hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
置換フラーレン類の選択的合成とその応用

本研究ではフラーレン類の高度に共没しかつ歪んだπ結合の特異な反応性に注目し,フラーレン炭素との選択的な結合生成反応を基盤とする種々のフラーレン誘導体合成法の開発と共に,新しい物性や機能を持つフラーレン誘導体の設計と合成を目的として検討を行った.以下にその概要を記す.ジメチレンケテンアセタールによるC _<60>修飾法の開発我々は歪みのために反応性が高いジメチレンケテンアセタールを用いたC_<60>の化学変換を開発した.すなわち,これはC_<60>と[2+2]付加環化が室温で進行し四員環骨格を持つC_<60>誘導体が高収率で得られた.さらに,付加環化体の反応性について検討を行ったところ,酸性条件下ではC_<60>炭素と結合した一つの炭素一炭素結合の加水分解という興味深い反応を見いだした.2.フラーレンを持つ新しい金属配位子の合成有機リン化合物が金属の配位子として有機金属錯体触媒反応において重要な役割を果たしている点に着目し,C_<60>を置換基として持つリン誘導体とその金属錯体の合成を行った.すなわち,リンアニオンを用いたフラーレンの官能基化に着目し,二級フォスフィン-ボラン錯体アニオンのC_<60>に対する付加に続く脱ホウ素化により対応するリン化合物を合成した.さらにこれははPtCl_2と2:1の量論比で対応する金属錯体を生成すると共に,反応触媒とも成り得る事を明らかにした.3.フラーレンカルボン酸の薄膜化我々がすでに合成を報告しているフラーレンカルボン酸は典型的な両親媒性分子であることからLB膜の形成が期待される.そこで,これを水面上に展開したところ単分子膜を形成することがわかった.崩壊圧がかなり高いことから,安定な膜であることが示唆された.さらに,水面上に生成した膜を水平付着法あるいは垂直浸漬法により様々な基盤上に累積することにより,X型累積膜が生成することがわかった.本研究ではフラーレン類の高度に共没しかつ歪んだπ結合の特異な反応性に注目し,フラーレン炭素との選択的な結合生成反応を基盤とする種々のフラーレン誘導体合成法の開発と共に,新しい物性や機能を持つフラーレン誘導体の設計と合成を目的として検討を行った.以下にその概要を記す.ジメチレンケテンアセタールによるC _<60>修飾法の開発我々は歪みのために反応性が高いジメチレンケテンアセタールを用いたC_<60>の化学変換を開発した.すなわち,これはC_<60>と[2+2]付加環化が室温で進行し四員環骨格を持つC_<60>誘導体が高収率で得られた.さらに,付加環化体の反応性について検討を行ったところ,酸性条件下ではC_<60>炭素と結合した一つの炭素一炭素結合の加水分解という興味深い反応を見いだした.2.フラーレンを持つ新しい金属配位子の合成有機リン化合物が金属の配位子として有機金属錯体触媒反応において重要な役割を果たしている点に着目し,C_<60>を置換基として持つリン誘導体とその金属錯体の合成を行った.すなわち,リンアニオンを用いたフラーレンの官能基化に着目し,二級フォスフィン-ボラン錯体アニオンのC_<60>に対する付加に続く脱ホウ素化により対応するリン化合物を合成した.さらにこれははPtCl_2と2:1の量論比で対応する金属錯体を生成すると共に,反応触媒とも成り得る事を明らかにした.3.フラーレンカルボン酸の薄膜化我々がすでに合成を報告しているフラーレンカルボン酸は典型的な両親媒性分子であることからLB膜の形成が期待される.そこで,これを水面上に展開したところ単分子膜を形成することがわかった.崩壊圧がかなり高いことから,安定な膜であることが示唆された.さらに,水面上に生成した膜を水平付着法あるいは垂直浸漬法により様々な基盤上に累積することにより,X型累積膜が生成することがわかった.
日本の児童生徒における他者と自己への寛容の機構に関する比較文化的発達的検討

米国と中国の研究者とメールなど各種の通信手段を駆使して意見交換した後、直接米国と中国を訪問し、あるいは国際行動発達学会時に、直接対面して、「他者と自己への寛容」に関する測定用具を開発した。その上で、海外共同研究者の協力を得て、日本・米国・中国において、小学4年生、中学1年生、及び高校1年生を対象に調査を実施し、比較文化的発達的検討を行った。主な結果は、次の通りであった。1.「自己と他者への寛容」の機構に関する検討から、一つのモデルを提案した。すなわち、(1)信頼が希望を生み、希望が寛容へと導く、(2)他者からの信頼だけでは、寛容は生まれず、他者からの信頼が、希望を介してはじめて、寛容が生じる。また、(3)他者からの信頼が、自己への信頼を生み、これが希望へと繋がる。2.日本の児童生徒の特質として、寛容と密接に関連する希望が、他国と比べて、相対的に、非常に弱いことが示された。他国の資料に比して、日本の児童生徒において、「他者に対して寛容である」のとは対照的に、「自己に対して寛容でない」ことが特徴的であった。この「自己に対して寛容でない」ことは「自己への信頼の弱さ」と結びついていた。そして、このことが希望の弱さにも帰結していた。3.したがって、日本の児童生徒に「寛容さ」を育成するためには、希望涵養の鍵を握る「自己への信頼」をどのようにして育成していくかが、今後の重要な課題となるのではないか、と問題を提起した。4.また、日本の児童生徒において、ストレス感や抑うつ傾向が、希望の弱さと関連していることも示された。1、過去十数年来継続してきた、人間の多様性への寛容に関する研究結果について、各種通信手段(電子メール、ファックス、電話、手紙)を用いて、米国と中国の研究者と相互に討論し、検討を深めた。2、同時に、文献的研究を行い、相互討論と検討の結果と併せて、さらに吟味し、また、予備的調査を行い、今回の「他者と自己への寛容の機構」解明へ向けての調査の基盤となる構想を得た。3、「希望の心理学へ向けて」と題する論文で、「希望-信頼-寛容」という枠組み、すなわち希望の喪失が、自己と他者への信頼を動揺させ、これが寛容を破壊する、という仮説を提出した。ここでは、「寛容の機構」の解明に際して、従来の「個人主義-集団主義」に加え、「希望」と「自己と他者への信頼」を位置づけた。4、これらの基礎作業の後、10月初旬に渡米し、米国の研究者と集中的に相互討論を重ね、「希望-信頼-寛容」に関する調査項目、及び「人間の多様性への寛容」に関する調査項目を吟味し、共同で、2種類の測定用具(それぞれについて日本語版と米語版)を開発した。中国の研究者と一緒に開発することができなかったため、次年度、中国を訪問して、中国語版の測定用具を開発する予定である。5、開発された2種類の測定用具を用いて、日本の小学生・中学生・高校生を対象に調査を実施した。現在基礎整理を終了し、分析の途上にある。米国については、調査実施のために、各種機関と交渉中である。6、これらに加えて、日本において、自己と異なる他者との交流経験が他者への寛容に及ぼす効果について、障害者を取り上げて、小学生を対象とする調査を実施した。交流経験の有無以上に、交流経験の質、すなわち、そこにおける喜びや学びの存在、が重要であることが明らかにされた。平成13年度においては、文献的研究、米国と中国の研究者との相互討論、及び予備調査の後、渡米して、「人間の多様性への寛容」に関する日本語版と米語版の2種類の測定用具を開発し、日本の小学生、中学生、及び高校生を対象に調査を実施した。

また、他者との交流経験が寛容に及ぼす効果を、日本の小学生を対象に調査した。平成14年度においては、これらの調査を受けて、以下の研究を行った。1.日本における調査結果を分析し、「信頼が希望を、希望が寛容を規定する」という方向などを見出した。また、これらの研究結果を(1)日本心理学会のワークショップ、(2)カナダでの国際行動発達学会(ISSBD)などで発表し、今後の分析方向や研究展開への示唆を得た。2.来日している中国人研究者と共に相互討論しつつ、既に日本で実施している2種類の日本語版の測定用具を翻訳して、中国語版の測定用具を作成した。3.昨年9月末に中国を訪問して、調査依頼を行い、中国済南市において、小学生、中学生、及び高校生を対象に2種類の調査を実施した。現在、その結果を分析中である。なお、米国における調査は、現在もなお教育委員会等と交渉中であるが、今夏までには、実施できる見込みである。4.「希望・信頼・落ち込み・ストレス、現在大事なこと、及び人生の目標」に関する日本語版と中国語版の調査用紙を、中国の研究者と共同で作成し、中国大連市、及び松山市の中学生を対象にして実施した。5.昨年日本の小学校高学年児童を対象に実施した「自己と異なる他者への寛容」調査の結果を分析して、論文として公表した。平成15年度においては、米国と中国の研究者とメールなど各種の通信手段を駆使して意見交換しながら、次のような研究を実施するとともに、3年間に渡る研究のまとめを行った。1.日本と中国で実施した「自己と他者への寛容」に関する調査結果を再度分析し直し、一つのモデルを提案した。すなわち、(1)信頼が希望を生み、希望が寛容へと導く、(2)他者からの信頼だけでは、寛容は生まれず、他者からの信頼が、希望を介してはじめて、寛容が生じる。また、(3)他者からの信頼が自己への信頼を生み、これが希望へと繋がる。調査全体を通じて、日本の児童生徒は、寛容と関連する希望が、他国と比べて、非常に弱いことが示された。また、希望の涵養の鍵を握る「自己への信頼」が特に低い事実も示された。日本の児童生徒において、「自己への信頼」をどのようにして育成するかが今後の重要な課題として提出された。2.一度実施し、一部に手違いが見つかった米国で、2つの調査を再度実施した。現在資料を分析中であり、本年中には、検討結果をまとめる予定である。3.日本の過疎地域において、児童生徒を対象として、地域における生活の変化、及び信頼と希望に関る新たな調査を実施し、30年前のデータと比較しながら、結果を分析し、生活の変化が、自己への信頼や希望に大きく影響しているのではないか、との示唆を得た。4.希望・信頼・寛容の相互関連に関する研究結果を、日本教育心理学会、日本心理学会、及び日本発達心理学会で発表した。来年度に開催される国際行動発達学会や国際心理学会議等の国際学会でも発表を予定している。5.3年間に渡って実施してきた研究結果をまとめて、報告書として公刊した。
音声対話データのタグ付テキスト化による研究促進のための基礎的研究とその実現

会話研究をする際には、会話の参加者の発話をどう区切るか、発話の重複をどう扱うかが問題となってくる。また、長い会話の内部にある様々なレベルの言語単位をどのように設定したらよいかということも問題となる。この点については、本研究において、平成6年度から関心を持って、実際のコーパスの作成と関連づけて検討してきた。本年度は、とくにそのような問題が、対話の分析について影響を持つことを確認した。また、このような研究のための、ツールを開発したので、簡単に解説する。また、発話の単位の認定は、談話としての対話の構造の研究に重要な影響を及ぼす。この点は本年度に検討する先行研究の事例からも明らかとなった。しかし、本研究において、対話の単位を設定して、若干の分析を行なった結果、実際には、発話よりも小さい単位が必要であることが判明した。これらは、従来音声上の観点から、たとえば、intonational phraseなどと呼ばれていたももにほぼ一致するが、しかし、音声上の基準からは完全には判定できないので、本研究においては、SubUtterance Unit(SU)「下位発話単位」と呼ぶことにした。発話単位の一般的なものは、現在までにまだ存在しておらず、会話分析をする際には、分析者が各々便宜を考えて発話単位を決定しているという状態である。今回、Map Task Corpusを作成する際にも、会話記述を行うために発話単位を設定する必要性が出てきた。しかし、日本語コーパスという今まで前例のない条件において発話単位をどのように設定するか、いろいろ考察の余地がある。したがって、先行研究として、英語コーパスを使用して行われた研究、そして日本語会話分析の代表的研究における転記方式・発話単位をもとにして今回は発話単位の定義を考察することにした。これらの例を参考にしたのは、コーパスという条件、そして日本語会話という条件下での有用な発話区分を適用していると考えたためである。これらの先行研究における発話単位の認定は、発話の機能的分類の方針と密接に関係している。すなわち、対話の構造の分析の方針が単位の認定に影響している。しかし、千葉大学地図課題対話コーパスにおいては、さまざまな観点からの分析を可能にするために、そのような方針を立てるのではなく、可能な限り転記の品質が安定することをめざすことを目標としている。それが、先行研究とのちがいとなっている。
ラット警報フェロモン分子の探索

本年度に得られた成果の概要は以下の通りである1.警報フェロモン候補分子の絞り込み及び同定これまでの研究により確立した方法を用いて警報フェロモンを多数匹のドナーラットから放出させ、それを吸着剤(Tenax)に捕捉し、含まれる成分を3つに分画したところ、そのうち1つの画分においてのみフェロモン活性を有することが明らかとなった。次にその画分に含まれるメジャーピーク物質を全て揃えることで合成ブレンドサンプルを作製し、そのフェロモン活性を生物検定法により判定したところ、フェロモン活性は認められなかったため、警報フェロモン分子はマイナーピーク物質であることが明らかとなった。そのため上記画分をさらに3つに分画したところ、そのうちの1つにのみフェロモン活性が認められることが明らかとなった。現在、この画分に含まれている物質を分析しているところである。2.安寧フェロモン解析のための実験系の改良前年度に確立した安寧フェロモン評価系を用いて、安寧フェロモンに対する理解を深める目的で実験を行った。主嗅覚系で受容された安寧フェロモン情報は前嗅核へと伝達されることが示唆されているが、その後フェロモン情報が扁桃体へと機能的に伝達されているかは不明であった。そのため、前嗅核と扁桃体を非対称的に破壊することでこの問題を検討したところ、安寧フェロモン情報は前嗅核から同側の扁桃体へと機能的に伝達されることが明らかとなった。またトレーサーを用いることで、前嗅核が主嗅球からフェロモン情報を受け取っていることを解剖学的にも確認した。現在は、パートナー由来の匂い物質のみを提示することでこれまでと同様の現象を引き起こすことが可能であるかを検討することで、安寧フェロモン同定の基礎となる実験系を整備しているところである。
交流電場を用いた酸化物融体のフォーミング挙動評価と回転法による流動挙動の同時測定

本研究では,室温において種々の液体を液相マトリックスとする擬似フォーミングスラグのインピーダンスを測定することの可能な装置を2種類作製した.また,測定されたインピーダンスの値からナイキストプロットを作成し,等価回路解析を行った.1.液相マトリックスの電気抵抗率に応じて,二つの形状の異なるナイキストプロットが得られた.2.半円形のナイキストプロットが得られた系については,電気二重層容量と電荷移動抵抗の並列回路に溶液抵抗が直列接続した等価回路によって表現できることがわかった.3.電極界面積の変化を補正した電荷移動抵抗と気相率の2/3乗の関係は非常に良好な直線を示すことがわかった.当該年度は「流動・気相分散挙動同時評価装置」を建造した.装置中央部に位置する電気炉内にサンプル融体を満たした鉄製ルツボ中に不活性ガスを吹き込むことによって安定的にフォーミングスラグを形成させた.その後,回転式デジタルレオメーターに接続したPt-20Rh製ロッドを融体に浸漬・回転させることによって粘性抵抗によるトルクが発生し,このトルクを粘度に変換した.また,本装置では電気容量を測定するための電極対の一方がルツボ壁,もう一方が融体に浸漬したロッドである.したがって,双方を交流回路のインピーダンスおよび位相差からキャパシタンス(電気容量)を測定するLCRメーターに接続する必要がある.ルツボは鉄製であるため比較的容易に接続可能であるが,ロッドは高温下(1600°C)で回転(120rpm)しており,直接導線を接続することが不可能である.そこで,ロッド中心上部から測定電流を検出するスリップリング(銀ブラシ)を介して,LCRメーターに接続することによって融体の電気容量を測定した.なお,本装置の高温部は装置の上下端を水冷キャップで覆うことにより,炉内雰囲気ガスにおける酸素分圧等の厳密なコントロールが可能となっており,揮発しやすいフッ化物やRedox平衡を示す遷移金属酸化物を含む融体においても,高精度に流動および気相の分散挙動を評価することが可能であろうと考えられる.当該年度は予定していた「流動・気相分散挙動同時評価装置」を試作し,既に次年度に予定している高温スラグ系の測定を開始しているため.先行研究:フォーミングスラグの粘性評価,では室温における模擬フォーミングスラグの見かけ粘度を,幅広い実験条件下において定量化し,実験式を提案した.この中において,フォーミングスラグの見かけ粘度は気相率の上昇にともなって増大し,またニュートン流体から非ニュートン流体へと遷移することがわかった.当該年度は,室温において種々の液体を液相マトリックスとする擬似フォーミングスラグのインピーダンスを測定することの可能な装置を2種類作製した.また,測定されたインピーダンスの値からナイキストプロットを作成し,等価回路解析を行った.得られた知見を以下に示す.1.液相マトリックスの電気抵抗率に応じて,二つの形状の異なるナイキストプロットが得られた.2.半円形のナイキストプロットが得られた系については,電気二重層容量と電荷移動抵抗の並列回路に溶液抵抗が直列接続した等価回路によって表現できることがわかった.3.気相率の上昇にともなって,電荷移動抵抗が増加し,電気二重層容量が減少することがわかった.しかしながら,溶液抵抗は気相率に対して明確な依存性を示さず,電荷移動抵抗に対して23桁低い値を示すことがわかった.4.いずれの濃度のグリセロール水溶液においても,ナイキストプロットは半円を描いており,気相率の上昇にともなってその半径が増加することがわかった.また,液相マトリックスの粘度が低下するにしたがって,ナイキストプロットの半径,つまり電荷移動抵抗が減少することがわかった.5.電極界面積の変化を補正した電荷移動抵抗と気相率の2/3乗の関係は非常に良好な直線を示すことがわかった.これより,インピーダンス測定を行うことによって,フォーミングスラグの気相率を電気的に定量化することができると考えられる.本研究では,室温において種々の液体を液相マトリックスとする擬似フォーミングスラグのインピーダンスを測定することの可能な装置を2種類作製した.また,測定されたインピーダンスの値からナイキストプロットを作成し,等価回路解析を行った.1.液相マトリックスの電気抵抗率に応じて,二つの形状の異なるナイキストプロットが得られた.2.半円形のナイキストプロットが得られた系については,電気二重層容量と電荷移動抵抗の並列回路に溶液抵抗が直列接続した等価回路によって表現できることがわかった.3.電極界面積の変化を補正した電荷移動抵抗と気相率の2/3乗の関係は非常に良好な直線を示すことがわかった.当該年度は前年度に建造した「流動・気相分散挙動同時評価装置」の室温および高温における検定を経て,実際の高温酸化物融体の測定を行う.粘度測定装置として,室温において粘度既知の標準物質(シリコーンオイル)を用いた実験条件(ルツボ回転数,ロッド浸漬深さ等)の決定を行う.その後,高温において英国物理研究所(NPL)の制定する高温用粘度標準物質であるSRM2スラグの測定を行い装置の検定を行う.また,電気容量測定装置の検定としては,まず常温において誘電率が既にわかっている液体の電気容量を系統的に測定し,LCRメーターにより検出される電気容量との差異を評価する.この時,計算値は右図に示すモデルによって電気容量(Ctotal)を算出する.

その後,誘電率既知の気体を上記の液体に分散させ誘電率,気相率,および気泡径(可能であれば)を変化させたフォームを作製し,電気容量と含有する気体量に関する検量線を制定する.これによって,高温実験において電気容量の変化から,酸化物融体中の気相の割合(気相率)を高温in-situに同定することができる.上記の検定が完了した時点で,高温下における酸化物融体の流動および気相の分散挙動を同時に評価する.測定対象とする系はCaO-SiO2-FeO系などパイロメタラジーにおけるアプリケーションを意識したものから開始する.融体物理化学
単一細胞トランスクリプトームによる異なる神経サブタイプを生み出す分子機構の解明

本研究は、シンプルなホヤ幼生の中枢神経系をモデルとして、単一細胞トランスクリプトーム解析などのゲノム生物学的な手法と発生生物学的な手法を組み合わせことにより、中枢神経系に存在する全てのニューロンについて、異なる神経サブタイプを生み出す分子機構を解明する。そして、ホヤにおける知見を他のモデル動物の知見と比較し、進化的に保存された普遍的なニューロンの分化機構の解明を目指す。
I.ferrooxidansにおける元素硫黄による金属イオン還元機構の解明

Fe^<3+>高濃度に存在する酸性鉱山排水中に生息しバクテリアリ-チングにおいて最も重要な細菌と考えられている鉄酸化細菌I.ferroxidansに、Fe^<3+>を電子受容体にするユニ-クな新規硫黄酸化酵素hydrogen sulfide:ferric ion oxidoreductase(SFORase)が存在する事を示し、SFORaseを均一な標品として単離した。SFORaseが、元素硫黄によってFe^<3+>を還元できるのみならず、M_0^<6+>をも還元する事が明らかになったので、今回鉄酸化細菌がCu^<2+>を還元する事ができる新規酵素を持つか否かについて検討する事を目的にした。Fe^<2+>を主エネルギ-源とする無機塩培地で増殖したI.ferrooxidansの洗浄細胞が、元素硫黄(S^0)を電子供与体にして、嫌気条件下あるいは鉄酸化酵素の阻害剤であるシアンイオンの存在下好気的にCu^<2+>をCu^+に還元する事を明らかにした。これらの結果は、生成してくるCu^+が直ちに本菌の鉄酸化酵素によってCu^<2+>へ再酸化される事を示唆している。洗浄細胞を用いてのCu^<2+>の還元がSFORaseの阻害剤によって強く阻害される事から、Cu^<2+>の還元がSFORaseによって触媒される事が示唆された。精製SFORaseを用いてCu^<2+>の還元反応を触媒するか否かをも検討し、SFORaseがS^<0+>を用いてのCu^<2+>の還元を触媒する事、Cu^<2+>に対するKm値が7.2mMである事を明らかにした。この様に、鉄酸化細菌はFe^<2+>またはS^<0+>を酸化するばかりでなく、Fe^<3+>、Cu^<2+>、M_0^<6+>等の重金属イオンを還元するという新しい機能を持っていることを明らかにした。I.ferrooxidans AP19ー3株が、硫化鉱石である黒鉱からCu^<2+>を酵素的に溶出するか否かについて検討した。本菌洗浄細胞は酵素的に黒鉱より銅を溶出し、最適pHは30であった。本菌は0.5%フェノ-ルで30分間処理すると、SFORase活性をほとんど完全に消失するが鉄酸化酵素は影響を受けない。このSFORase活性を失ったAP19ー3株は、黒鉱からCu^<2+>を溶出する能力を失なっていた。これらの結果より、本菌を用いての黒鉱からのCu^<2+>の溶出にSFORaseが関与している事が明らかになった。
連続足踏み動作からみた人間の下肢運動のメカニズム

1.目的本研究の目的は、足踏み動作から人間の下肢動作の特徴を明らかに、少年から高齢者まで多人数の足踏み動作から、人間の下肢動作の加齢に伴う発達と退行の特徴を明らかにすることである。2.結果最大努力で行う下肢の動作を多くの回数を得るために、その場での全力足踏み動作を動作対象にした。被験者は、整形外科疾患を有しない少年から高齢者の被験者を用いた。各試技は、被験者の正面約10mからビデオカメラを用いて撮影された。撮影された映像から膝の動きをディジタイザーによって読み取り、膝挙上回数、膝挙上の垂直変位、膝挙上の総距離、膝挙上の平均速度及び平均パワーを算出した。足踏み動作の試技を撮影する同時に、股関節屈曲筋力を測定した。15秒間の足踏み動作の男子の回数は34.2、女子の回数は31.7、全員の平均回数は33.0回であった。加齢とともに、膝挙上平均距離、膝挙上平均速度の有意な低下は見られた。平均距離については、青年群に対して、中年群と高齢群の低下率はそれぞれ7.79%、79.48%であった。平均速度については、青年群に対して、中年群と高齢群の低下率は、それぞれ17.30%、79.95%であった。しかし、膝挙上の平均時間については、加齢にともなう有意な変化は見られなかった。筋力の減少にともない、膝挙上平均距離と膝挙上平均速度はともに有意に減少していることが見られた。しかし、膝挙上平均時間については、筋力の変化にともなう有意な変化は見られなかった。距離的バラツキは、時間的バラツキより大きく、加齢によって、距離的、時間的バラツキともに増大した。また、筋力の減少につれて、距離的バラツキは大きくなったが、時間的バラツキについては、有意な変化は見られなかった。3.結論加齢によって、膝挙上の垂直距離、速度が低下した。この低下は股関節屈曲筋力の低下によるものと思われる。膝挙上の時間は、加齢、股関節屈曲筋力の低下と関連した顕著な変化がなかった。足踏み動のバラツキは、膝挙上の空間的なバラツキについては、加齢、筋力低下と共に増大の傾向にあったが、時間的なバラツキについては筋力と関係なくほぼ一定であった。人間の下肢動作に関する研究の再現性を高めるために、下肢の連続足踏み動作の計測を考案した。この手法では、歩行・走行動作とよく類似した下肢の上げ・下げ動作をとりあげ、下肢運動特徴を推し量る手立てとした。この研究法の特徴は、下肢の動作に対して約30サイクルのサンプルがとれるところにある。1.計測:青年群の足踏み動作の計測および高齢者の歩行動作の計測下肢の最大努力で行う動きと多くの回数をえるために、その場での全力足踏み動作を考案した。下肢の動きを評価する場合に、歩幅の大きさと歩数の回数が重要であるので、本研究では、足踏み運動を被験者に出来るだけ膝を高く、また速くするように要求した。

多くの回数を得るために、長い試技の時間のほうがいいであるが、体力の限界に制限される。予備実験の結果を吟味した結果、試技時間を15秒に設定した。試技は、被験者の正面約10mからビデオカメラを用いて撮影された。膝蓋骨の中心に蛍光マーカーを貼り付けた。撮影された映像から膝の動きをディジタイザーによって60フレーム/秒で読み取り、膝挙上回数、膝挙上の垂直変位、膝挙上の総距離、膝挙上の平均速度及び平均パワーを算出した。下肢の作業量とする15秒間における膝挙上の総距離は、毎回の変位の加算によるものである。膝挙上速度は、毎回の変位とそれにかかった時間から求めた。膝挙上動作のパワーは膝挙上の平均速度と下肢の重量で算出した。また、膝挙上の安定性を測るために、膝挙上最高位におけるばらつきと、膝挙上間隔時間におけるばらつきを算出した。足踏み動作の試技を行うと同時に、股関節屈曲筋力を測定した。股関節屈曲筋力は試作された測定台によった。被験者は座位高調節可能な椅子に腰掛け、足首、膝をそれぞれ約90度に保ち、足首は補助具で固定された。足底面の板部中央に滑車を介してデジタル電子筋力計を接続した。被験者は座位部を手で握り、験者の合図によって膝を最大努力で挙上した。左右の脚についてそれぞれ3回試行し、その平均値を用いた。2.幼少年群に関する計測および各年齢層での比較検討は来18年度で行う予定。1.目的本研究の目的は、足踏み動作から人間の下肢動作の特徴を明らかに、少年から高齢者まで多人数の足踏み動から、人間の下肢動作の加齢に伴う発達と退行の特徴を明らかにすることである。2.結果最大努力で行う下肢の動作を多くの回数を得るために、その場での全力足踏み動作を動作対象にした。被験者は、整形外科疾患を有しない少年から高齢者の被験者を用いた。各試技は、被験者の正面約10mからビデオカメラを用いて撮影された。撮影された映像から膝の動きをディジタイザーによって読み取り、膝挙上回数、膝挙上の垂直変位、膝挙上の総距離、膝挙上の平均速度及び平均パワーを算出した。足踏み動作の試技を撮影する同時に、股関節屈曲筋力を測定した。15秒間の足踏み動作の男子の回数は34.2、女子の回数は31.7、全員の平均回数は33.0回であった。加齢とともに、膝挙上平均距離、膝挙上平均速度の有意な低下は見られた。平均距離については、青年群に対して、中年群と高齢群の低下率はそれぞれ7.79%、79.48%であった。平均速度については、青年群に対して、中年群と高齢群の低下率は、それぞれ17.30%、79.95%であった。しかし、膝挙上の平均時間については、加齢にともなう有意な変化は見られなかった。筋力の減少にともない、膝挙上平均距離と膝挙上平均速度はともに有意に減少していることが見られた。しかし、膝挙上平均時間については、筋力の変化にともなう有意な変化は見られなかった。距離的バラツキは、時間的バラツキより大きく、加齢によって、距離的、時間的バラツキともに増大した。また、筋力の減少につれて、距離的バラツキは大きくなったが、時間的バラツキについては、有意な変化は見られなかった。3.結論加齢によって、膝挙上の垂直距離、速度が低下した。この低下は股関節屈曲筋力の低下によるものと思われる。膝挙上の時間は、加齢、股関節屈曲筋力の低下と関連した顕著な変化がなかった。足踏み動のバラツキは、膝挙上の空間的なバラツキについては、加齢、筋力低下と共に増大の傾向にあったが、時間的なバラツキについては筋力と関係なくほぼ一定であった
マクロコヒーラント増幅機構を利用したバリウム準安定励起状態からの2光子放出検出

励起原子からの1光子放射による脱励起過程において、その放射強度が原子数の2乗に比例して強くなるという超放射が知られている。この現象は標的原子全体にコヒーレンスが発達することによる一種の協同現象である。超放射では標的原子がコヒーレントとなる領域(コヒーレント体積)は波長程度に制限される。これに対し、1原子から多粒子が放出される過程ではこの体積が波長に制限されず莫大な増幅が得られるという、マクロコヒーレント増幅機構が提唱されている。その原理を最も単純な例である2光子放出の場合を2光子対超放射と呼び、対超放射を世界で初めて発見することで、マクロコヒーレント増幅機構を検証することが本研究の目標である。これが達成されれば、従来大型の検出器・大量のターゲットによって行われてきた素粒子物理学の実験手法とは対照的な、レーザーによって生成されたコヒーレンスを用いた実験室規模の実験によってニュートリノ対生成のような長寿命過程の観測が可能となり新たなフロンティアの開拓につながる。本年度の研究では前年度までに生成した標的のコヒーレンスをコヒーレント反ストークスラマン散乱(CARS)によって測定を行った。その結果、対超放射観測に必要なコヒーレンスを生成できていないことが分かった。この原因を突き止めるために、シミュレーションによってコヒーレンスを評価した。その結果、励起に使用しているレーザーのラビ振動数が標的原子集団内で大きく変化するために、原子ごとにコヒーレンスの成長が異なり、デコヒーレンスが起こっていることが判明した。対超放射の観測に不可欠な原子状態間コヒーレンスの測定を行い、対超放射観測に必要な大きさに満たないことが分かった。これを改善するためにシミュレーションによってコヒーレンスの評価を行い、コヒーレンス成長を抑制する原因を特定した。他の対超放射観測条件である高密度ターゲットの生成などはほぼ達成されており、コヒーレンスを改善することによって、いよいよ対超放射の観測が可能となる段階である。励起に使用しているレーザーのラビ振動数がターゲット内で大きく変化していることで、コヒーレンス成長が抑制される。これは、レーザー強度が空間的に不均一である.レーザーがバリウム原子によって吸収されることによって起こる。これを改善するためには、使用するレーザーを1光子共鳴から大きく離調した誘導ラマン散乱(SRS)を用いることが有効であると考えられる。SRSでは離調を大きくとっているためラビ振動数の絶対値が小さく吸収などによって強度が変化してもラビ振動数の変化量は小さくなる。コヒーラントなターゲットからの1光子過程による放射では、その放射強度が原子数の2乗に比例して強くなるという超放射が起こることが知られている。これを用いることで寿命の長い過程の観測が可能になると考えられる。しかしながら、超放射ではターゲットがコヒーラントな体積は波長程度であり、増幅率が制限される。これに対して1原子から多粒子が放出される過程ではコヒーラントな領域が波長に制限されないという、マクロコヒーラント増幅機構が提唱されている。本研究では、2光子が放出される場合である対超放射を発見することで、マクロコヒーラント増幅機構を検証することを目標としている。対超放射の観測にはこの過程を誘起するトリガーレーザーが不可欠である。対超放射誘起用にこれと同じ波長1755nmのCWトリガーレーザーを製作した。対超放射観測に向けて、現在生成したターゲットにトリガーレーザーを照射し、対超放射ではないが1755nmの波長に対応すると思われる放射をとらえることに成功した。今後は対超放射の起こる条件に近づけるために、ターゲットの密度や長さ等を改善しこの放射強度を大きくする予定である。現在達成しているターゲットとしては、密度が10^<15>[cm^<-3>]、長さが5[cm]であり、密度を100倍、長さを10倍することで対超放射に近い放射が観測されると予想している。また、対超放射の主な特徴の1つは放射強度が原子密度の2乗に比例することであり、原子密度を正確に測定することが重要になる。レーザー吸収によって基底状態及び対超放射のターゲットである準安定状態の密度を測定できるようにした。

その結果、励起に使用しているレーザーのラビ振動数が標的原子集団内で大きく変化するために、原子ごとにコヒーレンスの成長が異なり、デコヒーレンスが起こっていることが判明した。対超放射(2光子過程の超放射)誘起用のトリガーレーザーを製作した。レーザー吸収によって基底状態及びターゲットである準安定状態の密度を測定することに成功した。対超放射観測に向けて現在生成したターゲットにトリガーレーザーを照射し、対超放射ではないが波長1755nmに対応すると思われる放射をとらえることに成功した。以上のように当初の計画の通り概ね順調に進んでいる。対超放射の観測に不可欠な原子状態間コヒーレンスの測定を行い、対超放射観測に必要な大きさに満たないことが分かった。これを改善するためにシミュレーションによってコヒーレンスの評価を行い、コヒーレンス成長を抑制する原因を特定した。他の対超放射観測条件である高密度ターゲットの生成などはほぼ達成されており、コヒーレンスを改善することによって、いよいよ対超放射の観測が可能となる段階である。今後は対超放射の起こる条件になるようにターゲットを改善し、現在観測している1755nmの放射強度を大きくしていく。対超放射を起こす上で重要なパラメーターは原子密度・ターゲット長・高コヒーランスであり、これらを大きくする。密度及び長さについては、長いヒートパイプセルを使用し、より高い密度を達成するために温度を上げる必要があり、ヒーターの性能を上げる・セルの材質を変えるなどで目的の密度を達成する。ターゲットのコヒーランスを制限しているのが準安定状態生成に用いるポンプレーザーの線幅である。このレーザーの線幅を小さくすることでコヒーランスを良くする。励起に使用しているレーザーのラビ振動数がターゲット内で大きく変化していることで、コヒーレンス成長が抑制される。これは、レーザー強度が空間的に不均一である.レーザーがバリウム原子によって吸収されることによって起こる。これを改善するためには、使用するレーザーを1光子共鳴から大きく離調した誘導ラマン散乱(SRS)を用いることが有効であると考えられる。SRSでは離調を大きくとっているためラビ振動数の絶対値が小さく吸収などによって強度が変化してもラビ振動数の変化量は小さくなる。
ナトリウム内包トンネル構造を利用した室温から150℃で動作する新規熱電材料の開発

本研究の目的は,トンネル構造を有するNa-Zn-Al-Sn系化合物の熱電特性(無次元性能指数ZT (= (s^2・σ)T/κ, S:ゼーベック係数,σ:導電率,κ:熱伝導率,T:絶対温度))を明らかにすることである.そのため,各化合物の緻密焼結体を作製し,S,σ,およびκを測定することでZTを求め,熱電材料としての性能を評価した.hP-Na2ZnSn5(準安定相)のインゴットを粉砕し圧粉成型したものを523 Kで36 h加熱した.この焼成体を粉砕,圧粉成型,523 Kで36 h加熱する工程を3回繰り返すことで,tI-Na2ZnSn5(安定相)の単相試料を合成した.また,構成元素の単体とNaSnの粉末を原料とした固相反応法により,Na2+xAl2+xSn4-x(-0.24≦x≦-0.10)の単相試料を合成した.これらの試料を加圧焼結させた緻密体(相対密度97100%)の熱電特性を評価した結果,tI-Na2ZnSn5とNa2+xAl2+xSn4-xの室温でのZTは,それぞれ1.2×10^(-4)1.1×10^(-3)と0.150.40と算出された.Na2+xAl2+xSn4-xが室温で高いZTと低い格子の熱伝導率(0.380.44 Wm^(-1)K^(-1))を有し,室温付近で利用可能な熱電材料の母物質として優れていることが明らかにされた.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
平面パイ共役分子を用いた表面ナノ空間の形状制御と鋳型効果

パイ共役化合物が固液界面において形成する二次元多孔性ネットワークの表面ナノ空間を対象として、スペーサー分子の組み込みによる拡張、表面上での化学反応による共有結合による固定、ゲスト共吸着による多成分配列の形成について調査した。その結果、前者二つの課題では、目的達成につながる重要な成果を得ることができた。最後の課題については、目的通りの多成分構造体の構築に成功した。これら成果は、ナノテクノロジー分野の発展を促す重要な成果である。本申請課題では、デヒドロペンソ[12]アヌレン(DBA)誘導体が固液界面において形成する2次元分子ネットワークに含まれる2次元ナノ空間の形状を合成化学的に制御し、そのテンプレート効果について調査することを目的としている。具体的には、以下の3つの課題に取り組んでいる。課題1ではスペーサー分子を用いたDBAのハニカム構造の拡張に伴うナノ空間のサイズ制御を、課題2では分子ネットワークのナノ空間の共有結合による固定化について、課題3では分子ネットワークを鋳型とした多成分の機能性分子の同時配列制御をそれぞれ目標としている。課題1では、申請書に記載のスペーサー分子である、ジアルキルベンゼン、ペリレンジイミド誘導体の合成を行い、DBAと混合した際のネットワークについて走査型トンネル顕微鏡により調査を行った。期待された2成分よりなる拡張されたハニカム構造は観察されなかったため、現在は新たなスペーサー分子の合成を行っている。課題2では、共有結合で結ばれた分子ネットワークの構築するための構成要素となるブタジインユニットをアルキル側鎖に含むDBA誘導体を合成した。そして、この分子が固液界面においてハニカム型の分子ネットワークを形成することを見いだした(学会発表1)。今後、光照射や化学反応によりブタジイン間の1,4-架橋反応について検討し、共有結合で結ばれたネットワークを構築し、ナノ空間を固定化を目指す。課題3では、2成分の同時配列制御可能とする分子ネットワークの構築を目的として、菱形ピリジノファンを設計・合成した。また、この分子が望みの多孔性のカゴメネットワークを形成することが分かった(学会発表2)。研究の過程で、申請課題を遂行する上で必須となる、重要な成果を学術誌に発表した(雑誌論文1)。この論文では、DBAの形成するネットワークがその濃度によって、多孔性のネットワークに変化することを明らかにした。本申請課題では、デヒドロベンゾ[12]アヌレン(DBA)誘導体が固液界面において形成する2次元分子ネットワークに含まれる2次元ナノ空間の形状を合成化学的に設計された分子を用いて制御し、その異分子に対するテンプレートとしての機能を評価することを目的としている。具体的には、以下の三つの課題に取り組んでいる。課題1ではスペーサー分子を用いたDBAのハニカム構造の拡張に伴うナノ空間のサイズ制御を、課題2では分子ネットワークのナノ空間の共有結合による固定化について、課題3では分子ネット,ワークを鋳型とした多成分の機能性分子の同時配列制御をそれぞれ目標としている。課題1では、申請書に記載のスペーサー分子の合成を19年度に行い、DBAと混合した際のネットワークについて走査型トンネル顕微鏡により調査を行ったが、期待された2成分よりなる拡張されたハニカム構造は観察されなかった。そこで20年度では、トラン骨格に二本のデシル基が置換された新たなスペーサー分子を合成し、DBAと混合し検討したものの、これについてもそれぞれの成分が混ざり合わなかった。そこで、現在、新たなDBA誘導体の合成を行っている(学会発表1)。そして、この分子が固液界面においてハニカム構造を形成することを明らかにした。現在、光照射や化学反応によるブタジイン間の架橋反応について検討している(学会発表2)。課題3では、19年度までに、菱形ピリジノファンを設計・合成し、この分子が望みの多孔性のカゴメ構造を形成することを示した。20年度では、得られたカゴメ構造をテンプレートとした異分子の配列制御について検討し、望みどおりの結果を得た(学会発表3)。なお、本研究と関連の深い成果を海外の学術誌に三編報告した。本申請課題では、デヒドロベンゾ[12]アヌレン(DBA)誘導体が固液界面において形成する2次元分子ネットワークに含まれる2次元ナノ空間(空孔)の形状を、合成化学的に設計された分子を用いて制御することを第一目的とし、さらに空孔を利用した異分子の共吸着について評価することを目的としている。具体的には、以下の三つの課題に取り組んだ。課題1ではDBAのハニカム構造ヘスペーサー分子の導入による空孔の拡張を利用した空孔サイズ制御を、課題2では分子ネットワークの空孔の共有結合による固定について、課題3では分子ネットワークを利用した多成分からなる機能性分子の同時配列制御をそれぞれ目標とした。

課題1では、申請書に記載したスペーサー分子の合成を前年度までに行い、DBAと混合した際のネットワークについて走査型トンネル顕微鏡により調査を行ったが、期待された2成分よりなる拡張されたハニカム構造は観察されなかった。しかしながら興味深いことに、二つの異なる成分が乱雑に混ざり合った複雑な多孔性ネットワークが形成されることが分かった。課題2では、合成したブタジインユニットをアルキル側鎖に含むDBA誘導体の単層膜に対して、パルス電圧や光照射、活性試薬の添加による化学反応を用いてブタジイン間の架橋反応について検討した。その結果、反応の進行は示唆される結果は得られたものの、その進行に伴いネットワーク構造が壊れることが分かった。この結果を分子設計に活かし、新規分子の合成を行う予定であり、今後につながる成果を得ることができた。課題3については、ほとんどを前年度までに終了している。目的通り、多成分からなる構造体の構築に成功した。なお、本研究と関連の深い成果を海外の学術誌に本年一編報告した。
コンディショナルノックアウト技術を駆使した熱ショック蛋白質の新機能解析

70kDa熱ショック蛋白質(HSC70)は細胞質に豊富に存在し、種を越えて保存されている分子シャペロンで、細胞内蛋白質の品質管理に重要な役割を果たしている。本研究では、細胞機能におけるHSC70の役割を解析する目的で、HSC70コンディショナルノックアウト細胞の作成を試みた。しかし、HSC70-like pseudogeneが多数存在したためターゲッティングが困難であった。そこでHSC70と結合し、その共役分子シャペロンであるHSP40ファミリー分子について遺伝子解析と機能解析を行い、そのターゲティングを試みている。データーベース検索により、新規HSP40ファミリー分子を3種類クローニングした。このうち2つの分子、DNAJ-B12とDNAJ-C8は細胞内でHSC70と結合し、いずれも細胞質及び核に局在することが判明した。組織発現では、前者は大脳、前立腺組織に多く発現し、後者は骨格筋、心筋、中枢神経に発現していた。DNAJ-C8に関しては、神経変性疾患であるポリグルタミン病の原因遺伝子の一つatrophin-1とのアミノ酸相同配列があり、現在抗体を作成してポリグルタミン病の病態形成への関与について解析中である。さらに、小胞体に局在する新規HSP40ファミリーを2種類クローニングした。そのうち、ERdj3に関しては上皮細胞や形質細胞に豊富に存在し、分泌蛋白の品質管理に関与していることが示唆された。現在siRNAを用いた遺伝子発現ターゲティングノックアウトを試みている。一方、リンパ球の細胞表面抗原に対する抗体で、細胞死を誘導することのできる単クローン抗体Hal-1を樹立し、その抗原遺伝子の同定を試みた。レトロウイルスを用いた発現クローニングの結果、細胞表面にHal-1抗原を高発現する細胞株を樹立することに成功し、現在Hal-1遺伝子について解析中である。
哺乳類ペルオキシソーム分解の分子機構とその生理的意義に関する研究

昨年度までに、哺乳類培養細胞を用いて、劇的なペルオキシソーム分解(ペキソファジー)条件を樹立することに成功していた。また、その過程で、ペルオキシソーム上で内在性のタンパク質のユビキチン化が誘導されていることを見出していた。本年度は、ユビキチン化されたペルオキシソームが、どのような分子の関与によって分解へと導かれるのかを解析した。細胞質においてユビキチン化されたタンパク質凝集体のオートファジーによる分解に関与するアダプタータンパク質p62とNBR1について、それぞれの関与を解析した。その結果、ペキソファジーによる分解に必須なのは、NBR1のみであった。さらに、ドメイン欠損変異体を用いた検討から、NBR1のユビキチン結合ドメインと、オートファゴソームマーカータンパク質であるLC3との結合ドメインが、ペキソファジーに必須であることを明らかにした。また、p62についても、その役割を検討した結果、ペキソファジー過程で、みられるペルオキシソーム凝集体の形成に必須であることを明らかにした。さらに、ペキソファジー時のペルオキシソームに何らかの異常が発生しているかどうかを解析した結果、ペルオキシソーム膜タンパク質が過剰に導入されている細胞では、ペルオキシソームマトリックスタンパク質のペルオキシソーム内での量が減少している傾向が見られた。このことは、ペルオキシソームが有する代謝活性が低下している場合に、そのペルオキシソームが分解対象になる可能性を示している。今後は、ペルオキシソームマトリックスタンパク質の減少と、ペルオキシソーム上のユビキチン化を結びつける分子メカニズムの解明が必要であると考えられる。本研究では、生体内で重要な代謝反応を司る、オルガネラであるペルオキシソームのホメオスタシスに着目している。その中でも、特に分解メカニズムについて分子機構と、生理的意義の解明を目的としている。平成22年度は、オートファジーによるペルオキシソーム分解機構(以下ペキソファジー)を、哺乳類培養細胞で検出するモニター系の構築と、分子メカニズムを解析するためのペキソファジー誘導条件の探索を行った。これまで、哺乳類培養細胞では、劇的なペキソファジー誘導条件がなく、分子レベルの解析が困難であった。本研究で作成したペキソファジーレポーターでの解析でも、構成的分解や飢餓条件での分解は全ペルオキシソームに対して数パーセントであることが分かってきた。そこで、培養細胞においてより劇的なペキソファジー誘導条件を探索した。その結果、ペルオキシソーム膜タンパク質の過剰発現により、約24時間で90パーセント以上のペルオキシソームが分解されることを見出した。さらに、この分解時にオートファジー関連タンパク質のLC3とp62がペルオキシソーム上に局在することや、ペルオキシソームタンパク質がリソソームへ輸送されることなどから、オートファジーによる分解であることを証明した。この成果により、これまで検討できなかった分子レベルでのペキソファジー研究が可能となった。また、この分解に関与するペルオキシソーム側の因子を探索した結果、研究計画で注目していたPex14欠損細胞ではない、いくつかのペルオキシン欠損変異細胞でペキソファジーの阻害が見られた。これらの知見は、ペキソファジーの分子メカニズム解明に新たな局面を与えるものである。昨年度までに、ペルオキシソーム膜タンパク質の一種を過剰発現させることで、ペルオキシソーム分解を誘導できることを見出した。本年度は、その分子メカニズムについてさらに解析し、下記に示すいくつかの知見を得た。まず、本分解機構へのユビキチンの関与である。ユビキチン化は、選択的オートファジーにおいて、その選択性を担っていることが報告されている。本分解系についても、ペルオキシソームがユビキチン化されているかどうかを、免疫蛍光染色と免疫沈降法によって確認した。その結果、ペルオキシソーム膜タンパク質の過剰発現時には、形態学的に比較的大きな、ユビキチン化されたペルオキシソームが観察された。また、過剰発現させた膜タンパク質もユビキチン化を受けていた。過剰発現させたペルオキシソーム膜タンパク質自身のユビキチン化が必須かどうかを確認するため、次の実験を行った。ペルオキシソーム膜タンパク質自身のユビキチン化を阻害するため、すべてのリジン残基をアルギニン残基に変換したリジン欠失変異体を作成した。このリジン欠失変異体は、ユビキチン化を受けないことを免疫沈降法によって確認した。しかし、面白いことに、変異型膜タンパク質でもペルオキソームのユビキチン化それに続く分解が誘導された。これは、過剰発現した膜タンパク質以外のペルオキシソームタンパク質がユビキチン化を受けていることを示唆している。現在は、このユビキチン化ターゲットの同定を試みている。さらに、本経路において比較的大きなペルオキシソーム集合体に局在化するオートファジー関連タンパク質についても、ドメイン欠損変異体を用いた解析により、そのユビキチン結合ドメインとオリゴマー化を促進するドメインが、ペルオキシソームの巨大中間体を誘導すうことを確認した。これは、ユビキチン化されたペルオキシソームがオートファジー関連タンパク質によって認識され、分解へと導かれていることを示している。

細胞質においてユビキチン化されたタンパク質凝集体のオートファジーによる分解に関与するアダプタータンパク質p62とNBR1について、それぞれの関与を解析した。その結果、ペキソファジーによる分解に必須なのは、NBR1のみであった。さらに、ドメイン欠損変異体を用いた検討から、NBR1のユビキチン結合ドメインと、オートファゴソームマーカータンパク質であるLC3との結合ドメインが、ペキソファジーに必須であることを明らかにした。また、p62についても、その役割を検討した結果、ペキソファジー過程で、みられるペルオキシソーム凝集体の形成に必須であることを明らかにした。さらに、ペキソファジー時のペルオキシソームに何らかの異常が発生しているかどうかを解析した結果、ペルオキシソーム膜タンパク質が過剰に導入されている細胞では、ペルオキシソームマトリックスタンパク質のペルオキシソーム内での量が減少している傾向が見られた。このことは、ペルオキシソームが有する代謝活性が低下している場合に、そのペルオキシソームが分解対象になる可能性を示している。今後は、ペルオキシソームマトリックスタンパク質の減少と、ペルオキシソーム上のユビキチン化を結びつける分子メカニズムの解明が必要であると考えられる。研究計画以上の成果として、新たなペルオキシソーム分解誘導系を、哺乳類培養細胞において樹立することに成功しているが、論文発表がまだなので、データの信頼性や再現性などを確認してできるだけ早く論文を投稿したいと考えている。今後の研究推進方策としては、新たに樹立した培養細胞でのペルオキシソーム分解誘導系の分子レベルでの特徴づけとして、この分解中間体として見出されたユビキチン化されたペルオキシソーム集合体についての解析を行う。具体的には、ユビキチン化されるタンパク質の同定、ペルオキシソーム集合体の密度勾配遠心法による分画や電子顕微鏡での観察、可能であればユビキチンリガーゼの同定などである。
震災後の中核市における校外初任者研修の効果的な運用に関する研究

中核市における初任者研修受講者数は、平成16年度1,522名(35中核市)から平成24年度2,449名(41中核市)へ増加していた。校外初任者研修の実施状況については、情報公開度や人権教育に関する研修の実施頻度等で地域的な偏りが見られ、量的な緩和(2年目以降への先送り等)や弾力的な運用の実態が確認された。聞き取り調査からは、少人数の強みを生かし、研修の内外で一人ひとりを大切にすること、地域教育資源を意識した研修内容を設定すること、学校外で児童生徒や地域住民と関わりながら学ぶ機会を創出すること等、「「教師である前に市民であること」が可能になるような教師教育」の意義が確認された。本研究は、震災後の中核市における校外初任者研修の現状と課題を整理し、校外初任者研修の効果的な運用等について検討することを目的として、(1)全国40市の中核市における初任者研修の実施状況に関する量的調査、(2)初任者研修受講者・初任者研修実施担当者・教職経験10年目教員への聞き取り調査、(3)校外初任者研修プログラムの研修効果や改善点の検討、(4)初任者教員の適応および成長支援に資する効果的な研修内容等の提示、を行うものである。2年目の今年度は、(1)(3)に関わる調査研究を中心に実施した。成果の概略は、次のとおりである。(1):平成24年度末現在、全国には41の中核市があり、学校数及び児童生徒数の合計は、小学校2,220校/894,600名、中学校1,029校/434,751名であった。中核市における初任者研修受講者数は、平成16年度1,522名(35中核市)から平成23年度2,367名(41中核市)へと増えているが、全体に占める割合は約89%で大きな変化は見られなかった。中核市における拠点校方式の実施は、平成16年度67.5%から平成23年度90.4%へとこの7年間で23ポイントほど増加し、中核市全体の約9割を占めていた。(2):福島県内の中核市においては、震災によって県から独立した初任者研修の内容が震災前の依存状況に戻りつつあるが、「初任期」を意識した任意研修を新たに立ち上げるなど、研修の自律性を高める動きが確認された。(3):いわき市における防災サマーキャンプとの連携プログラム等に見られるように、「遂行中断性(アフォーマティブ)」の考え方を基盤として、「「教師である前に市民であること」が可能になるような教師教育」が制度的に構築され始めていることが確認できた。今年度は、(1)および(2)の一部に関わる調査研究を実施した。(1):中核市における校外初任者研修の実施状況については、情報公開度に東高西低の傾向が見られたが、全体的には都道府県や政令市とほぼ同様に量的な緩和(研修時間数の削減または二年目以降への先送り)や弾力的な運用の実態が確認できた。(2):中核市教育委員会の初任者研修実施担当者に対して抽出的に実施した聞き取り調査からは、少人数の強みを生かし研修の内外で一人ひとりを大切にすること、地域教育資源を意識した研修内容を設定すること、学校外で児童生徒と関わりながら学ぶ機会を創出することなどが中核市における校外初任者研修において重要な要件であることが確認できた。最終年度の今年度は、中核市における校外初任者研修プログラムの研修効果や改善点の検討、初任者教員の適応および成長支援に資する効果的な研修内容等の提示をめざして調査研究を実施した。成果の概要は、次のとおりである。1)平成25年度現在、全国には42の中核市があり、学校数及び児童生徒数の合計は、小学校2,251校/899,727名、中学校1,046校/442,698名であった。