hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有限要素解析を用いた胸部大動脈瘤破断予測:ステントグラフト術後遠隔期予後への応用

そのため過去に経験した症例を解析し、破裂危険閾値を以下のように推定した。胸部大動脈瘤の切迫破裂例(症候性、あるいは近日中に破裂した症例)8例、待機的手術例12例の有限要素解析を行った。CTおよび3D画像、さらに非線形解析を行った有限要素解析結果による相当応力(von Mises stress分布から、全20症例の瘤径および相当応力の最大値(MaxVMS)を求め、各群の平均値を比較検討した。その結果、大動脈瘤切迫破裂群では瘤径およびMaxVMSが待機手術群と比較して有意に大きくなっていることが分かった。また、切迫破裂群のほとんどが瘤径>60mm、MaxVMS>0.50Mpa(megapascal)に含まれていることから、有限要素解析による破裂危険閾値としてMaxVMS>0.50MPaを推定することとなった。これは大動脈瘤破裂予測診断に非常に有用な結果であると言える。本研究に関しては平成24年10月の胸部外科学会総会にて発表し、さらに平成25年4月のアジア心臓血管外科学会でも同様の結果を発表した。しかし、解析症例が少なく、解析のlimitationも多いことから、より詳細な破裂予測診断が必要だということも分かった。MaxVMS値は破裂診断予測に有用な指標となるが、それも含めた破裂危険指数RPI(rupture potential index)の推定が必要となる。真性動脈瘤破裂モデルは順調に解析できており、推定危険域もほぼ予測されてきたが、ステントグラフト後や大動脈解離モデルは有限要素モデルの構築がかなり困難であり、計算可能なモデルは完成していない。24年度が最終年度であるため、記入しない。まず、モデルとして完成している真性大動脈瘤モデルを用いて相当応力値の破裂推定危険域を決定し、臨床現場に応用する方向で検討している。壁性状、血栓などを考慮したモデルも作成する。また、未完成である2腔モデル(ステントグラフト後、大動脈解離)に関しては、3次元構築ソフト上でのトレース方法を変更することを検討中である。
神経障害における動的触知覚能力の研究

【研究目的】本研究は、脊髄損傷による神経障害者の麻痺部位の動的触知覚(対象物を把持した腕を振ることにより対象物の長さ・形状・方向を特定する触知覚)について実験を行い、麻痺部位において有用な外界知覚がなされているかの検証を目標として遂行された。【研究方法】感覚麻痺のある上肢の動的触知覚能力を同定するため、頸髄損傷者6名および健常者3名を被験者として、肘を固定し前腕だけで振る方法と、上肢全体で振る方法の2種の条件を設定し、刺激となる棒(長さ3種、錘位置3種)を片手に把持して振ることにより長さを判定する動的触知覚の実験を行い結果を比較検討した。棒を把持する上肢は被験者から見えないようにカーテンで遮蔽され、頸髄損傷者の麻痺上肢には刺激棒を弾性包帯で固定した。先行研究より、動的触知覚は振る対象の慣性テンソルの主慣性モーメント(l_1)に依拠して、対象の長さが弁別されていることが実証されているため、本研究では先行研究に倣い、l_1値に差分が出るように統制した刺激棒を作成し、これらをランダムに被験者が振って長さの弁別をする実験パラダイムを採用した。【研究成果】実験の結果、棒の長さと錘位置の主効果は認められたが、振り方には主効果が認められなかった。また知覚報告値と慣性テンソルの最大固有値(lxx)とのスケーリング関係は、最小二乗法によりr_2=0.98という高い重決定係数を示した。以上から、表在覚を脱失し、振り方に著しい障害のある頸髄損傷者であっても、その影響を受けず、環境内の対象の不変項に基づき棒の長さが特定可能であると示された。しかし、健常者と比較すると、その知覚精度は低下しており、表在覚は精度に関して影響がある可能性も示された。
幼児期のコミュニケーション能力発達評価法の作成と実用化に向けた研究

2018年度は、幼児期のコミュニケーション発達評価法の作成に向けて、46歳児のデータを元に、2つの課題の発達指標の検討と言語知識との関係について分析し、これまでの研究成果のまとめを行った。1)文復唱の発達指標の検討と言語知識との関係:本研究では知能検査等を参考に、一部を改変した48文節までの12課題を対象に、復唱できた文節数と課題文数をもとに得点化し、年齢的変化を分析した。1文節数得点と課題文数得点は時期がズレながら徐々に上昇するが、特に5歳後半から6歳台にかけて、文復唱能力が高まる傾向がみられた。2文復唱得点は、PVT-Rの修正得点、KABC-IIの語彙尺度の各粗点と、暦年齢の影響を除いても弱中程度の相関がみられた。2)質問応答における日常経験の説明と言語知識との関係:本研究では、「普段の遊び」「楽しかったできごと」についての質問への応答部分の発話を抽出し、語りの複雑さを1ユニット(動詞を含む節)内の自立語数から得点化、発話内容をエピソード内の情報の要素数から得点化し、年齢的変化を分析した。1個人差は大きいが、1ユニット内の自立語数は5歳台から6歳台にかけて増加、エピソード内の要素数は年齢を通して徐々に増加する傾向が示された。2日常経験の説明得点は、暦年齢の影響を除いても、KABC-IIの“表現語彙"の粗点、文復唱得点と弱い相関があることが示された。3)研究発表と研究成果報告書の作成以上の分析結果を第60回日本教育心理学会、第30回日本発達心理学会にて発表した。また、これまでの研究成果を報告書(冊子)にまとめた。本研究の目的は幼児期後期から学童期にかけて発達するコミュニケーション能力の発達評価法を作成し、特別な支援を必要とする幼児の言語発達支援に活用することである。今年度は、平成2326年度の基礎調査をもとに、新たに幼稚園児73名に対し調査を実施し基礎データを集積した。また、基礎調査をもとにコミュニケーション能力の発達の機序とプロセスについて分析を進めた。1.調査の実施:施設長および保護者の研究協力が得られた幼稚園児73名に対し、7種類のコミュニケーション能力評価課題による調査、また、語彙などの言語的知識水準との関係を分析するため、PVT-R絵画語い発達検査、K-ABCIIの語彙尺度課題、言語調整機能の発達テスト(天野2006)を実施し結果の整理と発話記録の文字化を進めた。2.コミュニケーション能力の発達プロセスの分析:以下3つについて分析を行った。1パーソナルナラティブの発達過程:個人的経験内容についての語りは、個人差も大きいが、46歳にかけての統語能力の高まりと共に、徐々に時間空間的範囲を広げ、感情の動きを強く伴う印象に残った事象を選択的に語る様相が示された。2絵の叙述の発達過程:語りの個人差は大きいが、6歳前半から後半にかけて一貫性を持つ文脈統合のある語りへと収束する様相が示された。3ストーリーナラティブの発達と言語知識との関係:言語知識との関係をみると、ストーリーナラティブ得点は言語理解よりも言語表出年齢(LCスケール)との関係の方が高いことが示された。次年度は新たな調査データも加えながら、コミュニケーション能力の発達プロセスを明らかにすると同時に発達評価指標についての検討を行う。平成27年度11月と平成28年2月に幼稚園児73名を対象に調査を実施し、基礎データを収集した。現在収集した調査データの整理作業が進行中で、各対象児の言語的知識については結果のまとめ作業を行っている。発話記録については文字化の作業まで終了した。また、パーソナルナラティブの発達過程、絵の叙述の発達過程、ストーリーナラティブの発達と言語知識との関係について、これまでに収集した資料をもとに分析を行い、第57回日本教育心理学会、第27回発達心理学会で発表し、ほぼ予定通りに研究が進んでいる。今年度は調査対象を小学生に広げ基礎データを集積した。1)調査の実施:学校および保護者の研究協力が得られた小学1、2年生53名に対し、7種類のコミュニケーション能力評価課題による調査、および言語検査語彙などの言語知識水準との関係を分析するための言語検査(PVT-R絵画語い発達検査、K-ABCIIの語彙尺度課題、言語調整機能の発達テスト(天野2006))を実施し、結果の整理と発話記録の文字化、およびデータの入力作業を進めた。2)コミュニケーション能力の発達プロセスの分析と発達評価指標の検討:幼稚園児の調査をもとに、分析の視点や分析対象児を広げて、以下2つについて分析を行った。1ストーリーナラティブの評価指標の検討:ストーリーナラティブの能力は、5歳後半から6歳前半にかけて急速に高まり、一貫した筋を持った語りへと収束していく様相が示された。ストーリーナラティブ得点、登場人物数、語られる場面数などについて、発達評価指標としての有効性を検討した。2スクリプト知識の発達過程と言語知識との対応関係:スクリプト知識は、ストーリーナラティブよりやや早く、5歳代に発達し6歳で収束する傾向が示された。スクリプト知識得点、補助図版による順序性理解について、発達評価指標としての有効性を検討した。

また、スクリプト知識得点と言語知識水準との対応関係を検討した結果、歴年齢の影響を除いてもスクリプト知識得点とPVT-R修正得点の間に弱い相関があることが示された。次年度は小学生の調査データも加えながら、コミュニケーション能力の発達プロセスを明らかにすると同時に発達評価指標についての検討を行う。平成28年9月に小学生53名を対象に調査を実施し、基礎データを追加した。現在収集した調査データの整理作業が進行中である。しかし一人につき約1時間の調査となるため、資料の整理に時間がかかっている。また、発達評価指標を作成するために、調査データの分析を進めながら、どのような指標が有効かを検討しているが、7種類の課題共通の発達指標と課題ごとの特殊性に基づく発達指標を、どのように組み合わせるとより発達の実態をあらわせるか等、適切な発達評価指標の抽出と基準作成に時間がかかっている。ストーリーナラティブの評価指標の検討、スクリプト知識の発達指標の検討、および語彙などの言語能力との対応関係については、これまでに収集した幼稚園児の資料をもとに分析を行い、第58回日本教育心理学会、第28回発達心理学会で発表した。本研究の目的は幼児期後期から学童期にかけて発達するコミュニケーション能力の発達評価法を作成し、特別な支援を必要とする幼児の言語発達支援に活用することである。今年度は、以下の発達指標の検討と発達プロセスの分析を行った。またそれらの指標と語彙などの言語能力との対応関係について検討した。1)ストーリーナラティブの評価指標の検討と言語能力との関係:視覚的手がかりがない状態での紙芝居の内容についての語りの分析筋立てに必要な基本述語文の出現数をストーリーナラティブ得点(SN得点)とし、暦年齢との関係を検討した。15歳前半までは一部の事象のみの短い語りであるが、5歳後半になると意外性のあるできごとを中心に語りが増える傾向みられた。さらに6歳前半にかけてSN得点が急上昇し、場面全体に注目した筋のある語りへと収束していく様相が示された。2登場人物の出現数もSN得点と同様の増加傾向を示し、暦年齢の影響を除いても相関が高いことが示された。3SN得点は、暦年齢の影響を除いた偏相関係数をみると、各種の言語検査との間にはほとんど相関がないことが示された。2)選択理由の説明の評価指標の検討と言語能力との関係:いくつかの選択肢がある葛藤状況における選択理由の語りの分析選択した理由の明確さを基準に得点化をして得点と暦年齢の関係を検討した。1選択理由の説明は困難で、5歳後半までは選択理由が不明確な発話が約半数を占めるが、6歳代になると具体的な理由を挙げ、より明確に選択理由を説明する発話が増えることが示された。2選択理由の説明得点は、暦年齢を統制した偏相関係数をみるとKABC-IIの“表現語彙"と“なぞなぞ"の得点と相関があることが示された。平成30年度に現在継続中の分析を終了させ、幼児期後期のコミュニケーション能力の発達プロセスを明らかにすると共に、発達評価指標についての検討結果をまとめる予定である。現在収集した幼児および小学生を対象とした調査データの分析が進行中である。しかしコミュニケーション能力の評価課題は新規の課題であるので、それぞれの課題でどのような指標が発達評価に有効なのか、適切な発達評価指標の抽出と基準作成、有効性の確認に予想以上に時間がかかった。
ボルボックスを用いた多細胞体制構築機構の分子遺伝学的研究

ボルボックスで分子遺伝学的な研究を行うためには、遺伝的掛け合わせを再現性良く行えることが必須である。遺伝的掛け合わせの系を確立するために、テキサス大学で系統保存されているVolvox carterif.nagariensisの雄株と雌株を取り寄せ、遺伝的掛け合わせを試みた。しかし、現在のところ、再現性良く掛け合わせを行うことには成功していない。掛け合わせの試みを継続しつつ、今年度は、他生物の遺伝子の相同遺伝子を解析することが中心となった。ボルボックスは、個体の周縁部に球状に配列した体細胞と、個体内に存在する生殖細胞の二種類の細胞だけから成る多細胞生物である。この二種類の細胞のうち、生殖細胞の形成は個体へのUV照射によって抑制されることが知られている。一方、昆虫の場合も同様に、UV照射によって生殖細胞の形成が抑制されることが知られている。昆虫では、生殖系列の細胞の成立にミトコンドリアのrRNA(mtrRNA)が必須の役割を果たしており、UVが生殖顆粒内に局在するmtrRNAに障害を与えることが、UVによる生殖細胞の形成阻害の原因と考えられている。ボルボックスでも、生殖細胞の分化の際にmtrRNAの局在化など、昆虫と同様の現象がみられるかどうかを調べるため、その準備として、mtrRNA遺伝子のクローニングと塩基配列の決定を行った。また、昨年度単離したプロテインキナーゼcDNAのうち、ショウジョウバエのzest-white3と高い相同性を持つものについて、発現の特異性を調べた結果、二種類の細胞のうち、体細胞で特に強く発現していることが明らかになった。この生物種を分子遺伝学的な研究に用いるためには、酵素処理しうるDNAやRNAの標品を得られることが必須である。ボルボックスは細胞株マトリックスとして多糖類を大量に含んでおり、これが制限酵素の反応を阻害するが、機械的に個体を破砕したあと、差次的遠心分離によって細胞外マトリックスを除去し、続いてCsClの密度勾配遠心をおこなうことによって、制限酵素で切断可能なDNAを単離できることができた。RNAは、キレーターの一種であるdiethyldithio-carbamic acidで細胞外マトリックスを可溶化することによって、比較的容易に単離できることがわかった。精製したDNAとRNAを用いてゲノムライブラリー、および、cDNAライブラリーを作成した。試みにプロテイン・キナーゼのcDNAのクローニングを行ったところ、6種類のSer/Thrプロテイン・キナーゼのcDNAを分離することができた。これらの結果から、この生物種に比較的容易に分子生物学的手法が適用できることがわかった。ボルボックスは、体細胞と生殖細胞が分化した多細胞生物の中で、最も下等な生物である。この生物では、生殖細胞が個体の内部で胚発生を行って娘個体が形成され、娘個体が成熟するとともに、親の体細胞はプログラムされた細胞死を迎えて、娘個体が外部に放出される。野生型株の培養の過程で、通常なら体細胞が細胞死を起こす段階で体細胞が細胞分裂を始め、すべての体細胞が次の世代の個体となるような自発突然変異体が2株分離された。これらの突然変異株は、体細胞が生殖細胞に変わってしまった、いわゆるホメオティック突然変異体の一種であると考えられる興味深い突然変異体であるため、今後解析をすすめる予定である。
逆問題解析におけるアプリオリ情報の有効利用に関する研究

本研究では、脳内の神経活動分布を頭部表面電位やPET装置を用いた計測結果から逆推定する種々の方法について、アプリオリ情報の一表現形態である「動的正則化」の手法を適用することで、不適切問題の適切化をはかる方式の効果を評価した。まず、脳内活動の等価ダイポール表現に対しては、イポール相互の距離の関数としてダイポール相互の関係に協調関係を仮定し、推定すべき解の自由度を実質的に低減することで逆問題としての不適切性を回避し、3個程度のダイポール推定が安定に行えるものとした。この方法によれば、ある面積を持った皮質の活動を、三角形の各頂点にダイポールを配したモデルで表現し、誘発電位などの時間的推移を、三角形の移動軌跡として的確に把握することが可能になる。ついで、FDG代謝分布推定の問題では、順方向の問題をIIMMを埋め込んだ階層型ネットワークの配列で表現し、一定時間ごとに得られるPET画像データおよび血中FDG濃度を教師データとしたネットワークインバージョンによって、時間的推移の連続性というアプリオリ情報を生かした形で脳内糖代謝の画像化を可能にした。また、電気インピーダンス・トモグラフィーにおける導電率分布の逆推定問題をとりあげ、特に組織内の電流分布を摺動部無しに連続的に制御することのできる磁気併用型四電極法の計測データについて解析を行った。この場合、少数個の電位計測電極から得られる電位データから、導電率の分布を画像化する問題は、いわゆる不適切問題を構成する。この逆推定問題の解法について導電率の分布が同一組織内では急激には変化しないというアプリオリ情報を正則化項として加えた動的正則化の手法を適用し、不適切問題の適切化をはかり、その効果を実験的に確認した。さらに、ステレオ画像からの曲面推定問題では、対応点を自動的に探索するネットワークと、微小曲面間の高次連続性を考慮した再構成アルゴリズムを組み合わせることにより,逆問題の不適切性を排除する方式を提案した。また、この方式を航空写真からの地表曲面の生成問題に適用し、実画像によりその有効性を確認した。本研究では、逆問題解法をネットワークインバージョンという枠組みの中で実現するに当たり、Tikhnovの正則化手法を、ネットワークのエネルギー関数について直接取り入れる方式について検討を行った。この技術を適用するにあたり、我々が提案した「動的正則化」の手法では、正則化係数λを最初は大域的なフィッティングが可能なように大きくし、収束状態に近づくにつれて、より細かいフィッティングが可能なように小さくしてゆく。このことにより、いわゆるローカルミニマに捕捉される確率を低下させることができ、かつ眞の解へ安定に収束させることができる。今年度は先ず、一つの応用例としてPET画像修復の際の逆問題をとりあげ、逆問題解析ネットワークの機能をPETシミュレータネットを用いて作成したファントム画像について評価し、静的な正則化や従来法に較べて、動的正則化がその結果の品質、および演算速度において優れていることを示した。また、本年度はエネルギー関数にペナルティーとしての正則化項を加えたネットワークインバージョンの手法を、単眼画像から曲面形状を推定する逆問題、および脳表面電位分布から、脳内等価ダイポールのパラメータを推定する逆問題に対しても適用し、問題固有なアプリオリ情報の記述方法などについて、計算機シミュレーションを含めた予備的な検討を行った。本年度は先ず、フレドホルム型積分方程式で記述される観測系のsourse分布を推定する逆問題について、ニューラルネットワークの枠組みの中でアプリオリ情報を有効利用する2方法について検討を行った。

その一つは以前から進めているネットワークインバージョンのエネルギー関数にTickhonovの正則化項を加える方法であるが、他の一つは層間荷重に解を得るAnswe-in-Weight Scheme方式の導入により、層状ネットワークの最土層及び最下層への入力値の組みとして問題固有のアプリオリ条件を加える方法で、シミュレーションによって真の解への到達精度向上の効果が確認された。また本年度は、新たに3つの応用分野に対してアプリオリ条件としての正則化を導入し、解の安定化を図った。第1番目は少数個のサンプル点に関する画像入力から曲面を再構成する問題で、曲面の連続性、曲率の連続性等を考慮した区分ネットワークの接続方式を採用することで、より安定な解への収束が可能となった。2番目には切断片から画像を再構成する組み合わせ逆問題に対して、像の連続性を用いた正則化項を遺伝的アルゴリズムの中に導入することで、解への到達確率を大幅に改善することができた。最後に本年度は、エンコードされた通信符号の複素ニューラルネットワークを用いた復号化を逆問題として捉え、符号のルールをアプリオリ情報としたぺカルティー項をエネルギー関数として加えることで、雑音の混雑下でも、より正確に真の解へ到達させることが可能となった。本年度は、逆問題として、脳内等価ダイポール位置推定、FDG代謝分布推定、ステレオ画像からの3次元曲面推定、以上3つの問題をとりあげ、それぞれ固有なアプリオリ情報の有効利用法について検討を行った。まず、脳内活動の等価ダイポール表現に対して新たな提案を行った。すなわち、本研究の提案法では、ダイポール相互の距離の関数としてダイポール相互の関係に協調関係を仮定し、推定すべき解の自由度を実質的に低減することで逆問題としての不適切性を回避し、3個程度のダイポール推定が安定に行えるものとした。この方法によれば、ある面積を持った皮質の活動を、三角形の各頂点にダイポールを配したモデルで表現し、誘発電位などの時間的推移を、3角形の移動軌跡としてグラフィック表現することが可能になり、脳内の活動状況を的確に把握することが可能になる。2番目のFDG代謝分布推定の問題では、順方向の問題をHMMを埋め込んだ階層型ネットワークの配列で表現し、一定時間ごとに得られるPET画像データおよび血中FDG濃度を教師データとしたネットワークインバージョンによって、時間的推移の連続性というアプリオリ情報を生かした形で脳内糖代謝の画像化を可能にした。3番目のステレオ画像からの曲面推定問題では、対応点を自動的に探索するネットワークと、微小曲面間の高次連続性を考慮した再構成アルゴリズムを組み合わせることにより、逆問題の不適切性を排除する方式を提案した。また、この方式を航空写真からの地表曲面の生成問題に適用し、実画像によりその有効性を確認した。本年度は先ず、平成9年度より継続してきた逆問題解析における先験的情報の有効活用の研究の最終年度にあたるため、これまでの研究の総括を行う意味で、脳内の神経活動分布を頭部表面電位やPET装置を用いた計測結果から逆推定する種々の方法について、アプリオリ情報の一表現形態である「動的正則化」の手法を適用することで、不適切問題の適切化をはかる方式の効果を評価した。
高等学校外国語科における活用型学習を通した思考力，判断力，表現力の指導と評価

本研究では、高等学校に限らず、小中学校も含めて、授業観察、実践者との授業づくり、授業研究・研修を行い、その記録と分析を行った。その結果、英語学習者が高等学校に至る過程において、活用型の学習形態が減少していること、教科書や評価等の学習環境の問題が明らかになった。小中学校の学習形態は、協働的な学習、タスク中心の授業が比較的容易な環境にあるが、高等学校では学習者たちが、英語の知識や技能を有しているにも関わらず、その活用が乏しいのが実態であったが、即興性、情動、感情を交えた言語活動の開発が、これまでの指導法を少なくとも補完する手段として有効であることが明らかになった。平成25年度は,学習指導要領実施初年度であることから,新科目の授業支援を通して高等学校教員との研究開発を行った。和歌山県,滋賀県,兵庫県,岡山県,徳島県の高等学校で授業改善研究を行い指導法評価法の共有を図った。思考判断表現力を養う活用型授業を促進するためには,適切な評価方法の開発が不可欠であるため,スピーキング(一部ライティング)のパフォーマンス評価の原理と方法の普及を図った。学校ごとに到達目標,授業実践内容が異なるため,評価方法の統一は図れなかったが,各学校の事例を収集し,実践可能な評価方法と問題点を精査することはできた。一部の学校では,Can-doリストに基づくパフォーマンス評価を実施することができ,今後データ分析する予定である。平成24年度の成果は,高等学校外国語科の授業改善研究を重ねたことである。研究協力者の高等学校を訪問し,「活用型学習」「技能統合型学習」の授業実践を繰り返し行った。文部科学省の研究開発指定校(兵庫県加古川西高等学校,岡山県城東高等学校,操山高等学校,和歌山県田辺高等学校,徳島県徳島北高等学校)での,授業改善研究を通して,特に「コミュニケーション英語」を想定しての授業改善については,思考力を表現力に結びつけるために必要な授業展開のあり方について,研究協力者と一定の合意を得ることができた。研究計画のもうひとつの焦点であった「パフォーマンス評価」については,複数の学校で実施することができた。ただし,研究代表者が直接関わる学校で限定的に行うに留まっている。一方,パフォーマンス評価を補う手段のひとつとして,ポートフォリオ評価を採用する検討をはじめた点も,評価の研究の成果のひとつと言える。香川県坂出高等学校の実践がきっかけとなり,学生が自分自身の学習履歴,学習成果を自覚し,意義づけることを支援する方法を模索している。計画実施が不十分であった点として「英語表現」を想定した授業改善の方向性の検討と,実践事例のデジタル化であるが,これは引き続き来年度の課題としたい。「英語表現」の授業を学校のカリキュラム上,活用型学習と位置づけることが難しく,ライティングの授業改善,評価実践については不十分な結果となった。なお,研究成果の発表については,現在までのところ行っていないが,必要な研究資料や実践データの収集は進行中である。高等学校外国語科における活用型学習を通した思考力,判断力,表現の育成に関する平成26年度の研究実績について,以下の出版および研究発表を通して成果の公表を行った。(出版)1)「外国語教育においてコミュニケーション教育は可能か」『第2言語習得研究と英語教育の実践研究』山岡俊比古先生追悼論文集編集委員会開隆堂出版に収録,2)「スピーキングの評価」『全国英語教育学会40周年記念特別誌英語教育学の今ー理論と実践の統合ー』全国英語教育学会に収録,3)「英語科の「言語活動」は他教科と別物ですか?」Teaching English Now Vol 29三省堂(口頭発表)1)「中高生のスピーキングパフォーマンス評価パフォーマンスを学びに(招待講演)」公開シンポジウム神田外語大学2)「偶発的,即興的に生起する学びの探究:明日の教育をパフォームするための実験的発表(共同発表)」日本教育心理学会第56回総会神戸国際会議場今年度行った以上の研究活動を通して,本研究が掲げている4点(1)指導目標と指導内容の開発(思考力,判断力,表現力の目標と評価規準,統合的な言語活動教材開発),2)評価方法の開発,3)教師間連携,4)協働学習授業実践)に関する研究開発の成果まとめをおこなったが,このうち(2)に関して評価方法と指導の一体化(4)協働学習による思考力/判断力/表現力の育成に関しては,一定の研究成果をあげ,学会等でまとめを発表し,中高等学校英語教員への研究会,研修会を通して還元することができた。27年度は、8月に全国英語教育学会のシンポジウムにおいて、スピーキング能力に特化した、活用型学習の成果評価の方法としてのパフォーマンス評価のありかたを提案し研究総括を行った。具体的には、外部試験による4技能評価の導入の意義を評価をしながらも、授業指導を行う教員が、評価基準を内在化し、それを学習者と共有し評価と指導に反映させなければ、本質的な学力の伸長は望めず、外部試験への対策指導に終始する悪い意味での波及効果をまねきかねないと述べた。その上で、本科研の研究成果に基づき、即興性と創造性を養い「英語力」だけの評価ではなく、スピーキングパフォーマンスを評価する方法を具体的に提案した。中高等学校での活用型学習の導入、促進、改善を図るにあたり、そのモデルとなる実践例として、小学校における言語活動事例の収集分析も行ってきたが、その研究成果について、28年1月に大韓民国のKorea Association for Priamary English Educationに於いて招待講演を行った。

講演では、小学校学習指導要領の「コミュニケーションの働き」を基礎とした言語活動について、その着想、計画、施行、省察により、即興的で、創造的な言語活動を促す日本の学校英語教育の現状と展望について議論を行った。講演中、象徴的だったのは、Hi, Friends!plusで使用されている、ブタが象を追いかける様子と、象がブタを追いかける様子を合わせた絵を使った教材(語順指導をリスニングを通して行う)を提示し「この教材の指導目的は何だと思うか」と尋ねたところ、韓国の小学校教員は「受動態の指導」と答えた事だった。韓国の指導内容が、日本に比べ相当先行し、積極的な文法指導が行なわれていることが実感した。韓国の小中学校の授業観察も行い、小学校指導をもとに中学校以降では、創造的なタスクも積極的に実施されていた。本研究では、高等学校に限らず、小中学校も含めて、授業観察、実践者との授業づくり、授業研究・研修を行い、その記録と分析を行った。その結果、英語学習者が高等学校に至る過程において、活用型の学習形態が減少していること、教科書や評価等の学習環境の問題が明らかになった。小中学校の学習形態は、協働的な学習、タスク中心の授業が比較的容易な環境にあるが、高等学校では学習者たちが、英語の知識や技能を有しているにも関わらず、その活用が乏しいのが実態であったが、即興性、情動、感情を交えた言語活動の開発が、これまでの指導法を少なくとも補完する手段として有効であることが明らかになった。最終年度にあたる26年度には,国際学会での研究成果発表を計画していたが,研究の完成度が不十分であったこと,学会開催日と校務との重なりもあり果たせなかった。それに伴い,延長申請を行い27年度中に,国際学会(大韓民国)での研究発表および国内全国レベルの学会での発表を予定しており現在準備中である。英語授業研究27年度中に,国際学会(開催地大韓民国)での発表,および国内全国レベルの学会での研究発表が受理されている。これらのほか,研究成果の学校教育現場への普及,研究の還元を目的として,中高等学校の教員との共同による研究成果発表,研修会の開催,および論文,報告書による成果のまとめを今年度中に行う予定である。平成25年度には,成果の一部を国際学会で発表することができた。当初国際学会での発表は平成26年度(最終年度)を予定していたことから進捗は順調といえる。ただし,成果の還元は学校教育現場に向けることが本研究全体の成否に関わる課題であり,26年度の研究の取り組みがより重要であるため,達成度については「おおむね順調」に留める。研究実績概要の欄でも述べたが,研究進行が遅れているのは,「英語表現」を想定しての授業実践研究であり,いまだ改善の方向性が見えていない点と,授業実践の成果をデジタル化して共有するに至っていない点である。これらの原因については,「コミュニケーション英語」を想定しての授業研究に時間を費やしたこと,デジタル化については,授業資料の共有の方法と技術的な問題が大きい。どうすれば,直接授業を観ることなしに,有効な情報共有を図ることができるか,具体的な煮詰めができていなかったことが原因である。
移植後T細胞の白血病特異的免疫反応の増強による新しい臍帯血移植法の開発

臍帯血移植後のTリンパ球の回復過程において、速やかにナイーヴからメモリーフェノタイプへ転換された。また、KIR-L不適合の組み合わせによる抗腫瘍免疫反応に関しては、臍帯血におけるNK細胞受容体と患者HLA-Cとの組み合わせによる、GVHDの発症頻度や再発率、生存などへの影響を見出すことはできなかった。更に、各種T細胞におけるホーミング関連分子の発現の各臓器におけるGVHDの発症様式および重症度との関連は認めなかった以上の知見を集積することによって、臍帯血移植後の抗腫瘍特異的細胞性免疫療法における次段階の治療戦略を構築するための重要な基盤的情報となると考えた臍帯血移植後のTリンパ球の回復過程において、速やかにナイーヴからメモリーフェノタイプへ転換された。更に、各種T細胞におけるホーミング関連分子の発現の各臓器におけるGVHDの発症様式および重症度との関連は認めなかった以上の知見を集積することによって、臍帯血移植後の抗腫瘍特異的細胞性免疫療法における次段階の治療戦略を構築するための重要な基盤的情報となると考えた東大医科研附属病院において臍帯血移植を受け、研究内容に対する説明をおこない同意が得られた患者における末梢血メモリー/エフェクターTリンパ球の回復動態について解析をおこない、これらの点について骨髄移植後の回復時と比較した。さらにHLAの適合度と移植成績との詳細な解析、臍帯血におけるキラー免疫グロブリン様受容体(KIR)などNK細胞受容体と患者HLA-Cとの関係とGVHDの発症頻度や再発率などとの関連についても臨床解析をおこなったが、結論を出すためには症例数の蓄積が必要と考えられる。以上の知見を集積することによって、臍帯血移植後の抗腫瘍特異的細胞性免疫療法における次段階の治療戦略を構築するための臨床試験を検討した。抗原特異的細胞性免疫の獲得に重要な影響を与える因子についての探索を目的として、臍帯血移植後の移植片対宿主病(GVHD)発症患者における患者末梢血Tリンパ球上のホーミング関連分子の発現の解析、およびキラー免疫グロブリン様受容体(KIR)とそのリガンド(L)の適合性が臍帯血移植成績に及ぼす影響に関する解析をおこなった。腸管指向性エフェクター/メモリーT細胞のホーミング関連分子として報告されているのはIntegrin α4、Integrin β7、CCR9である。また、皮膚に向かうT細胞のホーミング関連分子として報告されているのはCLA、CCR4、CCR10である。以上より、腸管および皮膚へのホーミング関連マーカーに対する抗体を、CD4およびCD8に対するlineage抗体と組み合わせ、9カラー解析を行なったところ、腸管GVHDを起こした症例の腸管へのホーミング関連分子の発現細胞(α4β7hiccR9+)が、起こさなかった症例に比べて多くなることはなかった。また、皮膚のGVHDを起こした症例において、皮膚へのホーミング関連分子の発現細胞(CLA+CCR4+CCR10+)が、起こさなかった症例に比べて多くなることはなかった。次に、KIR-L適合に関する解析では、これまで欧州を中心に急性骨髄性白血病(AML)に対するHLAハプロー致移植において、ドナーとレシピエントがKIR-L不適合の組み合わせである場合、アロ反応性NK細胞による抗白血病細胞作用による再発の減少と生存率の上昇効果が報告されていた。我々の解析では、急性および慢性GVHDの発症頻度、全生存率、無病生存率は、両群間で有意差は認めなかった。また、AMLの寛解期に限ってみても差は認めなかった。これらのデータは、臍帯血移植後の抗腫瘍特異的細胞性免疫療法における次段階の治療戦略を構築するための重要な基盤的情報となる。
都市生態系における湧水の生物群集の多様性とその評価に関する研究

本年度は、3年間の研究事業の最終年度にあたる。本年度は、解析を中心とした作業を行った。これまでの調査で得られた材料の標本整理を集中して行い、同定作業を進めた。これまでの一連の研究で(1)東京都内から近隣県の郊外にかけて低標高地の湧水、湧水流の現地調査から湧水に生息する水生無脊椎動物群集の生息状況を明らかにした。(2)水生生物の群集構造によって湧水流を分類し、低地湧水の環境評価を行た。(3)水生生物の分布を規定した環境要因について調査を行い、湧水の水質や水量を中心に水生植物群落、湧水周辺の植生や河床を構成する底質といった生物要因を重視した生息環境の環境構造の多様性と生物相の多様性との相関を調べた。(4)湧水と人間活動がどのような変遷をたどってきたのか検討し都市化と湧水の自然環境を総合的に考察した。初年度は、東京都内の都市部から近隣県の郊外にかけて、低標高の地域の湧水、湧水流の現地調査を行い湧水に生息する水生無脊椎動物群衆の把握を行うことを最大の目標とした。これまで東京都環境保全局が作成した「東京都湧水分布台帳」と水系図を使いこれまで東京都下だけでも75地点の生物相調査を完了した。調査が完了した75地点については、底生動物だけでなく水質、底質分布、流速、流量や周囲の土地利用などの環境要因についても計測を行った。その結果、底生動物群集の多様度は、底質、流速などの水理環境の多様さと正の相関があり、硝酸態窒素濃度と一山型の相関関係を示した。また群集構造の規定因子としても、これらの要因によりところが大きかった。次年度からは、(1)調査範囲を東京都以外の周辺地域に広げること、(2)今年度より導入したマレーズトラップや画像解析システムを使い、より正確でかつ独創的な研究の展開に着手したいと考えている。本年度は、東京都内の低標高の地域の湧水、湧水流の現地調査を引き継き行った。さらに調査範囲を東京都以外の関東周辺地域に広げ、特に千葉市、佐倉市や船橋市などの湧水に生息する水生無脊椎動物群集を湧水を取りまく環境条件の把握を合わせて行なった。特に今年度は、群集解析をより精度の高いものにするため昨年度より導入したマレーズトラップを数地点で使用した。マレーストラップによって集められた水生昆虫の分布データは、これまで属レベルまでにとどまっていた群集解析水準を種レベルまで可能にしたが、分析に想像以上の困難が伴い、現在の段階では検討できうる分類群が限定されたものになっている。またこれまで集まった底生動物を中心とした水質、底質分布、流速、流量や周囲の土地利用などの環境要因データを複合化させ、画像解析システムをを含め統計的な処理を進めた.都市生態系湧水本年度は、3年間の研究事業の最終年度にあたる。
薬物およびアルコール依存症の社会病理学的研究

現代の日本社会を、最近の10年に限って見た場合、薬物乱用者は減少ないし横ばい傾向にある。これに対して、アルコール依存症者の方は少しづつではあるが着実に増加しつつある。薬物やアルコール依存症者の増大は当該社会の病理度を示すバロメーターである。その観点から見ると、日本の社会は病気とはいえないが、体調不良の信号を発している段階にある。したがって、できるだけ早い段階で対策を講じておくことが必要である。最近の薬物犯罪の全国や京都府の特徴をみると、暴力団がそれに関与するケースが多くなってきている。また、京都府におけるシンナー乱用をみると、16-17歳、高校1、2年生が中心となっており、それが中学生にまで広がってきている。そのうち女子が3割をしめている。アルコール依存症問題では、女性アルコール依存症者の増大傾向が注目sれている。そして、女性は男性よりも短期間で依存症になる傾向がある。また夫の庇護のもとで妻-母-主婦としてのみ生きてきたタイプの女性にアルコール依存症になりやすい傾向がある。また、単身アルコール依存症者に対する社会的取り組みがなされてきているが、家族のある依存症者と比べると、就職などの社会復帰率には依然として厳しいものがある。本年度は研究の初年度なので、薬物乱用に関しては、基礎的な資料の収集と関係機関の訪問まおよび関係者からの聴き取り調査を実施するにとどめ、本格的分析は来年度にまわした。今年度は、アルコール依存症からの脱却行動としての断酒会活動、特に医療従事者と断酒会リーダー層との人間関係に焦点をあてて調査を実施した。その結果、以下の四つの社会学的問題点が明らかになった。(1)戦後から国はアルコール問題を徴税手段としては重要視してきたものの、それのネガティブ側面である酒害問題については、抜本的な社会的対策を講じることなく、個人的問題とみなす傾向が続いてきている。(2)テレビ、新聞、雑誌等のマスメディアも、スポンサーとしての酒造メーカーの位置と役割に拘束され、酒のプラスの効用をPRするのと比較して、酒害の恐ろしさについての啓蒙、宣伝にはあまり力をさいていない現実がある。(3)アルコール依存症に対する強い集団的治癒力を持った自助集団としの断酒会も、医療従事者と断酒会員との相互信頼関係が低下した場合には、その集団的治癒力もまた低下して行く傾向がみられる。(4)断酒会の集団的治癒力を高めるためには:断酒会員、とりわけ、そのリーダー層の研修を制度化し、彼らの活動能力を高めて行くことが重要である。平成8年度はアルコール依存症からの脱却行動としての断酒会活動に力点をおいた研究を行ったので、平成9年度は薬物乱用の実態に関する研究を中心に行った。その際、われわれの分析の中心は、薬物犯罪の全国動向と京都府における実態とを比較検討することにある。最近の薬物犯罪の全国的動向の特徴は2つある。その第1は覚醒剤濫用が急増していることである。昭和60年をピークに、減少しつつあった検挙人員が平成7年度に大幅増加傾向を示して注目された。そのうち約半数近くが暴力団がらみで起きている。同じく約半数近くが20代の若者によるものである。さらに19歳以下の少年層に濫用の大幅増加がみられた。第2の特徴は、来日外国人による薬物事犯が顕著な点である。覚醒剤事犯にはフィリピン人、麻薬等事犯にはイラン人等がそれぞれ多く関係している。このような全国的動向を最近の京都府の薬物濫用の動向と比較してみよう。覚醒剤濫用をみると、全国では増加傾向にあるのに対して、京都では横ばいないし減少傾向(400人500人のゾーン)にある。ただし、それらの事犯の半数近くに暴力団がからんでいる点、および少年事犯が増加傾向にある点などは全国動向と一致している。他方、来日外国人による事犯は東京や大阪などのような巨大都市ほど多くはない。
還元酵素を必要とする小胞体関連分解の解明

我々は正常タンパク質と異常タンパク質を各々が持つ糖鎖構造の差異で区別するレクチンタンパク質EDEMをクローニングし(N.Hosokawa et al.EMBO Reports,2001)、ERADにおける異常タンパク質識別メカニズムの解明に大きく寄与した(Y.Oda et al. Science, 2003)。しかし、異常タンパク質の識別からサイトゾルへの逆行輸送メカニズムに関しては不明な点が多いのが現状であった。我々はEDEMと相互作用するタンパク質を検索することで、EDEMによる異常タンパク質の認識および認識以降のメカニズムを解明することを目的とした。ER MYTHS(ER Membrane Yeast Two-Hybrid System)という新規Yeast Two-Hybrid法を採用し、EDEMとERdj5との結合を見出した。ERdj5はJドメインと4つのチオレドキシン様ドメインを有しており、ERdjファミリーとチオレドキシンファミリーに属している。我々はリコンビナントERdj5の精製に成功し、in vitroにおける酸化還元活性を測定した結果、ERdj5は小胞体タンパク質では初めて還元活性に特化した還元酵素であるということがわかった。さらに哺乳類細胞を用いた実験で、ERdj5はEDEMが認識した分解基質のジスルフィド結合を還元活性で解離し、分解を促進することを見出した。酸化的小胞体環境で基質の立体構造を解くというプロセスは非常に興味深く、世界的にも大きなインパクトを与えた(R.Ushioda et al.Science 2008)。また、我々は九州大学の稲葉謙次准教授との共同研究でERdj5の結晶構造を解くことに成功し、ERdj5分子内の詳細なドメイン解析にも成功している(M.Hagiwara et al.Mol.Cell 2011)。本研究を通じて還元酵素ERdj5を介した小胞体関連分解に関し、糖タンパク質のみならず非糖タンパク質のERADにも独立した経路でERdj5が影響を与えることを見出した(現在、論文投稿中)。また、最近、ERdj5の還元活性がタンパク質品質管理に留まらず、カルシウムホメオスタシス、レドックス制御などに影響を与え、小胞体機能の恒常性に影響を与える新しい知見を得ている。本研究は、ERdj5を介した小胞体関連分解の機能解明に主眼を置いた研究であったが、小胞体におけるタンパク質品質管理に留まらず、レドックス制御やカルシウムホメオスタシスといった小胞体の恒常性維持に関わる他の要素との関わりあいも本研究を通じて見出された。ERdj5が関わる小胞体機能の恒常性維持について研究を発展させる予定である。本年度は九州大学稲葉研究室との共同研究でERdj5の結晶構造を解くことに成功し、論文にすることが出来た。ERAD因子で結晶構造が解けた分子は初めてで大きな話題となった(Hagiwara et al., Mol.Cell, 2011)。さらに今回、我々は非糖タンパク質基質のようにEDEMが関与しない分解基質のERADをERdj5が促進することを示した。レクチンタンパク質カルネキシンおよびカルレティキュリンでフォールディングが試みられる糖タンパク質基質はEDEMによってERdj5に受け渡されるのに対し、非糖タンパク質基質はBiPによってJドメインを介してERdj5にリクルートされると考えられる。2つのERdj5への基質のリクルート機序は、ERdj5がより広範な基質に対して機能することを示した。また、小胞体ストレス下では非糖タンパク質基質のERAD経路は糖タンパク質のERAD経路のバックアップとして存在していることも明らかにした。これらの結果は小胞体関連分解の全体像を把握するうえで重要で、現在、Science誌に論文投稿中である。

本研究を通じて還元酵素ERdj5を介した小胞体関連分解に関し、糖タンパク質のみならず非糖タンパク質のERADにも独立した経路でERdj5が影響を与えることを見出した(現在、論文投稿中)。また、最近、ERdj5の還元活性がタンパク質品質管理に留まらず、カルシウムホメオスタシス、レドックス制御などに影響を与え、小胞体機能の恒常性に影響を与える新しい知見を得ている。本研究は、ERdj5を介した小胞体関連分解の機能解明に主眼を置いた研究であったが、小胞体におけるタンパク質品質管理に留まらず、レドックス制御やカルシウムホメオスタシスといった小胞体の恒常性維持に関わる他の要素との関わりあいも本研究を通じて見出された。ERdj5が関わる小胞体機能の恒常性維持について研究を発展させる予定である。
電極界面修飾を利用する光合成反応中心電子伝達鎖の光レドックス特性解明

光合成の初期過程は、十数段階の分子間エネルギー移動・電子移動を経ながら総合量子収率がほぼ1と、光エネルギー変換効率が極めて高い。とりわけ光→電子エネルギー変換を担う反応中心では、機能分子群のもつレドックス電位が絶妙にチューニングされていることにより、驚異の効率が生み出されていると推測されるが、詳細は明らかにされていない。そこで、本研究では、電極表面の化学修飾によりタンパク質の編成を抑えた条件の下、電位を精密に制御できる分光電気化学計測を行い、電子伝達鎖の光レドックス特性の解明を目的とする。ホウレンソウなど高等植物やThermosynechococcus elengatusなどラン藻、および緑藻、紅藻といった種々の酸素発生型光合成生物から、光化学系(PS)Iタンパク質複合体を単離し、薄層電解セルを用いて分光電気化学計測を行った。電解セルの作用極には、4,4'-ジチオピリジンで表面修飾したAuメッシュ電極を用いている。いずれのサンプルも、反応中心P700の酸化還元に伴う明瞭なスペクトル変化が観測され、各電位における吸光度変化よりP700の式量電位E^<01>を求めた。この手法による測定誤差は、すでに±2mV程度であることを確認している。従来の定説ではこの電位は生物種によらないものとされてきたが、この高い測定精度により、生物種による優位な差を見出し、ほぼ進化の系統樹に応じた形で、P700のE^<01>が分類されることを初めて明らかにした。これらの生物種に関して、PS Iへの電子供与体として存在が確認されている移動性タンパク質(プラストシアニン(PC)、シトクローム(Cyt)_<c6>)に注目してみると、一定の傾向にしたがって分類されることが示唆された。したがって、生物種による酸化還元電位の相違は、PS Iの移動性タンパク質との結合サイトにおけるアミノ酸配列が影響しているのではないかと推察するに至った。光合成初期過程の高効率光エネルギー変換を担う「反応中心」コア複合体につき,主要な電子伝達分子(クロロフィル類,キノン類)が生体内で有するレドックス電位を直接計測し,高効率光変換の背景をなす機能分子群のエネルギー準位チューニングを明るみに出すことを目的に研究を進めた。高等植物,緑藻,ラン藻類などの光合成器官から分画した光化学系Iタンパク質複合体を試料とし,チオールで表面修飾した金メッシュ電極と薄層電解セル(容積0.2 mL以下)を用いる分光電気化学計測システムを設計・試作した。金メッシュ電極(作用極)に印加する電位を変化させつつ可視近赤外部における試料の吸収スペクトルを一連に計測したところ,完全に可逆なP700の一電子酸化・再還元を観測することができ,その結果,過去40年にわたる報告値に160 mVほどのバラツキがあったP700のレドックス電位を誤差2 mV以内で精密に測定することに成功した。これを基礎として,約10種類の酸素発生型光合成生物の光化学系I標品につき予備的な計測を行ったところ,P700のレドックス電位が生物種により大きく異なり,ほぼ4種類のグループ(Gloeobacter=約+400 mV vs. SHE ; Thermosynechococcus elongatus, Spirulina=約+430 mV vs. SHE ; Synchocystis PCC6301 & 6803, Anabaena, Chlorella=約+450mV vs. SHE ; spinach=約+470 mV vs. SHE)に分類できること,その序列が進化系統樹(またはP700近傍に存在するアミノ酸残基)を反映することを示唆する結果を得た。
主治医による、がん患者の支持的ケアニーズについての認識に関する研究

背景:がん患者は身体的にも心理社会的にも多くの負担を有しているが,それらに対する適切なケアが提供されていないのが現状である。目的:主治医が,患者の支持的ケアに関するニーズをどの程度把握しているかを明らかにする。方法:1.外来乳がん患者を無作為に抽出し,研究参加へのインフォームドコンセントを得た。2.患者に支持的ケアのニーズを評価するSupportive Care Needs Questionnaire,身体症状の程度を評価するEORTC-QLQ C-30,抑うつと不安を評価するHospital Anxiety and Depression Scaleの記載を依頼した。3.患者を診察した医師に対して,医師自身がその患者についてどのような症状やケアのニーズがあると感じたかを問う質問票の記載を依頼した。4.患者・主治医双方から得たデータを照らし合わせ,統計解析を行った。結果:最終的に408名の患者より有効なデータを得た。患者背景は女性100%,平均年齢56歳,進行がん(III, IV,再発)23%であった。またがん診断から調査時点までの期間は平均995日(中央値698目)であった。主治医による患者の症状の認識には,1.感度が低く,特異度が高く,陽性的中率も高い:多くの身体症状,2.感度が低く,特異度が中等度,陽性的中率が低い:不安,3.感度が高く,特異度が低く,陰性的中率が高い;抑うつ,という3つのパターンがあった。考察:主治医にとって,支持的ケアに関するニーズを把握することが困難であることが示された。それらの評価を援助するような介入が,患者のQOLを改善するために有用かもしれない。背景:がん患者は身体的にも心理社会的にも多くの負担を有しているが、それらに対する適切なケアが提供されていないのが現状である。目的:主治医が、患者の支持的ケアに関するニーズをどの程度把握しているかを明らかにする。方法:1.外来乳がん患者を無作為に抽出し、研究参加へのインフォームドコンセントを得た。2.患者に支持的ケアのニーズを評価するSupportive Care Needs Questionnaire、身体症状の程度を評価するEORTC-QLQ C-30、抑うつと不安を評価するHospital Anxiety and Depression Scaleの記載を依頼した。3.患者を診察した医師に対して、医師自身がその患者についてどのような症状やケアのニーズがあると感じたかを問う質問票の記載を依頼した。4.患者・主治医双方から得たデータを照らし合わせ、統計解析を行った。結果:本報告書作成時点で304名の患者より有効なデータを得た。患者背景は女性100%、60歳未満66%、進行がん(III、IV、再発)24%であった。また調査参加一ヶ月以内に化学療法を受けた患者は18%であった。身体症状については、特に脱毛、下痢、嘔気、嘔吐などの化学療法に関する身体症状については、主治医によって適切に認識されていた。抑うつ、不安といった精神症状については、陽性的中率が20%以下と身体症状と比較して低く、評価が困難であることが示された。ケアのニーズについては、主治医は、身体的、精神的ケアのニーズがあると感じることは多いものの、患者との不一致率はともに約40%程度であり、患者自身によるニーズとは一致しがたいことが示された。考察:主治医にとって、支持的ケアに関するニーズを把握することが困難であることが示された。それらの評価を援助するような介入が、患者のQOLを改善するために有用かもしれない。
腎細胞がんにおける炎症と免疫の関連メカニズムの解明とその新規免疫療法への応用

炎症マーカーであるC反応性蛋白(CRP)が、腎細胞がんのバイオマーカーとなり、免疫チェックポイント阻害剤療法においても、治療のモニタリングに有用な可能性がある。本研究では、腎細胞がんにおける炎症と免疫の関連メカニズムを解明し、抗がん免疫治療を発展させることを目的として、1.全身血中と腫瘍局所での免疫状態と炎症との関連性を調べ、炎症マーカーの免疫療法における免疫バイオマーカーとしての有用性を明らかとする。2.炎症が免疫抑制を誘導する機序を解明し、新規治療法開発の可能性を探索する。