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専門職(教員・医師)養成におけるサービス・ラーニングの教育効果に関する実証研究

本研究は、大学教育での「専門職(教員・医師)養成におけるサービス・ラーニングの教育効果に関する実証研究」である。その研究目的は、協働でこれまで取り組んできた専門職養成系(教員養成・医師養成)の大学教育において、第一に、SLカリキュラム開発と実践化を、更に推進するための理論的構築を図ることにあった。第二に、学生への教育効果として挙げられる次頁の研究課題を質的・量的なマルチメソッドによって実証した。近年の専門職(教員・医師など)養成改革の動向において、その基軸の一つに実務・実践能力を高めることが重視されている。しかし、大学教育においては未だに静的な「座学」が中心であり、多くの学生が「学ぶ意義」を感得できずに、その学習意欲の低下が指摘され続け、改善の方途は不十分である。その方策の一つとして、H25年度では専門職養成系においてサービス・ラーニング(Service-Learning以下、SL)を導入し、学生の体験的学習に関する実践的研究を推進した。日本でもSLは、ボランティア教育の一環として徐々に認知され始め、幾つかの大学教育レベルで採用され始めている。(上智大学・関西国際大学・他)但し、純粋なボランティア教育が「社会貢献」「自尊感情」に有効であるのは明らかであるが、研究上の残余部分は、SLの最大の特徴が「専門教科の学び」と「社会貢献活動」との統合性にあった。これを明らかにした。更に、研究分担者Christine Kuramoto(医師養成系)が加わり、医学教育学の知見も研究方法の一つとして援用していく。結論的には、次頁の研究課題に示したようにSLカリキュラムを開発し、その教育効果に関して量的・質的な混合メソッドによって実証した。(とくにナラティブによる学生の学びについて。)本科研を通じて理解できたことの一つに、自己実践を向上するアクションリサーチの手法が最適であり、教師自身の振り返りだけではなく、学生の振りかえりも加えた「間主観による客観性に近づくアプローチ」が有効であり、次年度の研究の礎となった。医師養成系としてニカラグアSLが挙げられる。これはH20年度より開始した九州大学・医学教育学の海外派遣SLカリキュラム(単位認定)である。熱帯医療の専門科目を学習し、ニカラグアで数多くの患者を支援する国際的なService-Learningである。2009年以来,米国を拠点とするNPO法人“Corner of Love"と共に,日本からの医学生や他のボランティアを連れて,ニカラグアにおいて毎年ボランティア活動を実施してきた。Service-Learningの体験を通じて,学生は,移動クリニックにおいて,米国の医療従事者と共に様々な活動を展開している。本科研の研究実績の概要として、2014年3月(12人)、2015年3月(6人)の引率を行い、学生の学びの振り返り(Reflection)を分析した。文科(平成25年)「大学院段階の教員養成の改革と充実等について」報告され、教職大学院における「理論と実践の融合」カリキュラム・システム開発に関する研究が、全国で加速化した。そこで本研究は、教師の力量形成における「理論と実践との融合・往還」に焦点化したモデルカリキュラムと指導システムを開発し、その教育効果を検証することをねらいとした。また、医師養成の意味で、Service-Learning in Nicaraguaについて国際学会ジャーナルに投稿・受理されたのが、最終年度の大いなる成果と考えている。その論文は、以下の通り。の教育効果を量的/質的に検証し、課題抽出のためのデータ収集をする。得られたデータを解析し課題を抽出する。その課題に対してFDや国内シンポジウムを開催し、モデルカリキュラムの具体的改善の方向性を多面的に議論する。また、既述の“Corner of Love"からは、特別な感謝状を贈られており、今後も共に,日本からの医学生や他のボランティアを連れて、パートナーとして長期的に活動することを確認し合っている。Service-Leaningは、我国の大学教育においても徐々に浸透し、GPに採択された事例等が散見される。しかし、一般には大学生のボランティア推進としての特色が強く、教師養成・医師養成等の明確な専門職養成に直結したSL実践は、未だ少ないと言えよう。これまでの本プロジェクトでは、我国のSL実践を明確な医師の専門職養成に特化し、その専門教科の教育目標とカリキュラム内容・方法を統合することに大きな特徴がある。また、学生の学びについて、心理学的な質的・量的マルチメソッドによって評価・実証することに学術的特徴があり、以上の点を現在まで(2013年と2014年)の到達点と総括している。教育学本科研は、「専門職(教員・医師)養成におけるサービス・ラーニングの教育効果に関する実証研究」であり、医師養成については、一定の成果を上げていると考えている。しかし、教員養成については、研究総括者が、申請当時の勤務大学(佐賀大学)から愛知教育大学・教職大学院へ異動したことから、研究条件に変更点があり、思うような成果を上げることができなかった。

しかし、本学・教職大学院をService-Learningの視点から再考察するとき、本学にはスクールサポーターシステムがあり、これは本科研にとって有効活用が可能となり、研究の進捗に全くのマイナスはないものと言える。このシステムは、学生がボランティアで週に2回(終日)学校を訪問し、学校のニーズに応じて対応するものであり、概して、大学で学んだ事柄(授業づくり・学級づくり)を活かしたボランティア(本研究ではこれをサービスと概念規定している)が実施されている。よって、本科研の最終年度では、専門職(教員・医師)養成において、SLの教育効果に関して量的・質的な混合メソッドによって、主として以下を実証する。1.学生の「社会貢献意識」を培うこと。2.学生自身の「自尊感情」(Self-Esteem)を高めること。3.学生に関連教科の有益性・実用性を実感させ、大学での学習意欲を高めること。4.学生が将来の専門職キャリアのビジョンを自分なりに明確化できること。以上のことに、ニカラグア患者を支援するService-Learningによって日本からの医学生や他のボランティア(サービス)を加えることにより、本年度は、本科研の最終年度であり、専門職(教員・医師)養成におけるサービス・ラーニングの教育効果に関する実証研究の集大成としたい。国際学会発表ができたことに加えて、他のテーマ(Action Research)関連の文献を出版予定である。その中にService-Learningのchapterも加えており、概ね、研究進路は順調である。2014年度は学生の学習効果について、質的に検証予定である。20,162円の繰越金が生じている。海外出張が、数回に及び、為替レートの変動により、未使用額が生じたため。これまでのSL実践事例の成果を踏まえ、大学教育を対象とするSLの教育効果に関して量的・質的な混合メソッドによって、主として以下を実証する。これまでの研究成果を発表するために、国内のカリキュラム学会の参加旅費、国際学会の参加費用、及び海外への調査などに使用する。調査のニカラグアまでの旅費・滞在費が予定よりも,安いチケットが購入できたためと予定していた謝金が,本年度は発生しなかったことによる。ニカラグアで実施するサービスラーニング/プロジェクトの旅費・滞在費、及び謝金に使用する。また、今回も国際学会で発表予定である。
新規二核ロジウム(II)錯体を用いた触媒的不斉アミノ化反応の開発

ロジウム(II)錯体触媒を用いた、スルホニルイミノヨージナンをナイトレン前駆体とする鎖状ケトン由来のシリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応ついて検討を行った。その結果、NsN=IPh (Ns = 2-NO2C6H4SO2)をナイトレン前駆体、Rh2(S-TFPTTL)4を触媒に用いると最高95%の不斉収率でα-アミノケトンが得られることを見出し、本法を機軸とする(.)-リトドリン、(.)-メタゾシンの触媒的不斉合成を達成した。また、ベンゼン溶媒中Rh2(S-TCPTTL)4を触媒に用いフェニル酢酸由来のシリルケテンアセタールの不斉アミノ化反応を行うとフェニルグリシン誘導体が最高不斉収率99%で得られることが判明した。さらに、シクロヘキサノン由来のシリルエノールエーテルを基質とした場合にはアリル位C.H結合へのナイトレンの挿入反応が位置およびエナンチオ選択的に進行することを見出し、本法を鍵工程とするヒガンバナアルカロイド(.)-パンクラシンの形式不斉合成を達成した。ロジウム(II)錯体触媒を用いた、イミノヨージナンをナイトレン前駆体とする不斉アミノ化反応の開発についでの検討中、フェニル酢酸由来のシリルケテンアセタールを基質とする不斉アミノ化反応にRh_2(S-TFPTTL)_4を用いるど90%以上の不斉収率が得られるという新たな知見を見出した。この知見は、二核ロジウム(II)錯体のアミノ化反応を機軸とする非天然型アミノ酸誘導体の触媒的不斉合成につながり、当研究の成果に重要な成果をもたらすものと期待されるため、データの詳細な解析と適用系拡張を目指した反応条件の最適化を行った。その結果、ベンゼンを溶媒中、触媒としてRh_2(S-TCPTTL)_4を用いたところ、最高99%の不斉収率でα-フェニルグリシン誘導体が得られることが分かった。本法はベンゼン環上パラ位およびメタ位に種々の置換基を組み込んだフェニル酢酸由来のシリルケテンアセタールの不斉アミノ化に適用可能であり、光学活性アリールグリシン類の新たな合成法を提供する/ものと考えられる。さらに生成物は、ラセミ化を伴うことなく光学活性オキサゾリジノンやカルボン酸へ変換可能であることが分かった。ロジウム(II)錯体触媒を用いた、イミノヨージナンをナイトレン前駆体とする不斉アミノ化反応の開発について検討を行い、本年度は以下の知見を得ることができた。(1) NsN=IPh(Ns=2-NO_2C_6H_4SO_2)をナイトレン前駆体、Rh_2(S-TFPTTL)_4を触媒に用いたシリルエノールエーテルの不斉アミノ化反応を鍵工程とする切迫早産治療薬(-)-リトドリンの触媒的不斉合成(不斉収率91%)を達成した。また、アルデヒド由来のシリルエノールエーテルの不斉アミノ化において、最高不斉収率91%でα-アミノアルデヒド誘導体が得られることが分かった。(2)シクロヘキサノン由来のシリルエノールエーテルを基質とした場合、ナイトレンがアリル位C-H結合へ挿入するという前例のない反応が位置およびエナンチオ選択的に進行することが判明した(最高不斉収率72%)。また、本反応を機軸とするヒガンバナアルカロイド(-)-パンクラシンの形式不斉合成を達成した。(3)イミノヨーディナンpNsN=IPh(pNs=2-NO_2C_6H_4SO_2)をナイトレン前駆体、Rh_2(S-TCPTTL)_4を触媒とするアルケン誘導体の不斉アジリジン化反応を検討し、2,2-ジメチルクロメンを基質とした場合に限定されるが、不斉収率94%でアジリジン誘導体が得られることが分かった。
生命主義と普遍宗教性による多元主義の展開――国際データによる理論と実証の接合

多神教国(日本、タイ、台湾、インド)及び啓典宗教国(トルコ、イタリア、ロシア、アメリカ)からなる8か国4千人以上を対象にした社会調査の分析結果を確率モデルに基づいて統計学的に分析し、諸国民の信念や態度の構造を実証的に分析した。その結果、宗教的信念は国による質的な差はなく量的な違いのみがあるような共通の1次元の構造となり、各国共通指標である「宗教度」が得られた。宗教度は、神秘体験を主として個人的な特性によって決定され、主観的幸福感や自己愛性やウェルビーイング、嬉しい体験、ボランティア等の社会活動、美術館・クラシック音楽などの文化的行動、戦争に関連する態度、他宗教への態度(多元主義)と関連がある。平成25年度は研究代表者によるノルウェー調査に加え、下記の宗教意識国際比較に関する質問項目の確定、及び予備調査を実施した(日本リサーチセンターを通しての委託調査)。(1)調査方法:インターネット調査を用い、インドとトルコに属性(性別・年齢・職業・居住地・学歴)と宗教に関する項目184を3グループに分けて、対象者1名につき、約61項目を質問。184項目それぞれに自由回答欄をつけた(必須回答はしない)。(2)調査実施過程:[インド]2015年1月22日に調査配信開始、1月30日に調査終了。配信数10,790、回収数1,065(チェック後削除サンプル数19)。[トルコ]2015年1月22日に調査配信開始、2月2日に調査終了。配信数8,986、回収数1,098(チェック後削除サンプル数4)2015年1月に実施した、トルコとインドの予備調査を踏まえ、下記の6カ国に調査地を拡大し、宗教意識調査を実施した(日本リサーチセンターを通しての委託調査)。(1)調査方法:インターネット調査を用い、属性(性別・年齢・職業・居住地・学歴、アメリカについては人種と民族を質問)と宗教に関する項目184を3グループに分けて、対象者1名につき、約61項目を質問。(2)調査実施過程:[日本]2015年3月19日に調査配信開始、3月23日に調査終了。配信数7,935、回収数1,159(チェック後削除サンプル数11)。[アメリカ]2015年3月19日に調査配信開始、3月26日に調査終了。配信数35,024、回収数1,224(チェック後削除サンプル数64)[イタリア]2015年3月19日に調査配信開始、3月24日に調査終了。配信数12,217、回収数1,306(チェック後削除サンプル数67)[タイ]2015年3月19日に調査配信開始、3月25日に調査終了。配信数15,234、回収数1,184(チェック後削除サンプル数42)[台湾]2015年3月19日に調査配信開始、3月30日に調査終了。配信数16,644、回収数1,157(チェック後削除サンプル数11)[ロシア]2015年3月19日に調査配信開始、3月24日に調査終了。配信数15,432、回収数1,123(チェック後削除サンプル数27)平成26年度に実施した「宗教的信念要素に関する意識調査(サンプルを分割した予備調査)」の調査結果データ(インド・トルコ・日本・アメリカ・イタリア・台湾・タイ・ロシアの計8ヶ国分)について、(1)8ヶ国データ整合性処理(データマージ)、(2)SPSSデータ変換、(3)Rデータ変換の処理を実施したうえで、統計的な分析を行なった。上記の分析結果から、8か国で共通の宗教信念要素(以下、共通宗教信念要素)とその構造(各要素の難易度、1次元または多次元の相関構造である類型)を得ることができた。これは、世界の代表的な宗教を代表する8ヶ国の共通の宗教的な信念要素とその構造であるので、世界の宗教に共通の要素・構造であると期待できる。一方で、生命主義的救済観など、当然に共通宗教信念要素となるだろうと予想しつつも結果的にそうならなかったもの(以下、非共通宗教信念要素)があり、その理由を統計的・理論的に検討した。また、代替する共通宗教信念要素の候補を作成した。また、1次元または多次元の相関構造の中で類似性が明確となった共通宗教信念要素は、スクラップアンドビルドを行った。さらに、一部の非共通宗教信念要素については、さらなる検討のために次回も調査対象とすることとした。並行して、宗教間の関係などの「多元主義に関連する典型的な信念要素」を洗い出し、その調査のための質問項目を選定した。そのような準備を踏まえ、「宗教的信念要素に関する意識調査(サンプルを分割しない全サンプル一括の形態での本調査)」と「宗教的多元主義に関する意識調査(予備調査)」の調査結果データ(インド・トルコ・日本・アメリカ・イタリア・台湾・タイ・ロシアの計8ヶ国分)を収集した。「宗教的信念要素に関する意識調査(サンプルを分割しない全サンプル一括の形態での本調査)」が終了し、また「宗教的多元主義に関する意識調査(予備調査)」も数量化したため、本年度はそれらを融合して調査設計を行うことで、さらに有意義な知見が得られると大いに期待される。

前年度調査結果の検討:平成27年度に実施した「宗教的信念要素に関する意識調査(サンプルを分割しない全サンプル一括の形態での本調査)」と「宗教的多元主義に関する意識調査(予備調査)」の調査結果データ(インド・トルコ・日本・アメリカ・イタリア・台湾・タイ・ロシアの計8ヶ国分)について、(1)8ヶ国データ整合性処理(データマージ)、(2)SPSSデータ変換、(3)Rデータ変換の処理を実施したうえで、統計的な分析を行った。多元主義の理念型の検討とその検証:上記の「宗教的信念要素に関する意識調査」への分析結果からは、全サンプル共通の共有宗教信念要素とその構造を得ることができた。これは、世界の代表的な宗教を代表する8ヶ国の共通の宗教的な信念要素とその構造であるので、世界の宗教に共通の要素・構造である。また、「宗教的多元主義に関する意識調査(予備調査)」からは、全サンプル一括ではないものの、宗教間の関係などの「多元主義に関連する典型的な信念要素」がどのような構造に分化するかを統計的に検出できた。本年度の調査の設計:1前年度調査を踏まえて、多元主義の類型とのその要素をさらに洗練するとともに、共通宗教信念の要素・構造と多元主義との関連をインターネットを用いたパネル調査で実施し、そのための調査項目の絞り込みを行う予定であった。2同時に共通宗教信念要素や多元主義の類型について、その形成や維持にかかわる具体的なエピソード(宗教的体験談)の収集を実施するための調査計画も立てていた。本年度調査の実施:しかし、28年度の調査結果が想定したものと大幅に異なったため、本年度の調査は、調査項目見直しのために延期となった。当初の研究仮説では、H27年度の調査結果への統計分析で得られる普遍的宗教性は3次元程度となることを予想していたため、H28年度調査は共分散構造分析による次元ごとに項目を絞り込んで設計する予定であった。しかし、1次元構造であったため、共分散構造分析の適用は不可となった。そのため対応策を検討し、改定調査をH29年度に予定されていた宗教対話実験と組み合わせ一部の国で実施し、予備実験を踏まえて宗教性の異なる国への追加調査を実施することがより適切と判断した。第3回宗教性調査の調査設計:第2回宗教性調査の分析結果において、60項目が共通の1次元の宗教的信念の尺度(共通宗教性ともいうべき共通宗教構造と共通宗教度)を構成することが分かった。そのような共通宗教性の解釈や意義について、国内外の研究者にコメントを求めた。また、過去の調査で1次元構造に含まれなかった項目の中から、表現や測定方法を改めれば1次元構造に含まれる可能性のある項目を洗い出した。それらに基づき、第3回宗教性調査を再度、設計し直した。第2回宗教性調査の分析結果を踏まえて、測定方法を単純に賛否を尋ねる形に変更することができたため、回答者に過度な負担を掛けない形でより多くの質問文を一括して質問することができ、より広範なデータの収集が可能となった。第3回宗教性調査の実施:上記により質問文を再構成した質問紙調査を、8カ国×500名程度の回答を得て実施した。分析の結果、異なる宗教伝統に基づく多くの国々の間でも共通するような、より多数の項目からなる1次元の共通宗教性を抽出することができた。併せて、多元主義・宗教的寛容性、幸福度、宗教実践、社会的活動・意見などの各種項目についても質問調査を行った。分析の結果、それらの各種項目の多くは1次元の共通宗教性と有意な関連があることが分かったほか、宗教性がもたらす分極傾向などの興味深い知見が得られた。
特異なルイス酸性を鍵とするビニルエーテルと金属エノラートのカップリング反応の開発

臭化ガリウム触媒を用いることで様々なエノールエーテルとシリルケテンアセタールのカップリング反応が進行することを見出した。エノールエーテルとしては、単純なビニルエーテル以外にも、α-およびβ-置換エノールエーテルも利用可能であった。また、シリルケテンアセタールの基質適用範囲も広く、ジアルキル、ジアリール、アルキルアリール置換ケテンシリルアセタールなどが効率よく目的生成物を与えた。中間体の観測と反応速度解析により、本反応は臭化ガリウム、エノールエーテルとシリルケテンアセタールによるカルボガリウム化を経由する付加脱離機構で進行し、律速段階は脱離段階であることが明らかとなった。汎用原料であり活性の低いビニルエーテルと、金属エノラートとの新様式触媒カップリング反応の確立を目指した。生成物は機能性ポリマー原料および合成試剤として有用な官能性オレフィンとなる。加えて、活性の高いオレフィンでもあるエノラート共存下でもビニルエーテルのオレフィン部位に優先的に作用できる新機能ルイス酸触媒の開発は、遷移金属触媒によるカップリング反応の相補的な手法となり、特に官能基を有したオレフィンの合成に威力を発揮することが期待できる。ビニルエーテル類はハロゲン化ビニルなどに代わる環境調和型ビニル求電子剤の有力な候補であるが、金属エノラートとのカップリング反応は現在でも達成されておらず、チャレンジングな課題である。本提案研究の達成は、有機反応化学の革新的な発展に繋がる。前年度において、モデル反応の確立と基質一般性を明らかにしたため、本年度は反応機構解明を行った。ビニルエーテルを用いた反応において、反応速度実験や中間体の確認などを行い、反応機構の詳細な解明ができた。また、ビニルエーテル以外にもビニルエステルを用いた反応においても反応速度実験を行い、反応機構における律速段階がビニルエーテルとビニルエステルとで異なることが判明した。また、エノール誘導体としては、シリルエノールエーテルやビニルカーバメートも適用可能であった。エノール誘導体の反応性を比較したところ、ビニルエーテルが最もビニル化剤として優れていることが判明した。官能基を持ったビニル化合物は、機能性材料やポリマー原料、および天然物合成の中間体として重要である。合成手法としてはPd触媒存在下でのビニルハライドに代表される求電子剤と有機金属種とのカップリングが特筆される。近年、材料のさらなる高機能化に対応して、ビニル誘導体にも官能基の多様化や純度の向上、非ハロゲン化などの要求が厳しくなっている。加えて、環境への負荷などからも副生成物や触媒の選択にまで、改良が求められている。このような背景から、入手も容易で高い保存性や安全性などに優れているビニルエーテルの利用が強く望まれている。しかし、現在開発されている手法では、有機金属試薬が、アルキルもしくはアリール金属試薬に限られており金属エノラートとビニルエーテルのカップリング反応は達成されていない。今回、臭化ガリウム触媒を用いたビニルエーテルとシリルエノラートのカップリング反応を初めて達成した。様々なビニルエーテルとシリルエノラートが本反応系に適用可能であることが判明した。また、用いるビニルエーテルを工夫することにより、反応機構の解明にも取り組み、詳細を明らかとした。ビニルエーテル以外にもビニルアセテートやビニルピバレートなどのビニルエステルも利用可能であることも判明した。有機化学においてカップリング反応は重要な炭素ー炭素結合形成手法であり、現在でも新規反応形式の開発が盛んである。特に、アルケニル求電子剤を用いた反応は直截的に高機能オレフィンを合成できるために、天然物、医薬品、機能性高分子などの精密化成品の合成において必須の手法である。近年、安価で入手容易であり、有害な副生物を排出しないエノールエーテルが環境調和型アルケニル化剤として注目されている。しかし、炭素ー酸素結合が強いために利用困難であった。このような背景の中で、臭化ガリウム触媒を用いることにより、様々なエノールエーテルとシリルケテンアセタールとのクロスカップリング反応が進行することを見出した。反応速度の解析や重水素化した反応基質による検討、中間体の観測など多角的に反応機構に関して研究を行った。その結果、本反応はカルボガリウム化を鍵段階とした付加ー脱離機構で進行しており、律速段階が脱離段階であることを明らかとした。シリルケテンアセタールとしては、インドール部位やチオフェン部位などの複素環骨格を有する基質やアルコキシ基を有する基質なども利用可能であり、高官能基化されたβ-アルケニルエステルを効率よく合成する手法を確立した。またエノールエーテルの適用範囲も広いことが判明し、単純なビニルエーテル以外にも置換基の付いた嵩高いエノールエーテルも利用可能であった。有機化学当初の予定通り、前年度のモデル反応を用いて、反応機構の詳細な解明が行えた。また、各種エノール誘導体の反応性の差も議論することができた。

当初の予定通り、準備実験において見出しているモデル反応を用いて、溶媒・温度・触媒など様々な反応条件を模索した結果、最適条件を見つけ出すことに成功した。ここで蓄積した反応条件の傾向などの知見を生かして、その後の基質展開・応用展開を順調に行うことができた。二年間で蓄積した本反応の知見をもとに、不斉反応へと展開する。不斉反応は天然物合成や創薬分野に欠かせない技術となっており、本研究で不斉反応を目指す意義は非常に大きい。反応機構の考察よりビニルエーテルがビニル化剤として最適であることがわかったために、この知見を駆使すれば適切な不斉配位子を迅速に見出すことができると考えている。前年度で得られた知見を基に金属エノラートとビニルアルコール誘導体の展開を行う。反応基質の適用範囲は本提案研究が実用的な反応となるかを決定する重要な要因であるために慎重かつ広範囲に検討する。カルボニル化合物のα-ビニル化は従来困難な反応であり、一般性が高ければ高いほど有機合成化学分野に与えるインパクトは大きい。金属エノラートとしてはケイ素エノラートを中心にスズエノラートやホウ素エノラートなどを検討する予定である。また、ビニルエーテルの展開として、多置換ビニルエーテルを検討していく。さらにビニルアセテートなどの他のビニルアルコール誘導体も視野に入れて研究を進めていく。ビニルエーテルと金属エノラートの新規炭素炭素結合形成反応の触媒探索を実施していたところ、複数金属の組合せが非常に高い触媒活性を示すことを見出した。本研究の推進に大きな発展的可能性を示す結果であるために、この新しい複合触媒系の有効性の検証は本研究課題に重要である。したがって、この新規複合触媒系の検証を実施する必要が生じた。前年度に見出した複数金属触媒系の有効性の検証を行う。これまでの検討結果の知見を基礎として、金属エノラートや溶媒、反応温度の再検討を見出した複数金属触媒系を用いて行っていく。また、新規複数金属触媒の触媒機能発現の機構解明も各種分光学的手法を用いて行う予定である。未使用額はこれらの検討に当てることとする。新規反応の確立を目標としているため、実験的および論理的な検証を多数行う必要があり、大半の費用は実験に関するものと解析に関するものに充てる予定である。研究計画で述べたように本研究では様々な金属塩を用いて反応探索を行う必要がある。金属塩の多くは高価な化合物が多く、購入には多額の費用が必要である。また金属塩同様に、多種多様な有機化合物や金属求核種の購入が本研究には必須である。したがって、本助成の一部を薬品購入に当てる予定である。加熱反応と低温反応を条件検討として行う予定であり、その際に、温度可変式の反応装置は本研究を効率よく進める上で必要である。また、分析に必要な設備は、申請者の研究室に保有するNMR等で80%程度は行うことができるが、その他の質量分析、元素分析などの解析に関しては費用が発生する。このような状況であるので、特別に高額な(経費の90%を越えるような)新規の設備を購入する予定はない。
オゾン照射によるエルビウムヤグレーザー照射象牙質の脆弱層強化

その後オゾン照射(ヒールオゾン,Kavo)し同様に形態観察および元素測定を行った.統計解析はまず歯質(健全,う蝕),処理(無処理,レーザー照射),オゾン照射(有,無)という三条件の影響を三元配置分散分析にて確認した後. Sheffe法を用いて有意水準5%で有意差検定した.形態観察では各処理による著明な変化は認められないものの,CO2レーザー照射およびオゾン照射により閉じた象牙細管がより観察される傾向があった.三元配置分散分析の結果,O/Caにおいては歯質(F=1.173,P=.281),処理(F=2.443,P=.0955),オゾン照射(F=2.320,P=.1330)のいずれも有意な影響を受けさなかった.一方,Ca/Pにおいては,オゾン照射の有無に有意な影響を受けなかったが(F=3.330,P=.0730),歯質(F=7.097,P=.0099,)および処理(F=7.846,P=.0009)は有意な影響を及ぼした.表面処理においてSheffe法によりCO2レーザー,Er : YAGレーザー間に有意差が認められた.以上により,象牙質に対するオゾン照射により形態的ならびに元素的には大きな変化が認められないが明らかになった.その後オゾン照射(ヒールオゾン,Kavo)し同様に形態観察および元素測定を行った.統計解析はまず歯質(健全,う蝕),処理(無処理,レーザー照射),オゾン照射(有,無)という三条件の影響を三元配置分散分析にて確認した後. Sheffe法を用いて有意水準5%で有意差検定した.形態観察では各処理による著明な変化は認められないものの,CO2レーザー照射およびオゾン照射により閉じた象牙細管がより観察される傾向があった.三元配置分散分析の結果,O/Caにおいては歯質(F=1.173,P=.281),処理(F=2.443,P=.0955),オゾン照射(F=2.320,P=.1330)のいずれも有意な影響を受けさなかった.一方,Ca/Pにおいては,オゾン照射の有無に有意な影響を受けなかったが(F=3.330,P=.0730),歯質(F=7.097,P=.0099,)および処理(F=7.846,P=.0009)は有意な影響を及ぼした.表面処理においてSheffe法によりCO2レーザー,Er : YAGレーザー間に有意差が認められた.以上により,象牙質に対するオゾン照射により形態的ならびに元素的には大きな変化が認められないが明らかになった.
破骨細胞の機能分化に関する免疫電顕的研究:アジュバント関節炎ラットをモデルとして

アジュバント関節炎の後期反応として、主に足根骨の緻密質外表面で骨芽細胞による急速な骨形成が認められた。骨表面の各所で骨形成が不均一に起こるため骨の外表面は著しい凹凸を呈していた。一方、骨髄腔の骨内表面に密着して波状線を有する典型的な破骨細胞が、さらに骨表面から遊離して大型の多核細胞が、それぞれ多数認められた。またこれと符合して骨稜や緻密骨内表面は顕著に吸収されていた。通常の骨改造過程においては、骨の形成と吸収とがバランス良く交互に繰り返されることによって、骨はある一定の形態となりあるいはその形態が維持される。しかし、アジュバント関節炎では、骨外表面における活発な骨形成が行われる一方で骨髄腔での骨吸収が盛んとなるため、特有の骨の膨大化と菲薄化が起こるものと思われる。ところで骨質から遊離した大型の多核細胞は先人により破骨細胞様多核細胞と呼ばれている。しかし、その本質については、十分な解析が行われていない。そこで、われわれはこの多核細胞の本質について解析を行った。1μのエポン連続切片による観察ではこの多核細胞には破骨細胞の形態分化の最大の指標とされる波状縁は全く認められない。しかし、破骨細胞の重要なマーカー酵素である酒石酸耐性酸性ホスファターゼ活性は強陽性、また大食細胞系の多核細胞として知られる異物巨細胞のマーカー酵素でもある非特異的エステラーゼ活性には陰性を示した。このことはこの多核細胞が破骨細胞である可能性を示唆する。しかも、この多核細胞は破骨細胞の機能化と深く関わると考えられる当教室作成のモノクローナル抗体Kat1に強陽性であった。よって、この多核細胞は現時点において骨吸収はしていないものの、破骨細胞としての一定の分化状態に達した細胞であろうと推察される。
海洋微生物からの制がん活性に関連した酵素阻害物質の探索

海洋研究開発機構所属の海洋微生物の分類と生物学を専門とする能木裕一博士との共同研究により、能木研究室から提供された海洋起源微生物の放線菌およそ300種および同糸状菌60株を探索源とし、生物試験として、ヒストン脱アセチル化酵素ならびにカテプシンBに対する酵素阻害活性および培養がん細胞に対する細胞毒性スクリーニングを実施した結果、活性の認められた株からの活性成分の単離・構造決定を行った。海洋性放線菌のA-232株の培養液がカテプシンBに対して阻害活性を示したため、大量培養を行い活性成分の分離を行った。培養液を濾過し、ろ液を酢酸エチルにて抽出した。一方、菌体はアセトンで抽出した。抽出物を合一し、逆相クロマトグラフィーにて分画した。得られた60%メタノール溶出画分をさらにSephadex LH-20を用いるクロマトグラフィー、シリカゲルカラムクロマトグラフィーおよび逆相高速液体クロマトグラフィーで精製し、ピークを分取した。現在、これらの構造解析を質量分析および核磁気共鳴スペクトルによって行っている。他方では、海洋性糸状菌のJMFO34株に含まれる細胞毒性物質の探索を行った。培養液の酢酸エチル画分をシリカゲルカラムクロマトグラフィー、逆相フラッシュクロマトグラフィーおよびアセトニトリル-水混合溶媒を移動相とする逆相液体クロマトグラフィーで精製を行い、活性物質を単離した。主要な活性物質はカビ毒として知られているグライトトキシンであった。現在、それ以外の活性物質の構造決定中である。本研究では、探索源として海洋微生物を選定した。海洋研究開発機構所属の海洋微生物の分類と生物学を専門とする能木裕一博士との共同研究により、能木研究室ですでに分離済みの海洋起源微生物の放線菌、およそ200種を探索源とした。生物試験として、以下の2種類の酵素阻害試験を行う。すなわち、阻害剤が転写抑制作用を示すヒストン脱アセチル化酵素ならびに細胞間基質の加水分解を通してがん転移に深く関わるカテプシンBである。始めに、能木先生から供与された微生物のうち90株の培養条件の検討を行った。まず、5ミリリットルのmarine broth中に菌を接種し、2-4日間の培養の後に培養液をメタノールに溶解し、酵素阻害試験を行った。得られた菌体の量が少なかったため、良好な生育を示した16株を選抜し、3種類の培地(A1BFe、SYP、およびTCG培地)100ミリリットルを用いて大量培養を行った。この培養液を酢酸エチルで抽出し、抽出物の酵素阻害活性を調べた。その結果、SYP培地中で培養した時に、2種類の微生物がカテプシンBに対して阻害活性を示したが、ヒストンデアセチラーゼに対して阻害を示すものは見いだされなかった。さらに、93株の放線菌をISP培地で培養しスクリーニングを行ったところ、2つの株が顕著な活性を示した。培地中の有機物を濃縮するためにHP-20カラムに対する吸着実験を行ったところ、この充填剤を用いることで活性成分を効率よく濃縮できることが判明した。探索源として海洋微生物を選定し、海洋研究開発機構所属の海洋微生物の分類と生物学を専門とする能木裕一博士との共同研究により、能木研究室からすでに分離済みの海洋起源微生物の放線菌およそ200種を前年度に提供され、それに加えて海洋起源の放線菌およそ100株および同糸状菌60株を探索源とした。生物試験として、以下の2種類の酵素阻害試験ならびに細胞毒性試験を行った。培養条件の検討を進め、昨年使用したmarine brothに加え、新たにSK-2、KGおよびPC-1培地も用いて、菌を2-4日間の培養の後に培養液をメタノールに溶解し、酵素阻害試験を行った。海洋性放線菌のA-90株の培養液がカテプシンBに対して阻害活性を示したため、大量培養を行い活性成分の分離を行った。すなわち、500ミリリットル容の三角フラスコに100ミリリットルのISP-II培地を加えて、27°Cにて3日間培養した。一方、菌体はアセトンで抽出したo抽出物を合一し、逆相クロマトグラフィーにて分画した。得られた40-60%メタノール溶出画分をさらに逆相高速液体クロマトグラフィーで精製し、3つのピークを分取した。これらの構造解析を核磁気共鳴スペクトルによつて行ったところ、いずれも既知化合物のジケトピペラジンで、その構造は、cyclo[Leu-Pro]、cyclo[Phe-Pro]、cyclo[Phe-Val]であつた。

得られた60%メタノール溶出画分をさらにSephadex LH-20を用いるクロマトグラフィー、シリカゲルカラムクロマトグラフィーおよび逆相高速液体クロマトグラフィーで精製し、ピークを分取した。現在、これらの構造解析を質量分析および核磁気共鳴スペクトルによって行っている。他方では、海洋性糸状菌のJMFO34株に含まれる細胞毒性物質の探索を行った。培養液の酢酸エチル画分をシリカゲルカラムクロマトグラフィー、逆相フラッシュクロマトグラフィーおよびアセトニトリル-水混合溶媒を移動相とする逆相液体クロマトグラフィーで精製を行い、活性物質を単離した。主要な活性物質はカビ毒として知られているグライトトキシンであった。現在、それ以外の活性物質の構造決定中である。
財務報告に対する経営者の姿勢が企業価値に与える影響に関する実証分析

本研究の目的は,上場企業の経営者が真摯な態度で経営活動をおこない,その経営活動の結果を財務報告を通じて中立的かつ誠実に開示することが,情報作成者にとっても有意義であるという仮説を,企業価値向上という観点から実証的に確認することであった.研究期間内に,定時株主総会の活性化が観察された企業,温室効果ガス排出量の少ない企業,さらに人件費の高い企業の企業価値が高いことを明らかにした.すなわち,これらの行動が短期的な利益を減少させる企業行動だとしても,中長期的な業績を反映する企業価値を高める効果があると投資家が認識していることになる.さらに,これらの項目を統合報告において開示すべきであると提案した.本研究の目的は,上場企業の経営者が真摯な態度で経営活動をおこない,その経営活動の結果を財務報告を通じて中立的かつ誠実に開示することが,情報作成者にとっても有意義であるという仮説を,企業価値向上という観点から実証的に確認することであった.研究期間内に,定時株主総会の活性化が観察された企業,温室効果ガス排出量の少ない企業,さらに人件費の高い企業の企業価値が高いことを明らかにした.すなわち,これらの行動が短期的な利益を減少させる企業行動だとしても,中長期的な業績を反映する企業価値を高める効果があると投資家が認識していることになる.さらに,これらの項目を統合報告において開示すべきであると提案した.本研究の目的は,上場企業の経営者が真摯な態度で経営活動をおこない,その経営活動の結果を,財務報告を通じて中立的かつ誠実に開示することが,情報作成者にとっても有意義である,という仮説を,企業価値向上という観点から実証的に確認することにある.具体的には,短期的には費用の増大やキャッシュフローの減少など,企業にとっての不利益を招くと考えられる,定時株主総会の活性化や,温室効果ガス削減のための投資,さらに従業員教育のための投資が,中長期的には企業にプラスの効果をもたらし,企業価値の向上につながることを確認し,近視眼的な経営をおこないがちな経営者に反証を与えることを目指している.以下,研究初年度である平成23年度における状況を,テーマごとにまとめる.(1)定時株主総会活性化の影響について,株主総会活性化の指標を複数検討するとともに,株主総会活性化の程度と株式リターンの同調性(いわゆる市場モデルに基づく回帰式における決定係数)との関係について分析をおこなった.なお,このテーマについては,Louis Cheng氏(香港理工大学)との共同研究をおこなっている.(2)温室効果ガス削減のための投資が企業価値に与える影響について,その経路を明らかにすべく,SBSC(sustainable Balanced Scorecard)の概念を援用して分析をおこなった.なお,このテーマについては,阪智香氏(関西学院大学)および岡照二氏(関西大学)との共同研究をおこなっている.(3)人的資産への投資と企業価値との関連については,具体的な実証モデルを作成するための検討をおこなっている.なお,このテーマについては,Xin Chang氏(南洋工科大学)との共同研究をおこなっている.本研究の目的は,上場企業の経営者が真摯な態度で経営活動をおこない,その経営活動の結果を,財務報告を通じて中立的かつ誠実に開示することが,情報作成者にとっても有意義である,という仮説を,企業価値向上という観点から実証的に確認することにある.具体的には,短期的には費用の増大やキャッシュフローの減少など,企業にとっての不利益を招くと考えられる,定時株主総会の活性化や,温室効果ガス削減のための投資,さらに従業員教育のための投資が,中長期的には企業にプラスの効果をもたらし,企業価値の向上につながることを確認し,近視眼的な経営をおこないがちな経営者に反証を与えることを目指している.以下,3つのテーマのそれぞれについて研究実績をまとめる.(1)定時株主総会活性化の影響については,株主総会活性化の程度と株式リターンの同調性(いわゆる市場モデルに基づく回帰式における決定係数)の関係について分析し,両者の正の相関を確認した.このことは,株主総会活性化企業においては,その他のディスクロージャーの質も高く,株式市場も個別企業の情報に強く反応することを示唆している.なお,この分析結果はすでに論文として公表済みである.(2)温室効果ガス削減のための投資の影響については,温室効果ガス排出量の少ない企業の株式時価総額が高いこと,排出量を削減した企業の株式リターンが高いことを確認している.この分析結果について,SBSC(Sustainable Balanced Scorecard)の考え方を用いて経路の特定をおこなった.この分析結果は,和文・英文での論文として公表済みである.(3)人的資産への投資の影響については,企業の人件費と企業価値との間に正の相関があること,全従業員を対象とした賃下げは企業価値をかえって毀損する可能性があること,などを確認した.この結果は,すでに論文として公表済みである.本研究の目的は,上場企業の経営者が真摯な態度で経営活動をおこない,その経営活動の結果を,財務報告を通じて中立的かつ誠実に開示することが,情報作成者にとっても有意義である,という仮説を,企業価値向上という観点から実証的に確認することにある.特に,短期的には費用の増大やキャッシュフローの減少など,企業にとっての不利益を招くと考えられるテーマを3つ取り上げ,短期的な利益・キャッシュフローの減少があったとしても,株式市場が将来の利益・キャッシュフロー持続性の向上を推定し,高い評価を付していることを確認する.(1)定時株主総会の活性化の影響に関する分析では,株主に対する情報公開が積極的な株主総会活性化企業においては,その他のディスクロージャーの質も高く,株式市場も個別企業の情報に強く反応することを示唆している分析結果を得て,すでに論文として公表済みである.

(2)温室効果ガス削減のための投資の影響については,温室効果ガス排出量の少ない企業の株式時価総額が高いことと,排出量を削減した企業の株式リターンが高いことを確認している.なぜこのような現象が観察されるかについて,SBSC(Sustainable Balanced Scorecard)の考え方を用いて経路の推定をおこなった.この分析は,阪智香氏(関西学院大学)および岡照二氏(関西大学)との共同研究の成果であり,英文での論文掲載が決定している.(3)人的資産への投資の影響については,上場企業の平均賃金(全従業員の平均賃金・30歳従業員の平均賃金)データを入手し,平均賃金の高い企業において,生産性(賃金一単位あたりの売上高),利益率(ROE),さらに企業価値が高いことを観察した.また,賃金引き下げが必ずしも企業価値向上をもたらすわけではないとする分析結果を得た.これらの検証・分析結果についてはすでに論文として公表されている.本研究の目的は,上場企業の経営者が真摯な態度で経営活動をおこない,その経営活動の結果を,財務報告を通じて中立的かつ誠実に開示することが,情報作成者である企業にとっても有意義である,という仮説を,企業価値向上という観点から実証的に確認することであった.特に,(1)定時株主総会の活性化,(2)温室効果ガス削減のための投資,さらに(3)従業員教育のための投資を取り上げ,中長期的な視野を持った経営をおこない,それを財務報告を通じて投資家に開示することに対し,投資家がポジティブな評価をおこなっていることを検証した.平成25年度までにそれぞれのテーマについて肯定的な実証結果が得られている.まず,(1)については,定時株主総会の質とディスクロージャーの質との間に正の相関関係が観察された.(2)については,温室効果ガス排出量の少ない企業の企業価値が高いことを確認したうえで,現状の温室効果ガス排出量が多いとしても,将来に向けたコミットメントを宣言している企業に対しては,投資家がそれほど強いネガティブな評価をしないことを確認した.また,SBSCの考え方に基づいて,温室効果ガス排出量が企業価値に影響を与える経路を特定した.さらに,(3)については,企業の人件費と企業価値との間には正の相関があることと,全従業員を対象とした賃下げは企業価値をかえって毀損する可能性があること,などを確認した.これらの結果は,すでに論文として公表済みである.その上で,今年度(平成26年度)は今後の財務報告のあり方を検討した.近年注目されている統合報告の考え方は,従来のCSR報告書等の作成方針とは異なり,「投資家に対して,企業価値に関連する非財務情報を提供する」ことを目的としている.そこで,(1)(3)の情報を統合報告において公表すべき情報として提案する,という方向性を提示した.今後,これらの研究成果は論文として公表予定である.26年度が最終年度であるため、記入しない。企業価値評価論26年度が最終年度であるため、記入しない。
キラルな空間を有するゼオライトの創製

新規なキラルな細孔を有するゼオライトの創製が目的であった。「光学活性なアミン類」とゼオライトを構成するシリケート成分との相互作用を実現し、かつOSDA free合成を組み合わせることで、キラリティーを反映した*BEA型ゼオライトが合成できると考えた。様々なアミン系光学活性有機分子を用い、*BEA型ゼオライトを実施し、その構造解析を行った。完全にキラルなゼオライトの合成には至らなかったが、ポリモルフAとBの割合が変化した*BEA型ゼオライトの合成に成功した。とし、140°C4日間、水熱条件下で結晶化を実施した。生成物のXRDパターンより、BEAゼオライトが得られた。しかし、Polymorph AからなるBEA型ゼオライではなかった。その後、原料組成や結晶化条件を種々検討したが、XRDから判断するに、現時点では、Polymorph AからなるBEA型ゼオライの合成には至っていない。Polymorph Aからのみなるキラルな*BEA型ゼオライトの合成を目的としている。光学活性有機分子の存在下、OSDA free条件での*BEA型ゼオライトの結晶化を行うことで、不斉有機分子とシリカ種との直接の相互作用を実現しながらのゼオライトの結晶化ができれば目的を達成できると考えた。不斉アンモニウム塩を用いたフッ化物法によるピュアシリカ*BEAゼオライトの合成において、平成26年度に引き続き、平成27年度においては、まず、通常の強アルカリ条件での結晶化ではなく、中性付近でゼオライトを結晶化させるフッ化物法によるAlを含まないピュアシリカでの*BEAゼオライトの合成検討を実施した。ここでは光学活性第四級アンモニウム塩を用い結晶化を試みた。アンモニウム塩の種類や合成条件など種々合成条件を検討したが、非晶質シリカが得られたのみであった。次に、常法によりピュアシリカの*BEA型ゼオライト(Si-Beta)をあらかじめ合成しておき、不斉アンモニウム塩水溶液中でポスト水熱処理することにより、混晶から単晶への構造変換を試みた。不斉アンモニウム塩として、(S)-trimethyl-(1-phenyl-ethyl)-ammonium cation,を用いた。この第4級アンモニウム水溶液中にSi-Betaを加えて、120°Cで水熱処理を行うことで、ポリモルフ間の相互変換が起こらないか検討した。対照実験として、アンモニウムの入っていない純水中で同様の処理を行った。XRDより、本来期待していた不斉炭素を含むアンモニウム水溶液中での構造変化は起こらなかった。興味深いことに、対照実験として純水中で行ったポスト処理により、7度付近の回折ピークが二つに割れる様子が観測された。全体のピーク強度が低下しているため、結晶性の低下が示唆されるが、ポリモルフAとBの割合が変化した可能性が考えられる。なお、焼成後もこの構造は保たれていた。純水中での単純なポスト水熱処理法によって構造変換が起こる可能性を示す結果が得られた。アミン系光学活性有機分子を用いてBEA型ゼオライトの合成を実施したが、目的であるPolymorph AからなるBEA型ゼオライの合成には至っていない。アミン系光学活性有機分子の溶解度が問題になっており、溶媒の検討、高塩基性条件下での安定性などの改善が必要であると考えている。触媒調製化学アミン系光学活性有機分子の溶解度が問題になっており、溶媒の検討、高塩基性条件下での安定性などの改善が必要であると考えている。そこでpH的にはよりマイルドな条件である、HF共存下の「フッ化物法」を用いアミン系光学活性有機分子の存在下、BEA型ゼオライト合成を実施する計画である。H26年度は光学活性有機分子の探索、スクリーニングを行った。主にゼオライト合成用の有機試薬、無機試薬などの消耗品の購入、ならびにゼオライトゲル合成用の実験器具類に予算を使用した。また情報収集のために旅費を使用した。合成や構造解析では、すでに既設の装置類を効果的に使用できたため、執行予算は当初の見込みより少なくなった。H27年度において、引き続き光学活性有機分子の探索、スクリーニングを行った。主にゼオライト合成用の有機試薬、無機試薬などの消耗品の購入に予算を施行する予定である。また、学会参加などに旅費を使用する計画である。H26年度の成果を踏まえ、H27年度では精力的にゼオライト合成を行う予定であり、得られた生成物の細孔の光学特性評価や触媒特性評価など構造解析も予定している。そのための消耗品なども必要になると想定している。最終的には適正な予算執行になる予定である。
グライコブロッティング法を用いた糖尿病網膜症関連糖鎖の探索

核酸と蛋白質に続く第三の鎖状生命分子として、糖鎖分子が近年注目されている。蛋白質のが受ける糖鎖修飾は「翻訳後修飾」の中でも重要なプロセスであり、糖鎖構造の変化は蛋白機能にも影響を与える。本研究において、我々は硝子体中のN型糖鎖を網羅的に解析する手法を検討した。非糖尿病網膜症(黄斑上膜、黄斑円孔)患者20例における血漿中と硝子体中のN型糖鎖を比較検討したところ、糖鎖量は硝子体中では血漿中と比較して統計学的有意に低かった。また、硝子体中と血漿中の双方で最も多く含まれていたN型糖鎖は共通であり、その構造は(Hex)2 (HexNAc)2 (NeuAc)2 + (Man)3(GlcNAc)2であった。糖尿病網膜症は壮年期における主要な中途失明原因であるが、その患者数は今後増加することが予測され、本症の予防的介入につながる新規分子標的の探索は重要な課題となっている。近年、核酸と蛋白質に続く第三の鎖状生命分子として、糖鎖分子が注目されている。本研究の目的は、糖尿病網膜症における眼内糖鎖プロファイルの検討である。昨年度は、糖尿病患者ならびに非糖尿病患者の血漿中における糖鎖解析をおこない、糖尿病患者で増加する糖鎖構造の解析をおこなった。今年度は、本研究の主目的である糖尿病網膜症における眼内糖鎖プロファイルの検討に着手した。まずは、コントロール群として北海道大学病院眼科で硝子体手術を施行された非糖尿病網膜症(黄斑上膜、黄斑円孔)患者20例における血漿中及び硝子体中における糖鎖をグライコブロッティング法により網羅的に解析し、得られた結果について血漿中と硝子体中の糖鎖を比較検討した。結果として、単位蛋白当たりの糖鎖量は硝子体中では血漿中と比較して統計学的有意に低かった(P<0.001)。また、糖鎖の組成について検討した結果、最も多く含まれていた糖鎖は全ての群で共通しており、(Hex)2(HexNAc)2(NeuAc)2 + (Man)3(GlcNAc)2であった。糖尿病網膜症は壮年期における主要な中途失明原因であり、本症の視力予後改善は眼科学分野の責務である。そのため、糖尿病網膜症に対する既存治療法の改良に加えて、新規分子標的治療の開発が当該分野の最重要課題となっている。近年、核酸、蛋白質に続く第三の鎖状生命分子として糖鎖分子が注目されているが、糖鎖構造の変化が蛋白機能に影響を与えることはよく知られており、糖尿病における疾患関連糖鎖を発見することはその病態のさらなる理解や新しい治療標的分子の発見につながる可能性がある。本研究の目的は、糖尿病網膜症患者の血漿および眼内液を対象として糖尿病あるいは糖尿病網膜症関連糖鎖の解析をおこない、新規バイオマーカーの探索ならびにそのデータベース化に挑戦することである。今年度は、糖尿病および非糖尿病患者より検体(血液および硝子体液)を各20例採取し、保管した。また、同検体の一部を用いてグライコブロッティング法による糖鎖解析をおこなった。糖鎖は大別して1)糖脂質糖鎖、2)N結合型糖鎖、3)O結合型糖鎖の三種類に分類されるが、特によく研究の進んでいるN結合型糖鎖の解析を進めた。結果として、ヒト血漿中では66種類の糖鎖が同定でき、その中で定量性が認められたものは47種類であった。その47種類について糖尿病群と非糖尿病群でその発現量を比較したところ、非糖尿病群に比べて糖尿病群の血漿中で発現量に増加傾向のある糖鎖が5種類同定された。また、硝子体中の糖鎖解析は非糖尿病群6例が現時点で終了しているが、硝子体中には平均で約20種類の糖鎖が存在することが確認できた。糖尿病および非糖尿病患者より検体(血液および硝子体液)を各20例採取し、保管した。また、同検体において血液検体30例(糖尿病11例、非糖尿病19例)、硝子体検体6例(糖尿病0例、非糖尿病6例)を用いてグライコブロッティング法による糖鎖解析をおこなった。

また、硝子体中の糖鎖解析は非糖尿病群6例が現時点で終了しているが、硝子体中には平均で約20種類の糖鎖が存在することが確認できた。今後は、ヒト硝子体に特異的に検出された2種類の糖鎖に対してMS/MS解析をおこない、これらの糖鎖が他糖鎖由来の副産物でないことを確認する。また、今後も検体採取を継続して解析数を増やし、新規バイオマーカーの探索ならびにそのデータベース化を目指す。また、糖尿病発症に至る経時的な糖鎖修飾の変化を観察するために、糖尿病モデル動物(STZ誘発糖尿病網膜症マウス)における血液および眼組織検体を用いて網羅的糖鎖解析をおこなう。C57BL/6JマウスにSTZを腹腔内投与し、糖尿病を発病させ、経時的に血糖値、体重、臨床所見と合わせて糖鎖解析をおこなう予定である。平成24年度は次年度使用額が発生したが、これは糖鎖解析が煩雑な工程を経ておこなわれるために予定していた解析数に到達しなかったためである。次年度使用額は、今年度と同様に糖尿病および非糖尿病患者より採取される、血液検体および硝子体液検体の糖鎖解析に使用される。