hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
威信財から見た縄文社会の構成と交易

縄文時代中期に東日本地域に広域的に分布するヒスイ製品は当該期の広域的な交易存在の証拠とされてきた。糸魚川周辺で製作されたヒスイ製品は中部地方だけでなく、広く関東や東北地方にも広がっており、注視すべきは大型のヒスイ製品の出土は各地の拠点的集落にのみ限られていることにある。所謂、環状集落だけからヒスイ製品が検出されているのである。しかも注目すべき点は、ヒスイ製大珠が出土するのは集落内に作られた墓域内でも中心部に構築された墓に副葬されている場合が殆どである。ヒスイ製大珠は出土数や出土状況から判断して、集落のオサが所有し佩用したものだった可能性がたかい。当初の研究予定に即して、これまでに関東地方における考古学資料(ヒスイ製威信財)の集成を実施し、その集成成果を基に11月には公開シンポジュームを開催した。ヒスイ製威信財集成の実施はこれまでになされておらず、1都6県での集成は約800点に及び、加えて形状や属性、遺跡内での出土状態等もデータ化することふができた。これを基に実施したシンポジュームでは、事前に開催を呼びかけるチラシを作成し、関係機関等に送付して研究成果の社会的還元を心がけた。また、当日は冊子を印刷して参加者に配布した。研究者や学生、一般の方々など約250名の参加があり、研究の現状と成果を分かりやすく説明すると共に、新たな研究課題についての議論も重ねることができた。また、今後の課題についても話会うことができ、参加者にも好評であった。当該年度の研究成果は当初の予定以上の成果を得られたと考えている。今回の研究は当初目標を大きく上回る成果を得ることができた。一つは縄文時代中期に盛行したヒスイ製品の集成が適ったこと、そしてもう一つはヒスイやコハク、貝や骨・角などを用いた装身具の社会的な意味について広く掘り下げる機会を得たことである。ヒスイ製品を中心とした研究については、関東地方を中心とした集成を実施して約800点の資料について、時期・集落・出土位置・共伴遺物・各種属性についてデータ化することができた。その結果に基づいて2012年11月10日に公開シンポジウムを開催し、約150名の参加者を交えて、縄文中期社会のヒスイ製品が威信財としてどのように扱われ、またその広域的な交易形態についても議論することができた。2014年2月22日には縄文時代に出現する多様な装身具の製作・流通・埋葬を集落や墓地、出土人骨との関係から分析し、葬制や社会構造に関する公開シンポジウムを開催した。研究者も含め約200名の参加者を得ることができ、活発な議論もなされて参加者にも極めて好評なものとなった。今回の研究ではヒスイやコハク、貝などを用いた縄文時代の威信財研究に基づき、縄文社会の交易や構造的な特徴について多くの成果を得ることができ、その成果についても2回の公開シンポジウムを通じて社会的還元を行い、資料集の刊行を通してその成果を盛り込むと共に広く情報の共有化を図ることができた。また、今回の研究(「縄文時代の威信財交易」)については読売新聞紙上でも大きく取り上げられた。縄文時代を通じて様々な装身具が用いられた事実がある。しかし、それぞれの機能や役割については不明な部分が多い。特に中期に盛行するヒスイやコハクを用いた大珠については、産地が限定されているにもかかわらず製品は東日本の全域に及んでいる。これはヒスイやコハクなどの貴石製品が希少財として社会的に認知されて交易されていたことを示している。この分布実態を精査していゆくと、原産地以外では製品がきわめて少数・単数の出土であることが判明し、集団の全ての人が身につけるものではなく、特定人物のみが身につけることのできる一種の威信財、集団内での位階を示す装置として機能していた可能性がたかい。こうした研究見通しのなかで平成23年度は関東地方におけるヒスイ・コハク製品の集成をすすめ、地域的な分布状況や遺跡内での副葬状況が明らかとなりつつある。これらの希少財が遺跡単位で交換・交易されるものではなくて、地域を単位としてその入手・確保、そして分配がなされていた蓋然性のたかいことが導きだされた。次なる研究は遠隔地との財交換を巡る交易・交換の体系的な形態把握へと照準を絞ることが可能となった。以下の理由から、当初懸隔の目的達成は十便にできたと判断される。・当初に予定していた関東地方における縄文時代のヒスイ製威信財の集成がほぼ達成されたこと。集成にあたっては他研究者との協議の基、データカードを作成して客観的属性抽出を目標とした。

・公開シンポジュームを開催し、多くの参加者を得たこと。当日はヒスイ製威信財を巡る多角的な議論がされ、研究の現状を把握したうえで今後の研究課題について明確な指針を示すことができたこと。研究の初年度ということもあり、地域単位の資料集成にやや苦慮した。各県を単位として資料やその報告書が分散していることから、資料確認や文献集成に手間がかかってしまった。しかし、現在では関東地方の研究にはほぼ目処がたっており、24年度中には当初の予定通りに中部地方から北陸地域までを視野にいれた研究実施へと赴ける見通しがたった。今後の研究推進には二つの方策を予定している。1)関東地方以外におけるヒスイ製威信財資料の集成と分析・検討2)ヒスイ製威信財意外の考古遺物の検討中部・東北の当該遺物の集成は数こそ関東地域よりも少ないものの、広域的な分布形成がなされていることから総てを遺漏なく集成することは困難である。可能な限りの集成を果たしておきたい。縄文時代にはヒスイ以外にもコハクや貝を使用した威信財が存在する。これらの集成を単年度に実施することは無理だが、ヒスイ製品との比較検討を通じて縄文社会が何故、特定遺物に対して社会的威信を付与していたか、その実態解明へのアプローチをシンポジューム等を通じて検討したい。今年度の前半分には関東地方に於ける資料検討に目処をつけると同時に、集落内での威信財の扱われ方、即ち、縄文社会に於いて身を飾った人がどの様な地位にあり、社会的にどんな扱いがなされていたのか、その具体的な検討を集団墓の検討を実施するなかで明らかとする。ヒスイ・コハクの財が身につける人物の身分とどんな結びつきにあったのか、墓や人骨の出土例の多い関東での分析を基礎として、一定のモデルを構築しておこうと思う。そのモデルをもって中部日本の集成・分析を進めてゆきたい。中部地方並びに東北地方のヒスイ製威信財の集成を進める。既に集成用のカードは昨年度予算で作成済みであることから、可能な限りのデータ化を進めたい。10月を目処に集成されたカードについては電子データ化を実施し、研究機関等へ配布する。1012月に「縄文時代の威信財」をテーマとして、ヒスイ製品、コハク製品、貝製品などを題材とした研究成果の発表と比較研究を公開で実施し、縄文社会の構造や威信財を用いた社会構成などについて検討する。この際にはチラシ等で研究者や学生、一般参加者の開催を促し、研究成果の社会的還元を目指す。中部日本並びに東北と北海道地域に於けるヒスイ製品の分布状況や集落(特に墓地)内での出土状況の集成を進める。こうしたデータを基として、最終年度には研究成果を基礎として「縄文時代に於ける威信財の交易」と言ったテーマでシンポジューム等の機会を設けて、公開討議すると共に公表することを予定している。
骨格筋の分化に伴い誘導される新規タンパク質の同定

研究目的運動に伴い骨格筋内で変動する新規なタンパク質を見出すことを目的とし、マウス水泳運動モデルを用いて、腓腹筋由来の総タンパク質について、2次元電気泳動法および質量分析法(プロテオーム解析)によって解析を行った。研究方法C57BL/6Jマウス(オス,4週齢)を水泳運動実施群(40匹)と対照群(10匹)とにランダムに分けた。水泳運動処方はZhou M.らの方法を用い、寒冷刺激を与えないように35°Cに水温を保った。研究成果150分間の水泳運動に伴い2次元電気泳動ゲル上で量的に顕著に減少したスポットの1つがexpressed sequence AI854635と同定された。ドメインサーチを行ったところ、C2H2型zincfinger構造が13個含まれており、C2H2 zincfinger型転写因子と示唆されたが、細胞内機能は明らかでなかった。AI854635 mRNAの臓器別発現量(非運動群)を解析した結果、腓腹筋(速筋)、足底筋(遅筋)、全脳、胸腺が他臓器と比べて、多かった。水泳運動(0,15,30,90,150分)を行ったマウスの腓腹筋から個体別にTotal RNAを抽出し、MyoDファミリーとAI854635のmRNA量を比較した(n=3)結果、90分後にmyogeninが増大し、AI854635は150分後に減少した。筋原細胞C2C12を細胞分化誘導し、mRNAの経時変動を調べた結果、myogeninは筋管形成に伴い20時間後から増加し、AI854635はそれに先立ち30分後から増加した。この結果より、AI854635は筋原細胞分化に密接に関与する新規の因子と考えられた。
留学生受入れによる地域活性化の取組みと社会統合の課題に関する国際比較研究

本研究では国際教育における大都市と地方の格差に着目し、大学等と協働して留学生の受入れや就職・起業支援に取組む自治体や、地域間格差是正策を行う国の内、福岡県、広島県、韓国、オーストラリアを取り上げ、取組みや政策を横断的に比較するとともに、それらの取組みが留学生や地域社会に与えた影響を分析し、10本の論文(内6本が査読付き)、16件の学会発表(内、国際会議1件)、3つの図書を発表した。また、科研報告書(104頁)を作成、配布し、下記のURLで公開した。大分、福岡、広島において、共同研究者、研究協力者、自治体等の関係者と研究計画の進捗と今後の進行について打ち合わせを行うと共に、留学生を対象に、地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画についてオンライン調査を実施し、分析結果をとりまとめ、関係者に提示した。大分、福岡において、元留学生を対象に、就職や起業の経緯、仕事や人間関係の状況、在学中の地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画について聞き取り調査を実施した。南オーストラリア州では、州政府職員、大学の副学長、研究者、学生支援組織の関係者に「留学生受入れによる地域活性化と社会統合」に関連する政策と活動、社会的背景、課題についてヒアリングを行うと共に、同州で就職した元留学生に対して、就職や起業の経緯、仕事や人間関係の状況、在学中の地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画につい聞き取り調査を実施した。韓国の大邱広域市では、教育の国際化特区推進計画の推進状況について、教育庁、大学、中学校、グローバル教育センターの関係者にヒアリングを実施し、同市で学ぶ留学生に対しても、地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画について聞き取り調査を実施した。移民政策学会、日本評価学会、日本比較教育学会、異文化間教育学会の大会において、調査結果と分析フレームワークについて研究発表を行うと共に、『大学論集』第45集に、韓国での調査結果分析に基づいた論文を投稿し、掲載された。1.研究打ち合わせ:研究分担者との研究打ち合わせを東京及び福岡で実施した。2.大分、福岡、広島において、自治体、大学、留学生支援団体、経済団体の関係者に研究の趣旨と調査手順を説明し、協力を求めると共に、「留学生受入れによる地域活性化」「留学生の社会統合」に関連する政策や活動内容を確認した。また、大学・留学生支援団体関係者を対象に、留学生の地域との交流や接点、就職・起業支援活動について聞き取り調査を行った。さらに大分、福岡においては、留学生を対象に、地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画についてオンライン調査を実施し、福岡では、福岡に就職した元留学生を対象に、就職した経緯、就職後の仕事や苦労した点、地域への印象、将来の計画について、面接調査を行った。3.南オーストラリア州及び韓国(全羅北道及びテグ市)では、自治体、大学、留学生支援団体、経済団体の関係者に「留学生受入れによる地域活性化と社会統合」に関連する政策と活動、社会的背景、課題についてヒアリングを行うと共に、基本的なデータを収集した。特に全羅北道については、全北発展研究院研究員の金美姫氏がまとめた「全羅北道における中国人留学生留学実態分析及び支援計画に関する研究」の部分翻訳を行った。4.移民政策学会、日本評価学会、国際比較教育学会、アジア未来会議等において、調査結果と分析のフレームワークについて研究発表を行った。少子高齢化の進行の中で、外国人留学生は、日本社会にとって、ますます重要な存在になりつつある。少子高齢化による国内市場の縮小は、多くの日本企業に海外展開を迫っており、その際に必要となるグローバル人材として、留学生を採用する企業が増加している。大学でも、グローバル人材養成のニーズが高まり、外国人留学生は国際的な教育環境を実現する存在としても、受入れが促進されている。このように留学生は、プラスの経済的、社会的効果をもたらす存在として認知され、「日本再興戦略改訂2014」においても、外国人留学生の倍増や留学生の国内企業への就職拡大が謳われている。しかし、大都市圏に政府機能、国際的企業、研究所、文化施設等が集中する中、地方ではアルバイト先や就職先が少ない、知的刺激が少ない、就職活動に不利、外国語で対応できる病院などの外国人の向け生活インフラが不十分といった理由により、留学生などグローバル人材の誘致や定着が進まないという課題を抱えている。地方におけるグローバル人材の獲得・定着のハンディは、企業の国際化と教育の国際化を妨げ、産業の空洞化、雇用の減少、若者の流出といった更なる悪循環につながる可能性がある。このため、自治体の中には、地域振興策の一環として、大学等と協働して留学生の受入れや定着(就職・起業)支援に取組むところがある。

本研究では、このような取組みや格差是正のための政策を行う自治体や国の内、福岡県、広島県、韓国、オーストラリアを取り上げ、取組みや政策の概要と留学生や地域社会に与えた影響を分析し、研究分担者、研究協力者の協力を得て、10以上の著作・論文を発表し、それらをまとめた報告書を作成し、下記のURLでも公開した。留学生政策、教育の国際化、高度人材、地域開発1.大分、福岡、広島における調査:自治体、大学、留学生支援団体の関係者に研究の進捗と今後の計画について打ち合わせを行うと共に、留学生及び元留学生を対象に、オンライン調査と聞き取り調査を実施し、予定通りの成果を挙げることができた。2.南オーストラリア州:州政府の教育政策及び移民政策を担当する職員、大学の副学長、アデレード大学やフリンダース大学の研究者、Training Advocateという学生支援組織、Education Adelaideという留学生リクルート組織の関係者に「留学生受入れによる地域活性化と社会統合」に関連する政策と活動、社会的背景、課題についてヒアリングを行うと共に、同州で就職した元留学生9名に対して、就職や起業の経緯、仕事や人間関係の状況、在学中の地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画につい聞き取り調査を実施し、予定通りの成果を挙げることができた。。3.韓国(大邱広域市及び釜山市)における調査:大邱広域市では、教育の国際化特区推進計画の推進状況について、教育庁、大学、中学校、グローバル教育センターの関係者にヒアリングを実施し、同市で学ぶ留学生に対しても、地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画について聞き取り調査を実施し、また、釜山市では、釜山国際交流財団外国人留学生支援センターの事務局長と担当職員から、活動内容のヒアリングを行い、予定通りの成果を挙げることができた。1.大分、福岡、広島における調査:自治体、大学、留学生支援団体、経済団体の関係者に研究の趣旨と調査手順を説明し、協力を求めると共に、「留学生受入れによる地域活性化」「留学生の社会統合」に関連する政策や活動内容を確認した。また、大学・留学生支援団体関係者を対象に、留学生の地域との交流や接点、就職・起業支援活動について聞き取り調査を行った。大分、福岡においては、留学生を対象に、地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画についてオンライン調査を実施した。2.南オーストラリア州:自治体、大学、留学生支援団体、経済団体の関係者に「留学生受入れによる地域活性化と社会統合」に関連する政策と活動、社会的背景、課題、留学生増加による社会変化の指標の設定についてヒアリングを行うと共に、基本的なデータを収集した。また、元留学生を対象に、就職した経緯、就職後の仕事や苦労した点、地域への印象、将来の計画について面接調査を行うと共に、次年度以降の質問紙/面接調査の準備を行った。3.韓国(全羅北道及びテグ市)における調査:対象自治体の関係者から「留学生受入れによる地域活性化と社会統合」に関連する政策と活動、社会的背景、課題、留学生増加による社会変化の指標の設定についてヒアリングを行うと共に、基本的なデータを収集した。また、大学関係者を対象に、大学・留学生支援団体関係者を対象に、留学生の地域との交流や接点、就職・起業支援活動について聞き取り調査を行った。また、留学生を対象に、地域住民・企業との交流や接点(アルバイト等)、地域への印象、将来の計画について面接調査を行い、次年度以降の質問紙/面接調査の準備を行った。
強い相互作用で探る原子核中の弱い相互作用による遷移

宇宙での元素合成に目を向けると、弱い相互作用の働き、とりわけガモフテラー(GT)遷移の寄与が大きい。巨星の超新星爆発や中性子星の融合に伴う高温高密度状態でのニュートリノ起源の元素合成はその典型的な例である。しかし弱い相互作用そのものを使ってのGT遷移の詳細な研究は、その相互作用の弱さ故に困難である。一定の条件の下では強い相互作用で起こる荷電交換反応が逆ベータ崩壊のように振る舞い、しかも高励起状態への遷移の研究が可能であることに目をつけた。弱い相互作用で起こる、GT遷移の詳細を、高分解能荷電交換反応を用い研究している。原子核に於けるガモフテラー遷移の全体像を理解する糸口をつかみつつある。ミクロで動的な元素合成に目を向けると、強大な核力(強い相互作用)は当然として、意外にも弱い相互作用の働きが大きい事に目をみはる。巨星の超新星爆発に伴う高温高密度状態でのニュートリノ起源の元素合成はその典型的な例である。ニュートリノは弱い相互作用のみで元素合成に関与するが、ニュートリノそのものを使っての元素合成研究は、ニュートリノの相互作用の弱さ故に絶望的である。同じく弱い相互作用によるベータ崩壊の研究では、半減期から反応速度(遷移強度)の絶対値が決まる事で重要な役目を果たすが、崩壊測定ゆえに高励起状態のニュートリノ起源の元素合成への寄与を研究できない。そこで、核子当たり100MeV以上,0度を含む超前方での測定という条件の下では、強い相互作用で起こる荷電交換反応が逆ベータ崩壊のように振る舞い、弱い相互作用で起こる代表的な遷移であるガモフテラー遷移を高励起状態まで研究可能である、ということに目をつけた。その目的のため1)高分解能が得られる(3He,t)荷電交換反応を用いた、超新星爆発に関与するpf-核におけるガモフテラー遷移の研究を進めた。さらに2)ベータ崩壊の研究で低、中励起状態への遷移強度の絶対値を決め、それを標準とし、荷電交換反応で得られる高分解能を武器に、高励起状態へのガモフテラー遷移強度を明らかしようとしている。1)の実験は大阪大学で、2)の研究は、フランスのGANIIL研究所で行った。実験結果の解析を、大阪・Valencia(Spain)・Istanbul(Turkey)合同チームで行っている。そこで、核子当たり100MeV以上、0度を含む超前方での測定という条件の下では、強い相互作用で起こる荷電交換反応が、逆ベータ崩壊のように振る舞い、弱い相互作用で起こる代表的な遷移である、フェルミ遷移と共に、ガモフテラー遷移を高励起状態まで研究可能である、ということに目をつけた。1)の実験は大阪大学で、2)の研究は、ドイツ・GSI研究所、フランスのGANIL研究所で行ってきた。実験結果の解析を、大阪・Valencia (Spain)・Istanbul (Turkey)の国際合同チームで行っている。

そこで、核子当たり100MeV以上、0度を含む超前方での測定という条件の下では、強い相互作用で起こる荷電交換反応が、逆ベータ崩壊のように振る舞い、弱い相互作用で起こる代表的な遷移である、フェルミ遷移と共に、ガモフテラー遷移を高励起状態まで研究可能である、ということに目をつけた。その目的のため1)超新星爆発に関与するpf-核におけるガモフテラー遷移を、高分解能が得られる(3He,t)荷電交換反応を用い系統的にの研究した。さらに2)ベータ崩壊の研究で低、中励起状態への遷移強度の絶対値を決め、それを標準とし、荷電交換反応で得られる高分解能を武器に、高励起状態へのガモフテラー遷移強度を明らかにしつつある。1)の実験は大阪大学で、2)の研究は、千葉・HIMAC加速器研究施設、ドイツ・GSI研究所、フランスのGANIL研究所で行ってきた。実験結果の解析を、大阪、Valencia(Spain)、Istanbul(Turkey)、Bourdeaux(France)等の国際合同チームで行っている。ミクロで動的な元素合成に目を向けると、強大な核力(強い相互作用)は当然として、意外にも弱い相互作用の働きが大きい事に目をみはる。巨星の超新星爆発に伴う高温高密度状態でのニュートリノ起源の元素合成はその典型的な例である。ニュートリノは弱い相互作用のみで元素合成に関与するが、ニュートリノそのものを使っての元素合成研究は、ニュートリノの相互作用の弱さ故に絶望的である。同じく弱い相互作用によるベータ崩壊の研究では、半減期から反応速度(遷移強度)の絶対値が決まる事で重要な役目を果たすが、崩壊測定ゆえに高励起状態のニュートリノ起源の元素合成への寄与を研究できない。その目的のため1)高分解能が得られる(3He,t)荷電交換反応を用いた、超新星爆発に関与するpf-核におけるガモフテラー遷移の研究を進めた。さらに2)ベータ崩壊の研究で低、中励起状態への遷移強度の絶対値を決め、それを標準とし、荷電交換反応で得られる高分解能を武器に、高励起状態へのガモフテラー遷移強度を明らかしようとしている。実験結果の解析を、大阪、Valencia(Spain)、Istanbul(Turkey)、Bourdeaux(France)の国際合同チームで行っている。宇宙でのミクロで動的な元素合成に目を向けると、弱い相互作用の働き、特に原子核でのガモフテラー(GT)遷移の寄与が大きい。超新星爆発等に伴う高温高密度状態でのニュートリノ起源の元素合成はその典型例である。ベータ崩壊の研究では、半減期からGT遷移強度の絶対値が決まるが、高励起状態への遷移を研究できない。そこで強い相互作用で起こる(3He,t)荷電交換反応が逆ベータ崩壊のように振る舞い、しかも高励起状態への遷移の研究が可能であることに目をつけた。
グルカゴン様ペプチドの分泌制御機構の解明とその動物生産への応用

ニワトリ小腸において、グルカゴン様ペプチド-1(GLP-1)はニューロテンシン(NT)と同一細胞内に共局在する。しかし、これらの細胞群は主に小腸の陰窩に存在し、絨毛上皮ではNTのみを産生・分泌する細胞へと特殊化する。GLPの前駆体であるプログルカゴンのmRNA発現は、食餌中のアミノ酸の影響を受ける。また、全卵粉添加飼料の給餌により、小腸の吸収上皮細胞及び杯細胞が増殖傾向を見せることから、GLP-2分泌に食餌中のタンパク質が関与することが示唆された。これらの結果より、食餌中のタンパク質及びアミノ酸は、小腸L細胞からのGLP分泌を刺激することが明らかとなった。課題研究の初年度である平成27年度は、GLPと他のホルモンとの共局在を解明およびアミノ酸添加飼料を与えた後の共局在の変化の解析を目標として研究を行った結果、次の様な成果を得るに至った。1.ニワトリ小腸においてGLP-1は、ニューロテンシンと共存するが、両者の生合成及び分泌の時機は異なることが免疫組織化学法、免疫細胞化学法及びin situハイブリダイゼーション法により明らかとなった。この結果は、生物科学系国際誌に投稿準備中である。また、この研究から派生した実験より、GLP-1は小腸陰窩において生合成され、絨毛上皮では分泌されるのみであることが判明し、GLP分泌細胞の陰窩-絨毛軸での動態が解明された。この結果は、Domestic Animal Endocrinology誌(IF2.171, Vol.56, 2016年, pp70-74)に掲載された。2.無タンパク質飼料にメチオニンまたはリジンを添加した実験飼料を供試鶏に給与した後に、小腸におけるGLPの前駆体であるプログルカゴンの遺伝子発現をin situハイブリダイゼーション法で解析したところ、メチオニン及びリジン添加飼料群で無タンパク質飼料群よりも発現細胞数が増加し、通常飼料群と同程度となった。この結果は、獣医系国際誌に投稿準備中である。またこの研究から派生した実験より、全卵粉を飼料に添加し給与すると小腸の吸収上皮細胞及び杯細胞の増殖に影響することが明らかとなった。この結果は、北信越畜産学会報(Vol.112, 2016年, pp37-42)に掲載された。3.GLP-1とソマトスタチンまたは膵ポリペプチドとの共存について、免疫組織化学法及び免疫細胞化学法を用いて、解析中であるが、ソマトスタチンはGLPと共存しないことが現在までに判明している。また、アミノ酸添加飼料を給与した供試鶏において同研究を行い、こちらも現在解析中である。初年度の研究目標として、GLPと他のホルモンとの共局在を解明およびアミノ酸添加飼料を与えた後の共局在の変化の解析を挙げていた。前者については、GLP-1とニューロテンシンの共存に関する解析が終了し、現在、国際誌(Cell and Tissue Research、IF3.565)への投稿を準備している。また、この研究から派生した実験から得られた結果は、関連学会(第158回日本獣医学会学術集会、平成27年9月、北里大学; 2015年度日本家禽学会秋季大会、平成27年9月、酪農学園大学; 2016年度日本家禽学会春季大会、平成28年3月、日本獣医生命科学大学)において発表されたと共にDomestic Animal Endocrinology誌(IF2.171, Vol.56, 2016年, pp70-74)に掲載された。後者についても、無タンパク質飼料にメチオニンまたはリジンを添加した実験飼料を供試鶏に給与した後の小腸におけるGLP前駆体であるプログルカゴンの遺伝子発現について解析が終了しており、現在、その結果を国際誌へ投稿準備中である。アミノ酸添加飼料を給餌した後のホルモンの共局在については、現在解析中であり、平成28年度中には結果をまとめ国際誌へ投稿する予定である。以上の状況から、計画された研究は概ね順調に進んでいると判断した。課題研究の2年目である平成28年度は、次の様な成果を得るに至った。1.ニワトリ小腸の粘膜上皮には、GLP-1とニューロテンシン(以下NT)が共局在する内分泌細胞が存在する。これらの細胞群は、陰窩に主に存在し、絨毛上皮ではNTのみを産生・分泌する細胞へと特殊化することが明らかになった。この結果は、Cell and Tissue Research誌(IF2.948, Vol.368, pp277-286, 2017)に掲載されるに至っている。無タンパク質飼料およびこれにメチオニンまたはリジンを添加した飼料を給餌したニワトリにおけるGLP-1とNTの共存については、対照鶏と大きな変異を見せない傾向にあった。2.メチオニンおよびリジンを無タンパク飼料に添加した飼料を給餌したニワトリの回腸においてプログルカゴンの遺伝子発現を調べたところ、遺伝子を発現している細胞の分布密度は、対照群>メチオニン群>リジン群>無タンパク質群の順で高くなっていた。この結果は、組織学関連の国際誌に投稿準備中である。3.GLP-1、NT、ソマトスタチン(以下SOM)およびコレシストキン(以下CCK)について共存関係を多重蛍光抗体法により調べたところ、GLP-1/NT/CCKとSOM/NTの2種類の内分泌細胞系に分けられることが分かった。

この結果については、各細胞種の出現頻度等のデータを加えて国際誌に投稿する予定である。4.GLP-1含有細胞と神経ペプチドのひとつである血管作用性腸ペプチド(以下VIP)および酸化窒素作動性神経のマーカー酵素である一酸化窒素合成酵素(以下NOS)を多重蛍光抗体法により回腸で検出したところ、GLP-1含有細胞の近隣にVIP免疫反応陽性神経線維が見出された。NOS免疫反応陽性神経線維は筋層に主に認められ、GLP-1含有細胞との連絡は認められなかった。研究計画の2年目の目標として、ホルモンの共局在およびGLP-1と小腸壁内神経叢との相関を明らかにすることを挙げていた。前者については、結果の一部を細胞科学系の国際誌(Cell and Tissue Research)に掲載するに至っており、一定の成果を上げたと言える。しかし、今年度投稿予定であったアミノ酸添加飼料摂取後の変化については、論文をまとめる段階で新たなデータを加えることになり、結局、投稿までに至らなかった。後者については、血管作用性腸ペプチドおよび酸化窒素合成酵素とGLP-1含有細胞との相関について、光学顕微鏡レベルで一応の成果を得ることができたが、交感神経系の伝達物質である神経ペプチドYやVIPと共に副交感神経系の代表的な伝達物質であるPACAPとGLP-1含有細胞との関連については解析に至らなかった。また、電子顕微鏡レベルでの解析を進めることも今後の課題として残っている。しかし、国際誌に投稿可能なレベルのデータを集積しており、平成28年度も概ね予定通りに研究は進行したと考えている。期間内に次の様な成果を上げるに至った。1.ニワトリ小腸の粘膜上皮には、グルカゴン様ペプチド(GLP)-1とニューロテンシン(NT)が共局在する内分泌細胞が存在する。これらの細胞群は、陰窩に主に存在し、絨毛上皮ではNTのみを産生・分泌する細胞へと特殊化することが明らかになった。無タンパク質飼料およびこれにメチオニンまたはリジンを添加した飼料を給餌したニワトリにおけるGLP-1とNTの共存については、対照鶏と大きな変異を見せない傾向にあった。2.無タンパク質飼料にメチオニンまたはリジンを添加した実験飼料を供試鶏に給与した後に、小腸におけるGLPの前駆体であるプログルカゴンの遺伝子発現をin situハイブリダイゼーション法で解析したところ、遺伝子を発現している細胞の分布密度は、対照群>メチオニン群>リジン群>無タンパク質群の順で高くなっていた。また、この変化はグルカゴン様ペプチド(GLP)-2の発現とほぼパラレルに推移することを明らかにした。3.ニワトリ回腸において、神経ペプチド(VIP, NPY, SOM)および一酸化窒素合成酵素(NOS)の分布を免疫組織化学法により調べたところ、VIP免疫反応陽性神経線維は粘膜上皮直下の固有層に豊富に見出された。NPY免疫反応陽性神経線維は固有層に、SOM免疫反応陽性神経線維は平滑筋層にそれぞれ見出された。また、NOS免疫反応陽性神経線維が固有層と平滑筋層に見出された。VIP免疫反応陽性神経線維が、GLP-1免疫反応陽性細胞の近傍に見出されたが、直接の終末像は観察されなかった。4.本研究から派生した実験より、GLP-1は小腸陰窩において生合成され、絨毛上皮では分泌されるのみであることが判明し、GLP分泌細胞の陰窩-絨毛軸での動態が解明された。
近代漢語のヴォイスを表す構文に相互作用する述語動詞の複合構造の変性に関する研究

平成30年度は、第四段階として、これまでの調査結果を踏まえ、ヴォイス構文の中でも構造上の変化が最も大きくみられた“被"構文を中心に据え、構造、各文成分に係る問題、及び特殊な機能を帯びる構文に対して総体的な考察を進め、総括的研究を行った。構文全体の変化については、文成分の多様化、構文の複合化に帰納し二分して捉えることが出来、特に“被"構文の構造にみられる変化としては、更に、移行、減少、発生、複雑化、消滅に分類された。基本構造としては唐代には出揃いつつあるものの、歴史的変遷傾向として使用頻度がプラス傾向にあったのは、構造を「(S)+“被"+Np1+Vp+(Np2)」と考えた場合、“被"の後の意味上の動作主Np1の無から有への移行、“被"構文の動詞の後の補語と賓語Np2を含む構造の多様化、“被"と“把"の共起などであり、反対に、マイナスの傾向が見られたのは、“零被句"、“被"の後の動詞が裸の単独である形、文言的な構造などを挙げることが出来る。例えば文言的な構造の例としては、「(S)+“被"+Np+“所"/“之"+V」、「(S)+“被"+“不"+V」構造のほか、「S+“為"+Np+“被"+V」、「“S+“被"+Np+“見"+V」、「S+“交被"+Np+V+C」構造などがある。また、特殊構文としては、二つの賓語を持つ構文の中に一定の条件を満たすと、特定の意味機能を持たせるものがあることを確認した。3月には、北京大学においてレヴューを行った。本研究は、語法化に伴い漢語のヴォイスを表す中核的存在となり得た“把"構文、受動・使役構文が機能的構文構造を確立する過程で、相互発展を助長する要因となった述語動詞の複合構造の変性に関して、形態と意義の両面から解析をし、通時的変遷研究を行うものである。平成27年度はその第一段階として、「“把"構文の処置義を構成する述語動詞の複合構造」について、動詞の複合化の進展と処置義を表す機能構文の発展との相互関係の考察を行うことを目的とした。分析に際しては、動詞の複合化の形態に関わる文中の名詞成分として想定可能な「主語や賓語の文における語義上の役割」である(1)施事、(2)受事、(3)当事、という3つの観点からアプローチをした。同時に、述語動詞の複合形態については語のレヴェルに分解して考えている。例えば、V1v2v3という動詞の複合構造において、各動詞成分と名詞成分との受動関係が一致しているとは限らない。つまり、1V1の動作行為に係る名詞成分との受動関係、2v2の動作行為に係る名詞成分との受動関係、3v3の動作行為に係る要素との受動関係について、個々に考える必要性がある。手順と方法については、動詞の複合化の進展と処置義を表す機能構文の発展との相互関係についてデータの収集を行い、上記の観点に基づき分析を進めた。その際、意味の重心の後傾にも注意を払った。そして、これらの研究を進める過程で、新たに「語義指向」に基づく分析が必要であるという考えに至った。そこで、動補構造における語義の指向性についても考察を進めた。補語の種類と用例数は膨大であることから、まず、近代漢語において急速に発展を遂げた様態補語構文において、同じ文構造でも述部の動詞と補語成分がそれぞれ異なる文成分へ意味的方向性を示すことを明らかにし、形態論と意味論の両面からそこに現れる特異性を検証した。計画上の分類項目としては当初の予定通り進めているが、新たに語義の指向という分析方法の重要性に気づき、その問題について、当初予定していなかった新規のデータ収集や、検証を行い、論文をまとめたりしていたため、今年度の該当項目の整理状況にやや遅れが生じた。平成28年度は第二段階として、「“把"構文の致使義を構成する述語動詞の複合構造」について、動詞の複合化の進展と致使義を表す機能構文への発展との相互関係に関する考察を行った。手順と方法については、第一段階からの発展的研究であることから、前年度と同様の方法と資料を踏襲し研究を進めた。“把"構文は元来、処置義を中心発展してきたが、時代が下るにつれて致使義の構文に急速な増加傾向が見られる。動作の結果の生じるプロセスに注目して機能義を捉え、この2つの機能義における相違の分化点がどこにあるのかを明らかにした。同時に、S+“把"+N+Vp(V、VC、VN、V得C)という基本構文において、NとVpの関係によって“把"構文の表す機能義に違いが生じることから、この分化に述語動詞の複合化、補語の発展が大きく影響しているものと捉え、新たに研究過程でその相互関係が明らかとなると考え至った補語の語義指向という観点からのアプローチも加え考察を行った。特にその研究成果については、国際学会で発表をした。調査対象資料:1早期の処置式の標記は工具義から出てきた“以"であるが、致使義が多くみられるようになるのは、以降に現れた“把"、“將"等に絞られることから、これらの語について重点的に用例を収集した。また、現代漢語では“把"(

“將")のほか、方言で“拿"等が用いられるため、方言差も考慮し検証を行った。2北京語の口語(“把OV給了"、不如意、不愉快さを表す)や、“把"と“給"(受動)の重合の問題にも可能な限り検証を試みた。前年度の研究過程において、新たな語義の指向性という問題点に気付き、この観点からもアプローチをを進める必要があると判断したことから、検証方法が複雑かつ多様化し、考察すべき範囲も拡大したことから、やや遅れが生じた。平成29年度は第三段階として、「動詞の複合化の進展と受動・使役構文の発展との相互関係」について考察を進めることを目的とし、主にヴォイスを表す機能として、受動と使役、二つの構文について研究を行った。手順、方法としては、1a.使成複合動詞、b.結果複合動詞等、初期の連動形式の用例からデータを収集し、意味の重心の移行現象と機能構文への影響を調査した。その際、本研究課題のおけるこれまでの研究から、新たに考察を加えることとなった他の文成分との語義の指向性(意味的指示性)についても検証を加えた。2近代漢語において受動、若しくは使役を表す機能を持つものとしては、“被"、“叫"、“譲"、“使"、“蒙"の構文が挙げられるが、これらの機能を持つ語と、それに係る動詞の複合化の進展との関連性を考察した。特に、“被"構文の資料は戦国末期頃を起点とするが、唐代の口語において既に優勢な受動式になっていたことから、近代漢語の観点に基づいて主に唐代以降の口語資料を使用した。また、これらの機能を持つ語の用例を通時的に対照し、その趨勢を明らかにした。ただし、其々の盛衰の原因については、相互作用によるもの以外に、その他の要因の可能性も想定されるため、全容の解明には至っておらず、今後、更に研究を進める余地が残されている。8月には、中国国家図書館、北京大学善本資料室等において資料の確認を行ない、北京大学においてレビューを行った。足の骨折により、中国での資料収集の期間を短縮せざるを得なくなったため、十分な資料収集の時間を取ることが出来なかった。平成30年度は、第四段階として、これまでの調査結果を踏まえ、ヴォイス構文の中でも構造上の変化が最も大きくみられた“被"構文を中心に据え、構造、各文成分に係る問題、及び特殊な機能を帯びる構文に対して総体的な考察を進め、総括的研究を行った。構文全体の変化については、文成分の多様化、構文の複合化に帰納し二分して捉えることが出来、特に“被"構文の構造にみられる変化としては、更に、移行、減少、発生、複雑化、消滅に分類された。基本構造としては唐代には出揃いつつあるものの、歴史的変遷傾向として使用頻度がプラス傾向にあったのは、構造を「(S)+“被"+Np1+Vp+(Np2)」と考えた場合、“被"の後の意味上の動作主Np1の無から有への移行、“被"構文の動詞の後の補語と賓語Np2を含む構造の多様化、“被"と“把"の共起などであり、反対に、マイナスの傾向が見られたのは、“零被句"、“被"の後の動詞が裸の単独である形、文言的な構造などを挙げることが出来る。例えば文言的な構造の例としては、「(S)+“被"+Np+“所"/“之"+V」、「(S)+“被"+“不"+V」構造のほか、「S+“為"+Np+“被"+V」、「“S+“被"+Np+“見"+V」、「S+“交被"+Np+V+C」構造などがある。また、特殊構文としては、二つの賓語を持つ構文の中に一定の条件を満たすと、特定の意味機能を持たせるものがあることを確認した。3月には、北京大学においてレヴューを行った。
重度免疫不全NOGマウスを用いた再生治療モデル開発に関する基礎研究

ヒトを含む異種細胞を極めて高率に生着させることができるNOD/Shi-scid,IL-2Rg KO(NOG)マウスを用いて、再生治療動物モデルの作製を検討した。臓器に関しては、ヒトの卵巣や子宮内膜を移植することによって、ヒト成熟卵胞が形成可能であることや月経周期を再現させることが可能であることが明らかとなった。また、ヒト造血幹細胞を移入することによって、マスト細胞や血小板を含む種々の細胞が分化することを明らかにした。ES細胞を用いた再生治療として、B6由来のマウスES細胞のin vivoでの分化誘導の検討を行った。我々が樹立したB6由来のマウスES細胞は増殖性、胚様体形成能で従来の129由来ES細胞と遜色ないことを明らかにし、ブレオマイシン処理NOGマウス肺、または四塩化炭素処置NOGマウス肝臓へのES細胞の注入を行い、それらES細胞の肺や肝臓分化を検討した。そこで増殖したES細胞は奇形種を形成し、肺細胞や肝臓細胞への分化を明らかにできなかった。我々が樹立したラットEG細胞を用いて同様の実験を行った。すなわち、ラットEG細胞をブレオマイシン処理GFP-Tg SDラット肺に注入後、NOGマウスの皮下に移植した。移植後2、4、8週でマウスより、移植ラット肺を摘出し、蛍光顕微鏡下で観察した結果、ラット肺が部分的に生着していることが確認された。しかし、EG細胞はやはり奇形種を形成した。これらの結果から、ES細胞を移入する場合は奇形種を形成することで、再生治療に用いる場合は、ある程度の前駆細胞への分化が必要なことが示唆された。NOGマウスを用いた再生治療動物モデルの作製のため、本年度は以下の研究を行なった。1)同種移植系として、我々が樹立したB6由来のES細胞分化誘導法の検討を行なった。すなわち、(1)既存のES細胞株〔TT2、R1およびD3〕との増殖性の差異の検討、(2)胚様体形成能力の検討、(2)胚様体形効率の改善のための培養方法の検討、を行った。その結果、(1)については、B6由来の細胞株はTT2以外の129系ES細胞株と遜色無い細胞増殖率であること、(2)については、B6由来のESは、129系ES細胞株と遜色無い胚様体形成率であったが、他のESに比較し胚様体の大きさが小さい傾向にあること、および(3)に関しては、チャンバー方式の浮遊培養を検討し、B6由来のESにおいても胚様体の大きさにおいても改善が認められ、良好な胚様体形が認められることが明らかとなった。また、臓器障害法に関しては、NOGマウスへのブレオマイシン処理での肺炎の形成実験を行ない、通常のマウス同様に肺炎が形成させることを確認した。肝炎については、ConAよりも四塩化炭素処置の方が有効と思われた。B6 ES細胞のNOGマウスへの静脈内投与による肺、肝臓での分化を検討した。これについては現在まで明瞭な結果は得られていない。2)異種移植系として、GFPラットの導入、繁殖を行ない、実験に供する数に達した。ラットへの臓器障害を起こさせる前段階実験として、ラット正常肺、肝臓のNOGマウス皮下への移植実験を行なった。この予備的な実験では、ラット組織が一定期間、NOGマウスで組織学的に生着していることが確認された。さらに、GFPラットおよびその他系統ラットの胚盤胞期受精卵をソースとして、ラットES細胞の樹立を試みた。これらラット受精卵からES様コロニーが出現することが明らかとなったが、現在のところ完全にライン化できたものは得られていない。マウスB6由来GFP発現ES細胞をブレオマイシン処置同種肺に注入後、免疫不全

NOGマウスの皮下または腹腔に移植した。移植後2週、4週および8週で、マウスを処分し、移植肺を蛍光実体顕微鏡で観察した。同時に、病理学的観察を行った。48週で移植肺に蛍光を発する組織が認められた。病理学的な観察では、肺組織は完全ではないが部分的に肺構造が認められた。その肺の間質に蛍光を発する細胞が存在することが確認された。しかし、ES由来の肺構造をとらない組織も認められ、teratomaの発育も認められた。マウスES細胞から肺細施progeniorへのIn vitro分化実験を行ったが、肺細胞の形質を持つ細胞種の同定が難しく、現在までに確立はできていない。ラットを使った異種移植の系で、同様の実験を行うために、ラットESおよびEG細胞の樹立を行った。双方ともにBlastocystからコロニーの形成は認められたが、培養による分化が激しく、維持が難しいことが明らかとなった。そのうち、分化が比較的遅いEG細胞を用いて、そのEG細胞をブレオマイシン処置GFP Tg SD rat肺に注入後、免疫不全NOGマウスの皮下に移植した。マウス同様、移植後2週、4週および8週で、マウスを処分し、移植肺を蛍光実体顕微鏡で観察した。移植肺は完全ではないが蛍光を発する組織が認められ、NOGマウスの中でrat肺が部分的に生存することが確認された。ただし、EG由来の肺細胞の存在の確認までは至らなかった。
ナノスケール構造解析に基づく環境調和デバイス界面の高機能化

p型4H-SiC上の電極がオーミック特性を発現するには,TiとAlを順に積層成膜した後に熱処理を施すことにより,SiCに接してTi_3SiC_2相を層状に形成する必要がある.このときの蒸着膜とSiCの界面反応挙動,ならびに電極とSiCのコンタクト通電特性を調べ,それらの相関を明らかにした.SiC上にTi/Al二層膜を積層成膜しただけの状態では,電極はオーミック特性を示さない.これを,当グループで開発した多段ステップ昇温熱処理法の第1段目である均温化ステップまで昇温しても,コンタクト通電特性はほとんど変化しない.さらに第2段目である積層膜間反応によるTiAl_3形成ステージまで昇温すると,SiC/TiAl_3界面が形成されることにより通電特性が変化し,整流性が低減されるがオーミック特性は得られない.第3段目のSiC/TiAl_3界面反応によるTi_3SiC_2層形成ステージまで昇温すると,SiCはTi_3SiC_2層と接することとなり,オーミック特性が得られる.しかし,一方で新たな課題も明らかになった.多段ステップ昇温熱処理法は(001)面を表面方位とするSiCウェハのSi極性面に対してはTi_3SiC_2相を層状に形成することができるが,C極性面や(110)面をはじめとする非極性面ではオーミック特性が得られない.これは,SiCとTiAl_3の界面反応にはSiCの結晶方位に依存した異方性があることを示している.この異方性を考慮した界面反応制御が求められる.n型GaNへのオーム性電極形成には,Ti層を含む金属多層膜を蒸着後に熱処理して,GaNと電極との界面にTiNを層状に形成する手法が有効であると報告されている.しかし,この手法では金属多層膜の層間反応により生じる種々の金属間化合物で構成された電気抵抗の高い電極が形成される問題がある.一方,このような金属間化合物の生成を抑制するため,Tiのみからなる単層膜を蒸着して熱処理すると,TiNを迅速に形成することが困難となると共に,Ti_2N生成をはじめとする副反応を抑制できない問題がある.この問題に対して,本研究ではTiNと結晶構造および電子構造が近似しており,TiNよりも形成が容易で,さらにTiNと全率固溶することが知られているTiCに着目したGaN上にC,Tiの順に高周波マグネトロンスパッタ法により成膜すると,熱処理せずともオーミック特性が得られ,873K,60sの熱処理により電気抵抗をさらに低減させることができることを明らかにした.この結果から,蒸着過程においてCとTiの層間反応によりTiCが形成されること,そして熱処理過程においてこのTiCをテンプレートとしてTi(C,N)が形成されることで他相を生成する副反応を抑制することに成功していることがわかるこのオーミック特性発現機構についてさらに詳しく調べるため,TiNを直接GaN上に成膜して通電特性を調べた.しかし,界面反応によらずにTiNを形成してもオーミック特性は得られない.一方で,Tiのみを高周波マグネトロンスパッタ法により成膜すると,オーミック特性が発現する.これは,界面反応により生じたN空孔がドナー元素と同様にふるまうことにより,電極直下のGaNに高濃度の電荷担体が生じ,通電特性を向上させているためであると考えられる金属ガラスは従来の結晶性金属材料では得難い種々の特性や機能を有する新素材であり,活発な材料開発が進められているが,非平衡状態であるため,温度上昇を伴うプロセスにより結晶化しようとする駆動力が常に作用している.ほとんどの場合,結晶化すると金属ガラスの特異な特性や機能は失われる.従って,金属ガラスを接合するには結晶化を防止しながら界面を創出するとともに,接合プロセスにおいてどれほど熱的安定性が低下するのかを把握せねばならない.本研究では,低温接合法のひとつである超音波接合法を利用してジルコニウム基金属ガラスの同種材ならびに異種材接合界面を創出し,その結晶化挙動解明と熱的安定性評価法確立に取り組んだ.ジルコニウム基金属ガラスの同種材超音波接合では,接合面を湿式洗浄直後に接合することにより,強固な接合継手を得ることができる.接合界面には結晶化組織は形成されないが,接合面を覆っていたと考えられる酸化膜の微細な破片が接合界面に介在した組織となっている.接合中の界面近傍の温度履歴は,ガラス遷移温度をわずかに超える温度に達するが,この温度を超えている時間はわずかであり,その後,超音波を印加し続けても接合界面の温度は低下する.接合界面近傍の熱的安定性を熱分析により調べた結果,超音波接合により作製した接合界面近傍ではほとんど熱的安定性の低下が見られないことを明らかにした.一方,ジルコニウム基金属ガラスを高純度アルミニウムに対して接合すると,接合界面の温度履歴は400Kを超えることがない.このことから金属ガラスの熱的安定性は低下しないことが期待されるが,熱分析すると,結晶化温度が大きく低下していることを明らかにした.接合部近傍をガラス遷移温度を超える温度で結晶化しない程度に熱処理した界面組織を解析すると層状の化合物相が形成され,界面に近接した金属ガラスに組成揺らぎが見られることを明らかにした.
水棲生物モニタリングのためのセンサ情報収集手法の開発

近年、センサネットワーク技術、IoT (Internet of Things)技術の第一次産業への応用が注目されている。本研究課題では、養殖効率向上のために養殖魚に装着したセンサや水中ロボットで計測した水中環境情報を遠隔から収集するモニタリングシステムを対象として、新たなセンサ情報収集手法を開発することを目的としている。本年度は、昨年度より検討してきたマルチホップ型の情報収集手法の評価を行った。これは、センサ端末の通信媒体として電波を用いる場合、あるいは、出力を抑えた超音波を用いる場合に、センサ端末から基地局へ直接通信を行うことができなくなる場合があるためである。提案手法では、センサ端末のうちの一部がリーダー端末となり、近隣端末から集めた情報をシンク端末に転送する。シミュレーションによる比較評価により、既存の主要なDTN (Delay Tolerant Networking)手法に対する提案手法の有効性を確認した。また、得られた成果を英文論文誌IEICE Transactions on Information and Systemsに発表した。加えて、さらなる消費電力の削減のために通信媒体として可視光を用いる場合の初期検討を行った。具体的には、魚に取り付けた端末に装着されたLEDから発光される光と水中に設置した全方位カメラを用いた情報収集手法を検討した。簡易なモデルでシミュレーション評価を行い、提案手法の基本特性を明らかにした。また、試作機の開発と簡易な実証実験を行った。当初の予定通り、マルチホップ型の情報収集手法については、提案手法を英文論文誌にまとめて発表することができた。また、通信媒体として可視光を用いる手法については、初期検討と一部の実証実験を行った。当初の計画のうち最低限の内容は満たしていることから概ね順調に進展しているといえる。しかしながら、後者については、成果の発表や実機実験をベースにした手法の改良等の検討が必要であり、次年度にそれらを行う予定である。今年度検討を行った可視光通信を用いる手法について、初期検討結果をベースとして成果の発表を行う。また、提案手法のより多面的な評価および実機実験結果に基づく改良を行い、得られた成果の発表を行う予定である。本研究課題では、養殖効率向上のために養殖魚に装着したセンサや水中ロボットで計測した水中環境情報を遠隔から収集するモニタリングシステムを対象として、新たなセンサ情報収集手法を開発する。このようなシステムでは、従来研究における想定環境と異なり、比較的狭い限られた領域中を、非常に多くの密集した端末が、3次元状かつ高速に移動する。また、養殖魚自体が通信路上の障害物となる。さらに、端末は養殖魚が出荷されるまでの数年単位で稼働することが望ましく、省電力制御が極めて重要となる。本年度は、センサ端末から基地局までシングルホップで通信可能など、通信環境にいくつかの仮定を置いた状況での情報収集手法の初期検討を行った。具体的には、制御パケットを用いる手法と、制御パケットを用いない手法の2種類を提案した。シミュレーションによる評価により提案手法の有効性の検証を行った。また、魚体が通信性能に与える影響に関する基礎評価を行った。情報収集手法を検討し初期的な結果を得ると共に成果の発表を行えたことから、おおむね順調に進展していると言える。本年度は、昨年度より検討してきたシングルホップ型の情報収集手法の評価を行った。制御パケットを用いて情報収集を行う手法と制御パケットを用いずに情報収集を行う手法の2つに対して、シミュレーションにより提案手法の有効性を確認した。制御パケットを用いる手法は、自己組織型の通信手法であるDESYNCと呼ばれる手法を拡張することにより実現している。また、制御パケットを用いない手法は、センサ端末において推定される通信範囲を元にしてセンサ情報の送信タイミングを決定することにより、他の手法と比べて高い情報収集性能を実現できることを確認した。また、それぞれの情報収集手法に関して得られた成果を英文論文誌に発表した。一方、センサ端末の通信媒体として電波を用いる場合、あるいは、出力を抑えた超音波を用いる場合は、センサ端末から基地局へ直接通信を行うことができなくなる場合がある。そのため、養殖魚に装着されたセンサ端末の通信範囲が短い場合を想定し、マルチホップ型の情報収集手法に関する検討も行った。また、シミュレーションによる初期評価により、提案手法の有効性を確認した。初年度に検討した二種類の情報収集手法を英文論文誌にまとめて発表することができた。また、当初の予定通り、通信環境の異なる場合の手法についての初期検討も行った。このことから、おおむね順調に進展しているといえる。