hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光反応初期生成コンタクトラジカル対と異常スピン分極

本研究の目的は、凝縮相光化学反応系におけるラジカルイオン対のスピンダイナミックスと未だ明らかにされていない準安定コンタクトラジカル対の生成を明らかにすることである。平成8年度)時間分会光伝導検出磁気共鳴法と過渡吸収検出法を組み合わせ、TMPDのアルコール溶液における光イオン化反応過程で生じる中間体ラジカルイオン対の反応ダイナミックスを研究対象とした。ESR共振器内における、レーザーパルス光照射後の過渡的光伝導変化から、TMPDのカチオンと溶媒和電子によるラジカルイオン対検出の試みに成功した。本手法におけるラジカルイオン対の観測は世界的に例を見ない。この系に関して、ESR共振器内における過渡吸収検出を試み、得られたスペクトルと時間変化がラジカルイオン対によるものであることが確認できた。このスペクトルの線幅は異常に広く、イオン間の交換相互作用のような強い相互作用を反映しているものと結論づけられた。すなわちコンタクトに近い状態まで接近して運動しているラジカルイオン対であると思われる。スペクトルの詳細な理論的解析を行った。平成9年度)本光伝導検出法されにを、キサントンとジェチルアニリンの系における光誘起電子移動反応へ発展させ、成功をおさめた。緻密な定量実験の結果、生じたラジカルイオン対の寿命は200ナノ秒と非常に長いことが今回の研究から明らかとなり、その長居寿命の原因が溶媒分子とラジカルイオン対によるネットワーク形成に起因すると結論づけることができた。また、観測されたスペクトルにはESRの禁制遷移のスペクトルが観測され、このことはイオンラジカル間の距離の揺らぎにより瞬間的にコンタクト状態にまで接近していることを示す証拠となった。凝縮相光化学反応系においては、スピンダイナミックスが化学反応において重要な役割を演じている。本研究の主たる目的は、未だ明らかにされていない初期生成準安定コンタクトラジカル対の生成と、そのラジカル対における項間交差過程を明らかにするものである。本計画では、光反応直後に生じるラジカルイオン対のスピンダイナミックスを、高速時間分解電導検出磁気共鳴法と光の過渡吸収検出磁気共鳴法の組み合わせにより解明した。TMPDのアルコール溶液における光イオン化反応過程で生じる中間体ラジカルイオン対を、今回の研究対象とした。ESR共振器内に白金電極を封入した石英セルを挿入し、レーザー照射後の過渡的電導度変化から、TMPDのカチオンと溶媒和電子によるラジカルイオン対検出の試みに成功した。この系に関して、やはり新規に開発したESR共振器内における過渡光吸収検出を試みた。その結果、データの質は劣るが同様の結果が得られ、得られたスペクトルと時間変化がラジカルイオン対によるものであることが確認できた。このスペクトルは非常にブロードで、イオン間の交換相互作用のような強い相互作用を反映しているものと結論づけられた。すなわちコンタクトに近い状態か、接近して運動しているラジカルイオン対であると思われる。スペクトルの詳細な理論的解析は現在進めているが、継続年に引き継がれることになる。さらに、本電導検出法を、キサントンとジエチルアニリンの系における光誘起電子移動反応への応用を試み、成功を納めた。その結果、生じたラジカルイオン対は200ナノ秒と非常に長い寿命を持つことが、今回の研究から明らかとなり、その長い寿命の原因の解明を進めている。凝縮相光化学反応系におけるラジカル対のスピンダイナミックスは科学反応分岐過程において重要な役割を演じている。本研究の目的は、未だ明らかにされていない初期生成準安定コンタクトラジカル対の生成と、そのラジカル対におけるスピンダイナミックスを明らかにすることである。前年度は時間分解光電導検出磁気共鳴法と過渡吸収検出法の組を合わせ、TMPDのアルコール溶液における光イオン化反応過程で生じる中間体ラジカルイオン対を研究対象とした。

ESR共振器内における、レーザーパルス光照射後の過渡的信号変化から、TMPDのカチオンと溶媒和電子によるラジカルイオン対検出の試みに成功した。また、このスペクトルの線幅に関しては、イオン間の交換相互作用のような強い相互作用を反映しているものと結論づけた。今年度は、光電導検出法をさらにを、キサントンとジエチルアニリンの系における光誘起電子移動反応の系への応用を試み、成功をおさめた。この系は均一溶液であるにも関わらず、大きな磁場効果を示すが、そのラジカルイオン対の寿命の決定は困難とされていた。本研究では、緻密な定量実験の結果、生じたラジカルイオン対の寿命が200ナイ秒と非常に長いことを明らかとすることに成功した。また、その寿命の原因が溶媒分子とラジカルイオン対によるネットワーク形成に起因できると結論づけることができた。さらに、観測されたスペクトルにはESRの禁制遷移のスペクトルが観測されており、このことはイオンラジカル間の距離の揺らぎによりコンタクト状態にまで接近していることを示す証拠となった。
再入院する統合失調症患者に対する希望ある看護のプロトコール―介入研究による検証―

精神病床における再入院率は依然高い。再入院することは,患者にとっても看護師にとっても,失敗体験となる可能性がある。看護師が患者に希望をもって看護を続けることは,患者に勇気を与えると考える。本研究では,「再入院した統合失調症患者への希望ある看護のプロトコール」を作成し,それを用いた看護支援の有効性を検証することを目的とする。再入院した患者を2群に分け,それぞれに別の看護を提供する。一方へは,「希望ある看護のプロトコール」を用いた看護を,もう一方へは,一般的なクリニカルパスを用いた看護を提供する。それぞれの看護を受けた患者を追跡して調査を行い,その後の再入院率とQOLを比較する。
トランスポゾンTn3のコードするトランスポゼ-スの性質と転移の分子機構の解明

トランスポゾンとは生物普遍に存在する転移性遺伝因子である。本研究の目的は、バクテリアのトランスポゾンTn3がコードする転移に必須のトランスポゼ-スのこれまでの研究を発展させること、Tn3の転移の分子機構を解明することであり、得られた結果は次のように要約できる。(1)トランスポゼ-スを精製し、それがTn3の末端逆向き配列IR(38塩基対)中の内側の26塩基対の部分(B領域)を認識することを分子遺伝学的手法により明らかに出来た。Tn3のIR内のB領域に変異を導入すると転移免疫を示さないことから、転移免疫とはトランスポゼ-スがB領域に結合することが必要な現象であることが証明された。外側の12塩基対の部分(A領域)は宿主タンパク質の認識部位かも知れないと考え、大腸菌の祖抽出液を用いてIRに特異的に結合するタンパク質をゲル・シフト法で検索したところ、IR DNAでのみ競合されるタンパク質が存在することが分かった。(2)トランスポゼ-スは、IR特異的、及び非特異的DNA結合活性を持つ。このようなトランスポゼ-スのドメインを特定するために、トランスポゼ-スを断片化しそれらのDNA結合活性を調べることによって、トランスポゼ-スには少なくとも四カ所の非特異的DNA結合活性を示すドメインが存在すること、N-末に存在する二つが共同して初めて特異的DNA結合活性を示すが、中央領域に存在する他の二つが共同しても特異的DNA結合活性を示さないこと、を明らかにした。(3)細胞破砕液に精製したトランスポゼ-スを加え、基質としてIRを末端に逆向きに持つものを使用することに依ってTn3の転移反応をin vitroで再現できた。この反応に於いて、ATP及びMg^<++>以外にDNA合成系が絶対的に要求されるがRNA合成系は必要でない。またDNA gyraseのインヒビターを加えると反応は進まない。バクテリアのトランスポゾンTn3は、トランスポゼ-スをコ-ドし,自分自身の転移を促す。トランスポゼ-スの構造と、Tn3 DNA転移反応に於けるトランスポゼ-スの塩基配列の認識の機構を明らかにすることを目的として行った平成2年度の研究成果は次の通りである。(1)トランスポゼ-スの特異的、非特異的DNA結合に関与するドメインの解析。トランスポゼ-スはその両端にあるIR DNAに特異的に、又DNA一般に非特異的にも結合するという二つの活性を併せ持つので、そのドメインを解析するためにトランスポゼ-ス遺伝子(tnpA)を、三つのセグメントに分け、各々、または隣会う二つずつの領域を切り出し、lacZ遺伝子につなげ、生じる融合タンパク質をβーガラクトシダ-ゼのアフィニティ-・カラムにより精製することが出来た。現在精製した各融合タンパク質のDNA結合活性を解析中である。(2)Tn3 DNAの両端にある逆向き配列(IR、38塩基対)のトランスポゼ-スとの結合部位及び非結合部位の機能の解析。異なる変異を持つ種々のIR DNAを、Tn3の右端と左端に導入し、両端に同じIR変異体または異なる変異体を持つ種々のTn3の誘導体を作製し、それらのラムダ・ファ-ジへの転移活性を調べたところ、同種の変異を両端に持つTn3の誘導体は転移能が下がることが分かった。IRにはトランスポゼ-スの結合する領域(B)と結合しない領域(A)が存在するが、上記の結果はこれらの二つの領域が転移に必須であることを示している。

現在他のTn3の誘導体の転移活性を調べている。AとB領域が機能的に違えば、それぞれに異なる変異を導入した場合、そのようなTn3の転移能は回復されると予想している。IR内の領域Aは、宿主タンパク質の結合部位と考えられるが、実際に宿主タンパク質の中に、ゲル電気泳動法でIR DNAをシフトさせるものがあることを発見した。現在このタンパク質の同定を行っている。トランスポゾンTn3は、トランスポゼ-スをコ-ドし,自分自身の転移を促す。これまでに、精製したトランスポゼ-スがTn3の両端にある38塩基対からなる末端逆向き配列(IR)内の一部に結合すると同時に、DNA非特異的にも非常に強く結合するという活性を持つことを明らかにしたが、本年度に於て、トランスポゼ-スの構造をトランスポゼ-スのIR塩基配列の認識の機構を更に明らかにするための次の研究を行い、結果を得た。(1)トランスポゼ-スの特異的、非特異的結合に関与するドメインの特定。平成2年度及び本年度に新たに作製したトランスポゼ-スの各セグメントとLacZとの種々の融合タンパク質が、IRを含むDNA断片と含まないDNA断片に結合するかどうかをフィルタ-・バインディング・アッセイ、及びDNaseIフットプリント法に依って調べた。その結果、トランスポゼ-スのNー末と中央領域を持つ融合タンバク質がそれぞれIR特異的なDNA結合活性と非特異的DNA結合活性を持つことが明らかになった。この結果によってトランスポゼ-スにはDNA結合活性に関する二つのドメインがあることが証明できた。(2)IR内のTn3のトランスポゼ-スと結合する領域と結合しない領域の機能の解析。片方のIRが野作型で、変異体IRを他方にもっているようなTn3は、野生型IRの存在に依ってある程度転移できるが、両方が同一種の変異を持つ場合は転移能を失う。そこで、それぞれの領域(A、Bと名付ける)に異なる変異を導入し転移能を調べたところ、そのようなTn3の転移能は回復することが明らかになった。この結果からIR内には二つの機能的領域が存在することを証明できた。更に、平成2年度に於て、宿主のタンパク質の中に、ゲル電気泳動法でIR DNAをシフトさせるものがあるという実験結果を得ていたが、このタンパク質を精製したところ、約16Kの大きさであり、恐らくIR内のトランスポゼ-スが結合しない領域に結合する宿主タンパク質であろうと考えられた。
標的遺伝子組換えによるミューテーター(高突然変異)マウスの作製とその発癌への影響

これまでの研究の結果、酸素による遺伝子DNA上の障害の中で、活性酸素によって生じる8-オキソグアニンの自然突然変異の生起に大きく影響し、それを取り除く8-oxo-dGTPase等の酵素系哺乳動物においてもDNA上の傷害防止に極めて重要な役割を果たしていることを明らかにした。活性酸素に伴うDNA上の傷と自然突然変異および発がんの関連を明らかにし、その過程を分子レベルで解明することを目的に、標的遺伝子組換えの手法により8-oxo-dGTPase遺伝子の変異細胞・変異マウスを作製することを試みた。(1)ヒトの染色体DNAを単離し構造を解析した。その結果ヒトの8-oxo-dGTPaseの遺伝子(MTH1命名)は約9kbの大きさで、少なくとも4つのエクソンから成ること、染色体の7p22に位置していることを明らかにした。(2)マウスのcDNA及び染色体DNAを単離して解析し、標的遺伝子組換えのためのターゲティング・ベクターを構築した。これをマウスES細胞に導入後、ポジティブ・ネガティブ選別で生えてきたコロニーを解析し目的とする複数の細胞クローンを得た(ヘテロ)。(3)これら細胞株を高濃度のG418存在下に培養を行ない、対立遺伝子の両方が不活化した細胞株(ホモ)を単離した。(4)また対立遺伝子の片方の遺伝子を不活化した細胞をマウスの胚盤胞に導入し、キメラマウスを経て変異マウスの樹立を行っている。現在得られた変異細胞株(ヘテロ・ホモ)については、正常細胞と比較してhprt遺伝子座での突然変異率(6-TG耐性コロニーの出現頻度)や変異の種類の解析を行う予定てある。また変異マウス系統についてはコロニーを確立後、欠損個体における種々の生物学的指標や突然変異率・発がん率の検討を行うことを計画している。
人工制御機能性分子システムの研究

本新プログラムの目標は、「物質の最小単位である分子を、集合配向、複合、構築等化学的並びに物理的手法を通して、人工制御した分子システムを研究し、それによって、分子科学の中に分子機能学を築く」ことにある。これらを各班毎にまとめると、以下の五本の柱となる。A-1:分子環境A-2:新機能物質化学A-3:光デバイス構築B-1:分子複合系導電性高分子B-2:発色・発光分子システム各班の詳細を以下に記す。A1班、環境制御による分子システムのエネルギー、【double half arrows】物質変換の研究では、1.トリエンやテトラエンの光異性化反応の分光学的研究およびレチナール蛋白、フィトクロームの光異性化反応の初期課程を明らかにし、さらに超高速分子間電子移動に関する理解を進めた。2.超臨界流体を用いて、アセトンのC=0伸縮振動と環境分子の相互作用を研究した。3.長鎖化合物の励起状態と光反応の磁場効果とマイクロ波効果を明らかにした。4ベンゼンの26量体イオンクラスター中における、電荷移動効果を明らA2班では、特異な電子系とそれを取り囲む環境(システム)との新規な相互作用を研究することによって、新しい物質【.d瑞lharw.】情報変換システムを達成することを目的としている。低次元電子系として一次系のポリジアセチレン、珪素ポリマー(ポリシラン)について研究を進め、特に前者に対しては、双方向に光スイッチングが可能な光誘起相転移現象について詳しい知見を得た。また、2次元系として鉛フタロシアン超薄膜、メロシアニン/塩化銀界面の電子状態の研究を進めた。さらに原子層交互蒸着による物質合成法を、銅酸化物やC_<60>の超伝導体に対して応用し成果が得られた。また、特異な水素結合系での電子-水素相互作用に起因する誘電特性を見出した。A3班では、光合成反応中心のモデル系として、ポルフィリン-イミドーキノンの3分子系電子リレーを超高速分光で調べた。またバクテリヤの光合成反応中心タンパク質の紫外共鳴ラマン散乱をCWレーザーで観測する装置を作製し、240nm励起のスペクトルを得ることに成功した。アゾベンゼンLB膜の光電気化学反応特性を調べ新しい情報変換素子としての機能性を具体的に調べた。B1班は、分子素子基盤材料に関する研究として、以下の成果を得た。1.導電性高分子高次構造の連続ならびに非連続的超微細構造制御法を開発した。2.有機材料における電子特異複合機能の発現の機構解析による新たな機能設計を行った。3.分子接合と接合間電子移動による分子機能の制御系を案出した。4.プラズマ重合法による導電性有機薄膜材料、および含ヘテロ分子磁性材料の開発を行った。5.フォトクロミックLB多層膜の光演算処理機能ならびに処理速度の定量的検討と光コンピューター素子としての特性を評価した。これらは、分子素子機能材料構築のための要素的研究と評価されるものである。B2班は、分子システムを動的に制御することをめざし、以下の研究を進めた。溶媒特異的あるいは温度特異的に光反応する光発色分子システムを設計・合成しその機能を確認した。EL素子における放出光の干渉効果および自然放射の増強効果を解明した。アモルファス分子材料として、高いTgを持つスターバースト分子を設計・合成した。また、新しい表面分析法として走査表面電位顕微鏡を開発した。また、分子機能学の確立とその普及を目指しての出版物、分子機能学全2巻(Functionality of MolecularSystens,Vol.1&2)の章・項立を完了し、その執筆者決定を急ぎ、平成7年度完成を目指しての作業を進めた。

A3班では、光合成反応中心のモデル系として、ポルフィリン-イミドーキノンの3分子系電子リレーを超高速分光で調べた。またバクテリヤの光合成反応中心タンパク質の紫外共鳴ラマン散乱をCWレーザーで観測する装置を作製し、240nm励起のスペクトルを得ることに成功した。アゾベンゼンLB膜の光電気化学反応特性を調べ新しい情報変換素子としての機能性を具体的に調べた。B1班は、分子素子基盤材料に関する研究として、以下の成果を得た。1.導電性高分子高次構造の連続ならびに非連続的超微細構造制御法を開発した。2.有機材料における電子特異複合機能の発現の機構解析による新たな機能設計を行った。3.分子接合と接合間電子移動による分子機能の制御系を案出した。4.プラズマ重合法による導電性有機薄膜材料、および含ヘテロ分子磁性材料の開発を行った。5.フォトクロミックLB多層膜の光演算処理機能ならびに処理速度の定量的検討と光コンピューター素子としての特性を評価した。これらは、分子素子機能材料構築のための要素的研究と評価されるものである。B2班は、分子システムを動的に制御することをめざし、以下の研究を進めた。溶媒特異的あるいは温度特異的に光反応する光発色分子システムを設計・合成しその機能を確認した。EL素子における放出光の干渉効果および自然放射の増強効果を解明した。アモルファス分子材料として、高いTgを持つスターバースト分子を設計・合成した。また、新しい表面分析法として走査表面電位顕微鏡を開発した。また、分子機能学の確立とその普及を目指しての出版物、分子機能学全2巻(Functionality of MolecularSystens,Vol.1&2)の章・項立を完了し、その執筆者決定を急ぎ、平成7年度完成を目指しての作業を進めた。
多線条導体からなる多周波共用小形アンテナに関する研究

多線条導体からなる多周波共用小形アンテナについて研究を行い,動作原理と設計手法を明らかにすることを目的として,多導体系分布定数回路のモード理論の応用を試みた.例としてE形パッチアンテナにモード理論を適用することによりその動作原理について説明を行い,2周波共用化,広帯域化の最適設計を行った.結果として設計周波数に対する共用周波数と,最大の比帯域幅について理論的に求められ,その数値例を示した.多線条導体からなる多周波共用小形アンテナについて研究を行い,動作原理と設計手法を明らかにすることを目的として,多導体系分布定数回路のモード理論の応用を試みた.例としてE形パッチアンテナにモード理論を適用することによりその動作原理について説明を行い,2周波共用化,広帯域化の最適設計を行った.結果として設計周波数に対する共用周波数と,最大の比帯域幅について理論的に求められ,その数値例を示した.携帯電話などの移動通信機器を多機能化するための技術的課題として,異なる周波数帯への取り組みが挙げられ,そのような機器に設けるアンテナにおいては広帯域化あるいは多周波共用化が必要となっている.本研究では多線条導体からなる多周波共用小形アンテナについて取り上げ,多周波共用化の設計手法,動作原理について明らかにすること,移動通信用多周波共用小形アンテナの実現を目的とする.この目的に対し,平成20年度は以下の取り組みを行い,その一部は成果として論文発表を行った.1.従来の研究動向の調査,アンテナ検討:従来の多線条アンテナ,広帯域アンテナ,多周波共用アンテナについて調査するとともに,モード理論を用いたアンテナの解析手法について調査を行った.多線条アンテナについては従来,内田英成氏が先駆的な研究を行っており,モードを用いた解析も一部行っている.モード理論についてはL.M.Wedepohl氏が電力用送電線の研究に関連して行っているが,アンテナのような放射損失を扱った研究例は見当たらない.2.理論検討と数値解析:多線条導体で構成したアンテナにおいて生じる電流モードの理論検討を行った.またダイポールアンテナおよびメアンダラインアンテナでの2素子同時給電の場合を取り扱い,モーメント法を用いた数値解析を行った.3.測定装置の準備:モデル実験を行うための測定環境を整えた.既存の測定装置である電波無響室,回転台,スペクトラムアナライザなどの保守整備を行うと共に,申請設備のネットワークアナライザを購入し,設置した.4.試作実験:多線条で構成したダイポールアンテナ,メアンダラインアンテナを試作し,そのインピーダンス特性を測定することにより,多周波共用化への効果について検討した.RFIDや無線LANなど,様々な移動通信システムが開発され,端末として用いられる移動通信機器には小形軽量であることと共にさらなる多機能化が望まれている.その技術的課題としては,一つの端末の異なる周波数帯への対応があげられ,端末に設ける小形アンテナの多周波共用化,広帯域化が必要となっている.本研究課題は多線条導体からなる多周波共用小形アンテナを取り上げ,多周波共用化の動作原理,設計手法について明らかにすること,移動通信用多周波共用小形アンテナの実現を目的としている.平成21年度は以下の取り組みを行い,その一部は成果として学会発表を行った.1.従来の研究動向の調査,アンテナ検討:従来の多線条導体からなる折り返しアンテナなどの多周波共用,広帯域化が可能なアンテナについて調査すると共に,分布定数回路理論を基礎とするモード理論について調査,研究を進めた.そのモード理論をアンテナに適用し,多線条導体で構成することによる電流または電圧モードについて研究を行った.2.理論検討と数値解析:多線条導体で構成する基本的なアンテナの例としてE形パッチアンテナを取り上げ,その動作原理,等価回路,理論的解析結果とシミュレーションとの比較検討を行った.結果として理論的解析を用いた等価回路によるインピーダンス特性とシミュレーション結果は比較的よく一致し,2周波共用,広帯域な特性を持つE形パッチアンテナの特性を明らかにすることができた.その結果については学会発表を行った.3.アンテナモデルの検討:モード理論を適用し,さらなる多周波共用,広帯域化が可能なアンテナの構成法とその解析について検討を行った.RFIDや無線LANなど,様々な移動通信システムが開発され,端末として用いられる移動通信機器には小形軽量であると共にさらなる多機能化が望まれている。その技術的課題としては,一つの端末が複数の異なる周波数帯に対応することがあげられ,端末に設ける小形アンテナの多周波共用化,広帯域化が必要となっている.本研究課題は多線条導体からなる多周波共用小形アンテナを取り上げ,多周波共用化の動作原理,設計手法について明らかにすること,移動通信用多周波共用小形アンテナの実現を目的としている.平成22年度は,これまでの成果をもとに(1)理論検討の進展,(2)試作実験,であり,(1)ではモード理論を具体化するとともにアンテナへの応用について整理,実践し,(2)については具体的な小形アンテナへのモード理論の適用を試み,多周波共用化または広帯域化を行うことをねらいとしていた.これらのねらいに対し,パッチアンテナについてモード理論を適用し,E形パッチアンテナの2周波共用化,広帯域化の原理解明について取り組み,それについて等価回路を用いた理論解析,試作実験を行った.結果として従来検討が不十分だった2周波共用化,広帯域化の原理についてモード理論を使って体系的に明らかにし,最適な設計手法を確立できた.これらを論文にまとめ,国際学会にて発表を行った.上記の取り組みにより当初ねらいとしていた多線条導体からなる小形アンテナの多周波共用化または広帯域化についてモード理論を使った動作原理の説明が可能となり,小形アンテナの特性改善のための設計方針が明確となった.
電場下にあるBloch電子の複素解析とBerry phase

半導体超格子に電場を加えると、シュタルク・ワニヤ共鳴状態が生じることが実験的に知られている。この共鳴状態の解析をすることを目標として数学的なモデルをたてて研究した。周期ポテンシャルを持つ一次元シュレディンガー方程式で有限の禁止帯を一つのみ持つものはラメ方程式に限ることが知られている。当研究ではこのラメ方程式に電場による摂動を加えた方程式をmultiple-scale法を用いて解析した。Buslaevの手法で漸近解を構成し,特にBerry phaseを具体的に計算した。この結果について研究会等で発表し,漸近解析,微分方程式,数理物理の研究者と研究連絡をとり,turning pointsでの解析に着手した。Turning pointsでの接続問題を解き,gapが大きいときのシュタルク・ワニヤ量子化条件を導びいた。この結果,ラメ方程式の場合は量子化条件のσ-函数,ζ-函数,β-函数等を用いて具体的に表示することが出来ることがわかった。この研究結果については近く発表する予定である。共鳴状態の解析には.そのlifetimeの決定が重要である。Oppenheimer形の公式を数学的にexactに導くことは今後の大きな課題である。
インド都市部における若年貧困層の「就業力」育成と不平等に関する開発社会学的研究

2018年度の成果はインドでの継続調査と研究成果の発信である。調査ではNGOであるSaath(サート)が担う都市低所得若年層に対する就業力育成において、生徒のみならず職業訓練センターの教師やSaathの職員に対する聞き取りも叶い、以下の知見を得た。第29回国際開発学会全国大会では「ムスリム若年層の就労支援をめぐるジェンダー規範ーインド、アフマダーバード市におけるNGOの職業訓練を事例に」と題した報告を行った。同報告で着目した点は、Saathの美容師養成コースを修了したムスリム女性の就労を阻害する文化規範と、職業訓練を通して高まった〈家族/世帯〉と〈近隣〉での発言権である。彼女らの多くは美容室等に就職をするのではなく、自宅の一角で美容施術を提供する「自営者」をめざす。家庭外で就労しないことで婚前であれば貞節を、婚姻関係にあれば再生産役割をはたすことができるとみなされるからである。また、自宅でフレキシブルな時間帯で提供する美容サービスは地下経済での就労でもあることから自営にかかる初期費用を抑制でき、さらに現金収入によって世帯内での発言力も高まる。一方で美容業は毛髪をはじめとした人体に触れる職業に従事することから、ヒンドゥー社会の低カーストに準ずる職業と「穢れ」の観念を想起させる。そのため、美容師をめざす選択が家族/世帯レベルで否定され、近隣でも蔑まれるケースが多くみられる。以上の調査報告を英語でSaathでも行い、職員・活動家たちから有益なフィードバックを得た。2018年12月に参加した第44回インド社会学会全国大会では現地の研究動向を確認するとともに、旧知の社会学者たちと今後の出版計画に関する議論を行った。そして、その下地となる論考を「インドにおける開発社会学の展開ー周縁層からみた近代化と開発の再検討」『上智大学社会学論集』第43号、2019年3月として発表した。昨年度は子の養育に加え、年始に家族の不幸があったことを受けて、夏に予定していたインドでの現地調査を断念せざるをえなかった。さらに、本務校にて全学そして学科レベルで新規に担うことになった業務が複数重なったために、当初より予定していたエフォート率分の研究時間を確保することが困難であった。今年度は2度のインド訪問を予定している。1度目の訪問は夏季休暇中に行い、これまでの調査で対象から外れた不可触民が居住するコロニーに位置するSaathの職業訓練センターにてグループならびに個別インタヴューを実施することを予定している。その際に現地の社会学者と複数回面会をし、本研究にかかわる研究成果発信に資するインド社会学の動向を確認したい。そのうえで、2度目の訪問ではインド社会学会全国大会にて新たな報告を行う予定である。内容は、不可触民出身の職業訓練参加者が経験したフォーマル・セクターでの就職・就業と社会的上昇移動、さらには職場で経験したカースト差別である。今年度はインドのみならず、欧州での社会学系の国際会議での調査結果の報告を行いたい。そこでは、アーメダバードの産業構造の転換とNGOによる職業訓練を通したフォーマル・セクターでの就職にともなう低所得若年層の階級意識の変化に着目した報告を予定している。以上の2報告を、それぞれインドの社会科学系の学術誌と国際学術誌への投稿論文につなげていきたい。すでにSaathに提出する調査報告書を作成中であるが、これに9月に予定している調査の知見を加え、上述の学会報告に活用していく所存である。本研究の目的はインド、アーメダバード市での現地調査を通して、スラム出身の若年層に対する就業力支援とその文化的帰結をジェンダー・宗教・カースト・階級をてがかりに検証することである。その1年目にあたる本年度は、NGOのSaath(サート)を中心としたNGOや大学、スラムで聞き取りをおこなうことにより、今後、Saathでの調査実施に向けた作業仮説を構成することに注力した。そのてはじめとして、Saathの職業訓練センターのうち市内に立地し、低カーストの男女が集うセンターおよびムスリムの男女が集うセンターの2箇所にて聞き取りをおこなった。同市のスラム出身の高等教育を受けた若年層をとりまく就業に関して、以下の知見を得た。1つは、同市のサービス産業化にともない、従来インフォーマル部門に就業してきたスラム住民に対して就業機会の拡大がみられている点である。しかしながら、フォーマル部門に参入するスラム出身者のなかにも職業の選好が存在している。大型商業施設が進出するなかでセールス部門を中心にサービス職の需要が増す一方で、女性労働力を中心に低賃金化が進んでいることがその一要因である。2つは、NGOによる職業訓練の困難についてである。フォーマル部門での就業機会がスラム住民にも拡大する一方で、労働市場への参加を阻む文化的要因がみられる。その1つが世帯と近隣を単位としたジェンダー規範である。伝統的に女子就労が広範にみられるヒンドゥーの低カースト集団に比べ、ムスリム女性においては女性隔離の規範が残存しており、NGOの職業訓練の課題でもある。今後はSaathを拠点としてジェンダー・宗教・カーストに起因する職場内移動や階層移動の困難について実証していく。こうした属性による社会移動の困難から、グローバル化が深化する同市でのフォーマル/インフォーマル部門の分断と連続性を考察していきたい。本年度は、家族の入院にともなう看護と育児、そして校務の急増により、当初、年間に2回予定していたインドでの現地調査を1回に減らし、さらに滞在日数を減らさざるをえなかった。それに対して、報告者は以下の対応をおこなった。

まずは調査の拠点となるNGO、Saath(サート)の代表者・活動家との面会とメールでの交信を通して、調査計画に対して弾力的な助言を得たことである。当初は各訪問の際に1つの手法にもとづいた調査(当事者参加型調査、生活史調査、質問紙調査)をおこなう予定であったが、限られた日数の各訪問期間中に集中的に調査を実施する段取りができた。これはSaathが目下、同NGOのResource Learning Centreを通して調査活動に力を入れていることにも起因する。つぎに、インド滞在中に現地の研究者との面会を重ね、大学への客員研究員としての受入に向けて奔走した。受入体制の不備やテーマの違いなどから当初は難航したものの、現在、開発社会学の研究者を擁するセントラル・グジャラート大学社会科学部社会経営研究センターと受入を交渉中である。受入が決定することで、インドの研究ビザ(Research Visa)取得が容易になり、現地調査の遂行のみならず、現地研究者との協働(セミナーでの報告、論文の共同執筆)が可能になる。最後に、先行研究の渉猟と整理である。本研究は前回の科研費を受けた研究プロジェクト(アーメダバード市のスラム調査)と連続性があるものの、若年層に着目し、彼・彼女らの就業における文化的障壁を実証するという意味では、新規の文献整理が必要となる。文献の整理を進めることで、本年度に現地調査の面で遅滞した研究を前進させることが可能になる。平成29年度にはまず5月にアーメダバード市を訪問し、若年低所得層に対して職業訓練を展開しているNGOでの聞き取りを行った。それによりフォーマル・セクターでの就業機会の拡大、職業訓練への参加や就業の障壁となる家族・世帯や近隣でのジェンダー規範などに関する理解を深めた。これらの知見をふまえて、89月にはNGOであるSaath(サート)が展開する職業訓練センターのうち3箇所にて質的調査を実施した。これら3つのセンターが立地する地区は、それぞれムスリム集住地区、零細自営業者や下級公務員が居住するヒンドゥー集住地区、インフォーマル・セクター労働者が多いヒンドゥー集住地区である。調査では、まず各センターで(1)販売接客業コースと(2)美容師コースに参加する訓練生に分けて当事者参加型調査を実施した。さらに(1)については、男性の訓練生が一定数いるセンターでは男女のグループに分けた。次に、各センターにて5名前後の現訓練生に対して個別インタヴューを実施した。調査の知見は次のとおりである。1つはフォーマル・セクターへの参入を動機づける属性要因である。たとえば、男性にあっては社会的上昇のためには過剰な労働を甘受する一方で、婚姻後には女性は主婦であるべきとする規範が強く残っていた。女性にあっては、世帯・家族ならびに近隣での就業に対する制約がムスリム・ヒンドゥー問わず共通することが確認できた。2つは、特定の職業に対する忌避意識である。
下垂体腫瘍発生過程におけるホルモン分泌の表現型転換能と細胞増殖能

1.ラットの正常下垂体細胞および短期間から長期間の様々な期間エストロゲンにより誘発された下垂体細胞を用いて、単一細胞レベルでプロラクチンの分泌量を、recerse hemolytic plaque assay法により半定性的に検討し、また同様にTRHによる分泌刺激、ドーパミンによる分泌抑制について検討した。その結果、細胞一個当たりの平均プロラクチン分泌量は正常下垂体細胞の方が下垂体腺腫細胞より大きいこと、一方分泌量の不均一性については正常下垂体では多相性であるが、下垂体腫瘍では腫瘍化に伴って多相性は減少し二相性を呈することが判明した。3.dopamine agonistであるcabergolineは、ラットのプロラクチノーマに対しIn vitroまたIn vivoにおいても抗腫瘍効果を有することが示された。4.増殖能に関しては、ヒト下垂体腺腫におけるその臨床的および増殖能を中心とした生物学的性質を検討し、腫瘍の大きさおよび内分泌学的機能性と増殖能とは独立した性質であることが示唆され、また大部分の症例において、増殖能のマーカーとしてよく知られているPCNAやMIB1の陽性細胞率は1%に満たないことが判明した。6.上記の知見より今後の課題として、ヒト下垂体腺腫のtype IV collagenases分泌量についての検討が必要と考えられるが、現在すでにcell immunoblot法により検討を始めている。単一細胞レベルで個々の細胞の分泌する微量蛋白を検討するにあたって、reverse hemolytic plaque assay法が有用であることが知られている。ラットにおける、正常下垂体細胞および短期間から長期間の様々な期間エストロゲンにより誘発された下垂体細胞を用いて、単一細胞レベルでプロラクチンの分泌量を、reverse hemolytic plaque assay法により半定性的に検討し、また同様にTRHによる分泌刺激、またドーパミンによる分泌抑制について検討することが可能であった。増殖能に関しては、ヒト下垂体腺腫におけるその臨床的および増殖能を中心とした生物学的性質を検討し、腫瘍の大きさおよび内分泌学的機能性と増殖能とは独立した性質であることが示唆され、また極一部の症例を除き大部分の症例において、増殖能のマーカーとしてよく知られているPCNAやMIBIの陽性細胞率は1%に満たないことが判明した。新しい知見としては、ヒト下垂体線腫において、海綿静脈洞侵入例に高いtype IV collagenolyticactivityが認められ、海綿静脈洞侵入にtype IV collagenascが関与している可能性が示された。この知見を得るに至った、目的及び背景、対象、方法、結果の概要は、以下の如くである。間質を構成する主要成分であるcollagenの中でも、type IV collagenは基底膜に特異的に存在していると言われており、悪性腫瘍が転移するさい、これらを分解し、通過するという段階が、不可欠であるとされている。一般的に、分解過程の最初の段階で、collagenaseの中でも、matrix metalloproteinase-9(MMP-9)が重要であると考えられている。良性腫瘍と考えられている下垂体腺腫の中にも、比較的腫瘍が小さいときより、既に海綿静脈洞侵入をきたし、治療に難渋する事がしばしば経験される。我々は、海綿静脈洞侵入とtype IV collagenase活性との関係を検討することを目的とし、下垂体腺腫7例(海綿静脈洞非侵入例4例、侵入例3例)、また比較検討する意味で、下垂体への転移性腺癌の1例のtype IV collagenase活性を測定した。手術により得られた組織を、氷冷したTris buffer中で粉砕後、遠沈し、その上清をTrypsine処理し(不活性型で存在しているMMP-9を活性化する)、fluorescein isothiocyanate(FITC)標識されたtypeIV collagenに反応させ、エタノール溶液にて未分解collagenを遠沈除去し、蛍光分光光度計にて、蛍光強度(FI)を測定した。

その結果、海綿静脈洞侵入を伴う下垂体腺腫3例と転移性腺癌においてtype IV collagenase活性は高値を呈し、海綿静脈洞侵入を伴わない下垂体腺腫4例においては低値を呈した。この結果より、下垂体腺腫における海綿静脈洞侵入は、type IV collagenaseが関与している可能性が示唆された。また、この知見より今後の課題として、ヒト下垂体腺腫のtype IV collagenases分泌量についての検討が必要と考えられるが、現在すでにcell immunoblot法により検討を始めている。
コンダクタンス法による冠動脈血管径の計測 -PTCA(経皮的冠動脈形成術)への応用をめざして-

【背景】虚血性心疾患の治療上、冠動脈病変部狭窄率評価は非常に重要な課題である。【目的】コンダクタンス法を応用し、直径24mm程度の小動脈断面積を計測した。【方法】モデル血管(ビニルチューブ)と摘出犬大腿及び頚動脈を研究対象とし、直径1mmのコンダクタンスカテーテルで計測した断面積を血管内超音波法(IVUS)による測定値と比較した。【結果】モデル血管の実験では、管腔内のコンダクタンスカテーテルの位置の偏位に関わらず、高精度の計測が可能であった。摘出動脈の場合、パラレルコンダクタンス(Gp)が無視できる場合には、コンダクタンス法とIVUSの測定値は高い精度で一致し、Gpが存在する場合にも両者の測定値は高い正相関を認め、Gpの大小に関わらず両者の関係はほぼ一定であった。【考察】(1)モデル血管の実験から、直径24mmの範囲においては測定コンダクタンスの位置やカテーテル自身の位置に関係なくほぼ正確な面積を測定可能であった。即ちカテーテルを動かすことなくリアルタイムに多断面の評価が可能であり、狭窄部と健常部の両方を同時に計測可能であった。(2)摘出血管断面積をコンダクタンス法で計算する際、導電する溶液の部分、即ち、コンダクタンス法で直接計測される断面は円形ではなかったが、両カテーテルの断面積を加算することで、正確な断面積の算出が可能であった。この結果は同心円上に進行しない冠動脈狭窄部の断面積計測に有利である。(3)Gp値を2000400Ωcmと大きく変化させた場合でも、コンダクタンス法とIVUSの測定値の関係はほぼ一定であった。in situの冠動脈は心筋や肺など抵抗率の大きく異なる物質に囲まれているが、この場合でもコンダクタンス法で計算する際に同じ比例定数で補正することが可能であると考えられた。【結論】コンダクタンス法を応用して摘出小血管の断面積測定が可能であった。【背景】循環器領域では、冠動脈造影から目測によって主観的に狭窄度を評価する。血管内超音波法は構造上細径化に限界がある。本研究の目的は、コンダクタンス法による狭窄度を評価の有用性と問題点を明らかにすることである。【方法】使用したコンダクタンスカテーテルはポリエチレン製、直径約1mm、6極プラチナ電極で、両端電極間(電極間距離12mm)に20μA、周波数20kHzの定常交流電流を駆動し、中間の4電極を測定電極とした。断面積は1/α×ρ×L×(G(t)-Gp)+0.052×πで求めた(α=1、Gpはパラレルコンダクタンス、0.052×πcm^2はカテーテル自身の断面積)。対照として血管内超音波法で得た断面積を用いた。ビニールチューブ(直径210mm(1mm毎))の内腔を生理食塩水(ρ=58Ωcm)で満たし、コンダクタンスカテーテルをチューブの中心に位置した場合と壁面に密着した場合のそれぞれでG1,G2,G3を測定した。ビニールチューブは絶縁体でなのでGp=0である。【結果】コンダクタンス法と血管内超音波法による断面積を比較すると直径24mmのチューブにおいては差を認めなかった。

直径4mm以上の場合コンダクタンス法は過小評価し、カテーテルが壁に密着したり、測定コンダクタンスの位置が駆動電極に近い場合に顕著であった。【考察】直径4mm以上の場合、現在の駆動電極間距離(12mm)では、管内に均一な電場を形成できなくなってくることが最大の要因と考えられる。しかし、実際の冠動脈径測定では管径24mmを対象とするのでカテーテルの位置に関係なく、駆動電極間距離は現仕様の12mmで十分であると推測される。現在、動物から摘出した細い血管を用い、パラレルコンダクタンスを考慮した実験に取り組んでいる。Ox(8179)SJIS背景Ox(817A)SJIS虚血性心疾患の治療上、冠動脈病変部狭窄率評価は非常に重要な課題である。Ox(8179)SJIS目的Ox(817A)SJISコンダクタンス法を応用し、直径24mm程度の小動脈断面積を計測した。Ox(8179)SJIS方法Ox(817A)SJISモデル血管(ビニルチューブ)と摘出犬大腿及び頚動脈を研究対象とし、直径1mmのコンダクタンスカテーテルで計測した断面積を血管内超音波法(IVUS)による測定値と比較した。Ox(8179)SJIS結果Ox(817A)SJISモデル血管の実験では、管腔内のコンダクタンスカテーテルの位置の偏位に関わらず、高精度の計測が可能であった。摘出動脈の場合、パラレルコンダクタンス(Gp)が無視できる場合には、コンダクタンス法とIVUSの測定値は高い精度で一致し、Gpが存在する場合にも両者の測定値は高い正相関を認め、Gpの大小に関わらず両者の関係はほぼ一定であった。Ox(8179)SJIS考察Ox(817A)SJIS(1)モデル血管の実験から、直径2(8160)164mm範囲においては測定コンダクタンスの位置やカテーテル自身の位置に関係なくほぼ正確な面積を測定可能であった。即ちカテーテルを動かすことなくリアルタイムに多断面の評価が可能であり、狭窄部と健常部の両方を同時に計測可能であった。(2)摘出血管断面積をコンダクタンス法で計算する際、導電する溶液の部分、即ち、コンダクタンス法で直接計測される断面は円形ではなかったが、両カテーテルの断面積を加算することで、正確な断面積の算出が可能であった。この結果は同心円上に進行しない冠動脈狭窄部の断面積計測に有利である。(3)Gp値を2000 400Ωcmと大きく変化させた場合でも、コンダクタンス法とIVUSの測定値の関係はほぼ一定であった。insituの冠動脈は心筋や肺など抵抗率の大きく異なる物質に囲まれているが、この場合でもコンダクタンス法で計算する際に同じ比例定数で補正することが可能であると考えられた。Ox(8179)SJIS結論Ox(817A)SJISコンダクタンス法を応用して摘出小血管の断面積測定が可能であった。
クラウド・ワープロ・表計算ソフトを連携した語学教育支援環境の構築

本研究の目的は普段使用しているワープロ及び表計算ソフトとパブリッククラウドとを連携した,ワープロと表計算ソフトのメニューとして,教材収集からウェブベースの事前学習用教材(反転授業教材),ウェブベースの理解力確認テスト,成績管理までの一連の作業を手軽に,かつ効率よくできるようにすることである。最終年度である2018年度は,本格的な使用実験を重ねながら,完成度を高めることに注力した。各年度を二期に分けることにより,進捗状況や使いやすさの調整,また,国際学会参加へ向けた準備を期ごとにチェックしながら研究を進めることが可能となった。[2018年4月9月]研究代表者である松尾がプロトタイプのユーザーインターフェースについて問題点や改良すべき点を開発者側にフィードバックし,その都度,手直しをしてもらった。開発済みの部分(専用ブラウザによるテキスト検索・収集、テキスト解析、難易度解析用辞書、紙ベースの小テスト問題作成機能)に関する取り組みを論文にまとめ,その論文を"2019 Hawaii International Conference on Education"に投稿した。[2018年10月2019年3月]完成済みの部分について更に運用実験とフィードバックを重ね,その都度開発者側に手直しをしてもらった。また,1月に米国で行われた2019 Hawaii International Conference on Educationにて研究成果を発表し,運用実験の協力者を募った。本研究は挑戦的萌芽研究費の支援を受けて行った「ワープロとクラウド・ソーシャルメディアとを連携させた語学教材開発支援システム(20122013,研究課題番号:24652128)」で得た知見をもとに,さらなる機能向上を目指したものであり,普段使用しているワープロ及び表計算ソフトと近年一般的に利用できるようになったグーグルドライブなど,いわゆるパブリッククラウドとを連携し,教材収集からWebベースの事前学習用教材(反転授業用教材),理解力確認テスト,成績管理までの一連の作業を手軽に,かつ,効率よく行える機能をワープロと表計算ソフトのメニューとして提供することを目的としている。本研究は3年計画でスタートした。初年度は,1)前システムについて精査し,改良点・追加すべき機能を検討すること,2)その検討結果をもとにユーザインタフェースの設計,新システムの機能設計,プロトタイプの試作を行うこと,2年目は,3)難易度解析用辞書の策定,4)ユーザビリティの評価と手直しを行うこと,最終年度は,5)運用実験を行いながら改良し9月までに完成を目指し,6)10月にWeb上で公開し運用実験の協力者を募り完成度を高めていくこととした。2015年度は当初の計画通り,はじめに前システムの改良点・追加すべき点について精査を行った。この結果,改良する主な機能は1難易度辞書の再編成,2テキスト教材収集支援機能の強化の2点を中心とし,難易度辞書についてはすでに作業を始めた。また,追加すべき機能は1クラウドを利用した事前学習用教材作成支援機能,2クラウドを利用した理解力確認テスト作成支援機,3自動採点,成績管理機能,4講義中の理解力確認支援機能の4点とすることを決定した。この決定にもとづき,ユーザインタフェースの設計,新システムの機能設計を行い,これらの設計を反映したプロトタイプの開発を進めている。研究実績の概要でも述べた通り,当初の研究計画では3年間を次の6期に分けた。初年度は,(第1期)前システムの機能について精査し,問題点を洗い出す,(第2期)精査結果に基づきユーザインタフェースの設計を行う,2年目は,(第3期)難易度辞書の策定作業を行う,また,着手可能な部分についてはプロトタイプの作成に取りかかる,(第4期)プロトタイプの利用可能な部分を中心に運用実験を行う,3年目は,(第5期)本格的な運用実験を行い公開に向けて完成度を高める,(第6期)Web上で公開し運用実験の協力者を募り,最終版の完成を目指す計画を立てた。初年度は,第1期分,第2期分に加え,第3期分のうち難易度辞書の策定作業を進めることができたのでおおむね順調に進展していると判断する。産前産後及び育児休業のため1年間中断した。中断期間:平成28年2月29日平成29年3月31日産前産後及び育児休業のため平成28年度は本格的な研究は行えなかったが,研究期間を1年間先送りし,研究期間は残り2年間ある。このため,ここでは1年目終了時(平成27年度)時点での評価を行う。当初の研究計画では3年間を次の6期に分けている。初年度は,(第1期)前システムの機能について精査し,問題点を洗い出す,(第2期)精査結果に基づきユーザインタフェースの設計を行う,2年目は,(第3期)難易度辞書の策定作業を行う,また,着手可能な部分についてはプロトタイプの作成に取りかかる,(第4期)プロトタイプの利用可能な部分を中心に運用実験を行う,3年目は,(第5期)本格的な運用実験を行い公開に向けて完成度を高める,(第6期)Web上で公開し運用実験の協力者を募り,最終版の完成を目指す。初年度は,第1期分,第2期分に加え,第3期分のうち難易度辞書の策定作業を進めることができた。また,研究中断中も難易度辞書策定についての再検討を行い,難易度辞書策定支援ソフトの一部を開発したので当初の計画以上に進展していると判断する。

本研究は挑戦的萌芽研究費の支援を受けて行った「ワープロとクラウド・ソーシャルメディアとを連携させた語学教材開発支援システム(20122013,研究課題番号:24652128)」で得た知見をもとに,さらなる機能向上を目指したものであり,普段使用しているワープロ及び表計算ソフトと近年一般的に利用できるようになったグーグルドライブなど,いわゆるパブリッククラウドとを連携し,教材収集からWebベースの事前学習用教材(反転授業用教材),理解力確認テスト,成績管理までの一連の作業を手軽に,かつ,効率よく行える機能をワープロと表計算ソフトのメニューとして提供することを目的としている。本研究は20152017年度の3年計画でスタートし,2015年度は前システムの改良点・追加すべき点について精査を行い,1難易度辞書の再編成,2テキスト教材収集支援機能の強化の2点を中心とし,難易度辞書の追加,編集,管理方法について見直し,及び,Web上のオーセンティック教材の収集法についての検討を行い,それぞれの機能設計を行った。2016年度は産前産後及び育児休業のため1年間中断し(中断期間:2016年2月29日2017年3月31日),2017年度が2年目となった。2017年度は,初年度の設計を基に再検討を行い,1難易度辞書の追加,編集,管理を容易に可能とする機能の開発,2小テスト作成支援機能の開発を行い,さらに,3オーセンティック教材の収集支援機能,4クラウドを利用した理解力確認テスト作成支援機,5自動採点,成績管理機能,6講義中の理解力確認支援機能のプロトタイプの開発を行った。当初の研究計画では3年間を次の6期に分けている。初年度は,(第1期)前システムの機能について精査し,問題点を洗い出す,(第2期)精査結果に基づきユーザインタフェースの設計を行う,2年目は,(第3期)難易度辞書の策定作業を行う,また,着手可能な部分についてはプロトタイプの作成に取りかかる,(第4期)プロトタイプの利用可能な部分を中心に運用実験を行う,3年目は,(第5期)本格的な運用実験を行い公開に向けて完成度を高める,(第6期)Web上で公開し運用実験の協力者を募り,最終版の完成を目指す。「研究実績の概要」で述べたとおり,研究の主要部については現在までに計画通りに問題点を洗い出し,プロトタイプの開発を終えることができた。また,運用実験においても小規模ではあるが実施し,いくつかの問題点を洗い出すことができた。以上の点から,研究は計画通りに順調に進展していると判断する。本研究の目的は普段使用しているワープロ及び表計算ソフトとパブリッククラウドとを連携した,ワープロと表計算ソフトのメニューとして,教材収集からウェブベースの事前学習用教材(反転授業教材),ウェブベースの理解力確認テスト,成績管理までの一連の作業を手軽に,かつ効率よくできるようにすることである。最終年度である2018年度は,本格的な使用実験を重ねながら,完成度を高めることに注力した。各年度を二期に分けることにより,進捗状況や使いやすさの調整,また,国際学会参加へ向けた準備を期ごとにチェックしながら研究を進めることが可能となった。[2018年4月9月]研究代表者である松尾がプロトタイプのユーザーインターフェースについて問題点や改良すべき点を開発者側にフィードバックし,その都度,手直しをしてもらった。
転換期における新しいコミュニティー文化形成に関する比較社会学的研究

本研究の課題は、ドイツ、イギリス、及びフランスにおける外国人居住者にたいする政策や現状をおもに文献的に検討しながら、これと対比しつつ、中心的にわが国における在日韓国・朝鮮人をはじめとした外国人居住者と日本人との新しい社会関係の創出過程をコミュニティ政策、外国人市民施策とかかわらせて考察するところにある。本年度は、(1)国家の、とりわけ住宅政策を含む導入政策を追いながら、(2)それぞれの社会への労働と地域的な定着過程を生活史的聴き取り及び既存資料をもとに再構成しつつ、(3)現段階の彼らの文化、親族、近隣、社会関係が、地域のなかにどのように定着し、また日本の住民たちにいかなる影響を及ぼしているのかを明らかにするための基礎的資料収集と川崎市を対象に調査を実施した。調査の概要は以下の通りである。(1)わが国の在日韓国・朝鮮人の地域的分布を統計的に整理する。(2)地域的定着過程を、神奈川県川崎市を事例に調査する。(1)それぞれの県の市町村ごとの地域的分布に関して統計的資料を整理する。(2)態学的な地域類型化をおこない、外国人居住の地域的分布の特徴を析出する。(3)それぞれ自治会を単位として対象者を抽出し、生活史調査により地域的定着過程を明らかにする。(3)世帯調査一家族構成、職業、学歴、親族関係、地域的移動など。(4)生活・意識調査一民族的生活文化、近隣関係、民族的アイデンティティーなど。(5)生活史的調査一出生から現在までの居住歴、学歴、職業歴などの外面的キャリアと内面的キャリアの両面から生活史。本研究の課題は、ドイツ、イギリス及びフランスにおける外国人居住者にたいする政策や現状をおもに文献的に検討しながら、これと対比しつつ、中心的にはわが国における在日韓国・朝鮮人をはじめとした外国人居住者と日本人との新しい社会関係の創出過程をコミュニティ政策、外国人市民施策とかかわらせて考察するところにある。本年度は、(1)国家の、とりわけ住宅政策を含む導入政策を追いながら、(2)それぞれの社会への労働と地域的な定着過程を生活史的聴き取り及び既存資料をもとに再構成しつつ、(3)現段階の彼らの文化、親族・近隣・社会関係が、地域のなかにどのように定着し、また日本の住民たちにいかなる影響を及ぼしているのかを明らかにするための基礎的資料収集と川崎市を対象に調査を実施した。本年度は、(1)国家の、とりわけ住宅政策を含む導入政策を追いながら、