hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
事象関連電位を用いた視覚障害者の音源定位能の評価に関する研究

本研究は、音源定位能の客観的な評価方法を検討すべく、6名の晴眼者に対し信号検出理論に基づいた2音源弁別課題を課した心理・行動実験および脳波実験を行い、各々から得られたデータの関連性を検討した。その結果、両者には線形的関係が認められ、音源定位能を2音源弁別の観点から精査できる可能性が示唆された。視覚障害者の音源定位能を事象関連電位(ERP)を用いて客観的に評価することを目指し、本年度は実験室内の機材を整備し予備的検討を実施したので、その成果を報告する。水平面の音源定位において、早期全盲者が聴空間座標の原点(聴覚的エゴセンター)が晴眼者よりも後方にシフトしていることが示されている。本研究ではまず、聴覚的エゴセンターを求めた先行研究の手続きに従って、晴眼者を対象に実験を実施した(スピーカが大きいため音源位置が重なるという先行研究の実験的不備を修正している)。その結果、晴眼者の聴覚的エゴセンターは両眼軸上に位置するという先行研究と同様の結果が得られ、実験設備の信頼性と妥当性を検証することができた。しかし、聴覚的エゴセンターを求めるには基準音源に対する比較音源の相対的位置(閾値)を求める必要があり、それには長時間を要するため被験者に相当の負担を強いることが分かった。今後、実験機材の整備や手続き・課題の工夫等を行う予定である。また、ERPを用いた音源定位の客観的評価についても検討をおこなった。被験者を中心に等距離の円周上に基準音源とそれから7度ずつ3つの離れた位置(7度、14度、21度)に比較音源を配置し、基準音源をnon-target、比較音源をtargetとし1対4の割合で音提示を行うOddball課題を実施した。その結果、潜時100msの陰性成分と200msの陽性成分が生じ、その振幅(Peak-to-Peak)が基準音源から離れるに従って増大することが示された。今後、この特性を利用し音源定位能の客観的評価に向け、探索的な検討を行っていく予定である。視覚障害者の日常生活をサポートするための環境システムや適応訓練法の開発には、客観的指標による評価法(指標)が必要となる。従来、視覚障害者の音源定位評価法では内省や身体部位などによる定位評価を行う際に、指標の客観性や精度に問題が認められ、それらの結果は必ずしも一致していなかった。そこで、本研究では健常者を対象に脳波(事象関連ん電位:ERP)を用いて、聴空間表象座標を神経レベルで明らかにし、音源定位能の諸相を検討することを目的として研究を推進した。2音源オッドボール課題によるERPを用いた音源定位能の評価を実施した先行研究では、標的刺激に対する非標的刺激の電位成分N1およびP2の振幅間隔が、標的刺激の音源角度と正の相関があることを示したが、心理・行動レベルの指標との関係性までは検討できていなかった。そのために本研究は先行研究の方法をより精緻化し、ERPで示される生理的指標が実際の心理・行動レベルにおける指標と一致するかどうかを検討することとし、生理学的指標による客観的評価法の開発を目指した。ERPによる音源定位能の評価は先行研究におおよそ準じた方法を用いたが、実際の行動レベルの評価には、身体部位等による指示や、従来の精神物理学的手法による内観による閾値は用いずに、信号検出理論に基づくROC曲線を用いることにより、被験者の音源角度の差異に対する信号検出の感度や判断の偏り等の、より詳細な指標を用いることとした。その結果、電位の振幅値と台形法により算出したROC曲線内の面積との間に正の相関が認められ、事象関連電位による客観的評価法の妥当性を検証することができた。本研究の成果に加え、今後の音源定位能の電位検出の高速化・効率化を目指す研究との融合により、音響に関する環境システム作りの基盤を提供できうると考えられる。さらに、音源定位能の向上の客観的な指標となることから、視覚障害者の環境適応、特に音源定位能の程度を知りためのツールを提供できると考えられる。
CCNsの細胞内新機能～細胞外新情報伝達系の解明と共通分子基盤の確立及びその応用

CCNタンパク質(CCNs)は、再生医療の標的分子として期待されているが、その作用の分子基盤は未だ完全解明には至っていない。本研究では、細胞外分泌タンパク質とみなされていたCCNsが細胞内で新機能を果たすことと、CCNsが従来のタンパク質分泌機構に加え、細胞外小胞により結合分子と共に輸送され、標的細胞微小環境で協働作用するという新分泌作用機構が存在することを証明する。また、上記の細胞内外機能を含めその多彩な作用は結合因子との協働作用であるとの仮説のもと、複数の結合分子との結合状態を解明すべく、代表分子CCN2の立体構造を解明してその分子基盤を確立し、それらの成果を臨床応用へ繋ぐ道を開く。
ナノスケール4d/5d遷移金属の電気・光学・力学的手法による強磁性誘起

強磁性に近い金属であるPd、Ptなどの4d/5d遷移金属では、ある状況下でフェルミエネルギーでの状態密度が増大して強磁性が発現する場合がある。特に、低次元構造では、外部からの操作により非磁性から強磁性への磁性制御が可能である。この非磁性→強磁性スイッチイングを利用することで磁気デバイスが開発できるものと期待される。本研究では、電気・光学・力学的手法により状態密度を変化させて、ストーナー条件を満たすことで強磁性化を行うという原理に基づく4d/5d遷移金属の磁性操作に関する基礎を研究した。強磁性寸前の金属と位置づけられるPd、Ptなどの4d/5d遷移金属では、微細構造をとると強磁性体に変化する場合がある。この常磁性/強磁性スイッチイングを利用することで、新たな原理に基づく磁気デバイスが開発できるものと期待される。本研究では、外的手法によりナノスケールサイズの形状を持つ4d/5d遷移金属の磁性を操作することを目的とした基礎研究を目的とする。ガス中蒸発法で作製したフリースタンディングなPdナノ粒子に関しては、X線磁気円二色性(XMCD)および電子スピン共鳴(ESR)の測定を用いて、その磁性に対する軌道角運動量の評価を行なった。In situで行なったXMCD測定では強磁性の存在を示すスペクトルが観測され、軌道角運動量とスピン角運動量に起因する磁気モーメントの比が約0.1と求まり、強磁性への軌道成分の寄与が見出された。さらに、ナノ粒子では4dバンド中の正孔の増加が観測され、これは強磁性発現と関連するものと考えられる。一方、ESR測定には2つのピークが観測され、それぞれがナノ粒子表面と内部の強磁性に対応する可能性が示唆された。また、それらのg因子は2からシフトしており、軌道角運動量0.06h、0.015hが求まった。Pd薄膜の磁気状態をバンド計算を基に議論した結果、(100)薄膜では過去に報告されているように、量子井戸の存在により膜厚に対する磁性の挙動を説明することができたが、(111)薄膜の磁性の挙動は(100)薄膜に比べ非常に複雑であることが分かった。これは、ナノ粒子表面磁性が面方位に依存するというこれまでの結果を説明する手がかりを与えるものと考えられる。また、1次元Pdの作製を目指して、カーボンナノチューブ中でPdナノワイヤーの作製を試みた。その結果約70nmのナノワイヤーを作製することができた。さらに、Ptナノ粒子を化学的手法により作製し、磁性を調べた結果、ptナノ粒子が強磁性を発現することを見出した。本研究では、この常磁性/強磁性スイッチイングを利用することで、新たな原理に基づく磁気デバイスの開発を目的とした基礎研究を遂行する。ガス中蒸発法で作製したPdナノ粒子の結晶構造と結晶欠陥をX線回折により調べ、不均一ひずみの増大に伴って自発磁化が増加する関係を見出した。Pdナノ粒子には、表面に加え内部にも強磁性が発現し、それは主にひずみに起因することが明らかとなった。これよりひずみを用いた磁性制御の可能性を見出した。また、同様の試料について中性子小角散乱実験を行ない、大気に曝したPdナノ粒子の磁気構造は、大きな磁化を持つコア領域と小さな磁化を持つシェル領域から成るコアーシェル構造であることが分かった。一方、化学的手法により作成したPtナノ粒子の磁気測定とX線磁気円二色性の測定を行ない、Ptが強磁性モーメントを持つことを確認し、さらに修飾剤の炭素数の増加と共に磁気異方性が増加することを見出した。炭素数の増加と共に、X線吸収測定から求めた5dバンドのホール数は増加し、ESR測定からg因子の増大、すなわち軌道角運動量の増大が認められた。これにより、修飾剤を用いた磁気異方性制御の可能性を見出した。さらに、電気的手法による遷移金属磁性の制御を目指し、電解液の界面に生じる電気二重層を用いて電界を遷移金属表面に印加した。予備的に行なったNiを用いた実験では、電界印加によりNiの表面層の価数を変化させることで、磁気異方性を可逆的に制御することができることを見出した。これらの実験に加えて、Pd、Pt薄膜の磁性を第1原理計算により調べており、膜厚に伴う振動的な磁化の発現が見出され、これらの挙動と電子構造との対応が(100)薄膜と(111)薄膜とでは様相が異なることを見出した。強磁性寸前の金属と位置づけられるPd、Ptなどの4d/5d遷移金属では微細構造を利用して外的に磁性を操作することが可能であると考えられる。

この新たな原理に基づく磁気デバイスの開発を目的とした基礎研究を遂行する。アルカンチオールでコートされた粒径27nmのPtナノ粒子を化学的手法で作成し、その磁性を磁気測定、X線磁気円二色性、X線吸収スペクトルおよび電子スピン共鳴により調べた。この結果、すべてのナノ粒子でPt原子の偏極による強磁性が発現した。この強磁性の起源はアルカンチオールと粒子の間での電荷移動に伴って5dバンドのホール数が増大することに起因することが分かった。これは表面修飾する分子を変化させることでPtナノ粒子の磁性を制御できること示す。これを踏まえて、光異性化に伴ってトランスとシス状態の間で幾何構造を変化させることができるアゾベンゼン派生物配位子でコートしたPtナノ粒子を作成、紫外光と可視光を照射して磁性の変化を調べた。この状態変化に伴い電気双極子モーメントが変化することで電荷移動量にも変化が生じると考えられる。しかし、磁化の明確な変化を観測することはできなかった。一方、Pd薄膜に対して、電解液中で電気二重層を用いて強い電界を印加してファラデー効果を利用して磁性の変化を調べた。この場合にも強磁性の発現を明確に検出するには至らなかった。さらに、電子構造計算を用いてPt薄膜の磁性を検討した。強磁性モーメントの出現が認められ、その大きさは原子層数に依存して振動的に変化した。(100)配向膜と(111)配向膜とで振動的挙動と関連するバンドが異なることが分かった。以上より、実験的に非磁性から強磁性の転移を引き起こす外的操作を実現することはできなかったが、粒子表面の分子吸着および薄膜に対する電界印加により目的が達成できる可能性が見出された。
多重フーリエ級数の収束問題と解析的整数論における重み付き格子点問題の接点について

d次元ユークリッド空間上で定義されたrarial関数(原点からの距離にのみ依存する関数、放射状関数、と訳されることもある)に対する周期化関数の多重フーリエ級数の球形部分和の変動について研究した。我々は、これらの多重フーリエ級数についてPinsky現象、Gibbs-Wilbraham現象及び第3の現象(Kurastubo現象)を研究した。第3の現象は、解析的整数論の古典的なテーマでもある格子点問題と密接な関係がある。また、フーリエ級数の収束問題はある意味で格子点問題と同値であることをしめした。「多重フーリエ級数の収束問題と解析的整数論における重み付き格子点問題の接点について」の研究を進めるため、フーリエ級数の関連する研究を再検討し、格子点問題の視点を加味することによって新しい結果を得るという我々のテーマに沿った方向で下記の結果が得られた。1.1変数のフーリエ級数論における有界変動関数のフーリエ係数と関数のジャンプの2乗和との関係を表す有名なN.Wienerの定理がある。我々は関数のジャンプの大きさ(絶対値)の総和tとの関係を表す定理を発見した。この研究はフーリエ級数の部分和と曲線の長さとの関係の視点からも説明ができ、Gibbs-Wilbraham現象のもう一つの説明と位置づけられる。2.ポテンシャルと関連のある特殊な多重フーリエ級数について研究を進めた。これらの級数に関してノルム収束以上に点毎収束について既知のことがらは多くないが、S.BochnerやE.M.Steinらの先行する研究を、「殆どすべての点で成り立つ」という命題から「全て点で成り立つ」という形に改良できた。この研究では、1926年にSzegoが解析的整数論の1分野である格子点問題で用いた方法を重みをかけた場合に拡張し、その結果を本質的に使うことにより可能となった。3.1993年に発見されたPinsky現象、すなわち原点の付近で滑らかであっても、原点から離れた不連続点の影響が原点におけるフーリエ級数の変動に大きな影響を与える現象は、3次元以上のとき証明されているが、2次元でも起きることが証明できた。1.格子点問題では、伝統的に各点毎の評価を得るのを目的とし、一様評価については研究対象外であった。一方、フーリエ級数の一様収束の議論には、格子点問題の一様評価が必要となる。我々は格子点問題の一様評価についてある結果を得た。論文は現在投稿中である。2.1993年に発見されたPinsky現象、すなわち3次元以上の場合、原点から離れた不連続点の存在が原点におけるフーリエ級数の挙動に大きな影響を与え、そこで発散するという、現象は、球の特性関数のフーリエ級数により具体的に証明される。2次元の場合にも、円上に特異点を有する関数(とくに2次元波動の基本解を含む)を考えることによりPinsky現象の出現することがM.E.Taylorにより示唆された(厳密な証明ではない)。我々はポテンシャルに関連する関数を用いて次元について統一的に議論し、Pinsky現象が生じることを証明した。この場合も重み付き格子点問題と密接に関連づけられることが分かった。3.2のフーリエ級数は、3つの項(対応するフーリエ変換、格子点問題にかかわる項と誤差項)に分解される。特異点(円あるいは球面)以外で第2項が本質的な項であることを示すには、"下からの評価"が必要となる。これについてある程度満足する結果が得られた。「多重フーリエ級数の収束問題と解析的整数論における重み付き格子点問題の接点について」の研究を進めるため、フーリエ級数に関連する研究を再検討し、格子点問題の視点を加味することによって新しい結果を得るという我々のテーマに沿った方向で下記の結果が得られた。1.格子点問題では伝統的に書く点毎の評価を得るのを目的とし、一様評価については研究対象外であった。一方、フーリエ級数の一様収束性の議論には格子点問題のそれが必要となる。我々は格子点問題の一様評価について結果をえた。2.3次元以上の場合、原点から離れた不連続点の存在が原点におけるフーリエ級数の挙動に大きな影響を与え、そこで発散するというPinsky現象がある。この現象は、球の特性関数のフーリエ級数により実現される。2次元の場合にも境界(球面)上に特異点を有する(特に2次元波動の基本回を含む)を考えることによりPinsky現象やGibbs-Wilbraham現象が起きることがM. E. Taylorにより示唆(証明はない)された。我々はそれらの厳密な証明を与えた。

3.上のフーリエ級数は、3つの項(対応するフーリエ変換、格子点問題に関わる項、十分小さい誤差項)に分解される。ソフト(Mathematica)を使って視覚化し、分解と比較してある程度の結果がえられた。研究はおおむね計画通り順調にすすんでいるが、論文化の段階で若干停滞している。24年度が最終年度であるため、記入しない。概要に述べた「1.」については投稿済みである。「2.」については投稿すべく論文化をすすめている。また、「2.」でフーリエ級数を対応する関数のフーリエ積分(P1)と格子点問題にかかわる部分(P2)と誤差(P3)の3つのパートに分解できることを示したが、特異点を除けばP2が最も大きいことを示すことが必要であり、その解決に取り組むことを目標としている。
組織工学的手法を用いた新規人工気管の開発と生理的気管上皮再生機序の解明

下記のACのシリコンメッシュ及びコラーゲンビトリゲルを用いた人工気管モデルを作成した。シリコンメッシュをコラーゲンビトリゲルで挟み込む形とした。ACの特徴については以下に記す。A:メディコン社Bard Mesh15.0×15.0cm (0112720)メッシュは平行で目は細かい、Bメディコン社Bard Soft Mesh 7.5×15.0cm (0117009)、メッシュはひし形で目は粗い、今回の3種のメッシュで一番柔らかい、Cジョンソンエンドジョンソン社ウルトラプロメッシュ7.6×15cm (UMR3)メッシュはひし形でメッシュの目は粗い、白色・青色のストライプ状のシート状今回の3種のメッシュで一番硬い。それぞれのモデルに対しHE染色標本を作製して観察した。染色されるビトリゲルの間にシリコンメッシュが存在しているが、メッシュ自体は染色されないため管腔様に観察されてしまい、材料同士の接着の程度などを含め各モデル間の差異は確認できなかった。電子顕微鏡での観察を行った。それぞれのモデルにおいて肉眼で確認できるようなメッシュ構造が確認できたが、モデルAに関してはややメッシュの構造が不明瞭な印象があった。モデルの切断面においてメッシュとビトリゲルとの間にずれが生じることから、各材料の接着に関しては強固に接着しているわけではないと思われた。切断面以外の部分に関しては3つのモデルで接着の程度にも有意な差はないと思われた。モデルの硬さに関してはメッシュの硬さに依存するため、いずれのモデルも比較的軟らかい印象があったが、気管への移植を考えた場合の強度を考慮すると、今回のモデルの中ではより硬いモデルCが妥当であると思われた。次年度は人工気管モデルのウサギの気管への移植実験を予定している人工気管の素材選択での検討課題であった組織学的な評価に難渋し、現在は電子顕微鏡所見を評価している最中である。素材選択ができると次の動物移植実験に移行することが可能となる。また、主任研究者が外部病院へ出向中であり、研究に従事する時間が減少したことも関与している。人工気管の素材を選定して、その素材での移植用材料を作成することができれば、人工気管の移植術を準備することができると考える。Neo artificial trachea with vitrigel(NATV)の開発を行った。研究実施計画に記載した人工気管の軟骨に該当する硬性構造にハイドロキシアパタイトを用いる方法について検討した。当初アーチ状に形成し4-5個を並べた状態の内腔と外腔にビトリゲルを付加する構造を予定しており、ハイドロキシアパタイトをアーチ状に形成することは可能であることが分かった。しかし、これを等間隔に並べた形態ではビトリゲルシートで挟むことは困難と判明した。更にはハイドロキシアパタイトをアーチ状に形成した場合、凸方向からの外力が加わった際に容易に折れてしまうことが分かった。コレラの結果より、NATVの硬性材料としてはハイドロキシアパタイトは不適であることが判明した。それに変わる素材の選定を開始した。ある程度の強度と柔軟性を併せ持つ必要があり、研究グループとしてはメッシュ素材のついて検討する方針とした。新たにメッシュを開発することも検討したが、膨大な時間と費用がかかることが想定されたため、既存の製品の中から、強度、柔軟性、メッシュ部分の形状などから3種類を選定した。1つは、柔軟性が有り、メッシュが細かいタイプ、もう一つはやや硬めのメッシュの荒いタイプ、もう一つはやや硬めのメッシュの細かいタイプとした。NATVの形態を、加工が難しいアーチ状から加工が容易なシート状に変更した。選定したメッシュシートの両面にビトリゲルを付加する研究を行った。メッシュの両面にビトリゲルシートをコラーゲンで接着させる方法を考案し、結果付加は可能であった。それぞれをTATV typeA,typeB,typeCとした。3種類のNATVの再水和実験を行った。結果、3type共に再水和することが可能であり、その工程ではビトリゲルシートとメッシュが分離することは無かった。3種類のNATVの構造を評価する目的に、HE染色標本の作製を行い現在固定作業中である。2017年7月より他施設に出向しており、主任研究者が十分な研究時間を確保することが難しかった。また、分担研究者とのやりとりに時間を要してしまった。研究協力者の経験が浅いため、研究の進みが遅くなっている。

それぞれのモデルにおいて肉眼で確認できるようなメッシュ構造が確認できたが、モデルAに関してはややメッシュの構造が不明瞭な印象があった。モデルの切断面においてメッシュとビトリゲルとの間にずれが生じることから、各材料の接着に関しては強固に接着しているわけではないと思われた。切断面以外の部分に関しては3つのモデルで接着の程度にも有意な差はないと思われた。モデルの硬さに関してはメッシュの硬さに依存するため、いずれのモデルも比較的軟らかい印象があったが、気管への移植を考えた場合の強度を考慮すると、今回のモデルの中ではより硬いモデルCが妥当であると思われた。次年度は人工気管モデルのウサギの気管への移植実験を予定している人工気管の素材選択での検討課題であった組織学的な評価に難渋し、現在は電子顕微鏡所見を評価している最中である。素材選択ができると次の動物移植実験に移行することが可能となる。また、主任研究者が外部病院へ出向中であり、研究に従事する時間が減少したことも関与している。組織学的評価として行ったHE標本を評価する。構造的にメッシュとビトリゲルの接着状況を評価する。電子顕微鏡にて多孔構造を評価する。3種類のVMをウサギの気管欠損モデルに対して移植実験を行う。欠損部に対して最適な移植方法を評価する。移植した気管を摘出して気管上皮の再生過程を評価する。最終的には3種のVMより理想的なメッシュ材料を決定する。人工気管の素材を選定して、その素材での移植用材料を作成することができれば、人工気管の移植術を準備することができると考える。研究の遅れにより今年度中に購入する予定であった試薬などの購入が来年度になったため人工気管の素材選択に時間を要しており、組織学的評価が不十分であった。動物への移植実験が遅延しており予定していた消耗品出費が無かった。次年度は遅れている分も含めた動物移植実験を計画している。
急性心筋虚血をおこす冠動脈攣縮の成因に関する病態生理学的・細胞生物学的研究

1)動脈硬化血管における過剰収縮の成因(1)内皮細胞機能(EDRF)の定量解析遺伝性高コレステロール血症家兎の大動脈を用いてEDRFの産生を定量化(bioassay法)した。アセチルコリンによる内皮細胞依存性弛緩反応低下の成因はEDRFの産生低下だけでなくEDRFの失活によってもたらされることを示した。(2)中膜平滑筋の過剰収縮の機序冠攣縮部と対照部位から中膜平滑筋標本を作製した。サポニン処理によるスキンド標本において平滑筋のCa^<++>感受性を検討すると、攣縮部と対照部のCa^<++>-張力関係は同程度であった。(3)冠攣縮の成因におけるEDRFの役割の生体内での解析EDRF阻害薬(LNNA:L-nitro Nωarginine)を投与すると対照部位のセロトニンによる収縮は有意に増強(20→30%)されたが、攣縮部位の収縮は全く影響されなかった(80→85%)ので、セロトニンによる冠攣縮の成立にEDRFの産生異常は一義的ではないことが示唆された。2)冠攣縮による冠動脈狭窄の進行と急性心筋梗塞の発生動脈硬化部位に高度の冠攣縮を繰り返し誘発すると動脈硬化巣内に出血がおこり、内腔狭窄が急性に進行することを観察した。冠攣縮によって冠閉塞、或いは亜閉塞が持続した動物では心筋梗塞が発生した。3)EDRFを介して冠血管拡張をおこすサブスタンスPの反応を異型狭心症患者について検討した。冠攣縮部位の内皮細胞依存性弛緩反応は温存されていた。1.冠血管の過剰収縮反応性の経時変化と収縮反応修飾因子の解析:ミニ豚左冠動脈内膜をバル-ンカテ-テルで傷害すると同部の血管壁は自発的に収縮し5分後には58%の内腔狭窄が生じた。この現象は血小板機能を抑制すると半減することから、傷害内膜に血小板が付着し、セロトニンを遊離する結果生じた収縮と考えられる。傷害30分後から同部はセロトニンを冠動脈内に注入すると過剰に収縮し、80%以上の狭窄が生じた。この現象は1週間後にも認めたが、1カ月後には消失した。血管反応性の経時変化は内膜肥厚の消長と符合していた。内膜剥離部にX線照射を加えるとセロトニンに対する傷害部冠血管の反応性が異常に亢進した。X線照射単独でも血管壁の過剰収縮反応性が出現するかをゲッチンゲン種ミニ豚で検討した。すなわち、前下行枝もしくは回旋枝に限局して1500rad照射したところ1週間後から過剰収縮反応が照射部に出現した。このような収縮反応性の亢進は血液がアルカロ-シスになると更に増強した。2.冠攣縮と内皮細胞依存性弛緩反応の関係:冠攣縮を生じる血管で内皮細胞依存性弛緩作用の減弱を認めた。動脈硬化血管に一般に認められる現象であるので、WHHL家兎を用い以下の2点について検討した。(1)内皮細胞依存性弛緩物質(EDRF)の産生が低いのか、(2)産生は正常でも中膜平滑筋層に到達するまでに過酸化物やラジカルによって失活するのか。EDRFの遊離は粥腫の表面積に反比例して減少し、粥腫直下の平滑筋をSODで処置するとEDRFによる弛緩が改善した。すなわち、遊離されたEDRFが動脈硬化のある中膜で失活していることが明らかになった。3.中膜平滑筋のセロトニンやヒスタミンに関連するCa^<2+>代謝、細胞膜イオンチャネル、GTP結合蛋白やCーキナ-ゼ等の細胞内情報伝達系についても解析した。

1.傷害された血管壁の反応性を検討し新たな知見を得た。ゲッチンゲン種ミニ豚の冠動脈をバル-ンカテ-テルで傷害した。血管内径変化は造影法を用いて評価した。血管傷害部と対照部のセロトニン3μg/kg冠注による内径短縮率は1週間後に各々80%と16%であり、1ヵ月後に19%と17%であった。血管傷害前にあらかじめアスピリン325mgを服用させたミニ豚では傷害1週間後のセロトニンによる過剰収縮反応は抑制された。セロトニンs2遮断薬であるケタンセリンを前処置するとセロトニンによる収縮はほぼ完全にブロックされた。以上の成績から、1)血管傷害1週間後にセロトニンに対する反応性は亢進するが1ヵ月後には回復する。2)この血管傷害後のセロトニンによる過剰収縮機序にミクロオキシゲナ-ゼ系が関与することが示唆された。(1991年、1992年の日本循環器学会総会学術年次集会にて発表した。)2.冠攣縮(血管内腔の過剰搾取)の成因は中膜平滑筋の過剩収縮が重要な役割を果していた。冠血管傷害に加えてx線を限局性に照射すると、34ヵ月後、同部には動脈硬化が生じておりセロトニンによって攣縮が誘発された。内皮細胞依存性血管弛緩物質(EDRF)の阻害薬であるL.ニトロ.N.アルギニン(LNNA)を前投与すると対照部のセロトニンによる収縮は有意に亢進したが、攣縮部のセロトニンによる過剰収縮はLNNAで全く影響されなかった。内皮依存性弛緩物質サブスタンスPによって攣縮部・対照部ともに拡張したがサブスタンスPによる拡張は攣縮部で減弱していた。このサブスタンスPの拡張はLNNAの前投与により完全に抑制された。これらの成績から、1)生体内で評価したEDRFによる血管弛緩反応は攣縮部で低下していた。2)セロトニンによる冠攣縮の成立には中膜平滑筋の過剰攣縮が一義的に関わっており、EDRFの低下は修飾因子として作用していことが示唆された。(J.Clin lavest 1992 in pressに発表した。)1)冠攣縮の成因におけるEDRFの役割の生体内での解析EDRF阻害薬(LNNA:L-nitro Nωarginine)を投与すると対照部位のセロトニンによる収縮は有意に増強(20→30%)されたが、攣縮部位の収縮は全く影響されなかった(80→85%)ので、セロトニンによる冠攣縮の成立にEDRFの産生異常は一義的ではないことが示唆された。2)冠攣縮による冠動脈狭窄の進行と急性居心梗塞の発生動脈硬化部位に高度の冠攣縮を繰り返し誘発すると動脈硬化巣内に出血がおこり、内腔狭窄が急性に進行することを観察した。冠攣縮によって冠閉塞、或いは亜閉塞が持続した動物では心筋梗塞が発生した。3)EDRFを介して冠血管拡張をおこすサブスタンスPの反応を異型狭心症患者について検討した。冠攣縮部位の内皮細胞依存性弛緩反応は温存されていた。
先端技術開発に伴う金属化合物の動態と制御

(1)高度エレクトロニクス,バイオテクノロジ-関連の先端産業分野で新たに使用されるようになった有機金属化合物の中から,主として水銀,鉛,スズ化合物に着目しその動態と制御・処理技術に関し,研究代表者が過去6年間にわたり行ってきた調査研究の成果を基に研究を進めた。(2)先端産業の中からバイオリアクタ-を例に挙げ,流入金属化合物の微生物への吸着特性を明らかにすると共に,その制御技術・プロセスについて実験的検討を行った。岡山大学環境管理センタ-の合併処理汚泥を対象菌体に用い、土壌環元が求められているにもかかわらず、生活系雑排水から流入する有害重金属等の吸着・蓄積のため再資源化処理が進まない事象に着目し実験研究した結果,ばっき槽の前段階で菌体を増殖させ流入重金属の吸着処理を行う前処理プロセス開発に見通しを得た。金属イオンの吸着特性は,(1)菌体/金属イオンを200300の接触比で混合接触させれば,鉛イオンは1mg/1以下に吸着処理できる。(2)加熱処理した汚泥の方が,吸着能が数倍増大する。(3)食堂排水汚泥等ら比ベ合成繊維工業などの産業廃水処理汚泥の方が吸着特性が優れ,吸着剤開発に適する。(4)最も吸着性能の優れている合成繊維廃水汚泥で,金属イオンの等温吸着特性を求めたところ,市販吸着剤に比べかなり吸着能が大きく,吸着速度が速いので,装置も小型化可能なことが明らかになった。(3)本研究では,GaAs系半導体のCVDプロセスについても金属化合物の動態調査を行い,実際の薄膜形成・CVD製造プロセスに関する産業技術情報から,Hg0.016mg/1,Cd0.60mg/1,T10.73mg/1の低濃度金属化合物を含む廃ガス・廃水に対し,研究分担者らが既に実績を有する気固系及び固液系の流動層吸着処理技術を応用することにより,特に希少価値半金属元素の将来の再資源化に配慮した効率的な制御プロセス,最適処理システム開発に関しても同時に実験研究を進めている。
アクチン結合蛋白質コフィリンのストレス応答機構

アクチン結合蛋白質コフィリンのアクチン結合様式の分子機構の解明のために、我々が同定したコフィリンのアクチン結合部位に相当する領域(12アミノ酸残基配列)の合成ペプチドを作製し、その合成ペプチドの解析を行った。その合成ペプチドは、アクチンと結合するとともにイノシトールリン脂質であるPIP2とも結合する。この合成ペプチドのNMRによる解析を行ったところ、このペプチド自体は溶液中で特定のコンフォメーションをとらないが、アクチンと結合するとある特定のコンフォメーションをとることがわかった。また、PIP2と結合した場合も同様の変化が起こること、アクチンとの結合様式とPIP2との結合様式は非常に似ていることなども明らかとなった。コフィリンはin vivoにおいてセリン残基がリン酸化されているが、そのリン酸化を担う蛋白質キナーゼを同定するために、大腸菌にコフィリンを発現させ、その組換えコフィリンを基質にして、細胞抽出液中にコフィリンリン酸化活性の検出を試みた。その結果、種々の細胞抽出液中に見かけ上のコフィリンキナーゼ活性が見い出された。大量に調整が可能なXenopus卵抽出液を用いて、分画・精製を進めようとしている。コフィリンの脱リン酸化を担うホスファターゼについては、キナーゼの同定後に行うつもりであったため、検索が行えなかった。今後、コフィリンキナーゼとコフィリンホスファターゼの同定を進め、両分子のストレス応答機構およびコフィリンのリン酸化、脱リン酸化による機能制御についてさらに解析を進める必要がある。
公共建築物の再生利用における用途複合化に関する建築計画研究

1.公共建築物の再生利用事例の実績と用途複合化の実態を把握するため、2005年10月に九州圏の人口50万人未満の342市町村を対象としてアンケート調査を実施した。その結果、152の市町村より有効回答を得、89の再生利用事例を明らかにした。2.89の再生利用事例の内、用途複合化事例と多目的用途事例を抽出するとともに、アンケートによって自治体が有効な再生利用と判断している事例を考慮し、6つの事例の選定した。これらが有効な再生利用事例である理由は、(1)制度上及び管理運営面でスムーズに再生利用できたというストック管理に対する評価、(2)新用途の意義と利用後の評価、以上の2つに区分され、特に用途複合化事例では後者が評価される傾向にあることを明らかにした。3.再生利用事例の計画プロセスを明らかにするため、幼稚園から子供の健全育成施設に再生された大分県の事例に注目し、関係者へのインタビュー調査と利用実態の観察調査を実施した。この再生利用は大分県独自の制度に基づき多目的な「こどもルーム」を整備した事例で、再生利用の先進事例と位置づけられる。4.「こどもルーム」の再生利用プロセスは、(1)間借りでの試行的利用段階、(2)再生利用後の専有利用段階、(3)改築及び改修による空間改変後の固定利用段階、以上の3つの段階を経て利用が定常化していることを明らかにした。さらに、このような再生利用プロセスは、当初の利用構想から柔軟な変更を可能としており、「こどもルーム」では利用対象と室用途の利用後変更が確認できた。5.利用観察調査によって、再生利用事例が有効に利用される要因は3つの計画段階に応じたつくり込み型の空間改変であることを実証した。具体的には試行的利用段階から継続的に専門家が関わり、用途が変動状態と固定状態の判断が重要であることを指摘した。1.研究の課題の一つである用途複合化における「再生利用の検討ロセスの解明」について分析・考察を行った。特に、再生利用事例の内、旧用途の割合が最も大きい学校建築を対象とした。2.文部科学省が平成15年に公表した「廃校活用状況調査」によると九州圏内で廃校の相対的に多い県は、福岡、熊本、長崎、大分であった。そこでまず、予備的考察として熊本県を対象に廃校利用の実態を調査した。その結果、大都市、過疎地域ともに廃校が発生しており、また、平成7年以降から廃校の増加に伴う利活用が検討されていることが分かった。利活用によって継続使用する要因は財政的要因及び住民の要求の2つであることを確認した。さらに、平成415年度の廃校事例80校の内、23事例、29%が用途複合化の事例であることを示した。3.熊本県の8つの廃校事例に調査済みのアンケートから福岡県及び大分県の5つの事例を加えた、合計13の事例を対象にインタビュー調査によって再生利用プロセスを考察した。その結果、新用途の決定要因においても継続使用要因と同様に、制度面と住民要求の両面があり、その主要因によって検討プロセスも行政主導型と住民協働型に分化されることを指摘した。また、用途複合化は、これらの要因と新旧用途の必要面積の不整合性という複合的な要因によって決定されていることを示した。4.学校建築の再生利用の成功事例では、住民の組織が検討プロセスに加わるだけでなく、施設の管理運営と利用プログラムにも主体的に関わっていることを明らかにした。このことから、用途複合化では、継続利用及び新用途検討段階に加えて、管理運営までの一体的な検討体制の構築が不可欠であることを示し、一連の検討プロセスを再生用マネージメントとして、その検討体制と検討事項を整理した。
栓球細胞の放出する細胞外小胞が係わる止血制御機構の解明

・栓球細胞(FUHEN)が細胞外分微粒子(Extra cellular vesicles, EVs)を産生し,この微粒子が哺乳類血小板と同じようにCD41陽性である事を,作製した抗CD41抗体を用いてWestern blottingやフローサイトメータに等により明確に示した。両生類栓球細胞がCD41陽性の微粒子を産生する事と,哺乳類巨核球がCD41陽性の血小板を産生する事と対比させると,この微粒子が哺乳類の血小板へと進化していった可能性を示唆すると考えられる。・FUHEN細胞由来の微粒子の直径はおよそ100nmであった(電子顕微鏡観察)。栓球細胞からのCD41陽性微粒子の放出は栓球細胞への物理的なダメージにより誘導された。単離したCD41陽性EVの中に各種のmicroRNAが存在する事をマイクロアレイチップを用いた解析およびqPCRによる解析により明らかにした。・アフリカツメガエルのCD41に対する抗体を作製し,血液および脾臓細胞からもCD41の微粒子が産生(放出)されていることをフローサイトメーターを用いた解析により明らかにした。これらのことから,栓球細胞からのCD41微粒子の産生は,両生類に一般的であると考えられる。・そこでCD41陽性の微粒子放出が,他の動物でも起こりえる事なのかを明らかにするために,ニワトリのCD41に対する抗体を作製し,ニワトリの脾臓細胞からもCD41陽性の細胞外微粒子が産生されていることを明らかにした。また,この微粒子にもマイクロRNAが含まれていた。これらのことから,栓球細胞によるCD41陽性微粒子の産生は,鳥類にも共通の事象であると考えられる。(一部を日本分子生物学会でポスター発表)・蛍光標識したCD41陽性微粒子はマクロファージ等に取り込まれた。内包するマイクロRNAがマクロファージにシグナルとして受け渡されている可能性が強く示唆された。・今年度の成果により,FUHEN細胞がCD41陽性の細胞外微粒子を産生し,この中に多くのmicroRNAが含まれることを明らかにできた。さらにこれがマクロファージに受け渡されていることも明らかにできた。これらのことから,CD41陽性のEVsの内包するmicroRNAがシグナル分子として止血に関わる可能性を強く示唆する事が出来た。さらにこれが両生類に限らず,鳥類でも同様にCD41陽性の微粒子が存在している事を示せたので,CD41陽性の微粒子は栓球細胞をもつ動物に共通の事象である可能性が高い。これらの展望が開けたため,おおむね順調に進展していると評価した。・ツメガエル,鳥類のもつCD41陽性微粒子およびCD41陽性のマウスの血小板を大量に集め,そのマイクロRNAを網羅的に解析する事より,ここに含まれるmicroRNAに共通性があるかを解析する。・マクロファージに取り込まれたマイクロRNAが,マクロファージの遺伝子発現をどのように変化させるか,また変化があるとしたらそれはどのような生物学的意義があるかの解明を目指す。・変化する遺伝子が有るとしたら,EV中のマイクロRNAとどのような相互作用があるかを解明する。

さらにこれが両生類に限らず,鳥類でも同様にCD41陽性の微粒子が存在している事を示せたので,CD41陽性の微粒子は栓球細胞をもつ動物に共通の事象である可能性が高い。これらの展望が開けたため,おおむね順調に進展していると評価した。・ツメガエル,鳥類のもつCD41陽性微粒子およびCD41陽性のマウスの血小板を大量に集め,そのマイクロRNAを網羅的に解析する事より,ここに含まれるmicroRNAに共通性があるかを解析する。・マクロファージに取り込まれたマイクロRNAが,マクロファージの遺伝子発現をどのように変化させるか,また変化があるとしたらそれはどのような生物学的意義があるかの解明を目指す。・変化する遺伝子が有るとしたら,EV中のマイクロRNAとどのような相互作用があるかを解明する。
消化管-膵島枢軸の成立機序:胃内腔栄養素に対する神経性感知機構

背景および目的:栄養素経口摂取時のインスリン分泌については脳相と腸相に分別して従来理解されてきた.我々は今まで知られていない,腸管吸収前の栄養素(グルコース,G)の胃内存在自体に応答するインスリン分泌を見出したので,胃における栄養素に対する神経性感知の観点から,消化管-膵島枢軸(enteroinsular axis)の一部を明らかにしようとした.方法:Wistar系ラットを用い,14-16時間絶食の後,urethane(720mg/kg)・α-chloralose(65mg/kg)腹腔内投与による麻酔下に開腹,実体顕微鏡にて迷走神経の胃枝(腹側および背側),または膵枝を同定分離し,既報の方法で各神経のフィラメントの電気活動をin situにおいて連続測定した.結果:胃内腔粘膜側でのG接触と胃静脈側へのG出現のいずれに神経性G認識の主体があるかにつき,各種濃度のG液を用い幽門結紮下に胃内注入と胃静脈系注入(胃大湾側の静脈系周辺の漿膜下に注入)を行った.その結果,いずれの注入法でも5.0,2.5,1.0%Gに対し,迷走神経胃枝の求心性電気活動は明らかに減少することが判明した.しかし,奬膜下注入時にはより濃度依存性が明瞭にみられた.次に,胃内または胃静脈系5.0%G注入時の膵迷走神経遠心性活動を検討したところ,これを有意に促進することが判明した.そこで,胃迷走神経腹側枝と背側枝を切断したラットについて,胃内または胃静脈系G注入をおこなったところ,膵迷走神経遠心性活動は有意の変動を示さなかった.なお,いずれの注入法でも,対照浸透圧食塩水注入は胃求心性および膵遠心性活動を有意に変動させなかった.結論および考察:胃内腔限局性に栄養素(グルコース)が存在するのみで,胃迷走神経の化学的感知機構を介して神経性インスリン分泌が惹起される胃-膵島連関に電気生理学的根拠が提供された.栄養素と消化管ホルモンの協調が織り成す,neurochemoreceptionを起点とする,神経性腹部内臓機能調節機構は今後益々注目される研究分野になると想定される.なお,当初予定された上記現象の生化学的背景機序の解明は,この研究期間内に終了しなかった.背景および目的:栄養素経口摂取時のインスリン分泌については脳相と腸相に分別して従来理解されてきた.我々は今まで知られていない,腸管吸収前の栄養素(グルコース,G)の胃内存在自体に応答するインスリン分泌を見出したので,胃における栄養素に対する神経性感知の観点から,消化管-膵島枢軸(enteroinsular axis)の一部を明らかにしようとした.方法:Wistar系ラットを用い,14-16時間絶食の後,urethane(720mg/kg)・α-chloralose(65mg/kg)腹腔内投与による麻酔下に開腹,実体顕微鏡にて迷走神経の胃枝(腹側および背側),または膵枝を同定分離し,既報の方法で各神経のフィラメントの電気活動をin situにおいて連続測定した.結果:胃内腔粘膜側でのG接触と胃静脈側へのG出現のいずれに神経性G認識の主体があるかにつき,各種濃度のG液を用い幽門結紮下に胃内注入と胃静脈系注入(胃大湾側の静脈系周辺の漿膜下に注入)を行った.その結果,いずれの注入法でも5.0,2.5,1.0%Gに対し,迷走神経胃枝の求心性電気活動は明らかに減少することが判明した.しかし,奬膜下注入時にはより濃度依存性が明瞭にみられた.次に,胃内または胃静脈系5.0%G注入時の膵迷走神経遠心性活動を検討したところ,これを有意に促進することが判明した.そこで,胃迷走神経腹側枝と背側枝を切断したラットについて,胃内または胃静脈系G注入をおこなったところ,膵迷走神経遠心性活動は有意の変動を示さなかった.なお,いずれの注入法でも,対照浸透圧食塩水注入は胃求心性および膵遠心性活動を有意に変動させなかった.結論および考察:胃内腔限局性に栄養素(グルコース)が存在するのみで,胃迷走神経の化学的感知機構を介して神経性インスリン分泌が惹起される胃-膵島連関に電気生理学的根拠が提供された.栄養素と消化管ホルモンの協調が織り成す,neurochemoreceptionを起点とする,神経性腹部内臓機能調節機構は今後益々注目される研究分野になると想定される.なお,当初予定された上記現象の生化学的背景機序の解明は,この研究期間内に終了しなかった.本研究は従来,脳相と腸相に分別して理解されていた栄養素経口摂取時のインスリン分泌について,今まで知られていない,腸管吸収前の栄養素の胃内存在自体に対する神経性感知の観点から,消化管-膵島枢軸(enteroinsular axis)の一部を明らかにするものである.本年度は,神経性胃膵島連関を電気生理学的に検討し,その生理学的存在意義を明らかにしようとした.

即ち,胃内腔粘膜側でのグルコース接触と胃静脈側へのグルコース出現のいずれに神経性グルコース認識の主体があるかを,胃粘膜グルコース塗布又は胃内注入時と胃静脈系グルコース(G)注入時の迷走神経胃枝の求心性電気活動を測定した.urethane・α-chloralose麻酔ラットを用い,既報の方法で迷走神経胃枝求心性電気活動を測定した.胃大湾側の静脈系周辺の奬膜下に各種濃度のG液を注入時の求心性活動は,2.5%および5.0%液では明らかに減少した.しかし,当初の計画にあった,我々の以前のイヌ胃内注入に用いた10.0%液を想定した実験では,このような奬膜下注入により(浸透圧の関与と思われるが)求心性活動はわずかの減少傾向をみるのみであった.現在,奬膜下に各種濃度のG液注入時の迷走神経膵臓枝の遠心性電気活動を検討中である.一方,胃内グルコース液注入時の迷走神経胃枝の求心性電気活動については,胃伸展性求心性活動の関与も否定できない成績を得ている.したがって,胃粘膜グルコース塗布法の手技をも含め,現在さらに実験中である.本研究は従来,脳相と腸相に分別して理解されていた栄養素経口摂取時のインスリン分泌について,今まで知られていない,腸管吸収前の栄養素の胃内存在自体に対する神経性感知の観点から,消化管膵島枢軸(enteroinsular axis)の一部を明らかにするものである.昨年度は,胃内腔粘膜側でのグルコース接触と胃静脈側へのグルコース出現のいずれに神経性グルコース認識の主体があるかを,胃粘膜グルコース塗布又は胃内注入時と胃静脈系グルコース(G)注入時の迷走神経胃枝の求心性電気活動を電気生理学的に検討し,神経性胃-膵島連関生理学的存在意義を明らかにしようとした.その結果,urethane・α-chloralose麻酔ラットの胃大湾側の静脈系周辺の奬膜下に各種濃度のG液を注入すると迷走神経胃枝求心性電気活動は明らかに減少することが判明した.そこで,今年度はこの胃静脈系グルコース出現情報が迷走神経膵臓枝の遠心性電気活動に与える影響を検討したところ,これを促進することが判明した.一方,胃内グルコース液注入時の迷走神経胃枝の求心性電気活動については,従来胃伸展性求心性活動の関与も否定できない成績を得ていたが,今年度はこの点についても検討を進めた.その結果,胃内G液注入法に工夫を加え,胃内G液注入が迷走神経胃枝求心性電気活動を増加させ,さらに迷走神経膵臓枝の遠心性電気活動を促進することを見い出した.(以上の成績については現在論文投稿準備中である).このような,胃内グルコース出現時の神経性グルコース認識機構に関する,当初の計画にあった,生化学的背景機序の解明は,この研究期間内に十分に行うことが出来なかった.
アモルファスまたは微結晶酸化物半導体の熱電応用に関する研究

本研究では、熱電変換素子の適応範囲を広げるため、既存材料とは異なる利用価値のある材料に対して基礎的な物性の評価や実デバイス応用に向けた動作実証の検証を目的としている。特に、研究報告の少ないガラスのようなアモルファス酸化物材料に着目し、アモルファス酸化物半導体熱電素子実現に必要な材料やプロセスを開発し、熱電応用に対するポテンシャルを検証する。初年度は、InGaZnO薄膜に対して、成膜条件、組成比、結晶性をそれぞれ変化させ、膜の物性を評価した。まず、スパッタによって成膜する際の、RF電力・ターゲット距離・圧力に対して熱電特性の変化を評価した結果、熱電特性は成膜圧力に対して大きく変化する傾向を示した。ホール移動度及びキャリア密度、ゼーベック係数の温度依存性を評価し、パーコレーションモデルによる理論解析を実施した。最適な成膜圧力を選択することで、膜中欠陥によるポテンシャル障壁が下がり、移動度の向上と温度依存性が大きく変化したことが要因であると示唆された。また、組成比In:Ga:Zn2:2:1のInGaZnO膜に対し、Inをリッチにした2:1:1のターゲットを用いて成膜した結果、それぞれの移動度は約12.9 cm2/Vs、26.5 cm2/Vsであり、熱電性能も移動度の増加に伴い増加することが明らかとなった。さらに、アモルファス状態と微結晶状態のInGaZnO膜に対して、熱電特性を評価した結果、アモルファス膜の方が窒素雰囲気中のアニールによるキャリア密度制御が容易であった。一方、微結晶膜は水素アニールにより熱電特性が大きく向上することが明らかとなった。また、実用化に向けたデバイスの試作を実施した。PEN基板上での薄膜型熱電素子の構造の最適化をおこない、InGaZnO膜及びMo電極を利用したUni-leg型の薄膜熱電素子を提案し動作実証に成功した。本研究では、アモルファス酸化物半導体の熱電素子実現に必要な材料やプロセスを開発し、熱電応用を検証している。アモルファスInGaZnO薄膜の熱電性能が成膜条件や組成で制御可能であることが明らかとなり、計画通りに進んでいる。また、薄膜の熱電デバイス応用に向けた素子構造を提案し、フレキシブル基板上で動作実証しており、応用に向けた実験についても順調に進んでいる。アモルファス酸化物半導体の熱電特性向上のためInGaZnOとは異なる元素を用いたアモルファス酸化物半導体薄膜について評価を進める。さらに界面制御による特性の改善も実施する。薄膜型熱電デバイスの試作においては、放熱を考慮した素子設計や電力密度向上に向け取り組む。
革命、内戦期ウクライナの国制史的研究―中東欧における「一民族一国家体制」の成立

平成30年度の研究計画は、1先行研究の整理、2国内外での史料調査、3学会発表・論文投稿、であった。1については、多言語で書籍として刊行された二次文献を科学研究費で購入するとともに、国内外の雑誌に論文として掲載された最新の研究成果をフォローした。民族問題、領域自治と文化自治、自決権などについては、他地域の歴史研究や、他分野の研究をも吸収することで、自らの研究をより大きな文脈のなかに位置付けることを目指した。2については、主に国外で史料調査を行った。ドイツのベルリンでは、州立博物館で1918年のドイツ軍によるウクライナ占領についての史資料を収集した。ウクライナのキエフでは、ウクライナ政府・行政最高機関中央国立文書館およびウクライナ国立図書館において、未刊行の一次史料と日本での入手が困難な刊行史料を収集した。また、書店でも刊行史料と二次文献を購入した。3については、国際学会で一回(スラヴ・ユーラシア研究者東アジア大会、7月、ウランバートル)、国内学会で一回(ロシア・東欧学会第47回研究大会、10月、神戸)研究報告を行い、いずれの報告成果も論文として投稿するに至った。前者は、1917年のウクライナへの自治導入時に臨時政府に協力的であったペトログラードの穏健派ウクライナ人集団の活動について、史料調査の成果をもとに初めて明らかにした研究であり、英文雑誌に投稿し、審査中の段階である。後者は、1918年にウクライナにあらわれた諸国家の外交政策が、目指すべきとされた国制と密接に関連していたことを明らかにしたもので、次号の『ロシア・東欧研究』に査読論文として掲載されることが決定している。さらに、『ロシア史研究』102号には、ブレスト=リトフスク条約についての最新の研究であるBorislav Chernev, Twilight of Empireの書評を、ウクライナ史研究の立場から執筆した。平成30年度の研究計画であった1先行研究の整理、2国内外での史料調査、3学会発表・論文投稿について、それぞれ当初の計画通り、一部はそれ以上の進展が見られ、研究はおおむね順調に進展しているといえる。1については、専門領域の先行研究の整理と批判的検討を行い、その成果を用い、学会発表や投稿論文において、自身の研究を研究史のなかに位置付けた。さらに、本年度には学会発表や論文投稿を行わなかった1919年以降の時期についても、準備段階として先行研究を整理した。さらに、自らの研究をより広い文脈のなかにおくため、常に他地域、他分野の研究もフォローしている。2については、三週間強にわたってベルリンおよびキエフに渡航し、充実した史料調査を行うことができた。とりわけ、ウクライナ国立図書館の手稿部では、1917年にペトログラードで活動していたウクライナ人のうち、特に重要な人物であるペトロ・ステブニツキーの個人史料を閲覧することができた。この成果は、国際学会での発表を英語論文に改稿する際に盛り込まれた。3については、国内外の学会でそれぞれ一回ずつの報告を行い、さらに邦語論文と英語論文を一本ずつ投稿した。そのうち邦語論文は査読論文として採録が決定し、また既に刊行された『ロシア史研究』107号には書評が掲載された。これは当初の予定以上の進展であり、1先行研究の整理と2史料調査の成果を、学会や雑誌での公開へと円滑につなげることに成功したといえる。今後も、1先行研究の整理、2史料調査、3学会発表と論文投稿を行っていく。そして、今年度と同様、1と2の成果を、すみやかに、かつ研究史的に意義のある議論とともに、学会や雑誌といった場所で公開していくことを目標とする。1については、平成30年度までに既に基本的な研究は整理が完了しているので、常に更新される最新の研究動向をフォローするとともに、ウクライナやロシアの専門誌など、手が届きにくい媒体の研究を積極的に探してゆく。また、平成30年度以上の比重を、他地域、他分野の関連する研究の整理に割く予定である。2については、5月から9月にかけて研究指導委託制度を用いてキエフのモヒラ・アカデミー国立大学で在外研究を行うので、その機会を利用する。平成30年度は主に首都の中央機関の文書館で作業を行ってきたが、県や市など、地方レベルの文書館の史料にも重要なものがあるので、それらも調査する。3については、平成30年度と同様に、学会報告で研究者からのフィードバックをうけ、論文投稿につなげていく。