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書状文化の源流を求めて

奈良時代の書状には「啓」という書式が多く見られ、上申文書の系譜を引くことが指摘されている。本研究ではさらに考察を深め、1用語、2書式、3書体、の三つの要素から、それぞれの本源を探ることを試みた。すなわち1については書簡用語・願意表現・敬語などが含まれるが、これらは公文には含まれないこと、2については「表」の別体であり、心情や願意を述べて上申するための書式として、後漢末頃から現れること、3については公文=楷書、書状=草書という書き分けが2と同様に後漢末頃には見られることから、「啓」や書状は、この三者が密接に関連して成立し、原初から公文と根源を分かち、対峙する性格のものであることがわかった。本研究の目的は奈良時代に日本の官人達が書き残した書状を通じて、書状文化の原点を探っていくことにある。その方法として従来の書状研究が行ってきた古文書学的様式論を脱却して、新たな視点からの書状研究を試みている。25年度も当初の計画通り二つの目標設定に沿って研究を続行した。第一点目。従来の古文書学に立脚する書状研究においては研究対象とされてこなかった編纂史料中の書簡類に着目し、その内容や用語の分析から検討することを目指す。第二点目。筆者は以前の研究において奈良時代に書かれた啓・書状が、公文とは意識的に書体を変えて草・行体で書かれていることを指摘した(「啓・書状について」(「正倉院文書訓読による古代言語生活の解明」(平成1921年度科研基盤研究(C)(課題番号19520396研究代表者桑原祐子))。よって、写真資料の観察により、書状が書かれている書体に着目することでその性格を探ることを目指す。以上の二つの視点に基づく25年度の進捗状況は以下の通りである。第一点目。24年度は主に日本の編纂史料に内包される書簡を中心として蒐集した。25年度はさらに蒐集範囲を拡大して、中国における編纂史料に内包される書簡の蒐集に着手した。『文苑英華』所収の関係史料は24年度末から着手しているが、25年度は王羲之の法帖類とそれらを含む宋代成立の『淳化閣帖』を中心にして蒐集し、入力作業を行った。第二点目。正倉院文書は現在一般に写真が公開されており、写真による観察が可能である。それを用いて奈良時代に書かれた書状の文字画像データベースの作成作業を行っている。作業するに当たっては24年度に引き続き奈良文化財研究所都城発掘調査部史料研究室との共同研究を行っている。24年度は写真のスキャンニング作業を中心に行ったが、25年度は写真からの文字の切り出し・タグ項目の設定などのほか、公開に向けての確認作業を行った。本研究の目的は、八世紀の官人達が残した啓・書状の中から、日本の書状文化の源流を追求していくことにある。本研究を行うにあたっては、従来の古文書学的視点から脱却して新たな視点からの書状研究を試みる。その着眼点として、二つの目標を設定した。まず、第一点目。古文書学に立脚した従来の書状研究では様式論が中心であったが、本研究においては用語に着目することで日本古代の書状の系譜を考察することを目標とする。そこで、編纂された史料や写本類に内包された書状・書簡類を研究対象とし、それらと奈良時代の啓・書状の書簡用語を比較・検討することを目標とする。第二点目。筆者はこれまでの研究において八世紀の啓・書状が意図的に草・行体で書かれていることを明らかにした。また書体というものが、文書の性格の識別、すなわち公文か書状か識別しがたい文書の性格を見極める上での新たな指標になる可能性を指摘した。そこで啓・書状が書かれている書体の性格を見極めていくことを目標とする。以上の二つの目標を設定し、作業を並行して実施しつつ書状の系譜を考察する。1第一の目標に対しては編纂史料に内包される書簡史料の蒐集と蓄積を目指してデータベース化にむけて入力作業を行った。具体的には、初唐成立とされる書簡文案集『杜家立成』・『万葉集』題詞・石山寺本『大師文章』をはじめとする空海の書簡、最澄の書簡集である『伝教大師消息』、『本朝文粋』所載書簡関係史料などの入力作業を行った。これら日本の編纂史料の他に宋代に編纂された『文苑英華』所載の牋・啓・表・状等や『淳化閣帖』所載の法帖類にも視野を広げて、蒐集作業を開始した。2第二の目標に関しては、現在公開されている正倉院文書の写真から対象となる啓・書状のスキャニング作業を行い、書体研究のために一文字ずつ切り離してデータ化することを目標としてスキャニング作業を開始した。本研究の目的は、奈良時代に日本の官人達が書き残した書状を通じて、書状文化の原点を探っていくことにある。その方法として、従来の書状研究が行ってきた古文書学的様式論を脱却して、新たな視点からの書状研究を試みている。すなわち、当初の計画通り次のような二つの視点から研究を続行した。まず一点目。

従来の古文書学に立脚する書状研究において、研究の対象とされてこなかった編纂史料の中の書簡類に着目して蒐集し、その内容や用語を分析することを目指す。第二点目。筆者は以前、奈良時代に書かれた啓・書状が、公文とは意識的に書体を変えて草・行体で書かれていることを指摘した(「啓・書状について」(「正倉院文書訓読による古代言語生活の解明」(平成1921年度科学研究費補助金・基盤研究(C)(課題番号19520396研究代表者桑原祐子)研究成果報告書II)これに基づいて書状の書体に着目することでその性格を探ることを目指す。以上二つの視点による26年度までの概要を述べる。第一点目。24年度は主に日本の編纂史料に内包される書簡を蒐集し、25年度は中国の編纂史料に内包される書簡へと蒐集範囲を拡大した。26年度はさらに、研究の過程で書状を考察する上での重要性が明らかになった「表」の蒐集に着手した。第二点目。24年度から奈良文化財研究所都城発掘調査部史料研究室との共同研究により奈良時代に書かれた書状の文字画像データベースの作成作業を行ってきた。24年度は写真のスキャンニング作業、25年度は文字の個別画像の制作・タグ項目の設定、26年度は試験運用と確認作業を行った他、正集・続修分の写真の差し替え作業などを行い、完成にいたった。以上の作業と並行して奈良時代の書状の源流を探るべく様々な視点から研究を行い、研究報告を行った。本研究の目的は、奈良時代に日本の官人たちが書き残した書状を通じて、書状文化の原点を探っていくことにある。その方法として従来の書状研究が行ってきた古文書学的様式論を脱却して、新たな視点からの書状研究を試みている。そこで当初の計画通り、次のような二つの視点から研究を続行中である。まず一点目。従来の古文書学に立脚する書状研究において、研究の対象とされてこなかった編纂史料の中の書状や書簡類に着目して蒐集し、その内容や用語を分析することを目指す。第二点目。筆者は以前、奈良時代に書かれた啓・書状が、公文とは意識的に書体を変えて草・行体で書かれていることを指摘した(「啓・書状について」(「正倉院文書訓読による古代言語生活の解明」(平成1921年度科学研究費補助金・基盤研究(C)(課題番号19520396研究代表者桑原裕子)研究成果報告書II)これに基づいて書状の書体に着目することでその性格を探ることを目指す。以上二つの視点から遂行した24年26年度までの成果については昨年度の実績報告書にまとめた通りである。27年度は26年度までの総括を目標とし、その成果をまとめることに重点を置いた。すなわち、第一点目については、26年度までに蒐集した史料、書論各種、『文心彫龍』等、当科研研究で蒐集・分析を試みた結果に基づいて、研究成果の集大成の一部を「「啓」の由来と性格ー書状の三つの要素からー」として報告を行った。第二点目については、奈良文化財研究所との共同研究によって制作してきた奈良時代の書状の文字画像データベースがほぼ完成したので、その完成報告として「奈良時代の書状データベースをめぐって」を行った。この報告では同時に奈良時代の草書体データベースの必要性についても言及した。「研究実績の概要」で述べた二つの研究目標に沿って、27年度の具体的な進捗状況を述べる。なお、24年26年度までの進捗状況については昨年度の実績報告書にまとめた通りである。第一点目については報告「「啓」の由来と性格ー三つの書状の要素からー」において、奈良時代の「啓」・書状について、書式・用語・書体という三つの要素のうち、書式と書体の二つの視点から報告を行った。まず書式については「啓」や「表」というものが、公文とは根本が異なるものであり、個人の心情を述べる文章様式であることを指摘した。
走査型超音波プローブ顕微鏡によるナノスケール分解能弾性・非弾性評価技術の開発

本研究は、1nm以下の水平分解能を持つ走査型超音波プローブ顕微鏡の応用の開発と物理の解明を行う。試料・探針カンチレバーの振動に寄与する弾性力・粘性、試料・探針間の表面エネルギーによる吸着力を分離し解析し、それにより固体表面の局所的複素弾性率の測定を定量化することを目標とした。セイコー電子製の大気中動作原子間力顕微鏡を改造して、カンチレバー支持部分および試料ホルダーにPZT圧電素子を埋め込み、カンチレバーおよび探針に超音波振動を励起できる走査型超音波プローブ顕微鏡を作製した。作製した走査型超音波プローブ顕微鏡を用いて、カンチレバーの共振周波数の上および下を含む様々な振動数および様々な振幅を持つ超音波励起下で、試料探針間距離とカンチレバーの変位との関係を示すフォースカーブ測定を行った。試料としてはSi単結晶、GaAs単結晶を用いた。振動の振幅はマイケルソン干渉計で校正した。得られたフォースカーブには以下のような共通の現象が見られた。1)振動を加えていない場合、試料探針の接近時には小さな「ジャンプイン」、引き離し時には比較的大きな「ジャンプアウト」が観測される。2)試料の振幅を増していくと、「ジャンプアウト」の起る試料ステージ位置は急速に高くなっていく。3)ある閾値以上の振幅では、接近、引き離し時共にほぼ同じ試料ステージ位置で特徴的な斥力側へのジャンプが観測された。上記の実験結果を理解するために、試料-探針間の弾性力、ダンピング、吸着力およびカンチレバーの弾性、ダンピングを考慮してカンチレバーのダイナミクスを差分解析法を用いて数値的に解析した。試料探針間の相互作用としてJKRモデルを用いた。計算結果は、上記1)および2)の実験結果については定量的に再現することができ、この解析法が有効であることが示された。試料・探針カンチレバーの振動に寄与する弾性力・粘性、試料・探針間の表面エネルギーによる吸着力を分離し解析し、それにより固体表面の局所的複素弾性率のGHz領域までの機械的分光を定量的に行うことを目標としている。本年度は、セイコー電子製の大気中動作原子間顕微鏡(現有)を改造して、カンチレバー支持部分にPZT圧電素子を埋め込み、カンチレバーおよび探針に超音波振動を励起できる走査型超音波プローブ顕微鏡を作製した。製作した超音波顕微鏡により弾性的性質の定性的なマッピング像が得られることを金属薄膜試料等で確認した。走査型超音波プローブ顕微鏡で得られる信号の定量的な解析を目指して、カンチレバーの共振周波数の上および下を含む様々な振動数および様々な振幅を持つ超音波励起下で、試料探針間距離とカンチレバーの変位との関係を示すフォースカーブ測定を行った。超音波励起時のフォースカーブには、特徴的な斥力のジャンプが観測された。また、超音波の振幅に応じて、フォースカーブのヒステリシス特性が変化した。今年度は、試料-探針間の弾性力、粘性、吸着力およびカンチレバーの弾性、粘性を考慮してカンチレバーのダイナミクスを理論的に解析する。それに基づいてフォースカーブのシュミレーション手法を確立し、実験で得られたフォースカーブから種々の物理量を定量的に求める手法を開発する予定である。また、ZnOを圧電素子として用いてより周波数の高い超音波を用いた測定を行う予定である。

本研究は、1nm以下の水平分解能を持つ走査型超音波プローブ顕微鏡の応用の開発と物理の解明を行う。試料・探針カンチレバーの振動に寄与する弾性力・粘性、試料・探針間の表面エネルギーによる吸着力を分離し解析し、それにより固体表面の局所的複素弾性率の測定を定量化することを目標とした。前年度に作製した走査型超音波プローブ顕微鏡を用いて、カンチレバーの共振周波数の上および下を含む様々な振動数および様々な振幅を持つ超音波励起下で、試料探針間距離とカンチレバーの変位との関係を示すフォースカーブ測定を行った。試料としてはSi単結晶、GaAs単結晶を用いた。振動の振幅はマイケルソン干渉計で校正した。得られたフォースカーブには以下のような共通の現象が見られた。1)振動を加えていない場合、試料探針の接近時には小さな「ジャンプイン」、引き離し時には比較的大きな「ジャンプアウト」が観測される。2)試料の振幅を増していくと、「ジャンプアウト」の起る試料ステージ位置は急速に高くなっていく。3)ある閾値以上の振幅では、接近、引き離し時共にほぼ同じ試料ステージ位置で特徴的な斥力側へのジャンプが観測された。上記の実験結果を理解するために、試料-探針間の弾性力、ダンピング、吸着力およびカンチレバーの弾性、ダンピングを考慮してカンチレバーのダイナミクスを差分解析法を用いて数値的に解析した。試料探針間の相互作用としてJKRモデルを用いた。計算結果は、上記1)および2)の実験結果については定量的に再現することができ、この解析法が有効であることが示された。
歯の発生におけるTabby遺伝子の役割の解析

Tabbyマウスは、ヒトの無汗型外胚葉異形成症(EDA)のモデルマウスであり、1952年にこの系統が分離されて以来、長らくその実体は不明であった。1996年にEDAの原因遺伝子(EDA)、1997年にTabbyの原因遺伝子(Ta)が相次いでクローニングされ、やっとEDA/Ta分子の機能を解明できる状況になった。そこで、前年度から継続して、次のような実験研究を行った。1.関連分子の探索:歯胚発生に関与すると思われる因子は現在多数あるが、EGF-R,b-catenin,E-cadherinなどの遺伝子発現やタンパク質発現の相違の有無について、正常マウスとTabbyマウスを比較検討した。2.機能阻害実験:Ta遺伝子の翻訳を特異的に阻害できるアンチセンス・オリゴデオキシヌクレオチド(AS-ODN)を設計し、Trowell法による歯胚の器官培養の培地に与えてin vitroの実験系を組み立てた。さらに、2000年9月末には、Irma Thesleffが来日し、データおよび関連情報についての活発な意見交換を行った。また、Thesleffは、第42回歯科基礎医学会総会(於・大阪大学)で本研究の成果をもとに特別講演を行った。なお、Ta/EDAはTNFの一種であることがわかり、そのレセプターDl/EDARの研究から急速な解明が進んでおり、予断を許さない状況となっている。Tabbyマウスは、ヒトの無汗型外胚形成症(EDA)のモデルマウスであり、1952年にこの系統が分離されて以来、長らくその実体は不明であった。1.関連分子の探索:歯胚発生に関与すると思われる因子は現在多数あるが、EGF-R,b-catein,E-cadherinなどの遺伝子発現やタンパク質発現の相違の有無について、正常マウスとTabbyマウスを比較検討した。in situ hybridizationでは、R1プローブ(ヘルシンキ大)とDigプローブ(阪大)を用い、免疫組織染色においては、ビオチン・ストレプトアビジン法とβガラクトシダーゼによる酵素抗体法を用いた。その結果、帽状期以降で変化のあるものも見られたが、Tabby特有の形態を成す帽状期以前の段階で、はっきりとした差のあるものは、現時点では見つかっていない(一部はDevelop.Biol.216:521-534(1999)にて発表)。そこで、田畑がヘルシンキ大学を訪ね、ディスカッションを行い、さらに候補を増やして探索を継続している。2.機能阻害実験:Ta遺伝子の翻訳を特異的に阻害できるアンチセンス・オリゴデオキシヌクレオチド(AS-ODN)を設計し、改良型のTrowell法による歯胚の器官培養の培地に与えてin vitroの実験系を組み立てた。用いる歯胚はBalb/cマウスの胎齢14日から採取した下顎第1臼歯とし、AS-ODNは細胞内での安定のためにS化したものを用いた。数回にわたり阻害実験を行ったが、現在のところ、安定した結果が得られていない。3.Tabbyマウスのレスキュー:Tabbyマウスの胎生14日胚を器官培養し、培地にさまざまな増殖因子をあたえてレスキュー実験を行った。Tabbyマウスの汗腺においては、EGF投与によりレスキューできることが知られており、我々もこれを第1候補と考えていたが、予想に反しFGFでレスキューできることが判明した(Develop.Biol.216:521-534(1999))。

1996年にEDAの原因遺伝子(EDA)、1997年にTabbyの原因遺伝子(Ta)が相次いでクローニングされ、やっとEDA/Ta分子の機能を解明できる状況になった。そこで、前年度から継続して、次のような実験研究を行った。1.関連分子の探索:歯胚発生に関与すると思われる因子は現在多数あるが、EGF-R,b-catenin,E-cadherinなどの遺伝子発現やタンパク質発現の相違の有無について、正常マウスとTabbyマウスを比較検討した。2.機能阻害実験:Ta遺伝子の翻訳を特異的に阻害できるアンチセンス・オリゴデオキシヌクレオチド(AS-ODN)を設計し、Trowell法による歯胚の器官培養の培地に与えてin vitroの実験系を組み立てた。さらに、2000年9月末には、Irma Thesleffが来日し、データおよび関連情報についての活発な意見交換を行った。また、Thesleffは、第42回歯科基礎医学会総会(於・大阪大学)で本研究の成果をもとに特別講演を行った。なお、Ta/EDAはTNFの一種であることがわかり、そのレセプターDl/EDARの研究から急速な解明が進んでおり、予断を許さない状況となっている。
スポーツ用具とスポーツスキルの同時最適化手法の確立

スポーツスキルとスポーツ用具を同時に最適化する手法の開発に成功した。これによって、世界記録を産み出すような最適な用具と最適なスキルを提案することが可能になった。また、障がい者アスリート等、様々な個性の競技者へ対して、そのスキルにマッチした最適な用具形状を提示することも可能になった。この成果は、特許出願済み(出願番号:2014-217501、飛翔体形状の計算方法、計算装置、計算プログラム、及び計算システム)であり、公知とした。今後は、この技術を様々な競技へ応用し、実際のものづくりと選手のスキル改善へ活かしていく実践的な局面である。スポーツでは、用具が変われば、最適スキルも変わる。用具とスキルは、競技力向上への両輪である。本研究課題では、スポーツ用具とスポーツスキルを並列に取り扱い、最適な用具とスキルを明らかにすることにより、競技力の向上を目指す。以下、競技ごとに説明する。円盤投げ・無回転、及び回転する円盤に働く空気力を風洞実験により、測定した。●測定した空気力を基に飛翔軌跡をシミュレーションするプログラムを完成させた。・最適化計算により、最適な投げ出し条件と最適な慣性モーメントを明らかにした。・投げ出し時に選手が制御できる変数(設計変数)と最適解の関係を自己組織化マップで表示し、データマイニングした。ボブスレー・目的関数を検討した。その結果、抗力最小化が唯一の目的ではないことを確認した。・スキージャンプ・実物大模型を製作した。●模型を吊り下げる為の門型台車を改良した。サッカー●各種のサッカーボールの風洞実験をし、空力特性を得た。●PSP計測により、サッカーボール表面圧力場を明らかにした。スポーツ用具とスポーツスキルは、競技力向上への両輪である。用具はエンジニアの責任、スキルは選手の責任で、それぞれが競技力向上を目指して改善、改良してきた。本研究は、これらの取り組みを統合し、さらなる競技力の向上を目指している。つまり、用具とスキルをそれぞれを別々に最適化するのではなく、両者を同時に(並行に)最適化する手法の確立を目指している。以下、具体的に研究実績を報告する。1円盤投げ:円盤の幅、厚さ、縁の半径、フラットセンターエリアの半径、質量、慣性モーメントを用具に関わる設計変数とした。一方、投げ出し時の仰角、方位角、各軸周りの回転速度、投げ出し時の姿勢(オイラー角)をスキルに関わる設計変数とした。全ての設計変数を並行に取扱い、遺伝的アルゴリズムにより、最適化した。最適化の評価指標は飛距離とした。飛距離を求めるためには、空力係数を知っておく必要がある。空力係数は、数値流体計算(CFD)により見積もった。以上より、最適な用具と最適なスキルを明らかにした。飛距離は79mで、世界記録よりも2m長い。2スキージャンプ:飛距離最長を目的とした最適化を行っている。円盤投げと同様に飛距離を知るためには、スキージャンパーに働く空気力を知る必要がある。スキージャンプの場合は、風洞実験により、空気力を測定した。このために実物大模型を制作した。風洞実験は、JAXAの風洞を1週間借用し、行った。テイクオフからフリーフライト局面に対応する空気力を測定したが、まだデータの蓄積が不足している。風洞実験を続ける必要がある。スポーツにおける用具とスキルを並列に取り扱い、最適な用具とスキルを明らかにすることにより、競技力の向上を目指している。本研究で用いている一連の手法は、すべての競技へ適用可能であると考えている。テストケースとして、円盤投やスキージャンプを対象とし、その際に生じた問題を認識し、ハードルを越えるためのノウハウの蓄積を行っている。以下、具体的に説明する。1最適化手法の検討:本研究では、遺伝的アルゴリズムを使って、最適化している。遺伝的アルゴリズム(GA)は競技に精通していなくてもある程度の良い解を得られる手法である。我々は、すべての競技に精通していないため、GAで最適化することは妥当なやり方であると認識している。現在、GAの中でもNSGAとARMOGAと試している。両方法ともに質の良い解が得られているが、チューニングの仕方によっては、ARMOGAの方がよい収束性を示している。2同時最適化:例えば、円盤の質量と慣性モーメント(用具)、及び、投出し条件(スキル)を同時に最適化すると、スキルのみの最適化よりも同時最適化の方が競技力が向上(飛距離が伸びた)した。これより、「今後のスポーツ工学では、用具とスキルを同時に最適化、をしなければならない。」といえる。3個別競技への適用:我々は、上記した一連の手法と同手法で、スキージャンプ飛行の最適化も行っている。最適化手法自体は、全く問題がないとの結論を得た。

各競技ごとに用具がことなり、また投出し条件等のスキルの拘束があるため、それらを数値として表現できれば、個別競技への応用が可能な状況になった。ただし、この数値化のハードルは低くはない。競技力を最高にするための用具形状とスキルを同時に最適化する手法を確立した。この手法は、特許出願済み(出願番号:2014-217501、飛翔体形状の計算方法、計算装置、計算プログラム、及び計算システム)である。今後は、この特許をスポーツメーカに活用して頂き、ものづくりを進めていく局面である。具体的には、円盤投やスキージャンプ等にこの手法を応用した。世界記録を産み出すような円盤投の投出し条件と円盤の形状、慣性モーメント等を明らかにした。この成果は、国際会議において、3度、口頭発表した他、学術論文誌にも掲載された。また、別の応用例として、パラリンピアン等、関節の可動域等に健常者アスリートとは異なる制約がある場合についてもこの手法は有効であることを確認した。すなわち、パラリンピアン独特の運動を高速度カメラによりモーションキャプチャーした後、その独特の投出し条件に適合した円盤形状も算出することが出来るようになった。スキルに適合した円盤の使用により、シミュレーション上、自己記録更新が可能であることが示されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。スポーツ工学26年度が最終年度であるため、記入しない。円盤投げに関して、用具とスキルを同時に最適化することにより、スキルのみの最適化よりも飛距離が長くなった。研究目的である用具とスキルの同時最適化の効果を示す事が出来た。初年度としては、順調な滑り出しである。ただし、PIV計測が出来なかった。地震の影響(全額を使用可能になったのが11月、その後、公告、入札、納品)により、PIV一式の納品が年度末だったためである。最適化手法:領域適応型遺伝的アルゴリズムを使用している。対象によっては、計算時間がかかる問題点はあるが、収束性、最適解の質とも実際にスポーツに応用する際には、満足できるレベルである。PIVによる流れ場測定:納品時からの不良がいまだに続いている。光ファイバーが1日程度の使用で焼けてしまう不良である。これは誤算であり、光ファイバーの利用を諦め、ミラーにより、光路変更する方法に変更する対策を施す必要がある。PIVによる速度場計測データを入力として圧力場を算出するプログラムを完成させた。これにより、流れ場情報を多角的にとらえられるようになった。CFDによる空力係数の見積:円盤投用円盤に関しては、CFDにより空力係数をシミュレーション出来るようになった。同様の手法で、他競技、例えば、カヌー等への応用を図っている。最適化手法をスキージャンプや円盤投に応用することにより、スポーツに対する最適化手法の実用性が証明されつつある。これまでの実績からいって、我々が使用している最適化手法は競技によらず応用可能である。最適化をするためには、対称物体に働く空力特性を知る必要がある。現在は、このハードルを越える事に努力をシフトしている。このための作業を進めるうちに1.の課題が明らかになった。
高分解能X線吸収・発光分光の磁気円二色性測定法の開発と多電子励起機構の解明

物質は光(光子)を吸収することによって、エネルギーが高い状態、いわゆる励起状態を形成する。X線領域でも1光子で2電子以上が励起される「多電子励起」状態が観測されるが、MnやFeのような元素ではその確率は小さい。しかし、近年の高輝度放射光の出現によって、「多電子励起」状態が観測できるようになった。その励起機構を解明するために、新たな観測手法、高エネルギー分解能X線発光分光装置を開発し、高精度スペクトルの計測に成功した。得られた信号強度は、期待される程大きくはなかったものの、得られた結果は今後、多電子励起機構を解明する上で重要な役割を果たすものと期待される。3d遷移金属のK-吸収端近傍で観測される「多電子励起(MEE)」の機構解明を目指す上で,X線吸収(XAS)の磁気円二色性(MCD)スペクトルの明瞭化によるMEE電子遷移過程の特定が重要であり,それに向けた高分解能XAS-MCDスペクトル測定の実現を目指している.高分解能XAS-MCDの実現には,試料に照射するX線エネルギーを変化させながらXES-MCDスペクトルを高精度に測定することが要求される.そこで本年度は,比較的大きなXES-MCD信号が期待される強磁性Mn化合物のMn K-吸収端に対するXES-MCDスペクトル測定をSPring-8 BL39XUで行った.Mn Kα_<1,2>(2p→1s)およびKβ_<1,3>(3p→1s)脱励起過程のXES-MCDスペクトルを0.4 eV程度のエネルギー分解能で高精度に測定することに成功した.エネルギー分解能の向上に伴いスペクトル中に微細構造が観測されるようになり,また試料に照射するX線エネルギーの相違に伴う微細構造の複雑な変化が観測された.また,得られた高精度XES-MCDスペクトルを解析することによって,脱励起過程に伴う軌道選別XAS-MCDスペクトルの導出を行い,XAS-MCD信号に対する軌道間遷移の相違の観測に成功した.本年度に達成された「高精度XES-MCDスペクトル測定」および「軌道選別XAS-MCDスペクトルの導出」は,本研究で目指すMEE機構解明に不可欠な要素であり,今後,理論計算を含めた解析を進めるとともに,別の吸収端や他試料の測定に対する結果との比較も行う.3d遷移金属のK-吸収端近傍で観測される「多電子励起(MEE)」の機構解明を目指す上で,X線吸収(XAS)の磁気円二色性(MCD)スペクトルの明瞭化によるMEE電子遷移過程の特定が重要であり,それに向けた高分解能XAS-MCDスペクトル測定の実現を目指している.昨年度は,強磁性Mn化合物のMn K-吸収端に対する高精度X線発光分光(XES)のMCDスペクトル測定を実現し,XAS-MCD信号に対する軌道間遷移の相違の観測に成功した.本年度は,3d電子数による相違を調べるために,Fe K-吸収端に対する高精度XES-MCDスペクトル測定をSPring-8BL39XUおよびBL12XUで行った.Fe2p→1sおよび3p→1s脱励起過程のXES-MCDスペクトルをエネルギー分解能0.4eVで高精度に測定することに成功した.Mnの場合と同様に,エネルギー分解能の向上による入射X線エネルギーに依存した微細構造の複雑な変化が観測された.また,得られた高精度XES-MCDスペクトルから,XASの前吸収(pre-edge)領域でのMCD信号の増大効果はフェライトのような酸化物強磁性体に特有のものであり,金属性強磁性体ではそのような増大効果が観測されないことが実証された.また,XES-MCDでは,XAS-MCDにおけるMEE信号の増大効果が期待されたほど観測されなかったものの,そのスペクトル構造はXASの主吸収(main-edge)領域で観測されたものとは少し異なっていることが明らかになった.本研究課題にて達成された「高精度XES-MCDスペクトル計測」および「軌道選別XAS-MCDスペクトルの導出」は,MEE機構の解明を目指す上で不可欠な要素であるだけでなく,解釈が困難であったK-吸収端でのXAS-MCDに対して非常に有用なものであるといえる.今後,MEEに起因するXES-MCDスペクトルに対する3d電子数をパラメータとした実験データの蓄積や,理論計算による検証を進めることで,MEE機構解明の実現を目指していく.
有機・金属ハイブリッド型可逆多中心多段階多電子酸化還元活性分子群の創製

本研究では、前周期遷移金属あるいは典型金属元素を含む安定5員環メタラサイクル分子群を合成し、酸化還元活性ヘテロ元素含有複素5員環分子群への高効率変換を行い、さらにメタロセンとの複合化により電気北学活性ハイブリッド分子群を創製すること目的とする。すなわち、含カルコゲン複素5員環分子群をメタロセン骨格に結合あるいは縮合し、複素5員環部位に発生する新規な7π電子系を利用した可逆1中心1段階1電子酸化還元系を、生来、酸化還元活性な金属中心を持つメタロセン類に複合化することにより、有機・金属ハイブリッド型可逆多中心多段階多電子酸化還元系を創製しようとするものである。さらに集積化により、最終的には、多中心多段階多電子移動システムを構築し、分子一つに多機能を持たせるというものである。本研究計画を実施するにあたり、専門を異にする研究者が有機的連携をはかることにより、効率的な課題達成の実現を狙った。すなわち、研究代表者の小川が主として合成に携わり、分担者の木村が構造解析を行い、その後、分担者の吉本が物性評価を実施した。具体的には、含フェロセン環状カルコゲン分子群の合成を小川が担当し、申請者が開発した独自経路で、その高効率合成を達成した。含フェロセン環状カルコゲン分子群の構造は、木村が担当し、融点、赤外吸収スペクトル、紫外可視吸収スペクトル、核磁気共鳴、質量分析、元素分析、およびX線構造解析により決定した。含フェロセン環状カルコゲン分子群の物性評価は、吉本、小川が担当し、構造決定後の分子群は、その電気化学的特性を評価するため、サイクリックボルタンメトリーの測定を実施し、目的の酸化還元特性の発現が確認された。得られた新規な知見は、研究発表欄に記載した論文等で発表した。本研究では、前周期遷移金属あるいは典型金属元素を含む安定5員環メタラサイクル分子群を合成し、酸化還元活性ヘテロ元素含有複素5員環分子群への高効率変換を行い、さらにメタロセンとの複合化により電気化学活性ハイブリッド分子群を創製すること目的とする。すなわち、研究代表者の小川が主として合成に携わり、分担者の木村が構造解析を行い、その後、分担者の吉本が物性評価を実施するという連携である。具体的には、平成15年度は、ジカルコゲナメタラサイクル類の合成を小川が担当し、標的分子群の高効率合成を実現するための中間分子群を、申請者が開発した独自経路で、その合成を実施した。ジカルコゲナメタラサイクル類の構造決定は、木村が担当し、融点、赤外吸収スペクトル、紫外可視吸収スペクトル、核磁気共鳴、質量分析、元素分析、およびX線構造解析により実施した。ジカルコゲナメタラサイクル類の物性評価は、吉本、小川が担当し、構造決定後の分子群は、その電気化学的特性を評価するため、サイクリックボルタンメトリーの測定が行なわれ、目的の酸化還元特性の発現が確認された。現在までに得られた、新規な知見は、研究発表欄に記載した論文等で発表した。

本研究では、前周期遷移金属あるいは典型金属元素を含む安定5員環メタラサイクル分子群を合成し、酸化還元活性ヘテロ元素含有複素5員環分子群への高効率変換を行い、さらにメタロセンとの複合化により電気化学活性ハイブリッド分子群を創製すること目的とする。すなわち、含カルコゲン複素5員環分子群をメタロセン骨格に結合あるいは縮合し、複素5員環部位に発生する新規な7π電子系を利用した可逆1中心1段階1電子酸化還元系を、生来、酸化還元活性な金属中心を持つメタロセン類に複合化することにより、有機・金属ハイブリッド型可逆多中心多段階多電子酸化還元系を創製しようとするものである。さらに集積化により、最終的には、多中心多段階多電子移動システムを構築し、分子一つに多機能を持たせるというものである。本研究計画を実施するにあたり、専門を異にする研究者が有機的連携をはかることにより、効率的な課題達成の実現を狙った。すなわち、研究代表者の小川が主として合成に携わり、分担者の木村が構造解析を行い、その後、分担者の吉本が物性評価を実施した。具体的には、平成16年度は、含フェロセン環状カルコゲン分子群の合成を小川が担当し、申請者が開発した独自経路で、その高効率合成を実施した。含フェロセン環状カルコゲン分子群の構造決定は、木村が担当し、融点、赤外吸収スペクトル、紫外可視吸収スペクトル、核磁気共鳴、質量分析、元素分析、およびX線構造解析により実施した。含フェロセン環状カルコゲン分子群の物性評価は、吉本、小川が担当し、構造決定後の分子群は、その電気化学的特性を評価するため、サイクリックボルタンメトリーの測定が行なわれ、目的の酸化還元特性の発現が確認された。現在までに得られた新規な知見は、研究発表欄に記載した論文等で発表した。具体的には、平成17年度は、含フェロセン環状カルコゲン分子群の合成を小川が担当し、申請者が開発した独自経路で、その高効率合成を達成した。含フェロセン環状カルコゲン分子群の構造は、木村が担当し、融点、赤外吸収スペクトル、紫外可視吸収スペクトル、核磁気共鳴、質量分析、元素分析、およびX線構造解析により決定した。含フェロセン環状カルコゲン分子群の物性評価は、吉本、小川が担当し、構造決定後の分子群は、その電気化学的特性を評価するため、サイクリックボルタンメトリーの測定を実施し、目的の酸化還元特性の発現が確認された。
NASH(非アルコール性脂肪肝炎)発症機構の解明とその臨床応用

1)NASH関連遺伝子座の同定NASH患者および家族の協力を得て240のmicrosateliteについて遺伝的背景を検索し、四つの染色体上に責任遺伝子が存在することを明らかにし、四つのmicrosateliteの内、三つについては、遺伝子データベース上で検索することにより近傍に存在する機能性遺伝子多型SNPを見いだし、NASHの発症・進展と密に関連することを明らかにし、報告した。このNASHの発症・進展と密接に関連する三つの遺伝子多型は、いずれも日本人に高頻度に検出される多型であり、日本人が本症に罹患するリスクが欧米人に比して高い原因と考えられる。上記のSNPの一つがMTP上に存在することが明らかになった。MTPは、Apolipoprotein Bに中性脂肪を付加し、血中に放出する酵素である。MTPが機能低下型ホモ接合体になると、肝細胞からの中性脂肪の分泌が低下することを受けて、肝細胞内に多量の脂肪滴が集族する。そこで、肝細胞に高度の脂肪負荷をもたらすモデルを作成する目的で、knockout miceを作成した。フルクトース負荷により容易に脂肪肝が惹起できることから食餌性脂肪肝炎のモデル動物として期待される。resistinは肝細胞から糖の放出を誘発するアディポカインであり、肝臓におけるインスリン抵抗性を規定する因子の一つで、遺伝的に血中濃度が制御されている。非肥満者では健常者とvariant保因者の間にresistinの血中濃度に差を認めないが、肥満をきたすと健常者とvariant保因者の両者で、resistin濃度の上昇が観察される。しかし、variant保有者では非保因者に比して有意の高値が観察され、耐糖能異常、糖尿病の合併頻度も非保因者に比して高値であった。日本人の肥満は白人と比べて、より容易に糖尿病をきたすことが知られており、肥満に伴う代謝異常の与える影響は白人に比べて数倍大きいものであると考えられている。今後共、日本人特有の病態を念頭に、NASRの危険因子について検討を重ねる必要があると考えられた。そこで、肝細胞に高度の脂肪負荷をもたらすモデルを作成する目的で、してknockout miceを作成した。しかし、ヘテロ接合体はもちろん、ホモ接合体も明らかな肝病変をきたすことなく生存した。これは腸管におけるMTPがknockoutされたために、脂肪の吸収が著明に抑制された結果であった。脂肪の吸収が不良なため、高脂肪食負荷をかけても脂肪肝を惹起できず、現在、フルクトース負荷による脂肪肝の惹起試験を実施している。

他方、血管内に脂肪負荷を行うと高度の脂肪肝を容易に惹起することが可能であった。しかし、単純性脂肪肝に留まり、NASH類似の病変を惹起することはできなかった。この事実は、肝細胞に高度の脂肪貯留を単にきたすことのみでは、NASHに特徴的な肝細胞のballooningやMallory体形成を惹起することができないことを意味していると考えられた。この成績は炎症性サイトカインや酸化ストレスなどの要因が脂肪肝に相乗する形で同時に作用する必要性を示す成績と考えられた。
飽和溶融帯移動法による均一組成SiGeバルク結晶成長

本研究では、本研究の目的は、飽和溶融帯移動法[1](以下、TLZ法と略記)をSi_<1-x>Ge_xに適用することにより、1.TLZ法がIII-V族だけでなくIV-IV族にも適用可能な普遍的な均一組成結晶成長法であることを明らかにすること2.高性能半導体材料として近年注目を集めているIV-IV族のSiGeの均一組成バルク単結晶を得ることである。均一組成結晶を得るためには、一次元TLZ法理論モデルを用いて適切な試料移動速度を決定する必要がある。これを行うためには、拡散係数を知る必要がある。そこで、一次元数値シミュレーション結果と実験結果を比較することにより、拡散係数を推定し、9.5×10^<-5>cm^2/sを得た。この値と成長界面における温度勾配を理論モデルに代入することにより、試料移動速度として、0.234mm/hrを得た。実験装置の設定精度を考慮し、この移動速度に近い0.24mm/hrで試料を移動させたところ、均一組成のSiGeバルク単結晶を得ることに成功した。試料直径は対流を抑制するために2mmとした。得られた均一組成単結晶の長さは13mm以上である。組成均一性は極めて優れており、Si_<0.503>Ge_<0.497>を平均組成とし、組成のバラつきは±0.006以内である。これを格子定数のバラつきに換算すると、±0.025%以内となり、無視できるほど小さなバラつきであることが分かった。これらの実験結果がTLZ法によりもたらされたものであるかを検討するために一次元シミュレーションを行った。その結果、シミュレーションは実験結果を良く説明でき、結晶成長はTLZモードで進行したと結論付けられる。また、組成のバラつきは実験結果から判断したよりも大きいが、格子定数のバラつきは±0.05%以内と依然として無視できるほど小さいことが分かった。以上のことから、TLZ法はIII-V族以外にIV-IV族にも適用可能な普遍的な結晶成長法であることが分かった。本研究の目的は、飽和溶融帯移動法[1]をSi_<1-x>Ge_xに適用することにより、(1)飽和溶融帯移動法がIII-V族だけでなくIV-IV族にも適用可能な普遍的な均一組成結晶成長法であることを明らかにすること(2)高性能半導体材料として近年注目を集めているIV-IV族のSiGeの均一組成バルク単結晶を得ることである。本年度は、直径2mmのSiGe試料を用いた実験を行った。組成としては今年度はSi_<0.5>Ga_<0.5>5を選択した。まず試料移動を伴わない自発凝固実験を実施した。この実験結果と数値シミュレーション結果とを比較することにより拡散係数を推定した。その結果、99.5×10^<-5>cm^2/sの結果を得た。また、溶融帯内部の成長界面における温度勾配としては1315K/cmが得られた。次に、得られた拡散係数と温度勾配を用いて、試料移動速度を見積もった。その結果、移動速度は0.180.22mm/hr(0.2mm/hr±10%)となった。実験では、0.19360.2574mm/hrの試料移動速度で結晶成長を行ったところ、組成変動が±0.02以内のほぼ均一な組成の結晶を得ることができた。

即ち、見積もった移動速度を用いれば、均一組成結晶を得ることができることが確認できた。但し、多くの実験で、溶融帯内で組成的過冷却によるものと推定される固相の析出が認められた。溶融帯内で析出が生じると、軸方向の温度分布が変化する結果、事前に見積もった自発凝固速度と実際の凝固速度との差異が増大する。このため、飽和溶融帯移動法が普遍的であることを明確に示すために、次年度では溶融帯内での析出を抑制した実験を行うよう実験条件の改良を図る。本研究では、本研究の目的は、飽和溶融帯移動法[1](以下、TLZ法と略記)をSi_<1-x>Ge_<x>に適用することにより、1.TLZ法がIII-V族だけでなくIV-IV族にも適用可能な普遍的な均一組成結晶成長法であることを明らかにすること2.高性能半導体材料として近年注目を集めているIV-IV族のSiGeの均一組成バルク単結晶を得ることである。均一組成結晶を得るためには、一次元TLZ法理論モデルを用いて適切な試料移動速度を決定する必要がある。これを行うためには、拡散係数を知る必要がある。そこで、一次元数値シミュレーション結果と実験結果を比較することにより、拡散係数を推定し、9.5×10^<-5>cm^2/sを得た。この値と成長界面における温度勾配を理論モデルに代入することにより、試料移動速度として、0.234mm/hrを得た。実験装置の設定精度を考慮し、この移動速度に近い0.24mm/hrで試料を移動させたところ、均一組成のSiGeバルク単結晶を得ることに成功した。試料直径は対流を抑制するために2mmとした。得られた均一組成単結晶の長さは13mm以上である。組成均一性は極めて優れており、Si_<0.503>Ge_<0.497>を平均組成とし、組成のバラつきは±0.006以内である。これを格子定数のバラつきに換算すると、±0.025%以内となり、無視できるほど小さなバラつきであることが分かった。これらの実験結果がTLZ法によりもたらされたものであるかを検討するために一次元シミュレーションを行った。その結果、シミュレーションは実験結果を良く説明でき、結晶成長はTLZモードで進行したと結論付けられる。また、組成のバラつきは実験結果から判断したよりも大きいが、格子定数のバラつきは±0.05%以内と依然として無視できるほど小さいことが分かった。以上のことから、TLZ法はIII-V族以外にIV-IV族にも適用可能な普遍的な結晶成長法であることが分かった。
もっとも普遍的なクオルモン・CO2によるグローバルな微生物群集の制御

CO2は生物代謝活性の有効な指標である。これまでに、数%のCO2の添加によってはじめて増殖を開始する菌が広く潜在していること、増殖以外にも特定の機能を誘発させる菌が存在することが判明している。そこで、CO2が環境中に最も普遍的なクオルモンとして機能し、様々な微生物の応答を介して生態系を構築する鍵となっていることを分子生物学的に証明する。特に、重炭酸依存性のアデニル酸シクラーゼがバクテリアに広く分布していることに焦点をあて、cAMPをはじめとするセカンドメッセンジャーの合成量、関連する遺伝子の発現変動、および群集構造に対する影響を調査し、CO2の感知が引き起こす現象の多様性と共通性を理解する。
干潟域放流種苗の種間関係の解明～包括的な種苗放流管理を目指して～

トラフグ,クルマエビおよびアサリは干潟域で種苗放流が行われており,同所的出現の可能性があるが,定量的な種間関係の検討は行われていない。そこで本研究では,天然水域における放流種苗の食性の再調査を行ない,メソコスムにより3種間の捕食ー被食関係を調査した。さらに,異なる環境条件下での3種の種間関係を調べた。その結果,小型トラフグ稚魚は天然水域で甲殻類を選食すること,低塩分下で体長比20-118%のクルマエビと殻長10mm未満の二枚貝を捕食すること,また,クルマエビは体長の9.5%以下の殻長のアサリを捕食することが分かった。以上の知見をもとに,放流適地となるマイクロハビタットと時期に関する考察を行った。『干潟放流種苗(トラフグ,クルマエビ,アサリ)の間に被・捕食関係があるが,各々の種にとって最適なマイクロハビタットがあり,そこに放流することで種間干渉を軽減できる』という作業仮説のもとに,フィールドと実験室レベルの2面から実験・調査を実施した。実験I-1:干潟域における放流種苗の種間関係;瀬戸内海区水産研究所海産無脊椎動物研究センター近辺の干潟において,トラフグ,クルマエビ,ガザミ,アサリの放流が行われている。そこで,当該海域においてこれらの生物の採集と生息状況の調査を実施したが,トラフグ稚魚を採集することが出来ず,消化管内容物の確認ができなかった。そこで,南伊豆栽培漁業センターに依頼して平成25年12月に標本の分与を得て,現在これを解析中である。実験I-2:実験環境下の放流種苗の種間関係;天然水域では種苗の行動調査が困難なため,実験水槽(30100 L)を利用して,種苗種間の被食・捕食関係を調査した。異なる体サイズのトラフグ(30100mm)またはクルマエビ(40mm)を異なる殻長のアサリ(0.211mm)種苗と同所させて,種間関係の時間経過を定量解析した。トラフグ人工種苗は体長60mm以降にアサリに対して捕食行動を示すことを確認した。また,放流サイズのクルマエビ(40mm)について捕食するアサリの殻長を精査し,第2顎脚が捕食したアサリのサイズと一致することを見いだした。実験II:対象種種苗放流に適正なマイクロハビタットの解明;実験I-2と同様に,異なる体サイズのトラフグ種苗について,塩分と底砂および湧水を設けた水槽を利用して,それぞれの選好する環境の特定を試みた。その結果,体長60mm以上の個体が低塩分環境で強い着底行動を示すことが明らかになった。そこで,当該海域においてこれらの生物の採集と生息状況の調査を実施した。トラフグ稚魚20尾を採集できたが,いずれも空胃であり,消化管内容物の確認ができなかった。異なる体サイズのトラフグ(3090mm)またはクルマエビ(17,80,140mm)を異なる殻長のアサリ(0.211mm)種苗と同所させて,種間関係の時間経過を定量解析する。トラフグはアサリに対して捕食行動を示さなかったが,クルマエビについては捕食するアサリの殻長を体サイズ群ごとに特定することができた。実験II:対象種種苗放流に適正なマイクロハビタットの解明;実験I-2と同様に,異なる体サイズのトラフグ種苗について,塩分勾配を設けた水槽を利用して,それぞれの選好する塩分を特定する。その結果,体長50mm以上の個体が1023.5 psu低塩分を選好することが明らかになった。

『干潟放流種苗(トラフグ,クルマエビ,アサリ)の間に被・捕食関係があるが,各々の種にとって最適なマイクロハビタットがあり,そこに放流することで種間干渉を軽減できる』という作業仮説のもとに,フィールドと実験室レベルの2面から実験・調査を実施した。フィールド調査により,体長30mm前後のトラフグ人工種苗を放流すると,非常に浅い水域に出現すること,およびこれらの個体は甲殻類を選食していることを確認した。メソコスムによる実験で,放流サイズのトラフグ,クルマエビ,アサリの3種を共存させたところ,クルマエビが減少し,着底直後の大きさの小型のアサリ(殻長3.2 mm)も減少した。実験室でこれら3種の補食条件を精査した。その結果,トラフグ稚魚には低塩分と底砂に対する選好性があり,これらは体長50mmを超えると顕著になった。また,トラフグ稚魚はクルマエビ稚エビを積極的に補食するのに対し,アサリに対する摂餌は体長50mmを超えると見られるようになり,これらの結果はフィールド調査の結果を支持するものであった。クルマエビ(体長23.1-141.2 mm)は殻長1.6-10.4 mmのアサリを捕食し、その体長比は1.3-9.5 %となった。クルマエビの第2顎脚長は捕食したアサリの最大殻長と一致した。この結果は,クルマエビ放流種苗は放流サイズのアサリは捕食しないが,天然の着底直後の稚貝を補食するというメソコスム実験の結果と一致した。トラフグの小型種苗は塩分選択性と底棲性が低く,食性に制限があるという点から,着底行動を促進する流れと底質を持つ河口に近い砕波帯に放流することが望ましいといえる。この場合,クルマエビの放流場所と一致する可能性があるので,放流時期をずらす必要が生じる。現行のアサリの放流サイズは他種の放流種苗ではなく天然域の捕食生物による被食が減耗要因の一つとしてあげられた。水産増殖学飼育実験のうち実験IIについては当初計画していた実験をほぼ終了し,実験I-2について,当初予定していた塩分と底砂に加えて湧水環境についても定量実験を実施することができ,当初計画を上回る成果を上げることができたと考える。一方,実験I-1の野外調査では,当初予想していた種が採集できず,解析が遅れている。以上の観点から概ね順調に進んでいると評価した。飼育実験のうち実験IIについては当初計画していた実験をほぼ終了し,実験I-2について,当初予定していたトラフグに加えてクルマエビについても定量実験を実施することができ,当初計画を大幅に上回る成果を上げることができたと考える。一方,実験I-1の野外調査では,当初予想していた種が採集できなかったことに加え,採集できた種についても個体数が少なく全て空胃であったため予定の解析を進めることができなかった。野外調査では起こりえることとはいえ,進捗が遅れている。実験I-1:干潟域における放流種苗の種間関係;前年度に引き続きフィールド調査を継続し,トラフグの消化管内容物調査を実施する。実験I-2:実験環境下の放流種苗の種間関係;実験水槽(5002,000 L)を利用して,種苗種間の被食・捕食関係の調査を継続する。異なる体サイズのトラフグ(30-100 mm),クルマエビ(2060 mm),アサリ(1030 mm)種苗と同所させた場合に,時間経過とともにどのような種間関係が生じるかを行動学的に定量解析する。トラフグとクルマエビの種苗は実験I-1で放流されているものを購入し,アサリについては瀬戸内海区水産研究所海産無脊椎動物研究センターで放流用に種苗生産をしたものを使用する。実験II:対象種種苗放流に適正なマイクロハビタットの解明;異なる体サイズのクルマエビ種苗について,塩分勾配や,異なる粒径・粘度の底質を設けた水槽を利用して,体サイズや発育段階に応じてどのような底質を選好するかを定量解析する。
違憲判決の法理の研究-ドイツ・アメリカとの比較を中心に

本研究は、憲法訴訟において裁判所が用いる様々な判決手法(法令違憲に加え、部分違憲、適用違憲、合憲限定解釈、違憲確認判決、なお合憲判決、将来効判決等)の意義と問題点を、ドイツ法・アメリカ法との比較を通じて検討し、抽象的違憲審査制か付随的違憲審査制かという違憲審査制の基本的性格とともに、問題となる事案、法令そして憲法判断の理由づけの重要性を強調し、これら判決手法の柔軟化が司法審査の活性化にもつ意義を評価したものである。2年計画の第1期である今期は、当初提出した研究計画・方法に従い、ドイツ・アメリカの違憲判決の方法に関する実務・学説の検討および我が国の違憲審査制の全体像に関する検討を進めた。具体的には、第1に、ドイツにおける違憲判決の方法について、違憲宣言判決、部分違憲判決、「なお合憲」判決および合憲解釈の手法について、憲法裁判所制度との関係で、憲法訴訟法に関するコメンタールなどを参考に、調査研究を深めた。第2に、アメリカの適用違憲の手法について、適用審査・文面審査といった審査手法との関係を中心に、資料収集・調査研究を進めた。第3に、(3)わが国の違憲審査制論全般について、制度の基本的理解、憲法訴訟の要件・対象、憲法判断の方法、違憲判断の方法などの論点を再検討した。その際、とりわけアメリカ・ドイツにおける違憲審査制の議論が、わが国の憲法学にどのように受容されたのか、そこに問題はなかったのかといった、方法論的な関心にも相当の意を用いたところである。(1)(3)の研究の柱について、今後、22年度の研究と合わせてまとまった形での成果公表を行う予定であるが、21年度中に脱稿し近々公表が予定されているものとして、「憲法判断の方法」((2)(3)に関する)および「統治行為論について」((3)に関する)があることを付言しておく。2年計画の第2期である今期は、当初提出した研究計画・万法に従い、ドイツ・アメリカの違憲判決の方法に関する実務・学説の検討および我が国の違憲判決の方法に関する検討を進めた。具体的には、(1)ドイツにおける違憲判決の方法について、違憲宣言判決、部分違憲判決、「なお合憲」判決および合憲解釈の手法について、前年度に引き続き、調査研究を深めた。(2)アメリカの適用審査・文面審査といった審査手法について、前年度に引き続き、調査研究を深めた。(3)適用違憲の原則、文面上無効、可分性の法理等について、わが国の違憲審査制のあり方全般との関連で、再検討を行った。とりわけ近時の最高裁や下級審の判決において、部分無効や適用違憲の手法が活用されるようになっていること(郵便法違憲判決、在外国民選挙権事件判決、国籍法違憲判決、衆議院議員定数不均衡違憲状態判決、婚外子法定相続分較差事件決定、堀越事件判決)に着目し、その原因はなぜなのか、その法理にはどのような意義と問題点があるかという実践的な関心から、研究を進め、その活用を付随的違憲審査制の「運用」に関する技術として評価すべきこと、その前提となる可分性の法理についての分析の枠組などについて検討したところである。(1)(3)について、今期中に発表した研究のほか、既に脱稿済みのものも併せて、まとまった形での成果の公表を今後予定している。