hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大陸下マントルにおけるPGE含有量不均質性の検討：小さな硫化鉱物からのアプローチ

マントル由来のカンラン岩捕獲岩(タヒチ島,モーレア島,ルルツ島)全42個を用いて,全岩白金族元素(PGE)組成(ICP-MS使用)とオスミウム同位体組成(N-TIMS使用)の分析を行った.これらの分析結果は,マントルの不均質性を確認できる強力なツールになると共に,岩石の組織観察を通して組織と化学組成を対応させつつマントル中での白金族元素の動きを時間軸を考慮しながら明らかにできる可能性を秘める.現在それらの分析結果を用いて,時間軸を考慮したマントル中でのPGEの動きを吟味している.組織に対応して(つまり,経験してきた歴史の違いに対応して),カンラン岩化学組成のバリエーションが見えているので,マントル中でのPGEの動きを制約できるような解釈ができると期待される.その解釈に基ずいた論文を,現在作成している.一方で,マントル中でのPGEの動きは未だよくわかっていない現状を考慮し,汎地球的にマントル中でのPGEの動きを捉えるための準備も行った.PGE様々な地域のマントル捕獲岩に対しても同様な研究手法(硫化鉱物やその他の主要な鉱物の化学組成分析,全岩PGE,オスミウム同位体組成分析)を適応することが上記の目標達成に有効な手段と言えるので,様々な地域の異なったマントルプロセスを保存するカンラン岩捕獲岩の採取を行った.現在のところ,サンプル採取は完了し,その薄片作成と岩石粉末の作成を行い,分析の準備を行っている.本年度行った全岩PGE組成とオスミウム同位体組成の分析により,前年度までに実施した小さな硫化鉱物の分析結果の解釈をさらに大きなスケールに発展させることができると期待できる.これは,当初の研究予定におおむね近い研究実施状況である.タヒチ島,モーレア島,ルルツ島のカンラン岩捕獲岩を用いた分析結果の解釈を進めるとともに,新たに採取したサンプルの分析を進める.そして,できる限り汎地球的にマントル中でのPGEの動きを捉えるようにする.sub-micrometerスケールの鉱物解析手法のかんらん岩捕獲岩への適応を推進した.高倍率の対物レンズ(100倍)を用いた偏光顕微鏡で確認されていた列状の丸い硫化鉱物(直径1 micrometer)を対象に,集光イオンビーム(FIB)で鉱物を切り出して薄片を作成し,電子顕微鏡ーエネルギー分散型X線分光器(TEM-EDS)を用いたsub-micrometerスケール鉱物解析と元素分析を適用した.その結果,その硫化鉱物は,nano-meterスケールで複雑に鉱物相分離を被っていることを明らかにした.また,硫化鉱物の白金族元素(PGE)含有量をTEM-EDSを用いて定量化することに成功した.これは,マントル中でのPGE含有量定量に向けて大きな進展であったと言える.一方で,そのかんらん岩捕獲岩サンプルの鉱物主要・微量元素組成分析を詳細に行う(EPMA,La-ICP-MSを使用)ことで,その列状の硫化鉱物の形成過程を明らかにする作業を行った.特に重要であったのは,その硫化鉱物形成の際に炭素を含むメルトによる交代作用を被っていることを明らかにした点である.これは,上記硫化鉱物の周りが炭素質ガラスで覆われていることと調和的であり,sub-micrometerスケール鉱物解析の有用性を強く示唆している.以上の結果は,マントル中のPGEが炭素を含むメルトにより動くということを示唆しており,マントル中でのPGEの挙動解明に繋がることが期待される.本年度行ったsub-micrometerスケールの鉱物解析をマントル捕獲岩に適応することができたため,研究進展はおおむね順調に進んでいると言える.鉱物解析のスケールが極端に小さいため,実験の大幅な進展は難しいと考えられたが,試行錯誤(主に,FIBを用いた鉱物の薄化作業の成功による)を重ねることで実験成功に至った.また,その成果を国際論文として発表することができたため,今後の本研究継続的進展に大きく寄与することができたことも特筆すべき点である.マントル由来のカンラン岩捕獲岩(タヒチ島,モーレア島,ルルツ島)全42個を用いて,全岩白金族元素(PGE)組成(ICP-MS使用)とオスミウム同位体組成(N-TIMS使用)の分析を行った.これらの分析結果は,マントルの不均質性を確認できる強力なツールになると共に,岩石の組織観察を通して組織と化学組成を対応させつつマントル中での白金族元素の動きを時間軸を考慮しながら明らかにできる可能性を秘める.現在それらの分析結果を用いて,時間軸を考慮したマントル中でのPGEの動きを吟味している.組織に対応して(つまり,経験してきた歴史の違いに対応して),カンラン岩化学組成のバリエーションが見えているので,マントル中でのPGEの動きを制約できるような解釈ができると期待される.その解釈に基ずいた論文を,現在作成している.一方で,マントル中でのPGEの動きは未だよくわかっていない現状を考慮し,汎地球的にマントル中でのPGEの動きを捉えるための準備も行った.PGE様々な地域のマントル捕獲岩に対しても同様な研究手法(硫化鉱物やその他の主要な鉱物の化学組成分析,全岩PGE,オスミウム同位体組成分析)を適応することが上記の目標達成に有効な手段と言えるので,様々な地域の異なったマントルプロセスを保存するカンラン岩捕獲岩の採取を行った.現在のところ,サンプル採取は完了し,その薄片作成と岩石粉末の作成を行い,分析の準備を行っている.

本年度行った全岩PGE組成とオスミウム同位体組成の分析により,前年度までに実施した小さな硫化鉱物の分析結果の解釈をさらに大きなスケールに発展させることができると期待できる.これは,当初の研究予定におおむね近い研究実施状況である.これまでに解析ができているのは1サンプルのみである.マントル捕獲岩中のsub-micrometerスケールの鉱物解析手法の確立は行うことができたので,今後は解析するサンプルの数を増やしていかなければならない.また,Os同位体分析がまだ実施できていないので,その実施を早急に行っていく必要がある.タヒチ島,モーレア島,ルルツ島のカンラン岩捕獲岩を用いた分析結果の解釈を進めるとともに,新たに採取したサンプルの分析を進める.そして,できる限り汎地球的にマントル中でのPGEの動きを捉えるようにする.
統計調査の効率化の理論と応用

統計調査の最前線の情報は文書化されていないことが多いので,担当者から直接情報を収集する必要がある。このため月1回程度の頻度で経済統計研究会を開催し,今年度は計14人の講師の講演を聴くことができた。こうした最新の情報を踏まえて検討を進めた結果,次のような成果が得られた。(1)実査・調査票回収・データの入力段階での効率化調査票の回収,データ入力段階での効率化を考えると,磁気媒体やインターネットの利用が必要となる。実査時点でのコンピュータの利用に関しては,(1)調査結果の回収の早期化,(2)国・県双方のレベルで利用可能なコーディング・システムの構築,(3)企業による自動申告システム,--についての検討が必要となる。これらはいずれも統計調査の早期化に貢献すると考えられる。しかし,回線使用料の増大やデータ提供の有償・無償の問題など検討課題も多い。この問題は,次の調査結果の集計・公表と本質的な関連を持つ。(2)集計・公表段階での効率化集計段階でのデータの効率的な利用の可能性として,企業・事業所のデータリンケージについて,(1)平成8年に実施された「企業・事業所統計調査」に基づくビジネス・フレームの構築,(2)既存統計のリンクによる効率的なデータベースの構築,(3)データ分析における他のマッチング方法との比較,--が重要な検討課題となる。いずれの課題においてもコンピュータによる分析,実験は不可欠である。また,データリンケージには複数の省庁にまたがる指定統計を使用する可能性が大きいため,統計法に基づく制約に配慮しなければならない。そのため,今後,法律面の専門家の意見も聴取しなければならないであろう。1.今年度の研究成果標記テーマに関して、3時間程度の研究会(名称:経済統計研究会)を定期的に9回開催し、官庁統計の作成サイドおよび民間等の利用サイド等から講師を毎回招いて、それをもとに討論した。とくに、今年度は「経済統計とサービス産業」を副テーマとし、この分野における統計調査の効率化を議論した。討論の対象となった諸点は:(1)サービス産業全体に対する統計の捕捉範囲は必ずしも広くない。たとえば、人材派遣業に関しては、行政記録を集計した、いわゆる業務統計しかなく、官庁レヴェルでの調査統計はない;(2)複数の調査を機能的に結び付けるには集計表(マクロ・データ)だけでは困難である。たとえば、特定サービス産業実態調査にあわせて、アクティヴィティ・ベースでサービス業基本調査を利用するには、そのミクロ・データを再集計する必要がある;(3)信頼性の高いキ-変数があれば、既存の調査票や業務統計をりようして、パネル・データを作成できることもある。医療関係の領域では、患者登録システムを援用して、住所・生年月日・氏名などをキ-変数として全国規模のパネル・データの作成が試みられている。原理的には経済統計にも応用可能である。しかし、後者の場合には、統計法が障壁になるおそれもある;(4)事業所・企業・世帯・個人の格付が、分析の目的と必ずしも一致しないために、既存の表章では分析が不可能なことがらが多くなってきた。2.今後の研究の方向副テーマ「サービス産業と経済統計」に関しては、今年度でひとまず終了する。来年度の副テーマ等は未定ながら、官庁統計の作成サイド等および民間等の利用サイド等から講師を招いて討論するという形式の経済統計研究会は標記テーマの研究に不可欠の活動である。今後も、この研究会を主軸に研究を進める。

こうした最新の情報を踏まえて検討を進めた結果,次のような成果が得られた。(1)実査・調査票回収・デニタの入力段階での効率化調査票の回収,データ入力段階での効率化を考えると,磁気媒体やインターネットの利用が必要となる。実査時点でのコンピュータの利用に関しては,(1)調査結果の回収の早期化,(2)国・県双方のレベルで利用可能なコーディング・システムの構築,(3)企業による自動申告システム,--についての検討が必要となる。これらはいずれも統計調査の早期化に貢献すると考えられる。しかし,回線使用料の増大やデータ提供の有償・無償の問題など検討課題も多い。この問題は,次の調査結果の集計・公表と本質的な関連を持つ。(2)集計・公表段階での効率化集計段階でのデータの効率的な利用の可能性として,企業・事業所のデータリンケージについて,(1)平成8年に実施された「企業・事業所統計調査」に基づくビジネス・フレームの構築,(2)既存統計のリンクによる効率的なデータベースの構築,(3)データ分析における他のマッチング方法との比較,--が重要な検討課題となる。いずれの課題においてもコンピュータによる分析,実験は不可欠である。また,データリンケージには複数の省庁にまたがる指定統計を使用する可能性が大きいため,統計法に基づく制約に配慮しなければならない。そのため,今後,法律面の専門家の意見も聴取しなければならないであろう。
腸管における新たなインスリン作用の研究

腸管は糖代謝に重要な組織であるが、腸管へのインスリン作用については明らかではない。そこで申請者らは、腸管上皮細胞特異的インスリン受容体ノックアウト(IR gutCKO)マウスを作製し、糖代謝への影響を解析した。糖負荷試験ではIR gutCKOマウスに耐糖能異常が現れた。さらに、腸管において免疫反応に関わる遺伝子群の発現が数多く変化し、腸内フローラが変化していた。以上の結果から、腸管のインスリンシグナルは免疫系へ働きかけ、腸内フローラを変化させることで、糖代謝を制御している可能性が示唆された。また、腸管は高脂肪食負荷によるインスリン抵抗性を引き起こしにくい臓器であることも判明した。平成26年度の実験計画に従い、以下の実験を行った。1、腸管特異的インスリン受容体ノックアウト(IR gutKO)マウスを用い、糖・エネルギー代謝への影響を解析した。その結果、腹腔内耐糖能試験においては耐糖能異常が認められないが、経口耐糖能試験でのみ耐糖能異常が認められた。また、インスリン感受性試験では顕著な差は見られなかった。インスリン/インクレチン分泌能試験は現在匹数を増やして実験しているところである。2、IR gutKOマウスを用い、免疫系への影響を検討した。(1)マウスの糞を用いて腸内細菌の16S rRNA遺伝子を解析、さらに次世代シークエンサーによるメタゲノム解析で腸内フローラを網羅的に解析した結果、IR gutKOマウスとコントロールマウスでは、腸内フローラが明らかに異なっている事が判明した。さらに、4種混合抗生物質を飲料水に添加し、腸内細菌を無くした状態で経口耐糖能試験を行ったところ、IR gutKOマウスの耐糖能異常が認められなくなった。これは、インスリンシグナルが腸管で阻害されると、腸内フローラが変化し、耐糖能異常が引き起こされる事を示している。(2)腸管に発現している遺伝子群の変化をリアルタイムPCR法にて検討したところ、IR gutKOマウスでは抗菌ペプチド群の遺伝子発現が低下していた。さらに、FACS解析により、IR gutKOマウスでは腸管パイエル板胚中心におけるBリンパ球の活性化が促進されている傾向が見られた。平成27年度は以下の実験を行った。1)平成26年度に行った実験結果を統計学的に証明するため、マウスの解析数を増やして実験した。具体的には、腸管特異的インスリン受容体ノックアウトマウスを用いて、腹腔内耐糖能試験、経口耐糖能試験を行い、統計学的に有意な差を認める結果が再確認された。また、経口グルコース応答性インスリン分泌試験を行い、マウスの匹数を増やしているところである。2)腸管の抗菌ペプチド群の遺伝子発現が腸管特異的インスリン受容体ノックアウトマウスで低下していた結果を統計学的に証明するため、マウスの匹数を増やして解析したが、有意な差を出すことができなかった。原因は、腸管の抗菌ペプチド群の遺伝子発現が野生型マウス内においても10倍以上もの個体差があるためであり、そこで、マウスを絶食したり、再摂食させたりし、個体差が低くなる条件を検討したが、改善が見られなかった。現在は、小腸の十二指腸、空腸、回腸を分けてそれぞれ解析しているところである。また、腸管上皮のみを筋層から分離し、解析を行ってもいる。3)腸管でインスリン抵抗性が引き起こされる機構を解析するため、マウスを高脂肪食負荷し、インスリンによるシグナル伝達をウェスタンブロット法にて解析した。その結果、筋肉や脂肪でインスリン抵抗性が引き起こされる時間軸では、肝臓や長官ではインスリン抵抗性は引き起こされていないことが判明した。計画以上に進展が進んでいない理由として、マウスの解析で統計学的に差を証明するには多くの匹数が必要であるが、本大学のマウス施設では繁殖があまりうまくいかず、実験に必要な引数を確保するのが難しいためである。さらに、腸管での遺伝子発現は個体差が大きすぎるため、統計学的に有意な差を示すことが非常に難しいことが挙げられる。平成28年度は以下の実験を行なった。1)腸管の抗菌ペプチド群の遺伝子発現が腸管特異的インスリン受容体ノックアウトマウスで低下していた結果を統計学的に証明するため、平成27年度までに様々な工夫を行なってきたが、個体差がありすぎるために引数を増やしても改善が認められなかった。そこで、腸管を十二指腸、空腸、回腸に分けて解析したが、やはり改善されなかった。十二指腸と空腸の筋層を外し、上皮を採取して解析を行った結果、多少改善されたが有意差を出すことができなかった。2)腸管でインスリン抵抗性が引き起こされる機構を解析するため、マウスを高脂肪食負荷し、インスリンによるシグナル伝達をウェスタンブロット法にて解析した。その結果、筋肉や脂肪、肝臓でインスリン抵抗性が引き起こされる時間軸では腸管のインスリン抵抗性は引き起こされないが、さらに長い期間高脂肪食負荷を続けることで腸管でもインスリン抵抗性が引き起こされることが明らかとなった。3)3種類の腸管上皮細胞株を用いてインスリンシグナルを解析したところ、AktやGSK3のシグナルは活性化されたが、Foxoに関しては明確なリン酸化を認めなかった。今後の詳細な検討が必要と思われる。4)タモキシフェン誘導型腸管特異的Cre発現マウスを新たに導入した。現在繁殖中。

今年度は4月に発生した熊本大地震により、研究機器が壊滅的打撃を受けたばかりか、腸管特異的インスリン受容体ノックアウトマウスのラインが絶滅寸前まで減少した。そのため新たな実験ができなくなり、最終的に研究を完了することができなかった。現在新たなマウスを導入し、実験を再開しつつあり、今後研究を完了させ論文に発表する予定である。腸管は糖代謝に重要な組織であるが、腸管へのインスリン作用については明らかではない。そこで申請者らは、腸管上皮細胞特異的インスリン受容体ノックアウト(IR gutCKO)マウスを作製し、糖代謝への影響を解析した。糖負荷試験ではIR gutCKOマウスに耐糖能異常が現れた。さらに、腸管において免疫反応に関わる遺伝子群の発現が数多く変化し、腸内フローラが変化していた。以上の結果から、腸管のインスリンシグナルは免疫系へ働きかけ、腸内フローラを変化させることで、糖代謝を制御している可能性が示唆された。また、腸管は高脂肪食負荷によるインスリン抵抗性を引き起こしにくい臓器であることも判明した。計画した実験はおおむね順調に遂行されている。特に、免疫系への影響については非常に重要な結果が得られており、本研究課題の重要性が再確認できた。計画以上の進展が見られなかった理由は、マウスの繁殖が思うように進まなかった事が挙げられ、今後改善していく必要がある。まず、腸管での抗菌ペプチドの遺伝子発現がインスリンによって制御されているかの証明を行う。具体的には、腸管特異的インスリン受容体ノックアウトマウスとコントロールマウスの十二指腸、空腸、回腸、十二指腸の上皮、空腸の上皮を採取し、遺伝子発現を解析する。この時、腸内細菌の影響を無くすため、4種混合抗生物質水を与えたマウスについても同様の実験をする。さらに、個体差の問題を考慮し、腸管上皮細胞株を用いたin vitroでの解析を始める。平成27年度に結果が得られ始めた、腸管におけるインスリン抵抗性の発症機構に関する検討は、引き続き行う。基礎医学まず、平成26年度に得られた実験結果をさらに確実なデータにするため、解析数を重ねる。特に、腸内フローラの変化と腸管免疫系の変化は双方向性であるため、インスリンの直接効果を検討するためには、4種混合抗生物質により腸内細菌を無くした状態における各種免疫関連遺伝子発現の変化やリンパ球の変化を検討する必要がある。さらに、平成27年度以降の計画では、腸管のインスリン抵抗性について解析を進める。一般に「インスリン抵抗性」は、血糖値を指標にした個体全体としてのインスリン感受性の低下について使われる。しかし、実際には各組織において異なった時期とメカニズムでインスリン抵抗性は引き起こされ、異なった機能異常を及ぼすので、生活習慣病の全体像を解明するためには、それぞれの末梢組織において特異的なインスリン作用と、組織ごとに引き起こされる特異的なインスリン抵抗性(選択的インスリン抵抗性)発症メカニズムの検討が必須である。そこで、腸管でインスリン抵抗性が引き起こされる仕組みを調べる為、高脂肪食負荷マウスを経時的に解析し、各臓器でのインスリン抵抗性がどのようなタイミングで引き起こされるのか、またそのメカニズムについて解析を進める。この時間・空間的解析の結果は、ある組織でのインスリン抵抗性が引き起こす、二次的インスリン抵抗性の理解に貢献すると思われる。
大学における将来のレーザー科学研究体制の在り方

近年レーザー光の発生・制御・利用に関する科学が飛躍的な進歩を遂げつつある。量子力学的な理論限界に相当する極限的な性能を有する「理想的な光」の発生を、比較的容易に実現し得ることが示され、光の応用範囲が急速に広がりつつある。21世紀には基礎科学の新展開及び新産業創出への展開においてレーザー科学は重要な研究分野として発展すると予測される。本研究では、大学におけるレーザー科学研究体制を整備し,科技庁等の研究機関,産業界との連携を強化し、レーザー科学研究を通じて我が国の科学技術の発展に寄与するために、レーザー科学ネットワークについて検討を行い、その必要性、役割、形態等について検討を行い、報告書としてまとめた。レーザー科学の大学コミュニティを形成し,将来の研究体制の在り方について検討するため,分担者を中心とする会合を平成9年1月11日開催した。この会合において以下の基本的な考え方を提案し,研究ネットワーク形成と日本原子力研究所関西研光量子研究センターとの共同研究につき検討をおこなった。(1)レーザー光科学の学術分野における,研究体制の在り方に関する調査活動は今回まで殆どなされていない。この機会を生かし,有意義な活動とする。(2)本研究組織は光科学に関する多くの分野の研究者で構成されており,関係する分野の代表者(ネットワークのノード)としての役割を期待する。(3)科学技術基本法の判定により,学術研究体制に変革が起りつつあり,それに対応するレーザ科学の研究体制を構築することが求められる。(4)米国では,光科学技術の現状と将来に関する調査が進められており,我国でも同様の調査を実施することが望ましい。(5)産業界では、情報通信分野に関する「光テクノロジーロードマップ」を光協会が作成中であり,これに対応するレーザー科学の研究活動マップを作成することが望まれる。平成10年度には,数回の会合により,意見調整し,ネットワークの形成を目ざす。近年、レーザー光の発生、制御、利用に関する科学が飛躍的な進歩を遂げつつある。量子力学的な理論限界に相当する極限的な性能を有する「理想的な光」の発生を比較的に容易に実現し得ることが示され、光の応用範囲が急速に広がりつつある。21世紀には基礎科学の新展開及び新産業創出への展開において、レーザー科学は重要な研究分野として発展する可能性がある。我が国の大学に於けるレーザー科学研究は、諸大学に属する講座単位の研究室及び阪大、電通大の研究センター等において実施され、世界的な成果が挙げられてきた。近年、科学研究費の増額、競争的研究資金の導入によりレーザー科学研究は新たな発展を遂げつつある。他方、原研に関西研究所が設置され超短パルス・超高出力レーザーを用いた光量子科学研究がH7年度に発足し、レーザー科学に関する基礎的な研究機関として大学との研究交流が求められている。光通信、光情報処理を中心とする光産業分野では我が国は世界的に第一線にあるが、レーザー・応用機器全般に関しては、大学研究者との交流による産業の活性化が求められている。また、研究者養成の面から、大学における光科学教育の見通しと強化が求められている。本研究では、大学におけるレーザー科学研究体制を整備し、科技庁等の研究機関、産業界との連携を強化し、レーザー科学研究を通じて我が国の科学技術の発展に寄与するために、レーザー科学ネットワークについて検討を行い、その必要性、役割、形態等について検討を行った。
古地図に描かれた内容のデータベース化のためのシステム構築

本研究では、古地図に描かれた景観要素と文字データについて、古地図間で比較研究ができるようなデータベースシステムを構築することに重点を置くが、今年度は市販のデータベースソフトを活用してどの程度のデータベースが作成可能であるかをはじめとして以下の様な検討と結果を得た。(1)対象とする古地図を近世の村絵図に限定して研究を進めることにし、既存資料から村絵図における表現内容の一般的特色を把握し、村絵図の書誌情報と記載内容のデータベースの内容を暫定的に決めた。(2)村絵図の実物を写真撮影し、フィルムスキャナにより画像データとして入力した。(3)画像処理用ソフトにより取り込んだ村絵図からどの程度の情報を読みとることができるかについて検討した。ここでは、紙焼きした写真と比較して画像処理によってどの程度紙焼きの写真よりも多くの情報を得ることができるかを具体的に明らかにし、本方法の有効性と問題点を検討した。その結果、特に解像度との関係で撮影フィルムは高感度のものは避けるべきであること、データファイル容量をできるだけおさえるには解像度を低くする必要があるが、その場合絵図中の小さな文字が判読困難になるというジレンマをかかえることが明らかになり、この点が今後の大きな課題となった。(4)写真画像からトレース図を作成する際の問題点の検討を行った。(5)画像データベースソフトを利用し(1)で暫定的に決定した内容を、入力済み村絵図についてデータを入力し、データベースの試作をした。このような今年度の研究の結果、村絵図の画像を含めたデータベース化は、画像処理により分割写真の接合にも大きな問題はなく、ある程度熟覧にかえることができ、絵図の保存の観点からも有効であり、通絵図的な研究にも利点が大きいことが明らかとなった。
家庭用小規模障害電力管理システムに関する研究

本研究では,家庭用小規模障害電力管理システムの開発を目標として,その第一段階として,小形高効率で高応答の電力制御が期待できる高周波共振形半導体電力変換回路とエネルギー貯蔵要素として保守性のよい密封式鉛蓄電池を組み合わせた小形障害電力補償装置に関して,その回路構成,電力損失,出力交流電圧,電流制御法,電力制御法等について検討した。以下に研究成交の概要を述べる。1.小形障害電力補償装置に用いる高周波共振形半導体電力変換回路として,比較的回路構成が簡単で絶緑トランス等の回路構成要素の小形化ができる直列共振形高周波リンクDC-ACコンバータを採用した。2.コンバータの基本動作を理論的に検討し,出力電圧および出理電流の制御に適した等価回路を導出した。これを基にコンバータの電力フロー制御に関する基本法則を把握し,障害電力補償に必要な交流出力電圧電流のリアルタイム制御アルゴリズムを確立した。3.コンバータを制作し,制御特性(出力電圧,電流波形の歪,過渡応答など)を実験的に確認し,良好な結果が得られた。4.コンバータが発生する損失とコンバータの動作,出力電圧・電流制御特性との関係を把握した。5.電源高調波等の無効電力(無効電流)を検出する回路をマイクロコンピュータを用いて制作し,直列共振形高周波リンクDC-ACコンバータと組み合わせ,無効電力補償が有効に実現できることを実験的に確認した。本研究は,従来の他令式あるいは方形波PWM電力変換装置が主流であった無効電力補償の分野に,これまで電力制御法が確立されていなかった高周波共振形半導体電力変換装置を導入し,無効電力補償装置の小形化,高効率化に道を開いた点で極めて意義が深いと考える。本研究では、家庭用小規模障害電力管理システムの開発を目標に、その第一段階として小形障害電力補償装置に関する研究を行った。補償装置には、高周波の電力脈動に対応できる高応答特性、低周波の間欠的な有効電力の脈動に対応できるエネルギ-貯蔵能力、また、家庭用ということから小形、高効率、低価格、省保守であることが要求される。そこで申請者は、小形高効率で高応答の電力制御が期待できる高周波共振形半導体電力変換回路と、エネルギ-貯蔵要素として保守性のよい密封式鉛蓄電池に注目し、電力変換回路の小形簡素化、低損失化、鉛蓄電池と電力変換回路を組み合わせた障害電力補償装置の制御法等について検討した。本研究の研究成果は以下の通りである。1.高周波共振形半導体電力変換回路の基本動作を理論的に検討した結果、出力電圧、電流の制御に適した等価回路を導出することができた。これを基に電力変換回路の電力フロ-制御に関する基本法則を把握し、障害補償のための交流出力電圧電流の制御アルゴリズムを確立した。2.高周波共振形半導体電力変換回路を制作し、制御特性(出力電圧、電流波形の歪、過渡応答など)を測定した結果、リアルタイムで比較的高精度な波形出力が出せることを実験的に確認した。3.電力変換回路全体が発生する損失と電力変換回路を構成するリアクトル、コンデンサ、高周波トランスおよび半導体スイッチング素子(パワ-MOSFET)各要素の特性との関連が把握できた。しかし、各要素の損失の低減方法についてはさらに検討を要する。4.密封式鉛蓄電池の残留容量および寿命と関係が深いと言われている出力インピ-ダンスの周波数特性をパソコンを使って測定するシステムを構築した。ただし、出力インピ-ダンスと寿命との関連については、明確なものはまだ得られていない。本研究では、家庭用小規模障害電力管理システムの開発を目標として、その第一段階として、小形高効率で高応答の電力制御が期待できる高周波共振形半導体電力変換回路とエネルギー貯蔵要素として保守性のよい密封式鉛蓄電池を組み合わせた小形障害電力補償装置に関して、その回路構成、電力損失、出力交流電圧・電流制御法、電力制御法等について検討した。以下に研究成果の概要を述べる。

1.小形障害電力補償装置に用いる高周波共振形半導体電力変換回路として、比較的回路構成が簡単で絶緑トランス等の回路構成要素の小形化ができる直列共振形高周波リンクDC-ACコンバータを採用した。2.コンバータの基本動作を理論的に検討し、出力電圧および出力電流の制御に適した等価回路を導出した。これを基にコンバータの電力フロー制御に関する基本法則を把握し、障害電力補償に必要な交流出力電圧電流のリアルタイム制御アルゴリズムを確立した。3.コンバータを制作し、制御特性(出力電圧、電流波形の歪、過渡応答など)を実験的に確認し、良好な結果が得られた。4.コンバータが発生する損失とコンバータの動作、出力電圧・電流制御特性との関係を把握した。5.電源高調波等の無効電力(無効電流)検出する回路をマイクロコンピュータを用いて制作し、直列共振形高周波リンクDC-ACコンバータと組み合わせ、無効電力補償が有効に実現できることを実験的に確認した。本研究は、従来の他励式あるいは方形波PWM電力変換装置が主流であった無効電力補償の分野に、これまで電力制御法が確立されていなかった高周波共振形半導体電力変換装置を導入し、無効電力補償装置の小形化、高効率化に道を開いた点で極めて意義が深いと考える。
ニホンザルにおける個体群動態:密度効果と群間・群内競合の検討

ニホンザルの個体数の増減に与える密度効果ならびに、群間・群内の競合の強さと個体群密度との関連を検証するために、以下の研究を行った。1、頭数調査屋久島・西部海岸域に生息するニホンザル10群を対象に頭数調査を行い、群れごとの個体数の変動を把握した。うち、7群では、成体メスは個体識別しており、個体レベルでの詳細な個体群パラメーターを調査することができた。残りの3群は、個体レベルでの調査が困難であったため、数回のカウントを行い、群れの性・年齢別の頭数、出産数を推定した。また、群れの識別に必要な個体識別のためにビデオ撮影も行い、データとして整理した。また、屋久島西部海岸地域の広域調査を行い、出産率の推定を行った。両者の結果は、良く一致しており、今年は、全体的に見るとやや低い出産率だった。また、20年間に渡って調査の続いている金華山島でも調査を継続し、個体の消失、出産、生存に関して、個体レベルのデータを収集した。2、個体群密度の推定集中的な調査の行われている群れの行動域をGISを用いてデジタル化した。このデータを用いて、各群れの行動域を算出し、上記の頭数調査のデータと合わせて、個体群密度の推定を行った。屋久島西部地域は、やはり、日本で最も高密度にニホンザルが生息していることが明らかになった。3、データベースの構築これまで蓄積された、個体数に関するデータをデータベースに入力した。このデータを用いて、過去10年間の個体数の変動を数値化し、発表準備をしている。2、個体群密度の推定集中的な調査の行われている群れの行動域GISを用いてデジタル化した。群れ密度推定の基礎資料とする予定である。今後、分析と平行して、データベースのデザインを整える予定である。両者の結果は、良く一致しており、今年は、全体的に見ると高い出産率であったが、群れごとのばらつきもかなり大きいことが分かった。その結果、過去の大量死の直後に、急速に個体群密度が上昇したことが明らかになった。このことは、密度低下の反応として、出産率が上がったことに加えて、周囲からの群れの流入があったことを示唆している。なお、この結果は日本生態学会大会で発表した。このデータを用いて、過去10年間の個体数の変動を数値化した。特に大量死の後、出産率の高い年と低い年が交互に現れ、それが現在まで続いていることが分かった。このような振動は、屋久島のニホンザル個体群では知られていなかったもので、興味深い。

2、個体群密度の推定集中的な調査の行われている群れの行動域をGISを用いてデジタル化した。このデータを用いて、各群れの行動域を算出し、上記の頭数調査のデータと合わせて、個体群密度の推定を行った。屋久島西部地域は、やはり、日本で最も高密度にニホンザルが生息していることが明らかになった。3、データベースの構築これまで蓄積された、個体数に関するデータをデータベースに入力した。このデータを用いて、過去10年間の個体数の変動を数値化し、発表準備をしている。
腸管上皮バリアを破壊するボツリヌスHAの基質分子の探索及び作用機構の解析

本研究では、ボツリヌス神経毒素複合体中の無毒成分の一つであるHemagglutinin(HA)の持つ腸管上皮細胞間バリア破壊作用について解析した。HAのバリア破壊作用を引き起こす基質分子の探索において、Recombinant HAを用いた解析により、ヒト腸管上皮細胞からHAと特異的に結合する標的分子が得られた。次にHAの作用メカニズムを解析する目的で、生体内における動態を解析した結果、HAは特異的な細胞から取り込まれ、その細胞からバリア破壊を引き起こすことが明らかとなった。1)ボツリヌス神経毒素複合体の精製神経毒素複合体(HA)のバリア破壊活性、細胞内traffic機構を解析するために、B型の神経毒素複合体(12S毒素、16S毒素)および無毒成分を大量に精製した。2)神経毒素複合体のtraffic経路の解析1)で得られた、神経毒素複合体および無毒成分を蛍光ラベルし、バリア破壊活性が保持されていることを確認した。transwell培養系を用いて、蛍光ラベルされた神経毒素複合体もしくは無毒成分を細胞apical側もしくはbasolateral側へ添加し、それぞれのtraffic経路をconfocal顕微鏡により観察することに成功した。3) HA標的分子探索のためのrecombinant HAの発現、大量精製およびバリア破壊活性の確認標的分子の探索を行うためには多量のHAが必要である。HAはHA1、HA2およびHA3の3つの異なるサブコンポーネントから構成されている。それぞれのサブコンポーネントをrecombinantタンパク質として大腸菌に発現させ調整した。次にrecombinant HA1、HA2、HA3を混合し、再構成させることにより、バリア破壊活性を発現させることに成功した。再構成の効率を高めるため、各サブユニットの混合比、温度、時間などの条件検討を行い、最適な混合条件を決定し、その結果、native HAとほぼ同等の活性を持つrecombinant HAを作製することに成功した。1)細胞間バリア破壊を引き起こすHAの標的分子の探索及び同定我々はHAの各サブコンポーネントHA1、2、3をrecombinantタンパク質として発現し、再構成することにより、native HAと同等の細胞間バリア破壊活性を再現することに成功している。このrecombinant HAをヒト腸管上皮細胞(Caco-2細胞)に添加し、recombinant HAのタグを用いたpull down法により、HAと特異的に結合する標的分子の探索を行った。その結果、HAと共沈する標的分子候補が得られた。現在、Western blot、質量分析などにより分子の同定を試みている。2)生体内(in vivo)における神経毒素および神経毒素複合体(12S毒素、16S毒素)の局在の解析実際の生体内におけるボツリヌス毒素の吸収メカニズムを明らかにするために、マウス結紮腸管を用い、神経毒素、12S毒素、16S毒素の局在を蛍光免疫染色により解析した。神経毒素および12S毒素は腸管上皮への結合は非常に弱いが、16S毒素は絨毛上皮領域(VE領域)およびパイエル板ドーム領域(FAE領域)に広く結合していた。さらに16S毒素はVE領域において、結合した後、小胞として取り込まれ、多くが細胞apical直下に存在しているのに対し、FAE領域では上記の取り込みとは別に、特定の細胞から積極的に取り込まれ、basolateral側へ移行(transcytosis)している様子が観察された。またその細胞周辺からparacellular markerの流入が確認でき、HAによる細胞間バリア破壊がこの細胞から起こっていることが示唆された。腸管粘膜上皮は多様な細胞により構成されていることが知られているが、この細胞が16S毒素の侵入門戸であることが考えられる。現在、細胞特異的なマーカーを用いた共染色などにより、その細胞の同定を行っている。
骨形成タンパク質シグナルを抑制する遺伝子の単離と機能解析

<1研究目的>骨形成タンパク質(BMP)に対する細胞の応答能は、発生過程の時期および領域に応じてダイナミックに変化していると予想され、形態形成を分子レベルで知るうえで応答能の制御機構を理解することは不可欠である。本研究では、応答能の確立および調節機構を分子レベルで明らかにするために、BMPシグナルを細胞内で抑制する遺伝子の探索と機能解析をおこなう。<2研究成果>研究代表者らは、BMPシグナルを細胞内で抑制する遺伝子としてホメオドメインを持つ転写因子(G78)を得ており、過剰発現解析により、G78が神経形成の促進に働いていることを示した。平成17年度には、神経分化におけるG78の機能をより詳細に解析するために、(1)G78の機能阻害解析、(2)BMPシグナルに対する応答能の制御におけるG78の必要性の解析をおこない、以下の成果が得られた。[成果1]アンチセンスモルフォリーノオリゴヌクレオチド(MO)を用いてG78の機能阻害解析をおこない、神経形成期におけるG78の必要性について検討した。その結果、初期神経マーカーSox2の発現領域が縮小し、反対に表皮マーカーのKeratinとDlx3の発現領域は拡大した。したがって、G78は神経形成の促進と表皮形成の抑制に働いており、これらの過程に必要であることが分かった。[成果2]MOの注入によりG78の機能を阻害した条件下でBMPシグナルを活性化させ、BMPシグナルに対する外胚葉細胞の応答能の変化を調べた。その結果、G78に対するMOを注入したツメガエル胚から切除した外胚葉細胞は、コントロールに比べてBMPシグナルに対する応答能が高まり、BMPシグナルの直接の標的遺伝子(Msx1,Msx2)の発現が効率よく誘導されることが分かった。したがって、G78はBMPシグナルに対する外胚葉細胞の応答能を抑制していると考えられた。骨形成タンパク質(BMP)は、背腹軸形成をはじめとする様々な形態形成の制御因子として重要な役割を果たしており、BMPシグナルの調節機構を解析することは、初期発生の分子機構を理解するうえで必須である。BMPが細胞膜上の受容体に結合して細胞内シグナル伝達経路を活性化し、核での転写を誘導する過程は級密に制御されており、細胞外、細胞膜、細胞内レベルでそれぞれ働く調節因子が同定されている。特に、細胞内のBMPシグナル調節因子は、発生過程の時期および領域によって異なると予想される「BMPに対する細胞の応答性」の決定に働いていると考えられる。研究代表者は、BMPに対する細胞の応答性の調節機構を明らかにすることを目的として、BMPシグナルを細胞内で抑制する新奇遺伝子の探索と機能解析をおこなった。活性化型BMP受容体(CA-ALK2)を初期胚で発現させると受容体下流の細胞内BMPシグナルが活性化されて、BMPリガンド非依存的に腹側中胚葉マーカー(グロビン遺伝子)が誘導される(Suzuki et al.Dev.Biol.189,112-122,1997)。研究代表者は、発現クローニング法を用いてアフリカツメガエル原腸胚cDNAライブラリーをスクリーニングし、グロビン遺伝子の発現を指標としてCA-ALK2によって誘導される細胞内BMPシグナルを抑制する遺伝子を複数単離した。単離した遺伝子の一つ(G78)は、ホメオドメインを持つ転写因子をコードしており、初期発生過程では受精卵から初期神経胚期において強い発現が認められ、以後急速に発現が消失することが分かった。In situハイブリダイゼーション法による発現領域の解析から、G78の発現は後期原腸胚から次第に神経板に限局し始め、神経胚期においては神経管の一部にのみ発現が認められた。
ジルコニアインプラントを利用したオールセラミック補綴修復法の検証

ジルコニアを用いた口腔内メタルフリー修復の可能性の探究を目的とした。YSZおよびナノジルコニアで検討したところ、疑似体液中の浸漬で表面にリンとカルシウムで構成される粒状物の析出を認めることが明らかとなり、チタンとほぼ同等の生体親和性を有することが確認された。ジルコニアの接着に関しては表面処理により大幅な強度改善が可能となった。結果から、ジルコニアはメタルに代わる補綴材料として適用可能であると考えられた。今年度はジルコニアの臨床応用の現況から前装材料との接合に絞り検討を進めた。ジルコニアフレームを用いたオールセラミックスによるロングスパンブリッジの臨床応用が進んでいるが、従来の金属焼付陶材冠に比べて前装用陶材との結合や破損時の修理方法など不安要素は数多いため、新しい試みとしてジルコニアブリッジフレームにCAD/CAMで製作したクラウンをレジンセメントにて接着する手法を考案した。この接合強度について剪断試験と焼付強度試験を用いて検討した。ジルコニアフレーム材料,前装用セラミックブロック,ジルコニア専用陶材としてIPSe. maxZirCAD, IPSEmpressCAD, IPSe. maxCeram (Ivoclar)をそれぞれ使用した。接着面にはトライボケミカル処理(Rocatec, 3M ESPE)を行った後,シランカップリング剤(ESPE-SIL, 3M ESPE)を塗布し,プライマー(Epricode, kuraray)を適用した。このジルコニア試験片にアルミナサンドブラストを施し、各種レジンセメントをもちいてそれぞれ接着した。さらに、Schwickerath crack initiationtest(SCT)による曲げ試験でも同様な評価を加えた。SCTの試験法では10000回のサーマルサイクルも合わせて行った。せん断試験では大きな差は認められなかったが、SCT試験ではレジンセメントで接着したものはサーマルサイクル後においても,すべてコントロールより有意に高い数値を示した。各試験結果から、今回想定した新規補綴物は従来の手法によるものより,大きい強度を持ちうることが示唆された。現在この結果をもとに,実際の臨床形態での破壊強度の検討,並びに,臨床評価を行っている。ジルコニアは金属色を消し、審美性の高い歯冠修復が可能になるためインプラント埋入後のアバットメントあるいはブリッジの内冠のみならず、近年では焼付用フレームとしても注目を集めている。しかし、ジルコニアは靭性がセラミックにしては大きいが金属と比べると小さい値を示すため、フィクスチャー用としてのインプラント適用には不安が残るといった側面がある。また、加工方法が仮焼結でのCAD/CAMによる外形製作から約1300°Cでの本焼結による工程であるため難加工材としても知られている。平成20年度にはジルコニアを歯冠補綴のためのコーピングとして用いた、後のポーセレンによる被覆方法をセメントによる接着を検討し、さらにはリン酸エステル系モノマーによる接着性の向上に加えてブラスト処理の一つであるトライボケミカル処理や酸処理、加熱処理などについても検討した。平成21年度にはジルコニアの生体適合性を検討すべく、ジルコニアとチタンを鋳造で接合し、その表面に各種細胞を播種してジルコニアとチタンとの比較検討を行ったところ、ジルコニアでも優れた生体適合性を示す可能性が示唆された。また、ジルコニアをフィクスチャーとして用いるために海綿骨を模した包埋材料によりインプラントを植立した試験片を作製し、鋼球による槌打試験を行い耐久性をチタンとの比較から検討し、さらにはスクリュータイプに成形し埋入時のトルクカを計測する試みも始めている。槌打試験の装置では水中浸漬下で温度制御が可能であるために、生体内をシミュレーションした疲労試験が行え、埋入インプラント材としての適正な評価が期待できる。今年度は、これらの試験を継続して行い、得られた実験結果を精査してジルコニアによるフィクスチャーとアバットメントが一体化した新しいタイプのインプラント材の可能性について言及する。ジルコニア生体親和性を細胞で評価する前段階として、表面を研磨した後にいくつかの処理を施したイットリア部分安定化ジルコニアとナノジルコニアを疑似体液に3日間浸漬して表面性状の変化、ならびに析出物を検討した。アルミナサンドブラストでは表面が単斜晶に変化している様子がX線回折結果より明らかとなったがシラノペン処理、ケイ酸カルシウムブラスト処理では大きな変化は認められなかった。電子顕微鏡で観察したところ、表面には多くの塊状物が存在し、FTIR分析によると炭酸カルシウムの生成と推定されたが、リン酸系の析出物は認められなかったが、浸漬期間の延長により。シラノペン処理では浸漬前より細かな塊状物の形成が確認されたが、他の処理と大きな差は認められなかった。また、ジルコニアの組成による違いも明確には現れなかった。さらに強度比較で優位性が大きいナノジルコニアについても検討を加えた。もともとはアルミナ含有ジルコニアであるが、ジルコニア粒子、アルミナ粒子の中に各々ナノサイズのアルミナ微粒子、ジルコニア微粒子を取り込ませ複合化している。

ある種の弾性を有して強度が集中する箇所でも耐性に優れる材料を利用してポーセレン築盛後に疲労試験を行ったところ、ポーセレンの破折する曲げ変形にナノジルコニアは十分耐えることが判明し、疲労試験前後での曲げ強さはポーセレン自体の特性に依存することが認められた。一方、ジルコニアフレームに対するポーセレンの前装について検討を行ったところ、フレームに直に粉末築盛を行い焼結で前装をするよりも、クラウン部分だけを個別にCAD/CAMで製作しレジンセメントを用いて装着した方が荷重に対する耐性が大きいことが明らかとなった。ジルコニアはチタンと同等の生体親和性を有し、さらにナノジルコニアの開発により変形に対する耐久性も高く、インプラント埋入材料としての可能性が示唆された。
オブジェクトの堆積・連結モデルに基づくインターネット上の情報提供システム

オブジェクトの堆積とオブジェクトの連結は、継承機能を必要としないオブジェクト指向システムを構造化するために研究代表者が考案したモデルである。このモデルの特徴は、複数のオブジェクトの層を作ることで、それらのオブジェクトの持つ機能を統合する点にある。オブジェクトの堆積は分散型オペレーティング・システムにおけるファイル・システム、オブジェクトの連結はウィンドウ・システムにおいて、高い機能を持つオブジェクトを構築するために有効であることを確認している。本研究では、両モデルをインターネット上の情報提供システムの1つであるWorld Wide Web(以下WWW)において適用し、その機能を拡張する。本研究では、WWWではオブジェクトの堆積を利用するために、WWWの通信プロトコルであるHTTPでアクセスできる資源をオブジェクトとみなせばよいことを明らかにした。オブジェクトの堆積モデルでは、堆積可能オブジェクトが中心的な役割を果たす。本研究では、WWWにおける堆積可能オブジェクトとして、イメージ変換、漢字コード変換、漢字ローマ字変換、汎用フィルタといった機能を提供するものを実現した。そして、それらを組み合わせて利用することができることがわかった。本研究では、WWWにおいてオブジェクトの堆積の実現する際に、新たな技術として、仮想堆積可能オブジェクトとポインタ・スウィズリングという技術を開発した。前者は、アクセスされて初めて、上から下へ層が形成される技術であ。後者は、オブジェクトの内部の参照を、一貫性を持つ形で書き換える技術である。さらに本研究の結果として、オブジェクトの連結モデルは、WWWシステムに適用するのは困難であることが明らかになった。その理由は、WWWでは、非常に多くのオブジェクトが存在するため、オブジェクトの連結に必要な双方向のリンクを保持することが難しいからである。
大学生の怒りの変容に適したロールレタリングの開発‐想定する他者の違いに着目して‐

本研究では,特性怒りの高い大学生を対象に,2種の対人関係(怒り対象焦点型,受容他者焦点型)に焦点化した異なるタイプのロールレタリング(以下RL)による怒りの変容効果の違いを,即時的及び長期的観点から比較・検討を行い,大学生の怒りの変容に最適なRLを開発することを目的とした。その結果,双方のRL群は共に,特性怒りや怒りの自己陳述の低減に効果を発揮したが,概して,その変化の程度は,受容他者焦点型RL群よりも,怒り対象焦点型RL群の方が大きかった。また,どちらか一方の対人関係に焦点化したRLを継続的に行うことが,より大きな怒りの変容効果を得るためには重要であることが示唆された。平成26年度は,怒りを認知・感情・行動的側面から捉える認知行動論的観点に立ち,対人関係の要素に焦点を当てた書記的方法の一つであるロール・レタリング(以下RL)の即時的効果を明らかにするため,性格特性としての怒りが高い大学生を対象に,RLに関する心理教育及びRL(往信,返信)1回を実施し,それらが怒りの状態的側面に及ぼす効果を調べることを目的とした。また,2種の対人関係(1怒りの対象となっている他者(怒り対象焦点型),2本人にとって受容的な他者(受容他者焦点型))に焦点化した異なるタイプのRLが,怒りの状態的側面に及ぼす効果の違いを,比較・検討した。なお,本研究は,事前に,東京電機大学のヒト生命倫理審査委員会にて承認を得て実施した。実験は,教場で実施した。実験参加者は,怒り対象焦点型RLが21名,受容他者焦点型RLが26名,統制群が32名であった。RL群には,まず怒り感情及びRLに関する心理教育を行い,続けて,往信,返信を各10分で実施した。RL実施前後で,怒りの状態尺度,怒りの自己陳述尺度,肯定的感情の受動的感情10項目及びアクティブな感情10項目等への回答を求め,収集されたデータに関して分散分析を行った。その結果,統制群と比して,RL群の「他者からの不当な扱い」や「敵意に満ちた考え」といった怒りの自己陳述が,有意に低減することが分かった。また,肯定的感情のうち,アクティブな感情は,受容他者焦点型RLが怒り対象焦点型RLよりも,顕著に増加していた。以上から,短期のRLは状態的な怒りの変容に有効であると同時に,想定する他者の違いによって,効果の現れ方が異なることが示唆された。ただし,怒りの特性までの有効性は明らかではないため,平成27年度には,長期のRLを実施し,怒りの特性の変容に及ぼす効果を調べる必要性がある。平成27年度では,前年度に作成した介入プロトコルとシートを援用し,怒りの変容を目指した長期的なRLの介入実験を行うことを目的とした。また,RLを実施する際には,2種の対人関係(1怒り対象焦点型,2受容他者焦点型)に焦点化した異なるタイプのRLによって,怒りの変容にどのような効果の違いがみられるかを併せて検討した。まず,特性怒りの高い大学生を抽出し,実験の参加を依頼した。承諾した実験参加者を3つの群,すなわち,怒り対象焦点型RL群7名,受容他者焦点型RL群8名,統制群9名に分けて,個別に実験を行った。RL群に対しては,往信・返信が1セットからなるRLを4日間で計4回実施してもらった。効果測定は,介入前後と2週間後のフォローアップで実施した。使用した主な測定尺度は,1特性怒り,怒りの反芻尺度における2反復思考及び3反事実思考,4状態怒り,5怒りの自己陳述尺度等であった。特に,1から3については,介入前後とフォローアップ時に使用した。収集されたデータに関して,2要因(介入×測定段階)の分散分析を実施した。その結果,介入前後における特性怒りの変容は,フォローアップ時において,怒り対象焦点型RL群が統制群と比較して,有意に低減していた。また,反復思考と反事実思考においても同様の結果であった。状態怒りについては,両RL群ともに介入の回数が進むにつれ,有意に低減していた。以上により,長期的なRLの怒りの変容に及ぼす効果は,怒り対象焦点型RL群が受容他者焦点型RL群よりも優れていることが示唆された。ただし,実験参加者の人数が十分ではなかったことから,平成28年度も引き続き同様の実験を行い,データの精緻化を図っていく必要性があると考えている。当初の予定通りに,特性怒りの変容を目的としたRLの長期的効果を調べるために,特性怒りの高い大学生に対して,介入実験を実施することができた。また,その効果として,怒り対象焦点型RLの方が受容他者焦点型RLよりも怒り変容に適している可能性が高いことがわかった。ただし,実験参加者の数が当初想定していたよりもやや少なかったため,RL群に関しては,さらにデータを追加して,解析する必要性がある。平成28年度は,怒り対象焦点型RL(以下,怒り対象RL)群が受容他者焦点型RL(以下,受容他者RL)群よりも怒りの変容に優れた効果を発揮した点を踏まえ(平成27年度における結果),怒り対象RL群単独の場合と2つの異なる想定する他者(怒り対象RLと受容他者RL)を組み合わせた場合で効果がどの程度異なるかを統制群との比較を通して,調べることを目的とした。なお,事前に,東京電機大学のヒト生命倫理審査委員会の承認を得て,本研究を実施した。実験の概要は以下の通りであった。