hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高血圧発症に占める中枢一酸化窒素およびカテコラシン作動性血圧調節機序

さらに、SHRSPを用いNO供与体であるmolcidomineを両側PVNに挿入したカニューラを介して灌流後にshaker stressを負荷し、心血管反応を検討した。【結果】PVNのNOxはshaker stressに伴いWistar群では有意な増加を認めたが、SHRSP群およびL-NAME群では反応はほぼ欠除していた。すべての群を併せての検討ではshaker stress時の昇圧反応とPVNのNOxの変化の間には有意な負の相関を認めた。また安静時の平均動脈圧とPVNのNOx値との間にも有意な負の相関を認めた。SHRSPに対する両側PVNの前灌流はshaker stressに対する昇圧反応を有意に抑制した。【結論】ストレス負荷時の昇圧反応に対し、PVNでのNOが抑制性に作用しており、SHRSPに対するmolcidomineの反応から、SHRSPやL-NAME高血圧ラットにおいてはPVNでのNO遊離不全がストレス負荷時の過大昇圧反応に関与している可能性が示唆された。
包括資本市場法制の立法提言

英国の1986年金融サービス法をモデルに、日本でも新しい金融の流れに対応する規制のあり方が論じられたが、その後、金融機関の破綻処理・不良債権問題の処理問題が優先し、この問題は一頓挫を来していた。その間に英国はさらに2000年の金融サービス市場法を制定し、いまではEU資本市場法制のモデルともなっている。私は、この研究課題に先立つ平成11年13年にかけて、同じく基盤研究(C)として、日本の横断的資本市場法制の考え方について研究を行ない、さらに本研究においてその具体的な立法提言を行なうための研究に従事した。近時は資本市場法制の理想版ともいうべき横断的包括的資本市場法制論議よりも、当面投資サービスのみに関する投資サービス法制定の動きが金融審議会を中心に強まってきた。しかしこの種の基本法規は作る際に、できるだけ理想版を見据えるべきであり、あくまでも日本の実情に合致した、しかも欧米の水準を十分に消化した横断的包括的資本市場法制にかかる理論モデル構築の意義はきわめて高い。本研究は、この間NIRA(総合研究開発機構)に設置された「法と市場と市民社会のあり方に関する研究」研究会(上村が座長)において、後半の共同研究という形でさらに検討が加えられた。この研究会には市場問題を研究する四つの21世紀COE研究拠点リーダーの参加も得ている。その成果は、NIRAの研究報告書全三冊としてまとめられ、平成17年5月に刊行された。その共通の表題は、「包括的・横断的市場法制のグランドデザイン」とされ、第1巻は、総論編であり「日本版金融サービス市場法制のグランドデザイン」、第2巻は各論編、第3巻は海外事例編とされている。この第1巻で私も本研究の成果を公表している。本研究の研究成果は、単に私の論文という形で公表されるだけでなく、大きな拡がりのある喫緊の改正課題として受け止められ、具体的な立法作業に対して一定の貢献を果たしつつあると考えている。平成13年度までの研究を踏まえて、英国の200年金融サービス市場法等の代案を取り込んだ具体的な法提言へ向けての研究を始めた。ただ、ここ12年は株券を想定した証券取引法的規律を株式会社法に取り込む機運が高まっていることから、証券市場で公開した株式会社に固有の法制モデルを公開株式会社法の構想として提示する作業を行ってきており、その成果が「会社法改革-公開株式会社法の構想」として結実した。こうした研究は、主として株券用法制としての性格が強い証券取引法のディスクロージャー、会計、監査制度の意義を見直すことに通じ、株券以外の金融商品そして、銀行、保険といった業者法との横断的法制の各論を構想するうえで重要であったと考えている。1998年の金融システム改革立法の次の立法課題は、業態横断的な金融サービス法の制定であった。しかし、その後金融機関の破綻処理等への対応に追われ、金融サービス法の制定は忘れられてきた。しかし、最近になって再び投資サービス法の制定が具体的な課題となりつつある。私は、前回の科研費以来、横断的包括的資本市場法制の研究を行ってきたが、今回は、そのための具体的な立法提言を目標にしている。昨年以降はNIRA(総合研究開発機構)に設置された市場と社会に関する包括研究会の座長として横串法制の具体的な提案作りに着手している。かつての金融サービス法論議は1986年英国金融サービス法をモデルとしていたが、現在は2000年の金融サービス市場法が欧州資本市場法制のモデルになっていることもあり、これをモデルに詳細な案作りが行われている。

平成11年度からの三年間受給した科研費で日本の横断的包括的資本市場法制のあり方について研究を行ったが、その際は英国の1986年金融サービス法および2000年金融サービス市場法をモデルとし、さらに私見である証券取引法市場法理論によってそれらを再構成しようとするものであった。今回の三年間の研究はこれを受けて、より具体的な立法提言を行おうとするものである。その成果は下記の論文等において明らかにしたが、現実に日本の資本市場法制は、不良債権問題や金融機関の破綻処理問題への対応に追われ、当初の理想であった日本版金融サービス法構想は後退し、現在では銀行・保険等の縦割りを温存する過渡期の対策である投資サービス法構想に止まっている。こうした状況にあって、私が拠点リーダーを務める21世紀COEが設立した「企業法制と法創造総合研究所」と総合研究開発機構(NIRA)との間で、「法と市場と市民社会のあり方に関する研究会」(上村が座長)を構成し、同じく各大学でCOEをリードされている神田秀樹東大教授、根岸哲神戸大学教授、吉野直行慶應大学教授他の有力研究者とともに、個別問題として横断的包括的資本市場法制のあり方に関する研究活動を行ってきた。そしてその成果は、NIRAマーケット・ガバナンス報告書-包括的・横断的市場法制のグランドデザイン-全三冊としてまとめられ、記者会見を経て出版の運びとなった。この報告書は関係方面の広い関心を呼び、こうした法制の確立へ向けた具体化のために多大な貢献をすることが約束されている。本研究は最終的にこうした具体的な成果に理想的な形で結びついていることを特に強調しておきたい。
企業年金及び投資信託の運用評価手法の開発

本研究においては,以下の2点について明らかにした.1.動的スタイル分析によるタイミング能力の評価動的なポートフォリオ戦略の存在下での投資スタイルの時間変化を推定する手法として,「動的スタイル分析法」を提案した.またこの手法のもとでのファンドマネージャーのタイミング能力の新しい尺度(ポートフォリオ変更尺度)を開発し,この尺度と従来のタイミング尺度との比較を行った.またこれらの手法を株式投資信託の運用評価に適用し,実証結果としてわが国の投資信託市場のファンドマネージャーの平均的な運用能力が低いことが示された.2.条件付プライシングモデルによる投資戦略及びオープン株式投資信託の評価これまでの運用評価においては,収益率のファクター構造は時間変化せず一定であると仮定されて来た.これに対して本研究では複数のマクロ経済変数の線形関数としてリスクファクターに対する感応度が変化することを仮定するマクロ条件付プライシングモデルを用いて,実務家が一般的に使用する投資戦略や国内株式型投資信託からの収益率を分析した.実証分析の結果から,マクロ経済変数の関数としての構造の時間変化を認めた場合に投資パフォーマンスの評価結果が大きく変更される可能性が存在することを明らかにした.しかし投資信託の評価に関しては,運用方針,手数料,信託報酬等の実務上の諸制約が大きく影響している可能性があり,こうした諸条件の運用評価への影響の分析は今後の課題とされる.平成11年度については以下の3点について研究を実施した.1.オープン型株式投資信託のタイミング能力の測定我が国で販売されるオープン型株式投資信託について,動的ポートフォリオ戦略の存在を仮定した上で,パフォーマンス評価を試みた.特に運用者のタイミング能力の測定に注力し,従来の手法に加えて新たに動的ポートフォリオスタイル分析法と同方法のもとでの実現収益率の分解方法を提案した.2.マクロ条件付プライシングモデルによるパフォーマンス評価マクロ条件付プライシングモデルを用いて投資信託の運用評価を行う準備として,投資信託ではなく,東京証券取引所1部上場企業,及び企業の財務属性に基づいて作成されたポートフォリオ,Value/Growth株インデックス等の投資戦略からの収益率を条件付モデルにより分析した.この結果,収益率ファクター構造の変化を認めるときに,これまでの運用評価方法は必ずしも適切ではないことが示された.3.国内型株式投資信託の条件付きモデルによる評価マクロ条件付プライシングモデルを用いて,オープン型株式投資信託のうちで特に国内株式に投資されていると思われる264ファンドについてマクロ条件付モデルを用いて分析を行った.この結果,無条件モデルと比較して条件付モデルでは運用能力はより高く測定されるが,その傾向は個別証券収益率の場合ほど高くはないことが明らかになった.本研究においては,以下の2点について明らかにした.1.動的スタイル分析によるタイミング能力の評価動的なポートフォリオ戦略の存在下での投資スタイルの時間変化を推定する手法として,「動的スタイル分析法」を提案した.またこの手法のもとでのファンドマネージャーのタイミング能力の新しい尺度(ポートフォリオ変更尺度)を開発し,この尺度と従来のタイミング尺度との比較を行った.またこれらの手法を株式投資信託の運用評価に適用し,実証結果としてわが国の投資信託市場のファンドマネージャーの平均的な運用能力が低いことが示された.2.条件付プライシングモデルによる投資戦略及びオープン株式投資信託の評価これまでの運用評価においては,収益率のファクター構造は時間変化せず一定であると仮定されて来た.これに対して本研究では複数のマクロ経済変数の線形関数としてリスクファクターに対する感応度が変化することを仮定するマクロ条件付プライシングモデルを用いて,実務家が一般的に使用する投資戦略や国内株式型投資信託からの収益率を分析した.実証分析の結果から,マクロ経済変数の関数としての構造の時間変化を認めた場合に投資パフォーマンスの評価結果が大きく変更される可能性が存在することを明らかにした.しかし投資信託の評価に関しては,運用方針,手数料,信託報酬等の実務上の諸制約が大きく影響している可能性があり,こうした諸条件の運用評価への影響の分析は今後の課題とされる.
学力構造に関する歴史的・比較教育的分析からの教科存在基盤の研究

本研究は、学力構造に関して歴史的・比較教育学的分析から各教科の存在基盤を明らかにすることが目的である。このため、最終年度である本年度は、12年度の学力の構造に関する歴史的視点の分析と13年度の国外の学力調査問題の構造の比較分析の両分析から、5教科それぞれに固有の学力を同定し、それに基づいて各教科の存在基盤を明らかにした。具体的には、以下のことを行った。(1)学力の構造に関する歴史的視点の分析と国外の学力調査問題などの構造の比較分析から、5教科それぞれの固有の学力を抽出するとともに、学会等において分析結果を発表し、他の研究機関の教科教育や教育評価の研究者と議論を行った。そして、このような議論を通して5教科それぞれに固有の学力を同定し、それに基づいて各教科の存在基盤を明らかにした。その結果、以下のような総括が得られた。(1)日本の近代学校制度における教科の学力構造は、戦前と戦後において異なっている。(2)戦前においては、学力構造をとらえるための共通の視点を定めることは困難である。(3)戦後においては、学力構造を「能力」、「知識」、「態度」という3つの観点からとらえることができる。(2)さらに、研究代表者と研究分担者が海外(米国、英国、独国)に出かけ、研究の結果について海外の研究者とレビューを行った結果、言語教科以外の教科においてもコミュニケーション能力や情報処理能力の育成を図ること、知識・理解とその獲得プロセスを融合することなど、我が国の5教科存在基盤に対する有益な示唆を得た。12年度の目的は、初等、中等教育段階の国語、社会、算数・数学、英語の各教科の、制定時点から現在までの学力の構造を分析し、それらの学力構造の歴史的変遷を明らかにすることであった。このため、国内の初等、中等教育の各教科の学力構造に関する歴史的資料を組織的に収集した。まず、各教科の制定時点から現在までの時代区分を明らかにし、次に各教科のそれぞれの時代区分における学力要素とその構造を分析した。制定時点から第2次大戦までの時代区分を、国語、算数・数学、理科、英語を例に以下に示す。(1)国語初等教育;明治5年13年、14年18年、19年22年、23年32年、33年大正7年、8年14年、15年昭和15年、16年20年。中等教育;明治14年16年、17年23年、24年33年、34年大正7年、8年昭和5年、6年17年、18年21年。(2)算数・数学初等教育;明治5年18年、19年昭和15年、16年20年、中等教育;明治5年31年、32年昭和5年、6年20年(3)理科初等教育;明治5年18年、19年昭和15年、16年20年。中等教育;明治5年33年、34年昭和5年、6年昭和20年(4)英語中等教育;明治5年18年、19年44年、45年昭和5年、昭和6年20年また、第二次大戦後は、学習指導要領の改訂で区分できるので各教科とも、小学校は昭和22年、26年、33年、43年、52年、平成元年、10年になる。これに対して、中学校は昭和22年、26年、33年、44年、52年、平成元年、平成10年になる。上述の、各時期のそれぞれの教科の学力要素は知識、能力、態度の学力要素から構成されており、それぞれの学力要素は区分した時代によってその内容や重みが異なることが明らかになった。

このため、本年度は、(1)昨年度に各教科において歴史的に学力構造を調べた成果を学会で発表するとともに、(2)米国や独国などの各国の代表的な教育研究所に出かけ、各教科の学力調査問題と問題作成に負荷されている意図についての資料を収集した。(1)各教科の学力構造を歴史的に調べた成果の発表各教科の学力構造を歴史的に調べた結果を、平成13年11月3・4日に福岡教育大学附属福岡中学校で行われた日本教科教育学会で発表し、各教科の専門家からの意見や情報を収集した。(2)米国や独国などにおいて各教科の学力調査問題とその作成意図に関する資料の収集本年度は、主に、米国や独国に出かけて、学力調査問題とその作成意図に関する資料を収集した。具体的には、各国において以下のことを行った。(1)米国米国では、アトランタのジョージア大学で、学力構造に関する資料の収集(主に、学力調査問題)と問題を作成した指導者などにインタビューを行った。(3)独国独国では、マックスプランク研究所を訪問し、各教科における学力構造とその評価に関する資料を、文献やインタビューという手法で収集した。本研究は、学力構造に関して歴史的・比較教育学的分析から各教科の存在基盤を明らかにすることが目的である。このため、最終年度である本年度は、12年度の学力の構造に関する歴史的視点の分析と13年度の国外の学力調査問題の構造の比較分析の両分析から、5教科それぞれに固有の学力を同定し、それに基づいて各教科の存在基盤を明らかにした。具体的には、以下のことを行った。(1)学力の構造に関する歴史的視点の分析と国外の学力調査問題などの構造の比較分析から、5教科それぞれの固有の学力を抽出するとともに、学会等において分析結果を発表し、他の研究機関の教科教育や教育評価の研究者と議論を行った。そして、このような議論を通して5教科それぞれに固有の学力を同定し、それに基づいて各教科の存在基盤を明らかにした。その結果、以下の通りの総括が得られた。(1)日本の近代学校制度における教科の学力構造は、戦前と戦後において異なっている。(2)戦前においては、学力構造をとらえるための共通の視点を定めることは困難である。(3)戦後においては、学力構造を「能力」、「知識」、「態度」という3つの観点からとらえることができる。(2)さらに、研究代表者と研究分担者が海外(米国、英国、独国)に出かけ、研究の結果について海外の研究者とレビューを行った結果、言語教科以外の教科においてもコミュニケーション能力や情報処理能力の育成を図ること、知識・理解とその獲得プロセスを融合することなど、我が国の5教科存在基盤に対する有益な示唆を得た。
機能性糸を用いた生体硬組織・軟組織の完全清掃法の開発と臨床への応用

細菌性バイオフォルムの除去効率の評価法を確立し、歯垢除去に応用できる機能性糸の基礎的・臨床的基盤を確立した。機能性糸のデンタルフロスや綿棒への応用では、硬組織のバイオフィルム除去効率が高く、軟組織である粘膜への為害性がないことが確認された。この成果から、機能性糸は、口腔のみならず全身の医療に応用可能である可能性が有り、あらゆる生体表面・内面の硬組織・軟組織の清掃法に新たな臨床応用が示唆された。本研究では、4課題について解明し検証を行った。1、細菌性バイオフォルムである歯垢の除去効率の評価法の確立:細菌性バイオフィルムの除去は、試験糸の把持部を清拭布用に改造したバイオフィルム擦過除去評価実験システムを使用し、蛍光物質を使用した清拭実験を実施し、生体で一番一般的なバイオフィルムである歯垢の除去効率の評価法の確立を行った。2、細菌性バイオフォルムの除去効率の高い機能性糸の開発とデンタルフロスへの応用:制作したバイオフィルム擦過除去評価実験システムを用いて、歯垢の除去効率の高い機能性糸を選択・開発し、機能性糸の擦過除去効率の評価を実施し、硬組織の清掃に最適な細菌性バイオフィルム除去用機能性糸の選択を行った。3、細菌性バイオフィルム除去用清拭布の開発と臨床での応用:選択された機能性糸を用いてバイオフィルム除去用布を制作して、試験糸の把持部を清拭布用に改造したバイオフィルム擦過除去評価実験システムを使用し、現在医療分野等で清拭に用いられている布等とバイオフィルムの除去効率を比較し、その有用性を検証した。4、粘膜清掃用の機能布の評価法の確立と最適な粘膜清掃用具の提案:軟組織表面のデブライドメントを含めた粘膜と錯角化上皮の清掃に最適な清掃布を開発し、粘膜清掃用の機能布の評価法を確立した。本研究の成果から、生体硬組織と軟組織両方の表面の清掃方法が確立され、歯科の口腔清掃の革新的ツールとして応用可能なだけでなく、医療分野では、汚染された粘膜面や炎症のある創面の清掃の方法に関して、新たな機能性糸を用いた効果的なバイオフィルム除去法と生体清掃法が示唆された。(1)細菌性バイオフィルムである歯垢の除去効率の評価法の確立機能性糸の細菌性バイオフォルムの除去効率を評価するために一定の張力の糸を均等な接触圧でバイオフィルムに押しつけて、一定速度と移動距離を擦過するシステムの構築を行った。細菌性バイオフィルムの実験モデルには、ショ糖添加培養液中で培養された齲蝕原性細菌のミュータンスレンサ球菌のバイオフィルムを使用し、バイオフィルム擦過除去評価実験システムの試料台に合わせた固体平面上に上記の細菌にて、バイオフィルムを培養・生成した。細菌性バイオフィルムの除去効率の評価には、生成した細菌性バイオフィルムを試験糸にて規格化擦過を行い、表面に残ったバイオフィルムを歯垢顕示液で染色・洗浄後に規格化写真撮影を実施して、その色の付着の有無、もしくは濃淡を計測した。(2)細菌性バイオフィルムの除去効率の高い機能性糸の開発とデンタルフロスへの応用制作したバイオフィルム擦過除去評価実験システムを用いて、機能性糸の擦過除去効率の評価を実施した。糸には撚り数などの様々な評価パラメータがあり、それを確認して最終的にバイオフィルム除去効率の高い糸の選択を行った。フロスでの応用は、口腔内バイオフィルムを採取して、バイオフィルム擦過除去評価実験システムを用いて糸の実際の歯垢除去効率を検証した。口腔内バイオフィルムの採取には、実験協力者の口腔に整形したハイドロオキシアパタイト片を口腔内設置型バイオフィルム採取装置に設置し、特定部位の口腔清掃を3日間停止して歯垢を蓄積し、歯垢顕示後に写真を撮影し、フロスホルダーにセットした機能性糸で歯垢除去を実施した。再び歯垢顕示後に写真を撮影し、その歯垢除去効率を評価した。同時に使用感や歯肉の傷害性のないことを質問紙調査と口腔内診査にて確認を行った。これらの実験をもって、硬組織の清掃に最適な細菌性バイオフィルム除去用機能性糸の選択ができた。細菌性バイオフィルムである歯垢の除去効率の評価法の確立において、評価用バイオフィルムの制作では、細菌株の継代から菌液の調整までを含めて数日、バイオフィルムの制作過程に3日間を要するバイオフィルム制作培養系を確立することができ、安定した均質なバイオフィルムを実験に必要な一定量を制作することが可能となった。また、規格化擦過を行った後の基板表面に残ったバイオフィルムの付着の有無、もしくは濃淡を計測した際に発生する付着量評価値の再現性については、生物由来の生菌を使用したバイオフィルムであるので、読み取り値の再現性についての検証が必要であった。これに関しては、評価用バイオフィルム製作法を確立した事もあり、安定した品質の試験バイオフィルム検体ができたことと、再現性を高めるための擦過実験を繰り返した事による実験手法の習熟により実施数をある程度確保する工夫ができ、実験の再現性は良好に安定して改善した。

細菌性バイオフィルムの除去効率の高い機能性糸の開発とデンタルフロスへの応用においては、機能性糸のスクリーニングを実施して清掃性の高い機能性糸を選択し、現在使用されている市販のフロスや他の清掃用具との比較実験を実施し、機能性糸が良好な清掃性を持つことが示された。さらに、実際の口腔清掃時を想定して、選択した機能性糸の口腔内清掃時の使用感や歯肉の傷害性のないことを質問紙調査と口腔内診査を実施することにより確認し、細菌性バイオフィルム除去用機能性糸の選択が完了した。これらの成果は、当初の予定である実験をほぼカバーすることができ、研究の平成23年度の達成度はほぼ問題が無いと考えられる。(1)細菌性バイオフィルム除去用清拭布の開発と臨床での応用細菌性バイオフィルムの除去は、試験糸の把持部を清拭布用に改造したバイオフィルム擦過除去評価実験システムを使用し、蛍光物質を使用した清拭実験を実施する。さらに、環境に放出しても問題が起きない食品由来の微生物(枯草菌、乳酸菌など)を用いてガラスなどの表面に微生物懸濁液を塗布し、塗布部位の清拭布の削除効果を通常の細菌培養検査やフードスタンプなどを用いて検証する。同時に、現行の清拭に使われる消毒用溶液を用いた清拭やブラシを用いた機械的清掃に関しても評価し、機能性清拭布と消毒用薬剤との併用の効果などを検証する。(2)粘膜清掃用の機能布の評価法の確立と最適な粘膜清掃用具の提案軟組織表面のデブライドメントを含めた粘膜と錯角化上皮の清掃に最適な清掃布の開発を行う。(1)の実験にて選択されたバイオフィルム除去に最適な清掃布を含むいくつかの清掃布を用いて、健康な軟組織の表面を擦過する。同時に軟組織表面の詳細な性状観察、剥離した上皮などの量の評価、擦過時の痛み、擦過部位の擦過後の炎症反応、擦過時の操作性などの指標を擦過した施術者と擦過された対象者について記録する。同時に清掃部位に関して、除去したタンパク質の量や細菌数を算出し、最も為害性が無く操作感が良くさらに清掃性が高い最適な軟組織清掃用の清掃布を選択する。選択した軟組織清掃用の清掃布を用いて、口腔乾燥症の口腔内清掃に関して、痂皮の除去も含めた効果的な応用法を検証する。これらの実験を通して、現行ではブラシ等で行われている口腔内清掃を、より自由度の高い清掃布で行う手法を確立し、それをもって全身の医療に応用可能な、あらゆる生体表面の硬組織・軟組織の完全清掃法を確立する。よって、平成24年度の消耗品は、機能的清拭布の結果の評価の写真撮影用に、シャーカステンを購入して光拡散シートを重ねた撮影装置を設置する。実験環境には負荷はかからないが、機能性糸の実験と比較して機能性布の実験は器機の大きさのが数段大きな物となり、さらに、機能的清拭布の評価に使用する臨床的研究が多くを占め、蛍光ビーズや軟組織診査器材の使用が増加する。同時に、細菌培養装置や付着評価用の器機類の増加も準備が必要である。また、これまでバイオフィルム除去動作に使用したコンピュータ制御ロボットであるXYZテーブルの駆動プログラムは、実験の形態が変わる毎にデータ整理と共にプログラムの制作・修正を行っていた。
開発途上国都市の住環境改善のための参加型都市計画制度に関する研究-タイ、フィリピン、ベトナムを対象とする国際比較研究

各対象国(タイ=バンコク、ベトナム=ホーチミン、フィリピン=マニラ)において都市計画制度を整理し、その住環境改善の観点からみた課題を分析すると同時に、先進的な住環境改善事例についてケーススタディを実施した。低所得者居住地域における住民主導型の環境改善のための参加型計画制度のあり方について提言をまとめた。これらの事例から、大きな潮流として、確実に、政府主導型から住民主導型へのシフトが起こっており、そのような事業を支援するためのNGOの役割。さらには、住民主導型事業を可能とするための制度的な仕組みとして、政府、NGO、CBO等の間のネットワーク形成と、行政から独立したパートナーシップ型組織の重要性が広く認識されるようになってきていることを明らかにした。とりわけ、エンパワーメントの内容として、コミュニティ組織形成支援、活動のための技術的支援、計画権限の付与、行政・制度改革とのリンケージ等に加えて、マイクロ・ファイナンス、ネットワーキング、パートナーシップの重要性について指摘し、都市計画制度におけるこの面での展開の必要性を明らかにした。さらに、水道供給事業や下水道整備事業あるいは一般廃棄物管理事業などの都市環境改善事業においては、浄水場、下水処理場、ごみ処分施設などの処理施設や上水・下水管の埋設などのために、通常、多額の投資が必要であり、わが国のODAにより支援されている例も多いが、これらの事業を真に居住環境改善に結びつけていくためには、住民主導型事業の発展が鍵を握っていることを政策提言とした。バンコク(タイ)、マニラ(フィリピン)、ホーチミン(ベトナム)を対象として、都市計画制度の整理、およびNGO、住民組織の参加のもとで実施された、また、されつつある先進的な住環境改善事例についての基礎的情報を収集し、その特徴について整理した。調査は、現地政府関係機関、NGO等に対するヒアリング調査に加えて、マニラにおいては、低所得者居住地域において実施されている先進的なマイクロ・クレジット事業に関して、参与観察による長期現地実態調査に加えて、の参加者および非参加者に対する住民アンケート調査を実施し、現在、調査結果の解析中である。さらに、市街地の実態分析による住環境整備課題を分析するために、入手したバンコクの詳細なGISデータを用いて、市街地特性の分析、交通パターンの分析をおこない、とりわけ、副都心形成にともなう土地利用・交通パターンの変化について着目した分析を行っている。また、既存GISデータに基づく分析に加えて、現地NGOと協力して、副都心従業者に対するアンケート調査を実施した。現在、交通環境、住環境、都市環境改善に関する意識に関する分析を行っている。平成13年度調査として、各対象国において詳細調査を行った。タイにおいては、都市計画制度の導入・展開過程に関して詳細な文献、都市計画関連部局ヒアリング調査、都市計画公聴会・審議会等における議論の展開に関する分析、市民・行政官・専門家に対する計画理念に関する意識アンケート調査を実施し、その結果としての制度環境が住環境整備に及ぼす影響を解明し、今後の制度改善の方向に関する検討を行った。フィリピンにおいては、マニラ首都圏を対象として、住民主導型の住環境改善先進事例の事例調査を、参与観察、キーパーソン・インタビュー、住民アンケート調査により行った。この結果、とりわけ、低所得者層の生活環境の改善に対して大きな効果をもたらすとして近年注目されているマイクロ・クレジット事業を都市低所得者層地域において展開すす場合の意義と留意点に関して興味深い知見を得た。ベトナムにおいてはホーチミン市を対象として、それぞれ異なる住環境整備事業の実施過程を有する複数の低所得者層地域の比較事例調査を実施し、住民間の社会的ネットワークの形成が住環境改善事業の成否に関して重要な寄与をもたらすことをキーパーソン・インタビュー調査、住民アンケート調査を通じて明らかにした。今後、これらの都市で得られた知見をより精緻化していくと同時に、国際比較研究の立場から総合化していく予定である。平成14年度調査として、各対象国(タイ=バンコク、ベトナム=ホーチミン、フィリピン=マニラ)において継続して詳細調査を行うと同時に調査全体のまとめを行い、低所得者居住地域における住民主導型の環境改善のための参加型計画制度のあり方について提言をまとめた。

さらには、住民主導型事業を可能とするための制度的な仕組みとして、政府、NGO、CBO等の間のネットワーク形成と、行政から独立したパートナーシップ型組織の重要性が広く認識されるようになってきていることを明らかにした。とりわけ、エンパワーメントの内容として、コミュニティ組織形成支援、活動のための技術的支援、計画権限の付与、行政・制度改革とのリンケージ等に加えて、マイクロ・ファイナンス、ネットワーキング、パートナーシップの重要性について指摘し、都市計画制度におけるこの面での展開の必要性を明らかにした。さらに、水道供給事業や下水道整備事業あるいは一般廃棄物管理事業などの都市環境改善事業においては、浄水場、下水処理場、ごみ処分施設などの処理施設や上水・下水管の埋設などのために、通常、多額の投資が必要であり、わが国のODAにより支援されている例も多いが、これらの事業を真に居住環境改善に結びつけていくためには、住民主導型事業の発展が鍵を握っていることを政策提言とした。
精巣捻転後の造精機能障害におけるROSの抑制を応用した新規治療法の開発

精巣捻転症は捻転およびその解除によって虚血再灌流(ischemia-reperfUsion : IR)障害が発生する。精巣の捻転を予測することは現状では難しいため、捻転(虚血)中に薬物を投与することによって、造精機能障害を抑制することが重要である。これまで精巣IR障害に対して、精巣虚血前と虚血中にミトコンドリア選択的ATP感受性カリウム(K_<ATP>)チャネル開口薬ジアゾキサイドを投与した。その結果、虚血前投与ではIR障害を抑制できるが、虚血中投与では改善効果が得ることができなかった。本研究では精巣虚血中に、他のK_<ATP>チャネル開口薬および拮抗薬が精巣のIR障害を抑制することができるか検討した。8週齢雄性SDラットにペントバルビタール腹腔内)投与により麻酔下で開腹し、右精巣動静脈をクランプすることで精巣虚血を誘発した。虚血状態誘発120分後に解除して、再灌流24時間を行いIRモデルとした。このIRモデルに対して、薬物投与群として、非選択的K_<TAP>チャネル開口薬クロマカリム(300μg/kg)、ミトコンドリア選択的K_<ATP>チャネル1拮抗薬5-HD(40mg/kg)、非選択的K_<ATP>チャネル拮抗薬グリベンクラミド(1,5, 10mg/kg)を虚血75分後にそれぞれ腹腔内投与した。薬物投与群のうち、グリベンクラミドのみがIR群で上昇した酸化ストレスマーカーの上昇、好中球の浸潤、精細管内で重度の空胞化、精祖細胞の基底膜からの剥落、TUNEL陽性細胞を減少した。これまでK_<ATP>チャネル開口薬がIR障害に対して、抑制効果があることが広く知られていたが、精巣では拮抗薬の虚血中投与がIR障害を改善するという新しい知見を得ることができた。(抄録なし)精巣捻転症では精索血管の捻転と解除により、虚血再灌流(ischemia reperfusion ; IR)傷害が発生することが知られている。我々は以前、精巣IR傷害に対して、再灌流初期に短期間の虚血と再灌流を繰り返すことで細胞傷害の進行を遅延させる虚血性ポストコンディショニング(ischemic postconditioning ; IPostC)の効果について報告した。そこで、IPostCがIR傷害による酸化傷害を抑制するメカニズムとして、ミトコンドリア選択的ATP感受性カリウム(mitoK_<ATP>)チャネルに着目した。8週齢雄性SDラットを用いて、ペントバルビタール腹腔内投与により麻酔下で開腹し、右精巣動静脈をクランプすることで精巣虚血を誘発した。虚血状態誘発120分後に解除して、再灌流24時間を行い、IRモデルとした。このIRモデルに対して、再灌流、虚血を30秒ずつ3回繰り返したIPostC3×30s群、薬物投与群としてmitoK_<ATP>チャネル阻害薬である5-HD(40mg/kg)をIPostC3×30s(IPostC3×30s+post5-HD)の再灌流45分前に腹腔内投与した。IR群ではコントロール群と比較して酸化傷害のマーカーである精巣MDA濃度の有意な上昇、精細管内で重度の空胞化、精母細胞の脱落、アポトーシスを検出するTUNEL陽性細胞の増加が見られた。一方、IPostC群はIR群と比較して精巣MDA濃度の有意な減少及び組織傷害がコントロール群レベルまで改善されていた。IPostC3×30s+post5-HD群では、IPostC群に比べ精巣MDAの有意な上昇、組織傷害、TUNEL陽性細胞数の増加傾向が見られた。精巣捻転症モデルに対してIPostCは保護効果を示すことが確認された。mitoKATpチャネルの開口は精巣IPostCの保護に関わる因子である可能性が示唆された。再灌流初期に短期間の虚血と再灌流を繰り返すことで細胞傷害の進行を遅延させる虚血性ポストコンディショニング(ischemic postconditioning ; IPostC)がミトコンドリア選択的ATP感受性カリウム(mitoK_<ATP>)チャネルの開口を介して虚血再灌流(ischemia reperfusion ; IR)傷害を抑制するという実験結果を得た。本研究では精巣虚血中、薬理学的にmitoK_<ATP>チャネルの開口させ、薬理学的にポストコンディショニングを誘導することで精巣のIR傷害を抑制することができるか検討した。このIRモデルに対して、再灌流、虚血を30秒ずつ3回繰り返したIPostC3×30s群、薬物投与群として、mitoK_<ATP>チャネル開口薬diazoxide(DZ)(10mg/kg)を虚血15分前、再灌流45分前にそれぞれ腹腔内投与したIR+preDZ群、IR+postDZ群を作製した。IR群ではコントロール群と比較して精巣malondialdehyde(MDA)濃度の有意な上昇、精細管内で重度の空胞化、精祖細胞の基底膜からの剥落、TUNEL陽性細胞の増加が見られた。一方、IPostC群とIR+preDZ群はIR群と比較して精巣MDA濃度の有意な減少及び組織傷害がコントロール群レベルまで改善されていた。

IR+postDZ群はIR群に対して、精巣MDA濃度の減少傾向は見られたが、有意な差ではなかった。mitoK_<ATP>チャネルを介する薬理学的ポストコンディショニングの保護効果は本モデルでは観察されなかった。精巣捻転症は捻転およびその解除によって虚血再灌流(ischemia-reperfUsion : IR)障害が発生する。精巣の捻転を予測することは現状では難しいため、捻転(虚血)中に薬物を投与することによって、造精機能障害を抑制することが重要である。これまで精巣IR障害に対して、精巣虚血前と虚血中にミトコンドリア選択的ATP感受性カリウム(K_<ATP>)チャネル開口薬ジアゾキサイドを投与した。その結果、虚血前投与ではIR障害を抑制できるが、虚血中投与では改善効果が得ることができなかった。本研究では精巣虚血中に、他のK_<ATP>チャネル開口薬および拮抗薬が精巣のIR障害を抑制することができるか検討した。8週齢雄性SDラットにペントバルビタール腹腔内)投与により麻酔下で開腹し、右精巣動静脈をクランプすることで精巣虚血を誘発した。虚血状態誘発120分後に解除して、再灌流24時間を行いIRモデルとした。このIRモデルに対して、薬物投与群として、非選択的K_<TAP>チャネル開口薬クロマカリム(300μg/kg)、ミトコンドリア選択的K_<ATP>チャネル1拮抗薬5-HD(40mg/kg)、非選択的K_<ATP>チャネル拮抗薬グリベンクラミド(1,5, 10mg/kg)を虚血75分後にそれぞれ腹腔内投与した。薬物投与群のうち、グリベンクラミドのみがIR群で上昇した酸化ストレスマーカーの上昇、好中球の浸潤、精細管内で重度の空胞化、精祖細胞の基底膜からの剥落、TUNEL陽性細胞を減少した。これまでK_<ATP>チャネル開口薬がIR障害に対して、抑制効果があることが広く知られていたが、精巣では拮抗薬の虚血中投与がIR障害を改善するという新しい知見を得ることができた。ミトコンドリアATP感受性Kチャネルの開口が精巣での虚血性ポストコンディショニングの保護効果に関与するとい実験結果を得た。精巣での虚血性ポストコンディショニングの分子機構を解明するものであり、薬剤によりポストコンディショニングを誘導し、虚血再灌流傷害を抑制する新しい展開が期待できる。精巣虚血前、虚血中にミトコンドリア選択的ATP感受性カリウムチャネル開口薬に投与し、虚血前では虚血再灌流傷害を抑制できるが、虚血中では改善効果が得ることができなかった。本研究は、薬剤を投与するタイミングによって薬剤の効果が異なることを示す実験結果であり、新しい知見を得ることができた。報告した計画書通りに、実験計画が遂行できた。今後も計画書通りに実験計画を遂行する。ミトコンドリア選択的ATP感受性カリウムチャネルを介する薬理学的ポストコンディショニングの保護効果は本モデルでは観察されなかったので、実験動物の作製条件を変更し、再検討する。(抄録なし)
食道癌におけるTCRレパトア解析

トータル53症例での切除標本を使用してIHCによるTリンパ球サブセットマーカーのCD3/CD8/CD45RO/Foxp3と同時にPD-L1/HLA class1, AE1AE3の評価とその相互関係の解析、クラスタリング解析を行った。CD3発現の多い症例群(CD3-Hi)とCD3発現の少ない症例群(CD3-Lo)の予後比較を行ったところ、CD3-Hi群はCD3-Lo群と比較して優位にOS, DFSともに良好であった。PD-L1発現に関してCD3-Hi群とCD3-Lo群とで比較し。PD-L1の発現はCD3-Hiで優位に高値である一方、HLA発現は有意差を認めなかった。また、クラスタリング解析でCD3-Hi群はさらに3つのグループにクラスター分けすることができた。Group1はCD8/CD45ROサブセットが高値、Group2はFoxp3発現上昇を認め、Group3は全体のサブセットは低値であった。また、それぞれのGroupの予後が層別化される傾向にあった。CD3-Hi群とCD3-Lo群でそれぞれ5例で包括的TCRを行った。CD3-Hi群では症例ごとでTCRα鎖、TCRβ鎖の増幅のパターンはさまざまで一定の傾向はなかったが、増幅されているVJ recombinationの組み合わせは共通の組み合わせが見られることが明らかになり、TCRα鎖のTRAV|TRAJの共通組み合わせは29種類、TCRβ鎖のTRBV|TRBJの共通組み合わせは52種類認められた。さらに、TRAV|TRAJおよびTRBV|TRBJの共通の組み合わせ中のアミノ酸配列解析まで行ったところ、V regionとJ regionの双方で共通のアミノ酸配列を認める部分もあったが、すべてが共通の配列は認められなかった。現在は、Tリンパ球のどのサブセット(helper T細胞、細胞傷害性T細胞、制御性T細胞、メモリーT細胞)が食道癌の予後に関与し、また腫瘍のもつどの因子がこのサブセットの誘導に関わっているかに関して解析を施行している最中である。解析の手法として、先ず病変部局所での免疫染色(CD3, CD4, CD8, CD45RO, Foxp3, PDL1, HLA)、と病変部より抽出されたRNAを用いてreal time PCRを行い、病変部でのサブセットの偏りがあるかどうか、症例間でのサブセットの差があるかどうかについて解析し、病変部においてもっとも病理学的因子や予後に関わるサブセットの解明を進めている。Tリンパ球サブセットの解析は現在30症例分が終了している。結果としてはTリンパ球のサブセットは腫瘍局所で特徴のある偏りは示さなかった。そして、それぞれのサブセットの発現はそれぞれ強い相関が認められた。そこで症例間での発現をクラスタリング解析したところ、病変部に免疫細胞の浸潤が乏しい症例群(group1)、病変部の中心および周囲でCD3, CD8, CD45ROを中心に全体的に免疫細胞浸潤を高度に示す症例群(group2)およびFOXP3発現が比較的発現の高い症例群(group3)に分けることが出来た。PDL1,およびHLAの発現をこのgruop間で解析したところ、gruop1はいずれも発現が低く、group2ではいずれも発現が高く、group3ではPDL1は高いがHLAの発現は低い傾向にあった。つまり、食道癌では大きく分けて免疫細胞の関与が強い腫瘍と強くない腫瘍(group1)の2つがあることが明らかとなった。さらに、免疫細胞の関連が強い腫瘍は、抗腫瘍効果が高い免疫細胞が多く関与している腫瘍(group2)と抗腫瘍効果が高い免疫細胞が少ない腫瘍(gruop3)があることを示唆した。そしてgroup2とgroup3に相違には腫瘍抗原の提示に関わるHLAの発現差が関与していることも示唆された。group1, group2, group3において無再発生存期間を比較したところgroup1がもっとも予後が不良であり、group2がもっとも予後が良好な傾向にあった。T細胞のTcell receptor (TCR)レパートリーに関しては3症例について解析が行われた。1例ではTCRのレパートリーは消失し、ほぼ単独のレパートリーの存在が認められた。もう1例についてはTCRのレパートリーは複数認められるも非常に少なかった。3例目はTCRのレパートリーは比較的保たれていた。前年度に計画していたTリンパ球のサブセットの解析から開始。現在まで45例の食道癌切除症例の切除病変切片においてCD3,CD4, CD8, CD45RO, Foxp3, PD-L1, HLAの免疫染色(IHC)を施行。上記マーカーのうちCD3, CD8, CD45RO, Foxp3の組織発現に関して相互関係を見るためにクラスタリング解析を行い5グループにクラスタリングされた。以上から食道癌の局所での免疫細胞特にT細胞のサブセットパターンの観点から、食道癌は大きく5グループに分類できることが明らかとなった。5グループの概要としてグループ1、グループ2は特に免疫細胞の関与に乏しいグループであり、グループ3, 4, 5は免疫細胞の関与が著しいグループであった。グループ1,2とグループ3,4,5のサブセット間では無再発生存に関する予後に差を認め、グループ3,4,5が有意に予後良好であることも明らかとなり、tumor infiltrating lymphocyte(TIL)で我々が報告した免疫細胞の関与がある症例が予後良好であることを裏打ちする結果となった。

グループそれぞれの特徴としてグループ1は真に免疫細胞の反応が見られないタイプ、グループ2では制御性T細胞の関与が認められるタイプ、グループ3は、ほぼ全T細胞サブセットが豊富に見られるタイプ、グループ4は全サブセットが多く見られる中、制御性T細胞サブセットの割合が多いタイプ、グループ5は全サブセット中メモリーT細胞サブセットの割合が多いタイプであった。現在グループ1,2とグループ3,4,5間でT細胞レセプターに対するadaptor ligation PCR及び次世代シークエンサーによる統合解析を行い、グループ1,2、グループ3,4,5間において共通のレセプターレパートリーが認められるかを解析中である。現在までに次世代シークエンサー解析を6症例分に施行している。グループ間における予後に差があるかに関しては、本研究のエントリー症例が45例に増加したところで明らかとなった。そのため、次世代シークエンサー解析の比較解析を施行することが、研究年度後半までずれ込んだ。また、次世代シークエンサーの結果に関しても症例間で非常に多様性が多いことから、バイオ統計学のどの統計解析手法を用いて解析を行うか、についても議論が別れたため解析自体も遅延を生じた。現在食道切除標本からの核酸抽出を定期的に行っているが、核酸収量が予想よりも少なく、またmRNAの質が予測していたものよりも低品質である症例が散見される。理由として食道癌症例の手術時間の長さが挙げられる。食道癌手術は平均して手術時間が7ー8時間であるが、食道標本が摘出されるまでの間、食道が一定時間室温に虚血状態でさらされている。このためmRNAのdegradationが進む可能性が高いため、mRNA品質の低下が起こっているものと考えられる。現状では手術時間を研究のためだけに早めることは不可能であるため、得られた試料の中から品質が保たれているものを選択して行うことで対処をしている。食道癌症例は以前と異なり早期癌での発見が増加してきた。そのため、食道癌手術適応症例の減少が顕著である。また、進行食道癌に対して現在の標準治療が術前放射線化学療法を行うことが標準治療となってきており、術前加療のない症例を獲得するという点で症例数が限定される。術前治療についても研究の有無で関与することはできないため、この点においても症例数が限定されるトータル53症例での切除標本を使用してIHCによるTリンパ球サブセットマーカーのCD3/CD8/CD45RO/Foxp3と同時にPD-L1/HLA class1, AE1AE3の評価とその相互関係の解析、クラスタリング解析を行った。CD3発現の多い症例群(CD3-Hi)とCD3発現の少ない症例群(CD3-Lo)の予後比較を行ったところ、CD3-Hi群はCD3-Lo群と比較して優位にOS, DFSともに良好であった。PD-L1発現に関してCD3-Hi群とCD3-Lo群とで比較し。PD-L1の発現はCD3-Hiで優位に高値である一方、HLA発現は有意差を認めなかった。また、クラスタリング解析でCD3-Hi群はさらに3つのグループにクラスター分けすることができた。Group1はCD8/CD45ROサブセットが高値、Group2はFoxp
行動異常を示す遺伝子改変マウスにおける樹状突起スパインの動態解析

統合失調症や双極性感情障害、うつ病等の精神疾患はいずれも高い生涯罹患率を有し、薬物療法が進歩した今日でも難治例は多い。とくに統合失調症は精神科入院患者の約6割を占め、医療費の高騰の面からも効果的な治療薬の研究開発が重要であるが、そのためには精神疾患の病態の解明の研究をさらに進める必要がある。近年、脳で発現する遺伝子を操作した遺伝子改変マウスが多く作製されており、なんらかの行動異常を示すものが多数報告されている。それらのマウスの行動を網羅的行動テストバッテリーでスクリーニングすることにより精神疾患や発達障害の各症状に対応するような行動異常を示すマウスが見出されてくると期待される。本研究では、脳で発現する遺伝子の遺伝子改変マウスを網羅的行動テストバッテリーを用いて表現型解析をすることにより精神疾患様の行動異常を示す系統を選定し、行動異常を示す遺伝子改変マウスの脳を解析することよりその行動異常を生み出す脳内メカニズムを解明することを目的とする。これまでに2つの系統で精神疾患様の非常に顕著な行動異常を見出しており、うち1つの系統では脳切片を作製し神経細胞の形態の比較、および組織学的解析を行った。これらの解析によりこの遺伝子改変マウスの神経細胞の形態が成熟な神経細胞とは異なっており、未成熟な状態であるということが示唆された。また、更にもう一つの系統についても脳切片を作製し組織学的解析を行ったところ、やはり神経細胞が未成熟な状態であるということが示唆された。これらのことから精神疾患様の行動異常の発生には神経細胞が未成熟な状態であるということ重要であるということが示唆された。これまでに2つの系統で精神疾患様の非常に顕著な行動異常を見出しており、それぞれのマウスを黄色蛍光タンパク質(YFP)をランダムに発現するThy1-YFPトランスジェニックマウスと交配させることによりスパイン動態解析実験用のマウスを得た。これらのマウスの脳切片を作製し神経細胞の形態の比較をした。1つの系統については形態をゴルジ染色も行った。
気候変動対応型の水稲省力栽培に向けた基礎研究：イネ苗立ち改善に着目して

熱帯アジアのイネ生産は気候変動の影響を大きく受けている。雨季到来が変動しており、インフラ未整備の天水田地域では、灌排水が困難なためイネ作付が不安定となっている。若年層の都市流出による労力不足は、収益性の低い貧しい不良環境において顕著であり、集約的稲作の導入をますます困難にしている。本研究では、イネ作付時の水環境の変動に対処する省力稲作技術確立を社会実装における最終目標とし、熱帯不良環境水田における省力直播栽培のイネ苗立ちに優れた系統の同定、生理生態・形態の機構解明を研究目的とした。フィリピン北部の典型的な干ばつ常襲地帯の、人口流出が顕著な過疎地において、省力直播における優良品種の農民参加型実証試験を行った。対象農家は、地方自治体の農業改良普及員、現地研究者の協力を得ながら選定した。その結果、雑草の無い水がかりの良い条件の天水田では対象地域の農家が好んで用いる品種の方が耐乾性新品種よりも収量が高かったが、干ばつ条件もしくは雑草繁茂の著しい条件の天水田では耐乾性新品種の方が収量が34%高かった。耐乾性新品種は、農家が用いる品種より、実際の干ばつ常襲地帯の天水田において出芽・苗立ち率および初期生長量が安定して高いことが確認された。試験ほ場において播種量・耕起条件を同一に揃えて苗立ち率を確認したところ、農家天水田での結果と同様に、乾燥下で耐乾性新品種の出芽・苗立ちが優れることが明らかとなった。また、これに関連して、干ばつ下、洪水下での出芽の安定性に寄与する形質探索のための予備試験をいくつか行った。本結果は耐乾性新品種の種子生産・普及プログラムの展開において、対象地域・対象条件の明確化に寄与すると考えられる。29年度が最終年度であるため、記入しない。
社会的相互作用へのモチベーション生成過程の神経メカニズム解明

本申請計画は「自分の行動に対する他者の反応を予測するメカニズムが、他者との関わりへのモチベーションに関与しているのか」を検討し、さらにそのメカニズムと自閉症特性の関連を検討することを目的としている。これらについて検討するために、以下の2つの実験を予定している。1予測と結果の一致が自他の随伴性に伴う社会的報酬を生じさせる現象及びその神経基盤の解明、2社会的報酬が社会的関わりへの意思へと転化されるメカニズムの解明本申請計画は「自分の行動に対する他者の反応を予測するメカニズムが、他者との関わりへのモチベーションに関与しているのか」を検討し、さらにそのメカニズムと自閉症特性の関連を検討することを目的としている。1予測と結果の一致が自他の随伴性に伴う社会的報酬を生じさせる現象及びその神経基盤の解明、2社会的報酬が社会的関わりへの意思へと転化されるメカニズムの解明
原子精度合金クラスターの量合成と触媒機能開拓

持続可能な社会を実現するためには、地球上の限られたエネルギーや材料資源を有効に利用する必要があり、そのためには革新的な触媒の創出が不可欠である。本研究では、ナノ粒子よりも小さい、粒径1nm以下の「金属クラスター」と呼ばれる金属超微粒子を1原子精度で自在に合成し、クラスター触媒の機能解明を試みる。バルクでは進行や制御が極めて困難な反応に応用することを目標として、白金及びその合金クラスターの高活性・高耐久性・高選択性の触媒開発に取り組む。