hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
形質膜での脂質の非対称分布を制御するフリップ・フロップの分子機構の解析

フリップ・フロップの欠損株と考えられる変異株の責任因子として、あるアダプター蛋白質を同定した。RNAi実験の結果から、このアダプター蛋白質は細胞形質膜におけるホスファチジルセリンの動態制御に関与する可能性が示唆された。次に、アダプター蛋白質と協調してフリップ・フロップに携わる分子を探索したが、同定には至らなかった。また、フリップ・フロップに関わるシグナル伝達経路の解析を行ったところ、細胞骨格との関連が示唆された。細胞形質膜における脂質分布は内外層で非対称であり、ホスファチジルセリン(PS)などのアミノリン脂質は通常は内層に局在し、さらに細胞内外の状況に応じてその分布は劇的に変化することが知られている。このようなリン脂質の特徴的な細胞内動態には、脂質をエネルギー依存的に脂質二重層を横切らせるフリップ・フロップ機構が働いていると考えられているが、脂質の移行メカニズムや活性調節機構などの詳細な分子機構は明らかになっていない。本研究では、申請者がこれまでに行ってきた形質膜におけるPSの動態に異常がある培養細胞変異株の解析結果を足掛かりにして、フリップ・フロップ機構に関わる分子の同定および機能解析を行うことにより、フリップ・フロップの制御機構や細胞機能との関連を解明することを目的としている。これまでに、フリップ・フロップの欠損株と考えられる変異株の責任因子として、あるアダプター蛋白質を同定している。RNAi実験などから、このアダプター蛋白質がフリップ・フロップの調節因子として働く可能性が示唆されたので、これと協調的に働き且つ直接的に脂質分子に作用する分子の同定を試みてきた。様々なアプローチを行ったが、残念ながら分子同定には至らなかった。また、フリップ・フロップに関わるシグナル伝達経路を明らかにする目的で、Raf, Aktなどの発現やリン酸化・その他の蛋白質のチロシン・セリン・スレオニンのリン酸化と脂質動態との関連性などを解析したが、いずれも関与は認められなかった。欠損株では、脂質動態異常の他にも異常形質が観察されており、それらの関連性について引き続き解析を進めている。このアダプター蛋白質にはいくつかのアイソフォームが存在することが知られている。そこで、各アイソフォームが脂質動態に関与しているかどうかを明らかにするため、RNAi法により親株での各アイソフォームの発現を抑制し、欠損株で見られるような異常形質が再現されるかどうかを検討した。その結果、一部のアイソフォームについて脂質動態への関与の可能性が示唆された。また、フリップ・フロップ機構においてアダプター蛋白質と協調的に働き、かつ直接的に脂質分子に作用する分子の同定を行うため、FLAGタグを付加したアダプター蛋白質を細胞に発現させ、免疫沈降実験を行うことにより、パートナー蛋白質の同定を試みた。現在のところパートナー蛋白質の同定には至っていないが、他の手法とも併せて解析を継続している。フリップ・フロップ機構への関与の可能性が考えられるアダプター蛋白質について、様々な解析を行うことができた。既報のフリップ・フロップ関連分子との相関の有無なども検討しており、また解析を進める中で手法等についての問題点や解決方針も明確にできたので、今後の研究の方向性を考える有益な情報が得られた。フリップ・フロップの分子機構および細胞機能への関与を明らかにするため、これまでに同定したアダプター蛋白質を足掛かりに、引き続きフリップ・フロップ機構関与分子の同定・機能解析を行う。アダプター蛋白質のパートナーの同定にあたっては、膜蛋白質の同定に適した手法を試みるとともに、細胞内シグナル伝達分子にも着目して解析を行い、フリップ・フロップの制御機構の解明を目指す。今年度の解析では、アダプター蛋白質のパートナーの同定には至らなかったため、これに関連する抗体・siRNA等の試薬類の購入を行わなかった。そのため、今年度使用予定であった研究費に未使用額が発生した。パートナー同定のための諸解析は来年度に引き続き行う予定のため、この未使用研究費はそれに充てる。具体的には次のとおりである。本研究では、フリップ・フロップに異常を持つと考えられる変異株の性状解析や細胞における脂質動態解析など、細胞を用いた解析が必須であるため、細胞培養やその解析に必要な試薬・器具等を購入する。

また、免疫沈降実験などの生化学的解析に必要な試薬・器具等やRNAi実験に必要なsiRNA、抗体、オリゴヌクレオチド、阻害剤などの試薬類を購入する。
失敗を教育に活かす：失敗の学習促進メカニズムの解明と学校教育への展開

近年、失敗活用の重要性が認知されている。学習においても失敗活用は重要であるが、子ども達は必ずしも失敗をポジティブには捉えておらず、失敗を上手に活用できる学習者の育成は重要である。上記の問題意識をふまえて、以下のような成果を挙げた。(1)学習場面での失敗観の構造を明らかにした。(2)学習場面での失敗活用に結びつく要因を特定し、失敗が学習を促進するメカニズムを明らかにした。(3)学習場面での失敗活用を促進する指導法を開発した。(4)教師の失敗活用について実証的に明らかにした。(5)国際学術誌で失敗活用をテーマにした特集を組み、国内外の研究の流れを作った。近年、失敗を活用することの重要性が社会的に高く認知されるようになってきている。学習においても「いかにして失敗を活かすのか」は重要である。その一方で、「失敗は恥ずかしいことで見たくない」といった具合に、子ども達は必ずしも失敗をポジティブには捉えられておらず、そのことが学業を阻害している実態を申請者らは明らかにしている。「失敗を上手に活用できる学習者の育成」は実践・研究の両面から意義のある問いであろう。以上を踏まえ、本研究では、以下の点を検討している。1)失敗観の構造を解明し、それらの形成要因および学習行動への影響を検討する。2)失敗経験による動機づけの低下を防ぎ、効果的な対処行動につなげるための方法を検討する。3)失敗への帰属の仕方や、失敗の活かし方の文化差についても検討する。4)失敗を活用できる学習者を育成する指導法と、失敗を生かした指導法についての実践研究を行う。本年度は、「学習場面における失敗観尺度の開発」、「学習者のつまずきを授業設計に生かす」、「教師は授業の失敗をどう改善するか」、「失敗場面における親のかかわり」などの研究を展開した。3月14日には科研の初年度の成果報告会をかねて、「学習者と教師の失敗活用」をテーマとしたシンポジウムを行った。このシンポジウムには、北は東北地方、南は九州から参加者が集まり、活発な議論が行われた。現在初年度の研究成果を含めた報告書を作成中であり、近日中に東京大学の機関レポジトリを通じて公開される予定である。その一方で、「失敗は恥ずかしいことで見たくない」といった具合に、子ども達は必ずしも失敗をポジティブには捉えておらず、そのことが学業を阻害している。「失敗を上手に活用できる学習者の育成」は実践・研究の両面から意義のある問いである。よって、失敗観の構造およびその文化差の検討、失敗経験による動機づけ低下の予防法、失敗を活用できる学習者を育成するための指導法、失敗を生かした指導法開発等を実践・基礎の両面から行っている。本プロジェクトでは、1、2年目には、基礎研究に重点を置き、3、4年目には実践研究に重点を行う計画になっている。2年目の本年度は、基礎研究に重点を置きつつも、実践研究についても積極的に行った。基礎研究の内容としては、以下のような研究を行った。例えば、学生が答え合わせをどのように行っているのか、特に解説をどのくらい丁寧に見ているのかという点について、eye-trackerを用いた研究を行い、必ずしも十分な振り返りを行えていない実態を明らかにした(e.g.,鈴木、2016)。また、研究代表者、市川伸一の学生である柴は、間違いから学び取る学習方略である教訓帰納に着目し、実際に中学生に問題を与え、どのような教訓を引き出すのかの質の分析と質に影響する要因を明らかにした。この結果、生徒の学習観や指導経験が影響を与えている可能性が示唆された。これらの研究成果を踏まえて、3月12日にシンポジウムを行い、全国から70名ほどの参加者とともに活発に議論を行った。実践研究としては、例えば植阪が中学校において、教訓帰納の質を高める働きかけを行った。本年度の重点テーマである基礎研究のみならず、実践研究も行っている。また、1年目に行った実践の論文化を平行して進めており、着実に成果を上げていると捉えている。よって、失敗観の構造およびその文化差の検討、失敗経験による動機づけ低下の予防法、失敗を活用できる学習者を育成するための指導法、失敗を生かした指導法開発等を実践・基礎の両面から行う。これまで、失敗の学習促進メカニズムの解明にかかわる基礎研究として、失敗観の構造などについて明らかに、日本教育心理学研究の学術論文として採択された。また、失敗時の親のかかわり方の影響や、教師は失敗を授業改善にどのように生かしているのかについてもあわせて検討し、シンポジウムで成果を報告した。また、失敗を上手に生かす学習者を育成するための実践的な研究を行い、同じくシンポジウムや学会等で発信を行った。

さらに、国際的な議論へと発展させるべく、国際雑誌、"Thinking Skills and Creativity"においてeditorとして特集を組むことを企画し、採択され、現在論文の募集を行っている状況である(https://www.journals.elsevier.com/thinking-skills-and-creativity/call-for-papers/role-of-failure-in-promoting-thinking-skills-and-creativity)。申請時には、失敗観の構造を解明し、それらの形成要因および学習行動への影響を検討することと、失敗経験による動機づけの低下を防ぎ、効果的な対処行動につなげるための方法を検討するを1、2年目に行い、失敗への帰属の仕方や、失敗の活かし方の文化差を検討することと失敗を活用できる学習者を育成する指導法や失敗を生かした指導法についての実践研究を3、4年目に行う予定であった。ここまで、失敗の学習促進メカニズムの解明にかかわる基礎研究として、失敗観の構造などについて明らかに、日本教育心理学研究の学術論文として採択された。また、失敗時の親のかかわり方の影響や、教師は失敗を授業改善にどのように生かしているのかについてもあわせて検討し、シンポジウムで成果を報告した。また、失敗を上手に生かす学習者を育成するための実践的な研究を行い、同じくシンポジウムや学会等で発信を行っている。また失敗の活用に関わる国際研究を促進するために、海外の雑誌論文において、分担研究者が特集号のeditorとなって論文を募集しており、本プロジェクとからも投稿を予定している。順調に進展していると考えられる。近年、失敗を活用することの重要性が社会的に高く認知されるようになってきている。学習においても「いかにして失敗を活かすのか」は重要である。その一方で、「失敗は恥ずかしいことで見たくない」といった具合に、子ども達は必ずしも失敗をポジティブには捉えておらず、そのことが学業を阻害している。「失敗を上手に活用できる学習者の育成」は実践・研究の両面から意義のある問いである。よって、失敗観の構造およびその文化差の検討、失敗経験による動機づけ低下の予防法、失敗を活用できる学習者を育成するための指導法、失敗を生かした指導法開発等を実践・基礎の両面から行ってきた。失敗を教育に生かすということを共通のテーマとしながら、最終年度の今年は、様々な成果を得た。まず、失敗観の構造を解明し、それらの形成要因および学習行動への影響を検討し、学術論文として発信した。次に、失敗を活用するような学習行動を規定する要因として、感情的要因も含めた検討を行い、テスト結果を受け取ったときの感情はテストの見直し行動を予測せず,見直し行動を規定する要因としてテスト観が重要であることが示し、学術研究にまとめた。さらに、教師が授業での失敗を授業改善に生かす様相についても明らかにした。その他、宿題にも着目し、どのくらい時間をかけるのかといった量的な側面よりも、失敗を活用するといった学習の質が、その後の学業成績を予測することを明らかにした。最後に、国際誌Thinking Skills and Creativityにおいて、失敗活用をテーマとした特集を組み、このテーマでの国際的な学術知見を集めることにも貢献した。近年、失敗活用の重要性が認知されている。
シェイクスピア時代の地中海世界とシェイクスピア作品におけるその表象の解明

地中海を中心とした交易品についての調査を発展させて、2018年10月、第57回シェイクスピア学会のセミナー2「シェイクスピア劇と同時代の娯楽・風俗文化」にメンバーとして参加し、研究発表「居酒屋、酒、シェイクスピア」を行う。応募し採用が決まった後は、同年9月に、エリザベス朝研究会第33回にて研究発表「シェイクスピア作品におけるワイン」を、また、Stuart朝研究会第57回秋例会にて研究発表「シェイクスピアと飲酒文化」を行い、報告と修正を重ねて本番に挑む。充実した資料を添えての発表は評価を得る。平成29年度に行った研究発表「『から騒ぎ』から読み取る上演当時の国際情勢への関心」を2018年9月に『日本英文学会第90回大会Proceedings(付2017年度支部大会Proceedings)』にて報告を行う。また、同じく平成29年度に行った研究発表を基に、Shakespeare Journalに論文を投稿し、査読を受けた上で掲載される(Vol. 5 (58)、2019年3月、題名を「“where any honest men resort" 『間違いの喜劇』に見る東地中海への興味とそのイメージの変化」と変更する)。依頼を受け書評を執筆し、査読を受けた上で掲載される。(「勝山貴之著『シェイクスピアと異教国への旅』」、『英文学研究』第95巻、2018年12月。)東地中海を舞台にした『ペリクリーズ』についての研究発表を2回行う。(「ペンタポリスに響くのは竪琴か剣戟かー『ペリクリーズ』の結婚エピソード論考」、2019年3月、学習院大学中野春夫教授科研費プロジェクト「シェイクスピア劇の小唄ーテクストに埋め込まれた聴覚的連想イメージコード」主催第7回研究会。「材源、類話との比較から『ペリクリーズ』を考察するー第2幕を中心に」、2019年3月、エリザベス朝研究会第35回。)東地中海を舞台にした『間違いの喜劇』について、平成29年度に研究発表を行い、平成30年度に論文執筆を行っていたため、同じく、東地中海を舞台にした『ペリクリーズ』についての2回の研究発表では、時代背景についての知識を応用して利用することができ、予定通りに研究を進めることができた。それぞれの研究会の参加者から質問や意見を得られ、今後の研究に繋げることができる。また、『間違いの喜劇』論そのもののShakespeare Journalでの掲載は、平成29年度にプレ発表を経た上で本発表を行い、十分な準備を続けたことにより達成できた成果である。第57回シェイクスピア学会のセミナー2「シェイクスピア劇と同時代の娯楽・風俗文化」にメンバーとして参加し行った研究発表「居酒屋、酒、シェイクスピア」は、平成31年度に計画していた地中海の交易についての研究を先行しており、こちらも今後の研究に繋げることができる。現時点で大きな問題はなく、順調に研究を進められているため、計画通りに、平成31年度もこれまでの研究を発展させつつ、最終年度のまとめを行っていく。具体的には、『間違いの喜劇』と同じく東地中海を舞台にした『ペリクリーズ』についての研究と、地中海上の交易、加えて、それを脅かす海賊についての研究を継続・発展させていくことである。最終年度のまとめについては次のように計画中である。本研究課題の出発点になった『あらし』論において、スペイン王国とオスマン帝国の対立を軸に当時の西地中海情勢を考察し、平成29年度に研究発表を行い、平成30年度に論文執筆を行った『間違いの喜劇』論では、当時の東地中海像を取り上げ、平成29年度に研究発表を行い、平成30年度に研究発表報告を行った『から騒ぎ』論では、シチリア島が舞台のため、地中海の中央についての調査を行ったため、それらを連携させつつ、シェイクスピア時代の地中海像を解明する。申請時の研究実施計画に従って、平成29年度は、シェイクスピアの『間違いの喜劇』と『から騒ぎ』について研究発表を行う。先ず、『間違いの喜劇』については、平成29年6月に第56回シェイクスピア学会での研究発表に応募した。採用が決定すると、同年9月のStuart朝研究会第54回秋例会(専修大学神田キャンパス)にてプレ発表を行い、十分な準備をした上で、10月のシェイクスピア学会(近畿大学東大阪キャンパス)にて、研究発表「`where any honest men resort'ー『間違いの喜劇』におけるエフェソス像解析」を行った。本研究は、当時の東地中海情勢を踏まえつつ、『間違いの喜劇』における都市エフェソスのイメージを読み解くことを試みた。平成28年度に行った、スペイン王国とオスマン帝国の対立を軸に『テンペスト』と当時の西地中海情勢を考察した、2回の研究発表と1本の論文執筆(最終的には、「『あらし』から浮かび上がる西地中海像」と題する)との関係性に注目を得た。次に、『から騒ぎ』については、平成29年6月に日本英文学会東北支部第72回大会での研究発表に応募した。採用が決定すると、上述した『から騒ぎ』の研究発表準備と同時並行で、準備を行い、同年12月、日本英文学会東北支部第72回大会(東北大学川内南キャンパス)にて研究発表「『から騒ぎ』から読み取る上演当時の国際情勢への関心」を行った。本研究は、作品の時代背景と主筋に加えられた材源からの変更点との関係性を説明しながら、こうした変更点によって『から騒ぎ』が当時の国際情勢への関心も組み込んだ喜劇となったことを論証し、それを読み解くことを試みた。

翌年1月、第30回エリザベス朝研究会(慶應義塾大学日吉キャンパス)にて、同研究のポスト発表を行う。ここ50年の『から騒ぎ』批評を踏まえた上で、主筋の変更点に注目する本研究は評価を得る。シェイクスピアの『間違いの喜劇』と『から騒ぎ』は、前者がエフェソスを中心とした東地中海を舞台にし、後者がシチリア島のメッシーナ(1571年のレパントの海戦で、キリスト教連合艦隊の集結地であり、象徴的な意味を持つ地中海上の港湾都市)を舞台にしていることから、当時のスペイン王国とオスマン帝国の対立を作品の背景にしているという共通点がある。申請時から予想していたことではあるが、両作品を同時並行的に扱うことによって相乗効果が生じ、研究を予定通りに進めることができた。両作品の発表はそれぞれプレ発表とポスト発表を行うことによって、より多くの質疑を受けられ大きな成果となった。地中海を中心とした交易品についての調査を発展させて、2018年10月、第57回シェイクスピア学会のセミナー2「シェイクスピア劇と同時代の娯楽・風俗文化」にメンバーとして参加し、研究発表「居酒屋、酒、シェイクスピア」を行う。応募し採用が決まった後は、同年9月に、エリザベス朝研究会第33回にて研究発表「シェイクスピア作品におけるワイン」を、また、Stuart朝研究会第57回秋例会にて研究発表「シェイクスピアと飲酒文化」を行い、報告と修正を重ねて本番に挑む。充実した資料を添えての発表は評価を得る。平成29年度に行った研究発表「『から騒ぎ』から読み取る上演当時の国際情勢への関心」を2018年9月に『日本英文学会第90回大会Proceedings(付2017年度支部大会Proceedings)』にて報告を行う。また、同じく平成29年度に行った研究発表を基に、Shakespeare Journalに論文を投稿し、査読を受けた上で掲載される(Vol. 5 (58)、2019年3月、題名を「“where any honest men resort" 『間違いの喜劇』に見る東地中海への興味とそのイメージの変化」と変更する)。依頼を受け書評を執筆し、査読を受けた上で掲載される。(「勝山貴之著『シェイクスピアと異教国への旅』」、『英文学研究』第95巻、2018年12月。)東地中海を舞台にした『ペリクリーズ』についての研究発表を2回行う。(「ペンタポリスに響くのは竪琴か剣戟かー『ペリクリーズ』の結婚エピソード論考」、2019年3月、学習院大学中野春夫教授科研費プロジェクト「シェイクスピア劇の小唄ーテクストに埋め込まれた聴覚的連想イメージコード」主催第7回研究会。「材源、類話との比較から『ペリクリーズ』を考察するー第2幕を中心に」、2019年3月、エリザベス朝研究会第35回。)東地中海を舞台にした『間違いの喜劇』について、平成29年度に研究発表を行い、平成30年度に論文執筆を行っていたため、同じく、東地中海を舞台にした『ペリクリーズ』についての2回の研究発表では、時代背景についての知識を応用して利用することができ、予定通りに研究を進めることができた。それぞれの研究会の参加者から質問や意見を得られ、今後の研究に繋げることができる。
世論調査環境の変容と「世論」概念及び政治意識の変化

国や自治体などの政府機関、新聞社や放送局などマスコミ機関等による世論調査の実施頻度数・調査方法(個人面接、個人記入、郵送、電話など)に関して、時系列的に分析を行い、世論調査環境がどのように変化してきたかをみる。人々の世論調査に対する反応を、回収率及び回答率の時系列的な変化を通じてみる。特に回収率における偏りが、標本調査の代表性という点で問題を含むようになっていることが見いだされる。「世論」概念の歴史的な展開の中で、世論調査の盛行や世論調査環境の変容が「世論」概念の性格規定にどのような影響を与えているかを考察する。各種世論調査手法は、その特性上、何を測定していることになるのかの問題と、世論調査結果が政治過程の中でどのように扱われるのかの問題は、相互に関連し合っていて、政治技術としての世論調査という問題を解明するために不可欠の視点であるが、本調査研究においては、近年論議の的となっている「無党派」「政治不信」「浮動票」「中流」といった表現法を事例に検討を行った。世論調査データを使用して政治意識の「変化」はどのように捉えられるかを単一回の時系列データの場合と複数組のパネルデータの場合について分析し、集合体の意見分布における「変化」と個人の意識における「変化」との関係が質問項目によってどのように異なるかを解明した。1972年から1996年までの9回の衆議院選挙に際し、連続して定点観測的に実施してきた一般有権者を対象とする政治意識に関する標本調査の累積の上に、本研究の初年度には2000年衆議院選挙に際して調査を実施し、第10回目の調査データを加え、時系列的な解析を行った結果、以下のような知見が得られた。(1)投票参加に関して、投票率に関連する「主体的要因」及び「客体的要因」のいずれも低下傾向にあるが、「政党支持ナシ」層の量的増大は、その特質を多様化し、「支持ナシ」=「棄権」という等式は必ずしも成立なくなる。(2)投票行動の「浮動化」-投票日間際の投票意図決定、政党と投票の一致、前後二回の投票行動の不一致で測定-現象がなお継続している。(3)棄権者の「棄権動機」及び投票者の「投票動機」において動員的要因よりも選択的要因の比重が増している。(4) 90年代の政界再編劇の過程で、政権選択と投票行動の対応関係が明瞭になりつつある。(5)投票意図決定要因に関し、組織経路の情報の比重が低下し、マスコミ報道の比重が増大している。また、政治意識に関する本調査、及び他機関による世論調査の回収結果の分析を通じ、全般的に回収率の低下傾向にあること、標本の社会的属性別に回収率の偏りがあることが見出された。特に回収率における偏リが、標本調査の代表性という点で問題を含むようになっていることが見出される。各種世論調査手法は、その特性上、何を測定していることになるのかの問題と、世論調査結果が政治過程のなかでどのように扱われるのかの問題は、相互に関連し合っていて、政治技術としての世論調査という問題を解明するために不可欠の視点であるが、本調査研究においては、近年論議の的となっている「無党派」「政治不信」「浮動票」「中流」といった表現法を事例に、検討を行った。
ストレス蛋白-マラリアCS抗原融合分子によるワクチン効果の分子機構

我々はPlasmodium yoelii circumsporozoite(CS)蛋白由来のK^d拘束性epitope(PYE)をコードするmini-genesをマウスhsc70遺伝子と融合しこれで免疫することによりCTLの誘導を検討した。即ちPYEをhsc70のN又はC末に融合させた分子を作製し大腸菌にて発現させた(hsc70-PYE,PYE-hsc70)。この2種類の融合分子を皮下、皮内、静脈内に各週2回免疫した。脾臓細胞を調整後PYEペプチドで6日間in vitro刺激を行い、P815(H-2d)に同ペプチドをパルスしたものを標的細胞としてクロム51遊離試験にてCTL活性を検査したところ静脈内投与が最も有効であった。脾臓細胞をペプチドで48時間刺激して得られたELISPOT assayでも同様の結果であった。また、hsc70によるCTL誘導にはCD4^+T細胞は必須ではかった。しかし免疫の際にカラゲナンを投与するとCTL誘導は全く消失してしまうことからカラゲナン感受性の抗原提示細胞がhsc70融合分子のプロセッシングにあたると推測された。以上のことはhsc70は皮下ランゲルハンス細胞よりもむしろある細胞表面受容体をもつ特定の脾臓内抗原提示細胞に特異的にターゲッテイングされると考えられる。次にhsc70のどの領域がCTL誘導に必須であるかを検討するためにhsc70のdeletion mutantsを作製し、これとPYEの融合蛋白を作製しCTL誘導能を検討した。その結果、hsc70_<280-385>の間に必須流域があると判明した。今後hsc70の受容体の特定が必須の課題であると考えられる。さらにhsc70_<280-385>が細胞表面受容体を介して細胞内に取り込まれる可能性を今後検討しなければならない。マウスのhsc70遺伝子を鋳型として3'側のプライマーにPlasmodium YoeliiのCS蛋白分子由来のKb拘束性エピトープをコードするmini-geneを入れ、PCR法で遺伝子増幅する。これを発現ベクターに組み込み大腸菌にて大量に発現させた。それぞれの蛋白分子1mgで隔週2回免疫し、脾臓細胞を取り出し同ペプチドでin vitro刺激を行いELISPOT法とクロム51遊離試験で効果を比較した。その結果特異的な細胞傷害性T細胞(CTL)の誘導が可能であることが判明した。マラリア抗原MSP-1のほぼ全長とhscp70の融合分子はスポロゾイト攻撃感染を肝臓期に完全に抑制するという実験結果も我々は得ており、このことから単一のCTLエピトープだけではなくヘルパーエピトープも含めた複数のエピトープがより強力なワクチン効果を発揮する上で重要であると推察された。通常、リコンビナントhsc70分子にはほとんどATPase活性が認められないのが現実であるが、我々の特殊なrefolding操作によりnative分子と同様のATPase活性を持ったhsc70蛋白分子の精製を可能にした。このATPase活性の強さとCTL感作の強さに相関関係があることがわかった。そこでhsc70遺伝子の各ドメイン(ATPasedomain、peptide binding domain)に抗原ペプチドを融合して免疫してみたが、両方のドメインにCTL感作の能力があった。即ちATPase活性そのものはCTL感作とは関係していないと判断した。むしろATPase活性を発揮できるような分子の立体構造の中にCTL感作に必要な構造が隠されていると考えられた。

また、hsc70のN末側アミノ酸280番から300番目の間にCTL感作に大きく影響を及ぼす領域があることが変異hsc70分子を用いた実験で明らかになった。我々はPlasmodium yoelii circumsporozoite(CS)蛋白由来のKd拘束性epitope(PYE)をコードするminigeneをマウスhsc70遺伝子と融合、発現しこれで免疫することによりCTLの誘導を検討した。即ちPYEをhsc70のN又はC末に融合させた分子を作製し大腸菌にて発現させた(hsc70-PYE,PYE-hsc70)。この種類の融合分子を皮下、皮内、静脈内に各週2回免疫した。脾臓細胞を調整後PYEペプチドで6日間in vitro刺激を行い、P815(H-2d)に同ペプチドをパルスしたものを標的細胞としてクロム51遊離試験にてCTL活性を検査したところ静脈内投与が最も有効であった。脾臓細胞をペプチドで48時間刺激して得られたELISPOT assayでも同様の結果であった。また、hsc70によるCTL誘導にはCD4^+T細胞は必須ではなかった。しかし免疫の際にカラゲナンを投与するとCTL誘導は全く消失してしまうことからカラゲナン感受性の抗原提示細胞がhsc70融合分子のプロセッシングにあたると推測された。以上のことはhsc70は皮下ランゲルハンス細胞よりもむしろある細胞表面受容体をもつ特定の脾臓内抗原提示細胞に特異的にターゲッテイングされると考えられる。次にhsc70のどの領域がCTL誘導に必須であるかを検討するためにhsc70のdeletion mutantsを作製し、これとPYEの融合蛋白を作製しCTL誘導能を検討した。その結果、hsc70280-385の間に必須領域があると判明した。今後hsc70の受容体の特定が必須の課題であると考えられる。さらにhsc70280-385が細胞表面受容体を介して細胞内に取り込まれる可能性を今後検討しなければならない。
がん細胞の増殖・転移におけるJNKシグナル系の役割

ヒトの前立腺癌の転移の抑制に関わる染色体17番目に存在する新たな癌抑制遺伝子の候補として、sek1遺伝子が、ポジショナルクローニングによって同定された。sek1遺伝子は、ストレス応答性のMAPキナーゼSAPK/JNKを活性化するMAPキナーゼキナーゼSEK1/MKK4をコードする。興味深いことに、ヒトの膵癌、胆癌、肺癌でも、sek1遣伝子の変異を示す症例が続々と報告された。本研究では、既に作出済みのSEK1欠損ES細胞や、SEK1と同様にSAPK/JNKを活性化するSEK2/MKK7を欠損するES細胞を用いて、その増殖能・腫瘍形成能および免疫担当細胞の増殖に及ぼす影響を個体レベルで明らかにすることを目的として、以下の知見を得た。1)野生型、sek1(-/-)、mkk7(-/-)の遺伝子型に関わらずES細胞の増殖はほぼ同様であった。2)妊娠17日目のマウスにブサルファンを投与し、免疫能の低下した新生児マウスを作出後、これらの肝臓に各種遺伝子型のES細胞を移植し、腫瘍形成能を検討した。4週間後、ブサルファン投与群では約30%で腫瘍の形成が確認されたが、遺伝子型による差異は観察されなかった。3)一方興味深いことに、mkk7(-/-)ES細胞を用いて作出されたキメラマウスから調製された胸腺T細胞やB細胞、マスト細胞などの免疫担当細胞では、増殖刺激に対して過増殖することが観察された(J. Ekp. Med. 17;757-768,2001)。以上の結果は、細胞の種類によつてはSAPK/JNK活性化因子であるMAPキナーゼキナーゼが増殖抑制因子として関与することを示唆するが、ヒトの各種癌から推測されている癌抑制遺伝子機能との関わりについては不明のままであり、更なる解析が必要である。
原子炉中性子を用いた革新的元素分析技術の開発と環境試料への応用

京都大学の研究用原子炉(KUR)を用いた中性子放射化分析法(NAA)は、これまでに宇宙地球化学分野をはじめとした様々な分野における、微量元素分析に用いられてきたが、環境分析(特にPM2.5, PM10など)を目的とした大気中浮遊塵の分析においても、有効な手段として用いられる。2018年度の後半までは原子力規制委員会による試験研究用原子炉への親規制基準対応のための(3年間)の運転休止を余儀なくされた。2018年度の10月より運転再開ができたが2019年2月に定期検査のために運転休止中となった。この運転期間中に、まず、本研究所でアーカイブとして保管している環境をモニターするための浮遊塵粒子(Suspended particulate matter, SPM)をろ紙に収集したものの分析を試みたが目的の白金族元素や希土類元素、有害元素等の定量は難しいものがあった。また、この間、サンプリングされた大気中浮遊塵の分析を行い、有害金属である砒素等のプレレミナリな値を得られている。サンプリングや資料調整は20172019年度にかけてサンプリングは継続中である。しかし、得られたサンプルをNAAで十分に分析できてなかった。2018年度は、東京の首都大学東京のグループや茨城県つくば市の産業総合研究所のグループとも連携研究を推し進めることができ、サンプリングで得られた試料の分析が始まった。研究用原子炉(KUR)の定期検査の期間が長いため十分な分析期間と分析量が得られていないが、サンプリングと研究体制の構築はできている。随時発表できるもとと考える。京都大学の研究用原子炉(KUR)を用いた中性子放射化分析法(NAA)は、様々な分野における、微量元素分析に用いられてきたが、環境分析(特にPM2.5, PM10など)を目的とした大気中浮遊塵の分析においても有効な手段として用いられる。2017年度までは原子力規制委員会による試験研究用原子炉への親規制基準対応のための(3年間)の運転休止があった。2018年度の10月より運転再開ができた。この間、本研究所でアーカイブとして保管している環境をモニターするための浮遊塵粒子(SPM)をろ紙に収集したものの分析を試みたが微量元素の定量はコンプトンエッジの影響などにより十分な分析結果とは言えなかった(目的の白金族元素や希土類元素、有害元素等の定量は困難)。また、この間、サンプリングされた大気中浮遊塵の分析を行い、有害金属である砒素等のプレレミナリな値を得た。サンプリングや資料調整は2017年度から始められた。であるが、得られたサンプルをNAAで十分に分析できていないのが現状であった。よって、2018年度も進捗区分ではやや遅れがでていると報告する。2018年度の10月より運転が再開したが2019年2月に定期検査のために再び運転休止中となった。2019年度の再開に向けて試料を準備したい。2017年度までの約3年以上にわたり休止を余儀なくされた。さらに、東日本大震災の影響で規制基準の見直しがあり、非常に運転条件が厳しくなった。2018年度の10月より運転再開ができた2019年2月に定期検査のために運転休止中となる。この間、サンプリングされた大気中浮遊塵の分析を行い、有害金属である砒素等のプレレミナリな値を得ている。サンプリングや資料調整は継続中であるが、しかし、得られたサンプルをNAAで十分に分析できていない。研究の幅を広げるべく、1018度より本研究所のある南大阪ばかりでなく、東京都八王子市の首都大学東京のグループや茨城県つくば市の産業総合研究所のグループとも連携し、日本の地方による違いや季節・昼夜等にも視点をもって解析を進める予定である。2019度8月にはKURの運転再開が見込まれるので精力的に実験を試みる予定であるが、2018年度中にプレレミナリな値を得たい。また、本期間中にICP-MSによる分析も行う予定である。これらの結果はアジア原子力フォーラムの中性子放射化分析班の発表にも役立てる予定である。

2018年度は、東京の首都大学東京のグループや茨城県つくば市の産業総合研究所のグループとも連携研究を推し進めることができ、サンプリングで得られた試料の分析が始まった。研究用原子炉(KUR)の定期検査の期間が長いため十分な分析期間と分析量が得られていないが、サンプリングと研究体制の構築はできている。随時発表できるもとと考える。京都大学の研究用原子炉(KUR)を用いた中性子放射化分析法(NAA)は、様々な分野における、微量元素分析に用いられてきたが、環境分析(特にPM2.5, PM10など)を目的とした大気中浮遊塵の分析においても有効な手段として用いられる。2017年度までは原子力規制委員会による試験研究用原子炉への親規制基準対応のための(3年間)の運転休止があった。2018年度の10月より運転再開ができた。この間、本研究所でアーカイブとして保管している環境をモニターするための浮遊塵粒子(SPM)をろ紙に収集したものの分析を試みたが微量元素の定量はコンプトンエッジの影響などにより十分な分析結果とは言えなかった(目的の白金族元素や希土類元素、有害元素等の定量は困難)。また、この間、サンプリングされた大気中浮遊塵の分析を行い、有害金属である砒素等のプレレミナリな値を得た。サンプリングや資料調整は2017年度から始められた。であるが、得られたサンプルをNAAで十分に分析できていないのが現状であった。よって、2018年度も進捗区分ではやや遅れがでていると報告する。2018年度の10月より運転が再開したが2019年2月に定期検査のために再び運転休止中となった。2019年度の再開に向けて試料を準備したい。京都大学複合原子力科学研究所の研究用原子炉(KUR)を用いた中性子放射化分析法(NAA)は、これまでに宇宙地球化学分野をはじめとした様々な分野における、微量元素分析に用いられてきたが、環境分析(特にPM2.5, PM10など)を目的とした大気中浮遊塵の分析においても、有効な手段として用いられている。また得にNAAによるPM2.5試料の分析は、日本が主導する原子力平和利用協力の枠組みであるアジア原子力協力フォーラム(FNCA)のNAAのプロジェクトの重要な課題の一つにもなっている。そこで本年度は、KURの運転休止期間中に滞っていた環境試料のNAAを行っている。当実験所では常時、環境をモニターするため、浮遊塵粒子(Suspended particulate matter, SPM)をろ紙に収集したものの放射能測定を行っており、それらをアーカイブとして保管している。本研究ではまず、これらのSPM試料のNAAによる分析を行った。一回の実験で約数十試料の分析が可能であり、すべての元素の分析値を得るために約4週間を要した。尚、上記で分析を行う白金族元素や希土類元素は地球化学的な観点から、興味深い元素である。希土類元素は、化学的性質は類似しているが、イオン半径が系統的に変化することから、また白金族元素は鉄との親和性が高いことから、SPM試料中のそれらの元素存在度に基づいて、SPMの由来に関する議論をする上で、どちらも重要な指標となっている。NAAのためのマシンタイムは、研究代表者が十分に確保している。また上記試料を溶液化した上で、ICP-MSのよる分析も試み、NAAの結果と比較している。現在、原子力規制委員会による試験研究用原子炉への親規制基準対応のための約3年間の運転休止があり、運転再開に向けてサンプリング、資料調整を継続中である。京都大学の研究
発がんプロモ-ションの機構とその阻害

オカダ酸はプロテインフォスファタ-ゼ1と2Aの活性を阻害して作用する、新しい作用機構をもつ発がんプロモ-タ-である。オカダ酸と同様にプロテインフォスファタ-ゼ活性の阻害作用をもつオカダ酸クラス化合物について検討を進めた。アオコに含まれるミクロチスチンは、強力な肝発がんプロモ-タ-であることが証明された。ジエチルニトロサミンでイニシエ-トしたラットに、週2回、ミクロチスチンLRを腹腔内に投与、3週で肝部分切除を加え、8週で肝のGSTーP陽性巣を検討した。コントロ-ル群に比較し、著名なGSTーP陽性巣の増加が認められた。したがって、オカダ酸クラス発がんプロモ-タ-の作用機構は、広く、いろいろな臓器の発がんに適応できることが示された。NIH3T3細胞に、活性型ras遺伝子を導入した細胞とNIH3T3細胞は発がんプロモ-タ-に対し、異なった反応を示した。導入細胞ではアラキドン酸の遊離は低いが、プロスタグランジンE_2の産生量は非常に高いことが見出された。発がんプロモ-タ-に対し導入細胞は、シクロオキシゲナ-ゼの活性が異常に亢進することを示唆した。この結果は、発がんプロモ-タ-の作用機構の解明に非常に重要である。又、JE遺伝子の上流に結合する因子は、TPA処理により活性化された。結合するDNAの塩基配列を決定すると、TTACTCAであり、TREとよく類似していた。TPAの受容体はプロテインキナ-ゼCでなく、それ自身が発がんプロモ-タ-の結合により機能修飾を受ける転写制御因子であることの仮説の基に研究を進めた。現在、6種類の結合蛋白質(TBP)を見出した。その一つTBPー2は細胞中で、熱ショック蛋白質、hsp90と複合体を形成して存在し、発がんプロモ-タ-と結合すると、速やかに核内に移行することが見出された。発がんプロモ-タ-の作用機構は予想以上に複雑である。
IT時代における現代アラビア語の言語社会学的研究

本研究は、アラブ世界の国民国家形成と近代化過程の中で成立した「現代アラビア語」が、今日の情報革命とマスメディアの展開による言語環境の変化の中で、新たに果たしつつある政治社会的な役割について、とくに言語環境と社会・政治変容との関係に注目しながら、地域研究的な共同研究を行った。とくに正則アラビア語(フスハー)と方言アラビア語(アーンミーヤ)と言う二種類の言語が社会各層のアイデンティティやイスラーム運動などの社会運動とどのような関係にあるかについて考察した。2011年に始まるアラブ革命におけるアラビア語の役割についても機動的に分析を行った。以上の研究を踏まえ「現代アラビア語」のプロジェクト全体の研究ツールとしてアラビア語辞書データベースの改良も行った。本研究は、アラブ世界の国民国家形成と近代化過程の中で成立した「現代アラビア語」が、今日の情報革命とマスメディアの展開による言語環境の変化の中で、新たに果たしつつある政治社会的な役割について、とくに言語環境と社会・政治変容との関係に注目しながら、地域研究的な共同研究を行う。方法論的には言語社会学的な研究を中心に据えながらも、イスラーム学や政治学、歴史学、そして言語学やアラブ文学など複数の専門領域の枠組みと手法を動員した学際的な分析と考察を行う体制を取る。中心的に取り上げる研究テーマは、(1)「現代アラビア語」の言語社会学的研究、(2)正則アラビア語(フスハー)とイスラーム政治運動との関係、(3)方言アラビア語(アーンミーヤ)と社会各層のアイデンティティーの三つの課題である。(4)また、上記の各研究を踏まえ「現代アラビア語」のプロジェクト全体の研究ツールとしてアラビア語の複雑で精緻な体系を持った文法構能造に対応した辞書検索機能を持ったデータベースの構築を目指す。第一年度である本年度は、上記の四つの課題について、各ワーキング・ユニットの具体的作業の推進計画を策定し、(1)では「現代アラビア語」の歴史的形成とメディアの役割、(2)では運動組織とテキストの選定と分析、(3)では文語=交互関係の相互の影響と断絶性、社会各層との対応関係に関する方法論的検討にそれぞれ重点を置いた活動を行い、(4)データベースの構築のためのデータ入力など準備作業を行った。研究協力者1名をアラビア語アカデミー等関係機関の訪問調査のためにエジプトとシリアに派遣し、関係資料の収集・購入を行った。第二年度である本年度は、前年度に引き続き(1)「現代アラビア語」の言語社会学的研究、(2)正則アラビア語とイスラーム政治運動、(3)方言アラビア語と社会各層のアイデンティティー、(4)上記の各研究を踏まえた「現代アラビア語」データベースの構築の諸課題に取り組んだ。(1)では「現代アラビア語」の歴史的形成と言語政策、(2)では運動指導者の思想の言説分析、(3)では文語=交互関係の地域格差の検討にそれぞれ重点を置いた活動を行った。(4)では次年度のデータベース構築の準備を行うためにアラビア語データ入力作業を継続的に実施した。研究協力者1名を非アラブ圏におけるアラビア語とイスラームの関係調査のためにインドネシアに派遣し、文献資料調査・専門家からの聞き取り調査を行った。本研究は、現在進行中のアラブ諸国の政変や政治運動における現代アラビア語メディアの役割を考察する上でも、その学術的な貢献が成果として期待できる。本研究は、アラブ世界の国民国家形成と近代化過程の中で成立した「現代アラビア語」が、今日の情報革命とマスメディアの展開による言語環境の変化の中で、新たに果たしつつある政治社会的な役割について、とくに言語環境と社会・政治変容との関係に注目しながら、地域研究的な共同研究を行ってきた。最終年度である本年度は、これまで取り組んできた(1)「現代アラビア語」の言語社会学的研究、(2)正則アラビア語とイスラーム政治運動、(3)方言アラビア語と社会各層のアイデンティティー、(4)上記の各研究を踏まえた「現代アラビア語基礎研究」データベースの構築の諸課題の研究の取りまとめを行った。とくに2011年1月に始まるエジプトなどアラブ革命の進展という現地情勢の変化に対応して、生きた言語としての現代アラビア語と革命運動との関係性について重点的な研究を行った。そのために研究協力者がエジプトに調査出張し、エジプトから専門家の社会学者を招聴して革命と現代アラビア語に関する国際ワークショップを行った。

また昨年度に続き、非アラブ圏におけるアラビア語とイスラームの関係調査のためにシンガポールなどに研究協力者が海外調査を行った。各研究課題に関するアラビア語データ入力の整理を引き続き行い、データベースの内容を拡充した。今回のアラブ革命ではソーシャルメディアに代表される各種新メディアの役割や、口語の政治的重要性の増大が指摘されており、本プロジェクトの課題設定が時代の要請に答えるものであることが証明された。
関節不安定性が及ぼす関節軟骨変性カスケードの解明

本研究の目的は、関節軟骨の変性に物理的ストレスの影響を調査することである。具体的は、これまで検証してきた関節不安定性というメカニカルストレスの変化が軟骨変性過程、骨棘形成に及ぼす影響について組織学的解析、生化学分析で検証した。これまで前十字靭帯損傷OAモデルを用いて、靭帯損傷によって生じた異常な関節運動を正常化する外科的な手術を施行し、靭帯損傷後の関節運動の復元が膝関節内組織へ及ぼす影響についてin vivoで検証した。結果、関節不安定性による関節軟骨の変性は4週時点で進行し、骨棘の形成は8週時点で顕著であった。この変性や骨棘の増大について、滑膜に着目して調査したところ、滑膜でTGF-βの発現が長期に及び、関節不安定性は慢性的な滑膜炎に関連する結果となった。また、軟骨下骨ではsmad2/3の発現が抑制され、軟骨内骨化について変化を引き起こした。結果、関節不安定性というメカニカルストレスの変化について、TGF-β/ smad2/3シグナルの変化が関連することが予想され、本年度の研究計画を進めていく。滑膜からの細胞採取に時間を要したこと、コンタミネーションの恐れから除染作業を実施したことからin vitroの研究内容に関しては遅延している。現在、除染作業が終了し、実験環境は問題なく整っている。これまで研究で今後調査すべきターゲットについては予測がついており、今年度の研究進行については影響はない。本年度はTGF-βカスケードが関与しているのか断定をするため、インヒビターを関節内投与する等を併用し、リガンドやレセプターおよび下流シグナルについて詳細に解析を行う変形性膝関節症(膝OA)の発症は様々な要因が複雑に関連するが、メカニカルストレスは主要な要因の一つである。関節軟骨や滑膜などの周囲組織がメカニカルストレスをどのように探知し、細胞内へ情報伝達を行っているか、また、軟骨変性と分子レベルの病態の理解については不明な点も多い。我々は、膝関節の運動学的変化に焦点を当て、その変化が関節軟骨にそのような影響を及ぼすのか調査を進めてきた。具体的には、前十字靭帯損傷によって生じた靭帯損傷による関節内炎症による変性の進行か、二次的に生じた脛骨の前方不安定性に伴うメカニカルストレスによる変性の進行か、そのいづれかを明らかにし、膝関節内組織である滑膜や関節軟骨への影響を調査することを目的とした。平成29年度においては、前十字靭帯損傷OAモデルを用いて、靭帯損傷によって生じた異常な関節運動を正常化する外科的な手術を施行し、靭帯損傷後の関節運動の復元が膝関節内組織へ及ぼす影響についてin vivoで検証した。結果、軟骨組織の変性や骨棘の形成、滑膜の肥厚や線維芽細胞増殖といった特徴を軽減することで組織学的に示した。続いて、骨棘形成因子であるBMPやTGF-β、その下流シグナルであるsmad1/5/8やsmad2/3についてELISAやリアルタイムPCR、免疫蛍光染色で検証した。結果、自然な関節運動の復元がmRNAレベルでは滑膜でsmad1/5/8やsmad2/3の発現を抑制し、特にTGF-β/ smad2/3シグナルにおいては、前十字靭帯損傷OA動物モデルにおいてメカニカルストレスを強く感知する軟骨化生部(脛骨後方部)に顕著な差を認めた。実験環境は問題なく整っており、概ね実験結果も得られている。BMPやTGF-β、その下流シグナルなど変化を認め、ターゲットとなる因子についての知見も得ているため、今年度は組織培養にて新たな実験を開始する予定である。平成30年度は,、軟骨化生部や滑膜組織から採取した組織から培養した細胞に対するBMPやTGF-βの役割やそのレセプターおよび下流シグナル、タンパクレベルの表現型について解析を行う。本年度はTGF-βカスケードが関与しているのか断定をするため、インヒビターを関節内投与する等を併用し、リガンドやレセプターおよび下流シグナルについて詳細に解析を行う研究は計画通り進んでいるが、顕微鏡用レンズが現状レンズでの対応が可能であったため、その支出分に差が生じた。次年度以降に顕微鏡用位相差レンズを購入に向け予算を使用予定である。
多感覚情報の統合・分離とその神経基盤

我々は、複数の感覚入力を、脳内で統合あるいは分離することによって、外界を理解しておいる。このような情報統合・分離によって、時間順序の知覚が変化することが知られており、統合と関連する知覚変化はラグアダプテーション、分離と関連する知覚変化はベイズ較正と呼ばれている。本研究課題では、(1)オンセットのみ、あるいはオフセットのみの視聴覚刺激に対しても、ラグアダプテーションが生じること、(2)ベイズ較正において、脳内でposterior meanと呼ばれるアルゴリズムが採用されている可能性があること、を明らかにした。脳は、様々な感覚信号を統合・分離することによって、外界で生じたイベントを的確に再構成することができる。単一のイベントから複数の異なる感覚種の信号は、異なる受容器から入力を受け、脳の異なる領域で処理がなされるが、最終的に統合され、一つの知覚表象が形成される。また、別イベントから生じた感覚信号は、互いに分離される必要があると考えられる。このように、多数の情報の中から関連するもの同士を統合し、別のイベントから生じた情報は分離することによって、我々の脳は外界を正しく反映した知覚を形成することができる。本研究課題では、脳内における複数の感覚情報の統合・分離のメカニズムを解明することが目標である。我々は、これまでに、視聴覚の時間順序判断において、「ゼロ点補正」と呼ばれる超長時定数型の統合メカニズムが存在し、これによって脳内の伝導時間差あるいは情報処理にかかる時間差を補正することが可能であることを発見した。このことは、視聴覚信号の統合の時間窓がシフトすることに対応すると考えられるが、「時間窓の幅が変化せずにシフトするのか?時間窓の幅も変化しながらシフトするのか?」という問題は未解決であった。本研究課題では、この問題を直接解決するため、ゼロ点補正が生じる条件下で、視聴覚の刺激が同時か非同時かを回答させる「同時性判断実験」を行い、時間窓の推移を調べた。同時と回答する確率は時間差が短いと1に近づき、時間差が長いと0に近づくが、これは統合の時間窓とみなすことができる。実験の結果、時間窓の中心はシフトするのみならず、その幅が徐々に拡大していくことが明らかになった。すなわち、感覚統合のための適応メカニズムの一つであるゼロ点補正においては、統合の時間窓の中心と幅(平均と分散)を変化させながら時間情報処理の補正を行っている可能性が示唆された。本研究課題の目標は、脳内における複数の感覚情報の統合・分離のメカニズムを解明することである。本年度は、新たな実験を行うことによって、情報統合に関する新知見を得ることができた。そのため、おおむね順調に進展しているとした。脳は、様々な感覚信号を統合・分離することによって、外界で生じたイベントを再構成することができる。このことは、我々の知覚表象の形成において、重要な役割を果たしている。本研究課題では、脳がどのようなメカニズムで、複数の感覚情報の統合・分離を行っているのかを解明することを目標としている。単一のイベントから複数の異なる感覚種の信号は、異なる受容器から入力を受け、脳の異なる領域で処理がなされるが、最終的に統合されて一つの知覚表象が形成される。このためには、外界の時間関係を脳内で再現する必要があり、外界で同時に生じた感覚信号は脳内でも同時と処理されるべきである。このような時間的なキャリブレーションのメカニズムがいくつか明らかになりつつあるが、本年度は、比較的早い時定数を持つ、主に物理伝導時間差(イベントから受容器までに生じた時間差)を補正していると考えられるラグアダプテーションと呼ばれる補正機構に着目した。ラグアダプテーションは複数の感覚信号の系統的な時間差を無視する方向に働く適応機構であるが、感覚信号のオンセットに対して駆動されるのか、オフセットに対して駆動されるのか、あるいはその両方であるのか、明らかではなかった。そこで、オンセットのみ(あるいはオフセットのみ)の十分長い時間長の視覚刺激と聴覚刺激を用い、それらの刺激時間差の分布を視覚先行側あるいは聴覚先行側にバイアスをかけ時間順序判断を行わせるという実験を行った。その結果、オンセットのみの実験条件でもオフセットのみの実験条件でも、ともにラグアダプテーションが生じることが明らかになった。このことから、物理伝導時間差の補正に基づく情報統合メカニズムは、刺激のオンセット・オフセットに依存しないアルゴリズムであることが示唆された。本年度は、物理伝導時間差の補正に関する新知見を得ることができた。以上のように,おおむね予定通りの成果が得られている。脳は、様々な感覚信号を統合・分離することによって、外界で生じたイベントを把握している。このような複数の感覚信号間の統合や分離は、過去の経験に応じて、柔軟に調整されていることが知られてきた。例えば、視覚刺激と聴覚刺激の時間順序を判断する際に、より多く提示された順番を無視する方向に順応が生じることが知られてきた(ラグアダプテーション; Fujisaki et al., 2004)。一方、両手に与えられた2発の触覚刺激の順番を判断する場合には、逆向きの知覚変化が生じることが知られており、ベイズ較正と呼ばれている(Miyazaki et al., 2006)。現象論的には、前者は統合に、後者は分離に対応していると考えられる。本年度は、ベイズ較正に着目し、その脳内アルゴリズムについて検討した。