hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト大うつ病障害診断バイオマーカーの選定評価

他の疾患と比べてうつ病疾患の場合、他の疾患で見られるような生物学的な疾患病態について、未だ明らかになっていないことが多い。よって、ヒトうつ病疾患患者の血漿や脳脊髄液成分由来のオミックス解析から様々なユニークな疾患代謝産物が次々と同定されてきているにもかかわらず、動物レベルでの研究手段が限られているため、同定された疾患代謝産物の機能とうつ病疾患の病態との関係性を明らかにすることが困難な状況にある。そこでこの状況を打開するためには、今まで行われてきた動物行動薬理学的な実験系に加えて、同定された疾患代謝産物によって脳内がどのような生理的変化を起こすのか、脳内反応を直接モニターし、神経生理学的にヒトうつ病疾患診断バイオマーカーを評価することが必要であると考えられる。以上のような背景の下、まず本年度は、すでに同定されている疾患脳代謝産物の中でも特に疾患スコアとの相関が強い疾患代謝産物を3種選定した。これらは、大うつ病患者の脳脊髄中から単離された分子であるので、これらの分子をマウスの脳室・脳実質内に投与するための浸透圧ミニポンプを使用した脳室・脳実質内投与法の確立を行った。また、同定された疾患代謝産物の脳室内投与によって脳内がどのような生理的変化を起こすのか、脳内反応を直接モニターし、神経生理学的にヒトうつ病疾患診断バイオマーカーを評価するためのマウスのin vivo2光子脳機能イメージング法のセットアップを行った。現在、うつ病疾患の解明は大きな課題となっている。しかしながら、うつ病疾患の診断は、医師による患者の主観的症状の判断や問診に基づいており、生物学的所見に基づく定量性や客観性を持った診断や予防が非常に困難な状況にある。そこでこれらを克服するために、妥当性のある有用な診断バイオマーカーを確立することが重要であると考えられる。しかしながら他の疾患と比べてうつ病疾患の場合、他の疾患で見られるような生物学的な疾患病態について、未だ明らかになっていないことが多い。すなわち、ヒトうつ病疾患の診断や治療経過判断に向けた妥当性の高い有用なヒトうつ病疾患診断バイオマーカーの確立に向けて大きな障害となっているのである。そこで本申請研究課題では、連携研究者である功刀浩博士と服部功太郎博士らによってヒトうつ病疾患患者由来の血漿成分もしくは脳脊髄液成分から同定されたおよそ200種類の疾患代謝産物群を網羅的にマウスの脳室・脳実質内投与もしくは血液内投与する。そしてこれら疾患代謝産物投与による脳機能への影響について、動物行動薬理学的試験とin vivo脳機能イメージング法によって、解析を行う。これにより妥当性の高い臨床応用にむすびつく有用なヒトうつ病疾患診断バイオマーカーを確立させる。
二液相分離を示す液体合金の重力環境および無重力環境に於ける臨界電子現象の研究

均一液相から忽然と温度条件や圧力条件の変化により二種類の異なった液相が出現する二液相分離現象は、基礎的見地からも応用的見地からも、従来より多くの注目を集めてきている。この二液相分離現象は、重い液体が下層に軽い液体が上層に分離する重力分離が極めて速やかに進行することから、本質的に重力の影響が介在しているはずである。しかし、従来の研究では、この二液相分離における重力の影響はほとんど考慮されて来られていない。さらに、これまでおもに研究対象としては原子的性質のみが研究対象とされ、電子的性質が関与する臨界現象はほとんど顧みられて来なかった。今回、二液相分離現象に及ぼす重力の影響を解明する目的で平成7年1月29日に宇宙科学研究所の小型ロケットを使用して電気抵抗測定実験を実施した。この実験は共同実験プロジェクトELMの第二回目の実験ELMIIとして実施され、予備的に平成3年2月に実施されたELMIの実験結果と合わせて解析に供せられた。これらの結果、地上参照実験さらには地上実験室の電気抵抗測定実験の結果を総合的に解析し、多くの知見を得た。電気抵抗の温度係数が揺らぎの良いプローブとなること、無重力条件下では均一液相の臨界点近傍に発達する揺らぎ構造の発達は著しく顕著となり、また、均一液相の過冷却はスピノ-ダル温度近くまで発達することが判明した。さらに液体Bi-Ga、Cd-GaおよびHg-Ga合金の臨界組成や臨界指数βの従来の文献値に修正を加えた。また、従来、臨界挙動としての研究の対象外とされてきた熱膨張係数に異常な挙動をみいだした。二液相分離の真の描像や過冷却やスピノ-ダル分解の本質的理解のためには無重力実験が不可欠である。本年度は本研究計画の初年度にあたり、既存のロケット搭載電子回路装置の本実験計画への適合化、最適搭載試料セルの設計製作および試料調整に不可欠なグローブボックスシステムの構築、およびこれらの実験システム全体の妥当性の確認のため小型ロケットによる無重力下の液体Bi-Ga系の電気抵抗測定実験を均一液相から二液相分離温度へ至る温度の降温過程で実施した。既存のロケット搭載電子回路装置の本実験計画への適合化は、本実験計画の対象とする系が比較的低抵抗なため、若干の改良を必要としたが、無事、終了した。特に、温度計測の白金抵抗体リ-ドの漏電の問題は高温においても絶縁性の高い絶縁方法を開発することで完全に解決した。測定セルとしてチタン製のダイヤフラム機構付きセルが本計画の対象系に対しても有効であることを確認した。さらに、米国VAC社のグローブボックスシステムを導入し、酸素および水分1ppm以下の雰囲気下で、試料の秤量、セル容器への封入可能なシステムを構築した。これらの成果を踏まえて実施した無重力下の液体Bi-Ga系の電気抵抗測定実験の結果、電気抵抗の温度係数の組性依存性は臨界組成で最大になること、過冷却が非常に無重力下で大きくなること、地上重力においては非常に狭い温度範囲に限定される臨界挙動が無重力下では広い温度域でみられることなど、本実験に向け貴重な手掛かりとそれ自身としても論文発表を早急にすべき結果をえた。本年度は昨年度末(95年1月29日)実施の液体Bi-Ga合金の二液相分離過程の電気抵抗測定をプローブとした追跡実験のデータ解析を実施した。搭載した試料4本すべてについて、二液相分離現象を確認した。特に、臨界組成に近いBi-71at.%Ga試料については、温度の下降過程で電気抵抗はなだらかに減少したが、電気抵抗の温度係数については臨界点に近づくとともに急激に増大した。

その増加傾向は地上重力実験の6倍にもなった。さらに、電気抵抗の温度係数を組成の関数としてみると、臨界組成に極大が出現し、この極大傾向は地上実験と比較して非常に著しい傾向となった。これらのことから、二液相分離過程が重力の影響を顕著に受けていること、さらに、臨界現象に関しても、少なくとも二液相分離臨界現象に関しては、従来のスケーリング則など物質に依存しない解析に終始している現状の方法への問題点を提起した。さらに、地上参照実験および無重力実験の電気抵抗の挙動を従来の有効媒質近似へ改良を加えて解析し、成功を収めた。また、多くの液体合金系の二液相分離に伴う臨界指数の正確な実験値を世界で初めて決定し、伝導電子の存在する液体合金系の臨界指数が有機溶液系で報告されている値と非常に近いことが判明した。これらの成果は、国際会議および三回の国内学会に発表し、Review of Scientific Instrumentsを含む三報の国際誌の論文として受理されている。
超音波断続負荷型疲労試験機によるギガサイクル疲労強度の迅速決定

超音波断続負荷型疲労試験機を製作して様々な強度レベル材料についてのギガ(10^9)サイクル域までのS-N曲線を取得し,その結果を回転曲げ,引張-圧縮といった一般的な試験機で得られた疲労特性との差異を検討することで,この試験法が疲労強度の迅速決定に威力を発揮することを確認した.超音波を連続ではなく断続的に負荷させる理由は,超音波域といった高周波数で変形を繰返した際の内部摩擦による材料の発熱を防止するためであり,試験片の温度上昇を生じさせない負荷-休止時間の組み合わせであれば10^7回以上の高サイクル域の疲労特性には影響が無いことを確認し,負荷と停止時間をそれぞれ30ms,70msとすることで以下の様々な試験を実施した.焼入れ後に高温焼戻しを施したS35CおよびSNCM439につきギガサイクルまでのP-S-N線図を求めた.応力レベルを10種類とし,1応力あたり15本,計150本の試験片を用いて得られた結果は,日本材料学会あるいは金属材料技術研究所から出版されている10^7サイクルまでの疲労強度データ集の結果と極めて良い一致が得られた.また,耐久限が存在せず10^7サイクル以上でも疲労強度が低下する高強度材の一例として,マルエージング鋼についての10^9サイクルまでのS-N曲線を求めた.10^7サイクルまでは表面を破壊の起点としたが,それ以上の繰返し数では内部の介在物を起点とするものに移行する.材料製造工程の改善を通して介在物の寸法を微細化すると長寿命域の疲労強度改善が得られるなど,通常の試験機では数年が必要である実験結果が短時間に求まり,材料開発へ応用すると極めて有効な手法になることが確認された.また,軸受け鋼SUJ2や浸炭処理を施した肌焼き鋼SCr220,SNCM420についても,また,切欠き試験片でも適用可能であることを確認し,超音波断続負荷法が超高サイクル域の疲労強度迅決定法として極めて有用であることを明らかにした.超音波断続負荷型疲労試験機を製作して様々な強度レベル材料についてのギガ(10^9)サイクル域までのS-N曲線を取得し,その結果を回転曲げ,引張-圧縮といった一般的な試験機で得られた疲労特性との差異を検討することで,この試験法が疲労強度の迅速決定に威力を発揮することを確認した.超音波を連続ではなく断続的に負荷させる理由は,超音波域といった高周波数で変形を繰返した際の内部摩擦による材料の発熱を防止するためであり,試験片の温度上昇を生じさせない負荷-休止時間の組み合わせであれば10^7回以上の高サイクル域の疲労特性には影響が無いことを確認し,負荷と停止時間をそれぞれ30ms,70msとすることで以下の様々な試験を実施した.焼入れ後に高温焼戻しを施したS35CおよびSNCM439につきギガサイクルまでのP-S-N線図を求めた.応力レベルを10種類とし,1応力あたり15本,計150本の試験片を用いて得られた結果は,日本材料学会あるいは金属材料技術研究所から出版されている10^7サイクルまでの疲労強度データ集の結果と極めて良い一致が得られた.また,耐久限が存在せず10^7サイクル以上でも疲労強度が低下する高強度材の一例として,マルエージング鋼についての10^9サイクルまでのS-N曲線を求めた.10^7サイクルまでは表面を破壊の起点としたが,それ以上の繰返し数では内部の介在物を起点とするものに移行する.材料製造工程の改善を通して介在物の寸法を微細化すると長寿命域の疲労強度改善が得られるなど,通常の試験機では数年が必要である実験結果が短時間に求まり,材料開発へ応用すると極めて有効な手法になることが確認された.また,軸受け鋼SUJ2や浸炭処理を施した肌焼き鋼SCr220,SNCM420についても,また,切欠き試験片でも適用可能であることを確認し,超音波断続負荷法が超高サイクル域の疲労強度迅決定法として極めて有用であることを明らかにした.超音波断続負荷型疲労試験機の設計・製作が完了したので,従前からのものと併せて2台の試験機を用いて基礎データの取得を開始した.超音波疲労は通常の試験機の約1000分の1という短時間で疲労特性が得られる利点を活かしながら,先ずは一般的な試験機で得られるS-N曲線との対応を検討する目的で,焼入れ後,高温焼戻ししたS35CおよびSNCM439につき10^9(ギガ)サイクル迄のP-S-N線図を求めた.各材料につき10種類の応力で1応力当たり15本,計150本の試験片を用いて得られた結果は,日本材料学会あるいは金属材料技術研究所から出版されている10^7サイクル迄の疲労強度データ集の結果と極めて良い一致を示し,超音波断続負荷法は加速試験法として有用であることが確認された.以上の結果を踏まえ,10^7サイクル以上のデータを含むS-N曲線では耐久限の消滅が予想される高強度鋼の一例としてマルエージング鋼についての10^9サイクルまでの疲労強度を求めた.予想通り10^7サイクル迄のものは表面を起点とする破壊であったが,それ以上の繰返し数のものは介在物を起点とする内部破壊に移行すること,材料製造行程の改善により介在物の寸法を微細化すると10^7サイクル以上の長寿命城における疲労強度の改善が得られることなど,通常の試験機を用いた場合には数年掛かって得られる結果が短期間に求まり,材料開発に応用すると極めて有効な手法になる事が確認された.

また,機械的に応力を加える一般的な試験法に比べ,超音波疲労で得られる破面には破面同士の叩き合いが生じないため,フラクトグラフィによる破壊原因の追求には適した破面が提供されるという副次的な利点のあることも明らかとなった.浸炭処理したSCM430鋼についてのデータの取得を開始したが,同様に有用な結果を得つつある.超音波断続負荷型疲労試験機を製作して様々な強度レベル材料についてのギガ(10^9)サイクル域までのS-N曲線を取得し,その結果を回転曲げ,引張-圧縮といった一般的な試験機で得られた疲労特性との差異を検討することで,この試験法が疲労強度の迅速決定に威力を発揮することを確認した.超音波を連続ではなく断続的に負荷させる理由は,超音波域といった高周波数で変形を繰返した際の内部摩擦による材料の発熱を防止するためであり,試験片の温度上昇を生じさせない負荷-休止時間の組み合わせであれば10^7回以上の高サイクル域の疲労特性には影響が無いことを確認し,負荷と停止時間をそれぞれ30ms,70msとすることで以下の様々な試験を実施した.焼入れ後に高温焼戻しを施したS35CおよびSNCM439につきギガサイクルまでのP-S-N線図を求めた.応力レベルを10種類とし,1応力あたり15本,計150本の試験片を用いて得られた結果は,日本材料学会あるいは金属材料技術研究所から出版されている10^7サイクルまでの疲労強度データ集の結果と極めて良い一致が得られた.また,耐久限が存在せず10^7サイクル以上でも疲労強度が低下する高強度材の一例として,マルエージング鋼についての10^9サイクルまでのS-N曲線を求めた.10^7サイクルまでは表面を破壊の起点としたが,それ以上の繰返し数では内部の介在物を起点とするものに移行する,材料製造工程の改善を通して介在物の寸法を微細化すると長寿命域の疲労強度改善が得られるなど,通常の試験機では数年が必要である実験結果が短時間に求まり,材料開発へ応用すると極めて有効な手法になることが確認された.また,軸受け鋼SUJ2や浸炭処理を施した肌焼き鋼SCr220,SNCM420についても,また,切欠き試験片でも適用可能であることを確認し,超音波断続負荷法が超高サイクル域の疲労強度迅決定法として極めて有用であることを明らかにした.
小学校外国語活動における英語絵本選択基準の開発

《本研究の目的》本研究は、プロジェクト型外国語活動の「絵本型」モデルに焦点化し、それに適した代表的な英語絵本を中心に、headwordと品詞、文法構造の三つの観点で調査し、さらにその内容を児童の認知レベルに合ったものかを小学校教員にアンケート調査等で確認し、絵本の選択基準を策定し「読み聞かせ絵本選択基準表」の策定を以下の手順で行う。《研究内容と方法》1バンコクにおける絵本の収集(8月)。2英語絵本が活用されているバンコク市内の小学校等で授業を参観、および、同校付属図書館で絵本を児童がどのように利用しているか観察・調査(8月)。3英語絵本の段階分けの規準(headword、品詞、文法構造)の分析を行い、統一基準(仮)を策定し、サンプル用絵本を段階別に10冊程度選択する(8月9月)。4上記で得られた基準をもとに、英語絵本の読み聞かせのための「絵本選択基準」を作成し、地区の小学校教員に配布し、使用可能性に関するフィードバックをアンケート調査による実施(9月12月)。5小学校教諭の参考になるような冊子を作成する(1月3月)《研究の成果》・Oxford Reading TreeのStep1を中心にそれぞれの本にある語数,文の数,主な動詞・名詞・形容詞を一覧表に示した。プロジェクト型外国語活動の「絵本型」モデルの特徴として繰り返しのある表現が出てくる絵本が多いため,それに該当した一文を一覧表に掲載したことで、Step1の中でもさらにどの本が読み聞かせに適切なのか、選びやすくなった。・アンケート調査等によると、Oxford Reading TreeのStep1の絵本の中でも1ページに1文ないし2文程度のものが理解しやすく,児童も紙芝居や絵本を作成する際に参考にしやすいことがわかった。・小中連携一つの方法として小学校で読み聞かせた絵本をもとに、中学校では、その絵本にある文法項目事項を学習し、実際に自ら立てた課題を解決するために英語を使用する機会を設け、多読の読み物として活用したり、日記を書いたりする活動のきっかけとなることが予想される。
アフィン商写像と不変微分作用素環

図形や空間の対称性は群の作用によって記述される。この研究では空間の対称性が二つの群の可換な作用で記述されている時に、二つの作用に対応する二種類の不変量(距離やエネルギー、角度などに相当する幾何学的不変量)がどのように関係するのかを、不変式論や表現論を用いて研究した。空間の対称性が良い場合に、群軌道、空間上の関数空間や群の作用で不変な微分作用素たちの間に対応がある(テータ対応・カペリ恒等式)ことを明らかにしたのが主要な結果である。本研究では半単純対称対に附随する随伴軌道の幾何と対応する実半単純リー群のユニタリ表現の不変量や実現との関係について研究した。具体的には、対称対に附随する随伴軌道の代数幾何的な性質(正規性、球等質性、次数など)とユニタリ最高ウェイト表現やそのテータ持ち上げの随伴サイクルの間の関係を、テータ対応を介して記述・理解することを目標としている。さらにその幾何学的側面や、不変微分作用素の理論への応用も視野にいれて現在、研究成果が蓄積されつつある。ここでは次の二点について報告する。1.対称対の組のなすdual pairに関して、ある特別な不変微分作用素の対応が存在すること、その対応を具体的に(非可換)行列式を用いて記述することに成功した。このような対応で得られた微分作用素の恒等式を対称対のカペリ恒等式、行列式形で表された不変微分作用素をカペリ元と呼ぶ。以上はSoo Teck Leeおよび和地輝仁との共同研究であって、研究成果は現在専門誌に投稿中である。2.テータ対応において、特殊な場合ではあるが、冪零錐の特異点解消を介して、旗多様体上の軌道の余法束が得られること、そのモーメント写像による像である冪零軌道が、ゼロ軌道のテータ持ち上げに他ならないことが判明した。これをきっかけとして、安定域以外の場合のテータ対応に関する理解が進み、安定域と非安定域のテータ対応を直接関連づけることが可能になってきたように思われる。これに関してはPeter Trapa, Soo Teck Lee,和地輝仁と共同研究中であり、近いうちに結果をまとめて発表する。以上の研究と平行して、小林俊行はビジブルな作用と重複度自由性の関連を明らかにし、それは上で報告したカペリ恒等式の解釈に重要な視点をもたらすであろうことが認識されつつある。また、Soo Teck Lee, Joachim Hilgert, Peter Trapaの3名を招聘し、それぞれ調和多項式の理論、ケイリー対称対の理論、部分旗多様体上の幾何と随伴サイクルの理論の視点から共同研究の可能性を探った。結果は上記報告にもある通り、実り多いものであった。本年度は、二つの簡約代数群の線型作用による商写像のダブルファイブレーションがあったとき、主にその零錐の幾何学とそれに付随するリー群の退化主系列表現について研究を行った。商写像が一般線形群Kの作用による縮約であるとき、その零錐の既約成分は一般に特異点を持つ。その特異点解消をグラスマン多様体を用いて構成し、もう一方の代数群による商を取ると、ある部分旗多様体のK軌道の余法束を与える。また、余法束のモーメント写像による像は2階の冪零軌道の閉包になっており、それらの和は部分旗多様体に付随する退化主系列の随伴多様体に等しい。この退化主系列の構造を調べると、零錐上の軌道との間に密接な関係があることが見て取れる。特に最大の冪零軌道を随伴多様体に持つような既約表現が退化主系列の部分表現として現れることがわかり、その随伴サイクルは重複度1である。これらの結果はストラスブール大学(フランス)における国際研究集会で報告し、さらに国内でも表現論シンポジウムで概説講演を行って結果を発表した。また特異点解消と余法束の関係については結果をまとめて現在学術雑誌に投稿中である。このテーマについては、その後、招聘研究者であるTrapa助教授(ユタ大学・米国)と共同研究し、現在、部分旗多様体のK軌道の幾何と導来加群の代数的性質を含めた包括的な研究を進めている。分担者による研究では、和地輝仁と代表者は対称対のカペリ恒等式の概念を定式化、その具体形を決定した。これについては論文を専門誌に投稿中である。また部分旗多様体上の余法束において概均質性が成り立たない例が落合啓之によって研究され、相対不変式が具体的に構成されている。他にも太田琢也は二つの群の間の軌道の埋め込みに関する詳細な研究を行った。部分旗多様体の球部分群による軌道(あるいは対称空間の放物型部分群による軌道)をとり、その余法束のモーメント写像による像について3つの異なる視点から研究した。(1)dual pairによる冪

零軌道の持ち上げに附随して、零錐の特異点解消を考えることができるが、その商多様体が部分旗多様体上の余法束に一致し、商写像がモーメント写像に持ち上がることを示した。(2)対称対に附随する半単純軌道を考える。この半単純軌道がKostant-関口のs12トリプルに附随するものとし、さらに冪零元が偶であると仮定する。このとき半単純軌道の漸近錐がRichardson軌道の和になることを示し、対応する退化主系列表現の随伴多様体がちょうどこれらのRichardson軌道の閉包の和になることを示した。(3)極大放物型部分群による旗多様体上の部分群による軌道と、あるRichardson軌道に含まれる冪零軌道の間に、閉包関係を逆転する全単射が存在することを示した。この全単射はモーメント写像によって導かれる。この研究はPeter TrapaおよびDan Ciubotaru(ユタ大学)との共同研究である。以上の研究結果についてはマックスプランク研究所、ローマ大学高等数学研究所、ベルガウム大学における国際研究集会や、国内の研究集会において口頭で発表を行った。またこのうち(1),(3)は研究成果を雑誌論文として投稿中であって、(2)については投稿準備中である。また、対称空間上の不変微分作用素に由来する多項式係数の微分作用素の等式(Capelli恒等式)についての研究を継続した。この研究では、エルミート対称対とコンパクト対称対とのsee-saw dual pairについて分担者・和地輝仁およびSoo Teck Lee(シンガポール大学)との共同研究で得られた結果を、コンパクト対称対から出発して同様の恒等式を得ることを目標とする。研究結果は9月に東大で行われた日独セミナーInfinite DimensionalAnalysis IVにおいて発表し、その一部をまとめた論文は現在投稿中である。平成20年度には以下の研究結果が得られた。主に研究を進めた分担者・連携研究者・研究協力者を括弧内に記した。A.退化主系列の隨伴多様体と冪零錐・部分旗多様体上の軌道について研究し、放物型部分群が偶冪零軌道に対応する場合には、隨伴多様体が半単純軌道の極限(漸近錐)として得られることが分かった。(西山・Trapa・Ciubotaru・松木)B.部分旗多様体上の軌道の余法束とそのモーメント写像による像である冪零軌道の閉包関係を明らかにした。(西山・太田・落合・松木・和地)D.調和振動子表現と等方表現を用いたHowe双対性の別証明。(山下)E.カペリ恒等式と対称対のHarish-Chandra写像(西山・和地・Lee)テーマAおよびBに関しては、ユタ大学のPeter Trapa准教授を招聘して、研究連絡を行うとともに、共同研究を含めたセミナー形式の討論を太田・落合・松木・和地とともに行った。また研究成果Aはクロアチアで行われた表現論の国際研究集会にて代表者が発表した。テーマA.-D.に関して「冪零軌道と表現論」という表題で3月に国際研究集会を雄琴で開催し、海外からもC.B.Zhu, R.Zierau, I.Losev, P.Trapaなどの専門家が参加して活発な討論を行った。この集会における収穫はこの研究課題だけでなく、次の研究への最初のステップとして大きな意味を持っている。
水資源のダイナミクスを組み込んだ地域成長モデルの開発

本研究の目的は、水資源の存在・利用状況が人口、食物生産、環境汚染、経済活動に及ぼす影響を地域レベルあるいは国レベルでモデル化し、水資源の存在・利用状況が人間の生存に与える影響を単に水量的な問題としてではなく,その社会的側面も含めて明らかにすることにある。この目的を達成するため、以下の取り組みを行った。1)わが国の生活用水需要構造について検討を行い、一人一年あたりの生活用水消費原単位が、下水道普及率、第三次産業就業者比率、老年人口割合を説明変数とする重回帰モデルでよく推定できることを示した。2)農業用水モデルとして、水田および畑地について蒸発散量をベースにする需要推定モデルを設計した。3)工業業種別に、従業員数、一事業所あたりの敷地面積、一事業所あたりの敷地面積を説明変数とし、製品出荷額あたりの淡水使用量を推定する重回帰モデルを作成した。また、内陸部と沿岸部の都市では消費水の取水状況が異なることに着目し、内陸都市と沿岸部都市で異なる重回帰式を推定した。4)淀川水系を対象として、昨年度開発した人口モデルと、生活用水、農業用水、工業用水消費モデルを組み合わせたシステムダイナミクスモデルを構築し、近年の河川流況を対象として、いくつかのシナリオのもとで淡水資源の取水-消費-生産過程のシミュレーションを行った。5)地球あるいは国レベルといった異なる地域スケールに応じてモデル構造を変える必要があるかという視点から、MeadowsらのWorld3モデルに水資源に関するセクターを追加して作成されたWorldWaterモデルの持つ構造が、我国に適用可能かどうかについて検討した。その結果、人口および工業生産については概ね再現が可能であるが、食糧生産と水資源のセクターについては、例えば水稲栽培における純使用水量や地域性といった側面をパラメタライズする必要があることがわかった。本研究の目的は、水資源の存在・利用状況が人口、食物生産、環境汚染、経済活動に及ぼす影響を地域レベル(国レベル)でモデル化するとともに、開発したシステムダイナミクスモデルを日本、アメリカ大陸、中国大陸において適用・比較することによって、水資源の存在・利用状況が人間の生存に与える影響を単に水量的な問題としてではなく,その社会的側面も含めて明らかにすることにある。上記の目的を達成するために、平成13年度は研究の初年度として、これまでの準備状況を確認し、わが国およびアメリカ大陸での水資源-地域成長モデルの仕様を決定するために、組織内の研究会を開催するとともに、水資源の賦存状況が人口・食糧生産・産業活動に及ぼす影響のモデル化を中心に研究を行った。具体的には、1)海外共同研究者S.Simonovic(The university of Western Ontario)が来日した際に、地域モデルの結合仕様について検討を進め、今後のモデル記述の基本的指針を決定した。具体的には、システム記述言語Stellaによるモデル記述を採用することで、地域モデルの結合の利便性を高めることとした。2)日本を対象とした水資源ダイナミクス構築のために、日本全域を10kmメッシュで覆った流出計算モデルを開発し地域スケールでの水の循環機構を表現した。3)我国の人口動態モデルと生活用水消費モデル、穀物生産モデルを結合することで、都市および農業用水の自然および人工循環系を需要量ベースで把握するモデルを設計した。本研究の目的は、水資源の存在・利用状況が人口、食物生産、環境汚染、経済活動に及ぼす影響を地域レベル(国レベル)でモデル化することにより、水資源の存在・利用状況が人間の生存や地域の成長に与える影響を明らかにすることにある。この目的を達成するため,平成14年度は、前年度の研究成果を踏まえて、特に、地域レベルでの農業・工業・生活用水の消費モデルについて、検討を行った。具体的には、1)わが国の生活用水需要構造について検討を行い、一人年あたりの生活用水消費原単位が、下水道普及率、第二次産業就業者比率、老年人口割合を説明変数とする重回帰モデルでよく推定できることを示した。

2)農業用水モデルとして、水田および畑地について蒸発散量をベースにする需要推定モデルを設計した。3)工業用水に関しては、工業用水使用量原単位を業種別に推定する重回帰モデルを構築した。すなわち、従業員数、一事業所あたりの敷地面積、事業所あたりの敷地面積を説明変数とし、製品出荷額あたりの淡水使用量を推定する重回帰モデルを作成した。さらに、内陸部と沿岸部の都市では消費水の取水状況が異なることに着目し、内陸都市と沿岸部都市で異なる重回帰式を推定した。4)淀川水系を対象として、昨年度開発した人口モデルと、生活用水、農業用水、工業用水消費モデルを組み合わせたシステムダイナミクスモデルを構築し、近年の河川流況を対象として、いくつかのシナリオのもとで淡水資源の取水-消費-生産過程のシミュレーションを行った。本研究の目的は、水資源の存在・利用状況が人口、食物生産、環境汚染、経済活動に及ぼす影響を地域レベル(国レベル)でモデル化することにより、水資源の存在・利用状況が人間の生存や地域の成長に与える影響を明らかにすることにある。本年度は前年度までの検討結果を踏まえ、特に、地球レベルと国レベルといった異なる地域スケールに応じてモデル構造を変える必要があるか、という点を中心に検討を行った。具体的には、MeadowsらのWorld3モデルに水資源に関するセクターを追加して作成されたWorldWaterモデルの持つ構造が、我国に適用可能かどうかについて検討した。まず、WorldWaterモデルを構成する人口・食糧生産・工業生産・汚染および水資源の各セクターを分離し、それぞれについて、1970年から1990年までの我国の社会・経済動態を表現できるようにパラメータを同定した。同定したパラメータで検証計算を行った結果、人口および工業生産については概ね再現が可能であるが、食糧生産と水資源のセクターについては、例えば水稲栽培における純使用水量や地域性といった側面をパラメタライズする必要があることがわかった。また、2003年7月に開催されたIUGG総会において、国際水文学会のシンポジウム"Modeling of World Water Dynamics"のConvenerを務め、水資源と社会・経済活動のモデリング事例やモデル化方法についての討論会を組織した。
非侵襲的陽圧換気を使用した体力・健康増進に有効な運動方法の開発

若年健常男性に対し、自転車エルゴメーターにより60%最大酸素摂取量の運動負荷で1日30分間の有酸素運動を非侵襲的陽圧換気(NPPV, 12cmH2O)下および非NPPV下で連続5日間施行した。NPPV下と非NPPV下でのトレーニングは、3週間のウオッシュアウト期間を置いて実施した。それぞれ、5日間のトレーニングの前後で、最大酸素摂取量(体力)と脳由来神経栄養因子(BDNF)の測定を実施した。最大酸素摂取量は、NPPV下の方が優位に高く上昇し、BDNFはNPPV下でのみ上昇した。NPPV下の有酸素運動トレーニングは、最大酸素摂取量とBDNFの上昇を向上させ、健康に有益な作用がある事が示唆された。当該年度においては、本年度の研究目的の一つであった健常者における非侵襲的陽圧換気(NIPPV)下運動時における健康増進に対する即時効果について実験を実施した。その結果、健常者における自転車エルゴを用いた60%最大酸素摂取量の運動負荷30分間において、健康増進の指標として用いたBrain Derived Neurotrophic Factor (BDNF)、Interleukin-6 (IL-6)ともに有意な上昇を認めた。しかし、NIPPV下で運動を行った場合もNIPPVを使用せずに運動を行った場合も、BDNFとIL-6の上昇の程度には有意な差を認めなかった。また、血圧と心拍の反応についても有意な差は認めなかった。当該年度の実験は、NIPPVを使用した運動負荷が、即時的に健康増進を含めた身体に及ぼす効果を評価するものであり重要な研究であった。実験結果よりNIPPV下の運動であっても、BDNF、IL-6の上昇を認め健康増進に対する効果はあることは判明した。しかし、その効果についてはNIPPVを使用しなくても変わりなく、NIPPV使用に意義については見出すことは出来なかった。ただ、血圧と心拍の上昇反応においてもNIPPVを使用してもNIPPV不使用時と比べて、その上昇の程度に差がなかったことから、NIPPV下の運動が循環動態に対しては安全に行う事ができる運動であることは確認することが出来た。当該年度において研究予定であった健常者における非侵襲的陽圧換気下の運動における健康増進に関する評価は全て実施でき、研究成果を得る事ができたが、当初予定であった脊髄損傷者による評価については、研究成果を得るには至らなかった。前年度、我々は健常者における非侵襲的陽圧換気(NIPPV)下運動による健康増進に対する即時効果について、30分間のNIPPV下および非NIPPV下有酸素運動前後のBrain Derived Neurotrophic Factor (BDNF)とInterleukin-6(IL-6)を測定し評価を行った。この結果、NIPPV下でも非NIPPV下でも共にBDNFとIL-6の上昇を認め健康増進作用は確認できたが、NIPPV使用の意義については見出すことは出来なかった。そこで、当該年度はNIPPV下と非NIPPV下での有酸素運動を5日間継続する事による長期効果について検討した。健常者において60%最大酸素摂取量の運動負荷で1日30分の有酸素運動を5日間連続して行い、その前後におけるBDNFとIL-6の変化について検討した。この結果、IL-6の変化においては有意な結果は見出されなかったが、BDNFについては、NIPPV下での5日間の有酸素トレーニングにおいて、非NIPPV下と比較して有意に高い上昇反応を認めた。当該年度の実験は、NIPPVを使用した有酸素運動トレーニングが健康増進に及ぼす長期的効果を評価するものであり重要な研究であった。そして、今回の結果から5日間のNIPPV下の有酸素運動トレーニングは、非NIPPV下よりBDNFの上昇効果は大きく、NIPPVを有酸素運動トレーニングに取り入れる事により健康増進作用が向上する可能性について見出す事が出来た。この結果は、健常者においてNIPPVが運動効果を増強させる可能性があることを見出した最初の研究であり、臨床的応用や今後の新たな効果的な運動方法開発につながる重要な研究であったと考えれられる。健常者における非侵襲的陽圧下の有酸素運動による健康増進効果については、即時的および長期的な効果について評価し、その研究成果を得ることが出来ている。しかし、研究予定であった脊髄損傷者における効果については、研究成果を得るには至っていない。最終年度は、健常者における非侵襲的陽圧換気(NIPPV)下の運動トレーニングが心肺能力の増強効果を増大させることができると仮説をたて検証を行った。若年健常者10名を対象として、NIPPV下と非NIPPV下における5日間の有酸素運動を3週間のwash out期間を設けてクロスオーバーデザインで実施した。5日間の有酸素運動トレーニング前後で呼気ガス分析装置を用い運動負荷試験を行い最大酸素摂取量の測定を行った。有酸素運動は自転車エルゴメーターを用いトレーニング前の最大酸素摂取量の60%の運動負荷で1日30分間の運動を5日間連続で行った。また、NIPPVは、呼気終末陽圧を12cmH2Oに設定した。この結果、NIPPV下、非NIPPV下ともに5日間の連続した有酸素運動トレーニングで、心肺能力(最大酸素摂取量)の有意な上昇を認めた。更に、NIPPV下での5日間の有酸素トレーニングの方が、非NIPPV下の同様のトレーニングと比較して有意に高い心肺能力の向上を認めた。以上の結果から、有酸素運動トレーニング中にNIPPVを併用する事により、心肺能力の増強効果を促進する事が判明した。

つまり、同じ運動期間、運動負荷の有酸素運動トレーニングであってもNIPPVを併用する事により効率的に心肺能力の向上ができると考えられる。有酸素運動トレーニングを行い心肺能力を高める事は、生活習慣病の予防にも有益であり、有酸素運動にNIPPVを取入れた運動は、健康増進に有効なトレーニング法となる可能性がある。今回の研究成果は、予防医学的にも意義の高い研究成果であると考えられる。若年健常男性に対し、自転車エルゴメーターにより60%最大酸素摂取量の運動負荷で1日30分間の有酸素運動を非侵襲的陽圧換気(NPPV, 12cmH2O)下および非NPPV下で連続5日間施行した。NPPV下と非NPPV下でのトレーニングは、3週間のウオッシュアウト期間を置いて実施した。それぞれ、5日間のトレーニングの前後で、最大酸素摂取量(体力)と脳由来神経栄養因子(BDNF)の測定を実施した。最大酸素摂取量は、NPPV下の方が優位に高く上昇し、BDNFはNPPV下でのみ上昇した。NPPV下の有酸素運動トレーニングは、最大酸素摂取量とBDNFの上昇を向上させ、健康に有益な作用がある事が示唆された。次年度には、前年度に研究成果を得る事が出来なかった、脊髄損傷者に対する非侵襲的陽圧換気下の運動における健康増進の即時効果について評価を継続する。同時に、次年度に実施を予定していた健常者における非侵襲的陽圧換気下における健康増進、体力増進に対するトレーニング効果(長期効果)についての実験を実施する予定である。次年度については、脊髄損傷者における非侵襲的陽圧換気下運動の健康増進に対する効果について研究を継続するとともに、更に、健常者および脊髄損傷者における非侵襲的陽圧換気下での長期トレーニングにおける心肺能力におよぼす影響についての実験も実施する予定である。リハビリテーション医学当初予定していた、実験計画が全て行えなかったために、ELISAキットの購入額が予定額より少なくなったため。当初予定していた、実験計画が全て行えなかったためにに血液解析用の物品の購入額が予定額より少なくなったため。当該年度、購入を行わなかったELISAキットと次年度購入予定のELISAキットの購入、学会発表の旅費、被験者への謝金に使用予定である。当該年度に購入を行えなかった血液解析用の物品および当該年度の研究成果を発表するための旅費に使用予定である。
チャネルとトランスポータの構造・機能協関

全ての細胞機能は、チャネル(イオンチャネル、水チャネル)やトランスポータ(キャリア、ポンプ)やレセプタなどの細胞膜機能蛋白質の働きによって担われたり支えられたりしている。本研究では、チャネルとトランスポータの物質輸送機能とそのメカニズムについて、それら両蛋白質を構造及び機能において協関的(即ち協同的・相関的)に捉えつつ研究することを目指して3年間本領域を組織してきた。本年度はその成果をとりまとめ次のような総括を行った。本領域の基本的設問は、1.「チャネルとトランスポータは構造において、機能においてどこまで同じで、どこが異なっているのか?」、2.「チャネルとトランスポータはいかなる関係を持ちながら細胞レベルでの機能を実現しているのか?」ということであった。この目的を達成するために、三つの班のもとに総勢1995年度63名、1996年度74名、1997年度70名で研究を行った。その結果、1.チャネルとトランスポータは構造においても機能においても連続性を示し、統一的に捉えるべきものであること、2.チャネルとトランスポータの多くは構造的にも機能的にも協関していること、が結論された。CICやAQPやKir6.2など29以上の新しいチャネル、そしてSUR2やcMOATのようなABCトランスポータやPEPTシンポータやNhaアンチポータなど新しいトランスポータを42以上発見し,その遺伝子クローニングを行った。これらを基礎として、チャネル/トランスポータの機能部位を30以上アミノ酸レベルで明らかにした。チャネル-トランスポータ間の協関についても10以上見出した。チャネル病/トランスポータ病についても約10同定した。一次構造の特徴や、ATP水解性の有無や、大きなオイン電流の発生の有無などによってトランスポータとチャネルを区別することはできないが、両者には輸送率やキネティクスに大きな差がある。蛋白の三次元構造解析の結果、Kチャネルにおいては膜を貫通するポアが存在するが、Caポンプではポア構造は示さず、蛋白内の結合部位へと導く通路がcavity状に存在するという構造状の差が判明した。チャネルは開状態のときには基質は膜の両側からアクセス可能であるが、トランスポータではそうではなく、結合サイトへの入り口を一方に向けたコンフォメーションから出口を他方に向けたものにスイッチすることが結論された。チャネル蛋白-トランスポータ蛋白間には"基質結合誘起性バイファンクション協関"や、"ツイン構造バイファンクション協関"、"モジュレータ共役性協関"、"レギュレーティング協関"などが成立することが明らかにされた。多くのABCトランスポータはチャネルと構造的に共役し、機能的に制御することが明らかとなった。MDR1は容積感受性C1チャネルの、ABCトランスポータCFTRは、(ORCCやENaCチャネルのみならず)ATPチャネルの、SUR1,2A,2BはATP感受性KチャネルKir6.1やKir6.2の構造的レギュレータとして働くことを明らかにするなどの画期的業績を上げた。

多くのABCトランスポータはチャネルと構造的に共役し、機能的に制御することが明らかとなった。MDR1は容積感受性C1チャネルの、ABCトランスポータCFTRは、(ORCCやENaCチャネルのみならず)ATPチャネルの、SUR1,2A,2BはATP感受性KチャネルKir6.1やKir6.2の構造的レギュレータとして働くことを明らかにするなどの画期的業績を上げた。イオンチャネルや水チャネルなどの「チャネル」と、キャリアやポンプなどの「トランスポータ」を構造と機能において協同的、相関的(即ち協関的)に捉えて研究するという本領域の目的を達成するために、(1)「チャネルとトランスポータの構造・機能相関」(2)「ATP駆動型トランスポータとチャネルの構造・機能協関」(3)「イオン駆動型トランスポータとチャネルの構造・機能協関」という三つの計画班をまず組織した。これら計画班員20名に公募班員を40名加え、反研究目的を達成できるよう各班員の研究の立ち上げを促進した。更に、各班内及び班間での共同研究を計16件組織化した。それらを企画・実行するために春・夏・冬、計3回の総括班会議を持った。また、夏には班会議を開催し、全班員のみならず、評価委員からの助言をいただいた。冬には、最も研究の進んでいる班員の内から9名に講演を求めて公開シンポジウムを開催し、広く一般に研究成果を広めると共に、評価委員のみならず各界からも評価・助言を求めた。また現在まで計9号のニュースを発行し、班員間の意思の疎通をはかると共に、最新情報の迅速な流通を心掛けた。これら計画班員20名に公募班員を51名、班友を12名、準班友を9名、班外共同研究員を7名を加え、班研究目的を達成できるよう各班員の研究の展開を援助・促進した。更に、各班内及び班間での共同研究を計27件組織化した。また、2日間の班会議の翌日に1日かけてワークショップを100名余の参加を得て開催し、蛋白三次元構造解析法やノックアウトマウス作成法についての最新技術の教育を行った。冬には、評価委員1名による特別講演に加えて、最も研究の進んでいる班員の内から8名に講演を求めて公開シンポジウムを開催し、広く一般に研究成果を広めると共に、評価委員のみならず各界からも評価・助言を求めた。また現在まで計6号のニュースを発行し、班員間の意思の疎通をはかると共に、最新情報の迅速な流通を心掛けた。
血球特異的なチロシン脱リン酸化酵素による新しい負の制御機構の解析

免疫系は生体防御に有用な一方で、その異常亢進は様々な免疫病を引き起こし生命のリスクとなる。従って、免疫系を負に制御する機構は重要と考えられる。LC-PTPは、リンパ球に選択的に発現するチロシン脱リン酸化酵素(protein tyrosine phosphatase,PTP)で、MAPキナーゼ(MAPK)と結合し、これを直接抑制するが、LC-PTPの制御機構について以下の点を明らかにした。(2)MLC-PTP上のArg41、42がMAPKとの結合性に必須なことを明かにした。MAPKのsem型変異がLC-PTPとの結合性を失うことを明かにした。(3)MAPKとLC-PTPの特異的結合が、MAPKの抑制に必須な機構であることを明らかにした。(4)LC-PTPタンパクは、抗原受容体(TCR)刺激前から存在していたが、TCR刺激後ゆっくり増加した。(5)Tリンパ球の抗原受容体刺激後、LC-PTPがERKでリン酸化されることを示し、それが、調節的な意義を持つ可能性を示した。(6)LC-PTPと結合せず抑制を受けない、sem型変異を導入したp38を作成した。内在性LC-PTPを発現するJurkat細胞で、sem型p38は野生型p38に比べて機能亢進を認め、MAPK抑制機構の意義を検討する上で有用なプローベと考えられた。免疫反応は生体防御に必要である一方、その異常な亢進は様々な免疫病を引き起こす。従って、免疫系の負の制御機構は極めて重要である。LC-PTPは、リンパ球に選択的に発現するチロシン脱リン酸化酵素(protein tyrosine phosphatase,PTP)である。我々は、LC-PTPおよび類縁のPTPBR7/PTP-SLが、MAPキナーゼ(MAPK)と結合し、これを直接抑制することを見い出した。本年度は、LC-PTPの制御機構について以下の点を明らかにした。(1)MAPKに対する特異性を検討した。ほ乳動物では、ERK、JNK/SAPK、p38/HOGの三つのMAPKカスケードが知られており、それぞれ、異なった刺激で活性化され、独自の役割を果たす。我々は、LC-PTPがERK、p38/HOGと複合体を形成し制御するが、JNK/SAPKとは結合せず抑制もしないことを明らかにした。(2)MAPKとLC-PTPの結合部位を同定した。LC-PTP上のArg41、42をAlaに置換すると、MAPKとの結合性が完全に失われることを明らかにした。これらのアミノ酸は、類縁のPTPBR7でも保存され、同様にMAPKとの結合に必要であった。逆にMAPK上のAsp321をAsnに置換すると、LC-PTPやPTPBR7との結合が失われ、Asp321がLC-PTPとの結合に必要な事を明らかにした。MAPKと結合できないLC-PTP変異体はMAPKを抑制できないこと、逆にPTP結合活性を欠いたMAPK変異体は、LC-PTPに抑制されず機能亢進を示すことを明らかにした。LC-PTPは、リンパ球に選択的に発現するチロシン脱リン酸化酵素(protein tyrosine phosphatase,PTP)で、MAPキナーゼ(MAPK)と結合し、これを直接抑制する。(1)発現制御機構の解析。LC-PTPに対するモノクローナル抗体を作成し、マウス正常Tリンパ球での発現を検討した。LC-PTPタンパクは、抗原受容体(TCR)刺激前から存在していたが、TCR刺激後ゆっくり増加し、23日でプラトーに達した。これは、mRNAの変化とほぼ並行していた。

CD44^<high>のメモリーT細胞でも、LC-PTPは増加していた。(2)リン酸化による制御。Tリンパ球の抗原受容体刺激後、LC-PTPがリン酸化されること、それが、MEK(MAPKK)阻害剤で抑制されることを明かにした。LC-PTPのリン酸化は、活性型MEKと野生型ERKの共発現でも生じたが、酵素活性のない変異型ERKでは生じなかった。LC-PTPのThr66とSer93をAlaに置換するとリン酸化は殆ど認められず、主要リン酸化部位と考えられた。この変異型LC-PTPは、in vivoでのERK抑制作用が減弱しており、リン酸化に調節的な意義があると考えられた。(3)sem型MAPKのJurkat細胞での機能亢進。LC-PTPと結合せず抑制を受けない、sem型変異を導入したp38を作成した。内在性LC-PTPを発現するJurkat細胞で、sem型p38は野生型p38に比べて機能亢進を認め、MAPK抑制機構の意義を検討する上で有用なプローブと考えられた。
方言ロールプレイ会話における談話展開の地域差に関する研究

各地の方言において、世代(高年層・若年層)と性(男性・女性)と上下関係(先輩・同輩・後輩)を組み合わせた複数の話者グループによる、場面(文句・依頼・慰め・勧誘・出欠確認・申し出)別のロールプレイ会話データを収録した。発話の内容・相手への働きかけの姿勢・コミュニケーションにおける機能に注目し、方言会話における談話構造・談話展開について、地域差・世代差・性差・場面差・メディア差の観点から分析した。データは「方言ロールプレイ会話データベース」で公開している。方言談話の地域差・世代差・性差・場面差などを考察するためのパイロット調査としてロールプレイ会話を収集し、談話標識や発話機能に焦点をあてて分析し、談話構造や談話展開についての枠組みや仮説を立てることを目的としている。方言における会話の組み立て方や話題の進め方についてはまだ不明な点が多いため、新しい手法としてロールプレイ会話による方言談話の対照的研究を進めていく。調査は、日常的なコミュニケーションとして依頼・勧誘などの場面を設定し、親しい同性の友人同士で電話をかけあって、その状況での会話を実演してもらうという方法で実施した。また、先輩にあたる同性の人も加わり、3人の話者総当たりでの組み合わせで、電話での会話を収録した。得られた会話データのうち、おもに首都圏におけるロールプレイ会話を対象として、ケーススタディ的分析を実施した。文句・依頼・慰め・勧誘・出欠確認・申し出といった設定場面におけるそれぞれの会話について、談話構造を整理し、発話機能をラベリングし、談話展開のパターンを検討した。あわせて、談話展開における主導権の取り方、待遇表現の運用などについても分析した。一例としては、依頼談話では、若年層女性が比較的単純な構造であるのに対して、高年層女性には明示的な断りや受諾がなく、再度の依頼も直接的ではなく、やや複雑な構造であること、高年層女性は依頼行為自体を目立たせず、効果的補強と対人配慮を繰り返すことで相手を納得させ、好意的な気持ちにさせるストラテジーを用いていることが明らかになった。収録した方言音声を文字化し、共通語訳をつけ、適宜注記を付与して、言語データとして整備した。現時点で整備が完了している会話をまとめて「方言ロールプレイ会話データベース」を作成した。研究成果の公開と発信のためのホームページを開設し、データベースをインターネット上で公開した。1.これまで収録した秋田・東京(首都圏)・名古屋・大阪(関西)・相生・広島・大分・熊本・人吉・沖縄に加え、新たに愛知・大阪(関西)・鹿児島において、世代と性を組み合わせた(高年層男性・高年層女性・若年層男性・若年層女性)話者の、対者(同輩同士・先輩後輩)を設定した場面別(文句・依頼・慰め・勧誘・出欠確認・申し出)のロールプレイ会話調査を実施し、データ量の充実を図った。2.収録した音声・映像をもとに、ロールプレイ会話の文字化・共通語訳・注記付与を進めるとともに、話者情報・談話情報を集約した。研究者間で共有する「方言ロールプレイ会話データベース」に音声・文字化・共通語訳・注記データを追加し、ホームページ「方言ロールプレイ会話データベース」にも個人情報処理済みの音声と文字化を追加して更新した。3.社会言語科学会第34回大会において、ワークショップ「ロールプレイ会話による方言談話対照研究の試みー地域差・世代差・性差・メディア差に注目してー」を企画し、それぞれの観点での分析事例を具体的に紹介して、話題提供をおこなった。実際のロールプレイ会話データは、ワークショップ出席者にも提示し、確認・分析してもらいながら、方言談話の分析方法・分析対象項目・着眼点・今後の可能性などについて討論した。また、より多くの地域・世代を対象とした共同調査を呼びかけ、参加者が共有できる会話データベースを連携して構築していくことを提案した。1.最終年度では、これまで収録した各地点のロールプレイ会話について、世代・性・対者・場面がそろうように補充調査を実施し、データ量を充実させた。研究期間全体では、秋田・東京(首都圏)・愛知・大阪(関西)・相生・広島・大分・熊本・人吉・鹿児島・沖縄において、世代(高年層・若年層)・性(男性・女性)・対者(同輩同士・先輩後輩)・場面(文句・依頼・慰め・勧誘・出欠確認・申し出)を組み合わせたロールプレイ会話(ペア入替式・リーグ戦式)データを収集した。2.収録した音声・映像をもとに、ロールプレイ会話の文字化・共通語訳・注記付与を進め、話者情報・談話情報を集約した。研究者間で共有する「方言ロールプレイ会話データベース」に音声・文字化・共通語訳・注記データを追加し、公開ホームページ「方言ロールプレイ会話データベース」に個人情報処理済みの音声と文字化を追加して更新した。3.すべてのロールプレイ会話データを対象として、話段、談話標識、行為的機能、コミュニケーション機能に注目し、談話構造、談話展開の特徴、談話パターンについて分析した。待遇表現の運用、授受表現の使用、メディアによる異同についても考察した。各種のロールプレイ会話を比較・対照することによって、地域差・年層差・性差・場面差・メディア差などを明らかにした。社会言語科学会第34回大会においては、ワークショップ「ロールプレイ会話による方言談話対照研究の試みー地域差・世代差・性差・メディア差に注目してー」を企画し、分析事例を具体的に紹介して、話題提供をおこなった。4.今後の計画としては、ロールプレイ会話を用いた方言研究の方法と、得られた研究成果を生かして、方言教材の開発と方言学習の実践に役立つことを目的とした刊行物を企画している。また、方言におけるコミュニケーションをテーマに、場面設定談話に焦点をあて、さらに研究を発展させる計画である。