hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
土壌硬盤層に対するコムギの根貫入力に関する遺伝的変異の解明

このため,全体の貫通根数は測定時期が遅くなるほど増加した.しかし,地際部での発根数に対する貫通根数の割合(貫通指数)は,種子根と冠根で高い正の相関関係(R^2=0.78)を示し,種子根長10cm当りの側根発生数に対する側根の貫通根数の割合(側根貫通指数)と種子根の貫通指数との間にも高い正の相関関係(R^2=0.88)が認められた.従って,根貫入力の品種・系統間の差異に密接に関係する貫通指数の差異は,播種後4週目で明らかになる種子根の貫通指数を指標として,従来よりも早い時期に評価できるものと推察した.2.ポット調査で根貫入力が異なった6品種を水田転換畑と普通畑で栽培し,新規に購入した土壌採取装置を用いて根系分布を調査した.普通畑の深さ40cm以下における根数密度はポットで認められた根貫通力の差異とほぼ一致した.3.ICARDAの共同研究者を札幌に招へいし,ICARDAの交配分離系統群についてQTL解析を行い,貫通根数と貫通指数のQTLを検出した.4.次年度以降に供試する国内外の遺伝資源について,道内品種は北大で,道外品種は岐阜大で,それぞれ圃場に栽培して種子を増殖した.ロウ-ワセリン混合層(PV層)を封入した根貫通力検定用ポットを利用して以下の3項目を検討した.1.根貫通力のQTL解析:ICARDAの交配分離系統群(2組合せ,各120系統)に関する昨年度の根貫入力の測定データについて,海外共同研究者の作成した遺伝子マップを用いて根貫入力についてのQTL解析を実施し,6A染色体下部にQTL(LOD値3以上)を検出した.茎長などの地上部形質に関するQTLは別の箇所に検出されたことから,根貫通力は地上部形質とは独立した遺伝形質であると推察された.2.根貫通力検定法の改良:(1)根貫通力が顕著に異なるコムギ10品種で,根の種類(種子根,冠根,分枝根)別にPV層への到達根数とPV層貫通根数を測定した.貫通根数の品種間差異は種子根と分枝根における貫通根数の差異に主として影響され,また両形質間には高い正の相関関係が認められたので,生育の初期に伸長する種子根の貫通力を指標にして貫通力の品種間差異が判定できると推察した.(2)根貫通力の異なる6品種をPV層下部を空白とした改良ポットと従来ポットで同時に栽培し,播種後4,6,8週目に貫通根数を測定した.改良ポットでの播種後4週目の貫通根数は従来ポットでの播種後6週目の貫通根数と有意な正の相関関係を示したことから,改良ポットを用いることによって播種から1ヶ月の短期間で根貫通力の遺伝的差異を判定できることが示唆された.3.次年度以降における実験材料の増殖と遺伝資源の確保:次年度の実験に用いるコムギ種子の増殖を行った.また,カナダ農業・食品省穀類研究所(Winnipeg市)のSomers博士を訪問し,博士らの育成した遺伝的物理地図のあるコムギ集団で根貫通力を測定し,根貫通力のQTL解析を行う共同研究について協議・合意した.根貫入力の高いコムギ品種を開発するための基礎資料として、下記の成果を得た。1.コムギの根貫入力検定ポットの開発イネで利用されているPVポットを参考にして、コムギ根の貫入力に適した堅さのロウとワセリンの混合割合を明らかにし、多数の個体の根貫入力を測定できるPVポットを開発した。PVポットでの根貫入力が大きく異なるコムギ品種を、人工的に土壌硬盤層を作成した圃場、および作土層下に土壌硬盤層の存在する圃場で栽培し、PVポットでの根貫入力が圃揚での深根性の品種間差異と密接に関係することを検証した。2.国内外のコムギ遺伝資源についての根貫入力の評価前述1のPVポットを用いて根貫入力を測定し、ICARDAやCIMMYTで育成された近代多収品種はエチオピアなどの在来品種に比べて土壌硬盤層に対する根貫入力が劣っているこを明らかにした。また、北海道で育成された品種やその交配親など43品種・系統、および道外地域の主要栽培38品種など国内のパンコムギ品種にも大きな変異が存在し、根貫入力を改良する遺伝資源として利用できることが示唆された。
社会関係資本としての葬儀に関する比較社会研究

この研究プロジェクトは、(1)葬儀は社会関係に埋め込まれた社会関係資本が動員されることによって実施される、(2)近代化による社会関係資本の変化は、葬儀の形態を変化させる、(3)近代化にともなって葬儀の商品化、葬祭業のサービス産業化が進行する、という仮説にもとづいて実施された。上記の仮説を検証するために、国内においては葬祭産業の実態を検証し、海外においてはアジア地域と欧米の葬儀についての比較をおこなった。葬儀は、故人や家族にとっての社会関係資本の現われであるという前提に本研究は立脚している。しかし葬儀の実施のされ方はそれぞれの地域や社会において多様性をもつ。したがって本研究は社会変動が著しいアジア地域の葬儀を欧米など先進国のそれと比較研究することにより、各社会における社会関係資本がどのように強化され交換されているか、葬儀の商業化がどの程度広まっているのか、などについて実証的に明らかにすることを目的としてきた。そのため(1)日本の葬儀や葬祭業の社会学的研究の深化と(2)他社会の葬儀との比較研究という二つの側面化から、研究を進めてきた。第一については、経済産業省が委託した「葬祭業及び葬祭関連サービス産業の在り方に関する研究会」に嶋根が座長として、玉川はオブザーバーとして参加し、葬祭業界の実態についての研究を進めた。また玉川は静岡県の一地域を選択し、そこにおける葬儀と町おこしの関係について調査を実施した。第二については、フランス国立科学研究所のメンバーとの共同研究プロジェクト"Funerasie"(プロジェクトリーダーNatacha Aveline/CNRS研究員)の総括シンポジウムColloque projet ANR Funerasie : Laplace des morts dans les megalopolesd'Asie orientaleに嶋根、玉川が出席し、パリで研究報告を行った。黒沢はアメリカの葬儀業者が発行する雑誌の分析に注力し、その成果はHPに公開されている。嶋根はベトナムとの共同研究を推進するために渡越し、ベトナム社会科学院社会学研究所との交流を深め、次年度同地において実証的な研究を実施すると同時に、各種のセミナー、シンポジウムに出席する準備を整えた。本研究の目的は、葬儀は、故人や家族にとっての社会関係資本の現われであるという前提に立脚しながら、それぞれの地域や社会において多様性を比較社会学的な方法で明らかにしようとするものである。そのために研究代表者、研究協力者は分担しながら各国の葬儀の現状や変遷について調査研究を進行させてきた。研究代表者である嶋根は、昨年度前半にベトナムに滞在し、主として急速な近代化の中で変動するベトナム都市部の葬儀についての研究を行った。具体的には都市部で行われたいくつかの葬儀に参加しながら、その実態について詳細な資料を収集するとともに、家族などの関係者に聞き取り調査をおこない、それらの資料をデータ化した。さらにドイツ中部都市における葬儀や埋葬が個人主義化しつつあることを、葬儀業者への聞き取り調査などから明らかにすることができた。研究協力者の黒沢は1年間に亘る米国滞在で、アメリカの初期葬儀業界誌の研究で多くの成果を得ることができた。ニューヨーク公共図書館所蔵の葬儀業界誌『キャスケット』の創刊号(1876年)から1920年代頃まで50年間の資料を5ヶ月間に亘り調査し、写真撮影によるデジタル化を試みた。本資料は、アメリカの葬儀業界および葬儀のプロフェッショナル化の成立過程、組織化の過程などを理解する上できわめて重要な情報源となる。同じく研究協力者の玉川は、静岡県の地方都市において葬儀業者が地域振興において果たす役割についての研究を継続して行った。こうした研究成果はすみやかに学会誌、学内紀要、国際学会などで公表された。とくに国際学会では英語、フランス語などで報告され、海外の研究者から大きな反響を得た。本研究の目的は、葬儀は故人や家族にとっての社会関係資本の現れであるという前提に立脚しながら、それぞれの地域や社会における葬儀の多様性を比較社会学的な方法で明らかにしようとするものである。そのために研究代表者、研究協力者は研究を分担しながら各国の葬儀の現状や調査研究を進行させてきた。今年度は研究最終年度に当たるため、追加的な研究よりも、研究のとりまとめと外部機関での報告に注力した。研究代表者は、フランスCNRS研究者との共同研究によるFunerasie(東アジアにおける葬儀研究ネットワーク)の集大成として、La Place des morts dans les megalopoles d'Asie orientale. (2013年2月)とInvisible Population; the place of The Dead in East Asian Megacities(2012年6月)を発行した。また専修大学の社会関係資本研究センターでは、ベトナム社会科学院社会学研究所と社会関係資本をめぐる国際共同調査に奔走した。その成果は「ベトナムにおける社会関係資本ー農村と都市の2事例の調査レポートからー」としてまとめられた。ここでの大きな知見は、葬儀、結婚式などの社会儀礼が当事者の有する社会関係資本の発露としてみなすことができるということを実証的に証明しえたことと、ベトナム社会の「親密圏」が家族、親族を超えて近隣社会関係、友人・知人にまで広まっていることである。

研究協力者の黒沢は、米国の葬儀会社が発行する機関誌の徹底的な解析に努め、それらの資料をWeb上で閲覧できるような公開促進を行った。以上のように、社会関係資本としての葬儀の機能を、日本とベトナムなどの社会比較から明kないするという試みは一定以上の成果を上げて終了した。海外の葬儀についての研究は予想以上に進展しており、またこれまでの研究成果を国際学会において英語、フランス語で報告するとともに、速やかに学会誌などで論文を公表している。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究成果のとりまとめ年度にあたり、今年度は補充的に国内外の実態調査を行うとともに、研究報告書の作成にとりかかる。また英文による出版物の刊行も予定されている。
高齢者・障害者等の介護者養成プログラムの開発研究-表現とコミニュケーションを中心に-

非言語表現の領域は、援助技術の枠組みの中でコミニュケーション・スキルとして捉えられてきた。しかし、その充分な知識とスキルを持ちながら、利用者との良好なコミュニケーション関係を築けない援助者の多いことが本研究の過程で明らかになった。我々は、教育方法の検討の中で、知識・技術以外の態度形成教育の重要性が指摘されながら、その教育方法における伝達手段もまた知的理解を求める言語表現を中心とするものであることに注目した。つまり感性的コミュニケーションを基盤とした具体的教育方法の確立が必要であるとの結論に至ったのである。そこで、本年度試行中の表現教育の最終評価を試み、以下の感性教育プログラムの開発を行った。1,プログラムの位置づけ(1)態度形成のモデルを「連帯する個としての自己確立」とする(2)教育対象者の創造的自己実現を助ける方法として感性教育を位置づける(3)直接感性に働きかける伝達回路を確保し、様々な表現体験をワークショップ形式で用意する(4)自己と向き合う具体的体験に基づくセンスの形成を目的とする2,プログラムの概要(1)演劇と表現P:一つの芝居を完成する過程で自己と向き合う姿勢とグループダイナミクスを体験する。自分と異なる価値を持つ他者の存在を認め、自らの表現も出来ることを目指す。仮装の人間関係や環境状況で、観客という観察者を意識し、共感が創造への入り口でありながら、個人の自覚に基づく行為であることを体験的に把握する。(2)身体と表現P:身体を素材に響き合う感性を体験する。相手の自由な動きを模倣するダンスの活動では、両者の呼吸が合う時に鏡の前で自分と向き合うような不思議な身体感を体験する。無意識に相手の動きを予測したり、動きに触発されて思いがけない動きを自分がしていることに気づく。ここでは、共感的呼応表現の進化の過程と身体そのものを感性的に把握できることを目指す。身体による表現技術は問題にしない。同様に「音楽と表現」「造形と表現」「言葉と表現」の開発を行った。表現教育プログラム開発の基盤となる問題点と介護関係人材育成のあり方を検討するため以下の基礎研究を行った。1.表現、特に非言語表現の教育上の理論的枠組みに関して1985年1996年の間に、アメリカで発表された「ソーシャルワーク実践と専門職の育成」及び「ワーカー教育におけるカリキュラムとプログラム研究」に関する文献43件についての検討を行った。併せて介護・看護専門職における対象者とのコミニュケーション構造を探るため、広くケアに関する文献でコミュニケーションを主旨とした65件を対象に、表現の場(自己対人・小集団等)と領域(言語・非言語・等)に分類し検討した。特に言語以外の表現では、「マナー」「容姿」については言及されているが「身振り・ジェスチャー」についてはその必要性が示されるのみであった。2.芸術表現技術の応用に関して1)デューク大学医療センターにおけるホスピタル・アート・プログラム研究を文献を中心に行った。2)カリフォルニアにおける美術館ボランティア教育プログラム(障害者のためのアクセスコーディネート)の実際、NIAD(アメリカ障害者芸術機構)アートスタジオの援助者と利用者のコミニュケーション方法の現地調査及び資料収集を行った。米国でのプログラムの多くは、援助者と対象者間の「相互主体の関係」が基盤と成っている。この関係構築に非言語コミュニケージョンを意図的に用いる方法も実証には至らないが習慣的文化的に一般化していた。しかし、我が国では、介護者がこの様なコミニュケーション手段にに対して、どの様な認識を持ち、どこまで意識的、意図的に用いているかは明らかでない。日常的なケア場面での介護者の意識調査に基づいた、具体的な方法論の検討が来年度の課題となった。介護者(広義でのケアワーカー)の表現能力の向上をねらいとするプログラム開発を目指し、非言語表現の再検討と芸術表現関連技術の応用のため以下の調査研究を実施した。1、非言語表現の再検討と教育上の理論的枠組みに関してケアの概念にもとずく対人援助職の専門職性の考察を行った。その結果、介護者自身の表現能力と共に、他者の表現を引き出し受け止める能力を高めるためのプログラム開発が必要との結論に達した。養成大学でのプログラム試行に加え、施設職員を対象とした具体的な教育プログラムの開発と試行が来年度の課題となった。2、4年制大学社会福祉学科表現系演習科目における、応用実践研究1)演習科目「非言語表現」における学生の意識と態度に関する調査研究受講者数が多人数であったにもかかわらず、学生の授業への参加度は高く、授業に対する評価も高かった。小グループ活動の導入や学生と教員の双方向コミュニケーション技法の工夫などによって学生の意識と態度をより積極的なものに成しえたと考えられる。2)演習科目「造形表現」における学生の意識と評価の変化に関する研究プログラム試案にもとづき一部内容修正をした本年度授業実践とその調査結果を、それ以前の2回の授業の調査資料と比較検討した。ある特定の造形体験が、学生のものの見方や考え方に変化を及ぼし、他者への態度の変化となりえること、さらにコミュニケーションスキルへの関心の高さにつながる傾向が認められた。

つまり感性的コミュニケーションを基盤とした具体的教育方法の確立が必要であるとの結論に至ったのである。そこで、本年度試行中の表現教育の最終評価を試み、以下の感性教育プログラムの開発を行った。1,プログラムの位置づけ(1)態度形成のモデルを「連帯する個としての自己確立」とする(2)教育対象者の創造的自己実現を助ける方法として感性教育を位置づける(3)直接感性に働きかける伝達回路を確保し、様々な表現体験をワークショップ形式で用意する(4)自己と向き合う具体的体験に基づくセンスの形成を目的とする2,プログラムの概要(1)演劇と表現P:一つの芝居を完成する過程で自己と向き合う姿勢とグループダイナミクスを体験する。自分と異なる価値を持つ他者の存在を認め、自らの表現も出来ることを目指す。仮装の人間関係や環境状況で、観客という観察者を意識し、共感が創造への入り口でありながら、個人の自覚に基づく行為であることを体験的に把握する。(2)身体と表現P:身体を素材に響き合う感性を体験する。相手の自由な動きを模倣するダンスの活動では、両者の呼吸が合う時に鏡の前で自分と向き合うような不思議な身体感を体験する。無意識に相手の動きを予測したり、動きに触発されて思いがけない動きを自分がしていることに気づく。ここでは、共感的呼応表現の進化の過程と身体そのものを感性的に把握できることを目指す。身体による表現技術は問題にしない。同様に「音楽と表現」「造形と表現」「言葉と表現」の開発を行った。
コンピュータ対人間による対戦型ロボットシステムの開発と市民体験型出前授業への展開

自律移動ロボットでサッカーを行う競技,ロボカップへの参加を通して学生の実践的工学技術,問題解決能力等の向上を図ることを主目的として,ロボットを応用した対戦型サッカーシステムを開発した。自動運転化技術や衝突防止機能を備えた市販車が現れてきた今日,人間の能力を補助する技術の積極的な利用は,今後さらに増えることが予想される。未来を担う子供たちにそれら技術の有益性を理解させる上で,本研究課題で扱う高精度な運動制御や人工知能を利用したロボットシステムの提示は有意義と考える。開発したシステムは小中学校での出前授業やイベントで積極的に活用し,科学技術の楽しさ,素晴らしさを普及する上で高い効果があった。これまで自律移動ロボットでサッカーを行うロボカップ競技への参加を通して学生の創造力,技術力,問題解決能力等の向上に取り組み,成果を挙げてきた。それとともに近年,校外でのロボット出展依頼が増加してきた。日頃研究室に閉じこもっている学生のプレゼンテーション力養成には願ってもない機会であり,積極的に対応してきた。しかし,見せるだけの実演や発表は中学生以下の子供には必ずしも満足のいく内容ではなかった。そこで本研究ではロボカップサッカーロボットの高性能化を図りながら,それを応用した,幼児から大人まで楽しめるコンピュータ対人間の対戦型ロボットの開発を行うことを主目的とする。そして,幅広く市民に科学の興味をもってもらうための出前授業,地域貢献事業の積極的な実施,およびそれらの作製,実施を通して学生の創造性と協調性の継続的育成を目指す。本年度はまず,ロボットの制御システムの見直しとハードウェアの改良を行った。昨年度,従来よりも高速かつ精密な制御を目指し,制御パラメータの感度を高めた。しかし,かえって低速時における制御が困難となり,条件によってはロボットが暴れる場合があった。H26年度はその原因の精査に多くの時間を費やした。また,駆動輪の構造に起因する振動が電子回路に悪影響を及ぼすことも判明したため,その改良を行った。出前授業としては大学(名古屋大学,豊橋技術科学大学)で2件,小学校で2件,公的イベント2件を行った。本年度はまず,ロボットの高性能化を図った。ロボカップの国内・世界大会でその性能を評価した結果,不十分であったため,制御パラメータを自動調整するためのソフトウェアの開発と新型ロボットの開発を行った。制御パラメータはロボットをフィールド上で走らせ,得られた電流,電圧パラメータ等から算出した。新型ロボットは従来,30Wモータを駆動輪に使用していたが,それを50Wモータに変えることで高出力化を図った。制御回路はそのまま使用した。本年度から,世界大会へはチーム論文のピアレビュー形式による厳密な査読を経て出場資格が決まるようになり,論文が受理された結果,出場資格を得るに至った。また,出前授業用サッカーロボットシステムの改良を行った。現在,校外で実施する,全日(および前日)を要する大がかりな実演活動は,実際のロボカップ競技と同じく,フィールド上空にカメラを設置し,画像サーバを用いて行っている。しかし,天井カメラの設置とサーバのセットアップに手間と時間(最低2時間の調整)が必要となる。一方,小中学校等で行う場合には,短時間で準備し,効果的かつアピール度の高い実演が求められる。そこで本年度は,画像サーバを用いず,簡単なGUIアプリケーションのみで実施可能な,小規模向けかつ効果が期待できる実演プログラムの開発を行った。コントローラのボタンで〇や△,□,あるいは8の字状軌跡を描いて自動移動するよう改良した。その結果,小中学生あるいは保護者からは大変好評を得た。2015年度は以下の会場で,計10回の出前授業を行った。とよた科学体験(豊田市),名古屋市立豊が丘小学校,デジタルコンテンツ博覧会NAGOYA(名古屋市),Tech Biz Expo 2015(名古屋市),豊田市立梅坪台中学校(夏・秋),とよたものづくりフェスタ2015(豊田市),刈谷市立住吉小学校,第7回よっていきん祭(豊田市),豊橋技術科学大学ロボットの高性能化についてはまだ十分と言える状況ではないが,現時点で50Wモータ搭載ロボットの改良と,さらに高出力な70Wモータを搭載したロボットの試作を行い,今後見込まれる競技フィールドの拡大化への対応について調査中である。コンピュータと人の対戦型ロボットサッカーシステムは稼働し,好評を得ている。しかし,現在は1対1という対戦形式でしか行えていない。これはロボカップのシステムをそのまま流用しているためであり,送信機が2台しかないことに因る。ロボカップでは送信機1台で複数台ロボットに同時送信しているが,実演では一人に一台のロボットを操縦してもらう必要があるため,人チームは操縦者ごとに無線が必要となる。この問題を解決するには,ロボカップシステムとは別に専用のシステムを構築しなければならず,新規の開発(大がかりな修正)が必要である。今後の発展を踏まえ,策を検討中である。出前授業は,毎年継続的に呼ばれるようになり,順調に実施できていると言える研究最終年度のH28年度は,昨年度までにほぼ完成している,操縦者一人対一人およびコンピュータ対一人による対戦型ロボットサッカーシステムの改良を試みた。これはベースとなるロボカップのシステムの全面改良に伴う,大改修である。その理由は10年以上継続して参加しているロボカップのシステムは,画像認識,戦略,経路探索などが階層構造となっておらず,参加学生が毎年変わるたびに好き勝手にコードを追加していったため,どこで何を処理しているのかがまったく理解困難な状況に至ったためである。そこでこれを読みやすく理解しやすいプログラムにするため,一から再構築し,それを出前授業用ロボットシステムに導入することを試みた。

その結果,平成28年度末においてベースとなるプログラムの7割程度が完成した。H29年度にかけてバグ取り,未着手部分への取りかかりを行い,完成度を高める予定である。一方,ロボットの高性能化を図るため,高出力70Wモータを搭載したロボットの開発を並行して進めた。試作・改良を重ね,3月にようやくほぼ完成版の試作機が完成した。その性能は5月に行われたロボカップに投入することで,十分満足できることを確認した。ロボットに関する一連のものづくりプロセス,協調作業,人前でのプレゼンテーションを通して,参加学生自身が達成感や充実感を得たかどうかの意識調査を行った結果,ほぼ全項目で肯定的な回答が得られた。2016年度の出前授業の実績を以下に記す。平成28年度生涯学習地域連携講座(安城市),とよた科学体験館(豊田市),第9回「おもしろ科学教室」(名古屋大学),西尾市立津平小学校(西尾市),西尾市立福地南部小学校(西尾市),とよたものづくりフェスタ2016(豊田市),刈谷市立住吉小学校(刈谷市),第8回よっていきん祭(豊田市),名古屋市立天白中学校(名古屋市),H28年度豊橋技術科学大学オープンキャンパス(豊橋市)自律移動ロボットでサッカーを行う競技,ロボカップへの参加を通して学生の実践的工学技術,問題解決能力等の向上を図ることを主目的として,ロボットを応用した対戦型サッカーシステムを開発した。自動運転化技術や衝突防止機能を備えた市販車が現れてきた今日,人間の能力を補助する技術の積極的な利用は,今後さらに増えることが予想される。未来を担う子供たちにそれら技術の有益性を理解させる上で,本研究課題で扱う高精度な運動制御や人工知能を利用したロボットシステムの提示は有意義と考える。開発したシステムは小中学校での出前授業やイベントで積極的に活用し,科学技術の楽しさ,素晴らしさを普及する上で高い効果があった。目的の一つであるロボカップサッカーロボットを用いた対戦型サッカーシステムは導入できた。ロボットの性能はロボカップ世界大会でシステム全体の評価として行っているが,全21チーム中12位の成績であった。H25年度の成績がベスト8であったことを踏まえると,前年度のシステム開発者から今年度のそれへの引き継ぎが十分でなかったことが要因と考えている。一方,大学や小学校への出前授業を5回以上行い,一般市民や小中学生向けの科学技術の紹介を通して,理科教育の普及に努めた。現在までの進捗状況を踏まえ,新型ロボットとして70Wモータ搭載ロボットの有効性を確認する。そのため今後は耐久性能や走行性能の評価,および構造的な問題の洗い出しを行う。さらに70Wモータを搭載したロボットは未だ世界のどのチームも作製しておらず,世界大会でどの程度有効になるか,どれくらい注目されるか意見交換を行う予定である。
口座管理機関の義務・責任を軸とした口座振替システムの統一的基礎理論

振替制度の法律構成については、有体物に対する証券の「占有」を基礎に組み立てられているが、これは口座管理機関を制度のインフラ機関として捉える発想であり、近時問題となっている口座管理機関の口座名義人に対する貸付金の優先的回収権について整合的な説明ができなくなっている。振替制度はその仕組みから、口座管理機関の行為がなければ口座の振替、制度の運用ができないものであり、その法的地位、機能を踏まえた法律構成が求められる。またこれを前提に、口座管理機関の合意を基礎とする「支配契約」による担保権の設定が、合理的であり今後の金融取引に極めて有用な制度であると思われ、今後どの導入に向けてさらなる検討が望まれる。わが国の「社債、株式等の振替に関する法律(以下、「振替法」)」に基づく証券振替制度は、基本的に従来の物権的な法律構成、有価証券法理を継承することにより、これまでと同様の投資者の権利を維持し、保護するというスタンスを取っている。そこでは、紙媒体であった証券と口座記録を可能な限り同視する方向で法律構成を考えて来た。つまり、口座記録が存在する口座簿の名義人が当該口座記録が表す「証券」を「占有」するという発想から、権利の帰属、移転等について理論構成されているといえる。したがって、たとえば担保制度としては質権が用意されており、それも同様の発想で、質権者の質権口座に記録されることにより質権が成立するとされている。しかしこれについては、すでにシンジケート・ローンなど複数の者に対する担保権の設定に対応できないといった問題点が指摘されていた。さらに近時、投資信託の事案においてその販売会社であり振替法上の口座管理機関である銀行が、取引先(受益者)に対する貸付債権を自働債権、投資信託受益権の解約金を受働債権とする相殺を主張し、高裁で認められてきている。このような口座管理機関による相殺の事案は、従来の法律構成からは整合的な説明が困難である。口座管理機関が「口座名義人の「証券」を管理しているという口座振替システムの基本構造を踏まえ、実態に即した法律構成を再考する必要があるように思われる。このような問題意識の下、わが国の振替制度についての説明において、投資者が証券を「直接保有」することの意義を再検証し、制度の法律構成について再考した。また先の投資信託の事案から、相殺の機能的担保に着目しつつ、ユニドロア条約において規定されている「合意」による担保権の設定についての接点を模索した。わが国における証券のペーパーレス化のシステムの法的基盤である「社債、株式等の振替に関する法律(以下、「振替法」)は、基本的に従来の物としての証券に適用されてきた物権的な法律構成、有価証券法理を継承している。つまり振替法は、権利の帰属や移転等につき株式等証券の占有と振替株式等の口座記録を機能的に対応させるように規定しているととらえられる。ところがわが国の民法においては、簡易の引き渡し、占有改定、指図による占有移転といった占有形態が認められるのに対し、振替法はこれらに対応する規定を置いていないことから、たとえばシンジケート・ローンなど複数の者に対する担保権の設定や順位の設定がシステム上、煩雑であったり不可能な状況にある。また一方で、証券がペーパーレス化されたことにより、銀行等が顧客より預かった証券につき商事留置権を主張する場面において、同様の主張が可能かが問題となっている。これは、銀行等の口座管理機関が口座記録である証券を事実上支配している、すなわち「占有」しているというとらえ方を土台にしているが、そもそも口座保有者の「占有」との関係で理論的な整理が必要な状況である。以上の問題については、口座管理機関が口座記録としての口座保有者の証券を預かり、管理する、という口座振替システムの基本構造をふまえた考察が必要であろう。従来の「占有」という概念ではなく、それぞれの取引の実体と機能的に同一な仕組みを口座振替システムの中でどのように構築するかという視点から、本年度は、まず、商事留置権をめぐる問題につき検討した。商事留置権は、顧客が破綻した際に、破産手続や民事再生手続において主張されており、銀行等にとっては担保的な機能をもたらしていることから、口座振替システムにおける担保制度全体を考える上で重要な素材でもある。このような場面における利害関係者の法的状況について、整理した。近時、投資信託受益権の販売銀行が口座管理機関である場合に、顧客につき民事再生手続が開始された際、販売銀行が顧客に対する貸付金と受益権解約支払債務の相殺を主張する事案が散見され、注目されてきた。これらの事案において、投資信託受益権が有価証券である場合には、銀行が商事留置権を主張し、実質的に優先的な弁済を受けうるところ、投資信託受益権が電子化されたことから現行法上、商事留置権の成立については明確な判断が困難なため、銀行によりその換価金と貸付金との相殺が主張されたものである。

この商事留置権の問題によって、口座管理機関が振替証券に対して固有の権利を主張する場面があり、さらに口座管理機関の法的地位について改めて検討することの必要性が認識された。振替制度の構築に際しては、従来の物権法理、有価証券法理を可能な限り継承するために、証券の占有と口座記録を観念的に等値する発想が基礎となっていたことが指摘できる。つまり、口座管理機関が管理する口座名義人の口座に記録される振替証券は、口座名義人が証券を占有するのと同様の法律効果、すなわち口座名義人に振替証券の権利が帰属すると解される。しかしこれを前提とすると、商事留置権が成立する要件である口座管理機関による振替証券の占有を、整合的に説明をするのが困難であると思われる。本年度は上記の問題意識から、振替制度における口座管理機関の法的地位を再検討し、口座名義人の証券に対する権利は振替制度の仕組みに照らし、口座管理機関との関係、合意に基づき理解されるべきことを主張した。そしてそれを踏まえて、担保権者、担保権設定者(口座名義人)に口座管理機関を含めた三者の合意に基づく担保権の設定(「支配契約」による担保権の設定)についてアメリカ統一商法典、ユニドロア条約を素材に検討し、この制度の振替法への導入について考察した。民事法学まず、ユニドロア条約における担保制度の具体的な中身について、公式コメンタリーを手がかりに検討した。口座管理機関の関与がなければ、口座記録の振替が生じないというシステムの構造的特徴から、口座管理機関を含めた「合意」による担保制度が極めて合理的であルことを理解した。また投資信託における相殺の事案は、わが国における担保制度とは異質に感じられる「合意」による担保権と、実は、発想としては同根なのではないかという着想を得た。さらに検討すべき論点と考えている。本研究計画において、本年度は口座管理機関を含めた三者合意による担保権の設定について検討を進める予定であったが、商事留置権に関連する問題が口座管理機関と口座保有者との関係を分析する際の重要な素材であると考えられたため、まず、こちらを進めることとした。口座振替システムにおける担保制度の設計につき、重要な示唆を得ることができた。引き続き、ユニドロア条約、そしてアメリカ統一商法典における担保制度について検討する。わが国における「合意」に基づく担保制度につき、立法を視野に入れつつ、関連する論点を整理し、検討する。このような考察を踏まえて、口座管理機関と口座名義人の法的関係についてまとめる。口座管理機関の商事留置権、あるいはそれに類似する権利を口座振替システムの中で、どのように確保するかについてさらに検討していく。同時に、口座管理機関を含めた三者合意による担保権の設定につき、アメリカ統一商法典第八編や「間接保有証券に関するユニドロワ条約」の規定、その立法過程での議論等に関する分析を通して、立法も視野に入れた検討を行う。その検討を踏まえ、それらの担保権の優劣についても考察する。海外調査を予定していたが、学内業務等諸般の事情により実施することができなかった。その分、欧文文献の購入に充当したが、標記の額はその残額である。
レーザーの色吸収特性を用いたう蝕の選択的除去

患者の治療時,できる限り少ない侵襲でとどめるという考え,すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが浸透しつつある.う蝕治療に関してもMIにより歯の削除量を減らすためにう蝕を染色するう蝕検知液の改良やう蝕を選択的に削除する器機の開発が行われてきた.しかし,う蝕治療の良否は術者の経験に左右される可能性が高い.今回,我々は各種波長のレーザーの持つ色による吸収特異性に注目し,赤,青,緑,紫色のう蝕検知液で染色した人工う蝕象牙質試料に各種レーザーを照射し、透過するレーザーのエネルギーをレーザーエネルギーセンサーで測定した後,吸収率を算出し,レーザー波長の色による吸収特異性を検討したので報告する.う蝕検知液はすでに市販されている赤,青(カリエスチェック,日本歯科薬品)に加えて,紫,緑の試作う蝕検知液を作製し,実験に供した.今回使用したレーザーとしては半導体レーザー発振装置として,P-LASER(パナソニックデンタル),Er:YAGレーザー発振装置としてErwin AdvErl(モリタ製作所),CO_2レーザー発振装置としてPanalasCO5Σ(パナソニックデンタル)とした.また照射モードは半導体レーザーではCW,500mW,Er:YAGレーザーでは10pps,35mJ,CO_2レーザーではCW,0.5Wで照射した.各レーザーとも注水なしで実験をおこなった.今回の実験の結果から,半導体レーザーにおいて緑色のう蝕検知液で染色した象牙質試料の吸収率が高いことが判明した.またEr:YAGレーザーとCO_2レーザーについては色による吸収特異性は認められなかった.今回の実験の結果から,う蝕検知液で染色した象牙質に対して,半導体レーザーは色による吸収特異性が認められ,吸収率が高いう蝕検知液の色は緑であることが判明した.っまたEr:YAGレーザーとCO2レーザーの色による吸収特異性は認められなかった.以上のことから緑のう蝕検知液でう蝕を染色した場合,半導体レーザーによる選択的除去の可能性が示唆された.患者の治療時,できる限り少ない侵襲でとどめるという考え,すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが浸透しつつある.う蝕治療に関してもMIにより歯の削除量を減らすためにう蝕を染色するう蝕検知液の改良やう蝕を選択的に削除する器機の開発が行われてきた.しかし,う蝕治療の良否は術者の経験に左右される可能性が高い.今回,我々は各種波長のレーザーの持つ色による吸収特異性に注目し,赤,青,緑,紫色のう蝕検知液で染色した人工う蝕象牙質試料に各種レーザーを照射し、透過するレーザーのエネルギーをレーザーエネルギーセンサーで測定した後,吸収率を算出し,レーザー波長の色による吸収特異性を検討したので報告する.う蝕検知液はすでに市販されている赤,青(カリエスチェック,日本歯科薬品)に加えて,紫,緑の試作う蝕検知液を作製し,実験に供した.今回使用したレーザーとしては半導体レーザー発振装置として,P-LASER(パナソニックデンタル),Er:YAGレーザー発振装置としてErwin AdvErl(モリタ製作所),CO_2レーザー発振装置としてPanalasCO5Σ(パナソニックデンタル)とした.また照射モードは半導体レーザーではCW,500mW,Er:YAGレーザーでは10pps,35mJ,CO_2レーザーではCW,0.5Wで照射した.各レーザーとも注水なしで実験をおこなった.今回の実験の結果から,半導体レーザーにおいて緑色のう蝕検知液で染色した象牙質試料の吸収率が高いことが判明した.またEr:YAGレーザーとCO_2レーザーについては色による吸収特異性は認められなかった.今回の実験の結果から,う蝕検知液で染色した象牙質に対して,半導体レーザーは色による吸収特異性が認められ,吸収率が高いう蝕検知液の色は緑であることが判明した.っまたEr:YAGレーザーとCO2レーザーの色による吸収特異性は認められなかった.以上のことから緑のう蝕検知液でう蝕を染色した場合,半導体レーザーによる選択的除去の可能性が示唆された.患者の治療時,できる限り少ない侵襲でとどめるという考え,すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが歯科医師の間で浸透しつつある.う蝕治療に関してもMIにより歯の削除量を減らすためにう蝕を染色するう蝕検知液の改良やう蝕を選択的に削除する器機の開発が行われてきた.しかし,う蝕治療において重要となるのは最終的には術者の感覚,すなわちう蝕を染色した場合にはどこまで染まっているかを判断する視覚,う蝕を削除する場合には手指の感覚に頼っている部分が多く,う蝕治療の良否が術者の経験に左右される可能性が高い.今年度,我々は各種波長のレーザーの持つ色による吸収特異性に注目し,赤,青,緑,紫色のう蝕検知液で染色したろ紙にレーザーを照射し,ろ紙を透過するレーザーのエネルギーをレーザーエネルギーセンサーで測定し,その吸収率を算出し,レーザー波長の色による吸収特異性を検討したので報告する.う蝕検知液はすでに市販されている赤,青(カリエスチェック,日本歯科薬品)に加えて,紫,緑の試作う蝕検知液を作製し,実験に供した.定性ろ紙(No.2厚さ0.26mm, ADVANTEC)を直径10mmに成型し,う蝕検知液を1滴づつ滴下し,冷暗所で自然乾燥を行った.乾燥後,染色したろ紙を介してレーザーパワーメーター(FieldMaxH, Coherent)で透過するエネルギーを測定した,今回使用したレーザーとしては半導体レーザー発振装置として,P-LASER^*(松下電器産業)を,Er: YAGレーザー発振装置としてErwinAdvErl^

*(モリタ製作所),CO_2レーザー発振装置としてPanalas^*C05Σ(松下電器産業)を実験に供した.また照射モードは半導体レーザーではCWモード,表示出力500mW, Er: YAGレーザーでは35mJ,10pps,先端チップはC400F, CO_2レーザーではCWモード,表示出力0.5W,チップは2Aで照射した.ろ紙を介さずレーザーを照射し,得た数値をコントロールとし,染色による照射エネルギーの吸収率を算出した.算出したデータは一元配置分散分析とScheffeの検定で統計処理を行った(n=3).結果としては半導体レーザーでは吸収率は赤,紫,青,緑の順で高くなった.赤に対して青,緑で有意差が認められた.Er: YAGレーザーは赤,紫,青,緑の順で高くなった.COターザーでは青,赤,緑,紫の順で高くなった.Er: YAGレーザー,CO_2レーザーでは各色の間に有意差は認められなかった.以上のことから半導体レーザーに対して,青もしくは緑のう蝕検知液でう蝕を染色した場合,選択的除去ができる可能性が示唆された.患者の治療時,できる限り少ない侵襲でとどめるという考え,すなわちminimal intervention(MI)のコンセプトが歯科医師の間で浸透しつつある.う蝕治療に関してもMIにより歯の削除量を減らすためにう蝕を染色するう蝕検知液の改良やう蝕を選択的に削除する器機の開発が行われてきた.今年度,我々は各種波長のレーザーの持つ色による吸収特異性に注目し,赤,青,緑,紫色のう蝕検知液で染色した人工う蝕象牙質にレーザーを照射し,透過するレーザーのエネルギーを測定し,その吸収率を算出し,レーザー波長の色による吸収特異性を検討したので報告する.う蝕検知液はすでに市販されている赤,青(日本歯科薬品)と,紫,緑の試作う蝕検知液を実験に供した.ウシ歯象牙質を5×5mm、厚さ0.5mmに成型し,0.1M乳酸に24時間浸潰し人工う蝕象牙質とし、う蝕検知液を滴下した.乾燥後,染色した試料を介してレーザーパワーメーター(FieldMaxII,Coherent社製)で透過するエネルギーを測定した.今回使用したレーザーとしては半導体レーザーとして,P-LASER[○!R](松下電器産業)を,Er:YAGレーザーとしてErwin AdvErl[○!R](モリタ製作所),CO_2レーザーとしてPanalas[○!R]
骨髄間葉系幹細胞を用いた靭帯・腱付着部の構造再生に関する研究

靭帯・腱付着部の損傷に対して骨髄間葉系細胞を用いて構造再生を促進する基礎的研究を行った。実験は家兎の上肢肩関節に欠損部を作製し、まずは自然修復過程を観察した。靭帯・腱付着部のみの損傷では隣接組織である滑液包に存在する滑膜細胞からの反応が重要であることが分かった。次に骨髄間葉系細胞の欠損部への移植に対する修復促進過程を観察したが、有意な成果を得ることができなかった。同様に骨髄間葉系細胞による反応を確認するために靭帯・腱付着の損傷作製時にその下層の骨髄まで損傷させた場合、骨髄からの反応により修復過程が促進されることが確認された。以上から骨髄間葉系細胞による靭帯・腱付着部の構造再生作用が明らかになった。近年、健康的な生活への志向の高まりとともに、スポーツ傷害としての靭帯損傷の発生頻度やその病態の多様性も高くなってきている。こういった状況の中で、靭帯機能再建術における靭帯-骨付着部の構造再建の必要性は非常に高い。靱帯や腱の付着部は骨、石灰化線維軟骨層、非石灰化線維軟骨層、腱から成る特殊な四層構造をとり、力学的に非常に強固である。我々の施設では、これまでに人体の様々な部位における靭帯・腱-骨付着部の構造学的解析を進めてきており、組織学的、生化学的特性が解明されつつある。しかし、これまでの実験的試みにより、この特殊な四層構造を構築できたという報告はいまだない。我々は構造再生の手段として骨髄問葉系幹細胞に注目しており、移植腱と骨との付着部に導入することにより四層構造の再生が可能であるものと考えている。幹細胞が腱付着部の特徴ある環境から影響を受け、正常の付着部により近い組織に分化する可能性があるのかどうか解明していく必要がある。当初その実験系として考えていた家兎アキレス腱の踵骨付着部への応用について、組織学的解析を進めた結果、家兎のアキレス腱付着部は人間のそれと少し異なっており、本実験モデルとして適していないことがわかった。これは家兎が人間とは異なり、踵骨を地面に接地せずに生活していることに起因しており、足底筋腱や足趾屈筋腱の方がはるかに発達していることによる。この結果を踏まえ、この実験系のモデルとして上腕骨の腱板付着部、特に棘上筋腱や棘下筋腱の付着部についてその構造を観察した。両腱の骨付着部構造は組織学的に非常に明瞭な四層構造を呈しており、本実験のモデルとして最適であることが判明した。さらに棘上筋腱付着部での損傷モデルを作成し、その自然修復過程を捉えることも可能であった。これらの実験を基に、引き続き棘上筋腱付着部での間葉系幹細胞を用いた構造再生の研究を進める予定である。腱・靱帯骨付着部の再生に適正な条件を明確にするために、まず、家兎の肩関節および膝関節を用いて腱・靭帯骨付着部欠損モデルを確立させた。当初はアキレス腱踵骨付着部に行う予定であったが、アキレス腱は他の部位に比べて欠損を作製するのが手技的に困難であり、棘上筋の上腕骨付着部、膝蓋靭帯の脛骨付着部が欠損部の作製に適していること、アキレス腱と同様に骨付着部にも強い力学的負荷がかかっていることから代用できると考えた。まず、欠損モデルの修復過程を先行実験として行った。腱・靭帯骨付着部における組織学的観察は欠損直後ではまず、力学的負荷の消失のために靭帯・腱およびその骨付着部の構造は線維軟骨細胞のアポトーシスにより退行性変化を生じていた。約2週後より未分化な間葉系細胞が滑液包側より欠損部を充填するように増殖していき、さらに欠損部に血管の増生が認められた。約8週後より線維芽細胞およびコラーゲン線維が欠損部に置き換わっていくが、約12週後でも細胞およびコラーゲン線維の方向は一様でなく、乱れており、依然として本来の組織学的構造に成り得ていないことが分かった。免疫組織学的観察でも軟骨基質を示すコラーゲンIIおよびアグリカンは欠損作製後、消失し、12週後の時点でも健常な骨付着部で認められるコラーゲンII、アグリカンの局在は認められなかった。力学的試験では2週、4週と比較して、12週での引っ張り強度は明らかに大きい傾向が認められるが、コントロール群と比較して有意に小さいことが分かった。これは組織的所見と一致しており、12週では完全な靱帯および骨付着部が再生されていないと言える。これらより腱・靭帯骨付着部の損傷に対して修復を促進させる何らかの働きかけは欠損作製後12週までの期間に行うのが良いのではないかと考えられた。つまり本研究では次の段階として、骨髄間葉系細胞め投与を欠損作製後12週で行い。

それによって腱・靭帯骨付着部の再生、修復がより早期に、より組織学的、力学的に近いものができるということをコントロール群、sham群と比較、検討していく予定である。前年度までに腱・靭帯骨付着部の損傷モデルを作成し、その修復過程の経時変化を組織学的、免疫組織学的に観察し、明らかにした。本年度は腱・靭帯骨付着部の損傷に対する修復を促進させるために欠損部に骨髄間葉系細胞の投与を行った。家兔の前肢肩関節に欠損を作製後、骨髄間葉系細胞を投与した投与群と、欠損部に何も投与しないコントロール群と比較した。結果としては、組織学的および形態計測学的、免疫組織学的に評価を行ったが、投与群とコントロール群との間に修復過程および修復速度など、明確な相違は確認てきなかった。投与のタイミング、骨髄間葉系細胞のスカフォールドの検討等を行い、再試行したが、今回の実験では有意な相違は得られなかった。また腱・靭帯骨付着部の損傷に対する修復過程には骨髄からの何らかの応答が重要であることを示すために、家兎の膝関節を用いて損傷に対する骨髄からの応答を観察した。家兎の膝蓋脛骨付着部にドリリングを腱・靭帯骨付着部から骨内までドリリングを行うことで、組織学的観察では約2週の時点で損傷部に骨髄内からの炎症細胞の浸潤および血管の侵入が著明に認められ、4週で欠損部への細胞の充填を、12週で腱・靭帯骨付着部の構造が再生されていることが明らかになった。つまり腱・靭帯骨付着部の損傷に対する修復には骨髄からの働きかけが重要であると言える。今回行った骨髄間葉系細胞の投与予測された結果を示すことができなかったが、骨髄間葉系細胞が腱・靱帯骨付着部の修復を促進させる可能性は十分にあると考えられ、今後も引き続きスカフォールド、投与時期、投与位置(欠損部に直接投与か?修復時に反応する周囲組織に投与か?)などを検討する必要があると思われる。
高解像度大気モデルで利用可能な積雲パラメタリゼーションの開発

全球の大気シミュレーションにおいて、個々の積雲を解像する高解像度モデルが利用可能になっているが、このようなモデルで長期間の数値シミュレーションを行う場合、コンピューター処理速度の限界から、実際には個々の積雲を解像できない粗い解像度で行わざるを得ないのが実情である。本研究は、そのような粗い解像度のもとで、積雲を適切に表現するための新しい手法を開発する。これにより、高解像度で長期間のシミュレーションを行うための新しい基盤が形成される。
新規機能配列選択法を用いたリボソームRNAの機能解析

SSER法(特許出願中)は特定遺伝子の機能部位において、完全にランダムな配列から機能配列のみをin vivoで選択する方法で、研究代表者が考案した全く新しい機能配列解析法である。本研究ではSSER法を用い、リポソームRNA (rRNA)の機能解析を行うことを目的とした。特に23S rRNAのペプチド転移反応と16S rRNAのコドン解読能に焦点をあてる。リボソームRNAの機能部位を完全にランダマイズし、リボソームの機能に必須な配列のみを細胞内で選択することによりリボソームRNAの機能を解析する。また迅速な選択であるため、リボソームの本質的な機能には影響しないものの、活性が低いがために自然選択で排除されてきたような、変異体を選択できる点が特徴でもある。したがって進化的な保存性からは見逃されていた真の機能的な保存性を知ることができ、rRNAの本質的な役割を抽出することができる。今年度は23S rRNA上のペプチド転移反応活性中心を重点的に解析しPループ(helix 80)、Aループ(helix 92)、ドメインV大ループなどについてライブラリーを作成し、完全にランダムな配列からリボソームの各機能に必須な配列を選択することに成功した。天然型を含むいくつかの配列がコンセンサス配列として選択され、結晶構造や生化学的な実験から得られた知見と矛盾しない結果であった。進化的に高度に保存されている部位にバリアントが得られ、本手法による解析が機能配列のみを選択する目的に優れていることを再確認した。いくつかの新しい知見の中で特に注目すべきは、結晶構造中では水素結合で連結されているA2451,A2450,G2061,C2063,C2501の5残基が、いずれも必須塩基として選択されたことである。この5残基からなる構造が、ペプチド転移反応の触媒活性の発現に特に重要であることを示唆する結果であると考えている。
複雑狭隘路を掃引する機能性流体による伝熱促進法に関する基礎研究

複雑狭降路における熱伝達促進を、流体に非ニュートン性を持たせた機能性流体が、狭険路における循環流域を縮小させる性質を利用して行う方法の可能性を調べるために、縮小・拡大を繰り返す流路を対象とした基礎研究を行った。まず拡大部と縮小部との比が3:1の上下対称形状流路を対象にし、カチオン系界面活性剤である塩化オレイルビスヒドロキシエチルメチルアンモニウム2000ppmと、その対イオンとして、サリチル酸ナトリウムを1.5倍モル添伽した水溶液を機能性流体として用いた実験を行った。流動条件として、スタントン数が大きくなる層流域となる条件を選定し、その場合の水の粘度基準のレイノルズ数は、ステップ高さを基準として1,420から5.000の範囲とした。縮小部および拡大部を一様熱流束条件で加熱し、壁温を測定することによって、熱伝達率拡大部底部の熱伝達を測定した。同時に流れの可視化を行い、急拡大部直後および縮小部直前に形成される循環流域の観察を行った。その結果、粘弾性流体を用いた場合には、拡大部の上流域で熱伝達が水の場合に比べて急増することがわかった。一方で拡大部下流部の前向きステップ近傍では、熱伝達が急減することがわかった。これは粘弾性流体を用いた場合には、拡大部上流域で後ろ向きステップ下流域における循環流域が、粘弾性に起因するBarus効果によって縮小し、そのことで上流部で熱伝達が上昇する一方で、下流域では、前向きステップ上流域に巨大な循環流域が形成されるためである。しかしながら、本手法が少なくとも後ろ向きステップ下流に形成される循環流域の縮小およびその領域での伝熱促進に有効であることがわかった。つぎに開水路実験装置を作成し、拡大縮小の幾可学的パラメータを変更することによって、本熱伝宙足進法がさらに有効となる最適条件について流れの可視化結果をもとに検討した。その結果、リブ高さ比が1/4の場合でかつ、キャビティ幅比が5の場合に、急拡大部直後の後ろ向きステップの循環流域が有効に消失し、急縮小部直前の循環流域が小さく押さえられることがわかった。その場合の熱伝達は不良域の消失によって、大きく向上することが認められた。複雑狭隘路における熱伝達促進を、流体に非ニュートン性を持たせた機能性流体が、狭隘路における循環流域を縮小させる性質を利用して行う方法の可能性を調べるために、縮小拡大を繰り返す流路を対象とした基礎研究を行った。本年は拡大部と縮小部との比が3:1の上下対称形状流路を対象にし、カチオン系界面活性剤である塩化オレイルビスヒドロキシエチルメチルアンモニウム2000ppmと、その対イオンとして、サリチル酸ナトリウムを1.5倍モル添加した水溶液を機能性流体として用いた実験を行った。流動条件として、スタントン数が大きくなる層流域となる条件を選定し、その場合の水の粘度基準のレイノルズ数は、流れの縮小部の水力直径基準で100から300の範囲とした。インク注入法によって流れの可視化を行い、急拡大部直後および縮小部直前に形成される循環流域に伴う、拡大部底部の再付着およびその後の再剥離の観察を行った。その結果、純水の流れにおいては、本実験範囲のいずれのレイノルズ数においても、熱伝達が不良であると考えられる循環流域が、急拡大部と急縮小部間の拡大部においてほぼ全域にわたって形成され、流れが拡大部底部に再付着する現象は観察されなかった。一方で、機能性流体を用いた場合には、流れは急拡大部直後に底部に再付着し、そのため拡大部の循環流域が著しく縮小されることがわかった。したがって熱伝達不良域の改善が機能性流体を用いることでなされる可能性があることが示された。また、急拡大部直後の循環流域は、レイノルズ数の増大に伴って大きくなる一方で、急縮小部直前の循環流域の大きさは、レイノルズ数が大きくなるにしたがって小さくなり、本実験範囲では、常に拡大部の底部に循環流域が存在しない領域が存在することが確認された。さらに、複雑狭隘路の熱伝達機構をしるために、数値解析の手法を用いることを考え、界面活性剤添加による機能性流体の粘弾性モデルに関する検討を、レオロジー特性の実験値から検討した。その結果、伸張ひずみ速度の高ひずみ速度域を除いて、遅延時間を考慮したGiesekusモデルで表現できることがわかった。本熱伝達促進手法で有効であると思われる層流域においては、十分に適用可能であることが示された。来年度には、有効性を期待された場合について熱伝達実験を行い、本熱伝達促進法の有効性について検討する予定である。