hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速イオン流束機能を果たすチャネル構造場の分子設計

固体中で大きなイオン流束を達成する材料の新規設計原理を確立するためには,媒体の拡散定数に支配される担体輸送ではなく,チャネル構造場を構築する必要があるとの観点に立って,ゲル-液晶が混在する生体膜にあって大きなイオン流束を発生し,生体の情報伝達機能を担っているイオンチャネル機能の人工的構築を検討した。このためα-シクロデキストリンを修飾したチャネル構造体として,一級水酸基側置換基にコール酸の全ての水酸基をメチルエーテル化した化合物を用いることとした。これは疎水的な硬い構造のステロイド骨格の片側に3つの親水的なエーテル結合が露出し,置換基全体として両親媒性を有するため,デキストリンに導入することによってエーテル結合をチャネル内壁に配置した構造が提供できることと期待した。これを用いて全ての1級水酸基を修飾した化合物は約10pSのやや大きな一定の電導度と,カチオン/アニオン透過選択性比7を与え,エーテル鎖による親水的な内孔を有するチャネルが形成されたことを示した。さらに大環状化合物開口部として、4,6及び8-カリックスアレーンを合成し,4,6体について長鎖アシル基を導入したところカリックス[6]アレーンについてチャネル電流を観測できたが,カリックス[4]アレーンはチャネル電流を与えなかった。[4]アレーンはイオン透過に対して十分に大きな開口部を提供できないためと考えられる。さらにアゾ基を2本の疎水性基の一部に取り入れたアンモニウム塩を合成し,アニオン部位をオリゴエーテルカルボン酸にイオン交換した両親媒性イオン対型超分子イオンチャネルを用い,トランス体はチャネル電流を与えるが折れ曲がった構造のシス体はチャネルを形成することができず,イオン流束を制御するシステムの構築に成功した。
韓国の英語のデジタル教科書に関する調査と日本への示唆

小学3年生から6年生の韓国の英語のデジタル教科書の分析を語彙面から行い、語彙が学年が上がるにつれてどのように変化しているかの分析を行ったが、現在はそれに関する論文を執筆中である。また、教科書ではないが、日本でよく使われている小学生対象の英語のテキストのLet's Goのデジタル教材の分析を行った。このデータと韓国の英語のデジタル教科書の比較を行い、こちらも今年度中には学会発表、できれば論文として発表していきたいと考えている。また、昨年度は2つの国際学会で発表を行った。そこでは台湾・マルタ・ポルトガル・チェコなど各国で小学校の英語教育を専門にする研究者と知り合うことができ、各国の小学校の英語教育について知ることができた。特に、台湾に関してはデジタル教科書や英語村に関する情報を得ることができ、今後、韓国から台湾に範囲を広めて研究を行っていきたいと考えている。韓国は大統領が変わるたびに教育政策が大きく変わるため、2019年度現在では、当初計画されていたデジタル教科書の全面的な公教育での普及はいまだ実現されていず、韓国でのデジタル教科書に対する関心は年々低くなっていったように感じる。また、朴大統領就任後,「先行学習禁止法」が制定されたため、放課後学校での小学1・2年生の英語学習が禁止されたことから、近年英語図書館が注目を集めている。よって、今年度は「先行学習禁止法」や英語図書館に関する資料なども集めた。ICTを使って先進の英語教育を進めてきた韓国であるが、予算不足から失速し、現在では英語図書館という地味ではあるが、予算のあまりかからない堅実な手段が注目を浴びているようである。その他、デジタル教科書という観点ではエストニアが小学校から高校まで全校にデジタル学習教材を無償配布しており、デジタル教科書に関しては今後エストニアに注目していきたいと考えている。今年度は本来は韓国の英語のデジタル教科書の小学3年生から6年生の分析を語彙面から行った論文を発表し、掲載する予定であったが、執筆にかなりの時間がかかっており、掲載には至らなかった。また、世宗市のスマートラーニングについての論文もやはり執筆に時間がかかっており、まだ出版できていない。ゆえに、今年度は韓国の英語教育についての論文を学会誌などにあらたに掲載することができなかった。その他、昨年度はサバティカル中であったため、研究費が通常のように使用できないこともあり、日本にいるときよりも研究のペースがかなり遅れてしまったのも一因であると思われる。今年度は日本に帰国したため、今までの遅れを取り戻して論文執筆に集中していく予定である。今年度は最終年度のため、学会発表と論文執筆などの成果発表を中心に行っていきたいと考えている。特に、世宗市のスマートラーニングに関する論文はまだ執筆途中であり、今年度の7月までには執筆を終えたいと考えている。また、デジタル教科書に関する研究に関しても分析を終了しているデータがいくつかあるため、そちらの執筆も今年度末までには執筆を終了したいと思っている。特に、デジタル教科書ではないが、日本でよく使われているLet's Goのデジタル教材との比較も行っていきたいと思っている。また、研究成果の社会への還元ということで、韓国のデジタル教科書を参考にして、小学校の授業で使えるデジタル教材を制作する小学校の英語の教員養成講座に関する研究を行いたいと考えている。また、韓国の英語教育に関してはここ数年大統領が変わったこともあり、大きく方向が変更され、全小中学校へのデジタル教科書の配布が中止されるなど、デジタル教科書の普及が失速した。その代り、英語図書館などの予算がかからない対策が注目されていることもあり、今後は教育格差対策としての英語図書館についても研究を行っていきたいと考えている。また、デジタル教科書に関してはエストニアが小学校から高校まで全校にデジタル学習教材を無償配布しており、今後エストニアにも注目していきたいと考えている。l本研究の目的は韓国の小中学校の英語のデジタル教科書の現状を調査し,デジタル教科書の効果とともに問題点などを明らかにしながら,今後どのようにデジタル教科書を英語の授業に導入していくべきかなど日本の小中学校の英語教育に重要な示唆・指針を与えていくことである。1年目である2017年度の計画では1韓国におけるデジタル教科書・英語教育に関する論文を収集することと2世宗市の小中学校を視察することであった。1資料収集に関しては韓国の淑明女子大学の図書館において関連資料を多く収集することができた。さらに、2においても世宗市においてスマート教育を取り入れている小学校を訪問し、インタビューおよび児童に対する質問紙調査を行うことができた。これらの結果はInternational Journal of Arts & SciencesのToronto Conferenceにおいて発表する予定である。その他、韓国の検定教科書の1つであるチョンジェ教育の小学3年生対象の教科書に付随したデジタル教材「ELEMENTARY SCHOOL ENGLISH3 e-教科書」(ハン, 2010)と2012年度に日本の文部科学省より配布された小学5年生対象の「Hi, friends!1」に付随したデジタル教材を語彙およびコンテクストの観点から比較した。これらの結果は第15回小学校英語教育学会(JES)広島大会において口頭発表を行い、さらに小学校英語教育学会誌JES Journal,16に掲載された。ほぼ計画通りに進んでいる。本年度は韓国の英語のデジタル教科書の3年生用の3冊のスクリプトを作成し、内容分析と語彙分析を行った。その結果、韓国で使用されているe教科書は,『Hi, friends!1』と比較してみると,内容分析の観点では学習者が言語機能を推測・理解しやすいようにコンテクストの特定化と対話の構成がなされていることが明らかになった。語彙面においては,『Hi, friends!

1』では最も多く使われていた動詞はlikeであり,名詞では食べ物の話題が多いなど使われているなど語彙にかなり偏りがあったが,今回分析を行った韓国のどのe教科書も食べ物の話題とともに文具などの語彙も頻出しており,動詞においてもbe, have, thank, look, like, letなど一般的な動詞が使われているなど,各e教科書において多少のばらつきはあるが,『Hi, friends!1』と比較して、韓国のe教科書は様々なコンテクストにあった基礎的な語彙や表現が使われていることが明らかになった。さらに、日本の中学校用デジタル教科書と韓国のデジタル教科書と比較した結果、韓国のデジタル教科書の利点として以下の6点が明らかになった。1.読み上げ機能「通し読み」「リピート読み」「主観映像」は「聞く」「聞いて真似する」「対話者として参加する」ことができるようになっている。2.「Oral Introduction」はlessonのpre-listeningとして使用できる。3.「Movie」は、動画を見ながら英語を聞くことができる他、字幕のボタンを押すと字幕を見ることができる。4.ところどころ単語やフレーズを隠すマスキングができる。5.「Picture Cards」には本文に即した挿絵が書いてあり、場面ごとに本文を聞くことができる。6.「Practice (Listen)」ではlistening問題のスクリプトが見られる。おおむね順調に進展はしているが、韓国において学校全体で英語のデジタル教科書を使用している小中学校というのは予想外に少なく児童の自習用として、または、学校内でも各教員に任せていることが多く、学校全体で質問紙調査を難しいことがわかった。よって、当初は韓国の小中学校(各5校)において英語のデジタル教科書に関する調査を児童に行う予定であったが、児童に対する調査よりもデジタル教科書の機能・内容・語彙に焦点をあて、それらを日本の小中学校のデジタル教材・デジタル教科書と比較していきたいと考えている。論文に関しても3本発表し、「韓国の小学3年生対象の英語のe教科書の内容分析」、「韓国の英語のe教科書の内容分析ー小中連携に示唆を与えるためにー」「韓国の小学3年生対象の英語のe教科書および『Hi, friends!1』のデジタル教材の品詞別の語彙分析」という題名の論文を学会誌、紀要などに掲載した。昨年度に韓国のデジタル教科書(3年生から6年生)を入手し、データーベースを作成したが、今年度はそれらのデータベースをもとに分析を行い、以下のことが明らかになった。第一に、小学3年生から小学6年生のe教科書4冊を分析し,コンテクストの特定化および対話構造を調べた結果、対話者の国籍および対話場所がすべて特定されており,コンテクストの特定化は非常に高いということが明らかになった。
更年期女性の骨強度・骨代謝マーカーに及ぼす身体活動量の影響に関する縦断的研究

更年期女性の骨量の維持・増進及び骨代謝回転生化学マーカーに効果的な運動量と運動形態は、明らかにされていない。本研究の目的は、更年期の内分泌変動と骨代謝マーカーから得られる骨代謝回転動態及び骨強度に影響を及ぼす身体活動の有効性についてその縦断的変化を次の観点から検討をおこなってきた。具体的には、(1)対象者の呼吸循環諸変量にもとづく嫌気性代謝閾値の確定と横断的データから得られる体力関連諸指標に及ぼす加齢変化と閉経の影響の有無の検証。(2)運動群と対照群の骨密度と骨代謝マーカーに及ぼす加齢変化と閉経の影響について比較検証。(3)本研究によって立案された運動処方の骨代謝に及ぼす妥当性の検討として、対象者を運動群、運動指導群、対照群の3群に分類し、対照群を除く2群に対して、2年間の運動指導から得られた効果の有無を検証した。対象者は、35歳から68歳の女性100名(長距離ランナー33名、剣道愛好者26名、対照群41名)を対象とした(51.5±8.5歳)。全員非喫煙者でホルモン補充療法の経験がなかった。体力水準を把握し、運動処方立案のための基礎的検討をおこなった。次の知見を得た。1)更年期女性の呼吸循環諸変量には加齢の影響が認められたが、閉経の影響は認められなかった。運動群のVO2maxの減少は-0.47/kg/min/yr.であった。2)定期的な運動の習慣化は骨密度に好ましい影響を及ぼし、閉経後の骨量減少を抑制する可能性が示された。この場合の運動実施頻度と時間は、4回/週、約60分/回であり、運動種目・様式は剣道、ジョギングジョギング及びランニングであった。この時の運動強度はVO2maxの6570%であった。3)brisk walkingは閉経後女性の骨強度を高めることが示された。これらのことから本研究で実施した運動処方が骨量減少の予防に有効であることが示唆される。次の知見を得た。本研究では、更年期女性の骨強度、骨代謝マーカーに及ぼす嫌気性代謝閾値相当の心拍数をターゲットとした運動療法の影響を閉経前後及び1年間の運動療法実施前後で検討した。対象は41歳59歳の女性46名であった。運動群は定期的なランニング習慣を有する長距離ランナーで,閉経前群10名(平均年齢43.9【.±.】4.6歳)、閉経後群15名(52.9【.±.】4.1歳)であった。対照群は運動習慣を有さない21名で、閉経前群10名(46.3【.±.】4.3歳)、閉経後群11名(54.9【.±.】5.3歳)であった。骨強度は超音波骨密度測定装置を用い右足踵骨のSOS,BUAを測定した。骨代謝マーカーは、PTH、CT、BGP、Alp、Caを測定した。運動群に対して、初回運動負荷試験から嫌気性代謝閾値を算出した。尚,同様の測定を1年後に実施した。解析はpaird t-test、分散分析を用いた。以下に結果を示す。1)対象者の年齢と身体特性をみると、両群の形態には差が認められなかった。

2)骨強度をみるとSOSでは閉経前運動群が閉経前対照群に対して有意の高値を示したが(p<0.05)、1年後の測定値間にはいずれの群も差を認めなかった。これに対して、BUAは閉経前後の両群とも差異が認められなかったが、1年後の測定値では閉経前後ともに運動群での有意の高値を示した(p<0.01)。3)骨代謝マーカーのうちCaでは、閉経前後とも運動群で年次低下を示し、CTでは閉経後運動群のみで有意の年次低下を示した(p<0.01)。また、BGPは、閉経前後ともに運動群で年次上昇を示した(p<0.01)。これらのことから、嫌気性代謝閾値相当の心拍数をターゲットとした1年間の運動療法は、運動群の骨強度及び骨代謝マーカーの面で良好な結果を得た。本研究では、定期的な運動習慣を有さない更年期女性を対象として、ATレベルの心拍数をターゲットとした歩行を中心とするトレーニングを実施し、骨強度と閉経に及ぼす効果について検討した。対象は、定期的な運動習慣を有さない、42歳から59歳の女性37名とした。閉経前群の平均年齢は46.3歳、閉経後群は54.8歳であった。閉経後群の閉経年齢は49.7歳、閉経後年数は5.1年であった。骨代謝マーカーはカルシウム調節ホルモンのPTH、CTとし、骨形成マーカーはBGP、Alp、Ca及び骨吸収マーカーはTRAP、Pyr、D-Pyrを測定した。また、E1,E2のエストロゲン分画を測定した。骨密度の測定は右足踵骨のSOSとBUA、stiffnessを測定した。これらの測定は、1年間のトレーニング前後で2回行った。運動強度の設定は対象者ごとにATを算出し、これに相当する心拍数をターゲットとした。最高心拍数のおよそ6570%に相当した。運動指導は1回/週、60分/回で実際の歩行速度は約80m/分であった。統計的手法はStudentのpaired t-testを用いた。対象者の特性をみると閉経前後の両群の形態関連指標には顕著な差は認められなかった。SOSへのトレーニングの影響は閉経後群で有意に高い傾向を示した。しかし、BUA、stiffnessでは閉経前後の両群とも顕著な差は示されなかった。骨代謝生化学指標をみると、骨形成マーカーのBGPでは有意ではないものの閉経後群で上昇傾向がみられた。また、骨吸収マーカーの各指標及びE1,E2には顕著差はみられなかった。これに対してPTHは閉経後群で有意な低下を示した。これらのことから、加齢による骨量の低下やそれに伴う生化学指標の変動がみられなかったことは、歩行を中心とした今回の運動指導が骨に対する好ましい効果を反映したことが示唆される。本研究では、更年期の内分泌変動と骨代謝回転動態に影響を及ぼす身体活動の有効性について縦断的に次の検討をおこなった.35歳から68歳の女性100名を対象として体力水準を把握し、運動処方立案のための基礎的検討をおこなっている。具体的には、対象者の呼吸循環諸変量にもとづく嫌気性代謝閾値の確定と横断的データから得られるこれら諸指標に及ぼす加齢変化と閉経の影響の有無を検証した.さらに、骨密度と骨代謝マーカーに及ぼす加齢変化と閉経の影響について運動群と対照群間の違いを検証した.さらに、実験的な運動実施の効果を検討するため、対象者を運動群、運動指導群、対照群の3群に分類した.そして、対照群を除く2群に対して、骨代謝への運動の影響を長期的に観察するため嫌気性代謝閾値相当の心拍数をターゲットとした運動処方を個々に作成し、フィールドワークを中心とする運動指導を1回/週、2年間に渡って実施し、次の知見を得た。1)更年期女性の呼吸循環諸変量には加齢の影響が認められ、閉経は影響しない.
ヒストンを標的とする移植後合併症の早期診断マーカーと治療法の開発

播種性血管内凝固症候群(DIC)では、基礎疾患を背景に過凝固状態が惹起され、全身の細小血管内に微小血栓が形成される結果、循環不全による多臓器障害が出現する。これまでの研究で、核内蛋白のヒストンやHMGB1がDICの出現に関与していることが判っている。造血器腫瘍を基礎疾患とする場合でも、寛解導入療法として抗がん剤による化学療法が施行されると、腫瘍崩壊が出現し、腫瘍崩壊症候群を引き起こしたり、DICの増悪が認められることは日常臨床で経験する。そこでまず我々は、造血器腫瘍における化学療法時にDICが出現した際、血清中のヒストンやHMGB1が病態の惹起と完成に重要な役割を果たしていると考え、凝固マーカー(PT-INR, FBG, FDP, TAT, AT, SFなど)とヒストン並びにHMGB1の値を測定し、相関を検討することにした。対象は、当科に入院し化学療法を施行された白血病や悪性リンパ腫、それに多発性骨髄腫などの造血器腫瘍患者で、化学療法の前後、および入院治療経過中、適宜、末梢血採決で検体を採取した。また、移植治療における重篤な合併症である肝中心静脈閉塞症(SOS/VOD)は、内皮障害よりか凝固状態となり、多臓器不全から死の転帰をとることも稀ではないが、こうした凝固異常の病態においていもヒストンやHMGB1が診断早期のマーカーと成り得る可能性について研究を進める。当院に入院した造血器腫瘍患者の化学療法前後において、患者末梢血を採取し、凝固マーカーの検査および血清中のヒストンとHMBG1の測定を継続できているため、研究は順調と考えられる。凝固マーカーとヒストン並びにHMGB1との相関を検討し、DICの早期マーカーと成り得るかを検討する。また、その結果を学会および雑誌論文として発表する予定である。研究は次年度も継続中であるため。
YBCO-PBCO固溶体単結晶の作成と磁気抵抗測定によるその電子物性の解明

PrBa_2Cu_3O_<7-δ>(PBCO)がいわゆる123構造をとるにもかかわらず超伝導を示さないことが多くの研究者の興味を惹き、YBCOのYサイトの一部をPrで置換した系の超伝導抑制効果についての研究がこれまでにも数多く行われてきた。我々は、特に単結晶を用いた精密物性研究の必要性を痛感し、本研究では特に、固溶体単結晶の作成とそれを用いた磁気抵抗測定による研究を実施した。その結果、まずYBCO-PBCO固溶体単結晶をフラックス法により広範な組成領域で作成することができた。これらの単結晶を用いてT_c直上から上の常伝導領域で磁気抵抗の測定を行い解析した。その結果、特にPr濃度が0.30.5(T_cでは、30K0K)の領域で負磁気抵抗成分が存在することを超伝導領域の試料では初めて明らかにした。この負磁気抵抗成分は通常の磁場依存性測定のみからは検出が困難であるが、角度依存性測定を組み合わせることにより分離抽出できることを示した。また、非弾性散乱長の温度依存性がほぼT^<-1>であることも見出された。この手法は、更にYBCOの酸素欠損試料やYBa_2(Cu_<1-x>Zn_x)_3O_<7-δ>等の試料における負磁気抵抗成分の存否、ひいては、モット転移近傍におけるアンダーソン転移領域の探索にも応用できるものと考えられる。
マウス無色素上皮の培養系ならびにそれを用いた抗緑内障薬のスクリーニング系の確立

我々はマウス毛様体のexplant cultureを行い、少なくとも色素上皮細胞の培養を行うことが可能であった。また毛様体全体を単一細胞に分離し培養を行った。その結果と無色素上皮と思われる細胞は得られなかったが、sphere形成を伴う細胞集団が得られた。神経提細胞由来細胞がGFPにより蛍光を発するP0Cre-GFPマウスを用いて同様に毛様体を培養したところGFP陽性のsphereが形成された。毛様体に神経提細胞由来の神経幹細胞が存在すると考えられた。マウス不死化角膜上皮細胞であるTKE2の継代や、角膜上皮細胞のexplant cultureなどを行った。続いてマウス毛様体のexplant cultureを行った。初めに毛様体上皮をセッシにて剥離し、それをexplant cultureする方法を試みたが、豚と比較し脆弱であり毛様体上皮の単離は困難であった。続いて毛様体実質を含む毛様体全体のexplant cultureを行った。その結果少なくとも色素上皮細胞の培養を行うことが可能であった。培地は通常のDMEMを用いた。COPsのconditioned mediumを用いても同様の結果が得られた。またPO-Cre-GFPマウスの毛様体をディスパーゼ処理し、COPsのconditioned medium中で培養を行ったところsphereを形成し、かつそれらはGFPpositiveであった。毛様体の神経提細胞由来の神経幹細胞が得られたものと考えている。毛様体からの上皮細胞の培養系を確立した時点で、無色素上皮細胞と、色素上皮細胞との選別を試みた。具体的には、アクアポリン4が無色素上皮特異的に発現しているとの既報をもとにアクアポリン4を無色素上皮細胞のマーカーとして用いた。まずマウスの眼球の切片を作成し、アクアポリン4が無色素上皮に特異的に発現しているかの確認を行ったが、免疫染色が、困難であった。アクアポリン1は角膜等に既報同様に発現していた。無色素上皮のよりよいマーカーを探索した。またマウス・ラット専用眼圧計TONOLABTMを購入し、マウスの眼圧を測定することが可能になった。またCOPsのconditioned mediumを用いても同様の結果が得られた。続いて毛様体からの上皮細胞の培養系を確立した時点で、無色素上皮細胞と、色素上皮細胞との選別を試みた。まずマウスの眼球の切片を作成し、アクアポリン4が無色素上皮に特異的に発現しているかの確認を行ったが、免疫染色が困難であった。しかし、偶然にもマウス毛様体の初代培養からスフェア形成能を有する細胞があった。我々は神経提細胞由来細胞にGFPを発現するPOcre-EGFPマウスの毛様体を用いて同様の初代培養を行った。その結果、GFPを発現するスフェア形成能のある細胞が毛様体に存在することが明らかになった。本細胞は神経提由来の神経前駆細胞群と考えられた。我々は今後、本スフェアを用いて神経系細胞への分化誘導を試みる予定である。
図形楽譜アプリケーションを活用した教科横断的表現教育教材及びその演習モデル開発

ICTを活用した教科横断的表現教育を可能にするタブレットコンピュータ用図形楽譜アプリケーション「Graphic Composer for Education」の開発と、本アプリケーション活用による幼稚園・特別支援校・小学校・中学校の各発達段階に合わせた演習モデル・表現活動モデルの開発が本研究の目的である。本アプリケーションには「音パズル」「写真楽譜」といった画期的な教材に繋がる機能が実装され、音楽教育を美術(造形)表現の観点から、逆に美術(造形)教育を音楽表現の観点から捉え直すことができる新しいコンセプトの学びや表現活動が可能になる。
英国の都市ホームレス問題における社会的企業の評価枠組みの研究

英国都市部のホームレスへの社会的包摂を課題にして、社会的企業の事業評価枠組みの研究を行った。SROI(社会的投資収益率)の効果性を検証したが、データやモニタリングのシステムが欠如し、外部の専門家に評価を依頼する傾向が分かった。一方、社会的企業自身は質的評価手法を採用するとこもろあり、評価手法は画一的ではない点を確認できた。質的評価としては、アウトカムスターを検討した。社会的企業がもたらすインパクトを金銭的価値で表示するには限界があり、社会関係性、ソーシャルキャピタル、地域経済や環境等の視点から評価し、個別の社会的企業で量的および質的評価法の組み合わせが有効になるとの結論を得た平成24年度は、25年1月には、ノーザンプトン大学クリス・ダーキン氏を招聘し、3月には、ポーツマス大学名誉教授ノーマン・ジョンソン氏を招聘して、英国の社会的企業に関する講演会および研究会を開催した。また、研究分担者を中心に24年9月に英国で調査を行った。調査では、社会的企業の中間支援組織ソーシャル・エンタープライズUK、就労訓練を行う社会的企業オアシスUK、ロンドン・ランベス特別区のソーシャルケア部門から社会的企業として独立したトパーズなどを訪問した。また学術交流として、全学を挙げて社会的企業教育を行っているノーザンプトン大学を訪問し、クリス・ダーキン教授他6名と大学における社会企業教育のあり方に関する意見交換を行った。訪問先では、ビッグ・ソサエティ・キャピタル(前年度訪問)を中心に行われている「社会的投資」を調査した。アセスメント評価の実態については、SEUKはSROI(社会的投資収益率)よりも質的手法を重視した評価方法を採用しており、評価手法が画一的ではない点を今回の調査でも確認できた。クリス・ダーキン氏ら研究者との交流では、英国における社会的企業関連政策の最新動向、これらの動向がもたらす社会経済的影響を学ぶことができた。そのほか、研究代表者および分担者は英国における貧困や社会的企業について、学術雑誌での論文発表および学会での口頭発表を行った。これらは、本研究を最終年度においてまとめる際の基礎となるものであり、重要な成果であったと考える。英国都市部のホームレスへの社会的包摂を研究課題にして、社会的企業の事業評価枠組みの研究を行った。評価枠組みには直線論理モデルと非直線論理モデルがあり、それぞれが長所と短所を持っている。直線論理モデルとしては、内閣府が推奨するSocial Return on Investment(社会的投資収益率:SROI)の有用性および効果性を検証した。本調査では、SROIは社会投資を呼び込む有力な手段になるものの、データやモニタリングのシステムが欠如することがあり、複雑な作業でもあるために外部の専門家に評価を依頼する傾向があることが分かった。一方、中間支援組織の英国社会的企業(SEUK)はSROIよりも質的手法を重視した評価手法を採用しており、評価手法は必ずしも画一的ではない点を確認できた。質的な評価としては、アウトカム・スター(Outcome Star)方式を検討したが、これは日本の評価システムに対して示唆を得ることができた。特にクライエントの生活実態をホームレスの人たちも自己認識でき、自立のステップに有用な形式となっている。また日本の脈絡では、ビッグイシュー日本が開発したアセスメントシートを検討した。結論として、社会的企業がもたらすインパクトは金銭的価値で表示することには限界があり、社会関係性、ソーシャルキャピタル、地域経済や環境等の視点から評価するのが妥当で、単体のテンプレートはなく、個別組織の活動に対する量的・質的評価法の総合的な組み合わせが有効になるとの結論を得た。社会的企業がもたらすインパクトを金銭的価値で表示するには限界があり、社会関係性、ソーシャルキャピタル、地域経済や環境等の視点から評価し、個別の社会的企業で量的および質的評価法の組み合わせが有効になるとの結論を得た平成23年度は、研究分担者を中心に24年3月に英国で予備調査を行った。また24年2月には、中間支援組織のヤング財団事務局長のS.タッカー氏を招聘し、英国の社会的企業に関する講演会および研究会を開催した。渡英調査では、社会的企業の中間支援組織であるソーシャル・エンタープライズ・ロンドン(SEL)、社会的企業の育成に積極的に取り組んでいるロンドンのランベス特別区を訪問した。そのほか、英国政府の社会的企業育成策を確認するため、政府主導で開設されたビッグ・ソサエティ・キャピタル(社会的企業支援の金融機関)や内閣府市民社会局も訪問した。また、社会的企業研究者(R.リドリー=ダフ氏ら)を訪問し、意見交換会をもつことができた。SEL訪問の際には、社会的企業のアセスメント評価手法について、SROI以外にもSEL独自で開発した評価手法のヒアリングを行うことができた。この点については、ヤング財団のタッカー氏も講演会においてSROIだけで社会的企業を評価することは避けるべきと語っており、英国内では、SROIだけでなく別の評価手法も注目され、実践されていることを確認できたことは意義があったと考える。

また、ビッグ・ソサエティ・キャピタルや内閣府市民社会局の訪問では、政権交代によって社会的企業の育成環境がどのように変化したかを確認することができた。具体的には、社会的企業の支援策の財源について、従来からの補助金ではなく、ビッグ・ソサエティ・キャピタルのような金融の論理が取り入れられるようになった点である。そのほか、研究分担者3名が社会的企業の理論研究に関する論文を学術雑誌で発表した。これらは、英国や日本における社会的企業の課題や可能性を検証したものである。本研究の今後の調査の基礎となるものであり、重要な成果であったと考える。2年目である平成24年度では、中間支援組織だけでなく個別の社会的企業を訪問し、活動実態や彼らの考えるソーシャルインパクトについてヒアリングを行うことができた。また、研究者との学術交流により、英国の社会的企業の最新動向に関する知見を得ることができた。渡英調査を実施し、SROIなどの社会的企業のアセスメント手法について現地で中間支援組織の職員からヒアリングを行うことができた。また、中間支援組織の事務局長を招聘して講演会および研究会を開催し、同じくアセスメント手法に関する知見を得ることができた。平成25年度は、これまでの調査の成果および追跡調査により、本研究の成果をまとめることにしている。特に、ホームレスなどの就労問題に取り組む社会的企業の実態、多様なアセスメント評価手法の可能性についてまとめたいと考えている。平成24年度も渡英し、現地調査を行う予定である。23年度の予備調査の成果を踏まえ、ホームレス問題や就労問題に取り組む社会的企業を本格的に調査することにしている。特に、個別の社会的企業への調査は不十分であったため、今年度の調査では重点的に行いたいと考えている。英国調査をする予定であり、ホームレスなどの就労支援の社会的企業の追跡調査を行なう。また英国から社会的企業のスタッフを招聘する。日本においては、ビッグイシュージャパンを対象にして、比較検討をする。山本惠子が英国調査と日本の調査を行う。また毎月大阪梅田で開催の「社会起業塾」に参加する。その他の費目は社会起業塾のゲストスピーカーの謝金に充てられる予定である。
高密度ゲノムアレイを用いた小児白血病の解析

そこで方針を少々変更し、ゲノムアレイを用いてDNAのメチル化などの変化を検索することとした。DNAのメチル化やクロマチン構造の修飾も、コピー数の変化と同様に転写を変化させることが知られている。初期の検討として、がん細胞株からヒストン抗体やメチル化シトシン抗体で濃縮したDNAを蛍光標識し、Affymetrix社のGeneChip【○!R】ENCODE01 1.0 Arrayを用いてヒトゲノムの1%の領域のゲノムやゲノム構造の変化を解析した。その結果、高解像度かつ高い正確性をもってこのような変化を検出できることが分かった。たとえば、ホメオボックスA領域ではHCT116細胞で、HOXA5,HOXA6,HOXA11のプロモータ領域でDNAのメチル化が認められ、これらはBisulfiteシークエンスで確認された。これらの結果はGenomics紙およびHuman Genetics紙に報告することができた。その結果、t(4;11)およびt(11;19)の白血病サンプルでは、一定長を満たす領域の変化を認めることは出来なかった。t(5q;11)のサンプルでは、8p21-23のヘテロ接合性の欠失(LOH)および、8q22-24の増幅を認めた。LOHの認める領域にはCSMD1,GATA4などの遺伝子が存在していた。また、増幅の認められた8q22-24の領域には、CSMD3,THRAPなどの遺伝子が存在している。今後、さらにサンプル数を増やし、変化のある領域を検索する。また、同時に遺伝子発現のデータを取得し、変化した領域に存在する遺伝子の発現の差を検討する予定である。
アメリカンフットボールにおける衝突時の頭部へ及ぼす作用の解明

加速度計による頭部作用力の測定から、頭部衝突数において、1名の大学アメリカンフットボール選手で1回あたりの練習時と試合時の衝突数はそれぞれ14.3回と18.1回であった。また頭部衝突時の平均最大直線加速度は、練習時19.04±10.1G、試合時20.82±12.1Gであり、試合時は練習時よりも有意に高い頭部作用であることを本邦で初めて報告した。しかし、実際に脳振盪に至ったデータは収集できておらず、より多くのデータから衝突時の頭部作用を検討する必要がある。ひずみゲージを用いて衝突時の複数部位における頭部作用力を推定する手法を確立するにはヘルメットと模擬頭部の間の密着性を高めることが必要である。本研究の目的は、「アメリカンフットボール(AF)における衝突時の頭部への作用力状態を明らかにすることである」。これまでに米国では加速度計をヘルメットに装着することにより衝突時のヘルメット外殻への作用が測定されている。しかしながら、この手法はヘルメット外殻に及ぼす衝撃作用を測定するものであり、頭部自体への作用力を直接評価することはできない。そこで申請者はヘルメット外殻に貼付したひずみゲージ信号から、緩衝材により応答が低減された後の頭部作用力応答を推定するデジタルフィルタを構築することにより、衝突時の頭部作用力を推定する手法を確立する。そこで、初年度には「ヘルメット外殻における衝突時の頭部作用力の接触部位による違いの定量化」を求めることを課題とした。ヘルメットと角材の間が密着するよう加工した角材にヘルメットを被せ、フォースプレート上に設置した。もう一方の落下させるヘルメットには、角材の周囲にスポンジを覆うことにより、ヘルメットと角材ができるだけ密着するようにした。衝突力測定用ヘルメット外殻には、4つのひずみゲージを貼付して、それらひずみゲージに囲まれた範囲内で衝突させた。落下用ヘルメットを、衝突力測定用ヘルメットの複数個所(前方・側方・後方・頭頂)に落下させ、衝突させた。解析は衝突時のAFヘルメット作用力を地面反力計により測定し、同時に、ひずみゲージの出力をひずみアンプを用いて測定した。なお、各信号のサンプリング周波数は、1kHzとした。この衝突実験を行うにあたって、再現性の高い衝突装置を事前に作成した。現在は得られたデータの処理中である。これまでに頭部自体への作用力を確認した報告は国内外でない。衝突時に頭部のどの位置にどの程度の作用力がかかるのかを知ることは、AFにおける脳振盪の解明には不可欠である。得られたデータは脳振盪予防対策の基礎資料となり、この研究の重要性は高い。これまでに米国では加速度計をヘルメット内部に装着して、推測された頭部重心の位置からの加速・減速時間によって頭部衝撃が測定されている。さらに、ヘルメット内のインナーパッドの緩衝も考慮していない。そこで研究代表者はヘルメット外殻に貼付したひずみゲージ信号から、緩衝材により応答が低減された後の頭部作用力応答を推定するデジタルフィルタを構築することにより、衝突時の頭部作用力を推定する手法を確立する。本研究課題を達成するために、再現性の高い落下装置と模擬頭部を独自で製作したうえで衝突実験を重ねてきた。平成27年度までに、衝突条件の精度を確認することに時間を要しており、測定結果から推定式を考案するには至っていない。また、現状の測定機器では、ひずみゲージは有線であり、限られた貼付位置であることから、対人における衝突では測定が困難である。この点については、Virginia Tech Universityから借り受けた6軸加速度センサーによる頭部衝撃測定システムを用いて、現在、直線加速度、回転加速度、角加速度および衝突部位を測定している。最終年度では、考案するひずみゲージ信号から作用力への推定式によって、「ヘルメット外殻における衝突時の頭部自体への作用力の接触部位による違いの定量化」を達成する。得られたデータは脳振盪予防対策の基礎資料となり、この研究の重要性は極めて高い。2年目の研究課題として以下の3つを挙げていた。1.衝突時の頭部自体への作用力の推定2.圧力センサーを用いた衝突時インナーパッド作用力(頭部作用力)の計測3.衝突条件(衝突方向)の違いによる推定精度の比較課題1と2における「ヘルメット外殻における衝突時の接触部位の違いによる頭部作用力」と「衝突時インナーパッド作用力(頭部作用力)の計測」におけるひずみ信号の測定実験は終了している。しかし、実験結果から「頭部作用力の推定」と「推定精度の比較」を行う段階には至っていない。「やや遅れている」理由として、以下の2点が大きく影響したと考える。1.本研究はこれまでにない新しい試みであり、衝突装置と模擬頭部を自作している。測定の都度、装置の精度や模擬頭部とヘルメット間の接触位置の確認に多くの時間を費やさざるを得なかった。2.圧力センサーをインナーパッドの間に組みこんで安定した値を得るための圧力センサーの装着位置の確認に多くの時間を費やした。

H28年度の課題として、これまでにヘルメット同士の衝突で確認してきたひずみゲージによる頭部作用力を、対人による実際の衝突時における頭部作用力を確認することとした。しかし、H27年度の課題であったヘルメットの複数部位でのひずみゲージによる頭部作用の確認がH28年度に遅れていた。複数回の実験を重ねたが、ヘルメットと模擬頭部の間の密着性を解決できなかった。この理由として、木で作成した模擬頭部の限界と考える。また、当初に見込んでいたひずみゲージの無線化が間に合わず、H28年度の課題を確認することは達成できなかった。この課題達成には3Dによる模擬頭部作成が望まれることが分かった。そこで、加速度計による実際の衝突時における頭部作用力を確認した。方法として、アメリカンフットボール選手は加速度計とジャイロセンサを配置したマウスガード(i1 Biometrics Inc)を口腔内に装着し、通常通り練習や試合を行った。マウスガードが衝突による衝撃を感知すると、アンテナを通してコンピュータに衝突時の各種測定値がリアルタイムで送信される。測定項目は衝突時の頭部直線加速度、頭部角加速度、脳振盪閾値、衝突部位、衝突数とした。その結果、頭部衝突数において、1名の選手で1回あたりの練習時と試合時の衝突数はそれぞれ14.3回と15.7回であった。これは米国大学選手の練習時における頭部衝突数と比べて非常に多い。また、頭部衝突時の平均最大直線加速度は、練習時19.04±10.1 G、試合時20.82±12.1 Gであることを国内では我々がはじめて報告した。また試合時は練習時よりも有意に高い頭部作用を受けていることが明らかとなった。しかし課題として、頭部衝突データ数は限定的であり、脳振盪を実際に起こしたデータを含んでいない。したがって、脳振盪が起こる危険を示す脳振盪閾値の解明には至らなかったことは今後の課題と考える。加速度計による頭部作用力の測定から、頭部衝突数において、1名の大学アメリカンフットボール選手で1回あたりの練習時と試合時の衝突数はそれぞれ14.3回と18.1回であった。また頭部衝突時の平均最大直線加速度は、練習時19.04±10.1G、試合時20.82±12.1Gであり、試合時は練習時よりも有意に高い頭部作用であることを本邦で初めて報告した。しかし、実際に脳振盪に至ったデータは収集できておらず、より多くのデータから衝突時の頭部作用を検討する必要がある。ひずみゲージを用いて衝突時の複数部位における頭部作用力を推定する手法を確立するにはヘルメットと模擬頭部の間の密着性を高めることが必要である。初年度の研究課題として以下の3つを挙げていた。1.ヘルメット外殻における衝突時の頭部作用力の接触部位による違いの定量化2.既知の固定作用点用デジタルフィルタの未知の作用点への拡張および作用点位置の推定法の提案3.上記手法の有効性の検証この中で、課題1のみ終了している。遅れている理由として、以下の2点が大きく影響したと考える。1.ワイヤレスひずみゲージ自体がほとんど流通されていなく、信頼できる機器の選択に多くの時間を要した。
熟練プログラマの視点に基づく着目範囲・抽象度提案型プログラミング学習支援システム

プログラミング演習の場において,プログラミング学習者自身が開発中のソースコードを対象として,その状況に合わせて熟練プログラマ(教師)が典型的に用いる視点での視覚化を提供する学習支援システムを開発した.熟練プログラマ(教師)が用いる典型的な視点での可視化,複数の視点の可視化の実行ステップ基準による同期する機能,これらの視点での可視化及び学習者の状況に合わせた表示及びメッセージのカスタマイズを可能にするルール設計及びオーサリングルールの構築を行った.3つの授業(54名/108名/117名)を対象に授業実践を行い,これらの可視化の効果と教師によるカスタマイズ性の評価を実施した.平成27年度の成果は、想定されるいくつかの抽象度を対象として典型的な視覚化モデルを設計・構築したこと、そして、実際のプログラミングの講義・演習において、構築した視覚化モデルの働きを調査・分析したことである。実際に“社会人技術者を対象とした講義・演習"と“大学生を対象とした講義・演習"に設計・構築した視覚化モデルを適用した。今回は講師が用意したサンプルプログラムを対象として視覚化を行った上で、講師の説明や学習者の手元でのトレースに視覚化モデルを利用した。社会人技術者を対象とした講義・演習では、C言語のポインタの学習を対象として、“特定のデータ構造を使った説明"、“ソースコードによる説明"、に加えて“低抽象度のメモリの状況を用いたモデル"を導入した。大学生を対象とした講義・演習では、繰り返しの制御構造の学習を対象として、“特定のデータ構造を使った説明"、“ソースコードによる説明"、“具体的な値に基づく実行ステップによる説明"による実践を行った。これらの実践における調査から、プログラミング学習において異なる抽象度での見比べに有効性があることと、構築した視覚化モデルの有効性が一定程度確認できたと考えている。同時に視覚化の設計と構築には講師への負荷が伺え、視覚化の効果と講師への負荷のバランスについても検討の必要があることが示唆された。学習内容に応じて異なる抽象度の組み合わせによる視覚化が必要であり、講師の準備負荷・学習者の認知負荷の面からも、プログラミング学習における典型的な抽象度の組み合わせについても調査していく必要がある。平成27年度は、講師が準備したサンプルコードを対象として各抽象度の視覚化及び抽象度間のトレーサビリティの視覚化モデルを構築し、実際のプログラミングの講師・演習で利用した。学習者自身の作成したソースコードを対象とした視覚化については、同じ機能のプログラムであっても学習者に応じて実装方法が異なること、学習者によってはビルドにまで至らない場合があること、C言語に関してはSegmentation Faultにより分析が不可能になることなどの課題があり、限定的な視覚化は可能と想定されるものの、今回の実践で用いたレベルの視覚化の実現には至っていない。平成28年度の成果は、学習者側のソースコードを学習に反映させる枠組みの設計・実装を行い学習支援システムに反映したこと、平成27年度に引き続き、実際の学習現場で学習支援システムを運用し、教師が必要とする視覚化の観点と分析し、学習支援システムに反映するサイクルを推進したことである。従来、教師が予め教育意図を設定し可視化が行えるようにしておいたソースコードを、ソースコードリーディングの形で利用する学習であったのに対して、今回の拡張により、いくつかの制約があるものの学習者が自分の実装したソースコードに基づく学習を行えるようになった。学習者のソースコードを可視化するにあたって、予め教師が設定した教育意図に基づく可視化が、サンプルコードに予め設定された変数・関数を通して、学習者が修正したコードにおいても反映されるように設計を行った。その上で、授業実践における学習者の実装したコードから典型的な誤りを分析し、その講義・演習において教師が設定する教育意図と関係するそれらの誤りについて、適切な可視化と支援メッセージを提示できるように教育意図記述ルールの条件記述並びにその条件の検出機能を拡張することができた。これらの拡張については、プログラミングを担当する講師による評価を受けて、今後、情報系の大学生、文系の大学生、社会人技術者といった広い学習者層を対象として、実際のプログラミング講義・演習の現場において運用する中での評価を進める予定となっている。初年度は学習者側のソースコードを学習に反映させる枠組みの設計・実装に遅れが生じたが、本年度はその部分にリソースを投入し、学習者のコードを学習に反映させる枠組みを実装することができた。初年度に引き続き、学習現場での運用も進め、その結果を元に教師が持つ視点の視覚化の観点の分析を進めることができた。平成29年度の成果は、H28年度に設計・構築を進めた、学習者自身が修正した演習課題のソースコードを対象とした学習者の着目状況に応じた可視化の仕組みについて、いくつかの実際の教育現場での実践に結びつけたこと、そしてその結果を分析し改良を進めたことである。平成28年度は、既存の演習課題から典型的な誤りを分析し、その講義・演習において教師が設定する教育意図と関係するそれらの誤りについて、適切な可視化と支援メッセージを提示できるように教育意図記述ルールの条件記述並びにその条件の検出機能を拡張した。それを踏まえて、平成29年度は、3つの授業(A(初級者向け):54名・B(中級者向け1):108名・C(中級者向け2):117名)を対象とした授業実践を行った。最初にそれぞれの授業において教師が求める可視化について調査・分析を行った。それぞれの授業から得られた、"ロバストネスの向上

"、"評価式の評価状況の詳細の可視化"、"再帰の呼び出し階層構造の可視化及び呼び出し階層に基づくフィードバックの実現"などの要求について、教師自身が現実的な時間内に実現できようにするための必要な機能を拡張した。その上で、授業実践の中での本提案システムの活用と問題点の分析を行った。これらの授業実践の中で学習者によって記述されたプログラムの可視化の状況を評価したところ、ほとんどの事例において妥当性の高い(教師の作成したプログラムに対する可視化と同等の可視化)可視化を行えることが確認できた。プログラミング演習の場において,プログラミング学習者自身が開発中のソースコードを対象として,その状況に合わせて熟練プログラマ(教師)が典型的に用いる視点での視覚化を提供する学習支援システムを開発した.熟練プログラマ(教師)が用いる典型的な視点での可視化,複数の視点の可視化の実行ステップ基準による同期する機能,これらの視点での可視化及び学習者の状況に合わせた表示及びメッセージのカスタマイズを可能にするルール設計及びオーサリングルールの構築を行った.3つの授業(54名/108名/117名)を対象に授業実践を行い,これらの可視化の効果と教師によるカスタマイズ性の評価を実施した.平成28年度は、平成27年度に構築した視覚モデルの拡張と状況適合型視点提案機能の設計を進める。特に学習者自身の作成したソースコードの視覚化に取り組むにあたって、プログラミングの講義・演習における講師のサンプルコードの視覚化と学習者の作成したコードの視覚化の役割分担を整理し、学習者の作成したコードの視覚化が有効なケースに注力して取り組む予定である。また、学習者の作成したソースコードを解析しやすくするように、講義・演習の設計や学習者に与えるベースとなるソースコードなどについても担当講師と議論をしていく予定である。また、当初想定した典型的な抽象度の内、メタファーレベルの抽象度に関しては、システムに組み込まず、講師の講義資料との連携の中で実現することとする。これは、平成27年度の実践の中で、少なくとも現在テストベッドとしている講義・演習においては、この抽象度及びこの抽象度と他の抽象度間の関係の理解が学習の困難とはなっていないことが分かったためである。平成29年度は、平成28年度までに設計・実装してきた教育支援システムをプログラミング教育について、現場で運用し評価を進める。特に社会人向けの教育実践での運用事例を中心に、想定学習レベルの範囲を広げ、これらの異なるレベルの学習者を対象とした講義・演習において、それぞれの教師が求める観点について妥当な視覚化性能を持つことを評価していく予定である。学習支援システム
実験的ぶどう膜炎のマウス前房における局所免疫機構の分子解析

前年度の結果より、エンドトキシン誘発ぶどう膜炎の前房水においても、強力な免疫制御因子であるTGF-betaが存在していることが明らかとなった。しかし、正常眼が有する前房水のT細胞増殖抑制能は消失していた。今年度は前房水中の拮抗因子について検討を加えた。1)ぶどう膜炎での上昇が報告されているinterleukin (IL)-2,IL-6,IL-12,tumor necrosis factor (TNF)-alpha,interfron (IFN)-gammaのmRNAの産生を検討した。虹彩・毛様体組織よりtotal RNAを抽出し、これらのサイトカインに対するprimerを用い、RT-PCRを行った。しかし、この炎症モデルの実験マウスは有色で、虹彩・毛様体からのmRNA抽出時、大量の色素が混じったこと、および微量(30眼より5maicro gram)のmRNAしか採れず、RT-PCRによる検出は困難であった。3)ELISAアッセイによる前房水中のIL-6,TNF-alphaの蛋白量も増加を認めた。4)前年度同様、炎症眼の前房水を用いたT細胞増殖反応のアッセイの系で、前房水を抗IL-6抗体により、中和したところ、再び、T細胞抑制が可能となった。5)以上により、エンドトキシン誘発ぶどう膜炎モデルの前房水では免疫制御因子であるTGF-betaの存在にもかかわらず、局所産生されるIL-6により、T細胞増殖抑制の性質を消失することが示唆された。正常眼の前房水にはTGF-betaをはじめとする免疫制御因子が含まれており、光学的透明性の維持に寄与している。ぶどう膜炎眼においては炎症性サイトカインが産生され、眼組織が障害を受けているが、免疫抑制的環境への影響はいまだ検討されていない。マウスにリポポリサッカライド(LPS)を投与し、エンドトキシン誘発ぶどう膜炎モデルを作成した。LPS投与後、2,4,6,8,12,24,48時間後に前房水を採取した。1、前房水中のタンパク濃度は4時間後から上昇し、12または24時間後がピークとなり、炎症細胞数も12または24時間後の前房水から検出できた。2、チミジン取り込みによる抗CD3抗体刺激T細胞増殖反応の系に前房水を20%の濃度で加えた。正常前房水はT細胞増殖を抑制したが、LPS投与後424時間の前房水はT細胞増殖を抑制できなかった。3、この炎症性前房水のT細胞増殖促進に関しては前房水中のLPSの影響の可能性があるため、前房水中のLPS濃度を測定した。LPS投与後8,12,24時間後の前房水からは高濃度のLPSが検出された。4、しかし、LPSで刺激されないマウスのT細胞を用い、同様の増殖反応をみたところ、上述の結果同様、4から24時間後の前房水にはT細胞増殖を抑制する作用が消失していた。5、以上より、正常前房水のもつT細胞増殖抑制力は炎症眼では消失していることが明らかとなった。LPS以外の因子と考えられたので、既知の前房水中の免疫制御因子であるTGF-betaの減少を疑い、バイオアッセイおよびELISAによる定量を行った。しかし、減少はみられず、むしろ正常眼より増加していた。今後は、本モデルで既報の炎症性サイトカインを中心に検索し、疑われる因子に対する中和抗体を用いたT細胞増殖反応を行い、免疫抑制的環境破綻の主要因子の解明をすすめる予定である。