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ヴァイマール期保守革命論の再検討：「ドイツらしさ」とプロテスタンティズムの関係

本研究は、ヴァイマール期ドイツの保守革命的言説とプロテスタンティズムの関係を解明することを目指した。従来、保守革命論は反プロテスタンティズムであったと言われてきたが、両者の間には協力関係があったことが、以下の2点において確認された。1) 1917年の宗教改革400周年記念において、『タート』誌の著述家たちとリベラルなプロテスタンティズムが、保守的ルター派への反対において一致していた。2)シュペングラーの『西洋の没落』は宗教史学派の研究成果を通俗化したものであった一方で、この著作は1920年代のプロテスタント神学において交わされた「運命」についての議論に決定的な影響を与えた。2015年度は本研究計画の初年度である。年度前半は研究計画にしたがい、O・シュペングラーの『西洋の没落』におけるキリスト教の描写および評価と、『西洋の没落』に対するプロテスタント神学者からの反応を分析した。『西洋の没落』においてキリスト教の歴史はシュペングラーの循環史観と文化類型論によって分断されており、全体的にキリスト教を含めた宗教に対して否定的な評価が下されながらも、イエスやルターといった「英雄」には高い評価を与えていることが確認された。プロテスタント神学者からのシュペングラー批判としては、1)『西洋の没落』におけるキリスト教についての叙述内容に関わるもの、2)『西洋の没落』における歴史叙述の基礎概念に関わるもの、の2つに整理できることが明らかになった。前者については事実誤認の指摘など、ほぼすべてが否定的なものであるが、後者、それも特に中心的な鍵概念である「運命Schicksal」概念については賛否両論が確認された。「運命」概念はキリスト教思想において一定の位置を占めてはきたものの(cf.ヘーゲル)1910年代までそれほど主要な概念であったわけではない。しかし、1910年代後半から1920年代にかけて、この概念に対する注目が急激に高まる。そのことは、RGGの第1版(1913)には“Schicksal“に独立した項目が立てられていないが、第2版(1931)では項目立てされていることにも現れている。「運命」概念に対する評価としては、ショルツはその意義を否定するが、ハイム、E・ヒルシュ、W・エーレルトらは神学を刷新する積極的な力を認める。このうちヒルシュとエーレルトにおいては「運命」概念がナショナリズムおよび民族主義に結びつけられており、シュペングラーに端を発する「運命」概念が神学的に補強されている過程が確認できた。当初の研究計画では、1年目の前半に予備考察として『西洋の没落』におけるキリスト教描写と『西洋の没落』に対するプロテスタント神学者たちの反応をまとめ、その後保守革命論者たちのキリスト教に関する議論を考察し、2年目の途中からプロテスタント神学内部での保守革命的潮流を分析する予定となっていた。しかし、予備考察において、プロテスタント神学者たちが『西洋の没落』から受け取った「運命」概念が1920年代の神学思想において大きな反響を与えていたこと、しかもその反響のうちに保守革命論に対するそれぞれの神学者たちの距離の相違が見て取れることが明らかになった。そこで、研究計画とは順番を入れ替え、『西洋の没落』に関する予備考察から引き続き、プロテスタント神学における保守革命論の分析を進めることとした。プロテスタント神学者たちのシュペングラー論の分析から「運命」概念の重要性に気がつけたことで、プロテスタント神学における保守革命論の分析を行うために有効なメルクマールを得ることができ、結果として『西洋の没落』とそれに対する反応を扱うというアプローチが正しいものであったことが示された。現在は「運命」概念を焦点としつつ、プロテスタント神学者たちの保守革命論の分析を進めている。すでにショルツ、ハイム、エーレルトについては関連テキストに目を通したので、今年度前半中にヒルシュの『ドイツの運命』の読解を終え、1920年代のプロテスタント神学における保守革命論的言説の特徴をまとめたい。以上のように、研究順序に変更はあったものの、分量としてはほぼ予定通りのペースで進めており、おおむね順調に進捗していると言える。今年度の前半は、年度当初の予定通り、O・シュペングラーの『西洋の没落』に由来する「運命」概念をキーワードとして、シュペングラーに代表される保守革命的言説を当時のプロテスタント神学者たちがどのように受け止めたのかを分析した。すでに前年度までにH・ショルツ、K・ハイム、W・エーレルトについては分析を進めていたが、今年度前半に分析したE・ヒルシュについての分析を加え、以上の研究成果を9月に開催された日本宗教学会および日本基督教学会の研究大会にて口頭発表により報告した。この作業を通じて、シュペングラーのキリスト教理解がA・ハルナックや宗教史学派の神学者たちの研究成果を通俗化したものであったことも確認できた。これは、保守革命論者とプロテスタンティズムの関係を解明しようとする本研究計画にとって重要な知見である。さらに当初の計画以上の成果として、同時代の保守革命的言説の流行をプロテスタント神学者たちが無批判のままに放置している状況をH・ヤーコプゾーンというユダヤ系言語学者が批判していたことを紹介できた。ヤーコプゾーン自身が興味深い人物であるが、同時代の内在的な視点から、保守革命的言説とプロテスタンティズムの密やかな結託に対する警戒が示されていたことを示す貴重な証言である。年度後半はシュペングラー以外の保守革命論者のキリスト教理解についての分析に着手した。具体的には、編集者O・ディーディリヒスの元に保守革命論者が集っていた雑誌“Die Tat“に寄稿された関係テクストを入手し、読解を進めている。

特に、1917年は宗教改革400周年を記念するさまざまな行事がドイツ国内で行われていたが、“Die Tat“もまたキリスト教に関係する特集号を企画していた。ここに収められた論考を中心に、保守革命論者のキリスト教およびプロテスタンティズム理解を明らかにしたい。本研究計画では、プロテスタンティズム内部での保守革命的言説の受容と、保守革命的言説におけるプロテスタンティズムの評価の再考という、両方向の影響関係の解明を目指している。このうち、今年度前半までにプロテスタンティズム内部での保守革命的言説の受容については予定通りに研究を進めることができた。今年度後半からは保守革命的言説におけるプロテスタンティズムの評価の解明を進める予定であったが、研究者の所属機関変更に伴い研究の進捗に遅れが生じている。しかし、所属機関変更により研究環境が改善されたこと、そして、札幌市内の大学に移ったことで当初の計画では年に1回か2回訪問して資料収集にあたる予定だった北海道大学附属図書館の「ワイマール期ドイツ保守革命文庫」を利用しやすくなったことから、現在の遅れは十分に取り戻すことができる見込みである。2017年度は前年度の研究計画に従って、保守革命的言説の担い手が執筆陣に名を連ねていた雑誌『タート』におけるプロテスタンティズムの論じられ方を分析した。『タート』は何回かプロテスタンティズムを特集しているが、本研究では特に1917年に刊行された号に掲載された諸論考に注目した。なぜなら、1917年は宗教改革400周年記念の年であり、プロテスタンティズムやルターに関する言説が大量に生み出されていたため、その中での位置付けを考察することで、『タート』に掲載された論考の特色が明らかになるものと見込まれたからである。1917年のルター言説において支配的だったのは、保守的ルター派によって唱導された、戦意高揚のための「ドイツ的ルター」の像であった。しかしながら、ナショナリスティックなルター像を提示する主流派に同調しない立場も存在した。この意味で、宗教改革400周年記念は神学的リベラリズムの試金石となっていた。一方、編集者のディーデリヒスによって『タート』に集められた著述家たちの宗教的立場や関心は様々であり、そこに統一的なルター理解や宗教改革評価を見出すことは難しい。それでも基本的な方向性としては、(1)教会批判者としてのルター理解、(2)ルターにおける生の宗教性の発見の重要性、(3)知識人宗教としての新たな宗教運動の必要性、といった内容を取り出すことができる。保守的ルター派の称揚する「ドイツ的ルター」に対してルターの内面的な宗教性に注目するという、『タート』の寄稿者たちに認められる発想は、リベラルな神学者たちと共通するものであった。宗教改革400周年記念は、ルターをドイツの英雄として祭り上げる言説を大量に生み出した裏側で、リベラルなプロテスタンティズムと、『タート』に代表される「教会外の宗教」や保守革命的言説とを接近させるという側面も持っていたのである。本研究は、ヴァイマール期ドイツの保守革命的言説とプロテスタンティズムの関係を解明することを目指した。
在欧日本仏教美術の包括的調査・デジタル化とそれに基づくジャポニズムの総合研究

3年目となった2018度は、これまでデータを集積してきた博物館の中で、質量ともに高くとりまとめを終えられるところを優先して補充調査を行った。まずハイデルベルク・ポルトハイム基金民族学博物館(ドイツ)については、すでに前年度に調査は終えていたので、データを整理し、本科研が利用している法政大学のデータベース“Japanese Buddhist Art in European Collections"(JBAE)に取り込んで公開を行った。またケルン東洋美術館(ドイツ)について、時間の関係で前回、調査が完了していなかった絵画類を中心に追加調査を行い、本科研チームで撮影をした。ブレーメン海外博物館(ドイツ)でも引き続き追加調査を行い、収蔵品の9割の調査を終えた。当館は欧州では珍しく石造作品のコレクションが充実しており、今回の調査によって鎌倉時代から南北朝期にかけての紀年銘をもつ三基の板碑が見出されるなど重大な成果があった。ドイツ・ミュンヘンの五大陸博物館では日本仏教美術の選別作業を行い、対象となる作品の9割について調査を終えた。また、JBAE搭載用の写真データを収集した。フィンランドではタンペレ郊外にある国立博物館所有品の収蔵研究施設であるコレクションセンターにおいて日本仏教美術を抽出して調査を行い、高精細撮影を行った。同じくフィンランド・タンペレ市内のヒエッカ美術館において、日本仏教美術の調査を行った。フィンランド国内の二ヶ所は、日本人による初めての調査となった。こうして収集したデータについてはチューリッヒ大学の在欧連絡事務所に一旦集約した上でデータを統一の基準に基づき点検し、法政大学国際日本学研究所で用意しているストレージサービスによって、日本の企画本部(九博)およびデータベース担当(法政大学)に転送して、共同利用のための研究対象の素材の蓄積を行った。当初計画をした館での調査を着実に進め、データ蓄積を行っている。2018年度の研究計画として示した現地調査のうち、重点拠点として捉えていたケルン東アジア美術館の重要な日本仏教美術コレクションの調査は完了し、撮影も終えることができた。また、ブレーメン海外博物館では追加調査によって9割方の調査を終えることができた。とくに欧州では現時点では唯一と考えられる中世の板碑が発見されたことは特筆すべきであろう。そのほかフィンランドの2博物館において日本人による初めての調査を実施するなど、本研究の目的の一つとして掲げる欧州側の日本文化研究の推進にも貢献できたと考える。これまでと同様、当初計画した調査を先方の都合を勘案しながらできるだけ調査を実施し、データの更なる充足を目指す。そのため、研究分担者、連携研究者、研究協力者、海外研究協力者による現地調査を多く実現できるようにし、それについての成果報告を行うとともに、データベースに登録するための交渉も進める。最終年度に向けて9割方終了している博物館の調査完了を優先的に進める。中心となるのはブレーメン海外博物館、ミュンヘン5大陸博物館、ギリシャ・コルフ国立博物館などである。ブレーメンについては石造品、ミュンヘンについては絵画類、コルフについては法具を中心にまとめの調査と撮影を終了すればJBAE搭載可能となり各地の研究者による共同研究が可能になる。そのほかには日本人研究者がまだアクセスできずにいる重要コレクションの概要把握に努める。スウェーデン国立博物館やサンクトペテルブルクのクンスト・カメラ博物館を想定している。それらを踏まえて、在欧日本仏教美術の特徴の総括とそこから明らかになるジャポニズムの本質に迫る研究会などを試みて、最後のまとめに代えたい。初年度は計画全体を見通した円滑な調査活動を進展させるため、事前交渉および予備調査を行うとともに、すでに協力態勢が整った館については日本仏教美術作品の悉皆調査を実施した。事前交渉では、これまで調査の手が及んでいない博物館・美術館を中心に、新たな仏教美術作品の発掘と現所在が確認できなくなっている作品の調査要請などを行うため、当企画への協力を仰ぐとともに、データ公開のための契約書締結交渉も進めている。本年度は、これまで所蔵館側の事情で調査が許可されずデータを入手できずにいた館のうち、作品の質量ともに高いところを優先的に選定し、調査および画像データの入手を開始した。2016年5月には国立コルフ東洋美術館(ギリシア)の調査(シュタイネック智恵)、2016年7月にはヘルシンキ国立博物館およびヨーエンスー芸術博物館(フィンランド)の予備調査、2016年11月にはDKM博物館、フォルクワング美術館、ハンブルク美術工芸博物館の調査(小口、浅見、シュタイネック智恵)、2017年3月にはケルン東洋美術館(ドイツ)の調査(小口、島谷、恵美、森實)、同じく2017年3月ハイデルベルク・ポートハイム民族学博物館(ドイツ)の予備調査(小口)等を行った。こうして収集したデータについてはチューリッヒ大学の在欧連絡事務所に一旦集約した上でデータを統一基準に基づいて点検し、不備のある場合はあらためて再調査ないし再度の情報提供を受けた上で、法政大学国際日本学研究所で用意しているストレージサービスによって、日本の企画本部およびデータベース担当(法政大学)に転送して、共同利用のための研究対象の素材の蓄積を推進していく。各国の博物館・美術館との協力態勢が構築できたうえ、日本仏教美術専門の学芸員がいない状況であるなか、本研究プロジェクトには大きな期待が寄せられている。海外協同研究者による現地での交渉や調査も順調である。2年目となる29年度は、計画全体を見通した円滑な調査活動を進展させるため、事前交渉および予備調査を行うとともに、すでに協力態勢が整った館については日本仏教美術作品の悉皆調査を実施した。

事前交渉では、これまで調査の手が及んでいない博物館・美術館を中心に、新たな仏教美術作品の発掘と現所在が確認できなくなっている作品の調査要請などを行うため、当企画への協力を仰ぐとともに、データ公開のための契約書締結交渉も進めている。本年度は、これまで所蔵館側の事情で調査が許可されずデータを入手できずにいた館のうち、作品の質量ともに高いところを優先的に選定し、調査および画像データの入手を開始した。2017年9月には、フィンランド・ヘルシンキのフィンランド国立博物館にて、同館の運用する所蔵品データベースを、日本において連携して運用するための調査を行った(小口)。2017年10月には、ドイツ・ポルトハイム基金民族学博物館にて、日本仏教美術作品(絵画、工芸など)の調査及び高精細撮影を行った。滞在中には、ハイデルベルク大学において調査成果の発表も行った(島谷、小口、山本、森實)。2017年11月には、イタリア、アラ・パチス博物館、バルベリー二宮、ピゴリーニ国立民族博物館、ウフィッツィ美術館にて、日本仏教美術作品の調査及び撮影を行った(河合)。2017年12月には、ドイツ・ブレーメン世界博物館にて、日本仏教美術作品の調査及び撮影を行った。こうして収集したデータについてはチューリッヒ大学の在欧連絡事務所に一旦集約した上でデータを統一基準に基づいて点検し、不備のある場合は再調査ないし再度の情報提供を受けた上で、法政大学国際日本学研究所で用意しているストレージサービスによって、日本の企画本部およびデータベース担当(法政大学)に転送して、共同利用のための研究対象の素材の蓄積を推進している。各国の博物館・美術館との協力態勢が構築できたうえ、日本仏教美術専門の学芸員がいない状況であるなか、本研究プロジェクトには大きな期待が寄せられている。当初計画をした館での調査を着実に進め、データ蓄積を行っている。ケルン東洋美術館については調査の実施のみではなく、法政大学国際日本学研究所が公開している画像付データベース(Japanese Buddhist Art in European Collections〔JBAE〕)公開に向けての準備が整った。同じく、ドイツ・ポルトハイム基金民族学博物館についても調査データおよび高精細画像が揃っており、公開に向けての準備は着実に進んでいる。海外協同研究者であるスイス・チューリッヒ大学による現地での交渉や調査も順調である。3年目となった2018度は、これまでデータを集積してきた博物館の中で、質量ともに高くとりまとめを終えられるところを優先して補充調査を行った。まずハイデルベルク・ポルトハイム基金民族学博物館(ドイツ)については、すでに前年度に調査は終えていたので、データを整理し、本科研が利用している法政大学のデータベース“Japanese Buddhist Art in European Collections"(JBAE)に取り込んで公開を行った。
固形癌に対する自殺遺伝子とサイトカイン遺伝子群を併用した複合電気遺伝子療法の開発

【方法】(1)IL-12の発現には、p40とp35のそれぞれのサブユニットのcDNAを組み込んだ2つのプラスミドを同時に導入する方法を用いた。これらのプラスミドをマウスCT26皮下腫瘍にEP(条件は以前の研究にて確立したものを用いた)にて導入、2日後に摘出した腫瘍組織中のIL-12をELISAにて測定するとともに、INF-γの発現をPCRにて確認した。(2)CT26皮下腫瘍に第0および第2日の2回、HS-tkを導入してGCVの治療を行う群、HSV-tk,IL-12-p40,IL-12-p35の3つのプラスミドを導入し、GCVの治療を行う群、EPのみを行うコントロール群に分けて治療を行った。腫瘍内に浸潤したCD8及びCD4陽性リンパ球を免疫染色にて確認した。(3)この治療にて治癒が得られたマウスに対して、対側皮下にre-challenge実験を行った。(4)定位的に作成したマウスSRB10Aグリオーマモデルに対しても同様の治療実験を行った。【結果】(1)腫瘍組織内では高いIL-12の発現が認められ、IL-12を導入した腫瘍内ではINF-γの発現が誘導された。(2)combination EGTはHS-tk単独の場合よりも強い腫瘍増殖抑制効果を示し、6腫瘍中2個で増殖は完全に抑制された。更に、治療を6回繰り返したグループでは11個中10個の腫瘍が消失した。(3)IL-12導入腫瘍中には多数のCD8陽性T細胞が確認された。(4)治癒マウスヘre-challengeした腫瘍細胞は全て拒絶された。(5)脳腫瘍モデルでは複数の実験において1回の治療でほぼ半数の動物で治癒が得られた。現在の条件でのEPによる脳組織の損傷は認められなかった。
抗癌剤応答性ペプチドフィンガープリンティングによる癌治療効果のモニタリング

1.細胞培養上清からの治療応答性ペプチドームの同定抗がん剤抵抗性がん細胞および抗癌剤感受性細胞をDocetaxel 100nM存在下および非存在下で48時間培養し,細胞培養上清をSELDI-TOFMSにより解析した。Protein chipはCM10(陽イオン交換chip),1MAC-Cu(金属親和性chipに銅を固定),IMAC-Ni(金属親和性chipにニッケルを固定)を使用した。CM10においては感受性細胞のみでDocetaxel投与後上昇および低下するpeakを,IMAC-Cuにおいては感受性細胞でのみ発現上昇するpeakを,IMAC-Niにおいては感受性細胞でのみDocetaxel投与後上昇および減少するpeakおよび抵抗性細胞でのみ発現上昇するpeakを検出し,それらのpeakを同定した。2.in vivoにおける治療応答性ペプチドームの同定in vivoにおけるがん治療のモデル系として,親株(HCT116)とHCT116-CHFRをそれぞれヌードマウスの鼠径部皮下に移植し,腫瘍径が1cmの時点からDocetaxelを投与し,治療後7日目で腹部大動脈から採血した。腫瘍は抗癌剤感受性株移植群において優位に縮小した。各群から取得した血漿はアルブミン除去後,フェニルカラムにより分画しAu chipをもちいてSELDI-TOF MS解析した。その結果,治療有効性(Docetaxel反応性)の指標となり得るpeakを再現性をもって検出し,それらのpeakを同定した。3.臨床例を用いた治療効果判定の検討。癌患者から抗癌剤投与前後の血清を経時的に採取し質量分析器(SELDI-TOF MS)でハイスループットに分析し,前年度の結果を参考に抗癌剤に反応し発現または消失するchemo-responsivefingerprintsをヒト血漿中から同定した。現在chemo-responsive fingerprintsと種々の臨床データと比較し,本研究による結果の有用性と適切性を検討中である。1.抗癌剤耐性モデル細胞株作製chfr geneにメチル化が起こっている大腸がん細胞株(HCT116)にCHFRを発現させることにより、(HCT116-CHFR)を作製した。この細胞はDocetaxelの投与(100nM48時間培養)に対しmock細胞(抗癌剤時感受性細胞)と比較し有意に抗癌剤に耐性となっていた。2.細胞培養上清からの治療応答性ペプチドームの同定抗がん剤抵抗性がん細胞および抗癌剤感受性細胞をDocetaxel 100nM存在下および非存在下で48時間培養し、細胞培養上清をSELDI-TOF MSにより解析した。Protein chipはCM10(陽イオン交換chip),IMAC-Cu(金属親和性chipに銅を固定),IMAC-Ni(金属親和性chipにニッケルを固定)を使用した。CM10においては感受性細胞のみでDocetaxel投与後上昇および低下するpeakを、IMAC-Cuにおいては感受性細胞でのみ発現上昇するpeakを、IMAC-Niにおいては感受性細胞でのみDocetaxel投与後上昇および減少するpeakおよび抵抗性細胞でのみ発現上昇するpeakを検出した。現在それらのpeakを同定中である。3.ヌードマウスへの移植およびの確立in vivoにおけるがん治療のモデル系として、親株(HCT116)とHCT116-CHFRをそれぞれヌードマウスの鼠径部皮下に移植し、腫瘍径が1cmの時点からDocetaxelを投与し、治療後7日目で腹部大動脈から採血した。各群から取得した血漿はアルブミン除去後、フェニルカラムにより分画しAu chipをもちいてSELDI-TOF MS解析した。その結果、治療有効性(Docetaxel反応性)の指標となり得るpeakを再現性をもって検出した。現在それらのpeakの同定を行っている。癌患者から抗癌剤投与前後の血清を経時的に採取し質量分析器(SELDI-TOF MS)でハイスループットに分析し,前年度の結果を参考に抗癌剤に反応し発現または消失するchemo-

responsivefingerprintsをヒト血漿中から同定した。現在chemo-responsive fingerprintsと種々の臨床データと比較し,本研究による結果の有用性と適切性を検討中である。
バイオディーゼルを着火燃料とする二元燃料ディーゼル機関の特性

天然ガス(CNG)を主燃料として吸気管に供給し,着火燃料を燃焼室内に噴射する二元燃料ディーゼル機関の性能,燃焼特性,排ガス特性に及ぼす運転変数の影響について実験的に検討した.研究の結果,(1)着火燃料が保有すべきセタン価の下限は45程度であること,(2)反応性が高いDMEをCNGに予混合した場合にはCNG供給比率によって燃焼形態が大きく異なること,(3)二元燃料ディーゼル燃焼に窒素あるいは二酸化炭素希釈を適用することでNOxとSmokeとのトレードオフがいずれも顕著に改善すること,などを明らかにした.天然ガス(CNG)を主燃料として吸気管に供給し,着火燃料を燃焼室内に噴射する二元燃料ディーゼル機関の性能,燃焼特性,排ガス特性に及ぼす運転変数の影響について実験的に検討した.研究の結果,(1)着火燃料が保有すべきセタン価の下限は45程度であること,(2)反応性が高いDMEをCNGに予混合した場合にはCNG供給比率によって燃焼形態が大きく異なること,(3)二元燃料ディーゼル燃焼に窒素あるいは二酸化炭素希釈を適用することでNOxとSmokeとのトレードオフがいずれも顕著に改善すること,などを明らかにした.本研究は,天然ガスを主燃料として吸気管に供給し,バイオディーゼル(以下BDFと表記)を着火燃料として燃焼室内に噴射する'二元燃料方式ディーゼル機関'の性能,排ガス特性,燃焼特性について解明することを目的とする.BDFは「カーボンニュートラル」の特性を有する石油代替燃料であるが,周知のように,わが国においては廃食油(動植物油脂)を原料とするBDFを使用せざるを得ない状況にある.廃食油BDFでは多様な原料油脂の混入が避けられず,この場合,油脂を構成する脂肪酸の種類と組成が多様であることに起因して,BDFに改質後の脂肪酸メチルエステル(FAME)組成は異なったものとなる.一方,二元燃料ディーゼル機関において,主燃料である天然ガスの供給量を増していくと着火燃料の噴射量が減少するために着火が不安定となり,燃焼変動が生ずる.したがって,安定運転領域は着火燃料のセタン価によって規定されるものと思われる.本研究では,BDFを構成する主要なFAMEのうち,オレイン酸メチルならびにラウリン酸メチルをベース燃料に採用し,これらとパルミチン酸メチルとの混合物を作製し着火燃料に適用した.実験の結果,FAMEを着火燃料とした場合には軽油着火に比べ着火時期が進角し,スモーク濃度が顕著に低減することが明らかとなった.また,セタン価を規定する標準燃料を調製し,二元燃料ディーゼル機関の着火燃料として適用した結果,セタン価が70および100の標準燃料では,機関性能,排ガス特性,燃焼特性は軽油着火の場合と大差のないことがわかった.一方,セタン価が45未満の標準燃料では,天然ガス供給割合が増加につれて着火遅れが長くなり,機関性能が著しく悪化した.したがって,二元燃料ディーゼル機関の着火燃料として適用可能なセタン価の下限は45程度であることが明らかとなった.本研究は、資源および環境面で優位性のある天然ガスを主燃料として吸気管に供給し、着火燃料を燃焼室内に噴射する'二元燃料方式ディーゼル機関'の性能、排ガス特性、燃焼特性について解明することを目的とする。二元燃料ディーゼル機関において、主燃料である天然ガスの供給量を増していくと着火燃料の噴射量が減少するために着火が不安定となり、燃焼変動が生ずる。この場合、希薄可燃限界が広く燃焼速度の高い水素、あるいはセタン価が高いDMEを天然ガスに予混合することで、ディーゼル燃焼の改善が期待できるものと考えられる。本研究では、天然ガスに対して少量の水素を予混合した結果、高負荷運転を行うことによって通常のディーゼル運転に匹敵する高い正味熱効率に保ちうることがわかった。二元燃料運転では一般に、天然ガスの供給比率を増加させるとCO濃度は増大するが、水素を供給することでCOの顕著な低減が得られた。この原因として水素の高い燃焼速度が着火後の火炎伝ぱによる燃焼を改善し、燃焼領域の拡大が生じたことが考えられた。また、スモーク濃度はガスの種別によらず、ガス燃料供給比率の増加とともに一様に顕著に低減することが明らかとなった。圧縮自着火性の高いDMEを予混合した場合には、運転条件によって燃焼形態が大きく異なることが明らかとなった。すなわち、高負荷において、天然ガスの供給比率が低い場合は正味熱効率が低下し、スモーク濃度が顕著に増加した。一方、天然ガスの供給比率が高い場合にはDME供給によって正味熱効率がわずかに増加する傾向が得られた。これはガス燃料予混合気の着火性が向上し、ディーゼル燃焼を構成する主要な燃焼過程が進角した結果、等容度が増大して正味熱効率の悪化を抑制できたものと考えられた。DME供給に関してはさらに詳細な検討を行い、軽油を噴射せずに安定して燃焼できる条件(予混合圧縮自着火燃焼)を解明する予定である。本研究は,資源および環境面で優位性のある天然ガスを主燃料として吸気管に供給し、着火燃料を燃焼室内に噴射する`二元燃料ディーゼル機関'の性能、排ガス特性、燃焼特性について解明することを目的とする。これまでの研究の結果,セタン価が45程度以上の着火燃料を使用することによって,CNG供給比率(シリンダ内への全供給熱量に対するCNG供給熱量の比率)が7577%までは高負荷運転における正味熱効率を高い値に維持し,Smoke濃度を大幅に低減しうることが明らかとなった.

しかしながら,CNG供給比率増加とともに着火遅れが増大し予混合的燃焼が活性化するためにNOx濃度は漸増する傾向を示した.二元燃料運転におけるNOxエミッションを低減するために,本研究ではEGR(排気再循環)を模擬する実験を試みた.すなわち,吸気を希釈するために,EGRの主成分であるN2あるいはCO2ガスを使用した.トータルの吸気量に対する希釈ガスの質量比率を希釈ガス混合比率と定義して実験を行った結果,二元燃料ディーゼル燃焼にN2あるいはCO2希釈を適用することでNOxとSmokeとのトレードオフをいずれも顕著に改善することができた.この場合,N2希釈による二元燃料運転はCO2希釈に比べ,高い正味熱効率を維持する上で優れた効果を示した.主たる結果は以下のように要約できる:すなわち,CNG供給比率61%,N2混合比率14.6%の二元燃料運転では,通常のディーゼル運転に比べ,正味熱効率の低下を3%以下に抑えながらNOxを69%,Smoke(オパシティ濃度)を60%,それぞれ低減することができた.今後の課題として,実際のEGRを適用した際のNOx低減効果,ならびにSmokeエミッションとの間のトレードオフ改善効果を明らかにする必要がある.着火燃料のセタン価が軽油よりも高い場合と低い場合に関する研究結果を2編の国際会議論文(査読有)にとりまとめた(前者は2011年7月に発表済み、後者は本年9月発表予定)。申請時には不活性ガス供給(CO_2,N_2)の実験を予定していたが、より困難が予想される水素およびDME供給についての実験を前倒しで実施する方針転換を行い、所要の成果を収めることができた。その結果、本研究の最終目標を早期に達成する見通しを得た。24年度が最終年度であるため、記入しない。主燃料である天然ガスにDMEを予混合してシリンダ内に供給し、軽油を噴射して着火・燃焼を行う二元燃料方式ディーゼル機関の実験を引き続き実施する。この際、ガス燃料供給割合および機関負荷を広範囲に変化させ、機関性能、排ガス特性、燃焼特性に及ぼす影響を詳細に調査する。また、軽油を噴射せずに安定して運転できる条件(予混合圧縮自着火燃焼;PCCI燃焼)を解明する。さらに、NOx低減を目的とした不活性ガス供給(CO_2,N_2)実験を実施する。
ビブリオブルニフィカスにおける鉄獲得系発現に関与する転写因子の作用機構の解析

病原菌が宿主生体内で増殖するために鉄は必須の元素である。鉄は生体内では著しく制限されており、増殖には鉄の獲得機構が必要である。ビブリオブルニフィカスは自ら産生するシデロフォア以外に、外因性シデロフォアであるエロバクチンの利用性を有しており、しかもこの鉄-エロバクチン複合体に対する外膜受容体蛋白質がエロバクチン存在下で誘導される。本研究は、本膜受容体蛋白質をコードする遺伝子(iutA)およびその上流領域に転写因子をコードすると予想されるGntRfamily repressor類似遺伝子(iutR)に対する解析を行った。iutAのプロモーター部位にはGntRファミリー転写因子に特徴的な塩基配列が見いだされた。さらに、iutA上流域約5kbの解析を行った結果、iutR以外に3つの構造遺伝子(vatCDB)が存在した。これらは内膜輸送系の3つのコンポーネントと相同性を持ち、転写レベルで鉄制御を受けるオペロンとして存在していた。一方、iutRは単独の転写単位で、鉄による制御は受けていなかった。iutR破壊株を作成し、mRNA及び蛋白質レベルでの解析を行い、IutRがiutAの負の転写制御因子であることを証明した。vatオペロンの機能解析のためにvatD破壊株を作成した。vatD破壊株ではエロバクチンとデスフェロキサミンBの利用能が消失したことから、vatオペロンは2つの外因性hydroxamate系シデロフォアに共通の内膜輸送系をコードすることを確認した。vatCDB-iutR-iutAクラスターのビブリオブルニフィカスにおける分布を調べたところ、本クラスターは本菌に普遍的に存在しており、鉄獲得に必須な遺伝子として保持されていると考えられる。細菌の宿主生体内での増殖を決定する重要な因子はそれらの有する鉄獲得機能である。ビブリオブルニフィカスは鉄獲得系として内因性シデロフォア(金属輸送キレーター)であるバルニバクチンの他に、外因性のシデロフォアであるエロバクチン、デスフェラールの利用性を有している。しかし、外因性シデロフォアによる鉄獲得系については明らかではない。我々は、エロバクチンによる鉄獲得には外膜上の受容体IutAをクローニングし、その上流にGntRファミリー類似の転写制御因子と予想されるIutRが存在していることを既に明らかにしている。今年度はiutR破壊株を作成し、その発現機構の解析を行った。鉄欠乏条件でエロバクチンを添加したときのみ野生株ではIutAの産生が誘導されたが、破壊株では常にIutAが産生されていた。また、RT-PCR法によりiutRはconstitutiveに発現していることが明らかになった。以上の結果は、IutRは鉄豊富下ではiutAの転写抑制因子として機能しているが、鉄欠乏下に誘導物質エロバクチン(+鉄?)と結合することにより、そのDNA結合が解かれ、iutAの転写が開始するという我々の仮説を裏付けるものである。現在、さらに詳細な機構解明を行っている。これらの結果については現在投稿準備中である。シデロフォアによる鉄獲得には外膜上の受容体IutAに加え、内膜における輸送系が必要とされる。iutRの上流に、他菌で鉄-シデロフォア内膜輸送系として報告されているfhuCDBに類似したオペロンがFur boxに続いて存在していることを見いだした。これらがエロバクチン輸送に関与していることが考えられたため、fhuD破壊株を作成した。fhuD破壊株ではエロバクチン、デスフェラール利用能が失われていることから、FhuCDBがエロバクチン及びデスフェラールの内膜輸送系であることを明らかにした。

病原菌が宿主生体内で増殖するために鉄は必須の元素である。鉄は生体内では著しく制限されており、増殖には鉄の獲得機構が必要である。ビブリオブルニフィカスは自ら産生するシデロフォア以外に、外因性シデロフォアであるエロバクチンの利用性を有しており、しかもこの鉄-エロバクチン複合体に対する外膜受容体蛋白質がエロバクチン存在下で誘導される。本研究は、本膜受容体蛋白質をコードする遺伝子(iutA)およびその上流領域に転写因子をコードすると予想されるGntRfamily repressor類似遺伝子(iutR)に対する解析を行った。iutAのプロモーター部位にはGntRファミリー転写因子に特徴的な塩基配列が見いいだされた。さらに、iutA上流域約5kbの解析を行った結果、iutR以外に3つの構造遺伝子(vatCDB)が存在した。これらは内膜輸送系の3つのコンポーネントと相同性を持ち、転写レベルで鉄制御を受けるオペロンとして存在していた。一方、iutRは単独の転写単位で鉄による制御は受けていなかった。iutR破壊株を作成し、mRNA及び蛋白質レベルでの解析を行い、IutRがiutAの負の転写制御因子であることを証明した。vatオペロンの機能解析のためにvatD破壊株を作成した。vatD破壊株ではエロバクチンとデスフェロキサミンBの利用能が消失したことから、vatオペロンは2つの外因性hydroxamate系シデロフォアに共通の内膜輸送系をコードすることを確認した。vatCDB-iutR-iutAクラスターのビブリオブルニフィカスにおける分布を調べたところ、本クラスターは本菌に普遍的に存在しており、鉄獲得に必須な遺伝子として保持されていると考えられる。
非平衡ゆらぎの熱力学的体系

第一に、熱力学を非平衡状態に拡張することにより、熱伝導下の気液転移において過冷却気体が安定化するという新しい現象を予言した。第2に、流体方程式などマクロなダイナミクスをミクロなゆらぎの世界から導出するなど、ミクロダイナミクスとマクロダイナミクスをつなぐ方法論を開拓した。第3に、熱力学の考えにもとづいて時系列解析を考察し、時系列におけるレプリカ対称性の破れという現象を定式化し、レアイベントサンプリングの新しい方法を提案した。第4に、熱力学的形式にもとづいて時間平均ゆらぎの異常性が生じることを示した。最後に、ネーター不変量としてのエントロピーを定式化し、エントロピーの新しい側面を見出した。熱力学的性質が温度と密度だけで特徴づけられる系が示す流れ(単純流体)は、もっとも身近にある非平衡系であり、非平衡統計力学の進展に伴って、その微視的記述による理解が蓄積されてきた。しかしながら、最近20年の発展は、単純流体の非平衡ゆらぎの理解に反映されていない。これに本質的な困難があるわけでなく、技術的な煩雑さのために整理が不十分だからである。その煩雑さを制御することは必須であり、まずはそれを簡潔に整理する必要がある。今年度、この問題について、大きく前進した。具体的には、決定論的流体方程式を分子レベルのハミルトン方程式の記述にもとづいて導出した。ポイントは3点ある。第一に、明晰な結果を得るために、特別なクラスの初期条件に焦点をあてること。そのような知恵が、最近20年の非平衡統計力学の成果でもある。初期条件を局所ギブス分布にとることにより、流体方程式を極めて簡単に導出することができた。そして、第2のポイントが、「ゆらぎの定理」と類似の形をしている恒等式である。その恒等式を利用することで、密度場に対する厳密な時間発展方程式を導出することが可能となった。その後で、第3のポイントである「スケールの分離を表す」摂動パラメータを導入し、摂動展開を行う。簡単でストレートな計算で、Navier-Stokes方程式を導出することができた。この結果は、Phys. Rev. Lett.から出版された。さらに、測定できないほどまれな事象に左右される現象を実験で制御測定する方法を目指して、レアイベントサンプリングの新しい方法を提案した。この結果もPhys. Rev. Lett.から出版された。最後に、計画研究調書に書いた「形のある粒子の非平衡ダイナミクス」に関連して、単純なタンパク模型について揺動散逸関係の破れなどを解析した。当該年度に得られた代表的な研究成果を2点紹介する。「非平衡ゆらぎの熱力学体系」にもとづいて、集団同期の秩序変数の従う時間発展方程式を導出することができるようになった。その導出方法はこれまでの方法と全く異なり、計算手数が大幅に簡単化された。さらに言えば、これまでのリーマン面への解析接続を使う高度なスペクトル理論など一切必要なく、初等的な計算だけで時間発展方程式を導出することができるようになった。その核心が「拡張された熱力学に対する恒等式」にある。秩序変数が個々の振動子に及ぼす影響が時間依存パラメータとして書かれているため、秩序変数のダイナミクスを非平衡定常系への操作として捉えることができる。そこでは、その操作に伴う熱力学構造のひとつとして、波多野=佐々関係式がある。臨界点の近くでは秩序変数がゆっくり運動するため、操作が準静的に近いことに対応する。波多野=佐々関係式を準静的極限から展開すると、0次の熱力学に相当する式が蔵本による自己無矛盾方程式になり、1次の揺動散逸関係に相当する式が秩序変数の時間発展方程式になる。以上の結果は論文として出版が決定している。別の成果として、熱力学系に外部から力学的操作を施した際に生じる輸送流に関する結果がある。非平衡定常系に拡張された熱力学関係式を見直し、非平衡定常系への操作的仕事と平衡系に誘起される輸送流(ポンピング)を結ぶ等式を導いた。これにより、平衡系に誘起されるポンピング量は、平衡状態と非平衡状態の両方について同じ力学的操作を行い、その際に要する仕事量がどの程度ずれるかを計測することで予想可能になることがわかった。実際フラッシングラチェットを用いた数値実験をおこなったところ、仕事計測による見積もり結果が観測されるポンピング量と一致することも見ることができた。以上の結果は論文として出版された。代表的な成果を二つ紹介する。成果1.熱力学の主役はエントロピーである。エントロピーには様々な定義や特徴づけがあるが、操作される系の対称性に付随するネーター不変量としてエントロピーが一意に特徴づけられることが明らかになった。ここで、対称性とは、「熱力学過程と整合する軌道」というクラスの軌道に限定して時間の非一様な変換が定義され、解が別の解にうつる性質のことをいう。古典力学系に対して古典統計力学を前提にして理論を定式化しているにも関わらず、その変換に「作用の次元を持つ普遍定数」が関わることが帰結される。それはプランク定数に他ならないが、量子論との関わりについて現在研究中である。この結果は、Phys. Rev. Lett.に出版され、Editors' suggestionに選ばれた。成果

2.非平衡に拡張されたエントロピーとして、非平衡定常系に操作を施した際に出入りする過剰熱とつながる熱力学量が提案されている。フーリエ則を満たす一次元熱伝導系を調べ、その模型に対しては以下のような基本性質を持つことがわかった。(i)非平衡に駆動する系の両端の温度を固定した場合、系の大きさに比例する。(ii)系の定常熱流が変化しないようにして系を半分に分割すると、相加性を示す。(iii)局所平衡仮説に則って決定したエントロピーと一致する。以上の結果より、拡張されたエントロピーは示量性と相加性を兼ね備えているので、一見したところ、熱力学の拡張は容易に思える。しかし、相加性と示量性をもたらす条件が異なっており、熱平衡系のように両者を等価なものとして扱えない。非平衡定常熱力学の構築はそれほど簡単ではなさそうである。以上の結果はY. Chiba and N. Nakagawa, arXiv:1510.01016として公開し、現在、論文投稿中である。上記のふたつの成果は、順調に研究をすすめている結果である。ネーター不変量としてのエントロピーは、1年前には想像すらできなかった成果である。非平衡ゆらぎの問題を幅広く考え、熱力学の可能性を真摯に検討しているなかで、自然に発展し、論文出版まで到達した課題であった。熱伝導系の考察は、非平衡定常系において熱力学の枠組みを考える、という本研究課題の中心部に位置する課題である。独創性が高い研究だが、次に考えるべき問題を堅実に与えている。これらだけでも十分な成果だと思われるが、それにとどまらない。例えば、粘性中をゆっくり落ちる球がうける抵抗は19世紀中旬からストークス抵抗として知られているが、それを非平衡ゆらぎの立場から解析することで驚くべきことが分かった。時間平均された応力が球の表面上で「超均一なゆらぎ」となっているのである。溶媒が球に及ぼす力は独立ではなく、「ある種の秩序」をもっているということが分かった。最近様々な非平衡系で見つけられている現象であるが、粘性流体中におかれた球の表面にこのような構造が埋まっているとは想像してなかった。理論的には、この知見は、流体方程式を使わずにストークス抵抗を導出するという問題を解決する中で得られたものである。その結果は、J. Stat. Phys.から出版された。さらに、非平衡ゆらぎの関係式を振動子集団に適用することにより、集団運動の方程式を導出することにも成功した。この成果は、2014年にPhys. Rev. Lettに発表した流体方程式のミクロ力学からの新しい導出法を発展させたものである。鍵となる非平衡恒等式の使い方についてより一般的な理解を得ることになった。また、この成果は、New J. Phys.から出版され、IOP Selectに選ばれた。公開後1年足らずのうちに5000回を超えるダウンロードを記録していることを付記したい。代表的な成果を3点あげる。その1:巨視的な輸送係数がスケールに依存する現象は乱流や低次元系で観測されている。このような現象をもっとも簡潔に記述するのは確率過程であることが示唆されてきた。しかしながら、現在までの知見では、この確率過程を理論的に決めることはできていない。そこで、化学波乱流を例にとり、スケール依存輸送係数を与える最小模型を理論的に構築する方法を提示した。この結果を論文にまとめた。
複数属性を反映した社会厚生評価手法の開発とその応用に関する研究

人々や地域間の格差の実態を明らかにし,その社会厚生上の意味を考えることは,学術のみならず政策立案においても大きな関心事である.特に,格差の測定と評価には,所得水準はもとより教育,健康,環境といった多面的な要因が考慮されるべきである.このような問題意識は研究者や社会で広く共有されており,複数の属性に基づき社会厚生を評価,比較するための様々な概念が提示されるとともに,その精緻化が図られてきた.本研究は,これまで提案されてきた複数属性による社会厚生の評価基準に基づき,社会の福祉水準を評価・比較するための簡便かつ実用的な手法を開発する.さらに,開発した指標の地域経済やその応用可能性を考察する.人々や地域間の格差の実態を明らかにし,その社会厚生上の意味を考えることは,学術のみならず政策立案においても大きな関心事である.特に,格差の測定と評価には,所得水準はもとより教育,健康,環境といった多面的な要因が考慮されるべきである.このような問題意識は研究者や社会で広く共有されており,複数の属性に基づき社会厚生を評価,比較するための様々な概念が提示されるとともに,その精緻化が図られてきた.本研究は,これまで提案されてきた複数属性による社会厚生の評価基準に基づき,社会の福祉水準を評価・比較するための簡便かつ実用的な手法を開発する.さらに,開発した指標の地域経済やその応用可能性を考察する.
骨折部におけるDickkopf3の発現と機能解析による骨折治癒機構の解明

Dkk3、Col3.6、SMAAの3種類のGFPリポーターマウスを交配しtriple colorマウスを作製した。Dkk3は通常は骨膜上に発現していた。骨折初期では増殖したSMAA陽性細胞においてDkk3あるいはCol3.6との共発現が認められた。骨折部の軟骨形成期では幼若な線維軟骨細胞にはDkk3の発現がみられたが、成熟した軟骨細胞では発現が消失していた。免疫染色ではDkk3と血管基底膜のtype IV collagenの発現パターンは全く一致せず、血管新生阻害因子PEDFは共発現が認められた。Dkk3は血管新生を調節し、骨折部の軟骨形成、骨形成の調節に関連している可能性が示唆された。Dkk3-eGFP, Col3.6GFPcyan, SMAA-RFPchryの3種類のGFPリポーターマウスを交配しtriplecolorマウスを作製した。骨折後3日では増殖したSMAA陽性細胞においてDkk3あるいはCol3.6の共発現が認められた。骨折後5日では、Col3.6陽性細胞が仮骨基底部で骨形成を開始している一方で、Dkk3は骨膜と仮骨表層の紡錘細胞に発現を認めた。骨折後7日では仮骨内は軟骨性組織が主要な部分を占めていたが、Dkk3は仮骨表層の細胞とCol3.6の発現がない線維軟骨細胞に強い発現を呈していた。骨折後14日以降では軟骨組織は吸収され、Dkk3は新生骨の骨膜にのみ発現を認めた。骨折後21日、28日では骨膜上に定常状態としての発現を認めた。Dkk3は骨折仮骨内の線維軟骨細胞に発現し、骨折修復反応に関連していた。Dkk3は骨膜上に存在する骨・軟骨細胞に分化しうる間葉系幹細胞の分化マーカーの可能性が考えられた。骨折部の血管新生の評価としてtype IV collagenの免疫染色を行った。血管新生はDkk3が表層に強く発現する軟骨組織のコアの領域には発現を認めなかった。このことから、Dkk3が単に幼弱な軟骨性化骨のマーカーであるだけでなく、血管侵入調節因子の発現に関与する可能性が示唆された。今後はDkk3の血管新生の調節など生理的機能を、種々の血管新生調節因子との共発現の可能性を免疫染色などを用いて解析する予定である。Dkk3-eGFP、Col3.6GFPcyan、SMAA-RFPchryの3種類のGFPリポーターマウスを交配しtriplecolorマウスを作製した。靱帯組織、腱組織の付着部においても発現がみられた。骨折後初期では増殖したSMAA陽性細胞においてDkk3あるいはCol3.6との共発現が認められた。Dkk3は間葉系未分化細胞に発現しており、線維軟骨細胞の細胞マーカーであることが示唆された。Dkk3は骨折修復反応の後期では骨膜上にのみ発現がみられた。Dkk3と血管新生の関連を確認するために、血管基底膜に発現するtypeIV collagenの免疫染色を行った。Dkk3とtype IV collagenの発現パターンは全く一致せず、血管新生阻害因子PEDFの免疫染色では、Dkk3と共発現が認められた。以上の結果からDkk3は骨膜上に発現しており、骨折修復反応ではDkk3は線維軟骨細胞に陽性であった。また、線維軟骨細胞のマーカーだけでなく、PEDFとの共発現を認めたことから、Dkk3は血管新生の調節に寄与しており、骨折部の軟骨形成、骨形成の調節に関連している可能性が示唆された。整形外科Dkk3の骨折修復課程における発現時期、局在に関しての解析は完了しており、おおむね順調に研究は進行している。Dkk3の生理的な機能についてはまだ未解明な部分が多く、今後は骨組織修復課程における血管新生の調節機構に関して、既知の因子との共発現などを解析することで、機能的役割を明らかにしていきたい。物品の購入にあたり少額の残額を生じてしまった。研究に用いる備品の購入に充てる予定である。
心臓自律神経系修飾による心房細動合併徐脈頻脈症候群の治療戦略に関する研究

徐脈頻脈症候群を合併する心房細動症例の半数は、電気生理的検査で洞結節機能低下が認められた。一方、洞結節機能低下を認めた症例と認めなかった症例において左房のリモデリングに関しては差を認めなかった。カテーテルアブレーションによる心臓自律神経叢の修飾をおこなった結果は、術前の検査で顕在化する洞結節機能低下の有無にかかわらず、洞結節機能に影響を与えなかった。心房細動に合併する徐脈頻脈症候群の病態への自律神経叢による影響は少ないと考えられた。本研究の目的は、日常臨床で最も一般的な不整脈の一つである心房細動に合併する徐脈頻脈症候群(bradycardia-tachycardia syndrome; BTS)の機序解明および治療介入の可能性を検討することである。この目的を達成するため、大きく以下の3つの研究計画からなる。1.BTS合併心房細動患者の背景因子の調査、2.BTS合併心房細動患者における自律神経系の関与に関する研究、3.BTS合併心房細動患者におけるカテーテルアブレーションの効果に関する検討。平成26年度はBTS合併心房細動患者の背景因子の調査を第一に行った。研究実施機関における入院患者データベースをもとに、連続1285名心房細動患者を抽出。そのうち、ペースメーカ植え込み術を施行されている患者は213名であった。BTSによる植え込み患者は48人(中央値73歳、男女27/21人)であり、家族性拡張型心筋症の1人を除く全ての患者が50歳以上であった。基礎心疾患を有するものは9名で、心筋症が5名、虚血性心疾患2名、その他2名であった。心エコー上の左房径、左室拡張末期径、左室短縮率の平均値は各々、39±5mm, 47±5mm, 38±9%といずれも正常所見であった。これらの結果から、心房細動に合併するBTSは器質的心疾患よりも、加齢による要素が大きく、また心房細動の発生頻度は明らかな性差(男>女)が存在するが、BTSに関しては存在しないことが示唆された。一方、2014年度に当機関紹介となった心房細動患者のうち、BTSが疑われた少数の患者における電気生理学的検査の検討では、明らかな洞結節機能低下の所見を認めておらず、加齢に伴い顕在化する洞不全症候群とは異なる機序が存在する可能性が考えられる。BTSの背景因子が明らかになることは、積極的な治療介入の必要性を見極める上で重要な意義をもつ。平成27年度は心房細動カテーテルアブレーション(catheter ablation; CA)対象症例における徐脈頻脈症候群(bradycardia-tachycardia syndrome; BTS)合併患者と非合併患者の背景因子の検討に加え、BTS合併患者のうち、CAによる心房自律神経叢の同定およびそれに対するCA治療の効果検討を開始した。2015年2月末から2016年1月末までに当院で心房細動に対する初回CAを施行した92例を対象とし(平均年齢64±9歳、男性67名)、BTS合併10例と非合併例82例で背景因子の違いを検討した。両群間の平均年齢に差はないが、性差に関してはBTS群で女性4例(40%)、非合併例では21例(26%)とややBTS群で女性が多い傾向であった。心エコーによる心機能のパラメーターでは、左室収縮能(LVEF [%])は両群間で差を認めなかったが(LVEF 63±12 vs. 64±10)、左房径(LA [cm])、左房容量(LAV [ml])では、BTS群で拡大する傾向を認めた(LA 45±7 vs 41±7; LAV 74±21 vs. 70±25)。次にCA時に高頻度心房刺激をおこない心臓自律神経叢分布を評価しえた6例のBTS群のなかで、5例においてその同定が可能であった(右肺静脈前壁5例全例、右肺静脈後壁下部3例、左肺静脈-左心耳の境界部において2例)。同部位への高周波通電前後の洞結節機能の評価では、6例中5例で通電前に補正洞結節回復時間の延長を認めていたが(平均3340ms, 440-14200ms)、通電後それが改善したのは1例のみであった。心房細動に合併するBTSにおいて、心房のリモデリングとの関連の可能性がある一方、心房に分布する自律神経叢の影響は明らかではなかった。今後症例数を増やし、更に詳細に検討を行う必要がある。ではなかった。平成27年度の研究進捗状況としては、概ね順調と考えられる。平成26年度に施行したペースメーカー植え込み後の徐脈頻脈症候群(bradycardia-tachycardia syndrome; BTS)合併心房細動患者の背景因子の検討から、年齢が寄与する病態の存在が示唆される一方、平成27年度における結果からは、左房のリモデリングが関連する病態も存在することがわかってきた。現在後者の病態における心臓自律神経叢の関与を検討中であり、今後更に進めていく予定である。H28年度は、徐脈頻脈症候群(BTS)合併心房細動(AF)患者における心臓自律神経叢(GP)の関与の検討をさらに進めた。