hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オオムギ野生種におけるS遺伝子座領域のゲノム解析と認識決定因子の同定

オオムギ野生種(Hordeum bulbosum)は、独立二遺伝子座(SおよびZ)支配の自家不和合性を有している。本研究では、新たな花粉側S遺伝子候補を探索するため、雌ずい側S遺伝子の有力候補HPS10遺伝子周辺のゲノム塩基配列解析を行った。S1およびS3ハプロタイプから単離した当該ゲノム領域のクローンコンティグ(50kbおよび67kb)の全塩基配列を決定し、遺伝子の予測および発現解析を行った。その結果、HPS10遺伝子近傍にはハプロタイプ間で多型に富むゲノム領域が存在すること、また当該領域内に生殖器官で発現している遺伝子のあることが明らかとなった。さらに、上記のゲノムシーケンスデータを用いた花粉タンパク質のプロテオーム解析から、自家不和合性の認識因子として機能しうる推定タンパク質が新たに見出された。オオムギ野生種(Hordeum bulbosum)はSおよびZ遺伝子座の独立二遺伝子座支配の自家不和合性を有している。本研究室では、雌ずい側のS候補遺伝子HPS10(Hordeum Pistil S-specific 10)が単離され、この遺伝子について解析が進められている。本研究では、花粉側S遺伝子の探索およびS遺伝子座領域のゲノム構造の解析を行うため、S_1およびS_3ハプロタイプのHPS10遺伝子周辺ゲノム領域のクローンコンティグの全塩基配列の決定、ORFの推定および発現解析を行った。決定した全塩基配列を用いたHarr plot解析により、2つのSハプロタイプ間で相同性が高い4つの領域が検出されるとともに、HPS10遺伝子近傍に多型に富む領域の存在することが明らかとなった。GeneMarkおよびRiceGAASプログラムによって推定されたORFのうち、S_1およびS_3においてそれぞれ4個のORFの発現を確認した。このうちS1-GM13については、発現量は低いものの葯特異的発現を示し、HPS10近傍に位置することから、花粉側S遺伝子の候補となる可能性が示唆された。次に、HPS10遺伝子の隣に位置する遺伝子(S_1およびS_3-DUF247)の実際の転写領域が推定ORF領域とは異なることが判明し、それらの全長cDNA配列および雌ずい特異的発現が明らかとなった。また、S_1およびS_3DUF247遺伝子の推定アミノ酸配列の比較から、C末端部に多型性の高い領域のあることがわかった。今後、DUF247遺伝子および葯特異的な発現が認められたS1-GM13ORF領域の遺伝子について、さらに多型性および発現パターンの調査を行い、新たなS遺伝子候補として解析を進める必要がある。オオムギ野生種(Hordeum bulbosum)は独立二遺伝子座(SおよびZ)支配の自家不和合性を有している。本研究では、雌ずい側の有力なS遺伝子候補HPS10(Hordeum Pistil S-specific 10)の単離に引き続き、新たな花粉側S遺伝子候補を探索するため、HPS10遺伝子周辺ゲノム領域の塩基配列解析を行い、ゲノム上でHPS10に隣接し、生殖器官で発現している遺伝子として、植物の機能未知ドメインDUF247を持つ遺伝子を見出した。本年度は、このDUF247遺伝子が花粉側S遺伝子候補になりうるかを検討するため、その転写領域、発現特異性、塩基配列多型性について解析を行った。DUF247遺伝子の転写領域を決定するため、3'RACE解析を行った結果、1つのエキソンからなる転写産物(DUF247a)と、2つのエキソン構造を持つ転写産物(DUF247b)の主に2種類の転写産物が存在することが明らかとなった。また、DUF247bの第2エキソンはHPS10 mRNAの相補鎖に部分的にオーバーラップすることが示された。それぞれの転写産物から翻訳される推定アミノ酸配列をS_1およびS_3ハプロタイプ間で比較すると、DUF247aは79%の相同性を示しC末端領域が保存されていたのに対して、DUF247bでは第2エキソンにコードされるC末端部分に多型領域のあることが示された。また発現パターンに関して、DUF247aが全組織で発現するのに対して、DUF247bは生殖器官特異的(S_1では雌ずい、S_3では葯と雌ずい)発現を示した。さらに、S_1ハプロタイプでは葯で特異的に発現するもう1つの転写産物(DUF247c)が存在することが示された。

これらの結果から、生殖器官特異的に発現する転写産物にコードされるDUF247タンパク質は新たなS決定因子の候補になりうるが、花粉側S因子の候補と考えるには、S_1-DUF247cのような葯特異的なスプライシング産物が他のSハプロタイプにも存在するかどうか、今後さらに詳しく調査する必要があると考えられた。オオムギ野生種(Hordeum bulbosum)は、独立二遺伝子座(SおよびZ)支配の自家不和合性を有している。本研究では、新たな花粉側S遺伝子候補を探索するため、雌ずい側S遺伝子の有力候補HPS10 (Hordeum Pisti1 S-specific 10)遺伝子周辺のゲノム領域の塩基配列解析を行った。ゲノム上でHPS10遺伝子に隣接し、生殖器官で発現しているDUF247遺伝子について、昨年度に引き続き、転写領域、発現特異性、塩基配列多型性の解析を行ったが、花粉側S遺伝子の有力候補となる証拠は得られなかった。さらに本年度は新たな花粉側S因子同定のためのアプローチとして、花粉タンパク質のプロテオーム解析を試みた。S_1およびS_3ハプロタイプの成熟花粉から抽出したタンパク質を、疎膜画分および細胞質画分に分画した後、ESI-MS/MS装置を用いて分析した。すでに決定したHPS10遺伝子周辺ゲノム領域の塩基配列をデータベースに用いてMASCOT検索を行った結果、当該ゲノム領域上にあるいくつかのペプチド配列が同定された。こからの配列の相同性検索を行ったところ、ゲノム塩基配列のみを用いて解析した際に予測された既知のORFとは異なる新規ORFが多数検出された。また、これらの翻訳タンパク質の中には、シグナル伝達や細胞間認識に関与し、自家不和合性の認識因子として機能する可能性のあるタンパク質が新たに見出された。これらの新たなORF情報は、今後、各Sはプロタイプの花粉で発現しているcDNAの解析から花粉側S遺伝子候補を絞り込むために有効であると考えられる。
21世紀における知識ネットワークと企業モデルの相互進化

我々は知識ネットワークをマネジメントする上での3つの組織能力が必要なことを見いだした。第一の能力は、関係焦点化能力である。多様なネットワークを張り巡らしても、それが本当に自社の強みとどう連動しているかということを常に考えなくてはならない。つまり、多様な関係が構築されてくると、どの関係がもっとも自社の強みにシナジー効果をもたらしているのか。また、どの関係が、強みの変革のトリガーになる可能性を持っているのかということを見きわめる、関係の焦点化能力が要求されてくるであろう。ネットワーク関係は、決して固定化するものではなく、いままでは自社の強みを強化する関係であったものが、周辺的関係になることもありうる。どの関係が本当に自社の強みを強化する関係なのかを、定期的にモニタリングすることで関係を柔軟に変えていくという、関係性組み替え能力が要求されるのである。これが、要求される第二の能力である。要求される第三の能力は、互恵性構築能力である。関係を柔軟に組み替えるためには、パートナー間に敵対的な関係を持ってはならない。そのため、例えば、ネットワーク関係を通じて一方の企業が競争優位性を強化し、他方の企業が競争優位を減じるという非対称的関係を構築しては、関係の組み替えは困難になる。また実際に、パートナーの間に互恵関係を構築し、信頼関係を創り出さなければ、新しい知識を創造するうえでの密度の高い情報のインタラクションは不可能である。今日のように競争、市場環境がダイナミックに変化する環境では、単一企業の持つ経営資源で環境適応することがきわめて困難な時代になってきている。そのため、他の企業との関係をマジメントする組織能力の育成は、重要な競争優位性の源泉になってきているのである。多くの日本企業の業績不振が続く中で、改めてコーポレートガバナンスやビジネスモデルを含む企業モデルの構造的改革が求められている。こうした問題意識に基づいて、今年度は、日本企業における知識ネットワークと企業モデルに関する実証的な調査研究を行った。主な研究実績は次の通りである。(1)コーポレートガバナンス・モデルの実態調査と分析の実施東証一部上場企業を対象とした郵送法によるアンケート調査を実施した。その有効回答数は、であり、回収率は%であった。統計的な一次解析を終了し、引き続き二次解析を実施中である。(2)企業経営のグローバル化と知識ネットワークの進化の関係に関する事例研究の実施研究の分析枠組みに基づき、先進的な日本企業を対象とするインテンシィブな事例研究を実施しその成果を関連学会において発表した。(3)知識創造・活用型の人事・人材開発及びマネジメントシステムに関する実態調査の実施知識の創造と活用という観点から、人事・人材開発等の管理システムについて、主要企業を対象とした郵送法によるアンケート調査を実施し、その結果を分析した。(4)日本企業の中国拠点の展開と国際的な知識ネットワークに関する現地予備調査の実施次年度の本格的な研究調査実施のための予備的調査として、近年、わが国企業の進出の著しい中国華東地域(上海市、江蘇省、折江省)おける大学、その他の機関において日本企業の事業展開とマネジメントに関する情報収集及び関係者に対する聞き取り調査を実施した。こうした問題意識に基づいて、今年度は、日本企業に及び中国に駐在する日系企業における知識ネットワークと企業モデルに関する実証的な調査研究を行った。その有効回答数は330社であり、回収率は22%であった。統計的な一次解析を終え、引き続き二次解析を実施し、その結果を取りまとめて出版した。

(2)日本企業の中国拠点の展開と国際的な知識ネットワークに関する現地調査の実施今年度では本格的な研究調査実施が行い、近年、わが国企業の進出の著しい中国華東地域(上海市、江蘇省、浙江省)おける大学、その他の機関において日本企業の事業展開とマネジメントに関する関係者に対する聞き取り調査を実施した。(3)日本企業のグローバル化の進度と現地子会社のマネジメントに関する実態調査の実施日本企業のグローバル化に伴なう知識ネットワークの形成という観点から主要企業における親会社・子会社間の知識共有の状況と子会社マネジメントとの関係を分析した。
トラウマに関するしろうと理論に着目した予防的心理教育の要因の解明

日本ではトラウマをめぐるスティグマが存在し、トラウマ体験後に受診や相談をしにくいことが明らかとなっている。しかし、これまで一般の人々がトラウマについてどのような信念や認識を持っているかは明らかにされていない。そのため、本研究では、一般の人々が持つトラウマに関するしろうと理論を明らかにし、一般の人々と支援者におけるトラウマへの対処の有効性についての信念・認識の比較を行い、予防的心理教育開発に向けた要因の解明を行う。
末梢静脈から移植された神経幹細胞の運命:精神疾患への臨床応用を目指して

胎児性アルコールスペクトラム障害(FASD)は妊娠中の飲酒により児に生じる障害であるが,現在のところ根治的治療法は存在しない。本研究ではFASDモデルラットにラット胎仔脳由来神経幹細胞を経静脈的に移植することで,FASDの主要な症状である社会性・認知機能の障害が改善することを示した。末梢静脈より移植した神経幹細胞は脳内に移行し,移植された細胞は脳内でさまざまなフェノタイプの神経細胞に分化,シナプスを形成し,障害された神経回路網を修復している可能性が示唆された。これまでに我々は,胎生・幼若期のアルコール暴露による個体の認知・行動異常を改善させる脳内メカニズムとして,神経回路網維持・修復効果の重要性の観点から研究を進め,神経幹細胞の経静脈的移植がアルコール誘発精神疾患モデル動物の多動性と衝動性の異常を改善させることを明らかとしてきた。今回,本治療法による記憶・社会認知機能の改善効果について解析を行った。胎児性アルコールスペクトラム障害(FASD)モデル群を用いた検討で,障害モデル群では,新奇物質探索試験における記憶・認知機能に加えて,社会性相互作用試験における社会コミュニケーションの各機能に異常を認めた。これに対し,モデル動物に神経幹細胞を移植した群では,それらの異常が正常対象群に近いレベルへ改善されることが分かった。また,モデルラットに移植した標識神経幹細胞が,数ヶ月後に帯状回,海馬,および扁桃体でGAD陽性の細胞(GABA作動性神経)に分化・成熟していることを観察した。帯状回,海馬,扁桃体は会的情報の認知に重要割を担っているとされ,一方で代表的な精神疾患である統合失調症においてGABA系介在ニューロンの障害と認知機能障害の関連性が指摘されている。移植細胞がFASDモデルの脳領域に移行し,GABA作動性神経として分化・生存していることが,個体の社会的な行動の改善に関連している可能性,またFASDの病態にGABA系介在ニューロンの障害が関連している可能性が示唆される。これまでに我々は,胎生期のアルコール暴露による個体の認知・行動異常を改善させる脳内メカニズムとして,神経回路網維持・修復効果の重要性の観点から研究を進め,神経幹細胞の経静脈的移植がアルコール誘発精神疾患モデル動物の多動性と衝動性,社会機能,認知機能の異常を改善させることを明らかにしてきた。アルコールスペクトラム障害(FASD)モデル群を用いた検討では,末梢静脈から移植したラット胎児脳由来神経幹細胞が移植3ヶ月後の脳内に広範囲に存在し,蛍光色素で標識した移植細胞の一部は軸索形成と考えられる形態変化を示していた。移植した神経幹細胞が脳の諸領域でMAP2陽性の神経細胞,およびGFAP陽性のアストロサイトに分化していることを観察した。帯状回,海馬,および扁桃体では神経細胞に分化した移植細胞はGABA作動性ニューロン,セロトニン作動性ニューロン,アセチルコリン作動性ニューロンとさまざまなフェノタイプの神経細胞に分化していることも確認された。また脳の組織のシナプス蛋白PSD95含有量を測定した結果,帯状回前部と扁桃体でFASDモデルではPSD95が減少していたが,移植を行った群ではPSD95が増加しており,移植した細胞がシナプスを形成し、脳神経回路網に組み込まれている可能性がある。FASDでは血液脳関門に障害はないとされるが,FASDモデルにおいて,末梢静脈から移植された神経幹細胞が脳内に移行すること,そして3ヶ月後にも脳内に生存し,さまざまなフェノタイプの神経細胞やグリア細胞へと分化し,またシナプスを形成して脳の神経ネットワークに組み込まれている可能性を示した。帯状回,海馬,扁桃体は社会的情報の認知に重要な役割を担っているとされている。移植細胞がFASDモデルの脳領域に移行し,神経細胞として分化・生存していることが,行動異常の改善に関連している可能性も示唆される。
複合系の構造化学的アプローチ

本研究班は、生体分子認識系や光合成系など分子集合系の機能発現に、重要な因子として知られるホスト・ゲスト相互作用を利用して、分子認識、イオン輸送、多段階電子移動などの機能をもつ複合系の構築と構造相関について研究を行ってきた。以下に各班員の成果を記述する。三角は、アゾフェノール色素化クラウンによるアミン選択的捕捉呈色の研究を行い、Onー色素化クラウンではアミン級数と錯体安定度が環の大小で逆転すること、複数の色素化ホスト使用でアミン級数の判別をしうること、ジアミン類の選択的捕捉呈色を示すホストの合成を報告した。加納は、環状及び非環状オリゴ糖(γーシクロデキストン(CD)、CDx等)によるゲスト捕捉を、キラルピレンニ量体の場合にはCPFで、BINAPの不斉認識と黄疸細胞毒色素ビリルビンの対掌体選択錯形成ではCDスペクトル測定により不斉分子識別を観察した。西郷は、ポリアザシクロファンによるアルカリ金属イオン中のリチウムイオン選択的捕捉を以前に報告したが、その他置換フェノール及びアンモニウムイオンの錯形成を検討した結果、両系ともに立体障害の大きさが安定度定数に顕著な効果を及ぼすことを報告した。高木は、ポリエチレングリコール鎖をもつビスインターカレータ(IC)のDNAへの挿入による吸収スペクトル変化から、ICの結合はDNA中の金属イオンとの交換により進むとの結論を得た。またビスICとCu^<2+>を組み合せ用いてDNAへの結合とそれに伴うDNA鎖の切断反応におけるICの効果について詳細な検討結果を報告した。築部は、生体膜輸送を仲介する天然系ホストモネンシンのイオン認識機能の高次化を図る目的で、エステル等各種誘導体を合成した。例えば、メチルエステルは銀イオン輸送選択性の向上、フェニルグリシン誘導体などアンモニウムイオンに対する高い不斉認識能を観察報告した。
外生殖器の性分化を動かす力の探索

本研究では発生期のホルモン環境に依存するマウス外生殖器の形態について、CTスキャンによって様々なパラメータを解析することで、性的二型形質の定量化を試みた。マウスにアンドロゲン(テストステロンプロピオネート;TP)、アンドロゲン受容体拮抗薬(フルタミド)、エストロゲン様化学物質(エチニルエストラジオール;EE2、ビスフェノールA;BPA)を胎生14.5日目と15.5日目に投与し、出生30日齢で外生殖器を摘出し、CTスキャン解析をおこなった。その結果、例えばフルタミド、EE2、BPAに曝されたオスの陰茎は、陰茎長、陰茎骨長が正常なオスに比べて小さくなること、一方で、TPに曝されたメスの陰核は、陰核長、尿道長が正常なメスに比べて大きくなることなどを明らかにした。これらの結果は、メス化したオスやオス化したメスの外生殖器が、正常陰茎と正常陰核の中間的な形質を表すことを定量的に示したと同時に、オス化やメス化、形成異常の程度を測定するための新たな手法を確立することに成功したことを示している。さらにそれぞれのホルモンや化学物質投与によって生じる表現型に関連する遺伝子を同定する目的で、胎生16.5日目の外生殖器を摘出し、RNAシークエンス解析を実施した。外生殖器の尿道両側間葉が、オス型外生殖器形成に重要であることが明らかになっていることから、その領域のみを外科的に切り出し、解析に供した。今後得られたトランスクリプトームのデータ解析を行っていく予定である。今年度は当初の予定どおり、成獣マウス外生殖器のCTスキャンによる解析から外生殖器の性的二型形質を定量化する指標が得られたこと、また胎仔外生殖器のRNAシークエンスのランを行った。遺伝子改変マウスの解析が遅れていることを除いて、概ね順調であるといえる。(1)昨年度実施した胎生期外生殖器のRNAシークエンスの解析をおこなう。まずは二群比較解析のより雌雄での発現変動を確認する。その後、ホルモン類(アンドロゲン、フルタミドなど)や化学物質投与群(ビスフェノールAなど)も順次解析をすすめていき、それぞれの化学物質曝露によって生じる表現型の原因遺伝子を推定する。それらの遺伝子については発現時期や局在を定量PCRやin situ hybridization法/免疫組織染色などで解析していく。(2)胎生期に様々なホルモン環境(ホルモンや化学物質の曝露)及び遺伝的環境(遺伝子改変マウス)においたマウスの外生殖器について引き続き解析をすすめる。外観の評価、CTスキャン解析、HEやマッソントリクローム染色等の組織学的解析により、形態学的なパラメーターをとることで、オス化の程度、メス化の程度、さらに外生殖器の形成異常の程度を定量化する。本年度は、昨年度投与したアンドロゲンやアンドロゲン受容体アンタゴニスト(フルタミド)、エストロゲン様化学物質について濃度依存性や投与時期を変えて投与する。また、エストロゲン受容体ノックアウトマウスなどの遺伝子改変マウスも解析に供する。

(2)胎生期に様々なホルモン環境(ホルモンや化学物質の曝露)及び遺伝的環境(遺伝子改変マウス)においたマウスの外生殖器について引き続き解析をすすめる。外観の評価、CTスキャン解析、HEやマッソントリクローム染色等の組織学的解析により、形態学的なパラメーターをとることで、オス化の程度、メス化の程度、さらに外生殖器の形成異常の程度を定量化する。本年度は、昨年度投与したアンドロゲンやアンドロゲン受容体アンタゴニスト(フルタミド)、エストロゲン様化学物質について濃度依存性や投与時期を変えて投与する。また、エストロゲン受容体ノックアウトマウスなどの遺伝子改変マウスも解析に供する。
超原子価ビニルヨージナンのビニル位炭素原子上におけるS_N2型反応

ビニル位炭素原子上での求核置換反応は、多くの場合立体保持で進行するが、立体化学の反転を伴う求核置換反応、即ち、ビニル位炭素原子上でのS_N2型反応は知られていない。我々は、ビニルヨードニウム塩のハロゲン化アンモニウムによる求核置換反応が、立体化学の反転を伴って進行することを見出した。アルキル置換基を持つE-ビニルヨードニウム塩にn-Bu_4を作用させると、求核置換反応が進行して、Z-塩化ビニルが高収率で生成する。反応は脱離反応と競争的であり、末端アルキンも小量得られる。n-Bu_4NBrやn-Bu_4NIを作用させた場合にも、Z-臭化ビニル及びZ-ヨウ化ビニルが収率良く得られる。とこをがn-Bu_4NFとの反応ではもっぱら脱離反応が進行する。従来のビニル位炭素原子上での求核置換反応とは全く異なり,何れの反応においても立体配置は完全に反転し、E体の生成が見られない。重水素化したビニルヨードニウム塩の反応及びから、次のような反応機構を考えている。n-Bu_4NFとの反応では、フッ素アニオンは直接ビニルヨードニウム塩のα位水素を攻撃してα-脱離を引き起こし、末端アルキンを生じる。一方、n-Bu_4NX(X=Cl,Br,I)との反応では、まず配位子交換が起こり、その後分子内syn型β-脱離により末端アルキンを生成する。アルケニル基がapical位を占める中間体のCviny-Iσ*軌道にもう一分子のn-Bu_4NXが求核的に攻撃し、S_N2型遷移状態を経て立務配置の反転が起こり、Z-ハロゲン化ビニルが生成する。上記反応機構のなかで重要なことは、ビニル位炭素原子上での求核置換反応において、全く前例の無い、立体化学の反転を伴うS_N2型反応を考えていることである。ビニル位炭素原子とヨウ絵原子との結合が、反応性の高い超原子価結合であること、及び、3価ヨウ素置換基の超脱離能が、ビニル位炭素原子上でのS_N2型求核置換反応を可能にしている原因であると考えられる。
移植片対宿主病におけるNotchシグナルが担う免疫調節機構の解明

移植片対宿主病におけるNotchシグナルが担う免疫調節機構を明らかにするために、同種異型マウス間の骨髄移植系を確立した。移植時の免疫反応において主要な役割を担うT細胞でのNotchシグナルの修飾を行うために、まずFACS(蛍光抗体標識)法・MACS(磁気ビーズ)法を用いた造血幹細胞・T細胞の純化と単離を行った。また高力価レトロウイルスを作成してT細胞におけるNotchシグナルの修飾を行った。本研究は、同種造血幹細胞移植時の移植片対宿主病(GVHD)と移植片対腫瘍効果(GVL)における免疫調節機構の分子メカニズムにせまる目的で、T細胞の分化及び機能制御に必須の役割を担っていると考えられているNotchシグナル.に焦点を当てて研究が行われている。同種造血幹細胞移植は現在確立している唯一の幹細胞療法であり、また造血器腫瘍に対する最も強力な治療法であるが、同種免疫反応による移植片宿主病が重症化すると致死的な経過を辿ってしまう事が避けられない。一方でこの反応が同種免疫による抗腫瘍効果すなわち移植片対腫瘍効果を示すことも明らかとなっており、これらの免疫調節機構を明らかとし移植時の同種免疫反応において移植片対宿主病を最小限に抑えつつ抗腫瘍化効果を保っ方法論の必要性が高まっている。平成20年度は高感度フローサイトメーター(Aria,BD社)を用いたヒト末梢血検体のマルチカラー解析による造血幹細胞移植後のNotch分子の発現様式の詳細な解析の準備毅階として、健常者検体を用いたヒト穎粒球及び赤血球の解析を行った。この実験系は造血幹細胞移植後早期の造血回復が十分でない時期の少数の細胞を用いて解析を行う必要があるため、信頼性の高いデーターを得るためには事前に細胞調整の最適化・高感度フローサイトメーターの詳細なセッティングを行う必要がある。より詳細な解析を行うためのマルチカラー解析系を(7カラー前後の蛍光色素標識抗体を用いた解析を予定している)、導入するために研究代表者の前所属先である東京大学医科学研究所幹細胞治療研究センターとの共同研究も計画中である。平成21年度はマウスを用いた基礎実験による病態解析も予定している。同種造血幹細胞移植時の移植片対宿主病(GVHD)における免疫調節機構の分子メカニズムにせまる目的で、T細胞の分化・機能制御に必須の役割を担うNotchシグナルに焦点を当て研究を行った。平成21年度はマウス同種移植系におけるドナーT細胞におけるNotchシグナルの機能解析を行う為に、生体マウスからの骨髄及び脾臓から造血幹細胞・T細胞の効率的分離法・T細胞への遺伝子導入法を確立した。成体マウスから骨髄・脾臓細胞を採取した後、FACSまたはMACSによる単離を行った。条件検討の結果、T細胞を除去した造血前駆細胞の単離にはFACSを用い、T細胞単離にはMACSを用いる方針とした。次に移植用T細胞に遺伝子修飾を行う為にレトロウイルスを用いた効率的遺伝子導入システムを構築した。HES1はNotchシグナルの下流にありリンパ球分化に必須の役割を担う事が報告されている。ヒト正常細胞からクローニングしたHES1遺伝子をレトロウイルスベクター(小野寺雅史博士より供与)に導入し、293gp細胞にエンベロップ蛋白発現プラスミド(PCDNA3-VSVG)と共に燐酸カルシウム法で遺伝子導入した後、超遠心法により、濃縮高力価レトロウイルスを作成するシステムを確立した。また、発現効率を向上させる為の塩基配列修飾を行い(Codon Optimization法,Genscript社に依頼)更に効率的に遺伝子導入を可能となるよう検討中である。このウイルスを用いて単離したT細胞へHES1またはDominant negative typeのHES1の変異体を導入しT細胞の機能解析を進めている。現在移植実験系の構築中であり平成22年度も計画続行の予定である。
アフラトキシンの変異原性に対する乳酸菌の弱毒化作用に関する研究

(2)ラット脳グリア細胞の増殖に対するアフラトキシンの影響について調べた。アフラトキシンB_2,G_1G_2を添加したアストロサイトは7日後において細胞数が約1.5×10^5 cell/wellになり、ほぼコントロールの細胞レベルに達した。アフラトキシンB_1で刺激したアストロサイトは刺激後7日まで細胞の増殖は認められず、強い細胞毒性をもっていることが確認された。(3)Enterococcusfaecalis FK-23のオートクレーブ処理をした菌体に対するアフラトキシンB_1、B_2、G_1、G_2の結合性について調べた。供試菌体がこれらアフラトキンを結合することを認めた。中でもアフラトキシンB_1の結合性が強いことが明らかとなった。平成7年度に実施した実験柄特筆される結果として下記のものが挙げられる。4種のアフラトキシン(B_1,B_2,G_1,C_2)で刺激されたアストロサイトは、subculture後3日ではいずれも細胞増殖は認められなかったが、B_2,G_1,G_2が添加されたサウトロサイトは7日後において細胞数が約1.5×10^5cell/wellになり、ほぼコントロールの細胞レベルに達した。アフラトキシンB1で刺激されたアストロサイトは刺激後7日まで細胞の増殖は認められず、本実験で用いられた4種のアフラトキシンのうちB_1はアストロサイトに対してもっとも強い細胞毒性を示した。アフラトキシンB_2,G_1,G_2を添加したアストロサイトは7日後において細胞数が約1.5×10^5cell/wellになり、ほぼコントロールの細胞レベルに達した。(3)Enterococcusfaecalis FK-23のオートクレーブ処理をした菌体に対するアフラトキシンB_1,B_2,G_1,G_2の結合性について調べた。
微細加工技術と高抵抗物質による、単一電子イメージングデバイスの開発

MPGDで単一電子を検出するためには、10万倍以上のガス電子増幅率が必要と考えられるが、これを実現するために、陰極に高抵抗素材を用いたμ-PICを開発した。特に本課題研究では高抵抗陰極と読出電極を分離したデザインを考案して試作、試験を行い、7万倍近い増幅率を実現し、かつ従来型μ-PICと比べて放電確率を1/10001/10000程度に抑制することに成功した。さらに高抵抗物質として新たに炭素スパッタを用いる手法を開発することで製造プロセスを改良し、10cm角の2次元イメージング型μ-PICの試作を行った。本年度は、高抵抗電極素材として、新たに炭素スパッタを用いる技術を開発し、これを用いた高抵抗陰極型μ-PICの試作を行った。炭素スパッタをMPGDに応用する技術は、本研究代表者が昨年独自に考案したものであり、昨年度まで用いていたカーボンポリイミドと比較するとさらに微細な構造の精度よい作成が期待できる。当初この炭素スパッタ技術は、別件の科研費(基盤研究(B) 23340072)において、高輝度ハドロン環境下で用いるマイクロメガス検出器の開発の過程で研究されたものであるが、本研究課題で開発するμ-PICへの適用により、単一電子イメージングデバイスへ向けた性能の飛躍的な向上が期待できるため、平成25年度の本課題予算としては、大部分をこの試作のために振り向けた。さらに、本年度試作した検出器では、400μmピッチの個別の電極読出しに対応させることに成功した。これにより、約500チャンネルの信号読出しを扱う必要が出るが、国際協力研究として参画しているRD51で開発されたSRS読出しシステムを導入することにより全信号線の読出しが可能となり、イメージング検出可能な状態の一歩手前まで研究を進めることができた。一方で、電極形成の精度の問題や、電極間の絶縁破壊について若干の問題が残っており、現段階では、当初目標としていた単一電子イメージングに必要なガイガーモードでの動作までは到達していない。しかし、高抵抗電極による放電抑制は実現できるようになり、X線などの検出は、かなりの高ガス増幅率(10000以上程度)で安定して実現可能になった。これらのことから、単一電子検出へ向けた今後の研究開発のための方向性を明確にすることができた。本年度は、カーボンポリイミドを高抵抗電極として用いた高抵抗陰極型μ-PICの試作を行った。電極構造を工夫し、誘起電荷による信号読出しを用いることなどにより、従来のμ-PICと比較して、比較的安定に高増幅率で動作させることが可能になり、単一電子の信号を読み取り可能な領域まである程度迫ることができた。しかし、高電場での動作時に、検出器素材内での放電・導通が見られる障害が頻発するようになったことから、製造プロセスや、電極素材の見直しについても検討が必要であることが判明した。また、μ-PICで用いている各電極素子の信号を読み出すための、多チャンネルかつ高感度の前段増幅器、及びデータ収集システムの導入も行った。MPGDの国際研究組織であるRD51とのコラボレーションにより開発された、APV25ハイブリッドチップ、及びScalable Readout Systemを用いることで、単一電子由来の小さな電荷でも読み出し可能なシステム構築を目指している。研究の目的のうち、本年度の実施計画としては、電極に用いる抵抗性導電素材の検討、及び検出器デザインの検討の二つが主な柱であった。このうち前者は、当初用いたカーボンポリイミド素材が比較的良い性質を示したため、今年度はこれを用いることによる試作を行い、放電率抑制などで非常に良い結果を得た。また、後者の検出器デザインについては、当初、μ-PICの陰極上に直接抵抗素材を接合していたものに対して、新たに抵抗素材による陰極と、誘起電荷読出しの電極を分離するアイディアを実現し、これにより、単一電子測定可能領域まであと少しの部分まで迫ることができた。これまでの試作では、製造プロセス上の問題から、検出器内部での放電破壊が問題になるケースが多く出てきたため、今後の推進方策としては、電極素材形成方法の見直しによる、試作品製造プロセスの簡略化を行い、大面積で安定した検出器の動作を目指す。このために特に現在は、カーボンスパッタリングによる電極作成手法に注目しており、今後はこれを用いた試作・試験を行っていく。その結果として、まずはガイガーモードでの検出器動作を目指す。一方、シリコン検出器の読み出し回路をベースとした多チャンネル高感度のデータ収集システムが、RD51とのコラボレーションにより開発されたことから、これを用いたイメージングも行っていく。検出器動作が、当初想定していたガイガーモードに届かないとしても、この高感度の増幅器により、単一電子由来の信号を得られることが期待できる。これらを用いて、研究最終年度の25年度後半には、評価のために各種粒子線を用いた検出器動作試験・評価を行う。

本年度は、スパッタリングを用いた新たな製造プロセスによる検出器の試作を行う。また、多チャンネルの読出しが可能な、個別の信号線を持ったタイプの検出器の試作も行う。これらの試作、及び動作に必要な周辺の装置に要する金額は、約100万円である。また、X線やレーザーを用いた動作テストを行うため、機器の移動や旅費が必要となる。さらに、国内外の国際会議で、成果発表を行う。これらのための旅費や装置運搬経費には、約40万円必要であると見込まれる。
場を共有する手持ちビデオカメラ映像群からのカメラワーク合成

本課題では,場を共有する複数の手持ちカメラで撮影されたシーン状況を分かりやすく映像化する手法としてカメラワーク要素の導入を考え,特に被写体の動きの可視化に注目した映像化手法について研究した.カメラワークの要素としては,被写体を捉える方向と画面内での位置・大きさの制御,さらにそれらの時間軸制御までを扱い,キーフレーム毎に設定した値からの補間によって生成する各フレームでのパラメータ値を獲得する手法を考案した.また,撮影映像のパノラマ化を経由した射影変換処理とトリミング処理によって,所望のフレーム群を生成する画像処理手法を開発・実装し,スポーツ状況でのカメラワーク映像生成により有効性を確認した.多視点で撮影された映像に捉えられた被写体の動きとその映像化に着目したカメラワーク生成について検討を行った。この中で、特に、被写体の移動の様子を映像化する際に、その動きの向きと映像内での動きの向きの関連が重要であるとの知見を得た。この検討結果を踏まえて、具体的な実状況として、20台のカメラでコートの周囲から撮影されたバスケットボールの8の字ドリブル練習風景の多視点撮影映像を素材として用い、撮影時の各カメラの位置と姿勢の推定、被写体となる選手の位置、およびその動きの抽出について、その計算方法の検討と実装を行った。さらに、出力映像において含めるべきカメラワーク要素について、選手の動きを捉える方向の要素、出力映像のフレームとして画面を切り抜く際の画面構成の要素、および、映像内での時間進行の要素という3つの要素を採用することとし、それらの設定方法と、その設定に基いて、適切な位置のカメラを選択する方法、ならびに、その時点の映像の画面構成を設定に合わせて加工する計算アルゴリズムを開発した。平成25年度は、いくつかの関連学会で、関連する研究の調査を行った。さらに、上記の手法について、国際会議に論文(ショートペーパー)を投稿し採択された(平成26年5月末に発表予定)。場を共有する複数の撮影者が手動で操作するような手持ちカメラ群で撮影された多視点映像群から、シーン状況を分かりやすい形で可視化するための方法として、カメラの切り替えや注目被写体の画面構成調整など,シーン状況に応じたカメラワーク込みの映像コンテンツに加工する方法を開発するため、今年度は以下の事項について実施した。研究設備として,映像処理用計算機と,複数のAndroid端末を撮影装置として導入し,既存のAndroid多視点撮影システムに組み入れる形で機能を整理し,撮影環境を構築した.特に,撮影装置端末として,Samsung製のGalaxy Cameraを選定することとした.この装置は,Android端末であるだけでなく,高い倍率の光学ズーム機能を有するもので,撮影者の意図の反映や高画質な被写体映像の獲得が期待できる.さらに,ズーム操作を含めた撮影者による操作履歴を,映像や他の方位センサの情報と併せて記録する機能を実装した.具体的な映像処理として,映像から特定の被写体の画面構成を制御した合成カメラワーク映像生成のため,単一のカメラにおいて首振り撮影された映像の,連続する映像フレームを繋ぎ合わせてパノラマ映像を作成する方法を開発した.今年度は特に,動きの少ないシーンの背景的部分を撮影した映像のフレーム画像から,画像上の特徴点の対応付けに基づいてパノラマ合成する方法を実装し,精度よくパノラマ合成できることを確認した.国内旅費として,本研究課題に関連する調査を実施し、成果発表を指導学生とともに行った.被写体の動きに着目し、その可視化を想定したカメラワーク映像生成の手法について、平成25年度に投稿し採択された国際会議での成果発表を行った(平成26年5月)。さらに、提案する手法における生成映像の際に必要となる、画面内での対象の位置や大きさ、被写体のどの方向からの映像として可視化するかといったカメラワークパラメータの設定の手間を軽減し、カメラワークのバリエーションの拡充を柔軟に支援するため、生成映像におけるキーフレーム単位でのカメラワークパラメータ設定と、それらからの補間処理による生成映像の全フレームでのカメラワークパラメータの算出、および、その適用によるカメラワーク映像生成の手法を開発し、研究会において成果発表を行った(平成26年10月)。これらの成果を踏まえ、提案手法の妥当性と有効性を確認し、カメラワークのバリエーションの拡充を含めた最終的な成果を得るための撮影実験とカメラワーク映像生成の実験を平成26年度中に行う計画としていたが、従来からの撮影システムの拡充に関わる物品の選定と調達に時間を要し、当初計画通りに撮影実験を行うことが困難となった。このため、平成26年度の研究費の一部を平成27年度に繰り越すことで、平成27年度中に最終的な撮影実験による映像データ獲得と、それらに対して開発手法の適用する実験を行うこととし、平成26年度中はその準備作業として、調達した物品を当該撮影システムに組み入れる作業、ならびに映像データ等を正しく取得できるかの確認作業を行った。今年度は、本来の課題実施期間である平成26年度までに実施できなかった実状況の多視点映像撮影実験を行い、その映像群の処理による手法の有効性の確認と、国内学会(研究会)での成果発表に注力して研究を行った。撮影実験については、複数の人物の屋内での移動状況、およびボールなどを利用した人物間のインタラクションを主な被写体状況として設定し、直径10mの円周上に配置した16台のAndorid携帯端末群を操作して、多視点同時撮影映像群を獲得した。状況としては、単一の自分物の移動、複数の人物の移動、パス回しのようなボールのインタラクションに加え、シーン中央に設置した間仕切りボードによる遮蔽が発生する状況を構築して、複数シーンの多視点撮影を行った。

さらに、撮影の一部は、端末装置を手持ち操作で撮影する方法で行い、現実の状況にできるだけ近い設定での撮影データ獲得を実現した。撮影実験に際しては、被写体となる人物状況への協力者を募り謝金を支払った。また、得られた多視点映像の整理と処理のための協力者を募り謝金を支払って作業に従事してもらった。結果として、多様なシーン状況の映像獲得を実施した。さらに、これまでの撮影済の映像群と今回の撮影実験の映像群に対して、開発してきたカメラワーク処理を施してその有効性を検証した。結果としては、視点切り替えを伴うカメラワーク映像化に成功し、また、時間軸の制御を伴う多様なカメラワークの生成が可能であることを確認できた。最終的には、得られた結果を踏まえながら、電子情報通信学会のスマートインフォメディアシステム研究会において、キーフレーム制御に基づくカメラワーク生成手法について、本課題の研究成果として発表した。本課題では,場を共有する複数の手持ちカメラで撮影されたシーン状況を分かりやすく映像化する手法としてカメラワーク要素の導入を考え,特に被写体の動きの可視化に注目した映像化手法について研究した.カメラワークの要素としては,被写体を捉える方向と画面内での位置・大きさの制御,さらにそれらの時間軸制御までを扱い,キーフレーム毎に設定した値からの補間によって生成する各フレームでのパラメータ値を獲得する手法を考案した.また,撮影映像のパノラマ化を経由した射影変換処理とトリミング処理によって,所望のフレーム群を生成する画像処理手法を開発・実装し,スポーツ状況でのカメラワーク映像生成により有効性を確認した.物品の選定と調達の遅れの影響で、当初予定していた撮影実験を予定通り実施できなかったため、平成27年度に一部の研究費を繰り越して、撮影実験の実施と得られた多視点映像を素材とした手法の有効性確認のためのカメラワーク映像生成実験を行うこととなったため。映像処理平成27年度に繰り越した研究費を適切に活用し、平成26年度中に実施できなかった撮影実験を十分な準備作業のもとで確実に実施して、有用な素材映像を獲得し、さらに、されらを活用して、提案する手法の有効性や、十分なバリエーションでのカメラワーク映像生成が可能であることを実例とともに示すことに注力する。このため、繰り越した研究費は、撮影実験の被写体となる協力者やカメラ操作協力者への謝金、実験を実施するときに必要となる消耗品の購入、撮影される多視点映像やデータ、および処理結果などの実験データ整理のための謝金、ならびにこの撮影実験で得られた撮影データを元にした研究成果発表のための旅費(国内学会を想定)として使用することを考え、これらにより当初予定の研究成果を達成する。実績の概要でも述べたように、単一の被写体とその動きに着目した手法の検討を継続してきており、そのような状況を指向した撮影実験映像についての解析や処理に時間を要したため、平成25年度末の状況として、当初予定したカメラワークのバリエーションの拡充や、複数の被写体を含むような複雑なシーン状況に対する検討が十分行えていない。研究設備、特に、撮影装置が国内販売されていない物品であった事から、最終的な機種選定から導入までに予想より時間を要したため。本課題を遂行するための多視点
「フィリピン英語」の誕生とトランスナショナルな展開に関する研究

今年は本科研調査の2年目に当たり、昨年度の語学学校校長・オーナー、さらに日本人マネージャーへのインタビュでの成果を踏まえ、語学学校の運営、地域社会と語学学校の関係、さらに語学学校に勤務するフィリピン人教員の経験の3点について調査を行った。さらに今回の調査の直接的なテーマではないが、ネパールの首都カトマンズでの現地語学学校の調査を行う機会にも恵まれたため、フィリピンにおける英語学校と日本における日本語学校の比較研究も同時に行った。まず2018年9月に、バギオ市では1週間にわたって、フィリピン英語教員5名に集中的なインタビューを行い、教員以前と以後の意識の変化を探った。多くの教員が程度の差こそあれ、海外出稼ぎや外資系企業での職務経験があり、英語教師という職業が経済的には必ず恵まれたものではないものの、地域社会においては生計手段としてだけではなく、外国人に英語を教授するという文化的優越性からも選択されていることが確認できた。同時にフィリピンの地域社会という視点から英語学校の係わりを考察すると、地域経済促進に大きく貢献していることから、ホスト側のフィリピン人からも好意的に受け止められていることが見えてくる。さらにグローバル化時代において、フィリピンの高等教育機関が海外からの留学生獲得に積極的であることから、英語語学学校の誕生、展開、拡大は、単に語学留学という文脈にはとどまらない影響力を持つことも見えてきた。すなわち語学留学という流れ以外に、韓国人や中東からは英語で授業を行う大学に留学する外国人が急増するという状況があり、こうした動きと英語学校の拡大は親和的関係にあると思われる。現在、バギオの学校は留学生拡大に向けて、ベトナムや台湾といった市場からの学生獲得を目指しており、最終年度に向けた具体的な課題を明確にできた。現地の関係者と良好な関係が築けたため、計画通りに調査が進んでいる。最終年度にあたる本年度の課題は、論文としての成果発表と現地調査の仕上げの2点である。前者だが、国際学会を含む研究会や学会等での成果発表は進展しているが、活字としての成果がまだない。現在その成果発表に向けた取り組みを行っているところである。一方、現地調査であるが、9月にバギオ市での英語学校に勤務するフィリピン人教員へのインタビューを継続し、同時にベトナムに市場を求めて拡大する韓国系英語学校の実態調査を行う。現在ベトナムでの調査に向けて、現在関係者への協力を依頼している段階である。そして内外の学会・研究会での成果報告を行い、研究データの精査を進める予定である。バギオ市での現地調査は平成29年8月と平成30年の3月、セブ市での現地調査は平成30年2月から3月にかけて、それぞれ行った。その調査研究から得られた成果は以下の通りである。1)バギオ市には日系も含めて英語学校は100校近く存在すると言われる。主要な英語学校はバギオ英語学校協会(通称BESA)と呼ばれる団体構成員でもある。同団体構成員は、バギオブランド向上、海外での留学フェアー共同開催(ベトナムや日本)、マニラ国際空港での学生共同ピックアップサービス実施など、学校間の垣根を越えた連携を強化している。初年度の調査では、このBESAを構成する英語学校の韓国人オーナー6名にインタビューした。英語学校成立に至る経緯、それ以前の英語学校ビジネス経験などを確認した。現存する最古と言われる学校(1996年設立)を除くと、他の学校はすべて2000年初旬から中旬にかけて学校を設立している、という共通性が明らかになった。この時期は1997年の韓国IMF危機により、同国が深刻な経済状況に直面し、経済や社会のグローバル化が加速化した時期と符号する。2)オーナーの学校設立の経緯は、大きく2つに分かれる。1つはフィリピン留学組、これは現在30歳代の若いオーナーに見られる。もう1つはバギオの学校で以前マネージャー等で勤務する経験があり、そこから起業したパターンである。3)設立当初、ジュニアー(小学生から中学生、6-7歳から15歳まで)を対象とした英語教育を始めたことなど多くの学校に共通する。これは韓国で大ブームとなったいわゆる「早期留学」に呼応したものであろう。このことから韓国系英語学校は元来、韓国市場のみを対象としていたことが確認できる。4)その他現地滞在中、大学と韓国との国際交流関係、韓国人子弟が多いとされるインタナショナルスクール、韓国親睦協会、移民局、教育省などへのインタビュー調査を行った。初年度に関しては、予想以上の進捗で調査研究が進展した。現地の関係者の協力・支援がその主たる要因である。

同時にフィリピンの地域社会という視点から英語学校の係わりを考察すると、地域経済促進に大きく貢献していることから、ホスト側のフィリピン人からも好意的に受け止められていることが見えてくる。さらにグローバル化時代において、フィリピンの高等教育機関が海外からの留学生獲得に積極的であることから、英語語学学校の誕生、展開、拡大は、単に語学留学という文脈にはとどまらない影響力を持つことも見えてきた。すなわち語学留学という流れ以外に、韓国人や中東からは英語で授業を行う大学に留学する外国人が急増するという状況があり、こうした動きと英語学校の拡大は親和的関係にあると思われる。現在、バギオの学校は留学生拡大に向けて、ベトナムや台湾といった市場からの学生獲得を目指しており、最終年度に向けた具体的な課題を明確にできた。現地の関係者と良好な関係が築けたため、計画通りに調査が進んでいる。調査の2年目にあたる平成30年度は、初年度の得られた情報の精緻化を目指すために、バギオ市への調査を2度(9月と3月)に予定している。より具体的には、以下の2点が調査の大きな課題である。1つは英語教師として勤務するフィリピン人教師へのインタビューである。彼らのライフヒストリーから英語学校ビジネスが彼らに何を付与しているのか、肉迫する。通り一辺倒の聞き書きでは限界があるので、1週間英語研修を生徒として実体験し、そこでラポールを築いて、インタビューに展開できるよう計画中である。もう1つは、英語学校の海外支部(韓国とベトナム・ホーチミンあるいはハノイ)を訪問し、海外展開の実情を把握することにある。初年度の調査から明らかなように、韓国市場は完全に飽和状態で更なる上昇は見込めない。こうした中、熱い視線を集めているのがベトナムである。これ以外にも、英語学校関係者(日本人スタッフ)への面談・インタビューや、国内外の留学フェアへの参加を通して、きめ細かい情報収集に努力する。最終年度にあたる本年度の課題は、論文としての成果発表と現地調査の仕上げの2点である。前者だが、国際学会を含む研究会や学会等での成果発表は進展しているが、活字としての成果がまだない。現在その成果発表に向けた取り組みを行っているところである。一方、現地調査であるが、9月にバギオ市での英語学校に勤務するフィリピン人教員へのインタビューを継続し、同時にベトナムに市場を求めて拡大する韓国系英語学校の実態調査を行う。現在ベトナムでの調査に向けて、現在関係者への協力を依頼している段階である。そして内外の学会・研究会での成果報告を行い、研究データの精査を進める予定である。当初年度末に海外調査を予定していたが、調査先の連絡調整上の問題が生じたため、最終年度に実施することになった。
糖尿病遺伝子座・分子の解析

糖尿病になりやすいという体質(疾患感受性)が遺伝することは古くから知られているが、その疾患感受性の分子メカニズムは必ずしも明らかではない。本研究において、CD4陽性ヘルパーTリンパ球内で機能する1型(自己免疫性)糖尿病疾患感受性遺伝子を同定した。これらの、遺伝子群は1型糖尿病のみならず、自己免疫性甲状腺疾患(バセドウ病・橋本病)などの疾患感受性とも共通しており、本研究の成果は、自己免疫性内分泌疾患の予知・予防法・根治療法の開発に貢献できると考えられる。これらの研究成果は、雑誌論文、国際学会、日本糖尿病・肥満動物学会年次学術集会、神戸生活習慣病研究会、未来医療セミナーなどにて報告した。1型糖尿病の発症にTリンパ球の制御異常が深く関与していると考えられる。前年度、Transforming growthfactor-β(TGF β)で、転写因子ZaclがTリンパ球培養細胞株において発現誘導されることを見出した研究成果を基盤としさらに詳細に経時的な解析を施行した。Tリンパ球培養細胞株において.培養後第5日をピークとして、Zacl発現の有意な上昇(p<0.01)が認められた。また、Zaclの種々のスプライシングバリアントの内、どのスプライシングバリアントが発現誘導されているか検討したところ、7 zincfingersでステロイドホルモンや甲状腺ホルモンなどの核内レセプターとC末端で共有結合できるタイプであることが明らかとなった。また、ZaclをTリンパ球培養細胞株にプラスミドを用いて導入し標的分子を検索したところ、Delta-like 1 homologを、標的分子の一つとしている可能性が見出だされた。さらに、また、Tリンパ球研究の世界的権威である米国スタンフォード大学Mark M.Davis教授を訪問し、Tリンパ球の制御に重要な役割を担う免疫シナプスと1型糖尿病発症原因遺伝子との関係における共同研究の日程を確定した。2型糖尿病の研究に関しては、自然発症2型糖尿病モデルNSYマウスの系統育種をスタートさせ、コロニーを維持し、環境因子が遺伝因子に与える解析を目的としショ糖負荷試験を施行した。NSYマウスでショ糖負荷試験において、肝臓で誘導される遺伝子群を同定した。これらの研究成果は、糖尿病の発症予知・予防・新規治療法の開発に向けた研究を進める上で重要な研究成果であると考えられる。
降温多軸加工による高性能展伸用マグネシウム合金の創製

本科学研究費補助金による研究成果の概要は次のように2つに分けてまとめられる。(1)マグネシウム合金AZ31の降温中多軸鍛造による微細粒組織の生成AZ31マグネシウム合金に対して真ひずみ速度3×10^<-3>s^<-1>で温度を623Kから423Kまで連続的減少させながら,降温中多軸鍛造(MDF)を施す際変形に伴い微細粒組織の生成過程を調査した。多軸鍛造は、実験温度を連続的に減少させて及び加工毎の圧縮軸を90°の回転によって強ひずみ域まで行われた。その際に現れる変形特性と微視組織の生成との関係を調査し、次の諸結果を得た。1)温度降下中の多軸多段階圧縮変形と共に微細粒組織が生成し、その結晶粒径は温度低下と共に顕著に減少した。423KでΣε=4.8の加工によって生じる粒径は0.23μmに達した。2)新粒組織は高方位差を有する境界で囲まれたサブミクロン径の微細粒で構成された。新粒界間方位差分布は温度、変形応力、ひずみによらず約4050°で一定であった。3)加工時の変形応力と結晶粒径との関係は約100MPaの応力を生じる変形条件を境に変化し,それぞれの領域で異なる2つのべき乗則,σ=K・D^<-N>,が近似的に成立する。4)室温の硬さは結晶粒径の減少と共に増加し,両者の間にHall-Petchの関係がほぼ成立する。5)本合金における新粒の動的形成機構は、キンク帯が低ひずみ域から頻繁に生じ、変形と共にそれらの方位差が通常の粒界の値まで接近し、高ひずみ域で新粒組織が生じることから、いわゆるひずみ誘起のその場再結晶または連続動的再結晶と結論された。(2)高温加工マグネシウム合金AZ31の等時間焼なまし特性動的連続再結晶(cDRX)により生じた微細結晶粒マグネシウム合金AZ31の焼なまし特性を、373K673Kの範囲で、SEM/EBSDによる組織観察によって調査した。平均結晶粒径の温度依存性は3つ温度域で変化した。すなわち、1)450K以下での粒成長の遷伏域、2)473K523Kにおける急激な粒成長、3)550K以上での正常粒成長域であった。一方、微細粒の密度は領域1でも顕著に減少した。これより、低温から高温の全温度域において粒成長が連続的に起こると結論された。この間、変形集合組織は高温加熱後でも安定に存在した。以上の諸結果より、高温加工AZ31合金の焼なまし過程は、主に回復を伴った粒成長、言い換えれば静的連続再結晶(cSRX)、により支配されると結論された。以上の諸結果より、高温加工