hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集積化ショットキー型マルチ電子源

本研究では将来のマスクレスで高速な電子線リソグラフィーに応用するため、低電圧、高輝度、かつ安定および長寿命な電子源アレイを開発することである。本年度では、電子ビーム露光装置に向けたアレイ状の電子銃を開発した。MEMS技術によって,電子銃と集束用レンズを一体化すると共に,これらをアレイ状に多数配列している。一体化によって電子放出部分の構造を小型にでき,アレイ化によって露光時のスループットを高められる。電子銃として,ダイヤモンドを使ったショットキー・エミッタを採用した。ダイヤモンドをヒーターで熱して電子を放出し,放出した電子を静電レンズで集束する。ダイヤモンドを使ったのは,負の電子親和力を持つことから比較的低い温度で電子を放出しやすいこと,さらに化学的に安定していることによる。ショットキー・エミッタによる電子銃を採用したのは,長時間使用しても出力が低下しないことによる。電子銃部分と静電レンズ部分は,それぞれ別のSiウエーハで形成し,これらをガラス基板を挟んで接合して一体化する。ガラス基板は,両者を絶縁する役割を果たす。Siウエーハの加工は,深掘りのSiエッチングなど一般的なMEMS技術によって実現する。ガラスとの接合には陽極接合を使う。なおショットキー・エミッタ部は,ボロンをドープしたダイヤモンド薄膜を形成して実現する。ダイヤモンド探針は、ダイヤモンドのマイクロヒーター上に形成され、ダイヤモンド探針を加熱することにより電子が低電圧で放出された。ダイヤモンドヒーターの加熱電圧2.8V、電界0.36V/μmの揚合、安定したエミッション電流最大値490nAが観測された。本研究の主要事項としてダイヤモンド材料、電子源構造制御、機能性、高輝度電子源アレイの実現と、それら集積化マルチ電子源の設計及び作成である。また、作成した電子源アレイを用いて新しい真空マイクロエレクトロニクスデバイスの開発を目的とする。本年度では、ショットキー型電子放出に適したダイヤモンドをエミッタとして利用し、低電圧、高輝度、かつ安定および長寿命な、電子源アレイを開発した。1.タイヤモンド成長技術の開発。ダイヤモンドの化学気相合成では、成長の前処理として核形成が必要になる。本研究は電気泳動装置を用い、まず電界でダイヤモンド粒子を堆積して成長の核を形成した。そして、形成した核に熱フィラメント化学気相成長法を用い、選択された高均一性タイヤモンドを成長させる技術を開発した。MEMS技術を用いて、鋭いアレイ状ボロン拡散ダイヤモンド探針を作製した。2.ショットキー型マルチ電子源の試作。高精度に組み立てるため、陽極接合を用いて、ゲート電極層、パイレックスガラス、シリコンフォーカスレンズを張り合わせる。一層目はボロンを拡散したダイヤモンドのアレイエミッタ、二層目はマイクロゲート電極層、三層目は、パイレックスガラスの絶縁層、四層目はマイクロ電子レンズである。ダイヤモンドアレイ探針とマイクロゲート電極は電気的に絶縁させるため、30μmのキャップを設けた。これらの構造は、シリコンの加工技術をベースにして行った。3.作製したショットキー型の電子放出特性評価。ダイヤモンドヒーターの加熱電圧2.8V、電界0.36V/μmの場合、安定したエミッション電流最大値490nAが観測された。
トリクロロシラン還元の新展開を目指した活性化剤の開発とその利用

トリクロロシランは太陽電池や半導体に使用される高純度シリコンの原料として入手容易である。これを用いてケトンやイミンを不斉還元し、医薬品等の中間体として有用な光学活性アルコールやアミンを合成するためにはトリクロロシランを効率的に活性化する触媒が必要である。本研究課題では、L-プロリンからケトンやイミンの高効率不斉還元に適した有機触媒を開発することに成功した。その結果、有用なこれら光学活性化合物を環境に調和した反応によって得られるようになった。本研究は、安価で容易に供給されるトリクロロシラン(Cl_3SiH)を還元剤として、有機分子を活性化剤として用いたケトン、イミンの高度不斉分子変換を行おうとするものである。以前の研究で見出したトリクロロシランの不斉触媒的活性化剤(A)の大量合成に適したcis選択的なプロリン5位へのアリール基導入法を開発した。それにより、これまでそのtrans異性体との混合物からカラムクロマトグラフィーで精製して得ていたAの取得が容易になった。その結果、種々のケトンの高効率不斉還元が可能となり、有用光学活性アルコールを合成できるようになった。また、プロリンの窒素保護基を精査することにより、trans選択的なプロリン5位へのアリール基導入法も開発できた。これにより、C_2対称光学活性2,5-ジアリールピロリジン誘導体の取得が容易となった。その結果、種々のイミンの高効率不斉還元が可能となり、有用光学活性アミンを合成できようになった。また、この化合物がアリルトリクロロシランを活性化し、アルデヒドの不斉アリル化の可能性も示すことができた。さらに、これまで全くトリクロロシランの活性化剤となる可能性の知られていなかった、化合物からスクリーニングすることにより、いくつかの新規活性化剤の候補を見出すことができた。スルホンアミド構造を持つこれらの化合物の構造最適化を行えば、これまで難しかった不飽和ケトンの不斉還元や各種イミンの高エナンチオ選択的不斉還元の達成も可能となることが期待できるようになった。以前の研究で見出したトリクロロシランの不斉触媒的活性化剤(A)を大量合成し、種々のケトンの高効率不斉還元を行い、有用光学活性アルコールを合成できるようになった。また、trans選択的なプロリン5位へのアリール基導入法も開発し、C_2対称光学活性2,5-ジアリールピロリジン誘導体の取得が容易となった。さらに、これまで全くトリクロロシランの活性化剤となる可能性の知られていなかったスルホンアミド構造を持つ活性化剤を開発した。これらを用い、これまで難しかった不飽和ケトンの不斉還元やアリルトリクロロシランを用いるアリル化も検討し、活性化剤の構造をさらに最適化できればこれら反応が可能となることが示唆される結果を得た。また隣接炭素が置換されたイミンのジアステレオ選択的還元を検討した。活性化剤を使い分ければ、シス選択的還元とトランス選択的還元のどちらも可能となることがわかった。この結果に基づき、ラセミの隣接炭素が置換されたイミンの速度論的光学分割の可能性も見出すことができた。
心臓手術・補助循環に於ける血液成分の変化とその生体に及ぼす影響についての研究

心臓手術時の体外循環における血液障害の全貌と程度、そらにその成因を明らかにするため、本年度は特に、臨床とMock人工肺回路におけるその差異から、材料系の反応と生体側の反応を区別し、外的制御の介入可能性をさぐった。1凝固系。臨床では凝固因子の消費、トロンビンの急増と同時に凝固阻止因子,線溶系が強く作動した。Mock回路では接触因子の活性化とともにトロンビン生成が増加し、阻止因子が働くものの、フィブリン形成機転が進行した。2線溶系。臨床では線溶活性の亢進、線溶阻止因子が持続的に増加するが、Mock回路では血管内皮系の反応がないためか線溶活性は過剰亢進には至らなかった。3血小板系。血小板数の減少が起るが、流血外から除々に動員され次第に回復した。まち血小板凝集能は、機能性の高い血小板がほとんど消費されるため強く抑制され、その回復には数日を要した。更にトロンビン等の刺激により血小板放出因子が増加し二次凝集を促進した。血小板凝集能や放出因子の動態は、臨床とMock回路とで基本的な差異を認めなかった。4白血球系、低温導入や同種血輸血により減少した好中球は復温とともに急増し、これにともない活性酸素産生は減少から増加へ転じ、好中球放出プロテア-ゼであるエラスタ-ゼは急増した。5補体系。臨床ではC3aが急増し、過酸化脂質が増加したことから、血管内皮障害の進行がうかがわれた。以上臨床の体外循環では、凝固線溶系の活性化とその阻止因子の動員、機能性の高い血小板の消費と放出因子の増加、好中球プロテア-ゼやアナフィラトキシンの増加が特徴的であった。接触因子やプロトロンビン活性の抑制、血小板の温存、プロテア-ゼインヒビタ-の利用等がこれらに対する外的制御介入点と考えられた。1凝固系。2線溶系。3血小板系。5補体系。心臓手術時の体外循環における血液障害の全貌と程度、さらにその成因を明らかにするため、本年度は、特に、(1)通常の臨床で行なわれる一般対外環境における血液障害の基本的推移と特徴、(2)同種血輸血の有無による血液障害の差異について、主として好中球機能および血小板機能測定結果にもとづき、明らかにした。1.一般体外環境における血液障害の基本的推移と特徴。体外循環開始とともに、好中球活性酸素産生能は著明に抑制されるが、復温・心拍動の再開とともに、多くの例で、再び活性酸素産生能は上昇した。またこの時期の活性酸素産生能は、血漿過酸化脂質と正の相関を示した。さらに体外循環の全経過を通じ、補体(C3a)、顆粒球エラスタ-ゼは上昇し、終了とともに低下した。血小板数、血小板凝集能は、体外循環により低下叉は抑制され、体外循環時間が長いほど、この抑制の程度は高度であった。かかる血小板数、血小板凝集能は術後第2-3病日に最も低値を示し、第7病日以降、術前値へ回復した。2.同種血輸血の有無による血液障害の差異。前述した好中球及び血小板機能は、同種血輸血手術群と自己血手術群とで差異を認めた。即ち、自己血手術群では、体外循環中の好中球数には大きな変動がなく、血小板凝集抑制の程度も明らかに軽度であった。

同時に測定した補体値、顆粒球エラスタ-ゼ等は両者に差を認めなかったことから、自己血輸血群においても、人工肺や回路を介した血液障害が生じていることは明らかである。しかしながら体外循環に同種血輸血を行うと、他者の赤血球や血漿が、微小循環系や人工肺界面における血球凝集を促進し、好中球、血小板機能をより強く障害したものと、推察される。心臓手術時の体外循環における血液障害の全貌と程度、さらにその成因を明らかにするため、本年度は特に、臨床とMock人工肺回路におけるその差異から、材料系の反応と生体側の反応を区別し、外的制御の介入可能性をさぐった。1凝固系。臨床では凝固因子の消費、トロンビンの急増と同時に凝固阻止因子、線溶系が強く作動した。Mock回路では接触因子の活性化とともにトロンビン生成が増加し、阻止因子が働くものの、フィブリン形成機転が進行した。2線溶系。臨床では線溶活性の亢進、線溶阻止因子が持続的に増加するが、Mock回路では血管内皮系の反応がないためか線溶活性は過剰亢進には至らなかった。3血小板系。血小板数の減少が起るが、流血外から徐々に動員され次第に回復した。また血小板凝集能は、機能性の高い血小板がほとんど消費されるため強く抑制され、その回復には数日を要した。更にトロンビン等の刺激により血小板放出因子が増加し二次凝集を促進した。血小板凝集能や放出因子の動態は、臨床とMock回路とで基本的な差異を認めなかった。4白血球系。低温導入や同種血輸血により減少した好中球は復温とともに急増し、これにともない活性酸素産生は減少から増加へ転じ、好中球放出プロテア-ゼであるエラスタ-ゼは急増した。5補体系。臨床ではC3aは急増し、過酸化脂質が増加したことから、血管内皮障害の進行がうかがわれた。以上臨床の体外循環では、凝固線溶系の活性化とその阻止因子の動員、機能性の高い血小板の消費と放出因子の増加、好中球プロテア-ゼやアナフィライトキシンの増加が特徴的であった。接触因子やプロトロンビン活性の抑制、血小板の温存、プロテア-ゼインヒビタ-の利用等がこれらに対する外的制御介入点と考えられた。
転換期の大学教育における学生支援の全体像と位置づけ

学生支援は、大学教育の基盤を支える手段的なものなのか、学習成果を展望できる目的的な教育的関与なのか、はたまた、個別の能力に還元できない人間的成長を促す「場」の実現なのか、理論的定位が切に求められている。学生の多様化に合わせて、領域やサービスの方法それ自体も多様化してきた学生支援は、学生自身が支援者にまわるというフェイズへの展開を経て、大学そのもののマネジメントやガバナンスの問題へと発展していった。そのことは、肥大化・複雑化しながらもその提供主体やコスト負担の在り方をめぐる公共サービスの問題構造を大学が受け止めなければならなくなったことを意味している。本研究は、来るべき知識基盤社会における大学は「学習者中心の大学」でなければならないとされ、学生支援に対する関心は急速に高まりつつある中で、1多領域から構成される学生支援の構造と全体像を明らかにする、2近年の大学教育改革の文脈の中で学生支援の位置づけを、質問紙調査等の方法によって明らかにするものである。質問紙並びにインタビューによる実態調査については、国内の4年制大学に対する質問紙調査を実施するための、質問紙設計のための検討、及び個別事例の分析・検討を行なった。この質問紙調査は、1学生支援の領域やどのような種類の取り組みが行なわれているか、担当の職員は配置されているかどうかといった基本情報は、研究代表者がリーダーとして携った日本学生支援機構の包括的調査によって得られているが、本調査は、学生支援についての基本的な考え方、教育目標との関連、実施体制などの項目によって、大学教育における位置づけに係る知見を得ることを狙いとする。2JASSO調査が射程としてこなかった、担当教職員の活動実態や取り組みへの関わり方、取り組みの企画・実施・評価プロセス、担当教職員に求められる能力や研修のあり方などを明らかにしようとする意図を持つ。さらに、より探索的な視点として、学生支援の現代的形態としてのピアサポートに焦点化する方向で作業を収斂している。理論研究については、個別ディシプリンの応用とその総和という一般的思念から以下に展開していくのか、大学と社会との関係性の変容という大状況を踏まえた視点も取り入れながら、学生支援の位置づけについての検討を進めた。海外事例調査については、上記の検討を踏まえた対象選定を進めることとした。平成26年度については、学生支援の全体像を、それを構成する諸要素の構造とともに検討した。学生支援の現状は、理念、目的、方法の異なる諸領域の混成となっているが、学生の位置づけ、施策の手法、担当者の役割といった指標ごとに、事例との突き合わせによる往還作業を通して、学生支援の総合的な構造モデルを構築するための考究を進めた。学生支援の全体像を構成する核ともいうべきピア・サポートについては、全国の四年制大学を対象とした質問紙調査を行った。具体的には、取り組みを担当する組織の編成、学生スタッフの選考や研修といった運営方法など、組織運営的側面に着目した質問紙構成とした。回答した284機関のうち、ピア・サポートに取り組んでいると回答したのは136機関(47.9%)、取り組んでいないと回答したのは148機関(52.1%)であった。次に、担当者調査に基づき、ピア・サポートによって実際に達成できたと考える成果についてまとめると、「学生ならではの効果的支援」や「学生スタッフの成長」については、9割近い担当者が成果を実感していることが看取できた。本研究の最終的な目的は、学修成果を焦点とする現代の大学教育改革における、学生支援の位置づけを明らかにすることである。学生支援は、大学教育の基盤を支える手段的なものなのか、学修成果を展望できる目的的な教育関与なのか、はたまた、個別の能力に還元できない人間的成長を促す「場」の実現なのか、あるいは、これらの複合的なものであるならその相貌はどのようなものになるのか、ファンダメンタルな考究と理論的定位をめざすものである。本研究は、学生支援に関わる研究状況を実践例の紹介と学術的観点からの分析的知見が未分化の状態にあると捉え、それを切り開くための研究的方略として、1多領域から構成される学生支援の構造と全体像を整理しつつ、2近年の大学教育改革の文脈の中で学生支援の位置づけを明らかにするというアプローチによって、学生支援の今後の在り方に寄与しようとするものである。学士課程教育改革全体を通して、学生の成長を促していく体制と環境を構築することが必須となりつつあり、学生支援が、学生生活を円滑に送ることができるようにするための支援としての補助的な機能になることはもちろん、知識と意欲が好循環する回路を構築するための喫緊の課題となってきていることから、ピア・サポートについての全国調査を実施し、課題の析出を行なった。総じて、現代日本の学生支援が、それを構成する諸領域の漸進的改革とその総和であり、それを支える人的リソースや学問領域の枠組によって、個別の「系」や「環」を持つことに留意し、大学全体のマネジメントの観点からの整理を試みた。

学生支援を含めた大学教育改革をめぐる状況変化のスピードは加速度的に速さを増しており、本研究の課題設定時のままの問題意識だけでは不十分な点が出てきている。例えば、与党の教育改革実行本部の提言から、キャリア教育やインターンシップの強化が打ち出され、学生支援領域においてもキャリア支援の比重が増している。また、中小私立大学の学生募集に係る経営問題の深刻さも増しており、それらの大学群は経営的な動機から学生支援を強化・充実させている。そういった状況下での、学生支援の全体像を考える場合、単に多領域から構成される学生支援を、諸ディシプリンを越えて統合的に捉えるといった視点だけでは不十分になってきており、大学全体の教育システムや経営戦略からの観点が求められるようになってきており、研究枠組の再構成に時間をかけているため。高等教育論大学全体の教育システムや経営戦略からの観点が求められるようになってきているので、国内の好事例のヒアリングを強化させたい。その際には、教育と学生支援をどのようなコンセプトや枠組みで統合的な展開を図ろうとしているのか、組織的な体制をどのように構築しようとしているのか、改革プロセスはどのようであったのかといった観点から、現在進みつつある新しい状況を明らかにし、モデル開発の精緻化を進めたい。研究成果のまとめの際には、近年の大学ガバナンス改革を視野にいれつつ、大学組織の在り方や大学教育への学生参加にかかる先行研究からの知見の取り入れも必要であると考えている。質問紙設計は、大学を取り巻く状況の変化を、様々な観点から包括的に検討した上で、ほぼ概要が固めている。理論研究は、大学内外の識者・研究者と交流を進めながら、大学における学生の、そもそもの在り方から、研究枠組のブラッシュアップを進め新たな展望を得ている。先述のように、大学教育改革と本研究を取り巻く周辺環境の急激な変化から生じた、新たな動きを受け止めて、研究グループ内での輻輳した議論をまとめ、それを研究枠組に取り入れる作業に時間を要した。その関係から、海外調査についても、スケジューリングがうまく噛み合わず、26年度中に実施することができなかった。基本的には、当初の研究計画に沿いながら進行させていくが、変化の幅が大きい領域なので、分析枠組は絶えず見直しを図っていくことが必要である。また、様々な幅広い研究者や実践家、あるいは大学のリーダー層との交流も不可欠であり、研究展開と視点の拡大の過程で交流し、問題意識を共有できるアクターとは、積極的に共同作業を進めていくこととしたい。海外調査の可能性を求めつつも、先述したように、大学全体の教育システムや経営戦略からの観点を踏まえた事例調査を、組織的に展開する必要がある。そのための調査旅費や会合のための旅費等に充当する予定である。対象が5校程度で、2名ずつ担当するとして、80万円程度、研究会の会合旅費・謝金として全体で70万円程度、残りを文房具等の諸経費に充当する予定である。海外調査について、学生支援の在り方と大学内外の状況変化を勘案し、調査対象の選定に再吟味の必要が生じたことや、調査担当者の日程等の関係から、海外調査及びそれに関連する研究活動を繰り延べすることとしたため。当初の計画に即して、海外調査及びそれに関連する研究活動に充当する予定である。
微分幾何学における位相的方法と共形理論

成果1. M^<2n>はBochner曲率テンサーが消滅しているようなコンパクトlocally conformal Kahler多様体とする.このとき,Mは{Kahler多様体のclass:複素射影空間CP^n),複素ユークリッド空間形C^n/Δ,複素双曲空間形HC^n/Γ,Fiber積(複素双曲×複素射影)空間形};{(non-Kahler多様体):Hopf多様体S^1×S^<2n+1>}のどれかに共形同値である.成果4. Mを(4n+3)次元コンパクトSpherical pseudo-quaternionic多様体とする.もしspherical pseudo-quaternionic変換群がノンコンパクトなら,Mは標準球面S^<4n+3>にpseudo-quaternionicallyに同型である.成果6.コンパクトSpherical pseudo-quaternionic多様体のホロノミー群がamenableなら,Mの適当な有限被覆は球面S^<4n+3>,Hopf多様体S^1×S^<4n+2>あるいはnilmanifold Μ/Γになる.成果1. M^<2n>はBochner曲率テンサーが消滅しているようなコンパクトlocally conformal Kahler多様体とする.このとき,Mは{Kahler多様体のclass:複素射影空間CP^n),複素ユークリッド空間形C^n/Δ,複素双曲空間形HC^n/Γ,Fiber積(複素双曲×複素射影)空間形};{(non-Kahler多様体):Hopf多様体S^1×S^<2n+1>}のどれかに共形同値である.成果4. Mを(4n+3)次元コンパクトSpherical pseudo-quaternionic多様体とする.もしspherical pseudo-quaternionic変換群がノンコンパクトなら,Mは標準球面S^<4n+3>にpseudo-quaternionicallyに同型である.成果6.コンパクトSpherical pseudo-quaternionic多様体のホロノミー群がamenableなら,Mの適当な有限被覆は球面S^<4n+3>,Hopf多様体S^1×S^<4n+2>あるいはnilmanifold Μ/Γになる.定理1M^<2n>はBochner曲率テンサーが消滅しているようなコンパクトl.c.Kahler多様体とする.このとき,Mは{Kahler多様体のclass:複素射影空間CP^n),複素ユークリッド空間形C^n/△,複素双曲空間形Hc^n/Γ,Fiber積(複素双曲×複素射影)空間形};{non-Kahler多様体:Hopf多様体S^1×S^<2n+1>}のどれかに共形同値である.この証明はBochner曲率テンサーが消滅するとき,Mは(1)射影幾何(PU(n+1),CP^n);(2)相似幾何(C^n×(U(n)×R^+),C^n);(3)双曲幾何(PU(n,1),Hc^n);(4)射影-双曲幾何(PU(m,1)×PU(n-m+1),Hc^m×CP^<n-m>)のいずれかにに一意化できるというUniformization定理に基づく.また,1.c.Kahler多様体上の局所共形変換群をしらべた.この群は正則変換群の部分群である.一般に正則変換群は有限次元Lie群とはならない.しかし,その多様体がコンパクトであるときには小畠,Lelong-Ferrandの共形多様体に関する剛体定理を使って,第二の結果として,次のコンパクト性定理を、得た.定理Mを4n+3次元コンパクトSpherical pseudo-quaterionic多様体とする.もしspherical pseudo-quaternionic:変換群がノンコンパクトなら,Mは標準球面s^<4n+3>にpseudo-quaternionicallyに同型である.しかしまだ,その消滅が平坦性を与えるpseudo-quaternionic構造の不変量の構成はできていないため,次の予想が依然として残る.予想: Mを4n+3次元コンパクトpseudo-quaternionic多様体とする.もしpseudo-quaternionic変換群の連結成分Aut(M)^0がノンコンパクトならMは標準球面S^<4n+3>にpseudo-quaternionicallyに同型である.定理2コンパクトSpherical pseudo-quaternionic多様体のホロノミー群がamenableなら,Mの適当な有限被覆は球面S^<4n+3>,Hopf多様体S^1×S^<4n+2>あるいはnilmanifold M/Γになる.
社会基盤システムの地震時性能規範評価法の開発

本研究においてこれまでに得られた主な成果は次の二種類に要約される。a地震時性能規範システムの開発主として、前半の平成11年度から13年度までの三年間に集中的に実施した。1)震災リスクを想定し減災型の社会基盤整備戦略を,安全で安心できる都市づくのためのリスクマネジメントという視点から捉えるシステム論的パースペクティブ(都市づくりの五層モデル)を提案した。2)GISを活用した震災後の復旧過程のプロトタイプデータベースの構築とその適用可能性の検討を行った。具体的地域としては(1)阪神高速道路を対象とした研究、(2)神戸市長田区の住民コミュニティを対象にした研究を実施した。3)震災後の被害推定法と復興水準の診断ならびに復興戦略評価のための社会経済的、環境科学的な性能規範技法の開発を多元的に行った。ニッチ分析技法の開発、高架橋の地震損傷曲線の導出、地震時機能状況の評価手法、供給系ライフラインの地震時データベースの構築、供給機能の震後復旧プロセスの簡便的予測法の開発、カタストロフリスクの構造分析と防災投資の経済効果の評価手法の開発、トポロジカルインデックス(TI)による道路ネットワークのリダンダンシィ評価方法の開発などを実施した。b.モデルスタディと方法論の適用主として平成14年度より来年度にかけて実施したもので、その成果は以下のとおりである。(1)名古屋都市圏を中心とした東海地域を対象に東南海地震タイプのシナリオ地震を設定し、被害予測法も含めた本方法論を発展させる可能性と課題について議論した。その結果、a地震時性能規範システムの開発の成果が、単に構造的な被害やハードな対応のみならず、社会経済的、環境科学的視点も取り込んだ包括的できめ細かな性能評価に役立てることができることを確認した。(2)米国での実用化されている被害予測法であるHAZUSを取り上げ、その特徴と限界ならびに本研究で提案しようとする方法論との共通性と相違性について総合的に検討した。阪神淡路大震災の大きな教訓を受けて、先行していた米国同様、我が国においても大都市圏における社会基盤システムの整備戦略に、震災リスクを想定した減災型の性能規範評価方式を導入することが急務の課題であることが社会的に合意されるにいたった。本研究はこのような日米に共通する最重要政策課題に対して、社会基盤整備の計画論およびシステム論的な見地からの科学的方法論を提案し、実証的検討を行おうとするものである。具体的には日米の共通性と相違性をふまえた、大都市圏における交通ネットワークやライフラインシステムならびに都市空間のリスクマネジメントに関わる性能評価モデルの構築と、それを支援するためのGIS活用型情報支援システムの提案を行うことを目的として今年度の研究を行った。本計画研究では、日米の研究協力を介して、大都市圏の社会基盤のリスクマネジメントに関わる性能評価モデルの構築とそれを支援するためのGIS活用型情報支援システムの提案を行い以下の3つのサブテーマに焦点をあて、これらの研究成果の有機的総合化を行いつつある。・システム科学的方法論の開発と検討(岡田)・GISを活用した震災リスクに関する情報支援システム(プロトタイプ)の開発(亀田)・地震外力を考慮した道路交通施設の性能評価とネットワーク機能評価モデルの開発(能島)本年度は、本計画研究の初年度であり、上記個別の課題をそれぞれが進めるとともに、研究フレームを固めるための研究打ち合わせを数回持ち、全体計画の中でそれぞれの研究者が果たすべき役割を明確化することを目的として研究活動を行った。研究協力者を交えたプロジェクトミーティングを計4回実施し、それぞれの進歩状況報告するとともに、今後の方向性を固めた。具体的には次年度以降の研究実地のための、方法論的改善事項を列強すると伴に、具体的なモデルや技法の精緻化・拡張を行い、その成果に基づき実証分析と政策論的知見の導入を行う。また後年には米国西海岸の都市域をケーススタディ域として取り上げて比較研究を実施する。最終年度には前年度までの成果を統括すると伴に、日米の共通性をふまえた都市政策論的課題の総合的な検討を行う。阪神淡路大震災の大きいな教訓を受けて、先行していた米国同様、我が国においても大都市圏における社会基盤システムの整備戦略に、震災リスクを想定した減災型の性能規範評価方式を導入することが急務の課題であることが社会的に合意されるにいたった。本研究はこのような日米に共通する最重要政策課題に対して、社会基盤整備の計画論及びシステム論的な見地からの科学的方法論を提案し、実証的検討を行おうとするものである。具体的には日米の共通性と相違性をふまえた、大都市圏における交通ネットワークやライフラインシステムならびに都市空間のリスクマネジメントに関わる性能評価モデルの構築と、それを支援するためのGIS活用型情報支援システムの提案を行うものである。これらの研究の遂行により、上述した日米共通の政策的課題に対してシステム科学的な分析・評価技術を提示することができる。具体的には,以下の3つのサブテーマを焦点にして,それらの研究成果の有機的総合化を図ることを目的として研究を遂行した。・システム科学的方法論の開発と検討(岡田)・GISを活用した震災リスクに関する情報支援システム(プロトタイプ)の開発(亀田)・地震外力を考慮した道路交通施設の性能評価とネットワーク機能評価モデルの開発(能島)平成12年度には、平成11年度の成果(研究フレームの確定)をふまえ、ケーススタディ域として京阪神都市圏を取り上げ、パイロットスタディを行った。加えて、次年度以降の研究実施のための方法論的改善事項を列挙するとともに、具体的なモデルや技法の精緻化・拡張を実施するための検討を行った。本研究においてこれまでに得られた主な成果は以下のようである.

1)震災リスクを想定した減災型の社会基盤整備戦略を,安全で安心できる都市づくりのためのリスクマネジメントという視点から捉えるシステム論的パースペクティブ(都市づくりの五層モデル)を提案した.2)GISを活用した震災後の復旧過程のプロトタイプデータベースの構築とその適用可能性の検討を行った.((1)阪神高速道路を対象とした研究(2)神戸市長田区の住民コミュニティを対象とした研究)3)震災後の被害推定法と復興水準の診断ならびに復興戦略評価のための性能規範技法の開発を多元的に行った.それらには,(i)生物学的アプローチ(ニッチ分析技法を用いたコミュニティの活性度分析),(ii)ライフライン工学的アプローチ(高架橋の地震損傷曲線の導出と地震時機能状況の評価手法の開発,供給系ライフラインの地震時データベースの構築ならびに供給機能の震後復旧プロセスの簡便的予測法の開発など),(iii)経済学モデルによるアプローチ(カタストロフリスクの構造分析と防災投資の経済効果の評価手法の開発),(iv)ネットワーク科学的アプローチ(トポロジカル指標による道路ネットワークのリダンダンシィ評価手法の開発,エリア規制による震災時道路網の交通流改善効果の評価法の開発),などがある.なお,米国個研究パートナー(ワシントン大学S.Chang助教授,南カリフォルニア大学P.Gordon教授,同J.Moore助教授)ならびに日米双方の政策担当実務者を招待して京都で,政策科学的応用可能性を検討するための国際ワークショップ(Japan-US Workshop on Disaster Risk Managemnt for Urban Infrastructure Systems)を2001年5月に京都で開催するとともに,成果をプロシーディングの形でとりまとめた.また、特定領域(B)総括班での若手研究者派遣計画のもと、カウンターパートであるワシントン大学S.Chang助教授のもとに大学院博士課程の学生1名を1ヶ月程度派遺し、共同研究を行い成果を得ている。さらに平成13年度8月15,16日に開催された日米合同ワークショップに参加,研究成果の発表を行った。本研究においてこれまでに得られた主な成果は次の二種類に要約される.a,地震時性能規範システムの開発B.モデルスタディと方法論の実施化.aの研究成果は概ね似下の通りである。.1)震災リスクを想定した減災型の社会基盤整備戦略を,安全で安心できる都市づくりのためのリスクマネジメントという視点から捉えるシステム論的パースペクティブ(都市づくりの五層モデル)を提案した.2)GISを活用した震災後の復旧過程のプロトタイプデータベースの構築とその適用可能性の検討を行った.((1)阪神高速道路を対象とした研究(2)神戸市長田区の住民コミュニティを対象とした研究)3)震災後の被害推定法と復興水準の診断ならびに復興戦略評価のための性能規範技法の開発を多元的に行った.
ポリシアル酸による新しい細胞機能調節機構の分子基盤の解明

脊椎動物脳には学習・記憶・社会性行動に深くかかわる酸性多糖"ポリシアル酸(polySia, PSA)"が存在する。我々はこれまでpolySiaがその機能を発揮する際、従来考えられてきた反接着性相互作用を持つ"反発性の場"をつくりだしているだけでなく、神経作用因子の保持および放出(提示)作用を持つ"誘因性の場"も提示することを世界に先駆けて明らかにしてきた。本研究では、我々が明らかにしてきたpolySiaの"誘因性の場"に着目し、神経作用因子の保持メカニズムをpolySia鎖の構造や相互作用モードをその生合成酵素と共に検証した。本研究では、我々が明らかにしてきたpolySiaの"誘因性の場"に着目し、神経作用因子の保持および放出メカニズムを分子レベルで詳細に解析することにより、その存在意義を細胞および個体で検証することを目的としている。本年度は分子レベルでの解析のための可溶性NCAMと細胞レベルでの解析を行うための膜結合型NCAMを発現する細胞を確立した。あわせて齧歯類CHO細胞およびヒトHEK293細胞にヒトNCAM-Fcを遺伝子導入し、分泌型NCAM-Fcを安定発現する細胞株を樹立した。これらの可溶性NCAMおよび膜結合型NCAM発現細胞に対して、各種ポリシアル酸転移酵素を組み込んだプラスミド(pBudベクター)を用いpolySia-NCAMを発現する細胞株を作製し、それぞれの酵素が生合成するpolySiaを持つpolySia-NCAMの精製を行った。またpolySia-NCAMと神経作用因子との分子間力測定のために、polySia-NCAM-Fcは、センサーチップ上に調製した自己組織膜に埋め込んだprotein-Aを介して固相化し、アナライトとしてすでに結合性が明らかになっている各種神経作用因子(BDNF, proBDNF, FGF2, GDNF、またpolySiaと相互作用する可能性のある各種因子群-具体的にはHGF, CNTF, CCL21, CCL19)との相互作用を表面プラズモン共鳴法に基づくビアコアで解析を一部行った。計画通り進行しているため。今年度は分泌型NCAM安定発現発現細胞に対して、ポリシアル酸転移酵素STXおよびPST,統合失調症型STXを各種遺伝子導入し樹立したヒト安定発現株から精製したpolySia-NCAM鎖の構造を緩和酸加水分解-蛍光陰イオンクロマトグラフィー法をはじめとする化学的・免疫化学的手法により解析すると共に、BDNFをはじめとする一連の分子との相互作用を解析した。その結果、STXとPSTでは合成するポリシアル酸鎖が異なり、特にSTXではBDNFに結合性を、PSTではFGF2やWNT1に結合性を強く示すことが明らかになった。また、特にBDNFのポリシアル酸鎖に対する結合性は特徴的であり、BDNFの構造変化を促す作用が示唆された。一方、統合失調症型のSTXが合成するポリシアル酸鎖は質も量も損なわれており、分子結合性も低下することがあきらかになった。またNCAM上のN型糖鎖結合部位に変異をいれ、NCAM(N5Q6)-Fc, NCAM(Q5N6)-Fc, NCAM(N5N6)-Fc, NCAM(Q5Q6)-Fcを発現するプラスミドを構築し、各種ポリシアル酸転移酵素安定発現株に遺伝子導入し各種polySia-NCAMの精製を行い、解析に向けて試料を調製した。計画通りに進行している。これまでにpolySia鎖を生合成するSTXやPSTにより、精神作用因子であるFGF2やBDNFの結合性が異なることが明らかになった。最終年度ではこれまで困難であり、ほとんど測定されてこなかったpolySia鎖の反発性の場を、我々が開発してきた誘因性の場を測定する系を応用して測定することを行った。その結果、STXが生合成したpolySia-NCAMを固相化すると、アナライトとしてのpolySia-NCAMや他のNCAMに対して反発性の性質を示すことが明らかになった。

一方、PSTが生合成するpolySia-NCAMはそのような性質を示さなかった。さらにpolySia-NCAMに対してはこれまで反発性の性質のみと考えられてきたが、それ同士が相互作用する性質があることが今回初めて明らかになった。統合失調症型のSTXで生合成したpolySia-NCAMに対しては本来存在するはずである反発性の性質が損なわれていた。以上の一連の結果から、STXが生合成するpolySiaには分子誘因性と分子反発性の両方の性質があり、PSTが生合成するpolySiaには分子誘因性しか存在しないことが明らかになった。さらに統合失調症型のSTXではそのどちらの性質も不全になることが今回初めて明らかになった。脊椎動物脳には学習・記憶・社会性行動に深くかかわる酸性多糖"ポリシアル酸(polySia, PSA)"が存在する。我々はこれまでpolySiaがその機能を発揮する際、従来考えられてきた反接着性相互作用を持つ"反発性の場"をつくりだしているだけでなく、神経作用因子の保持および放出(提示)作用を持つ"誘因性の場"も提示することを世界に先駆けて明らかにしてきた。本研究では、我々が明らかにしてきたpolySiaの"誘因性の場"に着目し、神経作用因子の保持メカニズムをpolySia鎖の構造や相互作用モードをその生合成酵素と共に検証した。今後も計画に沿って研究を行い、論文発表をめざす。非常に興味深い結果が得られているが、この内容をさらに掘り下げるのには1年間で100万程度の金額では不可能である。博士課程後期で、学振の研究費を得ている学生の1年間の研究費と、20年ちかく研究を続けてある程度実績も挙げており、学生も育てている研究者が同じ程度の研究費であることに疑問を感じている。運営費交付金も不当に減らされており、個人の裁量で努力できる状態を越えている。機能生物化学次年度の計画の中核をなす分子間相互作用の解析と糖鎖の解析のために6ヶ月間の人件費として必要になることと、研究を安定に遂行するにあたって必要となるため。分子間力相互作用および糖鎖構造解析で博士研究員を雇用する。
生体材料の非侵襲的生体適合試験とその臨床応用

ハイドロキシアパタイトに吸着したリゾチームではLeu-8、Ala-9、Ala-10、Ala-11、Lys-13のアミノ酸残基で水素-重水素の交換時間が長くなった。ハイドロキシアパタイトに吸着することでリゾチームの吸着部位がプロテクトされ、主鎖のアミドプロトンが重水素化されにくくなったと考えられる。つまり、これらのアミノ酸残基を含む面が吸着に関与していると考えられる。また、Lys-13では交換時間が特に長くなっており、Lys等の側鎖に正電荷を持つようなアミノ酸残基が吸着に関与していると考えられる。次に、ハイドロキシアパタイトをリン酸により前処理した後リゾチームと吸着させると吸着基数は変わらなかったが吸着親和力は約3倍となった。この2つの実験でリゾチームの正電荷(アミド基)とハイドロキシアパタイトの負電荷(リン酸基)が吸着に関与していることがわかった。一方、リゾチームの吸着部位と考えられる面にはLys-1、Arg-14、Arg-128等が存在するが、それらの塩基性アミノ酸残基の側鎖のアミノ基をアセチル化したリゾチームでLys-1がアセチル化されたものでアセチル化されていないリゾチームより吸着力が弱くなった。アセチル化することによりリゾチームは吸着に関与していると考えられるアミノ基を潰すことになる。以上の結果よりリゾチームはLys-1、Lys-13、Arg-14、Arg-128の塩基性アミノ酸の側鎖アミノ基を吸着部位としハイドロキシアパタイトのリン酸基に吸着しているということがわかった。また吸着等温実験よりラングミュアタイプの吸着であり、吸着状態でリゾチーム分子同士の相互作用はなく、単分子層で吸着していることがわかった。さらに水素-重水素の交換速度係数からリゾチームとハイドロキシアパタイトの吸着パターンはこの1つのパターンであることもわかった。ハイドロキシアパタイトは蛋白質の分離精製に広く用いられており、リゾチームもその中のひとつの蛋白質である。しかしその相互作用部位などについてはこれまで明らかにされていなかった。今年度、我々が行ったハイドロキシアパタイトにリゾチームを吸着した状態でのH-D交換とその脱着されたリゾチーム溶液の2次元NMRの結果(リゾチームの各アミノ酸残基のクロスピークを体積積分し、H-D交換時間0.572時間に対してプロットしたグラフ)より、Leu-8、Ala-9、Ala-10、Ala-11、Lys-13のアミノ酸残基でハイドロキシアパタイトに吸着してH-D交換した試料より吸着させないで交換した試料の方が交換時間が長くなった。つまりハイドロキシアパタイトに吸着することでリゾチームの吸着部位がプロテクトされ、主鎖のアミドプロトンが重水素化されにくくなっていると考えられる。この部位はα-ヘリックスを形成し、表面で同一面に存在している。またLys-13ではプロテクションファクターで他の残基の数倍となり、非常に吸着が強いことが解った。この残基はアミド基を持っており、これが吸着に関与していると考えられる。Lys-13を含む表面には他にLys-1、Arg-14、Arg-128などが存在し、これら正電荷を持つアミノ基残基によりハイドロキシアパタイトの負電荷(リン酸基)に吸着していると考えられる。リゾチームとハイドロキシアパタイトとのラングミュア吸着等温線より吸着親和力と吸着基数を求めた。

またハイドロキシアパタイト表面をリン酸により修飾した結果を比較すると吸着基数は変わらなかったが、吸着親和力は約3倍となり、リゾチームの正電荷(アミド基)とハイドロキシアパタイトの負電荷(リン酸基)が吸着に関与していることを示唆した。前年度得られた、ニワトリリゾチームはLys-1,Lys-13,Arg-14,Arg-128のアミノ基を利用してハイドロキシアパタイトのリン酸基と結合している、という結果を裏付けるために今年度はリゾチームの吸着残基と考えているLys-13のアミノ基をLue-129のカルボキシル基とクロスリンクさせ、電気的な状態を改変させた試料でハイドロキシアパタイトとの吸着状態を調べた結果、改変前と比較して吸着基数、吸着親和力には変化がなかった。これは吸着部位で正電荷のアミノ基をつぶすと同時に負電荷のカルボキシル基をつぶすこととなり、変化が出なかったと考えられる。次にリゾチームの吸着させた状態でのアセチル化と吸着させない状態でのアセチル化を比較すると、明らかにLys-1で吸着させた状態でのアセチル化が吸着させないでアセチル化した試料よりアセチル化率が低かった。この結果より吸着することでリゾチームの少なくともLys-1はプロテクトされていることが解った。つまりハイドロキシアパタイトとの吸着面に接しているといえる。次に吸着剤をハイドロキシアパタイトから塩基性蛋白の分離精製に広く用いられているイオン交換樹脂であるCM-トヨパールに変え同様な実験を行った。その結果、ハイドロキシアパタイトと比較して吸着基数は変化なかったが、吸着親和力はその約5倍あった。2次元NMRの結果ではH-D交換に差が出た部位がリゾチーム分子表面全体に存在し、吸着部位は特定できなかった。実験結果を総合するとハイドロキシアパタイトとリゾチームは特異的な部位でその正電荷を利用して吸着している。またこのH-D交換と2次元NMRを用いる方法で固体表面に吸着した蛋白質の吸着状態を解明することが可能であることが解った。
日本の木造建築における「洗い」と「色付」の比較研究

本年度は表層処理技術の実態(聞き取り・技術検証)調査と、表層処理技術の遺構(樹種・成分分析・関係資料等)調査を金沢・岐阜・伊賀において行った。金沢においては東茶屋街の町家の色付けの有無を外観と軒裏の塗装痕跡を確認する目視調査を行った。岐阜の川原町においては、金沢と同様に町家の目視調査を行い、色付け・洗いの有無を確認した。両地域とも、町並み配置との関係から読み取れるような明確な傾向は見受けられなかった。このため、個別の樹種鑑定または修理記録等による樹種との関係を深めていく必要が示唆された。そして岐阜では、現在も家主自ら年に一度の洗いを行っている川原町と今町の町家を訪問し、洗いの方法・道具・歴史などについての聞き取り調査を行うと共に、研究協力者である京都大学の田鶴寿弥子氏と共に樹種鑑定調査を行った。さらに岐阜の洗いが歴史的にどこまで遡ることができるのか、文献による歴史調査を進めた。また伊賀においては、田鶴氏と南京工業大学の松本康隆氏の主導する、近代数寄屋大工の施工した茶室における樹種鑑定の結果と施工当時の見積書とを比較する調査に参加し、色付けの調査を行った。本建物では主に松の床板や床の間板に色付けが施されていたことが確認できた。これによる成果は、田鶴寿弥子,松本康隆,中山利恵,杉山淳司「笛吹嘉一郎作芭蕉翁故郷塚『瓢竹庵』の樹種識別ならびに古文献内記述との比較」木材学会誌65(2), 110-116, 2019として掲載された。おおむね順調に調査を進めており、表層処理技術の実態調査と遺構調査において一定の成果を挙げる事ができた。岐阜における樹種鑑定調査の分析と文献等による歴史調査を進め、岐阜の洗いの樹種との関係について検証する。金沢においては東茶屋街の修理工事報告や施工者などへの聞き取りを進める。また、国宝・重要文化財修理工事報告書の痕跡調査・作事記録調査・神社建築の遷宮記録・数奇屋建築関係史料における、木肌処理技術に関する記載の検索などの文献調査にも一定の時間をかけて取り組む必要がある。
障害者ソーシャルワークの理論と実践方法の再構築に向けた障害領域別の比較研究

害者ソーシャルワークを実践していくには、まず、今のソーシャルワーカーが自分自身を自己変革していく必要がある。その次に、ソーシャルワーク理論における現在の到達点である交互作用モデルを拠り所にしながら、人と環境という二元論的とらえ方を改め、人と環境を一元論的にとらえていくことが求められる。そのために、障害者の身体を交互作用が生じる場としてとらえていかなければならない。さらに、これまでとは異なるオルタナティブな障害者ソーシャルワーク専門職を実現するために、科学化・アカデミックな理論を必ずしも求めるのではなく、障害者の経験知に基づく活動を支えていき、ソーシャルワーカー自身が相対化できる視点や知識を形成していかなければならないのである。障害者ソーシャルワークを構想していく上で、分析枠組みを設定する必要から、各自の作業と意見交換や議論を行った。その結果、障害者ソーシャルワークの上位概念として、「(障害者の生活)支援」を採用することにした。また、支援を行為の一類型と位置付け分析を進めることになった。支援の対象としては個人支援と社会変革を設定し、両者が循環的関係にあると捉えている。優れた実践現場へのフィールドワークとして三カ所の調査を行った。調査実施箇所は、兵庫県西宮市で身体障害者の支援を中心に行っている事業所、北海道浦賀町で精神障害者の支援を中心に行っている団体、徳島県徳島市で精神障害者の支援を中心に行っている作業所である。これらの現場は、個人支援と社会変革を実践している現場であり、これらの現場をフィールドワークをすることは、我々の理論や実践方法を帰納的に構想していく上で必要不可欠な作業である。今年度は、知的障害者領域の現場に赴くことができなかったので、次年度は、優先的に知的障害者の現場にフィールドワークを実施する予定にしている。各自の研究成果をシンクロさせるために、「障害者ソーシャルワーク研究会」を一般にも公開して4回開催した。その研究会では、我々が理論研究やフィールドワークから得た知見を披露し、参加者からの意見や批判を得る中で、さらなるアイディアを得たり、精緻化していくことに資することができた。また、我々以外の方にも障害者ソーシャルワークの観点から報告をお願いし、ディスカッションをすることで、我々の知見を深化させていくことに役立った。次年度以隆も、公開した形式で研究会を開催していく予定である。今年度は、優れた実践現場へのフィールドワークとして二カ所の調査を行った。昨年度は、身体障害者と精神障害者の現場だったので、今回は知的障害者の領域から選定した。調査実施箇所は、兵庫県西宮市で重度心身障害者の支援を中心に行っている機関、広島県尾道市因島で知的障害者の支援を中心に行っている施設を今年度の対象とした。これらの現場は、昨年度分析の視点として設定した個人支援と社会変革を実践している現場であり、これらの現場をフィールドワークすることは、我々の理論実践方法を帰納的に構想していくうえで必要不可欠な作業である。その研究会では、我々が理論研究やフィールドワークから得た知見を報告し、参加者からの意見や批判を得る中で、さらなるアイディアを得たり、精緻化していくことに資することができた。また、我々以外の方にも障害者ソーシャルワークの観点から報告をお願いし、ディスカッションをすることで、我々の知見を深化させていくことに役立てた。これらの作業を通して、障害者ソーシャルワークとしての共通基盤については、おぼろげながら明らかにできそうな目処が立ってきた。それは「資源の分配と承認の支援」と名付けることができる。障害者にとって必要な物質的な資源を提供することに加えて、その人の存在を受け容れ肯定したり、その人の居場所をつくりだすことで、精神的な基盤を構築するというものである。これについては、最終年の成果を重ね合わせる中で、さらなる検討を加えていく予定である。今年度は、優れた実践現場へのフィールドワークとして一カ所の調査を行った。もう少し精神障害者支援の現場を知ることが必要という判断の下、愛知県東海市で精神障害者の支援を行っている現場をフィールドワークの対象とした。この現場は、一昨年度分析の視点として設定した「個人支援と社会変革」を実践している現場であり、これらの現場をフィールドワークすることは、我々の理論や実践方法を帰納的に構想していくうえで必要不可欠な作業である。例年通り、各自の研究成果をシンクロさせるために、「障害者ソーシャルワーク研究会」を一般にも公開して4回開催した。

また、我々以外の参加者にも障害者ソーシャルワークの観点から報告をお願いし、ディスカッションをすることで、我々の知見を深化させていくことに役立てた。遅れていたソーシャルワーク関連理論の整理についても精力的に行い、現在の理論的到達点である「交互作用モデル」の批判的摂取を試み、個人と環境を二元論的にとらえるのではなく、関係論的にとらえたモデルの構築に着手した。これらの着想にはフィールドワークで得た知見が踏まえられており、その成果については書籍の一部として公表することになっている。
子宮平滑筋腫瘍の悪性化における性ステロイドレセプターと腫瘍抑制遺伝子p53の関与

本年度も、前年に引き続き、正常子宮平滑筋、子宮筋腫、子宮筋肉腫の各組織においてER,PRの異常、また腫瘍抑制遺伝子p53の蛋白質、RNAレベルにおいて定量的、定性的に調べ、各組織においてこれらの因子の異常の有無と程度を検討した。最初に免疫染色法で明らかになったER,PRの発現低下はER,PRの転写レベルで起こっているかどうかをmRNAレベルで調べた。手術摘出材料を採取し、ホルマリン固定パラフィン包埋切片の連続した包埋切片上の組織よりdigestion bufferで可溶化し、マイクロウエーヴ処理法でRNAを抽出し、RT-PCR法にて増幅しER,PRのmRNAを解析した結果、免疫染色法で明らかになったER,PRの発現低下は転写レベルでも低下していることが明らかになった。次にER,PRの転写レベルでの発現低下はER,PRプロモーター部位のGCの塩基配列のDNAメチレーションによるかどうかを調べた。手術摘出材料を採取し、ホルマリン固定パラフィン包埋切片の連続した包埋切片上の組織よりdigestion bufferで可溶化し、マイクロウエーヴ処理法でDNAを抽出し、GCの塩基配列上のDNAメチレーションを認識できる制限酵素、HpaII及びHhaIで切断し、ER,PRプロモーター部位のプライマーにてDNAを増幅することによって、ER,PRプロモーター部位のGCの塩基配列にDNAメチレーションがあるどうかを調べる系を確立することができた。現在この系を使ってER,PRの発現低下とER,PRの遺伝子のプロモーター部位のDNAメチレーションの有無の相関性を調べているところである。子宮平滑筋肉腫は臨床的に子宮筋腫に類似しており、それらの鑑別診断には困難をきたすことが多い。子宮筋腫は性ステロイド依存性に増殖する腫瘍と考えられており、性成熟期女性に好発生し閉経になると縮小するという特徴をもつ。一方、子宮筋肉腫は閉経女性に好発することから性ステロイドとは無関係に増殖するものと考えられるので、閉経後に急激に増大する子宮腫瘤は子宮筋肉腫である可能性が高いと考えられている。現時点において子宮筋肉腫は病理組織学的に細胞核分裂数、細胞異型、壊死像の有無等により総合的に診断されているが、子宮筋肉腫とatypical leiomyoma等の子宮筋腫との鑑別や、子宮筋肉腫の悪性度や予後判定については未だ十分な診断法は確立されていない。本研究において、子宮平滑筋肉腫と子宮筋腫の鑑別や、子宮平滑筋肉腫の悪性度の診断や予後判定に新たな指針を得るために、子宮筋腫と子宮平滑筋肉腫において、細胞周期調節因子、性ステロイドホルモン受容体を分子レベルで比較検討することによって、子宮平滑筋肉腫の悪性化機構を明らかにすることを目的とした。1)子宮筋腫、子宮平滑筋肉腫についてER,PR、ki-67陽性細胞数また腫瘍抑制遺伝子p53に対する抗体を用いて免疫組織学的に検討したところ、子宮筋腫においては、筋腫のタイプにかかわらず全例にPRは強陽性であり、ERは53例のうち49例で陽性で、p53及びki-67陽性細胞数と筋腫のタイプとの間では相関性はなかった。一方、子宮平滑筋肉腫では、14例中13例でERは陰性、PRは14例中9例で陰性であり、Ki-67の陽性細胞は、子宮平滑肉腫では、子宮平滑筋腫に比べほぼ20倍以上の強陽性を示した。また子宮平滑筋肉腫において、p53は14例中7例に強陽性を認めた。2)子宮筋腫、子宮平滑筋肉腫の各組織において腫瘍抑制遺伝子p53が腫瘍形成にどのように関与するのかについて、p53の異常が遺伝子レベルで起こっているか否かについてp53のExon 5,6,7,8のDNAの塩基配列を解析するDNA sequence法により明らかにした。子宮平滑筋肉腫14例中4例に突然変異が検出されたが、p53陽性を示した子宮筋腫からは、p53遺伝子の変異は検出されなかった。