hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
状態遷移確率モデルを用いたレーダ信号処理法の構築とその探査・診断技術への応用

本研究は,超広帯域レーダを用いたセンシング技術の性能向上を目的として,新しいレーダ信号処理法の開発を行ったものである.その結果,識別・同定・診断の性能向上に適した信号処理法を構築することができた.また,構造物深層部のデータ取得のため,挿入型のセンシングアンテナの開発も併せて行い,良好な性能のアンテナを設計・製作した.一昨年度,実験室のある建物の改修のため,半年間実験が中断した.この影響を受け,計測実験に若干の遅れが生じている.全体として,遅れは軽微である.波動信号処理工学今年度の結果を基に,引き続き位相パラメータの特徴量としての性能を定量的に評価する.併せて,新たな特徴量として,パルス幅に関するパラメータについても検討を行う.また,データの系列情報を有効に利用するため,状態遷移モデルとして隠れマルコフモデルを導入し,識別性能の向上を図る.これらの結果を総合し,本研究の最終目的であるレーダ信号処理法の開発と応用を目指す.また,挿入型アンテナについてもプロトタイプの性能評価を行い,その有用性を確認する.実験室のある建物の改修工事が行われることになったため,実験装置に試作と測定実験に遅れが生じている.また,特徴量の検討において,精度の評価に時間がかかっており,若干遅れ気味である.このように当初の予定より多少遅れている部分もあるが,全体として遅れは軽微であり,次年度以降は順調に進む見込みである.一昨年度の建物の改修工事に伴い,実験室の使用開始が遅れたため,その影響を受けて実験全般に関して予算執行が若干遅れている.また,電磁界シミュレータのライセンス購入手続きが年度末となったため,支出が年度を跨ぐ形となった.今年度の結果を基に,引き続き特徴量の提案と精度の検討を行なうとともに,系列データを用いるための状態遷移確率モデルの構築,および識別アルゴリズムについて検討を進める.特徴量としては雑音の影響を受けにくい位相情報を利用した特徴量を提案する.状態遷移モデルとしては隠れマルコフモデルを用い,系列情報を有効に利用する.また,これと並行してシミュレーショによる定量的評価のための計算機コードの開発を行う.さらに,計測実験の効率化と精度の向上を図るため,計測用アレイアンテナセンサの設計と試作と性能評価を行なう予定である.次年度に繰り越した実験関係の予算,および電磁界シミュレータのライセンス料は次年度初めに使用予定である.実験室のある建物が改修工事となったため,25年度後半(約7ヶ月)は実験装置の試作と測定実験は一時中止せざるを得なくなった.このため,当初予定していた試作と実験に関係する予算はやむを得ず次年度に繰り越し,26年度に執行することとした.25年度後半に予定していた装置の試作と測定実験は26年度の前半に実施予定である.繰り越した予算(約70万円)はそのままこれに充当する.
胎児水頭症の胎内治療及び病態分析を目的とした神経内視鏡対応フェトカテーテルの開発

本年度の研究としては、神経内視鏡付帯機器及びマイクロカテーテルの開発は、ドイツでの共同研究のもとに大井静雄が担当し、臨床応用の検討においては産婦人科学の見地から田中忠夫が、さらに、実用化においては治療応用として大井静雄が検討を加えた。本年度に開発を進め設計段階まで完成したフェトカテーテルは、2mm直径の外径を有し、すでに市販されている0.75mmの高画質semi-rigid endoscope(針状内視鏡システム)の挿入を可能とした。endoscope挿入時に側面に設けたインレットから手術野のナビゲーションが可能である。同内視鏡観察下にdural endoscopeの手技を用い、semi-rigid endoscopeにシースを付けたロッドをスタイレットにして、胎内脳室内に正確に脳室チューブをガイドする機能を有する。本研究をすすめるにあたっては、今後はさらに、大動物実験モデル(妊娠山羊)を用いた基礎実験を行なう予定である。そして、胎生期後期の頭蓋冠脳室系等を参考に開発中のフェトカテーテルの挿入法・神経内視鏡導入法・短絡管設置法を実験的に確立しその実用性を検討する。本年度は基礎実験計画と臨床応用の検討を開始した。基礎実験計画としては、大動物実験モデル(妊娠山羊)を用いた基礎実験を行った。方法は、推定約30日の妊娠ヤギを、麻酔前投薬を投与した後に気管内挿管し、吸入麻酔薬にて維持した。帝王切開の手術手技にて腹部の正中切開を行い、子宮を露出させ、これに切開を加えて子宮より胎存を露出し、胎児手術の準備を進めた。胎仔は腰仙部のみを露出させた。胎仔腰仙部を正中切開し、椎弓を確認した所で、3椎体にわたり椎弓切除した。黄色靭帯も切除し、硬膜を露出させた所でこの硬膜を約1cm正中切開し、子宮壁皮下組織及び表皮を縫合処置して子宮腔内に戻す事により胎児外科を終了した。この実験は人工的に作成した硬膜欠損がMyelo-meningocele、Myelomeningo-cystoceleなどの病型に於ての基本病態になるかどうかという疑問点からその証明を得るためにデザインされている。実際にこれらの病態を生じているか否かはその出生を待たなければならないが、ここに水頭症病態を含め胎児外科の適応も論ぜられることとなる。出生後はCTおよびMRIにてFollow-upを行う予定であり、今後さらに追跡・追加研究を必要とする。神経内視鏡対応の機器の開発は、特にドイツカールストルツ杜と企画を検討し本研究開始前には、ほぼ完成の段階にあり、メインインレットからの1.9mm径のrigid endoscope挿入に加え、フレキシブルインレットとしてワーキングチャンネル設置神経組織・髄液採取及びマイクロセンサー(1mm径、fiber micro tube応用)及びフレキシブルsemi-rigid endoscopeの導入の可能なマイクロカテーテルを検討中である。神経内視鏡付帯機器及びマイクロカテーテルの動物実験モデルを用いた基礎実験は、来年度に予定している。臨床研究としては、対象例の臨床病態解析と長期予後分析による本術式の適応の検討を進めている。
光の中から音情報を取り出す方法と光波マイクロホンの開発・技術統合体系化

音の代表的な検出手段であるマイクロホンは1世紀以上に亘る開発の歴史があるが、その基本方式(振動膜の利用)は変わっておらず、応用上種々の制約や限界が出ることが避けられなかった。本研究では、振動膜等の物体を一切用いず光で音を直接検出する方法、もしくは光の中から音情報を取り出す方法を提案し、それを実用化するための開発研究を行った。また、光ビームセンサ方式に加え光ファイバを音センサ部として用いる方式の開発も行った。最後に、計測原理からハードウェア、計測システムに至る全ての内容を体系的にまとめて技術総合指針を示した。本研究では、振動膜等の物体を一切用いず光で音を直接検出する方法、もしくは光の中から音情報を取り出す方法を提案し、それを実用化するための開発研究を行うことを目的としている。本年度の研究実績概要は以下の通りである。(1)光共振器方式による高感度化の検討:光共振方式の音信号増幅は反射率の設定に大きく依存するが、90%以上の反射率採用により60dB程度以上の信号増大が可能であることを理論的に示した。音を検出するレーザビーム部にファブリーペロー形の光共振構造を組み込んで信号増幅の検証実験を行うのが理想的であるが、本年度は経費の都合により外部共振器構造を作成することができなかったため、外部ミラー型He-Neレーザの光共振構造部を利用して音信号の増幅効果を調べる実験を行った。その結果、20倍程度の信号増幅が容易に達成できることを示した。レーザ光源内部の共振構造を利用した実験であったため信号増幅率は小さいが、その性能の詳細(主に信号増幅率、感度、周波数特性、ダイナミックレンジ、等)の実測が今後必要である。(2)信号情報処理によるSN比の改善:音による光位相変調の結果生じる位相反転した2つの回折光を2個の光検出器で受光し、その差動による信号増大が2倍程度得られることを確認した。ただし、SN比の改善の検討は今後の課題として残った。同時に、それら2つの信号に独立成分分析法による信号処理を加えてSN比を改善する方法の検討に着手したが、試作した信号処理ソフトの性能が十分でなく、その改善作業を現在も継続中である。(3)光ファイバセンサ形の検討:音センサ部に光ファイバ(600nmバンド)を用いた方式の検討も行い、空中及び水中で音の測定が可能なことを明らかにした。さらにその性能(感度、周波数特性、ダイナミックレンジ、レーザ波長による検出特性違い)を体系的に明らかにする実験を継続中である。(1)要素技術の統合と高機能化システムの検討:音の進入方向により観測面内での回折像の位置が変わるので、円周上に並べた多チャンネル光ファイバを用いることにより音の進入方向毎の分離測定が可能であることを従来の研究で明らかにしている。また、対向する光ファイバの出力光(2出力)は位相が逆転しているためそれらを作動検出することでSN比を改善できる可能性がある。今回は、光ファイバ束による音方向分離の動作を実験的に確認するとともに、対向するファイバ出力光(2出力)をオートバランス光レシーバに導き、自動平衡差動検出方式によりSN比を改善する方法を実験的に検証した。SN比の改善が可能なことを実験的に確認したが、数値目標とした最大40dB程度のSN比改善には至らなかった。今後、音方向を特定し、その方向分離音を効率的に再生することを可能とする技術の実現を目指す。(2)光ファイバ共振器の試作と高感度化の検討:光ファイバ中にBG(ブラッグ回折格子)を2つ作成することで、ファイバ中に共振部を設けることが可能である。これにより高感度の光ファイバ方式音波検出装置が実現できる可能性がある。ここでは、レーザ波長633nmで間隔が数mm程度のFBG共振構造の作成を行った。これにより水中超音波10MHz、20Pa程度の検出が可能なことを実験的に確認した。さらに、水中及び空気中での音検出性能(信号増幅率、感度、周波数特性、ダイナミックレンジ、等)を明らかにする必要がある。音の代表的な検出手段であるマイクロホンは1世紀以上に亘る開発の歴史があるが、その基本原理(振動膜の利用)は変わっておらず、応用上種々の制約や限界が出ることが避けられなかった。本研究では、振動膜等の物体を一切用いず光で音を直接検出する方法、もしくは光の中から音情報を取り出す方法を提案し、それを実用化するための開発研究を行うことを目的とした。本研究では、機能統合したシステムの完成,技術継承のための技術統合体系化(総合資料の作成)を行うことを目的とした。研究結果の具体内容は以下の通りである。(1)従来から実施している研究内容の継続課題として、光検出面に16ch光ファイバ束を用い、その出力を合成することにより受信指向性を変化させる指向性手元制御技術の確立を行った。また、前年度及び前々年度に検討したノイズ低減化と高機能化を図った技術(含む、信号データ処理方法)や光共振形機能をさらに併用統合する技術を完成させると共に、その総合的な設計指針と性能をまとめた。(2)本研究で提案し開発した光で音を聞く方法もしくは光波マイクロホン技術を音響工学や超音波工学等の各分野の技術者・研究者に継承することを意図し、計測原理(理論)からハードウェア、設計法、基礎的データ・基本特性(周波数特性、指向性、ダイナミックレンジ、感度、等々)を集大成し、工学分野及び社会一般向けの総合技術資料としてまとめた。

適切な出版手段・出版社が見つかれば、公の出版物として公表することを意図している。音の代表的な検出手段であるマイクロホンは1世紀以上に亘る開発の歴史があるが、その基本方式(振動膜の利用)は変わっておらず、応用上種々の制約や限界が出ることが避けられなかった。本研究では、振動膜等の物体を一切用いず光で音を直接検出する方法、もしくは光の中から音情報を取り出す方法を提案し、それを実用化するための開発研究を行った。また、光ビームセンサ方式に加え光ファイバを音センサ部として用いる方式の開発も行った。最後に、計測原理からハードウェア、計測システムに至る全ての内容を体系的にまとめて技術総合指針を示した。(1)円周上に並べた多チャンネル光ファイバとオートバランス光レシーバを用いた音方向分離とSN比改善を図る装置を完成させ、当初の目標性能の実現までには至っていないが、実行可能性を実験的に示し、今後の最終段階の研究展開が見通せる状況となった。(2)光ファイバ中にBG(ブラッグ回折格子)を2つ作成して光共振部とするファイバセンサ(試験機)が実現できた。このセンサについても性能の検証が十分行えた状況にはなっていないが、基盤装置は完成し今後の最終段階の研究展開が見通せる状況となった。工学機能統合したシステムの完成,及び、技術継承のための技術統合体系化(総合資料の作成):(1)従来の開発技術を統合したシステムの完成と性能評価:ノイズ低減化及び音方向分離等の高機能化を図った技術をさらに統合し、実用化に向けたプロトタイプ装置を完成させると共に、その総合的な性能を実験的に明らかにする。(2)光波マイクロホンを伝承継承するための総合資料(理論・設計からハードウェア構成・製作・基本特性まで)の作成:本研究で提案し開発してきた「光で音を聞く方法」もしくは「光波マイクロホン技術」を、音響分野や超音波分野を始め音に関わる研究者・技術者に広く公開し伝承することを意図し、これまでに確立してきた理論、ハードウェア、設計法、基礎的データ・基本特性(周波数特性、指向性、ダイナミックレンジ、感度、等々)を集大成し、工学分野及び社会一般向けに、総合技術資料として提示する。(1)光共振器方式による高感度化の検討:光共振器方式による音信号の増幅については、理想的な外部共振器を用いた高感度化の実験は実施できなかったが、外部ミラー型He-Neレーザを利用した音信号の増幅効果を実証するとともに、その増幅率を実験的に明らかにできたので、共振器構造実験の初期目標にはおよそ到達できている。(2)信号情報処理によるSN比の改善:回折光の差動検出による信号倍増の実験までは出来たが、SN比の改善の確認と検討は今後の課題として残り、また、それら2つの信号に独立成分分析法による信号処理を加えてSN比を改善する方法については計画レベルまでは十分届かなかった。60%程度の到達度であった。(3)光ファイバセンサ形の検討:光ファイバ方式の音検出法の開発については、空中及び水中で音の測定が可能なことを明らかにできたが、光ファイバセンサ形の詳細な性能(感度、周波数特性、ダイナミックレンジ、レーザ波長による検出特性違い)を明らかにするところまでは到達できなかった。65%程度の到達度であった。消耗品費の使用にあたっては、高額な備品機器類と違い、研究の実施状況・流れにより若干流動的で端数が出たりするところがあり、微弱な次年度持ち越し額が発生した。<前年度の未解決
波浪環境下での砂丘と海浜の強度特性指標の提案とその応用について

波浪作用下での海浜の侵食あるいは堆積現象を制御するために、均一粒径の豊浦標準砂を用いて、自然に成形した砂浜模型、バイブレーターを30分用いて締め固めた砂浜模型、また、50分用いて非常に締め固めた砂浜模型の3種類の砂浜に、侵食性と堆積性の波を2時間ずつ作用させる2次元海浜変形実験を行った。波浪作用前後に、地形ならびに締まり度の空間分布を調べた。実験データに基づき、静水時汀線背後の侵食量は、締まり度を高めた場合に1/3程度に低減され、また、沖向き漂砂量の絶対値も約2割ほど低減されることが分かった。堆積性の波作用時には、堆積地形であるバームの規模が締まり度番高めるほど減少するのではないかと考えられたが、実験によればその形成位置ならびに高さにも殆ど違いが見られず、締まり度を高めることで堆積量が低減される負の効果が小さいことが分かった。加えて、6ケースの実験より締まり度から空隙率を求める関係式を得、これより求まる空間的な空隙率λ(x)を用いて、制度の良い岸沖漂砂量の推定を行った。これらの結果は、内田・西・佐藤(1999)「締まり度による海浜変形制御に関する考察」(印刷中)に示されている。また、自然の種々の海岸地形での締まり度の特性については、Nishi et al. (1999)「Compaction of beaches and dunes」(印刷中)で述べられている。さらに、人工構造物による海浜侵食が生じている海岸での締まり度特性、また、異常波浪の来襲により侵食の生じている自然海浜上での締まり度特性を調べるための基礎的研究を今後行うために、まず、これらの海岸の漂砂・侵食特性などを明らかにした。これらの結果は、西等(1998)、西等(1998)、Nishi et al.(1999)(印刷中)に述べられている。波浪作用下での海浜の締まり度の変化を精度良く調べるために、小型実験水路内に豊浦標準砂を用いて海浜模型を設置し、波浪作用前後での地形変化ならびに締まり度の変化を調べた。実験データに基づき、締まり度の変化が岸沖漂砂量分布に与える影響を明らかにし、これについては一部海岸工学論文集で発表した。また、台風9719号来襲後に、砂丘侵食の被害を受けた柏原海岸において、GPSならびに締まり度計を用いて、砂丘前面に生じた浜崖での締まり度分布ならびにその前面の海浜上での締まり度の計測を行った。また、砂丘の侵食を引き起こした台風の波浪データの収集も行い、志布志海岸では1980年代に比べて1990年代に高波浪を生ずる大型台風が継続して来襲している事を明らかにした。締まり度の計測結果より、砂丘内部はわりあい均一な締まり度分布をしているが、浜崖前面の崩落土砂ならびに遡上域内の堆積地形上では締まり度が緩い事、一方、汀線付近においては締まり度が高い事が分かった。同時に、延長30kmを超える吹上浜海岸においても、締まり度の沿岸方向分布と海岸植生の比較を次年度行うために、まず戦後における砂丘と海岸植生ならびに砂丘林の変動について1954年、1974年、1992年の航空写真を用いて沿岸方向200m間隔で測定し、その結果、汀線の後退・前進と、海岸植生ならびに海岸砂丘林の後退・前進には分散は大きいながらも正の相関がある事を示した。加えて、サンゴ礁海浜やマングローブ海浜での海浜の締まり度については、今年度は屋久島・奄美大島において現地踏査ならびに水中カメラ等を用いた水中下の海底微地形の予備調査等を行った。
音楽科教師の熟達プロセスの検討：経験年数の異なる教師の授業実践の比較を通して

本研究は、初任教師、中堅教師、熟練教師という経験年数の異なる複数の教師の同一指導案に基づいた授業実践の比較を通して、音楽科教師の熟達化の諸相を明らかにすると同時に、そのプロセスを解明することを目的としている。4ヵ年計画の2年目にあたる平成29年度は、1平成28年度より継続している「熟達化」に関する研究動向の調査、2「熟達化」の概念の再検討及び、分析方法の見直し、3経験年数の異なる教師による授業実践の比較検討を行う予定であった。1に関しては、教師の熟達に限らず、さまざま専門家における熟達の諸相について、Dショーンによる一連の先行研究をより示唆を得た。また、他教科(国語、社会、体育)の教師に関する研究から音楽科教師に応用できる知見を得ることができた。2に関しては、S.マロック、K.トレヴァーセンら(2018)の研究から「教室談話」という観点から授業実践の比較を行う示唆を得た。また、藤岡ら(1999)等の先行研究から、「授業デザイン」という観点からも分析方法の示唆を得た。3に関しては、歌唱領域と鑑賞領域から経験年数の異なる教師による授業実践のフィールドワーク、授業構想・授業実践・授業省察に関するインタビューを行った。そして、それらを「授業デザイン」という観点から比較を行った。その結果、「教授方略」において経験年数による違いが見られた。経験年数の多い教師は、感覚的で曖昧な音・音楽というものを子どもと共有するために、自身の身体感覚を顧みつつ、教師が持ちうる限りの指導方略を用いて自分が目指そうとする音を説明していた。また、その指導を受けた子どもの演奏と、自分の投げかけた指導とすり合わせ、新たな指導方略を模索しているプロセスが浮かび上がった。平成30年度では、「教室談話」からの分析も試みる。昨年度、研究対象者の事情により、研究体制及び研究計画の立て直しを図った。そのため、当初の計画からは遅れているものの、今年度は、新たな研究対象者や学校との信頼関係も築きながら、新たな研究計画のもとにおいて順調に研究を進めているといえる。昨年度に引き続き、継続的なフィールドワーク、聞き取り調査を実施し、学会における口頭発表、論文発表において、その成果を発信することに努めたい。4ヵ年計画の初年度にあたる平成28年度は、1「熟達化」に関する研究動向の調査、2教師たちの現在に至るまでの実践記録の集積と分析、3経験年数の異なる6名の教師による授業実践の比較検討を行う予定であった。1に関しては、認知科学、認知心理学、教育心理学等の領域での「熟達化」に関する知見を集め、「定型的熟達者(routine expert)」と「適応的熟達者(adaptive expert)」の概念整理を行うことに努めた。また、音楽科教師の熟達化の諸相やプロセスを記述するための方法論の示唆を得ることを試みた。2に関しては、特に熟練教師を対象に、『教育音楽』『音楽鑑賞教育』等の雑誌、過去の研究授業の記録、研究報告書、紀要等から実践記録を収集し、過去の実践に関して聞き取り調査を行なった。3に関しては、対象であった6名の教師のうち、初任教師1名は学校側の都合により、中堅教師1名は休職のため、熟練教師は退職のため、今年度の聞き取り調査及び参与観察は難しい状況となった。そのため、本研究全体の研究体制及び研究計画の立て直しを図る必要に迫られた。そこで、フィールドワークの範囲を拡大するために、公開授業、校内研究、教師の集まる私的な勉強会等に参加し、新たに小学校教員3名と研究協力体制を築き継続的な授業研究を行なえる体制を整えた。その他の3名の初任教師、中堅教師、熟練教師に関しては、小学校4年生の歌唱共通教材である《もみじ》を教材とした授業の参与観察及び、授業構想、省察に関する聞き取り調査を行ない、3名の教師による授業実践を比較検討した。先述したように、研究対象者の事情により、本研究全体の研究体制及び研究計画の立て直しを図ることとなったため、当初の計画よりもやや遅れている。

経験年数の多い教師は、感覚的で曖昧な音・音楽というものを子どもと共有するために、自身の身体感覚を顧みつつ、教師が持ちうる限りの指導方略を用いて自分が目指そうとする音を説明していた。また、その指導を受けた子どもの演奏と、自分の投げかけた指導とすり合わせ、新たな指導方略を模索しているプロセスが浮かび上がった。平成30年度では、「教室談話」からの分析も試みる。昨年度、研究対象者の事情により、研究体制及び研究計画の立て直しを図った。そのため、当初の計画からは遅れているものの、今年度は、新たな研究対象者や学校との信頼関係も築きながら、新たな研究計画のもとにおいて順調に研究を進めているといえる。新たに築くことのできた研究協力体制のもとに、継続的なフィールドワーク、聞き取り調査を実施し、学会における口頭発表、論文発表においてその成果を公表することに努める。昨年度に引き続き、継続的なフィールドワーク、聞き取り調査を実施し、学会における口頭発表、論文発表において、その成果を発信することに努めたい。
合弁における組織間学習の長期的ダイナミクスの分析

企業間の合弁においては、親会社であるA社とB社の関係だけでなく、合弁子会社であるX社自体がアイデンティティを持ち、独自の発展を見せる可能性があることを明らかにした。より詳細には、A-B間の学習・知識移転だけでなく、A・B・X間の複雑な態様に迫る必要があることが明確になったことを、トヨタとGMの合弁であるNUMMIの事例を中心に明らかにした。今年度は、以下の3点について目標を持ちながら研究活動を行った。1.理論的検討:23年度において進めた理論的枠組み・仮説とヒアリング調査との整合性を検討し、更に議論を深めるべく、その後出版された文献等も用いながら、理論的枠組みの精緻化を進める。これについては、以下のような理論的帰結を得た。即ち、合弁においては親会社であるA社とB社の関係だけでなく、合弁子会社であるX社自体がアイデンティティを持ち、独自の発展を見せる可能性がある、という点である。2.ケース分析:NUMMIで生じた学習についての分析を深めるため、米国側の状況についての分析を進める。具体的には、NUMMIに携わった方々を対象として、(1)23年度に引き続いての新規ヒアリング、(2)これまでのヒアリング調査の中で絞り込まれたテーマに関する再調査という2つのヒアリング調査を並行的に行い、同時にこれまでの問題意識に基づき、アメリカ側の情報を獲得すべく渡航し、現地の研究協力者との情報交換を行う。これについては、San Jose State UniversityのVisiting ScholarであるZhao Wei氏を訪問し、共にNUMMIの社長へヒアリングを行った。それにより、上記の理論的検討での帰結につながる成果を得る一方、従業員のアイデンティティ変化を辿ることの重要性という、今後の研究課題の発見にもつながった。3.成果発表(国内学会と国際会議):NUMMIのケースは日米巨大企業間での合弁であることから国際的にも重要な意味を持つものと考えられるため、国内学会に加え、国際学会でも成果発表を行い、本研究の意義を国内外で公表する。これについては、24年6月に開催されたカナダでの国際学会および10月に国内で開催された組織学会の統一論題での報告で達成することができた。NUMMIの長期的展開を学習という視点から解明すべく、研究を進めた。その中で、平成23年度は、組織間学習に関する既存理論を検討し、ケース分析の基盤とすべく、様々な議論を整理しながら多面的に捉えるための枠組みを理論的に構築することを主として行うことを目的としていた。その前段階として、NUMMIの成立に至る組織的プロセスの解明を試みた。NUMMI形成までの道のりは平坦なものではなく、組織内があいまい状況に陥る、状況把握に際して多義性が生じる、といった経緯を経たことを明らかにし、共著書の出版という成果を残した。組織間学習の理論的枠組みに関しては、既存研究が二者間という視点での組織間関係の捉え方に立脚していたのに対して、本研究では、子会社と、それに出資している各親会社という、多くの主体で捉えるという視点を提供した。これによって、多用な学習の展開を捉えることが可能となると考えられるためである。この中で、親会社から合弁への知識の移転、一方の親会社から合弁を経由しての他方への知識の移転、合弁子会社自身の発展といった、様々な学習が生じたことが明らかとなった。この考え方を第40回日本経営診断学会中部部会(於:愛知工業大学)にて報告した。この報告内容に基づいて、別の洋文献(共著書)の刊行に向けて研究を進めた。しかしながら、ヒアリング調査と海外での調査は十分に行えず、24年度に向けての課題となっている。23年度の研究においては、NUMMIの形成に至るプロセスについての一定の成果を出した。GM・トヨタ双方において、合弁について様々な捉え方が存在した中で徐々に意味づけが進み、合弁を適切な解とみなすに至ったことを、文献、二次資料、そしてインタビューによって示した。このことはNUMMI研究の第一歩として必要な作業であり、成果としても洋書の専門書の分担執筆という形で出すことができた。また、組織間学習という中心テーマについては、先行研究に触れることによって、基本的な枠組みの構築ができた。これについては、日本経営診断学会の中部部会において発表し、一定の評価を得た。もちろん、まだ課題も残っていたため、枠組みの精緻化を進めているところである。この点で、100%の進展があったとは言い難く、24年度に向けて研究を進めているところである。それについては、24年の5月に国際学会で報告するよていであり(四日市大学経済学部の藤川なつこ先生、愛知学院大学経営学部の古澤和行先生との共同報告の予定)、理論的枠組みの更なる精緻化を目指していきたい。このように、23年度においては、基本的な考え方と経緯を整理し、それをまとめたものを洋書の学術専門書という成果として出版することができた点は評価できるが、他方で学習についてはまだ一定の課題を残している点から、研究達成度は「おおむね順調に進展している」として自身で評価している。

(1)理論的検討:23年度において進めた理論的枠組み・仮説とヒアリング調査との整合性を検討し、更に議論を深めるべく、その後出版された文献等も用いながら、理論的枠組みの精緻化を進める。(2)ケース分析:NUMMIで生じた学習についての分析を深めるため、米国側の状況についての分析を進める。具体的には、NUMMIに携わった方々を対象として、(1)23年度に引き続いての新規ヒアリング、(2)これまでのヒアリング調査の中で絞り込まれたテーマに関する再調査という2つのヒアリング調査を並行的に行う。同時にこれまでの問題意識に基づき、アメリカ側の情報を獲得すべく渡航し、現地の研究協力者との情報交換を行う。(3)成果発表(国内学会と国際会議):NUMMIのケースは日米巨大企業間での合弁であることから国際的にも重要な意味を持つものと考えられるため、国内学会に加え、国際学会でも成果発表を行い、本研究の意義を国内外で公表する。(1)理論的検討:組織間関係(特に学習や技術に関わるもの)に関する文献・資料の購入(2)旅費:海外研究協力者との打合せ、国際学会発表、国内学会発表、ヒアリング調査(3)謝金:ヒアリング調査対象者への謝礼など(4)その他:英文校閲この中で、研究計画では旅費に多くを用いて、日米(トヨタ側とGM側)の様々な方々へのヒアリング調査を行いたいと考えている。
生体内における超音波せん断波(shear wave)の速度を決定する因子の解明

新しいエラストグラフィであるshearwave elastographyが、甲状腺結節の良悪性診断や慢性甲状腺炎の診断における補助診断として有用であることを示した。そして、甲状腺において、線維化組織が最もshearwave速度を速める事を明らかにし、悪性結節では線維化が進むためshear waveが速くなる事を解明した。さらに、生体内で測定のアーチファクトとなる要因を明らかにした。呼吸性運動や頸動脈拍動などの生理的要因はshear waveの測定にほとんど影響をせず、対象組織の不均一性や結節境界による波の屈折・反射がshear waveの測定を難しくする事を明らかにした。頭頸部腫瘍および、甲状腺腫瘍の病理像とshearwave速度の関係性を、摘出標本を測定することによって明らかにした。これまでは、悪性腫瘍で細胞密度が上昇すると組織弾性が高くなり、shearwave速度が早くなるのではないかと推定されていた。しかし本研究において、頭頸部癌、甲状腺癌いずれにおいても、細胞密度や病理組織型よりも、線維化程度がもっともshear wave速度に影響を与えることが解明された。これによって、これまで悪性腫瘍でshear wave速度の測定値が大きくばらついていたのが、測定誤差ではなく、線維化程度の差であったことが判明した。また、測定不能となる対象病理については議論があったが、本研究により病理組織像の不均一性が測定不可能となる原因となっていることが判った。生体の動的アーチファクトは病理像の差異がもたらす程の影響を、shearwave速度に与えていないことが判明した。599の甲状腺対象組織間でshear wave速度の測定誤差と、組織間の差異を比較した結果、測定誤差は有意に小さいことが判明した。これらの結果を踏まえ、まず一つに甲状腺のびまん性病変にたいしてshearwave elastographyが有用となる可能性が示唆され、自己免疫性甲状腺炎の診断と病勢予測とshearwave速度の関係についても追加で検討した。結果、自己免疫性甲状腺炎の線維化を予測する診断ツールとして有用であることが示唆された。さらには、癌の浸潤程度と線維化の相関について調べ、癌の悪性度や浸潤程度とshear wave速度の関係性についても検討していく予定である。上記の内容は、国内学会、国際学会で発表し、論文として発表、または投稿中である。頭頸部腫瘍や転移リンパ節の悪性診断に、硬さの情報は重要である。超音波エラストグラフィは、硬さを客観的に評価するために手法として開発された。従来の超音波エラストグラフィは、組織を用手的に圧迫したときに生じる歪みの割合を色分けして表現するものであり、周囲組織との相対評価であった。Shear waveは速度の遅い横波であるため、生体内では周囲環境の生理的アーチファクトに大きく影響されていることが予測された。本研究では、頭頸部領域の甲状腺の摘出標本を利用し、生体内での生理的アーチファクトを除いた状態で、shearwave速度と組織構造との詳細な関係を明らかにした。甲状腺乳頭癌、濾胞癌、濾胞腺腫、自己免疫性甲状腺炎、正常甲状腺の摘出検体を使用し、各組織型でのshear wave伝達速度を測定し、shearwave速度と組織構造を検討した。その結果、最も速度が早くなるのは線維化組織であり、石灰化や嚢胞、不均質な組織構造では速度測定が困難であることが分かった。さらにshear waveエラストグラフィが、甲状腺の良悪性鑑別や、自己免疫性甲状腺炎などのびまん性病変の診断に有用となることを発表した。そして、さらに生体内でshear waveに影響するアーチファクトについて明らかにした。目標と定めた問題点の解明が順調に進んでおり、これらの成果を国内・国際学会で発表し、論文として投稿しているため。超音波本研究で、ある程度の病理組織の不均一性があると、現在の装置ではshearwave速度を測定できないことが判明した。このため、さらに細かく区切った距離でshear waveを測定する研究を追加で検討していきたい。また、shearwave速度を決定する要因の最も大きいものは線維化と判明したが、線維化程度は必ずしも触診での硬さと相関しないと考えられる。現在、音響放射圧(ARFI)によってshear waveを発生させているが、このARFIによる組織変位を画像化したエラストグラフィーの有用性に付いても検討していく価値があると思われる。本研究に関する海外発表であったが、海外出張旅費を他の研究費を使用したため。本年度は海外発表を複数回行う予定である。
HTLV-I関連脊髄症におけるT細胞抗原受容体と抗原の解析

HTLV-I関連脊髄症(HAM)の病因として、種々の説があるが、どのような機序で発症するのか未だ明らかにされていない。HAM/TSP発症のメカニズムの解明のため、次の点について検索を行なった。(1)中枢神経系、特に脊髄組織のどの種類の際暴飲HTLV-Iが感染しているか。(2)脊髄浸潤T細胞は、どのような機序で脱髄を起こしているのか。HAM/TSP脊髄組織におけるHTLV-I proviral DNAの局在を鋭敏なtwo stepPCR in situ hybridization法を用いて調べたところ、浸潤Tリンパ球の核のみにHtlv-I proviral DNAが認められ、ニューロンやグリア系細胞およびミクログリアには認められなかった。この実験結果より、仮設のスローウイルス感染症や感染神経系細胞に対する免疫反応、感染したミクログリアからのリンフォカインの放出による脱髄などは、否定的であると考えられた。
新しい酸化物系ナノコンポジット膜の創製-次世代型硬質保護膜の開発を目指して-

Al-O-NにCを複合化したナノコンポジット膜の作製を試みたが、AlON膜が成膜可能なガス圧条件ではC側の電源電圧が600Vを超えてしまい、電源の保護回路が働き放電ができなかった。各種の対策をとってみたが、結局、当初計画のAlON/a-C複合膜は作製ができなかった。(2)ガス流量の影響:Arガス流量を10sccmに固定し, N_2ガス流量を040sccm,基板温度をRT300°Cに変化させた条件下で作製した薄膜は、基板温度及びN_2ガス流量が増加するにつれて、アモルファスからナノ結晶からなる繊維状組織に変化することがわかった。(3)薄膜の結晶構造:菱面体もしくは六方晶に近い構造のAlON膜であることを明らかにした。(4)基板バイアス影響:適切な基板バイアスを印加した試料の機械的性質を調べた結果、40GPaの超高硬度が得られた。XRD回折ピークから,AlNに近い結晶構造に変化するとともに、結晶子サイズは若干大きくなるものの、依然として数nmの微結晶からなる膜であることがわかった。以上のことから、当初の目標に沿った「新しい酸化物系ナノコンポジット膜」が得られたものと考えられる。1.Al-0N膜の作製と評価(1)アルミナA1_2O_3ターゲットをRFスパッタにより非晶質アルミナを成膜し、1013GPaの硬度の膜を得た。この成膜時におけるプラズマ中の酸案分圧は12-13x10^(-5)Paとなり、金属ターゲットを使用してArスパッタした場合の1-2×10^(-5)Paの約510倍の値となることがわかった。(2)アルミナA1_2O_3ターゲットを使用し、Ar+N_2ガス中でRF反応スパッタ法によりSi基板に成膜したところ、Al-ON膜が生成し、適切な窒素ガス流量と200°C以上の基板温度で微結晶のAl-O-N膜を得た。またその機械的性質は、Hpl= 27GPa,E^*=200GPaであった。(3)得られた膜の耐酸化性について調べるために,大気中600°C1100°Cの温度範囲で各1時間の酸化試験を行った.加熱後空冷し、その機械的性質を測定したところ、800°C以下の加熱試験では機械的性質の変化はほとんどなく、剥離も全く生じなかったが、900°C以上の加熱により膜に剥離が生じた。2.Al-0-N/Cr-Al-N系ナノコンポジット膜の作製と評価Cr-Al-NにAl-O-Nを3vol%15Vol%まで複合化した膜を作製した。XRDパターンにおけるCr-Al-NのピークはAl-0-Nの複合化により強度が増大するとともに半値幅が狭くなる傾向を示し、ナノコンポジット膜は得られなかった。ナノインデンテーションの結果も、Hpl=37GPaと、Cr-Al-N膜の40GPaよりも低い値となった。
化合物半導体及びセラミックスを用いたプラズマ燃焼実験用α粒子検出器の開発

高温環境下で安定に動作するプラズマ燃焼実験用の化合物半導体型α粒子検出器を上手く製作することができた。高純度の半絶縁性4H-SiC結晶(10mmx10mmx0.4mm)の表面を低エネルギーのプロトンビームで処理した後、結晶両面に電荷収集電極としてAlを約50nm真空蒸着した。この方法で、良好なオーム性接触電極を有する高エネルギー粒子用SiC検出器を製作することができた。試作したSiC検出器は、電極間の電気抵抗が約3xl0^<12>Ωで、160°Cの高温下でもバイアス電圧による漏れ電流は十分に小さく、α粒子をS/N良く検出した。検出器の詳細な特性測定のために、試作したSiC検出器には、回路定数を変えることができる特別な電荷増幅器を直結した。特性測定においては、電荷増幅器の出力波高値は十分に大きく、波形の立ち上がり時間も約20nsと速く、α線による生成電子がほとんど陽極に収集されていることが確認できた。このことはこのSiC検出器が非常に安定な動作をしていることを意味している。また、160°C以上の高温下でも、700V以上のバイアス電圧でAm-241のα線(E=548MeV)を約25%のエネルギー分解能で測定することができた。この実験及び測定結果により、試作したSiC検出器が国際熱核融合実験炉(ITER)等のプラズマ診断用α粒子検出器として十分に使用できる見通しが得られた。200°Cを越えると漏れ電流が大幅に増加し、α粒子の検出は十分にできるもののエネルギー分解能が大きく低下した。200°C以上の高温環境下では、さらなる漏れ電流増加防止対策が今後の課題である。高温でも動作する核融合診断用アルファ粒子検出器を試作した。高純度シリコン及びアルミニウム基板の表面を酸化させることにより、安定な絶縁薄膜を粒子検出層とするアルファ粒子検出器を製作した。酸化ケイ素や酸化アルミニウムは高温下においても非常に安定な物質である。絶縁薄膜の上には、真空蒸着法で400オングストローム程度の銀の薄膜電極を形成させた。シリコン基板については、空気中で高温にすることにより、アルミニウムについては陽極酸化法により、基板表面を酸化させた。それぞれの検出器は適当なバイアス電圧(シリコン;0.53V、アルミニウム;2560V)の下で、標準アルファ線(Am-241)に対する応答が調べられた。銀電極からの標準アルファ線検出信号は、電荷増幅器を通してオシロスコープで観測された。温度条件は室温から450度Kまで変えられた。シリコン、アルミニウムのどちらの検出器も絶縁破壊が起きる直前の数秒から数十秒間だけアルファ粒子を検出したが、一旦絶縁破壊が起きるとバイアス電圧を0Vに戻すまでは検出不能となった。正常なアルファ粒子の検出では、大体、1x10^<-14>クーロンの電荷が銀電極に誘起された。この値は絶縁薄膜検出器全体で蓄えられている電荷量より小さく、このことはアルファ線検出によって絶縁薄膜中に局所的な放電が起きていると推測される。また、動作温度が高くなるにつれて絶縁破壊がより起こり易い傾向を示した。本研究で試作したセラミックス検出器は、現時点では、アルファ粒子のエネルギー分析機能はほとんど見込めないが、高温下でのアルファ粒子フラックスモニターとして利用できる可能性がある。そのためには、動作性能をもっと安定化させることが不可欠であり、さらなる実験とアルファ粒子検出機構についての考察が必要である。
高精度放射線照射によるEndogenousワクチン効果に関する研究

放射線治療は前立腺癌に対する最も重要な治療法の一つである。放射線治療では、放射線照射のない転移巣が縮小する現象がまれに観察されるが、これは局所から全身への抗腫瘍免疫応答の誘導なしには説明できない。そこで、放射線治療を実施した前立腺癌患者を対象に、定期的に末梢血を採取し、リンパ球サブセットの動態解析を実施した。その結果、治療開始後から活性化T細胞の割合が徐々に上昇することを確認した。その他いくつかのサブセットでも変化が観察され、放射線治療によって免疫応答が惹起され得ることが示唆された。腫瘍に対する放射線治療効果は直接的な殺細胞効果のみと考えられてきたが、原発巣への放射線治療によって照射されていない転移巣が縮小する現象がしばしば確認される。このことは、放射線照射が抗腫瘍免疫応答を誘導し得ることを示唆しており、この機序の解明は癌治療における大きなブレイクスルーをもたらす可能性がある。インフォームドコンセント後、本研究に同意いただいた前立腺癌患者より末梢血を採取した(ランダマイズ化した研究ではないため、放射線治療法の選択は患者自身による)。平成26年3月時点でエントリー頂いた患者数は次の通りである。イリジウム192高線量率組織内照射法(HDR)17名、ヨウ素125永久挿入密封小線源療法(LDR)31名、強度変調放射線療法(IMRT)3名、定位的放射線治療(SRT)1名。末梢血中のリンパ球動態をフローサイトメトリーにより解析した。治療前後の比較が可能なLDR施行患者26名において、末梢血中のT細胞、B細胞、NK細胞の比率に大きな変化は認められなかった。しかしながら、活性化CD3+T細胞で1.12.7倍、活性化CD4+T細胞で1.14.2倍、活性化CD8+T細胞で1.33.7倍の上昇が認められた。また同様に比較可能なHDR施行患者7名において、活性化CD3+T細胞で1.52.5倍、活性化CD4+T細胞で1.32.4倍、活性化CD8+T細胞で2.14.7倍の上昇が認められた。これらの結果は、前立腺癌に対する放射線治療によってT細胞サブセットの活性化が誘導されたことを示唆する。癌治療の成績向上には、原発巣のみならず転移巣の制御がポイントである。腫瘍に対する放射線治療の効果は、これまで直接的な殺細胞効果のみと考えられてきた。しかしながら、原発巣に対する放射線治療で「放射線照射されていない転移巣が縮小するabscopal effect」が臨床的に確認されており、これは局所から全身への抗腫瘍免疫応答の誘導無しには説明できない。そこで本研究では、放射線治療によって誘導される抗腫瘍免疫応答の機序を、実臨床における患者末梢血で詳細に解析し、放射線誘導型の新たな癌ワクチン(Endogenousワクチン)開発の可能性を探ることを目的とした。放射線治療による抗腫瘍免疫応答メカニズムを明らかにするために、放射線治療を実施した前立腺癌患者を対象に、治療開始から起算して定期的に末梢血を採取した。末梢血中の各種リンパ球サブセットの動態解析と血漿中サイトカインの測定を行った。ヨウ素125永久密封小線源療法(LDR)を施行した前立腺癌患者末梢血の解析から、治療開始後から活性化T細胞の割合が徐々にそして二峰性に増加することを確認した。これらの細胞の上昇とは逆に制御性T細胞や骨髄系由来サプレッサー細胞は減少した。また、LDRを施行した35症例の血漿中サイトカインを測定したところ、約半数の症例でInterleukin-2を検出した。それら症例の中には、治療前よりも上昇する例や減少する症例を認め、放射線治療が与えた効果を反映している可能性を示唆した。今回の結果から、放射線治療は免疫応答を惹起できると考えられ、その誘導機序も含めて更に解析を進め、放射線治療による内因性ワクチン効果を明らかにしていきたい。免疫学統計学的解析の観点から、各放射線治療群で20名の登録を考えている。平成25年度末の時点でLDRはその数を満たしているが、HDR,IMRT,SRTは目標数に到達していない。本研究はランダマイズ化しておらず、放射線治療法の選択は患者自身にある。研究計画の特性上、各群の目標数に違いが出てしまうのは避けられない。しかしながら、末梢血リンパ球サブセットのフローサイトメーター解析は順調に進行しており、平成25年度の研究計画は概ね遂行できていると考える。患者末梢血におけるリンパ球サブセット解析で、放射線治療に伴い活性化T細胞サブセットの上昇を認め、放射線治療が免疫応答を惹起しうることが示唆された。今回の解析では、前立腺癌抗原に特異的なT細胞応答の解析について実施していないため、癌抗原特異的な免疫応答が誘導されているか今後確認する必要がある。また、血清中のサイトカインや内在性抗原に関する解析も随時実施していく。

今年度も随時、HDR、IMRT、SRTについても症例数を蓄積していく予定である。本研究計画には蛍光標識抗体が必要であるが、蛍光標識の違いによって購入価格は一律ではない。購入予定であった抗体価格の計算にズレが生じてしまい、次年度使用額が発生した。今回生じた次年度使用額は平成26年度分の物品費に使用する予定である。また、平成26年度の使用に関しては、このようなズレが生じないように研究計画書に沿った適正な使用を心がける。さらに、自身の支払依頼書を管理すると共に、科学研究費管理システムStepを有効に活用していく予定である。
脊椎動物に共通する排卵の内分泌制御機構の解明

本研究は、メダカ排卵の内分泌制御機構の解明を目指して実施された。LHにより誘導される核内プロゲスチン受容体nPR(排卵関連遺伝子の誘導に必要不可欠な転写因子)の発現誘導機構を解明し、メダカ排卵において重要な役割を担うMT2-MMPとPAI-1(共に排卵時に急激に誘導される)の発現誘導にnPRが関与することを突き止めた。さらに、nPRのリガンドである卵成熟誘起ホルモン(17α, 20β-DHP)産生に関与する酵素群の発現パターンを明らかにした。これらの結果から、排卵時に濾胞細胞層の分解に関与する排卵関連酵素の発現誘導機構モデルを提唱するに至った。本研究は、メダカ排卵の内分泌制御機構の全容解明を目指して実施された。本年度はその第一歩として、排卵への関与が明らかとなっている核内プロゲステロン受容体nPRとMT2-MMPの発現誘導機構について解析を行った。その結果、以下のことが新たに判明した。(1)黄体形成ホルモン(LH)によるnPRの誘導には、チロシンキナーゼSykが関与すること。(2)排卵前濾胞において、Sykタンパク質が常時発現していること。(3)MT2-MMPの誘導には、卵成熟誘起ホルモンである17α,20β-DHP(DHP)が関与すること。メダカリコンビナントLH(rLH)を作製し、in vitroで排卵を誘導可能な培養系を用いで解析を行った結果、rLHの添加によりnPRの誘導が確認され、この誘導はSykの阻害剤により阻害された。そこで、Sykリコンビナントタンパク質を用いで抗体を作製し、排卵前濾胞における発現を調査したところ、常時発現していることが確認された。これらの結果は、nPRの誘導にSykが関与することを示唆している。MT2-MMPは、nPRによって誘導されることが示唆されている。そこで、nPRのリガンドであるDHPがMT2-MMPの発現誘導に関与するかどうかを調査した。DHP産生酵素の一つである3β-HSDの阻害剤であるTrilostaneを培養液に添加後、rLHと共に濾胞を培養したところ、排卵はほとんど観察されなかった。また、MT2-MMPの発現誘導も確認されなかったことから、MT2-MMPの誘導には、DHPが関与することが示唆された。以上の結果から、nPRおよびMT2-MMP誘導機構の重要な候補因子が判明し、誘導機構の大まかな経路も明らかとなった。今後は、誘導経路についてより詳細に解析を行い、nPRおよびMT2-MMPの発現誘導機構の全容解明に迫る予定である。メダカMT2-MMPは、排卵直前に誘導され、卵母細胞を包む濾胞細胞層の分解に関与する排卵実行酵素の一つである。本研究は、この酵素の発現誘導メカニズムの解明を目指して実施された。これまでの解析から、MT2-MMPの誘導には核内プロゲスチン受容体nPRが関与すること、nPRはLHにより誘導されることが明らかとなっており、また、nPR誘導に関わる因子として数種類の候補因子が突き止められていた。今年度は、これらの因子がnPR発現誘導に関与するかどうかについて解析を行った。また、阻害剤を用いた培養実験やChIP解析の結果から、nPRを誘導する転写因子としてCREBが関与することを突き止め、nPR誘導メカニズムの全体像を明らかにすることができた。一方、MT2-MMPはnPRと1つもしくは複数種類の因子が複合体を形成することにより発現誘導されることが判明していたが、今回の解析によりnPRと相互作用する因子の1つが同定され、この因子もまた、nPRにより誘導される可能性が高いことがリコンビナントLHを用いた誘導実験やChIP解析の結果から明らかとなった。しかしながら、Luciferase assayの解析結果から、今回発見した相互作用因子とnPRのみではMT2-MMPを誘導できないことが明らかとなり、他の相互作用因子の存在も示唆された。以上の結果より、nPRによるMT2-MMP誘導メカニズムの詳細についても明らかとなり、LHによるMT2-MMP誘導に関する一連の誘導メカニズムの全体像をほぼ明らにすることができた。メダカの排卵に必須なプロテアーゼであるMT2-MMPは、排卵直前に急激に発現誘導される。この誘導には、LHにより誘導される核内プロゲスチン受容体(nPR)が関与することが明らかとなっているが、その詳細なメカニズムは不明である。本研究は、この誘導機構の詳細を明らかにすることが目的である。

これまでの研究から、nPRの誘導にはチロシンキナーゼsykや転写因子であるSTAT3が関与することが判明していたが、メダカ濾胞培養系を用いた阻害剤実験から、今回新たにRafやPI3K、Akt2bが関与することを発見した。また、これらの因子についてリン酸化の有無を調査したところ、PI3K、Akt2bともにnPRの誘導される時期にリン酸化されていることが明らかとなった。これらの結果は、RafやPI3K、Akt2bがnPRの誘導に関与することを示唆している。現在、LHによるnPRの誘導は、LH→LHr→Epac→Rap→Raf→PI3K→Akt→?(転写因子)→nPRという経路で誘導されると考えている。一方、nPRによるMT2-MMPの誘導については、クロマチン免疫沈降法により生体内においてnPRがMT2-MMPのプロモーター領域に結合していること、抗nPR抗体を用いた共免疫沈降法によりnPRが複数の因子と複合体を形成してMT2-MMPを誘導していることが判明した。この結果は、MT2-MMPの上流配列を用いたpromoter assayにおいてnPR単独ではMT2-MMPの発現を増強できないという過去の結果と矛盾しない。現在、nPRと相互作用する因子を同定するために、他種においてnPRと相互作用することが報告されている因子について、メダカ卵巣における発現解析を行っている。この解析により絞り込んだ因子について特異的抗体を作製し、相互作用因子の同定を試みる。本年度予定していた4つの研究計画のうち、3計画については実施済みで、残りの1つについても継続中である。翌年度実施予定の計画についても一部前倒しで実施しており、研究目的の達成に向け、おおむね計画通りに進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の研究目的であるnPR、MT2-MMP、PAI-1の誘導メカニズムの解明はおおむね順調に進展していると考える。研究計画立案時に想定していた因子とは異なる因子の関与も明らかとなり、LHによるnPRの誘導機構およびnPRによるMT2-MMPの誘導機構については、ほぼ全容が明らかとなりつつある。また、本研究のもう一つの課題である卵成熟誘起ホルモンの産生機構についても、関与因子の発現解析が順調に進んでいる。従って、本研究課題の計画は当初の予定通りに進んでいると考える。今後も当初計画した実験計画通りに研究を実施していく予定ある。なお、一部予想とは異なる実験結果を得ており、この点に関しては一部計画を修正し、研究を実施していく予定である。当初計画した実験計画通りに研究を進めていく予定である。一部の研究計画については、研究立案時に予定していた計画をすでに達成しており、これらについては新たに計画を立案、実行していく予定である。また、予想していた結果とは異なる実験結果を得たため、計画を修正、実施している研究課題もある。これらについても今後の研究計画を再考し、実施していく予定である。