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英語における事象を修飾する形容詞の意味的特徴について

英語には、一定の統語形式[NP-V-a/one's-A-N]をとりながら、様々な意味を表すことができる。本研究は、軽動詞haveを伴うHave a構文と、同族目的語構文、転移修飾表現、形容詞を伴うWay構文を考察の対象とし、それぞれの意味的特徴を検証し、各構文、現象間の意味関係を明らかにすることを目標とする。本研究により、これら4つの構文、現象において、形容詞が名詞を修飾するという限定用法の関係が成立しており、その関係は、特殊な関係ではなく、英語の文法体系に組み込まれるべき関係であると結論づけられる。本研究では、英語における限定用法の形容詞が、名詞と関わる事象を修飾する際、事象のどの部分を修飾するのかに関して構文・現象毎に検証し、各構文において、どのような意味的関係を築き、意味拡張が起こるのかを明らかにすることを目的としている。本研究1年目の平成22年度は、軽動詞haveを伴うHave a構文と、意味拡張について検証した。事象を修飾する形容詞であるquickhasty, hurriedの3つの形容詞を取り上げて、事象名詞を修飾する場合と、普通名詞を修飾する場合における、修飾のメカニズムを検証した。これら3つの形容詞は、事象の時間的推移の速さを表す点において、意味的に類似していながら、後続する名詞との修飾関係をみると、分布に違いがみられる。本研究では、事象名詞の場合、普通名詞の場合、いずれの場合も[NP-V-a/an-A-N]から成る統語形式を共有している点に着目し、事象名詞の修飾のパタンから、普通名詞のパタンに意味拡張を経て、形成されることを提案した。そして、これら一連の形容詞が普通名詞を修飾する際、形式的には普通名詞を修飾していながら、意味的には事象を修飾する「形式と意味のズレ」が引き起こされるので、それを解消するために、Vのスロットを満たす動詞の語彙情報が事象の修飾を可能にするための情報を提供する役割を果たすことを明らかにした。提案に基づき、hasty, hurriedは、事象名詞を修飾するパタンよりも、修飾対象が普通名詞を修飾するパタンの頻度が高い理由を明らかにした。なお、本研究の成果の一部は、招待講義(金澤俊吾、「英語における形容詞の修飾について-転移修飾語のしくみ-」、京都外国語大学Mebius Summer Session 2010、2010年9月13日、京都セミナーハウス.)、論文としてまとめた。また,本研究2年目の平成23年度に向けて、軽動詞構文と同族目的語構文の意味的拡張について、軽動詞構文と転移修飾表現を含む意味的拡張について、経験的事実の収集を行った。本研究の最終年度である平成23年度は、軽動詞haveを伴うHave a構文と、形容詞が生起するWay構文に関する意味的特徴を検証した。Have a構文に関する先行研究では、事象が非有界的(unbounded)でなくてはならない」と主張されてきた。本研究では、必ずしもこの規則が適用されない事例があることを指摘し、have a walkに関して有界性が指定される必要があることを明らかにした。その指定のされ方は、2つのパタン(語彙的に有界性が決定されるパタンと、文脈から有界性が決定されるパタン)に大別され、最終的には3つの下位パタンに分類されることを提案した。また、当該構文と意味的整合性が取りやすい主語名詞の「楽しい」感情を表す形容詞だけではなく、主語名詞のその他の心理状態、一時的状態、動作の速さ、動作の状況を表す形容詞がそれぞれ生起できることを示した。形容詞が生起するWay構文のうち、walk one's wayの意味的特徴について考察した。walk one's wayは、walkの語彙的性質に基づき、[one' way],[one's way-PP]が、それぞれ主語の指示対象が移動する経路を表すと考えると、walkの語彙的性質から合成的に形成されることを提案した。これにより、前置詞句を伴わないwalk one's wayが容認される事実に対し、walkの語彙的性質から決定されるパタンであり、経路の移動が前景化される現象であることを示した。とりわけ、one's wayを修飾する形容詞が生起する際に、この傾向が強くみられる。この事実に対して、経路の移動の過程および形容詞が表す主語名詞の状態が、同一の時間軸を共有し、歩く過程と主語名詞の状態が前景化され、終点を示す前置詞句が生起しにくくなることを示した。いずれの現象においても、形容詞は、事象名詞walk,名詞句one's wayから、それぞれ喚起される動作や動作を行う人の心理状態、一時的状態を表す。この修飾関係は、当該表現に固有にみられる特殊なものではなく、限定用法の形容詞の修飾の仕方の1つであり、英文法の体系に組み込まれるべき関係であることを明らかにした。
フィトケミカルによるヒト腫瘍細胞の放射線増感に関する研究

我々はアメリカがん研究協会が、がんと闘う食べ物としてフィトケミカルを公表していることに着目し、フィトケミカルの放射線増感効果について検討してきた。我々はイソチオシアネート類のベンチルイソチオシアネート、そしてハーブ由来のcelastrolが人腫瘍細胞の放射線増感効果を有することを見出した。CelastrolはHsp90阻害作用を有することから、Hsp90阻害剤のヒトがん幹細胞様細胞に対する作用について調べた。多くのHsp90阻害剤はヒトがん細胞に比べ、がん幹細胞様細胞に対して大きな殺細胞効果が観察された。これらのHsp90阻害剤は放射線増感効果も観察されており、がん治療薬として期待できる。」本研究では様々なフィトケミカル(植物由来化学物質)に着目し、ヒト由来の癌細胞の放射線感受性の増強の可能性について検討した。様々なフィトケミカルについて予備的な実験を行い、その中からハーブ由来のcelastrolがいろいろなヒトの癌細胞の放射線感受性を増強することを見出した。celastrolはHsp90の阻害作用も有している。そこでヒト肺がん由来のH1299細胞にp53の正常な遺伝子を導入したH1299/WTとp53の変異型遺伝子を導入したH1299/248細胞を用いて、celastrolの放射線増感効果について検討した。celastrolは両方の細胞で放射線感受性を増強し、10%生存率での増感比はほぼ1.5であった。一方、ヒト肺由来の正常細胞であるHFL-III細胞では放射線感受性の増強は小さく1.2であった。ヒト癌細胞での放射線感受性の増強のメカニズムを探るために、放射線照射後のDNA二本鎖切断の修復をγ-H2AX focus assayで調べると、celastrolは照射後のDNA二本鎖切断の修復を阻害することが見出された。さらにヒト肺がん由来のSQ-5細胞をヌードマウスに移植後、腫瘍系がほぼ10mmの時点で、放射線とcelastrolの併用効果を調べると、celastrolは有意に放射線の腫瘍増殖抑制を増強するといった結果が得られた。これらの結果より、celastrolはヒト腫瘍のp53遺伝子のstatusによらず、放射線感受性を増強すること、そしてそのメカニズムには放射線照射により引き起こされるDNA二本鎖切断の修復を阻害することが強く示唆された。またxenograftモデルの実験より、celastrolはin vitroのみならずin vivoでも放射線感受性を増強することより、放射線治療の増感剤としての可能性が考えられる。我々はアメリカがん研究協会が「がんと闘う食べ物」(Foods that fight cancer)としてフィトケミカル(植物が作り出す化学物質)を公表していることに着目し、フィトケミカルの放射線増感効果について検討してきた。一方、増殖系の正常組織に幹細胞が存在するのと同様に、がん組織にもがん幹細胞が存在し、治療後のがんの再発・転移に深く関与していることが明らかになってきた。そこで我々はヒト肝がん細胞(HepG2)とHepG2細胞に繰り返し放射線の継続照射をすることによって得られたがん幹細胞様細胞(HepG2-8960-R)に対して、フィトケミカルおよびHeat shock protein 90(Hsp90)阻害剤の殺細胞効果および放射線増感効果について検討した。その結果、フィトケミカルの一種であるCelastrolはがん細胞の放射線増館効果は有するが、がん幹細胞に対する放射線増感効果は限定的であった。CelastrolはHsp90阻害効果が知られているので、その他のHsp90阻害剤についても検討した。現在、抗がん剤として抗腫瘍効果が検討されているBIIB021、AUY922、PU-H71等のHsp90阻害剤は、HepG2細胞に比べて、がん幹細胞様細胞のHepG2-8960R細胞に対して大きな殺細胞効果が観察された。これらのHsp90阻害剤は放射線増感効果があることも見出されており、がん治療薬として大いに期待できると考えられる。」発癌予防に有効であるとされているフィトケミカルについてみると、多くのフィトケミカルが、悪性腫瘍細胞に対して、アポトーシスを誘導する働きを持つことが報告されている。一方、正常細胞に対しては、アポトーシス誘導作用は小さい。このようなフィトケミカルの作用は、発癌予防のみならず、癌治療にも大きな役割を果たすと考えられる。本研究では、様々なフィトケミカルの癌予防効果に着目し、癌細胞の放射線抵抗性を引き起こす分子機構から、放射線感受性を増強するフィトケミカルを見出し、その放射線感受性の増強を引き起こす分子機構について探り、放射線治療の増感剤としての可能性について検討することである。

我々はすでにイソチオシアネートの一種であるスルフォラファンがヒト腫瘍細胞に対して放射線増感効果を有することを見出しているが、その他のイソチオシアネートについて調べること、また我々はHeat shock protein 90(Hsp90)阻害剤が優れた放射線増感剤になりうることを報告してきたが、17AAGなどは肝毒性が問題となっているが、CelastrolやWithaferin AなどのフィトケミカルはHsp90阻害作用があることが明らかにされており、これらHsp90阻害作用のあるフィトケミカルのヒト癌細胞に対する放射線増感効果について、細胞レベルと分子レベルから解析を進める。本研究のゴールは放射線治療、特に放射線抵抗性の腫瘍に対して放射線増感効果のあるフィトケミカルを見出し、その作用メカニズムを検討し、臨床の放射線治療で増感剤として使用できるフィトケミカルを提唱することである。我々はフィトケミカル(植物由来化学物質)からヒト癌細胞の放射線感受性を増強するものを見出し、その放射線増強効果のメカニズムと放射線治療への応用を視野に入れて研究を進めている。今回、様々なフィトケミカルの中から、ハーブ由来のテルペン類のcelastrolが、ヒト癌細胞をp53遺伝子のstatusによらず放射線増感すること、そしてin vitro系のみならずin vivoの実験系においても増刊効果が観察されることを見出した。実験はおおむね順調に進展していると考える。近年、注目を集めているイソチオシアネート類は、現在、最もがん予防効果の期待されるフィトケミカルである。我々は代表的なフィトケミカルであるスルフォラファン, Allyl ITC、Benzyl ITC、Phenethyl ITCについて、ヒト癌細胞を用いて放射線増感効果を検討した。これらのフィトケミカルでは、スルフォラファンとBenzyl ITCにおいてヒト腫瘍細胞において、大きな放射線の細胞致死効果の増強が観察された。そしてBezyl ITCの放射線感受性の増強には、アポトーシス抑制に働くX-linked inhibitor of apoptosis (XIAP)の発現抑制とアポトーシス誘発に関与するApoptosis protease activating of apoptosis (Apaf-1)の発現増強が関与していることが明らかになった。またヒト癌細胞ではHsp90シャペロンが細胞生存、増殖に大きく関与しており、Hsp90は癌治療の分子標的として注目されてきた。しかし、これまで報告されてきたHsp90阻害剤は、臨床試験で毒性が見られ、より毒性の少ないHsp90阻害剤の開発が求められている。我々は、Hsp90阻害効果のあるフィトケミカルでるcelastrolが放射線増感効果のあること、そしてその分子メカニズムとしてDNA二本鎖切断の修復阻害が関与していること、増感効果は癌細胞のp53 statusによらないことを見出した。これまでの研究で、我々はフィトケミカルであるcelastrolが、ヒト癌細胞の放射線感受性を増強し、それはp53遺伝子のstatusによらないこと、またin vivo xenograftモデルにおいても放射線増感効果が得られた。これらの結果はcelastrolが放射線治療の放射線増感剤として期待されることを示している。
構造学的手法の包括的利用によるクロマチンリモデリング機構の解明

前年度で提案したクロマチンリモデリング因子FACT天然変性(ID)領域のリン酸化によるヌクレオソームDNA結合阻害の分子機構をより確かなものにするために、下記の実験を行った。リン酸化部位の同定には二次元電気泳動を新たに用いて確認した。また、DNA及び分子内酸性ID領域へのHMGドメインの結合はHMGのN末端に存在する塩基性ID断片が必要である事を生化学実験により確認した。これはFACT塩基性ID断片の重要性を示したはじめての例である。以上の内容をまとめて、論文として発表した。(Tsunaka et al., J.Biol.Chem.(2009))新たな実験として、リン酸化ID領域と、非リン酸化状態とでHMGドメインへの相互作用に差異が存在するのかをNMRにより解析したが、大きな変化は検出されなかった。おそらく、リン酸基が導入される事でHMGドメインとの結合に特異性が生まれるのではなく、単純に負電荷が増加する事で結合が強化される事が示唆された。さらにFACTとヌクレオソームとの複合体の高速AFM観察を行った。しかし、期待されたような観察像は得られなかった。おそらく、基盤との吸着による複合体の破壊が観察を困難にしており、この問題を解決する必要がある。この問題を解決するために、Buffer条件の検討や脂質二重膜など新たな基盤を試したが、解決には至らなかった。また、これまでの結果から、ID領域でのリン酸化、脱リン酸化がFACTの構造変化を引き起こして、機能を発揮している事が強く示唆された。そこで、FACTのリン酸化IDと、脱リン酸化IDを高速AFM観察する事で比較し、リン酸化によるID領域の構造変化を可視化する事を目指した。しかし、これについても基盤との吸着の問題で明確に比較検討できる条件を見つける事ができなかった。本研究の対象であるFACTの野生型及び十数種類の欠失変異体の共発現ベクターを構築し、大腸菌で大量発現を行った。野生型を含め、全ての変異体において、精製後にゲルろ過カラムに供すると、オリゴマーを形成している事がわかった。さらに野生型の電子顕微鏡(EM)観察、原子間力顕微鏡(AFM)観察を行ったところ、様々なサイズの粒子が観察され、FACTがオリゴマー状態で存在する事が示唆された。一部15nmほどの大きさの分子が両観察で検出され、これがFACTモノマーであると推定された。FACTモノマーのAFM観察像を注意深く解析したところ、大きな楕円状の物体からヒゲのような線状のものが出ている分子像が観察された。この線状のtai1構造は一つの楕円状分子から、長さの異なる短いものと長いものの二本突き出ており、基板状を激しく揺動していた。このtail構造は、FACTに多く含まれる不規則構造(intrinsically disorder; ID)領域であると考えられる。そこで、FACTの二次構造予測によりID構造と予測された領域を欠失させた変異体を二種類作製し、それぞれについてAFM観察を行った。SSRP1のID構造領域を欠失させたM1変異体は短いtailのみ、SPT16の同様の変異体M2は長いtailのみが観察された。つまり、SSRP1,SPT16のID構造領域がそれぞれ、長いtail、短いtailに相当する事が示唆された。この事はSSRP1,SPT16のID構造と予測された領域のアミノ酸残基数、249,155とも合致した。このように、クロマチンリモデリングに関連したFACTのtail構造を示したのは世界ではじめてである。この手法は他のID構造を多く含む蛋白質にも応用できる汎用性の高い手法であり、ID構造の分子運動を解明するのに大きく貢献すると期待される。大腸菌で発現させたFACTは溶液中でオリゴマー状態になる傾向があり、生化学的、構造生物学的解析を困難にしていた。今年度は、この問題を改善するために、昆虫細胞を用いたFACTの大量発現系の構築を試みた。FACTの二つのサブユニットをタンデムに連結した共発現ベクターを構築し、バキュロウィルスに組み込み、昆虫細胞Sf9 cellを用いて、大量発現させた。精製後にゲルろ過カラムによりオリゴマー状態を調べたところ、大腸菌で発現させたものよりオリゴマー化が改善された。しかし、ヌクレオソームとの結合をゲルシフトで調べたところ、非常に弱い結合しか認められなかった。そこで、FACTを脱リン酸化処理したところ、結合活性が復活した。この事から、昆虫細胞で強制発現させたFACTはリン酸化フォームであり、それ故ヌクレオソームに結合できない事がわかった。次に、FACTのリン酸化が想定される部位に変異を導入して、実験的に新たなリン酸化部位を特定した。その結果、リン酸化部位は酸性intrinsically disorder(ID;天然変性)領域に著しく集中して存在することがわかった。また、生化学的解析及びNMR解析から、リン酸化部位のあるID領域はFACT分子内のDNA結合ドメイン(HMG+塩基性ID断片)と相互作用しており、リン酸化によってその結合が強められる事で、FACTとDNAの結合を阻害している事が判明した。FACTはショウジョウバエの卵巣細胞内でもリン酸化されており、受精に応答して脱リン酸化が引き起こされた。このように本研究ではID領域と翻訳後修飾が共役した新規の分子機構を明らかにした。また、この結果はID領域の新たな機能的特性を明らかにしたはじめての例であり、大変意義深い。

この成果は論文として発表するため現在投稿中である。前年度で提案したクロマチンリモデリング因子FACT天然変性(ID)領域のリン酸化によるヌクレオソームDNA結合阻害の分子機構をより確かなものにするために、下記の実験を行った。リン酸化部位の同定には二次元電気泳動を新たに用いて確認した。また、DNA及び分子内酸性ID領域へのHMGドメインの結合はHMGのN末端に存在する塩基性ID断片が必要である事を生化学実験により確認した。これはFACT塩基性ID断片の重要性を示したはじめての例である。以上の内容をまとめて、論文として発表した。(Tsunaka et al., J.Biol.Chem.(2009))新たな実験として、リン酸化ID領域と、非リン酸化状態とでHMGドメインへの相互作用に差異が存在するのかをNMRにより解析したが、大きな変化は検出されなかった。おそらく、リン酸基が導入される事でHMGドメインとの結合に特異性が生まれるのではなく、単純に負電荷が増加する事で結合が強化される事が示唆された。さらにFACTとヌクレオソームとの複合体の高速AFM観察を行った。しかし、期待されたような観察像は得られなかった。おそらく、基盤との吸着による複合体の破壊が観察を困難にしており、この問題を解決する必要がある。この問題を解決するために、Buffer条件の検討や脂質二重膜など新たな基盤を試したが、解決には至らなかった。また、これまでの結果から、ID領域でのリン酸化、脱リン酸化がFACTの構造変化を引き起こして、機能を発揮している事が強く示唆された。そこで、FACTのリン酸化IDと、脱リン酸化IDを高速AFM観察する事で比較し、リン酸化によるID領域の構造変化を可視化する事を目指した。しかし、これについても基盤との吸着の問題で明確に比較検討できる条件を見つける事ができなかった。
企業の社会的責任に対する消費者の評価に関する研究

本研究は企業の社会的責任に対する消費者の評価を明らかにすることを目的としている。ベストワーストスケーリングを用いてCSRに関する項目を評価した結果、製品の安全性が最も高く評価され、次に海外における環境・健康・生物多様性保全を海外でも日本同様に行うことが評価された。また、選択型実験を用いて、価格・原材料が有機栽培か・長時間労働の従業員の有無が製品選択に与える影響を調べた結果、平均的に見ると製品に有機栽培の原材料が用いられている場合は購入確率にプラスの影響、従業員が長時間労働を行っている場合には購入確率にマイナスの影響がある傾向が明らかとなった。ただし選好には多様性があることも明らかとなった。企業の社会的責任(Corporate Social Responsibility: CSR)に対する消費者の評価を調べることが本研究の目的である。平成26年度は、日本において重要なCSRの取り組みとは何なのか、文献調査からその概要をつかむとともに、アンケート調査を2件実施した。まず、先行研究やISO26000の項目から日本において重要であると考えられるCSRに関する取り組みを複数選定した。さらにそれらのCSR項目に対して、ベストワーストスケーリング(Best Worst Scaling: BWS)の手法に基づくアンケート調査を実施することで、消費者がどの取り組みを行っている企業の製品を購入したいと思うかを調べた。平成27年度はこの結果を踏まえてコンジョイント分析の手法に基づくアンケート調査を実施予定である。また、本研究は消費者がどこでどのようにCSRに関する情報を入手するかを調べることも目的のひとつであり、情報の入手経路に関する質問もあわせて実施した。従来、アンケート調査を用いて消費者の選好を調べる研究においては調査対象に関する情報をこちらから提供した上で、回答してもらうことが多い。しかし、実社会においては、特にCSRに関する情報は受け身では入手できないことが多い。このため、こちらから情報を提供して実施する調査は現実と乖離が生じる可能性がある。このため回答者を、受動的に情報を入手できるグループと、能動的に情報を取りにいかなければ情報を入手できないグループに分け、コンジョイント分析の手法に基づくアンケート調査を実施した。このような調査設計は新たな試みであるため、まずはCSRの中でも環境属性に注目して調査を実施し、調査設計を検討した。平成27年度はこの調査設計をもっと幅広いCSRの項目に応用したアンケート調査を行う予定である。企業の社会的責任(Corporate Social Responsibility: CSR)に対する消費者の評価をしらべることが本研究の目的である。平成26年度に実施したアンケート調査では,回答者に対して,消費者としてどのCSRに関する取り組みを行っている企業の製品を購入したいと思うかを尋ねた。ただし,回答者によってはCSRというよりも消費者としての便益を重視した回答をするケースが見られたことから,平成27年度はもう少し視野を広げ,消費者という立場に限定せず,社会に対する貢献としてどのCSRに関する取り組みを評価するかを尋ねた。製品の安全性に関する取り組み及び海外での環境保全に関する取り組みはいずれの調査においても上位1位と2位を占めた。一方で,3位は製品に関する情報提供に関する取り組みから,ワークライフバランスに関する取り組みへと変化する等重視する項目には若干の変化が見られる。これらを総合し,包括的に各個人のCSRへの関心を明らかにし,平成26年度に実施した調査結果とあわせて,次年度に行う調査に反映させたいと考えている。また,昨年度実施した環境属性に関する情報提供に関するアンケート調査結果についても分析を継続中である。平成26年度調査において,回答者によってはCSRというより消費者としての便益を重視した回答をするケースが見られたことから,平成27年度には社会に対する貢献として評価する項目を尋ねる設定で調査を実施しなおした。このため,やや計画が遅れたものの,平成28年度には取り戻せる程度であると考えられる。本研究は消費者による企業の社会的責任(Corporate Social Responsibility: CSR)に対する評価を定量的に明らかにすることを目的としている。このため2016年度においては,その一環として,ベストワーストスケーリング(Best Worst Scaling: BWS)を用いて,日本を対象に市民によるCSRに対する評価を明らかにするための分析を行い,その成果をThe East Asian Association of Environmental and Resource Economicsの2016年大会において報告した。BWSにはいくつかの手法があるが,計数法(counting analysis)による分析に加え,maximum difference modelによる推定を行い,頑健性の確認を行った。13項目のCSRについて市民の評価を調べた結果,いずれの分析においても製品の安全性が最も高く評価され,次に評価が高いのは海外における環境保全であった。この結果については,過去に筆者が実施した分析と整合的であり,頑健性が確認できたと言える。本研究の意義は以下の通りである。本研究は市民のCSRに対する評価を定量的に示したため,企業が市民に求められるCSRを推進するという点において,参考になると考えられる。その一方で,留意すべきこともある。CSRにおいては,これまで十分な配慮が行なわれてこなかったマイノリティへの配慮に関係する項目があるが,そうした項目をマジョリティがそもそも問題として認識していなければ,こうした調査においてそれらの項目が高い評価を得る可能性は低いと考えられる。しかしこのことは,その項目を実施しなくて良いということを意味することにはならない。従って企業がこの結果を参考にするにあたっては,こうした点にも考慮をした上で,どのCSRをどの程度実施するかを検討する必要がある。2016年度はアンケート調査を実施する予定であった。しかし,調査を検討していた時期に,鳥インフルエンザの発生に伴う鶏の殺処分が発生した。

このニュースはアンケートの内容にやや関係があり,調査結果に影響を及ぼすと考えられたため,調査を延期した。本研究は企業の社会的責任(Corporate Social Responsibility: CSR)に対する消費者の評価を定量的に明らかにすることを目的としている。昨年度までは、ベストワーストスケーリング(Best Worst Scaling: BWS)を用いて、13項目のCSRに対する評価を分析した。その結果、製品の安全性が最も高く評価され、次に評価が高いのは海外における環境保全であることが明らかとなった。最終年度である2017年度においては、選択型実験を含むアンケート調査を実施した。平均的に見ると製品に有機栽培の原材料が用いられている場合は購入確率にプラスの影響、従業員が長時間労働を行っている場合には購入確率にマイナスの影響がある傾向がある。また長時間労働に関する情報が不明である場合には、長時間労働が無い場合よりも購入確率にマイナスの影響があった。このため、企業のCSRに関する情報は消費者に適切に伝わった場合に消費行動に反映される可能性があると推測される。ただし、選好には多様性があることも明らかとなった。さらに、回答者がこれまで企業の社会的な取り組みについて調べたことがあるか、ある場合にはさらにその頻度についても尋ねたところ、自ら調べたことがない回答者が最多であった。このため、製品そのものの品質に必ずしも直結していない情報を消費者にどのように伝えるかは、引き続き検討する必要がある。本研究は企業の社会的責任に対する消費者の評価を明らかにすることを目的としている。ベストワーストスケーリングを用いてCSRに関する項目を評価した結果、製品の安全性が最も高く評価され、次に海外における環境・健康・生物多様性保全を海外でも日本同様に行うことが評価された。また、選択型実験を用いて、価格・原材料が有機栽培か・長時間労働の従業員の有無が製品選択に与える影響を調べた結果、平均的に見ると製品に有機栽培の原材料が用いられている場合は購入確率にプラスの影響、従業員が長時間労働を行っている場合には購入確率にマイナスの影響がある傾向が明らかとなった。ただし選好には多様性があることも明らかとなった。平成27年度に実施予定の本調査に向けて、調査設計の確認及びCSRの主要な項目の選定に関する調査を実施することができたため、概ね計画通りに研究を実施していると言える。平成28年度は平成26年度及び27年度に実施した調査結果を踏まえ,アンケート調査を実施する予定である。その際の留意事項としては以下のとおりである。
選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPによる膵胆道機能・動態の多角的評価

本研究は選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPを、膵液・胆汁の機能動態イメージング法として応用し、膵液・胆汁の流れを可視化することで、膵胆道機能・動態を多角的に評価・解析することを目的としている。本法は静止画像であるMRCPに選択的IRパルスを加えることで、膵液・胆汁の生理的な流れを非侵襲的に可視化し、シネダイナミックモードで連続撮像を行うことにより、機能動態イメージング法として応用し、経時的な流れを観察することで、膵液・胆汁の循環・排出動態を画像的に解析・評価できる。この手法は、造影剤や負荷薬剤の投与がなく、被曝の影響もないことから、安全かつ非侵襲的で、生理的状態を反映できる。選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPを、膵液・胆汁の機能動態イメージング法として応用し、膵液・胆汁の流れを可視化することで、膵胆道機能・動態を多角的に画像評価・解析することを目的として、本研究を行った。慢性膵炎では膵外分泌機能の低下を生じるため、選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPでの膵液排出頻度や膵液の移動距離が低下する。これをsecretion gradeとして膵外分泌機能評価を行っている。慢性膵炎の重症度はケンブリッジ分類により判定されるが、これは主に膵管の形態変化に基づいており、膵外分泌機能との相関については十分に評価されていない。ケンブリッジ分類により判定された慢性膵炎の重症度と、選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPのsecretion gradeにより判定された膵外分泌機能との相関を検討したところ、重症慢性膵炎ではsecretion gradeにより判定された膵外分泌機能低下と有意な相関がみられたが、軽症から中等症の慢性膵炎ではその重症度とsecretion gradeにより判定された膵外分泌機能低下と有意な相関はみられなかった。また軽症例でも膵外分泌機能低下がみられたり、中等症で膵外分泌機能が正常域のものもみられ、ケンブリッジ分類による慢性膵炎の重症度は、必ずしも膵外分泌機能を反映していないものと考えられた。一方、選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPでは同じタイミングで膵液・胆汁の流れを同時に描出・評価でき、流れる方向も特定できることから、膵液・胆汁排出動態の相関(相互作用)についての検討を行った。その結果、膵液は順行性の流れを示している場合に、胆汁が逆行性の流れを示すことが観察されたことから、胆管内への生理的な膵液逆流が生じている可能性が示唆された。慢性膵炎の重症度と選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPによる膵外分泌機能との相関についての検討が行え、膵液排出動態評価に基づく膵外分泌機能診断が臨床的に有用であることが示された。また膵液・胆汁排出動態の生理的な相互作用が一部判明した。本研究では、選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPによる膵液・胆汁の機能動態イメージング法を用い、生理的・病的な膵液・胆汁排出状態を評価するものであるが、本年は、主として胆汁排出動態の評価を行った。まず食事摂取による影響を検討するために、食前および食後7分ごとに約45分後まで計7回の選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPを施行し、胆汁排出動態を観察した。同時に胆嚢収縮状態も観察した。食後、胆嚢収縮と相関して、順行性の胆汁排出グレードが食前と比較して優位に上昇し、食後26分後にピークとなった。一方、逆行性の胆汁の流れは食前と変化なかった。この結果から食後には順行性の胆汁排出が増加し、それには胆嚢収縮が関与していることが推察された。逆行性の胆汁の流れは食前と変化なかったことから、食事摂取による十二指腸乳頭括約筋機能への影響は少ないものと考えられた。次に胆汁排出における胆嚢の機能を明らかにするために、正常群と胆嚢摘出後(胆摘後)群の比較を行った。順行性の胆汁の流れは胆摘群でより頻回に認められ、胆汁排出グレードも有意に高かった。この結果から、胆摘後は肝外胆管内圧の上昇が起こるため、順行性の胆汁排出が促進されると考えられ、肝外胆管が収縮・緩衝機能を果たしていた胆嚢の役割を代行していると考えられた。逆行性の胆汁の流れは両群で有意な差はなかったことから、十二指腸乳頭括約筋の収縮能は胆摘後においても胆管内圧よりかなり高いと推察された。胆汁排出動態について、食事摂取による影響を検討でき、また胆摘後の影響も解析できたことにより、術後機能評価法としての役割を果たせる可能性が示された。また、臨床症状を伴う胆嚢摘出後症候群を有する患者への臨床応用へと発展できる。助成金の使用については、購入予定であった画像解析ソフトのリリースが遅れたため購入していないが、その分を学会などでの情報収集に用いたので、旅費に偏ることになった。本研究は選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPを、膵液・胆汁の機能動態イメージング法として応用し、膵液・胆汁の流れを可視化することで、膵胆道機能・動態を多角的に画像評価・解析することを目的としている。本法は静止画像であるMRCPに20mm幅の選択的IRパルスを加えることで、膵液・胆汁の生理的な流れを非侵襲的に可視化し、さらにシネダイナミックモードで連続撮像を行うことにより、機能動態イメージング法として応用し、経時的な流れを観察することで、膵液・胆汁の循環・排出動態を画像的に解析・評価できる。

この手法は、造影剤や負荷薬剤の投与がなく、被曝の影響もないことから、安全かつ非侵襲的で、生理的状態を反映できる。最終年である本年は、膵液・胆汁排出動態の相関(相互作用)について検討を行った。IRパルス併用シネダイナミックMRCPでは同じタイミングで膵液・胆汁の流れを同時に描出・評価でき、流れる方向も特定できることから、膵液・胆汁相互逆流の頻度や原因について検討できる。膵液が順行性の流れを示すタイミングで胆汁には流れがない場合や胆汁も順行性の流れを示す場合が多かった。一方で、膵液が順行性の流れを示すタイミングで胆汁が逆行性の流れを示す場合もみられた。このことから膵管胆管合流異常症における膵液の胆管内逆流を非侵襲的に描出・診断できることに加え、形態異常を伴わない潜在的な膵管胆管合流異常症の診断や、胆管内への生理的な膵液逆流の可能性も存在することが示唆された。本研究は選択的IRパルス併用シネダイナミックMRCPを、膵液・胆汁の機能動態イメージング法として応用し、膵液・胆汁の流れを可視化することで、膵胆道機能・動態を多角的に評価・解析することを目的としている。本法は静止画像であるMRCPに選択的IRパルスを加えることで、膵液・胆汁の生理的な流れを非侵襲的に可視化し、シネダイナミックモードで連続撮像を行うことにより、機能動態イメージング法として応用し、経時的な流れを観察することで、膵液・胆汁の循環・排出動態を画像的に解析・評価できる。急性膵炎・慢性膵炎症例での膵液・胆汁排出動態の相互作用(膵液胆汁の逆流が生じるかなど)について検討する。急性胆嚢炎、慢性胆嚢炎、胆石・胆管結石合併症例では、胆道炎症や胆汁濃度/粘稠度の変化が膵液排出動態に及ぼす影響についても検討を行う。また糖尿病患者や耐糖能異常を伴う肝硬変患者においてシネダイナミックMRCPを施行し、膵外分泌機能としての膵液排出動態と、ブドウ糖値やHbA1c値、ブドウ糖負荷試験結果などとを比較し、膵外分泌機能障害の程度と内分泌異常との相関についても検討する。胆道機能動態イメージングとしてこれまで得られた臨床データに基づき、乳頭炎、乳頭線維症、乳頭狭窄、胆道ジスキネジアなどの臨床症例について、十二指腸乳頭括約筋の機能評価を行う。この際、胆汁中アミラーゼ値や十二指腸乳頭括約筋内圧測定(マノメトリー)結果と対比し、内視鏡的乳頭切開術施行症例では、術後のシネダイナミックMRCP所見との比較検討も行う。膵機能動態イメージングについては、膵内分泌・外分泌相関についての検討を重点的に行う予定で、膵外分泌機能としての膵液排出動態と、ブドウ糖値やHbA1c値、ブドウ糖負荷試験結果などとを比較し、膵外分泌機能障害の程度と内分泌異常との相関について検討する。放射線医学研究の進捗状況により、平成27年度に購入予定であったPCを平成28年度に購入するため。平成28年度に購入予定であったMR画像解析ソフトのリリースが遅れており、購入できなかったため、次年度使用額が生じた。データ解析用のPCを購入予定。次年度使用額は29年度交付額と合わせて、MR画像解析ソフトを購入予定。ただしリリースがさらに遅れる可能性があり、その場合は既存の解析ソフトを代用して解析を行い、その分の助成金は、成果発表の回数を増やしそのための旅費等に使用する予定。
Winged-Helixスーパーファミリーの分子進化

Winged-Helix遺伝子ファミリーはマウスでは約20ほど存在することが我々および他の研究室の研究により明らかにされつつある。今年度、我々の分離したMFH-1、MFH-2、hai-1遺伝子について詳しく検討し、以下の成果を得た。1)MFH-1、MFH-2、hai-1遺伝子のフォークヘッドドメインのアミノ酸配列を決定し、ファミリーにおける位置付けを明らかにした。ファミリーの原型にあたるHNF-3βに対して、MFH-1、MFH-2、hai-1遺伝子はそれぞれ71%、65%、53%のアミノ酸同一性を示し、分子進化していることが推定された。また、hai-1遺伝子はHFH-8遺伝子と99%のアミノ酸同一性であった。他のファミリー遺伝子との相同性も考慮して、MFH-1.MFH-2遺伝子はHNF-3α、β、γ遺伝子とは異なる第二のサブファミリーを、また、hai-1、HFH-8遺伝子は第四のサブファミリーを形成することが判明した(現在投稿中)。2)肺に分布する五つのファミリー遺伝子の分子進化と形態形成との関係について興味ある事実を発見した。肺の気管支・肺胞上皮には近位から遠位に向かい、HNF-3α、HFH-4、hai-1、HFH-8遺伝子が順に発現しており、肺の非上皮にはNHF-3βが発現している。フォークヘッドメインの分子進化と組織内分布と相関が認められた。3)MFH-1、MFH-2、hai-1遺伝子の染色体遺伝子の遺伝子構造を決定して、ファミリー遺伝子間のエキソンイントロン構造の分子進化を明らかにしつつある。染色体MFH-1遺伝子はイントロンのない遺伝子であること、染色体hai-1遺伝子はフォークヘッドメインよりカルボキシル末端側にイントロンを一つ持つことが明らかになった。
ヒト歯髄幹細胞を用いた硬組織再生の試み

歯髄組織内には未分化間葉系細胞が豊富に存在し、さらには幹細胞を多く含む事が知られている。しかしながら、未だ歯髄幹細胞の特徴や分化誘導のシグナル伝達についての解明は不十分である。そこで我々はヒト歯髄幹細胞における幹細胞表面マーカーの一つであるCD44の発現を確認した所、CD44は約60%もの発現が確認された。そこでCD44のリガンドと考えられているヒアルロン酸を用いて歯髄幹細胞を刺激した所、アルカリフォスファターゼの発現が誘導された。つまりCD44のシグナル伝達により、歯髄幹細胞が効率的に石灰化誘導される事が示唆された。歯髄組織には多分化能を有する歯髄幹細胞(dental pulp stem cells; CSCs)の存在することが明らかになっていることから、本研究では末梢血由来の洗浄血小板もしくは多血小板血漿による歯髄幹細胞の効率的な石灰化を模索することを目的にしている。昨年度、in vivoにおいてラット歯髄幹細胞は3%洗浄血小板により、有意に石灰化することを明らかにしたことから、ヒトから採取したヒト歯髄細胞を用いて、洗浄血小板により同様の結果が得られるか確認するために、ウエスタンブロッティング法によりアルカリフォスファターゼの発現やアリザリンレッドS染色によるカルシウム沈着の増加を計測した。しかしながら、ヒト歯髄細胞では洗浄血小板による石灰化能は確認できなかった。そこで、研究実施計画にあるヒト歯髄細胞からの幹細胞の分離をMACS磁気細胞分離法(Miltenyi Biotec GmbH, Bergisch Glabach, Germany)を用いて幹細胞マーカーであるCD34を標的として分離した。そしてCD34陽性細胞が幹細胞の特徴を有しているのか検討するために、colony formation assayと細胞周期解析を行いCD34陽性細胞は幹細胞の特徴を有していることを明らかにした。今後、さらにヒト歯髄CD34陽性細胞が幹細胞の特徴を有しているかウエスタンブロッティング法、RT-qPCRにより解析後、洗浄血小板による幹細胞の石灰化誘導能を検証する。昨年度までに、ラット歯髄細胞、及び、ヒト歯髄細胞に対して、洗浄血小板の添加により、著しく石灰化が促進されることを確認している。そこで、本年度は、ヒト歯髄細胞から歯髄幹細胞を分離し、同幹細胞に対する洗浄血小板の効果を確認した。歯髄幹細胞の性格を持つとされる、CD34陽性細胞を、磁気ビーズを用いてセルソーターにて分取した。この細胞が幹細胞の特徴を持つか否かを同定するため、coliny forming assay、細胞周期解析を行ったところ、幹細胞に類似する結果が得られた。そこで、同細胞における、デンティンシアロプロテイン(DSC)の発現を検討したが、DSCの発現は認められなかった。また、アリザリンレッドS染色による、石灰化の測定においても、同幹細胞は非常に弱い石灰可能しか示さなかった。ヒトの場合、幹細胞単独での分化が進まない可能性が考えられるため、現在、フィーダー細胞を検索中である。申請者は現在までに、ヒト歯髄細胞に洗浄血小板を添加し培養すると、同細胞の石灰化を効率的に促進することを明らかにしている。本申請課題において、この石灰のメカニズムを解明するため、セルソーターにより歯髄幹細胞を分取し、この幹細胞に対する洗浄血小板の効果を解析することを計画した。そこで、多量の歯髄幹細胞を効率的に採取するために、ラット歯髄より歯髄幹細胞を分取し、この細胞に対して多血小板血漿(platelet-rich plasma; PRP)、及び、PRPから血漿成分を除去した洗浄血小板(WPLT)を培養液に加え、どのような条件でラット歯髄幹細胞が効率的に石灰化されるか検証した。その結果培養液に洗浄血小板を3%付加すると有為にアルカリフォスファターゼの分泌が増加したが、PRPを加えて培養してもアルカリフォスファターゼの分泌は増加しなかった。また、培養液中のPRP濃度を増加させると歯髄幹細胞の分泌型アルカリフォスファターゼは減少した。さらに細胞増殖をCell counting kit-8を用いて観察した所、洗浄血小板を培養液に添加しても歯髄幹細胞数には変化が無かったがPRPを加えて歯髄幹細胞を培養すると有為に細胞数が増加した。また、ウエスタンブロッティング法にてアルカリフォスファターゼの発現を確認した所、3%洗浄血小板によりアルカリフォスファターゼの発現が上昇していたこれらの結果から、PRPにはラット歯髄幹細胞の細胞増殖能を有するが、同歯髄幹細胞の石灰化を促進する働きは無い。その一方で、3%洗浄血小板はラット歯髄幹細胞の細胞増殖能は無いが、有為に歯髄幹細胞の骨様の石灰化を促進する事が示唆された。

In vitroのラット歯髄幹細胞において、洗浄血小板の効率的な石灰化誘導条件の指標を定めたが、研究目的であるヒト歯髄細胞を用いた洗浄血小板の効率的な石灰化誘導条件やin vivoにおける生活歯髄切断創に対する洗浄血小板による歯髄組織の石灰化誘導能(第二象牙質形成能)の検証には至っていない。しかしながら、本研究の進めるにあたり洗浄血小板による歯髄幹細胞の石灰化誘導を検証するためには、まずヒト歯髄細胞からのヒト歯髄幹細胞の分離、特徴解析、歯髄幹細胞の石灰化分化条件の検証は不可欠であるため、現在その歯髄幹細胞の特徴解析を進めている。申請者は現在までに、ヒト歯髄細胞に洗浄血小板を添加し培養すると、同細胞の石灰化を効率的に促進することを明らかにしている。本申請課題において、この石灰のメカニズムを解明するため、セルソーターにより歯髄幹細胞を分取し、この幹細胞に対する洗浄血小板の効果を解析することを計画した。PRPにはラット歯髄幹細胞の細胞増殖能を有するが、同歯髄幹細胞の石灰化を促進する働きは無い。その一方で、3%洗浄血小板はラット歯髄幹細胞の細胞増殖能は無いが、有為に歯髄幹細胞の骨様の石灰化を促進する事が示唆されたが、さらなるデータの蓄積が必要だと思われた。ヒト歯髄細胞より、幹細胞を分離のため幹細胞マーカーであるCD133もしくはCD34陽性細胞をMACS磁気細胞分離法を用いて分離し、幹細胞の特徴をより強力に保持する分離法条件を規定する。その為に、ウエスタンブロッティング法にて幹細胞の特徴マーカーのタンパク発現の検出や上皮間葉転換(EMT)などの検証する。その後、歯髄幹細胞の効率的な石灰化誘導条件を決定する為に、アスコルビン酸やβグリセロリン酸などの石灰化誘導物質をポジティブコントロールとして用いて、洗浄血小板による歯髄幹細胞の石灰化誘導能の検証をする。並行して、実験的生活歯髄切断創に対する洗浄血小板の効果を判定するため、ラット実験モデルを作成する予定である。本申請課題において、この石灰のメカニズムを解明するため、セルソーターにより歯髄幹細胞を分取し、この幹細胞に対する洗浄血小板の効果を解析することを計画してきた。そしてさらなるデータの蓄積するとともに今後、ラット歯髄幹細胞において、象牙芽細胞への分化を確認した後、in vivoにおけるラット生活歯髄切断創に対する洗浄血小板の効果の確認し、さらに、ヒト歯髄幹細胞における洗浄血小板の効果の解析へ発展させる。上述したように、ヒト歯髄細胞より、幹細胞を分離するための磁気ビーズ抗体、幹細胞の特徴解析のためのウエスタンブロッティング、RT-qPCR試薬。さらにin vitro解析のための実験動物(ラット)購入を主に使用する予定である。ラット歯髄幹細胞において、象牙芽細胞への分化を確認した後、in vivoにおけるラット生活歯髄切断創に対する洗浄血小板の効果の確認し、さらに、ヒト歯髄幹細胞における洗浄血小板の効果の解析に使用。
有用生理活性成分含有希少植物種の保存育成

ネパール・ヒマラヤ地域の薬用植物の中から、漢方処方に繁用されている麻黄の基原植物であるマオウEphedera属のE. gerardianaを用いて、組織培養法による保存育成を行い、多数のクローン苗を得た。クローン苗は当大学薬用植物園の圃場で活発に生育している。その主要成分の分析結果から、総アルカロイドは生薬として使用されている原植物とほぼ同じであった。ephedrine含量においてはクローンの間で差が見られた。生薬と同じパターンで含量の高い優良クローンについては、現在使用され将来は輸出禁止の可能性もある中国産マオウの代替資源として利用できる可能性が期待される結果が得られた。次ぎに、重要生薬の人参の基原植物であるPanax属植物と柴胡の基原植物であるBupleurum属植物の近縁植物について組織培養による育成試験を行った。日本産同属植物とネパール産近縁種について形態学的、遺伝子学的および化学的な検討を行い遺伝子資源として利用可能かどうかについて検討した。ネパール・ヒマラヤに自生するPanax属植物はその形態学的な特徴から、オタネニンジンP.ginsengよりも、日本産Panax属植物のチクセツニンジンP.japonicusに近いP.pseudo-ginseng(p. p-g)として分類されている。今回ネパール産P.p-gを5地区から収集し、日本の8地区から集めたPp-gあるいはP.japonicusと遺伝子的な類縁性と化学的な類縁性について検討した。その結果、遺伝子的にも化学的にもネパール産と日本産はかなり離れていることが明らかとなった。ところが、ネパール産のPanax属植物の多くが成分的にはP.ginsengと良く類似しており、生薬人参の代替品種となる可能性が示されるという非常に興味ある結果が得られた。一方、Bupleurum属植物については、ネパール・ヒマラヤ地域で16種類を採集し、その主要成分であるsaikosaponin a, c, dについて定量した結果、植物間でかなりの変動が見られた。この変動が環境によるものか、あるいは本来有する遺伝子レベルでの差によるかについて、特定遺伝子(rRNA)での検討を行った結果、成分種の変動が遺伝子変異と相関している結果が得られた。生薬柴胡の代替資源となりうるかについては、今後さらに検討する必要がある。ネパール・ヒマラヤ地域の薬用植物の中から、漢方処方繁用生薬であり、日本薬局方収載生薬の基原植物種であるマオウEphedra属植物を材料に、組織培養法による保存育成研究を行った。まず、ヒマラヤで採集したEphedra gerardianaの12系統について、主成分のephedrineおよび類縁アルカロイドの定性、定量分析を行い、その結果ヒマラヤ産のものにはephedrineよりは抗炎症作用の本体と考えられているpseudoephedrineが多く含まれることを明らかにした。つぎに同植物の腋芽を用いて、16時間光照射、kinetin添加のMS培地で培養することにより、シュートが得られた。そのシュートを6-benzyladenine添加のMS培地に移植すると、良好に発根し多数のクローン苗が得られた。クローン苗はその後三角フラスコから取り出し、予め水をしみこませておいた滅菌Primemixおよび川砂またはパーライトに移植して、培養器として順化用容器を用いて順化させた。

土壌活着率はほぼ100%で、その後野外へ移植した。このようにして得られた再生幼植物体について、ephedrine,pseudoephedrineなど4種のアルカロイドの定量分析を行った。その結果、再生植物体の全アルカロイド含量は原植物の半量であったが、株間の量的な関係はほぼパラレルで、再生植物体は栽培年数の不足か、あるいは環境の違いによる影響によって、現在はアルカロイド含量は減少しているが、今回行った組織培養法による再生法によっては遺伝的な変異等はほとんど受けていないことが明らかになった。現在、Ephedra属植物については再生植物体のephedrineアルカロイド生産に及ぼす要因について検討中である。その他の重要生薬の基原植物のうち、サイコBpleurum属植物およびPanax pseudoginsengとその類縁種について、同様の遺伝子資源の同定および保存研究を行っている。昨年度はネパール・ヒマラヤ地域の薬用植物の中から、漢方処方繁用生薬である麻黄の基原植物であるマオウEphedra属植物の中で、Ephedra gerardiana Wall.Ex Stapfを材料に、組織培養法による保存育成研究を行い、遺伝的に安定なクローン増殖技術により、腋芽からの人工培養器中での大量増殖に成功した。さらにマルチプルシュートから発根処理により多数のクローン苗を得た。本年度は、再生植物体の順化を行い、土壌活着率100%で、腋芽からの誘導から1年半で野外への移植に成功した。引き続き圃場での栽培を行い得られた成熟植物体について、d-pseudoephedrine(PE)および1-(-)-ephedrine(E)含量、並びに総アルカロイド含量を測定した。その結果、ブータン産の親株から得られた再生植物体では、総アルカロイド含量は0.160.20%でほぼ原植物の含量に匹敵し、PEとPの組成比はPEがそのほとんどを占め、中にはEを全く含まない系統も得られた。今後、薬理的な検討がなされ、現在使用されている生薬麻黄との同等性が認められれば、d-pseudoephedrineは、抗炎症作用を有するために、生薬麻黄の副作用である食欲不振や胃部の不快感、悪心、嘔吐の軽減も期待でき、現在国内で使用されている中国産麻黄の代替資源としての可能性が期待される。一方、昔から滋養、強壮薬として繁用されている生薬人参の基原植物Panax ginsengの同属植物として、Panax pseudo-ginsengに注目して、同様の研究を行った。ネパールで自生する植物体を5カ所から10検体、そして比較のため日本産のPanax japonicusを含む、国内13産地で収集したPanax属植物4種を材料として用いた。現在、各サンプルの一部を用いて植物組織培養法によりカルス化を行うと同時に、残りのサンプルあるいは培養物の一部を用いて、常法により抽出しサポニンの定性、定量を行ない、成分組成からの系統化を検討中である。さらに、各サンプルからゲノムDNAの抽出を行い、遺伝的な系統分類も試みる予定である。
対話による美術鑑賞活動の記述分析に基づく学習環境デザイン

1.研究の目的本研究は,鑑賞学習を実施し,学級や学年,人数構成,鑑賞の場所,鑑賞方法,教材の工夫,介入のあり方など,対象や場を様々に変化させた実践,授業支援など,活動や場に対応した学習環境と活動をデザインすることである。学習環境や活動形式をデザインし,実践した学習過程を子供の学びの観点より相互行為分析を行うことで,授業そのものを捉え返す。2.研究方法1今までに行った分析方法をさらに詳細に記述考察することで,鑑賞活動の学習過程に対応した分析方法を検討する。2美術館で対話による鑑賞活動を行い、今までの実践を踏まえ分析。可動式ビデオカメラ5台と固定式ビデオカメラ2台での記録, ICレコーダを各児童の腕に付けて録音し,事例収集し,画像を用いたトランスクリプトにより学習活動の過程を分析記述した。3.おわりに本実践では,対話による鑑賞の学習活動を経験してきた子供たちを対象とし,対話による鑑賞活動の経験が子供たちの鑑賞者としての資質能力の育ちを形成していることが,研究を通して明らかになった。本研究は,美術館において本物の作品を前にした鑑賞活動で起きる対話により,個々人の経験・語り・知覚が他者のそれらと連鎖して相互作用し,相互につくりかえられていく「生きて働く世界」を分析記述した。本物の美術作品は,子供の前で「現実世界」として存在し,印刷物やレプリカのような「表象世界」とは異なり,鑑賞者の経験・語り・知覚を直接的に触発し,互いの経験・語り・知覚を繋いで,互いの中に協働の世界をつくりだしたり,受動的な経験を生み出したりしながらテクスト化する。美術館で作品を鑑賞することは,生きて働く世界を経験することであり,「現実世界」(美術作品)から触発される自己の経験・語り・知覚を他者のそれらと繋いで,受動的に生み出すことである。個々人の経験・語り・知覚を触発し,多様な行為や作品の見方を生み出すことで,自分と他者の互いの経験・語り・知覚をつくりつくりかえていくことが明らかになった。
痒疹の発症における皮膚γδT細胞の役割～2型・17型免疫応答の協働～

痒疹はTh2型の免疫応答を介した反応性皮膚疾患である。マウス及びヒトの正常皮膚にはγδT細胞が常在しており、Th2サイトカインであるIL-13の産生能を持つ。我々はTh2型の異常γδT細胞が痒疹の病態形成に関与している可能性に着目している。また痒疹でみられる表皮肥厚にはTh17型免疫応答の関与が示唆されているが、皮膚に存在するIL-17+γδT細胞の痒疹の病態における役割は不明である。本研究では、痒疹の発症における皮膚γδT細胞の役割を明らかにし、痒疹の新たな病態メカニズムの構築と皮膚γδT細胞をターゲットにした新規治療法の開発を目指す。