hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トルコ・アナトリアにおける鉄器文化成立の背景とその自然科学的考察

これらの調査により、遺跡の構造および立地の把握、文書で存在が明らかとなっている収蔵庫の位置決定、遺跡の立地および放棄された時代の古環境変動などに関する新たな知見が得られた。トルコの大部分を占めるアナトリア高原は、世界で最初の鉄器文化が誕生した地として知られる。後期青銅器時代のヒッタイト古王国・ヒッタイト帝国期において、その鉄器の独占的使用により、遠くシリアからエジプト近くまでその支配地を拡大していった事は有名である。また、最近の発掘成果より、ヒッタイト古王国よりも前に、前期・中期青銅器時代の遺物層から、隕鉄とは異なる、鉄塊が採取され、鉄文化の起源が大きくさかのぼられることが明らかとなった。そこで、アナトリア高原における鉄器文化の起源を探り、その背景、特に自然科学的背景を明らかにするのが本研究の目的である。このためには、考古学や古文献学などの従来の人文科学的手法のみでは不十分であり、分析化学・地球科学・自然地理学などの自然科学的手法を用いて、鉄遺物の原産地の同定、炭素14法による産出時代の同定など、多方面からの考察が必要となる。このような総合的・学際的な研究によって、いつ・どのようにして鉄文化は成立したのか、なぜアナトリアにおいて鉄文化が成立し得たのか、その自然科学的条件とは何かという点を明らかとすることを目的に調査を行った。2004年度は、トルコ中部カイセリ近郊、キュルテペ遺跡、カマンカレホユック遺跡、トルコ東部アヤニス遺跡において、以下の諸項目について、現地調査を行った。(1)古環境変動を復元するためのボーリング掘削調査、(2)地中レーダーによる遺跡探査、(3)GISによる遺跡の立地・分布域に関する調査、(4)出土遺物の成分分析。2005年度は、トルコ中部カイセリ近郊、キュルテペ遺跡、カマンカレホユック遺跡、トルコ東部アヤニス遺跡、シリア北東部において、以下の諸項目について、現地調査を行った。(1)古環境変動を復元するためのボーリング掘削調査、(2)地中レーダーによる遺跡探査、
小脳神経回路形成におけるNMDA受容体の機能解析

本年度の研究では標的遺伝子組換えの手法を用い、NMDA受容体チャネルε2サブユニットを不活性化したマウスを作成し、固体レベルでε2サブユニットの機能解析を行った。まず、ε2サブユニットの標的遺伝子組換えベクターを作成し、胚性幹細胞に導入し相同組換えを起こした細胞株を樹立した。この細胞をもとにキメラマウスを作成し、交配によりε2サブユニットを不活性化したマウス〔ε2(-1-)マウス〕を作出した。ε2(-1-)マウスは哺乳反射行動が観察されず出生後24時間以内に死亡した。人工的にミルクを胃内に与えると、このマウスを2-3日間生存させることが可能であり、以下の解析を行った。形態学的解析により、ε2(-1-)マウスと正常マウスとの脳形態における差は光顕レベルでは検出されなかった。ε2(-1-)マウスで障害の観察された哺乳行動には、脳幹三叉神経核(BSTC)が関与していると考えられている。正常マウスでは、BSTCにおいて、それぞれの髭の空間的配置に対応した三叉神経軸索の樽様構造(バレレット構造)が形成されるが、ε2(-1-)マウスにおいては明瞭なバレレット構造が観察されなかった。さらに三叉神経軸索の集積化も観察されなかった。これらの結果からε2(-1-)マウスではBSTCにおけるシナプス形成の精緻化に障害があることが明らかとなった。さらに、電気生理学的解析では、ε2(-1-)マウスの海馬でNMDA受容体のチャネル活性が検出されず、またシナプス可塑性を示す長期抑圧(LTD)も観察されなかった。このことからε2サブユニットは海馬におけるシナプス可塑性にも関与することが示された。以上の結果はシナプス形成の精緻化とシナプス可塑性が同一のNMDA受容体チャネルε2サブユニットにより担われている可能性を強く示唆するものである。
フランスにおけるメディア・スポーツ文化に関する研究

本研究では、フランスのメディア・スポーツ、スポーツ・ジャーナリズムにおける社会的背景や歴史的変遷を明らかにし、商業的な放映権とスポーツ団体の利益を擁護しながらも、「公共放送」の重要性を認め、どのようにメディア・スポーツ文化を構築していったのかを検証した。さらに、フランス人と日本人のメディア・スポーツ関係者による公開シンポジウムを開催することで、公共性やグローバル化の中における現代のメディア・スポーツの実像を明らかにし、メディア・スポーツのアイデンティティやスポーツ・ジャーナリズム、メディア・スポーツ文化について考察した。初年度は、フランスのメディア・スポーツ、スポーツ・ジャーナリズムにおれる社会的背景や歴史的変遷を調査するために、現地フランスにて、平成20年9月3日-24日フランス研修(パリ・ボルドー)を行いメディア・スポーツの研究の収集を行った。パリでは、レキップ新聞社、ユーロスポーツ社を訪問し、インタビュー調査おこないフランスのメディア・スポーツの概要を明らかにした。また、次年度に開催する、メディア・スポーツシンポジウムのフランス人パネリストとしてレキップ社、ユーロスポーツ社の編集長、ディレクターに交渉を行った。さらにボルドーにおいて、ボルドー大学教授ミシェル・ブルース教授と研究会を開催した。とくにブルース教授は当時、国際柔道連盟メディア担当であり、「メディア・スポーツ化する柔道の変容」について意見交換をおこなった。現地調査で明らかになったことは、特にスポーツ日刊紙レキップ紙(L' Equipe)と衛星テレビ放送ユーロスポーツ(Eurosport)においてはグローバル化が進む一方で、デジタル化によりメディアの変革が推し進められていた。フランスのスポーツメディアはデジタル化により新聞市場は減少し、インターネットサイトによる市場が拡大され、有料コンテンツなどの開発を推し進められていた。またメディア・スポーツの公共性については、1992年1月、フランスのスポーツとテレビ委員会(La Commission Sport et Television)は、国民の情報への権利とテレビ局の独占放送権との調整を目的とした紳士協定に基づいて、「スポーツ競技の放送に関する紳士協定」を4原則にまとめ、スポーツの独占的な放映権のあり方に一定程度枠を設けているが、現実のフランスのスポーツ市場では、スポーツ放映権料の高騰によりスポーツと放送の健全な発展が脅かされる事態が生じており、スポーツ自体が持つ公共性やグローバル化の中で意識されてきたユニバーサル・アクセス権などの公共論問題は影を潜めていた。これらの成果は、静岡文化芸術大学紀要2008第9巻に論文を掲載し、スポーツ社会学会(関西大学2009年3見)にて発表をおこなった。平成21年度では、メディア・スポーツシンポジウムを開催し、日本、フランスのメディア関係者をパネリストとして招き、グローバル化するメディア・スポーツのアイデンティティの再構築について検討していきたい。研究2年目にあたる平成21年度は、研究テーマの核心である国際メディアスポーツフォーラム「ジャーナリズム、メディア・スポーツにおけるグローバル化とユニバーサル・アクセス権」を下記の内容で開催した。・日時場所:平成21年8月1日(土)12時-13時30分静岡文化芸術大学コモンルーム・聴講者(本学学生、メディア/スポーツ関係者)20名【コーディネータ】:溝口紀子(静岡文化芸術大学国際文化学科准教授)【パネリスト】カリム・ベンイスマイル氏(L'EQUIPE格闘技編集長)、フロリアン・カロウアズ氏(EUROSPORTSサッカーディレクター)、西森大氏(NHKスポーツディレクター)、田村修一氏*(日仏スポーツジャーナリスト:サッカー)*フランス語逐次通訳兼パネリスト<スポーツ選手>河合純一氏(シドニー、アテネパラリンピック競泳金メダリスト、北京パラリンピック競泳銀メダル、静岡県教育委員会)【内容】メディア・スポーツは90年代に顕著になってきたグローバリゼーションの波に乗って出現してきた。スポーツのグローバルな展開に加え、多数のメディア、とりわけテレビメディアは、放送・通信企業の世界戦略の中でスポーツ・イベントを重用し、視聴者確保に奔走すると同時にさらにスポーツ専門チャンネルを立ち上げ、メディア・スポーツという新しいスポーツジャンルを切り開いた。しかし、スポーツ放映権料の高騰によりスポーツと放送の健全な発展が脅かされる事態が生じる中で、欧州では、スポーツ自体が持つ公共性やグローバル化の中で意識され、ユニバーサル・アクセス権などの公共論問題が立ちはだかり、メディア・スポーツのアイデンティティの構築が注目されている。フォーラムでは「メディア・スポーツにおけるグローバリゼーションと公共性」をテーマにパネルディスカッションを行った。特にフランス、欧州におけるメディア・スポーツの現状や課題、ユニバーサル・アクセス権とメディア市場の関係、日仏のスポーツジャーナリズムの差異についてディスカッションを行った。3年目の本年度は、本研究の最終年度であり、研究報告書の作成を中心に行った。初年度の現地調査、昨年度の国際シンポジウムで、討議されたグローバルな視点からの問題点、今後のメディア・スポーツのあり方についてまとめ、今後の我が国のメディア・スポーツのあり方やスポーツジャーナリズムについて報告書を作成し関係者に配布した。また研究の成果を東京大学大学院総合文化研究科社会経済学研究会(松原隆一郎教授)にて発表を行った。フランスにおけるメディア・スポーツの環境はこの3年間で大きく変化してきている。

1992年1月、フランスのスポーツとテレビ委員会(La Commission Sport et Television)は、国民の情報への権利とテレビ局の独占放送権との調整を目的とした紳士協定に基づいて、「スポーツ競技の放送に関する紳士協定」を制定し、スポーツの独占的な放映権のあり方に一定程度枠を設けていたが、研究開始時の当時のフランスのスポーツ市場では、スポーツ放映権料の高騰によりスポーツ自体が持つ公共性やグローバル化の中で意識されてきたユニバーサル・アクセス権などの公共論問題は影を潜めていた。しかし2008年9月に起きた国際的な金融危機リーマンショック以降、経済状況が変化し、2011年2月17日に欧州連合欧州司法裁判所の第一審裁判所(ルクセンブルク)は、サッカーワールドカップ、欧州選手権の試合を特定の有料テレビが独占放映するのはEU法に違反するとして、EU加盟国はこれを禁止することができるとの判断を示した。さらに第一審裁判所の判断は、EU各国は、ワールドカップなどスポーツ大会について、市民の情報に対する権利を保障するため、有料放映を禁止できると結論付けた。これにより、これまであまり議論されてこなかったフランスにおいても、「国民の関心が高い」スポーツイベントについて、幅広い市民が視聴できるよう、無料のテレビチャンネルでの放映を認めてユニバーサル・アクセス権が認識されつつある。
膵インスリノーマにおけるプロゲステロン受容体発現意義の解明

本研究の目的は、インスリノーマにおけるプロゲステロン受容体発現の意義を多角的に解析し、これを標的とする新たな治療法の確立するための基盤を構築することにある。検討項目として、1.プロゲステロン受容体発現インスリノーマ症例における臨床所見の解明、2.プロゲステロン受容体ノックダウン処置によるインスリノーマの機能の検証、3.プロゲステロン受容体を標的とする治療法の探索、以上の三点を予定した。82例のヒトPan-NEN組織(非機能性膵神経内分泌腫瘍: non-functioning Pan-NEN:以下NF: 54例、インスリノーマ28例)を対象とした。PgR発現はインスリノーマでNFに比して有意に高かった(p<0.001)。NFにはinsulin発現を伴うIns+NFと、insulin発現のないIns-NFが存在し、前者が後者に対してPgR発現が有意に高かった(p=0.03)。二重免疫染色では、インスリノーマと正常膵ラ氏島におけるPgR発現率が、Ins+NFにおけるそれより高かったが、全insulin発現細胞に対するPgRとinsulinの共発現率は、Ins+NF、インスリノーマ、正常膵ラ氏島の間で相違は認められなかった。平成30年度は論文を作成し、投稿中である。さらにホルモン産生とSSTR2発現における相関性に関して検討を追加することとした。これはホルモン産生能をもつ膵神経内分泌腫瘍の中でもホルモン産生が低いものが存在し、なおかつSSTR2の発現の高いものが存在しており、これらの因果関係を検討するのは、本疾患を把握するのに、大変重要な事柄と考えている。また、肝胆膵領域で稀少疾患であり胆管に発生するIPNBに関して、膵疾患であるIPMNと相同性が取りざたされており、この性質を解明するために、免疫染色および臨床的特徴を照らし合わせる研究も同時に進めることとした。インスリノーマにおけるプロゲステロン受容体発現の有無、その評価を終了し、論文作成した。in vivoでの検討は行えていないものの、新たにSSTR2染色の関係を盛り込めるかを免疫染色を行なって検討している。このため進捗状況としては概ね順調と考えている。また、同じ稀少疾患であるIPNBに対する臨床病理学的特徴を同時に検討している。これまでに得られた知見を論文化し、acceptを目指す。必要な追加実験を行なっていく。in vivoとして、プロゲステロン受容体ノックダウン処置によるインスリノーマの機能変化の検証を行う。CRISPR/Cas9でプロゲステロン受容体の発現を抑制したマウスインスリノーマ細胞株MIN6に対し、そしてそのMIN6を肝臓内に注入することで作成するインスリノーマ肝転移マウスに対し、細胞/腫瘍増殖能とインスリン産生能の評価を、プロゲステロン受容体が存在する無処置のMIN6、無処置のMIN6によるインスリノーマ肝転移マウスと比較することで行う。また、肝転移動物モデルの作成も検討できるように努めていく。検討項目として、1.プロゲステロン受容体発現インスリノーマ症例における臨床所見の解明、2.プロゲステロン受容体ノックダウン処置によるインスリノーマの機能の検証、3.プロゲステロン受容体を標的とする治療法の探索、以上の三点を予定する。初年度にあたる平成29年度は、当院で手術を行ったインスリノーマの組織標本を用い、インスリンおよびプロインスリンと、プロゲステロン受容体発現相関を明らかにすべく、免疫染色を行い、臨床データと照らし合わせた。また、インスリンのみならず、非機能性推進系内分泌腫瘍の中で、免疫染色上インスリンが陽性であるものと、陰性であるものとの間の相関も確認した。結果:PgR発現はインスリノーマでNFに比して有意に高かった(p<0.001)。これらの結果にて論文を作成。現在投稿中である。次年度以降はプロゲステロン受容体発現によるインスリノーマ発生への影響などを解明するため、in vitroおよびiin vivoによる研究を進めていきたい。今年度はインスリノーマにおけるプロゲステロン受容体発現の有無のみならず、非機能性膵神経内分泌腫瘍における、インスリン陽性・陰性腫瘍においてもプロゲステロン受容体発現を検討したため、免疫染色条件検討や、二重染色などによる評価法確立させるために時間を要した。当初は、in vitro実験に着手する予定であったが、その分プレパラートによる評価に幅を持たせることができたため、進捗状況としては概ね順調と考えている。

検討項目として、1.プロゲステロン受容体発現インスリノーマ症例における臨床所見の解明、2.プロゲステロン受容体ノックダウン処置によるインスリノーマの機能の検証、3.プロゲステロン受容体を標的とする治療法の探索、以上の三点を予定した。82例のヒトPan-NEN組織(非機能性膵神経内分泌腫瘍: non-functioning Pan-NEN:以下NF: 54例、インスリノーマ28例)を対象とした。PgR発現はインスリノーマでNFに比して有意に高かった(p<0.001)。NFにはinsulin発現を伴うIns+NFと、insulin発現のないIns-NFが存在し、前者が後者に対してPgR発現が有意に高かった(p=0.03)。二重免疫染色では、インスリノーマと正常膵ラ氏島におけるPgR発現率が、Ins+NFにおけるそれより高かったが、全insulin発現細胞に対するPgRとinsulinの共発現率は、Ins+NF、インスリノーマ、正常膵ラ氏島の間で相違は認められなかった。平成30年度は論文を作成し、投稿中である。さらにホルモン産生とSSTR2発現における相関性に関して検討を追加することとした。これはホルモン産生能をもつ膵神経内分泌腫瘍の中でもホルモン産生が低いものが存在し、なおかつSSTR2の発現の高いものが存在しており、これらの因果関係を検討するのは、本疾患を把握するのに、大変重要な事柄と考えている。また、肝胆膵領域で稀少疾患であり胆管に発生するIPNBに関して、膵疾患であるIPMNと相同性が取りざたされており、この性質を解明するために、免疫染色および臨床的特徴を照らし合わせる研究も同時に進めることとした。インスリノーマにおけるプロゲステロン受容体発現の有無、その評価を終了し、論文作成した。in vivoでの検討は行えていないものの、新たにSSTR2染色の関係を盛り込めるかを免疫染色を行なって検討している。このため進捗状況としては概ね順調と考えている。また、同じ稀少疾患であるIPNBに対する臨床病理学的特徴を同時に検討している。今後、プロゲステロン受容体ノックダウン処置によるインスリノーマの機能変化の検証を行う。CRISPR/Cas9でプロゲステロン受容体の発現を抑制したマウスインスリノーマ細胞株MIN6に対し、そしてそのMIN6を肝臓内に注入することで作成するインスリノーマ肝転移マウスに対し、細胞/腫瘍増殖能とインスリン産生能の評価を、プロゲステロン受容体が存在する無処置のMIN6、無処置のMIN6によるインスリノーマ肝転移マウスと比較することで行う。また、肝転移動物モデルの作成も検討していく。これまでに得られた知見を論文化し、acceptを目指す。必要な追加実験を行なっていく。in vivoとして、プロゲステロン受容体ノックダウン処置によるインスリノーマの機能変化の検証を行う。
強ひずみ加工法による超微細結晶材料における粒界平衡化と熱的安定性

等径角付き押し出し(Equal-Channel Angular Pressing : ECAP)法により超微細結晶化したα黄銅(Cu-10wt%Zn)について応力腐食割れ(Stress Corrosion Cracking : SCC)感受性を評価し,結晶粒径の影響,平衡・非平衡粒界の影響を明らかにする事を目的とした.強ひずみ加工法の一つであるECAP法により室温で8パス加工することにより,結晶粒径が平均約100nmまで微細化することに成功した.8パス加工材ではECAP加工後に200°Cで40秒の短時間熱処理を行った.強ひずみ加工で形成した粒界は過剰な転位を有する非平衡粒界と考えられており,この熱処理により過剰な転位は回復し,平衡粒界に変化すると考えられる.さらに比較として, ECAP加工しない0パス材,加工硬化を目的とした1パス材を評価した.SCC試験は, I型試験片により室温(約290K), 14%NH_3雰囲気中に一定ひずみのもとで24時間放置した後のき裂長さを評価したSCC試験の結果, 8パスした超微細結晶材は0パス材、1パス材に比べて、σ/σys(σは負荷応力,σysは0.2%耐力)が低い値でき裂の発生が確認された.また、ECAP加工後の短時間熱処理によりき裂が発生する応力が高くなり、SCC感受性が低下することが明らかとなった.ECAP加工などの強ひずみ加工では結晶粒の微細化とともに結晶粒界が非平衡となり、粒界エネルギが高くなったことがSCC感受性の高まった原因だと考えられる.なと、熱的安定性については有意な差は確認されなかった等径角付き押し出し(Equal-Channel Angular Pressing : ECAP)法により超微細結晶化したα黄銅(Cu-10wt%Zn)について応力腐食割れ(Stress Corrosion Cracking : SCC)感受性を評価し,結晶粒径の影響,平衡・非平衡粒界の影響を明らかにする事を目的とした.強ひずみ加工法の一つであるECAP法により室温で8パス加工することにより,結晶粒径が平均約100nmまで微細化することに成功した.8パス加工材ではECAP加工後に200°Cで40秒の短時間熱処理を行った.強ひずみ加工で形成した粒界は過剰な転位を有する非平衡粒界と考えられており,この熱処理により過剰な転位は回復し,平衡粒界に変化すると考えられる.さらに比較として, ECAP加工しない0パス材,加工硬化を目的とした1パス材を評価した.SCC試験は, I型試験片により室温(約290K), 14%NH_3雰囲気中に一定ひずみのもとで24時間放置した後のき裂長さを評価したSCC試験の結果, 8パスした超微細結晶材は0パス材、1パス材に比べて、σ/σys(σは負荷応力,σysは0.2%耐力)が低い値でき裂の発生が確認された.また、ECAP加工後の短時間熱処理によりき裂が発生する応力が高くなり、SCC感受性が低下することが明らかとなった.ECAP加工などの強ひずみ加工では結晶粒の微細化とともに結晶粒界が非平衡となり、粒界エネルギが高くなったことがSCC感受性の高まった原因だと考えられる.なと、熱的安定性については有意な差は確認されなかったそこで本研究では,ECAP法により超微細結晶化した銅や黄銅について腐食や応力腐食割れ感受性を評価し,結晶粒径の影響,平衡・非平衡粒界の影響を明らかにする事を目的とする.特に黄銅ではECAP法により室温で8パス加工することにより,結晶粒径が約250nmまで微細化することに成功した.ECAP加工後に結晶粒界を平衡化する目的で、200°Cで40秒の短時間熱処理を行った.強ひずみ加工で形成した粒界は過剰な転位を有する非平衡粒界と考えられており,この熱処理により過剰な転位は回復し,平衡粒界に変化すると考えられる.さらに比較として,ECAP加工しない0パス材,加工硬化を目的とした1パス材を評価した.SCC試験は,1型試験片により室温(約290K),14%NH3雰囲気中に24時間放置する方法で行った.SCC試験の結果,σを負荷応力,σysをその試料の02%耐力とすると,8パスした超微細結晶材は0パス材、1パス材に比べて、σ/σysが低い値でき裂の発生が確認された.すなわちSCC感受性が高くなり、割れやすくなった。しかし、ECAP加工後の短時間熱処理によりき裂が発生する応力が高くなり、SCC感受性を低下させることが可能である明らかとなった.ECAP加工などの強ひずみ加工では結晶粒の微細化とともに結晶粒界が非平衡となり、粒界エネルギが高くなったことがSCC感受性の高まった原因だと考えられる.今後、適正な熱処理により結晶粒の粗大化を抑止しつつ、どこまでSCC感受性が低下させることができるかを明らかにしていく。本研究課題では、ECAP法により超微細結晶化したα黄銅(Cu-10wt%Zn)について応力腐食割れ(Stress Corrosion Cracking:SCC)感受性を評価し,結晶粒径の影響,平衡・非平衡粒界の影響を明らかにすることを目的とした.ECAP法により室温で8パス加工することにより,結晶粒径が約250nmまで微細化することが確認された.8パス加工後に200°Cで40秒の短時間熱処理を行った.

強ひずみ加工で形成した粒界は過剰な粒界転位を有する非平衡粒界と考えられており,この熱処理により過剰な転位は回復し,平衡粒界に変化すると考えられる.さらに比較として,ECAP加工しない0パス材,加工硬化を目的とした1パス材を評価した.SCC試験は,I型試験片により室温(約290K),14%NH3雰囲気中に24時間放置する方法で行った.SCC試験の結果,8パスした超微細結晶材は0パス材、1パス材に比べて、σ/σysが低い値でき裂の発生が確認された(σを負荷応力,σysをその試料の0.2%耐力).また、ECAP加工後の短時間熱処理によりき裂が発生する開始応力が高くなり、SCC感受性が低下することが明らかとなった.ECAP加工などの強ひずみ加工では結晶粒の微細化とともに結晶粒界が非平衡となり、粒界エネルギが高くなったことがSCC感受性の高まった原因だと考えられる.また、ECAP後の短時間熱処理によりSCC感受性が低下した理由として、結晶粒界の平衡化により粒界エネルギーが低下したためと考えられる。
現行少年司法制度における人間科学的知識の使用法をめぐる歴史社会学的研究

本研究は、歴史社会学の立場から、現行少年司法制度における人間科学的知識の使用法を明らかにするものである。現行少年法は、少年事件を審理するための前提として、人間科学(医学、心理学、社会学、教育学など)にもとづく調査と鑑別の実施を求めている。その目的は、裁判官が少年にふさわしい処分を下すことができるように、非行少年についての客観的資料を用意することにある。本研究では、戦後の家庭裁判所調査官による調査記録や少年鑑別所技官による鑑別記録、家庭裁判所裁判官による判決文などを分析すると同時に、現在の少年司法制度の状況を知るために、現職の実務関係者にインタビュー調査を行う。
非平衡大気圧プラズマを用いた懸濁態金属の原子発光メカニズムの解明

我々が開発した非平衡大気圧プラズマによりどのように懸濁体試料が原子化しているか,各種発光分光法を用いてプラズマの電子密度,ガス温度,試料から生成される原子密度と温度分布などの分布計測を行い,それらのメカニズムを明らかにした。主な成果を以下に示す。1プラズマ中のイオンが金属含有懸濁体試料に照射されることで金属元素の発光が促進される。2発光の分布は主に金属原子密度の分布を反映し,試料電極近傍での密度が高く,試料電極から離れると急激に密度が低下する。3懸濁体試料の水分の含有量が高いほど水分の蒸発にエネルギーが使われるため,水分含有量が低い試料ほど原子化効率が高くなることなどが判明した。本研究では、非平衡大気圧プラズマ源を用いて,不溶性の金属微粒子を含む溶液(懸濁態試料)中の微量金属元素の発光メカニズムを解明することを目的とする.この技術によって,下水道排水のなどの試料の溶解などの前処理なしに簡易に精度よく管理する手法が確立できる.具体的には,どのような効率で金属微粒子が蒸発・原子化し発光するのか,またどのような条件でそれらの効率が促進されるかを系統的に調べ,それらのメカニズムを明らかにする.発光メカニズムを解明するために,発光と電気特性の時間変化について着目した.本研究では,電圧9kVで周波数約60Hzのバイポーラ正弦波電圧を上下電極に印加し,プラズマを生成した.サンプルとして銅含有溶液を使用した.測定の結果,電極間の絶縁が破壊されプラズマ生成されると,電極間の電圧降下がおこり,電流は電源電圧と同期した振る舞いを行った.溶液中に含まれる銅原子の発光強度は,電流の増加とともに大きくなり,プラズマ中の電子密度が寄与することが示唆された.また,希ガスであるアルゴン原子,銅原子の発光は共に液体電極側に電流が流れている時(プラズマジェットの下流方向)に強い発光を観測した.この結果から,金属を原子化して発光させる際,多くの発光に関してイオンが寄与していることが示唆された.レーザ誘起蛍光法の測定システムを構築し,サンプルとしてクローム含有溶液中のクローム原子の数密度の空間分布を測定した.その結果,2ミリのプラズマ生成空間から3ミリ離れたところでは,プラズマ空間の密度に比べて約35パーセント程度に減少することが明らかになった.これは,上述のようにイオンが原子化に寄与していることから,プラズマ空間から外れたために急激に溶液の原子化効率が減少したためであると考えられる我々が開発した非平衡大気圧プラズマによりどのように溶液試料及び懸濁態試料が原子化しているか、プラズマの電子温度、ガス温度、試料のから生成されるラジカルや原子の密度と温度の分布などを各種分光法を用いて分布計測を行い、どのような効率で蒸発・原子化し、発光するのか、またどのような条件でそれらの効率が促進されるかを系統的に調べ、それらのメカニズムを明らかにすることができた。具体的には,1プラズマ中のイオンが懸濁体試料に照射され,そのタイミングで懸濁体に含有された微粒子中に含まれる金属元素が発光することが分かった。2発光の分布は主に金属元素の分布を反映し,試料電極近傍での密度が高く,試料電極から離れると急激に密度が低下することが分かった。3懸濁体試料の場合,水分の含有量が高いほど,水分の蒸発にエネルギーが使われるため,水分含有量の低い試料の方が原子化効率が高く,発光効率が高くなることが分かった。4固体試料では水分を含まないため数μm以下の微粒子の場合には原子化効率が高くなることが分かった。しかしながらそれ以上の大きな微粒子の場合は,粉砕するための別途手段が必要であり,粉砕技術の検討が課題として残った。5これらの技術は粉砕技術を検討すれば,野菜や魚介類の中の金属元素の原子化にも有効であることが分かり,今後環境汚染モニタリング用の装置としての開発が期待できる。本研究では、非平衡大気圧プラズマ源を用いて,不溶性の金属微粒子を含む溶液(懸濁態試料)中の微量金属元素の発光メカニズムを解明することを目的とする.この技術によって,下水道排水のなどの試料の溶解などの前処理なしに簡易に精度よく管理する手法が確立できる.具体的には,どのような効率で金属微粒子が蒸発・原子化し発光するのか,またどのような条件でそれらの効率が促進されるかを系統的に調べ,それらのメカニズムを明らかにする.アルゴンガス流量を変化させて,金属原子の発光強度の振る舞いを調査した.金属試料である銅原子の発光強度はガス流量400sccmで最大値をとり,ガス流量に最適値があることが判明した.プラズマの電子密度をHβ発光ラインのシュタルク広がりから求めた結果,1015cm-3でありアルゴンガス流量の増加に伴い大きくなることがわかった.一方で,窒素分子の発光スペクトルから回転温度を計測した結果,1000-1500Kでありアルゴンガス流量の増加に伴い,温度が減少することがわかった.

これらの結果とアルゴンガスの発光強度の結果などより銅原子の生成レートを見積もったところ,電子密度と電子温度とがバランスする条件,すなわち銅原子の生成レートが最も効率が良いアルゴン流量(400sccm)が存在することが示唆された.また,アルゴンガスに微量な窒素ガスを添加した条件(数%)で、銅原子発光が増強された効果が明らかになった.窒素ガス添加量を5%まで増加させると,回転温度が1000から1800Kまで増加することがわかった.これらの結果から,雰囲気中の窒素のプラズマに対する割合が銅原子の発光メカニズムに大きく寄与することが示唆された.また,濃度の異なる標準溶液を用いて銅濃度の分析を行ったところ,濃度2から10sccmの間で相関係数0.99と高い計測精度が得られた.金属原子の発光強度と電気特性の関係を調査し,発光に寄与する粒子がイオンの可能性が高いことを明らかにしてきた.また,レーザ誘起蛍光法を用いて金属元素密度の空間分布を測定し,蒸発・原子化の位置を調査しており,発光メカニズムの解明に関して,概ね計画通りに進展している.金属原子の発光強度,電子密度,回転温度の振る舞い(アルゴンガス流量依存性)を調査し,プラズマの基礎物理パラメータを明らかにしてきており,金属原子の発光および窒素ガス添加による発光増強メカニズムの解明に関して概ね計画通りに進展している.試料から生成される金属原子の密度を,レーザ誘起蛍光法を用いて測定し,その空間分布のガス流量依存性や窒素ガス添加濃度依存性について詳細に明らかにする.それらの結果と電気特性,発光特性から懸濁態試料および固体試料の蒸発・原子化・発光および増強メカニズムの解明を行い,総括とする.試料から生成されるラジカルや原子の密度と温度の2次元空間分布などをレーザ誘起蛍光法や真空紫外吸収法を用いて測定し,どのような効率で蒸発・原子化し,発光するのか,またどのような条件でそれらの効率が促進されるかを系統的に調べ,それらのメカニズムを明らかにする.また,組成が異なる標準試料を作成し,組成などが蒸発・原子化に与える影響について明らかにする。レーザ誘起蛍光法や真空紫外吸収法に必要なミラーやレンズなどの光学部品、非平衡大気圧プラズマを生成するためのガス配管部品、原料ガス、光源電極などの消耗品費として使用する.また、成果を国内会議で発表するために旅費等として使用する.レーザ誘起蛍光法や真空紫外吸収法に必要なミラーやレンズなどの光学部品、非平衡大気圧プラズマを生成するためのガス配管部品、原料ガス、光源電極などの消耗品費として使用する.また、成果を国内会議で発表するために旅費等として使用する.
ガス燃焼式多孔構造熱電発電装置用多孔質焼結体の作製と特性評価

熱電発電は、熱エネルギーの有効利用法としても注目を集めてきているが、新型式の装置としてガス燃焼式多孔構造熱電発電装置が提唱されている。申請者らは、同装置用の熱電変換素子として、既にクロメル/アルメル多孔質焼結接合体の作製と特性解明を行なっている.本研究では、クロメルおよびアルメルと同様に耐熱性、耐酸化性に優れ、またそれらよりも資源的に豊富な半導体型のp-FeSi_2/n-FeSi_2熱電発電素子に着目し、FeSi_2の粗粉を用いて、p-とn-FeSi_2の多孔質焼結体作製が可能であるかどうか、かつ,それらの接合体の作製の可否と熱電特性を明らかにすることを、当初の研究目的とした。しかし、このFeSi_2は包析温度の1259K以上では金属相のFeSiとFe_2Si_5となり,同温度より高温で焼結して得られる焼結体の構成相をFeSi_2半導体相とするためには1110-1150Kで50時間以上焼鈍する必要があることから,あらかじめ,FeSi+Fe_2Si_5→FeSi_2包析反応を促進し半導体化焼鈍時間を短縮する有用な添加物を探索することした.その結果,Pdを2mass%以上添加することにより,半導体化焼鈍時間がPd無添加試料の50時間の1/60である0.7時間へ短縮されることを見い出した.次に,当初の研究目的について検討し,以下の結果を得た.(1)p-とn-FeSi_2多孔質焼結体およびそれらの多孔質焼結接合体は,1423K-3.6ksの真空中での焼結によって作製可能である.(2)多孔質焼結接合体の性能指数は緻密接合体の約70%,アルメル/クロメル多孔質焼結接合体の約16%の値を示す.熱電発電は、熱エネルギーの有効利用法としても注目を集めてきているが、新型式の装置としてガス燃焼式多孔構造熱電発電装置が提唱されている。しかし、このFeSi_2は包析温度の1259K以上では金属相のFeSiとFe_2Si_5となり,同温度より高温で焼結して得られる焼結体の構成相をFeSi_2半導体相とするためには1110-1150Kで50時間以上焼鈍する必要があることから,あらかじめ,FeSi+Fe_2Si_5→FeSi_2包析反応を促進し半導体化焼鈍時間を短縮する有用な添加物を探索することした.その結果,Pdを2mass%以上添加することにより,半導体化焼鈍時間がPd無添加試料の50時間の1/60である0.7時間へ短縮されることを見い出した.次に,当初の研究目的について検討し,以下の結果を得た.(1)p-とn-FeSi_2多孔質焼結体およびそれらの多孔質焼結接合体は,1423K-3.6ksの真空中での焼結によって作製可能である.(2)多孔質焼結接合体の性能指数は緻密接合体の約70%,アルメル/クロメル多孔質焼結接合体の約16%の値を示す.
帯状束における注意機能の解析と温存を目指した覚醒下脳手術の新規開発

2018年4月から2019年3月の間に学会発表3回、ならびに筆頭著者として論文2報(公表1報、受理1報)を発表した。さらに2006年以降の覚醒下手術症例のうち、術中タスクとしてStroop test(ST)を導入した症例を対象に、術中STの結果や術前後のCAT(標準注意検査)、Trail makingtest (TMT)、STの変化を解析した。対象症例は20例(右半球8例含む)で、grade2/3/4はそれぞれ10例/3例/6例、腫瘍体積中央値は24.1ccで、術前MRIで腫瘍がcingulumと接し、摘出時のfunctional boundaryになり得る症例が8例含まれていた。皮質・皮質下マッピングのための双極刺激強度の中央値は3.0mAだった。全例において、皮質マッピングでSTで正答不能となる部位は同定されなかったが、腫瘍がcingulumと接していた5例中3例で、cingulumへの刺激でSTに正答不能となった。術後画像検査でcingulum温存例は非温存例に比べて術後のTMT、ST、CATの一部の下位検査で成績悪化が軽度である傾向を認めた。さらに、cingulumの3つのsubdivisionのうち、特にparahippocampal segmentのdisconnectionで術後の注意障害の悪化が目立った。術後注意障害が目立つ例では転職や退職を余儀なくされた例も見られた。術後MRI評価では、残存腫瘍体積中央値0cc (0-93.4cc)、摘出率中央値98.9%(32.6-100)であった。引き続き症例を蓄積し解析を進めている。2018年4月から2019年3月までに覚醒下手術を24例実施しており、引き続き症例の蓄積に努める。また、過去の手術症例でも組み込み可能な症例については解析対象に加える。帯状束を術中に電気生理学的に高感度に同定するための刺激条件や術中課題の開発が必要である。現在までのところ、STやRME(read the mind in the eyes)テストでは感度が必ずしも高くなく、手術中に帯状束を機能的に同定できていないが、術後の各種検査バッテリーでは帯状回の残存容積と注意機能の成績に一定の相関が見られることから、帯状束をより高感度に同定できる課題を複数開発していくと同時に、症例の蓄積に努める。学会参加のための旅費が当初予定よりやや多かった一方で、予定していた物品と同等の機能の物品を想定よりも廉価で購入することができた結果、物品費その他に剰余が生じた。翌年度は研究成果をまとめ、発表するための費用として用いる予定である。
過給と排気再循環を併用する二元燃料ディーゼル燃焼に最適なバイオ燃料着火の条件

本研究は吸気管に供給した天然ガス(CNG)をバイオ燃料噴霧で着火する二元燃料ディーゼル機関に機械式過給と排気再循環(EGR)を適用するものであり,NOxとSmokeとのトレードオフに及ぼす着火燃料性状,CNG供給率,過給圧,およびEGR率の影響を実験的に調査することを目的とする.平成30年度は以下の研究を実施した.(1)昨年度の結果をふまえ,セルロース系バイオマスを原料とする次世代バイオアルコールとして,イソブタノールとイソペンタノールを選定した.ラウリン酸メチル(LME),およびパルミチン酸メチルとラウリン酸メチルとの等量混合(PLME)をベース燃料として,質量比7:3のバイオアルコール混合FAME燃料,4種を調製した.これらを過給とEGRを併用するディーゼル機関に適用した結果,アルコール混合FAMEはいずれも良好な正味熱効率を保ちながらNOxとSmokeとのトレードオフを顕著に改善することができた.この研究成果は後日、論文にまとめ公表する予定である.(2)上記実験における着火遅れを解析した結果,イソペンタノール混合FAMEの方が二元燃料運転に適していると判断された.そこで,LMEおよび通常のディーゼル燃料(JIS2号軽油)をベースとするイソペンタノール混合燃料を調製し,適用する実験を行った.研究の結果,EGRと過給を併用する二元燃料機関では,NOxとSmokeを大幅に低減し得たが,イソペンタノール混合燃料の正味熱効率はEGR率増加にともない顕著に低下した.しかし,なんらかの方法でイソペンタノール混合燃料の着火遅れを短縮することができれば,クリーンで高効率な二元燃料運転を実現しうる可能性が示唆された.この研究成果は本年11月に開催される国際会議(SETC 2019,広島)において公表する予定である.当初の計画どおりに研究が進展している.研究で得られた成果のうちの一つは論文に取りまとめる作業が完了しており,国際会議(SETC 2019,広島)での発表を予定している.(1)平成30年度の研究結果より,イソペンタノール混合燃料の着火性を改善することがポイントであることがわかった.そこで着火性がより良好なPLME(パルミチン酸メチルとラウリン酸メチルの等量混合)をベースとするイソペンタノール混合PLME燃料を二元燃料機関の着火燃料に用いる.イソペンタノールの混合比率を0, 15, 30%の3段階,エネルギーベースで定義したCNG(天然ガス)供給率を0, 20, 40%の3段階に設定し,過給の有無(ブースト圧:120 kPa, 100 kPa),およびEGR率(030%の範囲内)が機関性能,排ガス特性,燃焼特性に及ぼす影響を調査する.JIS2号軽油を着火燃料とした場合についても同様に実施する.以上の結果をもとに,正味熱効率を悪化させずにNOxとSmokeとのトレードオフ改善効果がもっとも高くなるようなバイオ燃料着火の条件を解明する.研究結果をとりまとめ論文を作成する.(2)セタン価を規定する標準燃料(セタン価60, 50, 40, 30)を用いて通常のディーゼル燃焼実験を実施する.過給の有無,およびEGR率を実験変数として噴射燃料のセタン価と着火遅れとの関係を調査する.この結果を上記実験結果に適用し,CNG供給率,ブースト圧,およびEGR率を変数とする実験式導出を試みる.本研究は吸気管に供給した天然ガス(CNG)をバイオ燃料噴霧で着火する二元燃料ディーゼル機関に機械式過給と排気再循環(EGR)を適用するものであり、NOxとSmokeとのトレードオフに及ぼす着火燃料性状、CNG供給率、過給圧、およびEGR率の影響を実験的に調査することを目的とする。29年度は以下の研究を実施した。(1)ひずみゲージ式圧力センサを圧電式センサに換装した。その結果、高精度で応答性のよいシリンダ内圧力信号波形を取得することができ、燃焼解析の信頼性が格段に向上した。(2)次世代バイオアルコールはセルロース系バイオマスを原料として高効率微生物発酵法により生産されるものであり、プロセスに依存した異性体が生じる。代表的な異性体としてn-ブタノールやイソブタノール(C4)、n-ペンタノールやイソペンタノール(C5)がある。これらすべてを二元燃料ディーゼル機関に適用して特性を調査することは困難であり、着火燃料に採用するバイオアルコール異性体を絞り込むための実験を行った。JIS2号軽油に対して30 mass%のC4/C5バイオアルコール異性体を混合した燃料を用い、吸気管内圧力を100 kPa(過給なし)と120 kPa(過給あり)の2段階、EGR率を026%の範囲内に設定し、高負荷一定条件のもとで通常のディーゼル運転を行った。実験の結果、過給の有無およびEGR率によらず、次世代バイオアルコール混合軽油は基準燃料である軽油に比べ、いずれも良好な正味熱効率を保ちながらNOxとSmokeとのトレードオフが顕著に改善した。この場合における着火遅れは、n-ペンタノール<イソペンタノール<n-ブタノール<イソブタノールの順に増加することがわかった。この研究で得られた成果は本年10月に開催される国際会議(ICICEE 2018、イスタンブール)で公表する予定である。当初の計画どおりに研究が進展している。研究で得られた成果を論文に取りまとめる作業が完了しており、国際会議(ICICEE 2018、イスタンブール)での発表申込も受理されている。

本研究は吸気管に供給した天然ガス(CNG)をバイオ燃料噴霧で着火する二元燃料ディーゼル機関に機械式過給と排気再循環(EGR)を適用するものであり,NOxとSmokeとのトレードオフに及ぼす着火燃料性状,CNG供給率,過給圧,およびEGR率の影響を実験的に調査することを目的とする.平成30年度は以下の研究を実施した.(1)昨年度の結果をふまえ,セルロース系バイオマスを原料とする次世代バイオアルコールとして,イソブタノールとイソペンタノールを選定した.ラウリン酸メチル(LME),およびパルミチン酸メチルとラウリン酸メチルとの等量混合(PLME)をベース燃料として,質量比7:3のバイオアルコール混合FAME燃料,4種を調製した.これらを過給とEGRを併用するディーゼル機関に適用した結果,アルコール混合FAMEはいずれも良好な正味熱効率を保ちながらNOxとSmokeとのトレードオフを顕著に改善することができた.この研究成果は後日、論文にまとめ公表する予定である.(2)上記実験における着火遅れを解析した結果,イソペンタノール混合FAMEの方が二元燃料運転に適していると判断された.そこで,LMEおよび通常のディーゼル燃料(JIS2号軽油)をベースとするイソペンタノール混合燃料を調製し,適用する実験を行った.研究の結果,EGRと過給を併用する二元燃料機関では,NOxとSmokeを大幅に低減し得たが,イソペンタノール混合燃料の正味熱効率はEGR率増加にともない顕著に低下した.しかし,なんらかの方法でイソペンタノール混合燃料の着火遅れを短縮することができれば,クリーンで高効率な二元燃料運転を実現しうる可能性が示唆された.この研究成果は本年11月に開催される国際会議(SETC 2019,広島)において公表する予定である.当初の計画どおりに研究が進展している.研究で得られた成果のうちの一つは論文に取りまとめる作業が完了しており,国際会議(SETC 2019,広島)での発表を予定している.(1)29年度の研究成果をふまえ、イソブタノール(C4)およびイソペンタノール(C5)を選定する。これら次世代バイオアルコール2種と3種の高純度FAME(カプリル酸メチル:ClME,ラウリン酸メチル:LME,パルミチン酸メチル:PME)との混合燃料を調製し、燃料性状(密度,動粘度,発熱量,蒸留性状,セタン指数)を測定する。(2)二元燃料ディーゼル機関の実験条件をさらに絞り込むための調査実験を行う。ベース燃料としてLME、CLME(ClMEとLMEとの等量混合FAME)、PLME(PMEとLMEとの等量混合FAME)の3種を用いる。これらに対してイソブタノール、またはイソペンタノールを30 mass%混合した燃料を調製する。混合燃料の記号をLiB30(LME70%+イソブタノール30%)およびLiP30(LME70%+イソペンタノール30%)で表し、以下同様にCiB30、CiP30、PiB30、PiP30とする。これら6種の次世代バイオアルコール混合FAMEを用いて通常のディーゼル燃焼実験を行い、バイオ燃料種別、過給の有無、およびEGR率が正味熱効率、排ガス特性、および燃焼特性に及ぼす影響を調査する。得られた結果をとりまとめ論文を作成する。
因果推論が多感覚統合プロセスに及ぼす影響の検討

本研究では因果関係が知覚認知に及ぼす影響について検討を行った.因果関係が様々な知覚に影響を及ぼすことを示すため,奥行き知覚,時間順序知覚,同時性知覚についての実験を行い,それぞれの知覚において因果関係が影響を及ぼすことが示唆された.また,内省報告の結果や,因果関係の教示後の知覚変容も含めて検討したところ,意識されないが知覚に影響を及ぼす因果関係と,推論としての因果関係が別であることが示唆された.これは先行研究における直接因果が知覚される過程の存在を支持するものであった.本研究では二つの事象の生起における因果関係を推測する過程(因果推論)が外界の知覚に与える影響について,実験的に検討を行い,知覚内容がこのような因果推論によって変容するか,及び知覚システムが複数の事象を関連づける,またはそれぞれを独立とするプロセスがどのような要因によって影響を受けるかを明らかにすることを目的としている。また,これらのプロセスは自己の身体や操作対象の運動において,自分が行動源であるとする自己遂行感に深く関与している.自己の身体の知覚上の位置と計画上の位置のずれをどの程度人間が検知できるかについて検討した.今回の研究においては,行為の開始における時間上のずれではなく,身体位置の空間的なずれについて検討を目的とした.過去の研究はこの時間ずれを手がかりにしたものが多いが,人間の行動や遠隔操作などの応用を考えたとき,休止のない連続行動についての検討が必要であると考えられる.実験ではターンテーブルの上に手をのせ回転をしてもらい,その回転中の自己の現在の運動と時間を遅らせた運動画像を観察してもらい,これをもとにこの能力について検討をした.結果を分析したところ,空間位置のずれだけでも,動かしやすい速度(一周1秒)であれば,時間軸上で開始時間のずれとおなじぐらいの精度でずれを検出できることが示唆された.しかし,運動速度が速い,もしくは遅い条件では検出の感度は悪くなった.また,一つの仮説として,身体を動かそうと計画している方向とすでに過ぎた方向については感度が異なるのではないかという説について検討を行った.映像の時間をずらすだけでは先の方向への提示は当然不可能であるが,今回の実験は円運動を繰り返すために約一周前の動きを提示することができ,これをもとにこの仮説について検討を行った.その結果は進行方向にかかわらず,位置のずれの大きさのみで判断を行っていることを示唆するものであった.本研究では二つの事象の生起における因果関係を推測する過程(因果推論)が外界の知覚に与える影響について,実験的に検討を行い,知覚内容がこのような因果推論によって変容するか,及び知覚システムが複数の事象を関連づける,またはそれぞれを独立とするプロセスがどのような要因によって影響を受けるかを明らかにする。平成24年度はこの検討のための実験環境の構築と実験プロトコルの策定を行った。本研究では因果関係の成立が知覚に影響を及ぼすらしいことを予備検討において観察してきた。この予備検討の実験環境においては、力覚提示装置を通して物体を押し込む行為を行うと、別の位置における物体の視覚的奥行の変化が膨らむ方向へシフトするという、空気ポンプのような現象が観察された。だが、この予備環境はそもそも別の実験のために構築されたものであったため、その影響をより観察しやすい状況の構築や、その汎用性について検討する必要があった。そこで、これまでは両眼立体視によって与えていた視覚的奥行の変化を単眼立体視で与えることにより、より力覚の効果が大きくなるのではないかと予想をし、このような環境を作成するとともに、検討を行った。しかし、予想とは異なり、単眼立体視情報の影響は大きく、予備的な検討に対して、今回の実験結果が予測されていた因果推論の効果が観察しやすい事態といえるものではなかった。また、これとは別に息を吹きかけることで画面が変化する装置の作成を行った。今後はこれを用いた実験的検討も行っていく。平成26年度は因果推論が知覚に影響を及ぼす事態として,触覚情報と視覚情報の統合についての実験的検討を行った.これまでに3次元力覚生成装置を用いて仮想的に面を押し込む場面を構築し,能動的に面を押し引きする動作と出っ張ったり凹んだりする視覚情報との統合について検討し,両眼立体視で視覚情報が与えられる場合には,触覚情報は統合されないという結果が得られている.一方,その以前の研究において受動的に力が与えられる場合には,触覚情報に視覚情報が引っ張られることも示してきている.これらは能動的に押し込む場合には予測が働き,両眼視差情報に含まれる定量的な奥行き量とのずれを検出しやすいためではないという仮説のもと,単眼の場合にはこの定量的な奥行き量が得られないため,受動的な条件と同様に統合が促進されるのではないかと考え,これを実験的に検証した.これまでは単眼立体視情報の強さを制御できず,統合の促進は観察されなかったが,26年度は陰影の方向を変化させることで,視覚情報における単眼立体視てがかりの強さ(=奥行き方向の知覚されやすさ)を制御した.その結果,能動的な行為においても視覚的な奥行き方向の促進を示す結果が得られた.これは,因果関係を基にした多感覚情報の統合が,お互い(この場合は視覚情報だけだが)が持つ情報の質により変化することを示す結果であった.また,前年度行った自己運動を知覚する上での時間的なずれの影響についての成果発表や,物体の位置が行動生成に及ぼす影響についての検討結果についての成果発表を行った.

本研究では,二つの事象が生起したときにそこに因果関係を推測する過程が知覚に与える影響について,心理実験を通して,知覚内容に因果推論が与える影響,及び知覚システムが複数の事象を関連づける,またはそれぞれを独立とするプロセスが影響を受ける要因を明らかにするための検討を行ってきた.平成24年度には押し込む・引っ張るという能動的な動作に合わせて凹凸の視覚が変化するかどうかについて検討を行った.先行研究において受動的に手が動かされる条件では視覚的奥行き知覚は手の運動方向へ引っ張られ,能動的な動作は影響を及ぼさないことを示したが,この研究では,この結果は手の動きと視覚的変化の因果関係の成立において予測が介入し,両眼視差による絶対奥行き情報を用いて比較が行われるためだという仮説を検証し,その仮説を支持する結果を得た.平成2526年度には,位置が行動に影響を与えるSimon効果を最も単純な形の因果として捉え,より意味的な因果関係との関係を整理するために,奥行き情報がSimon効果にどのような影響を及ぼすかについて実験を行った.その結果,2次元情報と奥行き情報はそれぞれ独立にSimon効果を及ぼすことが分かり,2次元から3次元へと表象が形成されていく段階それぞれで行動表象とのオーバーラップを持つことが示唆された.平成26年度には,因果文脈がその文脈と一致するように時間知覚を変容させるのではないかという仮説の検証のため,後続する事象が表現する文脈(物体運動によって表現される)が先行する事象と後続事象の時間順序知覚に与える影響について実験的に検討を行った.その結果,因果文脈と一致するように知覚される先行事象と後続事象の時間関係が変容することを示唆する結果が得られた.これらの結果はKey featureにより特定の文脈が駆動されるとするBayes推定モデルによって説明できると考えられる.本研究では因果関係が知覚認知に及ぼす影響について検討を行った.因果関係が様々な知覚に影響を及ぼすことを示すため,奥行き知覚,時間順序知覚,同時性知覚についての実験を行い,それぞれの知覚において因果関係が影響を及ぼすことが示唆された.また,内省報告の結果や,因果関係の教示後の知覚変容も含めて検討したところ,意識されないが知覚に影響を及ぼす因果関係と,推論としての因果関係が別であることが示唆された.これは先行研究における直接因果が知覚される過程の存在を支持するものであった.初年度に懸案事項としていた単眼立体視情報の強さの制御などを行うことが可能となったため,仮説を支持する結果を得ることができた.また,これまでに行ってきた実験について国際学会での発表や論文の投稿といった成果の発信に結びつけられた.今年度は初年度の出向の際に遅れが発生したため期間の延長の年度となるが,予定としていた最終年度の実験に加え,この研究期間中における当該研究分野での進歩も踏まえた実験を行っていく.心理学本年度は前年度に得られた因果関係に基づく多感覚の統合過程において手掛かりの質が影響することについてのモデル化を行う.ここでは脳内での予測モデルと知覚内容の差が統合に影響を及ぼすという点が重要な点になると考えられるが,このモデル化においては情報源の一致性を推定し統合をするか否かについての過程をベイズ推定を用いてモデル化したKnillやKordingのモデル選択過程のプロセスをベースにすることで実現できると考えている.