hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古代中国人類集団の遺伝的多様性とその時代変遷に関する調査研究

我々は先に古代中国の黄河河口域に位置する山東省・Linziの漢代ならびに春秋時代の遺跡から出土した古人骨のDNA分析に成功し、山東省・春秋時代人類集団は中国沿岸部から朝鮮半島および日本列島に現在住んでいる東アジアのモンゴロイド系人類集団の遺伝的構成とは大きく異なること、また、山東省・漢代人類集団の遺伝的構成は春秋時代人類集団と現在同地域に住居する現代漢民族集団との中間型を示す、との重大な結果を得ることに成功した。本研究では、以上の成果をさらに発展させ、古代中国の文明ならびに政治の中心地であった中原における人類集団の遺伝的多様性を明らかにすることを目的として、河南省安陽・商代遺跡(殷墟)の発掘調査ならびに出土古人骨の収集をおこなった。中国黄河流域は黄土に覆われているが、黄土は微細粒子であるばかりでなく、乾燥時と湿潤時とでその性質は著しく異なる。このため、DNA分析の前処理として、古人骨試料にクリーニング作業を施した。前処理を終えた古人骨試料からDNAを抽出し、レジンをもちいたアフィニティークロマトグラフィーによる精製をおこなった。精製した古人骨DNAをテンプレートとし、ミトコンドリアDループ領域に関してPCR法によりDNAの増幅をおこなった。そして、増幅に成功した個体についてPCR direct-sequencing法による塩基配列の決定に成功した。以上の調査研究に加え、殷墟は商代晩期の遺跡であるが、同じく河南省の商代早期およびそれ以前(夏代)の遺跡から出土した古人骨試料の収集ならびに分析もおこなった。日本人の起源・系統を明らかにする上で日本列島周辺の人類集団の遺伝的特性を知ることは不可欠である。そこで,蛋白多型そしてDNA多型をもちいた集団遺伝学的解析により東アジア・東南アジア地域の様々な現代人類集団の遺伝的多様性が明らかにされてきた。また,それらを指標として各人類集団間の遺伝的類縁(系統)関係が推定され,起源が論じられてきた。しかし,過去に生じた集団の移動や拡散・古代人類集団間の遺伝的混合を無視して,起源や系統を論ずることは不可能である。そこで本研究では中国・河南省安陽・商代遺跡(殷墟)などの発掘調査をおこない,出土した商代古人骨試料からDNAを抽出・精製し,それらDNAの塩基配列を決定することにより,中国大陸・黄河流域に古代に生きていた人々の遺伝的多様性を明らかにし,古代から現代に至る日本および中国の人類諸集団間における遺伝的類縁度を推定し,日本人の形成に関する理解の飛躍的進展をはかることを目的に研究を進めた。本年度は中国・社会科学院考古研究所安陽工作所(河南省・安陽)を拠点として,殷墟の発掘作業と黄河下流域・商代の古人骨試料を収集した。収集した古人骨試料はDNA分析のための前処理としての古人骨試料のクリーニング作業・古人骨試料からのDNAの抽出とその精製・精製した古人骨DNAをテンプレートとしたPCR法によるDNA増幅・増幅の成功した個体についてPCR direct-sequencing法による塩基配列の決定をおこなった。しかし,過去に生じた集団の移動や拡散・吉代人類集団間の遺伝的混合を無視して,起源や系統を論ずることは不可能である。そこで本研究では古人骨試料からDNAを抽出・精製し,それらDNAの塩基配列を決定することにより,中国大陸・黄河流域に古代に生きていた人々の遺伝的多様性を直接明らかにし,古代から現代に至る日本および中国の人類諸集団間における遺伝的類縁度を推定し,日本入の形成に関する理解の飛躍的進展をはかることを目的に研究を進めた。

本年度も昨年度に引き続き中国・河南省を拠点として黄河下流域・商代の古人骨試料を収集した。収集した古人骨試料は,(1)DNA分析のための前処理としての古人骨試料のクリーニング作業,(2)吉人骨試料からのDNAの抽出とその精製,(3)精製した古人骨DNAをテンプレートとしたPCR法によるミトコンドリアDNAのD-loop領域の増幅,(4)増幅に成功した個体についてPCR direct-sequencing法による塩基配列の決定,をおこなった。日本人の起源・系統を明らかにする上で日本列島周辺の人類集団の遺伝的特性を知ることは不可欠である。そこで,蛋白多型そしてDNA多型をもちいた集団遺伝学的解析により東アジア・東南アジア地域の様々な現代人類集団の遺伝的多様性が明らかにされてきた。また,それらを指標として各人類集団間の遺伝的類縁(系統)関係が推定され,起源が論じられてきた。しかし,過去に生じた集団の移動や拡散・古代人類集団間の遺伝的混合を無視して,起源や系統を論ずることは不可能である。そこで本研究では古人骨試料からDNAを抽出・精製し,それらDNAの塩基配列を決定することにより,中国大陸・黄河流域に古代に生きていた人々の遺伝的多様性を直接明らかにし,古代から現代に至る日本およぴ中国の人類諸集団間における遺伝的類縁度を推定し,日本人の形成に関する理解の飛躍的進展をはかることを目的に研究を進めた。昨年度までは中国・河南省・商代晩期の遺跡から出土した古人骨試料を研究対象の中心としていたが,本年度は同じく河南省の商代早期およびそれ以前(夏代)の遺跡から出土した古人骨試料の収集をおこなった。収集した古人骨試料はDNA分析のための前処理としてのクリーニング作業まで終了した。また,昨年度までに収集・処理した黄河下流域・商代晩期の古人骨試料に関連する考古学資料および未発表の研究情報の収集に当たった。さらに,これまでに得た古人骨DNAの塩基配列を用いた数理解析のための新たなコンピュータ・プログラムを複数作成した。
窒化物半導体ナノ構造のキャリアダイナミクスと光機能

本研究では窒化物半導体ナノ結晶を対象として、以下について研究を進め明らかにした。(1)薄膜に比べてナノ結晶の内部量子効率と取り出し効率が高く、それによって外部量子効率も非常に高くなることを確認した。(2)InGaN/GaN試料のキャリアダイナミクスから局在深さを見積もり、発光効率との関係性を明らかにした。またGaN試料の結晶サイズ依存性を評価し、励起子-フォノン相互作用にナノサイズ効果が発現することを見出した。(3)集団配列効果に起因した誘導放出現象という光機能を観測し、時分解分光と空間像および角度依存から発振メカニズムを直接観測した。また構造ゆらぎの影響についても明らかにした。本研究では、窒化物半導体GaN,InGaN,InNの高品質なナノサイズ柱状結晶を対象として、(A)発光効率から発光デバイスとしての特性を評価、(B)キャリアダイナミクスとナノサイズ効果の解明、(C)集団配列効果により生じる光機能の開拓、という3つの目的に向かって研究を進めていく。25年度はまず、(A),(B),(C)それぞれを推進していくために必要な顕微分光系の構築を行った。本研究ではナノサイズ結晶が規則配置した試料を用いているが、結晶の配置面積が小さいために、光励起測定を最適に行うためには顕微分光法の使用が必要であった。25年度は、立ち上げた顕微分光系を使用して(A),(B),(C)それぞれについて並行して研究を進めてきた。(A)では、構築した顕微分光系にCWレーザーおよびフェムト秒パルスレーザーを組み合わせて、両光源で励起した場合について内部量子効率の評価をそれぞれ行った。(B)においては、フェムト秒パルスレーザーを使用することによって時間分解分光を行った。(A)における効率測定とも合わせた解析から、励起密度の上昇とともに非輻射中心へのキャリアトラップ、内部電場の遮蔽、オージェ効果と考えられる非輻射レートの増加など、キャリアダイナミクスの基本的な振る舞いを明らかにした。(C)については、フェムト秒パルスレーザーによる強励起条件下において、集団配列効果に起因した誘導放出現象を確認した。光バンド構造計算との比較から、この誘導放出が分布帰還型レーザーの機構から生じていることが明らかになった。また時間分解測定から、この誘導放出過程が非常に高速なダイナミクスであることが判明した。さらに空間フィルターを用いた空間分解分光から、この誘導放出現象は構造ゆらぎに敏感であり、ゆらぎが大きいと光局在に起因したランダムレージングに近い振る舞いを示すことを明らかにした。本研究では、窒化物半導体GaN,InGaN,InNの高品質なナノサイズ柱状結晶を対象として、(A)発光効率から発光デバイスとしての特性を評価、(B)キャリアダイナミクスとナノサイズ効果の解明、(C)集団配列効果により生じる光機能の開拓、という3つの目的に向かって研究を進めている。(A)については、まず25年度に引き続きInGaN試料の内部量子効率の評価を行い、薄膜よりもナノコラムの方が発光効率が大幅に大きいことを明らかにした。また、デバイス評価にとってより実用的な値である外部量子効率を測定するために積分球を用いた新たな光学測定系を構築した。外部量子効率の正確な評価は一般的に難しいが、その厳密な数値算出はデバイス評価にとって非常に重要である。(B)においては、25年度はInGaN試料に関するキャリアダイナミクスの基本的な振る舞いを明らかにした。26年度はさらに詳細な物性を明らかにすべく光学測定を行い、In組成揺らぎによるキャリアの局在幅が薄膜よりもナノコラムの方が狭いことなどを実験的に確認した。InGaNのようにキャリアが局在する系では物性が複雑になってしまうが、多角的な評価によって全容が明らかになりつつある。(C)に関しては、25年度に集団配列効果に起因した誘導放出現象が構造ゆらぎの影響を敏感に受けることを実験的に確認した。26年度はさらに角度依存性や偏光依存性から、集団配列効果によって試料内で発生している分布帰還メカニズムを直接的に観測することに成功した。本研究では窒化物半導体の高品質ナノサイズ柱状結晶を対象として、(A)発光効率から発光デバイスとしての特性を評価、(B)キャリアダイナミクスとナノサイズ効果の解明、(C)集団配列効果により生じる光機能の開拓、という3つの目的に向かって研究を進めてきた。(A)については、26年度に積分球を用いた新たな光学測定系を構築した。デバイス評価にとって重要かつ実用的な値である外部量子効率の測定は一般的に難しいが、27年度はこの新たな測定によって外部量子効率が内部量子効率と同様に薄膜よりもナノコラムの方が大幅に大きいことを明らかにした。さらに積分球を用いて取り出し効率の構造依存性の評価も行い、最大で薄膜の約3倍という大きな値が得られることが分かった。またこれらの検証から、これまで広く用いられてきた内部量子効率算出方法が不適切であることも明確になった。(B)においては、26年度はIn組成揺らぎによるキャリアの局在幅について発光スペクトル形状から新たな方法で評価した。27年度はさらに発光励起スペクトル(PLE)測定および緩和時間の発光エネルギー依存も合わせて多角的な評価を行い、局在状態を複数に分離して議論することでInGaN物質の発光過程の理解を深めた。また結晶サイズの大きく異なる2つの試料を比較し、発光効率の大きな試料における局在状態の傾向を明らかにした。

さらにInGaNに加えて、組成揺らぎのないGaN試料の結晶サイズ依存性も評価し、励起子-フォノン相互作用に顕著なナノサイズ効果が発現することを見出した。また薄膜物質では見られない複数の特徴的な励起子多体効果を観測することにも成功した。(C)に関しては、26年度は集団配列効果によって試料内で発生する誘導放出現象の直接的な観測に成功したが、27年度は引き続き角度依存性や偏光依存性などの精密測定から分布帰還メカニズムをより明確にした。本研究では窒化物半導体ナノ結晶を対象として、以下について研究を進め明らかにした。(1)薄膜に比べてナノ結晶の内部量子効率と取り出し効率が高く、それによって外部量子効率も非常に高くなることを確認した。(2)InGaN/GaN試料のキャリアダイナミクスから局在深さを見積もり、発光効率との関係性を明らかにした。またGaN試料の結晶サイズ依存性を評価し、励起子-フォノン相互作用にナノサイズ効果が発現することを見出した。(3)集団配列効果に起因した誘導放出現象という光機能を観測し、時分解分光と空間像および角度依存から発振メカニズムを直接観測した。また構造ゆらぎの影響についても明らかにした。26年度は前年度からさらに踏み込んだ研究を行ったが、全体としての進展は当初の計画よりも遅れているので(3)の達成度であると評価できる。それぞれの研究目的における進展については、以下のとおりである。(A)に関しては、ナノコラムの内部量子効率が薄膜よりも大幅に大きいことを明らかにした。さらに外部量子効率を算出すべく積分球の実験系を新たに立ち上げた。(B)ではInGaNナノコラムのキャリア局在幅が薄膜より小さいことが判明した。さらなる進展に向けてInGaNそのものの性質とナノサイズ効果とを分離する為にナノコラムのサイズ依存性の評価を予定していたが、26年度には達成できなかった。(C)においては集団配列効果に起因した定在波の直接的観測に成功したが、現在のところ誘導放出以外の応用研究にまでは至っていない。半導体の光物性、ナノ構造による光制御27年度は、26年度のやや停滞した進捗状況を打開していく。研究目的の(A)に関しては、26年度に立ち上げた積分球系を用いて正確な外部量子効率を算出し、また内部量子効率と外部量子効率を結びつける取り出し効率の計算にも着手していく。これによって、窒化物半導体にとって重要なデバイス評価を厳密に行っていく。(B)では、これまで不明瞭だったナノサイズ効果の影響を明らかにすべく、InGaNおよびGaNナノコラムでのサイズ依存性測定を進めていく。InGaNのコラム径依存性はすなわち結晶品質の違いを見ることになるので、発光効率を決めているキャリアダイナミクスを明らかにできる。またGaNは組成揺らぎがなく、純粋にサイズ効果を観測できることが期待される。(C)においては、集団配列効果を利用したディラックコーンの発現を目指していく。これは、光バンド構造が縮退点で異常な分散曲線を示す状態のことで、配列パラメーターの最適化によって実現され得る。26年度までの研究で構造ゆらぎによる光局在の発生が明らかになっているが、ディラックコーンでは構造ゆらぎの影響を回避できるほか、特異な光伝播の発現も期待できる。27年度は誘導放出からこのような新奇光機能の開拓に繋げていく。
生体微量元素のナノスペシエーションの開発とメタロミクスにおける応用

本年度は、昨年に引き続きナノスペシエーションを実施するためのハイフネーテッドテクニック、すなわちキャピラリー高速液体クロマトグラフィー(capillary HPLC)および誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)の構築を実施した。その結果、2次元分離を可能としたcapillary HPLCとICP-MSとを組み合わせた分析系の構築に成功した。またこの手法を応用して、遺伝子改変細胞中の金属結合タンパク質のスペシエーション分析に成功した。本成果は、分子生物学的手法とスペシエーション分析を融合させた研究手法に関する世界初の報告である。本法では僅か2,000個の培養細胞があれば分析可能であることを示しており、非常に波及効果の高い成果であると確信している。一方、スペシエーション分析を用いた毒性学的研究も実施し、相変化型DVDディスク(DVD-RAMやDVD-RW)の中心素材として含まれるテルルの毒性発現・代謝機構について、尿中代謝物を同定するなど新たな知見を報告した。さらに、昨年度より継続していたセレン蓄積性植物に関する研究においては、新種のセレン蓄積性植物中のセレン代謝物の同定を試みたところ、全く新しいセレン化合物すなわちセレノホモランチオニンの同定に至った。本化合物は今後栄養補助食品などの創薬シード化合物になることが期待できるため、特許出願を行った。また植物におけるセレンの代謝機構の解明を通じて、セレンやテルルを標識物質としてタンパク質の標識を行う新規手法を確立した。現在、投稿準備中である。初年度には、まずメタローム(matallome)解析に利用する新規のスペシエーション法の開発を行った。具体的な実施項目として、以下の5項目を実施し、それぞれ成果を得た。1)金属含有成分をキャピラリーHPLCにより分析するためのキャピラリーHPLCカラムの新規開発を行った。その結果、従来法と同等以上の性能を有するキャピラリーHPLC系を確立することができた。この成果は、原著論文として報告した。2)キャピラリーHPLCと誘導結合プラズマ質量分析装置(ICP-MS)との結合を行うためのインターフェース部の開発を行った。その結果、従来の市販品を凌駕する性能を有したインターフェース部の開発に成功した。この成果は、特許として出願した。3)実験規模を実験動物から培養細胞へとダウンサイジングすることを検討した。その結果、培養細胞を使用する規模の実験でも従来法に匹敵する分析が可能であることが明らかとなったため、次年度では分子生物学的手法を取り入れたユニークなメタローム解析を展開していく。次年度に得られる結果とあわせて、報告していく予定である。4)セレンをICP-MSで測定する際の分子イオン干渉を回避する方策を検討した。その結果、これまで不可避的とされてきたICP-MSによるセレン分析において、革新的な分析手法を開発することができた。この成果は、原著論文として現在投稿中である。5)メタローム解析によって、金属含有成分の薬理学的、食品栄養学的あるいは毒性学的な特徴付けが可能であることを示すため、高セレン含量野菜を用いて例示した。本項目の成果は、原著論文として2報(投稿準備中1報含む)報告した。さらに特許も1件出願した。本成果によって。メタローム解析そのものが、特許出願に結びつくことを実証できたので、次年度以降も積極的に特許出願に努めることとする。本年度は、昨年に引き続きナノスペシエーションを実施するためのハイフネーテッドテクニック、すなわちキャピラリー高速液体クロマトグラフィー(cap.HPLC)および誘導結合プラズマ質量分析計(ICP-MS)の構築を実施した。特に感度の向上と類金属元素(本研究ではセレン)と典型元素(本研究では硫黄)の同時分析を可能とする装置や操作条件の構築に主眼を置いた。その結果、セレン分析においてより高感度かつ精密に分析を実施する手法として、重水素コリジョン法を開発し、原著論文として報告した(Y.Ogra, K.Ishiwata and K.T.Suzuki : Anal.Chim.Acta 554, 123-129, 2005)。本法はセレンを高感度に測定するために開発されたコリジョン法の欠点を克服した方法で、他では得られないユニークな分析結果を得ることができる。また類金属元素および典型元素の同時分析においても、最適化した実験条件を構築し、応用可能な実用例を示した(Y.Ogra, K.Ishiwata, Y.Iwashita and K.T.Suzuki : J.Chromatogr.A 1093, 118-125, 2005)。本成果によって、セレン蓄積性の植物における硫黄代謝とセレン代謝の相違点の一部を解明した。今年度開発した2つの独自技術は、研究代表者が開発しているナノスペシエーションの基幹技術として今後も利用する。さらに最終年度に向けて、2次元cap.HPLCの構築とICP-MSとの組み合わせ、また応用例として分子生物学的研究との融合を図った研究を展開する。

本法では僅か2,000個の培養細胞があれば分析可能であることを示しており、非常に波及効果の高い成果であると確信している。一方、スペシエーション分析を用いた毒性学的研究も実施し、相変化型DVDディスク(DVD-RAMやDVD-RW)の中心素材として含まれるテルルの毒性発現・代謝機構について、尿中代謝物を同定するなど新たな知見を報告した。さらに、昨年度より継続していたセレン蓄積性植物に関する研究においては、新種のセレン蓄積性植物中のセレン代謝物の同定を試みたところ、全く新しいセレン化合物すなわちセレノホモランチオニンの同定に至った。本化合物は今後栄養補助食品などの創薬シード化合物になることが期待できるため、特許出願を行った。また植物におけるセレンの代謝機構の解明を通じて、セレンやテルルを標識物質としてタンパク質の標識を行う新規手法を確立した。現在、投稿準備中である。
デザイン心理学的アプローチによる「読ませる医薬品添付文書」の開発

本研究では消費者に対して心理学的手法を用いた精度の高い実態調査を行い,一般用医薬品添付文書の閲読状況を調べた.さらに,心理学実験,質問紙調査,および医薬品添付文書デザインの国際比較を通じて添付文書を読まない理由について検討した.次に,ピクトグラムのデザインを通じて添付文書閲読率向上を目指すと同時に,スマートフォンやタッチパネル等,添付文書に頼らない医薬品適正使用促進のための情報デザインについても検討した.当初の研究実施計画に基づき,「研究1:心理学的手法による用いた精度の高い調査・背景の分析」および「研究2:添付文書閲読率向上のための『モノ』と『コト』のデザイン」を実施した.【研究1:心理学的手法による用いた精度の高い調査・背景の分析】本研究でははじめに一般消費者を対象とした質問紙調査を行い,添付文書閲読状況を調べた.その結果,「用法・用量」(71%),「効果・効能」(68%)などの閲読率は比較的高かった一方,消費者が必ず目を通す記載項目は比較的少数に限られており,項目によって閲読率にばらつきがあることがわかった.また,シンガポールの医薬品添付文書に関する調査とシンガポール人を対象としたインタビュー調査を行い,シンガポールの医薬品添付文書のデザインが日本と比べてかなりシンプルなものの,利用者はそれほど不都合を感じていないという傾向が明らかになった.以上の研究成果の一部は2014年7月に日本医薬品情報学会(鹿児島)にて発表し,残りの成果については2015年6月の日本医薬品情報学会(岡山)および論文にて発表する予定である.【研究2:添付文書閲読率向上のための「モノ」と「コト」のデザイン】今年度は様々なレイアウトの添付文書デザイン案を作成し,眼球運動計測実験および印象評価実験により読みやすさおよび「読みたくなる程度」の評価を行った.その結果,リスクや禁止事項が先に書かれた添付文書よりも効能・効果等のベネフィットが先に書かれた添付文書の方が読みやすくかつ読みたくなるという傾向が見られた.今後は多様なユーザを対象に引き続き検証を行い,成果を学会および論文で発表する予定である.また,電子媒体用の添付文書の開発と検証も行い,初期の成果は2015年6月の日本デザイン学会および11月の国際デザイン学会(IASDR2015, Brisbane, Australia)にて発表する予定である.研究計画に基づき,下記の研究13を行った。【研究1:心理学的手法を用いた精度の高い調査・背景の分析】今年度は学生・主婦を対象に眼球運動計測実験および質問紙調査を行い,添付文書閲読状況を詳細に調べた(河瀬ほか,印刷中;小山ほか,投稿準備中).調査の結果,「商品名」(83%),「用法・用量」(93%),「効果・効能」(85%)などの閲読率は比較的高かった一方,消費者が必ず目を通す記載項目は比較的少数に限られており,項目によって閲読率にばらつきがあることがわかった.また,批判的思考態度尺度との相関から性格的な要因が閲読率に影響している可能性が推測された(小山ほか,投稿準備中).さらに,シンガポール・アメリカ合衆国・日本の医薬品添付文書における記載情報・記載面積・レイアウトを比較した(高橋ほか,2015,医薬品情報学会).【研究2:添付文書閲読率向上のための「モノ」と「コト」のデザイン】添付文書用のピクトグラムを作成し,理解度調査の結果に基づいてピクトグラムを修正した.さらにピクトグラムを挿入した添付文書を作成し,添付文書の理解度調査および眼球運動計測実験を行った.理解度調査の結果については現在「医薬品情報学」に論文を投稿中である(倉田ほか,投稿中).【研究3:ITを活用した医薬品適正使用の促進】副作用情報を強調したインターネット医薬品販売サイトを試作し,検証実験を行った.その結果,副作用情報の強調は他の医薬品情報の閲読率を向上させることが示唆された.また,同時に行われた質問紙調査では積極的に副作用情報を公開する企業の方が好感度も高くなる可能性が示唆された.以上の結果はIASDR2015(向井ほか,2015年11月ブリスベン,オーストラリア)にて報告され,その後論文投稿の準備を進めている(Mukai et al.投稿準備中).本研究では消費者に対して心理学的手法を用いた精度の高い実態調査を行い,一般用医薬品添付文書の閲読状況を調べた.さらに,心理学実験,質問紙調査,および医薬品添付文書デザインの国際比較を通じて添付文書を読まない理由について検討した.次に,ピクトグラムのデザインを通じて添付文書閲読率向上を目指すと同時に,スマートフォンやタッチパネル等,添付文書に頼らない医薬品適正使用促進のための情報デザインについても検討した.実験・調査を予定通り進め,学会発表および論文投稿の準備も進んでいるため.知覚心理学,神経科学,デザイン心理学引き続き研究1・2を行うとともに,来年度は研究3(ITを活用した医薬品適正使用の促進)を新たに実施する.研究成果は学会および論文にて報告する.
易緯の新研究-漢代易学における緯書思想の展開と行方

今年度(平成十九年度)では、六朝玄学において盛んに論争された、いわば「言不尽意」論につき、とりわけ王弼の「言-象-意」の論理階梯における「象」の意味と機能について考察を行った。王弼は著述『周易略例』のなかで、「意を尽くすは象に若く莫く、象を尽くすは言に若く莫し」(「明象」)といい、「言」より「意」の獲得の論理階梯(言→象→意)として「象」の介入を認めている。ここの「象」とはほかならぬ『易』の卦象と解釈することができるが、そもそも「象」または「卦象」とは、認識論においてどのような意味をもち、機能しているものなのか、という問題がある。そこで、易伝が成立するに至るまでの、先秦から前漢における関連資料を調査し、「象」の宗教的(呪術的)、または哲学的意味について考察を行った。考察の結果、「象」は神霊の働きをもたらすために用いる模型(たとえば雨乞いの土龍など)の呪術的機能に近く、易の「卦」も、自然万物の法則性を象った一種の「模型」的性質をもっており、「象」の本来的意味はこうした呪術的意味から展開したものであることを明らかにした。さらに「象」は戦国末頃になると、とりわけ道家系思想の存在論的変化(「道」の形而下化)につれ、根源者を認識・把握する媒介(兆象)として用いられることになる、ということも併せて指摘した。これらの考察内容については、論文として執筆した(下記の研究発表参照)。平成十七年度では、易緯の理論的分析及び緯書の研究状況に関する調査・検討を行った。まず、易緯のなかでも重要資料として認められる『乾鑿度』『稽覧図』を取り上げ、「主歳法」及び「世軌法」の実相について検討を行った。その結果、「主歳法」「世軌法」における王朝交替の時間論が、『京氏易伝』における八宮世応構造の時間的メカニズムに直結するものであることが明らかになった。この研究成果については、国際シンポジウム「易と術数研究の現段階」(2005.12.11於東京大学)において報告を行った。報告内容(題名「易緯における世軌と『京氏易伝』」)は、後日、刊行予定である。また、宋末の兪〓著『周易参同契発揮』を取り上げ、検討を行った。『周易参同契』に関する兪〓の理解は、易道と丹道の統一的把握が根幹をなしていること、それはまた易学の総体化といった宋代易学の学問的潮流に連なるものであったことを指摘した。この結果は「兪〓覚書」(広域文化表現論講座共同研究『テクストの読解と伝承』)の題名で公刊予定である。この他、緯書の研究史に関する検討を行った。まず、中国大陸における緯書の研究状況は、一九八〇年代以降、本格的な研究が進められ、近年では、様々な角度から実証的な研究成果が発表されている。またこれに並行して、「儒教」に対する本質的な理解をめぐる新たな視座が中国人研究者の間で展開しはじめていることも見受けられる。一方、韓国では緯書そのものに関する研究はあまり見られないが、経学における術数的要素に注目した研究が行われている。たとえば、『春秋』における編年体の時間叙述の書法に見られる歴史観や漢代の易学の技法体系に関する理論分析など、手堅い文献考証にもとづく興味深い論考が発表されている。これらの研究史に関する検討の結果については、第五〇回国際東方学者会議(東京会議、2005.5.20)シンポジウム(VI)「両漢の儒教と政治権力」に対論者として参加した際、コメントの一部として取り上げた。のち、『両漢の儒教と政治権力』(汲古書院、2005)において「王報告へのコメント」(pp.1119)「韓国における近十年間の両漢研究」(pp.287302)として掲載された。今年度(平成十八年度)では、前年度に口頭発表を行った「易緯における世軌と『京氏易伝』」(国際シンポジウム「易と術数研究の現段階」(2005.12.11、東京大学))について、論文にまとめて公開した。これに引き続き、漢代から魏晋にかけての、緯書に対する評価とその変容について調査を行った。そこで、まず、漢魏間の経学史における思想的変遷について検討を行ったが、とりわけ後漢の鄭玄から魏の王粛・王弼に至るまでの経典解釈の手法とその特徴について考察を行った。そのあらすじと記すと以下のとおりである。周知のように鄭玄礼学における輝かしい学問成果は、他ならぬ「拠伝解経法」の徹底によるものではあったが、ときには「釈義」の完結そのものが目的となって「経」本来の真意からかけ離れた牽強性をもたらしていた。それには経典「言語」に対する、鄭玄の盲目的尊重意識が表れているが、たとえば、鄭玄はその易学において『易』の二大言語ともいうべき「卦画」(記号)と「卦爻辞」(言語)との整合を図ることを目指しており、「卦画」を天神の言語とみなし、それを人間の言語たる「伝」に繋げ、再び「経」(卦爻辞)へ還元するという解釈経路を辿るものであった。要するに経伝内における言語的整合性の獲得が目指されていたのである。

ところが、こうした経書の「ことば」への盲信は、のちの魏晋知識人の間で、『易』の繋辞伝に由来する「言不尽意」論をめぐって議論を巻き起こすことになる。とりわけ王弼著『周易略例』に見られる彼の言語観に注目すると、王弼にとって形象・言語を超える真理の獲得は、存在論的「意一象一言」の階梯を認識論的「言一象一意」の階梯によって遡上し、その論理過程を追い究極すること、それによってはじめて真理への入口、「直観」の扉が開かれるとするものであった。それは無媒介的な「直観」を「論理」という媒介によって説明しようとしたものであった。要するに王弼の言語観、それに基づく認識論は「論理」の徹底・究極を「直観」に通ずる認識方法であるとするものであり、それは荊州学の王粛的論理主義の一脈を引き継ぎつつ、荀粲的「直観」へ反転させてものであったといえるものであった。以上のような検討内容を踏まえながら、とりわけ王弼の生成論および認識論に対する、より詳しい調査・分析を加えて論文執筆を予定している。今年度(平成十九年度)では、六朝玄学において盛んに論争された、いわば「言不尽意」論につき、とりわけ王弼の「言-象-意」の論理階梯における「象」の意味と機能について考察を行った。王弼は著述『周易略例』のなかで、「意を尽くすは象に若く莫く、象を尽くすは言に若く莫し」(「明象」)といい、「言」より「意」の獲得の論理階梯(言→象→意)として「象」の介入を認めている。ここの「象」とはほかならぬ『易』の卦象と解釈することができるが、そもそも「象」または「卦象」とは、認識論においてどのような意味をもち、機能しているものなのか、という問題がある。そこで、易伝が成立するに至るまでの、先秦から前漢における関連資料を調査し、「象」の宗教的(呪術的)、または哲学的意味について考察を行った。考察の結果、「象」は神霊の働きをもたらすために用いる模型(たとえば雨乞いの土龍など)の呪術的機能に近く、易の「卦」も、自然万物の法則性を象った一種の「模型」的性質をもっており、「象」の本来的意味はこうした呪術的意味から展開したものであることを明らかにした。さらに「象」は戦国末頃になると、とりわけ道家系思想の存在論的変化(「道」の形而下化)につれ、根源者を認識・把握する媒介(兆象)として用いられることになる、ということも併せて指摘した。これらの考察内容については、論文として執筆した(下記の研究発表参照)。
超音波とCO2産生ナノ粒子を活用したがんセラノスティクスシステムの構築

本研究では、臨床において診断や治療で既に用いられている超音波にナノ粒子を組み合わせることで、がんの診断と治療を同時に行うことができるシステムの開発を試みる。加温によりCO2が発生する化合物を含んだナノ粒子と、高密度焦点式超音波(HIFU)照射を組み合わせることでCO2を発生させる。発生したCO2をエコーシグナルとして検出することで超音波造影によるがんの検出を試みる。HIFUを再度照射することで、CO2を引き金とした強力なキャビテーション能(気泡の生成と崩壊)を照射部位ピンポイントで誘導し、安全かつ効率的ながん組織の焼灼を試みることでがんの治療・診断システムの構築を目指す。セラノスティクスとは、治療と診断が一体化したシステムであり、近年、がん病巣を診断しつつ治療を行なう事が出来る次世代型高精度医療システムになり得ると期待されている。本研究では、臨床において診断や治療で既に用いられている超音波にナノ粒子を組み合わせることでがんのセラノスティクスの構築を試みる。本年度は加温によりCO2が発生する化合物を含んだナノ粒子の作製法確立に向けて検討を行った。本申請研究を遂行する上で必要な粒子サイズとして、がんの深部まで到達可能な粒子径である30-50 nm程度を目標に作製した。リン脂質であるDSPC、コレステロール、PEG脂質とPBSを用いて作製したところ、およそ50 nmのナノ粒子が作製できた。次に加温によりC02を産生させるため、炭酸水素アンモニウムをナノ粒子を作製する際のバッファーとして用いた。結果はPBSを用いて作製した場合と異なり、マイクロオーダーの粒子となった。この結果はナノ粒子作製時に65°C条件で作製したため、粒子が形成される過程でCO2が発生したためサイズが増大したことが考えられる。この結果から、ナノ粒子作製時において常温もしくは体温程度で作製することが良いということが示唆された。現在、相転移温度が体温以下もしくは体温付近を有するリン脂質(DOPC, DMPC, PMPC, MPPC)を中心に脂質組成の最適化を進めている。最適化に並行し、CO2を産生させるバッファーを用いて検討を行う予定であるが、バッファーの最適化も併せて行う予定である。ナノ粒子作製後は実際に加温によるCO2の産生を超音波造影装置にて検出し、動物実験に向かう予定である。PBSを用いたナノ粒子作製法ではがん組織に送達しうるサイズを有したナノ粒子は作製できたものの、加温によるCO2産生が想定より急激に起こったため、CO2産生能を有したナノ粒子の開発には至らなかった。この現状から『やや遅れている』とした。しかしながら、ナノ粒子を作製する際の最適温度条件が示唆されたこと、また加温によるCO2産生が比較的速やかであることが予想できたことから、今後のCO2産生ナノ粒子の作製法確立及びナノ粒子のCO2産生能に関してある程度の期待は持てることが示唆される。本年度もがん組織へ到達可能なサイズ(30-50 nm程度)とCO2産生能を有するナノ粒子作製法の確立を目的とし検討を行う。これまでの結果からサイズ制御とCO2産生には温度が重要であることが分かった。60°C前後の高温では速やかにCO2が発生してしまい、結果としてサイズが大きくなったことから、ナノ粒子を作製する際の温度条件として体温付近に設定しナノ粒子の作製を行う。相転移温度が体温以下もしくは体温付近を有するリン脂質(DOPC, DMPC, PMPC, MPPC)を中心に、これら脂質を組み合わせて作製することで作製法の確立を目指す。脂質組成の最適化に並行し、CO2を産生させるバッファーの種類にも着目する。CO2を産生させるバッファーとしてはじめに炭酸水素アンモニウムを用いて検討するが、脂質組成に伴うサイズを考慮し、炭酸水素ナトリウムなども候補に挙げて検討を行う予定である。ナノ粒子作製後は実際に加温によるCO2の産生を超音波造影装置にて検出し、担がんモデル動物を用いた検討を行う予定である。

この結果はナノ粒子作製時に65°C条件で作製したため、粒子が形成される過程でCO2が発生したためサイズが増大したことが考えられる。この結果から、ナノ粒子作製時において常温もしくは体温程度で作製することが良いということが示唆された。現在、相転移温度が体温以下もしくは体温付近を有するリン脂質(DOPC, DMPC, PMPC, MPPC)を中心に脂質組成の最適化を進めている。最適化に並行し、CO2を産生させるバッファーを用いて検討を行う予定であるが、バッファーの最適化も併せて行う予定である。ナノ粒子作製後は実際に加温によるCO2の産生を超音波造影装置にて検出し、動物実験に向かう予定である。PBSを用いたナノ粒子作製法ではがん組織に送達しうるサイズを有したナノ粒子は作製できたものの、加温によるCO2産生が想定より急激に起こったため、CO2産生能を有したナノ粒子の開発には至らなかった。この現状から『やや遅れている』とした。しかしながら、ナノ粒子を作製する際の最適温度条件が示唆されたこと、また加温によるCO2産生が比較的速やかであることが予想できたことから、今後のCO2産生ナノ粒子の作製法確立及びナノ粒子のCO2産生能に関してある程度の期待は持てることが示唆される。本年度もがん組織へ到達可能なサイズ(30-50 nm程度)とCO2産生能を有するナノ粒子作製法の確立を目的とし検討を行う。これまでの結果からサイズ制御とCO2産生には温度が重要であることが分かった。60°C前後の高温では速やかにCO2が発生してしまい、結果としてサイズが大きくなったことから、ナノ粒子を作製する際の温度条件として体温付近に設定しナノ粒子の作製を行う。相転移温度が体温以下もしくは体温付近を有するリン脂質(DOPC, DMPC, PMPC, MPPC)を中心に、これら脂質を組み合わせて作製することで作製法の確立を目指す。脂質組成の最適化に並行し、CO2を産生させるバッファーの種類にも着目する。CO2を産生させるバッファーとしてはじめに炭酸水素アンモニウムを用いて検討するが、脂質組成に伴うサイズを考慮し、炭酸水素ナトリウムなども候補に挙げて検討を行う予定である。ナノ粒子作製後は実際に加温によるCO2の産生を超音波造影装置にて検出し、担がんモデル動物を用いた検討を行う予定である。
よりよい生をもたらすデス・エデュケーション方法の開発と効果モデルの構築

本年度は、実験と横断調査から得られたデータの分析を行い、その成果報告を行った。実験では、アイデンティティ・ステイタスによって、青年が死について考えることの影響が異なることを示した。2つの死について考える課題を作成し、それらの課題実施前後でアイデンティティ形成の過程を測定したところ、主に拡散群の青年のアイデンティティ形成過程が促されることが明らかとなった。また青年のアイデンティティ・ステイタスによって、効果的な死についての考えさせ方が異なることが示された。さらに、アイデンティティ・ステイタスに応じて、IATによって測定された潜在的な死への態度、質問紙によって測定された顕在的な死生観が異なることも明らかになった。研究成果については、日本発達心理学会第27回大会、The 31st International Congress of Psychology、3rd International Conference on Time Perspectiveにおいて発表された。以上の研究により、デス・エデュケーションの実践へと進んでいくために必要不可欠な、効果およびその個人差が検討され、死について考える青年の意識、無意識過程を明らかにした。横断調査では、各時間に対する態度および時間的展望プロフィールと、アイデンティティ形成の各過程との関連を明らかにした。研究成果は、3rd International Conference on Time Perspective、日本発達心理学会第28回大会において発表された。これらの研究成果により、死について考えることの効果や、その効果の個人差要因として着目してきた時間的展望と、それを基礎とした青年期の発達課題とされるアイデンティティとの関連を明らかにした。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、主に実験的なデザインを用いて、青年が死について考えることの効果に影響を及ぼす要因について検討を行った。複数の死について考える課題を作成し、それらの課題の種類を操作して死について考えることの効果を検討したところ、青年のアイデンティティ・ステイタスによって、効果を持つ課題の種類が異なることが示された。研究成果については、日本発達心理学会第27回大会において発表を予定している。また、死について考えることの効果に影響を及ぼす要因として時間的指向性に着目して検討を行った。初めに、時間的指向性に関する概念整理を試み、新たな尺度の作成を行った。研究成果は、青年心理学研究および名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要に論文が掲載された。次に、その内の1つである時間意識が、死について考えることの効果に及ぼす影響について検討を行った。その結果、現在意識が、死について考えることの効果に影響を及ぼすことが示された。この研究成果については、Time & Societyに論文が掲載された。以上の研究は、デス・エデュケーションの実践へと進んでいくために必要不可欠な、効果の個人差について検討されたものであり、死について考える青年の意識過程を明らかにするものである。この他に、時間的展望とアイデンティティ形成プロセスとの関連について検討を行った。その結果、アイデンティティの感覚の高低によって、その各形成プロセスと時間的展望との関連が異なることが示された。研究成果は、The 14th European Congress of Psychologyにおいて発表し、発達心理学研究に論文が採択された。この研究は、死について考えることの効果や、その個人差要因として着目してきた時間的展望と、青年期の発達課題とされるアイデンティティとの関連について言及するものであり、今後の研究遂行に寄与するものである。本年度は、実験によるデータの収集、および質問紙によるデータの収集を行い、おおむね当初の予定通り研究は進捗している。研究成果についても、海外査読付き論文誌に1報、国内査読付き論文誌に2報、所属大学の紀要に1報、合計4報の論文が採択された。また、国際学会において2報、国内学会において1報の研究発表を行っており、おおむね順調に進展しているといえる。今後は、ここまでに取得したデータの学会発表および論文化と並行して、「よりよい生に着目したデス・エデュケーションの効果モデルの構築」(研究計画書中の研究2)の実施と学会発表および論文化を、当初の予定通り進めていく。研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点などは特にない。
有機ー金属人工超格子構築のための基礎的研究

有機化合物と金属からなる超格子は未だかつて人類が手にしたことのない構造体であるが、「量子工学」を切り開いた無機半導体の超格子と較べても、勝るとも劣らない高度で多様な物性と機能の発現が期待される。本研究は構造体の創製を、将来の普及のしやすさを考慮して、あえて通常の高真空蒸着装置と手製のLB装置との併用によって実現することを目的としている。LB単分子膜をガラス上に作り、この上にAlを約50A真空蒸着した(I)。面方向の電気伝導率を乾燥空気中で測定した。その結果、LB膜を使わず、直接ガラスに蒸着した場合(II)に較べて約10^7倍も高いことが分かった。ガラス板をカ-ボン支持膜に替えた試料でTEM観察したところ、IIではAlはクラスタ-化しており、そのサイズと間隔が大きいのに対し、Iでは20A前後と小さくかつ二次元的に緻密に広がっていることが分かった。伝導率の大幅な差が理解できたとともに、ある種のLB膜が蒸着金属の“二次元的分散効果"を示すという、目的の構造物を創製する上で、極めて有難い発見に結び付いた。蒸着Alの表面は酸化し、絶縁性のはずであるのにIの伝導率はバルクの金属Alの伝導率の1/200にも達している。この結果から未酸化の金属Al層の存在を推定し、その厚さは約0.3Aと求められた。しかし、これは1原子層にも満たず、網目状に連結されたAl原子層を考え、粗いながらも、酸化物/金属/有機分子からなる“擬超格子"と呼べる構造体を認めるに至った。これらの試料について、早くも、珍して物性を見いだすに至り、有機化合物と金属、あるいは無機化合物を原子、分子オ-ダ-で配列した構造物が新しい物質工学を展開し得るという当初の予想を実証する形となった。現在さらにより完全な超格子構造体を目指して、研究を続けている。
流体のエネルギー・運動量輸送特性を支配する分子間伝搬機構の解明

流体がエネルギーや運動量を輸送(伝導)する特性を支配するミクロ(分子スケール)なメカニズムを明らかにすることを目的として、高非平衡状態にあるミクロ流体として固体壁に挟まれた薄膜状の液体を計算対象に選択し、分子動力学シミュレーションによる解析を進めた。この系は、固体壁が速度差をもつとき、クエット流類似の流れが形成される中で運動量の伝搬が発生し、同時に、流れのエネルギーが熱エネルギーに変換される(マクロには粘性加熱)ことにより液体の温度が上昇してエネルギーの伝搬(マクロには熱伝導)が生じることから、エネルギー・運動量の伝搬を解析しようとする本研究におけるミクロ流体モデルとして最適であるばかりではなく、液体潤滑(流体潤滑)として機械工学的に重要な応用につながる。液体として単純(単原子分子)液体を想定したシミュレーションにより、(1)固液界面におけるエネルギー・運動量伝搬特性の劣化による温度・速度ジャンプ、(2)固体壁近傍にあって固体分子のポテンシャルに捕捉されて固体類似の構造を形成した液体における伝搬特性、(3)固体壁極近傍の液体領域における著しい非平衡状態、などを明らかにした。特に(3)は、当該領域において熱的エネルギーが分子の運動自由度に等分配されていない状況を観察した最初の研究である。こうした非平衡状態の機序は回転自由度をもつ多原子分子の液体の場合にはさらに複雑となるため、これを解析する第一段階として直線分子を選択し、単原子分子の場合と同様の系についてシミュレーションを行って、その伝搬特性を解析した。本年度は基礎を確立する年として、基本的な計算系の構築と基礎的物理現象の工学的理解とに努力を傾注した。計算系として、(熱)エネルギーと運動量が同時に伝搬される状況を解析するため、2つの平行な固体壁間に液体が満たされている系を構築した。Harmonicポテンシャルによる分子層3層に一定温度の半無限固体を模擬するためのPhantom分子を組み合わせた固体壁を間隔25nmで平行に配置し、その間に液体分子を配した。固体、液体分子の特性は任意に選択できるが、まず固体に白金(自由電子の寄与は考慮しない)、液体にアルゴンを用いた。この系は、(1)固体壁間隔を大きくすれば中央部にバルク液体が、固体壁近傍には固体壁の影響を受けた固体的構造をもつ液体が、それぞれ発現する。固体壁間隔が小さいときには、固体的構造を形成した液体分子のみとなる。(2)2つの固体壁に異なる温度を設定することにより、熱伝導(熱エネルギー伝搬)状態を模擬してその特性を調べることができる。(3)固体壁を左右逆方向に一定速度で動かすことにより、液体にせん断を与えて運動量伝搬状態を模擬することができる。この場合はせん断のエネルギーが熱エネルギーに変化する(マクロ的には粘性加熱)ため、運動量、熱エネルギーの同時伝搬状態となる。(4)固体摺動面の液体潤滑を模擬することができ、これを念頭に置いた来年度の応用的研究に直ちに発展できる。などの特長をもっている。この系を用いた分子動力学数値解析により、液体の粘性が伝搬した運動量が熱エネルギーに変化する(粘性加熱)分子スケールの過程や、固液界面で発現する高非平衡状態の特性などを明らかにした。流体がエネルギーや運動量を輸送(伝導)する特性を支配するミクロ(分子スケール)なメカニズムを明らかにすることを目的として、計算対象のミクロ流体として固体壁に挟まれた薄膜状の液体を選択し、分子動力学シミュレーションによる解析を進めた。

液体として単純(単原子分子)液体を想定したシミュレーションにより、(1)固液界面におけるエネルギー・運動量伝搬特性の劣化による温度・速度ジャンプ、(2)固体壁近傍にあって固体分子のポテンシャルに捕捉されて固体類似の構造を形成した液体における伝搬特性、(3)固体壁極近傍の液体領域における著しい非平衡状態、などを明らかにした。特に(3)は、当該領域において熱的エネルギーが分子の運動自由度に等分配されていない状況を観察した最初の研究である。こうした非平衡状態の機序は回転自由度をもつ多原子分子の液体の場合にはさらに複雑となるため、これを解析する第一段階として直線分子を選択し、単原子分子の場合と同様の系についてシミュレーションを行って、その伝搬特性を解析した。
ブレイン・マシン・インターフェイスへの市民認識反映コミュニケーションモデルの構築

本年度はまず最初に、2013年3月に開催した市民参加型ワークショップの結果について分析を行った。参加者から抽出された論点は多様であり、BMIの専門家では気づかないような論点もみられた。特に、BMIの研究開発が今後進んだことを想定して、BMIの使用者の立場から指摘された論点が重要であると考えられる。データの分析結果については、ソウル大学で開催されたセミナーで口頭発表を行った。現在、この内容をもとに論文執筆中であり、2014年度の早い段階で学術雑誌に投稿予定である。また、市民のBMIへの認識を広く探るために、質問紙を用いた大規模な量的調査を行い、この内容について予備的な分析を行った。質問紙の内容は、一般的な科学技術への信頼度や親和性、科学技術への市民参加の意思、科学技術に関するメディア利用、脳科学やBMIの認知度、BMIのリスク・ベネフィットの認識などである。現在、統計解析ソフトSPSSを使用して詳細な分析中である。この内容についても、2014年度の早い段階で学術雑誌に論文を投稿する予定である。論文出版などとしては、ELSI研究者へのインタビュー調査を行い取得済みのデータをもとに分析を行い、「ELSI研究者のブレイン・マシン・インターフェースへの認識:倫理的・社会的問題と社会との関係について」という題目で学術論文として出版を行った。また、書籍『ケース・スタディ生命倫理と法第2版』において、「BMIに関する脳神経倫理的問題の動向」という題目で、BMIに関する倫理的・社会的問題についての論考を掲載した。申請書の「研究の目的」で設定した当該年度の課題については、市民参加型ワークショップの結果についての分析、社会調査の分析、またこれまでの取得データを用いての論文出版などで十分に達成できたと考えられる。今後は、これまでの研究成果をもとに、非専門家アクターの中でもブレイン・マシン・インターフェース(BMDとの距離感の近い、被験者・患者について研究を遂行することでこれまでの研究をさらに発展させる。また、BMIだけではなく、他の萌芽的科学技術である再生医療やゲノム研究などへも研究の対象を拡大する予定である。本年度は、まず最初に、ブレイン・マシン・インターフェイス(BMI)への市民認識反映コミュニケーションモデル構築のため、科学技術への市民参加型モデルの先行事例の洗い出しと整理を行った。先行事例として取り上げたのは、ナノトライ(三上直之他:北大)、熟議型コミュニケーション手法(平川秀幸:阪大)、ナノテクへの予測ガバナンス(David Guston:アリゾナ州立大)、論点抽出カフェ(八木絵香他:阪大)などである。このような先行事例の分析結果をもとに、BMIの市民認識を反映させる市民参加型のモデルを理論的に構築した。この理論モデルにおいては、特に前出の論点抽出カフェを下敷きにすることで、BMIの研究開発・応用を進める上で重大な問題について議題設定することで、非専門家である市民が、BMIに持つ期待や懸念を対話を通じて熟議し、構造的に抽出することを目的としている。このような理論モデルをもとに、市民参加型のワークショップの実践を2012年3月に一度行った。このような実践については、参加者の属性などを変更し、来年度も継続的に行っていく予定である。また、ワークショップ開催とは別途、補完的ではあるが、市民のBMIへの認識を広く探るために、質問紙を用いた大規模な量的調査を2012年3月に行った。質問紙については現在回収中であり、回収が終了次第、SPSSなどを使用して分析を行う予定である。

また、書籍『ケース・スタディ生命倫理と法第2版』において、「BMIに関する脳神経倫理的問題の動向」という題目で、BMIに関する倫理的・社会的問題についての論考を掲載した。申請書の「研究の目的」で設定した当該年度の課題については、市民認識反映コミュニケーションモデルを理論的に構築した上でワークショップを実践できたことで十分に達成できたと考えられる。申請書の「研究の目的」で設定した当該年度の課題については、市民参加型ワークショップの結果についての分析、社会調査の分析、またこれまでの取得データを用いての論文出版などで十分に達成できたと考えられる。市民参加型のワークショップの実践を2012年3月に一度行ったが、このような実践について複数回継続して行うことが重要であることが先行研究からも指摘されているため、今後は、参加者の属性などを変更した上で継続的に行っていく予定である。その中で、理論的モデルの修正などを含めた、市民認識反映コミュニケーションモデルの精緻化を進めていく。今後は、これまでの研究成果をもとに、非専門家アクターの中でもブレイン・マシン・インターフェース(BMDとの距離感の近い、被験者・患者について研究を遂行することでこれまでの研究をさらに発展させる。また、BMIだけではなく、他の萌芽的科学技術である再生医療やゲノム研究などへも研究の対象を拡大する予定である。
在日ベトナム人社会に見られる異文化適応と文化変容に関する研究

1989年の第一次調査で面接を行った、関東および関西在住の在日ベトナム人家族を再訪問し、過去5年間の家族内の変化について面接調査を行った。その結果、家族の異文化適応と文化変容において、次のような諸点が明らかになった。(1)都市近郊への人口集中、(2)就業形態の変化、(3)言語生活の変化、(4)家族内における親子関係や夫婦関係の変化と若者世代の増大、(5)国際関係の変化による生活戦略の変化、(6)それらの変化に伴う家族観、祖国観、民族的アイデンティティ等についての考え方の変化、等々。これらの変化は明らかに、1990年代に日本に定住する在日ベトナム人の生活世界に多大な影響を与えてきている。加えて、難民としての祖国脱出の経験、日本への帰化の難しさ、「越僑」としての祖国ベトナムでの差別構造の諸点が彼等の生活世界を規定し、かつ、日本に在住しながらも日本社会と向き合うことなく、海外に在住する家族のネットワークを通じて、日本の外に目を向けながら生活していくというステラテジ-を作りだしていることが、本研究の対象とした在日ベトナム人の特徴であることが明らかにされた。今後の課題としては、今後ますます増大する若者世代が日本での定住生活と祖国あるいはベトナム以外の国々にいるベトナム人との接触や交流を通じて、どのように変化していくか、また、その変化が在日ベトナム人コミュニケィや個人の生活戦略にどのような変化をもたらすか、さらにはそれらのベトナム人が在日外国人として日本社会とどのような関係を形成していくのか等について継続的な調査研究が必要であろう。