hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光分析の応用による鉄電解型浄化槽の直接および間接リン除去機構の解明

連続式の室内実験を実施し、リン除去効果を試験する。本実験で得られた鉄を含有する生成物を用いて回分試験を行い、リン除去の速度定数を求める。この時、平成28年度に求めた解析方法で鉄形態解析を行い、リン除去速度定数との関係を考察する。また、X線回折などの他の手法を用いて、鉄形態解析結果の検証を行う。別途、浄化槽、し尿処理場、下水処理場などの流入水および処理水を回分試験に供し、有機物の存在下においての鉄電解法によるリン除去の速度定数を明らかにする。室内リアクター実験を進めリン除去効果を試験し、リン除去の速度定数を求める。また、回分試験から、リンの直接除去量および間接除去量を算定する。これまでの調査、室内実験の結果を基に各槽内の鉄蓄積量とその内リン除去に寄与する量を算定する。これらより、鉄電解を組み込んだ浄化槽における直接、間接反応を考慮したリン除去を算定する手法を構築する。この手法を用いて、リン除去の安定化に最適な鉄電解量や循環水量などの制御可能な条件をまとめる。昨年度に引き続き、室内リアクター実験を進めリン除去効果を試験し、リン除去の速度定数を求める。立命館大学客員研究員として大学からの招聘にあわせて、立命館大学SRセンターで放射光測定を行うことができた。また、国際学会発表の旅費を当該大学の関連予算で執行できた。これらにより、主に旅費の使用が当所の計画よりも削減されたため。(理由)本年度は、連続式の室内実験のための消耗品費や国際学会発表旅費を中心に予算を執行した。しかしながら、昨年の国際学会発表旅費を別予算で執行したことに起因する繰り越し額が大きく、次年度使用額が生じた。(使用計画)連続式の室内実験の継続のための消耗品費、また、成果発表のための旅費および英文校閲費などに充当する予定である。本年度は、連続式の室内実験のための消耗品費を中心に予算を執行した。しかしながら、一時的に研究を中断したことにより、次年度使用額が生じた。引き続き、連続式の室内実験の継続のための消耗品費、また、成果発表のための旅費および英文校閲費などに充当する予定である。連続式の室内実験を開始するための消耗品などの購入に充当予定である。
多面的機能を持つ多年生植物フロリゲンの新規機能解明

本課題では、花成ホルモンFLOWERING LOCUSTのリンドウオルソログGtFTについて、越冬組織における新規機能の解明を試みた。RNA-Seqによる越冬組織の網羅的な発現から、GtFT発現と同様な発現パターンを示す遺伝子群を明らかにした。また、培養系での越冬組織の誘導を試みた結果、越冬組織の誘導に成功した。この誘導系を用いてGtFT-GFP発現形質転換体リンドウの越冬組織から相互作用因子の探索を行なった。その結果、花成でのFT相互作用因子とは、異なる新規なタンパク質を得ることができた。これらの解析より、越冬組織でのFTは、花成とは異なる機構で機能している可能性が示唆された。花成を誘導するFLOWERING LOCUST (FT)は、花成誘導以外にも多面的な機能を持つことが明らかになりつつある。我々は、これまでの研究から多年生植物であるリンドウのFTオルソログ(GtFT)が、花成を誘導する一方で越冬組織の休眠調節に関与する可能性を見出している。本研究は、リンドウ越冬組織において、休眠過程で発現するGtFT1およびGtFT2について機能解析をした。初年度の研究により休眠過程におけるGtFT1、GtFT2の基礎的な知見を得るとともに、培養系リンドウを用いた解析系の構築に成功した。本年度は、初年度の結果を基に、越冬組織におけるGtFT1、GtFT2の相互作用因子及び直接制御因子の探索を行なった。越冬組織におけるGtFTタンパク質の相互作用因子の探索では、タグ融合GtFTタンパク質を越冬組織で発現させた後、これらについて免疫沈降およびLC-MS/MSを用いたプロテオーム解析を実施した。その結果GtFTタンパク質に相互作用する因子として、これまでモデル植物では得られていない新奇な候補を複数得ることができた。今後、これらを解析することにより、休眠組織におけるFTの働きが明らかになることが期待される。GtFTの直接制御遺伝子の探索では、期間内にリンドウでのChIP-Seqを実施するまでには至らなかった。そこで代替えの実験として、越冬組織における各生育ステージ(形成初期、自発休眠期、他発休眠期、萌芽直前)について、RNA-Seq法を用いた網羅的な発現解析を実施した。その結果、GtFTの発現と相関する遺伝子群を得ることができた。今後これらの情報を基に、GtFTの直接制御遺伝子の同定、ならびにGtFTが関与する現象を特定することが期待される。本助成により、多年生植物独自の越冬組織におけるフロリゲン(GtFT)の機能の一端を明らかにすることができた。Flowering Locus T (FT)は、花成を誘導するフロリゲンとして知られているが、近年では花成誘導以外にも多面的な機能を持つことが明らかになりつつある。我々は、これまでの研究から、多年生植物であるリンドウのFTオルソログ(GtFT)が花成を誘導する一方で、越冬組織の休眠調節に関与する可能性を見出した。すなわち、FTが時期や器官によって異なる機能を有することが示唆された。本研究では、多年生植物のFTを介した新たな生長調節理論の構築を目的とし、特に未知である休眠過程におけるFTの機能と作用機序を解明する。本研究は、多年生植物のリンドウの越冬組織において、休眠過程で変動するGtFT1およびGtFT2の機能解明を目指している。平成24年度は、休眠過程におけるGtFT1、GtFT2の基礎的な知見を得るとともに、培養系リンドウを用いた解析系を構築した。その結果、越冬芽におけるGtFT1、GtFT2の発現誘導要因を明確にした。さらに、露地越冬芽の形質を培養越冬芽で再現することに成功し、培養系の確立に至った。平成24年度の研究成果として、2つ国際学会、1つの国内学会で報告し、現在、関連論文が査読中である。平成25年度は、前年度の成果を基に、休眠過程におけるGtFT1, GtFT2の相互作用因子の同定および直接制御因子の特定を目指す。リンドウ休眠組織でのGtFT1、GtFT2の機能解明を目指し、全体計画の、1)休眠過程におけるGtFT1、GtFT2の相互作用因子の探索・同定、2) GtFT1、GtFT2が直接制御する下流遺伝子の特定を計画・実施する予定となっている。まず、1)、2)を実施するため、培養物を用いた実験系の構築と検証を行なった。その結果、培養越冬芽には、低温曝露による休眠打破、環境ストレス耐性、越冬芽マーカー遺伝子の発現が確認された。このことから、培養越冬芽の形質は、露地越冬芽と同質であること明らかとなり、培養越冬芽を用いた研究の妥当性を得ることができた。

1)に関しては、培養越冬芽で、エピトープタグ付きGtFT1-FLAG、GtFT2-FLAGタンパク質の発現に成功した。現在、免疫沈降の条件検討を行なっている。2)に関しては、ChIP-Seqを実施するための条件を検討している。現在、培養リンドウで発現させたGtFT1-FLAG、GtFT2-FLAGタンパク質のChIP条件の検討を行なっている。条件確立後、ChIP-Seqを行なう予定である。計画予定であった、LC-MS/MSを用いた相互作用因子の探索、次世代シークエンサーを用いたChIP-Seq解析は、実施することができなかった。しかし、実験条件が整いつつあるので、平成25年度に実施することが可能であり、GtFT1、GtFT2の相互作用因子および直接制御因子を特定することが可能である。研究経過は、計画より遅れているが達成可能な状況にあると考えている。平成24年度から実施予定であったGtFT1、GtFT2タンパク質についての相互作用因子の探索および直接制御因子の探索は、培養越冬芽を用いた実験系の構築・評価、実験条件の最適化が充分なされたことから、相互作用因子の探索および直接制御因子の探索を迅速に行なうことが可能になった。平成25年度は、本研究の計画であるLC-MS/MSによる相互作用因子の探索ならびに次世代シークエンサーを利用したChIP-Seqによる直接制御遺伝子の探索を推進していく。一方、露地越冬芽を用いたGtFT1、GtFT2の発現誘導要因の探索により、GtFT2は、長期の低温曝露(4°C、5週間以上)で発現が誘導され、休眠ホルモンであるABAでは応答しないことを明らかにした。一方GtFT1は、長期の低温曝露を施した越冬芽を萌芽処理したときのみ発現が誘導されることが明らかとなった。今後は、これらの知見を基にして、形質転換リンドウを用いた解析により、休眠組織におけるGtFTsの役割を明らかにしていく。平成24年度は、越冬芽におけるGtFT1、GtFT2の相互作用因子および直接制御遺伝子の探索を中心に研究を進めていく。これらに用いる実験系は、前年度に確立されており、時間の制約を受けずに解析を行なうことが可能である。これらの解析のうち、相互作用因子の探索は、免疫沈降によって得られたサンプルの解析を外部委託する予定である。一方、直接制御遺伝子の解析は、所属研究所の次世代シークエンサーを使用する予定だが、近年の次世代シークエンサーの性能向上と価格低下により、受託解析も計画している。これらの研究には、サンプル維持や試料の調製に多くの労力と時間を要するため、研究費を用いて研究支援者を雇用することを計画している。得られた成果については、国内の学会発表や学術論文を通して公表する予定であり、学会参加費、外国語論文の校閲料金、投稿料および印刷料として研究費を使用する予定である。
配位高分子ナノ結晶の表面配位不飽和サイトを活用した界面イオン伝導の探索

本研究では、結晶格子内にCs^+を修飾したPBナノ結晶と結晶表面の配位不飽和サイトへK^+、Na^+、NH4^+を修飾したPBナノ結晶の作製に成功した。いずれの場合も、未修飾PBナノ結晶に比べて、10100倍の高イオン伝導度が観測された。相対湿度が高いほどイオン伝導度が上昇することから、プトロン伝導が大きく寄与している。「結晶界面と内部の水和構造」の両方がPBナノ結晶固体膜におけるイオン伝導機構として機能していると考えられる。固体イオン伝導は、ゼオライトなどの結晶空孔、ナフィオンなどの高分子柔軟空間、イットリア安定化ジルコニア(YSZ)などの格子欠陥を介した3つの伝導経路を中心に研究が展開されている。本研究では固体でありながらその大きな結晶表面を特徴とするナノ結晶に着目した。ナノ結晶が集合(圧着あるいは規則配列)した薄膜を固体材料として取り扱い、ナノ結晶間(界面)で構築される通路を目的イオンが次々と伝搬していく、新しいタイプのイオン伝導、"ナノ界面イオン伝導"の探索・構築をその主たる研究目的とした。連続した配位結合(金属イオンと配位子の多次元ネットワーク)で構成される配位高分子ナノ結晶、プルシアンブルー(PB)はシアノイオンと鉄イオンで構成され、10nm以下のナノ結晶であれば、結晶表面に露出した配位不飽和サイト(=内部の連続した配位結合が切断されているサイト)の数は、全体の15%以上に及ぶ。本研究では、PBの表面配位不飽和サイトに、対イオンとして任意の割合でH^+、NH_4^+、Na^+、K^+を導入することで、系統的な割合で伝導イオン(対イオン)を導入した表面修飾PBナノ結晶を作製した。また、その固体圧着膜のイオン伝導性を評価するための交流インピーダンス測定手法を確立した。固体圧着膜の表面に金ペーストで電極形成し、金線を介して交流インピーダンス測定することにより再現性の高いデータを得ることができた。イオン伝導性は固体圧着の際の圧力にも大きく依存することが分かった。イオン伝導性に与える温度・湿度依存性を系統的に調べるため、今後、その圧力依存性と最適なサンプル調製法を確立することが必要である。本研究では、昨年度に引き続き、PBの表面配位不飽和サイトに、フェロシアン酸イオンを導入した表面電荷型PBナノ結晶を作製した。そのナノ結晶固体圧着膜の表面に金ペーストで電極形成、金線を介して交流インピーダンス測定によりそのイオン伝導性を評価した。特に、フェロシアン酸イオンの対イオンとしてアンモニウムイオンに着目し、その導入量を系統的に変化させ、固体圧着膜のプロトン伝導に与える効果について評価した。15モル%アンモニウムイオンを導入した場合、イオン伝導度は最大で8×10^<-5>Scm^<-1>に達した。また、環境相対湿度の上昇に従いそのイオン伝導も増大する結果が得られたことから、プロトン伝導が大きく寄与していると考えられる。配位高分子であるプルシアンブルー(PB)はシアノイオンと鉄イオンで構成され、10mm以下のナノ結晶であれば、結晶表面に露出した配位不飽和サイト(=内部の連続した配位結合が切断されているサイト)の数は、全体の15%以上に及ぶ。本研究では、PBの結晶内部の配位空間にセシウムイオンをサイズ選択的に取り込む性質を利用し、セシウムイオン吸着量を系統的に制御したPBナノナノ結晶を作製し、そのナノ結晶固体圧着膜の表面に金ペーストで電極形成、金線を介して交流インピーダンス測定によりそのイオン伝導性を評価した。

PBには鉄イオンの内部欠陥を有するタイプと欠陥を有しない完全結晶の2種類がある。本研究で扱う内部欠陥含有結晶では完全結晶に比べ、セシウムイオンの吸着能力が極めて大きいことが分かった。その固体圧着膜のイオン伝導では、セシウムイオンを飽和吸着させた場合、高い湿度依存性を示し、相対湿度90%の条件下において、温度80100°Cで10-21σlScnゴ1と極めて高いプロトン伝導性を示した。この高いイオン伝導性の発現は、内部空間でのセシウムイオン水和水とナノ結晶界面に存在する配位水(結晶表面の配位不飽和サイトに結合している水分子)を介した新しいプロトン伝導パスが構成されたためだと考えられる。
低酸素環境下での間欠的な機械的圧迫は動脈硬化を予防、改善するか

本研究の目的は、急性(一過性)ならびに慢性の(定期的な)低酸素環境下での片脚への機械的圧迫が実験脚と対照脚の動脈スティフネスに与える影響について検討することであった。その結果、一過性の研究から、軽度な低酸素環境下での片脚機械的圧迫は、少なくとも、通常環境で同様の機械的圧迫を行うのと同程度か、若干、大きな動脈スティフネスの低下を引き起こす可能性が示された。しかし、介入研究の結果から、4週間、定期的に機械的圧迫を実施すると、実験脚の動脈スティフネスが低下するものの、その低下率は、常酸素と低酸素の条件で統計的に差は認められず、低酸素の相加作用は認められないことが示された。当初の研究計画に従っておおむね順調に研究を行うことができた。本年度は、本試行において間欠的な機械的圧迫を実施するための至適なプロトコールについて検討することを目的としていた。特に、動脈スティフネスの変化が観察され、かつ、対象者の苦痛(痛み等)を軽減できるプロトコールを見出すことを目的としていた。先行研究において、Heffernan et al. (2007)が報告している4秒圧迫/2秒脱気の機械的圧迫のプロトコールを実施した場合であっても動脈スティフネスの変化が観察された。しかし、対象者の苦痛を軽減するためには、これよりも脱気時間を若干伸ばす方がよいことが示唆された。したがって、最終的なプロトコールの決定には今後の検討が必要であるが、4-5秒程度の脱気時間が少なくとも必要であると考えられた。また、本年度には、低酸素曝露を実施するための装置を導入し、本試行前のセッティングを済ますことができた。特に、10人の対象者に対し、低酸素曝露を行うpilot studyを実施することもできた。実験を実施し、動脈血酸素飽和度(SPO2)や心拍数の値をモニタリングしつつ、目的の酸素濃度の曝露がしっかりと行えていることも確認した。以上のことから、万全の準備をもって、来年度以降からの本試行の実施に移行できると考えられる。来年度には急性応答を観察する実験を実施する予定である。一定の成果が認められたならば、それをトレーニング実験へと進め、低酸素環境下での機械的圧迫の効果を検証していきたいと考えている。昨年度に検討した至適な機械的圧迫のプロトコールとpilot studyの手法や結果を参考にしつつ、当初の研究計画に従っておおむね順調に低酸素環境下での機械的圧迫の急性効果を確認する実験を進め、一定の知見を積み重ねることができた。本年度は、約10名の非喫煙男性をリクルートし、1日1回無作為の順序で、4つの条件(常酸素安静条件、低酸素安静条件、常酸素機械的圧迫条件、低酸素機械的圧迫条件)を各参加者に対して実施した。各条件のガス吸入は40分行い、圧迫が含まれている条件では後半の20分に機械的圧迫を実施した。各条件の前後に、動脈壁の硬化度(動脈スティフネス)を心臓足首血管指数を用いて評価した。なお、現在は、結果の集計と解析を進めている段階である。データ取得と途中の解析を行ったところであるが、追加実験を重ね補強するデータを取得した上で、慎重な検討を進めていきたいと考えている。しかしながら、今回の結果から、低酸素環境下で機械的圧迫を行うと、少なくとも、通常環境で機械的圧迫を行うのと同程度か、今後の解析によっては、それ以上の動脈スティフネスの低下を引き起こせることがが見出され、新たな運動様の方法として提案できるかもしれないことが示唆された。昨年度、確定させたプロトコールを用いつつ、本年度は、低酸素環境下での機械的圧迫が動脈スティフネスを低下させるか、急性応答を検討する実験を完了させ、現在、データ解析を進めつつある。したがって、現在までの進捗状況としては非常に順調に進んでいる。しかしながら、得られた結果が仮説を支持するものか、あるいは、反証するものか、という点については、効果量が小さく、慎重な議論が必要であると考えている。そのため、来年度の当初には、追試実験を行い、判断材料を増やした後に、今後の展開を熟考していきたいと思われまる。今年度は、一過性の片脚機械的圧迫によって、実際にどの程度の血流が実験脚と対照脚に流入するか、超音波画像診断装置を用いて評価し、一昨年度と昨年度の実験結果が得られた理由について、血流の動態から検討することを目的として研究を行った。5名の非喫煙男性をリクルートし、1日1回、無作為の順で、2つの条件の実験を行った。1つは、通常大気を吸入する常酸素条件、もう1つは海抜2500mレベルの低酸素ガスを吸入する低酸素条件とした。それぞれ、40分の実験を行い、後半の20分間にガスの吸入に加え、片脚に機械的圧迫を行った。機械的圧迫の詳細なプロトコールについては、前年度までに確立した方法を採用した。実験開始前と10分ごとに、超音波画像診断装置を用い、実験脚と対照脚それぞれの膝窩動脈の血管径と血流速度波形積分値を記録し、解析した。詳細な結果については、現在、解析中であり、結論づけることはできないが、常酸素と低酸素のいずれの環境であったとしても、機械的圧迫の最中には血流速度波形が観察されず、血流が遮断されていること、間欠的にカフが開放された際には瞬間的に2倍近い血流速度波形積分値が観察されることが明らかとなった。

しかし、興味深いことに、常酸素と低酸素条件の間に顕著な差が認められず、機械的圧迫によって平均するとおおよそ同程度の血流量が流入することが推察された。以上の知見から、仮に、いずれの環境間でも間欠的な機械的圧迫によって流入する血流量に顕著な差がないにもかかわらず、低酸素条件で大きな動脈スティフネスの低下が生じているとすれば、低酸素条件では、血管がより拡張しやすい状態にあることを示す実験結果であり、低酸素環境下での運動や模擬運動処置は動脈の健康を保つために有効な手段であることが示唆された。今後、より詳細な検討を行い、有意義な知見を確立していきたいと考えている。本研究の目的は、急性(一過性)ならびに慢性の(定期的な)低酸素環境下での片脚への機械的圧迫が実験脚と対照脚の動脈スティフネスに与える影響について検討することであった。その結果、一過性の研究から、軽度な低酸素環境下での片脚機械的圧迫は、少なくとも、通常環境で同様の機械的圧迫を行うのと同程度か、若干、大きな動脈スティフネスの低下を引き起こす可能性が示された。しかし、介入研究の結果から、4週間、定期的に機械的圧迫を実施すると、実験脚の動脈スティフネスが低下するものの、その低下率は、常酸素と低酸素の条件で統計的に差は認められず、低酸素の相加作用は認められないことが示された。平成26年度に検討した至適な機械的圧迫のプロトコールと平成27年度に検討した低酸素環境下での一過性の機械的圧迫の実験結果を基に、平成28年度の研究では、定期的な低酸素環境下での機械的圧迫介入が動脈スティフネスに与える影響について検討した。約20名の非喫煙若年男性をリクルートし、半数を通常の空気を吸入して機械的圧迫の介入を行う常酸素群、もう半数を海抜2500mレベルの環境をシュミレートした低酸素ガスを吸入して機械的圧迫の介入を行う低酸素群に分け、両群に対してそれぞれの環境下において1回20分の機械的圧迫を週3回、4週間定期的かつ継続的に行った。詳細な結果は、現在、解析中であり結論づけることはできないが、いずれの環境であっても4週間の機械的圧迫の介入を行うことで、動脈スティフネスが低下することが明らかになりつつある。しかし、常酸素と低酸素といった環境間の違いによる変化量や変化率に統計上有意差は認められなかった。したがって、低酸素環境下での機械的圧迫介入の効果は、常酸素環境下で行うそれとおおよそ同等であることを示唆する結果が得られている状況である。今後、こうした結果となった生理学的な理由を明らかにするため、超音波画像診断装置を用いて機械的圧迫時の血流量を計測するような、いくつかの追試実験を行い、機序の検討を進めつつ、慎重に結論を出していきたいと考えているところである。しかし、少なくとも本年度の知見により、定期的に機械的圧迫を行うと動脈スティフネスが低下することが明らかとなったことは心血管疾患予防のための効果的な運動様の方法を見いだせる可能性を示すものであり、意義深い結果であると考えられる。平成27年度までに確定させてきた実験条件を基に、本年度は介入実験を行い、一定の見解を得ることができた。しかし、一部、仮説を反証する結果が得られたことから、最終年度である平成29年度は、その生理学的な理由について明らかにし、総合的な観点から研究のまとめを行っていきたいと考えているところである。本年度は、来年度以降に本試行を実施するための諸準備を実施することを計画していた年度である。
超高速in-cell NMR動的構造解析法によるSox2の細胞内動態解明

細胞内における転写因子Sox2の揺らぎをNMRで高速に解析するために、NMR測定のための試料調製法、NMR測定法、データ解析法の開発を行った。試料調製法では、2% DMSOで細胞を処理することによって蛋白質をより効率よく細胞内に導入できた。NMR測定法では、水シグナルを選択的に励起させて水と交換しやすい柔らかい構造領域を同定する測定法が高速揺らぎ測定に有効であることがわかった。また間引いて2次元NMR測定を行う非線形サンプリング法を導入し、かつ間引かれたデータを計算的に復活させるSIFT法の改良を行った。その結果、従来の1/3程度の時間でNMR測定を完了できるようになった。まずは高速in-cell NMR測定のために、計画通りに水とアミドプロトンの交換速度を決定できるCLEANEX-PMの改良を行った。短い測定待ち時間で発生するアーティファクトを除去するためにパルスプログラムの修正、および1回の測定で2回データを取り込むdouble acquisition法を組み込んだ。しかしながら、この2つの改良を持ってしても感度が必要十分ではなかったため、CLEANEX-PMで高速in-cell NMR測定を行うことを断念した。より単純なパルスプログラムが必要であると判断して、fast HSQCの始めに水を選択的に飽和させるpresaturationを組み込んだ。この測定では水と交換しやすい(揺らいでいる)残基を特定できる。またfast HSQCは複数あるHSQCの中でも比較的に高速に測定できるバージョンである。実際にin vitroの測定で試してみたところ、CLEANEX-PMシグナルが観測される残基のシグナルが選択的に減衰していた。しかもCLEANEX-PMよりも非常に感度良くシグナルを観測することができた。このパルスプログラムに、2次元NMRデータを間引いて測定する非線形サンプリング法を組み合わせて、まずはGB1のin-cell NMR測定を行ったところ、presaturationのありなしでシグナル強度の変化が見られた。細胞内における転写因子Sox2の揺らぎをNMRで高速に解析するために、平成26年度は、NMR測定のための試料調製法とNMRデータ解析法の開発を進めた。まず試料調製法では、測定対象のタンパク質に連結させて細胞膜を透過させるためのペプチド性タグ(細胞透過タグ)の改良を行った。元々、細胞透過が困難であるGB1タンパク質をテストサンプルとして、従来用いているTAT(C(Npys)-YGRKKRRQRRR-NH2)に加えて、N-E5L-TAT(GLLEALAELLEYGRKKRRQRRR-C(Npys)-NH2)とCM18-TAT(KWKLFKKIGAVLKVLTTGYGRKKRRQRRR-C(Npys)-NH2)を試した。N-E5L-TATとCM18-TATの両者ともに細胞膜にポアを形成することが知られているペプチドである。結果として、CM18-TATが極めて効率的にGB1を細胞内に透過させることが分かった。続いて、間引いて2次元NMR測定(非線形サンプリング法)したNMRデータを計算的に復活させるSIFT法の改良を行った。従来のSIFT法ではNMRスペクトルの虚部データにアーティファクトを発生させることが問題であった。そして、この問題のために、あまり多くデータを間引くと綺麗にNMRスペクトルが再構築されなかった。そこで、今回は虚部スペクトルが全て0になるバーチャルエコー法を導入した。バーチャルエコーとは、NMRの時間ドメインデータ(FID)を時間反転したものをFIDの先に連結したものである。ただし、虚部データは強度の正負を反転させる。このバーチャルエコー法を導入することによって従来法よりもさらに半分のデータポイント数でも綺麗にスペクトルを再構築できることがわかった。構造生物学当初の予定ではCLEANEX-PMをベースにして開発を進める予定であったが、別のパルスプログラムで当初の昨年度の予定は達せされたといえる。まずはpresaturationつきfast HSQCにdouble acquisition法を組みこむことによって更なる感度の向上を目指す。また非線形サンプリング法で取得したNMRデータを再構築するにはSIFT法と呼ばれる計算法を用いているが、現在のアルゴリズムではデータを多く間引くと再構築されたNMRデータの質が悪い問題がある。他の似通った手法では強度の高いシグナルから再構築すると良いことが報告されているため同様なアルゴリズムを組み込む。そして、これらの手法を用いて実際のSox2のin-cell NMR測定を行う。
広天域銀河赤方偏移サーベイによるニュートリノ質量と暗黒エネルギーの解明

2021年からの始動が予定されている「すばる超広視野分光観測」(Prime Focus Spectrograph; PFS)プロジェクトでは、宇宙の進化史の広い範囲に渡って銀河の3次元分布が得られることが期待されており、そこに現れるバリオン音響振動(BAO)や赤方偏移歪み(RSD)の測定を通して、宇宙の時空の性質や構造の進化に迫れると期待されている。本研究では、暗黒エネルギーの性質やニュートリノ質量を精査することを念頭に置き、新たな物質分布の再構築法の開発・発展、そして実際の観測データへの適用・応用に向けて研究を進めていく。
一酸化炭素を用いる高選択的有機合成反応の開発

錯体触媒を用いて,有機ハロゲン化物とアミンまたはアルコールをα-ケトアミドやα-ケトエステルへ変換するダブルカルボニル化反応の開発を目的として研究をおこない,以下に示す成果をあげた.1.一酸化炭素加圧下,パラジウム錯体触媒を用いてハロゲン化ビニルと第二アミンの反応をおこなうと,対応するα-ケトアミドがアミドとともに生成することを見出した.特にフェニル置換基を有する基質の反応では,ダブルカルボニル化生成物であるα-ケトアミドが良好な収率で得られた.本反応で得られたアルケノイルアミドは各種有機合成反応の原料として有用であるにもかかわらず,従来合成が困難であるとされていたが,本研究によりその新しい製造法が確立された.また,オレフィンのアミノパラデーション反応を利用することにより,オレフィンから直接アルケノイルアミドを化学量論的に得ることにも成功した.2.パラジウム錯体触媒を用いたハロゲン化アリールと第二アミンのダブルカルボニル化反応の機構を解明するために,反応の重要な中間体であるアロイル(カルバモイル)パラジウム錯体を単離しその反応性の研究を行なった.その結果, α-ケトアミドの生成の反応性を支配する種々の因子を明らかにすることができた.3.ハロゲン化アリールとアルコールのパラジウム錯体触媒を用いたカルボニル化反応により, α-ケトエステルが生成することを見出した.触媒サイクルに関与している各種のパラジウム錯体の反応性の検討から,本触媒反応の機構について多くの重要な知見を得た.これらの知見に基づいて触媒反応の条件の最適化を行ない,高選択的にα-ケトエステルを合成することに成功した.錯体触媒を用いて,有機ハロゲン化物とアミンまたはアルコールをα-ケトアミドやα-ケトエステルへ変換するダブルカルボニル化反応の開発を目的として研究をおこない,以下に示す成果をあげた.1.一酸化炭素加圧下,パラジウム錯体触媒を用いてハロゲン化ビニルと第二アミンの反応をおこなうと,対応するα-ケトアミドがアミドとともに生成することを見出した.特にフェニル置換基を有する基質の反応では,ダブルカルボニル化生成物であるα-ケトアミドが良好な収率で得られた.本反応で得られたアルケノイルアミドは各種有機合成反応の原料として有用であるにもかかわらず,従来合成が困難であるとされていたが,本研究によりその新しい製造法が確立された.また,オレフィンのアミノパラデーション反応を利用することにより,オレフィンから直接アルケノイルアミドを化学量論的に得ることにも成功した.2.パラジウム錯体触媒を用いたハロゲン化アリールと第二アミンのダブルカルボニル化反応の機構を解明するために,反応の重要な中間体であるアロイル(カルバモイル)パラジウム錯体を単離しその反応性の研究を行なった.その結果, α-ケトアミドの生成の反応性を支配する種々の因子を明らかにすることができた.3.ハロゲン化アリールとアルコールのパラジウム錯体触媒を用いたカルボニル化反応により, α-ケトエステルが生成することを見出した.触媒サイクルに関与している各種のパラジウム錯体の反応性の検討から,本触媒反応の機構について多くの重要な知見を得た.これらの知見に基づいて触媒反応の条件の最適化を行ない,高選択的にα-ケトエステルを合成することに成功した.
イギリス18世紀における勤労育成思想の体系的研究

2010年および2011年の両年、連合王国のバーミンガム、ロンドン、オックスフォード、グラスゴウ、およびオランダ王国の諸都市において、「勤労育成思想」に関する資料の探索、収集、検討を行った。その分析の結果、18世紀イギリスにおける「勤労」概念の具体的内容と企業家と労働者に共通に見られる勤労の実態を解明することができた。本研究課題の共同研究を組織し、「勤労育成思想研究会」を2回主催し、今後の研究継続の道筋を開いた。18世紀における勤労育成思想の特徴を抽出するために、まずこの時期の労働観の変遷過程を整理する作業を進めた。その結果、そこには「低賃金経済論」から「高賃金経済論」への転換、底流として「独立生産者」を基盤とする分業と交換のシステムの思想が存在し、それがフランシス・ハチスン、デイヴィッド・ヒューム、ジェイムズ・スチュアートなどの代表的な思想家の経済思想を大きく規定しており、それを乗り越える形でアダム・スミスの分業と交換の経済学が成立してくることが明らかになった。この成果は、「経済学形成期における労働観の展開」としてまとめ、12月の「啓蒙と経済学」研究会で報告した。これにより、18世紀における勤労育成思想の見取り図を描くことができた。また、産業革命の始まりまでの勤労育成思想を解明するため、バーミンガム大学および市立図書館に収蔵の「ワット&ボウルトン関係文書」を収集・調査、さらに大英図書館で関係資料を収集・調査するため、英国に約3週間滞在し、研修を行った。その結果、マシュー・ボウルトンがジェイムズ・ワットとの協力体制によって設立した「ソーホー・マニュファクトリー」やジョサイア・ウェッジウッドの陶器工場において、近代的労働者の育成と雇用が図られていた実態を解明することができた。そこでは、資本家対労働者という階級区分は明確でなく、経営者自身が独立生産者として労働者と連携して生産活動に従事する、労使協調体制が採用されている事実が判明した。この側面は、本研究の目的にとって重要であり、今後さらに詳しく、この実態を調査し分析する必要がある。なお、こうした研究の一環として、「バーナード・マンデヴィルの啓蒙思想」に関する論文を発表し、日本の近代化の問題を「明治啓蒙における経済思想」としてまとめ、学会報告および共著出版として公表した。2011年8月15日から9月15日まで、オランダと連合王国において、「勤労育成思想」についての歴史資料を検索し収集した。これにより、17世紀から18世紀にかけてのオランダ東インド会社を中核とした企業活動がイギリスの勤労育成思想に大きな影響を及ぼしたことを明らかにした。また、連合王国のオックスフォードおよびグラスゴウを拠点に、産業革命期の労働者雇用と企業活動に関する詳細な文献資料を収集し、その分析により、スコットランドにおいて勤労重視の思想が早くから見られ、それがイングランドの動きと連動し、特にバーミンガム地域において企業家と労働者との相互協力体制が推進され、両者に共通する「勤労」重視の思想が展開されていた実態を明らかにした。また、広範な地域において企業家の技術改良や近代的経営方式を推進する力となった、企業家自身の能力形成と知的ネットワークおよび勤労の実態を明らかにした。さらに、この時期の企業家層の大半が、勤勉と倹約の倫理を実践していたが、その中核が英国教会制度から排斥された非国教徒信仰によって支えられていたことも明らかにした。こうした研究成果により、本研究の目的である「勤労」概念の具体的内容と、企業家と労働者に共通に見られる勤労の実態が解明され、イギリス産業発展史における勤労の中核的な役割を基軸にした新たな歴史解釈への展望が開けた。これに関連して、1718世紀における勤労思想の変遷過程について研究報告をし、さらに論文として発表した。本研究課題を多くの研究者を加えた共同研究に広げるために、2011年10月1日と2012年1月29日の二回「勤労育成思想研究会」を主宰し、多数の出席を得、各回3人の報告者と同数のコメンテーターにより、活発な討論を展開し、共通認識を深めた。研究代表者はここで趣旨説明と報告・コメントを行った。
スロー地震に伴う微動を実験室で聴く

スロー地震に伴って発生する微動を用いて、すべり面における応力状態を知るために粉粒体のせん断実験を行った。せん断応力と発生する音波(Acoustic Emission)を広帯域で測定し、固着すべりに伴って時間変化する応力とAE波形の関係を調べた。AEは広帯域に感度を持つ加速度センサーを用い、加速度波形を時間積分して、速度波形を得た。また補足して、マイクロフォンによりAE測定も同時に行った。せん断実験は、(i)粒径、(ii)容器サイズ、(iii)せん断速度、の3つのパラメータを変えて行った。実験とその解析より、以下が分かった。(1)AEは広周波数帯域で励起され、それらは複数の長さスケールを起源とする粉粒体をせん断すると応力増大時には高周波数(100Hzオーダー)のAEが、応力減少時には低周波数(10Hzオーダー)のAEが卓越する。粉粒体を入れた容器の対蹠点に設置した加速度センサーの記録を解析したところ、低(高)周波数成分が逆(同)位相になっていた。これは低周波数成分は系全体が水平方向に固有振動を起源としていること、また高周波数成分は粒スケール起源であることを示唆している、これはAEの起源として少なくとも2つの長さスケールが存在することを示している。容器サイズを大きくすると、低周波成分の特徴的な周波数が低下することは確認済みである。(2)AEのスペクトルは粒径(アスペリティ)に依存する粒径が大きくなると、せん断に必要な応力は増大し、AEのパワースペクトルが高周波数側へシフトし、振幅は顕著に増大する。これは粒子同士がジャムすることにより、摩擦が増大し、粒子に大きな応力が働くため、粒子の再配置が高速で行われているためだと解釈できる。粒子間に働く摩擦力とAEの周波数特性は法線応力にも依存することは、レオメータを用いた測定で確認済みである。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究ではスロー地震に伴って微動が発生する理由と条件を実験により明らかにすることを目的とする。実験では粉粒体をせん断して固着すべりを実現する。そしてせん断に必要な応力とAcoustic Emission(AE)の時系列データを得て、AEの周波数スペクトルの時間変化を解析する。そしてデータに基づき、AEから応力を推定する方法を考案することを目標とする。本年度は(a)同軸円筒型、(b)平行平板型の2つのセットアップで実験を行い、以下の結果を得た。(1)AEは固着状態からすべりへと移行する限られた時間帯でのみ発生し、前半の応力増大時には高周波数(100 Hzオーダー)成分が、後半の応力減少時には低周波数(10 Hzオーダー)のシグナルが卓越する。そしてAEのエネルギーはせん断速度、粒径と伴に増加する。高周波数成分は粒子が間隙を自由落下して再配置するために要する時間(Bagnold, 1966)と同オーダーである。(2)法線応力が増すとAEのエネルギーが増大するばかりでなく、AEの高周波数成分の特徴的周波数がより高くなる。(1)は微動が広帯域で発生することを示しており、その周波数スペクトルの時間変化から応力変化を推定できることを示唆している。最近になってスロー地震に伴う微動が広帯域で発生していることが発見されており、本実験はその理解へ貢献できることが期待できる。(2)の結果は広域応力場、また潮汐による応力変化と微動の関係を理解する基礎データを提供できると期待できる。計画していた(1)同軸円筒型、(2)平行平板型、の2つのセットアップを用いた粉粒体のせん断実験を行い、加速度センサーを用いて広帯域におけるAE測定を高サンプリング周波数(200 kHz)で行うことに成功した。これらの実験では従来の粉粒体のせん断実験に比べ、法線応力及びせん断応力が小さい条件下で固着すべりが起きる。そのため応力が降下する際にもゆっくりすべり、AEデータを得ることが出来る。また従来のAE測定ではあまり用いられてこなかった加速度センサーを用いることにより、広帯域におけるAE測定を可能にした。(1)では加速度波形を積分して得た速度波形を使って、応力が増大する固着期間から、応力が減少するすべり期間において、多数のイベントを解析して、AEの卓越周波数が高周波数から低周波数へと移行することを示した。このようにAEの特徴的な周波数が遷移することを単一の加速度センサーを用いて示した例はこれまでにはない。(2)では、まず粉粒体の摩擦係数の測定方法を確立した。そして粉粒体が含む水分量を変えて摩擦を測定し、水分を部分的に含む砂は、乾いた、または水に飽和した砂に比べて摩擦係数が小さく、凝集力が1桁大きいことが分かった(Shibuya and Sumita、準備中)。その上で法線応力を変えて粉粒体のせん断実験とAE測定を行った。その結果、法線応力の増大に伴い、AEのエネルギーが高くなるばかりでなく、その高周波数成分の特徴的な周波数がさらに高周波数側へとずれることが分かった。これは法線応力の増大に伴い、粉粒体の間隙の特徴的な長さスケールが小さくなることと整合的である。

AEは広帯域に感度を持つ加速度センサーを用い、加速度波形を時間積分して、速度波形を得た。また補足して、マイクロフォンによりAE測定も同時に行った。せん断実験は、(i)粒径、(ii)容器サイズ、(iii)せん断速度、の3つのパラメータを変えて行った。実験とその解析より、以下が分かった。(1)AEは広周波数帯域で励起され、それらは複数の長さスケールを起源とする粉粒体をせん断すると応力増大時には高周波数(100Hzオーダー)のAEが、応力減少時には低周波数(10Hzオーダー)のAEが卓越する。粉粒体を入れた容器の対蹠点に設置した加速度センサーの記録を解析したところ、低(高)周波数成分が逆(同)位相になっていた。これは低周波数成分は系全体が水平方向に固有振動を起源としていること、また高周波数成分は粒スケール起源であることを示唆している、これはAEの起源として少なくとも2つの長さスケールが存在することを示している。容器サイズを大きくすると、低周波成分の特徴的な周波数が低下することは確認済みである。(2)AEのスペクトルは粒径(アスペリティ)に依存する粒径が大きくなると、せん断に必要な応力は増大し、AEのパワースペクトルが高周波数側へシフトし、振幅は顕著に増大する。これは粒子同士がジャムすることにより、摩擦が増大し、粒子に大きな応力が働くため、粒子の再配置が高速で行われているためだと解釈できる。粒子間に働く摩擦力とAEの周波数特性は法線応力にも依存することは、レオメータを用いた測定で確認済みである。今後は昨年度構築した実験系を用いて、せん断速度、粒径、間隙流体、法線応力を変えた系統的な実験を行い、これらのパラメータに対する依存性とスケーリング則を求め、AEから粉粒体の応力状態を推定する方法を考案する。(1)については昨年度行った実験よりもせん断を行う時間を長くして、定常状態に達するまでの遷移過程も調べ、実験結果の再現性、得られたデータの統計を調べる。また加速度センサーばかりでなく、相補してマイクロフォンによるAE測定も行う。また低周波数成分と高周波数成分を分離するための適切なデジタルフィルターのかけかた、解析方法を確立する。スロー地震、微動の発生には間隙流体が関与していることが指摘されている。よって間隙水圧センサーも設置して、固着すべりに伴う時間変化を調べる。(2)については法線応力が一定の場合ばかりでなく、せん断応力が一定の下で法線応力を時間変化させる実験も行い、その応答過程を調べる。これは潮汐のように時間変動する外力下で励起される微動の挙動を理解する基礎となる。以上の途中経過はJpGU2018及びスロー地震研究集会で発表する。また実験で得られたAE波形と実際のスロー地震に伴って発生する微動の波形を比較することを、実際の野外観測データを使って研究している研究者と協力して行い、微動から沈み込み帯のプレートにかかる応力の時間変化を知る方法を考案する。以上の研究は大学院生(1名)と共同して進め、成果は英文投稿論文としてまとめる。相補して振動下における粉粒体の不安定現象についても学部生(2名)と共同して進める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
SEM-EDX法を用いた元素分布解析の為の生物試料作製法の検討

1試料の急速凍結固定および凍結乾燥:電子顕微鏡下で試料を観察するためには、試料が乾燥していなければならない。通常、生物試料は化学的な固定、有機溶媒による脱水、乾燥という手順により作成されるが、この過程で試料内の成分の一部は流出してしまう。そこで、試料を5, 000K/sec以上の速度で微細構造の変化のないまま凍結し、その後、極低温・高真空下で凍結試料を乾燥する事により、試料内成分の流出を最小限に抑えた。2乾燥試料の樹脂への包埋:EDX法は検出感度が比較的低いため、詳細な解析を行うためには長時間の測定、即ち、電子ビームの照射が必要となる。生物試料は電子ビームやその照射に伴う熱により変形し易い。そのため、凍結乾燥した試料は導電性樹脂へと包埋し、測定中の変形を防いだ。3樹脂包埋試料の平滑化:EDX法による微量元素解析では、試料表面に凹凸がない事が望ましい。これは、検出器側を向いた斜面ではバックグランドが高く測定され、逆側では低いためである。微量な元素由来の特性X線シグナルがバックグラウンドの“ムラ"に埋没してしまわないよう、樹脂包埋した試料はダイヤモンドナイフを用いて表面を平滑化した。以上の手法により得られた試料から各元素の分布のマッピングを行い、空間分解能や検出感度を評価した。なお、平滑化した試料では通常のSEM像を得られないため、電子顕微鏡画像の取得には反射電子検出器を用いた。本研究では、SEM-EDX法を用いて生物試料の微細領域における元素分布のマッピングを行うための試料作成法について検討した。
恒温植物(ハス)のカオス時系列解析と発熱制御システムの解明

研究目的:恒温植物ハスの発熱現象の解明を次の2つの視点から行なった。(1)ハスの発熱する体温の時系列データをカオス時系列解析手法を用いて、体温変動の中にカオスが発現することを確かめること、(2)発熱時・非発熱時の花托部分の熱収支方程式を構築して、熱伝達・熱放射に関与する熱定数を同定し、ハスが発生する熱量を推定すること。実験方法と実験場所佐賀市内のハス田(佐賀市本庄町北緯33.3:東経130.3)で、ハスの開花時期(平成17年6月24日から7月14日)、ハスの花托部分の体温と気温を測定した。測定個体は40体で、温度測定には温度サーミスタ方式のデジタル温度記録計を利用し、サンプリング時間は1分とした。ハスが恒温植物であることの再確認ハスの花托部分が34日間発熱し、3035°Cを保ち、外気温より1015°C程度高い温度となった。また、太陽放射の無い日没から日の出までの間、温度制御を活発に行なっていた。ハス体温(花托部分)のカオス時系列解析ハス体温のパワースペクトル解析から遅延時間τを160分と決定し、3次元相図を用いてアトラクタを作図した。次に、相関次元解析を行い、埋め込み次元(1617)と相関次元(2.2)を求めた。さらに、リアプノフスペクトル解析を実施し、最大リヤプノフ指数とKSエントロピーがともに正の数となり、軌道不安定性・長期予測不能性が確認された。このことから、実験開始前の予想通りハス体温の変動にカオスが発現することが確認された。ハスの発熱基礎方程式の構築と発熱量の推定ハス花托部分の発熱時期の熱収支には、ハス自身の発生する発熱量のほかに、太陽からの熱放射、気温からの熱伝達、周囲環境からの熱放射・熱伝達が影響する。ここでは、太陽放射のない夜間部の熱収支に着目し、測定した温度データを入力として未知の発熱や各熱定数を求めるという逆問題(inverse problem)を解いた。これにより、パラメータの同定と発熱量の推定が可能になった。求められた熱特性パラメータは、空気から花托への熱伝達率が1.2kJ/10min m^2Kであり、発生した発熱量は、150300J/10minであった。本研究の目的は、我が国に自生するハスの発熱現象を明らかにすることとともに、その体温調節機能を数理的に解析する点にある。従来、ハスの熱産生現象に関しては、オーストラリアに自生するハスに関する報告がなされていたのみであり(Seymour & Schultze-Motel, Nature(1996))、我が国に自生するハスの発熱現象は全く不明のまま残されていた。本研究分担者の伊藤は、2002年にオーストラリアに赴き、Seymour博士の研究室に滞在しながら現地に自生しているハスの体温測定手法を習得し、本研究の下準備を整えていた。このような背景のもと、本年度においては後述の実験を行い、我が国に自生するハスが、恒温植物としての特性を有することをはじめて明らかにすることに成功した。(1)岩手県中尊寺に自生するハスの体温データーの収集およびオーストラリアに自生するハスの温度変動との比較2003年7月20日から7月30日の11日間、中尊寺境内に自生するハスの体温を気温とともに測定した。その結果、ハスの花托が特異的に発熱していることを明らかにするとともに、その体温は、外気温度が18°C程度の環境条件において、発熱により最大で31°C程度にまで上昇することを明らかにした。このような発熱は、ほぼ2日程度持続し、外気温度の変動にも関わらずその花托温度は、30°C内外に制御されていた。(2)カオス時系列解析得られた体温時系列データをさらに詳しく解析するため、決定論的非線形予測プログラムをC言語を用いて作成した。本解析は、局所線形近似法原理(Sugiura & May, Nature(1990))に基づくものである。また、本年度作成したプログラムの有効性を明らかにするため、典型的なカオス(ローレンツカオス)、周期関数、および、ランダムデータを用いた計算機実験を行い、当該プログラムが当初目的としていたスペックを有することを明らかにすることができた。現在、得られたハス花托の温度データを当該プログラムにより詳細に解析するとともに、相関次元、そのカオス性の評価を進めているところである。

また、太陽放射の無い日没から日の出までの間、温度制御を活発に行なっていた。ハス体温(花托部分)のカオス時系列解析ハス体温のパワースペクトル解析から遅延時間τを160分と決定し、3次元相図を用いてアトラクタを作図した。次に、相関次元解析を行い、埋め込み次元(1617)と相関次元(2.2)を求めた。さらに、リアプノフスペクトル解析を実施し、最大リヤプノフ指数とKSエントロピーがともに正の数となり、軌道不安定性・長期予測不能性が確認された。このことから、実験開始前の予想通りハス体温の変動にカオスが発現することが確認された。ハスの発熱基礎方程式の構築と発熱量の推定ハス花托部分の発熱時期の熱収支には、ハス自身の発生する発熱量のほかに、太陽からの熱放射、気温からの熱伝達、周囲環境からの熱放射・熱伝達が影響する。ここでは、太陽放射のない夜間部の熱収支に着目し、測定した温度データを入力として未知の発熱や各熱定数を求めるという逆問題(inverse problem)を解いた。これにより、パラメータの同定と発熱量の推定が可能になった。求められた熱特性パラメータは、空気から花托への熱伝達率が1.2kJ/10min m^2Kであり、発生した発熱量は、150300J/10minであった。
韓日における十二神将像の研究

2014年度は、韓国の調査を中心に研究を行った。陳田寺跡の調査では現在行っている「韓日における十二神将像の研究」と関わる、石塔に表わされた神将像について調査し、石塔における神将像の役割について考察してきた。この他、求礼・華厳寺石塔の調査においては塔の下層基壇に現れる甲を着用した十二支像の形状を書き起こしや法量測定、写真撮影などの基本資料を収集した。今年の1月には、「ミュージアム」という学術雑誌に「統一新羅における十二神将についてー国立慶州博物館・東国大学・通度寺所蔵の神将像面石と国立慶州博物館・国立中央博物館所蔵の蝋石製像を手がかりにー」の題目で投稿を行った。まだ結果待ちの本論文では去年度に行った東方学会にて発表した内容を書き加え、大幅に内容を修正した。その内容としては、古代の東アジアにおいて中国や、日本では薬師如来の眷属として十二神将の存在が認められるが、韓国に古代である統一新羅時代には十二神将が認められないことに着目した。特に、統一新羅においても2つの作例群を取り上げ、統一新羅における十二神将の存在可能性を指摘し、十二神将が最初から必ずしも薬師如来と結びついた尊格ではない可能性も合わせて指摘した。また、中国の調査も行い、今年の3月には西安の碑林にて石碑に刻まれた十二神将を調査し、次の研究対象として非常に重要な作品であることを確認した。そして、敦煌莫高窟も見学(調査)も行い、現在の研究に直接、関係のある資料を現場で確認するなどいくつかの成果が上がった。26年度が最終年度であるため、記入しない。2013年度は、これまでの成果を東方学会で口頭発表した。従来までは、統一新羅の石塔に登場する獣頭人身の十二支像(十二神将の可能性のある)は根拠が不明瞭なまま十二神将と結びつけられてきたが、本発表では韓国の国立慶州博物館・東国大学・通度寺所蔵の花崗岩製の神将像6面について、当初は統一新羅の石塔の上層基壇を構成した部材であり、本来薬師信仰に基づく十二神将を表したものである可能性を指摘した。これまでは本作品は全く研究がなされておらず、三か所に分蔵されるため、一具であることも知られていなかったが、これらが法量・様式から一具であり、薬師信仰に基づく可能性がある人頭人身像であることを指摘したことは意義がある。また、国立慶州博物館・国立中央博物館・檀国大に分蔵される蠟石製の獣頭人身の神将像6面については、本来は一具であるとともに、様式から7世紀末の作である可能性を指摘した。韓国における最古の十二支像の作例であるとともに、十二神将との習合像である可能性を指摘した。なお、その発表内容については引き続き公刊論文として発表する準備を進めている。このほか、日本と韓国の調査及び学会への参加、展覧会などを通して十二神将と十二支、道教や歴史などに関する資料を蓄積したことも重要である。また、中国・四川調査では、四川博物院で如来坐像の台座に十二神将と思われる十二体の神将像が表されており、これらが南朝に遡る薬師如来と十二神将である可能性について新たな研究課題を発見した。この他、中国における調査は四川地方の千仏崖と皇沢寺の遺跡など七世紀の初唐期の作例を実見し、東アジアにおける古代の神将像の受容をある程度窺えた。こうした調査はこれからの研究のために視野を広げた。2013年度に、東方学会で発表し、他の研究者から様々な意見を頂いた。

中国の調査においても新たな研究主題を発見したことは大きな成果である。昨年の東方学会において発表した内容については引き続き公刊論文として発表する準備を進め、調査で発見した新たな研究主題に取り組む。また、日本の十二神将についても研究を進めるなど、昨年の研究成果を日本・韓国への論文投稿を準備している。