hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
癌遺伝子YAP/TAZのタンパク質相互作用ネットワーク解析と腫瘍形成における役割

類上皮血管内皮腫において検出されるTAZ/CAMTA1, YAP/TFE3融合遺伝子の機能を明らかにするために、不死化した血管内皮細胞に融合蛋白を発現させの局在、細胞増殖、結合するタンパクについて解析を行った。TAZ, YAPの局在は主に細胞質にみられるのに対し、融合タンパクは核への局在を示す傾向にあった。TAZ/CAMTA1の発現により軽度の増殖および運動能の増加がみられた。質量分析解析を行い共沈してくる蛋白の同定を行いERG, SIR7, AHNKなどのタンパクが同定された。今後これらの同定された分子の機能解析を進めていくことで、腫瘍形成の分子機構が明らかになるものと考えられる。YAP/TAZは様々な腫瘍で発現の増加、活性化が検出され腫瘍形成に関与すると考えられ、新たな癌治療の有力な分子標的として注目されている。YAP/TAZを制御する上流のシグナルカスケードに関与する分子は多数同定されてきているが、YAP/TAZを中心としたタンパク質相互作用ネットワークは十分に明らかにされていない。本研究ではYAP/TAZを中心とした広範なタンパク質ネットワークの解明を目指す。近年血管系腫瘍の一つである類上皮血管内皮腫においてTAZとCAMTA1遺伝子およびYAPとTFE3遺伝子の転座も報告され、これらの融合遺伝子が腫瘍形成に重要であることが示唆された。ヒトの様々な腫瘍組織のTissue arrayを用いた解析を行ったところ、TAZの発現は類上皮血管内皮腫において高頻度(8例中5例)に強い発現がみられた。CAMTA1の発現も上昇しており、いずれも核内に局在を示していた。FISHではTAZ(3q25)とCAMTA1(1p36)の転座が確認された。Flag-HAをtagしたTAZ/CAMTA1およびYAP/TFE3融合遺伝子を発現させるレンチウイルスベクターを作成し、発現を確認した。ヒト正常皮膚血管内皮細胞にTAZ/CAMTA1, TAZ, CAMTA1をウイルス感染により発現させ、tandem affinity精製によりそれぞれの分子と複合体を形成する蛋白の抽出を行った。TAZ/CAMTA1およびTAZのaffinity精製により抽出された蛋白中にTEAD3/4などの転写因子が確認された。YAP/TAZは様々な腫瘍での腫瘍形成に関与すると考えられ、新たな癌治療の有力な分子標的として注目されている。本研究ではYAP/TAZの腫瘍における役割とYAP/TAZを中心としたタンパク質相互ネットワークの解明目指す。様々な腫瘍組織でYAP/TAZの発現を免疫組織化学染色で検討したところYAPは扁平上皮癌、中皮腫などで発現の増加がみられた。TAZは基底細胞癌、甲状腺乳頭癌、乳癌などで発現が認められた。近年、血管系腫瘍の一つである類上皮血管内皮腫においてTAZとCAMTA1あるいはYAPとTFE3遺伝子の転座による融合遺伝子の発現がみられ、腫瘍形成に重要であることが示された。類上皮血管内皮腫症例でTAZ,CAMTAの発現を免疫組織化学染色により検討したところCAMTA1は核内に強い発現がみられた。血管肉腫でもCAMTA1の核内での発現がみられた。CAMTA1陽性の類上皮血管内皮腫2例、血管肉腫2例のパラフィン切片よりRNAを抽出し、TAZ/CAMTA1の融合遺伝子を検出したところ、類上皮血管内皮腫ではTAZ Exon2-CAMTA1 Exon9, TAZ Exon 3-CAMTA1 Exon9の融合遺伝子が検出されたが、血管肉腫では融合遺伝子は検出されなかった。類上皮血管内皮腫の診断には融合遺伝子の検出が有用であると考えられた。YAP/TAZに結合する分子を同定するために、Flag-HAをtagしたTAZ/CAMTA1, TAZ, CAMTA1を発現するレンチウイルスベクターを作製し、ヒト正常皮膚血管内皮細胞に発現させた。各タンパクをtandem affinity精製し抽出された蛋白中にTEAD3/4などの転写因子が確認された。YAP/TAZは様々な腫瘍において腫瘍形成に関与することが示され、新たながん治療の有力な分子標的として注目されている。本研究ではYAP/TAZの腫瘍における役割とTAZ/YAPを中心としたタンパク質相互ネットワークの解析を目指す。様々な腫瘍におけるYAPの発現を免疫組織化学染色を施行し解析を行った。頭頸部の扁平上皮癌においてYAPの核内での発現の増加がみられ、一部でFISH(fluorescent in situ hybridization)法で遺伝子増幅が認められた。頭頸部の扁平上皮癌においてYAPが腫瘍形成に働いているものと考えられ、一部は遺伝子増幅が関与していることが示唆された。また血管系の類上皮肉腫においてTAZとCAMTA1あるいはYAPとTFE3遺伝子の転座による融合遺伝子の発現がみられ、腫瘍形成に重要であることが示されている。Flag-HAをtagしたTAZ/CAMTA1を発現するレンチウイルスベクターを作製し、ヒト正常皮膚血管細胞に発現させた。Tandemaffinity精製を行い抽出されたタンパク複合体にTEAD3/4, p73などの転写因子が確認された。血管内皮細胞でのウイルスの感染効率が低く、感染細胞の薬剤選択することにより解析に必要な細胞量を得るのに時間を要した。また実験毎に複合体中に同定される分子が異なり、安定した実験結果を得るのに苦慮したため。

Hippo経路の標的分子であるYAP/TAZは悪性中皮腫、肝臓癌など様々な腫瘍において腫瘍形成に関与することが示されている。血管系の悪性腫瘍である類上皮血管内皮腫においてTAZとCAMTA1あるいはYAPとTFE3遺伝子の転座による融合遺伝子が検出され、腫瘍形成に重要であることが示されている。類上皮血管内皮腫症例7例のおいてTAZ, YAPの転座相手であるCAMTA1, TFE3の発現を免疫組織化学染色により解析を行った。CAMTA1は全例で核に発現がみられたが、TFE3の発現は確認されなかった。他の血管系腫瘍ではangiosarcomma、小数例ではあるがhemangiomaでもCAMTA1の核内での発現がみられたが、類上皮血管内皮腫ではより強い発現がみられた。Flag-HAをtagしたTAZ/CAMTA1およびYAP/TFE3を発現するレンチウイルスベクターを作製し、不死化したヒト正常皮膚血管内皮細胞(HMEC-1)、HEK293細胞、扁平上皮癌細胞株などに発現させた。TAZ/CAMTA1, YAP/TFE3の発現させた細胞でCTGF、CCND1などのYAP/TAZの標的遺伝子の発現を調べたが明らかな発現の上昇はみられなかった。HMEC-1細胞より融合蛋白をTandemaffinity精製を行い抽出されたタンパク複合体にTEAD3/4, p73などの転写因子が確認された。またMS/MS解析を行ったところASB2、ERG、SIR7などのタンパクが同定された。類上皮血管内皮腫において検出されるTAZ/CAMTA1, YAP/TFE3融合遺伝子の機能を明らかにするために、不死化した血管内皮細胞に融合蛋白を発現させの局在、細胞増殖、結合するタンパクについて解析を行った。TAZ, YAPの局在は主に細胞質にみられるのに対し、融合タンパクは核への局在を示す傾向にあった。TAZ/CAMTA1の発現により軽度の増殖および運動能の増加がみられた。質量分析解析を行い共沈してくる蛋白の同定を行いERG, SIR7, AHNKなどのタンパクが同定された。今後これらの同定された分子の機能解析を進めていくことで、腫瘍形成の分子機構が明らかになるものと考えられる。血管内皮細胞でのウイルスの感染効率が低く、大量のウイルスを得る必要があり、またウイルス感染細胞を薬剤で選択しており、解析に必要な細胞量を得るのに時間を要した。質量分析を用いた解析で信頼性のある結果を得るためにより実験条件(培養条件等)を厳密にし、さらに複数回行う。また他の細胞株(HEK293,扁平上皮癌細胞株)でも確認していく。同定された複合分子の機能解析(増殖能、運動能)を行い、腫瘍形成における役割を明らかにしていく。腫瘍TAZ/CAMTA1, TAZ, CAMTA1を感染させた血管内皮細胞よりaffinity精製した複合体の質量分析による同定を行っていく。また各発現細胞での細胞増殖、運動能に与える影響、発現解析を行っていく。同定された複合体分子の機能解析を行い、腫瘍形成における役割を明らかにしていく。
IoT社会を支えるスマートセンサの設計・試作環境の構築と提供

【研究目的】スマートセンサの開発は,今後のloT(ありとあらゆるものが接続されたインターネット)社会を支えるセンシングの主役となるため,製作環境の構築が急務である。スマートセンサとは,センサとLSI(Large Scale Integrated circuit)を一体化した高機能・高性能デバイスである。異種材料や特殊製造プロセスが必要なスマートセンサの開拓を行うことは,異種材料が他の製品へ悪影響を及ぼさない検証が必要となるため,企業ではたいへん困難である。スマートセンサは本学の環境で開発できるが,様々な分野の研究者がスマートセンサを開発するには設計・試作環境が必要である。本研究では,スマートセンサの試作に必要な製作プロセス条件および設計に必要なパラメータを抽出して,設計・試作環境をデータベース化することを目的とする。【研究方法】まず,設計に必要なパラメータ抽出用のテスト素子(MOSFET(Metal-Oxide-Semiconductor Field EffectTransistor))を搭載した試作LSIを製作した。今回, 1枚のLSIサンプルで異なった条件の電気特性が得られるような工夫をした。試作LSI製作時の製造プロセス条件を可視化するため、製作したLSI上の膜厚の測定,および成膜・加工(エッチング)の工程ではモニタリング用のSiウェーハを一緒に処理する工夫をすることで,製造プロセスのバラツキを考慮した条件の抽出を行った。次に, MOSFETの電気特性を計測し,その結果をもとにSPICEパラメータ抽出用の専用ソフトウェア【研究成果】製造プロセスにおける各種薄膜の堆積レートおよびエッチングレートを確認し、まとめた。今回取得した製造プロセス条件, SPICEパラメータは,データベースとしてまとめ,ホームページにて公開できるような環境を構築した。今回構築したスマートセンサの試作環境のデータベースは,様々分野の研究者に開発できる環境を提供することができるため, IoT社会を支えセンシング技術の創出に繋がると考えている。
知的財産の取引円滑化の研究-日中韓ゲーム産業の取引コスト・アプローチに基づいて-

本研究においては、パッケージゲーム市場の状況を踏まえたうえで、パッケージゲームからオンラインゲームへのシフトによってもたらされる新たな取引の特徴を示している。オンラインゲームにおいてはオンラインであるがゆえの特徴を活かすことによって、既存の取引とは相違的な取引を実現することが可能になっている。とりわけ、オンライン化を通じて継続的な取引を実現することが比較的に容易になっていることが重要であるといえる。本研究は、知的財産の取引コスト比較分析に基づいて、取引を円滑にするための枠組みを研究するものであり、とりわけ、日本、中国および韓国に焦点を当てて、また、ゲーム産業に焦点を当てて研究を進めるものである。その目的は、コンテンツを含めたゲームの輸出国である日本のゲーム産業のさらなる発展を支持するための取引円滑化の研究を推進することである。この達成に向けて進めた研究のうち、年度内に発表に至ったものとしては、ゲームの事例研究、知的財産であるコンテンツの取引の比較研究、取引の継続上の課題とリスクマネジメント上の課題に関する研究、ゲーム産業の国際比較研究などである。これらの研究を進めることにより得られた知見で特に重要であるのは、日本のゲーム産業は韓国や中国のゲーム産業とは相違的に発展してきており、日本のゲーム産業のほうが先進的である部分がたしかにあるものの、他方で韓国や中国のほうが発展している部分もあるということ、そして、そこから日本のゲーム産業がさらに拡大、発展するうえでの課題を検討してみると、円滑に行いうる取引コスト節約的な決済手段の普及をゲーム産業が積極的に推進することが重要な課題のひとつとして台頭してくることが考えられるということである。こうした基盤が整うことにより、さらなる拡大、発展を見込むことができるようになり、ここに知的財産の取引コスト節約化を通じた取引の円滑化を見いだせるということである。なお、こうしたことに関し、韓国日本近代学会において研究発表を行う機会を得ることができ、韓国の状況をあらためて知る機会になったことも、成果のひとつとして重要なものになった。この達成に向けて進めた研究のうち、年度内に発表に至ったものとしては、ハードウェアに関する製品戦略の事例研究、ソフトウェア供給の事例研究、ゲームの進化による取引関係の変化に関する研究、ゲームのネットワーク機能に関する研究、オンラインゲームにおける課金の研究、ゲーム市場におけるアバターとゲーム内通貨に関する研究、インターネット上で形成される評判が取引に及ぼす影響の研究などである。これらの研究を進めることにより得られた知見を総括するならば、継続事業体である企業にとって新規顧客との取引関係を実現することはひとつの重要な課題であるが、特にゲームに対する嗜好性が高くない層を対象とするときに行うべきは顧客にとっての特定性の引き下げであるということ、しかしながらその一方で、一旦獲得した顧客との取引関係を維持するために行うべきは顧客にとっての特定性の引き上げであるということ、さらに、長期にわたって取引を継続させるための仕組みとしてオンラインゲーム上重要になるのがアイテムに関する取引であるということである。この達成に向けて進めた研究のうち、年度内に発表に至ったものとしては、現代経済社会における取引コスト理論の有用性に関する研究、取引コスト理論の視点からの日本のゲーム産業に関する研究、日本におけるアニメーションビジネスの流通に関する研究、経済的および倫理的観点からの知的財産の教育に関する研究などである。これらの研究を進めることにより得られた知見で重要であるのは、まずは日本のゲーム産業について取引コスト理論からアプローチするとき、そこにおいては特定性が重要な役割を果たしているということ、そして、特定性の視点からすると、現在進んでいる流通形態の変化が望ましいものとして評価されるということである。加えて、コンテンツに注目するとき、パッケージコンテンツからネットワークコンテンツ、携帯電話向けコンテンツへとシフトする状況は、取引コストが低下するものとして描かれ、ここにおいて取引コスト理論からアプローチするに際しても特定性が機能するというところに再び特定性の重要性が見出されるのである。
心肥大/心不全におけるRyR2複合体機能異常の分子基盤の解明

2型リアノジン受容体(RyR2)は心筋細胞内Ca2+ストアのCa2+遊離チャネルであり、細胞内Ca2+濃度調節に重要な役割を果たしている。RyR2は様々な分子と相互作用して複合体を形成し、その活性が調節されている。また、RyR2は細胞質Ca2+濃度だけでなく、小胞体内腔のCa2+濃度によっても調節されている。本研究では、心肥大/心不全におけるRyR2複合体の機能異常を種々の方法を用いて検討した。Dah1食塩感受性ラットを用いた心肥大/心不全モデルにおいて単離心室筋のCa2+トランジエントはコントロールに比較して有意に減少していた。その原因は細胞内Ca2+ストア貯蔵Ca2+量の減少によるCa2+遊離量の減少であることがわかった。リアノジン結合活性および単一チャネル記録法により、心肥大/心不全モデルにおいてはRyR2のCa2+遊離活性が高いことが示唆された。相互作用因子による制御の可能性を検討するため、二次元電気泳動法によるタンパク質発現プロファイルの解析を行った。その結果、心肥大/心不全ラットでは多くのタンパク質の発現が変化していることがわかった。現在、これらの候補タンパク質のRyR2に対する作用をRNAi法などを用いて、引き続き検討している。以上の結果から、心肥大/心不全においてはタンパク質の発現変化によりRyR2の活性が上昇してCa2+ストアがleakyになり、結果として貯蔵Ca2+の減少、Ca2+トランジエントの減少を導き、心収縮力の低下を招くという可能性が考えられた。2型リアノジン受容体(RyR2)は心筋細胞内Ca^<2+>ストアのCa^<2+>遊離チャネルであり,細胞内Ca^<2+>濃度調節に重要な役割を果たしている.RyR2は様々な分子と相互作用して複合体を形成し,その活性が調節されている.本研究では,心肥大/心不全におけるRyR2複合体の機能異常を種々の方法を用いて検討した.Dahl食塩感受性ラットを用いた心肥大/心不全モデルにおいて,単離心室筋のCa^<2+>トランジエントはコントロールに比べて減少していた.これは主に細胞内Ca^<2+>ストからのCa^<2+>遊離量の減少によるものであった.細胞内Ca^<2+>ストアの貯蔵Ca^<2+>量は心肥大/心不全モデルにおいてやや減少が見られた.これらの動物の心筋から筋小胞体を調製しRyR2の活性を測定した.[^3H]リアノジン結合活性ではコントロールと心肥大/心不全モデル動物ではコントロールに比べて活性がやや高かった.単一チャネル記録法においても高い開確率が観察された.RyR2の活性はFKBP12.6およびcalmodulinによって制御されていることが知られている.筋小胞体画分においてFKBP12.6の含有量はコントロールと心肥大/心不全モデルの間で有意な差は見られなかった.一方,calmodulinの含有量がやや低い傾向にあった.このことは,calmodulinの結合能が心肥大/心不全モデルで低下している可能性を示唆している.最近,RyR2のcalmodulin結合部位を変異すると心肥大を起こすことが報告されていることからcalmodulin結合低下が心肥大を引き起こすことが提唱されている.現在,calmodulin結合についてさらに詳細な検討を行っている.2型リアノジン受容体(RyR2)は心筋細胞内Ca^<2+>ストアのCa^<2+>遊離チャネルであり,細胞内Ca^<2+>濃度調節に重要な役割を果たしている.RyR2は様々な分子と相互作用して複合体を形成し,その活性が調節されている.本研究では,心肥大/心不全におけるRyR2複合体の機能異常を種々の方法を用いて検討した.17年度の研究により、Dahl食塩感受性ラットを用いた心肥大/心不全モデルにおいて単離心室筋のCa^<2+

>トランジエントがコントロールに比較して有意に減少していることが明らかとなった.18年度ではその機構をさらに詳細に検討した.細胞内Ca^<2+>ストアからのCa^<2+>遊離量は心肥大/心不全モデルにおいて有意に減少していた.これは細胞内Ca^<2+>ストアの貯蔵Ca^<2+>量の減少によるものであった.[^3H]リアノジン結合活性および単一チャネル記録法により,RyR2のCICR活性が心肥大/心不全モデルにおいて高いことが示唆された.これらのことから,心肥大/心不全モデルではRyR2の活性上昇によりストアがleakyになり,結果として貯蔵Ca^<2+>が減少するという可能性が考えられた.RyR2制御タンパク質として知られているFKBP12.6およびcalmodulinの結合量について測定した結果,心肥大/心不全モデルにおいて減少傾向はあるものの有意差は見られなかった.現在,他のタンパク質制御因子の寄与を調べるため,二次元電気泳動法によるタンパク質プロファイルの比較を行っている.2型リアノジン受容体(RyR2)は心筋細胞内Ca2+ストアのCa2+遊離チャネルであり、細胞内Ca2+濃度調節に重要な役割を果たしている。RyR2は様々な分子と相互作用して複合体を形成し、その活性が調節されている。また、RyR2は細胞質Ca2+濃度だけでなく、小胞体内腔のCa2+濃度によっても調節されている。本研究では、心肥大/心不全におけるRyR2複合体の機能異常を種々の方法を用いて検討した。17年度および18年度の研究により、Dah1食塩感受性ラットを用いた心肥大/心不全モデルにおいて単離心室筋のCa2+トランジエントはコントロールに比較して有意に減少していることが明らかとなり、その原因が細胞内Ca2+ストア貯蔵Ca2+量の減少によるCa2+遊離量の減少であることがわかった。リアノジン結合活性および単一チャネル記録法により、心肥大/心不全モデルにおいてはRyR2のCa2+遊離活性が高いことが示唆された。19年度では、因子による制御の可能性を検討するため、二次元電気泳動法によるタンパク質発現プロファイルの解析を行った。その結果、心肥大/心不全ラットでは多くのタンパク質の発現が変化していることがわかった。現在、これらの候補タンパク質のRyR2に対する作用を検討している。以上の結果から、心肥大/心不全においては何らかのタンパク質発現変化によりRyR2の活性が上昇してCa2+ストアがleakyになり、結果として貯蔵Ca2+の減少、Ca2+トランジエントの減少を導き、心収縮力の低下を招くという可能性が考えられた。
時間的階層構造を捉える予測的学習のニューラルネットワークモデリング

世界は絶えず変化する。様々な事象が時間の流れに従って生起し、我々人間自身も環境に働きかけて継時的に変化を生じさせる。このような継時的に変化する世界とどう相互作用するかという系列順序情報処理の問題は、心理学における最も基本的な問題の一つである。特に、複数分野で研究されている系列の時間的階層構造の内的な学習・表象・処理の理論的統合が可能かというのが本研究の問いである。理論的統合可能性の実証を、(1)理論の生物学的計算モデルである人工ニューラルネットワークモデルへの実装、(2)心理学実験・脳波測定実験での理論の予測検討、によって行う。
大学英語教育におけるスピーキングテストの比較：指導法及び学習者要因とのモデル構築

本研究は国際的に使用されているスピーキングテストが、日本の大学生の英語教育にどのように役に立つかについて明らかにすることを目的とした。数種類のスピーキングテストの比較検討を実施し、形式による影響は少ないことがわかった。一方、テストが学習意欲に与える影響が興味深かった。従って、スピーキングテスト2回とアンケートによる調査を7ヶ月に渡って実施した。テストが学習者のその後の学習意欲の維持や学習行動への意識を育てる効果があることがわかった。また、タスクを用いたウェブ会議のスピーキング練習を10週間実施したところ、スピーキングテストでは測定できない成果が情意面、コミュニケーションの意欲の面で見られた。本研究の目的は、国内外で使用されている複数のスピーキングテストが、中級レベルの日本の大学生の英語コミュニケーション力習得の評価にどのように役に立つかについて理論的及び実証的に明らかにすることである。具体的には、1.テストの種類によってスピーキング力評価にどのような差があるのか、2.テストの種類による差は習熟度(proficiency)、学習動機付け(motivation)、不安度(anxiety)、コミュニケーション意欲(willingness to communicate)、過去の学習環境、といった学習者要因とどのように関連しているのか、3.テストの妥当性や実施可能性、問題点について学生はどのように考えるか、4.タスク中心指導法(task-based language teaching)にもとづいた授業の学習成果の評価として妥当であるかという4つの問いの検証を目標とした。本年度は予定通り、上記1.、2.、3.の検証を進めるためのデータ収集に取り組み、38人の大学生を被験者(学習者)とし、2つのテスト及び学習者による自己評価、及びアンケートを実施した。分析途中の段階ではあるが、学習者にとっての問題点は英語に関する言語面での運用力だけではなく、「何を話したら良いのかわからない」というコミュニケーションの内容にも深く関わっていることが観察された。また、テストを受けることによって、学習者は自らのスピーキング力と向き合うこととなり、それをその後の動機付けにつなげる学習者、あるいは低い実力が負の力として働いてしまうケースが観察された。さらに分析を進めると、日本の教育現場でのスピーキングテストの意義や問題点が明らかになり、今後の試験利用に関しての有用な示唆が得られることが期待される。また、現場での英語学習内容を検討するにあたって意義深い示唆が得られることが期待される。1本研究の目的は、国内外で使用されている複数のスピーキングテストが、中級レベルの日本の大学生の英語コミュニケーション力習得の評価にどのように役に立つかについて理論的及び実証的に明らかにすることである。具体的には、1.テストの種類によってスピーキング力評価の差、2.テストと習熟度(proficiency)、学習動機付け(motivation)、不安度(anxiety)、コミュニケーション意欲(willingness to communicate)、過去の学習環境、といった学習者要因との関連、3.テストの妥当性や実施可能性と問題点、4.タスク中心指導法(task-based language teaching)にもとづいた授業の学習成果の評価としてのテストの妥当性に着目する。2初年度(H26年度)は予定通り、上記1、2、3の検証を進めるためのデータ収集に取り組み、38人の大学生を被験者(学習者)とし、2つのテスト及び学習者による自己評価、及びアンケートを実施した。3本年(H27年度)はH26年度収集した2つのテストデータの評価を行い、アンケート回答を分析し、8月に学会発表(外国語教育学会)及び投稿論文(聖心女子大学論叢)に成果をまとめることができた。4また、本年は上記1、2、3に加え4に焦点をあててデータ収集の第二段階を実施した。内容としては、長期的なスピーキング力の上達を測定する目的でTOEFL型(モノローグ)、IELTS型(インタビュー形式)のスピーキングテストを4月、7月、1月の3回実施した。その間、学習者はタスクを用いたスピーキングの実践練習(ウェブ会議を用いた海外(フィリピン)の講師とのスピーキング練習を含む)に取り組んだ。情意面への影響を調査するためのアンケートやインタビューも行った。データ分析及び研究成果の発表は次年度(H28年度)行う予定である。初年度(H26年度)及び本年度(H27年度)は順調にデータ収集を実施することができた。また初年度のデータ分析の研究成果をH27年度に学会発表及び論文としてまとめることができた。ただし、H27年度に収集したデータについては分析の枠組みを整える作業に手間取っている。早急に進め、H28年度中に研究成果をまとめることができるように努力したい。また、H27年度のデータ収集の際、主に学習者の情意面に関して特に興味深い面が明らかになったため、新たにH28年度に追加のデータ収集を通してプロジェクト全体のバランスを図る予定である。1スピーキングテストの比較検討:H26年度はTOEFL型(モノローグ)、IELTS型(インタビュー形式)の2つのスピーキングテスト及び学習者による自己評価とアンケートを実施した。テストデータとアンケート回答を分析した結果をFujii, Watanabe-Kim, Iino (2015)(学会発表)及びFujii, Watanabe-Kim, Iino (2016)(研究論文)に発表した。2種類のスピーキングテストの結果にある程度の相関が見られた。アンケート結果からは、発話内容を考えること、語彙力、またTOEFL型においてはリスニング力がスピーキングテストを受ける際の課題として上がった。2スピーキング練習の成果とスピーキングテスト:

H27年度はタスクを用いたウェブ会議のスピーキング練習を10週間実施し、その成果を測定する目的でスピーキングテストを実施した。加えてスピーキング練習の情意面への影響を調査するためのアンケートやインタビューも行った。スピーキングテストでは測定できない成果がアンケート、インタビュー、そして練習中の発話の分析からわかった。研究成果はFujii, Iino, Ohata, Inagaki (2016)(学会発表)及び藤井・杉本・大畑・宮平(2017)(研究大会発表)に発表した。3スピーキングテストと学習意欲:上記の研究結果においてスピーキングテストの学習意欲に与える影響がもっとも興味深かったため、H28年度にインタビュー形式のスピーキングテスト(OPI)2回とアンケートによる調査を7ヶ月に渡って実施した。スピーキングテストが学習者のその後の学習意欲や学習行動に影響を与えることがわかった。この研究結果を稲垣・藤井(2017)(研究大会)として発表した。データ収集:初年度(H26年度)及び2年目(H27年度)は順調にデータ収集を実施することができた。H26年度、H27年度の研究結果を踏まえ、さらなる研究の発展を目指し、H28年度にも7ヶ月に及ぶデータ収集を実施した。データ分析と結果発表:(1)初年度(H26年度)のデータ分析の研究成果をH27年度に学会発表(Fujii, Watanabe-Kim& Iino 2015)及び論文(Fujii, Watanabe-Kim & Iino 2016)としてまとめることができた。(2) H27年度に収集したテスト、及びアンケートとインタビューデータに関してはFujii, Iino, Ohata, Inagaki (2016)として発表することができた。また、スピーキング練習の分析は藤井・杉本・大畑・宮平(2017)として発表した。(2)さらにH28年度に収集したデータは稲垣・藤井(2017)として発表し、2017年11月にも国内の学会での発表を予定している。しかし、研究代表の藤井が平成28年度9月に勤務大学を移動したために、リサーチアシスタントなどを含めてデータ分析の体制を立て直す必要があった。データ分析に遅れが生じ、論文発表や執筆のスケジュールの遅れに影響した。また、転職の諸事情により海外の学会発表の日程を確保することが困難であった。そのため、研究期間の延長を申請し、H29年度に上記の研究成果を海外学会及び研究論文として発表することを目指す。2H27年度はタスクを用いたウェブ会議のスピーキング練習を10週間実施したが、スピーキングテストでは測定できない成果がアンケート、インタビュー、そして練習中の発話の分析からわかった(Fujii, Iino, Ohata, Inagaki, 2016;藤井・杉本・大畑・宮平、2017)。最終年のH29年度はウェブ会議の要因がどのように学習者のコミュニケーション意欲に影響を与えたかを明らかにした。
共連続多孔質ゲルのマイクロチップ化

溶融石英基板に幅あるいは直径1050ミクロンの矩形の溝あるいは円形の孔を穿った、上面開放型マイクロチップを微細加工した。また同等な内径を有する溶融シリカキャピラリーを用意した。この微細加工基板に必要に応じてシランカップリング反応を用いて疎水処理(オクタデシルシリル基による表面修飾)を施した。メチルトリメトキシシランあるいはテトラメトキシシランを出発物質とする相分離を伴うゾル-ゲル反応系を用いてマクロ多孔構造を作製し、走査型電子顕微鏡によって乾燥試料を観察すると共に、ゲル骨格内あるいはマクロ孔内にフルオレセイン溶液を導入した後、レーザー励起による蛍光を共焦点顕微鏡で観察することにより、多孔構造の3次元観察と界面付近の構造の観察を試みた。相分離によって自発的に形成される相領域(ドメイン)の特性長(典型的に構造周期の一波長分)が、溝の幅やキャピラリー内径より十分小さい間は、微小界面の影響によるドメインの局所変形や流動は、壁面近傍のみに限定される。ところが特性長と制限空間のサイズが同程度に達すると、反応系は自発的なドメイン形成よりも、容器壁への濡れ転移を起こすことにより、容器壁に均一なコート層を形成する。また制限空間のサイズが100ミクロン程度以上の場合には、粗大化して流動するドメインの形態に重力の影響が認められ、特に濡れ転移を伴う場合には、変形の度合いは特性長の数倍にも及んだ。これらの変形過程は、相領域形成とゾル-ゲル転移による構造凍結の競争によって起こるため、相分離開始からゾル-ゲル転移までの時間が短い反応系ほど、局所的な変形は抑制された。したがって、共連続構造のゲル材料をマイクロチップ化するためには、界面構造の均質化と重力の影響の軽減が重要な因子となることが分かった。上面を開放した微小溝内では、相分離によって生じたゲル骨格がバルク相内の重合体成分を取り込んで構造形成が進むため、マクロ多孔構造は密閉条件での構造に比べて緻密になった。また、比較実験として行ったキャピラリーを含むすべてのマクロ多孔性ゲルにおいて、界面近傍数ミクロンの範囲で、壁面の濡れに起因するゲル成分の欠乏層が生成し、これに伴って壁面近傍の気孔率が高くなること、界面欠乏層の厚さは微小空間のサイズにはほとんど依存しないため、ディメンションの小さい微小空間ほど、界面欠乏層の割合が高くなることが明らかになった。ゲル網目の自発的収縮傾向の弱いメチルトリメトキシシランとジメチルジメトキシシランの混合系や、架橋密度が高くゲル網目の流動性に乏しいテトラメトキシシラン系ではこのような局所的な構造変化は観察されなかった。したがって微小空間内での共連続マクロ多孔構造形成が、壁面への濡れおよび化学結合の形成と、ゲル網目の流動性とに複雑に依存することが明らかになった。
高圧接合されたセラミック-金属接合体の高温性質評価

核融合炉に使われるセラミックスの多くは、金属に強固に接合され使用される。この時、両素材の熱膨張差に起因する内部応力は接合材料強度に影響を与える。この内部応力の概略の評価として、有限要素法を用いて窒化ケイ素/鋼接合体を1000°Cから冷却した時の応力分布を求めた。その結果、接合界面近くの窒化ケイ素の表面付近に、窒化ケイ素の破断応力を越える引張応力が発生することが判った。実際にHIPにより接合を行うと、計算結果に一致する窒化ケイ素中破壊が認められた。次に、接合材の寸法効果を調べるため、計算により窒化ケイ素を薄くした場合の残留応力を求めた。その結果、窒化ケイ素の厚さは薄い程、残留応力が軽減されることが判った。そこで、窒化ケイ素厚さを0.11mmの間で変化させ鋼とHIPにより接合し、その強度を調べたところ、0.2mm以下の厚さで、約50MPa程度の引張強度が得られた。このことから、高圧接合により、セラミックコーティングの代りとなる強固な接合が可能になると言える。次に、高温における接合材料中欠陥発生を検出する目的で、窒化ケイ素と3種の鉄系合金(熱膨張率が異なる)の接合を行い、冷却中に発生するアコースティックエミッション(AE)をモニターした。その結果、熱膨張差が大きい窒化ケイ素/SUS405鋼では約500°Cで界面剥離が生じ、中程度の窒化ケイ素/Kovarでは、一部の試料は約450°Cで界面剥離を生じ、一部は生じず、最も小さい窒化ケイ素/Invarでは界面剥離が生じないことが判った。後2者では、反応層中の割れの発生も検出された。また、残留応力の小さい、窒化ケイ素/Invarはばらつきの少ない高強度接合が可能であるが、残留応力の大きな窒化ケイ素/Kovarでは、強度のばらつきが大きくなる。以上から、温度変化を受ける場合、接合材料から発生するAEをモニターすることにより、欠陥の発生を検出でき、その発生条件等を知ることが可能になると言える。
光の屈折・減衰特性を考慮した水中センシング

カメラ画像を用いたセンシング技術は,非接触で広範囲を同時に計測できることから幅広く用いられている.これまでの画像センシング技術は,主に空気中など光の伝播特性が一定の環境を取り扱うことが多かった.しかし,水中環境においては,光の屈折,光の減衰,光の遮断などの問題が生じるため,空気中のセンシング手法をそのまま使用することが難しい.そこで本研究では,これら光の伝播特性を考慮した水中センシング手法を構築した.カメラ画像を用いたセンシング技術は,非接触で広範囲を同時に計測できることから幅広く用いられている.これまでの画像センシング技術は,主に空気中など光の伝播特性が一定の環境を取り扱うことが多かった.しかし,水中環境においては,光の屈折,光の減衰,光の遮断などの問題が生じるため,空気中のセンシング手法をそのまま使用することが難しい.そこで本研究では,これら光の伝播特性を考慮した水中センシング手法を構築した.本研究では,光の伝播特性(屈折・減衰)を考慮した水中センシング手法の確立を目的とする.具体的には,異なる複数の媒質を光が通過する際に発生する,(A)光の屈折による画像の幾何学的歪み,(B)光の減衰による画像の光学的歪みの問題を解決して水中計測原理を構築する.(A)については,歪んだ画像を用いて,正確に観測対象の形状や3次元位置を計測する手法を確立する.(B)については,かすんだ画像を用いて,空気中で観測したときと同等の色を有する画像を再構築する手法を確立する.また,画像中の視野妨害物を検出・除去する手法を確立する.これらの手法を確立することにより,水中環境においても空気中と同じように画像センシングを行うことが可能な枠組みを新たに構築する.平成22年度は,以下の内容について検討を行った.(1)水中におけるステレオ計測原理の確立ステレオカメラ(2台のカメラ)を用いて水中物体の計測を行うための基礎原理を確率した.光線追跡の技術を応用し,3角測量の原理によって水中計測を行う手法を構築した(2)水中センサ搭載のための水中ロボットの製作水中センサを搭載して移動させることが可能な水中ロボットのプロトタイプ機を製作した.(3)広視野カメラを用いた水中センシング手法の構築魚眼レンズなどを装着した広視野カメラを2台用いて,水中ステレオ計測を行う手法を構築した.(4)視野妨害物除去手法の構築高速カメラで撮影した水中画像から,画像処理の技術を用いて気泡などの視野妨害物を除去する手法を構築した.光の伝播特性を考慮した水中センシング手法の基礎理論の確立を行った.ここでは,異なる複数の媒質を光が通過する際に発生する「光の屈折による画像の幾何学的歪み」を解決して水中計測原理を構築した.具体的には,歪んだ画像を用いて,正確に観測対象の形状や3次元位置を計測する手法を確立した.まず,(1)広視野カメラを用いた水中センシングの手法を構築した.具体的には,2台の全方位カメラを用いて水中計測を行う手法を構築した.360度の視野を有する全方位カメラは広範囲の映像を同時に取得できる利点があるが,画像に大きな歪みが発生するため,3次元計測に用いることは困難である.そこで,全方位カメラで得た映像の歪みを補正すると同時に,複数媒質環境における光の屈折を考慮し,正確に水中環境の3次元計測を行う手法を構築した.次に,(2)高速カメラを用いた好視野センシング手法を構築した.水中環境では,気泡などの視野妨害ノイズが空気中よりも多く,環境の誤認識や計測精度の低下を引き起こす.そこで,複数高速高感度カメラで得られる複数視点からの画像を解析することにより,画像中の視野妨害ノイズの位置を自動的に検出し,除去する手法を構築した.更に,高速高感度カメラを用いて取得した動画を解析することにより,モーションブラー等の影響を受けずにノイズの動きを正確に検出し,ノイズを検出・除去する手法を構築した.上記の手法を確立することにより,水中環境においても空気中と同じように画像センシングを行うことが可能な枠組みを新たに構築した.光の伝播特性を考慮した水中センシング手法の基礎理論の確立を行った.ここでは,異なる複数の媒質を光が通過する際に発生する「光の屈折による画像の幾何学的歪み」を解決して水中計測原理を構築した.具体的には,歪んだ画像を用いて,正確に観測対象の形状や3次元位置を計測する手法を確立した.まず,広い視野を有する全方位カメラと魚眼カメラを用いてそれぞれ3次元計測を行う手法,およびその結果を用いてロボットを動作させる基本的な原理の構築を地上環境において行った.次に,魚眼カメラを用いて水中環境の3次元計測を行う手法を構築した.具体的には,2台の等距離射影方式の魚眼カメラを用いて,光の屈折を考慮してステレオ計測を行う手法を新規に構築した.左右の魚眼カメラから画像を取得し,透視投影画像へ変換し画像の歪みを補正する手法を構築した.次に,歪みを補正した画像を用いてエピポーラ拘束を用いたテンプレートマッチングを行いステレオ画像対の対応点を求める方法を提案した.最終的に求めた対応点を用いて3次元計測を行うことが可能となった.更に,光量が少ない環境においても3次元計測を実現するため,2台の魚眼カメラと光投影装置を組み合わせて,ロバストに計測を行う手法を提案した.ここでは,プロジェクタを光投影装置として用いて環境中に格子点や格子線などのパターンを投影し,投影光が照射されている状態で2台の魚眼カメラを用いて画像を取得する.取得画像中の投影光の位置を画像処理により抽出し,画像中の投影光の位置情報を用いることで水中物体の3次元位置・形状を計測する手法を確立した.

水中環境における実機実験により提案手法の有効性を確認した.平成23年度に計画していた内容に対しておおむね達成できたため.24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,平成23年度に構築した手法を発展させ,より高精度かつロバストに水中センシングを行う手法を確立する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
前思春期の自我発達と自我体験について

1.まず、児童・青年心理学および精神医学・臨床心理学における、前思春期を含む症例をはじめ、関連する文献・資料を広く収集、検討した結果、「独我論」という観点から青年期およびそれ以前の自我体験について研究した、渡辺恒夫の一連の調査資料と論考を発見した。主にその知見を参考に、大学生を対象とした自我体験の質問紙を作成し、施行した。2.次に、自我発達上の変化を非言語的に傍証するために、これまでの研究で収集した風景構成法(描画)の大学生の資料(三百名分)を追加収集し、発達段階の判定についての尺度の改良を試みた。その結果、大学生においても、すべてが上位の構成段階に評定されるわけではなく、さまざまな段階へのばらつきがあることがわかった。そこで、リニアな発達段階としての尺度という考え方を改め、十歳以上成人・臨床群にも共通して適用できる指標という意味で、新たに「構成型」(タイプ)という分類のマニュアル作成を行なった。詳細については平成6年度の甲南大学学生相談室紀要の誌上に報告する予定である。3.また、研究者が心理療法を行なった児童・青年の事例のうち、自我体験に関連あるものについて検討を加え、その一例については平成6年度の日本学生相談学会において「エリート女子大学生の自己再確立の問題」として発表する予定である。以上が、今年度行なった研究内容である。今後の課題として、1.の質問紙の分析と、事例資料の蓄積が残されたので、順次進めていく予定である。
レポーター遺伝子導入による間葉系幹細胞の未分化性維持と分化様式の解明

MSCの自己複製能を制御する分子機構としてWnt/Notchによる未分化性維持機構が提唱されている。研究では哺乳類の発生において自己複製と分化をコントロールしながら高次機能という複雑な組織構築に寄与することが知られる幹細胞の時間空間的な制御に関わるWnt, Notch,シグナルを可視化することにより、Wnt/Notchがどのように役割を分担し、あるいは他の分子と相互作用し、自己複製に関わっているのかを解析することで、MSCの自己複製および細胞系譜決定機構を明らかにする試みを行った。間葉系幹細胞(MSC)は骨、軟骨、脂肪、筋肉、心臓、神経などの再生に応用が期待される新しい移植用幹細胞である。しかしながら、従来広く用いられてきたMSC分離法では骨髄から回収した細胞を培養皿上で培養・増殖させ、付着増殖した細胞をもってMSCと定義されているため、造血幹細胞研究で行われてきたような細胞表面抗原による解析が進んでおらず、有効な特異的抗原マーカーが知られていなかった。従って、得られた付着細胞のうちのいずれが"本当"のMSCであるかをあらかじめ知ることはできず、品質の安定化が困難であり、純度の高いMSCを用いた生理学的な性状、あるいは目的の細胞への分化誘導方法など、安全で効率的な臨床応用のために必須である基礎的な研究はほとんど進んでいないのが現状である。そこで我々は、マウス骨髄中に存在するMSCの特異的マーカー検索を行い、PDGFRαSca-1共陽性分画に高純度でMSCが存在すること(Morikawa et al.BBRC, 2009)、マウス骨髄中には神経堤由来のMSCが存在すること(Nagoshi et al.Cell Stem Cells, 2008)、るin vivoでのMSCの生理的役割は主として造血支持組織の形成であること(Morikawa et al.JEM, 2009)等、を明らかにした。前年度までに我々はマウス間葉系幹細胞がPDGFRα+Sca-1+細胞分画中に濃縮されていることを明らかにし、報告した。本年度は間葉系幹細胞の発生起源を明らかにするため、Cre-loxPシステムを用い、P0・Wnt1プロモーターの神経堤細胞に対する特異性を利用し、これらプロモーターとレポーター遺伝子(GFPやβ-galactosidase)を掛け合わせたトランスジェニックマウスを作成し、成体における神経堤幹細胞を含む神経堤由来の細胞のトレーシングを行った。P0-cre/CAG-EGFPマウスの骨髄を用い、濃縮されたMSCs集団をフローサイトメトリーで解析した結果、約10%がGFP陽性であり、神経堤由来の間葉系幹細胞が存在することが明らかになった。P0+,P0-両方の分画より分離したMSCsはどちらも脂肪、軟骨、骨等、間葉系細胞への分化能を持ち、両者には機能的な差が見られなかった。また初期の原腸胚形成期に沿軸中胚葉領域に発現するMesp1遺伝子プロモーターの下流にcreを発現するトランスジェニックマウス(Saga et al.Development 126;3437-47,1999)を用い、成体における中胚葉幹細胞を含む沿軸中胚葉由来の細胞を同様に特異的に標識しトレーシングする試みを行った。Mesp1-cre/CAG-EGFPマウスをフローサイトメトリーサイトメーターにて解析した結果、全MSC中GFP陽性細胞は約15%であった。MSCはMesp1陽性陰性いずれの分画にも存在し、どちらの分画からも脂肪、軟骨、骨へ分化する間葉系幹細胞を分離することが可能であった(Niibe et al 2011)。以上の結果から、成体マウス骨髄中には少なくとも、神経堤由来、沿軸中胚葉由来と其れ以外、という発生由来の異なる間葉系幹細胞が存在しているが、それぞれのMSCは全く同じ増殖能と分化能を示し、機能的な差が全く見られないことが明らかになった。本研究課題にて我々はマウス間葉系幹細胞がPDGFRα+Sca-1+細胞分画中に濃縮されていることを明らかにし、Cre-loxPシステムを用い、PO・Wnt1プロモーターの神経堤細胞に対する特異性を利用し、これらプロモーターとレポーター遺伝子(GFPやβ-galactosidase)を掛け合わせたトランスジェニックマウスを作成し、成体における神経堤幹細胞を含む神経堤由来の細胞のトレーシングを行うことで、間葉系幹細胞の発生起源を明らかにする試みを行った。1)PO-cre/CAG-EGFPマウスの骨髄を対象に、濃縮されたMSCs集団であるPDGFRα+Sca-1+分画をフローサイトメトリーで解析した結果、PDGFRα+Sca-1+細胞中約10%がGFP陽性であり、神経堤由来の間葉系幹細胞が存在することが明らかになった。2)PO^+,PO^-両方の分画より分離したMSCsはどちらも脂肪、軟骨、骨等、間葉系細胞への分化能を持ち、両者には機能的な差が見られなかった。

3)初期の原腸胚形成期に沿軸中胚葉領域に発現するMespl遺伝子プロモーターの下流にcreを発現するトランスジェニックマウス(Saga et al.Development 126;3437-47,1999)を用い、成体における中胚葉幹細胞を含む沿軸中胚葉由来の細胞を同様に特異的に標識しトレーシングする試みを行った。4)MSCはMespl陽性陰性いずれの分画にも存在し、どちらの分画からも脂肪、軟骨、骨へ分化する間葉系幹細胞を分離することが可能であった(Niibe et al 2011)。以上の結果から、成体マウス骨髄中には少なくとも、神経堤由来、沿軸中胚葉由来と其れ以外、という発生由来の異なる間葉系幹細胞が存在しているが、それぞれのMSCは全く同じ増殖能と分化能を示し、機能的な差が全く見られないことが明らかになった。
糖尿病性腎症に対するプロパゲルマニウムの実用化を目指した橋渡し研究

【目的】炎症に関与する分子の一つであるCCL2の受容体CCR2を阻害する作用を有するプロパゲルマニウム(PG)の糖尿病性腎症に対する有効性および安全性について検討した。【方法】多施設共同・無作為割付・非盲検・並行群間比較試験とした。対象となる2型糖尿病性腎症例のうち、試験薬群はPGを52週間にわたり30mg/日で内服した。【結果】9施設より29例(男性22例、女性7例、平均年齢61歳)が登録された。試験薬の安全性について、現時点では試験薬との因果関係が示唆される有害事象の発生はみられていない。【結論】2型糖尿病性腎症に対して、PGの有効性および安全性について検討するための臨床研究を開始した。糖尿病性腎症の進展過程において、微小な炎症の関与が注目されている。この炎症に関与する分子群のうち、monocyte chemoattractant protein (MCP)-1/CCL2およびその受容体であるCCR2は、単球・マクロファージの腎臓への遊走・活性化に加え、腎固有細胞の機能調節にも重要な役割を果たしている。当研究室では、MCP-1/CCL2の腎臓病への関与とその阻害による腎臓病治療の可能性について基礎的検討を重ねてきた。その成果を踏まえ、MCP-1/CCR2を標的分子とした糖尿病性腎症の治療薬開発に関する研究を進めてきた。本研究では、CCR2阻害作用を有するプロパゲルマニウムの糖尿病性腎症患者に対する安全性および有効性について探索的に検討するための臨床研究を行った。今年度は、研究の倫理面およびデータの信頼性確保のための体制を確保するため、臨床研究に関する倫理指針を遵守し、院内外の関係部署と密接に連携し調整を行ってきた。試験薬については、当院薬剤部において適切に管理・保管し、症例登録・データマネジメントについては、当院先端医療開発センターに協力を得た。モニタリングについては、契約の上で、外部機関に委託した。GCPを参考とした本研究体制は、H27年度より適用される「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」にも対応しており、年度後半からの症例登録を開始することができた。開始後の定点観察時に採取・保存する血漿を用いたプロパゲルマニウム血中濃度測定については、外部測定機関と契約のうえで円滑に実施することができた。試験開始後は、文書による同意書を得た後に、先端医療開発センターにて患者登録・無作為割り付けを実施した。プロパゲルマニウム群に割り付けられた患者2名については、目下のところ有害事象の発生はなく観察を継続中である。今年度も、研究の倫理面およびデータの信頼性確保のための体制を確保するため、人を対象とする医学系研究に関する倫理指針を遵守し、院内外の関係部署と密接に連携してきた。モニタリングについては、前年度と同じ外部機関に委託した。多施設共同体制とした今年度より症例登録が加速度的に進み、最終的に9施設より29例(男性22例、女性7例、平均年齢61歳)が登録され、目標症例数の30例にほぼ到達した。試験薬群では、プロパゲルマニウム血中濃度を測定することにより、服薬状況について科学的に評価を行った。試験薬の安全性について、現時点において、試験薬内服中の症例における有害事象の発生はなく、登録後1年間の観察期間を追跡している。全例における観察期間の終了後、症例報告書の回収を行い、先端医療開発センターにおいてデータを固定し、アルブミン尿をはじめとする評価項目に関する統計解析を予定している。本研究体制を確保するために多くの時間を要した。

学内においては、症例登録に必要な症例登録票確定に必要な先端医療開発センターとの打合せを行い、医師による患者登録票記入からFAXによる連絡ができるだけ円滑に進むように配慮した。同様に、症例報告書確定までにおいても、センターとの間で密に連携をとり調整を重ねた。学外機関との契約等では、試験薬プロパゲルマニウムの提供に関する製造販売元との契約と受入、データモニタリングの外部委託に係る契約ならびにプロパゲルマニウム血中濃度測定のための測定会社との契約にも時間を要した。また、以上の研究体制が確保されたのちに患者登録を開始したところであるが、本研究における適格患者に該当する被験者候補者数が金沢大学附属病院単施設では多くなかった。そのため、本年度登録期間後半には、腎臓内科のほか代謝内科に通院・入院した患者も対象に本研究紹介を開始し、1例の症例登録をえた。以上のように、研究開始までの体制確保および開始後の症例登録進捗の大きく2点が本年度の達成度がやや遅れた要因と考えられた。今年度におけるこうした状況を踏まえて、年度末に多施設共同体制としたところである。27年度が最終年度であるため、記入しない。腎臓内科学本研究は、従前の「臨床研究に関する倫理指針(平成20年7月31日)」の適用範囲であり、当該指針を遵守して実施してきたが、今年度より施行された「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を見据えて準備してきたため、この新指針にも対応している。今年度も引き続き新指針を遵守しつつ、研究を進める。○研究の進捗等管理:試験薬プロパゲルマニウムについては、当院の薬剤部において引き続き管理・保管し、プロパゲルマニウム投与群に該当する被験者に対し、その都度提供する体制を維持する。症例登録・データマネジメントおよびモニタリングについて、当院先端医療開発センターおよびH26年度に契約した外部機関において実施してきた現行の体制を維持する。症例登録票や症例報告書とともに手順書等の管理も本センターで行う。○症例の登録と観察:当院腎臓内科および関連施設における被験者確保に向けて、適格症例について登録が促進されるよう、腎臓内科スタッフおよび関連施設の医師等に対し、本研究に対する協力を引き続き呼びかける。今年度からは多施設共同体制とすることにより、関連施設においても症例登録、研究開始が可能な体制としたため、本年度の症例の登録・割り付けならびにデータのマネジメントについては、当院先端医療開発センターが行う中央管理体制とする。また、定点観察時に採取・保存する血漿を用いたプロパゲルマニウム血中濃度測定については、前年度に契約のうえ実施してきた外部測定機関に引き続き依頼する。○国内外における関連情報の収集等:学会等に参加することにより、糖尿病性腎症の研究動向について情報を引き続き収集するとともに、参加者との意見交換を行う。