hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固溶体を利用した新規可視光応答型光触媒材料の開発

我々の生活空間は様々な有害物質で脅かされつつあり、今後も安心で安全な生活を過ごしていくためにはこれらの有害物質を除去していく方法を開発していく必要がある。その有力な方法の1つに光触媒反応がある。しかし、既存の光触媒は可視光に応答しないため、室内用途に応用することができない。そこで、可視光に応答する新規光触媒材料を固溶体をベースにした新たな材料探索方法を用いて探索することにした。その結果、新規高活性光触媒及び活性向上のための新たな指針を得ることに成功した。室内や屋外で発生するあるいは利用されているホルムアルデヒドやイソプロピルアルコール(IPA)といった様々な揮発性有機化合物ガス(VOC)は我々の日常生活を脅かし、健康不安・健康被害をもたらせている。それゆえ、このような有害ガスを除去していく技術を開発することは非常に肝要なことである。その方法の1つとして、本研究では光触媒による分解除去という技術を用い、特に室内環境で機能しやすいように、室内空間に豊富にある可視光線で応答する新しい可視光応答型光触媒を開発することとした。可視光応答材料の探索方法として、酸化物半導体の伝導帯と価電子帯のポテンシャルの位置とそのバンドギャップの大きさに注目し、適切な2つ以上の酸化物半導体を選び出すことにした。その結果、ぺロブスカイト構造を持つAgNbO_3とSrTiO_3およびAgNbO_3とLa_<1/3>NbO_3の固溶体複合酸化物が可視光照射下で活性が高いことが明らかとなった。とくに、AgNbO_3とLa_<1/3>NbO_3の固溶体複合酸化物はLa含有量を過剰にすることにより、5価のNbのうち1部が4価に還元されていることが示唆され、それが光励起した電子の拡散速度の向上それに伴うチャージセパレーションの向上に寄与したものと考えられた。以上のことから、固溶体半導体光触媒の作製により伝導帯と価電子帯のポテンシャルの位置とそのバンドギャップをコントロールする方法は有力な方法であり、さらに一部の元素を過剰に入れることにより、より有効な高活性可視光応答材料を作製できることがわかった。シックハウス症候群を引き起こすホルムアルデヒド、アセトアルデヒドガスやその他の揮発性有機化合物(VOC)などの有害ガスによって我々の安心で安全な生活が脅かされつつある。これらの有害な有機系ガスを分解除去、無害化するのに有効な方法の1つに光触媒反応による酸化分解除去がある。現在までに紫外光が豊富な屋外で機能する光触媒(特に酸化チタン)は十分に研究がなされ幅広く利用されているが、屋内では紫外光線の量が少ないため利用が進んでいない。我々は室内では紫外光は少ないが、可視光線はより豊富に存在することに注目し、可視光に応答する光触媒材料を探索することにした。最もよく光触媒として利用されている酸化チタンはアナターゼ、ルチル、ブルッカイトといった様々な構造をとることが知られている。このうち、ルチル型酸化チタンに注目し、これとほぼ同じ構造をとるFeTaO_4と固溶体(Fe,Ta)xTi1-xO_2,0≦x≦1)をまず固相反応法を利用して作ることにした。その結果、FeTaO_4の添加量が増えるにつれて可視光を吸収できる量が増加した。吸収のメインはFe3d-t2gとTi3dの間のバンド間遷移で生じているものと考えられ、添加量が多くなるとFe3d-t2gとO2p軌道がハイブリットし、よりバンドギャップが小さくなるものと考えられた。活性はx=0.01導入した固溶体が最も活性が高かった。また、合成方法を固相反応法から錯体重合法に変更して(Fe,Ta)xTi1-xO2,(x=0.01)を作製したところ、より高い比表面積の材料が得られ、可視光での活性は高温焼結ルチル型TiO2より約50倍高くなった。それゆえ、このような有害ガスを除去していく技術を開発することは非常に重要なことである。まず、前年に開発に成功したイルメナイト型AgSbO3可視光応答型光触媒(バンドギャップ:2.4eV)の更なる高活性化を図った。具体的には酸化力をより向上させるためにNaSbO3との固溶体を作製することにした。その結果、構想通り、Na比を増大させることでバンドギャップを増大させ、酸化ポテンシャルを大きくすることに成功した。

さらには、AgSbO3を660°C程度で焼成すると一部が急激にパイロクロア相に相転移し、パイロクロア(バンドギャップ2.6eV)ーイルメナイト材料が作製できることを見出した。この材料は単相に比べて約28倍活性が高く、また市販の高活性光触媒用酸化チタン(P25)よりも8倍程度活性が高かった。この活性の向上は相転移などを利用した複数の相からなる材料を作ることで、相間で著しいシナジー効果が働いたためと考えられた。また、マイクロ波合成法を用いて、短時間(処理時間10分程度)でチタネートナノチューブの合成に成功し、その集合体をツイストさせて膜にすることで非常にポーラスで親水性に富む材料の開発にも成功した。これをPt-WO3と組み合わせることで、可視光で高活性な膜材料の開発にも併せて成功した。
外国人学習者の日本語韻律の実態研究とその韻律教育の方法に関する研究

外国人日本語学習者の日本語発話において、韻律を構成するたかさ・つよさ・ながさのうち、特に、母音のながさに焦点をあてて、研究をおこなうことにした。筆者のこれまでの研究で、日本人の発話の母音の長短をしらべると、長短の区別が明確でないことがわかってきた。日本語教育では、短母音は1拍、長母音は2拍のながさである、とおしえているのだが、これはかならずしも日本人の発話の現実に基づいていないといえる。したがって、外国人学習者が、漢字のよみ方テストで、母音の長短の区別をまちがえるのは日本人の発話の現実を反映して、音声的事実を表記にもちこんでいることによるのではないかとかんがえた。まず、新潟大学留学生に対して筆者が定期的に実施している漢字よみ方テスト(93年度実施、1課16課、のべ枚数280枚、1枚につき出題漢字の平均数64)より母音の長短のあやまりを採集し、どの語のあやまりの頻度がたかいか調査した。その結果、拗音をふくむ漢字、および拗音に隣接している漢字に関して、母音の長短のあやまりの頻度がたかいという傾向がみられた。あやまりの頻度のたかい漢字をふくむ25の語彙リストを作成し、新潟大学留学生27名によみあげてもらい収録した。現在、「音声録聞見」で分析をおこなっている。27名の内訳は、中国7、香港1、韓国1、マレーシア9、インドネシア1、タイ1、モンゴル2、イギリス2、イタリア1、ギニア1、中国帰国者子弟1名である。また、標準となすべき日本語音声資料としてNHKお昼のニュースを47日分録音した。今後、この音声資料を留学生にきかせ母音の長短をどのように知覚しているか調査をおこなう。その上で、外国人学習者が、日本語の母音の長短がききわけられないのか、いいわけられないのか、もしくは、ある漢字の音価がながいかみじかいか知識としておぼえていないのか、学習者の母音とも関連づけてしらべていく予定である。
プロテオーム解析を用いた副鼻腔炎難治化因子の解明

(1)感染性副鼻腔炎に伴う鼻茸、(2)喘息合併症例由来の鼻茸、(3)アスピリン喘息合併症例由来の鼻茸を十分な説明の元に患者本人が承諾の上、鼻茸の採取を実施した(東京慈恵会医科大学の倫理委員会の承認済み)。鼻茸採取時は、ステロイドが投与されていないことを十分に確認した。採取された鼻茸は、速やかに破砕し、タンパク質を抽出し2次元電気泳動を行った。泳動したゲルは銀染色、蛍光染色を行いタンパク質スポットの可視化を行った。(1)、(2)、(3)の各々3症例を比較検討し、難治化因子となりそうな差のあるスポットを選択枝、質量分析計にかけて検討を行った。今年度に検討したスポットは9スポットであった。Serum albumin 5 spot、no detect 1 spot, immunoglobulin alpha-1 heavy chain constant region 1spot, T-plasmin polypeptide 1spot, fibrinogen gamma 1spot, gelsolin isoforma 1spot, immunoglobulin lambda chain variableregion 1spotで、アルブミン系のタンパク質が多く更なる検討を要するスポットは見つからなかった。今後はアルブミンに対する抗体を用いてアルブミンを除去し検討を加えたいと考えている。また、同時に他のスポットに対してもタンパク質分析を行う予定である。今後も検討を加え、副鼻腔炎難事化因子の解明、ひいては喘息、アスピリン喘息の病態解明を進めたいと考えている。
超幾何函数の幾何学的研究

以下の説明に必要な記号を2つ導入する.X(k,n)を(k-1)-次元射影空間内の一般の位置にあるn点の配置空間,E(k,niα)をX(k,n)上で定義されたパラメタαを持つ超幾何微分方程式とする.(1)代表者が松本圭司と佐々木武と共に研究した配置空間X(3,6)の超幾何方程式E(3,6;1/2)による一意化を本にまとめて,「Hypergeometric Functions,My Love」を出版した。この本と近い内容をもつ和書「私説超幾何関数」も出版予定である.(2)配置空間X(3,6)の代数幾何及び組合せ的研究をE_6型ルート素の言葉を使って,関口次郎と共に行った.(3)配置空間X(2,n)の組合せ的研究を珠数を使って研究した.(4)配置空間X(2,5)のくわしい研究を高山信毅,F.アペリ,西晴子と共に行った.これらの研究と双曲幾何との間の思いがけない深い関係が見つかった.(5)超幾何微分方程式の研究に不可欠なねじれ(コ)ホモロジイの交点理論及びねじれRiemann等式とねじれRiemann不等式の研究を花村昌樹と行った.(6)グルサの一般化超幾何微分方程式の射影解の像の研究を加藤満生と行った.また方程式E(3,6;1/6)の射影解の像の決定に有効な方法を発見した.以下の説明に必要な記号を2つ導入する.X(k,n)を(k-1)-次元射影空間内の一般の位置にあるn点の配置空間,E(k,niα)をX(k,n)上で定義されたパラメタαを持つ超幾何微分方程式とする.(1)代表者が松本圭司と佐々木武と共に研究した配置空間X(3,6)の超幾何方程式E(3,6;1/2)による一意化を本にまとめて,「Hypergeometric Functions,My Love」を出版した。この本と近い内容をもつ和書「私説超幾何関数」も出版予定である.(2)配置空間X(3,6)の代数幾何及び組合せ的研究をE_6型ルート素の言葉を使って,関口次郎と共に行った.(3)配置空間X(2,n)の組合せ的研究を珠数を使って研究した.(4)配置空間X(2,5)のくわしい研究を高山信毅,F.アペリ,西晴子と共に行った.これらの研究と双曲幾何との間の思いがけない深い関係が見つかった.(5)超幾何微分方程式の研究に不可欠なねじれ(コ)ホモロジイの交点理論及びねじれRiemann等式とねじれRiemann不等式の研究を花村昌樹と行った.(6)グルサの一般化超幾何微分方程式の射影解の像の研究を加藤満生と行った.また方程式E(3,6;1/6)の射影解の像の決定に有効な方法を発見した.
キノコからの生体機能分子の探策とその作用機構解明

キノコを対象に,特異なバイオアッセイ系を用いて,優れた治療薬・予防薬の少ない疾病に標的を絞って,新規活性物質の探索を行った。出生直後のラットにエリナシン(erinacine)Aを毎日経口投与(体重1kg当たり8mg)したところ,4週目で脳の青斑中のドーパミンの量はエリナシンAを与えていないコントロール群と差は無かったが,その代謝産物である3,4-ジヒドロキシフェニル酢酸やホモバニリン酸が有意に上昇した。またノルアドレナリンの量も有意に高かった。5-ヒドロキシインドール酢酸,5-ヒドロキシトリプタミンなどには差がなかった。さらに5週目に脳の各部位のNGF量を比較したところ,嗅球と大脳皮質ではコントロールと差が無かったが,青斑と海馬中のNGF量は大きく上昇していた。2)キノコ由来のアミロイド-β-ペプチド毒性抑制物質ヤマブシタケからアミロイド-β-ペプチドの毒性を抑制する物質を単離,同定し,作用機構の検討を行った。3)抗MRSA物質:研究代表者の上記のような抗痴呆物質に関する研究を契機に,老人専門リハビリテーション病院においてヤマブシタケの臨床試験が行われている。その際,偶然にもこのキノコの服用患者のMRSA(メチシリン耐性黄色ブドウ球菌)感染症が消失したことが確認された。そこでMRSA臨床分離株を入手し検討したところ,このキノコの脂溶性画分にMRSAに対する抗菌作用を見いだした。活性物質の単離を試み,新規物質(エリナシンJ,K)を得た。4)抗アレルギー物質皮膚炎症モデルマウスを用いた結果で,メシマコブ抽出物の投与によってアレルギーが抑制された。抗アレルギー物質(脂溶性低分子および水溶性高分子)の精製,構造決定,活性発現機構の解明を目指している。
平滑筋特異的C/EBPδ過剰発現ラットの作製とその解析

血小板由来成長因子(PDGF)は血管平滑筋細胞(VSMCs)の強力な細胞増殖因子の1つであり、PDGF受容体(PDGFR)を介してその生理活性を発揮する。動脈硬化の初期病変ではVSMCsにPDGFおよびPDGFR発現が亢進していることが知られており、以前から私たちはVSMCsにおけるPDGFα-受容体(PDGFαR)遺伝子(PDGFαR)の発現調節に関する研究を進めてきた。PDGFαRプロモータ領域に関する研究により、その基本的な転写活性にはCCAAT/enhancer-binding proteins(C/EBPs)ファミリーのメンバーの中でC/EBP一δが主要な転写活性化因子であることを報告してきた。本研究はこのことをin vivoの系で検証するために、血管平滑筋特異的C/EBP-δ過剰発現ラットを作出し、血管平滑筋組織より単離したVSMCsにおけるPDGFαR発現とPDGFに対する細胞増殖能を検討した。平滑筋特異的遺伝子発現のために、SM α-アクチン遺伝子プロモータにC/EBP-δcDNAを連結した遺伝子を作製し、マイクロインジェクション法により受精卵に導入してトランスジェニック(Tg)ラットを作出した。このラットは血管平滑筋に特異的なC/EBP-δ過剰発現を認め、大動脈平滑筋より単離したVSMCsにC/EBP-δおよびPDGFαRの過剰発現を認めた。PDGFに対する細胞増殖能をBrdU取り込み率で比較した結果、non-Tg由来の細胞に比べTg由来細胞で細胞増殖能は有意に増加していた。これらの成績から、VSMCsにおけるPDGFを介する細胞増殖能に対するC/EBP-δの新しい役割が明らかにされ、C/EBP-δは動脈硬化病変に対する新しい治療的な標的因子になるものと考えられた。高血圧動物由来あるいはバルーン傷害時やIL-1β刺激下の血管平滑筋細胞(VSMC)では、C/EBPの主要な3つのメンバーα,β,δのうちC/EBPδが過剰に発現誘導さることにより、PDGF受容体をはじめとする様々な増殖因子(IL-6,COX-2,iNOS,leptin,TNFαなど)の遺伝子転写活性が促進されものと考えられる。これらの成績から、動脈硬化をはじめとする血管壁リモデリングの発症・進展にC/EBPδ遺伝子発現が深く関与することをin vitroの系で明らかにしてきた。従って、in vitroあるいはex vivoの成績をさらにin vivoの系で展開してゆくために、血管平滑筋特異的プロモータを利用したC/EBPδトランスジェニック(Tg)動物を作製し、その形態学的・機能的解析を行うことによって、高血圧や動脈硬化における血管リモデリングの分子メカニズムとの関連性を明らかにすることが可能である。平滑筋特異的なSMα-アクチンプロモータの下流にラットC/EBPδcDNAを結合したtransgeneを作製し、6系統のC/EBPδトランスジェニック(Tg)ラットを樹立した。その中で、C/EBPδmRNA発現量が最も多い1系統について、野生型あるいはnon-Tgラットと比較することで形態的あるいは機能的な解析を進めている。このTgラットにおけるC/EBPδmRNA発現分布をみると、大動脈平滑筋層に著明なC/EBPδ発現を認めたが、その他の組織(腎、肺、心、肝など)ではほとんどその発現を認めず、このラットは血管平滑筋特異的C/EBPδ過剰発現モデルであることが確認された。今後は、この動物を用いてバルーン傷害後やアンジオテンシンIIをはじめとする循環調節物質に対する血管壁の形態的あるいは機能的変化を検討し、血管壁リモデリングにおけるC/EBPδの病態生理学的役割を明らかにしてゆく予定である。

血小板由来成長因子(PDGF)は血管平滑筋細胞(VSMCs)の強力な細胞増殖因子の1つであり、PDGF受容体(PDGFR)を介してその生理活性を発揮する。動脈硬化の初期病変ではVSMCsにPDGFおよびPDGFR発現が亢進していることが知られており、以前から私たちはVSMCsにおけるPDGFα-受容体(PDGFαR)遺伝子(PDGFαR)の発現調節に関する研究を進めてきた。PDGFαRプロモータ領域に関する研究により、その基本的な転写活性にはCCAAT/enhancer-binding proteins (C/EBPs)ファミリーのメンバーの中でC/EBP-δが主要な転写活性化因子であることを報告してきた。本研究はこのことをin vivoの系で検証するために、血管平滑筋特異的C/EBP-δ過剰発現ラットを作出し、血管平滑筋組織より単離したVSMCsにおけるPDDFαR発現とPDGFに対する細胞増殖能を検討した。平滑筋特異的遺伝子発現のために、SM α-アクチン遺伝子プロモータにC/EBP-δcDNAを連結した遺伝子を作製し、マイクロインジェクション法により受精卵に導入してトランスジェニック(Tg)ラットを作出した。このラットは血管平滑筋に特異的なC/EBP-δ過剰発現を認め、大動脈平滑筋より単離したVSMCsにC/EBP-δおよびPDGFαRの過剰発現を認めた。PDGFに対する細胞増殖能をBrdU取り込み率で比較した結果、non-Tg由来の細胞に比べTg由来細胞で細胞増殖能は有意に増加していた。これらの成績から、VSMCsにおけるPDGFを介する細胞増殖能に対するC/EBP-δの新しい役割が明らかにされ、C/EBP-δは動脈硬化病変に対する新しい治療的な標的因子になるものと考えられた。
シュアー的アソシエーションスキームのクライン数と置換群の既約指標の関連について

本研究では、シュアー的アソシエーションスキームのクライン数と可移置換群の既約指標の関係について調べた。代数的組合せ論には、グラフ、組合せデザインや符号などの組合せ構造がよく知られており、それらを代数的に解釈するときにアソシエーションスキームが用いられる。そのため、アソシエーションスキームはさまざまな組合せ構造を一般化した概念として扱われることが多い。特に、アソシエーションスキームが可換と呼ばれる性質を満たすときには、その性質の良さから非常にさまざまな発展的な研究がされている。その中の一つにクライン数と呼ばれる定数があり、アソシエーションスキームを特徴づける重要な定数として扱われている。アソシエーションスキームは置換群とも関連があり、可移置換群からアソシエーションスキームを構成することができる。そのようなアソシエーションスキームはシュアー的と呼ばれ、シュアー的なアソシエーションスキームが可換であるときに、クライン数と可移置換群の既約指標の間にある関係があることが知られており、"Scottの定理"と呼ばれている。これらを踏まえ、非可換アソシエーションスキームやコヒアラント配置にScottの定理を一般化することを目標とした。それにあたって、まずは可換アソシエーションスキームのクライン数を一般化しようとした。可換アソシエーションスキームのクライン数は、アソシエーションスキームの原始冪等元の集合によって定まる定数であることから、非可換アソシエーションスキームやコヒアラント配置に対しても原始冪等元に類似した元を定義し、それらを用いてクライン数を定義することができた。今後の展開として、それらのクライン数と既約指標の関連について調べていき、Scottの定理の一般化を目指す。可移置換群から得られる可換なシュアー的アソシエーションスキームの一般化として、可換とは限らないシュアー的アソシエーションスキームや、可移とは限らない置換群から得られるコヒアラント配置が挙げられる。しかし、これまでの先行研究ではクライン数は可換なアソシエーションスキーム上でしか定義されていないため、クライン数の定義を非可換なシュアー的アソシエーションスキームやコヒアラント配置上に拡張しなければならない。本年度の研究成果として、シュアー的アソシエーションスキームが"nearly mutliplicity-free"という条件を満たすとき、隣接代数の中に原始冪等元に相当する元を定義することができ、クライン数を定義することができた。また、それを一般化してシュアー的とは限らないアソシエーションスキームに対しても、特定の条件を満たすときに、同様に原始冪等元に相当する元とクライン数を定義することができている。さらに、コヒアラント配置に対しても、コヒアラント配置がファイバー可換という条件を満たすとき、原始冪等元に類似した元の集合を定義することができ、クライン数を定義することができた。また、ファイバー可換なコヒアラント配置のクライン数に関連した研究として、そのクライン数を用いてコヒアラント配置のクライン条件と"absolute bounds"を簡単に記述することに成功している。この2つの式は可換アソシエーションスキーム上でも定義されているので、本研究で定義したファイバー可換なコヒアラント配置の"bases of matrix units"とクライン数が、可換アソシエーションスキームの原始冪等元とクライン数の自然な拡張になっていることを裏付けている。今後の研究として、より一般にファイバー可換とは限らないコヒアラント配置のクライン数を定義することを目的としている。さらに、コヒアラント配置の隣接代数を一般化したコヒアラント代数を考えることによって、アソシエーションスキームやコヒアラント配置といった違いを無視できるような一般的な形でクライン数の定義を記述することを目的としている。それら研究を踏まえ、置換群からアソシエーションスキームやコヒアラント配置を構成したときに、置換群の既約指標とアソシエーションスキームやコヒアラント配置の一般化されたクライン数の関連について調べる。非可換アソシエーションスキームやコヒアラント配置のクライン数を定義したことによって、可移とは限らない置換群に対しても、そこから得られるアソシエーションスキームやコヒアラント配置のクライン数を決定することができる。特に、クライン数を与えているbases of matrix unitsの集合は隣接代数の表現から定まっていることから、それを介してクライン数と置換群の既約指標に関連を見出すことができると推測される。また、可換アソシエーションスキームに対するScottの定理の逆が成り立たないような反例が知られていることから、非可換アソシエーションスキームやコヒアラント配置に対して、Scottの定理を一般化したときにその逆が成り立たないような反例についても調べる。

そのようなアソシエーションスキームはシュアー的と呼ばれ、シュアー的なアソシエーションスキームが可換であるときに、クライン数と可移置換群の既約指標の間にある関係があることが知られており、"Scottの定理"と呼ばれている。これらを踏まえ、非可換アソシエーションスキームやコヒアラント配置にScottの定理を一般化することを目標とした。それにあたって、まずは可換アソシエーションスキームのクライン数を一般化しようとした。可換アソシエーションスキームのクライン数は、アソシエーションスキームの原始冪等元の集合によって定まる定数であることから、非可換アソシエーションスキームやコヒアラント配置に対しても原始冪等元に類似した元を定義し、それらを用いてクライン数を定義することができた。今後の展開として、それらのクライン数と既約指標の関連について調べていき、Scottの定理の一般化を目指す。可移置換群から得られる可換なシュアー的アソシエーションスキームの一般化として、可換とは限らないシュアー的アソシエーションスキームや、可移とは限らない置換群から得られるコヒアラント配置が挙げられる。しかし、これまでの先行研究ではクライン数は可換なアソシエーションスキーム上でしか定義されていないため、クライン数の定義を非可換なシュアー的アソシエーションスキームやコヒアラント配置上に拡張しなければならない。本年度の研究成果として、シュアー的アソシエーションスキームが"nearly mutliplicity-free"という条件を満たすとき、隣接代数の中に原始冪等元に相当する元を定義することができ、クライン数を定義することができた。また、それを一般化してシュアー的とは限らないアソシエーションスキームに対しても、特定の条件を満たすときに、同様に原始冪等元に相当する元とクライン数を定義することができている。さらに、コヒアラント配置に対しても、コヒアラント配置がファイバー可換という条件を満たすとき、原始冪等元に類似した元の集合を定義することができ、クライン数を定義することができた。また、ファイバー可換なコヒアラント配置のクライン数に関連した研究として、そのクライン数を用いてコヒアラント配置のクライン条件と"absolute bounds"を簡単に記述することに成功している。この2つの式は可換アソシエーションスキーム上でも定義されているので、本研究で定義したファイバー可換なコヒアラント配置の"bases of matrix units"とクライン数が、可換アソシエーションスキームの原始冪等元とクライン数の自然な拡張になっていることを裏付けている。今後の研究として、より一般にファイバー可換とは限らないコヒアラント配置のクライン数を定義することを目的としている。さらに、コヒアラント配置の隣接代数を一般化したコヒアラント代数を考えることによって、アソシエーションスキームやコヒアラント配置といった違いを無視できるような一般的な形でクライン数の定義を記述することを目的としている。
地球市民を育成する社会科授業理論の構築と学習プログラムの開発に関する研究

本研究は、地球的民主主義の確立を志向し、地球市民社会に生きるとともに、地球市民社会を創造していく地球市民の育成を目指す社会科の授業理論を構築するとともに、授業実践と直結する社会科の学習プログラムとそれに位置づく一連の教材を開発・作成し、そのモデルを提示したものである。本研究実績の概要は、次の通りである。1.社会科教育の基本的性格と地球市民の育成との関係を明確化し、地球市民の育成を目指す社会科教育の基底的理念である人間の尊厳の理念とは何かを明らかにした。(1996年9月社会科教育学会全国研究大会で発表)2.地球市民育成の歴史的・社会的背景として引き合いに出されてくる「相互依存関係」を、「ある関係」(現実の視点)と「あるべき関係」(未来への視点)と「あらねばならない関係」(未来からの視点)から捉え直し、「相互依存関係」をより発展的に「社会的共存・共生関係」として社会を創造していかなければならないということを明らかにした。3.地球市民育成の中核的な能力である「グローバルな見方・考え方」の捉え方を明確に定義するとともに、「グローバルな感じ方・行い方」との統一的育成の重要性を指摘し、その方途を明らかにした。4.地球市民を育成するという視角から、これまでの社会科教育の目標・内容・方法・評価などを全般にわたって見直し、捉え直すことによって、地球市民を育成するための社会科の授業理論を構築した。5.地球市民育成のための社会科授業理論を踏まえて、中学校社会科の学習プログラムとそれに位置づく一連の教材を開発・作成し、そのモデルを提示した。(2・3・4・5の成果は『科学研究報告書』に掲載)本研究は、地球的民主主義の確立を志向し、地球市民社会に生きるとともに、地球市民社会を創造していく地球市民の育成を目指す社会科の授業理論を構築するとともに、授業実践と直結する社会科の学習プログラムとそれに位置づく一連の教材を開発・作成し、そのモデルを提示したものである。(2・3・4・5の成果は『科学研究報告書』に掲載)
Nrf2を介した転写制御機構の分子基盤の解析

本年度は以下の実験を実施した.1.Nrf2によって構成される核内複合体の精製・同定: Nrf2が形成する転写複合体を精製するために,FLAGタグを融合したNrf2タンパク質をテトラサイクリン誘導的に発現する細胞を作製し,抗FLAG抗体によるアフィニティー精製を行った.現在,検出されたタンパク質をLC/MSにより決定中である.2.クロマチンリモデリング因子BRG1のNrf2転写活性化における機能解析:以前我々は,酸化ストレスによるNrf2依存的遺伝子発現において,BRG1がHO-1遺伝子の発現を選択的に増強することを見出した.その選択的発現機構の詳細を調べるために,siRNAによりBRG1発現を抑制し,遺伝子制御領域へのNrf2結合をChIPにより解析した.その結果,HO-1制御領域特異的にNrf2結合が低下していた.この結果から,BRG1がNrf2のDNA結合に関与することがわかった.3.転写を活性化するZ-DNAのNrf2依存的形成機構の解析: BRG1はプリンーピリミジン塩基配列を左巻きDNAであるZ-DNA構造に変換することが知られている.また我々はHO-1遺伝子発現制御領域にZ-DNA形成配列を見出した,そこで,細胞内でのZ-DNA形成を検討するために,Z-DNA結合タンパク質とEGFPの融合タンパク質を発現する構築を作製した.現在,HO-1発現制御領域についてZ-DNA形成を検討中である.4.マクロファージにおけるCD36遺伝子の発現調節機構解析: CD36は長鎖脂肪酸や酸化LDLの受容体である.またNrf2ノックアウトマウス由来のマクロファージでは,Nrf2活性化剤によるCD36遺伝子の発現誘導は消失しているが,その制御機構は明らかでない.我々はまずマクロファージにおけるCD36遺伝子の第1エクソンを決定した.つづいてその制御領域について検討し,Nrf2が結合するARE配列を見出した.さらにChIPおよびレポーター解析により,Nrf2依存的CD36遺伝子の発現誘導に必要なARE配列を決定した.以上の結果,マクロファージにおいてNrf2がCD36遺伝子の発現制御領域に直接結合し,その転写を誘導することを明らかにした.本年度は以下の実験を実施した.1.Nrf2によって構成される核内複合体の精製・同定: Nrf2が形成する転写複合体を精製するために,FLAGタグを融合したNrf2タンパク質をテトラサイクリン誘導的に発現する細胞を作製し,抗FLAG抗体によるアフィニティー精製を行った.現在,検出されたタンパク質をLC/MSにより決定中である.2.クロマチンリモデリング因子BRG1のNrf2転写活性化における機能解析:以前我々は,酸化ストレスによるNrf2依存的遺伝子発現において,BRG1がHO-1遺伝子の発現を選択的に増強することを見出した.その選択的発現機構の詳細を調べるために,siRNAによりBRG1発現を抑制し,遺伝子制御領域へのNrf2結合をChIPにより解析した.その結果,HO-1制御領域特異的にNrf2結合が低下していた.この結果から,BRG1がNrf2のDNA結合に関与することがわかった.3.転写を活性化するZ-DNAのNrf2依存的形成機構の解析: BRG1はプリンーピリミジン塩基配列を左巻きDNAであるZ-DNA構造に変換することが知られている.また我々はHO-1遺伝子発現制御領域にZ-DNA形成配列を見出した,そこで,細胞内でのZ-DNA形成を検討するために,Z-DNA結合タンパク質とEGFPの融合タンパク質を発現する構築を作製した.現在,HO-1発現制御領域についてZ-DNA形成を検討中である.4.マクロファージにおけるCD36遺伝子の発現調節機構解析: CD36は長鎖脂肪酸や酸化LDLの受容体である.またNrf2ノックアウトマウス由来のマクロファージでは,Nrf2活性化剤によるCD36遺伝子の発現誘導は消失しているが,その制御機構は明らかでない.我々はまずマクロファージにおけるCD36遺伝子の第1エクソンを決定した.つづいてその制御領域について検討し,Nrf2が結合するARE配列を見出した.さらにChIPおよびレポーター解析により,Nrf2依存的CD36遺伝子の発現誘導に必要なARE配列を決定した.以上の結果,マクロファージにおいてNrf2がCD36遺伝子の発現制御領域に直接結合し,その転写を誘導することを明らかにした.
情報土壌学の構築とその応用

今年度までに展開してきた研究を総括し、「情報土壌学」という新しい学域の基本的成り立ちの骨格を与えるとともに、さまざまな領域においてその展開の具体的な形を示してきた。まず、予め設定(想定)された命題群の真・偽や成立・不成立を判定するという二分法をベースとして、想定内での状況の絞り込みの手がかりとしての情報の在り方、すなわち、シャノン流の情報概念とは異なり、第二の情報の在り方として、想定外の事象生起に対して新たな包括的な視点を導入しつつ諸事象包摂し、それらに時空の秩序を与えるような働きをする情報概念を提案した。前者が部分や要素への「分化・排除」を指向する働きであるのに対し、後者は全体への「統合・包摂」を指向するものであり、互いに相補的な情報の働きということができる。情報土壌学では、主として後者のような情報を扱う枠組みとして、記号論・論理学の始祖の一人とされるパースによる述語論理式の表現である存在グラフに加えて、離散事象システムの事象推移表現であるペトリネット(発生ネット)を併合した新たな数学的表現形式を導入して、この包摂的情報の働きを表現し、解析する枠組み構築した。これは、ライプニッツの提唱した時空概念に即して情報群と人間集団や社会との連関構造を捉えるものであり、社会秩序や風土の成り立ちと包摂的な情報の働きの接点を解明する手掛かりを成すものである。その上に立って、倫理の問題やケアの世界における共感的・共存在的・即興的なコミュニケーションの在り方をライプニッツ時空の共生成という立場から明らかにするとともに、人工物の創造的なデザインやその使用における人工物との関係性やインタラクションの働き、とりわけ不便さや制約の効用などについて新たな解明と提案を行った。また、包摂的な情報と社会集団の形成のようなグループダイナミックスの連関の深層構造についての解明を行い、この情報土壌学の視点の有用性を明らかにした。「情報土壌学(Information Edaphology)」という新たな学域の基礎を築くとともに、その土壌の上で育つ「情報の樹」の概念を明らかにし、情報群の多様で豊かな生態系が構成されることによって、生命感に溢れ、自然生態系とも親和的な新たな生活世界に導くような情報の世界の構築を目的として研究を進めている。研究代表者の片井は、「情報土壌学の基礎理論の構築」について、ライプニッツの時間・空間論の立場から、パースの存在グラフやペトリネット、記号論などをベースとして検討を加えた。また川上は、「人工物とコトの樹の関連付け」について人工物工学の立場から、人工物と人間の相互インタラクションの複雑さとその定性的情報理論による分析について検討を加え、その基本構造を明らかにした。塩瀬は、「コトの樹の生育と社会や文化風土との関連性分析」について、認知科学やソフトシステム方法論などを活用しつつ、障害者とともにものづくりやデザインを行うソーシャルインクルージョンの実践活動を通して実証的な分析を行った。下原は、情報ネットワーク化や進化を含めた「社会の複雑大規模組織化とコトの樹の生育の関係」について、モノとコトの関係性デザインの視点からその深層構造を明らかにした。須藤は、美術研究者との共同研究の成果を背景として、[コトの樹のインスタレーション」の実現に向けての基礎的な分析と、社会や自然環境の中でのメディアとして「猫メディア」という斬新なアイデアを提唱し、コトの樹の具体化について基礎となるコンセプトを与えた。半田は、新たな進化プロセス構成法を構築し、「コトの樹と土壌の進化論的インタラクション」の分析法について検討を加えた。野津は、「情報土壌学と社会の連関」で重要な視点となる共感的コミュニケーションのコンセプト作りの基礎となる個人や集団の認知モデル化について検討を加えた。「情報土壌学(Information Edaphology)」における「土壌」の存在に焦点を当て、それがどのように、「コトの樹」の育成につながるのか、について他方面から検討を加えた。片井は、自然農法の無分別、無因論の視点に依拠しつつ、コミュニケーションの土壌としてのライプニッツ時空論を展開した。これは、さまざまなコミュニケーション・インタラクション行為が、ライプニッツ時空の「共生成(co-creation)」として捉えることができること、さらに、それを支える文化や風土、背景文脈・知識などが重層的な土壌空間を形成し、コトの樹との間でエネルギーとみなすことのできる媒体のやりとりが考えられ、それによってコトの樹の育成(コミュニケーション・インタラクションの豊かな展開)と背景土壌の富裕化がどのように実現されるのかを明らかにした。川上は不便益という概念を導入し、人工物と人間の間での豊かなインタラクションの在り方の深層構造を解明し、今までの便利さのみを追求した人工物システムデザインの在り方について一石を投じる研究の展開を行った。塩瀬は、インクルーシブデザインのワークショップを運営を通して、多様な人たちの間のインタラクションから生み出されるコトの樹の豊かさや拡がりを解明した。下原は、関係性のデザインという視点をベースにしつつ、コトの樹と土壌の進化的な形成についての研究をエージェント指向の立場から展開し、情報土壌学がコミュニティの形成にどのように資するかについて解明する重要な知見を明らかにした。須藤は、コミュニケーション行為とライプニッツ時空形成の連関構造について、メディアアートの立場から斬新な検討を加え、深い共感的なコミュニケーションを与えるライプニッツ時空共生成の際に、即興性やアクチュアリティの重要性を明らかにした。半田は、進化的形成の際の最適化について検討を加えた。

野津は、コミュニケーションや意思決定がコミュニティの形成や社会的文脈の中でどのように展開されるのかについて検討を加え、情報土壌学の基礎理論構築に有益な知見を得た。今年度までに展開してきた研究を総括し、「情報土壌学」という新しい学域の基本的成り立ちの骨格を与えるとともに、さまざまな領域においてその展開の具体的な形を示してきた。まず、予め設定(想定)された命題群の真・偽や成立・不成立を判定するという二分法をベースとして、想定内での状況の絞り込みの手がかりとしての情報の在り方、すなわち、シャノン流の情報概念とは異なり、第二の情報の在り方として、想定外の事象生起に対して新たな包括的な視点を導入しつつ諸事象包摂し、それらに時空の秩序を与えるような働きをする情報概念を提案した。前者が部分や要素への「分化・排除」を指向する働きであるのに対し、後者は全体への「統合・包摂」を指向するものであり、互いに相補的な情報の働きということができる。情報土壌学では、主として後者のような情報を扱う枠組みとして、記号論・論理学の始祖の一人とされるパースによる述語論理式の表現である存在グラフに加えて、離散事象システムの事象推移表現であるペトリネット(発生ネット)を併合した新たな数学的表現形式を導入して、この包摂的情報の働きを表現し、解析する枠組み構築した。これは、ライプニッツの提唱した時空概念に即して情報群と人間集団や社会との連関構造を捉えるものであり、社会秩序や風土の成り立ちと包摂的な情報の働きの接点を解明する手掛かりを成すものである。その上に立って、倫理の問題やケアの世界における共感的・共存在的・即興的なコミュニケーションの在り方をライプニッツ時空の共生成という立場から明らかにするとともに、人工物の創造的なデザインやその使用における人工物との関係性やインタラクションの働き、とりわけ不便さや制約の効用などについて新たな解明と提案を行った。また、包摂的な情報と社会集団の形成のようなグループダイナミックスの連関の深層構造についての解明を行い、この情報土壌学の視点の有用性を明らかにした。
アスコルビン酸-輸送担体に関する蛋白化学的研究

多種の生理的役割を有するアスコルビン酸は、生体内に広く分布し、特に脳神経系細胞、白血球、副腎に多く蓄積している。また生体がストレスや炎症を被ると、これらの細胞や組織でのアスコルビン酸の消費量が著しく増大することが動物固体を用いて明らかになっている。アスコルビン酸の生理作用の初発段階である細胞内への輸送蓄積機構を解明することを最終目的として、輸送を担う蛋白質の諸性質を明らかにする事を試みた。(1)まずアスコルビン酸の能動輸送を測定し精製しうる系として、当初の給源組織であった副腎に加えて、原尿からの再吸収という機能を持つ腎臓に着眼し、ウシ腎臓から細胞膜小胞を作製して輸送活性を見いだすことに成功した。現在可溶性タンパク質として精製を進めるべく人工膜に組み込んだ再構成のシステムを構築するための条件検討を行っている。(2)近年グルコース等の低分子有機物質の能動輸送型輸送体の構造が一定の保存された領域を有しており、いわゆる遺伝子ファミリーを構成していることが明らかとなってきた。ヌクレオシド、イノシトールなどの構造がグルコースに似通ったものの輸送体もこれに属しており、アスコルビン酸輸送体もここに含まれると予想した。そこで相同領域をもとに作製したプライマーを用いてPCRを行い、ウサギ腎臓からグルコース輸送体と類似構造を持つ遺伝子を検索し、新規な2種の輸送体遺伝子を担離する事に成功した。現在この輸送体の運搬する基質の検索を急いでいる。
トリプレットリピート病の鍵を握るRNA凝集体の直接観察と検出法の開発

筋強直性ジストロフィー1型の患者では、筋強直性ジストロフィープロテインキナーゼ遺伝子の3'側非翻訳領域に存在するCTGリピート配列の繰り返し数が百から数千と異常に増加する。この遺伝子から合成されるmRNAの異常伸長したCUGリピート配列に、スプライシング因子であるタンパク質MBNL1が結合して、核内で凝集体を形成し、細胞のスプライシング機能に異常が生じて発病する機構が提唱されている。この疾患を理解するうえでの重要な鍵は、『なぜ、正常な繰り返し数のCUGリピート配列mRNAにMBNL1が結合しても凝集体は形成されないが、繰り返し数が増加したCUGリピート配列mRNAでは凝集体が形成されるのか?』であるが、MBNL1とmRNAが形成する凝集体の構造および物性は未だに不明である。本研究では、細胞外で構築したCUGリピートRNAの集積場を用いて、CUGリピート配列の繰り返し数に応じて、どのようなMBNL1タンパク質とのRNP複合体が形成されるかを解析した。さまざまな繰り返し数に相当するCUGリピートRNAを集積させるために、平面DNAナノ構造体に4 nmもしくは5 nmの間隔でCUGリピートRNAを4箇所もしくは36箇所導入した。10、20、28回のCUG繰り返し配列を有するCUGリピートRNAを平面DNAナノ構造体に導入し、高速AFMによって構造を解析した結果、10回のCUG繰り返し配列を4箇所導入すると1.0 nm、36箇所では3.2 nmの高さのRNA集合体が観察された。20回のCUG繰り返し配列を4箇所導入すると1.6 nm、36箇所では3.5 nmの高さのRNA集合体が観察された。これらのRNA集積体は配列RNAの化学特性とMBNL1タンパク質との凝集体形成の分子機構と凝集体の化学特性を明らかにする実験系を提供する。
神経科学を考慮した仮想市場法の理論構築と調査手法の改善

本研究は仮想市場法(CVM)の問題点を克服する理論の構築と改善を目的に、特に神経科学の知見を考慮した分析を行った。これまでのCVMなどの表明選好法の主要な問題点は仮想性の存在とincentive compatibility(誘因両立性)の困難性にあった。仮想性は表明選好法に特有な問題で、これを減らす方法として、調査結果が少なくとも現実社会に影響を与えるようにする、あるいは表明時点になるべく現実の意思決定に近い状況を設定するなど、様々な試みがなされている。これらは現実的な手法の改善としては有効である。本研究ではconsequentialityに着目した。一方Incentive compatibilityは公共財の供給に関しては、不可避の課題である。しかしこの解決は現在の経済学ではほとんど絶望的である。さらに表明選好においては、表明額そのものに、ワォームグロー(war mglow)含まれる可能性が高くその同定は、費用便益分析を実施する観点からは極めて重要な課題である。本研究ではこの点に関して、仮想ではなく、実支払いを伴う実験を行い、その行動の解明を試みた。その結果はwar mglowは存在し、その動機は対人的な関係性に極めて依存していることが判った。また、これらの人間行動の解明は社会調査や実験室実験だけでは不可能であり神経科学的な方法論の適用が考えられる。そこで本研究では社会状況は複雑すぎるので、まず個人的な状況下での、刺激と意思決定の関係を分析した。その結果は、意思決定がなされる前に、身体状況に反応があらわれ、かつ行動に現われるまえに、神経的な反応が現れることが確認できた。本研究は経済評価としての妥当性、及びその安定性の問題を解決するために、神経科の方法を採用し、脳イメージマッピング及び生理学的な指標により調査時点の回答者の効用を直接的に計測し、モデルの検証を行い、その知見に基づきCVM手法を改善することを目的としていた。まずCVMに関しては温情効果(実験者、および社会に対する)および実験者に対する利他的行動の分離が困難であることが判明したので、これを分離す実験方法の開発をかんがえた。しかし温情効果は多岐にわたりそのため利他的行動が回答時間にあたえる側面に注目した。この枠組みは世界的にも例がない。その結果回答時間と拘束性の高い、つまり回答が実社会に大きな影響を与える場合には時間が長くなることが分かった。更にCVMにおける価値観の扱いについて新たな研究をおこない、これまでの価値観の枠組みと異なり国内外の差、自助努力の有無などが影響を与えることが分かり温情効果の構造について論文をまとめた。一方神経科学に関する研究では生理的指標と脳活動との関連性がある程度明らかになった。さらにCVMの回答時間分析や神経科学分析への展開を考えサンプルサイズが大きな場合のノンパラメトリック推定手法に関して新たに方法が開発し国際会議で発表し注目された、今後はこれらの研究の統合を模索する。極めて厳しい財政制約のもと適切な公的政策実現のため費用負担者の政策実施による効用を可能な限り正確に把握し費用便益分析を行いながら意思決定をする必要性はますます高まっている。そのために現実に存在しない状況を想定し非物質的な側面をも踏まえて人々の効用を直接求める必要がある。表明選好法はそれを行う唯一の方法である。その代表として社会調査を基本とした仮想市場法がある。本研究はこれらの問題を解決するために実験経済学神経科学の方法を援用して可能であれば脳イメージマッピング及び生理学的な指標により調査時点の回答者の効用を直接的に計測しモデルの検証を行い又その知見に基づき仮想市場法を改善することを目的としている。調査の際の効用として、社会的に良いことをしたという満足感(温情効果)uw、調査者に対して、誠実さの提供、義務への返答あるいは好意の提供(kindness)による満足感ukがある。一方費用としては、調査の回答に要する時間t、誠実な回答のための追加時間tk、時間制約下で最適行動をすると考える。

本年度の分析から調査回答時間が合理的な理由によって説明出来ることを初めて明らかにした。また人間の行動が自己身体の認識によって変わることを神経科学的手法で明らかにできた。これによってCVMの手法精度向上のためにはより詳細な分析枠組が必要であることが分かった。特に個人がおかれた状況と行動の関係性を可能な限り明確にするモデルの構築が急務である。経済評価としての妥当性、及びその安定性の問題を解決するために、神経科学の方法を採用し、脳イメージマッピング及び生理学的な指標により調査時点の回答者の効用を直接的に計測し、モデルの検証を行い、その知見に基づきCVM手法を改善することを目的としていた。1.利他的行動を分離する実験方法の開発のための検証可能な単純な仮説を構築するためゲーム理論、実験経済学、および公平感を研究する法哲学の専門家を含み実験方法を検討する。2.1.にもとずき経済実験を細分化し社会実験fMRI実験で検証可能な部分とそうでない部分に分離する。3.東工大fMRIを用いた実験フレームを構築し、fMRIで精度的に検証可能かを検討する。検証可能なフレームを検討をすすめた。その結果からwarmg glowの分析のためにノンパラメトリックの新たな推定法の発見、モデルについて再々考察を行い、condtional logit model分析を行うこととして、superiority illusionに関して新たな知見がえれた。MRI装置の安定的運用研究員等を雇用、検証可能なフレームの再検討した結果、機械学習、および感情を導入した分析のめどがついた。本研究は仮想市場法(CVM)の問題点を克服する理論の構築と改善を目的に、特に神経科学の知見を考慮した分析を行った。これまでのCVMなどの表明選好法の主要な問題点は仮想性とincentive compatibility(誘因両立性)である。仮想性は表明選好特有の問題で、これを減らす方法として、調査結果が少なくとも現実社会に影響を与えるようにする、あるいは表明時点になるべく現実の意思決定に近い状況を設定するなど、様々な試みがなされている。これらは現実的な手法の改善としては有効である。本研究ではconsequentialityに着目した。一方Incentive compatibilityは公共財の供給に関しては、不可避の課題である。しかしこの解決は現在の経済学ではほとんど絶望的である。さらに表明選好においては、表明額そのものに、ワォームグロー(warm glow)含まれる可能性が高くその同定は、費用便益分析を実施する観点からは極めて重要な課題である。本研究ではこの点に関して、仮想ではなく、実支払いを伴う実験を行い、その行動の解明を試みた。その結果はwarm glowは存在し、その動機は対人的な関係性に極めて依存していることが判った。fMRIの装置の運用の遅れにより、解析がおくれたが、warm glowについては解析方法をかえて一定の成果が出た。24年度が最終年度であるため、記入しない。
一方向凝固した耐粉化性共晶系水素貯蔵合金を隔膜触媒とした水素化反応特性の研究

水素貯蔵能に富む合金LaNi_5の欠点である水素吸収・放出に基づく崩壊・微粉化性を、延性で触媒能に富むNi金属と共晶凝固させ耐微粉化性の一方向共晶合金丸棒(10mmφ,100mm〓)を得、厚さ5mmに切断して隔膜触媒とした。ステンレス鋼製反応器に隔膜として取り付けて、(1)エチレン水素化(気相反応)、(2)1-オクテン水素化(液相反応)に対する反応試験を行った。隔膜触媒の活性尺度としては単位面積当たりの1次反応速度定数Ks(s^<-1>m^<-2>)を用いた。<1>気相反応のエチレン水素化反応実験から、(1)まず、この反応が起きること、(2)純エチレンを合金面に接触させるとコーク生成で活性が劣化することから純エチレンを用いず水素で希釈した。(3)水素希釈により1/10のエチレン濃度とした。この条件で、以下の実験を行い成果が得られた。(4)水素供給圧Pに対して吸収水素がα相をとるとき、Ksは√<P>に比例する。Pが高くなりβ相をとる状態では、Ksは急激に減少し、それより高いPでも一定を示す。(5)α相、α+β相およびβ相の圧状態3点でKsに対する温度変化を測定し、見掛けの活性化エネルギEaを求めると、いずれも同値の41.9Kj/molを得た。このことから表面反応律速が推定できた。(6)α相からβ相に移る領域で一定の条件を保ち反応を続けると一定を保っていたKsが突然急低下する。この現象はβ相の形成によるものと推定される。これよりβ相水素は金属原子と化学結合し非拡散性と考えられる。また本研究に先立って測定されたCPI曲線の結果ともよく符合した。<2>液相反応のオクテン水素化実験から気相反応と同様に、(7)Eaが40Kj/molであり、β相形成によると思われる急激な活性低下がみられた。しかし(8)Ksは√<P>に対して直線的ではなく、指数関数的であること、Ksがエチレンに対するそれの10^<-4>倍という小さい値を示した。以上、今後の研究発展に役立つ萌芽的知見が得られた。