hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
病原微生物及び細菌毒素による死因の法医鑑定を構築するための研究

テロへの使用が危惧されている病原微生物のコロニーに対して単一液による簡易抽出によりMALDI-TOF-MSを用いて迅速な識別が可能であった。更に病原細菌により感染死したマウスの脾臓から感染時特有のピークが得られ、MALDI-MS imaging解析によりその組織内分布が示された。これら手法は、他の病原細菌及び細菌毒素による感染死にも応用可能と思われる。【目的】不安定な世界情勢により炭疽菌を中心に生物テロの危険性が高まっている。我が国においても、地下鉄サリン事件に先行して、オウム真理教団がボツリヌス菌培養液や炭疽菌培養液の散布を行なった事件が発生しており、より早急な対策が望まれている。そこで、今回我々は散布試料をいち早く同定するために、炭疽菌をはじめとする病原細菌の簡易酸抽出物を対象にMALDI-TOF-MSのスペクトルパターンでの迅速異同識別を試みた、【実験方法】寒天平板培地上の細菌を1%TEAに懸濁し、ビーターによる破砕抽出あるいはボルテックスミキサーで簡易抽出し、無菌濾過したものを細菌抽出サンプルとした。これをマトリックス溶液に混和し、MALDI plateのスポットにアプライした。常温で風乾後、MALDI-TOF-MSで測定し、専用解析ソフトウェアのAutoflex及びBioTyperで解析を行った。【結果】テロへの使用が最も危惧されているY.pestis、F.tularensisについては、酸溶解性低分子タンパク質が描くMALDI-TOF-MSの特異マススペクトルパターンが得られ、これらの識別が可能であった。また、いくつかの病原微生物については、属間あるいは種間共通のバイオマーカー及び株特異ピークも検出出来た。テロへの使用が最も危惧されているB.anthracisにおいてはPasteurII株とDavis株で明らかなスペクトル差異が見られ容易に株識別が可能であった。【考察】本手法は、抽出過程から解析まで30分以内で行うことが可能であり、データーベースを構築することで、炭疽菌、ペストなど病原微生物の検出及び識別が可能であった。【目的】不安定な世界情勢により生物テロの危険性が高まっている。我が国においても、地下鉄サリン事件に先行してオウム真理教団がボツリヌス菌培養液や炭疽菌培養液の散布を行なった事件が発生しており、より早急な対策が望まれている。そこで今回我々は、病原細菌により感染死した個体を対象に、感染臓器のイメージングマスによる識別を試みた。【実験方法】BALB/cマウスに致死量の莢膜発現炭疽菌を静脈内接種し、死亡後に摘出した臓器を高圧蒸気滅菌あるいはホルマリン固定による滅菌確認後、凍結切片を作製した。凍結切片は、導電性フィルム及びスライドガラスに載せ、スプレー法あるいは滴下法によりMALDI用マトリックス溶液を臓器表面に塗布し、デシケーターで乾燥させた。このように得られた試料を対象に、MALDI-MS Imaging解析を行った。【結果】血液培地で誘導した莢膜発現炭疽菌の特徴ピークは分子量1641で得られたが、感染死したマウスの脾臓からこの特徴ピークは得られなかった。それに代わって感染臓器と健常臓器のマススペクトルを比較したところ、感染臓器の特有ピークが分子量1232と分子量1249の2本が得られた。またこれら2つの特有ピークをイメージングしたところ、臓器中の分布が僅かに異なることが観察された。【考察】今回人工的に莢膜発現させた炭疽菌の特徴ピークは感染臓器から得られず、培地中の人工的な莢膜発現と生体中での莢膜発現は異なることが考えられた。一方検出された感染臓器の特有ピークが、炭疽菌が被感染個体の生存中に活動していたという感染死の証明に役立たないかと考えている。また本手法は、他の病原細菌及び細菌毒素による感染死にも応用可能と思われる。
東大寺領伊賀国黒田荘の景観・その歴史的変遷の復元研究

多くの古代・中世史料を残し、広大な領域を持った伊賀国黒田荘故地(現三重県名張市一帯)の歴史過程に関する本研究の活動実績は、1フィールドに関わる新たな中世史料の発掘と調査、2荘内の重要な拠点となった「竜口」「上三谷」地区の現況(集落・耕地・用水路・ため池・寺社など)確認と記録、及び地籍図による明治期段階の確認、3「竜口」地区現地における区有文書(近世・近代史料)の発見、4中世段階での当該地域の歴史的位置に関する実証論文の発表、等を実現した。一方、当初課題としてあげていた現地景観の歴史過程の復元研究に関しては、新たな区有文書の発見などのため、調査結果をトータルに分析してまとめる段階に至らなかった。28年度の具体的な成果は、1フィールドとする伊賀国黒田荘(現名張市)一帯に関わる中世史料の発掘・精査、2中世伊賀国黒田荘の地域社会の構造と成立期の社会編成のあり方について論文1本を発表、3同地域に関する古代・中世・近世・近代の各段階の景観復元に関する作業を行った。1については、本研究の基礎的な素材となる東大寺文書について寺外に流出した史料の追跡調査を行い(国立歴史民俗博物館・宮内庁書陵部・京都国立博物館・東京大学史料編纂所)、所在不明となっていた史料や学界で知られていない新史料を発掘することができた。2については、「中世成立期の社会編成と富の生成・分配の構造」(『歴史学研究』増刊号、2016年)を発表し、荘園制成立期には南都・京都での大寺社造営ブームが同時並行的に展開しており、本研究でフィールドとした伊賀国では巨材搬出事業が大規模に展開して荘園領主層や在地領主層たちの競合が激化したこと、こうした動きの中で中世的な地域社会の構造が編成されていったことを論じた。この成果により、成立期の伊賀国黒田荘のあり方やその中心的な拠点、社会構造のあり方が明らかになり、この地域の現代までの歴史過程を段階的に明らかにしていくという本研究課題の最も基層的な課題について明らかにすることが出来た。3については、本研究のフィールドである伊賀国黒田荘(現名張市一帯)に関わる明治期段階の地籍図(公図)の調査・撮影することができた(未完)。また、名張市土地改良区との連携関係を持ち、昭和期の土地改良事業のあり方について分析していく準備が整った。これらの作業をさらに進めることで、中世以降から現代に及ぶこの地域の歴史過程について明確にすることができる。昨年11月予算執行以降、校務等の関係で、日程の調整が難しく名張市一帯での現地調査については計5日程度しか出来ていないため、本年度の主要な力点はここ注ぎたい。ただし、現地では、近代以降の農業・土地関係の史資料を保持し、様々な地域の事情に詳しい名張市土地改良区、郷土資料館など自治体との連携関係を深めつつあり、作業の展開は見込めている。29年度の研究実績は、1本研究のフィールドである伊賀国黒田荘故地(現三重県名張市一帯)に関わる中世史料(東大寺文書)の再発掘と調査、2同フィールドのうち、本年度集中的に調査した「竜口」地区における多くの区有文書(近世・近代史料)の発見、3「竜口」地区や隣接する「上三谷」地区の現況(集落・耕地・ため池・用水・寺社・祠分布など)の確認と記録、および明治期の状況の確認と復元、の3点が主要な成果となった。1については、明治・大正期に東京大学史料編纂所にて作成された東大寺文書の複製史料(影写本)と、現在東大寺に所蔵される文書群を比較し、明治・大正期以降に流出してしまった文書について分析を進めた結果、東大寺文書の流出のあり方には明治期・大正期の時期によって特徴が見られることを突き止めた。この情報は、流出して現在失われてしまった文書を再発掘するに当たって有力な情報となる。2の地区区有文書の発見に至った背景には、昨年度までの継続的な調査と人的ネットワークの構築が進んだことで、地域の方々から得られる協力も次第に大きくなってきたことが大きな要因として挙げられる。したがって、今後その他の地区においても、現地に残されている区有文書を新たに発見できる可能性が極めて高くなっている。史料の散逸は、世代交代が進むこの地域でとくに危惧されるため、現地に残された史料の確認・調査・記録は今後の急務となる。3現地踏査により、昨年度集中的に調査を行った「竜口」「上三谷」地域の集落・耕地・ため池・用水・寺社・祠分布などの現況を確認、記録した。なお、本研究では、対象フィールドのうち、「竜口」「上三谷」地区に絞って研究を進めてきたが、上記のような新出史料の発見などのため、それらの調査結果をトータルに分析してまとめる段階に至らなかった。

一方、当初課題としてあげていた現地景観の歴史過程の復元研究に関しては、新たな区有文書の発見などのため、調査結果をトータルに分析してまとめる段階に至らなかった。【昨年度からの継続作業】本研究において重要な基礎史料となる中世文書(東大寺文書)の精査、中世文書に現れる調査地区の情報(水田・池・寺社・津・居館・城郭など)のGISへの記録など、昨年度の作業を継続する。同じく、昨年度同様に、本研究に関係する学会・研究会報告、博物館などでの史料展示がある場合には積極的に参加する。【本年度以降の中心的作業】現地調査による景観復元作業に力点を置いて作業を展開させていくが、本研究を深めていくうえで不可欠なのは、名張市土地改良区や自治体の協力を充分に得ることである。この点については、幸い昨年度末より関係諸機関との連携関係を構築しつつあり、諸情報や資料提供などの面で連携関係を深めつつある。今後はこうした関係諸機関の協力を得て、昭和期の圃場整備事業に関する土地関係資料の調査や、中心的な調査地区(竜口・三谷)に残されていると考えられる近世以降の区有文書の発掘を行うとともに、民俗行事や習俗・慣行などの聞き取り調査を行いながら、中世以降の景観復元を行っていく。そして、蓄積したデータをもとに、中世以来の景観や地域構造の歴史過程を段階的に跡づけ、報告書や論文などの形で公表していく。なお、本研究課題は、東大寺領伊賀国黒田荘関係史料として中世以来の史料を多く残す名張市一帯地域のなかでも、2年という時間的な制約から、一部の中心的地区(竜口・三谷)に対象を絞ってきた。現段階において、本研究で設定した課題に対し多くの成果が見込めつつあることから、次年度以降さらに名張市一帯地域に視野を広げて研究を展開させる準備を行っている。29年度が最終年度であるため、記入しない。日本中世史29年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト組織移植NOD/SCIDマウスと発光性ヒト癌細胞を用いた癌転移微細機構の解明

1ヒト大腸癌細胞のヌードマウス同所移植自然転移系の樹立ヒト大腸癌細胞株のヌードマウス盲腸内移植による自然肝転移モデルを作製した。その際、癌細胞株をPBSまたは細胞培養液に浮遊しマウス盲腸漿膜下に注入した場合、局所腫瘍形成率と肝転移形成率はともに低率であった。そこで癌細胞を細胞外基質蛋白ゲル(マトリゲル)に浮遊して盲腸漿膜下注入を試みた結果、高転移性癌細胞株ではより高率に局所腫瘍形成と肝転移を得た。一方、低転移株ではマトリゲルによる転移亢進効果を認めなかった。2腫瘍血管新生の検討大腸癌細胞株の血管新生因子発現をRT-PCR法およびELISA法で確認した。使用した4細胞株はすべてVEGF陽性であり、高肝転移株は低肝転移株より有意に高産生成であった。同所移植腫瘍のヒトVEGF免疫組織科学では、4細胞株はすべてVEGF陽性で高肝転移株でより強かった。抗マウスCD31抗体による血管内皮染色では、マトリゲル法で移植24時間後より腫瘍辺縁に血管の誘導を認め、7日後には腫瘍内に高密度の新生血管が認められた。Microvessel densityは高肝転移株が低肝転移株より有意に高値であった。3生体蛍光顕微鏡によるマウス微小循環の解析生体蛍光顕微鏡システムを導入し、GFP導入ヒト大腸癌細胞株のヌードマウス盲腸内移植局所における腫瘍血管新生像を解析した。その結果、移植後の早期より著明な腫瘍血管が誘導されることを確認した。また、リンパ管浸潤・微小リンパ節転移像の観察が可能であった。4 NOD/SCID-Huの作製健丈人volunteerより骨髄細胞の提供を受け、ヒト大腸癌細胞株とともにマトリゲルに浮遊してNOD/SCIDマウスに移植した。抗ヒト免疫組織化学では造血幹細胞と思われる陽性細胞の散在を認めたが、ヒト細胞由来の血管新生像は認められなかった。1生体蛍光顕微鏡によるマウス微小循環の解析生体蛍光顕微鏡システムを導入し、マウス肝微小循環の直視下観察の予備的実験を行った。蛍光標識癌細胞の脾臓内投与により細小門脈枝に捕捉された腫瘍細胞を観察した。2GFP導入ヒト大腸癌細胞株の樹立GFP-expression vectorを用いてlipofection法により3種のヒト大腸癌細胞株への導入を試みたが、いずれもstabel tansfectantを得ることができなかった。vectorに問題があるものと考え、新たにEGFP-expression vectorを用いて同様にGFP導入を行ったところstabeltranscectantを得ることができた。3ヒト大腸癌細胞の免疫不全マウス同所移植自然転移系の樹立ヒト大腸癌細胞株の免疫不全マウス盲腸内移植による自然肝転移モデルを作製した。その際、癌細胞の移植条件が局所腫瘍形成脳と肝転移形成脳に大きく影響することが判明した。即ち、ヒト癌細胞株をPBSまたは細胞培養液に浮遊しマウス盲腸漿膜下に注入した場合、局所腫瘍形成率と肝転移形成率はともに低率であった。同一癌細胞株の腫瘍組織片(xenograft)をマウス盲腸漿膜に外科的に縫着あいた場合、局所腫瘍形成率は高いが腹膜播種を高率に形成した。そのため短期間でマウス全身状態が悪化し、肝転移モデルとしては不適当であった。続いて、細胞外基質蛋白ゲルに癌細胞を浮遊して盲腸漿膜下注入を試み、比較的高率な局所腫瘍形成率と肝転移率を得た。

この条件では腹膜播種形成率は低く、自然肝転移モデルとして採用し得ると判断した。NOD/SCIDマウス、ヒト大腸癌細胞およびヒト血管内皮前駆細胞を用いたヒト腫瘍血管新生モデルの予備的実験に着手している。1GFP導入ヒト大腸癌細胞株の樹立EGFP-expression vectorを用いてlipofection法により転移能の異なる3種のヒト大腸癌細胞株への導入を試み、それぞれのstable transcectantsを樹立した。2ヒト大腸癌細胞のヌードマウス同所移植自然転移系の樹立ヒト大腸癌細胞株のヌードマウス盲腸内移植による自然肝転移モデルを作製した。その際、癌細胞株をPBSまたは細胞培養液に浮遊しマウス盲腸漿膜下に注入した場合、局所腫瘍形成率と肝転移形成率はともに低率であった。そこで癌細胞を細胞外基質蛋白ゲル(マトリゲル)に浮遊して盲腸漿膜下注入を試みた結果、高転移性癌細胞株ではより高率に局所腫瘍形成と肝転移を得た。一方、低転移株ではマトリゲルによる転移亢進効果を認めなかった。移植局所の組織像および血管内皮細胞の免疫組織化学では、高転移株のマトリゲル浮遊群で移植24時間後より著明な腫瘍血管新生の誘導を認めた。ELISA法でVEGF産生能を確認したところ、VEGF産生と転移能との相関は明確ではなかった。その他の血管新生因子産生についてRT-PCR法で確認中である。3生体蛍光顕微鏡によるマウス微小循環の解析生体蛍光顕微鏡システムを導入し、GFP導入ヒト大腸癌細胞株のヌードマウス盲腸内移植局所における腫瘍血管新生像を解析した。その結果、移植後の早期より著明な腫瘍血管が誘導されることを確認した。現在、微量注入注射器を用いた、極少数の癌細胞移植により同様の解析を進めている。健丈人volunteerより骨髄細胞の提供を受け、ヒト大腸癌細胞株とともにマトリゲルに浮遊してNOD/SCIDマウスに移植した。免疫組織化学にてヒト内皮細胞由来の血管新生の有無を確認中であり、今後は骨髄細胞中の血管内皮前駆細胞を分離して同様の実験を予定している。1ヒト大腸癌のヌードマウス同所移植自然転移系の樹立ヒト大腸癌細胞株のヌードマウス盲腸内移植による自然肝転移モデルを作製した。一方、低転移株ではマトリゲルによる転移九進効果を認めなかった。2腫瘍血管新生の検討大腸癌細胞株の血管新生因子発現をRT-PCR法およびELISA法で確認した。使用した4細胞株はすべてVEGF陽性であり、高肝転移株は低肝転移株より有意に高産生成であった。同所移植腫瘍のヒトVEGF免疫組織科学では、4細胞株はすべてVEGF陽性で高肝転移株でより強かった。
リアルデータを用いた農業食料ネットワークの解明と地域経済循環の可視化に関する研究

本研究では、地域農業と農業食料関連産業によって形成される生産・流通・消費に至るネットワーク関係(アグリフードネットワーク)による経済効果を明らかにする。地域で生産された生鮮農産物の流通ルートを測定するためのアプリケーション開発を進め、流通に伴う空間的、時間的、経済的なリアルデータを収集・解析するとともに、地域の農産物加工・農業食料関連産業よる企業間取引ネットワークの構築・解析結果と結合させ、地産地消や一般流通のより具体的な経済循環構造およびその経済効果を定量的に明らかにする。
神経膠腫におけるマイクロRNA解析を用いたメチオニン取り込み機序の探索

メチオニンPETで集積を認める神経膠腫において、その集積メカニズムをマイクロRNAの解析等の遺伝子解析を用いて試みた。同時に神経膠腫において認められている遺伝子異常と、臨床的な情報、例えば手術における術中診断の蛍光発光、MRIなどの画像所見や予後との関連について遺伝子発現解析を介して調べた。結果として、メチオニン集積のメカニズムに関与する遺伝子の同定には至らなかったものの、術中蛍光診断に強く関与することが示唆されるPEPT2と、BRAF遺伝子異常を有する神経膠腫において予後に関与する可能性のあるCDKN2Aの同定に至った。まず、当院で加療された神経膠腫の症例で、凍結検体として保存されている腫瘍検体のうち、術前メチオニンPETが施行された代表的な症例を選定した。症例選択は、遺伝子変異型や組織診断から横断的になるように行い、3D-geneを用いた包括的マイクロRNA解析を施行した。アレイで得られたデータに関してクラスタリングを中心に包括的解析を進め、発現のパターン分析や候補遺伝子の洗い出しを施行中である。また、メチオニンPETにおける腫瘍への集積の程度や領域に関して、核医学的な画像解析も進め、MRIなどの他の画像診断情報と共に、腫瘍に発現していた遺伝子異常との関連性や、治療効果反応・予後との相関関係に関しての解析を施行中である。また、腫瘍の分子分類に関し、最近新たに同定されたBRAF遺伝子異常に関しても解析を行うこととし、遺伝子変異検索を含めた検討を開始した。また同時に、腫瘍切除に伴い施行した5-ALAによる術中蛍光診断における遺伝子解析も本研究に附随して施行している。マイクロRNA発現と術中蛍光診断による腫瘍組織発光の有無との関係に関しての相関関係も調べ、蛍光発光に関係するメカニズムの解明にも取り掛かっている。研究計画時点では、包括的マイクロRNA遺伝子解析は、8検体でのpreliminary analysisを検討していたが、遺伝子異常のパターンやメチオニンPETの集積パターン、組織学的悪性度から横断的に症例を選択し、最終的に13例でのマイクロRNA遺伝子解析を行った。また、当初は神経膠腫の遺伝子変異における分類をIDHとTERTにて行うこととしていたが、最近新たにBRAF遺伝子の異常が重要な因子の一つであることも判明したため、遺伝子変異解析にBRAF遺伝子も追加して検討を行っている。また、画像診断という側面から、核医学的な画像解析も当初の計画よりも、より詳細に行う必要があることが判明した。メチオニンの腫瘍への集積程度のみではなく、新たな画像解析ソフトを使用して腫瘍の体積測定や、MRIの信号との相関関係の再調査も行っている。これらは当初予定していなかったが、附随して行うこととして順調に経過している。また、上述したように、メチオニンの集積程度のみでなく、術中蛍光診断として使用している5-ALAの発光メカニズムに関してもマイクロRNAの側面からのアプローチを試みている(研究計画にも記載済み)。これは遺伝子発現解析を次年度に行うべく、準備を行っているところである。総合的に判断して、附随して行う研究も想定の範囲内であり、おおむね順調に経過していると考えている。当院で保存されていた神経膠腫の凍結検体を用いて、腫瘍に発生した遺伝子変異と核医学情報、特に神経膠腫で有用とされるメチオニンPETの情報を基にしたmicro RNAを中心とした包括的遺伝子変異解析を行うことを主目的とした研究である。初年度の研究段階で、既知であったIDHとTERTプロモーター領域の遺伝子変異の他に、BRAF遺伝子変異が重要かつ特徴的な遺伝子変異群を形成することが判明した。microRNAの遺伝子発現解析においては、研究の主題であるメチオニンPETの集積の状態とmicroRNAの発現状態との間でのクラスタリング解析においては、メチオニンの集積では有意なクラスタリング分類が行えなかった。しかしながら横断的な遺伝子解析を進める段階で、遺伝子変異と遺伝子発現解析の間は分類が可能であることが判明し、特にBRAF遺伝子変異群も加えた解析を行った結果においては、BRAF遺伝子変異を有する高悪性度神経膠腫(膠芽腫)でCDKN2Aの遺伝子発現状態が予後に関係する可能性を見出すことに至った。また、附随研究として行っていた、神経膠腫手術における5-ALAを用いた術中蛍光診断の蛍光発光の情報を基にした遺伝子発現解析も、注目すべき分子の同定に至った。この分子による発現タンパクの機能解析を現在施行中で、新たな蛍光発光メカニズムの解明が期待されている。本研究では、microRNAの包括的遺伝子発現解析からメチオニン集積のメカニズムにアプローチすることを試みたが、これまでの結果では注目に値する研究結果が得られなかった。しかしながら、神経膠腫において特に重要な遺伝子変異の情報や術中蛍光診断の情報などを組み合わせた解析を行う事で、これまでには報告されていなかった未知の遺伝子に辿り着くことが可能であった。包括的マイクロRNA解析から得られたデータを基に、メチオニン取り込みに関与している可能性のある候補遺伝子の選定を進める。

特に、本年度は候補遺伝子の絞り込みを行った後に、実際の遺伝子発現量をRT-PCRにて調べることを進める。同時に、同様のアプローチにて術中蛍光診断における腫瘍組織発光に関与する候補遺伝子の同定も進める。最終的には、発現タンパクの解析を目標とする。脳腫瘍学次年度使用額が生じた理由としては、研究の初期段階であったため、研究の成果発表の水準まで達しておらず、学会出張などの旅費が発生しなかったことが挙げられる。また、研究遂行において、PCR関連試薬などの消耗品の消費が見込まれていたよりも少なかったことも要因である。まず、成果発表で学会等への出張費が挙げられる。さらに、論文作成の際、英文校正などの費用に使用することも計画している。さらに、次年度はさらなる研究を見込んでおり、消耗品への使用が増加することが予想される。
植民地期朝鮮における「迷信」の問題の研究―「近代」性の問題と関連して―

本年度は、報告者が所属する北海道大学大学院を研究拠点に活動を行い、国外学会発表1回、国内資料調査3回、国外資料調査2回を遂行した。投稿論文も1本掲載が決定した。以下、研究内容毎に整理して研究実施状況を報告する。まず、日本側が朝鮮に対して行った調査事業のうち、文化方面(風俗習慣)について調査・研究した。統治を目的とした調査事業は、政策立案に先立って行われたものであり、植民地政策の検討のためにはまずいかなる調査が行われたのかを系統的に把握する必要があると考えたためである。しかし、植民地期朝鮮の風俗習慣に関する調査資料の検討はおろか、所在状況の把握もなされていないのが現状である。そこで、報告者は、統監府・朝鮮総督府という日本の行政機関が、朝鮮に対してどのような目的で、何を対象に風俗習慣の調査を行ったのか、その史的変遷を明らかにした。この研究成果として、2013年6月に日韓次世代学術フォーラムにて口頭発表し、これに修正・加筆を加えて論文を完成させ、2014年3月に『次世代人文社会研究』に掲載された。次に、昨年度から資料収集していた総督府の民間信仰に関する政策(1920年代)についての研究を一通り完成させた。本研究では、特に宗教政策との関連から、1920年代以降の民間信仰への政策緩和について検討した。1920年代に設立された最も代表的な巫覡団体である崇神人組合を事例に、その設立背景と活動内容を明らかにした。設立背景としては、1919年の三・一運動を機に、「類似宗教」化の促進により、巫俗(朝鮮の民間信仰)が「類似宗教」として管理統制されることになり、崇神人組合も類似宗教としての公認を受けて活動を行っていたことが分かった。その一方で、植民地権力による巫俗団体の類似宗教化は、巫覡に対して構造的な金銭搾取のシステム、または祈祷行為の統制のシステムをつくりだしたという側面も持っていた。(抄録なし)まず、前期は、修士論文の一部である韓国併合以前の「迷信」概念の形成や併合後1910年代の植民地権力による「迷信打破」の様相に関して、学会発表・論文投稿するための研究を行った。併合を前後して両時期では対象とする主体が異なるが、本研究は当該期の「迷信」を定義付けた統治権力や言論の論理の追及を目的としており、それぞれの意図を史料から明らかにした。研究成果は7月に日本植民地研究会において「1910年代朝鮮総督府による「迷信打破」政策」として学会発表し、それに若干の訂正や史料補充を行って「韓国併合前後における「迷信」概念の形成と統治権力の対応」という題目で『日本植民地研究』に論文投稿した。本論文は2012年6月発行予定の『日本植民地研究』第24号に掲載される予定である。後期は、10月から韓国の延世大学校国学研究院に一時的に在籍し、史資料収集やゼミ・学会参加等の研究活動を行った。具体的には、まず、1920年代以降朝鮮社会で大々的に行われていた「迷信打破運動」の理念や実態を明らかにすべく、該当時期にハングルで発行された新聞雑誌記事の収集を行った。また、「迷信」とされた民間信仰や類似宗教に対する植民地権力の問題認識を探るべく、警察・地方法院の活動団体調査及び取締記録や判決記録の収集に当たった。中でも、朝鮮の民間信仰である巫俗の担い手・ムーダン(巫女)を組織化した宗教団体「崇神人組合」の設立と活動をめぐる朝鮮社会の反応と植民地権力の対応に関する史料の発掘に重点を置いた。崇神人組合は、人々を「迷信」に陥れる存在であるとして「迷信打破運動」の重要な争点の一つとなっていたためである。収集した史資料は今後詳細に整理・分析し、次年度中に1920年代の朝鮮社会で展開された「迷信打破運動」を主題として学会発表・論文投稿を行う予定である。まず前期は、昨年度の後期から引き続き、韓国の延世大学校国学研究院にて研究活動を行った。史資料収集は、延世大学校図書館・ソウル大学校図書館・国立中央図書館・国立国会図書館・国史編纂委員会史料館などで行った。具体的には、まず、昨年度から引き続き、朝鮮総督府や中枢院、警察当局で朝鮮の風俗習慣・民間信仰などをいかに認識していたのかを探るために、これらの機関による調査資料を収集することに努めた。また、1920年代に様々な団体で社会的に展開された「迷信打破運動」に関して、運動を主導した団体がどのような理念・目的をもっていかに展開していったのか、その実態を探るべく、各種団体の「迷信打破」に関する講演内容や雑誌記事の収集に努めた。なお、昨年度の研究成果として、7月に「韓国併合前後における「迷信」概念の形成と統治権力の対応」が『日本植民地研究』第24号に掲載された。後期は日本に帰国し、北海道大学での研究活動を再開した。帰国後にまず取りかかったのは、これまで収集してきた朝鮮総督府や警察当局の民間信仰に関する調査資料などを分析し、1919年三・一独立運動の前後でどのように変化したのかについての考察である。これらの研究成果を、2012年12月に行われた北海道歴史文化研究会・北大史学会共催研究会で「三・一運動後植民地朝鮮における民間信仰に対する認識の変容と「迷信打破」運動」として口頭発表した。

この研究会で得られた意見・アドバイスを参考にするとともに、さらに史資料を充実させて、次年度中に論文投稿する予定である。また、上記研究内容とも関連するが、前期に行った資料調査の結果を分析し、韓国統監府時代(1906-1910)から1920年代までの朝鮮総督府による文化方面(風俗習慣、民間信仰)に関する調査の歴史的変遷を主題に研究を行った。この研究成果も次年度中に口頭発表・論文投稿する予定である。本年度は、報告者が所属する北海道大学大学院を研究拠点に活動を行い、国外学会発表1回、国内資料調査3回、国外資料調査2回を遂行した。投稿論文も1本掲載が決定した。以下、研究内容毎に整理して研究実施状況を報告する。まず、日本側が朝鮮に対して行った調査事業のうち、文化方面(風俗習慣)について調査・研究した。統治を目的とした調査事業は、政策立案に先立って行われたものであり、植民地政策の検討のためにはまずいかなる調査が行われたのかを系統的に把握する必要があると考えたためである。しかし、植民地期朝鮮の風俗習慣に関する調査資料の検討はおろか、所在状況の把握もなされていないのが現状である。そこで、報告者は、統監府・朝鮮総督府という日本の行政機関が、朝鮮に対してどのような目的で、何を対象に風俗習慣の調査を行ったのか、その史的変遷を明らかにした。この研究成果として、2013年6月に日韓次世代学術フォーラムにて口頭発表し、これに修正・加筆を加えて論文を完成させ、2014年3月に『次世代人文社会研究』に掲載された。次に、昨年度から資料収集していた総督府の民間信仰に関する政策(1920年代)についての研究を一通り完成させた。本研究では、特に宗教政策との関連から、1920年代以降の民間信仰への政策緩和について検討した。1920年代に設立された最も代表的な巫覡団体である崇神人組合を事例に、その設立背景と活動内容を明らかにした。設立背景としては、1919年の三・一運動を機に、「類似宗教」化の促進により、巫俗(朝鮮の民間信仰)が「類似宗教」として管理統制されることになり、崇神人組合も類似宗教としての公認を受けて活動を行っていたことが分かった。その一方で、植民地権力による巫俗団体の類似宗教化は、巫覡に対して構造的な金銭搾取のシステム、または祈祷行為の統制のシステムをつくりだしたという側面も持っていた。今年度の大きな目標であった、(1)全国学会研究発表(2)論文投稿(3)海外長期研究活動の3点を全てクリアできたことがまずその理由として挙げられる。1920年代の「迷信打破運動」に関する研究も順調に進んでいる。また、交付申請書に記入した1930年代の「農村振興運動」に関する資料収集と研究に関しては、予定より若干の遅れはあるものの、着々と研究活動を行えているため、おおむね順調に進展していると判断した。今年度の目標であった、(1)学会・研究会発表(2)論文発表(3)海外研究活動をクリアできたことがその理由として挙げられる。海外研究活動の最終目標であった韓国学会での発表はいまだ達成できていないが、第一段階としての小規模のセミナーでの口頭発表は行っており、その内容をさらに修正して次年度中に海外の学会で発表できるよう努めたい。「迷信」という概念の規定や「迷信打破」を推進した主体は、統治権力や新聞雑誌を通した有識層であるという点から、彼らの作成した史料から「迷信」とされた民衆の信仰や生活に関する実態把握は想像以上に困難であることを改めて痛感した。
消費者教育としての学校音楽教育に関する理論的・実証的研究

本研究の目的は我が国の戦後の学校音楽教育が音楽の消費者を育てるという側面からどのような役割を果たしてきたかを明らかにすることにある。本年度は、前年度までの一般調査(一般、学生)、アマチュア音楽活動者、音楽大学生向け調査に加え、音楽の専門家向けアンケート調査、聞き取り調査等を行った。研究方法は次の通り。1)音楽教育年鑑(音楽之友社・2000年版)に掲載された音楽家300人を無作為抽出し郵送にてアンケート調査を行なった(回収率・47パーセント)。なお一部の音楽家には訪問、電話等での聞き取り調査を行った。2)質問項目は、対象者が受けた学校音楽教育や現在の学校音楽教育について選択肢または自由記述で回答してもらった。その結果、学校の音2楽教育に対して次のような意識を持っていることが明らかになった。1)専門家になるにあたって学校の音楽教育は何らかの形できっかけになっている。2)ただし、音楽家になるのためにもっとも大きな影響を及ぼしたのは、ほとんどが学校外の音楽活動である。3)全体としては学校における音楽教育を肯定的に捉えているし、学校音楽教育は必要だと感じている。4)しかし、学校音楽教育の内容や方法に関しては、専門家として多くの問題を感じている。全体を通して言えば、専門家、アマチュアを問わず、成人になってになっても音楽活動を続けている人は、学校音楽教育に対して肯定的に受け止めており、学校教育と専門教育との対立、学校音楽とアマチュア音楽活動の対立という傾向は見られなかった。ただ、一部の専門家の中に学校教育に対する根強い不信感が見られた。ただし、そのような音楽家も改善のための建設的な提言を寄せており、学校教育の今後への期待の表れと考えられる。研究期間(11月より実施)次のようなことを行った。11月12月予備調査として100名(専門家、アマチュア音楽愛好者、一般)に聞き取り調査を実施した。1月予備調査をもとに質問項目を検討、質問紙を作成した。2月質問紙を印刷した。質問紙は次のとおりアマチュア音楽活動者用一般用大学生用(各2000部)3月質問紙の配布を開始した。次のような研究活動を行った。1)次の質問紙調査を実施した。その結果を分析した。・A調査アマチュア音楽活動者向け-現在の音楽活動に学校音楽教育がどのような役割を果たしているか。・B調査一般向け-一般的に学校音楽教育がどのように受け止められてい・C調査大学生向け-最近の音楽教育を受けてきた世代が学校音楽どのように受け止められているか。全体としては学校音楽教育は肯定的に受け止められていない。ただしアマチュア音楽活動を継続的に行っている人々にはやや肯定的な受け止め方がされていた。2)戦後の学校音楽のカリキュラムに関して、基礎的な資料を収集し分析した。・教科書戦後発行された小、中、高等学校の音楽教科書に関して、教材、指導法、単元構成等について分析した。今後、これらの結果と質問紙調査の結果を照合させながら、分析する予定である。3)次の質問紙を印刷し、配布を開始した。・D調査音楽大学生向け調査・E調査音楽専門家調査本研究の目的は我が国の戦後の学校音楽教育が音楽の消費者を育てるという側面からどのような役割を果たしてきたかを明らかにすることにある。研究方法は次の通り。
膵β細胞におけるインクレチンおよびPACAP受容体の発現制御機構の解明

グルコースシグナルやAMPKを介したインクレチン受容体の発現および膜移行制御機構を検討した。細胞外グルコース濃度上昇により単離膵島においてインクレチン受容体の発現が上昇した。また、グルコースシグナルを増強するGKAによっても膵島におけるインクレチン受容体の発現は上昇した。さらに、グルコース濃度上昇およびグルコキナーゼ活性化薬添加のどちらにおいてもAMPKが脱リン酸化されることも確認した。一方、単離膵島においてAMPK阻害薬により、インクレチン受容体の発現が上昇した。以上の成績より、グルコースシグナルによりAMPKの脱リン酸化を介して、インクレチン受容体の発現を上昇させることが想定された。膵β細胞におけるグルコースシグナルおよびAMPKを介したインクレチン受容体の発現制御および受容体の膜移行制御機構の解析:膵β細胞におけるGLP-1受容体およびGIP受容体の発現制御機構を明らかにするために、マウス単離膵島を用いてグルコースシグナルやインスリンシグナル、およびAMPKによる受容体発現制御機構を解析した。細胞外グルコース濃度上昇により単離膵島においてインクレチン受容体の発現が上昇することを見いだした。また、グルコースシグナルを増強するグルコキナーゼ活性化薬(GKA)によっても膵島におけるインクレチン受容体の発現は上昇した。以上の成績より、グルコースシグナルによりAMPKの脱リン酸化を介して、インクレチン受容体の発現を上昇させることが予想された。さらに、単離膵島においてAMPKの阻害薬により、膵島におけるインクレチン受容体の発現が上昇することを証明した。膵β細胞におけるグルコースシグナルを介したPACAP受容体の発現制御の解析:膵β細胞におけるPACAP受容体のVPAC1およびVPAC2の発現制御機構を明らかにするために、マウス単離膵島を用いてグルコーススグナルによる受容体発現制御機構を解析した。興味深いことに、我々は、単離膵島においてGKAによるグルコキナーゼ活性化により、VPAC1の発現は有意に上昇するものの、VPAC2の発現は逆に有意に低下し、2つの受容体がグルコースシグナルに応答し、全く異なる挙動を示すことを見出した。メトホルミン(Met)はマウス単離膵島においてインクレチン受容体の発現を上昇させる(Tajima et al. Plos One. 2013)。しかし、Metによるインクレチン受容体の発現制御機構、膵β細胞における影響は明らかではない。高脂肪食負荷マウスを用いてMetが膵β細胞に及ぼす影響を、さらにMetによる直接的な膵島保護作用、なかでも膵島移植生着率に寄与する膵島細胞中心壊死に与える効果を検討。高脂肪食(HF)負荷前のC57Bl/6JマウスにMetを48時間経口投与した結果、単離膵島ではGLP-1受容体発現は有意に増加、GLP-1によるグルコース応答性インスリン分泌(GSIS)も促進。一方、マウス単離膵島にMetを直接添加したところ、高グルコース(200 mg/dl)存在下でGLP-1受容体発現は低下。高脂肪食8週間負荷マウスでは、Met投与でインスリン抵抗性は改善、耐糖能は維持されたが、膵β細胞代償性過形成およびインスリン分泌亢進はMet非投与群と比較して抑制。膵島におけるGLP-1受容体発現は、高脂肪食負荷により有意に増加、Met投与で抑制。GLP-1によるGSISは両群とも同等。高脂肪食60週負荷マウスでは、Met投与により、体重、随時血糖、膵β細胞量、単離膵島のGSISに影響なし、インスリン抵抗性は有意に改善、高脂肪食負荷によるGLP-1受容体発現の増加を抑制。C57Bl/6Jマウス単離膵島(≧150 μm)を高グルコース(400 mg/dl)下で24、48時間培養すると、膵島細胞中心壊死を認めたが、Metの直接添加により有意に抑制。AMPK活性化薬AICAR添加にて、高グルコース下の膵島細胞中心壊死が有意に抑制。高血糖やインスリン抵抗性存在下では、Metは膵β細胞に対する代償性反応を抑制。全身インスリン抵抗性が改善された結果、膵β細胞機能も保護していることが示唆された。Metは高血糖下での膵島細胞中心壊死を抑制し、直接的な膵β細胞保護作用を有している可能性が示唆された。糖尿病学平成25年度はI膵β細胞におけるグルコースシグナルおよびAMPKを介したインクレチン受容体の発現制御および受容体の膜移行制御機構の解析と、2膵β細胞におけるグルコースシグナルを介したPACAP受容体の発現制御の解析を大きなテーマとして掲げた。膵β細胞におけるGLP-1受容体およびGIP受容体の発現制御機構を明らかにするために、マウス単離膵島を用いてグルコースシグナルやインスリンシグナル、およびAMPKによる受容体発現制御機構を解析した。

当初の計画通りに研究は進み、一部の成果を論文化した。今後も論文化できそうなものがある。また、膵β細胞におけるPACAP受容体のVPAC1およびVPAC2の発現制御機構を明らかにするために、マウス単離膵島を用いてグルコーススグナルによる受容体発現制御機構を解析した。興味深いことに、我々は、単離膵島においてGKAによるグルコキナーゼ活性化により、VPAC1の発現は有意に上昇するものの、VPAC2の発現は逆に有意に低下し、2つの受容体がグルコースシグナルに応答し、全く異なる挙動を示すことを見出した。この研究成果は今後論文化の予定である。平成26年度は糖尿病モデルマウスにおけるインクレチン受容体およびPACAP受容体の発現解析とその病態生理学的意義の検討と、膵β細胞におけるインクレチン受容体およびPACAP受容体の発現上昇を介した糖尿病の新規治療法の開発を計画している。基本的には当初の予定通りである。慢性的に過剰な高血糖や脂質、サイトカインに暴露されている糖尿病状態では膵β細胞における各種ホルモンの受容体発現が変化していることが予想される。我々は、既に肥満糖尿病モデルのdb/dbマウスの膵島では、AMPKの阻害によるGLP-1受容体およびGIP受容体の発現上昇が抑制され、またVPAC2の発現が低下していることを見いだしている。現在、これらの糖尿病状態における受容体発現低下の分子機構を、AMPKのリン酸化およびその下流のシグナルの発現、インスリンシグナル分子や、インスリン分泌・細胞増殖に関わる転写因子の発現を解析し検討している。また、糖尿病状態における受容体の膜への移行障害の可能性についても検討を重ねている。これらの解析を通じて、膵β細胞におけるホルモン受容体の発現変化の観点から糖尿病の病態解明に挑む。マウス個体における膵β細胞でのインクレチン受容体およびPACAP受容体の発現誘導について単離膵島で得られた知見から検証を進めたい。我々は、既にAMPKの活性化薬であり糖尿病薬として使用されているビグナナイド薬のメトフォルミンをマウスに投与し、生体内においてもAMPKのリン酸化状態とインクレチン受容体の間に相関関係があることを見いだしている。今後、膵β細胞特異的グルコキナーゼ欠損マウスや糖尿病モデルマウスにおける膵β細胞のグルコースシグナルおよびAMPKの制御により、インクレチン受容体の発現を上昇させる糖尿病治療を検証していく。また現在、糖尿病モデルマウスにGKAを投与した時のPACAP受容体(VPAC1およびVPAC2)の発現変化を検証している。
LNg-IUDの子宮内膜血管新生因子に及ぼす影響 甲状腺ホルモンのトロホブラスト浸潤能に及ぼす影響

1子宮筋腫や子宮腺筋症により過多月経を来たしている女性にlevonogestrel-releasing intrauterinesystem (LNg-IUD)を使用すると、定常的な黄体ホルモン様作用により子宮内膜の分泌腺と間質の増殖能抑制とアポトーシス誘導が惹起され子宮内膜は強く萎縮、菲薄化して月経時出血量の著明な減少につながる。しかし、LNg-IUD装着後3ヶ月間は少量の不規則な出血が出現し、同IUD使用時の臨床的問題となっている。本年度の研究では、子宮筋腫や子宮腺筋症に伴う過多月経患者を対象に、LNg-IUD装着前後に採取した子宮内膜における血管新生関連因子(VEGF、アドレノメヂュリン等)発現を蛋白レベルで検討した。VEGFは、LNg-IUD装着前には子宮内膜腺と間質にその強い発現が観察されたが、LNg-IUD装着3ヶ月後にはその発現は減弱した。一方、アドレノメヂュリンはLNg-IUD装着3ヶ月後に、子宮内膜腺と間質でその発現が増強した。このことはLNg-IUD使用時の副作用発現抑制につながる重要な基礎的知見と考えられる。2絨毛外トロホブラスト(EVT)は接着・浸潤と血管新生を介して妊娠初期の胎盤形成に重要な役割を果たす。すでにその脱落膜への進入機転にアポトーシスが深く関わることを報告している。本年度は、単離EVT培養系を用いて、甲状腺ホルモンのEVTアポトーシス発現に及ぼす影響をアポトーシス促進ならびに抑制因子の発現動態より検討した。生理的濃度の甲状腺ホルモンは培養EVTのFas/FasL、caspase-3、PARP、Bax蛋白発現を抑制し、Bcl-2蛋白発現を高めたことから、EVTのアポトーシス発現を抑制することが明らかとなった。このことは甲状腺機能低下に伴う流産に対する甲状腺ホルモン補充療法の有効性を実証する重要な基礎的知見である。
大名藩邸建築の技術と機能に関する研究

今年度は、(1)大名藩邸空間とその歴史的変遷に関する分析、(2)大名藩邸の政治的機能に関する分析、(3)大名藩邸建築の社会的機能に関する分析の三つのテーマを掲げ、各研究担当者を中心として、関連史料の収集と分析作業を行った。(1)については、まず、大名の家政および藩政の展開と江戸藩邸の拝領事情との関連性に着目し、その事例として、特に、これまで検討されてこなかった大名抱屋敷の購入・譲渡の過程を記録した史料である「大久保村御抱屋敷御譲請一巻」(徳川林政史研究所所蔵)等を翻刻するとともに、その分析を行った。また、江戸藩邸の建築に際して、国許の御殿・屋敷を転用する事例や、材質により建築材の調達方法が異なる事例など、従来指摘されてこなかった新たな事実が明らかになった。藩邸の建築・修復における材木の転用・再利用の実態を明らかにしたことは、当時の森林資源に対する認識を垣間見ることができ、環境歴史学的な側面からの分析が進んだと位置づけられる。この点は、渋谷葉子氏をはじめとする外部の研究協力者との連携による研究成果である。(2)では、席図などの儀礼行為における空間利用に関する史料収集を推進し、幕藩関係の安定化に不可欠である将軍御成などの諸儀礼や、大名家臣の藩主への拝謁行為から読みとれる大名社会の秩序の様相など、儀礼における藩邸空間の利用形態についての具体的な分析を行った。(3)では、藩邸内の庭園遊覧を媒介とした大名・旗本等との交流に関する分析や、長屋・薬園など大名藩邸を構成する御殿以外の諸施設の利用形態と社会的役割について、「御日記」(徳川林政史研究所所蔵)などの文献資料の分析にとどまらず、大名屋敷絵図(徳川林政史研究所、蓬左文庫等所蔵)をはじめとする絵画・図画資料の検討も行った。このように、今年度における大名藩邸研究は、各分野において研究の進展が見られたが、今後は大名藩邸が有した諸機能について、総体的に位置づけていく研究が不可欠である。今年度は、尾張藩邸に関する研究文献の収集を進めると同時に、関係史料についての情報の集約ならびにマイクロ複写による収集を実施した。尾張藩の江戸屋敷に関する史料には、「官邸便覧写」「御屋敷吟味」「御屋敷吟味年順頭書」「嘉永江戸屋敷留」「江戸御屋敷邸宅調査書」「東京御屋敷地一巻」などがあり、国許や大坂等に置かれた御殿や屋敷に関しては「尾州并岐阜御殿等当時存亡吟味之留」「江府・尾州・大坂御屋敷吟味一巻」などが残存している。今回の研究では、これらの史料を用いて尾張藩邸の全貌を把握する作業から始め、江戸時代を通じて存在した21か所の江戸屋敷、4か所(御馳走所を含む)の名古屋城下の屋敷、および大坂屋敷・京都屋敷について、その変遷に関して検討し整理を試みた。また、従来検討が不十分であった熱田・小牧・荒居など12か所の御殿についても、同様の作業を実施した。これらの御殿にあった施設の一部は、取り壊されたのちに江戸へと搬送され、市ケ谷邸などの施設として再利用されたことが絵図類などから明らかとなっており、藩邸のみならず国許の御殿なども含めた総合的な検討が、大名藩邸建築の具体的な様相を知るうえで不可欠な作業となるためである。尾張藩邸の空間構造・建築技術を解明するために必要な絵図類については、「市買御屋敷惣差図」「市買御屋敷大絵図面」「市買御屋敷指図」「市ケ谷新旧大御指図」「市谷御殿絵図」「市谷御屋敷之図」「(麹町)藩邸之図」「戸山御屋敷絵図」「築地御屋敷絵図」などの全体図をはじめ、御殿図・庭園図・長屋図といった部分図も含め、フィルム複写を実施し、一部については図像のデジタル化作業を行った。次年度では、上記の過程で収集した史料をもとに、大名藩邸建築に関する空間的把握と機能に関する分析を実施していくことにする。

(3)では、藩邸内の庭園遊覧を媒介とした大名・旗本等との交流に関する分析や、長屋・薬園など大名藩邸を構成する御殿以外の諸施設の利用形態と社会的役割について、「御日記」(徳川林政史研究所所蔵)などの文献資料の分析にとどまらず、大名屋敷絵図(徳川林政史研究所、蓬左文庫等所蔵)をはじめとする絵画・図画資料の検討も行った。このように、今年度における大名藩邸研究は、各分野において研究の進展が見られたが、今後は大名藩邸が有した諸機能について、総体的に位置づけていく研究が不可欠である。
コレステロールに富む膜機能ドメインの構造・機能相関に関する研究

シグナル伝達に重要な役害るLを担うと考えられている膜機能ドメイン(脂質ラフト)の構造と機能の相関を「加齢に伴うTリンパ球の活性化能の低下」に着目して解析した。その結果、1)マウスTリンパ球脂質ラフトに局在する分子群の加齢に伴う変化と、一連のシグナル伝達の「第負」の制御の異常、2)T細胞受容体刺激に対して不応答性のPD-1陽性Tリンパ球の加齢に伴う増加、3)ラフトの主要構成成分であるコレステロールの局在様式の変化が、加齢に伴うTリンパ球の機能低下に関わっている可能性を明らかにした。膜機能ドメイン(脂質ラフト)はシグナル伝達に重要な役割を担うと考えられている。本研究では、脂質ラフトの構造と機能の相関を「加齢に伴うTリンパ球の活性化能の低下」に着目して解析した。これまでに、Tリンパ球脂質ラフトに局在するアダプター分子PAG(phosphoprotein associated with glycosphingolipid-enriched microdomains)が加齢で著しく減少する事を見出し、この減少から生じる一連のシグナル伝達の「負」の制御の異常を明らかにしている。これに加え、今回、抑制型補助刺激シグナル受容体であるPD-1の細胞表面における発現量が加齢に伴い著しく増加する事を見出した。PAGの減少とPD-1の増加が相補的に作用してシグナル伝達機能を低下させ、Tリンパ球の機能低下を引き起こすことが考えられる。また、シグナル伝達関連タンパク質だけでなく、ラフト構成脂質の組成や局在様式もラフトにおけるシグナル伝達を規定する要因と考えられる。そこで、ラフトの主要構成成分であるコレステロールの局在様式の加齢変化を解析した。その結果、コレステロールに富む膜ドメインを認識する高分子プローブ(BCθ)の細胞表面への結合量が加齢に伴い著しく増加することが明らかとなった。細胞のコレステロール量は加齢で大きく変化しない事から、この結合量の増加はコレステロールのTリンパ球細胞膜での局在様式の加齢変化を反映している可能性が示唆された。これまでに、マウスTリンパ球脂質ラフトに局在するアダプター分子PAG (phosphoprotein associated with glycosphingolipid-enriched microdomains)が加齢で著しく減少する事を見出し、この減少から生じる一連のシグナル伝達の「負」の制御の異常を明らかにしている。これに加え、今回、抑制型補助刺激シグナル受容体であるPD-1のCD4+Tリンパ球細胞表面における発現量が加齢に伴い著しく増加する事を見出した。このような細胞表面における発現変化は他の活性型・抑制型補助刺激シグナル(CD28, CTLA-4)では認められなかった。さらに、PD-1陽性Tリンパ球はT細胞受容体刺激に対して不応答であることが明らかとなった。PD-1の増加は上述したPAGの減少と相補的に作用してシグナル伝達機能を低下させ、Tリンパ球の機能低下を引き起こすことが考えられる。また、シグナル伝達へのラフト構成脂質の影響を調べる一環としてT細胞受容体刺激の前後におけるコレステロールの変化を測定した。細胞あたりのコレステロール量は若齢・老齢に関わらず受容体刺激によって著しく増大することがわかった。これまでに、マウスTリンパ球脂質ラフトに局在するアダプター分子PAG(phosphoprotein associated with glycosphingolipid-enriched microdomains)が加齢で著しく減少する事を見出し、この減少から生じる一連のシグナル伝達の「負」の制御の異常を明らかにしている。さらに、PD-1陽性Tリンパ球が加齢に伴い著しく増加する事を見出した。このリンパ球はT細胞受容体刺激に対して不応答であることが明らかとなった。そこで、コレステロールに富む膜ドメインを認識する高分子プローブ(BCθ)を用いてラフトの主要構成成分であるコレステロールの局在様式の加齢変化を解析した。その結果、プローブのTリンパ球細胞表面への結合量は、若齢マウスでは受容体刺激後に著しく増大するのに対して、老齢マウスでは未刺激の状態ですでに高く、刺激によってそれ以上増大しないことがわかった。これらの結果から、コレステロールのTリンパ球細胞膜での局在様式の加齢変化と受容体シグナル伝達能の加齢に伴う低下と間に何らかの関連性のあることが示唆される。
木造住宅の耐震性能実験装置の試作研究

阪神・淡路大震災では木造住宅の倒壊により多くの命が犠牲となった。在来工法やツーバイフォー構法の木造住宅においてその耐震性能は耐力壁の多少、耐力壁の配置などに大きく関係し、耐力壁不足や壁の偏在によって倒壊した住宅が多かったようである。そのため木造住宅の耐震化が叫ばれ、適切な耐震補強を推進する目的で実寸大の建物を振動台に載せ、地震時と同じように揺らし耐震性能を調べることなど行われているが、個人の災害意識の低さにより耐震化がなかなか進んでいない。大型の実験では時間や費用がかかり、実際の実験はなかなか目にする機会がないようである。耐震化の必要性を分かりやすく示せていないことも大きな原因であろう。本研究の実験装置は、木造住宅の構造をアクリル板や鉄の棒などの簡易な模型に置き換え、2つの木造住宅模型を模型載置台に並列に置き、その土台を起振装置で揺らして、壁の配置と模型の壊れ方を観るということにより耐震性の関係が視覚的に理解できる装置で、何度でも簡便に教卓上で手軽に実験できる。主な実験のメニューを次に示す。(1)耐力壁の効果のある方向の実験(2)耐力壁の多少の実験(3)建物の平面形状の違いの実験(4)耐力壁の壁配置偏りの実験(5)屋根の重さによる違いの実験(6)1階建てと2階建ての実験(7)阪神大震災で大きな被害を受けた2階建の実験、などを実施した。そこで学生実験の授業や公開講座の授業で活用した。その結果、大変扱いやすい、模型の組み立てが簡単、模型を揺らして模型の壊れ方を身をもって体感し観察することができる、と大変好評であった。また、実験の様子をビデオで撮影し、パソコンの美しいグラフィック機能を活用して実験操作のアニメーションを作成し、実験の理解をより深めるようにした。これによって実際の模型と理論を学ばせることができた。研究成果として、木造住宅の耐震性能実験装置は、平成19年度の第55回全国教職員発明展(発明協会・毎日新聞社主催文部科学省等後援)において、毎日新聞社賞を受賞した。これらの成果を別冊に添付する。