hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ選手における腰部器質的変化、腰痛および遺伝子多型の関連性

(1)大学スポーツ選手370名、χ2検定およびロジスティック回帰分析を行った結果、椎間板変性と腰痛の関連性を認めた。(2)大学男子陸上競技選手における椎間板変性の発生は、短距離選手に多く、競技歴と腸腰筋のタイトネスが関連性している可能性が示唆された。(3)大学男子サッカー選手では、椎間板変性を有している選手は支持足、蹴り足ともに股関節の伸展可動域および下肢伸展挙上角度は高値を示すことが明らかになった。(4)大学男子バスケットボール選手では、椎間板変性を有している選手は身長、体重で高値を示すとともに、胸腰部の左回旋の可動域が高値を示した。我々はこれまで大学競技スポーツ選手の腰椎椎間板変性に着目し、腰痛との関係や遺伝子多型の影響を報告してきた。しかし各競技スポーツ別にみると必ずしも椎間板変性が腰痛の発生因子になるとは限らず、各競技スポーツ別に腰痛の発生因子を明らかにする必要がある。そこで本研究では、各競技スポーツ選手におけると腰部器質的変化(椎間板変性を含む)の発生割合を明らかにし、腰痛との関連性、さらには腰部器質的変化と遺伝子多型の関連性を検討することを目的としている。本年度は100名を超える大学男子陸上競技選手のMRI撮像、質問紙による腰痛の評価、および唾液の採取を行った。MR画像を用いて専門医により椎間板変性の評価を行った。先行研究では陸上競技選手の椎間板変性の発生割合は少ないことが報告されているが、本研究で調査した大学陸上競技選手においても、我々がこれまで報告してきた他の競技スポーツ選手に比べ少ないことが確認できた。しかしながら陸上競技はトラック競技、跳躍競技、投擲競技など専門種目が多岐にわたり、同一のコホートで解析するには限界があることから、本研究ではトラック競技に着目し、短距離、中距離、長距離に分類し検討を行った。その結果、トラック競技の中では、短距離選手に椎間板変性の発生が多かったのに比べ、中距離、長距離選手においては椎間板変性を有している選手が極端に少ないことがわかった。以上の結果、トラック競技選手の椎間板変性の発生割合は、他の競技スポーツに比べ少ないこと、特に中距離、長距離選手の椎間板変性が少ないと結論した。本研究の目的である椎間板変性と腰痛の関連性、および遺伝子多型の影響については、現在解析を進めているところである。我々はこれまでスポーツ選手の椎間板変性に着目し、腰痛との関係や遺伝子多型の影響を報告してきた。しかし各競技スポーツ別にその競技特性が異なるため、椎間板変性が必ずしも腰痛の原因になるとは限らない。そこで本研究の目的は、各競技スポーツ選手の腰部器質的変化に着目し、腰痛の新たな発生因子を明らかにすることである。本年度は、競技スポーツの中でも、平成25年度にデータ収集を実施した大学男子陸上競技選手における椎間板変性の発生割合について、関連学会にて成果報告を行った。具体的には、過去に陸上競技選手(ランナー)の椎間板変性の発生割合は少ないことが報告されているが、陸上競技を種目別に分類し検討した報告はなかった。そこで今回、トラック競技に着目し短距離、中距離、長距離に分類し検討を行った。その結果、トラック競技の中では、短距離選手に椎間板変性の発生が多かったのに比べ、中距離、長距離選手においては椎間板変性を有している選手が少ないことを報告した。また大学男子陸上競技選手においては椎間板変性と腰痛の関連性がなかったことを確認している。さらに本年度は新たな競技スポーツとして、100名を超える大学男子サッカー選手のMRI撮像および椎間板変性の評価を行った。解析の結果、大学男子サッカー選手の椎間板変性の発生割合はポジションの影響を受け、特にミットフィルダーが他のポジションに比べ低いことが明らかになった。今後は陸上競技選手と同様に、椎間板変性と腰痛の関連性を検討する予定である。我々はこれまで大学競技スポーツ選手の椎間板変性に着目し、腰痛との関連性や遺伝子多型の影響を報告してきた。本年度は昨年度報告した陸上短距離選手48名における椎間板変性の発生因子を明らかにするため、体幹筋断面積との関連性を検討した。その結果、椎間板変性を有する対象者8名の特徴として、腹斜筋および腰方形筋が大きいことが明らかになった。先行研究では体幹筋断面積と腰痛の関連性が報告されており、本研究の結果は将来的に腰痛の発生因子の解明に貢献できるのではないかと考えている。また本年度は、これまでの陸上競技選手、サッカー選手に続き、バスケットボール選手およびレスリング選手のデータ収集を行った。大学男子バスケットボール選手41名のMRI撮像および椎間板変性の評価を行った結果、先行研究に比べ椎間板変性の発生割合は36.6%と低かったが、報告されている健常成人の発生割合に比べ高いことが明らかになった。合わせて椎間板変性を有するバスケボール選手は高身長(180.3±6.3 vs 174.7±5.2cm, p<.01)、過体重(74.7±9.6 vs 68.6±7.3kg, p<.05)といった身体特性を有していることを明らかにした。さらに大学男子レスリング選手123名のMRI撮像および椎間板変性の評価を行った結果、椎間板変性の発生割合は43.9%であり、先行研究と同様に高いことが明らかになった。そこで椎間板ヘルニアの原因遺伝子であるCOL11A1

遺伝子多型との関連性を検討したところ、COL11A1遺伝子多型の頻度はCC:54.0%、CT:57.0 %、TT:12.0 %であった。またT allele頻度は32.9%であった。統計解析の結果、過去に我々が報告した他の競技スポーツ(体操競技)の結果と同様に関連性を認めなかった。本研究では、各競技スポーツによりその発生因子は異なっていることが明らかになった。その結果については関連学会や学術論文として公開を予定している。(1)大学スポーツ選手370名、χ2検定およびロジスティック回帰分析を行った結果、椎間板変性と腰痛の関連性を認めた。(2)大学男子陸上競技選手における椎間板変性の発生は、短距離選手に多く、競技歴と腸腰筋のタイトネスが関連性している可能性が示唆された。(3)大学男子サッカー選手では、椎間板変性を有している選手は支持足、蹴り足ともに股関節の伸展可動域および下肢伸展挙上角度は高値を示すことが明らかになった。(4)大学男子バスケットボール選手では、椎間板変性を有している選手は身長、体重で高値を示すとともに、胸腰部の左回旋の可動域が高値を示した。本年度は、昨年度の陸上競技選手に加え、サッカー選手のデータ収集を行った。当初の予定では、出来る限り数多くの競技スポーツ選手のデータ収集および解析を行う予定であったが、現在のところ陸上競技選手とサッカー選手のみとなっている。スポーツ医学既に内諾を得ている競技スポーツ選手(バスケットボール、ラグビー等)を適宜調査し、椎間板変性と腰痛、さらには遺伝子多型の影響について解析をしていく予定である。本年度はできる限り多くの競技スポーツ選手のデータ収集を行い、解析を進める予定であったが陸上競技選手のみの測定となった。その主な理由として他の競技スポーツ選手に実験協力を依頼し同意は得ているものの、所属チームとの日程調整が難しかったことが挙げられる。次年度、バスケット選手、ラグビー選手を対象に、研究を進めていくにあたり、被験者謝金が必要なため。既に内諾を得ている競技スポーツ選手を適宜調査し、椎間板変性と腰痛、さらには遺伝子多型の影響について解析をしていく予定である。また現在検討中である陸上競技選手の結果については、解析終了後、速やかに関連学会および学術論文として公開を予定している。既に内諾を得ている競技スポーツ選手(バスケットボール、ラグビー等)を適宜調査し、椎間板変性と腰痛、さらには遺伝子多型の影響について解析をしていく予定である。競技スポーツ選手(男子サッカー部)に実験協力を依頼し同意は得ているものの、所属チームとの日程調整が難しかったことが挙げられる。そのため被験者謝金を次年度に使用することとした。今年度は、昨年度予定していたサッカー選手を57月で測定を行う予定である。
コーンビームヘリカルCT実現のための基礎研究

円すい状のX線ビームとらせん走査を組み合わせた『コーンビームヘリカルCT』は将来の高速3次元CT装置の構成方式として期待されているが,この方式の装置構成や画像再構成は研究が開始されて間もなく十分な成果が得られていないのが現状である.本研究では,コーンビームヘリカルCTをより実用的なものとするため,以下の3項目について研究を行った.まず,装置構成方式について研究を行い,検出器素子を効率的に配置しらせんのピッチが大きな高速の走査を実現する新しいコーンビームヘリカルCTの構成方式を開発した.次に,測定データから3次元CT画像を生成する新しい画像再構成法を開発した.汎用のコーンビームヘリカルCT装置に用いる画像再構成法としては,(1)数学的に厳密なラドン逆変換による画像再構成法、(2)リビニングと呼ばれる投影データの幾何学変換に基づく高速な画像再構成法、の2つを開発した.アンジオグラフィーやマイクロCTに代表される血管像などの高コントラスト物体イメージングを目的とした装置に用いる画像再構成法としては,『非線形計画問題の双対性』と呼ばれる数理計画の手法に基づく代数的画像再構成法を開発した.また,これらの画像再構成法を開発する過程において,超ショートスキャン画像再構成法や一般走査軌道のコーンビーム投影データからの厳密な画像再構成法などの,CT画像再構成の基礎に関する新しい知見を得た.最後に,実データによる有効性の検証例として,マルケット大学で開発中のマイクロCT装置に開発した代数的画像再構成法を実装し,一辺が2cmの立方体程度のラット肺血管の構造を8方向という(従来の画像再構成法では困難な)きわめて少数方向の投影データから再構成することに成功した.円すい状のX線ビームとらせん走査を組み合わせた『コーンビームヘリカルCT』は将来の高速3次元CT装置の構成方式として期待されているが,この方式の装置構成や画像再構成は研究が開始されて間もなく十分な成果が得られていないのが現状である.本研究では,コーンビームヘリカルCTをより実用的なものとするため,以下の3項目について研究を行った.まず,装置構成方式について研究を行い,検出器素子を効率的に配置しらせんのピッチが大きな高速の走査を実現する新しいコーンビームヘリカルCTの構成方式を開発した.次に,測定データから3次元CT画像を生成する新しい画像再構成法を開発した.汎用のコーンビームヘリカルCT装置に用いる画像再構成法としては,(1)数学的に厳密なラドン逆変換による画像再構成法、(2)リビニングと呼ばれる投影データの幾何学変換に基づく高速な画像再構成法、の2つを開発した.アンジオグラフィーやマイクロCTに代表される血管像などの高コントラスト物体イメージングを目的とした装置に用いる画像再構成法としては,『非線形計画問題の双対性』と呼ばれる数理計画の手法に基づく代数的画像再構成法を開発した.また,これらの画像再構成法を開発する過程において,超ショートスキャン画像再構成法や一般走査軌道のコーンビーム投影データからの厳密な画像再構成法などの,CT画像再構成の基礎に関する新しい知見を得た.最後に,実データによる有効性の検証例として,マルケット大学で開発中のマイクロCT装置に開発した代数的画像再構成法を実装し,一辺が2cmの立方体程度のラット肺血管の構造を8方向という(従来の画像再構成法では困難な)きわめて少数方向の投影データから再構成することに成功した.本年度は以下の3点について研究を行い,2件の学術雑誌論文・3件の国際会議論文として成果を発表した.まず,コーンビーム(マルチスライス)ヘリカルCTにおける検出器素子の配置法やらせん状スキャンの方法としてどのようなものが効率的かという最も基本的な問題を数学的に考察し,検出器素子を効率に配置し高速なスキャンが可能な新しいデータ収集方式を考案した.次に,筆者らがこれまでの研究で開発してきたコーンビームCTの数学的に厳密な画像再構成法をコーンビームヘリカルCTに拡張し,高精度で計算量が比較的少ない2つの新しい画像再構成法を開発した.これらの新しいデータ収集方式と画像再構成法は,数年後に実用化が期待されている大きな2次元検出器を用いて高速なスキャンを行うマルチスライスヘリカルCTの核となる重要な成果であると考えている.そして,本研究費で購入したワークステーション(コンパック社製XP1000)を用いて提案手法を実装してシミュレーション実験を行い,解像度・アーティファクト・計算量・雑音特性の観点からその性能評価を行った.最後に,他の研究グループによって最近発表された画像再構成法のうち処理の簡便さから実用化が期待されているASSR(Advanced Single Slice Rebinning)法とSSRB(Single Slice Rebinning)法を実装し,提案手法との比較を行った.その結果,特に大きな2次元検出器を用いて高速なスキャンを行った場合において,提案手法により圧倒的に優れた精度が達成できることを実証した.来年度は,本年度の基礎的成果に基づいて実用的な研究を行うことと新しい数学的枠組みに基づく画像再構成法の検討を行う予定である.本年度は以下の3点について研究を進展させ,2件の学術雑誌論文・3件の国際会議論文・1件の国内会議論文・1件の解説論文として成果を発表した.まず,汎用のコーンビームヘリカルCT装置に用いる実用的な解析的画像再構成法として,昨年度開発したCT画像再構成の新しい枠組みであるSuper-Short-Scan再構成法とJohnの方程式に基づくRebinning法を基本原理として,2つの新しい近似的画像再構成法を開発した.そして,シミュレーション実験により,これらの画像再構成法が体軸方向

コーン角度が大きな場合にも精度の低下が少なく近似法であるため計算量も少なく,総合的に計算量と精度を両立した優れた画像再構成法であることを実証した.次に,アンジオグラフィーなどの高コントラスト物体のイメージングを目的としたコーンビームCT装置に用いるため,昨年度開発した少数方向コーンビーム投影データから血管の3次元構造を再構成する画像再構成法に性能や計算量の点での改良を加え,昨年度の方法では不可能であった4方向投影データから細かい血管の3次元構造を高精度で再構成できる見通しを得た.改良した画像再構成法は,血管像などの疎物体の画像再構成を線形計画問題として定式化しそれを双対座標上昇法と呼ばれる数理計画の手法で解く原理に基づいている.最後に,この血管像再構成法をマルケット大学で開発中のマイクロCT装置に実装し,8方向投影データから一辺が2cmの立方体程度のラット肺血管を正確に再構成することに成功した.
インド経済成長過程の歴史的背景

本研究は、これまで国際経済史的観点からあまり論じられることがなかった1940年代という時代を考察対象時期として、英米の覇権交替という背景のもとでの英領インドとイギリス帝国域外国(日本、アメリカ)との関係という大きな、かつ重層的な枠組みのなかでインド脱植民地化の経済的側面について再検討することを試みている。本研究成果では、1930年代末から1940年代という独立直前の時期のインド政庁が、市場としてのイギリス、イギリス帝国諸地域の重要性を考慮するとともに対アメリカ貿易の発展の可能性も探り、多面的に対応していたことを論じている。本研究の目的は、独立直前のインド政庁のイギリス本国政府に対する相対的独自性について探究することである。具体的には、1939年に開催された第3次日印会商と1944年に開催された連合国通貨金融会議を事例として、当該期のインド政庁の能力ー国内諸利害の調整能力および対外的経済関係への対応能力ーに焦点を当てて考察する。平成25年度は、前年度に引き続いて関連する二次文献の収集・リスト化・読解を進めるとともに、前年度にイギリスのグラスゴーおよびロンドンにおいて実施した史料調査で収集した一次史料の読解にも着手した。また平成25年8月には、ロンドンにおいて再度史料調査を実施し、一次史料の収集を行った。ロンドンでは、国立文書館において1930年代末から1940年代にかけての商務省、外務省、大蔵省の史料を調査し、大英図書館においては同時期のインド省の史料を調査した。本研究においては、1940年代におけるアメリカとの関係も視野に入れてインドの経済成長過程の歴史的背景について考察することを課題のひとつとしているため、この史料調査においては、英米通商協定に関する文書等を重点的に閲覧した。また、平成25年10月27日に開催された広島史学研究会大会西洋史部会において「第二次世界大戦前後におけるイギリスの対外経済関係の模索」というタイトルで研究報告を行った。この報告では、第二次大戦期において、イギリス・インドともに経済面で帝国およびアメリカへの依存度が強まるなかで、イギリス側が戦後のインド経済政策についてどのような構想を抱いていたかを、インド政庁イギリス人官僚が作成した報告書を主な手がかりとして明らかにすることを試みた。上記の文献・史料調査および学会報告を通じて、アメリカの位置づけもふまえたうえでの戦後の対インド政策構想をめぐるイギリス側の見解について有益な知見を得ることができた。具体的には、1939年に開催された第3次日印会商と1944年に開催された連合国通貨金融会議(ブレトン・ウッズ会議)を事例として、当該期のインド政庁の能力ー国内諸利害の調整能力および対外的経済関係への対応能力ーに焦点を当てて考察する。平成24年度は、インド政庁が国内の諸利害をどのように調整したかについて、とくに上記の会商・会議に参加したインド政庁関係者に注目して明らかにすることを目指した。1年を通じて関連する二次文献の収集・リスト化・読解を進めるとともに、平成24年8月および平成25年3月には、イギリスにおいて史料調査を実施し、一次史料の収集を行った。まず平成24年8月に、イギリスのグラスゴーおよびロンドンにおいて史料調査を実施した。グラスゴーでは、ミッチェル図書館のアーカイヴにおいて、グラスゴー商業会議所の史料群を主に調査した。ロンドンでは、大英図書館において、インド省史料およびEuropean Manuscriptsを主に調査した。これらの史料群の中でもとくに、第3次日印会商および連合国通貨会議に関する議事録などの史料を重点的に調査・閲覧した。平成25年3月には、再度ロンドンに滞在し、国立文書館および大英図書館において史料調査を実施した。このときは主に国立文書館において、イギリス商務省の史料のうち連合国通貨会議に関する文書を重点的に調査・閲覧した。上記の二次文献読解作業および史料読解作業を通じて、第3次日印会商および連合国通貨会議に関するインド政庁関係者の見解や、ブレトン・ウッズ体制に対するイギリス製造業界(綿紡績業界)の見解、さらには同体制の下での貿易体制の展望に関する当時のイギリス政府や製造業界の見解について有益な知見を得ることができた。具体的には、1939年に開催された第3次日印会商と1944年に開催された連合国通貨金融会議を事例として、インド政庁の能力ー国内諸利害の調整能力および対外的経済関係への対応能力ーに焦点を当てて考察する。そして、インドの脱植民地化について再検討を加え、脱植民地化経験後のインドの経済成長過程の歴史的背景の一端を明らかにすることが、本研究の長期的・最終的な目標である。最終年度である平成26年度は、平成24年度および平成25年度に収集した一次史料の読解作業を進めた。

そして平成27年1月30日に行われた経済・政治外交史研究会において「193040年代におけるインドの対応:イギリス・アメリカ・日本との経済関係において」というタイトルで研究報告を行った。この研究報告では、1930年代末から1940年代前半にかけて、インドの貿易において存在感を増してきたアメリカがインドにとってどのような経済的位置づけであったのか、また将来的にどのような位置づけとなりうると考えられていたのか、について考察した。1930年代から40年代のインド貿易において、とくに第二次世界大戦開始後には対日本貿易がほぼ断絶といってよいほど激減しており、輸出入双方においてアメリカが占める割合が増大していた。このような状況のなかで、インド政庁の要請によってアメリカ視察が実現し、インドの対アメリカ貿易の発展の可能性が探られていた。また、1944年7月にアメリカのブレトン・ウッズにおいて連合国通貨金融会議が開催されたが、インドも代表団を結成してこの会議に参加し、IMFに加盟することの利益と義務、また加盟しないことの自由と不利益について多角的に検討していた。経済史昨年度における2度の史料調査および今年度の史料調査を通じて、インド政庁およびイギリス外務省・商務省・インド省の史料群から、本研究に関連する一次史料を相当程度収集することができたが、収集した一次史料の読解作業が遅れており、現在も継続中である。二次文献の収集・リスト化・読解作業がやや遅れており、現在も継続中である。史料については、イギリスにおける2度の史料調査を通じて、インド政庁の史料群およびイギリス外務省・商務省の史料群から本研究に関連する史料を相当程度収集することができたが、インド人官僚や財界人に関する史料については、インドにおけるさらなる史料調査が必要である。今後は、以下の点に着目して研究を進める。まずは、インドが独立する直前の時期における本国イギリスの対アメリカ経済政策および対インド経済政策についてどのような方針の下で実行していたか、あるいはしようとしていたか、という点を明らかにすることを目的として研究を進める。この点は、インド政庁の諸利害調整能力を考察するうえで大きく関連する論点と考えられる。そのうえで、連合国通貨会議を事例として、インド政庁の諸利害調整能力および対外経済関係への対応能力についての考察を行う。平成26年度は、平成24年度および平成25年度に収集した一次史料の読解作業を継続して行い、得られた成果をもとにして研究の総括を行う。また学会・研究会(社会経済史学会、日本西洋史学会、日本南アジア学会、イギリス帝国史研究会など)へも引き続き積極的に参加する。今後は、平成24年度に収集した二次文献の読解作業をいっそう進めるとともに一次史料の読解作業も進め、独立直前のインド政庁が対英・対日・対米関係をそれぞれどのようにとらえていたか、という点を明らかにすることを目的として研究を進める。この点は、インド政庁の諸利害調整能力とも密接に関連すると考えられる。平成25年度は、前年度に引き続き二次文献の読解作業を進めるとともに、4月から9月にかけて、平成24年度に収集した一次史料の読解作業を継続して行う。
アメリカにおけるｕｎｂａｎｋｅｄの「経済的包摂」の可能性と課題

本研究の目的は、金融自由化が所得不平等拡大と軌を一にしてきたことを踏まえ、アメリカにおける低所得層の金融排除の実態を明らかにすることである。賃金・給料の受取や請求書の支払といった日常生活において、銀行口座の必要性は増しているにもかかわらず、銀行から排除されている人々がいる。アンバンクトは、中間層に上昇するために不可欠な経済的基盤を奪われていることを意味する。信用履歴構築、資産形成、低利の融資を受けることが困難だからである。中間層の崩壊と社会的紐帯の切断がアメリカの大きな課題となっている。アンバンクトの人々に銀行口座を提供する「経済的包摂」が重要課題であるのは、そのためにほかならない。連邦預金保険公社(FDIC)の2009年のレポートによると、全世帯の7.7%に相当する900万世帯、1700万の成人が銀行口座をもたない状態(unbanked)であり、さらに17.9%に相当する2100万世帯、4300万の成人が銀行サービスを十分に受けられない状況(underbanked)にある。とくに急増しているヒスパニックにおいては“unbanked"が19.3%、“underbanked"が24.0%にも上る。2011年の同レポートでは、2008年世界金融危機の影響で、さらに上の数字が悪化していることが分かった。経済的格差の拡大と人種・エスニシティの相違を主な要因として、中間層の崩壊と社会的紐帯の切断がアメリカの大きな課題となっている。“unbanked"は、中間層に上昇するのに不可欠な経済的基盤を奪われていることを意味する。“unbanked"の状態にある人々に銀行口座を提供する「経済的包摂」(economic inclusion)が重要課題であるのは、そのためにほかならない。このような問題の所在に対し、現地調査を軸に、3つの観点からアプローチを行う。第一は、伝統的金融サービス機関(TFSIs)が多くの“unbanked"を生み出した要因を明らかにすることである。これは平成24年度の研究遂行の中で達成できた。第二は、2000年代に入り急増している代替的金融サービス機関(AFSIs)が、いかにして“unbanked"の人々の金融ニーズを満たしているのかを明らかにすることである。これが平成25年度の研究課題であった。平成26年度は、第三の観点、すなわち、TFSIsの「経済的包摂」の取り組みの成果と課題について、実証的に明らかにし、他への適用可能性について理論的に検討することに焦点を絞る。研究テーマであるunbanked及びunderbankedに関して,連邦預金保険公社(FDIC; Federal Deposit Insurance Corporation)により初めて包括的な報告書が,2009年に公表された。2012年に,2011年度に実施された調査結果が開示されたため,両者のレポートの比較を軸に,各種文献資料に基づきながら,最近の状況について詳細に検討した。それによると,各方面における取り組みはそれぞれ成果を挙げ,unbankedの状態にある人々に銀行口座を付与し,それを維持させることに成功している。しかしながら,2008年9月のリーマン・ショックとそれに続く「大停滞」(the Great Recession)を主たる原因として,unbanked,underbankedの集計的な比率は悪化を見せた。2009年から2011年までに,unbanked世帯比率は7.7%から8.2%に約0.6%ポイント(821,000世帯)増加し,underbanked世帯比率は18.2%から20.1%に約10%ポイント(1,370,000世帯)も増加した。こうした事実を踏まえて,金融規制当局,伝統的金融サービス機関(TFSIs; Traditional Financial Services Institutions),ヒスパニックの3つの視点から,unbanked及びunderbankedが生み出された要因について明らかにした。こうした課題に取り組む際,現地における聞き取りは効果的であった。自ら出向いて直接顔を合わせることによって,初めて知ることができる事柄も多かったからである。アメリカの6000万の成人は、銀行口座をもっていないか、十分な銀行サービスを受けられていない。なかでもヒスパニック人口の半数近くは、銀行以外の送金業者などで高いコストを支払うことを余儀なくされている。このいわゆるunbankedは、中間層へと上昇する経済的基盤が剥奪されていることを意味し,経済的・社会的分断の一因であり,結果でもある。本研究では、まず,unbankedが生じた要因を、金融規制当局、金融機関、ヒスパニック、この3つの視点から明らかにする。そしてunbankedの人々に口座とサービスを提供しようとする「経済的包摂」の優良事例の調査を通して他への適用可能性を検討し、経済的・社会的分断を埋める方途を探る。

かかる本研究の中、平成26年度は、伝統的金融サービス機関(TFSI; Traditional Financial Service Institutions)による「経済的包摂」の取り組みの成果と課題について,実証的に明らかにし,他への適用可能性について理論的に検討した。とくに,非営利のクレジット・ユニオンの中には注目すべき成果を上げているものがあるが,収益事業としては弱さがある。その成果と課題を明らかにし,「経済的包摂」を進める道筋を見通すことにした。平成26年度の研究目的を遂行するため、研究実施計画に基づき、ジョージア州のアトランタ等、また、フロリダ州のマイアミ、オーランド等でフィールド調査を行った。前者のジョージア州は、代替的金融サービス機関(AFSI; Alternative Financial Service Institutions)のうち、少額、短期、無担保のペイデイローンを実質的に禁じた州であり、隣接するフロリダ州でそれは合法とされている。調査に基づいた両州の比較によって、平成26年度の研究目的を果たした。経済学代替的金融サービス機関(AFSIs)の中でも送金業者を中心的な調査対象とした。アメリカから中南米への送金額は年間700億ドルに上るが、その95%は銀行を経由せずに送金業者に依存したものである。多くの州の送金業者法は、小切手換金、両替などの業務も認めているので、サービス範囲から言ってもヒスパニックの利用頻度は高い。さらに最大手のウェスタンユニオンがプリペイド式の携帯電話を活用した海外送金サービスをはじめたことに象徴されるように、金融技術と通信技術の融合及び革新は目覚ましい。送金業界の動向について聞き取りを行ったほか、小切手換金店舗など実際にプリペイドカードが売られている場所でも調査、聞き取りを行った。これらAFSIsの金融サービスは、TFSIsがヒスパニックの“unbanked"を“banked"に転換させるのに大きな示唆を与えるものである。というのは、「消費者」に近いことによって、どのような金融需要があるかをよりよく知ることができるからである。その需要を満たすために生み出された商品・サービスに問題解決の糸口があると考えられる。その主たる理由は初期に思い描いていたような聞き取り調査がおおむね順調に遂行されたからである。聞き取りの中で,金融規制当局にとって,unbanked及びunderbankedの問題は,2008年リーマン・ショック以降,改めて焦点を合わせる必要性が高まった領域であることが分かった。そのおかげもあり,アウトリーチの一環として聞き取り調査を快く受け入れてもらえたのであった。金融規制当局の中で,財務省と連邦預金保険公社(FDIC)が連携しつつも独自の取り組みを行っている。財務省は,2002年に8つの地域で実験的なFirst Account Programを開始した。他方,FDICは,FDIC Economic Inclusion Initiativeを軸に,多様な実験プログラムを展開している。またFDICはunbanked及びunderbankedに関する実態調査を主導する立場でもある。
RasH2マウスの高発癌性に関わる生理的バックグラウンドの研究

rasH2マウスがDMH誘発大腸癌に高感受性である理由は明らかにされていない。前年度はrasH2マウスがDMH誘発大腸癌において導入したc-Ha-ras遺伝子の発現が腫瘍部で著しく亢進していたことから、この遺伝子の発現が高感受性に関与していることを報告した。本年度は腫瘍形成以前にDMH投与に対するマウスの反応性の違いがrasH2マウスの高感受性に結びつくと考え、腫瘍が肉眼的に確認できる以前のDMH投与10週後と16週後にマイクロアレイ(Gene Chip Murine Genome U74A Array v.2)を用いてrasH2マウスと対照のnon-Tgマウスで大腸ならびに肝臓での遺伝子の発現量を比較した。その結果、癌組織が肉眼では検出されない時期の大腸組織において、特にMus musculus mRNA for intelectin, Mus musculus angiogenin-3precursormRNAの2種類の遺伝子発現がnon-Tgマウスに、比べてrasH2マウスで上昇しており、Mus musculus angiogenin-3 precursor mRNAの過剰発現が血管新生を促進させることで癌の発生、進行をはやめていること、またMus musculus mRNA for intelectinの過剰発現は、腸内細菌の菌体成分との関係が考えられるが、これについてのさらなる検討が必要であると思われた。また、肝臓ではnon-Tgマウスと比較してrasH2マウスで肝臓での第II相の代謝酵素で、アミン、ステロイド、胆汁酸、発癌物質などの代謝に関与するMus musculus (10-1)hydroxysteroid sulfo-transferaseの発現が特に上昇しており、Mus musculus CYP4A10などのP450(脂肪酸の水酸化により代謝する酵素)の発現が減少した。rasH2マウスがDMH誘発大腸癌に高感受性である理由については不明であった。そこで、rasH2マウスが何故DMH誘発大腸癌に高感受性であるかを検討するために、発生した腫瘍について発癌関連の遺伝子変異、遺伝子発現量を調べ、rasH2マウスと対照マウスのnon-Tgマウスで発生した腫瘍での遺伝子発現量を比較した。癌関連遺伝子の発現についてGene Navigator^<TM> cDNA Array System(TOYOBO)を用いて検索したところ、rasH2マウス、non-Tgマウスにおいて腫瘍部と非腫瘍部で差のみられた遺伝子、MMP7,Clusterin, nm23,c-jun, SLC, Bad, Bax, Gelsolin, Ran, SkpI p19について発現量をRT-PCRで確認したところ、MMP7,Clusterin遺伝子においてrasH2マウス、non-Tgマウスともに腫瘍部での遺伝子発現が非腫瘍部と比較して高かった。MMP7(マトリライシン)は、コラーゲン、エラスチン、フィブロネクチン、ラミニン、プロテオグリカンといった巨大分子からなる細胞外マトリックスを分解する酵素であり、直結腸癌の肝転移に関連している。そして、β-catenin/TCF複合体によって異常に発現したときに癌を進行させる役割を持つという報告もある。また、Clusterin遺伝子は癌抑制遺伝子の一つであり、細胞死の活性化、免疫調節、細胞接着、形態学的変化に関係している。ヒトの乳癌で発現量が上昇し、腫瘍形成、進行に関与しているという報告がある。これらの遺伝子を含めて腫瘍部で発現が亢進している遺伝子や抑制されている遺伝子群に関して、rasH2マウスとnon-Tgマウスで類似した結果が得られた。
中枢性筋弛緩薬の作用様式の基礎的研究

今年度は前年度(平成4年度)に引続き、三叉神経系を用いて中枢性筋弛緩薬の中枢神経に及ぼす効果に検討を加えた。中枢性筋弛緩薬の静脈内投与による開口反射に対する抑制効果を指標にした場合、塩酸エペリゾン、塩酸トルペリゾン系の筋弛緩薬は、その効果が非常に長く持続する(30分以上)のに対し、アフロクァロンはその抑制効果の持続が短時間(10分以下)であること、およびいずれの中枢性筋弛緩薬も神経筋接合部には全く作用しないことが前年度までの研究によって示されていたが、これらのことをさらに実験を繰り返し確認を行なった。さらに、中枢におけるこの抑制が開口反射のどのシナプス接続(開口反射は、三叉神経感覚核→三叉神経運動核の2シナプス反射と考えられる)で発揮されているかを追求するため、オトガイ神経、眼窩下神経に刺激電極を設置し、三叉神経感覚核において誘発電位を記録し、塩酸エペリゾンを静脈内に投与し誘発電位の変化を観察した。詳細な検討はまだであるが、三叉神経感覚核群(上知覚核、吻側亜核、尾側亜核)いずれにおいても塩酸エペリゾンは抑制的に作用することが示された。ユニットの記録により低域値、および高域値のニューロンに異なる作用を示すかはまだ十分な実験を行なっていない。引続き研究を行なう予定である。塩酸エペリゾンが感覚核に抑制作用を示すことから、開口反射の中枢性筋弛緩薬による抑制には第一のシナプスの関与があることが示された。三叉神経運動ニューロンへのシナプス接続にどう作用するかは、今後さらに実験を行い検討を加える予定である。平成3年度の交付金により、電気刺激装置(アイソレ-タを含む)、高感度ACアンプ2台および入力箱ならびに微小電極抵抗計と生体電気用増幅器を講入した。これらにより、誘発筋電図を4チャンネル同一の条件で記録することが可能となった。今年度はラット切歯歯髄電気刺激により、開口反射が下顎周辺のどの筋におよんでいるか、および開口反射による誘発筋電図を指標として、中枢性筋弛緩薬による抑制がその種類によりどのように相達するかについて詳細に検討を行なった。下顎切歯歯髄刺激による開口反射は、顎二腹筋前腹のみならず顎二腹筋後腹、胸骨舌骨筋および胸鎖乳突筋におよんでいることが判った(これを拡張開口反射と呼ぶ)。その潜時は各筋において約5msecであるが、その域値は顎二腹筋前腹、後腹、胸骨舌骨筋、胸鎖乳突筋の順に高くなり、顎二腹筋前腹から遠隔になるにしたがい拡張開口反射が生じるためにはより大きな刺激が必要となる。しかし、潜時が同一であることから拡張開口反射もdisynaptic反射であることが予想される。静脈内投与された中枢性筋弛緩薬(アフロクァロン、塩酸トルペリゾンおよび塩酸エペリゾン)はいずれも末梢の神経筋接合部においては作用しないことが確かめられた。開口反射の抑制はこれらの3種の中枢性弛緩薬のいずれによっても生じるが、その様相は相異する。すなわち、アフロファロンでは抑制のon setは速いかその持続は非常に短時間であった。一方、塩酸エペリゾンではそのon setは遅いが抑制の持続は非常に長時間で、塩酸トルペリゾンは後者に近い中間形であった。これらの差が中枢神経系での記録においても同様であるのかは次年度において検討する。平成4年度の交付金により、設備備品については、微小電極用増幅器および平成3年度で購入した高感度ACアンプを4台収納および電力供給のための4chプラグインユニットケースを購入した。これらにより、誘発筋電図の記録を行ないつつ、中枢神経よりの微小電極による記録を行なうことが可能となった。今年度は中枢神経での微小電極による記録を中心に研究を進める予定であったが、微小記録電極の電極抵抗が高いため、交流障害が強く、よいユニットの記録は因難であった。交流障害を除くため、試用する生理学機器のアースを徹低的にとる工事を行なっていたため、また、研究代表者の疾病による入院のため、単一ユニットによる研究の進行については予定より遅れている。平成4年度末において、研究代表者の体調は回復しているので、今年度の遅れを取り戻すべく、全力を傾けるつもりである。少ない実績ではあるが、微小電極により、記録した切歯歯髄刺激に反応するユニットには塩酸エペリゾン・トルペリゾンの静脈内投与により、抑制が認めらた。アフロクァロンでは全二者よりその抑制は非常に短く、その傾向は以前に報告した歯髄刺激による開口反射の誘発筋電図の抑制と同様の傾向であった。したがって、開口反射の抑制の筋弛緩剤の種類による傾向の差は、知覚系の抑制の差が反映していると考えられる。これらの三叉神経知覚系のニューロンのタイプについてはまだ論じることができない。今後さらに検索を深めて行く予定である。また、運動ニューロン自身の筋弛緩剤に対する反応について、検討する予定である。

中枢性筋弛緩薬の静脈内投与による開口反射に対する抑制効果を指標にした場合、塩酸エペリゾン、塩酸トルペリゾン系の筋弛緩薬は、その効果が非常に長く持続する(30分以上)のに対し、アフロクァロンはその抑制効果の持続が短時間(10分以下)であること、およびいずれの中枢性筋弛緩薬も神経筋接合部には全く作用しないことが前年度までの研究によって示されていたが、これらのことをさらに実験を繰り返し確認を行なった。さらに、中枢におけるこの抑制が開口反射のどのシナプス接続(開口反射は、三叉神経感覚核→三叉神経運動核の2シナプス反射と考えられる)で発揮されているかを追求するため、オトガイ神経、眼窩下神経に刺激電極を設置し、三叉神経感覚核において誘発電位を記録し、塩酸エペリゾンを静脈内に投与し誘発電位の変化を観察した。詳細な検討はまだであるが、三叉神経感覚核群(上知覚核、吻側亜核、尾側亜核)いずれにおいても塩酸エペリゾンは抑制的に作用することが示された。ユニットの記録により低域値、および高域値のニューロンに異なる作用を示すかはまだ十分な実験を行なっていない。引続き研究を行なう予定である。塩酸エペリゾンが感覚核に抑制作用を示すことから、開口反射の中枢性筋弛緩薬による抑制には第一のシナプスの関与があることが示された。三叉神経運動ニューロンへのシナプス接続にどう作用するかは、今後さらに実験を行い検討を加える予定である。
セメント系材料の統合的空隙構造分析手法の開発

コンクリート構造物の耐久性は、コンクリートの物質移動特性に大きく影響される。その物質移動特性はその空隙構造によって定められるものであり、空隙構造を正確に把握することが可能であれば耐久性を正確に予測することが可能である。空隙構造を測定する手法として水銀圧入法が広く用いられてきたが、水銀を使用するためその後処理が問題となっている。また、水銀圧入法の測定前には試料の前処理として乾燥工程が必要であり、真の空隙構造を測定することができていないと指摘されている。したがって水銀圧入法に代わる測定手法が要求されている。そこで本研究では、水銀圧入法に代わるセメント系材料の空隙構造の統合的解析手法の提案を行うことを目的とする。特に本研究では水銀圧入法に代わる手法として低温示差走査熱量計を用いたサーモポロメトリー手法およびプロトンNMRにより空隙構造を測定し、その結果と各種物性とを比較し、サーモポロメトリー手法とプロトンNMRの有用性を明らかにする。その結果サーモポロメトリー法によって毛細管空隙によって連続している空隙とそれ以下の小さい空隙によって連結している空隙とに分離することが可能であることが示された。この毛細管空隙によって連結している空隙は物質移動特性に大きく影響を及ぼすことが示され、それより小さい空隙によって連結している空隙は物質移動特性には影響を及ぼさないことを明らかにした。また、プロトンNMRによって高炉スラグ微粉末を使用した硬化体では著しく緩和時間が減衰することを明らかにした。これは常磁性物質のアルミニウムが影響していることが示唆された。したがってプロトンNMR測定では試料に含まれている含有物の影響を考慮する必要があることを明らかにした。現在までに広くセメント系材料の空隙構造を測定する手法として水銀圧入法が用いられてきているが、水銀圧入法ではインクボトル効果による影響、また、前処理として試料の乾燥を行う必要があり、正しい空隙構造を測定できていないとの指摘がなされてきた。さらに、近年では水銀圧入法の測定後に排出される廃水銀の処理も環境影響の側面から困難になってきており、水銀圧入法に代わるセメント系材料の空隙構造を測定可能な手法の開発が求められている。そこで本研究では水銀圧入法に代わる空隙構造を測定する手法の開発を目的としている。フライアッシュや高炉スラグ微粉末を混和したセメント硬化体の空隙構造の測定を行った。その結果、低温示差走査型熱量計(低温DSC)によって得られた空隙構造は、凍結過程と融解過程では異なる結果を示した。これは凍結過程ではインクボトル効果と過冷却の影響によるものであることが示唆された。融解過程においては小径の空隙内の氷から融解することからより正確な空隙構造を測定することが可能であることが示唆された。さらに圧縮強度、超音波速度、電気伝導率および塩化物イオンの拡散係数を測定した結果、それらは既往の研究の結果と同様に普通ポルトランドセメントのみを使用した硬化体と混和材を混和した硬化体では異なる結果が得られた。得られた各種物性と低温DSCによって得られた空隙量との比較を行った結果、圧縮強度および超音波速度と総空隙量が非常に高い相関を示した。この結果は水銀圧入と同程度の結果であった。一方、電気伝導率と拡散係数に関しては特定の空隙径以上の空隙量とよい相関がみられた。これも水銀圧入法と同程度の相関であった。以上の結果から低温DSC測定から得られる空隙量は水銀圧入法の結果と同程度で物性を推定することが可能であることが示された。空隙構造の測定に関しては低温DSC測定によって可能であることを明らかにした。そこから得られた空隙量と物性との関係はある程度相関があることを明らかにした。セメント系材料の空隙構造の測定手法として水銀圧入法がこれまでに広く用いられてきたが、近年では使用後の水銀の取り扱いが環境への影響を考慮すると難しくなってきている。さらに水銀圧入法やガス吸脱着法による空隙構造測定は前処理として試験体を乾燥させる必要があり、セメント系材料ではこの乾燥によって空隙構造が変化していることが指摘されている。したがって真の空隙構造を測定できていない可能性がある。このような問題点を克服する手法としてサーモポロメトリー法が提案されている。サーモポロメトリー法は空隙内部に存在する水が凍結する際に発生する潜熱を検出しそれを空隙量として検出するものである。これは試験体を乾燥させることなく測定を行うことができるため真の空隙構造を測定できていると考えられる。そこで本研究ではこの測定法によって測定された空隙構造と物性との相関関係を明らかにしサーモポロメトリー法の有効性について検討を行った。サーモポロメトリー法を高炉スラグ微粉末やフライアッシュさらにはメタカオリンを混和したセメントペースト硬化体に適用した結果、凍結時に発生するマイナス15°C付近の第一ピークと各種物性に相関があることを明らかにした。これは比較的粗大な空隙が連結している空隙量を示しており、よい相関が見られたと思われる。また、サーモポロメトリー法とは別にプロトン固体核磁気共鳴による空隙構造測定を試みた。プロトンNMRにおいては自由に移動可能なプロトンや固体表面に吸着し自由に動けないプロトンを検出することができるため、定性的に空隙構造を把握することが可能である。

その結果、普通ポルトランドセメントペースト硬化体において水セメント比が大きくなると比較的自由に動ける水が多く存在することが確認できた。サーモポロメトリー法による混合セメントの測定はほぼ終了しており、今後はプロトンNMRによる測定を混合セメントに適用するのみである。したがって本研究はおおむね順調に進展している。コンクリート構造物の耐久性は、コンクリートの物質移動特性に大きく影響される。その物質移動特性はその空隙構造によって定められるものであり、空隙構造を正確に把握することが可能であれば耐久性を正確に予測することが可能である。空隙構造を測定する手法として水銀圧入法が広く用いられてきたが、水銀を使用するためその後処理が問題となっている。また、水銀圧入法の測定前には試料の前処理として乾燥工程が必要であり、真の空隙構造を測定することができていないと指摘されている。したがって水銀圧入法に代わる測定手法が要求されている。そこで本研究では、水銀圧入法に代わるセメント系材料の空隙構造の統合的解析手法の提案を行うことを目的とする。特に本研究では水銀圧入法に代わる手法として低温示差走査熱量計を用いたサーモポロメトリー手法およびプロトンNMRにより空隙構造を測定し、その結果と各種物性とを比較し、サーモポロメトリー手法とプロトンNMRの有用性を明らかにする。その結果サーモポロメトリー法によって毛細管空隙によって連続している空隙とそれ以下の小さい空隙によって連結している空隙とに分離することが可能であることが示された。この毛細管空隙によって連結している空隙は物質移動特性に大きく影響を及ぼすことが示され、それより小さい空隙によって連結している空隙は物質移動特性には影響を及ぼさないことを明らかにした。また、プロトンNMRによって高炉スラグ微粉末を使用した硬化体では著しく緩和時間が減衰することを明らかにした。これは常磁性物質のアルミニウムが影響していることが示唆された。したがってプロトンNMR測定では試料に含まれている含有物の影響を考慮する必要があることを明らかにした。低温DSC測定によって得られた結果とその他の手法を比較することによって低温DSC測定の妥当性について検討を行う。プロトンNMRによる混合セメントの測定を行い、その結果と水銀圧入法およびサーモポロメトリー法によって得られた結果との比較を行い、空隙構造測定法の違いによる測定結果の違いを検討する。これらよりセメント系材料における空隙構造測定の提案を行う。本年度、実験を行うに際して学生アルバイトを雇わず行うことができたため一部残額が発生した。今年度は多くのNMRに関する実験を行うため学生アルバイトを予定より多く雇う必要があり、それによって残額を使用する予定である。
授業内容の項目関連構造分析に基づく授業設計と学習支援

本研究では、理工系の専門科目における授業改善を目的として、授業内容の項目関連構造分析に基づく授業設計と学習支援を提案する。項目関連構造分析は、授業内容を多数の構成要素(学習項目)に細分化して、学習項目間の関連性と順序性を定量的に定め、授業科目を構成する学習項目の階層構造関連図として示すことである。項目関連構造分析により、授業内容の全体像とその内部構成、そして学習項目間の関連性と系統性(順序性)を階層構造関連図を通して視覚的に把握することができるようになる。本研究では、熊本高専情報通信エレクトロニクス工学科5年の授業科目『電磁波工学』(2単位必修科目)用の教科書「電気・電子系教科書シリーズ電波工学コロナ社」(以下「電波工学」)を用いて項目関連構造分析を行う。初年度2018年度は、「電波工学」の第5章に対して、テキストマイニング用のフリーソフト「KH Coder」を用いて、(i)学習項目の抽出し、(ii)学習項目の共起ネットワークを求めた。その結果、テキストマイニングにより学習項目の抽出ができ、また共起ネットワークから学習項目間の関連性とともに、出現回数の多い学習項目、学習項目間のキーとなる学習項目を見出すことができる。以上の結果は、項目関連構造分析に基づく授業設計や演習問題作成の有用な情報として利用できるものと思われる。また、理工系科目では基礎学力として数学の力が必須であり、項目関連構造分析においても数式の取扱いが重要となる。そこで、本研究では電波工学の学習に必要な数学の基礎学力の調査を目的として、陸上無線技術士の国家試験問題およびそれを解くために必要な数学の学習項目を抽出した。研究初年度2018年度に、高専大学用の電気・電子系教科書「電波工学コロナ社」に対してテキストマイニング用のフリーソフト「KH Coder」を用いて(i)学習項目を抽出し、(ii)学習項目の共起ネットワークを求め、項目関連構造分析を行った。その結果から、テキストマイニングによる項目関連構造分析の手法および評価法が分かり、別の教材(国家試験問題など)での項目関連構造分析や演習問題作成もできるようになる。現在、項目関連構造分析での解決べき問題点や改良点もあるが、これまでの研究成果は、おおむね計画通りである。前年度の2018年度の研究で、テキストマイニングソフト「KH Coder」を用いて、高専大学用の電気・電子系教科書「電波工学コロナ社」(以下電波工学)の第5章に対して項目関連構造分析を行った。2019年度は、2018年度に引続き、以下の項目について研究を行う:(1)数式の取扱い「KH Coder」などテキストマイニングのソフトでは数式の取扱いができない。理工系の授業では数式の処理は必須であり、2019年度は「KH Coder」において、数式全体あるいは数式を構成する要素を学習項目として認識できるようにする。なお、数式(およびその構成要素)の学習項目としては2018年度の電波工学の学習に必要な数学の基礎学力の調査の結果を参考とする。(2)電波工学全体での項目関連構造分析電波工学の第2章「伝送線路」、第3章「電磁波の基礎」、第6章「アンテナの実際」に対して、「KH Coder」による学習項目抽出と共起ネットワーク作成を行う。分析対象範囲を広げたとき、学習項目のクラスター化、クラスターの関連性(系統性)について把握できるような「KH Coder」による分析法について調べる。(3)演習問題作成とその試行これまでの項目関連構造分析の結果(重要な学習項目と学習項目間の関連性)をもとに、電波工学の演習問題を作成する。そして、この演習問題を自学用課題として、授業を受ける学生を対象に試行する。そして、その結果の分析を行い、項目関連構造分析の有効性や課題(問題点)について検討する。

研究初年度2018年度に、高専大学用の電気・電子系教科書「電波工学コロナ社」に対してテキストマイニング用のフリーソフト「KH Coder」を用いて(i)学習項目を抽出し、(ii)学習項目の共起ネットワークを求め、項目関連構造分析を行った。その結果から、テキストマイニングによる項目関連構造分析の手法および評価法が分かり、別の教材(国家試験問題など)での項目関連構造分析や演習問題作成もできるようになる。現在、項目関連構造分析での解決べき問題点や改良点もあるが、これまでの研究成果は、おおむね計画通りである。前年度の2018年度の研究で、テキストマイニングソフト「KH Coder」を用いて、高専大学用の電気・電子系教科書「電波工学コロナ社」(以下電波工学)の第5章に対して項目関連構造分析を行った。2019年度は、2018年度に引続き、以下の項目について研究を行う:(1)数式の取扱い「KH Coder」などテキストマイニングのソフトでは数式の取扱いができない。理工系の授業では数式の処理は必須であり、2019年度は「KH Coder」において、数式全体あるいは数式を構成する要素を学習項目として認識できるようにする。なお、数式(およびその構成要素)の学習項目としては2018年度の電波工学の学習に必要な数学の基礎学力の調査の結果を参考とする。(2)電波工学全体での項目関連構造分析電波工学の第2章「伝送線路」、第3章「電磁波の基礎」、第6章「アンテナの実際」に対して、「KH Coder」による学習項目抽出と共起ネットワーク作成を行う。分析対象範囲を広げたとき、学習項目のクラスター化、クラスターの関連性(系統性)について把握できるような「KH Coder」による分析法について調べる。(3)演習問題作成とその試行これまでの項目関連構造分析の結果(重要な学習項目と学習項目間の関連性)をもとに、電波工学の演習問題を作成する。そして、この演習問題を自学用課題として、授業を受ける学生を対象に試行する。そして、その結果の分析を行い、項目関連構造分析の有効性や課題(問題点)について検討する。本研究で使用するソフトウェアは、当初、市販のソフトウェアを予定していたが、2018年度はデータマイニングの学習(トレーニング)をするためにフリーのソフトウェア「KH Coder」を利用したため、物品費に残額が発生した。2019年度に、市販の統合解析ソフトウェア(統計、データマイニング、共分散構造解析)を購入する予定である。また、旅費については、統合解析ソフトウェアの研究打合せと学会発表を予定したが、研究打合せを2019年度に繰り越すことにした。人件費・謝金は3人の学生に研究対象の資料「電波工学」と「国家試験問題」のテキスト化を依頼したが、予定より短時間で2018年度分の作業を終了したため残額が生じた。