hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
言語少数派の子どもをめぐる、地域と学校の連携モデルの構築

→【第2段階:プロジェクト修正、課題解決に向けた取り組み(2年目)】→【第3段階:プロジェクト修正、「地域・学校連携モデル」の構築(3年目)】初年度(H23年度)は、第1段階のプロジェクトを発足させ、現状と課題の整理を行うことを目指した。まず本研究のプロジェクトに参加してくれる協力者を募り(12名)、学習支援のためのプロジェクトチームを発足させた。次にフィールドとなる公立中学校の選定を行い、研究許可を得てフィールドエントリーを行った。そして、中学1年中学3年にあたる言語少数派の子ども達に対し、「教科・母語・日本語相互育成学習モデル」に基づく学習支援を開始した。学習支援を受ける言語少数派の子ども達は、初年度は中3が2名、中2が2名、中1が3名の計7名である。学校内で継続的にこのような形の支援をプロジェクトとして行うこと自体、理解を得ることが難しい中、初年度は連携モデル模索に向け、いいスタートが切れたと評価できる。現在は、週1回90分程度の学習支援を継続中であり、学習支援場面、ミーティング場面等の音声データの収集を行いながら、学校で同様の支援を行う際の課題を整理している段階である。本研究は、言語少数派の子どもの学習をめぐる「学校」と「地域」の連携モデル構築を目的としたものである。教育実践そのものの枠組みを計画・修正しながら、【1】連携の実態調査による現状と課題の整理→【2】課題解決に向けた取り組み→【3】「地域・学校連携モデル」の構築という3つの段階に沿って進めてきた。初年度(2011年度)は、東京都内のある区立中学校をフィールドとし、言語少数派の子ども達の状況調査、実践を行う地域ボランティアチームの組織、学校側とのミーティングを重ねたネットワーク作りを行い、言語少数派の子ども達への支援、及びデータ収集を開始した。続く2年目(2012年度)、3年目(2013年度)は、同校にて、前年度に引き続き学習支援とデータ収集を継続するとともに、定期的なミーティングを重ね、実践の枠組みの修正を行ってきた。当初3ケ年の計画であったが、研究協力者の異動や学習支援対象の子どもの環境の変化により、計画の見直しが余儀なくされたため、4ケ年にわたる実践研究に変更した。4年目(2014年度)は、地域・学校連携モデルの構築を行い、その検討を兼ね学習支援を継続した。また同年度は、これまで収集したデータの整理と学習支援で作成してきた教材の整理等を行った。4年間で、延べ約50名の子どもに対し、25名の地域ボランティア、5名の学校教員が関わり、毎週1回以上の学習支援を120回程度行ってきた。これまで得られた知見は、日本語教育学会研究大会や、日本語教育国際研究大会、お茶の水女子大学日本言語文化研究会等で発表を行ってきた。また、学習支援を作成した教材は、中学校や地域ボランティア等への配布を目的に簡易製本を行った。日本語教育本研究は、言語少数派の子どもの学習をめぐる「学校」と「地域」の連携モデル構築を目的とする。3ケ年に亘る研究の中で、実践そのものの枠組みを計画・修正しながら、【1】連携の実態調査による現状と課題の整理→【2】課題解決に向けた取り組み→【3】「地域・学校連携モデル」の構築という3つの段階に沿って進める。
わが国の私立大学における家庭科教員養成の教育課程編成に関する研究

1.家庭科教員養成を行なう私立大学家政学部の家庭科関係の教育課程をみると、従来のように被服、食物、住居、保育等のように各科目を並列して設置する構成様式ばかりでなく、「人間」、「生活」、およびその「環境」に焦点をあてて、自然科学、社会科学ならびに人文科学を総合化し、それらを考究しようとする構成傾向が認められる。2.その場合の枠組の一例としては、「人間の発達」、「人間の環境」、「文化と人間」のような構成や、「生活科学」、「生活文化」、「生活情報」等の構成がある。3.1989年学習指導要領改訂における家庭科の特徴には、男女共修、教科領域の拡大および多様化があげられる。4.これらに対応できる資質、能力をもつ家庭科教員の養成をめざして、コンピュータ教育の充実、人間関係学や科学経済的事象の考察等を教育課程に取り入れる大学もある。5.諸外国の大学教育のあり方をみると、英国の大学では、専門教育のねらいは実際的技能や知識の習得という職業への直結よりも、人格や精神の練磨とされてきた。しかし、1986年の全国職業資格協議会(NCVQ=National Council for Vocational Qualifications)の設置により、アカデミックな内容と職業的内容との統合がはかられようとしている。さらに、欧州共同体(EC-European Community)全体での職業資格の調整がなされようとしており、家庭科教員の養成にも変化が及ぶものと思われる。6.今後、以上のようなヨーロッパの動向をも視野に入れて家庭科教員養成の研究を続けていきたい。
メダカにおける性淘汰圧の緯度勾配に関する研究

低緯度のメダカほどオスは二次性徴の発現が顕著であることが知られている.室内飼育実験の結果,低緯度のオスは鰭の伸長が速い代わりに成長が遅いことが明らかとなり,顕著な二次性徴は成長を犠牲に達成されることが示唆された.また,低緯度のメスはオスの抱接を受け入れにくく抱接後も抱卵を拒否する傾向にあり,配偶者選好性が強いことがわかった.これらの特性は,低緯度の長い繁殖期間に起因する強い性淘汰によって進化したと考えられる.低緯度のメダカほどオスは二次性徴の発現が顕著であることが知られている.室内飼育実験の結果,低緯度のオスは鰭の伸長が速い代わりに成長が遅いことが明らかとなり,顕著な二次性徴は成長を犠牲に達成されることが示唆された.また,低緯度のメスはオスの抱接を受け入れにくく抱接後も抱卵を拒否する傾向にあり,配偶者選好性が強いことがわかった.これらの特性は,低緯度の長い繁殖期間に起因する強い性淘汰によって進化したと考えられる.多くの分類群において,その種多様性は赤道付近で最も高く,北と南へ緯度が増すにつれて低下するというパターンが見られる.メダカ属(Oryzias)魚類も,その多くは熱帯に分布している.これら熱帯のメダカの特徴は,オスの派手な色彩や装飾的な形態にある.興味深いことに,日本に分布するメダカ(0.latipes)種内においても,低緯度の集団ほどオスの二次性徴の発現(=尻鰭と背鰭の伸長)が遺伝的に顕著で,性的二型の程度が大きいことが知られている.この性的二型の緯度クラインは,低緯度における強い性淘汰圧を反映していると考えられるが,二次性徴の強い発現には他の適応度形質への投資量の減少が伴うことが理論的に予測される.緯度の異なる3野生集団(青森市馬屋尻,新潟市鍋潟,および敦賀市樫曲)から採集されたメダカの稚魚(第二世代)を実験室の共通環境下で飼育し,尻鰭・背鰭の伸長と体サイズの増加(=成長)のスケジュールを比較した.その結果,低緯度のオスほど鰭の伸長が始まるタイミングが体サイズに比して早く,また伸長する速度(体サイズ比)も大きいことがわかった.しかし,低緯度のオスは成長が遅く,小さな体サイズで成長が頭打ちになる傾向にあった.これは,低緯度における強い性淘汰のもと,顕著な二次性徴が,成長への投資を犠牲に進化したことを示唆している.低緯度における強い性淘汰は種分化を促進し,ゆえに熱帯の高い種多様性の創出に貢献しているかもしれない.多くの分類群において,その種多様性は赤道付近で最も高く,北と南へ緯度が増すにつれて低下するというパターンが見られる.メダカ属魚類(Oryzias)も,その多くは熱帯に分布している.これら熱帯のメダカの特徴は,オスの派手な色彩や装飾的な鰭の形態にある.この性的二型の緯度クラインは,低緯度における強い性淘汰圧を反映していると考えられるが,二次性徴の強い発現には他の適応度形質への投資量の減少が伴うことが理論的に予測される.本研究では,南北に側所的に分布する2種のメダカ:メダカO.latipes(温帯種)およびハイナンメダカO.latipes(熱帯種)を対象に,二次性徴の発現(=成熟)スケジュールと体サイズの増加(=成長)スケジュールを比較してその検証を行った.野外から採集されたメダカ(鹿児島県出水)とハイナンメダカ(ベトナム・ハノイ)を実験室に持ち帰り,得られた稚魚を共通の環境条件(26°C, 14L:10D)のもとで飼育して尻鰭と背鰭の伸長と成長のプロセスを追跡したところ,ハイナンメダカのオスの方が鰭の伸長が始まるタイミングが体サイズに比して早い傾向にあることがわかった.これは,熱帯種の方が成熟が早いことを示す.しかし,ハイナンメダカのオスは成長が遅い傾向にあることもわかった.これらの結果は,熱帯の強い性淘汰による顕著な二次性徴の進化には,成長への投資量の減少が伴ったことを示唆している,低緯度における強い性淘汰は種分化を促進し,ゆえに熱帯の高い種多様性の創出に貢献しているかもしれない.多くの分類群において、その種多様性は赤道付近で最も高く、北と南へ緯度が増すにつれて低下するというパターンが見られる。メダカ属魚類(Oryzias)も、その多くは熱帯に分布している。これら熱帯のメダカの特徴は、オスの派手な色彩や装飾的な鰭の形態にある。興味深いことに、日本に分布するメダカ(O.lalipes)種内においても、低緯度の集団ほどオスの二次性徴の発現が遺伝的に顕著で、性的二型の程度が大きいことが知られている。この性的二型の緯度クラインが性淘汰圧の緯度クラインを反映しているならば、雌雄の繁殖行動においても緯度間変異が進化しているかもしれない。緯度の異なる2野生集団(青森市馬屋尻および敦賀市樫曲)から採集されたメダカを実験室内で交配させ、雌雄の繁殖行動を観察したところ、低緯度集団のオスの方がオス間闘争やメスへの求愛行動を頻繁に行うことがわかった。さらに、低緯度のメスはオスをより強く選り好みする傾向にあることもわかった。

また、インドネシアに生息する熱帯種(プロファンディコラメダカO.profundicolaおよびマーモラタスメダカO.marmoratus)の繁殖行動についても予備的観察を行ったところ、日本のメダカよりさらに闘争と求愛が活発で、配偶者選考性もより強いことが示唆された。これらの結果は、低緯度の集団/種ほどより強い性淘汰圧にさらされていることを強く示唆する。低緯度における強い性淘汰は種分化を促進し、ゆえに熱帯の高い種多様性の創出に貢献しているかもしれない。
大気中粒子状物質PM2.5のアレルギー関連蛋白質と喘息に関する研究

岡山市の大気中に存在するPM2.5、PM10を含む浮遊性粒子状物質(TSP)及び水溶性蛋白質成分を通常タイプの高ボリュームエアーサンプラーで採取・抽出し、NC/Ngaマウスに、経鼻投与し、気道抵抗(AHR)、肺胞洗浄液(BALF)細胞、肺組織のTh2サイトカイン等の変化及び病理組織学的検討を行い、喘息の誘発作用、蛋白質の関与を検討した。その結果、TSPを採取するときに分離される非水溶性沈殿物(Pre)と蛋白質を含む水溶性成分(Sup)とをそれぞれ単独に投与しても、気道炎症を伴うAHRの有意な上昇は認められなかったが、Pre(200μg又は350μg)とSup(蛋白質100μg)を同時に投与するとAHRの有意な上昇、BALF細胞の増加(マクロファージ、リンパ球、好酸球)、肺組織のTh2サイトカインであるIL-4、IL-5、IL-13のmRNAの有意な上昇、肺組織炎症細胞浸潤、気管支上皮のPAS染色陽性細胞の増加等を認めた。さらに、Supのプロナーゼ処理による蛋白質の分解によりSup+Preにより増大したAHR、IL-4 mRNAの発現、BALFの好酸球、気管支上皮のPAS染色陽性細胞数等の減少を認めた。すなわち、Sup中の蛋白成分が好酸球、IL-4を介したAHRに関与していることが示唆された。一方、TSPによる喘息発症作用をPre 500 μgとSup(蛋白質量50μg)を岡山市及び金沢市の郊外から採取し、気道炎症、肺組織Th2サイトカイン、BALF細胞数、肺病理組織変化を検討した結果、BALF中の好酸球の増加は岡山TSPに比し金沢TSPが顕著で、肺組織Th1、Th2サイトカインmRNAは、金沢TSPでは、IL-13、IFN-γが有意に上昇し、岡山TSPでは、IL-4mRNAの上昇、IFN-γの低下が認められた。以上より、TSPには喘息を誘発する蛋白成分と不溶性沈殿物が存在することが判明した。PM2.5の大気中浮遊粒子状物質の成分の中に水に溶けない粒子状物質と水溶性の成分が存在し、水溶性成分の中に蛋白質が存在することを確認した。さらに、PM2.5の粒子状物質は、全浮遊粒子状物質(total suspended particles : TSP)に含まれるので、TSP、PM10、PM2.5とそれぞれ大気中より分取し、非水溶性粒子状物質と可溶性成分に分け、我々が、ダニ抽出蛋白の点鼻により開発した喘息モデルに用いたNC/Ngaマウスを用いて、気道炎症誘発効果を検討した。PM10より大きい粒子径を含んでいるTSPを異なる季節、異なる地域(岡山、金沢)から分取し、粒子量500mg及びタンパク量50mg相当の可溶性分画を、5日間感作投与、さらに11日目にブースター点鼻投与し、14日目に屠殺し、気管支洗浄液(BALF)中細胞数、肺組織のTh2サイトカイン及びアルギナーゼI、IIのmRNA発現、固定標本による組織学的検討をおこない、BALF好酸球の増加,肺組織Th2サイトカイン、アルギナーゼの発現増加、気管支・血管周囲の炎症細胞浸潤等のアレルギー性気道炎症を示した。さらに、TSPを40ミクロンのフィルターで濾過し、可溶性分画を蛋白質分解酵素で処理しその影響を検討すると、気道抵抗の減少、肺組織炎症所見の改善が認められた。以上より、TSPは、季節、地域に関係なくマウスに喘息様アレルギー性気道炎症を惹起すること、さらにその作用には非水溶性粒子状物質と可溶性分画の蛋白質の存在が必要であることが判明した。すなわち、TSPを吸入することにより感受性の高い人では、喘息が発症する可能性があることを、本研究結果は世界で最初に示した。

一方、TSPによる喘息発症作用をPre 500 μgとSup(蛋白質量50μg)を岡山市及び金沢市の郊外から採取し、気道炎症、肺組織Th2サイトカイン、BALF細胞数、肺病理組織変化を検討した結果、BALF中の好酸球の増加は岡山TSPに比し金沢TSPが顕著で、肺組織Th1、Th2サイトカインmRNAは、金沢TSPでは、IL-13、IFN-γが有意に上昇し、岡山TSPでは、IL-4mRNAの上昇、IFN-γの低下が認められた。以上より、TSPには喘息を誘発する蛋白成分と不溶性沈殿物が存在することが判明した。
再構成抗原提示システムの開発と医学的応用

巨大な多成分複合体であるプロテアソームが内在性抗原のプロセシング酵素として自己と非自己の識別、引いては細胞性免疫の発動に必須な役割を演じていることが判明し、国内外に衝撃を与えた。我々は、ガンマ型インターフェロンがプロテアソームの分子構成を変換して、抗原プロセシングに専門的に働く“免疫プロテアソーム"を誘導すること発見して、この抗原の処理機構が複雑で柔軟性に満ちたシステムとして機能していることを見出した。そしてこの免疫プロテアソームおよび構成型プロテアソームの遺伝子座の決定から、MHC,TAPそして免疫プロテアソームなどの遺伝子群が太古の染色体重複によって造成されたとする新仮説を提唱し、抗原特異的な適応免疫の起源に関する概念の確立に大きな影響を与えた。さらに、プロテアソームの新しい活性化因子PA28が新しい遺伝子ファミリーを持っていること、そしてこのPA28もガンマ型インターフェロンに応答して発現が顕著に増加し、免疫応答に関与していることを突き止めた。我々はまた、プロテアソームが試験管内で前駆体ポリペプチドからMHCリガンドとしての抗原ペプチド(CTLエピトープ)を長さと配列を認識して正確に切り出すこと、さらにPA28がこの抗原エピトープの二重カット機構による切り出し反応に不可欠な役割を担っていることを明らかにした。これらの研究により、内在性抗原処理の制御機構が分子レベルで理解できるようになってきた。これらの研究成果は、本研究課題として設定した「再構成抗原提示システムの開発」に大きく寄与すると考えられる。プロテアソームがMHC拘束性の抗原ペプチド生成反応を触媒する抗原プロセッシング酵素であると同定されたが、その制御機構は未だよく解明されていない。我々はプロテアソームがガンマ型インターフェロン(γ-lFN)に応答してサブユニット構成と触媒機能を変換させ加速的な内在性抗原のプロセッシングに応答することを見い出し、このγ-lFN誘導型酵素を免疫プロテアソームと命名した。本年度はこの免疫プロテアソームを構成する新しい置換型のペア-遺伝子を発見し、そのcDNAの分子クローニングを行った。この研究から免疫プロテアソームは我々が発見し構造解析に成功したハウスキーピング型サブユニットX、Y、Zとγ-lFN誘導型サブユニットLMP7、LMP2、MECL-1が分子内置換したプロテアソームであり、非常に不均一な集団として存在することが判明した。さらにプロテアソームの活性化ファミリー蛋白質の遺伝子クローニングに成功すると共に、これらの発現がγ-lFNの支配下にあることを見出した。さらにこれらの活性化因子PA28α,PA28β,A29γの抗体作製とリコンビナント標品の作製に成功し、発現レベル及び分子機能の解析が可能になった。また精製したプロテアソームが腫瘍抗原ペプチドを正確に切り出すこと、そしてPA28活性化因子がそのプロセッシング速度を促進するのみならず抗原ペプチド切り出しの正確性を保証していることを証明した。これらの結果から、プロテアソームによる内在性抗原のプロセッシング機構が生体恒常性監視機構に応答して厳格に統御されていることが明らかとなった。本年度の研究によって得られた研究成果、即ち免疫プロテアソーム及びプロテアソーム活性化因子の発見と遺伝子のクローニングは再構成抗原提示システムを確率するための重要な研究成果と位置づけられる。免疫システムは自己に有害な非自己を識別して破壊し、生体の恒常性を維持・監視する生体防御機構である。本研究は、自己と非自己を識別するMHC(主要組織適合成遺伝子複合体抗原)のリガンド(抗原ペプチド・T細胞エピトープ)を試験管内で簡単・迅速に解析できる「再構成抗原提示システム」を構築することである。そしてこのシステムを活用して宿主の免疫システムを正常に作動・調節・強化し、免疫異常に基づいた様々な難治病に対処する方法を開発することを研究課題として設定した。この免疫応答システムの中で最も重要で且つ未解明な課題は、自己と非自己の識別の分子機構を解明することである。この免疫識別はMHCに結合した抗原エピトープを生成する機構が科学的基盤となっている。

最近、我々が発見した巨大な蛋白質分解酵素複合体であるプロテアソームが内在性抗原のプロセシング酵素であることが判明し、免疫識別を実行する酵素であることが証明された。本年度は、ガンマ型インターフェロン(IFN-γ)がプロテアソームを構成する三種のペア-サブユニットの分子内置換を誘導して、抗原プロセシング反応を選択的に触媒する“免疫プロテアソーム"を造成することを発見した。さらに、免疫プロテアソームの遺伝子座の決定から、MHC遺伝子領域が太古の染色体重複によって造成されたことを発見し、抗原提示担当遺伝子群の起源と分子進化に関する新しい仮説を提唱した。また、プロテアソームが腫瘍拒絶抗原ペプチドをその前駆体ポリペプチドから正確に「切り出す」ころを世界で最初に証明すると共に、このプロテアソーム作用による抗原ペプチドの「長さ」と「配列」の決定にIFN-γで誘導される新たな活性化因子PA28が重要な役割を演じていることを証明した。これらの研究成果は、特異的なキラーT細胞を任意に誘導・増幅することが可能な免疫識別システム、即ち「再構成抗原提示システム」の開発研究の前進に大きく寄与すると考えられる。免疫システムは自己に有害な非自己を識別して破壊し、生体の恒常性を維持・監視する生体防御機構である。本研究は、自己と非自己を識別するMHC(主要組織適合性遺伝子複合体抗原)クラスI分子のリガンド(抗原ペプチド/T細胞エピトープ)を試験管内で簡単・迅速に解析できる「再構成抗原提示システム」を構築することである。そしてこのシステムを活用して宿主の免疫システムを正常に作動・調節・強化し、免疫異常に基づいた様々な難治病に対処する方法を開発することを研究課題として設定した。この細胞性免疫応答の中で最も重要な且つ未解明な課題は、自己と非自己の識別の分子機構をインビトロで解明することである。この免疫識別の基本原理はMHCに結合した抗原エピトープを生成することである。最近、我々が発見した巨大な蛋白質分解酵素複合体であるプロテアソームが内在性抗原のプロセシング酵素であることが判明し、免疫識別を実行する酵素であることが明らかになってきた。これまでに我々は、ガンマ型インターフェロン(IFN-γ)がプロテアソームを構成する三種のペア-サブユニットの分子内置換を誘導して、抗原プロセシング反応を選択的に触媒する“免疫プロテアソーム"を造成することを報告してきた。本年度は、プロテアソームが腫瘍拒絶抗原ペプチドをその前駆体ポリペプチドから正確に「切り出す」ことを世界で最初に証明すると共に、このプロテアソーム作用に抗原ペプチドの「長さ」と「配列」の決定にIFN-γで誘導される新たな活性化因子PA28が重要な役割を演じていることを証明した。さらに、抗原エピトープ内のプロリン残基がプロテアソームの作用に抵抗性を示し、このことが非自己造成の原理になっている仮説を提唱した。
脂肪毒性の分子機構-adenovirus obrbおよびPPARαによる機能解析

1.膵β細胞株INS-1細胞を用いて、遊離脂肪酸過剰負荷による中性脂肪あるいはFACoAが蓄積するmodel(OBRb mutant ZDF rat、high fat fed rat)の構築をおこなった.また、遊離脂肪酸による膵β細胞傷害機序の明らかにした。すなわちINS-1に対して飽和脂肪酸(パルミチン酸:C16:0)は、一価不飽和脂肪酸(オレイン酸:C18:1)より強い細胞傷害活性を示した。パルミチン酸によりリン酸化AktおよびNFkbシグナルが変化したこと、またAktシグナルを遺伝子改変により抑制した系(dominant negative Akt)では、細胞傷害活性が抑制されることより、飽和脂肪酸による細胞障害活性にAkt-PI3シグナルが関与することが示された.2.脂肪毒性モデルを構築するために、正常ラットに急性脂肪酸負荷静注を行い、脂肪毒性モデルである肥満ラット(Zucker Diabetic Fatty : fa/fa)とインスリン感受性、血管内皮機能の比較をおこなった。急性脂肪酸負荷静注により、正常ラット下肢血流のアセチルコリン負荷に対する血流増加反応が低下した。脂肪毒性モデルとして今後メカニズムをレプチン受容体、PRARαシグナルの点から明らかにしていく予定である。膵β細胞株INS-1細胞を用いて、遊離脂肪酸過剰負荷による中性脂肪あるいはFACoAが蓄積するmodel(OBRb mutant ZDF rat、high fat fed rat)の構築をおこなった.また、遊離脂肪酸による膵β細胞傷害機序の検討した。【方法と結果】インスリノーマ細胞株INS-1を4%BSA含有パルミチン酸(0、0.5、2mM)で24時間培養した。パルミチン酸は用量依存的に中性脂肪含量を増加させ,細胞傷害活性を示した(p<0.05 vs 0mM)。immunoblot法を用いたINS-1細胞内のリン酸化Akt/Akt発現比率は,パルミチン酸により増強された(P<0.05 vs 0mM).核内蛋白を抽出しgel shift assayを行ったところ、0.5mMパルミチン酸はINS-1細胞のNFkβシグナルを増強させた.【考察】INS-1に対してパルミチン酸は細胞傷害活性を示した。パルミチン酸によりリン酸化AktおよびNFkβシグナルが変化したことから細胞傷害活性との関連が示唆された.膵β細胞株INS-1細胞を用いて、遊離脂肪酸過剰負荷による中性脂肪あるいはFACoAが蓄積するmodel(OBRb mutant ZDF rat、high fat fed rat)の構築をおこなった.また、遊離脂肪酸による膵β細胞傷害機序の検討した。【方法と結果】インスリノーマ細胞株INS-1をBSA含有パルミチン酸またはオレイン酸で24時間培養した.パルミチン酸は用量依存的に中性脂肪含量を増加させ,細胞傷害活性を示した(p<0.05 vs 0 mM)。パルミチン酸は,INS-1細胞のリン酸化Akt/Akt発現比率を増加させ,核蛋白のNFkβ結合能シグナルを増強させた.dominant negative Akt (K179M)をINS-1細胞に強制発現させるとパルミチン酸による細胞毒性,AktおよびNFkβシグナルが抑制された.【考察】INS-1に対してパルミチン酸は細胞傷害活性を示した。パルミチン酸によりリン酸化AktおよびNFkβシグナルが変化したことから細胞傷害活性との関連が示唆された.1.膵β細胞株INS-1細胞を用いて、遊離脂肪酸過剰負荷による中性脂肪あるいはFACoAが蓄積するmodel (OBRb mutant ZDF rat、high fat fed rat)の構築をおこなった.また、遊離脂肪酸による膵β細胞傷害機序の明らかにした。パルミチン酸によりリン酸化AktおよびNFkbシグナルが変化したこと、またAktシグナルを遺伝子改変により抑制した系(dominantnegative Akt)では、細胞傷害活性が抑制されることより、飽和脂肪酸による細胞障害活性にAkt-PI3シグナルが関与することが示された.2.脂肪毒性モデルを構築するために、正常ラットに急性脂肪酸負荷静注を行い、脂肪毒性モデルである肥満ラット(Zucker Diabetic Fatty : fa/fa)とインスリン感受性、血管内皮機能の比較をおこなった。

急性脂肪酸負荷静注により、正常ラット下肢血流のアセチルコリン負荷に対する血流増加反応が低下した。脂肪毒性モデルとして今後メカニズムをレプチン受容体、PPARαシグナルの点から明らかにしていく予定である.
総合的な学習の時間を活用した地域活性型のまちづくり学習の開発に関する研究

総合的な学習の時間を活用したまちづくり学習の実践事例から地域活性化に関連するまちづくり学習の実践上の効果や課題を把握すると共に、専門教育と連携した地域活性型のまちづくり学習を立案・実践・評価した。地域活性型のまちづくり学習は学習対象、学習成果の情報発信も重要であるが、外部支援者の一つとして都市計画を学習する専門教育機関の学生の活用が、支援を受ける側、支援をする側の両者にとって有効であることを示した。平成18年度は以下の調査研究を実施した(1)総合的な学習におけるまちづくり学習に関する既往研究の調査と整理これまでに取り組まれてきた特色ある総合的な学習を,住宅総合研究財団「住まい・まち学習」論文集を対象にレビユー研究を実施し,総合的な学習の時間を使って実施されたまちづくり学習の成果・課題・問題点などを横断的・総合的に整理し,総合的な学習によるまちづくり学習の実態の今後の課題を明らかにした。(2)優れた総合的な学習の実践関係者に対するヒアリング調査「住まい・まち学習」論文集の中から,優れた学習プログラムを抽出し,学習実践者(教員)・学校外支援者(NPO,行政),関係学識経験者に対するヒアリング調査を実施し,研究論文で報告された以外の学習情報の補足調査を行い,その実態の定性的な考察を行った。(3)地域活性化に資する総合的な学習の学習プログラムの設計以上の文献調査とヒアリング調査により,地域活性化に資する総合的な学習によるまちづくり学習を設計するための基本的な要点を集約・整理すると共に,平成20年度に実施する地域活性型のまちづくり学習の学習プログラム(案)を立案した。平成19年度は以下の調査研究を実施した。(1)地域活性型のまちづくり学習の学習プログラムの立案1年目で設計した基本学習プログラムと追加情報を参考に,まちづくり学習の実践校と支援機関(高専,行政機関,ほか)が連携した学習プログラムを,関係者と共に調整・立案した。具体的には,呉市立阿賀小学校の6年を対象に,児童の関心に配慮しながら地元の街を対象にした複数の学習テーマをもつ学習プログラム(16週28コマ)を立案した。(2)地域活性型のまちづくり学習の実践と記録立案した地域活性型のまちづくり学習をケーススタディとして2007年4月7月,10月に実践した。学習支援に関しては,地域連携を重視し呉工業高等専門学校の建築系・土木系の学生や地元行政職員(呉市役所)との連携を図った。また,学習の成果は「まち新聞」として取りまとめ,小学校周辺の地元住民に配布し,情報発信することにより地域活性化に資するように努めた。(3)地域活性型のまちづくり学習のアンケート調査の実施まち新聞の配布に合わせてアンケート調査票を住民に配布し,今回のまちづくり学習の実践の成果を評価するとともに今後の地域活性化に配慮したまちづくり学習のあり方や諸課題を情報収集した。(4)研究成果の発表本年度の研究成果を研究論文としてとりまめ,関係学会において発表した。平成20年度は以下の調査研究を実施した。(1)地域活性型のまちづくり学習の実践事例に関するヒアリング調査地域活性型のまちづくり学習に関係する先行的な成功事例を対象にヒアリング調査を行い,学習プログラムの内容や地域連携の方法,実際のまちづくりに反映するための要点を把握した。(2)地域活性型のまちづくり学習の支援機関に関するヒアリング調査日本損害保険協会に実施している「防災マップコンクール」を事例に,まちづくり学習に関連する教材・資料の提供の取り組みについてヒアリング調査し,外部支援者による支援方法のあり方を把握した。(3)地域活性型のまちづくり学習の実践事例の成果発表に関するヒアリング調査「ぼうさい探検隊フォーラム」を事例に,地域活性化に資する学習題材の設定や学習成果の効果的なまとめ方について把握した。(4)研究成果の発表前年度に実施したまちづくり学習の成果をとりまとめ,関係学会において発表した。
心筋アドレナリン性α_1ー受容体における糖鎖の役割:β_1ー受容体との比較

この研究は、ラット心筋アドレナリン性αー受容体の糖鎖の役割についてβー受容体の性状と比較した。実験方法は結合実験で行ない、radioligandとして^3Hーprazosinおよび^3HCGP12177を使用した。[実験結果]1.1リガンドー1レセプタ-一般式によってScatchard分析から得られたαーおよびβー受容体のKd値は0.493【plus-minus】0.305 (αー)および0.502【plus-minus】0.135 nM (βー)であった。一方、Bmax値は29.8【plus-minus】18.8(αー)および9.0【plus-minus】0.9(βー)(fmoles/mg proteins)であった。なお、αー受容対は、1リガンドー2レセプタ-の一般式を用いてScatchardの分析から得られた結果は2相性を示し、ラット心筋膜にも^3Hーprazosinの2つの結合部位の存在を明かとした。2.ラット心筋膜アドレナリン性α_1ーおよびβ_1ー受容体に対する^3Hーprazosinおよび^3HーCGP12177の結合におよぼすpolymeric effectors(ポリミキシンB,ヘパリンおよびDNA)の影響に付いて検討を行った。α_1ー受容体に対するこれらのpolymeric effectorの影響はほとんど認められなかったが、ポリミキシンBはβー受容体の親和性(Kd値)を低下させたが、ヘパリンはβー受容体数(Bmax値)を増加させた。DNAは何等影響を与えなかった。[結論]これらの結果は明らかに心筋膜に存在するアドレナリン性α_1ーアドレナリン性αー受容体はβ_1ー受容体の性状とは異なっていた。また、これらの結果は脳細胞における結果とも異なっており、心筋と脳ではアドレナリン性α_1ーおよびβ_1ー受容体も若千性状が異なることを示唆している。この研究は心筋アドレナリン性α_1-受容体の糖鎖の役割をβ_1-受容体のそれと比較することに主眼をおいたが、まず心筋のα_1-およびβ_1-受容体の性状を解明することについて検討された。アドレナリン性β_1-受容体性状の解析は、ラット心筋を用い、radioligandとして_3H-CGP12177を用いておこなわれた。scatchard分析によって得られたラット心筋膜のKdおよびBmax値はそれぞれ408.5±67.2pMおよび12.3±0.8fmoles/mg proteinであった。一方、lーmetoprololを用いるdisplacement curveの実験からは、2つの結合部位を認め、これらの2つの結合部位はβ_1-およびβ_2-受容体と考えられ、^3H-CGP12177はβ_2受容体よりもβ_1-受容体に選択性が1.8倍強いことがわかった。また、これらの2つの結合部位はβ-受容体に選択性のある遮断薬の力価を評価するのに用いることもできることが判明した。水溶性のradioligandである^3H-CGP12177は心筋膜のβ-アドレナリン性の結合部位の性状を解析するに十分にその役割を果すことが証明された。

一方、アドレナリン性α_1-受容体の性状は同様にラット心筋膜を用い、またradioligandとして^3H-prazosinを用いてβ_1-受容体と比較検討をおこなった。心筋膜α_1-アドレナリン性受容体のサブタイプ(α_<1A>およびα_<1B>)に分類する実験は、脳のシナプトゾーム膜で認められたデータのようにサブタイプに分類することができなかった。これは脳シナプトゾームと心筋細胞膜(sarcolemma)の性状の違いに起因しているものと考えられる。そこで、^3H-prazosinを用いscatchard分析をおこなったところ直線性を示した。これらのKdおよびBmax値は493±305pMおよび29.8±18.8fmoldes/mg proteinであった。Bmaxはα_1-受容体がβ_1-受容体よりも高い値を示したがKd値はほぼ同じ値を示した。これらの実験結果はさらに糖鎖の役割あるいはpolymeric effectors作用などの効果を判定する実験系に進められる結果であると考えられた。我々は前年度の科研費補助による研究により、心筋のアドレナリン性β_1-およびα_1-受容体の解析にラジオリガンドして^3H-CGP12177および^3H-prazosinが使用できることを明らかにした。この実験から、α_1-受容体の方がβ_1-受容体よりもKd値(0.20vs 0.40nM)は親和性が高く、またBmaxも高い値を示した(44.9vs fomles/protein)。そこで今年度はこれら両者の受容体におよぼすpolymeric effector(ポリミキシンB、ヘパリン、DNAなど)の影響についてScatchard分析を用いて検討を行った。なお、これらpolymeric effectorの濃度は200μg/mlの割合で添加した。[結果]polymeric effectorの影響について検討をおこなったところ以下の結果を得た。(1)polymixinの影響:α_1-受容体についてはKd値およびBmaxともに変化を与えなかったが、β-受容体はcontrol値0.40nMが0.84nMに上昇し親和性の低下が認められた。しかし、Bmax値は変化しなかった。(2)ヘパリンの影響:α_1-受容体に関してはKdおよびBmaxともに何から影響を与えなかったが、β-受容体のBmaxは有意に上昇した。しかしKd値は変化しなかった。(3)DNAの影響:α_1およびβ-受容体ともにKdおよびBmax値ともに何ら影響を与えなかった。[結論]polymeric effectorをin vitroで添加することにより、α_1-受容体は影響を受けなかったがβ-受容体はポリミキシンBあるいはヘパリンの添加によりKd値およびBmax値が上昇した。このことは心筋に存在する両者の局在性あるいは受容体近傍の環境などに差があることが解った。また、これらの結果から両受容体に作用する薬物の構造も違いも両受容体の性状の相違に起因している可能性がある。
新規昇圧物質カップリングファクター６の血管傷害性に対する制御機構の確立

循環器内科25年度に予定された研究を遂行することができたため。初年度はCF6の種々の作用(細胞内酸性化を介し、高血圧、内皮機能障害、糖尿病、左室肥大、血小板凝集亢進作用等)に対するIF1の拮抗作用を確認するための準備期間であり、IF1ペプチドの精製、IF1 plasmidの作成というもっとも重要な2過程が達成された。次年度はさらにIF1の拮抗作用の詳細を解明するために、現在の検討を継続し拮抗作用を確認することと、新規に以下の検討を開始する予定である。継続実験:IF1の細胞内情報伝達機構並びにATP産生に及ぼす影響HEK293細胞にimmature並びにmature IF1-plasmid (Open Biosystems, Invitrogen MHS1010-73732)を過剰発現させるか、またはIF1ペプチドを培養液に添加投与することにより、IF1ペプチドのCF6細胞内情報伝達機構に及ぼす影響と特に細胞内ATP産生に及ぼす影響を明らかにする。追加実験:CF6の細胞内並びに細胞外ATP産生または消費は、細胞内酸性化を介して生じる。IF1添加並びに過剰発現がATP産生または消費に及ぼす影響がCF6による細胞内酸性化に対する拮抗作用か、または別の作用かを明らかにする目的で、細胞内pHのindicatorであるBCECFをHEK293細胞内にloadし、細胞内pHの変動を蛍光装置を用いて測定する。次年度からIF1の拮抗作用の有無について以下の検討を開始する。IF1の細胞内情報伝達機構並びにATP産生に及ぼす影響具体的には(1)ATP合成酵素は酸化的リン酸化によりATPを産生するので、CF6投与により水素イオンの移動を介して細胞内pHが変化する。細胞内pHのindicatorであるBCECFをHUVEC内にloadし、CF6投与による細胞内pHの変化をIF1が阻害するかを蛍光装置を用いて明らかにする。また、(2)ATP産生を科学発光法を用いて測定する。該当なし
プロテアソームによる精子cAMP依存性プロテインキナーゼの活性調節機構

サケ科魚類精子の外腕付近にプロテアソームが存在し、精子運動の調節に関与していることはこれまで明らかにしてきた。プロテアソームは何らかの機構で精子鞭毛のcAMP依存性プロテインキナーゼを活性化し、その結果ダイニン軽鎖がリン酸化されると考えられる。本年度は、プロテアソームの基質タンパク質を同定し、いかにしてcAMP依存性プロテインキナーゼの活性調節が行われているのかを明らかにする目的で研究を進めた。まず精子を除膜した後、ホモゲナイズすることにより鞭毛軸糸を単離した。軸糸の高塩濃度溶液による抽出液に、これまで確立した方法で精製した26Sプロテアソームを加えると、60KDaのタンパク質の量がわずかながら減少した。この抽出物をSuperdex200ゲルろ過で分離し、得られた各画分に26Sプロテアソームを加えたところ、60KDを含む画分ではその減少がさらに顕著に観察された。この画分に含まれるタンパク質に対する抗体を作製し、lmmunoblottingを行ったところ、60KDaタンパク質の減少は26S:プロテアソームによる分解が原因で起こることがわかった。このタンパク質が鞭毛のプロテアソーム基質の最有力候補であると考え、現在、精製、cDNAの単離を行っている。一方、プロテアソームの下流にあって、リン酸化によりダイニンの活性調節に関与しているダイニン軽鎖のCDNAクローニングを行なった。その結果、この軽鎖がマウスにおいて受精障害や伝達率歪曲に関与することで知られているtctex2と相同であることがわかった。このタンパク質はいくつかのプロテアソームサブユニットがコードされるマウス第17染色体にコードされるため、プロテアソームのサブユニット遺伝子とダイニンサブユニット遺伝子の連関が示唆された。
前立腺癌と環境中重金属濃度の地理的分布に関する研究

群馬県(199092年)および福島県(199092年)の市町村別前立腺癌死亡データから年齢調整死亡率を求め、その地理的分布を比較検討した(なお、栃木県については現在検討中である)。群馬県は、1980年前後の年齢調整死亡率が日本でも最も高かった県のひとつであったが、数年前に死亡率の一時的な低下が見られた全国でも数少ない県である。それに対し福島県は、ほぼ全国平均と同じような変化をしており、この点で両者は対称的である。調査対象機関の前立腺癌死亡者数は、群馬県が224名(人工10万対の年齢調整死亡率は7.45)、福島県が211名(同じく6.20)であり、その平均死亡年齢は、それぞれ77.9歳と75.9歳で両者の間に有意な差が見られた。同時期の全国データの平均死亡年齢は77.2歳であることから、福島県の平均死亡年齢が有意に低いことが推察された。保健所管内別の年令調整死亡率の地理的分布を比較してみると、群馬県では以前から報告しているように、重金属による汚染が考えられる渡良瀬川流域の館林、太田地区で以前として死亡率が高いことが目立った。また、館林地区だれでなく、前橋、高崎などの地区でも、死亡率が急増しており、その原因についてさらに検討が必要であろう、なお、市町村別で観察すると、草津などの温泉地域でも依然として高い死亡率を示していた。一方、福島県では、保原、福島などの県北部から、猪苗代湖周辺の会津若松、郡山、須賀川地区及び、県西側の喜多方、、会津坂下、田島地区で死亡率が高く、県の東西で死亡率が明らかに異なるという興味深い結果となった。特に、銅山があり、栃木県内で死亡率が高かった藤岡地域と接している田島地区及び、そこから流れ出る伊南川や大川の流域や、飯板などの温泉地域とその下流で死亡率が高い点は、群馬県や栃木県に関して、過去に行った報告と類似しており、今後さらに詳しい調査が必要である。
常微分方程式系の初期値問題の数値解析的研究

常微分方程式系の初期値問題(dx)/(dt)=f(t,x),x(t_o)=x_o...(1)の解x(t)を,オイラー法,ルンゲ・クッタ法やアダムス法で代表される差分近似法x_<n+1>=x_n+h_npsi(t_n,x_n,h_n)(n=0,1,2,...),h_n=t_<n+1>-t_n(n=0,1,2,...)で数値計算によって、コンピュータで求めるとき、これ等の差分近似法の局所打切誤差と丸め誤差の影響で,各ステップt=t_nにおいて誤差γ_nが発生するため,実際の数値計算においては,元の初期値問題と異なった問題:(dy)/(dt)=f(t,y),(t≠t_n),y(t_n+O)-y(t_n-O)=γ_n,y(t_o)=y_o=x_o(n=0,1,2,...)...(2)の不連結解y(t)を求める問題となっている。したがって連結解x(t)と不連結解y(t)との差e(t)=y(t)-x(t)の挙動を調べることによって,差分近似法で解き易い初期値問題と解き難い初期値問題とを判別する数学的基準を確立することを本研究の目的とした。平成5年度の研究成果は次の定理である。「定理.初期値問題(1)の解x(t)と初期値問題(2)の解y(t)は次の関係式を満す。この定理を,非線形振動の概周期現象の安定性の研究に応用することを計画している。
PBLにおける仮想と現実での役割を両立させるコミュニケーション支援ツールの開発

著者らは,3年生がプロジェクト管理者(PM)として1年生とのプロジェクトを管理する授業実践を行なってきた. 3年生のPMの中にはクライアントから意見を一切聞くことなく自分の考えのみでシステムを設計してしまったり,クライアント役の教員から直接答えを求めたりする者が見られた.本研究では,3年生に仮想的な役を設定し,役になり切ることでプロジェクトに深く関わることを促す演習モデルを提案し,それを実現するコミュニケーション支援ツールを開発した.本ツールを用いて,教員などが一緒にバーチャルな役を演じ,PM役の学生を巻き込んでいくコミュニケーションを構築していくことが重要であることが示唆された.本研究では,仮想的(バーチャル)な役割と現実(リアル)のコミュニケーションを組み合わせたPBL演習のモデルを提案し,このモデルに沿った授業を実現するための,バーチャルとリアルでのコミュニケーション支援ツールを開発する.本研究の目的を達成するために,以下の(1)(5)について検討し,ツールの開発およびそれらを用いた授業実践を行う.(1)バーチャルとリアルでのコミュニケーションによるPBL演習モデルの構築,(2)バーチャルとリアルでのコミュニケーション支援ツールに求められる機能の洗い出し,(3)コミュニケーション支援ツールの開発,(4)開発したコミュニケーション支援ツールを用いた授業実践および評価.平成26年度は,学部3年生にプロジェクトマネージャ(PM)としての役を,教員にクライアントとしての役を設定して,プロジェクトのニーズの洗い出しや,開発するWebシステムの仕様を決定する作業を,ロールプレイにより行うモデルを考案した.このモデルにおいては,PMがクライアントとやりとりする際にツールとして「要求仕様確認表」と「変更要求申請書」を導入した.また,このモデルに沿って,対面とWeb掲示板を組み合わせたロールプレイによるPMとクライアントとのコミュニケションの実践を行った.実践の結果,導入したツールはバーチャルな役を演じる上で有効と思われることがわかった.このような実践を通して,(1)の演習モデルを考案するとともに,(2)のコミュニケーション支援ツールに求められる機能についても重要な知見を得た.一方,(3)のコミュニケーション支援ツールの開発については,Ruby on RailsやMoodleなど幾つかの実装手段について検討し,開発者の知識や技能,開発できるシステムの自由度などの観点から,PHPのフレームワークであるCakePHPを用いることに決定した.本研究は,バーチャルとリアルのコミュニケーションを含むPBL演習モデルの構築と,それを支援するコミュニケーションツールの開発を目的としている.具体的には,(1)バーチャルとリアルでのコミュニケーションによるPBL演習モデルの構築,(2)バーチャルとリアルでのコミュニケーション支援ツールに求められる機能の洗い出し,(3)コミュニケーション支援ツールの開発,(4)開発したコミュニケーション支援ツールを用いた授業実践および評価,の手順で研究を進める計画である.平成26年度はこのうち(1)と(2)の作業を行い,さらにツールの開発環境を決定するところまで進めた.平成27年度は,実際にツールの開発に着手し,教員や学生などのステークホルダーがコミュニケーションをとるための支援ツールの基本的な機能と,プロジェクト管理に必要な情報を入力・提示するための一部の機能を実装した.さらにこのツールを実際の授業において活用する実践を行った.平成27年度の授業では,クライアントが仮想的なものではなく,実際にクライアントが存在するリアルPBLを行うこととなったため,提案した演習のモデルにおける,仮想的な役の設定は行わず,現実に割り振られた役割を果たしてもらうこととした.その結果より,学生は役にどれくらい深く役になりきるかよりも,その役に対する周囲からのフィードバックの量や質により,いかに与えられた役として振る舞うかが左右されるのではないかという知見を得た.これを受けて,今後PBL演習モデルに修正を行う必要性と,そのモデルに沿った演習におけるコミュニケーションを支援するための機能を再考し,ツールを完成させることを目指す.さらに平成28年度の後期の授業において,開発したツールを用いた演習授業を実践することを計画している.本研究では,(1)バーチャルとリアルでのコミュニケーションによるPBL演習モデルの構築,(2)バーチャルとリアルでのコミュニケーション支援ツールに求められる機能の洗い出し,(3)コミュニケーション支援ツールの開発,(4)開発したコミュニケーション支援ツールを用いた授業実践および評価,の4つのステップで研究を進めている.平成27年度は当初計画した(3)の支援ツールの開発を計画していた.実績として,求められる主要な機能を実装した支援ツールを開発し,演習授業において開発したツールを活用する実践を行った.その結果,当初計画していた演習モデルに若干の修正が必要となることと,そのことにより開発するツールにも仕様の変更が必要となることが示唆された.平成27年度の実践において明らかになった変更は大きなものではないと考えられるため,平成28年度は修正した計画に沿って,研究を完成させることができると思われる.本研究では,「プロジェクト管理」を受講する3年生が,「プロジェクト演習」を受講する1年生のプロジェクトにおいて,プロジェクト管理者(PM)として,プロジェクトを計画・実施する演習を対象として,3年生のPMがプロジェクトのステークホルダーと必要なコミュニケーションをとりながらプロジェクト管理を実践することを支援する「コミュニケーション支援ツール」を開発している.この授業では,学生と教員に仮想的な状況設定と役を設定して,ロールプレイ的な要素を取り込み,学生がプロジェクトの意味を考え,必要な相手とコミュニケーションをとることを促す.平成27年度に試作したツールを用いて授業実践を行った結果,物語的な状況と役の設定よりも,周囲(ステークホルダー)の働きかけにより,本人が自分の置かれている状況を認識することを促すことの方が有効であるという知見を得た.

そのため平成28年度は,PM役の3年生が状況ごとに必要となるコミュニケーションについて,その相手や内容を洗い出し,様式を作成することで,様式を埋めていくことで必要なコミュニケーションが取れる演習モデルを考案した.また,コミュニケーション支援ツールに様式を用意し,この演習モデルに沿った活動を支援するツールとして用いた.実践の結果,3年生が手順に沿って計画を立案・実施する機能については一定の評価を得たが,1年生からは使いにくいという意見があった.これは,支援ツールが3年生の活動の流れに沿った利用手順となっていたため,1年生の入力項目にたどり着くまでに多くの手順を必要としていたためであろうと思われる.計画していたコミュニケーション支援ツールを試作して,授業において使用することができたことから,概ね順調に進展していると考えられる.授業実践を通して,PM役の学生の取り組みに有効なのが,物語的な状況設定ではなく,周囲からの積極的な関わりであることが示唆された.このため,本授業で提案する演習モデルを一部修正し,そのモデルに沿ったコミュニケーション支援ツールとして作り変えた.具体的には,仮想的な状況設定における役を割りあてたコミュニケーションから,コミュニケーションの相手と内容をあらかじめ様式として用意し,支援ツールの項目に沿って情報を入力していくことでコミュニケーションが取れるようにした.平成28年度は,実際の授業でこの支援ツールを使用した.平成27年度および28年度に本研究にて開発したコミュニケーション支援ツールを用いた授業実践結果について発表したが,対象の授業を受講した学生の数が少ないため利用者の評価が十分でないという指摘があった.また,本研究で開発した支援ツールの機能を,一般のPBL授業の計画・実施にも利用できるよう一部拡張を行うことにした.このため平成29年度まで補助事業期間を延長し,支援ツールの機能の修正と授業実践の実施を行うことにした.本研究では,「プロジェクト管理」を受講する3年生が,「プロジェクト演習」を受講する1年生のプロジェクトにおいて,プロジェクト管理者(PM)として,プロジェクトを計画・実施する演習を対象に,3年生のPMがプロジェクトのステークホルダーと必要なコミュニケーションをとりながらプロジェクト管理を実践することを支援する「コミュニケーション支援ツール」を開発している.この授業では,学生と教員に仮想的な状況設定と役を設定して,ロールプレイ的な要素を取り込み,学生がプロジェクトの意味を考え,必要な相手とコミュニケーションをとることを促す.本研究の対象となっていた3年生のPMが1年生のメンバーとのプロジェクトを管理する形態での授業は平成28年度で終了し,平成29年度からは3年生のみの座学の授業となった.
グラファイト状化合物BC_3とその類似物質の電子構造・電子分布の第一原理的計算

置換型グラファイト状化合物BC_3,BC_2N,C_3Nのそれぞれのmonolayerに対して、第一原理からのセルフコンシステントなバンド計算を実行し、その分散関係と状態密度を計算した。手法は、密度汎関数法に基づく数値基底を用いたLCAO法で、局所密度近似の範囲内で行った。また、電子分布の計算、特に、フェルミ準位近傍の状態(π状態)の電子分布の計算を行い、これら一連の物質のπ電子の分布の様子を比較した。計算結果によると、これらのmonolayerはすべて半導体となる。価電子帯のtop近傍はπ状態に対応しており、σバンドはさらに低いエネルギー位置に存在している。BC_3に関するこの結果は、Cohenたちのグループによる計算結果と異なっており、さらなる検討が必要である。また、電荷移動の量の見積りも行い、Bはドナー、Nはアクセプターとして働くことを定量的に示した。さらに、価電子分布の計算によって以下のことが明らかになった。(1)BC_3においては、Cどうしが共有結合によってしっかりと結合した6角形のリングをつくり、それがBと弱い共有結合で結び付いている。(2)一方、C_3Nにおいては、CリングはN原子とかなり強く結合していて、蜂の巣格子を形成している。(3)BC_2Nにおいては、これらの中間的な特徴を持っていて、CとNが6角形リングを作りそれがBと弱く結合している。また、今後の研究として、BC_3,BC_2N,C_3Nの層間にカリウムをインターカレートして合成される層間化合物に対して、上記の計算手法を用いてセルフコンシステントなバンド計算を実行することを予定している。そこで得られたバンド構成を、母結晶のバンド構造と比較することにより、インターカレーションの影響が電子構造にどのように反映され、どのような物性の変化が期待されるのかを調べるつもりである。
長期寝たきり高齢者の自律神経活動を整えるケアの開発－爪もみに焦点をあてて－

本研究では長期寝たきり高齢者に爪もみを実施し生体に及ぼす影響について検証することを目的とする。看護分野の補完・代替療法に関する研究では指圧・マッサージ、アロマテラピー等を実施して自律神経活動が整ったとの報告が多くある。しかし、これらの研究は健康な成人を対象に短い介入期間で実施しているため、寝たきり高齢者の自律神経活動を整える看護ケアの確立には至っていない。爪もみは機械や器具、特別な技術や資格は必要なくいつでもどこでも実施できる。また、衣服着脱の必要もなく自由な姿勢で(体位に制約されずに)実施できる。このような簡便な指圧は寝たきり高齢者の日常の看護ケアに取り入れることが可能である。