hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超機能デバイスシステム創成を目指した統合的熱管理システムの研究

振動流を外部駆動するCOSMOS-HPにおいて、銅の熱伝導率の190倍に相当する実効熱伝導率を達成した。また、ギアモータ駆動型およびバイモルフ型ピエゾ素子駆動型COSMOS-HPを内蔵した熱拡散板を試作し、銅の熱伝導率の20倍に相当する実効熱伝導率を達成した。(2)流路断面深さ0.35mm、幅0.5mmで12ターンのSEMOS-HPを内蔵した幅20mm、長さ50mm、厚さ1.5mmの銅製熱拡散板を作成し、トップヒートでもボトムヒートとほぼ同様に作動することを実証するとともに、流路断面積あたりの熱輸送密度が銅に比べて10倍以上の熱輸送が実現できることを示した。(3)マイクロチャネルにおける発達した単相流熱伝達実験を水を用いて行い、従来の多くの報告とは異なり、少なくとも直径が0.1mm程度以上であれば熱伝達率は古典的理論によく一致することを示した。(4)最終放熱装置としてのマイクロチャネルヒートシンクの最適化解析を行い、これはヒートシンクとして高性能であるが、冷却空気を駆動するファン動力を軽減するには熱拡散板でつながれた複数代のマイクロチャネルヒートシンクに冷却空気を分岐することが有効であることを示した。(5)局所冷却装置として、マイクロミニチュアJT冷却器に注目し、単相流における流路の最適設計法を提案するとともに、10mm×50mm程度の大きさの2WクラスのマイクロミニチュアJT冷却器を作成し、熱交換器の高温側出口近くおよび低温側流路入口近くの流動を二相流化することにより単相流JT冷却器より性能向上が図れることを示した。
環境因子と遺伝因子からみた尿路結石形成機序の解明と再発リスク診断法・治療薬の開発

尿路結石は遺伝因子に環境因子が重なり、発症すると考えられる。遺伝因子ではオステオポンチンの一塩基多型が尿路結石診断に有用であることを証明し、全ゲノム遺伝子の解析から新規の関連遺伝子を発見した。環境因子では、結石形成時にはメタボリックシンドローム関連遺伝子の発現が変化すること、肥満、高脂肪食が尿路結石の原因になることを明らかにし、抗酸化ストレス薬剤が予防効果をもつことを発見した。遺伝因子と環境因子の両面から尿路結石形成機序解明を行った。1.遺伝因子からのアプローチ結石モデルマウス、OPNノックアウトマウスでの結石関連蛋白(OPN、バイクニン、ヘパラン硫酸、カルプロテクチン、フィブロネクチン、MCP-1など)の発現と、経日変化について検討した。結石患者と健常者のOPN遺伝子をシークエンスし、結石患者に特徴的なSNPsを発見した。結石患者に特徴的なOPNプロモーター領域(-3.1Kbpまで含む)のhaplotypeと健常人に特徴的なhaplotypeをもった遺伝子配列(4種類)を作成し、SNPsによるプロモーター活性の変化を調べ、蓚酸負荷時に結石患者に特徴的なSNPsでプロモーター活性が低下していることを確認した。尿路結石に関するデータ(結石成分、年齢、初発・再発、多発・単発、尿中OPN量、血液・尿生化学データなど)を集積した。結石形成時の転写因子NF-κBの活性化(p65サブユニットの核内移行)と、NF-κB活性化阻害分子の結石抑制作用を検討した。2.環境因子からのアプローチ腎尿細管培養細胞の蓚酸添加時のoxidative stressと抗酸化剤の作用について検討し、結石形成に酸化ストレスが関与すること、抗酸化剤にて蓚酸による細胞障害が改善することを確認した。結石モデルマウスのアディポサイトカイン(アディポネクチン、レプチン、PPARγ)発現について検討し、アディポネクチンが結石形成前に発現が低下することを確認した。SHR肥満ラットにEtylene Glycolを投与し、メタボリックシンドロームと結石形成の関係を検討した。1.遺伝因子からのアプローチ結石患者に特徴的な一塩基多型の探索:全遺伝子配列より尿路結石患者に関する一塩基多型(SNPs)の同定を行っている。結石マトリクス蛋白であるオステオポンチン(OPN)で結石患者に特徴的なSNPsを同定した。結石患者に特異的なSNPsがあるOPN蛋白の機能解析:結石患者に特異的なSNPsをもつOPN蛋白の蓚酸カルシウム結晶と尿細管細胞についての機能について検討した。結石患者と健常者に特徴的なSNPsで結晶-細胞接着に差を認めた。結石患者に特異的なSNPsをもつOPN遺伝子のプロモーター領域の機能解析:結石患者と健常者に特徴的なOPNプロモーター領域のhaplotypeについて、腎尿細管細胞に遺伝子導入し、ルシフェラーゼアッセイで検討した。2.環境因子からのアプローチ抗酸化剤による結石形成抑制機序の解明:カテキンによる結石抑制作用について抗酸化作用をもつEGCGを結石モデルラットに連日投与した。EGCGで結石形成が抑制された。メタボリックシンドローム関連蛋白の尿路結石形成への関与の検討:結石モデルラットにPPARアゴニストを投与した。PPARアゴニストにて結石形成が抑制された。その他のアディポサイトカイン発現を検討中である。肥満モデル動物を用いた検討:肥満モデルとしてレプチンレセプター異常マウスを繁殖し、シュウ酸前駆物質を投与し、結石形成と遺伝子発現について検討中である。全遺伝子配列から、タグSNPsと呼ばれるSNPsを用いて、結石に関係すると考えられる新たな2領域を発見した。遺伝因子が尿路結石形成においても重要な意義があることを証明することができた。

2.環境因子からのアプローチ抗酸化剤による結石形成抑制機序の解明:カテキンによる結石抑制作用について抗酸化作用をもつEGCGを結石モデルラットに連日投与した。EGCGで結石形成が抑制された。メタポリックシンドローム関連蛋白の尿路結石形成への関与の検討:結石モデルラットにPPARアゴニストを投与した。PPARγアゴニストにて結石形成が抑制された。結石形成時にアディポネクチンの減少が確認された。肥満、食生活と尿路結石の関係を明らかにすることができた。
中部山岳地域における水質マップの作成に関する研究

本研究は,複雑な地質構造のゆえに,多様な岩石の分布する長野県の山岳域より流出する渓流水の主要イオン組成分析結果と,流域に分布する岩石の質および化学組成との関わりを提示し,河川水質のバックグランド的性状を地図化することを目的とした。本年度までの研究で,県東部から南部に至る中央構造線近傍の水系,県西部の木曽川水系から北アルプスに至る水系の詳細な調査を完了し,主要岩石の組成分析,溶出実験を通じて以下の明瞭な傾向を確認した。それは大局的に,1)渓流水中の主要陽イオンであるアルカリ・アルカリ土類金属の濃度は,岩石の質および岩石中の濃度に支配される。化学的風化に対して高い抵抗性を示す長石・雲母を主要鉱物とする花崗岩,流紋岩質の溶結凝灰岩の分布域で低く,塩基性火山岩質変成岩,石灰岩を含む堆積岩分布域で高い。また安山岩質火山岩分布域ではこの中間に位置する。この傾向は電気伝導度および(Na+K)/(Ca+Mg)比で明確に図示される。2)特徴的なのがMgであり,(Na+K)/(Ca+Mg)比の低い水系を対象にMg/Ca比をとると,緑色岩・蛇紋岩・高マグネシウム安山岩,局地的に分布する玄武岩の流出域で明らかに高い。3)新期火山活動の認められる北東部(中央降起帯)の水系は,高いSO4^<2->濃度で特徴付けられ,しばしば酸性を呈する。4)本年度購入した分光光度計で,微量成分である溶存SiO2,Fe,Mnなどの定量が可能となり,湧水・温泉水を中心に一部試料について測定を開始した。5)イオンクロマトによって求められる塩基性金属陽イオン量と強酸陰イオン量との差は,酸滴定に基づくpH=4.8アルカリ度(いずれも事実上重炭酸イオン濃度と見なせる)と傾きほぼ1の直線関係にあり,近似的に対応させることができる。しかしこの値は,アルカリ度と一定の系統的な偏差を示し,この原因を微量成分分析の測定で説明することを試みたが,現時点では解明するに至っていない。
石英中炭素14の超高感度測定法の開発と氷河地形編年への応用

石英中に極微量存在する宇宙線生成核種炭素14を検出するための高感度で迅速な加速器質量分析法を確立すること、及びモレーン岩石に炭素14表面照射年代法を適応させて氷河地形編年を行うことが本研究の目的である。試料は長野県中央アルプスにある氷河地形にて試験的に表面照射年代測定用のモレーン岩石を採取した。筑波大学の6MVタンデム加速器とガスイオン源を用いて、二酸化炭素から炭素14を高感度で迅速に測定する手法の開発を進めた。ガスイオン源のパラメータ最適化を入念に実施することによって最大11マイクロアンペアの炭素12イオンを引き出す事に成功した。ガスイオン源のバックグラウンド(C-14/C-12比)は、5.0 x 10^-15(0.49 pMC)であり、従来のグラファイト試料を対象とする固体イオン源と比べて10倍程度高かった。また、測定誤差は0.6%であり、固体イオン源の測定誤差(0.2-0.3%)より2-3倍高かった。自動前処理システムを併用した場合、10試料程度の二酸化炭素について、前処理(燃焼・二酸化炭素精製・封管)から炭素14測定まで2日間で終了できることが分かった。ガスイオン源は固体イオン源と比べてバックグラウンドと測定誤差がやや高いが、少なくとも0.5-1.0ミリグラムの二酸化炭素について炭素14の迅速測定が可能になった。併せて、他の表面照射年代法で用いられる宇宙線生成核種(ベリリウム10・アルミニウム26・塩素36・カルシウム41)の測定開発も実施し、超高感度測定が可能となった。これまでの研究成果を国際会議や国内学会などで発表し、査読付き学術雑誌(4報)に公表した。石英中に極微量存在する宇宙線生成核種炭素14を検出するための高感度で迅速な加速器質量分析法を確立すること、モレーン岩石に炭素14を用いる表面照射年代法を適応させて氷河地形編年を行うことが本研究の目的である。平成28年度は、筑波大学の6MVタンデム加速器とガスイオン源を用いて、二酸化炭素に精製した試料から直接炭素14を高感度で迅速に測定する手法の開発を進めた。合わせて、表面照射年代法に用いられる他の宇宙線生成核種(ベリリウム10・アルミニウム26)の測定開発も実施した。試料は、長野県中央アルプスにある氷河地形にて試験的に表面照射年代測定用のモレーン岩石を採取した。国内初となるガスイオン源を用いて迅速な炭素14測定が可能となった。ガスイオン源による炭素14測定結果は、IAEA-C7で49.11±0.57 pMC(percent modern carbon)、及びNIST-HOxIIで132.14±1.14 pMCとなり、誤差内で推奨値と一致した。NIST-HOxIIの測定誤差は0.6%であり、従来の固体イオン源の測定誤差(0.3%)より高かった。IAEA-C1の炭素14濃度は、0.48±0.05 pMC(炭素14年代: 42,900年)であり、固体イオン源のバックグラウンド(0.09±0.01 pMC、炭素14年代: 55,950年)と比べて高かった。自動前処理システムを併用した場合、10試料程度の二酸化炭素について、前処理(燃焼、二酸化炭素精製・封管)から炭素14測定まで2-3日間で終了できた。ガスイオン源は固体イオン源に比べて測定誤差とバックグラウンドがやや高いが、少なくとも0.5-1 mgCの二酸化炭素試料について炭素14の迅速測定を可能にした。加えて、ベリリウム10・アルミニウム26の高感度測定が可能となった。結果の一部を学会や研究会で発表し、報告書にまとめた。筑波大学の6MVタンデム加速器を用いて、表面照射年代法に必要な炭素14、ベリリウム10、及びアルミニウム26の高感度測定が可能となり、結果の一部を報告書にまとめた。前処理に必要な石英中炭素14抽出手法の開発にやや遅れが認められるが、他機関の石英中炭素14抽出装置も使用しながら前処理を進める事ができる。平成28-29年度は、筑波大学の6MVタンデム加速器とガスイオン源を用いて、二酸化炭素から炭素14を高感度で迅速に測定する手法の開発を進めた。自動前処理システムを併用した場合、10試料程度の二酸化炭素について、前処理(燃焼・二酸化炭素精製・封管)から炭素14測定まで3日間で終了できることが分かった。10マイクログラム程度までの極微量二酸化炭素試料について試験測定を進めている。

併せて、他の表面照射年代法で用いられる宇宙線生成核種(ベリリウム10・アルミニウム26・塩素36・カルシウム41)の測定開発も実施し、超高感度測定が可能となった。これまでの研究成果を国際会議や国内学会などで発表し、報告書や学術雑誌にまとめた。筑波大学の6MVタンデム加速器を用いて、表面照射年代法に必要な炭素14、ベリリウム10、アルミニウム26、塩素36、及びカルシウム41の超高感度測定が可能となり、これまで研究成果を国際会議(9件:招待2件、一般7件)や国内学会(一般10件)などで発表すると共に、報告書(8件)や査読付き学術雑誌(3件)にまとめた。また、関連した研究成果を学術雑誌へ5件投稿した。前処理に必要な石英中炭素14抽出手法の開発にやや遅れが認められるが、他機関の石英中炭素14抽出装置も使用しながら前処理を進めている。石英中に極微量存在する宇宙線生成核種炭素14を検出するための高感度で迅速な加速器質量分析法を確立すること、及びモレーン岩石に炭素14表面照射年代法を適応させて氷河地形編年を行うことが本研究の目的である。試料は長野県中央アルプスにある氷河地形にて試験的に表面照射年代測定用のモレーン岩石を採取した。筑波大学の6MVタンデム加速器とガスイオン源を用いて、二酸化炭素から炭素14を高感度で迅速に測定する手法の開発を進めた。ガスイオン源のパラメータ最適化を入念に実施することによって最大11マイクロアンペアの炭素12イオンを引き出す事に成功した。ガスイオン源のバックグラウンド(C-14/C-12比)は、5.0 x 10^-15(0.49 pMC)であり、従来のグラファイト試料を対象とする固体イオン源と比べて10倍程度高かった。また、測定誤差は0.6%であり、固体イオン源の測定誤差(0.2-0.3%)より2-3倍高かった。自動前処理システムを併用した場合、10試料程度の二酸化炭素について、前処理(燃焼・二酸化炭素精製・封管)から炭素14測定まで2日間で終了できることが分かった。ガスイオン源は固体イオン源と比べてバックグラウンドと測定誤差がやや高いが、少なくとも0.5-1.0ミリグラムの二酸化炭素について炭素14の迅速測定が可能になった。これまでの研究成果を国際会議や国内学会などで発表し、査読付き学術雑誌(4報)に公表した。平成29年度は、主に試料前処理に必要な石英中炭素14抽出装置の開発を進め、モレーン岩石中の炭素14測定を実施する。研究成果の一部を国際学会にて発表を行い、国際誌への投稿を予定している。平成30年度は、主に試料前処理に必要な石英中炭素14抽出装置の開発とガスイオン源の改良を進め、モレーン岩石中の炭素14測定を実施する。新たな研究成果を国際学会で発表し、学術雑誌へ投稿する。平成28年度は、石英中炭素14抽出装置の開発にやや遅れが認められた為、次年度使用額が生じた。平成29年度は、石英中炭素14抽出装置の開発にやや遅れが認められた為、次年度使用額が生じた。石英中炭素14抽出装置の開発や測定に関連する物品費に使用する。石英中炭素14抽出装置の開発に関連する物品費に使用する。
4-トリメチルシリル-2-アゼチジノンの陽極酸化反応に関する研究

2-アゼチジノン(1)の陽極酸化反応はその4位にアセトキシ基やアルコキシ基を直接導入することが出来るため、注目されている。しかし、1の酸化電位は極めて高く、その電極反応の収率や電流効率も低い。これに対し、著者らは、1の4位にシリル基を導入することにより0.4V以上の電位の低下及び収率や電流効率の著しい改善を実現し、さらにこの電極アセトキシ化やアルコキシ化反応が1の4位で位置特異的に進行することを既に明らかにしている。今回、この陽極酸化反応の合成化学的な有用性をさらに増大させることを目的として基質である4-トリメチルシリル-2-アゼチジノン(2)の簡便な合成法等について検討し、以下の新規な知見を得た。1.極めて安定で取り扱い易い三員環ケトンであるcis-2,3-ビス(トリメチルシリル)-1-シクロプロパノンに触媒量のアジ化ナトリウムと15-crown-5の存在下、トリメチルシリルアジドを作用させると容易にcis-1,3,4-トリス(トリメチルシレル)-2-アゼチジノン(3)が高収率(85%)で得られる。3は、希塩酸処理の後、Bu_4NFを作用させることにより定量的に2へ変換することができる。従って、2の極めて簡便で効率の良い合成法を確立することができた。2.三つのシリル基を有する2-アゼチジノン3は、アルデヒドとのPeterson反応の後、陽極酸化すると、アスパレノマイシン等の合成中間体である4-アセトキシ-3-アルキリデン-2-アゼチジノンに容易に変換できる。従って、この新規な化合物3がbeta-ラクタム系抗生物質の極めて有用な合成素子となることが明らかとなった。
フランス演劇における公共性の諸相の再検討

2018年度、藤井(研究代表者)は、クリストフ・トリオー(海外共同研究者)とともに、フランス語圏を代表する演劇専門誌Alternatives theatralesの日本演劇特集号Scene contemporainejaponaiseの共同責任編集を務めるとともに、「公共性」概念に照らして日本演劇の特徴を論じる論文を執筆した(2018年9月刊行)。そこに提出された論点は、本国際共同研究においてフランス演劇を論じる際にも、基礎となるはずである。同誌にはドゥ・ヴォス(研究分担者)も協力した。ドゥ・ヴォスは北原(研究協力者)、宮川(同)とともに、パリ第8大学准教授シルヴィアーヌ・パジェスを講師に招いて、現代ダンスにおける「公共」を議論する2回の研究会を東京で開催した(2019年2月)。さらに藤井、奥(研究分担者)、田ノ口(研究協力者)は、日本演劇学会が中心となって刊行する予定の『西洋演劇論アンソロジー』にフランス語圏の演劇論の日本語訳・解説を執筆したが、その中にはヴォルテール、ディドロ、ルソー、ヴィラールなどの本共同研究の内容と密接に関連するものが含まれる(2019年6月刊行予定)。2018年度は国際共同研究の準備段階として位置づけられ、藤井が早稲田大学から特別研究期間を取得し、パリに滞在していたことを利用して、資料の所在に関わる予備調査を行った。それと並行して、東京で藤井、ドゥ・ヴォス、奥の3名(2018年12月)、同じく東京でさらにトリオーを加えた4名(2019年1月)、パリでさらにヴァロンおよび田ノ口を加えた6名(同3月)で計3回の準備会合を開催し、共同研究の実施体制を整え、2019年9月13日にパリ(国立美術史研究所)で研究集会を開催することを決定した。2018年度は実質的に半年弱という短い期間であったが、資料の所在に関して予備的な調査を行い、国際共同研究の準備のための会合を定期的に開催し、また東京において2回の研究会を開催するなど、順調に進捗しているものと判断できる。2019年度については2019年9月、2020年3月にパリで研究会を開催する予定である。それに合わせて研究代表者・分担者・協力者はフランスに研究出張して、調査を行う。同時に、日本国内でも適宜研究会を開催するが、できればフランスの研究者をその際に招聘したい。前年度末にごくわずかな未使用金が発生したが、わずかな金額であり、問題なく2019年度に費消予定である。
甲状腺癌におけるサイロトロピンレセプターの分子生物学的研究

甲状腺濾胞上皮細胞の分化・増殖にはサイロトロピン(TSH)が中心的役割を果たしている。ヒト甲状腺癌細胞においてもTSHレセプター(TSH-R)が存在するが、その性状は不明の点が多く、この解明は甲状腺癌の診断・治療に重要であり早期の解析が求められていた。変異A:コドン197、フェニールアラニン(TTC)→イソロイシン(ATC)変異B:コドン219、アスパラギン酸(GAT)→グルタミン酸(GAG)変異C:コドン715、アスパラギン(AAC)→アスパラギン酸(GAC)変異D:コドン723、リジン(AAG)→メチオニン(ATG)変異E:コドン727、アスパラギン酸(GAC)→グルタミン酸(GAG)この内、変異Eは乳頭癌4例、濾胞癌1例とともに正常甲状腺と思われる部位よりのTSH-R cDNAにも存在したことよりnormal variantの可能性が高いが、変異ADはすべて癌組織にのみ見い出され、かつアミノ酸のシフトを起こすものであることが注目される。これらの部位はTSH-RにおいてTSHの結合ないし脱感作に関する領域とされ、甲状腺癌組織のTSH応答の低下に関与しうることが示唆された。甲状腺濾胞上皮細胞の分化・増殖にはサイロトロピン(TSH)及びそのレセプター(TSH-R)が中心的役割を果すと考えられるが、甲状腺癌細胞におけるこれら役割に関しては不明の点も多く,甲状腺癌の診断・治療にとって重要な問題である。そこで,ヒト甲状腺癌組織のTSH-Rの構造変化の有無をその塩基配列より推定を試みた。その結果調べた34組織中6例に正常と異なる変異が発見された。このうち2例は細胞外ドメインをコードする領域のものであり,4例は細胞内ドメインに対応する領域であった。注目すべきは,この細胞外ドメインの変異は乳頭癌組織でのみ見い出されることであり,その機能を解明すべきと考える。いづれにせよ,甲状腺癌では予想以上の頻度でTSH-Rの変異が存在することが明らかとなった。各々の変異の本態,そのレセプター機能に及ぼす影響ならびに腫瘍の分化度・増殖速度等との関連を追求する必要があると考える。甲状腺濾胞上皮細胞の分化・増殖にはサイロトロピン(TSH)が中心的役割を果している。変異A:コドン197、フェニールアラニン(TTC)→イソロイシン(ATC)変異B:コドン219、アスパラギン酸(GAT)→グルタミン酸(GAG)変異C:コドン715、アスパラギン(AAC)→アスパラギン酸(GAC)変異D:コドン723、リジン(AAG)→メチオニン(ATG)変異E:コドン727、アスパラギン酸(GAC)→グルタミン酸(GAG)この内、変異Eは乳頭癌4例、濾胞癌1例とともに正常甲状腺と思われる部位よりのTSH-RcDNAにも存在したことよりnormal variantの可能性が高いが、変異ADはすべて癌組織にのみ見い出され、、かつアミノ酸のシフトを起こすものであることが注目される。
繊毛虫テトラヒメナにおける概日時計の分子的実体に関する研究

本研究補助金採択の初期の段階に、ユーグレナにおいて我々が提唱した概日時計の分子モデルとは対立するような報告が出版された。ことの重大性のため、生物材料を、申請時の繊毛虫テトラヒメナから緑色靴毛藻に変更することを余儀なくされた。Lonergan(1986)は、ユーグレナの光合成リズムを制御する概日時計の中枢には、カルモジュリンが組みこまれていないと結論したのである。その根拠は、我々が示したカルモジュリン阻害剤W7によるパルスが細胞分裂リズムの位相シソトという事実とは異なり、同じパルスが光合成リズムの位相をシフトできなかった点にある。そこで、実験条件をできるだけLonergan(1986)のものと一緒にして、私は、W7パルスによるリズムの位相シフト効果が本当にないのかどうか実験した。その結果、細胞分裂リズムも、光合成リズムもW7パルスによって位相シフトすることを確認した。Lonergan(1986)の実験は、パルス直後の一時的な現象にすぎないことが判明した。概日時計本体と観察しているリズムとの連結が一時的にはずれることはよくあることで、その時期をすぎ連結が復してから測定すれば、リズムは位相シフトしていることが確認されたわけである。一方、細胞分裂リズムの全自動測定システムの開発を試みた。詳細は様式1の報告書に譲るが、現段階で残されていることは、測定データのAD変換と、そのコンピューターへの入力系の開発である。副産物として、新しい概日リズムを発見した。すなわち、細胞形態変化の大きさは、光照射によって変化し、その変化率に概日リズムがあるのである。いいかえる、光誘導的形態変化は概日リズム的に変動する。研究は, 2つの柱に沿って行われた.一つの柱は,細胞分裂に関する概日リズムの自動測定系の開発である.培養に用いる光の影響をどのように除くかという点が今後の課題として残された.細胞分裂リズムの同調性を改善すべく,いろいろな試みを行ったが,試みた範囲内で改善は不可能と判断された.したがって,細胞分裂のリズムを研究していくうえでテトラヒメナに固執するのは最良の策とはいえず,別の材料に転換する必要があろう.そこで材料を鞭毛虫のユーグレナEuglena gracilisに切換えたところ,すぐれた同調性をみた.もう一つの柱は, NAD_+類の概日リズムの測定である.いろいろな抽出法を検討した結果,ポリトロトン型のホモジナイザーを用いる場合には, 0.1N HCl+50%エタノールで酸化型のピリジンヌクレオチド, 0.1N NaOH+50%エタノールで還元型のピリジンヌクレオチドを抽出するのが最良であった.この方法に則って,ユーグレナから3h毎にピリジンヌクレオチドを抽出し,液体N2中に保存した.この試料を用いて,今後, NAD+_+類概日リズムの存在の有無を確認する予定である.本研究補助金採択の初期の段階に、ユーグレナにおいて我々が提唱した概日時計の分子モデルとは対立するような報告が出版された。ことの重大性のため、生物材料を、申請時の繊毛虫テトラヒメナから緑色鞭毛藻に変更することを余儀なくされた。Lonergan (1986)は、ユーグレナの光合成リズムを制御する概日時計の中枢には、カルモジュリンが組みこまれていないと結論したのである。その根拠は、我々が示したカルモジュリン阻害剤W7によるパルスが細胞分裂リズムの位相シフトという事実とは異なり、同じパルスが光合成リズムの位相をシフトできなかった点にある。そこで、実験条件をできるだけLonergan (1986)のものと一緒にして、私は、W7パルスによるリズムの位相シフト効果が本当にないのかどうか実験した。

Lonergan (1986)の実験は、パルス直後の一時的な現象にすぎないことが判明した。概日時計本体と観察しているリズムとの連絡が一時的にはずれることはよくあることで、その時期をすぎ連絡が復してから測定すれば、リズムは位相シフトしていることが確認されたわけである。一方、細胞分裂リズムの全自動測定システムの開発を試みた。詳細は様式1の報告書に譲るが、現段階で残されていることは、測定データのAD変換と、そのコンピューターへの入力系の開発である。副産物として、新しい概日リズムを発見した。すなわち、細胞形態変化の大きさは、光照射によって変化し、その変化率に概日リズムがあるのである。いいかえる、光誘導的形態変化は概日リズム的に変動する。
細胞膜貫通型受容体の局在と細胞膜の機能的・構造的分化

大腸菌の走化性受容体および全ヒスチジンキナーゼ,コレラ菌の走化性様シグナル伝達系蛋白質の局在機構に関して解析し,膜貫通型受容体の局在とその制御の機構について新たな知見を得た.また,細胞膜中での膜貫通型受容体の動きを解析し,アクチン様細胞骨格またはそれに付随する構造により制限されることを見出した.さらに,FlAsHとHaloTagによる走化性受容体の標識を試み,局在観察可能な系を構築した.以上の知見は,細菌膜貫通型受容体の機能と細胞膜の構築に関して重要な知見をもたらすものである.大腸菌の走化性受容体および全ヒスチジンキナーゼ,コレラ菌の走化性様シグナル伝達系蛋白質の局在機構に関して解析し,膜貫通型受容体の局在とその制御の機構について新たな知見を得た.また,細胞膜中での膜貫通型受容体の動きを解析し,アクチン様細胞骨格またはそれに付随する構造により制限されることを見出した.さらに,FlAsHとHaloTagによる走化性受容体の標識を試み,局在観察可能な系を構築した.以上の知見は,細菌膜貫通型受容体の機能と細胞膜の構築に関して重要な知見をもたらすものである.大腸菌走化性受容体は,菌の極で巨大クラスターを形成する。この性質は,シグナルの増幅や適応に重要である。ところが,走化性受容体がどのようにして細胞の極に局在するのかという基本的な疑問については全くわかっていない。本研究では,これまでの走化性システムに関する研究を発展させつつ,より視野を広げて,細胞骨格系や脂質との相互作用,走化性以外の環境応答系の局在,コレラ菌におけるパラレルな3つの走化性類似システムの使い分けや病原性との関連なども含めて解析している。本年度得られたおもな成果は,以下のとおりである。1.膜貫通型蛋白質の細胞内局在化機構:走化性受容体(GFP融合体)に欠失変異や点突然変異を導入した解析から,膜貫通領域直下のHAMPメインが局在に関与することを見出した。また,走化性受容体およびそれと相同性をもつ酸化還元センサーが極で共クラスターを形成することを見出した,さらに,全部で28種ある大腸菌ヒスチジンキナーゼ(うち2種は細胞質蛋白質)についてGFP融合体を作製した。一方,全反射型蛍光顕微鏡を用いて,細胞膜中ての受容体蛋白質(GFP融合体)の動きを観察することに成功した。2.膜蛋白質・細胞質蛋白質の局在制御受容体と共局在するタンパク質のうち,受容体メチル化酵素・脱メチル化酵素の局在制御について解析し,とくに脱メチル化酵素か受容体のメチル化自体によって局在を大きく変えることを見出した。3.コレラ菌における3組の走化性相同システムの機能と局在コレラ菌は,3組のChe蛋白質群(Cheシステム)および45種の走化性受容体様蛋白質をもつこのようなパラレルなシグナル伝達系か,どのように使い分けられているのか解析するため,GFP融合体を作製した.とくに,走化性に直接関与しない系の構成蛋白質が,環境条件によってその局在を変えるという予備的結果を得ている.大腸菌走化性受容体は,菌の極で巨大クラスターを形成する.この性質は,シグナルの増幅や適応に重要であるが,走化性受容体がどのようにして細胞の極に局在するのかという基本的な疑問については全くわかっていない.本研究では,これまでの走化性システムに関する研究を発展させつつ,より視野を広げて,細胞骨格系や脂質との相互作用,走化性以外の環境応答系の局在,コレラ菌におけるパラレルな3つの走化性類似システムの使い分けや病原性との関連なども含めて解析している.本年度得られたおもな成果は,以下のとおりである.(1)膜貫通型蛋白質の細胞内局在化機構:極に局在する大腸菌異種走化性受容体ダイマー同士が相互作用すること,それが局在にも重要であることを示した.一方,全反射型蛍光顕微鏡を用いた解析により,細胞膜中での受容体蛋白質(GFP融合体)の動きは細胞骨格またはそれに付随する構造により制限されることを見出した.さらに,全部で26種ある大腸菌膜貫通型ヒスチジンキナーゼのGFP融合体について局在を観察し,種類によって特徴的な局在(膜全体・極・隔壁など)を示すことを見出した.(2)コレラ菌における3組の走化性相同システムの機能と局在:コレラ菌は,3組のChe蛋白質群(Cheシステム)および45種の走化性受容体様蛋白質をもつ.このようなパラレルなシグナル伝達系が,どのように使い分けられているのか解析するため,GFP融合体を作製した.とくに,走化性に直接関与しない系の構成蛋白質が,微好気条件下でのみ極局在を示すことを見出した.大腸菌走化性受容体は,菌の極で巨大クラスターを形成する.この性質は,シグナルの増幅や適応に重要であるが,走化性受容体がどのようにして細胞の極に局在するのかという基本的な疑問については全くわかっていない.本研究では,これまでの研究を発展させつつ,より視野を広げて,走化性以外の環境応答系の局在,コレラ菌におけるパラレルなシステムの使い分けや病原性との関連なども含めて解析している.本年度のおもな成果は,以下のとおりである.1.膜貫通型蛋白質の細胞内局在化機構:大腸菌走化性受容体について,化学架橋剤を用いた解析を行い,極クラスター内での受容体ダイマーの配置とそのリガンド結合による変化を推定した.

一方,全反射型蛍光顕微鏡を用いた解析により,細胞膜中での受容体および受容体結合蛋白質の動きを解析した.さらに,大腸菌膜貫通型ヒスチジンキナーゼのうち,極局在を示したTorSについて詳しく解析し,局在に必須なドメインを決定し,環境変化によってその局在が変化することを見出した.以上の解析では,GFP融合体を用いたが,さらに詳細な解析を目指し,FlAsH, HaloTagによる走化性受容体の標識を試み,局在観察可能な系を構築した.2.コレラ菌における3組の走化性相同システムの機能と局在:コレラ菌は,3組のChe蛋白質群(Cheシステム)および45種の走化性受容体様蛋白質(MLP)をもつ.MLPの中には培養温度により発現量が変化しないものと,温度が上昇すると発現量が上がるもの,下がるものがあること,走化性シグナル伝達系タンパク質群は常にべん毛のある細胞極に局在するが,それと相同で走化性に直接関与しない系の構成蛋白質は,微好気条件下でのみ極局在を示すこと,この制御には新規タンパク質合成は不要で,酸素の欠乏そのものではなく細胞内エネルギー代謝の低下が関与することを見出した.
超並列計算機の相互結合網に関する研究

申請年度において,超並列計算機向きの相互結合網に関する研究を行った.大規模かつ複雑な結合形態およびハードウェア構成を持つ相互結合網の能力を詳細に調査するために,相互結合網シミュレータINSIGHTを開発した.補助金によりワークステーション一式を購入し,開発したシミュレータを利用して,これまでに提案されている様々な超並列向き相互結合網のシミュレーションを行った.具体的には,既存の様々な超並列向きの相互結合網について,各相互結合網のトポロジに対して,フロー制御方式,パケット長,データ転送周波数ならびにルーティング・アルゴリズムについて変化させた場合の性能評価を行った.評価対象とする相互結合網は数千台から約6万台のプロセッサ要素を結合する規模のものとし,結合形態は静的網を基礎に,自由度の高いMIMD型の並列計算機に対応できるよう,ハードウェアの諸機能を非同期動作モード,分散制御方式およびパケット交換方式とした.評価項目としてはプロセッサ要素数の増加に伴うネットワーク遅延時間,通信遅延時間,ノードにおけるル-タの負荷およびネットワークの負荷の変数について測定を行った.さらに,通信頻度の差異に対するネットワーク遅延時間および通信遅延時間の変化についての調査も行い,ハードウェアの諸機能や性能,ならびに並列プログラムの通信パラメータを考慮した種々の相互結合網の性能評価を行うことができた.その結果,大規模な相互結合網では,プロセッサ要素とネットワークの性能のバランスが,アプリケーションの実行時間に大きな影響を与えることを確認した.本研究では,相互結合網シミュレータを用いることで現実的な評価結果を得ることができ,大規模な相互結合網の設計に際して大きな指針となることが確認できた.申請年度において,超並列計算機向きの相互結合網に関する研究を行った.大規模かつ複雑な結合形態およびハードウェア構成を持つ相互結合網の能力を詳細に調査するために,相互結合網シミュレータINSIGHTを開発した.補助金によりワークステーション一式を購入し,開発したシミュレータを利用して,これまでに提案されている様々な超並列向き相互結合網のシミュレーションを行った.具体的には,既存の様々な超並列向きの相互結合網について,各相互結合網のトポロジに対して,フロー制御方式,パケット長,データ転送周波数ならびにルーティング・アルゴリズムについて変化させた場合の性能評価を行った.評価対象とする相互結合網は数千台から約6万台のプロセッサ要素を結合する規模のものとし,結合形態は静的網を基礎に,自由度の高いMIMD型の並列計算機に対応できるよう,ハードウェアの諸機能を非同期動作モード,分散制御方式およびパケット交換方式とした.評価項目としてはプロセッサ要素数の増加に伴うネットワーク遅延時間,通信遅延時間,ノードにおけるル-タの負荷およびネットワークの負荷の変数について測定を行った.さらに,通信頻度の差異に対するネットワーク遅延時間および通信遅延時間の変化についての調査も行い,ハードウェアの諸機能や性能,ならびに並列プログラムの通信パラメータを考慮した種々の相互結合網の性能評価を行うことができた.その結果,大規模な相互結合網では,プロセッサ要素とネットワークの性能のバランスが,アプリケーションの実行時間に大きな影響を与えることを確認した.本研究では,相互結合網シミュレータを用いることで現実的な評価結果を得ることができ,大規模な相互結合網の設計に際して大きな指針となることが確認できた.
小泉八雲の新聞寄稿記事に関する文献的研究

(平成6年度)在米時代の新聞寄稿記事を中心にアメリカの公立図書館の司書、シンシナティー市立図書館のアルフレッド・クラインクローツマン主任司書、テュレーン大学のシルビア・メッチンガー貴重図書司書、コロンビア大学アジア図書館エイミ-・ハインリッヒ博士、ジャパン・センターの田中欣二博士の協力を得てマイクロ・フィルムの複写によって調査研究を進めた。この作業によって約500篇と予測されている未確認の記事のうち『シンシナティー・エンクワイアラー』とニューオリンズの『アイテム』を中心に約200篇を集成することができた。ただし、日本における英字新聞の調査は、資料の保存が不十分なことと、資料が分散しているため、国立国会図書館、東京大学明治新聞図書館および横浜開港資料館によって調査を行ったが、目録が未整理なため逐次的作業を必要とし、多くの時間を要した。(平成7年度)前年度の作業を引き続き継続しながら、横浜開港資料館その他の公的機関において日本に於ける明治二十年代の英字新聞を調査し、小泉八雲が執筆したと思われる資料を確認した。(平成8年度)最終年度として御茶ノ水女子大学教授、故西崎一朗が編集した5冊の小泉八雲記事集成及びアルバ-ト・モ-デルの編集した数冊の記事集成と比較対照し、本文校訂を行なった。そしてこのことによってこの二度に亘る研究によって小泉八雲の文献的な基礎調査をほぼ完成することが出来た。初年度においては在米時代の新聞寄稿記事を中心にアメリカの公立図書館の司書、シンシナティー市立図書館のアルフレッド・クラインクローツマン主任司書、テュレーン大学のシルビア・メッチンガー貴重図書司書、コロンビア大学アジア図書館エイミ-・ハインリッヒ博士、ジャパン・センターの田中欣二博士の協力を得てマイクロ・フィルムの複写によって調査研究を進めた。購入したプリンター、富士通FMPR-359によって文献の整理及び複写を行った。又、その成果によって『小泉八雲コレクション国際総合目録』(1991年)および『同目録補巻』(1992年)への大幅な追加が可能になった。在米の研究者や図書館員から来年度も引き続いて調査の協力を得ることができ、『シンシナティー・コマーシャル』の記事を中心に収集を行うことにした。ただし、日本における英字新聞の調査は、資料の保存が不十分なことと、資料が分散しているため、予定通りの進展を見ていない。国立国会図書館、東京大学明治新聞図書館および横浜開港資料館によって調査を行ったが、目録が未整理なため逐次的作業を必要とし、多くの時間を要した。データの所在について一層の追跡が必要である。但し、英字新聞を頁ごとに確認する作業を通して、小泉八雲の周辺の外国人によって書かれた寄稿記事に触れることができ、その歴史的な位置付けを客観的に行う上で、多くの有益な情報を得るという、当初予想しなかった成果を得た。前年度において在米時代の新聞寄稿記事を中心に、在米の研究者や小泉八雲のコレクションを持つ図書館司書4名の協力を得てマイクロ・フィルムの複写によって調査研究を進め、約500篇と予測されている未確認の記事のうち『シンシナティー・エンクワイアラー』とニューオリンズの『アイテム』を中心に約200篇を集成することができた。しかし、日本における英字新聞の調査は、資料の保存が不十分なことと、資料が分散しているなど不十分な資料整理状況のため、予定通りの進展を見なかった。本年度においては、日本国内の英字新聞に焦点を会わせて、国立国会図書館、東京大学明治新聞図書館および横浜開港資料館によって調査を行った。特に、横浜開港資料館が、資料の取扱が用意であることで、同資料館が保管する『ジャパン・ウイ-クリー・メール』、『ジャパン・ガゼット』、『ジャパン・アドバタイザー』など、1890-1904年に亘る資料を調査し、幾つかの貴重な資料を発見し、新たな歴史的事実を確認した。また前年に続いて、小泉八雲の周辺の外国人によって書かれた寄稿記事に触れることができ、その歴史的な位置付けを客観的に行う上で、多くの有益な情報を得た。

在来の研究者とは、研究成果を報告し合う形で協力を進めているが、ニュー・オリンズ市のテュレーン大学のシルビア・メチンガー氏の報告によれば、小泉八雲のニュー・オリンズ時代の作品は全て確認作業が終了したとのことで、残るシンシナティー時代の新聞資料の全体的確認を残すのみとなった。最終年度として、前年度から継続していた『ジャパン・ウイ-クリー・メイル』の調査を完了し、小泉八雲によると推測される匿名記事及び他の雑誌からの採録された作品を確定し、これを彼の作品目録に加えた。また、東京大学図書館所蔵のアメリカ時代の記事の写真ネガの写しを発見し、それがアルバ-ト・モ-デルおよび西崎一郎が編集に使用したものであることを確定することができた。これまでの調査と確認作業の成果を踏まえて、小泉八雲の新聞寄稿記事を編集出版された資料のうち、お茶の水女子大学教授、故西崎一郎が編集した5冊の小泉八雲記事集成(北星堂書店、昭和14年)及びアルバ-ト・モ-デルの編集した数冊の記事集成と比較対照し、本文校訂を行ないつつある。こうして、アメリカ時代の新聞寄稿記事と日本での英字新聞寄稿記事の全体を合わせて総合目録の補巻の出版準備を行なっている。そして平成元年度から3年間の一般研究(B)「小泉八雲の文献的基礎研究」と合わせて、この二度に亘る研究によって小泉八雲の文献的な基礎調査をほぼ完成することが出来た。ただし、現在日本国内でその存在が確認されていない『ジャパン・メイル』(日刊紙)を発見して、その中に含まれているであろう関係記事を調査することや在米の研究者に任せた確認作業をテキストの作製のためには現物に当たって見る必要がある。
弥生・続縄文時代以降における漁撈民と農耕民

縄文時代より、北九州から朝鮮半島にかけて、クジラを含む海獣類・大形魚類を対象とした漁撈民が活発な活動を行っていた。こうした人々の活動域は、朝鮮半島日本海岸を経て、ロシア沿海州の「貝塚文化」に知られる地域まで達していた可能性がある。それは彼等の使用した特徴的漁撈具としての回転式銛頭の分布から確認される。またこうした人々が、弥生文化、すなわち日本列島への初期水稲農耕文化の伝播においても大きな役割を果たしたと想定される。つまり彼等の動向は、その回転式銛頭の広がりが明瞭に示している。日本列島日本海側では、弥生時代の遺跡として近年注目されることとなった鳥取県油谷町青谷上寺地遺跡でも知られ、さらに、その流れは北海道南部、続縄文時代の恵山文化にまで確認される。太平洋岸において見るなら、彼等は瀬戸内海に入り、紀伊半島先端部を経由して、東海地方に達したと結論付けられる。ただし東日本においては、そうした漁撈民・農耕民の流れの中に、縄文文化以来の伝統を引き継ぐ漁撈民が参入したと想定される。こうした漁撈民・農耕民の動向を考えるなら、弥生時代の社会・文化を、一般的に描かれる「純農村」的社会として描くことには大きな問題があるとされよう。弥生文化の動向に、活発な漁撈民の存在を想定する必要がある。さらに、こうした結論は、日本史学者あるいは民俗学者等が以前より説くところの日本文化の基層としての「海洋民」的性格を説明する一証左となる。弥生時代・続縄文時代以降における、日本各地遺跡出土の漁撈具集成を行った。それらは、北海道東部地域、青森県津軽半島・下北半島、岩手県三陸海岸、宮城県仙台湾、三重県志摩半島、和歌山県紀ノ川口などの遺跡であり、時代的には中世まで下るものもある。対象とした漁撈具は、主に銛頭・釣り針類である。今年度においては、特に弥生時代太平洋岸の漁撈具の分析を行った。その結果として、次のようなことを推定することとなった。1.銛漁・潜水漁を行うような漁撈民が、弥生文化の東方への広がりと共に、北九州玄界灘周辺から、瀬戸内にまで入っていた可能性がある。2.彼らが、さらに紀伊半島を迂回して、伊勢湾にまで達していた可能性がある。3.一方、縄文系の漁撈民が、志摩半島に至る地域まで活動していたことが想定される。4.関東を中心とした地域においては、縄文系漁撈民と弥生系漁撈民が融合していた可能性がある。5.弥生時代において、漁撈民は農耕民と深い関係を有しており、彼らを統合するような社会集団、それは「國」と呼ぶことも可能であるが、そうしたものが関東地方においても成立していた可能性がある。上記の点は、2001年度発表予定論文の要旨である。またアイヌの「マレク」と呼ばれる特殊な河川漁撈用具の系統を考えるため、ハバロフスク州立博物館において資料収集を行った。弥生時代・続縄文時代における漁撈具の分析を通し、各時期の漁携民の具体的生活実態を農耕民との関係で明らかにすることを目的とした。そこから次のような諸点が明らかとなった。1)弥生文化の日本列島への波及において、漁撈民が大きな役割を果たした。一般には弥生文化は農耕文化と理解されているが、一面において漁撈民文化としての性格がある。2)東日本太平洋岸における弥生文化の波及においても、漁撈民的農耕民がその一翼を担った。弥生文化の波及と共に「純農村」が成立したとする考え方は一面的であり、漁撈民も取り込んだ形態での農耕集落が出現した。3)日本海側における弥生文化の波及においても、漁撈民的農耕民の役割は大きい。その潮流の一端は、北海道における続縄文文化にも影響を与えた。

それは続縄文文化の漁撈具ばかりでなく、その他の資料、すなわち岩壁画・卜骨などの存在に窺える。4)こうした弥生・続縄文時代の漁撈民の背景には、縄文時代漁撈民が単に漁民というだけではなく、交易民として活動を行つていたこと、さらにそうした漁撈民が、九州から朝鮮半島にかけても活発な活動をしていたことが背景にあったからである。
対日直接投資と地方経済の再生に関する地理学的研究

本研究では、日本における対内直接投資の概要を整理し、それが地域経済に及ぼす効果について、九州を事例として考察した。九州への外資系企業の進出は増加傾向にあり、その数は500事業所を超える(2015年)。外資系企業が地域経済に及ぼす影響は,資本注入,地元企業への刺激,知識の伝播,雇用創出の4領域に区分できることから、九州の場合を分析したところ、これまではやや低調であることが解明された。日本政府は2014年に新たな地域政策である「地方創生総合戦略」を導入し、その中で対内直接投資の拡大を掲げている。地方自治体においては、地域人材高度化などの「高次」政策にシフトすることが重要である。世界の対内直接投資および対日直接投資に関する文献および統計資料を収集し,それらの分析を順次実行した。その結果,金融危機の影響から2009年以降の対内投資額が,世界的に停滞傾向にあるが,新興国・発展途上国での対内投資が伸長傾向にあることが明らかになった。対日直接投資に関しては,停滞傾向が著しく,近年では,投資の純流出が起きていることがわかった。こうした厳しい状況の中にあって,サービス業の対内投資のみは若干の伸びが見られた。対日投資の促進を所管するジェトロ(日本貿易振興機構)の3つの事務所を訪問し,聴き取り調査を行った。東京本部では対日投資部の担当者から,日本政府の対日投資促進策の歴史と現状,ジェトロの外資誘致活動の内容と実績,対内投資が進まない要因などについて説明を受けた。次いで九州地方における対内直接投資の現状を解明するために,ジェトロ福岡事務所および大分事務所においても聴き取り調査を実施した。福岡では数件の誘致実績があるが,大分ではほとんどないことが明らかになった。世界の対内直接投資の動向は,経済のグローバル化と密接に関連している。そこで「経済のグローバル化と地理学」と題する特別研究発表を人文地理学会において行い,本研究の成果の一部を公表するとともに,参加者から多数の質問や研究上の示唆を得た。また経済地理学に関する学界展望を研究成果として公表した。外資系企業の誘致に関する日本国内での訪問聴き取り調査として、神奈川県国際ビジネス課、九州経済産業局投資交流促進課、福岡県企業立地課、福岡市企業誘致課を訪問し、対日投資誘致に関わる政策経緯、政策形成の仕組み、具体的な誘致政策と成果、関係諸機関との協力関係、地域経済への波及効果等について、担当者にインタビュー調査を行った。その結果、地方における外資誘致には多くの困難が伴うが、個別企業との地道な協議が実績につながっていることなどが解明された。海外での訪問聴き取り調査として、外資の受け入れに成功した先進地域として知られる北フランス地方(リール都市圏)を訪問し、地方政府の外資誘致担当局、同地方に進出した日系企業3社において、インタビュー調査を行った。またジェトロパリ事務所、在仏日本商工会議所においてもインタビュー調査を行った。その結果、北フランスにおける日系企業の進出は、販売目的と製造目的に大別されること、前者の場合、ベルギーや英国との近接性が優位に働くこと、後者の場合は大手企業の動向に左右されることなどが明らかになった。また前年度に引き続いて、世界の対内直接投資および対日直接投資に関する文献および統計資料を収集し、それらの分析を順次実行した。研究成果の発表に関しては、9月に富山市で開催された日本地理学会学術大会において「対日直接投資の経済地理学的研究」と題する中間研究報告を行い、本研究成果の一部を公表するとともに、参加者から多数の質問や研究上の示唆を得た。また海外直接投資と関係の深い経済のグローバル化に関する研究論文を出版した。日本国内での聴き取り調査として、外資系企業の誘致支援機関および進出済みの外資系企業に対して訪問調査を行った。まず誘致支援機関である神戸エンタープライズプロモーションビューロー,大阪外国企業誘致センター,北海道倶知安町役場を訪問し、外資誘致に関わる政策経緯、具体的な誘致政策と成果、関係諸機関との協力関係、地域経済への波及効果等について、担当者にインタビュー調査を行った。その結果、神戸,大阪においては個別企業との地道な協議が実績につながっているが,倶知安町においては外資系企業との意思疎通が十分でないことなどが解明された。次に進出済み外資系企業であるフレゼニウスメディカルケアジャパン(犬飼工場・豊前工場)およびニセコアドベンチャーセンター(倶知安町)を訪問し,進出の経緯,事業概要,地域経済への波及効果等について、担当者にインタビュー調査を行った。その結果,両者とも雇用や起業家精神などの面で効果が大きいことが明らかになった。研究成果は3度に渡って発表した。8月中旬には英国オックスフォード市で開催された第4回経済地理学グローバルカンファレンスにおいて,8月下旬には東京都で開催された日本学術会議シンポジウムにおいて,11月には大阪府で開催された人文地理学会大会において中間研究報告を行った。それらの報告では,本研究成果の一部を公表するとともに、参加者から多数の質問や研究上の示唆を得た。また本研究を世界的水準のもとで推進するため,英国の直接投資研究の専門家であるディッケン名誉教授およびヘス准教授(ともにマンチェスター大学)を訪問し,研究のレビューを受けた。当初計画で予定していた日本国内での訪問聴き取り調査、文献および統計資料の収集と分析をほぼ予定通り実施し、かつ有益な情報を得ることができているから。

また研究テーマに関する研究成果の発表を3回(海外1回,国内2回)にわたって実行し,海外専門家の研究レビューを受けているから。日本国内での聴き取り調査として、地方に進出済みの外資系企業に対して訪問調査を行った。マスミューチュアル生命保険(株)は、米国に本社を置くマスミューチュアル・フィナンシャル・グループの日本法人であり、国内では東京と福岡の二本社制をとっている。訪問調査では、進出の経緯,事業概要,地域経済への波及効果等について、担当者にインタビューを行った。その結果,同社は旧平和生命保険を母体とすること、買収後は個人営業を縮小して代理店などの法人営業にシフトしたこと、福岡への進出の主たる理由は、保険会社にとって不可欠な災害時の事業継続体制の構築および優秀な若手人材の採用にあること、進出先の選定にあたり福岡市役所の誘致が寄与したこと、ICTの積極利用により東京本社との遠隔業務に支障は小さいこと、アメリカ親会社とは定期的な連絡を取ることで支障がないことなどが明らかになった。また前年度に引き続いて、世界の対内直接投資および対日直接投資に関する文献および統計資料を収集し、それらの分析を順次実行した。その結果、投資地域は東京圏に一極集中していること、関西圏や名古屋圏には投資が少ないこと、それら三大都市圏を除く地方圏では福岡などの地方中枢都市に若干の投資が見られるものの、それ以外では投資が著しく限定されていることなどが明らかになった。行政の誘致政策については、中央政府(経済産業省、JETROなど)は極めて積極的であるものの、地方では大都市を除き活動が停滞していることが明らかになった。研究成果の発表に関しては、前年度までに行ってきた口頭発表をベースとして論文を執筆し、公刊した。当初計画で予定していた日本国内での訪問聴き取り調査は、相手方の都合により、1社しか実施できなかったが、文献および統計資料の収集と分析をほぼ予定通り実施し、かつ有益な情報を得ることができた。さらに研究テーマに関する研究成果を論文として公刊できた。本研究では,対内投資の拡大すなわち外資系企業の受け入れが地方経済の再生に有効であるとの問題意識にたって,日本とりわけ九州における外資系企業の進出経緯と効果について、聴き取り調査や行政資料などを駆使して、経済地理学の視点から検討した。まず日本は,欧米の先進国から金融保険などの直接投資を受け入れているが,その残高は世界最低水準である。対日直接投資が少ない理由は,高コストと低収益性にあるが,近年,改善の兆しも見られる。外資系企業が地域経済に及ぼす影響は多岐かつ深きに及ぶが,大略,資本注入,地元企業への刺激,知識の伝播,雇用創出の4領域に区分できる。九州地方には,2014年現在,約500の外資系事業所が立地している。出身国別に見ると欧米先進国が9割を占め,業務内容では営業・販売機能に特化し,立地地域別には福岡県に6割以上の事業所が集まる。外資系企業が九州経済に果たす役割は概して効果は低水準に止まっている。4領域の中では,地元企業への刺激はあるが,低次サービスが中心で,知識の伝播が起こりやすい高次サービスや部品調達面での連関が形成途上である。