hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
固気混相流の壁面近傍挙動に及ぼす船体運動の影響に関する研究

キャパシタンスCT法によって循環流動層ライザー断面のボイド率分布を計測し、横揺れ周期・振幅、空塔速度、鉛直方向位置の及ぼす影響を明らかにした。また、感温液晶シートによってライザー壁面温度を可視化することにより、横揺れ状態におけるライザー壁面の熱伝達分布、時間変動を明らかにした。さらに、PIV法により求めたライザー部壁面近傍の粒子降下速度、及び壁面熱伝達率の実験結果から、ライザー部壁面近傍の粒子挙動と熱伝達に関するモデルを提案し、その妥当性を検証した。一方、Euler-Granularモデルによる固気混相数値解析については、キャパシタンスCT法による実験結果との比較・検討を行った。研究開始に当たって、固気混相流の壁面近傍挙動に及ぼす船体運動の影響を明らかにするという本研究の目的、及び予算配算額を念頭に実施計画を再検討し、固気混相流可視化実験についてはキャパシタンスCT法による可視化計測装置を製作して既存の循環流動層実験装置に組み込むという当初計画よりも、小型循環流動層を製作して既存のキャパシタンスCTセンサーを流用する方が空間分解能の高い計測が出来るとの結論に達したため、実施計画を変更した。本年度は修正された実施計画に従って小型循環流動層コールドモデルを製作すると共に、既存の循環流動層実験装置を利用してライザー部観察窓における粒子挙動の計測を行い、撮影した画像に対して粒子画像流速測定法(PV法)を適用して壁面近傍の粒子降下速度を評価した。また、既存の実験データを再検討・整理した結果、船体運動条件下における固気混相流の伝熱特性について新たな知見が得られたので、その結果をPowder Technology誌に投稿した。一方、固気混相流の3次元数値解析についても、予算の関係から当初計画していた商用汎用コードの利用を諦め、公開CFDコードを活用した数値解析に切り換えることとした。また、上記実験計画の変更に伴って計算対象も変更した。今年度はシミュレーション用計算機を整備すると共に、キャパシタンスCT法による固気混相流可視化実験結果との比較方法について検討を行った。循環流動層コールドモデルにキャパシタンスCTセンサーを装着し、横揺れするライザー断面内のボイド率分布を計測することにより、ボイド率分布に及ぼす横揺れ周期・振幅、空塔速度、ライザー位置の影響を実験的に明らかにした。また、ライザー部壁面の熱伝達挙動を2次元的に評価・検討するため、感温液晶シートを利用した伝熱板をライザー部観察窓に装着し、一次元非定常熱伝導解析によって本計測手法の妥当性を検証した上で、横揺れ状態における壁面の熱伝達分布、時間変動を実験的に明らかにした。さらに、横揺れ状態におけるライザー部壁面近傍の粒子降下速度、及び壁面熱伝達に関する既存の実験データを再検討・整理することによりライザー部壁面近傍の粒子挙動と熱伝達に関するモデルを提案し、その妥当性を検証した。一方、Euler-Granularモデルによる固気混相流の3次元数値解析については、小型循環流動層コールドモデルを対象とした計算を実施した。また、キャパシタンスCT法による固気混相流可視化実験結果との比較・検討を行った。本年度は小型循環流動層コールドモデルにキャパシタンスCTセンサーを装着し、時間的に変動するライザー断面内のボイド率分布を計測する固気混相流可視化実験を実施すると共に、既存の循環流動層実験装置のライザー部観察窓における粒子挙動を撮影し、粒子画像流速測定法(PIV法)を適用して壁面近傍の粒子降下速度に及ぼす横揺れ運動の影響を定量的に評価した。また、ライザー部壁面近傍の熱伝達挙動を2次元的に評価・検討するため、感温液晶シートを利用したライザー部伝熱板を製作した。さらに、既存の実験データを再検討・整理して得られた、船体運動条件下における固気混相流伝熱特性についての新たな知見をPowder Technology誌で発表した。一方、Euler-Granularモデルによる固気混相流の3次元数値解析については、コードの整備を行いつつ、小型循環流動層コールドモデルを対象とした計算を実施した。また、キャパシタンスCT法による固気混相流可視化実験結果との比較方法について検討を行った。研究実施計画の変更に伴って具体的な研究内容が若干変更されたものの、次第に研究成果が得られるようになってきており、今後の成果の見通しも立っているため。25年度が最終年度であるため、記入しない。ほぼ順調に研究成果が得られるようになってきており、今後の研究実施内容、及び成果の見通しも立っているため。キャパシタンスCT法によるライザー部固気混相流のボイド率分布計測については、小型循環流動層実験装置が完成したので、今年度から本格的に実験を開始する。また、既存の循環流動層にPIV法を適用したライザー部粒子降下速度についてもさらに検討を進めると共に、感温液晶シートを利用したライザー部表面温度の可視化実験を実施する。

一方、Euler-Granularモデルによる3次元数値解析については、コードの整備を行いつつ、小型循環流動層コールドモデルを対象とした計算を開始する。25年度が最終年度であるため、記入しない。キャパシタンスCT法による小型循環流動層コールドモデル・ライザー部におけるボイド率分布計測については、引き続き実験を実施する。また、既存の循環流動層にPIV法を適用したライザー部粒子降下速度計測についてもさらに検討を進めると共に、感温液晶シートを利用したライザー部表面温度の2次元計測実験を実施する。一方、Euler-Granularモデルによる3次元数値解析については、引き続き小型循環流動層コールドモデルを対象とした計算を実施する。
変形を用いたChow群の研究

Infinitesimal Motivic Chow Seriesの有理性について、トーリック多様体の余次元1の第1次近似級数の場合に、有理性の証明を行った。また、任意の2点が有理同値となるような代数曲面の変形が与えられた場合、その有理同値をあらわす曲線とその上の有理関数のデータが有界性を持つことを示した(Sheng Mao氏及びMingwei Zhang氏との共同研究)。本研究の興味の主対象である圏の有限性の証明に関連して、2018年度はJoseph Ayoub氏によるConservativity予想の証明がベルリンのフンボルト大学の研究集会で詳しく紹介される、という事件があった。1週間にわたって朝から晩まで強行軍で行われた研究集会においても証明の全ての詳細を紹介することはかなわず、証明の概略の紹介にとどまった。まだまだ安定して信頼できる結果が得られた状況ではないが、研究代表者の印象としては全体の流れとしては正しそうに思われる。研究代表者の手法とは大きく異なる微分方程式的な手法が用いられたこと、またその手法の専門家にとっても全てが明快に解決されたという状況ではない、ということをおいても、本研究グループとは別の研究グループによって、別の研究手法によって、本研究の主要目標とする部分が解決されてしまったことは、嬉しくもあり、悲しくもある。2018年度の後半は、Ayoub以降のモチーフ研究で目標とするべき方針の設定にエネルギーを注いだ。(1)AyoubのConservativityの証明が代数幾何以外の圏でも応用がきくのか?(2)マトロイドやオリエンティッドマトロイドのモチーフ(そもそもそういうものをどう定義するのか)の有限次元性(3)Association Schemeの圏の有限次元性、など。Joseph Ayoub氏によってConservativity予想が証明されたことで、本研究課題は大きく進み始めたと言って良い(他力本願ではあるが)。Ayoub氏の証明はまだ不安定な状況であり、証明が安全確実に使えるように、Ayoubの証明をフォローし、その本質的な部分を見抜いて整理し、さらに一般化を目指す必要がある。本研究課題で進めていたInfinitesimal Motivic Chow Seriesの有理性や有理同値データの有界性などの研究は一旦休止して、現在はAyoub氏の成果の消化・吸収に全力をあげている。Ayoub氏の証明の本質は、Voevodskyのモチーフ層の圏にfoliationが定める層を組み入れて、統合的に議論することである。Bloch予想の定式化から考えて、微分が大きな役割を果たすことは自然なので、それをfoliationの層という形で取り込んで統合的に扱う、というアイデアそのものは自然なのであるが、証明の中で実際に登場するfoliationの層は自明なものしかなく、その証明の本質は膨大なGeneral Nonsenseな議論の海に閉ざされているように見える。Ayoub氏の証明をフォローし、整理することが基本戦略である。基本文献はTopologie feuilletee et laconservativite des realisationsclassiques en caracteristique nulle (プレプリント)であり、これを読み進める。この論文はAyoub氏の博士論文(Les six operations de Grothendieck et le formalismedes cycles evanescents dans le monde motivique I, II(Asterisque 314, 315)に始まる氏の一連の膨大な研究に基礎をおいており、必要に応じて参照するにしても、かなり時間を要するかもしれない、という課題がある。Ayoub氏のアイデアの本質的な部分はFoliationの層という形で微分構造を取り込んだことであり、それでうまくいくことが分かった以上、なんらかの形で微分構造を議論に取り込むというアイデアをAyoub氏とは独立に行うことも視野に入れるべきだと考えている。Mao Sheng教授が指導する大学院生、Mingwei Zhang氏を2016年4月から7月まで広島大学に招聘し、Mao Sheng教授ともメールを通じて3人で、代数曲面の0次元Chow群に関するBloch予想について共同研究を行った。0次元のChow群がZと同型になる代数閉体上の代数曲面Xでは、任意の2点が有理同値となるが、有理同値は具体的にX上の代数曲線C_iとその上の有理関数f_iにより、因子の和div(f_1)+div(f_2)+...+div(f_m)という形であらわされて、これを有理同値のデータとよぶことにする。有理同値のデータの「大きさ」を、代数曲線の本数m,代数曲線C_iの算術種数の最大値p,そして有理関数f_iの次数の最大値dの組(m, p, d)によって測ることにする。このとき、Xを固定すれば、三つ組(m, p, d)は有界であることを証明した。さらにその応用として、代数曲面の変形においてgeneral fiberの0次元Chow群がZであれば(あるいは表現可能であれば)、special fiberの0次元Chow群もZである(あるいは表現可能である)ことが示される。この成果はAsian Journal of Mathematicsに投稿中である。また、関連する研究として、無限小モチビックChow級数の特別な場合について有理性を証明した。この成果については、メキシコのオアハカで開かれた第1回代数幾何コングレスで発表した。また、中国首都師範大学のXiaochun Rong教授らとも共同研究を行うべくRong教授を3月に広島大学で行われた研究集会「熊本岡山北京広島代数解析幾何シンポジウム」へ招聘し、今後の共同研究の進め方について研究連絡を行った。

0次元の代数的サイクルの有理同値について、その同値を幾何的データであらわし、さらにその幾何的データが「有界」であるとはどういうことか定式化に成功し、その上で代数曲面の場合に、任意の2点が有理同値となる場合には有界な幾何的データで全ての有理同値が書き表されることを証明した。これは1年目の目標の主要部分を達成したことになり、ほぼ予定通りである。またこの研究に関連して、無限小モチビックChow級数の有理性への応用も見つけたので、これは元の予定にはない成果である。一方、普遍的なRational Equivalenceの族を見つけること、Enriques Surfaceの場合に具体的に調べること、という目標は平成29年度へ持ち越しとなった。普遍的なRational Equivalenceについては存在しない可能性も出てきたので、当初の研究計画の修正が必要かもしれない。一方、今回確かめた幾何データの有界性から、高々有限個のRational Equivalenceの族で十分であることは示せそうである。変形によるBloch予想へのアプローチとしてはそれで十分なはずであり、今後の研究計画の修正は必要ないと考えられる。代数閉体上の2次元代数多様体で0次元のChow群がトリビアルなものの族が与えられたとする。このとき、任意のファイバーの任意の2閉点に対して、その2点が有理同値であることをあらわすデータとして、有限本の代数曲線とそれぞれの上の有理関数の組で、それらの因子の和が2点の差になるようなものが存在する。そのデータに対して、そこにあらわれる代数曲線の本数、あらわれる代数曲線のarithmeticgeneraの最大値、そして有理関数のdegreeの最大値、というような「有理同値のデータの大きさ」を考えることができる。このとき、この有理同値のデータがファイバー及び2点の取り方によらずに上に有界に取れることを証明した論文Numerical Boundedness on Rational Equivalences of zero cycles on algebraic varieties with trivial CH_0 (Mao Sheng教授およびMingwei Zhang氏との共著)を発表した。この結果を用いて、代数曲面の族でgeneral fiberの0次元Chow群がトリビアルになようなものがあれば、special fiberも同様の性質を持つことが証明できる。また、InfinitesimalなモチビックChow級数の有理性について、一般の代数多様体の場合には有理的にならないことが研究代表者の研究グループ(木村黒田高橋)と、メキシコーカナダの研究グループ(Chen, Elizondo, Yang)により独立に証明されたが、一方トーリック多様体やグラスマン多様体などに対しては有理的になることが期待されている。トーリック多様体の1次の場合に、有理性の証明が完成し、現在投稿準備中である。モチーフが有限
ES融合細胞を用いた体細胞核の初期化機構

Nanogはホメオドメインをもつ転写因子で未分化性維持に必須の役割を果たすことが遺伝子欠損実験から明らかになっている。Nanogは転写開始点上流のOctamer/Soxエレメントに結合するOct4やSox2等の因子により未分化細胞に特異的な発現を制御されると考えられている。しかし、Nanog蛋白質の働く仕組みや機能調節機構は手つかずのまま残された問題である。我々は、ウエスタンブロット解析の結果からNanogの分子量はDNA塩基配列から予測されるものよりも大きく、翻訳後修飾を受けていることを明らかにしてきた。フォスファターゼ(脱リン酸化)処理により、Nanogの分子量が大幅に減少することから、高度にリン酸化された蛋白質であることが示された。NanogのN-末端にはセリン残基が集積しているが、それぞれをアラニン残基と置換することでリン酸化セリン残基を同定した。また、これらの恒常的低リン酸化Nanogに加え、セリン残基をグルタミン酸に置換した恒常的高リン酸化Nanogを作製し機能解析を試みた。これらの実験から、NanogのG2後期M期のリン酸化はCdk1リン酸化キナーゼによってもたらされることが明らかになった。しかし、Nanogタンパク質の細胞内局在、特異的DNA配列への結合能、ES細胞の分化誘導などの詳細な実験においても、正常Nanog,低リン酸化Nanogおよび高リン酸化Nanogの間で明らかな機能的違いを見いだすことができなかった。我々は、ES細胞との細胞融合によるゲノム再プログラム化により体細胞由来のNanog遺伝子が正常に機能するかを明らかにするために、Nanog遺伝子を運ぶES細胞由来の第6番染色体を融合細胞核から選択的に取り除いてみた。その結果、再プログラム化された体細胞由来のNanogは、ES細胞のNanogと同等に機能し、融合細胞の未分化性維持に必要十分な役割を果たすことを明らかにした。NANOGは、ホメオドメインをもつ転写因子で未分化性維持に必須の役割を果たすことが遺伝子欠損実験から明らかになっている。NANOGの発現は転写開始点上流のOctamer/Soxエレメントに結合するOCT4やSOX2等の因子により未分化細胞への特異的発現を制御しつつp53やGCNF等の因子の5'または3'領域への結合により発現レベルが調節されると考えられている。しかし、NANOG蛋白質の働く仕組みや機能調節機構は手つかずのまま残された問題である。我々のウエスタンブロット解析の結果、NANOGの分子量はDNA塩基配列から予測されるものよりも大きく、翻訳後修飾を受けている可能性が示唆されていた。フォスファターゼ(脱リン酸化)処理により、NANOGの分子量が大幅に減少することから、高度にリン酸化された蛋白質であることが示された。NANOGのN-末端にはセリン残基が集積しているが、それぞれをアラニン残基と置換することでリン酸化セリン残基を同定した。リン酸化の有無により、NANOGの細胞内局在や結合DNAへの親和性に顕著な変化は見られなかった。興味深いことに、細胞周期を同調させNANOGリン酸化を経時的に観察したところ、G2後期M期にリン酸化の程度が顕著に上昇することが明らかになった。細胞周期依存的NANOGリン酸化は、NIH3T3繊維芽細胞に強制的に発現させたNANOGにおいても、ES細胞の内在的NANOGにおいても観察された。NANOGのリン酸化をもたらすKinase同定の目的で、M期arrest細胞をKinase特異的リン酸化阻害剤で処理したところ、Cdksの阻害剤で著しくリン酸化の減少が見られた。リン酸化がNANOGの機能に何らかの影響を及ぼしている可能性が高い。
マクロファージによる代謝リプログラミングを介した骨格筋幹細胞制御機構の解明

骨格筋損傷後の再生においては、骨格筋幹細胞(MSC)の適切な増殖が必須の過程であり、MSCの維持・制御には、それらを取り巻く微小環境(ニッシェ)が重要な役割を果たしている。しかしながら、ニッシェがどの様にMSCを制御しているのか、その詳細な機構は不明のままである。骨格筋損傷時、局所では炎症が惹起されマクロファージなどの炎症細胞が増殖・浸潤してくる。一方で、これら免疫細胞は細胞内代謝の大規模な改変(代謝リフ&#12442;ロク&#12441;ラミンク&#12441;)を介して、機能を変化させていくことが知られている。本研究課題では、骨格筋損傷後の再生過程におけるマクロファージの役割に着目し、骨格筋損傷時の炎症シグナルから惹起されるマクロファージ内の代謝リプログラミングがどのように骨格筋幹細胞の機能を制御するのか、「炎症」と「代謝」と新たな側面から明らかにしていく。そして、MSCを用いた将来的な骨格筋再生治療のための基盤構築を目指す。本年度は組織在住マクロファージ(M2マクロファージ)を任意のタイミングで除去できるCD206-Diphteria toxin receptor Transgenic mice (CD206DTR-Tg)マウスを用いて、M2マクロファージがMSCの維持・制御に関与しているか明らかにした。カルディオトキシン(CTX)を筋注することにより誘導される筋挫滅モデルを用いて、CD206DTR-Tgマウスに炎症を誘導したところ、野生型マウスと比較して筋組織の炎症が軽減し、筋再生の促進が見られた。この結果はM2マクロファージが筋組織の炎症に関与し、再生の妨げとなっていることを示唆している。筋損傷モデルの構築は終了し、M2マクロファージの役割についても確認できた。今後メカニズムの詳細を検討していく。来年度は、CTXモデルだけでなく、機械的筋挫滅モデルなども用いて、筋損傷後の筋再生の過程を検討する。また、qPCRを使って炎症性サイトカインなどの遺伝子変化を検討するとともに、筋組織内の代謝が損傷前後で変化するか、LC/MSを使ったメタボロミクスで解析する。また、M2マクロファージ除去による炎症細胞の収束については組織切片での免疫染色と単離した細胞のフローサイトメトリーでも解析していく。
ＡＰＰ修飾認知症モデル動物における脳内インスリン作用と認知機能障害機序の解析

インスリン抵抗性モデルマウスであるIRS1ノックアウト(IRS1KO)マウスと、アルツハイマー病モデルマウスであるAPP23トランスジェニック(APP23Tg)マウスおよびヒト変異APPノックイン(APP NL/F KI)マウスをそれぞれ掛け合わせ、APP23Tg・IRS1KOマウスとAPP NL/F KI・IRS1KOマウスを作成した。APP23Tg・IRS1KOマウスにY字迷路試験を行ったが、6ヶ月齢、12ヶ月齢、18ヶ月齢、24ヶ月齢、いずれの月齢においてもそれぞれのマウス群で認知機能に差を認めなかった。APP NL/F KI・IRS1KOマウスでも同様の結果であった。インスリン抵抗性モデルマウスであるIRS1ノックアウトマウス(以下IRS1 KOマウス)と、アルツハイマー病モデルマウスであるAPP23トランスジェニックマウス(以下APP23Tgマウス)及びヒト変異APPノックインマウス(以下APP NL/F KIマウス)をそれぞれ掛け合わせ、APP23Tg・IRS1 KOマウスとAPP NL/F KI・IRS1 KOマウスを作成した。これらのマウスにY字迷路試験を行い、6ヶ月齢での認知機能を評価した。Y字迷路試験は自発的交替行動を5分間観察し、自発的交替行動率(Percent alternation)を算出したが、いずれのマウスでも6570%程度であり、それぞれのマウス群で差を認めなかった。APP23Tg・IRS1 KOマウスにおいて、APP23Tg(+)・IRS1 Wild type(WT)マウスはAPP23Tg(-)・IRS1 WTマウスと比べ体重増加が緩やかであったが、APP23Tg(+)・IRS1 hetero KOマウスではAPP23Tg(-)・IRS1 hetero KOマウスと体重に差がなかった。APP23Tg(+)・IRS1 homo KOマウスとAPP23Tg(-)・IRS1 homo KOマウスも体重に差はなかった。随時血糖はいずれのマウス群でも差が認められなかった。これらのマウスにY字迷路試験を行い、6ヶ月齢、12ヶ月齢での認知機能を評価した。5分間の自発行動量はIRS1の遺伝子タイプにかかわらずAPP23Tg(-)群とAPP23Tg(+)群で差を認めなかったが、APP23Tgの有無にかかわらずIRS1 WTとIRS1 homo KOマウスを比較するとIRS1 homo KOマウスの方が自発行動量が少なかった。自発的交替行動率(Percent alternation)はいずれのマウスでも6570%程度であり、それぞれのマウス群で差を認めなかった。APP NL/F KI・IRS1 KOマウスにおいて、ヒト変異APPノックインの遺伝子タイプ(WT、heteroノックインもしくはhomoノックイン)にかかわらずIRS1 KOマウスはIRS1 WTマウス及びIRS1 hetero KOマウスと比べ有意に体重が少なかった。インスリン抵抗性が認知機能の悪化に影響するという仮定のもとに本研究を行っているが、少なくともAPP23Tg・IRS1 KOマウスに関しては、Y字迷路を用いて評価した限り、生後6ヶ月、12ヶ月の時点ではインスリン抵抗性と認知機能の悪化に関連は認められていない。平成28年度に生後18ヶ月以降のマウスの認知機能を評価する予定であり、総合的な進捗状況としてはやや遅れているものの、達成度としては問題ないと考えている。インスリン抵抗性モデルマウスであるIRS1ノックアウトマウス(以下IRS1 KOマウス)と、アルツハイマー病モデルマウスであるAPP23トランスジェニックマウス(以下APP23Tgマウス)およびヒト変異APPノックインマウス(以下APP NL/F KIマウス)をそれぞれ掛け合わせ、APP23Tg・IRS1 KOマウスとAPP NL/F KI・IRS1 KOマウスを作成した。これらのマウスにY字迷路試験を行い、6ヶ月齢、12ヶ月齢、18ヶ月齢、24ヶ月齢での認知機能を評価したが、5分間の自発行動量および自発的交替行動率(Percent alternation)は、いずれの月齢においてもそれぞれのマウス群で差を認めなかった。随時血糖は全てのマウス群で差が認められなかった。

これらのマウスにY字迷路試験を行い、6ヶ月齢、12ヶ月齢、18ヶ月齢での認知機能を評価したところ、5分間の自発行動量および自発的交替行動率は、いずれの月齢においてもそれぞれのマウス群で差を認めなかった。インスリン抵抗性モデルマウスであるIRS1ノックアウト(IRS1KO)マウスと、アルツハイマー病モデルマウスであるAPP23トランスジェニック(APP23Tg)マウスおよびヒト変異APPノックイン(APP NL/F KI)マウスをそれぞれ掛け合わせ、APP23Tg・IRS1KOマウスとAPP NL/F KI・IRS1KOマウスを作成した。APP23Tg・IRS1KOマウスにY字迷路試験を行ったが、6ヶ月齢、12ヶ月齢、18ヶ月齢、24ヶ月齢、いずれの月齢においてもそれぞれのマウス群で認知機能に差を認めなかった。APP NL/F KI・IRS1KOマウスでも同様の結果であった。当初、アルツハイマー病モデルマウスであるAPP23Tgマウス及びAPP NL/F KIマウスの耐糖能や脳内のインスリンシグナルについて検討する予定であったが、インスリン抵抗性が認知機能に与える影響について評価することを優先課題としたため、まずはAPP23Tg・IRS1 KOマウスとAPP NL/F KI・IRS1 KOマウスの作成を開始した。平成27年度に行う予定であった認知機能の評価を平成26年度から開始したことで、平成26年度に行う予定であったアルツハイマー病モデルマウスの耐糖能評価ができなかった。平成27年度以降に行う予定であった認知機能評価を平成26年度から開始しており、総合的な進捗状況としては遅滞なく、達成度としては問題ないと考えている。認知機能評価方法として当初予定していたMorris水迷路試験や受動的回避学習課題といった方法はマウスにとって過度なストレスになると考え、今回はY字迷路試験を用いて認知機能検査を行った。しかしながら、6ヶ月齢、12ヶ月齢のマウスにおける認知機能に明らかな差を認めなかった。今年度はMorris水迷路試験を用いて認知機能を評価する予定である。さらに18ヶ月齢のマウスについても認知機能を評価し、病理学的評価についても免疫染色を開始する予定である。代謝・内分泌認知機能評価方法として当初予定していたMorris水迷路試験や受動的回避学習課題といった方法はマウスにとって過度なストレスになると考え、今回はY字迷路試験を用いて認知機能検査を行った。しかしながら、6ヶ月齢のマウスにおける認知機能に明らかな差を認めなかった。今後はMorris水迷路試験などを用いて認知機能を評価する予定であり、さらに12ヶ月齢、18ヶ月齢のマウスについて認知機能を評価する。耐糖能の評価についても随時血糖だけでなく、空腹時血糖ならびに空腹時血中インスリン濃度測定、さらには腹腔内ブドウ糖投与試験(ipGTT)を行い、それぞれのマウスにおける糖代謝異常の有無を検討する予定である。平成27年度に行う予定であったシャトルアボイダンス実験装置を用いた認知機能検査を行わなかったため、6500円ほどの残額が生じた。平成26年度に行う予定であった腹腔内ブドウ糖投与試験やインスリン濃度測定を行わなかったため、8万円ほどの残額が生じた。
高い能力を有する代数的誤り訂正符号の構成とその性能評価に関する研究

本年度は、前年度に引き続き、誤り訂正符号の性能評価を行う上で一つの基準となる復号誤り確率に着目し、AWGN上での軟判定復号に対する復号誤り確率のより厳密な評価方法に取り組んだ。具体的には、通常の重み分布を用いるのではなく局所重み分布を用いた場合の復号誤り確率の上界を計算するために、これまでに提案された方法よりも高速に局所重み分布を求める方法を提案した。一般に、線形符号の局所重み分布は、符号長n,情報点数kに対してO(n^2k2^k)となるため、nおよびkが大きい符号では、求めることが困難であるが、対象とする符号を2元巡回符号に限定した場合は、符号の構造上の性質をもちいて、この計算量を大幅に削減することが可能である。本年度は、符号長63以下の全ての2元巡回符号の局所重み分布を計算し得るアルゴリズムを提案した。提案方法を用いることによって、従来求めることが困難であったパラメータの符号に対しても、局所重み分布を求めることが可能となった。また、実際に符号長63め2元BCH符号に対して本手法を適用し、局所重み分布を導出した。昨年度提案した方法も含めて、これまでの手法では、求めることができなかった(63,51)BCH符号や(63,57)BCH符号に対する局所重み分布を求めることができたことによって、これらの符号に対する復号誤り確率の上界は、これまで与えられていた通常の和集合上界より厳密に評価することが可能となった。本年度の研究成果は、2001年7月に行われた電子情報通信学会情報理論研究会(IT2001-31)および2001年12月に行われた第24回情報理論とその応用シンポジウム(F-A-2-1)において既に発表されている。本年度は、誤り訂正符号の性能評価を行う上で一つの基準となる復号誤り確率に着目し、AWGN上での軟判定復号に対する復号誤り確率のより厳密な評価方法に取り組んだ。具体的には先述の復号誤り確率を評価するための和集合上界に対して、通常の重み分布を用いるのではなくLocal Distance Profileを用いた場合の上界を計算するために、そのLocal Distance Profileを効率的に求める方法を提案した。一般に、線形符号のLocal Distance Profileは、符号長n,情報点数kに対してO(n^2k2^k)となるため,nおよびkが大きい符号では、求めることが困難であるが、対象とする符号を2元巡回符号に限定した場合は、符号の構造上の性質をもちいて、この計算量を大幅に削減することが可能である。本年度は、2元巡回符号に対してLocal Distance Profileを効率的に求める方法を提案した。提案方法を用いることによって、従来の数十分の一の計算量でこれを求めることが可能となった。また、実際に符号長63の2元BCH符号に対して本手法を適用し、Local Distance Profileを導出した。これまでの手法では、求めることができなかった(63,39)BCH符号や(63,45)BCH符号に対するLocal Distance Profileを求めることができたことによって、これらの符号に対する復号誤り確率の上界は、これまで与えられていた通常の和集合上界より厳密に評価することが可能となった。本年度の研究成果は、2000年11月に行われた国際会議International Sinposium on Information Theoryand its Apprications 2000,Nov.5-8,2000,Honolulu,HAWAIにおいて既に発表されている。
がん予防効果を有する微生物代謝産物を利用した細胞分裂制御因子の探索

Trichothecium roseumの生産するがん予防活性(=抗発がん促進活性)セスキテルペンTTC-A,B,Cを量的に確保するためのタンク培養の前に、入手可能なT.roseum菌株6種を寒天培地にて培養した。培地を抽出して得られた残渣をHPLC分析に付し、TTC-Aの保持時間付近にピークが観察され、かつエキス量の多い菌株を選別した。一方、エキスからの分離の指標となるTTC-Aが有する炎症や二重活性となる発がん促進活性の影響を調べるために、今回、新しい細胞系の確立に挑戦し成功した。本細胞系は、センカマウスの皮膚から樹立したSST細胞(SENCAR mouse skin transformed cell)であり、発がん促進剤に感受性が高いという今までにない特徴をもつ。したがって、今までマウスを用いていた炎症活性を細胞レベルで観察できるようになったことで、エキスからの活性成分の探索の効率が向上した。一方で、TTC-Aの抗発がん促進活性物質としての細胞内での役割についての知見を得ることができた。TTC-Aは、発がんプロモーターTPAの存在下では、抗発がんプロモーターとして作用する。TPAのみとTPAならびにTTC-Aの両方で処理したマウス皮膚からそれぞれDNAを既存の方法により抽出し、PCR法にて遺伝子を増幅した。増幅したDNAをゲル電気泳動法にて観察すると、TPAのみで処理をしたマウス皮膚のDNAではras遺伝子の増幅が観察された。一方、TTC-Aを同時処理したマウス皮膚のDNAでは、ras遺伝子の増幅は認められなかった。それゆえ、TTC-Aは、細胞内ではras遺伝子に特異的に作用することが示唆された。生化学的研究を推進するとともに、前年度に引き続き、Trichothecium roseumの生産するがん予防活性(=抗発がん促進活性)セスキテルペンTTC-A,B,Cの量的確保を目指した菌株の選別と培養条件の検討を行った。入手可能な6種にうちNBRC6157がTTC-Aを高選択的生産することが判明し、培養条件の改良を重ねたところ、一方、TTC-Aのピーク以外にも類縁体に由来すると推定される多数のピークが認められ、これをHPLCにて分取した。構造活性相関研究基盤の確立も本研究における重要な必達目標のひとつであるため、現在構造解析を集中して行っているところである。発がんプロモーターとしてのTTC-Aは炎症作用を示すことから、その作用機序を探る上で通常用いてきたRaji細胞に加え、炎症の新しい細胞系の確立に成功したことは報告済みである。本細胞系は、センカマウスの皮膚から樹立したSST細胞(SENCAR mouse skin transformed cell)であり、発がん促進剤に感受性が高いという今までにない特徴をもつため、炎症活性を細胞レベルで観察できる。TTC-AをSST細胞に添加したところ、紡錘形のSST細胞は死ぬことなく、丸みを帯びた形に形態変化を起こした。一方、発がんプロモーターTPAの添加でも同様の変化が観察された。したがって、Raji細胞の多核化ならびにSST細胞の形態変化の原因追究が、TTC-Aのもつ生化学的特徴解明につながることが明らかとなった。TTC-Aを添加した細胞からタンパクを抽出し、ウエスタンブロッティングを行ったところ、少なくともMAPKを刺激していることが推定できた。現在、発現タンパクの詳細な同定を行っている。22年度からの課題でもあるTrichothecium roseumの生産する抗発がんプロモーター活性ならびに発がんプロモーター活性を同時にもつ二重活性のセスキテルペンであるTTC-Aの量的確保は,菌株の選択(IFO5772)と培養条件の工夫で達成された。本研究課題のさらなる展開が可能となった。また,構造活性相関の基盤となる新規TTC類の発見を目指して行った実験から単離できた化合物群は,既知であるか,あるいはトリコテセン類ではないことが判明した。そこで,新たな培養条件を検討し,既存のTTC類や上記化合物群とはHPLCにおいてその保持時間のさらに異なる多数成分を含むエキスの確保に成功した。センカマウス皮膚由来の形態変化の原因追究が,Raji細胞の多核化現象解明の糸口となるという想定のもと,TTC-AをSST細胞に添加した。細胞からタンパクを抽出し、ウエスタンブロッティングを行ったところ、前年度推定した少なくともMAPKを刺激していることは再確認できたが,具体的にどのようなタンパクが発現しているのかを決定するまでには至らなかった。一方,発がんプロモーターではあるがTTC-AのもつRaji細胞の多核化現象を誘発しないフモニシンは,TTC-Aとは異なりras遺伝子には作用せず,セラミド合成酵素を阻害し,その結果,細胞周期の調節や細胞分化に障害をもたらす。この知見と本研究で得られた実験結果を総合して考察すると,TTC-AによるRaji細胞の多核化は,ras遺伝子の関与するシグナル伝達により制御される細胞周期の調節や細胞分化の結果生じたものと推定された。
無牧柵放牧牛群の牧野内移動戦略に関する調査研究

昨年度の方法論上の問題点を克服するとともに、今年度は新たにGPSを5台に増設して調査を実施した。川上牧野組合が放牧する日本短角種繁殖牛37頭から5頭を選定し、首輪型GPS装置を装着し、2時間間隔で位置データを自動記録した。同時に、牛群の生活域の中心となる3つの地域に無人気温観測器を89地点、計30地点に設置し、1時間間隔で気温データを記録した。毎月1週間程度の現地調査を実施し、GPSによる位置データおよび自記温度計による気温データを回収したほか、8植生区分、計15カ所の林班でコドラート法による植生調査を実施した。得られた結果は以下の通りである。(1)位置データの回収率は6393%であり、アンテナの調整によってデータ回収率は飛躍的に増加した。また気温データの回収率は100%であり、これらの放牧期間中を通しての連続記録がほぼ達成できた。(2)位置データの推移から1日当たりの移動距離を算出し、放牧期間通しての移動距離の周期を日単位で解析したところ、当地での放牧経験の長い3頭の個体には1、2、4、8、16日という倍数周期で長距離移動が発現していた。(3)いずれの個体も移動距離と牧野内平均気温、最高気温の間に正の相関(いずれもP<0.01)が認められ、気温が高いほど移動距離が長くなった。しかし相関係数自体は0.130.30といずれも小さかった。(4)位置データを日単位で結んだ面積を1日行動圏として算出し、植生データとの関連を解析した結果、行動圏面積は可食植物の現存量ではなく、粗タンパク質含量との間に強い正の相関(r=0.95:P<0.01)が認められ、下草の質が良好な季節、場所では行動圏が広くなった。(5)以上の結果から、無牧柵放牧牛は2^xを基本とする移動周期を有し、牧野内の気温、下草の質に応じて活動域を調節する移動戦略であることが明らかとなった。本年度は、牛の位置データの長期記録にGPS測位記録計を、温熱環境測定の長期記録に無人観測器を導入するといった方法的検討を中心とした。放牧された27頭の日本短角種繁殖牛から1頭を選定し、放牧開始時から終了時まで首輪型GPSにより位置データを、首輪内蔵の温熱センサーにより牛周辺の気温データを2時間間隔で自動記録した。牧野内3カ所に設置した風速・気温測定装置と27カ所に設置した自記温度計で温熱要素を放牧期間を通して1時間間隔で自動記録した。これら自動記録以外に各710日間の現地調査を3回実施し、自動記録データの回収とともにGPS装着牛の位置を目視により地形図上に記録した。これらの記録と同時に牛から2m以内の気温を1時間ごとに測定した。これら現地調査時に牛が存在した数カ所の林班においてコドラート法による草量調査を実施し、航空写真による草量推定を試みた。得られた結果は次の通りである。(1)GPSによる位置データと目視による位置データ間の誤差は約19mであり、目視による場合とほとんど遜色のない位置データが得られた。放牧期間中の位置データ回収率は19%と低かったが、これは首輪の調節時に内部アンテナがよじれるといった人為的エラーのためであった。(2)牧野内に配置した3台の風速・気温測定装置のうちの1台の風速センサーが防水不十分で、最後の1カ月間にエラーが存在したが、気温についてはほぼ全ての測定場所で期間中の気温データが得られた。(3)牛近くで測定した気温とGPS内蔵の温度計の気温との誤差は3.2°程度であり、同じ植生環境内での移動の検討には不十分な精度であったが、種々の植生環境間の移動の検討には十分と判断された。(4)航空写真での草量推定は困難であり、植生環境のモニタリングには、衛星情報などを用いた他の方法を今後検討する必要がある。(5)以上の結果より、植生環境要素以外の長期データ収集は可能と判断された。

(4)位置データを日単位で結んだ面積を1日行動圏として算出し、植生データとの関連を解析した結果、行動圏面積は可食植物の現存量ではなく、粗タンパク質含量との間に強い正の相関(r=0.95:P<0.01)が認められ、下草の質が良好な季節、場所では行動圏が広くなった。(5)以上の結果から、無牧柵放牧牛は2^xを基本とする移動周期を有し、牧野内の気温、下草の質に応じて活動域を調節する移動戦略であることが明らかとなった。
幼児期から児童期における嘲笑理解の発達を踏まえた道徳教育プログラムの開発

本研究の目的は、幼児期から児童期における嘲笑の理解と規範意識・道徳性の発達、それらに影響を与える要因と考えられる感情理解および高次の心の理論の関連を明らかにすること、そして、幼児教育と小学校教育の連続性をもった「考え、議論する」道徳教育プログラムを開発することである。2018年度は、所属研究機関の変更および研究協力校の人事異動等により、当初予定していた協力園・協力校との研究継続が難しい状況になったため、フィールドの新規開拓とともに、昨年度までの幼児および小学1年生のデータの再分析、笑われる不愉快さに伴う感情の検討を行った。また、過去の笑いの観察記録から食事場面で生じる笑いを道徳教育の観点から検討した。笑われることで生じる感情については、幼児期および児童期を対象に作成した課題では、喜び・怒り・平気・悲しみ・驚きの5種類を用意し、協力児が選択するという手続きを採っていたが、類似課題での青年期の自由記述を分析すると、痛み・恥・怒り・悲しみが多く挙げられたため、今後の幼児期・児童期の課題では、その先の発達も見通して検討する必要があることが示唆された。また、同じ6歳であっても、年長児と小学1年生では感情理解や心の理論、および嘲笑の意図性について、異なる認識をしている可能性も示唆された。食事場面で生じる笑いについては、食事規範に基づく自由性の範囲内での笑いが許容・受容される教育が行われており、その正しさを強調することが、逆に、他者と共有できない笑いを生み出す可能性に繋がることについて論じた。以上の成果は、学会発表および論文にて公表した。さらに、新たな協力園とは、4年間の計画で横断的・縦断的に調査することを了承していただいた。2018年度後期は、年長児を対象に、嘲笑理解、善悪判断、他者感情理解、高次の心の理論、および言語発達との関連について、主に紙芝居を用いた課題を実施した。研究環境が変わったことに伴い、予定していた計画が前期は遅れがちであったものの、「食事場面での笑い」という新たな視点から「笑い」と「共食」の規範性と自由性に焦点を当て、道徳教育との関連で笑いについて考察することができた。また、新規に研究協力を引き受けてくださった協力園とは、4年間の計画で横断的・縦断的な調査にご協力いただき、道徳性・規範意識の芽生えから道徳教育への接続となるスタートカリキュラムの開発を共に行っていくため、調査で得られた結果と実践を繋ぐ道徳教育プログラムを開発することになった。前期は、年長児および小学1年生に対する調査とこれまでのデータを再分析・再検討した上で学会発表、論文化を進めていく。協力園の教職員の方々と定期的に振り返りを行い、観察記録も含めて子どもの発達を道徳性の観点から理解する研修計画を立てる。後期は、4歳児と小学生を中心に調査を進める。これまでの幼児期および小学生のデータから子どもの嘲笑理解、他者感情理解、高次の心の理論課題についてまとめ、その発達過程を踏まえて、幼児教育と小学校教育の接続となる道徳教育の方法についてモデルカリキュラムを作成する。可能であれば協力園の教職員だけでなく、小学校教員も交えて検討する予定である。

また、新規に研究協力を引き受けてくださった協力園とは、4年間の計画で横断的・縦断的な調査にご協力いただき、道徳性・規範意識の芽生えから道徳教育への接続となるスタートカリキュラムの開発を共に行っていくため、調査で得られた結果と実践を繋ぐ道徳教育プログラムを開発することになった。前期は、年長児および小学1年生に対する調査とこれまでのデータを再分析・再検討した上で学会発表、論文化を進めていく。協力園の教職員の方々と定期的に振り返りを行い、観察記録も含めて子どもの発達を道徳性の観点から理解する研修計画を立てる。後期は、4歳児と小学生を中心に調査を進める。これまでの幼児期および小学生のデータから子どもの嘲笑理解、他者感情理解、高次の心の理論課題についてまとめ、その発達過程を踏まえて、幼児教育と小学校教育の接続となる道徳教育の方法についてモデルカリキュラムを作成する。可能であれば協力園の教職員だけでなく、小学校教員も交えて検討する予定である。
正弦波状運動負荷が心大血管疾患症例の呼吸循環動態に及ぼす影響

急激な負荷変動であるインターバル負荷運動(HIT)に対し,正弦波状に負荷が変化し,かつ負荷の立ち上がりが緩やかな運動様式としてサイン負荷運動がある.サイン負荷運動は運動負荷に伴い,酸素摂取量や心拍数といった呼吸,循環応答は遅れて追従する特性がある.サイン負荷運動を用いた先行研究では,その特性を利用して運動に対する生体反応を評価することに用いられている.負荷変動が緩徐なサイン負荷運動ならば,HITと同じ総運動量,最大運動強度であっても運動経過による血圧や心拍数の最大値は抑制されると考えた.よって本研究では,総運動量,最大運動強度同一の条件のもと,サイン負荷運動とインターバル負荷運動の経時的な循環応答の変化の違いを明らかにすることを目的とした.対象は健康な若年男性7名とした.全ての運動にリカンベント式エルゴメータを用いた.最初に心肺運動負荷試験を実施し,被験者のVO2peakを算出した.サイン負荷運動は1周期180秒とし,運動強度の最低値と最高値をそれぞれ0Watt,100%VO2peakとした.インターバル負荷運動は運動期,完全休息をそれぞれ90秒,合わせて1周期とし,運動期は100%VO2peakとした.各運動を3周期ずつ,計9分間の運動を行った.測定項目は収縮期血圧,拡張期血圧,心拍数,酸素摂取量とした.サイン負荷運動はインターバル負荷運動よりも経時的な変化による血圧,心拍数の上昇は有意に低値であった.この結果より,サイン負荷運動は,インターバル負荷運動よりも血圧,心拍数の上昇を抑制しながら運動が可能であることが示唆された.本研究では正弦波状負荷運動と高強度間欠的負荷運動および定常負荷運動における呼吸循環動態の変化を明らかにすることとしているが,酸素摂取量の動態についてみると,正弦波状負荷運動の周期が短くなるに従って,定常負荷運動時の酸素摂取量の動態に近づくことが報告されている.また,間欠的負荷運動との比較においては,運動負荷の立ち上がりと同時に生じる循環動態の急激な変化に対して,正弦波状負荷運動ではより緩徐な変化で、その最大値も抑制されると考えた.今年度は,正弦波状負荷運動と間欠的負荷運動との対比を行うこととして実施したが,負荷強度の設定がそれぞれ1種類の強度変化のみで実施したことにより,正弦波状負荷運動の至適強度策定までには至らなかった.このため,より詳細な負荷強度の設定が必要と考えられるが,研究実施自体は概ね進めることが出来ており,以後の研究実施も問題ないものと考える.今年度の予備実験において,高強度間欠的負荷との比較で循環諸量の変化を抑えながら高強度運動を実施できる可能性が示唆された.この結果をもとに,正弦波状負荷運度における至適負荷量設定のための循環諸量の変化について明らかにする.また,高強度インターバル運動における酸化ストレスの変化が着目されつつあるため,負荷前後における活動筋に対する刺激量および酸化ストレスに与える影響についても,研究を進める。高強度インターバルトレーニング(HIT)は,定常負荷運動(ET)と同様の骨格筋適応を引き起こし,かつETよりも短時間でその効果を引き起こすことができ,効率的であるともいえる.しかしHITは運動期と休止期の負荷の変動が急であり、心疾患患者においては左心機能にかかる負荷が大きいと考えられる.一方HITと同様に,運動中に負荷を変化させる運動形式に正弦波状負荷運動がある.この正弦波状負荷運動は負荷の増減が緩徐であるため、HITより安全性を確保しつつ、定常負荷より効率的な運動が行えるのではないかと考えられる.今年度は,総運動量を等しくした,周期が異なる2種類のサイン負荷運動と定常負荷運動を比較し,サイン負荷の周期による血圧変化の振幅の違い,そしてサイン負荷と定常負荷間での安静時からの血圧上昇の違いを明らかにすることとした.対象は健康な若年男性7名とした.運動は全3試行とし,周期6分のサイン負荷(Slow sine,以下SS),周期1分のサイン負荷(Fast sine,以下FS),定常負荷(Continuous,以下CON)の運動を12分間行い,指尖血圧で安静時,および運動時の収縮期血圧(Systolic blood pressure,以下SBP)を計測した.運動後半においてSBPの安静時から各周期の最大値との差をΔSBPmax,平均との差をΔSBPaveとし3試行間で比較した.運動後半のΔSBPmaxはCONと比較し,SSでは有意に高値を示したが,FSとCONには有意差を認めなかった.また,SBPの振幅はSSと比較し,FSで有意に低値であった.3試行間でΔSBPave,は有意差を認めなかった.結論:FSでは一時的な高負荷にもかかわらず,血圧がCONと同様の変化であった.FSは血圧上昇を抑えながら,一時的な高強度運動を実施できる可能性が示唆された.本研究では正弦波状負荷運動と高強度インターバル負荷運動および定常負荷運動における呼吸循環動態の変化を明らかにすることとしているが,酸素摂取量の動態についてみると,正弦波状負荷運動の周期が短くなるに従って、定常負荷運動時の酸素摂取量の動態に近づくことが報告されている.正弦波状負荷運動により一時的な高強度運動を行っても,定常負荷運動に近似した循環応答を示すならば,循環諸量の変化を抑えた高強度運動が可能ではないかと考えた.

そのため,まず高強度インターバル負荷運動との比較を行う前に,定常負荷運動との比較を先行して実施した.研究実施自体は概ね進めることが出来ており、以後のインターバル負荷運動との比較実験の実施も問題ないと考える.急激な負荷変動であるインターバル負荷運動(HIT)に対し,正弦波状に負荷が変化し,かつ負荷の立ち上がりが緩やかな運動様式としてサイン負荷運動がある.サイン負荷運動は運動負荷に伴い,酸素摂取量や心拍数といった呼吸,循環応答は遅れて追従する特性がある.サイン負荷運動を用いた先行研究では,その特性を利用して運動に対する生体反応を評価することに用いられている.負荷変動が緩徐なサイン負荷運動ならば,HITと同じ総運動量,最大運動強度であっても運動経過による血圧や心拍数の最大値は抑制されると考えた.よって本研究では,総運動量,最大運動強度同一の条件のもと,サイン負荷運動とインターバル負荷運動の経時的な循環応答の変化の違いを明らかにすることを目的とした.対象は健康な若年男性7名とした.全ての運動にリカンベント式エルゴメータを用いた.最初に心肺運動負荷試験を実施し,被験者のVO2peakを算出した.サイン負荷運動は1周期180秒とし,運動強度の最低値と最高値をそれぞれ0Watt,100%VO2peakとした.インターバル負荷運動は運動期,完全休息をそれぞれ90秒,合わせて1周期とし,運動期は100%VO2peakとした.各運動を3周期ずつ,計9分間の運動を行った.測定項目は収縮期血圧,拡張期血圧,心拍数,酸素摂取量とした.サイン負荷運動はインターバル負荷運動よりも経時的な変化による血圧,心拍数の上昇は有意に低値であった.この結果より,サイン負荷運動は,インターバル負荷運動よりも血圧,心拍数の上昇を抑制しながら運動が可能であることが示唆された.本研究では正弦波状負荷運動と高強度間欠的負荷運動および定常負荷運動における呼吸循環動態の変化を明らかにすることとしているが,酸素摂取量の動態についてみると,正弦波状負荷運動の周期が短くなるに従って,定常負荷運動時の酸素摂取量の動態に近づくことが報告されている.また,間欠的負荷運動との比較においては,運動負荷の立ち上がりと同時に生じる循環動態の急激な変化に対して,正弦波状負荷運動ではより緩徐な変化で、その最大値も抑制されると考えた.今年度は,正弦波状負荷運動と間欠的負荷運動との対比を行うこととして実施したが,負荷強度の設定がそれぞれ1種類の強度変化のみで実施したことにより,正弦波状負荷運動の至適強度策定までには至らなかった.このため,より詳細な負荷強度の設定が必要と考えられるが,研究実施自体は概ね進めることが出来ており,以後の研究実施も問題ないものと考える.今年度の予備実験において,定常負荷運動との比較で循環諸量の変化を抑えながら高強度運動を実施できる可能性が示唆された.この結果をもとに,高強度インターバル運動との比較実験を進め,正弦波状負荷運度における循環諸量の変化について明かにする.また,高強度インターバル運動における酸化ストレスの変化が着目されつつあるため,負荷前後における活動筋に対する刺激量および酸化ストレスに与える影響についても,研究を進める。今年度の予備実験において,高強度間欠的負荷との比較で循環諸量の変化を抑えながら高強度運動を実施できる可能性が示唆された.この結果をもとに,正弦波状負荷運度における至適負荷量設定のための循環諸量の変化について明らかにする.また,高強度インターバル運動における酸化ストレスの変化が着目されつつあるため,負荷前後における活動筋に対する刺激量および酸化ストレスに与える影響についても,研究を進める。