hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マルチエネルギーCT像を用いた大腸がん検診促進システム

本研究では,大腸がん検診を促進するため,マルチエネルギーCTコロノグラフィ像を用いて,機械学習により大腸内の残渣領域を特定することにより,自動的に大腸内の電子洗浄を行う手法の開発を行うことを目的とした.実験の結果,マルチエネルギー画像を用いた電子洗浄法は,シングルエネルギー画像のみを用いた電子洗浄法の場合に比べて,電子洗浄時に生成されやすいアーティファクトを低減させることができた.デュアルエネルギーCT装置による撮影はシングルエネルギーに比べて被爆量が多くなる。そこで、検査被爆を大幅に削減できる超低線量CT画像に対しても精度高く電子洗浄を行うことができる手法の開発を目指す。また、超低線量CT画像は従来の線量で撮影されたCT画像に比べてビームハードニングやCT値の擬似強調などのアーティファクトを多く含み画像の劣化が大きいことから擬似強調補正法の開発も検討する。従来のCTコロノグラフィ検査と本研究で開発した電子洗浄法を用いたCTコロノグラフィ検査の比較実験を実施し、電子洗浄されたCTコロノグラフィ検査の性能評価を行う。そして、平成28年度までに開発した大腸電子洗浄法を基にマルチエネルギーCT画像用大腸がん検出システムを構築を目指す。医用システム年度末に開催された国際会議で発表するために必要となった旅費精算において計画時の概算と実質費用に若干の差額が生じたため。次年度の計画に従って購入する物品の費用もしくは旅費の一部として使用する。
福島県相馬地域に分布するジュラ～白亜系相馬中村層群の堆積環境の解明と教育的利用

1.研究目的福島県太平洋岸北部の相馬市南相馬市にかけて分布するジュラ紀中期白亜紀初期の相馬中村層群に対して、堆積システムとシーケンス層序の手法を活用し、堆積環境の解析を実施。2.研究方法堆積構造の分析を中心とした野外地質調査を延べ16日実施。千葉大学の伊藤慎氏、高知大学の近藤康生氏および地元の相馬中村層群研究会の協力を得た。収集した化石の整理・同定を福島県立博物館で実施。貝類化石は近藤康生氏、植物化石は茨城県自然博物館の滝本秀夫氏の協力を得た。3.研究成果(1)堆積環境の解析相馬中村層群は海成層と陸成層の繰り返しからなる大陸縁辺相を示す。海成層(粟津層・山上層、中ノ沢層、小山田層)は内側陸棚→上部外浜への海進→海退の堆積相をもつが、中ノ沢層上部では海進によるサンゴ礁の形成、小山田層では外側陸棚まで海進が進んでいる。陸成層(栃窪層、富沢層)は網状河川→蛇行河川→三角州へと移行する河川堆積物である。全体として4回の海進と3回の海退を認定した。不整合面5面のうち海進期海成浸食面(ラビンメント面)を3面確認した。(2)産出化石の特徴と堆積環境海底のチャネル(水路)で貝殻が運搬・堆積した山上層の貝類化石からサンカクガイ6種を記載(公表)。主に河川の氾濫原で繁茂・堆積した栃窪層の植物化石から新種のベネチテス類、新属のシダ種子類・ソテツ類を確認(未公表)。(3)成果の発表研究の成果を一般市民向けのテキスト・図表・写真にまとめ、「恐竜時代の相馬地層を造った川と海」と題して、南相馬市博物館(3月7日)と福島県立博物館(3月8日)において発表した。
ハイダ語スキドゲイト方言の言語資料のデータベース作成と形態法に関する記述研究

本研究は,カナダのブリティッシュ・コロンビア州北西部のクィーン・シャーロット諸島で話されるハイダ語スキドゲイト方言の言語資料のデータベース作成と形態法の解明を図るのが目的である.今年度における成果は,以下のようにまとめられる.1.前年度に引き続き,現地調査で得たハイダ語スキドゲイト方言の資料をデータベース化するとともに,過去の文献における言語資料のデータベース化も一部行なった.2.データベース化した資料をもとに,ハイダ語の形態法の解明を図った.ハイダ語は,名詞よりも動詞の形態法が複雑であり,実際,1つの動詞語根に複数の接辞が付加され,統合度の高さを示すことがある.前年度において中心的に概観した手段接頭辞の機能に関する理解を更に深化させるとともに,ハイダ語に特徴的な類別接頭辞,様々な派生接辞(場所・方向,語根修飾,機能拡張など)の機能についてのまとめを現在行ないつつある.3.前年度に引き続き,ハイダ語の辞書作成の作業を行ない,特に動詞項目の拡充を図った.今後は,過去の文献における資料も取り入れ,更に充実させていくつもりである.4.言語類型論の観点からハイダ語の特質を考察するために,北アメリカ北西海岸に分布する諸言語,あるいは,他地域の言語に関する文献資料を前年度に引き続き蒐集した.2年間にわたり交付された補助金によって,これまで断片的な理解しかなかったハイダ語形態法の全体像が少しずつではあるが,鮮明になってきた.しかし,それでもなお,まだ理解が十分に達していない点も少なくない.今後もそれらの究明を引き続き行なっていくのは当然であるが,ハイダ語が絶滅の危機に瀕している今日,その記述が急務であることはいうまでもない.本研究は,カナダ北西部のクィーン・シャーロット諸島で話されるハイダ語スキドゲイト方言の言語資料のデータベース作成と形態法の解明を図るのが目的である.今年度における成果は,以下のようにまとめられる.1.これまで現地調査で得たハイダ語スキドゲイト方言の資料の一部をデータベース化した.2.データベース化した資料をもとに,ハイダ語の形態法の解明を図った.特に,ハイダ語の形態法の中でもこれまで十分な研究がなされていなかった手段接頭辞の用法や機能について概観し,更に,周辺の諸言語にみられる類似の要素あるいは形態的手法と比較対照することによって,その特徴を明らかにした.また,ハイダ語の動詞形態法に関わる派生接辞の用法や機能を考察し,語根の分類(拘束語根・自由語根の区別,総合価による分類など)を行なった.3.データベース化した資料を基礎として,ハイダ語の辞書作成の準備作業に入った.現在は,どのようなフォーマットにするかを検討しており,併せて,試験的に,動詞項目の作成にとりかかったところである.4.言語類型論の観点からハイダ語の特徴を考察するために,北アメリカ北西海岸に分布する諸言語,あるいは,他地域の言語に関する文献資料を蒐集した.今後の課題は,現在調査で得た言語資料だけでなく,過去の文献における資料も含めるなど,データベースを一層充実させ,形態法のより深い理解を得ることである.また,周辺地域あるいは北アメリカに分布する諸言語における,ハイダ語の言語類型論的位置づけを行ない,その特徴についても考察を加えていくつもりである.本研究は,カナダのブリティッシュ・コロンビア州北西部のクィーン・シャーロット諸島で話されるハイダ語スキドゲイト方言の言語資料のデータベース作成と形態法の解明を図るのが目的である.今年度における成果は,以下のようにまとめられる.1.前年度に引き続き,現地調査で得たハイダ語スキドゲイト方言の資料をデータベース化するとともに,過去の文献における言語資料のデータベース化も一部行なった.2.データベース化した資料をもとに,ハイダ語の形態法の解明を図った.ハイダ語は,名詞よりも動詞の形態法が複雑であり,実際,1つの動詞語根に複数の接辞が付加され,統合度の高さを示すことがある.前年度において中心的に概観した手段接頭辞の機能に関する理解を更に深化させるとともに,ハイダ語に特徴的な類別接頭辞,様々な派生接辞(場所・方向,語根修飾,機能拡張など)の機能についてのまとめを現在行ないつつある.3.前年度に引き続き,ハイダ語の辞書作成の作業を行ない,特に動詞項目の拡充を図った.今後は,過去の文献における資料も取り入れ,更に充実させていくつもりである.4.言語類型論の観点からハイダ語の特質を考察するために,北アメリカ北西海岸に分布する諸言語,あるいは,他地域の言語に関する文献資料を前年度に引き続き蒐集した.2年間にわたり交付された補助金によって,これまで断片的な理解しかなかったハイダ語形態法の全体像が少しずつではあるが,鮮明になってきた.しかし,それでもなお,まだ理解が十分に達していない点も少なくない.今後もそれらの究明を引き続き行なっていくのは当然であるが,ハイダ語が絶滅の危機に瀕している今日,その記述が急務であることはいうまでもない.
ラオス・ルアンパバンにおけるサウンドスケープ調査とその地域環境計画への応用

ラオスの世界文化遺産であるルアンパバン市内を対象に,ラオス国立大学の研究者と共同で,サウンドスケープ概念に基づいて,地域の音環境を質的あるいは量的に実測・推定・評価するとともに,世界文化遺産として音環境改善のための計画を立案し,州政府に対して提言を行った。ルアンパバン中心部において電動車両を導入することにより,中心部における物理的音環境を大きく改善できること,住民視点からもそれが重要と考えられることが明らかとなったラオスの世界文化遺産であるルアンパバン市内を対象に,ラオス国立大学の研究者と共同で,サウンドスケープ概念に基づいて,地域の音環境を質的あるいは量的に実測・推定・評価するとともに,世界文化遺産として音環境改善のための計画を立案し,州政府に対して提言を行った。ルアンパバン中心部において電動車両を導入することにより,中心部における物理的音環境を大きく改善できること,住民視点からもそれが重要と考えられることが明らかとなった世界遺産に登録されているラオスの古都・ルアンパバンの地域特性、そこに暮らす人々の生活、さまざまな儀礼や文化活動との関わりについて聴覚的側面から考察することを目的として、平成21年度は音環境の現状把握を行った。具体的には、録音は定点観測地点で騒音測定とともに行い、それ以外で適宜注目される場所の音を録音している。特に、寺院の鐘、読経の音、ナイト・マーケットの音などを中心に録音した。寺院の音は、宗教儀礼と密接に結びついおり、かつ市民が日常的に寺院との関係を濃厚に維持していることから、今後も克明な録音を行う予定である。また、ラオス中に有名となっているラオスの正月(ピーマイ・ラーオ)を取材し、それに関連する多数の行事の模様を記録し、録音を実施した。市内の騒音測定の結果は、予想以上に音環境が悪化していることを示した。交通量の多い道路端での測定では、最大100dBを超える騒音レベルが観測された。市内の交通計画を提案する基礎資料として、騒音測定と併せて交通量の測定を行った。当初の予定には入れていなかったが、交通工学の研究者に調査に同行してもらい、交通制御の可能性についてアドバイスを得た。一方、市内の家屋、店舗の状況を撮影しておき、ルアンパバンの都市状況の実態を記録した。これは急速に変貌しつつあるルアンパバン市のタウンスケープの現状を記録し、将来のタウンスケープの変化とサウンドスケープの変化とを関連付けて論じるためである。研究代表者が変更したことに伴い,ラオス国立大学の研究者および前研究代表者を交え,ビエンチャンにおいて今後の研究計画に関する引継ぎを行った。ルアンパバン市内のサウンドスケープを調査するために,音環境の物理的な特性の計測(質的特性を含む)を行った。主として市内中心部の2地域を対象に,複数の地点で昼夜にわたって音の集録を行い,騒音レベルの測定および音源識別を行った。また,各々の測定結果に基づいて,<音源×騒音レベル>時間構成マトリックス(TMチャート)の作成を行った。ラオス国立大学の研究者とともに,ルアンパバン市内中心部の主要な道路沿いにおいて1日の交通量・騒音レベルの変動特性を調査した。あわせて,自動二輪車,乗用車,トゥクトゥク等の走行音の集録および騒音レベルの周波数分析,走行速度の計測を行うことで,各種車両の走行速度と周波数特性との関係の資料を得た。なお,電動トゥクトゥク,電動バイクについても同様な計測を別途行い,資料を得た。上記の結果に基づいて,ルアンパバン中心部において電動車両を導入することによる音環境の変化を,シミュレーション計算により推定した。その結果,シミュレーション計算で得られた予測値と実測値との間に十分な整合性のあることが確認できた。また,トゥクトゥクおよび自動二輪車に電動車両を導入することで,中心部(特に観光スポット周辺)における物理的音環境を大きく改善できることが明らかとなった。ラオスの世界文化遺産であるルアンパバン市内を対象に,地域の音環境を質的・量的に評価するとともに,世界文化遺産として音環境改善のための計画を立案し,州政府に対して提言を行った。あわせて,自動二輪車,乗用車,トゥクトゥク等について,各種車両の走行速度と周波数特性との関係の資料を得た。また,電動トゥクトゥク,電動バイクについても同様な計測を別途行い,資料を得た。これらの調査結果に基づいて,ルアンパバン中心部において電動車両を導入することによる音環境の変化を,シミュレーション計算により推定し,騒音マップを作成した。さらに,市内中心部の2地域を対象に,サウンドスケープ調査を行った。複数の地点で昼夜にわたって音の集録を行い,騒音レベルの測定および音源識別を行った。また,各々の測定結果に基づいて,〈音源×騒音レベル〉時間構成マトリックス(TMチャート)の作成を行った。同時に,住民を対象に質問紙調査を実施し,好ましい音,好ましくない音を自由記述により得た。TMチャートの結果により,当該世界遺産の音環境は,交通音が支配的な音環境と,地域住民の生活音が支配的な音環境に分類され,それらが時間により推移していた。

質問紙調査の結果より,住民は,寺院からの音,自然音,動物の声,などを好ましい音として記載し,交通音を好ましくない音として記載した。住民視点においても,ルアンパバン市内における交通騒音対策の必要性が裏付けられた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
エキソソームへの積荷ソーティング調節を介した癌の悪性化制御

本研究では癌の悪性化に関与する分子としてMetに着目し、エキソソームへの輸送がS1Pシグナルの制御下にあるかを検討した。ヒト・メラノーマB16-F10細胞を培養し、エキソソームを回収しMetの量を免疫ブロット法にて定量した。細胞をスフィンゴシン・キナーゼ(SK)阻害薬HACPTで処理した細胞に於いてはMetの量は有意に減少していた。しかしながら、SK2をsiRNAを用いてノックダウンしたところ、Met量の優位な減少は認められなかった。現在更にCRISPR/Casシステムを用いてSK2のノックアウト細胞を作製し、引き続きMet輸送とS1Pシグナルの関係を解析中である。多小胞エンドソームは分解系に回るか、エキソソーム放出系への道をたとるが、エキソソーム系への成熟機構に関して詳細は不明であった。最近申請者らのグループは、M V B上のスフィンゴシン1リン酸(S 1 P)受容体の持続的活性化がエキソソームへの「積荷」の選別・輸送に必須であることを世界に先駆けて報告した。そこで本研究ではこの知見を更に推し進め、癌の転移・浸潤に関与し、エキソソームとして放出される「積荷」がS 1 Pシグナル依存性にエキソソーム中に放出されるかに焦点を合わせ解析した。悪性度の高いヒト・メラノーマ細胞を培養し、培養液に放出されたエキソソームを回収し、積荷タンパク質をポリアクリルアミドゲル電気泳動・銀染色法により解析した。コントロール条件に比べてスフィンゴシン・キナーゼ阻害薬HACPTで処理した細胞に於いてはエキソソーム中の積荷タンパク質の量は有意に減少していた。しかしながら、銀染色のパターンで比較すると、HACPT処理により有意に放出が減少するタンパク質が約三分の一認められるものの、HACPT処理で変化しないタンパク質も残りの約三分の一に認められた。以上の結果から、エキソソームとして放出される積荷タンパク質の一部はS1Pシグナルにより調節を受けることが確かめられた。次に癌の悪性化に係わる既に報告されているタンパク質がS1Pシグナルの制御を受けるか否かに関しては現在解析中であるが、予備的実験ではMetなど癌の悪性化に寄与すると考えられるタンパク質のエキソソームによる放出はHACPT処理により減少する結果が得られており、S1Pシグナルの癌の悪性化に対する影響について、更に追加実験を行うと共に、それらの成果をまとめて報告する予定である。生化学
リチウム二次電池材料の分極測定に関する研究

本研究では、リチウム二次電池用電極材料の分極測定を目的として、新たな分極測定用電気化学セルの考案ならびにリチウム二次電池材料の分極挙動を描き出すことが可能な電気化学測定手法を確立した。さらにこの分極測定法を用いて種々のリチウム二次電池材料の定常分極測定を行い、リチウム二次電池材料の分極では抵抗分極のみがみられることを明らかにし、またこれら単極の分極挙動からリチウム二次電池の入出力特性を予測することが可能であることを実証した。さらに、リチウム二次電池材料の入出力特性において、材料の結晶性が重要な因子であり、高結晶化させることで優れた入出力特性が得られることを見出した。本研究では、リチウム二次電池材料の分極測定法を確立し、種々のリチウム二次電池材料の分極測定を行うことで、その出力特性に関わる因子を明らかにし、高入出力リチウム二次電池へと展開することを目的としている。リチウム二次電池材料の分極測定法として、振幅1Vの正弦波電圧を電気化学セルの開回路電圧に重畳させることで、組成変動を起こすことなく材料の分極挙動を測定することが可能となった。この分極測定法を高電圧正極材料であるリチウムニッケルマンガン酸化物(Li[Ni_<1/2>Mn_<3/2>]O_4)に適用し、種々の温度で合成した試料について分極測定を行った結果、材料の結晶性と入出力特性との間に明確な相関関係がみられた。特に、スピネル型に特有の正八面体の晶癖がみられるほど局結晶化した材料は、結晶性の低いものと比較して、低分極で優れた入出力特性を示した。このことから、リチウム二次電池材料の入出力特性において、材料の結晶性が重要な因子であり、高結晶化させることで高い入出力特性が得られることを明らかにした。また、結晶性の高低にかかわらず、いずれの試料においても定常分極曲線はほぼ直線となり、印加電圧と応答電流との間には指数関数的依存性は見られなかった。これらの結果は、リチウム二次電池材料を導電助剤や結着剤を混合し成形した、いわゆる多孔体電極として用いた場合には、抵抗分極のみが見られるという興味深い現象を見出した。本研究はリチウム二次電池材料の分極測定法を確立し、種々のリチウム二次電池材料の分極測定を行うことで、その出力特性に関わる因子を明らかにし、高入出カリチウム二次電池へと展開することを日的としている。本年度は、昨年度に確立した分極測定法を用いて、種々のリチウムインサーション材料に関する定常分極測定を行った。測定した材料は、正極材料としてリチウムアルミニウムマンガン酸化物(LAMO)およびリチウムニッケルマンガン酸化物(LiNiMO)を、また負極材料としてリチウムチタン酸化物(LTO)および黒鉛層間化合物(LiC_6)について行った。いずれの試料においても、印加電圧と応答電流との間には、幅広い電圧範囲で線形関係がみられた。また、これら定常分極曲線の傾きを材料の入出力に関するパラメータとして表すことで、それぞれの材料における入出力特性の比較・検討を行ったところ、序列は黒鉛材料>LTO>LiNiMO=LAMOとなり、酸化物系正極材料よりも負極材料のほうが入出力特性に優れているとの結果が得られた。さらに負極にLTOを、正極にLAMOもしくはLiNiMOを用いてリチウム二次電池構成のセルを作成し、定常分極測定を行ったところ、これら二次電池の入力・出力特性は、それぞれの電極材料の入出力特性から予測される値とよく一致していた。以上の結果から、本研究で確立した分極測定法の適用により、種々のリチウムインサーション材料の入出力特性のみならず、リチウム二次電池構成としたときの入出力特性を予測することが可能であることを明らかにした。
テロメアを介した遺伝子発現制御機構と腫瘍組織形態への影響の解明

テロメアの短いがん細胞株のテロメアを人工的に伸長させたがん細胞をヌードマウスの皮下に移植したゼノグラフト腫瘍では、インターフェロン(IFN)応答遺伝子群の発現上昇が抑制される。本研究の目的は、ゼノグラフト腫瘍形成時に生じる遺伝子発現がテロメア伸長により抑制される分子機構を解明することである。その目的を達成するために、まず腫瘍形成時に見られるIFN応答活性化機構の全体像を明らかにすることとした。腫瘍環境を模倣した三次元(3D)培養法で前立腺がん細胞株PC3を培養し、IFN応答遺伝子群の転写因子として働くSTAT1の活性化を検証したところ、チロシンのリン酸化が亢進していることや、STAT1変異体解析によりこのリン酸化が遺伝子発現に必須であることが明らかとなった。また、テロメア核酸を導入することでこのSTAT1のリン酸化が抑制されたことからテロメアはSTAT1上流に作用することが示された。そこで、siRNAを用いた遺伝子ノックダウンによりSTAT1リン酸化の亢進に関与するシグナル経路を検証したところ、STAT1上流のシグナル経路を同定することができた。一方で、テロメアによるIFN応答抑制に関わる因子またはシグナル経路を網羅的に探索するために、スクリーニング用の細胞系の確立を行った。IFN応答反応におけるSTAT1の結合配列Interferon Stimulated Response Element(ISRE)の下流にルシフェラーゼ(Luc)またはGFP遺伝子を挿入したベクターを作製した。ISRE-LucをPC3細胞株に導入したところ、3D培養によるLucの発現上昇及びテロメアによる抑制を確認している。今後は阻害剤ライブラリーまたはshRNAライブラリーを用いて関連因子またはシグナル経路の探索を行う予定である。テロメアがSTAT1のリン酸化を抑制することで下流の標的遺伝子の発現を制御していることが明らかとなり、さらに3D培養時にSTAT1リン酸化に関与する上流因子を見つけることができた。また、次年度に予定しているスクリーニングを行うための細胞系を確立できたことからも、本研究計画は現在のところ、おおむね順調に進んでいると判断した。次年度の方針としては、一つはSTAT1リン酸化に関わるシグナル経路のどの因子に対してテロメアが作用しているのかを絞り込み、抑制機構のより詳細な解析を行っていく予定である。さらに、樹立したPC3/ISRE-Luc細胞を用いて、テロメアによる遺伝子発現抑制に関与する因子またはシグナル経路の探索を行う予定である。当初の予定ではISRE-GFPを導入し、shRNAライブラリーを用いてGFPの発現変化をモニターすることで関連因子の探索を行うことを計画していたが、FACSによりGFP陽性細胞をソーティングすることが困難である可能性が示唆された。そこで計画を少し変更し、Lucをモニター遺伝子として用い、阻害剤ライブラリーによるLucの発現変化をLucアッセイで定量的に解析することで関連因子の同定を試みる予定である。所属研究室では、阻害剤ライブラリーを用いた同様のスクリーニング解析によりグアニン四重鎖制御因子の探索を行った実績があり、本研究でも成功が見込まれる。

そこで計画を少し変更し、Lucをモニター遺伝子として用い、阻害剤ライブラリーによるLucの発現変化をLucアッセイで定量的に解析することで関連因子の同定を試みる予定である。所属研究室では、阻害剤ライブラリーを用いた同様のスクリーニング解析によりグアニン四重鎖制御因子の探索を行った実績があり、本研究でも成功が見込まれる。
血管平滑筋細胞における細胞外マトリックス分解酵素産生の意義

リン酸化蛋白チロシンの脱リン酸化酵素阻害剤で、一部の蛋白チロシンキナーゼのactivatorのvanadateがラット胸部大動脈平滑筋細胞(SMC)において増殖因子によるIV型コラーゲンを基質とする細胞外マトリックス分解酵素(MMP-2)の産生を亢進させ、それがSMCの遊走、増殖亢進につながる結果をもとに、SMCにて蛋白チロシンリン酸化を調節することが遊走、増殖亢進の調節、MMP-2産生を制御し、ひいてはMMP-2産生阻害が動脈硬化発症を制御できる可能性を示唆する。そこで今回はラット胸部大動脈から酵素法により得られた培養SMCを用い、SMCにおけるMMP産生、遊走、増殖、蛋白チロシンリン酸化反応(PTP)につき検討した。1.チロシンキナーゼの阻害剤であるgenisteinとherbimycin Aが、SMCにおいてPDGF刺激によるMMP-2産生、遊走、増殖に影響を及ぼすかを検討。genisteinとherbimycin Aはチロシンキナーゼを阻害する濃度にてMMP-2産生、遊走、増殖を抑制した。2.MMP-2活性をMMP-2中和抗体、MMP阻害剤(重金属キレート剤)により阻害することでSMCの遊走、増殖に影響を及ぼすかを検討。殺細胞効果を示さない濃度のMMP-2中和抗体、MMP阻害剤にてSMCの遊走、増殖を抑制した。3.高脂血症治療薬(pravastatin)を培養SMCに作用させると、SMCからのMMP-2の産生の抑制がみられることも見いだした。動脈硬化発生、進行の機序の一つであるSMCの遊走、増殖はPTPを通じて引き起こされるMMP-2の産生が大きく関与していることを明確にし、その抑制がSMCの遊走、増殖を抑制し、動脈硬化発症・進展防止つながることを示した。また高脂血症治療薬の抗動脈硬化作用の一要因に直接のコレステロール低下作用以外のメカニズムの考えられることも示した。
血中遊離グリセロール濃度は、内臓脂肪蓄積とインスリン抵抗性を鋭敏に反映するか

【背景】遊離グリセロール(FG)は、トリグリセライド(TG)の分解産物である。複数の酵素がリポ蛋白と脂肪組織のTG分解を別々に制御する。リポ蛋白のTGはリポ蛋白リパーゼ(LPL)により、脂肪組織のTGはホルモン感受性リパーゼ(HSL)により水解され、FGと遊離脂肪酸が生成される。このTG代謝において、インスリンはLPLを促進し、HSLを抑制する。空腹時はインスリン分泌が低く、HSLが抑制されずに脂肪のTG分解が促進し、血中FG濃度は上昇する。一方、インスリン過分泌となる肥満でも、空腹時FG濃度が高い。インスリン抵抗性ではインスリン作用が低下し、HSLを抑制できず、脂肪分解が亢進してFG濃度が上昇すると予想される。よって、空腹時FG値は簡便で鋭敏なインスリン抵抗性の指標となる可能性がある。【目的】汎用分析器で測定できるFG測定法を開発し、空腹時FG濃度が1)グルコースクランプ法によるインスリン感受性指標と相関するか、2)内臓脂肪量と相関するか、3)インスリン抵抗性の改善後に低下するか、の3点を明らかにする。【方法】健常ボランティア(BMI 25 m/Kg2未満)37名から早朝空腹時に採血し、静脈血を採取した。グリセロール酵素法の感度を向上させ、血中FGを直接的に発色系に導く定量法を構築した。血中FG濃度を測定し、血清脂質および糖代謝関連指標との関連を検討した。【結果および考察】健常ボランティアの空腹時FG濃度は、65.0 ±19.4 μmol/L(トリオレイン換算で5.76 ±1.72 mg/dLに相当)であった。同時再現性は、変動係数1.25%と良好だった。FG濃度は、BMI及び腹囲周囲径と有意な相関(いずれもr=0.39, p<0.05)を示したが、脂質検査値及び糖代謝関連検査値とは関連しなかった。今回の対象では、空腹時FG濃度は主に内臓肥満を反映したと考えられる。健常ボランティア約70名から検体採取を行い、約半数の遊離グリセロール(FG)濃度測定を終了した。しかし、患者サンプルの採取に時間がかかり、血中FG濃度および生化学検査マーカー測定の進捗が遅れている。本年度中に残りの検体採取を進め、FG濃度および糖・脂質関連検査マーカーを測定する予定である。糖および脂質代謝異常症を対象とした各種病態(肥満症とメタボリックシンドローム、脂質異常症、糖尿病患者の各50名)を対象に血液サンプルを採取する。空腹時遊離グリセロール(FG)濃度とインスリン抵抗性マーカーや内臓脂肪面積との相関を検討する。また、空腹時FG濃度と動脈硬化(頸動脈内膜中膜複合体厚およびプラークスコア)との関連を検討する。各種病態における食事療法や運動療法、内科治療や減量前後のFG濃度の変動を解析する。

空腹時遊離グリセロール(FG)濃度とインスリン抵抗性マーカーや内臓脂肪面積との相関を検討する。また、空腹時FG濃度と動脈硬化(頸動脈内膜中膜複合体厚およびプラークスコア)との関連を検討する。各種病態における食事療法や運動療法、内科治療や減量前後のFG濃度の変動を解析する。健常ボランティアおよび患者検体の収集に時間がかかり、一部の評価項目の測定を実施できなかった。サンプル収集後に血中遊離グリセロール濃度および糖・脂質関連検査マーカーの測定を予定しており、試薬の購入と一部の外注検査費用に使用する。
インターネット・携帯電話による地域情報発信に関する地理学的研究

本研究の目的は,インターネットおよび携帯電話を用いた地域情報発信の現状を実証的に把握・分析することである.まず,Yahoo,Yahoo Mobileなどのポータルサイト上で地域別のエントリーをもつサイトを分析した結果,地域情報サイトの割合は,PCインターネット,携帯電話の一般サイト,携帯電話の公式サイトの順に低くなり,三者の間で地域情報発信の手段としての浸透度合いが依然として異なっていることが判明した.特に携帯電話について地域情報サイトの地理的分布を分析したところ,地域情報サイトの地理的分布は日本の都市システムの階層構造にほぼ一致していることが確認された.さらに,携帯電話の位置情報を利用した地域情報発信について,i-エリアサービスの地区区分やGPS利用の情報サービスの特徴等を検討した.次に,商業分野における地域情報サイトの現状を把握するために,全国商店街振興組合連合会加盟の商店街組織について,HPの閲覧を行って作成したコンテンツ・データベースを分析した.その結果,商店街サイトでは,a.商店街概要,b.店舗リンク,c.特売・イベント情報の掲載率がいずれも70%以上と高いこと,地域的には大都市圏中心部,政令指定都市,県庁所在都市など中心性の高い都市ほどサイト開設率が高いことなどが判明した.さらに,地域情報発信の代表的主体である地方自治体について,国内各地の市町村を対象としたアンケート調査およびヒアリング調査に基づいて分析を行った結果,(1)市町村規模と公式サイト開設の早遅には明確な関係がみられないこと,(2)外部向けの情報発信を重視するのは小規模な自治体が多く,そうした市町村規模による差は,災害情報の提供や外国語への対応にも見られること,(3)政府の政策にもかかわらず,現実には電子自治体の実現はそう進んでいるわけではなく,市町村規模による差も大きいこと,等が判明した.一方、過疎地自治体による特産品のインターネット販売の事例分析を行った結果、店舗や販売ルートの制約の小さいインターネット販売が過疎地における地域振興の可能性を開くことが確認された。地域情報発信に関しては統計等の既存データがほとんど無いのが現状であるので、本年度は、インターネットや携帯電話上のサイトを網羅的かつ統計的な検索によって基盤データを作成しようとした。まず、地域情報の概要を把握するために、Yahoo, Yahoo Mobileなどのポータルサイト上で地域別のエントリーをもつサイトの分析を行った。その結果、PCインターネットでは、全サイトの60%以上が地域情報サイトであるのに対し、携帯電話の一般サイトでは40%強に止まっており、さらにi-メニューなどの携帯電話の公式サイトではその割合はさらに低く、両者の間で地域情報発信の手段としての浸透度合いが依然として異なっていることが判明した。特に携帯電話について地域情報サイトの地理的分布を分析したところ、地域情報サイトの地理的分布は日本の都市システムの階層構造にほぼ一致していることが確認された。一方、Yahooグルメや「旅の窓口」などの情報検索サイトの登録店舗/施設の分布を分析したところ、飲食店では大都市圏内に、宿泊施設では大都市圏周辺の観光地に大きな集積が見られ、いずれも大都市圏の巨大市場に対応していることが判明した。次に、商業分野における地域情報サイトの現状を把握するために、全国商店街振興組合連合会加盟の商店街組織(全国780商店街)について、逐一HPの閲覧を行い、インターネットサイトにおける情報提供・サービスの内容、携帯電話サイトの有無、開設時期・アクセス数等を調査し、データベースを作成した。その内容については目下分析中である。また、地方自治体や商店街組織におけるインターネットによる地域情報発信の実情を把握するために、金沢市竪町商店街および高知県馬路村において予備的なインタービュー調査を行った。なお、上記携帯電話サイトに関する研究成果は2004年8月に英国で開催された国際地理学連合大会、および同11月の人文地理学会大会において報告した。

本年度は、まず、昨年度に引き続き、インターネットや携帯電話上のサイトを網羅的かつ系統的な検索によって基礎データを作成する作業を続行した。商業分野における地域情報サイトの現状を把握するために、全国商店街振興組合連合会加盟の商店街組織(全国780商店街)について、逐一HPの閲覧を行って作成したコンテンツ・データベースを分析した。その結果、商店街サイトでは、a.商店街概要、b.店舗リンク、c.特売・イベント情報の掲載率がいずれも70%以上と高いこと、地域的には大都市圏中心部、政令指定都市、県庁所在都市など中心性の高い都市ほどサイト開設率が高いことなどが判明した。次に、地方自治体におけるインターネットによる地域情報発信の実態を把握するために、北海道道東地域、東京都下、石川県、長野県、大阪府下、山口県、大分県内の293市町村についてHPを閲覧して、コンテンツのデータベースを作成した。その結果、自治体コンテンツにはいくつかのパターンが存在し、たとえば外国語対応、携帯電話対応のページを持つサイトの割合は都市規模が大きくなるにしたがって大きくなること、観光等を意識してイメージ重視のコンテンツとなっているサイトは、大分県や長野県など特定の地域に多く存在すること、等が判明した。また、自治体におけるサイト開設・運営の実態を把握するために上記地域の各市町村に対するアンケート調査を実施した。アンケートは原則として電子メールによって行い、一部に郵送調査を併用した。約50%の自治体からの回答が得られており、その内容については目下分析中である。一方、携帯電話を利用した商店街活性化の代表的な例である金沢市竪町商店街において、商店街事務局および各店舗に対するヒアリング調査を行った。さらに、自治体による地域情報発信の実態を検討するために、北海道道東地域の自治体に対するヒアリング調査を実施した。なお、本研究における成果は2005年6月にイタリアで開催されたDigital Communities Conference、および同10月の人文地理学会大会において報告した。本研究の目的は,インターネットおよび携帯電話を用いた地域情報発信の現状を実証的に把握・分析することである.本研究では,ホームページの系統的な検索によって基礎データを作成して地域情報発信の全体像を把握した上で,個々のサウェブイトの内容分析や発信主体へのアンケート調査・ヒアリング調査などを通じて,地域情報の作成と発信の実態,ならびに,その効果と地域への影響を把握しようとした.本年度は,地域情報発信の代表的主体である地方自治体について,北海道道東地方,石川県,長野県,東京都都下部,大阪府府下部,大分県内の市町村を対象として実施したアンケート調査,および特徴ある事例についてのヒアリング調査に基づいて分析作業を進めた.
有袋類の機能形態学的多様性と適応進化

平成30年度では、前年度解析したアカカンガルーの遺体の追加入手ができなかったことから、本年度入手することができたオオカンガルー(Macropus giganteus)の遺体3個体を用いて非破壊的な解析をおこなった。検体にもちいたオオカンガルーは、解析まで-15度の条件下で冷凍保存し、使用時に解凍をおこなった。頭部では、下顎の開閉状況の解析を、前肢では肩関節での上腕骨の内転・外転および前後方向への可動状況、さらに前腕の回旋(回内・回外)運動などの解析をおこなった。後肢では膝関節や足根関節の屈曲伸展時の可動状況の解析をおこなった。非破壊的解析は、CTスキャナーを用いておこなった。CTスキャンによって得られた断層画像データを三次元立体構築し、3D画像からそれぞれの部位の可動状況を解析した。頭部では、下顎を最大限開閉させて開口させた状態でCT撮像をおこなった。前肢では、上腕骨を最大限内転および外転させた状態、上腕骨を最大限前後方向に移動させた状態、そして前腕を最大限回内および回外させた状態でCT撮像をおこなった。後肢では、大腿骨を固定して下腿を最大限前後方向に移動させた状態、下腿を固定して足骨格を最大限屈曲伸展させた状態でCT撮像をおこなった。下顎の開閉では、アカカンガルーと同様に長い顆傍突起が開口時の限定要因となっていた。肩甲骨を固定し上腕骨を前後に動かした場合には、肩関節は皮膜の存在のため前方への稼働が制限された。また橈骨と尺骨は癒合しておらず顕著な回内、回外運動が可能であった。大腿骨を固定して下腿を最大限前方向に移動させたとき、下腿の可動は制限され大腿骨とのなす角が180度にはならなかった。また、下腿を固定して足骨格を最大限屈曲させたとき、浅い角度まで屈曲させることができなかった。平成30年度では、オオカンガルーの前肢および後肢の可動域に関するCT画像解析をおこなうことができた。しかし、オオカンガルーの前肢の肘関節や手根関節の屈曲伸展のCTを用いた非破壊的解析や複数個体のアカカンガルーのCT画像解析、そしてMRI画像解析をおこなうことができなかった。また、オオカンガルーとアカカンガルーにおける筋、腱、骨格に関する肉眼的解析も解析することができなかった。さらに、平成30年度では、定量的、統計的学的な解析をおこなうことができなかった。今後、平成30年度におこなう予定であったオオカンガルーの前肢の肘関節や手根関節の屈曲伸展のCTを用いた非破壊的解析をおこなう予定でいる。さらに、前腕の回旋(回内・回外)運動を遠位端の断面像をもちいて、その回内および回外時の橈骨と尺骨間の移動角度を計測し、種間での違いを統計学的に解析する。また、CTやMRIといった非破壊的解析が終了した個体に関しては随時肉眼解剖をおこない、筋、腱、骨格の関係を解析していく。また、観察が終了した種から随時結果をまとめて、学会や論文発表をおこなう予定でいる。平成29年度は、まず有袋類のうち検体標本を既に保管してあるアカカンガルー1固体を用いて解析をおこなった。動物園で飼育されていたアカカンガルー(メス)の遺体を用いて、下顎と前後肢の可動域を把握するためにそれぞれの部位を可動させてCT画像撮影を行った。そして、得られた断層画像データを三次元立体構築し、それぞれの可動状況を解析した。解析の結果、口の開閉では下顎骨の厚い下顎角が開口によって、すぐに長い顆傍突起に当たり、下顎骨の可動域は制限され口を大きく開くことはできなかった。これは肉眼解剖学的観察でも確認することができた。前肢では肩関節の内転・外転および前後方向への可動、さらに肘関節や手根関節を屈曲伸展、また前腕の回旋(回内・回外)、指骨格の屈曲伸展など、それぞれの状態をCTによって撮影をおこなった。さらに後肢では股関節の内転・外転、前後方向への可動、膝関節や足根関節の屈曲伸展、そして趾骨格の屈曲伸展などを前肢と同様にCT撮影をおこなった。肩甲骨を固定し上腕骨を前後に動かした場合には、肩関節は皮膜の存在のため前方へはあまり動かなかった。手根関節では、手骨格は前腕骨格と一直線の状態から90度の屈曲が可能であったが、背側方向へは伸展しなかった。また、股関節を固定し膝関節を可動させた場合も、前肢と同様に皮膜の存在が可動範囲を制限し、大腿骨と脛骨は90度以上開くことはなかった。足根関節においては、屈曲によって足骨格と脛骨のなす角度が90度以下にはならなかった。平成29年度では、アカカンガルーの前肢および後肢の可動域に関するCT画像解析をおこなうことができた。しかし、複数個体のアカカンガルーやオオカンガルーのCT画像解析、そしてMRI画像解析をおこなうことができなかった。同様に、筋、腱、骨格に関する肉眼的解析も複数個体で解析することができなかった。平成30年度では、前年度解析したアカカンガルーの遺体の追加入手ができなかったことから、本年度入手することができた

オオカンガルー(Macropus giganteus)の遺体3個体を用いて非破壊的な解析をおこなった。検体にもちいたオオカンガルーは、解析まで-15度の条件下で冷凍保存し、使用時に解凍をおこなった。頭部では、下顎の開閉状況の解析を、前肢では肩関節での上腕骨の内転・外転および前後方向への可動状況、さらに前腕の回旋(回内・回外)運動などの解析をおこなった。後肢では膝関節や足根関節の屈曲伸展時の可動状況の解析をおこなった。非破壊的解析は、CTスキャナーを用いておこなった。CTスキャンによって得られた断層画像データを三次元立体構築し、3D画像からそれぞれの部位の可動状況を解析した。頭部では、下顎を最大限開閉させて開口させた状態でCT撮像をおこなった。前肢では、上腕骨を最大限内転および外転させた状態、上腕骨を最大限前後方向に移動させた状態、そして前腕を最大限回内および回外させた状態でCT撮像をおこなった。後肢では、大腿骨を固定して下腿を最大限前後方向に移動させた状態、下腿を固定して足骨格を最大限屈曲伸展させた状態でCT撮像をおこなった。下顎の開閉では、アカカンガルーと同様に長い顆傍突起が開口時の限定要因となっていた。肩甲骨を固定し上腕骨を前後に動かした場合には、肩関節は皮膜の存在のため前方への稼働が制限された。また橈骨と尺骨は癒合しておらず顕著な回内、回外運動が可能であった。大腿骨を固定して下腿を最大限前方向に移動させたとき、下腿の可動は制限され大腿骨とのなす角が180度にはならなかった。また、下腿を固定して足骨格を最大限屈曲させたとき、浅い角度まで屈曲させることができなかった。平成30年度では、オオカンガルーの前肢および後肢の可動域に関するCT画像解析をおこなうことができた。しかし、オオカンガルーの前肢の肘関節や手根関節の屈曲伸展のCTを用いた非破壊的解析や複数個体のアカカンガルーのCT画像解析、そしてMRI画像解析をおこなうことができなかった。また、オオカンガルーとアカカンガルーにおける筋、腱、骨格に関する肉眼的解析も解析することができなかった。さらに、平成30年度では、定量的、統計的学的な解析をおこなうことができなかった。今後、平成29年度におこなう予定であった残りのアカカンガルーの個体およびオオカンガルーのCTそしてMRI画像解析を、平成29年度におこなったアカカンガルー前後肢のCT画像解析の手法を参考におこなえればと考えている。また、CTやMRIといった非破壊的解析が終了した個体に関しては随時肉眼解剖をおこない、筋、腱、骨格の関係を解析していく予定でいる。また、観察が終了した種から随時結果をまとめて、学会や論文発表をおこなう予定でいる。今後、平成30年度におこなう予定であったオオカンガルーの前肢の肘関節や手根関節の屈曲伸展のCTを用いた非破壊的解析をおこなう予定でいる。さらに、前腕の回旋(回内・回外)運動を遠位端の断面像をもちいて、その回内および回外時の橈骨と尺骨間の移動角度を計測し、種間での違いを統計学的に解析する。また、CTやMRIといった非破壊的解析が終了した個体に関しては随時肉眼解剖をおこない、筋、腱、骨格の関係を解析していく。(理由)平成29年度におこなう予定であったCTやMRI画像解析を年度内に予定の検体数おこなうことができなかったことから、これらの検体の解析に使用する経費を次年度に使用することにしたため。(使用計画)平成30年度は、CTやMRIといった画像解析を中心おこなうことから、デジタルデータストックや画像解析関連の消耗品、またデータ解析ソフトの購入に研究費を使用する予定でいる。
ウェブアーカイブを利用したシェイクスピア上演研究・教育の推進

2007年より、デジタル化の進展を生かした比較演劇の研究手法確立を目指して「アジアにおけるシェイクスピア上演ウェブ・アーカイブA|S|I|A(Asian Shakespeare Intercultural Archive)」の構築を開始したが、本研究では、上演作品分析データの見直しと使用言語の追加(韓国語)によりアーカイブのコンテンツを充実させ、A|S|I|Aを用いた教育プログラムの準備を開始した。また、研究成果の国際的発信を行うと同時に、研究者や演劇関係者の国際的なネットワーキング形成に努め、アジアにおけるインターカルチュラルなシェイクスピア上演研究と教育のさらなる可能性を模索した。本研究は、シェイクスピア上演ウェブアーカイブA|S|I|A(Asian Shakespeare Intercultural Archive)を活用し、デジタル化の進展を生かした比較演劇の研究・教育の推進を目指すものである。当該年度も引き続きアーカイブコンテンツと機能の充実を図り、所蔵作品の総数を51とした。あわせて、アーカイブを利用した研究成果を学会で報告し、アジアや欧米の研究者等と意見交換を行った。具体的な成果は以下の通りである。24年10月:第51回日本シェイクスピア学会において、セミナー「シェイクスピアの異性配役を再考する」で発表を行った。24年10月:日本演劇学会研究集会において、A|S|I|A構築の報告と活用研究事例の報告「アジアにおけるシェイクスピア上演ーアーカイブの構築と上演研究の可能性」を行った。また、日本(群馬大学、名古屋市立大学)とシンガポール(シンガポール国立大学)でA|S|I|Aを利用した比較演劇の授業を行い、受講生からのフィードバックによりアーカイブの機能向上を図ったほか、eラーニングを含めた教育プログラムの検討を開始した。本研究はシェイクスピア上演ウェブアーカイブA|S|I|A(Asian Shakespeare Intercultural Archive)を活用し、デジタル化の進展を生かした比較演劇の研究・教育を目指すものである。当該年度も引き続き、アーカイブを利用した研究成果を学会で報告し、アジアや欧米の研究者等と意見交換を行うと同時に、アーカイブコンテンツの見直し作業を行った。具体的な成果は以下のとおりである。27年2月:国立シンガポール大学において、研究代表者が、海外研究協力者であるシンガポール国立大学ヨン・リーラン准教授らとワークショップを行い、ウェブアーカイブA|S|I|Aのデータの見直し、更新作業を行った。本研究は、比較演劇の領域において、デジタル化の進展にふさわしい研究・教育手法の確立を目指すものである。最終年度である当該年度も、ウェブ・アーカイブA|S|I|A (Asian Shakespeare Intercultural Archive)収蔵のシェイクスピア上演映像、データ、資料等のコンテンツを活用した比較演劇研究の成果を発表し、アジア諸国や欧米の研究者たちとのシェイクスピア比較上演論分野における研究のネットワーキング作りを進めた。さらに、27年2月にシンガポールで行ったウェブ・アーカイブ・ワークショップで検討した新たな方針や利用者からのフィードバックに基づいて、ウェブ・アーカイブA|S|I|A (Asian Shakespeare Intercultural Archive)のフォーマットとデータの見直し、更新作業を開始した。世界各国の教育機関における教育利用は広まりつつあるが、この更新によりさらなる活用が期待できる。27年5月には、ソウルで研究代表者と海外共同研究者がウェブ・アーカイブA|S|I|A (Asian Shakespeare Intercultural Archive)を利用した比較演劇教育に関する打ち合わせを行い、韓国とシンガポールでe-learningの双方向の遠隔授業を試行した。この授業の問題点を洗い出し、今後の比較演劇e-learningプログラムの構築につなげていく。当初の計画通りウェブアーカイブコンテンツの見直し作業を行うことができた。また、複数の国際学会において研究発表及び広報活動を行ったほか、各国の研究者等との交流を通じて、本アーカイブの教育的利用を世界的規模で促進することができた。人文学27年5月に韓国に出張し、研究協力者名古屋市立大学小林かおり教授、海外研究協力者韓国順天郷大学ヒョンウー・リー教授、海外研究協力者シンガポール国立大学ヨン・リーラン准教授と、世界の大学におけるアーカイブの教育的利用状況を確認し、今後の広報活動方針及び新たに展開するアーカイブの教育プログラムについて検討を進める予定である。また、引き続き、アーカイブを利用して行った研究の成果を、論文や学会発表により報告する。当初の計画通り、ウェブアーカイブのコンテンツと機能を充実させることができた。また、国内、アジアの国際学会等や学会誌で継続的に研究事例報告や広報活動を行っており、本アーカイブの世界的な利用を促進するとともに、新たな比較演劇研究・教育の可能性を示している。2015年2月に実施した英国への上演状況調査が、大学での業務のため当初の予定より短期間となったため、未使用額が生じた。25年5月に台北で開催されるアジアシェイクスピア国際学会において、A|S|I|Aを活用した研究事例報告を行い、アジアや欧米の研究者等と意見交換を行う予定である。また、その際に、海外研究協力者のリーラン・ヨンシンガポール国立大学准教授と、新たに展開する教育プログラム実施にむけて、打ち合わせを行う。国内での上演状況調査に充当する。

研究機関以外からの資料提供への謝金に使用の予定であったが、資料が無料で提供されたため、次年度使用額が生じた。ウェブ上のデータ確認と修正作業の謝金として使用する。
銅ナノ粒子を用いたレーザー直接描画による微細配線形成およびレーザー焼成機構の解明

これまでに、レーザープロセッシングによる銅ナノ粒子を用いた導電性微細パターン形成プロセスの検討を行ってきた。それにより、フレキシブルなフィルム基材上へ様々な低抵抗銅微細パターンをレーザー直接描画法で形成する手法を開拓している。レーザー光源としては、銅系材料の吸収係数の高い405 nmブルーバイオレッドおよび445 nmブルーレーザーにおいて、効果的なレーザーシンタリングが起こることが示された。また、それら銅微細パターンを用いて、ストレインセンサー等のデバイス形成に関する検討を行ってきた。レーザー直接描画で形成した銅微細パターンからなるストレインセンサーにおいては、レーザーシンタリング後のナノ構造の残存に起因する曲げ試験での大きな抵抗値変化が観測されていた。このような特性はストレインセンサー的な用途では利点ではあるものの、フレキシブルデバイスにおける電気配線という観点からは、デバイス特性の不安定性の原因となってしまう。そこで、前年度は、フレキシブルポリマー基材上に形成した銅系ナノ材料と酸化グラフェンからなる前駆体膜膜へのレーザー光照射による銅/還元型酸化グラフェンハイブリッド膜および微細パターン形成に関する検討を行った。カーボンナノチューブやグラフェン等の導電性炭素材料においては分子間のπーπ相互作用によって、折り曲げ時における電気特性の自己修復性の発現が期待され、金属材料と炭素材料の特性を兼ね備えたハイブリッド材料創成を目指した。酸化グラフェン等のナノカーボン材料は銅系微粒子の表面酸化構造の有効な還元剤として働くことが示され、表面酸化性が高く安定性が低い銅ナノ粒子以外の酸化銅等の金属酸化物系のナノ粒子材料からも、導電性微細パターンを形成することができた。これまでの研究により、レーザー直接描画法による銅ナノ粒子を用いて、種々の形状の導電性微細パターンを、耐熱性の低いポリマーフィルム基材上に形成するための手法を確立できている。また、それら銅微細パターンを用いたフレキシブル&ウェアラブルストレインセンサーを開発している。銅ナノ粒子のレーザーシンタリングにおいては、レーザー照射条件により、化学構造、モルフォロジー、電気特性が顕著に変化し、それらを、顕微ラマン分光法、電子顕微鏡観察、導電性測定から明らかにできている。また、ガルバノミラースキャンと自動ステージからなる装置系を新たに構築し、レーザー光波長(405, 445, 532, 1064 nm)やレーザー光スキャン速度の影響を検討し、さらに、オンディマンドプロセスによるフレキシブルデバイスに向けた研究を行ってきている。その過程で、金属ナノ粒子から形成した導電性薄膜においては、レーザーシンタリング後のナノ構造の残存に起因するポリマー基材の歪にともなう大きな抵抗値変化が観測されていた。これは、フレキシブルデバイスの安定性の面で問題となる場合が考えられる。そこで、分子間のπーπ相互作用によって、折り曲げ時における電気特性の自己修復性の発現が期待されるカーボンナノチューブやグラフェン等の導電性炭素材料とのハイブリッド化による新規導電性材料の創成の検討を行い、銅/還元型酸化グラフェンハイブリッド膜および微細パターン形成に成功している。銅系ナノ粒子/ナノカーボンハイブリッド材料においては、ナノカーボンの還元性によって、空気中においても導電性微細パターン形成が可能であった。このような特性を生かし、ガルバノスキャナー・自動ステージ連動3Dレーザー描画装置を開発し、3D導電性微細構造体の形成を目指した研究を開始している。今年度は、前年度までの成果を発展させるために、以下の項目の検討を進めていく。(1)酸化銅ナノロッド(CuO NRs)/酸化グラフェン(GO)ハイブリッド材料のレーザー直接描画による導電性微細パターン形成とセンサーデバイス応用:フレキシブル基板上に導電性微細構造を形成する場合、ロッド状の構造を有したナノ粒子は、球状のナノ粒子に比べて、導電性の安定性が高いことが銀ナノロッド系において報告されている。そこで、CuO NRs/GOハイブリッド膜等を前駆体としたレーザー直接描画法によって、セルロースナノファイバーハイブリッド等のフレキシブル基材上に種々マイクロ電極状の導電性微細パターンを形成する。レーザー照射条件として、波長やパワー密度の影響を、種々波長のレーザー光源を用いて検討する。また、それらマイクロ電極を用いたデバイスにおいて、湿度センサー、ストレインセンサー、赤外線センサー等の特性の評価を行う。(2)レーザー転写法による導電性微細パターン形成:レーザー直接描画法は、高い空間分解能で、微細パターン形成とシンタリングを同時に行える有効な手法であるが、導電性パターン形成後に未照射部を溶媒処理等で除去することが必要であった。そこで、ナノ粒子系材料をコートしたフレキシブル透明フィルムにレーザー光を照射・スキャンし、それに密着した基材上に導電性パターンを転写形成する新手法の検討を行う(3) 3D導電性微細構造体のレーザー直接描画:銅系ナノ粒子/ナノカーボンハイブリッド材料においては、ナノカーボンの還元性によって、空気中においても導電性微細パターン形成が可能である。このような特性を生かし、ガルバノスキャナー・自動ステージ連動3Dレーザー描画装置を開発することによって、3D導電性微細構造体の形成を行う。本研究では、銅ナノ粒子を用いたレーザープロセッシングによって、フレキシブル透明ポリマー基板上へも高導電性微細パターンを自在に形成することが可能な手法を開拓することを目的とする。