hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超音波の圧依存性音響特性変化に基づく非侵襲的生体内圧計測システムの開発

平成元年度には音響学的圧コンバ-タの超音波領域共振による圧計測法(PEPA:Pressure Evaluation by Projected Acoustic wave)の基礎研究として、超音波透過法でのエラスティックマイクロカプセルの圧依存性音響特性変化を精密に計測するシステムを開発し、透過法によるモデル実験での動的圧計測に成功した。本システムの時間応答性や浮遊するマイクロカプセルの圧計測パラメ-タ等については日本ME学会(1989年5月大阪)・日本超音波医学会(1989年5月東京、10月福岡)・(62nd ScientificSession of AmericanHeart Association1989Nov.New OrleansUSA)・生体生理工学シンポジウム(1989年11月東京)・超音波エレクトロニクスの基礎と応用に関するシンポジウム(1989年11月東京)・超音波研究会(1990年2月東京)などで発表報告した。平成2年度には、これをさらに臨床応用へ近付ける超音波パルス反射法へと改良し距離分解能を持たせ、計測精度を向上させることに成功した。本年度における使用した実験系のブロックダイヤグラムを下記に示す。本システムは、基本的に大部分の装置が平成元年度のものである。本年度における研究の概要は次の通りである。(1)超音波探触子セットは、平成元年度の研究成果をもとにさらに改良し、単一探触子による送受信用のものを自作した。(2)超音波パルス反射法においてはSample Volumeの位置を同定するために超音波パルス波の送信と受信をきわめて精密に制御計測しなければならない。このための回路は市販品に適切なものがないため自作した。(3)これらの機器を超音波パルス反射法として制御するためにマイクロコンピュ-タのソフトウェアおよびインタ-フェイス用基盤などを自作し機能を強化した。(デ-タベ-ス入力時には下図省略可)平成元年度には音響学的圧コンバ-タの超音波領域共振による圧計測法(PEPA:Pressure Evaluation by Projected Acoustic wave)の基礎研究として、超音波透過法でのエラスティックマイクロカプセルの圧依存性音響特製変化を精密に計測するシステムを開発し、マイクロカプセルの精密分級についてもエア-ジェットシ-ブシステムに特注precision microsieveを組合わせて可能とした。これらのシステムを用いて、透過法によるモデル実験での動的圧計測をほぼ完全に遂行できた。拍動心や脈動血管内での圧計測における有用性を考慮し、動的に圧変化する水槽内における浮遊マイクロカプセルの共振周波数変化を検討するため、polymethylmetacrylate製の真球形中空の含気マイクロカプセルを用い、共振ピ-クの近傍前後の2周波数におけるamplitudeを時間分解能20msecで連続計測を行った。この共振ピ-クの前後2周波数におけるamplitudeは、その対数比(TAR:Twin-frequency Attenuation Ratio)が共振周波数の変化を定量的に反映し圧換算可能な指標である。TARは圧依存製超音波周波数スペクトル変化を時間をかけて精密計測する代わりに高速度で計測し得るパラメ-タで共振周波数の変化を鋭敏に検出し得る。モデル水槽において0-200mmHgの範囲で500-1000mmHg/secのほぼステップ状の加減圧にも十分追従しTARからの算出圧とカテ-テルで計測した基準圧は、良好に(r=0.98)一致した。関連分野においても平成元年度には注目すべき進展として、超音波造影剤である米国製のAlbunexが、本邦にても平成元年厚生省より治験認可されたことがあげられる。本研究のセンサ-として重要なポイントとなる含気エラスティックマイクロカプセルに相当するものが実用段階に入ったのである。平成2年度以降は、この点にもさらに留意し臨床応用可能な音響学的圧コンバ-タをも研究して行く。(デ-タベ-ス入力時には下図省略可)
副助詞を中心とした日本語文法史の多角的研究

本年度は、まず文法変化を記述する際に生じうる、資料上の問題について研究を行った。これは、昨年度にまとめて本年度に刊行した単著『文法変化の研究』(くろしお出版、2018.5)の内容に続く研究である。具体的には、文法変化の観点から、資料上に見える「弧例」をどのような言語現象の反映として解釈することが可能か、という問題を理論的に考察した。個々の事例を類型的に整理し、大きく3つの場合があることを指摘した(2019年度中に公刊予定)。次に、やはり文法変化の類型に関する、通時的な対照研究を行った。上記の単著で、機能語(助詞・助動詞など)が新たに創り出される「機能語生産」の類型をまとめたが、その類型4種類について、古代日本語と近代日本語でどの類型にどのような事例があるかを観察した。その結果、日本語史を通して豊富な事例が見られる類型と、一定して事例の少ない類型と、古代日本語に多様な事例が見られるが近代日本語では事例が偏る類型のあることを指摘した(2019.1に口頭発表、近年中に公刊予定)。また、副助詞を含む「とりたて助詞」を、通言語的な枠組みによって捉える研究を行い、その枠組みの中で現代日本語と古代日本語を対照的に記述した。そして、現代日本語だけを見ていては気づかない、日本語の「とりたて助詞」の特徴を指摘した(近年中に完成し、公刊予定)。最後に、近世の鈴木朖『言語四種論』(1803年頃成)の「テニヲハ」について、日本語学史的研究を行った。これは朖の「テニヲハ」解釈をめぐる研究だが、昨年度までの研究を前進させ、「テニヲハ」観の背後にある近世独特の言語観を明らかにしつつある。当初の計画にはなかった、文法変化と資料に関わる新規の研究を行い、先行研究にない視点と結論を示すことができた。また、副助詞を通言語的枠組みによって捉えるという、これも新しい研究に着手し、間もなく完成するところまで来た。さらに、昨年度から継続している日本語学史研究についても着実に前進させた。以上のような研究成果が得られているので、上記のように評価する。基本的に、当初の計画通りに進めるが、文法変化研究との関連で、副助詞の起源について新たな見通しが立ってきたので、それを展開する。また、文法変化研究の状況にここ近年動きがあり、特に注目されるトピックが現れてきたので、それも視野に入れて研究を行う必要を感じている。なお、日本語学史的研究についてもさらに継続し、完成に近づけることを目指す。本年度は、日本語の文法変化に関する研究を重点的に行った。これまでの文法変化研究では、いわゆる「文法化(grammaticalization)」を代表として、新たな文法形式や意味が創り出される「生産」に関心が集中していたが、本研究ではその逆の「消失」を取り上げた。それまで使用されていた文法形式や意味が消失する過程を捉えるために理論的モデルを構築し、それによって、どのようにしてなぜ消失するのかを説明した。さらに、消失のモデルと、すでに発表してある、生産のモデルを統合し、文法変化全体の把握を示した。この中には「競合」「交替」「分化」という変化のパターンが適切に位置づけられる。また、言語の歴史をどのように捉え、どのように記述するかという原理的・方法論的な考察を行った。以上の成果を、前年度までに行って公表してある研究の成果と合わせて、『文法変化の研究』(くろしお出版、2018.5刊行予定)にまとめた。次に、副助詞と密接に関連し、かつ本質が十分に探られていない品詞「副詞」について、理論的な考察を論文にまとめた(近年中に公刊予定)。また、将来取り組む、国立国語研究所による歴史コーパスを使った副助詞研究のための予備段階(技術的習練のため)として、中古語の助動詞に関する調査を試み、結果の整理に着手した。当初の予想より複雑な興味深い結果が期待できそうである。最後に、近世国学の「てにをは」に関して日本語学史的研究を行った。1つは、富士谷成章『あゆひ抄』(1778年刊)を再読し、現代の文法研究にとって有益な可能性を指摘した(2018年度中に公刊予定)。もう1つは、鈴木朖『言語四種論』(1803年頃成)の「テニヲハ」解釈をめぐる研究で、当初の予定より大きく発展しつつある。当初の計画では翌平成30年度までかかるはずだった、消失に関する文法変化の研究を前倒しで進め、本年度中に目標まで到達した。さらに、これまでの文法変化に関する研究を単著の形でまとめることができた。また、歴史コーパスを使用した研究や、近世の日本語学史的研究に関して、当初の予想を越えて、興味深い結果(新見)を得られつつある。以上の研究成果が得られたので、上記のように評価する。

次に、やはり文法変化の類型に関する、通時的な対照研究を行った。上記の単著で、機能語(助詞・助動詞など)が新たに創り出される「機能語生産」の類型をまとめたが、その類型4種類について、古代日本語と近代日本語でどの類型にどのような事例があるかを観察した。その結果、日本語史を通して豊富な事例が見られる類型と、一定して事例の少ない類型と、古代日本語に多様な事例が見られるが近代日本語では事例が偏る類型のあることを指摘した(2019.1に口頭発表、近年中に公刊予定)。また、副助詞を含む「とりたて助詞」を、通言語的な枠組みによって捉える研究を行い、その枠組みの中で現代日本語と古代日本語を対照的に記述した。そして、現代日本語だけを見ていては気づかない、日本語の「とりたて助詞」の特徴を指摘した(近年中に完成し、公刊予定)。最後に、近世の鈴木朖『言語四種論』(1803年頃成)の「テニヲハ」について、日本語学史的研究を行った。これは朖の「テニヲハ」解釈をめぐる研究だが、昨年度までの研究を前進させ、「テニヲハ」観の背後にある近世独特の言語観を明らかにしつつある。当初の計画にはなかった、文法変化と資料に関わる新規の研究を行い、先行研究にない視点と結論を示すことができた。また、副助詞を通言語的枠組みによって捉えるという、これも新しい研究に着手し、間もなく完成するところまで来た。さらに、昨年度から継続している日本語学史研究についても着実に前進させた。以上のような研究成果が得られているので、上記のように評価する。基本的に、当初の計画通りに進める。ただし、コーパスによる中古語助動詞の研究では、興味深く有意義な結果が期待できそうであり、また、鈴木朖の「テニヲハ」に関する日本語学史的研究でも、従来の通説(時枝誠記の学説)と大きく異なる結果が得られる目算がある。そこで、この2つの課題を引き続き進めることにする。基本的に、当初の計画通りに進めるが、文法変化研究との関連で、副助詞の起源について新たな見通しが立ってきたので、それを展開する。また、文法変化研究の状況にここ近年動きがあり、特に注目されるトピックが現れてきたので、それも視野に入れて研究を行う必要を感じている。なお、日本語学史的研究についてもさらに継続し、完成に近づけることを目指す。
南アジアのコネクティビティとインド-越境インフラを巡る政治と経済

プロジェクト1年目にあたる2018年度は、基本資料の収集に向けて、三度の合同調査を行った。具体的には、18月:インド・オリッサ州、パンジャーブ州にてエネルギーインフラ関係機関の他、州政府高官、研究者などからヒアリングと資料収集、211月:インド・ラジャスタン州農村部における電力インフラの実態について農民、NGO職員のヒアリング、312月:インド・マニプル州、ナガランド州、アッサム州にて、電力事業体や規制委員会の他、政治家、研究者、ジャーナリストなどからヒアリングと資料収集を行った。また一部のメンバーのみであるが、次年度の本格調査に向けて、ミャンマー側インド国境付近での予備調査(研究者からのヒアリング、ネットワーク作り)も行っている。同時に、国内外で研究報告を行っているが、なかでもデリーでの本プロジェクトが共催したカンファレンス"The 10th Indo-Japanese Dialogue on the Indian Socio-Economic Issues with Special Reference to the Japanese Perspectives"では、本プロジェクトの関係者4名(福味・加藤・溜・佐藤)がそれぞれ研究報告を行い、現地研究者との意見交換を行った。また出版物としては、本プロジェクトの今後の展開に際して特に重要とおもわれる成果としては、エネルギー価格の変化が及ぼすインパクトを分析した佐藤・福味(2018)や、ユーラシア大陸の大国間比較研究である福味の共著論文を挙げられる。インドでの資料収集と現地調査についてはほぼ予定通りに進展している。周辺国については、次年度に向けて、メンバーの一部による予備調査をミャンマーにて実施した。研究成果についても一年目ながら活発に研究成果の発信を行っている。一方、計画ではチームとしての周辺国の調査を初年度より行う予定であったが、やむを得ぬ事情もあり未実施となった点で、「おおむね順調」との評価としている。2019年度は、インドの電力改革に関する研究について、出版に向けて目処をつける。同時に、化石燃料(ガス・石油)の輸出入の見通し、経済・国際関係への影響に関して、周辺国(バングラデシュ・パキスタン・ミャンマー等)のチームによる現地調査の実施、基本資料の収集と整理につとめる。ただしイスラム過激主義の南アジアへの浸透など、国際情勢の変化もあり、そうしたリスクにも留意しながら研究を推進する。年度内に研究会を3-4度開催する他、また国際研究集会での中間報告も予定している。
抽象名詞辞書構築のための基礎研究

本年度は、いわゆる「文末名詞文」についての研究を深化させた。「文末名詞文」は、通常、「Aは(連体修飾部)Bだ」の形を持ち、AとBが包摂・一致関係にない文の中で、連体修飾部が必須である文を言う(例「彼女は解放された気分だ」)。しかし、連体修飾部が必須であるか否かということは本質的な問題ではないということを指摘し、「形容動作性名詞文」という括りの中で、「連体型」(上例)と「単独・連体型」(例「彼女はもう自由だ」があるということを主張した。かつ、名詞述語を形成する関係名詞において、連体型のみ成り立つもの(例「性格、感じ、様子」)と単独・連用型が成り立つもの(例「気分、仕事、天才」)という区分が、広い範囲にわたって成り立つことを示した。また、「文末名詞文」(「Aは(連体修飾部)Bだ」)は、いわゆる「カキ料理構文」(「Aは(連体修飾部)がBだ」)と近似的であることがある(例「彼は毎日散歩する習慣だ」「彼は毎日散歩するのが習慣だ」。一方で、前者のみが成り立つ名詞(例「彼は朗らかな性格だ」)、後者のみが成立する名詞(例「事故は過重労働が原因だ」)がある。この名詞の性格の違いは、「Bは何か」「Bはこれだ」という構文が可能か否か、「Bがいくつあるか」という構文が可能か否か、などと連動していることを指摘し、そこから、強対象性の名詞と強性状性の名詞という区分が可能であると主張した。逆接の接続助詞「が」と「にもかかわらず」の違いはどのようなものか、その構文に対比を表す「は」「こそ」が共起するか否かという問題を考察し、「にもかかわらず」には対比の「こそ」が生起しないことを指摘した。これは、「名詞+は」「名詞+こそ」の振る舞いによって、名詞の性格を考察しようという研究の準備として行った。「文末名詞文」という概念を捉え直し、形容動作性名詞文を連体型と単独・連用型に分類し、連体型が成り立つ名詞、単独・連用型が成り立つ名詞という区分が広範囲に成り立つことを示したのは、抽象名詞の分類をめざす本研究にとって意義のある成果であるため。また、「文末名詞文」を形成できる名詞と「カキ料理構文」を形成できる名詞の相違が他の構文と連動しており、それが名詞の強対象性・強性状性の違いであるという仮説を立てたが、このことが、形容動作性名詞文の下位類型を精密にしていく手がかりとなると考えられるため。形容動作性名詞文の下位類、いわゆる「文末名詞文」、いわゆる「カキ料理構文」、「ことだ」文、「ものだ」文、あるいは、存在文や所在文、「何、どれ、どこ、誰」など疑問語による文等々、種々の構文の相関を調べ、それが名詞によってどのような相違として現れるかを考察していき、抽象名詞の分類を進めていく。本年度は、名詞述語文の中で、主として、「文末名詞文」と呼ばれる構文について研究した。「文末名詞文」は「名詞は[連体部分]名詞+だ」(例「政府は米の輸入を認める意向だ。」)という題述関係をなすものを基本とする。それが拡張して、述語名詞が「様子、気配、仕掛け、状況、実態」の場合は、場面や先行文脈から想定される題目を持つ構文が可能であり、述語名詞が「計算、結果、結論、見込み、噂」の場合は、話し手・第三者の説明・推定・伝聞を表す構文を形成でき、述語名詞が「形、格好、次第、始末、わけ、模様、由」の場合は、専ら話し手の説明・推定・伝聞を表す構文を形成する、というように、名詞によって、形式化の様相や度合いが異なることを論じた(以上、「「文末名詞文」における題述関係と形式化」)また、名詞述語文で述部が「性質、状態、動き」を表すものについて、その述部が名詞単独か修飾部を持つか、修飾部が必須か任意かによって、「単独型」(その子は天才だ。)「連用補充型」(次の便は3時に出発だ。)「連体補充型」(次の便は3時の出発だ。)、「連用付加型」(子どものことが一番に心配です。)「連体付加型」(子どものことが一番の心配です。)に分けられることを述べ、「文末名詞文」とは「性質・状況・動きを表す連体補充型の名詞述語文である」と位置づけられることを論じた。そして、「文末名詞文」を形成することができる名詞が、少なくとも400語ほどあることを明らかにした(以上、「「文末名詞文」の位置づけと所属語彙」)。「文末名詞文」の分析は当初の予定どおり進み、その特徴を明らかにすることができた。しかし、名詞に関係する諸構文(名詞述語文、存在文・所在文、連体修飾構造など)を統合するような見通しをまだ得られていない。「AにはBがある。」という存在文や「AはBだ。」というコピュラ文は、「A」の性質を「Bがある」「Bだ」で表すことがある。性質を表す抽象名詞の中で、「長所、短所、欠点、欠陥、弱点、難点、汚点、盲点、美点、利点、取り柄、強み、弱み」、あるいは、「特質、特色、特性、特徴、本質、本性」などの名詞は、「彼には長所がある。」

「この物質には他にない特色がある。」といった存在文は用いられるが、「×彼は長所だ。」「×この物質は他にない特色だ。」というコピュラ文は用いられない。また、「個性、癖、才能、資質、素質」といった名詞にも同様の傾向がある。これに対して、「性格、性質、気質、気性、キャラ、キャラクター、性分、人格、人柄、体質、体格、品質、性能、たち(質)」などの名詞は、「彼はまじめな性格だ。」のようにコピュラ文には用いられるが、「?彼にはまじめな性格がある。」のように存在文で表しにくい。これらのことは、コーパスによって各名詞について確認できる。このような存在文とコピュラ文との間で名詞によって生起状況が異なるのは、前者の名詞群の限定的な性質、後者の名詞群の非限定的性質によるものであると考えられる。抽象名詞の中で、少なくとも性質を表す名詞群においては、このような意味的な限定性によるタイプ分けが可能である。存在文、コピュラ文、連体修飾構造などの構文と抽象名詞の意味的なタイプとに、どのような関係があるかという課題の中で、その一つを上記のように考察した。抽象名詞の数が膨大であり、それらのどういうタイプの名詞群に着目するのがよいか見定めることが難しいため。本年度は、いわゆる「文末名詞文」についての研究を深化させた。「文末名詞文」は、通常、「Aは(連体修飾部)Bだ」の形を持ち、AとBが包摂・一致関係にない文の中で、連体修飾部が必須である文を言う(例「彼女は解放された気分だ」)。しかし、連体修飾部が必須であるか否かということは本質的な問題ではないということを指摘し、「形容動作性名詞文」という括りの中で、「連体型」(上例)と「単独・連体型」(例「彼女はもう自由だ」があるということを主張した。かつ、名詞述語を形成する関係名詞において、連体型のみ成り立つもの(例「性格、感じ、様子」)と単独・連用型が成り立つもの(例「気分、仕事、天才」)という区分が、広い範囲にわたって成り立つことを示した。また、「文末名詞文」(「Aは(連体修飾部)Bだ」)は、いわゆる「カキ料理構文」(「Aは(連体修飾部)がBだ」)と近似的であることがある(例「彼は毎日散歩する習慣だ」「彼は毎日散歩するのが習慣だ」。一方で、前者のみが成り立つ名詞(例「彼は朗らかな性格だ」)、後者のみが成立する名詞(例「事故は過重労働が原因だ」)がある。この名詞の性格の違いは、「Bは何か」「Bはこれだ」という構文が可能か否か、「Bがいくつあるか」という構文が可能か否か、などと連動していることを指摘し、そこから、強対象性の名詞と強性状性の名詞という区分が可能であると主張した。逆接の接続助詞「が」と「にもかかわらず」の違いはどのようなものか、その構文に対比を表す「は」「こそ」が共起するか否かという問題を考察し、「にもかかわらず」には対比の「こそ」が生起しないことを指摘した。これは、「名詞+は」「名詞+こそ」の振る舞いによって、名詞の性格を考察しようという研究の準備として行った。「文末名詞文」という概念を捉え直し、形容動作性名詞文を連体型と単独・連用型に分類し、連体型が成り立つ名詞、単独・連用型が成り立つ名詞という区分が広範囲に成り立つことを示したのは、抽象名詞の分類をめざす本研究にとって意義のある成果であるため。また、「文末名詞文」を形成できる名詞と「カキ料理構文」を形成できる名詞の相違が他の構文と連動しており、それが名詞の強対象性・強性状性の違いであるという仮説を立てたが、このことが、形容動作性名詞文の下位類型を精密にしていく手がかりとなると考えられるため。「文末名詞文」を含め、性質・状況・動きを表す名詞述語文を形成し得る名詞の調査を続ける。
アフリカ新興産油国における制度基盤形成プロセスの分析

アフリカの新興産油国の政治経済構造に焦点を定めて分析する。2000年代初頭の石油・資源価格の高騰期にかけて、これまで政情不安や紛争問題といったカントリーリスクに加え、外資参入障壁やインフラ未整備を理由に開発の進んでいなかった未探鉱・未開発地域が改めて注目を集め、アフリカにおいても急速な油田開発が着手された。その結果、これまで主要産業が不在であったアフリカの貧困国が短期間で新興産油国へと変貌し、プロジェクト受け入れの法整備が急速に進むとともに、海外からの資本流入と石油の輸出収益がもたらされることになった。本研究では、このような新興産油国の開発初動段階における制度基盤形成プロセスに注目する。
看護実践知の集積から共有・共創する持続的看護ソーシャルｅラーニングモデルの構築

本研究では,看護実践知を学習するコンテンツに対して,多様なステークホルダ(看護師・医師・コメディカル・患者・家族)が参画できるeラーニングシステムをベースに意見聴取を行いながら,自律的・持続的に精錬・発展する,開かれた新しい学習コミュニティの成長モデル(看護ソーシャルeラーニングモデル)を構築することを目的とする.検証するために,病院における看護技術マニュアルを映像化し,既存の映像をベースにコメント入力できるeラーニングシステムを活用して意見を求め,映像マニュアルを改善することにより,看護技術の開発や看護職のモチベーション向上につながった.本研究では,看護実践知を学習するコンテンツに対して,多様なステークホルダ(看護師・医師・コメディカル・患者・家族)が参画できるeラーニングシステムをベースに意見聴取を行いながら,自律的・持続的に精錬・発展する,開かれた新しい学習コミュニティの成長モデル(看護ソーシャルeラーニングモデル)を構築することを目的とする.検証するために,病院における看護技術マニュアルを映像化し,既存の映像をベースにコメント入力できるeラーニングシステムを活用して意見を求め,映像マニュアルを改善することにより,看護技術の開発や看護職のモチベーション向上につながった.本研究では,看護実践知(看護技術・看護過程事例など)を集積・共有し,セレンディピティ(ひらめき)の創出と新たな「知」を創造することのできる“新しい"学習コミュニティシステムを開発し,医療に関わる多様なステークホルダ(看護師・医師・コメディカル・患者・家族)の参画の下で,その看護実践知が持続的に精錬・発展するフラットで開かれた学習コミュニティの成長モデル(看護ソーシャルeラーニングモデル)を構築することを目的とする.本年度は,文献検討,インターネット上で起こるソーシャルラーニングの検討を行い,学習コミュニティシステムに必要な機能要件を抽出した.さらに,先行研究で研究・開発した学習システムの評価実験結果から得られた知見をもとに,看護実践知を学習できるコミュニティシステム(以下,学習コミュニティシステム)とするための機能モジュールを検討,開発した.モジュール開発においては,インターネットで学習できるようにWebベースとし,直感的に学習できるように看護技術映像を表示可能にすること,昨今の爆発的な普及を見せているスマートフォンでの学習を可能にすること,ソーシャルネットワークを活用して意見交換ができること,双方向の学習指導が可能なことなどを考慮した.教材コンテンツ制作とコミュニティシステムの評価における研究協力施設の選定を行い,研究協力依頼と承諾を得た.一部の施設と共同で各施設において必要とする看護技術映像コンテンツの制作を行った.教材項目は胃ろう,腸ろうによる経管栄養の方法,輸血技術,ACLS(二次救命処置)などである.一部教材は3D映像として作成した.本研究では,看護実践知(看護技術・看護過程事例など)を集積・共有し,セレンディピティ(ひらめき)の創出と新たな「知」を創造することのできる“新しい"学習コミュニティシステムを開発し,医療に関わる多様なステークホルダ(看護師・医師・コメディカル・患者・家族)の参画の下で,その看護実践知が持続的に精錬・発展するフラットで開かれた学習コミュニティの成長モデル(看護ソーシャルeラーニングモデル)を構築することを目的とする.本年度は昨年度に引き続き,協力病院でブラッシュアップした複数の看護技術映像を,学習コミュニティシステムに搭載したうえで,異なるステークフォルダー参画のもと,運用評価を実施した.利用者の属性により学習コミュニティシステム内のコミュニケーションおよび学習の成立状況を分析して,システムの利便性,有用性,学習効果(転移)などについて評価を行った.その結果,前回よりも全体のコメント数は減少したが,指摘のコメントより肯定的なコメントが増加し,このプロセスを繰り返すことにより,看護実践知の精錬・発展が収束していくことが示唆された.また,今回は繰り返しのコミュニケーションは見られず,提示からコメントといった一般的なパターンが多く,このコミュニケーションが双方向にみられるようにすると,新たな看護技術方法の開発につながるのではないかと考えられる.本研究より,看護の実践知を形式的なテキストマニュアルでとどめるのではなく,映像マニュアルとして視覚化して共有することにより,ステークフォルダの目にとまりやすく,的確で有益なコメントも収集しやすくなることが明らかになった.これらすべてをeラーニングシステムで一元管理することにより,徐々ではあるがコンテンツは集積され,改善のプロセスに乗りやすくなる.看護業務のルーチンワークとしてシステムを定着させることが重要であると考える.本研究では,看護実践知(看護技術・看護過程事例など)を集積・共有し,セレンディピティ(ひらめき)の創出と新たな「知」を創造することのできる“新しい"学習コミュニティシステムを開発し,医療に関わる多様なステークホルダ(看護師・医師・コメディカル・患者・家族)の参画の下で,その看護実践知が持続的に精錬・発展するフラットで開かれた学習コミュニティの成長モデル(看護ソーシャルeラーニングモデル)を構築することを目的とする.本年度は,協力病院で複数の看護技術映像を作成し,学習コミュニティシステムに搭載したうえで,異なるステークフォルダー参画のもと,運用評価を実施した.利用者の属性により学習コミュニティシステム内のコミュニケーションおよび学習の成立状況を分析して,システムの利便性,有用性,学習効果(転移)などについて評価を行った.その結果に基づき,作成した看護技術映像を改善するためのプロセスを回し,ブラッシュアップした教材作成を行った.コンテンツ作成において,協力施設のスケジュールの都合により,看護技術映像の作成スケジュールに遅れがみられていたが,半年間の延長の結果,無事に学習コミュニティシステムへの搭載および実証実験を終了できた.25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,協力病院で複数の看護技術映像を作成し,学習コミュニティシステムに搭載したうえで,異なるステークフォルダー参画のもと,運用評価を実施した.利用者の属性により学習コミュニティシステム内のコミュニケーションおよび学習の成立状況を分析して,システムの利便性,有用性,学習効果(転移)などについて評価を行った.

その結果に基づき,作成した看護技術映像を改善するためのプロセスを回し,ブラッシュアップした教材作成を行い,次年度の本格運用に向けて準備を整えた.看護実践知(看護技術・看護過程事例など)を集積・共有し,セレンディピティ(ひらめき)の創出と新たな「知」を創造することのできる“新しい"学習コミュニティシステムを開発するために,教材コンテンツの選定と学習支援システムの機能要件,学習効果を評価する指標の3つの柱を検討している.現在,インターネットをはじめとするICTの進展スピードは速く,ソーシャルネットワークも進化し続けている.このような状況の中では,大きな学習支援システムを開発して評価を行うより,必要な機能をもつモジュールとしてのコンパクトな開発と限定した学習機能評価を行う方が効率的である.最新のICTの動向に留意した情報収集を行い,既存ソフトの活用を視野に入れたシステム構成も検討する.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,看護実践知(看護技術・看護過程事例など)を集積・共有し,セレンディピティ(ひらめき)の創出と新たな「知」を創造することのできる“新しい"学習コミュニティシステムを開発するために,再度,多様なステークホルダの参画の元,24年度と同様にコミュニティシステムの評価を行い,看護実践知が持続的に成長するような学習コミュニティ(看護ソーシャルeラーニングモデル)システムを構築する予定である.
胆管内乳頭状腫瘍 (IPNB)の発生プロセスの病理学的解析

胆道癌の前癌/前浸潤性病変として、胆管内乳頭状腫瘍(IPNB)が注目されている。IPNBは組織形態や4種の亜型(胆膵型、胃型、腸型、好酸型)、さらに解剖学的な部位による組織像の違いが報告されている。今回の検討により、形態が膵管内乳頭状粘液性腫瘍と類似し、単調な増殖を示す典型例と、組織像が不均一な非典型例に分類できた。遺伝子の異常を解析したところ、亜型との関連性があり、さらにその他の形態、発生部位、粘液産生と関連性を示すものが認められた。IPNBの発生、進展に関して、亜型やその他の因子を検討し、検討していく必要があると考えられた。胆管癌の前癌/前浸潤性病変として胆管内乳頭状腫瘍(IPNB)が注目されている。WHO分類では「拡張した胆管内の繊細な線維血管性間質を伴う非浸潤性の乳頭状もしくは絨毛状腫瘍」とされているが診断基準が確立しているとはいえず、類似病変に関して議論されている。2002年2014年に当院で外科切除された胆管腫瘍354例のうち、乳頭状腫瘍52例を、由来癌症例を含め組織学的に典型的なIPNBと、高さが10mmに達しない、管状成分が30%を超える、異型が目立つ、間質の幅が広い、のいずれかに該当する非典型例に分類して比較した。典型例24例、非典型例28例で、両群の年齢、性別、腫瘍形質(胆膵型、腸型、胃型、好酸型)に差はなかった。非典型例の殆どが高さ10mm未満であった。典型例は肝内腫瘍が多く、進行例は少なく、粘液過剰産生例が多かった。IPNBは膵管内乳頭粘液性腫瘍(IPMN)の胆道でのカウンターパートとする位置づけが提唱されていることから、上記52例を膵IPMNとの類似性を形態的に評価し、A群:極めて類似、B群:類似するが細胞異型や組織構築がやや異なる、C群:一部のみ類似、D群:類似しない、の4群に分けて比較したところ、A群19例、B群18例、C群5例、D群10例であった。A群は主に肝内、肝門部胆管に発生し、非浸潤例の割合が高く、異型度も低かった。形質は胃型が多く、胆膵型は少ない。腫瘍は丈が高く、粘液産生が目立ち、膵IPMNの胆管におけるカウンターパートといえた。B群は肝内、肝門部、遠位胆管に発生し、形質は腸型が多いが、腸型IPMNに比して粘液産生が少なく、細胞異型も強い。対してC・D群は肝門部および遠位胆管に発生し、ほぼ全例が浸潤癌で、進行例の割合が多かった。IPNBは複数の基準で分類できるheterogenousな症例群と考えられ、今後、発生機序の差異等の検討が必要である。1. IPNBの臨床病理学的検討の対象例の抽出、検討、予後などの調査は計画通り行えたが、主腫瘤部から離れた部位の微小腫瘍性病変の検討、付属腺に由来するIPNBのサーベイは人員減等によるエフォート不足のため十分行えていない。また、微小腫瘍病変の遺伝子解析については、当院レーザーマイクロダイセクション機器の老朽化による使用困難が判明したため今後も十分行えない可能性が生じた。2.新鮮材料の収集と保存材料を用いた遺伝子解析については、当センターにおける胆道腫瘍の手術症例で、2014年から実施されている当センター研究所の遺伝子検索プロジェクト「HOPE」と共同で行う予定であったが、2016年3月末現在までに該当は2例のみであり、比較検討は困難である。WHO分類では「拡張した胆管内に見られる繊細な線維血管性間質を伴う非浸潤性の乳頭状もしくは絨毛状腫瘍」とされているが、診断基準が確立しているとはいえず、類似病変に関して議論がなされている。IPNBでは典型例以外に、多種の病像を示す例(非典型例)が少なからず経験されることから、これら非典型例の臨床病理像ならびに関連分子、遺伝子の異常を明らかにし、IPNBの多様性、また全貌を明らかにする。IPNBの亜分類を試み、さらにIPNB診断のバイオマーカーを開発することを目的とする。2002年2014年11月に当院で外科的に切除された胆管腫瘍354例のうち、乳頭状腫瘍52例(由来癌症例を含む)について、組織学的に詳細な観察を行った結果、典型的なIPNBと典型例とはやや異なる形態の非典型例に分類が可能であり、現在定義されているIPNBは複数の基準で分類できるheterogenousな症例群であると考えられた。そこで、当該各群の遺伝子変異の差異を比較するために52例の代表的な割面を選定し、作成した10μm厚の未染色標本各5枚から用手的にIPNBをダイセクションし、Qiamp FFPE DNA抽出キット(Qiagen)を用いてパラフィン包埋切片からDNAを抽出した。

得られたDNAサンプルの質をQC Kit (Illumina)を用いて評価し、解析可能と考えられた52例中41例について次世代シーケンサーMiseqにて、腫瘍パネルTruSight Tumor 26 (Illumina)を用いて代表的な体細胞変異(AKT、EGFR、GNAS、NRAS、ERBB2、KIT、PDGFRA、TP53、APC、KRAS、PIK3CA、BRAF、PTEN、SMAD4)の有無を検索した。現在、得られたデータを解析中である。IPNBの形態的な分類と臨床病理学的検討の対象例の抽出、検討、予後などの調査、因子との関連についての解析は計画通り行えた。遺伝子変異の検索はFFPEサンプルからの良質なDNA抽出の難しさにより52例中11例が次世代シーケンサーで解析できず、人員減等によるエフォート不足のため進行が遅れており、現在もデータ解析中の状態である。胆管癌の前癌/前浸潤性病変として胆管内乳頭状腫瘍(IPNB)が注目されている。IPNBは4種の亜型や解剖学的な部位による組織像の違いが指摘されており、組織像が比較的均一な典型例と不均一な非典型例がある。亜型、発生部位、典型例・非典型例の臨床病理像や関連する分子、遺伝子の異常を検討し、IPNBの多様性や全貌を明らかにすることを目的とした。2002年2014年11月に当院で切除された胆管腫瘍354例中の乳頭状腫瘍52例につき、浸潤癌成分を避けてパラフィン包埋切片からDNAを抽出した。得られたサンプルをQC Kit (Illumina)で評価し、解析可能(⊿CT値< 4)な41例につき次世代シーケンサーMiseqにて、腫瘍パネルTruSight Tumor 26 (Illumina)を用いて代表的な体細胞変異の有無を検索した。GNAS変異は肝内2例、肝門部2例に見られ、全て膵管内乳頭粘液性腫瘍に類似した形態を示した。APC変異は腸型6例、胃型1例にみられたが、好酸型や胆膵型には検出されなかった。p53変異は16例に見られ、粘液産生が有意に少なかった。検索した26遺伝子中に典型例、非典型例を特徴づける共通の変異はなく、診断基準の確立に有用な変異は同定できなかったが、上述のごとく形態、発生部位、粘液産生、亜型と関連を示すものが認められ、腸型のAPC変異など、腫瘍発生については亜型ごとに機序を検討していく必要があると考えられた。胆道癌の前癌/前浸潤性病変として、胆管内乳頭状腫瘍(IPNB)が注目されている。IPNBは組織形態や4種の亜型(胆膵型、胃型、腸型、好酸型)、さらに解剖学的な部位による組織像の違いが報告されている。今回の検討により、形態が膵管内乳頭状粘液性腫瘍と類似し、単調な増殖を示す典型例と、組織像が不均一な非典型例に分類できた。遺伝子の異常を解析したところ、亜型との関連性があり、さらにその他の形態、発生部位、粘液産生と関連性を示すものが認められた。IPNBの発生、進展に関して、亜型やその他の因子を検討し、検討していく必要があると考えられた。今後はすでに臨床病理学的検討を行った52例について、まず遺伝子解析を進める。1. DNA試料の抽出ホルマリン固定パラフィン切片(病理組織切片)から腫瘍を単離し、DNAを抽出する(DNA試料)。この際、レーザーキャプチャマイクロダイセクションは使用できなくなったため、用手的に腫瘍の単離を行う。現在、DNA抽出中である。2.体細胞遺伝子変異の解析今後は遺伝子データの解析を進め、体細胞変異と臨床病理学的特徴との関連について検討し、IPNBの診断基準を確立する基礎データを作成する予定である。また、DNAの質が悪く次世代シーケンサー解析を行えなかった11例については、IPNBにおいて知られているGNASおよびKRAS変異の有無につき、パイロシーケンス法などを用いての検出を試み、臨床病理学的特徴との関連を調べる。病理学免疫染色は当院既存の抗体を用いたため、新たに購入する必要が少なかった。DNAの質の問題により次世代シーケンサー解析を行えなかった症例に対する試薬の未購入次世代シーケンサー試薬が為替レートにより高騰したため、次年度使用額を試薬購入に充てる。
術中眼球運動モニターの開発のための基礎研究とピエゾセンサの応用

眼球運動モニタリングとして今までの一般的なモニタリングは外眼筋に直接針を挿入してEMGを測定することであったが、眼窩内に針を挿入することで生じる危険性や煩雑さなどのため容易に行いにくい現状があった。それらの問題点を解決すべく眼窩上に設置したピエゾデバイスでも同等のレベルで眼球運動が感知可能かどうか、臨床症例を重ねて検討していった。初年度に行った動物実験においては眼球運動を誘発するための至適刺激電位を検査するだけでなく、同時にEMG測定とを行うことで遜色のないOMNAPP波形が測定可能なことが確認できた。昨年の実験では体位に影響されずにOMNAPP波形を検出するための固定方法を検討し、結果として眼窩上でマジックテープ(Velcro)を用いてしっかりと固定することが重要と考えた。実臨床においても眼窩上に設置するピエゾデバイスだけでなく、眼窩内に直接針を挿入したEMG測定も同時に行いながら、40例以上の臨床例も含めて論文を作成し投稿した。ピエゾセンサーを用いた術中眼球運動モニタリングシステムを確立するにあたって、最も問題となる点はセンサーの感受性を維持しながらいかにノイズを除去するかということであった。UNIQUEMedical社の協力のもとシステムの改良を重ね、健常者および眼球運動障害のある患者の眼瞼上にセンサーを設置して、眼球を自発的に左右上下方向へ動かしてもらうことでモニター上に眼球運動と同期した波形が記録されることを確認した。波形は眼球運動が障害されていると振幅が低くなる傾向があったが、波形の極性と眼球運動の方向との関連性は乏しかった。これらの実験により少なくとも術中に眼球運動を誘発できれば、眼球の上に設置したセンサーのみでモニター上に波形として得られることが判明した。続いて、全身麻酔下の条件で神経に対しどの程度の刺激で眼球運動が誘発され、かつモニター上に記録されるかを確認する必要があった。そのため以下に示すようなビーグル犬を用いた動物実験を行った。全身麻酔下にビーグル犬の眼瞼上にモニターを設置、同時に筋電図も測定できるように眼窩内上直筋へ記録電極を挿入した。側頭筋を切開して開頭し、動眼神経を確認。この神経に対し単純な機械的刺激から0.2mAから1.0mAのモノポーラ電極刺激を段階的に行っていった。機械的な刺激では眼球運動は誘発されず、筋電図にても有意な波形は記録できなかった。0.2mAより0.2mAずつ電気刺激の強度を上げていくと0.40.6mAの電気刺激により筋電図と同等のsensitivityで波形を記録することが可能であることが判明した。これらの知見をもとに、院内倫理委員会承認のもと、実際の頭蓋底腫瘍症例でこのセンサーを用いた眼球運動モニタリングを行って、動眼神経のみならず外転神経や滑車神経でも眼球運動モニタリングが可能かどうか、現在臨床実験を重ねている。ピエゾセンサーそのものに関しては構造原理が普遍的であるため市販のものと大きな差はないものの、この術中モニタリングシステムを構築するための最大の改良点はノイズの除去であった。これについてはUNIQUE Medical社が予め改良を重ねほぼ完成に近い試作機を完成させていたことで、機器の開発・改良にほとんんど時間を費やすことなく、早期に健常者、動物などを対象とした実験に移ることができた。このシステムを用いて患者や健常者を用いて行った実験は、侵襲もほとんどなくセッティングも簡便なもので、実際に眼球の運動をしっかりと拾えることが確認できたため、速やかに動物実験を予定することができた。動物実験ではたくさんの数の大型動物を実験に使用することは難しいと判断し、最終的に2匹のビーグル犬の使用にとどめた。また犬の動眼神経の露出・確保は難しい可能性もあり、その手技の確立のために12匹余分に実験動物が必要となる可能性もあったが、既存の論文(Zhu NX et al.Saudi Med J 2009;30(3):358-364)を参考にすることでスムーズな動物実験を遂行することが可能であった。ビーグル犬を用いた動物実験の結果、以下のような事実が明確となった:眼窩上に設置したピエゾデバイスでも、イヌの上直筋に針電極を刺して得られるEMG同等の反応が得られるが、動眼神経への機械的刺激だけでは眼球運動を惹起することは難しく、低電圧(0.4mA)のモノポーラによる電気刺激が必要であった。以上の知見を元に、倫理委員会申請の下、眼球運動神経を巻き込んだり、圧排している頭蓋底腫瘍の症例に対し、臨床使用を重ねていった。対象となる疾患は主に海綿静脈洞浸潤を伴う下垂体腺腫、錐体斜台部および斜台部腫瘍、巨大小脳橋角部腫瘍、脳幹背側部腫瘍、眼窩内腫瘍である。また臨床データおよびボランティアを用いた追加実験では以下のことが明らかになった:一側の眼において、内眼角と外眼角の両外側にデバイスを固定した場合、動眼神経刺激でも外転神経刺激においても内眼角より外眼角に設置した方が眼球運動を検知しやすいことが明らかとなった。

また側臥位や腹臥位などの体位では、重力の影響のためか眼窩表面からピエゾデバイスが浮いてしまうことで研究当初は検出がやや困難であったが、デバイスを底地がやや硬めであるマジックテープ(Velcro)で眼窩上より固定することで、検出率がアップし、体位に関係なく良好な記録ができるようになった。これまでに40症例以上の頭蓋底腫瘍手術症例で術中眼球運動モニタリングを行うことができ、テクニックというよりノウハウにより、検出率が向上し、最近ではほとんどの症例で十分な反応を得ている。ただし滑車神経に関しては現在のところ検出は困難である。また平成29年度はブダペストで開催されたEuropean Congress of Clinical Neurophysiologyの学会で口演発表し、その成果を報告することができた。2年間で約40症例の臨床例に使用することができた。ただし初期の頃は十分な電気刺激をもってしても検出できなかった症例が多かった。前述したようにデバイスの固定方法を替えることで、術中体位に依らない良好な反応の検出が可能となった。眼球運動モニタリングとして今までの一般的なモニタリングは外眼筋に直接針を挿入してEMGを測定することであったが、眼窩内に針を挿入することで生じる危険性や煩雑さなどのため容易に行いにくい現状があった。それらの問題点を解決すべく眼窩上に設置したピエゾデバイスでも同等のレベルで眼球運動が感知可能かどうか、臨床症例を重ねて検討していった。初年度に行った動物実験においては眼球運動を誘発するための至適刺激電位を検査するだけでなく、同時にEMG測定とを行うことで遜色のないOMNAPP波形が測定可能なことが確認できた。昨年の実験では体位に影響されずにOMNAPP波形を検出するための固定方法を検討し、結果として眼窩上でマジックテープ(Velcro)を用いてしっかりと固定することが重要と考えた。実臨床においても眼窩上に設置するピエゾデバイスだけでなく、眼窩内に直接針を挿入したEMG測定も同時に行いながら、40例以上の臨床例も含めて論文を作成し投稿した。これからは実際にこの術中モニタリングシステムを用いた臨床症例をたくさん蓄積していく必要性がある。しかしながら頭蓋底腫瘍で眼球運動神経と密接に関連し、手術で麻痺のリスクが高い手術症例はそれほど頻繁に経験されるものではない。また手術のアプローチによっては、術中に術野の中で神経をしっかりと確保すること自体困難な場合もあるため、術前には適切な症例と思われても研究対象にならない可能性もある。そのような症例もふまえて、直視下に神経を刺激できた群と、腫瘍越しもしくは硬膜越しに間接的に神経の走行が確認できた群とに分けて、考察を行っていく予定である。基礎実験の進捗状況がある程度スムーズに進んだぶん、少しずつ症例を重ねて研究を遂行していくつもりである。更に臨床症例を重ねて、有効性を示していきたいと考えている。最近では、神経が露出さえすればほぼ確実に検出することが可能となったため、今後は術中操作による神経機能の悪化を推測する定量的な評価も可能かもしれないと考えており、そのためには術中に時々刺激を繰り返し、電位を記録していく必要がある。当該年度の実験に使用したピエゾセンサーは、科研費の交付が決定する前に医局で購入したものを便宜上使用したため。学会での発表、論文校正などに関連した支出が多くなることが予想されます。また臨床症例でもデバイスの追加購入の必要性が予想されています。これらを考慮して使用していきたいと考えています。今後実験を継続していくためには新しいデバイスの購入が必要であり、次年度購入予定である。
有機二層型電極を用いる電子移動反応場の制御

1.有機二層型ダイオードを用いる電子移動反応場の制御を行うために、ジヒドロフェナジン環と電子供与性または吸引性置換基をもつベンゼン環とをメチレン鎖(n=1,2,3)で結合したジヒドメフェナジン誘導体(DP)と電気化学的に重合したのち脱ドーブしたポリ-3-メチルチオフェン(PMeT)との積層型ダイオードを作成し、その整流作用と光電変換機能を検討した.2.これらのジヒドメフェナジン誘導体は249±2nmと345±4nmに吸収極大を与えた.そのうち,ニトロ基をもつ4種については分子内電荷移動吸収帯を420-530nm付近に示した.また,メチレン鎖数n=1の7種について第1酸化電位は0.83-0.87Vvs.Ag/AgC1であり,n=2,3のそれらは0.68-0.71Vvs.Ag/AgC1で,これらのDP誘導体のイオン化ポテシャルは非常に低く,分子全体では電子供与性が高いことがわかった.3.金電極(Au)上に電解酸化重合後脱ドープしたPMeTを積層し,DPとアルミニウム(A1)を順次真空蒸着して作成した有機二層型のダイオードAu/PMeT/DP/A1は明瞭な整流効果を示し,Au電極をA1電極に対して正しい電圧を印加した時に順方向となった.電子供与性の置換基をベンゼン環に導入したジヒドロアェナジン誘導体は,例えば12,000at±2Vという非常に高い整流比を与えた.このような電子移動方向の制御は有機二層界面で電子授受によって生じたジヒドロフェナジニカチオンラジカルが電子供与性のベンゼン環によって安定化され,順方向電流を促進し,逆方向電流を制御したために観察されたと考えられれる.光励起によってAu電極が常に正の光起電圧を示し電子吸引性の置換基をもつn=1のDPが最も高い光電交換効率を示した.1.有機二層型ダイオードを用いる電子移動反応場の制御を行うために、ジヒドロフェナジン環と電子供与性または吸引性置換基をもつベンゼン環とをメチレン鎖(n=1,2,3)で結合したジヒドメフェナジン誘導体(DP)と電気化学的に重合したのち脱ドーブしたポリ-3-メチルチオフェン(PMeT)との積層型ダイオードを作成し、その整流作用と光電変換機能を検討した.2.これらのジヒドメフェナジン誘導体は249±2nmと345±4nmに吸収極大を与えた.そのうち,ニトロ基をもつ4種については分子内電荷移動吸収帯を420-530nm付近に示した.また,メチレン鎖数n=1の7種について第1酸化電位は0.83-0.87Vvs.Ag/AgC1であり,n=2,3のそれらは0.68-0.71Vvs.Ag/AgC1で,これらのDP誘導体のイオン化ポテシャルは非常に低く,分子全体では電子供与性が高いことがわかった.3.金電極(Au)上に電解酸化重合後脱ドープしたPMeTを積層し,DPとアルミニウム(A1)を順次真空蒸着して作成した有機二層型のダイオードAu/PMeT/DP/A1は明瞭な整流効果を示し,Au電極をA1電極に対して正しい電圧を印加した時に順方向となった.電子供与性の置換基をベンゼン環に導入したジヒドロアェナジン誘導体は,例えば12,000at±2Vという非常に高い整流比を与えた.このような電子移動方向の制御は有機二層界面で電子授受によって生じたジヒドロフェナジニカチオンラジカルが電子供与性のベンゼン環によって安定化され,順方向電流を促進し,逆方向電流を制御したために観察されたと考えられれる.光励起によってAu電極が常に正の光起電圧を示し電子吸引性の置換基をもつn=1のDPが最も高い光電交換効率を示した.
脱分化型胸腺上皮細胞株を用いた自己・非自己識別制御の解析とその検証

胸腺を構成する上皮細胞膜上の自己ペプチド+MHC分子複合体は胸腺内T細胞分化に重要な役割を果たすが、その発現を制御する分子機構の理解はいまだ不十分である。胎仔胸腺から単層培養法で樹立した複数の胸腺上皮細胞株は機能性分子FoxN1を発現していなかった。胎児胸腺を消化酵素で分散した上皮細胞分画を一定期間凝集培養するとその細胞は培養開始時と同程度のFoxN1を発現したが、FoxN1発現誘導した胸腺上皮細胞株と同様に胸腺再構築能力をほとんど有していなかった。今後は、FoxN1を恒常的に発現する胸腺上皮細胞株で胸腺再構成能力と自己ペプチドとMHC分子複合体の発現制御を調べる予定である。胸腺内の皮質および髄質上皮細胞サブセット上の自己抗原分子由来ペプチドとMHC分子との複合体は、T細胞の分化と受容体レパートリーを形成する上で重要なリガンドである。しかし、そのような各皮質および髄質上皮細胞サブセットにおける複合体形成の分子制御機構に対する理解はまだ不十分である。前年度は、Doxycycline存在下でOct-4転写因子を発現する構造遺伝子を組み込んだトランスジェニックマウス胎児胸腺から上皮性細胞株(Oct4-TEC)およびbeta5t(胸腺皮質上皮細胞に特異的に発現するプロテアソームサブユニット)の発現をコードする領域に緑蛍光タンパク質(venus)をノックインしたアレルを持つトランスジェニックマウスのヘテロ接合体マウス胎児胸腺から上皮性細胞株(b5t-TEC)を作製した。本年度はそれらの細胞株が胸腺微小環境の構築することができるのかを検証した。Oct4-TECはDoxycycline存在下でOct-4を発現し脱分化型の表現系を示す一方で、非存在下ではその発現量が低下し胸腺上皮細胞マーカーであるFoxn1分子の発現量が増加する。Oct4-TECをbeta5tノックアウトマウスの胎児胸腺ストローマ細胞と混合し細胞塊を形成した後に、正常マウス腎臓皮膜下に移植し、4週以降に開腹し、腎臓皮膜下に存在する胸腺の微小環境構造を調べた。しかし、b5t-TECと胎仔胸腺ストローマ細胞で凝集培養した後腎臓皮膜下に移植した場合は腎臓の皮膜下に明瞭な胸腺が再構成されたが、Oct4-TECを混合し再構成した場合は胸腺の再構成を認めることはできなかった。胸腺上皮細胞を凝集培養した場合は単層培養した場合よりも、Foxn1分子などのmRNA量の低下を抑制できることを見出したので、凝集培養法でFoxn1分子の発現量を調節しすることによりOct4-TECを用いて胸腺再構成を再度試みたい。胸腺内における未熟T細胞は、その膜上のT細胞受容体と胸腺を構成する皮質および髄質上皮細胞膜上の自己抗原分子由来ペプチド+MHC分子複合体との相互作用により分化・選択の制御を受け、MHC拘束性と自己寛容性を獲得したT細胞へと成熟する。しかし、このような重要な複合体であるにもかかわらず、複合体形成と提示を制御する分子機構に対する理解はいまだ不十分である。23年度は胎仔胸腺上皮から単層培養法で樹立した複数の胸腺上皮細胞株の分化・選択過程に関与する機能性分子のmRNAおよびタンパク質の発現程度を調べた。その結果、いずれの細胞株もそのような分子をほとんど発現していなかった。ところで、凝集培養が胸腺上皮細胞内の機能分子の発現の維持に有効であることは多くの研究者により示されている(G. Anderson, 1993)。そこで、24年度は、胎児胸腺から消化酵素で一度分散した上皮細胞を浮遊状態と凝集状態で一定期間培養した後の機能性分子発現程度を調べた。浮遊状態ではその発現は30分以内に急速に減少し、その後発現を失った。一方、凝集培養した場合は機能性分子の発現減少は培養開始時の1/31/5程度であり、培養を継続しても培養開始時とほぼ同程度の発現量を維持していた。特に、胸腺上皮細胞が発生・分化する上で必須のFoxN1の発現がよく維持されていた。25年度はテトラサイクリン誘導体の有無でFoxN1発現制御可能な胸腺上皮細胞株を胎生15日目の胸腺ストローマ細胞と凝集共培養した後、サイモプロテアソームサブユニットbeta5t欠損マウスの腎臓被膜化に移植し、その胸腺上皮細胞株の胸腺再構築能力を調べたが、この細胞株にはそのような能力を見出すことができなかった。今後は、FoxN1を恒常的に発現する胸腺上皮細胞株を作成し、胸腺船再構成能力と自己ペプチドとMHC分子複合体の発現制御を調べる予定である。