hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダウン症責任キナーゼDYRK1A-WDR68複合体の生理機能の解明

DYRK1Aは脳神経系の発生・機能に重要なキナーゼで、その過剰発現はダウン症候群の原因の一つである。また最近になってDYRK1Aの欠損がMRD7という精神遅滞症を引き起こすこと、さらにDYRK1Aの変異が自閉症スペクトラム障害と強く相関することも明らかにされ、ヒト脳の構造・機能の正常な発育・機能にDYRK1Aが果たす役割の重要性が注目されるようになっている。これまでの研究でDYRK1Aの細胞内特異的結合タンパク質として種間で高度にアミノ酸配列が保存されたWD40リピートタンパク質であるWDR68を同定し、その機能解析を行なった。今回さらに新規のDYRK1A結合タンパク質をさまざまな方法を用いて探索し、有力な候補としてFAM53Cを同定した。FAM53Cはその生化学的・生理学的な機能がこれまでに明らかになっていない機能未知のタンパク質である。そこでDYRK1AとFAM53Cとの相互作用とその生理的機能について詳細な解析を行なった。相互作用の解析はヒトFAM53CのcDNAを新たに単離し、種々のタグを付加して哺乳類培養細胞に発現後、共免疫沈降実験によって行なった。その結果、確かにDYRK1AとFAM53Cが細胞内で複合体を形成すること、DYRK1AのキナーゼドメインがFAM53Cの認識結合部位であることが明らかとなった。またFAM53CとDYRK1Aが物理的に相互作用するのみでなく、DYRK1AがFAM53Cをリン酸化することを示唆する結果を得た。さらに上述の主要DYRK1A結合タンパク質であるWDR68はDYRK1Aを介してFAM53Cと同一複合体に含まれること、すなわちDYRK1AがFAM53CとWDR68とを会合させる足場として働くという新たな機能を持つことを明らかにした。これまでの研究によって主要なDYRK1A結合タンパク質であるWDR68を同定したことは、キナーゼ活性を中心に進められてきたDYRK1A研究にタンパク質相互作用の重要性に着目させる意義があった。今回新たにDYRK1A結合タンパク質をさらに発見したことで、DYRK1Aの細胞内での存在様式や制御機構の解明にタンパク質間相互作用ネットワークの観点からの新たな展開が期待できる。またこれまで機能が不明だったFAM53Cタンパク質の細胞内機能を新たに明らかにできる可能性がある。これらの点から、本研究計画の初年度の段階としてはおおむね順調な研究の進展が見られたと判断できる。今後、新たに同定したDYRK1A結合タンパク質である機能未知のFAM53Cの生化学的・細胞生物学的な機能の詳細の解析を続ける。具体的にはDYRK1AとFAM53Cとの相互作用がDYRK1AやFAM53Cの細胞内局在にどのような影響を及ぼすか、またDYRK1AによるFAM53Cのリン酸化がFAM53Cの細胞内局在や機能にどのような影響を及ぼすか、さらにWDR68を含んだ三者複合体の細胞内での生理的機能や複合体形成による各成分タンパク質の局在・機能にどのような影響があるかを調べる。手法としてはこれまでの研究で確立した哺乳類培養細胞を用いた発現系と共免疫沈降実験を用いる。また必要に応じてそれぞれのタンパク質の各種変異体を用いる。市販の抗FAM53Cは必要とされる品質を持っていないことが判明したので、新たに受託による良質のFAM53C抗体を作成する。

今回新たにDYRK1A結合タンパク質をさらに発見したことで、DYRK1Aの細胞内での存在様式や制御機構の解明にタンパク質間相互作用ネットワークの観点からの新たな展開が期待できる。またこれまで機能が不明だったFAM53Cタンパク質の細胞内機能を新たに明らかにできる可能性がある。これらの点から、本研究計画の初年度の段階としてはおおむね順調な研究の進展が見られたと判断できる。今後、新たに同定したDYRK1A結合タンパク質である機能未知のFAM53Cの生化学的・細胞生物学的な機能の詳細の解析を続ける。具体的にはDYRK1AとFAM53Cとの相互作用がDYRK1AやFAM53Cの細胞内局在にどのような影響を及ぼすか、またDYRK1AによるFAM53Cのリン酸化がFAM53Cの細胞内局在や機能にどのような影響を及ぼすか、さらにWDR68を含んだ三者複合体の細胞内での生理的機能や複合体形成による各成分タンパク質の局在・機能にどのような影響があるかを調べる。手法としてはこれまでの研究で確立した哺乳類培養細胞を用いた発現系と共免疫沈降実験を用いる。また必要に応じてそれぞれのタンパク質の各種変異体を用いる。市販の抗FAM53Cは必要とされる品質を持っていないことが判明したので、新たに受託による良質のFAM53C抗体を作成する。DYRK1A結合タンパク質の探索の初期段階で、タンパク質相互作用データベースを対象としてコンピューターを用いたin silico法を援用し、実験研究に用いる試薬類が計画よりも少なかったため、次年度使用額が生じた。一方で新規同定結合タンパク質FAM53Cに対する市販抗体の性能が基準に達しないことが判明したため、次年度に受託により抗体作成を行う予定であり、そのために当初計画になかった受託費用として次年度使用額を利用する計画である。
表面改質した複合型吸収性ナノファイバー足場を用いた耳介形状軟骨の3次元再生誘導

本研究では、疎水性ポリマー材料の表面に親水性を付与する表面改質の手法として、OH基を持ち水との親和性が高いエタノール浸漬処理を行って、人工ポリマー材料の疎水性表面に親水性を付与する。具体的には、新規に開発した複合型吸収性ナノファイバー足場の表面性状をエタノール浸漬処理にて親水性に改質し、人工材料の表面改質が軟骨基質産生および長期形状維持に及ぼす促進効果について検討する。このような細胞と材料表面との間に形成される接着性タンパク質(バイオインターフェイス)に関する研究は、再生医療を臨床応用する上で必須な基盤技術と考えられる。
交感神経節前ニューロンに対するペプチド性伝達物質の検索

交感神経節前ニューロンは、脊髄側角に存在しており(側角ニューロン)、視床下部の視上核及び室旁核からの下降性支配を受けているとされているが、伝達物質は同定されていない。近年、免疫組織化学的方法により、視床下部より側角ニューロンに至る下降路がペプチド、Oxytocin及びVasopressinを含有する事が知られるに至った。これらのペプチドが伝達物質として側角ニューロンに働く可能性を検討する目的で、以下の実験を行なった。実験はラットの摘出脊髄標本を用いた。【I】)細胞外記録法:白交通枝を吸引電極に固定し、差動増幅器により吸引電極内外の電位差を記録する事により側角ニューロンの電気的活動性を記録すると、電位の自発性動揺が認められた。この自発電位は、外液【Ca^(2+)】を【Mn^(2+)】に置換して、シナプス伝達をブロックする事により消失した事から、側角ニューロンの自発性シナプス電位又は活動電位を反映すると推察された。oxytocin,Vasopressin(2μM)のbath内投与により、数10μVの正方向電位変化が観察された。この電位は側角ニューロンの興奮を反映すると考えられるので、これがニューロンの細胞体に生じたものか、軸策に生じたかの検討を、前根中枢端を切断して行なったところ切断後にも切断前と同程度の電位変化がペプチド投与によって認められた。この結果はペプチド受容体が軸策にも存在する事を示唆し興味深いが、伝達物質同定の目的に細胞外記録は不適当である事が明らかとなった。【II】)細胞内記録法:側角ニューロンからの細胞内記録は過去に成功例が少いが、電極の改善により、側角ニューロンから安定な細胞内記録を得る事が可能となった。側角ニューロンは、運動ニューロンの数倍に及ぶ時間経過の長い活動電位を有し、又、時間経過の長い自発性シナプス電位も記録された。ペプチドの作用に関しては、現在検討中である。
遺伝子ノックアウト動物を用いた低酸素性肺高血圧症の発症メカニズムの解明

今までに、細胞を低酸素状態に暴露するとProlyl 4-hydroxylase(P4H)α(I)遺伝子の転写速度が増加しP4Hα(I)mRNA量が増加することを見い出している。この現象が低酸素性高血圧症の原因の一つであるという仮説を立てた。このような低酸素によるP4Hα(I)遺伝子の転写調節機構を知る第一段階として、P4Hα(I)遺伝子の基本的転写調節機構の解明を試みた。まず、P4Hα(I)遺伝子の転写開始点より上流約1.9kbの領域をルシフェラーゼ遺伝子の上流に組み込んだプラスミドを作製した。そして、Exo nuclease処理により5'欠失変異体を作製した。これらのプラスミドをマウスの肝臓由来Hepal細胞、ラット胎児肺由来繊維芽細胞へ導入しルシフェラーゼアッセイを行った。その結果、転写開始点より上流-562ー117bpに両細胞での転写を促進する配列の存在を確認した。
膀胱癌に対する癌抑制性機能ペプチドによる膀胱注入療法の開発

膀胱癌はp16の異常が発癌や進展に関係するとされ、臨床的にも70%の癌にその異常が認められると報告されている。本研究では、p16とその制御系の異常を有する膀胱癌に対して、新しい導入用ペプチドWr-Tを用いたp16機能性ペプチド導入療法の癌抑制効果を基礎的に検討した。細胞株の検討では、ヒトおよびマウス膀胱癌細胞において、p16の異常とその制御分子Rbのリン酸化を伴う癌においてp16ペプチド導入は癌の増殖を抑制した。またマウスの移植腫瘍モデルでは、マウスおよびヒト膀胱癌細胞株の皮下移植腫瘍に対し、p16機能性ペプチドとWr-Tの局所および全身投与により腫瘍の成長抑制が認められた。P16ペプチド投与例では、腫瘍内のリン酸化Rbの発現は低下し、アポトーシスが誘導されていることが示唆された。今後、膀胱内への移植腫瘍モデルの確立が必要であるが、膀注による治療効果が期待できると考えられた。1.p16を欠損するMBT-2にマウスp16機能性ペプチドを導入し、増殖抑制効果と関連分子の発現変化を検討した。トランスポーターペプチドWr-T(2μM)の存在化にp16ペプチドは濃度依存性(28μM)に導入され、WSTアッセイではやはり濃度依存性(36%68%)に増殖抑制が認められた。また導入後はリン酸化Rbの発現低下が見られた。2.マウス皮下移植腫瘍に対するp16機能性ペプチド導入の抗腫瘍効果をみるため、5週齢ヌードマウス(各群10匹)に10^7個のMBT株を100・1PBSにて皮下移植し、(1)対照群(PBS)、(2)Wr-T単独群、(3)p16単独群、(4)p16+Wr-T群に分類し、腫瘍径3mmの時点で、心注による全身投与を行った。投与開始21日までの観察で、(4)群は他の群に比較して有意に増殖抑制が認められた。安楽死にて組織を採取し、今後組織学的に検討予定である。3.マウスBBN膀胱発癌モデルに対するp16ペプチド膀胱注入(膀注)の抗腫瘍効果を検討するため、C3Hマウス40匹に0.05%BBNを12週間自由飲水させ、2.と同様の(1)(4)群に分け、膀注にて治療を行った。膀注は第1214週目にネンブタール麻酔下に24G静脈留置用針を膀注し、外尿道口巾着縫合にてペプチド膀注を行い、2時間後に開放したが、麻酔と感染の影響にて死亡例が多く、心注による全身投与で再検討予定である。昨年度行ったマウス膀胱癌株の同種皮下移植モデルを発展させ、ヒト膀胱癌株のマウス移植モデルで検討した。まずヒト膀胱癌株の移植モデルを作成するため、ヒト膀胱癌細胞株10株をスクリーニングし、p16欠損ヒト膀胱癌株であるRT112が、抗アシアロGM1抗体(0.1mg)を2回接種した後のNOD-SCIDマウスに10^7個細胞/100μLの接種にて移植可能であった。次いでこのモデルを用いて、ヒト膀胱癌細胞株移植腫瘍に対するヒトp16機能性ペプチド全身投与による腫瘍抑制効果の検討を行った。上記処理を行ったNOD-SCIDマウス(メス)に10x10^7個/0.1mLPBSを臀部皮下に移植した。実験動物群は対照群(PBS)、Wr-T(導入ペプチド)単独群、p16ペプチド単独群、p16ペプチド+Wr-Tの1回治療群、p16ペプチド+Wr-Tの3回治療群で各群10匹とした。P16ペプチドは8μMのFITC標識ヒトp16ペプチドを使用した。また治療時期は、腫瘍径が2-3mmとなった時点で、エーテル麻酔下に尾静注による全身投与にて治療を行った。評価は腫瘍径を経時的に計測し、現在も進行中であるが、4週目に安楽死にて腫瘍を摘出し、肉眼的、組織学的に抗腫瘍効果を検討する予定である。治療後2週間の経過では、各群に死亡したマウスはなく、体重増加も明かな差はみられなかった。腫瘍体積は、対照群が平均76mm^3であるのに対し、3回治療群、1回治療群が平均47mm^3、49mm^3と小さい傾向がみられ、今後、さらに経過を観察し、4週間の時点で効果、副作用に関する組織学的検討を行う予定である。

昨年度から継続してヒト膀胱癌細胞株のマウス皮下移植モデルの検討と、膀胱注入によつ膀胱内同種移植モデルに対する膀注による予防効果の検討を行った。p16欠損ヒト膀胱癌株RT11210^7個(100μL中)を高アシアロGMI抗体(0.1mg)で2回接種で前処置した4週齢の雌性NOD-SCIDマウス30匹の臀部皮下に接種し、ヒト膀胱癌移植腫瘍を作成した。治療は各群10匹とし、(1)PBS対照群、(2)ヒトp16ペプチド単独群、(3)ヒトp16ペプチド+トランスポーターペプチドWr-T群において腫瘍径が3mmになった時点で局所治療を行った。経時的に径を計測し、ペプチド投与4週間目に安楽死の上、腫瘍を摘出した。治療群の腫瘍の増殖は対照群に比較して有意に抑制され、21日目の時点で対照群611mm^3に対し、(2)群で338mm^3(p=0.0009)、(3)群で237mm^3(p<0.0001)であった。以上、ヒトp16ペプチドはヒト膀胱癌移植腫瘍に対しも増殖抑制効果を示し、トランスポーターペプチド併用は治療効果を増強させることが示唆された。次にp16ペプチドの膀胱内移植腫瘍おける膀胱注入による移植抑制効果の基礎検討と治療を行った。マウス膀胱内移植腫瘍モデルとして、マウス膀胱癌細胞株MBT-210^6個/100μLを40匹の7週齢雌性C3Hマウスの膀胱に全身麻酔下に24G静脈留置針外套を用いて膀注し検討した。1群10匹とし、A対照群:前処理なし、B群:膀胱に針による損傷を加え膀注、C・D群;A・B各群にマウスp16+Wr-Tペプチド同時注入群とした。3週間後に安楽死の上、膀胱を摘出、観察したところ、A群・C群・D群には移植腫瘍はみられず、B群の3匹に腫瘍形成がみられた。P16+Wr-T投与群には膀胱腫瘍発生は認められなかったが、対照群の移植率が低いため移植抑制効果を言及することは難しい結果であった。今後、対照群の移植率を向上させる膀胱移植モデルとして、膀胱粘膜の電気メス焼灼による移植前処置(Horiguchi Y,et al. Human Cell 2008 ; 21 : 57)が100%の移植率とされ有用な方法と考えられた。
感染制御を目的とした薬剤サーベイランス情報伝達システムの構築

【研究目的】抗菌薬の適正使用を推進するためには抗菌薬の使用患者の状況を把握し、問題点がある場合には処方医に対し、迅速に疑義照会することが可能な薬剤サーベイランス情報伝達システムの構築が必要であると考えた。本システムを導入することにより、使用量、使用期間、検査実施回数、抗菌薬購入金額がどのように変化し、抗菌薬の適正使用、経済効果、さらに医師の抗菌薬使用に対する意識づけに、いかに寄与できるか明らかにすることを目的とする。【研究方法】1)今回は抗真菌薬を投与した患者を調査対象とし、薬剤部から処方発生日に患者の氏名、ID、診療科、処方医、投与量をcsv形式で抽出した。抽出方法は調剤支援システムの統計解析用ソフト、ユニコムX(湯山製作所)を用いた。2)抽出したデータをExelの表としてまとめ、感染制御室へ院内メールを通じて報告した。3)感染制御室では送られてきたデータに、連続投与日数、細菌検査室からの検出菌情報を追加し、抗菌薬ごとに患者の氏名、ID、診療科、処方医、投与量、TDM実施の有無、検出菌、感染部位の確認、連続投与日数が一目でわかる使用者りストー覧を完成させ、ICTのメンバー、及び病棟薬剤師に情報をフィードバックし、病棟ラウンド等に活用した。【研究成果】統計解析用ソフトを用いて抗菌薬使用サーベイランスを実施した結果、処方医への問い合わせが容易、かつ迅速となり、TDM実施率の向上、それに伴う投与量の適正化、投与期間の短縮につながった。また、抽出作業がより簡便となったことからサーベイランスが対象をVCMのみならず、他の抗MRSA薬、カルバペネム系抗菌薬、さらには抗真菌薬へと拡大した。特に抗真菌薬に関しては当院において作成されたガイドラインを遵守した使用が定着し、β-Dグルカン等の血清診断の依頼件数がサーベイランス開始前の2倍に増加し、使用量の減少もみられた。これは患者に対して無駄な投与が減少したことが明らかとなった。結果として抗真菌薬ミカファンギンの購入金額も年間390万円削減できた。
薄膜系に基くフラクタル素子プロトタイプに関する研究

1.LB法および真空蒸着法によるヘテロ複合薄膜の作製と構造評価ベキ関数型導電特性の発現を支配する構造要因の割り出しを目的として、アラキン酸、オクタデカンおよびそれらの重水素置換体と長鎖置換メロシアニン等とで作製した混合LB膜につき、原子間力顕微鏡、赤外および紫外-可視分光法、X線解析等による構造評価を行った。初年度は、各混合膜系が含む長鎖アルキル基が概ね全トランス型の形態をとり主軸が基板表面に対してはほぼ垂直に配向することを見出した。次年度には、アラキン酸-色素二成分系では色素に属するアルキル鎖が室温において熱運動の自由度を保持するが、この自由度はオクタデカンの添加によりほぼ完全に凍結されることを明らかにした。また、LB法による純フラーレン薄膜の作製を試み、在来法の改良により、従前の報告例の約3.5倍の光学密度を持つ薄膜の作製に成功した。2.電極付きヘテロ複合膜試料の作製および電気的特性評価メロシアニン-アラキン酸2成分系LB膜およびこれにオクタデカンを加えた3成分系多層LB膜を1対のアルミニウム電極で挟んだAl/Al_2O_3/L B膜/Al/Al_2O_3ヘテロ複合ダイオード試料の超低周波数帯域における電気容量および誘電損を測定し、ベキ関数型導電率の発現の仕方と膜構造との相関を検討した。誘電スペーサとして多層LB膜を用いた場合、ベキ指数値は成分比に依らずa【approximately equal】0.8と、ほぼ一定であり、単分子膜スペーサの場合と比べて成分比依存性が弱いことが見出された。これらの所見を踏まえ、ベキ関数型導電特性と膜構造およびダイオード構造との相関について新たな導電特性モデルを導いた。このモデルによれば、多層LB膜誘電スペーサの積層構造および電極形状の最適化によるベキ指数値aの広域制御の可能性が示唆された。1.LB法および真空蒸着法によるヘテロ複合薄膜の作製と構造評価絶縁性製膜分子としてアラキン酸・オクタデカンおよびそれらの重水素置換体を用い、長鎖アルキル置換メロシアニン、トリフェニルメタン等の半導性分子との混合LB膜を作製し、顕微鏡観察、分光学的測定、X回折法等によって構造評価を行った。これらの測定結果から、長鎖アルキルは、各混合膜系において、全トランス型の形態をとり、その主軸が基板表面に対して垂直に配向する傾向を示すことが分かった。さらに、親水基が相対的に嵩高く、親水性・疎水性のバランスを欠く半導性製膜分子では、無極性のオクタデカンの導入による長鎖アルキルの配向秩序の向上が認められた。また、真空蒸着に代表される乾式製膜法とLB法に代表される湿式製膜法とを交互に適用することにより金属錯体系導電性ヘテロ薄膜の作製に成功した。2.電極付きヘテロ複合膜試料の作製および電気的特性評価長鎖メロシアニン-アラキン酸2成分系LB膜およびこれに第3の成分としてオクタデカンを加えた3成分系多層LB膜を1対のアルミニウム電極で挟んだAl/Al_2O_3/LB膜/Al/Al_2O_3ヘテロ複合ダイオード試料を作製し、50Hz10kHzの周波数帯域における電気容量および誘電損を測定し、ベキ関数型導電率の発現の仕方と膜構造との相関を検討した。

誘電スペーサとして多層LB膜を用いた場合、ベキ指数値は成分比に依らずa刧0.8と、ほぼ一定であり、単分子膜スペーサの場合と比べ成分比依存性が弱いことが見出された。1.LB法および真空蒸着法によるヘテロ複合薄膜の作製と構造評価ベキ関数型導電特性の発現を支配する構造要因の割り出しを目的として、絶縁性製膜分子としてアラキン酸、オクタデカンおよびそれらの重水素置換体と長鎖アルキル置換メロシアニン等の半導性分子とを混合して作製した混合LB膜につき、原子間力顕微鏡・光学顕微鏡による観察、赤外および紫外-可視分光法、X解析等による構造評価を続けた。昨年度において、各混合膜系に含まれる長鎖アルキル基が概ね全トランス型の形態をとり主軸が基板表面に対して垂直に配向する傾向を示すことが明らかにされていたが、今回新たに詳細な解析を行った結果、アラキン酸-色素二成分系では色素に属するアルキル鎖が室温において熱運動の自由度を保持していることが分った。さらに、この自由度がオクタデカンの添加によりほぼ完全に凍結されうることが明らかになった。また、LB法による純フラーレン薄膜の作製を試み、在来法に改良を加えることによって、これまでの報告例の約3.5倍の光学密度を持つ薄膜の作製に成功した。2.電極付きヘテロ複合膜試料の作製および電気的特性評価長鎖メロシアニン-アラキン酸2成分系LB膜およびこれに第3の成分としてオクタデカンを加えた3成分系多層LB膜を含むヘテロ複合ダイオード試料の超低周波数帯域における誘電特性データの解析を進め、ベキ関数型導電特性の発現と膜構造およびダイオード構造との相関について新たな導電特性モデルを導いた。このモデルによれば、多層LB膜誘電スペーサの積層構造および電極形状の最適化によるベキ指数値aの広域制御の可能性が示唆された。
慢性腎臓病におけるインフラマソーム活性化による炎症遷延化機序解明と治療法開発

慢性腎臓病は国民病の一つでありその予防また進展阻止は重要な課題であった。本研究テーマではその進展機序の一つとして慢性炎症に着目し検討を行った。その結果の一部を論文化し報告している。慢性炎症の機序は不明であり自然免疫のシステムであるInflammasomeに着目し検討を行っている。我々が着目したのは転写因子であるNrf2である。Nrf2は自然免疫応答のシステムであるInflammasome活性化に必須のタンパクとしても知られているが、その意義は不明であった。そこで「Nrf2依存的inflammasome活性化が腎組織内炎症遷延及び線維化に重要である」という仮説を検証し報告している。現在、一部の結果を日本腎臓学会総会、高血圧学会総会、American Society of Nephrologyなどで発表行っている。また同時に現在論文投稿中でありrevice対応中となっている。内容としては「Nrf2依存的inflammasome活性化が腎組織内炎症遷延及び線維化に重要である」という仮説のもと研究を行った。炎症及び線維化を評価するため一側尿管結紮モデル(UUO)を用いて検討を行った。動物はC57B/6J(雄性、6-8週齢)を使用した。最初にWTおよびNrf2KOにUUOを作成し組織を検討した。Nrf2KO-UUOではWT-UUOに比較しMasson染色で評価される線維化は抑制されていた。Inflammasome活性化の意義を検討するため次の実験を行った。WTに対してCaspase1特異的阻害薬であるVX765を経口投与しCaspase1活性化の継時的意義を検討した。later phase (Day7-14)、で投薬を行いM1population維持にどの時期のInflammasome活性化が重要かをFACSにて検討した。結果としてlater phaseでInflammasome活性化を抑制することによりM1 populationが減少することがわかった。以上の結果から腎疾患病態形成においてNrf2依存的にInflammasome活性化が重要である可能性が示唆された。Inflammasome活性化機序に関して検討を行った。着目したのは転写因子であるNrf2(nuclear factor E2 p45-related factor 2)であり抗酸化遺伝子群のマスターレギュレーターである。Nrf2活性化は自然免疫応答のシステムであるInflammasome活性化に必須のタンパクとしても知られておりその意義は不明であった。そこで「Nrf2依存的inflammasome活性化が腎組織内炎症遷延及び線維化に重要である」という仮説のもと研究を行った。結果としてlater phase(UUO-Day7以降)でInflammasome活性化を抑制することによりM1 populationが減少することがわかった。以上の結果からM1 populationの維持にInflammasome活性化が重要であり、特にearly phaseではなくlater phaseでその意義が顕著であった。以上の結果から腎疾患病態形成においてNrf2依存的にInflammasome活性化が重要であり、疾患の慢性化に寄与している可能性が示唆された。慢性腎臓病は末期腎不全、透析導入へのリスクのみならず、心血管イベントのリスクであることが理解されて久しい。そのため慢性腎臓病治療対策が重要であるもののその病態解明は十分でない。多くの要因により腎機能障害は進行するが共通経路として慢性炎症が存在することがわかっており、その意義が示されてきた。一方で慢性炎症の機序は不明であり自然免疫のシステムであるInflammasomeに着目し検討を行っている。まず我々はInflammasome活性化機序に関して検討を行った。Nrf2活性化は抗酸化作用及び抗炎症作用により腎保護的に働くことが想定されており創薬の一つのターゲットとなっている。一方で自然免疫応答のシステムであるInflammasome活性化に必須のタンパクとしても知られておりその意義は不明であった。本研究結果よりNrf2依存的Inflammasome活性化が腎障害の進展に重要であり、特にM1マクロファージ浸潤の遷延化に影響していた。この結果は今まで不明であった慢性腎臓病の病態、特に炎症の遷延化の一端を解明することに大きく寄与した。平成29年度では一部を論文化することができた。

慢性炎症の機序は不明であり自然免疫のシステムであるInflammasomeに着目し検討を行っている。我々が着目したのは転写因子であるNrf2である。Nrf2は自然免疫応答のシステムであるInflammasome活性化に必須のタンパクとしても知られているが、その意義は不明であった。そこで「Nrf2依存的inflammasome活性化が腎組織内炎症遷延及び線維化に重要である」という仮説を検証し報告している。現在、InflammasomeのコンポーネントであるASC-GFPを筋肉内にトランスフェクションし血中でASCの検出に成功している。今後はこのように遠隔臓器におけるインフラマソーム活性化が腎臓に及ぼす影響を検討行っている。また、Inflammasome活性化による尿細管障害の機序をさらに検討するためin vitroの検討を行っており一定の結果を得ている。今後はこれらの知見を集積し、慢性炎症から起こる臓器障害へ焦点を当て、特にepigeneticsによる炎症の継続機序を検討する予定である。腎疾患、炎症性疾患若干の研究進捗の遅れにより試薬の購入が一部遅れているため。当初の予定のELISA及び試薬購入を行う。
ナノ粒子分散微細結晶粒マグネシウム合金の延性破壊機構の解明

三点曲げ靭性試験の変形初期段階では、き裂先端部の微細組織は大傾角粒から亜結晶粒に変化し、変形双晶が形成しないことをFIB/TEMを用いた変形組織観察から確認した。き裂進展経路となる双晶形成を抑制することは、き裂先端の鈍化を可能にするため、靭性向上につながることを明確にした。一方で、ディンプル近傍では、亜結晶粒とナノサイズからなる変形双晶の存在を観察した。これは、第二相粒子が粒子割れや界面剥離などの微少破壊を起こす応力よりも、双晶形成に必要な応力よりも大きいためと考えられる。マグネシウムは、結晶粒微細化にともない破壊靭性値が向上し、ボイド形成に起因した延性ディンプル破壊を示すが、変形組織観察をもとにした詳細な研究報告例がない。本研究では、微細結晶粒マグネシウム合金の破壊靭性試験における変形機構を明らかにすることを最終目的とし、本年度は、以下の知見が得られた。三種類のマグネシウム合金(Mg-Zn/Ca/Yb)を溶製し、温間押出加工により試料を作製した。透過型電子顕微鏡:TEMを用いた微細組織観察により、三種類の押出材の平均結晶粒径が約23μmで、平均サイズ約100nmの第二相粒子が分散することを確認した。添加元素量と押出温度を調整することで、結晶粒径と分散粒子形態を制御できることが分かった。また、微細組織観察とX線回折測定から、第二相粒子はMg2X(X=Zn,Ca,Yb)からなる金属間化合物であった。ナノインデンテーション法により、母相と第二相粒子の硬さ・剛性率を測定した結果、第二相粒子のこれらの値は、母相と比べて約23倍程度大きいことが分かった。変形組織観察用試料は、微細・精密加工を得意とする集積イオンビーム法:FIBを用いて作製した。Mg-Zn合金変形試料に対し、TEM観察に最適なFIB加工条件を明らかにした。同試料の変形組織観察の結果、変形初期段階のき裂先端部では、双晶が存在せず、亜結晶組織が形成することを確認した。微細結晶粒マグネシウム合金の靭性改善の主な要因は、変形初期段階で、微小破壊サイトやき裂の進展経路となる双晶の発生がなく、き裂先端部が十分に鈍化することが可能であるため、と考えられる。双晶発生の抑制は、結晶粒微細化効果、すなわち、粒界コンパティビリティ応力の作用による非底面転位と粒界すべり活動により、マグネシウムの乏しいすべり系を補完することと推測される。一方で、変形中期・後期のディンプル近傍部では、ボイド形成時に高応力場が作用するため、ナノサイズからなる双晶が観察された。また、これらの双晶は、き裂進展と関係があることが明らかになった。本年度は、(1)き裂先端部の亜結晶粒形成過程と、(2)ディンプル近傍部の破壊機構について解明した。第一の研究成果では、有限要素法解析を用いて、き裂先端部の温度は、変形量とともに増加し、約150度まで上昇することを予測した。き裂先端部に生じるひずみ速度は、極めて変形初期で約100倍高速化するものの、その後は変形量に関係なく一定の値を示すことを明らかにした。ひずみ速度の増加により、き裂先端から放出される転位(密度)は増大するが、温度上昇にともない、公差すべり、非底面すべり等が活動できるため、双晶を形成する必要なく粒界に蓄積するひずみを緩和できる。しかし、数値解析で得られた上昇温度は、マグネシウムの再結晶温度(一般的には200度以上)より低いため、亜結晶粒化したと推測される。また一方で、シャルピー衝撃試験を想定した高速押込み条件下にて三点曲げ靭性試験を行った。透過型電子顕微鏡を用いたき裂先端部の変形組織観察から、亜結晶粒組織と双晶の形成を確認した。き裂先端部の温度上昇は押込み速度に依存しないのに対し、局所ひずみ速度は押込み速度に影響を受けることを数値解析予測するとともに、衝撃試験下では粒界近傍に蓄積するひずみを転位運動のみでは緩和できないことを明らかにした。第二の研究成果では、変形組織観察から、延性ディンプル近傍では、第二相粒子(Mg2X・X=Ca/Zn/Yb)相に関係なく、ナノオーダーからなる双晶の形成を確認した。粒子割れや粒子界面割れ等によって微少破壊を引き起こす応力は、粒子の剛性率に影響を受けるが、最小でも1GPa以上が必要と見積もられる。一方、双晶形成に必要な応力は、ホールペッチの関係から数百MPa程度と試算される。靭性試験後の破面観察から、ディンプル破壊の起点は概ね第二相粒子であったことから、ナノ双晶は延性ディンプル破壊に誘起され形成することを明らかにした。
氷河湖決壊洪水災害リスクアセスメントのためのモレーンダム決壊予測に関する研究

GLOF被害の実態をまとめ、以下のことを明らかにした。1)GLOFは初め、モレーンを取り込んだ土石流となり、下流数kmにわたって大量の土砂を堆積させる。2)その後、河谷を侵食し、両岸に断続的に崩壊を生じさせながら、数十kmもの長い距離を流下する3)GLOFが生じさせた崩壊地は20年以上経っても植生が付かず、断続的に表面が侵食され、長期にわたり荒廃した状態になる。そのため、大規模なGLOFを発生させないこと、発生した後は、植生の回復など、長期にわたる対策が必要であることを考慮すべきである。氷河湖堰止めモレーンダムの安定性について、以下を明らかにした。1)化石氷体の前面にはモレーンが厚く堆積し、そのカウンタウェイトと作用しているので、化石氷体は安定した状態であると判断できる。2)モレーンダム本体の安定性には、空中写真による氷河湖周囲の状態を整理することと共に、化石氷体の融解が大きな影響を及ぼすと考えられるので、その動態観測を行う必要がある。そして、その動態予測は、決壊危険度を評価する上で重要なポイントになる。また、モレーンダム内部の温度計測では、一年を通じて0°C以下になることがなく、化石氷床は現在、融解が進行する条件となっており、その融解予測法の確立は危険度評価のために急務であることを指摘、対策案として、以下を提案した。a)化石氷床は規模が大きく、また、モレーンはルーズなので、発破による破壊は困難である。さらに、GLOFを発生させれば、長期にわたる流下沿川の荒廃を引き起こす。b)化石氷床は融解沈下するもゆっくりと沈下すると予測されるが、沈下の仕方次第では、現在の湖水排出口からの排水でそこが下刻侵食されてゆっくりと沈下、湖水位が低下して安定化に至る可能性がある。化石氷体のゆっくりとした沈下を促進し、次第に湖水位を低下させることを目的とした対策工ができるかもしれない。本年度は,共産主義武装ゲリラ(マオイスト)のテロ活動に伴うネパールの政情不安から,ネパールでの調査研究はその影響の小さな高山エリアのみとし,氷河湖決壊洪水(GLOF)の実体解明を目的とした下流域の調査を隣国ブータンで行った.1)ヒマラヤ地域に多く分布する氷河湖のうち,行程が安易なImja Tsho氷河湖を対象に,調査方法基準を作成することにした.また,既に決壊したDig Tsho氷河湖も,行程が許す範囲で調査対象とすることにした.2)Imja Tsho氷河湖では,モレーンダムの測量を行うと共に,内部構造把握のために,弾性波探査を行った.その結果,エンドモレーン部に,エンドモレーン丘の大部分を占めるような,大きな氷河の溶け残りが認められた.3)Imja Tsho氷河湖からモレーン試料を採取して物理・力学試験を実施した.得られた内部摩擦角は35度程度で,モレーンダムののり面勾配とほぼ同じであった.4)GLOFの実体を把握するためにブータン中部プナカ周辺で、1994年GLOFで生じたポチュ川沿いの段丘および現河床堆積物の粒度・円磨度分析を行った.その結果、過去(歴史時代以前)に1994年のものよりはるかに大規模なGLOFが発生したことが推定された。

5)今年度の調査結果に基づき,エンドモレーン内の溶け残り氷塊の融解予測が不可欠,と考え,融解シミュレーションのためのパラメータを観測することを目的に,モレーンダム内に温度計を設置した.本年度は、昨年度、標準調査方法検討地としたネパール・Imja Tsho氷河湖を対象に、継続して現地調査を行った。調査は、危険度評価の基礎となるエンド・サイドモレーンの地形測量、エンドモレーンの現場密度計測、エンドモレーン内温度計測を実施した。また、現地調査で得た結果に基づいて安定解析を実施した。さらに、昨年度調査を行ったブータン・ポチュ川沿いについて、その氷河湖決壊洪水(GLOF)予測のために、現地で得たデータに基づいて氾濫シミュレーションの逆解析の準備に取り組んだ。夏に実施した現地調査で、エンドモレーンに新たにパイピングが発達している箇所が認められた。地形測量は、GPS Kinematic測位を用いて、その位置を中心に実施した。現場密度計測ではモレーンの密度が、その形成過程を反映して、場所により大きく異なることが分かった。また、温度計測の結果、3月から9月まで、エンドモレーン内の温度は、0度以上であった。得た結果から、モレーンの熱伝導に関する定数の同定を試みたが、未だ信用できる結果となっていない。それらの計測結果に昨年度の成果を併せた安定解析では、エンドモレーン内に凍土もしくは化石氷床の存在を考えなければ結果を説明できない結果となり、解析に熱的性質の評価が不可欠であることを確認した。また、現場密度の計測結果から、昨年度実施した弾性波速度探査を再解析した。加えて上記現地調査結果とは別に、昨年度の成果に基づき、ブータン・ポチュ川流域のGLOFシミュレーションをするためにデジタル標高モデルを作成し、解析の検討を開始した。本年度の成果から、来年度、モレーン内温度計測箇所を増加すると共に、さらに継続して計測することにした。以上の成果は、2004年12月の国際会議で発表した。1.氷河湖決壊洪水(GLOF)の定義の必要性を提案2.GLOF災害リスクアセスメントのための調査方法の提案1.GLOFの定義に関して、現地調査の結果に基づき、(1)氷河湖決壊は、氷河湖の成長過程で比較的多く発生していること、(2)決壊しても、その規模や溢出する湖水量に応じて洪水へと発達する場合としない場合とがあること、等から、GLOF災害対策を目指す上で必要なモデル化は、単にGLOFで一括りにするのではなく、明確な定義をした上で進めることが必要との認識を示した。そして、このような見地から、GLOF災害リスクアセスメントでは、単に本研究課題になっているモレーンダムの決壊に関する検討だけでなく、氷河湖下流の地形的要素を考慮し、各々の氷河湖で予測される溢出水量と洪水(特に土石流)化に必要な水量との関連で検討しなければならないことを提案した。2.GLOF災害リスクアセスメントのための一環として必要な本研究課題に関して、(1)モレーンダムの決壊パターンを大きく3つに分類してモデル化して整理(2)それぞれの決壊パターンで必要な調査方法を提案、特に、モレーンダム内部に残っている化石氷体の調査とその融解予測が、ダム決壊予測に不可欠であることを提示(3)現地調査の結果から、モレーンダム決壊予測に必要な物理量、力学的性質、そして、融解予測に必要な熱意的な性質を、対象としたImja氷河湖を例に示し、その解析例を提案した。本年度のこれらの成果は、2005年9月の国際会議、2006年1月の国際会議で発表し、また、2006年9月開催予定の国際会議でも発表するために準備している。
石西礁湖のサンゴ年輪を用いた過去1500年間の表層海洋環境の復元

西暦9501250年は中世気候異常期(MCA)と呼ばれ、世界的に温暖な時期と考えられている。また近年、西暦1000年前後を境に気候が大きく変化したことを示す証拠が多く示されているが、ほぼ陸上からの記録で、海洋の、高時間分解能連続記録はほとんど存在しない。そこで、本研究では、琉球列島南西部に位置する石垣島南岸の登野城サンゴ礁に埋没していた、U/Th年代測定と年輪計数により、西暦8451130年の間生息していたことが明らかとなった体高約5mの化石ハマサンゴ試料を採取し、骨格炭酸塩のSr/Caおよび酸素同位体比の分析結果から、およそ一か月の時間分解能で海水温と海洋塩分の復元を行った。これまで得られた石垣島の現生サンゴ記録、観測水温、観測塩分および海水の酸素同位体比よりSr/Caと海水温の関係式、酸素同位体と海水温および海水酸素同位体比の関係式を再構築し、Abe et al. (2009)によって得られた海水酸素同位体比と塩分の関係式と組み合わせることで、化石サンゴ年輪のSr/Caおよび酸素同位体比を水温と塩分へと変換した。得られたMCAの水温は期間全体を通して、夏季は現代よりも約2°C低く、冬季は現代よりも約1°C高く、さらに、西暦1040年を境に明瞭に上昇したことがわかった。その上昇量は年平均で0.9°C、夏季平均で0.7°C、冬季平均で約1.1°Cであった。また、塩分も西暦990年を境に有意に上昇したことが明らかとなり、その上昇量は年平均、夏季平均、冬季平均いずれも0.8であった。本研究で見られた西暦1040年以降の水温と塩分の上昇は、Liu et al. (2014)が示した東アジア夏季モンスーン(EASM)の弱体化と調和的であった。本研究海域においては梅雨期の降水量の低下が塩分の上昇をもたらすとともに、雲量の低下によって海水温の局所的な上昇につながったと考えられる。初年度である今年度は、総合地球環境学研究所のICP発光分光分析計を用いたサンゴ骨格年輪のSr/Ca比およびMg/Ca比の高速・高精度分析法の開発と、化石サンゴ2群体の全測定を実施した。本研究では、人手と時間のかかる天秤による秤量ではなく、定量マイクロスパチュラ法を導入した。この方法では誤差が約10%程度生じる。また、炭酸カルシウムが主成分であるサンゴ骨格をそのまま溶解し、その金属比をICP発光で測定する場合、Ca濃度が金属比に影響を与えるため、これを一定にする必要がある。そこでサンゴ炭酸塩標準物質を用いて、秤量誤差範囲内で金属比が一定になるCa濃度を決定した。以上より従来法と同程度の再現性(1σ=0.3%)を維持した高速分析を達成することができた。この手法を用いて、化石サンゴ2群体について計8000試料の分析を完了した。本研究は石垣島と石西礁湖ですでに取得済みの現生および化石サンゴ年輪試料を用いて、過去1500年間の海洋環境復元を行うことを目的としている。この目的は、約500年輪を有す現生サンゴ試料、912世紀に生息し約300年輪を有す中世化石サンゴ試料、および57世紀に生息し約200年輪を有す古代化石サンゴ試料を主として、他いくつかの短尺試料を組み合わせることを想定している。化石サンゴの年代はC-14法に依拠している。今年度、より誤差の小さい年代決定を行うため、U-Th年代測定を、台湾大学のC.-C. Shen博士に依頼して実施したところ、中世サンゴ試料についてはC-14年代結果と誤差範囲内で一致していたものの、古代サンゴ試料については約400年、C-14年代よりも新しい結果が出た。そこで、同試料について、別機関で再度C-14年代測定を実施したところ、U-Th年代と誤差範囲内で一致したため、これまで古代と考えていたサンゴ試料は中世であると判明した。2019年度は現生サンゴ年輪を主として行う。試料分析をさらに高速化するべく、粉末試料の削り出しと金属分析用バイアルへの定量分取を一体化する。板状試料からの削り出しは、XYZステージ付エンドミルを用いているが、粉末の粒度とそのばらつきが大きく、マイクロスパチュラによる秤量誤差が大きくなったため、作成した粉末試料を一旦ガラス製のすりつぶし容器に収納し、ガラス棒ですりつぶしを行った後、マイクロスパチュラで分取していた。この過程を省略するため、より粒度の均質な粉末を削り出すことができるドリル刃を選定し、削り出した粉末を直接金属分析用のPPバイアルに収納する方式に変更する。前年度に、古代試料とみなしていた化石サンゴがU-Th年代によって中世試料であったことが明らかとなり、中世のほぼ同時期に生息した2つの長尺サンゴ年輪試料の同位体比および金属濃度比の結果を得た。当初目的よりも全体の復元期間は短縮せざるを得なくなるものの、過去に、同地点・同時期の長尺試料の化学分析を行った例はなく、本研究が初めてとなる。

そこで本研究では新たに、従来の単一群体試料による環境復元に比べ統計的信頼性が向上した分析値を提供すること、および水温や塩分プロキシーとしての酸素同位体比・Sr/Ca比などの結果について、群体間の差異を長期間に亘り比較することにより、プロキシーとしての厳密な評価を行うことに取り組む。西暦9501250年は中世気候異常期(MCA)と呼ばれ、世界的に温暖な時期と考えられている。また近年、西暦1000年前後を境に気候が大きく変化したことを示す証拠が多く示されているが、ほぼ陸上からの記録で、海洋の、高時間分解能連続記録はほとんど存在しない。そこで、本研究では、琉球列島南西部に位置する石垣島南岸の登野城サンゴ礁に埋没していた、U/Th年代測定と年輪計数により、西暦8451130年の間生息していたことが明らかとなった体高約5mの化石ハマサンゴ試料を採取し、骨格炭酸塩のSr/Caおよび酸素同位体比の分析結果から、およそ一か月の時間分解能で海水温と海洋塩分の復元を行った。これまで得られた石垣島の現生サンゴ記録、観測水温、観測塩分および海水の酸素同位体比よりSr/Caと海水温の関係式、酸素同位体と海水温および海水酸素同位体比の関係式を再構築し、Abe et al. (2009)によって得られた海水酸素同位体比と塩分の関係式と組み合わせることで、化石サンゴ年輪のSr/Caおよび酸素同位体比を水温と塩分へと変換した。得られたMCAの水温は期間全体を通して、夏季は現代よりも約2°C低く、冬季は現代よりも約1°C高く、さらに、西暦1040年を境に明瞭に上昇したことがわかった。その上昇量は年平均で0.9°C、夏季平均で0.7°C、冬季平均で約1.1°Cであった。また、塩分も西暦990年を境に有意に上昇したことが明らかとなり、その上昇量は年平均、夏季平均、冬季平均いずれも0.8であった。本研究で見られた西暦1040年以降の水温と塩分の上昇は、Liu et al. (2014)が示した東アジア夏季モンスーン(EASM)の弱体化と調和的であった。本研究海域においては梅雨期の降水量の低下が塩分の上昇をもたらすとともに、雲量の低下によって海水温の局所的な上昇につながったと考えられる。初年度である今年度は、総合地球環境学研究所のICP発光分光分析計を用いたサンゴ骨格年輪のSr/Ca比およびMg/Ca比の高速・高精度分析法の開発と、化石サンゴ2群体の全測定を実施した。本研究では、人手と時間のかかる天秤による秤量ではなく、定量マイクロスパチュラ法を導入した。この方法では誤差が約10%程度生じる。また、炭酸カルシウムが主成分であるサンゴ骨格をそのまま溶解し、その金属比をICP発光で測定する場合、Ca濃度が金属比に影響を与えるため、これを一定にする必要がある。そこでサンゴ炭酸塩標準物質を用いて、秤量誤差範囲内で金属比が一定になるCa濃度を決定した。以上より従来法と同程度の再現性(1σ=0.3%)を維持した高速分析を達成することができた。この手法を用いて、化石サンゴ2群体について計8000試料の分析を完了した。本研究は石垣島と石西礁湖ですでに取得済みの現生および化石サンゴ年輪試料を用いて、過去1500年間の海洋環境復元を行うことを目的としている。この目的は、約500年輪を有す現生サンゴ試料、912世紀に生息し約300年輪を有す中世化石サンゴ試料、および57世紀に生息し約200年輪を有す古代化石サンゴ試料を主として、他いくつかの短尺試料を組み合わせることを想定している。化石サンゴの年代はC-14法に依拠している。今年度、より誤差の小さい年代決定を行うため、U-Th年代測定を、台湾大学のC.-C. Shen博士に依頼して実施したところ、中世サンゴ試料についてはC-14年代結果と誤差範囲内で一致していたものの、古代サンゴ試料については約400年、C-14年代よりも新しい結果が出た。
タスク前計画時間が留学前・後学習者の会話構築パタンに与える影響

英語学習タスクではしばしばタスク前に計画時間が与えられるが、それがペアの会話パタンに与える影響については十分に理解されていない。本研究では、ディスカッション形式のスピーキングタスクにおいて、計画時間が会話パタンに与える影響について検証を行った。また、海外留学の前後の2回実施し、異なる習熟度における会話パタンについても検証を行った。その結果、計画時間を与えることで話者がモノローグスタイルを取るようになり、本来の目的であるインタラクション能力を十分に測ることができないことがわかった。また、留学前後で第二言語スピーキング運用力の改善が見られたにもかかわらず、会話パタンの変化は見られなかった。これまでの研究では、第二言語スピーキングタスクを行う前に一定の計画時間を与えることで、学習者のスピーキング運用能力が、流暢さ(fluency)、複雑さ(complexity)の点で有意な改善が見られることが報告されている。その一方、タスクに取り組んでいる間、学習者のスピーキング運用が時間の経過とともにどのように変化するか、十分に研究されていない。したがって本研究では、「オルタナティブ・アプローチ」と呼ばれる様々な新しい研究手法の中から、複雑系理論及び会話分析のアプローチを用いることで、学習者がお互いどのように協力しながら会話を構築していくのかについて調査を行う。具体的には、日本人英語学習者が留学前・留学後にディスカッション形式の英語スピーキングテストを計画時間有りと無しの2回行う際に、会話構築プロセスにどのような変化が見られるかについて、以下の研究手法を用いて調査を行う。(1)ダイナミック記述法を用いた分析;(2)会話分析を用いた分析;(3)言語テスト専門家による評価結果の分析。初年度(平成25年度)は留学前の研究参加者32名の発話データの採取を行い、分析を行った。研究の参加に同意した32名を二人一組で16のペアに分け設備のある部屋に来てもらい、留学前スピーキングデータの採取を行った。ペアはお互いによく知っている友人同士とした。手順は、ウォームアップタスクを行った後、1回目のタスクを行い、次に2回目のタスクを行った。1回目または2回目のタスクいずれかの前に3分間の計画時間を与えた。タスク及び計画時間の与える順序による影響をできるだけ少なくするため、各ペアが異なる順序でタスクを実施するように工夫した。タスクはケンブリッジ英検のFCE (First Certificate in English)から4つ(タスクA-D)を準備し、その中から2つをランダムに使用した。先行研究では、第二言語スピーキングタスクを行う前に一定の計画時間を与えることにより、学習者のスピーキング運用能力が、流暢さ(fluency)、複雑さ(complexity)の点で有意な改善が見られることが報告されている。その一方、タスクに取り組んでいる間、学習者のスピーキング運用が時間の経過とともにどのように変化しているか、十分に研究されていない。本研究では日本人英語学習者が留学前・留学後にディスカッション形式の英語スピーキングテストを計画時間有りと無しの2回行う際に、会話構築プロセスにどのような変化が見られるかについて、以下の研究手法を用いて調査を行う:(1)ダイナミック記述法を用いた分析;(2)会話分析を用いた分析;(3)言語テスト専門家による評価結果の分析。引き続き2年目は同じ32名の学生の留学後の発話データの採取を行った。分析の結果、留学前に比べて流暢さの点で改善が見られたが、その他の複雑さと正確さの面では違いが見られなかった。最終年度は、さらにインタラクションプロセスにどのような変化が見られるか、会話分析の手法を使い分析を行う。これまでの研究では、第二言語スピーキングタスクを行う前に一定の計画時間を与えることにより、学習者のスピーキング運用能力が、流暢さ、複雑さの点で有意な改善が見られることが報告されている。したがって本研究では会話分析のアプローチを用いることで、学習者がお互いどのように協力しながら会話を構築していくのかについて調査を行った。日本人英語学習者が留学前・留学後にディスカッション形式の英語スピーキングテストを計画時間有りと無しの2回行い、その際に会話構築プロセスにどのような変化が見られるかについて、ダイナミック記述法および会話分析を用いて検証した。研究の参加に同意した32名を二人一組で16のペアに分け、留学前と留学後の2回スピーキングデータの採取を行った。タスクは2回実施し、1回目または2回目のタスクいずれかの前に3分間の計画時間を与えた。タスクはケンブリッジ英検のFCEから4つを準備し、その中から2つをランダムに使用した。分析の結果、留学前後で会話パタンが変化することがわかった。具体的には、留学前の比較的スピーキング力が低い時には、計画時間を与えた場合に、十分に相手の発話を聞かずに自分の発話にばかり注力してしまう「並行的パタン」が頻繁に見られた。

その一方、留学を終え比較的高いスピーキング力を獲得した後では、計画時間を与えた場合でも相手の発話を基にして建設的に自分の発話を構築する「協力的パタン」が見られるようになった。本研究結果から、教室内のコミュニケーション活動を重視した授業だけでなく、英語習熟度を測定するスピーキングテストの運用においても、様々な知見を得ることができた。英語学習タスクではしばしばタスク前に計画時間が与えられるが、それがペアの会話パタンに与える影響については十分に理解されていない。本研究では、ディスカッション形式のスピーキングタスクにおいて、計画時間が会話パタンに与える影響について検証を行った。また、海外留学の前後の2回実施し、異なる習熟度における会話パタンについても検証を行った。その結果、計画時間を与えることで話者がモノローグスタイルを取るようになり、本来の目的であるインタラクション能力を十分に測ることができないことがわかった。また、留学前後で第二言語スピーキング運用力の改善が見られたにもかかわらず、会話パタンの変化は見られなかった。予定通り、留学後の発話データ採取を終えることができた。また海外研究協力者ともスカイプを使ったミーティングを定期的に行い、順調に進めることができている。人文学留学前と留学後のデータの分析を終え、どのように変化をしたか比較、検証を行う。また分析結果を国際学術誌に発表するための論文を完成させる。研究協力者を、研究責任者の担当授業受講生から集めることで、容易に十分な数の参加者を集めることができた。また、海外研究協力者とスカイプを使ったミーティングを行い、分担したデータ分析の進行度を定期的に確認し、順調に進めることができた。同一学習者の留学後スピーキングデータの採取、分析を行う。留学前後のデータを比較することで、同一の学習者が留学を経験することで会話構築プロセスがどのように変化するかについて検証を行う。また、分析結果を国内学会、国際学会(英国応用言語学会年次大会を予定)において発表を行うと共に国際学術誌への論文・報告書を完成させる。研究遂行用のノートPCを購入予定だったが、現在使用中のPCで十分使用することができたため、購入を見送った。今年度は、当初予定よりも一件多くの学会発表を行うための経費にあてる。