hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
デ-タベ-ス指向分散オペレ-ティングシステムに関する研究

本年度は、分散オペレ-ティングシステムXEROの中心的な機能を提供する次の4点の設計と実現を行なった。1.動的マルチスレッド機構当初計画していた「動的マルチスレッド」の概念を洗練し、動的マルチスレッドをコンテキストとスレッドという2つの概念に分割することにした。これにより、分散システム情報の情報管理を、永続性まで含んで統一的に扱うことが可能になった。これを含むXERO全体の設計は情報処理学会欧文誌(Journal of Information Processing)に掲載予定である。また、マルチスヘッドの実現を、カ-ネルとユ-ザレベルのモジュ-ルの協調により高速に行なうという新たな方式を開発した。この方式は、IEEE COMPSAC'91で発表した。2.遠隔手続き呼び出しによるスレッド間通信機構異なるアドレス空間上のスレッドの間のスレッド間通信方式として、「高階遠隔手続き呼び出し技術」を開発した。この方式は、従来の遠隔手続き呼び出し技術を系統化し、さらに拡張を加えたものである。この内容は、25th Hawaii Int.Conf.on System Scienceで発表した。3.永続的オブジェクト管理機構複合オブジェクトの概念に基づいて永続的オブジェクトの管理を行なう方式の設計と実現を行なった。この設計では、永続的オブジェクト「永続キャッシング技術」を用いて、永続的オブジェクトに対するアクセスの高速化を計っている。永続キャッシング技術は、IEEETransactions on Software Engineeringで発表予定である。4.タプルスペ-スの概念に基づいた情報管理機構の設計タプルスペ-スの概念を、分散環境上での情報管理に利用した分散共有格納庫(Distributed Shared Repository)を設計し、プロトタイプの設計と実現を行なった。本年度は、デ-タベ-ス処理指向分散オペレ-ティングシステムXEROの基本機能の設計と実現を中心に研究を行なった。XEROでは、従来のデ-タベ-ス管理システムの物理デ-タ管理部が行なっていた、永続デ-タ型管理およびトランザクション管理機能をオペレ-ティングシステムの階層で支援を行なう。本年度の研究によって得られた主な知見と結果は次の通りである。1.プログラム実行方式当初の設計では、従来のオペレ-ティングシステムのプログラム実行単位であったプロセスを、仮想空間であるタスク、そしてOS核に仮想化されたCPUであるスレッドに分離していた。しかし、研究を進めていくうちに、実行されるプログラムモジュ-ルとスレッドとは独立と考えた方が自然であるという結論に達した。そこで、新たにプログラムモジュ-ルの単位としてコンテキストという概念を導入した。そして、これら3つの概念のもとで、主記憶上のデ-タやプログラムモジュ-ルを実行と、2次記憶上のデ-タやプログラムモジュ-ルの管理を統一的に行なうようにした。また、コンテキストの概念と、遠隔手続き呼び出しによるプロセス間通信との統合も行なった結果、数少ない概念の組合せで、分散オペレ-ティングシステムXEROのプログラムミングモデルを記述できるようになった。2.高速スレッド操作の実現1タスク内の複数スレッド間で、プリエンプティブで、かつ、高速なスレッド操作を可能とする実現方式の提案と実現を行なった。実現結果の性能を実験的に調べた結果、期待とおりの高速なスレッド操作が実現されていることを確認した。3.永続オブジェクト管理デ-タベ-スに格納するデ-タを複合オブジェクトとして管理する永続オブジェクト管理方式を設計した。複合オブジェクトの操作では、複合オブジェクト間の航行(navigation)操作の効率がシステムの性能に大きな影響を与える。航行操作を高速化する技術として、デ-タの複製(replication)技術を用いた永続キャッシング方式を開発した。この方式の解析的な評価を行なった結果、この方式では、主記憶上に保持するハッシュテ-ブル用に十分のメモリを確保できる場合は、デ-タの更新が多い場合であっても、航行操作を高速化できるとの結論を得た。

1.動的マルチスレッド機構当初計画していた「動的マルチスレッド」の概念を洗練し、動的マルチスレッドをコンテキストとスレッドという2つの概念に分割することにした。これにより、分散システム情報の情報管理を、永続性まで含んで統一的に扱うことが可能になった。これを含むXERO全体の設計は情報処理学会欧文誌(Journal of Information Processing)に掲載予定である。また、マルチスレッド実現を、カ-ネルとユ-ザレベルのモジュ-ルの協調により高速に行なうという新たな方式を開発した。この方式は、IEEE COMPSAC'91で発表した。2.遠隔手続き呼び出しによるスレッド間通信機構異なるアドレス空間上のスレッドの間のスレッド間通信方式として、「高階遠隔手続き呼び出し技術」を開発した。この方式は、従来の遠隔手続き呼び出し技術を系統化し、さらに拡張を加えたものである。この内容は、25th Hawaii Int.Conf.on System Scienceで発表した。3.永続的オブジェクト管理機構複合オブジェクトの概念に基づいて永続的オブジェクトの管理を行なう方式の設計と実現を行なった。この設計では、永続的オブジェクト「永続キャッシング技術」を用いて、永続的オブジェクトに対するアクセスの高速化を計っている。永続キャッシング技術は、IEEETransactions on Software Engineeringで発表予定である。4.タプルスペ-スの概念に基づいた情報管理機構の設計タプルスペ-スの概念を、分散環境上での情報管理に利用した分散共有格納庫(Distributed Shared Repository)を設計し、プロトタイプの設計と実現を行なった。
ペプチド鎖でつないだ2金属錯体間の電子移動

〔Ru(bpy)_2〔4、4′ーbpy〔COーcys{Ag_3(CF_3CO_2)_2〕Cl_2を合成し、Ru^<II>の励起によって消光する速度を調べた。この速度は励起波長依存性を示し、アミド結合がビピルジル環と共役して励起電子がアミド結合部分に局在化しているために長枝長励起で速団が早くなる。この成果をさらに発展させるために、このアミド結合とNH...S水素結合を作る複塩を合成した。{Ru^<II>(bpy)_2〔4,4′ーbpy〔COーValーOMe)_2〕}^<2+>の錯体を合成し、現在精製中である。また〔Fe^<II>(SPh)_4〕^<2->との複塩の合成も試みている。これらは分子間NH...S水素結合形成を目指したものであり、固体中で形成しているため固体物性測定可能な形態に調製する計画である。一方分子内水素結合の研究を新規配位子oーCH_3CONHC_6H_4SHを合成して、錯体合成し、NH...S結合の存在を確認した。錯体は[Mo^VO(L)_4]^-〔Mo^<IV>O(L)_4]^<2->,〔Fe^<II>(L)_4〕^<2->,〔Co^<II>(L)_4〕^<2->などを合成し、結晶構造解析を行った。その結果NHはS原子のPπ軌道上にあり、MーS結合を強める様に働いている。またこれによって酸化環元電位は正方向へシフトし、電子伝達作用に直接影響を与えている。また比較錯体として〔M^<II>(PーCH_3CONHC_6H_4〕^<2->,〔M^<II>(OーCH_3C_6H_4S)_4〕^<2->錯体を合成し,NH...S水素結合形成の上記錯体の^1HーNMRスペクトルでisotropicなコンタクトシフトを調べた。その結果、PーCH_3CONHのアミドプロトンは正にもかかわらずOーCH_3CONHでは負に現れ、また同じ位置にあるOーCH_3のプロトンも正に観測される。従ってOーCH_3CONHは明らかにNH...S水素結合を介したフェルミコンタクトを示す。今後、NH...S水素結合のさらに一方のC=Oに次のアミドが水素結合したネットワ-クを持つ錯体を合成し、上記のRu^<II>と結合した異種多核錯体の電子移動あるいはエネルギ-移動の可能性を調べる予定である。

今後、NH...S水素結合のさらに一方のC=Oに次のアミドが水素結合したネットワ-クを持つ錯体を合成し、上記のRu^<II>と結合した異種多核錯体の電子移動あるいはエネルギ-移動の可能性を調べる予定である。
ウイルス感染による代謝と細胞増殖の制御

TNF-αは感染により誘導され、炎症メディエーターの発現やアポトーシスを誘導し、感染防御に関与する。私達はTNF-αシグナル伝達経路で機能する新規TRIMタンパク質を同定した。このTRIM欠損肝細胞では、コレステロール生成系遺伝子や脂質生成系の遺伝子の発現が上昇していた。これは、この新規TRIMタンパク質が、TNF-αシグナル伝達経路を制御して感染防御に関与すると共に、代謝系を制御することを示唆している。このように、免疫系と代謝系を繋ぐ鍵となる因子の機能が明らかにされた。免疫系が代謝と何らかの繋がりがあり、協調的に制御されていることが示唆されているが、そのメカニズムは不明である。TNF-aは感染により誘導され、IL-1などの炎症メディエーターの発現やアポトーシスを誘導し、感染防御に関与することが知られている。私達は、TNF-αシグナル伝達経路の下流で機能する因子RIP1のユビキチン化を制御することにより、TNF-aによるアポトーシスを正に制御する新規TRIMタンパク質を同定した。一方、このTRIMはストレス応答性キナーゼp38を活性化し、転写因子ATF-2を活性化することが示された。最近の研究により、低栄養条件下では、肝臟でのATF-2のリン酸化が低下し、コレステロール生成系遺伝子之発現が低下することが分かって来た。そこで、このTRIMノックアウトマウスを作製し、野生型マウスとノックアウトマウスの肝細胞を用いて、発現に差のある遺伝子をアレイ解析し、約80個の遺伝子発現が上昇していることを見出した。これらの遺伝子の多くが、HMG CoAレダクターゼなどのコレステロール生成系遺伝子、アセチリレCoA合成酵素などの脂質生成系の遺伝子であった。以上の結果は、この新規TRIMタンパク質は、TNF-αシグナル伝達経路の下流でアポトーシスを制御して、感染防御に関与すると共に、転写因子ATF-2の活性化を介して、コレステロール代謝系を活性化することが示唆された。
町内会・自治会が地域の創生と問題解決を担うために: 地域維持力と対外展開力の検討

1)町内会・自治会の全国的な状況は、学会大会等における研究者間の情報交換や各種資料の分析の結果、ある程度明らかになり、共通点と相違(変動しうる)点が解明された。2)福岡県糸島市における現地調査は一定の進捗があり、同地の町内会が取り組む課題や問題点について、現場の担当者(市職員・町内会役員)と認識を共有することができた。その成果の一環として、同市内において一般住民を対象とするまちづくりセミナーの講演を行った。一方、こうした活動は、活動が受け入れられやすい町部に偏っており、最終年度に農林漁村についてどの程度調査が実施できるかが課題になっている。調査対象地は、申請当初の兵庫県の予定から、福岡県糸島市に変更になり、その分調査旅費が節約でき、後述の学会への参加が可能になった。現地調査を進める中で、本研究が申請時に想定していた「地域維持力」と「対外展開力」というコンセプトの妥当性について考慮せざるを得なくなり、特に対外展開力は、他団体との協働や産業との関連から多様な在り方が考えられ、単一の性質のものではないと考えつつある。3)これまでに整理された日本式の地域自治の長所と短所についてまとめ、さらに現地調査で得た資料をもとに、国際応用心理学科・国際人間環境学研究学会・社会科学フォーラムの3つの国際学会に発表し、臨席する参加者に情報を提供し、同時に各国の事情について質問した。4)現在の課題として、地域の町内会自治会が政治と宗教にどのようにかかわるか、関わる必要があるか、避ける必要があるか、検討している。本年度においては、各地域の寺社について、土地や建物の権利関係を調べた。その結果、政治・宗教について、慎重に判断したほうが良いと思われ点が多々発見された。今後現地調査の結果とともにさらなる検討を行う。現地調査についておおむね順調に進んでおり、現場での活動に余裕が発生した。特に現場で認められ講演を行った点は評価されると思う。結果の分析発表について、複数の国際学会で発表することができた。現地調査を継続しながら、論文での結果報告を行うよう準備している。本課題では、町内会自治会の力を「地域維持力」と「対外展開力」に分けてこれらの度合いを精密に測定することをもくろんでいたが、そのような概念で町内会自治会を説明することが適切かどうか今後判断せざるを得ないと考えている。特に大概展開力に関しては、町内会自治会の活動範疇に入らない可能性があると考えている。[データ収集活動]町内会・自治会等の地縁団体(以下町内会と総称する)の生産性や活力を計るために必要な要素を探求し、研究分担者と情報を共有する為、12月に兵庫県にて現地調査を行い意見交換を行った。検討の結果、本年度作成する予定であった測定技法について、完成を急がず引き続き検討することとした。また調査対象地についても決定を急がずに引き続き検討することとした。データの収集方法について、日本応用学会開催の公開会議に出席し、地方の自治体や中山間地域・過疎地などの現場を舞台にした調査方法について情報を得た。[既存研究の収集と整理]町内会についての文献を収集し、過去40年の町内会研究の傾向について論じた学会発表を日本建築学会(AIJ)に投稿した(下記成果発表の3))。[研究成果発信]1)公益財団法人集団力学研究所にて現在の町内会研究の動向について講演した。2)町内会の基本的事実と現代的問題について論じる海外学会発表梗概を国際環境心理学会に11月に投稿し、1月に受理され、発表が認められた。29年度8月にスペイン・ラコルナにて大会発表する予定となった。3)建築・都市計画分野での町内会に関する論文の文献研究について建築学会2017年度大会において発表する予定となった。この二件、2)と3)の発表については日程上不確定な要素があるため来年度改めて実績として報告する。[研究協力関係の進展]1)日本建築学会の28年度大会を通じて、町内会と地域産業の交流についての現場経験をもつ、地域問題研究所(名古屋)の研究者と意見と資料を交換する機会を得た。2)研究成果発信の項の集団力学研究所を通じて、ボランティア活動に詳しい熊本大学の研究者との協力関係を得た。3)集団力学研究所を通じて、グループダイナミクスに詳しい複数の研究者から助言を受ける関係となった。28年度は1)代表者と研究分担者との連絡、今後の課題遂行のための情報共有はおおむね予定通り進行した。2)過去の町内会に関する資料の収集は、おおむね予定通り進行し、一部を29年度に発表することとなった。さらに収集と分析を進め、発表機会を増やすとともに、現地調査実施のための指針を定めることが出来るよう引き続き取り組む。この項目は年度を限らず随時情報を求めてゆくこととした。3)小規模な現地調査を行い、町内会の催事を研究分担者・協力者が体験を共有した。調査の実施はやや準備が遅れている。29年度中に遅れを取り戻す見込みである。2年目に入り、過去の資料の収集と共に、大規模な調査の実施が急がれた。本課題の応募時には兵庫県の市町村を対象とした調査を行う予定であったが、2016年度末に(財)集団力学研究所から協力を受け、つづいて2017年度夏季より福岡県糸島市の調査協力を受けることが決定した。これに基づき調査地を、兵庫県から福岡県糸島市に変更し、同市内全域の町内会の調査を行うこととした。課題

2019年度までに約160ある同市内の全町内会について数量化可能な情報を収集する予定である。現在のところ約30の町内会と連絡が取れる状態になっており、その一部から情報を得ている。引き続き情報を得るために現地入りするつもりである。本年度は聞き取り調査を中心として、どのような話題や事実が本課題で追求する「地域維持力」「対外展開力」の指標となりうるか検討を進めるつもりである。また同市に対して、効果的な地域政策について提案できるよう、事実の集積を行う。2017年度には、日本建築学会にて「建築学会における町内会自治会の扱い」をテーマとした発表を行った。この話題提供に関して、同学会の複数の会員から問い合わせを受け、研究者同士の交流が深まった。また(財)集団力学研究所において、糸島市行政担当者も交えて招待講演を行った。2017年9月に行われるInternational Conference on Environmental Psychologyにて発表予定で査読を通過していたが、他の学会との日程の関係上出席することができなくなった。2018年度に国外では国際応用心理学会・国際人間-環境学会で発表を行うために、2017年度中に発表要旨を投稿し、いずれも査読を通過した。国内では日本建築学会にて2017年度の話題に連続するテーマを発表する予定である。また、日本建築学会には発表を行っているテーマについて論文を投稿する予定である。勤務地に近い自治体が調査地となり、日常的に調査地に臨むことが可能になった。実際に調査が開始されて、データについて検討できるようになった。1)町内会・自治会の全国的な状況は、学会大会等における研究者間の情報交換や各種資料の分析の結果、ある程度明らかになり、共通点と相違(変動しうる)点が解明された。2)福岡県糸島市における現地調査は一定の進捗があり、同地の町内会が取り組む課題や問題点について、現場の担当者(市職員・町内会役員)と認識を共有することができた。その成果の一環として、同市内において一般住民を対象とするまちづくりセミナーの講演を行った。一方、こうした活動は、活動が受け入れられやすい町部に偏っており、最終年度に農林漁村についてどの程度調査が実施できるかが課題になっている。調査対象地は、申請当初の兵庫県の予定から、福岡県糸島市に変更になり、その分調査旅費が節約でき、後述の学会への参加が可能になった。現地調査を進める中で、本研究が申請時に想定していた「地域維持力」と「対外展開力」というコンセプトの妥当性について考慮せざるを得なくなり、特に対外展開力は、他団体との協働や産業との関連から多様な在り方が考えられ、単一の性質のものではないと考えつつある。3)これまでに整理された日本式の地域自治の長所と短所についてまとめ、さらに現地調査で得た資料をもとに、国際応用心理学科・国際人間環境学研究学会・社会科学フォーラムの3つの国際学会に発表し、臨席する参加者に情報を提供し、同時に各国の事情について質問した。4)現在の課題として、地域の町内会自治会が政治と宗教にどのようにかかわるか、関わる必要があるか、避ける必要があるか、検討している。本年度においては、各地域の寺社について、土地や建物の権利関係を調べた。その結果、政治・宗教について、慎重に判断したほうが良いと思われ点が多々発見された。
医療系大学生の思考力・表現力涵養のための調査・研究

16年度においては、これまでの成果を踏まえた上で、学習環境のデザイン、および、その意義と効果について具体的に検討すべく、授業データ・アンケート調査の結果の質的分析、および、国内外の研究情報の収集、および、国内外の研究者との意見交換を中心に行った。また、調査・研究の総括として、日本語教育との接点の多い社会心理学の専門家から、調査・研究内容について意見交換をする機会を得ることができた。その際の議論から、(1)コミュニケーションの基礎的能力の一つとしての日本語思考力・表現力涵養のための日本語教師としての関わり方、(2)他の専門科目担当教員との協働的関わり方、(3)国際語としての日本語という三つの視点からこれまでの調査・研究内容を俯瞰する機会を得、今後の課題を明確にすることができた。本年度は、3年計画のうちの1年目にあたるため、予備調査段階として位置付けられる。本年度は、学生が作成した文章の検討、及び、文献収集・文献リストの作成、及び、コミュニケーション教育、認知心理学、社会心理学、日本語教育、医学教育、医学部基礎科目担当教員(医師)などの専門家との意見交換、及び、アンケート(自由記述式)の作成・実施を中心に行った。アンケートの目的は、二つある。一つ目は、臨床や教育の場における、文章(書くこと)によるコミュニケーションの実態を明らかにすることである。二つ目は、学生の現状を踏まえた上で、文章によるコミュニケーションのために必要とされる思考力や表現力を涵養するための教育上の示唆を得ることである。主な調査対象は、東京女子医科大学卒業生の現役医師、及び、東京女子医科大学の教員である。卒業生を対象にした目的は、大学病院を含む様々な医療機関に勤務している医師を対象にすることで、調査結果の偏りを減らすためである。また、東京女子医科大学の教育カリキュラムの特色を理解したうえでの教育的示唆を得られると予想したためである。さらに、東京女子医科大学の教員を対象にした目的は、学生の現状を把握するためと、卒後教育を視野に入れつつ卒前教育における、文章コミュニケーション指導の現状、及び、ニーズを浮き彫りにするためである。本研究では主に、文章(書くこと)によるコミュニケーションを扱っているが、四技能(話す、聞く、読む、書く)を統合的に捉えているため、対話によるコミュニケーションも視野に入れている。本年度は、昨年度の調査・研究成果を踏まえ、文献による理論的研究の充実、専門家・実践家との情報や意見の交換、さらなる実態調査(授業データの蓄積、アンケート調査、インタビュー調査)を行った。文献による理論的研究の領域は、医療系大学の学生を対象にしている関係上、コミュニケーション教育学、コミュニケーション学、医学教育学、看護教育学、日本語教育学、日本語学、国語教育学、国語学、認知心理学、社会心理学、社会学、行動科学など、多岐に渡った。文献・論文・実践報告・教材の収集・分析・考察の際の主なキーワードは、「コミュニケーション」「書く」「読む」「思考」「表現」「文章表現」「論理性」「作文」「論文」「対話」「共感」「協働性」「インターアクション」「人間関係」「大学初学年教育」「医療コミュニケーション」などである。また、これらを踏まえたうえで、各領域の専門家や実践家と情報や意見の交換を行った。上記のような文献・理論研究に加え、アンケート、および、インタビューによる実態・意識調査のデータ、授業実践のデータ、および、学生が書いた文章(主に、レポート)の蓄積を行った。アンケート調査、および、インタビュー調査は、主に学内を対象に行った。受講直後の学生だけではなく、受講後時間が経過した学生からの振り返りによる内省や提案などのフィードバックを収集した。授業実践のデータとしては、教員が提示した課題内容、指導内容・方法、教材、フィードバック、および、学生の文章などを収集し、分析した。具体的なデータの蓄積・分析・考察と、理論的研究の往還により、医療系大学の特性を考慮したカリキュラム・デザイン、および、教材開発上の課題・ニーズを多面的に検討することができた。
沿岸流し網の選択性推定とそれを用いた浮魚資源の調査と管理の高度化

調査用流し網の漁獲結果から目合33,37,44,48 mmの目合別体長組成を用いてマイワシに対する網目選択性曲線を推定した。マイワシは鰓蓋後縁よりやや前の胴周長が網目内周と一致して「鰓かかり」や「刺し」によって最も効率よく採集される。太平洋道東沖の資源調査用流し網について,マサバに対する目合別の選択性曲線を推定した。6・7月と9-11月の調査時期間で選択性曲線に違いが認められ,産卵後の肥満度の低下が要因として挙げられた。現在の目合の組み合せでは,尾叉長300 mm以上での採集効率の低下が著しく,目合82と106 mmの網を追加することで大型個体の資源をモニター可能である。サンマについて18年間すべてのデータを用いた解析により,流し網の選択性曲線を年別に推定することができた。また一部の年については,その年変動の要因として,サンマの肥満度の影響を検討した。スルメイカとアカイカに対する流し網の選択性曲線を得ることができた。また,これら2種間の選択性の違いを胴周長の観点から検討して,それぞれの羅網機構の違いを考察した。マイワシについても同じデータから,平均的な選択性曲線を推定することができた。特に,魚体形状の計測結果から,流し網には主に“刺し"と"鰓かかり“の効果によって,効率よく採集されていることを明らかにした。一方,大きな網目にも羅網するマイワシがおり,"刺し“や"鰓かかり“以外の効果によって一定程度のマイワシが採集されていることが分かった。サワラについては,流し網漁船による操業実験結果から,“刺し"についての選択性を考察することができた。一方,マイワシとは逆に,魚体の胴周に比べて小さな網目によって保持されることを明らかに,“刺し"や“鰓かかり"以外の効果が示唆された。今後は,こうした効果による漁獲の機構を解明するとともに,その採集効率の評価に取り組む必要がある。マサバについて,他の研究機関による流し網調査の結果を用いて選択性曲線を推定することができ,その結果は本研究でもとめた結果とほぼ等しいことが明らかとなった,このことは,本研究の妥当性を支持するものになる。得られた結果から,マイワシとマサバについて,調査用として必要な目合の仕様を明らかにすることができた。複数の目合を組み合せた調査用流し網による資源調査の結果からマイワシに対する網目選択性を求めた。マイワシが多獲された目合33,37,44,48 mmでは大きな目合ほど大きな個体が獲られる網目選択の効果が認められ,その目合別体長組成から選択性曲線を推定した。選択性曲線の最適体長に該当するマイワシは鰓蓋後縁よりやや前の胴周長が網目内周長と一致することから,「鰓かかり」や「刺し」による漁獲と推察された。この結果について,学術雑誌に論文として公表することができた。また,より大きな目合で漁獲されるマイワシは「鰓かかり」や「刺し」ではなく「絡み」の効果のモデルを考えてマイワシについて解析を試み,モデル式のパラメータ推定が可能であることを確認するとともに,マイワシの場合では絡みの効果はせいぜい2%とさほど大きくないことを明らかにした。このモデルは,流し網において,これまで困難とされてきた絡み漁獲の効率への影響を評価することができ,サワラに対する流し網の漁獲効率の解明に応用可能と考えられる。釧路水産試験場が道東沖で行っている流し網調査(9種類の目合22, 25, 29, 37, 48, 55, 63, 72, 82mmから目合を組み合せている)の結果から,マサバに対する調査用流し網の網目選択性を求めた。その結果をもとに,近年では資源が増加傾向にあり,5歳魚以上(尾叉長FL360mm以上)も増加傾向にあるマサバ太平洋系群に対して,今後のマサバ資源のモニターに適した目合の組み合わせを求めて,調査内容の改善を提案することができた。本研究の成果は,流し網を用いた浮魚類資源調査の漁獲結果を補正するために重要な情報となるだけでなく,今後のモニター調査に対して適切な目合の設定を示すことができる。太平洋道東沖の資源調査に用いられる調査用流し網について,回復しつつあるマサバ資源のモニターに適した目合の組み合せを検討した。これまでの同調査結果を用いて目合別の選択性曲線を推定した。特に,6・7月と9-11月の調査時期間で選択性曲線に違いが認められ,胴での羅網過程を基に産卵後の肥満度の低下を要因としてその違いを考察することができた。また現在の目合の組み合せでは,尾叉長300 mm以上での採集効率の低下が著しく,大型個体の資源を過小評価する可能性がある。目合82 mmと106 mmの網を追加する改善策を提案した。これらの結果を論文として公表することができた。三陸-道東沖において調査用流し網を用いて長年行われてきた資源調査結果からマイワシを例として,まず小目合(33, 37, 43, 48mm)の目合別体長組成を用いて,正規関数や対数正規関数で表した網目選択性曲線のパラメータを推定した。また,得られた選択性曲線の最適体長における鰓蓋後端胴周長と最大胴周長を目合ごとに求めて網目内周長と比較することで,その羅網過程を検討した。

さらに“刺し"や“鰓かかり"効果を表す正規関数や対数正規関数のモデルに加えて,大目合(55, 63, 72, 106, 112, 115, 121mm)による漁獲を“絡み"の効果と仮定して,その効率が体長に関わらない一定あるいは目合と体長に依存する関数で表すことでモデル化した。これらのモデルを用いて全11目合のデータから選択性曲線の推定を行い,“刺し"や“鰓かかり"と比べながら“絡み"の効果を定量的に評価した。これらについて,英語での投稿論文として取りまとめることができた。このモデルは,今後,"刺し"以外での漁獲が多いサワラなどの魚種の網目選択性の評価に適用可能と考える。調査用流し網の漁獲結果から目合33,37,44,48 mmの目合別体長組成を用いてマイワシに対する網目選択性曲線を推定した。マイワシは鰓蓋後縁よりやや前の胴周長が網目内周と一致して「鰓かかり」や「刺し」によって最も効率よく採集される。太平洋道東沖の資源調査用流し網について,マサバに対する目合別の選択性曲線を推定した。6・7月と9-11月の調査時期間で選択性曲線に違いが認められ,産卵後の肥満度の低下が要因として挙げられた。現在の目合の組み合せでは,尾叉長300 mm以上での採集効率の低下が著しく,目合82と106 mmの網を追加することで大型個体の資源をモニター可能である。予定していた選択性曲線の解析に取り組み,一定の成果を得ることができたことからおおむね順調に進行していると評価した。特に,マサバについては,県立試験研究機関での調査に対して,調査を高度化する方法を提案できたことは大きな成果である。一方で,マイワシに対する絡み漁獲を解析するモデルは構築することができたものの,それを用いたサワラに対する解析をより迅速に進める必要がある。水産学選択性の推定と魚体の計測が進み,羅網機構の分析が進められている。今後も予定の通りに研究を進め,以下の課題に取り組む。マイワシの絡みによる羅網機構をモデル化した選択性曲線の推定方法を確立したことから,これを論文として公表することを進める。それとともに,これを適用して,サワラに対する流し網の選択性の推定および効率の評価を進める。スルメイカとアカイカに対する流し網の選択性の推定結果について,学術雑誌への英文原稿の投稿を行い,公表に努める。マサバの流し網調査において,近年のマサバ資源が増大し,高齢魚をモニターする必要性が表れたことから,それに応じた流し網調査における目合の設定を県試験研究機関に示したことについて,共同で成果を公表することに努める。予定していた魚種について選択性曲線の推定に取り組み,一定の成果を得ることができたことから,おおむね順調に進展していると評価した。特に,マイワシについて,未解明であった流し網への“刺し"や“鰓かかり"以外の羅網過程について,採集効率を評価するモデルの構想を得たことで,さらにサワラの解析を進めることができるものと思われる。昨年度に予定していた海上での試験操業が荒天で中止となり,そのための傭船料と出張旅費の執行ができなかった。順調に選択性の推定と魚体の計測が進み,羅網機構の分析を進められている。マサバとマイワシについて,漁期前・漁期中の資源調査における採集結果における補正を試みる。特に,初年度に良好な結果を得たマイワシに対する流し網の選択性曲線の推定については,学術雑誌への投稿原稿を完成させる。また,前年に得られた“刺し"と“鰓かかり"効果以外の羅網機構によるマイワシに対する採集効率を評価するモデルを検討する。
インターネット上の知識共有コミュニティに関する実証的研究

本研究は,インターネット上で多くの利用者が自由意志かつボランティア的に参加している「知識共有コミュニティ」について,(1)参加者の意識と行動,(2)コミュニティ内で共有される知識,に注目した実証的アプローチで検討し,インターネット上の「集合知」を統合的に理解することを目指して行われた.テキストマイニングによる質的検討,時系列比較,コミュニティの種類による比較を通して,これまでより深く広い知見を得ることができた.本研究は,インターネット上で多くの利用者が自由意志かつボランティア的に参加している「知識共有コミュニティ」について,(1)参加者の意識と行動,(2)コミュニティ内で共有される知識,に注目した実証的アプローチで検討し,インターネット上の「集合知」を統合的に理解することを目指して行われた.テキストマイニングによる質的検討,時系列比較,コミュニティの種類による比較を通して,これまでより深く広い知見を得ることができた.平成20年度には以下の3点について研究を実施し,成果を得た.まず,既に取得しているQ&Aコミュニティ参加者の質問紙調査データについて,特にコミュニティ観に関する自由記述を対象としてテキストマイニングによる分析を行った.その結果,質問を主に投稿する参加者たちは気軽に知識が得られる場としての有用性を,回答を主に投稿する参加者たちは知識共有を自ら積極的に推進できる場としての有用性を重視していること,さらには,コミュニティにおける対人コミュニケーションが果たす役割の認識については,従来の対人コミュニケーション研究で指摘されてきたのと同様の性差が存在することが示された.こうした分析結果は学術論文としてまとめ,ピアレビュー誌(社会心理学研究)に投稿した.現在,審査中である.さらに,コミュニティのシステム変更(パソコンに加えて携帯電話端末からも投稿が可能になったこと)が知識共有コミュニティにもたらした変化を実証的に検討する質問紙調査を実施し,同時に協力者の行動ログを取得した.両システム合計で2万件を超えるデータを収集することができ,分析を行った.結果(システム間比較および以前の調査とのメディア間比較)については,日本社会心理学会と人工知能学会の年次大会において報告した.また,既に取得している質問紙調査データと比較可能なもう一つのデータとして,次年度以降に実施を予定している異なるタイプの知識共有コミュニティとの比較検討のための調査については,計画の立案と具体的な調査項目の選定を行った。平成21年度には以下の3点について研究を実施し,成果を得た.1)平成20年度以来分析を進めてきたQ&Aコミュニティ参加者を対象とした質問紙調査データのうち,コミュニティ観に関する自由記述を対象としたテキストマイニングによる分析結果をまとめた学術論文が,ピアレビューによる審査を経て「社会心理学研究」第25巻に掲載された.2)前記質問紙調査データのうち,とくに回答投稿者によるものを対象として,オンラインコミュニティでの援助行動を支える心理・社会的要因の構造を検討する分析を行った.共感性の高さがすべての回答投稿動機を高める影響力をもつことが共通していた一方で,回答投稿頻度に有意な影響を及ぼす動機づけ要因には違いが見られた.回答投稿が非常に多い,あるいは質問投稿をまったくしたことがない参加者では,回答投稿頻度を外発的動機の高さが下げ,互酬的動機の高さが上げていた.質問と回答をどちらも投稿している参加者においては,回答投稿頻度を援助的動機の高さが下げ,内発的動機の高さが上げていた.こうした成果について,国内外の2つの学会(The 6th Biennial Conference of International Academy of Intercultural Research,日本心理学会第73回大会)において報告した.3)知識共有コミュニティのタイプ(Q&A型と百科事典型)の利用行動を比較検討するための質問紙調査を実施した.調査モニターを活用したオンライン調査により,2500件超のサンプルを得た.現在,その内容について分析を進めているところである.本研究は,インターネット上で利用者が自ら随時情報の登録や更新を行えるデータベースコミュニティである「知識共有コミュニティ」について,(1)コミュニティ参加者の意識と行動と,(2)コミュニティ内で共有される知識,に注目した実証的アプローチによって探求し,インターネット上の「集合知」に関する統合的な理解を目的とするものである.本年度は,昨年度に引き続いて,他の知識共有コミュニティとの比較検討のための調査データの分析と研究全体の総括,をおこなった.それぞれの具体的な内容は以下に示すとおりである.なお,すべてについて,研究代表者と連携研究者(東京経済大学コミュニケーション学部川浦康至教授)が協同でこれにあたった.ア)他の知識共有コミュニティとの比較検討のための調査データの分析まず,平成21年度に実施した他の知識共有コミュニティ(Wikipedia)との比較調査データを詳細に分析した.分析の際の観点としては,(1)コミュニティのタイプや,主たる利用者たちのメディア意識や両コミュニティへの参加の程度や期待に見られる差異がもたらす相違点と,(2)知識共有コミュニティ全体に共通する点,の両者を析出することを念頭に置いた.こうした成果について,日本社会心理学会第51回大会において報告を行った.イ)研究の総括これまでに得られたすべての研究成果をとりまとめた報告書を作成している.さらにこの内容を一般市民向けに分かりやすく解説したものを,近い将来に書籍として公刊することを企画中である.
ビルディングブロックの組み上げによる機能性ナノ空間材料の創製

エージング過程と結晶化過程で異なる有機構造規定剤(OSDA)を用いることで、新たなゼオライト合成を目指す試みとして、Charge Density Mismatch法が提案されている。この手法では、エージング過程において電荷密度の低い、比較的大きなOSDAをAlリッチなゲルに添加することで結晶化を抑制している。また、近年のゼオライト合成の鍵である有機SDAは、年々その複雑さを増し、コストとプロセスの観点から新規ゼオライトの工業応用を阻害している。2003年にUOPによって報告されたUZM-4と呼ばれるゼオライトは、Charge Density Mismatch法という新しいアイデアを導入することで簡単な2種類のSDAをゼオライト合成に用いた。簡単なSDAから新規構造を得ることに成功したが、最終生成物には1種類のSDAが優先的に含まれている。当該年度には、種結晶を用いることでこれまで合成に必須であったエージング過程とその際に用いていたSDAを必要としない合成プロセスを確立した。さらに、両親媒性分子を用いたゼオライト合成の検討を行った。ゼオライト合成の有機構造規定剤として働く分子に求められる条件は幾つかあるが、分子内での親疎水性は重要な要因であることが知られている。通常用いられる有機分子は等方的な親疎水性を有し、両親媒性分子の方な異方的親疎水性を有する分子はゼオライト合成に不向きであるとされてきた。その様な分子は、反応溶液である水中でミセルを形成しやすく、メソポーラスシリカなどの合成に用いられてきた。当該年度には、メソポーラスシリカとゼオライトの形成に関する知見を元に、濃厚ゲルを用いることで、代表的な量親媒性分子であるセチルトリメチルアンモニウムを用いたゼオライトの合成に成功した。得られたゼオライトがシリカライトー1であることをXRDによって確認し、その特徴的な結晶形はSDAの形状に由来する物と示唆された。また、アルミノフォスフェート型ゼオライト(AlPO-5)合成過程を詳細に検討し、より工業的に有利な合成条件でAlPO-5を得ることに成功した。共同研究者と共にAIPO-5結晶化過程を詳細に検討し、AlPO-5結晶化前に異なるアルミノフォスフェートであるVPI-5が生成していることを見出した。また、VPI-5が低温で比較的早く生成し、反応系内のリン酸を消費してしまうため、より熱力学的に安定相であるAIPO-5の形成には相応の時間と温度(150180°C)が必要であることが分かった。これらの結果を踏まえ、従来よりもリン酸量を大きく増やした合成組成において、AlPO-5を低温(120°C)で合成することに成功した。学部の研究の発展として、ビルディングブロックの候補たる層状シリケートを酸処理と焼成によりゼオライト化するトポタクティック合成について検討した。これはゼオライト合成において近年注目されているボトムアップアプローチである。用いたビルディングブロックはRUB-15と呼ばれる層状シリケートであり、その層間にはテトラメチルアンモニウムイオンと水分子が存在し、水素結合などによって層構造を保持している。層間の未結合シラノール基(Si-OH)を脱水縮合により結合させることで、SOD構造を持つ三次元結晶へと変化することを報告したが、その際に酸処理を行うことが必要であった。当該年度には特に酸処理の役割及び、中間体についての考察を行った。既報に従い合成したRUB-15をギ酸、酢酸、プロピオン酸、ブチル酸それぞれにおいて1M、3M、6M、9Mの濃度の溶液内で2時間攪拌し、濾過によって回収した。60°Cで乾燥させた後に800°Cで5時間焼成し最終的なサンプルを得た。中間体及び最終生成物の構造はXRD、TEMにより、Siの状態は29Si固体NMRにより、中間体に含まれる有機物の状態は13C固体NMRにより評価した。中間体生成の処理時間を変化させることで、途中経過について考察を行った。それぞれのカルボン酸での異なる能で処理したRUB-15のXRDパターンと、各焼成後のXRDパターンからは、酢酸とプロピオン酸を用いた場合にのみ焼成後にSOD構造由来のパターンが確認され、トポタクティック合成が上手く行ったことが示される。それ以外の場合においては、焼成後にアモルファスが得られていることが分かる。また29Si固体NMRからも同様に、酢酸とプロピオン酸を用いた場合は焼成後に結合が不十分なSiに由来するピークが減少し、層状シリケートに存在した表面シラノール基が縮合によって結合し、その量が減少したことが分かる。それに対し、13C固体NMRからは処理に用いた各カルボン酸分子がRUB-15の中間体に存在することが示される。特に、酢酸とプロピオン酸の場合には、本来RUB-15に存在するテトラメチルアンモニウムは存在しないと考えられ、層間にはカルボン酸分子のみが存在すると考えられる。一方、ギ酸とブチル酸で処理した場合においては、層間にカルボン酸分子とテトラメチルアンモニウム分子との両方が存在していると考えられる。RUB-15の骨格構造を考えると、テトラメチルアンモニウムイオンの存在は、未完成のシラノール基(Si-O-)の存在を示唆している。酢酸とプロピオン酸の場合ではテトラメチルイオンに代わりプロトンによってチャージバランスをとることで、シラノール基が100%近く形成したと考えることができる。

このことより、表面シラノール基を全てプロトンで補填することがトポタクティック合成の1つの鍵であることが分かった。エージング過程と結晶化過程で異なる有機構造規定剤(OSDA)を用いることで、新たなゼオライト合成を目指す試みとして、Charge Density Mismatch法が提案されている。この手法では、エージング過程において電荷密度の低い、比較的大きなOSDAをAlリッチなゲルに添加することで結晶化を抑制している。また、近年のゼオライト合成の鍵である有機SDAは、年々その複雑さを増し、コストとプロセスの観点から新規ゼオライトの工業応用を阻害している。2003年にUOPによって報告されたUZM-4と呼ばれるゼオライトは、Charge Density Mismatch法という新しいアイデアを導入することで簡単な2種類のSDAをゼオライト合成に用いた。簡単なSDAから新規構造を得ることに成功したが、最終生成物には1種類のSDAが優先的に含まれている。当該年度には、このゼオライトの原料の混合結晶化の過程を詳細に検討することで、その詳細を明らかにした。UZM-4合成の際に必須となるエージング過程について特に詳細に検討した。まず、2種類のSDAの組み合わせであるが、1段階目に加えるSDAは既報のテトラエチルアンモニウムに限らず、アルキル鎖長の長いテトラプロピル・テトラブチルアンモニウムによっても合成可能であることを見出した。NMR測定によって、エージング過程では強塩基性条件によって原料シリカが液相へ溶解し、アルミと反応することでアルミノシリケート種に変化していくことを確認した。このアルミノシリケート種は高度にネットワーク化した形状をとることは無く、小さなクラスター状で安定化されていた。これは添加している有機物の効果によるものと考えられる。また、エージングが不十分な場合には、SDA2の添加によって前述の小さな構造体が形成する前にネットワーク化したアルミノシリケートの沈殿が生じてしまい、UZM-4の合成に至らないことが判明した。以上の様に、エージング段階に添加されるSDAlには、1)電荷密度が原料を結晶化させない程度に低い2)シリカが十分溶けるOH-を供給する3)低分子量のアルミノシリケート種を液中で安定化させるという条件が必要であることが分かった。また、ゼオライト合成のエージング過程における結晶化前駆体について、詳細な検討を行った。ゼオライト合成におけるエージングでは結晶化前駆体が形成されていると予想されているが、その詳細については明らかになっていない。エージングが重要なゼオライトとしてFerrieriteが知られている。共同研究者と共にFerrierite結晶化過程を詳細に検討し、結晶化直前に板状の前駆体が形成していることを見出した。XRD、Raman分光、元素分析の結果により、結晶化に際し、Alを多く含んだ5員環リッチなFerrierite Sheetが形成していることが示唆された。
カリブ海での過去数百年の気候変化とサンゴ礁周辺海域での生物・有機物分布

サンゴ礁コアを用いた古海洋学的研究を行うに当たって,まずは安定同位体分析について時間的な解像力の限界を調べた.乾燥させたサンゴ(Montastrea annularis)のコア試料をそのままミクロトームで削る方法では,試料が割れて精密な掘削が出来なかった.そこで,コアから削りだした柱状試料を氷に埋め込み,-20°Cの低温室でミクロトームを用いて切削したところ,50-150μm間隔で試料を削れることが分かった.この方法で得た時系列試料を質量分析器で測定したところ,1週間単位の時間精度で酸素・炭素同位体を測定できることが判明した.また,測定した全長3mのコアの最下部(約300年前に形成)をカソードルミネッセンス法で検査したところ,再結晶の影響は全く認められず,少なくとも過去数百年程度の同位体記録については,続成作用の影響を考慮する必要のないことも分かった.そこで,この研究の主題である「カリブ海での過去数百年の気候変化」を調べる第1段階として,18世紀初頭の小氷河期を代表する6年間(A.D.1700-1705)と現代を代表する6年間(A.D.1984-1989)について酸素同位体比変化を調べた.この結果,δ^<18>Oの年変動幅は両期間共に約0.8‰程度であるが,同位体比の絶対値は小氷河期の方が0.4‰ほど大きく(プラス方向にシフト)なっていることが分かった.この結果から,1)La Pargueraサンゴ礁における年間水温変化は小氷河期においても現代と同様4°C程度であった,2)小氷河期における年平均水温は現在よりも約2°C低かった,ということが分かる.また,酸素同位体カーブの形から,9月10月には,約1000km南東にある南米オリノコ川からの流入水の影響と考えられる同位体比のシフト(0.07-0.11‰程度)が認められた.同上の両期間について炭素同位体を測定したところ、小氷河期の同位体変動幅と平均値は各々1.2‰と-0.86‰であったのに対し,現代での値は各々2.1‰と-2.06‰である.現代の年間変動幅を支配している最大要因は,雨季と乾季における雲量変化すなわち日射量変化であるので,小氷河期において変動幅が小さかったことは,季節的な雲量変化が少なかったためと考えられる.また,現代の年間平均値が小氷河期よりも小さいことは,Suess効果すなわち産業革命以降の人間活動による化石燃料大量消費に伴う大気中の^<13>C濃度低下の影響,と考えられる.La Pargueraサンゴ礁の存在する陸棚を横切る測線で行った採泥では,幅約6kmの陸棚の陸側2/3の範囲からは表層底質試料を採取したが,海側の1/3の部分の海底には堆積物が存在しなかった.採取した表層底質に含まれる石灰質ナノ化石群集を光学顕微鏡で予察的に観察したところ,Emiliania huxleyiと並んでGephyrocapsaoceanicaが優先種であることが分かった.太平洋とインド洋におけるこれまでの研究で,G.oceanicaは内湾や縁海で卓越することが知られているが、大西洋とカリブ海では類似のデータがなく,その原因が不明であった.今回,サンゴ礁に囲まれたカリブ海の陸棚ではG.oceanicaが優先種として存在することが実証され,大西洋・カリブ海でも本種を閉鎖的または沿岸性の海洋環境指標として使えることを初めて明らかにした.陸棚の外側で行った定期的な各層採水試料のうち,2月5月の試料に含まれる石灰質ナノプランクトン群集を予察的に観察した結果,1)その生息数は亜熱帯海域の標準的な値である1000-2000/L程度である,2)群集多様度は極めて高いがG.oceanicaは全体的に少ない,ことが分かった.このデータからも,上で述べた陸棚堆積物中のG.oceanicaの高い産出頻度は,沿岸域に特有の地域的な環境要因に帰因することが明らかである.カリブ海のサンゴ礁における炭素・窒素・隣循環の生物地球化学的な関係を明らかにする目的で採取した,海水と動植物生体試料の同位体組成・有機物・無機元素分析は現在進行中である.しかし,試料を入手してからあまり日数が経っていないため,結果はまだ出ていない.今後12年以内に全ての分析結果を取りそろえ,いくつかの論文として学術雑誌に投稿の予定である.サンゴ礁コアを用いた古海洋学的研究を行うに当たって,まずは安定同位体分析について時間的な解像力の限界を調べた.乾燥させたサンゴ(Montastrea annularis)のコア試料をそのままミクロトームで削る方法では,試料が割れて精密な掘削が出来なかった.そこで,コアから削りだした柱状試料を氷に埋め込み,-20°Cの低温室でミクロトームを用いて切削したところ,50-150μm間隔で試料を削れることが分かった.この方法で得た時系列試料を質量分析器で測定したところ,1週間単位の時間精度で酸素・炭素同位体を測定できることが判明した.また,測定した全長3mのコアの最下部(約300年前に形成)をカソードルミネッセンス法で検査したところ,再結晶の影響は全く認められず,少なくとも過去数百年程度の同位体記録については,続成作用の影響を考慮する必要のないことも分かった.

そこで,この研究の主題である「カリブ海での過去数百年の気候変化」を調べる第1段階として,18世紀初頭の小氷河期を代表する6年間(A.D.1700-1705)と現代を代表する6年間(A.D.1984-1989)について酸素同位体比変化を調べた.この結果,δ^<18>Oの年変動幅は両期間共に約0.8‰程度であるが,同位体比の絶対値は小氷河期の方が0.4‰ほど大きく(プラス方向にシフト)なっていることが分かった.この結果から,1)La Pargueraサンゴ礁における年間水温変化は小氷河期においても現代と同様4°C程度であった,2)小氷河期における年平均水温は現在よりも約2°C低かった,ということが分かる.また,酸素同位体カーブの形から,9月10月には,約1000km南東にある南米オリノコ川からの流入水の影響と考えられる同位体比のシフト(0.07-0.11‰程度)が認められた.同上の両期間について炭素同位体を測定したところ、小氷河期の同位体変動幅と平均値は各々1.2‰と-0.86‰であったのに対し,現代での値は各々2.1‰と-2.06‰である.現代の年間変動幅を支配している最大要因は,雨季と乾季における雲量変化すなわち日射量変化であるので,小氷河期において変動幅が小さかったことは,季節的な雲量変化が少なかったためと考えられる.また,現代の年間平均値が小氷河期よりも小さいことは,Suess効果すなわち産業革命以降の人間活動による化石燃料大量消費に伴う大気中の^<13>C濃度低下の影響,と考えられる.La Pargueraサンゴ礁の存在する陸棚を横切る測線で行った採泥では,幅約6kmの陸棚の陸側2/3の範囲からは表層底質試料を採取したが,海側の1/3の部分の海底には堆積物が存在しなかった.採取した表層底質に含まれる石灰質ナノ化石群集を光学顕微鏡で予察的に観察したところ,Emiliania huxleyiと並んでGephyrocapsaoceanicaが優先種であることが分かった.太平洋とインド洋におけるこれまでの研究で,G.oceanicaは内湾や縁海で卓越することが知られているが、大西洋とカリブ海では類似のデータがなく,その原因が不明であった.今回,サンゴ礁に囲まれたカリブ海の陸棚ではG.oceanicaが優先種として存在することが実証され,大西洋・カリブ海でも本種を閉鎖的または沿岸性の海洋環境指標として使えることを初めて明らかにした.陸棚の外側で行った定期的な各層採水試料のうち,2月5月の試料に含まれる石灰質ナノプランクトン群集を予察的に観察した結果,1)その生息数は亜熱帯海域の標準的な値である1000-2000/L程度である,2)群集多様度は極めて高いがG.oceanicaは全体的に少ない,ことが分かった.このデータからも,上で述べた陸棚堆積物中のG.oceanicaの高い産出頻度は,沿岸域に特有の地域的な環境要因に帰因することが明らかである.カリブ海のサンゴ礁における炭素・窒素・隣循環の生物地球化学的な関係を明らかにする目的で採取した,海水と動植物生体試料の同位体組成・有機物・無機元素分析は現在進行中である.しかし,試料を入手してからあまり日数が経っていないため,結果はまだ出ていない.今後12年以内に全ての分析結果を取りそろえ,いくつかの論文として学術雑誌に投稿の予定である.平成9年6月に山形大学のJordanがプエルトリコに出かけ,大陸棚と陸棚斜面における各層採水を行い,ボーリング地点の選定を行った.平成9年11月には北大の研究者5名が現地に出かけ,La Paragueraサンゴ礁からボーリングコアを採取すると共に,同位体とプランクトン分析用の各層採水を行った.