hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
聴覚障害児が日本語を学習するためのｉＰａｄアプリケーション教材の開発

ろう学校の教員や保護者から収集した聴覚障害教育に関するニーズをベースに,手話動画,イラスト,よみがなを漢字と同時に提示し,視覚的情報を多用して,聴覚障害児が楽しみながら漢字および手話を学習するプログラムを開発した。このプログラムは、ろう学校教員や保護者といった指導者が指導対象となる聴覚障害児のレベルやニーズにあわせて内容をカスタマイズし,手話動画やイラストを挿入してオーダーメイドの漢字学習ドリルを簡単に作成することのできる汎用性の非常に高いプログラムであり,これまでにはないアプリを開発した。本研究では,聴覚障害児を対象に,心理学・聴覚障害教育・認知言語学の知見に基づき,親子で楽しみながら日本語の学習をおこなうことができ,意欲的に取り組め,より学習効果の高い視覚的な教材となるiPadアプリケーションの開発をおこなうことを目的とした。平成25年度では,iPadを無料貸与し,協力を依頼した石川県立ろう学校小学部や幼稚部の教員を対象に,実際にiPadを活用した教育現場の様子をヒアリングするための調査をおこなうことによって,聴覚障害児が日本語を学習するに際して既存のアプリでは充足できていないところを詳細に分析し,アプリ開発業者へ外注する教材アプリの具体的な内容を検討した。その結果,全国のろう学校で取り組んでいる読字力検定(聴覚障害者教育福祉協会主催)に基づき,手話のイラストや動画を活用して書字日本語に置き換えるような問題に取り組む内容のアプリを外注することに決定した。アプリの開発業者の選定に時間がかかったが,東京都のレデックス株式会社に依頼することとなった。また,小学校では地域の通常学級でインテグレーション教育を受け,ろう学校中学部に進学した生徒に対してインタビュー調査を実施し,聴覚障害児の教育場面における人工内耳や補聴器といった補聴機器の存在意義について考察をおこなった。その結果について,日本発達心理学会第25回大会にて研究報告をおこなった。また,日本子育て学会の学術雑誌にて論文が掲載される予定である。本研究では,聴覚障害児を対象とした早期療育プログラムのひとつとして,楽しみながら日本語の学習をおこなう,視覚的なiPadアプリケーション教材の開発をおこなうことを目的とした。初年度である平成24年度では,まず本研究を実施するにあたって,協力をしていただくことになる石川県立ろう学校の校長,教頭,小学部,幼稚部,構音指導担当の教員を対象に,研究の説明をおこなった。情報管理の問題などをクリアする必要があったため,時間はかかったが,協力を得ることができ,研究実施可能となった。次に,iPadアプリケーション教材を新たに開発するにあたって,聴覚障害教育の現場におけるニーズを把握するため,ろう学校の教員を中心に既存の知育・教育アプリケーションを使用してもらい,既存アプリを聴覚障害児向けの教材に改善するための意見をヒアリングすることに取り組んだ。具体的には,石川県立ろう学校,および,富山県立高岡ろう学校の幼稚部および小学部に通う聴覚障害児11名および彼らの担任教員を対象に,既存の教材アプリケーションをインストールしたiPadを貸与し,ろう学校での教育場面を中心として,ろう学校での授業や個別指導の際にiPadを使用してもらった。また,教員や保護者には,アプリを使用した際には,使用した課題,所要時間,使用した感想,ことばの発達の様子の評定などに関する記録をつけてもらった。また,構音指導担当の教員からは,私物のiPadをすでに実際の指導に導入していることから,具体的なニーズやアイディアを得ることができた。聴覚障害者の認知特性の特徴を最大限に活かした療育プログラムを用いて聴覚障害児に対する支援をおこなうことによって,聴覚障害児はよりスムーズに言語の習得をすすめることができる。近年急速に普及している多機能情報端末であるiPadを用いて,聴覚障害児を対象に,親子で楽しみながら日本語の学習をおこなう目的で利用する視覚的な教材の開発をおこなった。臨床心理学iPadアプリの開発という研究目的を達成するにあたって,本年度では,アプリの具体的な内容を決定することができ,アプリ開発業者の選定もおこなうことができた。予算と納期の関係から,アプリ外注の発注は次年度に持ち越すこととなったが,アプリ開発業者とはすでに詳細な打ち合わせを進行しており,次年度内のアプリ完成は確実なものとなっている。iPadアプリの開発という目的を達成するにあたって,本年度では開発に必要な聴覚障害教育の現場のニーズや情報を収集することができた。これらの情報を分析し,次年度のアプリ開発の実施を遂行することが可能となった。ことから,研究はおおむね順調に進展していると思われる。最終年度となる平成26年度では,アプリを完成させ,ろう学校小学部の児童に実際に利用してもらい,そのアプリを用いた学習の効果を検証する予定である。

平成25年度では,本年度で収集した聴覚障害教育の現場のニーズを分析し,アプリ開発業者へ外注する教材アプリの具体的な内容を決定し,実際に外注をおこなう計画である。当初の計画では,本年度にアプリ開発業者へ発注するための予算を計上していたが,納期の関係から次年度に入ってからの発注が望ましいと判断したため,本年度の発注を見送った。そのため,本年度の未使用額が大きく残った形となったが,研究は遂行中であり,問題はないと考える。次年度に入ってすぐにアプリ開発業者へ発注する計画であるため,本年度の未使用額は次年度に利用することは確実なものとなっている。アプリ開発業者へ外注する教材アプリ制作費が主な研究費の使用目的となる。
高品位微小トンネル接合へのスピン注入

微小トンネル接合の作製と評価・集束イオンビームを用いて,100nmスケールのカーボンならびにタングステンマスクパターンを作製し,これらを用いることにより,最小400×400nm^2のトンネル微小接合を作製し,約30%のMR比を得た.・電子ビームリソグラフィーと用いることで,0.25100μm^2の接合を作製した.・原子間力顕微鏡(コンタクトモード)で微小トンネル接合の磁気抵抗曲線(MR曲線)を測定する装置を製作した.これを用いて2×0.7μm^2の接合のMR曲線を測定し,29%のMR比を得た.素子界面におけるスピン緩和・Cu/Al-oxide/FeNi/Cu積層膜の強磁性共鳴(FMR)スペクトル,ならびに電流検出共鳴(EDMR)スペクトルを測定し,FMRに対応したEDMR信号が観測された.・強磁性体の才差運動に伴うスピンポンピングにより,非磁性体中にスピンが注入されたことによると結論した.コプレーナ線路からの高速パルス磁界応答信号の測定・トンネル接合における強磁性電極の磁化反転に伴うトンネル電流の応答信号測定用プローブシステムを製作した.パルスの立ち上がり時間が50ps,応答信号の帯域が20GHz,に対応できた.・トンネル接合のパーマロイ層の磁化反転信号を測定し,500ps以下の反転時間および反転後の才差運動を観測した.これらの信号はLLG方程式による計算結果とほぼ一致した.ポンププローブ方による磁化の才差運動の測定・ポンププローブ測定が可能な光学系を構築した.・180×90μm^2のパーマロイ薄膜の磁化の才差運動によるシグナルを測定し,1ns以下の振動周期を観測した.・Pt/パーマロイ/Pt接合の磁化の才差運動を測定し,Ptでパーマロイを挟むことにより振動の減衰が増大する(αが増大する)ことを直接的に観測した.微小トンネル接合の作製と評価・集束イオンビームを用いて,100nmスケールのカーボンならびにタングステンマスクパターンを作製し,これらを用いることにより,最小400×400nm^2のトンネル微小接合を作製し,約30%のMR比を得た.・電子ビームリソグラフィーと用いることで,0.25100μm^2の接合を作製した.・原子間力顕微鏡(コンタクトモード)で微小トンネル接合の磁気抵抗曲線(MR曲線)を測定する装置を製作した.これを用いて2×0.7μm^2の接合のMR曲線を測定し,29%のMR比を得た.素子界面におけるスピン緩和・Cu/Al-oxide/FeNi/Cu積層膜の強磁性共鳴(FMR)スペクトル,ならびに電流検出共鳴(EDMR)スペクトルを測定し,FMRに対応したEDMR信号が観測された.・強磁性体の才差運動に伴うスピンポンピングにより,非磁性体中にスピンが注入されたことによると結論した.コプレーナ線路からの高速パルス磁界応答信号の測定・トンネル接合における強磁性電極の磁化反転に伴うトンネル電流の応答信号測定用プローブシステムを製作した.パルスの立ち上がり時間が50ps,応答信号の帯域が20GHz,に対応できた.・トンネル接合のパーマロイ層の磁化反転信号を測定し,500ps以下の反転時間および反転後の才差運動を観測した.これらの信号はLLG方程式による計算結果とほぼ一致した.ポンププローブ方による磁化の才差運動の測定・ポンププローブ測定が可能な光学系を構築した.・180×90μm^2のパーマロイ薄膜の磁化の才差運動によるシグナルを測定し,1ns以下の振動周期を観測した.・Pt/パーマロイ/Pt接合の磁化の才差運動を測定し,Ptでパーマロイを挟むことにより振動の減衰が増大する(αが増大する)ことを直接的に観測した.1.ナノサイズ強磁性トンネル接合素子の作製と構造解析電子線リソグラフィを用いて最小50nm×50nmのドット状の強磁性トンネル接合を作製した.また,コンタクトホール,リード電極の作製を行わずに,伝導性AFMを用いて伝導特性を測定する新しい方法を開発した.100nm以上の接合ではS/N比が良く,多数回の磁界のスイープに対して再現性のよい磁気抵抗曲線を得た.一方,サイズの小さい接合ではループが正磁界側にシフトし,形状も左右非対称になった.これらはそれぞれ,フリー層-ピン層間の静磁気的結合,および,エッジ付近のドメイン構造の不均一性によると結論した.2.サブナノ秒パルス磁界応答測定システムの構築強磁性トンネル接合にサブナノ秒のパルス磁界を印加し,強磁性電極の磁化反転に伴うトンネル電流の応答信号を測定する装置を製作した.測定システムはパルスジェネレータ,高速オシロスコープ,高帯域プローブにより構成した.伝送系のインピーダンス整合をとるために,接合からの電極およびパルス磁界印加用のコプレーナ線路を電子線リソグラフィを用いて加工した.これを用いて,印加磁界の立ち上がり時間が550ps,このパルス磁界によるトンネル接合の磁化反転時間6nsを観測することに成功した.また,さらに短い時間の磁化の動的運動を測定するために,極短パルスレーザを用いた磁気カー効果測定システムを設計した.3.強磁性電極からのスピン波伝搬Cu/FeNi/Cu/Pt積層膜の強磁性共鳴スペクトル測定した.共鳴線幅は中間Cu層厚の減少とともに増大した.

スペクトルの線幅は,強磁性体のスピン緩和項と界面の構造に起因する項より表されると仮定してフィッティングを行い,Cu層厚減少に伴う線幅の増大はFeNi層で励起されたスピン波がCu層内に注入,伝搬し,対面のPt層との界面で緩和することに起因すると結論した.1.コプレーナ線路からの高速パルス磁界応答信号測定パルス磁界印加用のコプレーナ伝送路と強磁性トンネル接合を同一基板上に配置した素子を作製し,パルス磁界に応答するパーマロイ層の磁化の反転信号を観測した.最速の反転時間は500psで,反転信号はLandau-Lifshits-Gilbert(LLG)方程式による計算結果と時間スケールでほぼ一致した.また,更に早い時間スケールの磁化の変動を観測するために,ポンププローブ測定が可能な光学系を構築し,時間分解能:20fs,コプレーナ伝送路の透過信号帯域:2.4GHzを得た.本装置を用いて180x90μm^2の面積のパーマロイ薄膜の磁化の才差運動によるシグナルを測定し,約500psの振動周期を観測した.この周期はLLG方程式による計算結果と良く一致した.2.素子界面におけるスピン緩和Cu/Al-oxide/FeNi/Cu積層膜の強磁性共鳴(FMR)スペクトル,ならびに電流検出共鳴(EDMR)スペクトルを測定し,FMRに対応したEDMR信号が観測された.EDMR信号強度はマイクロ波の電力に比例し,印加電流方向に対して符号が反転した.これらの結果は,強磁性体の才差運動に伴うスピンポンピングにより,非磁性体中にスピンが注入されたことによると結論した.3.ナノサイズ強磁性トンネル接合素子の作製集束イオンビーム(FIB)のカーボンデポジション機能を利用して,100nmスケールのマスクパターンを作製した.これを用いて,強磁性トンネル接合上に金属薄膜,レジスト,カーボンからなるマスクを作製し,Arイオンエッチングを行った.エッチングの前後でパターン形状はほとんど変わらず,マスクとして良好に機能していることを確認した.微小トンネル接合の作製と評価・収束イオンビームを用いてカーボンマスクパターンを作製し、これを用いることにより、130nm×130nm、150nm×260nmのトンネル微小接合を作製した。・電子ビームリソグラフィーを用いることで0.25100μm^2の接合を作製した。・原子間力顕微鏡(コンタクトモード)で微小トンネル接合の磁気抵抗曲線(MR曲線)を測定する装置を作製した。これを用いて2×0.7μm^2の接合のMR曲線を測定し、29%のMR比を得た。コプレナー線路からの高速パルス磁界応答信号の測定・トンネル接合に於ける強磁性電極の磁化反転び伴うトンネル電流の応答信号を測定するためのエア・コプレーナ・プローブシステムを製作した。・上記のシステムを用いトンネル接合のパーマロイ層の磁化反転信号を測定し、反転時間500psを得た。反転信号はLLG方程式による計算結果とほぼ一致した。ポンププローブ法による磁化の才差運動の測定・500ps以上の更に早い時間スケールの磁化の変動を測定するため、ポンププローブ測定が可能な光学系を構築した。・180×90μm^2のパーマロイ薄膜の磁化の才差運動によるシグナルを測定し、1ns以下の振動周期を測した。得られたシグナルを解析し、ダンピング定数α=0.008を得た。この値はFMRから得られた値と一致した。
台湾民主の銅像・雷震の思想歴程研究―日本留学期・中国の役人期・『自由中国』期

2018年度は、研究課題「台湾民主の銅像・雷震の思想歴程研究ー日本留学期・中国の役人期・『自由中国』期」の中、日本留学期の研究を中心に行い、2018年12月5日に台湾中央研究院で行われた「西方経験与近代中日交流的思想連鎖」国際学会において、研究題目「雷震在日本留学体験之中所形成的初期民主・憲政思想ー囲繞恩師・京都帝大教授森口繁治与“国法学"以及回憶録≪我的学生時代≫与森口所著≪近世民主政治論≫」と題し発表を行い、この論文は『東亜観念史集刊』(台北市:政大出版社出版、2019.6)に掲載予定である。また、2014-2017年度の科研費の研究課題「台湾変革期における中国から受容された2度の大正文学の影響に関する研究」を実施時に、京都大学に赴いて雷震と対比的な立場、すなわち中国共産党の党員になった馮乃超に関する資料を収集していた。この資料を使用して、「「文学革命」から「革命文学」の時代への転換(下)ー馮乃超のマルクス主義文芸理論の受容」『国際文化研究科論集』20号、平成31.3(2019)を書き上げた。このことにより、中国共産党の知識人が淪陥区及び国民党統治という都市部(上海・重慶)と解放区延安という農村部では、共産党知識人のマルクス主義受容の違いがあることが明確に認められた。さらに、2019年3月には、国民党党員として雷震と同様に思想弾圧を受けた殷海光に関わる資料の収集を行った。この資料は、雑誌『自由中国』電子版と『殷海光全集』に関わる資料であり、今後、二人の国民党党員が同時代の中国共産党をどのように観察、分析していたかを考察する資料としては重要であることが認められる。2014-2017年度の科研費の研究課題「台湾変革期における中国から受容された2度の大正文学の影響に関する研究」を実施時に、京都大学に赴いて雷震と森口繁治に関わる資料をすでに入手しており、今回は論文「雷震の日本留学体験における初期民主・憲政思想の形成ー恩師・京都帝大教授森口繁治と「国法学」及び回顧録『我的学生時代』と森口著『近世民主政治論』を巡って」として素早く完成することができた。現在、1京都帝大在籍時を中心に、雷震と森口繁治、佐々木惣一の関係を分析し、雷震における民主・憲政思想の特徴を更に進展させて考察している。2中国の淪陥区及び国民党統治という都市部(上海・重慶)と解放区延安における共産党知識人のマルクス主義受容の違いを、国民党の党員であった殷海光の視点を通して、雑誌『自由中国』に掲載の論文などを中心に分析している。2019年度は、研究課題「台湾民主の銅像・雷震の思想歴程研究ー日本留学期・中国の役人期・『自由中国』期」の経費を使用して2019年11月9-10日に、「東アジアの民主主義を台湾から考えるー雷震日本留学百年・逝去四十年記念国際シンポジウム」を本学(愛知県立大学)で開催し、一般市民にも開放して、雷震と日本の関係を紹介する。また、上記シンポジウムで「雷震の京都帝大での民主・憲政思想の形成」に関わる論文を発表する。さらに、3月で収集した資料を使用して、もう一つの論文「殷海光の観察した1940年代中国共産党と毛沢東『文芸講話』を巡って」を書き上げる。2014-2017年度の科研費の研究課題

「台湾変革期における中国から受容された2度の大正文学の影響に関する研究」を実施時に、京都大学に赴いて雷震と森口繁治に関わる資料をすでに入手しており、今回は論文「雷震の日本留学体験における初期民主・憲政思想の形成ー恩師・京都帝大教授森口繁治と「国法学」及び回顧録『我的学生時代』と森口著『近世民主政治論』を巡って」として素早く完成することができた。現在、1京都帝大在籍時を中心に、雷震と森口繁治、佐々木惣一の関係を分析し、雷震における民主・憲政思想の特徴を更に進展させて考察している。2中国の淪陥区及び国民党統治という都市部(上海・重慶)と解放区延安における共産党知識人のマルクス主義受容の違いを、国民党の党員であった殷海光の視点を通して、雑誌『自由中国』に掲載の論文などを中心に分析している。2019年度は、研究課題「台湾民主の銅像・雷震の思想歴程研究ー日本留学期・中国の役人期・『自由中国』期」の経費を使用して2019年11月9-10日に、「東アジアの民主主義を台湾から考えるー雷震日本留学百年・逝去四十年記念国際シンポジウム」を本学(愛知県立大学)で開催し、一般市民にも開放して、雷震と日本の関係を紹介する。また、上記シンポジウムで「雷震の京都帝大での民主・憲政思想の形成」に関わる論文を発表する。さらに、3月で収集した資料を使用して、もう一つの論文「殷海光の観察した1940年代中国共産党と毛沢東『文芸講話』を巡って」を書き上げる。今年度、2019年11月9-10日に、「東アジアの民主主義を台湾から考えるー雷震日本留学百年・逝去四十年記念国際シンポジウム」を本学(愛知県立大学)で開催することを予定している。現在台湾から研究者7人を招聘することにし、うち3名には講演を依頼している。この国際シンポジウム開催の費用については、当初の申請段階の科研費額からは減額されていた。そこで、今年度支出される旅費、宿泊費、会議費などにかかる費用を出来るだけ多めに使えるように考慮した結果であり、このシンポジウム費用で誤差を修正する。
ペダリング運動における上肢の技術評価に基づくハンドル位置決定手法の提案と評価

平成30年度,本研究はペダリング運動の効率化に関与する上肢の運動,つまり下肢筋の発揮力を効率的に自転車推進力に変換するための動作特徴を抽出することを目標とした.まず,上肢の筋力が発揮されやすい自転車走行条件として,実験装置である競技用自転車の前輪下部にブロックを敷き,斜度10%の登坂路を想定し,ケイデンス60rpmと運動負荷200Wを定義した.次に,ペダリング運動に関連深いと考えられる上肢筋群として,腕橈骨筋(BRD),浅指屈筋(FD),上腕二頭筋(BB),上腕三頭筋最長(TBl),上腕三頭筋内側頭(TBlat),三角筋(DELT),広背筋(LD),脊柱起立筋最長(ESl),脊柱起立筋腸肋(ESi),外腹斜筋(AE)の10か所をピックアップした.実験では,上記走行条件でのペダリング運動下において,被験者の右上肢10カ所について表面筋電位を測定した.測定された表面筋電位に対して,ペダリング運動に関わる動作特徴を抽出するために主成分分析を施した.得られた主成分得点を分析したところ,下肢運動におけるペダル引き上げ動作と踏み込み動作によって周期的な変動が見られるものの,自重安定と姿勢維持に関与する筋群を同定できる可能性が示唆された.今後,運動負荷の変動による影響や熟練競技者間の差異についても調査していく予定である.10ch分の表面筋電位を実時間計測するシステムの構築に時間を要したため,被験者の確保や実験データの解析が予定よりも遅れている.計測システムが完成したことで,以降の研究計画は順調に進んでいるため,推進方策の変更については必要ないと考えている.本研究は,自転車の走行方向を司るハンドル操作とは異なり,下肢筋群のパワーをペダルに効果的に伝えるための上肢の技術に着目し,その定量的な評価方法について検討するものである.平成29年度は,上肢技術の発現に動員される主要筋群を特定するための実験装置を構築することに取り組んだ.具体的には,競技自転車のハンドル位置を自動制御する機構を構築し,さらに6軸力センサー取り付けることでハンドル部に加わる力情報の測定に成功した.なお,ハンドル部に加わる力情報は,上肢筋群の表面筋電位およびクランクの回転角度と同期的にコンピュータに取り込むことができる.動作確認を兼ねた実験では,競技自転車の経験者と初心者とで顕著な違いが確認された.特に経験者群からは,あるクランク回転角度帯において,ハンドルを特定の方向に引き寄せる傾向が確認された.平成29年度の研究計画では,ハンドル周りのパワー計測による実験装置の改良を目的としており,平成30年3月の時点で達成できていたため.平成30年度,本研究はペダリング運動の効率化に関与する上肢の運動,つまり下肢筋の発揮力を効率的に自転車推進力に変換するための動作特徴を抽出することを目標とした.まず,上肢の筋力が発揮されやすい自転車走行条件として,実験装置である競技用自転車の前輪下部にブロックを敷き,斜度10%の登坂路を想定し,ケイデンス60rpmと運動負荷200Wを定義した.次に,ペダリング運動に関連深いと考えられる上肢筋群として,腕橈骨筋(BRD),浅指屈筋(FD),上腕二頭筋(BB),上腕三頭筋最長(TBl),上腕三頭筋内側頭(TBlat),三角筋(DELT),広背筋(LD),脊柱起立筋最長(ESl),脊柱起立筋腸肋(ESi),外腹斜筋(AE)の10か所をピックアップした.実験では,上記走行条件でのペダリング運動下において,被験者の右上肢10カ所について表面筋電位を測定した.測定された表面筋電位に対して,ペダリング運動に関わる動作特徴を抽出するために主成分分析を施した.得られた主成分得点を分析したところ,下肢運動におけるペダル引き上げ動作と踏み込み動作によって周期的な変動が見られるものの,自重安定と姿勢維持に関与する筋群を同定できる可能性が示唆された.今後,運動負荷の変動による影響や熟練競技者間の差異についても調査していく予定である.10ch分の表面筋電位を実時間計測するシステムの構築に時間を要したため,被験者の確保や実験データの解析が予定よりも遅れている.平成30年度の研究計画では,上肢技術に動員される主要な筋群の同定と,これらの動作特徴を抽出することを目的としている.ペダリング運動に動員される上肢筋群は多く存在することが考えられるが,直接的に関与するものは少数であると考えている.また,熟練した自転車競技経験者であれば,ペダリング運動中の上肢筋群の活動パターンにばらつきが少ないと考えられる.本研究では,筋シナジーの概念を用いることで上肢筋群の活動パターンについて理解を深め,ペダリング運動に関連の深い動作特徴の抽出を試みる.計測システムが完成したことで,以降の研究計画は順調に進んでいるため,推進方策の変更については必要ないと考えている.校務のため予定していた学会出張に行くことができず,旅費支出額が予定よりも低くなったため計測システムの完成が遅れたため,実験の実施計画に予定変更が生じた.次年度に実施する実験において,被験者への謝金として使用する予定である.
排卵障害の免疫・内分泌学的検討及びその発症における抗卵巣自己抗体の意義の解析

今年度は最重症の排卵障害のひとつである早発卵巣不全(POF)39症例のPOF症例について、病型分類、免疫学的特徴、骨量および脂質代謝の評価を行い、行うべき管理について検討し、以下の結果を得た。1.病型分類:既往歴から、(1)特発性POF(16例、原因の不明なもの);(2)手術関連POF(8例、既往に卵巣に対する卵巣摘出以外の手術操作を受けたもの);(3)去勢POF(15例、既往に両側卵巣摘出あるいは下腹部の放射線照射を受けたもの)の三型に分類された。2.免疫学的検討:特発性POFで67%、手術関連POFで37.5%に抗核抗体あるいはLACが認められ、また、特発性POF群においてT cell分画が増加し、ヘルパーTcell分画が減少していたことから、特発性POF症例の免疫異常との関連が強く示唆された。3.骨塩量:第2-4腰椎の骨塩量は、1例を除いて平均値を下回り、1SD以下が64%、2SD以下が16%と全般に低値をとっていた。4.脂質代謝:血清総コレステロール値は、200mg/dl以上の症例が47%で、高い傾向にあった。HDLコレステロールは27%が40mg/dl以下の低値をとり、LDLは50%が140mg/dl以上の高値をとっていた。以上のことから、POF症例においては骨量低下および高脂血症を認めることが多く、これらの管理も重要と考えられた。また、特発性POFにおいては自己免疫疾患の検索が必要と考えられた。1.臨床的検討40才未満で閉経に至った早発閉経14例を対象に各種自己抗体を測定した。全症例とも閉経婦人と同様の内分泌学的環境にあった。正常対照者との比較で際だっているのは免疫学的検査の結果であり、6例/14例に自己抗体(抗核抗体3例、ループスアンチコアグラント3例、抗マイクロゾーム抗体2例、抗サイロフロブリン抗体1例)を認め、その他、5例/14例に補体値の異常、7例/14例に免疫グロブリン値の異常、14例/14例にリンパ球サブセットの偏移を認めた。以上より、早発卵巣不全症例の免疫学的異常が明かとなり、発症における免疫学的要因の関与が強く示唆された。2.抗卵胞細胞自己抗体の検討体外受精採卵時に顆粒膜細胞を採取・単離し、96穴プレートにまきこみ、12時間培養し0.1%グルタルアルデヒドにて固定後、32倍に希釈した患者血清を用いて反応させ、抗原細胞に結合した免疫グロブリン量をELISA法により測定した。基準値は3例の正常婦人のプール血清の抗体価を患者血清の抗体価測定毎に測定し、3/2SD以上の値をとるものを高値と判定した。対象は早発閉経・多嚢胞卵巣症候群・他の排卵障害・妊婦・正常対照それぞれ8例である。3これまでのところ、多嚢胞卵巣症候群と対照群においてそれぞれ2例の抗体価高値例を認めている。今後症例をさらに集積し、一定の結論を得る予定である。
多様な国会論の政治学的検討と国会観の転換

本研究の動機は,国会をめぐる様々な評価が社会一般に存することをふまえ,政治学の立場からどのような貢献が可能かを考えたことである。主な成果としては,議決結果と審議過程は必ずしも結び付かず,審議という行為それ自体を検討する意義を見出したことがある。また,当初は想定していなかった地方議会を研究する機会も与えられたことから,同様の視点で東日本大震災からの復興と議会の役割についても検討した。その結果,地方議会の構成が復興の進捗に影響している可能性が示唆された。本研究の最終目標は新しいアプローチを活用した国会研究の促進であるが,平成26年度においては,学会での報告と論文化を通じ,その一部を達成できた。具体的には,議院内閣制による与党の政策実現の保障という今日の通説をふまえつつ,それでも「審議」が行われるのはなぜかという論点に関するものである。この論点の難しさには予測を超えたところもあり,つまるところ「審議しなくても成立する」と「成立させるために審議する」という背反する命題を整合化させることが研究の前提となる。明文化された国会関連法制を見る限り,こういった内容の法案ならば何回以上審査するといった規定はないのである。したがって,この論点を突き詰めていくほど,公式制度としての狭義の国会制度の帰結としてのみではなく,選挙制度や政党制といった広義の国会制度,さらには明文化されていない何らかの非公式制度の制約を考慮しなければならない可能性が高まるのである。どちらも,その可能性は長年にわたって指摘されてきたのであるが,理論的・方法論的精緻化とのトレードオフとして,近年においてはさほど顧みられなかった。上述したような命題の整合化のためには,そうした近年の成果も活用しながら,より建設的かつ説得的なアプローチを模索する必要があると考えたのである。実際に研究に取り組んでみると,そうした「制度」が無数に想定され,かなりの程度精緻さを犠牲にせざるを得なかった。こちらの困難も予測以上であり,実験的アプローチとして一つの「試案」を提示したにすぎない。近年の潮流に逆行しかねず,強い批判も甘受しているところである。ただ,近年の国会運営をめぐって,申請者のアプローチに合致する傾向が現れていることを確認できたことは収穫であった。執政制度が議院内閣制である以上,政府立法の大部分が成立する現象は理論的に予測されるにもかかわらず,なぜ毎回のように国会運営の「成否」が論じられるのかという疑問が,本研究の動機であった。この疑問に答えるためには,次の2点において,先行研究の主流アプローチからの脱却が必要であった。第一に,議会制度と執政制度を厳密に分け,前者にのみ基づいて理論予測(仮説)を立てること,それゆえ第二に,審議の全過程は議決という結果を得るための行為であるという前提を緩めることである。本年度の研究では,明文化された公式制度のみからは予測できない審議パターンの可能性を指摘した前年度の研究に引き続き,その理論的基礎を精緻化する研究を行った。要点は,議決ではなく審議それ自体の期待効用を理論化すること,空間ではなく時間を基礎概念としたモデルを模索すること,そして制度の定義を再考することの3点である。研究会では有益なご指摘を頂き,今後の方向性を明確化することができた。加えて,本年度は,所属先の公開講座での経験から派生した研究課題として,震災復興における地方議会の機能を研究する機会を得た。そこでは,議会審議の基礎理論に関する上述の研究成果が大きく役立った。国会以上に「何もしない」と言われてきた地方議会であるが,研究からは,議会の議員構成や首長との関係が,復興の遅速に少なからず影響している可能性や,議会での議決ではなく,そこに至る過程こそ住民の関心事であること等が見えてきた。議会は,議決結果だけではなく,運営それ自体が,何らかの政治的効果を有する機関であることを確認できたことは,身近な地方議会を対象としたからこその収穫であった。最後に,対象が広がったにもかかわらず,統一性を失わずに研究できたのは,経済学や社会学の教員とも日常的に情報交換できる勤務先の学際性のおかげであったことを明記しておきたい。研究実績の概要に記載の通り,背反する命題の整合化と,どこまでを国会の「制度」と見るかという2論点の難しさは予測以上というのが正直なところであり,自信を持って「順調に進んでいる」とは断言できない。しかしながら,長年にわたって固定化している狭義の国会制度とは裏腹に,実際の国会運営が幾度も変化している事実を時系列で確認できた点は大きな前進であり,研究アプローチの正しさは確認できたと考えている。また,社会科学全般を網羅する勤務校の同僚教員とも情報を交換する中で,新たな着想も得たところである。加えて,これも勤務校の制度のおかげなのであるが,市民向け公開講座の準備を行う中で,本研究アプローチが,地方議会までを含む日本の代議制全般の実証的研究につながる可能性も感じ始めている。

これらの理由から,全体として「おおむね順調に進展している」と判断する。政治学既に述べた本研究の2つの難点をいかに克服するかが,平成27年度の研究の最重要課題である。時間は限られているので,確実に成果が挙がりそうなアプローチに絞りたい。第一に,相反する2つの命題をいかに整合化させるかという点については,申請者のこれまでの研究結果もふまえ,時期に応じた文脈の変化に一層注意する。選挙制度改革や政党制の変容に見られるように,制度に対する価値基準は不変であり得ず,公開議事機関としての国会の運営は,本来であればそうした価値基準の変化に最も影響される行動のはずである。したがって,近年は軽視されてきた感もある事例研究も視野に入れたアプローチを模索する。第二に,どこまでを国会運営に作用する制度と見るかという点については,日本政治における政党の機能を,今一度丁寧に再考したい。具体的には,与野党を問わず,長年にわたって常置されている国会対策委員会の機能である。この国対の機能をめぐっては,議論を停滞させるといった,必ずしも実証的根拠に基づかない印象論が一方にあり,議院内閣制の普遍的な帰結を重視し,ほぼ無視する学術的研究が一方にあって並存するという状況にある。印象論は問題であるが,かと言って国対を全く無視するわけにもいかないはずであり,より実証的な根拠を探るには,歴史的アプローチが不可欠であると判断している。すでに収集・整理した史料もあるが,より充実させるとともに,それらの分析を進めていく。
環拡大と環のガロア理論

環拡大の研究には従来より、分離拡大、ガロア拡大など拡大を対象とした定性的方法と、拡大環を対象とした構造論-構成論的方法がある。ここでは、主としてこの方面の研究成果について述べる。[1]分離多元環、分離拡大、ガロア拡大、及びその関連分野の研究。(ア)体上の多元環及び群環はその体上の行列環の部分多元環としてとらえることができる。ここでは、行列環の部分単純多元環の分離性とtrace mapとの関係、またそれとtrace mapの像の濃度との関係を調べ、それを用いて、行列環の部分単純多元環が分離的になるための必要十分条件を与えた。これは、多元環の構造を究明するのに有効である。例えば、局所有限な群に関するBurnsideの問題に対して、その証明を見通しよくすることができる(論文1)。(イ)有限体のガロア拡大に関して、符号理論においていくつかの有益な結果を得た。有限体Fq上の線形符号の一種であるk次元のMDS符号に対し、その基本的問題の1つは、次元kを与えたとき、それに対する最大語長を決定し、最大語長のMDS符号を分類することだが、q>9のときはまだ未解決である。ここでは、q=13の場合にその分類に対し、有益な成果を得た(論文2)。[2]環拡大及びその関連分野の研究。(ア)零と異なる任意のイデアルによる剰余環が有限である環を剰余有限環という。剰余有限環の環拡大について考察し、剰余有限環の零と異なるイデアルに対してノルムを定義し、剰余有限環のイデアルの集合が高々可算個であることを示した(論文3)。(イ)環拡大のうち有用なものの多くは歪多項式環や正則環などある種の重要な環の剰余環として得られる。ここで、まず自己入射的強π-正則環のジャコブソン根基による剰余環は、強正則環上の全行列環の有限直和に対しても成り立つことを示した(論文4)。
卒後臨床研修を視野に入れた卒前臨床実習の再検討

(目的)大きな転換期にある医学教育において、学生の臨床実習、卒後の初期研修には一貫性のあるシステム構築が重要と考えられる。本研究では卒前の臨床参加型実習(クリニカル・クラークシップ)における診療行為の経験範囲に関して、臨床研修との同一性と相違点を検討することを目的とした。(対象・方法)当院における1年目研修医(平成17年度54名、平成18年度110名)、平成18年度臨床参加型実習学生87名を対象とした。評価項目としてEPOCの行動目標(21項目)・経験目標(232項目)について研修医自己評価と指導医評価をスコア化しEPOCの信頼性を検証したうえで、学生と研修医の自己評価による経験内容を比較した。(結果)(1)EPOCの信頼性評価(自己評価と指導医評価との比較)研修医自己評価と指導医評価については、すべての項目で優位な相関が見られた。(2)臨床実習学生と研修医の比較臨床実習学生の評価では、医療の社会的側面に関する項目は修得度が低かった。経験については、医療面接における指示指導、泌尿生殖系、骨関節筋、小児、精神、で修得度が低かった。一方、手技については気道確保、心臓マッサージ、圧迫止血、採血、導尿、創部消毒、で修得度が高かった。徴候として7割以上が経験していた項目は、体重増減、浮腫、発熱、便通異常であった。(結論)卒前の臨床実習では行動目標項目はほぼ達成できた。経験目標にっいてはローテイトしない診療科の身体診察、臨床検査で修得率が低くなった。これは臨床実習でどの診療科を必修とするかに関連する。また、基本手技として採血・導尿なども指導医の指導の下施行されており、とくに医療安全上の問題も生じていなかったことから、今後の学生の医行為について法的整備も期待される。習得状況の質の問題については研修と実習では質的な到達度は当然異なり、今後は質についての研究が必要である。1.卒後研修1年目の研修状況必修化された卒後研修医の研修状況に関して、平成16年5月から平成17年3月までの研修内容をEPOC上で集計した。「頻度の高い症状」の総達成率は大学病院92.6%、協力病院89.4%、「緊急の症状・病態」の総達成率は72.4%と80.8%、「経験が求められる疾患・病態」の総達成率は65.1%と63.7%であった。以上の結果から、1年目の基本診療科(内科、外科、救急麻酔科)の研修においては、大学附属病院と地域中核病院との経験疾患の相違はわずかであることが判明した。心肺停止、急性中毒、誤飲・誤嚥、熱傷は20%以上大学病院で少なく、SLEは協力病院で少なかった。2.卒前クリニカル・クラークシップの研修(1)クリニカル・クラークシップの策定医学部5年から6年にかけての臨床実習を3期に分けて行うことを計画した。第1期は部位別に8カ所の診療グループをローテートし、診断・治療技術を学習する。第2期は内科・外科以外の診療科をすべてローテートし、病棟診療に当たる。第3期は内科3科、外科2科、救急科と希望診療科をそれぞれ1ヶ月ずつローテートし、基本的な医療行為を指導医の指導の元で行う。この間の経験症例に関してEPOCに記録する。

(2)研修内容調査本研究の採択が判明したのが平成17年後半であったため、平成17年度は調査準備のみを行った。学生専用ノートPC7台、データベースソフト、統計解析ソフトなどを購入し、今後、EPOCの利用をUMINに申し込む予定である。これで、第2、3期のクリニカル・クラークシップ開始と同時に記録を開始することが可能となった。【目的】診療参加型学生実習(クリニカル・クラークシップ、以下CC)において実践される診療行為の経験範囲に関して、臨床研修との同一性と相違点を明確にし、最終的に現在の臨床研修の目標を卒前にどの程度達成できるかを検討した。【対象および方法】当院における1年目研修医(平成15年17年度計117名、平成19年度110名)と、CC学生87名を対象とした。評価項目としてEPOCの行動目標(21項目)・経験目標(232項目)について自己評価と指導医評価をスコア化し解析した。【結果】1)EPOCの信頼性評価(自己評価と指導医評価との比較):すべての項目で優位な相関が見られた。一方で、情報収集と判断、症例提示と討論、コンサルテーション、問題対応能力、医の倫理・生命倫理、転出入時情報交換、院外とのコミュニケーション、問題対応能力の自己管理能力において、自己評価と指導医評価に有意な乖離を認めた。2)CC学生と研修医の比較:CC学生の評価では、行動目標の保健医療法規・制度、医療保険、公費負担制度の項目は修得度が低かった。経験については、医療面接における指示指導、泌尿生殖系、骨関節筋、小児、精神、で修得度が低かった。一方、手技については気道確保、心臓マッサージ、圧迫止血、採血、導尿、創部消毒、で修得度が高かった。徴候として7割以上が経験していた項目は、体重増減、浮腫、発熱、便通異常であった。【結論】行動目標項目はCCでもほぼ達成できた。経験目標についてはローテイトしない診療科の身体診察、臨床検査で修得率が低くなった。これはCCでどの診療科を必修とするかに関連する。また、基本手技として採血・導尿なども指導医の指導の下施行されており、学生の医行為について法的整備も期待される。習得状況の質の問題については研修と実習では質的な到達度は当然異なり、今後は質についての研究が必要である。
地形・植生数値情報による多摩丘陵の環境・景観復元

本研究は、丘陵地の住宅地開発を対象に「近代」における我国の環境変化の特性の指標比および評価を目標とする3ケ年にわたる研究の初年度であり、以下の2点を目的として研究を進めた。(1)開発前後の環境関連数値情報を整備し、それらをもとに環境変化のメッシュ分析を行い、変化の状況を把握する。(2)数値地形情報と地被状況画像などをもとに、環境像や変化状況をビジュアルに表示する「景観表示・地理情報可視化システム」を開発し検討する。対像地として我国の戦後における首都圏の代表的な住宅開発地である多摩丘陵を取り上げ、多摩センタ-駅をほぼ中心とした、東西10Km、南北9Kmの範囲において詳細なスタディを行った。まず、現況および環境改変前の地形図、植生図、空中写真などの資料を収集し、環境改変前後の標高、地形類型、植生、土地利用などについて、第IX座標系による等副50mメッシュ単位で基礎情報の整備を行った。そして、それら数値情報をもとに、標高類型、平均傾斜度、傾斜方向、接谷高、景観視認性、樹木活力度など、類型化や演算処理による指標化を行い、環境改変前後のデ-タを比較し、地形や植生に関する環境変化の状況に関する詳細な検討を行った。その結果、計画・開発の規模により様相は異なるものの、大規模な場合には丘陵地の特徴であるきめ細かな地形の起状や、まとまりを全く消失させるような改変が行われていることが確認された。また、環境変化とそのプロセスを解析するために、(1)地形情報の可視化、(2)フルカラ-画像の利用とα合成(半透明合成)、(3)地理情報の景観像化、(4)景観像の写真性向上など、環境変化特性把握のための地理情報可視化システムの開発を行い検討を進めた結果、地形改変などの大規模な環境変化の検討に大きな力を発揮することが明かとなった。次年度以降は、環境変化のプロセスを分析し、変化特性を明らかにすると共に、その指標化・評価について検討を進めてゆく。
液体窒素冷却型超伝導電力機器実現を目指す高温超伝導線材の電磁特性解明

液体窒素冷却の超伝導電力機器実現への期待が高まっている。しかしながら、酸化物系の高温超伝導多芯テープ線材に生じる大きな交流損失と、その線材の幅広面に垂直に加わる横磁界により劣化する臨界電流特性が、大きな障害になっている。前者は、線材内の多数の薄い超伝導フィラメント同士があたかも一体の厚いテープ状バルク体として電磁気的に振舞い、通電電流は線材表面に近いフィラメントに局在して流れるためである。一方後者は、実用化に最も近いBi系テープ線材特有の現象である。初年度の平成12年度は特に、Bi系多芯テープ線材の電流分布と交流損失との関連性について理論解析を行って、低損失化の方法を考察した。一方、交流損失測定法に関して従来の測定法を検討したところ、いづれの方法もその使用条件に多くの制限があり、本研究目的には適さないことが判った。そこで試料周辺のポインチングベクトルを特殊な方法で測るという新しい交流損失測定法を考案し装置の試作を行った。この測定装置を用いると、超伝導電力機器実用化にとって必要な様々な条件下での交流損失値が得られることを実際のテープ線材で実証した(「低温工学」誌に発表し論文賞を受賞した)。最終年度の13年度は、前年度の検討の結果を基に、液体窒素冷却型超伝導電力機器の実現のために必要と考えられる具体的な基礎実験とその理論的な検討を行った。特に、オリジナルのポインチングベクトル法をソレノイドコイル形状試料に対しても適用できる様に装置を改良し、実際にBi系多芯テープ線材で作ったソレノイドコイルについて測定を行った。また、ダブルパンケーキ型のコイルで発生する損失についても詳細な測定を行った。これらの結果より、通電電流と横磁界が同時に印加される実用的な条件下におけるテープ線材の電磁特性が広い周波数領域にわたって明かになった。さらに、超伝導電力機器実現のための新しいコイル巻線法を採用すると、コイル特性がどのように向上するのかを、理論と実験の両面から明かにした。液体窒素冷却の電力用機器実現への期待が高まっているが、酸化物系の高温超伝導多芯線材に生じる大きな損失が実用化の妨げとなっている。これは、線材内の多数の薄いテープ状超伝導フィラメントが一体の厚いテープ状バルクとして電磁気的に振舞うためである。このとき通電電流は線材表面に近いフィラメントに局在して流れている。本研究では、この通電電流分布の局在化現象によって引き起こされる大きな損失発生のメカニズムを解明し、さらに線材の特性改善について理論・実験の両面から検討した。初年度の平成12年度は特に、酸化物系多芯テープ線材の交流損失に関する研究を行った。電流分布と交流損失との関連性について理論解析を行って、低損失化の方法について考察を行った。そこで試料周辺のポインチングベクトルを特殊な方法で測るという新しい交流損失測定法を考案し試作を行った。この測定法を用いると、超伝導電力機器実用化にとって必要な様々な条件下での損失値が得られることを実際のテープ線材で実証した。これらの交流損失に関する研究成果の一部、特に基本的なアイデアに関する論文を発表するなど、1年目から着実に成果が出つつある。なお、平成12年12月に低温工学誌に掲載された「ポインチングベクトル法による高温超伝導テープ線材の交流損失測定」の論文は論文賞に内定した。

液体窒素冷却の超伝導電力機器実現への期待が高まっている。しかしながら、酸化物系の高温超伝導多芯テープ線材に生じる大きな交流損失と、その線材の幅広面に垂直に加わる横磁界により劣化する臨界電流特性が、大きな障害になっている。前者は、線材内の多数の薄い超伝導フィラメント同士があたかも一体の厚いテープ状バルク体として電磁気的に振舞い、通電電流は線材表面に近いフィラメントに局在して流れるためである。一方後者は、実用化に最も近いBi系テープ線材特有の現象である。初年度の平成12年度は特に、Bi系多芯テープ線材の電流分布と交流損失との関連性について理論解析を行って、低損失化の方法を考察した。一方、交流損失測定法に関して従来の測定法を検討したところ、いづれの方法もその使用条件に多くの制限があり、本研究目的には適さないことが判った。そこで試料周辺のポインチングベクトルを特殊な方法で測るという新しい交流損失測定法を考案し装置の試作を行った。この測定装置を用いると、超伝導電力機器実用化にとって必要な様々な条件下での交流損失値が得られることを実際のテープ線材で実証した(「低温工学」誌に発表し論文賞を受賞した)。最終年度の13年度は、前年度の検討の結果を基に、液体窒素冷却型超伝導電力機器の実現のために必要と考えられる具体的な基礎実験とその理論的な検討を行った。特に、オリジナルのポインチングベクトル法をソレノイドコイル形状試料に対しても適用できる様に装置を改良した。そして、実際にBi系多芯テープ線材で作ったソレノイドコイルについて測定を行い、通電電流と横磁界が同時に引加される条件下における電磁特性を広い周波数領域にわたって明かにした。さらに、超伝導電力機器実現のための新しいコイル巻線法を採用すると、コイル特性がどのように向上するのかを、理論と実験の両面から明かにした。
侵害受容チャネルTRPA1活性化の種差に関する分子毒性学的研究

TRPA1を介する侵害刺激の受容に関して、ヒトとマウスの種間で差異を生じる要因を明かにする目的で、既に樹立したヒトおよびマウスTRPA1 (hTRPA1およびmTRPA1の安定発現細胞株を用いて、細胞内カルシウム濃度の変化を指標として種差を示す化学物質の探索を行った。VanillinおよびEthyl Vanillinを含む19化合物についてTRPA1活性化能を検討した結果、hTRPA1では14化合物、mTRPA1では12化合物に陽性対照化合物(Cinnamaldehyde, 500 microM)による応答の50%を超えるTRPA1活性化能が認められた。これらの化合物の中で、Ethyl VanillinおよびVeratraldehydeではヒトとマウスのEC50値の間に約3倍、Methyl 3-(4-Hydroxy-3-methoxy)cinnamateでは約5倍の差異が認められた。このようなTRPA1活性化能の種差を生じるTRPA1タンパク質の構造上の要因を明らかにする目的で、従来から活性化に関与することが想定されている領域、すなわちN-末のAnkyrin Repeat近傍領域に存在する3つのCysteine (C621、C641、C665)のいずれか、あるいはすべてをSerineに置換したTRPA1変異体安定発現細胞株を樹立した。さらに、TRPA1のリガンド親和性にかかわるとされるTransmembrane Domain5-6 (TM5-6)について、hTRPA1およびmTRPA1のTM5-6を相互に置換した変異体発現細胞株を樹立する目的で、GeneArtを用いてpEF5/FRT/V5 Constructを作成した。これらのTM5-6置換TRPA1 (hTRPA1/mTM5-6およびmTRPA1/hTM5-6)についてもFlp-In 293細胞を用いて安定発現細胞株を樹立し、3-(4-Hydroxy-3-methoxy)cinnamate誘導体によるTRPA1活性化の種差に対するTM5-6領域の関与を明らかにする。種差の認められる化合物の探索に関しては、期待どおりの成果が得られている。当初の予定では、ヒトおよびマウスTRPA1 TM5-6置換体の安定発現細胞株樹立までを2018年度中に完了することとしていた。したがって、若干の遅延はあるものの、概ね順調に進行しているものと考えている。ヒトおよびマウスの間でTRPA1活性化について種差が認められた化合物(Methyl 3-(4-Hydroxy-3-methoxy)cinnamateなど)について、hTRPA1/mTM5-6置換体およびmTRPA1/hTM5-6置換体を安定発現する細胞株を用いてTRPA1活性化能の変化を検討する。リガンド応答性に関して、mTRPA1のヒト化、あるいはhTRPA1のマウス化が観察された場合には、典型的なTRPA1のリガンドであるMentholとの結合に関与すると考えられているST Domain (TM5に存在)を含む複数の領域に点突然変異を導入して同様の検討を行い、種差の決定的な要因となるアミノ酸を特定する。TM5-6の置換による変化が認められなかった場合には、他のTransmembrane Domainについても置換体を作成し、hTRPA1とmTRPA1の間の活性の変化について検討を行う予定である。

当初の予定では、ヒトおよびマウスTRPA1 TM5-6置換体の安定発現細胞株樹立までを2018年度中に完了することとしていた。したがって、若干の遅延はあるものの、概ね順調に進行しているものと考えている。ヒトおよびマウスの間でTRPA1活性化について種差が認められた化合物(Methyl 3-(4-Hydroxy-3-methoxy)cinnamateなど)について、hTRPA1/mTM5-6置換体およびmTRPA1/hTM5-6置換体を安定発現する細胞株を用いてTRPA1活性化能の変化を検討する。リガンド応答性に関して、mTRPA1のヒト化、あるいはhTRPA1のマウス化が観察された場合には、典型的なTRPA1のリガンドであるMentholとの結合に関与すると考えられているST Domain (TM5に存在)を含む複数の領域に点突然変異を導入して同様の検討を行い、種差の決定的な要因となるアミノ酸を特定する。TM5-6の置換による変化が認められなかった場合には、他のTransmembrane Domainについても置換体を作成し、hTRPA1とmTRPA1の間の活性の変化について検討を行う予定である。GeneArtによるTransmembrane Domain置換体の作成が比較的効率的に進展し、試薬・キット等の消耗品費を削減することができたためである。今後、多数の点突然変異を導入する必要があることから、今年度の差額については、変異導入用Primer、試薬・キット、ならびに細胞培養用試薬等の購入に充当する予定である。