hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
破壊力学及び画像解析援用によるオ-ステンパ球状黒鉛鋳鉄の強度及びじん性評価

球状黒鉛鋳鉄を(球状黒鉛+基地組織)で構成される複合材料として捉え,強度評価の検討を行った。特に,従来の研究で不十分であった,黒鉛性状や基地組織の定量的に基づいて強度評価を行うことに主眼をおき,画像解析装置を利用した必要な解析ソフトを試作し,解析を行った。また,黒鉛を起点として発生した微小き裂の成長過程におけるき裂開閉口挙動の高精度測定を目的としてレ-ザ干渉変位計を試作し,同装置の精度の検討を行った。強度評価については低サイクル疲労を中心とし,オ-ステンパ処理したベイナイト基地材を初め,比較材としてフェライト基地材およびパ-ライト基地材を用いて検討を行った。先ず,疲労強度や疲労過程に及ぼす基地組織の影響を明らかにし,次に微小き裂の発生,伝ぱ過程で果たす球状黒鉛の役割について,破壊力学的立場から検討した。さらに疲労強度に及ぼす黒鉛粒数の影響や巨視疲労き裂伝ぱに及ぼす基地組織の影響についても調べた。これらの研究を通じて,疲労き裂の発生段階や成長段階で果たす基地組織や球状黒鉛の役割及び疲労寿命に及ぼすそれらの影響がほぼ明かとなった。当初の研究計画段階からは多少研究計画を変更したとはいえ,ほぼ計画目標を達成したものと考えている。優れた性質を備えているにも拘らず,今日でもなお一般には強度信頼性の低い材料と認識されている球状黒鉛鋳鉄を真に有用な工業材料としてより広汎に普及させるためには,強度信頼性を確保するに足る充分な基礎強度資料の集積が不可欠である。研究計画に掲げながら計画年度内に実施できなかったじん性評価の問題や球状黒鉛の弾性効果を含む疲労過程で果たす役割のシミュレ-ション解析の問題も含め,今後とも引続き球状黒鉛鋳鉄の強度評価の行い,実用ベ-スでの強度資料の集積を行う。本研究は高強度・高じん性を有するオ-ステンパ球状黒鉛鋳鉄の強度評価に関するものである。球状黒鉛鋳鉄は黒鉛と基地組織からなる複合材料であり、その強度は微視組織に強く影響されるものと考えられる。そこで本年度は、特に低サイクル疲労強度に焦点を絞り、基地組織をフェライト(FDI)、パ-ライト(PDI)、ベイナイト(ADI)に調整した材料を用いて検討した。得られた主な結果を以下に要約する。(1)画像処理装置を援用して黒鉛分布を測定したところ、いずれの材料も3母数のWeibull分布で近似可能であった。(2)引張強さ、硬さ、ヤング率はFDI、PDI、ADIの順に大きく、伸びに関してはADIが最も高延性を示した。(3)低サイクル疲労においては、いずれの材料も繰返し硬化挙動を示し、負荷条件によらず寿命の2030%で飽和した。(4)各材料に対してそれぞれ応力制御、ひずみ制御試験を行った結果、いずれの材料においてもManson-Coffin則が適用可能で、両試験法による差異はほとんど認められなかった。(5)伝ぱ速度をJ積分幅△Jで整理した場合、いずれの材料においても応力依存性が認められ、同一の△Jで比較したとき、高応力ほど高伝ぱ速度となった。このことは、き裂伝ぱに対してき裂閉口が重要な役割を果たしていることを示唆している。(6)き裂伝ぱに及ぼすき裂閉口の影響を明らかにするため、微小き裂の開口変位を高精度に測定するレ-ザ干渉変位計を試作した。ひずみゲ-ジとの比較においてt分布の95%信頼限界は、変位に換算して±6.0^<**>10^<-4>μmであった。

初年度に引続き,球状黒鉛鋳鉄の低サイクル疲労を中心とした強度評価試験を実施した.疲労強度に及ぼす黒鉛粒数の影響,疲労き裂伝ぱに及ぼす基地組織の影響,および本研究用に試作したき裂開閉口挙動の高精度測定のためのレ-ザ干渉変位計の性能評価を行った.オ-ステンパ処理したベイナイト基地(ADI)材を中心にパ-ライト基地(PDI)材およびフェライト基地材(FDI)を用いて検討を行った.特に,球状黒鉛鋳鉄を(基地組織+球状黒鉛)で構成される複合材料とみなし,組織や黒鉛性状を画像処理解析装置を用いて定量的に評価した.得られた結果は以下のように要約される.(1)画像処理装置を援用して両供試材(以下高粒数DI材をFS材,低粒数DI材をFN材と称す.)の黒鉛の分布特性を評価したところ,3母数のweibull分布で近似可能であった.機械的特性に関してはFS材の伸びがFN材よりも大きい点を除いてはほとんど差は見られなかった.(2)両供試材とも繰り返し硬化挙動を示し,また低サイクル疲労強度においては,1000cycle以下ではFN材>FS材,それ以上ではFS材>FN材であった.両供試材間で主き裂の伝ぱ挙動を比較したところ,FN材では主き裂の成長はほとんど合体によるものであり,さらに両材の分布き裂について検討を行った結果,き裂密度は両材とも応力依存性を示したが,その傾向はFS材に比べてFN材の方に強く現れた.さらにSEMによる破面観察を行った結果,黒鉛粒数による疲労破壊機構に差異は認められなかった.また,各DI材のき進展抵抗をCT試験片を用いて検討したところ,進展抵抗はADI材>PDI材>FDI材となった.(3)微小き裂のき裂開閉口挙動の測定を,高精度で行うためレ-ザ-干渉変位計(ISDG)を製作し,その高い有用性が認められた.
癌浸潤におけるアダプター分子CRKの解析と構造に基づく治療薬開発への応用

これまでの研究で、アダプター分子Crkの癌化における役割を解析し、癌腫、肉腫、脳腫瘍など様々なヒト癌細胞株を用いてsiRNA法にてCrk knockdown細胞株を樹立した。何れの種類のCrk knockdown細胞においても、接着能、浸潤能、足場非依存性増殖能、in vivo造腫瘍能など、癌細胞の悪性化を示す指標に、著明な減少がみられ、Crkはヒト卵巣癌、軟部肉腫、脳腫瘍において、悪性化に必須の分子であることが明かとなった(Oncogene, 25,2006 : Mol.Cancer Res., 7,2006)。また、Crkの癌化におけるシグナル伝達メカニズムを詳細に解析するために、NMRを用いた構造解析を行い(Nature Struct.Mol.Biol., 2007)、昨年度は、Crkのシグナル伝達を抑制する薬剤開発する前段階として、単一の遺伝子変化に対応する薬剤スクリーニングの系を確立した(BBRC,373,2008)。この系を用いてCrkを発現させたアストロサイトに対して、dual luciferase assayを行い96wellプレートで薬剤をスクリーニングして、Crkシグナル阻害薬を同定した。以後の研究では、真にCRKシグナルを抑制する薬剤か否かを個別に判定していき臨床応用可能か否かをin vivoの系で解析していきたい。また、今年度の研究において癌細胞の浸潤能にはシグナル伝達アダプター分子CRKが必須であることが判明しているが、CRKによるGab1のY307のチロシンリン酸化制御が重要であることが明らかとなっていたが、本年度の研究ではY307F変異体により細胞接着斑の形成異常が誘導されることが明らかとなった(Watanabe, et al.Mol.Cancer Res., 2009)。さらにCrkはDock180を介して細胞の運動を制御するが、その際にDock180結合蛋白であるElmoのりん酸化が必要であることが判明した。本研究ではアダプター分子Crkの癌化における役割を解析し、癌腫、肉腫、脳腫瘍など様々なヒト癌細胞株を用いてsiRNA法にてCrk knockdown細胞株を樹立した。何れの種類のCrk knockdown細胞においても、接着能、浸潤能、足場非依存性増殖能、in vivo造腫瘍能など、癌細胞の悪性化を示す指標に、著明な減少がみられ、Crkはヒト卵巣癌、軟部肉腫、脳腫瘍において、悪性化に必須の分子であることが明かとなった(Oncogene, 25, 2006 : Mol. Cancer Res., 7, 2006)。また、Crkの癌化におけるシグナル伝達メカニズムを詳細に解析するために、NMRを用いた構造解析を行った(Nature Struct. Mol. Biol., 2007, in press)。今年度は、Crkのシグナル伝達を抑制する薬剤開発する前段階として、単一の遺伝子変化に対応する薬剤スクリーニングの系を確立した(BBRC, 373, 2008)。具体的には活性化型AKTの有無のみが異なる腫瘍細胞を用いて、dual lucifbrase assayを行い96 wellプレートで薬剤をスクリーニングして、阻害薬を同定した。来年度はこの系を用いて、真にCRKシグナルを抑制する薬剤のスクリーニングを行っていきたい。
CADデータベースと適合性の高い論理設計手法の研究開発

論理回路の大規模化に伴い、設計データ及び設計手法の再利用が重要になってきている。CADデータベースは設計の再利用を実現する上で不可欠な技術であるが、既存の設計手法をそのままデータベース技術と融合させることは困難である。そこで我々は、CADデータベースを実現することを目的としたデータベースとの融合性の高い回路設計手法の研究開発を考察しその改良を行ってきた。本研究におけるテーマとしては、トランスダクション法の改良、FPGA回路設計手法の開発、回路再利用技術の開発、回路省電力化手法の開発などが主なものとして挙げられる。初年度はトランスダクション法で用いられる許容関数集合を拡張した拡張許容関数集合を開発し、回路変形の自由度を高めることができるようになった。また、FPGA回路の論理的自由度の表現手段であるSPFDsを一般化した優先度付SPFDsを考案し、平均40%の回路面積の減少を実現した。さらに、3状態CMOSを用いた省電力回路設計アルゴリズムを考案し、省電力化を考慮した関数割り当てを可能にした。平成11年度では、近似解法の一種であるアニーリング法をトランスダクション法へ適用する手法、および従来のCMOS論理よりも低消費電力回路の実現が期待されるパストランジスタ論理回路に対して、トランスダクション法で用いられる許容関数の概念に基づいて論理最適化を行う手法を開発した。最終年度はこれまでの研究結果を踏まえ、まずパストランジスタ論理最適化手法の改良を行った。今までの最小回路としては35年以上前に人手で行ったものが知られているが、その回路集の誤りを見つけることができた。これによって実用的な回路の最適化手法として利用することが可能になった。このパストランジスタ論理最適化手法の適用範囲を広げるための手法の改良を行った。次に、CMOS論理最適化手法の開発を進めた。論理ゲート内のトランジスタ数を削減するために昨年度開発したパストランジスタ論理に適応させた。また論理ゲート数の削減のための手法としてトランスダクション法を導入し適用した。CMOS論理最適化手法とトランスダクション法を融合させることによってより効果的な論理最適化手法を開発した。設計回路の大規模化により、設計データ及び設計手法の再利用が重要になってきている。CADデータベースは設計の再利用を実現するために必要な技術である。しかし、その実現のために、既存の設計手法をそのままデータベース技術と融合させることは困難である。そこで我々は、CADデータベースを実現することを目的として、データベースとの融合性の高い回路設計手法の研究開発を行っている。具体的なテーマとしては、次の上うなものが挙げられる。1.トランスダクション法の拡張2. FPGA回路設計手法の開発3.回路再利用技術の開発4.回路省電力化手法の開発上記のテーマに従い、研究を行った。本年度の成果は次のとおりである。1.トランスダクション法で用いられる許容関数集合を拡張した拡張訂容関数集合を開発した。その結果、回路変形の自由が増したためより柔軟な設計が可能になり、トランスダクション法を強化できた。2. FPGA回路の論理的自由度を表現する手法としてSPFDsがある。SPFDsを関数共有に適する形に一般化した優先度付SPFDs (PSPFDs)を考案した。この手法を用いることにより、平均40%の回路面積減少を実現することができた。3. 3状態CMOSを用いた省電力回路設計アルゴリズムを考案した。

3状態CMOSを直接結線してワイアードオアを構成する手法の考察をし、省電力化を考慮した関数割り当てアルゴリズムを考案した。今後は、トランスダクションをCADに組み込み実際の回路設計を行い、評価を行う予定である。また、ポストCMOS論理として注目されており、CMOS論理に比べ、省電力化、チップ面積低減、高速化が可能であるバストランジスタ論理を用いた設計手法の開発を行っていく予定である。理論回路の大規模化に伴い、設計データ及び設計手法の再利用が重要になってきている。CADデータベースは設計の再利用を実現するために必要な技術である。しかし、その実現のために、既存の設計手法をそのままデータベース技術と融合させることは困難である。そこで我々は、CADデータベースを実現することを目的として、データベースとの融合性の高い回路設計手法の研究開発を行っている。具体的なテーマとしては、次のようなものが挙げられる。1.回路省電力化手法の開発2.トランスダクション法の拡張上記のテーマに従い、研究を行った。本年度の成果は次の通りである。1.省電力回路として注目されつつあるパストランジスタ論理の最適化手法を考案した。パストランジスタ論理は従来のリレー論理と論理設計法が似ているが、従来の4変数関数の最小リレー回路よりも小さい回路の設計が可能となった。2.論理回路最適化アルゴリズムのトランスダクション法に対して近似解法の一種であるアニーリング法の適用を行った。アニーリング法を適用することにより論理回路最適化において局所的最適解に陥りやすいという欠点を補い、また設計の際に考慮すべき複雑な制約を処理可能とし、コスト評価関数の変更によりさまざまな設計目標に応じた最適化が可本年度開発したパストランジスタ論理最適化手法は、現在主流であるCMOS論理における論理ゲート内のトランジスタ数削減に応用可能であると考えられる。今後は、従来のトランスダクション法と融合することにより、より強力なCMOS論理最適化手法の研究開発を行う予定である。論理回路の大規模化に伴い、設計データ及び設計手法の再利用が重要になってきている。CADデータベースは設計の再利用を実現する上で不可欠な技術であるが、既存の設計手法をそのままデータベース技術と融合させることは困難である。そこで我々は、CADデータベースを実現することを目的としたデータベースとの融合性の高い回路設計手法の研究開発を行っている。昨年度までに、近似解法の一種であるアニーリング法をトランスダクション法へ適用する手法、および従来のCMOS論理よりも低消費電力回路の実現が期待されるパストランジスタ論理回路に対して、トランスダクション法で用いられる許容関数の概念に基づいて論理最適化を行う手法を開発した。本年度はこれらに基づいた研究を行い、以下のような成果を得た。1.パストランジスタ論理最適化手法の改良
褥瘡発症メカニズムの解明と褥瘡予防・治療法の開発

ラットの褥瘡実験モデルで、圧力と傷害との関係を検討した。70と60 mmHgでは圧迫部に浮腫や痂皮が生じたが、100 mmHgより軽度だった。50 mmHgでは大部分のラットで傷害を認めなかった。また、傷害の顕著な違いにもかかわらず、50 mmHgと60 mmHg以上の間で血液が流れている毛細血管の割合に有意差はなかった。したがって、圧力の低下で褥瘡の予防は可能であり、褥瘡の発生には圧迫による虚血だけでなく、他の要因の関わりが示唆された。褥瘡の病態を解明し、予防法と治療法を開発するため、褥瘡の動物実験モデルの作製を試みた。ラットの下腹部を切開し、腹膜腔に金メッキしたネオジム磁石(25×20×2mm)を挿入して縫合した。術後3、4日から、上腹部の皮膚に別の磁石(25×20×5mm)を当て、1日1回4時間100mmHgの圧力で腹壁を圧迫した。圧迫を連続5回繰り返すと、圧迫開始翌日から皮膚の浮腫と軽度の発赤がみられた。圧迫回数が増すと発赤が増強して、上皮欠損、皮膚の変色と壊死が生じ、5回圧迫後2、3日の間が最も傷害が重度だった。約8割の動物は、圧迫部が痂皮で覆われ、5回圧迫後1日から約1週間は圧迫部が板状に硬かった。また、5回圧迫後1-3日の間に圧迫部は明らかに収縮した。その後、痂皮は徐々に小さくなり、最後の圧迫から4-12日後頃に、多くは剥がれて深い潰瘍ができた。潰瘍は徐々に狭まって5回圧迫後20日には過半数が治癒した。以上のように、褥瘡の動物実験モデルが作製できたので、病態解明が進むと期待される。次に、圧迫時間4時間で5回圧迫の条件は変更せず、圧力を変化させて調べた。圧力が70mmHgの場合、大部分のラットで、圧迫部の一部だけが変色して痂皮が形成された。60mmHgでは、傷害の程度は様々で、一般に70mmHgと比べて軽度だった。浮腫と発赤だけで回復するもの、一部の表皮欠損にとどまり痂皮が形成されなかったもの、圧迫部の一部で痂皮が形成されたものなどが観察された。50mmHgでは、まれに傷害が発生するラットもいたが、多くのラットは肉眼的、組織学的に異常は認められず、圧迫を最大10回繰り返しても異常は認められなかった。圧力が60mmHgで傷害が様々だったのは、圧力以外の要因が関与するためと推測される。また、圧力が50mmHg以下では、傷害を防ぐことができる可能性が示唆された。褥瘡の病態を解明し、予防法と治療法を開発するため、平成22年度に次のような褥瘡の動物実験モデルを確立した。ラットの腹膜腔に金メッキしたネオジム磁石(25×20×2mm)を挿入して縫合し、術後3、4日から上腹部の皮膚に別の磁石(25×20×5mm)を当て、1日1回4時間100mmHg(13.3kPa)の圧力で圧迫操作を連続5日繰り返すと、上皮欠損、皮膚の変色、壊死、潰瘍など、褥瘡のさまざまな症状を高率に起こすことができた。この実験系を使い、圧力の影響を調べた。1日1回4時間で5日圧迫の条件は変更せず、圧力を100から70、60、50mmHgに下げると、圧力が低いほど症状は軽かったが、60mmHgでも多くのラットで傷害が生じた。しかし、50mmHgでは、ほとんどのラットで肉眼的、顕微鏡的に異常は認められなかった。60mmHg以上では傷害が起こり、50mmHgでは傷害がほとんど起こらない理由を追究するため、腹壁を10、20、30、50、60、100mmHgの圧力で圧迫しながら内皮結合タンパクを心臓に注射し、注射後数分間だけ血液を循環させて腹壁を採取した。全血管のうち、その数分間に血液が流れた毛細血管の割合を調べると、0mmHgでは約77%、10mmHgで約40%、20mmHgで約15%、50mmHgで約20%、60mmHgで約7%、100mmHgで約14%の毛細血管に血流が観測された。したがって、50mmHgで傷害が著しく軽度であることは、血管の閉塞度の違いで説明することは困難であり、褥瘡の発症には血流以外の因子が関係している可能性が示唆された。

また、上記モデルの褥瘡発症過程を追究するのは、光学顕微鏡レベルでは倍率の点で限界があり、電子顕微鏡を使用して調べる予定である。褥瘡の病態を解明するため、褥瘡の動物実験モデルを確立した。手術でラット腹膜腔に金メッキしたネオジム磁石(25×20×2 mm)を埋め込み、術後3、4日から皮膚上に別の磁石(25×20×5 mm)を当ててこれら2つの磁石で腹壁を繰り返し圧迫した。無麻酔で1日1回4時間100 mmHgで連続5日圧迫を繰り返すと、高い割合で皮膚に壊死と潰瘍が生じた。次に、圧力と傷害程度との関係を調べた。圧力を70、60、50 mmHgに変えて、1日1回4時間の圧迫を連続5日繰り返した。70と60 mmHgでは、浮腫、痂皮や潰瘍が生じたが、100 mmHgと比較して傷害面積が小さく傷害の発生頻度が低かった。50 mmHgでは、多くのラットは肉眼および顕微鏡レベルで異常を認めず、傷害が観察されたラットは少数だった。さらに、圧力による傷害程度の違いが、虚血の差に原因があるか検討した。4週齢ラットを麻酔して人工呼吸し、腹壁を0から100 mmHgまで様々な圧力で圧迫しながら、トマトレクチン200μgを含む液200μlを心臓から注入して全身を循環させた。トマトレクチン注入2分後に人工呼吸を停止して5分後に腹壁を採取し、凍結切片を免疫染色して、内皮にトマトレクチンが結合した毛細血管の割合(血管開通率)を調べた。血管開通率は、圧力がかからない場合は約63% (n=5)だったが、10 mmHgでは約35% (n=5)で、圧力が増すと一層低下したが圧力依存性ではなく、50 mmHgと60 mmHg以上の間で有意差はなかった。したがって、50 mmHgでは60 mmHg以上より傷害が著しく軽いことは、虚血の差だけでは説明できなかった。結論として、50 mmHg程度より低い圧力では圧迫による傷害が発生しにくいと推測されること、褥瘡には長時間の虚血以外の要因も影響している可能性が示唆された。金メッキした磁石の使用によって、期待した実験成果が得られた。24年度が最終年度であるため、記入しない。褥瘡実験モデルと開通している血管の染色法が確立したので、これらの実験方法が普及する前になるだけ多くの実験を実施し、論文にまとめる。
放線菌の生産するテルペノイドの生合成遺伝子のクローニングと解析

1.平成9年度放線菌からメバロン酸経路の律速段階の酵素であるヒドロキシメチルグルタリルCoAレダクターゼの精製を行い、真正細菌から世界で初めてその遺伝子のクローニングに成功した。この酵素を大腸菌内で大量に発現させ、その性質を詳細に解析したところ、酵素学的性質に関しては真核生物由来の酵素と良く似ていたが、アミノ酸配列において真正細菌に特異的な配列があることを見いだした。2.平成10年度非メバロン酸経路における1-デオキシ-D-キシルロース5-リン酸(DXP)から2-Cメチル-D-エリスリトール4-リン酸(MEP)に至る反応機構を解明するため、大腸菌よりMEPの合成に関与する酵素の遺伝子のクローニングを行った。そこでまず、MEP合成欠損変異株をスクリーニングするために必要なMEを化学合成した。次に、ランダムに変異を導入した大腸菌から、ME添加時のみ最少培地で生育できる株を選択した。約2万株をスクリーニングした結果、10株のME要求株を得た。次いで、大腸菌のゲノムライブラリーから、この変異を相補するDNA断片を取得し塩基配列を決定したところ、これらのいずれのDNA断片も大腸菌ゲノムの4.2minに位置するyaeM遺伝子を共通して含んでいた。次に、この遺伝子産物の機能を明らかにするため、この遺伝子の大量発現を行った。得られたタンパク質をMn^<2+>とNADPHの存在下、DXPと反応させ、反応生成物を精製した。その精製物のNMRとMSスペクトルを解析したところ、反応生成物はMEPであることが判明した。この結果から、このyaeM遺伝子産物は、DXPの骨格の分子内転位と同時に還元反応をも触媒し、一段階でDXPからMEPを合成するDXPレダクトイソメラーゼであることが明らかとなった。目的:テルペン化合物の普遍的生合成経路として、メバロン酸経路が知られているが、微生物起源のメバロン酸経路の酵素や遺伝子に関する研究は、3種の古細菌に関して報告されているものの、真正細菌においては全く報告がない。そこで、メバロン酸経路で生合成されることが判明しているnaphterpinの生産菌Streptomyces sp.から、メバロン酸経路の律速段階であるhydroxymethylglutaryl-CoA(HMG-CoA)還元酵素(EC1.1.1.34)を精製し、その諸性質の解析を行った。2.方法と結果:菌体を超音波破砕し、硫安処理、熱処理を含め、DEAE-Sephacel、Butyl Toyopearl、Blue Sepharose、MonoQ、CoA affinityの各カラムクロマトグラフィーにより約3000倍に精製した。分子量は、ゲル濾過及びグラジエントゲル電気泳動では120kDa、SDS-PAGEでは41kDaであり3量体として機能することが推定された。サブユニットの分子量はこれまでに報告されている古細菌のHMG-CoA還元酵素よりも約8kDa小さいものであった。基質に対するKm値は、それぞれ62uM(NADPH):7.7uM(HMG-CoA)であった。また、HMG-CoA還元酵素に特異的な阻害剤であるプラバスタチンに対するKi値は5.5nMであった。各種の緩衝液を用いて酵素活性を測定した結果、至適pHは7.2であった。本酵素は高い熱安定性を示し、70°C、10分間の熱処理によっても約50%の活性が確認された。これらの酵素化学的性質は、真核生物や古細菌で報告されているものと類似していた。
脳および神経幹細胞におけるTLR 分子の発現解析

ヒト成人脳組織、胎児由来性神経幹細胞および各種分化誘導因子による神経系細胞、星細胞系細胞におけるTLR2、TLR4分子の発現は確認されず、中枢神経系正常発生における上記2分子の果たしている役割は明らかにされなかった。ヒト脳腫瘍摘出組織を用いたTLR分子の発現解析では神経膠腫、脳原発性悪性リンパ腫ともにTLR分子の有意な発現を明らかには同定できず、これら疾患における関与も明らかにされなかった。マウス正常脳、脳stab wound損傷マウスを用いた研究でも損傷に対する組織反応、治癒機転どの時期においてもreactive astrocyteとTLR分子発現の相関を明瞭に示す知見は得られなかった。悪性脳腫瘍に対する免疫療法と自然免疫の関係を調べるため、まずWT1腫瘍抗原特異的CD4陽性T細胞(ヘルパーT細胞(Th))の役割を以下のように明らかにした。(1)MHCclass II拘束性にマウスWT1特異的CD4陽性T細胞を誘導できるマウスWT1エピトープを同定し、in vivoでclass II拘束性WT1特異的CD4陽性T細胞によるWT1特異的CTLの誘導活性化に対する影響およいそのメカニズム解析を行い、複数のHLAタイプに対して特異的CD4陽性T細胞の反応が誘導されることを確かめた。(1)TLR2、4に対する抗体を用いた免疫組織化学を、条件決定のためまず成人脳組織で行った。しかしながら再現性のよい結果は得られなかった。脳腫瘍の手術時に得られた摘出標本の非腫瘍部位を使用したため、疾患に起因するものか、抗体の性質によるものか判定は困難であった。(2)ヒト胎児由来神経幹細胞から神経細胞や星細胞への分化を誘導した細胞での発現を検討したが分化マーカーの発現との間に一定の関係性はめられなかった。分化過程における時間的な推移や分化誘導法についてさらに詳細な検討や工夫が必要と考えられた。いずれも抗体を変更したり実験系を改良して最適な条件を検索している。(3)マウス正常脳におけるTLR1-4の発現を免疫組織化学を用いて検討するため、至適な条件を決定するための実験を行っている。再発膠芽腫症例にしてWT1ペプチドを用いた癌ワクチン療法の治験を行い、WT1蛋白を発現している症例の一部に有効例があることを確認した。また、膠芽腫の患者血中リンパ球の検討から既に感作状態にあることも見いだした。一方、最初から反応しない症例や、治療開始初期には抗腫瘍効果が見られた症例でも継続治療中に効果が減弱する例が多く、腫瘍が免疫機構を抑制する機序を有していることも明らかになった。これらの点から私たちは、これらの免疫療法に対する反応性や免疫寛容を得る過程に自然免疫が関与していると考え、TLR2、TLR4を中心に検討している。本研究では転移性脳腫瘍摘出標本を用いてTLRの発現を検討し、原発臓器、組織型などとの関連などを調べ、自然免疫の影響を明らかにしようとした。しかしながら、現在まで再現性がありかつ、有意な関連を示唆する結果は得られず、癌細胞が脳へ転移する過程における自然免疫の関与について新たな知見を得ることはできなかった。
コミュニケーション活動における気づきと言語習得：fMRIと超小型NIRSの利用

本研究では、機能的磁気共鳴画像法(fMRI)を用いて、それらに関わる認知プロセスを検証した。実験には英語を外国語として使用している大学生・大学院生30名が参加した。口頭絵描写タスクを行い、発話に関してフィードバックを受け、発話を修正する際の脳活動をfMRIで撮像した。分析の結果、コミュニケーション活動中にフィードバックを受け発話を自己修正するプロセスには、左下前頭野、補足運動野、小脳が関わっていることが分かった。左下前頭野は文の構造や文法項目の処理に関与していると考えられている領域であり、補足運動野と小脳は予測と制御を通して運動のような手続き的学習に重要な神経基盤である。コミュニケーション活動中における言語習得の認知メカニズムが解明されれば、外国語教師は学習者に効果的にコミュニケーション指導ができるようになる。そのためにはまずコミュニケーション活動中の認知メカニズムを調べる手段が必要だが、従来の方法はコミュニケーション活動中に考えを報告してもらう発話思考法であり、その方法の妥当性や信頼性が疑問視されている。そこで本研究では、非侵襲的に脳内メカニズムが測定できる機能的磁気共鳴画像法(fMRI)や小型光トポグラフィ装置(小型NIRS)を利用し、教師とのコミュニケーション活動中に内的に生じている学習者の気づきのプロセスを正確かつ精緻に解明することを目的としている。平成25年度は、第二言語習得研究における認知メカニズムやその研究手法を網羅的に検討したり、脳科学に基づく言語習得研究に関する先行研究の精査を行うことができた。さらに、平成25年11月に開催されたSociety for NeuroscienceやNeurobiology of Language等に参加することを通して、言語習得やコミュニケーション能力に関する最新の研究について理解を深めることができた。また、平成26年度にfMRI実験を行うため、課題の選別、課題数や実験時間等を適切に設定するための、予備実験を行った。20名を対象とした予備の心理行動実験を行った。予備実験を通して選別した刺激を用いて、平成26年度にfMRI実験を実施する。外国語(第二言語)習得の脳科学研究は,グローバル化に伴う外国語教育の重要性と2つの言語を習得することの認知的なメリットが提唱され,近年ますますその重要性を増している。本研究では,学習者が外国語コミュニケーション活動中に言語的な間違いに気づくかどうか、その神経基盤を解明することを目的として研究を行うものである。さらに、外国語教育が専門の申請者(鈴木)が、脳科学研究者(鄭)と共同研究を行うことで、新研究領域の開拓も目指している。打ち合わせは平成26年6月5日(木)10:0012:00に東北大学加齢医学研究所にて行われ、脳科学的手法を用いた外国語教育の可能性についてのディスカッションを行った。平成26年9月13日(土)には、13:0016:00に宮城教育大学附属図書館スパイラルラボで研究会を行い、大学関係者や小・中・高等学校の英語教員合計25名が参加し、学外研究者との交流、ネットワークの拡大につながった。平成27年13月においては、宮城教育大学において、研究協力者2名と、共同研究者、申請者の4名で、平成27年4月以降に行われるfMRI実験やNIRS実験の実験材料やタスクを作成した。本研究は,非侵襲的に脳内メカニズムが測定できる機能的磁器共鳴画像法(fMRI)を利用し,コミュニケーション中の気づきのプロセスを分析した。日本人大学生が,英語の母語話者からフィードバックを受け(参加型コミュニケーション)文章を再産出するとき,他者に向けられたフィードバックを聞き(観察型コミュニケーション)文章を再産出する際の脳活動を比較し,気づきに関与する脳内認知メカニズムを検証した。両課題共にフィードバック条件の比較対象条件として,間違いを含む文章を聞き,それをただ繰り返し話す繰り返し条件を設けた。参加型と観察型のコミュニケーション課題を用いることで,自分自身に向けられたフィードバックと他者に向けられたフィードバックにそれぞれ気づくメカニズムの解明が可能になった。主要な結果は以下の2点にまとめられる。第一に、参加型と観察型の両方とも,フィードバックを受けて文章を再産出する際が,比較条件(繰り返し)よりも,発話するまでの時間が長いことがわかった。また,反応時間という行動レベルでは,参加型と観察型の間には有意な差は検出されなかった。第二に、参加型コミュニケーション課題で,自分に向けられたフィードバックを受け,文を修正する際には,補足運動野,左下前頭野,右小脳で優位な活動が検出された。一方,観察型のコミュニケーション課題で,他人に向けられたフィードバックを受け,文を修正する際には,前帯状皮質,下前頭野で優位な活動が見られた。これらの結果から,自分自身に向けられたフィードバックと他者に向けられたフィードバックにそれぞれに関与する気づくメカニズムとその効果が異なることが証明された。

当初は平成26年度中にfMRI実験を行う予定であったが、実験に使用する実験材料(実験刺激、タスク等)の準備を行い、和文400文、英文400文の音声刺激を作成することができたためである。パイロット実験は終了し、作成した刺激文を文法性判断課題、誘導模倣、真偽判断課題等で用いて、予備実験を行った。外国語教育平成27年度、できるだけ早い段階で、はfMRI実験およびNIRS実験を行う予定である。その結果を分析し、それによってさらに必要な文献研究を行ったり、追加実験を行う予定である。今年度は、課題の選別、課題数や実験時間等を適切に設定するために、20名を対象とした予備の心理行動実験を行い、分析を行った。分担者が分担金を旅費、謝金に使用しなかったため。使用しなかった理由は、分担者が旅費に使用しなかったのと、予備実験のため謝金を支払わないで行うことが可能となったため。今年度は、平成25年度の予備実験を通して選別した刺激を用いて、脳機能画像法を利用し、実験を実施する。平成27年度は、脳機能画像法を用いた実験から得られた脳領域を基準として、超小型光トポグラフィー実験を実施する予定である。分担者が分担金を旅費、謝金に使用する。当初予定していた物品が、見積もりより、安価で購入できたため。未使用額を書籍等当てる。
うつ病のすべてがわかる和漢薬：発病機序の分子的解明から新規抗うつ薬開発まで

和漢薬の根底に流れる理論に基づき、抗うつ効果が期待される各種の和漢薬を利用して、うつ病の細分化と有効性の高い薬物処置法の確立、新規抗うつ薬開発のための基礎的知見の提供を目指した研究を実施した。実験では、画像解析法に基づくヒト脳での薬物応答や、うつ病モデル動物を作製しての同実験、その動物を用いた作用機序の全身的視点での検討、培養細胞による遺伝子発現変化の検討、3D-HPLCによる精製と電気生理学的手法を組み合わせた微量成分アッセイ、等を行った。本各種手法を深めて行くことにより、うつ病治療のための新たな視点と、治療法・治療薬開発の新基盤を得ることが出来ることを示唆する数多の知見が得られた。和漢薬の治療概念に基づいてうつ病を細分類し、その関連する生体内分子の発見と対応する治療薬の開発をめざして本研究を立ち上げた。計画初年度である本年度は、気虚に用いられる代表的補気処方である「補中益気湯」の作用を、同じく補気処方である「十全大補湯」との構成生薬との関連も含めて検討した。1)抗うつ効果を評価するモデル動物についての検討を行い、「学習性無気力動物モデル」の評価法に手を加えることにより、感度のよいシステムに改良した。このモデルを用いて、「補中益気湯」が抗うつ薬として機能することを実証した。またこのモデル動物の脳中での遺伝子発現変化をとらえることにより、うつ病初期にSTAT3系が、慢性移行期にBNIP-3が関与する可能性を示した。2)多くの抗うつ薬がセロトニン2C受容体に作用することに基づき、「補中益気湯」の同受容体への作用を、ツメガエル卵母細胞再構成系による電気生理学的検出法により検討し、構成生薬・升麻中の微量な成分4種のいずれかが活性化に寄与することを見出した。しかしながら、和漢薬の概念に照らし合わせると、升麻は「補薬」ではないため、升麻により抗うつ効果がもたらされることは期待できない。多くの抗うつ薬は同受容体に対して抑制的に働くことや、「十全大補湯」は応答を示さなかったことから、「補中益気湯」の抗うつ効果は「十全大補湯」と共通する構成生薬5種の中に含まれると推定され、実際、共通生薬群処置により弱いながら電流応答抑制が観察された。これらのことは「補中益気湯」中に、「補中」すなわち消化器系に対する直接的作用成分と、吸収・代謝・血液脳関門透過を経ての「益気」の作用成分とが共存しており、しかも両作用は単離した場合、相反する作用である可能性が見出された。次年度以降はその詳細と成分の単離、fMRIを用いた解析、他の和漢処方の作用の検討に着手する。1)前年度にモデル動物により抗うつ効果を実証した「補中益気湯」は、10種の生薬から構成されるが、その内「十全大補湯」と共通する5種(共5)の生薬群は中枢作用を、残る5種の生薬群(特5)は消化器系への作用を主としているのではないかとの仮説の基、種々の実験を行った。NG108-15細胞の抗うつ薬慢性処置はBNIP-3 mRNA発現を増大することを報告している。補中、十全、共5はその作用を示したが、特5は無効であった。共5構成生薬の内、甘草に強い作用が認められたが、グリチルリチンは無効であった。甘草に竜骨・牡蠣を加えて抽出したところ、上記の作用は弱まった。HPLCによる分析より、竜骨・牡蠣を加えることにより抽出効率が変化する成分が認められた。現在それを単離し、同定を試みるとともに、作用との関連性も調べている。一方、特5の構成生薬の内、升麻に5-HT2C受容体活性化作用があることを前年度に示したが、その有効成分の1つをHPLCで分離し、分子量は283であることが推定できた(現時点では未同定)。升麻にはマウス摘出腸管収縮作用もあることを新たに見出した。2)うつを治するに際し、補中とは和漢薬の治療概念が異なる「桂枝加竜骨牡蠣湯」ならびに「柴胡加竜骨牡蠣湯」の効果について、細胞での遺伝子発現変化を指標に検討し、いくつかの細胞内因子の発現変化を検出した。その詳細については引き続き検討を加えている。3)補中感受性のヒト脳でのfMRIデーターを得た。それを基に、今後のMRIを用いた研究方針の検討を行っている。

和漢薬の治療概念に基づいてうつ病を細分類し、その関連する生体内分子の発見と対応する治療薬の開発をめざして本研究を立ち上げた。和漢薬はテーラーメイド医療を実践している。そこで、モデル動物により抗うつ効果を実証している補中益気湯(補中)を過換気症候群の治療に用いている感受性ヒトに服用してもらい、脳MRIデーターを得た。補中は脳全体を抑制的に制御していた。その結果を受けて、うつ病モデルラットを作製し、行動実験により補中感受性を評価した後、感受性と非感受性の両者に補中を投与し、MRI画像を得た。非感受性脳では補中投与により全体的に脳が活性化した画像が得られたが、感受性脳では補中はヒトと同じく抑制的に作用していた。部位別に詳細な検討を加えたところ、補中は脳の基底部においては活性化作用を有する可能性を示す知見が得られた。うつ状態は脳の過剰反応によって生ずるとする最近の知見も考慮すると、補中感受性脳では、視床下部などの脳基底部に素早く反応し、その後は神経支配やホルモン分泌等を介して脳全体を鎮静させているとの仮説が想定できる。一方、非感受性脳では補中が有する活性化作用が先行してしまい、脳全体が活性化されるのかもしれない。この仮説に基づいて、連関性等に関する詳細なデーター解析を行っている。本年度は上述のほかに、環境性うつと関連する可能性のあるBNIP-3 mRNAの脳内発現部位を検討し、海馬や背側視床後核に多いことも見出した。加えて、初代培養細胞の培養日数に伴う各種発現遺伝子の量的変化や、それを指標にしたBNIP-3他の機能の推定、薬物作用の影響なとの検討を行い、また黄耆による低分子RNA発現についての検討、本態性うつに関与する脳内因子の同定、5-HT2C受容体活性化作用を有する成分の同定に関する研究など、和漢薬とうつに関する様々な研究を幅広く展開した。前年度までの研究により、補中益気湯、十全大補湯、帰脾湯の3種和漢処方では、共通する5生薬が脳を非特異的に活性化し、それぞれの特有生薬群によってそれに個別の制御をかけることで個々の処方の中枢作用に関する特異性を示している可能性が考えられた。その内、補中益気湯の作用についてのみMRI等を用いて解析を行ったが、消化器系への直接的作用が上行神経系を介して瞬時に脳へと伝わり、不必要な部分を事前に抑制した後に、おそらく血液脳関門を通過してきた作用成分が抑制のかかっていない部分に、時間的には遅れて活性化をかけることで、補中益気湯特有の抗うつ効果につながる作用を導き出していると考えた。そこで、ヒトでの上記3処方とその他の抗うつ和漢薬処方の効果について、MRIを用いた知見を得ることを目指した。上述の目的を達成するために、該当和漢薬を治療に用いている患者を求めたが、守秘義務等の関係より困難を伴い、また同意を得られた場合でも、診療目的ではないため医療機関内でのMRI撮像は困難であった。そこで、ボランティアを募っての外部委託による撮像も検討したが、費用の面で十分な例数を確保出来なかった。現存する臨床データーからの解析も、医療倫理上の問題や撮像条件が異なることなどにより、実施が困難であった。ヒトによる実験には、しっかりとした研究集団を形成した上で、これらの点に統一した視点を有して実施してゆく必要がある。本年度は、上記の検討以外に、動物を用いた自律神経系(血圧、呼吸、心電図、体温)への薬物の影響や、上行神経伝達に関する基礎的検討を行った。また、構成生薬の遺伝子発現、特にsmall RNA発現(mir-137等)に及ぼす影響を検討し、加えて、酸棗仁(帰脾湯の特徴的構成生薬)の加熱修治による成分の違いを見出し、そのNA受容体、GABA受容体への作用に関する基礎検討も実施した。
分子生物学的手法による妊娠中毒症特異因子の同定とその病態との関連に関する研究

1.特異遺伝子クローニングの試み正常胎盤2例と妊娠中毒症胎盤2例よりm-RNAを抽出しreverse transcriptaseでc-DNAに変換した。次に2種類のランダムプライマーを組み合わせたDifferential PCR法により中毒症胎盤においてのみ発現しているm-RNAを検索した。その結果妊娠中毒症のみに見られたバンド2個(T1、T2)が得られた。T1、T2をプローブとして正常胎盤(2例)及び中毒症胎盤(2例)より抽出したm-RNAを用いてNothern blottingを行い、この遺伝子が中毒症胎盤においてのみ発現していることの確認を試みたが、正常胎盤、中毒症胎盤ともにバンドは認められなかった。この原因としては、切り出したバンド(T1、T2)のサイズが約100kbと短かったことが考えられる。Differetial PCR法による遺伝子増幅には、このような問題があることがわかった。2.妊娠中毒症胎盤におけるHGF遺伝子の発現そこで、妊娠中毒症胎盤において特異的にその発現が低下していると考えられる遺伝子につきその発現を検討することとした。種々の増殖因子を中心に妊娠中毒症胎盤においてその発現を検討したところ、肝細胞増殖因子(HGF)遺伝子の発現とHGF蛋白量がともに特異的に低下していた。またin situ hybridization法によりHGFは胎盤の間質細胞に発現していることが明らかとなった。3.HGFの発現低下と妊娠中毒症発症との関連妊娠中毒症では、胎盤絨毛の子宮筋への侵潤が障害されていることが知られている。そこでHGFが絨毛細胞の侵潤にいかなる影響を及ぼすかを検討した。その結果HGFは、metalloproteinaseを誘導することにより絨毛細胞の子宮筋への侵潤を促進することが明らかとなった。したがって、HGFの発現低下は、胎盤絨毛の子宮筋への侵潤障害を引き起こし、妊娠中毒症を発症させる可能性が示唆された。正常胎盤2例と妊娠中毒症胎盤2例よりm-RNAを抽出しreverse transcriptaseでc-DNAに変換した。次に2種類のランダムプライマーを組み合わせたDifferential PCR法により正常胎盤及び中毒症胎盤において発現しているm-RNA由来のDNAをアイソトープ存在下に増幅(DNA増幅装置)、電気泳動(電気泳動装置)、オートラジオグラフィーを施行し、両者間のハンドの相違を調べた。その結果妊娠中毒症のみに見られたバンド2個(T1、T2)と正常胎盤のみ見られたバンド2個(N1、N2)が得られた。今後さらに同様の実験を継続していく予定である。また、肝細胞増殖因子(HGF)が妊娠中毒症胎盤においてその発現が特異的に低下していることを新たに見い出したため、今後はHGFと妊娠中毒症発症とも関連性についても検討していく予定である正常胎盤2例と妊娠中毒症胎盤2例よりm-RNAを抽出しreverse transcriptaseでc-DNAに変換した。次に2種類のランダムプライマーを組み合わせたDifferential PCR法により正常胎盤及び中毒症胎盤において発現しているm-RNA由来のDNAをアイソトープ存在下に増幅したのち電気泳動、オートラジオグラフィーを施行し、両者間のバンドの相違を調べた。

その結果妊娠中毒症のみに見られたバンド2個(T1、T2)と正常胎盤のみ見られたバンド2個(N1、N2)が得られた。T1、T2をプローブとして正常胎盤(2例)及び中毒症胎盤(2例)より抽出したm-RNAを用いてNothern blottingを行い、この遺伝子が中毒症胎盤においてのみ発現していることの確認を試みたが、正常胎盤、中毒症胎盤ともにバンドは認められなかった。この原因としては、切り出したバンド(T1、T2)のサイズが約100kbと短かったことが考えられる。今後さらに同様の実験を継続していく予定である。また、妊娠中毒症胎盤において肝細胞増殖因子(HGF)遺伝子の発現を検討したところ特異的に低下していた。そこでHGF蛋白量を測定したところ正常胎盤では6.16±3.32ng/mg of protein、妊娠中毒症胎盤では4.19±1.41ng/mg of proteinと明らかに妊娠中毒症胎盤出低値を示した。またin situ hybridization法によりHGFは胎盤の間質細胞に発現していることが明らかとなった。今後はHGFがどのように妊娠中毒症に関わっているかを検討していく予定である。1.特異遺伝子クローニングの試み正常胎盤2例と妊娠中毒症胎盤2例よりm-RNAを抽出しreverse transcriptaseでc-DNAに変換した。次に2種類のランダムプライマーを組み合わせたDifferential PCR法により中毒症胎盤においてのみ発現しているm-RNAを検索した。その結果妊娠中毒症のみに見られたバンド2個(T1、T2)が得られた。Differential PCR法による遺伝子増幅には、このような問題があることがわかった。2.妊娠中毒症胎盤におけるHGF遺伝子の発現そこで、妊娠中毒症胎盤において特異的にその発現が低下していると考えられる遺伝子につきその発現を検討することとした。種々の増殖因子を中心に妊娠中毒症胎盤においてその発現を検討したところ、肝細胞増殖因子(HGF)遺伝子の発現とHGF蛋白量がともに特異的に低下していた。3.HGFの発現低下と妊娠中毒症発症との関連妊娠中毒症では、胎盤絨毛の子宮筋への侵潤が障害されていることが知られている。そこでHGFが絨毛細胞の侵潤にいかなる影響を及ぼすかを検討した。
主要市場の企業保険約款の比較研究によるグローバル競争時代の保険契約理論の構築

本課題は、海上保険を中心として主要市場の企業保険約款を比較して企業保険契約理論を研究するものである。本研究課題では、イギリス、ドイツ、北欧諸国、米国、日本の主要な海上保険約款、その他の約款の状況を調査し、それらの約款を比較し、その背景に存在する契約法理論を研究した。グローバル競争が激しい海上保険では、ロンドンの約款が圧倒的優位にあり、ほかの国はその影響を受けているが、その一方、北欧の船舶保険約款がイギリスとは異なる背景と仕組みで作られ、その影響力が増しつつあり、イギリスもその動きに対処せざるを得ない状況になってきた。そうした中、イギリスで2015年保険法が制定され、企業保険約款を対象として国際的影響力を高める意図の契約理論が示された。そこで、本課題では、特にイギリス2015年保険法を中心に研究を掘り下げ、最大論点である契約締結時の情報提供義務について比較研究を進めた。また、国際的な再保険契約についての契約原則を条文化するプロジェクト(PRICL)が開始したことから、それに加わって再保険契約の研究も進めた。研究の過程では、日本から外国への発信の重要性を痛感し、英語による研究報告や論文発表にも力を入れた。4年間に、日本語論文(4本)、英語論文(1本)、英文研究書(1章分)、体系的概説書(日本語、全13章)の執筆、入門書(日本語、2章分)への研究成果の反映、学会報告(1回)、研究会等における報告(海外7回、日本1回)を行った。また、編集・執筆中の専門書にも研究成果を織り込む(2019年度後半出版予定)。そのうち、2018年度は、損害保険入門書(監修、2章分執筆)、海上保険に関する体系的概説書(単著)、海上保険法に関する法改正に関する紹介論文(1本)、PRICLに関する研究報告を行った。PRICLについては、6月30日に東京の研究会でも報告予定である。本研究は、海上保険を中心として、企業保険の契約理論を研究するものである。本研究では、文献等の研究に加えて、関係する約款を収集し、市場関係者にヒアリングして考察する方法をとり、(i)主要市場における海上保険取引の調査、(ii)主要市場の標準約款の相互比較研究、(iii)保険契約理論の研究を研究の柱としている。2015年度は、研究初年度として、情報収集と約款取引の基礎となる法律を中心に、以下を実施した。1.市場や取引約款の動きの調査:東京、ロンドン、オスロー、ベルゲンで海上保険市場関係者との面談を行い、関係約款等を収集し、基礎となる法律の動きも調査した。2.イギリス2015年保険法の研究:同法は、イギリス約款の国際的競争力を維持していくために、企業保険契約のデフォルト・ルールを整備するもので、国際的保険約款や保険契約理論に大きな影響を与える重要な法律であり、その内容を詳細に研究した。3.北欧約款の研究:ノルウェーに出張し(出張費用は早稲田大学の別予算を利用)、保険約款に関する資料・解説書を収集するとともに、複数の約款作成者と面談して、北欧約款における理論やメリット等を確認し、将来の研究協力の確認も得た。内容の詳細研究は2016年度になる。4.各種情報収集と人的ネットワークの構築:2015年9月からは、エクセター大学法学部に在籍し、保険法や契約法の研究者からイギリス法について有益な情報を得るとともに、研究者のネットワークを広げた。また、イギリス保険法学会やヨーロッパ保険法学会等への参加を通じて、研究者との交流を深めた。2015年に、再保険法に関する国際的な法整備に向けた再保険契約法原則プロジェクト(PRICL)が始まり、それに参加することとなり、再保険分野の契約理論の比較研究にも着手し、人脈を広げることができた。これらは、今後の研究において重要な基盤となる。研究計画では、2015年度は、初年度として、関係する情報収集を行うこととして、文献等の収集と保険会社等とのヒアリングを進め、ロンドンでの学会参加やEUの専門機関への訪問を計画していた。2015年度は、以下の通り、全体としては当初計画に照らしておおむね順調に進展しているものと考える。イギリスの状況については、企業約款のベースとなるイギリス法の研究を深めた。特に、2015年9月から在籍しているエクセター大学法学部では、国際的な保険契約に大きな影響を持つ2015年イギリス法について研究を深めることができた。本立法にも関係したエクセター大学の教授等から、同法の解釈や運用について情報を得ることができた。同法については、日本損害保険協会で翻訳することになり、筆者は、その監訳と同法の解説を論文誌に掲載することになった(損害保険研究、2016年8月出版予定)。イギリス2015年法の研究は、今後の科研費研究における重要な基礎になるものであり、有益な基礎作りをすることができた。また、北欧海上保険約款については、ノルウェーにて、約款作成者と面談することができ、保険約款の資料・解説書の収集に加え、北欧約款の理論やメリット等を確認することができた。また、将来の研究協力の確認を得ることができた。なお、イギリスについては、2015年法の研究に力を入れたために、ロンドンにおける約款取引のヒアリング等は、引き続き次年度にも行う予定である。また、北欧約款については、ノルウェーにのみ出張した状況であり、スウェーデン、デンマークなどの状況については、今後、補強していく予定である。

全般として、2015年度は、在外研究でイギリスに滞在したことから、そのことの利点を生かして、情報収集を進め、また、欧州の研究者との交流のネットワークも広げることができ、今後の研究を進めていく基盤を整備することができた。本研究課題は、海上保険を中心として、企業保険分野の契約理論を研究するものである。2016年度は、在外研究期間中で、8月末まではイギリス・エクセター大学、9月からはドイツ・マックス・プランク外国法国際私法研究所に在籍し、その機会を最大限に利用して研究活動を進めた。2016年度は、初年度に引き続き、文献・資料やヒアリング等による情報収集を進めるとともに、研究の過程で得られた一部の成果を論文として発表し、学会報告を行った。また、ドイツとシンガポールにおいて、わが国の保険約款や保険契約法について報告し、外国の研究者との討論を行い、多くの示唆を受けた。国際会議等への参加を通じ、各国の著名な研究者との人的ネットワークも広げた。具体的には、以下のとおり。1.市場や取引約款等の調査:特に、イギリスとドイツにおける状況を調査した。2.イギリス保険契約法改正:イギリス約款の国際競争力を支える基盤となる契約法の改正について、その背景、内容、市場に与える影響、わが国に対する示唆等を研究し、2015年保険法の翻訳(監訳)を公表するとともに、2015年保険法の概要に関する論文を公表した(2016年8月)。また、2016年10月に日本保険学会・全国大会において、イギリス保険契約法の改正とわが国に対する示唆について研究報告を行い、その論文を執筆した(2017年6月発行)。3.世界への発信:2016年6月ハンブルク大学、同9月ゲーテ大学、同11-12月シンガポール国立大学、2017年3月マックスプランク外国法国際私法研究所で、わが国の保険契約法と約款等に関する報告を英語で行い、他国研究者との意見交換を行った。4.再保険契約法原則策定会議への参加:国際プロジェクトに参画し、主要市場の再保険契約とそれを巡る法的論点の理解を高めた。会議では、種々の発言を行い、国際規則策定に向けたわが国からの貢献に努めた。当初計画では、2015年度は、情報収集に努め、2016年度は、欧米主要国に出張して取引や法制度の調査を進め、国際会議等にも参加し、また、研究成果の一部を利用して論文作成や研究報告することを計画していた。全体として、2年間で、資料収集に加え、国際交流も広がり、研究成果の一部を元に論文や研究報告も行った。これらは当初計画以上に進んだ。一方、欧州での活動を中心として、米国出張は実施しなかった。2015年度は、イギリスとノルウェーで情報収集と専門家ヒアリングを実施した。また、世界保険法学会パリ会議(2015年12月)、再保険契約原則策定会議(2016年1月・チューリッヒ)に参加し、専門家の人脈を広げた。2016年度は、初年度の研究を元に、取引約款の基本となるイギリス保険法改正に関する条文の監訳、改正法に関する論文を公表し(2016年8月)、イギリス法改正に関する研究報告を日本保険学会・全国大会で行い(2016年10月)、その論文も執筆した(2017年6月刊行予定)。