hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
コーポレート・ガバナンスと企業行動との関係に関する実証研究

本研究の目的は、株主構造における機関化の進行、株式持ち合いの解消、会社法や金融商品取引法などの改正などを背景としてコーポレート・ガバナンスが大きく変化する中で、それらによって企業行動がどのように変化しているかを解明することにある。平成24年度及び平成25年度は自己株式取得に代表される配当行動に焦点を当てて検証を行ったが、平成26年度には投資行動、とりわけ企業の合併・買収に焦点を当てて検証を行った。また、平成25年度から取り組みはじめた企業のコスト行動についても、コーポレート・ガバナンスがどのような影響を与えているかという視点からの検証を試みた。本研究では,3カ年で3つのテーマに取り組んでいる。第1のテーマは配当行動である。ガバナンス要因と現金配当との直接的な関係については,これまでに数多くの研究が行われているが,本研究では,支配株主や日本固有の株式所有構造を抽出し,投資機会の大きさや資金的余裕度をコントロールした上で,その影響を分析する。第2のテーマは投資行動である。第1テーマと同様に,ガバナンス要因と設備投資,研究開発投資との直接的な関係については既に研究が行われているが,それらの投資の質を考慮した分析,セグメント別分析,個々の投資ではなく宣伝広告費なども含めた経営者が裁量的に左右できる投資全体を対象とした分析など,これまでに行われていない分析を積極的に進める。第3のテーマは多角化である。多角化行動だけでなく,内部資本市場の効率性に対して,ガバナンス要因が直接的・間接的にどのような影響を与えているかを分析する。平成24年度においては,第1テーマである配当行動に関して,エージェンシーコストの視点から,ガバナンスと自己株式取得との関係を中心に研究を行った。エージェンシー・コストを3つの次元から識別し,1997年度から2006年度に行われた自己株式取得の公表をサンプルとして,経営者と株主間の利害対立および情報の非対称性が自己株式取得による利益還元に影響を与えているか,経営者が裁量的に使用できる資金の大きさが自己株式取得の公表に影響を与えているか,また代替的な資金配分方法の使用が自己株式取得の公表に影響を与えているかという点について,実証分析により明らかにした。これはワーキングペーパーとしてとりまとめ,現在投稿中である。第2テーマである投資行動,第3テーマである多角化については,既存の研究をサーベイし,その問題点を把握したうえで,仮説を構築している。すなわち,リサーチデザインの段階にある。本研究の目的は,株式所有構造をはじめとするさまざまなガバナンス・メカニズムが企業行動にどのような影響を与えているのかを解明することにあり,3つのテーマに取り組んでいる。第1テーマである配当行動については,平成21年度平成23年度における基盤研究(B)「コーポレート・ガバナンスに関する多角的実証研究」において明らかにした自己株式取得に関する研究を,異なる視点から捉え直した検証を行った。従来の検証に加えて,エージェンシー・コストの視点から,ガバナンスと自己株式取得との関係を明らかにし,平成24年度にワーキングペーパーとして完成させ,平成25年度には細かな修正や追加検証を行うことにより投稿論文が受理され刊行された。これと並行して取り組んだ第2テーマである投資行動,第3テーマである多角化については,平成24年度から引き続いて先行研究のサーベイを精力的に進めた。この結果,投資行動のひとつであり,多角化の有力な手段になっている企業の合併・買収を分析の対象にすることにし,リサーチデザインを開始した。さらに,企業の合併時における取締役会の役割に焦点を当て,株主利益と自己利益とを天秤にかける利益相反行動がみられるかどうか,利益相反行動がみられるとすればどのような状況で観察されるのかを明らかにすることにした。現時点において,適切な変数設定とサンプル選択を行うことでデータベースを構築し,分析を開始するところまできている。また,先行研究のサーベイの過程で,コーポレート・ガバナンスが企業のコスト管理に影響を与えている可能性があることがわかり,これについてもリサーチデザインを行う段階まで到達している。コーポレート・ガバナンスと企業の合併・買収との関係に関する研究では、企業合併における、被合併企業の経営者の利益相反行動に着目した。経営者が、合併後における地位の確保を優先する行動をとるか、株主の利益を尊重した行動をとるかについて、さまざまな経営者特性や企業特性を考慮して実証的に解明し、ワーキングペーパーとしてまとめることができた。今後、学会発表などを通してブラッシュアップした上で、学術誌に投稿する予定である。

コーポレート・ガバナンスと企業のコスト行動との関係については、第一段階として、平均的なコスト行動からの乖離が生じているかどうか、また生じているとすれば、どのような状況で生じているかを解明した。それに続いて、そのような特殊なコスト行動に影響を与える要因の解明を試み、そのひとつとしてコーポレート・ガバナンスに着目した。これら一連の研究は、ワーキングペーパーとしてまとめ、それらに基づいて3度にわたって学会発表を行った。討論者からのコメントや学会参加者からの質問などに基づいて、現在論文を修正しており、修正が終われば学術誌に投稿する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。経営学26年度が最終年度であるため、記入しない。第1テーマについては,ワーキングペーパーを完成させることができ,無事投稿することができた。これは投稿できる段階にまで完成度を高めるという目標を上回る達成度である。これに対し,第2,第3テーマについては,リサーチデザインのプロセスにあるが,データベースの構築まで進める予定がやや遅れている。全体としては,おおむね順調に進展しているといえる。コーポレート・ガバナンスと配当行動との関係については,ワーキング・ペーパーであったものが受理され刊行された。投資行動および多角化についても,当初の予定から少し軌道修正を行ったが,企業の合併・買収との関係について,もう少しでワーキング・ペーパーとしてまとめられる段階にまで進めることができた。さらに,コーポレート・ガバナンスとコスト管理との関係という有力な研究テーマについてもリサーチデザインを行う段階まで進めている。これまで通り,研究協力者と緊密な連携をとりながら,リサーチデザインの妥当性,分析結果の妥当性,実務へのインプリケーションなどを逐次的に検討し,論文の完成度を高め,投稿を目指す。当面,研究計画の変更はない。現在,研究を進めている「企業の合併・買収における取締役の利益相反行動」および「コーポレート・ガバナンスがコスト管理に与える影響」に焦点を絞って,これまで通り,研究協力者と緊密な連携をとりながら,仮説の新規性,リサーチデザインの妥当性,分析結果の妥当性,実務へのインプリケーションなどを逐次検討し,論文の完成度を高め,投稿を目指す。平成24年度は研究打合せ・成果発表などに旅費を使用する予定だつたが、学務の関係上、旅費が発生しない東京都内での学会しか参加できなかったため、未使用額が発生した。未使用額は、主に研究打合せの旅費に使用する。研究打合せの質を高め、回数を増やすことにより、研究成果が生まれる確率を高めたい。
自然物の見えを考慮したLED照明デザインに関する研究

自然物として、人の顔の肌、および内装材に着目して各種実験を実施した。人の顔の肌の見え方評価においては、これまで化粧肌のみを対象とし、対象物の色彩を精確に再現したデジタル画像を生成して評価実験を実施していたが、本年度は、肌の色の異なる人の顔(実物)を視対象とし、素肌の場合を条件に加えて、主観評価実験を実施した。視対象の提示方法による評価への影響は特に見られないことが確認され、これまでと同様の評価傾向が得られたが、これまでに得られた知見とあわせ、唇と肌との同時色対比による影響が見られることから、この点についてさらに検討をすすめたいと考える。内装材の見え方評価においては、木材や石材、れんが、畳などの内装材に着目し、これらのサンプルを種々の分光分布をもつ照明条件下で提示し、色の見えの自然さ、光沢感、柔硬感、粗滑感、温冷感などの印象や、照明の好ましさについて評価させた。その結果、内装材の見えが好ましさに大きく影響し、木材や石材などの内装材の種類により、好ましい照明条件が異なることが示された。一方、一部の木材・石材については、多数とは異なる傾向を示すものもあり、さらなる検討が必要であることが示された。また、布を対象とした主観評価実験では、LED光源の特徴の一つである指向性に着目し、拡散・指向性の違いによる布表面の質感評価に与える影響について検討した。拡散・指向性の違いが評価に影響することは示されたものの、条件の設定方法などにさらなる改善の余地がみられる。さらに、光色変化時の色順応過程に関する検討として、ipRGC作用量の変化に着目した実験を行ったが、これらの結果についてもさらに丁寧に分析する必要があると考える。なお、光色変化時の色順応過程に関する検討、化粧肌の見えに関する検討、内装材と照明が室空間の印象に与える影響については、照明学会、国際色彩学会にて発表した。今年度は研究補助員をアルバイト雇用したことより、これまで分析できていなかったデータを分析することができた。特に、化粧肌の見えに関する膨大なデータを整理・分析できたことにより、これまでに得られたデータを横断的に概観することが可能となり、今後の研究方針をたてるうえで大いに役立った。その他、内装材などについても順調に検討が進められていると考える。前々年度に実施した調理品・加熱調理食肉の実験結果、および前年度に実施した肌・内装材・布地の見え方と照明条件との関係について、色彩の見えや質感の観点から結果分析を行い、結果について国際学会を中心に発表する。また、肌の評価手法については、これまでの知見から顔の肌の見え方を評価する際には唇(口紅)の色による影響を無視できないことが示されていることを考慮し、新たな実験を実施する。また、木材やインテリアファブリックス等の内装材に関する検討について、内装材の種類をさらに増やし、前年度に購入した光源を用いて種々の照明分光分布条件を設定し、材料そのものの視覚評価、質感評価を実施し、結果を分析する。なお、照明の分光条件の設定について、使用している機器(光源)の調光ソフトの精度に限界があり、条件設定に時間を要している。これは主観評価実験を実施する際にも大きな障害となり得るため、今後はソフト部分を別途デザイン(外注)するなど、円滑に条件設定できるよう工夫する必要がある。調理品・加熱調理食肉の見えに関する実験では、全実験参加者に同一の視刺激を与えることを前提とし、視対象物の見えを忠実に再現する視対象画像を作成し、調理品、および食品の加熱加工段階における色彩変化時の視対象画像の作成において、食品自身の影による測色への影響を排除するために、ドーム型測色装置と2次元色彩計を用いて調理品・加熱調理食肉の輝度および色度を測定し、得られた視対象物の測色値(X, Y, Z)を、後述する画像提示用モニタの色彩特性を組み込んだR, G, B値に変換することにより、各種視対象画像を作成した。食肉の加熱調理においては、熱電対を用いた加熱調理時の温熱測定実験を実施し、ハンバーグの焼成完了時刻との対応関係について検討した。その結果、LED照明の分光条件により焼成完了の判断時刻が異なることが示された。内装材を対象とした実験では、内装材の異なる4種の室空間(Simple, Natural, Traditional, Japanese)を想定した1/10縮尺模型を製作し、模型空間上部に各種LED光源を設置して、様々な色光条件下における内装材の見え、および室内空間の印象を評価させた。その結果、内装仕上げ材の種類により、好ましい照明条件が異なることが示された。照明変化時の色順応過程に関する検討では、先行研究(科研費25282006)を踏まえ、5000K, duv=0を中心としてCCTとduvが異なる照明条件を設定し、照明光の色度図上変化方向の違いにより、順応所要時間が異なることが示された。現有している実験装置を用いた実験については実施できたが、今年度に光源を購入、設置した実験装置については、研究室のキャンパス内引っ越し等があり、設置は完了しているがその性能測定や実験開始のための準備が遅れている。また、実施した実験の分析もやや遅れている。

人の顔の肌の見え方評価においては、これまで化粧肌のみを対象とし、対象物の色彩を精確に再現したデジタル画像を生成して評価実験を実施していたが、本年度は、肌の色の異なる人の顔(実物)を視対象とし、素肌の場合を条件に加えて、主観評価実験を実施した。視対象の提示方法による評価への影響は特に見られないことが確認され、これまでと同様の評価傾向が得られたが、これまでに得られた知見とあわせ、唇と肌との同時色対比による影響が見られることから、この点についてさらに検討をすすめたいと考える。内装材の見え方評価においては、木材や石材、れんが、畳などの内装材に着目し、これらのサンプルを種々の分光分布をもつ照明条件下で提示し、色の見えの自然さ、光沢感、柔硬感、粗滑感、温冷感などの印象や、照明の好ましさについて評価させた。その結果、内装材の見えが好ましさに大きく影響し、木材や石材などの内装材の種類により、好ましい照明条件が異なることが示された。一方、一部の木材・石材については、多数とは異なる傾向を示すものもあり、さらなる検討が必要であることが示された。また、布を対象とした主観評価実験では、LED光源の特徴の一つである指向性に着目し、拡散・指向性の違いによる布表面の質感評価に与える影響について検討した。拡散・指向性の違いが評価に影響することは示されたものの、条件の設定方法などにさらなる改善の余地がみられる。さらに、光色変化時の色順応過程に関する検討として、ipRGC作用量の変化に着目した実験を行ったが、これらの結果についてもさらに丁寧に分析する必要があると考える。なお、光色変化時の色順応過程に関する検討、化粧肌の見えに関する検討、内装材と照明が室空間の印象に与える影響については、照明学会、国際色彩学会にて発表した。今年度は研究補助員をアルバイト雇用したことより、これまで分析できていなかったデータを分析することができた。特に、化粧肌の見えに関する膨大なデータを整理・分析できたことにより、これまでに得られたデータを横断的に概観することが可能となり、今後の研究方針をたてるうえで大いに役立った。その他、内装材などについても順調に検討が進められていると考える。前年度に設置したLED分光可変装置の性能を確認し、設定可能な分光条件を作成した後、各種自然物の見えを対象とした評価実験を実施する。なお、研究を促進させるため、研究補助者をアルバイト雇用する予定である。前々年度に実施した調理品・加熱調理食肉の実験結果、および前年度に実施した肌・内装材・布地の見え方と照明条件との関係について、色彩の見えや質感の観点から結果分析を行い、結果について国際学会を中心に発表する。また、肌の評価手法については、これまでの知見から顔の肌の見え方を評価する際には唇(口紅)の色による影響を無視できないことが示されていることを考慮し、新たな実験を実施する。また、木材やインテリアファブリックス等の内装材に関する検討について、内装材の種類をさらに増やし、前年度に購入した光源を用いて種々の照明分光分布条件を設定し、材料そのものの視覚評価、質感評価を実施し、結果を分析する。なお、照明の分光条件の設定について、使用している機器(光源)の調光ソフトの精度に限界があり、条件設定に時間を要している。これは主観評価実験を実施する際にも大きな障害となり得るため、今後はソフト部分を別途デザイン(外注)するなど、円滑に条件設定できるよう工夫する必要がある。
精神科病院・知的障害者施設の人的環境に着目した感染管理体制構築に向けた取り組み

精神科患者や知的障害者など感染対策の協力を得ることが困難な利用者を対象とした感染対策は未開拓であり、施設での感染管理体制の確立は、不要な医療費の削減、患者・利用者の生命の健全化に繋がる。本研究では以下の取り組みを行う。1)『感染管理評価プログラム作成』:管理者が感染(危機)管理リスクレベルを評価することを目的とした診断マニュアルを作成する。2)『市中精神科病院・知的障害者施設感染対策マニュアル作成』:少ない職員数や予算が原因と考えられる療養環境の未整備を解決し、リスクから解放された療養環境を整える。3)『コ・メディカルを対象とした教育プログラム確立』:根拠に基づいた感染対策の実践を推進する。
中東およびヨーロッパにおける驚異譚の比較文学的研究

中世ヨーロッパでは、辺境・異界・太古の怪異な事物、生き物、あるいは現象はラテン語でミラビリアと呼ばれた。一方、中世イスラーム世界においては、未知の世界の摩訶不思議は、アラビア語・ペルシア語でアジャーイブと呼ばれ、旅行記や博物誌などに記録された。いずれも「驚異、驚異的なもの」を意味するミラビリアとアジャーイブは、似た語源を持つだけでなく、内容にも類似する点が多い。本研究では、古代世界から継承された自然科学・地理学・博物学の知識、ユーラシアに広く流布した物語群、一神教的世界観といった、双方が共有する基盤を明らかにし、複雑に絡み合うヨーロッパと中東の精神史を相対的かつ大局的に捉えた。本年度は2回の研究会を開き、1回目の研究会では先行研究の吟味と「驚異」の定義が試みられ、研究の枠組みと方法が議論された。報告と議論を通して、中東とヨーロッパの双方において驚異に対する関心が高まり、地理書、博物誌、旅行記といった形で驚異譚が集められ、書きとめられたのが12世紀から13世紀にかけてであるという共通認識に至った。また、神の存在と自然界の関係の中に驚異がどのように位置づけられているかという点において、キリスト教とイスラームの間には観念的なズレがあるのではないかという問題が今後解明すべき課題としてあがった。2回目は、アラブ文学における海をめぐる驚異譚と海洋交易史の関連、「動く島=巨大魚」モチーフの東西伝播、およびアマゾン/女人国伝説の広がりについての報告がなされ、驚異の舞台としての海と島のトポグラフィーについて議論がされた。山中がドイツ、およびイギリスにおいて、中東およびヨーロッパにおける驚異譚に関わる資料調査ならびに遺跡調査を行った。またエクセター大学において開催された国際シンポジウム「東方におけるアレクサンドロス物語」(7月26日29日)において「中国の地理書・博物誌におけるイスラム化されたアレクサンドロス伝承」について研究成果発表を行った。シンポジウムには科研の海外協力者となりそうな研究者も多く参加しており、今後の学術交流について意見交換を行った。守川、池上がそれぞれ、ドイツ、イタリアにおいて調査を行った。国立民族学博物館における共同研究「驚異譚にみる文化交流の諸相-中東・ヨーロッパを中心に-」と連携させ、研究会を3回開き、研究代表者と分担者は本研究課題と各自の専門テーマの関連について発表を行った。また、本研究の分担者以外にも発表を依頼し、活発に議論を行った。本年度第一回目の研究会は「驚異としての古代」をテーマとした。昨年度の研究会で採りあげた海や島の驚異譚の場合は、到達が困難である空間的な遠さが、異境の不可思議な現象に対する好奇心をかきたてが、古代遺物や化石はモノとしては比較的身近にあって実際に見ることができても、明確な来歴を不可知にしている時間的な「遠さ」が、それらを驚異的な存在としているのではないかということがわかった。第二回目の研究会では、驚異と奇跡と魔術の相互関係を比較考察した。驚異譚と奇跡譚を比較してみて明らかになったことはまず、奇跡譚には空中浮遊水面歩行、病の治癒などといった一定の型があり、叙述の展開が予測可能であるという点において驚異譚とは異なるということである。これはキリスト教とイスラームに共通して言えることである。さらに、神を信じさえすれば、奇跡譚の真否は疑う余地がなくなるが、驚異譚の場合は、その信悪性を担保するため(あるいは責任回避するため)の叙述の仕掛けが必要であるということも明らかになった。第三回目のテーマは、「驚異としてのアフリカ大陸」とし、中世のアラビア語資料に見られるアフリカ観について発表が行われた。さらに今年度の総括と、来年度以降の検討事項について討議を行った。中東とヨーロッパの驚異譚に共通するテーマを毎回設定し、具体的なテクストや視覚的イメージの分析と比較を行うことによって、今後の研究を行う上での重要な概念軸-「自然・超自然・神」、「実在性・信慧性・科学的証明」、「語彙論・心理作用」、「収集・分類」など-が浮かび上がってきた。国立民族学博物館における共同研究「驚異譚にみる文化交流の諸相ー中東・ヨーロッパを中心にー」と連携させ、研究会を2回開き、研究代表者と分担者は本研究課題と各自の専門テーマの関連について発表を行った。一回目の会のテーマは「驚異の蒐集」とし、知識としてだけではなく、「モノ」としての驚異の物質性と、それを集めるという行為について考察した。ヨーロッパでは大航海時代以降、特権階級が世界中から集めた驚異なるモノ(珍しい動物のはく製、奇形の標本、鉱物、民族資料、遺物など)を陳列する「驚異の部屋」(ヴンダーカマーまたはキャビネット・オブ・キュリオシティーズ)を造った。

ナポレオンの時代以降は、これらの蒐集物は接収され、自然物は自然史博物館に、人工物は美術館や博物館にと振り分けられ、近代的な博物館コレクションのコアとなった。近世・近代にかけて驚異は手に取ってみることができるモノとなり、次第に飼いならされてゆくという過程が見えてきたと同時に、中世的な文脈においては自然界に関する「総合知」の一部であった驚異は、近代科学の周縁に追いやられてゆくことが明らかになった。2回目の会では、成果刊行に向けての議論が行われ、『<驚異>の比較文化史』という仮題の論文集の章立てが固まった。一冊の本の構成として、中東とヨーロッパの比較すべき要点は、かなりおさえられたかと考える。しかし、中世的な驚異の黄昏期、つまり近世・近代へのつながりに関しては、中東での展開がヨーロッパの場合ほど明確に見えてこないという課題が残った。出版物においてはその部分を補えるよう、代表がメンバー外の執筆者と交渉した。すでに原稿も集まりつつあり、名古屋大学出版会とともに編集作業を進めている。国立民族学博物館における共同研究「驚異譚にみる文化交流の諸相ー中東・ヨーロッパを中心にー」と連携させ、研究会を3回開き、研究代表者と分担者は本研究課題と各自の専門テーマの関連について発表を行った。また、本研究の分担者以外にも発表を依頼し、活発に議論を行った。一回目の会では、驚異を媒介する「目撃者」としての旅人のトポスを採りあげた。驚きは「見る」という視覚体験によってまず目撃者に生じ、その目撃の共有が驚異譚であるともいえる。誰かが「見てきた」、すなわちそれは存在したという前提がなければ、読者は驚きを共有できない。作り話とわかっている話は、悲哀や熱情、興奮などの感情を喚起したとしても、日常的にはあり得ない奇異の存在に対する驚きにはつながらない。目撃者が必ずしも実在した人物ではなかったり、あるいは実在した人物の目撃情報とされていてもそれが史実ではありえない場合でも、「誰それが実際に見た」という証言が、驚異譚の信憑性を高める仕掛けとして機能していることがわかった。二回目は「驚異の視覚化」というテーマを採りあげた。驚異を描いて「見せる」ことは、二次的な目撃者を作り出すという行為に等しい。中世の場合、画家自身が驚異を目撃しているわけではなく、驚異譚のテキストから想像し、自身が知っているもののかたちの誇張や、通常はありえない奇妙なものの組み合わせで視覚的なイメージが創生されていった。三回目は、「驚異の編纂」をテーマとした。旅行記などに含まれていた驚異の目撃譚がもともとの文脈から抽出され、博物誌や百科事典といった知識の集大成として編纂される過程をヨーロッパと中東の場合で比較した。今年度から、各会のテーマに関連した事例紹介を発表者以外からもつのっている。研究発表に劣らない事例紹介によって議論がより充実し、歴史的、地域的な大きな展開を把握することができた。本研究では、「驚異」がもっとも生き生きと語られ、描かれた中世という時代を中心に据えて、その対象である物や現象が何であり、そしてどのように表象されてきたかを、言説だけでなく、視覚的な表象との連関も含めて考察してきた。最終年度は、研究期間中に行ってきた計10回の共同研究会を総括する議論を行い、成果を論文集として刊行する計画をたてた。研究協力者までも含めて総勢21名の執筆者の原稿が全て集まり、名古屋大学出版会からの2015年内の刊行が決定している。
吉野ケ里弥生人集団の人類学的研究

佐賀県神埼郡神埼町と三田川町にまたがる吉野ケ里遺跡の甕棺などから弥生時代人骨が出土した。この遺跡は考古学的調査で、この地域の拠点的集落であった可能性が指摘されており、人類学的価値も大きいものと考えられる。出土人骨や歯の人類学的観察と計測を行ない、以下の結果を得た。1.出土人骨は355体で、時期的には弥生時代の中期から後期にかけての人骨である。2.保存状態がよく、研究に使用できたのは全体の1/3程度である。3.頭型は中頭型に属し、この地域から従来出土している甕棺弥生人と大差ない。4.顔面には高顔傾向が認められ、下顎骨は頑丈で、顔面は屈強である。5.風習的抜歯は認められない。6.四肢骨は長く、また、下肢骨は特に頑丈である。7.推定身長は高く、高身長である。8.男女とも上記の特徴が同じように認められ、志波屋六本松乙遺跡で認められた男女間の違いは吉野ケ里遺跡では認められない。吉野ケ里遺跡では環壕で囲まれた墳丘墓からも甕棺が出土したことから、墳丘墓の人骨とそうでない列埋葬からの出土人骨との間に違いが認められるかどうかも興味ある課題であったが、墳丘墓から出土した人骨の保存状態は著しく悪く、その特徴を明らかにすることはできなかった。北部九州の弥生人集団の形質的特徴を検討してみると、「高顔・高身長」という共通した特徴を示してはいるが、遺跡間ごとに異なる特徴も存在することが次第にはっきりしてきた。二塚山弥生人と三津永田弥生人はともに屈強で、顔の幅も広い。四肢骨もかなり頑丈であるが、志波屋六本松乙弥生人や横隈狐塚弥生人は顔の幅が狭く「高・狭顔」といってよい。吉野ケ里弥生人は両者の中間的位置を示しているが、どちらかといえば前者に近いようである。今後はこの遺跡間ごとの検討と時代的な差を考慮した検討分析を行なっていく必要がある。
閉塞性睡眠時無呼吸症候群の歯科的治療におけるタイトレーション検査の試み

医療機関にて閉塞性睡眠時無呼吸症候群と診断された23名の被験者に、試作したタイトレーション用スプリントを装着し、終夜睡眠ポリソムノグラフィーによって、呼吸換気停止とSPO2(動脈血酸素飽和度)の低下とがみられなくなるまで下顎を前方に誘導する、いわゆるタイトレーションを行ったところ、下顎の可動距離に対するその誘導量は平均71.7%で、約70%が11名と最も多く、次いで約80%が8名、約60%が4名であった。次に、タイトレーションに基づいたスプリント療法を、簡易モニタリング装置を用いて検討したところ、AHI(1時間あたりの無呼吸低呼吸の回数)、AH density(全睡眠時間に対する無呼吸低呼吸発作の合計時間の割合)、SPO2(動脈血酸素飽和度)の最低値、ODI(末梢動脈血中酸素飽和度が4%以上低下する1時間あたりの回数)のいずれにも、術前と比較して明らかな改善が認められた。したがって、終夜睡眠ポリソムノグラフィーを用いたタイトレーションはその精度に優れ、閉塞性睡眠時無呼吸症候群患者におけスプリント療法を円滑に進めるのにきわめて有用であることが示唆された。OSAS(閉塞性睡眠時無呼吸症候群)の治療法における第一選択はCPAP(持続陽圧呼吸装置)による呼吸補助療法である。CPAP療法では所期の治療効果を求めるために、陽圧空気の圧力を決定する検査(タイトレーション)をあらかじめ行っている。そのため、CPAP機器に対する違和感さえなければ、CPAP療法を施した患者の治療達成率は非常に高いとされている。一方、歯科的アプローチ法であるSS(スリープスプリント)療法では、ある一定の基準を設けて下顎を誘導させ、上気道を開くSSを製作している。また、効果に不足のあった場合はその都度SSを再作しているのが現状であり、CPAP療法と比べ、非効率的,あるといわざるを得ない。本研究は、SS療法における的確な下顎の誘導量の予測を試みようとするものである。OSASまたは習慣性イビキ症(HS)と診断された被験者20名に対し、術前のタイトレーション検査を治療過程に組み入れてスリープスプリント(SS)療法を行った。タイトレーションでは被験者をベツドに仰臥位で寝かせ、自然睡眠状態での睡眠モニタリングを行った。睡眠開始後、タイトレーション用マウスピース(TS)を被験者の口腔内に術者が装着し、無呼吸発作またはいびき音が聞こえなくなるまでマウスピースの調節ねじを回して下顎を前方誘導し、その際に記録した前方誘導量をもとにSSを作製した(なお、TSによる前方誘導の限界は最長可動距離の90%とした)。なお、SSに口呼吸が可能になるための通気孔は設けない。試適調整後のPSG検査にて、タイトレーション時との再現性を調査し、同時にタイトレーションを行わない従来の方法の治療効果との比較検討を行った結果、タイトレーション検査の施行は、SS療法における効果の予測を可能にし、より効率的に治療を進められることが明らかとなった。CPAP療法では、所期の治療効果を求めるために、体内に送り込む空気の圧力を決定する検査(タイトレーション検査)をあらかじめ行っている。このため、CPAP機器に対する違和感さえなければ、CPAP療法を施した患者の治療達成率は非常に高いとされている。一方、歯科的アプローチ法であるOA(口腔内装置)療法では、ある一定の基準を設けて下顎を誘導させ、上気道の換気スペースを拡大するマウスピースを製作している。しかし、効果に不足のあった場合はその都度OAを作り直しているのが現状であり、CPAP療法と比較して非効率的といわざるを得ない。本研究は、SS療準における的確な下顎の誘導量の予測を試みようとするためにおこなわれた臨床研究である。実験では、OSASまたは習慣性いびき症(HS)と診断された被験者23名に対し、術前のタイトレーション検査を治療過程に組み入れて口腔内装置(OA)を作成した。タイトーレーション検査では、被験者をベッドに仰臥位で寝かせ、自然睡眠状態での睡眠モニタリングを行った。睡眠開始後、タイトレーション用スプリント(TS)を被験者の口腔内に術者が装着し、無呼吸発作またはいびき音が観察されなくなるまでTSの調節ねじを回して下顎を前方誘導し、その際に記録した前方誘導量をもとにOAを作製した。

TSによる前方誘導の限界については、最大可動距離の90%とした。なお、OAには口呼吸が可能になるための通機孔は設けなかった。試適調整後の睡眠モニタリングにより、タイトレーシヨンを行わずにOAを作製した患者群との効果の比較を行ったところ、目立った効果の差が見られなかった。従って、OA療法におけるタイトレーション検査は、OA療法を効率よく行うためには有用な検査であることが明らかとなった。
ベクトル最適化問題の解析的研究とその応用

本研究では、集合値写像の凸性と半連続性に関する性質を解析すると同時に、この基礎研究をもとにして、集合値鞍点定理や集合値ミニマックス定理の研究とその多規準ゲーム理論への応用を試みた。しかしながら、計算機による数値実験などは発表する結果までには至らなかった。主にまとめられた理論的な結果は以下の通りである。2.集合値写像の半連続性に関する性質を実数値関数の上半連続性および下半連続性に対応する拡張の観点から解析し、実数値関数と集合値写像の合成関数に関する半連続性の連鎖性に関する結果を与えた。これは、国内で開催された国際研究集会で共同研究として発表した。論文は、その研究報告集に掲載される予定である。3.ロシアからの研究留学生との共同研究の下で、多段階決定ゲームや協力ゲームの基礎研究を行い、いくつかの新しい知見が得られ、国内の研究集会で発表すると同時に論文としてまとめた。論文は,現在投稿中である。これらの研究をもとに、多規準意思決定問題としてのベクトル最適化理論の多規準ゲーム理論への応用を研究中である。集合値写像の凸性と半連続性に関する性質を解析するために、その最近の研究結果を論文の別刷りやコピーとして収集した。これらの資料をもとにして研究を行い、これまでの結果を包含する結果が得られた。大きく分けると、以下の4つの内容の結果を発表することができた。1.これまでのベクトル値関数に対する鞍点定理やミニマックス定理を集合値写像へ拡張するために、集合値写像の凸性や半連続性を考慮した集合値解析及び集合値最適化の研究を進めた結果、集合値写像の凸性に関する体系的な結果を得ることができ、論文として発表することが出来た。2.上記の1に基づいた錘鞍点の存在定理の証明に取り組むため、ベクトル値関数に関する鞍点定理やミニマックス定理の見直しを行い、体系的にまとめることができた。これを国際研究集会で発表すると同時に論文としてまとめることができた。3.ベクトル値最適化問題の応用として、ベクトル値関数を目的とする大域的最適化問題の研究を行った。最終的に、アルゴリズムの実装までを視野に入れていたために、古典的な大域的最適化のアルゴリズムの見直しから始めた。その結果、いくつかの問題点が明らかになり、これを実数値関数の場合から解決することを試みて、大体の解決策が見つかり、国内の研究集会で論文として発表することができた。4.上記の1を基礎にして、ロシアの研究者と多目的繰り返しゲームに関する共同研究を行い、その研究者の指導する博士過程の大学院生を研究留学生として受け入れることで、その研究を基礎から洗い直すことにした。その結果、複数選択のある多段ゲームの内容から始め、いくつかの新しい知見が得られた。これを国内の研究集会で論文として発表することが出来た。
冠動脈バイパス術時の自己のbFGFによる血管新生作用を利用した虚血改善法の開発

冠動脈バイパス術時の自己のbFGFによる血管新生作用を利用した虚血改善法の開発をめざしたのは、心筋梗塞後の心臓を手術時に直視下に観察すると心筋梗塞領域には白い瘢痕組織が霜降り状に形成されているが、正常心筋の色彩を保った部分が予想以上に残存しているのに驚いたのがきっかけであった。基礎実験としてin vivoにて採取した血管新生因子を含むと思われる骨髄組織を心筋に局所注入したところ心筋周囲の毛細血管の増殖を促進可能であった。また爬虫類の心臓への血液の供給を観察することにより、ほ乳類では心筋にレーザーを用いて血行再建術を試みても不可能であることが判明した。臨床において、代用血管の植え込み後の組織治癒を観察したがbFGFが重要であることが判明した。心臓側での反応を検討するため心筋梗塞後の心筋での組織反応が、創傷治癒に類似していることに注目し、創傷治癒における血管新生を新たに検討した。この検討では血管新生は悪性腫瘍や発生・分化と異なり動脈側からではなく、静脈側から始まり、しかも最初には瘻を形成し、新しく起こる出血が重要な意味を持っていた。この実験の経過では、静脈のループが突然閉塞する事により、血行が変化していた。我々は、グラフトの動脈側から血管新生が起こると考えていたが新しい事実が分かりつつある。この研究は虚血性心疾患の治療の進歩に貢献するばかりでなく組織工学およびサイトカインの臨床応用の面からも期待される。心筋梗塞後の心臓を血行再建時に観察すると心筋梗塞領域に正常心筋の色彩を保った部分が想像以上に残存している。また虚血性心疾患の剖検例において組織学的に観察すると虚血のために血流が十分でなく心筋を細くなっていることに注目した。冠動脈バイパス術時に冠動脈の血管径が小さいためにバイパス不可能な心筋梗塞領域に、患者自身から採取した血管新生因子を局所注入することにより、また冠動脈バイパスグラフトにおいて内因性サイトカインを活性化させることにより、心筋およびグラフト壁に血管新生を起こさせ、バイパスグラフトの血管壁から新生血管を誘導したものを患者の心筋の新生血管と結合させることにより側副血行として働き、結果として境界領域の虚血をより減らし、冠動脈バイパス術を単独で行う以上の虚血改善効果を望める治療方法を開発したい。現在、preliminary studyとして心臓を穿刺し、生理食塩などの液体を注入したときの血管新生状況、心筋梗塞を作成したときの毛細血管の残存状態、心筋内へ自己の骨髄を採取し注入したときのその腔への内皮細胞の新生状態を組織学的、免疫組織学的に観察している。これらによると、心臓に針のない注射器を用いて高圧にて液体を注入するという刺激によって、周囲に瘢痕組織を形成はするものの活発な血管新生が起こり、VEGFおよびbFGFが免疫組織染色にて陽性に検出されている。すなわち高価なレーザーによる治療に頼らなくとも豊富な血管新生を心筋内に起こすことが観察されている。我々の研究は冠動脈バイパス術時の自己のbFGFによる血管新生作用を利用した虚血改善法の開発であるが、心筋梗塞後の心臓を手術時に直視下に観察すると心筋梗塞領域には白い瘢痕組織が霜降り状に形成されているが、正常心筋の色彩を保った部分が予想以上に残存しているのに驚く。冠動脈バイパス術時に、バイパス不可能な心筋梗塞境界領域に、採取した患者自身の体内から採取した血管新生因子を局所注入し、局所で血管新生させることを計画している。また冠動脈バイパスグラフトからも新生血管を誘導しそれが、患者の心筋の新生血管と結合することにより側副血行として働き、境界領域の虚血をより減らし、冠動脈バイパス術を単独で行う以上の虚血改善効果を目指している。代用血管の植え込み後の組織治癒にはbFGFが重要であることが判明した。この検討では血管新生は悪性腫瘍や発生・分化と異なり動脈側からではなく、静脈側から始まり、しかも最初には痩を形成し、新しく起こる出血が重要な意味を持っていた。

この実験の経過では、静脈のループが突然閉塞する事により、血行が変化していた。我々は、グラフトの動脈側から血管新生が起こると考えていたが新しい事実が分かりつつある。この研究は虚血性心疾患の治療の進歩に貢献するばかりでなく組織工学およびサイトカインの臨床応用の面からも期待される。
含ホウ素グラフェン分子科学の開拓

含ホウ素ナノグラフェン分子のルイス酸性を利用して、新たな溶液プロセスによる有機薄膜トランジスタ素子作製の手法を開発した。用いたトリナフチルボラン誘導体は、強いパイスタックに起因して、有機溶媒に対する溶解性に乏しい。一方で、ルイス塩基であるピリジンを含んだ溶媒に対しては、ピリジンと錯形成しパイスタック構造が阻害されるため、溶解性が劇的に向上することを見出した。得られたピリジン錯体の溶液を用いることで、スピンコート法により、ピリジン錯体の薄膜を作製することができた。さらにピリジン錯体の薄膜は加熱操作によって、ホウ素に配位するピリジンを除去することができ、元の三配位ボランの結晶性薄膜へと変換することができた。得られた三配位ボランの薄膜を用いて、有機薄膜トランジスタ素子を作製したところ、正孔をキャリアとするp型の電荷輸送特性を示した。低コスト、低温条件かつ大面積での素子作製を実現する上で、材料の溶液プロセス適性は重要である。今回の結果はルイス酸性を示す含ホウ素縮合多環式分子が汎用的な塗布型有機半導体材料となりうることを示した結果である。また、前年度に見出したホウ素ピリジン錯体の光解離を発展させるために、励起状態におけるホウ素のルイス酸性の変化を分子構造修飾により制御することに取り組んだ。トリアリールボラン部位に強い電子アクセプターであるナフタレンジイミド部位を導入した誘導体を合成し、光物性の詳細を検討した。その結果、基底状態におけるルイス酸性に大きな変化が見られなかった一方で、励起状態における解離挙動が観測されなくなった。これは、電子アクセプターの導入により、励起状態におけるルイス酸性が大きく向上したためであると考えられる。この結果は、有機ホウ素化合物の錯形成ダイナミクスにおける新たな知見であり、新たな光応答性材料の開発に繋がると期待される。27年度が最終年度であるため、記入しない。含ホウ素縮合多環式分子のもつ電子受容性ルイス酸性といった特性をより引き出すことのできる分子設計の開発を目指し、合成に取り組んだ。その中で、新たに、縮環トリナフチルボラン誘導体の合成に成功した。得られた分子は部分的にしか縮環していないにも関わらず空気や水に対して高い安定性を示したことから、安定な含ホウ素縮合多環式分子の設計に新たな指針を与える結果となった。さらに、求電子的臭素化反応と続く鈴木・宮浦クロスカップリング反応の条件においても、充分に安定であり、容易な官能基化が可能であることも見出した。これにより、構造修飾による新たな機能の付与が期待される得られた分子の特徴として、そのルイス酸性が、これまでに合成された完全に縮環したトリアリールボラシ誘導体に比べてはるかに大きいことを見出した。電気的に中性のルイス塩基であるピリジンとも錯形成を起こし、その会合定数はトルエン溶液中室温で5.1×10^3M-^1であった。サイクリックボルタンメトリー測定及び理論計算の結果から、以前合成した完全に縮環したトリアリールボランと比較して、電子受容性には大きな差がみられなかったことから、ルイス酸性の違いは、ホウ素周りの縮環構造の違いが大きく影響を与えており、部分的な縮環により比較的柔軟な骨格をもつことでルイス酸性が大きくなっていることを明らかにした。さらに、ピリジン錯体の光物性の詳細を検討したところ、ピリジン錯体が光励起によりピリジンの解離をおこし、二重発光性を示すことを見出した。これまで四配位ホウ素錯体においてこのような光解離の挙動は報告されておらず、新たな光応答性材料の開発に繋がるものと期待される。前年度に合成を達成した含ホウ素ナノグラフェン分子の有機エレクトロニクス材料への応用を検討した。得られた分子は熱安定性が高く、真空化での昇華精製も可能であった。そこで、真空蒸着法により有機薄膜トランジスタ素子を作製し、半導体特性の評価を行った。大気中の酸素や水の影響を避けるために真空化での測定を行ったところ、電界効果移動度は小さな値であったものの、興味深いことに正孔と電子のどちらもキャリアとして輸送することができる両極性特性を観測した。現在、電子を輸送するn型半導体材料の開発は有機エレクトロニクス分野で大きな課題となっており、今回の結果は、ホウ素の導入が新たなn型半導体材料の分子設計指針になり得ることを示している。さらに、分子のルイス酸性に着目し、溶液プロセスによるトランジスタ素子の作製を検討した。有機エレクトロニクスにおいて、溶液プロセスによる、低コスト、低温条件かつ大面積での素子作製は重要である。そのため新材料の開発には、半導体特性の向上だけでなく有機溶媒に対する溶解性の付与も重要である。そこで、ルイス塩基であるピリジンを除去可能な可溶性置換基として用いる新たなコンセプトによる溶液プロセスでの素子作製に取り組んだ。溶媒にピリジンを添加し、化合物を溶解させると、溶液中でピリジン錯体を形成する。この時、錯体はピリジンの配位によってπスタックを形成しにくくなるため高い溶解性を示す。この溶液を用いてスピンコートにより薄膜を作製したところ、錯体の薄膜が得られた。さらに得られた薄膜を加熱することで、揮発性のピリジンは除去され、元々の化合物の薄膜へと変換できる。得られた薄膜上に金電極を蒸着し有機トランジスタ素子を作製し半導体特性を評価したところp型のFET特性が観測された。

この結果から、含ホウ素ナノグラフェン分子が潜在的な可溶性有機半導体材料であることが示された。含ホウ素ナノグラフェン分子のルイス酸性を利用して、新たな溶液プロセスによる有機薄膜トランジスタ素子作製の手法を開発した。用いたトリナフチルボラン誘導体は、強いパイスタックに起因して、有機溶媒に対する溶解性に乏しい。一方で、ルイス塩基であるピリジンを含んだ溶媒に対しては、ピリジンと錯形成しパイスタック構造が阻害されるため、溶解性が劇的に向上することを見出した。得られたピリジン錯体の溶液を用いることで、スピンコート法により、ピリジン錯体の薄膜を作製することができた。さらにピリジン錯体の薄膜は加熱操作によって、ホウ素に配位するピリジンを除去することができ、元の三配位ボランの結晶性薄膜へと変換することができた。得られた三配位ボランの薄膜を用いて、有機薄膜トランジスタ素子を作製したところ、正孔をキャリアとするp型の電荷輸送特性を示した。低コスト、低温条件かつ大面積での素子作製を実現する上で、材料の溶液プロセス適性は重要である。今回の結果はルイス酸性を示す含ホウ素縮合多環式分子が汎用的な塗布型有機半導体材料となりうることを示した結果である。また、前年度に見出したホウ素ピリジン錯体の光解離を発展させるために、励起状態におけるホウ素のルイス酸性の変化を分子構造修飾により制御することに取り組んだ。トリアリールボラン部位に強い電子アクセプターであるナフタレンジイミド部位を導入した誘導体を合成し、光物性の詳細を検討した。その結果、基底状態におけるルイス酸性に大きな変化が見られなかった一方で、励起状態における解離挙動が観測されなくなった。これは、電子アクセプターの導入により、励起状態におけるルイス酸性が大きく向上したためであると考えられる。この結果は、有機ホウ素化合物の錯形成ダイナミクスにおける新たな知見であり、新たな光応答性材料の開発に繋がると期待される。当初目的としていた、含ホウ素ナノグラフェン分子の有機エレクトロニクスへの応用研究を進めることができた。また、ホウ素原子導入の一つの特長として、両極性電荷輸送特性を見出すことができ、さらなる研究の発展のきっかけをつかむことができた。また有機エレクトロニクス分野の大きな課題の一つである溶液プロセスによる素子作製において、ホウ素原子のルイス酸性を用いるという独自の発想で新たなコンセプトを示すことができたことは、ホウ素の特長を活かした材料開発を大いに前進させたといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。パラジウム触媒を用いたクロスカップリング反応を駆使して、現在得られている骨格を様々に修飾し、新たな機能の発現を目指す。まず、ピリジンなどのルイス塩基を導入し自己集積化させ、新たな超分子システムの構築を目指す。また、ホウ素錯体の光解離による二重発光性に注目し、外部刺激により発光色が変化する新たな蛍光分子の開発を行う。新たな含ホウ素縮合多環式分子の合成に成功し、その構造・物性相関に関する新たな知見を得ることができた。
膵腫瘍に対する凍結融解壊死療法の臨床応用に向けた基礎的研究

膵腫瘍疾患に対する最も治療効果の高い治療法は切除による外科手術であるが、膵臓の外科手術は高侵襲かつ術後合併症の頻度が高いことで知られる。そこで我々は治療効果が高くかつ低侵襲である局所療法として期待される凍結融解壊死療法を膵臓に応用するため、その安全性と有効性を検討し、臨床応用に向けた基礎的エビデンスの創出を目的として実験を行った。ブタを用いた実験により、本手法は開腹または腹腔鏡手技で安全に実施可能であり、有効な膵組織の壊死が得られること、少なくとも膵炎を含めた重篤な合併症を引き起こさないことが示され、実臨床における治療選択肢に応用しうる可能性が示唆された。本研究は、膵腫瘍(癌)に対する難易度の高い侵襲的で術後合併症の多い膵臓手術に代わる、局所根治性が高く、低侵襲性かつ機能温存も兼ね揃えた治療法を確立することである。Cryoablation(凍結融解壊死療法)はアルゴンガスによる急速な凍結とヘリウムガスによる急速な融解といった一連の温度変化で腫瘍細胞を凍結融解壊死に陥らせる療法であり、我々は肝腫瘍・肺腫瘍に対し、Cryoablationを実臨床で行ってきた。Cryoablationがいまだ研究段階である膵腫瘍に目を向け、その安全性と有効性を検討し、臨床応用に向けた基礎的エビデンスの創出を目指すことにあり、本研究期間に以下の点を検討する。1ブタの膵臓にCryoablationを行い、膵臓の穿刺部位からの距離による温度変化を測定し、凍結融解壊死後の影響を組織学的に評価する。2ブタの膵臓にCryoablationを行い、手術の安全性として術後の膵炎・出血など合併症の発生頻度を評価する。膵炎に関しては術後の血清AMY、lipase、CRP値などで評価する。3Cryoablation後に一定期間観察飼育した後再度手術を行い、凍結融解壊死領域や膵周囲の胆管・大動脈(門脈や上腸間膜動脈)や膵管への影響を肉眼的、病理組織学的に評価する。4最終的には共同研究している農業生物資源研究所の免疫不全ブタに膵癌細胞を膵臓に移植したヒト化ブタにCryoablationを行い、腫瘍への影響と効果を評価する。Cryoablationはすでに肝・肺・骨軟部腫瘍に対して臨床応用されている治療であるが、膵腫瘍領域にはまだ行われていない。大動物のブタで安全性と有効性が示されれば、肝腫瘍同様、膵腫瘍にも『新しい局所根治性が高い低侵襲治療法』として治療の選択肢が広がる。2頭のブタを用いて全身麻酔に開腹手術を行った。2.4mm cryoprobeを膵臓に刺入し、probeをアルゴンガスによるcryoablation systemを用いて-160°C&#12316;-140°Cに冷却した。ブタ1頭につき2箇所以上に膵cryoablationを実施し、各部位で冷却(3分&#12316;10分)および加温は2サイクルずつ行い、生じたiceballの径を計測した。1例では温度センサーをprobe周囲に放射状に配した装置を用いてcryoablation中の組織の温度変化を測定した。すべてのブタは手技終了後に速やかにsacrificeされ、膵臓の組織学的評価を行った。実験を行った5部位(頭部2、体部1、尾部2)全てで、開腹ともにcryoablation手技は実施可能であった。生じたiceballの径は凍結時間が長かった部位、凍結の設定温度の低い部位で大きかった。組織の温度計測実験では、cryoablation中の組織温度はprobeからの距離に比例して上昇することが示され、また1サイクル目に比して2サイクル目で凍結領域が広がることが裏付けられた。組織学的評価では、cryoablationによって膵正常組織が壊死に陥っていること、壊死の程度は中心部で最も高度であり辺縁部では一部不完全であることが示され、組織の温度計測実験で得た知見に対応する結果であった。Cryoablationがいまだ研究段階である膵腫瘍に目を向け、その安全性と有効性を検討し、臨床応用に向けた基礎的エビデンスの創出を目指すことにあり、本研究機関に以下の点を検討する。4最終的には共同研究している農業生物資源研究所の免疫不全ブタ2)に膵癌細胞を膵臓に移植したヒト化ブタにCryoablationを行い、腫瘍への影響と効果を評価する。

Cryoablationはすでに肝・肺・骨軟部腫瘍に対して臨床応用されている治療であるが、膵腫瘍領域にはまだ行われていない。大動物のブタで安全性と有効性が示されれば、肝腫瘍同様、膵腫瘍にも『新しい局所根治性が高い低侵襲治療法』として治療の選択肢が広がる。2頭のブタを用いて全身麻酔に開腹手術を行った。2.4mm cryoprobeを膵臓に刺入し、probeをアルゴンガスによるcryoablation systemを用いて-160°C-140°Cに冷却した。ブタ1頭につき2か所以上の膵にcryoablationを実施し、各部位で冷却(3分10分)及び加温は2サイクルずつ行い、生じたiceballの径を計測した。1例では温度センサーをprobe周囲に放射状に配した装置を用いてcryoablation中の組織の温度変化を測定した。すべてのブタは手技終了後に速やかにsacrificeされ、膵臓の組織学的評価を行った。実験を行った5部位(頭部2、体部1、尾部2)全てで、開腹ともcryoablation手技は実施可能であった。生じたiceballの径は凍結時間が長かった部位、凍結の設定温度の低い部位で大きかった。組織の温度計測実験では、cryoablation中の組織おんどはprobeからの距離に比例して上昇することが示され、また1サイクル目に比して2サイクル目で凍結領域が広がることが裏付けられた。組織学的評価では、cryoablationによって膵正常組織が壊死に陥っていること、壊死の程度は中心部で最も高度であり辺縁部では一部不完全であることが示され、組織の温度計測実験で得た知見に対応する結果であった。1.Cryoablationの膵組織への条件設定と組織学的評価膵臓に対するCryoablationの条件設定を目的として、ブタを用いて全身麻酔下開腹下にCryoablationを行った。1頭でprobe周囲に温度センサーを放射状に配した装置を用いて膵組織の温度変化を測定し、処置後に膵臓を摘出し組織学的評価を行った。膵組織の凍結域径は凍結時間の延長やサイクル数、設定温度の低下に影響し、膵組織内の温度はprobeからの距離に比例して上昇した。組織学的評価において壊死は中心部で最も高度であり辺縁部では肉眼所見に一致した部位まで壊死を確認することができた。2.大動物を用いた膵臓へのCryoablationの安全性と手技の評価腹腔鏡下Cryoablationは開腹下に比してiceballの形成が著明であり、穿刺点を中心に球型のiceballの形成を認め手技の留意点が確認された。膵表面の凍結域径、および処置直後に摘出された膵臓の組織学的変化は開腹と同様であった。安全性評価として3頭のブタを用いて全身麻酔下・開腹下に液体窒素を凍結源とするCryoablationを各1箇所行い、術前・術直後および術後1/3/5/7/10/14/21日目の血清AMY、Lipaseを測定した。各個体は術後21日目にsacrificeして膵臓の組織学的評価を行った。血清AMY、Lipaseは処置直後および術後1日目に上昇を認めるものの3日目には正常化した。各個体はいずれも観察期間の21日間生存し、いずれも良好な体重増加を認めた。組織学的には限局した膵組織の壊死領域とそれを取り囲む炎症細胞浸潤が確認された。
CRによる肺野腫瘤カルシウム量の定量化に関する研究

本研究によって以下の結果が得られた。1)従来は胸部には銅フィルターが用いられていたが、肺野内のカルシウム量の定量化のために新しいフィルターの開発をおこなった。(Gd-Tin Filter)2枚のImaging Plate(IP)間のenergy separationを大きくし、サブトラクション効果の改善をはかる目的で、Gadoliniumをpre-filterに用い、IP間の拡大率の差を減少する目的で、スズをintermediate filterに用いた新しいエネルギーサブトラクション法を考案した。2)CRエネルギーサブトラクション一回曝射法(Single Exposure Dual Energy Subtraction,SEDES)を使用した。これにより得られたCRエネルギーサブトラクション骨画像を用い、肺腫瘤内カルシウム量の定量化の方法を試み良好な結果が得られた。胸部ファントームと疑似腫瘤をもちいた実験では、疑似腫瘤の実測pixel valueから周囲の肺野あるいは肋骨のpixel valueを差し引き、真の疑似腫瘤のpixel valueを求めこの回帰直線から疑似腫瘤の測定カルシウム値を求めた。測定カルシウム値と実際のカルシウム値の間にはほぼ線形の関係が得られた。今後、結節影を呈する肺癌及び結核腫を主とする良性肺腫瘤について症例を重ね、良悪の鑑別基準となるカルシウム値について検討を加えていきたい。本研究の結果を集検等で指摘された肺野腫瘤について実際に適応してみることにより質的診断の精度の向上が期待される。特に最近、叫ばれている微小早期肺癌の診断には本研究の結果の適応が期待される。