hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
β-ヘキソースアミニダーゼαサブユニット異常症の遺伝子解析とペプチド構造解析

[目的]前年度において、Tay-Sachs病の患者24例のβ-ヘキソースアミニダーゼ、αサブユニット遺伝子の解析を行い、患者の対立遺伝子の80%にも及ぶ変異を見つけた。これは、イントロン5の3′末端のGがTに置換されたものであった。今年度は、この変異遺伝子により作られるαサブユニット蛋白の性質を調べるとともに、乾燥瀘紙血を用いて日本人集団におけるこの変異遺伝子の頻度を調べた。さらに、他の遺伝子変異についても検索した。[方法](1)Northern blot法により、変異遺伝子から産生されるmRNAの大きさと量を調べた。(2)DEAE-セルロースカラムでヘキソースアミニダーゼのAとRを分け、変異酵素蛋白の性質を調べた。(3)COS細胞に変異c-DNAを導入して、発現実験を行った。(4)乾燥瀘紙血よりDNAを抽出し、allele specific oligonucleotide hybrdization法により変異遺伝子の有無を調べた。(5)その他の変異対立遺伝子については、PCRでαサブユニットのc-DNAを増幅し塩基配列を求めた。[結果](1)イントロン5の3′末端の一塩基置換によりエクソン6が完全に欠失するスプライシングの異常を来していた。mRNAは、正常の長さより短く、正常の量の約3/4であった。その他の異常なスプライシングは、起こっていなかった。(2)ヘキソースミニダーゼをDEAE-セルロースカラムでAとBとに分けた各々について、4-MU-GlcNAcと4-MU-GlcNAc-6SO_4とのそれぞれの基質で活性を測定したところ、変異αサブユニット蛋白は、βサブユニットと結合はできるが、酵素活性は持ち得ないと推測された。(3)遺伝子発現実験でも、変異酵素蛋白は、活性を示さなかった。(4)乾燥瀘紙血を用いたスクリーニングから、保因者頻度は1/137.6人、患者頻度は1/59.631人と計算された。(5)その他の変異対立遺伝子は10個で、うち1つは別のスプライジング変異、5つはmissese mutation4つはmRNAを産生しないものであった。
原爆投下をテーマとするドイツのラジオドラマ

アクチュアルな社会問題に敏感なドイツの戦後作家たちが、「ラジオドラマ」というジャンルにおいて「原爆投下」というテーマとどのように取り組んだか研究した。放送作品を掘り起こす作業を続けているが、すでに収集した以下の作品を主な研究対象として、「原爆投下」という20世紀の未曾有の出来事をそれぞれの作家がラジオをメディアとする詩的世界のなかにどのように織り込んだのか、さらに仔細に分析した。1.オスカー・ヴェセル:『ヒロシマ』(1948年2月20日、北西ドイツ放送)2.オスカー・ヴェセル:『ヒロシマ』(1948年6月16日、南ドイツ放送)3.ギュンター・アイヒ:『夢』(1951年4月19日、北西ドイツ放送)4.フリードリヒ・デュレンマット:『ヴェガの企て』(1955年1月20日、北ドイツ放送)5.ヴォルフガング・バイラオホ:『日本の漁師』(1955年5月24日、バイエルン放送)6.エルヴィーン・ヴィッケルト:『ヒロシマのその日』(1955年8月5日、南ドイツ放送)これらの作品の分析を進める際、音声文学の特性に鑑みて、多岐にわたるアプローチの方法(音響効果の分析、テーマ分析、構造分析など)を駆使した結果、視覚的効果に頼らないラジオドラマというジャンルが、一瞬のうちにすべてを破壊する「原爆投下」を表現するのに大変効果的な形式であることが分かった。また比較研究のために、「原曝投下」を主題とする日本(NHK)やイギリス(BBC)の戦後のラジオドラマも探った。まさしく戦後ドイツのラジオドラマにおいて、「原爆投下」が重要な文学テーマであったことが明らかになった。社会問題に敏感なドイツの戦後作家たちが「原爆投下」という主題と「ラジオドラマ」という文学ジャンルにおいて、いかに取り組んだかを探ることが、私の研究目的である。したがって、まずは「原爆投下」という共通テーマを持つ作品の調査を行う必要があったので、夏休みを利用してドイツへ出張した。ミュンヒェンのバイエルン放送、バーデン・バーデンにある南西放送のアルヒーフや図書館の協力を得て、大変充実した調査を行うことができた。とりわけ、ヴォルフガング・バイラオホ(Wolf gang Weyrauch)の『日本の漁師(Die japanischen Fischer)』(1955年5月24日、BRより初放送)、アーヴィン・ヴィッケルト(Erwin Wickert)のフィーチャー『ヒロシマのその日(Der Tag von Hiroshima)』(1955年8月5日、SDRより初放送)の録音資料は一番の収穫であった。また、ハンブルクの北西ドイツ放送が1948年にラジオドラマの脚本公募を行った際に第一位を獲得して制作放送された、オスカー・ヴェセル(Oskar Wessel)の『ヒロシマ(Hiroshima)』がシュテュットガルトの南ドイツ放送でも制作されていたことは、新しい発見であった。二作品に関してさらに調査し、演出の比較をする価値があろう。ドイツの放送局で収集したこれらの研究資料を基にして、個々の作品を分析する作業を進めている。その際、音声作品の性格を鑑みて、主題分析のみならず、構造分析や音響効果の分析など、多岐にわたる方法を駆使している。同時にまた、上記作品の作家のラジオドラマ理論なども検討している。私の研究目的は、ドイツの戦後作家たちが「ラジオドラマ」という文学ジャンルにおいて、「原爆投下」というテーマとどのように取り組んだかを明らかにすることである。平成15年度は主に、昨年度ドイツの放送局で収集した、以下の作品の分析に従事した。1.オスカー・ヴェセル:『ヒロシマ』(1948年2月20日、北西ドイツ放送)2.オスカー・ヴェセル:『ヒロシマ』(1948年6月16日、南ドイツ放送)3.ギュンター・アイヒ:『夢』(1951年4月19日、北西ドイツ放送)4.フリードリヒ・デュレンマット:『ヴェガの企て』(1955年1月20日、北ドイツ放送)5.ヴォルフガング・バイラオホ:『日本の漁師』(1955年5月24日、バイエルン放送)6.エルヴィーン・ヴィッケルト:『ヒロシマのその日』(1955年8月5日、南ドイツ放送)これらが音声文学であることを常に念頭に置き、テーマや構造だけでなく、音響効果の分析にも力を注いでいる。「原爆投下」という主題が、ラジオをメディアとするそれぞれの詩的世界のなかに見事に織り込まれている。また『ヒロシマのその日』に限っては、外交官でもあった作家、ニルヴィーン・ヴィッケルトによってなされたインタビューを基に制作された異色のフィーチャーである。今年度はまた、広島平和記念資料館や広島市映像文化ライブラリー等を訪ね、原爆に関する基本的な資料を調査した。これを契機として、戦後日本のラジオを巡る状況とラジオドラマを比較の対象とすることにした。来年度は、NHKで「原爆投下をテーマとする日本のラジオドラマ」についても探ってみたい。さらに、春休みには、フランクフルトのドイツ放送アルヒーフで、私の研究テーマに関する包括的な調査を行った。この根本的な資料調査は、さらに来年度に発展させていくつもりである。

1.オスカー・ヴェセル:『ヒロシマ』(1948年2月20日、北西ドイツ放送)2.オスカー・ヴェセル:『ヒロシマ』(1948年6月16日、南ドイツ放送)3.ギュンター・アイヒ:『夢』(1951年4月19日、北西ドイツ放送)4.フリードリヒ・デュレンマット:『ヴェガの企て』(1955年1月20日、北ドイツ放送)5.ヴォルフガング・バイラオホ:『日本の漁師』(1955年5月24日、バイエルン放送)6.エルヴィーン・ヴィッケルト:『ヒロシマのその日』(1955年8月5日、南ドイツ放送)これらの作品の分析を進める際、音声文学の特性に鑑みて、多岐にわたるアプローチの方法(音響効果の分析、テーマ分析、構造分析など)を駆使した結果、視覚的効果に頼らないラジオドラマというジャンルが、一瞬のうちにすべてを破壊する「原爆投下」を表現するのに大変効果的な形式であることが分かった。また比較研究のために、「原曝投下」を主題とする日本(NHK)やイギリス(BBC)の戦後のラジオドラマも探った。まさしく戦後ドイツのラジオドラマにおいて、「原爆投下」が重要な文学テーマであったことが明らかになった。
(高分子/液晶)複合二次元超薄膜による分子篩モジュールの開発と気体の超精密分離

(高分子/液晶)複合膜はスポンジ状の高分子マトリクス内に液晶が安定に三次元連続相として充填された凝集構造をとっており、液晶の多彩な機能を大面積・フレキシブル液晶フィルムとして発揮することのできる新規な複合材料である。本研究は、気体の超精密選択分離のできる(高分子/液晶)複合二次元超薄膜の作製プロセスの開発、液晶複合膜の分子篩機構の解明、および気体の分子篩機能を持つモジュールの開発とその工学的応用展開をはかることを目的としている。本研究助成により次に列挙する実績が得られた。1.液晶特性を有効に利用してガスを分離するためには、膜の表から裏まで連続相をなす液晶チャンネルの形成が必要である。そのような相分離構造を形成させることのできる高分子と液晶の化学種及び組成比の検討を行ったところ、液晶として正の誘導異方性を有し化学的に安定なシアノビフェニル系のネマチック液晶を用いた場合、主鎖が半剛直性のポリフマレート系高分子が最適であることが判明した。2.(高分子/液晶)複合膜の凝集構造は、分子篩機能に大きな影響を及ぼす。複合膜中の高分子と液晶の相分離機構の解明と相分離構造の制御について検討した。(高分子/液晶)複合膜は、両者の均一溶液から溶媒蒸発法により作製されるが、製膜過程における光散乱測定の結果、相分離は高分子と液晶がそれぞれ濃縮された溶液間でまず起こり、続いて液晶相が出現する二段階を経て進むことが明らかとなった。また、最初の相分離段階の初期過程はスピノ-ダル分解が支配的で、この過程の進行速度を制御することにより最終的な相分離構造を制御することが分かった。このことにより液晶チャンネルサイズをサブμmから10μmの範囲で制御できた。3.電場により液晶相中に形成される気体透過チャンネルの配向を制御する目的で、電場印加に伴う複合膜中の液晶分子の配向挙動について検討した。液晶分子の電場応答挙動は、高分子と液晶の界面における液晶分子の配向束縛効果の強さに強く依存し、その束縛効果には、電場印加履歴があることが分かった。その履歴の原因の一つとして、高分子と液晶の界面における相溶性が電場印加により変化することが確認された。また、誘電的解析により、複合膜中の液晶相に有効に電場を印加するメカニズムを解明した。以上より、気体透過チャンネルの配向を電場によって制御でき、有効な分子篩機能を有する(高分子/液晶)複合膜を構築することができた。本研究はオングストロームオーダーの精度で気体の超精密選択分離のできる(高分子/液晶)複合二次元超薄膜の作製プロセスの開発、液晶複合膜の分子篩機構の解明、及び気体の分子篩機能をもつモジュールの開発とその工学的応用展開を計ることを目的としている。

1.分子間距離をオングストロームオーダで制御するため、分子短軸方向の置換基の大きさの種々変化させた液晶分子を分子設計し、合成を行った。その液晶物質の相転移挙動をDSC、偏光顕微鏡観察から評価し、分子間距離をX線解析測定から評価した。その結果、置換基を水素、塩素、臭素、ヨウ素と変化させるに従い、分子間距離が増加した。また、(高分子/液晶)複合膜として敵したマトリックス高分子を探索し、ポリ塩化ビニル、ポリカーボナ-ト等が目的に合致した材料であることを確認した。2.(高分子/液晶)複合膜に電界を印加し、ガス透過性と液晶分子の配向性の関係について検討した。複合膜中で、高度な液晶分子の配向を達成するためには、液晶チャンネルに有効に電界を分配する必要がある。液晶チャンネル中に印加される電界強度を、高分子と液晶の複合誘導体モデルを用いて解析した。その結果、誘導率及び導電率の高う高分子を用いることにより、液晶チャンネルに有効に電界を印加できるとが明らかとなった。3.(高分子/液晶)複合膜中には、両成分の界面が多く存在する。従って、高分子と液晶の界面相互作用が、ガス透過・分離特性に大きく影響を及ぼすと考えられる。複合膜の誘電的解析に基づいて、高分子と液晶の界面相互作用を検討した。液晶としてシアノビフェニル系物質を用いた場合、ポリメタクリル酸メチルのような屈曲性高分子を用いた場合は、高分子と液晶の界面が相溶した状態にあるが、ポリフマレート等の如く主鎖の剛直性が高い場合には、界面においてシャープに相分離していることが明らかとなった。(高分子/液晶)複合膜はスポンジ状の高分子マトリクス内に液晶が安定に三次元連続相として充填された凝集構造をとっており、液晶の多彩な機能を大面積・フレキシブル液晶フィルムとして発揮することのできる新規な複合材料である。本研究の目的は、気体の超精密選択分離のできる(高分子/液晶)複合二次元超薄膜の作製プロセスの開発、液晶複合膜の分子篩機構の解明、及び気体の分子篩機能をもつモジュールの開発とその工学的応用展開を計ることにある。(高分子/液晶)複合膜の凝集構造は、分子篩機能に大きな影響を及ぼす。複合膜中の高分子と液晶の相分離機構の解明と相分離構造の制御について検討した。(高分子/液晶)複合膜は、両者の均一溶液から溶媒蒸発法により作製されるが、製膜過程における光散乱測定の結果、相分離は高分子と液晶がそれぞれ濃縮された溶液間でまず起こり、続いて液晶相が出現する二段階を経て進むことが明らかとなった。また、最初の相分離段階の初期過程はスピノ-ダル分解が支配的で、この過程の進行速度を制御することにより最終的な相分離構造を制御できることが分かった。このことにより液晶チャンネルサイズをサブμmから10μmの範囲で制御できた。電場により液晶相中に形成される気体透過チャンネルの配向を制御する目的で、電場印加に伴う複合膜中の液晶分子の配向挙動について検討した。液晶分子の電場応答挙動は、高分子と液晶の界面における液晶分子の配向束縛効果の強さに強く依存し、その束縛効果には、電場印加履歴があることが分かった。その履歴の原因の一つとして、高分子と液晶の界面における相溶性が電場印加により変化することが確認された。また、誘電的解析により、複合膜中の液晶相に有効に電場を印加するメカニズムを解明した。以上より、気体透過チャンネルの配向を電場によって制御でき、有効な分子篩機能を有する(高分子/液晶)
四足歩行ロボットの最速歩行制御

四足歩行ロボットのトロット歩容を対象とし,歩行中の胴体姿勢,及び高さを一定とした直線軌跡に対し, DCモータで駆動される各関節の出力限界,及び支持脚接地点での摩擦条件を考慮した最速歩行軌道を,直線軌跡における時間軌道として導出した。更に,静止から最速,最速から静止までの状態遷移における最短時間軌道を導出し,静止するロボットを任意の距離だけ歩かせて再び静止させるための,最速歩行軌道の設計法を確立した。四足ロボットのトロット歩容において,物理的に可能な最速歩行パターンを生成するための基礎的考察として,ロボット胴体を水平に平行移動するという拘束条件を設定し,最速歩行パターンを求めた。これまで支持脚となる2本の脚先で発生する推進力の配分が,a)等しい場合,b)異なる場合,の2通りについて最速歩行を求めたが,実際に作り込みで実現している歩行速度と比較すると67割程度の速度しか得られていない。ただし,b)では配分を歩行中固定して考えていたため,今年度は,推進力の配分を動的に変化させる手法を検討し,最適な配分を理論的に求めるための手順を開発した。このための手順は以下の通りである。1)胴体の高さ,脚先間距離,胴体の傾斜角,及び推進力の配分を一定値とし,胴体を前後に大きく移動させた時に必要となる前後脚の4つのモータトノルクを計算する。2)胴体のそれぞれの位置におけるモータトルクの出力可能範囲を求める。3)推進力の配分を変えながら1)の計算を繰り返し行い,胴体の前後方向の位置毎に2)の範囲に4つのモータトルクが収まる配分の値を決定する。この値は胴体の位置と共に変化する。4)脚先を固定したまま,できるだけ胴体の前後移動距離が長くなるように,トルク配分を胴体位置毎に決定する。以上の手順でトルク配分を動的に変化させることで,これまでは実現不可能であった歩幅が実現でき,最高速度が約1割増加した。四足ロボットのトロット歩容において,任意の静止位置・姿勢を初期,及び終端状態とし,ロボットの各関節の発生できるアクチュエータパワー限界,支持脚と地面の摩擦による力学的な拘束を考慮した,最速歩行パターンの生成を最終目的としている。これに対して平成22年度には,歩行中の胴体を地面に対して水平に平行移動させるという拘束条件の下,歩行中の2つの支持脚で発生する推進力を動的に変化させる手法を確立した。これにより,歩行中の支持脚毎の発生する推進力を歩行中一定とした場合と比較して10%の歩行速度の向上を達成した。この手法を新たに用いて,平成23年度は歩行中の胴体の高さ,姿勢,支持脚間距離を様々に変化させ,3次元探索を行なうことで更なる高速化を試みた。その結果,これまで作りこみで達成していた最速歩行速度である約450mm/sをはじめて上回る,467mm/sという速度を理論的に達成できることが明らかとなった。また,本研究の最終目標である,任意の静止位置・姿勢をそれぞれの初期状態,終端状態とした時の最速歩行軌道を求めるための準備として,静止状態から最速歩行に移るまでの最短時間での遷移手法を確立した。これらの最速歩行軌道の妥当性を検証するため,ロボットの歩行中の状態のモニタリングが可能な四足歩行ロボットの設計を行った。試作ロボットの大きさはおよそ40cm四方に収まる程度,質量は4kg程度となっている。現在,脚ひとつの試作及び配線が終了したところであり,その制御性能を確認し次第,4脚ロボットを完成させる。これに対し平成22年度までに,歩行中の胴体を地面に対して水平に平行移動させるという拘束条件の下,歩行中の2つの支持脚で発生する推進力を動的に変化させる手法を確立するとともに,歩行中の胴体の高さ,姿勢,支持脚間距離を様々に変化させ,3次元探索を行なうことで,これまで作りこみで達成していた最速歩行速度である約450mm/sを上回る,467mm/sという速度を理論的に達成できた。平成23年度は,静止状態から目標歩行速度,任意の歩行速度から決められた目標地点に停止するまでの状態遷移区間における最短時間での歩行方法を確立した。この方法は,目標速度,あるいは目標地点までの2歩手前までは,できるだけ加速,あるいは減速を行うことのできる歩行とし,最後の2歩で目標に合わせた調整を行うという方法である。これらの最速歩行軌道の妥当性を検証するため,歩行中の状態のモニタリングが可能な四足歩行ロボットの実験機の開発を行った。実験の結果,予定の歩数で加速,減速が実現できたが,その達成速度は理論上の値の55%程度にとどまってしまった。これは,実験機の胴体質量が脚と比較してそれほど大きくなかったために遊脚の運動の影響を受けてしまったこと,誤差による脚先での撃力により,歩行が大きく影響を受けてしまったためと考えられる。
女性医師における,高い早期離職率に関する実像調査

本邦では,多くの女性医師が早期に離職しており,昨今の医師不足の一因である可能性があるが,その詳細なデータは存在しなかった.本調査は2校の私立医科大学を卒業した女性医師全員に郵送法によるアンケート調査を実施した.離職を経験したことのある女性医師は73%に達し,その85%が卒後10年以内に離職していた.原因は,妊娠・出産との両立の困難な労働環境であった.一方,常勤の女性医師で,助手以上の役職に就いている医師は, 12.4%,教授は1人もいなかった.女性医師が継続的な就労を可能とする労働環境の整備が急務であると考えられた.本邦では,多くの女性医師が早期に離職しており,昨今の医師不足の一因である可能性があるが,その詳細なデータは存在しなかった.本調査は2校の私立医科大学を卒業した女性医師全員に郵送法によるアンケート調査を実施した.離職を経験したことのある女性医師は73%に達し,その85%が卒後10年以内に離職していた.原因は,妊娠・出産との両立の困難な労働環境であった.一方,常勤の女性医師で,助手以上の役職に就いている医師は, 12.4%,教授は1人もいなかった.女性医師が継続的な就労を可能とする労働環境の整備が急務であると考えられた.<研究実績の概要><離職した女医へのインタビュー実施>まず,本研究を進めるにあたり,辞職した女性医師と連絡を取ることの難しさが大きな障害となった.個人情報保護法の観点から,いずれの病院(医局)からも辞職した医師の現在の連絡先を教えることを極端に拒まれた.今後は同窓会組織と協働するなどして,個人情報保護法に抵触しない範囲でこの点を克服し研究を進める予定である.(1)インタビュー:4名の,常勤(大学附属病院の勤務医)から離職した先生に対するインタビューを実施した.(2)プレアンケートを実施.<インタビューとプレアンケートの結果>1.研修医(26歳):離職理由は,医師に向いていないという自認.妊娠時の体調不良を理由に,医局長・教授から辞めざるを得ないような扱いを受けた.復職は希望していない.2.専門医資格を取る直前(31歳):離職理由は激務と,妊娠・出産に関する職場の理解のなさおよびロールモデルの不在など.常勤への復職は,子供が小学校高学年になるのを待ち希望.3.専門医(33歳):離職理由は,多忙による思考停止や焦燥感とモチベーションの低下.世間(男性)の女性に対して求める像と医師に求める像との矛盾.復職は,時問的拘束が少ない施設か開業の形で希望.4.助手(39歳):離職の理由は,医局における肉体的・精神的な限界.医局や上司の方向性が不明であること.復職は,医局制度が変わり労働条件が改善されなければ望まない.<インタビューの成果>離職には個々により独自の理由があるが,一定の類似性も見いだせた.(1)医学部入学当初よリモチベーションが低い(医学部のディズニーランド化),(2)社会通念の優勢(女は結婚,出産,育児をして当たり前),(3)完壁主義の破綻(燃え尽き症候群),(4)激務(過酷な勤務体制と多様性のなさ),(5)体制への不満(教授,医局体制),など.<インタビューの成果より,今後のアンケートに反映すべき点>(1)のパターン:どうして医師を目指したかを問うこと.(2)のパターン:社会通念とキャリアとの関係.(3)のパターン:精神面の調査.(4)のパターン:勤務体制の現状.(5)のパターン:医局制度の現状.1.アンケート作成全46問からなる多岐選択のアンケートで,第46問だけ自由記載とした.2.アンケート発送11月26日に,アンケートを郵送(12月10日締め切り).12月4日に督促状発送.東京医大:609人,川崎医大:832人3.アンケート回収東京医大:有効回答306人,50.7%,川崎医大:405人,49.4%全体:711人,50.0%4.アンケート解析全体で54.9%が離職を経験していた.離職時期は医師になって10年以内が大多数を占めた。引退までの「生涯離職率」に相当する59歳までには,離職率は73%に上った.離職者の85%が最初の10年問に離職していた,離職の原因は,(1)妊娠・出産との両立が困難,(2)子育てとの両立が困難,(3)勤務環境の悪さがトップ3を占めた.離職前の勤務先は大学病院が圧倒的に多く次に、一般病院が多かった。離職経験のない「常勤医」と比較して、離職経験者は離職時に就労時間が長く、当直回数が多い傾向があった。「常勤医」は30歳代までは大学病院勤務が多いが、40歳代以降は開業が多くなった.子どなしは22%が離職,子供ありは77%が離職していた。離職者の過半数以上は学位や博士号がなかった.離職者の多い科は,内科,皮膚科,眼科,小児科などであった.離職経験者のうち,常勤として復職したのは33%であった.離職者の85%は配偶者が医師であった.離職者の配偶者の42%は一日の家事時間が0分であった.離職者の72%が結婚や出産に拘わらず仕事を続けるべきと考えていた.

子育ての障害となる因子として,(1)保育園などの整備不足,(2)労働条件,(3)体力が挙げられた.常勤の女性医師で,助手以上の役職に就いている医師は,12.4%,教授は1人もいなかった5.結論現状の離職を防ぐには最初の10年間をサポートすることが重要で,キャリアの初期に研鎖を積むことにより,女性医師が大学医学部での重要なポストにつくためのスタートラインに初めてつくことができる。<内容>本研究では,2つの私立医科大学において,創立以来卒業したすべての女性医師に郵送法によるアンケート調査を行い,卒後の就労状況特に離職の有無について調査した.その結果,現在54.9%の卒業生が離職していた.離職時期は医師になり10年以内が85%を占め,生涯のうちに一度でも離職する割合は73%に上ること,離職の原因は,(1)妊娠・出産との両立が困難,(2)子育てとの両立が困難,(3)勤務環境の悪さがトップ3を占めることなどの結果を得た.一方,常勤の女性医師で,助手以上の役職に就いている女性医師の割合は12.4%,教授は1人もいなかった.この結果は新聞,雑誌,その他のマスメディアから多数取り上げられた.研究の最終年である今年度は,自ら学生への授業,学会での講演のほか,雑誌投稿,国内外の研究会や学会において広く発表し,医学界および社会的関心をさらに喚起することに努めた.具体的には,雑誌発表1編と,国際学会における発表3編という成果として残した.<意義>本成果の意義は,女性の離職というテーマを通じ女性だけではなく,これまで漠然と感じられていた医学界の問題点(医師の不足,労働環境,偏在など)についても明確化し問題解決にあたることに寄与できたと考える.<重要性>これまで女性医師における離職の割合という基礎的なデータがないままに,医学界を取り巻く複雑かつ多様な問題点が社会的に深刻化しつつあった.国内外でこのデータを発表することにより直接的,間接的ながら,厚生労働省,文部科学省,内閣府男女共同参画局,各医学会などあらゆる分野における関心の高まりに寄与し,実際にそれぞれの団体において,女性医師の人生の様々な時期に合った多様な労働形態の提供を試みられるようになった.さらには,女性医師や医学生に自身のキャリア形成を熟考する機会を提供できたことは有意義であった.
アパタイトナノキャリアを用いた胃癌のマイクロ RNA 治療の開発

マイクロRNA (以下、miRNA)は、腫瘍促進あるいは抑制遺伝子に作用して、腫瘍発生や進展を制御するため、その発現プロファイルとその修飾は、癌診への応用が期待できる。さて、実際に応用するには、細胞質への移行性が重要で、本研究ではキャリアとして炭酸アパタイトナノ粒子を用いた。1) miR-29c発現は胃がんの進展に伴い低下し、その標的、Mcl-1発現は上昇した。pre-miR-29c導入でもMcl-1の発現は低下した。2)API2-MALT1陽性除菌抵抗性胃MALTリンパ腫でmiR-142とmiR-155の過剰発現がTP53INP1発現の抑制を介しMALTリンパ腫発生の一因となることが示唆された。3) miRNAプロモーターアレイを用いたChIP on chip法により、エピジェネティック修飾をもつ22のmiRNAsを同定し、この中のがん抑制miRNA、miR-9発現は胃がん部で有意に低下した。4)miR-375導入により、胃がん細胞MKN74のシスプラチン(CDDP)や5-fluorouracil(5-FU)に対する感受性が有意に増強された。CD44v9発現がん幹細胞では、miR-375を減少させることでCDDP、5-FU耐性を獲得した。5)胆汁酸は、miR-221/222の発現を上昇させ、標的であるp27Kip1を減少させ、proteasome分解系を介したCDX2分解を促進すると考えられた。Anti-miR-221/222により食道腺がん細胞株OE33で、CDX2量の上昇とともに細胞増殖が抑制された。以上のように、miRNAは、がんの進展に関与する分子機序に関連し、その制御により、腫瘍を抑制できる可能性が示唆された。研究代表者らは、microRNA-29c (miR-29c)発現が異型上皮から早期胃癌、進行胃癌と進行するにつれ低下度が増すことを臨床研究で明らかにした。このmiR-29c発現は未分化型胃癌細胞AGSに選択的シクロオキゲナーゼ2阻害薬(celecoxib)を投与すると有意に上昇し、標的癌遺伝子Mcl-1発現が抑制されたが、pre-miR-29cの細胞内導入でもMcl-1発現が低下したことから、celecoxibによる癌遺伝子発現低下に海R-29cが重要であると考えられた。本研究では、pre-miRsの細胞内導入に際し分担者の赤池らが開発した、細胞障害性が極めて少なく細胞内蛋白への影響も少ない炭酸アパタイトナノキャリア(生分解性、多機能性ナノ粒子)を用いた。胃癌で発現低下が既に報告されたmiR-375、miR-152をAGSや分化型胃癌細胞MKN74に遵入した。pre-miR-375導入で、AGSのmiR-375発現は、4×10^5倍に上昇した。一方、各miRsを挿入した真核細胞用発現vectorを用いた長期安定発現系では、miR-375発現はAGSで2000倍、MKN74で8倍、miR-152の発現は、AGS、MKN74共に7000倍に上昇した。つまり、癌細胞の分化度やmiRs自体の違いで遵入効率が異なると考えられた。

一方、ヒト食道扁平上皮細胞HET-1AにCDX2発現vectorを導入した(HETIA+Cdx2)細胞にコール酸を曝露すると、miR-221/222の上昇と、標的癌抑制遺伝子p27^<Kip1>の減少を介し細胞内CDX2量が減少し細胞増殖が活性化し、食道腺癌の発癌への寄与がわかったが、このHETIA+Cdx2にアパタイトナノキャリアを用いたpremiR-221/222導入ではコール酸曝露なしでもCDX2の分解を促進し、anti-miR-221/222遵入ではコール酸曝露後のCDX2分解を阻害した。pre-miRs或いはanti-miRsの細胞内遵入にアパタイトナノキャリアは有効に機能することがわかり、in vivoのmiRs遵入でも有効性が期待された。胃癌組織で発現低下するmicroRNA-375は、胃癌細胞株MKN74に導入することで、直接的標的であるPDK1の翻訳を抑制し、PI3K-Akt系を抑制し、細胞増殖を抑制することが報告されており、発癌抑制に関係すると考えられている。本研究では、このmicroRNA-375導入胃癌細胞MKN74では、シスプラチンのIC_<50>がcontrolの60%に減少し、アポトーシスが促進された。しかし、PDK1を抑制するsiPDK1導入ではシスプラチン感受性は変化せず、異なる標的を介して、感受性を変化させると考えられた。microRNA-375は、胃癌抑制だけでなく、シスプラチンの抗癌作用も増強することが示された。別系で、食道扁平上皮細胞株HET-1AにCDX2発現ベクター導入細胞(HET1A+Cdx2)とmockベクター導入細胞(HET1A+LacZ)を作製し、コール酸曝露下に、細胞増殖能、CDX2蛋白量の変化、及びCDX2分解を抑制するp27Kip1、とその標的のmicroRNA-221/222の発現を比較した。コール酸曝露でHET1A+LacZで細胞増殖は抑制されたが、HET1A+Cdx2では促進され、HET1A+Cdx2中で、CDX2量はコール酸濃度依存性に減少、microRNA-221/222の発現は上昇、p27Kip1発現は低下した。胆汁酸は、microRNA-221/221の発現を上昇させ、標的であるp27Kip1を減少させ、proteasome分解系を介したCDX2分解を促進すると考えられた。また、食道腺癌細胞OE33でのアパタイトナノキャリアを用いたmicroRNA-221/221機能阻害でもCDX2量の上昇とともに細胞増殖が抑制された。特異的阻害で細胞増殖が抑制されたことから、microRNA-221/221は、食道胃接合部癌の新たな分子標的になりうると考えられた。細胞による反応性の変化、miR単独での抗腫瘍効果が、比較的弱いために、化学療法(シスプラチンなど)との併用による効果の検討を行うこととしたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。マイクロRNA治療については、その標的特異性から、個々の癌腫に対するテーラーメード医療としての応用が期待できる。今回、低細胞障害性の細胞内核酸導入法として、アパタイトナノキャリアを用いることで、in vivoにおいてもマイクロRNAを低侵襲性に導入することが期待できた。しかし、個々のマイクロRNAの効果は、甚大ではなく、post-translational modifierとしての役割を期待して、従来の化学療法を補完するものとして、応用すべきと考える。現在、開発中の胃癌の担癌動物に加え、胃食道接合部癌としての食道腺癌の担癌動物などでも、アパタイトナノキャリア装填型マイクロRNAあるいは抗マイクロRNAオリゴヌクレオチドの効果を検証する予定である。
4離島における死生観教育の展開と展望を探る医学教育的研究

医療従事者は、地域における死生観を学ぶことも大事だ。その土地の伝統儀礼などがどう死生観に反映しているか、そこを念頭に置く必要がある。死生観は地域毎に異なる。そこで、生と死の側面を中心とした内容を、中学生がどう理解しているか4離島で調査した。生まれた時のことの理解、その記憶、葬られた先祖への感謝の念、伝統行事と地域の対応といった死生観継承の側面を本研究は探求している。研究代表者(以下、「筆者」と記す)は昭和61年8月期から、与論島での死生観・地域住民の死亡場所・終末期医療など、総合的な調査研究に着手している。近年、与論島の埋葬を伴う葬送のあり方が変化し、埋葬されている死者が10人を切った。このことは、洗骨習俗の消失を意味している。沖縄における洗骨と違い、与論島では洗骨そのものの継承を求める支持層が高齢者ならずとも若者層にも根強い。このことは、島の死生観が若い世代にまで浸透していることを意味していると筆者は考えている。洗骨が消失して行こうとしているため、与論町教育委員会の協力を得て、与論中学校生徒における洗骨体験そのもの・死者儀礼や自宅死亡に関する認識などに関するアンケート調査を実施した。また、近年、与論島では新たな葬送形態の変遷が起ころうとしている。既に建設のある火葬場の次に、民間の葬祭場の建設がなされようとしている。この葬祭場建設は、葬式・3日祭り・10日祭りといった葬送儀礼の変化につながる可能性がある。このため、与論町役場専任職員の協力を得て、洗骨経験の有無・葬祭場建設による死者儀礼の実施場所・自宅死亡をめぐる内容などをアンケート調査した結果を研究成果報告書に掲載した。医療と死生観は密に結びついており、筆者は地域住民の持つ死生観分析は極めて重要であると考えている。また、こうした内容を医学教育の場でも教示する必要があると考えている。今回は、与論島を中心とした調査をもとに、当該地域の死生観研究の基礎的なデータ収集を図り、研究途次内容を衛生学公衆衛生学系の2学会で示した。地域医療を展開する上で、当該地域住民の死生観抽出が重要な側面を帯びる場合がある。とりわけ、琉球文化圏の離島においてはそこが顕著に出現していると筆者はみている。本研究では1986年8月から継続している筆者の与論島研究に照らし合わせ、今回、他離島3島を加えている。1島は訪島経験のない伊良部島である。初年度は田中國重・与論町教育長のご助力で与論中学校・町役場職員からアンケート実施がかなった。与論中学校では死者儀礼に関連した側面、自宅死亡・お墓をどう生徒らがとらえているのか、こうした側面を抽出し、全記載内容を入力した後にアンケート配付者全員(=欠席・未提出者含む)に結果を入力した報告資料を配付した。離島の中学校アンケートの実施では、教育長の理解は重要となる。与論島のように「ツテ」のない離島ではまず特養施設長を訪問、現地状況を聞き取り、教育長への橋渡しお願いを打診した。結果、粟国島・伊良部島ではこうした現地踏襲内容でもって、3中学校(=粟国島1校・伊良部島2校)への研究協力体制が整った(=実際のアンケートは研究最終年度で実施)。粟国島でも深刻な過疎化が進む中、1990年代にみられた「沖縄本島の病院で死亡後、遺体は必ず島に連れ戻す」行為は現在みられなくなった。島で亡くなった後、那覇市で火葬して再度島に戻すなど儀礼行為自体に変化が出た。与論島でも、昨年度の葬儀場設置からその利用者が増えてきている。2012年4月、1件の洗骨が与論島で実施。もう洗骨を残す墓地は数カ所のみ。粟国島・伊良部島とも、地域に展開する豊かな「生」の側面の民俗儀礼継承をつかみとった。離島に暮らす人々から、目に見えない死生観抽出作業を行い、「生」のある儀礼の中で医学教育に役立てられる視点が存在していることが2年目の研究からは見えてきた。与論島と類似の死生観を持つと同時に、伝統行事で小中学校が休校になる離島が粟国島・伊良部島そして多良間島に存在することから、この年度、急遽この3離島において中学校アンケートを実施することとなる。伊良部島は佐良浜中学校・伊良部中学校の2校があり、粟国島は粟国小中学校、多良間島は多良間中学校があり、これら4校を対象に中学生を対象とした死生観に関連したアンケートを実施した。中学生の年齢層で、島の人たちが継承してきている死生観関連の内容を、島の子どもたちがどう受け止めているか、その結果をまとめた。また、粟国島は1991年12月期に訪島歴があるが、2012年になって再度この島を訪れることとなり、同一目線でその変化を追うことが出来た。

1つは救急搬送の側面、もう1つは死後の葬送儀礼の側面の変化である。1990年代、那覇など沖縄本島内で死亡すると必ず遺体を島に戻して「風葬」と称される葬送儀礼を行なっていた島の人たちは、現在は村役場から火葬代金が出て那覇市内で火葬を行ない、定期船で戻ってくるや否やすぐに墓地に向うことが判明した。ただ、定期船の欠航により船が出ない時、これまでの葬送儀礼でもって対処している現状も聞き取れた。粟国島・多良間島・伊良部島では、自宅死亡の事例を確認することができたが、与論島のように8割の人が在宅死亡となるような地域ではない。粟国島・伊良部島では特別養護老人ホームがあり、各施設長を通じて今回のアンケート作成に際して立案協力を事前に得た。また、各自治体における教育長訪問を行ない協力体制を確保した。回収したデータは伊良部高校がある伊良部島を除いて、中学3年生が「島だち(15の春)」を迎えることから、卒業までに1人1人に分析した結果が返却できるように配慮し、調査研究を締めくくった。今後の研究依頼もあることから、こうして細心の注意を払った。一昨年度、伊江島・伊江中学校(伊江村教育委員会)における生徒対象のアンケート依頼が受理されず、暗礁に乗り上げた。与論島と類似アンケート実施ではない説明をしたが心意が伝わらないままNG回答を得た。(1)設定地変更、(2)アンケートに頼らない手法で研究実行、(3)前記載2つを行う、で熟考中。アンケート部分は中学校に特化することが得策と考え、現在遂行中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。地域の特性に応じた分析視点が抽出されつつある。1990年代に訪島経験がある粟国島はその時期との比較がかなった。研究成果報告書は各年度で限定部数刊行・配付し、調査でお世話になった方々に配付を図っている。なお、本研究の柱から出てくる枝葉的な内容も加味しつつ、最終年度の研究では本研究を通して多岐的な視点が得られる努力を図る。とりわけ、セレンディピティ的な新知見が得られるようなフィールドワークの遂行に力点を置く。
ウイルス消失例からの肝癌発症の臨床病態と発がん予測因子の同定

C型慢性肝疾患へのIFN治療によってSVR例は光顕上の組織学的改善が顕著であるが、電顕での検討ではミトコンドリア(MT)の異常が残存していた。さらに、肝線維化の進行例、脂肪肝の合併や飲酒例、肝癌が発症した症例の非癌部肝組織では、電顕上MTや粗面小胞体の異常が顕著であった。次に、MT-DNAの塩基変異数ミトコンドリアの形態異常と正の相関性を認めた。IFN投与によって、MT-DNAの変異数は全例で減少した。C型慢性肝炎・肝硬変症例に対してIFN治療を行い、治療の前後(投与前とIFN終了後3年)で肝生検組織を採取している。これらの患者には、遺伝子検索の同意と電顕観察の同意を得た。IFN治療によってSVR(ウイルスの完全消失)が得られた症例では、肝機能の正常化が得られ、通常の光学顕微鏡下の観察では炎症所見を認めないことが多い。しかし、今回の電顕での検討において、ミトコンドリアや粗面小胞体の異常が残存していた。この事実は、SVR例からも肝発がんが認められる臨床報告の裏づけとなる。さらに、これらの障害は、脂肪肝の合併や飲酒によって増悪しており、C型慢性肝炎・肝硬変症例ではたとえSVRに至っても食事運動療法と断酒の継続が必要と思われた。電顕所見の評価について、数値化を試みているが、正確な定量化は現時点では困難である。このため、ミトコンドリアの形態異常とミトコンドリアDNAの塩基変異数との関係を検討し、一定の相関性を見出した。IFN投与によって、ミトコンドリアDNAの変異数は全例で減少し、投与期間が長期の症例では改善率が高かった。IFN終了後、HCVが再陽性化し、ALT値が増悪した症例では、ミトコンドリアDNAの変異数が再び増加した。このため、ミトコンドリアDNAの変異数は、肝組織の障害度によって変化するものであり、発がんリスクのマーカーになる可能性が示唆された。肝組織の網羅的遺伝子検索を試みたが、現時点では発がんリスクと関連するマーカー遺伝子は見つかっておらず、臨床的にAFP高値、高齢、脂肪肝や糖尿病合併、飲酒例に発がんが多く認められた。このため、ミトコンドリアDNAの遺伝子変異は今後、検討するに足る有望な臨床指標と考えている。C型慢性肝疾患に遺伝子検索の同意と電顕観察の同意を得た上で、IFN治療の前後(投与前とIFN終了後3年)で肝生検組織を収集した。これらの検体を解析した結果、IFN治療によってSVR(ウイルスの完全消失)例はnon-SVR例より光顕上の組織学的改善が顕著であり、SVR例の一部は完全正常化が見られた。電顕での検討ではSVRであってもほぼすべての症例においてミトコンドリアの異常が残存していた。さらに、肝線維化の進行例、脂肪肝の合併や飲酒例では、電顕上の異常所見が強く認められた。現在、電顕所見の定量化を試みているが、未だ客観的評価法は確立できていない。また、電顕所見にて粗面小胞体の膨化が多くの症例に存在し、現在、ERstressとの関連性を検討中である。さらに、SVRから肝癌が発症した症例の非癌部肝組織では、光顕所見に関わらず(完全に正常な光顕像においても)電顕ではミトコンドリアや粗面小胞体の異常が顕著であった。これらの結果は、SVR発がんの機序の解明に繋がる重要な知見である。次に、ミトコンドリアDNAの塩基変異数をD-loopを中心に測定した。塩基変異数はミトコンドリアの形態異常と正の相関性を認めた。このため、ミトコンドリアDNAの変異数は、肝組織の障害度によって変化し、IFNの治療期間やその効果によって修飾されることがあきらかになった。ミトコンドリアDNAは発がんリスクのマーカーになる可能性が示唆され、この指標を用いて、個々の症例の発がんのポテンシャルを評価しつつ、低リスクになるまで必要な治療を行うオーダーメイドの発がん抑制療法の確立に繋げたい。

現在、電顕所見の定量化を試みているが、未だ客観的評価法は確立できていない。また、電顕所見にて粗面小胞体の膨化が多くの症例に存在し、現在、ER stressとの関連が疑われた。さらに、SVRから肝癌が発症した症例の非癌部肝組織では、光顕所見に関わらず(完全に正常な光顕像においても)電顕ではミトコンドリアや粗面小胞体の異常が顕著であった。これらの結果は、SVR発がんの機序の解明に繋がる重要な知見である。次に、ミトコンドリアDNAの塩基変異数をD-loopを中心に測定した。塩基変異数はミトコンドリアの形態異常の定量値との正の相関性を認めた。IFN投与によって、ミトコンドリアDNAの変異数は全例で減少し、投与期間が長期の症例では改善率が高かった。IFN終了後、HCVが再陽性化し、ALT値が増悪した症例では、ミトコンドリアDNAの変異数が再び増加した。このため、ミトコンドリアDNAの変異数は、肝組織の障害度によって変化し、IFNの治療期間やその効果によって修飾されることを明らかにした。ミトコンドリアDNAは発がんリスクのマーカーになる可能性が示唆され、この指標を用いて、個々の症例の発がんのポテンシャルの評価法の確立を目指したが、現時点では発がん症例数が不足し、今後の継続的検討が必要である。SVRからの肝発がんを理解する上で、臨床的に重要な知見が得られたが、臨床応用するには煩雑な手法であり、発がんリスクの簡便で定量的な評価法の確立が今後の課題である。24年度が最終年度であるため、記入しない。発がんリスクの臨床的な簡便な評価法の確立をめざす。さらに、個々の治療法の発がん抑制効果の比較を行いたい。たとえば、今後の主流となるプロテアーゼ阻害剤による治療では、IFN治療期間の短縮やIFNを投与せずに抗ウイルス剤のみの治療が開始されようとしている。このような治療法の変化が電顕所見やミトコンドリアDNA異常の解消にどのような影響をもたらすのか今後検証し、さらに新評価法によるこれらの新規治療の発がん抑制効果について評価したい。
ウニ精子鞭毛ダイニン分子の活性制御における細胞骨格の役割

本研究では,鞭毛運動において微小管や中心小管などの細胞骨格の状態変化がダイニン分子の活性の制御に重要であるのではないかという可能性を証明することを目指した.このためには,制御機構を維持した状態で滑り活性を測定できる系が必要であるので,まず新しい測定系を考案し,細胞骨格による制御の実態を解析する実験を行った.具体的には,ダイニン分子によって起こされる微小管の滑り運動の方向性と速度を指標にして,これらが,微小管の状態変化や中心小管の存在などによりどのような影響を受けるのかを明らかにすることを目指した.昨年度までに中心小管の存在により,滑り速度が変化することを発見したが,今年度はさらに,中心小管による制御がカルシウムの反応性の制御にも関わることを明らかにした.即ち,カルシウムによる滑り速度の減少は,軸糸内の一部のダイニン活性が中心小管を経由して抑制されることによる,ことを明らかにした.さらに,軸糸断片をエラスターゼ処理した後にATPにより誘導される滑り速度が,まっすぐな状態の軸糸断片と屈曲を与えた状態の断片とで異なるかについて解析した.その結果,屈曲状態は,滑りのパターンを変えることが明らかとなった.速度も変化している可能性があるが,これについては定量的解析を進行中である.以上のように,本研究の結果,ダブレット微小管および中心小管の状態の変化がダイニン分子の滑り活性を直接制御していることが初めて示された.鞭毛運動の原動力は,ダイニン分子によりダブレット微小管の間に起こされる滑り運動である.鞭毛内部においてダイニン分子の活性はさまざまな制御を受けているが,その制御機構はまだ不明である.生理的条件下でダイニン分子活性の制御機構を解析する系として2つの方法がある.その1つは,鞭毛を破壊せずに膜だけを取り除き,その細胞体に外部から強制振動を与え,このときの鞭毛の波形解析からダイニンの滑り活性を推測するという手法である.これを用いた研究の結果,ダイニン分子の滑りの制御には,鞭毛の屈曲形成の際の曲がりという機械的情報が重要な意味を持つらしいことが明らかになった.第2の方法は,最近開発に成功した,新しい滑り運動解析系である.エラスターゼ処理鞭毛から微小管を滑り出させてダイニン分子の列を露出させこのダイニンの滑り活性を制御機構をも残した状態で測定することに成功した.今回この系を用いた実験からもダイニン分子の活性の制御に微小管の状態が大きく影響する可能性を示唆するデータを得た.すなわち,滑り速度が中心小管の存在により遅くなることが明らかとなった.また,外腕抽出による滑り速度の変化に着目してその原因の検討を行った.運動中の鞭毛から外腕を抽出すると鞭毛打頻度が約半分に減少することから滑り速度が減少すると推測されている.鞭毛軸糸をトリプシン処理して滑りを誘導した場合にも,外腕抽出により速度は半分に減少する.ところが,今回エラスターゼ処理軸糸で滑りを誘導したところ,外腕抽出により速度は変化しなかった.エラスターゼ処理はトリプシンと異なり滑りの制御機構を破壊しにくいので,この結果は,慎重に検討する必要がある.トリプシンはダイニンの活性を増大させることが知られている.従って,運動中の軸糸内でもダイニンの活性を増大させる制御が存在するのではないかと考えられる.引き続きこの制御を明らかにすることを目指して実験を行う予定である.本研究では,鞭毛運動において微小管や中心小管などの細胞骨格の状態変化がダイニン分子の活性の制御に重要であるのではないかという可能性を証明することを目指した.このためには,制御機構を維持した状態で滑り活性を測定できる系が必要であるので,まず新しい測定系を考案し,細胞骨格による制御の実態を解析する実験を行った.具体的には,ダイニン分子によって起こされる微小管の滑り運動の方向性と速度を指標にして,これらが,微小管の状態変化や中心小管の存在などによりどのような影響を受けるのかを明らかにすることを目指した.昨年度までに中心小管の存在により,滑り速度が変化することを発見したが,今年度はさらに,中心小管による制御がカルシウムの反応性の制御にも関わることを明らかにした.即ち,カルシウムによる滑り速度の減少は,軸糸内の一部のダイニン活性が中心小管を経由して抑制されることによる,ことを明らかにした.さらに,軸糸断片をエラスターゼ処理した後にATPにより誘導される滑り速度が,まっすぐな状態の軸糸断片と屈曲を与えた状態の断片とで異なるかについて解析した.その結果,屈曲状態は,滑りのパターンを変えることが明らかとなった.速度も変化している可能性があるが,これについては定量的解析を進行中である.以上のように,本研究の結果,ダブレット微小管および中心小管の状態の変化がダイニン分子の滑り活性を直接制御していることが初めて示された.
金属錯体抗生物質・センサー蛋白質による遺伝子発現制御機構

ブレオマイシン(Bm)生産菌Streptomyces verticillusは、自ら生産するBmの致死的作用から生体を守るための一手段としてBmに特異的に結合してBmを不活化する蛋白質(BLMAと命名)を産生している。事実、BLMAをコードする遺伝子(blmA)の導入された大腸菌はBm耐性を獲得する。また、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)のほとんどは、Bmに対して耐性を示すことから、MRSAからもBm耐性遺伝子(blmSと命名)をクローニングした。blmSが導入されると、大腸菌はblmAの場合と同様にBm耐性を獲得する。ちなみに、blmSによってコードされる遺伝子産物をBLMSと命名した。このように、BLMAやBLMSはBm耐性因子として機能するが、他に遺伝子発現の調節因子として機能することを示唆する実験結果も得られている。本年度は、金属錯体抗生物質であるBmに対し特異的に結合する蛋白質(センサー蛋白質;BLMAと命名)の結晶化を行うため、大腸菌を宿主としたBLMA蛋白質の大量発現系を確立し、その蛋白質を各種クロマトグラフィーを用いて単一蛋白質として大量に得た。この精製蛋白質を蒸気拡散法のひとつhanging drop法を用いてBLMAの結晶化を試みた。その結果、結晶化に成功したことから、そのX線結晶構造解析に着手した。得られた結晶は良好なX線回折像を示したので、重原子単一同型置換法を用いて構造解析を行い、現在までに以下の成果を得た。(1)BLMAは、3つのαヘリックスと8つのβシートを含む。(2)BLMAは分子内対称構造を持ち、かつ、分子同士が対称的なダイマー構造をとる。(3)N末端が互いの分子に入り込んでいる。現在、BLMAとBmとの複合体の結晶化実験を進行中であると同時に、MRSA由来のBm結合蛋白質(BLMS)の大量生産系の確立と物理化学的性質の調査を行っている。
DPCデータを活用した質の高い病棟薬剤師の業務に関する研究

1.研究目的:医療の高度化と医師不足から薬物療法の安全性と有効性の管理監督という役割を担う病棟薬剤師への期待感が高まってきている。そこで、本研究ではDPCデータの中でも特に急性期病院の総合的な実力の指標であるとされる効率性指数を活用してより質の高い業務を構築することを目的とした。なお平成24年度診療報酬改定において病棟薬剤業務実施加算が新設されたことから、その対応についても併せて取り組むこととした。2.研究方法:(1)DPCデータより作成された平成23年度と平成24年度の4月6月期における診療科別効率性指数から改善が必要とされる診断群分類を薬物療法の寄与を考慮して抽出した。(2)病棟薬剤業務実施加算が算定できる業務体制を構築すると共に加算に対して必要とされる業務日誌についてはMicrosoft Accessを用いたスタンドアロン型のデータベースを構築し、業務量の入力管理と統計解析作業に用いた。(3)薬剤管理指導件数と病棟薬剤業務実施加算に対応した内容と要した時間について解析した。3.研究成果:効率性指数から改善が必要と思われた診断群を特定することができたことから該当診断群を扱う病棟において薬剤師が取り組むべき課題を今後抽出して行く予定である。また、診療報酬改定に合わせた病棟薬剤師の業務体制については、システムの導入も含め業務の質を確保すべく取り組むことにより、薬剤管理指導業務に影響を与えることなく病棟薬剤業務実施加算に対応した体制を構築することができた。さらに、病棟薬剤業務実施加算に関連した業務内容と要した時間について解析したところ、新体制の初期と比較して半年後には、病棟カンファレンスへの参加や疑義紹介、処方提案などより重要な事項に要した時間が大幅に増加していたことから病棟薬剤業務の質の向上が示唆された。今後この体制下にて効率性指数の改善を指標にさらなる質の向上を目指したい。
新規な液晶性化合物：カラミチックーディスコチック双液晶性における相転移メカニズム

これまで熱相転移型液晶は分子の異方的平均形状が棒状及び円盤状の2つのカテゴリーで整理されてきたが、研究代表者及び分担者は、円盤状のトリフェニレンをコアにその周辺に6個の棒状とみなしうるテトラデシロキシアゾベンゼンをエステル基とプロピレン鎖で結合させた化合物が温度により棒状にも円盤状にも振る舞う液晶相転移を示す、単一分子系では世界初の双液晶性化合物を見出している。本研究では、当該化合物の双液晶性相転移の詳細を明らかにし、従来の液晶学における分子形状の異方性と形成される液晶配向構造の従来の構図に新たな位置付けを加え、新機能を含めた液晶学の新たな展開に資する。