hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リアルタイムイメージング法を用いた放射線抵抗性浸潤細胞の解析（国際共同研究強化）

その情報を元に、どの種類の免疫細胞や線維芽細胞と共培養実験するのが良いか予測することができる。実験は全て終了し、現在は発現データを解析している。さらに業務補助員を雇用し、来年度日本での実験が進むよう実験指導をした。重粒子線治療をさらに向上させるためには、治療後の再発及び浸潤、転移をいかに抑制できるかが重要である。申請者らはこれまでに、炭素線照射は大多数の細胞株の浸潤抑制に効果的であるが、膵癌由来細胞株PANC-1においては浸潤細胞数が増加することを報告した。その後の研究で、PANC-1では、細胞全体の集団の中に元々浸潤能が高い細胞集団(PANC-1浸潤細胞)が存在し、それら細胞集団は炭素線に対して抵抗性なため、炭素線照射後に浸潤できる細胞数が増えていたことが明らかとなった。さらに、PANC-1の浸潤は一酸化窒素合成酵素(NOS)の阻害剤で抑制できることから、PANC-1浸潤細胞は一酸化窒素(NO)を利用し浸潤していることが考えられた。本課題の最終目的は臨床応用を視野に、重粒子線抵抗性浸潤細胞の抑制方法を提案することである。そのためには、炭素線抵抗性浸潤細胞群であるPANC-1浸潤細胞が生体内でどのような挙動を示すのか、マウスなど生体に近い系を用いて明らかにすること必須である。この研究を飛躍的に進展させるため、今年度はアメリカ国立衛生研究所、国立がん研究所のWink博士のラボに滞在し、国際共同研究を推進した。まず、PANC-1浸潤細胞がどのようにNOを利用し浸潤しているのか調べたところ、細胞は浸潤する際、足場への接着が喪失された時にNOを産生することを見出した。その際、複数の癌転移関連因子(MMPや前転移ニッチ形成関与因子、stemness関連因子など)の発現が上昇すること、それら因子は、NOS阻害剤で抑制されることから、NOが上流因子として関与することも明らかとなった。さらに、マウスの膵癌転移モデルを立ち上げ、実際にPANC-1浸潤細胞はPANC-1全体の集団と比べ、肝転移能が高いこと、さらにNOSの阻害剤で転移が抑制されることを明らかにした。昨年度(H28年度)は、H29年度から行う研究の準備をした。放射線抵抗性浸潤細胞群としてPANC-1浸潤細胞をトランスウェルから回収し、細胞全体と比較したDNAマイクロアレイ解析を行なった。浸潤細胞と全体の細胞を比較し、浸潤細胞では特に、前転移ニッチ形成関与因子や血管新生関与因子の発現量が高いことが明らかとなった。今年度は米国NIHのWink博士のラボでさらなる研究を行った。Wink博士はNO研究の世界的権威である。PANC-1浸潤細胞はNOを利用し浸潤していることが考えられたが、NOは不安定なガスであり、これまで安定したデータを取得するのが困難であった。今回Wink博士と議論しながら進めることで、細胞は浸潤する過程で足場への接着が喪失された時にNOを産生するといった、非常に有用な結果を見出すことができた。また、昨年度のDNAマイクロアレイの結果をもとに、複数の癌転移関連因子に着目し発現量を調べたところ、浸潤細胞では、足場への接着の喪失により複数の癌転移関連因子の発現が上昇すること、その発現にはNOが関与することが明らかとなった。さらに、Wink先生らと共に膵癌転移モデルマウスを立ち上げ、浸潤細胞は転移能が高いこと、NOSの阻害剤が転移抑制に有用であることを明らかにした。
病的副甲状腺のメガリン発現抑制機序の解明－VDR、CaRによる調節機構の検討

SHPT患者の副甲状腺においては、PTH分泌調節に関与しているVDR, CaR,の発現低下が報告されている。メガリンの発現を、免疫染色により確認したところ、正常副甲状腺と比較し、発現が低下していた。また、原発性副甲状腺機能亢進症における副甲状腺アデノーマについても併せて検討したところ、メガリン発現はアデノーマで軽度低下し、次いでSHPTにおけるびまん性過形成(diffuse)、そして結節性過形成(nodular)の順に低下を認めた。副甲状腺細胞膜上のメガリンは、副甲状腺ホルモン(PTH)の分泌調節に寄与する。また、副甲状腺アデノーマや2次性副甲状腺機能亢進症(SHPT)患者の副甲状腺では、メガリンの発現が低下し、これらの病態に関与すると考えられるが、メガリンの発現調節機構は未解明である。本研究では、これら病的副甲状腺におけるメガリン発現低下の原因を解明するために、1副甲状腺機能亢進症の進展に伴う副甲状腺メガリン発現の変化と、その他の受容体との関連.2副甲状腺におけるメガリン発現がビタミンDシグナルにより調節されるか?3副甲状腺におけるメガリン発現がCaRを介して調節されるか?について検討いる。現在、副甲状腺メガリン発現を免疫染色法にて半定量し、原発性副甲状腺機能亢進症においては、正常副甲状腺と比較し発現の低下、2次性副甲状腺機能亢進症においては、さらに発現が低下していることを認めた。また、ヒト副甲状腺初代培養細胞系を用いて、検討を進めている。既に、メガリン発現の半定量化に成功している。また、ヒト副甲状腺初代培養細胞系も立ち上げが済み、実験が進んでいる。本研究では、これら病的副甲状腺におけるメガリン発現低下の原因を解明するために、1副甲状腺機能亢進症の進展に伴う副甲状腺メガリン発現の変化と、その他の受容体との関連、2副甲状腺におけるメガリン発現がビタミンDシグナルにより調節されるか?、3副甲状腺におけるメガリン発現がCaRを介して調節されるか?について検討いる。副甲状腺メガリンの機能を解析した先行研究において、25水酸化ビタミンD(25OHD)が副甲状腺細胞におけるPTH分泌抑制機構において重要な役割を担うことを示した。メガリンはLow Density Lipoprotein- Related Proteinファミリーに属し、1,25位水酸化ビタミンD(1,25(OH)2D)の前駆体である25OHDやreceptor-associated -protein (RAP)等の近位尿細管細胞内への取り込みに関与する。また、RAPはメガリンと共に細胞内に取り込まれることで細胞膜上のメガリン分布量を減らすことより、メガリン機能の抑制を行う。RAPを使用することで、メガリンのPTH分泌調節機構について検討を行う。既に、メガリン、VDR、1alpha水酸化酵素等の発現を解析すみである。また、ヒト副甲状腺初代培養細胞系の実験が進んでいる。一方、『II.副甲状腺におけるメガリン発現がビタミンDシグナルにより調節されるか?』と『III.副甲状腺におけるメガリン発現がCaRを介して調節されるか?』という課題を解決するために、新規ノックインマウスを作成中である。既に遺伝子導入は確認されており、近日納入される見込みである。本研究では、これら病的副甲状腺におけるメガリン発現低下の原因を解明するために、1.副甲状腺機能亢進症の進展に伴う副甲状腺メガリン発現の変化と、その他の受容体との関連、2.副甲状腺におけるメガリン発現がビタミンDシグナルにより調節されるか?、3.副甲状腺におけるメガリン発現がCaRを介して調節されるか?について検討を行った。

RAPを使用することで、メガリンのPTH分泌調節機構について検討を行った。SHPT患者の副甲状腺においては、PTH分泌調節に関与しているVDR, CaR,の発現低下が報告されている。メガリンの発現を、免疫染色により確認したところ、正常副甲状腺と比較し、発現が低下していた。また、原発性副甲状腺機能亢進症における副甲状腺アデノーマについても併せて検討したところ、メガリン発現はアデノーマで軽度低下し、次いでSHPTにおけるびまん性過形成(diffuse)、そして結節性過形成(nodular)の順に低下を認めた。副甲状腺組織におけるVDR,1-alpha hydroxylaseの染色を行い、メガリンと同様、半定量化を行う。ヒト副甲状腺初代培養細胞系においては、メガリンの機能を抑制するRAPの、PTH分泌への影響を検討していく。ヒト副甲状腺初代培養細胞系により、25OHD, 1,25(OH)2D, RAP等の添加によるPTH mRNAの変化について検討をさらに進める。新規ノックインマウスを使用し、副甲状腺におけるメガリン発現のビタミンDシグナル、CaRによる調節機構をin vivoにおいても明らかにする。内分泌残金を用いてキット購入を検討していたが、残金よりもキット代金が高かったため、次年度に繰り越した。ノックインマウス作成の遅延のために、一部支払いが遅れ、残が生じている。キット購入を行う。近日、ノックインマウス作成費用の請求が行われる見込みである。
生活者の視点に立った両立支援に関する研究　子育て迷惑の払拭と男女平等に向けて

本研究の目的は、子どもや子育てにやさしい社会と、仕事と家庭のジェンダー平等には何が必要かを、働く男女の生活に注目して明らかにするものである。2015年から2017年まで、働く母親および働く男女に社会調査を行った。主な結果は以下の通りである。(1)女性を取り巻く労働環境は改善したとは言い難い。若い女性や働く母親は、職業キャリアの構築が難しい。(2)実質的なジェンダー平等には、女性の経済的自立と、ジェンダー教育が重要である。(3)働き過ぎの中で、男性が自分自身の暮らしや生き方を見つめなおすことが男女共同参画には必要不可欠である。本研究の目的は、どうすれば働く生活者の視点に立つ(妊娠中・育児中の人、家庭責任をもつ男女も含めた)労働者が満足できるワーク・ライフ・バランス(WLB)が実現するのかを、生活から労働の在り方を考える家政学から明らかにすることである。研究実績の概要は次の3点である。第1に、文献調査から、行政や企業のWLBの施策は、労働者の仕事と生活の調和の啓発と、女性の仕事と家庭責任の両立を後押しするという意味では、効果があったと考えられる。しかしこれらの施策が、特に家庭責任をもった男女労働者の生活のしやすさと働きやすさにつながったとは言い難い。第2に、第1子の出産前後で離職をする女性が多い中で、子育てしながら働く女性に焦点を当て、意識調査を行ったところ、働く母親は、仕事を続けたいと考える意識は高いものの、管理職に対する意欲は、高いとは言い難い傾向が見られた。またその中で、働く母親の育児への関与は、夫よりも妻のほうが圧倒的に多く、働く母親の生活の質(時間的、精神的ゆとり等)が課題と言える。第3に、同じく、働く母親を対象とした調査結果から、働く母親は、同僚や後輩の女性(男性)の子育てに対して、支援的な見方をしている様子はうかがえたが、その意識の強弱は、働く母親が置かれた状況によって異なっており、働く女性は、自身が子どもをもって働いていても、同じ境遇の同僚全てに親和的であるとは限らない傾向が見られた。本研究の目的は、家庭責任をもつ雇用労働者の実質的男女平等に向けて、どうすれば働く生活者の視点に立つ(妊娠中・育児中の人も含めた)、労働者が満足できるワーク・ライフ・バランス(WLB)が実現するのかを、家政学から明らかにすることである。研究実績の概要は以下の通りである。働く母親に対する聞き取り調査を行ったところ、彼女たちの多くは、自助努力とともに、職場の制度や上司の配慮、実家の支援、夫との家事・育児の分担等によってなされた、現状のワーク・ライフ・バランスを評価していたが、それらで最も自分らしい生き方が出来ていると考えているわけではなかった。実際、彼女たちの多くは、母親として子育てに主体的にかかわりたいと考えており、その希望はまずまず叶っていると答えていた。しかしその希望を叶える為に、彼女たちの中には、子どもがいなかった時期に働いた時に感じた、仕事のやりがい、面白さ、楽しさ等を求めることを、母親として働く今の職業選択の条件から外したり、自分が自由に使える時間がないことを「当然」「仕方のないこと」と考たりする傾向も見られた。また、仕事と家事・子育てを遂行する中で、管理職に就くという選択肢を、積極的に受け入れる人もいれば、子育て中は(そのような選択は)論外だとする人も見られた。政策として、社会全体で妊娠・出産・子育てを支援することや、女性の活躍を進める気運が高まっているが、職場ではそのような雰囲気を感じられないと感じる母親も多く見られた。本調査は、現在も継続中であり、更なる分析が必要である。理由は以下の通り。第1に、文献研究を引き続き行っていること。第2に、聞き取り調査が実施できていること。第3に、聞き取り調査から、職場における、家庭責任(子育て)を排除する意識や職場における女性に対する嫌がらせ等はあからさまではないものの実質的な男女平等を阻害する要因がいくつか見られていること。本研究は、働く生活者の視点に立ったワーク・ライフ・バランスが実現するのかを、労働問題を生活との関わりから見る家政学から明らかにすることである。そして平成28年度は、特に男性に焦点を当て、男性の労働環境や個人・家庭生活環境がどのような状況であるのか、そして、そのような状況の中で、男性がどのようにワーク・ライフ・バランスを展開しているのかを考察し、男性労働者がどのように暮らしを営むことが、仕事と家庭の男女共同参画につながるのかを、雇用されて働く男性を対象に調査し、考察した。第1に、男性の個人・家庭生活環境について、例えば生活的自立の実践は、必ずしも彼らの生活的自立を満たすには十分とは言えなかった。更に子どものいる男性を対象とした場合、彼らの育児の実践は、年代が若い世代では積極的な傾向は見られたものの、年代が上がるほど、消極的な傾向が見られた。第2に、男性の労働環境については、週60時間以上働く男性も1割弱程度見られた。また、残業や休日出勤が評価の対象とされる職場や、自分の仕事が終わっても帰りにくい文化がある職場に働く男性も見られた。第3に、家庭責任を積極的に担っている男性たちは、決して労働環境が「働きやすい」(第2点目で述べたような環境とは逆の)わけではなく、労働時間も決して短いわけではなかった。

さらに彼らは、自身の日々の生活について、ワーク・ライフ・バランスが取れているとは認識していない傾向が見られた。しかし彼らは、その他の男性と比べて、生きる上で大切にする軸足を、企業・仕事・男性文化に置かず、健康や家族や仕事以外の趣味などに見出す傾向も見られた。そして同時に、生きる上で大切にする軸を、企業・仕事・男性文化に置かない男性は、職場における男性優先の企業文化には否定的であり、子育てをする同僚にも友好的な意識をもつ傾向が見られた。本研究の目的は、子どもや子育てにやさしい社会と、仕事と家庭のジェンダー平等には何が必要かを、働く男女の生活に注目して明らかにするものである。2015年から2017年まで、働く母親および働く男女に社会調査を行った。主な結果は以下の通りである。(1)女性を取り巻く労働環境は改善したとは言い難い。若い女性や働く母親は、職業キャリアの構築が難しい。(2)実質的なジェンダー平等には、女性の経済的自立と、ジェンダー教育が重要である。(3)働き過ぎの中で、男性が自分自身の暮らしや生き方を見つめなおすことが男女共同参画には必要不可欠である。現在までの評価については、おおむね順調に達していると考える。その理由としては、研究計画にあった(1)文献調査を実施できたこと、またそこから見出された課題は、申請時に考えていた仮説と大きくかい離してはいなかったこと、(2)アンケート調査を実施したこと(働く女性の多数が出産を機に職場を離れていることから、逆に子育てしながら働く女性に対する調査を行う事により、働く女性が、子育て等の家庭責任を持ちつつ、生活しやすい中で職場で活躍できるための条件を見出す)。今後の研究の推進方針は以下の通り。第1に、家庭責任を伴う労働者の実質的な男女平等を可能にする要因を、男性を含めて調査していくこと。第2に、家庭責任を伴う労働者の実質的な男女平等を可能にする要因を、学校教育においても検討すること。家政学(生活経営)今後の研究の推進方策としては2点をあげたい。第1に、職場における子育ての迷惑意識の払しょくと、女性のキャリア構築・ジェンダー平等が進む条件を考えていくことである。先行研究では、女性の就業継続意欲や指導的地位への意欲を高めるための条件を検討するものがあるが、家庭責任が職場で迷惑がられる構造が存在する限り、男性も女性も家庭生活を営みながら働きやすい社会の形成は困難であろう。第2に、調査の充実である。1年目は働く母親に焦点を当てたが、働く男性、子どものいない女性なども対象にして研究を進めたい。
自己組織化機構を利用した半導体立体量子構造の形成と評価

本研究は,半導体立体量子構造を作製するに際して,特定の低指数面(ファセット面)間の表面エネルギーの差を利用することが特徴である。原子の付着確率,原料原子の表面拡散距離を,部分的に絶縁膜で覆われた正方形のマスク基板結晶を用いた選択成長により明らかにした。具体的には,絶縁膜で覆われたGaAs基板を電子ビーム露光法により0.2μmサイズのパターンに加工し,有機金属気相成長法でGaAs立体量子構造の成長を行った。その際,パターン形状及び成長条件を変えながら選択成長結晶の形状を高分解能走査型電子顕微鏡,および原子間力顕微鏡で詳細に観察し,隣接するファセット面間の原子の付着量,拡散量を調べることにより,相対的な成長速度の面方位依存性を定性的に明らかにした。また,この成長速度は結晶成長条件とともに変化し,またピラミッド構造の場合には,成長が進むとともに成長速度が速くなり,更に頂上付近では成長が飽和することを明らかにした。頂上形状の結晶成長条件依存性を明らかにした。この平担な頂上部に成長条件を変えることにより,AlGaAs/GaAs量子井戸を形成し,頂上部にGaAs量子ドットを作製した。ドットの密度は,2×10^9cm^<-2>である。量子ドットからの発光をカソードルミネッセンス法を用いて確認した。本研究は、半導体立体量子構造を作製するに際して、まず第一にGaAs及びAlGaAsの特定の低指数面(ファセット面)間の表面エネルギーの差を利用することが特徴である。原子の付着確率、原料原子の表面拡散距離を、部分的に絶縁膜で覆われたLine & Space構造、正方形、三角形の基板結晶を用いた選択成長により明らかにした。具体的には、絶縁膜で覆われたGaAs基板を光露光法により2μmサイズのパターンに加工し、有機金属気相成長法でGaAs立体量子構造の成長を行った。その際、パターン形状及び成長条件を変えながら選択成長結晶の形状を高分解能走査型電子顕微鏡、および原子間力顕微鏡で詳細に観察し、隣接するファセット面間の原子の付着量、拡散量を調べることにより、相対的な成長速度の面方位依存性を定性的に明らかにした。また、この成長速度は結晶成長条件とともに変化し、またピラミッド構造の場合には、成長が進むとともに成長速度が速くなり、更に頂上付近では成長が飽和することを明らかにした。一方、原子ステップを利用した自己形成量子細線に関しては、ステップのバンチング機構を解明するとともに、多段原子ステップ端にGaAsを蓄積する量子細線構造を作製し、フォトルミネッセンス法により、細線部分からの発光を確認した。本研究は、半導体立体量子構造を作製するに際して、まず第一にGaAs及びAlGaAsの特定の低指数面(ファセット面)間の表面エネルギーの差を利用することを特徴としている。原子の付着確率、原料原子の表面拡散距離を、部分的に絶縁膜で覆われた正方形のマスク基板結晶を用いた選択成長により明らかにした。具体的には、絶縁膜で覆われたGaAs基板を電子ビーム露光法により0.2μmサイズのパターンに加工し、有機金属気相成長法でGaAs立体量子構造の成長を行った。この平坦な頂上部に成長条件を変えることにより、AlGaAs/GaAs量子井戸を形成し、頂上部にGaAs量子ドットを作製した。ドットの密度は、2x10^9cm^<-2>である。
バロック期ドイツ・プロテスタント教会音楽に関する神学論争の研究

本研究は、16501750年のドイツ・プロテスタント地域における教会音楽に関する神学的論争について、包括的に研究しようとするものである。本研究では、まず基礎資料の収集と整理を行い、当時の神学と音楽関連についての歴史的ドキュメントの包括的資料データベースを作成した。その上で、重要資料の分析例を提示し、正統主義と敬虔主義の音楽に対する態度の関連、宗教音楽の社会史意味についていくつかの仮説を提示した。本研究は、16501750年の間に、ドイツ・プロテスタント地域で繰り広げられた教会音楽に関する種々の神学的論争について、包括的に研究しようとするものである。当時の当時の音楽に関する一連の神学論争へのレスポンスを体系的に検証し、その系譜を明らかにしていくことを目標に、本年度は資料調査および研究に重点を置いて研究をおこなった。1資料研究・ハレ大学では現在、VD17プロジェクトの拠点が置かれ、17世紀の諸資料の完全デジタル化作業が進んでおり、その成果を利用することにより、非常に効率的な研究を行うことができた。8月にドイツを訪問し、同大学で資料調査を行うとともに、ハレ市フランケ財団図書館、ゴータ研究・州立図書館(エアフルト・ゴータ大学)、ヴォルフェンビュッテル・アウグスト公図書館などを直接訪問し、資料調査を行った。2現地研究者との研究協力また、今回の研究にあたっては、フライブルク大学のコンラート・キュスター教授に包括的なアドヴァイスを受けることができた。また、ハンブルク近郊ヨークの牧師であるハンス=ハインリッヒ・タクトマイヤー氏は、音楽と神学に関する記録を包括的に収集しているが、同牧師を訪問して、現在の神学分野における敬虔主義研究の動向についてインタビュー調査を行った。3データ整理およびデータベース化資料調査によって収集した資料をデジタル化し、データベースを行う作業を遂行した。データベース構築を進めていったが、テスト用のパソコンが故障したため、次年度の計画であったサーバ機を前倒しで本年度購入し、書誌データ以上の情報を可能な限り包括的に含む1718世紀の音楽理論関連総合データベース作成を進めていった。その前段階として、本年度はデータベースの基本設計を行っていった。データベース・ソフト、ファイルメーカーPro(R)を利用し、将来ネットワーク化が可能となるような使用で、データベースを構築する作業を行った。当時の当時の音楽に関する一連の神学論争へのレスポンスを体系的に検証し、その系譜を明らかにしていくことを目標にしている。また、収集した資料を電子化するとともに、16001750年を中心とする時代のドイツ・プロテスタント神学資料における音楽に関する記述の包括的データベースを作成を進めていった。このデータベースは、書誌データ以上の資料内容に関わる情報を可能な限り包括的に含むものとして設計している。一般書誌情報に加え、資料分析の過程で、人名、神学資料同士の参照関係、影響関係、聖書引用箇所などを項目としたデータベースの構築を行っている。英語およびドイツ語を使用言語として、将来においてウェブ公開できるようなかたち構築している。ファイルメーカーPro(R)を利用し、ネットワーク化の技術的テストは完了した。以上の基礎作業を基盤に、当時の宗教音楽思想、教会音楽思想をめぐる神学的葛藤の輪郭を明らかにするとともに、当時の音楽思想形成の過程に関する考察と理論構築を進めている。当時の当時の音楽に関する一連の神学論争へのレスポンスを体系的に検証し、その系譜を明らかにしていくことを目標にしてきた。3年間の研究において収集した資料をもとに、16001750年を中心とする時代のドイツ・プロテスタント神学資料における音楽に関する記述の包括的データベースを作成した。これは、一般書誌情報に加え、資料分析の過程で、人名、神学資料同士の参照関係、影響関係、聖書引用箇所などを項目としている。資料は主に、機会説教(音楽家の死の葬式説教、オルガン奉献説教)、一般神学書における音楽の記述、教会音楽の意義に関する論争、音楽理論家の宗教的・神学的考察、大学やギムナージウムにおける機会演説や論文、といった種類に分けることができる。本研究の当期における最終的な成果としては、これらの資料の系譜と関連を書誌学的に分析した報告を行い、かついくつかの典型的と考えられる資料の分析例を提示することである。研究成果報告書には以下の内容を盛り込んでいる。教会音楽の意義を巡る論争および敬虔主義のAdiophoraに関する教義と音楽実践の関連、当時の音楽の神学的・牧会的意味づけが正当主義的神学に基づいて実際にいかに語られていたかの分析、市民生活と教会との関連の変質に伴う教会における音楽の実践の意味の変化等である。全体として、これによって、当時の宗教音楽思想、教会音楽思想をめぐる神学的葛藤の輪郭を明らかにしたが、実際の音楽創作や実践の場面における歌詞選択や主題選択と神学思想との関連について、今回の資料を基にさらに今後行うべき研究の可能性に関する視野も開けてきたといえよう。
高齢期の身体活動と健康に関する縦断的研究

本研究は,東京都老人総合研究所・身体機能系運動科学研究グループの「高齢期の身体活動と健康に関する学際的縦断研究」の一部である.平成17年度は,以下の観点から研究を実施した.1.「高齢者の健康関連QOLと身体活動の関係」2.「高齢者の身体活動特徴」3.「日本人高齢者に適した新しい身体活動調査票の開発」本研究では,加速度センサー付体動計を用いた身体活動の客観的データや,先行研究から得られている身体活動との間接的基準変数などを利用して,総合健康調査票から得られた身体活動調査票のデータの信頼性,妥当性などについて検討した.その結果,開発した身体活動調査票は,加速度センサー付体動計から得られた客観的な身体活動量と有意な中程度の相関を示した.また,身体活動に関連があるとされている人口統計学的要因との関連も確認され,調査票の間接的妥当性が支持された.本研究結果は,「Development and evaluation of the physical activity questionnaire for elderly Japanese (PAQ-EJ):the Nakanojo Study」としてまとめ,国際誌に投稿中である.平成15年度は,東京都老人総合研究所・身体機能系運動科学研究グループの「高齢期の身体活動と健康に関する学際的縦断研究」の1年目として,平成15年7月に群馬県吾妻郡中之条町全域の65歳以上の在宅高齢者全員(約5,000名)を対象に,健康関連QOL指標,身体活動調査票を含む総合健康調査票を実施した.また,約300名を対象に,加速度センサー付体動計を1年間にわたって装着してもらい,客観的かつ定量的な身体活動量(歩数など)を測定している.上記のデータを用いて,以下の研究を推進した.ひとつは,「日本人高齢者に適した新しい身体活動調査票の開発および妥当性の検討」である.具体的には,加速度センサー付体動計を用いた身体活動の客観的データや,先行研究から得られている身体活動との間接的基準変数などを利用して,総合健康調査票から得られた身体活動調査票のデータの信頼性,妥当性などについて検討した.その結果,身体活動票のデータは,身体活動に関連があるとされている人口統計学的要因や健康指標との関連が確認され,調査票の妥当性が支持された.本研究結果は,「Development and evaluation of the physical activity survey for Japanese elderly(仮題)」としてまとめ,国際誌に投稿準備中である.本研究は,東京都老人総合研究所・身体機能系運動科学研究グループの「高齢期の身体活動と健康に関する学際的縦断研究」の一部である。平成16年度は,平成15年度調査データを用いて,以下の観点から分析を行い,論文としてまとめていった.1.「高齢者の健康関連QOLと身体活動の関係」2.「日本人高齢者に適した新しい身体活動調査票の開発」本研究では,加速度センサー付体動計を用いた身体活動の客観的データや,先行研究から得られている身体活動との間接的基準変数などを利用して,総合健康調査票から得られた身体活動調査票のデータの信頼性,妥当性などについて検討した.その結果,開発した身体活動調査票は,加速度センサー付体動計から得られた客観的な身体活動量と有意な相関を示した.また,身体活動に関連があるとされている人口統計学的要因や健康指標との関連も確認され,調査票の妥当性が支持された.本研究結果は,「Development and evaluation of the physical activity survey for the Japaneseelderly : the Nakanojo Study」としてまとめ,国際誌に投稿中である.本研究は,東京都老人総合研究所・身体機能系運動科学研究グループの「高齢期の身体活動と健康に関する学際的縦断研究」の一部である.平成17年度は,以下の観点から研究を実施した.1.「高齢者の健康関連QOLと身体活動の関係」2.「高齢者の身体活動特徴」3.「日本人高齢者に適した新しい身体活動調査票の開発」本研究では,加速度センサー付体動計を用いた身体活動の客観的データや,先行研究から得られている身体活動との間接的基準変数などを利用して,総合健康調査票から得られた身体活動調査票のデータの信頼性,妥当性などについて検討した.その結果,開発した身体活動調査票は,加速度センサー付体動計から得られた客観的な身体活動量と有意な中程度の相関を示した.また,身体活動に関連があるとされている人口統計学的要因との関連も確認され,調査票の間接的妥当性が支持された.本研究結果は,「Development and evaluation of the physical activity questionnaire for elderly Japanese (PAQ-EJ):the Nakanojo Study」としてまとめ,国際誌に投稿中である.
原子炉圧力容器を脆化させる析出相の結晶構造と機械的性質の解明

本研究の目的は、原子炉圧力容器鋼の寿命を律速するナノ析出物(Ni-Si-Mn-Fe)が、結晶学的にG相(cF116構造)に該当するか否かを判定するガイドラインを作成することであり、申請書に記した具体的な研究内容は、化学量論組成のG相(Ni16Si7Mn6)を起点としたNi-Si-Mn-Fe疑四元系状態図を作成することであった。当初の計画に従って昨年度までに、地金を様々な比率でアーク溶解した結果、作成したインゴットが単相で且つ構造がcF116になるのは化学量論組成のG相のみであることが明らかとなった。鋼に実際に析出するG相には、Siが半分Feに置換した組成(Ni16Si3.5Fe3.5Mn6)のものもあるのだが、それはこの平衡状態図では再現できないことがわかった。この組成のG相は、熱力学的に非平衡な相であると結論づけられる。状態図を作成する実験と並行して、化学量論組成のG相の物性測定を行った。その結果、全く想定していなかった新奇な知見が得られた。Thermo-calcでG相の融点を計算すると2,188 Kという結果になるのだが、実際の融点は1,475 Kであった。この大幅な食い違いは、既存の熱力学的データベースが正しくない可能性を示唆している。G相の自由エネルギーを実験で直接導出した導出した前例はない。最終年度では、化学量論組成のG相の自由エネルギーを実験と第一原理計算でそれぞれ導出することを試みた。比熱を4 Kから融点までの温度範囲で測定し、エントロピーを導出した。G相が200 Kで磁気変態し、それより低温で反強磁性体になることも明らかにした。標準生成エンタルピーを導出する実験は現在進行中である。第一原理計算では、VASPとphonopyを用いて自由エネルギーを導出した。G相は温度によって磁性が変化するため、計算では反強磁性、強磁性、非磁性の3種類について検討した。化学量論組成(Ni16Si7Mn6)のG相の単相インゴットの作成に成功し、その融点・弾性率・剛性率・破壊靭性値のデータを取得することに成功した。G相の物性データを実験で取得した例は他にない。Siと置換可能なFe濃度の上限を同定するために、50%置換(16Ni-3.5Si-3.5Fe-6Mn)と100%置換(16Ni-7Fe-6Mn)に相当する組成のインゴットを作成した。これも世界初の試みである。前者は、G相が二相ステンレス鋼に析出するときの組成の一つとして、申請者が最近発見した組成である。実験と並行して行った第一原理計算では、SiをFeと(一部もしくは全て)置換してもG相としての結晶構造(cF116構造)は不安定にならないという結果が得られたが、アーク溶解の実験では、これら2つの組成で作成したインゴットはG相単相にはならなかった。さらに1,000°Cで100時間均質化熱処理を施した後に、低温(800、600、400°C)で100時間時効しても、これらのインゴットはG相単相にはならなかった。第一原理計算で構造が安定であると判定された場合でも、それは必ずしも熱力学的に安定な相(平衡組成)ではないことがわかった。また、熱力学的な平衡組成は、鋼に析出する析出物の組成とは必ずしも一致しないことも本実験でわかった。50%置換のインゴットに含まれていたG相は、組成がNi16Si7Mn6ではなく、Siの一部(約30%)がFeに置換していることが明らかになった。Siと置換するFeの濃度はその後の熱処理によって変化したが、FeはSi以外の元素とも置換している場合があり、現象は複雑であった。Siと置換可能なFe濃度の上限については、今後さらに系統的な実験を行い、慎重に議論する。インゴットの作成、物性の測定、機械的試験を予定通り開始することができたので、研究は順調であると自己評価している。今年度に作成した50%置換と100%置換のインゴットにはG相以外の相も含まれており、この相の結晶構造を同定することが技術的な難関であった。この相を含むインゴットは脆くないため、化学量論組成のG相インゴットのように乳鉢で粉末化してXRD分析をすることができなかった。バルク材のXRD分析では一般に、結晶が配向しているため、構造を同定することが困難である。この問題を回避する手法として、インゴットをグラインダーで粉末にする手法を新たに考案した。この手法によって作成した粉末を分析することによって、非脆性インゴットに含まれる相がtP4構造のMnNiであることを明らかにした。この手法はG相の研究のみならず、あらゆるバルク材のXRD分析に応用可能である。この技術的ブレイクスルーは、本研究を企画していた時点では想定していなかった予期せぬ成果である。100%置換のインゴットは結晶学的にはMnNi単相であった。このMnNiにはFeが置換固溶していることになるが、このようなtP4構造の金属間化合物はFe-Mn及びFe-Ni二元系状態図には存在せず、また三元系でMnNiにFeが置換固溶することを示した研究例は他にない。

本研究を企画した時点で設定した具体的な目標は、原子炉圧力容器鋼に照射誘起析出するlate-blooming相(Ni-Si-Mn-Feクラスタ)とG相の関係を明らかにすることであるが、MnNiにFeが固溶しうるという発見もまた、late-blooming相の本質解明という本研究の究極目標に直接貢献する。この発見もまた予期せぬ成果である。本研究の目的は、原子炉圧力容器鋼の寿命を律速するナノ析出物(Ni-Si-Mn-Fe)が、結晶学的にG相(cF116構造)に該当するか否かを判定するガイドラインを作成することであり、申請書に記した具体的な研究内容は、化学量論組成のG相(Ni16Si7Mn6)を起点としたNi-Si-Mn-Fe疑四元系状態図を作成することであった。当初の計画に従って昨年度までに、地金を様々な比率でアーク溶解した結果、作成したインゴットが単相で且つ構造がcF116になるのは化学量論組成のG相のみであることが明らかとなった。鋼に実際に析出するG相には、Siが半分Feに置換した組成(Ni16Si3.5Fe3.5Mn6)のものもあるのだが、それはこの平衡状態図では再現できないことがわかった。この組成のG相は、熱力学的に非平衡な相であると結論づけられる。状態図を作成する実験と並行して、化学量論組成のG相の物性測定を行った。その結果、全く想定していなかった新奇な知見が得られた。Thermo-calcでG相の融点を計算すると2,188 Kという結果になるのだが、実際の融点は1,475 Kであった。この大幅な食い違いは、既存の熱力学的データベースが正しくない可能性を示唆している。G相の自由エネルギーを実験で直接導出した導出した前例はない。最終年度では、化学量論組成のG相の自由エネルギーを実験と第一原理計算でそれぞれ導出することを試みた。比熱を4 Kから融点までの温度範囲で測定し、エントロピーを導出した。G相が200 Kで磁気変態し、それより低温で反強磁性体になることも明らかにした。標準生成エンタルピーを導出する実験は現在進行中である。第一原理計算では、VASPとphonopyを用いて自由エネルギーを導出した。G相は温度によって磁性が変化するため、計算では反強磁性、強磁性、非磁性の3種類について検討した。機械的試験に関しては、本年度にビッカース試験の他に引張り試験も試みたが、化学量論組成のG相インゴットはSiウェハ並みに脆かったため、引張り試験片の作成には未だ成功していない。本年度に試行錯誤した結果、インゴットの脆さは、G相自体が本質的に脆いことの他に、アーク溶解する際に導入されたクラックの有無にも大きく影響されることがわかった。インゴットにクラックがある場合には素手で簡単に割ることができるが、クラックがない場合は手で割れない程度の強度を有していることがわかった。次年度以降はこの点に留意して、引張り試験片作成の試みを続行する。具体的には、ブリッジマン法による単結晶作成を試みる。クラックがない試料を作成することは、信頼性の高い物性データを得るためにも必要不可欠である。物性測定に関しては、化学量論組成のG相の比熱容量・電気抵抗率・熱膨張率・熱伝導率を測定する予定である。インゴットの作成に関しては、当初の予定では化学量論組成の元素比(16Ni-7Si-6Mn)を基準にして、Si置換、Ni置換、Mn置換についてインゴットの組成を系統的に場合分けして作成する予定だったが、この計画は少し修正が必要である。本年度に作成したインゴットの組成分析の結果、Feと優先的に置換するのは必ずしも狙った元素にはならないことがわかった。そのため、Feと優先的に置換する元素の序列を見極めることに主眼を置いた実験も新たに計画している。
多色発光レポーターを用いた高等植物の多重遺伝子発現に関与する翻訳制御因子の探索

1、目的植物に複数の外来遺伝子を効率的に導入し、同時に発現させることが可能な多重遺伝子発現系として、当研究室では単一プロモーター・ターミネーターカセットから複数タンパク質を同時発現させるポリシストロニック遺伝子発現系の開発を実施してきた。現在までにウイルス由来のInternal Ribosome Entry Site(IRES)を用いたポリシストロニック遺伝子発現ベクターが高等植物において有効であることを明らかにしている。そこで本研究では、より高性能なポリシストロニック遺伝子発現系の開発のために、IRESに作用する植物細胞内在性因子(IRES trans acting factor:ITAF)の同定を目的とした。2、平成20年度研究計画本年度は原因遺伝子産物の同定ならびに、原因遺伝子産物(新規因子)を利用した高効率な多重遺伝子発現系の構築を試みる予定であった。3、平成19年度研究実績前年度以前に得られたIRES活性変異体の解析により、5番染色体の上腕の約1500kbに原因遺伝子が存在することが明らかとなった。現在原因遺伝子の特定に向けて、サンプル数を増やして解析中である。1500kbの領域には、翻訳関連因子としてNCBPやeIF2βが存在したが、これらの領域には変異は存在しなかった。他に存在する遺伝子としては、リボソーム因子や機能未知の因子がコードされており、IRESを介した翻訳が全く新しい経路でなされている可能性がある。また、変異体にGFP-SLCP-RFPを利用したバイシストロニックベクターを一過的に発現させたところ、予備的な結果ではあるが、コントロールよりも低いIRES活性を示した。さらにCBRとCBGを利用した形質転換シロイヌナズナを用いて変異体スクリーニングを現在遂行中である。2、平成18年度研究計画本年度はITAFの同定に向けて、crucifer-infecting tobamovirus由来のIRESと多色発光レポーター遺伝子を含むベクターを導入した形質転換シロイヌナズナに変異誘起処理し、ハイスループットスクリーニングによって高IRES活性変異体及び低IRES活性変異体を取得することを試みた。3、平成18年度研究実績上記に示した形質転換体を作出し、現在スクリーニングに移行中である。また他のレポーターアッセイ系においてスクリーニングを行なった結果、低IRES活性変異体を3ライン取得した。これらの変異体について次世代における解析とともに、原因遺伝子同定に向けたかけ合わせを完了した。一方、多色発光レポーターの植物細胞内における挙動を調べた結果、大腸菌とは異なり一部植物特異的な波長が観察されたが、動物細胞で既に示されている発光波長帯と変化がないことが明らかとなった。2、平成19年度研究計画本年度はITAFの同定に向けて、前年度得られたIRES活性変異体の原因遺伝子を、遺伝子マッピングあるいはCandidate Gene Approachにより、同定することとした。さらに同定された原因遺伝子産物についてin vitro翻訳系や一過的発現系等を用いて遺伝子産物の性状に関して詳しく検証を行う予定であった。3、平成19年度研究実績前年度得られた3ラインのうち1ラインのIRES活性変異体の解析により、5番染色体の上腕に原因遺伝子が存在することが明らかとなった。原因遺伝子が存在する5番染色体の領域には、翻訳開始因子などの翻訳に関わる因子が複数存在し、有力な候補遺伝子であると考えられる。しかし最近では、翻訳場所である細胞質ではなく、核内に存在するタンパク質もITAFとしての機能を有するとの見解もあり、より多くの遺伝子を対象として新たな展開が期待できる。

3、平成19年度研究実績前年度以前に得られたIRES活性変異体の解析により、5番染色体の上腕の約1500kbに原因遺伝子が存在することが明らかとなった。現在原因遺伝子の特定に向けて、サンプル数を増やして解析中である。1500kbの領域には、翻訳関連因子としてNCBPやeIF2βが存在したが、これらの領域には変異は存在しなかった。他に存在する遺伝子としては、リボソーム因子や機能未知の因子がコードされており、IRESを介した翻訳が全く新しい経路でなされている可能性がある。また、変異体にGFP-SLCP-RFPを利用したバイシストロニックベクターを一過的に発現させたところ、予備的な結果ではあるが、コントロールよりも低いIRES活性を示した。さらにCBRとCBGを利用した形質転換シロイヌナズナを用いて変異体スクリーニングを現在遂行中である。
異種細胞間接着におけるネクチンの機能と作用機構

異種細胞間接着におけるネクチンとその関連分子の機能と作用機構を解析した。その結果、乳腺の管腔上皮細胞に発現するネクチンー4と、筋上皮細胞に発現するネクチンー1が異種細胞間接着装置を形成し、この装置がプロラクチン受容体の活性化のプラットフォームとして機能していることを解明した。また、ネクチンー2とネクチンー3がそれぞれ嗅上皮の嗅細胞と支持細胞に発現してトランスに相互作用し、カドヘリンと協調してこれらの細胞の異種細胞間接着とモザイク配列を形成することを解明した。さらに、ネクチンー2δが、脳血管の基底膜に接するアストロサイトのエンドフットに局在し、脳の形態の維持に機能していることを解明した。生体内では隣り合う同種あるいは異種の細胞が接着して組織・臓器を形成・維持している。同種の細胞同士はカドヘリンにより接着しているが、異種の細胞の接着機構は充分には理解されていない。研究代表者らは、新規の細胞間接着分子であるネクチンとこれをアクチン細胞骨格に連結するアファディンとからなる新しい細胞間接着装置を発見し、この細胞間接着装置が、精巣での精子細胞とセルトリ細胞との異種細胞間接着と精子細胞の分化を制御すること、内耳コルチ器の感覚上皮での有毛細胞と支持細胞の異種細胞間接着とこれらの細胞からなる市松様配列を制御することを解明した。しかし、生体内の多くの組織・臓器では精巣や感覚器とは異なるタイプやより複雑な異種細胞間接着が存在している。本研究では、これらの異種細胞間接着に果たすネクチンとその関連分子の機能と作用機構を解析し、組織・臓器の新たな形成・維持機構を解明することを目的としている。平成26年度は、前述した目的を達成するために、乳腺の乳管や乳管葉を構成する管腔上皮細胞と筋上皮細胞の間に存在する異種細胞間接着装置におけるネクチンの機能、および妊娠期の乳腺の発達への関与を解析した。その結果、ネクチンを含む本異種細胞間接着装置が全く新規の細胞間接着装置であること、およびネクチンがプロラクチン受容体と結合してその活性を制御することを見出した。また、単層で多数の異種細胞が配置されている組織として小腸上皮組織を解析対象とし、小腸上皮組織に存在する種々の異種細胞間接着装置の構成分子を同定するために、ネクチンとNeclの発現パターンとその機能を解析した。その結果、小腸上皮のパネート細胞の局在の制御におけるアファディンの重要性を解明した。さらに、アストロサイトと神経細胞との異種細胞間接着機構におけるネクチンとNeclの発現と機能、作用機構を解析した。乳腺の乳管や乳管葉は管腔上皮細胞と筋上皮細胞によって構成されている。前年度は、管腔上皮細胞に発現するネクチンー4と、筋上皮細胞に発現するネクチンー1が新規の異種細胞間接着装置を形成し、この装置がプロラクチン受容体の活性化のプラットフォームとして機能していることを明らかにしていた。本年度は、その作用機構を解析し、ネクチンー4がプロラクチン受容体と結合し、本受容体の下流のシグナル伝達経路であるJAK2-STAT5系を増強してプロラクチンによる乳葉分化を促進していることを明らかにした。一方、嗅上皮においては、ネクチンー2とネクチンー3がそれぞれ嗅細胞と支持細胞に発現してトランスに相互作用し、αーカテニンを介してカドヘリンをリクルートすることによって、これらの細胞間接着と市松様配列を形成することを明らかにした当初の予定通り、1管腔上皮細胞の基底側と筋上皮細胞の頭頂側で接着している組織として外分泌腺組織を、2単層で多数の異種細胞が配置されている組織として嗅上皮を、3上皮組織以外で複雑な異種細胞間接着をしている組織として神経組織をそれぞれ解析対象として、これらの組織での異種細胞間接着の機構と機能におけるネクチンとその関連分子の機能と作用機構の解析を進めてきた。1では、前年度、乳腺の管腔上皮細胞に発現するネクチンー4と、筋上皮細胞に発現するネクチンー1が新規の異種細胞間接着装置を形成し、この装置がプロラクチン受容体の活性化のプラットフォームとして機能していることを明らかにしていた。

2では、嗅上皮において、嗅細胞と支持細胞による市松様配列の形成機構を解析した。各種遺伝子欠損マウスの嗅上皮を解析した結果、嗅細胞に発現するネクチンー2と支持細胞に発現するネクチンー3がトランスに相互作用してαーカテニンを介してカドヘリンをリクルートすることによって、これらの細胞間の異種細胞間接着と市松様配列を形成することを明らかにした。生体内の他の上皮組織においても、嗅上皮と同様の異種細胞間接着機構が機能している可能性が示唆された。3では、アストロサイトと神経細胞間の接着におけるネクチンの結合タンパク質の同定を進めている。本研究の成果は新しい疾患の診断法や治療法の開発にも繋がるものであり、医学・生物学研究に貢献する以外に、社会的にも今後の研究の発展が期待されると考えている。生体内では隣り合う同種あるいは異種の細胞が接着して組織・臓器を形成・維持している。同種の細胞同士はカドヘリンにより接着しているが、異種の細胞の接着機構は充分には理解されていない。研究代表者らは、ネクチンとアファディンとからなる細胞間接着装置を発見し、この細胞間接着装置が、精巣での精子細胞とセルトリ細胞間や、内耳コルチ器の感覚上皮での有毛細胞と支持細胞間での異種細胞間接着の形成を制御することを解明した。しかし、生体内の多くの組織・臓器では精巣や感覚器とは異なるタイプの異種細胞間接着が存在している。本研究では、異種細胞間接着におけるネクチンとその関連分子の機能と作用機構を解析し、組織・臓器の新たな形成・維持機構を解明することを目的としている。前年度、乳腺の乳管や乳管葉を構成する管腔上皮細胞と筋上皮細胞の間に存在するネクチンー4とネクチンー1による異種細胞間接着装置によるプロラクチン受容体に対する作用機構を解析し、ネクチンー4がプロラクチン受容体に結合することによってその下流のシグナル伝達を増強していることを明らかにした。本年度はその詳細な作用機構を解析し、ネクチンー4は、その細胞外領域がプロラクチン受容体と、その細胞内領域がSOCS1とそれぞれ結合し、SOCS1を介してJAK2-STAT5系を増強してプロラクチンによる乳葉分化を促進していることを明らかにした。また、アルツハイマー型認知症との関連が指摘されているネクチンー2が、脳の血管の基底膜に接するアストロサイトのエンドフットに局在していることと、本遺伝子欠損マウスでは、加齢に伴い、大脳皮質の神経細胞が減少し、脳室が拡大していることを明らかにした。アルツハイマー型認知症の患者でも同様の所見が認められるため、ネクチンー2が本疾患の病態の進展に関与していると推測された。このように、本研究の当初の計画はほぼ達成することができた。異種細胞間接着におけるネクチンとその関連分子の機能と作用機構を解析した。その結果、乳腺の管腔上皮細胞に発現するネクチンー4と、筋上皮細胞に発現するネクチンー1が異種細胞間接着装置を形成し、この装置がプロラクチン受容体の活性化のプラットフォームとして機能していることを解明した。また、ネクチンー2とネクチンー3がそれぞれ嗅上皮の嗅細胞と支持細胞に発現してトランスに相互作用し、カドヘリンと協調してこれらの細胞の異種細胞間接着とモザイク配列を形成することを解明した。さらに、ネクチンー2δが、脳血管の基底膜に接するアストロサイトのエンドフットに局在し、脳の形態の維持に機能していることを解明した。当初の予定通り、1管腔
小胞型ATPトランスポーターの構造・機能・生理的意義に関する研究

小胞型ATPトランスポーター(VNUT)はV-ATPaseが形成したH+の電気化学的ポテンシャルを駆動力としてATPを分泌小胞内に輸送するトランスポーターである。濃縮されたATPは開口放出によって細胞外へ放出され、シグナルを伝達する。したがって、VNUTはATPシグナリングに必要不可欠な因子であり、ATP分泌の強力な分子プローブになる。ATPシグナリングにおいて、ATPの分泌小胞への濃縮と分泌機構に関する研究は遅れているが、VNUTを中心とした研究によりこの領域の研究は進むものと考えた。我々はこれまでにATPの分泌が報告されている神経、アストロサイトの分泌小胞にVNUTが発現していることを間接蛍光抗体法、免疫電子顕微鏡法にて明らかにした。また、RNA干渉法によりVNUTは分泌小胞へのATPの濃縮を担っていることを示し、ATP分泌機構は開口放出であること明らかにした。さらにVNUTは分泌小胞への二価金属カチオンの濃縮を司っていることを明らかにした。ATPが濃縮されている分泌小胞には二価金属カチオンが数十mM含まれているが、その輸送機構はほとんどわかっていなかった。我々はVNUTがMg-ATP、Ca-ATP複合体を輸送しており、二価金属カチオントランスポーターとしても機能していることを示した。現在はATP輸送の分子機構の解明をテーマとしている。ATP輸送に必須であるアミノ酸残基の特定に向けて、変異型トランスポーターの性状の解析を進めている。