hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多波長観測と数値計算で探るコンパクト天体周囲の降着現象

申請者はコンパクト天体周囲の円盤降着流を総合的に理解するため、物理的起源が不明の光度変動に注目して観測と理論の両面から研究を行っている。平成30年度は主に以下の6つの課題に取り組んだ。(1)前年度に投稿した、「低振幅・低頻度の増光を起こす矮新星が少し変わった連星パラメータを持つ」ことを明らかにした成果をまとめた査読論文(申請者が第一著者)が3度の改訂の後出版された。また、国内・国際会議での発表も行った。今年度はMESAコードを用いてこの種の矮新星の進化経路も確認した。(2)前年度の続きとして、ブラックホール連星XTE J1859+226の多波長分光スペクトル解析で得た、「増光後半の現象が標準的なX線照射では説明出来ない」という結果の解釈を考えた。成果を第一著者として査読論文で発表済みであり、国際会議での発表も行った。(3)ブラックホール連星ASASSN-18eyの可視光観測を共同で行い、X線スペクトルと可視光変動の相関を発見した。(2)で習得した多波長分光スペクトルを解析も用いてその原因を調べ、解釈を提示した。この成果について現在論文執筆中である。(4) Swift衛星に即時観測を提案し、大学間連携観測と合わせて矮新星EG Cncの多波長観測を行い、再増光中としては初めてとなるX線から近赤外線までのデータを得た。得られたデータから、物理的起源が不明の再増光中の円盤の温度分布や大きさに制限をつけることができる。(5)円盤不安定の1次元数値計算コードを自作し、円盤が傾いているという観測的示唆があるIW And型矮新星の光度変動の再現を初めて行った。(6)これまでの解析で用いた現代統計の新手法を応用し、多数の天体のスパースな長期時系列データを階層ベイズモデルを用いて一度に解析するコードを統計学者の方の協力の下で開発した。取り組んだテーマが幅広く、個々の研究については進捗が遅れているものもあるが、幅広く研究したことで、円盤研究における未解決問題を網羅的に把握でき、申請者自身の研究の特色を活かした将来計画を考えられた点が良かった。今年度の後半には遅れていた数値計算コードの開発に取り組み、当初予定していた傾いた円盤での増光現象を再現するところまで持っていくことが出来た。また、イギリスに半年間滞在して行った研究を完成させ、他の研究機関にも訪問したことで、新たな研究上のつながりを作ることができ、共同研究の人脈が広がった。また、これまでは可視光観測が主な研究ツールであったが、上記で述べたコードによる数値シミュレーションとこれまでの観測的研究で習得した多波長データの様々な解析法がプラスされ、多波長光度変動の観測と再現をメインに研究を行う準備が出来た。これは、申請者が目標としている円盤全体の物理現象を総合的に理解するという目標を達成するために必要な、他人には簡単に真似することが出来ない研究スタイルである。平成31年度は、平成30年度までに取り組んだ課題を完成させ、円盤を持つ幅広い天体に共通する降着流の物理を総合的に理解する。まず数値シミュレーションの結果とブラックホール連星ASASSN-18eyの観測データの解析の結果を論文にまとめる。次に、平成30年度に開発した解析コードで多数のクェーサーの光度変動を解析する。解析の際、使用を予定しているデータの扱いに詳しいCaltechに所属する研究者の元に滞在し、効率的に解析を進める予定である。また、多波長データをすでに取得しており、まだ解析を行っていない天体(矮新星EG Cnc)についても解析を行い、論文にまとめる。さらに、多波長観測ネットワークを広げて今後の研究につなげるため、X線衛星と紫外線衛星の観測提案書を提出する予定である。時間に余裕があれば、MESAコードで重い伴星を持つ矮新星の進化計算を詳細に行い、全体の矮新星に対する割合と今後の進化経路を予測する。平成29年度は、主に以下の4つの課題に取り組んだ。(1)激変星の進化の最終段階であるWZ Sge型矮新星の性質を、そのアウトバースト中の可視光度曲線の時系列解析から調べ、その結果、主星に対する伴星の質量比が小さい天体特有の性質(降着円盤が大きくなりやすい、円盤が伴星の潮汐効果を受けやすいなど)が関わっていることを示唆した。(2)ブラックホールX線新星V404Cygのアウトバースト中の多波長時系列解析から、その短時間変動の原因を探り、自分の以前の主著論文同様、この天体の可視光の短時間変動にはX線照射の影響が大きいことを確かめた。この課題では、統計学者の共同研究者と一緒に、多波長時系列解析の新手法の開発も同時に行なった。(3)頻度の少ない、小さめのアウトバーストを起こす矮新星の性質を、スペクトル解析や軌道運動の位相プロファイルのモデル化で調べ、これらの天体特有の現象が起こるメカニズムを円盤不安定性の枠組みで説明した。解析した天体のうちの一つについては、今まであまり気づかれていなかった、他の種類の激変星(新星や超軟X線源)との関わりも示唆することができた。(4)ブラックホールX線新星XTE J1859+226の多波長分光スペクトル解析から、降着円盤の内側と外側の放射の関わりを調べ、アウトバースト後半の現象が標準的なX線照射では説明出来ないことを示した。この研究は、海外挑戦プログラムで派遣されたイギリスのダラム大学での研究であり、現在も進行中である。

(1)、(2)については、成果を査読論文として発表済みであり、学会発表も行なっている。(3)については、成果をまとめた論文を投稿中である。また、この研究を元に、二つの観測提案書を書いた。(4)については、平成29年度中には解析をまとめることに力を注いだ。私の所属する研究グループでは、爆発のタイミングが正確に読めないアウトバーストを起こす天体の観測、解析を行なっているため、予定通りに行かないこともあったが、予定外の大きな成果も得ることができた。予定外のテーマに取り組んだため、数値計算のコードを組むことが遅れてしまっているが、WZ Sge型矮新星にとどまらず幅広い天体(ブラックホールX線新星や普通の矮新星など)をターゲットにした複数のテーマの研究を経験することができたため、天体固有の降着現象だけではなく、多くの天体に共通する降着現象に気づくことができた。このような共通の降着現象の解明は、私の研究課題で常に目標としていることである。また、今まで私の研究の基礎としていた時系列解析だけではなく、多波長光度曲線のタイムラグ解析、可視光スペクトルデータの解析、多波長分光スペクトル解析を経験することができ、手持ちの解析手法の幅が広がった。特に、タイムラグ解析については、統計学者の共同研究者の協力によって、天文学の分野では新しい手法(状態空間モデル+ベイズ推定)を使うことができ、その成果を元にした次の共同研究が進行している。また、特殊なアウトバーストを示す矮新星の爆発メカニズムを調べる中で、今まであまり注目していなかった、重い伴星を持つ矮新星と他の激変星の関わりについての新しいアイデアが生まれ、観測提案書を書くなど、今後の研究に繋がる成果も得ることができた。申請者はコンパクト天体周囲の円盤降着流を総合的に理解するため、物理的起源が不明の光度変動に注目して観測と理論の両面から研究を行っている。平成30年度は主に以下の6つの課題に取り組んだ。(1)前年度に投稿した、「低振幅・低頻度の増光を起こす矮新星が少し変わった連星パラメータを持つ」ことを明らかにした成果をまとめた査読論文(申請者が第一著者)が3度の改訂の後出版された。また、国内・国際会議での発表も行った。今年度はMESAコードを用いてこの種の矮新星の進化経路も確認した。(2)前年度の続きとして、ブラックホール連星XTE J1859+226の多波長分光スペクトル解析で得た、「増光後半の現象が標準的なX線照射では説明出来ない」という結果の解釈を考えた。成果を第一著者として査読論文で発表済みであり、国際会議での発表も行った。(3)ブラックホール連星ASASSN-18eyの可視光観測を共同で行い、X線スペクトルと可視光変動の相関を発見した。(2)で習得した多波長分光スペクトルを解析も用いてその原因を調べ、解釈を提示した。この成果について現在論文執筆中である。(4) Swift衛星に即時観測を提案し、大学間連携観測と合わせて矮新星EG Cncの多波長観測を行い、再増光中としては初めてとなるX線から近赤外線までのデータを得た。得られたデータから、物理的起源が不明の再増光中の円盤の温度分布や大きさに制限をつけることができる。(5)円盤不安定の1次元数値計算コードを自作し、円盤が傾いているという観測的示唆があるIW And型矮新星の光度変動の再現を初めて行った。
消化器癌のＤＮＡ修復系遺伝子解析による抗癌剤高感受性群の同定と個別化治療の展開

1.大腸癌のFANCJ過剰発現がMLH1を介して癌細胞の5-FU耐性化を引き起こす。2.p53正常なヒト大腸癌細胞株で、トリフルリジン・チピラシル塩酸塩(TAS-102: TFTD)接触与時に、複製ストレス応答の活性化、p53-p21経路の活性化、細胞周期のG2期での停止、M期への進行抑制、M期進行に必須のCyclinB1-Cdk2が消失する。3.オキサリプラチン(L-OHP)によるdTTP枯渇は、5-FU(FdUMP)によるTS阻害時のdUTP/dTTP量比増加を亢進させ、dUTPのゲノムDNAへの取込みを促進し、L-OHPと5-FU併用による抗腫瘍効果を高めると予想される。1.5-FU感受性を規定するDNA修復系関連遺伝子の同定5-FUに対する新規感受性規定因子を同定するため、ニワトリB細胞株DT40遺伝子破壊株を用いた網羅的な感受性試験を行い、重症貧血や悪性腫瘍を多発してゲノム不安定性症候群に分類される小児遺伝性疾患のファンコニ貧血の原因遺伝子群が5-FU感受性規定因子であることを見出した。5-FUによりファンコニ貧血経路活性化の指標であるFancD2のモノユビキチン化、核内フォーカス形成が誘導されることから、5-FUによるDNA損傷に対する修復にファンコニ貧血経路が深く関与することが示唆された(Fujinaka et al,DNA Repair 2012)。2.CPTによるG2/M arrestの破壊を標的とする因子の探索転写に依存したDNA損傷応答で、Ataxia-telangiectasiamutated(ATM)を機能不全させることで、転写による損傷が、DNA複製を介した致死的なDNA鎖切断に変換され、細胞死が増加することを見いだしてきた。CPTによるTbpI-ccを介したDNA損傷の代謝経路は複数存在するが、転写の経路からDNA複製の経路への変換は、最近注目されている合成致死モデルの1つと考えられる。CPT投与により、DNA複製を介したDNA鎖切断に応答して起こるCtIPおよびATR依存的なFancJリン酸化が見いだされた(Sakasai et al,Genes Cells 2012)。3.CPTとproteasome阻害剤/血管新生阻害剤の併用効果の検証胃癌細胞株MKN28,MKN45,MKN74,SNU1,kato3を低酸素(1%02)下で培養することでDNA修復遺伝子のmRNA量が減少し、線維芽細胞株MRC5では低酸素条件下でDNA修復遺伝子のmRNA量が増加した(データ未発表)。1. 5-FU感受性を規定するDNA修復系関連遺伝子の同定5-FUに対する新規感受性規定因子を同定するため、ニワトリB細胞株DT40遺伝子破壊株を用いた網羅的な感受性試験を行い、DNA複製時における異常を検知するATR-Chk1シグナル経路とその異常の回復に重要な役割を果たす相同組換え修復経路の欠損が5-FU感受性を著しく亢進させることを見出した(Fujinaka et al, DNA Repair 2012)。また、重症貧血や悪性腫瘍を多発してゲノム不安定性症候群に分類される小児遺伝性疾患のファンコニ貧血の原因遺伝子群の中で、ファンコニ貧血経路活性化の指標であるFancD2が5-FU処理によりモノユビキチン化、核内フォーカス形成誘導を受けることから、5-FUによるDNA損傷に対する修復にファンコニ貧血経路が深く関与することが示唆された。3. CPTとproteasome阻害剤/血管新生阻害剤の併用効果の検証胃癌細胞株MKN28, MKN45, MKN74, SNU1, Kato3を低酸素(1% O2)下で培養することでDNA修復遺伝子のmRNA量が減少し、線維芽細胞株MRC5では低酸素条件下でDNA修復遺伝子のmRNA量が増加した(データ未発表)。1. 5-FU感受性を規定するDNA修復系関連遺伝子の同定:ニワトリB細胞株DT40遺伝子破壊株を用いた網羅的な感受性試験を行い、DNA複製時における異常を検知するATR-Chk1シグナル経路とその異常の回復に重要な役割を果たす相同組換え修復経路の欠損が5-FU感受性を著しく亢進させることを見出した(Fujinaka et al, DNA Repair 2012)。2. 5-FU代謝物フルオロデオキシウリジン(FdUrd)とトリフルリジン(FTD)投与時の細胞応答:大腸癌細胞株HCT-116を用い、5-FU代謝物フルオロデオキシウリジン(FdUrd)とトリフルリジン(FTD)投与時の細胞応答について詳細な解析を行った。両剤とも、複製チェックポイントを誘導するATR-Chk1経路活性化が起こり、最終的にp53-p21活性化を通じて、細胞増殖停止に至ることを明らかにした。また、トリフルリジン接触細胞では、フルオロデオキシウリジン接触細胞で見られるようなDNA鎖切断がほとんど観察されないことを見出した(Matsuoka et al., Mol Cancer Ther 2015)。1. 5-FU感受性を規定するDNA修復系関連遺伝子の同定ニワトリB細胞株DT40遺伝子破壊株を用いた網羅的な感受性試験を行い、DNA複製時における異常を検知するATR-Chk1シグナル経路とその異常の回復に重要な役割を果たす相同組換え修復経路の欠損が5-FU感受性を著しく亢進させることを見出した(Fujinaka et al, DNA Repair 2012)。2. 5-FU代謝物

フルオロデオキシウリジン(FdUrd)とトリフルリジン(FTD)投与時の細胞応答大腸癌細胞株HCT-116を用い、5-FU代謝物フルオロデオキシウリジン(FdUrd)とトリフルリジン(FTD)投与時の細胞応答について詳細な解析を行った。両剤とも、複製チェックポイントを誘導するATR-Chk1経路活性化が起こり、最終的にp53-p21活性化を通じて、細胞増殖停止に至ることを明らかにした。また、トリフルリジン接触細胞では、フルオロデオキシウリジン接触細胞で見られるようなDNA鎖切断がほとんど観察されないことを見出した(Matsuoka et al., Mol Cancer Ther 2015)。3.オキサリプラチンと5-FU併用による抗腫瘍効果の分子機序1.大腸癌のFANCJ過剰発現がMLH1を介して癌細胞の5-FU耐性化を引き起こす。2.p53正常なヒト大腸癌細胞株で、トリフルリジン・チピラシル塩酸塩(TAS-102: TFTD)接触与時に、複製ストレス応答の活性化、p53-p21経路の活性化、細胞周期のG2期での停止、M期への進行抑制、M期進行に必須のCyclinB1-Cdk2が消失する。3.オキサリプラチン(L-OHP)によるdTTP枯渇は、5-FU(FdUMP)によるTS阻害時のdUTP/dTTP量比増加を亢進させ、dUTPのゲノムDNAへの取込みを促進し、L-OHPと5-FU併用による抗腫瘍効果を高めると予想される。本研究の目的は、消化器癌、特に胃・大腸癌において標準治療で用いられる5-fluorouracil(5-FU), Irinotecan(CPT), Platinum(CDDP, L-OHP), Taxanes(Docetaxel, Paclitaxel)の各々の薬剤について作用点を探索して感受性を規定している分子を同定し、治療効果のpredictive markerの確立と感受性規定因子を標的とした治療法の開発を目指すことである。現在までに、1. 5-FU感受性を規定するDNA修復系関連遺伝子としてファンコニ貧血経路活性化の指標であるFancD2を見出した。現在、この分子に注目し、機能解析を行っている。2. CPTによるG2/M arrestの破壊を標的とする因子を探索した結果、CPT投与により、DNA複製を介したDNA鎖切断に応答して起こるCtIPおよびATR依存的なFancJリン酸化を発見した。3. CPTとproteasome阻害剤/血管新生阻害剤の併用効果の検証については、胃癌細胞株を低酸素(1% O2)下で培養することでDNA修復遺伝子のmRNA量が減少し、線維芽細胞株MRC5では低酸素条件下でDNA修復遺伝子のmRNA量が増加することがわかってきた。同様の検討を大腸癌細胞株でも検討し、胃癌および大腸癌の低酸素感受性、抵抗性の株を選択し、まずCPTと血管新生阻害剤との併用で治療を行い、無治療群と比較検討を行う準備をしている。これまでの研究に加え、昨年5-FUなどによる標準化学療法に不応となった切除不能進行再発結腸・直腸がん患者への適応が国内で承認された新規経口ヌクレオシド系抗悪性腫瘍剤「ロンサーフ」の薬効成分であるトリフルリジン(FTD)の作用機序に関する基礎研究を進めており、進展を見た。27年度が最終年度であるため、記入しない。
光化学反応による星間分子の重水素濃集度の変化

高真空反応チャンバー内に設置された反応基板(10 or 77K)に水,一酸化炭素,アンモニア,メタノールを5:2:2:2で混合したガスを蒸着させ,同時に真空紫外光を照射した。200時間経過後,ガスと紫外線供給を停止し,反応基板を室温まで上昇させたのち,基板上に残った有機物を水・メタノール混合溶媒で回収した。得られたサンプルはすべてLCーorbitrap質量分析計で分析した。昨年度はメタノールの重水素置換体としてCH2DOH,反応基板温度を10Kという条件で実験をおこなったが,今年度はCH3OD,あるいは複数種のメタノール重水素置換体の混合ガスを用いて,生成するアミノ酸の同位体組成がどのように変化するか検証した。さらに,反応基板を77Kにして同様の実験をおこない,同位体組成の変化を調べた。CH3ODを材料として用いたとき,生成したアミノ酸の種類や量はCH2DOHを用いた実験と遜色なかったが,重水素存在量が1/10であった。これは,メタノールのメチル基に含まれる水素が優先的にアミノ酸に取り込まれたことを示す。反応基板温度が77K,CH2DOHが用いられたとき,アミノ酸生成量が1/10になったものの,グリシンを除く4種のアミノ酸は同位体組成が10Kで得られたサンプルと遜色なかった。一方グリシンは重水素存在度も1/10になり,ほかのアミノ酸とは生成メカニズムが異なることを強く示唆した。さらに,低質量原始星で観測されたメタノールアイソトポログ組成を再現してアミノ酸を作製すると,CH3OHが最も多いにもかかわらず,重水素置換アミノ酸が多く検出された。これらの結果は,光化学反応では分子の重水素存在度は大きく低下しないことを示す。本研究ではこのように,宇宙における化学進化解明に非常に重要なデータを供することができた。29年度が最終年度であるため、記入しない。高真空反応チャンバー内に設置され,10ケルビンに冷却された反応基板上に,水を主成分とする混合ガス(水:メタノール:一酸化炭素:アンモニア=5:2:2:2)を蒸着させ,同時に真空紫外光を照射した。一定時間(200h)経過後,ガスと紫外線の供給を停止し,基板温度を室温まで上昇させた。その後,反応基板上に残った不揮発性成分を水/メタノール混合溶媒で抽出した。抽出溶液を液体クロマトグラフーオービトラップ型高分解能質量分析計で分析し,不揮発性成分に含まれるアミノ酸の水素同位体組成を分析した。メタノールとしてCH2DOHを用いたとき,グリシンやアラニンなど,比較的構造の単純なアミノ酸5種およびそれらの重水素置換体が検出された。重水素を一つ含む重水素一置換体の存在度は,重水素を含まない標準体の30-110%であった。この値は統計に重水素が分布したときの値(20-50%)より有意に高く,極低温での光化学反応および反応基板温度上昇中のプロセスが,重水素存在度を低下させることはないことを示す。また,生成した不揮発性成分を酸加水分解すると,アミノ酸生成量が一桁増加した。これは多くの先行研究とよく一致する。一方,重水素存在度は酸加水分解によって変化しないもの(グリシン,サルコシン,セリン)と減少するもの(α,βアラニン)に分類することができた。これらは不揮発性成分中の比較的大きな構造をもつ有機物(バルク分子)中で,結合状態が異なるためだと推測される。本研究では世界で初めて,極低温での光化学反応に伴う水素同位体分別を明らかにすることに成功した。本成果は,Astrophysical Journal Lettersにて公表された。重水素を一つ含むメタノール(CH2DOH)を含む疑似星間塵氷の光化学反応で生成した5種のアミノ酸の水素同位体組成を測定し,それらの生成経路や生成にともなう水素同位体分別に関する知見を得ることに成功した。さらに本結果を天文学・宇宙物理学では評価の高いジャーナルの速報版として発表することができたため。

一方グリシンは重水素存在度も1/10になり,ほかのアミノ酸とは生成メカニズムが異なることを強く示唆した。さらに,低質量原始星で観測されたメタノールアイソトポログ組成を再現してアミノ酸を作製すると,CH3OHが最も多いにもかかわらず,重水素置換アミノ酸が多く検出された。これらの結果は,光化学反応では分子の重水素存在度は大きく低下しないことを示す。本研究ではこのように,宇宙における化学進化解明に非常に重要なデータを供することができた。蒸着するガスの成分のうち,用いる4種のガスの比率を固定したまま,メタノールの重水素置換体の種類を変化させて,同様の実験をおこなう。また,反応基板温度を80K程度に上昇させたときにどのような変化が見られるか,定量的に明らかにする。メタノール以外の成分の重水素置換体を用いる実験をおこない,生成するアミノ酸の水素同位体組成にどのように影響するか,評価する。メタノール標準体および複数種のメタノール重水素置換体を実際の星形成領域で観測されている割合で混合し,同様の実験をおこなって,生成するアミノ酸の水素同位体組成を解析する。得られる成果を包括的に解析し,炭素質隕石中アミノ酸との関係性を議論する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ガンマ線および中性子観測による太陽フレアにおける高エネルギー現象の研究

太陽フレアにともなって発生するガンマ線および中性子を高感度で観測するための予備実験として,直径3インチ,高さ2インチのBGOシンチレータに対するガンマ線検出効率およびエネルギー分解能などの放射線特性が測定された.ガンマ線源としては, Cs-137(0.662MeV)およびCo-60(1.17, 1.33MeV)のエネルギー較正用線源に加えて,原子炉からの熱中性子捕獲反応で生成されるNa-24(1.38, 2.75MeV), Ca-49(3.08, 4.07MeV), Ti-49(6.41, 6.75MeV)およびNi-59(8.53, 8.99MeV)などが用いられた.さらに10MeV以上ではバンデグラーフ加速器からの陽子の捕獲反応で生成されるSi-28(10.76MeV)およびC-12(12.79, 17.23MeV)の高エネルギーガンマ線が用いられた.これらの実験結果からBGOシンチレータの発光量が,ガンマ線エネルギーに比例して増加すること,エネルギー分解能が,ガンマ線エネルギーの平方根に比例することが確認された.さらにガンマ線エネルギーに対する全エネルギーピーク効率,シングルおよびダブル・エスケープピーク効率が求められた.この結果からBGOシンチレータは, NaIおよびCsIシンチレータにくらべてエネルギー分解能の点では劣るものの,ガンマ線検出効率においてはきわめてすぐれており,太陽ガンマ線の検出に有効であることがわかった.またBGOシンチレータに対するガンマ線検出効率については,モンテ・カルロ計算がおこなわれ,実験結果とほゞ一致する結果が得られた.さらに中性子に対するBGOシンチレータのレスポンスが,加速器による原子核反応からの中性子を照射して調べられた.この結果,中性子のエネルギーが50MeV以下ではBGO中で14MeVのガンマ線が発生することが見出された.今年度なされたこれらの実験結果から太陽ガンマ線および中性子に対するBGOシンチレータの基礎的データが得られた.太陽フレアにともなって発生するガンマ線および中性子を高感度で観測するための予備実験として,直径3インチ,高さ2インチのBGOシンチレータに対するガンマ線検出効率およびエネルギー分解能などの放射線特性が測定された.ガンマ線源としては, Cs-137(0.662MeV)およびCo-60(1.17, 1.33MeV)のエネルギー較正用線源に加えて,原子炉からの熱中性子捕獲反応で生成されるNa-24(1.38, 2.75MeV), Ca-49(3.08, 4.07MeV), Ti-49(6.41, 6.75MeV)およびNi-59(8.53, 8.99MeV)などが用いられた.さらに10MeV以上ではバンデグラーフ加速器からの陽子の捕獲反応で生成されるSi-28(10.76MeV)およびC-12(12.79, 17.23MeV)の高エネルギーガンマ線が用いられた.これらの実験結果からBGOシンチレータの発光量が,ガンマ線エネルギーに比例して増加すること,エネルギー分解能が,ガンマ線エネルギーの平方根に比例することが確認された.さらにガンマ線エネルギーに対する全エネルギーピーク効率,シングルおよびダブル・エスケープピーク効率が求められた.この結果からBGOシンチレータは, NaIおよびCsIシンチレータにくらべてエネルギー分解能の点では劣るものの,ガンマ線検出効率においてはきわめてすぐれており,太陽ガンマ線の検出に有効であることがわかった.またBGOシンチレータに対するガンマ線検出効率については,モンテ・カルロ計算がおこなわれ,実験結果とほゞ一致する結果が得られた.さらに中性子に対するBGOシンチレータのレスポンスが,加速器による原子核反応からの中性子を照射して調べられた.この結果,中性子のエネルギーが50MeV以下ではBGO中で14MeVのガンマ線が発生することが見出された.今年度なされたこれらの実験結果から太陽ガンマ線および中性子に対するBGOシンチレータの基礎的データが得られた.
高効率発光を指向した化学発光・生物発光の基礎的研究

化学発光は化学反応のエネルギーによって、励起状態の分子あるいは原子が生成し、それが基底状態に戻る時に過剰のエネルギーを光として放出する現象である。生物発光もそれぞれの発光生物に特有の発光基質である例えば蛍ルシフェリン、ウミホタルルシフェリン等の化学発光といえよう。化学発光の多くは酸化反応によりジオキセタンあるいはジオキセタノンなどの不安定な中間体を経由し、その熱分解によって励起状態のカルボニル化合物が生成する場合が殆どであるが、励起状態生成の機構についてはなお不明の点が多い。以上のことをふまえて本研究では12名の研究者が様々な視点から、また様々なアプローチの方法によって、生命の神秘とも深く係わっていると思われる発光現象に迫り、以下に記すような成果を得た。ウミホタルルシフェリンやオワンクラゲ等の海産生物の発光体成分であるイミダゾピラジノンから得られるジオキセタノンの構造を始めて明かにした。ロフィンの化学発光では導入する置換基の組合わせにより、励起状態への変換効率が0.8と大きい場合を見出し、電子移動の関与を示唆した。これ迄微弱発光として肉眼で見えなかったフェノチアジン誘導体の化学発光機構を明かにし、発光も眼に見える強度で発光スペクトルを測定できる条件を見出した。また電子豊富な二重結合を持つ化合物と分子状酸素との発光機構を明かにした。様々なアリールジオキセタンの合成に成功し、その熱分解反応を試みてジオキセタンの構造と発光強度、発光時間、発光波長との関連を明かにすることができた。ジオキセタンの熱分解反応を量子化学的に検討した結果でき、ジオキセタン環を構成する炭素上に電子供与基が存在する方が発光が強くなること、また電荷移動が関与することが見出されている。その他にも多くの成果が得られている。平成6年度研究業績の概要は以下のようである。(1)生物発光を示す海産動物の1種オワンクラゲの発光系として発光タンパクが知られているが、その発光基質セレンテラジンについての発光機構研究の1つとして、発光環境と発光強度の関わりについて検討した(磯部)。これと構造類似のウミホタルルシフェリン類縁体について、特にスーパーオキシドアニオンとの反応速度論的研究も行った(藤森)。更にこれ等セレンテラジンの基本骨格であるジヒドロイミダゾピラジノンについて系統的に検討を進めている(大橋)。これらの研究は相互に関連しあい、生物発光の基質の構造と発光効率について考察を進めると共に、新しい発光系の開発をも目指している。(2)トビイカの生物発光に関わるルシフェリンの構造は明かでなく、またオキアミの発光基質ルシフェリンはタンパク質と結合しているが、夜になるとルシフェリンとなって発光する。これ等構造未知のルシフェリンの構造研究を進めると共に、ルシフェリン-ルシフェラーゼ反応による発光機構の研究を行っている(磯部・中村)。(3)鍵中間体であるジオキセタンの構造と発光効率の関連の研究を進めるため、ロフィンペルオキシドの種々の置換体を合成し、CIEEL機構の重要性について検討した(木村)。また熱的に比較的安定なジオキセタンを合成し、その分子内の歪と発光強度の関係を検討した(松本)。同時にジオキセタンの分解についてビラジカルを経る機構の理論的解析を進めた(平野)。(4)酵素の関与しない発光反応として、カリックスアレーンの電気化学的発光に対する構造の影響(辻本)及びフェノチアジン誘導体の還元剤を用いての発光を検討し、発光スペクトルの測定に成功した(前田)。(5)平成6年12月には本研究の公開研究発表会を行い、盛会であった。また班員相互の研究協力も盛んに行われた。

化学発光は化学反応のエネルギーによって、励起状態の分子あるいは原子が生成し、それが基底状態に戻る時に過剰のエネルギーを光として放出する現象である。生物発光もそれぞれの発光生物に特有の発光基質である例えば蛍ルシフェリン、ウミホタルルシフェリン等の化学発光といえよう。化学発光の多くは酸化反応によりジオキセタンあるいはジオキセタノンなどの不安定な中間体を経由し、その熱分解によって励起状態のカルボニル化合物が生成する場合が殆どであるが、励起状態生成の機構についてはなお不明の点が多い。以上のことをふまえて本研究では12名の研究者が様々な視点から、また様々なアプローチの方法によって、生命の神秘とも深く係わっていると思われる発光現象に迫り、以下に記すような成果を得た。ウミホタルルシフェリンやオワンクラゲ等の海産生物の発光体成分であるイミダゾピラジノンから得られるジオキセタノンの構造を初めて明らかにした。ロフィンの化学発光では導入する置換基の組合せにより、励起状態への変換効率が0.8と大きい場合を見出し、電子移動の関与を示唆した。これ迄微弱発光として肉眼で見えなかったフェノチアジン誘導体の化学発光機構を明かにし、発光も眼に見える強度で発光スペクトルを測定できる条件を見出した。また電子豊富な二重結合を持つ化合物と分子状酸素との発光機構を明らかにした。様々なアリールジオキセタンの合成に成功し、その熱分解反応を試みてジオキセタンの構造と発光強度、発光時間、発光波長との関連を明らかにすることができた。ジオキセタンの熱分解反応を量子化学的に検討した結果では、ジオキセタン環を構成する炭素上に電子供与基が存在する方が発光が強くなること、また電荷移動が関与することが見出されている。その他にも多くの成果が得られている。
リメディアル教育を必要とする学習者の自律性養成のための学習支援の統合的研究

13大学の3587名を語彙サイズテストの結果で3分割して,各層の英語学習に対する意識を調査した。その結果,各層を分けているのは認知使用能力であり,成績が低いと認知能力使用が少なくなることを示した。そして内的価値観が多ければ多いほど英語力が高いと証明した。本研究の結果から言えることは,内的価値観が認知方略使用の原因になっているので,あくまでも内的価値観を高めることが優先させることと結論付けた。13大学からの3587名を英語熟達度により3分割(上位層816名,中位層1942名,下位層829名)し,その層間の英語学習意識の差を,先行研究からの7尺度(「認知方略使用」,「自己効力感」,「自己調整学習」,「学習者自律」,「言語学習ビリーフ」,「試験不安」,「内的価値観」)で調査した。因子分析の結果,7尺度のうち5因子の内的信頼性は高く,因子として抽出できたが,2尺度(「自己調整学習」,「言語学習ビリーフ」)は,内的信頼性が高くなく因子として抽出できなかった。そして,「認知方略使用」,「自己効力感」が,どの層においても第1または第2因子であったので,その2因子の関係から,学習者意識の差を分析した。上位層では「認知方略使用」が第1因子でそれ以上分解はできなかったが,中位層では「認知方略使用」が第1因子だが,2因子に分解でき,下位では,「認知方略使用」が第2因子になり,さらに,2因子にわかれ,またその因子が2つの項目群に分けることができた。この結果は認知能力を制御するメタ認知能力の度合いに起因すると推察できる。つまり,上位の英語学習意識は先行研究からの尺度をコアとして強くまとまっているが,中・下位層では,コアの尺度に別な尺度からの項目がつき,まとまりの度合いが緩くなり,因子の特徴にも幅が出て,さらなる因子分析が可能になり,そのまとまりの緩さが英語学習意識を弱くしていると推察できる。また,「自己効力感」の分析から,授業が中・下位層のメタ認知能力を発達させるものになっていない示唆が得られた。多くの学校で,英語習熟度を測定し,そのレベルに合わせた授業を行っている。それは,学習者の実力にあった授業をしようとする教員の配慮であるが,本調査結果を見ると,中・下位層にとって,そのことは英語学習意識を教室内に閉じ込め,しかも課題には対処できるという変則的な自己効力感を生んでいることを表している。平成21年度に13大学からの3587名を英語熟達度により3分割し,その層間の英語学習意識の差を調査した。全ての層の学力と相関を持つ因子は「認知方略使用」だけであった。平成21年度は,上位層の学習者が,英語の学習に対する時に,「認知方略使用」で対処するのに対して,下位層の学習者は,「認知方略使用」ではなく,「自己効力感」で対処する傾向があることを明らかにした。このことは,下位層が十分に「認知方略使用」を発達させていないことが原因だと思われる。本年度は,どのような意識が「認知方略使用」に影響を与えているかを探るために,「認知方略使用」と相関が高い因子「授業への要望」と「内的価値観」について検討することにした。その結果,「授業への要望」においては,成績上位者ほど,授業において評価を意識するのでは無く,授業を充実させることに関係する題材や活動,学習目標,学習活動形態に関心があることが判明した。逆に,下位層は,授業に関する意識は試験などの外発的動機に影響され,特に評価を意識したものであることが判明した。そして,「内的価値観」についてだが,これも上位者ほど多くの内的価値観を密接に認知方略使用に関係させ,学習の成果を新しい課題に利用し成績をあげているのに対し,下位層においては,内的価値観を構成する要素も少なくなり,認知方略使用との結び付きもさらに弱いので,学習の成果を新しい課題に利用し成績をあげることができないことが判明した。3つの層を比較してみると,成績が高い学習者は認知方略感を持って学習するが,低い学習者は認知方略使用よりも義務感により英語の課題に当たる傾向が強くなる。しかし,日本の大学生のすべての層の認知方略使用に,英語でコミュニケーションをしたいという希望が影響力を与えていることも判明した。本年度のリサーチ・クエスチョン:RQ1.下位層の認知方略の結び付きを弱くしている原因はなにか。RQ2.内的価値観因子が認知方略使用因子に相関が高いことはわかるが,どちらがどちらの原因になっているのだろうか。RQ3.いままでの論文で扱っていないが,試験不安因子も認知方略使用因子に影響を与えている。RQ1に関しては,中位層の認知方略使用因子の結束を特に弱くしている項目は,「学習がうまくいくように教科書の概要をつかむようにしている」であり,その項目との組み合わせの結束が低い。

下位層では,中位層と同じように,「学習がうまくいくように教科書の概要をつかむようにしている」の項目と「英語を理解するためには英語を日本語に訳さなければならない」と「英語の授業で与えられる課題を,自分はうまくこなせると思う」が,絡んでいる組み合わせであった。RQ2とRQ3に関する1つ目の調査であるが,認知方略使用の原因になっている他の因子の項目である。上位層の認知方略使用には,英語学習の興味・関心,コミュニケーションに対する関心,そして試験に対する不安が影響していることがわかった。中位層では,コミュニケーションへの興味関心が消え,英語学習の興味・関心と試験不安が認知方略使用に影響を与えていることがわかった。下位層では,英語学習への興味関心が消え,コミュニケーションへの関心と試験不安が認知方略使用に影響を与えていることがわかった。次の調査は,上位層で,他の因子に影響を与えている認知方略使用の項目は4項目で,「試験のために勉強する時,できるだけ学んだことを思い出そうとしている」,「先生が言っている内容がよく理解できない時でも理解しようと努めている」,「宿題をする時,問題に正しく答えられるように授業で先生が言ったことを思い出すようにしている」,「試験の結果が悪かった時でも失敗から学ぶようにしている」が原因になっていると分かった。
埋め込み型電子波スイッチングデバイスの作製

2つの量子細線を結合させた系では、結合部分で電子が一方の量子細線から他方の量子細線に乗り移ることができる。この現象を利用すれば、新しいスイッチング素子や電子波の方向性結合器などが作製できることが予想されており、物理的にも工学的にも非常に興味深い系である。しかし、2つの量子細線を十分接近させて作製するのは非常に困難であり、作製技術から開発しなければならない。そこで本研究では、まず数値計算によって、従来の電子ビーム露光技術による微少ゲート電極を用いた場合ヘテロ界面の電子が感じるポテンシャルは非常に広がったものになってしまい結合量子細線を作製するのは困難であることを明らかにした。次に、分子線エピタキシ-(MBE)と集束イオンビーム(FIB)からなる真空一貫プロセスによって、結晶中に埋め込まれた電子波スイッチングデバイスを作製するために超高真空中での成長中断の効果について実験的、理論的な検討を加えた。その結果、超高真空中でも10^<12>cm^<-2>程度の界面準位が存在すること、および、コンダクションバンドエッジに近い浅いところに存在する界面準位が複雑なふるまいを見せることを明らかにした。また、砒素保護膜により界面準位の発生を抑制することができることを実験的に明らかにした。さらに、低エネルギーFIB(10^<13>cm^<-2>程度)を注入したあとアニール処理をすることにより、GaAs結晶中に埋め込まれた二次元電子層を形成することに成功した。しかし、十分な電子濃度が得られなかったので、注入条件やアニール条件のさらなる最適化が今後の課題として残された。
未分化大細胞型リンパ腫におけるALK遺伝子の転座亜型に関する研究

未分化大細胞型リンパ腫(ALCL)は独特な組織形態と、t(2;5)の染色体異常を特徴とする非ホジキンリンパ腫の一亜型である。t(2;5)の結果、2p23に存在するALK遺伝子と5q35に存在するNPM遺伝子が相互転座してキメラタンパクを生ずる。MPM-ALK転座例はALKに対する免疫染色が陽性となるが、ALK陽性ALCLの約70%を占める。残りの30%のALKが別の遺伝子と転座していると考えられるが、前者NPMはALK例ではALKの染色が核+細胞質陽性となるのに対し、後者では細胞質のみが陽性となる。MPM-ALK転座に関しては、近年リンパ腫発症のモデルとして比較的良く解析されてきているが、亜型に関しては散発的な報告のみで、詳細は明らかでなかった。本研究では、まずALK転座亜型を有する細胞株があるかどうかを探索した。ALCLとして過去に樹立された細胞株および、その他のT細胞性リンパ腫細胞株15株に対し、ALKの膜貫通部位を対象としてRT-PCRを行ったところ、既にNPM-ALKが存在することが判明しているSUDHL-1,Karpas299の他に、AST-1,DL-40,DL-110の3株で陽性バンドを認めた。これら3株はいずれもNPM-ALKをはじめ既報のALK転座のRT-PCRは陰性であった。ALKの免疫染色、Western blottingもいずれも陰性で、Northern blottingでは、極めて低用量のALKの発現を認めた。正常ALKは造血器細胞での発現はないとされてきたが、転座がなくても極めて低用量の発現がある細胞株が存在することが明らかとなった。次に、臨床検体でALK亜型転座の解析を行った。ALK陽性例でNPM以外の転座相手を同定できたものは6例あり、ATIC 3例、TPM3 2例、TFG 1例であった。1例に関しては転座相手を同定できなかった。前記のうち2例はALK核陽性例であった。これまで、核陽性例の転座相手はNPMに限られるとされてきたが、必ずしもそうではないことが明らかとなった。亜型転座の相手に関しても、欧米ではTPM3が多いとされてきたが、本邦ではATICが多いとの違いが明らかとなった。未分化大細胞型リンパ腫(anaplastic large cell lymphoma, ALCL)は独特な組織形態と、t(2;5)の染色体異常を特徴とする非ホジキンリンパ腫の一亜型である。t(2;5)の結果、2p23に存在するALK (anaplastic lymphoma kinase)遺伝子と5q35に存在するNPM (nucleophosmin)遺伝子が相互転座して、NPM-ALKキメラタンパクを生ずる。こういった例はALKに対する免疫染色が陽性となるが、ALCL全体の約60%を占める。ALK陽性ALCLは発症年齢中央値21歳と極めて若年発症で、陰性群より予後も良好であることが報告されている。

しかしながら、ALK陽性ALCLでNPM-ALK転座を認めるのは約70%のみで、残りの30%のALKが別の遺伝子と転座していると考えられる、前者はALKの免疫染色で核と細胞質が陽性となるが、後者では細胞質のみが陽性となることが知られている。NPM-ALK転座に関しては、近年リンパ腫発症のモデルとして比較的良く解析されてきているが、亜型のX-ALK転座に関しては散発的な報告のみで体系的な解析はなされておらず、その詳細は明らかでない。本研究では、ALCLにおけるALK転座亜型の特徴を解析する目的で、まずALK転座亜型を有する細胞株があるかどうかを探索した。ALCLとして過去に樹立された細胞株および、その他のT細胞性リンパ腫細胞株15株に対し、ALKの膜貫通部位を対象としてRT-PCRを行ったところ、既にNPM-ALKが存在することが判明しているSUDHL-1,Karpas299の他に、AST-1,DL-40,DL-110の3株で陽性バンドを認めた。これら3株はいずれもNPM-ALKのRT-PCRは陰性で、ALK遺伝子の転座相手として報告のあるTFG,TPM3,TPM4,ATIC,CLTCとのRT-PCRも陰性であった。以上より、これら3株はこれまで細胞株では報告のない亜型のX-ALK転座である可能性が考えられた。今後、5'-RACE法などにより、ALKの新規転座相手を同定する予定である。未分化大細胞型リンパ腫(anaplastic large cell lymphoma, ALCL)は独特な組織形態と、t(2;5)の染色体異常を特徴とする非ホジキンリンパ腫の一亜型である。t(2;5)の結果、2p23に存在するALK(anaplastic lymphoma kinase)遺伝子と5q35に存在するNPM(nucleophosmin)遺伝子が相互転座してキメラタンパクを生ずる。NPM-ALK転座例はALKに対する免疫染色が陽性となるが、ALCL全体の約70%を占める。残りの30%のALKが別の遺伝子と転座していると考えられるが、後者では細胞質のみが陽性となる。こういった亜型のX-ALK転座に関しては散発的な報告のみで体系的な解析はなされておらず、その詳細は明らかでない。本研究は、このALK転座亜型の解析を目的とした。昨年度、ALKの膜貫通部位に対するRT-PCRでALKの発現を認めたAST-1,DL-40,DL-110の3株は、いずれもMPM-ALKおよび既存のALKとの転座相手のキメラは陰性であったことを報告した。これらを対象に本年度は、ALKの免疫染色、Western blottingを行なったがいずれも陰性であった。Northern blottingでは、極めて低用量のALKの発現を認めた。正常のfull lengthのALKは造血器細胞での発現はないとされてきたが、転座がなくても極めて低用量の発現がある細胞株が存在することが明らかとなった。3株のうちDL-40,DL-110の2株はALCL由来であり、ALCLの造腫瘍性を考える上では極めて興味深い。次に、臨床検体でALK亜型転座の解析を行った。ALK陽性例でNPM以外の転座相手を同定できたものは6例あり、ATIC3例、TPM32例、TFG1例であった。1例に関しては転座相手を同定できなかった。前記のうち2例はALK核陽性例であった。これまで、核陽性例の転座相手はNPMに限られるとされてきたが、必ずしもそうではないことが明らかとなった。
永青文庫細川家文書の史料学的解析による近世民衆生活・行政実態の比較史的研究

本研究の中心をなす日本史研究班は、16・17年度に引き続いて、熊本大学が収蔵する日本最大の前近代組織体文書たる永青文書所蔵の細川家文書(細川家の大名家文書)のなかで、藩制の基幹文書となっている「覚帳」「町在」の系統解析に全力をあげつつ、前近代日本社会・日本行政の到達形態について実態的な成果を出すことに努めた。その結果、「覚帳」の系統的解析を通して驚くべき成果を得た。すなわち、本研究で明らかになってきたのは、日本近世の領主制が農村社会の自律的運営能力の立脚する方向で、次第に農村社会からの上申事案・上申文書の処理を業務とする割合を強め、ついには農村社会からの上申文書を中央行政機構における稟議制の起案書として、地方行政に関わる政策形成を行うに至るという、従来、想像もされてこなかった19世紀、幕末の行政段階である。熊本藩では、18世紀以降、こうした傾向を強め、中央行政機構では、こうした状況に対応した行政処理・文書処理のシステムを整備し、19世紀段階には農村社会からの上申文書を起案書とし、中央行政機構の稟議制に基づく地方行政を展開している。本研究において主対象とした熊本藩の中央官庁帳簿たる「覚帳」は、こうした歴史的推移をたどる。同時に、中央行政機構の稟議にかかった上伸事案は、農村社会で無数に生成される要望・嘆願の類いのごく一部であり、その多くは中央行政機構に上申されることなく、農村社会の段階で処理・解決されている。18世紀後半以降の地方行政は、農村社会の政策提案能力に依存しつつ、領主支配の根幹に関わる事案について上申させ、これを稟議処理し、執行することで成り立っていたと言える。本研究の主体をなす日本史班は、「永青文庫」細川家文書のなかで藩制の基幹文書をなしている「覚帳」「町在」の系統解析に全力をあげている。とくに「覚帳」は藩制初期から維新期にいたる長期系統的な藩制文書であり、合計371冊に及び、一冊に数百の事案を包含する帳簿群を悉皆的の系統解析することはできないので、時期と地域(郡)をしぼりこみ、時期的には18世紀中期(宝暦期)、19世紀初期(文化・文政期)、19世紀中後期(嘉永・安政期)を、地域的に本学で集積している惣庄屋・庄屋文書と対応して分析できる飽田・託摩両郡を中心解析を進めている。具体的には一件ごとに主要事項を記入するカードを作成している。特に作業の力点を「覚帳」と「町在」が時期的に対応する19世紀段階においている。16年度の作業を通じて特に注目したのは、村・手永(郡と村の中間行政区域)から藩当局に起案された文書の現物が「覚帳」「町在」の料紙を用いて作成され、一件書類として綴じ込まれている事実である。このことは、地方行政を構成する諸事案が、藩当局と地域社会との間でどのように起案され、許認可され、遂行されて記録保存されたのかを解明する基本的な観点となりうる。17年度には16年度の作業をふまえて藩行政と地域社会・民衆社会の行政能力との関係が典型的に究明できそうである。中国史班は、近年、代表的な清代地方衙門文書の一つである「巴県档案」の収集・検討を進め、また同時期の日本・中国地方行政文書の比較検討も開始している。これに西ヨーロッパの作業を本格的に加え、「行政と社会」の国際比較史的研究を本格化させたい。本研究の主体をなす日本史研究班は、16年度に引き続いて、「永青文庫」細川家

文書のなかで藩制の基幹文書をなしている「覚帳」「町在」の系統解析に全力をあげている。とくに「覚帳」は藩制所期から維新期にいたる長期系統的な藩制文書であり、合計371冊に及び、一冊に衆百の事案を包含する帳簿群を悉皆的に系統解析することはできないので、時期と地域(郡)を絞り込み、時期的には18世紀中期(宝暦期)、19世紀初期(文化・文政期)、19世紀中後期(嘉永・安政期)を、地域的には本学で集積している惣庄屋・庄屋文書と対応できる飽田・託摩両郡を中心に解析作業を進めてきた。具体的には一件ごとに主要事項を記入するカードを作成している。16、17両年度の作業を通じて特に注目したいのは、村・手永(郡と村の中間行政区域)から藩部局に起案された文書の原物が「覚帳」「町在」の基本料紙を用いて作成され、一件文書として綴り込まれている事実である。このことは、地方行政を構成する諸事案が、藩部局と地域社会との間でどのように起案され、許認可され、政策執行されて記録保存されたのかを解明する基本的な観点となりうる。16、17両年度の作業を経て藩行政と地域社会・民間社会の行政能力との関係が典型的に解明できる状態になりつつある。中国史班は、近年、代表的な清代地方衙門文書の一つである「巴県档案」の収集・検討を進め、また同時期の日本・中国地方行政文書の比較検討も進捗している。これに西ヨーロッパの作業を加え、「行政と社会」の国際比較史的研究を進め、18年度の報告書作成作業に展開させたいと考える。本研究の中軸をなす日本史分野では、熊本大学附属図書館に寄託されている財団法人永青文庫「細川家文書」の系統的解析を行い、中世未一近世期の過程で成立・確立し、近代社会に内実化する日本型社会=伝統日本社会の社会形態、社会統合形態について解明することを基本目的としている。史料解析の主対象としたのは、藩政の基幹帳簿で、民政・地方行政の担当部局=郡方の帳簿たる「見帳」である。「見張」は、関連部局・他部局分を含めて、藩制初期の元和9年(1623)から明治4年(1871)に至る総数400冊に及ぶ長期系統的な帳修辞であるが、これまでの解析作業で解明できたのは、次の諸点である。(1)熊本藩では、宝暦(1751-1764)の藩政改革を通して藩庁=藩中央機構(奉行所)の部局化が進み、「見帳」においても宝暦・明和(1764-1772)をさかいに郡方部局における稟議制的な行政処理・文書処理が進む。(2)さらに寛政期(1789-1801)以降の「見帳」では、地域社会・村社会から提出される申請書・土中書が郡方の部局審議の起案書として機能し、回議・決議という部局の審議が地域社会・村社会からの申請書・上申書に書き継がれる方式をとっている。(3)しかも「見帳」では、地域社会・村社会からの申請書・上申書を含めて同一的・規格的な料紙(用紙)が使用され、多様な事案が申請・上申=起案から決議に至るまで、あたかも白紙の冊子体に記録されたような形態をとっている。近世後期藩庁の民政・地方行政は、地域社会・村社会からの申請・上申=起案を稟議処理することで、その過半が達成される段階にある。本研究は、幸いにも「藩政文書・地域文書の体系的分析による前近代日本社会到達形態の解明」という課題で、引き続き平成19年度から科学研究費補助金の交付を受ける予定であり、今後一層、実態研究の深化と理論化を進める所存である。