hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
資産価格バブルと国際的労働市場に関する研究

研究初年度の目標は、分析のツールとしての動学的一般均衡モデルの構築を行うことであった。今年度は資産価格バブルの研究を行う上で必要となる理論モデルを2つ構築することができた。まずは金融市場の不完全性を明示的に扱った、無限期間生存する異質性の経済主体を用いた資産価格バブルと失業の理論モデルである。この研究で主に明らかにしたのは以下の3点である。(1)バブルが経済に発生すると、資本蓄積と雇用量が共に増加する。(2)バブルは、失業や経済主体の厚生に対する政策の負の効果を和らげる。(3)金融市場の発展の度合いによって、上記の政策の影響は異なる。この研究は“Assetbubbles, Unemployment, and Financial Market Frictions"としてまとめ、現在海外の研究雑誌に投稿中である。また今年度は、経済主体の投資の成果物が不確実であるような投資技術の不確実性により着目した、資産価格バブルのモデルを構築した。バブルの発生を分析する上で金融市場の不完全性を明示的に導入することが重要であると多くの先行研究では指摘されてきたが、金融市場の不完全性を導入しなくてもバブルが経済に発生し、またそのバブルは経済成長を促進することを明らかにした。このモデルででは投資を行う段階においても、投資の成果物が不確実であるという仮定を用いることによって、各経済主体間で資金の貸し出しのインセンティブが発生しないため、バブル資産が自身の投資の不確実性のリスクを低下させる手段として用いられることとなる。またバブル資産を多く持つ主体は、不確実な投資をより多く行うことができるようになり、経済主体間でバブル資産による財の移転が発生していないにも関わらず、各経済主体が多くの投資活動を行うことによって、経済全体での資本蓄積が増加し、経済成長が促進するようになる。今年度は、バブルと国際的な労働市場の分析を行う上で基礎となる、理論モデルを2つ構築することができた。資産価格バブルと失業の研究では、当初の計画通り資産価格バブルと国際的労働市場の分析を行う上で重要となる基礎的な理論モデルの構築を行うことができた。また既存のバブルの研究ではあまり注目されていなかった投資の不確実性に着目した理論モデルは、本研究にも応用、発展させることが明らかになった。本研究では当初、バブルを発生させるために、金融市場の不完全性を仮定する必要があったのだが、投資の不確実性に着目した理論モデルでは、金融市場の不完全性を仮定せずにバブルが発生するのと解析的に扱いやすく、多くの理論的結果を解析的に求めることができるので、本研究を遂行する上でもさらなる発展が期待できるため、当初の計画以上に進展していると言える。本研究は、当初の予定通り、構築した理論モデルを用いてバブルと国際的労働市場を分析する理論モデルをさらに発展させ、その理論モデルを用いて分析を行う。特にバブルの発生条件や、バブル崩壊の世界各国の失業への波及ついて分析を行う。今年度に構築した投資の不確実性に着目した理論モデルでも、失業を発生させるメカニズムを導入し、投資の不確実性が増大した時にバブルの発生と失業の関係を分析をしていく。この理論モデルは解析的に扱いやすく、当初シミュレーションによる数値計算だよる動学の分析を行う予定だったが、国際的労働市場を明示的に扱った上でのバブルの発生条件や、動学の分析を解析的に行う予定ある。

本研究では当初、バブルを発生させるために、金融市場の不完全性を仮定する必要があったのだが、投資の不確実性に着目した理論モデルでは、金融市場の不完全性を仮定せずにバブルが発生するのと解析的に扱いやすく、多くの理論的結果を解析的に求めることができるので、本研究を遂行する上でもさらなる発展が期待できるため、当初の計画以上に進展していると言える。本研究は、当初の予定通り、構築した理論モデルを用いてバブルと国際的労働市場を分析する理論モデルをさらに発展させ、その理論モデルを用いて分析を行う。特にバブルの発生条件や、バブル崩壊の世界各国の失業への波及ついて分析を行う。今年度に構築した投資の不確実性に着目した理論モデルでも、失業を発生させるメカニズムを導入し、投資の不確実性が増大した時にバブルの発生と失業の関係を分析をしていく。この理論モデルは解析的に扱いやすく、当初シミュレーションによる数値計算だよる動学の分析を行う予定だったが、国際的労働市場を明示的に扱った上でのバブルの発生条件や、動学の分析を解析的に行う予定ある。
若年性骨髄単球性白血病患者のiPS細胞を用いた疾患特異的マーカーと治療薬の同定

センダイウィルスベクターを用いて、若年性骨髄単球性白血病(JMML)患者由来のiPS細胞の樹立に成功した。iPS細胞をマウスストローマ細胞(AGM)上でSCF、BMP4、TPO、及びVEGFのサイトカイン下で培養を行うことにより、恒常的にCD34陽性細胞を誘導することが可能となった。ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(LBH589)はJMML CD34陽性細胞の増殖を強く抑制したことから、今後、患者由来CD34陽性細胞を用いて、様々な抗腫瘍薬に対する反応性のスクリーニングを行っていきたい。本研究の目的は、Oct3/4, Sox2, Klf4, c-Mycの4因子を搭載したセンダイウィルスベクターを用いて、若年性骨髄単球性白血病(JMML)患者からiPS細胞を樹立し、白血病性幹細胞(LSCs)等を含む異なる成熟段階の血液細胞群を分化誘導する。そして、白血病治療薬の抗白血病効果・薬剤応答について解析し、LSCsを効率よく除去できる特異性の高い白血病治療薬をスクリーニングすることである。25年度の研究成果として、遺伝子変異を有するJMML患者2名(NRAS codon12 GGT>GAT例、PTPN11 226G>A例)を対象として、各患者からCD34陽性細胞とT細胞を分離し、センダイウィルスベクターを用いてiPS細胞への誘導を行った。誘導を行った細胞(現段階では、iPS(様)細胞と呼ぶ)は、Oct4及びNanogプロモーター領域が脱メチル化状態となっており、未分化マーカー(Oct4、SSEA-3、SSEA-4、TRA-1-60、TRA-1-81、Nanog)が発現していた。また、テロメラーゼ活性を有していた。センダイウィルスの残存は認められなかった。血球分化の検討では、マイトマイシンC処理したaorta/gonad/mesonephros (AGM)領域由来のAGM細胞をフィーダー細胞としてiPS(様)細胞集塊を重層培養する培養系を検討した。効率的に血球分化誘導できるサイトカインの種類とその添加順などの検討を行っている。25年度の研究成果であるiPS (様)細胞作製は、株化細胞の得られていなかったJMMLにおいて、長期培養可能なiPS (様)細胞を用いることで解析に使用する細胞の安定的な供給が可能となることから、今後の白血病治療薬の抗腫瘍効果・薬剤応答解析でのツールとしての意義は大きいと考える。また、PTPN11, NRAS変異を有するJMML細胞からiPS (様)細胞を作製できたことは、白血病治療薬の抗腫瘍効果・薬剤応答の解析において、遺伝子変異との関連性を考察する上で重要であると考える。そして、安定して患者由来細胞を供給できる培養系を構築し、抗白血病効果・薬剤応答について、LSCsを効率よく除去できる特異性の高い白血病治療薬のスクリーニングに応用することである。最終年度であるH26年度の成果として、H25年度に樹立に成功したセンダイウィルスベクターを用いたJMML患者由来のiPS細胞を使用し、マウスストローマ細胞(AGM)上でSCF、BMP4、TPO、及びVEGFのサイトカイン下で培養を行うことにより、恒常的にCD34陽性細胞を誘導することが可能となった。さらに、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(LBH589)はJMML CD34陽性細胞の増殖を強く抑制することを明らかにした。2年間の研究期間を通じて得られた1JMML患者由来のiPS細胞の樹立、および2iPS細胞からのCD34陽性細胞の誘導という研究成果から、これまで株化細胞が得られていたなかったJMMLにおいて、iPS細胞とそれから誘導したCD34陽性細胞を用いることで、解析に使用する細胞の安定的な供給を可能にした。また、白血病治療薬に対する応答について詳細な解析を行うことも可能となった。今後、誘導した患者由来CD34陽性細胞を用いて、新規の治療薬の中から、治療効果の高い特異的な治療薬のスクリーニングを行っていきたい。血液疾患における遺伝子・染色体解析最終目的である白血病治療薬(RAS経路特異的阻害剤・脱メチル化剤等)の抗腫瘍効果・薬剤応答の解析に向けて、NRASおよびPTPN11変異を有するiPS(様)細胞の樹立ができ、さらにAGM細胞をフィーダー細胞とした血球分化誘導への培養系ができ、サイトカインの組み合わせ・添加順序などの検討を行っている段階にあるため、おおむね順調に進んでいると判断している。次項の研究推進方策に従い、検討を進めていきたい。まず、樹立したiPS(様)細胞から、CD34+CD38-

分画を含めた血球分化を安定して誘導ができるようにサイトカインの組み合わせや、その添加順序をさらに検討し誘導培養法を確立する。最終的には、iPS(様)細胞から誘導したLSCs等を含む異なる成熟段階の血液細胞群を用いて白血病治療薬(RAS経路特異的阻害剤・脱メチル化剤等)の抗腫瘍効果・薬剤応答について解析する。この抗腫瘍効果・薬剤応答に関しては、NRAS変異、PTPN11変異例からiPS細胞が樹立できたため、これらのkeyとなる遺伝子変異の種類による薬剤応答に注目し解析を進めたいと考えている。今後の研究の進捗によっては、NRASやPTPN11変異の他にもJMMLにおいて認められている関連遺伝子変異(CBL変異等)を有する患者由来細胞からのiPS細胞の誘導も行いたいと考えている。今年度の研究費の主な使用用途としては、iPS細胞の誘導や維持培養に必要な試薬等の購入であった。当初の計画では、iPS細胞からの血球分化実験、遺伝子発現解析までを実験計画としていたが、未分化状態を反映する各種マーカーについて、一定の条件を有するiPS(様)細胞を樹立するまでに時間を要した。そのため、現在は血球分化実験の検討途中までの達成となっており、次年度使用額が生じた。樹立を行ったiPS(様)細胞から、安定して効率的に血球分化できるサイトカイン種類・培養条件の確立を行い、分化誘導した異なる成熟段階の血液細胞群を用いて白血病治療薬(RAS経路特異的阻害剤・脱メチル化剤等)の抗腫瘍効果・薬剤応答について解析する予定である。この解析に使用する維持培養・分化誘導培養に使用する培養関連試薬及び薬剤応答の解析時に用いる各種の薬剤や遺伝子解析試薬の購入費として次年度使用額と26年度の経費を合わせて使用する予定である。
ラマンスペクトルによる隕石中ダイヤモンドの成因解明

静水圧合成ダイヤモンドの1332cm^<-2>付近のラマン線は、半値幅が2-4cm^<-1>で地球産のダイヤモンドとほとんど同じである。衝撃圧合成ダイヤモンドの半値幅は、10-120cm^<-1>ときわめて大きくばらついており、ピークの波数位置も1333から1314cm^<-1>と低波数側へ大きくずれている。CVDダイヤモンドは、半値幅は3-25cm^<-1>、波位置は1340-1328cm^<-1>であった。ユレーライト隕石中のダイヤモンドは、波数位置は、1334から1328cm^<-1>であり、静水圧合成ダイヤモンドよりばらついている。半値幅は、3-15cm^<-1>で、静水圧合成ダイヤモンドより大きく、衝撃圧合成より小さい。隕石中のいくつかのダイヤモンド粒のラマン線は、明らかに1332cm^<-1>より低波数側にずれており、ロンズデーライト(六方晶ダイヤモンド)による可能性が高い。ラマンスペクトルの結果からみると、ユレーライト隕石中のダイヤモンドの半値幅の値の範囲は、CVDダイヤモンドのそれと良く似ており、衝撃圧合成ダイヤモンドの半値幅の範囲より明らかに小さい。この結果はユレーライト隕石中のダイヤモンドの原始太陽系星雲内での気相成長を示唆している。しかしながら、天体スケールの衝突による衝撃圧は、その持続時間が長いので、結晶性が良くなり、半値幅が小さくなる可能性もある。CVDダイヤモンドの極微小単結晶X線回折のラウエ斑点解析から、これらが多結晶体であり、結晶格子の乱れの大きいことが判った。格子定数は地球産ダイヤモンドより少し長いようである。ラマンスペクトルのピークの波数位置の微小な変化を精密に測定すれば、鉱物粒子内の残留応力についての情報を得ることが可能であることも判明した。今年度は本研究の初年度にあたるため、主要設備である顕微レ-ザ-ラマン分光光度計の機種選定が重要な作業の一つであった。ダイヤモンドの1330cm^<-1>付近のラマン線の波数位置と半値幅を精度良く決定する必要があるため、マルチチャンネル検出器付とした。測定に用いる試料として薄片を利用する場合も多いので、それに適した顕微装置を選択した。予備的な実験として、産状の異なるダイヤモンドのラマンスペクトルの測定を行なった。ブラジル産のダイヤモンドのラマン線の半値幅は約5cm^<-1>、衝撃圧合成ダイヤモンドのそれは、約35cm^<-1>、気相合成(CVD)ダイヤモンドは、約10ー18cm^<-1>であった。CVDダイヤモンドの半値幅は約6ー12cm^<-1>との報告例もあるが、大体、今までの結果と矛盾しない測定結果が得られた。次に、ユレ-ライト隕石中の約1μmサイズのダイヤモンドのラマンスペクトルも測定した。その半値幅は、約8cm^<-8>であった。この値は、CVDダイヤモンドの半値幅の範囲に入る。いづれの合成方法のダイヤモンドについても、まだ測定数が少ないので、確定的な結論は引き出せないが、ユレ-ライト隕石中のダイヤモンドの成因について、原始太陽系星雲内で気相から生成した可能性を示唆するものである。一方、高エネ研で放射光を用いて、CVDダイヤモンドの極微小単結晶X線回折も試みており、ラマンスペクトルの結果と比較する予定である。

今後、さらに多くのダイヤモンドについてラマンスペクトル測定を行ない、分光学的考察も加え、隕石中のダイヤモンドの成因について、確定的な結論を得る事を目指すつもりである。昨年度に購入した、本研究の主要設備である顕微レ-ザ-ラマン分光計の調整後、ダイヤモンド等のラマンスペクトル測定を行った。合成方法の異なるダイヤモンドについて、それぞれ数多くのスペクトルの測定をし、1330cm^<-1>付近のラマン線の半値幅について統計的処理を行った。静水圧合成ダイヤモンドの半値幅は平均値が3cm^<-1>位で非常に小さく、その標準偏差(σ)は0.5cm^<-1>でばらつきも少ない。気相合成(CVD)ダイヤモンドは、半値幅の平均値が8cm^<-1>で、σは4cm^<-1>位であった。衝撃圧合成は、半値幅の平均値が50cm^<-1>と非常に大きく、σも30cm^<-1>で大きなばらつきが見られた。一方、ユレ-ライト隕石中の微小なダイヤモンドについても測定を行った。その結果Y791538ユレ-ライトについては、半値幅の平均値は7cm^<-1>でσは1.6cm^<-1>、Y790981は、平均値は9cm^<-1>でσは2.4cm^<-1>であった。これらの結果は大体、気相合成ダイヤモンドの半値幅に近い。従って、ラマンスペクトルの測定結果からは、ユレ-ライト隕石中のダイヤモンドの成因は、原始太陽系星雲内での気相からの生成が示唆される。また、気相合成の微小ダイヤモンドについて、高エネ研で放射光を用いた単結晶X線回折を行い、多くのラウエ斑点を得る事に成功し、現在解析が進行中である。ラマン線のピ-ク位置を精密に測定する事により、鉱物中の残留応力を定量的に求める方法の開発を目指し、カンラン石と石英について、予備的な研究を行い、残留応力によるラマン線のピ-ク位置の微小なずれを検出した。これについては、今後さらに詳しく研究する予定である。本研究初年度に購入した主要設備である顕微レ-ザ-ラマン分光光度計を最適化し、昨年度に引き続き、種々のダイヤモンドのラマンスペクトル測定を行った。さらに鉱物中の残留応力を定量的に求める方法についての予備的研究を続けた。ダイヤモンドについては、種々のユレ-ライト隕石中のものについて、数多くの測定を行った。また、気相成長(CVD)ダイヤモンドについても、合成条件の異なる種々のものについて多くのラマンスペクトル測定を行った。それらをまとめると、ユレ-ライト隕石中のダイヤモンドの1330cm^<ー1>付近のラマン線の半価幅は、CVDダイヤモンドの示すラマン線の半価幅に近い。従ってラマンスペクトルの測定結果果からは、ユレ-ライト隕石中のダイヤモンドの成因については、原始太陽系星雲内での気相からの生成が示唆される。まだ気相合成の微小ダイヤモンドについて、高エネ研で放射光を用いた単結晶X線回折を行い、解析の結果、20面体を半分にしたような外形を持つ結晶は17個のドメインから成る事が解り、そのうちいくつかのドメインはスピネル型双晶の関係にあった。また単位格子は天然ダイヤモンドに比較して、わずかに長い事も明らかになった。ラマン線のピ-ク位置を精密に測定する事により、鉱物中の残留応力を定量的に求める試みを行った。
天然水中の懸濁態及び溶存態糖タンパク質検出の試み

水圏中に存在する懸濁態及び溶存態有機物中には、生物の体内ではなく非生物として存在する特定のタンパク質分子が濃縮して存在していることが、世界で始めてわかった。その中には、グラム陰性細菌由来のチャネルタンパク質であるポリンが溶存態タンパク質として存在した。この結果は、タンパク質のN-末端アミノ酸配列の決定とデータベースへの検索により分かった。しかし、海洋生物のタンパク質の研究はほとんど行われておらず、アミノ酸配列で同定されないタンパク質については、新たなアプローチが必要である。タンパク質には、糖鎖がグリコシド結合により、ペプチド鎖と共有結合している糖タンパク質がある。糖鎖は、限られた基本構造の基に、多様性の富む糖組成を有する。従って、タンパク質から糖鎖が検出出来れば、その起源について多くの情報が得られる。北太平洋亜寒帯海域及びベーリング海で得られた溶存態タンパク質試料について、検討したところ、検出されたタンパク質の多くが糖タンパク質であることが分かった。そして、検出された糖タンパク質の糖鎖は、決して一様ではなく、シアロ糖や中性糖をそれぞれ主要成分としていた。また、海洋細菌由来のリポた多糖の存在も示唆された。ポリンタンパク質は糖鎖を有していない。従って、海洋には多様なタンパク質が溶存態として存在していることがわかった。以上の結果は、諸外国でも報告例が無く、新しく発見された現象であり、その海洋溶存有機物の起源や動態、ひいては地球表層の炭素循環を理解する上で、極めて重要な知見と考えられる。海洋中には、懸濁態及び溶存態タンパク質が存在する。表層水中の懸濁態タンパク質分子組成は、生きている生物体のものとみられる少量かつ多種類のタンパク質が、バックグラウンドタンパク質を形成し、少量成分として、少数の特定タンパク質が存在する。溶存態タンパク質では、約30種類以下の特定タンパク質が主要な成分であった。その中で、分子量4万8千のタンパク質はアミノ酸配列から、バクテリアの糖タンパク質であるポリンP同族体と同定された。膜タンパク質の検出は、海水中の懸濁態及び溶存態タンパク質の起源や動態を知る上で、重要な知見を与えるものと考えた。表層懸濁態タンパク質について、糖鎖の検出を試みたところ、バッククラウンドタンパク質は僅かに染色されたが、明確なバンドは認められなかった。懸濁態タンパク質中の糖タンパク質の検出には、更に工夫を要する。ちなみに、培養バクテリアでは、明確な糖タンパク質バンドが認められた。溶存タンパク質では、強く染色されるバンドは認められなかったが、数本の糖タンパク質バンドが、かすかではあったが明白に認められた。その染色強度から判断して、今回認められた糖タンパク質の糖鎖は、非常に短く、その割合は全重量の数パーセント若しくはそれ以下と推定される。上述したポリン族タンパク質は糖鎖を有していないことが知られている。従って、溶存タンパク質の中にはポリン族以外のタンパク質が存在する可能性が高まった。
河口密度流場における流量算定に向けてのADCP適用性の評価検討

本研究は、塩水の遡上と潮汐の影響により、流量の把握が困難な河口密度流場における新しい流量観測システムの構築に向けて、超音波ドップラー流速分布計(ADCP)による流速と密度構造の同時計測の可能性について評価を行うとともに、流量観測へのADCPの適用性について検討を行うことを目的としている。昨年度と同様に、弱混合河川である北海道石狩川において、河口上流14.5km地点の流心河床にADCPを設置した定点観測を1998年6月30日7月23日に実施するとともに、新たにADCPを船舷に取り付けて河口から上流15kmまでの流況・水質の縦断観測も行った。また、ADCPデータより抽出される密度境界面情報と実際の密度構造を比較するために、同時刻にSTDによる水温・塩分の鉛直分布測定と、メモリー式小型水温塩分計による連続観測を行い、ADCPの出力特性を明らかにした。その結果ADCPの反射強度の極大水深は塩淡水の境界面位置とほぼ一致しており、その経時変化と流速変動は従来の観測や実験によって得られた潮汐応答特性と同様の傾向を示し、より詳細な変動を捉えることができた。さらに、抽出された密度境界面の位置と流速値を基に、上層および下層の平均流速、単位幅流量の算定を行った結果、ADCPを用いれば十分な精度で感潮域の流量の算定が可能であることが明らかとなった。また、得られた淡水厚と平均流速を基に連行係数を算定し、下流への塩分輸送を予測したところ、実測値と良い一致が見られ、ADCPを用いて流況をモニターすることにより、リアルタイムの塩分拡散予測も可能であることがわかった。さらに、緩混合河川への適用性を評価するために、青森県高瀬川において同様の観測を実施した結果、弱混合河川と同じく十分な精度で流量と塩分輸送量の算定が可能であることもわかった。本研究は塩水の進入と潮汐の影響により、流量の把握が困難な河口密度流場における新しい流量観測システムの構築に向けて、超音波ドップラー流速分布計(ADCP)による流速、水位、密度構造の同時計測の可能性について評価を行い、流量観測への適用性について検討を加えることを目的としている。北海道石狩川の河口上流14.5Km地点において、1997年7月17日8月4日の期間、流心の河床にADCPを設置し計測を実施した。ADCPの計測結果より得られる密度境界面情報と実際の密度構造を比較するために、設置地点にメモリー式小型水温塩分計(補助金で購入)を設置し、密度の連続観測を実施するとともに、電磁流速計によるADCPの流速検定も行った。また、7月30日8月4日には船と橋を利用した流況と水質の集中観測を実施し、バックグランドデータの収集も行った。現地観測によって得られた流速および塩分データを基に密度境界面の抽出と流速の平均化処理を行い、上層および下層の平均流速、単位幅流量の算定を試みた。その結果、十分な精度で境界面位置の算定が可能であるとともに、これまで算定が困難であった上層淡水の潮汐に対応した変動と降雨出水状況、さらには下層塩水の流動状況までも捉えることができた。本年度の研究により、河口二層流場においてADCPを用いることにより十分な精度で流量の時系列データが採取できることがわかった。
3本鎖核酸結合蛋白質の3本鎖核酸認識の構造的基盤と人工的遺伝子発現制御への利用

3本鎖核酸は、1本鎖核酸が2本鎖DNAに結合して形成され、下流の遺伝子発現を制御する。3本鎖DNA結合蛋白質は3本鎖核酸に結合することで、下流の遺伝子発現制御に関与する可能性が考えられる。本研究では、3本鎖DNA結合蛋白質が3本鎖核酸を認識する立体構造的基盤を明らかにした。また、3本鎖核酸形成は生理的条件で通常不安定であるが、3本鎖DNA結合蛋白質が共存すると3本鎖核酸形成が促進されることを明らかにした。また、3本鎖核酸が形成されると下流の遺伝子の転写が抑制され、短い転写産物RNAが得られることを明らかにした。3本鎖DNA結合蛋白質のN末端領域が、プリン型3本鎖DNAとの結合に必要な3本鎖DNA結合ドメインであることを、筆者は既に明らかにしている。本年度は、まずこの3本鎖DNA結合ドメインの塩基性アミノ酸残基Lys, ArgをAlaに置換した点変異型3本鎖DNA結合ドメインを調製した。調製した野生型および点変異型3本鎖DNA結合ドメインとプリン型3本鎖DNAの結合活性をゲルシフト法で解析した。3本鎖DNA結合ドメインのLys, ArgをAlaに置換すると、プリン型3本鎖DNAとの結合活性が低下することが明らかとなった。これより、3本鎖DNA結合ドメインの塩基性アミノ酸残基Lys, Argが、プリン型3本鎖DNAとの複合体形成に重要なアミノ酸残基であると考えられる。次に、3本鎖DNA結合ドメインの非存在下および存在下で、生理的条件におけるプリン型3本鎖DNAの形成能を未変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動で解析した。3本鎖DNA結合ドメインの存在下では非存在下に比べて、生理的条件におけるプリン型3本鎖DNAの形成能が促進されることが明らかとなった。また、促進の程度に差はあるものの、プリン型3本鎖DNAの塩基配列に関係なく、プリン型3本鎖DNAの形成能が促進された。これは、3本鎖DNA結合ドメインがプリン型3本鎖DNAの塩基配列よりもプリン型3本鎖DNAの形状を認識して結合する事と関係していると考えられる。3本鎖DNA結合蛋白質のN末端領域が、3本鎖DNAとの結合に必要な3本鎖DNA結合ドメイン(TBD)であることを、筆者は既に明らかにしている。本年度は、1本鎖DNAが分子内で折り畳まって形成される分子内3本鎖DNAとTBDの複合体の高次構造や、分子内3本鎖DNAとの結合に伴うTBDの構造変化の可能性を検討するために、分子内3本鎖DNAとTBDの複合体を超遠心分析で解析した。超遠心分析から求められる、球状蛋白質の摩擦比は通常1.1-1.3程度である。しかし、TBD単独の場合や分子内3本鎖DNA単独の場合の摩擦比はいずれも1.8-2.0と大きな値を示し、TBDも分子内3本鎖DNAも非常に細長い形状であると考えられる。一方、TBDと分子内3本鎖DNAの複合体の摩擦比は1.4-1.5程度であり、TBD単独や分子内3本鎖DNA単独の場合と比べて、摩擦比が小さくなり、球状に近い構造になったと考えられる。つまり、天然変性状態であるTBDが分子内3本鎖DNAに結合する際に、折り畳まった構造に変化したためであると考えられる。一方、標的遺伝子の上流に形成された分子内3本鎖DNAが転写活性に及ぼす影響を、T7RNAポリメラーゼによるin vitro転写系で解析した。T7プロモーター配列の下流に、分子内3本鎖DNA形成配列を挿入したDNAを鋳型として、T7RNAポリメラーゼによる転写反応を行ない、転写産物であるRNAを解析した。また、標的遺伝子の上流に挿入した分子内3本鎖DNAの熱安定性をUV meltingで解析し、3本鎖DNA形成用1本鎖DNA (TFO)が標的2本鎖DNAから解離する融解温度Tmを解析し、分子内3本鎖DNAの安定性を評価した。分子内3本鎖DNAの安定性が高い場合に、T7RNAポリメラーゼによる転写活性が効率的に抑制され、短い転写産物が大量に観察された。安定性の高い分子内3本鎖DNAのほうが転写活性を効果的に抑制すると考えられる。平成27年度の研究目的である、3本鎖DNA結合蛋白質と3本鎖DNAの複合体の高次構造に関する情報を解明することができたから。また、平成27年度のもう一つの研究目的である、3本鎖DNA結合蛋白質や3本鎖DNA形成が転写活性に及ぼす影響を解明することができたから。3本鎖DNA結合蛋白質のN末端領域1-113アミノ酸が、3本鎖DNAとの結合に必要な3本鎖DNA結合ドメイン(TBD)であることを、筆者は既に明らかにしている。本年度は、まず1本鎖DNAが分子内で折り畳まって分子内3本鎖DNAが形成されることを円偏光二色性スペクトルで確認した。次に、この分子内3本鎖DNAとTBDの結合の熱力学的特性を等温滴定型熱量計で解析した。結合時の結合比は1であり、分子内3本鎖DNAとTBDは1:1で結合した。結合時の解離定数は10の-5乗Mであった。2本鎖DNAとこの塩基配列を特異的に認識して結合する2本鎖DNA結合ドメインとの結合の結合定数と比較して、分子内3本鎖DNAとTBDの結合の結合定数は小さかった。これより、TBDは分子内3本鎖DNAに配列非特異的に結合すると考えられる。

TBDが3本鎖DNAの塩基配列よりも3本鎖DNAの形状を認識して結合するという、ゲルシフト法で明らかにした従来の知見と一致する知見が得られた。また、結合時のエントロピー変化が負の値であった。2本鎖DNA結合ドメインが2本鎖DNAに特異的に結合する際には、脱水和に基づく正の値のエントロピー変化が観測されることが知られている。これと比較して、TBDが分子内3本鎖DNAに結合する際のエントロピー変化は小さかった。TBDが分子内3本鎖DNAに結合する際には脱水和に基づく正の値のエントロピー変化の寄与に加えて、天然変性領域であるTBDが分子内3本鎖DNAに結合する際に折り畳まり、この構造変化に基づく負のエントロピー変化の寄与があり、全体として負の値のエントロピー変化が観測されたと考えられる。3本鎖核酸は、1本鎖核酸が2本鎖DNAに結合して形成され、下流の遺伝子発現を制御する。3本鎖DNA結合蛋白質は3本鎖核酸に結合することで、下流の遺伝子発現制御に関与する可能性が考えられる。本研究では、3本鎖DNA結合蛋白質が3本鎖核酸を認識する立体構造的基盤を明らかにした。また、3本鎖核酸形成は生理的条件で通常不安定であるが、3本鎖DNA結合蛋白質が共存すると3本鎖核酸形成が促進されることを明らかにした。また、3本鎖核酸が形成されると下流の遺伝子の転写が抑制され、短い転写産物RNAが得られることを明らかにした。平成26年度の研究目的である、3本鎖DNAとの複合体形成に重要な、3本鎖DNA結合蛋白質のアミノ酸残基を解明することができたから。また、平成26年度のもう一つの研究目的である、3本鎖DNA結合蛋白質存在下で、プリン型3本鎖DNA形成が促進されることを解明することができたから。緩衝液のpHやイオン強度や温度を変化させて、3本鎖DNA結合蛋白質と標的3本鎖DNAの結合をゲルシフト法や等温滴定型熱量計や生体分子間相互作用解析装置で解析する。これより、3本鎖DNA結合蛋白質が標的3本鎖DNAを認識する結合の熱力学的・速度論的特性を解明し、2本鎖DNA結合蛋白質が2本鎖DNAを認識する結合の熱力学的・速度論的特性と比較する。平成26年度と平成27年度の知見と合わせて、3本鎖DNA結合蛋白質が3本鎖DNAを特異的に認識する立体構造的基盤を解明する。3本鎖DNA結合蛋白質発現用プラスミドと3本鎖DNA形成用1本鎖DNA (TFO)を同時に培養細胞に導入し、3本鎖DNA結合蛋白質存在下のほうが、培養細胞内で標的遺伝子の発現を効率的に制御できるかを検討する。平成26年度と平成27年度の知見と合わせて、3本鎖DNA結合蛋白質を3本鎖DNA形成時に共存させることで、生理的条件での3本鎖DNA形成を促進し、3本鎖DNA結合蛋白質を活用した、新規の人工的遺伝子発現制御法を開発する。28年度が最終年度であるため、記入しない。核酸と核酸結合蛋白質の生物化学及び分子生物学X線結晶構造解析により、3本鎖DNA結合蛋白質と標的プリン型3本鎖DNAの複合体の3次元構造を解析する。高精度のデータが得られない場合には、15Nと13Cで安定同位体標識した蛋白質を用いたNMRで解析する。また、緩衝液のpHやイオン強度や温度を変化させて、3本鎖DNA結合蛋白質と標的プリン型3本鎖DNAの結合をゲルシフト法や等温滴定型熱量計や生体分子間相互作用解析装置で解析する。これより、3本鎖DNA結合蛋白質が標的プリン型3本鎖DNAを認識する結合の熱力学的・速度論的特性を解明し、2本鎖DNA結合蛋白質が2本鎖DNAを認識する結合の熱力学的・速度論的特性と比較する。
アイルランド移民からみる近代スポーツの伝播

本研究の目的は、19世紀中葉、オーストラリアとニュージーランドへの近代スポーツの伝播の過程で、アイルランド移民が果たした役割を明らかにすることである。アイルランドが移民を排出した要因の一つに1840年代の大飢饉がある。また、1850年代のオーストラリアのメルボルンでのゴールドラッシュが多くのアイルランド移民を引き寄せた。メルボルンでは、この時期に近代的なフットボール、オーストラリア式フットボールが誕生する。この過程で、アイルランド移民が具体的にどのような役割を果たしたのか。また、ニュージーランドのオタゴでもメルボルンと同様にゴールドラッシュが発生し、アイルランド移民を引き寄せているにもかかわらず、フットボールに関する議論は、1870年代以降に行われるラグビーの登場まで待たなければならない。本研究では、以上の点に着目し、近代スポーツの伝播を帝国の周縁の人々であったアイルランド移民から明らかにする。平成28年度は、オーストラリアのアイルランド移民に着目し、先行研究及び史料収集を行った。平成29年度は、平成28年度の成果「19世紀中葉に行われたメルボルンのハーリング」を学会で報告した。また、ニュージーランドのアイルランド移民に関する先行研究及び史料について収集した。平成30年度は、これまでの成果の一部「『草創期メルボルンの年代記(1835-1852)』にみるハーリング」を論文にまとめた。また、「メルボルンの主要紙にみるハーリング」を学会で報告した。さらに、平成29年度に収集したニュージーランドのアイルランド移民に関する資料の整理・分析を行った。加えて、アイルランド国立図書館で移民のスポーツ活動に関する資料収集を行った。平成28年度、オーストラリア式フットボール史の研究者であるヴィクトリア大学のロブ・ヘス博士へのインタビューから、オーストラリア式フットボールが近代化する過程において、アイルランドの移民が関わったことが確認できたが、その詳細まで明らかにすることはできなかった。この点に関して、現在もまだ課題として残っている。平成30年度、平成28年度の研究の成果を報告し、平成29年度に収集した資料の整理・分析を行った。これらの作業は、当初の予定より、約半年程度遅れている。今年度は、研究の最終年度になることから、分析の時期や課題を絞り、その成果の報告を中心に行う。研究最終年度である今年度は、これまで収集した資料の分析を行い、その成果を日本体育学会で報告する。また、近代スポーツの伝播に関して、アイルランド移民の果たした役割について、オーストラリアとニュージーランドの比較を行い、その成果を報告する。本研究の目的は、19世紀中葉、近代スポーツがオーストラリアとニュージーランドに普及する中、アイルランド移民が果たした役割を明らかにすることである。1840年代の大飢饉によって、アイルランドの多くの人々が国外に流出した。ほぼ同時期、1850年代のオーストラリアで、アイルランド移民が関わり、近代的なフットボール、オーストラリア式フットボールが成立する。ニュージーランドでは、フットボールに関する議論は、1870年代以降行われるラグビーの登場を待たねばならないが、1850年代頃から移り住んだアイルランドからの入植者たちはフットボールを行わなかったのか。平成28年度は、オーストラリアのアイルランド移民に着目し、先行研究の収集及び史料収集を行なった。アイルランド移民が多かったメルボルンのメルボルン・クリケットクラブ、ヴィクトリア州立図書館で現地調査を行い、関係資料を収集した。また、オーストラリアのナショナル・スポーツであるオーストラリアン・フットボール史の第一人者であるヴィクトリア大学のロブ・ヘス博士と初期オーストラリアン・フットボールにおけるアイルランド移民の役割について意見交換を行なった。当時の史料について、オーストラリアの国立図書館で、新聞のデジタル化が行われており、日本国内からもアクセスでき、必要な史料を探すことができる。本研究では、特にメルボルンの新聞からアイルランド移民のスポーツ活動に関する資料の収集を行なった。平成28年度は、アイルランド移民に関する先行研究の収集と、オーストラリアの近代スポーツの黎明期に関する基礎資料を収集した。オーストラリアの近代スポーツに関しては、メルボルン・クリケットクラブやヴィクトリア大学のロブ・ヘス博士の助言により、基礎的な資料を収集することができた。オーストラリアン・フットボールが近代化する過程において、アイルランドの移民の存在が確認できたが、どのように関わってきたのか、今後検討する必要がある。また、オーストラリア国立図書館のデジタル資料から、The Argus、The Australasianなどの新聞史料からアイルランド移民が彼らのナショナル・スポーツであるハーリングを行なっていたことが確認できた。平成28年度において、予定していた以上の先行研究や資料の収集ができた。収集史料の分析が遅れており、今後は場所や期間に焦点を絞って分析する。1840年代の大飢饉によって、アイルランドの多くの人々が国外に流出し、1850年代のオーストラリアのメルボルンでのゴールドラッシュが多くのアイルランド移民を引き寄せた。この時期に、アイルランド移民が関わり、近代的なフットボール、オーストラリア式フットボールが成立する。また、ニュージーランドの場合、フットボールに関する議論は、1870年代以降に行われるラグビーの登場を待たねばならないが、1850年代頃から移り住んだアイルランドからの入植者たちは、オーストラリアでプレイしたように、フットボールを行わなかったのか。

平成29年度は、前年度に収集したオーストラリアのスポーツに関する資料やオーストラリア国立図書館でデジタル化されている19世紀の新聞に掲載されたアイルランド移民のスポーツ活動について、整理・分析を行った。特にアイルランド移民によるハーリングに着目して分析を進め、「19世紀中葉に行われたメルボルンのハーリング」について、学会報告を行なった。加えて、ニュージーランドのアイルランド移民やスポーツ史に関する先行研究を取集し、整理した。そして、ニュージーランドのダニーデン、ウェリントン、オークランドで現地調査を行い、オタゴ大学やニュージーランド国立図書館でアイルランド移民のスポーツ活動に関する資料を収集した。平成28年度は、アイルランド移民に関する先行研究の収集と、オーストラリアの近代スポーツの黎明期に関する基礎資料を収集した。先行研究やオーストラリア式フットボール史の研究者であるヴィクトリア大学のロブ・ヘス博士へのインタビューから、オーストラリア式フットボールが近代化する過程において、アイルランドの移民が関わったことが確認できたが、その詳細まで明らかにすることはできなかった。平成29年度は、オーストラリアの近代スポーツの黎明期において、アイルランド移民が、どのように、自分たちの民族的な身体活動であるハーリングを行なっていたかに関して、その詳細を検討した。また、ArgusやAge、Heraldなどの新聞資料からハーリングに関する記事を抽出し、その整理・分析を行った。しかし、昨年度から検討しているオーストラリア式フットボールの成立の際、アイルランド移民の関わりについては、詳細な資料を手に入れるに至っていない。加えて、19世紀オーストラリアのスポーツ史に関する収集資料の分析が、予定より遅れていることから、今後は焦点を絞っての整理・分析を行い、その成果を報告したい。本研究の目的は、19世紀中葉、オーストラリアとニュージーランドへの近代スポーツの伝播の過程で、アイルランド移民が果たした役割を明らかにすることである。アイルランドが移民を排出した要因の一つに1840年代の大飢饉がある。また、1850年代のオーストラリアのメルボルンでのゴールドラッシュが多くのアイルランド移民を引き寄せた。メルボルンでは、この時期に近代的なフットボール、オーストラリア式フットボールが誕生する。この過程で、アイルランド移民が具体的にどのような役割を果たしたのか。
K中間子崩壊に潜む新物理の探索

*2015年に収集したデータを解析し、KL->pi0 nu nu-bar崩壊の分岐比に対し、<3.0 x 10^{-9} (90% CL)の上限値を与えた。これは世界記録を10倍更新する結果である。結果は7月に韓国で開かれたICHEP2018国際会議で発表し、結果を投稿した論文はPhysical ReviewLettersに掲載された。*中性子が直接電磁カロリメータに入射し、2つクラスターを作ることによる背景事象を削減するために、電磁カロリメータの2700本のCsIの結晶の上流面に4080個の半導体光検出器を接着する大改造を行った。上流面の半導体光検出器と下流面の光電子増倍管の信号の時間差から、50cm長のCsI結晶内での粒子の反応の深さを求め、反応の深さの違いから中性子とガンマ線を識別する。改造後に収集したデータを解析し、当初の目標の10倍よりもさらに高い能力で中性子を削減できるという暫定的な結果を3月の日本物理学会で発表した。*大地震の際にCsIの結晶がそれらを支えている円筒から飛び出すのを防ぐため、カロリメータ上流面を軽くて強い円盤で覆っている。上記の半導体光検出器をつけたことに伴い元の円盤が使えなくなったため、新たな円盤を作り直した。その際、周辺部の物質量を削減し、問題となっていたKL->2pi0の背景事象を削減した。*2018年度の初めと終わりのビームタイムに順調にデータを収集した。*その他、光半導体検出器の接着の試験や予備のCsI結晶を保管をするための乾燥室の除湿機が故障したため、除湿機を更新した。*2013年に収集したデータの解析では、背景事象が0.34+-0.16事象あった。しかし、ビームラインの改良、新たな検出器の追加、新たな解析方法の導入などによって、2015年のデータではそれらの背景事象を一桁下げることができた。感度が10倍に上がったにもかかわらず、背景事象が問題とならなかったのはそのためである。*半導体光検出器をCsI結晶の上流側につけ、下流の光電子増倍管との時間差を用いて中性子とガンマ線を識別するという手法は世界でも例がなく、実際どこまでできるかわからない点が多かった。そこで研究協力者の南條氏のリーダーシップのもと、この新たなプロジェクトを推進した。中性子や陽電子ビームを用いたビームテストを行い、科研費で雇用した特任研究員が中心となって半導体検出器のCsI結晶への接着方法を開発し、学振PDと大学院生によって半導体光検出器の読み出しと制御のための回路を開発した。準備期間は2年と短かったが、様々な試験をした甲斐があり、4千個の半導体光検出器の接着そのものは2ヶ月で終えることできた。さらに、その後のデータ解析で、中性子の排除能力が当初の予定の10倍を越えたことは大きな成功である。*まず、2016-2018年に収集したデータの解析を終え、新たな結果を発表する。このデータでは、崩壊領域を囲むガンマ線検出器を増強しており、上記の半導体光検出器はまだ導入していないが、解析手法によって中性子由来の背景事象をさらに抑制している。*2019年以降に収集したデータを解析する。このデータは半導体光検出器を導入した後に収集しているので、その能力を絞り出す手法を開発する。また、この新たな粒子識別能力を利用し、背景事象の源となっている中性子の理解を深める。2015年度の完成させた大型円筒型ガンマ線検出器をJ-PARC KOTO実験装置の中に挿入し、2016年6月にデータ収集を行った。この検出器の時間分解能を測定し、所定の性能を得ていることを確認した。さらに詳細なシミュレーションを行い、この検出器によって、KLから2個のパイ中間子への崩壊による背景事象を1/3に削減できることを示した。2015年に収集したデータの解析を進め、背景事象の理解を進めた。2013年に収集したデータの解析結果を論文発表した。わずか4日間のデータであるが、過去の実験が約6ヶ月かけて収集した結果とほぼ同じ感度を得た。CsI結晶2716本からなる電磁カロリメータの結晶の上流側に新たに半導体の光検出器(MPPC)を取り付け、既に下流側についている光電子増倍管との信号の時間差を測定できるようにする。この時間差によって粒子の結晶内での反応の奥行きを求め、電磁カロリメータに入射するガンマ線と中性子を識別し、中性子由来の背景事象を1桁抑制する。今年度はMPPCと光電子増倍管をCsI結晶に取り付け、東北大の施設で電子を照射、阪大の施設で中性子を照射し、時間差分布が異なることを確認した。また、MPPCの放射線耐性、読み出し回路についての試験も行った。J-PARC KOTO実験で高いレートの測定器のために、500MHzのADCをさらに導入した。また、電磁カロリメータの結晶のヒット情報から入射粒子数を計算する電子回路を、連携研究者のいるシカゴ大で開発し、実験に導入した。半導体光検出器(MPPC)と光電子増倍管を用いた粒子識別の実証試験が行えた。また、本実験で予測される放射線を浴びてもMPPCが使える目安もほぼついた。また、MPPCを4個直列にして読み出せることも確認できた。

*データ収集を2017年4-6月と2018年の1-2月に行った。それに際し、研究協力者であるシカゴ大学は、電磁カロリメータ上のエネルギーの塊の数を数えるトリガーロジックを導入した。これにより、系統誤差の小さいデータを効率よく収集できるようになった。*2015年に収集したデータの解析を進めた。データ解析方法の改良、それにもとづいたデータの再処理、および改良したモンテカルロシミュレーションのデータの生成などを行った。背景事象の見積もりと理解なども進み、2018年夏には結果を公表する予定である。*中性子起源の背景事象を抑制するために、電磁カロリメータを改良し、中性子とガンマ線の識別能力を与える。このために約2700本のCsI結晶からなるカロリメータの上流面に半導体の光検出器(MPPC)を接着し、MPPCと、下流面に既に付いている光電子増倍管との間の信号の時間差を測定し、粒子の反応位置から中性子とガンマ線を識別する。そのために、MPPCを石英板を介して確実にCsI結晶に接着できる方法を開発した。さらに、MPPCに電圧を供給し、信号を読み出すための回路、MPPCをモニターするための回路を開発した。MPPCを大量生産し、石英板に接着する手法を開発し、接着作業を進めた。また、接着したものを韓国の共同研究者に送り、そこで性能試験を行っている。また、MPPCを取り付けたCsI結晶に対して中性子を当てて収集したデータ、および2017年に陽電子を当てて収集したデータを解析し、予定している中性子/ガンマ線の識別能力があることを確認した。また、MPPCに放射線損傷を与えた後でも必要な性能が維持されることを実験で確認した。2018年7月から、電磁カロリメータにMPPCを取り付ける作業を行う。*約4000個のMPPCからの信号を読み出すために必要なADCをシカゴ大学で生産した。16チャンネルの500 MHz ADCもほぼ開発を終えた。中性子とガンマ線の識別能力の向上とデータ解析は、ほぼ順調に進んでいる。また、ADCの開発や生産、トリガーの改良もできた。KLのビームラインの改良については、まだもう少し理解が必要である。*2015年に収集したデータを解析し、KL->pi0 nu nu-bar崩壊の分岐比に対し、<3.0 x 10^{-9} (90% CL)の上限値を与えた。これは世界記録を10倍更新する結果である。結果は7月に韓国で開かれたICHEP2018国際会議で発表し、結果を投稿した論文はPhysical ReviewLettersに掲載された。*中性子が直接電磁カロリメータに入射し、2つクラスターを作ることによる背景事象を削減するために、電磁カロリメータの2700本のCsIの結晶の上流面に4080個の半導体光検出器を接着する大改造を行った。上流面の半導体光検出器と下流面の光電子増倍管の信号の時間差から、50cm長のCsI結晶内での粒子の反応の深さを求め、反応の深さの違いから中性子とガンマ線を識別する。改造後に収集したデータを解析し、当初の目標の10倍よりもさらに高い能力で中性子を削減できるという暫定的な結果を3月の日本物理学会で発表した。*大地震の際にCsIの結晶がそれらを支えている円筒から飛び出すのを防ぐため、カロリメータ上流面を軽くて強い円盤で覆っている。上記の半導体光検出器をつけたことに伴い元の円盤が使えなくなったため、新たな円盤を作り直した。
精子運動開始過程の解析による鞭毛運動機構要素の分離

鞭毛運動の高分解解析を実現する目的で、顕微鏡用の高輝度ストロボランプの新しい駆動法を考察した。これにより、35mmフィルムとして超微粒子のマイクロフィルムを使用可能にすることで空間分解能を上げ、また5000fpsでの繰り返し発光を可能にすることで時間分解能を上げることに成功した。また、Microsoft Windows 9x/NT上のアプリケーションとして、高機能画像解析ソフトウェアBohbon.exeを開発し、鞭毛運動の高精度・多様な定量的解析を可能とした。また、低い濃度のMgATPを含む溶液で再活性化された精子の運動を解析することで、相対的に時間分解能を上げ、従来にない精度で鞭毛運動を解析した。これによって、軸糸内の能動的滑りの活性化すなわちモーター分子ダイコンの活性化が軸糸断面においては特定微小管対に、縦方向にはらせん状にクラスターを作って局在することを示唆する結果を得た。今後は、本研究で明らかとなった運動機構要素の分子的な実体、モーター活性の局在化を可能とする機構についてより深く研究することが望ましい。グリシンを主成分とする等張液での希釈による運動開始遅延の方法は、ウニ精子を完全なdry spermの状態で採取ことが必要である。そのためには、採精時の体腔液の混入を極力抑える必要がある。体腔液の混入の程度は、ウニの種による形態の違いによって異なり、棘の短い種(バフンウニ、タコノマクラ等)では少ないが、ムラサキウニ、アカウニ等の棘の長い種では多くなりがちである。従って、運動開始遅延の制御が十分に行えるのは、前者のグループにおいてであり、後者では実験そのものが困難となっている。またその結果、実験を行えるシーズンが限られてしまう。このような種依存的な問題点を克服するために、現在の手法の改良を進め、より完成度の高い運動開始制御方法を開発する必要がある。ウニ精子鞭毛運動に対するニッケルイオンの効果、低ATP濃度下での鞭毛運動の高空間及び時間分解能ディジタル画像解析、ウニ幼生の繊毛運動周期のゆらぎの高速度ビデオ・画像解析によって研究し、繊毛・鞭毛運動には、特定の微小管対に対応した繊毛・鞭毛打位置依存性の制御が存在することを解明しつつある。鞭毛運動の高分解能解析を実現する目的で、顕微鏡用の高輝度ストロボランプの新しい駆動法を考案した。また、Microsoft Windows 9x/NT上のアプリケーションとして、高機能画像解析ソフトウェアBohboh.exeを開発し、鞭毛運動の高精度・多様な定量的解析を可能にした。これによって、軸糸内の能動的滑りの活性化すなわちモーター分子ダイニンの活性化が軸糸断面においては特定微小管対に、縦方向にはらせん状にクラスターを作って局在することを示唆する結果を得た。
沖縄県内の児童養護施設職員に対する継続的・効果的研修会のあり方に関する研究

2年目の最終年度である本年度は、昨年度も含めてこれまでの研究によって児童養護施設においても有効性が明らかといえるソリューション・フォーカスト・アプローチの技法を、児童養護施設職員に習得してもらうための効果的な継続的研修会の実施方法を更に明確にするための新たな取組みとして、昨年度参加してもらった職員に本年度の研修会におけるリーダー的役割をとってもらうことと、実際の事例への適用を理解しやすくするための、スーパービジョン形式の研修会実施を導入した。研修会は10月より3月にかけての月1回、合計6回実施し、のべで78人の児童養護施設職員が参加した。各研修会後のアンケート等の結果から、今年度新たに明らかになったこととして以下の4点があげられる。1.要約技法やコンプリメントといつた技法は、児童養護施設における実践において有効性があることの再確認。2.昨年度の課題であった、例外探しとスケーリング・クエスションに関しては、2年連続して参加している先生方に関しては、少しずつ理解が増しているが、やはり初めて参加した先生に関しては習得に更に時間が必要である。よって継続期間は月1回の6ヶ月では短い。3.昨年度参加した職員をリーダーとしたグループワーク形式の演習等は、同じ職務を行う者同士による学びという意味で理解を促進する面もあるが、ロールプレイ等においては難しい場合もあり、ファシリテータによる個別の支援が必要となる。4.ソリューション・フォーカスト・アプローチ的な特徴を導入したスーパービジョン(スケーリング・クエスションや例外探し等を事例提供者に問うことによって、すでにうまくいっていることの再確認と、子どもの変化の可能性に関する情報収集を行っていくスーパービジョン)は、従来型のスーパーバイザーが「答えを示す」形式よりも、事例提供者が安心感と自信を得やすくなる。2年間のまとめとしては、子どもへの見方のみでなく、職員の日々の実践に対する見方も含めて、ソリューション・フォーカスト・アプローチ的な考え方は非常に有効である。その習得のための研修会の実施形態自体においても、「すでにうまくいっている面が日々の実践においてあるはず」という基本的態度をファシリテータが示しながら研修を行っていき、この技法を参加者自身が体験を通して継続的に学んでいけるようにすることが、有効な研修会実施のための1つのポイントいえる。本研究においては、申請者が平成14年度、15年度に若手研究(B)の補助金を受けて実施した「沖縄県内の児童養護施設における被虐待児への日常生活場面処遇技術の向上に関する研究」の成果を踏まえ、そこで有効性が明らかとなったソリューション・フォーカスト・アプローチの技法を、心理学に関する基礎知識が不足する傾向がある児童養護施設職員に習得してもらうための、効果的な継続的研修会の実施方法を明らかにしようとするものである。初年度である本年度においては、10月より3月にかけて毎月1回、合計6回の研修会を実施し、のべで計81人の児童養護施設職員が参加した。各研修会後のアンケートの結果から明らかになったことは、1、基礎的なコミュニケーション技法である要約技法やソリューション・フォーカスト・アプローチの技法であるコンプリメントや例外探し、スケーリング・クエスチョンのそれぞれの技法は児童養護施設における実践において有効な場面も多いということ、特に、要約技法とコンプリメントに関しては、実践において適用しやすく効果を実感しやすい。2、ただし、例外探しとスケーリング・クエスチョンに関しては、計3回の研修会を用いて講義と演習(ロールプレイ)を繰り返し、心理士からは実践における適用はある程度可能という感想が得られたが、ケアワーカーからは実践への適用はまだ難しいという感想が示されていた。これらの技法に関する研修方法は課題である。3、継続的に研修会を実施することに関しては、研修内容の理解がより深まるということが示され、その主な理由としては、研修会後の施設現場での実践によって、その実際の効果と共に使用する際の困難性等が明らかになり、それを次回の研修会で補うことができるといった要因があげられた。4、ケアワーカーと心理士と合同で研修会を実施することにより、ケアワーカーの心理学的基礎不足を補うことができ、更に心理士にとっても、ケアワーカーの立場での子ども理解の特徴や関わり方の特徴についての理解が深まるといった、両者へのメリットがあることも指摘されていた。