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極東ロシアにおける資源開発に伴う北東アジア経済の変化に関する地域学的研究

平成11年度平成13年度にかけて、「極東ロシアにおける資源開発に伴う北東アジア経済の変化に関する地域学的研究」をテーマに、北東アジア経済と北海道経済の連携可能性について検討を行ってきた。そして、そうした研究の成果は、主に平成13年度の内容を中心に述べるとすれば、以下のように整理される。まず、マクロ経済的見地からは、「サハリンプロジェクトの動向」として、近年のプロジェクトの実態に関して検討を行っている。また、より大局的見地から、「ロシア連邦における極東サハリン州の経済的位置づけ」として、ロシア経済全体から見たサハリン経済の実態に関して検討を行っている。次に、ミクロ経済的見地からは、「ウラジオストックの住宅建築」として住宅産業にテーマを絞り、北海道企業のサハリン・ロシア極東進出の可能性について検討を行っている。また、こうした流れから、北海道企業の海外進出に関するテーマとして、「グローバル時代における日本企業の国際競争力-北海道企業のグローバル対応-」についても詳しく検討を行っている。さらには、「北海道企業の知的財産権戦略モデル」として、北海道企業の特許戦略による体力強化の可能性についても検討を行っている。そして、最後に法的見地からは、「海底石油資源開発の際の油流出事故により生じる損害についての国際賠償責任」として、国際法的見地からロシアとの国際ビジネスに関する実態について検討を行っている。また、「ロシア法における共同事業形態」として、ロシアにおける具体的な企業法の実態について検討を行っている。以上の複眼的見地から、「極東ロシアにおける資源開発に伴う北東アジア経済の変化に関する地域学的研究」を進め、様々な内容に関してその実態が明らかにされた。北東アジア経済と北海道経済との連携可能性を探る上で、こうした研究成果の有効活用が望まれる。我々の研究プロジェクトでは、「極東ロシアにおける資源開発に伴う北東アジア経済の変化に関する地域学的研究」をテーマに、小樽商科大学における月一回の定例研究会と年4.5回の海外視察を行なっている。定例研究会においては北東アジア地域と北海道企業の経済交流をテーマに、研究メンバーだけでなく、小樽商工会議所、小樽市役所、北海道開発局、民間シンクタンク、道内企業等の方々との積極的な意見交換・情報収集を行なっている。海外視察として、今年度には、ロシア・サハリン(1999年8月)、韓国・ソウル(1999年9月)、ロシア、中国・東北三省(1999年10月)、韓国・釜山(1999年11月)、ロシア・サハリン(2000年3月)ヘの調査を実施している。そして、こうした研究成果は、『サハリン石油・ガス開発プロジェクトと北海道経済の活性化(2)』(1999年5月)および『北東アジアの経済動向(資料集)-ロシア住宅産業と韓国港湾事情-』(1999年12月)として発表されている。とくに、後者は、ロシア極東の住宅建設に関する調査結果と韓国の港湾・海運事情に関する調査結果をとりまとめた資料集であり、この二つの調査テーマは、ロシア極東、とくにサハリンにおける石油・ガス開発の進行に伴う北東アジア経済のダイナミックな変動を分析し、その中での北海道の位置と役割を解明することを目指している。また、2000年3月には、『サハリン石油・ガス開発プロジェクトと北海道経済の活性化(3)』の発表を予定している。本書では、北東アジア地域における調査対象領域を拡大し、新たに中国を取り上げている。具体的には、これまで十分な分析が行なわれてこなかった中国の貿易取引にスポットを当て、「中国の貿易取引に関する私法的規制」について考察を行なっている。今年度も、前年度に引き続き「極東ロシアにおける資源開発に伴う北東アジア経済の変化に関する地域学的研究」に関連した様々な分析アプローチを展開した。まず、北海道の国際的経済交流の活発化というテーマとの関連から、今年度もロシア、サハリン、韓国その他での現地調査を行った。ロシア、サハリンでは、北海道企業との経済交流の可能性を探る観点から、一戸建住宅やタウンハウスの団地を訪問し、その調査結果を平成12年度報告書にまとめている。

また、今年度も引き続き、サハリンでの石油・ガス開発プロジェクトの最新動向についても現地調査から得られた情報を基に分析を行い、その調査結果を同報告書にまとめている。さらに、同報告書では、前号からの継続研究テーマとして、以下の論文を掲載している。すなわち、国際経営・国際マーケティング的視点からは、北海道の観光産業にスポットを当て、北海道観光の国際化に向けたマーケティング戦略について分析を行っている。法律的視点からは、ソビエトおよびロシア、中国に続き、今年度は韓国の貿易取引の私法的規制について分析を行っている。また、経営戦略的視点からは、北海道企業による知的財産権活動の現状と課題について分析を行っている。そして、今年度は韓国・延世大学より鄭求鉉教授・鄭甲泳教授を御招きし、「日韓経済セミナー」(北東アジア-サハリン研究会主催、小樽市・小樽商工会議所・小樽市対岸貿易促進協議会・ビジネス創造センター[小樽商科大学]後援)を開催した。この講演会では、「朝鮮半島の緊張緩和と日韓新時代」と題し、お二人の先生に北海道経済と北東アジア経済(とくに韓国・北朝鮮)の連携と今後の展望について講演していただき、また一般市民の参加者を交え討論を行った。その具体的な内容は、同じく報告書にまとめられている。本年度も、平成11年度、平成12年度に引き続き、「極東ロシアにおける資源開発に伴う北東アジア経済の変化に関する地域学的研究」をテーマに、より複眼的見地から北東アジア経済と北海道経済の連携可能性について、検討を行ってきた。そして、そうした研究の成果は、以下のように整理される。(1)マクロ経済的見地まず、マクロ経済的見地からは、「サハリンプロジェクトの動向」として、近年のプロジェクトの実態に関して検討を行っている。また、より大局的見地から、「ロシアCISにおける極東サハリンの経済的位置づけ」として、ロシア経済全体から見たサハリン経済の実態に関して検討を行っている。(2)ミクロ経済的見地次に、ミクロ経済的見地からは、「ウラジオストックの住宅建築」として住宅産業にテーマを絞り、北海道企業のサハリン・ロシア極東進出の可能性について検討を行っている。また、こうした流れから、北海道企業の海外進出に関するテーマとして、「グローバル時代における日本企業の国際競争力」についても詳しく検討を行っている。さらには、「北海道企業の知的財産権戦略モデル」として、北海道企業の特許戦略による体力強化の可能性についても検討を行っている。(3)法的見地そして、最後に法的見地からは、「ロシア法における共同事業形態」として、ロシアにおける具体的な企業法の実態について検討を行っている。また、「大陸棚石油資源開発の際の油流出事故により生じる損害についての国際賠償責任」として、国際法的見地からロシアとの国際ビジネスに関する実態について検討を行っている。
造血幹細胞移植におけるミコフェノール酸の有効血中濃度域に関する検討

【研究目的】近年,造血幹細胞移植において,移植片対宿主病(GVHD)や生着不全の予防に対するミコフェノール酸(MPA)の有効性が報告されている.しかし,造血幹細胞移植後の患者におけるMPAの血中濃度モニタリング(TDM)については,適切な採血ポイントをはじめPK-PDの関係が未解明とされている.そこで,造血幹細胞移植患者を対象にMPAのTDMを行い,その有用性について検討した.【研究方法】ミコフェノール酸モフェチル(MMF)服用患者9名(骨髄移植3名,臍帯血移植6名)を対象に,内服開始後1,3週目における内服前,内服1,2,4時間後のMPA血中濃度を測定した.また過去にMPAのトラフ血中濃度を測定した骨髄移植患者13名を対象に,血中濃度と急性GVHD発症の有無との関連についてレトロスペクティブに調査した.【研究成果】MPA血中濃度は吸収相での変動が大きく,個体内変動が大きい症例も見られた.造血幹細胞移植患者は,移植前の大量化学療法や全身放射線照射により,移植後は消化管粘膜障害や肝機能障害の状態にある場合が多い.これら要因が,MPA体内動態の個体間・個体内変動の要因である可能性が考えられた.MPAのAUCは,内服1および2時間後値と良好な相関を示したが,トラフ値との相関は十分ではなかった。またMPAトラフ血中濃度はGVHD有無の患者間で有意差はなかったことから,トラフ値に加えて,内服1もしくは2時間後の血中濃度を測定することが,薬物暴露量の目安として有用であることが示唆された.MPA血中濃度経時モニタリング患者9名のうち,骨髄移植患者全例およびMPAのAUCが最も低い臍帯血移植患者において急性GVHDが認められた.骨髄移植は臍帯血移植と比較してGVHDを発症する割合が高いため,骨髄移植症例ではMMFの増量を考慮する必要性が示唆された.【研究目的】近年,造血幹細胞移植において,移植片対宿主病(GVHD)や生着不全の予防に対するミコフェノール酸(MPA)の有効性が報告されている.しかし,造血幹細胞移植後の患者におけるMPAの血中濃度モニタリング(TDM)については,適切な採血ポイントをはじめPK-PDの関係が未解明とされている.そこで,造血幹細胞移植患者を対象にMPAのTDMを行い,その有用性について検討した.【研究方法】ミコフェノール酸モフェチル(MMF)服用患者9名(骨髄移植3名,臍帯血移植6名)を対象に,内服開始後1,3週目における内服前,内服1,2,4時間後のMPA血中濃度を測定した.また過去にMPAのトラフ血中濃度を測定した骨髄移植患者13名を対象に,血中濃度と急性GVHD発症の有無との関連についてレトロスペクティブに調査した.【研究成果】MPA血中濃度は吸収相での変動が大きく,個体内変動が大きい症例も見られた.造血幹細胞移植患者は,移植前の大量化学療法や全身放射線照射により,移植後は消化管粘膜障害や肝機能障害の状態にある場合が多い.これら要因が,MPA体内動態の個体間・個体内変動の要因である可能性が考えられた.MPAのAUCは,内服1および2時間後値と良好な相関を示したが,トラフ値との相関は十分ではなかった。またMPAトラフ血中濃度はGVHD有無の患者間で有意差はなかったことから,トラフ値に加えて,内服1もしくは2時間後の血中濃度を測定することが,薬物暴露量の目安として有用であることが示唆された.MPA血中濃度経時モニタリング患者9名のうち,骨髄移植患者全例およびMPAのAUCが最も低い臍帯血移植患者において急性GVHDが認められた.骨髄移植は臍帯血移植と比較してGVHDを発症する割合が高いため,骨髄移植症例ではMMFの増量を考慮する必要性が示唆された.
三次元渦電流場数値解析法の検証

各種の三次元渦電流場数値解析法のソフトウェアの開発並びに問題点の検討を行うとともに、磁界解析検証用標準モデルの磁束及び渦電流分布を解析し、測定値との比較を行った。本研究の成果を要約すれば、以下のようになる。1.各種解法の問題点の検討並びにソフトウェアの開発(1)有限要素法を用いた各種解法(Аーφ法、АーφーΩ法、TーΩ法)の定式化並びに問題点の検討を行った。(2)辺要素を用いた各種解法の検討を行い、節点要素よりも計算時間の短縮できることを示した。(3)Аーφ法におけるゲ-ジ条件、並びにgradφについて検討した。(4)スカラ-ポテンシャルを用いた境界要素法や、有限要素法と境界要素法の併用法(HーΩ法)の計算精度、並びの表面磁荷法の渦電流問題への拡張について検討した。(5)異方性材料の任意方向の磁気特性表示法の検討を行った。(6)アクチュエ-タ等の、運動を伴う、いわゆる連成問題の三次元過渡解析法の検討を行った。2.検証モデルの磁束及び渦電流分布の解析並びに測定結果との結果との比較検証モデルの三次元磁界及び渦電流分布を各種解析法を用いて計算し、計算時間や記憶容量の比較を行った。解析に必要な膨大なデ-タの入力、解析結果の出力は、三次元プリ及びポストプロセッサを利用して行った。渦電流分布の精度よい測定が可能な改良プロ-プ法を考察し、磁界及びうず電流分布の精度よい測定システムを構築して、検証モデルの三次元磁界及び渦電流分布の測定を行い、解析結果と比較的よく一致することを示した。各種三次元渦電流解析法に対する偏微分方程式の離散化並びに問題点の検討を行うとともに、解析プログラムの作成を行った。本年度の研究成果を要約すれば、以下のようになる。1.各種解法の問題点の検討並びにソフトウェアの開発(A)各種解法の検討(1)有限要素法を用いた各種解法(A-φ法、A-φ-Ω法、T-Ω法)の定式化並びに問題点の検討を行った。(2)差分法を用いた解法(H-Ω法)の検討を行った。(3)境界要素法を用いた各種解法(B-E法、A-φ法)や表面磁荷法の定式化について検討した。(4)有限要素法と境界要素法のハイブリッド解法(A-φ法、H-Ω法)、並びに有限要素法とビオ・サバ-ル法を併用した微積分解法(T法)の問題点の検討を行った。(B)要素の種類と精度及び計算時間の比較検討節点要素と辺要素を用いた各種解法を比較検討した結果、計算時間や精度の点で辺要素が特に有用であることがわかった。(C)その他アクチュエ-タ等の、運動を伴う、いわゆる連成問題の解析手法についても検討し、プログラムを開発した。2.プリ及びポストプロセッサの作成解析に必要なデ-タを自動作成するとともに、解析結果をステレオ表示して可視化する、会話型入出力システムを開発した。また、検証用モデルの形状、寸法等を全員で討論して決定し、実験モデルを製作した。各種の三次元渦電流場数値解析法の問題点の検討を行うとともに、磁界解析法検証用標準モデルの磁束及び渦電流分布の解析を行った。1.各種解法の問題点の検討(1)Αーφ法におけるゲ-ジ条件、並びにgradφについて検討した。

(2)辺要素を用いた各種解法(Αーφ法、ΤーΩ法、Τ法)の検討を用い、辺要素を用いる際、部分的に辺上のポテンシャルに固定値を与えれば、計算時間を短縮できる可能性があることがわかった。(3)有限要素法と境界要素法の併用法(ΗーΩ法)や電界の強さΕ等を未知変数とした境界要素法の計算精度、並びに表面磁荷法の渦電流問題への拡張について検討した。(4)ICCG法をベクトル計算機用に改良すれば、2倍程度高速化できることがわかった。(5)Ω法で三次元非線形磁界を解析する際は、ニュ-トン・ラフソン法が収束しにくいが、このような場合でも、減速係数を導入すれば解が得られることがわかった。(6)アクチュエ-タ等の、運動を伴う、いわゆる連成問題の解析法の検討を行った。2.標準モデルの磁界、渦電流分布の解析平成元年度に作成したソフトウェアを用いて、標準モデルの解析を行った。解析に必要な膨大なデ-タの入力、解析結果の出力は、三次元プリ及びポストプロセッサ(解析結果のステレオ表示が可能な会話型可視化システム)を利用して行った。3.実験モデルの磁界、渦電流分布測定システムの開発渦電流分布の精度よい測定が可能な改良プロ-ブ法を考案し、磁界及びうず電流分布の精度よい測定システムを構築して、実験モデルの三次元磁界及び渦電流分布の測定を行った。その結果、導体の穴の内面における渦電流の振舞い等が明らかになった。各種の三次元渦電流場数値解析法の問題点の検討を行うとともに、磁界解析法検証用標準モデルの磁束及び渦電流分布を解析し、測定値との比較を行った。本年度の研究成果を要約すれば、以下のようになる。1.各種解法の問題点の検討(1)Aーφ法におけるゲ-ジ条件、並びにgradφについて検討した。(2)辺要素を用いた各種解法(Aーφ法、TーΩ法、T法)の検討を行い、節点要素よりも計算時間を短縮できることを示した。(3)スカラ-ポテンシャルを用いた境界要素法や、有限要素法と境界要素法の併用法(HーΩ法)の計算精度、並びに表面磁荷法の渦電流問題への拡張について検討した。(4)三次元渦電流問題でICCG法が収束しない場合に,加速係数を導入すれば解が求まることを示した。(5)異方性材料の任意方向の磁気特性表示法の検討を行った。(6)アクチュエ-タ等の、運動を伴う、いわゆる連成問題の三次元過渡解析法の検討を行った。2.検証モデルの磁束及び渦電流分布の解析並びに測定結果との比較検証モデルの三次元磁界及び渦電流分布を各種解法を用いて計算し,計算時間や記憶容量の比較を行った。解析に必要な膨大なデ-タの入力、解析結果の出力は、三次元プリ及びポストプロセッサを利用して行った。また,検証モデルの三次元磁界分布を測定するとともに,昨年度開発した改良プロ-ブ法を用いて,渦電流分布の精度良い測定を行い,解析結果と比較的よく一致することを示した。
俳句言説史の構築――正岡子規の俳句革新を出発点として――

平成29年度は、正岡子規、高浜虚子、河東碧梧桐について多角的に研究を進めた。1、子規について。まず、漢詩句の前書を持つ子規句に注目し、「写生」の枠組みに収まらない句作のあり方を再評価した。特に、日清戦争従軍後の句群と、「蕪村句集講義」での句評を中心に、評論「俳句と漢詩」(明30)の相対化を図った。次に、子規の逸文「文学談」を紹介した。当該の文章は帝大在学中の子規が松山で行った講演の筆記録で、松山中学の学生らによる文学研究会・逞文学会の機関誌『文学之栞』に掲載されていた。2、虚子について。まず、写生文を推進する虚子の論法について考察した。明治30年代後半の虚子は「主観」的な俳句を支持していたが、散文の領野で写生文を価値づける際には、「客観」的な「俳句趣味」を標榜している。こうした他ジャンルを意識した言説により、「俳句」の境域が再編成されていく。次に、虚子「斑鳩物語」(『鶏頭』、明41)を中心に、自然主義全盛期の一傍流とみなされてきた彼の小説を、同時代的な社会状況の中で再評価した。最後に、虚子と碧梧桐の温泉百句論争を、従来看過されてきた俳誌上の同時代言説を通じて読み解き直した。3、碧梧桐について。まず、柿衞文庫主催の柿衞忌において、碧梧桐の第一次全国行脚に関する講演を行った。次に、明治30年代前半の碧梧桐俳論を三篇紹介した。いずれも既存の全集には未収録だが、先行研究に乏しい時期の俳句観を伝えている。最後に、日露戦争を背景とする川柳と俳句の動静を、当時の碧梧桐の俳句観と関連づけながら考察した。川柳が「興国的文学」を自任し、「武装俳句」が失敗に終わる中、従軍への熱意を絶たれた碧梧桐は反動的に俳句研究へと傾注していく。以上の研究と並行して、天理大学附属天理図書館や神奈川近代文学館で資料調査を実施した。特に、明治37年から39年頃の俳誌を調査し、当時の俳句言説を広く収集できた。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成27年度は、明治30年前後の正岡子規、高浜虚子、河東碧梧桐に関して以下の研究を実施した。1、子規の短歌革新と連句観に焦点を当て、俳句革新の趨勢を追った。まず、俳文学会東京例会(2015・9・19、於江東区芭蕉記念館)の口頭発表、及び「正岡子規における連句の位置ー「変化」に対する評価を軸にー」(『連歌俳諧研究』130号、2016・3)では、子規が俳句に不適当な「変化」を連句に見出し、そこから叙事的な新体詩へ向かう過程を描出した。次に、「子規の短歌革新、その変転ー鉄幹子規不可並称説を視座としてー」(『国文学研究』177集、2015・10)では、子規歌論に見られる「主観」への傾斜を、「客観」に適した俳句との差別化という文脈の中で読み解いた。2、明治30年代前半の虚子俳論の変転を、子規の俳句革新、及び同時代俳壇の動静と関連づけた。まず、日本近代文学会(2015・10・25、於金沢大学)の口頭発表において、明治30年頃の虚子が子規の俳句観から脱し、複雑な表現内容へ傾倒していく様子を確認した。また、その傾向が日清戦後文壇の「大文学」志向と呼応することを指摘した。次に、「高浜虚子と「感じ」の時代ー明治三十四年前後の俳句言説試論ー」(『日本文学』掲載確定)では、明治34年前後の俳壇で頻出する「感じ」という語に着目し、ジャンル論から句評、俳人評へ移行する俳句言説の転換点を素描した。3、碧梧桐の古典句受容と「写生趣味」の関係性について見通しを立てた。まず、碧梧桐『俳句評釈』(明31・5、新声社)における古典句解釈の偏向性を検討し、当時の碧梧桐の俳句観の一端を明らかにした。次に、明治35年前後の碧梧桐による蕪村評を分析し、彼の「写生趣味」の前提に古典句の知識があったことを指摘した。以上の研究発表に加え、天理大学附属天理図書館において明治期俳句雑誌の資料調査を行った。当初の研究計画通り、明治30年前後の俳句言説を多角的な視座から考察した。また、それらの成果を学会発表や論文によって随時公表することができた。さらに、碧梧桐俳論に対する考察を中心に、今後の研究の展開を方向づけた。この点で、当該研究はおおむね順調に進展していると判断する。加えて、平成27年度の資料調査で新たに収集した明治俳壇に関する同時代言説も、研究の進展に大きく寄与した。ただし、研究の進展に伴い、明治30年代の俳句言説に関する論点が細分化されてしまい、「言説史」を構築する上での包括的な議論が停滞してしまった。特に、俳句革新と日清戦争の関わりについては、虚子俳論を考察する上で僅かに言及するに止まった。

この点をより巨視的な観点から捉え直すことが今後の課題として残る。平成28年度は、正岡子規、高浜虚子、河東碧梧桐の三者を中心に、明治28年から37年の俳句言説について多角的に研究を進めた。1、まず、子規の「写生」観を日清戦争後の文画壇の中に布置し直し、その屈折の要因を読み解いた。次に、句作における連想の過程を綴った子規の随筆「句合の月」(明32)を取り上げ、その中に漢詩文からの影響を見出した。さらに、明治29、30年に集中する子規の新体詩を、日清戦後詩壇のおける詩論の流行と関連づけ、叙景詩からの脱出という問題意識を指摘した。2、明治37年の虚子による連句復興論を同時代俳壇の問題意識と関連づけ、その戦術性と限界を明らかにした。具体的には、従来看過されてきた俳誌上の言説を渉猟し、虚子の狙いが子規没後俳壇の警醒あったことを確認した。また、虚子と碧梧桐の温泉百句論争を取り上げ、彼らの議論が持つ同時代的な意義を明らかにした。加えて、虚子の第一小説集『鶏頭』(明41、春陽堂)に着目し、同書の「低徊趣味」が内包する同時代的な批評性について検討を進めている。3、まず、明治35年前後における河東碧梧桐の「写生」観を、彼の蕪村受容との関わりから再考した。特に、碧梧桐の言う「写生」と古典句研究との関係性に着目し、絵画性や独創性に拘泥したとされる既存の碧梧桐像を読み替えた。続いて、先行研究や既存の全集等では見落とされてきた碧梧桐の小説「歌」2篇(『少年倶楽部』版、『京華週報』版)を発見し、その内容等について報告した。さらに、『猿蓑』の注釈書である碧梧桐『俳句評釈』(明32、新声社)を取り上げ、同書における「元禄調」評価の恣意性を指摘した。それにより、碧梧桐俳論の時期的な揺らぎの一端が明らかとなった。以上の研究と並行して、天理大学附属天理図書館や成田山仏教図書館等で資料調査を実施し、明治30年代後半の俳句雑誌を多数閲覧・複写できた。1、当初の計画通り、日清戦後の子規に関する二つの論考が掲載に至った(「子規の「写生」と日清戦争ー視覚メディアと文画壇の中でー」、『社会文学』45号、2017・2/「正岡子規と新体詩ー俳句と散文のあいだでー」、『早稲田大学大学院文学研究科紀要』62輯、2017・3)。また、副次的な研究成果として子規における漢詩文の影響を再評価できた(「正岡子規の漢詩文的連想ー「句合の月」を読みながらー」、『江戸風雅』14号、2016・11)。2、虚子については、前年度の学会発表を論文化し、次年度の雑誌掲載が確定した(「明治三十年前後の虚子俳論ー日清戦後の「文学」の中でー」、『日本近代文学』96集、2017・5)。同論では俳句言説史の構想にも言及し、本研究の大略を提示できた。また、明治37年の虚子による連句復興論を再検証し、口頭発表の上(「虚子における連句の位置ー明治三十七年俳壇の一側面ー」、俳文学会第68回全国大会、2016・10・29)、論文として発表した(同題、『連歌俳諧研究』132号、2017・3)。当初予定していた俳体詩に関する議論は同論に編入することとなった。現在、小説における「俳句趣味」や虚子と碧梧桐の温泉百句論争に関する論文も執筆している。3、碧梧桐の「写生」観について口頭発表を行った(「河東碧梧桐の「写生」観ー明治三十五年前後の蕪村評価をめぐってー」、日本文学協会第36回研究発表大会、2016・6・26)。また、資料調査の過程で碧梧桐の小説を発見、紹介した(「〈資料紹介〉河東碧梧桐の小説「歌」」、『文藝と批評』12巻4号、2016・11)。さらに、碧梧桐の最初の単著『俳句評釈』を分析し、論文にまとめたが、雑誌掲載には至らなかった。また、日露戦争前後の俳句言説についても調査段階に止まっており、第一次全国行脚に関する調査と併せ、今後の課題として残る。平成29年度は、正岡子規、高浜虚子、河東碧梧桐について多角的に研究を進めた。1、子規について。
抗RANKL抗体結合ナノ粒子を用いた前立腺がん骨転移に対する選択的温熱治療の開発

方法:N-ビニル-2-ピロリドン/メタクリル酸メチル/メタクリル酸三元共重合体(P(VP-MMA-MA)存在下、N,N-ジメチルホルムアミド(DMF)中、鉄ペンタカルボニル(Fe(CO)5)の高温熱分解反応を行うことにより、交番磁場の照射でも発熱する性質を有しているP(V-MMA-MA)被覆磁性ナノ粒子(P(VP-MMA-MA)-MNP)を合成した。得られたP(VP-MMA-MA)-MNPに標的指向性を付与するため、乳がんや胃がん細胞に認められるHER-2タンパク質のモノクローナル抗体であるハーセプチンとの反応を、CMCDを用いて4°Cで20時間行い、ハーセプチン結合P(VP-MMA-MA)-MNPを得た。またがん骨転移の鍵となるRANKL (nuclear factor kappa-B ligand)に着目して抗RANKLモノクロナール抗体との反応も行い抗RANKL抗体結合MNPの作成もおこなった。結果:In vitroで用いる培養細胞をマウス骨芽細胞培養細胞MC3T3-E1とした。抗RANKL抗体を用いた免疫染色で、MC3T3-E1表面にRANKLが存在することを確認した。100 mmシャーレにMC3T3-E1を1.0×106cell / Dishで播種し、24時間培養させた。その後1 mg / mLに調整した抗RANKL抗体結合MNPを200 μL添加して、4時間振盪培養を行った。アスピレーターで微粒子を添加した培養培地を吸引除去してPBSで3回洗浄後細胞をはがし、培地4 mLを添加して遠沈管に回収しセルカウントを行った。その後回収した遠沈管を、10,000 rpm, 15 min, 4°Cで遠心し、培地を吸引除去した後、12 mol/L塩酸0.5 mL (6.0×10-3 mol)で取込まれた微粒子と細胞を溶出。鉄濃度測定を行い1細胞あたりに取込まれたマグネタイト量を算出した。マグネタイト量は取り込まれ鉄濃度で換算した。対照として用いた抗HER2抗体結合MNPと抗RANKL抗体結合MNPでは、鉄濃度換算で、それぞれ3.1mg/dl、6.2mg/dlと、抗RANKL抗体結合MNPが有意にMC3T3-E1に取り込まれていたことが示された。本研究の目的は、私たちが開発してきたサブミクロン単位の正電荷リポソーム包埋型磁性ナノ粒子(Magnetic Cationic Liposome:MCL)を発熱体とする深在性がんの温熱治療を、前立腺癌骨転移治療に応用するための基礎研究である。そのためには経静脈的にMCLを投与し、選択的に骨転移巣へ到達させることが必要である。また骨転移成立の鍵として前立腺がんの転移の中でも、骨転移の増悪のカギとなるRANKL (nuclear factor kappa-B ligand)に着目した。本研究では抗RANKL抗体を結合したMCLを経静脈投与し、磁場照射によって選択的に骨転移巣の増殖抑制できるかを動物モデルを用いて検証することを最終目標とした。MCLはリポソームで被覆された磁性微粒子(magnetic nano-particle:MNP)で、抗RANKL抗体を結合するナノ粒子を被覆するものはリポソームではなくポリマーである。本研究では最終的にポリマーとしてポリ(ビニルピロリドン-co-メタクリル酸)ナトリウム塩(P(VP-co-MA))を用いた。以後本研究で用いた抗RANKL抗体を結合した磁性微粒子を「抗体結合MNP」と表記する。In vivoでは骨浸潤巣に「抗体結合MNP」が集積するかを検討した。ラット前立腺癌細胞の脊椎骨周囲浸潤モデルラットの尾静脈から磁性ナノ粒子を50μl注入。病理組織標本で「抗体結合MNP」の分布を評価したが結果としては骨浸潤巣に「抗体結合MNP」は認めなかった。一般に薬剤の開発においてシャーレの中の細胞に対して作用が認められたとしても、細胞そのものとは比べものにならない複雑なシステムである生体においては、薬効が認められないことは希ではない。In vivoでの骨浸潤巣への「抗体結合MNP」の集積に関しては、本研究期間終了後も引き続き研究を続けていきたい。磁性ナノ粒子(Magnetite Nano Particle:MNP)に前立腺癌骨転移に関連するRANKL (nuclear factor kappa-B ligand)の抗体を結合して経静脈的投与し、骨転移巣へ到達させ温熱治療をする目的でin vitroおよびin vivoで研究を行った。in vitroでRANKLが存在するマウス骨芽細胞MC3T3-E1に有意に接着することが確認された。In vivoではラット前立腺癌骨浸潤モデルを用いて経静脈的(経尾静脈的)に抗RANKL抗体結合MNPを注入したが、骨浸潤巣に認められなかった。温熱治療の効果を確認する実験はできなかった。泌尿器腫瘍学今回の研究の鍵となる抗RANKLモノクローナル抗体結合MNPの作成を行い、正確に癌細胞と結合することを確認できた。作成したMNPに関して、さらにin vitroでの評価を繰り返し行い、再現性が確認された後、動物実験へと移行する予定である。作成した抗体を用いて、培養細胞を用いた再現実験に時間がかかっている。そのため次年度に使用する試薬の購入費が必要である。上記の実験で再現性が確認された後、動物実験へと移行し、安全性を実証する。
屋内超高速ワイヤレス・ロ-カルエリアネットワ-クの基礎研究

本研究では、我々のこれまでの市街地多重波伝搬環構造の研究経過を踏まえて、超高速無線LAN構築を目標として屋内多重波伝搬路の特性化、伝送技術及びLANに関する各種要素技術について理論的実験的検討を行い、以下のような研究成果を得た。1.400MHz帯において屋内における多重波伝搬距離特性とビット誤り率特性を測定し、室内置局設計に有効なデ-タを取得した。また、1.5GHz帯で多重波遅延プロフィ-ル測定を行い、遅延多重波発生の原因を明らかに遅延特性の簡易な推定を行った。2.PSK変調方式に適用可能なインサ-ビス多重波遅延分散測定法を考案し、その特性を実証するとともに指向性ダイバ-シチ受信の枝選択法への適用を検討した。また、多値変調方式にも拡張を検討し、直交検波出力の絶対値の差を利用する方法が実用的な方法であることが分かった。3.遅延多重波に対して有効なPSKーRZ方式について市街地、大学構内において128kb/s2Mb/sの伝送速度で野外伝送実験を実施し、マイクロセル方式の基本的な伝送特性を明らかにした。4.フェ-ジング通信路におけるパケット伝送効率を適応的パケット長可変な方式及びハイブリッドARQ誤り制御を行った場合について検討した。5.無線LANの実現に必要な安価で高速伝送可能な無線送受信機の検討を行い、LSI化可能な経済的な方式を実現できる見通しを得た。6.遅延時間差が1シンボル長を越える長い遅延波に対して誤り率の改善を可能にするViterbi適応等化器について種々の変調方式に対して検討するとともに、指向性ダイバ-シチ受信と組合わせる新しい尤度合成方式を提案して誤り率の改善効果を高める方式を提案した。本研究では超高速ワイヤレスLAN構築の可能性の検討を目標として、屋内多重波伝搬路の特性化、伝送技術及びLANに関する各種要素技術について理論的実験的検討を行い、以下のような研究成果を得た。1.400MHz帯実験局電波免許を用いて、送受信器が屋内の同一部屋、異なる部屋、あるいは異なる階の異なる部屋に存在する場合等について多重波伝搬特性、ビット誤り率特性を明らかにし置局設計に有用なデ-タを取得した。2.耐多重波変調方式BPSK-RZ,QPSK-RZの野外伝送実験を実施し多重波フェ-ジングとの関連を明らかにした。即ち、大学構内、市街地において128kb/s2Mb/sのビット速度について伝送実験を実施し、ミクロなビット誤り率特性を測定するとともに多重波遅延プロフィ-ルとの比較検討を行った。また、道路沿い伝搬波によるマイクロセル方式の伝送特性についても実験を行い基本的な伝送特性を明らかにした。3.自作の1.5GHz帯多重波伝搬遅延プロフィ-ル測定器を駆使してオフィスや会議室における屋内多重波伝搬特性を調査し、遅延分散を求め屋内高速ディジタル伝送におけるビットレ-トの限界について検討した。4.誤り率特性改善と伝送速度向上のために指向性ダイバ-シティ受信の計算機シミュレ-ションを行った。特にダイバ-シティ枝選択アルゴリズムとして、極めて簡単に測定可能な直交チャネル間干渉情報を利用する方法を採用した方が、信号強度最大の枝を選んだ場合よりも効果があることを明らかにした。5.フェ-ジング通信路においてパケット伝送を行うときの最適パケット長について検討を行い、適応的にパケット長を可変とする方式の改善効果を明らかにした。さらに、ハイブリットARQ誤り制御を行った場合の伝送効率についても比較を行い最適な誤り制御方式を明らかにした。本研究では超高速無線LAN構築を目標として屋内多重波伝搬路の特性化、伝送技術及びLANに関する各種要素技術について理論的実験的検討を行い、以下のような研究成果を得た。1.インサ-ビス多重波遅延時間推定法では多値変調方式に拡張する方法:(1)QPSK

信号を2逓倍してBPSK信号に変換して従来法を適用する方法、(2)QPSK信号からBPSK信号に相当する位相変化のみを取り出しBPSK信号として扱う方法、(3)直交チャンネルの検波出力の絶対値の差を検出する方法について検討した。その結果、(3)の方法がπ/4shiftQPSKにしか適用できないが、最も実用的な方法であることが分かった。2.多重波遅延特性の推定方法について市街地を例に検討し、従来の建物による1回反射波及び直接回折波に加え、2回反射波も推定するシステムを実現した。その結果、市街地実測結果に見られる長い2回反射波に相当する波の他にも多数の2回反射波の存在を明らかにした。3.遅延時間差が1シンボル長を越える長い遅延波に対して誤り率の改善を可能にする適応等化器として改善度の大きなViterbi等化器に着目して計算機シミュレ-ションにより、BPSK、π/2shift BPSK変調、QPSK、π/4shiftQPSKに適用し、1ビット当りのサンプル数やサンプルタイミングが復号ビット誤り率に与える影響について詳細な検討を実施した。また2波以上の遅延波が存在する場合に指向性ダイバ-シチ受信と組合わせて改善する新しい尤度合成方式を提案し、枝ごとに等化を行うよりも改善度の大きいことを確認した。4.無線LANの実現に必要な安価で高速伝送可能な無線送受信機の検討を行い、変調方式に耐多重波変調方式PSKーRZを用いてディジタル信号処理型遅延検波回路とダイレクトコンバ-ジョンを組合わせた簡易な構成を持つ受信機によりLSI化可能な経済的な方式を実現できる見通しを得た。
いもち病菌の病原性変異機構の解明

まず,本邦産いもち病菌菌株の遺伝的特徴付けを目的として,DNAフィンガープリント解析とパルスフィールドゲル電気泳動法による特徴付けを行った.7種の日本判別菌糸と1974年以降に各地で分離された,様々なレースの17株の圃場分離株を,MGR586とpMG6015をプローブとして用いて解析した.ブートストラップ解析の結果,すべての菌株は5種の系統に分けられた.このうち,JBLA-K04には,すべての圃場分離株が属していた.電気泳動核型解析により,いもち病菌の核型が同一系統内でも多様であり,同じレースの菌株ごとに特徴があることが示された.さらに142の多様なレースの圃場分離株を解析したところ,JBLA-K04とJBLB-K33に相当する,それぞれ127及び15株からなるクラスターを形成し,病原性レースと遺伝的なバックグラウンドのとの間に特別な関係を見いだせず,病原性レースの変化は染色体再編成を含む様々な突然変異によることが強く示唆された.一方,いもち病菌Ina168の染色体長変異の解析を行った.この変異は1回の単胞子分離において12.5%の高頻度でα→α'の方向にのみ起こること,v染色体は核型αのバンドIIIbの一部が欠失することにより生じたことが示唆された.また,酵母等で染色体の不安定性に関連しているrDNAのこの染色体長の変異への関与を確かめるため,rDNAのクローニングを行った.rDNAはBandIIIbに座乗しており,その反復単位は約8kbであった.rDNAクラスターの長さを親株と変異株の間で比較したところ,ほぼ同じであり,rDNAの再編成がこの染色体長変異の原因でないことが示された.また,JBLA-K04に属する圃場分離株115株のうち,代表的な菌株47株を用いて解析したところ,rDNAの座乗する染色体長の著しい多型は検出されなかった.従って,圃場分離株においても,rDNAは染色体再編成に深く関与していないことが示唆された.本邦産の菌株による交配系を確立し,この交配によりいくつかのイネ品種に対する非病原性遺伝子の解析が可能であることが示された.イネ品種K59に対する病原性の分離は,これまでに29株の解析が終了し,病原性:非病原性は8:21となった.まず,本邦産いもち病菌菌株の遺伝的特徴付けを目的として,DNAフィンガープリント解析とパルスフィールドゲル電気泳動法による特徴付けを行った.7種の日本判別菌糸と1974年以降に各地で分離された,様々なレースの17株の圃場分離株を,MGR586とpMG6015をプローブとして用いて解析した.ブートストラップ解析の結果,すべての菌株は5種の系統に分けられた.このうち,JBLA-K04には,すべての圃場分離株が属していた.電気泳動核型解析により,いもち病菌の核型が同一系統内でも多様であり,同じレースの菌株ごとに特徴があることが示された.さらに142の多様なレースの圃場分離株を解析したところ,JBLA-K04とJBLB-K33に相当する,それぞれ127及び15株からなるクラスターを形成し,病原性レースと遺伝的なバックグラウンドのとの間に特別な関係を見いだせず,病原性レースの変化は染色体再編成を含む様々な突然変異によることが強く示唆された.一方,いもち病菌Ina168の染色体長変異の解析を行った.この変異は1回の単胞子分離において12.5%の高頻度でα→α'の方向にのみ起こること,v染色体は核型αのバンドIIIbの一部が欠失することにより生じたことが示唆された.また,酵母等で染色体の不安定性に関連しているrDNAのこの染色体長の変異への関与を確かめるため,rDNAのクローニングを行った.rDNAはBandIIIbに座乗しており,その反復単位は約8kbであった.rDNAクラスターの長さを親株と変異株の間で比較したところ,ほぼ同じであり,rDNAの再編成がこの染色体長変異の原因でないことが示された.また,JBLA-K04に属する圃場分離株115株のうち,代表的な菌株47株を用いて解析したところ,rDNAの座乗する染色体長の著しい多型は検出されなかった.従って,圃場分離株においても,rDNAは染色体再編成に深く関与していないことが示唆された.本邦産の菌株による交配系を確立し,この交配によりいくつかのイネ品種に対する非病原性遺伝子の解析が可能であることが示された.イネ品種K59に対する病原性の分離は,これまでに29株の解析が終了し,病原性:非病原性は8:21となった.1.17株のいもち病菌圃場分離株をDNAフィンガープリンティング解析を行った.プローブとしてpMG6015及びMGR586を用いた.その結果,これらの株はすべて1つの系統(clonal lineage)JBLA-K04に属することが明らかとなった.また,系統解析にはブートストラップ法を用いたが,その結果,プローブpMG6015はブートストラップ確率を高め,系統解析において有用であることが示された.解析した菌株は1976年以降に分離され,様々な病原性レースに属しており,系統内で多様なレース分化が起こったことを示した.2.上記菌株をパルスフィールドゲル

電気泳動法により解析したところ,病原性レースごとに核型の類似系が見られ,病原性レースの分化に染色体レベルでの変異が関与していることが明らかになった.3.いもち病菌Ina168株と稔制の高いGuy11株を用いて交配実験系を確立した.両者の交配cross2107ではRFLPマーカーの分離が不均一であり,解析には適当とはいえなかった.しかし,交配後代2107-33をGuy11に戻し交配したcross5307からは,65株の交配後代が得られ,RFLPマーカーの分離も均一であった.この交配を用いて,Ina168のカスガマイシン耐性遺伝子ksr-1の近傍のRAPDマーカーによる染色体地図を作成した.4.菌株Ina168の自然核型変異株を取得し,その変異の基本的な特徴付けを行った.この核型変異は病原性レースの変化に関与していなかったが,染色体再編成機構解析のモデルとなりうる.5.菌株Ina168, Guy11を用いて形質転換系の確立を行った.ベクターはpCB1004を用い,プロトプラストーPEG法により,それぞれ18.3, 5.17形質転換体/μgDNAの形質転換効率が得られた.既に得られているいもち病菌(Magnaporthe grisea)の交配系クロス5307の親株である2107-33とGuy11の病原性レースの検定を行った.検定は,菌を培養して分生子を作らせ,その懸濁液を既に定められているいもち病菌レース検定用のイネ12品種に噴霧接種し,そのイネを人工気象器内で1週間育苗し,形成された病斑の大きさと数をカウントすることにより行った.その結果,2107-33のレース番号は105.0,Guy11は126.4であることが明らかになった.またこの結果から,親株間で異なる反応を示したイネ品種ツユアケおよびK59に対するクロス5307での宿主特異性遺伝子の遺伝解析が可能であると判定された.そこで,クロス5307交配後代でのK59に対する病原性の検定を行った.全後代65株のうち28株について検定を行った.病原性の検定は生物検定であるため,各菌株につき少なくとも2回の試験を行った.その結果,交配後代における分離は,非病原性:病原性=20:8となった.今後は残りの交配後代の病原性検定を行い,K59に対する宿主特異性遺伝子がどのように遺伝していくのかを解明する予定である.一方,宿主特異性遺伝子付近の遺伝地図を作成するため,親株間で多型を示すプライマーの選択をRAPD(Random Amplified Polymorphic DNAs)法で行った.合計100種類のプライマーを用いて解析した結果,多型を示すプライマーが22種類得られた.今後は多型を示すプライマーをさらに集め,宿主特異性遺伝子の遺伝子座の近傍に位置するマーカーをBulked Segregant Analysis法により選択する予定である.交配系クロス5307を用いて,イネ品種X59に対する交配後代の病原性検定を行った.これまでに29株の解析が終了し,非病原性と病原性の比は21:8となった.クロス5307は,予備実験の結果精密な遺伝子地図の作成に不適であると判断された.そこで,変異株による非病原性遺伝子へのアプローチを試みることにした.まず,変異株の取得を試みた.クロス5307の親株2107-33を接種試験したところ,大多数の抵抗性病斑の中に,変異によるものと考えられる感受性病斑が現れた.それらの病斑から12の変異候補株を単離した,これまでにこのうち4株の病原性を検定したが,いずれも親株と同じ病原性であった.変異株からのアプローチでは,迅速な変異部位の特定が必要である.そこで,AFLP法で既存の病原性変異株間のDNAの多型の検出を試みた.
柔軟物の力学的機能の活用によるロボットモーション革命

本研究では,生物に匹敵する機敏なロボットモーションの実現を目的として,弾性体の飛び移り座屈を利用した瞬発力発生機構に基づくロボットを開発した.開発したロボットは,繰り返し跳躍ロボット,小型2脚滑走ロボット,カメレオンの舌型高速捕獲ロボットマニピュレータ,軟弱地盤用跳躍移動ロボットの4種類である.これらの俊敏なロボットは,生物の筋肉に相当するロボット要素として,弾性体の飛び移り座屈を利用した4種類の瞬発力発生機構をそれぞれ有している.本研究では,生物に匹敵する機敏なロボットモーションの実現を目的として,弾性体の飛び移り座屈を利用した瞬発力発生機構に基づくロボットを開発した.開発したロボットは,繰り返し跳躍ロボット,小型2脚滑走ロボット,カメレオンの舌型高速捕獲ロボットマニピュレータ,軟弱地盤用跳躍移動ロボットの4種類である.これらの俊敏なロボットは,生物の筋肉に相当するロボット要素として,弾性体の飛び移り座屈を利用した4種類の瞬発力発生機構をそれぞれ有している.本研究の目的は,弾性体の飛び移り座屈を利用し,生物のようなキビキビとした動きをする斬新なロボットを開発することである.まず,インパルス的な力を発生させる4種類のロボット機構を開発した.1つ目は,異方性の弾性点を有するインパルス力発生機構であり,片方向のみに高い周波数で繰り返しインパルスカを発生できる. 2つ目は, 2リンク1能動関節の間に弾性体を挟んだ機構であり,これも片方向のみに高い周波数で繰り返しインパルスカを発生できる. 3つ目は,弾性体の途中に尖った部分を施した機構であり,弾性体の両端を回転往復運動させることにより,強く直線性の良いインパルスカを生成できる. 4つ目は,弾性体を振ることにより飛び移り座屈を発生させる機構であり,弾性体の両端を一方向にのみ回転させることにより,高い周波数で繰り返しインポルスカを発生できる.さらに,開発したロボット機構を用いて, 3種類の新しいタイプのロボットを開発した.1つ目は,異方性の弾性点を有するインパルス力発生機構を用いた,繰り返し跳躍移動ロボットである.バッテリ・制御器未搭載ではあるが,非常にシンプルな構造で0.5メートルを超す跳躍を1ヘルツ程度の周波数で繰り返すことに成功した.2つ目は,2リンク1能動関節型の片方向インパルス力発生機構を2対用いた,小型2脚滑走ロボットであり,地面の蹴りと着地時の胴体による跳ね返りを繰り返すことにより走行する.掌に載るほどの小型サイズで, 100グラムにも満たないほどの軽量でありながら,秒速0.8メートルの最高速度を達成した.2つ目は,尖状弾性体を有するインパルス力発生機構を用いた,カメレオンの舌型高速捕獲ロボットマニピュレータである.カメレオンの舌部の機能を果たす凸状弾性体と組み合わせることにより,小型でシンプルなシステムでありながら,離れた場所にある物体を極めて高速で捕獲することに成功した.本研究の目的は,弾性体の飛び移り座屈を利用して,生物のようなキビキビとした動きを実現する斬新なロボットを開発することである.今年度は,昨年度開発した複数の瞬発力発生機構をベースとして,様々な小型移動ロボットの開発を行った.まず,片方向性の瞬発力発生機構を2対用いた小型走行ロボットを開発した.このロボットは,瞬発力発生機構により地面を水平に近い角度で強く蹴り,低い跳躍と滑りを繰り返して高速に移動する新しいタイプの走行ロボットである.掌に載るほどの小型サイズで,70グラム程度の軽量でありながら,秒速1.5メートルの最高速度を達成した.これは昨年度の2倍の最高速度である.さらに,2対の瞬発力発生機構の位相を制御することにより,毎秒1.8回転の高速旋回の実現に成功した.さらに,弾性体の振りと曲げを伴う飛び移り座屈による瞬発力発生機構を用いた跳躍ロボットを開発している.この機構では,動力源を一方向に回転させるだけで連続的に瞬発力を発生させることができるため効率が良く,水上での跳躍も実現している.このほかに,移動ロボットの大型化のための大瞬発力発生機構も開発している.小型ロボットなどで利用している帯状の弾性体をそのまま大型化すると,撓みにくくなり,高い弾性エネルギでの飛び移り座屈を発生させることはできない.これに対し本研究では,飛び移り座屈により大きな瞬発力を発生させることのできる弾性構造体を発明することに成功した.この弾性構造体は,帯状の弾性帯を捩りバネとして利用し,これらを直列に結合したシンプルな構造体である.21ニュートン程度の駆動力で,16ニュートン・秒程度の大きな運動量を発生させることに成功した.この弾性構造体を利用することにより,今後犬並みの運動能力を有する移動ロボットが開発されると期待できる.
薬物によるペルオキシソーム増殖誘導機構の研究

1.細胞内カルシウム動態に対するペルオキシソーム増殖薬の影響ペルオキシソーム増殖薬の細胞内Ca動態に対する影響について検討した。ラット遊離肝細胞にfura-2AMを取り込ませた後、ペルオキシソーム増殖薬処理を行ったところ、細胞内遊離Ca濃度の持続的な増加を認めた。また細胞外Caを低濃度に保った場合あるいはCaアンタゴニストとの併用により、この持続的な上昇は消失した。すなわちペルオキシソーム増殖薬は細胞内Caプールに作用することで、初期の細胞内遊離Ca濃度の上昇をもたらし、ついで細胞外からの流入により持続的な細胞内遊離Ca濃度上昇を引き起こすことが示唆された。すなわち細胞内遊離Ca濃度の持続的な上昇がペルオキシソーム酵素誘導に必要であることが示唆された。2.細胞内タンパク質リン酸化に及ぼすペルオキシソーム増殖薬の影響ペルオキシソーム酵素誘導へのPLCおよびチロシンリン酸化の関与をcompound 48/80およびgenisteinを用いて検討した。その結果、この両者ともにペルオキシゾーム酵素の誘導を転写レベルで有意に抑制した。さらに、初代培養ラット肝細胞のサイトゾルおよび核画分においてペルオキシゾーム増殖薬処理により、それぞれ50-55kDaおよび11-13kDaのタンパク質のリン酸化増加を認めた。核画分の当該リン酸化タンパクはアルカリ耐性を示しgenisteinでその生成が抑制されたことからチロシンキナーゼ依存的なものと考えられた。3.結語ペルオキシゾーム増殖薬は核内受容体に直接/間接的に作用し酵素誘導の引き金を引くが、その一方でPKC,PLC,細胞内遊離Ca,チロシンキナーゼなどの情報伝達因子に影響を与え、その調節の結果として顕著な誘導が現れることが明らかになった。1.薬物誘導性ペルオキシゾーム増殖の種差肝臓の酵素活性に及ぼすデヒドロエピアンドロステロン(DHEA)の作用をラット、マウス、ハムスター、モルモットを用いて検討した。その結果、ペルオキシゾームβ酸化やカルニチンアセチル基転移酵素、リンゴ酸酵素、パルミトイルCoA水解酵素活性などがラット、マウスで上昇した。しかし、ハムスター、モルモットではいずれの酵素活性においても変化がなかった。これらの酵素誘導の種差はイムノブロット分析でも確かめられた。これらの結果は生体内のホルモンの1種であるDHEAがクロフィブレートなどの薬物と同様な機構でペルオキシゾーム増殖を誘導することが示唆された。このように、クロフィブレートなどと全く構造が異なるDHEAが同様の増殖誘導効果を持つことから、今後はペルオキシゾーム増殖誘導物質の構造と種差の面から誘導の機構解明を目指していきたい。2.薬物投与時の細胞内情報伝達機構の変化培養肝細胞の系においてペルオキシゾーム増殖薬による酵素誘導はカルモジュリン阻害薬やPKC阻害薬で顕著に抑制された。この誘導抑制はペルオキシゾーム二頭酵素のイムノブロット分析により、ペルオキシゾーム増殖薬による酵素量の増加を、これらの阻害薬が抑制していることが明らかになった。さらに当該酵素のmRNA量の分析から、この抑制は転写以前の段階での調節であることも分かった。増殖薬処理後に細胞内リン酸化タンパク質を調べたところ、分子量約50kDaのリン酸化タンパクの増量を認めた。これに対して、増殖薬処理により細胞の膜画分中のPKC活性の上昇が起こっていた。以上、ペルオキシゾーム増殖は細胞内情報伝達により調節されることが示唆され、現在、細胞内カルシウムの動態やイノシトール代謝の面からの研究を進めている。

また細胞外Caを低濃度に保った場合あるいはCaアンタゴニストとの併用により、この持続的な上昇は消失した。すなわちペルオキシソーム増殖薬は細胞内Caプールに作用することで、初期の細胞内遊離Ca濃度の上昇をもたらし、ついで細胞外からの流入により持続的な細胞内遊離Ca濃度上昇を引き起こすことが示唆された。すなわち細胞内遊離Ca濃度の持続的な上昇がペルオキシソーム酵素誘導に必要であることが示唆された。2.細胞内タンパク質リン酸化に及ぼすペルオキシソーム増殖薬の影響ペルオキシゾーム酵素誘導へのPLCおよびチロシンリン酸化の関与をcompound48/80およびgenisteinを用いて検討した。その結果、この両者ともにペルオキシゾーム酵素の誘導を転写レベルで有意に抑制した。さらに、初代培養ラット肝細胞のサイトゾルおよび核画分においてペルオキシゾーム増殖薬処理により、それぞれ50-55kDaおよび11-13kDaのタンパク質のリン酸化増加を認めた。核画分の当該リン酸化タンパクはアルカリ耐性を示しgenisteinでその生成が抑制されたことからチロシンキナーゼ依存的なものと考えられた。3.結語ペルオキシゾーム増殖薬は核内受容体に直接/間接的に作用し酵素誘導の引き金を引くが、その一方でPKC,PLC,細胞内遊離Ca,チロシンキナーゼなどの情報伝達因子に影響を与え、その調節の結果として顕著な誘導が現れることが明らかになった。