hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フッ素含有リン酸塩担体によるVEGF吸着・徐放調節技術に基づく骨造成方法の確立

私達は近年、フッ化物イオンによるリン酸オクタカルシウム(OCP)の細胞反応性の向上を目的として、2種類のF含有リン酸カルシウム(F-CaP)の開発に取り組んできた。昨年度は、RCaPの合成方法の違いが骨芽細胞増殖・分化に与える影響について比較検討した。マウス骨髄由来間質細胞株ST2培養により、各F-CaPコーティング上における細胞増殖とアルカリフォスファターゼ(ALP)活性を評価した。その結果、共沈法にて作製したF-CaP(CF-CaP)は加水分解法にて作製したF-CaP(HA-CaP)に比べ早期に増殖し、ALP活性の上昇が認められた。今年度は、CF-CaPのin vivoにおける骨形成能を明らかにするため、まず、CaPとPLGA(乳酸グリコール酸共重合体)の複合化を行った。ラットの頭蓋冠に臨界骨欠損を作製し、PLGAディスクとCaPIPLGAディスクを埋入した。埋入12週後に試料を回収し、ヘマトキシレン・エオジン染色を行ったところ、骨欠損部辺縁部に新生骨の形成が認められたが、線維性結合組織も観察された。また、PLGA単体とCaP/PLGAの新生骨形成量には有意な差はなかった。そこで、CaP/PLGAディスクの骨再生能の向上を目的として、破骨細胞骨芽細胞間のカップリング因子の探索を行った。CaPディスクまたは象牙質上で初代破骨細胞培養を行い、カップリング因子の発現を調査したところ、CaP上においてEfnB2, SPHK1, SPHK2の上昇が認められた。今後はこれらの因子を応用し、CaPIPLGAディスクの骨再生向上に取り組む予定である。今年度は、PLGA及びCaP/PLGAディスクの開発に成功し、ラット頭蓋冠骨欠損モデルを用いて各ディスクの骨再生能を評価することができた。今年度はCaP/PLGAディスクの作製と骨形成能の評価に取り組んだが、更なる骨再生能の向上が求められる。今後は、CaP穎粒径の増加、CaP/PLGA比率の改善、成長因子やカップリング因子の担持などを検討する予定である。私達は以前、リン酸オクタカルシウム(OCP)の蛋白吸着能改善を目的として、2種類のF含有リン酸カルシウム(F-CaP)を作製した。チトクロムcを用い蛋白吸着挙動を評価したところ、共沈法で作製したF-CaP(CF-CaP)では吸着能が向上しなかったが、加水分解法で作製したF-CaP(HF-CaP)はOCPよりも高い吸着能を示した。この結果から、HF-CaPにチトクロムcと同じ塩基性蛋白質である血管内皮細胞増殖因子(VEGF)を担持させることで、骨形成と血管新生の双方を促す新規骨再生材料の開発を着想した。さらに、多孔質構造の獲得を目的としてPLGAとの複合化を検討した。今年度は、(1)F-CaPの細胞反応性の評価および(2)OCP/PLGA複合体の骨形成能の評価を行った。(1)では、HF-CaP、CF-CaPコーティングを施した96穴プレートにマウス骨髄由来間質細胞株ST2を播種し、細胞増殖能と骨芽細胞分化能(アルカリホスファターゼ(ALP)活性)を評価した。その結果、HF-CaP、CF-CaP間で細胞反応に有意な差が認められた。現在は、RT-PCR等を用いて更なる解析を行っている。(2)では、顆粒径53-300μmのOCPを用い、OCP/PLGA複合体を作製した。ラット頭蓋冠に臨界骨欠損を作製し、OCP/PLGA複合体を埋入した。埋入した試料は12週後に試料を回収し、組織形態学的観察を行い、骨形成能を評価する予定である。

今年度はF-CaPの細胞反応性の評価を重点的に行い、F-CaP間において細胞増殖能・骨芽細胞分化能に有意な差が認められた。PLGAとの複合化に向け、細胞増殖・骨芽細胞分化を促進するF-CaPの選定は非常に重要であり、現在まで順調に研究は進展している。今年度は、PLGA及びCaP/PLGAディスクの開発に成功し、ラット頭蓋冠骨欠損モデルを用いて各ディスクの骨再生能を評価することができた。次年度は動物実験を中心に研究を進める予定である。まず、今年度行ったラット頭蓋冠骨欠損におけるOCP/PLGA複合体埋入試験の解析を進め、OCP/PLGA複合体の骨形成能を評価する。良好な骨形成が得られた場合にはF-CaP群も含めた追加実験を行い、F-CaP顆粒径、F-CaP/PLGA比率などを最適化する。これに対し、PLGAの複合化によって骨再生が促進されなかった場合には、他の合成高分子・天然高分子とF-CaPの複合体を作製し、骨形成能を評価する。優れた骨形成能を示すF-CaP/高分子複合体の確立に成功した後は、F-CaPにVEGFを担持し、血管新生能についても検討を行う。VEGF担持量、VEGF添加方法などを調整することにより、F-CaP/高分子複合体の血管新生能を向上させ、骨形成能と血管新生能の双方を促進する新規骨再生材料の開発を目指す。今年度はCaP/PLGAディスクの作製と骨形成能の評価に取り組んだが、更なる骨再生能の向上が求められる。今後は、CaP穎粒径の増加、CaP/PLGA比率の改善、成長因子やカップリング因子の担持などを検討する予定である。
海馬脳状態決定の神経回路機構

我々は縫線核からの海馬への入力が脳状態を規定していると仮説を立てた。マウス正中縫線核からの海馬へ投射するセロトニン神経軸索にG-CaMP6を発現し、二光子顕微鏡で観察した。マウスはトラックボール上を自由に歩行し、特定の場所に来ると報酬が与えた。その結果、縫線核から海馬への投射線維は歩行開始時(つまりθ波期の開始)に一致するものと報酬に一致するものの2種類があることがわかった。次に、チャネルロドプシンを縫線核セロトニン神経に発現した上で海馬局所にて刺激を行なった。報酬における歩行速度が遅くなり、報酬の情報を強化しているのではないかと想定された。神経科学
分子集団の構造と反応における多体効果

本研究の目標は,分子集団系の構造・反応・物性について分子分光と化学反応研究者が協力することによって,問題意識を新たにし,先端的課題を明確にすることである。最終的には,重点領域研究の提案を行うことを目指した。この目標に沿い,3回の研究集会を開催した。第1回(8月24日,25日)においては,班員がそれぞれの研究分野の現状と展望について発表し,十分な討論を行った。その結果,構造,反応,多体効果の3つの課題を設定して,研究計画の検討を行った。第2回の研究会(12月22日)では,各課題の研究目標と計画案について詳細な検討を行った。この会で,次の基本方針を採択した。(1)独創的かつ先導的研究計画を立てる。(2)個別研究が連けいする意義を十分考慮する。(3)現在の先進的な研究基盤を発展させる。第3回の研究会(2月7日)では,重点領域研究として次の大綱を沢定した。物質の存在形態の基礎である「分子間相互作用」の本質を究明し,物質科学の一層の発展を目指す。すなわち,気相と凝縮相の中間に位置する「分子クラスタ-」を研究対象とし,次の2つの研究項目をとおして,巨視的物性の発現の機構を探る。研究項目A分子クラスタ-の動的構造多体系固有な内部運動と相互作用ポテンシャルとの関連,クラスタ-内集団運動と蒸発・分裂との関連など。研究項目B分子クラスタ-の化学反応素過程反応遷移状態の直接研究,クラスタ-内溶質分子の反応機構など。
microRNAによる骨格筋量増加機構の解析とその臨床応用

マイオスタチンは骨格筋量を負に制御するサイトカインである。我々はマイオスタチンノックアウト(KO)マウスの骨格筋においてmicroRNAの網羅的発現解析を行ない、これまでにマイオスタチンKOマウスで発現が増加している複数の新規microRNAの同定に成功している。一方で、骨格筋量の調節におけるこれらのmicroRNAの役割は不明であった。本研究では、我々が同定したmicroRNAの中でも、IGF1/Aktシグナルとの関係が深いmiR-486に注目して解析を進めた。解析の結果、miR-486が骨格筋におけるマイオスタチンの新規標的因子であり、またmiR-486がC2C12細胞の筋管の大きさの調整に関与している事が明らかとなった。本研究により、これまで不明であったマイオスタチンによるIGF1/Aktシグナルの抑制にmiR-486が関与している可能性が示唆された。マイオスタチンはTGF-βファミリーに属するサイトカインであり、骨格筋量を減少させる作用を有する。このため、マイオスタチン遺伝子の欠損は骨格筋の著しい肥大を引き起こす事が知られている。我々は、マイオスタチンKOマウスの骨格筋において発現が変動する複数のmicroRNAの同定に成功している。本研究では、これらのmicroRNAによる骨格筋量調節作用を解析するとともに、microRNAを利用して新たな筋疾患の治療法を開発する事を目指した。マイオスタチンKOマウスの骨格筋では、IGF-1/Akt経路の活性化に関わるmiR-486の顕著な発現増加が認められたため、本研究ではmiR-486の解析を中心に研究を進めた。前年度までの研究から、miR-486がC2C12細胞の筋管の直径を増加させるという知見が得られている。そこで本年度は、microRNAの生合成に必須なDicer1を阻害した場合に生じる筋管への影響を精査した。その結果、siRNAによりDicer1の発現を阻害する事で、C2C12細胞の筋管の直径が減少する事が明らかとなった。また、Inhibitorを用いてmiR-486の機能を阻害した場合にも同様の結果を得ている。本年度はこの他に、バイオインフォマティクスを用いてPTEN遺伝子を標的とするmicroRNAの探索を行い、新たにmiR-93を同定した。興味深い事に、PTENタンパク質の減少が観察された週齢のマイオスタチンKOマウス特異的にmiR-93の発現増加が観察された。また、C2C12細胞における解析から、miR-93の遺伝子導入によっても筋管の直径が増加する事が確認された。以上の結果から、miR-486やmiR-93等のmicroRNAが、マイオスタチンKOマウスで見られる筋肥大に関与している可能性が示唆された。マイオスタチンKOマウスは、骨格筋の著しい肥大を示す。我々はこれまでに、マイオスタチンKOマウスの骨格筋で特異的に発現が増加している複数のmicroRNAを同定している。本研究では、これらのmicroRNAによる骨格筋量調節作用を明らかにし、microRNAを難治性筋疾患の治療へと応用する事を目的とする。我々が同定したmicroRNAには、骨格筋細胞の分化とIGF/AKTシグナルへの関わりが報告されているmiR-486が含まれていた。そこで本年度はこのmiR-486の解析を中心に研究を行った。まず、miR-486の筋量調節作用をin vitroにおいて検討したところ、miR-486の遺伝子導入によりC2C12細胞の筋管の直径が増加する事が観察された。次に、miR-486の標的遺伝子の探索を行った結果、miR-486の標的として知られるPTENの発現が、マイオスタチンKOマウスの前頸骨筋で減少している事が明らかとなった。また、miR-486のプロモーターの解析を行い、miR-486の発現がマイオスタチンシグナルにより転写レベルで制御されている事を明らかにした。さらに本年度は、microRNAによる筋量調節作用を骨格筋で検証するために、マウス骨格筋へのmicroRNAの遺伝子導入法の検討を行った。レンチウイルス、アテロコラーゲン、エレクトロポレーションの3種の方法で遺伝子導入を試みた結果、エレクトロポレーションを用いた場合に、高頻度にmicroRNAを骨格筋へと遺伝子導入できる事が明らかとなった。本年度は研究計画に従いmicroRNAの標的遺伝子の解析を行い、miR-486の標的遺伝子としてPTENを同定した。miR-486に関してはin vitroで筋量調節作用を確認する事ができた。

また、miR-486の発現がマイオスタチンシグナルにより転写レベルで制御されている事が明らかとなり、次年度に予定していたmicroRNA量の調節機構の解析は本年度でおおむね達成できた。エレクトロポレーションを用いて高頻度に骨格筋へと遺伝子導入する手法の確立には成功したが、microRNAの作用をin vivoで検証するには至っておらず、引き続き次年度で取り組む予定である。よって、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。本年度で骨格筋へのmicroRNAの導入方法が確立したため、次年度はこの手法を用いてmicroRNAによる骨格筋量調節作用をin vivoで検証する。骨格筋量を増加する作用がin vivoで認められたmicroRNAに関しては、筋ジストロフィーモデルマウスの骨格筋へと遺伝子導入を行い、microRNAにより疾患で減少した筋力の回復が可能であるかを検証する。また、本年度でmicroRNAの標的として同定したPTENに関して、microRNAによる標的遺伝子抑制機構を分子生物学的手法により詳細に解析する。次年度はmicroRNAによる骨格筋量調節作用を野生型マウスや疾患モデルマウスを用いて解析する予定である。よって、マウスの購入や維持に研究費を使用する。本年度は、microRNAによる標的遺伝子の探索が順調に進展したため、若干の未使用研究費が発生した。次年度では、microRNAによる標的遺伝子抑制機構をより詳細に解析するため、細胞培養に必要な試薬や分子生物学的解析に必要な試薬の購入に、本年度未使用の研究費と合わせて次年度の研究費を使用する。
炭素鎖に種々の官能基を有する機能性材料の開発

我々は先に右の構造を有するポリオールポリマー[CH_2(CH_2)_<n-2>-]を開発した(Macromolecules,1985,18,846)。これはCH_2OHペンダント基として反応性の高いヒドロキシメチル基を有するので,この基を他の基に変換することによって,色々な方面に応用できる材料が得られる。1つの応用として無水マレイン酸にてアシル化し,その二重結合を利用してスチレンで分子間架橋を形成させることによって,ゴム弾性を持つ材料とすることが出来ることを報告した(J.Appl.Polym.Chem.,1988,35,1593).(2)この中で最後の2つはシリカの表面の修飾に応用したので,以下にその概要を述べる。なお1,2をカップリング剤という。シリカは表面に多数のシラノール基(Si-OH)を持っている。そのため親水性が非常に強く,水やメタノールのような極性溶媒にしか分散しない。我々は上記に述べた1,2をシリカと反応させ,その表面をカバーした。1,2は主鎖が疎水性であるため,このようにして作ったシリカはその表面が疎水性となる。したがってベンゼンのような低極性溶媒にも分散し,しかも一度溶媒を留去しても再分散する。シリカの表面の性質を変える試みは種々なされているが,他の方法ではこれ程大きく性質を変えることは出来ない。平成4年度においては,処理時間を大幅に短縮できるカップリング剤を調製した。以上のようにシリカの表面の性質を変える材料の開発に成功した。脂肪族ジオ-ルをフェノ-ルカリウムなどの弱塩基〓CH(CH_2)_<nー2>〓ーCH_2OH存在下で加熱すると,右に示した構造を有するポリオ-ルポリマ-が得られる(Macromolecules,1985,18,846に報告).本ポリマ-は炭素鎖に反応性の高いメチロ-ル基が多数ついており,マレイン酸とスチレンを用いて架橋させると,その割合によりゴム弾性を持ったものから,3.4kgf/mm^2のものまで得られる(J.Appl.Polym.Sci.,1988,35,1593に報告).このメチロ-ル基を更に他の官能基に変換すると,様々な機能を持ったポリマ-に導くことが出来ると思われる.現在次の官能基への変換に成功した.ーCH_2OH→ーCOOH,ーCOOM_e,ーCH_2NH_2,ーCH_2C1,ーCH_2Br,ーCH_2I,ーCH_2OSiMe_2OEt,ーCH_2OCH_2CH_2CH_2OSiMe_2OEtなどである.特に最後の2つは,再分散性シリカゾルの製造に応用出来た(I&EC,Research,1992,31,2138).その概要を以下に述べる.シリカはSiO_2の組成を持つ集合体であり,水やメタノ-ルのような極性溶剤にのみ良く分散する.その理由はシリカはその表面に親水性の官能基(SiーOH,シラノ-ル基)を多数持つからである。我々は上記の官能基を持つポリマ-(最後の2つ)とシラノ-ル基とを反応させることにより,シリカ表面をポリマ-で被覆することに成功した.その結果,その処理で得たシリカゾルは分散媒を留去しても,再度溶媒を加えると再び分散し(シリカのヒドロゾルやメタノ-ルゾルでさえ,このような再分散性を示さない),しかも極性の極めて低いベンゼンやヘキサンにも再分散し,半年を経過しても沈殿を生じることはない.シリカなどを樹脂中に混入することはしばしばなされるが,そのまま混入しても安定性が悪い.しかし上記のようなポリマ-で被覆されたシリカは,安定性が極めて良いと思われる.

我々は先に右の構造を有するポリン-ルポリマーを開発した(Macromolecules,1985,18,846)。これはペンダント基として反応性の高いヒドロキシメチル基を有するので、この基を他の基に変換することによって、色々な方面に応用できる材料が得られる。平成3年度においてはこのポリマーの官能基変換とその応用について報告した。応用としては2つを紹介した。1つは無水マレイン酸でアセチル化し、スチレンで架橋させてゴム弾性を持つ材料を得たことと、2つ目はシリカ表面の保護である。平成4年度ではシリカの保護剤としての応用をさらに検討した。前回の研究での難点は、開発したカップリング剤をシリカ表面に結合させるのに、長時間を要したことである。その最大の理由は、基本となるポリマーにあると考えた。そこでポリマーの溶媒への溶解性は、分子量により異なることを利用して、ポリマーを高分子量(約20000)、中程度の分子量(約6000)、低分子量(約4000)に分割し、それぞれからカップリング剤を合成し、シリカとカップリングを行ったところ、再分散性の発現に今まで十時間以上を要していたのに、1時間以内に短縮することが出来た。しかもシリカへの結合形態はトレインかループ型である。今後我々の開発したカップリング材料(主鎖が疎水性)と、良く用いられるポリエチレングリコール(親水性でかつテール型となる)の両タイプのカップリング剤でシリカを保護したときの違いを検討する予定である。
超音波による異種材料界面の損傷評価用知識ベースの開発

構造物内に存在する異種材料界面の損傷に着目し,超音波を利用した異種材料界面の損傷評価の一つの定量化策を具体的に示すことを目標として,理論と実験による波動知識ベースを開発し,これを利用した界面評価システムを提案した.本研究の主要段階において得られた知見等の成果を要約すると次のようになる.1.弾性波動理論による知識ベースの開発(1)界面の接合状態の一つの表現方法として,界面に分布したバネを導入した.この界面バネの導入により,界面欠陥による散乱波動解析を比較的容易に数植解析に取り入れることが可能となった.(2)散乱波動場の解析法として,界面欠陥近傍場の決定と遠方散乱場の決定という2段階法を採用した.これにより,近傍場の決定過程では境界要素法が,遠方散乱場の決定過程では界面上の境界条件を満足したグリーン関数が,数値解析に有効に利用できることとなった.(3)この波動解析法により,界面欠陥による遠方後方散乱場の波動知識ベース化を図った.2.実験による知識ベースの開発鋼材を対象とした数メガヘルツ域とコンクリートを対象とした数十から百キロヘルツ域の超音波を利用して,上記1.で得た理論ベースとの整合性を確認しながら,1.と相補的な実験ベースを開発した.3.非破壊評価システムの提案研究項目1.と2.で得た理論と実験による知識ベースをもとに,ニューラルネットワークを基本とした一つの界面損傷評価システムを提案した.構造物内に存在する異種材料界面の損傷に着目し,超音波を利用した異種材料界面の損傷評価の一つの定量化策を具体的に示すことを目標として,理論と実験による波動知識ベースを開発し,これを利用した界面評価システムを提案した.本研究の主要段階において得られた知見等の成果を要約すると次のようになる.1.弾性波動理論による知識ベースの開発(1)界面の接合状態の一つの表現方法として,界面に分布したバネを導入した.この界面バネの導入により,界面欠陥による散乱波動解析を比較的容易に数植解析に取り入れることが可能となった.(2)散乱波動場の解析法として,界面欠陥近傍場の決定と遠方散乱場の決定という2段階法を採用した.これにより,近傍場の決定過程では境界要素法が,遠方散乱場の決定過程では界面上の境界条件を満足したグリーン関数が,数値解析に有効に利用できることとなった.(3)この波動解析法により,界面欠陥による遠方後方散乱場の波動知識ベース化を図った.2.実験による知識ベースの開発鋼材を対象とした数メガヘルツ域とコンクリートを対象とした数十から百キロヘルツ域の超音波を利用して,上記1.で得た理論ベースとの整合性を確認しながら,1.と相補的な実験ベースを開発した.3.非破壊評価システムの提案研究項目1.と2.で得た理論と実験による知識ベースをもとに,ニューラルネットワークを基本とした一つの界面損傷評価システムを提案した.構造物内に存在する異種材料界面の損傷に着目し,超音波を利用した異種材料界面の損傷評価の一つの定量化策を,理論と実験による波動知識ベ-スを開発することにより,具体的に示すことを最終目標として,今年度は次のような計画に従い研究を実行した.1.理論による知識ベ-スの開発弾性波動論をもとに,時間と周波数の両域において損傷界面から散乱する波動の特徴付けを行った.具体的な損傷界面モデルとして,複数個のキャビティ-,複数個のインクル-ジョンが分布した界面モデルを設定し,散乱波動の反射率,透過率,遠方での散乱波が有するエネルギ-の分布形態などについて検討した.2.予備モデル実験と問題点の整理及び改良理論による知識ベ-スと実験による知識ベ-スを整合性のある知識ベ-スとするための一つの鍵である低周波域探触子を試作・改良した.探触子固有の振動を押え,界面からの散乱波動をより正確に取り出すため,セラミックス系圧電素子の裏込め充填材について工夫した.3.実験による知識ベ-スの開発本研究では、主として低周波数域における知識ベ-スの開発を意図しており,送信する波の波長が長くなるため,一般には,損傷度評価の分解能が低下するという側面を持つ.この点を打開するために,信号処理の技法を取り入れ,散乱波動が有する高周波成分から界面状態の違いによる波形の特徴を取り出す方法を採用して,波動の知識ベ-ス化を図った.本最終年度においては,前年度の研究主題であった理論と実験による知識ベースに,いくつかの損傷界面モデルについて補足・修正計算と実験を加え,より相補的な理論と実験による知識ベースとして整備することを目差した.また,界面からの散乱波形に対してウィグナー分布による氏識ベースを加え,実用化知識ベースを意図してニューラルネットワークに基づく界面評価用推論エンジンを作成した.具体的には,次のような手順に従い研究を実施した.1.理論による知識ベースの開発(前年度の補足・修正計算)(1)時間域における知識ベースの補足と修正(2)周波数域における知識ベースの補足と修正2.実験による知識ベースの開発(前年度の補足・修正実験)上記1.で得た理論ベースとの整合性を確認しながら,1.と相補的な実検ベースを開発した.3.ウィグナー分布による知識ベースの開発理論と実験により得た散乱波形をもとに,ウィグナー分布と呼ばれる時間と周波数平面上の超瞬時スペクトル特性を取ることにより,界面損傷の程度をより定量化することを試みた.4.実用化知識ベースの構築と推論エンジンの作成研究項目

1.3.で得た理論と実験による知識ベースから,現実の土木構造物に適用し得る実用化知識ベースの構築を試みた.また,実用化知識ベースの構築と歩調を合わせて,界面損傷評価のためのニューラルネットワーク型推論エンジンを作成した.
ウェアラブルデバイスを用いたパーキンソン病早期診断マーカーの検討

ウェアラブルデバイスを用いて長時間の心拍変動を記録することにより、PDの心臓副交感神経障害を検出できる可能性を示すことができた。一方で、年齢、罹病期間、重症度を含めた検討や、心臓副交感神経パラメーターと運動強度との関連、PDSS・ESS各種スケールとの関連を検討するため、さらに症例数を蓄積していく必要がある。症例数を増やした上で、年齢、罹病期間、重症度を含めた検討、心臓副交感神経パラメーターと運動強度との関連、PDSS・ESS各種スケールとの関連について検討を行っていく。また自律神経機能の変動自体がPDでは低下している可能性があり、各パラメーターの最小値と最大値の差や比についても解析を行うことでPDにおける自律神経機能変化の特異性を明らかにしていく。心臓副交感神経パラメーターの解析が十分に可能であれば、周波数解析を用いて心拍変動データの解析を行い、心臓交感神経パラメーターの検討も行っていく。(理由)各種検査に要する機材を既存の備品を使用することができたため経費が抑制された。(使用計画)未使用額については令和元年度に研究データ入力者の人件費に使用する予定である。
縄文時代前期人骨の核ゲノム解析による縄文人集団の遺伝的変遷の解明

縄文時代前期中期の縄文人骨のミトコンドリアゲノム分析を行い、複数個体からミトコンドリアゲノムの全配列を決定した。ミトコンドリアのハプログループはM7a, N9bに分類され、縄文時代早期から晩期までの遺伝的な連続性が確認された。また、ミトコンドリアゲノムの全配列に基づいて、新たなサブハプログループのM7a3が同定された。これまで縄文時代の遺伝的地域差を検出することは難しかったが、今回新たなサブハプログループが検出されたことで、北海道から沖縄の縄文人には、遺伝的な地域差がある可能性が示された。また、DNAの残存状態の良い試料から核ゲノム分析を試み、核ゲノムの数パーセントを決定することに成功した。縄文時代人は現代日本列島人の基層集団であることから、日本人の起源と成立史を明らかにするうえで重要な集団である。縄文時代は1万年以上の長期であるが、これまでの縄文人の核ゲノム分析では、縄文早期と中期のあいだの4,000年間の遺伝情報が欠落している。その遺伝的空白を埋めるための貴重な資料として、近年富山県小竹貝塚から出土した縄文時代前期の人骨のDNA分析に取り組んでいる。これまでのAPLP法での分析から、いくつかの小竹人骨においてDNAの残存が確認されている。小竹人骨の残存DNA量は他の縄文人骨と同様にごく微量であることから、微量DNAを効率的に分析するために、まず次世代シーケンサーで分析するためのDNAライブラリの作成方法を検討した。その結果、従来の2ー3倍の効率でDNAライブラリを作成できるようになった。これは、一個体からこれまでの2ー3倍の遺伝情報が得られるようになったことを意味することから、縄文人骨のような唯一無二の限られた試料の微量DNAを分析する際には重要である。この方法を用いて作成したDNAライブラリについて、縄文人骨由来のDNA量とコンタミ率を明らかとするために、capture-on-beads methodを用いて試料のミトコンドリアDNAの効率的な分析を行った。小竹縄文人骨については、今年度は上記の分析を数個体について試みており、核ゲノム分析を行うまで適している試料を検討した。縄文時代人は現在の日本列島人の基層集団であることから、日本列島人の起源と成立の過程を明らかにするうえで重要な集団である。縄文時代は1万年以上の長期に渡り、これまで複数の縄文人骨の古代核ゲノム分析をしているが、縄文前期を中心とした4000年間の遺伝情報が欠落していた。1.縄文前期人骨のミトコンドリアゲノム分析:本年度も昨年と同様にミトコンドリアゲノム分析をはじめに行い、核ゲノム分析に最適な試料の選定を試みた。当初予定していた小竹貝塚の人骨からは、現段階で核ゲノムに適した試料を選定できていないので、同じく縄文時代前期に該当する北海道から関東の遺跡の人骨4点のミトコンドリアゲノム分析を行った。その結果、縄文前期の人骨3点から、ミトコンドリアゲノム配列を得ることができ、そのうち2点は古代人由来のDNAを他の試料よりも豊富に含んでいることが確認されたことから、核ゲノム分析に適していると判断した。また、このミトコンドリアゲノム分析より、ミトコンドリアハプログループのより詳細な分析ができ、縄文時代を通したヒトの遺伝的連続性と、北海道から関東までの縄文人集団に遺伝的な地域差が存在した可能性が示された。2.縄文中期晩期のミトコンドリアゲノム分析:縄文前期人骨に加えて、遺伝情報の欠落を埋めるために、縄文中期晩期のミトコンドリアゲノム分析も並行して行った。現在までに10個体以上からミトコンドリアゲノム配列を決定することに成功しており、縄文前期人骨と比べてDNAの保存状態が良いことが示唆された。DNAの残存状態も縄文前期人骨と比べて良好であったことから、縄文中期人骨5点を選出し、その核ゲノム分析を試みた。3.核ゲノム分析:核ゲノム分析用のDNAライブラリを7つ作成し、MiSeqおよびHiSeqでのシーケンスを行った。その結果、合計して縄文人核ゲノムの数%数十%に相当するゲノム配列を得ることに成功した。これまで縄文時代人骨を複数含む、複数の古代DNAからライブラリ作成とcapture-on-beads methodを行い、大部分の分析個体において、ミトコンドリアDNAの全配列あるいは部分配列の決定に成功している。古代人由来のDNAが残存していれば、DNAの保存状態に限らずコンタミ率の推定と血縁関係推定のためのミトコンドリアDNAハプログループの決定することができていることから、本研究ははおおむね順調に進展していると評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。

分子人類学研究目的達成のため、平成27年度はコンタミ率の推定までの手法を小竹人骨に適用し、核ゲノム分析に適したDNAライブラリの選出を行う。選出されたDNAライブラリにおいて、次世代シーケンサーを用いたシーケンスを行い、核ゲノムの部分配列の取得と統計解析を行う。27年度が最終年度であるため、記入しない。
がん化学予防のヒト遺伝子損傷に基づく安全性評価法の開発

わが国では依然として悪性新生物が死因の第一位を占めているが、第一次予防を重視する米国では1990年代に入りがんの死亡率、罹患率ともに減少した。我が国では早期発見、早期治療の第二次予防を中心にがん対策がなされてきたが、がんの化学予防を含む第一次予防を重視することが予防医学上重要である。これまで、がん化学予防にはビタミン類やフラボノイド類などの抗酸化物質が有効であると考えられてきた。しかし、喫煙者へのβ-カロチンの投与が肺がんの罹患率を増加させることが報告され、抗酸化物質が発がんをもたらす可能性が示唆された。本研究では、化学物質によるDNA損傷性およびその機構をヒト培養細胞およびヒトがん遺伝子c-Ha-rasおよびがん抑制遺伝子p16およびp53由来のDNA断片を用いて解析した。β-カロチンの代謝物のレチナールおよびレチノールは、金属イオンの共存下で活性酸素を生成してDNAを損傷した。またこれらの代謝物は、ヒト培養細胞内でも低濃度でDNA損傷を起こした。また、フラボノイド類のうちルテオリンは酸化的DNA損傷を起こさなかったが、ケルセチンはDNAを損傷した。さらに、がんの化学予防に有効とされているビタミンE、N-アセチルシステインおよびイソチオシアネート類、特にアリルイソチオシアネートは単離DNAおよびヒト培養細胞内DNAに酸化的損傷を起こした。従って、これらの物質は抗酸化作用と酸化促進作用の両方の性質を併せもち、がんの化学予防剤として使用するためには安全な投与方法の検討が必要である。本研究では上記の知見に基づき、ヒト培養細胞およびがん関連遺伝子DNAを用いて、DNAの損傷性に基づくがん化学予防物質の安全性を評価できる簡便で感度の高い方法を確化するための基盤を整えることができた。本研究の目的は、がんの化学予防の実用化に向けて研究が進んでいる化学物質のうち、特にフリーラジカル除去能のある抗酸化物質を対象として、それらによるヒト遺伝子損傷に基づいた安全性評価の方法を開発することである。発がん性とDNA損傷性との間には定性的な相関関係を認めており、ビタミンA関連物質、α-トコフェロール、フラボノイド類、尿酸、イソチオシアネート類、N-アセチルシステイン等の抗酸化剤を用いて、種々の条件下でDNAと反応させ、ヒト遺伝子損傷性の有無を検討した。具体的には、^<32>pでラベルしたヒトがん抑制遺伝子p53のDNA断片と抗酸化剤を金属イオン存在下で反応させ、電気泳動を行いオートラジオグラムによりDNA損傷性を検出した。また、酸化的DNA損傷の指標である8-ヒドロキシデオキシグアノシン(8-OH-dG)生成量を電気化学検出器付HPLCにて定量した。α-トコフェロールはその自動酸化の過程でスーパーオキシドを生成し、銅イオン存在下で塩基特異的にDNAを損傷することを明らかにした。ビタミンA関連物質では、β-カロチンやレチノイン酸に比べ、レチノールおよびレチナールのDNA損傷性が強くみられた。また、フラボノイド類では、ルテオリン、ケンフェロールに比べ、ケルセチンのDNA損傷性が強く、従来知られている動物での発がん実験結果と一致した。抗酸化剤は抗酸化作用と同時にその逆の作用である酸化促進作用も有することを示し、抗酸化剤の安全性評価には酸化促進作用の検出が重要であることが示唆された。本研究でのDNA損傷検出法は今回検討した抗酸化剤の発がん性とよく相関した。今後さらに安全性評価法としての実用化に向けて検討を重ねていく予定である。

現在までに、発がん性とDNA損傷性との間には定性的な相関関係を認めており、本年度はN-アセチルシステイン、ビタミンA関連物質、フィチン酸、カテキン類、フラボノイド類、尿酸、イソチオシアネート類等の抗酸化剤について単離したDNAや培養細胞を用いて、ヒト遺伝子損傷性の有無を検討した。具体的には、^<32>Pでラベルしたヒトがん抑制遺伝子p53およびがん原遺伝c-Ha-ras-1のDNA断片と抗酸化剤を金属イオン存在下で反応させ、電気泳動を行いオートラジオグラムによりDNA損傷性を検出した。また、酸化的DNA損傷の指標である8-オキソデオキシグアノシン(8-oxodG)生成量を電気化学検出器付HPLCにて定量した。N-アセチルシステインは銅イオン存在下で活性酸素種を生成し、塩基配列特異的にDNAを損傷することを明らかにした。また、ヒト培養細胞を用いた実験においても、N-アセチルシステインにより核DNA中の8-oxodG量が有意に増加した。ビタミンA関連物質では、β-カロチンやレチノイン酸に比べ、レチノールおよびレチナールのDNA損傷性が強くみられた。さらに、レチノールおよびレチナール共に培養細胞のDNA中の8-oxodG生成量を有意に増加させた。従って、抗酸化物質は抗酸化作用のみならず酸化促進作用を有している場合もあるため、健康人に対して行われる予防的科学物質投与において、その有効性に加え安全性の評価が極めて重要である。今後がん予防対策を推進するため、安全性評価法としての実用化に向けて検討を重ねていく予定である。わが国では依然として悪性新生物が死因の第一位を占めているが、第一次予防を重視する米国では1990年代に入りがんの死亡率、罹患率ともに減少した。早期発見、早期治療の第二次予防を中心にしてきた日本でもがんの化学予防を含む第一次予防を重視する必要がある。がん化学予防には、ビタミン類やフラボノイド類などの抗酸化物質が有効であると考えられてきた。しかし、疫学調査で喫煙者へのβ-カロチン投与による肺がんの罹患率の増加が報告され、抗酸化物質が発がんをもたらす可能性が示された。本研究ではがん化学予防を安全かつ有効に進めるため、抗酸化物質などの遺伝子損傷能を指標とした安全性の評価法の開発を目的として、以下の諸点を明らかにした。(1)β-カロチンの代謝物は金属イオンの共存下で活性酸素を生成してDNAを損傷し、またヒト培養細胞内でも低濃度でDNA損傷を起こした。さらに、がんの化学予防に有効とされているビタミンE、フラボノイド類のケルセチン、N-アセチルシステインおよびイソシアネイト類、特にアリルイソシアネイトも同様に金属イオンとの相互作用により酸化的DNA損傷を起こした。従って、これらの物質は抗酸化作用と酸化促進作用の両方の性質を併せもち、安全性の検討が必要であることが明らかになった。(2)フィチン酸(イノシトール6リン酸)やフラボノイド類のルテオリンはDNA損傷を起こさず、酸化促進作用を示さない有効ながん予防物質となりうることを示した。本研究では上記の知見に基づき、培養細胞およびヒトがん関連遺伝子を用いた、DNAの損傷性に基づくがん化学予防物質の安全性を評価する方法を確立するための基盤を整えた。
HIV感染者のT細胞機能障害における接着分子の関与

(1)血友病患者について、HIV感染者7名および正常対象者6名から単核細胞を分離し、T細胞(CD4、CD8)、単球(CD14)、B細胞(CD19)の接着分子、活性化マーカーおよびサブセットマーカーを検討した。各マーカーの陰性コントロールにはthy1,2を使用した。接着分子として、β1(VLA-β1)(CD29),α4(VLA-α4)(CD49d),α6(VLA-α6)(CD49f),αL(LFA-lα)(CD11a),β3(CD61),β7,L-selectin(CD62L)を、活性化マーカーとして、HLA-DR,CD69,CD30,CD71を、さらにサブセットマーカーとしてCD45RO,CD26,β2-micro-globulinを測定した。T細胞に関しては、HIV感染によりβ3(CD61)が強度の平均および陽性細胞の割合が有意に低下していた。一方、β細胞と単球では、HIV感染の影響はなかった。今回の検討では、β3(CD61)の異常の病的意義の解明はできなかった。(2)ATL腫瘍細胞の検討では、3例中2列にリンパ節高内皮臍静脈Gly CAM-1のレセプター(L-selectin)の発現を認めた。皮膚型6例中3例に内皮細胞(E-selectin)のリガンドであるCLA抗原の発現を認めた。さらに、消化管浸潤を示した3例中2例に腸管粘膜内皮細胞MAdCAM-1のレセプター(intergrinβ7)の発現を認めた。以上、ATL腫瘍細胞に発現した接着分子の発現とその組織浸潤の間には密接な関係がことが示唆された。今後ATL症例を蓄積することにより、ATL腫瘍細胞と組織浸潤の関係を解明する予定である。(3)ATL腫瘍細胞では、ICAM-1の発現増強による腫瘍細胞間接着を介して、サイトカインの産生および細胞増殖を惹起すること報告した。今後は、HIV感染のある血友病患者におけるCD61の発現減少の意義について検討するとともに、リンパ節や悪性リンパ腫など組織に浸潤したリンパ球の採取を試み、成人T細胞白血病細胞の特徴と比較検討したい。我々は、約150名の血友病患者について毎年1回包括外来を実施しており、臨床的評価、末梢血検査、PHA・PWM・ConA刺激による芽球化試験、リンパ球表面マーカー(CD25,HLA-DR,CD4,CD8に加えCD29,CD49d,CD49f,CD11a,CD61,CD62Lなどの接着分子)を測定した。血友病患者の組織浸潤リンパ球がいまだ得られていないため、対象としてATL患者の腫瘍細胞を用い、接着分子の発現と臓器特異的浸潤の関連性を検討した。14名の血友病患者はCD4細胞が400/mm^3以下となっており、うち4名がAIDSを発症し、2名が死亡した。CD4陽性細胞の減少とともに、芽球反応は低下し、臨床的にも、カリニ性肺炎やサイトメガロウイルス感染症を併発している。上述の接着分子の検討ではHIV陽性者と陰性者にいまだ相違を認めていない。

現在接着分子の種類を追加し、さらにCD4またはCD8について、各々の接着分子の発現とHIV感染の病期との関連性を検討している。ATL患者の検討では、3例中2例にリンパ節高内皮細静脈GlyCAM-1のレセプターL-selectinの発現を認めた。皮膚型6例中3例に内皮細胞E-selectinのリガンドであるCLA抗原の発現を認めた。消化管浸潤を示した3例中2例に腸管粘膜内皮細胞MAdCAM-1のレセプターintegrinβ7の発現を認めた。以上、ATL細胞に出現した接着分子の種類により腫瘍細胞が浸潤しやすい組織が決定されると考えられた。今後は、HIV陽性者の接着分子の発現異常と組織移住との関係を検討し、本患者の免疫能低下の機序を解明したい。血友病患者の組織浸潤リンパ球を採取できなかったため、ウイルス感染細胞の接着分子の異常の例としてHTLV-1感染による成人T細胞白血病細胞を検討した。CD4陽性腫瘍細胞では、ICAM-1の発現増強による腫瘍細胞間接着を介して、サイトカインの産生および細胞増殖を惹起すること報告した。また、腫瘍細胞の接着分子発現と組織浸潤の関係を検討中である。今後は、HIV感染のある血友病患者におけるCD61の発現減少の意義について検討するとともに、リンパ節や悪性リンパ腫など組織に浸潤したリンパ球の採取を試み、成人T細胞白血病細胞の特徴と比較検討したい。
メラノサイトの増殖,機能分化,およびアポトーシスを規定する因子に関する研究

筆者はアメリカでは入手可能な新生児および小児の包皮からのメラノサイトの培養には成功している(Iozumi K et al : J.Invest.Dermatol.100 : 806-811,1993.)が,本邦では包皮の入手が困難で,アメリカから輸入した細胞株を用いるのが常道である(選択の余地に乏しいが購入も可能).これまで試みた成人正常皮膚からのメラノサイトの培養は少なくとも新生児包皮と同じ条件では成功していない.この点が日本におけるメラノサイト研究を困難にしている第一の原因である.また、成人の包皮では材料の入手困難と真菌の汚染でうまくいかなかった(何とか入手した包皮からの培養でしばらくはきれいなメラノサイトが生着していたが、ケカビ類の混入をみた。)また、大きな色素細胞母斑からおびただしい数の母斑細胞を得たが、これらは培地内での分裂傾向を示さず、培養は不成功であった。この点は、母斑細胞や既に分化し、高度にメラニン形成をし遂げたメラノサイトはもはや分裂しがたくなっていることを示唆した。さて、培養メラノサイトは人種により形態もメラニン産生量も異なる。黒褐色調のメラノサイトは顕微鏡下での形態が大きく、細胞密度の小さい段階で増殖を止めるが、逆に淡褐色調のメラノサイトは高密度まで増殖し、形態は小さく見える。両者をフローサイトメトリーにかけたところでは、細胞内顆粒密度(グラニュラリティー)については黒褐色調の細胞が淡褐色調の細胞よりも高い傾向を示した。しかし、セルサイズについては、顕微鏡下の観察と異なり、黒褐色の細胞の方が小さい傾向を示した。この点は細胞の分離や操作の際に、黒褐色の大きなメラノサイトにのみ強くネクローシスまたはアポトーシスが誘導された可能性も考えられ、さらに検討を要する。これまでの観察より、培地のTPA濃度や細胞の分化度がアポトーシスに影響する可能性などを考えているが、そうすると、実験の再現性という点で、初代培養からの時間がまちまちな培養細胞を用いてアポトーシス研究をすること自体に問題をはらんでいる可能性がある。また、細胞株の人種による違い等も含めると、細胞の振る舞いには未だ人知を越えたところがあり、なお、多くの検討課題が残っているのが実状である。
箱庭療法における作製過程パターンのグラフ文法に基づく行動判定の自動化

本研究では、箱庭作成時の行動プロセスにおける全体動作、パーツ選択時間、移動距離などに対して、動画像の分析による行動特性の把握を目的に実験を行った。箱庭作成過程における被験者の動きを動画解析し、その結果をグラフにより可視化した。その結果、被験者毎に作成行動パターンに特徴があり、いくつかのタイプに分類されることが分かった。箱庭療法は他国と比較し日本において多用されており、日本のカウンセリング場面において重要な役割を担っている。箱庭療法はそれを作製すること自体が治療であり、カタリシス効果があるとされている。また、箱庭を作製する際のアイテム選択、アイテムを設置する順番、設置する速度などを観察することにより、クライアントの持っている抑圧されている無意識や人間関係の葛藤といったクライアントの内面が表出されるとされる。このような情報を得る手段としてビデオによる録画結果をビデオで観察しなおすことが考えられる。しかし、ビデオの観察結果を客観的に測定する研究はあまりなく、人の目による行動判定が一般的に主な観察結果の分析手段となっている。本研究では、工学的手法を用いて箱庭療法の作製過程を明らかにし、対象者に対する深い理解を促していくことを目的とした。さらには、作製過程のパターンからの被験者の自動類別化も視野に入れた。そして、日本において行われることの多い箱庭療法の米国における妥当性を検討すると同時に、日本と米国との箱庭療法の作製過程に関する比較も行った。本研究では、前述のように、被験者の作製過程の行動パターンにも無意識を反映した重要な情報が含まれると考え、心理学的観点からの知見と情報工学の技術を融合し、作製過程において心理学的に意味のある情報を抽出することができた。抽出したデータを工学的手法で解析し、分かり易くグラフで視覚的に呈示することも行った。さらに、グラフのパターンにタイプが有り、それが被験者の性格などを表すことが分かった。このような研究事例は国内外でも他になく、心理と情報の融合の新たな研究分野の展開と言える。今後は、開始当初の最終目標であった、箱庭の作製過程の行動パターンを示すグラフの分類にグラフ文法の手法を用いて、グラフの型判定の自動化などを目指す予定である。本研究では、以下の(1)(4)を目標としているが、今期は(1)と(2)までを途中目標として進めた。(1)箱庭療法の作製過程において心理額的観点から重要なアイテム・要因・パラメータの抽出、〈箱庭療法の国際標準化も視野に入れて、海外の被験者データも取り込んでアイテム等を抽出〉、(2)箱庭療法の作製過程パターンと被験者の心理状態の関係性(他の心理検査結果との照合)、(3)箱庭療法の作製過程パターンを(1)の結果に基づきグラフ変換プロセスとしてモデル化、(4)特定の類別に属する被験者の作製過程パターンをグラフ文法で定義、およびその文法に基づく効率的なパーザ開発上記の(1)と(2)に関して、日本国内で箱庭療法を実施し、ビデオ撮影を行う。ビデオデータを収集した。同じ被験者に対して、箱庭療法以外の他の心理検査も合わせて実施した。さらに、アメリカで、箱庭療法を実施し、ビデオ撮影を行った。分析結果から、日本とアメリカでは傾向が異なることが判明した。ビデオ解析では、3次元動画解析ソフトを用いて、被験者の箱庭を作製時の頭の動きやての動きを視覚的にプロットすることができた。その特徴点の軌跡からパターンによる分類の可能性を確認できた。また、キネクトとカラービットを合わせた、3次元動画解析アルゴリズムの開発の試作が出来上がった。これにより、被験者の3次元の作製過程のバーチャル空間での再現が可能となることが確認できた。それをグラフ文法でモデル化する検討も開始した。箱庭療法のビデオによる画像解析は計画通り進んだ。しかし、解析パターンと箱庭療法の評価との関係がサンプル数が未だ、十分でないために、統計的な裏付けによる相関や類別がやや遅れている。箱庭療法の画像解析のデータサンプルを出来るだけ早期に多くとり、モデル化を行う。さらに、自動解析プログラムも同時に開発に着手し、短い周期でフィードバックを繰り返しながら、開発を進めていく。(2)完成されたモデル化に基づき、ビデオデータ(動画)からの画像処理技術を用いたグラフ変換プロセスへの自動変換処理の基本設計を土田が行う。グラフ変換プロセスへの自動変換処理の基本設計の結果を基に詳細設計及びプログラム化を行う。このフェーズでは、ソフトウェア技術の専門職への業務委託、プログラム化の一部とプログラムテストではバイトを採用する。開発されたプログラムを実行して、自動抽出された箱庭療法の作製過程パターンを分析し、他の心理検査の結果と照合しながら、被験者の類別を行う。このフェーズのデータ入力・整理にはバイトを採用する。なお、ビデオデータも収集していくが、国際比較のためにアメリカでの実験を行う。
C. L. R. ジェームズの地理的移動と身体文化論との関連性およびその影響

1.研究実施計画に記したとおり、ニューヨーク・パブリック・ライブラリーのションバーグ・センター資料室で、資料"Letters, 1939-1981(James to Webb, Transcriptions 1939-1946 Box 1"および"General Correspondence and Printed Matter, 1948-1981Box 2"を閲覧した。Box 1はジェームズの妻コンスタンス・ウェブへ1939年から1946年に送られた書簡で、Box 2は出版社とのやりとり、集会等で配布したパンフレット、地域紙への寄稿、および妻コンスタンス・ウェブとその知人が交わした書簡からなっているが、本研究課題に関係のある非言語的文化論や身体論に関わるものについて計72枚の複写(写真)を取った。2.昨年度の学会シンポジウム報告「文化の解釈学としてのBeyond a Boundary」の質疑応答およびロンドンで収集した資料を考慮に入れ、あらためて考察したものを論文集に投稿し、次の3点を立証した。(1)ジェームズによるクリケット選手及びそのプレーの描写は、文化人類学的な民族誌としての機能を果たし、(2)ポストコロニアリズムの文脈では、トリニダードなどカリブ出身者の対宗主国(英国)との文化的関係が、クリケットのプレイとクリケットを巡る言説において表象されるとき、それは奪用(re-appropriation)の一形態として解釈されることが多いが、ジェームズの解釈によると、それは時代と地域によって別様に捉える必要があるという点、(3)身体文化への着目は、自ずと言表可能なものと可視的なもの(非言語コミュニケーション)との相違への考察が伴わざるを得ないという点。3.11月9日にコスタリカで開催された国際学会に出席し発表をおこない、今後の研究に向けての議論を深めた。まず上述のように、研究実施計画にしたがってニューヨーク・パブリック・ライブラリーのションバーグ・センターの資料室で、資料の収集をおこない、計画通りの資料の閲覧・複写をおこなうことができた。これらはほとんどが未出版のもので、電子化もされていないため、現地での閲覧・複写がおこなえた点において、十分な成果を得ることができたといえる。次に、平成29年度研究実施計画に従って収集した資料(ロンドン、ジョージ・パドモア研究所)を時系列に整理し、これまで読み進めてきたジェームズ関連文献との時間軸に沿った照応をおこない、イギリス時代のジェームズがクリケットおよび身体文化へ着目した理由とその表現形態がエスノグラフィ的表象となった理由とについて、一旦の結論を出した。さらに、その結論を昨年度の学会発表(およびそこに至るまでの文献分析)と統合し、平成30年度には、ジェームズによるイギリス時代のクリケット論『境界を越えて』をキー・テクストとして、「文化の解釈学としての『境界を越えて』」という論文を作成した(図書『エスニシティと物語りー複眼的文学論』(金星堂)に所収)。同論文は、研究実施期間が半分過ぎた段階での中間報告とも位置づけられる。加えて、平成30年度には研究実施計画通り、国際学会で発表をおこない、発表時の質疑応答のみならず、3日間の学会開催期間を通して研究協力者らとの議論を重ね、米国での最新の研究動向についても情報を得ることができた。以上の理由から、研究はおおむね順調に進展しているといえる。2019年度の研究実施計画においては、ロンドンのジョージ・パドモア研究所での再調査をおこなうとしていたが、以下の理由で資料調査の場所をニューヨーク・パブリック・ライブラリーに変更する。(1)2017年度におこなった同研究所での資料収集と2018年度の同資料分析を経て、イギリス時代のジェームズに関しては2018年度に詳細な分析・検討を踏まえた結論を導き出すことができたためである。(2)2018年度におこなったアメリカ(ニューヨーク)での資料収集結果と2017年度のイギリス(ロンドン)のそれとを比較すると、より価値の高い(従来と異なる視点を提供する)資料は、ニューヨーク・パブリック・ライブラリーのほうにより多く所蔵されていたからである。(3)アメリカ時代のジェームズによる身体文化やポピュラー・カルチャーに関する議論の背景として、1930年代から50年代のアメリカ文化の様相についても調査する必要がある。つまり、2019年度の研究はアメリカ時代のジェームズにより焦点を当てるという意味でも、資料価値がより高いものを再調査するという意味でも、資料調査の場所をロンドンのジョージ・パドモア研究所からニューヨーク・パブリック・ライブラリーに変更する。今後の計画としては、(1)2018年度に収集した資料を2019年度に整理・分析すると同時に、(2)これまでの本課題での研究を、12月の日本比較文学会で発表するポストコロニアル状況下における身体文化に関する論考に発展させ、(3)2020年2月にニューヨークで資料収集をおこない、最終年度での研究目的達成へ向けて研究を推進する。1.研究実施計画に記したとおり、8月9月にかけてロンドンのジョージ・パドモア研究所にて資料の収集をおこなった。これまで調査した西インド大学図書館で入手不可能であったニュー・ビーコン・ブックスから出版された書籍や、C. L. R.ジェームズも関わっていたレイス・トゥデイからの出版物(ジェームズによる講演録)などを入手することができた。それによって、ロンドン時代のジェームズによる論考を分析し、次年度以降に米国で入手予定の資料との比較考察をおこなう基盤ができた。2.研究実施計画書に記したとおり5月、6月、7月、8月と計4回にわたり、それぞれ異なるタイプの学会にてシンポジウム講師を務めたり、発表をおこなったりした。