hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
耳石除去卵形嚢モデルを用いた頭位性眩暈発症メカニズムに関する基礎的研究

摘出後半規管モデルの実験では、半規管結石症が反応潜時と持続時間の面からBPPVの病態であると考えられた。ついで、.膜迷路を正常に保った内耳を用いて半規管結石症のモデルを作成した。このモデルでも、耳石は一塊となって、半規管内面を滑るように移動していた。これは摘出した単一半規管での運動様式と同一であり、正常迷路内でも耳石は遊離すれば運動することがしめされた。すなわち、内リンパの粘稠度が耳石の移動を阻害することはないことがわかった。BPPVでは、頭位を素早く変換すればするほどめまいは強度になる。この現象を実験的に解明するために、半規管結石症モデルで、位置変換の速度を変えて実験を行った。その結果、緩徐に変換すると最大スパイク数が少なく、電位発生の潜時が長いことが判明し、移動する耳石塊の加速度に応じてめまい感の強弱が決まることが明らかとなった。モルモットでのBPPVのモデルを作成するために、内耳にエラスターゼを注入し、卵形嚢耳石器の状態と頭位眼振を観察した。注入翌日には、卵形嚢耳石は脱落し、前庭尾側へ移動していた。また、主として頭位を矢状面で変換すると眼振がみられた。眼振の性質と耳石脱落との関係は一定ではなかったので、詳しい検討は今後の課題である。モルモット中耳にドリルで振動を与えた際も、約半数の動物で球形嚢耳石の脱落がみられた。これが中耳手術後のBPPV発症のメカニズムと推測された。
腸内細菌叢を介したがん抑制遺伝子p53による消化管障害抑制機構の解明

p53はヒトがんの約半数で変異が生じる最も重要ながん抑制遺伝子である。p53ノックアウトマウスは放射線照射に対して重症の腸管症候群を示すことが知られているが、その機序はこれまで不明であった。我々は放射線照射前後のマウス糞便中のマイクロバイオーム解析の結果、p53が腸内細菌叢を制御することを発見した。本研究では、p53による腸内細菌叢制御に関わる標的遺伝子の探索、および腸内細菌の代謝産物解析を通じて、p53による消化管障害および消化器がん発症制御機構の解明を目指す。さらに標的遺伝子の多型と、消化器がんや炎症性消化管疾患の発症リスクとの関連も検討する。
高齢者の歩行運動機能の向上に関する研究

1平成13年度は、東広島市主催の、「生きがい健康体育大学」において高齢者を対象として、ウォーキングの講習を行った。その中で、足底圧の意識歩行の意義を確認するために実践指導に取り入れた。高齢者の歩行運動機能の向上の方法として、歩行運動中に足底圧を感じながら、床面に対して蹴りだしを意識するこの方法は、参加者からは床面からの圧力を意識した歩行が可能であることを確認できた。そこで、この歩行運動について客観的な証明を行うために歩行中の足圧分布の検証を行った。すなわち、意識的な蹴りだしの効果が、足底圧の変化としてどの程度証明できるかを検討することと、それがどの程度歩行運動能力の向上に寄与できるかについて検証した。2いかなる歩行条件が最も適当であるかを検証することにした。すなわち、平地での歩行、坂を上る条件の歩行(トレッドミルの歩行路を傾斜させた)、階段を上る条件での歩行運動を取り上げた。被検者は、大学生および高齢者を対象とした。その結果、いずれの被検者においても蹴りだしを意識させた歩行では、平地における条件よりも、坂を上る条件と階段を上る条件の方が意識をしやすいということが内省報告として確認された。このことを裏付けるように、パロテックシステムの解析装置による足底圧分布の解析結果では、坂を上る条件および階段を上る条件の方が明確な加圧の増加の結果が得られた。平地条件では、垂直方向(Z軸)の加圧はそれほど変化が認められなかったが、蹴りだしを意識した歩行では、水平後方(Y軸)への加圧の増加が認められた。3高齢者の歩行運動機能の向上のためには、歩行運動そのものを改善、工夫することによって達成させたいという基本的な考え方は、平地歩行よりもむしろ坂道や階段を上る条件において意識的に蹴りだしを強調することが効果的であることが明らかとなった。1本年度は、高齢者のバランス機能の解析のためのソフトを購入した。すなわち、キスラー社製のフォースプレートを用いた身体重心測定装置の機能の充実をはかると共に歩行運動における足底部の圧力中心点の軌跡の解析を可能にした。この装置の改善により、本年度の予定であった、高齢者の歩行運動およびバランス機能の解析のための準備を整えることができた。2予備調査として、本学学生を用いて歩行運動の解析を行った。画像の解析と共にキスラー社製のフォースプレートによる力学的情報を時間的に同時かつ継時的に解析することができた。画像の解析においては、新たに3次元画像解析のソフト(ウインアナライズシステム)を購入することができ、歩行運動のバランス機能の解析の充実が図られた。高齢者の被験者は、東広島市在住の数人に協力していただき実験を行った結果十分な分析ができることが確認された。本研究におけるオリジナルな点である、足底圧の認識に関しては、高齢者の被験者においても十分な理解が得られ、このような条件での測定が可能であることが確認された。3高齢者の被験者は、東広島市のヘルスプロモーション事業の一つである「生きがい健康体育大学」の参加者などの協力が得られる。この事業には、渡部和彦が指導的立場で協力した。4本年度は予定通り、歩行運動解析のための準備を完了することができ、平成13年度の本格的な調査研究に向けて取り組むことができるようになった。1今年度は、研究事業の最終年度であり、まとめの研究を行うことに意を注いだ。すなわち、高齢者の歩行運動機能の向上の方法として、歩行運動中に足底圧を感じながら、床面に対して蹴りだしを意識することの意義を解析することにした。

すなわち、意識的な蹴りだしの効果が、足底圧の変化としてどの程度証明できるかを検討することと、それがどの程度歩行運動能力の向上に寄与できるかについて検証することにした。2実験条件としては、平地での歩行、坂を上る条件の歩行(トレッドミルの歩行路を傾斜させた)、階段を上る条件での歩行運動を取り上げた。被検者は、大学生および高齢者を対象とした。その結果、いずれの被検者においても蹴りだしを意識させた歩行では、平地における条件よりも、坂を上る条件と階段を上る条件の方が意識をしやすいということが内省報告として確認された。このことを裏付けるように、パロテックシステムの解析装置による足底圧分布の解析結果では、坂を上る条件および階段を上る条件の方が明確な加圧の増加の結果が得られた。平地条件では、垂直方向(Z軸)の加圧はそれほど変化が認められなかったが、蹴りだしを意識した歩行では、水平後方(Y軸)への加圧の増加が認められた。3高齢者の歩行運動機能の向上のためには、歩行運動そのものを改善、工夫することによって達成させたいという基本的な考え方は、平地歩行よりもむしろ坂道や階段を上る条件において意識的に蹴りだしを強調することが効果的であることが明らかとなった。今後は、歩行速度の検討を行うとともに、筋電図を用いるなどして筋力の強化に効果的な条件について着目し研究を進めたい。
G-CSFの幹細胞血液中動員作用による慢性肺疾患治療の為の基礎的検討

G-CSF投与はマウス新生仔に対する高濃度酸素負荷により形成される慢性肺疾患モデルを軽減させた。G-CSF投与マウス群で気管支肺胞洗浄液中の好酸球数が著明に減少していた。本効果がG-CSFによる抗炎症効果のみによるものなのか、G-CSFによる幹細胞の末梢血中への動員と同細胞の肺II型上皮細胞への分化による効果も複合されているのかは不明である。G-CSFは臨床的にもよく使用されている薬剤であるため、新生児の慢性肺疾患に使用できる可能性が高いと考えられた。慢性肺疾患は確立された治療法が無く早産児の予後を左右する重要な疾患の一つである。造血幹細胞には血液細胞以外の細胞への分化能を有しており、様々な疾患の治療に役立つ可能性が考えられている。肺のII型上皮細胞に分化するという報告も認められる。G-CSFは骨髄中の造血幹細胞を血中に動員することが知られており、末梢血幹細胞採取で実際に使用されており、安全性が高い薬品である。本研究は、G-CSFを用いた骨髄幹細胞の血中への動員が、慢性肺疾患の病態である破壊された肺胞構造を修復することが出来るかどうかを検討するものである。新生仔マウスに80%酸素投与を3週間行う。その後、体重1gあたりG-CSF5μgまたは生理食塩水の腹腔内投与を5日間行い、投与終了後3週間目にマウスから肺を摘出する。対照として酸素投与を行わない群を設定し、生後3週目かにG-CSF又は生理食塩水を腹腔内投与した。肺は4%パラホルムアルデヒドで固定し、パラフィン包埋。ヘマトキシリンエオジン染色、PCNA染色、マッソントリクローム染色、smooth muscle actin(SMA)染色を行った。酸素投与群で肺に著明な気腫化が認められた。組織学的にはG-CSF投与群と生理食塩水投与群間で明らかな差は認められなかった。また、PCNA染色、SMA染色、マッソントリクローム染色でも特記するような変化は認められなかった。今回の研究では期待された結果(気腫化肺の改善)は認められなかった。原因として、G-CSF投与量の不足、投与期間が短かった可能性が考えられた。また、末梢血中の幹細胞が、骨髄中に戻ってしまい、肺に残らない可能性も考えられた。今後、上記の可能性に基づき、G-CSFの投与量増量や、投与期間の延長、幹細胞のhomingを抑制する薬剤の併用、肺上皮細胞への分化を促進する薬剤との併用など、さらに研究を進めていく予定である。(目的)新生児の慢性肺疾患は人工呼吸管理の長期化、在宅酸素療法への移行など患者への負担が大きくなり、更には肺高血圧を合併し死亡するリスクも高くなる事が知られている。現在のところ有効な治療はなく対症療法を行っているた過ぎない。多能性造血幹細胞は肺2型上皮細胞、血管内皮細胞に分化することが知られており、再生医療への応用が期待されている。G-CSFは造血幹細胞を血液中に増加させる事が知られている。本研究はG-CSFの幹細胞動員作用を利用して、慢性肺疾患への治療に応用できるかどうかを検討するものである。(方法)新生仔マウスを80%酸素または室内気下で21日間飼育、その後室内気での飼育に変更と同時にG-CSF0.5μg/g(BW)x5日間投与した。対照として生理食塩水を投与した。観察期間終了後、気管支肺胞洗浄、または拡張固定、HE染色・各種免疫染色を行った。(結果)前年度に行った肺組織(G-CSF投与後21日後の肺)をmorphometric解析したところ、G-CSF投与群で有意に気腫状変化が改善していた。この変化がG-CSFの抗炎症作用によるものかを検討するため、G-CSF投与終了2日目の肺を観察した。肺の組織所見上有意な変化は認められなかった。また投与終了後2日目に気管支肺胞洗浄を行い、回収された洗浄液の細胞数、細胞種を解析したところ、酸素投与群は室内気群に比し有意に細胞数の増加が認められた。酸素投与群において、G-CSF投与群と生理食塩水投与群間で細胞数、細胞種の有意差は認められなかった。(考察)G-CSFは炎症を惹起する可能性があることが示唆されていたが、炎症性サイトカインの上昇については検討中であるが、細胞浸潤を伴う強い炎症が起こっていることは否定的であると考えられた。今後、CD34陽性骨髄幹細胞の肺組織中へのリクルートの有無、肺2型上皮細胞数の変化、サーファクタント蛋白の産生の変化について検討を行う予定である。G-CSF投与が、高濃度酸素負荷による肺の気腫状変化を有意に軽減させた事を昨年度報告した。

そこで本年度も引き続き効果のメカニズムについて検討を行った。出生直後の新生仔マウスを21日間80%酸素下または室内気で飼育した。生後23日目からG-CSFを体重1gあたり0.5μg腹腔内投与を5日間行った。対照として生理食塩水を投与した。投与終了2日後に肺を摘出し組織所見を検討、また気管支肺胞洗浄(BAL)を行い、BAL中の細胞数と細胞分画の検討、BAL中サイトカインの定量(IL-1ベータ、IL-5、IL-6、IL-10、TNFアルファ)を行った。BAL中細胞数は酸素投与グループで有意に増加していた。酸素投与グループではG-CSF投与群と生食投与群間で細胞数に有意差は認めなかった。しかし細胞分画の検討では、G-CSF投与群で生食投与群に比べ好酸球数が有意に減少していた(p<0.02)。室内気グループでは、G-CSF投与群と生食投与群では細胞数、細胞分画に有意差は認められなかった。組織所見上は、G-CSF投与直後では気腫化の改善は認められなかったものの、好酸球の浸潤が低下していた。サイトカイン定量では、酸素投与グループですべてのサイトカインが上昇していたが、G-CSF投与群で生食投与群に比べ炎症性サイトカインは低下傾向であった。室内気グループでは両群ともにサイトカインの上昇は認めなかった。G-CSF投与は高濃度酸素投与による好酸球の浸潤を抑制した。文献では、慢性肺疾患の発症と好酸球の関連の報告も認められており、本結果はそれを実験的に証明したものと考える。G-CSF投与群で炎症性サイトカインの発現が低下傾向であったため、G-CSFによる抗炎症作用で高濃度酸素暴露による炎症が抑制され、炎症からの回復が速やかであった事がG-CSF投与による気腫状変化の改善に寄与したものと考えられた。高濃度酸素投与により、新生仔マウスの死亡が多いこと、生存したマウスの大きさが小さく、肺も炎症を起こしていることから脆弱であり、検体の採取が困難である。必要検体数の確保に時間を要している状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。予想された結果が得られていることから、更に検体数の確保のため酸素投与実験を行う予定である。得られた検体を利用し、下記の検討を行い、G-CSFの作用の解明を計る予定である。(1)採取した肺組織を用いて造血幹細胞の肺への進入状況や、2型上皮細胞数の変化について今後検討を行う。(2)採取した肺胞洗浄液を用いて炎症性サイトカインの発現の解析を行う。
Theranosticsによる頸部微少リンパ節転移制御の試み

近年、微小なリンパ節転移の判定にセンチネルリンパ節生検が行われている。しかし、リンパ節転移の有無は病理組織検査をするまで分からない。私たちは免疫不全マウスのセンチネルリンパ節を核医学画像検査で検出して、その中の転移EGFR発現腫瘍を抗体類似物質affibodyを使用した近赤外蛍光でイメージングすることができた。光免疫療法実験は移植癌細胞SASで行った。近赤外蛍光照射により腫瘍細胞増殖の抑制が認められた。本研究結果から初期の微小なリンパ節転移を分子イメージング画像検査で見つけて、同時に光免疫療法で非侵襲的に治療をできる可能性の道筋を示すことができた。平成27年度はanti-EGFR Affibodyの蛍光標識確立を目標として近赤外蛍光色素標識の確認を行なって来た。またTc-99mフチン酸を使用して動物用小型γカメラの観察を行い免疫不全マウスのリンパ節への集積を確認することができた。また,Affibody近赤外蛍光色素の舌注入後の経時的蛍光変化を検討した。そして蛍光Anti-EGFR AffibodyによるEGFR発現細胞の傷害性の確認を培養細胞で細胞数,Wst-8, TUNEL染色などで検討した。次年度実験の前準備として免疫不全マウスにおける腫瘍細胞のより確実な頸部転移モデル作成をいくつかの悪性腫瘍細胞で試みた。胸水から得られた腫瘍細胞をエステラジオールペレット埋入下でモデル作成の確認を行ない,また口腔扁平上皮癌SAS細胞,MDA-MB231細胞などのEGFR発現のAnti-EGFR affibodyによる蛍光を検討した。次年度実験の前準備として免疫不全マウスにおける腫瘍細胞の頸部転移モデル作成をいくつかの悪性腫瘍細胞で試みた。胸水から得られた腫瘍細胞をエステラジオールペレット埋入下でようやくモデル作成の目処がついた。このモデル作成のために多種培養細胞系とエステラジオールペレットの購入等で消耗費の費用がかさみ本年度の目標を達成するために補助金の前倒し使用が必要となった。マウス頸部転移モデルの作成の歩留まりが悪かったのはEctopicな細胞系のためと考えられた。研究の目的は原発巣から局所リンパ節の転移細胞をイメージングでとらえ,theranosticsとしてphotoimmunotherapyで転移した細胞のみを撲滅させるというアプローチが可能かどうかを実験動物レベルで明らかにすることである。センチネルリンパ節の同定は99mTcフチン酸を使用して検出し,近赤外蛍光でセンチネルリンパ節内の転移の有無を確認してphotoimmunotherapyで治療するschemeである。平成28年度にphotoimmunotherapyに使用する近赤外蛍光色素IR700で標識したanti-EGFR affibodyがEGFR発現口腔扁平上皮癌細胞に特異的に結合するかどうかを探った。標識はanti-EGFR affibodyのSH基にリンカーを介してIR700を結合させた。このプローブを用いて口腔扁平上皮癌細胞の特異的な近赤外蛍光を確認できた。Photoimmunotherapyとして,このプローブで標識した腫瘍細胞に傷害を与えるための近赤外蛍光照射装置を作製した。この特定の波長の近赤外蛍光を照射することによってプローブが結合した細胞膜に急激な熱膨張による細胞膜破壊を引き起こして癌細胞が死滅すると考えられている。作製した装置では250mAで,約100mW/cm2の照度は10秒の照射で1J/cm2,500mAで,約200mW/cm2の照度は5秒の照射で1J/cm2となる。測定には光パワー(W),放射照度(mW/cm2)の測定には,Gentec Electro-Optics Incの光パワーメーターを使用した。本装置の性能がtheranosticsの実験を遂行可能であることが確認できた。EGFR高発現の口腔扁平上皮癌細胞SASとEGFR低発現の乳癌細胞MCF-7を用いて細胞レベルでAffibody蛍光プローブの特異的イメージングについて検討した。また免疫不全マウスの舌に腫瘍細胞を移植して頸部リンパ節転移モデルを用いてanti-EGFR affibody ICGによる腫瘍細胞イメージングについて検討した。99mTc phytateを舌に注入してシンチグラフィを行いセンチネルリンパ節のイメージングを行った。Affibody蛍光イメージングはプローブ注入後24時間までLI-COR Pearl Imager (700 nm channel )で観察した後に頸部開創後および頸部組織切除,リンパ節摘出してそれぞれ近赤外蛍光イメージングを行った。切除組織はHE染色,抗EGFR抗体免疫組織染色を実施した。先ず,anti-EGFR affibody ICGを使用して特異的近赤外蛍光イメージングが可能なことを細胞レベルで確認した。培養液にAffibodyプローブを添加にてSAS細胞はMCF-7細胞に比べて強い近赤外蛍光を示した。転移リンパ節で強いICGによる近赤外蛍光強度を認めEGFR発現が陽性であった。本結果はセンチネルリンパ節検索を容易にして微小な転移細胞を近赤外蛍光で術中にとらえることができる可能性が実験動物で示された。次にanti-EGFR affibody IR700によるPhotoimmunotherapyとして、口腔扁平上皮癌細胞SASへのイメージングが可能でこのprobeがEGFR発現細胞に標的化していることが確認できた。photoimmunotherapyのための近赤外蛍光照射装置を作製した。これは8個のLEDからなり細胞レベルで照射を行い腫瘍細胞に特異的細胞障害を引き起こすことを認めた。悪性腫瘍の治療において転移の早期発見は重要で治療成績の向上につながる。

近年、微小なリンパ節転移の判定にセンチネルリンパ節生検が行われて、その正確な診断が可能となり臨床で広く導入されている。この生検操作では術中のセンチネルリンパ節の検出のみであり、リンパ節の中の転移の有無は病理組織検査をするまで分からない。本研究の目的は深部にあるセンチネルリンパ節をTc-99mフチン酸シンチグラフィで検出し、その中の転移を近赤外蛍光で画像化して判定し、同時に光免疫療法でreal-timeに治療するtheranosticsの手法が可能か動物実験で検証することにある。これまでに免疫不全マウスにおいてセンチネルリンパ節をシンチグラフィで検出して、その中の転移EGFR発現腫瘍を近赤外蛍光(ICG)でイメージングすることができた。近赤外蛍光のイメージングプローブは標的/BG比が良好と考えられる、抗体よりも分子量の小さい、抗体類似物質affibodyを使用してきた。最終年度は昨年度に作成した光免疫療法のためのanti-EGFR affibodyIR700プローブを用いて実施した。theranosticsとしての光免疫療法実験は昨年度に引き続き免疫不全マウス頭部皮下に口腔扁平上皮癌細胞SASを移植した腫瘍で行った。anti-EGFR affibody IR700プローブを移植腫瘍に局中して近赤外蛍光照射を行った。効果の判定はHE染色、免疫組織化学的にEGFR、Ki67などの発現を検討した。局中のために制限があったが近赤外蛍光照射により部分的な腫瘍増殖の抑制が認められた。小動物での実験で制限があったが、今後はより大型動物実験モデルで確認することが必要と思われる。本研究結果から初期の微小なリンパ節転移を非侵襲的な光免疫療法でtheranosticsを実施できる可能性の道筋を示すことができた。近年、微小なリンパ節転移の判定にセンチネルリンパ節生検が行われている。しかし、リンパ節転移の有無は病理組織検査をするまで分からない。私たちは免疫不全マウスのセンチネルリンパ節を核医学画像検査で検出して、その中の転移EGFR発現腫瘍を抗体類似物質affibodyを使用した近赤外蛍光でイメージングすることができた。光免疫療法実験は移植癌細胞SASで行った。近赤外蛍光照射により腫瘍細胞増殖の抑制が認められた。本研究結果から初期の微小なリンパ節転移を分子イメージング画像検査で見つけて、同時に光免疫療法で非侵襲的に治療をできる可能性の道筋を示すことができた。口腔扁平上皮癌細胞でのモデルで転移形成が早期に可能であったのでこの系を確実にしていく。同時に近赤外光線免疫療法Photoimmunotherapyのための小分子特異抗体類似物質affibodyとリンカーによる近赤外光線免疫療法のための色素の結合と細胞傷害性を検討して行く。これまでの免疫不全マウスにおける頸部転移腫瘍の作成は口腔扁平上皮癌細胞で行いanti-EGFR affibodyで実施した。
微細粒化プロセスの有限要素解析

本研究では,強ひずみ付与により多結晶組織が微細粒化へ至るプロセスを材料組織の有限要素解析手法を用いて再現することを試みた。強ひずみによる微細粒化は結晶粒内の不均質変形とそれに伴う結晶方位回転によって生じるため,結晶粒内を十分な数の有限要素によって離散化する必要がある。そこで不均質変形場を再現するに最小数の結晶粒数の下,結晶粒内の要素分割に注力した周期多結晶組織の有限要素モデルを作成し,相当ひずみ100パーセント程度のマクロ純せん断ひずみを付与する数値シミュレーションを行った。このシミュレーションにおいて粒界と隣接粒の変位拘束の結果,単一粒が近い方位を持った塊状の複数の領域に分離するような結晶粒内の不均質変形が再現された。この際,結晶粒内の要素分割数のみを変化させたケーススタディによって,この種の数値解析では各結晶粒を2,000六面体要素以上で分割する必要があることを示した。以上のように本研究の目的において,多結晶組織の形態および有限要素分割が不可欠であるため,ボロノイ分割を用いて周期多結晶組織の組織形態を発生させ,周期性を保持したまま有限要素分割を行うアプローチを開発した。ここで,結晶粒の頻度分布をポアソン分布またはガウス分布で表現し,これを重み関数としてボロノイ分割を行う。また,結晶粒のアスペクト比も制御できるように工夫した。さらに,有限要素分割では解像度を調整できる。本研究において,微細粒化プロセスを有限要素解析で再現することは可能であるが,そのためには多大な計算コストを要することが知見として得られた。また,そのための有限要素モデルを作成するための労力も大きいため,多結晶組織の有限要素モデリング技術を開発した。この技術は汎用的であり,今後,様々な研究に展開できる。26年度が最終年度であるため、記入しない。ミクロ-マクロ有限要素解析を代表的な強ひずみ加工プロセスのひとつであるECAEプロセスへ適用した。ここでは,1パスの加工プロセスの数値シミュレーションで取得した代表点の変形履歴を利用して,マルチパスの多結晶組織の変形解析を行った。有限要素解析で扱うことのできるBルートおよびCルートを対象として相当ひずみ300パーセントを超える強ひずみを付与することに成功した。加工プロセス中の多結晶組織の変形状態とともに方位分布を示す極点図の変化を描画することによって,加工プロセスの有効性を議論した。方位分布の偏在である集合組織は結晶塑性論に基づいて塑性変形に伴う結晶粒の回転によって発生する。結晶粒内の不均一変形とともに粒回転も不均一に発生し,単一結晶粒が見かけ複数結晶粒へ分離することから,結晶粒内の変形表現の解像度を高く設定することで変形による微細粒化の再現を試みた。現状では不均一な方位回転の結果として結晶粒の分離を表現できてはいるものの,粒界と呼べるほど明確な境界面として再現するには至っていない。結晶粒の定義を再考し,新たなモデル化を検討することが今後の課題として明らかになった。また,周期的な多結晶組織の有限要素モデルを結晶粒内の要素分割を調整しながら作成することは,一般的な商用ソフトウェアでは非常に労力がかかるため,材料組織の形態の作成からメッシュ分割まで半自動的に有限要素モデルを作成するためのプログラム開発を進めている。本年度は既往のシーズ技術を研究対象へ適用し,技術的課題を洗い出すことを念頭に研究を進めた。ある程度想定していた課題が確認でき,次年度に対応する。本年度に明らかにした課題として結晶塑性構成モデルにおいて変形とともに進展する結晶粒界のモデル化に取り組む。

本課題は非常に挑戦的な課題であり,結晶塑性構成モデルの開発と有限要素モデル作成技術の開発を並行して進める。前者に対しては,まず各応力評価点で有する結晶面情報を用いて方位差を表現することを試みる。そして,方位差を強化機構として結晶塑性構成モデルへ導入する。後者に対しては,理想形状からなる多結晶組織のメッシュ解像度と結晶粒数を制御してモデルを作成するプログラムを開発。またボロノイ分割で作成した周期的な多結晶組織の形態を基に周期境界条件を与えられるように要素分割するプログラムを開発する。
脳卒中片麻痺上肢集中訓練ＣＩ療法の神経基盤研究（拡散テンソル画像による）

CI療法は潜在的な上肢機能を発揮させ麻痺側上肢機能を改善させる。その訓練効果の予測ができないか検討した。本研究では拡散テンソル画像を使用して、慢性期脳梗塞患者の皮質脊髄路のwhite matter integrityを拡散パラメーターであるFractional Anisotropy (FA)値として定量化した。相関解析の結果、CI療法後のFugl-Meyer(F-M)上肢機能項目スコアのみがPLIC-rFA(内包後脚の病側/健側FA比)と相関を示した(r = 0.8098, p = 0.0004)。この直線モデルからCI療法の効果予測と慢性期脳卒中患者の潜在的上肢機能予測の可能性が示された。Constraint induced movement therapy (CI療法)はlearned non-use(学習性不使用)を克服し潜在的な機能を発揮させ,麻痺側上肢機能を改善させるエビデンスの確立したニューロリハビリテーションの一つである。しかし未だこのリハビリ効果の神経基盤の解明には至っておらず、そのリハビリ効果の予測を定量化する技術はない。本研究では新たなMRI撮像技術であるMRI拡散テンソル法(diffusion tensor imaging: DTI)を使用して、慢性期脳梗塞患者の皮質脊髄路のwhite matter integrityを拡散パラメーターであるFractional Anisotropy (FA)値として定量化した。相関解析の結果、CI療法後のFugl-Meyer(F-M)上肢機能項目スコアのみがPLIC-rFA(内包後脚の病側/健側FA比)と相関を示した。また回帰解析の結果、CI療法後にのみF-M上肢機能項目スコアとPLIC-rFAに強い直線関係を認めた。この直線モデルと実際のCI療法前のF-M上肢機能項目スコアの解離がlearnednon-useを表している可能性が示唆された。さらにこの直線モデルは慢性期脳卒中患者の潜在的上肢機能直線として汎用できる可能性も示された。CI療法の効果を予測できる、さらには慢性期脳卒中患者の潜在的な上肢機能を予測できる可能性を示した非常に重要な研究となった。研究協力者である小山哲男博士とともに画像解析の手法を確立させ、臨床応用を行っていった。画像解析にはFMRLB Software Library (FSL)を使用しsemi-outmatic methodsにて解剖学的標準化を行いICBM-DTI-81の白質アトラスを導入し、FA値及びFA(病側/健側)比を測定した。主な研究目的である脳卒中慢性期の脳白質の形態学的変化と機能障害度、CI療法の効果との関係を調べた。当院にて研究協力者である竹林崇OT、花田恵介OT、とともにCI療法を行い、リハビリ前に拡散テンソル画像を撮影する。Fugl-Meyer Assessment (FMA)、Wolf Motor Function Test (WMFT)、動作解析ソフト(ダートフィッシュ)による機能障害度及びCI療法の効果との関連を検討した。これまでの結果では内包後脚FA(病側/健側)比とCI療法前の機能障害程度であるFMAとはばらつきはあるが、CI療法後にはFA比とFMAとはより強い相関を認めた。内包後脚FA比とCI療法後の機能との関連を潜在的機能直線とした場合に、CI療法前の機能との差が学習性不使用(learned non-use)を表している可能性がある。この潜在的機能直線を利用して、learned non-useの程度を測定し、CI療法の効果を予測できる可能性が示唆された。現在n=14で結果をまとめて海外ジャーナルに投稿中である。またボツリヌス治療、運動介助型電気刺激(PASシステム、MURO Solution)、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)とCI療法との併用を行った症例についても症例報告予定である。予定通り健常者データも集まり、8例のCI療法患者に拡散テンソル画像を撮像し解析を行った。また同時に他の脳画像解析法の併用や他のリハビリ治療法との組み合わせなど新たな研究を考案中であり、予定通りの進捗状況と考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在、予定どおりのペースで14例のCI療法患者に拡散テンソル画像を撮像し解析を行った。これまでの知見では確立し得なかったCI療法の効果予測を可能にする結果であった。つまり内包後脚FA比とCI療法後の機能との関連を発見した。CI療法前の機能とこの直線から予測される機能との差がこれまでの報告にある学習性不使用(learned non-use)を表している可能性がある。

同時に脳光トポグラフィのような他の脳画像解析法によるCI療法の研究や他のリハビリ治療であるボツリヌス治療、運動介助型電気刺激(PASシステム、MURO Solution)、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)などとの組み合わせ治療などの研究を行っており、予定通りの進捗状況と考えられる。現在予定通り研究は進んでおり、主な研究目的である脳卒中慢性期の脳白質の形態学的変化と機能障害度、CI療法の効果との関係については、平成24年度(2年目)の間にn=20を目標に研究を継続し、結果をまとめ報告していく予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。テンソル画像を使ったCI療法の効果予測の研究は現在n=14で結果をまとめて海外ジャーナルに投稿中である。また同時並行的に、数例での検討にはなるが脳光トポグラフィーのような他の脳画像解析法によるCI療法の研究や他のリハビリ治療であるボツリヌス治療、運動介助型電気刺激(PASシステム、MURO Solution)、経頭蓋直流電気刺激(tDCS)とCI療法との併用についても効果を確かめていく予定であり、実際それぞれ治療、解析を開始している。これらの結果はcase reportなどで学会報告、論文報告などを通して安全性の確認、効果の検討を行い、できるだけ早期に一般臨床に応用でき、より多くの患者に良い治療を提供できるよう研究を遂行していく予定である。
プロフェッショナル組織における学習プロセスの実証的研究

本研究は、営業・教育・医療・IT・知的財産といった分野のプロフェッショナルおよびプロフェッショナル組織を対象に、「経験学習」「職場学習」「組織学習」という3つの視点から学習プロセスを明らかにすることを目的としている。分析の結果、次のような点が明らかになった。個人の経験学習に関しては、(1)組織に加入してから6年10年目の期間における経験が業績を高める上で重要な役割を果たすこと、(2)そうした経験が業績と結びつくためには、目標達成の信念と顧客志向の信念をともに高めなければならないこと、(3)職種が異なると経験学習のパターンも異なることが示された。職場学習に関しては、(1)職場の学習を高めるミドルマネジャーのリーダーシップの中核は、メンバーの内省的実践を促す活動であること、(2)そうした活動を促すのが個人や職場の目標明確化とロールモデリングの推進であることが明らかになった。組織学習に関しては、(1)知識の共有が個人学習を阻害する危険性があること、(2)それを回避するためには、他者の知識をカスタマイズすることが重要であること、(3)自由なコミュニケーションが可能でありミッションを共有する実践コミュニティが知識創造にとって重要になること、(4)マネジャーの連携型リーダーシップが組織学習を促すことが明らかになった。20年度は、知的財産部門、革新的製造企業に関する実証研究を実施した。第1に、日本知的財産協会の協力を得て、企業における知的財産部門に勤務する社員113名(社会人経験10年以上、知財部経験3年以上)に対する質問紙調査を実施し、マネジャータイプ人材とスペシャリストタイプ人材の経験学習の違いを分析した。分析の結果、マネジャータイプ人材は、スペシャリストタイプ人材に比べて、初期(社会人1-5年目)から知財戦略の立案や部門の変革にかかわっていること、中期(社会人6-10年目)には、海外経験を積むことで視野を広げ、コミュニケーション能力を高めていること、後期(社会人10年目以降)には、知財戦略や部門変革に本格的にかかわることで経営感覚を養っていることが明らかになった。この結果は、知財部門における学習を促進するためには、将来のキャリアに応じて経験の積ませ方を計画的にマネジメントすることが重要になることを示唆するものである。第2に、優れた研究開発能力を持つ革新的企業A社の提案制度に関する事例研究を実施した。インタビュー調査を実施し、A社における提案制度の進化プロセスを分析したところ、A社では、コンサルタント主導の改革の失敗を受けて、企業理念を重視したトップ主導の提案制度へと変革することで、制度を進化させていた。このとき、提案制度を管理する専門部門のミドルマネジャーが、現場を重視する姿勢を持ちながらコンサルティングを実施し、現場を支援することが重要になることが明らかになった。21年度は、教育、知的財産、医療分野のプロフェッショナル、あよびプロフェッショナル組織に関する研究を実施した。第1に、これまでの教師の熟達に関する先行研究をレビューした。その結果、教師は、「優れた先輩教師、学内の研究活動、思うように動かない生徒」に関する経験を通して、「個性化した、授業を想定した知識スキル」を獲得し、「共同作成・自律支援、生徒の学び中心」の信念を持つようになることが明らかになった。第2に、知的財産協会の事例を組織学習論および実践コミュニティの観点から分析した。知的財産協会は、非営利・非政府の方針を貫き、高い志と自由なコミュニケーション風土基盤として、優れた実践的知識を獲得・共有・棄却するしくやを構築していた。第3に、国立大学病院における救急救命医7名に対して、経験学習に関するインタビュー調査を実施した。その結果、救急救命医に求められる能力、熟達を促進する経験、医師の熟達を促す条件が明らかになった。第4に、職場の学習を促している看護師15名に対してインタビュー調査を実施した。その結果職場の学習を促す師長のリーダーシップ活動の次元として「発言風土」「承認」「自律支援」「役割」「勉強会」「業務改善」「インシデント対応」「チーム支援」『新人サポート」「目標設定」「キャリア相談」「権限委譲」「情報共有化」が抽出された。第5に、済生熊本病院の事例研究を実施した。その結果、医療の質と経営効率を両立するマネジメントのあり方を、事務部門組織、経営計画、バランススコアカード、業務改善の観から明らかにすることができた。

以上の成果は、これまで検討されてこなかったプロフェッショナルの学習プロセスを解明するとともに、プロフェッショナルが熟達することを支援する組織のあり方についての理論構築に貢献するものである。22年度は、看護、営業・小売業のリーダー、およびプロフェッショナル組織に関する研究を実施した。第1に、職場(病棟)学習(人材育成、業務改善、看護の質向上)を促す看護管理者のリーダーシップを明らかにするために、22病院に勤務する228名の看護師長およびその上司に対する質問紙調査を実施した。その結果、学習リーダーシップの次元として「内省的実践の奨励」「ロールモデリングの促進」「チーム活動の支援」「病棟目標の明確化」「個人目標の明確化」という5次元が抽出された。共分散構造分析の結果、職場学習に直接影響を及ぼしていたのは「内省的実践の奨励」のみであった。また、内省的実践の奨励は、ロールモデリングの促進および病棟目標の明確化から影響を受けていた。第2に、人材育成において定評のある小売店長5名および営業所長5名に対するインタビュー調査を実施した。その結果、組織目標および個人目標の明確化が学習リーダーシップの中心的役割を果たしていることが示唆された。第3に、社会医療法人愛仁会の事例研究を実施した。その結果、医療の質と経営効率を両立するマネジメントのあり方を、TQM、方針管理、業務改善の観点から明らかにすることができた。以上の成果は、これまで検討されてこなかった学習を促進するリーダーシップのプロセスを解明するとともに、プロフェッショナル組織のあり方についての理論構築に貢献するものである。
顎運動制御における大脳皮質出力系と大脳基底核出力系の連関

三叉神経運動核に直接投射するニューロン(運動前ニューロン)は延髄の小細胞性網様体に最も多く存在することが知られている。本研究ではラットを用いて、まず大脳基底核の主要な出力部位の一つである黒質網様部から赤核を介して小細胞性網様体へ連絡する神経回路について、順行性および逆行性標識法の併用により解析した。その結果、黒質網様部の背外側部のニューロン群が小細胞性網様体に投射する赤核背側部のニューロン群に投射線維を送り、その細胞体や近位樹状突起と対称性のシナプスを形成していることを示した。つぎに、上記と同様の方法により、黒質網様部背外側部からの線維が三叉神経運動核の運動前ニューロンの細胞体や樹状突起とシナプス結合することを証明した。さらに、小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンと皮質顎運動領域および黒質網様部からの投射線維との結合関係を解析した。その結果、小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンと皮質顎運動領域および黒質網様部からの投射線維の分布は上丘中間層から深層にかけての最外側部において一致していた。この部位を電顕下で観察すると、大脳皮質からの線維は小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンの樹状突起と非対称性のシナプスを、黒質線維は細胞体や樹状突起と対称性のシナプスをそれぞれ形成していた。赤核背側部は大脳皮質顎運動領域からの投射を受けることが知られているので、この部位が顎運動に関わる大脳皮質および大脳基底核出力系の収束部位の一つであることが示唆された。また、小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンには大脳皮質および大脳基底核の顎運動関連領域からの線維が収束することが明らかとなった。1.ラット黒質網様部から赤核を介して延髄小細胞性網様体(三叉神経運動核の運動前ニューロンプール)へ投射する経路について、順行性および逆行性標識法を併用することによって解析した。その結果、黒質網様部の背外側部のニューロン群が延髄小細胞性網様体に投射する赤核背側部のニューロン群に投射線維を送り、これらのニューロンの細胞体および近位樹状突起と対称性のシナプス結合を形成していることが明らかになった。赤核の背側部には大脳皮質顎顔面運動野からの投射があることが知られており、この部位が顎運動に関わる大脳皮質出力系と大脳基底核出力系の統合部位の一つであることを示唆した。2.ラット大脳皮質顎顔面運動野から上丘を介して延髄小細胞性網様体に連絡する経路について、上記と同様の方法にて解析した。その結果、大脳皮質顎顔面運動野のニューロン群が延髄小細胞性網様体に投射する上丘最外側部のニューロン群に投射線維を送り、これらのニューロンと非対称性のシナプス結合を形成していることが明らかになった。この場合、皮質線維の終末は上丘ニューロンの遠位樹状突起とシナプス結合し、細胞体との間にはシナプス結合が観察されなかった。我々はすでに黒質網様部背外側部から上丘最外側部を介して延髄小細胞性網様体へ連絡する経路が存在することを光顕的に証明しているので、上丘最外側部も顎運動に関わる大脳皮質出力系と大脳基底核出力系の統合部位の一つであると考えられる。現在、黒質網様部背外側部からの投射線維と延髄小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンとのシナプス構築について電顕的観察を進めているところである。

三叉神経運動核に直接投射するニューロン(運動前ニューロン)は延髄の小細胞性網様体に最も多く存在することが知られている。本研究ではラットを用いて、まず大脳基底核の主要な出力部位の一つである黒質網様部から赤核を介して小細胞性網様体へ連絡する神経回路について、順行性および逆行性標識法の併用により解析した。その結果、黒質網様部の背外側部のニューロン群が小細胞性網様体に投射する赤核背側部のニューロン群に投射線維を送り、その細胞体や近位樹状突起と対称性のシナプスを形成していることを示した。つぎに、上記と同様の方法により、黒質網様部背外側部からの線維が三叉神経運動核の運動前ニューロンの細胞体や樹状突起とシナプス結合することを証明した。さらに、小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンと皮質顎運動領域および黒質網様部からの投射線維との結合関係を解析した。その結果、小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンと皮質顎運動領域および黒質網様部からの投射線維の分布は上丘中間層から深層にかけての最外側部において一致していた。この部位を電顕下で観察すると,大脳皮質からの線維は小細胞性網様体へ投射する上丘ニューロンの樹状突起と非対称性のシナプスを、黒質線維は細胞体や樹状突起と対称性のシナプスをそれぞれ形成していた。赤核背側部は大脳皮質顎運動領域からの投射を受けることが知られているので、この部位が顎運動に関わる大脳皮質および大脳基底核出力系の収束部位の一つであることが示唆された。また、小細胞性網様体への投射する上丘ニューロンには大脳皮質および大脳基底核の顎運動関連領域からの線維が収束することが明らかとなった。
各種B型肝疾患におけるB型肝炎ウィルスの転写調節領域の遺伝子変異と転写活性の解析

B型肝炎ウィルスキャリアには無症候性キャリアから慣性肝炎、肝癌まで、また急性肝炎から劇症肝炎まで様々な病態がみられる。B型肝炎ウィルスのcore領域の変異は肝炎の活動性に関連している可能性がある。B型肝炎ウィルスのpre-c領域の上流にはウィルスmRNAの転写を調節する領域が存在する。この転写調節領域に変異が生ずれば、病因と関連するcore蛋白の産生量が変化すると考えられる。そこで我々は各種B型肝炎におけるウィルスの転写調節領域の遺伝子変異を検索し、さらに変異の転写活性における意義を検討した。B型急性肝炎4例、急性憎悪死亡例6例、劇症肝炎4例、無症候性キャリア9例、慢性肝炎17例を対象として、ウィルスのエンハンサー/プロモーター領域の変異を検討した。B型急性肝炎では平均1.0個、劇症肝炎では平均3.7個、急性憎悪死亡例では平均4.2個の変異が認められた。またB型無症候性キャリアでは平均1.2個、慢性肝炎では平均4.3個の変異が認められた。このことからB型肝炎における重症化、活動性の有無とこの領域の変異とが関連すると考えられた。そこでこれらの変異を有するシークエンスをCATベクターに組み込み、エンハンサー活性を比較したが、エンハンター活性に差異はみられなかった。このエンハンサー/プロモーター領域の中でも、特に第1764番および第1766番の核酸に変異が集中して認められたが、この領域はプロモーターとしての活動性に重要な部位と考えられる。今後、特にHBe抗原蛋白の産生に重要なprecore mRNAのプロモーターとしての活性に差が認められるか検討する予定である。B型肝炎ウイルスキャリアには無症候性キャリアから慢性肝炎、肝硬変、肝癌まで様々な病態がみられる。我々は各種B型肝炎におけるpre-C及びcore領域の遺伝子変異が肝炎の活動性と関連することを報告してきた。しかしながらcore、pre-C変異の解析のみでB型肝炎の各種病態について完全に解明しうる訳では無い。最近B型肝炎のpre-C領域の近傍にウイルスmRNAの転写を調節する領域が存在し、ウイルスの複製に必要なpregenome RNAやcore蛋白のmRNAの産生を調節していることが明かにされた。このpromotorやenhancer領域遺伝子に変異が生じれば転写活性が変化し、ウイルス量やcore蛋白の産生量が変化すると考えられる。すなわちenhancer,promotor領域の変異及びその転写活性を測定することで、ウイルスの増殖能や肝内でのウイルスcore蛋白産生能との関連を解明しうる。本年度の研究ではまず各種B型肝炎疾患におけるB型肝炎ウイルスの転写調節領域における変異の有無をPCR法-直接塩基配列決定法により検索した。まずB型肝炎患者血清のうち無症候性キャリア10検体、慢性持続性肝炎患者血清5検体、慢性活動性肝炎患者血清10検体、慢性肝炎急性増悪患者血清10検体、急性肝炎患者血清10検体、B型劇症患者血清10検体を選択し、ウイルスDNAを抽出した。さらにこれらの検体を用いcore mRNAおよびpregenome RNAの転写調節領域をPCR法にて増幅した。これらの増幅DNAにつき、X領域の開始部からcore領域の終わりまで直接塩基配列決定法にて塩基配列を決定し変異の有無を解析し、無症候性キャリアや急性肝炎例ではこれらの領域に変異は認められないが、慢性肝炎や劇症肝炎例では転写調節領域に変異が認められることを明かにした。B型肝炎ウイルスキャリアには無症候性キャリアから慢性肝炎、肝硬変、肝癌まで、また急性肝炎から劇症肝炎まで様々な病態がみられる。B型肝炎ウイルスのcore領域の遺伝子変異は肝炎の活動性に関連している可能性がある。最近B型肝炎のpre-C領域の近傍にウイルスmRNAの転写を調節する領域が存在することが明かにされた。この転写調節領域に変異が生じれば、病因と関連するcore蛋白の産生量が変化すると考えられる。そこで我々は各種B型肝炎におけるウイルスの転写調節領域の遺伝子変異を検索しさらにこの変異の転写活性における意義を検討した。

B型急性肝炎4例、急性憎悪死亡例6例、劇症肝炎4例、無症候性キャリア9例、慢性肝炎17例を対象としてB型肝炎ウイルスのenhancer 2/core promoter領域の変異を検討した。B型急性肝炎では平均1.0個、劇症肝炎では平均3.7個、急性憎悪死亡例では平均4.2個の変異が認められた。またB型無症候性キャリアでは9例で平均1.2個、慢性肝炎では17例で平均4.3個の変異が認められた。このことからB型肝炎における活動性、重症化とこの領域の変異とが関連することが考えられた。そこで、これらの変異を有するsequenceをCAT vectorに組み込み、変異を有さないものとで、そのenhancer活性をCATアッセイ法にて検討したが、enhancerとしての活性に差異は認められなかった。この領域の変異のなかでも、特に第1764および第1766番の核酸に差異が集中して認められたが、この部位はpromoterとしての活動に重要の部位と考えられる。今後、promoterとしての活性に差が認められるか検討する予定である。
現代のしつけ状況に関する教育社会学的研究

現代は,しつけ喪失の時代であるとか,しつけ無き時代であると言われている.だが,このしつけ実態に関する調査は近年増加しているものの,その多くは深刻化しつつある状況を現象的に記述するにとどまっている.われわれは,これまでのわが国のしつけ研究,アメリカ合衆国などにおける社会化研究,および会話分析などのレヴューを行い,そのなかで従来の機能主義的社会化研究を批判して,相互作用論的,解釈論的しつけ概念にもとづくアプローチを採用した.初年度は,幼稚園における参与観察,教師・母親面談のテープ分析を素材として,教師と母親のしつけ意識を検討した.また, NHKラジオの電話教育相談をテープ録音し,その分析を通して母親のしつけ不安を考察した.次年度は,これに加えて,京都市および府下の4幼稚園の協力を得て,母親に対する質問紙調査を行い,母親のしつけ意識を社会階層,職業,家庭的背景との関連において分析した.また同時にS幼稚園においては,ビデオ・カメラを設置し,記録と参与観察にもとづいて,教師と幼児との相互作用を考察した.以上の諸研究から得られた知見を要約すれば,つぎのとおりである.1)今回では,家庭,幼稚園のいずれにおいても「児童中心主義」的なしつけが行われているが,これが結果として,幼児の成長発達を「拘束」する統制的イデオロギーとして作用している.2)教師,カウンセラーの許容的しつけ原理が,かえって母親を不安におとし入れているが,母親は,その不安から脱却する方法を与えられていない.その結果,現実問題としてアンヴィヴァラントなしつけを生んでいる.3)しつけをめぐる親の満足度は,職業階層の上位において下位よりも高くなる傾向があるが,それ以上にしつけ行為を左右する要因としては,幼児の家族収地位が大きく作用している.現代は,しつけ喪失の時代であるとか,しつけ無き時代であると言われている.だが,このしつけ実態に関する調査は近年増加しているものの,その多くは深刻化しつつある状況を現象的に記述するにとどまっている.われわれは,これまでのわが国のしつけ研究,アメリカ合衆国などにおける社会化研究,および会話分析などのレヴューを行い,そのなかで従来の機能主義的社会化研究を批判して,相互作用論的,解釈論的しつけ概念にもとづくアプローチを採用した.初年度は,幼稚園における参与観察,教師・母親面談のテープ分析を素材として,教師と母親のしつけ意識を検討した.また, NHKラジオの電話教育相談をテープ録音し,その分析を通して母親のしつけ不安を考察した.次年度は,これに加えて,京都市および府下の4幼稚園の協力を得て,母親に対する質問紙調査を行い,母親のしつけ意識を社会階層,職業,家庭的背景との関連において分析した.また同時にS幼稚園においては,ビデオ・カメラを設置し,記録と参与観察にもとづいて,教師と幼児との相互作用を考察した.以上の諸研究から得られた知見を要約すれば,つぎのとおりである.1)今回では,家庭,幼稚園のいずれにおいても「児童中心主義」的なしつけが行われているが,これが結果として,幼児の成長発達を「拘束」する統制的イデオロギーとして作用している.2)教師,カウンセラーの許容的しつけ原理が,かえって母親を不安におとし入れているが,母親は,その不安から脱却する方法を与えられていない.その結果,現実問題としてアンヴィヴァラントなしつけを生んでいる.3)しつけをめぐる親の満足度は,職業階層の上位において下位よりも高くなる傾向があるが,それ以上にしつけ行為を左右する要因としては,幼児の家族収地位が大きく作用している.1.幼稚園教師と園児の母親との面談調査教師と母親との面談場面を録音テープに記録し、会話分析(エスノメソドロジーの一手法)によって考察した。面談の中で、教師と母親は、子どもについて類型化を行ったり、それを読みかえる過程で「しつけ」上の問題点や課題を発見する。その際、発達可能性という考え方が問題発見のときの読みかえの根拠に使われ、必ずひとつは課題が発見されるが、それは「小さな心配」として、母親らしさを確認する手段に使われることが分った。教師の側も、ある特定のしつけイデオロギーを押しつけることをせず、幼稚園場面でルーティーン化された行動パターンを日常化していくことで満足しているようである。2.こども教育電話相談の分析しつけの現代的状況を考察するため、NHKこども教育電話相談をテープ録音にもとづいて分析し、母親がしつけ・社会化エージェントとして役割遂行するさい、自己のアイデンティティ確認を行うため、カウンセラー(電話相談の相手)の回答の中の説明、理由づけを自分なりに解釈し、母親らしさの確認を行っていることが分った。ただし相談の結果、しつけに関する「不安」が解消される気配はあまり見られない。3.幼稚園における観察と質問紙調査園児の幼稚園における行動を観察し、集団行動の中での同調性と個別的な逸脱的行動とが初期においては大きく対立する場面があることが知られたが、日数を経るにしたがって、そのような対立点が少なくなり、社会化されていく様子がうかがえた。なお、園児の母親に対して、質問紙を配布し、しつけについての意識およびエージェントとしての働らきかけの様子を尋ねた。目下、統計的に処理・分析中である。