hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
女性労働力率の地域差とその変化についての考察

平成30年度の研究では、主に以下の内容について、取り組んだ。第一に、1日の時間配分の観点から、女性の就業の意思決定がどのようになされるかを説明する理論モデルを構築し、ミクロデータを使った実証分析を行った。有配偶者で年齢の低い子どもがいる場合には、女性就業に有意に影響を与えることが示された。同居の母親がいる場合には、有意に就業状態に影響を及ぼすことがわかり、地域の保育支援が女性就業の決定要因として重要であることが示唆される。第二に、女性労働力率の決定要因について、市区町村単位のデータを用いて、近接した市区町村同士が相互に影響し合うという、空間的自己相関に関する検定を行い、空間誤差モデルを採用した分析を行った。その研究成果を、平成30年12月に行われた、経済統計学会関西支部12月例会で発表した。参加者から得られたコメントを参考にして、分析と論文の修正を進めた。第三に、データ分析の結果に基づき、北陸の女性労働力率の高い地域を抽出して、女性の就業実態の詳細と雇用政策の取り組みを調べた。女性就業の政策的課題と実施されている政策の詳細について複数の地方自治体へのヒアリングを行い、女性就業の地域差を縮小するための政策的なインプリケーションを、特に育児と就業の両立支援策、就業のミスマッチの改善の視点から検討した。現在、修正を行っている途中の論文があり、平成31年(令和元年)度の研究では引き続き、平成30年度の研究を活かしながら、データ分析と論文の出版に向けて取り組む。論文の執筆、修正等の研究自体は支障がない程度に進んでいる。平成30年度の研究過程で、データの分析をさらに追加して、もう1年当該研究課題の研究を行うことで、女性労働力率の地域差の変化の考察を深化させる事を思い至った。研究課題に関するより精緻な分析や調査の追加を行い、その成果発表を含め、補助事業の目的を十分に達成するために、1年間研究期間を延長することが承認され、決定した。研究期間延長により研究を深めることで、研究課題の期間全体としての成果を十分に残すよう、平成31年(令和元年)度にも、計画的に研究の進捗を図ることとする。また、平成30年度に修正中の論文があり、次年度の研究で刊行するように研究を進める。平成31年(令和元年)度には、以下の研究を推進することを予定する。アメリカ経済学会2018年年次大会(The 2018 American Economic Association Annual Meeting)で、当該研究課題に関わる内容を過去に発表した。その中で、参加者の海外の研究者から女性就業の決定要因についての理論モデルに関して得られたコメントを参考にして、平成30年度に研究を進めてきたが、引き続き平成31年度にも追加の分析を行い、補助事業全体としての研究目的を十分に達成できるように取り組む。そして、国内外のデータを用いて、女性の労働参加の決定要因と労働力率の地域差を説明する要因についての実証分析を行った論文を発表する。平成30年度に行った、労働力率の高い地域の自治体への女性就業の実態と雇用政策のヒアリング調査の成果も活かしながら、国内の女性労働力率の地域差を縮小し、女性就業を促進するための政策的インプリケーションを明確にした発表ができるように、最終年度の研究をまとめる。研究期間の最終年度となる平成31年度にも、国内外の学会での成果報告、論文の投稿などを行い、科研費の成果の発表を進める予定である。最終年次の平成31年度には、過年度分の成果をも踏まえ、研究成果報告書を作成する。平成28年度の研究では、日本の女性労働力率に地域差が生じる要因を配偶状態別に考察した。平成28年6月にアメリカのアトランタで行われた、Regional Studies Association 2nd North America Conferenceの国際会議で、本研究テーマに関わる発表を行った。平成22年国勢調査の地域データを用いて、日本の女性の年齢階級別労働力率がなぜM字型となるのか、地域差の観点から考察を行った。東京都と周辺県からなる東京大都市圏、大阪府を中心とする京阪神圏の大都市圏で女性労働力率が低く、日本全体として集計したときにM字型を示す要因となっている。配偶状態別には、未婚女性の労働力率は地域差が小さいが、有配偶女性の労働力率に大きな地域差があり、特に大都市圏の20代後半40代有配偶女性の労働力率が低いことが日本全体の女性のM字型労働力率に影響している。平成28年6月の国際会議での発表で会場から得られたコメントをもとに、論文の推敲を進めた。平成28年9月には、アメリカのイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校応用地域経済研究所(REAL)のセミナーで、女性の年齢階級別労働力率の国際比較と、日本の女性労働力率の地域差についてパネルデータを用いて分析した研究成果の発表を行った。パネルでの分析結果より、第一次産業比率、高齢化率、失業率といった変数が女性労働力率に有意に影響を与えることが示された。REALのセミナーでは、討論者のスペインの大学教授と参加していた様々な国々の研究者から有益なコメントをいただいた。これらのコメントを参考にして、論文の修正を行った。平成28年度までの研究の進捗状況はほぼ当初に予定した通りである。平成28年度には、1女性就業の地域差に関する他国の関連する研究動向と文献の調査、データの収集、2海外を含めた複数の学会・研究会での研究成果の発表、英語論文の執筆を行うことを中心に研究を進めた。

平成28年度の研究で、1990年代からデータの取得可能な2010年までの日本の地域単位での集計データを用いた分析を行った。日本のパネルデータの分析により、地域の女性労働力率に影響を及ぼす要因について、実証分析により考察した。さらに、オランダなど海外の研究動向を調査し、それらの先行研究での分析結果との比較を行った。そして、アメリカのデータを用いた女性の就業行動の研究にも取り組んだ。研究課題に関して、海外での複数の学会と研究会での発表、論文の推敲と修正を行っており、計画通り進んでいると言える。平成29年度の研究では、第一に女性の就業状況について、頭数でみた就業人口、就業率だけでなく、就業時間の観点を含めて女性就業の決定因の分析を行った。アメリカ経済学会(The American Economic Association)において、科研費の成果となる発表の申込みが査読を経て採択され、平成30年1月に2018年アメリカ経済学会年次大会(The 2018 American Economic Association Annual Meeting)のポスター・セッションにおいて発表を行った。3日間に渡るポスター発表で、様々な国々から参加していた研究者と意見交流し、得られたコメントを論文の修正に役立てた。さらに、平成29年度の研究では、日本の中で女性労働力率の低い地域が集まっている近畿地方を対象に、近畿大都市圏内部の女性労働力率の地域差についての決定因を考察した。近畿大都市圏の都心地区では大都市圏の中で最も女性労働力率の高い地域が集積し、大阪市への通勤圏となる郊外で女性労働力率の低い地域が目立つ。本研究では、市区町村単位のデータを用いて、近畿大都市圏内部の女性労働力率の決定因を空間的自己相関モデルにより分析した。地域の高齢人口比率、昼夜間人口比率、自営業・家族従業者の女性就業者に占める割合、15歳以上女性の未婚人口割合を説明変数に用い、すべて有意に女性労働力率に影響を与えるという結果が得られた。科研費の研究成果を平成29年10月に行われた日本都市学会第64回大会で報告した。そして、会場から得られたコメントをもとに修正を行った論文が、日本都市学会年報第51号に査読付き論文として掲載されることとなった。平成29年度の研究実績として、国内外の学会・研究会で研究発表を3度行い、2本の査読付き論文を出版した。平成29年度の研究は、当初の予定と比べても順調であった。平成29年度には、1女性就業の地域差に関する国内外の研究動向と文献の調査、2海外を含めた複数の学会や研究会での研究成果の発表と、論文の公刊を行うことを予定して研究を進めた。平成29年度の研究では、2018年アメリカ経済学会年次大会(The 2018 American Economic Association Annual Meeting)での発表を含めて、国内外の学会・研究会での発表を3度行い、査読付き論文2本の公刊が決まるなど、研究の進捗状況は順調であった。平成30年度の研究では、主に以下の内容について、取り組んだ。第一に、1日の時間配分の観点から、女性の就業の意思決定がどのようになされるかを説明する理論モデルを構築し、ミクロデータを使った実証分析を行った。有配偶者で年齢の低い子どもがいる場合には、女性就業に有意に影響を与えることが示された。
チャーン・サイモン・ゲージ理論の位相的構造と可積分性

2次元空間ではその位相的性質の特殊性に起因して3次元空間には起こり得ない特有な現象が存在する。例えば、磁場中で電子は磁束と結合してポ-ズ粒子に転換される。この結果、電子は単独で凝縮可能になり、分数統計を持つ粒子も存在できる。具体的には、量子ホール状態はそのような単独電子の凝縮状態である。この様な系を記述するにはチャーン・サイモン(CS)理論を用いるのが最も有効である。分数量子ホール状態を正しく扱う為には最低ランダウ準位射影を行う事が重要である。この結果、電子の持つ自由度は重心座標のみになる。著しい性質は、射影後の重心座表はx成分とy成分が非可換になる([x,y]=i)と言う事である。CS理論に射影を行って非可換空間上の場の理論を構成した。この場の理論はW_∞代数によって支配される。2層量子ホール系に応用した場合には、W_∞×SU(2)である。系のほとんどの性質は基底状態がこの代数のどのような表現であるによって決定される。特に基底状態がW_∞×SU(2)部分対称性を破っている時、2層間に量子位相コヒーレンスが発生する事を示した。この量子位相が2層間にジョセフソン効果類似の現象を起こす事は前年度迄の研究によって明らかにしている。このコヒーレント状態にはPontryagin indexで分類される位相的励起が存在する。これはスカ-ミオンと呼ばれ、分数電荷と分数統計を持つ粒子である。この励起の研究を行い、この励起はホール電流分布を測定する事によって検出できることを指摘した。W_∞×SU(2)代数の背景には無限個の保存量の存在がある。この代数の性質と無限個の保存量の研究も行った。
光受容関連分子の遺伝子操作による研究

本申請研究では遺伝子操作技術を用いて、光受容関連タンパク質の微細構造と機能、光受容関連タンパク質遺伝子の構造と発現、細胞内で起こるそれら遺伝子発現の光調節機構を解析することを目的としている。本年度は以下に述べるような成果が得られた。視覚に関しては、ヒトの色覚色素のcDNAをプローブとしてニワトリの遺伝子DNAより4種類の色覚色素の遺伝子に対応すると推定されるDNAを持つ大腸菌が得られた。また、バクテリオロドプシンの蛋白部分を大腸菌で発現させた(徳永)。網膜で特異的に発現しているMEKA蛋白質の抗体を作製し、MEKA蛋白質が光受容細胞に特異的に発現していることを確認した。また、錐体で特異的に発現しているvisininのcDNAをクローン化した(三木)。視物質の再生に重要な働きをするレチナール結合タンパク質について、そのcDNaの塩基配列から1次、2次構造を推定した(尾崎)。光合成に関しては、光化学系IIマンガン結合タンパク質を大腸菌で発現させ、プロセシング部位を決定し、その蛋白質の生理活性を検討した(桑原)。核DNAコードされている光化学系IサブユニットのcDNAをクローン化した(小保方)。大腸菌にも可視光によって、発現が制御される遺伝子のあることを見つけた(井口)。光回復酵素に関しては、進化上離れた高度好塩菌と放線菌の光回復酵素の遺伝子のクローニングを行い比較解析した。また、藍草の遺伝子を大腸菌に発現させて、その光吸収体について調べた(安井)。光形態形成に関しては、エンドウのフィトクロムのmRNAがポリゾーム中に3種類あることを明らかにした(佐藤)。フィトクロムcDNAをペチュニアに導入するめどがたった。また熱ショック蛋白質の発現調節領域を単離し、それを用いてフィトクロムをコードするDNA断片の導入の可能性ができた(米田)。
銀河の磁場形状と宇宙磁場

M51の電波の偏波面の分布の観測データから回転量度(RM)の分布を求め、M51の磁場形状を調べた。その結果、M51の磁場は、従来から指摘されている双対称渦状(BSS)磁場であることが確認された。この観測結果を、我々がこれまで求めてきた。銀河のダイナモによって維持されるBSS磁場形状によるモデルのRMの分布と比較した結果、M51の磁場形状はダイナモによって維持される磁場形状によく一致することが得られた。次に、ダイナモによって維持されるBSS磁場が銀河に存在するとき、ガスの運動がどのように乱されるかを数値シミュレーションによって調べた。その結果、銀河の平均的な磁場の強さとガスの密度を与えると、BSS磁場のローレンツ力により、磁場のトロイダル成分の強い部分にガスの衝撃波が発生し、2本のガスの渦状腕を形成することがわかった。これは渦状腕の形成のメカニズムに磁場が重要な役割を果たしていることを示唆するものである。これに対して、ダイナモによって維持されるBSS磁場は、軸対称磁場に比べ成長率が低いこと、BSS磁場はr方向に対してはごく狭い領域にしか存在できないことなどの反論もある。しかしこの議論はあくまで通常考えられているダイナモ(正のダイナモ)のみで議論している。我々は、通常考えられている場合と逆センスに働くダイナモ(負のダイナモ)を考えることにより、成長率は低いものの、銀河全体にわたるBSS磁場の維持が可能であることを示した。成長率が低いBSS磁場が存在する理由としては、銀河形成時に宇宙磁場を巻き込み、銀河の初期の段階で一時的にBSS磁場が作られ、それを種磁場として現在までその形状を維持していると考えれば十分に説明がつく、このことから、銀河のBSS磁場はダイナモで維持されているという結論に達する。まず,M51の電波の偏波面の分布の観測データから回転量度(RM)の分布を求め,M51の磁場形状を調べた.その結果,M51の磁場は,従来から指摘されている双対称渦状(BSS)磁場であることが確認された.そこで,BSS磁場の形状を持つ2つの異なる磁場形状,すなわち一様磁場が銀河回転に巻き込まれたときの磁場形状と,我々によってこれまで得られている銀河ダイナモによって維持されるBSS磁場形状の2つの磁場形状のモデルを考え,モデル計算によるRMの分布を観測と比較した.その結果,M51の磁場形状はダイナモによって維持される磁場形状によく一致することが得られた.これはBSS磁場がダイナモによって維持されることを示唆する重要な結果である.次に,銀河にダイナモによって維持されるBSS磁場が存在するとき,ガスの運動がどのように乱されるかを数値シミュレーションによって調べた.その結果,銀河の平均的な磁場の強さとガスの密度を与えると,BSS磁場のローレンツ力により,磁場の方位角成分の強い部分にガスの衝撃波が発生し,2本のガスの渦状腕を形成することがわかった.これは渦状腕の形成のメカニズムに磁場が重要な役割を果たしていることを示唆するものである.現在はダイナモによって形成される磁場の大局的な分布を求めるプログラムと,ガスとの相互作用を考慮したプログラムを作成中である.M51やM81に観測されている双対称渦状磁場(BSS磁場)は、銀河のダイナモ作用によって維持されると考えられている。我々はこれまで、r方向の磁場の分布は渦状腕と同様周期的に変化すると仮定し、z方向の磁場の分布を解くという方法で、通常考えられている場合と逆センスに働くダイナモ(負のダイナモ)によって銀河全体にわたるBSS磁場の維持が可能であること、ハロ-領域での磁力線は銀河面に対して垂直になることなどを示してきた。

これに対し、ロシアのRzumaikinグループや東北大のグループは、z方向の磁場の分布をr方向に対してはローカルに一様とするローカルな誘導方程式から求め、それをグローバルな誘導方程式に適用して磁場のr分布を求めるという方法で解析を行っている。この解析から、彼らはBSS磁場は軸対称磁場に比べ成長率が低いこと、BSS磁場はr方向に対してはごく狭い領域にしか存在できないことなどの結果を得ている。しかし彼らはあくまで通常考えられているダイナモのみで議論している。本年度は我々の得た結果と他の研究者の結果を比較するため、彼らと同じ方法を用いて、負のダイナモの場合のBSS磁場の成長率と存在範囲を調べ、BSS磁場が渦状銀河全体にわたって存在することができるかどうかを議論した。その結果、負のダイナモを用いると、成長率は低いものの、銀河全体にわたって存在するBSS磁場の解が得られた。これはこれまでの我々の解と基本的に一致するものであり、我々の方法と他の研究者の方法とが基本的に同じであることがわかり、これらの結果、BSS磁場を維持するには負のダイナモが必要であるとの結論に達した。
核内型癌遺伝子および癌抑制遺伝子の変異にもとずく膀胱癌の分類と治療法の開発

膀胱癌の病理像と核内型癌遺伝子のc-myc、あるいは増殖因子TGF-β1遺伝子についてNorthern blot法でのmRNAの発現を検出し、また癌抑制遺伝子であるRB遺伝子の産物に関しては免疫組織科学を用いて、これら3者の相関を検討した。膀胱癌の組織より得られたRB蛋白の発現は38例中9例(24%)において消失しており、またGrade 1あるいはGrade 2ではRB蛋白の発現は22例中0であり、一方、Grade 3症例では16例中9例(56%)に発現が認められた。Low grade,low stageの症例に限るとRB蛋白の発現が17例すべて陰性であるのに対してHigh grade,high stage症例では11例中7例(64%)が陽性であり、有意差が認められた(p=0.0003)。一方、c-myc遺伝子の過剰発現に関してはLow grade,low stage症例で17例中6例(35%)に発現が認められるのに対して、High grade,high stage症例では11例中7例(64%)に発現が見られたが、両者間に有意差は存在しなかった。また、TGF-β1遺伝子の過剰発現ではLow grade,low stage症例で17例中10例(59%)に発現が認められるのに対して、High grade,high stage症例では11例中3例(27%)に発現が見られた。High grade,high stage症例でやや低く、前回の検討と同様にLow grade,low stage症例で高い傾向が見られたが、両者間に有意差は存在しなかった。また、今回の検討ではRB蛋白の発現とc-myc遺伝子の過剰発現およびTGF-β1遺伝子の過剰発現との間にはいずれも相関は認められなかった。以上より、RB遺伝子の不活化は膀胱癌の進展に関与すると考えられたが、c-myc遺伝子やTGF-β1遺伝子はRB遺伝子の発現には影響しないもの思われた。今後さらにこれらの遺伝子および遺伝子産物の発現と膀胱癌の臨床像との相関について解析してゆく必要がある。膀胱癌の病理像と核内型癌遺伝子のc-myc、及び癌抑制遺伝子であるRB、あるいは増殖因子TGF-β1の遺伝子との相関をNorthern blot法でのmRNAの発現との相関として検討した。膀胱癌の新鮮な組織より得られたRBのmRNAの発現は40例中12例(30%)において消失しており、またRB proteinに対する抗体を使用した免疫組織染色においても染色されなかった。またc-myc,TGF-β1遺伝子の過剰発現が40例中それぞれ20例(50%),16例(40%)に見られた。さらにRB遺伝子発現の消失を腫瘍の悪性度別に検討すると、Low Gradeの腫瘍23例中1例(4%)に対してHigh Grade腫瘍では17例中11例(65%)であり、RB遺伝子発現の消失は有意にHigh Grade症例で多かった。c-myc遺伝子の過剰発現はLow Gradeで23例中10例(43%)でHigh Gradeで17例中10例(59%)であり、有意差はなかった。また、TGF-β1の遺伝子の過剰発現はLow Gradeで23例中11例(48%)であり、High Gradeでは17例中5例(29%)とやや少なかったが有意差はなかった。それぞれの遺伝子発現と腫瘍の浸潤度との相関を検討したが、特に、有意差は存在しなかった。しかし、Low Grade,Low Stageの群とHigh Grade,High Stageの群を比較すると、RB遺伝子発現の消失はLow Grade,Low Stage群18例中1例(6%)であるのに対してHigh Grade,High Stage群11例中7例(64%)と有意に高頻度で認められた。

さらに、TGF-β1遺伝子やp53など他の抑制遺伝子との相関等に関しても解析中であり、また遺伝子導入実験についても準備中である。
非平衡ゆらぎの中で働く分子機械の実空間モデル

本研究は、生物を非平衡開放系として捉えることによって、物理的に考察を進めようとするものである。具体的に実験モデルを構築し解析することで、分子機械、そして、非平衡開放系における物理の理解を深めていくことを目的とする。今年度は、非平衡開放系における時空間の自己秩序形成の機構を実験・理論の両面から明らかにしてきた。1,化学振動反応系を用いた実験系において、これまでに化学反応と同期した対流が発生することを見出してきた。そのメカニズムとして、自発的に生成した化学波が化学ポテンシャル勾配を引き起こし、それが、界面張力の勾配として方向性のある流れを生み出しているということを数値計算と理論的な解析によって明らかにした。2,油水二相分離系において、レーザーを照射することで定常的な油滴が捕捉される、あるいは、定常的に水滴が生成消滅を繰り返すようなパターンが発生することが見出されている。そのメカニズムについて考察し、レーザーによるエネルギー注入がそのような時空間パターンを生成していることを明らかにした。3,水道から流れ出る水の下に容器を置くことにより、容器の中での水のたまり方に時空間的なパターンが現れることを既に報告してきた。そのメカニズムについて、非平衡開放系でのエネルギー注入という立場から現象論的なモデルを構築し、そのような時空間パターンが定常的な注入によるものであることを明らかにした。4,樟脳-水系において、非平衡条件のために表面での化学ポテンシャルの勾配が維持されることを利用して、樟脳の昇華によるエネルギーを対流による運動エネルギーへと変換するような系を構築、考察した。以上の成果は、直接的には分子機械の動作原理についての研究ではないが、非平衡開放系という大きな枠組みで見て、共通点、相違点を探っていくことにより、分子機械の動作原理解明に大きく貢献するものと考えられる。
電解法による高純度鉄の製造に関する基礎的研究

まず,初年度においては,文献調査により,実験に使用する浴を硫酸塩および塩化物浴とすることにし,その基本浴組成を決定した。次に,高純度電解鉄中での存在が確認されている不純物を,水溶液から電析可能でFeより貴な元素,水溶液から電析可能であるがFeより卑な元素,水溶液から電析しない元素およびガス成分として分類し,基本浴pHにおける不純物の形態と,Feの電析電位で生起可能な陰極反応を予測し,各不純物が仮定した三種類の不純物混入機構のうちいずれの機構で混入するかを推定した。さらに,予備実験の結果,本実験に最適な陰極材料としてはAlおよびTiが最適であることを見い出し,これら電極を用いて不純物を含まないFe電析の分極曲線を測定した。以上の結果に基づき,次年度においては,電気化学的に共析が予想されるNi,Co,Cu,Zn,Mo,Cd,SnおよびPbに関し,その混入機構を検討した。その結果,Feより貴なCu,Cdは正常型共析挙動を示し,これら不純物に関しては浴中のレベルを低下させる以外には電気化学的にその共析を抑さえることは困難であった。Ni,CoはFeより貴な金属であるが,硫酸塩浴においてはFeと異常型共析挙動を示すために浴中の不純物濃度に比較してFe中の不純物含有率は低く抑さえられることがわかった。一方,塩化物浴においてはこの異常性が弱められ不純物含有率の増加が認められた。さらに,Moはやはり誘導型共析という特異現象のため,PbおよびSnはこれらイオンの溶解度のために,Feより貴な金属であるにもかかわらずその共析速度は小さく,浴中の不純物レベルを抑さえることにより,一層の低下を期待できた。一方,Feより卑な金属であるZnは,異常型共析の特長であるZnのUnderpotential析出が顕著に認められ,特に硫酸塩浴で不純物として共析することが確認された。高純度電解鉄製造の電解浴組成を公開特許公報によって調査し,若干の建浴試験も行ない,実験の基本浴組成を塩化物浴(FeCl_2 0.8mol/L,NH_4Cl 1.0mol/L,クエン酸0.01mol/L,pH4),硫酸塩浴(FeSO_4 0.8mol/L,(NH_4)_2SO_4 1.0mol/L,クエン酸0.01mol/L,pH4)と決定し,これら基本浴におけるイオン平衡と緩衝特性を計算した。その結果,基本浴においてはFe^<2+>が安定で,浴のpH緩衝容量が小さいことから,Fe電析時の陰極層pHは6.67まで上昇することが判明した。次に,高純度電解鉄中での存在が確認されている不純物で,水溶液から電析可能でFeより貴な元素(Cu,Ni,Co,sn,Pb),水溶液から電析可能であるがFeより卑な元素(Cd,Zn,Mn,Cr,Mo,W),水溶液から電析しない元素(C,S,P,Si,Al,B,Ca,Mg,Ti),ガス成分(N,O,H,Cl)につき,基本浴本体(pH4)および陰極層(pH6.67)における不純物の形態と,Feの電析電位で生起可能な不純物の陰極反応を予測し,各不純物が仮定した3つの不純物混入機構の内のどの機構で混入するか推定した。

以上の準備の後,各基本浴から実際に高純度鉄を陽極として各種陰極板上にFeを電析させ,本実験に適正な陰極材質について検討した。その結果,電析Feを陰極から剥離する必要があるときはTi板が,そのまま溶解するときはAl板が最適であることが判明した。次に,不純物を含有しない浴からのFe電析の分極曲線を測定し,Feの電析開始電位(見掛けの平衡電位)はCl^-イオンの存在,温度上昇により大きく影響されることを確認し,各電解条件における不純物の挙動を再整理した。現在,各不純物を含有した浴からの電着実験が進行中である。前年度において予測した電解鉄中への不純物混入機構の中から、本年度は電気化学的に共析が予想されるNi、Co、Cu、Zn、Mo、Cd、Sn、Pbに関し、その混入挙動を検討した。用いた電解浴はそれぞれ塩化アンモニウム、硫酸アンモニウムを含有する塩化物浴および硫酸塩浴であり、pHは4に調整し、浴温は40、80°Cの2種類で行った。Cu、CdはFeより貴な金属であり、Fe中のこれら不純物の含有率はすべての実験条件下で浴中の不純物濃度比よりも高くなった。したがって、これらの不純物に関しては浴中のレベルを低下させる以外には電気化学的にその共析を抑えることは困難であった。Ni、CoはFeより電気化学的に貴な金属であるが、合金電析においてはFeの優先析出が認められ、異常型共析に分類されている。したがって、40°Cの硫酸塩浴においてはこの異常型共析の特徴が端的に認められ浴中の不純物濃度に比較してFe中の不純物レベルは低く抑えることができた。しかしながら、80°Cおよび塩化物浴においては、異常性が弱められ不純物含有率の増加が認められた。さらに、Moはやはり誘導型共析という特異現象のため、PbおよびSnはこれらのイオンの溶解度のために、Feよりも貴な金属であるにもかかわらずその共析速度は小さく、浴中の不純物レベルを抑えることによりFe中の不純物含有率のより一層の低下を期待できた。次に、Feより卑な金属であるZnの混入挙動を調べた。Znの標準単極電位はFeより約0.3V卑であるので、通常の電気化学的な見地からはその共析を考える必要はないものと思われる。ところが、Zn-Fe系においても異常型共析挙動が現われ、しかもFeの電析電位域でZnのUnderpotential析出が認められた。したがって、Znも電解Fe中への共析不純物として考慮する必要があることが判明した。
非線形動的システム理論に基づく電力系統の安定度領域解析とオンライン観測

本研究では、分岐理論に基づく電力系統の非線形解析とその結果を用いた電力システムの新しい安定度解析手法の開発を行った。電力システムは大規模な非線形動的システムである。従来から行われてきた過渡安定度解析は非線形システム解析の一例である。これに対して本論文の目的は、主にHopf分岐理論に基づく電力システムの安定度解析に関する新しい提案を行うものである。したがって、これまで行われてきた過渡安定度の境界とHopf分岐理論からでてくる不安定周期軌道から決まる安定度の境界は少し異なった結果を与えるものと考えている。はじめに、分岐理論を適用した電力系統解析の応用例として軸ねじれ共振現象に対する非線形解析を行った。その結果、軸ねじれが発生する領域において、Hopf分岐ばかりでなく、安定なトーラス軌道や不安定なトーラス軌道が存在することが明らかになった。また、送電系統の直列コンデンサの補償度をパラメータとして変えることにより、それらの特性及び安定性は大きく変わり、軌道の特性や軌道の安定性を複雑に変化させながら軸ねじれ不安定性を生じた平衡点の回りに周期軌道やトーラス軌道が存在している様子を見出すことができた。つぎに、分岐理論を電力系統の安定度解析に応用することを検討した。非線形システムの分岐の様子は微分方程式が状態変数の陽関数のみで表現されていれば、比較的簡単に数値解を求めることができる。しかしながら、電力システムにおいては多機系統の場合、こうした解析は簡単には行えない。そこで、微分方程式の関数を多項式近似する方法を提案し、そこから分岐の特性を観測する方法を導いた。周期軌道の存在の有無やその安定性ばかりでなく、安定限界を決定する重要な要因となる不安定周期軌道の軌道半径を定量的に求められることを数値例を用いて示すことができた。また、この手法をくし型連系系統の長周期動揺の観測へ適用することができた。本研究の目的は、非線形システムである電力系統においてこれまでにはほとんど意識されていなかった新しい観点に基づく安定性の解析手法を確立することにある。本研究ではHopf分岐理論に注目しているが、これは、システムの平衡点の安定性が変化する点と周期軌道が発生する限界の点が一致し、異なる2つの状態の特性がこの点において分岐するように見える特性があることを図的に表現したものである。これを利用すれば平衡点安定性が変化する点を起点としてシステムの周期軌道の構造を見つけ出すことができる。平成9年度は、まず、直列コンデンサ補償したタービン発電機系において発生しやすい軸ねじれ共振現象(SSR)に着目して、SSR発生時を起点として見つけ出すことができるシステムの周期軌道特性の解析を試みた。直列コンデンサ補償度をパラメータとしたとき軸ねじれモードの1つが安定から不安定に変化し、さらに補償度を増加すればまた安定に戻ることに注目して分岐特性を求めた。その結果、2つの安定性の変化点に挟まれた、平衡点が不安定な領域において周期軌道が存在し、その周期軌道の安定性もコンデンサの補償度の変化とともに変化して、トーラス状の軌道を作り出す場合があることを見つけだした。つぎに、発電機出力の増加とともに発電機動揺の安定性が変化する点に着目して、このときやはり周期軌道が見いだされることを確認した。この周期起動はシステムパラメータの変化、とくにAVRの特性に依存して、安定性を大きく変えることがわかった。また、不安定な周期軌道の場合は大域的な安定領域の境界を作り出すことが知られているので、数値解析を行って、従来の過渡安定度の概念で予想されるよりも安定領域が狭められる場合があることを確認した。さらには、この非線形特性を保存した簡略化モデルを構築することにより、これを用いた周期軌道の観測手法を最小2乗法の適用によって構築するための基礎的な知見を得ることができた。

本研究の目的は、非線形システムである電力系統においてこれまでにはほとんど意識されていなかった非線形システム理論の観点に基づくシステム安定性の解析手法を確立することにある。非線形システムの安定性は、システムを記述する一連の微分方程式が状態変数の陽関数で表現できれば、分岐理論を用いた数値的手法によって詳細に非線形構造を解析できる。しかし、電力システムの場合、特に多機系統を対象としたとき、各発電機のd-q軸表現を共通の座標系へ変換し、さらには電流、電圧などの実変数のフィードバックを表現する必要性から、状態変数の陽関数で表現した微分方程式表現を得ることは事実上不可能となる。したがって、簡単な構成の電力システム以外において、電力システムを非線形システムと捉えた直接的な方法による動特性解析は行われていなかった。そこで、本研究では、電力システムに摂動を与えてそのとき得られる信号を用いて、発電機出力を表現する関数を多項式近似し、さらには多項式近似したときの各係数とシステムの安定性に関する諸特性の関係を明らかにすることにより、発電機の安定性を直接解析する手法を構築してきた。平成9年度に基礎的な方法を構築し、平成10年度には一機無限大母線系統における手法の有効性を確認するとともに、解析対象を多機系統に拡張するための手法の改良を行った。提案した方法を用いることにより、これまで、その存在を直接的には見出せなかった周期軌道の安定性の判別を行えるようになり、過渡的な安定領域を作りだす不安定周期軌道の軌道半径を正しく推定できるようになった。また、多機系統の解析例として、くし型の連系系統における長周期動揺の安定性に関して、本手法の適用により、持続振動を安定周期軌道として定性的に説明できるようになり、さらには、不安定周期軌道を持つ場合はそこから決まる安定領域の大きさを定量的に求めることが可能になった。
固定化生体触媒における触媒活性に関する反応工学的研究

固定化生体触媒の応用に際して,担体内の物質移動の反応に及ぼす影響を検討することは重要な課題である.本研究においてはこの問題をアルギン酸カルシウムゲルを用いた固定化微生物,および固定化植物細胞について取上げ,定量的に解析を行った.微生物としてはパン酵母およびZymomonas菌を用い,植物細胞にはPapaver somniferum(ケシ)を採用した.(初年度)固定化酵母における拡散抵抗の影響を固定化静止酵母ならびに担体内に菌体の密度分布を生ずる固定化増殖酵母について検討した.先ず,担体中に菌体が存在する場合の有効拡散係数を実測し菌体による拡散面積の現象を考慮したランダム・ポア・モデルで相関を行った.遊離の酵母によるエタノール生産速度を実測し反応速度式を求めた.次いで,求めた反応速度と有効拡散係数とを組合せて総括の反応速度を計算し実測値と比較した.計算値と実測値とはよく一致し,菌体密度が大きくなると拡散抵抗が大きくなる為に却って総括反応速度が下ることが明らかになった.(次年度)固定化Zymomonas mobilisについても同様のアプローチを静止菌体についても行い,固定化した場合の総括反応速度から触媒有効係数を求めた.その結果,菌体の反応速度は遊離の状態の約80%程度に低下していることが示された.(最終年度)植物細胞を固定化して同様に反応工学的解析を行った.Papaver somniferumを固定化してコデイノンからコデインへの転換反応を行ったところ,一回の回分反応では遊離の細胞と同じ活性を示したが,くり返し反応を行うとその度毎に活性が下ることが示された.基質の拡散についての解析から,酸素の移動抵抗が活性の低下に影響を与えることが明らかになった.固定化生体触媒の応用に際して,担体内の物質移動の反応に及ぼす影響を検討することは重要な課題である.本研究においてはこの問題をアルギン酸カルシウムゲルを用いた固定化微生物,および固定化植物細胞について取上げ,定量的に解析を行った.微生物としてはパン酵母およびZymomonas菌を用い,植物細胞にはPapaver somniferum(ケシ)を採用した.(初年度)固定化酵母における拡散抵抗の影響を固定化静止酵母ならびに担体内に菌体の密度分布を生ずる固定化増殖酵母について検討した.先ず,担体中に菌体が存在する場合の有効拡散係数を実測し菌体による拡散面積の現象を考慮したランダム・ポア・モデルで相関を行った.遊離の酵母によるエタノール生産速度を実測し反応速度式を求めた.次いで,求めた反応速度と有効拡散係数とを組合せて総括の反応速度を計算し実測値と比較した.計算値と実測値とはよく一致し,菌体密度が大きくなると拡散抵抗が大きくなる為に却って総括反応速度が下ることが明らかになった.(次年度)固定化Zymomonas mobilisについても同様のアプローチを静止菌体についても行い,固定化した場合の総括反応速度から触媒有効係数を求めた.その結果,菌体の反応速度は遊離の状態の約80%程度に低下していることが示された.(最終年度)植物細胞を固定化して同様に反応工学的解析を行った.Papaver somniferumを固定化してコデイノンからコデインへの転換反応を行ったところ,一回の回分反応では遊離の細胞と同じ活性を示したが,くり返し反応を行うとその度毎に活性が下ることが示された.基質の拡散についての解析から,酸素の移動抵抗が活性の低下に影響を与えることが明らかになった.固定化微生物の挙動を検討する為に、前年度においては酵母Saccharomycescerevisialをアルギン酸カルシウムで固定した生体触媒についてその動力学的性質を検討した。その結果、固定化担体内における拡散の影響が大きいことがわかった。そこで、本年度においてはSaccharomycesよりも反応速度の大きなZymomonas mobilisを同様に固定化した系について拡散の影響を検討した。先ず、遊離の菌体の反応速度を測定し、基質および生成物濃度の低い領域ではミハエリス・メンテン型の反応速度で表現できることを得た。実験結果から速度定数とミハエリス定数の値をそれぞれ5.0【h^(-1)】,1.0Kg【m^(-3)】と求まった。次に固定化担体内の拡散係数を測定した。拡散物質としては今回はガラクトースを使用した。その結果、拡散係数DeはSaccharomycesのときと同様にDe=Do×【K_1】【(1-K・2Co)^2】の形で表わされた。ここに、Doは水中の拡散係数、Ccは菌体濃度である。【k_2】は菌体の比容積にほぼ等しいことがわかった。菌体が担体内に均一に分散している状態(固定化静止菌体)について総括反応速度を測定し、担体内拡散抵抗を考慮したモデルで検討した。有効係数の形で整理すると実験と理論とは同一の傾向を示した。固定化に際して菌の活性が低下し、遊離菌体の活性の80%に下るとすると実験値は計算値に一致する。基質濃度が80g/l以上になると阻害の為、解析を行うことが困難であった。尚、Zymomonasを固定化した後に増殖させると、基質濃度が低いときには普通の菌体と同様に担体の表面近傍において菌体密度が高くなるが、基質濃度が高いときには阻害効果の為に中心付近で密度が高い。今後の興味ある課題であろう。
看護用語シソーラス基本モデルの作成

本研究の目的は看護の基本用語についてパソコンを利用したシソーラスモデルを作成すること、および、シソーラス構築にパソコン利用が有効であるか否かを検討することである。用語はICNP(InternationalClassification for Nursing Practice:国際看護婦協会)、看護学学術用語(日本看護科学学会看護学学術用語検討委員会)から収集した語2309語に最近の看護科学会誌より収集した用語を加え3489語を収集し、市販のデータベースソフトACCESS97に日本語用語(検索語),英語、出典、コード、大分類,参照の6フィールドの構成で搭載した。平成9年パイロットスタディーを行い、階層構造をもつシソーラス作成を試みたが、階層関係が一義に定まらず複雑になるため、本モデルでは階層分類は行わず、同義語、上位語、下位語、関連語等は一括して参照フィールドにまとめて表示した。特別のプログラム開発は行わず、データベースの検索機能の一つであるパラメータクエリーを用いて検索し、用語の相互関係は検索結果を見て利用者が判断することとした。従って、利用者には多少の看護知識が要求されることとなった。データベースを用いたメリットは(1)普及したソフトなので誰でも容易に利用できる、(2)プログラム開発の必要がなく、構築とメンテナンスが容易、(3)ワイルドカードの利用など検索機能が充実しておりデータの汎用性が高い、(4)インターネットを利用した発展が期待できる等々である。デメリットは(1)利用者に看護知識が多少必要である、(2)登録用語が増えると検索結果が増し一目で確認できないため判断が難しくなることである。デメリットはあるものの、本モデルは現状でシソーラスとして利用可能であり、将来の標準的な看護用語シソーラスの構築に役立つものと思われる。看護基本用語シソ-ラス作成のパイロットスタディーを行った。基本用語として「看護学学術用語」(日本看護科学学会看護学学術用語検討委員会)より557語を選択した。用語の分類はISO 2788、日本看護科学学会看護学学術用語検討委員会報告,I CNP (The International Classification for Nursing Practice, The Alpha Version)を参照し、階層的分類を試みた。本段階で用語はレベル1からレベル3に分類され、レベル1は、看護、行動、生活等の基本的実体と抽象的概念による大分類で単語を主体とする。レベル2以下は同義語、準同義語、上位語、下位語、連想語より構築され、レベルが大きくなる程詳細な内容で再現性が高くなるよう分類した(例:看護-看護過程、看護-看護業務-看護業務分析)。用語は原則として日本語を用い、可能な限り言語を付した。検索時の優先語はレベル1およびレベル2とした。レベル2はレベル1の組み合わせによる複合語が多い。非優先語は上位語、下位語、同義語として検索可能とした。レベル2以下は五十音順の配置であるが、概念枠組みが理解し易いような配置も検討中である。データベースソフトACESS 2を利用してデータベースを作成する予定であるが、パイロットスタディー用として基本学術用語集を利用した結果、語数が少なく、優先語が大半を占めている。実際の運用ではさらに階層が多くなることが予想されるため、現段階では表計算ソフトを試用し、各語にBT (broader term)等の接頭記号を付して区別可能とし、データベース作成時の必要情報を検討中である。看護実践国際分類(ICNP)および看護学術用語集(日本看護科学学会看護学学術検討委員会編)から収集した基本的看護用語約330語を市販のデータベースソフトACCESS97に登録し、パソコンを利用したシソ-ラスのパイロットモデルを作成した。本年度は用語を階層レベルに分類し、基本構造を決定する予定であったが、収集された看護用語には例えば「看護管理教育」など、日常語を組み合わせて看護独自の意味を持たせている複合語が多く、どの語を中心に分解すべきか判断が困難であった。作成したパイロットモデルは第一段階として、特に階層構造とせず、使用した資料に表示された通りの日本語表現を主キ-として登録し、英語、出典、仮コード、同義語、上位語、下位語、関連語の8フィールドより成る構造とした。同義語等については「やせ」と「るいそう」など表現の異なる語のみ登録し、「失禁」と「尿失禁」のように下位語の一部に上位語を含む場合にはデータベースの部分検索機能を利用することとした。この方法はある程度の看護知識を有する利用者を対象としたもので、「*失禁*」のようにワイルドカード*等を用いて検索したい単語の一部を入力すると、それを含んだ見出し語が全て画面表示され、利用者自ら階層関係を判断してさらに絞り込んで必要な用語を検索するものである。市販ソフトを利用しているため、誰でも容易に操作することができ、Windowsが搭載されているパソコンで利用可能であるという長所がある反面、語数が多くなると画面に表示される関連用語の一覧も多くなり見難いという短所がある。さらに、この方法では看護用語の体系化、標準化の必要性がなく、看護学用語体系化という目的には不十分であるので、登録用語を増やし、4階層程度の分類を行い、用語体系化の基礎的枠組み作成を試行中である。用語はICNP(InternationalClassification for Nursing Practice:国際看護婦協会)、看護学学術用語(日本看護科学学会看護学学術用語検討委員会)から収集した語2309語に最近の看護科学会誌より収集した用語を加え3489語を収集し、市販のデータベースソフトACCESS

97に日本語用語(検索語),英語、出典、コード、大分類,参照の6フィールドの構成で搭載した。平成9年パイロットスタディーを行い、階層構造をもつシソーラス作成を試みたが、階層関係が一義に定まらず複雑になるため、本モデルでは階層分類は行わず、同義語、上位語、下位語、関連語等は一括して参照フィールドにまとめて表示した。特別のプログラム開発は行わず、データベースの検索機能の一つであるパラメータクエリーを用いて検索し、用語の相互関係は検索結果を見て利用者が判断することとした。従って、利用者には多少の看護知識が要求されることとなった。データベースを用いたメリットは(1)普及したソフトなので誰でも容易に利用できる、(2)プログラム開発の必要がなく、構築とメンテナンスが容易、(3)ワイルドカードの利用など検索機能が充実しておりデータの汎用性が高い、(4)インターネットを利用した発展が期待できる等々である。デメリットは(1)利用者に看護知識が多少必要である、(2)登録用語が増えると検索結果が増し一目で確認できないため判断が難しくなることである。デメリットはあるものの、本モデルは現状でシソーラスとして利用可能であり、将来の標準的な看護用語シソーラスの構築に役立つものと思われる。
中学校における理系教科の横断的新領域『モデリング』のカリキュラム開発と評価

平成18年度には横断的新領域『モデリング』の構築原理に基づくカリキュラムを開発・実践するために,次の2点について考察した。●「不確実性」領域のカリキュラムに関する考察理系教科を横断可能な領域として,PISA調査(OECD生徒の学習到達度調査)の「不確実性」領域に着目した。そして,この領域の教材開発が先進的に進められ,PISA調査で一定の成果をおさめているオーストラリアの教科書を分析した。その結果,第8学年で,「統計的探究」として6ステップが明記されており,理系教科で扱われる事象とともに,それ以外の社会的な事象についても,統計的な手法でモデリングの教材化がなされていることがわかった。そして,「統計的な探究」の各ステップは,数学的モデリングプロセスの諸側面を事象の考察に即して具体化・細分化したものとしてみることができることがわかった。●「モデリング」にかかわるカリキュラムの実践に関する考察中学校第1学年「空間図形」において,「モデリング」にかかわるカリキュラムを試作・試行した。この結果,カリキュラムの開発において大学の研究者と中学校の授業者がカリキュラムの目的・内容について共通理解するとともに,教育及び数学教育に対する考え方,授業感などについても共通理解を深めておくことが重要であることがわかった。また,カリキュラム開発後,より多くの教師にカリキュラムを利用してもらうためには,カリキュラムそのものに加え,カリキュラムに含まれる教材に対する見方や指導感などを何らかの「形」にして提供する必要があることがわかった。本年度は,「形」として提供する一つの方策として,大学の研究者と連携してカリキュラム開発にあたった授業者の考えをビデオコンテンツとして制作した。本研究の目的は次の通りである。「中学校教育において,理系教科(数学科・理科・技術科)を横断する,新領域『モデリング』を構築・実践し,既存教科の教授・学習への効果・弊害などを特定する。」この目的を達成するために,平成16年度には,次の下位目標を達成した。●理系教科において横断的な「モデリング」を概念規定する。この目標を達成するために,次の2点を実施した。1.数学科・理科・技術科における、「モデリング」の概念に関する先行研究の収集と整理2.各教科における「モデリング」の実践事例の収集と整理「1.数学科・理科・技術科における「モデリング」の概念に関する先行研究の収集と整理」により次のことが特定された。理系教科それぞれにおいて「モデリング」の概念が用いられている。こうした概念には,"現実を映す鏡"という意味で共通な側面と同時に,合理性・説明可能性・実用性など,教科によって異なる側面がある。特に,教科によって異なる側面が,"現実を映す鏡"という共通な側面とともに,現象の理解・説明・予測に関して相互補完的である。それゆえ,中学校レベルにおける理系教科の横断的な単元によって,この相互補完性を理系教科の教育にいかすことができるという見通しを得た。「2.各教科における「モデリング」の実践事例の収集と整理」により次のことが特定された。我が国では,東京大学教育学部附属中学校で,理科と技術科の合科カリキュラムが構築・実施されている。ただし,教育的な配慮もあって,内容レベルでの組み合わせに留まっており,目的・内容レベルでの統合には至っていない。一方,イリノイ大学の「数学科・理科・技術科の統合カリキュラム」プロジェクト(IMaST<Integrated Mathematics, Science and Technology>)では,目的及び内容レベルでの統合が具体的に実施されている。ただし,"統合"の理論的な意味は不明確である。以上のことから,「モデリング」の概念を中心として,目的・内容レベルにおける理教科の理論的に統合することによって,これまでにないカリキュラム研究となりえることが示唆された。平成17年度には,次の2点を実施した。I:横断的新領域「モデリング」の学習活動の諸様相の同定II:高校情報科における「モデル化とシミュレーション」の分析「I:新単元「モデリング」の学習活動の諸様相の同定」の研究成果は次のとおりである。新単元「モデリング」の学習活動には次の諸様相が内在する。●科学的あるいは技術的に現実味のある問題場面に直面し,取り組み可能な問題を設定する。●科学的な知識に基づく観察・分析によって問題の特性を探求する。●科学的な探求に基づき,数学的なモデルを構成する。〓状態等の表現に必要な変数を特定する。〓特定された変数の間の関係をとらえる。〓変数の変域をとらえる。●数学的モデルに基づくシミュレーションを情報機器によって実行する。●当初の問題場面に応じてシミュレーションの結果を評価し,科学的探究や数学的モデルの修正に適用する。「II:高校情報科における「モデル化とシミュレーション」の分析」の研究成果は次のとおりである。●「モデル化」と「シミュレーション」が概念的に明確に区別されている。「モデル化」は,対象や現象を抽象的に表現する過程と定義されている。これに対し,「シミュレーション」は,モデルから必要な解が得られるまで複数の解法を繰り返し試みる作業と定義されている。●理系の各教科の認識論的な特性が学習活動に反映されていない。モデリングに関して理系教科には,"現実を映す鏡"という共通性とともに,現実に対する相対性/説明可能性/実用性など,教科に固有な認識論的な特性がある。後者の諸特性及びこれらの相補的な関係が高校情報科における学習活動に十分に反映されているとはいえない。●「不確実性」領域のカリキュラムに関する考察

理系教科を横断可能な領域として,PISA調査(OECD生徒の学習到達度調査)の「不確実性」領域に着目した。そして,この領域の教材開発が先進的に進められ,PISA調査で一定の成果をおさめているオーストラリアの教科書を分析した。その結果,第8学年で,「統計的探究」として6ステップが明記されており,理系教科で扱われる事象とともに,それ以外の社会的な事象についても,統計的な手法でモデリングの教材化がなされていることがわかった。そして,「統計的な探究」の各ステップは,数学的モデリングプロセスの諸側面を事象の考察に即して具体化・細分化したものとしてみることができることがわかった。●「モデリング」にかかわるカリキュラムの実践に関する考察中学校第1学年「空間図形」において,「モデリング」にかかわるカリキュラムを試作・試行した。この結果,カリキュラムの開発において大学の研究者と中学校の授業者がカリキュラムの目的・内容について共通理解するとともに,教育及び数学教育に対する考え方,授業感などについても共通理解を深めておくことが重要であることがわかった。また,カリキュラム開発後,より多くの教師にカリキュラムを利用してもらうためには,カリキュラムそのものに加え,カリキュラムに含まれる教材に対する見方や指導感などを何らかの「形」にして提供する必要があることがわかった。本年度は,「形」として提供する一つの方策として,大学の研究者と連携してカリキュラム開発にあたった授業者の考えをビデオコンテンツとして制作した。