hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光アシスト超音波速度変化イメージング法による生体画像診断装置の開発

生体の機能情報を画像化する装置の実現のために、光照射による超音波速度変化を利用する新しい方法を研究した。超音波速度変化画像は鶏肉中に挿入したヘモグロビンの領域を示した。本測定法の初期段階の乳がんにおける新生血管の検出への可能性が示された。超音波速度変化は、温度の増加に伴い水分の多い筋肉や内臓で増加し、脂肪中で減少する。本方法を麻酔下のウサギに適用し、超音波速度変化画像は肝臓の脂肪分布を表すことを確認した。1.パルサーレシーバーによる超音波速度変化の温度依存性の測定光アシスト超音波速度変化イメージング法では被測定物の超音波に対する特性を水の特性で近似して温度分布、光吸収分布を求めていた。実際には超音波速度は生体物質によって異なる。超音波速度の温度依存性に関する測定例は少ないので、パルサーレシーバーを購入して、生体内に存在すると考えられる物質中の音速と温度依存性を測定し、生体組織における実験のための基礎データとした。2.光・超音波プローブの作製光ファイバー付半導体レーザー(770nm)と電源を購入し、超音波アレイトランスデューサーと組み合わせて光・超音波プローブを構築した。現有の半導体レーザーと合わせて、660nm、770nm、810nm,915nmの光源が準備できたことになる。レーザーの電流と光出力、試料表面における照度の関係を測定した。3.生体疑似試料における金ナノ粒子、ICG(インドシアニングリーン)の分光画像測定鶏肉内に金ナノ粒子、ICGを分布させた生体疑似試料に光アシスト超音波速度変化イメージング装置を用いて光照射による超音波速度変化画像を取得した。異なる波長の半導体レーザーに切り替えて同様に超音波速度変化画像を取得した。4種類の波長で検出した超音波速度変化画像を比較し、金ナノ粒子、ICGに分布領域は波長依存性があることを確認し、その速度変化の値は、それぞれの超音波速度変化に対応していることを示した。これは、異なる波長で測定した速度変化画像間のサブストラクションによって目的物質の分布が検出できることを示しており、目的物質以外の吸収体も存在する生体組織への適用において有効な方法であると考えられる。4.高速走査プローブによる振動の影響の抑制鼓動や測定中の試料の移動の影響を抑制するために、セクター走査が可能で、現在の超音波プローブよりも1桁速い走査が可能なプローブを購入した。セクター走査によって超音波速度変化画像を求めるプログラムを作成し、基礎実験の結果に適用した。今後、動物実験に適用していく予定である。1.動物実験のための準備(a)大阪市立大学医学研究科の協力によって、ウサギを用いた動物実験が可能になったので下記の準備を行った。(b)in vivoの実験では鼓動よりもむしろ呼吸による測定領域の移動の影響が大きいので、光学的方法による同期方法を検討し、装置を作製した。さらに、フレームマッチングなどの画像処理による方法も検討した。(c)超音波速度変化画像を得るために画像用超音波プローブ、加温用光源の支持について検討した。フレキシブルアームを購入し、プローブを様々な方向に自由に支持ができるようにした。2.ウサギを用いたin vivo実験前年度の研究成果で改造した超音波診断装置と加温光源として半導体レーザーなどの装置を大阪市立大学医学研究科の動物実験棟に持ち込み、ウサギに対してin vivo実験を行った。上記の振動対策を行うことにより、脂肪の状態に対応した超音波速度変化画像を得ることができた。3.リアルタイム表示のための改良リアルタイムで超音波速度変化画像を構築、表示するために、現有の超音波診断装置の改造を行い、USBケーブルで外部にRFデータが出力できるようにした。4.装置の小型化現在まで用いていた装置は病院などで用いられている超音波エコー診断装置を改造したものである。本研究の目的には必要がない機能も付いており、大型であるために大阪市立大学の動物実験棟への搬入も問題がある。そこで、小型装置(プローブと信号処置部だけがあり、表示と画像構築はパソコンで行う)を購入し、本研究の目的に合うように改造を行った。本年度は最終年度であるので、本装置の実用化のための装置、信号処理法の改良を中心に研究を行った。これまでの研究で作製した超音波速度変化イメージング装置、信号処理・画像構築プログラム、加温装置を用い、大阪府立大学の産学官オフィスを通じて大阪市立大学医学系研究科の医師の協力のもと、ウサギの肝臓における脂肪分布を求めるin vivoの実験を行った。再現性のあるデータを得るためには、呼吸、鼓動に対して同期して画像データを取得する必要があり、連携研究者と頻繁に議論し、画像データ取得、類似の状態のフレームの抽出を行うためのプログラムを開発した。最終的に、リアルタイムではないが、画像データの取得から、温度変化を比較するフレームの抽出、超音波速度変化画像構築まで自動で行うプログラムを作成した。麻酔下のウサギに適用し、超音波加温による肝臓の超音波速度変化を測定し、超音波速度変化イメージを構築した。測定結果を検討し、実験装置、データ取得の方法、画像構築プログラムの有効性を検討し、改良を進めた。

実験の結果、ウサギの肝臓の脂肪分布が超音波速度変化イメージとして示され、飼育条件(高栄養食の期間)との対応が示された。また、初期状態にあると予想される脂肪肝でも、その状態を識別することができた。研究成果を、論文として投稿し、また、超音波関係での国際学会(IEEE IUS 2011)で発表している。国内会議では依頼講演を行い、特許申請、取得も行なっている。
再生核と積分変換の理論の研究

1.研究計画によって企画された講義録、北大数学教室での集中講義とスタンフォード大M.Schiffer教授との議論を参考にして、113P(英文)の形にまとめた。今後再検討を加え、講義録として出版、さらに専門書にもってゆきたい。2.積分変換の一般論が基本的な概念で、広汎な応用と新しい問題を提供していることが分かった。再生核の理論そのものの建設に基本定理として用いることができることが、北大の安藤毅代の講義録の中で示された。熱方程式、波動方程式、Schrodingerの方程式の解の研究等に新しい視点と結果をもたらし、Fourier-Laplace変換にも新しい局面を開いている。現在Fou-rier-Laplace変換についての第5論文をまとめているが、予想していたより深い現象が起きていることが分かった。3.さまざまなnorm不等式をみちびいたが、有限次元の場合、行列論になる。広大の西井龍映氏によって、統計学における多変量解析で広汎な応用があることが示され、既に2つの論文としてまとめられている。これは意外な分野における具体的な応用であった。それで行列論における第3論文から第5論文までまとめる機会となった。この第3論文をまとめている最中にBeatrous-Burbeaの末解決の問題が自然に解けてしまった。4.現在研究テーマについて次のようにまとめられる。(1)再生核の一般論の推進(2)domain funtionsの研究-複素解析(3)積分変換の研究-特に偏微分方程式の解の研究(4)norm不等式の研究(5)行列論の研究1.研究計画によって企画された講義録、北大数学教室での集中講義とスタンフォード大M.Schiffer教授との議論を参考にして、113P(英文)の形にまとめた。(1)再生核の一般論の推進(2)domain funtionsの研究-複素解析(3)積分変換の研究-特に偏微分方程式の解の研究(4)norm不等式の研究(5)行列論の研究
マダガスカルと東南アジアとの植物地理学的関係

我々は、これまでに行ってきたシダ植物の分子植物地理学的研究結果に基づいで、「マダガスカルと東南アジアの熱帯多雨林の間には密接な植物地理学的関係がある」という仮説をもつに至った。現在のマダガスカルと東南アジアが近くに存在したのは2億年以上も前なので、上記の植物群で見られた植物地理学的関連は、長距離散布によるものと考えられる。強風の通り道などが存在して、この両地城間の移動を容易にするような要因があるのかもしれない。もし、そうなら風で飛ぶ微細な胞子や種子で長距離散布が可能な植物については他の群でもマダガスカルと東南アジアの間で密接なつながりが見られることが期待できる。そこで、微細な散布体をもつ様々な系統の植物群をマダガスカル、東南アジアおよび周辺地域で採集し、分子・形態の比較解析を行うことによってマダガスカルと東南アジアの密接な植物地理学的関係が一般的に見られるかどうかを検討することが本研究の目的である。本研究では、マダガスカルに3回、東南アジア(ボルネオ島キナバル山および周辺、マレー半島)に2回調査隊を派遣し、シダ植物(シマオオタニワタリ、コブラン、マヅバラン、マレーホウビシダなど)及び被子植物(ウツボカズラ類、地性ラン、タッカ、タンポポなど)の採集を行った。日本にもち帰った植物材料については、DNAおよびアロザイム多型解析、さらに花粉、胞子などの観察を行った。そして、両地域間の比較を行ったところ、様々な植物材料において両地城で長距離散布が起きていることが示された。我々は、これまでに行ってきたシダ植物の分子植物地理学的研究結果に基づいて、「マダガスカルと東南アジアの熱帯多雨林の間には密接な植物地理学的関係がある」という仮説をもつに至った。長距離散布については、単に距離の遠近だけでなく長距離散布が起きやすい地域とそうでない地域があることが考えられる。強風の通り道などが存在して、この両地域間の移動を容易にするような要因があるのかもしれない。そこで、微細な散布体をもつ様々な系統の植物群をマダガスカル、東南アジア(インドネシア、マレーシアなど)および周辺地域で採集し、分子・形態の比較解析を行うことによってマダガスカルと東南アジアの密接な植物地理学的関係が一般的に見られるかどうかを検討することが本研究の目的である。今年度は、平成14年1月2月に佐橋紀男、吉田彰、渡邊幹男の3名をマダガスカルに派遣し、マダガスカル東部のMoramangaおよびAngavokely周辺で微細な散布体をもつシダ植物及び被子植物の採集を行った。また平成14年2月3月には、村上哲明と谷田辺洋子(研究協力者)をマレーシアに派遣し、ボルネオ島サバ州のキナバル山周辺およびマレー半島カメロン高原周辺でマダガスカルと比較可能な微細な散布体をもつシダ植物の採集を行った。日本にもち帰った植物材料は、村上と渡邊で分担して、DNAおよびアロザイム多型解析を行った。また、胞子、花粉が得られたものについては、佐橋がその表面模様を走査型電子顕微鏡で観察した。

そこで、微細な散布体をもつ様々な系統の植物群をマダガスカル、東南アジア(インドネシア、マレーシアなど)および周辺地域で採集し、分子・形態の比較解析を行うことによってマダガスカルと東南アジアの密接な植物地理学的関係が一般的に見られるかどうかを検討することが本研究の目的である。今年度は、平成15年2月3月に吉田彰、渡邊幹男の2名をマダガスカルに派遣し、マダガスカル南部のフォールドーファン周辺で微細な散布体をもつシダ植物及び被子植物の採集を行った。また平成14年2月3月には、村上哲明と篠原渉(研究協力者)をマレーシアに派遣し、ボルネオ島サバ州のキナバル山周辺でマダガスカルと比較可能な微細な散布体をもつシダ植物の採集を行った。日本にもち帰った植物材料は、村上と渡邊で分担して、DNA、アロザイム多型および染色体の解析を行った。また、胞子、花粉が得られたものについては、佐橋紀男がその表面模様を走査型電子顕微鏡で比較観察した。我々は、これまでに行ってきたシダ植物の分子植物地理学的研究結果に基づいて、「マダガスカルと東南アジアの熱帯多雨林の間には密接な植物地理学的関係がある」という仮説をもつに至った。現在のマダガスカルと東南アジアが近くに存在したのは2億年以上も前なので、上記の植物群で見られた植物地理学的関連は、長距離散布によるものと考えられる。強風の通り道などが存在して、この両地域間の移動を容易にするような要因があるのかもしれない。もし、そうなら風で飛ぶ微細な胞子や種子で長距離散布が可能な植物については他の群でもマダガスカルと東南アジアの間で密接なつながりが見られることが期待できる。そこで、微細な散布体をもつ様々な系統の植物群をマダガスカル、東南アジアおよび周辺地域で採集し、分子・形態の比較解析を行うことによってマダガスカルと東南アジアの密接な植物地理学的関係が一般的に見られるかどうかを検討することが本研究の目的である。今年度は、平成15年12月に吉田彰、佐橋紀男、渡邊幹男の3名をマダガスカルに派遣し、マダガスカル北部のアンタラハ周辺、東部のアンダシベ付近及びアンチラベ付近でで微細な散布体をもつシダ植物(シマオオタニワタリ、コブラン、マツバラン、マレーホウビシダなど)及び被子植物(ウツボカズラ類)の採集を行った。日本にもち帰った植物材料は、村上と渡邊で分担して、DNAおよびアロザイム多型解析を行った。そして、これまで得られた東南アジア産の材料の解析結果もあわせて、両地域間の比較を行った。様々な植物材料において両地域の密接な関係が示された。
認知的枠組みの個人差・個体差に関する比較研究

認知的枠組みの個人差・個体差について検討するため、2つの研究をおこなうことを目的とした。今年度は、研究1と研究2に関する検討をおこなうための実験ないしとりまとめをおこなった。A.実験刺激の操作(Aー1:比較的低次な知覚レベル)に関しては、ヒトにおいて図形全体の知覚的な体制化が必要であるとされる対比現象が生じることが知られている錯視図形(あるいはそれに関連した知覚現象)について、刺激パラメータや観察距離などを操作した際の知覚効果の生じ方に関する追加検討をおこなった。さらに、鳥類における対比現象の効果についても、分析を進めた。認知的枠組みの強さにどの程度の個体差が存在するのかを多角的に分析を進めている最中である。A.実験刺激の操作(Aー2:やや高次な認知レベル)とB.実験協力者の特性について合わせて検討するために、1、2年目に実施した、プリントサイズの好みに関する調査に関するデータ分析を実施した。現時点では、両者の間に有意な関係性を見出だすまでには至っていないが、今後さらに詳細な分析を重ねることで、明らかにしていく予定である。また、A.実験刺激の操作(Aー3:社会的文脈)とB.実験協力者の特性を検討するために、認知心理学実験的な要素を含めた授業実践が、受講生の満足度にどのような影響を与えるかについての追加調査をおこなった。現在、収拾したデータに関して分析中である。今後は、これまでに得られたデータ間の関係性を絡めながら、先の目的について検討していく予定である。研究1と研究2に関する進捗と今年度の業績を考慮して、この評価とした。1、2、3年目に準備中の調査・実験・分析を引き続きおこなう。これまでに得られた知見・個別の結果解釈を、先行研究等の知見とも照らし合わせながら包括的にとらえることで、研究の取りまとめをおこなう。得られた知見について、学会発表、誌上発表、一般向け講座など、さまざまな形で発表することを目指す。認知的枠組みの個人差・個体差について検討するため、2つの研究を行うことを目的とした。今年度は、研究1「ヒトにおける認知的枠組みの強さの個人差とその要因の検討」をするための準備と実験をおこなった。実験1では、実験刺激の操作による要因の検討のうち、比較的低次な知覚レベルの検討として、エビングハウス錯視の図形配置を変えたときの錯視量の変化を検討した。先行研究で示された通り、誘導円と標的円の距離によって、錯視量が変化することを確認した。実験2では、実験刺激の操作による要因の検討のうち、やや高次な認知レベルの検討として、プリントサイズの好みに関する調査を実施した。内容は全く同じ、2種類のサイズの授業用穴埋めプリントのセット(A4サイズ(2枚)、A3サイズ(1枚))を多めに準備し、授業開始前に学習者が自由に取れるようにする授業を複数回おこなった後、質問紙調査を実施したところ、プリントサイズに対する好みには個人差があること、自身に合った適切なプリントサイズは授業に対する動機づけを高める可能性があることを示唆する結果が得られた。出席カードやアンケート用紙など、学習者自身が保管する必要の無い資料サイズの好みと授業プリントサイズの好みとの間には有意差が確認されたことから、先の結果が紙の大きさ自体に対する単純な好みではなく、補助教材としての用途を踏まえたうえでの好みであることも示された。今後は、他の認知能力との関係性を絡めながら、本結果について検討していく予定である。研究1に関する進捗と今年度の業績を考慮して、この評価とした。今年度は、研究1と研究2に関する検討をおこなうための実験をおこなった。A.実験刺激の操作(Aー1:比較的低次な知覚レベル)について、ヒトにおいて図形全体の知覚的な体制化が必要であるとされる対比現象が生じることが知られている錯視図形(あるいはそれに関連した知覚現象)について、刺激パラメータや観察距離などを操作した際の知覚効果の生じ方に関する検討をおこなった。また、鳥類における対比現象の効果についても、分析を進めている最中である。また、A.実験刺激の操作(Aー2:やや高次な認知レベル)とB.実験協力者の特性について合わせて検討するために、1年目に実施した、プリントサイズの好みに関する調査(内容は全く同じ、2種類のサイズの授業用穴埋めプリントのセット(A4サイズ(2枚)、A3サイズ(1枚))を多めに準備し、授業開始前に学習者が自由に取れるようにする授業を複数回おこなった後、質問紙調査を実施)に関して、一部の調査内容を修正した追加調査を実施した。さらに、A.実験刺激の操作(Aー3:社会的文脈)とB.実験協力者の特性について合わせて検討するために、認知心理学実験的な要素を含めた授業実践が、受講生の満足度にどのような影響を与えるかについての調査をおこなった。

A.実験刺激の操作(Aー1:比較的低次な知覚レベル)に関しては、ヒトにおいて図形全体の知覚的な体制化が必要であるとされる対比現象が生じることが知られている錯視図形(あるいはそれに関連した知覚現象)について、刺激パラメータや観察距離などを操作した際の知覚効果の生じ方に関する追加検討をおこなった。さらに、鳥類における対比現象の効果についても、分析を進めた。認知的枠組みの強さにどの程度の個体差が存在するのかを多角的に分析を進めている最中である。A.実験刺激の操作(Aー2:やや高次な認知レベル)とB.実験協力者の特性について合わせて検討するために、1、2年目に実施した、プリントサイズの好みに関する調査に関するデータ分析を実施した。現時点では、両者の間に有意な関係性を見出だすまでには至っていないが、今後さらに詳細な分析を重ねることで、明らかにしていく予定である。また、A.実験刺激の操作(Aー3:社会的文脈)とB.実験協力者の特性を検討するために、認知心理学実験的な要素を含めた授業実践が、受講生の満足度にどのような影響を与えるかについての追加調査をおこなった。現在、収拾したデータに関して分析中である。今後は、これまでに得られたデータ間の関係性を絡めながら、先の目的について検討していく予定である。研究1と研究2に関する進捗と今年度の業績を考慮して、この評価とした。認知的枠組みの個人差・個体差について検討するため、2つの研究を行っていく予定である。研究1では、ヒトにおける認知的枠組みの強さの個人差とその要因の検討を行うため、今年度開始した研究をさらに進めていく。「比較的低次な知覚レベル」「やや高次な認知レベル」「社会的文脈」の観点からの検討をおこない、さらに、個人差を生み出す要因についての検討を進める。それにより、認知的枠組みの強さに影響する要因の関係性を明らかにすることを目指す。研究2では、鳥類(ハト、セキセイインコなど)における認知的枠組みの強さに関する検討を行う予定である。研究1の結果から、大きな個人差が確認された刺激を用いた実験を行う。研究の取りまとめとして、ヒトを含めた動物の認知的枠組みの特徴を「種」と「個体差」という2つの独立変数によって説明する認知モデルの作成を目指す。1,2年目に準備中の調査・実験・分析を引き続きおこなう。これまでに得られた知見・個別の結果解釈を、先行研究等の知見とも照らし合わせながら包括的にとらえることで、研究の取りまとめをおこなう。得られた知見について、さまざまな形で発表することを目指す。1、2、3年目に準備中の調査・実験・分析を引き続きおこなう。得られた知見について、学会発表、誌上発表、一般向け講座など、さまざまな形で発表することを目指す。予定していた学会への参加を見送ったため。購入予定の物品の納期が遅れたため。科研費から支出予定していた学会出張等の旅費を、科研費以外の支払いによっておこなったため。本年度購入した高額物品を当初の予定よりも安く購入したため。これらについては、今年度、学会等で成果発表を行う際の旅費、分析や資料整理等に使用する物品(器材)購入に充てる予定である。
大都市圏既成市街地周辺部における樹林地等の開発と保全に関する総合的研究

大都市圏における身近かな自然としての樹林地等の「緑」に着目し、その開発と保全の相互関係を都市計画関連制度をはじめとする諸制度を媒介項として検討を行ったものである。具体的には、大都市圏の既成市街地周辺部における身近かな、一定規模以上の樹林地等の「緑」について、緑地の保全が開発行為とどのような関係を持っているかを、いくつかの類型に分けて検討を加えた。今日、既成市街地周辺部の一定規模以上樹林地は、一般に「区画形質の変更を伴わない」という理由で、「開発許可逃れ」による開発の対象となっている。そこで、本研究は、わが国の都市計画制度の一つの柱である開発許可制度の限界がもたらす「開発許可逃れ」の実態について調査検討し、中でも直接的に樹林地開発と関連のある「斜面地開発」について詳細な検討を加えた。さらに開発許可による開発行為において「土地利用計画図」上に「未利用地」として類別され、残された樹林地も、完了公告後は「未利用地」を土地利用上担保する手段がなくなるため、2次開発が行なわれ樹林地が失しなわれる実態を調査検討している。上述の動向に対して、近年多くの自治体で、身近かな「緑」を保全するため、独自の緑地保全手法,保全システムを検討し、実施に移つしているのでそれらをアンケート,ヒアリング調査を通して調査検討している。大別すると4つのケースに類型化でき、(1)開発の行なわれた後の緑地の保全、(2)開発の際に様々な行政手段を使って行う緑地の保全、(3)開発自体を抑制し、賃貸借契約による緑地の保全、とくに「市民の森」制度、(4)基金による緑地の買取りによる保全、である。最後に上記の緑地保全手法の実効性等を考慮しながら、新しい手法も組み入れて、緑地保全の総合的システムを提案した。
寄生虫由来免疫制御物質による不育症治療の実験的研究

免疫学寛容の破綻は流産の原因の一である。従来行われてきた夫リンパ球による免疫療法は感染の問題に加えて治療効果が一定せず、免疫グロブリン大量療法も高価であり新たな治療法が希求される。我々は,膠原病や炎症性腸疾患など免疫疾患に有効な寄生虫由来物質Dirofilaria immitis(rDiAg)をマウス習慣流産モデルCBA/J×DBA/2Jに皮下投与し、流産率を未治療群の四分の一に改善した。その機序はIL-23によるTh17誘導の抑制の可能性が示唆された。経口投与による漢方薬柴苓湯にも同様の効果が認められた。哺乳類の胎児は免疫学的には異物であり、免疫学寛容の破綻は流産の原因の一つとなる。しかし、従来行われてきた夫リンパ球による免疫療法はHIVやHCV, HBVなど感染の問題に加えて,治療効果が一定せず、免疫グロブリン大量療法も高価でかつ作用が一定しないことから新たな治療法が希求されている。近年,寄生虫による膠原病や炎症性腸疾患など免疫疾患の治療が脚光を浴びているが、生殖領域での研究は例を見ない。我々は,母子間の免疫応答における寄生虫由来物質の効果を検討した。Imaiらによって、先にクローニングされたDirofilaria immitis(rDiAg)は、ヒト及びマウスにおいて同種間の免疫応答を著しく抑制し、TNF-α,IFN-γなどTh1サイトカインの産生を抑制した。一方では,IL-4, IL-10, TGF-βなどType2、Type3サイトカイン産生は不変、もしくは増強された。末梢血サイトカインの網羅的解析では、IL-17, IL-23がrDiAg処理により有意に低下した。この結果から、寄生虫由来抗原が細胞性免疫を抑制し、妊娠予後を改善する可能性が示唆された。さらに、ヒト末梢血リンパ球を用いた検討ではTLR 4シグナルである大腸菌LPSによって,type1サイトカインであるTNF-αやIFN-γ産生が強く誘導され,IL-2やIL-12などType1のサイトカインはこの反応を増強した。途上国特に農村部では先進国に多い同種免疫による習慣流産は少なく,都市化により増加する。その背景として、アレルギー疾患同様の「衛生仮説」が存在する可能性がある。そのメカニズムとして、Th1優位の免疫環境がLPSなどTLRシグナルによるI子宮内膜リンパ球のFN-γ産生を増強する事実が明らかになった。母体と胎児に加え、常在微生物の果たす役割を検討中である。同種免疫異常の治療として従来,夫リンパ球による免疫療法が広く行われてきたが,感染症や自己抗体の誘導などの副作用や,さらに治療効果の確実性の点より,近年は行われない傾向にある.それに代わる治療としてイムノグロブリン大量投与療法が行われている.しかし,非常に高額とな点や限られた医療資源を大量に使用するという医療倫理的問題がある。我々は不育症にアレルギー疾患同様に衛生仮説が成立する可能性を検討するため、免疫機序による不育症モデルとして確立したDBA/2JオスX CBA/Jメスマウスの系でイヌフィラリアより精製されたrDiAgを用いた検討を行った。DBA/Jメスマウスの背部皮下に無菌的にオスモティックポンプ植え込み,1-30μgのrDiAgを投与しDBA/2Jオスと交配した。妊娠13日目に屠殺し,生存胎仔数と吸収胎仔数を判定、胎盤・脱落膜の組織学的検討と,サイトカインの定量を行った。その結果、非投与群の胎児吸収は、42.9%であったが、rDiAg投与により11.1%まで減少した。血中サイトカインの解析ではIL-4,IL-23,TNF-αが有意に減少し、IL-17は減少傾向を見たが有意差はなかった。寄生虫由来抗原rDiAgは習慣流産モデルマウスで統計的に有意に妊娠予後を改善した、その機序は従来知られていたTh2の誘導ではなく、Th1,Th2ともに抑制する新たな機構があると考えられた。わが国では妊娠した女性の4割に流産の経験があり、流産を繰り返す不育症も16人に1人の割合であることが、厚生労働省研究班による実態調査で明らかとなった。不育症のリスク因子としては、染色体、子宮形態や凝固機能に異常を認めるもの、抗リン脂質抗体陽性などがあげられているが、原因不明が約6割を占めている。原因不明の不育症の一部では免疫の関与が推定されており、ステロイドや免疫グロブリンの投与、抗サイトカイン療法が有効であるとする報告もあるが、エビデンスは確立していない。近年、自己免疫性疾患、アレルギー疾患に対し、抗サイトカイン療法に加えて、寄生虫由来免疫抑制物質の有効性が報告されている。

我々は衛生環境によりアレルギー疾患の頻度が変化するというhygienehypothesisが不育症にも適応できるのではないかと考え、免疫機序による流産モデルとして確立されているCBA/Jメス×DBA/2Jオス交配モデルを用いて、犬糸状虫由来免疫調節物質rDiAgの流産予防効果について検討した。その結果、コントロール群の流産率42.9%に対して、rDiAg投与群では11.1%と大幅に改善した。このメカニズムを明らかにするために、母獣の血清サイトカインの網羅的な解析を行ったところ、rDiAg群では母獣血清中のIL-4、IL-23、TNF-αが有意に低下、TGF-βが有意に上昇していた。寄生虫由来抗原の妊娠予後を改善機序は従来知られていたTh2の誘導ではなく、Th1,Th2ともに抑制する新たな機構があると考えられた。Th1、Th2とは別の独自の細胞集団であるTh17細胞は、炎症反応の主役として感染症や自己免疫疾患同様、妊娠免疫でも重要な役割を果たすと。Th17の誘導にはIL-23が必須であり、我々の知見は寄生虫によるIL-23を介したTh17の抑制が妊娠維持に作用する可能性を示唆するものである。
低温プラズマを用いた気相電解析出に関する基礎研究

グロ-放電プラズマ(低温プラズマ)は、導電性の流体である。そこで、これを媒体とする電気化学システムを構築する可能性がある。この可能性を追求した。まず、気相電解を行うための基礎デ-タを集めた。電解を行うためにはある程度の導電性が必要である。そこで、一般に良く用いられるアルゴンのグロ-放電プラズマの電気伝導度に及ぼすプラズマパラメ-タ-の影響をダブルプロ-ブを用いて測定した。その結果、電子密度は印加電力の増加とともに増加するが、電子温度は印加電力にはほとんど依存しないことが判った。アルゴンイオンプラズマの導電率は10^<-1>10^<-2>Scm^<-1>であった。実際の気相電解析出は、ヨウ素の系と、塩化ジルコニウム/塩化イットリウムの系について行った。銀電極上に直接の化学反応を防ぐために銀イオン導電性ガラスを取り付け、ヨウ素プラズマ中に設置した。対極との間に銀電極が正となるように直流電圧を印加すると、直流電流が流れ、電解反応が進行した。X線回析、SEM、EPMA測定より、銀イオン導電性ガラス上にヨウ化銀が析出していることが判り、その析出量は流した直流電流量に比例することが明かとなった。その電解析出反応機構は、銀電極/銀イオン導電性ガラス界面で銀が酸化されて銀イオンとなり、銀イオン導電性ガラス中を移動する。そしてガラス/プラズマ界面で電子によって還元され、プラズマ雰囲気中に存在しているヨウ素分子あるいはヨウ素ラジカルと反応してヨウ化銀が生成すると考えられる。直流印加電圧と直流電流、プロ-ブで求めたプラズマの導電率の関係より、印加電圧のほとんどは電極/プラズマ界面で形成されるシ-ス部で消費されていることが判った。また、塩化ジルコニウム/塩化イットリウム系においても、プラズマを用いた気相電解析出によってイットリア安定化ジルコニア(YSZ)薄膜が生成することが明かとなった。グロ-放電プラズマ(低温プラズマ)は導電性の流体である。そこでこれを媒体とする電気化学システムを構築する可能性がある。まず、気相電解を行なうための基礎デ-タを集めた。電解を行なうためにはある程度の導電性が必要である。そこで、一般によく用いられるアルゴンのグロ-放電プラズマの電気伝導度に及ぼすプラズマパラメ-タ-の影響をシングルプロ-ブを用いて調べた。その結果、電子温度は圧力と印加電力に殆ど依存しないが、電子濃度は圧力の増加とともに減少し、また、印加電力の増加とともに増大することが判った。したがって、低圧で印加電力を大きくすることによってプラズマの導電率を高くすることができることが判った。しかし、気相電解析出の系で圧力を低くすると析出物の原料の供給が遅くなるので折出速度が遅くなることが懸念される。アルゴンプラズマの導電率は10^<ー4>10^<ー5>S cm^<ー1>程度となった。一方、実際の気相電解析出の系に近いTiCl_4の系で上と同様のプロ-ブ法による測定を試みたが、正確な測定ができなかった。これはプロ-ブの表面に絶縁性の被膜が析出することによる事が明かとなった。そこで、被膜ができにくく、かつ、被膜ができても電気伝導性の比較的高いYCl_3,ZrCl_4の系で測定することを目指している。

この系は、実際に気相電解によって生成物を得ることを目指す系であるが、十分な上気圧を得るために1000°C程度で反応を行なわせることが必要であり、測定上いくつかの困難があり、現在これを克服するためにいくつかの試みを行なっている。プロ-ブ法による測定結果と実際の気相電解の系とを比較するためにプラズマ中に第3・第4電極を挿入して電位分布を測定する必要がある。この測定のための気相電解系を設計、作製中である。グロ-放電プラズマ(低温プラズマ)は、導電性の流体である。そこで、これを媒体とする電気化学システムを構築する可能性がある。この可能性を追求した。まず、気相電解を行うための基礎デ-タを集めた。電解を行うためにはある程度の導電性が必要である。そこで、一般に良く用いられるアルゴンのグロ-放電プラズマの電気伝導度に及ぼすプラズマパラメ-タ-の影響をダブルプロ-ブを用いて測定した。その結果、電子密度は印加電力の増加とともに増加するが、電子温度は印加電力にはほとんど依存しないことが判った。アルゴンイオンプラズマの導電率は10^<-1>10^<-2>Scm^<-1>であった。実際の気相電解折出は、ヨウ素の系と、塩化ジルコニウム/塩化イットリウムの系について行った。銀電極上に直接の化学反応を防ぐために銀イオン導電性ガラスを取り付け、ヨウ素プラズマ中に設置した。対極との間に銀電極が正となるように直流電圧を印加すると、直流電流が流れ、電解反応が進行した。X線回折、SEM、EPMA測定より、銀イオン導電性ガラス上にヨウ化銀が析出していることが判り、その析出量は流した導電性ガラス上にヨウ化銀が析出していることが判り、その電解析出反応機構は、銀電極/銀イオン導電性ガラス界面で銀が酸化されて銀イオンとなり、銀イオン導電性ガラス中を移動する。そしてガラス/プラズマ界面で電子によって還元され、プラズマ雰囲気中に存在しているヨウ素分子あるいはヨウ素ラジカルと反応してヨウ化銀が生成すると考えられる。直流印加電圧と直流電流、プロ-ブで求めたプラズマの導電率の関係より、印加電圧のほとんどは電極/プラズマ界面で形成されるシ-ス部で消費されていることが判った。また。塩化ジルコニウム/塩化イットリウム系においても、プラズマを用いた気相電解析出によってイットリア安定化ジルコニア(YSZ)薄膜が生成することが明かとなった。
新規磁性体を用いた温熱化学療法の開発

本研究では、発見された新規磁性体(EI236)が新たな治療法となる可能性を見出すことを目的として行われた。細胞実験では、単独で抗腫瘍効果を発揮することが証明され、これは、今回掲載した以外にも、他の多くの癌細胞株で同様の再現がとれた。ラビット大腿腫瘍モデルでの結果は、筋層内の深部癌というコンディションであるにもかかわらず、市販のメソトレキセートと同等の効果を示した。さらには、交流磁場刺激を行うことで、有意差を持って効果の増強を示した。EI236は従来報告されているような、磁性体粒子とは異なり、血管内投与から腫瘍組織を交流磁場で直接加温することができることが示唆された。がん治療法は、多くの問題が残されている。四肢や対幹などの深部の腫瘍はとりわけ治療効果の乏しいことが多く、現在でも有効な治療法は確立されていない。ハイパーサーミアは、がん治療のなかで、化学療法などと併用することで治療効果の増強を示すことが明らかとなり、磁性体を応用した研究が数多く報告されるようになってきた。本研究では、新規磁性体が新たな治療法となる可能性を見出すことを目的として行われた。そのためには、3つのユニークな作用を持ち、その作用をいかに発揮するかが大きなポイントであった。細胞実験では、単独で抗腫瘍効果を発揮することが証明され、これは、今回掲載する以外にも、他の多くの癌細胞で同様の再現がとれた。細かい検証には至っていないが、既存の抗癌剤には、癌組織特異性があり、効果を認める種類の癌があれば、なかなか効きにくいものが存在するのが大きな欠点であった。さらに、種々のコンディションに影響されることもあり、単独療法ではなかなか治療が困難なため、多剤併用となることや、他の治療法との併用を行われるのが主流である。今回、われわれの発見した新規磁性体は、細胞(組織)の種類に依存しない作用を認めていた(非掲載)。さらに、1剤が他の単独治療法となる性質を有するため、両者の性質を同時に活用することで、治療過程の短縮につながることが明らかとなった。実際のラビット腫瘍モデルでの、結果は、筋層内の深部癌というコンディションであるにもかかわらず、市販のメソトレキセートと同等の効果を示した。今後は、作用機序を含め、治療効果増強のさらなる条件検討が必要であり、検証を行っていく予定である。1,腫瘍細胞株における新規磁性体の細胞障害性の検証を行い、VX2細胞にて12.5μMのEC50値を得た。また、マウス骨肉腫細胞、マウスメラノーマにおいても、7.5,25μMのEC50値を得た。さらに、交流磁場発生装置のコイル内に新規磁性体入りの細胞を挿入すると、20分の交流磁場刺激で、死細胞の有意な増加を認めた。2,ラビット大腿腫瘍モデルにおける抗腫瘍効果の検証ラビット扁平上皮癌を大腿部に作成する移植モデルの作成を確立した。このモデルを用いて静脈投与、動注療法など各治療法の効果の検証を行った。治療は1週間行った。はじめに、ラビット耳静脈からの新規磁性体投与による治療効果の検証を行った。治療初日の体積から換算すると140%となっており、腫瘍抑制効果は示したが、縮小には至らなかった。そのため、より腫瘍部位での薬剤高集積を狙い、患肢の大腿動脈にカテーテル留置する方法を外科的手技を用いて作成し、連日投与の動注療法を確立した。このカテーテル留置により連日の薬剤投与が可能となり、治療効果は、体積が60%となり、腫瘍縮小効果を示した。ハイパーサーミアとして、交流磁場発生装置を用いた。交流磁場発生装置のコイル内に患肢(腫瘍大腿部)を挿入し、1時間の刺激を行った。この刺激は、動注療法と同時に行い、1週間の治療期間のうち1日目、4日目に実施した。病理組織標本の作成を行い、HE染色、免疫染色であるMIB1染色を行い、治療効果の検証を行った。HE染色では、壊死率の計算を、MIB1染色では、腫瘍増殖マーカーとしてその陽性率をカウントした。HE染色では、動注療法+ハイパーサーミアで90%以上の壊死率を認め、有意差を持って治療効果を示した。MIB1染色では、動注+ハイパーサーミアで10%と無治療(40%)に比較し、有意な腫瘍増殖能の低下を示した。

動物実験において、各治療による治療効果を示した。1,細胞実験において、新規磁性体の抗腫瘍効果を検証し、その薬剤有効性を示した。さらに、交流磁場発生装置を用いた細胞実験では、20分の刺激で死細胞の増加を認めたことから、新規磁性体のハイパーサーミアへの応用の可能性を示した。2,動物腫瘍モデルによる新規磁性体の治療効果の検証大腿腫瘍モデルにて、静脈投与、大腿動脈カテーテル留置による動注療法、動注療法+交流磁場発生装置を使用したハイパーサーミア療法の治療効果を検証した。これは、長径、短径から体積換算し、体積率で治療効果を示したが、その結果は、仮説に矛盾しないものであった。以上より、提出された研究目的、計画に沿って概ね順調に進められている。磁性体粒子を用いたハイパーサーミア療法は、過去に多くの報告があり、動物実験レベルではある程度の治療効果示した報告がなされている。しかし、その報告の多くは、磁性もしくは発熱作用のみを応用したものであり、本研究で用いる新規磁性体は、その磁性、発熱作用に加え、抗腫瘍効果を有するため、より治療効果が見込まれる。昨年度までは、発熱作用、抗腫瘍効果を併用する形で治療効果の検証を行ったが、今年度は、更に磁性を応用する方法を検証する。具体的には、腫瘍部位に静磁場を印加することにより局所での薬剤濃度が高まり、治療効果、発熱効率を上昇させることが予想される。しかし、ナノ粒子が血流でトラップされるには、かなりの磁場強度が必要とされるため、その必要強度の検証、及び、磁場印加方法、具体的には、印加時間や、磁場分布などの検証が必要である。また、治療に伴う、侵襲の軽減も考慮しなければならない。ハイパーサーミアにおいては、発熱効率の検証が必要になる。腫瘍部位での温度分布がどのようになっているか、画像的もしくは肉眼的な評価方法が必要になる。そのため、壁在の熱刺激で発現上昇するHSP70タンパクの検出を行うことで発熱の影響を検証する。これは、腫瘍壁を外層、中層、内層などと細分化することで検証する。以上より、新規磁性体の磁性、発熱作用、抗腫瘍効果を示すことで、過去に報告のない、治療効率の高い薬剤としての検証を行う予定である。主な研究費の使用計画としては、昨年度同様に腫瘍動物モデルをラビットで行うため、この費用が大半を占める。また、各染色における大量のサンプルに対する抗体購入に使用される予定である。その他の項目としては、論文発表用の校正費用も必要となる。
セルフアセンブリングによる機能性表面の創製と分子配列の評価

1.フェロセニルアルカンチオール単分子層の構造とその生成過程の偏光変調(PM)-FTIR法による追跡フェロセニルウンデカンチオール(FcC_<11>SH)のヘキサン溶液に金基板を浸漬し、ヘキサンで洗浄の後、測定したPM-FTIRスペクトル(入射角76度、分解能2cm^<-1>、1024回積算)において、3100、2923、2851cm^<-1>の吸収バンドが観察された。これらはそれぞれフェロセン環のCH伸縮モード、メチレン鎖の非対称および対称伸縮モードを示している。メチレン鎖の非対称伸縮モードの吸収強度は、9.5×10^<-4>(abs.u.)となった。また、この電極について1M過塩素酸中でサイクリックボルタモグラム(CV)を測定したところ、可逆で対称なフェロセンの酸化還元に対応するピークが得られた。ピークの積分値より電気量は45.4μC/cm^2となった。電気量およびメチレン鎖の吸収強度はFcC_<11>SH分子が金表面にモノレイヤー吸着していることを示している。メチレン鎖の非対称および対称伸縮モードのピーク波数は溶液状態の値に比べてモノレイヤーではそれぞれピーク位置が低波数側にシフトした。また浸漬時間が長くなるにつれてピーク位置はさらに低波数側にシフトし、しだいに固体状態に近づいていくことがわかった。またこの時、浸漬時間が長くなるにつれてメチレン鎖の非対称伸縮モードの半値幅が狭くなり面積強度も減少した。これはモノレイヤーを構成する分子種の配向状態がしだいに一種類になりしかも表面に対して垂直になってきていることを示している。以上、すでに報告したように吸着量は短時間で飽和に達するが、その後もモノレイヤーの構造は変化し続けることがわかった。2.(アルキル)メルカプトヒドロキノン修飾金電極の電気化学挙動メルカプトヒドロキノンのエタノール溶液に浸漬して修飾した金電極について過塩素酸中でCVを測定したところ+300mV付近に対称性のよい可逆な酸化還元ピークが得られた。ピーク電流は走査速度と一次の関係を示し、固定したキノン種のみが酸化環元に寄与していることが確認された。ピーク電流の積分値よりピーク電気量は83μC/cm^2となり単位面積あたりの吸着分子数は2.57×10^<14>個/cm^2となった。環にアルキル鎖を導入したところ、アルキル鎖長の増加と共に吸着量は減少した。表面に固定されたメルカプトヒドロキノンと溶液内のヒドロキノンの酸化還元電位(E^0′)のpH依存性を調べたところ両者ともほぼ傾き60mVの直線が得られたが、溶液中のヒドロキノンのE^0′に比べて金表面固定のヒドロキノンのE^0′はより負の値を示した。溶液中のヒドロキノンの測定では高PH側でE^0′はpHに独立となるのに対して、メルカプトヒドロキノン修飾金電極では高pH側でも直線関係が保持され表面固定により安定化されたことがわかった。

ピーク電流の積分値よりピーク電気量は83μC/cm^2となり単位面積あたりの吸着分子数は2.57×10^<14>個/cm^2となった。環にアルキル鎖を導入したところ、アルキル鎖長の増加と共に吸着量は減少した。表面に固定されたメルカプトヒドロキノンと溶液内のヒドロキノンの酸化還元電位(E^0′)のpH依存性を調べたところ両者ともほぼ傾き60mVの直線が得られたが、溶液中のヒドロキノンのE^0′に比べて金表面固定のヒドロキノンのE^0′はより負の値を示した。溶液中のヒドロキノンの測定では高PH側でE^0′はpHに独立となるのに対して、メルカプトヒドロキノン修飾金電極では高pH側でも直線関係が保持され表面固定により安定化されたことがわかった。
リゾリン脂質の病態検査学の確立

我々は,第二世代生理活性脂質と称されているリゾリン脂質の中でとくに注目されているリゾホスファチジン酸(LPA),スフィンゴシン1-リン酸(S1P),リゾホスファチジルセリン(LysoPS)に関して,ヒトにおける(病態)生理学的意義をより明らかにし,いくつかの重要な成果を挙げることができた.また,LPA産生酵素であるオートタキシン(ATX),S1Pの運搬体であるApoM,LysoPS産生酵素であるホスファチジルセリン特異的ホスホリパーゼA1 (PS-PLA1)の測定系を構築し,その臨床検査医学的応用において多大な成果をあげた.第二世代の生理活性脂質として注目を浴びているリゾリン脂質の病態生理学的役割を解明し,リゾリン脂質の病態検査学の確立を目指すべく,以下のような研究成果を上げた.[スフィンゴシン1-リン酸(S1P)関連]生体におけるS1Pの動態に関して,きわめて重要な知見を得ることができた.S1Pのキャリアとして作用するアポ蛋白M(ApoM)の肝臓における過剰発現が血中S1Pレベルを著増させること,肝臓がApoMを介して生体におけるS1Pレベルの制御に重要な役割を果たすことなどが明らかとなった.また,機能的にも,ApoMがS1Pの作用を介して,生体における糖代謝,糖尿病の病態に関与することが明らかとなった.さらには,血清S1P濃度が血小板数に依存することを明らかにし,血栓形成部位における血小板由来S1Pの重要性を示した.[リゾホスファチジン酸(LPA)/オートタキシン(ATX)]以前より,慢性肝疾患疾患におけるATX,さらにはその産物であるLPAの血中における上昇を報告してきたが,肝癌患者におけるATXの上昇は,癌由来でなく,背景の線維肝に由来することを示した.また,肝線維化マーカーとしてのATXの有用性を既存のマーカーと比較することにより示している.[その他]リゾホスファチジルセリン(LPS)のマクロファージに対する向・抗動脈硬化作用を示すとともに,血中バイオマーカーとしての可能性を示すデータを蓄積した.リゾホスファチジルイノシトール(LPI)からLPAへの未知の代謝経路の存在を示す新しいデータを得ることができた.本研究においては,代表的リゾリン脂質であるスフィンゴシン1-リン酸(sphingosine 1-phosphate;S1P),リゾホスファチジン酸(lysophosphatidic acid;LPA),リゾホスファチジルセリン(lysophosphatidylserine;LPS)に関して,その病態生理学的役割と生体における代謝制御機構を明らかにするとともに,これらの脂質と関連蛋白の解析の臨床検査医学的応用を目指し,もって,リゾリン脂質の病態検査学の確立という未知の分野を開拓することを目指した.S1Pに関しては,キャリアとしてのApoMの重要性,それによるインスリン分泌促進作用を明らかにするとともに,LDL受容体とApoEによるApoM/S1Pのクリアランスという全く新しくかつ重要な代謝制御機構を明らかにすることができた.S1PのサロゲートマーカーとしてのApoMの測定系を構築し,臨床目的の使用に耐えうるデータを得た.また,血小板-リンパ球のクロストークにおけるS1Pの重要性を明らかにすることができた.LPAに関しては,前年から継続していた,急性冠症候群におけるオートタキシンに依存しない血漿LPA上昇の機序に関して質量分析によるLPA分子種の解析を通して深めることができ,論文化できた.LPSに関しても,大腸癌細胞に対する遊走惹起作用をその細胞内シグナルとともに明らかにすることができた.さらいは,マクロファージへの作用を介して,動脈硬化に関与しうる可能性を明らかにした.S1P,LPA,LPAの三者に関して,生体における(病態)生理学的重要性をさらに明らかにすることができたとともに,臨床検査医学的応用に関して,これら脂質自身でなく,(S1Pのキャリアとしての)ApoM,(LPA産生酵素としての)オートタキシン,(LPS産生酵素としての)PS特異的PLA1の測定の実用性を示すことができた.第二世代生理活性脂質として注目を浴びているリゾリン脂質は,細胞表面の特異的受容体を介し,多彩かつ重要な(病態)生理学的反応に関与する.しかし,生体におけるその変動・制御機構に関しては不明の部分が多く,臨床検体を用いたその測定の診断医学的応用も進んでいない.本研究においては,リゾリン脂質の(病態)生理学的意義・生体における動態のさらなる解明,関連物質を含む測定の臨床検査医学的応用,そして,その統合を通じ,「リゾリン脂質の病態検査学の確立」を目指した.平成27年度は,我々のこれまでの生理活性脂質,リゾリン脂質に関する基礎・臨床的研究を集大成できるような成果を挙げることができた.・スフィンゴシン1-リン酸(S1P)のキャリア・生物活性規定因子としてのアポリポタンパク質(ApoM):LDL受容体/ApoEを介したApoM結合S1Pの代謝,ApoMを介したレスベラトロールの作用を明らかにすることができ,S1PのサロゲートマーカーとしてのApoMの重要性を提唱できた.・リゾホスファチジン酸(LPA)産生酵素としてのオートタキシン(ATX):世界で初めてATXアイソフォームの自動測定系を確立し,臨床検体の測定結果を公表した.現時点ではATXアイソフォーム測定の診断的意義は明らかにできていないが,今後の発展が期待できる.子癇の時の血清ATX低下が胎盤でのATX産生の低下によること,糖尿病腎症においてATXがバイオマーカーとなりうることを明らかにした.・

リゾホスファチジルセリン(LPS)の動脈硬化への関与を探るため,LPSのマクロファージに対する効果を検討した.泡沫細胞形成に対する促進作用,炎症に対する抑制作用というLPSの二面性が明らかになった.我々は,第二世代生理活性脂質と称されているリゾリン脂質の中でとくに注目されているリゾホスファチジン酸(LPA),スフィンゴシン1-リン酸(S1P),リゾホスファチジルセリン(LysoPS)に関して,ヒトにおける(病態)生理学的意義をより明らかにし,いくつかの重要な成果を挙げることができた.また,LPA産生酵素であるオートタキシン(ATX),S1Pの運搬体であるApoM,LysoPS産生酵素であるホスファチジルセリン特異的ホスホリパーゼA1 (PS-PLA1)の測定系を構築し,その臨床検査医学的応用において多大な成果をあげた.リゾリン脂質の代表格であるS1P,LPA,LPSに関して,その病態生理学的役割に関する新知見を明らかにするとともに,S1P,LPAの生体における代謝制御機構に関しても,新しい側面を明らかにした.S1PキャリアとしてのApoM,LPA産生酵素としてのオートタキシン,LPS産生酵素としてのPS特異的PLA1のそれぞれの意義を示すことができ,リゾリン脂質の病態検査学の道筋をつけることができたと考えている.27年度が最終年度であるため、記入しない。病態検査学S1P/ApoMの生体における糖・脂質代謝への関与,急性冠症候群における血漿中の不飽和LPA上昇の機序と意義,LPSの動脈硬化性疾患への関与に関する知見を深めるとともに,ApoM,オートタキシン,PS-PLA1の測定の臨床検査医学的応用に関する研究を継続する.ApoMとともに,血中S1Pのキャリアとして重要であるアルブミンの酸化・還元状態とS1P保持能に関して解析し,S1Pの血中動態のより詳細な解明を目指す.第二世代の生理活性脂質として注目を浴びているリゾリン脂質の病態生理学的役割を着実に明らかにすることができており,また,その臨床検査医学的応用も進んでおり,本研究申請の目指すゴールに着実に向かっているため,とくに,スフィンゴシン1-リン酸(S1P)とのそのキャリアであるApoM,リゾホスファチジン酸(LPA)とその産生酵素であるオートタキシン(ATX),さらには新しいリゾリン脂質であるリゾホスファチジルセリン(LPS),リゾホスファチジルイノシトール(LPI)に関して,代謝・機能の両面から迫ることができた.27年度が最終年度であるため、記入しない。東京大学医学部附属病院検査部基本的には,平成25年度に進んだ研究を継承する.スフィンゴシン1-リン酸(S1P)とのそのキャリアであるApoM,リゾホスファチジン酸(LPA)とその産生酵素であるオートタキシン(ATX),リゾホスファチジルセリン(LPS),リゾホスファチジルイノシトール(LPI)に関して,生体おける代謝制御と(病態)生理学的機能を明らかにし,リゾリン脂質の病態検査学の指針を示す.