hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規膜タンパク質ラベル法の会合状態解析への応用と高機能化

膜タンパク質の中には創薬標的として重要なタンパク質が多く含まれるが、その研究手法は現在非常に限られており、より良い手法の開発・発展は重要である。本研究では代表者らが開発した、生細胞での膜タンパク質の小分子蛍光ラベル法(コイルドコイルラベル法)を発展させ、1)従来法よりも格段に精度・定量性に優れた膜タンパク質会合状態イメージング解析法を確立し、複数の膜タンパク質の会合状態を明らかにした。2)コイルドコイルラベル法を共有結合化する方法を確立し、生細胞と可溶化した環境での会合状態比較を可能にした。会合の検出・解析:コイルドコイルラベル法で標識した生細胞膜タンパク質の会合状態を、スペクトル検出器を備えた共焦点顕微鏡でFRET解析する手法を用いて調べた。β2アドレナリン受容体について、CHO-K1細胞およびHEK293細胞膜上での会合状態を調べ、この受容体は強い自己会合力を持たない、かつ自己会合は受容体機能に必須ではないことを明らかにした。プロスタグランジンEP3β受容体、グリコホリンAなどへのタグ配列付加、細胞への発現を行い、コイルドコイルラベルが可能なことを確認した。EGF受容体に関して、N末端のシグナル配列と受容体配列の間にE3タグ配列を挿入し、CHO-K1細胞に導入した。EGF刺激によって会合は促進した。また会合促進と同程度の時間スケールで細胞内領域のリン酸化が進行することがわかった。また本年度導入したFCCS測定装置に関して、2本鎖DNAに結合した2色の蛍光色素の溶液中での拡散の相互相関を検出できる事を確認した。共有結合化と超小型化:クロスリンク部位を導入したプローブ・タグを作成し、CHO-K1細胞でβ2アドレナリン受容体へのプローブのクロスリンク化を検討した。クロスリンク用プローブ(20nM)を加えPBS中30分反応させる事でクロスリンク化が起こっでいる事を確認できた。その後、受容体をアゴニストであるイソプロテレノールで刺激したとしたところ、細胞表面の蛍光が内在化したことから、受容体に対して共有結合が形成していると考えられる。会合の検出・解析:コイルドコイルラベル法で標識した生細胞膜タンパク質の会合状態を、スペクトル検出器を備えた共焦点顕微鏡でFRET解析する手法を用いて引き続き調べた。前年度までに明らかになっていたEGF受容体のEGF刺激による2量体化に関して、FRET色素ペアを変えて測定することで、受容体のN末端色素間距離が約56Åであること、過剰のEGF刺激時でも全体の70%程度の受容体しか会合体を形成しないことが明らかになった。2量体形成はリガンド刺激直後に開始し20秒程度で完了した。コレステロールやガングリオシド等の脂質がEGF受容体に結合し、リン酸化を阻害するとの報告があるため、これらが会合を抑制している可能性を調べたが、これらの脂質を減少させてもEFG刺激時の会合状態に大きな違いは見られなかった。一方EGF未処理の場合には両脂質を減少させると少し受容体会合が促進することがわかった。二量体化が最大値の50%まで進行するEGF濃度はリン酸化が50%進行する濃度よりも低かったことから低濃度EGF存在化ではリン酸可能を持たない二量体の存在が示唆された。また、A型インフルエンザM2タンパク質の生細胞中での会合状態を調べ、中性pHでは2量体、酸性pHでは4量体を形成することが分かった。共有結合化と超小型化:前年度までに調べたクロスリンク条件を用いて、グライコフォリンAの生細胞膜上でのクロスリンク化を検討した。FRET測定用に、テトラメチルローダミンおよびローダミングリーン標識プローブを合成した。両プローブとも、プローブを200 nMで2回処理する事で細胞膜標的タンパク質の90%程度をクロスリンクできる事が明らかになった。会合の検出・解析:コイルドコイルラベル法で標識した生細胞膜タンパク質の会合状態を、スペクトル検出器を備えた共焦点顕微鏡でFRET解析する手法で引き続き調査した。クラスA GPCRに関して、E3タグ付加したCXCR4, D2R,EP3beta各受容体の機能確認を行った。HEK293細胞に発現させた各受容体刺激によるカルシウム濃度上昇を、Oregon Green488 BAPTA1-AMで検出する事を試みたが、シグナル上昇が見られなかった。今後CHO細胞、SH-SY5Y細胞など異なる細胞、また蛍光プローブFluo-8-AMを用いて機能確認する。また、アミロイド前駆体タンパク質に関して、コイルドコイルラベル法で、細胞内への内在化速度が非常に速い事、細胞内では会合が促進している事が明らかになった。共有結合化と超小型化:前年度までに確立したsulfosuccimidyl esterクロスリンカーによるクロスリンク標識条件を用いて、グリコフォリンAのCHO細胞膜上での会合状態を調べた。

生細胞膜ではグリコフォリンAの会合は見られなかったが、SDS-PAGEでは部分的な2量体化を示す泳動パターンが得られた。また、生細胞膜のコレステロール除去によって、グリコフォリンAの2量体化が促進する事が明らかになった。今回開発した共有結合型コイルドコイルラベル法により、様々な条件下での膜タンパク質の会合状態比較が可能になった。このクロスリンク法はタンパク質間相互作用の検出やアフィニティー精製にも有用だと考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。生物物理化学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画通り、いくつかの膜タンパク質の会合状態、機能との関連の測定を進める事が出来ている。また共有結合化に関しても、おおむね目標を達成しつつある。また共有結合化に関しても、標識条件を決定し、細胞膜上と可溶化状態での会合状態の比較が可能な段階に進展している。引き続きclass A GPCR、EGF受容体の会合状態、機能との関連を調べるとともに、クロスリンク反応条件の最適化、ウェスタンブロットによるクロスリンク特異性の検討を行う。引き続きclass A GPCR、EGF受容体の会合状態、M2変異体の機能との関連を調べるとともに、クロスリンク体FRET測定により生細胞での会合状態とSDS-PAGEで見られる見かけ上の会合状態の比較を行う。蛍光標識試薬、細胞培養関連試薬、遺伝子組み換え関連試薬、等の試薬や、HPLCカラム等の器具を購入する試薬の予定納入価格と実際の納入価格に差が生じたため。蛍光標識試薬、細胞培養関連試薬、遺伝子組み換え関連試薬、等の試薬や、HPLCカラム等の器具を購入する。
耐酸化性炭素系複合材料の開発に関する基礎的研究

1.ラジアル構造およびオニオン構造を有するメソフェーズピッチ系炭素繊維の空気雰囲気下における酸化挙動を調べた結果、炭素繊維の微細構造によって酸化挙動が異なることが判った。すなわち、ラジアル構造繊維においては、黒鉛層面のエッジが繊維表面に出ている部分から優先的に酸化が進化し、ストリエーションやピットの生成が顕著となること、オニオン構造繊維においては、表面に露出する黒鉛層面のエッジ部分が少なく、ゆるい傾斜のピットが生成した。2.炭素/B_4C/SiC系複合材料を異なる雰囲気下の高温酸化を調べた結果、湿潤空気下では9001000°Cの温度域において酸化が著しく進行することが判り、酸化メカニズムを熱力学的に解明した。また、1200°Cにて一度形成された酸化保護膜は非常に安定で、以後の酸化を防止することが判明した。3.PAN系フェルト状炭素繊維を用いて作成されたC/C複合材の空気酸化実験を試みた結果、まず繊維/マトリックス界面、ついでマトリックス領域、繊維部分の順序で酸化が進行していくことが判った。4.炭素繊維およびC/C複合材のそれぞれの表面ににホウ素を蒸着し、ついで2000°C以上の熱処理を施すことによりホウ素を拡散させた試料を作成した。これら試料について空気酸化を行ったところ、いずれも酸化開始温度が高温側にシフトし、ホウ素の拡散が炭素繊維およびC/C複合材の耐酸化性改善に効果があることが判明した。1.ラジアル構造およびオニオン構造を有するメソフェ-ズピッチ系炭素繊維の空気雰囲気下における高温酸化挙動を調べた結果、炭素繊維の微細構造の相違によって酸化挙動が異なることが判った。すなわち、ラジアル構造繊維においては、黒鉛層面のエッジが繊維表面に出ている部分から優先的に酸化が進行し、ストリエ-ションやピットの生成が顕著となること、オニオン構造繊維においては、表面に露出する黒鉛層面のエッジ部分が少なく、ゆるやかな傾斜のピットが生成した。また、酸化に対する見かけの活性化エネルギ-として650750°Cの領域で約35kcal/mol、75850°Cの領域で約13kcal/molの値が得られた。2.炭素/B_4C/SiC複合材料の高温酸化を、乾燥空気、乾燥酸素および湿潤空気の異なる雰囲気下で調べた結果、湿潤空気下では9001000°Cの温度域にて酸化が著しく進行することが判明した。これはこの温度域における水蒸気存入下では表面酸化保護膜が形成され難いことによることが推定できた。一方、1200°C以下ではいずれの条件下においても緻密な保護膜が表面に形成され、以後の酸化を防止することが判った。この緻密な保護膜はB_2O_3とSiO_2からなる硼珪酸膜であり、材料の耐酸化性を改善するには、この組成からなる表面酸化膜を自己形成させるようなセラミックスの配合が複合材として望ましいことが指針として得られた。3.PAN系フエルト状炭素繊維に熱硬化性樹脂およびピッチを含浸させ、2000°Cで熱処理したC/C複合材の空気酸化実験を試みた結果、500°C付近より酸化が開始されるが、まず繊維/マトリックス界面、次いでマトリックス領域、繊維部分の順序で酸化が進行していくことが判った。初年度に得られた知見をもとに、耐酸化性機能付与に効果的と判断されたホウ素を炭素繊維あるいはC/C複合材に拡散固溶させることにより材料の改質を試みた。試料として、ラジアル構造とオニオン構造のピッチ系炭素繊維2種およびランダム構造のPAN系炭素繊維1種、およびPAN係フェルト状炭素繊維に熱硬化性樹脂とピッチを含浸させて、2000°Cで熱処理したC/C複合材を用いた。ホウ素の固溶は、B_2O_3あるいはB_4C粉末で試料を覆い、その後処理する方法、また、金属ホウ素を蒸着し、その後熱処理する方法を行った。

熱処理によりホウ素を固溶させた試料については、電気炉および熱天秤により酸化実験を行い、酸化に伴う重量変化測定、X線回折におる炭素層面間隔および結晶子の大きさの変化測定、SEN観察による組織変化観察を行い、酸化前のそれらと比較してホウ素の固溶が酸化挙動に及ぼす影響を調べた。ホウ素固溶炭素繊維の酸化実験の結果、いずれの炭素繊維もホウ素の固溶に伴って、d(002)の減少およびLc(002)の増加が顕著に起こり、耐酸化性も向上することが判明した。耐酸化向上の機構として、ピッチ系炭素繊維ではホウ素拡散に伴う黒鉛化の促進、活性な炭素層エッジ部分の不活性化およびB_2O_3の生成が推定された。PAN系炭素繊維では、d(002)の変化にあまり関係なく耐酸化性が改善されることが判明した。また、C/C複合材料にホウ素を拡散させた試料の酸化実験の結果、SEM観察によりホウ素拡散試料の方が酸化の進行が遅く、同じ酸化温度でも組織が多く残ることが判った。また、酸化による重量減少曲線から2500°C熱処理試料では酸化開始温度が100°C前後高温側にシフトし、耐酸化性が改善されることが判明した。
ナトリウム利尿ペプチド系活性化による新規の肥満・脂肪肝炎治療法開発の基盤研究

前年度の研究で、脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)が膜型グアニル酸シクラーゼ(GC)-Aを介して脂肪肝・肝臓線維化抑制作用を有することを示したが、今年度は、種々の臓器において線維化抑制作用が知られているC型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)/GC-B系の意義を検討した。CNPノックアウト(KO)マウスは内軟骨性骨化の障害により低身長を示すが、II型コラーゲンα1鎖プロモーター制御下に軟骨特異的にCNPを発現させることで低身長を改善したCNP-KOを作成し実験に用いた。骨格を正常化したCNP-KOでは、代謝ケージを用いた検討にてエネルギー消費亢進が認められるとともに、体脂肪の減少が認められた。尿中ノルアドレナリン排泄量が亢進し、褐色脂肪組織においてPGC-1α、UCP-1などの脂肪酸燃焼と熱産生に関連する遺伝子群の発現が亢進していたが、β遮断薬プロプラノロール投与でこの遺伝子発現亢進は消失した。CNPの受容体であるGC-Bの遺伝子発現は、熱産生調節の中枢である視床下部と褐色脂肪組織の双方で認められたが、CNPの遺伝子発現は視床下部においてのみ認められた。以上より、BNP/GC-A系が末梢組織での脂肪酸燃焼促進により体脂肪減少をもたらすのに対して、CNP/GC-B系は中枢性にエネルギー消費を抑制し体脂肪蓄積を促進することが示唆された。このCNP-KOマウスの肝臓組織像を野生型マウスと比較したが、通常餌(船橋農場F-2)で飼育したのでは、線維化、中性脂肪含量、グリコーゲン含量に明らかな違いは認められなかった。今後、このCNP-KOマウスを用いて高脂肪食負荷や肝臓線維化モデルの作成を行うことで、CNP/GC-B系の脂肪肝・肝臓線維化における意義が明らかにできると期待される。心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)と脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)はグアニル酸シクラーゼ(GC)-Aを受容体として細胞内cGMP濃度を上昇させ、I型cGMP依存性プロテインキナーゼ(cGKI)を介して生理作用を発揮する。野生型および肝臓でBNPを発現させ心不全患者と同等の血中BNP濃度を実現したBNPトランスジェニック(Tg)マウスの雄を8週齢から60kcal%-fat高脂肪食で飼育した。20週齢において、野生型マウスでは高度の脂肪肝が形成されたが、BNP-Tgマウスでは肝臓での中性脂肪蓄積と、中性脂肪合成に関与するSREBP-1、FAS、SCD-1の遺伝子発現が有意に抑制されていた。高脂肪食下のBNP-Tgマウスでは、野生型マウスと比較して、骨格筋にてPGC-1αとPPARδの遺伝子発現充進とミトコンドリア増生が認められ、脂肪酸燃焼の充進が認められた。全身臓器でcGKIを過剰発現するTgマウスでもこの表現型は再現され、GC-Aノックアウトマウス・ヘテロ接合体では、高脂肪食による体重増加の充進が認められた。一方、野生型およびBNP-Tgマウスの雄に対して、1g/kg体重の四塩化炭素を8週齢から週2回腹腔内投与し、2週間、4週間、あるいは8週間投与後にて肝臓を摘出した。野生型マウスでは4週間投与後から明らかな肝線維化が認められたが、BNP-Tgマウスでは野生型マウスと比較して肝線維化が抑制されていた。臓器線維化に関与するTGF-β1とI型コラーゲンα1鎖の肝臓での遺伝子発現や、肝星細胞活性化マーカーであるα-SMA発現も、BNP-Tgマウスで、野生型マウスと比較して抑制されていた。
ヤドリギの培養細胞を用いた樹木細胞間の相互認識機構

ヤドリギとその宿主細胞との相互作用を解明する目的で、両者の培養系への導入を試みた。その結果、ヤドリギの仮根と宿主であるエノキは共にベンジルアデニン0.1ppm、ナフタレン酢酸1.0ppmを含み、イオン強度を半分にしたMurashigeーSkoog(MS)改変培地を用い、28°C、12時間の明暗周期、光度が約2,5000luxの条件下で培養が可能であることがわかった。そこで、この条件下でヤドリギの種子を無菌的にエノキカルスの上に移植し、in vitro系でのヤドリギの根端とエノキカルスとの接触を試みたところ、両者は共に接触阻害を起こさずに成長し続け、寄生を無菌的に成立させることに成功した。以上の結果から、上記の系を用いることにより異種植物細胞間相互作用の分子レベルでの研究の基礎が整えられた。次に、ヤドリギが宿主の植物に寄生する初期段階には、種子が宿主植物の表面に長期間接着することが不可欠であるので、ヤドリギ果実中に含まれるこの接着物質の性質解明を試みた。その結果、ヤドリギの果実の中には極めて粘度の高い高分子化合物が存在することがわかった。この粘質物の単離・精製にはじめて成功し、ビスカンと命名した。ビスカンは化学的にはセルロ-ス(66%)とヘミセルロ-ス(34%)の複合体であり、その凍結乾燥前後のX線回折図を比較したところ、凍結乾燥によりわずかに非晶性がくずれるが、いずれも明瞭な回析を示さず、全体として非晶の状態であることがわかった。また、ビスカンの形態を原子間力顕微鏡により観察し果、ビスカンは明らかに繊維状を呈し、その太さは1.7nmであることがわかった。さらに、固体高分解能NMRスペクトルを測定したところ、ビスカンは非晶セルロ-スとヘミセルロ-スとからなることが確かめられた。以上のことから、ヤドリギはセルロ-スとヘミセルロ-スからなる複合体を天然の接着剤として利用することにより、宿主植物への寄生を開始すると結論された。ヤドリギから、カイネチン1.0p.p.m.、ナフタレン酢酸10.0p.p.m.を含む、イオン強度を半分にしたMurashigeーSkoog(MS)改変培地を用い、28°C、12時間の明暗周期、光度約2,500luxの条件下で培養し、カルスを誘導した。カルスは淡いピンク色で、その細胞の平均直径は約7.5μmであった。また、プランテックスを用いて、3週間培養したとき、その成長量が最大に達し、絶乾重量が約3倍になった。カルス細胞には、分子量が77,000、19,400のガラクト-ス特異性レクチンが見出されたが、これらは、ヤドリギの葉にも同様に見出された。一方、ヤドリギのカルスをブナのカルスに接触させたところ、両カルスは接触阻害を起こさずに成長し続けることがわかった。次に、ヤドリギが宿主の植物に規制する初期段階には、種子が宿主植物の表面に長期間接着することが不可欠であるので、ヤドリギ果実中に含まれるこの接着物質の化学的実態の解明を試みた。その結果、ヤドリギの果実のゲル状物質中には極めて粘度の高い高分子化合物が存在することがわかった。

この粘質物をとりだしてNMRやIRスペクトル分析と化学成分分析したところ、アラビノ-ス、ガラクト-ス、マンノ-スからなるヘミセルロ-スと直鎖状のセルロ-スとが水素結合した粘質多糖であり、ヘミセルロ-ス部分は年生を示さず、セルロ-ス部分が単独で年生を示すことがわかった。このセルロ-スは綿やバクテリアセルロ-スとは異なり、非晶性であり、水和度が著しく高く水中でゲル状を呈した。以上のことから、ヤドリギはセルロ-スを天然の接着剤として利用することにより、宿主植物への寄生を開始すると結論された。ヤドリギとその宿主細胞との相互作用を解明する目的で、両者の培養系への導入を試みた。その結果、ヤドリギの仮根と宿主であるエノキは共にベンジルアデニン0.1ppm、ナフタレン酢酸1.0ppmを含み、イオン強度を半分にしたMurashigeーSkoog(MS)改変培地を用い、28°C、12時間の明暗周期、光度が約2,500luxの条件下で培養が可能であることがわかった。そこで、この条件下でヤドリギの種子を無菌的にエノキカルスの上に移植し、in vitro系でのヤドリギの根端とエノキカルスとの接触を試みたところ、両者は共に接触阻害を起こさずに成長し続け、奇生を無菌的に成立させることに成功した。以上の結果から、上記の系を用いることにより異種植物細胞相互作用の分子レベルでの研究の基礎が整えられた。次に、ヤドリギが宿主の植物に奇生する初期段階には、種子が宿主植物の表面に長期間接着することが不可欠であるので、ヤドリギ果実中に含まれるこの接着物質の性質の解明を試みた。その結果、ヤドリギの果実の中には極めて粘度の高い高分子化合物が存在することがわかった。この粘質物の単離・精製にはじめて成功し、ビスカンと命名した。ビスカンは化学的にはセルロ-ス(66%)とヘミセルロ-ス(34%)の複合体であり、その凍結乾燥前後のX線回折図を比較したところ、凍結乾燥によりわずかに非晶性がくずれるが、いずれも明瞭な回折を示さず、全体として非晶の状態であることがわかった。また、ビスカンの形態を原子力顕微鏡により観察した結果、ビスカンは明らかに繊維状を呈し、その太さは1.7nmであることがわかった。さらに、固体高分解能NMRスペクトルを測定したしころ、ビスカンは非晶セルロ-スとヘミセルロ-スとからなることが確かめられた。以上のことから、ヤドリギはセルロ-スとヘミセルロ-スからなる複合体を天然の接着剤として利用することにより、宿主植物への奇生を開始すると結論された。
超高速磁気標識法MRIを用いた筋収縮状態の画像化

超高速磁気標識法MRI(Magnetic Resonance Imaging)は、筋収縮直前に特殊なパルスを印加し筋収縮持続中(約1秒間)に信号収集を行い、得られるMR画像上で十数本の輝線(以下tag)が各筋組織の移動量に応じて偏位、変形して描出される方法である。この新手法を用いることにより、筋肉内外での収縮伸展の移動量が、非侵襲的かつ定量的に初めて画像化可能となった。初年度ではまず磁気標識MRI法を四肢の筋群測定用に調整最適化するために、1)ファントム実験によりtagの移動距離や変形が、その断面での骨格筋の収縮伸展量に正確に反映されるかの検定を行った。2)大腿、下腿に各々関節運動可能な専用固定装具を作成し、個別に最適なパルス系列を含む撮像法を決定した。以上の初期設定を行なった後、次年度も含めて健常人被検者十数人の測定を行った。本法により生理的な筋肉の収縮状態の可視化が初めて可能となった。例えば大腿四頭筋の等張性収縮において、単一筋束内では筋束長軸に沿った筋中央部と筋腱移行部では後者の移動変移が大であり、筋束中心部と筋膜直下の周辺筋組織とでは中央部分の収縮がより優位であった。更に受動的伸展を含む周囲筋群との協調運動も定量的画像として示された。超高速磁気標識法MRI(Magnetic Resonance lmaging)は、筋収縮直前に特殊なパルスを印加し筋収縮持続中(約1秒間)に信号収集を行い、得られるMR画像上で十数本の輝線(以下tag)が各筋組織の移動量に応じて偏位、変形して描出される方法である。本年度ではこの磁気標識MRI法の四肢用調整と環境整備に重点をおいた。まず磁気標識MRI法を四肢の筋群測定用に調整最適化するために、1)ファントム実験によりtagの移動距離や変形が、その断面での骨格筋の収縮伸展量に正確に反映されるかの検定を行った。3)二次元多断層像や三次元画像を処理するために、MR装置と三次元画像解析機能を有するワークステーションへの接続とその操作環境を整備した。以上の初期設定を行いこれまでに健常人被検者十数人の測定を行った。更に受動的伸展を含む周囲筋群との強調運動も定量的画像として示された。超高速磁気標識法MRI(Magnetic Resonance Imaging)は、筋収縮直前に特殊なパルス印加し筋収縮持続中(1秒間)に信号収集を行い、得られるMR画像上で十数本の輝線(以下tag)が各筋組織の移動量に応じて偏位、変形して描出される方法である。

例えば大腿四頭筋の等張性収縮において、単一筋束内では筋束長軸に沿った筋中央部と筋腿移行部では後者の移動変移が大であり、筋束中心部と筋膜直下の周辺筋組織とでは中央部分の収縮がより優位であった。更に受動的伸展を含む周囲筋群との協調運動も定量的画像として示された。
「ドキュメンタリー・リテラシー・プログラム」開発とコミュニケーション・ツール構築

ドキュメンタリーを用いたメディアリテラシーと映像文化にかかわる実践的考察:本研究は、体系的かつ具体的なメディアリテラシープログラム(ドキュメンタリーチャンネル: http://d-ch.tv)の開発を通して、ドキュメンタリーにおける文化的なイメージの解釈と実践的なオルタナティブ・メディアの可能性と空間の創出を試みたものである.ドキュメンタリーを用いたメディアリテラシーと映像文化にかかわる実践的考察:本研究は、体系的かつ具体的なメディアリテラシープログラム(ドキュメンタリーチャンネル: http://d-ch.tv)の開発を通して、ドキュメンタリーにおける文化的なイメージの解釈と実践的なオルタナティブ・メディアの可能性と空間の創出を試みたものである.本研究の目的は、「ドキュメンタリー・リテラシー・プログラム」の開発とドキュメンタリーを用いたコミュニケーション回路の構築を通じた体系的な実践型のメディアリテラシー学習を行うことで、「ドキュメンタリー」の文化コードを再解釈し、今後の創造的なメディア文化のための可能性を探ることである.2007年度は特に、「ドキュメンタリーチャンネル(URL:http://d-ch.tv)」のウェブページを修正・補完し、持続的に運営しながら、大学生向けの教育現場や在日韓国人向けの朝鮮高校、市民向けの通信教育実習等にてワークショップを主宰・実行した。その成果は上記のHP「ドキュメンタリーチャンネル(:http://d-ch.tv)」に報告されている.なお、2007年度の学会報告・論文執筆等の研究成果としては下記のとおりである。(論文)崔(2007)、他者との境界と越境ドキュメンタリーにおけるアイヌの表象と解釈にかかわる小考察、佛教大学社会学部論集第45号、1-18頁.崔(2008)、表象の生産と消費におけるステレオタイプの構造的な問題にかかわる実践研究ドキュメンタリーリテラシープログラム開発プロジェクトの事例から、佛教大学社会学部論集第46号、1-18頁.(図書)崔「第2部コラム&デップス」水越伸&東京大学メルプロジェクト編、『メディアワークショップ遊ぶ、学ぶ、表現する』(2007)、東京大学出版会.崔(2007)、表象文化と「他者」の問題をめぐって、カルチュラルタイフーン2007、名古屋.本研究は、「ドキュメンタリー・リテラシー・プログラム」の開発とドキュメンタリーを媒体とするヴァーチャルなコミュニケーションの回路の構築を目的とする体系的な実践型のメディアリテラシー学習を行うことで、「ドキュメンタリー」の文化コードを再解釈し、今後の創造的なメディア文化の創出のための可能性を探るものである.2008年度は、前年度(2007年度)の実績(ウェブページの修正・補完)に続けて、「ドキュメンタリーチャンネル(URL:http://d-ch.tv/)」を持続的に運営しながら、大学生向けの教育現場や、在日韓国人向けの朝鮮高校、市民向けの通信教育実習等にてワークショップを主宰・実行し、多様なコンテンツを確保しつつ、「メディア文化」の新たな読み取りと解釈を行ってきた。その成果は上記のHp「ドキュメンタリーチャンネル(http://d-ch.tv/)」に報告されている.本助成の最終年度である2009年度には、既に申請・計画書に明記した通り、これまでの実績を集約した『ドキュメンタリー論(仮)』の出版を目指すべく、執筆に励む計画である.なお、2008年度の学会報告・論文執筆等の研究成果として、論文2件、研究報告1件をまとめた。本研究の目的は「ドキュメンタリー」の映像文化の再検討、体系的かつ具体的な「メディアリテラシー」プログラム開発を通して「ドキュメンタリー」のイメージの文化的な意味と解釈にかかわる実践と理論の接合を整理をするとともに、オルタナティブなメディアとしての情報発信や情報提供、情報の蓄積のできるコミュニケーションとしてのドキュメンタリー空間の創出である.平成21年度には「ドキュメンタリーの理論と実践」の総括と研究成果の整理を目標とした.そのために、実践の成果発表と実践の検証を持続することが重要であった.本研究の実践的な成果としてのオルタナティブ・メディア・コミュニティであるドキュメンタリーチャンネル(URL:http://d-ch.tv)は、既存とは異なるコミュニケーションとしてのドキュメンタリー空間を目指し、運営し続けている.また、広い意味での循環的なコミュニケーションとしての空間の構築を創出する今回の実践の成果をより体系的に、理論的な検証を行った.今後は、今回の研究で構築できた現在運営中のサイトを持続的に活用しながら、教育的・社会的・文化的な意義を検討し続けたい.そして階層や、年齢、性別等を問わず実践的な活動を広げていくことが重要な課題であると考える.平成21年の成果[報告]〔関連図書〕(計1件)崔銀姫、水越伸・東京大学情報学環メルプロジェクト編、「メディアリテラシー・ワークショップ」東京大学出版会、2010年3月、2部コラム頁担当.
関数解析的手法による微分方程式の解の存在とその性質についての研究

Nehari多様体が考えられる楕円型方程式について、正値解の多重性については様々な結果が得られていたが、符号変化解の多重性の結果はあまりなかった。領域に関するカテゴリーを用いて、符号変化解についても、その個数の下からの評価を与えた。また、臨界指数を含む問題に対し、極限程式のエネルギーレベルの2倍を越えるレベルの解の存在についての議論はあまりなかったが、そのような議論を行った。非線形楕円型方程式の球対称正値解の一意性についての研究を行った。スカラー場方程式については、多くの研究者が何年もかかってその一意性を証明した。スカラー場方程式を含む様々な方程式に応用できる一意性定理を示した。近年、変動指数を含むLebesgue空間について様々な結果が報告されている。変動指数を含むLebesgue空間を次のように定義する。ΩをR^N(N≥1)の開集合とし、p(・):Ω→[1,∞)を可測関数とする。L^(Ω)={u:Ω→R,可測,∥u∥_(Ω)>(Ω)>=inf{λ>0:∫_Ω|u(x)/λ|^dx≤1}とする。また、k∈Nに対しW^(Ω)={u∈L^(Ω):∥u∥_(Ω)>(Ω)>=Σ0≤|α|≤∥D^αu∥_(Ω)>と定め、W(Ω)におけるC^∞_0(Ω)の閉包をW^_0(Ω)と定める。ΩをR^N(N≥3)における有界領域とし、(2,2N/(N-2)]の範囲を動く変動指数q(・)がΩのある点でSobolevの臨界指数2N/(N-2)を達成するとき、Dirichlet境界条件の下で-Δu(x)=|u(x)|^u(x)inΩは正値解を持つかという問題を以前考えた。その際に、W^_0(Ω)がL^(Ω)にコンパクトに埋め込めるかということが問題であった。ここでは、W^_0(Ω)がコンパクトにL^(Ω)に埋め込まれる条件についての結果を出し、それを使って、Dirichlet境界条件の下で、問題(*)-div(|▽u(x)|^▽u(x))=|u(x)|^u(x)inΩが非自明な非負弱解を持つことを、ある条件下で示した。さらに、W^_0(Ω)からL^(Ω)への埋め込みがコンパクトとは限らない場合にも、適当な仮定の下で(*)の非自明な非負弱解が存在する結果を述べた。また、前年度考察した楕円型方程式-d^2Δu+u=f(u)inΩ,∂u/∂v=0 on ∂Ωの符号変化解の解の個数の下からの評価について、議論が不十分であった点を改良した。Ω⊂R^N(N≧2)を有界領域とする。非線形項fが漸近的線形な場合に、楕円型方程式(*)-d^2△u+u=f(u)inΩをDirichlet条件の下で考え、その符号変化解の解の個数の下からの評価についての結果を得た。昨年、一昨年にfが優線形の場合を議論したが、優線形の場合と異なり、十分小さいd>0ならば(*)は必ず符号変化解を持つとまでは示すことができず、f(t)/μのt→士∞での極限値をf_±と置いたとき、(f_+-1,f_-1)がH^1_0(Ω/d上の-△のFucikスペクトラムではないという仮定をつけて、符号変化解の解の個数の評価を与えた。また、全空間や半空間では、一△のFucikスペクトラムは存在しないということを示し、問題(*)に付随する汎関数のPalais-Smale列の有界性を導いた。また、有界領域Ω⊂R^N(N≧3)において、Dirichlet条件下での楕円型方程式(**)-△U=|u|^<4/(N-2)>uinΩについての研究を行った。Ωが星型領域だと、(**)は非自明解を持たないことが知られている。すごく小さなボール状の穴がΩにあいている場合に、Coronが正値解の存在を得ており、最近Clapp-Wethがもう1つ解が存在することを示した。彼らの結果はΩのトポロジーが非自明であることを使っている。

ところで、Ωに細長い穴があいてΩが可縮になっている場合、Dancer,Ding,Passaseoらにより正値解の存在が得られていたが、本研究でもう1つ解が存在することを示した。証明には写像度の理論を適用した。対称性を仮定しない有界領域Ω(⊂R^N,N≧3)において、Dirichlet,条件下のBarhi-Coron問題(*)-Δu=u|^<4/N-2>u解の多重性を示した。この問題は交付申請書に書いたHenon方程式-Δu=|x|^α|u|^<4/N-2>uのαが0の場合に対応する。小さな穴があいた領域において、(*)の正値解の存在をCOronが示し、ホモロジー群が非自明な領域であれば正値解か存在することをBahri-Coronが示した。一方、可縮な領域でも、正値解か存在し得ることをPassaseoらが示している。最近、Coronの結果と同じ仮定の下で、(*)が少なくとも2つの解を持つことをClapp-Wethは得た。本研究では、Pasasseoら結果と同じような仮定の下で、(*)が少なくとも2つの解を持つことを示した。Clapp-Wethは、fixed point transferと呼ばれるトポロジーの道具を証明に用いているが、よく知られている写像度の理論を使い、簡明な証明を与えた。楕円幾何や双曲幾何を用いて、ユークリッド空間の開単位球におけるDirichlet境界条件下の楕円型方程式Δu+f(|x|,u)=0の正値解の対称性についての結果を得た。この問題は、SerrinやGidas-Ni-Nirenbeigの研究を発端として、多くの研究者による拡張が得られている。Naito-Suzukiは、双曲幾何を用いて、Gidas-Ni-Nirenbergの結果の拡張を得ていた。本研究では、双曲幾何だけではなく、楕円幾何を使うことも有効であることを示した。非線形項f(|x|,u)が非負の値を取る場合は双曲幾何を用いることが最も有効であるが、そうではない場合は、双曲幾何よりも楕円幾何を用いる方が有効な場合があることを例を用いて示した。楕円型方程式の球対称解の一意性についての研究を発展させた。非線形項の巾が臨界指数の場合の調和ポテンシャルを持つ非線形シュレディンガー方程式は、2次元の場合についても、Hirose-Ohtaにより正値解の一意性の結果が得られているが、文献[1]の方法では、2次元の場合には一意性が証明できていなかった。また、Haraux-Weissler方程式の正値球対称解の一意性については、2次元の場合は全く未解明であった。Pohozaevの等式を定義した関数を用いて新たな関数を定義し、その関数を使って文献[1]とは異なる一意性の判定条件を得た。その結果を適用すことにより、これらの方程式の2次元の場合の正値球対称解の一意性についての結果を得た。分数巾ラプラシアンを用いた問題(-Δ)**s=u**((N+2s)/(N-2s)) in Ω, u=0 on ∂Ωを考え、Ωに十分小さい穴があいている場合に、正値解の存在を示した。穴をあけるというのは、Ωは可縮ではないようにあけるということである。s=1の場合が通常のラプラシアンに対応し、Coronによってこの問題は解かれている。分数巾のラプラシアンの場合も、穴が十分小さい場合には、Palais-Smale条件が崩れるレベルをcとしたとき、穴が十分小さいこととΩが非可縮であることを用いて、(c,2c)において臨界値が存在することを示した。分数巾ラプラシアンの場合でも、2cを越えないレベルで得られる解は符号変化しないので、正値解を得たことになる。Henon方程式の指数が大きくなっていくとき、正値解の個数が多くなっていくという結果を得た。外径と内径の差が一定のアニュラスにおいて、内径が大きくなっていくとき、Emden方程式の正値解の個数が多くなっていくという結果は得られている。Henon方程式でもある意味似たような結果が成り立つことを示したことになる。
英語のフェイス侵害表現に対する許容度の国際比較と教育への応用

本研究の目的は,不快感をもたらす表現(フェイス侵害表現)のうち先行研究で取り上げられなかった不平・不満の表現に焦点を当て,(1)表現を英語で聞いた際の許容度が話者の母語によってどのように異なるか,(2)教育的介入によって適切なフェイス侵害表現を教授できるか,の2点を明らかにすることである。これにより「英語母語話者と学習者間」のみならず,「母語の異なる英語学習者間」でのコミュニケーション研究における学術的・教育的成果を得る。平成30年度は,母語の異なる英語学習者による語用論的判断について国際比較を行うため,日本人英語学習者と中国人英語学習者を対象にデータを収集した。当初の計画を一部修正し,依頼表現と謝罪表現を研究対象とした。調査に使用した質問紙には,社会的地位の高低や対話者との心的距離などが異なる複数の状況が設定され,各状況において適切さの異なる6種類の依頼・謝罪表現が参加者に提示された。参加者は,各表現が当該の状況においてどの程度適切かを1(least appropriate)から5(most appropriate)の5段階で判断した。分析の結果,総じて日本人英語学習者と中国人英語学習者の判断の傾向は近いことが示された。平成31年度においては,国際比較のデータをさらに収集する予定である。これにより,「母語の異なる英語学習者間」でのコミュニケーションのさらなる解明を目指す。また,適切なフェイス侵害表現を教授することにより,学習者が言語的,文化的衝突を緩和する表現や方略を習得することができるかどうかを検証する。平成30年度は国際比較を行うためのデータを収集することを予定していた。データの収集において,当初の計画を一部修正したが,日本人英語学習者と中国人英語学習者からデータの収集を行い,その結果を国際学会で発表した。以上のことから,当初の計画から修正はなされたが,本研究は概ね順調に進展していると考えられる。平成31(2019)年度においては,国際比較のためのデータをさらに収集する。また,教育的介入による適切なフェイス侵害表現の教授可能性を検証する。平成29年度においては,研究計画に従い,実験材料の準備及び予備調査を行った。実験材料の準備に関しては,先行研究などをもとに,質問項目を作成し,データ収集を行うためのウェブサイトを作成した。予備調査に関しては,日本人英語学習者と同じように,外国語として英語を学ぶ(English as a Foreign Language:EFL)環境にあるタイ人英語学習者及び中国人英語学習者を対象にデータを収集した。平成30年度においては,母語の異なる英語学習に対してより大規模にデータを収集し,第二言語での語用論的判断における国際比較を行う。本研究の計画においては,平成29年度の研究計画として,(1)実験材料の準備,(2)事前調査及び予備実験の実施,の2点を挙げていた。そのための方法として,学会参加や文献調査を通した情報収集や各種データベースの参照,また小規模の被験者を対象とするデータ収集を行う計画であった。平成29年度は,先行研究の概観や学会での情報収集により,実験材料を準備した。また,予備調査を行い,実験の材料と方法の妥当性を確認した。以上のことから,当初の計画通り,本研究は概ね順調に進呈していると考えられる。

データの収集において,当初の計画を一部修正したが,日本人英語学習者と中国人英語学習者からデータの収集を行い,その結果を国際学会で発表した。以上のことから,当初の計画から修正はなされたが,本研究は概ね順調に進展していると考えられる。平成30年度においては,本調査のデータ収集を開始する。また,収集したデータの分析及び研究成果の発表を行う。さらに,31年度に予定しているデータ収集のための準備を行う。具体的には,31年度に行う調査の材料の選定,予備調査を行う。平成31(2019)年度においては,国際比較のためのデータをさらに収集する。また,教育的介入による適切なフェイス侵害表現の教授可能性を検証する。データ入力・処理に謝金を用意していたが、データ量が少なかったため、研究者自身が行い謝金として使用することがなかった。次年度により大きなデータ収集を予定しているため、そのための費用として留保することとしたため。次年度、国際学会で研究発表を行うため、その旅費および資料作成費として一部を次年次に繰り越すことにした。
リーマンゼータ関数と双曲三次元多様体

本研究は,平成78年度に行われた研究「ゼータ関数族の非コークリッド構造」(課題番号07640072)の成果をふまえて,その拡張をめですものであった。前研究においては,リーマンゼータ関数と一変数保型関数の直接的関係,つまり算術的に定義されたフックス群(より具体的にはモジュラー群あるいはそのHecke合同部分群)についての保型形式との正確な関係を定めた。本研究においては,当然に予想される一般のゼータ関数と一般の保型形式との極く本質的関係につき,その第一歩として,ガウス数体のデデモント・ゼータ関数につき考察をすすめた。この特殊化は,構造上の単純さのみではなく,一変数の場合と比較して,決定的にことなる環境について考察を求められるものであった。結果としては,Lie群としてのSL(2,C)の(保型)ユニタリ表現をそのきわめて具体かつ詳細な構造において援甲さねばならなかった。ユトレヒト大学教授R.W.Bruggeman氏の強力な協力を得て,すくなくともガウス数体の場合については完全な解決を得ることができた。つまり,Kuznetsov和公式の複素化,デデキントゼータの千葉平均の完全スペクトル分解を定めるこそが出来,当初の目的を達成した。本研究の主たる目的は,双曲三次元多様体についてのKuznetsou型跡公式を一般的に決定し,それとリーマン・ゼータ関数との関係をもとめることにある。とりわけ量指標でtwistされた跡公式は,(リーマン・ゼータ関数への応用を超えて),虚2次体上の全く新しい,「量を中心とした」整数論の構築をもたらす。今年度の成果は,以下の通りである:1.跡公式にあらわれる種々のBessel型変換(あるいはHaukel型)について,その反転公式が,きわめて注目すべき,新しい分野を示していることの認識。換言すればLie群論の解析的整数論化とも云える萌芽を得た。2.虚2次体のDedekindzeta関数の4乗平均値は,リーマンゼータ関数についての長年の目的である8乗平均問題に直接に関与していることの認識上記の2点を通じて,多くの海外の数学者との新しい交流を得た。又,平成9年7月のPoland数学アカデミー国際研究集会(解析的整数論)において主講演者にえらばれた。更に,平成10年3月のOberwolfach会議にも招請をうけている。本研究の主たる目的は、双曲三次元多様体についてのKuznetsou型跡公式の一般的決定、及びそれとリーマンゼータ関数との関係を定めることにある。本年度は、とくに虚2次体のDedekind zeta関数の量的性質と双曲空間との新しい関係の発見に注力した。日本学術振興会短期研究員として来日されたユトレヒト大学教授R.Bruggeman(ブルッゲマン)氏との共同研究活動もあり、群表現との意外な関連についての知見も得られた。更に古典的な節法との関連、Additire Divisor Pooblem(加法的約数問題)の虚2次体への拡張など懸案についても相当の進展を得た。これらの研究成果は(1)K.Inkeri教授記念Turku整数論シンポジウム(フィンランドアカデミー主催)における招請講演者(1999年6月)として発表される。また、中間報告として共立出版からの著書にその一部を記した。本研究の主たる目的は、双曲三次元多様体についてのKuznetsoc型跡公式及びその反転としての和公式の一般的決定.さらにそれらのリーマン・ゼータ関数への応用にあるが,Utrech(ユトレヒト)大学教授Bruggeman氏の協力を得て,これらの解決を成し得た。成果は,虚2次体のDedekindzeta関数に対する4乗平均につき,そのスペクトル分解となって実った。発表は次のようにして行われまた(続報を)行う予定である。
細胞増殖因子受容体のエンドソームにおける選別輸送制御の分子機構

細胞増殖因子が受容体に結合すると両者は内在化し初期エンドソームに輸送される。その後初期エンドソームにおいて選別されリソソームに運ばれ分解される。この選別輸送において、受容体のユビキチン化が選別シグナルとして機能している。本研究では、エンドソームにおいて受容体の選別輸送の制御に関わる蛋白質である脱ユビキチン化酵素UBPYおよびALG2について解析し、以下の結果を得た。(1)UBPYについてまず細胞内局在を調べたところ、Hrsを過剰発現した細胞ではUBPYはエンドソームに局在した。また酵素活性を欠損したUBPYはエンドソームに局在し、この局在はリガンド刺激によりエンドサイトーシスされたEGF受容体の局在と一致した。これらの結果は、UBPYの一部はエンドソームに存在し、EGF受容体の脱ユビキチン化に関与することを示唆している。次にUBPYがEGF受容体の選別輸送を制御しているかについて調べた。siRNAによりUBPYをknockdownした細胞ではEGF受容体の分解が促進された。この結果は、UBPYがユビキチン化レベルを調節することにより、エンドソームにおけるEGF受容体の選別輸送の制御に重要な役割を果たしていることを示唆している。(2)初期エンドソームに輸送された増殖因子受容体は、エンドソームの一形態であるMultivesicularbody(MVB)の限界膜が内部に向けて陥入することにより形成される内部小胞へと運ばれる。この内部小胞形成におけるALG2の役割について、ALG2をノックダウンした細胞を用いて解析した。この細胞ではMVB内部小胞膜に特異的に存在するリン脂質LBPAの染色レベルが減少した。また電子顕微鏡による観察からもLBPAの量が減少していることが示された。これらの結果は、ALG2がMVB内部小胞の形成に重要な役割を果していることを示唆している。その後初期エンドソームにおいて選別され細胞表面へはリサイクルされずにリソソームに運ばれ分解される。本研究では、エンドソームにおいて受容体の選別輸送に中心的役割を果たしているHrs/STAM複合体に結合する蛋白質について解析し、以下の結果を得た。1.STAMに結合する蛋白質として単離した脱ユビキチン化酵素UBPYについて、まず細胞内局在を調べた。Hrsを過剰発現した細胞ではUBPYはエンドソームに局在した。2.Hrsに結合する蛋白質として単離したALG2について機能の解析を行った。HrsあるいはALG2を過剰発現した細胞では、選別輸送に重要な役割を果たす蛋白質であるAlixが、エンドソームにおいてHrsおよびALG2と共局在した。またCa^<2+>イオノフォアA23187で細胞を処理すると、AlixはALG2と共局在した。

これらの結果は、ALG2はCa^<2+>依存的にAlixをエンドソームにリクルートする役割により受容体の選別輸送に機能することを示唆している。細胞増殖因子が受容体に結合すると両者は内在化し初期エンドソームに輸送される。その後初期エンドソームにおいて選別されリソソームに運ばれ分解される。この選別輸送において、受容体のユビキチン化が選別シグナルとして機能している。本研究では、エンドソームにおいて受容体の選別輸送の制御に関わる蛋白質である脱ユビキチン化酵素UBPYおよびALG2について解析し、以下の結果を得た。(1)UBPYの酵素活性欠失変異体発現細胞およびUBPYをノックダウンした細胞では、ユビキチン化蛋白質がHrs陽性の初期エンドソームに蓄積した。さらにUBPY機能阻害細胞では初期エンドソームの形態変化が引き起こされた。電子顕微鏡観察により、エンドソームの形態変化はエンドソームの凝集であることが判明した。これらの結果は、UBPYはエンドソームの形態を正常に維持するために重要な役割を果していることを示唆している。(2)UBPYの個体レベルでの選別輸送における機能を調べるためにノックアウトマウスを作成した。UBPYのホモ欠損マウスは胎生致死であった。したがってUBPYはマウスの胎生期におけるエンドソームでの選別輸送において必須の蛋白質であることが明らかになった。(3)初期エンドソームに輸送された増殖因子受容体は、エンドソームの一形態であるMultivesicularbody (MVB)の限界膜が内部に向けて陥入することにより形成される内部小胞へと運ばれる。この内部小胞形成におけるALG2の役割について、ALG2をノックダウンした細胞を用いて解析した。この細胞ではMVB内部小胞膜に特異的に存在するリン脂質LBPAの染色レベルが減少した。また電子顕微鏡による観察からもLBPAの量が減少していることが示された。これらの結果は、ALG2がMVB内部小胞の形成に重要な役割を果していることを示唆している。
ポストコンフリクト社会のスポーツの発展に関する研究

本研究では、ポストコンフリクト(紛争後)期という社会の混乱期に実施された「地域住民による自発的なスポーツ活動」に期待された役割を明らかにすることを目的に、カンボジア王国シェムリアップ州で実施されている事例の検証をした。現地調査の結果から、「開発手段としてのスポーツ活動に期待された役割は、内発性を引き出すことである」という結論を得た。内発性とは、開発途上国の社会開発、人間開発の議論の中心になりつつある概念であり、人々の内発性が引き出され、適切なエンパワメントがなされることが、開発分野に求められている課題でもある。ポストコンフリクト期のスポーツ活動を検証する前提として、(1)コミュニティ・スポーツ研究、(2)社会心理学研究、(3)社会運動研究、(4)評価研究のレビューを行った。これらを元に、活動の形成過程、実施過程、成果評価の過程に分割し、各段階において質的、量的調査を用いて検証する理論モデルを構築した。このモデルを活用し、当初は平成21年度に予定していた「実業団リーグの生成と社会的機能に関する調査」を平成20年度に実施した(今年度予定していた調査を平成21年度に実施する)。フィールドワークにおいては、実業団リーグ参加チームの代表者や教育省行政官、大会関係者など約30名に対する複数回のインタビュー調査から、活動の形成過程と実施過程、成果評価の過程の検証に有効な情報を収集すると同時に、成果評価の過程については、実業団リーグの参加選手およびコントロールグループに対する質問紙調査(回収数370部、回収率92.5%)の結果から分析を加えた。これらの調査結果から、実業団リーグは、急速な経済発展に伴った生活格差の広がりや青少年教育問題が顕在化する中、コミュニティに存する問題解決の糸口としての役割を期待されていることが明らかになった。各企業の参加の目的は、企業間の親交や情報交換、企業内における職員間のコミュニケーションの促進、職員の福利厚生、地域社会への貢献、広報や企業価値の向上、など参加企業により異なっているが、参加した者はおしなべて、当該コミュニティへの帰属意識を持つようになっていることが明らかになった。これらの調査結果の一部について学会大会で発表し、学会誌への投稿を行った。ポストコンフリクト(紛争後)期の国・地域で実施されているスポーツ活動について、活動開始の経緯、活動の内容、活動の成果を検証した。紛争後の社会の混乱期に実施された「地域住民による自発的なスポーツ活動」の詳細を考察することにより、この時期のスポーツに期待された役割を明らかにすることが本研究の目的であった。検証の事例としてカンボジアで実施されているシェムリアップホテルフットボールリーグ(Siem Reap Hotel Football League : SHFL)を取り上げた。関連先行研究を参考に分析モデルを構築し、形成段階、実施段階、形成段階に分割したモデルに沿って複数回の現地調査を実施した。形成段階の評価では、「コミュニティ型スポーツクラブの形成過程モデル」に依拠し、活動が形成され発展する過程を7段階に分けて分析した。その結果、「SHFLの関係者が認識した課題」への対応策としてスポーツを活用した様子が浮かび上がった。実施段階の評価では、SHFLが有した3つの問題事例について、問題が生じた背景とSHFLによってなされた対処の検証から、SHFL自体が持つ理想や将来像を読み取った。成果段階の評価では、全登録選手に対して質問紙調査を行い、90.8%と高い有効回答率を得た。調査の結果から、選手としで活動に参加する度合いが高い者ほど、SHFLが定めた目標である「生活満足度」、「自信」、「グループの凝集性」、「コミュニティ・モラール」の4要因が高いことが明らかになった。これらの現地調査の結果から、「開発手段としてのスポーツに期待された役割は、内発性を引き出すことである」という結論を得た。内発性は、正に開発途上国の社会開発、人間開発の議論の中心になりつつある概念であり、人々の内発性が引き出され、適切なエンパワメントがなされることが、開発分野に求められている課題でもある。