hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超機能性人工オリゴヌクレオチドによる遺伝子医薬品の開発

さらに、標識したmRNAとBNA類との二重鎖に対しRNaseHを作用させ、mRNAの分解の過程を詳細に検討し、BNA-DNAキメラ分子がRNaseHに認識されることを見い出した。3)ホスホロアミダート結合を持つオリゴヌクレオチド類は、その優れた二重鎖形成能、三重鎖形成能からアンチセンス分子、アンチジーン分子として注目されている。そこで我々は、ホスホロアミダート結合を有するBNA類(aminoBNA類)の合成経路について種々検討を重ね、任意の位置にaminoBNAモノマーを組み込んだオリゴヌクレオチド類縁体の合成法を開発することに成功した。標的遺伝子のmRNAに相補的なオリゴヌクレオチド(ODN)を細胞へ投与し、当該遺伝子の発現のみを特異的に抑制するアンチセンス法は新しい疾病の治療法として注目を集めている。本研究では、糖部立体配座を固定した新規ヌクレオシド類縁体(BNA)をODNへ導入し、アンチセンス分子として必要とされる種々の特性について詳細な評価を行うと共に、新たなBNA類の開発を推進し、以下のような成果を得た。1. BNA修飾型アンチセンスODN機能評価標的として設定したがん関連遺伝子、ウイルス遺伝子に対するアンチセンスODN中へBNAを導入し、その化学的・生物学的特性について評価した。まず相補鎖RNAに対する結合親和性を核酸融解温度(Tm)測定により検討したところ、いずれの場合もBNA導入により標的mRNAとの結合親和性は大きく向上した。さらに、これらBNA-ODN類が血清中で極めて安定であることを電気泳動により確認した。ODNへのBNA修飾の程度を調節することで、BNA-ODN/RNAヘテロ二重鎖がRNaseHより認識を受け、RNA鎖の分解を誘導することを明らかにすると共に、培養細胞系でのレポーター遺伝子の発現をBNA-ODNが極めて効果的に抑制することを見い出した。2. N3'-P5'ホスホロアミダート結合を有する新規BNA-ODN類の開発ODN中のリン酸ジエステル結合部をN3'-P5'ホスホロアミダート結合に置換することで、生体内での安定性等が大幅に向上することから、BNA型ODNへのN3'-P5'ホスホロアミダート結合の導入を行なった。既に合成に成功している3'-amino-2',4'-BNAモノマーを用い、1)DNA合成に適したヘテロダイマーを合成しODNへ導入する、2)通常とは逆の5'末端から3'末端への伸長反応を開発しODNへ導入する、という2種のアプローチを検討したところ、両手法とも目的の新規BNA-ODNを効率的に与えることを見い出した。標的遺伝子のmRNAに相補的なオリゴヌクレオチドを細胞へ投与し、当該遺伝子の発現のみを特異的に抑制するアンチセンス法は新しい疾病の治療法として注目を集めている。本研究では、糖部立体配座を固定した新規ヌクレオシド類縁体(各種BNA類)をオリゴヌクレオチドへと導入し、アンチセンス分子として必要とされる種々の特性について詳細な評価を行なうと共に、新たなBNA類の開発を推進し、以下のような成果を得た。1.N3'→P5'ホスホロアミダート結合を有する新規BNAの機能評価N3'→P5'ホスホロアミダート結合を有する新規BNAオリゴヌクレオチド類(3'-amino-2',4'-BNA)を合成した。まず、標的となるmRNAとの結合親和性をTm測定により評価したところ、3'-amino-2',4'-BNAは極めて強固に相補鎖RNAと結合することが確認できた。さらに、この3'-amino-2',4'-BNAのヌクレアーゼに対する耐性を検討したところ、驚くべきことに、現在臨床で用いられているホスホロチオアート型オリゴヌクレオチドよりもはるかに優れたヌクレアーゼ耐性を示すことがわかった。2.新たな機能性人工オリゴ
乱流モデルとしての離散渦法に関する研究

乱流混合層や非定常はく離流れの解析に有効な離散渦法を、乱流の渦特性の直接的なモデル化法として発展させることを目的として、2年間の本研究期間に研究計画に沿って次のような研究を実施し、その成果を得た。1.乱流場の渦度分布を離散化するための渦要素として、渦糸法、ボートン(vorton)法およびブロッブ(blob)法を取りあげ、渦輪干渉流れなどの解析に適用して計算結果を実験結果と比較検討した結果、渦要素コアとして球状渦度分布を与える従来のブロッブ法に新たに対流による渦コアの伸縮および粘性による渦コアの拡散の両者による渦度の変化を考慮に入れることにより、渦輪の合体と再分離がより現実的にシミュレートできることを明らかにした。2.渦輪の干渉流れを対象として試験的に開発した上記の乱流渦要素モデルをRe数が10^3程度の球まわりの流れの解析に適用し、出発流における大規模渦構造形成や非軸対称性の発生過程など、実際の流れと定性的に一致する妥当な計算結果が得られることを確認した。3.乱流の特性を解析する上で、速度変動のみでなく圧力変動の解析も重要であることから、離散渦法に適した圧力ポアソン方程式の境界要素解析法を考案し、その有効性を確認した。4.渦度の生成過程と乱流渦の対流過程とで渦度の離散化モデルを使い分ける概念を導入し、応用として二次元の円柱および角柱の高Re数流れおよび後方ステップ流れに適用し、大規模渦構造や乱流特性につき良好な計算結果を得た。本研究成果により、これまでの離散渦法が簡便で高精度な乱流解析法として発展し、工学的に広い分野で汎用性の高い乱流シミュレーション法のひとつとしての利用が大いに期待される。乱流混合層や非定常はく離流れの解析に有効な離散渦法を,乱流の渦特性の直接的なモデル化法として発展させることを目的として,本研究の初年度である本年度には,研究計画に沿って次のような研究を実施しその成果を得た。1.乱流構造解析の基礎的な流れとして取り上げられる一対の渦輪の干渉および三次元自由噴流を対象に,三次元離散渦モデルによるシミュレ-ションプログラムを作成し,試験計算によってプログラムの有効性を確かめた。2.乱流場の渦度分布を離散化するための渦要素として,渦系法,ボ-トン(vorton)法およびブロッブ(blob)法を取り編げ,渦輪干渉流れおよび軸対称噴流の解析に適用して計算結果を相互に比較した。その結果,渦コアとして球状渦度分布を与える従来のブロッグ法に,新たに対流による渦コアの伸縮および粘性による渦コアの拡散の両者による渦度の変化を考慮に入れることにより,渦輪の合体と再分離および噴流速度せん断層中の大規模渦構造の形成などがより現実的にシミュレ-トされることが明らかとなった。3.大規模渦構造のみでなく乱流の微細渦特性のモデル化を進めるにあたり,速度変動のみでなく圧力変動についても適切な評価が行えるよう圧力ポアッソン方程式を基礎式とする離散渦法に適した非定常圧力分布計算法を提案し,プログラムを作成した。以上の研究成果の一部はすでに口頭発表により公表している。来年度の研究としては,本年度に得られた新しい渦モデルを三次元物体のはく離流れ解析に適用し,後流における大規模渦構造の形成とその乱流拡散による微細化渦程をシミュレ-トして,モデルの妥当性に関する評価を行う予定である。乱流混合層や非定常はく離流れの解析に有効な離散渦法を、乱流の渦特性の直接的なモデル化法として発展させることを目的として、本研究の最終年度である本年度には、研究計画に沿って次のような研究を実施し、その成果を得た。

1.昨年度開発した渦輪の干渉問題をシミュレートするプログラムを改良し、従来から実験および数値解析により知られている二つの渦輪の干渉問題における渦管のつなぎかえ現象や渦度の輸送の観点から、渦要素として渦糸、ボートンおよびブロッブを使い分けることによる乱流渦塊の微細化や合体を表現する手法の有効性を系統的に調べ、このようなモデル化が可能であることを明らかにした。2.渦輪の干渉問題により試験的に開発した乱流渦要素モデルをRe数が10^4程度の球まわりの流れに適用し、出発流における大規模渦構造形成の機構や軸対称性のくずれ始める過程等を水流可視化実験結果と比較しながら検討し、モデルの有効性をある程度確認できた。また、計算機能力の都合上、乱流特性の統計量を得るための長時間計算は現在も進行中であり、この結果を得てモデルの総合的評価が行われる。3.乱流渦要素として、従来から開発を進めてきた渦糸要素、ボートン要素およびブロッブ要素を、渦度の生成環境や対流・消散過程に応じて使い分ける概念の基礎を構築し、応用として二次元の円柱および角柱の高Re数流れおよび後方ステップ流れに適用し、良好な結果を得た。以上の研究成果の一部はすでに論文および口頭発表により公表している。本研究成果により、これまでの離散渦法を簡便でしかも高精度な乱流非定常解析法として発展させることが可能であり、今後の二次元および三次元乱流への系統的な応用開発の段階を経ることにより、工学的に広い分野で汎用性の高い乱流計算法としての利用が期待される。
抗蚊唾液抗体価をバイオマーカーとしたマラリアベクターコントロールの評価法開発

ハマダラカの唾液タンパクAAPPを大腸菌で発現・精製し、これをELISA抗原として、スンバ島での住民の血清2617検体の抗AAPP抗体価を調べた結果、雨季の蚊の発生が多い時期には、抗AAPP抗体価は乾季のそれと比較して優位に上昇していた。特に、熱帯熱マラリアに感染している住民血清にはその上昇が顕著であった。三日熱マラリア感染者間では低い上昇であった。これは、三日熱マラリアに特有のヒプノゾイトによる再燃感染が原因であると推察している。以上の結果から、抗AAPP抗体価を追跡調査する事によりハマダラカに対する暴露、さらにはマラリア感染アウトブレイクを予想することが可能となると期待される。インドネシア政府は、2012年10月-2013年3月の間、蚊忌避剤が含有した蚊取り線香(SR)のマラリア感染率低下効果を調べるために、三日熱マラリア感染地域であるスンバ島で大規模フィールド介入試験を実施した。本研究は、この介入試験統括者であるSyafruddin博士と共同で、我々が独自に発見したハマダラカ唾液タンパクAAPPを用いて介入試験期間とその直後3年間の試験地域住民(SR群vs Placebo群)のAAPP抗体価の変動を調べ、マラリア感染率との相関関係を解明することを目的とする。25年度は共同研究者と共にインドネシア・スンバ島のWainyapu村を訪れ、ライトトラップによるハマダラカの収集およぎ住民の血清収集を行った。血清サンプルについては、SR介入試験前後に前もって採取した血清サンプルと合わせてSyafruddin博士と共同で解析中である。捕獲したハマダラカについてはDNAを抽出し、AAPP遺伝子の配列分析中である。マラリア抗体疫学調査の最大の難点は、現地住民の血清が大腸菌組換えタンパクに対して非特異的に反応することが頻繁に見られることである。このため、高純度精製タンパクを抗原とすることが不可欠であるが、解析用ELISA抗原抗原として、AAPP, Aegyptin, PvCSP, PfCSPの4種類を大腸菌組換えタンパクとして精製した。インドネシア政府は,2012年11月-2013年4月の間,蚊忌避剤が含有した蚊取り線香(SR)のマラリア感染率低下効果を調べるために,三日熱マラリア感染地域であるスンバ島で大規模フィールド介入試験を実施した.本研究は,我々が独自に発見したハマダラカ唾液タンパクAAPPを用いて介入試験期間の試験地域住民(SR群vs Placebo群)のAAPP抗体価の変動を調べ,マラリア感染率との相関関係を解明することを目的とする.[材料と方法]ハマダラカ唾液タンパクAAPPならびに各種マラリア抗原(PfCSP, PvCSP, PfMSP1, PvMSP1)は大腸菌発現系を用いて精製し, ELISAの抗原タンパクとして使用した.介入前(2012年10月),介入中(2013年2月)ならびに介入後(2013年4月)に採取された血清サンプルを500倍に希釈した後,抗原と反応させ各種IgG抗体価を検出した.[結果]調査した全サンプルの抗AAPP抗体価の平均は雨季に入ってから有意に上昇し,雨季が終わると有意に減少した.各マラリア抗原に対する抗体応答も雨季が終わると減少傾向になった.マラリア感染者と非感染者で抗AAPP抗体価を比較したところ,雨季を経た感染者で有意に増強していた.他方,熱帯熱マラリア原虫感染者では季節の有無に関わらず,非感染者と比較して高い抗PfCSP抗体価と抗PfMSP1抗体価を保っていた.蚊の多い沿岸部の住人と蚊の少ない山側の住人の抗体価を比較した場合,蚊の多い沿岸部住人で抗AAPP抗体価が高い傾向にあった.しかしながら,各期と各地域でSR群とPlacebo群のそれぞれの抗AAPP抗体価を比較した場合,両群で有意な差は生じなかった.殺虫剤含有の蚊帳(ITNs)やSRの効果はマラリア感染率低下と吸血頻度減少で評価されるが、前者はマラリア伝播率が低い地域ではほとんど差はでない。後者は、ITNsやSRを家々で適切に使用していることを前提としており不確かな要素がある。さらに、蚊の捕獲の必要があり、多くのデータを収集することは難しい。このため、介入試験の有効性を正確に評価する新たな「マラリア感染危険度」のクライテリアの設定が望まれている。蚊の暴露(吸血)の指標として、蚊唾液タンパクに対する抗体の変動がその指標となるとの仮説のもとに実験を行った。まずマラリア媒介蚊であるハマダラカに特異的な唾液タンパクAAPPを用いて、マラリア感染地域であるインドネシアスンバ島の住民の血清2617検体の抗AAPP抗体価を調べた。【結果】雨季の蚊の発生が多い時期には、抗AAPP抗体価は乾季のそれと比較して優位に上昇していた。とくに、熱帯熱マラリアに感染している住民血清にはその上昇がより顕著であった。興味深いことに、三日熱マラリア感染者間では低い上昇であった。これは、三日熱マラリアに特有のヒプノゾイトによる再燃感染が原因と考えられる。

以上の結果から、抗AAPP抗体価を追跡調査することのより蚊に対する暴露、さらにはマラリア感染アウトブレイクを予想することが可能となると期待されるハマダラカの唾液タンパクAAPPを大腸菌で発現・精製し、これをELISA抗原として、スンバ島での住民の血清2617検体の抗AAPP抗体価を調べた結果、雨季の蚊の発生が多い時期には、抗AAPP抗体価は乾季のそれと比較して優位に上昇していた。特に、熱帯熱マラリアに感染している住民血清にはその上昇が顕著であった。三日熱マラリア感染者間では低い上昇であった。これは、三日熱マラリアに特有のヒプノゾイトによる再燃感染が原因であると推察している。以上の結果から、抗AAPP抗体価を追跡調査する事によりハマダラカに対する暴露、さらにはマラリア感染アウトブレイクを予想することが可能となると期待される。解析予定の全3,000サンプルについての抗AAPP抗体価と抗マラリア原虫抗体価について測定を完了した。27年度が最終年度であるため、記入しない。寄生虫学27年度は、個別のサンプルに対して住居との関連を調べる。さらに現在も継続中の蚊取り線香介入試験の効果と蚊の唾液AAPP抗体価を検証するために、追加サンプルの解析を実施する。インドネシアスンバ島でのフィールド調査で住民血清を収集し、さらに5種類以上のハマダラカを捕獲することに成功した。さらに抗体検査のための組換えタンパクの精製も順調に実施することが出来ている。26年度に使用予定であった実験室の改修工事が27年度にずれ込んだために、必要機器の購入、搬入を27年度に延期したため。SR介入試験中に得られたヒト血清検体(SR使用群とPlacebo群)を用いて、ハマダラカ唾液抗原AAPPに対する抗体価をELISAで測定する。SRの効果をマラリア感染率とAAPP抗体価で数値化し、相関性を明らかにする。各種のハマダラカのAAPP遺伝子配列を解析し、コードされるAAPPタンパクの保存領域を確定して、AAPPエピトープの分布解析を行い、ユニバーサル合成ペプチドを設計して反応性を検証する。これによりAAPP抗体価を「マラリア感染危険度」という新しいクライテリアとして定義し、数理予測モデルに導入することにより介入試験のシュミレーションにつなげる。新実験室に必要機器を設置する。25年度末に今まで使用していた培養バイオシェイカー(抗原タンパク発現用)が故障し、26年度への繰り越し金で急遽購入する必要が生じたため。26年に繰り越し金を用いて、培養バイオシェイカーを購入する。
[3+3]ベンゼンダイマー誘導体合成と物性研究

ベンゼンとその同族体の二量化は、Woodward-Hoffmann則に従い、一般には[2+2]、[2+4]の二量化が起こる。ベンゼン誘導体のダイマーは、高エネルギー化合物、光応答性化合物として以前から注目されている。本研究では全く新しいタイプのベンゼンダイマー誘導体として[3+3]環化付加した二量体のの合成、誘導体化、分子の物性を明らかにすることを目的として研究を行った。最近我々は安定三重項種である1,3-ビスアミノキシルベンゼン誘導体とビスヘキサフルオロアセチルアセトナトマンガン(II)をヘキサン-塩化メチレン混合溶媒中で錯体を形成させると黒色針状の一次元フェリ/フェロ磁性体が生成し、このものが典型的な一次元分子磁性体であることを報告している。この反応では、出発原料は同じでも析出条件を変えることにより、この一次元フェリ磁性体の代わりに黄色針状結晶が得られ、この結晶には1,3-ビスアミノキシルベンゼン誘導体の[3+3]二量体(3,10-diHalo-5,8,11,12-tetrakis(N-tert-butylimino)tricyclo-[5,3,1,12,6]dodeca-3,9-dieneN,N',N'',N'''-tetraoxide)を含むことを見いだした。この分子の単離を行い、X線結晶構造解析により、この分子の分子構造を明らかにした。
組織マクロファージによる歯髄微小環境調節機構の解明と歯髄組織再生法の開発

マウスの上顎第一臼歯におけるMTAセメントを用いた直接覆髄後の治癒過程におけるM2マクロファージの関与を明らかにするために、μCTにて硬組織形成の有無を確認後、パラフィン切片にて、免疫組織化学的にWnt3a、Wnt10a、β-catenin、Osterix、F4/80の局在を検出した。μCT所見により、覆髄後14日からに不透過像が確認され、28日後には覆髄部直下にデンティンブリッジが形成されていた。組織学的観察によりデンティンブリッジは既存の象牙芽細胞により形成されたreactionary dentinとreparative dentinから構成され、後者は直接覆髄後に歯髄細胞から分化した修復象牙芽細胞により形成されると考えられた。デンティンブリッジ直下の象牙芽細胞および修復象牙芽細胞の核はβ-catenin、Osterix陽性を示し、その分化過程初期には象牙芽細胞由来のWnt3a、Wnt10aが重要な役割を担っていることがわかった。また、蛍光二重染色により歯髄内に出現するF4/80陽性マクロファージがWnt10aを発現することが明らかとなり、象牙芽細胞の活性化および歯髄細胞から修復象牙芽細胞への分化過程にマクロファージ由来のWnt10aが関与している可能性が示唆された。デンティンブリッジを構成するreactionary dentin形成には象牙芽細胞由来のWnt3aとWnt10aの重要性が示唆されたことから、歯髄細胞を用いたin vitro系での検討を行った。マウス切歯から歯髄細胞を分離し、歯髄細胞から修復象牙芽細胞への分化過程におけるWntリガンド発現をreal-time PCRにより解析したところ、分化マーカーであるDSPP発現上昇に伴い、Wnt3aとWnt10aが上昇することが明らかとなった。マウス臼歯の直接覆髄モデルを用いて修復象牙質形成過程におけるWntリガンドおよびマクロファージの関与について解析した。M2マクロファージのマーカーのうち、CD206についてはでパラフィン切片に免疫染色に有用な市販抗体を入手でき検討したところ、Wnt10aを発現するマクロファージはCD206陰性であることがわかり、従来の分類による組織修復型マクロファージとは異なることがわかった。Wnt10a発現マクロファージは組織修復に関連するM2マクロファージではないかと推測したが、これまでの分類とは異なるマクロファージのサブタイプに属するものと考えられた。また、直接覆髄後14日の歯髄組織からmRNAを回収してWnt関連遺伝子の発現をreal-time PCRにて試みたところ、Wnt10aについては上昇している傾向はみられたが、mRNAの回収効率に問題があり、統計学的に有意差を認めるまでには至っていない。現在、新たな試薬を用いて回収効率の向上に努めている。象牙芽細胞分化におけるWntリガンドの役割をin vitroで明らかにするために、マウス切歯から歯髄細胞を採取し、石灰化誘導培地にて培養し7日でアリザリンレッド陽性の石灰化基質が誘導された。この実験系においてDSPP発現上昇に伴い、Wnt3aとWnt10a発現を確認し、象牙芽細胞分化における内在性のWntシグナルの重要性が示唆された。Gli1-Cre-ERT2-Tomatoマウスを入手し、タモキシフェン投与しGli1発現細胞を検出したところ、歯根膜比較して少ないものの、臼歯歯髄中にもGli1陽性細胞が存在することがわかった。しかし、このマウスを用いた直接覆髄の実験を着手していない。Wnt10aを発現するマクロファージがこれまでM2マクロファージのマーカーとして報告されているCD206を発現していなかったことから、新たな組織修復型マクロファージである可能性がある。そこで、M1マクロファージのマーカーであるCD86およびもう一つのM2マクロファージのマーカーであるCD163発現についても有用な抗体を入手して免疫組織学的に解析する。また、マクロファージにおけるWnt10a発現機構については株化マクロファージであるRAW264.7細胞または骨髄マクロファージにMTAセメントを取り込ませて、Wnt10aおよび他のWntリガンドの発現について検討する。さらに、刺激後に上昇するWnt以外の成長因子についても探索する。マウス切歯を用いた歯髄細胞の培養系が確立できたことから、Wntシグナル阻害剤を添加し象牙芽細胞分化が抑制されるかについて、DSPP発現をマーカーに検討する。また、マクロファージとの共存培養系を構築し、マクロファージ刺激により歯髄細胞から象牙芽細胞への分化が促進されるか否かについても解析する。さらに、Wnt/β-カテニンシグナルおよびマクロファージ由来成長因子により活性化されるシグナル伝達系を明らかにし、これを活性化する低分子化合物をスクリーニングし、直接覆髄剤への応用についても探索する。In vivo系による修復象牙質形成については、Gli1-Cre-ERT2-Tomatoマウスを用いてMTAセメントの直接覆髄後における、歯髄細胞から修復象牙芽細胞分化する過程について細胞系譜解析を行う。マウスの上顎第一臼歯にラウンドバーにて窩洞形成し、露髄後MTAセメントにて直接覆髄後1日、4日、7日、14日、28日の試料を用いてパラフィン切片を作製し、Wnt3a、Wnt10a、β-cateninの局在を免疫組織化学的に解析した。また、デンティンブリッジ形成過程におけるマクロファージの関与を明らかにするためにF4/80陽性細胞の分布を検討した。

直接覆髄後1日のマウス歯髄では窩洞形成の刺激により覆髄部直下の象牙芽細胞は壊死しており、その周辺の象牙芽細胞にWnt3a、Wnt10aの弱い陽性反応を認めた。直接覆髄後4日、7日では覆髄部周囲の象牙芽細胞がWnt3a、Wnt10aの陽性反応を示すとともに、象牙芽細胞の核にβ-catenin局在が認められた。直接覆髄後14日では覆髄部周辺に修復象牙質が形成されており、その表面に配列した修復象牙芽細胞はWnt3a、Wnt10a陽性反応を示し、その核にはβ-catenin局在が認められた。また、露髄部周囲と歯髄中央部にはMTAセメントを取り込んだ大型のF4/80陽性マクロファージが多数観察され、これらの細胞にWnt10a陽性反応が認められた。直接覆髄後28日のマウス歯髄では覆髄部直下にデンティンブリッジが形成されており、その表面に接した修復象牙芽細胞にWnt3aとβ-cateninの陽性反応が観察された。以上のことから、修復象牙芽細胞の分化に古典的Wntシグナルが関与することが明らかになった。また、直接覆髄後初期の修復象牙芽細胞分化には、象牙芽細胞由来のWntが重要であると考えられた。一方、直接覆髄後14日では露髄部周囲と歯髄中央部のマクロファージがWnt10aを発現していたことから、後期においては象牙芽細胞に加え、マクロファージ由来のWntが修復象牙芽細胞分化に関与しているとが示唆された。マウス臼歯を用いた直接覆髄モデルを実体顕微鏡下で行うことにより、その術式を確立し、マイクロCTとHE染色による組織学的な検討とWnt関連分子の免疫組織学的な解析を行った。M1およびM2マクロファージのマーカーCD163、CD206に対する市販の抗体は、パラフィン切片で検出する免疫組織化学的検討には不適切であり、広範なマクロファージを認識するF4/80で検出した。MTAセメントを取り込んだマクロファージにWnt10a局在がみられたことはデンティンブリッジ形成過程において、マクロファージがWnt10aを発現することにより、修復象牙質形成に深く関わっていることが明らかとなった。この現象についてはこれまで報告がなく、新知見であり今後の歯髄保存療法に多くの示唆を与えるものである。これらの知見をもとに、直接覆髄後の歯髄組織からmRNAを回収してWnt関連遺伝子の発現をreal-time PCRにて試みているが、明確な結果は得られていない。また、臼歯歯髄からマクロファージを採取し、in vitroでのWnt10a発現を検討する計画であったが、歯髄組織から得られる細胞数が僅かであり、in vitro解析を行うことは困難であると感じている。マウスの上顎第一臼歯におけるMTAセメントを用いた直接覆髄後の治癒過程におけるM2マクロファージの関与を明らかにするために、μCTにて硬組織形成の有無を確認後、パラフィン切片にて、免疫組織化学的にWnt3a、Wnt10a、β-catenin、Osterix、F4/80の局在を検出した。μCT所見により、覆髄後14日からに不透過像が確認され、28日後には覆髄部直下にデンティンブリッジが形成されていた。
強加工によるナノ結晶化のメカニズムの解明とナノ結晶構造の原子レベル解析

本研究は、材料が強加工によってナノ結晶化するメカニズムを調査し、それを実現するための加工条件を明らかにすることを目的とした。研究の結果、これまで報告されているボールミルおよび落錘加工以外に、ナノ結晶を生成できる新たな加工方法として、粒子衝撃加工法,ショットピーニング加工,摩擦加工,ドリル加工を開発した。これらの加工方法によりナノ結晶化が起こる共通の条件から、ナノ結晶化のための条件の1つとして真歪7以上の大歪を与えることが必要であることが明らかとなった。以上の強加工法により生成したナノ結晶の特徴は、種々の鉄鋼材料において、加工硬化領域と明瞭な境界を有すること,硬さが814GPaと非常に高いこと,転位密度が加工硬化領域に比べて低いこと,加熱しても再結晶は起こらずに粒成長のみが起こることなどが挙げられる。また、セメンタイトを含む材料に強加工を加えると、セメンタイトが加工による変形に因らず分解することが分かった。このメカニズムについては、相変態やアモルファス化など、新しい理論の構築が必要である。以上、科学研究費補助金によりナノ結晶化の過程か明らかとなり、また、ショットピーニング,ドリル加工といった既に産業界で普及している技術によって容易にナノ結晶材料を作製できることが明らかとなった。強加工による材料のナノ結晶化は、従来の改質方法と比較して、省資源,省エネルキー,省プロセスにおよびリサイクル性に優れていることから、今後さらに注目される技術と思われる。金属材料はナノ結晶(結晶粒径100nm以下)化することにより機械的・物理的特性が飛躍的に向上することが知られており、新しい構造・機能材料の開発が期待されている。ナノ結晶化の方法としては、アモルファスの結晶化,超微粒子の焼結,電着,強加工法など種々あるが、強加工法は適用できる材料が多く、プロセスが簡便であるなどの点で工業化の可能性が最も高い。本研究では、材料が強加工法によってナノ結晶化するメカニズムを調査し、それを実現するための加工条件を明らかにすることを目的としている。研究の結果、これまで報告されているポールミル法以外に、ナノ結晶を生成できる新たな加工方法として落錘加工法(錘の先端にボールをつけて落下させる方法)、および直径数mmの粒子を100m/s以上の高速で試料に衝突させる粒子衝撃加工法を独自に開発した。これらの結果から、ナノ結晶化のための条件の1つとして、高速変形で大きな歪を与えることが必要であることが明らかとなった。そこで、強加工によってナノ結晶化を実現する工業的な方法としてショットピーニングを試みた。その結果、高エネルギー密度でショットピーニングした場合、鉄鋼材料の表面がナノ結晶化することを見出した。これまでショットピーニングによってナノ結晶化が認められなかった理由は、投射速度が遅いこと,投射時間が短かったことが主な原因であり、また、ナノ結晶が生成した場合でもマルテンサイト組織と誤解されていたためと考えられる。種々の鉄鋼材料において、これら4つの強加工法(ボールミル,落錘加工,粒子衝撃加工,ショットピーニング)により生成したナノ結晶の特徴は、加工硬化領域と明瞭な境界を有すること,硬さが814GPaと非常に高いこと,転位密度が加工硬化領域に比べて低いこと,加熱しても再結晶は起こらずに粒成長のみが起こることなどが挙げられる。平成15年度は次の2点について研究を行った。1.ナノ結晶における粒成長、析出物の分解の解明。2.ナノ結晶化の加工条件の解明と加工方法の開発。ナノ結晶は粒成長が極めて遅いことを実験的に確かめられた。その原因としての粒界構造の安定性を考察した。また強加工によってセメンタイトが分解することを観察した。特に加工による変形を伴わないセメンタイトの分解は世界で初めての観察である。このメカニズムについては、高静水圧による相変態やアモルファス化など新しい理論が必要である。ナノ結晶化に必要な加工条件は真歪で7以上の大きな歪みを加えること、必要な歪量は歪速度に依存しないことを明らかにした。

ナノ結晶生成の為の加工方法としては、ボールミル、落錘以外に、粒子衝撃、空気式ショットピーニング、超音波ショットピーニング、摩擦、ドリルなどを新たに見出した。これらの成果は6つの学術論文、1つの図書、15の学会口頭発表、4つの国際会議での講演、1つの新聞発表として公表した。以上、科学研究費補助金によりナノ結晶化の過程、ナノ結晶化がショットピーニングやドリル加工といった既に産業界に普及している技術によって、簡単に作製できることが判明した。
粒子法と有限要素法の混合法による液状化地盤の大変形解析

粒子法においては、有限要素法などと比較し、同程度の解析精度を確保するためにはより詳細な離散化が必要であるため、近年利用されつつあるGPGPUによる解析の効率化を個別要素法を対象として実施した。また、粒子法として当初はMPS法を採用する予定であったが、解析精度の向上などに鑑み、HMPS法を採用することとし、HMPS法に関する検討および有限要素法とHMPS法の混合法についての検討を行った。平成22年度は、2007年に申請者が開発したMPSと有限要素法の混合法を改良することを予定していたが、その前段階として、MPSと同じ粒子法の一つであるSPH法と固体の相互作用解析について検討を行った.ここでは、SPHにおいてモデル化された流体中に設置した剛体壁を強制変異させることによって、混合法の開発に先立つ流体と剛体の相互作用に関する検討を実施した.また、混合法の開発においては、当初はMPS法によって検討を進める予定であったが、MPS法においては解析の安定性を確保するために多くの検討が必要であるため、それを回避するために越塚らによるHMPS法の液状化解析への応用に関する基礎的検討を行った.HMPS法では、流体の非圧縮性条件を満たすLagrangeanをHamiltonianに変換し、それに対してSymplectic schemeを適用することによって力学的エネルギーの大きな発散を防いでいるが、結果として、非常に良好な結果を得ることができ、今後、HMPS法を基礎として開発を進めていくことが検討に値することを示唆する結果となった。混合法についてはMPS法と有限要素法の混合法については、その境界条件について検討を行い、基礎的な定式化について検討を行ったが今後はこれをHMPS法と有限要素法の混合法へ拡張していく予定である。さらに、本年度には、GPGPUによる解析の並列化が可能な計算機の導入を行った。この計算機を用い、混合法の並列化を進めていく予定ではあるが、現段階では手法として並列化を実施することが用意であるDEMのGPGPUによる並列化を実施することによって、その基礎的検討を行った平成23年度は、解析の安定性をより向上させるため、大変形領域を対象とした粒子法をMPS(Moving Particle Semi-implicit)からHMPS(Hamiltonian Moving Particle Semi-implicit)へ変更した。この変更に伴い、粒子法領域の支配方程式がNavier-Stokes方程式などの力の釣り合いに基づく記述から、解析力学に基づく記述となった。これに伴い、有限要素法領域との境界条件についても、解析力学に基づいてHamiltonianに含む形式で記述することが必要となったため、解析力学における境界条件の取り扱いについて検討を行った。この結果、有限要素法領域と粒子法領域を結びつける境界条件の記述には、特別な取り扱いが必要となる可能性があり、より詳細な検討が必要なことが明らかとなった。また、研究計画において、平成22年度に導入された計算機により、GPGPUによる解析の効率化を図る予定であったが、HMPSについては、いまだその基礎理論について検討を進めている段階であるため、平成23年度には、手法としては異なるが、粒状体の力学に基づいた手法であるDEM(Discrete Element Method)のGPGPUによる解析の高速化について検討を実施した。本検討では、GPGPUの導入によってある程度の速度向上が認められ、その有効性を確認したが、GPGPUによる解析の効率化については、いまだ性能向上の余地が多く、より詳細な検討が必要であることを示唆する結果となった。このGPGPUによる解析の効率化については、DEMだけではなく、HMPSにおいても応用することが必要な技術であるため、DEMによる解析効率の向上を通じ、HMPSにおける解析効率の向上を示唆する結果を得ることができた。本研究は、液状化地盤の大変形問題における、その変形量の定量的な推定手法の開発を最終的な目的とし、粒子法と有限要素法の混合法の開発を目的として研究を実施した。本研究では、当初粒子法としてMPSを採用する予定であったが、MPSには非圧縮性条件を強く課していることから圧力振動の問題などが報告されていることから、本質的にこの問題を解決しうる手法であるHMPSについて検討を実施することとした。HMPSによる解析を実施するに先立ち、粒子法による解析は非常にその解析コストが高いことから、GPGPUによる解析の効率化を個別要素法を対象として試みた。その結果、良好な結果をえることが確認された。また、HMPSにおける基礎的な解析を実施し、力学的エネルギーが良好に保存されていることが確認された。一方、採用する粒子法をMPSからHMPSに変更したことから、支配方程式が運動方程式ではなく、解析力学に基づくハミルトニアンをもとに、シンプレックススキームによって時間積分を実施する手法となったため、その粒子法と混合されて解析が行われる有限要素法についても、同様な時間積分法を採用する必要があることが明らかになった。このため、まず有限要素法において、ハミルトニアン導出の前段階となるラグランジアンに基づく、ラグランジェの運動方程式によって、通常の有限要素法の定式化と等価な結果を得ることが可能であるかの確認を行った。

この結果、ラグランジェの運動方程式によって、通常の有限要素法と等価な結果を得ることが可能であることが確認された。これによって、HMPSと有限要素法を同じ時間積分法で解析する見通しを得たが、それらの境界条件については、未だ困難な点も多く、今後の検討が必要であることが明らかとなった。24年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定から採用する粒子法を変更したことから、基礎的な検討を含む理論的な再構築をする必要が生じたため、研究進捗に若干の遅れは出ているが、その基本的な部分に対する検討は進んでいる。今後は、その検討内容に基づき、速やかに解析手法の開発を進め、解析を実施する予定である。
CML幹細胞の未分化性を維持する幹細胞特異的Smad3リン酸化機構の解明

慢性骨髄性白血病(Chronic myelgenous leukemia; CML)患者の生命予後はチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)の開発によって改善されたが,再発を克服するためCML幹細胞の治療が必要とされている.本研究ではCMLマウスモデルを用いてCML幹細胞の治療抵抗性メカニズムを解析した.その結果,幹細胞特異的なSmad3のSer208のリン酸化がCML幹細胞の自己複製能の維持に必須な役割を担うことを発見した.さらに,当該リン酸化はp38MAPKによって制御されており,CMLマウスモデルを用いた非臨床試験によってp38MAPK阻害剤を投与することで再発を軽減できることを証明した.慢性骨髄性白血病(CML)幹細胞はCML細胞の供給源となる細胞であり,治療後,残存したCML幹細胞は再発の原因となる.本研究課題では,TGF-βシグナル伝達分子Smad3のリン酸化制御によるCML幹細胞の維持機構の解明を目的とする.平成26年度,テトラサイクリン誘導型CMLマウスモデルを用いて,CML幹細胞に特異的なSmad3のリン酸化サイトを解析した.まず,Scl-tTAトランスジェニックマウス(造血幹細胞特異的プロモーター制御下,テトラサイクリン制御性転写活性化因子tTAを発現)とtetO-BCR-ABL1トランスジェニックマウス(tTA依存的にBCR-ABL1の発現を制御)を交配し,Scl-tTA・tetO-BCR-ABLダブルトランスジェニックマウスを樹立した.このテトラサイクリン誘導型CMLマウスの大腿骨の骨髄単核球から,セルソーターを用いて,最も未分化な長期CML幹細胞(CD150+CD48-Flt3- cKit+Sca-1+分化マーカー陰性細胞)を純化した.このCML幹細胞におけるSmad3のリン酸化状態をDuolink in situ PLA法を用いて解析した.Smad3にはTGF-βI型受容体キナーゼやその他のキナーゼによってリン酸化される複数のリン酸化サイト(Thr178, Ser204, Ser208, Ser213, Ser422, Ser423, Ser425)が報告されているが,このうち長期CML幹細胞特異的なリン酸化サイトを見出した.次に,生体内での長期CML幹細胞の維持におけるSmad3のリン酸化制御の意義を明らかにするため,リン酸化サイトをアラニン残基に置換した非リン酸化型Smad3を発現するレトロウイルスベクターを構築した.この非リン酸化型Smad3をCML幹細胞に導入し,レシピエントマウスに移植を行った結果,生体内における長期CML幹細胞の維持能力が低下することが明らかとなった.従って,CML幹細胞の未分化性の維持にはSmad3のリン酸化制御が重要な役割を担うと考えられる.慢性骨髄性白血病(CML)幹細胞はCML細胞の供給源となる細胞であり,治療後に残存したCML幹細胞は再発の原因となる.本研究課題では,TGF-βシグナル伝達分子Smad3のリン酸化制御によるCML幹細胞の維持機構を解明することを目的とする.これまでに,テトラサイクリン誘導型CMLマウスモデルを用いて,CML幹細胞に特異的なSmad3のリン酸化サイトを解析した.まず,Scl-tTA・tetO-BCR-ABLダブルトランスジェニックマウスを樹立した.このテトラサイクリン誘導型CMLマウスの大腿骨の骨髄単核球から,セルソーターを用いて,最も未分化な長期CML幹細胞(CD150+CD48-Flt3- cKit+Sca-1+分化マーカー陰性細胞)を純化した.このCML幹細胞におけるSmad3の各リン酸化サイトのリン酸化状態をDuolink in situ PLA法を用いて解析した.その結果,長期CML幹細胞において特異的にリン酸化されるリン酸化サイトを見出した.次に,生体内での長期CML幹細胞の維持におけるSmad3のリン酸化制御の意義を明らかにするため,当該リン酸化サイトをアラニン残基に置換した非リン酸化Smad3を発現するレトロウイルスベクターを構築し,この非リン酸化型Smad3をCML幹細胞に導入した.この非リン酸化型Smad3をCML幹細胞をレシピエントマウスに移植して白血病発症能を解析した結果,生体内における長期CML幹細胞の維持能力が低下することが明らかとなった.そこで,CML幹細胞において,Smad3のリン酸化制御を担う上流のキナーゼを解析した結果,p38MAPKがSmad3のリン酸化に必須な役割を担うことを解明した.これまでに,CMLマウスモデルを構築して最も未分化な長期CML幹細胞におけるSmad3のリン酸化サイトを明らかにした.さらに,当該Smad3のリン酸化制御を担う上流のキナーゼを明らかにした.このキナーゼを阻害することが出来れば,CML幹細胞に対する新しい治療法となる可能性があり,おおむね順調に進展していると言える.慢性骨髄性白血病(CML)幹細胞はCML細胞の供給源となる細胞であり,抗がん剤による治療後に残存したCML幹細胞は再発の原因となる.本研究では,TGF-βシグナル伝達分子Smad3のリン酸化制御によるCML幹細胞の維持機構を解明することを目的とする.平成26年度,テトラサイクリン制御型CMLマウスモデルを構築し,最も未分化な長期CML幹細胞におけるSmad3のリン酸化サイトを解明した.平成27年度,当該Smad3のリン酸化制御が,生体内での長期CML幹細胞の維持に必須な役割を担うことを解明した.

さらに,このSmad3のリン酸化を行う上流のキナーゼを解析した結果,p38MAPKがSmad3のリン酸化を担うことを解明した.平成28年度,Smad3のリン酸化阻害によるCML幹細胞治療薬の開発を指向し,p38MAPK阻害剤によるCML幹細胞のin vitroでのコロニー形成能の抑制効果を解析した.上記CMLマウスモデルから分離したCML幹細胞に対してp38MAPK阻害剤を処理するとコロニー形成能力を抑制できることを発見した.さらに,このマウスCML幹細胞にチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)イマチニブとp38MAPK阻害剤を共処理すると,イマチニブの単剤処理を行った場合と比較して,CML幹細胞に対する増殖抑制効果を向上できることが明らかとなった.そこで,CMLマウスモデルを用いて,p38MAPK阻害剤の治療効果を解明することを目的とした前臨床試験を実施した.その結果,CML幹細胞を移植したマウスにp38MAPK阻害剤を投与すると,CMLの発症を改善できることを発見した.また,TKI (ダサチニブ)に加えてp38MAPK阻害剤の上乗せ投与を行うと,ダサチニブを単剤投与した場合と比較して,CMLマウスモデルのCMLの発症や再発を軽減できることが明らかになった.慢性骨髄性白血病(Chronic myelgenous leukemia; CML)患者の生命予後はチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)の開発によって改善されたが,再発を克服するためCML幹細胞の治療が必要とされている.本研究ではCMLマウスモデルを用いてCML幹細胞の治療抵抗性メカニズムを解析した.その結果,幹細胞特異的なSmad3のSer208のリン酸化がCML幹細胞の自己複製能の維持に必須な役割を担うことを発見した.さらに,当該リン酸化はp38MAPKによって制御されており,CMLマウスモデルを用いた非臨床試験によってp38MAPK阻害剤を投与することで再発を軽減できることを証明した.本研究課題は,CMLの再発の原因となるCML幹細胞の維持機構を解明することを目的とする.従来,CML幹細胞の解析では,レトロウイルスベクターを用いてヒトCMLの原因遺伝子BCR-ABL1を造血幹細胞に導入し,この細胞を放射線照射したレシピエントマウスに移植するCMLマウスモデルが用いられてきた.しかし,この移植型CMLマウスモデルでは充分な細胞数のCML幹細胞を得ることが困難であった.そこで,テトラサイクリン誘導体ドキシサイクリンの投与によってCMLの発症を制御することができるScl-tTA・tetO-BCR-ABLダブルトランスジェニックマウスを用い,同調的にCMLの発症を誘導することで,生体内で非常に少数しか存在しない最も未分化な長期CML幹細胞(CD150+CD48-Flt3- cKit+Sca-1+分化マーカー陰性細胞)を得ることに成功した.この長期CML幹細胞において,Smad3のリン酸化状態を解析した.当初,蛍光免疫染色法によりリン酸化サイトの評価を試みたが,非特異的抗原抗体反応等により,リン酸化サイトの評価は困難であった.
動的に変化するグループにおける暗号鍵管理手法

グループ鍵とは,特定の「グループ」に属するメンバだけが共通して持っている秘密情報である.グループ鍵を利用して情報の暗号化を行うことで,重要な情報へのアクセス制御等を比較的容易に実現することが可能となる.グループ鍵の管理における最大の技術課題は,グループメンバの加入・脱退に伴うグループ鍵の更新作業の効率化である.とくにメンバ数が膨大となる場合,各メンバに対して個別に新しい鍵を配布することは現実的でないため,スケーラビリティに優れた安全なグループ鍵管理方式が強く求められることとなる。LKH法は、インターネットにおけるマルチキャスト通信を念頭において設計されたグループ鍵管理方式である。LKH法では、鍵の更新を効率的に実現するため、グループメンバ、グループ鍵、グループ鍵管理情報等を木構造によって表現・管理する。LKH法の効率は、木構造のバランスに大きく依存する。木構造がうまくバランスしていれば比較的少ないオーバヘッドで鍵更新が可能であるが、木に偏りが生じてくると、鍵更新のオーバヘッドが必要以上に大きくなるという問題がある。これは、グループ鍵の長期運用において致命的な欠点であるといわざるを得ない。本研究では、鍵更新にともなう木構造の更新において、情報圧縮等でしばしば用いられるハフマン符号の構成アルゴリズムを利用し、情報管理用の木構造を常に最適に保つことの可能な鍵管理方式を開発した。開発手法の最適性について数学的な証明をあたえ、計算機模擬により、従来のLHK法と性能比較を行った。その結果、提案法は、鍵更新のオーバヘッドを長期に渡って最小化することが可能であることが明らかとなった。ネットワークアプリケーションの多様化にともない,複数のユーザにより構成されるグループ単位で情報の共有を行う機会が増えつつある.グループ鍵とは,そのグループに属するユーザのみが共通して保有する暗号鍵の一種であり,このグループ鍵を利用することで,グループ内での情報共有を安全かつ効率的に行えるようになる.一般に,新しいユーザがグループに加入したり,これまでグループメンバであったものがグループから離脱することが考えられるが,グループ鍵も,このようなグループメンバの変更実体にあわせて管理する必要がある.既存研究でも,これら動的に変化するグループ構造を念頭においた鍵管理法がいくつか提案されているが,その多くは二者間のプロトコルを単純に拡張しただけのものであり,効率性や可用性など,多くの問題が未解決である.本研究では,従来とは異なる2つの方向性からグループ鍵の問題にアプローチしている.最初のアプローチは,時間限定で利用可能な暗号鍵の実現方式を開発することである.時々刻々とスクランブル鍵を更新するようなシステムにおいて,あらかじめ定められた時間区間内だけ有効な暗号鍵を実現する.平成18年度の研究では,ある種の一方向性関数を組み合わせるような時間限定鍵実現法について考察し,楕円曲線暗号でしばしば用いられるペアリング関数を利用した実現法について検討した.二つ目のアプローチでは,汎用のグループ構造ではなく,センサネットワークでしばしば見られるグループ構造に着目し,それに特化したグループ鍵の管理手法を検討する.平成18年度は,鍵事前格納方式の改良法や,属性分割に基づくグループ構造を想定した鍵管理法について検討した.グループ内に非協力的なメンバが居る場合でも安全に鍵管理を行うためには,ある種の誤り耐性を確保する必要があるが,それに関連し,情報理論的な基礎要件についても検討した.グループ鍵とは,特定の「グループ」に属するメンバだけが共通して持っている秘密情報である.グループ鍵を利用して情報の暗号化を行うことで,重要な情報へのアクセス制御等を比較的容易に実現することが可能となる.グループ鍵の管理における最大の技術課題は,グループメンバの加入・脱退に伴うグループ鍵の更新作業の効率化である.とくにメンバ数が膨大となる場合,各メンバに対して個別に新しい鍵を配布することは現実的でないため,スケーラビリティに優れた安全なグループ鍵管理方式が強く求められることとなる。
第三世界におけるバイオ製剤の常温輸送・保存を志向したタンパク質三次元修飾法の開発

従前の「点と点の結合」に基づく有機化学的手法ではなく、「周辺空間を取り囲む」超分子的手法に基づく、タンパク質(酵素)の修飾・動態制御に挑戦する。人工ケージ内に空間的に拘束されたタンパク質は、安定性が向上する事が期待される。この手法により、常温あるいは40°Cを超える高温でも安定保存可能なタンパク質の実現を目指す。タンパク質製剤(バイオ医薬品およびワクチン類)はその有効性から、今や不可欠の存在となっている。しかし、冷蔵冷凍インフラが整っていない発展途上国は、輸送・保存上の問題からその活用に課題を抱えている。本研究では、タンパク質の空間修飾技術の出口応用の一つとして標記課題のコンセプト実証に挑む。
戦後世界における家族計画とジェンダーの史的研究

本研究の目的は、(1)第二次世界大戦後の日本および国際的環境において家族計画が推進された歴史的過程を明らかにすること、(2)日本における家族計画の成功が、どのように他の国々、とりわけ開発途上国における家族計画の導入と実施に関連していたのかを追究すること、および(3)日本と途上国における家族計画の導入と普及が、出産および避妊や中絶などの生殖コントロールの一番の当事者である女性に対してどのような意味を持ち、いかなる変化をもたらしたかを、ジェンダーと権力関係の視点から分析することであった。3年間を通じて、日本および国外の関連資料・文献の収集・整備につとめ、貴重・希少なものを含めて、この点ではかなり充実した成果を上げることができた。並行してこれらを活用した分析を進め、近代以降の日本において人口の量と質の管理という問題がどのように分節化され、それにともなって家族、および生殖の直接的担い手である女性の身体に対してどのような権力の介入や操作がなされたか、また国民の側はそれにどのように反応したかという一連の問題を系統的に明らかにすることができた。その結果、戦後の家族計画を敗戦後の特異的な現象として見るのではなく、戦前から継続した人口と生殖をめぐるポリティクスの文脈の中に位置づける視角を獲得しえたことは、本研究の重要な成果となった。これらの成果は既に複数の論文として発表しており、それらをもとに著書としてまとめることを構想中である。一方、途上国における家族計画に関しては、資料・文献の収集はかなり進み、また1960年代に日本が途上国の家族計画援助に乗り出すまでの国内的・国際的事情についてはかなりの程度まで明らかにすることができたが、途上国内部における家族計画をめぐる状況、および女性たちの経験については、いまだ詳細に跡づけるまでには至らなかった。この部分を究明し、これまでの研究成果との有機的統合を目指すことが今後の課題である。本研究の目的は、第二次世界大戦後の日本および国際的環境における家族計画推進の歴史的過程を明らかにし、あわせて日本と開発途上国における家族計画の関係、および家族計画の導入と普及が女性に対してどのような意味を持ち、いかなる変化をもたらしたかを、ジェンダーの視点から分析することにある。研究初年度である本年度は、日本における戦後の家族計画導入・展開過程に焦点をあて、国立公衆衛生院、国立社会保障・人口問題研究所、家族計画協会を中心に、戦後の人口問題、家族計画、および新生活運動に関する史料の探索と収集を行い、多くの貴重な史料を入手することができた。またGHQについても、関連史料および図書の収集を行った。平行してこれらの史料の分析も開始し、その結果の一部を国立社会保障・人口問題研究所におけるリプロダクション情報・政策研究会(2002年7月24日)において、「女性史の視点から見た日本人の性と生殖:戦後人口政策と生殖コントロールを中心に」のタイトルで報告した。あわせて研究成果の一部を論文「戦後家族計画史のためのノート」としてまとめ、大阪大学文学会紀要『待兼山論叢』に発表した。さらにその後の研究成果と合わせて、2003年3月中にトータル・ヒストリー研究会および日本女性学研究会近代女性史分科会において報告を行う予定である。また、2002年8月12日16日にカナダのトロント、ヨーク大学にて開催された第9回女性と健康国際会議に参加し、ボストン女の健康の本集団主催のワークショップにおいて日本の女性と健康をめぐる状況について報告を行うとともに、途上国における女性の健康問題および家族計画についての情報と資料を収集した。