hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
富士山亜高山帯森林生態系における炭素循環の研究

値は、50m区では4.4、120m区で3.4、220m区で4.1、全体では3.6であった。このことから120m区(カラマツ林)において、温度の上昇に対するCO_2フラックスの増加割合が小さいことが明らかになった。また50m区では他の2区に比べばらつきが大きかったが、このことは土壌表面の温度環境が高温で推移する影響の他、3区の中で土壌がもっとも未発達であることにより、土壌有機物や植物根の配置(浅根性)が空間的に不均一であることが原因のひとつと考えられる。無雪期間(5月11月)の土壌CO_2放出量は、50m区、120m区、220m区でそれぞれ3.4、3.2、4.0(Mg C ha^<-1> 7months^<-1>)であった。これらの値は冷温帯落葉広葉樹林に比べると低いレベルであるが、同じ富士山の低山帯のアカマツ林に匹敵するほどの値であり、予想を大きく上回るものだった。
Foxn1転写因子により発現調節される胸腺特異的遺伝子の同定と機能解析

1、NotchシグナルはT細胞分化の初期ステップに必須である。しかし、胸腺上皮特異的に発現する転写因子Foxn1がNotchリガンドの発現に関与するかどうか、胸腺原基でNotchリガンドがどう分布するか不明である。そこで、in situ hybridizationにより正常マウスとヌードマウスの胸腺原基でのDll1,Dll 4の発現を解析した。正常マウス胎生13日胸腺原基でDll 4は上皮領域全体に強く発現するが、Dll 1は上皮領域に散らばって発現していた。他方、ヌードマウス胸腺原基ではDll 1もDll 4も発現していなかった。以上より、胸腺原基で広く分布するDll 4がT前駆細胞分化に強く関わること、胸腺上皮におけるDll 1とDll 4の発現はFoxn1により調節されていることが示唆された。(投稿準備中)2、胸腺原基環境のどこでどの分子がT細胞の増殖分化に関わるかは十分明らかでない。そこで、分化初期過程のT系細胞の増殖因子IL7とSCFの発現がFoxn1転写因子とどのように関わるかをヌードマウスの胸腺原基を用いてin situ hybridizationにより検討した。正常マウス胎生12、13日胸腺原基において、IL7,SCFは上皮領域全体に強く発現するが、ヌードマウス胸腺原基ではどちらも発現が認められなかった。以上より、IL7,SCFは胸腺原基環境を形成する胸腺上皮細胞に発現し、それらの発現はFoxn1により調節されていることが示唆された。(投稿準備中)3、Foxn1が直接発現調節する遺伝子を同定するため、クロマチン免疫沈降法によりFoxn1標的ゲノムDNA配列を濃縮する条件検討を行っている。また、標的遺伝子の全長cDNAを単離するために新生仔マウス胸腺cDNAライブラリーを構築した。しかし、未だ標的ゲノムDNA配列を得られず、実験を継続中である。Foxn1遺伝子にコードされる転写因子は胸腺の形態形成と機能発現に関わる遺伝子の発現調節を行うことが予想される。そこで標的遺伝子群にFoxnl転写因子が、直接結合している状態で標的配列を含むゲノムDNA断片が単離可能なクロマチン免疫沈降を行うのに適する抗体を得るために、種々の方法を試みた。最初に昆虫細胞発現系で得たFoxn1蛋白を抗原として作成したウサギ抗Foxnl抗血清の精製を試みた。大腸菌発現系より得たGST-Foxn1蛋白を精製して作成したアフィニティーカラムを用いてウサギ抗Foxn1抗血清の精製を試みたがFoxn1に対する活性が弱く、また特異性が十分ではなかった。次いで、このGST-Foxn1蛋白をSDS-PAGEで展開し、全長のGST-Foxn1蛋白のバンドを切り出し、抗原としてウサギに免疫し、新たに抗Foxn1抗血清を得た。この血清の特異性について胎生13日マウス各組織抽出液を用いたWestern blot法により確認したところ、胸腺原基特異的に約90kDaの蛋白に強く反応した。さらに胎生13日のマウス全胎仔凍結切片を用いた免疫組織化学において、胸腺原基のストローマ細胞の核に特異的に反応した。これらの結果よりこの抗血清は、Foxn1に対する高い活性および特異性を持っことが示され、クロマチン免疫沈降法に適する抗Foxn1抗体を作成することができた。他方、Foxn1転写因子の下流に位置し発現が制御される候補遺伝子を探索するために、正常およびヌードマウスの胸腺原基よりRNAを抽出し、胸腺機能に直接関わるような分子としてこれまでに報告されているものや関与が示唆されるものについて、その遺伝子発現をRT-PCR法により解析し比較検討した。器官構築に関わると考えられている接着分子E、N、R、Pカドヘリンの遺伝子発現は両者で変わらないが、T前駆細胞の増殖因子として知られるIL-7、SCFの遺伝子発現はヌードマウス胸腺原基で発現が低下していた。Foxn1転写因子は、胸腺上皮細胞の機能分化に関わる遺伝子の発現調節を行っていると考えられており本研究は、Foxn1転写因子により発現調節される胸腺特異的な遺伝子の機能を同定する目的で研究を進めている。1、抗Foxn1抗体を用いたクロマチン免疫沈降法によりFoxn1標的配列を含むゲノムDNAを単離しその機能を解析する方向からのアプローチとして、本年度は昨年度作成した抗Foxn1抗体を用いたクロマチン免疫沈降法によるFoxn1転写因子の標的DNA断片を回収するための条件検討として、Foxn1転写因子がゲノム上の標的配列に結合したまま架橋するための組織の固定条件、ゲノムDNAの切断方法について超音波処理および酵素処理の条件検討を行った。現在も、特異性を高めるために最適な条件について検討を継続している。2、ヌードマウス胸腺原基で発現が低下する遺伝子を探索しFoxn1による調節との関連を検討する方向からのアプローチとして、《胸腺上皮細胞の機能とかかわる可能性を持つ候補遺伝子》について胎生12・13日正常マウス胸腺原基と胎生12日ヌードマウス胸腺原基を用い発現および発現量をRT-PCR法により解析し比較した。ヌードマウス胸腺原基で発現が全く認められない遺伝子はなかったが、昨年報告したIL7,SCFに加えて、TECK,FGFR2IIIb,Delta like-4の3つの遺伝子の発現が低下していることが明らかとなった。これらの遺伝子発現調節におけるFoxn

1転写因子の関与が直接的かそれとも間接的かについては解明できていない。現在、これらの遺伝子発現の低下が胸腺原基上皮細胞に特異的に起こっているか否かをin situ hybridization法によって解析している。1、NotchシグナルはT細胞分化の初期ステップに必須である。しかし、胸腺上皮特異的に発現する転写因子Foxn1がNotchリガンドの発現に関与するかどうか、胸腺原基でNotchリガンドがどう分布するか不明である。そこで、in situ hybridizationにより正常マウスとヌードマウスの胸腺原基でのDll1,Dll 4の発現を解析した。正常マウス胎生13日胸腺原基でDll 4は上皮領域全体に強く発現するが、Dll 1は上皮領域に散らばって発現していた。他方、ヌードマウス胸腺原基ではDll 1もDll 4も発現していなかった。以上より、胸腺原基で広く分布するDll 4がT前駆細胞分化に強く関わること、胸腺上皮におけるDll 1とDll 4の発現はFoxn1により調節されていることが示唆された。(投稿準備中)2、胸腺原基環境のどこでどの分子がT細胞の増殖分化に関わるかは十分明らかでない。そこで、分化初期過程のT系細胞の増殖因子IL7とSCFの発現がFoxn1転写因子とどのように関わるかをヌードマウスの胸腺原基を用いてin situ hybridizationにより検討した。正常マウス胎生12、13日胸腺原基において、IL7,SCFは上皮領域全体に強く発現するが、ヌードマウス胸腺原基ではどちらも発現が認められなかった。以上より、IL7,SCFは胸腺原基環境を形成する胸腺上皮細胞に発現し、それらの発現はFoxn1により調節されていることが示唆された。(投稿準備中)3、Foxn1が直接発現調節する遺伝子を同定するため、クロマチン免疫沈降法によりFoxn1標的ゲノムDNA配列を濃縮する条件検討を行っている。また、標的遺伝子の全長cDNAを単離するために新生仔マウス胸腺cDNAライブラリーを構築した。しかし、未だ標的ゲノムDNA配列を得られず、実験を継続中である。
尺取り虫型ツインプロープを用いたナノ領域電気特性測定装置の開発

本研究では、ツインプロープ装置を設計・作製し、これを市販SEM内に組み込みナノ領域電気測定装置としての性能を評価した。慣性駆動(尺取り虫機構)を用いた独立した2つのXYZステージは良好に作動し、その最小ステップは同時観察したSEMから見積もることでサブミクロン以下であることがわかった。それぞれのピエゾに適当な電圧を印加することによりナノメートルオーダーでの位置制御が可能である。また本研究の特徴の一つであるSTM機能だが、それぞれのプローブを用いてトンネル電流にフィードバックをかけることによりSTM像を安定に観察することができた。このときSEM電子源からの電流の寄与はトンネル電流に比べて1桁小さくSEM観察しながらのSTM測定が可能であり探針の動きを実時間でモニターできる。両プローブを接近させることにより、一方の探針で他方を観察することもできた。一方電気伝導の測定であるが、試料として導電性のITO膜、カーボンファイバー等を用いて行った。前者の場合試料を短冊状にカットし長手方向に電流を流しながらツインプローブにて起電力を4端子法にて測定した。両プローブ間の距離に応じた電位差が正確に測定されたが、探針の接触状況のモニターなど測定方法の工夫が必要であることがわかった。上記のような2探針の干渉問題に対処するため、その形状から干渉が少ないと考えられる市販のAFM用のカンチレバーを改良して試用したが、施したコーティング材料の密着性が悪くコンタクトに問題が残った。現在強靭な特性をもつナノチューブなどの利用も考慮に入れた干渉の少ない探針を設計製作している。本研究では、任意に与えられたナノ領域、ナノ構造の物性、特に電気的な特性をきわめて高精度に測定するための新しい測定装置を開発することを目的としている。装置は2つのトンネル顕微鏡(STM)を合体させたツインプローブ型トンネル顕微鏡であり、これらを独立に操作することにより対象構造物の電気特性を測定する。ツインプローブ間の干渉をできるだけ少なくし、またプローブの自由度を大きく保つために、本研究では尺取り虫型の粗動機構を用いる。またこの方式では、測定試料の前面がオープンスペースとなるため、走査電子顕微鏡(SEM)に組み込むことにより任意の位置決めが容易となる。またプローブ自体も通常のものとは違いアスペクト比を増大させたものを独自に開発していく。今年度の進行状況は以下の通りである。(1)尺取り虫型ツインプローブユニットを設計し、試作した。しかしながら、装置の耐震性にいくつか問題があり、現在ユニットを改良、調整中である。(2)キーポイントとなる探針の作製であるが、走査電子顕微鏡内での電子ビームを用いたナノ加工技術を駆使し、通常のエッチングにより作製したメタル探針の先端に、20nm程度の加工を自由におこなうことが可能であることを見いだした。この技術により干渉の少ないツインプローブを作製することができる。(3)電気特性測定のための試料の作製に関する研究として、シリコン(110)面の自己組織凹凸構造上にフラーレンなどを吸着させる実験を試みた。フラーレンは凹凸構造にそって吸着する傾向がある。今後は分子操作技術によりフラーレンを任意に配列させ、この部分に流れる電気伝導度の測定を本装置を用いて行っていく。前年度設計・作製したツインプローブ装置を市販SEM内に組み込みその特性を評価した。慣性駆動を用いたXYZステージは良好に作動し、その最小駆動距離は同時観察したSEMから見積もりサブミクロン以下であることがわかった。さらにそれぞれのピエゾに電圧を印加することによりナノメートルオーダーでの両探針の独立した位置制御が可能である。しかるに以下に述べるように両プローブをこの距離まで近接させるためには探針の工夫が必要となる。

このときSEM電子源からの電流の寄与はトンネル電流に比べて1桁小さくSEM観察しながらのSTM測定が可能であり探針の動きを実時間でモニターできる。一方電気伝導の測定であるが、試料として導電性のITO膜、カーボンファイバー等を用いて行った。前者の場合試料を短冊状にカットし長手方向に電流を流しながらツインプローブにて起電カを4端子法にて測定した。両プローブ間の距離に応じて超電力が測定されたが探針の接触状況のモニターなど測定方法に対する工夫が必要である。上記のように探針同志の干渉により両者をナノメートルオーダーに近接できない問題に対処するため、その形状から干渉が少ないと考えられる市販のAFM用のカンチレバーを改良して試用したが、施したコーティング材料の密着性が悪くコンタクトに問題を生じた。現在強靭な特性をもつナノチューブなどの利用も考慮に入れた干渉の少ない探針を設計製作している。
光造形法の層別制御による精度改善と評価に関する研究

光造形法は,感光性樹脂を紫外線レーザにより硬化させて立体模型を製作する成形方法である.簡単なプロセスで複雑な形状を成形できる反面,生産分野で要求する精度(10μm100μm)が実現されていないため,造形物の精度向上の実現が緊急の課題となっている.光造形法で模型の精度を向上させるために,本研究は層別制御が可能なシステムを構成し,層別制御により実現された造形物の精度評価及びその造形条件について明らかにすることを目的としている.本年度の研究実施により得られた結果は,以下のようにまとめられる.(1)層別制御が可能な光造形装置の構築テーブル移動や照射タイミングが制御可能な制御システムを開発した.また、照射パターンの部分制御の可能なコントローラを開発し,これを制御システムに付加することで層別制御が可能な光造形実験システムを構築した.(2)層別制御により面精度を向上させる場合の造形条件の解明層別制御により面精度を向上させるための造形プロセスを開発し,層厚さや模型表面の傾斜角に対する面精度への影響を粗さ計の測定により評価した.引き上げ照射プロセスにより,傾斜角30度以下で表面荒さが改善されることが確認された.(3)各層での領域別の照射条件変更による形状精度への効果の検討模型の張り出し部分は,他の部分よりも歪みが大きくなり,その領域のみ照射条件を変えることで歪み低下および形状精度の向上が期待できる.照射パターンを層ごとに異なるように形状特徴を判別して照射経路を変更するソフトウェアを開発した.このソフトウェアにより照射パターンの差異による反りの評価を行い.そりの低減が認められ,開発したソフトウェアの効果が確認された.光造形法は,感光性樹脂を紫外線レーザにより硬化させて立体模型を製作する成形方法である.簡単なプロセスで複雑な形状を成形できる反面,生産分野で要求する精度(10μm100μm)が実現されていないため,造形物の精度向上の実現が緊急の課題となっている.光造形法で模型の精度を向上させるために,本研究は層別制御が可能なシステムを構成し,層別制御により実現された造形物の精度評価及びその造形条件について明らかにすることを目的としている.本年度の研究実施により得られた結果は,以下のようにまとめられる.(1)層別制御が可能な光造形装置の構築テーブル移動や照射タイミングが制御可能な制御システムを開発した.また、照射パターンの部分制御の可能なコントローラを開発し,これを制御システムに付加することで層別制御が可能な光造形実験システムを構築した.(2)層別制御により面精度を向上させる場合の造形条件の解明層別制御により面精度を向上させるための造形プロセスを開発し,層厚さや模型表面の傾斜角に対する面精度への影響を粗さ計の測定により評価した.引き上げ照射プロセスにより,傾斜角30度以下で表面荒さが改善されることが確認された.(3)各層での領域別の照射条件変更による形状精度への効果の検討模型の張り出し部分は,他の部分よりも歪みが大きくなり,その領域のみ照射条件を変えることで歪み低下および形状精度の向上が期待できる.照射パターンを層ごとに異なるように形状特徴を判別して照射経路を変更するソフトウェアを開発した.このソフトウェアにより照射パターンの差異による反りの評価を行い.そりの低減が認められ,開発したソフトウェアの効果が確認された.
看護管理者のための怒り感情マネジメントプログラム開発

本研究の目的は、第一に看護管理者が抱く怒りの実態についてインタビュー調査を実施し、質的帰納的分析結果及び文献検討をもとに、看護管理者のための怒り感情マネジメントプログラムを開発することである。第二に開発したプログラムの効果検証にむけて介入研究を実施することである。本調査の結果、開発したプログラムは、弁証法的行動療法(DBT)におけるマインドフルネススキルとともに感情調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキルを部分的に援用した内容で構成される合計6時間のプログラムであった。効果検証にむけた本研究は、研究協力の同意が得られた医療機関の看護管理者を対象に、感情マネジメント研修(1日:6時間)を実施し、研修前後および研修終了一ヵ月後の合計3回の質問紙調査により研修効果を検証した。本プログラムはインタビュー調査及び文献検討の結果から、認知行動療法と弁証法的行動療法におけるマインドフルネスを取り入れた内容で構成した。調査内容は属性のほか怒り喚起・持続尺度、ネガティブな反すう尺度、Five Facet Mindfulness Questionnaire日本語版(FFMQ)、情動知能尺度(EQS)であった。介入研究の対象者は、研究協力の同意が得られた看護師長89名であった。対象者の年代は40歳代が36名で最も多く(40.4%)、看護師経験年数22.9年、看護管理者経験年数6.37年であった。介入直後は全員がプログラムの内容を理解し実践への意欲を示した。介入一か月後に48名(53.9%)から回答が得られ、研修参加後にプログラム内容を実践した対象者は39名(回答者の81.3%)であり、実施頻度は不定期に13回の実施が最も多くみられた。介入一か月後では、Five Facet Mindfulness Questionnaire日本語版(FFMQ)において、統計学的有意な差が認められた。本研究の初年度となる平成28年度は、研究テーマに関連した文献検索や研究テーマに関連した研修への参加を行いながら今後実施する予定である介入研究の計画立案(尺度選定、プログラム概要の計画等)を進めた。なおプログラム開発においては、弁証法的行動療法(DBT)におけるマインドフルネススキとともに感情調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキルを部分的に援用しながら開発していくことを予定している。そのほか複数の医療施設における11名の看護師長から調査への協力が得られ、「看護管理者が勤務中に抱く怒りの内容」に関するインタビュー調査を実施した。インタビュー調査の結果については現在逐語録を作成している段階である。このデータをもとに「看護管理者が抱く怒りの実態(怒りの喚起場面、対象、その時の対処)」について質的帰納的に分析を進め、平成29年度に計画している「看護師長のための怒り感情マネジメントプログラム」を開発する予定である。わが国において看護師長の「怒り」を中心とした感情マネジメントに関する研究は行われていない。臨床現場において組織の目標を達成するために多様な人々と第一線で関わり職務を遂行している看護師長はコンフリクト対処が組織行動における中心的な役割を担っており、日常的に葛藤場面に遭遇したり様々な感情体験を有していることが推察される。本研究により看護管理者の怒り感情マネジメントプログラムを開発することにより、看護管理者の対人関係スキルの向上およびストレス低減へ寄与することが期待でき、結果として職場環境の整備と看護職の離職防止に貢献するものと考える。本研究はインストラクショナルデザインであるADDIEモデルを援用して実施している。ADDIEモデルは1A:assesment,2D:Design,3D:Development,4I:Implement,5E:Evaluationの5段階から構成される。当初の計画通りに第1第2段階であるA:assesmentとD:Designに相当する文献検索や看護管理者を対象としたインタビュー調査を実施し、「看護師長のための怒り感情マネジメントプログラム」の骨子が計画できていることから概ね順調に進展していると判断できる。平成29年度の主な研究の成果について以下に述べる。本研究の初年度である平成28年度に検討を重ね開発した「看護管理者のための怒り感情マネジメントプログラム」を平成29年度は介入研究として実施した。このプログラムは看護管理者の感情管理能力の向上や対人スキルの向上およびストレス低減に寄与できることを期待している。開発したプログラムは、研究計画に則り、弁証法的行動療法(DBT)におけるマインドフルネススキルとともに感情調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキルを部分的に援用した内容で構成され、合計6時間のプログラムとなった。プログラム参加希望者は研究者が実施する講演等で本研究の説明を口頭で行い公募した。なお研究協力者は当初の予定では看護師長と対象としていたが、研究協力者の確保が困難となり、看護師長以外の看護管理者(看護部長や看護副師長等)から参加希望の意向が多数寄せられたことを鑑み、職位を拡大し副看護師長や看護部長等を含む看護管理者を対象とすることとなった。介入の効果測定は介入前、介入直後、介入1か月後の3時点における質問紙調査により検討を行う。調査の内容は基本属性のほか、怒り喚起・持続尺度、ネガティブな反すう尺度、Five Facet Mindfulness Questionnaire日本語版(FFMQ)、ワークエンゲイジメント尺度、EQS(情動知能スケール)である。今年度は合計6回の開催に対し、95名から参加の申し込みがあり、最終的には84名が介入研究に参加した。2年目である平成29年度は、検討を重ね構築してきた看護管理者を対象とする「怒り感情マネジメントプログラム」を介入研究として6回にわたり実施できている。

本プログラムは弁証法的行動療法(DBT)に基づくマインドフルネススキルのほか、感情調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキルを部分的に援用し、受講者の感情マネジメントとストレスマネジメントが円滑に行えるようになることを目的としている。研究参加者から質問紙調査への協力が得られ、データが蓄積できていることから、最終年度は詳細な分析と結果の公表に向けた準備が整えられつつある。以上のことから本研究はおおむね順調に進展していると考える。本研究の目的は、第一に看護管理者が抱く怒りの実態についてインタビュー調査を実施し、質的帰納的分析結果及び文献検討をもとに、看護管理者のための怒り感情マネジメントプログラムを開発することである。第二に開発したプログラムの効果検証にむけて介入研究を実施することである。本調査の結果、開発したプログラムは、弁証法的行動療法(DBT)におけるマインドフルネススキルとともに感情調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキルを部分的に援用した内容で構成される合計6時間のプログラムであった。効果検証にむけた本研究は、研究協力の同意が得られた医療機関の看護管理者を対象に、感情マネジメント研修(1日:6時間)を実施し、研修前後および研修終了一ヵ月後の合計3回の質問紙調査により研修効果を検証した。本プログラムはインタビュー調査及び文献検討の結果から、認知行動療法と弁証法的行動療法におけるマインドフルネスを取り入れた内容で構成した。調査内容は属性のほか怒り喚起・持続尺度、ネガティブな反すう尺度、Five Facet Mindfulness Questionnaire日本語版(FFMQ)、情動知能尺度(EQS)であった。介入研究の対象者は、研究協力の同意が得られた看護師長89名であった。対象者の年代は40歳代が36名で最も多く(40.4%)、看護師経験年数22.9年、看護管理者経験年数6.37年であった。介入直後は全員がプログラムの内容を理解し実践への意欲を示した。介入一か月後に48名(53.9%)から回答が得られ、研修参加後にプログラム内容を実践した対象者は39名(回答者の81.3%)であり、実施頻度は不定期に13回の実施が最も多くみられた。介入一か月後では、Five Facet Mindfulness Questionnaire日本語版(FFMQ)において、統計学的有意な差が認められた。研究の二年目に入る平成29年度は予備調査としての介入研究を実施する予定である。その後、弁証法的行動療法(DBT)に基づくマインドフルネススキル、感情調節スキル、対人関係スキル、苦悩耐性スキルを部分的に援用した看護管理者を対象とする「怒り感情マネジメントプログラム」を構築する。さらに本調査としての介入研究を行い「怒り感情マネジメントプログラム」の効果について検討していく。看護管理者の怒りの実態と感情マネジメントと日々の業務で感じるストレスマネジメントに寄与できることを目的に構築した「怒り感情マネジメントプログラム」の効果について分析を深め、教育効果とその有用性や課題について検討していく。
ペプチドタグを利用した総括的タンパク質リフォールディングプロセスの構築

本研究では,総括的なタンパク質リフォールディング効率の向上を目指して,ペプチドタグを導入したタンパク質の生産とナノスフェアを利用した選択的凝集による高効率リフォールディング手法の構築を目指して行った。まず,N末端およびC末端の両方にNiとの錯形成が可能な6つのヒスチジン残基が並んだペプチド配列(以下,His-tag)を遺伝子的に導入したタンパク質発現ベクターを調製した。特に,両端へHis-tagを導入した緑色蛍光タンパク質(2x His-tag GFP)を調製して,ペプチドタグの影響を受けることなく大腸菌を利用して安定にタンパク質を生産できることを確かめた。また,凝集挙動を色によって識別できる可能性を有するため,ナノスフェアとして金コロイドを選定し,Ni配位子を導入しても安定な金コロイド調製手法を確立するために,高分子で分散安定した金コロイドの調製を試みた。生分解性も期待できるポリアスパラギン酸を主鎖として側鎖に金コロイドの安定な分散に寄与する官能基とHis-tag認識部位を導入することで2x His-tagタンパク質の高効率リフォールディングに有用なナノスフェアの調製を行った。数十nmの単分散な金コロイドを調製できるポリアスパラギン酸系高分子の設計が可能になったが,十分量のHis-tag認識部位をナノスフェア表面に導入するには至っておらず,更なる高分子の精密設計が必要であることがわかった。これらの知見から,His-tag認識部位をナノスフェア表面に効率的に呈示するための改善を施すことによって,変性溶液中からの2x His-tag GFPの選択的凝集とリフォールディングが可能になるものと期待される。本研究成果を基にして更なるナノスフェア表面を精密設計することで,コロイド化学をタンパク質工学に融合させた新しいリフォールディングツールの構築が期待できる。本研究課題では、総括的リフォールディング効率の向上を目指してペプチドタグを導入したタンパク質の生産と逆ミセル透析法による高効率リフォールディングリアクターの構築を行った。N末端およびC末端にNiと錯形成が可能な連続するヒスチジン配列(His-tag)を有するポリペプチド鎖と片末端側にのみHis-tagを有する目的タンパク質発現ベクターをそれぞれ調製し、いずれの発現ベクターを用いてもペプチドタグ部分がタンパク質の発現および活性に大きな影響は与えないということが示された。そのうえ、逆ミセル透析法によるタンパク質リフォールディングは、速度論的見地からもペプチドタグの有無に関わらず高効率でのタンパク質リフォールディングを達成できることが示唆された。また、ナノスフェアを利用したタンパク質の凝集・分散リフォールディングを目的として、His-tagを有するタンパク質分子と結合可能なNi修飾ナノスフェアの合成を行った。ナノスフェア自身が環境に応じて凝集しやすい性質を有しているため、安定に分散可能なナノスフェア調製が先ず重要であった。それ故、ナノスフェア基体の選定を行った結果、単分散なナノスケールの微粒子として調製可能で、チオール化合物によるSelf-Assembled Monolayer(SAM)でコートした金コロイドが最も有望であることが明らかとなり、チオール化合物でコートされた金ナノスフェアにNi配位子を導入することに成功した。これらの知見から、機能性ペプチドタグの導入により、簡便なリフォールディング操作が可能となる新しいリフォールディングプロセスのための要素技術が構築されており、ペプチド-界面活性剤間の相互作用を更に巧妙に制御することによって、コロイド科学とタンパク質工学を融合したリフォールディングツールの開発が期待できる。
細胞膜リン脂質の品質管理に働くシステイン/シスチンのシャトルシステム

本研究ではCys/CySSシャトルシステムがカタラ-ゼが存在しないペリプラズム内で生じる過酸化水素の除去に重要な役割を果たすことを明らかにした。なざペリプラズム中の過酸化水素を消去しなければならないのか、Cys/CySSシャトルシステムの生理機能について解析した。ペリプラズムに蓄積した過酸化水素による細胞膜脂質の酸化が原因である可能性が考えられ、過酸化脂質を定量したところydeD/fliYの二重破壊株は野生株と比べて過酸化脂質が有意に増加していることを見出した。さらにこの過酸化脂質を分解するペルオキシダーゼBtuEの発現が過酸化水素によって誘導されることも判明した。大腸菌の内膜に局在するCysトランスポーターYdeDの遺伝子破壊株は過酸化水素(H2O2)に感受性を示し、過剰発現株は耐性を示す。また、CySSと結合するペリプラズム内タンパク質FliYの遺伝子破壊株もH2O2に感受性を示すことから、H2O2の還元に伴い生成するCySSがFliY依存的に細胞質内に取り込まれる可能性が示唆された。以上の結果から、Cys/CySSシャトルシステムが、カタラーゼが存在しないペリプラズム内で生じるH2O2の除去に重要な役割を果たすことが示され、遊離のシステインがペリプラズムで生じるH2O2を消去し、細胞を酸化ストレスから防御するユニークな機構を明らかにした。本研究課題では、1)ペリプラズムに生じたH2O2の検出、2)生じたH2O2によるリン脂質の酸化、3)リン脂質の酸化と細胞分裂障害との関連性を評価することを目的とした。Hpx変異株(カタラーゼ、ペルオキシダーゼの機能欠損株)は、1μM程度のH2O2を細胞質に蓄積することがすでに報告にされている。H2O2は、細胞膜を自由に通り抜けることができるので、ペリプラズムにも1μM程度のH2O2が蓄積していると考えられる。このような条件下でH2O2特異的検出試薬(非細胞膜透過性BES)を用いることで、大腸菌のペリプラズムに生じているH2O2の検出を蛍光顕微鏡観察により行った。その結果、Hpx変異株と比較してH2O2消去に働くシステイントランスポーターYdeDを欠損させた変異株では、ペリプラズムにH2O2が有意に蓄積していた。次に、過酸化脂質のバイオマーカーであるマロンジアルデヒドの量を測定したところ、ydeDfliY欠損株は野生株と比較して約1.5倍のMDA量が検出された。したがって、Cys/CySSシャトルシステムの生理的意義の一つとして、細胞膜の構成物質である脂質の酸化を未然に防ぐことが明らかにした。申請者は、大腸菌におけるシステインの生理機能を研究する過程で、遊離のシステインが細胞表層(ペリプラズム空間)で存在する有害な過酸化水素を消去し、細胞を酸化ストレスから防御するユニークな機構を明らかにした(J. Biol. Chem., 285, 17479, 2010)。本研究課題では、平成23年度の研究計画の2項目をすべて行い良好な結果を得た。1)ペリプラズムに蓄積する過酸化水素の検出: Hpx変異株(カタラーゼ、ペルオキシダーゼの機能欠損株)は、1マイクロM程度の過酸化水素を細胞質に蓄積することが知られている。過酸化水素は、細胞膜を自由に通り抜けることができるので、ペリプラズムにも同程度の過酸化水素が蓄積していると考えられる。このHpx変異株と比較して、さらに過酸化水素消去に働くシステイントランスポーターYdeDを欠損させた変異株で、ペリプラズムに過酸化水素が蓄積することを見出した。2)過酸化脂質の定量:細胞膜の主成分はリン脂質であることから、そのリン脂質(LPSも含む)が過酸化水素によって酸化され、過酸化脂質が生じ、細胞にダメージを与えるのではないかと予想した。そこで1)で構築したHpx/ydeD/fliY欠損株とHpx変異株を過酸化水素添加培地で10時間培養後、細胞膜リン脂質を調製し、過酸化脂質の非酵素的分解産物であるマロンジアルデヒドなどのアルデヒドとチオバルビツール酸を酸性条件で反応させ、生成する赤色の色素を分光学的に定量し、ydeD/fliY欠損株で有意に過酸化水素による過酸化脂質の生成量が増加していた。以上のことから、ペリプラズム空間で発生する過酸化水素をシステインが消去することで過酸化脂質の生成を未然に防いでいるものと考えられる。平成23年度の研究計画の2項目をすべて行い良好な結果を得た。

このHpx変異株と比較して、さらに過酸化水素消去に働くシステイントランスポーターYdeDを欠損させた変異株で、ペリプラズムに過酸化水素が蓄積することを見出した。内膜を通過できない過酸化水素特異的検出試薬(非細胞膜透過性BES)を用いた。2)過酸化脂質の定量:細胞膜の主成分はリン脂質であることから、そのリン脂質(LPSも含む)が過酸化水素によって酸化され、過酸化脂質が生じ、細胞にダメージを与えるのではないかと予想した。そこで1)で構築したHpx/ydeD/fliY欠損株とHpx変異株を過酸化水素添加培地で10時間培養後、細胞膜リン脂質を調製し、過酸化脂質の非酵素的分解産物であるマロンジアルデヒドなどのアルデヒドとチオバルビツール酸を酸性条件で反応させ、生成する赤色の色素を分光学的に定量し、ydeD/fliY欠損株で有意に過酸化水素による過酸化脂質の生成量が増加していた。また、当初の計画になかった成果も得られた。これまでシャトルシステムの不明であったFliYと協調して働くシスチントランスポーターは不明であったが、このトランスポーターの同定することに成功した。平成24年度は下記の当初の計画を実施する。また、平成23年度で得られたシスチントランスポーターの機能解析も新たに追加したい。3)過酸化脂質と細胞分裂との関連性:過酸化水素に曝し、細胞伸長を引き起こしたHpx変異株と過酸化水素処理をしていない細胞からリン脂質を調整し、薄層クロマトグラフィー(TLC)およびガスクロマトグラフ質量分析法を用いて、リン脂質(大腸菌の主要なリン脂質であるホスファチジルエタノールアミン)の酸化の割合と細胞伸長との相関関係を評価する。ここで真核生物の過酸化脂質の生成の鍵酵素はホスホリパーゼA2であり、大腸菌にもホスホリパーゼが存在するが、A1またはA2活性のいずれを有しているかは分かっていない。さらに、真核生物では酸化された過酸化脂質からホスホリパーゼA2により、酸化された脂肪酸鎖が切断され、グルタチオンペルオキシダーゼ(GSHPx)により修復される。しかしながら、大腸菌はこのGSHPxを有していません。そのため過酸化脂質を分解するホスホリパーゼが存在するにもかかわらず修復経路がないため、システインの重要な役割があるのではないかと考えられる。そこで大腸菌のホスホリパーゼをHis-タグ精製し、その酵素の特性を解析する。大腸菌をモデルに遊離のシステインが、リン脂質のクオリティーコントロールに重要な役割を担っている可能性を示し、システインによる新たな酸化ストレス防御機構を明らかにする。本研究課題遂行のために必要な消耗品や、研究成果発表に必要な旅費や別刷り費用(その他)、研究の進展に必要な勉強会による活発な情報交換のための技術指導や招聘者に対する謝金として、当初の計画通りに執行する予定である。
フランス国立高等芸術学校における「わざ」の創発を通じた教育理論の解明

本研究は、身体を使った「わざ」の稽古場面における参与観察を行い、その習得および創造のプロセスを記述するものである。2018年度の成果は以下の三つの通りである。(1)海外フィールド調査:申請書に記載の通り、フランス国立サーカス学校における調査を行った(2019年1月2月)。具体的には、パリにて学校の卒業公演に立ち会うとともに、招待演出家であるAntoine Rigot氏にインタビューを行い、現代サーカスにおける「共同的創造」についての知見を得た。とくに公演のリハーサル場面に立ち会い、その一部をビデオで記録したことは大きな成果であった。(2)学会発表および論文掲載:複数の学会で研究発表を行った。教育文化学会(2018年9月)では講演者として、日本体育・スポーツ哲学(同9月)ではシンポジウム「学校体育で育てる身体を考える」のコメンテーターとして、教育哲学会(同10月)ではランチタイム・セッション「教育哲学の境界を問う」の報告者として、日本現象学会(同11月)では国際シンポジウム「Phenomenology of Skilled Performance」のdiscussantとして、それぞれ研究発表およびディスカッションを行った。また、12月には国際シンポジウム「身心変容技法の哲学」に登壇し、フランス、ロシア、中国、日本の識者とともに研究発表を行った。以上の成果は、『身心変容技法研究』『教育文化』『体育・スポーツ哲学研究』などの学術誌に掲載された。(3)国際共著本の執筆:現代サーカスの身体論に関する共著本の英語版『Learning from Your Body』が、原著のフランス語版に引き続き刊行された。本書は、パリ第V大学を中心とした国際的共同研究の成果の一つである。フランス現代サーカス分野の学術研究の発展のみならず、身体の哲学に関する国際的な共同研究に寄与しうる成果といえる。上記の通り、海外フィールド調査が順調に進展しているためである。報告者は、2015年度よりパリ第V大学との共同プロジェクトを進めてきた。これは、フランス国立サーカス学校(CNAC)における若い芸術家たちの実践を記述するものである。2018年度の調査により、共同プロジェクトも前進し、また、わざの創作プロセスに立ち会うことができたという点において、本研究は順調に進展しているといえる。加えて、フランスにおける人的ネットワークが広がったため、国内でのフィールド調査を広げる可能性が出てきたことも研究の進展を支えた。フランス国立人形劇学校の卒業生の京都公演に立ち会った際、日本において活動する現代人形劇の関係者と知己を得た。フランスでの調査を日本に還元するための土壌が整えられつつある。今後は、引き続きフィールド調査を進め、身体を使った「わざ」の稽古場面における事例を収集する。また、国内外の研究者とも議論を深め、事例を分析するための手法を鍛え上げていく。具体的な方策は下記の通りである。(1)海外調査:現代芸術におけるわざの創発プロセスを明らかにするために、フランスを中心とするヨーロッパの芸術および教育実践に広く目を向け、先駆的な事例に関する資料を収集する(Festival Mondial des Theatres de Marionnettes 2019など)。(2)国内調査:日本の伝統芸能・現代芸術との比較のために、国内における先端事例(大阪、京都、淡路島、飯田等)においてフィールド調査を行い、各地の劇場や芸術祭などを中心に、そのわざの継承・発展のプロセスを記述する。(3)共同研究の発展:国内の学会(教育哲学会)、国際学会(International Society of East Asian Philosophy)などでラウンドテーブルやパネルに登壇し、教育哲学や現象学に関わる研究者との共同研究の成果を発表する。また、パリ第V大学との共同研究の成果として、国際共著本を編集・刊行する。

これは、フランス国立サーカス学校(CNAC)における若い芸術家たちの実践を記述するものである。2018年度の調査により、共同プロジェクトも前進し、また、わざの創作プロセスに立ち会うことができたという点において、本研究は順調に進展しているといえる。加えて、フランスにおける人的ネットワークが広がったため、国内でのフィールド調査を広げる可能性が出てきたことも研究の進展を支えた。フランス国立人形劇学校の卒業生の京都公演に立ち会った際、日本において活動する現代人形劇の関係者と知己を得た。フランスでの調査を日本に還元するための土壌が整えられつつある。今後は、引き続きフィールド調査を進め、身体を使った「わざ」の稽古場面における事例を収集する。また、国内外の研究者とも議論を深め、事例を分析するための手法を鍛え上げていく。具体的な方策は下記の通りである。(1)海外調査:現代芸術におけるわざの創発プロセスを明らかにするために、フランスを中心とするヨーロッパの芸術および教育実践に広く目を向け、先駆的な事例に関する資料を収集する(Festival Mondial des Theatres de Marionnettes 2019など)。(2)国内調査:日本の伝統芸能・現代芸術との比較のために、国内における先端事例(大阪、京都、淡路島、飯田等)においてフィールド調査を行い、各地の劇場や芸術祭などを中心に、そのわざの継承・発展のプロセスを記述する。(3)共同研究の発展:国内の学会(教育哲学会)、国際学会(International Society of East Asian Philosophy)などでラウンドテーブルやパネルに登壇し、教育哲学や現象学に関わる研究者との共同研究の成果を発表する。また、パリ第V大学との共同研究の成果として、国際共著本を編集・刊行する。
高機能性テトラピロール化合物の合成に有用な高効率・高選択的新規合成反応の開発

本研究は,植物の発生や生長,分化などの様々な過程に広く関係し,環境の光情報を植物に伝える重要な役割をしている「赤・近赤外光可逆的発生」の本質を担っている色素タンパク質-フィトクロムの構造と機能を明らかにすることを目的として,その色素成分であるフィトクロモビリンならびに光ラベル化部位を導入した誘導体の高効率・高選択的な合成手法の開発を試み,以下のような成果を挙げた。1.昨年度に引き続き,異なる四種のピロール誘導体,A,B,C及びD環のさらに新しい合成法ならびに,それらの新規カップリング反応を開発した。2.昨年度見出した2-トシルピロール誘導体のトシル基の酸性条件下における5位への転位反応について詳細に検討し,反応機構を含め,種々の新規な知見を得た。3.上記の転位反応を光ラベリング基を有するピロリノン誘導体(D環)の合成に適用し,D環の3,4位に任意の置換基を導入する高効率・高選択的合成手法を開発した。また,それらのC環とのカップリング反応にも成功した。今後,色素部分の構造変換による機能の変化や,アポタンパク質と色素部分との相対的位置関係や相互作用などの解明,更に光合成系遺伝子発現・調節機構の解明など,この分野を飛躍的に発展させるために,種々のフィコビリン誘導体の合成研究を行う予定である。
食品の咀嚼性に関する研究

本研究は、食品の咀嚼性の評価方法や個人の咀嚼性を解析するための指標食品を得ることを目的としている。今期の課題は、平成2年度に得られた結果をふまえて食品咀嚼中の下顎運動解析によって得られる運動速度の各咀嚼サイクルが、食品の咀嚼中の状態変化をとらえることが可能かどうか、各咀嚼サイクルの出現頻度と被験者の咀嚼指数および歯牙接触面積とにどのような関係があるかを検討することを研究目的とした。顎関節に異常がない成人6名を被験者とした。被験食品は、蒲鉾、フランスパン、スルメ、もち、ガムミ-キャンディ-、キャラメル、ニンジンおよびガムベ-スとした。被験食品は一口大とした。下顎運動はサホン・ビジトレナ-MODEL3を用い、前頭面における下顎切歯点の軌跡を記録し、下顎運動速度の各咀嚼サイクルの開口から閉口までを1単位として分解し、パタ-ン分類を行なった。被験者の中心咬合位での歯牙接触面積ならびに石原の咀嚼指数の測定を行なった。下顎運動速度の各咀嚼サイクルは、被験食品で6種のパタ-ンに分類できた。すなわち、Uはキャラメル摂取の最初に認められるパタ-ンでとくに開・閉口時に食品の影響を著しく受けるもの、Vは開・閉口時に速度が遅くなるパタ-ン、Wは閉口時に速度が遅くなるパタ-ン、Yは開口時に速度が遅くなるパタ-ン、Xは人参の摂取初期に認められるパタ-ン、Zは開・閉口時ともに速度に影響がみられないパタ-ンであった。各パタ-ンの出現頻度と咀嚼指数および接触面積との関係を解析した結果、咀嚼性が高いと考えられる人は、硬い食品で、食品の影響をほとんど受けないパタ-ンZおよび閉口時に影響をうけるパタ-ンWが多く、閉口および閉口時に影響を受けているパタ-ンVが少ないと考えられた。このパタ-ン解析は、咀嚼中の食品の物性変化を表わすものとして重要な情報と考えられ、個人の咀嚼能力を示す指標食品の選択にも重要な歯科保健情報の一つと考えられた。本研究の目的は、食品の咀嚼中の物性変化を咬合咀嚼運動によって客観的にとらえる方法の確立と咬合咀嚼の不調和に与える食品および生体要因を解析することによって新しい食品の咀嚼性の評価方法を体系化し、ライフステ-ジに適合した咀嚼性の良い食品開発の指標を得ることである。本年度は、食品の咀嚼中の物性変化を咬筋および顎二腹筋の筋電図測定によってとらえ、その筋活動量変化によって食品の分類を試み、食品咀嚼時の筋活動量と被験者の咀嚼指数、唾液分泌速度、中心咬合位の接触面積およびガム咀嚼による咀嚼能力の測定結果とがどのような関係をもつかを検討することを目的とした。

食品咀嚼中の咬筋および顎二腹筋の1回毎の平均筋活動量の変化によって、被験食品は、6つのパタ-ンに分類できた。パタ-ンAは、するめなどで経時的変化が小さく咀嚼回数が大きいもの、パタ-ンBは、グミキャンディ-などで咬筋、顎二腹筋ともに1回の活動量が大きく、かつ数回持続しその後減少するもの、パタ-ンCは、キャラメルなどで咬筋、顎二腹筋とも1回の活動量が大きく、かつ数回持続しその後減少し、顎二腹筋の活動量が嚥下近くまで大きいもの、パタ-ンDは、蒲鉾などでパタ-ンAに類似しているが、咬筋、顎二腹筋の活動量が全体的に小さいもの、パタ-ンEは、ビスケットなどで咬筋の活動量が始め大きく、その後急激に減少し、顎二腹筋の活動量の変化は小さいもの、パタ-ンFは、もちなどで顎二腹筋の活動量が嚥下近くまで大きいものであった。咀嚼指数は、咀嚼回数と咬筋・顎二腹筋の総活動量との間に相関がみられ、接触面積は、1回毎の咀嚼時の平均筋活動時間との間に相関が認められた。これらの結果から、食品咀嚼中の筋活動量の測定は、咀嚼中食品状態変化を間接的に把握する方法として可能性をもつと考えられた。本研究は、食品の咀嚼性の評価方法や個人の咀嚼性を解析するための指標食品を得ることを目的としている。今期の課題は、下顎運動解析から得られる情報が、食品の咀嚼中の状態変化を捉らえることが可能がどうかを検討することとした。咀嚼筋筋活動電位の結果が異なる女性1名および男性1名を被験者とした。被験食品は、物性の異なる7種の食品、すなわち、蒲鉾、フランスパン、するめ、もち、ガムゼリ-、キャラメル、にんじん(生)とし、咀嚼直前に一口大に切り、被験者に咀嚼させた。下顎運動の測定はサホン・ビジトレナ-MODEL3を用い、解析は、顎運動速度と運動距離によった。とくに、今回は、下顎運動速度の各咀嚼サイクルの開口から閉口までを1単位として分解したものを各パタ-ンに分け、解析を用いた。下顎運動速度の咀嚼サイクルは、8被験食品でUからZの6種のパタ-ンに分類できた。すなわち、Uは開口および閉口時に食品の影響を著しく受けるもの、Vは閉口および閉口時にとくに影響をうけるパタ-ン、Wは閉口時にとくに影響をうけるパタ-ン、Yは開口時にとくに影響をうけるパタ-ン、Xは人参の摂取初期に認められるパタ-ン、Zは開口および閉口時ともにほとんど影響をうけないパタ-ンであった。キャラメルはU→V→Y→Z、グミキャンディはV→W→Y→Z、もちおよびパンはW→Y→Z、するめはW→Z、蒲鉾はW→Z、ニンジンはX→Zであった。下顎運動速度の各咀嚼筋活動量との間にはっきりした関係は認められなかった。これらの結果は、下顎運動速度の各咀嚼サイクルの測定は、咀嚼中の食品の物性変化を表わすものとして間接的であるが1つの重要な情報が得られる方法であると考えられた。また、個人の咀嚼能力を示す食品の選択にも採用できる可能性をもつと考えられた。今期の課題は、平成2年度に得られた結果をふまえて食品咀嚼中の下顎運動解析によって得られる運動速度の各咀嚼サイクルが、食品の咀嚼中の状態変化をとらえることが可能かどうか、各咀嚼サイクルの出現頻度と被験者の咀嚼指数および歯牙接触面積とにどのような関係があるかを検討することを研究目的とした。顎関節に異常がない成人6名を被験者とした。被験食品は、蒲鉾、フランスパン、スルメ、もち、ガムミ-キャンディ-、キャラメル、ニンジンおよびガムベ-スとした。被験食品は一口大とした。下顎運動はサホン・ビジトレナ-MODEL3を用い、前頭面における下顎切歯点の軌跡を記録し、下顎運動速度の各咀嚼サイクルの開口から閉口までを1単位として分解し、パタ-ン分類を行なった。被験者の中心咬合位での歯牙接触面積ならびに石原の咀嚼指数の測定を行なった。下顎運動速度の各咀嚼サイクルは、被験食品で6種のパタ-ンに分類できた。すなわち、Uはキャラメル摂取の最初に認められるパタ-ンでとくに開・閉口時に食品の影響を著しく受けるものの、Vは開・閉口時に速度が遅くなるパタ-ン、Wは閉口時に速度が遅くなるパタ-ン、Yは開口時に速度が遅くなるパタ-ン、Xは人参の摂取初期に認められるパタ-ン、Zは開・閉口時ともに速度に影響がみられないパタ-ンであった。
ヨーロッパにおける契約法の現代化、統一化作業とその日本民法への影響

現在ヨーロッパではEC加盟国を中心にして憲法、民法、消費者法、商法など基本的な実定法の統一化作業が進められている。本研究では、その中の民法、特に、統一化作業が最も進んでいる債務法、契約法を採り上げて、その作業の進捗状況、すでに出来上がった法律案の概略と法文、制定作業において問題になっている様々な論点を摂取、素描し、法制過程とその成果を明らかにすることを目的とした。またEC加盟国の中心的存在であるドイツでは、すでに2001年に新債務法が制定され、現在までに数多くの論文、文献、判例が公刊されているが、本研究は、これらのドイツ新債務法制定後のドイツの法発展をフォローすることもまた対象に加えた。これらの債務法の様々な論点に関する比較研究は、現在わが国で進められている債務法の現代化作業の不可欠の前提となると考えられる。2年間の研究期間中関連文献を数多く収集するとともに、ドイツなどの何人かのこれら法統一作業を行っている人々とコンタクトをとり、資料、情報の提供を受ける体制を整えることができた。研究成果としては、この期間、ユニドロワの作成したフランチャイザーに課されるフランチャイジー希望者に対する情報提供に関するガイドラインの邦訳、紹介と日本の現状との比較研究、2001年9月に開催されたヨーロッパ債務法の主要論点に関するシンポジウムの報告の邦訳および日本民法上の議論との比較検討、弁護士報酬敗訴者負担原則の比較研究、ヨーロッパ民法草案の現在における法文の邦訳を刊行または上梓することができたにとどまるが、ドイツ新債務法制定後の判例、学説の展開およびその日本民法への影響、ヨーロッパにおける法統一の方法論に関する学問的検討などについては、近日中に成果が刊行される予定である。現在ヨーロッパ契約法原則(訳出、法律文化社より公表済み)、ユニドロワ契約原則(内田教授のグループにより訳出、公表済み)がヨーロッパの仲裁法廷で用いられており、さらにその後を継いで、ヨーロッパ民法研究の各部会が契約法、不法行為法、事務管理法、人的保証法等に関する法案を作成しているが、平成17年8月のドイツ出張により、現地でこれらに関する資料を収集した。また2001年に公布され、その後判例、学説により展開されているドイツ新債務法(その概要は信山社より公表済み)は、様々なルールを含み、わが国の研究者の研究の対象となっているが、同法施行後の文献、論文の中で興味をそそられるものを中心に収集した。また平成17年9月には、フランスの新債務法草案が公表され、それをインターネットによって通じてダウンロードした。平成17年度に行った研究は、(1)2002年に公表されたフランチャイザーのフランチャイジー希望者に対する情報開示義務に関するユニドロワモデル法を紹介し、現在までのわが国のフランチャイザーの情報開示義務に関する裁判例、学説と比較したもの(千葉大学法学論集20巻2号(平成17年9月)に公表済み)、(2)2001年にフライブルクで開催されたシンポジウム「ヨーロッパ債務法の変遷」の邦訳作業(平成19年3月公刊予定)(同シンポジウムは、ドイツ債務法制定時に開催されたもので、時効、消費者保護、人的保証、不当利得、不法行為などのテーマも含み、今日のヨーロッパ債務法の論点の主要なものを扱う)、(3)ヨーロッパで公刊された資料に基づくこれまでのヨーロッパおよびドイツにおける債務法の各制度の理論的展開の跡付けをするための資料の収集に大別される。

またEC加盟国の中心的存在であるドイツでは、すでに2001年に新債務法が制定され、現在までに数多くの論文、文献判例が公刊されているが、本研究は、これらのドイツ新債務法制定後のドイツの法発展をフォローすることもまた対象に加えた。これらの債務法の様々な論点に関する比較研究は、現在わが国で進められている債務法の現代化作業の不可欠の前提となると考えられる。2年間の研究期間中関連文献を数多く収集するとともに、ドイツなどの何人かのこれら法統一作業を行っている人々とコンタクトをとり、資料、情報の提供を受ける体制を整えることができた。研究成果としては、この期間、ユニドロワの作成したフランチャイザーに課されるフランチャイジー希望者に対する情報提供に関するガイドラインの邦訳、紹介と日本の現状との比較研究、2001年9月に開催されたヨーロッパ債務法の主要論点に関するシンポジウムの報告の邦訳および日本民法上の議論との比較検討、弁護士報酬敗訴者負担原則の比較研究、ヨーロッパ民法草案の現在における法文の邦訳を刊行または上梓することができたにとどまるが、ドイツ新債務法制定後の判例、学説の展開およびその日本民法への影響、ヨーロッパにおける法統一の方法論に関する学問的検討などについては、近日中に成果が刊行される予定である。