hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
労働市場の需要・供給行動分析による就業形態の多様化に関する研究

80年代から増加し続けている非正規雇用や高齢者の継続雇用を促進する政策等により多様性を増した雇用・就業形態を決定する要因として,労働力の需要側だけでなく供給側の特性は非常に重要である.分析には,一橋大学を通して提供を受けた「就業構造基本調査」の匿名化再集計データを用いた.同データは過去に関する質問項目もあち,単純なクロスセクションデータよりも得られる情報は多い.家計の行動は世帯人員の構成によって大きく異なると予測されることから,既存の世帯類型だけでなく様々な分類を作成して比較的頑健な相関関係を発見して仮説を立てる方針を取った.具体的には,年齢,性別,本人・世帯の収入といった属性をもとに世帯を分類し,データの可視化を行った.分類に使える項目が非常に多く,様々な組み合わせを試して得られる印象を確認するような可視化は非常に手間がかかるため,最終年度においてまだ論文として報告する大きな発見はないが,申請期間終了後も同様に,データから見出された定性的事実をもとに研究を進めていく予定である.労働者の就業形態多様化について,日本の労働市場の需要側,供給側の両面から理論的・実証的な検証を試みた.具体的には, (1)原子力発電所における電力会社従業員と請負会社従業員の放射線被曝線量の決定要因を比較した理論・実証分析, (2)家計を主体とする労働供給行動の世帯類型別の分析,を行った.これらの分析から,(1)直接雇用でなく請負事業者を使うことの動機としては,規模の経済よりも雇用者責任の回避の方が大きいこと,(2)家計の類型によって労働供給行動が大きく異なる特徴を持つこと,がわかった.所属部署の引越しによる遅れがずれこんだことと,引越しにより借り受けていたデータが利用できなくなっていたことが主な理由です.特に方針は変更せず,このまま研究を進めていきます.データ解析特に方針は変更せず,このまま研究を進めていきます.学内ではあるが,居室の引っ越しがあり,大幅に居住面積と収納が減ったため.また,そのためにPCの置き場所を確保できるまで購入を延ばし,借り受けていたデータが利用規約により他のPCで使えなかったため.研究の進行に遅れが生じていたため,補助事業期間延長を申請し(承認済み),使用計画を1年遅らせることを予定いたしました.予定より研究の進行が遅れているため.上記の通り,従前の使用計画を1年遅らせて使い切る予定です.特に方向性に変更はありません.本年度の研究進行にともない使用する研究室の引越し等により一時的にPCの置き場所が確保できなかったためディスプレイ等残りのPC周辺機器,論文の英文校正,投稿料・掲載料,書籍・資料
戦後アパレル産業の自立と産地形成に関する動態分析

第二次大戦後の岐阜アパレル産地形成は、旧満州引揚者の日本への再同化過程と重なる。オーラルヒストリー手法に基づくヒアリングによると、産地化に向かう転換点は、引揚者を主力とするヤミ市の既製服取扱い事業の、1950年前後の統制緩和・解除期における継続にあり、その理由は斯業の高利益と、住宅開発事業にこだわる強権的リーダーの失脚にあった。この時期から岐阜の既製服事業は、スポット取引から北海道・広島など地方商人との顧客(長期相対)取引に変化した。地方のアパレル業者育成と岐阜産地を核とするネットワーク化・市場開拓が並行して進み、日本アパレル産業の自立が促進された。本研究の目的は、高度成長期の大衆消費社会化の中で進んだアパレル(既製服)の新産業部門としての自立過程について、この背景となる3つの新要素(市場、流通組織、生産組織)の形成に、新商品=大衆向けアパレル生産地域のキープレーヤーがどのように関わったのか、その地域がこれを通じて中小企業産地型産業集積にどのように成長したのかを、動態的に解明するところにある。これを果たすため、まず第1年度(平成20年度)において、根岸(研究代表者)と鈴木・丸山(研究分担者)は、岐阜産地の創成期に開業した縫製メーカーを中心にインタビュー(根岸を中心に、一部共同インタビュー)を実施し、また、東京あるいは岐阜市において文献調査及び研究打合せを行った。他方、根岸・丸山は2009年2月の岐阜県郷土資料研究協議会の郷資研サロンにおける岐阜アパレル産地草創期の現地業界紙責任者(インタビュー対象者)講演を組織することを通じ、地元である岐阜市民への研究成果の還元をはかった。また、根岸は、岐阜アパレル産地の戦後の全発展過程を把握するために、現段階=成熟(衰退)期にある岐阜アパレル産地の現状分析を試み、その成果を発表した(「岐阜アパレル産地構造の変容と縫製メーカー-成熟社会における労働集約産業の対応について-」『産業情報社会-その変遷と展望-』成文堂、2008年)。本研究の目的は、大衆消費社会化の中で進行するアパレル(既製服)の新産業部門としての自立過程について、この背景となる市場、流通組織、生産組織の形成における岐阜産地キープレーヤーの関与、同地の中小企業産地型産業集積への成長の動態を解明するところにある。これを果たすため、研究第2年度(平成21年度)において、根岸(研究代表者)と鈴木・丸山(研究分担者)は、岐阜産地の創成期開業のアパレルメーカーを中心にインタビュー(根岸を中心に一部共同インタビュー)、文献調査及び研究打合せを行うとともに、成果の一斑を共同論文「岐阜アパレル産地研究とオーラルヒストリー」(『岐阜女子大学地域文化研究』第27号、2010年3月)に公開した。これまでのインタビューを通じ得られた知見は、高度成長初期までを中心に次のとおりである。の1.戦後経済統制の解除期(昭和25年前後)の段階に、ハルピン街「古着商」には既製服卸商(アパレルメーカー=製造卸商)として営業を継続する経済的誘因が存在した。2.その生産力的基盤となる縫製メーカーは、内職からの上昇を含め、既製服卸商にリードの下に形成されたが、両者の取引はスポットが一般的であった。3.岐阜既製服卸商は、大衆(ボリューム品)衣料の供給を通じ、日本アパレルの市場、流通組織の創造と成長に貢献した。(1)20年代後半においては岐阜現地における店先販売を通じ各地から参集するバイヤーと交流し、30年代には成長したかつてのバイヤーへ等への出張販売を行った。出張先は首都近郊の商圏ではなく北海道など遠方の販路に向けられた。(2)この過程で岐阜産地から製品供給を受けたバイヤー(北海道などの小売業者)は、その地でアパレル問屋として成長するものとともに、岐阜産地に移転して既製服卸商となるものが出現した。本研究の目的は、高度成長期の大衆消費社会化の中で進んだアパレル(既製服)の新産業部門としての自立過程について、新商品=大衆向けアパレル生産地域のキープレーヤーがどのように関わったのか、これを通じて中小企業産地型産業集積にどのように成長したのかを、動態的に解明するところにあった。根岸(研究代表者)と鈴木・丸山(研究分担者)は、岐阜及び東京等において相互に連携をとりつつ補充調査(ヒアリング等)を行うとともに、北海道市場に関する現地ヒアリングを実施した。しかし、当年度において、期待された証言者の加齢の進行により、初年度に証言を得た事業者らに対する(オーラルヒストリーの手法に基づく)再インタビュー、また金融関係者らからの証言採取が、相当数、困難となった。この代替として、前年度に展望した北海道とのネットワーク取引に関する現地業界紙バックナンバーを見出し、さらに、当時の中央業界紙ジャーナリストからの証言を開拓した。しかし、当初計画の遅滞により、本研究に関連する成果としては、日本アパレル産業についてその到達点から展望した、根岸の「東アジアにおけるアパレル産業の棲み分けと日本」のみとなった。

現在、当初計画の達成に向け、代替資料を加味して、岐阜県の地方学会誌『郷土研究岐阜』117号等への掲載に向け、研究代表者及び分担者の共著ないし単著のかたちで取り纏めつつある。
血球系細胞特異的に発現するSrc型ケロシンキナ-ゼLynと細胞の癌化

本研究開始時に作成したpZipーneoーSV(X)ベクタ-を用いたLyn発現レトロウィルスは血球系細胞における発現効率が低かったそこで、同細胞系での発現効率が良いとされるpM5ーneoベクタ-に活性化型lyn(C末端チロシンをフェニルアラニンに変異)cDNA(lynーF508)を組み込み,pM5ーlynーF508プラスミドを作成した。ヘルパ-細胞としてGPE細胞を用いLynーFウィルス産生細胞を樹立した。被感染細胞内に活性化型lyn蛋白質を高く発現し、同時に細胞内リン酸化チロシン量の亢進が認められるウィルス産生細胞を選択した。現在、マウス、骨髄細胞のin vitro培養系でのウィルス感染実験を開始している。トランスジェニックマウスの樹立に関しては、免疫グロブリンのエンハンサ-、SV40のプロモ-タ-の下流に正常および活性化型lyn cDNAを組み込んだDNAを注入した卵由来のマウスを約80匹ずつ得た。正常型lynの候補マウス76匹の尾由来DNAをサザン法により解析したところ19匹のlyn cDNA陽性マウスを認めた。また活性化型lynの候補マウス18匹からは6匹の陽性マウスを認め、解析を続けている。HTLVーI産生T細胞表面受容体とLynキナ-ゼとの会合に関しては、ほとんど進展していない。しかし、MTー2細胞からIL2受容体を免疫沈降した際、比較的高いチロシンキナ-ゼ活性の共沈が認められた。IL2受容体と会合するチロシンキナ-ゼとしてLckキナ-ゼが報告されているが、MTー2細胞にはLckキナ-ゼの発現は検出されない。現在、IL2受容体とLynキナ-ゼとの会合に関して検討を進めている。
植物の巧妙な生存戦略 : オートファジー/小胞RCBを介した葉緑体タンパク質の分解

本研究では植物の生存戦略として重要な細胞内分解システム、オートファジー、による葉緑体タンパク質の分解のメカニズムや生理的意義について解析した。そして、(1)葉緑体ストロマタンパク質を含む小胞RCBの形成がオートファジーに依存したものであること、(2)RCB形成は葉の炭水化物の飢餓と密接に関わっていること、(3)オートファジーはサリチル酸シグナリングの減衰や活性酸素種の消去を介して葉の老化を負に制御していること、を明かにした。本研究では、植物の生存戦略としての「葉の老化時に起こる葉緑体タンパク質の分解」の分子機構と生理的意義について明らかにすることを目的に、第一にRCB経路による葉緑体タンパク質の分解の基本メカニズムの解明を目指す。RCB経路に関わる分子機構を明らかにする最も有効な手段は、RCB形成にかかわる変異体を系統的に単離し、原因遺伝子について解析していくことであると考えられた。その第一段階として、本年度はRCBが、液胞の分解活性を抑制する阻害剤、コンカナマイシンAの存在下でも液胞に蓄積しない変異体の単離を検討した。初めにスクリーニング系について検討した。葉緑体移行GFPを発現する形質転換体の種子をEMSで処理し、化学的突然変異を誘起させた。次世代(M2)の種子をMS培地下、暗所で5日間置いて得られる芽生えの胚軸を材料とし、RCBの可視化が出来るか検討した。その結果、シュクロースを含まないMS培地にコンカナマイシンAを加え暗所で2日間置くと胚軸の細胞においてもRCBが形成されることがわかった。また蛍光顕微鏡下でスクリーニングされた変異体を明所に戻し、植物体の再生・次世代種子の獲得ができる条件についても検討し、RCBに関わる変異体の効率的な選抜が十分に可能であることを確認した。またオートファジー能欠損(atg)変異体において早期老化、細胞死が誘導される要因について解析するため、atg変異体と細胞死に関わる遺伝子群の変異体やstay-green変異体を交配し多重変異体を得、今後遺伝学的な解析を行う基盤を整備した。本研究では、植物の生存戦略としてのオートファジー、RCBを介した葉緑体タンパク質分解の分子機構と生理的意義について明らかにすることを目的に解析を進め、本年度は以下の成果を得た。(1)RCB形成不能変異体の単離EMS変異処理をしたM2植物、約6000個体から蛍光顕微鏡下のスクリーニングによりRCB形成不能となる変異体を5個体単離した。これらについて親株との戻し交配、及び親株と異なるエコタイプとの交配を進めた。(2)RCB形成要因の解析RCB形成に及ぼす栄養(窒素、炭水化物)や環境(光)の要因について解析し、RCB形成が炭水化物の飢餓と密接に関わっていることを明らかにした。またデンプン代謝に関わる変異体とatg変異体の2重変異体を作成した。(3)オートファジー不能植物の老化促進表現型についてオートファジー不能植物の老化促進表現型が過剰なサリチル酸シグナリングによるものであることを明らかにした。また、そのサリチル酸シグナルによってオートファジーが誘導されることも見出し、オートファジーによるサリチル酸シグナリングのネガティブフィードバック機構の存在を明らかにした。(4)クロロフィル代謝中間体の老化促進表現型への影響についてクロロフィル代謝中間体の過剰蓄積がオートファジー不能植物の老化促進表現型に影響を及ぼしているかを調べるため、クロロフィル分解が起こりにくい変異体とオートファジー不能植物との二重変異体を作製すべく、掛け合わせを行った。来年度はこの二重変異体の表現型を精査する。(DRCB形成不能変異体の単離昨年度単離した変異体、3個体(rcb1,2,3)について原因遺伝子の同定を試みた。rcb1についてはATG7、rcb3にはATG10にそれぞれ点変異が確認された。rcb2に関してはシロイヌナズナにシングルコピーで存在するATG遺伝子群には変異は見つからなかった。(2)RCB/オートファジー経路のRubiscoの分解に占める貢献度について(3)オートファジー不能植物の老化促進表現型についてオートファジー不能植物では活性酸素種(ROS)が高蓄積していることを見出した。これは通常の生育条件下で老化とともにROSの蓄積が観察され、サリチル酸量を低下させたオートファジー不能植物でもまだなお蓄積が観察された。したがって、オートファジー不能植物ではROSの発生源を分解できないために老化が進行してしまうのではないかという可能性が考えられた。(4)クロロフィル代謝中間体の老化促進表現型への影響についてクロロフィル代謝中間体の過剰蓄積がオートファジー不能植物の老化促進表現型に影響を及ぼしているかを調べるため、クロロフィル分解が起こりにくい変異体とオートファジー不能植物と掛け合わせを行い、その2重変異体を単離した。今後はその表現型を精査する。
正則ベクトル場に対するPoincare-Bendixson型定理とその応用

伊藤敏和は2n次元閉円板D^^-^<2n>(1)={Z∈C^n|Σ^^n__<t-1>||Zi||≦1}と正則微分同相でない領域D^^-^<2n>(1)={Z∈C^n|Σ^^n__<t-1>|Zi|^P≦1}、ただしp≧3は整数、で1つの条件を付けてPoincare-Bendixson型定理が成立することを示した。完全積分可能な2つの正則ベクトル場で生成された系に対して、それぞれの極集合の共通集合が原点のみの場合にもPoincare-Bendixson型定理が成立することを示した。極集合の連結性に関するいくつかの例を構成した。松本和一郎は偏微分方程式系の初期値問題で係数の時間に関する滑らかさをC^P、系の時間変数を微分階数を1、空間変数の微分階数をm、系のサイズをNとすると、系が正則解をもつ為には2P+1≧m(N-1)が成り立たなければならない例を与えた。四ツ谷晶二はポアソン方程式の高速かつ並列計算に適した数値計算法の全く新しい方法を発見した。非線型Sturm-Liouville方程式を標準形に変換する変数変換を発見し、いろいろの未解決問題を解くことができた。岡宏枝はConleyindexの理論をslow-fastsystemsに対して構築することを目指し、slow manifoldがnormallyhyerbolicで1次元である場合に周期軌道やconnectingorbitの存在を示す位相的・代数的な条件を見い出した。森田善久は2次元単位円板上の非一様な係数をもつギンツブルグ・ランダウ方程式の解がノイマン条件下で安定であるための十分条件を与えた。2つの興奮系を結合した系では非対称なホモクリニック分岐が起こることを示し、その分岐構造を数値計算で明らかにした。伊藤敏和は孤立特異点の位数が2以上の正則ベクトル場と球面との接点集合を具体例で考察中に接点の存在と正則ベクトル場の非完備性とが関係することに気付いたが,具体的な結果を得ていない。松本和一郎は偏微分方程式系の初期値問題で係数の時間に関する滑らかさをC^p,系の時間変数の微分階数を1,空間変数の微分階数をm,系のサイズをNとすると,系が正則解をもつ為には2p+1≧m(N-1)が成り立たなければならない例を与えた。一方,m=N=2かつP≧1の時には,松本・山原の定理が拡張できることも示した。四ッ谷晶二はm-ラプラシアンを主要部にもつ球対称解の零点の個数が有限,無限であるための必要条件,およびsharpな十分条件を与えた。又,ポアソン方程式の代用電荷法を用いた数値計算の解法を提案した。これにより計算スキームが著しく単純になると同時に計算精度も著しく向上した。森田善久はノイマン境界条件下の通常のギンツブルグ・ランダウ方程式は,2次元の有界な凸領域では零点をもつ安定な解をもたない。しかし,非一様性を変数係数として方程式に導入すると零点をもつ安定な解が構成できることを証明した。伊藤敏和は2n次元閉円板D^^^<2n>(1)={z∈〓^n|||z||≦1}と正則微分同相でない領域D^^^

<2n>(1)={z∈〓^n|Σ^^n__<t=1>|z_〓|^p≦1},ただし,p≧3は整数,に1つの条件を付けてPoincare-Bendixson型定理が成立することを示した。これにより,D^^^<2n>(1)と微分同相な領域でも成立することが予想される。極集合の連結性に関するいくつかの例を構成した。四ツ谷晶ニは非線型楕円型方程式系の形状の解析の為に必須な数値計算の基礎となるポアソン方程式の高速かつ並列計算に適した数値計算法の全く新しい方法を発見し,さらなる改良を集めている。非線型楕円型方程式を標準形に変換する変数変換を発見し,いろいろ未解決問題を解くことができた。森田善久は2次元の単位円盤上のギンツブルグ・ランダウ方程式の回転対称な零点をもつ解(渦解)の安定性について研究し,ノイマン条件下では定係数の場合この対称解は不安定であるが,非一様な係数の場合には安定化しうることを示し,その十分条件を与えた。ある興奮系のモデルは閾値以上の一定の刺激を与えると振動系に変化するが,このような系を2つ結合した場合の系について,非対称なホモクリニック分岐が起ることを示し,その分岐構造を数値計算で明らかにした。
新高校数学カリキュラムにおけるグラフ電卓の活用に関する研究

本研究の成果を年度ごとに報告すると次のようになる。平成7年度においては次のことを行った。1)諸外国における高校数学科におけるグラフ電卓の活用の研究米国、イギリス、フランス等の教材を検討し、グラフ電卓の活用の実際を調べた。2)日本における今までのグラフ電卓の利用に関する研究をに関するシンポジウムで発表した。12/3にグラフ電卓の使用に関するシンポジウムで当該テーマの検討をした。3)グラク電卓のどのような機能が数学教育に有効かを検討した。テクノロジー班、授業研究班を中心に機能の検討を進めている。平成8年度においては次のような研究を進めた。1)昨年度の諸外国の調査等をもとに、高等学校数学科における、グラフ電卓の利用についての検討を行った。2)グラフ電卓の利用に関しての数学的側面からの検討を行った。3)グラフ電卓の利用について、実際の授業での実践例を参観、収集した。4)研究の成果を、「数学教育におけるグラフ電卓の利用への提案」として報告書にまとめた。5)数学教育におけるテクノロジー利用についての国際的な検討を行うために、アジア数学・数学教育テクノロジー会議の1998年日本開催を決定し、その準備委員会を2回開催した。本年度の研究において次のような知見を得た。1)米国の教科書においては、グラフ電卓の使用を前提としたものが発行されていること。また、イギリスにおいては教員向けの雑誌に、数学教育におけるテクノロジーの利用を専門的に扱う季刊誌があること。2)フランスの中等教育卒業資格試験(バカロレア)では、すべての教科で電卓の使用が認められていること、また、米国フロリダ州の評価試験ではグラフ電卓の利用を要求していることが見いだされた。3)日本においては、まだ高等学校数学科の教員におけるグラフ電卓の認知度は低く、その利用の実践例は限られていること、しかし、数学教育研究者のなかでは、諸外国の動向を踏まえて、注目を浴びつつあること。本年度は次のことを行った。3)グラフ電卓のどのような機能が数学教育に有効かを検討した。本年度においては次のような研究を進めた。
施設一体型小中一貫校における児童生徒の成長過程と教育実践

本研究では、施設一体型小中一貫教育における児童生徒の成長過程について、それを支援する学校側の取り組みとともに明らかにすることを目的とした。その結果、施設一体型小中一貫校における教育が、教職員間の連携や異学年の交流を日常的に可能としており、それを継続することで児童生徒の学力向上や人間性の育成へと結びつくことが明らかになった。国における小中一貫教育政策が進行するとともに、各地での小中一貫校も増加しており、本研究を通して政策提言や学校づくりにも直接携わることができた。本研究では、施設一体型小中一貫校における児童生徒の成長過程について、それを支援する学校側の取り組みとともに明らかにすることを目的とする。そのために、本年度は研究代表者および研究分担者間で9回の会議を開催しながら、次の2点を中心に研究を進めた。(1)小中一貫教育の全国的動向小中一貫教育は、施設一体型および連携・分離型ともに、実施する自治体が年々増加しており、全国各地に広がっている。また、中央教育審議会初等中等教育分科会の作業部会によって、平成24年7月に「小中連携、一貫教育に関する主な意見等の整理」が公表され、国においてもそのあり方が検討されるようになった。本研究では、昨年度に引き続いて小中一貫教育全国サミット(京都市)をはじめ、武蔵村山市、港区、練馬区、横浜市、土浦市等の研究会に参加し、現地調査および資料収集を行いながら全国的動向を分析した。特に、品川区、つくば市、宮崎県美郷町については定期的に参与観察を行い、その実践的特徴を明らかにした。(2)児童生徒による小中一貫教育の受け止め方や将来に対する意識5年前に実施した、小中一貫教育の効果検証に関する質問紙調査の追跡調査として、10校の19年生約4500人に対して、学校生活上の変化を中心とした質問紙調査票を作成した。調査票は主として、教科担任制、異学年交流活動、進級・進路、社会力、教育効果に関する内容からなる。調査は、平成25年2月から3月にかけて実施・回収され、次年度研究において集計・分析を行う予定である。また、学力や態度面における特徴を自己評価するための「自己成長シート」(仮称)の開発についても、予備的検討を行った。そのために、本年度は研究代表者および研究分担者間で4回の会議を開催しながら、次の2点を中心に研究を進めた。(1)児童生徒による小中一貫教育の受け止め方や将来に対する意識平成25年2月から3月にかけて実施した、小中一貫教育の効果検証に関する質問紙調査の追跡調査について、回収された質問紙調査票を検票整理した上で、業者に依頼して集計データを作成した。現在は、これらのデータについて単純集計およびクロス集計を行っているところである。学力や態度面における特徴を自己評価するための「自己成長シート」(仮称)の開発についても、施設一体型小中一貫校卒業生の進路状況の調査とともに検討を行った。(2) 9年間を見通した指導および児童生徒の成長を支援する取り組みこれまでに引き続き、品川区、つくば市、美郷町等の小中一貫校において、年間を通じて学校を訪問しながら、児童生徒の様子や学校の取り組みを観察してきた。また練馬区、港区、土浦市、那珂市、古河市、我孫子市、鹿沼市、茅野市等の学校や教育委員会において、研修会等で講演や現状報告を行いながら、各地域の小中一貫教育の動向についても調査した。それらの成果は図書や論文のほか、「小中一貫教育全国サミット」や、文部科学省学校施設の在り方に関する調査研究協力者会議(小中一貫教育推進のための学校施設部会)等においても報告した。そのために、本年度は次の2点を中心に研究を進めた。(1)小中一貫教育の全国的動向小中一貫教育は、初期の試行的段階から本格的実施へと発展している。施設一体型小中一貫校についても、多くの地域で開校されるとともに、社会教育施設と一体化した小中一貫校づくり等新たな構想も見られる。これらの取り組みについて、現地調査を行いながら全国的動向および特徴を分析した。具体的には、東京都品川区、茨城県つくば市および土浦市、宮崎県日向市、小林市等において教育委員会や学校を訪問して、関係者に対する聞き取り調査および資料収集を行った。また、千葉大学、広島県呉市、茨城県つくば市および宮崎県宮崎市において開催された小中一貫教育に関する研究大会に参加するとともに、シンポジウムにおけるコーディネータ等を務めた。(2)施設一体型小中一貫校における実践の整理および分析東京都品川区における施設一体型小中一貫校での教育実践について、異学年交流および授業分析を中心に観察および記録を行った。校内における研究授業の助言者や外部評価委員としての活動を通して、小中一貫教育がどのように行われているかを把握し、実践の特徴を分析した。また宮崎県美郷町における施設一体型小中一貫校においても、参与観察を行った。

これらに関連して、施設分離・連携型小中一貫校においても、同様の活動を行うとともに、茨城県つくば市において平成24年度より実施が予定されている小中一貫教育の準備に参画して、特に新教科「つくばスタイル科」のカリキュラム開発を行った。本研究では、施設一体型小中一貫校における児童生徒の成長過程について、それを支援する学校側の取り組みとともに明らかにすることを目的とした。具体的には、(1)施設一体型小中一貫校における児童生徒の学習および生活上の特徴、(2)児童生徒による小中一貫教育の受け止め方や将来に対する意識、(3) 9年間を見通した指導および児童生徒の成長を支援する取り組みの3点を、主な課題として取り組んだ。最終年度である本年度は、児童生徒による小中一貫教育の受け止め方や将来の意識に関するアンケート結果を分析して論文にまとめた。そこでは、児童生徒は教師のことを気軽に話ができて助けてくれる存在と好意的にとらえているが、自分たちの気持ちを理解していないと感じていた。教科担任制については、全教科とも児童生徒は期待および楽しみにしていた。異学年交流については、低・中学年は概ね異学年交流を好意的に受け止めており、施設一体型一貫校ではその傾向が強い。将来については、児童生徒は学年が進むにつれて責任感を感じるとともに、不安や困難感が増大しているといったことが明らかになった。本研究全体を通して、施設一体型小中一貫校における教育が、教職員間の連携や異学年の交流を日常的に可能としており、それを継続することで児童生徒の学力向上や人間性の育成へと結びつくことが明らかになった。また本研究期間中に、中央教育審議会において小中一貫教育特別部会が設置されるなど、国における小中一貫教育が進行するとともに、各地での小中一貫教育の実践も発展した。研究代表者および分担者自身も、国や地方自治体の審議会等で本研究の成果を報告することによって、政策提言や学校づくりに直接携わることができた。教育方法学各地の小中一貫教育の動向について、積極的に情報収集を行いその特徴を分析している。それとともに、拠点となる学校での観察も継続して行っている。調査対象とした地域や学校は、当初計画より大きく増加しており、その分析内容も充実している一方で、広範囲にわたったために概略的・表面的な観察および分析に終わっている面もある。また、質問紙調査を実施したことで、児童・生徒が小中一貫教育をどのように受け止めているかについて、明らかにすることが可能となった。児童・生徒における9年間の成長を自ら記録することで、評価に供することができるためのツールを開発し、実施・分析へと結びつけたいが、その実現可能性については今後検討したい。前年度に続き、各地の小中一貫教育の動向について、積極的に情報収集を行うとともに、拠点となる学校での観察も継続して行っている。小中一貫教育の全国的な広がりにともない、各地の動向を把握することが可能になり、この点では当初の計画よりも大きく発展しているが、依然として概略的な観察および分析に終わっている面もある。
霞ケ浦湖岸植生帯の自然再生工事が水辺の微小動物群集の多様性におよぼす影響評価

自然再生事業による水草帯の復元がユスリカ幼虫の多様性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、霞ケ浦の水草帯と砂浜において堆積物上および水草上のユスリカ幼虫の動態を調査した。調査期間を通して、堆積物から17分類群のユスリカ幼虫が採集された。水草のない地点ではオオミドリユスリカが全底生ユスリカ現存量の70%以上を占めた。水草帯の堆積物ではハイイロユスリカが優占したが、採集場所や水草の種類によって当該ユスリカ種が全体に占める割合は異なった。水草帯の最も岸際では他の地点と比較して溶存酸素量が極めて低かったが、この場所の堆積物からは酸素欠乏に強いヒシモンユスリカ幼虫が特異的に出現した。水草からは12分類群のユスリカが採集された。各水草での優占種は、ミクリではハイイロユスリカ、ヨシではメスグロユスリカ、そしてマコモではツヤユスリカ属の一種Cricotopus sp.であった。これら水草種間での優占ユスリカ種の相違は、植物の形態の違いによるものと考えられた。またヨシと比較してミクリ上ではハイイロユスリカ幼虫の大型個体が多かった。この理由は、ハイイロユスリカ幼虫は大型になるとヨシ根の部分に移動するが、ミクリは葉が何層にも巻いており、葉の間に潜りこむことで当該種の大型の個体が生息できたものと考えられる。新しい水草上では,環境中の枯れた水草と実験の枯れヨシ上のものと比べて全幼虫個体数に占めるCricotopus sp.の割合が高かった。この理由は,ユスリカ幼虫の餌資源や営巣基質となる付着藻類の組成が新・旧の水草で異なっていたためと考えられた。湖岸の自然再生工事が実施された霞ヶ浦では,沿岸域の環境が従来の均一な環境からより複雑な環境へ改善された.湖岸の再自然化工事が水辺の微小生物群集の多様性に及ぼす影響評価をするために,水辺の微小動物群集の中でも出現頻度が極めて高く,個体数および現存量での優占種になるハエ目のユスリカ幼虫に特に注目した.霞ヶ浦における自然再生事業施工区の一つである石岡市石川地区を調査地とし,2005年4月から,2週間に1度の頻度で調査をした。消波堤内の地帯をC地区,消波堤のない地帯をD地区とした。C地区は,ミクリ・ヒメガマ混生帯,消波堤の切れ目にあるヨシ帯、マコモ・ガマ帯および板柵内に6定点を設けた。D地区ではミクリ帯およびヨシ帯の2定点を設けた。各定点では環境要因の測定,底生動物の採集および水草付生物の採集をした。その結果,堆積物中のユスリカ幼虫の場合,消波堤の有無によってその優占種と個体数密度に違いが見られた。個体数密度は消波堤のない地点で高く,優占していた種はオオミドリユスリカであった。一方,消波堤内の地点ではハイイロユスリカが優占していた。水草上の付着ユスリカ幼虫の場合,全ての水草でツヤユスリカが優占していた。そのため水草上のユスリカ幼虫の総個体数は,ツヤユスリカ属の個体数の変化に影響を受けていると考えられた。ユスリカ幼虫の平均個体数は,ミクリおよびヨシともに,消波堤のない地点で高い値を示した。水草上のユスリカ幼虫の個体数や種組成は,水草の種類による違いはあまり見られず,環境の違いに大きく影響を受けていた。湖岸植生帯では水草の存在や緩やかな傾斜およびある程度の流れがあることで,水深や溶存酸素量、底質などの様々な環境要因に変化がみられ,それにともなってユスリカ幼虫の個体数,現存量および種の分布が異なることがわかった。また,波浪の強い場所は,多くのユスリカ幼虫にとって生息しにくい環境であった。本研究では、自然再生事業が実施されている石岡市石川地区湖岸において、ユスリカ幼虫に着目し、水草帯、消波堤の有無、囲いの有無、人工池などによる複数の地点を設け、環境の違いによるユスリカ群集組成、現存量、多様度の違いを明らかにすることを目的とした。さらに、沈水植物に類似した人工水草移植実験を実施し、本来の健全な湖岸植生帯が再生され、沈水植物が再生した場合のユスリカ群集の応答について検証した。消波堤設置地区をC地区、設置されていない地区をD地区とした。C地区のコの字型の囲いが設置されている地点の湖岸から沖側に向かってヨシ帯、囲い内部、囲いが設置されていない地点に、D地区には、湖岸と人工池にそれぞれ定点を設けた。人工水草移植実験は1週3週のサイクルで実施し、C地区の囲いが設置されている地点とされていない地点、D地区、人工池に計4定点を設けた。その結果、消波堤および囲いの有無によって、底生ユスリカ幼虫密度に違いがみられた。C地区の囲い内部では、底生ユスリカ幼虫の個体数・現存量・多様度はともに高い値を示し、ハモンユスリカ属が優占した。囲い外側では内部よりも含砂率が高く、オオミドリユスリカの割合が高かった。水草帯ではハイイロユスリカが優占した。D地区では個体数・現存量ともに低い値を示した。

溶存酸素量が最も低かった人工池ではヒシモンユスリカが優占した。人工水草実験の結果、13週という短い設置期間にも関わらず、ユスリカ幼虫が人工水草上に速やかに定着した。消波堤の設置されている地点と設置されていない地点との間で平均総個体数に違いがみられ、消波堤のないD地区で高い値を示した。人工池では湖岸の3定点より極めて低かった。湖岸3地点ではツヤユスリカが優占し、人工池ではツヤユスリカとヒシモンユスリカが優占した。ヒシモンユスリカは幼虫の成長段階によって生活様式の場が水草上から堆積物に移動し、付着性から底生性に生活様式が変化することが明らかになった。自然再生事業による水草帯の復元がユスリカ幼虫の多様性に及ぼす影響を明らかにすることを目的とし、霞ケ浦の水草帯と砂浜において堆積物上および水草上のユスリカ幼虫の動態を調査した。調査期間を通して、堆積物から17分類群のユスリカ幼虫が採集された。水草のない地点ではオオミドリユスリカが全底生ユスリカ現存量の70%以上を占めた。水草帯の堆積物ではハイイロユスリカが優占したが、採集場所や水草の種類によって当該ユスリカ種が全体に占める割合は異なった。水草帯の最も岸際では他の地点と比較して溶存酸素量が極めて低かったが、この場所の堆積物からは酸素欠乏に強いヒシモンユスリカ幼虫が特異的に出現した。水草からは12分類群のユスリカが採集された。各水草での優占種は、ミクリではハイイロユスリカ、ヨシではメスグロユスリカ、そしてマコモではツヤユスリカ属の一種Cricotopus sp.であった。これら水草種間での優占ユスリカ種の相違は、植物の形態の違いによるものと考えられた。またヨシと比較してミクリ上ではハイイロユスリカ幼虫の大型個体が多かった。この理由は、ハイイロユスリカ幼虫は大型になるとヨシ根の部分に移動するが、ミクリは葉が何層にも巻いており、葉の間に潜りこむことで当該種の大型の個体が生息できたものと考えられる。新しい水草上では,環境中の枯れた水草と実験の枯れヨシ上のものと比べて全幼虫個体数に占めるCricotopus sp.の割合が高かった。この理由は,ユスリカ幼虫の餌資源や営巣基質となる付着藻類の組成が新・旧の水草で異なっていたためと考えられた。
2光子励起法を用いた単一アクティブゾーンの構造・機能の解析

シナプス伝達における個々の伝達物質部位(アクティブゾーン)の役割については不明な点が多く残されている。本研究では、従来不可能であった単一アクティブゾーンレベルでのシナプス小胞動態の解析を可能とし、個々のアクティブゾーンの構造・機能を明らかにすることを目指した。当初の計画では、2光子励起顕微鏡を用いた光学的手法を取り入れる予定だったが、実験上困難であったため、薬理学的にアクティブゾーン周辺とそれ以外とを分離して解析する手法を用いた。その結果、アクティブゾーンの中心部に位置すると考えられるCaチャネルの近傍において、伝達物質放出とその維持が精緻にコントロールされることを初めて明らかにした。シナプス前末端においてケイジドCa化合物を2光子励起刺激法で活性化するという新たな光学的手法の開発に向け、本年度は、生後8-10日目のcalyx of Heldシナプス前末端にAlexafluor 594(シナプス前末端の構造をモニターするため)、Oregon Green BAPTA 5N(細胞内Ca濃度の測定のため)をパッチ電極を介して注入し、2光子励起顕微鏡にてシナプス前末端における局所Ca濃度を測定する実験系を立ち上げた。局所的伝達物質放出を定量的にモニターするためには、後シナプス側において、伝達物質受容体がシナプス小胞から放出される伝達物質を確実に感受していることが条件となるが、この問題は未解決であった。そのため、上記と並行して、calyx of Heldシナプスにおいて単一シナプス小胞から放出される伝達物質が後シナプス受容体を飽和するか否かについて、シナプス前末端に伝達物質をホールセルピペットを介して直接注入することにより検討した。室温および生理的温度において、単一小胞の開口放出に由来する微小後シナプス電流は、シナプス前末端への高濃度の伝達物質注入によって増大した。このことから、単一シナプス小胞から放出される伝達物質は後シナプス受容体を飽和しないことが明らかとなった(Yamashita et al.,J. Physiol., in press)。さらに、複数小胞由来の伝達物質は後シナプス受容体にdesensitizationを引き起こし、受容体の伝達物質感受性を低下させてしまう(Yamashita et al., J. Physiol., in press; Koike-Tani et al., J. Physiol., 2008)ことから、本研究課題に関する実験においては後シナプス受容体のdesensitizationを阻害する必要があることが示された。単一アクティブゾーン・レベルでの小胞動態の理解に向けて、今年度は、calyx of Heldシナプス前末端において、Alexa fluor 594を注入して構造をモニターしながらケイジドCa化合物(NDBF-EGTA)を2光子励起刺激法で活性化する、という新たな光学的手法を開発することに成功した。しかしながら、2光子励起刺激によって(蛍光Ca指示薬によってモニターされる)Ca濃度上昇が起きる空間的範囲が予想に比べて大きく、複数のアクティブゾーンに影響が及んでしまう可能性が非常に高いことが判明したため、slow Ca chelatorであるEGTAを同時に注入することによって問題が解決できるかを現在検討中である。また、上記と並行して、小胞エンドサイトーシス機構の生後発達機構を、calyx of Heldシナプスを用いて検討した。その結果、生後発達前後でエンドサイトーシス機構が著しく変化し、より発達したシナプスでは、エンドサイトーシスはCaチャネルの最近傍であるCaナノドメインで、エキソサイトーシスと同時にトリガーされることが明らかとなった(Yamashita et al., Nat.Neurosci., in press)。この結果は、より発達したシナプスにおいては、単一アクティブゾーン・レベルでシナプス小胞が局所的にリサイクリングされる可能性を示唆している。この局所的小胞リサイクリングを示唆するもう一つの観察結果として、我々はCaチャネル自身とエンドサイトーシスに関わる分子AP-2が直接結合し、Caチャネルの開口によって、その結合が解離することを示している(Watanabe et al., J.Neurosci.,2010)。しかしながら、本仮説がより説得力を持つためにはより直接的な実験的証拠が必要であり、本研究課題の重要性が改めて認識されることとなった。本研究の目的は、2光子励起が可能なケージドCa試薬をラット脳幹スライス上の巨大神経終末端内にパッチクランプ電極を用いて注入し、2光子励起刺激により局所的なCa濃度上昇を引き起こすことによって、従来不可能であった単一アクティブゾーンレベルでのシナプス小胞動態の解析を可能とすることであった。実際に実験を進めてみると、ケージドCa試薬の神経終末端への注入・2光子励起刺激・局所的Ca濃度上昇の測定には成功したものの、Ca濃度上昇が単一アクティブゾーンを超える空間的範囲で起きてしまうという問題が生じた。

原因としては、細胞外においてケージド試薬を2光子励起刺激する場合とは異なり、神経終末端内では物質の拡散が限定されるために、局所的Ca濃度上昇の空間的なコントロールが非常に難しいことが考えられる。この問題を別角度から解決するため、CaキレーターのCaに対する結合速度の違いを利用して、Caチャネル近傍とチャネルから離れた部分を機能的に分離して解析することとした。そして、巨大神経終末端からの膜容量測定法とCaキレーターの導入を組み合わせることによって、(1)Caナノドメインと呼ばれるCaチャネル最近傍におけるCa濃度上昇が小胞エンドサイトーシスに不可欠であることや、(2)この性質は、脳幹巨大シナプスcalyx of Heldにおいては、シナプスの生後発達を経て完成し、それに伴いCaの下流反応経路も様変わりするということを明らかにすることができた(Yamashita et al., 2010, Nat.Neurosci, 13, 838-844)。これを踏まえて、小胞エンドサイトーシス研究のメインストリームはCaの下流分子の探索や反応系の空間的制御機構へと移っていくことが予想される。
クリティカルケア領域におけるハンドマッサージが与えるリラクゼーション効果

本研究は、クリティカルケアを受けている患者に対し、患者への負担が少なく、簡便な方法であるハンドマッサージの有効性を検証することを目的としたものである。実際に行うハンドマッサージの方法の模索を行い、統一した手技の実施するため、セラピューテックケアを修得した。先行研究で、ハンドマッサージの効果は健常人に対しては明らかになっているものの、クリティカルケア領域の患者への効果は明らかにされておらず、評価項目を再考した。しかし、クリティカルケア領域の患者の選定が困難で、実験開始に至らなかった。クリティカルケア領域の患者は生命の危機に直面し、予後や治療、集中治療室などの特殊な環境に不安や恐怖、創部痛や活動制限によって、精神的・身体的・社会的に強いストレスを感じている。ゆえに、ストレス反応に戻すための拮抗反応といえるリラクゼーション効果はクリティカルケア領域での重要な視点となる。そこで、リラクゼーション目的で温罨法を行うが、治療上の安静指示や患者の苦痛の訴え、マンパワーの不足などにより準備に時間がかかり、多人数を要してしまうことがある。患者への負担が少なく看護師1人でも実施可能な簡便な方法として、ハンドマッサージに注目した。平成24年度は23年度より引き続き、予備実験の準備を行っている。ハンドマッサージの効果は健常人で明らかになっているものの、患者を対象とした研究はほとんどなく、クリティカルケア領域への患者への効果については明らかにされていない。また、アウトカムの評価は主観的評価や自律神経系を測定している研究が多い。クリティカルケア領域の患者よりリラクゼーション効果を科学的根拠を持ち、評価できるアウトカムを模索した。また、統一したハンドマッサージを行うため、ハンドマッサージを習得したが手技の確認と、より正確な手技を提供できるようライセンスを取得した。なお、研究期間が残り短いため、早急に倫理審査委員会への申請を行い、予備実験を開始する。クリティカルケア領域の患者は生命の危機に直面し、予後や治療、ICUなどの特殊な環境に不安や恐怖、創部痛や活動制限などにより精神的・身体的に強いストレスを感じている。ゆえにストレス反応を正常に戻すための拮抗反応といえるリラクゼーション効果はクリティカルケア領域で重要な視点である。そこで、リラクゼーション目的で温罨法を行うが、治療上の安静の指示や患者の苦痛の訴え、マンパワーの不足などにより準備がかかる。そこで、患者への負担が少なく、看護師1人でも実施可能な方法として、ハンドマッサージに注目した。平成23年度は論文検討、実際に行うハンドマッサージの方法の模索を行った。また、文献検討の結果、統一したハンドマッサージを実施するため、セラピューティックケアの研修受講、スクリーニングを受けた。セラピューテックケアの修得を行い、健常人へのケアの実施を行った。先行研究で、ハンドマッサージの効果は健常人に対しては明らかになっているものの、クリティカルケア領域への患者への効果は明らかにされておらず、平成24年度はクリティカルケア領域の患者への効果を評価するための評価項目を再考した。健常人での評価項目は主観的評価や自律神経系を測定している研究が多く、クリティカルケア領域の患者に対して客観的変化が明らかになるよう、内分泌系、免疫系の評価を行うための実施可能な評価項目の模索を行った。平成25年度はクリティカル領域の患者として、ICUで治療を受ける患者に対して、セラピューテックタッチのリラクゼーション効果についての実験開始に向けて、準備を行った。心拍変動リアルタイム解析プログラムを使用し、プレテストを行った。倫理審査委員会への申請準備を行うため資料作成を行っていたが、患者選定が困難であり、実験開始に至らなかった。ゆえに、ストレス反応を正常に戻すための拮抗反応といえるリラクゼーション効果は、クリティカルケア領域で重要な視点となる。そこで、リラクゼーション目的で温罨法などを行うが、治療上の安静の指示や患者の苦痛の訴え、マンパワーの不足などにより準備に時間がかかり、多人数を要してしまうことがある。患者への負担が少なく看護師1人でも実施可能で簡便な方法として、ハンドマッサージに注目した。平成23年度は論文検討、健常者を対象とした予備実験の準備を行った。ハンドマッサージの効果は健常人では明らかになっているものの、患者を対象にした研究はほとんどなく、クリティカルケア領域の患者への効果は明らかにされていない。また、アウトカムの一つとして、主観的評価や自律神経系を測定している研究が多い。しかし、実際にはストレス反応は自律神経系、内分泌系、免疫系の3つが関わっている。そこで本研究は心身のストレスをより客観的かつ総合的に評価するために、先行研究で測定している自律神経系に加え、内分泌系、免疫系の評価を行う。論文検討の結果、科学的根拠のある方法を検討し、統一したハンドマッサージの修得をした。現在、倫理審査委員会への申請準備を行っており、健常人を対象とした予備実験の準備をしている。

平成24年度は予定では健常人を対象にした予備実験を終え、患者への実験を開始する予定であったが、開始できていない。論文検討、手技の習得、科学的根拠をもったアウトカムの検討に時間を要したためである。当初の予定では、平成23年度は健常人を対象とした予備実験を行う予定であった。しかし、論文検討、科学的根拠のあるハンドマッサージの修得に時間を要したため、予備実験の開始が遅れている。今後は、早急に健常人女性を対象とした予備実験を開始する。また、得られた結果から修正点を検討し、実験手続きを修正した上で、集中治療室に入室する患者を対象とした本実験を行い、結果をまとめ、学会発表を行う。予備実験から、得られた結果から修正点を検討し、実験手続きを修正した上で、患者10名を対象とした予備実験を行う。最終的には患者20名を対象にした本実験を行い、結果をまとめ、結論を導く。物品費に関して、本年度の進行状況が遅れているため、当初予定していた検査料等の未使用額が生じた。この未使用額については、今後予定している予備実験、本実験で使用する心電図ディスポ電極、内分泌系免疫計のリラクゼーション反応を評価する検査料、検査機器が主な費用に充てる。謝金に関しても、同様であり、未使用額については、今後予定している予備実験に参加していただく健常被験者への謝金に充てる。今年度は論文検討、科学的根拠のあるハンドマッサージの修得に時間を要したため、予備実験の開始が遅れている。そのため、研究費の使用計画は、今年度実施予定であった予備実験、及び本来次年度実施予定であった本実験で使用する心電図ディスポ電極、内分泌系、免疫系のリラクゼーション反応を評価する検査料金が主な費用となる。また、予備実験での健常人被験者への謝金、研究課題関連学会への参加費用である。
人工的ヘテロダイマー化による光合成反応中心の電子移動非対称化機構の解析

本研究課題は、緑色硫黄細菌Chlorobaculum(Cba.)tepidumのホモダイマー光合成反応中心(RC)を、コアタンパク質遺伝子(pscA)の偽二倍体化と部位特異的変異導入によりヘテロダイマー化し、RC内で起こる非対称な電子移動のメカニズムを明らかにすることを目指している。本年度は、2種類の変異体RCについて分光学的な解析を行った。また昨年度末の時点で難航していた人工ヘテロダイマーRCの精製方法の確立を進めた。昨年度までに確立したCba.tepidumの発現プラスミド発現系を利用し、P840近傍の水素結合可能な位置に存在するLeuとValの変異体RCを作製した。HisタグとStrepタグのタンデムアフィニティクロマトグラフィにより変異体ホモダイマーRCを精製し、フーリエ変換赤外分光法によりP840^+/P840の差スペクトルを解析したところ、どちらの変異体でもクロロフィル色素のケトカルボニル基の伸縮振動バンドが変化した。さらに分光電気化学的解析から、どちらの変異体RCもP840^+/P840の電位を上昇させることがわかった。これは緑色硫黄細菌のRCにおいて部特異的変異体の作製と解析に成功した初めての例である。一方、人工ヘテロダイマーRCの精製については、タンデムアフィニティクロマトグラフィの条件最適化を検討した。その結果、StrepタグとHisタグをもつヘテロダイマーRCのStrep-tactin固定化樹脂への吸着は塩濃度に強く依存しており、わずか100mM程度であっても回収率が劇的に低下することがわかった。Hisタグ精製で得られたHisタグ付きRCの画分の脱塩することにより、最適化したタンデムアフィニティ精製で分光解析に十分な収量の変異体ヘテロダイマーRCが得られることがわかった。本年度は人工ヘテロダイマー光合成反応中心の作製とその特異的な精製方法の確立を中心に研究を進めた。本研究課題に先立って行っていた研究で、Cba.tepidumに広宿主域プラスミドを保持させることが可能なことを見出していた。これを利用し、任意の部位特異的変異を導入したHisタグ付きpscA遺伝子を発現するプラスミドを構築し、内在性のpscA遺伝子にStrep-tagIIを付加した変異株に導入した。この方法により、現在までに10種類の部位特異的変異体RCの発現株の単離に成功している。作製した変異株では、HisタグPscAとStrepタグPscAから成るヘテロダイマーRCが発現している。そこで、HisタグとStrepタグのタンデムアフィニティクロマトグラフィによるヘテロダイマーRCの特異的精製を試みた。得られたヘテロダイマーRC画分をウエスタンブロッティングにより分析した結果、目的のヘテロダイマーRCが特異的に濃縮されていることを確認できた。収率の向上を目指し、現在、アフィニティクロマトグラフィの条件最適化を進めている。緑色硫黄細菌ではRC変異体の作製や分光学的解析の前例はなく、ホモダイマーRCの研究は他の光合成生物のRCに比べて大幅に立ち後れている。そのため、ヘテロダイマーRCの解析だけでなく、部位特異的変異体ホモダイマーRCを解析することでも構造、機能に関する多くの情報が得られる。本年度作製した変異体RCのうち、一次電子供与体P840の近傍に位置するValとLeuの置換変異体ホモダイマーRCのFT IR解析に着手した。

Hisタグ精製で得られたHisタグ付きRCの画分の脱塩することにより、最適化したタンデムアフィニティ精製で分光解析に十分な収量の変異体ヘテロダイマーRCが得られることがわかった。本年度の計画していた研究はすべて実施できており、当初予定していた進捗状況を達成している。精製方法の確立や分光学的な測定の進行には多少の問題点が出てきているが、いずれも決定的ではなく、全体の進捗状況には大きな影響はないと考えている。人工ヘテロダイマーRCの作製は戦略通りに進んでいるものの、その特異的な精製において収率の低さが、目下、最大の問題点となっている。しかし、クロマトグラフィの条件最適化により既に改善策を見出しており、次年度の早い段階で分光学的な解析に耐えうる収量を確保できる見通しである。もうひとつの問題点として、タンデムアフィニティ精製した人工ヘテロダイマーRCの純度があるが、これについては、ウエスタンブロッティングによるRCコアタンパク質の定量のほか、透過電子顕微鏡による1分子観察で人工的なヘテロダイマー化を直接的な証明を試みる。その他の次年度の研究計画ついては、当初の計画通り、本年度作製した人工ヘテロダイマーRCと変異体ホモダイマーRCの分光学的な解析を中心に進める予定である。