hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
交通運賃低下における利用者の支払意思評価と誘発需要に関する研究

平成13年度はロジット型価格感度測定法(Kishi's Logit PSM ; KLP)の精緻化に重点を置いて研究を進め、モデルの評価指標の信頼性について明らかにした。平成14年度はその結果を受けて、KLPを用いて公共交通機関の運賃と利用者数について分析を行った。適用事例を以下に示す。1.北海道におけるコミューター航空北海道宗谷南部地域において空港が建設され、コミューター航空が就航された場合の運賃評価について意識調査を行った。業務目的と観光目的、目的地が道央圏と首都圏について分析を行い、それぞれの運賃評価と市場規模を考察した。2.北海道新幹線の函館開業時北海道新幹線が函館まで延伸された場合の函館東京・東北地方の運賃について意識調査を行い、利用目的によっての詳細な運賃評価から、北海道新幹線開業時のサービス提供方策を提言した。また、KLPのさらなる理論構築を目的として、公共事業に対する住民の負担金領の評価と道路構造改良による心理的負担軽減の価値について適用を試みた。前者は北海道の4都市における除雪事業について、住民の望む除雪水準とそれに対する住民の費用負担意識を分析した。その結果、住民は除雪水準の向上に対して費用負担の増加を受け入れることが明らかになった。後者については、山間部における高規格幹線道路の安全性に対する価値を通行料としてKLPで評価した。そして、KLPの評価指標のうち、基準価格を用いて心理的負担軽減の価値を求め、道路解消による心理的負担軽減の便益を算出した。以上、主に4つの意識調査を行い、KLPによる利用者の運賃評価と利用者数についての検討、そして公共事業の価値の評価手法としてKLPの理論構築を行った。本年度は、利用者の交通運賃支払意思評価モデルとして適用している、ロジット型価格感度測定法(Kishi's Logit PSM; KLP)のモデルとしての精緻化、および航空会社の新規参入に伴う利用者の航空運賃に対する支払意思評価の変化について時系列分析を行った。東京-札幌間の定期航空路線に北海道国際航空(エア・ドゥ)が新規参入し、それまで各社横並びであった航空運賃の価格競争が始まった。それに伴い、利用者も航空運賃の選択の幅が広がった。新規参入前後における運賃に対する評価の変化をみるために、新千歳空港において航空機利用者を対象に意識調査を行った。そのデータを用いて、モデルの精緻化も行った。分析の結果、利用者の新規参入の前後において、東京-札幌間の航空運賃に対して、利用者に受け入れられる上限価格は業務目的で約2,000円、私用目的で約1,000円下がっており、下限価格は業務目的で約1,000円、私用目的で約1,500円上昇した。実質的に購入できる航空運賃がエア・ドゥの参入により下がったことを受け、さらに下がってほしいという意識が上限価格の低下につながり、一方で下限価格の上昇はエア・ドゥの厳しい経営状況を見て、あまり安すぎても航空会社は健全に経営できないという考えが反映されていると考えられる。一方で、利用者が値ごろ感を持ち始める「基準価格」の参入前後の変化を見ると、業務目的では約19,000円で103円の変化、私用目的では約18,000円で24円の変化であった。無差別価格はエア・ドゥの参入前後では利用者には変化がなかったといえる。上限・下限価格は前述の通り社会的状況の変化を受けやすいが、基準価格、つまり値ごろ感を持つ価格は安定しているといえる。このことから、KLPが時系列的にも信頼できる手法であることが明らかになった。
多環式含窒素分子骨格構築法の開発と生体機能アルカロイドの合成

海綿由来の融合アザ五環式アルカロイドであるマダンガミンAの全合成研究については、当該年度においてはABCE環の構築を目指し、C-6位及びC-8位にそれぞれB環及びE環構築の足掛かりとなる酸素官能基を組み入れたアザビシクロ[3.3.1]ノナン誘導体の合成について検討した。その結果、4-シロキシシクロヘキサノン誘導体のα位への位置選択的な酸素官能基の導入を経てトリ置換シクロヘキサノンを合成し、さらにアミノフェノール誘導体に導いた後、環状N,O-アセタール化を行うことによりマダンガミン類のABCE環構築に必要な全ての官能基が備わった6,8-ジ置換アザビシクロ[3.3.1]ノナン誘導体の合成に成功した。シソ科植物セイヨウカキドオシより単離された抗腫瘍性アルカロイドであるヘデラシンA及びBの合成研究については、5-アミノ置換アズレノ[5,6-b]フラノン中間体を経由し、C-5位アミノ基とC-12位間の渡環反応によるトロパン環形成を検討した。すなわち、フラノン環をシロキシフラン誘導体に変換し、穏和な酸化反応を適用することによりC-12位酸化生成物に導き、続いて酸処理すると、脱保護と同時に渡環反応が進行し、所望のヘデラシン骨格を有するヘミアミナール誘導体への変換に成功した。しかし、C-9位へのアミノ基導入によるヘデラシンAへの誘導は困難であったことから、トロパン環構築の前段階においてアミノ基を導入する経路についても検討した。その結果、9-オキソオクタヒドロアズレン中間体よりオキシムを経由する2段階のアミノ化を検討することによりC-9位へのアミノ基導入に成功し、さらに数工程を経てヘデラシンA及びBへの誘導が期待できる5,9-ジアミノ置換オクタヒドロアズレノ[5,6-b]フラノンの合成法を確立することができた。常緑針葉低木であるハイイヌガヤから単離された、特異な融合アザ五環性構造を有する抗腫瘍性アルカロイドであるセファロサイクリジンAの全合成研究の一環として、当該年度においてはラセミ体を用いて基本構造の立体選択的合成法の確立を目的として検討し以下の成果を得た。シクロペンタジエニドナトリウムより4工程で導かれた(1R^*,2S^*,3R^*,4S^*)-2-(ベンジルオキシ)メチル-1-(t-ブチルジメチルシロキシ)-3,4-エポキシシクロペンタンに対し、ヨウ化銅(I)存在下,3,4-(メチレンジオキシ)フェニルマグネシウムプロミドを作用させたところ,エポキシドへの位置及び立体選択的開環アリール化が進行し、(1R^*,2S^*,3R^*,5S^*)-2-(ベンジルオキシ)メチル-1-(t-ブチルジメチルシロキシ)-5-[(3,4-メチレンジオキシ)フェニル]シクロペンタン-1-オールが得られた。本化合物よりさらに11工程を経て誘導した(1S^*,4S^*,5S^*)-5-アセトキシ-4-[(3,4-メチレンジオキシ)フェニ]-2-シクロペンテン-1-カルボン酸に、無水トリフルオロ酢酸次いで三フッ化ホウ素エーテル錯体を作用させる分子内Friedel-Crafts反応を適用することにより、セファロサイクリジンAのABC環に相当する、C10位に酸素官能基を有するベンゾビシクロ[3.2.1]オクタン-9-オン誘導体を合成することができた。次いで、C9位カルポニル基をシアノヒドリンシリルエーテルに変換の後ヒドリド還元することにより、(5S^*,8R^*,9S^*,10S^*)-9(8H)-アミノメチル-2,3-メチレンジオキシ-5,8-メタノ-5H-ベンゾシクロヘプテン-9,10-ジオールを立体選択的に合成することができた。常緑針葉低木であるハイイヌガヤ(這犬榧)の果実から単離・構造決定された、特異な融合アザ五環性構造を有する抗腫瘍性アルカロイドであるセファロサイクリジンAの全合成研究の一環として、当該年度においてはラセミ体を用いて基本構造の立体選択的合成法の確立を目的として検討し以下の成果を得た。既に、(1S^*,4S^*,5S^*)-5-アセトキシ-4-[(3,4-メチレンジオキシ)フェニ]-2-シクロペンテン-1-カルボン酸の分子内Friedel-Crafts反応により、セファロサイクリジンAのABC環に相当するベンゾビシクロ[3.2.1]オクタン-9-オン誘導体の合成法を確立している。この化合物のC-9位カルボニル基をシアノヒドリンシリルエーテルに変換の後ヒドリド還元することにより、(5S^*,8R^*,9S^*,10^S*)-9(8H)-アミノメチル-2,3-メチレンジオキシ-5,8-メタノ-5H-ベンゾシクロヘプテン-9,10-ジオールを立体選択的に合成した。

次いで、このアミノジオールをN-ベンジル体に導き、さらにN-ブトキシカルボニル化の後、二級水酸基を酸化することによりベンゾビシクロ[3.2.1]オクタン-10-オン誘導体に導き、C-10位へのエキソアルケンの導入を目的としてHorner-Wadsworth-Emmons反応を行うことにより、セファロサイクリジンAの骨格構築に必要な官能基を備えたα,β-不飽和エステルを合成した。シソ科植物カキドオシGlechoma hederacea L.から単離された特異な1-azatricyclo-[6.2.1.0^<2、6>]undecane骨格を有するヘデラシンA及びBの全合成を意図して検討し、当該年度においては以下の結果を得た。2-メチル-1,3-シクロペンタンジオンより出発し、シクロペンタン環上の隣接する四級炭素の立体選択的構築を経て(1,2-ジメチル-2-ビニルシクロペンチル)酢酸メチルを合成した。さらにこのビニルシクロペシタン誘導体より末端アルキン炭素上にメトキシカルボニル基が置換したエンイン誘導体に導き、ルテニウムカルベン錯体による閉環メタセシス反応を検討したところ、4-アルコキシ置換3a,8a-ジメチルアズレンを収率良く与えることを見いだした。これらの結果を踏まえ、次に4-アミノ置換3a,8a-ジメチルアズレン骨格の合成を検討するため、先のビニルシクロペンタン誘導体より導いたアリルカルバメートの脱水反応を行ったところ、反応系内に生成するシアナートの[3.3]シグマトロピー転位反応が首尾よく進行し、所望の立体配置を有するイソシアナートを立体選択的に得ることができた。次いでアルコリシスによるアリルアミン誘導体への変換を経てエンイン誘導体に導き、閉環メタセシスによるアズレン骨格の構築の後、α,β-不飽和エステル側鎖の1,4-還元、次いで四酸化オスミウム酸化、塩化チオニルによる脱水反応を経てフラノン環構築を行い、ヘデラシンA及びB全合成のための足掛かりとなる官能基を全て備えた5-アミノ置換アズレノ[5,6-b]フラノン鍵中間体の合成法を確立した。海綿由来の融合アザ五環式アルカロイドであるマダンガミンAの全合成研究については、当該年度においてはABCE環の構築を目指し、C-6位及びC-8位にそれぞれB環及びE環構築の足掛かりとなる酸素官能基を組み入れたアザビシクロ[3.3.1]ノナン誘導体の合成について検討した。その結果、4-シロキシシクロヘキサノン誘導体のα位への位置選択的な酸素官能基の導入を経てトリ置換シクロヘキサノンを合成し、さらにアミノフェノール誘導体に導いた後、環状N,O-アセタール化を行うことによりマダンガミン類のABCE環構築に必要な全ての官能基が備わった6,8-ジ置換アザビシクロ[3.3.1]ノナン誘導体の合成に成功した。シソ科植物セイヨウカキドオシより単離された抗腫瘍性アルカロイドであるヘデラシンA及びBの合成研究については、5-アミノ置換アズレノ[5,6-b]フラノン中間体を経由し、C-5位アミノ基とC-12位間の渡環反応によるトロパン環形成を検討した。すなわち、フラノン環をシロキシフラン誘導体に変換し、穏和な酸化反応を適用することによりC-12位酸化生成物に導き、続いて酸処理すると、脱保護と同時に渡環反応が進行し、所望のヘデラシン骨格を有するヘミアミナール誘導体への変換に成功した。しかし、C-9位へのアミノ基導入によるヘデラシンAへの誘導は困難であったことから、トロパン環構築の前段階においてアミノ基を導入する経路についても検討した。その結果、9-オキソオクタヒドロアズレン中間体よりオキシムを経由する2段階のアミノ化を検討することによりC-9位へのアミノ基導入に成功し、さらに数工程を経てヘデラシンA及びBへの誘導が期待できる5,9-ジアミノ置換オクタヒドロアズレノ[5,6-b]フラノンの合成法を確立することができた。
脳神経系に分布する新規Sykファミッリーチロシンキナーゼの探索

血球系細胞に特異的に発現している非受容体型チロシンキナーゼp72syk(以下Sykと省略)はZAP70と共に2つのSH2領域を持つユニークなチロシンキナーゼ群であり、早期細胞内情報伝達においてSrcファミリーチロシンキナーゼと共役的に重要な役割をしていることが証明されている。しかしながら、血球系以外の組織においてその存在が認められてない。今回、Syk/ZAP-70と免疫学的に交叉性を示すチロシンキナーゼの精製分離に成功した。以下にこれまで得られた知見を列挙する。1.SykのSH2領域に対する特異的抗体は分子量66kDaの細胞質型蛋白質と交叉性を示した。興味深いことにこの66kDaの蛋白質は種々のZAP-70の特異的抗体とも交叉性を示した。さらにZAP-70の特異的抗体による免疫沈降実験により強いチロシンキナーゼ活性が検出され、脳組織に発現する新規のZAP-70類似性チロシンキナーゼである可能性が示唆された。2.この66kDaのチロシンキナーゼをZAP-70の特異的抗体によるウエスタンブロットとチロシンキナーゼ活性を指標としながら、一連のカラムクロマトグラフィーを用いて高度に精製した。その結果、複数の蛋白質と複合体を形成していることが判明し、これからの蛋白質の部分アミノ酸シークエンスを行ったところ、神経ガイダンスに重要な役割をすると推測されている機能不明な蛋白質群と一致し、このチロシンキナーゼが神経ガイダンスに関与している可能性が示唆された。3.この66kDAのチロシンキナーゼの組織分布をZAP-70の抗体で調べた結果、神経系に特異的かつ広汎に発現しており、特に成長円錐に豊富に存在していた。また興味深いことには、ラット脳の発生過程において出生後から3週令にかけてその発現がピークになり、その後、徐々に減少しAdultでは消失していた。これらの結果より、この66kDaのチロシンキナーゼは神経系の発生に関与していることが推測された。
細胞内小器官ペルオキシソーム形成の分子情報伝達機構の解析

細胞内小器官ペルオキシソームは真核細胞に特徴的な小器官で、脂肪酸の代謝やそれに伴って生成する過酸化水素の分解などを行い、ある特定の条件下でのみ細胞内に多数発達する誘導発達型の細胞内小器官である。酵母Candida tropicalisではn^-アルカン生育時に、また、パン酵母Saccharomyces cerevisiaeではオレイン酸生育時にこのペルオキシソームの発達が見られ、この過程にはペルオキシソーム膜タンパクやマトリックスタンパクの合成ならびにそれらのペルオキシソームへの輸送、膜の発達・分裂といった重要な要素が含まれている。酵母S.cerevisiaeでは、こういったペルオキシソーム形成に必要なペルオキシンと呼ばれる分子がいくつか報告されているが、これらの発現は、ペルオキシソームの発達過程におけるペルオキシソーム内の代謝に関わるマトリックスタンパクの発現とその情報伝達系を一部共有していると考えられた。このペルオキシソーム形成の分子情報伝達を解明していくために、酵母C.tropicalisのペルオキシソーム内の代謝関連酵素群の遺伝子構造とその発現制御を解析するとともに、酵母S,cerevisiaeから、これまで報告例のない新しい情報伝達系の存在を明らかにした。この系には、ペルオキシソーム酵素の誘導と関わるグルコース抑制・脱抑制に寄与し、しかもミトコンドリアに輸送局在化して呼吸と密接に関連のある新規な制御囚子Fil1が存在することを明らかにした。これにより、従来の細胞外から核に至る情報伝達だけでなく、ミトコンドリアを介した情報伝達系も、ペルオキシソーム形成に関わることが初めて明らかになった。パン酵母S.cerevisiaeはオレイン酸生育時にパルオキシソームの発達が見られ、この過程にはペルオキシソーム膜タンパクやマトリックスタンパクの合成ならびにそれらのパルオキシソームへの輸送、膜の発達・分裂といった重要な要素が含まれている。こういったペルオキシソーム形成に必要なペルオキシンと呼ばれる分子がいくつか報告されているが、これらの発現は、ペルオキシソームの発達過程におけるペルオキシソーム内の代謝に関わるマトリックスタンパクの発現と情報伝達系を一部共有していると考えられた。このペルオキシソーム形成の分子情報伝達を解明していくために、遺伝子発現調節が一部明らかになっているFOX3(チオラーゼ)とペルオキシソーム膜タンパクをコードするPEX11遺伝子の転写調節を比較した。レポーター遺伝子としてLacZを用いて調べたところ、FOX3は増殖と比例して転写活性が上昇したのに対して、ペルオキシソームの膜タンパクPEX11はある程度までは、転写活性が上昇したが、細胞の増殖の途中で平衡に達し必ずしも比例していないことがわかった。また、各種の情報伝達因子PIP2,ADR1,SNF1遺伝子破壊株を用いてPEX11やFOX3遺伝子への分子情報伝達の流れを解析したところ、上述の結果を示唆する情報伝達機構の違いが明らかになった。細胞内小器官ベルオキシソームは真核細胞に特徴的な小器官で、脂肪酸の代謝やそれに伴って生成する過酸化水素の分解などを行い、ある特定の条件下でのみ細胞内に多数発達する誘導発達型の細胞内小器官である。酵母Candida tropicalisではn-アルカン生育時に、また、パン酵母Saccharomyces cerevisiaeではオレイン酸生育時にこのペルオキシソームの発達が見られ、この過程にはペルオキシソーム膜タンパクやマトリックスタンパクの合成ならびにそれらのペルオキシソームへの輸送、膜の発達・分裂といった重要な要素が含まれている。

このペルオキシソーム形成の分子情報伝達を解明していくために、酵母C.tropicalisのペルオキシソーム内の代謝関連酵素群の遺伝子構造とその発現制御を解析するとともに、酵母S.cerevisiaeから、これまで報告例のない新しい情報伝達系の存在を明らかにした。この系には、ペルオキシソーム酵素の誘導と関わるグルコース抑制・脱抑制に寄与し、しかもミトコンドリアに輸送局在化して呼吸と密接に関連のある新規な制御因子Fillが存在することを明らかにした。これにより、従来の細胞外から核に至る情報伝達だけでなく、ミトコンドリアを介した情報伝達系も、ペルオキシソーム形成に関わることが初めて明らかになった。
最大自転車駆動時の出力パワ-と酸塩基平衡および筋活動様式に及ぼすペ-ス配分の影響

本研究では、最大自転車駆動時の出力パワ-と酸塩基平衡および筋活動様式に及ぼすペ-ス配分の影響に検討することを目的に、90秒間の最大自転車駆動を行わせた。被検者としては、最大自転車駆動をトレ-ニングの一貫として行っている男子スピ-ドスケ-ト選手12名とした(平均年齢19.4±1.0歳,身長170.2±4.8cm,体重66.0±4.8kg)。最大自転車駆動におけるペ-ス配分として、1)ペ-ス;駆動開始時より全力で駆動する全力(漸減ペ-ス),2)ペ-スII;ペ-スIと以下に述べるペ-スIIIとの中間のペ-ス,3)ペ-スIII;ペ-スIで得られた総仕事量を一定のペ-スで駆動するイ-ブンペ-ス,を設定した。その結果,以下のことが明らかにされた。1)3種類のペ-スでの仕事量を平均パワ-(ワット)でみてみると、ペ-スIで最大値が得られた者が3名,ペ-スIIで得られた者が8名およびペ-スIIIが1名であった。平均パワ-では、ペ-スIIが最も高い値を示し、ペ-スIIIとで有意差が認められた。2)血中乳酸濃度は、3種類のペ-ス配分で同様の値を示した。電解質濃度は、NA^+,K^+およびCl^-ともにペ-スIで最も高い値を示し、ペ-スIとペ-スII,ペ-スIとペ-スIIIとの間で統計的に有意差が認められた。4)外側広動から導出した筋電図変化では、時間経過に伴う積分筋電図の低下はペ-スIにおいて最も顕著であり、ペ-スIIではほとんど差が認められなかった。以上の結果より、筋のパワ-出力能力と酸塩基平衡状態および筋活動との間に密接な生理学的関連があることを示唆された。
一分子熱伝導率測定によるDNAの熱伝導性の解明とフォノン熱輸送制御

DNAは4種類の異なる塩基を持った共有結合性の直鎖擬一次元材料であり、分子レベルでの周期性の導入など配列制御によってフォノン分散を柔軟に変化させることができることから、フォノンエンジニアリングの実証に最適なナノ構造材料であると考えられる。本研究では、2つの対称な自立膜構造を有する測定デバイスを用いた独自のナノスケール熱伝導計測技術を駆使して、様々な配列や周期性を有するDNAの単一分子レベルの熱伝導率評価を実践し、分子シミュレーションとの融合により実験結果を説明するための適切な理論モデルの構築を行い、DNAの熱伝導性の学理解明と熱伝導制御に挑戦する。
新規耳鳴治療のための耳鳴動物実験モデルの確立

耳鳴は外耳から中枢までの聴覚伝導路に影響を及ぼす多種多様な疾患に関連する症状であり、過去の報告では有症率が10%近くにものぼる数多くの患者が存在する疾患である。しかし、これまでに慢性的に持続する耳鳴を根本的に消失させる治療法は確立されておらず、実際には、エビデンスの乏しい薬物療法が漫然と続けられていることも多く、新しい耳鳴治療の開発・そのための基礎的研究の発展は急務となっていると思われる。今後の耳鳴に対する新規治療法の開発において、生理学的メカニズムの解明は不可欠であるが、継続的に使用される動物実験モデルでさえ確立されているとは言えない現状である。本研究の目的は耳鳴発生分子機構の解明や内耳レベルの新規耳鳴治療法の確立の一助となる耳鳴動物実験モデルを確立することとし、耳鳴の可視化を目指す。そのために、本年度にはKizawaらが2010年に報告したサリチル酸を用いた先行研究を再現することを、まず第一として取り組み、約50匹のラットを用いた実験を行うことにより、既存の動物逃避行動実験装置の問題点を抽出することができた。特に、その煩雑性や実験モデル動物作成の成功率の低さという問題点を実験装置の改良や、動物の条件の変更などで、改良することが可能であった。また、音波の安定性欠如のためからの高周波数の呈示問題も克服できた。今後も症例数を増やしていき実験モデルの信頼性を上げていきながら、今後サリチル酸モデルのみならず、アミノグリコシド内耳障害モデルや音響障害モデルの耳鳴動物モデルの可能性を追求していく予定である。既存の装置の改良を重ねることで、当施設のラット用動物行動学的逃避実験装置を用いた測定方法の標準化の確立を推し進めることが可能であった。現在はサリチル酸投与ラットの近似耳鳴周波数と音圧レベルの検証を行っている。条件付けをおこなうことに想定以上に時間がかかっており、このことがやや遅延している原因の一つと考えられる。今後も症例を増やして安定した実験が行えるようにしていく予定である。サリチル酸耳鳴ラットの近似耳鳴周波数・音圧を確立する。アミノグリコシドや音響障害といったサリチル酸以外の耳鳴をこの実験装置を用いて評価可能とする。サリチル酸耳鳴動物モデルを用いて、現在用いられている薬物療法の効果を検証する。最終的には耳鳴の末梢から中枢へ移行するメカニズムを検証することを目指す。(理由)昨年度は約50匹のラットに対して条件付けと測定とを行うことができ、既存の動物逃避行動実験装置の問題点を抽出することができた。ただし、いまだ不安定なところがあることも否定できず、症例をより多く増やすことが必要でもある。また、実験装置の改良においても既存の装置などを用いることで改良が可能であったことが当該助成金が生じる一因となったと考えられる。また、安定した結果を得られるのに時間がかかり、研究成果報告の多くが今年度にずれたことも要因の一つと考えられる。(使用計画)

次年度は昨年度よりもさらにラットの飼育にかかる費用やその他実験経費が増加することが予想される。また、音響発生措置の改良が必要になり、実験結果の解析のための費用が必要となることが考えられる。また、今年度報告できなかったものも含めて実験結果を学会等で報告予定である。
尿路病原性大腸菌の鉄欠乏環境による病原性発現誘導機構の解析

私たちは、尿路病原性大腸菌(UPEC)の膀胱上皮細胞に対する病原性が膀胱内の鉄イオン飢餓環境によって誘導されるということを発見した。本研究では、鉄イオン飢餓環境における本菌の病原性発現の分子メカニズムを解明することを目的とした。私たちは、これまでにUPECの主要な病原性因子であるI型線毛の発現が、鉄応答性の病原性因子FurとRyhBによって抑制されていること、一方で、鉄イオン飢餓環境ではI型線毛の発現が脱抑制されることを見出していた。本研究では、新たにP線毛および、鞭毛構成因子であるフラジェリン蛋白質の発現もFurとRyhBによって抑制を受けており、鉄イオン飢餓環境においては、その抑制が解除されることで、結果的に病原性が誘導されることを発見した。また、P線毛に関しては腎臓上皮細胞に対する病原性にも寄与していることが報告されている。本研究において、furとryhB欠損株および、鉄イオン欠乏環境を模倣した腎臓上皮細胞感染実験を行った。その結果、膀胱上皮細胞だけでなく、腎臓上皮細胞に対する病原性もFurとRyhB依存的に、鉄イオン飢餓環境において誘導されることがわかった。さらに、本実験の過程で、UPECにとっての新たな病原性因子と考えられる蛋白質群Tol-Pal蛋白質複合体を発見した。これらは、元々コリシン取り込みや外膜蛋白質の保全に寄与していることが知られていたが、今回欠損株等を用いた実験によって、新たに鞭毛の構成並びに、膀胱上皮細胞に対する病原性にも関与していることも明らかにした。加えて、本研究では新たにin vivoにおけるUPEC病原性の評価系として、経尿道感染モデルマウスの構築にも成功し、より詳細なUPECの病原性評価を行うことが可能となった。本研究では、尿路病原性大腸菌(UPEC)の鉄イオン飢餓と病原性発現の分子メカニズムを解明することを目的としている。本研究を通して、尿路感染時におけるUPECの病原性誘導と新たな病原性因子を同定することで、本菌による感染症発症のメカニズムおよび、新たな標的剤の設計・開発などに向けた応用研究への足掛かりとなる分子基盤の作製に繋げたい。本研究1年目では、私たちが以前に発見した鉄応答性の病原性抑制因子FurとRyhBに着目し、鉄イオン飢餓時におけるUPECの膀胱上皮細胞侵入並びに、マイクロコロニー形成誘導メカニズムの解析を行った。これまでに私たちは、鉄イオン飢餓時においてFurとRyhBを介したI型線毛の発現が脱抑制されることを見出しているが、加えてもう一つの主要な線毛であるP線毛および、鞭毛構成因子であるフラジェリン蛋白質の発現も脱抑制されることを新たに発見した。P線毛とフラジェリン産生遺伝子欠損株では、UPECの膀胱上皮細胞侵入並びに、マイクロコロニー形成が顕著に低下したことからこれらは、UPECの病原性に重要な因子であることも証明した。次年度は、制御様式などより詳細な制御メカニズムの解析を行う必要があると共に、膀胱感染後に起こりうる腎臓上皮細胞に対する感染への影響についても検討を行う予定である。さらに、本実験の過程で、UPECにとっての新たな病原性因子と考えられる蛋白質(TolBと命名)を発見した。これらは、元々コリシン取り込みや外膜蛋白質の保全に寄与していることが知られていたが、今回欠損株等を用いた実験によって、新たに鞭毛の構成並びに、病原性にも関与していることを明らかにした。今年度は、計画通りFurとRyhBによって制御される因子を調べ、その結果これまでに明らかにしていたI型線毛に加えて、新たに鞭毛とP線毛を発見することに至った。さらに、当初想定していなかった、新たな病原性因子TolBを発見し、運動性との関係についても明らかにすることができ、総合的に進捗状況として(1)当初の計画以上に進展していると評価するに至った。

加えて、本研究では新たにin vivoにおけるUPEC病原性の評価系として、経尿道感染モデルマウスの構築にも成功し、より詳細なUPECの病原性評価を行うことが可能となった。次年度は、FurとRyhBを含め今回新たに発見したTolBについて制御様式などより詳細な制御メカニズムの解析を行う予定である。並行して、膀胱感染後に起こりうる腎臓上皮細胞に対する感染への影響についても検討を行う予定である。初年度は想定以上の進捗で物品購入費が当初の見込み額より若干多くなったものの、旅費は見込み額より少なかったため、14995円を持ちこす状況となった。次年度は、その額を含めた形で予定通り支出を行う見込みである。
脳梗塞片麻痺ラットを用いた感覚運動連合学習における動作アシストの効果の解明

動作アシスト機器をリハビリテーションに活用することへの期待が高まっているが、ヒトを用いた効果の検証やメカニズムの解明は困難である。本研究では、ラット用学習実験装置にアクチュエーターを組み込み、タスク遂行中に強制的に応答動作を引き起こす試行を追加することで動作アシストの効果を検証可能なモデルを構築した。このモデルを健常及び脳梗塞片麻痺ラットに適用した結果、誤答となる応答動作を強制的に引き起こして介入した方が、正答となる応答動作を学習する期間が短いことが示唆された。このことから、外力によって望ましい身体の動きそのものでなく、そのような動きを生じる神経系の活動を引き起こすことが重要と考えられた。我々は、脳梗塞後のリハビリ訓練中に動作を補助し、動作関連筋肉及び関節に深部感覚を誘発することによって、学習過程及びリハビリ過程の促進効果が現れると考えている。これまでに選択反応時間タスクの逆転学習を片側前肢感覚運動野脳梗塞ラットに行わせたところ脳損傷部位対側前肢に関する学習機能が低下していることが分かっている。本研究では、同様の条件下で、強制的に応答動作を誘発することによって本タスクの学習過程が促進されることを実証する。その際、強制的に応答動作を誘発させる前肢の側及びタイミングの影響を統計解析し、学習やリハビリ過程を効果的に促進しうる動作補助条件を明らかにする。平成26年度は、健常ラットに選択反応時間タスクの逆転学習を行わせ、空圧刺激に同期して正反応側あるいは誤反応側レバーを駆動した場合のエラー率の改善の速度を比較した。その結果、レバー駆動側の違いによって学習速度に違いが生じていた。このことから、レバー駆動に伴う運動感覚呈示によってタスクの学習過程に介入可能であるのではないかとの知見を得た。また、本タスクの遂行時にラットの応答動作のタイミングを予測する技術を確立するため、神経や筋肉などの生体信号あるいはレバー押力の変化を利用した応答動作タイミングの予測技術をについて検討した。その結果、ラットの神経細胞活動電位や筋活動電位などの生体信号を利用するのではなく、レバー押力の変化を計測して応答動作寸前のレバー押力の変化から応答動作タイミングを検出するのが現在の動物実験装置の状態に適しているだろうと考えられた。そこで、レバー押力計測装置を設計し、試作品に関して動作確認を行ない、数十グラム重程度のラットのレバー押力を計測可能であることを確認した。これによって、レバー駆動によって生じるであろう運動感覚を随意的な運動指令に合わせて付加することが可能になると考えている。これまでに選択反応時間タスクの逆転学習を片側前肢感覚運動野脳梗塞ラットに行わせたところ脳損傷部位対側前肢に関する学習機能が低下していることが分かってきている。本研究では、同様の実験条件下で、強制的に応答動作を誘発することによって本タスクの学習過程が促進されることを実証する。平成27年度は、脳梗塞片麻痺ラットに選択反応時間タスクの逆転学習を行わせ、空圧刺激の200ms後に正反応側あるいは誤反応側レバーを駆動することにより、エラー率の改善が促進されるかどうか検討した。その結果、健常ラットの場合と同様に逆転学習の4、5日目のエラー率は正反応側レバー駆動よりも誤反応側レバー駆動の方で平均値が低かった。しかし、統計学的な有意差は見られなかった。統計的な検出力が0.17と低いので、今後、更にデータを収集して検討する。また、応答動作のタイミングにあわせたレバー駆動を可能とするため、レバー押力を計測できるように学習実験装置を改造した。これまでに各試行開始時のレバー押力を基準とした閾値処理を施すことで応答動作のタイミングを予測しようと試みたが、応答動作のタイミングに同期したレバー駆動は実現できていない。現在、左右前肢のレバー押力の比率を閾値処理することで応答動作のタイミングを予測できないか検討している。本評価値は、どちらの前肢をレバーから離して応答するかを決めてから変化する数値と考えられるので、これによって随意的な運動指令に合わせてレバー駆動することが可能になると考えている。今年度の目標は、ラットの応答動作のタイミングを予測する技術をタスク訓練装置に組み込んで、タスク遂行中に応答動作のタイミングに合わせて正反応側あるいは誤反応側レバーを駆動可能とし、健常ラット及び脳梗塞片麻痺ラットにおける行動実験データを収集開始することであった。これに対して、レバー押力を計測することで応答動作タイミングが検出可能となるように学習実験装置を改造したが、応答動作のタイミングを検出するための信号処理に課題が残った。引き続き検討を要する。

平成28年度は、応答動作のタイミングにあわせた正反応側あるいは誤反応側レバー駆動の効果を検証するため、左右前肢のレバー押力の比率を閾値処理することで応答動作のタイミングを予測できるように改良した。その予測結果に同期させてタスクのキューである刺激時刻とレバー応答の時刻のヒストグラムを作成したところ、レバー応答タイミングの20ミリ秒前の時刻を予測する場合であれば「予測された時刻がタスクのキューに追随するものというよりもレバー応答に先行するもの」と考えられた。このことを利用すれば、応答動作誘発のためのアクチュエータの駆動遅れ時間が20ミリ秒程度であるため、応答時刻付近で応答動作を誘発できるようになる。この技術を用いて片側前肢感覚運動野脳損傷ラットに対して本タスクの学習実験を行った。その結果、異なるタイミング(刺激時刻の一定時間後あるいは応答時刻付近)で応答動作(正応答あるいは誤応答)を誘発した場合、誤反応側レバーを駆動することにより、学習に要する日数が少なめである可能性が示唆された(Mann-Whitney Utest, p < 0.1)。今後さらに詳細なデータ解析とデータの追加収集を実施する。動作アシスト機器をリハビリテーションに活用することへの期待が高まっているが、ヒトを用いた効果の検証やメカニズムの解明は困難である。本研究では、ラット用学習実験装置にアクチュエーターを組み込み、タスク遂行中に強制的に応答動作を引き起こす試行を追加することで動作アシストの効果を検証可能なモデルを構築した。このモデルを健常及び脳梗塞片麻痺ラットに適用した結果、誤答となる応答動作を強制的に引き起こして介入した方が、正答となる応答動作を学習する期間が短いことが示唆された。このことから、外力によって望ましい身体の動きそのものでなく、そのような動きを生じる神経系の活動を引き起こすことが重要と考えられた。今年度の目標は、運動感覚の呈示によって学習過程に介入できるかどうか検討することが目標であった。この目標を達成しているので、おおむね予定どうりに研究は進捗していると考えている。但し、レバー押力の計測値から応答動作タイミングを検出する部分に関しては試行間のレバー押力の変動など、今後検討を要するものと考えている。レバー押力の計測にひずみゲージを用いているが、その端子と回路基板との間に機械的に動く箇所が存在しており、断線が頻繁に起きている。ばね構造の利用やより断線しにくい配線への切り替えを検討中である。また、応答動作のタイミングにあわせたレバー駆動を可能とするための課題としてレバー押力の計測値の信号処理技術の確立を急がなければならない。対応策として、左右前肢のレバー押力の比率を閾値処理することを検討している。神経科学レバー押力の計測値から応答動作タイミングを検出する部分は、応答動作補助の効果を明らかにするという本研究の最終段階で最も重要な要素技術である。平成27年度中に解決したい。当該年度末における人件費の執行に関連して残額が次年度使用額として生じてしまった。
セミパラチンスク旧核実験場近郊住民を対象とした疫学解析用統一データベース構築

【背景】1949年から1962年にかけてセミパラチンスクで行われた地表核実験は地域住民に放射線被曝をもたらした。我々は放射線被曝が公衆衛生に影響を与えたかどうかを検証する目的で、甲状腺機能不全、甲状腺がん、甲状腺結節の検査を実施した。【結果】放射線被曝をした地域と放射線被曝がそれほどなかったと思われる地域住民の甲状腺機能不全、甲状腺がんのリスクを比較したがリスクの上昇は認められなかった。しかしながら、甲状腺結節の所見は個々の放射線被曝線量が完全に推定されていないために限定的であるが、甲状腺結節に関するリスク上昇に関して放射線被曝地域住民の間において放射線被曝の影響がないとは言えなかった。1.本研究課題の中心都市はセミパラチンスク市で、旧ソ連セミパラチンスク核実験場から最短で約110km離れた場所にある。旧ソ連はセミパラチンスク核実験場で核実験を400回以上にわたって行い、その直後放射能を含んだ雲がセミパラチンスク市を含む近くの村々を通過した。それらの村は、ドロン、サルジャル、カイナール、カラウル、ズナメンカ各村などがある。主たるカウンターパートはカザフ放射線医学環境研究所である。2.現地研究所では引き続き、地域住民の基礎調査を行い、疫学解析のためのデータベースの充実を図っている。3.これまでに現地にて甲状腺検査を行った結果を精査し、どの項目を疫学解析に使用できるかをドイツ・ミュンヘンの研究協力者と協議した。その結果を受けて、検査結果入力のためのプログラムを開発した。4.セミパラチンスク核実験場近郊の研究ではカイナール村を中心とし、土壌をサンプリングした。それらの土壌は日本に持ち帰り本研究分担者がそのセシウムやプルトニウムの測定を行った。これまでの測定データを検討し正確な被曝線量推定のための基礎資料とした。5.ロシアのブルナシアン医学生物物理学センターの研究協力者は、セミパラチンスクの線量評価方式を確立し、セミパラチンスクの被曝者のデータベースに入力する準備をした。6.WHOの付属機関である国際がん研究機関(IARC)がセミパラチンスク旧核実験場周辺住民に対する低線量被曝による影響を調査するプロジェクトを開始した。このプロジェクトには各国から放射線に関する研究所が参加しており、日本からは放射線医学総合研究所が参加している。本研究代表者である片山は外部諮問委員として参加要請があり、第1回のプロジェクト会議において、本研究に関する発表を行った。1.本研究課題は旧ソ連セミパラチンスク核実験場から最短で約110km離れた場所に位置するセミパラチンスク市にある国立カザフ放射線医学環境研究所を中心に行っている。旧核実験場では400回以上もの核実験が行われ、ドロン、サラジャール、カイナール、ズナメンカなどの周辺村落に放射能を含んだ降下物が降り注ぎ住民に被曝をもたらした。2.平成25年度に作成した、甲状腺検査対象者の個人情報及び検査情報を入力するプログラムを用い、現地研究所にて医療記録からそれらのデータを入力した。3.更に、現地研究所は、本研究対象者である入力された1300名の甲状腺検査対象者の個人情報を元に、対象者の居住歴を研究所に設置された疫学解析用のデータベースから調査し、個々人の被曝線量を計算する上で必要な情報を検査情報に付加した。4.本研究代表者は、現地研究所から受領した甲状腺検査対象者の検査情報について、ドイツ・ミュンヘンの研究協力者とデータの性質および今後の解析についての方向性を議論した。5.被曝線量の測定メンバーらは、平成25年度にサンプリングされた土壌からセシウムやプロトニウムの測定を行い、その結果をロシア・オブニンスクのロシア医学アカデミー放射線医学研究所に送り、これまでの測定データと比較検討し、正確な被曝線量推定のための基礎資料とした。6.WHOの付属機関である国際がん研究機関のセミパラチンスク旧核実験場周辺住民に対する低線量被曝による影響を調査するプロジェクトから、本研究で解析対象としている1300人の甲状腺検査結果を参考データとして使用可能かどうかの打診があり、健診を担当した研究協力者らと相談し、使用許可を決定した。1.甲状腺超音波検査を受けた1300人について、カザフ放射線医学環境研究所にて全員の照合を行い、生年月日等の間違いを修正した。併せて居住歴も確認、対象期間に住所変更等を行ったものについてその居住記録をデータセットに追加した。2.データセットをドイツ連邦放射線防護機関の研究協力者に送付。研究協力者は送付したデータを元に予備解析を開始した。3.ロシア・ブルナシアン医学生物物理学センターの研究協力者が出産による長期休暇取得のため、被曝線量の計算を行う責任者をアメリカ・国立がん研究所の研究協力者に新たに依頼した。国立がん研究所は2000年にセミパラチンスクを中心とした甲状腺調査を行い、その際の線量推定は当該研究担当者が担当したことから本研究協力者に依頼した。4.ドイツ連邦放射線防護機関の研究協力者の来日により甲状腺超音波検査担当医師と解析に当たっての検討会を開催した。甲状腺取扱規約が2016年1月から変更され、そのためデータセットの見直しが必要になった。見直し作業は、一つ一つの診療記録を見ながら行うので、ある程度の期間が必要であると検査担当医師よりコメントを受けた。5.ドイツ連邦放射線防護機関の研究協力者より、甲状腺取扱規約改正前のデータセットを用いての予備解析結果を元にした草稿が送付されてきた。個々の線量計算が出来ていないので、当然線量区分別の比較は出来ないが、今回の対象者全体としてこれまで発表されてきた甲状腺異常に関する論文との比較では、特に有意差を認めていない。

甲状腺超音波検査担当医師の所見の見直し、およびアメリカ国立がん研究所の研究協力者による個々の線量推定結果を受領次第、ドイツ連邦放射線防護機関の研究協力者による本格解析を開始する。慢性的な低線量被曝の人体への影響について、本研究協力者等が過去10年間核実験場周辺住民を対象に行ってきた甲状腺超音波検査を元にリスクの程度を疫学的に解析することを本研究では目的としている。そのため、1過去行われてきた甲状腺検査においてどのような検査結果がリスク計算に必要であるか、2検査を受けた対象者の居住歴、職業、人種など被曝線量(外部被曝および内部被曝)を計算する上で必要な情報が得られるか、3被曝線量計算による推定値と、被曝資料などから得られた物理的線量との乖離はどの程度か、またその正確度はどの程度であるのか、4統計的パワーのあるリスク推定値が得られるかどうか、など考慮しなければならない。平成27年度の本研究における活動で、1についてドイツ連邦放射線防護機関に属する研究協力者と再度検討を行い、更にアメリカ・国立がん研究所が過去に行った甲状腺機能に関する調査内容も精査し、蓄積された甲状腺超音波検査の内容で十分であるとの結論に至った。2について、既に入力が終わっている1300人の甲状腺検査データとカザフ放射線医学環境研究所が保持するデータベースとの照合を行い、生年月日等の間違いや、詳細な居住歴を補完する作業を行った。3については、平成26年度に物理学的線量測定等は終わったが、それらを元にして線量推定を行う予定であったロシア・ブルナシアン医学生物物理学センターの研究協力者の出産による長期離脱のため、アメリカ・国立がん研究所の新たな研究協力者に線量計算を依頼することにし、当該研究協力者とその手順について協議を行った。4について、平成28年1月より、甲状腺取扱規約が改正になり、それに伴い全データの見直しが必要になった。以上の状況により、特に線量計算担当の研究協力者の変更、及び甲状腺取扱規約の変更による診断の見直しが生じたために本計画の進捗はやや遅れていると評価した。また、解析に使用したデータはデータ共有、保存のために、欧州(所在地ドイツ)にあるhttp://storedb.org/にアップロードした。本データに興味のある研究者は、本サイトからその使用目的を明記することで、自由にダウンロードすることができる。【背景】1949年から1962年にかけてセミパラチンスクで行われた地表核実験は地域住民に放射線被曝をもたらした。我々は放射線被曝が公衆衛生に影響を与えたかどうかを検証する目的で、甲状腺機能不全、甲状腺がん、甲状腺結節の検査を実施した。【結果】放射線被曝をした地域と放射線被曝がそれほどなかったと思われる地域住民の甲状腺機能不全、甲状腺がんのリスクを比較したがリスクの上昇は認められなかった。しかしながら、甲状腺結節の所見は個々の放射線被曝線量が完全に推定されていないために限定的であるが、甲状腺結節に関するリスク上昇に関して放射線被曝地域住民の間において放射線被曝の影響がないとは言えなかった。慢性的な低線量被曝が人体に対してどのような影響を与えるかを、本研究協力者等が過去10年間旧ソビエト核実験
予測的交感神経活動を指標としたアルツハイマー型痴呆高齢者の生活行動の質の評価

本研究の目的は、アルツハイマー型認知症高齢者の日常生活における心電図と歩行を中心とした生活行動を無拘束状態で測定し、意図的行動の直前の安静時に観察される予測的交感神経活動を指標として、生活行動の質の評価法を開発することである。そのために、本年度は以下の研究を実施した。デイケアを利用しているアルツハイマー型認知症高齢者の測定:活動プログラムが明確なデイケアを利用しているアルツハイマー型認知症高齢者45名(前年度からの継続32名)の心電図と生活行動を測定した。測定では、対象者の表情、コミュニケーション等のビデオ記録と行動観察も同時に行い、約6時間のデイケアにおける生活行動と予測的交感神経活動の関連について詳細に検討した。その結果、RR間隔は意図的行動の60秒前、HFは20秒前に有意に短縮し、L/Hは20秒前に有意に上昇した。無拘束計測装置により測定した歩行開始に伴う予測的交感神経活動と行動観察から推定した意図的行動に伴う予測的交感神経活動を数量化し、認知機能検査や前頭葉機能検査との関連をみてみるといずれも有意な相関が認められた。グループホームを利用しているアルツハイマー型認知症高齢者の測定:デイケアと同様の方法で、グループホームを利用しているアルツハイマー型認知症高齢者10名の測定を行った。また、これまで開発されてきた認知症高齢者用QOL尺度の評価も実施し、予測的交感神経活動との関連について検討した。さらに、一定期間ごとに追跡調査を実施し、認知機能、行動障害及びADLの変化と予測的交感神経活動との関連について検討した。その結果、QOLの得点と予測的交感神経活動との問には、有意な相関が認められなかった。しかしながら、睡眠時に交感神経活動が上昇するケースでは、追跡調査の結果、認知機能の低下と行動障害の進行が認められた。携帯型心電計による予測的交感神経活動の測定:実験的場面設定において、健常高齢者10名及びアルツハイマー型認知症高齢者32名を対象に、意図的行動の直前の安静時に生起すると考えられる予測的交感神経活動を測定し、その生起頻度の確率と周波数解析プログラムの改善点について検討した。その結果、健常高齢者と比較してアルツハイマー型認知症高齢者は、予測的交感神経活動の生気頻度が有意に低かった。また、認知機能障害の程度と予測的交感神経活動との間に有意な関連があり、認知症が重度な対象者ほど予測的交感神経活動が低いレベルにあった。次に本研究に適した周波数解析プログラムを構成するために、5分間隔、2分間隔及び20秒間隔で各々サンプリングした場合のRR間隔、高周波成分、低周波成分を抽出し、行動レベルとの関連について検討した。その結果、日常生活における生活行動と自律神経活動との関連を分析するためには、20秒間隔でのサンプリングに基づく周波数解析が最も適していると判断した。携帯型心電計と無拘束行動計測装置による同時測定データの妥当性・信頼性の検討:デイケアとグループホームで活動中の介護スタッフ5名と認知症高齢者5名を対象に、携帯型心電計と無拘束行動計測装置による6時間と24時間における同時測定を実施した。その結果、無拘束行動計測装置により測定した加速度波形から識別した行動量・パターンは、行動観察によって得られた結果とほぼ一致した。また、携帯型心電計と無拘束行動計測装置を同時に用いて測定した波形データを時間的に同期して解析することが可能であった。

その結果、QOLの得点と予測的交感神経活動との問には、有意な相関が認められなかった。しかしながら、睡眠時に交感神経活動が上昇するケースでは、追跡調査の結果、認知機能の低下と行動障害の進行が認められた。
スギ花粉症の免疫疫学的研究

京都府南部の人口約5500人の町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、19942003年の56月に質問票と抗原特異的IgE抗体価の血清検査からなる疫学調査を行った(受検率8098%)。当該地域のスギ花粉飛散量はダーラム式捕集法により1656397個/cm^2であった。スギ花粉特異的IgE抗体(スギIgE抗体)陽性者の割合は4356%、スギ花粉抗体陽性で鼻または眼症状のいずれかが3月または4月に3週間以上持続する者(スギ花粉症確定者)は142%で、いずれもスギ花粉飛散量と相関を示した。スギ花粉症に関わるサイトカイン類の遺伝子発現を明らかにするために、スギ花粉強度感作で発症者(36人)、中等度感作で発症者(19人)、中等度感作で非発症者(5人)、および非感作で非発症者(70人)の合計130人のうち113人から同意を得てmRNAの発現量の測定を行ったが、housekeeping geneであるglucose-6-phosphate dehydrogenaseについて79人が測定感度以下の値しか検出せず、また、IL-4やINF-_Yについてもほとんどが感度以下の発現量しか認められなかった。スギ花粉症に関する疾患特異的QOL指標として、症状および社会的活動性および精神的活動性の程度からなる自記式質問票を用いて、因子分析等によって内的妥当性の検討したところ、スギ花粉症全体の強弱を表現する傾向が強く現れ、下部構造はあまり明瞭ではなかった。京都府南部のあるの町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、2001年56月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当該地域の24月のスギ花粉飛散量はダーラム式補集法により合計8369個と極大量であった。小中学校在籍者465人のうち383人(82.3%)に血清検査を行ったところ、スギ花粉特異的IgE抗体の分布は陰性が43.9%、CAPスコア6.0%、2-3が26.9%、4以上が23.2%であった。ダニ特異的IgE抗体の分布は、陰性が57.2%、CAPスコア1が4.4%、2-3が17.0%、4以上が21.4%であった。このうち当年の症状に関する質問に回答があった323人のうち、スギ花粉抗体が陽性で当年34月にスギ花粉症様症状(くしゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者(確定者+疑い者)は42.1%であり、症状が3週間以上続いた者(確定者)は23.8%であった。スギ花粉症状の発現に対するも免疫関連サイトカインの関与を評価するために、次年度にDNAチップを使用した関連サイトカイン遺伝子の発現を測定するために、スギ花粉IgE抗体価高値(CAPスコア4以上)で症状のある者(1群)、抗体価中等度(CAPスコア2-3)で症状のある者(2群)、抗体価中等度で症状のない者(3群)、および抗体陰性で症状のない者(4群)の抽出を行ったところ、順に、36人、19人、25人、70人であった。京都府南部のあるの町の唯一の公立小中学校の児童生徒を対象として、2002年5月に質問票による調査と血清検査を行った。当年の当該地域の24月のスギ花粉飛散量はダーラム式補集法により合計1796個と中等量であった。小中学校在籍者431人のうち359人(83.2%)に血清検査を行ったところ、スギ花粉特異的IgE抗体の分布は陰性が49.3%、CAPスコア1が4.2%、2-3が25.1%、4以上が20.0%であった。ダニ

特異的IgE抗体の分布は、陰性が55.4%、CAPスコア1が5.8%、2-3が17.5%、4以上が21.2%であった。このうち当年の症状に関する質問に回答があった310人のうち、スギ花粉抗体が陽性で当年34月にスギ花粉症様症状(くしゃみ、鼻みず、鼻づまり、鼻がかゆい、目がかゆい、涙が出る、目がごろごろするのいずれか)が出た者(確定者+疑い者)は37.6%であり、症状が3週間以上続いた者(確定者)は16.7%であった。スギ花粉症状の発現に関与する免疫関連サイトカイン遺伝子の発現を測定するために、スギ花粉IgE抗体価高値(CAPスコア4以上)で症状のある者(1群)、抗体価中等度(CAPスコア2-3)で症状のある者(2群)、抗体価中等度で症状のない者(3群)、および抗体陰性で症状のない者(4群)について、DNAチップによるmRNAの発現を測定・解析中である。