hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
文禄～元和期を中心とした近世的銭統合過程の基礎的研究

政策を直接の契機としない、社会の実態レベル・政策外のレベルにおける銭統合の方向性を示す史料を複数検出した。政策レベルについては、成立当初の江戸幕府が基準銭に採用したビタが、すでに信長政権の段階で基準銭に採用されており、秀吉政権もその政策を継承していたことを示した。従来の研究では近世的銭統合政策は家康政権以降のものを軸に語られてきたが、本書ではそれより先行して一六世紀段階で存在していたことを示した。本研究の目的は、16世紀から17世紀初頭の日本国内での銭統合の経緯、具体的には寛永通宝発行に至る経緯、を明らかにすることにある。方法論としては、とくに従来の関連研究の空白期間である、文禄元和期に分析対象時期を限定することにより、これまで断絶のあった日本中世貨幣史・近世貨幣史研究の接続を意図する点にある。また実施計画としては、文禄元和期の銭関連の古文書・古記録等文献資料、ならびに文献史学的見地にかかる記事の地域別調査による近世的銭統合経緯に関する文献資料の検索、ならびに同様の考古学・古銭学的知見との照合という方法論に基づき、25年度は主に畿内(とくに京都)・九州南部を対象とした資料調査を実施する、としていた。25年度に実施した具体的な作業としては、京都を中心とする畿内にかかる資料調査を中心とした。その作業が順調に進んだこともあり、26年度以降に実施する予定だった近江国関係の資料の検索を進めることができた。そこで得られた知見をもとに作成した論考を作成し、現在投稿・審査中である。また九州南部については資料検索に加え、現地調査を行った。結果、地理的環境に関する所見を得た。その成果を資料調査の成果にフィードバックする予定である。加えて、資料調査をする中で近世と中世とくに中世前期での銭への人々の認識のありようの差異について重要な情報を提供する史料に接した。これをもとに論考を作成し、年度内に発表にいたった(研究発表-雑誌論文参照)。これは当初計画で想定した成果をこえる収穫であり、計画以上の進展を示す。本研究の目的は、16世紀から17世紀初頭の日本国内での銭統合の経緯、具体的には寛永通宝発行にいたる経緯、を明らかにすることにある。方法論としては、とくに従来の関連研究の空白期間である、文禄から元和期に分析対象時期を限定することにより、これまで断絶のあった日本中世貨幣史・近世貨幣史研究の接続を試みる点に特長がある。実施計画としては、文禄から元和期の銭関連の古文書・古記録等文献資料、ならびに文献史学的見地にかかる記事の地域別調査による近世的銭統合経緯に関する文献資料の検索、加えて同様の考古学・古銭学的知見との照合という方法論に基づいて作業を進める。平成26年度は、当初予定では近江に関する資料検索を行うとしていたが、平成25年度におおかた作業を終了することができたので、その成果を論文化し、発表した(研究発表-雑誌論文参照)。とくに従来の関連研究で言及されていない史料を複数検出することができたことが特筆される。また、平成26年度に予定していた資料調査計画の前倒しにより、当初予定にはなかったが、紀伊・播磨・但馬・摂津など、近江以外の畿内近国を対象とした資料調査を実施した。その成果を論文化した。現在審査中または平成27年度中に発表予定である。加えて、平成27・28年度に予定していた東日本、とくに東北での資料調査・現地調査を前倒しして実施した。これらは当初計画で想定した成果を超える成果であり、当研究事業の、計画以上の進展を示す。このこともあり、平成27年度以降は資料検索対象を拡大することも検討している。加えて、同時期の紙幣(私札)成立過程について学会発表を行う機会を得た。これは銭と私札との関係(トレードオフ如何等)について示唆を与えるものであり、本研究の重要な副産物である。前年度に引き続き、1617世紀すなわち日本中近世移行期の銭使用秩序の統合過程に関する地域別ケーススタディを実施した。播磨・但馬・近江の状況に関する論考を発表することができた。播磨・但馬については、一五七〇年代以降に銭のプレゼンスの縮小が見られる一方で特定の通用銭を基準銭より減価して使用する現象は見られなかった。近隣諸国と対照的である。また銀については播磨では使用例が見られる一方で銀山膝下たる但馬では使用例を確認できなかった。金については、播磨・但馬ともに一五七〇年代以降に使用例を確認した。一五七〇年代以降の金使用の普及は京都・近江・紀伊の状況とおおむね共時的である。近江については、17世紀初頭の彦根藩の経理記録を研究史上再検出した。この記録から、17世紀第1四半期において、幕府基準通貨(慶長金銀・ビタ)を彦根藩が基準通貨として採用したことを明らかにした。当該時期に諸藩が幕府通貨に対しどういう態度をとったのか(積極的に受容したのか拒否的反応を示したのか)、従来の研究では必ずしも明らかでなかったが、その一端を復元することに成功した。銭使用秩序の統合過程という点では、幕府がビタを基準銭に採用した一方で、近江の市場ではビタが上・中・下の三層に分化し、異なる価値で流通していたことも実証した。この現象は従来、京都では確認されていたが、本稿により、その現象が京都に限定されず広域的に存在したことが明らかになった。

また派生的研究として、中近世移行期の手形類の機能の近世紙幣への接近につきサーベイを行い、中世手形類と私札との連続的要素を複数確認した。例えば私札の預状形式が中世以来の徳政回避機能の期待を継承していることや、中世の紙券選好の経験等、近世紙幣と1516世紀の手形類との連続性ならびに日本中世的歴史性(西欧初期紙幣と必ずしも共通しない要素)を見出す視点を示した。単に史料検索を実施したというだけでなく、中近世移行期の通貨使用秩序の諸地域の個性を復元することができたこと、ならびに、本研究課題の主要対象である金属通貨だけでなく、紙幣について、同時期の金属通貨と関連づけて分析を行い、論考を発表することができた。このように、実施した史料検索作業に見合った分析結果を出し、かつ当初の想定より幅が広い議論を展開することに成功した。以上の点で計画以上の進展を認めることができる。銭については、政策を直接の契機としない、社会の実態レベル・政策外のレベルにおける統合の方向性を示す史料を複数検出した。また政策レベルについては、成立当初の江戸幕府が基準銭に採用したビタが、すでに信長政権の段階で基準銭に採用されており、秀吉政権もその政策を継承していたことを示した。従来の研究では近世的銭統合政策は家康政権以降のものを軸に語られてきたが、本書ではそれより先行して一六世紀段階で存在していたことを示したことで、従来の歴史像を変えた。また、一六世紀後半から一七世紀初頭にかけて、社会の実態レベルでのビタの基準銭化、政策レベルでのビタによる統合の方向性があった一方で、社会の実態レベルでビタ内部の階層化が起こっており、それが寛永通宝発行直前まで継続していたことを示した。また派生的な成果として金・銀・紙幣についても、近世初頭の貨幣統合という本研究の趣旨に関する点において新たな知見を得た。金・銀についてはその普及(従来の観測結果よりも早期に普及していた実態)、西日本における狭義の銀遣い(価値尺度としての銀使用)の成立、社会の実態レベルでの統合の方向性を示す史実等を検出した。紙幣については中世手形類と近世紙幣とくに初期私札との連続的要素、具体的には譲渡性、預状形式、中世の紙券選好の経験との連続性等と、その日本中世的な歴史性すなわちヨーロッパ初期紙幣と必ずしも共通しない要素を検出した。日本の手形類が中世段階で譲渡性を持っていた点は、近世に至り譲渡性を獲得したヨーロッパの手形類と対照的である。中世手形類の譲渡性は近世手形類でなく、むしろ初期私札に継承されることになる点で、初期私札の文書的系譜は中世手形類に求められる。また初期私札の額面が慶長銀建てであることは、江戸幕府による貨幣統合の受容の一端と評価することができる。政策を直接の契機としない、社会の実態レベル・政策外のレベルにおける銭統合の方向性を示す史料を複数検出した。政策レベルについては、成立当初の江戸幕府が基準銭に採用したビタが、すでに信長政権の段階で基準銭に採用されており、秀吉政権もその政策を継承していたことを示した。従来の研究では近世的銭統合政策は家康政権以降のものを軸に語られてきたが、本書ではそれより先行して一六世紀段階で存在していたことを示した。研究実績の概要にも示したように、資料検索は予定をこえて進展している。とくに、平成27年度以降に検索を実施する予定だった地域の資料の検索を実施することができた。また単なるデータ検出のみならず、雑誌論文の形態での発表にいたった。
遺伝子と内分泌の異常から分類する子宮内膜癌の新規カテゴリーと治療法の確立

臨床研究として、子宮内膜(内膜)癌における高プロラクチン(PRL)血症例ではエストロゲン受容体(ER)-αの発現が高く、PTEN変異が少ないことが示された。また、早期内膜癌/前癌病変の若年症例に酢酸メドロキシプロゲステロン療法(MPA)施行症例の検討で、非奏効にインスリン抵抗性(IR)の関与がみられたが、メトホルミン併用により奏功が得られた。高PRL血症例では、MPA後のカベルゴリン継続が再燃予防に有効であった。基礎研究として、PRLによる内膜癌細胞株のER-α発現と増殖能亢進が確認された。また、内膜癌マウスを用いて、副作用の少ないジエノゲストがMPAと同等の治療効果を有することが示された臨床面においては、熊本大学医学部附属病院にて加療を行った子宮内膜癌(EC)あるいはその前癌病変である子宮内膜異型増殖症(EH)を有する症例における身体プロフィール(身長、体重、BMI)、内分泌プロフィール(エストロゲン、卵胞刺激ホルモン、プロラクチン、インスリン抵抗性)、遺伝因子(癌家族歴)を検索し、EC/ EH症例には肥満、インスリン抵抗性、高プロラクチン血症といった内分泌代謝異常を有する他、癌家族歴を高頻度に保有することが確認された。さらに、これらの因子が重複する場合とそれぞれ単独に存在する場合があり、これまで知られていなかった高プロラクチン血症単独因子で発症する症例群の存在が認められ、第66回日本産科婦人科学会学術集会(2014年4月18日ー20日、東京)にて発表を行った。基礎面における、プロラクチンによる子宮内膜癌の発癌機序に関連して、プロラクチン受容体は子宮内膜の増殖期に強く発現し、その発現パターンはエストロゲン受容体(α)と相関したが、プロゲステロン受容体との相関はみられなかった。高プロラクチン血症のみを示す症例群で、血清プロラクチン値が15ng/mlを境に2群に分けると、15ng/ml以上の群で有意にエストロゲン受容体(α)の発現が高かった。また、高プロラクチン血症の症例の癌組織において癌抑制遺伝子のPTENの変異が少ない傾向がみられた。また、in vitro実験で、10ng/mlおよび200ng/mlの濃度のプロラクチンをEM-E6/E7/TERT子宮内膜細胞株およびIshikawa細胞に添加し48時間後に、免疫細胞化学的染色を用いてERαRの発現を添加前と比較すると、Ishikawa細胞のみにおいてエストロゲン受容体(α)の発現が増強した。また、内膜癌マウスを用いて、副作用の少ないジエノゲストがMPAと同等の治療効果を有することが示された熊本大学医学部附属病院にて加療を行った子宮内膜癌(EC)あるいはその前癌病変である子宮内膜増殖症(EH)を有する症例における身体プロフィール(身長、体重、BMI)ならびに内分泌プロフィール(エストロゲン、卵胞刺激ホルモン、プロラクチン、インスリン抵抗性)を検索し、若年者においては、高用量黄体ホルモン療法による治療抵抗性との関連を調べた。これまでに、EC/EH症例には肥満、インスリン抵抗性、高プロラクチン血症を有することが確認された。若年EC/EH症例における高用量黄体ホルモン療法では、インスリン抵抗性を有する症例でホルモン療法に治療抵抗性がみられ、また、高プロラクチン血症を有する場合にはこれを加療することによりEC/EHの再燃が抑制されることが示され、第65回日本産科婦人科学会学術講演会(2013年5月10-12日、札幌)にて発表を行う。基礎研究面においては、マトリゲルを用いた3次元培養の準備はできたものの、子宮内膜癌細胞株ならびにヒト子宮内膜腺不死化細胞株を用いたエストロゲン投与実験でエストロゲンに対する反応性が乏しいことがわかり、これらの細胞株のエストロゲン受容体発現の著明な減弱が確認された。そのために、エストロゲン受容体発現ベクターを作成し、これらの細胞株に導入を試みたが、十分な発現が得られておらず、ベクターに用いたエストロゲン受容体遺伝子そのものに異常がみられることが判明した。in vitroでの実験の進捗状況が停滞していたために、肥満とECとのin vivoでの関連を調べるために、肥満マウスob/ob miceとEC発症マウスmPTEN遺伝子改変ヘテロマウスを交配させ、肥満によるEC発症の加速をみる検討を進めている。このin vivoモデルを作成することでメトホルミンの効果判定を臨床実地に近い状況下で実験的に検証することを可能とする。臨床研究において、熊本大学医学部附属病院にて加療を行った子宮内膜癌患者の内分泌プロファイルを解析しリスク因子別に分類したところ、高プロラクチン(PRL)血症のみ示す群(12例)、肥満およびインスリン抵抗性を示す群(15例)、癌家族歴を持つ群(11例)の3群に分類することができた。

これまでに明らかにはされていなかった高PRL血症の群が、子宮内膜癌の成因の一つとして抽出された。免疫組織化学的解析により、高PRL血症のみ示す群において癌抑制遺伝子のPTENの変異が少ない傾向がみられた。また、血清PRL値:15ng/mlを境に2群に分けると、15ng/ml以上の群で有意にER-αの発現が高かった(84.6% vs 54.1%、P=0.04)。また、熊本大学医学部附属病院で施行した妊孕性温存治療にて、酢酸メドロキシプロゲステロン(MPA)療法の奏効と再燃に関与する内分泌学的因子を解析した結果、インスリン抵抗性を有する症例ではMPA療法が奏効しにくいが、メトホルミンを併用することでより効果が得られた。高PRL血症を有する症例では、MPA療法後にカベルコリンによる管理を継続することで良好な転帰が得られた。さらに、MPAより副作用が少ないディナゲストによる治療効果を、子宮内膜癌モデルマウスを用いて検証し、現在、英文雑誌へ投稿を行っている。臨床研究より見出されたPRLに関する基礎研究として、不死化ヒト内膜腺上皮細胞株ならびに子宮内膜癌細胞株であるISHIKAWA、HHUAを用いて、PRLによる細胞増殖能を検討したところ、全ての細胞で増殖能が亢進した。また。PRLの添加にて、全ての細胞株のエストロゲン受容体(ER)α、PRL受容体(R)のmRNAの発現が増加したが、膜型エストロゲン受容体であるGPR30の発現変化は確認できなかった。PRLの増殖機構にはERαが関与していると考えている。婦人科腫瘍臨床研究において、子宮内膜の発癌において、これまであまり知られていなかったプロラクチンの関与が強く示唆されてきたために、現在、プロラクチンを用いたin vitroの研究を前倒し的に行っている一方、エストロゲンならびにインスリン抵抗性に関する研究も進めている状況にある。臨床面における研究は順調に推移している。in vitroでの研究は上述したように、エストロゲン発現ベクター作成のトラブルで停滞しているものの、それ以上の成果が期待し得るin vivoでの代替え研究の予備実験では、良好な結果が得られ、今後、研究の進展に期待が持てると考えられる。これまでの臨床研究により、肥満、インスリン抵抗性、プロラクチン、遺伝因子といった多因子が相補的もしくは単独に子宮内膜癌の発癌、進展に関与していることが示されてきた。このデータをもとに、基礎的なdataの集積を行っていくとともに、臨床応用も視野に入れた研究に繋げていく。これまでの臨床研究を通して、肥満、特に、インスリン抵抗性が子宮内膜癌の進展に深く関与することが明らかにされた。今後、インスリン抵抗性に、より重きを置き、研究の軌道修正を行っていく。in vitroの研究は、再度、見直しを行うとともに、現在、それに替わるインスリン抵抗性を有する肥満マウスとPTENヘテロマウスを掛け合わせるin vivoの研究を推進していくことで、当初予定していたメトホルミン療法の実験的検証をより臨床に近いin vivoで行っていく。既に、少数のマウスによる予備実験では良好な成果が得られていることから、今回得られたデータをもとに数を増やしていくことで、in vivoにおけるインスリン抵抗性と子宮内膜癌との関連、さらには、その治療薬の開発へと繋げていく。次年度の研究においても、予定の研究費で、種々の抗体を購入し、臨床検体の免疫組織化学による内分泌受容体の発現状況を調べていく。
晩期型呈質量放出過程の観測的研究

本研究の目的は数年間晩期型星に付随する水メーザー源をモニター観測し質量放出過程のメカニズムを観測的に研究することである。この為我々は三コの晩期型星,IRC60169,VXSgr,RCrTを国内VLBIネットワークを使ってVLBIモニター観測を行った。IRC60169とRCrTのデータは既に解析は終り、スポットのライフタイムと固有連動に新たな知見が得られた。現在RCrTについては論文を執筆中である。IRC60169とVXSgrについては現在も解析を続けている。6m鉱でのモニター分光観測を継続して行っており、以上のデータは今年から建設が初まるVERA計画に貴重なものとなる。これらの観測を行っている中で、Orion KLに水メーザー電波の異常な増光を発見した。このフレアは強度が指数関数的に増加し、4×10^6Jyにも達した。この結果は既に論文にした。我々は米国のVLBAを使ってVLBIモニター観測を行った。これについても解析は終わり、非常に興味深い結果がでており、論文作製に取りかかっている。光と赤外の観測は進んでいないが、赤外線カメラは非常に安定したものが出き、早急に観測に取りかかりたい。この科研究の目的は水メーザー源、特に晩期型星について数年間のモニター観測を行い、電波、光、赤外線の観測データを集積し中小質量星進化末期に見られる激しい質量放出のプロセスを解明することである。国内VLBIネットワークを使った水メーザースポットの観測は、6m鏡等で1時的なダウンがあったが進み、複数の天体でデータが得られ、処理ソフトAIPSによる解析も行われた。秋の学会でもIRC60169、VX Sgr、RCrtの水メーザー源について発表される予定である。これらの天体については論文化も進められている。本プロジェクト遂行中、昨年1月オリオンの水メーザーが異常な増光を示していることを6m鏡のモニター観測で発見しIAV Circularに報告した。450万Jyという驚異的な明るさになり、その後の経過が6m鏡によるモニター更に国内VLBIネットワーク、米国のVLBAで観測が続けられている。この結果の一部はPASJのLetterに投稿中で、まもなく掲載される予定である。最近の観測データの論文化も進められている。光については、鹿児島大学で30cm光子望遠鏡が稼動しだしたが、赤外線については西はりま天文台の60cm望遠鏡で開始される予定であったが冷凍機の故障で残念ながら観測のスタートは4月以降になる予定である。観測可能になれば光、赤外線電波の同時観測を開始したい。本研究の目的は水メーザー源、特に晩期型星について数年間モニター観測を行い、電波・光・赤外線の観測データを集積し、中小質量星進化末期に見られる激しい質量放出のプロセスを解明することである。既に計画は進み、国内VLBIネットワークを使った晩期型星IRC60169、VXSgr、R Crtの観測は一応終了し、現在VX Sgrのデータのみが解析が終了していないが残りの2ソースのデータ解析は終わっている。R Crtについては、論文が完成する段階に来ている。IRC60169とVX Sgrについても、早急に論文化したい。現段階では、この3ソースとも興味深い結果が出ており、例えば水メーザースポットのライフタイムや固有運動について興味深い結果となっている。この結果は、2000年度からスタートするVERA計画にとって非常に貴重なデータとなっている。6m鏡での単一鏡としての50個の水メーザー源のモニター観測も着実に進んでいる。この科研費の研究スタートと同時期に、我々により発見されたオリオン水メーザー源のスーパーバースト現象はすでに論文化され、また米国のVLBAを使ったVLBI観測も興味深い結果になっており早急に論文化したい。光赤外線の晩期型星の観測については、計画が遅れているが、赤外線カメラについては非常に安定性のある装置が完成し、早急に西はりま天文台での本観測に入りたいと考えている。光の30cm望遠鏡によるモニター観測は、現在進行中である。今後、電波と光の同時観測を進める予定。
炭素のミクロ構造に基づいた有機塩素化合物の生成機構と制御法の構築

本研究は、炭素物質の熱変換工程(熱分解・燃焼・ガス化)で発生するハロゲン化水素(HCI・HF)と未燃炭素(炭化水素や金属などから成る凝集・凝縮粒子「スス」あるいは「炭素質残査」)の低温再合成(de novo合成)による有機ハロゲン化合物の生成機構ならびに排出制御原理を分子レベルで明らかにすることを目的としている。平成17年度は、鉄鉱石焼結機のウインドボックスから採取したダストと微粉炭燃焼時に電気集塵機で回収したフライアッシュ中の炭素とハロゲンの構造解析に取り組み、以下の結論を得た。1.焼結ダスト中には7551000μg/g-dryの塩素が含まれ、その一部は未燃炭素と結合した塩素化芳香族構造として存在し、その割合は炭素表面の含酸素官能基(C-O/O-C=O)の割合が増加するとほぼ直線的に増大する。2.フライアッシュ中には20130μg/g-dryのフッ素が含まれ(塩素は検出限界(10μg/g)以下)、その大部分は未燃炭素と結合した状態で存在し、このようなフッ素の量は炭素表面の(カルボキシル基+ラクトン/酸無水物)量とともに増加する。3.熱処理直後の炭素物質上にHClを流通すると、350500°CではHClは表面の炭素活性サイト(カルボキシル基やラクトン/酸無水物からCO・CO_2が脱離したあとの炭素サイト)と容易に反応して塩素化芳香族構造に転化する。以上より、鉄鉱石焼結プロセスや微粉炭燃焼時に生成するHClとHFは、未燃炭素表面の活性サイトと反応して有機ハロゲン化合物に転換する可能性が強く示唆されたことから、炭素の表面構造は有機ハロゲン化合物の生成を制御する重要な因子であることが明らかとなった。本研究は、炭素質物質(石炭・バイオマス・コークス)の熱変換工程(熱分解・燃焼・ガス化)で発生する塩化水素(HCl)と未燃炭素(炭化水素や金属などから成る凝集・凝縮粒子「スス」あるいは「炭素質残査」)の低温再合成(de novo合成)反応による有機塩素化合物の生成機構ならびに排出制御原理を分子レベルで明らかにすることを目的としている。平成16年度は主に、熱分解(または熱処理)直後の炭素質物質とHClの反応、および生成する塩素種の形態解析に取り組み、以下の結論を得た。1.HClは、低炭化度炭あるいは活性炭を加熱して得た炭素質物質と350500°Cで反応し、その量は炭素質物質の種類や比表面積、ならびに反応温度にはほとんど影響されなかった。2.HCl処理した炭素質物質中には、NaClやKClのみならず塩素化芳香族構造のCl 2p XPSスペクトルが出現し、HClは炭素と反応して有機塩化物に転換することが明らかとなった。また、実際の鉄鉱石焼結機や一般廃棄物の焼却時に排出されるダストならびにフライアッシュ(FA)中に含まれる未燃炭素と塩素を形態別に定量化した結果、3.ダストやEA中の塩素の大部分は有機塩化物として存在し、その割合は未燃炭素表面のカルボキシル基やラクトン/酸無水物の量が増加するとほぼ直線的に増大する傾向が認められた。以上より、HClは未燃炭素表面の含酸素官能基から酸素が脱離した後に生成するフリーな炭素(エッジ炭素)と反応して、有機塩素化合物に転換すると推論された。それ故、de novo合成によるダイオキシン類や有機塩素化合物の生成を抑制するためには、エッジ炭素の活性を抑制する物質の添加、例えば窒素や硫黄を導入する方法が有効であると考えられた。
本邦新生代の浅海底生動物群の地史的変遷と後期テチス浅海動物群との関係

本研究は陸域に記録されている新生代,特に始新世末から更新世初期にわたる地層から過去6500千万年間の日本列島の古地理を復元し,化石試料などの解析を通して海洋古環境の復元を行い,日本列島周辺における地質学的変遷と古生物群の変遷の相互関係を明らかにしようとするものである.日本列島はプレート収剣場の一つにあたり,同時に亜熱帯から亜寒帯にまたがる海洋条件が新生代を通じて認められている.このような場における地質・古生物の相互関係を精度のより高い年代尺度にもとずいて総括することを試みた.貝類化石群集の変遷からみた東北日本新生代後期の古海洋環境や貝化石の古水深指〓としての意義(小笠原),日本近海,東南アジア地域,さらに西方テチス海域に亘っての古第三紀巻貝(Turritella科Colpospira属)の古生物地理(小高)などの研究をおこなった.1)現在の親潮と黒潮の対立関係は貝類化石の分布パターンからみれば3.52Ma頃に現れていること, 2)8Maでは黒潮に比較できる生物群分布域の北方には,現在の中間温,または温暖帯冷温帯に比較出来るような生物群が分布しており,これらの分布パターンは黒潮戸親潮の対立を示して居ない.また,東北地方の脊梁部の隆起は68Maにかけて明瞭になったが,それ以前では東北地方を覆っていた海は現在のように日本海と太平洋のように区分されていなかったことも指摘されるようになった.3)Turritella科のColpospira属は,白亜紀にテチス海の東南アジア地域において独立した属として確立し,その頃,北上してきたインド亜大陸やオーストラリア大陸によって,テチス海の東半分はインド洋と東南アジアの海域となり,それぞれの海域で独自の進化発展をとげた.その後,漸新世の寒冷化によって絶滅した属であることも判明した.この成果の一部は62年10月の日本地質学会東北支部講演会で報告し,日本地質学会地質学論集に投稿中である.昭和63年度は前年度の中期中新生を対象とした浅海動物群の形成を過程に関する考察を補充するため、福島県梁川町の中新統貝類化石について野外調査・化石資料の収集を行った。また、東アジア地域と本邦の新生代浅海動物化石群を比較するため、文献上での整理に努め、ジャワ・フィリッピン、台湾、八重山列島の構成要素を把握した。これらの整理には若干の謝金を室内作業経費として使用した。これらの整理を通じて得られた知見を関連する研究者と討議するため、その出張経費を使用した。この2年度にわたる研究成果を報告書として総括し、本邦新生代浅海動物の変遷とテチス浅海域との関連について古動物地理・古地理・古気候・古海洋事件などの最新の研究成果から検討を加えた。その結果、1.中世代を通じて本邦とテチス浅海域で共通要素が多い2.古第三紀では東南アジアの資料が散点的ではあるが若干の共通性が本邦とテチス地域に存在している。3.新第三紀中新世中期にジャワ;フィリッピン、南西諸島、東北日本そして道南地域までの広域にわたって分布した要素が認められる。4.中新生後期では地域的な固有種が形成され、特に本邦金塊で顕著である。などの点が明確となった。これらの結果を古海洋事件の対応でみると、中新世初期にインド洋(テチス残存地域)と西太平洋(後期テチス要素)の生物地理的分断が生じ、この事件の直後に上述の3で述べた暖流系要素の北方への拡大・分散が起きていると考えられる。この拡大は現在型の黒潮が成立した事に起因していると判断できる。また中新世中後期の本邦近海での固有浅海種の成立過程は、テチス由来の暖音系種が、ほぼ5°Cの平均気温の低下に対応して生じたことが予察できた。今後本研究で得られた結果を国際的な視野から具体的に考察する必要がある。
新規増幅癌遺伝子ＺＮＦ２１７を標的とした卵巣明細胞腺癌の治療開発のための基礎研究

卵巣明細胞癌における新規増幅癌遺伝子ZNF217についてオートファジー関連タンパク質であるBeclin-1タンパク質発現、甲状腺癌での予後因子の一つとされるTERT promoter変異との関連を検討した。卵巣明細胞癌症例ではBeclin-1タンパク質未発現群とZNF217遺伝子増幅は有意な相関を認めた。卵巣明細胞癌においてBeclin-1未発現群は有意に無増悪生存率が低下しており、卵巣明細胞腺癌細胞株をBeclin-1 SiRNAでknock downしたところ細胞増殖能が有意に亢進していた。TERT promoter変異は日本人の明細胞腺癌では非常に稀であることを確認し報告した。本邦での卵巣癌における明細胞腺癌の発生頻度は24.8%であり、30年間で約5倍に増加している。卵巣明細胞腺癌は白金製剤を主体とする現在の化学療法に抵抗性で、極めて予後不良であるが、その分子生物学的特徴はほとんど解明されていない。今後、治療成績向上のためには、卵巣明細胞腺癌の分子生物学的特徴を解明し、その特徴にターゲットを絞った創薬が必要と考えられる。申請者らの研究グループはJohns Hopkins大学との共同研究で卵巣明細腺癌においてchr20q13.2に34%の頻度で遺伝子増幅があり、そのDriver geneがZNF217である事を同定した。更に卵巣明細胞腺癌において、20.0%(12/60)にZNF217のgene amplificationを認め、ZNF217のgene amplificationを起こしている症例は初回化学療法後の無増悪生存率、全生存率について多変量解析において有意な予後因子と考えられた。卵巣明細胞腺癌におけるZNF217 amplificationとオートファジー、エンドサイトーシスに関与するBeclin-1タンパク質との関連を検討したところ、Beclin-1未発現群とZNF217は有意な相関を認めた。我々は卵巣明細胞腺癌症例において、Beclin-1タンパク質未発現は有意に予後不良であることを発見した。更に卵巣明細胞腺癌細胞株をBeclin-1SiRNAでknock downしたところ細胞増殖能が有意に亢進することから、卵巣明細胞腺癌の悪性化に関与していると考えられた。ZNF217 amplicifationとBelin-1タンパク質未発現との関連は現在のところ明らかではなく、今後の検討が必要と考えられる。現在、Beclin-1たんぱく質の機能について検討しておりZNF217の機能解析は進んでおりません。本邦での卵巣癌における明細胞癌の発生頻度は24.8%であり、30年間で約5倍に増加しており化学療法抵抗性とされている。更に卵巣明細胞腺癌において20.0%(12/60)にZNF217のgene amplificationを認め、ZNF217のgene amplificationを起こしている症例は初回化学療法後の無増悪生存率、全生存率について多変量解析において有意な予後因子と考えられた。卵巣明細胞癌におけるZNF217 amplificationとオートファジー関連蛋白質Beclin-1タンパク質との関連を検討し、Beclin-1未発現群が有意に予後不良であること、Beclin-1未発現群とZNF217は有意な相関があることを発見した。次に黒色腫等で高率に認められ、甲状腺癌等で予後因子との報告があるTERT(Telomerase reverse transcriptase)promoter mutationについて、卵巣明細胞癌についてZNF217との関連があるか検討を行った。卵巣明細胞腺癌におけるTERT promoter mutationの頻度は2.5%(1/40)と低く、ZNF217との関連について解析を行うことができなかったが、海外の報告(16%)と異なり、日本人での卵巣明細胞腺癌のTERT promoter mutationは非常に稀であることを発見した。現在論文投稿中である。現在ZNF217の役割を検討するため、子宮類内膜腺癌において、高分化腺癌から低分化、未分化癌へ移行する脱分化腺癌においてZNF217 amplificationの関連を検討中である。ZNF217の機能解析の一つとして、現在支給類内膜腺癌の脱分化の過程においてZNF217 amplificationが関与しているか検討を行っている。稀な腫瘍であり、他施設と共同で症例を集積しているところである。申請者らの研究グループはJohns Hopkins大学との共同研究で卵巣明細腺癌においてchr20q13.2に34%の頻度で遺伝子増幅があり、そのDriver geneがZNF217である事を同定、ZNF217のgene amplificationを起こしている症例は初回化学療法後の無増悪生存率、全生存率について多変量解析において有意な予後因子と考えられた。初年度からの研究で、我々は卵巣明細胞腺癌におけるZNF217 amplificationとautophagyに関与するBeclin-1 proteinとの関連を検討したところ、Beclin-1未発現群とZNF217 amplificationは有意な相関を認め、更にBeclin-1未発現群は有意に予後不良であることを発見した。その後、甲状腺癌等で予後因子であるという報告があるTERT(Telomerase reverse transcriptase)promoter mutationについて、卵巣明細胞腺癌におけるZNF217との関連があるか検討を行った。

卵巣明細胞腺癌の16%にTERT promoter mutationを認めるとの海外の報告があったが、日本人での症例ではmutationの頻度は2.5%(1/40)と低く、ZNF217との関連について解析はできなかったが日本人での卵巣明細胞腺癌のTERT promoter mutationは非常に稀であることを報告した。卵巣類内膜腺癌、高異形度漿液性腺癌では検討した範囲でTERT promoter mutation症例は認めなかった。そして癌抑制遺伝子であるPTEN変異においても日本人の卵巣明細胞腺癌では66% (6/9)と海外の報告(20%)より変異の率が非常に高く、日本人の明細胞腺癌は海外の症例と分子生物学的に異なる可能性が示唆された。卵巣明細胞癌における新規増幅癌遺伝子ZNF217についてオートファジー関連タンパク質であるBeclin-1タンパク質発現、甲状腺癌での予後因子の一つとされるTERT promoter変異との関連を検討した。卵巣明細胞癌症例ではBeclin-1タンパク質未発現群とZNF217遺伝子増幅は有意な相関を認めた。卵巣明細胞癌においてBeclin-1未発現群は有意に無増悪生存率が低下しており、卵巣明細胞腺癌細胞株をBeclin-1 SiRNAでknock downしたところ細胞増殖能が有意に亢進していた。TERT promoter変異は日本人の明細胞腺癌では非常に稀であることを確認し報告した。今後は、卵巣明細胞腺癌におけるZNF217、Beclin-1の機能解析を進めていく予定である。2ZNF217、BECN1の遺伝子導入実験による腫瘍増殖能、腫瘍産生能の確認3ZNF217の遺伝子導入実験による細胞遊走能、浸潤能の検討4ZNF217, BECN1の制御遺伝子の網羅的検索、パスウェイの解析5ZNF217、BECN1の直接制御遺伝子の網羅的検索ZNF217の機能解析の一つとして、現在支給類内膜腺癌の脱分化の過程においてZNF217 amplificationが関与しているか検討を行っている。1婦人科癌におけるZNF217 amplificationの発現頻度、予後因子としての検討2ZNF217、BECN1の遺伝子導入実験による腫瘍増殖能、腫瘍産生能の確認3ZNF217の遺伝子導入実験による細胞遊走能、浸潤能の検討外科系臨床医学ZNF217についての遺伝子導入実験を今年度開始できなかったため今後は、遺伝子導入実験に必要な試薬、機材について研究費を使用する予定である。更にマイクロアレイ法を用いた遺伝子の網羅的解析にも研究費を使用する予定である。
ヤンバルクイナのロードキル回避システムの開発

沖縄本島ヤンバル地域の固有種であり、特別天然記念物でもあるヤンバルクイナは、1981年の発見当初から個体数が少なくその後も激減し絶滅の危機にある。個体数減少の要因は、ヤンバルクイナを捕食するマングースや野生化したノネコの生息域の拡大などがあげられるが、その他にも交通事故による「ロードキル」があげられる。2009年には19件の事故が発生し、この対策が緊急の課題である。本研究では、ヤンバルクイナのロードキル回避システムを開発するとともに沖縄県国頭村安田地区で実地試験を行った。1.車両検出センサーの開発60km/h以上で走行する車両を検出するためのセンサーの開発を行った。センシングには、マイクロ波ドップラーセンサーならびに超音波センサーを使用して車両検出ユニットを開発しそれぞれセンサーの感度、応答速度等を解析することで最適化を図った。2.音声再生装置の開発センサーユニットで車両を検知して100m離れた地点で警告音を発し、ヤンバルクイナに走行車の接近を事前に知らせる音声再生システムを開発した。低消費電力化を図りバッテリーで1カ月動作するシステムとした。3.実地試験実地試験をヤンバルクイナが道路に多数出没する沖縄県国頭村安田地区県道74号線沿いで行った。ヤンバルクイナが頻繁に出現するポイント2か所に1台ずつ設置し、7日間の試験によりシステムの稼働状況について調査した。その結果、日照条件にも影響を受けず、60km/h以上で走行する車両を検知することができたが、センターラインを大幅に逸脱した車両やバイクに反応しないこともあり改善の余地も見られた。しかしながら、車両の走行音を警告音とすることでヤンバルクイナが敏感に反応し、道路際より逃げ出す様子が観察され、また本システムの設置によりヤンバルクイナの路上への出現が著しく抑えられるという結果が得られた。
還元環境に応答して可逆的に二次構造を変化させる人工ペプチドの創製

側鎖にジスルフィド(SS)結合を有する七員環状ジ置換アミノ酸を設計し、その含有ペプチドを合成した。SS結合は還元環境に応答して開裂し、環状から鎖状へとアミノ酸側鎖構造を変化させた。また、その側鎖構造の変化に伴い、含有ペプチドの二次構造が変化することが明らかとなった。一方で、環状から鎖状へと側鎖構造が変化することで、ヘリックス構造からランダム構造へと二次構造が変化することを期待したが、そのような明確な変化は見られなかった。還元環境に応答して構造を変化させる非天然型アミノ酸の合成ならびに、L-ロイシンシークエンス中にその非天然型アミノ酸を導入したヘテロペプチドの合成を行った。また、合成した非天然型アミノ酸が還元環境に応答して溶液中で構造を変化させるかについても精査した。非天然型アミノ酸の合成:種々の反応ルートについて、新規非天然型アミノ酸の合成を検討した。その結果、全4工程にて目的とする非天然型アミノ酸を良好な収率で合成することができた。非天然型アミノ酸の構造変化:溶液中での構造変化を様々な溶媒中で精査した。1H-NMRスペクトルにより経時的に追跡したところ、温和な還元環境条件下、時間とともに徐々に構造が変化していることを明らかにした。またその構造変化が可逆的であることも確認できた。非天然型アミノ酸含有ヘテロペプチドの合成:合成した非天然型アミノ酸および、そのコントロールとなる2種類の非天然型アミノ酸を含有する計3種類のへテロペプチドの合成を行った。結晶状態ならびに溶液状態での構造解析を容易にするために、すでに研究実績のある、天然のα-アミノ酸であるL-ロイシンからなるペプチドシークエンス中に導入した。3種類のトリペプチドを良好な収率で合成することができた。今後はさらなるペプチド鎖の伸長を行うとともに、ペプチド中でもアミノ酸の構造が変化するか、またそれに伴いペプチド二次構造が変化するかを明らかにしていく予定である。還元環境に応答して側鎖構造を変化させる環状ジ置換アミノ酸を、L-ロイシンシークエンス中に導入したヘテロペプチドの合成を行った。合成したペプチドの溶液状態ならびに結晶状態でのコンフォメーション解析を行った。ペプチド合成:側鎖にジスルフィド結合を有する環状ジ置換アミノ酸を、全4工程にて良好な収率で合成することができた。合成した環状ジ置換アミノ酸をL-ロイシンからなるペプチドに2残基導入したオクタペプチドを合成した。またコントロールとして、環境に応答しない環状ならびに鎖状ジ置換アミノ酸を導入した、同様の配列のペプチドも合成した。コンフォメーション解析:1H-NMR、FT-IR、CDスペクトル測定による溶液状態、X線結晶構造解析による結晶状態におけるペプチドのコンフォメーション解析を行った。側鎖にジスルフィド結合を有する環状ジ置換アミノ酸を導入したペプチドは、還元環境に応答してジスルフィド結合が開裂し、コンフォメーションが変化していることが明らかになった。還元環境応答性のジスルフィド結合を側鎖に有する七員環状ジ置換アミノ酸、コントロールとして、安定な結合のみからなる七員環状ジ置換アミノ酸、二つのプロピル基を有する鎖状ジ置換アミノ酸をそれぞれ含有するL-Leuオクタペプチドを合成し、その構造解析を行った。還元環境応答性ジ置換アミノ酸を含有するペプチドは還元環境に応答して、溶液中での二次構造が変化することがわかった。これは、ジ置換アミノ酸の側鎖構造が環状から鎖状へと変化していることに起因するものであった。しかしながら、コントロールとして合成した二種類のペプチドの二次構造に大きな違いは見られなかった。これらの結果より、側鎖構造の変化だけではペプチド二次構造の制御は難しく、官能基の有無もしくは親疎水性の変化が、ペプチド二次構造に与える影響が大きいことが明らかになった。当初の予定では、平成26年度には設計した非天然型アミノ酸をペプチドに導入し、ペプチドのコンフォメーション解析を行うこととしていた。実際に、コントロールのペプチドを含めてペプチド合成は達成し、それぞれのコンフォメーション解析も行った。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると考えている。ペプチド化学現在、モデルペプチドを用いて還元環境に応答してコンフォメーションが変化することを確認しているが、固相合成法等を用いてその他の配列にも設計した非天然型アミノ酸を導入する。最終的に培養細胞を用いて、細胞内の還元環境に応答してペプチドコンフォメーションが変化しているかを明らかにする。当初の予定では、平成25年度には非天然型のアミノ酸を達成し、ペプチドの合成をある程度行うこととしていた。実際に非天然型のアミノ酸の合成ルートは確立しており、ペプチド合成にも取りかかっている。現在、短鎖ペプチドの合成まで達成しているが、今後はさらなる鎖長の長いペプチドの合成を行う。合成し次第、アミノ酸レベルでは確認できている環境応答性を、ペプチドレベルで確認する。
象牙芽細胞における歯内治療薬の作用と応用：侵害刺激受容と修復象牙質形成の機能連関

ユージノールは、象牙芽細胞の細胞内カルシウムイオン濃度([Ca2+]i)を一過性に、かつ濃度依存的に増加した。この応答は細胞外Ca2+の除去によって消失した。さらにTRPV1 channelの阻害剤が一過性の[Ca2+]iの増加を抑制した。また、一過性の[Ca2+]iの増加の後のユージノールの持続性投与は、TRPV1チャネルを介したCa2+流入の感度を一時的に高める(感作)が、その後の感度を減少させる効果(脱感作)を誘導した。ユージノールは象牙芽細胞に発現するTRPV1チャネルを感作/減感作することで、鎮痛効果を得ていることが示された。象牙芽細胞における薬理作用点の研究において、学会発表(2回)および論文掲載(1編)があった。研究成果報告を行う事が出来たため(国内学会(2回)、論文(1編))。現在主論文を作成しており、本年中に投稿予定である。併せて学会発表を行う予定である。主に消耗品、論文校正費、学会参加費、人件費に使用する予定である。
文化財建造物の伝統的な塗装彩色材料の再評価と保存・修理・資料活用に関する研究

調査者らは「文化財建造物における塗装彩色材料の創建当初の色調や歴史的変遷、さらには伝統的な材料や技法を正当に評価して今後に役立てる基礎研究」がほとんど行われていない点に着目して幾つかの文化財建造物の塗装彩色材料の来歴に関する基礎調査を行った。その結果、部材にほんの僅かに残存する塗装彩色材料の痕跡を検出して分析することで、これらの創建当初やその後の歴史的変遷を復元することが比較的可能であることを確認した。またこれまでは欄間木彫などの三次元部材彩色や油画彩色に関する先行研究はほとんどなかったが、調査者らの調査の結果、三次元計測データを基にした活用方法の可能性を指摘することができた。状の結果、調査者らは、旧塗装彩色材料の痕跡を検出して分析する方法を生かして、1当初期の材質や色相を復元した塗装材料による塗り直しの塗装彩色修理、2彩色剥落止めの現状維持修理、3判明材料を塗装修理自体には直接反映できなかったものの塗装履歴を明確にした事例など、幾つかの実績をあげることができた。また調査や保存修理の方法、資料活用に苦慮する場合が多い彩色欄間などについては三次元計測による光造形樹脂レプリカの作成と復元彩色により資料活用に資する可能性を見い出した。このような一連の成果は、これまで調査対象となりにくかった旧塗装彩色材料の調査結果を修理のみならず資料活用にも役立つことを示した点で学術的な意義とともに、文化財資料の積極的な活用に向けた社会的な意義を得ることができたものと考えている。さらに本年度は(公財)日光社寺文化財保存会が毎年開催している文化財建造物彩色研修と(公財)社寺文化財美術保存協会の夏季研修の共同開催講習会において北野は「文化財課建造物における塗装彩色材料・技法の科学調査」というタイトルで旧塗装彩色材料・技術の科学調査の方法と伝統箔生産の歴史に関する講演を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、文化財建造物に使われた伝統的な塗装彩色材料の正当な再評価を行う。そのうえで、伝統的な塗装彩色材料を修理作業に使用した場合でも劣化の防止が可能な実質的な作業方法の策定や、これらの長所を生かした新塗料開発に向けての基礎データの蓄積を図ること、さらにはこのような塗装彩色の情報を将来に生かすための資料活用の方法を策定することなどを主目的としている。以下、今年度の研究実績を述べる。成果1:塗装彩色材料・配合比率などが記載された文化財建造物の修理記録に関する文献史料調査を実施した。本年度は、『寛政年九年塗師方本途直段、天保二年日光方諸方本途(日光東照宮所蔵)』などの文献史料の調査を行い、まず、乾性油系塗料の仕様に関する記録を見出し、その内容を纏めた。引き続き、同じ文献史料から寛政年間頃の金箔仕様に関する記録も見出し、これまでほとんど知られていなかった江戸期の金箔仕様の状況を知ることができた。成果2:文化財建造物の塗装彩色材料の現地調査を実施した。本年度は、日光社寺建造物塗装、瑞巌寺欄間彩色、宝厳寺木彫彩色などの調査を実施した。瑞巌寺欄間彩色と宝厳寺木彫彩色は、いずれも慶長年間に制作された数少ない資料であるが、極めて類似点が多かった。とりわけ、両者とも、慶長年間に欄間の木彫を作成した当初段階は彩色を施さず、図様のメインの鳥獣箇所のみ墨線で調子付けしていた。また、先の文献史料の成果とも連動するが、日光東照宮陽明門の木彫彩色は江戸狩野派工房が行ったことが墨書記録から確認された。成果3:塗装彩色材料調査の資料活用を実施した。本年度は、7月45日に宮城県産業技術総合センターにおいて、資料活用のケーススタディとして実施している瑞巌寺欄間鳳凰の三次元計測光造形樹脂レプリカ作成の取り組みについての公開展示を行った。その結果、高い一般参加者の関心を得た。そのうえで、伝統的な塗装彩色材料を修理作業に使用した場合でも劣化の防止が可能な実質的な作業方法の検討や、これらの長所を生かした新塗料開発に向けての基礎データの蓄積、さらには塗装彩色の情報を資料活用するための方法の策定、などを主目的としている。本年度は研究2か年目にあたり、以下の成果を得た。1、漆塗料の仕様別劣化状態の差異に関する手板作成と曝露実験の開始=漆塗料の仕様別劣化状態の差異をデータ化するための曝露試験を行う目的で、日本産漆と中国産漆を用いた漆手板を合計50枚作成した。2:文化財建造物の塗装彩色材料の現地調査=本年度は、瑞巌寺欄間彩色、宝厳寺木彫彩色などの調査を実施した。瑞巌寺欄間彩色と宝厳寺木彫彩色は、いずれも慶長年間に制作された数少ない資料である。基本的な胡粉下塗りや緑青と群青の塗り重ね仕様などには類似点が多かった。ところが、筆のタッチや土波や松の幹などの苔の配色は両者に違いが確認され、それぞれの建造物の性格の違いや地域性、さらには長谷川派による前者、狩野派による後者といった工房別の画風の違いも反映されている可能性が指摘された。

3:塗装彩色材料調査の資料活用=資料活用のケーススタディとして、新たに瑞巌寺本堂欄間鳳凰の三次元光造形樹脂レプリカを作成し、現地調査とその結果を反映した復元着彩を行った。前回のレプリカは樹脂の上に和紙を澱粉糊で貼りつけ、その上に着彩する方法を取った。今回は宮城県産業技術総合センターの協力を受け、それに改良を加え、直接着彩ができるような樹脂レプリカの表面処理方法を開発し、着彩作業に適することを確認した。当初の研究計画に則り、本年度は実験用の手板試料の作成を完了させるとともに、実際に3か年目に実施する暴露実験予定地である、1日光東照宮中神庫=湿度が高い山間部、2厳島神社摂社荒胡子神社=紫外線が強い海岸部、3西本願寺境内=大気汚染などの影響が予想される都市部の3か所の設置に関する打ち合わせも終了させた。また、文化財建造物の塗装彩色に関する調査成果を活用する方法として瑞巌寺本堂の鳳凰欄間の三次元計測による光造形樹脂レプリカに彩色復元するトライアルを一つ完了させ、これを一般向けに展示することができた。これらの成果から、研究は計画通り順調に進展していると判断した。これまでの北野らの基礎研究では、文化財建造物の塗装彩色材料は、歴史的もしくは伝統的な材料は問題が生じても除去が容易であり、乾性油・膠材料・漆塗料などを複合して使用するなどによりそれぞれの環境に適応した繊細な技術が存在したことがわかってきた。その一方で、変・退色が著しい有機染料系材料の調査方法の確立や劣化メカニズムの解明、凹凸のある欄間彩色・桐油彩色などの実態には不明な点が多く、これらの正当な調査・保存・修理・資料活用について不明な点が多かった。本研究では、まず文化財建造物の塗装彩色材料の調査・修理を行う上で必要な基礎調査を実施するため、幾つかの文化財建造物の修理事業に密接に関わり、実質的な施工策定に参画した。さらに、日本の伝統的な塗装材料である漆塗料を効率的に修理施工に生かすための手板試料を作成し、その劣化曝露実験も実施中である。この実験結果は、今後を検討して、それぞれの伝統材料と伝統技術に特徴的な劣化メカニズムの把握とその回避方法の策定を行う。すなわち、これらの長所と劣化メカニズムの解明を行い、実践的な修理技術と新塗料の開発に役立てる予定である。その一方で、(a)文化財建造物の修理で苦慮している塗装彩色表面の汚染物質の有効的な除去方法、(b)事前調査で知り得たものの施工で反映させることが困難な場合を想定した歴史的もしくは伝統的な塗装彩色材料の情報公開方法などの実践的な基礎研究も現在実施中であるが、とりわけ凹凸のある木彫の欄間彩色の調査・修理・活用については、瑞巌寺本堂及び宝厳寺唐門・観音堂における桃山文化期の文化財を題材として、三次元計測の方法確立、光造形樹脂レプリカの作成、彩色復元図作成、彩色復元資料の作成、クリーニング及び剥落止め実験などを実施している。特に特筆できる研究実績としては、瑞巌寺本堂の鳳凰木彫欄間の彩色復元レプリカを作成し、展示活用に役立てることができた。本年度は、まず、各種条件を替えて日本産漆塗料と中国船漆塗料を使用して作成した漆手板について、山間部の日光東照宮境内(下神庫周辺)と海岸部の厳島神社境内(摂社荒胡子神社周辺)に設け暴露試験台に据え付けて曝露劣化試験を実施した。実験自体は、6月中旬からそれぞれ開始し、3か月毎にマスキング用のアルミホイルをは外す形で継続中である。現状では、黒漆・朱漆・ベンガラ漆・春慶漆については顕著な3か月ごとの紫外線劣化による差異が確認されるが、金箔貼り手板試料については目視観察ではそれほど顕著な差異は見られない状況である。