hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がんサルコペニアの重症化予防を目的とした薬剤シーズの発見と運動療法介入研究

術後合併症の有無の2群間で各因子を比較し、術後合併症の有無を従属変数、p<0.10の変数を独立変数としたロジスティック回帰分析を行ったところ、術後合併症は24例(38%)に見られ、回帰分析にて、活動量が独立変数として抽出された。術前に活動量を増やすことで合併症発症リスクを軽減できる可能性があると考えられた。今後がん患者の手術治療における有益な情報を提供するものと考えられた。化合物ライブラリーからの抽出はまだ出来ていないが、筋芽細胞の融合過程を簡便に検出できるHiMy法(HiBiT-based myoblast fusion assay)を開発したことで、これまでに検出不可能であったごく初期の細胞融合現象を見出し、その過程を定量的に測定することが可能となった。今後、筋芽細胞融合に対し促進あるいは阻害効果が見られるものを選択し、スクリーニングで筋形成の促進効果が強く毒性の低い薬剤を抽出していく予定である。平成30年度に得られた結果を基にして以下の研究を行う。1)がん悪液質筋萎縮に対する薬剤シーズの抽出と探索された薬剤効果機序の解析を行う。培養筋芽細胞C2C12を使用し、化合物ライブラリーから1次スクリーニングで筋芽細胞融合に対し促進あるいは阻害効果が見られるものを選択し、2次スクリーニングで筋形成の促進効果が強く毒性の低い薬剤を抽出する。探索された薬剤を投与した担癌マウスに対して、筋組成や構造、筋の蛋白分解や合成経路の確認し、薬剤による筋萎縮抑制の分子機序をシグナル伝達系の観点から作用機序を解析する。なお、検体資料を薬用冷凍冷蔵庫(マイオバイオVT-208HC)にて保存する。2)がん悪液質筋萎縮に対する運動療法介入効果の検討を行う。坦癌マウスに対して、トレッドミルによる他動運動効果とランニングホイールによる自動運動効果を検討する。トレッドミル装置は傾斜0度、長さ50cm、幅7.7cmのものを使用し、速度(低速度群5m/min、高速度群15m/min)、時間(1日30分、60分、90分)について変化させ、筋萎縮を最も効果的に抑制できる運動強度を検証する。ランニングホイールによる運動では1日の回転数の計測により運動量を算出し、運動量と筋萎縮抑制効果を解析する。3)周術期および終末期がん患者を対象とした運動療法介入効果の臨床試験を行う。基礎研究で得られた結果に基づいて運動療法プログラムを作成する。運動療法の有効性を確認するために筋酸素飽和度計、筋量計、生体情報計測器、活動量計を用い、運動療法群とコントロール群との間での比較試験を行う。コホート研究より同定したリスク因子をアウトカムの代替指標として改善効果を検討する。
新しいタイプの流動層(粉粒流動層)を用いた半乾式高効率低温脱硫装置の開発

400μmから1000μm程度の粗い一定の粒子径を媒体粒子を120200°Cの一定の温度で、かつ、5001500ppm程度の一定の濃度のSO_2ガスを含むガスで流動化しているところに130μmの比較的一定の粒子径の脱硫剤微粒子を含むスラリーを連続供給して装置内で微粒子を乾燥させながら脱硫する装置の開発を行った。脱硫後の微粒子脱硫剤はガスと共に装置外に流出し、バッグフィルターで補集した。この装置で脱硫率に最も大きく影響する因子は脱硫剤の種類とその粒子径、ガス中のSO_2の量と脱硫剤の量論化(Ca/S)および脱硫装置の運転温度Tbと湿球温度との差(飽和接近度)であった。飽和接近度の値を小さくすると、装置内で微粒子のスラリーはゆっくりと乾燥する。したがって、反応速度の非常に速い水に溶けたSO_2と水に溶けた脱硫剤との反応がおこりやすくなるので、脱硫率及び脱硫剤の利用率は著しく向上した。脱硫剤として微粒子の消石灰スラリーを用いた場合にはCa/Sが1.2以上、飽和接近度が15°C以下、消石灰の粒子径が30μm以下であれば、SO_2の脱硫率は95%以上となることがわかった。その時の脱硫装置の温度は5595°Cの一定の温度、かつ、媒体粒子層内でのガスの滞留時間は0.10.15(S)であった。5001500PPMのSO_2を含む空気で500μm程度の媒体粒子を分散板のない流動層ではげしく流動化しているところに水酸化カルシウムなどのアルカリ性微粒子のスラリーを連続供給し、一定温度条件下で乾燥しながら脱硫する粉粒流動層半乾式脱硫装置を発明した。この装置ではSO_2ガスと脱硫剤との反応が反応速度の速い液相反応でもおきているので、高効率な脱硫が可能である。また、反応後の脱硫剤は微粒子として回収できるので、通常の湿式の脱硫方法のように水処理を必要としない。本研究では脱硫剤として消石灰、ドロマイトの水酸化物、水酸化ナトリウムなどを用いた場合の脱硫率に及ぼす脱硫温度、脱硫剤の粒子径、流入SO_2ガスに対する化学量論比、脱硫装置内での湿度、装置内でのガスの滞留時間などの影響を調べた。その結果、脱硫率に強く影響する因子は化学量論比(例えばCa/S)、脱硫剤の粒子径および装置内での湿度であることがわかった。本装置では粒子径が30μm以下で、装置内の湿度がその温度における飽和湿度に近い場合にはCa/Sの値が1.2以上あれば、脱硫率は90%以上となることがわかった。この結果、他の半乾式脱硫に対してはるかに高効率な脱硫装置であることがわかった。400μmから1000μm程度の粗い一定の粒子径の媒体粒子を120200°Cの一定の温度で、かつ、5001500ppm程度の一定の濃度のSO_2ガスを含むガスで流動化しているところに130μmの比較的一定の粒子径の脱硫剤微粒子を含むスラリーを連続供給して装置内で微粒子を乾燥させながら脱硫する装置の開発を行った。脱硫後の微粒子脱硫剤はガスと共に装置外に流出し、バッグフィルターで捕集した。この装置で脱硫率に最も大きく影響する因子は脱硫剤の種類とその粒子径、ガス中のSO_2の量と脱硫剤の量論比(Ca/S)および脱硫装置の運転温度Tbと湿球温度との差(飽和接近度)であった。

その時の脱硫装置の温度は5595°Cの一定の温度、かつ、媒体粒子層内でのガスの滞留時間は0.10.15(S)であった。
早期乳癌の遺伝子診断と局所療法の試み

パクリタキセルは乳癌治療における重要な抗癌剤のひとつであり、そのメカニズムは細胞分裂を阻害しアポトーシスをひきおこすと考えられている。今回我々は、S-DラットにMNU投与を行ない、発生した乳癌を乳管内視鏡で確認した。また、パクリタキセルを乳頭より乳管内へ直接投与し、乳癌に対するパクリタキセル抗腫瘍効果について検討した。(方法)生後5週のメスのS-Dラットに発癌物質N-methyl-N-nitorosouren (MNU)を50mg/kgを腹腔内投与した。発生した乳癌は以下の4つのグループに分類した。(1)高濃度パクリタキセル経乳管投与群(25mg/kg)(2)低濃度パクリタキセル経乳管投与群(25mg/kg)(3)高濃度パクリタキセル腹腔内投与群(10mg/kg)(4)非治療群パクリタキセルは3週間に1回投与、8サイクル施行した。1週間ごとにラットの体重、乳腺腫瘍の大きさ、数、発生場所を記録した。すべての臓器はH&E染色で組織学的検索を行なった。TUNEL法を用いて乳腺腫瘍内のアポトーシスを測定し、apoptotic indexとして算出した。パクリタキセル経乳管投与、腹腔内投与においてそれぞれ血中パクリタキセル濃度の測定を行なった。(結果)パクリタキセル投与群では、非治療群に比べて乳腺腫瘍個数の減少を認めた。さらに、高濃度経乳管投与群では高濃度腹腔内投与群より顕著に減少がみられた。そして組織学的には、高濃度経乳管投与群で腫瘍細胞の有意なアポトーシス増加とmicrovessel densityの減少を認めた。また、パクリタキセル経乳管投与後の血中濃度は、腹腔内投与後に比し低下を認めた。(結語)乳管より抗がん剤を投与することにより、全身の副作用を軽減し、また腫瘍へ直接抗癌剤を暴露させることで、より効果的な投与法になりうる可能性を示唆した。(方法)生後5週のメスのS-Dラットに発癌物質N-methyl-N-nitorosouren(MNU)を50 mg/kgを腹腔内投与した。(1)高濃度パクリタキセル経乳管投与群(25 mg/kg)(2)低濃度パクリタキセル経乳管投与群(25 mg/kg)(3)高濃度パクリタキセル腹腔内投与群(10 mg/kg)(4)非治療群パクリタキセルは3週間に1回投与、8サイクル施行した。FactorVIIIを用いて腫瘍内の血管内皮細胞を染色、腫瘍の新生血管を確認し、microvessel densityとして算出した。(結果)現在、パクリタキセル投与群では、非治療群に比べて乳腺腫瘍個数の減少を認めた。そして組織学的には、高濃度経乳管投与群で腫傷細胞のアポトーシスとmicrovessel densityについて検討中である。

そして組織学的には、高濃度経乳管投与群で腫瘍細胞の有意なアポトーシス増加とmicrovessel densityの減少を認めた。また、パクリタキセル経乳管投与後の血中濃度は、腹腔内投与後に比し低下を認めた。(結語)乳管より抗がん剤を投与することにより、全身の副作用を軽減し、また腫瘍へ直接抗癌剤を暴露させることで、より効果的な投与法になりうる可能性を示唆した。
半導体表面・界面におけるスピン輸送エンジニアリング

本年度は過去2年間で順調に進展している研究内容である(C)トポロジカル絶縁体の表面状態におけるスピン輸送特性解明および,全く新しい界面状態として(D)酸化物ヘテロ界面におけるスピン輸送特性の解明を中心に研究を行った.以下,これらの研究成果について簡潔に説明する.(C)トポロジカル絶縁体では昨年度まで行っていた銅チャネルスピンバルブ素子を用いたスピン流電流変換現象について詳細に検討した.その結果,スピン流と電流の変換効率であるラシュバエデルシュタイン長は5Kで10nm以上とこれまで報告されている物質の中で最長であることが判明した.(D)酸化物ヘテロ界面はLaAlO3/SrTiO3に着目した.その界面には二次元電子層が形成される.我々は室温における二次元電子層のスピン輸送に成功し,スピン拡散長は室温で300nm程度と極めて長いことを報告した.一方,d軌道電子が存在している二次元電子層は,わずかな特性変調により強磁性体化する可能性がある.もしそのようなことが可能であれば、二次元電子層内部に強磁性層と非磁性層を作り分けることができ,人工的な接合のないスピンデバイスを形成できる可能性がある.そこで本年度は強磁性体を蒸着することによる近接効果強磁性体の実現およびスピン輸送起因の磁気抵抗効果の実現を目指し研究を実施した.実際に強磁性体を堆積したLaAlO3/SrTiO3二次元電子層の磁気抵抗効果を測定したところ,平行・反平行磁化配置の切り替えに伴う抵抗変化は観測されなかったが,異方性磁気抵抗効果に起因すると考えられる三角形状の磁気抵抗効果信号が観測された.接合した強磁性体自体の異方性磁気抵抗効果で期待される信号は数桁小さく,更に極性が反対である.従って,LaAlO3/SrTiO3界面が強磁性体化し,その近接効果により発現した異方性磁気抵抗効果の可能性が高いことが判明した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は(B)の内容である二次元電子ガス中のスピン輸送物性の解明として,GaAs逆HEMT構造中およびLaAlO3/SrTiO3中のスピン輸送実験を行った.GaAs逆HEMT構造では強磁性体Ni80Fe20をスピン注入源とし,スピンポンピング法によるスピン輸送を行った.輸送されたスピン流はPt電極による逆スピンホール効果により,電圧信号として検出した.その結果,室温におけるスピン輸送信号の検出に成功した.またイオン液体を用いてゲートを印加し,スピン輸送信号の変調を試みた.電気伝導特性には明瞭な変調が確認できたが,スピン流輸送特性に大きな変化は見られなかった.原因としては,二次元電子ガスのキャリアが十分に変調されている訳ではなく,それ以外の部分のキャリアが誘起された可能性がある.今後,ゲート電極の作製手法および二次元電子ガスの構造の改善を行う.同様の実験をLaAlO3/SrTiO3の2次元電子ガスでも行った.この2次元電子ガスはd軌道電子で構成されているという特長を有する.この素子でも室温におけるスピン輸送に成功した.特筆すべき点はスピン寿命が室温で数ナノ秒と極めて長い点である.今後,このように長いスピン寿命が得られた原因について調査していく必要がある.(C)のトポロジカル絶縁体については,新しくビスマスアンチモンに着目し研究を行った.当該試料はアンチモンの組成により,半金属の非トポロジカル相から半導体トポロジカル相まで大きく変調出来る利点がある.これらの試料のスピン流-電流変換を調査したところ,アンチモン組成が高い方が変換効率が高いことが分かった.しかし,これはトポロジカル相との相関はなく,運動量緩和に支配されていることが示唆された.(A)のシリコン,ゲルマニウムにおける反転層の実験については,ゲート酸化膜を作製する原子層堆積装置が2017年度の3月末に納入されたため,ほとんど実験を行うことができなかった.しかし,(B)の半導体2次元層におけるスピン輸送については当初の予定以上の成果が出ている.また(C)のトポロジカル絶縁体についても,概ね順調に進んでいる.以上を鑑み,平均すると概ね順調な進展といえる.研究のテーマとしているのは(A)半導体の表面層(反転層),(B)二次元電子系,(C)トポロジカル絶縁体の表面状態におけるスピン流輸送技術の確立,およびスピン流輸送物性の解明である.今年度は昨今注目を集めている(C)トポロジカル表面状態のスピン輸送特性の評価を中心に研究を行った.単結晶トポロジカル絶縁体をスコッチテープ法を用いて薄片化し,熱酸化シリコン基板上に固定した.その後,トポロジカル絶縁体と銅ベースの金属スピンバルブを接合したデバイスを作製した.当該技術には光学顕微鏡を用いた100nm程度の位置精度での作製技術が必要であるが,独自の作製プロセスを確立し,高精度で作製することに成功した.測定では金属スピンバルブの強磁性体金属(ニッケル鉄合金)から銅チャネルに直流電流を流すことにより,銅チャネル中にスピン蓄積を生成した.更に蓄積したスピンの一部をトポロジカル絶縁体に吸収させることにより,トポロジカル表面状態中のスピン寿命やスピン電流変換効率を正確に評価する手法を確立した.銅チャネル中に残留するスピン蓄積の量はトポロジカル絶縁体を接合することにより著しく低下し,トポロジカル絶縁体中にスピンが注入されていることが明らかとなった.またこの時にトポロジカル絶縁体中には電流が生成されていることも明らかとなった.

更にスピン流から電流への変換および電流からスピン流への変換の効率は相反性が成り立つことも確認した.各項目(A)半導体,(B)二次元電子ガス,(C)トポロジカル絶縁体の進捗状況にばらつきはあるが,昨年度は(B)についてよい結果が得られ,今年度,Nature Materials誌に掲載されるに至った.今年度は(C)についてよい結果が得られ,複数の論文を執筆中である.平均すると当初の予定通りの実績(論文の質量など)が得られており,客観的に見て順調を言えると考えている.本年度は過去2年間で順調に進展している研究内容である(C)トポロジカル絶縁体の表面状態におけるスピン輸送特性解明および,全く新しい界面状態として(D)酸化物ヘテロ界面におけるスピン輸送特性の解明を中心に研究を行った.以下,これらの研究成果について簡潔に説明する.(C)トポロジカル絶縁体では昨年度まで行っていた銅チャネルスピンバルブ素子を用いたスピン流電流変換現象について詳細に検討した.その結果,スピン流と電流の変換効率であるラシュバエデルシュタイン長は5Kで10nm以上とこれまで報告されている物質の中で最長であることが判明した.(D)酸化物ヘテロ界面はLaAlO3/SrTiO3に着目した.その界面には二次元電子層が形成される.我々は室温における二次元電子層のスピン輸送に成功し,スピン拡散長は室温で300nm程度と極めて長いことを報告した.一方,d軌道電子が存在している二次元電子層は,わずかな特性変調により強磁性体化する可能性がある.もしそのようなことが可能であれば、二次元電子層内部に強磁性層と非磁性層を作り分けることができ,人工的な接合のないスピンデバイスを形成できる可能性がある.そこで本年度は強磁性体を蒸着することによる近接効果強磁性体の実現およびスピン輸送起因の磁気抵抗効果の実現を目指し研究を実施した.実際に強磁性体を堆積したLaAlO3/SrTiO3二次元電子層の磁気抵抗効果を測定したところ,平行・反平行磁化配置の切り替えに伴う抵抗変化は観測されなかったが,異方性磁気抵抗効果に起因すると考えられる三角形状の磁気抵抗効果信号が観測された.接合した強磁性体自体の異方性磁気抵抗効果で期待される信号は数桁小さく,更に極性が反対である.従って,LaAlO3/SrTiO3界面が強磁性体化し,その近接効果により発現した異方性磁気抵抗効果の可能性が高いことが判明した.H29年度はゲート絶縁膜を作製可能な原子層堆積装置を早期に立ち上げ,全ての実験において,ゲート機能の研究に注力する.特に(A)シリコン,ゲルマニウムの反転層についてはその工学的重要性も高いことから,複数のスピン流生成方法を駆使して,系統的な検討を行っていく予定である.(c)トポロジカル絶縁体については現在も多くの成果が出ている状況であるので積極的に推進していく.複数の論文の出版を目指す.また(A)半導体の反転層については少し研究が遅れているので最終年度に注力し成果を出していく予定である.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
副甲状腺ホルモンの酵素的分解とその調節

蛋白ペプタイドホルモンは分泌された后、その標的器官に到達して作用する前又は后で種々の断片に分解しこの様なホルモンそのものの分解と代謝は、ホルモンの作用と深くかかわつており、ホルモンの作用とその調節を理解するためには、ホルモンの分解(デグラデ-シヨン)の機序と意義を知ることが不可欠である。副甲状腺ホルモンはその分解の結果、血中して種々の断片が循環して不均一性(ヘテロジネイティ)があることが初めて発見されたホルモンであり、その分解についても古くから研究されているが、その作用と分解の関連についてはまだ不明である。副甲状腺ホルモンの水解酵素活性の強いラツトの腎皮質から、特異的にこのホルモンを限定分解する酵素を精製しようとするこころみは腎が骨とともに副甲状腺ホルモンの主要な標的器官であることから初められ、今まで記載されていなかつた細胞液を溶分画中の高分子中性副甲状腺ホルモン水解酵素の発見にみちびいた。この酵素は従来報告されているライソゾ-ム由来カテプシン様の酵素と全くことなう。副甲状腺ホルモンを34ー35及び70ー71の2ケ所で特異的に限定分解し、1ー34、35ー70、71ー84の3個の断片を生成することが明きらかとなつた.1ー34 N末端断片は活性断片として知られているが71ー84C末端断片に従来知られていなかった骨芽細胞のアルカリフォスファタ-ゼ活性の発現を抑制する作用が発見された。副甲状腺ホルモン水解酵素の細胞起源を明きらかにするため.近位尿細管細胞の性質をもつアメリカふくろねずみ(オポツサム)の腎細胞OK細胞及び骨芽細胞様細胞採OMR106からキモトリプシン様の活性をもつ副甲状腺水解酵素を証明し.その作用は副甲状腺ホルモンに特異的な受容体を介し.情報伝達機搆や蛋白の燐酸化によつて調節されていることをみとめ.副甲状腺ホルモンの作用と分解の関係を明きらかにした.蛋白ペプタイドホルモンは分泌された后、その標的器官に到達して作用する前又は后で種々の断片に分解しこの様なホルモンそのものの分解と代謝は、ホルモンの作用と深くかかわつており、ホルモンの作用とその調節を理解するためには、ホルモンの分解(デグラデ-シヨン)の機序と意義を知ることが不可欠である。副甲状腺ホルモン水解酵素の細胞起源を明きらかにするため.近位尿細管細胞の性質をもつアメリカふくろねずみ(オポツサム)の腎細胞OK細胞及び骨芽細胞様細胞採OMR106からキモトリプシン様の活性をもつ副甲状腺水解酵素を証明し.その作用は副甲状腺ホルモンに特異的な受容体を介し.情報伝達機搆や蛋白の燐酸化によつて調節されていることをみとめ.副甲状腺ホルモンの作用と分解の関係を明きらかにした.副甲状腺ホルモンの水解は,従来は肝のクッパー細胞及び腎尿細管細胞の,リクグームによって,カテプシンB及びDによる限定分解の機序が知られN末端断片と, C末端断片に分かれるとされていたが,今回我々は,ラット腎皮質細胞の100,000Xg上清分画既ちサイトワールに相当する分画に,新しい大分子量の酵素があり,これが,副甲状腺ホルモンを従来知られていなかった新しい断片に限定分解をすることを認め,現在この断片を同定し,又副甲状腺ホルモンの腎の対する作用におけるこの様な断片の意義について検討する予定である.本酵素は,グルタチオン,カルシウム, ATPによって抑制され,カテプシンとことなり,又ビタミンD欠乏の状態では,増加する.オポツサムの腎の近位尿細管から取られた.培養細胞であるが, OK細胞について,副甲状腺ホルモンの分取を行う機能について検討した所,ラット腎皮質細胞のサイトソールと同様の限定分解をすることが可能であることが明きらかとなり,酵素の生化学的性状と細胞内での局在,更に,分解産,物の同定等について,研究をすすめている.又,ラット骨肉腫細胞からとった.培養細胞素であるUMR106についても副甲状腺ホルモンの水解作用について検討した所, OK細胞よりも更に,強力な副甲状腺ホルモン水,解作用をみとめた.UMR106細胞は,骨芽細胞としての性質をもっており,骨は腎と並んで強力な副甲状腺ホルモンの標的器官であることから副甲状腺ホルモンの水解

ことに,一定の断片をつくる限定分解が副甲状腺ホルモンの作用と密接な関係を示す可能性も考えられる.尚UMR106細胞による副甲状腺ホルモンの水解は,カルシウム,イオノ,フォア, Cーキナーゼ,及び,フォルボールエステル等のその活性化因子によって増強され,模胞内のジグナルトランスダクションと関係があることが明きらかとなり,この面からもその意義を追求する予定である.副甲状腺ホルモンはその標的器官である腎と骨によって酵素による限定的且つ特異的な水解を受け断片化することが明きらかにされているが、本年度はラット腎のサイトソール分画の副甲状腺ホルモン水解酵素の性状と副甲状腺ホルモンの分解部位の決定に関する研究をすすめるとともに、アメリカふくろねずみ(opposom)の腎細胞培養系であるOK細胞と、骨芽細胞様の機能を有するラット骨肉腫細胞培養系VMRー106の二つの細胞培養系いついて、その副甲状腺ホルモン水解活性を検討し純粋な細胞培養において、副甲状腺ホルモン水解酵素の性状と作用を明きらかにすることをこころみた。ラット腎サイトソールの副甲状腺ホルモン水解酵素とことなり、OK細胞及びVMRー106細胞では、副甲状腺ホルモンの水解は、主として細胞膜に存在すると思われるキモトリプシン様の酵素によって行われ、骨及び腎細胞に存在する酵素は、略_2同様の性状を持つことが明きらかとなった。これらの細胞は、副甲状腺ホルモンに対する受容体をもち、副甲状腺ホルモンの水解は、その受容体との結合を介することが、PTH3ー34等の受容体結合抑制剤の使用によって示唆され、このことは、これらの細胞における副甲状腺ホルモンの作用と酵素による水解が何等かの機序によって結びついている可能性を示す。又副甲状腺ホルモンのこれらの細胞による不活性化は、生体のおかれた環境によって、生物学的を調節を受けていることが示唆された。即ち、サイクリックAMPは副甲状腺ホルモンの水解を抑制し、カルシウムイオノフォアA23187は恐らく細胞内遊離カルシウムの増加を介して副甲状腺ホルモンの水解を促進する。又CーPinaseの抑制剤は、副甲状腺ホルモン水解に抑制的に働らく。更に、副甲状腺ホルモンの作用と、代謝は、水解の関連について詳細を明きらかにし、副甲状腺ホルモンの作用とその調節について新しい観点から解明する予定である。副甲状腺ホルモンの酵素的水解が、特異的な限定分解であって、又その標的細胞である腎尿細管細胞や、骨芽細胞に限って認められることから、そのホルモン作用の発現とその調節に、何等かの影響を及ぼし、一定の役割りを果している可能性があると考え、本研究を続行した。1.副甲状腺ホルモンに対する受容体が証明され、その特異的な作用がおこることが認められている、アメリカふくろねずみ腎尿細管細胞からとったOK細胞、及びラット骨肉腫細胞で骨芽細胞の性質をもつ、UMR106細胞に、キモトリプシン様の性質をもつ副甲状腺ホルモン水解酵素を発見し、又HPLCによってその生成断片を検索した所、2324及び3435位のアミノ酸の間に、特異的な水解部位があることが、明らかになった。1ー23、24ー84或いは1ー34、35ー84の断片が発生するのであるが、N末端断片1ー23は受容体と結合して生物学的作用をおこすことがないのに比べて、1ー34は副甲状腺ホルモンとしての殆んど完全な作用を示すことから、生体の必要に応じて、或いは活性型、或いは非活性型の断片をつくって、副甲状腺ホルモンの作用の強さとその持続を調節している可能性が考えられる。2.ラット腎皮質のサイトゾ-ル分画から精製した副甲状腺ホルモン水解酵素は、ユニ-クな高分子非リソゾ-ム酵素であるが、副甲状腺ホルモン1ー84を70ー71のアミノ酸の間で特異的に水解することを発見した。
在日外国人に対する看護の現状と諸外国における状況との比較

本研究の目的は、全国の医療機関、保健センターを対象として、外国人に対する看護、支援の現状を明らかにすることである。外国人入院患者を受け入れたことのある病院のうち、80.8%の病院が「外国人患者への看護を行って困ることがあった」と回答した。救急指定病院において、外国人の救急外来患者を受け入れて、看護で困ったことがあると回答した病院は86.6%であった。市町村における保健師の外国人に対する保健活動の現状調査では、外国人への対応・支援を経験している保健師のうち、90.3%の者が外国人への支援について困難さを感じていた。今後は医療や保健活動の現場に外国語に堪能な者を配置したり、各国の文化、生活習慣、医療の状況について学べるような研修会を開催するなど、外国人の背景を理解し、その外国人に必要な看護を適切に提供できるような対策が必要であると考えられた。本研究では全国の医療機関、保健所(市町村保健センターを含む)を対象として、まず在日外国人に対する看護の現状を把握する。全国の医療機関、保健所から無作為抽出により対象を選定し、まずは質問紙を用いて、全国一斉に調査を実施する。さらに、質問紙調査の回答内容によって、面接調査の協力が得られる場合には、半構造化の面接を行うことにより、在日外国人に対する看護の現状と詳細な問題点について把握する。そして、諸外国における状況の視察調査を通して、わが国が抱える在日外国人に対する看護の問題点や具体的な対応策について考察し、諸関係機関にむけて、積極的な提言を行っていくものである。本研究の最大の目的は、全国の医療機関、保健所(保健センターを含む)を対象として、在日外国人に対する看護の現状を把握することである。具体的な調査は2年目の平成21年度に予定している。平成20年度は、調査を実施するにあたっての準備期間として位置づけている。本研究に関する文献や資料の収集を行った。在日外国人に対する看護についての資料が少ないことから、心理学や社会学などの関連する学問領域についても資料を収集している。また、学術論文としての文献が少ないため、学会発表の会議録についても収集している。諸外国の状況に関する資料・図書は、主としてtranscultural nursingやcross-cultural nursingの領域からも収集し整理を行っている。加えて、日頃から外国人支援に直接関わっている関係者団体(アジア福祉教育財団難民事業本部、外国人が集まる教会など)、関連する研究者が集う学術集会(多文化間精神医学会、日本社会精神医学会など)、専門的に研究活動を行っている研究者(九州大学アジア総合政策センターなど)からも情報を提供してもらい、調査票作成に向けて、作業を進めている。当初の計画では、平成20年度に調査票を確定し、産業医科大学倫理審査委員会に倫理審査を申請する予定であったが、最終的な調査票の確定に時間を要しているため、まだ申請できていない。平成21年度のできるだけ早い段階で、倫理審査を申請し、その承認が得られ次第、全国調査を実施したいと考えている。本研究の目的は、全国の医療機関、保健所(保健センターを含む)を対象として、在日外国人に対する看護の現状を把握することである。今年度はまず、調査に使用する調査票を確定し、産業医科大学倫理審査委員会に申請し、承認を得た。今年度は医療機関を対象とする全国調査を実施した。医療機関向けの質問紙は「外国人入院患者への看護」「外国人救急外来受診患者への看護」の2種類を準備した。質問項目はほとんど同じであるが、それぞれの状況にあわせて、若干異なる質問を組み入れた。調査は平成21年12月に、ほぼ時期を同じくして双方の質問紙調査を実施した。「外国人入院患者への看護」の調査については病院要覧(医学書院)から抽出した約3100病院に配付した。「外国人救急外来受診患者への看護」については救急指定病院として登録されている386病院に配付した。医療機関の統廃合、閉院により、宛名不明で返ってきた調査票が多数あり、最終的な配布部数は、「外国人入院患者への看護」2999部、「外国人救急外来受診患者への看護」382部で、それぞれ558病院、98病院から回答が寄せられ、回収率は18.6%、25.7%であった。全体としての回収率は19.4%であった。現在、回答内容等の確認作業を行っている。その作業が終わり次第、急ぎ入力作業に入る予定である。分析が終わり次第、その骨子については、平成22年度中に学術学会等で発表する予定である。また、保健所(保健センターを含む)を対象とした調査については、平成22年度中に実施を予定している。

本研究の目的は、全国の医療機関、保健所(保健センターを含む)を対象として、在日外国人に対する看護の現状を把握することである。昨年度に実施した医療機関を対象とする全国調査(「外国人入院患者への看護」および「外国人救急外来受診患者への看護」に関する調査の2種類)で得られたデータの入力作業を行い、分析を試みた。調査票を回収できた552病院のうち、82.2%の病院が「外国人患者への看護を行って困ることがある」と回答した。内容としては、特に言語の違いによって、患者の理解度の把握や不安の軽減など精神的支援の困難さが多く挙げられた。看護援助場面における困難としては、食生活の支援が挙げられ、宗教上の食事制限、病院食の理解、産後の食文化の違いなど、宗教や文化背景から、関わりが困難であるとの回答であった。平成23年3月に予定されていた多文化間精神医学会において4演題を発表予定であったが、東北地方太平洋沖地震の影響により学会が中止となったため発表できなかった。平成23年度に開催される然るべき学術学会において、改めて発表することとしたい。保健所(保健センターを含む)を対象とした調査については「市町村における保健師の在日外国人に対する保健活動の現状調査」と題して、平成22年10月に実施した。「平成21年版在留外国人統計」(入管協会)に記載されている全国の市町村1008施設、3507部を配付し1409部を回収できた。回収率は40.2%であった。データ入力作業、コーディングを済ませ、これから分析にとりかかるところである。これについても、平成23年度に開催される学術学会で発表したいと考えている。医療機関を対象とする全国調査(「外国人入院患者への看護」および「外国人救急外来受診患者への看護」に関する調査の2種類)で得られたデータの分析結果については、平成23年9月に開催された第18回多文化間精神医学会(東京)において、4つの演題に分けて公表するとともに、関連領域の研究者、実務者と活発な議論を行うことができた。さらに平成24年3月に開催された3rd World Congress of Cultural Psychiatry(London)において発表を行い、諸外国の研究者と有意義なディスカッションが出来た。保健所(保健センターを含む)を対象とした「市町村における保健師の在日外国人に対する保健活動の現状調査」については分析を進めた。「平成21年版在留外国人統計」(入管協会)に記載されている全国の市町村1008施設、3507部を配付し1408部を回収できた。回収率は40.1%であった。88.3%の保健師が外国人への対応・支援を経験しており、中でも母子ケースへの対応経験が最も多かった。90.3%の者が外国人への支援に対して困難さを感じていた。その理由としては、言葉の違いを挙げた者が最も多く、生活習慣の違い、経済的問題、健康や病気に対する考え方の違い、制度の違い、宗教の順に多かった。
女性医師の就業継続条件の再検討：独自調査と政府統計のミクロデータによる実証的研究

日本では女性医師の離職が問題になっている。現職からの離職(転職含む)を希望しやすい属性を明らかにした。「就業構造基本調査」(以下,「就調)の2002・2007・2012年調査分の個票データを入手し、医療機関の50歳未満の勤務医2361名を対象に分析した。男女ともに転職経験がある人には、離職希望が見られやすくなった。男性に限定すると、小学校低学年の子供がいることで離職希望が上昇し、個人所得が高いほど離職希望が低下する傾向があった。女性では配偶者を持つことで離職希望が高まる傾向が見られた。本研究からは、以前の離職経験有りが最も離職希望に影響した。多様な女性医師支援策が重要であることが示唆された。本研究課題により、女性医師の継続就労の必要・重要な因子を客観的データに基づいて明らかにし、就労環境の中でどの希望就業条件(勤務形態・時間、育児・復職支援、ほか)を整えれば、効率良く医師として継続就労につなげられる。そして、政策提言を出して社会に働きかけ、労働環境を希望に近づけることにより、医師不足を改善し、良質な医師の労働力を維持でき、日本の医療の崩壊を食い止めることが可能になると考え本研究を開始した。平成25年度は【1】基本調査と、【2】女性医師へのアンケート調査を計画した。【1】では、先行研究の文献や公表された各種統計を用いて、基本的事項の調査を進めるところから研究を開始した。この中で、例えば「就業構造基本調査」の個票データを用いる際に、実際に女性医師に関してどこまで情報が得ることが可能なのかを、公表されている統計表や調査票等を参考にしながら検討する。【2】の女性医師へのアンケート調査では、日本医学会分科会の学会を複数選んで(例:外科系学会:日本外科学会、女性会員数2300名、日本胸部外科学会の女性会員数342名、日本心臓血管外科学会の女性会員数166名、日本消化器外科学会の女性会員数984名、他。〔いずれも2011年のデータ〕)、ワーク・ライフ・バランスのアンケート調査をKawaseらの方法(Kawase K, 2012, World J Surg)に基づいて行う。調査は守秘義務契約を結んだ企業に委託契約を結び、メールで質問用紙を送り、メール、Fax、郵送にて回収する。個人が特定できない状態になったデータをうけとることとした。平成26年度は、【2】女性外科医師の現在の仕事と生活のバランスを調査し、生活の質を改善するための方策を探る目的で、日本外科学会会員全員を対象とし、全60問のアンケート調査を行った。また、【3】「就業構造基本調査」(「就調」)の個票データを利用した分析を行うことを予定し、総務省に申請して、平成14・19・24年の3カ年分のデータを得て、解析することとした。外科医の仕事と生活のバランスでは、週労働時間は長く、有意に女性の家事負担が多かった。近年においても、外科において、男女役割分担の考え方がされており、女性医師の家事負担が多かった。就調の個票データの分析を現在進めているが、男性医師との比較が可能であるため、キャリアパスの推移や労働条件、就業意識の違いを見ることで、男女間の傾向の違いを明らかにしたい。さらに、「就調」が世帯調査であるため、医師の配偶者(妻と夫)の職業を前職を含め、明らかにできることを期待している。現在、日本において女性医師は継続就労が困難であり、「M字カーブ」が諸外国に比べてきついことが指摘されている。離転職した女性医師の離転職した理由、転職のタイミング(特に自身や、子供の年齢)や、転職前後の勤務形態の違いをみる。「小1の壁」問題の離転職への影響を明らかにすると、今後の対策に役立てることが可能にできることを期待している。現在、さらに分析を進めているところであり、多大な成果を得ることを期待している。平成27年度には【4】「就業構造基本調査」(「就調」)の個票データを利用した分析を、1女性医師の勤務形態・労働条件・就業意識・家族について、2女性医師の離転職について、3女性医師の就業意識の形成要因について、論文執筆に必要なデータの追加分析を行った。また、【5】得られた結果からの具体的施策の導出・成果をまとめた。分析結果や、得られた知見、具体的施策を学術雑誌等の学術媒体で論文として発信し、勉強会を開催し、可能な限り一般的な媒体に出すことを目指した。勉強会を2016年2月に「女性外科医の介護とストレス、継続就労のための医学教育」という題で開催し、最近の介護の話題、臨床・教育・研究に関して取り上げた。保育園に通っている子供の休園日数を統計学的に評価、政府統計利用の申請方法、仕事と育児の両立ストレスは何が高いのか、などに、聴衆は興味を持っていることが明らかになった。研究は計画通りに順調に進んだが、研究をまとめるのに時間がかかり、論文執筆が遅延した。本研究の目的は、妊娠・出産後に医師免許を持ちながら医師として就労しない/できない「潜在女性医師」に注目して就労希望条件や意識を分析し、日本における女性の年齢階級別就業率における「M字カーブ」を改善するのに有効な方策を見つけることとした。本研究課題の知見によって潜在女性医師の臨床復帰を可能にし、医師全体の労働負担を軽くし、継続就労につなげることが可能となるところまでを成し遂げることを目標とした。

就業構造基本調査の個票を調査したところ、男性に限定して分析した結果では,「転職経験あり」,「68歳の子供あり」,「個人所得」の各変数で,また,女性に限定して分析した結果では,「転職経験あり」,「配偶者あり」の変数について有意に離職希望を高める効果が認められた。すなわち、就業構造基本調査の個票データを用いたところ、以前の転職経験ありが最も離職希望に影響し,子育て中の女性医師の離職傾向は明らかにならなかった.女性医師は配偶者に継続就労が影響されるため,配偶者の理解に加え,多様な女性医師支援策が重要であることが示唆された.日本では女性医師の離職が問題になっている。現職からの離職(転職含む)を希望しやすい属性を明らかにした。「就業構造基本調査」(以下,「就調)の2002・2007・2012年調査分の個票データを入手し、医療機関の50歳未満の勤務医2361名を対象に分析した。男女ともに転職経験がある人には、離職希望が見られやすくなった。男性に限定すると、小学校低学年の子供がいることで離職希望が上昇し、個人所得が高いほど離職希望が低下する傾向があった。女性では配偶者を持つことで離職希望が高まる傾向が見られた。本研究からは、以前の離職経験有りが最も離職希望に影響した。多様な女性医師支援策が重要であることが示唆された。本研究課題の成果の一部は、第115回日本外科学会定期学術集会の特別企画で報告し、また、American College of Surgeons Clinical Congress 2014で、女性外科医の就労環境環境の改善に関係する手術器具の人間工学的検討を報告することが出来た。また、女性医師支援に関する国際語での論文を複数出すことができた。以上から、当初の計画以上に進展していると考えている。これまでの分析によって得られた結果を学術論文等の形でまとめながら、その知見を実際に社会に還元するための具体的な就業支援策をみいだす。国内だけではなく、海外の事例や文献についても調査し、可能な限り具体的かつ、有効な施策を導き出したい。心臓血管外科今後の進め方では、【4】「就調」データの追加分析として、豊富なデータであるため、実際に1年ですべての分析が完了しておらず、文執筆の関係で追加的な分析をする必要が生じている。そのため、平成26年度にも再び総務省に「就調」データの利用申請を行うことで、追加的な分析を行う。【5】得られた結果による具体的施策の導出・成果のとりまとめとして、ここまでの分析によって得られた結果を学術論文等の形でまとめながら、その知見を実際に社会的に還元するために具体的な就業支援施策を見出す。この際、国内だけではなく海外の事例や文献についても調査し、研究代表者の冨澤の環境を利用して周囲の女性医師との意見交換も行い、可能な限り具体的かつ有効な施策を導出したい。また、「就調」は全職種を対象とした調査であるため診療科のような医師特有の情報は含まれていない。このため、「就調」の分析結果と女性医師へのアンケート調査結果との比較も行う。最後に、ここまで示した分析結果やそれに基づく知見、具体的施策を取りまとめる。この際、学術雑誌等の学術媒体での公表はもちろん、可能な限り一般的な媒体にも出すことを目指す。本年度は【1】基本調査、および【2】女性医師へのアンケート調査等を計画した。
植物保護のための光化学オキシダントの環境基準値の設定に関する研究

本研究では、光化学オキシダントの主成分であるオゾンが日本の代表的な農作物の収量に及ぼす影響を評価し、その地図化を行い、日本における植物保護のための光化学オキシダントの環境基準値を提案することを目的とした。オープントップチャンバー(OTC)を用いて、東京都府中市と埼玉県北埼玉郡騎西町において、我が国の代表的な農作物(軟弱野菜)の収量とオゾンのドースとの関係などを明らかにし、オゾンによる農作物被害の現状評価を行った。関東地方の都市近郊で広く栽培されている葉菜類と根菜類などの農作物の収量に対するオゾンの影響には種間差異があることが明らかになった。オゾンによる収量低下の程度を定量的に評価するためのゾンパラメータとしてAOT30(30ppbを超えるオゾンの積算ドース)が適切であることが明らかになった。本研究の結果に基づき、都市近郊農作物を保護するためのオゾンのクリティカルレベルとして、30日間の9:0016:00におけるAOT30である1.5ppm・hを提案する。東京都と埼玉県におけるほとんどの地域において、都市近郊農作物を保護するためのオゾンのクリティカルレベルである1.5ppm・hを超える79月のオゾンのAOT30が観測された。そこで、東京都と埼玉県において比較的多く栽培されている5種類の農作物(コマツナ、チンゲンサイ、コカブ、シュンギクおよびハネギ)を対象として、79月の現状レベルのオゾン濃度による収量低下率を評価した結果、東京都西部地域(青梅市など)と埼玉県北部地域(小川町など)における5種類の農作物のオゾンによる収量低下率は11%35%であった。都市近郊農作物の収量に対する現状の濃度レベルのオゾンの影響に関する現状評価を行ない、農作物保護のためのオゾンのクリティカルレベルを評価した。供試植物として、コマツナ、タアサイ、チンゲンサイ、サントウサイ、ハツカダイコン、コカブ、シソ、サラダナ、シュンギク、ハネギおよびダイズを用いた。これらの農作物をオープントップチャンバー内で育成した。ガス処理区として、活性炭フィルターによってオゾンを除去した空気を導入した浄化空気区、外気を導入した1.0倍O_3区および外気の1.5倍のオゾン濃度に設定した1.5倍O_3区を設けた。東京都と埼玉県をモデル地区として、現状の濃度レベルのオゾンによるコマツナ、チンゲンサイ、コカブ、シュンギクおよびハネギの収量低下率を推定した。オゾン暴露実験で得られた結果や東京都と埼玉県の大気汚染常時監視測定局で観測された20022004年の79月におけるオキシダント濃度を地理情報システム上に取り込んで、オゾンによる5種類の農作物の収量低下率を地図化した。シソとダイズ以外の農作物においてオゾンのAOT30と相対的収量との間に有意な直線回帰式が得られた。東京都東部地域と埼玉県東部地域におけるオゾンによる収量低下率に比べて、東京都西部地域と埼玉県北部地域におけるそれは高いと推定された。しかしながら、シュンギクとハネギのオゾンによる収量低下率は、東京都東部地域と埼玉県東部地域においても比較的高いと推定された。オゾンのAOT30とハネギの相対的収量の回帰直線とその99%信頼区間を用いて、農作物保護のためのオゾンのクリティカルレベルを評価した。収量におけるオゾン感受性が最も高かったハネギに注目し、日本の都市近郊で栽培されている農作物の保護のためのオゾンのクリティカルレベルとして、30日間の9:0016:00におけるオゾンのAOT30である1.5ppm・hを提案する。

オープントップチャンバー(OTC)を用いて、東京都府中市と埼玉県北埼玉郡騎西町において、我が国の代表的な農作物(軟弱野菜)の収量とオゾンのドースとの関係などを明らかにし、オゾンによる農作物被害の現状評価を行った。関東地方の都市近郊で広く栽培されている葉菜類と根菜類などの農作物の収量に対するオゾンの影響には種問差異があることが明らかになった。オゾンによる収量低下の程度を定量的に評価するためのオゾンパラメータとしてAOT30(30 ppbを超えるオゾンの積算ドース)が適切であることが明らかになった。本研究の結果に基づき、都市近郊農作物を保護するためのオゾンのクリティカルレベルとして、30日間の9:0016:00におけるAOT30である1.5ppm・hを提案する。東京都と埼玉県におけるほとんどの地域において、都市近郊農作物を保護するためのオゾンのクリティカルレベルである1.5ppm・hを超える79月のオゾンのAOT30が観測された。そこで、東京都と埼玉県において比較的多く栽培されている5種類の農作物(コマツナ、チンゲンサイ、コカブ、シュンギクおよびハネギ)を対象として、79月の現状レベルのオゾン濃度による収量低下率を評価した結果、東京都西部地域(青梅市など)と埼玉県北部地域(小川町など)における5種類の農作物のオゾンによる収量低下率は11%35%であった。
家兎およびヒト卵管内圧モニタリング-卵管生理機能検査法の開発と応用

平成4年度は前年度に続いて家兎の部位別の卵管内圧をカミノシステムを用いて測定した。さらに、卵管内を受精卵が輸送されるメカニズムを研究した。【方法】1.卵管内各部位の卵管内圧の測定:成熟雌家兎の卵管膨大部、峡部、起始部、内圧をカミノシステムを使用する卵管内圧測定法によって測定した。2.卵管内圧の測定:家兎の子宮卵管造影を行なった。撮影後のX線写真より卵管膨大部、峡部、起始部の内径をノギスを用いて測定した。【結果】1.卵管内圧:卵管膨大部圧は0±0.5mmHg、卵管峡部圧25.2±2.2mmHg、卵管起始部圧69.7±8.0mmHg2.卵管内径:卵管膨大部2.3±0.34mm、卵管峡部1.1±0.06mm、卵管起始部0.5±0.04mm3.流速:卵管膨大部0mm/sec、卵管峡部0.95mm/sec、卵管起始部0.54mm/sec【考察】本実験では卵管峡部、卵管起始部では卵管内分泌物の流れが存在するという結果となった。家兎は交尾刺激で排卵するといわれている。卵管峡部、卵管起始部における卵管遠位端より子宮側への分泌液の流れは交尾後の精子の受精能獲得に一定の影響を及ぼしていると考えられる。平成2年度は家兎およびヒトの卵管内圧モニタリングシステムの作成を中心に研究を進めた。更に、これらのシステムを不妊症臨床にフィ-ドバックする為に、モニタリングシステム開発途上で作成されたテフロンカテ-テルを応用して子宮鏡下卵管内注精法(Hysteroscopic Insemination into Tube:HIT)および子宮鏡下配偶子卵管内移植法(Hysteroscopic Gammet Fallopian Transfer:HysteroーGIFT)による不妊治療を試みた。(1)家兎卵管内圧モニタリング:先端径3French sizeのテフロンカテ-テルおよび通水記録装置(ト-イツKHー800)、インジゴカルミンを用いた。成熟経産家兎(n=5)をケタラ-ル麻酔下に開腹し、子宮側腔部を切開、テフロンカテ-テルを子宮腔を経由して卵管内1cmの部位に固定した。次いでカテ-テルを通水記録装置に接続し、インジゴカルミン溶液(1Aを生理的食塩水20mlに希釈)を4ml/分の速度で卵管内に注入し,注入時の抵抗を家兎の卵管内圧とした。尚、インジゴカルミン溶液が子宮腔から腔へ逆流してこないこと、注入したインジゴカルミンは卵管采から腹腔へ排出されることを確認した。この方法にて計測した家兎卵管内圧は60mmHgであった。(2)ヒト卵管内圧モニタリング:同様のシステムをヒトに応用した。すなわち、子宮鏡下にテフロンカテ-テルを卵管内に挿入してインジゴカルミン溶液の卵管内注入圧を通水記録装置で記録した。尚、インジゴカルミンの子宮腔への逆流のないこと、腹腔へインジゴカルミンが流出することを腹腔鏡にてモニタ-した。20人のヒトの卵管内圧モニタリングの結果はi)卵管は6回/分の割合で収縮弛緩をくり返しているii)収縮時卵管内圧は約80mmHg,拡張期内圧は約60mmHgである。(3)不妊治療への応用:上記モニタリングシステムに用いたテフロンカテ-テルによりHIT,HysteroGIFTを行こなった。Hystero GIFTを2例に行こない1例が妊娠した。本研究は平成2年ー4年に渡り科学研究費の補助を受けており、本年度は第2年目にあたる。第1年度はヒトの卵管内圧を中心に研究した。第2年度にあたる本年度は家兎の卵管内圧を中心に検討した。〔方法〕24ゲ-ジのテフロンチュ-

ブを家兎(3ー3.5kg)の卵管内に子宮方向から挿入して、圧センサ-を用いて卵菅内圧を測定した。すなわち、テフロンチュ-ブ内に生理的食塩水を注入してテフロンチュ-ブ先端にかかる外圧を生食水を媒体として圧センサ-にて感受する装置を作成した。圧センサ-はカミノシステムを用いた。テフロンチュ-ブの先端を卵管狭部(卵管子宮口から1cm程卵管内に挿入した部分)、卵管子宮口、子宮内(卵管子宮口から1.5cm程子宮に挿入した部分)に設置して内圧を測定した。〔結果〕卵菅内圧は25.15±2.15mmHg(n=13)、卵管子宮口の内圧は69.7±8.02mmHg(n=7)、子宮内圧は19.2±0.818(n=8)であった。各群間の圧力はp<0.05にて有意な差異を認めた。すなわち、卵管子宮口の圧力は卵菅内圧、子宮内圧に比らべて明らかな高圧を示した。また卵菅内圧も子宮内圧に比らべて高圧であった。〔考察〕家兎の卵管及び子宮の内圧は部位により異なることが判明した。これまで、家兎の子宮内圧の測定報告はあるが、卵管内圧の測定報告はなく本研究にて家兎の卵管内圧が明らかとなったので、その意義は深い。外見上家兎の子宮は卵管よりも太く、卵管子宮口の部位はくびれている。今年度内に卵管および子宮内腔の面積は測定しなかったが上記の所見より各測定部位の面積は、子宮腔>卵管狭部>卵管子宮口と考えられる。単位面積あたりの内圧は子宮内圧、卵管内圧、卵管子宮口の内圧が一致する可能性が考えられる。平成4年度は前年度に我々が開発したカミノシステムによる家兎卵管内圧測定装置を用いて家兎の卵管内における卵管液の流速を理論的に求めた。すなわち本実験は受精卵の卵管内輸送速度の理論的解析を行こなうための基礎的な検討事項として施行した。【方法】排卵準備状態にある,体重3.0-3.5kgの雌家兎(N=20)を用いた。I.卵管内各部の内圧測定:カミノシステム内圧トランスデューサー先端にテフロンカテーテルを装着後,カテーテル先端を卵管膨大部,卵管峡部,卵管子宮内に設置し各部位の内圧を測定した。II.卵管内径の測定:上記部位の卵管内径を測定するために子宮造影を行こなった。III.卵管内分泌液の卵管内流速の測定:卵管内の流速(V)は流量(Q),卵管断面積(A)より求めることが出来る。V=Q/Aー(1) Hagen式F=ΔP・πr^4/8ηLー(2)(F=Q流量、η=分泌物の粘性、L=管の長さ,P=両端の圧差)に(1)を代入するとV=ΔP・r^2/8ηLー(3)となる。(3)より流速を求めた。ただし,Lは単位長さとして1.0を代入,Pには各部位の内圧,ηには1.0を代入,rには各部位%の卵管半径を代入した。【結果】I.内圧:卵管膨大部圧=0±0.5,峡部内圧=25.2±2.2,卵管子宮口内圧=69.7±8.0(単位mmHg、M±S.E)II.内径:卵管膨大部内径=2.3±0.34,峡部内径=1.1±0.06,卵管子宮口内径=0.5±0.04(単位mm、MIS.E)III.卵管内分泌物の流速:卵管膨大部の流速=0,峡部の流速=0.95,卵管子宮口の流速=0.54(単位mm/sec)となった。【考察】排卵準備状態にあっては卵管膨大部に圧力がかかっておらず,卵管内分泌液の流れもない状態と推測される。これに対して卵管峡部,卵管子宮口は排卵準備状態の際には分泌液の一定の早さの流れが存在すると推測される。本研究の内容は1992年度日本受精着床学会(1992.7月.徳島)にて発表した。