hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心不全モデル動物における妊娠・出産の影響とβブロッカー治療有効性についての研究

母体の高齢化や先天心医療技術の向上に伴い、循環器疾患合併妊娠は増加の一途であり、これら合併妊娠の病態を理解し、治療法を探索確立する研究は極めて重要かつ急務の課題である。本研究では、臨床・基礎の両面から妊娠分娩授乳と内服薬が母体・胎児予後に与える影響を検討した。結果、心疾患合併妊娠症例においては、分娩週数の平均が早く、児の平均出生体重も正常コントロールに比し低値であることが判明し、β遮断薬内服群では児の出生体重がより低い傾向にあった。未曾有の少子化が進行するわが国にとって、安心安全な妊娠・出産を実現する医療は極めて重要である。先天性心疾患の治療が進歩し多くの患者が妊産年齢に至るようになったことや、妊婦の高齢化に伴って高血圧合併妊娠などが増えたことから、わが国における循環器疾患合併妊娠数は増加傾向にある。そこで、循環器疾患合併妊娠の病態を理解し、治療法を探索確立する基礎研究は極めて重要かつ急務の課題である。本研究の目的は、循環器疾患合併妊娠における妊娠・出産が母体へ与える影響と、当該疾患合併妊娠の治療上頻用されるβブロッカー療法の、母体への有効性と胎児への影響を臨床研究と基礎実験で検討することである。平成22年度には、まず1982年から2008年に当院で分娩管理した心疾患合併妊娠1386症例において、妊娠分娩と内服薬が母体・胎児予後に与える影響をカルテベースで検討した。途中結果では、これまで高血圧合併妊娠において降圧薬としてβブロッカーを使用した場合に、子宮内胎児発育遅延が起こりやすいと報告されていたが、不整脈合併妊娠で器質的心疾患を有さない妊婦においては、このような胎児への影響は認めにくいことが判明した。次に、心疾患モデル動物において妊娠分娩授乳が、心機能や循環動態に与える影響についての検討を開始した。ANP(心房性利尿ペプチド)・BNP(脳性利尿ペプチド)の受容体であるGuanylyl cyclase(GC)-A受容体を欠損した遺伝子改変マウスの雌が、妊娠授乳に伴って心拡大・心肥大を示し、これを心不全合併妊娠モデル動物とした。非妊娠群と妊娠群において超音波検査、病理組織調査を実施し、詳細な心機能の変化や心筋自体の変化を比較検討した。βブロッカー内服により、非内服と比較して母体長期予後、胎児予後に違いがあるかを検討する実験を開始した。そこで本研究では、(1)臨床研究により妊娠分娩授乳と内服薬が母体・胎児予後に与える影響を後ろ向き、前向きに検討、(2)心不全モデル動物を用いた基礎的実験研究により、妊娠分娩授乳が、心機能や循環動態に与える影響を心エコー計測により検討した。当院で分娩管理した心疾患合併妊娠1513症例と正常妊娠46例の検討から、合併妊娠症例においては、分娩週数の平均が早く、児の平均出生体重も正常コントロールに比し低値であることが判明した。さらに、器質的心疾患のない不整脈合併妊娠症例で、β遮断薬内服群と非内服群の2群で検討したところ、有意差は無いものの児の出生体重が内服群で低い傾向(2762g vs 2981g)にあった。また、完全母乳授乳群では、非授乳群に比して、産褥3-6か月後のBNP(心不全マーカー)が高い傾向にあり、実際に産褥心機能悪化例で授乳停止により病態改善することが判明した。この結果も受け、β遮断薬内服妊産褥婦で、薬剤の胎盤移行率、母乳移行率を測定し、児の体重や心拍数などをフォローする臨床研究を開始、測定している。また、心不全モデルマウスの心機能を、心臓超音波検査により妊娠中・産褥期に時系列的に定量評価した。産後左室拡張末期径は拡大し、左室短縮率はより低下していた。正常コントロールでは、β遮断薬投与群と非投与群で、出生児数、出生児の平均体重に差を認めなかった。
電気化学プロセスによる自己組織化ナノ・スケールドットの制御析出

電子を極微小領域に閉じ込めるとバルク材料とは大きく異なる物性が出現し、従来とは桁違いの優れた機能をもつ電子デバイスが可能であると予測されており、多岐にわたる分野でその可能性が注目されている。本研究はこのような微粒子、ナノ・スケールの量子ドットを、大気圧下、室温付近で反応が可能で大がかりな装置や外部からの大きなエネルギーも必要としないソフト・プロセスである無電解析出、置換析出といった溶液/固体界面での電気化学反応を用いて作製することを目的とし、電気化学プロセスによる量子ドットの析出の可能性と、ドットの密度や大きさの主な制御因子について検討を行った。無電解めっきの初期析出物の利用可能性について検討を行ったところ、触媒化プロセスの繰り返し回数およびめっき液の酸性度により、ニッケルの量子ドット密度が制御可能であることが見いだされた。特にめっき液の酸性度については、同一の触媒化プロセスにより同密度の触媒核を付与した場合にもドット密度を変化させることが可能であることがわかった。水晶振動子法により析出物の重量をin-situモニタリングしながら析出を行うことにより、任意の時点で析出を停止することができNi量子ドットの制御析出が可能となった。また、置換析出法によるドット作成の可能性について検討を行ったところ、吸着性の強いスズ(II)を基板表面に吸着させ、スズ(II)のスズ(IV)への酸化にともない放出される電子によりルテニウム、パラジウムの置換析出が可能であることがわかった。この方法により表面のルテニウム被覆率3070%が得られ、量子ドットを効率的かつ簡便に作成できることがわかった。数十nmスケール以下の微粒子、ナノ・スケールの量子ドットを溶液/固体界面での電気化学反応により制御性良く作製する事を目的として、種々の電気化学プロセスによる自己組織化量子ドットの析出の可能性と、ドットの密度や大きさの主な制御因子を明らかにしようとする本研究において、本年度は以下の13の電気化学プロセスについて、ナノ・スケールドット析出の可能性と制御性の基礎検討を行った。1.無電解析出法析出速度を極端に遅くした系を用いてNiの無電解めっきを行い、連続膜になる前の島状析出物の利用。2.パルス印加による電解析出法制御された定電位および定電流パルスを印加し、電位により析出物組成と析出核密度を、電気量(クーロメトリー)により大きさをそれぞれ規定した各種金属微粒子の利用。3.置換析出法吸着性の強いSn^<2+>を基板上に吸着させ、Sn^<4+>への酸化にともない還元析出させたAg、Pd等の微粒子の利用。その結果、無電解析出法と置換析出法では、それぞれNi、Pdのナノ・スケールの析出物が得られた。そして無電解析出法におけるNi初期析出の制御因子について、得られた成果を学会で発表した。

水晶振動子法により析出物の重量をin-situモニタリングしながら析出を行うことにより、任意の時点で析出を停止することができNi量子ドットの制御析出が可能となった。また、置換析出法によるドット作成の可能性について検討を行ったところ、吸着性の強いスズ(II)を基板表面に吸着させ、スズ(II)のスズ(IV)への酸化にともない放出される電子によりルテニウム、パラジウムの置換析出が可能であることがわかった。この方法により表面のルテニウム被覆率30.70%が得られ、表面への微量金属担持を効率的かつ簡便に行えることがわかった。
脳のカルモデュリン依存性プロテインキナーゼIIの活性の自己調節とその生理的意義

申請者はラット脳において新しい【Ca^(2+)】,カルモデュリン依存性プロティンキナーゼ【II】(キナーゼ【II】と略す)を発見し、キナーゼ【II】が【Ca^(2+)】による神経機能の調節に重要な役割を果している可能性を明らかにした。また最近、申請者はキナーゼ【II】がATP,【Mg^(2+)】,【Ca^(2+)】,カルモデュリン存在下に自己リン酸化され、この自己リン酸化にともなって酵素活性が低下する現象を見出した。そこで、自己リン酸化による不活性化のメカニズムを解析し以下の結果を得た。(1)自己リン酸化反応は酵素の分子内反応によること,(2)自己リン酸化によりセリンとスレオニンの二種のアミノ酸残基がリン酸化されること,(3)自己リン酸化反応は【Ca^(2+)】,カルモデュリン存在下でのみ開始されるが、一度自己リン酸化反応が始まると【Ca^(2+)】が存在しなくても反応が継続し、最後まで進むこと,(4)自己リン酸化は酵素の他の基質蛋白質のリン酸化反応に比較して、ATPに対するKmが小さいこと,Naclなどによる阻害が小さいこと,基質蛋白によって阻害されないことである。つまり、自己リン酸化反応は独自に進む反応であり、周囲の条件にあまり影響を受けないこと,(5)自己リン酸化によりとり込まれたリン酸基は蛋白質脱リン酸化酵素によって脱リン酸されること,(6)自己リン酸化の量が増加するにともないキナーゼ【II】の活性が低下すること,(7)自己リン酸化により基質蛋白質のリン酸化反応が部分的に【Ca^(2+)】非依存性になること,(8)自己リン酸化によって不活性化した酵素は脱リン酸により活性が回復した。以上のように、キナーゼ【II】の自己リン酸化反応において極めて興味深い性質が明らかとなった。このことは、神経刺激により細胞内に流入した【Ca^(2+)】がキナーゼ【II】を活性化し神経伝達などの生理的反応が遂行されると【Ca^(2+)】の濃度が減少しなくてもキナーゼ【II】が速やかに元の不活性な状態に戻り細胞機能が調節されることを示唆しており、極めて合目的な調節機構と考えられる。
東・東南アジアにおける河口域生態系の保全と制御に関する基盤研究

河口域は生物資源の貴重な宝庫であると同時に、人間活動の影響を直接的に受ける場でもあり、資源と環境に関わる諸問題を抱えている。特に、この地域は、河川と陸の接点に位置する半閉鎖性の海域であるために、様々な陸起源物資を受け入れており、しかも大都市の多くが河口域に発達するために、埋め立て、干拓などにより大きな変貌を遂げつつあり、河口域の保全と制御は、わが国のみならず、東・東南アジアの諸国においても、社会的に緊急を要する課題になっている。本研究は、このような状況に対応して、ユネスコMABの地域共同研究と連携しながら、1)潮間帯の生物特性と環境、2)河川・河口域における陸起源物資の動態と制御、3)河口域低湿地の環境特性と制御などの問題点を基本的に解明、把握することを主要な目的とした。また、本研究に関連して、3年間にわたり、毎年わが国研究者の国内、海外におけるユネスコMAB計画関係の研究成果を編集印刷して国内及び海外へ配布するとともに、平成2年度は生態系研究の方法論に関する東・東南アジアの研究者による地域セミナ-を行い、その報告書を出版した。野外研究では、1)塩性植物はその存在により潮汐流あるいは波を減衰させ、水中の懸濁物質を沈積させて底質の物理的攪乱への安定性を高めること、2)河口域においては排水中の直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩が除去されること、3)多摩川河口域における植物プランクトンによる窒素取込量を、4)蒲生干潟においてもっとも広面積を占めているヨシとオギについてそれぞれの住み分けの機構を、5)中海と韓国西海岸の河口域低湿地の土壌を比較し、後者は前者に比べてパイライトの集積量が著しく少なく酸性化の程度も小さいことなどを示し、また6)気球による河口域生態調査の方法の基礎を確立した。また、本研究に関連して、わが国研究者の国内、海外におけるユネスコMAB計画関係の研究成果を編集印刷して国内及び海外へ配布するとともに、生態系研究の方法論に関する東・東南アジアの研究者による地域セミナ-を行い、その報告書を出版した。
多孔質セラミックス固定化酵素触媒の開発と光学活性含フッ素超分子材料の創製

(1)極低温下での高効率および高エナンチオ選択的リパーゼ光学分割反応の開発(a)セラミックスを担体とする固定化リパーゼ触媒の開発のために、セラミックスに取り付ける有機架橋剤の探索を行った。有機架橋剤とセラミックス部の結合は、末端のシラノール部との共有結合により固定化し、さらに他端の官能基としてイソ酪酸エステル基を用いた時、-30°Cにおけるエナンチオ選択性、触媒回転数が共に良い結果を与えることを見出した。(b)固定化リパーゼ触媒のさらなる高効率化のため、ラセミ体アルコールの光学分割反応に用いるアシル化反応剤の最適化検討を行った。アシル化剤としてブタン酸ビニルエステルを用い、-40°Cにおける固定化リパーゼ触媒の活性およびエナンチオ選択性を調査した所、極低温化でも極めて高い触媒活性を維持したまま高いエナンチオ選択性を得ることに成功した。(2)リパーゼ光学分割反応を鍵とした含フッ素光学活性アミン化合物の合成及び超分子材料の開発(a)リパーゼ触媒を用いて、高光学純度のペンタフルオロフェニル置換のシアノヒドリンを調製し、それを鍵中間体として、ペンタフルオロフェニル基とフェニル基を同一分子内に有する新規不斉1,2-アミノアルコールの合成に成功した。この化合物のX線結晶解析を行った所、アルコール原子とペンタフルオロフェニル基の相互作用という珍しい現象を見出し、超分子材料の創製に対する新たな知見が得られた。(b)ペンタフルオロフェニル基を有するイミンのカップリング反応から、新規不斉1,2-ジアミンの合成に成功した。1,2-ジアミンに導入されたペンタフルオロフェニル基の影響により、ペンタフルオロフェニル基を導入したジアミンの塩基性はフェニル基類縁体に比べ大きく低下していることがわかり、ペンタフルオロフェニル基の窒素原子への電子求引効果の影響が判明した。本研究は、多孔性セラミックスを担体とする高効率的な固定化リパーゼ触媒を開発すると共に、それらを使って、新しい含フッ素不斉触媒を開発することにある。本年度得られた成果を以下にまとめる。1.多孔性セラミックスを担体とする固定化リパーゼ触媒を開発するために、まずセラミックスに取り付ける有機架橋剤の役割と機能を調査した。有機架橋剤は末端にシラノール部を持ちそれによりセラミックス部と共有結合により固定化する。一方、他端はエステル基を持ちさらにオレフィン、アルカン、芳香環などを持つ様々な種類のものを合成した。そこへ、リパーゼを固定化した。その結果、リパーゼのエナンチオ選択性、回転数は架橋剤により大きく影響を受けることが判明し、最適の架橋剤設計の指針を得ることが出来た。2.上記多孔性セラミックス固定化リパーゼ触媒を用いて、高光学純度のペンタフルオロフェニル置換のシアノヒドリンを調製することに成功した。さらに、それを鍵中間体として、ペンタフルオロフェニル基を隣接して2個有する、光学的に純粋なエタンジオール、1,2-アミノアルコール、エタンジアミンを初めて合成することができた。これらの化合物の不斉配位子としての能力については、きわめて興味の持たれるところである。この点について精査したところ、ペンタフルオロフェニル2置換のエタンジアミン誘導体は、BINAP-Ru触媒の配位子として使用したとき、ケトン類の不斉水素化のエナンチオ選択性を高める働きをすることが分かった。以上のように、本研究は、学問的に重要かつ実用上にも有意義な成果を挙げつつある。

本研究は、多孔性セラミックスを担体として、固定化リパーゼ触媒の高効率化を達成すると共に、その触媒系を用いることにより超分子材料を意図した新規含フッ素化合物を開発することを目的としている。本年度得られた成果を以下にまとめる。1.多孔性セラミックスを担体とする固定化リパーゼ触媒の開発のために、昨年度得られた結果を受け、セラミックスに取り付ける有機架橋剤の更なる探索を行った。有機架橋剤とセラミックス部の結合は、末端のシラノール部との共有結合により固定化した。さらに、他端の官能基としてエステル、オレフィン、アルカンなどを用い官能基の最適化を行った。その結果、イソ酪酸エステル基を有する架橋剤を用いてリパーゼの固定化を行った時、リパーゼ触媒のエナンチオ選択性、回転数共に最も良い結果を与えることがわかり、固定化リパーゼ触媒の実用化に近づいた。2.上記多孔性セラミックス固定化リパーゼを用いて、高光学純度のペンタフルオロフェニル置換のシアノヒドリンを調整することに成功した。また、それを鍵中間体として、ペンタフルオロフェニル基とフェニル基を同一分子内に有する新規不斉1,2-アミノアルコールの合成に成功した。この化合物のX線結晶解析を行った所、当初期待していたペンタフルオロフェニル基とフェニル基の相互作用は見られなかったものの、ヘテロ原子(アルコール性酸素)とペンタフルオロフェニル基の相互作用という珍しい現象を見出した。特にこのアルコール性酸素とペンタフルオロフェニル基の相互作用は初めての事例であり、超分子材料の創製に対する新たな指針となりうる可能性を秘めるものである。以上のように、本研究は、学問的に重要かつ実用上にも有意義な成果を挙げている。本研究は、多孔性セラミックス固定化リパーゼ触媒の高効率化の達成、及びその触媒系を活用することによる超分子材料を意図した新規含フッ素化合物の開発を目的としている。本年度の成果を以下にまとめる。1.昨年度に開発された多孔性セラミックスを担体とする固定化リパーゼ触媒のさらなる高効率化のため、ラセミ体アルコールの光学分割反応に用いるアシル化反応剤の最適化検討を行った。アシル化剤にはカルボン酸ビニルエステルを用い、カルボン酸のアルキル鎖部分の長さを変化させ、-40°Cにおける固定化リパーゼ触媒の活性およびエナンチオ選択性を調査した。その結果、アルキル鎖の長さは触媒活性,エナンチオ選択性に対し大きく影響することが判明した。中でもブタン酸ビニルエステルを用いた場合、極低温化でも極めて高い触媒活性を維持したまま高いエナンチオ選択性を得ることに成功し、周定化リパーゼ触媒の実用化に近づいた。2.上記多孔性セラミックス固定化リパーゼを用いて、光学的に純粋なペンタフルオロフェニル基を有する新規不斉1,2-ジオール,1,2-アミノアルコールの合成を行った。さらにその検討から得られた合成法を活用し、新規不斉1,2-ジアミンの合成にも成功した。1,2-ジアミンに導入されたペンタフルオロフェニル基の影響によるアミンの塩基性の変化を調べるため、アミンの共役酸の酸性度を測定した。
バルクシンチレーターによる粒子飛跡観測の試み

ハイペロン核子散乱の実験は、シンチレーションファイバー検出器の開発が進み新しい時代が開かれた。本研究は、更に次の世代の実験、例えば偏極陽子による偏極ハイペロンの散乱のようなスピンに依存したハイペロン散乱実験などシンチレーションファイバーでは困難な実験に取り組むことをめざすもので、直接バルクシンチレーター中の粒子飛跡を検出する可能性のテストを始めた。バルクシンチレーター中に生じる粒子飛跡を光学レンズ系により直接イメージインテンシファイヤー(IIT)の感光面に写影し、増幅した後、CCDカメラで記録するこの方法はシンチレーションファイバーに比べて光子を集める効率が著しく低いので光学レンズ系の設計に工夫を凝らす必要がある。先ず、π・μ粒子のように単位長さ当たりの放出光子数が少ない粒子の検出に対し最適化を図ったレンズ系を設計・試作した。光学レンズ系の明るさと焦点深度の間の相反する条件を克服する工夫が必要であった。宇宙線μ粒子によるテストでは飛跡の検出に成功したが、プラスチックシンチレーターでは1cm当り12個のスポットが見られるだけであった。次に、平面反射鏡を用いて多面の画像を撮る方法のテストを準備している。これに成功すれば、光子の収集効率を上げると共に一基のIITシステムで立体的情報を得ることができる。ここまでは、システムの設計製作と宇宙線を用いた初期的なテストであったが、今後は加速器からの高エネルギービームを用いて詳細なテストを行い、また、核反応の研究などに試用することを計画している。
腸間膜動静脈シャント作製術による肝阻血時における肝不全防止効果に関する基礎的研究

1.流量可変型ローラーポンプを用いた肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製による急性実験:前年度の反省から、スワンガンツカテーテルを挿入し肺動脈楔入圧をモニターし循環血液量をある程度一定の範囲に維持しつつ、肝動脈遮断群と肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製群を比較したところ、肝動脈遮断群においても、肝組織血流量および肝組織酸素分圧は肝動脈遮断直後より減少低下する(2030%)のに対し、肝動脈遮断後3時間後より上腸間膜動脈血流量および門脈血流量の減少が認められるものの、血液一般肝機能検査・肝組織検査において6時間後まで全く増悪傾向が認められない。一方、シャント作製群においては、上記肝組織の血流量および酸素分圧の減少低下が抑えられる。以上より、肝動脈遮断は肝血流量の減少・肝への酸素供給量の減少をもたらすだけでなく肝末梢循環への悪影響が大きく、腸間膜動静脈シャント作製による部分的門脈動脈化により肝末梢循環の悪化を軽減できるが、全身血行動態が維持され上腸間膜動脈血流量および門脈血流量が維持される限り短時間では肝壊死が起こらない可能性が示唆された。しかし犬における実験においては、各脈管剥離操作に起因する大量のリンパ液漏出にもかかわらず循環血液量を維持するためには大量の輸液が必要なため、実験の時間経過と共に高度の低蛋白血症化が起こり、このことが実験結果にどの様な影響を与えているかが不明である。2.当初本年度の研究実施計画で予定していた、種々の径の腸間膜動静脈吻合作製犬における慢性実験、肝動脈・門脈合併切除を伴う膵頭十二指腸切除及び膵頭十二指腸切除兼肝切除における肝動脈・門脈両再建群と肝動脈非再建+門脈再建+腸間膜動静脈シャント作製群の両群における比較検討、鋳型走査電子顕微鏡を用いての肝微小循環の変化の検討等の諸実験は、上記1の実験進行がはかばかしくないために実施に至らなかった。1.肝・胆・膵領域拡大手術における手術時あるいは手術後の肝動脈血流途絶時に起き得る広汎肝壊死・肝不全を、門脈の酸素化を目的とした腸間膜領域動静脈シャント作製術により防止し得ることを実験的に明らかにすることを目的とした。2.予備実験1として、3頭の雑種成犬に肝動脈結紮を行い、経時的に肝生検及び血液生化学検査及び肝組織血流量・肝組織酸素分圧の測定を行い、肝動脈結紮により肝細胞壊死がどの様に進行するかを検討したところ、肝動脈結紮に伴い急激に肝組織血流量・肝組織酸素分圧は低下し、肝逸脱酸素は経時的に増加し、組織学的には肝小葉中心壊死を主体とした広汎肝細胞壊死と胆管壊死が観察された。3.予備実験2として雑種成犬5頭に腸間膜動静脈シャントを作製し、1週毎に再開複してシャント流量の変化を観察する予定でいたが、シャント作製1週後にシャントが開存していたのは1頭のみであった。雑種成犬では吻合した血管が極めて細く吻合手技が困難であったことが原因と考えられたため、以後の実験には大型犬を使うこととした。当初大型犬においてもシャントの開存が得られなかったが、ようやく最近になって血管吻合手技の向上によりシャントの開存が得られるようになった。肝組織血流量・肝組織酸素分圧は、シャント作製直後は変化はみられなかったが、1週間後にはシャント流量の増加により有意な増加が認められた。4.実験動物を大型犬に方更し、流量可変型ロ-ラ-ポンプを用いて作製した腸間膜動静脈シャント犬において、肝胆管血行動態・肝組織・肝機能・全身血行動態の変化を検討する急性実験を、PO2モニタ-装置等を用いて開始したところである。まだこの急性実験で得られたデ-タは僅がであるが、腸間膜動静脈シャント作製による肝動脈遮断時の肝細胞壊死防止効果が明かになりつつある。1.種々の径の腸間膜動静脈吻合作製犬における慢性実験:平成3年度の反省から実験動物を大型犬に変更し、繊細な実験器具を使用し、かなりの率でシャント開存がやっと得られるようになった。しかし、シャント作製と肝動脈遮断を同時に行っては、吻合手技の未熟さにも問題はあるが吻合直後はシャント流量が少ないための肝細胞壊死による死亡例、あるいは胆摘を行わなかったための急性壊疽性胆襄炎による死亡例が相次いでみられ、経時的(週単位の)なシャント流量の変動・肝血行動態の変動についての実験データを得られるまでには至っていない。よって今後は、シャント作製後3日ないし2週間のちにシャントの開存と流量増加を確認した後に、肝動脈遮断+胆摘を行うこととしている。2.流量可変型ローラーポンプを用いた肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製による急性実験:肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製群では、肝動脈遮断群に比し、有意な肝壊死防止効果及び胆管血流量のある程度の維持が認められつつあったが、実験前日からの絶食による循環血液量減少の影響が大きく、実験開始後の急速輸液により上腸間膜動脈血流量・門脈血流量が大幅に増加し、肝動脈遮断群においても急速輸液を行わない場合に比し広汎肝壊死が起こりにくいことが判明した。

よって今後は、スワンガンツカテーテルを挿入し肺動脈楔入圧をモニターし循環血液量をある程度一定の範囲に維持しつつ、肝動脈遮断群と肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製群を比較する必要があると考えられ、実験計画を再検討しているところである。1.流量可変型ローラーポンプを用いた肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製による急性実験:前年度の反省から、スワンガンツカテーテルを挿入し肺動脈楔入圧をモニターし循環血液量をある程度一定の範囲に維持しつつ、肝動脈遮断群と肝動脈遮断+腸間膜動静脈シャント作製群を比較したところ、肝動脈遮断群においても、肝組織血流量および肝組織酸素分圧は肝動脈遮断直後より減少低下する(2030%)のに対し、肝動脈遮断後3時間後より上腸間膜動脈血流量および門脈血流量の減少が認められるものの、血液一般肝機能検査・肝組織検査において6時間後まで全く増悪傾向が認められない。一方、シャント作製群においては、上記肝組織の血流量および酸素分圧の減少低下が抑えられる。以上より、肝動脈遮断は肝血流量の減少・肝への酸素供給量の減少をもたらすだけでなく肝末梢循環への悪影響が大きく、腸間膜動静脈シャント作製による部分的門脈動脈化により肝末梢循環の悪化を軽減できるが、全身血行動態が維持され上腸間膜動脈血流量および門脈血流量が維持される限り短時間では肝壊死が起こらない可能性が示唆された。しかし犬における実験においては、各脈管剥離操作に起因する大量のリンパ液漏出にもかかわらず循環血液量を維持するためには大量の輸液が必要なため、実験の時間経過と共に高度の低蛋白血症化が起こり、このことが実験結果にどの様な影響を与えているかが不明である。2.当初本年度の研究実施計画で予定していた、種々の径の腸間膜動静脈吻合作製犬における慢性実験、肝動脈・門脈合併切除を伴う膵頭十二指腸切除及び膵頭十二指腸切除兼肝切除における肝動脈・門脈両再建群と肝動脈非再建+門脈再建+腸間膜動静脈シャント作製群の両群における比較検討、鋳型走査電子顕微鏡を用いての肝微小循環の変化の検討等の諸実験は、上記1の実験進行がはかばかしくないために実施に至らなかった。
フローラを含むヒト鼻腔粘膜上皮環境モデルの構築と新規アレルギー制御特性の探索

これまでにヒト鼻腔上皮細胞株RPMI2650細胞を用いた単純化した鼻腔粘膜モデルを確立している。RPMI2650細胞は核型やサイトケラチンの発現パターン、細胞表面のムコイド物質産生などいずれもヒト正常鼻腔細胞と酷似しているとされる。しかし、タイトジャンクションの形成や極性の発現などで正常鼻腔上皮細胞に劣っている。今後の研究展開にはより正常組織の構造機能に近いモデルの構築が必要とされることから、ヒト鼻腔上皮初代培養細胞を用いた気相液相界面培養系の構築の条件検討を行った。PromoCells社より鼻腔上皮初代培養細胞を購入し、実験に供した。気相液相界面培養系での単層細胞層の形成には約2週間の継続培養を要するが、多くの初代培養ロットでは継続培養時にスフェロイド状に増殖し、単層のシート形成の確立の割合が低く、条件の再検討を継続している。培養パラメーターの見直し、コラーゲン膜や細胞シート作成担体などの細胞培養担体の検討、同時に複数ロットを導入し気相液相界面培養系の構築を完成を目指している。また、プレリミナリーな調査計画として、ボランティアを募り、広範なにヒト鼻腔正常細菌叢形成菌株を収集する計画を策定している。花粉症などアレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、喘息等アレルギー疾患、症状、病態等の情報についても収集し、その相関についても検討する。収集菌株を用いた鼻腔粘膜モデル上での相互応答についても検証を行う予定である。当該年度に所属先の異動があり、研究環境の大きな変化が生じてしまった。新たな所属先の実験研究環境が著しく脆弱であり、研究遂行のための研究環境の構築、整備に多くの時間を費やすこととなっている。現在も連携できる研究機関を模索しつつ研究環境整備に努めている。研究環境の構築を最優先とし新たな連携機関模索し環境を整備する。引き続き培養パラメーターの見直すと同時に細胞ロット間の適応差も考慮し、複数ロットを比較し気相液相界面培養系の構築を完成させる。ヒト鼻腔細菌叢形成菌株の収集計画の策定し、広範に菌株を収集し、花粉症等アレルギー症状、病態との相関について検討する。収集菌株を用いた鼻腔粘膜モデル上での相互応答についても検証し、アレルギー病態に影響を及ぼす現象をあぶり出していく。これまでにヒト鼻腔上皮細胞株RPMI 2650細胞を用いた単純かした鼻腔粘膜モデルを確立している。RPMI 2650細胞は核型やサイトケラチンの発現パターン、細胞表面のムコイド物質産生などいずれもヒト正常鼻腔細胞と酷似しているとされる。今後の研究展開にはより正常組織の構造・機能に近いモデルの構築が必要とされることから、平成29年度は、in vitroの鼻腔粘膜モデルの作成を予定し研究を展開しの実施した。具体的には、ヒト鼻腔上皮初代培養細胞を用いた気相液相界面培養系の構築の条件検討を行った。気相液相界面培養系での単層細胞層の形成には約2週間の継続培養を要するが、今回用いた初代培養ロットでは継続培養時にスフェロイド状に増殖し、単層状のシート形成の確立の割合が低く、条件の再検討の必要性が示唆された。本実験計画の遂行には、この基礎的条件の確立が重要であり、培養パラメーターの見直すと同時に細胞ロット間の適応差も考慮し、新規に複数ロットを導入し比較検討を行い気相液相界面培養系の構築を完成させる予定である。また、安定的に用いることが出来るRPMI 2650細胞についても、その欠点であるタイトジャンクション、細胞極性形成能の低下を補う培養条件を検討し、これまでの条件よりもより高度にタイトジャンクションを形成する培養条件が見いだされ、今後の研究展開への有用性が期待される。気相液相界面培養系での単層細胞層の形成には約2週間の継続培養を要するが、今回用いた初代培養ロットでは継続培養時にスフェロイド状に増殖し、単層状のシート形成の確立の割合が低く、条件の再検討を余儀なくされ、これに多くの時間費やす必要が生じてしまい進捗に遅れがでた。また、研究協力者として、鼻腔粘膜上皮モデルの構築に任る予定の大学院生の配属がかなわず、人員の不足も大きく影響した。培養パラメーターの見直し、コラーゲン膜や細胞シート作成

担体などの細胞培養担体の検討、同時に複数ロットを導入し気相液相界面培養系の構築を完成を目指している。また、プレリミナリーな調査計画として、ボランティアを募り、広範なにヒト鼻腔正常細菌叢形成菌株を収集する計画を策定している。花粉症などアレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎、喘息等アレルギー疾患、症状、病態等の情報についても収集し、その相関についても検討する。収集菌株を用いた鼻腔粘膜モデル上での相互応答についても検証を行う予定である。当該年度に所属先の異動があり、研究環境の大きな変化が生じてしまった。新たな所属先の実験研究環境が著しく脆弱であり、研究遂行のための研究環境の構築、整備に多くの時間を費やすこととなっている。現在も連携できる研究機関を模索しつつ研究環境整備に努めている。培養パラメーターの見直すと同時に細胞ロット間の適応差も考慮し、新規に複数ロットを導入し比較検討を行い気相液相界面培養系の構築を完成させる予定である。また、安定的に用いることが出来るRPMI 2650細胞についても、その欠点であるタイトジャンクション、細胞極性形成能の低下を補う培養条件を検討し、これまでの条件よりもより高度にタイトジャンクションを形成する培養条件が得られ、今後の研究展開への有用性が期待される。研究環境の構築を最優先とし新たな連携機関模索し環境を整備する。引き続き培養パラメーターの見直すと同時に細胞ロット間の適応差も考慮し、複数ロットを比較し気相液相界面培養系の構築を完成させる。ヒト鼻腔細菌叢形成菌株の収集計画の策定し、広範に菌株を収集し、花粉症等アレルギー症状、病態との相関について検討する。収集菌株を用いた鼻腔粘膜モデル上での相互応答についても検証し、アレルギー病態に影響を及ぼす現象をあぶり出していく。当該年度の4月に所属先が異動となった。新所属機関での研究環境整備・構築がままならず、研究の継続、遂行に大きな遅れが生じ、経費の執行が大幅に遅れている。次年度では、研究遂行のため、研究環境の構築・整備と研究遂行のため次年度の助成金と合わせ執行し、研究を進めていく。
極高エネルギー宇宙線のエネルギーキャリブレーション

極高エネルギー宇宙線のエネルギーを較正するため、平成6,7年度に項目1の実験を実施し、平成8年度に米国ユタ大学グループの協力を得て、項目2の成果を得た。これらの成果を別冊子(添付)にまとめた。現在項目3の計画を準備中である。1.高エネルギー電子が空気中の窒素分子を励起して発する蛍光効率の測定。放射性同位体^<90>Srからの電子線、及び原子核研究所の電子シンクロトロンからの電子ビームを使い、空気中での蛍光発光効率の電子のエネルギー損失依存性及び大気圧依存性を求めた。これにより、空気シャワー中の電子の蛍光効率の大気高度依存性を導出した。空気シャワー中の平均エネルギー80MeVの電子が発する300nm400nmの波長の光子数は、1電子、1mあたり約4.8ケ程度であり、高度による変化は15km以下では10%以内、夏、冬での変化は4%以内であることがわかった。詳細な結果をまとめ、Nuclear Instrument and Methodsにて発表した。2.米国のユタ大学のFly's Eyeグループは、空気シャワー中の電子の発するシンチレーション光の観測による、空気シャワーの最大発達付近での粒子数遷移カーブから一次宇宙線のエネルギーを決定している。前項の実験で求めた蛍光効率を適用して再決定されたエネルギースペクトルと「広域空気シャワー観測装置(AGASA)」で得られた結果を比較検討した結果、エネルギー決定精度の差は12%以内との結論を得た。3.さらにキャリブレーションの精度をあげるには、同じシャワーにつき、Fly's Eye方式とAGASA方式で同時にエネルギーを決める比較実験がのぞましい。7年度に3メートル口径望遠鏡を1台製作し、その焦点に設置するマルチアノード光電子増倍管18本からなる高分解能カメラを準備した。さらに別予算にて、望遠鏡の台数を増やし、望遠鏡アレイとAGASAとの連動実験を、23年かけて実施すべく計画中である。極高エネルギー宇宙線のエネルギーを較正するため、本年度以下2項目を実施、又は実施予定である。1.高エネルギー電子が空気中の窒素分子を励起して発するシンチレーション効率の測定。放射性同位体^<90>Srからの電子線を利用し、0.3大気圧相当より深いところでは、大気圧に依らず、1メートルあたり約4.85ヶの光子が放出される結果を得た。放出される光子の波長分布など、来年度も測定を続行する。また原子核研究所の電子シンクロトロンからの1GeV電子ビーム使った、シンチレーション効率の測定は3月中旬に実施される。2.空気シャワー中の電子の発するシンチレーション光を観測し、空気シャワーの最大発達付近での粒子数遷移カーブから求めたエネルギーと、現存する「広域空気シャワー観測装置」により求めたエネルギーをシャワー毎で比較する。このため、本年度望遠鏡1台を製作した。第1号機として、将来の発展を考慮して、分解組み立て可能なものを開発製作した。経緯台納入後制御系ソフトを当研究グループで完成させたが、3月中に明野観測所に設置稼働開始予定である。望遠鏡の焦点に設置するマルチアノード光電子増倍管4本からなる高分解能カメラを1台準備した。各マルチアノード光電子増倍管は64のアノードからなり、アノード一区画の視野は0.65゚×0.65゚である。すなわち望遠鏡からの平均距離6.3kmに落ちたシャワーについて、約65m×65mの分解能でその遷移カーブの最大発達付近を観測出来ることになる。この高分解能カメラを鏡の焦点(f=1)に設置する。極高エネルギー宇宙線のエネルギーを較正するため、以下2項目を実施した。

1.高エネルギー電子が空気中の窒素分子を励起して発する蛍光効率の測定。放射性同位体^<90>Srからの電子線、及び原子核研究所の電子シンクロトロンからの電子ビーム使い、空気中での蛍光発光効率の電子のエネルギー損失依存性及び大気圧依存性を求めた。これにより、空気シャワー中の電子の蛍光効率の大気高度依存性を導出した。空気シャワー中の平均エネルギー80MeVの電子が発する300nm400nmの波長の光子数は、1電子、1mあたり約4.8ケ程度であり、高度による変化は15km以下では10%以内、夏、冬での変化は4%以内であることがわかった。詳細な結果をまとめ、Nucleur Instrument and Methodsに投稿、受理され現在印刷中である。2.空気シャワー中の電子の発するシンチレーション光の観測による、空気シャワーの最大発達付近での粒子数遷移カーブから求める一次宇宙線のエネルギーと、現存する「広域空気シャワー観測装置」で求めるエネルギーの比較実験。本年度望遠鏡1台製作した。望遠鏡の焦点に設置するマルチアノード光電子増倍管18本からなる高分解能カメラを1台準備した。各マルチアノード光電子増倍管は4つのアノードからなり、アノード一区画の視野は0.65°×0.65°である。すなわち望遠鏡からの平均距離6.3kmに落ちたシャワーについて、約65m×65mの分解能でその遷移カーブの最大発達付近を観測出来ることになる。この高分解能カメラを鏡の焦点(f=1)に設置し、現在実験中である。
カタラーゼ欠損マウスを用いた腎疾患治療法開発の基礎的検討

カタラーゼは細胞内の過酸化水素とヒドロキシルラジカルレベルを制御する重要な抗酸化酵素の一つである。現在まで腎線維化に及ぼすカタラーゼ欠損の影響については不明であった。アカタラセミアマウス(C3H/AnLCs^bCs^b)及び野生型マウス(C3H/AnLCs^aCs^a)に5/6腎摘モデルを作成し、腎間質線維化、上皮間葉系形質転移およびその関連分子遺伝子発現、組織過酸化、腎内抗酸化酵素活性を経時的に18週まで検討した。5/6腎摘により両マウスにアルブミン尿出現と腎機能低下、I型・IV型コラーゲン蓄積を伴う間質線維化が生じた。これらの変化は野生型に比較してアカタラセミアマウス疾患腎において著明であった。電顕観察でアカタラセミアマウス5/6腎摘群の尿細管上皮細胞において正常では存在しない胞体内アクチンフィラメントの増加を認め、上皮間葉系形質転移(epithelial mesenchymal transition)像と考えられた。これと関連してα平滑筋アクチン(αSMA)陽性の尿細管上皮細胞増加、αSMA/FSP-1/TGFβ/CTGF遺伝子発現増加がみられた。アカタラセミアマウス尿中の8-OHdG増加、尿細管間質の脂質過酸化物質(4-hydroxy-2-nonenal)沈着が認められ、酸化ストレス亢進を反映しているものと推察された。抗酸化酵素のうちカタラーゼ活性はアカタラセミアマウス腎において低下していたが、グルタチオンペルオキシダーゼ、SODなど他の抗酸化酵素発現に両マウス群間で差はみられなかった。Tempol投与は野生型マウス腎障害を改善したがアカタラセミアマウス(カタラーゼ欠損)腎では障害が逆に増強された。腎間質線維化の進展過程においてカタラーゼ欠損は組織障害を増強することが明らかとなり、酸化ストレスを介する腎線維化進展に対しカタラーゼが保護的に働くことが示唆された。生体の組織恒常性は酸化と抗酸化のバランスにより規定される。カタラーゼは細胞内の過酸化水素とヒドロキシルラジカルレベルを制御する重要な抗酸化酵素である。片側尿管結紮(UUO)により誘導される腎尿細管間質障害に対するカタラーゼ欠損の及ぼす影響をアカタラセミアマウス(C3H/AnLCs^bCs^b)と野生型マウス(C3H/AnLCs^aCs^a)の腎病変を比較することにより検討した。UUOによりマウス両群の腎臓に尿細管拡張・萎縮、炎症細胞浸潤、IV型コラーゲンの蓄積を伴う間質線維症が生じた。Day 7までの検討において野生型に比較してアカタラセミアマウス疾患腎において有意な障害の亢進を認めた。拡張尿細管の脂質過酸化物質(4-ヒドロキシ-2-ヘキセナール、マロンジアルデヒド、4-ヒドロキシ-2-ノネナール)の沈着はアカタラセミア疾患腎において増加していた。尿細管上皮細胞のアポトーシスはアカタラセミア疾患腎のday 4において有意に増加した。またミトコンドリア経路活性化アポトーシスの指標であるcaspase-9発現はアカタラセミアマウスの拡張尿細管で増加していた。アカタラセミア疾患腎ではカタラーゼ活性はday 7まで低値のままであり、またグルタチオンペルオキシダーゼの代償性活性増加を伴わなかった。これらの結果よりマウスUUOモデルにおいてカタラーゼ欠損が腎尿細管間質障害と間質線維症を増悪させたものと考えられた。本腎障害モデルにおいてカタラーゼが保護的に働くことが示唆された。

カタラーゼは細胞内の過酸化水素とヒドロキシルラジカルレベルを制御する重要な抗酸化酵素の一つである。現在まで腎線維化に及ぼすカタラーゼ欠損の影響については不明であった。アカタラセミアマウス(C3H/AnLCs^bCs^b)及び野生型マウス(C3H/AnLCs^aCs^a)に5/6腎摘モデルを作成し、腎間質線維化、上皮間葉系形質転移およびその関連分子遺伝子発現、組織過酸化、腎内抗酸化酵素活性を経時的に18週まで検討した。5/6腎摘により両マウスにアルブミン尿出現と腎機能低下、I型・IV型コラーゲン蓄積を伴う間質線維化が生じた。これらの変化は野生型に比較してアカタラセミアマウス疾患腎において著明であった。電顕観察でアカタラセミアマウス5/6腎摘群の尿細管上皮細胞において正常では存在しない胞体内アクチンフィラメントの増加を認め、上皮間葉系形質転移(epithelial mesenchymal transition)像と考えられた。これと関連してα平滑筋アクチン(αSMA)陽性の尿細管上皮細胞増加、αSMA/FSP-1/TGFβ/CTGF遺伝子発現増加がみられた。アカタラセミアマウス尿中の8-OHdG増加、尿細管間質の脂質過酸化物質(4-hydroxy-2-nonenal)沈着が認められ、酸化ストレス亢進を反映しているものと推察された。抗酸化酵素のうちカタラーゼ活性はアカタラセミアマウス腎において低下していたが、グルタチオンペルオキシダーゼ、SODなど他の抗酸化酵素発現に両マウス群間で差はみられなかった。Tempol投与は野生型マウス腎障害を改善したがアカタラセミアマウス(カタラーゼ欠損)腎では障害が逆に増強された。腎間質線維化の進展過程においてカタラーゼ欠損は組織障害を増強することが明らかとなり、酸化ストレスを介する腎線維化進展に対しカタラーゼが保護的に働くことが示唆された。
技術者・研究者等の活性化のための新たな組織均衡/調整システム構築に関する調査研究

本研究では、研究者・技術者・企画担当者の活性化を図るため、活性化要因の研究、組織均衡実現の研究およびミクロレベルでの当事者間の調整システムの研究等を実施した。2011年調査の結果について動機づけ要因をみると、モラールへの影響のあり方は一様ではなく,モラール向上に直接影響する場合とそうでない場合があり,どのように影響を与えているかを踏まえてモラール管理をする必要があるものの,研究者・技術者の職場集団がより高いモラールを維持する方策の1つとして、彼らの抱える個別的問題の効率的な解決が,人事管理上(モラール向上等),有効な施策であることが分かった。個別の対立・トラブルが解決されない状態ではモラールは維持できずその改善が必要なのである。具体的に,問題解決度との関係をみると、モラールの高いグループにおける問題解決度は,モラールの低いグループより、有意に高かった。昨年度(2009年度)までの調査研究で明らかになった点のひとつは、「情報化社会・グローバル社会が進展するなかで、企業と個人の関係が大きく変化しているものの、その関係を律するシステムおよび規範は法規範も含めて、その変化に対応できておらず、効果的に働いているとは言えない」ということであった。本年度(2010年過年度)の調査研究は、(昨年11月から開始したため現在さらに発展させて継続中であるが)、これまでの課題、「効果的に働いているとは言えない状況」、に対しどのように対処していくかであった。具体的には国際比較調査として、イギリスACASとの比較調査を行った。わが国と大きく異なる点は、イギリスでは日本とは違い、企業内での調整で社会的ルールが事前に明確に文書化(codes of practice)されている点である。すなわち、わが国では、法律(労働法など)による規範があるもののイギリスに比べて企業内での調整を促進する実践的個々の規範が弱く、職場の紛争の未然防止あるいは早期解決するためのルールの明示が不十分である。そのため企業と個人間の効率的でない調整しか行なえず、組織均衡が達成されにくい状況となっている。この点イギリスでは、企業内での調整に際し、disciplinary and grievance procedure、が重要な意味をもっている。特に、わが国のように、研究者技術者を特別のカテゴリーとして人事管理するのではなく、労働法上も一般労働者と区別せずその規律が労働協約や就業規則等に依るとされ、特許法においても研究者技術者の発明対価の決定方法・プロセスは、労働法上の労働協約や就業規則により規律されるため、企業内での規範形成と調整は労働協約や就業規則そして労働法の一般原則により律される。しかし、前述のような調整を促進するルール・規範は弱く、イギリスのように具体的な実践指針が用意されてその指針の企業内での実践状況が雇用審判所で重視されるという効果的な社会システムは準備されていない。今回のイギリスとの比較調査の実践において、資料的にもイギリスのシステムが効果的であることを明確化することができた。この点についての成果は、7月開催予定の仲裁・ADR法学会(於、神戸大学)で発表の予定である。また、研究者技術者の基礎的な労働市場での位置づけをEUとの比較で把握するための研究を行った。現在、ポスドクなど期限付き契約で研究者技術者を雇用する仕組みが、企業やその他研究教育機関で採られることも多い。そのような仕組みが採られている背景には多くの理由があるが、特に企業サイドにおける理由のひとつが、常用雇用における賃金が実績主義になったとは言ってもやはり定昇的賃金要素が強い中、その秩序も維持し一方では優秀な研究者技術者を高給で遇したいとの考えを実現する手段として期限付き労働契約を利用するといった理由がある。しかし、今回の調査から、働く側が雇用の安定を重視するため、わが国の雇用慣行(常勤雇用が厚く処遇される状況)では、期限付きの雇用契約は必ずしも多くが有利な雇用条件であるとは考えない傾向が強い。こうした状況は、本年度の研究成果である『非典型労働制度のわが国の課題:UK、オランダ、スペインからの示唆』でも指摘したが、雇用形態に関係なく処遇されるシステムの整備が研究者技術者にとっても必要で、国際的にも妥当性を持ち支持される雇用関係整備がまずもって必要と考える。2011年度の主な研究は、質問紙による量的調査の実施や国際比較調査の実施およびこれまでに実施した調査研究結果のレビューなどであった。特に、本年度実施した量的調査の狙いのひとつは、技術者・研究者のモチベーション要因と阻害要因を新たに明確にし、その解決方法を探索することであった。

具体的には、モラールと紛争解決状況の関係を明らかにするために,研究・技術系社員に対して,モラールの状況と紛争解決状況を5点尺度により調査を行った。すなわち、紛争解決状況を,モラールの高いグループ(以降,(H))とモラールの低いグループ似降,(L))で比較すると,(H)は(L)に比べて良好で,(H)と(L)別に平均値を求めt検定を行うと,(H)の平均は3.07であり,これに対して(L)の平均は3.90で,有意水準1%で有意差(t=-5.323,df=126,p<.01)があり,モラールの高いグループにおける紛争の解決度は,モラールの低いグループより高いことが分かり、さらに,モラールを高める要因および低める要因別に,1.仕事に対する年収,2.仕事の進め方の裁量度,3.発明・技術開発等の報奨金,4.仕事内容,5.上司・会社からの評価・承認,の各項目について,研究・技術系社員に聞くと,回答は同じではなかった。すなわち、モラールアップ要因(以降,(U))とモラールダウン要因(以降,(D))があり、(U)と(D)の回答についてFisherの正確確率検定を行うと正確有意確率は0.00で,モラールアップ要因としての回答とモラールダウン要因としての回答は異なった(p<.01)。また,調整済み標準化残差分析において「1.仕事に対する年収」は,モラール低下要因として,「3.発明・技術開発等の報奨金」は,モラール向上要因として,有意水準5%でそれぞれ異なった。一方,仕事に関しては,二要困理論同様,動機づけ要因として重要であることが分かった。報奨金は,報奨としての意味を感じる者にとっては重要な動機づけ要因であるが,年収については,比較すると積極的に動機づけをするというより不満となった場合にモラールを削ぐ要因(モラールダウン要因)としての位置づけが強かった。経済的要因はその意味付けによって影響が異なることも意味していた。モラールへの影響のあり方は一様でなく,モラール向上に直接影響する場合とそうでない場合があり,どのように影響を与えているかを踏まえてモラール管理をする必要があるものの,職場集団のより高いモラールを維持する取り組みとしての個別労働紛争の効率的な解決は,人事管理上,重要な施策であることが分かった。こうした実証的分析と論証は、「活性化のための要因分析・新たな組織均衡等の研究およびミクロレベルでの当事者間の調整システムの研究」における基礎的研究成果となった。2012年度の主な研究は、質問票やインタビューによる国際比較調査の実施とこれまでに実施した調査研究結果のまとめ等であった。特に、本年度実施した調査結果の一部は次のとおりである。1TSDV社への量的調査結果社員(ベトナム)への質問紙調査結果を、日本の情報技術者への調査結果(2011年12月調査)と比較(t検定)すると、a.仕事に対するモラールは日本より高く(p=.014, <.05)、また、b.仕事へのやりがい感も高かった(p=.000, <.01)。なお、c.両者とも職場は個人を重視する風土である、との認識で、この点に有意差はなかった。同様に社員と会社間のコミュニケーションの状況を調整度について比較すると、d.TSDVの方が日本より、トラブルの解決状況が良好であった(p=.008, <.01)。他には、e.仕事実績で報酬が決定されている、とする数値は日本より高かった(p=.031, <.01)。
組換えウイルス及びDNA接種法を用いたウイルス感染症に対する治療

マウス白血病ウイルスを基盤にした多遺伝子発現ベクターの開発を主目的にした。今回の研究で様々なベクターの改良を試みつつ目的を追求した。発光遺伝子をgag, env遺伝子領域に導入し、夫々の領域への遺伝子導入が可能であることを確かめた。Gag遺伝子領域の2つの翻訳開始コドンを消去しても遺伝子の発現に影響がないことを確かめた。白血病ウイルスのLTRは異種の動物細胞(イヌ:MDCK,サル;Vero細胞)での遺伝子発現に不十分であることがわかった。LTRのエンハンサー配列の代わりにヒトサイトメガロウイルスのプロモーターを種々の大きさで導入したところ、いずれのプロモーター活性も異種動物細胞での遺伝子発現に十分であることが明らかになった。Gag遺伝子領域に発光遺伝子、env遺伝子領域にイヌジステンパーウイルスのHまたはF遺伝子を導入し、単独または共にトランスフェクションすることで、H遺伝子には細胞を変性させる効果を持っていることが判明し、F遺伝子には細胞融合活性が有ることがわかった。共トランスフェクションを行い、発光遺伝子産物をマーカーにしてレーザー顕微鏡観察することによって、ジステンパーウイルスによる細胞融合過程を示すと思われる様々な融合細胞が観察された。本実験に於て、抗原遺伝子等、種々の遺伝子の同時発現を行える系の開発を第1義的に追及した。このような系の開発は多価ワクチンやある場合にはサイトカイン遺伝子を同時発現するなどワクチン効果を高める目的に有効であると考えられる。この目的のために従来より開発を続けてきたマウス白血病ウイルスのモリキュラークローンを用いてgagおよびenv遺伝子領域に外来遺伝子を導入して、その発現の可能性を確かめることから出発した。[結果1].外来遺伝子としてクラゲ由来の発光遺伝子、EGFP、EBFP遺伝子をPCR法で増幅し、フレンドマウス自血病ウイルスのgag遺伝子領域(gag蛋白との融合蛋白の形で)、env遺伝子領域(env遺伝子発現を完全に抑える形で)に導入し、さらにウイルスゲノムの外側に薬剤耐性遺伝子(Blasticidine resistant gene)を配置したベクター系を開発した。このベクター系をトランスフェクションによって、ラット腎由来細胞に導入し、薬剤による選択を行い、gag、envそれぞれの領域に配置したEGFP、EBFP蛋白質の発現を蛍光顕微鏡によって調べた。その結果、同一感染細胞中にEGFPによる緑色蛍光、EBFPによる青色蛍光観察された。このことはレトロウイルスのgag、env遺伝子領域の2箇所に外来遺伝子を導入できることを意味している。さらにこれと関連して、gag遺伝子領域に存在する2箇所のgag蛋白質のイニシエーションコドンをPCR法によって消去した場合についても検討し、同様の結果を得た。このことから、外来遺伝子を修飾(gag蛋白との融合蛋白の形)すること無く発現させることが可能であるという結果を得た。(投稿準備中)[結果2].この結果に基づいて、外来遺伝子としてイヌジステンパーウイルスのHまたはF蛋白質遺伝子をそれぞれEGFP遺伝子に相応する部位に組み込み、ベクターDNAとして、また別途開発したエコトロピックウイルスのパッケージングミュータントと合わせて一度だけ感染できる遺伝子導入ウイルスとしてそのワクチンへの可能性を検討することにした。現在までに、EGFP遺伝子とHまたはF遺伝子の組み合わせ、H、F遣伝子の両方を保持するベクターDNAの調製ができたが、ワクチン効果の検討は今後の課題として残されている。本研究において、抗原遺伝子等、種々の遺伝子の同時発現を行える系の開発を第一義的に追及した。このような系の開発は多価ワクチンや或る場合にはサイトカイン遺伝子を同時発現するなどワクチン効果を高める目的に有効であると考えられる。この目的のためにマウスレトロウイルスをベクターとして発展させることにした。このウイルスは二つのメッセンジャーRNA(gag-pol, env遺伝子領域)を形成し、最低限二つの外来遺伝子の発現が可能となる。[結果]1.gag-pol, envの両領域にEGFP, EBFP遺伝子を導入し、同時発現できることを確認した。2.gag遺伝子領域の二つのinitiation codonを消去しても発現は変わらないことを確認した。3.イヌジステンパーウイルスの二つの膜蛋白遺伝子H、Fをenv遺伝子領域に導入し、NRK, Vero細胞での発現を試みるが、確かな結果は得られなかった。4.この結果に基づき、レトロウイルスベクターLTRのエンハンサー部位をヒトサイトメガロウイルスのプロモータ配列の種々の長さの配列で置換し、薬剤耐性遺伝子発現でその効果を調べた。その結果、転写因子結合配列に違いがあるにもかかわらず、NRK、Vero細胞での発現はどれも十分であることが判明した。