hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
世界農業遺産のＥＳＤ教材開発を通したＥＳＤの視点に関する研究

2015年に国連において採択された持続可能な開発目標(以下、SDGs)の第2目標は「飢餓の解消と持続可能な農業の推進」であり、世界的に人口増加傾向にある現在、貧困を撲滅し、飢餓を解消するために持続可能な農業の推進が求められている。日本においても、食料自給率(カロリーベース)が39%と低く、農業従事者の高齢化と耕作放棄地が広がる中、持続可能な農業システムの構築は喫緊の課題である。一方、世界農業遺産は、世界的に重要かつ伝統的な農林水産業を営む地域(農林水産業システム)を、国際連合食糧農業機関(FAO)が認定する制度である。つまり、世界農業遺産認定地域は、持続可能な農業の実践地域であるととらえることができる。本研究は、持続可能な農業システムとして主に日本の世界農業遺産をESDの観点からとらえ直し、教材開発を行うことを通して、農業の持つ意義を持続可能な社会づくりの観点から明らかにすることと、ESD教材開発方法を広き公開することを目的としている。研究実績としては、2つある。1つは、農業の意義を経済だけでなく多角的にとらえることを目的に、研究協力者と共に27回の資料講読会を開催し、農業や食についての基本的研究を行い、その詳細は、奈良教育大学が近畿地方におけるESD推進を目的に組織している「近畿ESDコンソーシアム」のウェブサイトで広く公開している。もう1つとして、日本の世界農業遺産認定地域を中心に調査・見学を実施し、持続可能な農業システムの共通点の抽出を行った。最終年度には、研究成果を広く公開することを目的に、2019年2月10日に奈良教育大学において「世界農業遺産のESD教材開発を通したESDの視点の研究シンポジウム」を開催し、自らの地域の農業の持続可能性を検討する視点やSDGsの目標との関連についてディスカッションすることができた。27年度の研究内容として、交付申請書の研究方法に記載したとおり、1文献調査、2現地調査、3聞き取り調査を実施した。まず1文献調査であるが、世界農業遺産に関する文献、農業の価値に関する文献を選択し、研究協力者を含めた全員で月1回の勉強会を開催した。遠隔地の協力者については、ICTを活用して情報の共有を行った。2現地調査については、「能登の里山里海」(石川県能登半島)で2回、「阿蘇の草原の維持と持続的農業」(熊本県)、「クヌギ林とため池がつなぐ国東半島・宇佐の農林水産循環」(大分県)で各1回の現地調査を行い、地元の協力者や教育委員会の支援のもと、3聞き取り調査を行うことができた。以上の調査をもとに、「世界農業遺産のESD教材開発の視点-世界農業遺産「能登」と「阿蘇」を事例に-」祐岡武志、中澤静男、大西浩明、山方貴順、『次世代教員養成センター研究紀要』奈良教育大学次世代教員養成センター、2016年3月、pp.117-126を作成した。さらに、「阿蘇」の赤牛を核とした複合農業について、現地のイタリア料理店オーナーシェフの方への聞き取り調査にヒントを得て、「おいしい野菜づくり」と畜産による有機肥料の関係から、水に焦点化して文献調査を行った。水田の場合は、泥の層と水の層の間に存在する「膜」のため、余分な肥料が地下水に流れ込むことはない。しかし、畑作では肥料に含まれる窒素が地下水にまで浸透することで、発がん性のある硝酸銀が生成され、当然「おいしい野菜」を持続的に産出することが困難になる。ただし、畜産由来の有機肥料を使うことで、肥料中の微生物が窒素を空中に放出することで、地下水の汚染を防ぐ効果がある。この畜産由来の有機肥料の使用と持続的な野菜作りについて、海外の世界農業遺産のひとつである済州島(韓国)に着目し、現地調査を行い、済州馬を核とした農業システムを見いだすことができた。研究開始当初、日本の世界農業遺産は5カ所であったが、2015年に新たに「清流長良川の鮎」(岐阜県)、「みなべ・田辺の梅システム」(和歌山県)、「高千穂郷・椎葉山地域の山間地農林業複合システム」(宮崎県)が認定されたことで、調査範囲が広がっている。昨年度、現地調査を行っていない「静岡の茶草場農法」(静岡県)、「トキと共生する佐渡の里山」(新潟県)とあわせて、5カ所の調査を行う必要が生じたため。本研究は、日本にある8カ所の世界農業遺産をESDの観点から捉え直すことで、農業の持つ意義を明らかにし、持続可能な農業の観点から、地域の農業を問い直すESD教材を開発することである。28年度は研究代表者が胃ガンのための入院・手術となったため、現地調査については「トキと共生する佐渡の山」一カ所しかできなかったが、8回の勉強会を持ち、『農業の基本価値』(大内力、創森社、2008年)、『農業と人間-食と農の未来を考える』(生源寺眞一、岩波書店、2013年)、『食卓から地球環境が見える』(湯本貴和、昭和堂、2008年)をもとに研究を行った。これまでの研究をもとに、最終年度における研究テーマを以下のように設定した。山方「ブランド化による農業の持続可能性」、大西「小学校科「食料生産」における農業の多角的理解と消費者教育への接続、祐岡「複合的な農業システムによる里山保全」、山下「森林が育む水資源を利用した持続的な農業・漁業について」、中澤「地下水の水質改善による農業の持続可能性」

また、教材開発担当を以下のように決めた能登の里山里海:大西、トキと共生する佐渡の里山:祐岡、静岡の草茶葉農法:中澤、阿蘇の草原の維持と持続的農業:山方・祐岡・中澤・大西、クヌギとため池がつなぐ国東半島:山下・山方、清流長良川の鮎:山下、みなべ・田辺の梅システム:祐岡・中澤、高千穂郷・椎葉山の山間地農林業複合システム:祐岡・大西・山方・中澤研究代表者が秋の健康診断で胃ガンが見つかり、11月18日12月20日まで入院したほか、胃の全摘を受けた影響で、退院後も現地調査ができなかった。これまで、阿蘇、国東半島、能登半島、佐渡において現地調査を行ったが、新たに3カ所の世界農業遺産が登録されたことで、みなべ・田辺、静岡、長良川、高千穂については、現地調査ができていない。世界農業遺産「清流長良川の鮎」と「阿蘇の草原の維持と持続的農業」の現地調査を行った。また、研究協力者と定期的な勉強会を開催し、農業の現状と課題の把握と、持続可能な農業に関する検討を行ってきた。4月20日、6月22日、7月27日、8月30日、9月13日、10月16日、11月21日。使用したテキストは、『食卓から地球環境が見える』湯本貴和、昭和堂、2008年と『農業がわかると社会のしくみが見えてくる』生源寺眞一、家の光協会、2010年、である。また、小学校5年生社会科の「これからの食料生産」単元において「これからの食料生産とわたしたちー生産者もわたしたちも,そして地球も豊かになるためにー」の学習指導案を作成し、奈良市立飛鳥小学校において、授業実践を行ったうえ、2018年2月12日に開催された日本ESD学会近畿地方研究会において、「豊かさに焦点を当てた持続可能な社会の創り手を育成する社会科ー小学校5年生社会科「これからの食料生産」を題材にー」、「ブランド化に着目した世界農業遺産の単元開発ー世界農業遺産「清流長良川の鮎」を事例としてー」のを口頭発表を行った。さらに、それぞれの研究成果をまとめ、『次世代教員養成センター研究紀要』第4巻に投稿し、収録されている。「豊かさに焦点を当てた持続可能な社会の創り手を育成する社会科ー小学校5年生社会科「これからの食料生産」を題材にー」大西浩明・山方貴順・祐岡武士・山下欣浩・中澤静男『次世代教員養成センター研究紀要第4巻』奈良教育大学次世代教員養成センター、2018年、pp.35-44、「ブランド化に着目した世界農業遺産の単元開発ー世界農業遺産「清流長良川の鮎」を事例としてー」山方貴順・中澤静男・大西浩明・祐岡武志、『次世代教員養成センター研究紀要第4巻』奈良教育大学次世代教員養成センター、2018年、pp.103-111研究代表者である中澤の健康状態の悪化が原因である。2016年7月に糖尿病、9月の定期健康診断で胃ガンが見つかり、11月30日に市立奈良病院で胃の全摘手術を受ける。2017年1月よりTS-1による化学療法による治療を続けるが、5月に肝臓への転移が見つかる。シスプラチン・ハーセプチンの点滴及びゼローダの服用による化学療法に切り替え、7回の入退院を繰り返した。現在は、肝臓に転移した胃ガンは15ミリまで大きくなっており、今後、兵庫県立粒子線医療センターにて、陽子線治療を受ける予定である。2015年に国連において採択された持続可能な開発目標(以下、SDGs)の第2目標は「飢餓の解消と持続可能な農業の推進」であり、世界的に人口増加傾向にある現在、貧困を撲滅し、飢餓を解消するために持続可能な農業の推進が求められている。
気液界面輸送機構V&Vによる次世代熱流体解析手法高度化に関する研究

三次元熱流体シミュレーション技術は原子炉の安全性を評価する上で重要な解析手法として知られており、演算処理性能の向上により詳細な計算が可能となった今日、著しい発展を遂げている。しかしながら、本シミュレーション手法が原子炉設計・安全評価における根幹技術として認知されるには高精度の実験データを基にしたモデル検証(Verification)と妥当性確認(Validation)が重要となる。この評価方法を、(それぞれの頭文字から)V&V標準と呼び、解析の「品質」を評価する上での重要な指針となっている。本研究提案である気液界面輸送機構V&Vによる次世代熱流体解析手法の高度化においては、原子炉実機相当の流れ場における局所ボイド率ならびに界面積濃度の測定と、既存の二相流モデルのV&V検証を実施した。初年度には沸騰水型原子炉(BWR)実機相当の流れ場をラボスケールで仕上げんするための試験装置を構築し、室温にて高温高圧の流れ場再現が可能な試験装置を構築した。これは、実験室にて使用する流体と装置寸法を、実機データ(高温高圧蒸気)を用いたスケール則に基づいて決定することで可能となる。本試験装置に用いた二相インジェクターは4つの独立した弁を有し、不均一な流体注入を可能とした。2年目にはマルチセンサープローブを用い、局所ボイド率、界面積濃度の計測を行い、幅広い流動様式における局所データベースを構築した。本データべースと界面積濃度輸送方程式との比較検証から、高温高圧条件においては現在使用されている輸送項の修正が必要であることが示唆され、修正案を提案した。申請当初に計画していた六フッ化硫黄は大気開放が禁じられている温室効果ガスであり、本助成配分額内での安全系整備が困難であることが判明した。従って、代替ガスを使用した上でのデータベース構築を実施することとなった。これにより生じた遅延から、3年目により詳細な追加データを取得し、既存のモデルとのV&Vを継続する計画である。本助成期間にて構築した実験装置ならびに計測手法により、気泡流・スラグ流領域での局所データベースの取得を継続する。特に、不均一な二相流注入によるデータ取得が不完全であるため、導入済みの二相インジェクタの形状を改良した上での局所パラメータ計測を実施する。また、既に考量されている既存の気泡相互作用モデルの検証を実施し、V&V基準の誤差解析とパラメーター解析を実施する。福島第一原発事故以降,既存の原子力発電所や次世代原子炉においては,より高度な安全性及び,正確な炉内事象解析技術の確立が求められている.中でも,既存の軽水炉をはじめ,次世代型軽水炉や小型炉の炉内安全性評価に使用される三次元二相流数値解析や,原子炉安全解析コードの研究開発が盛んに進められている.本研究提案は,気液界面輸送機構V&Vによる次世代熱流体解析手法高度化に関する研究を目的とし,(1)原子炉実機相当の流れ場と,不均一気泡分布条件下における局所ボイド率及び界面積濃度測定,(2)二相流モデルのV&V検証,(3)新たな界面輸送機構の構築,により実機相当の三次元流れ場における熱流体現象機構を明らかにし,次世代原子炉安全解析への適用が可能な新規界面力モデルを提案するものである.既存の気液二相流モデルV&Vを実施する上で必要不可欠となる局所二相流パラメータの計測を,様々な境界条件にて実施し,妥当性検証を実施するものである.2017年度の研究実績は(1)計測系の新規製作と(2)二相流ループ設備拡充,の二点である.(1)においては,局所二相流パラメータ計測に必要な導電性プローブ製作を行うための設備を整え,プローブ製作手法を確立した.また,気液界面接触情報を電気信号として出力する電気回路の設計・製作を行うとともに,出力信号を二相流パラメータへ変換するための信号処理プログラムを新規作成した.(2)においては,高圧条件下での二相流循環を行うための実験室インフラを整備し,入口圧力0.6MPa条件での二相流循環を可能とした.本研究提案を実施するにあたり必要となるインフラ整備は当該年度で完了した.新規製作した局所プローブによる出力信号を安定化させるため,電気回路の改良を実施中である.また,データベース取得を実施する新規実験装置の設計・製作もおおむね順調に進展している状況である.三次元熱流体シミュレーション技術は原子炉の安全性を評価する上で重要な解析手法として知られており、演算処理性能の向上により詳細な計算が可能となった今日、著しい発展を遂げている。

2年目にはマルチセンサープローブを用い、局所ボイド率、界面積濃度の計測を行い、幅広い流動様式における局所データベースを構築した。本データべースと界面積濃度輸送方程式との比較検証から、高温高圧条件においては現在使用されている輸送項の修正が必要であることが示唆され、修正案を提案した。申請当初に計画していた六フッ化硫黄は大気開放が禁じられている温室効果ガスであり、本助成配分額内での安全系整備が困難であることが判明した。従って、代替ガスを使用した上でのデータベース構築を実施することとなった。これにより生じた遅延から、3年目により詳細な追加データを取得し、既存のモデルとのV&Vを継続する計画である。当該年度に整備した計測系ならびに循環系を新規実験体を接続し,2018年度にデータ収集を開始する予定である.系圧力や気泡注入分布等の境界条件を複数設定し,局所計測プローブによる流れ方向,軸報告における二相流パラメータ(ボイド率,界面積濃度,気泡径)変化を計測する.得られたデータベースを基に,既存の二相流モデル検証を実施する計画である.本助成期間にて構築した実験装置ならびに計測手法により、気泡流・スラグ流領域での局所データベースの取得を継続する。特に、不均一な二相流注入によるデータ取得が不完全であるため、導入済みの二相インジェクタの形状を改良した上での局所パラメータ計測を実施する。また、既に考量されている既存の気泡相互作用モデルの検証を実施し、V&V基準の誤差解析とパラメーター解析を実施する。当該年度に製作加工予定であった新規実験装置の機械加工製作依頼を2018年度に行うこととなったため.申請当初に計画していた六フッ化硫黄は大気開放が禁じられている温室効果ガスであり、本助成配分額内での安全系整備が困難であることが判明した。次年度使用額については、実験装置入口部のインジェクタ改良に用いる予定である。
野生株ＰＨＡ産生菌によるポリ乳酸の生合成

PLAは、植物由来成分から有機合成で得られる代表的なバイオベースポリマーである。われわれの最近の研究で、PLAのオリゴマーが野生型の菌体内でも合成されていることを見出した。本研究課題では、より高分子量の、または高産生量のPLAが得られる培養条件を見つけ出し、温和な条件下で得られるPLAの新たな合成方法を確立することを目的とした。微生物の種類によって生合成されるポリマー中の乳酸の光学純度が異なることなどが分かったが、これまで検討したいずれの培養条件においても、より高分子量の、または高産生量のPLAが得られないことも分かった。現在、これまでの計画とは異なる別の観点で実験を試みている。ポリ乳酸(poly(lactic acid), PLA)が野生型の菌体内でも合成されていることを、われわれの研究室で見出している。このPLAの微生物合成は、これまでに国内外で報告されてはおらず世界で初めての発見といえる。この微生物より得られるPLAの分子量は1,000程度のオリゴマーであることから、本研究課題では、より高分子量の、または高産生量のPLAが得られる培養条件を見出し、温和な条件下で得られるPLAの新たな合成方法を確立することを目的としている。3年間の研究期間内に、以下の2つの研究項目について明らかにする。(2)高分子量のPLA、もしくは高産生量のPLAを得るための至適培養条件を見出す。初年度である平成23年度では、一緒に回収される2種類のポリエステルのPHBとPLAを個別に単離精製する手法を確立した。2年目の平成24年度には、高収量もしくは高分子量のPLAが生合成される培養条件を探索する実験において、PLAを構成する乳酸のキラリティーが培養する微生物の種類に依存して変化することを見出した。高分子量のPLA、もしくは高産生量のPLAを得るための至適培養条件の検討は、今後も継続して行う。野生型の菌体内で、ポリ乳酸(poly(lactic acid), PLA)が合成されていることを、われわれは見出している。このPLAの微生物合成により得られるPLAの分子量は1,000程度のオリゴマーであることから、本研究課題では、より高分子量の、または高産生量のPLAが得られる培養条件を見出し、温和な条件下で得られるPLAの新たな合成方法を確立することを目的とした。3年間の研究期間内に、以下の2つの研究項目について明らかにすることを目標とした。(1) PLAが産生される野生株のRalstoniaeutrophaの培養条件を検討する。2年目の平成24年度には、PLAを構成する乳酸のキラリティーが、培養する微生物の種類に依存して変化することを見出した。3年目である平成25年度では、高分子量のPLA、もしくは高産生量のPLAを得るための至適培養条件の検討を行ってきた。培地の調製方法や組成、そして培養時のエアーレションの回転数などの条件などを変えて培養を行い、生合成されるPLAの産生量や分子量の変化を追った。しかしながら、当初から得られている結果と本質的には変わらないことが判った。したがって、現在、これまでの計画とは異なる別の観点で実験を試みている。その観点が正しかった場合に、非常に新規性の高い実験結果となることから、その内容をここで報告することができないが、これまで重要視してこなかった微生物の生理現象に深くかかわっているのではないかという仮説に基づいている。そのため、平成25年度は、あえて学会発表やその他の外部発表を控え、その仮説に基づいた培養条件の探索を現在も継続中である。われわれの最近の研究で、ポリ乳酸(poly(lactic acid), PLA)が野生型の菌体内でも合成されていることが分かった。これまでのわれわれの知見からは、この微生物より得られるPLAの分子量は1,000程度のオリゴマーであることから、本研究課題では、より高分子量の、または高産生量のPLAが得られる培養条件を見出し、温和な条件下で得られるPLAの新たな合成方法を確立することを目的としている。(1) PLAが産生される野生株のRalstoniaeutropha (R. eutropha)の培養条件を検討する。初年度である平成23年度は以下に記した研究を実施し、特に一緒に回収される

2種類のポリエステルのPHBとPLAを個別に単離精製する手法を確立した。R. eutrophaでの至適培養条件の検討(i)Nutrient Broth培地でR. eutrophaを増やした。(ii) 3 wt%の炭素源を含む窒素制限培地で、種々の時間をかけて培養を行った(至適培養時間の検討)。(iii)培養終了後に集菌し乾燥し、乾燥菌体からchloroformで抽出操作を行った。(iv)可溶画分をdiethyl etherに再沈殿して生合成されたポリマーを精製した。(v)さらに、種々の溶媒で抽出操作を行った。それぞれの抽出操作で得られたポリマーをFT-NMR, MALDI-TOF Massなどの構造解析方法で調べ、両ポリマーを分離精製したことを確認し、さらに低分子量の飼料がPLAであることを確認した。野生株のRalstonia eutropha (R. eutropha)以外の微生物においても、PLAオリゴマーを回収することに成功した。その微生物の種類により、生合成される時間などが異なることが分かった。また、乳酸にはD体とL体の光学異性体が存在し、それぞれの成分から構成されるポリD乳酸(PDLA)ポリL乳酸(PLLA)が存在する。R. eutrophaから得られるPLAはPDLAである一方で、B. megateriumではPDLLAであることが判った。それぞれの微生物が固有の生合成過程を持ち、その生化学的合成経路を経てポリ乳酸が産生されていることが理解された。このことは、微生物の種類により生合成経路が異なっていることを示唆しており、それぞれの合成経路を解析することも今後の研究対象に加わった。一方で、高分子量のPLA、もしくは高生成量のPLAを得るための至適培養条件を見出すまでには至っていない。例えば、低分子量であっても高生成量のPLAが得られるための至適培養条件を見出すことが、当面の課題である。微生物ポリエステルである高分子量のPHBと一緒に回収されるPLA(オリゴマー)を分析する際に、これまで混合状態で質量分析やNMRなどの分析を行ってきた。両者のポリエステルの構造が似ていることから、溶解する溶媒も、不溶となる溶媒もほとんどが共通であったが、平成23年度に実施した抽出操作の探索実験により、これら2種類のポリエステルを分離精製する条件を見出すことができた。このことにより、低分子量体の試料のみを回収し質量分析やNMRの測定を実施して、そのスペクトルから帰属しPLAであることを同定した。PHBとPLAを分離精製できたことは、当該研究課題においては大きな意義があり、達成度としては低くはない。しかし、高分子量のPLA、もしくは高生成量のPLAを得るための至適培養条件を見出すまでには至っていない。例えば、低分子量であっても高生成量のPLAが得られるための至適培養条件を見出すことが、次の課題である。平成24年度は、「高生成量のPLAが得られるための至適培養条件を見出すこと」が主要な研究課題であった。培養時間などの培養条件を変化させた場合でも、微生物の産生する量や分子量に大きな変化が認められなかった。
商業化されたセクシュアリティー十九世紀初期イギリス女性詩人たちと古典文学の受容

ヴィクトリア朝時代の理想的女性は、「家庭の天使」という言葉で端的に表現されるように、天使的で純粋無垢であるとされた。本研究は、そうした女性の脱性化の動きが19世紀初期の女性作家たちにおいてすでに始まっていたことを、古典文学の受容の視座から考察した。とりわけフェリシア・ヘマンズやレティシア・エリザベス・ランドンのような女性詩人がオウィディウスの描くサッポーを大衆化し、商業化していく過程は、女性の脱性化の言説が当時の社会や文化に深く浸透してゆく過程と軌を一にする。両者の有機的な関係を検証することによって、19世紀初期における女性のセクシュアリティの商業化の実態を解明した。平成25年度は、前年度に収集した基本的資料・文献・刊行物をよりいっそう充実させるとともに、収集した資料の精読・分析・解析に取り組み、それらをデータベース化して検索可能なかたちに変えて、研究が容易になるようにした。また研究成果としては、以下のように講演を行い、論文三点と書評一点を公表した。(1)名古屋大学英文学会第52回大会における講演で、18世紀から19世紀四半世紀までのOvidの“Sappho to Phaon"に基づくSapphoの投身神話の言説と絵画的表象の変容を自殺観・感受性観・セクシュアリティ観の観点から分析した。これにより、本研究の中心をなすLetitia ElizabethLandonとFelicia Hemansの作品における女性の愛と死と詩的名声のテーマの歴史的位置づけが明らかになった。(2)名古屋大学英文学会誌に、上記分析結果の知見を発展させ、修正・加筆した論文を投稿し、査読を経て掲載された。(3)イギリス女性史研究会Newsletterに掲載した論文では、ロマン主義時代の女性同士の愛について語るとき、セクシュアルが意味することについての問題を提起した。(4)紀要に掲載した論文では、19世紀はじめのAnne Listerの日記を読み解き、彼女が学んだOvid, Martial, Juvenalなどの西洋古典文学におけるセクシュアリティの言説が、女性同性愛者の自己像の形成に対抗的に働いたことを明らかにした。(5)日本英文学会誌英文号に、ロマン主義時代のジェンダー・セクシュアリティ観を知る規範的な作家の一人であるMary Wollstonecraftに関する19世紀から現代までの批評論文集の書評を投稿し、査読を経て掲載された。これらの成果により、本研究の最終の26年度における研究の総仕上げの礎を築くことができた。本年度は、19世紀初期における女性のセクシュアリティの商業化の実態を解明するという本研究の基盤を築くことに重きを置いた。210月のイギリス・ロマン派学会において、「愛の商品化ーレティシア・エリザベス・ランドンとL. E. L.と「サッポー」」のタイトルで、Letitia Elizabeth Landonがいかに文学市場で異性愛者としてのSapphoを売り出すことによって人気を博したのかを論じた。また、12月のイギリス女性史研究会のシンポジウム「揺らぐ境界ーセクシュアリティとジェンダー」では、「ロマン主義時代における女性同士の愛、ジェンダー、セクシュアリティ」のタイトルで、脱性化の傾向があったロマン主義時代における女性間の愛の表象を歴史的観点から考察し、歴史・社会学など他分野の研究者たちと意見を交換した。その他、ロマン主義時代における古典文学の受容やジェンダー・感受性観などの点において本研究に関連する研究成果として、日本ジョンソン協会のシンポジウムにおいて口頭発表をおこなうとともに、二点の論文を紀要と共著で公表した。3本研究のウェブサイトを作成し、資料を公開した。本研究の最終年度である平成26年度は、これまで国内外で収集した資料・文献・刊行物のデータベース化と総括的で綿密な分析の作業に取り組み、19世紀初期における西洋古典文学の英訳版の言説の社会的文化的影響力の全貌と、女性詩人たちによる女性のセクシュアリティの商業化の過程とのつながりを多角的に考察し、本研究の目的を達成した。研究成果の一部は、平成26年8月7日イギリス湖水地方のライダルで開催された第43回ワーズワス国際学会でLetitia ElizabethLandonの"Sappho"の詩について口頭発表した。ここにおける質疑応答や英米独などの英文学者たちの意見を踏まえて加筆・修正した英語論文を、イギリス・ロマン派学会誌『イギリス・ロマン派研究』第39・40合併号に投稿し、査読を経て採用された(平成27年11月発行予定)。その他、イギリス・ロマン主義時代のジェンダー・感受性観の点において本研究に関連する論文を、日本ジョンソン協会編の『十八世紀イギリス文学研究ー第5号共鳴する言葉と世界』に所収して出版した。また、日本バイロン協会編の『バイロン事典』(音羽書房鶴見書店、平成27年度中に刊行予定)に本研究に関連するByronの作品項目の原稿を提出した。これは現在、他項目と用語の統一作業中である。

そして、最後に、3年間の研究実績を包括した研究成果報告書(A4版、和文、全63ページ)を発行した。今後は、19世紀はじめの女性詩人たちと比較するためにByronやThomas Mooreによる古典文学のセクシュアリティに関する言説の分析を早急に終了し、本研究の成果をより一層深化し発展させた研究書の刊行(平成28年度予定)に向けて鋭意努力するつもりである。英文学前年度の計画で未完であった、西洋古典文学の英訳と関わりがあると推定されるBenthamの“Eaasy on `Paederasty'"(1785)とShelleyの“Discourse on the Manner of the Ancient Greeks Relative to the Subject of Love"の精読・分析を本年度無事終了し、古典文学に潜んでいる恋愛やセクシュアリティ観について検証することができた。また、19世紀初期の女性詩人の作品における脱性化の動きを18世紀以来のOvidのSapphoの受容史のコンテクストの中で捉えなおすことができ、本研究の独創性の一環を示すことができた。研究成果の発表・社会的還元の点でも、当初の研究計画におおむね沿うものであった。以上の点から、研究が順調に進展していると自己評価した。本研究の最終年度にあたる平成26年度は、研究の総括として、前年度までの研究成果を踏まえ、19世紀初期における西洋古典文学の英訳版の言説の社会的文化的影響力の全貌と、女性作家たちによる女性のセクシュアリティの商業化の過程とのつながりを明らかにする。具体的には、研究成果の国際的評価を得るために、海外の国際学会Wordsworth Summer Conferenceでの発表や主要学会誌への英文の論文の投稿を計画している。学会における意見などを踏まえて、これまでの研究成果の内容を再吟味し、修正や加筆を施した上で、書籍のかたちで刊行するための準備を進める予定である。平成25年度は、これまでの研究を基盤としながら、本研究の独創的な視点の意義を模索しつつ研究を進め、最終年度での総括の礎を築く。1基本的資料・文献・刊行物をより一層充実させるとともに、最新のジェンダー・セクシュアリティ研究動向・成果を含む資料・文献・刊行物を追加し、平成24年度よりもさらに精力的に、収集した資料の精読・分析・解読に取り組み、それらをデータベース化して、研究が容易になるようにする。3研究成果に関しては、学術誌への投稿論文や大学紀要掲載の論文、共著などの形で、随時公表する。4平成24年度に作成したウェブサイトに、本研究に関連する資料を逐次追加する。平成25年度使用計画として挙げていた英文論文校閲費を使用しなかったことに加え、国内旅費が計画より少ない費用ですんだため。次年度に使用する予定の研究費としては、前年度残金の45,520円と直接経費900,000円の合計945,520円である。
放散虫生層序に基づく美濃帯の地質構造の解析

今回の研究では以下の点が明らかになった。(1)美濃帯のなかでとくに露頭の良い岐阜県鵜沼地域,金華山地域,谷汲地域,飛騨金山地域を選び、放散虫化石生層序の手法を用い、その地質構造解析を行った。成果は今後順次発表していく予定であるが、このような精度で地質構造が解明された例は日本はもとより諸外国でも例がなく、1992年に予定されている万国地質学会の巡検予定地の有力な候補地となろう。(2)化石放散虫のなかでもジュラ紀の有力な示準化石の一つである、ユーサーティディーラム層の進化系統を明確にすることにより、DSDP-ODPプロジェクトでは確立できなかったジュラ紀の放散虫化石のものさしをより精度の高いものにすることができた。この研究では、本課題で購入したパーソナルコンピューターと名古屋大学大型計算機センターを併用することにより、名古屋大学理学部地球科学教室に保管されている放散虫化石データーベース(RADFILE)を極めて有効に利用することができた。(3)本研究と同時に行った海外学術調査(課題番号61042007)によって明らかとなった中国大陸東北部の那丹哈達山地の地質構造は本研究によって解析された美濃帯の地質構造と驚くべき類似性があることがわかった。このことは東アジアの構造発達史をひもとく上で大きな手がかりとなるであろう。(4)美濃帯には放散虫化石を豊富に含む珪質岩以外に、そういった微化石を全く含まず、蒸発岩類に特徴的であると考えられているlength-slow chalcedonyなどのkey mineralを含む珪質岩が存在する事が明らかとなりつつある。本研究では一方で含放散虫珪質岩の成因を探るとともに、この放散虫化石を全く含まない珪質岩の分布・産状・鉱物学的特徴・成因などにメスを入れ、世界的に見ても遅れているこの分野に一つの発展の方向を見いだした。
中・下咽頭表在癌における上皮下浸潤機構の解明

中下咽頭癌組織において、上皮内部と上皮下浸潤部の組織を採取し、その脂質発現と組織内での分布をイメージングマススペクトロメトリー法を用いて網羅的に解析した。その結果、上皮下浸潤部ではアラキドン酸を含む3種類のリン脂質が有意に多く発現をしていることを世界で初めて見出した。アラキドン酸は炎症に関与しており、癌が上皮下浸潤していく際には炎症機転が働きながら進行していくことが示唆された。NBI(narrow band imaging)を代表とする内視鏡画像技術の発達に伴い、微細な中・下咽頭表在癌を同定し、内視鏡下あるいは顕微鏡下で経口的に切除する小侵襲治療が可能となってきた。中・下咽頭表在癌は予後良好であるが、症例の蓄積により問題点も明らかとなってきている。表在癌の治療は今後さらに普及すると予想され、基礎的研究から表在癌の進行を理解し、その治療戦略に役立てることは非常に重要なテーマである。一般に、上皮内癌が進行すると基底膜を破壊して上皮下浸潤を来し、浸潤癌へと移行していく。表在癌の上皮下浸潤を解析することで、浸潤癌への移行のメカニズムの解明、さらには予後因子の同定などにより表在癌・浸潤癌に対する治療戦略の確立に寄与することが期待される。本研究は上皮下浸潤部における遺伝子、分子の発現を網羅的に解析し、上皮下浸潤に関わるメカニズムの解明、予後規定因子の同定を行うことを目的とし、平成26年度はサンプルの採取を進めると同時に、すでに保有しているサンプルを用いてDNAマイクロアレイの予備実験を開始した。微細な表在癌病変における上皮下浸潤部と上皮部分のサンプルを分けて採取する必要があるため、まずは顕微鏡で観察しながらレーザーで目的サンプルを採取するレーザーキャプチャーマイクロダイセクション法によってサンプル採取を試みたが、出力の問題により十分なサンプル量を得るには至らなかった。そこで針を用いて顕微鏡下にサンプルを採取するマイクロダイセクション法に切り替え、無事サンプルを採取できた。採取サンプルからmRNAを抽出し、逆転写によってcDNAを得た。現在cDNAサンプルを用いてマイクロアレイデータを取得中である。平成27年度の計画は標本採取を行いつつ、同時にDNAマイクロアレイ、IMS法による解析を継続することであった。サンプル採取は平成27年度に新たに3サンプル取得でき、またcDNAのサンプル抽出も問題なく出来ていることを確認しており、おおむね順調に経過している。本研究は上皮下浸潤部における遺伝子、分子の発現を網羅的に解析し、上皮下浸潤に関わるメカニズムの解明、予後規定因子の同定を行うことを目的とする。中下咽頭癌の癌病変において、上皮内部と上皮下浸潤部の組織を採取し、その脂質発現を質量顕微鏡法を用いて網羅的に解析した。その結果、上皮下浸潤部においてアラキドン酸を含む脂質が有意に多く発現をしていることを世界で初めて見出した。

アラキドン酸は炎症に関与しており、癌が上皮下浸潤していく際には炎症機転が働きながら進行していくことが示唆された。さらに現在顕微鏡で観察しながら針を用いてサンプルを採取するマイクロダイセクション法によってサンプル採取し、採取サンプルからmRNAを抽出して逆転写によってcDNAを得ることで、解析サンプルを収集中である。タンパク発現時については、前述の通り上皮下浸潤部においてアラキドン酸を含む脂質が有意に多く発現をしていることを世界で初めて見出し、英文論文として受理された。中・下咽頭表在癌は予後良好であるが、症例の蓄積により問題点も明らかとなってきている。NBI(narrow band imaging)を代表とする内視鏡画像技術の発達に伴い、微細な中・下咽頭表在癌を同定し、内視鏡下あるいは顕微鏡下で経口的に切除する小侵襲治療が可能となってきた。表在癌の治療は今後さらに普及すると予想され、基礎的研究から表在癌の進行を理解し、その治療戦略に役立てることは非常に重要なテーマである。一般に、上皮内癌が進行すると基底膜を破壊して上皮下浸潤を来し、浸潤癌へと移行していく。表在癌の上皮下浸潤を解析することで、浸潤癌への移行のメカニズムの解明、さらには予後因子の同定などにより表在癌・浸潤癌に対する治療戦略の確立に寄与することが期待される。本研究は上皮下浸潤部における遺伝子、分子の発現を網羅的に解析し、上皮下浸潤に関わるメカニズムの解明、予後規定因子の同定を行うことを目的とする。中下咽頭癌の癌病変において、上皮内部と上皮下浸潤部の組織を採取し、その脂質発現と組織内での分布をイメージングマススペクトロメトリー法を用いて網羅的に解析した。その結果、上皮下浸潤部においてアラキドン酸を含む3種類のリン脂質、すなわちPC (16:0/20:4)、PC (18:1/20:4)、PC (18:0/20:4)、が有意に多く発現をしていることを世界で初めて見出した。中下咽頭癌組織において、上皮内部と上皮下浸潤部の組織を採取し、その脂質発現と組織内での分布をイメージングマススペクトロメトリー法を用いて網羅的に解析した。その結果、上皮下浸潤部ではアラキドン酸を含む3種類のリン脂質が有意に多く発現をしていることを世界で初めて見出した。平成26年度の計画は標本採取を行いつつ、同時にDNAマイクロアレイ、IMS法による解析を開始することであった。IMS法による解析はまだ開始していないが、もっとも困難と予想されたDNAマイクロアレイによる解析は開始できており、おおむね順調に経過している。今後は平成27年度に引き続いて標本採取を継続し、さらにサンプル数を増やしてからDNAマイクロアレイによる解析を実施していく予定である。マイクロアレイ法によるサンプル収集が予想よりも遅れているため、現在収集を継続中である。耳鼻咽喉科学今後は平成26年度に引き続いて標本採取を継続し、さらにサンプル数を増やしてDNAマイクロアレイによる解析を続行していく予定である。概ね研究が順調に遂行されたため、研究費を節約することができた。
ダイナミックCTによる実験腫瘍内血流分布と温熱処理、薬剤による影響について

平成10年度から11年度にかけて,表存性ヒト腫瘍に対する温熱放射線療法の抗腫瘍効果や加温時の腫瘍内温度をダイナミックCT検査から得られる腫瘍内血流因子から評価した。表存性腫瘍において,著効症例では治療前の腫瘍内造影増強効果は39.0HUであったが,治療中に26.1HUに低下したが,非著効例では各々46.4HU,49.6HUと軽度上昇を示した。このように,腫瘍内造影増強効果の治療期間中の変化は抗腫瘍効果によって異なり,統計学的にも有意差があった(p<0.01)。さらに,治療前と治療中の腫瘍内造影増強効果の比は加温中の腫瘍内温度と相関していた(p<0.05)。ダイナミックCTを用いた腫瘍内血流の評価は温熱放射線治療時の抗腫瘍効果や腫瘍内温度の先行指標になることが確認された。以上の結果の詳細についてはCancer(1999;86:177-185)において報告した。ダイナミックCTによる腫瘍内血流は加温時の腫瘍内温度と相関を示し,加温によって腫瘍内血流が変化することが判明した。このことは温熱放射線療法に抗癌剤を併用したとき,抗癌剤の腫瘍内分布あるいは細胞内濃度が温熱療法によって変化することを意味しており,加温時の温度によって抗腫瘍効果が大きく変化する可能性がある。場合によっては中程度の温熱療法(mild hyperthermia)による治療の方が抗癌剤の腫瘍内濃度が増加し,抗腫瘍効果が増強する可能性が考えられる。そこで現在,マウスを用いて抗癌剤の移植腫瘍内分布および濃度とダイナミックCTによる腫瘍内血流との関連を評価している。方法;26patientsに対してthemoradiotheraptherapyを施行した.radiotherapyは40-70Gy照射せれた.hyperthermiaは全例に毎回温度測定を行い,計3-4sessionの治療が施行された.dynamic CTは温熱療法前Prehyperthermia,治療期間中midtherapyに施行した.平成10年度から11年度にかけて,表存性ヒト腫瘍に対する温熱放射線療法の抗腫瘍効果や加温時の腫瘍内温度をダイナミックCT検査から得られる腫瘍内血流因子から評価した。
サイトカイン受容体を介する新たな増殖シグナル伝達経路“Jak-STAM"

細胞増殖は増殖因子,サイトカイン等の細胞外刺激によって制御を受けている。Tリンパ球の増殖因子であるインターロイキン2(IL-2)の受容体、γc鎮にはJak3チロシンキナーゼが会合しており、c-myc誘導ならびに細胞増殖に必須の役割を果たしている。我々はJak3ならびにJak2によってチロシンリン酸化される新規分子、STAMがIL-2受容体ならびにGM-CSF受容体からのc-myc誘導や増殖シグナル伝達に関わる機能分子であることをすでに明らかにしている。本研究では、STAMと,STAMに会合し細胞増殖抑制に作用するHgs(Hrs)のinvivo機能解析のために、これらの遺伝子のホモ欠損マウスを作出した。LacZの挿入によりHgsのcoiled-coil構造以下を欠損した形のtargeting vectorを用いて、Hgsノックアウトマウスを作成した。Hgs+/-マウスを交配し得た39匹のF2マウスにHgs-/-マウスが存在しなかったため、E6.5からE14.5のマウス胎仔の解析を行った。Hgs-/-はE10.5以後に認めず、E9.5以前に存在した。Hgs-/-は明らかな形態異常を示し、胎仔初期発生の障害力がみられた。これらの結果からHgsがマウスgastrulationにおいて必須の役割を担って1/)ることが示唆された。一方、STAMホモ欠損マウスは成長遅延と体重減少により、生後16週前後で死亡したが、少なくともin vitroにおけるT細胞の反応性は正常であった。STAMの新規ファミリー分子、STAM2を同定した。STAM2はSTAMとほぼ同等の機能を持つことが分かったことから、STAMホモ欠損マウスではSTAM2によって機能が代償されている可能性が考えられた。
ヒト細胞におけるM期から複製開始にいたるまでの染色体構成因子のプロテオーム解析

本課題は、ヒト染色体の構成因子の量的な変動を、質量分析をもちいたプロテオーム解析により網羅的に明らかすることを目的としている。19年度までに、蛋白質の定量解析のインフォマティックス技術を沖縄大学院大学先行事業の長尾博士とともに開発した。これに基づいて、20年度は、間期からM期において、染色体の維持伝達、情報発現調節などに深く関与するヘテロクロマチン構成因子のHP1に着目し、その結合因子の網羅的な解析を行った。また、その中からいくつかの因子について個別の機能解析を行い、新たな染色体機能を浮き彫りにした。さらに、核内構造も含めたプロテオーム解析のための技術開発も行った。具体的には、以下の通りである。1)新たに同定したHP1相互作用因子について、野生型のHP1あるいは構造情報に基づいて作成した変異体との結合をインォマティクスにより定量的に比較し、HP1への結合様式の違いにより6つのグループに分けることができた。2)多くのHP1結合蛋白質がPxVxLモチーフを介してHP1と結合するのに対して、ジンクフィンガーモチーフを介してHP1と結合する新規HP1結合タンパク質を見いだした。3)この新規HP1結合因子の発現を抑制したところ、HP1の局在は乱れ、セントロメアコヒーションの異常、動原体形成の異常、分裂期染色体の成熟の異常が観察された。また、これらの染色体機能には新規因子とHP1との結合が寄与していることが示唆された。4)核膜因子の可溶化法を確立し、核構造と染色体の機能調節という見地からのプロテオーム解析の可能性を示すことができた。また、Flagタグを付加した6種類の核膜蛋白質をそれぞれ発現する細胞株を樹立し、可溶画分からそれぞれの核膜因子複合体を免疫精製し同定することができた。その結果、ある種のクロマチンリモデリングファクターなど、染色体因子が核膜と相互作用することが示唆された。18年度までに、質量分析、インフォマティックス技術について沖縄大学院大学先行事業の長尾博士と協力することにより向上したため、クロマチン構成蛋白質の精製度については意識せず、ラフな分画を解析に用いるのがよいと判断した。本年度は、質量分析を用いた定量プロテオミクスにより、非同調、Thymidine blockでS期に同調した細胞、TNI6(微小管重合阻害剤)でM期に同調した細胞集団について、非イオン性の界面活性剤(0.1% Triton)を含む干渉液中で細胞を処理し、100mM NaCl存在下で可溶化するものを細胞質画分あるいは核質画分、100mM NaCl処理による不要画分に対して500mM NaCl存在下で可溶化するものを染色体結合画分、500mM NaCl処理による不要画分を核マトリクスなどを含む画分として、その構成要素を同定と同時に定量した。その結果、500種類以上の蛋白質を同定することができ、それぞれの蛋白質のデーターベース上のannotationから判断してそのうちの1/3以上が染色体構成蛋白質と考えられた。また、MCM、核膜孔蛋白質、ヒストンなど、これまでの文献報告と同様に細胞周期依存的な染色体との相互作用が定量プロテオミクス解析により得ることができた。しかしながら、S期、M期、非同調細胞の比較では、染色体上で機能する重要な新規因子を抽出するには情報量が少ないことが判明した。今後、M期同調からリリースした同調細胞集団を用いて、同様の解析を行い、MCMやコンデンシンのように、染色体上に多く存在し、染色体のダイナミクスを制御する因子の同定を行う必要がある。

また、Flagタグを付加した6種類の核膜蛋白質をそれぞれ発現する細胞株を樹立し、可溶画分からそれぞれの核膜因子複合体を免疫精製し同定することができた。その結果、ある種のクロマチンリモデリングファクターなど、染色体因子が核膜と相互作用することが示唆された。
農地資源の持続的保全のための低コストな維持管理手法の開発

本研究では以下の4点について成果を得た。1.耕作放棄田における植生変化に関する知見:植生遷移に対する影響の予測・評価手法を検討し,放棄年数以外の影響要因として,地形条件,周辺植生,圃場管理形態を抽出した。また,耕作放棄後の植生の空間分布に及ぼす管理履歴要因として、耕起頻度と土壌水分を抽出した。以上結果を踏まえ、生物生息環境維持からみた管理指針を検討するほか,地域スケールでの水田植生変動予測を行い,農地資源と生物多様性の保全を考慮した管理体系の必要を指摘した。2.耕作放棄後の土壌環境変化に関する知見:新潟県大島村において,耕作放棄水田の土壌物理性の変化を検討した。結果,以下の点を明らかにした。(1)耕作放棄後、徐々に開墾前の土壌条件に近づく,(2)放棄田の乾湿は微地形に影響される。(3)作土/耕盤は、乾燥型圃場では確認できず,湿潤型圃場では確認できる。(4)耕作放棄田を湿潤状態で維持し,定期的に管理をすることが資源管理上有効である。3.耕作放棄田の合理的な復田方式に関する知見:木本が侵入した耕作放棄田の植生と復田費用の経年的変化の関係を検討した。木本侵入形態は、湿性圃場と乾性圃場で大きく異なった。侵入の形態は、攪乱、ストレス、競争などが複合していることが認められた。また、復田費用は、木本の伐採・搬出・処理に係わる作業の計測実験に基づいて推定した。また、復田費用の経年変化をもとに総費用を算定し、耕作放棄田の生産機能を維持するには毎年の継続的な除草管理が最も経済的であることを示した。4.耕作放棄地・休耕田の管理方式に関する知見:新潟県旧東頚城郡を対象に荒廃農地の発生メカニズムを検討し、初期には素因が、1970年代以降には誘因が強く作用したことを明らかにした。さらに、労働力に注目して荒廃化予測を行い、今後20年間で5060%の農地が放棄される可能性を示した。また、農地資源の管理主体形成と資源状態の関係をもとに簡易な土地分級手法を開発した。このほか、休耕田の管理実態調査を行い、広範な除草剤使用の節減に繋がる夏期休閑耕実施の条件を検討した。また、除草に効果的な深水管理に対応した基盤整備方式、耕作放棄田の放牧による維持管理方式を検討した。新潟県大島村、岐阜県恵那市、茨城県つくば市における耕作放棄田を対象として選定した。植物区系で区分すると、大島村は日本海地区、恵那市はソハヤキ地区、関東むつ地区に属している。これによって、わが国の基本的な植物区系のほぼ全てからサンプルを得ることができると考えられる。本年度は以下のような調査を行った。(1)耕作放棄田の空中写真による判読後、選定した圃場に対するアンケート・農協における聞き取り調査によって放棄後の履歴を明らかにすると共に、個々の圃場の植生調査を行った。

(2)耕作放棄田の復田費用の把握のため、地元業者・農家から聞き取り調査を行った。(3)GISソフトを整備すると共に、恵那市の調査地区の画像に放棄田をプロットするなど基礎的作業を行った。調査研究で把握できた事項は以下のようである。(1)茨城県の耕作放棄田においては、レッドデータブックの絶滅危惧II類にリストされているタコノアシ(Penthorum chinense Pursh.)を確認したため、これらの分布および環境条件を調査し,個体群の維持に関わる放棄水田の環境特性を把握するとともに,休耕田・放棄水田において保全するための指針を検討した。(2)恵那市の耕作放棄田は、他の2地区と異なり放棄後も継続的な管理が行われているものが多く、このため、植生の遷移形態も異なっていた。このため、放棄後の管理が植生や圃場条件にあたえる影響を検討するのに好適な事例として捉えることができそうである。(3)大島村の耕作放棄田においては復田費用の見積調査によって導かれた特性曲線(ロジスティック曲線)をもとに、復田を繰り返した場合の経済評価の方法としてトータルコストの算定方法を検討し、費用比較を行った。大島村の乾地型耕作放棄田における試算では、耕作放棄初期における復田を繰り返すことが、経済的にはメリットがあることが明らかとなった。本年度は、日本海側の新潟県東頸城郡大島村、茨城県つくば市、岐阜県恵那市の耕作放棄農地を対象として、以下のような調査を行った。太平洋側の恵那市・つくば市でも、昨年度と同様、調査対象となる圃場調査をしたが、聞き取りをした結果、何らかの形で手の入っている圃場が多かっため、植生の類型化調査等にとどめ、復田費用調査は断念しなければならなかった。大島村で行った調査は以下のようである。(1)現地踏査によって耕作放棄田の内でも樹木の侵入があるもの45圃場の選定、(2)空中写真、土地所有者へのアンケート等による耕作放棄後年数の推定樹木の侵入がある農地の植生調査、(3)侵入した樹木の樹種、樹木の高さ、幹の径の調査、(4)復田に係わる樹木の伐採、搬出時間の調査、(4)復田に係わる均平作業の調査、(5)耕作放棄田の放棄後年数と基盤支持力の関係の調査調査研究で把握できた事項は以下のようである。(1)樹木の侵入は耕作放棄の初期段階の乾湿、あるいは圃場の陰陽、周辺の植生等に大きく左右されるため、樹木の種類、植生の形態も多様であることを確認した。(2)侵入した樹種は、圃場単位で見ると数種類にとどまり多くはなかった。(3)侵入した樹種は乾地型と湿地型では異なり、乾地型農地ではタニウツギ、ヤハズハン、ヤマグワ等が、湿地型ではヤナギ類、ハン類等が多くの耕作放棄圃場で認められた。(4)侵入した樹木は、初期には生育速度は緩慢だが、競争関係にある草本より高くなった段階で急速に生育速度を速める傾向があることを確認できた。(5)耕作放棄圃場で、現場で行われる作業形態に沿って、樹木の伐採、抜根、搬出作業を行い、作業時間を把握した。(6)基盤の支持力調査では、耕作放棄後、乾地型農地では短期の内に水田土壊の特質を失い、畑地と近似するが、湿地型では水田型の圃場特性を長期に亘って維持する傾向が認められた。本年度は、新潟県東頸城郡大島村、牧村の耕作放棄農地を対象として、以下のような調査を行った。それぞれの調査内容は以下のようである。(1)先年度の調査データで不足していた耕作放棄田の復田に必要な草刈り作業の単位時間の把握を現地実験によって行い、前年度の他調査データとの整合性の検討を行った。また、前年度の調査圃場のいくつかにおいて不確かであった植生について確認のための調査を行った。