hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
劣駆動機械システムの先進制御設計

今後の研究推進方針として,まず,2自由度劣駆動システムの代表例として,フライホイール型倒立振子の運動軌跡追従制御に関してinverse motion手法という制御則を導出し,その有効性を検証する。また,従来の手法に比べ,本手法の優位性を示す。それから,得られた結果をさらに車輪型倒立振子などの2自由度劣駆動システム制御に拡張し,特に計測ノイズがある場合,制御系の制御性能を検証する。特有構造を持つ劣駆動システムとして,TORAシステムが宇宙空間で広く用いられる。この種のシステムの安定化問題は非常に難しく,従来から機械制御分野の難問としてクローズアップされてきている。本研究では,座標変換手法を導入し,新しい安定化制御則を打ち出す予定である。いままでの研究を見直したところ,劣駆動システムの有限時間安定化の可能性を発見した。これにより劣駆動システムの動特性を大幅に向上させる可能性があるので,これからは有限時間安定化のシステム構成を検討し,制御則の導出を試みる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
両生類のカルシトニンの生化学的,生理学的研究

あらかじめラットバイオアセイを行ない,無尾類のウシガエルの成体では700個体,その幼生では4000個体,又,有尾類のイモリでは6000個体より鰓後腺を集めるとそれらのカルシトニンは純化可能と計算された。実際にはそれらを上まわる個体数が集められた。鰓後腺は凍結されたまま磨砕し,蒸溜水を加え煮沸し,プロテアーゼを失活させた。すばやく冷却後,酢酸を加え,ホモジェナイズした。遠心後,上清にアセトンを加え,遠心して高分子量の蛋白と脂肪を除去した。この粗抽出物の1/10量を0,1%のトリフロロ酢酸を含むアセトンニトリルの系を用いた逆相のHPLCにかけた。また,粗抽出物の一部はイオン交換HPLCにかけた後,同様に処理した。カルシトニンを含む分画は,サケ・カルシトニンの抗体を用いたイムノブロッティングによって追った。又,陽性の反応を示した分画のいくつかは,SDS-PAGEとウエスタンブロッティングによってさらにチェックし,アミノ酸のシーケンサーにかけた。まず,ウシガエルにおいては,成体および幼生のどちらの粗抽出物においても2つの分画に強い免疫反応が認められた。SDS-PAGEの結果からそれらの分子量は約3,500と13,000と推定された。前者はカルシトニン,後者はプロホルモンと思われる。又,イモリにおいても分子量3,500の付近にカルシトニンと思われるバンドが得られた。しかしながら,結果として,ウシガエルとイモリにおいてこれ以降,仕事が進む為にはサンプルの量が不足しており,アミノ酸の配列と決定するには至らなかった。当研究室で行った魚類の場合と比較して,ラットバイオアセイの結果から十分量以上の鰓後腺を集めたはずである。従って,ウシガエルやイモリのカルシトニンはこれまで知られているカルシトニンよりもはるかに強力な血清Ca恒度低下作用をもっている可能性がある。平成2年度の実績を2つにまとめる。これまで両生類のカルシトニンを純化する為に,ウシガエルを用いてカルシトニンを含む鰓後腺を培養し,できるだけ夾雑物のない条件下で培養液からのカルシトニンの抽出を考えてきた。従って,できるだけカルシトニンが培養液中に放出される条件を明らかにする必要があり,これまで実験が重ねられてきた。その結果,従来までは通常の培養液のCa濃度を2倍にした液で培養するのが1番,放出効果が高いとの結果を得ていた。本年度は,さらにすぐれた培養条件を求めて,培養液のMg濃度を2倍にしたり,培養液の浸透圧をCa2倍の培養液と等しくした培養液で鰓後腺を培養した。その結果,これらの培養液においてもCa2倍の培養液と同程度にカルシトニンを放出させる効果があることが明らかになった。これが実績の1つである。又,この実験を行っている過程で,夏と冬とではウシガエルの鰓後腺からのカルシトニンの放出に差があり,冬では抑制的であることが明らかになった。このことは冬期にはカルシトニンは活発には分泌されず,鰓後腺に貯留したままになっている可能性を示唆している。これが実績の2つ目である。

本研究においては,鰓後腺それ自体もホモジェネ-トして,そこよりカルシトニンを純化することも考えているので,その場合は,冬期の個体より摘出した鰓後腺を用いてカルシトニンを抽出するのがより効果的であるかもしれない。これらの結果は,日本比較内分泌学会第15回大会(山梨)にて報告した。一方,実際に抽出を始めると,HPLCを用いて培養液を流した時,当初,考えていたよりもやや夾雑物が多いことに気がついた。又,鰓後腺のホモジェネ-トを流した時は,期待量をやや下まわった収量しか得られなかった。従って,現在,より多くのウシガエルを入手し,鰓後腺を多数,集めつつある。ウシガエル760個体より総計約1gの鰓後腺を摘出した。それらは-60°Cで凍結させたままクラッシャ-で潰した。それを酸抽出の後,67%アセトンで高分子蛋白を除き,99%アセトンで脱脂した後,粗抽出物11.9mgを得た。これを逆相の高速液体クロマトグラフ(HPLC)に分けた。なお,ウシガエルのカルシトニンを含む分画はサケ・カルシトニンの抗体を用いたイムノブロッティング法を用いて確めた。粗抽出物は2mgとなったが,これを0.1%TFAを含むアセトニトリル溶液で20%から80%のグラジェントを60分間で流し,220mmの吸光度にしてカルシトニンの検出を行った。その結果,カルシトニンの免疫反応はアセトニトリルの濃度で約35%と44%の付近に強いことがわかった。従ってこの2ケ所の画分を再びグラジェントを変えてHPLCに流した。35%付近の画分を酢酸アンモニウムでpH4.6に調整したアセトニトリル溶液で25%から50%のグラジェントで75分間で流した。又,44%付近の画分は0.1%のTFAを含むアセトニトリル溶液で25%から50%のグラジェントで75分間流した。その結果,35%付近の画分はピ-クとして立ち上がらず,免疫反応も得られなかった。44%付近の画分は極めて小さなピ-クとして検出され,免疫反応も弱いながらあったが,シ-ケンサ-にかけても,アミノ酸を読むまでには至らなかった。従って,まだウシガエルのカルシトニンの構造を決定するには至っていない。35%,また44%付近の画分の流出速度はヒトやアカエイのカルシトニンのそれに近く,ウシガエルのカルシトニンは生化学的には一部,それらに似ていると判断される。あらかじめラットバイオアセイを行ない,無尾類のウシガエルの成体では700個体,その幼生では4000個体,又,有尾類のイモリでは6000個体より鰓後腺を集めるとそれらのカルシトニンは純化可能と計算された。実際にはそれを上まわる個体数が集められた。鰓後腺は凍結されたまま磨砕し,蒸溜水を加え煮沸し,プロテアーゼを失活させた。すばやく冷却後,酢酸を加え,ホモジェナイズした。遠心後,上清にアセントを加え、遠心して高分子量の蛋白と脂肪を除去した。この粗抽出物の1/10量を0.1%のトリフロロ酢酸を含むアセトニトリルの系を用いた逆粗のHPLCにかけた。また,粗抽出物の一部はイオン交換HPLCにかけた後,同様に処理した。カルシトニンを含む分画は,サケ・カルシトニンの抗体を用いたイムノブロッティングによって追った。又,陽性の反応を示した分画のいくつかは,SDS-PAGEとウェスタンブロッティングによってさらにチェックし,アミノ酸のシーケンサーにかけた。まず,ウシガエルにおいては,成体および幼生のどちらの粗抽出物においても2つの分画に強い免疫反応が認められた。SDS-PAGEの結果からそれらの分子量は約3,500と13,000と推定された。前者はカルシトニン,後者はプロホルモンと思われる。
中国進出日系企業における仕事の管理の仕組みからみた人材育成の目指すべき方向

日系企業が競争力を発揮でき、なおかつ中国の環境に適合する仕事の仕方とは何か、それに適した人材をどう確保し育成すればよいかを、日中英の研究者による共同実態調査を通じて研究した。研究の主な対象は日系企業および比較対象としての中国企業、ドイツ企業である。調査地域は、北京、天津、大連、上海、蘇州、香港、深〓、広州、重慶、成都などである。○調査・研究の概要北京調査では2007年8月27日8月31日の期間に,イトーヨーカ堂,北京東陶,資生堂麗源化粧品有限公司,東芝,北京軌道交通建設管理,アサヒビール,Siemens,Bayerを,大連調査では2007年10月15日19日の期間に,ジェイテクト,アルパイン,アルプス電機,TDK,中国華禄・松下の各社での訪問調査を行った。アンケート調査の分析などはまだじゅうぶん行えていないが,インタビューの結果から次のような知見を得た。ほとんどの日系企業において経営のトップは日本から派遣された出向者が就いている。ただし,全従業員に対する日本人出向者の比率は1%未満が大半であり,海外の日系企業としては低い。日本人比率が低い理由の1つは日本と中国の地理的近さである。何か,問題が生じた場合には出張者がすぐ飛んでいくことができる。第2に,言葉の問題が挙げられる。中国における多くの日系企業では日本語の堪能な幹部あるいは社員が少なからず存在する。従って,日本本社や親工場とのやりとりも日本人を介さずに直接中国人社員ができる場合が多い。人事管理の面では,長期雇用を前提にし,職能資格制をベースにした日本型の人事管理が一般的である。給与の格差もほぼ日本並みである(つまり国際比較の上では上下の格差があまり大きくない)。昇進も内部昇進制を重視する企業が多いが,管理者の昇進速度は日本に比べて一般に速い昇進となっている。若い人材の抜擢人事もある。○調査・研究の概要上海・蘇州など華東地域における調査(2008年8月17日8月30日)では、下記の企業を訪問した:Demag Cranes&Components (Shanghai) Co. Ltd、Bosch RexrothChina、三菱UFJコンサルティング、Bayer Tbchnology and Engineering (Shanghai) Co., Ltd.、Carl Zeiss、上海四合不銹鋼制品有限公司、上海小林日化有限公司(小林製薬)、Metabo Powertools (China) Co., Ltd.、旭硝子特種玻璃(蘇州)有限公司、上海瑞可利广告(広告)有限公司(リクルート)、国泰君安証券有限公司、上海申通集団資産経営管理公司、上海小糸車灯(車灯)有限公司(小糸製作所)、迪愛生投資有限公司(大日本インク)。経営のトップは日本企業、ドイツ企業を問わず本国から派遣された出向者が就いていること、全従業員に対する日本人出向者の比率は1%未満が大半であること、などの点で昨年度の北京・大連調査と同じ結果が得られた。人事管理の面では、長期雇用を重視し、それを前提として教育訓練に力を入れていることが、多くの日本企業、ドイツ企業に共通している。ただし、北京や大連など北部の日本企業が職能資格制をベースにした日本型の賃金給与システムを一般的に採用していたのに対して、仕事の成果をダイレクトに給与に反映させる奨励金制度を導入している企業が存在する点に上海地域の特色がある。ただし、その場合でも固定給に対する奨励金の割合は、中国企業や台湾企業に比べて小さく、また、成果があまり芳しくなくても奨励金部分をゼロにはしないなど、「優しい」経営となっている点が日本企業の特色である。2.今回の調査で新たに明らかになりつつあることは、地域による従業員の特性の違いである。北京、天津など北部では、旧来の国有企業的=保守的体質が色濃く残っている。長期安定志向は日本企業の経営スタイルと一見適合的であるかのようにみえるが、ヒエラルキー志向と職務固定的な性向はその適用の阻害要因となりうる。広東省を中心とする華南地域では、新しいものに挑戦する志向性が強い。また、労働力の流動性が高い点が強調されてきたが、現地のホワイトカラー層の中には長期安定的な職場環境のもとで力を発揮したいと考えている人材も少なからず存在するのではないか。華東地域、とりわけ上海では野心に満ち新しいものへの挑戦を試みる若い人材が多数存在する。しかし、彼らの金銭や社会的ステータスに関するあまりにも強烈な上昇志向が人材の流動性を極端に高めており、これが日本企業のみならず(その経営の性格上日本企業にとっての影響が一番大きいのであるが)企業経営一般への制約となっている。
「家族」における養育行動の機能性と適応的意義：進化心理学的検討

本年度は,昨年度末に実施した家族内における養育行動と,それが子どもの発達に与える影響を検討するための調査のデータ整備,およびデータ分析を行った。昨年度末に実施した「学力と生きる力のふたご家族調査」は,慶應義塾大学ふたご行動発達研究の首都圏ふたごプロジェクト(ToTCoP)レジストリを対象にした縦断調査で,双生児とその両親を対象としたものであった。第一時点調査で得られた約700件の家庭から返送されてきた調査票を入力し,データのクリーニングを行い,分析可能な状態にした。また本年度後半には,クリーニング済みのデータを用い,行動遺伝学的な分析を行い,興味深い結果を得ることに成功した。論文・学会発表等については,養育行動に関連するパーソナリティの発達的な起源に関し,縦断データを解析した論文を発表することができた。この論文では,一般パーソナリティ因子が発達早期の対人的な敏感性と関連することを明らかにした。また,養育行動に関連するパーソナリティの変化を規定する遺伝的要因と環境的要因について検討を行った論文も発表することができた。こちらの論文では,青年期におけるパーソナリティ特性の絶対的な変化量に対する遺伝的要因の寄与を明らかにした。その他,関連する学会発表も複数回行った。総じて,今年度の研究はほぼ予定通りに終えることができたといえる。予定されていた縦断調査データの整備は完了し,分析に着手することに成功した。また共同研究についても,研究者と連携をとりながら研究を進展することに成功した。論文化については現在準備中や投稿中のものが複数あるため,今後に向けて着実に研究は進展したと考えている。本年度は研究計画の2年目であり,初年度に実施した調査データの整備を滞りなく終えることができた。そのため,その後の分析にもスムーズに移行することができ,興味深い結果をいくつか得ることに成功した。これらの分析結果は学会発表の形でまず報告され,次年度以降に学術論文として発表していく足掛かりとなった。その他関連する研究結果の発表については,論文・学会発表と予定通りの発表ができたため,進捗としては順調と判断できる。父親による養育行動が子どもの発達に与える影響を検討することを目的とした「学力と生きる力のふたご家族調査」の2時点目調査を次年度に行う。特に次年度前半は,調査票の確定や調査スケジュールの調整を行うことになる。後半は,実際に調査を実施する作業が主となる見込みである。調査の実施と並行し,これまでに得られているデータの論文化を積極的に進めていく。本年度は家族内における養育行動と,それが子どもの発達に与える影響を検討するための調査を計画・実施した。養育行動については,海外の研究者と連携し,欧米圏で用いられている養育投資尺度(parental effort scale)を日本語に翻訳し,それをバックトランスレーションして原著者であるアリゾナ州立大学のFigueredo教授・Cabezade Baca博士と訳をすり合わせる手続きを行った。縦断調査については,慶應義塾大学ふたご行動発達研究の首都圏ふたごプロジェクト(ToTCoP)レジストリを対象にした調査票を作成し,双生児とその両親を対象とした家族単位での第一時点調査を行った。約1500件ほどの調査参加依頼に対し,約750件ほどの家庭が調査参加を承諾し,年度末までに700件弱の家庭から調査票の回収ができている。論文・学会発表等については,養育行動に関連するパーソナリティと道徳的価値観の関連を実証的に検討した論文を発表することができた。この論文では,一般パーソナリティ因子と道徳的価値観が関連しないという結果を明らかにした。現在,この一般パーソナリティ因子の発達的な起源に関する分析結果をまとめた論文を投稿している途中である。予定していた縦断調査については本年度無事に一時点目の調査を終了し,次の時点へとつなげることができた。また共同研究についても研究者と連携をとりながら研究を進展することに成功した。本年度は初年度ということもあり,調査の計画・実施やその調査で用いる測定尺度の標準化の作業に多くの時間を割くこととなった。そのため,調査は順調なスタートを切り,回収率も比較的高く,次年度以降の分析・論文化にとって有用なデータの収集ができた。また研究結果の発表についても,論文・学会発表と予定通りの発表ができたため,進捗としては順調と判断できる。

また,養育行動に関連するパーソナリティの変化を規定する遺伝的要因と環境的要因について検討を行った論文も発表することができた。こちらの論文では,青年期におけるパーソナリティ特性の絶対的な変化量に対する遺伝的要因の寄与を明らかにした。その他,関連する学会発表も複数回行った。総じて,今年度の研究はほぼ予定通りに終えることができたといえる。予定されていた縦断調査データの整備は完了し,分析に着手することに成功した。また共同研究についても,研究者と連携をとりながら研究を進展することに成功した。論文化については現在準備中や投稿中のものが複数あるため,今後に向けて着実に研究は進展したと考えている。本年度は研究計画の2年目であり,初年度に実施した調査データの整備を滞りなく終えることができた。そのため,その後の分析にもスムーズに移行することができ,興味深い結果をいくつか得ることに成功した。これらの分析結果は学会発表の形でまず報告され,次年度以降に学術論文として発表していく足掛かりとなった。その他関連する研究結果の発表については,論文・学会発表と予定通りの発表ができたため,進捗としては順調と判断できる。父親による養育行動が子どもの発達に与える影響を検討するため,本年度に実施した調査のデータを入力し,分析可能な状態にする。そのうえでデータ解析をし,学会発表や学術誌への投稿を行っていく。また,この調査は縦断調査となっているため,2時点目の準備も併せて行っていく。具体的には調査票の作成や印刷会社等の選定,スケジュールの管理などを次年度中に行う予定である。父親による養育行動が子どもの発達に与える影響を検討することを目的とした「学力と生きる力のふたご家族調査」の2時点目調査を次年度に行う。特に次年度前半は,調査票の確定や調査スケジュールの調整を行うことになる。後半は,実際に調査を実施する作業が主となる見込みである。調査の実施と並行し,これまでに得られているデータの論文化を積極的に進めていく。本研究課題において実施した縦断調査において,当初の計画では調査票の回収とデータ入力までを本年度中に実施する予定であったが,調査実施が所属機関における倫理審査のスケジュールのために2か月ほど遅れてしまった。そのためデータの入力のみ次年度に行うこととなってしまったため,次年度使用額が生じた。次年度は,この金額は予定通りデータの入力に充てることになる。また今回の調査は予想を上回る回収率で入力するデータも予想以上のものとなった。そこで翌年度分として請求していた助成金は一部をデータ入力費として充当し,その他研究成果の発表に係わる旅費や等に充当する。本年度実施したデータの整備や研究成果の発表に係わる旅費等に助成金を使用し,その端数として少額の次年度使用額が発生した。次年度は,本研究課題の中核を占める「学力と生きる力のふたご家族調査」の2時点目調査が実施されるため,こちらの調査実施に充当する予定である。
マウス網膜変性モデルの異なる病期におけるシート網膜移植及び細胞移植の比較検討

Nrl-GFPマウス由来iPS細胞及びRx-GFP ES細胞より効率よく再現性をもって自己組織化培養による網膜分化方法を確立した。これらを変性モデルマウスに移植したところ、分化17日例より若い分化段階の移植片がより効率よく視細胞の層構造を形成しホストに生着することを確認した。またこれらの層構造を形成した移植片では成熟した視細胞に特徴的な外節構造が形成されていることを電子顕微鏡的に観察した。またこれらのサンプルにおいて、免疫組織学的に、移植片内の視細胞とホスト網膜の2次ニューロンである双極細胞が、シナプスを形成している可能性も示唆された。生理学的及び行動解析による機能検証を引き続き行っている。iPSおよびES由来細胞からの分化組織を進行した変性網膜下に移植して、前年度より詳細に生着を観察した。現在の分化方法で分化17日以前の組織で有意に移植後移植片内の視細胞層構造が保たれ、色素上皮上に生着したものでは電顕においてもほぼ生体内とかわらない視細胞外節構造の形成がみられた。分化11日以降17日以前の分化組織では、構造をたもったままホストの双極細胞と接触する視細胞がみられた。免疫電顕は技術的な困難がまだ克服されておらず、かわりに今年度は立体的な詳細な免疫組織染色による解析を試みた。この方法により、移植片の視細胞シナプス末端に前シナプスマーカーが存在し、さらにホストの双極細胞の軸索末端が共存する像を観察することができ、形態的にシナプスを形成している可能性が示唆された。また、この方法から、ホストーグラフト間のシナプス形成機序に関わる考察を得た。B6系統のマウスがようやく使用可能となり、変性網膜ではより明瞭な形態的シナプス形成像が観察できたが、同系移植の方が良いかどうかは今後更に検討が必要である。多電極アレイによる解析では光応答は再現性よくとれたものの、ホストからのシグナルが取得できているか確認するため、光刺激とともに薬剤遮断実験等をあわせて行った。また組織像と照合しながら解析できるよう、前述の免疫染色立体的解析をあわせて行う系を立ち上げた。機能については引き続き検討を行う。あわせて行動解析を行うため、ショックアボイダンスのシステムを取り入れた。Nrl-GFPトランスジェニックマウス由来iPS細胞及びRX-GFPマウスES細胞より、効率よく再現性をもって網膜組織を立体分化培養する方法を確立した。次にこれらの分化組織を網膜の胎生分化段階と比較して、培養系における分化日数と分化段階の関係を検討した。その後、異なる分化段階の組織を末期網膜変性モデル(rdマウス)に移植し、移植片の成熟、生着、シナプス形成の可能性について検討した。分化13日令前後の早期移植では、網膜の全細胞が分化してくる可能性が示唆された。また、いずれの分化段階の組織においてもロドプシン強発現を特徴とする視細胞の成熟がみられ、視細胞層の形態を維持して生着したものでは、形態的な成熟を示す外節の形成がみられた。分化段階の20日以降では移植細胞の形態は崩れる傾向がみられ、細胞移植と似たような生着像がみられた。構造を維持して生着したものはより長期の生着が確認され、外節の形成と生着期間において、組織移植は細胞移植に勝っていると考えられた。また、外節の構造については電顕観察においても、自然発生で見られるものとほぼ遜色内と思われた。分化14日以降の組織移植において免疫組織学的にホストーグラフト間でシナプス形成をしている可能性が示唆された。また、多電極アレイシステムを用いて、移植後ホスト網膜をとりだして還流下測定すると、移植片由来と思われる光応答が観察されたが、ホストとのつながり/ホスト網膜の機能回復という意味では今後詳細な検討を要する。また、CD73/CD25抗体を用いて適切な発生段階と思われる視細胞集団をフローサイトメトリーで同定した。これらを含む細胞移植を行ったが、生後網膜から調整した細胞移植に比べ分化した細胞移植ではやや生着が悪く、培養条件下における環境の違いが、細胞調整の負荷に弱い印象が伺え、細胞移植に関しての培養条件については今後検討を要すると思われた。マウスrxーgfp ES(129株)細胞及びnrlーgfp iPS(B6株)細胞からの立体網膜分化培養を行い、ほぼ分化組織の分化日数が胎生期の網膜発生日数に相当すること、それらを網膜下に移植すると、移植時の分化日数に応じて胎児・生後網膜の移植と同様な移植後の生着/分化がみられることを確認した。

次に、胎生早期に相当する早期分化段階からの網膜組織を網膜変性末期モデル(rd1:C3H、B6)に移植し、生着・分化を解析したところ、分化日数17日齢(胎生17日令相当)より若い移植片では、効率よく視細胞の層構造を保った状態で移植片が生着し、それ以降の分化段階の移植片ではしばしば構造がくずれて細胞移植のような状態で生着することがわかった。層構造を保って生着した移植片ではほぼ生体内の網膜と遜色ないような視細胞の成熟を示す外節構造の完成もみられ、これら分化組織が移植片として十分な質をもつと考えられた。移植後の形態、生着期間から、早期分化段階のシート移植が既報で良いとされている生後網膜の細胞移植より優位である可能性を観察した。また、3次元的免疫組織学的観察により、ホスト双極細胞と移植片視細胞の間にシナプスが形成されている可能性が示唆された。移植の種適合性についてはB6の自家移植でもっとも効率よくシナプス形成が得られる傾向を観察した。移植後網膜を摘出して多電極アレイによる解析を行い、移植片の光応答能を確認したが、ホスト細胞へのシナプスを経た信号伝達については薬剤によるシナプス遮断や組織像との照合を行い、より詳細な確認を進めているところである。行動検査では危険回避テストのシステムを立ち上げ、光に反応して危険回避する行動からの評価系を立ち上げ、現在解析中である。医歯薬学免疫電顕についてはまだ条件検討を要するが、ホストグラフト形成に関する知見を得る事が出来たという点で大きな進歩があり、平成25年度の目標はおおむね達成した。ほぼ予定通りに進行しいる。機能解析についてはさらに次年度詳細な検討を行う。電気生理学的手法を含め、行動解析を含めて機能解析を重点的に行う。同系(B6)のマウスも使用可能になったことから同系移植の有利性についても検討する。移植時の添加因子についても検討を行う。また上記目的手段の一つとして、ホストグラフトのシナプス形成をより定量的に評価するよう遺伝的ラベリングの系を追加検討する(ホストーホスト、グラフトーグラフト間のシナプスとを区別する系の必要性が今年度の研究からわかってきたため)。1.ホストモデルマウス(crx-/-)のB6へのかけもどしとB6系統のrdの繁殖については進行中であり、ホスト準備が整えば、ホストxグラフト間の適合性について調べる。この時、ホスト側の異なる変性過程での移植生着なども検討していく。この時、培養組織にはマイクログリアなどを含まないため、その事に起因する拒絶の違いがあるかどうかも併せて検討する。2.ホスト環境の調整因子としての移植時添加因子などについて、細胞移植の時に有効であった因子を中心に、組織移植での生着効果を検討する。指標としては免疫染色によるシナプス形成にての判定を試みる。3.グラフトーホスト間の機能的シナプス検証については多電極システムによるより詳細な検証を行う。また、シナプス形成の確認に、移植細胞を抗体ラベルすることにより、免疫電顕による観察をこころみる。4.細胞移植を行った時に、分化培養から調整した細胞は生着が不良であったという初年度のデータより、生後網膜から調整した細胞との違いについて考察し、分化培養における培養条件を検討する。該当なし
人種とゴシック：フォークナーとワイドマンの小説の比較研究

本研究は、William FaulknerとJohn Edgar Widemanの小説を、アメリカン・ゴシック批評の文脈におき、人種という見地から検討する。この白人作家と黒人作家の研究は、社会的文脈を視野に入れるようになったアメリカン・ゴシック批評の動向を受け、ゴシックというジャンルにおける小説手法の問題を問い直すという意義を持つ。とくにWidemanのPhiladelphia Fireに関する研究については、William ShakespeareのThe Tempestの翻案という正統的な文学史の問題を黒人の男性性という見地から再検討するという意義も併せ持つ。当初の計画通り、今年度は文献収集と文献調査を中心に研究を進めた。具体的には、まずアメリカン・ゴシック批評の文献調査を行い、人種とゴシックの関係性を論じる上で研究の基本的な基盤を確立した。次に、John Edgar Widemanの著作を通読し、研究対象となる作品Philadelphia Fireの、作者のキャリアにおける位置づけを明確にした。この作業を通じて、Philadelphia Fireを研究の中心を据えるという当初の計画を変更し、Widemanの他の作品の分析と考察も視野に入れて研究を進める必要性が生じてきた。当初は当該作品の舞台となる現代の都市部の黒人社会の問題だけに焦点を絞る予定でいたが、奴隷制時代をはじめとするアフリカ系アメリカ人の過去の歴史も作品の素材としたうえでWidemanが創作を行っていることを考慮すると、ゴシックというテーマを考察するに当たり、過去の歴史を以下に語るかという問題との関係性もあわせて検討する必要がある。こうした研究の方向性の変化を踏まえたうえで、当初収集を予定していた二次文献のリストを変更し、二次文献の収集と調査も進めた。基本的な作業として、Widemanの作品をめぐる先行研究の議論を整理しながら、現代の都市部の黒人社会と作品に関連する奴隷制時代の調査を進める必要性のもと、関連文献の調査を進めた。加えて、日本アメリカ文学会全国大会で開催されたアフリカ系アメリカ人の研究発表を聴講し、関連領域の調査も行った。昨年度に引き続き、今年度も文献調査を進めた。具体的にはJohn Edgar WidemanのPhiladelphia Fireを巡る二次文献を中心に、Widemanの作品で問題とされるアフリカ系アメリカ人の歴史を扱った二次文献を読む進めていく他、Widemanの作品を論じる二次文献を読み進めていった。併せて2016年6月に日本アメリカ文学会中・四国支部のシンポジウムにおいてPhiladelphia FireにおけるTempestの改編というテーマで発表を行うのに当たり、Tempestの受容とアダプテーションに関する文献を追加して手に入れて読み進めた。なお、本研究とは直接関係はないが、2編の学術論文を発表した。2016年4月より東北大学大学院国際文化研究科に着任した。所属先の変更に伴い、科研費申請当時は予想していなかった研究室の移動で、計画していなかった時間を割くこととなった。2016年6月12日に広島経済大学で開催された中・四国アメリカ文学会第45回大会のシンポジウム「アメリカ文学の独立」において、パネリストの一人として「Philadelphia FireにみるThe Tempestの翻案と黒人男性であることの困難」という題目で発題し、これまでの文献調査に基づく成果を公表した。シェイクスピアの『あらし』のアメリカ文学における白人種流作家と黒人男性作家の二つの異なる需要の系譜をたどりながら、ワイドマンの作品における『あらし』の受容の意義について男性性という見地から考察した。発表後、研究論文として公表するにあたり、最終年度内に締切の設定されている査読付の学会誌がなかったので、現在発表内容をもとに鋭意論文を作成中である。2016年11月19日に秋田カレッジプラザで開催された日本英文学会東北支部第71回大会において、「The Sound and the Furyにおける南部白人Quentin Compsonの苦悩とイタリア系移民の兄妹の役割」という題目で研究発表を行った。南部という歴史的文脈を前提とするこれまでのフォークナー研究と、20世紀初頭のネイティヴィズムの文脈にモダニズム文学を位置付ける研究の両者から十分に検討されてこなかったイタリア系移民の意義について、イタリア系移民の合衆国への同化のプロセスに確認される白人性の見地から『響きと怒り』の第2セクションについて議論した。これも最終年度内に締切の設定されている学会誌がなかったため、2017年5月締切のThe Journal of Japanese American Studiesに投稿するため、論文を鋭意作成中である。前年度は勤務校の校務として割り当てられた職務に予想していたよりも時間を割くことになり、当初予定していた文献調査のための時間を確保することが困難であった。また、読み進める予定であった主要文献のうち数冊が想定したよりも取り寄せるのに時間がかかったことも予定通り研究を進めるための障害となった。研究実績の概要に記したように、現在は目下シンポジウムの発表と、その後の論文発表に向けて準備を進めている最中である。アメリカ文学引き続き文献調査を進めていく。他方、前年度の方向修正に基づき、必要となる文件を入手する。文献調査に当たり、文献を読むための時間を確保するために、校務のスケジュールを効率的に調整する。

2016年度6月に学会シンポジウムで発表を依頼されたことに加え、所属機関の変更に伴い、当初想定していたより多額の旅費が必要となったため、また、所属期間の変更に伴い、新しい研究室で必要となるであろう物品を購入することも見越して、これらの分を2016年度に繰り越した。前年度購入を予定していた文献の内、入手不可能であったものや取寄せに時間がかかるものの購入費が前年度未使用額にあたる。必要な文献の購入に加え、2016年6月の学会シンポジウム(於広島経済大学)への旅費のほか、研究室において研究の遂行上必要となる物品を購入するのに当てる。前年度購入予定で取り寄せに時間がかかり前年度に購入できなかった文献の購入費用に充てる。
有限体を用いた高精度数値計算法

有限体を活用した高精度特に有理数上の数値解析手法を与え,実装および有効性を以下の場合に示した.(1) modular計算と分散計算による一次変換の計算の高速化.(2)常微分方程式の数値解析法Bulirsch-Stoer methodのQ上での効率的なアルゴリズム. (1)の応用は多変数A超幾何多項式の値の計算である.(2)の応用は線形常微分方程式の特異点近傍での数値解析である.有理数を用いた効率の良い高精度数値計算手法を研究するのが本研究の大きな目標である.この研究にあたっては人工的な例題ではなく,実際の応用から自然に生まれた問題を目標攻略のための例題とすることが望ましいと思っている.本年度は下記のような問題を設定,考察し,有理数を用いた効率の良い高精度数値計算手法の研究が有益であることを確認した.*漸近展開による数値評価を初期値とする超高精度Runge-Kutta法: 3重積分で表現される超幾何関数の数値計算を(1)漸近展開で初期値を特異点の近傍で近似計算し, (2)有理数を用いたRunge-Kutta法で値を決めていった.求まった値をモンテカルロ数値積分の値と比較したところ十分妥当な値が得られている.この問題の高次元版では多重数値積分の計算が急速に困難となるが,漸近展開の計算は容易である.したがって,漸近展開により初期値計算をおこなうことが望ましいが,十分な精度を得るには,漸近展開の特質上,特異点の近傍で初期値を取ることが不可欠である.特異点近傍ではRunge-Kutta法の誤差が大きくなるので超高精度Runge-Kutta法(mesh hが極めて小さいRunge-Kutta法)が必要不可欠となり,有限体と中国剰余定理を用いてこの計算を高速化するという萌芽的アイディアが,この例題の発見により明快な問題として定式化されることとなった. (Risa/Asirによる実験的なプログラムを公開予定.)なお, Runge-Kutta法を適用する常微分方程式の構成には,別研究プロジェクトの成果であるHilbert driven algorithmを用いた.有理数で結果を得るための効率の良い高精度数値計算手法を研究するのが本研究の大きな目標である.本年度は巨大な多変数超幾何多項式の厳密数値計算を行なう問題を設定,考察し, modular methodを用いた効率の良い数値計算手法を二元分割表に付随する多変数超幾何多項式の満す線形差分方程式系(contiguity relation)について実装し,応用も研究した.二元分割表の大きさをr_1×r_2とする.r_iを一つ固定した状況では下記のように多項式計算時間で計算できることを後藤,橘らと示しさらにプログラムとして実装、公開した.命題:n桁の数の四則演算がO(n^2)で計算できると仮定する.Cをプロセス数, N_pを中国式剰余定理に用いるd_p桁の素数の数と仮定すると超幾何多項式F(β;p)はmax(O(|β|r^2 N_p d_p^2/C),O(rN_p^4 d_p^4/C))を計算量の上限,つまり|β|の線形時間で計算できる.統計における2元分割表の正規化定数はAomoto-Gel'fandの多変数超幾何関数で書けるが,その数値計算を行なうためにこの多変数超幾何関数のcontiguity relationを後藤が別の研究プロジェクトの中で導出した.このcontiguity relationは多変数線形差分方程式(漸化式)とみなせるが,その数値計算を有理数で行なうのは莫大な計算量を必要とする.代表者は後藤、橘と共にこの計算をmodular method (有限体と中国式剰余定理を用いる方法)を用いて高速化するアルゴリズムを提案,実装し,元々の統計の問題について有効であることを示した.計算のためのRisa/Asirパッケージgtt_eknを公開中.有限体を活用した高精度特に有理数上の数値解析手法を与え,実装および有効性を下記の場合に示した.1.多変数超幾何多項式の値の計算にパラメータについての差分方程式(漸化式)を用いると, double型の範囲では,誤差の蓄積が大きく真の値からおおきくずれる現象が見られる.これを回避するためには,すべてを有理数による正確計算で遂行すればよいが,この場合にはいわゆるbignumによる速度低下が起きる.計算代数での標準的手法(modular method)である, mod計算,中国剰余定理,分散計算をこの場合に適用することにより,高速に有理数上の正確計算が遂行可能であることを示した(橘,後藤との共同研究).実装はRisa/Asirのパッケージgtt_eknとして公開もしている.多変数超幾何多項式の値評価は分割表の条件付き推定への応用がある.2.常微分方程式の数値解析を有理数上で行う手法を与えた.有理数での計算により,誤差解析が数学的に明快になる他,高精度計算が可能となる. Stoer-Bulirschアルゴリズムを用いた常微分方程式の補間型数値解法と上記のmodular methodを組み合わせることにより,ある程度高速な有理数上の常微分方程式の数値解析アルゴリズムを与えることに成功した.実装はRisa/Asirのパッケージtk_bsとして公開もしている.non-central wishart分布の累積密度関数の数値計算(これには悪条件の行列式の計算が出てくるため,桁落ちを防ぐには高精度計算が必要)への応用の研究が進展中(Danufane,小原との共同研究).有限体を活用した高精度特に有理数上の数値解析手法を与え,実装および有効性を以下の場合に示した.(1) modular計算と分散計算による一次変換の計算の高速化.

(2)常微分方程式の数値解析法Bulirsch-Stoer methodのQ上での効率的なアルゴリズム. (1)の応用は多変数A超幾何多項式の値の計算である.(2)の応用は線形常微分方程式の特異点近傍での数値解析である.本年度は"漸近展開による数値評価を初期値とする超高精度Runge-Kutta法"という自然な問題を発見し,実験的なプログラムを書いた.このプログラムが用いている有理数によるRunge-Kutta法は十分な精度は得られているものの,極めて低速である.本年度の目標は問題の困難さを明らかにすることであったので,目標はおおむね達成された.*昨年度の結果はまだ邦文による査読無の発表であるので,英文による研究論文を執筆する.*有限体と中国式剰余定理を活用する,つまりmodular methodの並列アルゴリズム,プログラムによるRunge-Kutta法を実装し有効性を検証する.また理論面からは,最近研究の進展が著しいp-adic computer algebraの成果を活用して,近似や収束性の議論を行なう.数値解析有理数を用いたRunge-Kutta法を,有限体と中国剰余定理を活用する並列アルゴリズム,プログラムに進化させる.本年度の成果の例題の高次元版を解くことに挑戦する.消耗品がまだ枯渇していなかったため.予算と支出の小額の変動は不可避であった.消耗品がまもなくなくなるので、その購入にあてる.研究活動の能率を上げるための消耗品に活用予定.
触媒的不斉抗腫瘍活性物質合成方法の開発とC-H結合への触媒的トリフルオロメチル化

本年度の研究目的は、前年度までに開発した抗腫瘍活性天然物である5α-capnellenol類の触媒的不斉合成ルートを、より効率的でフレキシブルな誘導体合成を可能とする合成ルートへ昇華させるべく、その柱となる新規連続型不斉触媒反応の開発に取り組むことであった。しかしながら5α-capnellenol類の触媒的不斉合成そのものが予想以上に困難であったため、引き続き合成研究を行うこととした。前年度終了の時点で、三環性炭素骨格の構築と、A環へのシクロプロパン環導入、及び2位・5位・8位への酸素官能基の導入は終了していた。そこで本年度は全合成の達成に向けて残された二つの課題である、A環のジメチル基の構築と、10位への酸素官能基の導入を検討した。その結果、C環上のエクソサイクリックオレフインを一級アルコールとして保護すると、A環上のシクロプロパン環の還元的開裂が容易に進行することが明らかとなり、A環のジメチル基の構築を中程度の収率で行うことができた。一方でA環上にジメチル基を構築する前の基質を用いれば、二酸化セレンを用いたアリル位酸化により10位への酸素官能基導入が可能であることが見出されたが、A環上にジメチル基を構築した後の基質では、同様の酸化条件を用いても10位酸素官能基の導入は不可能であった。現在はジメチル基構築後の基質を用いた新たな10位への酸素官能基導入方法の検討、及び10位への酸素官能基導入とジメチル基構築の変換の順番を入れ替えた合成ルートの検討を行っており、速やかな全合成の完遂を目指している。
対話訓練システムのための言語処理・文脈処理に関する研究

1)入力文の意味解釈能力の向上に関する検討1-1)対話訓練に効果的な協調的タスクを設定し、取り扱う必要がある概念・語彙・文体について事例分析を行った。1-2)同義表現の吸収、文意の文脈への位置付け、文意の統合(蓄積)を可能にする意味表現方法を開発した。この意味表現方法は以下のような特色を持つ。・表層の依存構造によらず、一定の表現形式で意味が表現可能・意味内容毎に、それを位置付ける場所が決まっている2)対話訓練を指向した対話制御に関する検討2.1)協調的タスクのためのプランニング手法を開発し、特に1-1)で設定したタスクについて知識の設計を行った。2-2)タスクに対する学習者の発話の有効性を踏まえてシステムが取るべき教育行動を、対話戦略として実装した。3)タスク設定に関する検討:学習目標を効果的に達成する上で適したタスクを自動設定する手法を開発することをめざし、特に今年度は、学習者に与えるタスクと、それにより学習される事項の関係を整理した。4)試作システムの構築:以上の成果を踏まえて、ホテル検索を中心とした対話をテストベッドにした日本語対話システムを構築した。現状では、対話範囲をホテル検索や観光名所案内等に限定した上で、「ホテルを探して下さい」・「名古屋テレビ塔はどこにありますか」等の、文法に則った正しい文の入力を受け付けることが可能である。この入力の中には「依頼」や「動詞のて形」、「他動詞と目的語」、「存在」等の学習項目を含んでおり、現状でもある程度の学習項目を含む表現を取り扱うことができる。
ヒト眼表面におけるTLR3の作動に関する研究

ヒト培養角膜上皮細胞(HCEs)の免疫機構に及ぼすステロイド薬の影響培養ヒト角膜上皮細胞におけるTLR3のpolyIC、およびHSV臨床分離株に対する作動が確認できた。このモデルを用いて、ステロイド薬、シクロスポリンを添加した場合の作動状況をコントロールと比べたところ、両者ともコントロール群と比較して、TLR3の作動低下が認められ、実際にHSVを感染させると、薬剤添加群での感染性の増大を認めた。TLR3の作動が低下することが感染性の増大と関与している可能性が考えられた。また両薬剤を比較したところ、ステロイド薬添加群で有意にTLR3作動経路の抑制され、作用が異なることが示唆された。ヒト培養角膜L皮細胞(HCEs)の免疫機構に及ぼすステロイド薬の影響HCEsをsub confluentまで培養した後、HSV臨末分離株を感染させ、mRNAを抽出しTLR3、および、その下流に産生される炎症牲サイトカイン、IL6、IL8のmRNA発現をreal time PCRを用いて解析を行ったところ、各mRNAの発現ま有意に増加し、培養角膜上皮細胞でHSV臨床株によってTLR3を介した作動が起こっていることが確認された。また、実際にステロイド薬を添加することによりHSV臨床分離株の感染性こ変化が生じるのかを検討ンた。培養ヒト角膜上皮細胞にデキサメサゾン(Dex)10^<-5>Mを先行投与し、24時間後にHSV臨床分離株を播種した。48時間後にクリスタルバイオレット染色を行い、画像解析ソフトを用いてプラーク面積(HSV感染面積)を解析した。また培養と清中のHSV-DNAコピー数をReal time FCRを用いて測定したところ、ステロイド添加群において、感染プラーク面積は増加し、また、上清中のHSV-DNAコピー数も増加しており、HSV感染性がステロイドによって増大していることが確認された。また、各種サイトカイン、TLR3の発現についても検討したところ、ステロイド添加群ではTLR3、炎症性サイトカインの発現が低下しており、TLR3の作動底下がHSV感染性の増大に関与している可能性あると考えられた。ヒト培養角膜上皮細胞(HCEs)の免疫機構に及ぼすステロイド薬の影響HCEsをsub confluentまで培養した後、HSV臨床分離株を感染させ、mRNAを抽出しTLR3、および、その下流に産生される炎症性サイトカイン、IL6、IL8のmRNA発現をreal time PCRを用いて解析を行ったところ、各mRNAの発現は有意に増加し、培養角膜上皮細胞でHSV臨床株によってTLR3を介した作動が起こっていることが確認された。また、実際にステロイド薬を添加することによりHSV臨床分離株の感染性に変化が生じるのかを検討した。また培養上清中のHSV-DNAコピー数をReal time PCRを用いて測定したところ、ステロイド添加群において、感染プラーク面積は増加し、また、上清中のHSV-DNAコピー数も増加しており、HSV感染性がステロイドによって増大していることが確認された。また、各種サイトカイン、TLR3の発現についても検討したところ、ステロイド添加群ではTLR3、炎症性サイトカインの発現が低下しており、TLR3の作動低下がHSV感染性の増大に関与している可能性があると考えられた。
磁界共振結合型無線給電ハウスの実現と最適共振器構成手法の確立

平成28年度には以下に示す計4つの研究成果が得られた。それぞれについて概要を述べる。(1)平成26年度および平成27年度には、スイッチングレギュレータを用いた伝送電力安定化と電力効率最大化に関して、整流回路やスイッチングレギュレータの損失を考慮した設計手法の定式化を行った。平成28年度には、得られた条件式を基に無線電力伝送システムを実装し、そのシステムにて得られた実験結果を踏まえて論文をまとめ、Cambridge Journal of Wireless Power Transferの2017年3月号で発表した。(2)既存の共振器構造よりもQ値の高い“電気長を拡大した共振器構造"を考案した。電流方向の逆転を防ぎつつ巻数を増加させることでQ値を向上させている。シミュレーションによって評価したところ、既存のOpen-Helical型の共振器と比較して、伝送距離および伝送効率の向上が確認できた。得られた成果はIEEE ICCEM 2017にて国際会議論文として発表した。(3)プリント基板を用いて共振器を実装した場合、その基材による誘電体損失は避けられない。本研究では、リアクタンス補償用のコンデンサをコイルパターンの途中に多数配置することによって、基材における誘電体損失が低減されることを発見した。得られた成果はIEEE WPTC 2017に国際会議論文として投稿し、受理されている。(4)平成26年度からの3カ年で得られた成果を基に室内給電システムのプロトタイプを実装し、“Indoor Wireless Power Transfer"と題して国際コンテストであるTECO Green Tech Contest 2017に出場し、Bronze Medalist Awardを受賞した。28年度が最終年度であるため、記入しない。室内全体に対する無線電力伝送システムを構築するための要素技術として、受電端末へのルーティング技術の開発、および、電圧の安定化と電力効率最大化を同時に実現する手法の開発を行った。受電端末へのルーティング技術は主に受電端末の位置検出技術と中継共振器のスイッチング技術から成る。受電端末の位置検出技術として、複数の周波数における電流分布の変化を利用した手法やNear Field Communication(NFC)技術を用いた手法などを検討し、位置検出の確実性と受電端末における電源の制約により、最終的にNFC技術を用いた受電端末の位置検出手法を選択した。各中継共振器にNFCリーダを、受電端末にNFCタグを接続することによって、受電端末の位置検出が可能であることを実験的に示した。中継共振器のスイッチング技術として、機械式リレーを用いた共振器のON/OFFスイッチング機構を実装し、送電共振器から受電共振器まで自動的に仮想的な電力のパスを構築することに成功した。電圧の安定化と電力効率最大化を同時に実現する技術に関しては、現存の電力効率最大化手法と電圧を安定化するスイッチングレギュレータとの不適合性を明らかにし、スイッチングレギュレータと電力効率最大化を同時に実現する手法を提案した。スイッチングレギュレータを受電器内に実装し、出力電圧を安定化した場合、現存の電力効率最大化技術で想定されている動作点は不安定となる。そこで、安定点において最大効率な給電が可能となるように送電システム全体が満たすべき条件を理論的に明らかにし、その条件を満たすための簡便な設計手法を提案した。回路シミュレーションおよび実験により手法の正当性を確認した。本年度は(1)無線電力伝送空間における受電端末の位置検出技術の研究開発、および、(2)無線電力伝送システムにおいて電圧の安定化と電力効率最大化を同時に実現する手法の確立、(3)大電力に対応した可変リアクタの開発を行った。それぞれに関して以下に述べる。(1)昨年度の実装においては、NFCの通信可否によって、受電端末の位置を推定していたが、この場合、複数の送電器と通信できてしまう場合があるため、必ずしも正確な位置推定が可能であるとは限らなかった。そこで、通信時の信号強度を取得可能であるNFCデバイスを適用することによって、より詳細な位置検出を可能とした。(2)2014年度に提案したスイッチングレギュレータを用いた伝送電力安定化と電力効率の最大化手法は、整流回路やスイッチングレギュレータ内における損失を無視した解析に基いていたが、より詳細に安定点を解析するためには、それらの損失は無視することができない。2015年度には、それらの損失を考慮した等価回路を解析的に解くことにより、損失を考慮した場合の安定条件を導出した。ただし、その安定条件式は、非常に品雑であり、設計に用いることが困難であったため、十分条件に式を変形することによってシステム設計を可能とした。十分条件式においては、スイッチングレギュレータ以降と、整流器以前を分離して評価することが可能である。(3)無線電力伝送システムを実装するなかで、共振器の特性変化が大きな問題であることは以前から広く知られていた。この問題に対応するため、新しいデバイスの開発に取り組み、D級インバータを応用した可変リアクタを提案した。これは、高周波電源が時にリアクタとして動作することがあることに着目したものであり、新素材GaNを用いた実装に成功した。現在、測定および評価を行っている段階である。無線電力伝送システムを実装する中で、安定な電力伝送を維持することは現状としても非常に難しい。それは負荷抵抗値や共振器間結合、ひいては、周辺環境の変化により共振器の特性も変化してしまうためである。

これらの問題を解決するためにスイッチングレギュレータを用いた伝送電力安定化のための高効率なシステム設計手法、および、共振器特性を調節するためのD級インバータを応用した可変リアクタを提案することができたことは、無線電力伝送に関わるコミュニティに対して一定の貢献をしたものとみなすことができる。それに加えて、これらの技術は室内給電の無線化を目指す中でも無くてはならない技術であるため、本研究課題における成果としても十分評価に値するものであると考えている。その一方で、現状の検討はいまだ基礎的なものであり、実用化に向けた検討を重ねていく必要がある。また、2015年度には論文誌の掲載数が0であったため、本年度は、得られた成果を今後積極的に論文化していきたいと考えている。平成28年度には以下に示す計4つの研究成果が得られた。それぞれについて概要を述べる。(1)平成26年度および平成27年度には、スイッチングレギュレータを用いた伝送電力安定化と電力効率最大化に関して、整流回路やスイッチングレギュレータの損失を考慮した設計手法の定式化を行った。平成28年度には、得られた条件式を基に無線電力伝送システムを実装し、そのシステムにて得られた実験結果を踏まえて論文をまとめ、Cambridge Journal of Wireless Power Transferの2017年3月号で発表した。(2)既存の共振器構造よりもQ値の高い“電気長を拡大した共振器構造"を考案した。電流方向の逆転を防ぎつつ巻数を増加させることでQ値を向上させている。シミュレーションによって評価したところ、既存のOpen-Helical型の共振器と比較して、伝送距離および伝送効率の向上が確認できた。得られた成果はIEEE ICCEM 2017にて国際会議論文として発表した。(3)プリント基板を用いて共振器を実装した場合、その基材による誘電体損失は避けられない。本研究では、リアクタンス補償用のコンデンサをコイルパターンの途中に多数配置することによって、基材における誘電体損失が低減されることを発見した。得られた成果はIEEE WPTC 2017に国際会議論文として投稿し、受理されている。(4)平成26年度からの3カ年で得られた成果を基に室内給電システムのプロトタイプを実装し、“Indoor Wireless Power Transfer"と題して国際コンテストであるTECO Green Tech Contest 2017に出場し、Bronze Medalist Awardを受賞した。当初の計画では、1年目に受電端末の位置検出技術を開発し、2年目に負荷最適化技術に取り組む予定であった。それに対して、平成26年度には位置検出技術のみでなく、負荷最適化技術についても一定の成果を得ることができた。その点で、研究の進行としては計画よりも早いペースで実施できている。しかし、位置検出技術に関して、位置検出そのものに対してはすでに問題ない水準にあるが、位置検出用回路に対して如何にして電力を供給するのかなど解決すべき課題が残されている。