hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
適切なリハビリテーション期間の決定に関わる因子の探索的研究

橈骨遠位端骨折に対するリハビリテーションはおおむね3か月で終了するが,その正当性は不明である.患者自己記入式の評価得点を指標としてデータを検討すると,術後3日程度から開始するリハビリテーションは支持されるが,その効果は8週間程度までであった.さらに,リハビリテーションの終了は医療者と患者の合意によって成り立っているため,双方のリハビリテーション継続に対する認識を加味した検討を行った.その結果,関節可動域や筋力などの客観的指標との関連は見当たらなかった.日常生活における手の使用を以て改善する部分が大半を占めている現状から,リハビリテーション期間は現状よりも短期間にするべきである.整形外科領域におけるリハビリテーション期間は関節可動域や筋力などの医療者側による客観的指標を用いて判断されてきた.しかし,近年の患者における主観的困難感を指標とした研究では疾病を原因とする日常生活への影響について,医療者側と患者側での乖離が明確となり,客観的指標のみをもって治療の継続要否を判断する事は合理性に欠けるものとされている.本研究の目的は,幅広い年代で処方される頻度が高い橈骨遠位端骨折患者を対象に,患者満足度が高くかつ費用対効果の優れたリハビリテーション期間を明らかにすることである.平成25年度は,3年計画の初年度にあたり所属研究期間データベースを基に,患者立脚型評価と客観的指標の関連について後ろ向き研究を実施した.患者立脚型評価については,患者自身が“良くなった"あるいは“悪くなった"と感じる最小の変化(MCID;Minimal Clinically Important Difference)を基準とし,客観的指標(関節可動域,握力)との関連性から適切なリハビリテーション期間を検討した.その結果,リハビリテーション開始時期は可及的早期,かつ客観的指標である握力,尺屈可動域(手首を小指側に曲げる運動)のみが術後8週まで影響しており,術後12週への関連性は認めなかった.先行研究から客観的指標は日常生活での使用により1年から10年程度の幅をもって緩徐に改善することが報告されている事を鑑みると,適切なリハビリテーション期間は術後8週程度であり,握力あるいは尺屈可動域が有効なアウトカムである事が示唆された.しかし,先行研究で患者立脚型評価への影響が指摘されている心理学的因子,あるいは患者側の満足度については本研究での検討対象ではなかったため今後前向き研究にて明らかにする予定である.橈骨遠位端骨折において患者自身が“良くなった"あるいは“悪くなった"と感じる最小の変化(MCID;Minimal Clinically Important Difference)を基準とした場合,その機能的な影響因子は,手関節尺屈(手首を小指側に曲げる運動)と握力であった.また,その効果は術後8週までであり,これまで慣習的に行われてきた約12週間のリハビリテーションの必要性に疑義が生じた.つまり,橈骨遠位端骨折患者に対して運動可動域の拡大や筋力増大などの機能的改善を主眼とするリハビリテーションについての効果を認める期間はより短縮できる可能性が示唆された.しかし,リハビリテーションの期間を検討する際には,機能的指標のみならず患者自身が納得できる機能的あるいは心理的状態に加えて,医療者側も予測しうる最大限の回復を得,さらに患者自身の管理に委ねるといった了解あるいは認識が合致しなければ患者中心型医療とは言えないと考えられた.これらの結果および考察を踏まえ,平成26年度は機能的因子,心理学的因子を加えた前向き研究計画を策定し,倫理申請,後半より他施設研究を開始している.前向き研究においては,医療者および患者双方が納得,了解できるリハビリテーション期間とその影響因子について具体化し,費用対効果を念頭に置いた明確なアウトカム設定についても提案できる予定である.橈骨遠位端骨折に対するリハビリテーションは客観的指標による評価を用いて、おおむね3カ月程度で終了となることが多い.近年では自宅訓練によっても十分な改善を得られると指摘する報告も多く,リハビリテーション期間の適切性に疑義が生じている.これらの実状を踏まえ,患者立脚型評価得点におけるMCID(対象者自身が改善を認識するベースラインからの得点差)を指標としたところ,リハビリテーションの早期開始は支持されるが,その効果は術後8週程度までと考えられた.しかし,リハビリテーションの終了は医療者・患者双方の合意を以て決定づけていることから,平成27年7月より多施設研究を開始し,関節可動域や筋力,心理的状態との関連性について調査した.平成28年3月時点で16組(医療者・患者)が動員され,患者の自己評価は,術後4・8・12週でいずれも“改善した"と認識していたのに対し,その患者の担当者は,術後4・8・12週でそれぞれ,4人,2人,3人が“不変または悪化"と判断しており,乖離が生じていた.またリハビリテーションの必要性について検討したところ, 14例の患者は,術後12週時点で“さらに1ヵ月間程度必要"と認識していたが,担当OTは術後4・8・12週の時点でそれぞれ2人,3人,7人が,さらに1ヵ月間程度の作業療法の継続を“不要"と判断していた.客観的指標として「回内(前腕をひねる動作)」「橈屈(手首を親指側に曲げる動作)」が抽出されたが,対象者数が少なく関連性について断定はできない.医療者側は不要と感じながらも患者側の要望に応えるべく対応しているものと考えられるが,助成期間終了時点でのデータからは関節可動域や筋力,心理状態等の客観的指標との関連はない.さらに,リハビリテーションの継続に対する認識についても機能的指標や心理状態との関連性もなく終了時期に関する客観的因子は存在しない可能性がある.橈骨遠位端骨折に対するリハビリテーションはおおむね3か月で終了するが,その正当性は不明である.

患者自己記入式の評価得点を指標としてデータを検討すると,術後3日程度から開始するリハビリテーションは支持されるが,その効果は8週間程度までであった.さらに,リハビリテーションの終了は医療者と患者の合意によって成り立っているため,双方のリハビリテーション継続に対する認識を加味した検討を行った.その結果,関節可動域や筋力などの客観的指標との関連は見当たらなかった.日常生活における手の使用を以て改善する部分が大半を占めている現状から,リハビリテーション期間は現状よりも短期間にするべきである.後ろ向き研究成果の論文執筆および投稿,前向き研究計画策定に思いのほか時間を要した.さらに,倫理申請から承認までに3か月程度,承認後の参加協力施設内での説明,倫理申請に時間を要した.リハビリテーション前向き研究については多施設研究へと移行しており,データ収集が開始されている.当初算定した対象者数(170例)の獲得に関して課題あるため,進捗を踏まえながら参加協力施設の追加にて対応する.初年度の目的であった後ろ向き研究については学会発表を実施したが,論文投稿が遅れている.これに伴い,平成26年度における前向き研究計画策定に並行して取り組んでいるがやや遅れが生じている.したがって,8月頃までには倫理審査を通過し研究開始と計画を修正した.研究計画の根幹となる多施設データについては所属研究期間でのデータベース化を予定しており,効率的な研究進行が期待できる.また,研究計画策定については所属研究期間での月に1回程度の検討を行い,円滑な研究実施に向けて準備を整え,8月には倫理申請を終え前向き研究を開始する予定である.なお,前向き研究における因子データ決定に際しては研究協力者との事前検討を予定している.平成25年度実施研究分についての論文作成に遅れが生じたため,英語論文校閲費の捻出が不要となった.また,当初予定していたデータ集積および解析用PCは,平成25年度研究においては不要であった.論文作成後の英文校閲に使用する予定である.また,研究代表者の集積,解析用PCのスペックが低いため,円滑な研究進行のために新規購入を予定している.
機能的MRIを用いた統合失調症とてんかん精神病に共通する神経回路異常に関する研究

本研究は日本大学医学部倫理委員会の承認を受け、対象者はすべて文書と口頭にて研究の主旨を説明し、インフォームドコンセントの得られたpaid volunteerである。視標誘導性サッケード、アンチサッケード、視標追跡眼球運動、注意喚起時の追跡眼球運動の4課題を、健常者21例、統合失調症18例、てんかん16例、てんかん性精神病9例に行い、課題遂行中の機能的MRIを撮像した。課題呈示と眼球運動のモニタリングにはVisible Eyeを用い、MRI装置は通常の1.5T臨床用装置を用い、EPI法を用いて3mm厚で全脳を撮像した。各40秒間の課題遂行と40秒間のbaselineを5回繰り返すbox-carデザインとし、画像解析にはSPM99を用いた。健常者は,サッケード課題遂行時に前頭眼野,補足眼野,頭頂眼野が賦活され,アンチサッケード課題遂行時にはさらに前頭前野,および線条体-視床の賦活が増加した.これは,要求される課題負荷量の増加に応じて脳賦活量も増大した結果で、生理的賦活増加現象と考えられる.追跡眼球運動遂行時には左側の前頭-頭頂眼野が賦活され,注意喚起時には右側前頭-頭頂眼野の賦活が増加した.統合失調症は、サッケード課題遂行時にすでに前頭前野を含む前頭葉皮質の過剰賦活がみられ、前頭葉の機能効率低下あるいは容量低下があると考えられた。また、アンチサッケード課題による線条体-視床の賦活はみられず、皮質下の機能低下が示唆された。さらにアンチサッケードで左半球皮質の賦活増加がみられず、注意喚起で右半球の賦活増加がみられず、左右半球側性化障害も示唆された。一方、てんかん群でも皮質の過剰賦活や生理的賦活欠如がみられたが,てんかん性精神病群ではこのような所見は明らかでなく,てんかん性精神病の神経回路障害は統合失調症のそれとは異なると考えられた.本研究は日本大学医学部倫理委員会の承認を受け、対象者はすべて文書と口頭にて研究の主旨を説明し、インフォームドコンセントの得られたpaid volunteerである。一方、てんかん群でも皮質の過剰賦活や生理的賦活欠如がみられたが,てんかん性精神病群ではこのような所見は明らかでなく,てんかん性精神病の神経回路障害は統合失調症のそれとは異なると考えられた.本年度は統合失調症の脳内神経回路異常を中心に研究を行った。統合失調症は脳に粗大な病変がなく、明らかな神経病理学的所見を欠くため、脳内神経回路の機能障害による疾患と考えられる。これまでに追跡眼球運動、アンチサッケード、探索眼球運動などの各種眼球運動異常が報告され、これらは統合失調症の遺伝的脆弱性の生物学的指標と考えられている。機能的MRIは時間分解能と空間分解能にすぐれ、侵襲性がない点ですぐれる。われわれはこれを用いて各種眼球運動遂行中の脳賦活部位を調べ、統合失調症の背景にある神経回路障害について検討した。インフォームドコンセントの得られた統合失調症患者を対象に、日本大学医学部倫理委員会の承認を得て以下の三つの研究を行った。1)追跡眼球運動課題に良好な遂行成績を示した統合失調症患者11例と健常者11例を対象に、追跡眼球運動課題遂行中の機能的MRIを撮像した。その結果、統合失調症患者は健常者で賦活される前頭前野、前部帯状回、線条体の賦活が低下していた。2)統合失調症患者をアンチサツケード課題の遂行成績が良好な群9例と不良な群9例に分け、健常者9例と比較した。統合失調症の遂行成績不良群では前頭前野や前頭眼野の賦活が低下し、また統合失調症群はいずれも遂行成績とは無関係にレンズ核と視床の賦活が低下していた。3)ベントンの図版およびそれと一部異なった図版を比較照合する探索眼球運動課題を行い、良好な遂行成績を示した統合

失調症患者10例と健常者10例を比較した。その結果、統合失調症患者は健常者で賦活されるレンズ核と視床の賦活が低下していた。以上より、統合失調症には前頭葉・基底核・視床神経回路の機能障害が存在し、基底核・視床の機能低下が一次的に存在し、その結果前頭葉の機能低下をきたして各種眼球運動障害が生じると考えられた。本研究は日本大学医学部倫理委員会の承認を受け、対象者はすべて文書と口頭にて研究の主旨を説明し、インフォームドコンセントの得られたpaid volunteerである。視標誘導性サッケード、アンチサッケード、視標追跡眼球運動、注意喚起時の追跡眼球運動の4課題を、健常者21例、統合失調症18例、てんかん16例、てんかん性精神病9例に行い、課題遂行中の機能的MRIを撮像した。課題呈示と眼球運動のモニタリングにはVisible Eyeを用い、MRI装置は通常の1.5T臨床用装置を用い、EPI法を用いて3mm厚で全脳を撮像した。各40秒間の課題遂行と40秒間のbaselineを5回繰り返すbox-carデザインとし、画像解析にはSPM99を用いた。健常者は,サッケード課題遂行時に前頭眼野,補足眼野,頭頂眼野が賦活され,アンチサッケード課題遂行時にはさらに前頭前野,および線条体-視床の賦活が増加した.これは,要求される課題負荷量の増加に応じて脳賦活量も増大した結果で、生理的賦活増加現象と考えられる.追跡眼球運動遂行時には左側の前頭-頭頂眼野が賦活され,注意喚起時には右側前頭-頭頂眼野の賦活が増加した.統合失調症は、サッケード課題遂行時にすでに前頭前野を含む前頭葉皮質の過剰賦活がみられ、前頭葉の機能効率低下あるいは容量低下があると考えられた。また、アンチサッケード課題による線条体-視床の賦活はみられず、皮質下の機能低下が示唆された。さらにアンチサッケードで左半球皮質の賦活増加がみられず、注意喚起で右半球の賦活増加がみられず、左右半球側性化障害も示唆された。一方、てんかん群でも皮質の過剰賦活や生理的賦活欠如がみられたが,てんかん性精神病群ではこのような所見は明らかでなく,てんかん性精神病の神経回路障害は統合失調症のそれとは異なると考えられた.
破砕性粒状体の原位置力学挙動とその推定法に関する研究

破砕性粒状体である火山灰粗粒土の原位置力学挙動の把握とその合理的な予測法の確立をめざして、一連の実験的・解析的研究を進めた。本研究で得られた研究成果は以下のように要約される。1.火山灰粗粒土のせん断挙動は、粒子破砕量の少ない低拘束圧条件下では、通常の密な砂と同様なひずみ硬化ー軟化型を示すが、拘束圧が高くなり、粒子破砕が進行すると正規圧密粘土に似たプラスティックな挙動を示す。2.細粒分Fcの増加量ΔFcを破壊時の平均有効主応力p'fで整理すると、平面ひずみ条件、軸対称応力条件のいかんに関わらず一つのライン上に表せるユニ-クな関係が存在することがわかった。このことは、ΔFcがせん断に伴う粒子破砕を示す指標として有効であることを示している。3.同一条件における乱さない試料と乱した試料との試験結果から、乱さない試料においては、固有のセメンテ-ション効果により粒子破砕が抑制されるため、乱した試料よりも高いせん断強度を発揮する。4.通常の粒状体と同様に、火山灰土の平面ひずみ強度は軸対称応力条件における強度よりも高めの値を示すが、その差は豊浦砂で認められるものより大きくなる。5.粒子破砕が火山灰粗粒土の力学挙動に及ぼす影響は、奨対称力応条件下よりも平面ひずみ条件下において著しい。このことから、火山灰粗粒土のひずみ硬化特性は、粒子破砕・せん断条件(2次元あるいは3次元、応力経路の違い)に密接に関連しているといえる。6.原地盤で形成された構造異方性の影響は、三次元的変形を許す軸対称三軸試験結果からは明瞭ではないが、二次元的変形しか許されない平面ひずみ試験結果からは、その影響が破壊点まで明瞭に保存される。種々の堆積条件,応力系のもとにある火山灰質粒状体の応力ーひずみー強度特性を支配する諸因子の解明を目的として一連の実験的・解析的研究を進めた。本研究で得られた研究成果は、以下のように要約される。1.平面ひずみ条件下においては、原位置地盤で形成された構造異方性の影響が破壊点まで明瞭に保存されていることが明らかにされた。この事実は、軸対称応力条件下にある砂のような粒状体では、従来見出されていないことである。2.通常の粒状体と同様に、火山灰土の平面ひずみ強度は、軸対称応力条件における強度よりも高めの値を示すが、堆積構造状態(構成粒子の物理特性を含む)によっては、その関係が違ってくる可能性がある。3.粒子破砕が火山灰の力学挙動に及ぼす影響は、軸対称応力条件下よりも平面ひずみ条件下において著しい。このことから、通常の砂質土とは異なり、火山灰土のひずみ硬化特性は、粒子破砕・せん断条件(2次元あるいは3次元,応力経路の違い)に密接に関連しているといえよう。4.乱さない試料と乱した試料との同一条件におけるせん断挙動の比較から、2次堆積火山灰であっても、無視できないセメンテ-ション効果が存在することがわかった。ただし、火山灰のこのような効果は、砂質土のいわゆるAging効果とは基本的に異なるものであることが示唆されている。破砕性粒状体である火山灰粗粒十の任意応力系における応力ーひずみー挙動を支配する諸因子の解明を目的として、一連の実験的・解析的研究を進めた。

1.火山灰粗粒土のせん断挙動は、粒子破砕量の少ない低拘束圧条件下では、通常の密な砂と同様なひずみ硬化ー軟化型を示すが、拘束圧が高くなり、粒子破砕が進行すると正規圧密粘土に似たプラスティックな挙動を示す。2.等方圧密状態にある火山灰粗粒土の発揮しうる排水強度は、その後のせん断試験での応力経路によって著しく異なる。またその傾向は粒子が脆弱であるほど顕著となる。3.細粒子Fcの増加量△Fcを破壊時の平均有効主応力p'fで整理すると、平面ひずみ条件、軸対称応力条件のいかんに関わらず一つのライン上に表せるユニ-クな関係が存在することがわかった。このことは、△Fcがせん断に伴う粒子破砕を示す指標として有効であることを示している。4.火山灰粗粒土の粒子破砕は供試体に等方応力を加えるだけではさほど進行せず、せん断力を作用させることで大きく進行する。ただし、せん断による粒子破砕と言えどもせん断(q/p'の変化)のみではなく、それに伴う有効主応力p'の変化(大きさ)にも支配される。5.同一条件における乱さない試料と乱した試料との試験結果から、乱さない試料においては、固有のセメンテ-ション効果により粒子破砕が抑制されるため、乱さない試料よりも高いせん断強度を発揮する。6.原地盤で形成された構造異方性の影響は、三次元的変形を許す軸対称三軸試験結果からは明瞭ではないが、二次元的変形しか許されない平面ひずみ試験結果からは、その影響が破壊点まで明瞭に保存される。
人為的な抗炎症活性を有する新規ナノメディシンの開発

近年、開発されたがんなどの治療剤を構成する材料や薬物は、合成物が多く、体内でその治療剤の100%の能力を引き出すのが難しいし、それによる異変反応と副作用のリスクも非常に多い。このような問題点を最優先で乗り越えるため本申請者は、人の恒常性に着目し、恒常性のメカニズムを再現できれば、異変反応による副作用というリスクをより下げるのではないかと想着した。恒常性の中でも本申請者の技術と知識を活かせる2つのメカニズム(抗炎症反応とアポトシース)着目し、この免疫システムを人為的に引き起こせる技術があれば、癌などの病原に人為的に免疫システムを活性させるのが可能で、効率よく治療も可能であると考えるに至った。
星のコアの自転重力崩壊と超新星爆発、ガンマ線源の起源

昨年度、発見されたGRB060218-SN2006aj、そして本年度発見されたGRB080109-SN2008dなどはガンマ線バーストから通常の超新星が連続的な系列で繋がっていることを示した証拠だといえる。これらの現象を解釈するに、大質量星の重力崩壊の条件の違いが、このような差を生んでいるということが予想される。私の研究はこのような重力崩壊をする前の親星の性質の違いが、実際の爆発現象にどう影響するのか考察するものであるが、このような観測の発展により本研究の重要性は高まっているといえる。本年度は磁場を使った爆発メカニズムの普遍的な特徴を議論した。今までの研究では初期に仮定する磁場を強く(10^12Gなど)仮定してきた。しかし今回は今まであまり議論されていなかった初期に仮定した磁場が弱いモデルも議論した。これは私が開発した特殊相対論的磁気流体コードを用いたため、長時間安定な計算が可能になったことによる。この計算により自転優位な系で億磁場のエネルギーは場の巻き込みによりどんどん増幅されるため、時間を度外視すれば、爆発に必要なだけの磁場のエネルギーは得られることがわかった。外から落ちてくる物質のラム圧力を超える磁気圧さえ生成できれば磁場により大質量星を爆発させることができるのである。このことは逆に言えば、外から落ちてくる物資の強度が爆発に必要な磁場の強さを決めているともいえる。このことは初期磁場の強い弱いに関わらず普遍的に成立することが私の計算によりわかった。今年度はガンマ線バースト(GRB)専用衛星Swiftが打ち上げられ観測的には発展があったが、そのセントラルエンジンに関してはまだまだ謎が残っている。今までの観測事実によりGRBは星の重力崩壊の結果だと考えられており、星から吹き出るジェットの性質が議論できる磁気流体シミュレーションに注目が集まっている。本研究では今までのニュートン力学的に行われてきたシミュレーション手法の問題点を指摘し、新たな特殊相対論的計算コードを開発、完成させた。その結果、長時間安定な計算が可能になり、今までは中心部でのジェット生成しか議論されていなかったものが、その後の星の中での伝播過程さらに、星の外に出るまで統一的に計算可能になり、ジェットの性質と外への影響がより明らかになった。また星の中心にマグネターが残ることが示唆されるが、星の自転の様子によってできるマグネターの性質の違いについても議論した。(論文作成中)観測技術の進歩により、宇宙で最初に作られた星が間接的に議論可能となってきた。本研究では世界に先がけ、宇宙初期に作られた非常に重い星の自転磁気重力崩壊のシミュレーションを行った。今までは単純にブラックホールにつぶれるだけだと考えられていたこの現象だが磁場が強い場合にはジェット状の爆発が起こることを示した。(ApJ査読中)近年、シミュレーションをより少ない過程で自由度を高く行うことで見える流体不安定性などが注目を集めている。本研究ではは二次元軸対称の計算において今まで仮定されてきた赤道面対称を外した上で星の自転重力崩壊の計算を行った。このことにより中心に残される原始中性子星の振動やより現実的な流体不安定性を追う事ができた。本研究ではこのときの重力波波形の計算を行い、星の自転のしかたの違いによる波形の差異を示した。さらに超新星爆発関連の謎の一つであるパルサーキックの問題を考察した。(論文作成中)今年度発見されたGRBO60218-SN2006AJは観測結果と理論予測をつき合わせると、中心天体は中性子星になると考えられている。通常の超新星よりも激しい爆発を起こすためには直感的には強磁場中性子星であるマグネターがこの爆発現象のセントラルエンジンと考えるのが自然である。この状況は我のシミュレーションの状況に酷似しており、ある種のガンマ線バーストの起源は私の研究で解明できるかもしれない。昨年度完成特殊相対論的計算コードを開発、完成させた。その結果、長時間安定な計算が可能になり、自転磁場の違う様々なモデル計算した。(PASJ受理処理中)ガンマ線バーストの中心で回転エネルギーをジェットのエネルギーに変換するメカニズムはニュートリノの対消滅か強力なトロイダル磁場かはいまだ決着のつかない問題である。ニュートリノも磁場も扱える計算コードにてシミュレーションして、磁場駆動が優勢であることをしめした。(APJ)超新星爆発の爆発メカニズムで有力視されるニュートリノ加熱は、原子核との散乱断面積によって効率が変わってくる。近年、原子核がパスタ上になったとき散乱断面積が変化することが分かったので、それを回転星の重力崩壊に応用した。(Physical Review C)昨年度、発見されたGRB060218-SN2006aj、そして本年度発見されたGRB080109-SN2008dなどはガンマ線バーストから通常の超新星が連続的な系列で繋がっていることを示した証拠だといえる。

私の研究はこのような重力崩壊をする前の親星の性質の違いが、実際の爆発現象にどう影響するのか考察するものであるが、このような観測の発展により本研究の重要性は高まっているといえる。本年度は磁場を使った爆発メカニズムの普遍的な特徴を議論した。今までの研究では初期に仮定する磁場を強く(10^12Gなど)仮定してきた。しかし今回は今まであまり議論されていなかった初期に仮定した磁場が弱いモデルも議論した。これは私が開発した特殊相対論的磁気流体コードを用いたため、長時間安定な計算が可能になったことによる。この計算により自転優位な系で億磁場のエネルギーは場の巻き込みによりどんどん増幅されるため、時間を度外視すれば、爆発に必要なだけの磁場のエネルギーは得られることがわかった。外から落ちてくる物質のラム圧力を超える磁気圧さえ生成できれば磁場により大質量星を爆発させることができるのである。このことは逆に言えば、外から落ちてくる物資の強度が爆発に必要な磁場の強さを決めているともいえる。このことは初期磁場の強い弱いに関わらず普遍的に成立することが私の計算によりわかった。
貧困の“農村的”性格と貧困政策のあり方に関する調査研究

貧困の「農村的性格」に関し明らかとなったのは、貧困原因や解決責任の所在を個人にみる個人主義的貧困観・自己責任論が,農村的暮らしの中で相互扶助行動の高い人に強く見られること、対照的に,それが低く、経済的見通しの厳しい人ほど貧困原因を「社会」に見ていることである。又,自身の困窮ゆえに生活保護制度を利用するかでは,相互扶助行動の高い人で利用意向が低く、低い人ほど利用意向が高い。住民の権利意識だけではなく,生活保護制度などの社会規範の「厳格さ」など、規範力が農村住民意識に与える影響の強さが確認された。経済的見通しが厳しく,生活保護制度の利用意向を持ちながら,利用に至らない人々が無視し得ない量をなしており、貧困意識を規定する「むら社会」の規範構造は、農村部における膨大な貧困を吸収する素地をなしていることが明らかとなった。このような貧困観の「農村的性格」を規定する要因として,農村の実体経済の特徴である非貨幣経済,現物経済,贈与経済に加え,ストック(住宅や土地、車)をどのように評価するかも重要であること、農村の地理的「不利」の典型としての社会サービスの偏在による通院・通学費の拡大や、社会生活の維持のための交際費など「強制された」家計支出構造が背景にあることも、家計調査の事例分析から明らかになった。さらにこれらを取り巻くものとして、農村コミュニティの相互扶助機能と相互けん制機能の存在が、著者らの同フィールドにおける先行調査および今次のヒアリング調査等で明らかになっている。複雑な様相をなす農村の貧困の背後にある農村的な共助と差別・分断構造の中で、多くの住民がずれ落ちている「貧困」への直接的対応(「最低生活保障」)と、他方で、農村的生活・意識を踏まえた「社会標準」の両面から、貧困政策を展開することが重要である。今年度は、大きな2つの調査(「貧困と規範意識に関する調査」「貧困と生活様式に関する調査」)に先立ち、これまでの研究の整理と先行研究に基づき、調査のための理論仮説の検討を行った。農村地域では、所得水準で見れば、全世帯の大きな部分が貧困以下であること、さらに、そうした貧困状態で生活が維持できている理由としては、商品経済にプラスして自家消費などの現物経済に加えて、近隣、親族、他出子などによる贈与関係(贈与経済)、“ゆい"などの労力交換関係(経済)が存在していることが確認できた。(2008年「一人暮らし高齢者詳細聞き取り調査」42ケースの再分析)。一方、村落共同体の現在形としての集落自治会は、日常的な相互扶助活動や贈与関係は活発であるが、所得の不足を補うまでの機能は果たしていないことが確認された。(2010年「自治会調査」の再集計)一方、所得と対照される消費生活に関しては、郡部に関してはデータがないが、上記等の聞き取り調査の整理から、ストックとりわけ住宅費支出が小さいこと、社会関係費用や社会サービス、交通・光水熱・電気等の公共料金の負担割合が小さいことなどが分かった。さらに、今日の農村の特徴的生活を測るものとしての、持ち物、生活行動などについては、都市部との比較もあり、センサス等の指標を用いることとした。これらを前提に、本研究のキー概念である“農村的生活様式"の設定を試みているが、1980年代以降は、農村の生活様式を積極的に論じた文献は皆無であることもあり、まだ模索の段階にとどまっており、全国消費実態調査の階層分析を進めながら、仮説化を図っていく。また、貧困観や社会福祉に関する権利意識などの規範意識に関しては、イギリス日本の文献リサーチを行った。これらと、佐藤らが既に行った調査結果を照合して、調査票の作成を行った。本年度は、当初計画に対して3割程度の進捗状況に止まった。その理由の1つは、調査フィールドであり協力関係にある岩手県岩泉町において町長選挙が11月にあったことと震災対応の進捗状況の関係でこちらとの協議・実査を1年先送りして欲しいと申し出があったことである。もひとつは、分担研究者側に育児困難が生じ秋口まで研究打ち合わせが出来なかったことである。(3月以降その状況は改善されている)一方、もう一つのフィールドである岩手県西和賀町には、2度訪問し、研究の趣旨説明と調査の協力依頼を行った。副町長とは以前から面識があり、依頼については快諾をえている。次の「現在までの進捗状況」で示したように,本年度予定した2つの調査(「貧困と規範意識に関する調査」「貧困と生活様式に関する調査」が実施できなかったので、これらの調査について、再度、調査の理論的仮説の吟味、補充を中心に研究会を計6回実施した。その1つは、規範意識の「農村的性格」を規定する農村の実体経済の特徴である非貨幣経済、現物経済、贈与経済に加え、生活意識を規定する要素としては、ストック(中でも住宅や土地、車などの資産)の重要性を再評価する必要があることである。2つめは、家計支出の特徴として見た時の、農村の地理的「不利」の典型としての社会サービスの偏在、寡少よる通院費の拡大や、社会生活の維持のための交際費など、「強制された」家計支出構造との関連に着目することである。3つめは、農村住民の権利意識だけではなく、生活保護制度などの社会規範の「厳格さ」など規範そのもののもつ性格が農村住民意識に与える影響の視点から規範意識を解明することである。4つめは、農村的な差別・分断構造の中にありながら、農村では「貧困」と「社会標準」の両面において、なぜ自己意識が低いのかを明らかにすることである。

これらの、論点整理を踏まえて、「貧困と規範意識に関する調査」の調査票の再構成を行った。2つ目の「貧困と生活様式に関する調査」は、前提となる「全国消費実態調査」の分析が、まだ途中で、仮説の論議に留まっているが、農村に特徴的な生活様式が、低支出・低消費型の家計構造を形作っているという視点のみならず、そうした生活様式が住民の規範意識にどのように作用しているかと観点から上記の規範意識調査の再構成を試みた。また、この間の研究を通して、貧困の農村的性格を踏まえた貧困政策の在り方を、実証的に研究する上では、「農村」と対置される都市(中でも大都市)地域でのレファレンス・グループ(比較対照群)が必要との結論に至った。当初予定計画に対する28年度までの進捗も、28年度単年度の進捗状況も2割程度にとどまっている。主たる理由は、研究主フィールドであり、かつ本研究実施以前から協力関係にあり、第1、第2の調査を28年度に実施する方向で進めてきた岩手県岩泉町が、8月31日に水害に見舞われたことである。6月と8月に町の担当者との協議を行い、調査の準備を重ねて来たところであったが、今次の災害は、首相の現地訪問も含め、マスコミ等の連日の報道にもあったように、河川氾濫による住宅・各種施設、農畜産施設・農地、道路など町全域にわたる、東日本大震災の46倍にも達する甚大なものであった。調査の直接的な対象である町民が大きな被害を蒙ったことで、調査の実施を断念せざるを得ない状況に立ち至ったものである。一方、同じ農村地域の対照群である岩手県西和賀町での調査は、28年2月に副町長、8月に担当課長と、2回の町との協議を経て、実施段階まで進んでいたが、岩泉での実施の可否や調査期日等の見通しがないことで、こちらもやむを得ず延期することとした。本年度は、「貧困と規範意識に関する調査」を、岩泉町、西和賀町において実施した。有効回答数は、前者220(有効回答率54%)、後者209(同59%)であった。これら二つを合わせて中間的な分析を行った結果は以下のとおりである。1貧困の理解・認識についてみると、これらの地域では、伝統的な貧困観が根強いことが確認された。何が貧困であるかという点については「衣」「食」「住」の不足や欠乏を最も多く挙げていて、「家族崩壊」や「社会的孤立」と「借金・多重債務」は、前者のグループに次ぐものと理解されている。2そうした貧困観とも関連して、貧困を個人責任と受け止めるものは7割に上っている。他方では、「生活保護が平等な権利である」ことの理解は7割前後と高いが、貧困の個人責任観のもとでは、貧困は「肩身が狭い、恥ずべきこと」(6割)であり、自らが生活保護を受給することへの否定感情が強く見られと同時に、福祉サービスの費用負担の肯定意識の高さにつながっていることが分かった。3こうした意識の土台、背景となっている生活や生活意識についてみると、生活水準が低く(「中の下」以下)や生活の困窮感(苦しい)が強く、消費生活の充実感も低いが、全般的な生活満足度は6割強と高いという実態がある。4さらに、その背後には、農村的生活様式(「物々交換」「もの消費が豊かさでない」「都市部の生活を評価しない」等)と地域規範(「地域への帰属意識」「地域の考えかた優先」、お互いさま=互酬性の規範、「皆と力を合わせて」等)の強い肯定傾向、意識がみられる。
パーソナルゲノムの高次構造に基づくアルツハイマー病発症病態の解析

双子研究および罹患同胞相対危険率(λs=5.0)から、アルツハイマー病は遺伝的危険因子が関与すると考えられる。SNPベースの全ゲノム相関解析が精力的に行われたが、リスクSNPの効果は小さく家系を基盤とするゲノム解析の重要性が見直された。次世代シークエンサーは、家族内多発家系の稀な変異を検出する新しい解析手段として有効であった。次にエクソンアレイ法や次世代シークエンサーを用いて、老人斑と神経原線維変化を指標に病理診断されたヒト凍結脳における遺伝子発現解析を行った。遺伝子発現制御の解明にむけて、染色体上離れた遺伝子間相互作用またはマイクロRNAを含む非翻訳RNAの機能を取り入れるべきであろう。アルツハイマー病の大規模GWAS(Genome-wide association study)では、リスク遺伝子脚四に匹敵する疾患関連遺伝子は見出されなかった。比較的頻度の高いSNP(一塩基多型)を用いたためと考えられ、本研究では、原因遺伝子に変異がない家族内多発家系または同胞発症を対象として、パーソナルシークエンスによる徹底した稀な変異、コピー数多型、挿入/欠失等の包括的ゲノム情報を取得して、アルツハイマー病の疾患関連領域を同定する。シークエンス解析をベースとして、パーソナルゲノムの高次構造解析まで踏み込んでアルツハイマー病の発症病態を解明し、新しい分子作用点から治療薬開発研究に向けた分子基盤の解明を目的とする。家族内アルツハイマー病多発家系における2世代にまたがる発症または同胞発症例を対象として、連鎖解析の結果を参考に候補となる特定ゲノム領域を高効率に捕捉する、またはエクソン全部を補足するexon capture法など、あらかじめ解析のターゲット・ゲノムだけを濃縮する前工程処理(ターゲット・エンリッチメント・システム)を施して、次世代シークエンサーで配列を決定する。そのためにDNA断片化、回収率、次世代シークエンサーの精度と効率等の基本条件の検討を行った。アルツハイマー病発症に関連遺伝子の発現調節を解明するために、凍結脳を用いてその遺伝子近傍のメチル化解析を行う。1回の反応で約600bp内にあるメチル化/非メチル化CpGの読み取りが可能なMass ARRAY法を採用し、プロモーター領域のメチル化状態を検出する。ヒト凍結脳を用いる前に基礎実験としてメチル化/非メチル化DNAを人工的に準備してメチル化DNAの検出効率を検討した。アルツハイマー病の大規模GWAS(Genome-wide association study)では、リスク遺伝子APOEに匹敵する疾患関連遺伝子は見出されなかった。一つには比較的頻度の高いSNP(一塩基多型)を用いたためと考えられ、本研究では、原因遺伝子に変異が見つからない家族内多発家系または同胞発症を対象として、パーソナルシークエンスをおこなって、稀な変異、コピー数多型、挿入/欠失等の包括的ゲノム情報を徹底的に取得して、アルツハイマー病の疾患関連領域を同定する。この全エクソン(ゲノム)シークエンス解析をベースとして、パーソナルゲノムの高次構造解析まで踏み込んでアルツハイマー病の発症病態を解明し、新しい分子作用点から治療薬開発研究に向けた分子基盤の解明を目的とする。家族内に二人以上の同胞発症者と年上の未発症者の家系を対象として、次世代シークエンサーを用いた全ゲノム網羅的塩基配列解析によって、発症者に共通する変異及びコピー数多型情報を取得している。H23年度はexon capture法によって、エクソンを濃縮する前工程処理(ターゲット・エンリッチメント・システム)を施して、エクソーム解析を一部の検体について行った。得られたゲノム配列情報をベースに、公開されている参照配列およびアルツハイマー病関連遺伝子に登録されていない新規の変異を探索・同定する解析フローチャートを作った。アルツハイマー病発症に関連する遺伝子を解明するために、ヒト凍結脳からRNAを抽出し次世代シークエンサーを用いてRNAシークエンスを行っている。23年度は全体の反応条件の検討を主として行った。単一遺伝病のみならず多くのありふれた病気も個人ゲノム情報が深く関与していると考えられる。アルツハイマー病の大多数を占める孤発性についても、一般集団における発症頻度と比較して同一家系内に複数発症していることが多い。比較的頻度の高いSNP(集団内で1%以上存在)を用いた大規模GWAS (Genome-wide association study)で遺伝的危険因子の探索が行われてきたが、強力なリスク遺伝子APOEに匹敵する遺伝子は見出されなかった。そこで、本研究では、家族内多発家系または同胞発症例のなかで既知の原因遺伝子には変異のない家系についてパーソナルシークエンスをおこなって、家系ごとに稀な変異、挿入/欠失等の包括的ゲノム情報を徹底的に取得する。H2425年度は、同一家族内に複数発症者と非発症者の家系の13人について全パーソナルゲノムシークエンスを行った。3家系共通の遺伝子を同定したが、この変異は正常一般集団にも同じ変異が見られた。

このことは,家系共通の変異に絞るのではなく、家系ごとに原因遺伝子が存在して家系によって原因遺伝子は異なるが、アルツハイマー病発症プロセスのパスウェイの上にある遺伝子(群)と捉えることが正しいのではないか、との新しい考え方を提供したことに意義がある。また、同胞発症例を対象にエクソーム解析を一部の検体について行い解析中である。発現解析:アルツハイマー病発症病理に関連する遺伝子機能を解明するために、アルツハイマー病、パーキンソン病、ALS等の脳における遺伝発現解析を行った。神経病理学診断された凍結脳からRNAを抽出し次世代シークエンサーを用いてRNAシークエンスならびにエクソンアレイやreal time RT-PCR法による発現量解析を行った。アルツハイマー病発症と進行に関連する候補遺伝子(群)を見出した。国と地域を超えて4秒に1人が発症し増加の一途にある認知症の3分の2をアルツハイマー病が占め、日本では460万人以上の患者が推定され、国際的に共通の緊急課題である。双子研究からアルツハイマー病の遺伝率は5070%と見積もられ、複数の研究者が罹患同胞相対危険率(λs)を45と計算した。よって、アルツハイマー病は遺伝的背景に環境因子が加わって発症すると考えられる。本研究は、家族内多発家系または同胞発症例のなかで、既知の原因遺伝子に変異がない家系についてパーソナルシークエンスをおこなって、稀な変異、挿入/欠失等の包括的ゲノム情報を徹底的に取得する。研究協力者から生体試料を採取すると同時に、日本語論文や地方医学会発表の症例を網羅した日本における家族性アルツハイマー病の原因遺伝子データベースを構築し公開した。同一家族内複数発症と非発症の3家系から研究協力が得られたので、全ゲノムシークエンスを行って3家系に共通する原因遺伝子を同定したが、5000例を超える相関解析の結果、正常一般集団にも同じ頻度に変異が見られた。原因遺伝子は家系ごとに存在し、家系ごとに遺伝子そのものは異なる(rare variant causative gene in each family)が、アルツハイマー病発症の同一パスウェイ上にある遺伝子群と捉える。また、GWAS (Genome-wide association study)で同定されるリスクSNPのほとんどがイントロンにあるので、近傍の遺伝子のみならず染色体を超えて遺伝子発現を制御している可能性を追求するため、TCC(tethered conformation capture)法が有効であることを示した。また病理解剖脳組織から抽出した非翻訳RNAを次世シークエンサーによって網羅的に解析し、アルツハイマー病発症と進行に関連する分子を同定した。これまでのアルツハイマー病の大規模GWAS (Genome-wide association study)では、強力なリスク遺伝子APOEに匹敵する遺伝子は見出されなかった。一つには比較的頻度の高いSNP(一塩基多型)を用いたためと考えられる。
シベリア地域モンゴロイド諸集団頭骨の形質人類学的研究

1.シベリア・極東地域に住む現代集団の人骨、先史時代に属するものとしてはバイカル湖付近の新石器時代人骨、アム-ル河下流域のトロイツコエ遺跡出土の人骨、チュコト半島のエクヴェン遺跡から出土した約2000年前の人骨の頭蓋骨計測値36項目および頭蓋形態小変異35項目の個体別デ-タのデ-タベ-ス化を進めた。2.アム-ル河流域とサハリン島に住む集団、具体的には、サハリンアイヌ、ウリチ、ナナイ、ネギダ-ル、ニブヒ、オロチそしてトロイツコエ靺鞨文化人骨の頭蓋骨の計測値、形態小変異のデ-タをもとに集団間の距離を求め、多変量解析法等を用いてその類縁関係をあきらかにした。その結果、ソ連の人類学者がバイカル型と分類している群に含まれるアム-ル河流域の4集団は互いによく類似し、レヴィンによりサハリン-アム-ル型とされたニブフは頭蓋形態でははっきりとした独自の形質を持たないようである。また、サハリンアイヌはすでに先学が指摘しているように、残りのモンゴロイド集団と形態学的に異なるようである。頭蓋形態小変異では近世のアム-ル集団と似るトロイツコエは、計測値を用いた場合、他と大きく異なり、文化的な面からも、より西の方との交流を考える必要がある。3.京都大学に保管されているサハリンアイヌの頭蓋形態小変異を調査し、レニングラ-ドで調べた分と合わせて、距離計算をおこなうとサハリンアイヌは東アジアの集団と北海道アイヌの中間に位置する。このことからサハリンアイヌは北海道アイヌとはかなり違っており、ある程度の混血が考えられる。
発達障害のある大学生等への支援モデル構築に関する比較教育学的研究

短期大学生・大学生が抱えている、講義内容の理解やレポート課題への取り組み、一人暮らしや対人関係などにおける困難さ、及びそれに対する支援ニーズを調査によって明らかにした。この結果と米国等の先進的な取組例を検討した上で、導入・初年次教育の充実、添削等の学習支援や学習方法への助言を行うコーチング、障害の自己認知やセルフ・アドボカシー・スキル形成に関する支援を含めた継続的かつ系統的な支援モデルを提案した。本年度は、当該研究の初年度にあたり、支援モデルを構築するための情報収集と予備的検討に重点を置いた。研究成果としては以下の2点に集約できる。第一に、短期大学や大学に在籍する学生が、学業面と生活面においてどのようなニーズを抱えているかを、調査票を用いて明らかにした。単純集計による予備的検討によると、調査した大学等には、発達障害の疑いのある学生が在籍しており、学習面と卒業後も含めた生活面での支援を必要としていること等が明らかになった。大学生に対する実態調査が多くない中、数大学から資料を得られたことは意義があるものと考える。また、この調査は、義務教育修了後の継続的な支援について、当事者の視点から、経験している困難さと求めている支援について把握することを可能にした。これは、ニーズに合った支援モデルを構築する上で重要である。第二に、欧米で先進的に取り組まれている支援モデルに関する情報収集を行った。具体的には、アイルランドのトリニティ大学で行われている継続教育に関して、関係スタッフからの聞き取りを行い、障害のある学生を支援する上で必要なプログラム内容と支援体制について示唆を得た。さらに、LDやADHDの学生のための大学として知られるアメリカのランドマーク大学から研究者を招聘し、数回に及ぶセミナーを開催した。これにより、発達障害のある大学生の心理や特性とそれへの支援について、また、高等学校からの移行教育という視点からも具体的な知見を得ることができた。なお、本セミナーは、当該研究者だけでなく、学生や教員、保護者にも参加を呼びかけたことにより、研修と啓発の機会を提供できたことも大変意義深い。上記の二点を踏まえて、次年度には必要な支援内容を明らかにしたうえで、モデルとして構築させる予定である。今年度は、大学生の学習・生活面における困難さの実態把握および支援ニーズに関する調査の継続と、支援モデルの構成要素の検討に焦点を当てた。今年度の成果は、以下の2点に集約できる。第一に、昨年度、短期大学を中心に実態把握と検討を行ったが、今年度は対象を拡大し、大学間(国私立含)の比較検討まで行った。結果、困難さを感じる学生はいずれの大学にもいたが、短期大学生の方が大学生よりも学習や実行機能に関して困難さを感じており、大学間での差異がみられた。支援ニーズについては、短期大学生は基本的な学習面での支援を求め、大学生は、学習障害の傾向がなくとも、論文添削など課題の完成度を高める支援を求めていた。国立大学を含む学生の困難さの実態や大学間の支援ニーズの違いを明らかにできた点は意義深く、支援モデルを検討する上での資料を得られた。第二に、発達障害学生への具体的支援内容を検討するため、先進的な取組をしている米国Landmark Collegeを訪問し、新入生オリエンテーションへの参加や、学生(LD・ADHDの診断有)への聞き取り調査、そして授業見学を行った。これにより、学び方に焦点を当てた支援としてのコーチングや、生活・学習の両面への個別的指導、さらに発達障害学生の自己肯定感の立て直しを図ることを目指した初年次教育の必要性と重要性が明らかとなった。本研究では、最終的に発達障害学生支援モデルのイメージ化まで行うことができ、当初の目的を概ね達成できたと言える。また、青年期における発達障害診断の方法が未確立の日本の状況下で、すべての学生に共通した支援と、発達障害学生に焦点化した支援の必要性を示唆するようなデータを得られたことは重要である。しかし、支援要素として必須と考える障害の自己認知については、日本に合った支援方法の解明が必要であり、課題として残った。
SecAに依存したタンパク質膜透過反応機構の解明

バクテリアにおいて、SecA ATPaseはタンパク質膜透過に必須のモータ因子として機能する。2008年になり、SecA-SecYEG複合体の立体構造解析が報告された。SecA分子内のtwo helix fingerと呼ばれる領域が、ATP加水分解に応答して上下に移動し、その動きに伴ってタンパク質の膜透過を媒介するとのモデルが提唱された。ほぼ同時期に、研究代表者は、SecAによるタンパク質膜透過駆動の分子機構を明らかとするために、SecAと膜透過チャネルの中心因子SecYとの近接部位を、in vivo光架橋実験、ジスルフィド結合形成実験より調査した。その結果、相互作用時においては、SecAとSecYの両者は協調的な構造変化を起こし、通常SecAの分子内部に埋もれている高度に保存されたmotif IV領域が分子表面に露出し、SecYの細胞質側の突起と相互作用する事を見いだした。更に、この相互作用は、SecAのチャネル結合に応答したATPase活性化と密接な関係がある事も明らかにした。そこで、SecAのmotif IV領域並びに、その周辺領域の機能に焦点を絞り研究を進めた。本年は、motif IV領域と近接する逆平行βシート間の疎水的相互作用について、疎水性度を段階的に弱めたな変異体を系統的に作製し、ATPase活性制御と、タンパク質膜透過機能発現の関係を調べた。その結果、この領域は、両者のカプリングに必須の役割を持つことが明らかとなった。15年程前に提唱された、「SecA insertionモデル」に従えば、SecAは、ATPと基質タンパク質分子との結合により、基質分子を伴って膜内深くに挿入し、ATPの加水分解により、基質分子を手放して自分自身は膜から脱挿入するという、ダイナミックな構造変化を繰り返し、膜透過を駆動すると考えられている。このモデルは、多くの実験事実を上手く説明できることから広く受け入れられてきた。しかしながら、最近の膜透過チャネルの立体構造の結果からは、チャネル中にはSecAを受け入れるだけの空間的余裕は全くなく、このモデルの妥当性に疑問が持たれている。また、最近のSecA-SecYEG複合体の立体構造解析の結果に基づいて、新規の膜透過駆動モデルも提唱され、研究は新たな局面を迎えている。研究代表者は、SecAによるタンパク質膜透過駆動の分子機構を明らかとするために、SecAと膜透過チャネルの中心因子SecYとの近接部位を、in vivo光架橋実験、ジスルフィド結合形成実験より調査した。その結果、相互作用時においては、両者は協調的な構造変化を起こし、通常SecAの分子内部に埋もれている高度に保存されたmotif IV領域が分子表面に露出し、SecYの細胞質側の突起と相互作用する事を見いだした。この相互作用は、SecAのチャネル結合に応答したATPase活性化と密接な関係がある事も明らかにした。更に、motif IV領域と近接する逆平行βシート間の疎水的相互作用が、ATPase活性制御と、タンパク質膜透過機能発現に必須の役割を持つことも見いだした。現在は、in vitro膜透過系を用いたより詳細な解析を進めている。
神経分化誘導因子SDIA分子同定と再生医学的応用

パーキンソン病などの神経変性疾患に対する細胞移植治療では、移植材料の確保が避けて通れない問題である。この問題を解決するために、ES細胞から神経細胞を試験管内で効率よく誘導することが望まれている。我々は共培養系を用いて、いくつかの間質細胞にマウスES細胞から神経分化を促進する活性(SDIA, stromal cell-derived inducing activity)があり、中でも頭蓋骨由来の間質細胞であるPA6細胞は高率(90%以上)に神経細胞を誘導し、その30%をドーパミン神経へと分化させることを見いだしていた。本研究ではSDIAの分子同定を試みたが、現在のところ明確な結論に至っていない。そこで神経系再生医学の技術基盤を確立することを目的として、SDIA法により霊長類のES細胞からも神経細胞が誘導できるかを検討した。カニクイザルのES細胞をPA6細胞と2週間共培養した結果、97%のコロニーが凡神経マーカーNCAM陽性であった。細胞レベルでは45%の細胞がNCAM陽性、25%が成熟神経マーカーのTuJ陽性であり、SDIA法により霊長類のES細胞からも効率良く神経細胞が誘導されることがわかった。またドーパミン神経のマーカーであるTH(tyrosine hydroxylase)が80%のコロニーで陽性であり、細胞レベルでは35%の成熟神経がTH陽性であった。さらに高カリウム刺激により培養液中にドーパミンの放出がHPLC法により検出されたことから、機能的なドーパミン神経が効率良く誘導されることがわかった。興味深いことに、SDIA法で3週間の共培養後、8%のコロニーにサルのES細胞から網膜色素上皮細胞も誘導されることがわかった。網膜色素上皮細胞は網膜色素変性症の病変部位であり、将来的な細胞移植治療にSDIA法が応用されることが期待される。我々は、これまでに、マウスES細胞を試験管内で神経細胞へと分化させる活性SDIAを見出し、非常に効率よく神経細胞を分化誘導するSDIA法の確立に成功してきた。さらにSDIA法を用いることにより誘導された神経細胞は、約30%がドーパミン産生神経細胞であることを見い出し、これらのドーパミン産生神経細胞は、マウス線条体に移植することにより生着することを明らかにした。今年度は、SDIA、活性が、マウスのみならず霊長類ES細胞をも試験管内で神経細胞誘導しうるか検討した結果、以下の結果を得た。1)SDIA活性は、マウスのみならずサルES細胞も、試験管内でclassIII β-tubulinやNCAM陽性の神経細胞へと分化誘導する。2)神経分化に必要な日数は約3週間であった。これらの結果は、サルと同じ霊長類であるヒトのES細胞からも、SDIA法を用いることにより、試験管内で神経細胞を分化誘導できる可能性を示唆している。また神経細胞を得るための所要日数が3週間と短いことから、SDIA法は再生医学的応用に用いることができる可能性がある。現在は、SDIA法により誘導されたサル神経細胞の領域特異性の検討をすすめている。SDIA法は、神経発生過程の解析や、再生医学即応用に重要な技術である。