hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
手作業時の人間の力情報に基づくロボットへの拘束作業教示

本研究では、拘束を伴う手作業時の人間の手先での力・位置情報の計測により、ロボットに対して同作業を行う動作教示を実現し、これによって人間の技量修得を研究目的とした。ここで、人間の作業技量の源はその力情報に隠されていると考え、外部環境との拘束を伴う作業をロボットへ教示することを中心に研究を進めた。具体的には、得られる人間の作業データの特徴をつかみ、それをロボットのプログラムに変換するためのアルゴリズムおよび変換規則の手法を追求する。また、その実現のために必要となる、実際に人間の行う手作業技量データを収集、解釈し、ロボットへ作業教示が可能なシステムを開発する。さらに、実際にロボットによる拘束作業を再生し、人間の技量の実現を狙うという研究計画に取り組んだ。平成17年度は、平成16年度までに構築してきたロボットへの作業動作教示・再生システムを利用し、実験によってその有効性を検証し、さらなるシステムの改善を目的とし、特に、取得される肘および肩の位置情報、手先での位置・力情報から人間の作業動作の特徴点を位置づけること、求めた特徴点より得られる知見に基づいて、ロボットへの作業教示動作の生成アルゴリズムの改善を図ることに注力した。また、この研究によって得られた知見を活かし、パラレルロボットだけではなく、遠隔操作される双腕ロボットでの動作生成や、ヒューマノイドロボットによるインパクト動作の生成を応用事例として行った。本年度までの研究結果により、人間の動作情報に含まれる特徴点をオペレータによるオフライン作業教示によってロボットへの動作指令に取り込み、実際のロボットによる作業動作の再生に利用するロボットシステムの開発が行えた。今後は、この部分のシステム機能の改善によって、ロボットの制御則を考慮した教示動作の変換アルゴリズムを検討し、さらに、作業者と作業を実現するロボットの動力学パラメータを自動的に変換し、整合性を取る運動生成ソフトウェアの研究および開発を行わなければならない。平成15年度の研究実施計画は、本研究のこれまでの知見に基づき、申請者の所属する研究室において独自に開発されてきた小型ハプティックインタフェースと、バーチャルリアリティ環境を組み合わせた、新たな可搬式作業計測システムを構築し、これを用いて、様々な作業条件下において、多数の作業者の手先の位置・力情報を取得することであった。具体的には、まず、ヘッドマウントディスプレイを設備備品として購入、さらに、ノートコンピュータも新たに購入し、移動可能なシステム構築を行い、作業計測実験を実施する計画であった。この研究計画に沿って取り組みを始めた。まず、小型ハプティックインタフェースおよびヘッドマウントディスプレイを用いた仮想手作業提示環境を構築した。この際、ヘッドマウントディスプレイには、研究室に既存のものを流用した。このため、用意していた設備備品費を、仮想手作業環境を作成する数値計算用コンピュータと、来年度以降に取り組む予定であったロボットへの作業教示システムのGUI用コンピュータへ使用した。次に、小型ハプティックインタフェースの制御システムの改良へ取り組んだ。これにより、従来まではラックマウント形式だった制御コントローラが、移動可能なサイズと重さへ変更された。上述したシステム構築により、手作業時の位置・力情報を取得することが容易となった。しかし、いくつかの問題が発生しており、多数の作業者の動作情報の取得にまでは至らなかった。最も大きな問題点は、作業を行う操作者に対する仮想作業環境の現実感が低いということである。バーチャルリアリティ環境へ作業者自身の手先が重ね合わせられないこと、力覚・触覚の提示が不十分であったことが原因であり、来年度はこれら問題点の改善と、多数の操作者の作業動作情報取得実験を実施する。さらに、この計測システムをロボットへの作業教示システムと統合する計画である。平成16年度は、昨年度に開発した作業動作計測システムを改良し、様々な条件下において多数の作業者の手作業動作の位置・力データを取得し、これらから手作業動作を物理的に解析するための動力学シミュレータを構築することを目的としてきた。そして、このシミュレータを利用して、ロボットへの作業動作プログラムの変換アルゴリズムを導出し、拘束作業を教示するシステムの開発を目標とした。この目的に沿って、まず、磁気位置センサの追加し、手先だけでなく、肘および肩の位置情報を取得可能なように変更を行った。また、仮想環境内での作業動作情報計測の際に、作業者にとって違和感がないように、視点の変更、仮想腕の表示ができるようモデルを改善した。これらの改良によって、より自然な作業動作環境の提示と、動作特徴を捉えやすいデータ取得が可能となった。次に、実環境と仮想環境、二つの環境を利用した動作計測環境をこれまでに構築してきたパラレルロボットへのオフライン作業動作教示システムへ統合し、複数の手法から作業動作が入力できるように変更を行った。これによって、遠隔操作によるロボットへの直接教示も行える環境となった。以上のシステムを使用して、ロボットが拘束作業を実行するための動作コマンド生成が円滑に行うことが可能であるかを検証するために、システムの動作確認実験を行った。ここでは、四つのホールへのピン挿入作業、クランク回転作業、辺合わせ作業の三つの基本作業を取り上げた。この結果、運動・力・コンプライアンスの三つの制御側を適宜使用し、拘束動作を達成できることが確かめられた。現在は、動力学シミュレータの導入と、人間の動作情報からのロボット動作プログラムの生成手法を検討中である。手先剛性と力の調整を柔軟に行うことが鍵となるのだが、作業毎に変換は可能でも、汎用的に使用可能なアルゴリズムは発見できていない。来年度はここに注力する。

本研究では、拘束を伴う手作業時の人間の手先での力・位置情報の計測により、ロボットに対して同作業を行う動作教示を実現し、これによって人間の技量修得を研究目的とした。ここで、人間の作業技量の源はその力情報に隠されていると考え、外部環境との拘束を伴う作業をロボットへ教示することを中心に研究を進めた。具体的には、得られる人間の作業データの特徴をつかみ、それをロボットのプログラムに変換するためのアルゴリズムおよび変換規則の手法を追求する。また、その実現のために必要となる、実際に人間の行う手作業技量データを収集、解釈し、ロボットへ作業教示が可能なシステムを開発する。さらに、実際にロボットによる拘束作業を再生し、人間の技量の実現を狙うという研究計画に取り組んだ。平成17年度は、平成16年度までに構築してきたロボットへの作業動作教示・再生システムを利用し、実験によってその有効性を検証し、さらなるシステムの改善を目的とし、特に、取得される肘および肩の位置情報、手先での位置・力情報から人間の作業動作の特徴点を位置づけること、求めた特徴点より得られる知見に基づいて、ロボットへの作業教示動作の生成アルゴリズムの改善を図ることに注力した。また、この研究によって得られた知見を活かし、パラレルロボットだけではなく、遠隔操作される双腕ロボットでの動作生成や、ヒューマノイドロボットによるインパクト動作の生成を応用事例として行った。本年度までの研究結果により、人間の動作情報に含まれる特徴点をオペレータによるオフライン作業教示によってロボットへの動作指令に取り込み、実際のロボットによる作業動作の再生に利用するロボットシステムの開発が行えた。今後は、この部分のシステム機能の改善によって、ロボットの制御則を考慮した教示動作の変換アルゴリズムを検討し、さらに、作業者と作業を実現するロボットの動力学パラメータを自動的に変換し、整合性を取る運動生成ソフトウェアの研究および開発を行わなければならない。
固体鉄-溶融酸化物間の不純物元素平衡分配の熱力学

高炉炉床は酸素分圧が低すぎ不純物も還元され鉄に混入する。これに対しガス還元は酸素分圧制御可能なため、低不純物含有鉄が得られる可能性がある(直接製鋼)。この場合、炭素飽和でないため温度により固体鉄が得られるが、固体鉄と溶融スラグ間の不純物分配挙動は明確でない。そこで本研究では、(1)溶融スラグ/固体鉄間平衡P分配、(2)溶融スラグ還元時の生成固体鉄への非平衡P分配を検討した。現行の炭素を用いた鉄還元法(高炉)は炭素飽和であるため酸素ポテンシャルが低すぎ、PやSiなどの不純物元素までもが還元されている。これに対し水素還元では酸素ポテンシャルを高く制御可能で、不純物含有量の少ない鉄を生成出来る可能性がある。炭素飽和でないためその融点は高く固体鉄が得られるが、固体鉄への不純物元素の分配挙動は明確でない。そこで本研究では溶融酸化物からの固体鉄析出時のP,MnおよびSiのメタル-スラグ間分配を測定し、不純物の少ない鉄を得られるスラグ組成、酸素分圧などの条件を調査した。実験では、縦型抵抗炉内を用いて、MgOるつぼに入れた酸化物試薬を1350°Cで溶融後、固体鉄片(0.1mm×25mm×30mm)を溶融酸化物に浸漬させ、一定時間保持後取り出し急冷した。保持時間は予備実験により20時間とした。雰囲気はCO/CO_2混合ガスでP_<O2>=10^<-13>10^<-11.5>atmに制御した。得られた鉄試料はダイヤモンドリューターで表面に付着したスラグを除去後、酸溶解しMIBKで鉄分離後、超音波ネブライザー仕様ICP-AESでP分析した。スラグ試料は微粉砕し、金属Feを臭素メタノールで除去後酸溶解し、SiO_2は重量法、その他の元素はICP-AESで分析した。その結果、高塩基度,高酸素分圧(高%FeO)ほどP分配は高く,溶鋼-溶融スラグ間のP分配よりも遙かに高い値を持ち、塩基度1.0程度でP濃度が十分低い鉄が得られることが判明した。この結果を過去に提案されている脱Pモデル式と比較したが、良い相関関係は得られなかった。今後、さらに広範囲の酸素分圧、スラグ組成での測定を行い、最終的にモデル化する予定である。現行の炭素を用いた鉄還元法(高炉)は炭素飽和であるため酸素ポテンシャルが低すぎ、PやSiなどの不純物元素も還元されて鉄に混入するため、次の製鋼工程で再酸化させ不純物を除去している。これに対し水素や一酸化炭素を用いた気体還元では酸素ポテンシャルを高く制御可能で、不純物含有量の少ない鉄を生成出来る可能性がある。気体還元で得られる鉄は炭素飽和でないため融点が高く、温度によっては固体鉄が得られるが、固体鉄への不純物元素の分配挙動は明確でない。そこで本研究では溶融酸化物からの固体鉄析出時のP等不純物のメタル-スラグ間平衡分配を測定し、不純物の少ない鉄が得られるスラグ組成、酸素分圧などの条件を明確にすることを目的とした。これまで溶鉄-スラグ間の平衡P分配は数多く報告されているが、本研究で想定するスラグはAl203濃度が従来研究よりも極めて高く、また温度は低い点が従来研究と異なる。本研究で得られる鉄中のP濃度は極めて低いことが予想され心精度良い分析方法の確立が必要である。鉄試料を酸溶解後、溶液から鉄分をMIBK溶媒で抽出除去し、超音波ネブライザー仕様のICP-AESで分析することで極低P鉄の分析手法を確立した。固体鉄-スラグ間の平衡P分配LPを酸素分圧log(PO2)=-11.5-14 atm,塩基度C/S=0.5,1.0,1.2の範囲で測定した結果、以下の知見を得た。1)PO2,C/S,スラグ中FeO濃度が高いほどLPは高く,C/S=1.0程度で十分低P濃度の鉄が得られた。2)スラグの脱P能力を示すPhosphate capacityはスラグ組成から求める光学的塩基度で整理でき、光学的塩基度が高いほど、また温度が低いほどPhosphate capacityは高い値を示した。3)実験で得られた条件でのP分配をもとに鉄の損失量,CaO消費量を試算した結果、現行製鉄法と比較して格段に少ないことが明らかになった。現行高炉による鉄鉱石還元は酸素分圧が低すぎるため不純物も還元され鉄に混入する。これに対しH2やCOのガス還元は酸素分圧が制御できるため、低不純物含有鉄が得られる可能性がある(直接製鋼)。

そこで本研究では、1溶融スラグ/固体鉄間平衡P分配、2溶融スラグ還元時の生成固体鉄への非平衡P分配を検討した。1では、鉄鉱石組成ベースのスラグと固体鉄箔を1350度で20時間接触させ、分配を測定した。CO/CO2混合ガスでPO2=ー11ー14乗atmに制御した。鉄箔表面のスラグを研削除去後、酸溶解、MIBKで鉄分離し、超音波ネブライザー仕様ICP-AESで分析した。その結果、高塩基度、高酸素分圧(高%FeO)ほどP分配(スラグ中/メタル中P濃度)は高く、CaO/SiO2=1.0程度で十分低P鉄が得られることが判明した。また、フォスフェイトキャパシティを算出し、既往の溶融鉄-スラグ間データと共通して使用できる相関式を提案した。2では、1と同様組成スラグにCOガスを吹き付けて還元し、生成鉄中P濃度を測定した。この鉄はスラグ中に分散しているため、スラグの完全分離が必要である。まず粉砕し金属鉄とスラグを磁選分離する。次に付着スラグをクエン酸水溶液で溶解除去し、さらに臭素メタノールで金属鉄相のみ溶解し、溶媒除去後、酸溶解しICP-AESで定量した。その結果、P分配はスラグ中FeO濃度と良い相関を示した。これは1の平衡P分配と同傾向だが、値は小さい。これはガス-スラグ界面から還元し、固体鉄の生成によりスラグ中FeO濃度が局所的に低下しPを高濃度に含有する鉄が生成したためで、高純度鉄生成には攪拌が重要であることを示唆した。今後ガス吹き込みなど攪拌の影響を検討予定である。現在までにP分配平衡の測定およびモデル化を予定通り終了した。2324年度ではMn,Si平衡分配を測定する予定であったが、現在までのP分配の結果よりMn,Siの分配測定の重要性が低下したため予定を変更し、非平衡時のP分配を測定中である。24年度が最終年度であるため、記入しない。2324年度ではMn,Si平衡分配を測定する予定であったが、現在までのP分配の結果よりMn,Siの分配測定の重要性が低下したため計画を変更することとした。今年度は非平衡時のP分配を測定し、溶融酸化物からの鉄の生成挙動および生成した鉄へのPの分配挙動について調査することを目的とする。
新しい大腸癌抑制遺伝子ネットワークの解析

我々は、小児の自己免疫性大腸炎(AIE)の自己抗原AIE-75のcDNAをクローニングしてこの蛋白が3つのPDZドメインを持つことを証明した。酵母two-hybrid法でAIE-75に結合するこの蛋白のcDNAの単離を行い、約20個のcDNAクローンを得た。今回の研究では、これらのcDNAがコードする蛋白がAIE-75を介してどのようなネットワークを形成しているかを明らかにすることを目的として研究を行った。AIE-75は主に腸、腎臓、膵臓で発現する新しいPDZドメイン蛋白である。この蛋白をbaitとして酵母two-hybrid法でplacentacDNAlibraryからMCC(mutated in colon cancer)癌抑制遺伝子のホモローグMCC-2をクローニングした。さらに、腎臓および大腸のcDNAライブラリーからWnt pathwayのkeyとなる複数の蛋白がクローニングされた(未公表)。そこで、AIE-75発現ベクターを種々の培養細胞株に導入してWnt pathwayに影響を与えるか否かを調べた。その結果、AIE-75を過剰発現させると核内にβ-cateninが増加する現象が観察された。この機序を解析するためにWnt pathwayを酵母内に再構成してAIE-75の機能を解析する実験を行った。その結果、現在知られているWnt pathwayの構成遺伝子だけでは酵母内にWnt pathwayを再構成することはできず、未知の蛋白が必要であることが判明した。そこでこの不完全Wnt pathway再構成酵母の系に酵母内発現cDNAライブラリーを導入してこの分子の単離を開始した。AIE-75はPDZドメインを介して細胞表面レセプターと細胞膜下の情報伝達分子を繋いでいると考えられる。
光電融合へ向けたシリコン基板上新規蛍光体光源の創生に関する研究

採用2年目は、高い耐水性を有する新規シリコン硫化物蛍光体材料について、合成方法の最適化を行うとともに、発光波長制御と発光特性の解明を行った。具体的には緑色蛍光体(La,Ce)6Si4S17について、Y添加によるガラス化の抑制を行うことで、結晶中のCe濃度を変化させた単相試料の合成に成功した。また、発光および励起スペクトルや内部量子効率のCe濃度依存性について明らかにした。内部量子効率は結晶中のCe濃度が他の希土類元素に対して7%のときに最大59%に達した.さらに、サイト選択分光法によりその発光および励起スペクトルについて詳細に解析を行った。この成果は応用物理学会の秋季講演会(2014年9月)および春季講演会(2015年3月)で発表し、他の参加者と議論を行った。黄色蛍光体(Y,Ce)4(SiS4)3について、発光波長制御を目的としてGaを添加した試料を合成した。Gaで結晶中の希土類サイトを10%置換することで発光ピーク波長を575 nmから595 nmまでシフトさせ、橙色蛍光体を得ることに成功した。さらに、サイト選択分光法により、Ga添加による発光ピーク波長の変化を複数の発光帯の強度比変化で説明した。この成果は応用物理学会春季講演会(2015年3月)で発表し、発光波長制御法について議論を交わした。採用1年目で詳細に調査した(Gd,Ce)4(SiS4)3および(Y,Ce)4(SiS4)3蛍光体について、Mater.Res.Express, 2 (2015) 036203-1-11.でその結晶構造と発光特性を報告した。それに加え、励起スペクトル測定と共同研究者による第一原理バンド構造計算から、母体結晶のバンド構造に関する議論も論文中で行い、Gd4(SiS4)3が直接遷移型のバンド構造を有していることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はシリコン基板上光源への蛍光体応用を目指したものである。希土類イオンを発光中心として添加した蛍光体は添加するイオンの種類によって容易に発光波長の制御ができる。その発光波長選択性の高さを生かして、幅広い発光波長域に対応した光源が創生できると考えられる。本研究で用いる材料として、低温作製可能なシリコンと硫黄を組成に含むチオシリケート蛍光体を選択し、シリコン基板上への蛍光体層形成および新規蛍光体探索を行う。当該年度においては、シリコンを組成に含む新規蛍光体材料の探索を行い、粉末試料を作製した。具体的には蛍光体母体結晶として有用な希土類チオシリケートの探索を行い、単斜晶系Gd_4 (SiS_4)_3、Y_4 (SiS_4)_3および三斜晶系La_6Si_4S_17結晶を見出した。特にY_4 (SiS_4) 3とLa_6Si_4S_17はこれまでに報告のない新規結晶であり、Gd_4 (SiS_4)_3またはCe_6Si_4S_17を元に適切な元素置換を行うことで得られた。これら3種類の母体結晶に3価のセリウム(Ce)を添加し近紫外線を照射したところ、いずれの試料でも可視発光が兇られた。特に(Gd, Ce)_4 (SiS_4)_3および(y, Ce)_4 (SiS_4)_3蛍光体は単相試料粉末の作製法を確立した。内部量子効率の最大値は、前者で39%(Ce濃度10%、発光ピーク波長595nm)、後者で62%(Ce濃度15%、発光ピーク波長575nm)と高く、この値は蒸留水浸漬前後で変化しなかったことから高い耐水性を有していると考えられる。また、これらは間接励起過程により結晶中に添加した発光中心を効率よく励起できることも明らかになり、多くの希土類元素を効率よく励起するための母体結品としても期待できる。La_6Si_4S_17は単相試料粉末の作製が困難であったが、結晶内のLaの一部をYで置換することによって単相試料粉末を容易に得られることを明らかにした。

この成果は応用物理学会春季講演会(2015年3月)で発表し、発光波長制御法について議論を交わした。採用1年目で詳細に調査した(Gd,Ce)4(SiS4)3および(Y,Ce)4(SiS4)3蛍光体について、Mater.Res.Express, 2 (2015) 036203-1-11.でその結晶構造と発光特性を報告した。それに加え、励起スペクトル測定と共同研究者による第一原理バンド構造計算から、母体結晶のバンド構造に関する議論も論文中で行い、Gd4(SiS4)3が直接遷移型のバンド構造を有していることを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。3種類の新しいチオシリケート母体結晶の探索とそれを用いた蛍光体作製法の確立に成功しており、予定通り研究を遂行できていると考えられる。前年度に得られた蛍光体母体結晶粉末のさらなる発光波長制御を行い、可視光城から近赤外光域で発光する蛍光体粉末を作製し、結晶構造および光励起時の発光特性を評価する。その結果を元に高効率に発光する蛍光体を作製する。また、それら蛍光体のシリコン基板上への形成を試みる。
味覚器のアミノ酸受容メカニズムと中枢コーデイングの解析

〔1〕アミノ酸に対する味覚受容メカニズムー電気生理学的実験A:鯉の顔面神経からの味応答記録実験-30種以上のアミノ酸の内12種のアミノ酸が味覚器に刺激効果をもち,さらに相互順応実験によりこれらの化合物に対する受容メカニズムは6群に分類された.有効な12種の化合物の類似物や誘導体を使用して,アミノ酸の官能基が刺激効果にいかに係わっているのかを調べてみると一般にアミノ基と水素基は味応答を発現させるのに重要だがカルボキシル基はさほどではなく,またアミノ酸残基の大きさが刺激効果に影響を及ぼしていた.けれども使用した類似物等がそのまま親アミノ酸の受容サイトを刺激しているとは言い難く更に相互順応実験を行う必要がある.詳細な味覚受容機構の解明には別の実験計画が必要と思われ,既に単純な細胞系に味覚受容膜を発現させて解析を行う準備を進めてしる.B:ゴンズイの末梢味応答記録実験-同じくわずか7種のアミノ酸が有効でそれらは3群の受容機構に分類された.鯉の結果と比較すると,アミノ酸味受容機構は種特異性が高いようである.〔2〕顔面葉(延髄の第一次味覚核)における味応答の記録:記録された単一味神経ユニットは末梢での味応答スペクトラムと何等変りはなかった.niF(nucleus intermedius facialis)とよばれる顔面葉の深部核からの触・味応答は受容野も大きく極めて複雑であり,短反射路であろうと推察された.〔3〕HRPによる脳内第一次味覚の投射の解析:顔面葉・迷走葉は脊髄・橋部・間脳へと順行性・逆行性に複雑に投射しており,特に前者では視葉との連絡があり摂餌行動との関連を示唆している.〔1〕アミノ酸に対する味覚受容メカニズムー電気生理学的実験A:鯉の顔面神経からの味応答記録実験-30種以上のアミノ酸の内12種のアミノ酸が味覚器に刺激効果をもち,さらに相互順応実験によりこれらの化合物に対する受容メカニズムは6群に分類された.有効な12種の化合物の類似物や誘導体を使用して,アミノ酸の官能基が刺激効果にいかに係わっているのかを調べてみると一般にアミノ基と水素基は味応答を発現させるのに重要だがカルボキシル基はさほどではなく,またアミノ酸残基の大きさが刺激効果に影響を及ぼしていた.けれども使用した類似物等がそのまま親アミノ酸の受容サイトを刺激しているとは言い難く更に相互順応実験を行う必要がある.詳細な味覚受容機構の解明には別の実験計画が必要と思われ,既に単純な細胞系に味覚受容膜を発現させて解析を行う準備を進めてしる.B:ゴンズイの末梢味応答記録実験-同じくわずか7種のアミノ酸が有効でそれらは3群の受容機構に分類された.鯉の結果と比較すると,アミノ酸味受容機構は種特異性が高いようである.〔2〕顔面葉(延髄の第一次味覚核)における味応答の記録:記録された単一味神経ユニットは末梢での味応答スペクトラムと何等変りはなかった.niF(nucleus intermedius facialis)とよばれる顔面葉の深部核からの触・味応答は受容野も大きく極めて複雑であり,短反射路であろうと推察された.〔3〕HRPによる脳内第一次味覚の投射の解析:顔面葉・迷走葉は脊髄・橋部・間脳へと順行性・逆行性に複雑に投射しており,特に前者では視葉との連絡があり摂餌行動との関連を示唆している.魚類を用いてアミノ酸に対する味応答を調べた本研究によって次の様な事が判明した。1.味神経末梢記録によるアミノ酸受容機構について。(1)鯉を使用した実験では、12種類のアミノ酸にのみ応答性を示し、更にそれらの味覚相互順応実験によりそのメカニズムは6群に分けられた。それらは更に大ざっぱに分けて、a)broadly-tuning type(L-Ala,L-Pro,Gly,L-Hyp,L-Ser,β-Ala,L-α-Abuの全てに広く応答性を示す)とb)narrowly-tuning type(L-Glu,L-Asp,L-His,L-CysH,Betaineが各々独立して受容機構をもつ)に分類された。また相互順応実験中にL-AspとBetaineが存在することによって他の多くのアミノ酸の応答が増強されると共に閾値が2log unitsから4log unitsも低い濃度へとシフトした。この事はエサとなるものには種々のアミノ酸や他の化合物を含んでいるので、魚類が索餌行動中にエサをより発見しやすくしているものと考えられる。(2)ゴンズイの末梢実験では、わずか7種のアミノ酸にしか応答せず、鯉とその受容メカニズムは異なりBetaineとL-Pro,L-AlaとGlyがそれぞれ同じ受容機構に含まれていることが示唆された。これらの結果はアミノ酸味応答のスペクトラムと受容機構は種特異性が高いことを示している。2.味覚中枢における味応答記録。ガラス微小電極法により延髄の顔面葉(第1次味覚核)の触および味刺激による機能的構築を調べ、この核内では体部位局在性が画然としており、触髭の占める領野が極めて大きく、触覚中枢としても働いている事が確認された。また、比較的大きな味覚中枢であるにも拘らず味応答ニューロンは背側部に局在していた。
連帯の規範における<重度知的障害者>の包摂に関する研究

<重度知的障害者>をいかに承認しうるかという問いは、連帯規範の人間概念に<重度知的障害者>をどのように包摂しうるのか、という問いと同義であるが、現代の福祉国家を哲学的次元において基礎づけてきたリベラリズムの正義では、人間概念の核に自律性を置くが故に、そもそも<自律性なき者>(と評価された者)の存在は、その理論的射程に含まれてこなかった。本研究では、先ず、リベラリズムの人間概念に異議を唱えた幾つかの倫理的思考を検討しながら、<重度知的障害者>の承認問題におけるそれらの可能性を考察し、次に、<重度知的障害者>も含め、あらゆる人間存在を包摂し、かつ、万人が自明と認めうる普遍的な人間的属性としてvulnerabilityを提起しつつ、この人間的属性から連帯規範を立ち上げることの可能性について検討した。さらに、「何」を平等に分配することが<重度知的障害者>をも包摂した連帯規範に適うことなのかという問いを検討するために、リベラリズムにおける連帯の規範理論を代表するジョン・ロールズの『正義論』とアマルティア・センの潜在能力アプローチについて検討を加え、これらの規範理論が<重度知的障害者>の理論的・実践的包摂において課題を抱えていることを指摘した。そのうえで、vulnerabilityという人間属性から演繹される基本財としてのケアに着目し、「ケアの平等分配」が何を意味しているのか、さらにその実現可能性をどのように描けるのかを検討した。平成22年度の研究課題は、<重度知的障害者>を視座に置きつつ、リベラリズムが規定した人間概念、及びその人間概念に規定された人々の反転可能性reversibility」を前提とした連帯規範の意義と限界、また、このリベラリズムの人間概念を批判した共同体主義や「ケアの倫理」における、いわば関係主義的に規定される存在承認をめぐる議論の意義と限界等について検討するとともに、このような先行の「個としての自律性」や「関係性の有無」に左右される承認要求を批判し、承認の「属性主義からの離脱」を主張する議論を検討することであった。筆者はこれらの研究課題について、政治哲学、福祉原理、倫理学等の分野における先行研究を考証しながら、リベラリズムの人間概念に異議を唱えた幾つかの倫理的思考の検討、<重度知的障害者>の承認問題におけるそれらの可能性を考察するとともに、<重度知的障害者>も含め,あらゆる人間存在を包摂し、かつ、万人が自明と認めうる普遍的な人間的属性としてヴァルネラビリティを提起し、この人間的属性から連帯規範を立ち上げることの可能性について考察した。その論考の一部をまとめた論文「<重度知的障害者>の承認をめぐって:vulnerabilityによる承認は可能か」は、『社会福祉学』(日本社会福祉学会)51(2)に掲載され、また、財としてのケアの分配をめぐる検討を含めた研究報告として、「パーソナルアシスタンス制度とケアの自律」を北海道障害学研究会(2011年1月28日:はこだて未来大学)にて報告した。平成23年度は、<重度知的障害者>という視座から、リベラリズムの先行研究における幾つかの鍵概念、すなわちロールズの「無知のヴェール」や「格差原理」、センの「機能」や「潜在能力」等の諸概念を批判的に検証したうえで、<重度知的障害者>を理論的射程に包摂した連帯規範において、「何の平等」が求められることになるのか、という点について考察することを課題としていた。先ず、「何」を平等に分配することがく重度知的障害者>をも包摂した連帯規範に適うことなのかという問いを検討するために、リベラリズムにおける連帯の規範理論を代表するジョン・ロールズの『正義論』とアマルティア・センの潜在能力アプローチについて検討を加え、これらの規範理論が<重度知的障害者>の理論的・実践的包摂において課題を抱えていることを指摘した。

そのうえで、ヴァルネラビリティという人間属性から演繹される基本財としてのケアに着目し、「ケアの分配」が何を意味しているのか、さらにその実現可能性をどのように描けるのかを素描した。次に、<重度知的障害者>など、ヴァルネラビリティな存在・状態にある人々の包摂を志向する連帯規範がケアを基本財として置くことの論拠について考察し、人称的なケアを偶然性の契機に委ねるのではなく、それを何らかの形で普遍を志向する正義の論理に統合し、その権利性を定礎することの必要性、すなわち、「ケアの制度化」の必要性について論じるとともに、この「ケアの制度化」においてケアを分配することの意味と、分配されるケア資源が発動するケアの妥当性が担保されるために、ケア資源の質、分配に係る評価について原理的な考察を試みた。これらの論考を「<重度知的障害者>とケアの分配について」、及び「ケアが分配されるとき」の二本の論文としてまとめることができた。前者は北星学園大学社会福祉学部紀要第49号(2012年3月)に掲載され、後者は同紀要第50号に投稿する予定である。
空間構造知覚における視覚情報と聴覚情報の役割の解明

視覚情報と聴覚情報がどのように相互作用し,また統合されているかを空間構造理解の見地から系統的に進めている研究は少なく,その機序は未だ十分に解明されていない.そこで,本研究では視覚情報と聴覚情報が空間構造理解にどのように寄与しているかを解明するために心理物理学実験を行った.その結果,視覚情報処理過程により生成される空間構造知覚が,聴覚情報が修飾していることが明らかとなった.視覚情報と聴覚情報がどのように相互作用し,また統合されているかを空間構造理解の見地から系統的に進めている研究は少なく,その機序は未だ十分に解明されていない.そこで,本研究では視覚情報と聴覚情報が空間構造理解にどのように寄与しているかを解明するために心理物理学実験を行った.その結果,視覚情報処理過程により生成される空間構造知覚が,聴覚情報が修飾していることが明らかとなった.本年度は視覚刺激を用いた実験と聴覚刺激呈示装置の1部の設置を行った.研究代表者は運動からの構造復元刺激を用いた心理物理学実験により,主観的面の知覚を生起するドットの背景に対する輝度が運動速度に比例して変化する場合,面の形状を決定するとともに,それら2つの面により構築される空間構造が高い確率で一意に決定されることから,空間構造理解にドットの背景に対するコントラストが特徴量として用いられていることを示した(Yoshizawaら,2006).この結果は背景に対して目立ちやすい対象は観察者により近いという知覚をもたらすことを示唆している.そこで,対象刺激の空間構造を理解するとき,その周辺にある刺激が影響を及ぼすかを観察することにより,空間構造理解の文脈依存性について調べた.対象刺激単独の場合は奥行き構造を決める面の回転方向が曖昧であるが,周辺に特定方向に回転する知覚が得られる刺激を配置した場合,対象刺激は文脈に従う回転方向に知覚されることが明らかとなった(Yoshizawaら,2007).このことは,空間構造の理解が単に刺激自体による感覚情報の寄与だけでなく,先見知識などに基づいた高次の処理機構からの情報も利用することにより行われていることを示唆している.さらに,異なる様相間(例えば,視覚と聴覚間)における相互作用の可能性についても示唆している.一方,申請備品である聴覚刺激呈示装置の設置はその大半を終了した.残りの部分の設置と刺激パラメータの決定は次年度行う.本年度は視覚刺激を用いた実験と聴覚刺激を用いた実験を行った.視覚実験では視空間における奥行構造を決定するために重要な視覚情報として両眼視差情報がどのように形成されているかを心理物理学的に明らかにした(Yoshizawaら,2008).この研究では,輝度情報だけが両眼視差の信号として寄与していると報告されている先行知見は両眼奥行情報の理解としては不十分であり,メカニズムを詳細に明らかにすることを示唆した.一方,昨年度設置した聴覚刺激装置(申請備品)を用いて聴覚刺激の作成を行い,聴覚刺激を用いた心理物理学実験を行った.先行研究(Yoshizawaら,2007)において研究代表者は運動からの構造復元刺激を用いた心理物理学実験によって,多義図形の空間構造は目立ちやすい対象を観察者がより近い位置に存在していると知覚していることを示した.この多義性が,聴覚情報のみで解決され,視覚情報では曖昧なままであるとき,我々がどのように空間構造理解を行っているのかを聴覚実験において明らかにした.具体的には,音源が移動する聴覚刺激を用いて音源の物理的空間位置と知覚の違いを心理物理学的に調べた.刺激条件としては単に空間内を純音が連続的に移動するのではなく,断続音や音階の連続的な変化を伴う移動をさせることにより,聴覚刺激による空間定位のメカニズムの解明を行う.なお,この実験は現在も現在進行中であり,次年度前半に終了予定である。先行研究(Yoshizawaら,2007)において研究代表者は「運動からの構造復元」刺激を用いた心理物理学実験によって,多義図形の空間構造は目立ちやすい対象を観察者がより近い位置に存在していると知覚していることを示した.この視覚情報による多義性は聴覚情報により解消されるのかという問題につい本年度はて取り組んだ.視覚情報ならびに聴覚情報が同時に提示されたときの空間構造理解について心理物理学実験を行った.視覚情報としては物理的に4つの空間構造に対応する視覚刺激を提示し,聴覚情報として前記の4状態のうちの一つの空間構造に対応する聴覚刺激(具体的には,音源が3次元空間内を移動する聴覚刺激を用いて空間構造が多義的である視覚刺激を提示した)を提示した.このような視覚情報ならびに聴覚情報の間で空間構造が一意に決定できない刺激布置の場合,安定した空間構造状態を提供する情報と一致する空間構造の知覚が得られることが,この実験より明らかとなった.本年度は最終年度であるため研究結果をまとめ,成果報告をおこなった.すでに,前年度までの研究結果は原著論文として1件投稿中,2件準備中である.また,本年度の実験結果を国際会議,および国内会議において報告した.
アラケロフ幾何における正値性

本研究の目的は、アラケロフ幾何学における「基底条件付きアデール因子」に付随する数論的体積関数が、基底条件に沿って微分可能であり、その微分係数が数論的制限体積で与えられることを確立することである。さらに、それを用いて、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の形状など、数論的正値性に関する種々の未解決問題の解明へと応用することを目的とする。本年度は、境界上にない場合に、本研究の主目的である、「基底条件付きアデール因子」に付随する数論的体積関数が、基底条件方向に微分可能であることを示し、その微分係数が、数論的制限正値交点数に等しいことを得た。この結果は、プレプリント「Differentiability of the arithmetic volume function along the base conditions」(http://arxiv.org/abs/1807.11680)として公表した。この結果について、京都大学代数幾何学セミナーおよび数理解析研究所での「代数的整数論とその周辺2018」において研究発表を行った。次年度中に、この結果を、境界上も含めた一般的な形で確立し、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の断面積と形状との関係と合わせて公表する。また、「基底条件付きアデール因子」に付随する、代数多様体上の有理点の高さ関数の定義についても考察を行ったが、有意義な定義がまだ得られていない。有意義な高さ関数が得られた場合、張の基本不等式の「基底条件付きアデール因子」の場合を含めた一般化を定式化できるようになると期待される。「基底条件付きアデール因子」に付随する、代数多様体上の有理点の高さ関数の定義を与えたい。このことにより、張の基本不等式の上限の一般的な表現が与えられると期待できる。また、数論的制限体積関数の明解な表示が得られたので、さらに詳しく数論的制限体積の研究を進めるための足がかりを築きたい。本研究の目的は、報告者が新たに導入した概念「基底条件付きアデール因子」に付随する数論的体積関数の研究を進め、アデール因子の数値的性質の解明や数論的オコンコフ凸体の形状の解明への応用を目指すものである。本年度、アデール的因子の正値性と数論的体積関数の微分可能性に関する研究を行い、いくつかの進展を得た。一部はプレプリント「Adelic Cartier divisors withbase conditions and the continuity of volumes」(http://arxiv.org/abs/1702.03514)にまとめ、公開した。このプレプリントにおいて、基底条件付きアデール因子の空間上の数論的体積関数の大域的な連続性が確立された。この結果は、「数論的体積関数が基底条件に対して連続であること」をも示すものである。応用として、基底条件付きアデール因子に対する数論的ボネセン・ディスカント不等式が確立され、この結果はプレプリント「Adelic Cartier divisors withbaseconditions and the Bonnesen-Diskant-type inequalities」(https://arxiv.org/submit/1809817)に公開している。さらに、アデール的因子の空間に対する種々の代数的操作や極限操作の簡易化を目的としたより一般的なアデール条件「l1-アデール条件」の概念を新たに提示した。これらの研究は数論的体積関数のより一般的な微分可能性の確立に向けての基礎となると期待される。これらの成果について、東京理科大学、北海道教育大学、京都大学、パリ第6大学(フランス)で研究発表を行った。また、代数多様体上の有理点の研究に関連して、森脇氏・川口氏と共にモーデル-ファルティングスの定理に関する書籍の出版に関わった。プレプリント「Adelic Cartier divisors withbase conditions and the continuity of volumes」(http://arxiv.org/abs/1702.03514)は本来はもう少し早い段階で公表する予定であったが、遅くなった。しかし、本年度中に公開でき、また「l1アデール条件」を新たに提示できたことは良かったと考えている。数論的体積関数の基底条件による減少度の解明に向けて、研究は概ね順調に進展している。本研究の目的は、アラケロフ幾何学における「基底条件付きアデール因子」に付随する数論的体積関数が、基底条件に沿って微分可能であり、その微分係数が数論的制限体積で与えられることを確立することであり、さらにそれを用いて、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の形状など、数論的正値性に関する種々の未解決問題の解明へと応用することである。本研究に関連して、本年度、チェン氏と共同研究を行い、代数閉体上定義されていなくても構成できるような非常に一般的な、ニュートン・オコンコフ凸体の新しい構成方法を得、プレプリント「On subfiniteness of graded linear series」(http://arxiv.org/abs/1708.00638)に公開した。この結果は、カヴェーとコヴァンスキーの結果の別証明を与える。また、前年度までに得た、組の数論的体積関数の微分可能性・連続性などの研究成果について、広島大学、九州大学、首都師範大学(北京)、明治大学において研究発表を行なった。本研究の主目的は、考えている微分係数について、上下からの評価式を示すことによって達成される。本年度の研究によって、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の断面積に関する必要な評価式と、微分係数の上下の評価式が得ることができた。これらの結果は次年度中に公表する。

また、代数多様体上の有理点の研究に関連して、森脇氏・川口氏と共に書籍「モーデル・ファルティングスの定理ーディオファントス幾何からの完全証明ー」(サイエンス社)を執筆し出版した。本研究の主結果である数論的体積関数の基底条件に沿った微分可能性を示す上で基礎となる上下の評価式を、本年度中に得ることに成功した。当初の計画からは遅れているが、研究成果は次年度中に発表する。本研究の目的は、アラケロフ幾何学における「基底条件付きアデール因子」に付随する数論的体積関数が、基底条件に沿って微分可能であり、その微分係数が数論的制限体積で与えられることを確立することである。さらに、それを用いて、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の形状など、数論的正値性に関する種々の未解決問題の解明へと応用することを目的とする。本年度は、境界上にない場合に、本研究の主目的である、「基底条件付きアデール因子」に付随する数論的体積関数が、基底条件方向に微分可能であることを示し、その微分係数が、数論的制限正値交点数に等しいことを得た。この結果は、プレプリント「Differentiability of the arithmetic volume function along the base conditions」(http://arxiv.org/abs/1807.11680)として公表した。この結果について、京都大学代数幾何学セミナーおよび数理解析研究所での「代数的整数論とその周辺2018」において研究発表を行った。次年度中に、この結果を、境界上も含めた一般的な形で確立し、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の断面積と形状との関係と合わせて公表する。また、「基底条件付きアデール因子」に付随する、代数多様体上の有理点の高さ関数の定義についても考察を行ったが、有意義な定義がまだ得られていない。有意義な高さ関数が得られた場合、張の基本不等式の「基底条件付きアデール因子」の場合を含めた一般化を定式化できるようになると期待される。数論的体積関数の微分可能性の研究は、現在のところ、当初の方針に沿って進められている。今後、本研究の主目的解決に向けて鋭意研究を進めていく。また現在、本研究に関連して、オコンコフ凸体の構成に関する研究も遂行中である。数論的体積関数の微分可能性についての主結果とそれを用いた、数論的ニュートン・オコンコフ凸体の形状の研究についての研究成果をまとめる。数論的ザリスキー分解や張の基本不等式の一般化など、未解決課題に向けて鋭意研究を進めていく。「基底条件付きアデール因子」に付随する、代数多様体上の有理点の高さ関数の定義を与えたい。このことにより、張の基本不等式の上限の一般的な表現が与えられると期待できる。また、数論的制限体積関数の明解な表示が得られたので、さらに詳しく数論的制限体積の研究を進めるための足がかりを築きたい。今年度はフランスのIMJ-PRGの資金援助のもと、1ヶ月間フランスに滞在していたため、その間助成金を使用することがなかった。また、今年度の出張は国内が主となったため、出張費が予定より少額で済んだ。
環太平洋地域における日本人の国際移動に関する学際的研究

本研究の目的は、北米を中心とした「日系移民史」とアジアにおける「移殖民史」の分断状況の打破を試みるため、環太平洋地域を対象として、(1)各地における日本人社会の形成、(2)国際移動した日本人と様々な国家との関係、(3)環太平洋地域システム形成の分析をすることであった。いずれも達成することができた。さらに、地理学情報システム(GIS)を活用した移動研究の新しい方法論を模索することができた。本研究の対象時期は、19世紀末から20世紀前半にかけてであり、対象地域は、太平洋の周辺地域(日本、韓国、中国、東南アジア、オーストラリア、カナダ、アメリカ合衆国、メキシコ、南米)および島嶼(ハワイ、旧南洋群島)である。次の3点を追求するのが本研究計画の目的である。(1)対象地域に移住し、さらに対象地域間・対象地域内を移動する日本人の実態、および各地における社会形成のあり方を明らかにすること。(2)国際移動した日本人と様々な国家との関係を明らかにすること。(3)太平洋をめぐる諸地域が、地域システムとして統合される過程を明らかにすること。1.個別資料分析・フィールドワーク:実証的研究を進めるため、夏期と春期を中心に、各自フィールドワーク、資料収集、資料研究などの基礎的研究作業を行った。その成果については、『立命館言語文化研究』第18巻4号に「日本人の国際移動研究会2006年度研究経過報告」として詳説した。2.毎月の研究打ち合わせ会では、研究分担者・協力者を中心に報告をおこない、個別研究の成果を共有すると同時にプロジェクト研究の大枠と個人研究の方向性について議論・調整をした。北米地域研究者の移民研究と日本・東アジア研究者の植民地研究との統合の可能性については、具体的な議論を進めることができた。さらに、科研費(基盤(B))「帝国の法的形成に関する比較歴史社会学的研究:『日本帝国』の『内国植民地』を中心に」西川長夫(代表)との合同研究会も開催した。3.日本人の国際移動の研究においてこれまで空白であった太平洋の諸島について、日本人・日系人の体験を記憶・文学の面から検討するシンポジウムを開催した。これを機に、平成19年度は数回のシンポジウムを開き、北米と東アジアを補完する研究分野として確立する予定である。1.夏期と春期を中心に、各自フィールドワーク、資料収集、資料研究などの基礎的研究作業を行った。『立命館言語文化研究』19巻4号(2008年3月)にそれぞれの詳細な作業報告を掲載した。2.毎月の研究打ち合わせ会では、それぞれの研究成果の報告と、自分の所属する学商分野の最新の動向を紹介する報告をあわせて実施するようにした。研究会には若手の宮下敬志(言文研客員研究員、2008年度より立命館大学ポストドクトラルフェロー)、深豊幸(同志社大学アメリカ研究科)、佐藤量(先端総合学術研究科)が参加した。3,シンポジウム:国際言語文化研究所の連続講座「国民国家と多文化社会」第18シリーズ「環太平洋における移動と労働」の主要部分を担当し、ニューカレドニア、オーストラリア、サイパン、ハワイなどの太平洋「島嶼地域」の専門家と研究交流を実施し、「環」太平洋地域を研究の焦点とする我々にとって多くの示唆を得ることができた。北米・南米や東アジアへの移動や移住体験は、現地社会との関係(差別、労働、支配)を近代国民国家の枠組みの中で考えることを前提としてきた。太平洋の島嶼部は列強の遠隔植民地であることから、そのような地域に労働者として行くことは、政治権力や民族の重層性とはっきりと関わることになる。たとえば、非日本人との結婚は北米・南米・東アジアでは抑制されたが太平洋地域では極めて多いこと、太平洋戦争開始後の強制移住が特に厳しい体験を強いたことなど、他地域と違う特徴を多く持つことが確認できた。口頭報告を論文として執筆したものは、『立命館言語文化研究』20巻1号(2008年5月刊行予定)に特集として全て掲載することとなり、現在編集作業を進めている。『立命館言語文化研究』20巻4号(2009年3月)にそれぞれの詳細な作業報告を掲載した。2.毎月の研究打ち合わせ会では、それぞれの研究成果の報告と、自分の所属する学問分野の最新の動向を紹介する報告をあわせて実施した。研究会には研究協力者として宮下敬志(立命館大学ポストドクトラルフェロー)、藤田拓之(同志社大学非常勤講師)、佐藤量(先端総合学術研究科)が参加した。3.平成19年度に開催した連続講座「国民国家と多文化社会」第18シリーズ「環太平洋における移動と労働」の研究成果をまとめ、『立命館言語文化研究』20巻1号(平成20年9月刊)に特集として掲載した。

4.本研究の目的は、当初「日本人が環太平洋地域において移動しつつ、いかに各地で日本人社会を形成し、現地社会と交渉しつつ社会経済的地位を確保し、自分たちの文化を維持・再編成・再生産していったのか」としていたが、それを包含しつつ、日本人の移動から環太平洋地域の形成を明らかにすることも視野に入ってきた。5.平成21年度は、成果発表を主眼に研究活動を予定している。8月に「紀元2600年奉祝海外同胞集会」をめぐって移民研究、日米関係、国際政治等の観点から検討するシンポジウムを開催する予定である。10月10日11日には、本プロジェクトの主たる成果報告として、4つのセッションからなるシンポジウム「環太平洋地域における日本人の国際移動」を開催する。シンポジウムでの報告はすべて『立命館言語文化研究』21巻4号として年度内に公刊する予定である。本研究の目的は、当初「日本人が環太平洋地域において移動しつつ、いかに各地で日本人社会を形成し、現地社会と交渉しつつ社会経済的地位を確保し、自分たちの文化を維持・再編成・再生産していったのか」としていたが、それを包含しつつ、日本人の移動から環太平洋地域の形成を明らかにすることも視野に入ってきた。2009年10月1011日開催の成果報告シンポジウム「環太平洋地域における日本人の国際移動」では、4つのセッションを置いた。当初の目的はセッション4「移住先地域から見た環太平洋日本人世界」で議論した。セッション1(基調報告「日本人の国際移動と太平洋世界の形成」)およびセッション2「太平洋世界の多様性・多元性と日本人の国際移動」では、日本人の移動が環太平洋地域における資本主義経済の浸透と同期していることの歴史的意義について様々な観点から報告・議論した。さらに、セッション3では、地理学のGISの方法論が移動研究に有効であることを示すため、「GISを活用した東洋拓殖移民への空間論的接近」という題で歴史史料とGISの接点を示した。このように、本研究は、その出発点で予想できた研究成果よりもはるかに発展し、移民研究の枠を越えた移動研究の姿が明確になりつつあると言える状態にまで達した。本シンポジウムにおける報告論文は、加筆修正した上で『立命館言語文化研究』21巻4号(2010年3月)に特集「環太平洋地域における日本人の国際移動」として出版した。
明治前期における新聞に付随する書籍・印刷物の研究

これまで近代の文学といえば、明治以降の知識人による知識人のための文学という性格が前面に考えられてきたが、実際に、一般の非知識人を多く含む人々が消費する文学のありかたは等閑に付されてきた。本研究では、近世期の戯作文学がいかに明治以降命脈をたもち、どのような形で明治以降「文学」として存在したか、明治以降の非知識人も多く含む「大衆」がそれをどのように享受したのかということの実態を明らかにする。それによって、日本の近代の文化のありかたのこれまで考えられてこなかった面に光を当てたい。