論的自由」の二分を詳細に論じたのち、後半の章ではこの二分を超えた新たな自由意志論が展開される。[著書2概要]著書1での知見を背景としつつ、時間分岐的様相と価値認識との関係を、「幸福」の多義性分析を通じて明らかにしたものである。[共著論文概要]同時性判断と時間順序判断に関する神経科学系の論文であり、身体運動を担う脳領域が順序判断に関与している可能性を示した。「研究実績の概要」欄に記した二つの研究課題に関し、科学研究費申請の時点では、著書一冊・論文三篇(研究代表者の単著・筆頭論文のみの本数)の作成を平成28-29年度中の目標として掲げた。平成28年度終了の時点で、著書刊行については上記の目標を超え、単著の著書二冊を刊行した。哲学分野の研究者にとって、著書刊行はとりわけ重要な成果と見なせる(複数の新聞書評でも高い評価を頂いた)。論文については共著論文(非筆頭論文)一篇の発表に留まるが、論文が掲載された学会誌は国際的に定評のあるものであり、質の評価の観点からも満足のいく結果と言える。そのほか、平成28年度中には各種研究会や新学術領域・領域会議などにおいて、幅広い分野の研究者に向けて研究成果を発表することができ、研究交流の上で、極めて有益であった。以上のことから、平成28年度における研究の達成度は十分なものであり、平成29年度は余裕をもって残りの課題に取り組むことができる。

なお、同例会では、三名の研究者がそれぞれ、前掲の自著(『時間と自由意志:自由は存在するか』)を対象とした発表を行ない、その後、聴衆を交えての全体討論がなされたが、本研究課題の成果を社会に発信するうえで、同例会はたいへん有益であった。[発表]青山拓央,「「自由」の新たな見取り図」、京都現代哲学コロキアム,キャンパスプラザ京都, 2017. 8.平成28年度の研究成果をふまえ、平成29年度は〈課題a:時間分岐的な可能性表象の分析〉と〈課題b:分岐表象における価値付与の分析〉のそれぞれに関し、論文各一篇以上の作成に従事する(いずれも単著を予定)。ただし、学術誌への掲載論文という形態にこだわらず、共著の専門書にその一章として収めることも視野に入れている(現在、複数の研究者から独立に、そうした専門書執筆の依頼を受けている)。学術誌と専門書のいずれに発表をする場合でも、先行文献の綿密な精査は必須であるが、課題aについてはそれが終了しているため平成29年度前半から執筆を行なう。他方、課題bについては平成29年度前半に文献精査を行ない、後半にて集中的に執筆に従事する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
CDDP,ATO併用による口腔癌抗腫瘍効果の分子基盤解析及び効率的化学療法の開発

三酸化砒素(ATO)は、古くから用いられてきた漢方薬であり、急性前骨髄性白血病の治療薬として臨床応用されている。シスプラチン(CDDP)は、口腔癌において最も多く用いられる抗癌剤の一つである。今回我々は、口腔扁平上皮癌細胞株(HSC-2,3,4)を用いてATOとCDDPによる併用効果と抗腫瘍効果の分子機構について検討した。ATO,CDDP各単剤処理群, ATO/CDDP併用処理群として薬剤処理を行い、細胞生存率、アポトーシスの評価、活性酸素種(ROS)の関与について評価を行った。MTT assayにて、併用処理群の生存率は有意に低下した。更に、CI(combination index)を算出したところ、細胞増殖抑制率が30%90%の範囲で相乗的(CI<1)の結果を得た。DRI(dose riduction index)では、最大7.71倍の薬剤投与量の減量が可能であることが示唆された。AxV/PI陽性細胞,Caspase3/7活性,細胞周期解析では、併用による細胞死にアポトーシスが関与していることが示唆された。ATOはROSを介したアポトーシスを誘導する事が知られており、ROS産生量についてFACS解析を行った。その結果、ROS産生量は、併用処理群で増加していた。これはROS scavengerを用いることで、有意に阻害された。正常細胞であるヒト大動脈血管内皮細胞と膵臓上皮細胞をもちいて、ATO/CDDP併用効果をAnnexin5/PI染色法を用いて検討した結果、アポトーシス増強効果は、ほぼ認められなかった。ATOとCDDPの併用療法は口腔扁平上皮癌細胞株に対して相乗的な抗腫瘍効果を示した。この分子機構には、ROSによるミトコンドリア障害を介したアポトーシスが関与する。ATOによるROS産生はCDDPの抗腫瘍効果を高め、CDDP投与量を減少させる可能性がある。本年度は、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株腫:HSC-2を用いてMTTアッセイを用いてATO/CDDP併用療法による細胞生存率の変化を検討した。その結果、ATO、CDDP単独処理群に比べ、併用処理群の生存率は有意に低下することを見出した。ATO/CDDP併用療法の抗腫瘍効果の相乗性を検討するために、MTTアッセイの結果を利用してcombination index(以下CI)とdoze reduction index(以下DRI)を解析し、増殖抑制率が30%から90%の範囲でCI値が1未満の値を示し、併用療法が相乗的な抗腫瘍効果を示すことが示唆された。また、増殖抑制率が40%から90%の範囲でATO, CDDP共にDRI値が2以上の値を示し、2倍以上の薬剤投与量の低減が可能である事が示唆された。AnnexinV/PI二重染色によるフローサイトメトリー解析、DAPI染色による核DNAの蛍光顕微鏡による観察、Caspase 3/7活性の解析を利用し、ATO/CDDP併用群では単独療法と比較してアポトーシスが有意に増加していることを確認した。また、ミトコンドリア膜電位の低下、ROS産生量をFACS解析を用いて確認し、このアポトーシスがROSが関与したミトコンドリア経路を介してのアポトーシスであることを見出した。また、正常細胞に与える影響をヒト大動脈血管内皮細胞:Human Aortic Endothelial Cells (HAoEC)と膵臓上皮細胞であるh-TERT-HPNE細胞をもちいてその効果を検討し、腫瘍細胞で確認した併用療法によるアポトーシス増強効果は、正常細胞ではほぼ認められないことを確認した。本年度計画していた、口腔扁平上皮癌細胞株種HSC-2に対するATO/CDDP併用による相乗的な抗腫瘍効果発現の確認、分子機構の解析について、概ね予定通り検討を行った。今後、腫瘍株同種であるHSC-3、HSCー4を用いた検討や、ATO/5-FU、ATO/DOC併用による抗腫瘍効果のを行っていく予定である。

ATOとCDDPの併用療法は口腔扁平上皮癌細胞株に対して相乗的な抗腫瘍効果を示した。この分子機構には、ROSによるミトコンドリア障害を介したアポトーシスが関与する。ATOによるROS産生はCDDPの抗腫瘍効果を高め、CDDP投与量を減少させる可能性がある。現在、ヒト口腔扁平上皮癌細胞株種であるHSC-3、HSCー4を対象に追加し同様の実験を行い、抗腫瘍効果の増強がその細胞株に特異的なものである可能性を検討し、口腔癌細胞株全般への有用性を検証している。またATO/5-FU、ATO/DOC併用による抗腫瘍効果の検討も開始している。今後、マイクロアレイ法を利用した遺伝子発現解析を行い、これまで報告されてきたATOやCDDPの標的遺伝子についても同様の解析を行い、本研究によって得られた結果と比較を行う予定である。使用する口腔癌細胞株の間で併用療法による抗腫瘍効果の増強に相違がある可能性があり、本研究では標的遺伝子の発現量と併用療法の効果との相関係数を算出し、この点について考察したい。
蘚苔類の多様性を利用した重金属回収と環境浄化の効果的方法の研究開発

はじめにゼニゴケの重金属に対する耐性度合いと体内での蓄積様式の評価を行ったところ、Cd, Cu, PbおよびZnの植物体内での蓄積分布様式と耐性度合いはそれぞれ異なることが明らかになった。Cdは植物体内における移動性が高く、植物のより若い領域(細胞分裂を盛んに行う部位)に容易に移動し大量に蓄積されており、その分布特性により強い毒性を示した。一方、Pbは蓄積量が低く、また植物体内の移動も起こりにくく、毒性も最も低かったことから、ゼニゴケはPbに対して耐性をもっていることがわかった。CuおよびZn処理はCdとPbの中間的な応答を示した。以上の解析から、重金属に対する耐性とその金属の蓄積量および体内での移動度には負の相関があることがわかった。換言すれば、ゼニゴケは体内から細胞外に金属を排出することで、吸収した重金属の体内での移動を避け、特に若く細胞分裂を繰り返す組織への蓄積を抑えることで毒性の効果を最小限に抑えていると考えられた。次に重金属の中で最も高い毒性を示したCdについて、その毒性に対する応答機構のしくみを知るためにCdに対する応答様式のトランスクリプトーム解析を行った。その結果、Cd処理により529個の遺伝子の発現が有意に変動することを同定した。オントロジー解析により、Cdストレスは酸化的代謝に関わる遺伝子や輸送に関連する遺伝子の発現に影響を及ぼしていた。また、興味深いことに、このストレスはジャスモン酸とサリチル酸の生合成経路に関わるいくつかの遺伝子の発現に対し、強い影響を与えていた。この生物学的な意義について明確にすることはできなかったが、これらのホルモンはゼニゴケのCdストレス応答におけるシグナル伝達の情報分子として重要な役割を果たしているのかもしれない。また、抗酸化防御に関与するフラボノイドの合成に関わる遺伝子群が正に制御されていることが見出された。28年度が最終年度であるため、記入しない。水銀やヒ素などの蓄積が報告されている苔類チャツボミゴケ(Jungermannia vulcanicola)を入手し無菌処理を行った。そこから原糸体を分離し培養を行ったが、原糸体の状態では生育が非常に遅いことが判明した。一方、茎葉体の状態であれば実験室内でも良好に増殖できた。鮮類ミズゴケ(Sphagnum)については原糸体(葉状体)での維持が困難で茎葉体に分化してしまうため、茎葉体として維持培養をすることが現実的であり、効率的であることが明らかになった。つまりこれら2種の有用コケについては茎葉体のままで増殖し、金属回収に用いることが適切である。以上の2つに加え、苔類のモデル植物として知られるゼニゴケ(Marchantia polymorpha)がカドミウムなどの重金属に対して強い耐性を示すことを見出した。また、これらの重金属はゼニゴケ体内に蓄積されるものの、無性芽(gemma)からは検出されなかった。このことはこのコケが重金属毒性から無性芽を保護するしくみがあることを示唆している。重金属処理によりゼニゴケはゲノム情報も入手可能であり、研究コミュニティも大きいことから、次年度新たな研究対象として加えることにした。チャツボミゴケとミズゴケについて原糸体培養よりも茎葉体での増殖する方がより効率的あることを結論できた。また当初はチャツボミゴケとミズゴケを研究対象としていたが、モデルコケ植物として知られるゼニゴケも高度な重金属耐性を示すことを見出した。

今年度の研究からモデルコケ植物として知られるゼニゴケも高度な重金属耐性を示すことを見出した。ゼニゴケはゲノム情報が充実しているとともに、遺伝子改変技術も適用できることから、その耐性や蓄積のしくみに迫れる可能性がより高く、次年度は特にゼニゴケに注力して研究を進める予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。
生体内分解性高強度骨接合材としてのHA/ポリ-L-乳酸複合体に関する研究

圧縮成形法により作成された生体内分解性高強度HA/ポリ-L-乳酸複合体のin vitroおよびin vivoにおける曲げ強度、分子量、結晶化度を1年の長期にわたり測定した。また、家兎の骨髄内および皮下における組織学的検討を非脱灰・脱灰標本を用いてHE染色、Giemsa染色により観察した。また骨とインプラントの界面を走査電顕(SEM)透過電顕(TEM)により観察した。37゚C燐酸バッファー中及び家兎皮下における曲げ強度は、25週で200MPa以上を維持し52週では150MPaであった。非焼結HAとの複合体は、焼結HAのものよりアパタイトの析出が速く25週では表層のHAの脱落を認めた。曲げ強度は両者の間で、vitroとvivoともに25週までは差はなかったが、52週において非焼結HAとの複合体は、焼結HAのものより有意に強度は低下した。分子量は、8週で初期値の約45%で52週では約10%に低下し、非焼結HAのものは焼結HAに比べて有意に速く低下を示した。結晶化度は初期の約45%から速やかに上昇し、その後緩やかに52週まで上昇したが、52週では皮下において非焼結HAのものは焼結HAに比べて有意に高かった。SEMによる観察ではHA顆粒がロッドの表面から経時的に消失し、52週では表面は多孔性を示していた。TEMでの観察では、25週の骨内においてHA顆粒に繋がるコラーゲンやロッド表面での分解を示唆するHAの剥離を認めた。しかし、52週までにおいても、局所での表面的な分解の所見を認めるものの、細片化や脆弱化などの肉眼的な劣化は認めなかった。今後、分解過程を明らかにするためにさらに長期の研究が必要である。生体内分解性高強度HA/ポリ-L-乳酸複合体を、各々非焼結、焼結HA細粒を材料とし、PLLAとの複合体を圧縮成形法により作成した。初期曲げ強度は約265-280MPa、曲げ弾性率は約8-12GPaと吸収性骨接合材としては最も高強度に属する。37°C燐酸バッファー中及び家兎皮下における曲げ強度は、25週においても200MPa以上を維持していた。非焼結HAとの複合体は、焼結HAにものよりアパタイトの析出が速く25週では表層から分解されていた。しかし、曲げ強度は両者の間で、vitroとvivoともに25週までは差はなかったが、分子量は非焼結HAのものの法が速く低下する傾向を認めた。結晶化度は約45%から初期の1ヶ月間に速やかに上がり、その後緩やかに65%まで上昇した。家兎の大腿骨髄内に埋入したロッドの組織学的所見では早期からロッド周囲への旺盛な骨新生を認め、SEMおよび硬組織所見から骨との直接結合が確認された。すでに4週の時点で骨との線維組織を介さない直接結合の割合(affinity index)が約30%以上に達し、コントロールのPLLAロッドに比べて有意に高い値を示した。Affinity indexは25週にかけて若干低下傾向を示したが、骨との界面の所見は変化していなかった。骨内の分子量の変化もvitroの値と差はなかった。25週までの期間においてはロッドの分解を示唆する明らかな所見は認められなかったが、分子量は約1/4に低下していた。この期間中、好中球やマクロファージの浸潤などの炎症反応は認めなかった。

圧縮成形法により作成された生体内分解性高強度HA/ポリ-L-乳酸複合体のin vitroおよびin vivoにおける曲げ強度、分子量、結晶化度を1年の長期にわたり測定した。また、家兎の骨髄内および皮下における組織学的検討を非脱灰・脱灰標本を用いてHE染色、Giemsa染色により観察した。また骨とインプラントの界面を走査電顕(SEM)透過電顕(TEM)により観察した。37°C燐酸バッファ一中及び家兎皮下における曲げ強度は、25週で200MPa以上を維持し52週では150MPaであった。非焼結HAとの複合体は、焼結HAのものよりアパタイトの析出が速く25週では表層のHAの脱落を認めた。曲げ強度は両者の間で、vitroとvivoともに25週までは差はなかったが、52週において非焼結HAとの複合体は、焼結HAのものより有意に強度は低下した。分子量は、8週で初期値の約45%で52週では約10%に低下し、非焼結HAのものは焼結HAに比べて有意に速く低下を示した。結晶化度は初期の約45%から速やかに上昇し、その後緩やかに52週まで上昇したが、52週では皮下において非焼結HAのものは焼結HACと比べて有意に高かった。SEMによる観察ではHA顆粒がロッドの表面から経時的に消失し、52週では表面は多孔性を示していた。TEMでの観察では、25週の骨内においてHA顆粒に繋がるコラーゲンやロッド表面での分解を示唆するHAの剥離を認めた。しかし、52週までにおいても、局所での表面的な分解の所見を認めるものの、細片化や脆弱化などの肉眼的な劣化は認めなかった。今後、分解過程を明らかにするためにさらに長期の研究が必要である。
下水基質からＰＨＡを高蓄積する混合微生物群集におけるＰＨＡ蓄積機構の解明

本研究では、feast-famine制御下で下水汚泥(活性汚泥)から集積されるポリヒドロキシアルカン酸(PHA)蓄積細菌集積系による下水基質からのPHA高蓄積機構の解明を目標として、各種の検討を行った。本研究の結果から、(1)活性汚泥細菌の大部分がPHA合成能を有すること、(2)短鎖脂肪酸がPHA合成基質に適していること、(3)活性汚泥から構築されたPHA蓄積細菌集積系のPHA蓄積能にはRhodocyclalesに属するPHA蓄積細菌が関与していることが明らかになった。本研究では、feast-famine制御下で下水汚泥から集積されるポリヒドロキシアルカン酸(PHA)蓄積細菌集積系による下水基質からのPHA高蓄積機構の解明を目標として、(1)PHA蓄積細菌の挙動解析法の開発、(2)下水汚泥中のPHA蓄積細菌分布の把握、(3)下水汚泥から構築したPHA蓄積細菌集積系による下水基質からのPHA蓄積過程における微生物挙動の解明を目指している。平成24年度の研究では、phaC遺伝子を標的としたPHA蓄積細菌の挙動解析法の開発を行い、クラスI、IIに分類されるphaC遺伝子を対象として、既報のプライマーを用いた高感度なPCRシステムを構築し、DGGE等の微生物挙動解析法の実験条件を最適化することができた。また、開発した挙動解析法を用いて、様々な処理方式を採用する実下水処理場汚泥及びラボスケールリアクターの汚泥のPHA蓄積細菌分布を調査した。その結果、多くの汚泥が類似のバンドプロファイルを示したが、ラボスケールリアクターと凝集剤併用型ステップ流入式多段硝化脱窒法の汚泥はバンドプロファイルが他とは大きく異なり、特徴的なPHA蓄積細菌分布を有することが示唆された。さらに、ラボスケールの連続回分式リアクターを構築し、酢酸を基質としてPHA蓄積細菌の集積を試みた。SRT5日での運転の結果、曝気量の増加によってfeast/famine比が低下し、代表的なPHAであるP(3HB)の蓄積量が高まった。運転途中の汚泥を用い、1バッチの蓄積試験を実施したところ、曝気量を高めた汚泥ではP(3HB)蓄積量が最大で約60%に達した。また、PHA蓄積細菌群集の解析の結果、曝気量の変化によって優占菌が変化する様子が観察された。以上のことから、曝気量の増加によって特定のPHA蓄積細菌が選択され、PHA蓄積能が向上したものと示唆された。平成25年度の研究においては、課題(3)について、酢酸を基質とした、ラボスケール連続回分式リアクター(SBR)による下水汚泥からのPHA蓄積細菌の集積、ならびにその集積系のPHA蓄積特性と微生物挙動の解析を実施した。SRT5日、HRT1日の12時間サイクル、曝気量0.5L/L/分に設定し、20°Cまたは28°Cの温度下でSBRを運転した結果、いずれのSBRでも30-40サイクルまでポリヒドロキシ酪酸(PHB)蓄積率が上昇し、その後は低下していく傾向を示した。1バッチの蓄積試験によるPHA蓄積特性評価の結果、種汚泥では最大PHB蓄積率34%、PHB収率0.25C-mol PHB/C-mol酢酸であったが、65サイクル後のSBRでは、20°C運転下で最大PHB蓄積率62%、PHB収率0.88C-mol PHB/C-mol酢酸、28°C運転下で最大PHB蓄積率58%、PHB収率0.70C-mol PHB/C-mol酢酸となり、大幅なPHA蓄積能の向上が観察された。また、平成24年度に開発したphaC遺伝子を標的とするPCR-DGGE法を用いてPHA蓄積細菌群集の解析を行い、PHA蓄積能が高まった集積系内で優占化するバンドの存在を確認した。また、酢酸以外の基質を用いたPHA蓄積細菌集積系の構築のために、下水汚泥ならびに分離菌株による各種基質からのPHA蓄積能を調査した結果、短鎖脂肪酸がPHA合成基質として利用しやすく、グルコース、グリセロールは基質として利用しにくいことを明らかにした。さらに、本研究に関連する成果を学術論文1編および学会発表4件として公表した。

本研究では、feast-famine制御下で下水汚泥から集積されるポリヒドロキシアルカン酸(PHA)蓄積微生物集積系による下水基質からのPHA高蓄積機構の解明を目標として、(1)PHA蓄積微生物の挙動解析法の開発、(2)下水汚泥中のPHA蓄積微生物分布の把握、(3)下水汚泥から構築されたPHA蓄積微生物集積系による下水基質からのPHA蓄積過程における微生物挙動の解明を目指している。平成26年度の研究においては、平成25年度の研究内容を継続し、課題(3)に関して、ラボスケール連続回分式リアクターを用いて、異なる温度(20°C/28°C/36°C)、pH(pH7.2に制御あり/なし)条件下において、酢酸を基質とした下水汚泥からのPHA蓄積微生物の集積を実施し、構築された集積系のPHA蓄積特性と微生物群集の解析を行った。その結果、いずれの温度・pH条件下においても種汚泥よりも高いPHA蓄積能を有する集積系を構築することができ、36°Cよりも20°Cまたは28°C、pH制御ありよりも制御なしにおいて、より高いPHA蓄積能を示す集積系を構築できることが明らかになった。また、微生物群集解析の結果、Rhodocyclalesに属するPHA蓄積微生物の優占化が集積系のPHA蓄積能の高さと関係している可能性が示された。また、下水汚泥を用いた各種基質(複数基質を含む)からのPHA蓄積能の評価(1バッチ試験)、ならびにグリセロールを基質としたPHA蓄積微生物の集積と、集積系のPHA蓄積特性および微生物群集の解析を実施し、酢酸以外の基質とした下水汚泥によるPHA蓄積に関して幅広い知見を得た。さらに、本研究に関連する成果を学術論文2編および学会発表5件として発表し、国内外への情報発信に努めた。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物環境工学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画の通り、PHA蓄積細菌の挙動解析法の開発が完了し、様々な下水汚泥におけるPHA蓄積細菌分布の把握も概ね完了し、現在は特徴的な汚泥における優占種の特定を継続している。また、ラボスケールリアクターによるPHA蓄積細菌集積系の構築と集積系内でのPHA蓄積細菌の挙動解析についても、酢酸を基質とした検討がある程度進み、平成25年度以降の計画であった他の基質での予備検討も行うことができている。平成25年度は、当初計画していた、酢酸を基質とするPHA蓄積細菌集積系の構築とその特性把握、微生物挙動解析、ならびに他の基質を用いたPHA蓄積細菌集積系の構築に関連する検討を概ね実施し、研究成果の発表も順調に進められている。しかし、酢酸を基質とするPHA蓄積細菌集積系に関して、運転中に装置故障が発生したため、平成25年度に予定していた各種条件下でのバッチ試験によるPHA蓄積特性の把握を十分には行うことができなかった。そのため、バッチ試験の一部を平成26年度にも継続し、酢酸を基質としたPHA蓄積細菌集積系におけるPHA高蓄積機構の微生物生態学的理解を進めていく予定である。なお、装置故障の原因は明らかになっており、再発防止対策等も整備できているため、今後は遅滞なく進めていくことができると考えている。これまで概ね当初計画通りに研究を進めることができており、今後も特に研究計画を変更する必要はないと想定しているが、平成24年度の検討で基質ごとにPHA蓄積細菌の種類が大きく異なっている可能性のあることが明らかになったため、複数の基質での検討を平行して進めることにより、研究目標を確実に達成できるように努める。平成26年度は、最終年度として、以下の2点の実験的検討を進める。1点目として、平成25年度に引き続き、酢酸を基質とするPHA蓄積細菌集積系に関する検討を実施する。
リボソームの不完全性がもたらす高浸透圧耐性獲得機構の研究

本研究は「リボソームの不完全性がもたらす高浸透圧耐性獲得機構」の解明を目指して行われた。本年度は、塩ストレス条件下での大腸菌の増殖をリアルタイムで測定するため、taitec社のODモニターを利用して、任意のタイミングで培地中に塩を添加し、細胞の増殖変化を測定できるシステム構築を試みた。そして、そのシステムを用いて、細胞に塩耐性をもたらす薬剤の探索を行い、種々の遺伝子欠損株に対する薬剤の効果の差異を観察した。また、野生型大腸菌や種々の遺伝子欠損大腸菌の、塩ストレス前後におけるtotal RNAを回収し, RT-qPCRを用いて、σ^EのmRNA量の経時変化を測定した。結果として、塩耐性増強効果のある薬剤のうち、カスガマイシンとセリンハイドロキサメートが異なる機構で細胞の塩耐性を高めていることを突き止めた。セリンハイドロキサメートが細胞に塩耐性をもたらすためには, ppGppを介した緊縮応答が起こることが必要であり,一報でカスガマイシンがもたらす塩耐性にはppGppは必要ではなかった。ppGppの下流のストレス応答因子として典型的であるσ^Sの塩応答における関与を調べた結果,塩ストレス条件での長期的な生存には関与していることが示唆されたが,塩ストレス後の増殖再開そのものには影響しないことが示された。また、塩耐性を示す変異株や薬剤処理株では, σ^EのmRNAが塩ストレス後に早起的に活性化することも確認した。さらに,セリンハイドロキサメートによる緊縮応答に伴う増殖の停滞が見られない遺伝子欠損株を見出した。これは細胞の増殖をコントロールする因子の存在を示唆するものとして期待される。(抄録なし)本研究は「リボソームの不完全性がもたらす高浸透圧耐性獲得機構」の解明を目指して行われた。(抄録なし)
半導体モノリシック光集積回路のための面積選択有機金属気相エピタキシ

1.分光エリプソメトリによるMOVPEのその場観察:本研究では,分光エリプソメトリを用いたMOVPEのその場観察を試み,特に成長表面状態の観察が可能であることを示した.その知見を応用して,13分子層の厚さを有するInGaAs/InP量子井戸を作製し,それをCTR法によって評価したところ,従来のどの報告例より優れた信号が得られ,界面は実際に単分子層オーダの急峻性を有することが示された.2.流れ方向成長速度/膜質分布の解析とそれを応用した成長条件の最適化:InPおよびGaAsの原料ガス流れ方向の成長速度分布,膜質分布を,特別に作製したサセプタを用いて実験的に調べ,その結果と本研究で新たに開発した成長シミュレータによる結果とを比較考察した.これを基に,高温時に発生する表面荒れのメカニズムを特定し,表面荒れを回避する成長条件を論理的に決定することに成功した.3.有機金属気相拡散選択エピタキシー技術の開発:モノリシック光集積回路において能動素子と受動素子を一括集積化する技術として,有機金属気相拡散選択エピタキシー(metal-organic vapor phase diffusionenhancedselective area epitaxy;MOVE)を新たに開発した.これを用いて,1.55μm帯における能動領域と受動領域のバンドギャップ差を,組成の差のみの場合で200nm,組成と量子井戸層厚の差の両方を利用できる場合で500nmと,従来に比べ格段に大きくすることに成功した.4.面積選択MOVPE成長のシミュレーション: MOVPEによる選択成長を統一的に理解することを目的として,シミュレータの開発を行った.横方向気相拡散効果と表面マイグレーション効果を独立に扱うことのできる2次元モデルを使用してシミュレーションを行った結果,実験事実を説明することができ,従来の選択成長では表面拡散チャネルが優勢であること,一方MOVEでは気相拡散チャネルが優勢であることが明らかになった.5. MOVEによる光素子・集積回路の試作: MOVEは,導波路アレイを作製することのできる世界で唯一の選択成長技術である.この特徴を利用して,1×2多モード干渉(MMI)合/分波器を,選択成長によって世界で初めて試作,実現した.さらにMOVEによる能動/受動集積を適用して,光交換で必要とされる光アンプゲートスイッチ集積回路を世界で初めて試作し,その動作を確認した.1.分光エリプソメトリによるMOVPEのその場観察:本研究では,分光エリプソメトリを用いたMOVPEのその場観察を試み,特に成長表面状態の観察が可能であることを示した.その知見を応用して,13分子層の厚さを有するInGaAs/InP量子井戸を作製し,それをCTR法によって評価したところ,従来のどの報告例より優れた信号が得られ,界面は実際に単分子層オーダの急峻性を有することが示された.2.流れ方向成長速度/膜質分布の解析とそれを応用した成長条件の最適化:InPおよびGaAsの原料ガス流れ方向の成長速度分布,膜質分布を,特別に作製したサセプタを用いて実験的に調べ,その結果と本研究で新たに開発した成長シミュレータによる結果とを比較考察した.これを基に,高温時に発生する表面荒れのメカニズムを特定し,表面荒れを回避する成長条件を論理的に決定することに成功した.3.有機金属気相拡散選択エピタキシー技術の開発:モノリシック光集積回路において能動素子と受動素子を一括集積化する技術として,有機金属気相拡散選択エピタキシー(metal-organic vapor phase diffusionenhancedselective area epitaxy;MOVE)を新たに開発した.これを用いて,1.55μm帯における能動領域と受動領域のバンドギャップ差を,組成の差のみの場合で200nm,組成と量子井戸層厚の差の両方を利用できる場合で500nmと,従来に比べ格段に大きくすることに成功した.4.面積選択MOVPE成長のシミュレーション: MOVPEによる選択成長を統一的に理解することを目的として,シミュレータの開発を行った.横方向気相拡散効果と表面マイグレーション効果を独立に扱うことのできる2次元モデルを使用してシミュレーションを行った結果,実験事実を説明することができ,従来の選択成長では表面拡散チャネルが優勢であること,一方MOVEでは気相拡散チャネルが優勢であることが明らかになった.5. MOVEによる光素子・集積回路の試作: MOVEは,導波路アレイを作製することのできる世界で唯一の選択成長技術である.この特徴を利用して,1×2多モード干渉(MMI)合/分波器を,選択成長によって世界で初めて試作,実現した.さらにMOVEによる能動/受動集積を適用して,光交換で必要とされる光アンプゲートスイッチ集積回路を世界で初めて試作し,その動作を確認した.1.分光エリプソメトリによるMOVPEのその場観察:有機金属気相エピタキシ(MOVPE)においては,有効なその場観察法がなかった.本年度は,分光エリプソメトリを用いたMOVPEのその場観察を試み,特に成長表面状態の観察が可能であることを示した.その知見を応用して,InGaAs/InPヘテロ接合界面におけるAs-P置換を抑制し,その界面急峻性を単原子層オーダまで高めることに,初めて成功した.2.有機金属気相拡散選択エピタキシ-技術の開発:モノリシック光集積回路を作製するにあたり,能動素子と受動素子を一括集積化する技術として,有機金属気相拡散選択エピタキシ-(metal-organic vapor phase diffusionenhancedselective area epitaxy;MOVE^2)を新たに開発した.

これを用いて,1.55μm帯における能動領域と受動領域のバンドギャップ差を,組成の差のみの場合で200nm,組成と量子井戸層厚の差の両方を利用できる場合で500nmと,従来に比べ格段に大きくすることに成功した.3.面積選択MOVPE成長のプロセスシミュレーション:MOVPEによる選択成長を統一的に理解することを目的として,シミュレーションを行った.まず,横方向気相拡散効果と表面マイグレーション効果の両方を平均化したモデルを使用して,1次元シミュレーションを行った結果,これまで報告されている選択成長の実験事実を説明することができた.しかし,上記MOVE^2の実験結果を説明するには不十分であって,横方向気相拡散と表面拡大効果とを明確に分離する必要があった.そこで,気相を含めた新たな2次元シミュレーション技術を開発中である.1.分光エリプソメトリによるMOVPEのその場観察ー界面急峻性の向上:前年度に開発した,分光エリプソメトリを用いた有機金属気相エピタキシ(MOVPE)のその場観察技術を応用して,13分子層の厚さを有するInGaAs/InP量子井戸を作製し,それをCTR法によって評価したところ,従来のどの報告例より優れた信号が得られ,界面は実際に単分子層オーダの急峻性を有することが示された.2.流れ方向成長速度/膜質分布の解析とそれを応用した成長条件の最適化:InPおよびGaAsの原料ガス流れ方向の成長速度分布,膜質分布を,特別に作製したサセプタを用いて実験的に調べ,その結果と前年度に開発された成長シミュレータによる結果とを比較考察した.これを基に,高温時に発生する表面荒れのメカニズムを特定し,表面荒れを回避する成長条件を論理的に決定することに成功した.3.有機金属気相拡散選択エピタキシーによる多モード干渉カプラの試作:前年度に開発した有機金属気相拡散選択エピタキシー(metal-organic vaporphase diffusionenhancedselective areaepitaxy,MOVE)は,導波路アレイを作製することのできる世界で唯一の選択成長技術である.この特徴を利用して,1×2多モード干渉(multiple mode interference,MMI)合/分波器を,選択成長によって世界で初めて試作,実現した.4.有機金属気相拡散選択エピタキシー技術を用いた光アンプゲートスイッチ集積回路の試作:さらに上記MOVEによる能動/受動集積を適用して,光交換で必要とされる光アンプゲートスイッチ集積回路を世界で初めて試作し,その動作を確認した.
キャッシュフロー・データを用いた日本の資産価格の実証分析

本研究では、長期の資産保有に関する測る指標としてキャッシュフロー・ベータを用い、キャッシュフロー・ベータによって日本市場の株式ポートフォリオ収益率の変動を説明できるかどうか分析を行った。その結果、クロスセクショナルな分析により、推定されたキャッシュフロー・ベータの説明力は、保有期間を長くすることによって改善される可能性があることが明らかになった。また、CAPMの分析においても、長期保有の収益率を対象とすることで、その説明力が改善される可能性が示された。本研究の目的は、日本の株式市場における資産価格に関して、企業のキャッシュフローに関する長期データを用い、株式収益率の動きを説明することである。平成25年度には、24年度に作成したデータを用いてキャッシュフローに関するリスクファクター(キャッシュフロー・ベータ)の推定を行い、キャッシュフローに関するリスクと資産価格に関する分析を行った。本研究では、企業のキャッシュフローの指標としてROE(自己資本利益率)を用い、分析対象とするポートフォリオのROEをマーケットポートフォリオのROEに回帰した際の係数をキャッシュフロー・ベータと呼んでいる。株価純資産倍率で5段階に分類されたポートフォリオそれぞれについてキャッシュフロー・ベータを推定したところ、バリュー株ポートフォリオのキャッシュフロー・ベータがグロース株ポートフォリオのキャッシュフロー・ベータを上回っていることが明らかになった。この傾向は、ポートフォリオの保有期間を長く(5年間)設定することによって顕著になり、バリュー株ポートフォリオの相対的に高い収益率(バリュー効果、バリュープレミアム)と整合的である。さらに、推定されたキャッシュフロー・ベータのポートフォリオ収益率に関する説明力を分析するため、クロスセクションの分析を行った。その結果、ポートフォリオの保有期間を長くすることによって、キャッシュフロー・ベータの収益率に対する説明力が改善される可能性があることが示された。本研究の目的は、日本の株式市場における資産価格に関して、企業の配当などキャッシュフローに関する長期データを用い、株式収益率の動きを説明することである。平成24年度には、本研究のテーマである企業のキャッシュフローと資産価格の関係に関する文献渉猟、実証分析に用いる株式ポートフォリオ収益率データの作成および財務データの整理を行った。文献渉猟を通じて、企業のキャッシュフローの流列が資産価格に影響を与えており、このことがバリュー株のプレミアムにも関連している可能性があることが明らかになった。また、高頻度のデータを用いた分析では、代表的な資産価格モデルである資本資産価格モデルや消費資産価格モデルは棄却されているものの、データの頻度を変え、より長期のデータを用いてリスクを評価した場合には、これらのモデルに対する評価は改善される可能性があることが明らかになった。データセットの整理・作成においては、まず、個別銘柄の日次収益率データから月次収益率、年次収益率データを作成した。次に、配当や純資産などの財務データについては、連結決算のデータが存在する企業については連結決算のデータを優先的に使用する形で単独決算、連結決算のデータを組み合わせたデータを作成した。最後に、本研究において分析対象とする資産である株価純資産倍率で分類されたポートフォリオを作成し、ポートフォリオ収益率の基本的な性質を確認した。その結果、株価純資産倍率の値には持続性があり、ポートフォリオ組み換えから5年後の値についても、ポートフォリオ間における株価純資産倍率の大小関係が維持されていることが明らかになった。本研究の目的は、企業のキャッシュフローに関する長期データを用い、日本の証券市場における株式収益率の動きを説明することである。平成24年度、25年度の研究において、キャッシュフローに関するリスクファクター(キャッシュフロー・ベータ)が推定されており、保有期間を長く設定したポートフォリオ収益率を対象とすることによって、キャッシュフロー・ベータの資産価格に対する説明力が改善される可能性があることが明らかにされている。平成26年度には、追加的な分析をいくつか行った。まず、分析に用いる変数の作成手法について代替的な手法を試みた。当初は、ROEの計算に用いる利益の値をCohen, Polk and Vuolteenaho (2009)に倣いクリーン・サープラス関係から導出していたが、この手法では、ROEの値に増資などの企業と株主の間の資本取引が影響を与える可能性がある。この問題に対処するため、利益に対応するデータとして当期純利益を用いた分析を行った。また、クロスセクションの分析におけるポートフォリオの組成手法についても検討し、頑健性を確認した。当初は、株価純資産倍率と時価総額の5分位点において同時にポートフォリオのソートを行っていたが、逐次的なソート手法を用いた場合についても分析を行った。クロスセクションの分析については、年次データを用いているためにデータの標本数が限られており、分析方法については検討が必要である。さらに、キャッシュフロー・ベータと従来のリスク指標の関係を明らかにするため、長期データに対して伝統的なCAPMを用いて分析を行った。その結果、ポートフォリオ組成後の年数を長く設定することによって、バリュープレミアムに対する説明力が改善する可能性があることが明らかにされた。他のリスク指標との関連については、今後の研究で明らかにしていきたい。金融・ファイナンス平成25年度には、24年度に作成したデータを用いてキャッシュフローに関する指標の作成を行い、キャッシュフローに関するリスクファクターの推定や分析を行うことができた。

論文としてまとめるうえで最低限の分析は終えることができたため、26年度は論文の作成や報告、追加的な分析の実施にあてることができる。したがって、おおむね順調に進展していると言える。実証分析で用いるデータの整理・作成は、株式の個別銘柄のデータを扱うためにデータ数が非常に多く、予想以上に時間を要した。また、財務データについては連結・単独の別があるために整理に手間取った。文献渉猟については、これまでの研究での蓄積もあり、効率よく進めることができた。全体でみればおおむね予定通りの達成度となった。平成26年度には、これまでの分析結果をまとめて論文を作成し、いくつかのセミナーや学会で報告を行っていく。そして、他の研究者からのコメントを踏まえ、分析の不十分な点を補い、論文の改訂を進める。特に、収益率を用いた典型的な資産価格モデルと、本研究で用いているキャッシュフロー・ベータとの関係について追加的な分析が必要であると考えられる。先行研究では、キャッシュフローによるリスク評価と収益率によるリスク評価が対応していることが示されているが、日本のデータに対してもそのような対応付けが可能であるのかを確認する必要がある。平成24年度の研究では、データの作成に予想以上に時間がかかったため、早い時点での研究打ち合わせや研究会報告が実施できなかった。平成25年度以降は、実施できなかった研究打ち合わせや研究会報告を実施し、その後、当初の研究計画に沿って引き続き研究を行っていく。具体的には、平成24年度に作成したデータセットを用いて、キャッシュフローに関するリスク指標を作成し、そのリスク指標と株式収益率との関係を分析する。そして、十分な分析結果が得られた後に論文としてまとめ、セミナー・学会等で報告し、他の研究者からのコメントをもとに改訂を行う。平成25年度中に研究会での報告を計画していたものの、スケジュールが調整できず実現できなかったため。平成26年度には、25年度に実現できなかった研究会報告を行う予定である。平成25年度には、平成24年度に実施できなかった研究会報告や研究打ち合わせを行い、その後当初の研究計画に沿った研究を進めていく。