hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
農林業の機械化に伴う労働負担の変動に関する労働衛生学的研究

近年の林業労働はかつてのそれと様相を異にしており,国有林では振動障害予防のための新しい生産方式が実施されており,本研究では新しい生産様式下の林業労働の労働負担の評価を試みた.昭和62年9月,熊本県下のS営林署管内の国有林(スギ,ヒノキ56年生,径36cm,傾斜30°)の1作業班8名の伐木・造材の過程を3日間調査した.調査内容は午前・午後の作業時間帯の前後に疲労自覚症調査,作業開始前・終了後に採血(sarcoplasmic eujyme等測定),作業時間帯では連続心拍数測定とタイムスタディを行ない,対象全員について自転車エルゴメータによる運動負荷試験を実施して求めた個人別の心拍数-エネルギー消費量関係を用いて労作別のエネルギー消費量を推定し,一日を5回の測定単位に分け全尿を採取(尿中カテコラミン等測定)した.伐木造材過程における主作業の単位作業別エネルギー消費量は,作業密度や環境条件(下回り,傾斜等),作業者の体力により差がみられるが,伐木の際の受口切り(斧1kg),枝払い(斧0.71kg),玉懸けに5kcal/分を上回る例がみられ,特に先山における斧作業(2.66.6kcal/分)はチェンソー作業(2.43.9kcal/分)に比し,エネルギー消費の面で大なる他,安全性においても問題が多いと思われた.他方,盤台における造材作業は労働衛生学的に問題は少ないと判断された.血液及び尿中成分の変動を先山作業と盤台作業に大別してみると,先山作業では血清ALD及びCPKが作業後に有意に増加し,尿中VMA及びノルアドレナリンは先山・盤台作業とも,またアドレナリンは先山作業でのみ午後の作業時間帯採取尿は早朝尿に比し有意の増加が認められた.これら成分の変動は事務作業はもとより,農業(施設園芸)にみられたそれより明らかに大であり,林業労働の特性を示すものと考えられた.本研究結果に基づき,林業労働の合理化のための実証的研究を今後も続ける予定である.本年度は過去2年間に実施したイチゴ施設園芸及び伐木造材作業に関する調査資料の解析及び結果のとりまとめを中心に研究を進めた。特に過去2年間の研究報告で触れるところの少なかったイチゴ施設園芸の収穫・調整作業の際の作業姿勢に関する人間工学的及び臨床的観察結果について述べる。収穫・調整作業の際の作業姿勢については、ポケットコンピュータ(シャープ製PC-1500)を用いて、1秒毎のタイムスタディにて観察記録し、併せて、作業姿勢による腰部への急性的な負担をみるため、作業前後の腰痛可動度の変動について、楽な立位、最大前屈位および最大後屈位における彎曲度をT.h_<12>とL_4の棘突起にKyplometerの両脚を当てがって測定した。その結果、収穫作業においては前屈中腰(膝曲げ)が作業時間帯の49.5%、前屈(膝伸ばし)が34.6%、この両者で84%を占めた。調整作業では正坐が70.2%を占めたが、作業時間の経過と共に、横座りの割合が増え、疲労に伴なう変化と考えられた。収穫作業後にはむしろ腰推可動度の増加がみられ、収穫作業の場合上記の姿勢の間に立位や畝に片足をかけての前屈中腰姿勢、肘-膝中腰姿勢などが短時間ながら頻回に挿入され、動的な労働と考えられた。他方、調整作業の場合、正坐・横座り姿勢(男性の場合片立膝や胡座姿勢)が長時間保持され、他の動作、姿勢への転換が少なく、靜的な労働と考えられ、腰椎動度は特に前屈において減少が認められた。
抗ペルオキシダ-ゼ/抗アルカリホスファタ-ゼハイブリッド抗体の法医学的応用

〔HAT感受性抗ペルオキシダ-ゼ抗体産生融合株の樹立〕ペルオキシダ-ゼ(HRP,20μg)で免疫したマウスの膝窩リンパ節細胞をP3U1骨髄腫細胞と融合させ,無血清培地ASF103で培養した。常法にしたがって選別,クロ-ン化後,抗HRP産生融合細胞株を樹立した。この細胞株を1週間8ーAzaguanine存在下で培養すると大部分死滅し約5%が生き残った。これを拡大培養した酵素HGPRT欠損株(すなわちHAT感受性株)とした。〔HAR感受性抗スルホン化DNA(SDNA)抗体産生融合細胞株の樹立〕マウスDNA断片をメタ重亜硫酸Naとメチルヒドロキシラミンでスルホン化した後BSAと結合させたものでマウスを免疫し,そのリンパ節細胞の一部をP3U1細胞と融合させ,上記の方法でHAT感受性抗SDNA産生株を樹立した。〔抗HRP/抗SDNA二重特異性ハイブリッド抗体産生株の樹立〕HAt感受性抗HRP産生株と抗SDN抗体産生細胞を融合させ,HAT選択後,二重特異性ハイブリッド抗体産生Triomaを樹立した。〔ハイブリッド抗体によるDNAフィンガ-プリントの検出〕ヒトのゲノムDNAのEcoR断片を電気泳動し,スルホン化DNAプロ-ブとサザンハイブリダイズさせ,これをHRPと(HRPカラムで精製した)前記ハイブリッド抗体で検出すると,明瞭なDNAフィンガ-プリントが得られた。〔その他のハイブリッド抗体〕マウスをアルカリホスファタ-ゼで免疫し,そのリンパ節細胞を前記二種類のHAT感受性抗体産生株と融合させてTriomaを作製したが,目的とする二重特異性抗体(ハイブリッド抗体)はまだ得られていない。抗ALP抗体が活性中心をブロックしているためだと思われる。
抗リン脂質抗体症候群における虚血性脳血管障害の治療に関する研究

抗リン脂質抗体症候群は免疫学的な機序を基盤としておこる血管障害の原因として注目されている。抗リン脂質抗体にはいつかの種類があるが臨床的に重要とされているのはβ2-GPI依存性抗カルジオリピン抗体とループスアンチコアグラントであり、脳梗塞250例におけるこれらの頻度を検討したところ、前者は2.8%・後者は9.2%であった。抗リン脂質抗体が陽性の血栓症に対する治療には、抗凝固療法、抗血小板療法などの抗血栓療法と、副腎皮質ステロイド、血漿交換療法、γ-グロブリン療法などの免疫療法が報告されている。今年度の研究では、抗リン脂質抗体症候群での脳梗塞の再発予防に抗血小板療法と抗凝固i療法のいずれが最も適切な治療法であるのかを明らかにする。抗リン脂質抗体症候群(APS)における脳梗塞の再発予防療法に対して、抗血小板薬の単独療法と抗血小板療法と抗凝固療法との併用療法を対比検討した。抗リン脂質抗体が陽性の脳梗塞20例を対象とした。内訳は男性10例、女性10例、平均年齢は48±10歳、原発性抗リン脂質抗体症候群13例、SLEに伴う抗リン脂質抗体7例である。抗リン脂質抗体症候群は診断基準に従い、β2-GPI抗カルジオリピン抗体陽性もしくはlupusanticoagulant陽性例とした。一次ポイントを脳梗塞の発症とし、1群を抗血小板療法のみ(アスピリン81mgまたはチクロピジン200mg)11例、2群を抗血小板療法と抗凝固療法(INR2.0-3.0,平均INR2.4)との併用群9例とした。両者における平均年齢、入院時のNIHSS、高血圧、糖尿病・高脂血症などの危険因子の頻度には差を認めなかった。両群間での脳梗塞の再発累積率についてKaplar-Meierの生命表分析を用いて解析した。平均観察期間は3.9±2.0年である。抗血小板薬単独群と抗血小板薬と抗凝固薬の併用群を比べると、単独群での累積脳梗塞発症率は併用群に比べて有意に高かった(Log rank検定p=0.026)。結論として抗リン脂質抗体陽性脳梗塞例の再発予防治療として・抗血小板療法と抗凝固療法の併用が抗血小板療法単独よりも有用である。今後、抗凝固療法単独療法の有用性の検討を要する。抗リン脂質抗体症候群は免疫学的な機序を基盤としておこる血管障害の原因として最近注目されている。抗リン脂質抗体脳梗塞での血栓発症のメカニズムはまだ解明されず、治療法も確立していない。今年度の研究では、まず抗リン脂質抗体症候群での脳梗塞患者での血小板機能を測定した。方法として3カラーフローサイトメトリー法を用い、クエン酸血2.5μlを全血小板を認識するPeridinin chlorophyll protein標識抗CD61モノクローナル抗体とフィブリノゲン受容体標識Fluorescein isothiocynate(FITC)標識PACIおよびP-セレクチンを標識するPhycoerythrin(PE)標識抗CD62P

モノクローナル抗体の入ったカクテルに添加後、暗所で15分反応させ、1%パラホルムアルデヒドにて固定した。次いで、FAC-Scan(BDバイオサイエンス)にて測定、cell questで解析した。抗リン脂質抗体症候群患者10例を対象としてPAC-1とCD62を測定した。その結果PAC-1,42.5%以上、2例(10%)、CD62P 4.5%以上2例(10%)で、活性化血小板の出現頻度は低かった。次に内皮細胞でのプロテインC活性化障害についての基礎的研究を行った。活性化protein Cの測定は培養血管内皮細胞を用いてアミド水解活性法により行い、protein Cの活性化の程度はIgG分画を加えた時の吸光度から加えない時の吸光度の差を、加えない時の吸光度で徐した割合で示した。その結果、抗リン脂質抗体陽性の脳梗塞例では活性化プロテインCの障害は7例中5例にみられ、抗リン脂質抗体症候群に伴う脳梗塞では凝固系が主な異常と考えられた。次年度はこれらの結果を元に、抗リン脂質抗体症候群での虚血性脳血管障害の再発予防に抗血栓版療法と抗凝固療法の単独もしくは併用療法が有効かを病態面から明らかにし、さらにスタチン治療を加えることが有効か否かを検討する予定である。抗リン脂質抗体症候群は免疫学的な機序を基盤としておこる血管障害の原因として最近注目されている。抗リン脂質抗体脳梗塞での血栓発症のメカニズムはまだ解明されず、治療法も確立していない。今年度の研究は抗リン脂質抗体症候群に発症した脳梗塞の再発予防に対する治療に関する研究である。抗リン脂質抗体症候群(APS)における脳梗塞の再発予防療法に対して、抗血小板薬の単独療法と抗血小板療法と抗凝固療法との併用療法を対比検討した。抗リン脂質抗体が陽性の脳梗塞20例を対象とした。内訳は男性10例、女性10例、平均年齢は48±10歳、原発性抗リン脂質抗体症候群13例、SLEに伴う抗リン脂質抗体7例である。抗リン脂質抗体症候群は診断基準に従い、β2-GPI抗カルジオリピン抗体陽性もしくはlupusanticoagulant陽性例とした。一次ポイントを脳梗塞の発症とし、1群を抗血小板療法のみ(アスピリン81mgまたはチクロピジン200mg)11例、2群を抗血小板療法と抗凝固療法(INR2.0-3.0)との併用群9例とした。両者における平均年齢、入院時のNIHSS、高血圧、糖尿病、高脂血症などの危険因子の頻度には差を認めなかった。両群間での脳梗塞の再発累積率についてKaplan-Meierの生命表分析を用いて解析した。平均観察期間は3.9±2.0年である。結果は抗血小板薬単独群と抗血小板薬と抗凝固薬の併用群を比べると、単独群での累積脳梗塞発症率は併用群に比べて有意に高かった(Log rank検定p=0.026)。抗リン脂質抗体陽性脳梗塞例の再発予防治療として、抗血小板療法と抗凝固療法の併用が抗血小板療法単独よりも有用である。今後、抗凝固療法単独療法の有用性の検討、さらにスタチンを投与した場合の再発予防効果についての検討を行いたい。抗リン脂質抗体症候群は免疫学的な機序を基盤としておこる血管障害の原因として注目されている。抗リン脂質抗体が陽性の血栓症に対する治療には、抗凝固療法、抗血小板療法などの抗血栓療法と、副腎皮質ステロイド、血漿交換療法、γ-グロブリン療法などの免疫療法が報告されている。今年度の研究では、抗リン脂質抗体症候群での脳梗塞の再発予防に抗血小板療法と抗凝固療法のいずれが最も適切な治療法であるのかを明らかにする。
イギリス・ヘリテージ映画とナショナル・アイデンティティに関する文化史的研究

11981年の『炎のランナー』以降、サッチャー政権下のイギリスは、のちにヘリテージ映画と呼ばれることになる多数の映画を生み出していく。代表的なヘリテージ映画を解釈しながら、それらの映画がどのような主題的、映像的、イデオロギー的特徴を共有しているのかを具体的に議論した。2その一方で、ヘリテージ映画にかんする代表的な批評論文(とくにアンドリュー・ヒグソンのもの)を読み、自分たちが進めてきた個々の映画の作品論に照らして、その一般的な定義を批判的に検証し、それがもつ問題点をあぶり出すとともに、ヘリテージ映画にかんする新たな定義にむけて議論を重ねた。研究初年度である平成25年度は、メンバーがそれぞれ国内外の図書館で、本研究に関連する資料を調査、閲覧、複写しながら、本研究に関連する図書、DVDを多数収集した。収集した資料はメンバー全員が共有できるようにしている。また、メンバーのうち2名が連合王国に行き、英国図書館などで本研究に関連する資料を調査、閲覧、複写した。これもまたメンバー全員が共有できるようにしている。研究会は、6月、8月(1泊2日の合宿)、12月、3月の4回(延べ5日間)行った。あつかった作品は、アンブローズ・ビアス『アウル・クリーク橋の出来事』(佐々木)、E・M・フォースター『モーリス』(丹治)、ジョナサン・スウィフト『ガリヴァー旅行記』(丹治)、イアン・マキューアン『つぐない』(安藤)、カズオ・イシグロ『わたしを離さないで』(加藤)、シェイクスピア『キング・リア』と『ロミオとジュリエット』(外部から講師を招いた)を原作とした映画について研究発表をし、その後、原作と映画を適宜比較しながら議論した。また、その他に、平成25年11月24日には、日本英文学会東北支部の支部大会において、新井と丹治が「英文学教育における映像の文法」というシンポジウムに参加し、映画のアダプテーション研究についての成果を発表した(新井がとくにバーナード・ショー『ピグマリオン』と社会階級の問題をあつかい、丹治が『ガリヴァー旅行記』と小説のメタフィクション性の問題をあつかった)。フロアからも、文学研究と映画研究の関連性、映画における映像分析の重要性などについての意見が出され、来年度はその質問者のうち1名を招いて、発展的に研究会を開催することが決まっている。その都度、映画を観ながら、ディスカッションを行ない、具体的な映画の解釈、アダプテーションの分析から、映画の技法や映像の解釈、テーマ論(現代イギリス映画における他者の表象)、ジャンル論(ヘリテージ映画とは何か)など、さまざまな問題をあつかった。2015年度は、5月、7月(2回)、12月、3月と、全部で5回の研究会を開催し、7名の講師(うち6名が外部講師)の研究発表をもとに、とくに映画とナショナル・アイデンティティ、ヘリテージ映画というテーマを中心にして活発に議論した。年度の前半は「映画とナショナル・アイデンティティ」のテーマのもとに、井出真理(脚本家)の「「路地」の小説と映画の空間をつなぐ『千年の愉楽』のシナリオ化」、廣田秀孝(コロンビア大学講師)の「The Birth of a Nation 20世紀初頭の米国における社会、文化、アカデミアの交差点」、佐藤元状(慶應義塾大学准教授)の「イギリス映画と第二次世界大戦アスキスのThe Way to the StarsとヒッチコックのBon Voyageを読み解く」をとおして、日本とアメリカとイギリスの映画のそれぞれにおいて、ナショナル・アイデンティティがどのように表現されているかを比較研究した。そのうえで、年度の後半は、正統的なヘリテージ映画ー末廣幹(専修大学教授)の「桟橋に点る灯り映画『日の名残り』におけるカントリー・ハウスの〈内部〉とヘリテイジ映画の〈外部〉」、岩崎雅之(早稲田大学元助教・現非常勤講師)の「Who Shall Inherit England? E. M.フォースターと「ヘリテージ映画」」ー、ポストコロニアル的なヘリテージ映画ー佐藤元状の「ヘリテージ映画の影に、あるいはグリンダ・チャーダの戦略的ノスタルジア」ーおよび、反ヘリテージ映画ー前協子(日本女子大学非常勤講師)の「逃走か、適応か、それが問題だ!?『トレインスポッティング』論」ーなど、多様な方向から、1980年代以降のナショナリスティックなヘリテージ映画を特質を探った。実りの多い年度だったと自己評価している。3年目にあたる昨年度は、それまでの議論を踏まえて、また、アンチヘリテージ映画、ポストヘリテージ映画との比較をふくめて、本格的にヘリテージ映画の定義にむけての議論に進むことができた。ただ、予算の執行の面で、校務多忙のため二人ほど執行が遅れている。来年度はそのことを踏まえて、研究の役割分担と配分額とを調整し、スムースな研究遂行と適正な予算執行の両面を満たすようにする。今年度は、全部で6回の公開研究会をおこない、10件の研究発表をもとに、活発なディスカッションをおこなった。そのうち、ヘリテージ映画に特化した発表のみあげていくと、第1回目(6月4日)は、ジョー・ライト監督の『プライドと偏見』と『つぐない』を小山太一と末廣幹(ともに専修大学教授)の二人がとりあげ、原作との異同や映像分析のそれぞれの面で、両作品のヘリテージ映画性を定義した。第4回目(1月21日)は、加藤めぐみ(都留文科大学准教授)が、カズオ・イシグロが脚本を書いた『上海の伯爵夫人』を、「世界の縮図」としてグローバル・ポリティックスが展開する仮想空間が「英国カントリーハウス」から「上海のナイトクラブ」へと移設された『日の名残り』のアジア編としてとらえることで、これをヘリテージ映画として定義した。

その一方で、小川公代(上智大学准教授)は、コウルリッジの詩的創作をあつかった『パンデモニアム』をとりあげ、伝記映画(バイオ・ピック)に見られるヘリテージ性を具体的に論じた。第5回目(2月11日)は、松本朗(上智大学教授)が、ロマン・ポランスキー監督の『テス』のメロドラマ性に着目しつつ、ヘリテージ映画の複数の起源のひとつとして、1970年代のメロドラマというジャンルの重要性を指摘した。佐藤元状(慶應義塾大学教授)は、シェイクスピアの歴史劇から『ヘンリー五世』をとりあげ、第二次大戦中に製作された作品と1980年代に製作された作品との異同をとおして、後者のどこがヘリテージ映画的であるかを論じた。第6回目(3月4日)は、岩崎雅之(早稲田大学非常勤講師)と秦邦生(青山学院大学准教授)がともにデイヴィッド・リーン監督の映画(それぞれ『インドへの道』と『オリヴァー・ツイスト』)をあつかい、ヘリテージ映画の特質とされる過去のイングランドの美化という観点から両作品を論じた。さまざまな映画作品の具体的解釈をとおして、ヘリテージ映画を主題的にも映像技法的にも、また、監督論としても、アダプテーション研究としても、とにかく多角的に定義しつつあり、その定義にかんしてさまざまな異論が出ているこのジャンルについて、定義の見直しをふくめ根本的に議論ができているため。本年度は、これまでの研究会での口頭発表などをまとめて、それぞれのメンバーが研究会の外での口頭発表、シンポジウム、論文投稿をとおして、積極的な成果の発信をおこなった。具体的にいえば、新井はジェイン・オースティン作品の映画化について3本の論文をまとめて発表するとともに、観光にかんして1本の論文と1本の口頭発表をおこなった。丹治は、関東支部大会において、「ヘリテージ映画と国家のイメージそれはいかに原作をアダプトしているのか」というシンポジウムをオーガナイズし、そのなかでカズオ・イシグロの『日の名残り』を原作とした映画『日の名残り』について口頭発表した。また、2018年度に出版される映画論の著書のために、ヘリテージ映画の定義にかんする論考をまとめた。松本は、『イギリス文学と映画』と『英国ミドルブラウ文化研究の挑戦』を編集(ともに共編)するとともに、そこに『テス』(ポランスキー監督)と『サウス・ライディング』の映画化についてを論文を寄稿した。西川は観光学の立場から、ヘリテージのイメージ化をめぐる論考を発表した。連携研究者の加藤は昨年度、本研究会で発表した論考をまとめたカズオ・イシグロ原作の『上海の伯爵夫人』を都留文科大学の紀要に寄稿した。そのうえで、年度末(3月29日)には最終シンポジウム(「ヘリテージ映画をめぐってー研究のこれまでとこれから」)を開催し、これまでの研究の総括として、ヘリテージ映画とは何か、それはどのような共通の特徴(歴史観、国家観、美学などにおける)をもっているか、ヘリテージ映画の名づけ親であるヒグソンの定義の問題点はどこにあるか、といった多様な観点からヘリテージ映画について活発に議論した。そのなかで共有されたことがらの一部については、丹治が最終報告書のなかで簡単に紹介し、かつ、中央大学出版部から出版される著作のなかで詳細に論じることになるだろう。
構造体内潅流システムによる栄養血管網付き三次元再生組織の大型化

研究担当者らは、血管新生を誘導するマトリックス材料とともに多数のスフェロイド(直径数百μmの細胞集塊)を移植して移植母床から各スフェロイド間に血管網を発達させることにより、トータルとして栄養血管網付き三次元再生組織を構築する方法を提唱してきた。本研究では、この三次元再生組織の大型化を達成するための技術として、マトリックス材料に内包されたスフェロイドのviabilityを保つための培養液潅流システムの基盤を確立した。また、血管内皮細胞をマトリックス材料内で培養して三次元の血管網様構造の構築し、これを移植して宿主の血管系と連結させることにより、迅速に栄養血管網を構築する技術も開発した。大型で高機能な三次元再生組織の構築には栄養血管網の付与が不可欠だが、これを実現する方法は確立されていない。研究担当者らは、血管新生を誘導するマトリックス状材料(血管新生制御マトリックス)とともに多数のスフェロイド(直径数百ミクロンの細胞集塊)を移植して移植母床から各スフェロイド間に血管網を誘導することにより、トータルとして栄養血管網付き三次元再生組織を構築する方法を提唱している。しかし、この方法では栄養血管網が誘導されるまでの間にスフェロイドが機能低下をきたす可能性が危惧される。それを回避するための技術開発として以下の研究を実施した。(1)構造体内潅流システムの試作とその評価血管新生制御マトリックスに多数のスフェロイドを包埋することにより、安定した構造をもつ三次元再生組織構造体(S/M構造体)を作成した。このS/M構造体にさらに培養液の潅流を可能とする中空糸を複合化させることにより、in vivoでの培養液潅流を可能とする「構造体内潅流システム」を試作した。心筋細胞及び肝細胞で構築したS/M構造体にこの構造体内潅流システムを適応したところ、in vitro評価では構造体内におけるスフェロイドのviability維持と、心筋S/M構造体においては拍動を観察することができた。しかし、ラット移植モデルを用いたin vivo評価では、構造体内全域におけるスフェロイドの生着を得るには至っておらず、さらなる条件検討が必要と考えられた。(2)構造体内における血管様構造の構築実験血管新生制御マトリックス内に予め血管内皮細胞や間葉系幹細胞を包埋して三次元血管様構造を構築した後に、ラットモデルに移植する実験を行い、血管網誘導の迅速化が可能であることを明らかにした。また、ホストとレシピエントの血管内皮細胞を染め分けることにより、構築した血管様構造とホストの血管系が連結されることも示した。大型で高機能な三次元再生組織を構築するためには、栄養血管網の付与が不可欠であるが、これらを実現する有効な方法は確立されていない。研究担当者らは血管新生を誘導するマトリックス材料(血管新生制御マトリックス)とともに多数のスフェロイド(直径数百μの細胞集塊)を移植して移植母床から各スフェロイド間に血管網を発達させることにより、トータルとして栄養血管網付き三次元再生組織を構築する方法を提唱してきた。本研究では、スフェロイドの機能低下を回避しつつ迅速に栄養血管網誘導をするシステムの開発を目指している。1.構造体内潅流システムの最適化研究:血管新生制御マトリックスに多数のスフェロイドを包埋した構造体内に中空糸を複合化し、構造体内での培養液潅流を可能とする構造体内潅流システムの最適化研究を継続した。In vitroおよびin vivoの検証により、構造体の基盤である血管新生制御マトリックスが、部位により濃度ムラが存在するため、均一な細胞増殖と培養液潅流が得られ難くなっていることが判明した。そのため、血管新生制御マトリックス作成のための架橋剤に改良を加えることにより濃度ムラを解消し、システムの性能改善を達成した。2.構造体内における血管様構造の構築実験:構造体内への栄養血管網誘導を迅速化するため、血管新生制御マトリックス内に血管内皮細胞を包埋して予め三次元血管様構造を構築する実験を継続した。血管内皮細胞の培養日数や包埋密度などの条件による違いを検討することにより、良好な三次元血管様構造を構築するための最適条件を確定した。3.構造体内潅流システムを用いた三次元再生組織の生体内構築実験:前記の構造体内潅流システムをラットモデルへ移植し、生着した再生組織を検証した。潅流速度など様々な条件を試みたが、構造体全体の生着を得るには至れず、さらなる大型化へのステップに進むことができなかった。研究担当者らは、血管新生を誘導するマトリックス様足場材料である血管新生制御マトリックスとともに多数のスフェロイド(直径数百μの細胞集塊)を移植して移植母床から各スフェロイド間に血管網を発達させることにより、トータルとして栄養血管網付き三次元再生組織を構築する方法を提唱してきた。本研究ではスフェロイドの機能低下を回避しつつ栄養血管網を誘導する技術の開発を目指した。1.再生組織構造体内における血管網構築実験:H26年までの研究で潅流システムだけでは再生組織構造体の宿主への生着が得られないことが示されたため、本年度は構造体内に血管内皮細胞を包埋し、予め構図体内に血管網様構造を用意しておくことにより、移植後の速やかな血管網の構築ができないかを検討した。血管新生制御マトリックスに様々な濃度で血管内皮細胞を包埋して培養することにより、培養後1日にしてマトリックス内に三次元の血管網様構造を作ることに成功した。

そして、この条件で作成した構造体をヌードラットへ移植したところ、移植母床から構造体内に伸展した新生血管と血管網様構造体が速やかに連結して血管網様構造体内部に血液が流れ、実際に血管網として機能することが明らかになった。これにより再生組織への迅速な栄養網付与技術の基盤を確立することができた。2.潅流システムを用いた再生組織構造体の大型化への試み:栄養血管網付与技術の基盤確立を受け、再生組織構造体の大型化にむけた実験を実施した。心筋スフェロイドを包埋した構造体を徐々に大型させながら心筋組織の形態変化や拍動について経時的に観察した。しかし、作成された構造体は、viabilityは保つものの時間の経過とともに収縮していくことが明らかになった。収縮に対応させ、新たな細胞ソースを追加していくことを試み、直径6mm高さ4mmの再生心筋組織を作成することに成功した。研究担当者らは、血管新生を誘導するマトリックス材料とともに多数のスフェロイド(直径数百μmの細胞集塊)を移植して移植母床から各スフェロイド間に血管網を発達させることにより、トータルとして栄養血管網付き三次元再生組織を構築する方法を提唱してきた。本研究では、この三次元再生組織の大型化を達成するための技術として、マトリックス材料に内包されたスフェロイドのviabilityを保つための培養液潅流システムの基盤を確立した。また、血管内皮細胞をマトリックス材料内で培養して三次元の血管網様構造の構築し、これを移植して宿主の血管系と連結させることにより、迅速に栄養血管網を構築する技術も開発した。1.構造体内潅流システムの最適化研究:血管新生制御マトリックスの改良により、構造体内の濃度ムラが無くなり、潅流システムとしての最適化が達成できた。そのため、この項目は順調に展開していると考えられる。2.構造体内における血管様構造の構築実験:構造体内に良好な三次元血管様構造を作るための、血管内皮細胞の条件を明らかにすることができた。そのため、この項目も順調に展開していると考えられる。3.構造体内潅流システムを用いた三次元再生組織の生体内構築実験:様々な条件で検討したにも関わらず、構造体内潅流システムにより構造体全体の生着を得るにはいたらなかった。このため、大型化へ向けた研究を展開することができず、やや遅れていると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。再生医学、組織工学、血管生物学H25年及びH26年度で最適化した「構造体内潅流システム」と「構造体内における血管様構造組み込み技術」を基盤として下記の研究を実施する。1.構造体内潅流システムを用いた三次元再生組織の生体内構築H26年度の研究において、心筋細胞又は肝細胞スフェロイドを包埋した再生組織構造体(S/M構造体)に構造体内潅流システムを適応し、ヌードラットモデルへ様々な条件で移植したものの、S/M構造体全体の生着を得ることができなかった。そのため、本年度はS/M構造体内に血管内皮細胞を同時に包埋することによって、予めスフェロイド周囲に血管様構造を構築した後にモデルへ移植するとこにより、構造体全体の生着を可能とする条件検討を行う。これに加え、S/M構造体内に塩基性線維芽細胞増殖因子(bFGF)を添加ことにより、構造体への血管誘導の強化も試みる予定である。
「地域資源」としての都市緑地のあり方に関する研究

本研究は、都市緑地が「地域資源」としての価値を有し、地域の価値を高めていくうえで、都市緑地が、1地域の自然的・歴史的文脈をいかに継承するのか、また、2地域コミュニティの再構築にいかに貢献し得るのかについて検討を深めることを目的としている。そして2018年度は、特に前者1の目的に関して、地域が継承すべき自然的・歴史的文脈としてどのような事柄があるのか、また、その文脈をどのようなものや事象を通して人々に伝え得るのかについて、東京都における22の都立公園におけるプレ調査を実施するとともに、大阪および北九州、福岡における先進事例調査を通して、それらの枠組みに関して仮説的に整理・検討を行った。プレ調査対象地とした都立公園については、平野部、台地部、そして両者の境界部などの立地環境、また近世から現代にいたる江戸・東京の歴史に配慮しつつ、特徴的であると想定される22の都立公園を取り上げた。具体的には、自然的文脈に関しては、地形状況や河川をはじめとする水系状況、そして歴史的文脈については、近世、明治・大正期、昭和戦前期といった時期、新田開発や工場の立地といった土地利用、あるいは災害や戦争といった負の歴史に関しても、地域の記憶になり得ることを抽出した。また、それらを伝える手段としては、モニュメントや建築物といった施設はもとより、解説版や説明板、リーフレットといった文字情報の他、樹種や植生、あるいは緑地の形態といった緑地自身を通しても伝え得ることなど、地域の自然的・歴史的文脈の継承のあり方に関する枠組みについて調査・整理を行った。2018年度は、地域の自然的・歴史的文脈継承のあり方に関する都立公園でのプレ調査と、大阪および福岡における都市緑地整備に関する先進事例調査を通して、今後の地域資源としての都市緑地のあり方に関する枠組みについて、仮説的に整理・検討を行った。都立公園におけるプレ調査に関しては、東京都における平野部、台地部、そして両者の境界部などの立地環境、また近世から現代にいたる江戸・東京の歴史に配慮しつつ、特徴的であると想定される22の都立公園をプレ調査対象地として抽出した。そして、それら各公園および公園が立地する地域に関しての歴史や自然環境の特質に関する文献や論文を収集するとともに、地形図や空中写真等をについても収集できる時代のものをできるだけ多く収集した。その上で、継承すべき自然的・歴史的文脈事項、およびその伝え方に関する仮説的な枠組みを検討し、多くの資料が集まった都立公園から、順次、現地調査を実施し始めており、枠組みの確認・修正を実施している段階である。また、先進事例調査に関しては、大阪市において大阪城公園を、北九州市では勝山公園、和布刈公園、鎮西橋公園、老松公園を、また福岡市においては清流公園、水上公園、舞鶴公園、大濠公園を現地調査した。大阪城公園、勝山公園、水上公園は、官民協働により公園を再整備し、民間施設の導入や管理の協働を通して、公園を多面的に活用して賑わいの演出や地域コミュニティの拠点として貢献していくことを目指したものである。これらの先進事例での調査の結果を、先述した地域資源としての都市緑地のあり方の枠組みに組み込むことを検討している段階である。今年度は、都立公園におけるプレ調査を継続し、文脈の継承に関する枠組みをより確かなものにするとともに、合わせて都立公園内および周辺に立地した広義の地域コミュニティ施設(例えば飲食施設、福祉・教育施設、地域住民や団体の活動拠点施設等)についても調査する。また、合わせて都立公園以外の都市緑地(例えば地域制緑地、街路樹等)についても、地域資源として位置づけられている事例を集め、枠組みの補正を行いつつ、最終的な調査対象地を明確に設定する。また、先進事例調査に関しては、当初より予定していた富山、長岡、帯広等における著名な事例を調査し、枠組みの補正に役立てていく。最終的には、これらの調査および検討をとりまとめ、地域資源という観点から都市緑地を評価する方法と,整備や管理・運営に関わる計画論の構築に向けた検討を進め、その布石となるよう研究をとりまとめる。

都立公園におけるプレ調査に関しては、東京都における平野部、台地部、そして両者の境界部などの立地環境、また近世から現代にいたる江戸・東京の歴史に配慮しつつ、特徴的であると想定される22の都立公園をプレ調査対象地として抽出した。そして、それら各公園および公園が立地する地域に関しての歴史や自然環境の特質に関する文献や論文を収集するとともに、地形図や空中写真等をについても収集できる時代のものをできるだけ多く収集した。その上で、継承すべき自然的・歴史的文脈事項、およびその伝え方に関する仮説的な枠組みを検討し、多くの資料が集まった都立公園から、順次、現地調査を実施し始めており、枠組みの確認・修正を実施している段階である。また、先進事例調査に関しては、大阪市において大阪城公園を、北九州市では勝山公園、和布刈公園、鎮西橋公園、老松公園を、また福岡市においては清流公園、水上公園、舞鶴公園、大濠公園を現地調査した。大阪城公園、勝山公園、水上公園は、官民協働により公園を再整備し、民間施設の導入や管理の協働を通して、公園を多面的に活用して賑わいの演出や地域コミュニティの拠点として貢献していくことを目指したものである。これらの先進事例での調査の結果を、先述した地域資源としての都市緑地のあり方の枠組みに組み込むことを検討している段階である。今年度は、都立公園におけるプレ調査を継続し、文脈の継承に関する枠組みをより確かなものにするとともに、合わせて都立公園内および周辺に立地した広義の地域コミュニティ施設(例えば飲食施設、福祉・教育施設、地域住民や団体の活動拠点施設等)についても調査する。また、合わせて都立公園以外の都市緑地(例えば地域制緑地、街路樹等)についても、地域資源として位置づけられている事例を集め、枠組みの補正を行いつつ、最終的な調査対象地を明確に設定する。また、先進事例調査に関しては、当初より予定していた富山、長岡、帯広等における著名な事例を調査し、枠組みの補正に役立てていく。最終的には、これらの調査および検討をとりまとめ、地域資源という観点から都市緑地を評価する方法と,整備や管理・運営に関わる計画論の構築に向けた検討を進め、その布石となるよう研究をとりまとめる。未使用が発生した最大の理由は、地域資源としての都市緑地のあり方に関して、仮説的な枠組みの検討に重点を置き、22の都立公園のプレ調査にとどまってしまったことである。最終的には、100程度の都市緑地を調査対象地としており、そのためのデータ収集や現地での調査に人件費を必要としていたが、一斉調査を実施する前段階として、調査の枠組みの検討に力点を置いたため、予定していた人件費が未使用として残ったためである。今年度は、昨年度の枠組み検討を踏まえ、本調査を実施する予定であり、昨年度未使用分を使うことを想定している。
脳神経外科ナビゲーション手術でのブレインシフト補正ソフトウェアの開発

術前の脳解剖機能画像を脳神経外科術中に参考にする際に,ブレインシフトは解決するべき大きな問題である.本研究では,開頭手術における脳表のブレインシフトの検出を行い,先ずブレインシフトとそれに影響する因子を検討した.次に,術中CTとニューロナビゲーションシステムを用いたブレインシフトモデルを作成し,脳表の位置座標を取得することで脳深部組織の画像を変形したところ,補正画像と術中CTによる画像の形態学的な比較で高い一致率を得ることができた.本研究の成果により,新たに考案したモデルを用いることで,術前脳解剖・機能画像を術中に簡便に補正し,より安全かつ効果的な手術が可能となると考えられた.術前の脳解剖機能画像を脳神経外科術中に参考にする際に,ブレインシフトは解決するべき大きな問題である.本研究では,開頭手術における脳表のブレインシフトの検出を行い,先ずブレインシフトとそれに影響する因子を検討した.次に,術中CTとニューロナビゲーションシステムを用いたブレインシフトモデルを作成し,脳表の位置座標を取得することで脳深部組織の画像を変形したところ,補正画像と術中CTによる画像の形態学的な比較で高い一致率を得ることができた.本研究の成果により,新たに考案したモデルを用いることで,術前脳解剖・機能画像を術中に簡便に補正し,より安全かつ効果的な手術が可能となると考えられた.術前の脳解剖機能画像を脳神経外科術中に参考にする際に,ブレインシフトは解決するべき大きな問題である.本研究では,開頭手術における脳表のブレインシフトの検出を行い,先ずブレインシフトとそれに影響する因子を検討した.次に,術中CTとニューロナビゲーションシステムを用いたブレインシフトモデルを作成し,脳表の位置座標を取得することで脳深部組織の画像を変形したところ,補正画像と術中CTによる画像の形態学的な比較で高い一致率を得ることができた.本研究の成果により,新たに考案したモデルを用いることで,術前脳解剖・機能画像を術中に簡便に補正し,より安全かつ効果的な手術が可能となると考えられた.脳神経外科手術を安全かつ効果的に行うために脳機能の局在同定・モニタリングによるその温存は極めて重要である.実際には術前に機能的MRI,拡散テンソル画像によるトラクトグラフィーおよび3D-CTを含めた詳細な画像評価を行う.これらの画像情報をニューロナビゲーションシステムに取り込み,脳機能部位と病変との位置関係を術中表示する.術中にはこの位置情報を参考にして運動誘発電位,体性感覚誘発電位,さらに覚醒下手術による脳機能評価を行う.ニューロナビゲーションシステムは最近実用可能となって以来,急速に普及して標準的脳神経外科手術機器となった.このシステムの現在解決するべき最大の問題点は術中の脳変位(ブレインシフト)による術前画像と術中の実際の脳組織の位置情報のずれである.脳表のブレインシフトの検出は,脳表の目印となる点を術前後にポインターで計測する方法,顕微鏡の焦点距離で計測する方法や脳表画像の変化で計測する方法などが報告されている.これらは脳表の脳変位のみを捕捉するものであるが,脳機能線維連絡を考慮すると,脳深部の変位を捕捉し補正することが重要である.従来の補正の方法としては,大きく分けて術中画像を用いた補正と非線形モデルによる幾何学的な補正の二通りの方法が報告されているが臨床応用には様々な困難があり普及されていない。本研究では,開頭手術における脳表のブレインシフトの検出を行い先ずブレインシフトとそれに影響する因子を検討した.次に術中CTとニューロナビゲーションシステムを用いたブレインシフトモデルを作成し,脳表の位置座標を取得することで脳深部組織の画像を変形したところ,補正画像と術中CTによる画像の形態学的な比較で高い一致率を得ることができた.本研究の成果により新たに考案したモデルを用いることで術前脳解剖・機能画像を術中に簡便に補正し,より安全かつ効果的な手術が可能となると考えられた.研究は当初の予定通り順調に進展しており、今後の継続に支障ない.ブレインシフトモデルの作成にあたっては術中CT撮影の必要があることから制限があり,今回は4例のデータから作成した.形態学的な検証では術前CTの補正画像と術中CTの比較で高い一致率を得ることができた.今後症例を増やしてモデルの精度を高める.また、腫瘍摘出を伴う症例においても,硬膜切開後の髄液排出,自重に伴う脳変形は生じるので,それに対する補正を本モデルで可能と考える.しかし,占拠性病変摘出後の脳変形については,考慮しなければならない因子は多数であり,一つにパターン化することは容易ではないため、占拠性病変摘出を伴う手術においても術中CTのデータの蓄積を重ね,ナビゲーションシステムを用いた補正シュミレーションと検証を行う。現在までの研究成果を論文作成発表に係る経費が初年度は予定よりもかからなかった。平成25年度には平成24年度には発表しなかった研究成果を追加で発表する為、平成24年度残金と、元来平成25年度分として請求していた助成金を併せた研究費が研究の継続および成果発表に不可欠である。
SH3ドメインをもつアダプター蛋白質の活性化と高次構造変化のメカニズム

食細胞NADPHオキシダーゼの酵素本体は、細胞膜のシトクロムb_<558>である。本酵素の活性化には、特異的アダプター蛋白質(p47^<phox>,p67^<phox>とp40^<phox>:各々SH3ドメインをもつ)が刺激依存性に細胞質から細胞膜に移行してシトクロムb_<558>と相互作用する必要がある。私共はオキシダーゼの活性化機構を研究し、平成13年度は以下のような成果を得た。(1)p40^<phox>は休止時細胞でp67^<phox>と会合している蛋白質であるが、この両者の結合は、新規なドメイン間(p40^<phox>のPCモチーフとp67^<phox>のPB1ドメイン)の全く新しいタイプの蛋白質間相互作用によるものであることを示した。更に、これら新規なドメインが酵母のシグナル伝達蛋白質(Cdc24pとBem1p)にも存在し、酵母のシグナル伝達においても重要な役割を担うことも明らかにするとともに、Bem1pのPB1ドメインの3次構造決定に成功した。p40^<phox>の役割は今まで不明だったが、PB1-PC相互作用によるp67^<phox>との結合を介してp67^<phox>とp47^<phox>の膜移行を促進させ、オキシダーゼ活性化を正に制御していることを明らかにした。(2)p47^<phox>とp40^<phox>(オキシダーゼの調節因子)のN末領域に新規ドメインを見い出していたが(PX/PB2ドメイン)、更に、P47^<phox>PXドメインの3次構造を決定するとともに、PXドメインがphosphoinositides結合能をもつこと、P47^<phox>のPXドメインはp47^<phox>の膜移行およびオキシダーゼ活性化に必須であることを示した。またp47^<phox>のPXドメインがSH3ドメインとの分子内結合により負に制御されていることを明らかにした。
マウスエイズウイルスを用いた母子感染における腸バイエル板の機能解析とその応用

母子感染におけるウイルスのキャリアの多くは、乳汁を介した経口感染によるものである。大人が感染すると急性感染症となり、重篤になることが多いが、子供ではキャリアとなり、大人になってはじめて慢性感染症として発病する。キャリア化の機序を解明することはHTLV-1や肝炎の予防や治療の開発に貢献できると考え、MAIDSウイルスをモデルとして解析した。今回の実験で明らかとなったものに、パイエル板におけるフロラクチンリセプターの発現がある。プロラクチンは乳汁中に含まれているので、T細胞に与える影響を解析したがいまのところ優位な所見は得られていない。新生児は多量の乳汁を取得するので何らかの影響を与えている可能性があり、今後も解析を予定している。次に明らかにしたのは、仔マウスのリンパ球の機能において、T細胞の増殖能が大人のマウスに比べて著しく低いことである。サイトカインの産生ではIL-2とgamma-IFNが増殖能と同様に低下していたが、LL-4は大人のマウスと同等かむしろ多かった。つまり、仔マウスではTh2タイプのT細胞が優位であることを証明した。Th2優位な期間(新生児期)にウイルス抗原に暴露させ、大人になってからウイルス抗原に対する反応性を検討したところ、無処置のマウスがフライマリーに増殖性を示したのに対し暴露されたマウスでは反応性は焼失していた。ウイルスのチャレンジを予定している。マウスエイズウイルスは乳汁を介して100%の高率で母子感染し、40週前後で約1/3が免疫不全症を発症する。残りのマウスは、キャリアー状態を示す。感染が成立しても発症しないメカニズムの解析は、ヒトのウイルス感染症やキャリアーからの発症予防に貢献するものと考えた。そこで、今回、乳汁を介して感染が成立することに注目し、経口的に体内に入ったウイルス抗原に対する免疫反応を解析した。マウスエイズウイルスは、gag遺伝子以外の構造遺伝子が欠損しているので、gag遺伝子が病因と考えられている。そこで、マウスエイズウイルスが持続感染しているBリンホ-マ細胞(B6マウス由来)に多量のgag蛋白質が発現しているので、この細胞株を抗原として用いた。胃内投与ではマウスに感染しないことを確認後、B6マウスに1匹当たり2×10^7個の細胞を1日おきに計3回胃ゾンゲを介して、胃内に投与した。初回投与後、10日目にマウスからパイエル板を摘出し、リンパ球を調整し、機能を検索した。その結果、PBS投与のマウスに比較して、抗CD3抗体刺激によるT細胞の活性化の抑制(γ-インターフェロンの産生抑制)とgag抗原に対する反応性の抑制が認められた。精製したT細胞を用いても同様の現象が認められ、少なくともT細胞にウイルス抗原に対し経口トレランスが誘導されたと考えられた。今後、パイエル板で誘導されたトレランスが全身に誘導されるメカニズムを週令を追って解析し、トレランス誘導によるマウスエイズウイルスの発症が抑制されるか検討する予定である。マウスエイズウイルスに母子感染によって感染した子マウスは、持続感染となるが、免疫不全症を発症することなく長期間の潜伏期の後に1/3のみが発症するにすぎない。adultマウスに感染させた場合、4週間という短期間に全てのマウスが免疫不全症を発症するのと著しく異なる。そこで、持続感染成立のメカニズムを明らかにすることによりHBV.HCVなどの治療や移植に新たな局面を生む可能性があると考えた。今年度は、新生児の特長は乳汁の摂取にあると考え、新生児の免疫機能と乳汁との関係を解析した。生後3-5日のマウスのヒゾウからリンパ球を分離し、抗CD3抗体やConcanavaline Aを用いて刺激、IL-4,IFN一γの産生をエライザー法にて、細胞の増殖はH3の取り込みで測定した。その結果、抗CD3抗体刺激では成熟したマウスに比べIFN一γの産生量が1/4-1/5に低下していたがIL-4の産生は差がないことが明らかになった。また、細胞の増殖は1/2に低下していた。

一方、Concanavaline A刺激ではマウスの新生児リンパ球からのIFN-γ産生はエライザーの感度限界に近い程の低値であり、細胞の増殖能は1/5に低下していた。このように、新生児期の免疫機能は大人に比べて非常に低いことが明らかとなった。Concanavaline A刺激のさいに、adultマウス由来の抗原提示細胞を添加することによって、IFN-γ産生や細胞増殖能が改善されることからT細胞だけでなく、抗原提示細胞の機能も低いことが明らかになった。そこで、乳汁中に免疫機能をコントロールしている物質の存在を推定し、胃内容から採取したマウスの乳汁を添加してT細胞を抗CD3抗体で刺激したところ、著名にIFN-γ産生や細胞増殖能が抑制された。現在、この物質の同定を進めている。
超音波パルス微細振動による基質代謝活性の制御技術を応用した顎関節軟骨再生治療

ラット顎関節軟骨に対する過開口刺激は、軟骨間葉層にIL-1βの分泌を促進し、軟骨表層のヒアルロン酸と硝子軟骨層のプロテオグリカンを減少させた。一方過開口モデルラットに対するLIPUS照射により、非照射群に比べてIL-1βの減少、プロテオグリカンの増加が認められた。LIPUSのIL-1β抑制経路について、LIPUSは炎症下でintegrinを活性化することによりERK-1/ 2およびCOX-2の亢進を抑制し、IL-1βを抑制するという経路が示唆された。2.IL-1β添加下で見られるCOX-2発現に関わる細胞内シグナル伝達系の検討について、IL-1β添加後にLIPUSを照射した群ではIL-1β添加のみの群に比べ照射直後から20分後におけるβ1インテグリンのリン酸化が亢進し、照射40-60分後におけるMEK 1/2タンパク質のリン酸化が抑制された。以上の研究成果により、LIPUSは軟骨基質代謝を促進し、一方LIPUSが炎症下の下顎頭軟骨における過剰なCOX-2を抑制する機構に機械的受容体であるβ1インテグリンのリン酸化とMEKリン酸化の抑制が関与していることが推察された。本結果は、超音波照射の疼痛緩和を目的とした利用におけるエビデンスに寄与するものであると考えられる。本年度は、(1)ブタを頭部ごと切り出し、16時間連続して開閉口を行うことにより下顎頭の粘弾性特性の変化に対する評価を行い、(2)ラット下顎頭過開口モデルに対する低出力超音波(LIPUS)照射における組織像の変化を検討し、以下の知見を得た。1.ブタ頭部開閉口モデルの関節腔に対するヒアルロニダーゼの添加により、下顎頭軟骨表面の摩擦係数は増加し、軟骨の間葉層におけるIL-1βの増加とプロテオグリカンの減少が認められた。2.ラットに対する過開口刺激は、ラット下顎頭軟骨の間葉層にIL-1βの分泌を促進させ、ラット下顎頭表面のヒアルロン酸とプロテオグリカンを減少させた。一方モデルラット過開口モデルに対するLIPUS照射により、LIPUS照射群では非照射群に比べてIL-1βの減少、プロテオグリカンの増加が認められた。以上の研究成果により、過度の開口刺激により下顎頭軟骨においてヒアルロン酸が減少することにより下顎頭に過度な応力がかかることにより下顎頭軟骨間葉層におけるIL-βの増加とプロテオグリカンの減少が生じ、一方LIPUSは炎症下の下顎頭軟骨における過剰なCOX-2を抑制する機構によりIL-1βを減少させることで、過度の開口刺激による組織破壊を抑制することが示唆された。
農業・農村を基盤とした医食農連携産業化の展開可能性

国民健康栄養調査の都道府県別データを使った分析では、生活習慣病と食生活との間には高い相関性が認められた。禁煙、飲酒の抑制、食塩摂取量の削減、野菜摂取量の増加は、生活習慣病を予防し、平均寿命を延ばすことが重回帰分析によって確認された。食生活改善による生活習慣病予防により、40兆円に達した国民医療費をかなり削減することが可能である。食生活改善において、機能性野菜と薬草の積極的な利用が有効である。薬草の安定的な国内生産のためには、優良種苗の供給体制の確立、選抜育種、使用可能農薬の特定化、品質基準の見直し、流通市場の整備、栽培収益性の改善、これらを推進する体系的政策支援が必要である。機能性薬用農産物の需給関係のデータベースを構築した。アジア市場の動向についても中国を中心に需給関係のデータベースを構築した。これらのデータを基に、日本国内においても中国国内においても最近の健康志向を反映して生薬の需要増加が著しいことを確認した。日本の生薬需要の9割近くは中国からの輸入で賄われているが、国際的な需給逼迫化を反映して輸入価格の上昇傾向が見られること、甘草や麻黄については砂漠化防止の観点から中国政府が採取を規制したため輸入量の確保も困難となってきていること、このため日本国内での安定的な生産が課題となってきていることを明らかにした。園芸モデルの開発に関しては、国内での安定的供給が課題となっている甘草と麻黄を対象に栽培実験を行った。甘草や麻黄の中国での主産地は半乾燥地域であるが、日本のような温帯湿潤地域でも雑草管理を行えば良く生育することを確認した。甘草を生薬として使用するためには日本薬局方によってグリチルリチン酸含有率2.5%以上の規定があるが、この基準を満たせない個体も多く個体差が大きいことも確認した。食と健康に関しては、栄養、医療、社会経済データベースの構築を進めた。これらのデータを基に、健康長寿化の要因分析を行った。男女とも長寿日本一となった長野県を事例に、その背景を定性分析するとともに、全国データを使って定量分析を行った。高齢者就業率や所得、医療サービス、食生活などの要因が健康長寿化に影響していることを明らかにした。医食農連携は、健康長寿化を促進し、医旅費削減効果を持つこと、地域経済の活性化にも貢献する可能性を持つことを明らかにした。機能性薬用農産物の需給関係のデータベースの構築を進めた。アジア市場の動向については中国を中心に需給関係のデータベースの構築を進めた。このデータを使った分析により、我が国の生薬供給の9割近くを依存している中国で経済発展と食養生の見直しの機運を反映して機能性薬用農産物の需給が逼迫化傾向を示していることを確認した。漢方薬で最も使用される甘草の中国からの輸出価格は、この15年間で4培以上上昇している。中国政府は国内での生薬生産の振興を図っており、作付面積が増加しているが、生薬生産は主に条件が不利な限界地で貧困対策も兼ねて行われている場合が多く、生産振興対策に関連する部局も多岐にわたり体系的な生産振興政策が確立していないことを明らかにした。園芸モデルの開発に関しては、国内での安定的供給が課題となっている甘草と麻黄について栽培実験を行った。甘草については、塩ビ管を活用した栽培によって、真直ぐな根の伸長が可能となり、除草作業、収穫作業も容易になること、我が国の気象条件への適応も高く、特に夏の高温への抵抗性が高いことを確認した。ただし、日本薬局方で定められたグリチルリチン酸含有率2.5%の品質条件を満たすためには栽培方法、品種選抜の工夫が必要であることを確認した。食と健康に関しては、栄養、医療、社会経済のデータベースの構築を進めた。このデータを使った分析により、我が国男性の平均寿命に影響を及ぼす要因として野菜摂取量、所得、癌死亡率、脳卒中死亡率があることを確認した。死因の第一位である癌死亡率に影響を及ぼす要因としては、喫煙率、食塩摂取量、野菜摂取量があることを統計学的に明らかにした。医食農連携による食生活の改善は、生活習慣病予防を通じて健康長寿化を促進し、かなりの医療費削減効果を持つとともに地域経済の活性化にも貢献する可能性があること、そのための制度整備が必要であることを明らかにした。我が国ではガン、心血管疾患、脳血管疾患のいわゆる三大生活習慣病で6割以上の国民が死亡している。しかし、国民健康栄養調査の都道府県別データを使った分析では、この三大生活習慣病の死亡率と生活習慣、特に食生活との間には高い相関性が見られる。男性のガン死亡率の場合、死亡率は喫煙、食塩摂取量の増加で上昇し、野菜摂取量の増加で低下することが、重回帰分析から確認される。このことは、食生活の改善によって、生活習慣病の発症率を低下させ、国民の健康寿命を延ばし、年間39兆円に達している国民医療費を削減し、また高齢者福祉関連の費用も大幅に削減する可能性があることを示している。国民の食生活改善において、機能性薬用農産物の積極的な利用が有効である。健康志向を反映して、漢方薬の需要も増加傾向にあり、機能性薬用農産物の安定供給が課題となっている。漢方薬生産のための生薬の9割以上を海外からの輸入に依存しているが、国際的に生薬の需給が逼迫化している。漢方薬の約7割に使われる甘草の中国からの輸入価格はこの10年間で5培以上に上昇しており、国内での安定的供給が課題となっている。