hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養細胞系を用いた薬物輸送の速度論的解析に基づく消化管吸収・腎排泄評価法の開発

医薬品開発の前臨床試験では薬剤の有効・安全性を確保するために、吸収・分布・代謝・排泄や毒性についての検討が必須であるが、実験用動物の大量消費に対して批判が強まりつつある。我々は、細胞膜小胞系・培養細胞系等の新しいin vitro実験系を用いて、小腸や腎尿細管における吸収・分泌機構や細胞毒性に関する研究を進めてきた。本研究では、代表的株化腎化皮細胞(LLC-PK_1, OK, MDCK)及び腸管上皮細胞(Caco-2)を用いて薬物輸送を速度論的に解析することにより、薬物経細胞輸送の律速過程と細胞内蓄積の関係を明らかにし、消化管吸収、腎排泄、腎毒性の新しいin vitro評価系を確立することを目的として、以下の検討を行った。1.単層細胞シートを用いた薬物経細胞輸送実験:多孔性フィルター(Transwell)上に上皮細胞を培養して単層細胞シートを形成させた。頂側膜あるいは側底膜側のチャンバーに薬物を添加し、反対側チャンバーへの薬物の移行性について検討した。また、方向選択的経細胞輸送と細胞内蓄積の相関について解析し、培養細胞系を用いた薬物の消化管吸収・腎尿細管動態のin vitro評価法を確立した。2.単層腎細胞シートを用いた薬物細胞毒性実験:細胞毒性の指標には刷子縁膜局在酵素やリソソーム酵素の変化等を測定した。種々の細胞培養条件や薬物添加条件で薬物の毒性を比較し、毒性評価のための最適条件を決定した。3.薬物輸送の速度論的解析:刷子縁膜および側底膜における薬物輸送活性(influxおよびefflux clearance)を評価し得る薬物速度論モデルを開発し、細胞シートによる経細胞輸送の測定結果を解析した。その結果、薬物輸送の速度論的解析によって、薬物経細胞輸送に対する律速過程、および輸送担体の寄与を定量的に評価・予測できることが明らかとなった。我々は、数年前より細胞膜小胞系・培養細胞系等の新しいin vitro実験系を用いて、小腸や腎尿細管における吸収・分泌機構や細胞毒性に関する研究を行い、これら実験系が、薬物吸収・分泌や毒性の評価法として有用であることを示してきた。本研究では、培養腎及び腸管上皮細胞を用いて薬物輸送を速度論的に解析することにより、薬物の膜輸送特性と方向選択的な経細胞輸送の関係、および経細胞輸送の律速過程と細胞内蓄積の関係を明らかにし、消化管吸収・腎排泄・腎毒性の新しいin vitro評価系を確立することを目的として、以下の検討を行った。1.単層細胞シートを用いた経細胞輸送実験:多孔性フィルター(Transwell)上に上皮細胞を培養して単層細胞シートを形成させた。頂側膜あるいは側底膜側のチャンバーに薬物を添加し、反対側チャンバーへの薬物の移行性(経細胞輸送)について検討し、腸管モデル(吸収)、尿細管モデル(分泌)としての最適条件を設定した。2.単層腎細胞シートを用いた細胞毒性実験:種々の細胞培養条件や薬物添加条件下で薬物毒性を比較し、毒性評価のための最適条件を決定した。これまでの研究成果に基づき、細胞毒性の指標には刷子縁膜局在酵素やリソソーム酵素の変化、等を測定した。3.薬物輸送の速度論的解析およびin vivo実験との相関解析:刷子縁膜および側底膜における薬物輸送活性(influxおよびefflux clearance)を評価し得る薬物速度論モデルを構築し、細胞シートによる経細胞輸送の測定結果を解析した。また、培養細胞による経細胞輸送の実験結果と実験動物による腸管吸収実験、腎排泄実験の結果との相関性について検索を行っている。

医薬品開発の前臨床試験では薬剤の有効・安全性を確保するために、吸収・分布・代謝・排泄や毒性についての検討が必須であるが、実験用動物の大量消費に対して批判が強まりつつある。我々は、細胞膜小胞系・培養細胞系等の新しいin vitro実験系を用いて、小腸や腎尿細管における吸収・分泌機構や細胞毒性に関する研究を進めてきた。本研究では、培養腎及び腸管上皮細胞を用いて薬物輸送を速度論的に解析し、薬物の膜輸送特性と方向選択的な経細胞輸送の関係、および経細胞輸送の律速過程と細胞内蓄積の関係を明らかにすることよって、消化管吸収・腎排泄の新しいin vitro評価系の確率を目指した。本年度においては、前年度の研究成果に基づき、代表的株化細胞として腎臓ではLLC-PK_1細胞、OK細胞、また腸管ではCaco-2細胞を用い、有機アニオン、有機カチオン、β-ラクタム系抗生物質、ピリドンカルボン酸系抗菌剤、アミノグリコシド系抗生物質、抗癌剤について以下の実験を行った。1.単層細胞シートを用いた薬物経細胞輸送実験:培養腎及び腸管上皮細胞系を用い、輸送担体の基質認識能について構造活性相関を中心に調べた。更に方向選択的経細胞輸送と細胞内蓄積の相関について解析し、培養細胞系を用いた薬物の消化管吸収・腎尿細管動態のin vitro評価法を確立した。2.薬物輸送の速度論的解析:刷子縁膜および側底膜における薬物輸送活性(influxおよびefflux clearance)を評価し得る薬物速度論モデルを開発し、細胞シートによる経細胞輸送の測定結果を解析した。その結果、薬物輸送の速度論的解析によって、薬物経細胞輸送に対する律速過程、および輸送担体の寄与を定量的に評価・予測できることが明らかとなった。
メカノケミカル反応による光触媒系と金属との複合型抗菌・抗カビ材料に関する基礎研究

近年、VOC、室内感染症、高齢化に伴う介護環境問題、ヒートアイランド現象、多様なウイルス疾病など衛生環境の悪化が問題になっている。これに伴って抗菌・坑かび材料の開発が活発に行われ有機系材料については2億円市場にも成長している。最近は無機系材料の開発にも関心がもたれ、酸化チタンなど光触媒材料が市場化されている。しかしながら光触媒系が効力を発揮するためには光源が必要であり、使用環境が限定される。本研究では多様な環境下で抗菌効果を発揮できる材料の開発を目的として、光触媒、非光触媒系複合抗菌材料の開発に関する基礎研究を行った。本研究成果が対象とする分野は、緑化計画に伴う植栽によるビル外壁のクラックの汚染、内装建材、介護環境の抗菌、排水管の抗菌やバイオコロージョン防止、水質汚濁の防止などである。本研究では、光触媒から酸化チタンを、そして非光触媒から抗菌性が証明されている貝殻、抗菌性金属などを用い、これらの複合粒子を作成し、それを焼結した。基礎研究として粒子単体の抗菌性、複合粒子の抗菌性、焼結体の抗菌性についてそれぞれ実験し比較検討した。その結果、試料単体の抗菌性については従来公表されている結果とほぼ同等の抗菌性があることがわかった。また、複合粒子とした場合には各抗菌要素の相乗効果が作用し、紫外光の有無にかかわらず、ほとんどすべての試料について抗菌性の発現が認められた。これに対し、焼結した試料については抗菌性は試料によって大きく異なる結果を呈した。PH測定などの結果、焼結により組成の変化が生じ、場合によっては中和傾向となる様相を呈し抗菌性が低下することが判明した。なお、研究推進における調査過程で将来の応用を考えた場合に環境影響にも配慮することの重要性が指摘されたため、本来目的としていた要件のひとつであった金属元素の効力比較については今回の実施を見合わせた。近年、効果の持続性を考慮した建材ならびに工業製品に対する新たな無機系抗菌材料の開発に注目が集まってきている。本研究では次の研究目標を挙げて本助成の下研究を行った。1、多様な金属およびセラミックスなど無機系元素の抗菌抗かび効果を明らかにすること。2、内部抗菌型の複合焼結型抗菌材料を開発すること。今年度は実用面が急がれている背景と、抗菌の市場現況を早期に把握することから、まず2について基礎研究を行った。本研究では、下記の3つ事項について調査ならびに研究を行なった。(1)市販の抗菌製品の抗菌性能を調査した。(2)ポリエステル樹脂に光触媒系酸化チタンに金属を混練した粒子分散樹脂の基礎的抗菌性を調べた。(3)成形ベースとしてS_iO_2を用いて、光触媒系酸化チタンに環境影響の少ない金属と、廃棄物リサイクルの観点から貝殻の微粉砕品などを混練、焼成し、その抗菌性を調べた。(1)については抗菌樹脂として製品化されるものの中に、少なくとも今回調査した大腸菌の抗菌性に対する効果が定かでないものあるいは使用条件によっては抗菌性が発現されないものもあることがわかった。また、これらの内の金属系抗菌物質にはAl, Snなど遅効性のものが比較的多く使用されていることが分かった。このことはフィーリングが先行しているといわれるわが国市場の現状を反映しているものと思われる。(2)について光照射の有無に関わらず抗菌性の発現が認められ複合効果が確認されたが、その発現状況は複雑であり次年度その理由を明らかにする計画でいる。(3)については、光照射の有無に関係なく全てにわたり強い抗菌性の発現が認められた。このことは貝殻粉末の抗菌性は極めて強く即効性であることが分かった。ただし今回1日培養に揃えて実験を行っており、次年度に向けて現在時間依存の実験を継続的に始めたところである。なお、最終年度になる平成15年度に学会発表および特許申請を考えている。

なお、研究推進における調査過程で将来の応用を考えた場合に環境影響にも配慮することの重要性が指摘されたため、本来目的としていた要件のひとつであった金属元素の効力比較については今回の実施を見合わせた。
数百万ノードからなる自律分散システムの実験環境構成法

今後我々は数百億兆という規模の分散システムを研究の対象としていかなければならない。これまで、我々研究者が実験可能な分散システムの規模は10万100万にとどまっていた。本研究ではそれを数百万まで向上させた。成果は、各国の研究者が研究に用いているオープンソースソフトウェアの一部として公開・配布されている。また、汎用分散処理システムの上でシミュレーションを行うという新しいアプローチでの研究を開始した。分散システムの大規模実験プラットフォームOverlay Weaverでは、平成21年度の時点で60万ノードでの実験が可能であった。平成22年度末に向けて効率を向上させ、平成23年度1月より、本補助金で購入した実験用計算機を用いて、100万ノードを超える規模での実験を開始した。分散データストアの一種である分散ハッシュ表(DHT)に対するデータの書き込み・読み出しを行った場合、40万ノードであればすべての読み書き、60万ノードであればほぼすべての読み書きが成功する。それに対して、125万ノードでは0.0010.005%のデータについて書き込みまたは読み出しが失敗する。現在、この読み出し失敗の原因を追求すると共に、さらに大きな規模での実験を試みている。同時に、実験プラットフォームに求められる通信性能を見積もることを目的として、クラウドストレージと呼ばれる、実用されている分散データストアが生成する通信トラフィックを調べた。SNS最大手、米Facebook社が自社利用のために開発し、オープンソース化した非集中型のクラウドストレージApache Cassandraを対象として、これがノード数に応じてどの程度の通信トラフィックを生成するのかを測定した。このクラウドストレージは非集中型であるため、ストレージを構成するノードの情報を常にノード間で通信して交換している。このための通信トラフィックを測定する方法を考案し、PC10台上でノード数を300まで増やして測定したところ、ノード数Nに対して通信トラフィックは0(N^2)となること、また、ノード数1,000の際に229 Mbpsにも達することが判った。平成22年度には、本補助金で購入した実験用計算機を用いて、100万ノードを超える規模ので実験を行った。その結果、125万ノードの実験を達成した。平成23年度は、さらなる大規模化のために、複数のコンピュータを用いた分散シミュレーション機能を用意した。これにより、数百万ノードの実験について目処が立ち、現在、実験を進めている。一方で、大規模化に向けた現在のアプローチには限界が見えてきた。コンピュータ数台ならともかく、それ以上の台数を束ねて分散シミュレーションを行うためには、シミュレータの側に高い要件が求められてくる。具体的には、台数を増やすに従ってノード数やシミュレーション性能が向上していくというスケーラビリティ、通信トラブルなどに対応できる耐故障性などである。つまり、シミュレータ自体に、分散システムとして高度な機能、性能が求められてくる、ということである。この方向の研究・開発は依然続けていくとして、別の方向の模索も始めた。平成23年度からは、それまでとは異なるアプローチに着手した。つまりは、汎用の分散処理システムを用いたシミュレーションである。例えば、その有用性が認知され始めた分散グラフ処理系を用いて分散システムのシミュレーションを行う。このアプローチでは、汎用ソフトウェアに起因する多くの利点を享受できる。つまり、シミュレーションだけでなく様々な目的に用いられることによるソフトウェアとその作り方の成熟、また、耐故障のための機能などである。現在、グラフ処理系などを用いたシミュレーションを試行しており、その課題が明らかになりつつある。
インターネットを利用した基礎物理学教育におけるメディア提示法と教育効果

本研究ではインターネットを利用した基礎物理学の授業改善を目標とした。本研究では文章、静止画、動画およびシミュレーション動画をインターネット教材として利用した。また、それらを表示する方法として3つの方法を開発した。LAN環境で利用できる、CAI-SystemとHTMLでの提示方法およびPDFによる提示方法を授業内容が異なる3科目の授業で試験的に使用した。それらの授業では、必要に応じて、ビデオ映像、シミュレーション動画あるいは手作り分光器等の、実験教材までも加えた。全体としては、インターネットを中心としたマルチメディアによる授業を展開した。その結果、演習問題がコースの中に入っていて、動きのあるさまざまな画面が利用できるHTMLでの提示方法の優位さが示された。これは、動画像なども直接授業内容に関係しており、それらも有効に働いたと考えられる。'PDFでは、教育効果測定に、紙ベースのレポートや小試験が、学力を向上させるには有効であるが、煩雑さが指摘され、PDF教材での演習問題や試験が実施できる必要がある。また、PDFでは、受講者にファイルが毎回渡るので、著作権の問題があることを指摘する。本研究では、各メディアの特徴を認識して使用するべきであると主張する。すなわち、物体の落下実験を高速度ビデオで教材化して空気抵抗の影響と数式の関係を学習することが出来る。物理シミュレーション教材では、パラメーターの変化を指示して、数式の確認や現象について確認させる学習。演じ実験や小実験では、現実の誤差も含めた物理現象が体験できる実験。それらのメディアを総合的にリンクさせた教育システムを考える必要がある。本年度の研究目標である実験映像に関する開発・研究と教育内容の開発・研究および教育効果測定について以下の研究がなされた。(1)実験映像に関する研究は、研究費補助金による高速度ビデオ画像処理を用いて、「波動」の疑似体験ができるビデオ映像を作製し、「ハイスピードカメラを用いた弦の振動の撮影」として2003年SAS Intelligent Symposiumで公表した。「波動」に関する実験装置では、励振機構を開発しビデオ映像を作成し、2003年秋期の応用物理学会で「電磁音叉励振に用いる入力正弦波の歪率改善」、2004年春期の応用物理学会で「電磁音叉の振動大域の測定方法」(第51回講演予稿集,29a-P8-25)で公表された。また、2004年7月に札幌で開催される「ICEE2004」の国際会議に「Characterization of new driving systems for a electromagnetic tuning fork usinga wave generator」で受理されている。「電磁気学」では磁区の動画映像を作成し、「温度変化による磁区の動的観察」を公表(2003年SAS Intelligent Symposium)。(2)「JAVAによる物理教材のテキスト作成」、「物理の運動学の教材作成」(2003年SAS Intelligent Symposium)。また、パワーポイントとFlashによる、教材開発もなされた。また、開発された実験方法が科学教室により公開された。(3)キーボードから入力された数式をWeb上で正誤判定ができるシステムが開発され、2004年3月の応用物理学会講演会において「IT利用教育のための入力された数式の正誤判定システムの開発」と題して公表された(第51回講演予稿集,29a-P8-13)。このバージョンでは、入力される数式の各項の入力順序がランダムでも正誤判定され、組み込み関数も含まれており、実用化に対応している。(4)教育効果の測定方法の開発については、東海大学工学部のCAI物理学関連科目について、小試験の有無、プレテストと本試験との間の関係について調査し、検討を加え「マルチメディアを利用した物理学基礎教育」の題目で公表している(2004年春期、日本金属学会講演概要集P452)。本研究の目的である物理学に関する基礎学力の上昇に適したコンテンツの開発と評価について、2004年度に以下の研究がなされた。(1)教材開発の基礎となる基礎

学力調査を行い公表した「学生の基礎物理学の知識と数学(2004 SAS Intelligent Symposium)」。全体の50%の学生は、微積分の演習に自信がないと回答している。この結果を踏まえ基礎物理学の学習に適した教材開発として、パワーポイントとホームページ形式による教材を作成した。2004年度は一部試験運用を行い、2005年度春学期から運用する。また、Web上で運用できる物理現象のシミュレーション教材を開発し、公表した「Flashによる3Dシミュレーション(2004 SAS Intel.Sym.)」。さらに、物理現象のシミュレーション教材の利用方法と高速度カメラでの教材開発と利用方法について公表し、具体的な課題を提示べきであるとの提案を行った。「物理シミュレーションと高速度実験画像の基礎物理教材利用(春期52回応用物理学講習会、2005、予稿集No.1,484頁)」。実験装置の開発として波動に関する研究を国際会議で論文を公表した。「Characterization of new Driving Systems fora Electromagnetic Tuning Fork Usinga Wave Generator (ICEE 2004, Vol.1)」.(2)教材評価に関する研究は、物理学の学力調査がWeb上で行えるシステムを開発し、公表した。「Flashを使ったランダムに出題される物理クイズのシステム(2004 SAS Intel.Sym.)」。さらに、上述の高速動画像での教材評価を行い、課題に関する提案を行った。また、Webを利用した実験装置を長距離から操作する利用評価として、中学校と大学の連携による活動を行い、公表した「中学生による電子顕微鏡観察(日本金属学会2004年秋期大会、予稿集246頁)」.さらに実験実習の教材利用として学会と提携して科学教室を開催し、報告した「関東地区のリフレッシュ理科教室、応用物理、Vol.73,No.5, 2004,」。1.教材開発と提示法に関する検討。「FLASHを用いた理科教材の開発(2005 SAS Intelligent Symposium予稿集P83)」では物理シミュレーションについて、「携帯電話・PHSを使った学習システムの作成(2005 SAS Intel.Sym.予稿集P85)」では手軽に学習できる提示方法が検討された。また、「PDFの注釈機能の活用による教材の作成(2005 SAS Intel.Sym.予稿集P86)」としてWEB上での教材表示法についてHTMLによる形式とPDFによる教材表示機能を比較し検討した。PDFは文章が学習者側に残る等、学習者にとっても有効である。
新規π電子系マクロサイクル類の合成、構造、反応、ならびに物性に関する研究

1.多架橋[3_n]シクロファン類(n=3-6)の光異性化によるヘキサプリズマン誘導体の合成ヘキサプリズマン骨格の安定化と化学反応への不活性化のために、光前駆体であるフッ素化[3_n]シクロファン類の合成法を開発した。これらの溶液に光照射を行い光反応が進行していることを確認し、現在光生成物の単離同定を行っている。また、[3_3]シクロファンがr-シクロデキストリンに包接される事を見出し、固体状態での光反応を行い生成物の構造確認を行っている。2.新規包接ホスト分子としてのチューブ状分子の合成単一な分子量を持つチューブ状分子を構築するために、まず、種々の空洞の大きさを有するシクロファン構成単位を合成し、それらの構造について調べた。現在、これらの構成単位を共有結合で連結する実用的な方法の検討を行っている。この研究に関連して、有機分子が取り込める三次元的な空洞を有する配位結合で架橋された数種の新規マクロサイクル類を合成してそれらの包接能について調べた。3.シクロファンを配位子とするメタロセン類の合成と物性鉄原子の周りが最も込み合った環境にある[3_5]フェロセノファンの合成ルートの再検討を行い、オレフィンメタセシスを閉環反応に用いるルートを考え、このルートに従って合成を進めている。また、新しい伝導体として、[3_n]シクロファンを配位子とするRu(II)Ru(O)混合原子価錯体の合成を試み、n=3の場合にはRu(I)Ru(I)錯体が生成する事を明らかにし、それらの構造と物性について調べた。1.多架橋[3_n]シクロファン類(n=3-6)の光異性化によるヘキサプリズマン誘導体の合成[3_3](1,3,5)シクロファンの光反応条件を詳細に検討し、光反応生成物としての多環状かご型化合物を単離精製し構造決定を行なった。これらの構造から、光照射により目的のヘキサプリズマン誘導体が生成するが、高い歪みのために容易にプロトン化され、生成したカルボカチオンがより安定なカチオンに転位した後に求核剤で捕捉される機構を提案した。ヘキサプリズマン骨格の安定化と化学反応への不活性化のためにフッ素化[3_3]シクロファン類を合成し、それらの光反応を行なっている。また、多架橋[3_n]シクロファン類(n=3-6)の光励起状態の性質を明らかにした。2.シクロファンを配位子とするメタロセン類の合成と物性立体的込み合いによる鉄原子のd-d^*吸収帯の変化や電気化学的特性を明らかにする目的で、最も込み合った鉄原子を有する[3_5]フェロセノファンの合成を試みた。分子内アルドール反応を鍵反応として[3_4]フェロセノファンを収率良く合成し、現在、最後の架橋鎖導入を行なっている。また、一連の[3_n]フェロセノファン類(n=1-4)の電子スペクトルと酸化還元電位を測定し、鉄原子が込み合うにつれてd-d^*吸収帯は短波長にシフトするが、酸化電位はほとんど変化しない事が明らかになった。さらに、新規伝導体の基礎研究として、[3_n]シクロファンを配位子とするRu(II)Ru(0)混合原子価錯体の合成とそれらの結晶構造解析を行なっている。3.新規包接ホスト分子としてのチューブ状分子の合成チューブ状分子は長い空洞の中に分子が水素結合で結合したクラスターの包接、不安的化合物の安定化、特異的反応場、分子ワイヤーとしての性質が期待できる。

シクロファン単位が共有結合で連結された単一な分子量を持つチューブ状分子の合成法として、構成単位を共有結合で連結する方法を選び、まず、構成単位として3種類のシクロファン系マクロサイクルの合成に成功し、現在、これらの構成単位をアセチレンの2量化反応により連結している。1.多架橋[3_n]シクロファン類(n=3-6)の光異性化によるヘキサプリズマン誘導体の合成ヘキサプリズマン骨格の安定化と化学反応への不活性化のために、光前駆体であるフッ素化[3_n]シクロファン類の合成法を開発した。これらの溶液に光照射を行い、光反応の進行を確認した後、光生成物の単離同定を行った。また、[3_3]シクロファンがγ-シクロデキストリンに包接される事を見出し、固体状態での光反応を行い生成物の構造確認を行った。2.新規包接ホスト分子としてのチューブ状分子の合成単一な分子量を持つチューブ状分子を構築するために、まず、種々の空洞の大きさを有するシクロファン構成単位を合成し、それらの構造について調べた。また、これらの構成単位を共有結合で連結する実用的な方法の検討を行った。この研究に関連して、有機分子が取り込める三次元的な空洞を有する配位結合で架橋された数種の新規マクロサイクル類を合成してそれらの包接能について調べた。3.シクロファンを配位子とするメタロセン類の合成と物性鉄原子の周りが最も込み合った環境にある[3_5]フェロセノファンの合成ルートの再検討を行い、オレフィンメタセシスを閉環反応に用いるルートを考え、このルートに従って合成を行った。また、新しい伝導体として、[3_n]lシクロファンを配位子とするRu(II)Ru(0)混合原子価錯体の合成を試み、n=3の場合にはRu(I)Ru(I)錯体が生成する事を明らかにし、それらの構造と物性について調べた。
マウスの聴覚性痙攣に与える幼児期騒音提示(プライミング)効果とその脳内機構の解明

本研究課題において2つの実験が行われ、学会や英文雑誌に報告された。これら2つの実験では、マウスの下丘内に電気刺激を与えて、聴覚性の痙攣と似た痙攣を生起させ、その痙攣が生起する閾値をつという手法をとった。1つは、マウスの聴覚性痙攣のプライミング効果に下丘が重要な役割を果たしていることを明らかにした研究で、日本動物心理学会、日本神経科学会で発表、Brain Research誌に掲載された。マウスは幼児期に大きな音を聴かせると,数日後に同じ刺激を与えるテストで聴覚痙攣を起こしやすくなる.この聴覚痙攣のプライミング効果の脳内メカニズムはこれまでに明らかにされてこなかった。この研究によって、聴覚痙攣のプライミング効果は、下丘の興奮性の上昇によって生じることが示唆された.もう1つは、下丘内のNMDAレセプターサブユニットNR2Aが聴覚痙攣の生起に重要な役割を果していることを明らかにした研究で、これも日本動物心理学会、日本神経科学会で発表、Molecular Brain Research誌に掲載された.下丘内のNMDAレセプターが聴覚痙攣の生起に関与することが知られていたが、NMDAのどのサブユニットが聴覚性の痙攣に関与しているかどうかは明らかにされていなかった。この研究によりNMDAレセプターサブユニットNR2Aが聴覚様の痙攣の生起と関係が深いこと示された。また遺伝子組み換えマウスの脳内メカニズムと行動との対応関係を調べるのに、この電気刺激法は有効な方法となることを示した。マウスは幼児期に大きな音を聴かせると,数日後に同じ刺激を与えるテストで聴覚痙攣を起こしやすくなる.この聴覚痙攣のプライミング効果の脳内メカニズムは明らかにされていない.そこでC57BL/6マウス172匹を用いて聴覚痙攣の神経回路に含まれる下丘と上丘を電気刺激し、誘発された聴覚痙攣に及ぼすプライミング効果を調べた.痙攣はマウスが狂ったように走るWild running段階と,倒れて手足を震わしたり伸ばしたりするclonic-tonic段階に分類される.下丘への刺激では,いずれの聴覚痙攣段階でも生起する閾値(電流値)がプライム群で有意に低く、上丘深層への刺激では両群で有意な差が認められなかった.これらの結果は,上丘深層ではなく下丘がマウスの聴覚痙攣のプライミング効果に重要な役割を果していることを示している.したがって聴覚痙攣のプライミング効果は,下丘の興奮性の上昇によるものであることが示唆された.この研究は、英文学術雑誌であるBrain Researchに掲載された。さらにこの研究を発展させて、NMDAレセプターのサブユニットNR2A欠損マウスの下丘電気刺激による聴覚痙攣の生起について検討した。12週齢から18週齢のNR2A欠損マウスと野生型マウスの下丘外側核に電極を埋める手術を行った.1週間後にテストを実施し、痙攣が生じる電流値を測定した.NR2A欠揖マウスでは痙攣閾値が野生型マウスに比べて有意に高かった.また,各電流値でのNR2A欠損マウスの痙攣生起率も野生型マウスに比べて低かった.これらの結果は,NR2A欠損マウスでは野生型マウスに比べて下丘電気刺激による痙攣が起りにくいことを示している.したがって,NMDAレセプターサブユニットNR2Aが聴覚痙攣の生起に重要な役割を果していることが明らかになった.この研究は日本神経科学学会で発表された。
『朝鮮民暦』における伝統知と近代知の交錯についての科学史研究

本研究は植民地朝鮮において発行された『朝鮮民暦』を中心に、大韓帝国期から統監府期、朝鮮総督府期を通じて朝鮮半島における改暦の政治社会的意味を探求し、2018年9月に「植民地朝鮮における新旧暦書をめぐる相克」(『帝国日本の科学思想史』(勁草書房)に所収)として発表した。本研究の意義は、次の3つに大別できる。一つ目は、帝国日本による改暦を通じた朝鮮の時間制度への介入は、総督府期ではなく統監府期の1909年にすでに強まっていたことを明らかにしたことである。一般的に、朝鮮に対する日本のさまざまな形での介入は、「公式」な植民地化が行われた1910年以降と考えられている。しかし暦に関しては、すでに大韓帝国期から改暦事業が進められていたとはいえ、日本の露骨な介入が1909年に始まっていたことを、暦書の内容の変遷を通じて明らかにした。二つ目に、暦書に手を加えたことは、単なる時制の変更にとどまらず、社会的慣習・習慣、伝統的宇宙観への介入を意味していたことを論じた点にある。暦書は毎年の日づけを知らせるだけでなく、「迷信的」と扱われる日々の運勢に関する記述を多分に含んでおり、それが朝鮮の人々の暮らしを大きく規定していた。また日の吉凶は古来からの天文学・宇宙観をベースにしたものであったため、そこに足を踏み入れることは、植民地権力たる日本が人々の暮らしに直接的な介入を試みたことを意味していた。最後に、そうして強権的な生活改変を試みたにもかかわらず、人々の暮らしは簡単には変わらなかったことを示した。数百年以上にもわたって築き上げられてきた暮らしの慣性は強い生命力をもっており、植民地権力による強制に容易に屈しなかったことを論じた。今年度は1)資料収集、2)口頭発表を行った。次年度での論文執筆に着実に進展している。1)植民地支配下にあった朝鮮で発行された暦である『朝鮮民暦』は、日本の大学の図書館にほとんど所蔵されておらず、韓国では国立中央図書館および天文研究所にのみ全冊揃った状態で残されているが、運良く日本の古書店に全てではないがシリーズのほとんどが売りに出ていたものを購入することができ、現在分析・検討を進めている。ただし、今日使用されている暦(カレンダー)とは体裁が大きく異なるため、分析に必要な暦学の先行研究を多く参照する必要があり、関連先行研究・資料の収集に多くの時間と費用を割いた。また韓国での資料調査を数度行った。国立中央図書館とソウル大学図書館を中心に行い、関連資料の収集に努めた。天文研究所の資料はウェブ上で多く公開されているため、訪問は行わなかった。日本国内では国立天文台図書館を訪問し、当時の事務資料や内部資料を中心に調査を進めたが、暦編纂を担っていた内務省の資料に関しては所在が明らかでないため、さらなる調査が必要である。2)国際日本文化研究センターで行われたワークショップおよびソウル大学科学史科学哲学協同課程(韓国語)で口頭発表を実施した。まだ調査を開始して間もないため、資料である『朝鮮民暦』の特徴や、その発行をめぐる大きな文脈、今後の研究構想などについて言及するにとどまったが、多彩な分野の研究者たちから建設的かつ批判的なコメントを多く得ることができ、収穫の多い発表となった。1)資料調査:最重要一次資料である『朝鮮民暦』を確保したことは何より大きなステップであった。また国立天文台図書館における調査は、内地の天文台と朝鮮の気象台の深いつながりを示すものとして非常に興味深く、さらなる検討が必要ではあるが、朝鮮だけにとどまらない帝国レベルの文脈で暦書について考察する手がかりとなった。ただし、上述のとおり、内地において暦書出版を担っていた内務省資料の所在が明らかでなく、当時編暦に関わっていた伊勢神宮などにも問い合わせたが、有益な答えは得られなかった。2)口頭発表:国際日本文化研究センターおよびソウル大学科学史科学哲学協同課程で発表を行い、有益で建設的なコメント・批判を得た。内務省の資料などまだ補充の必要なところはあるが、発表を通じて、議論の大枠をどのように設定するべきか、朝鮮だけでなく内地や台湾、あるいは諸外国との比較検討の余地、暦書に記された「迷信」的要素の分析をどう捉えるかに関して省察する機会であった。論文執筆までにはまだ分析と考察の余地が多く残されているが、資料の収集と発表を通じて、さまざまな可能性が拓けた。本年度の実績は大きく(1)資料収集および分析、(2)学会発表、(3)論文執筆に分けられる。(1)主に東京天文台および韓国ソウルにおいて研究内容に関する資料収集を行った。前者には明治大正期にかけて、東京天文台と仁川気象観測所の間で行われた暦の編纂に関するさまざまな交渉に関する書類が所蔵されている。またソウルでは植民地期に発行されたカレンダーや暦書を確認した。さらにウェブ上で公開されているさまざまな資料も活用しつつ、1900年代から30年代の新聞・雑誌資料を幅広く渉猟して分析を行った。(2)29年年6月に香川大学で開催された日本科学史学会において発表を行った。発表では特に20世紀初頭に朝鮮と日本の間でみられた天文学の知識における伝統と近代の緊張関係を論じた。聴衆から有益な質問やコメントを受けることができ、論文の執筆を加速させることとなった。(3)上記(1)(2)の結果を踏まえて、論文を執筆した。すでに初稿を提出した状態である。

当初の計画では学会誌への投稿を考えていたが、商業出版(書籍)の執筆陣に加わるよう声をかけられ、方針を転換した。それによって執筆の分量が大幅に増えたことで、論文では(2)で取り上げた問題に加え、暦の受益者である(はずの)朝鮮民衆および社会の反応も射程に入れ、伝統の慣性と近代科学の相克、植民地近代論の新たな課題などについて詳細に論じることができた。順調に進めば30年夏頃に刊行を予定しており、大きな成果であるといえる。上記「概要」で述べた(1)資料収集の継続、および(2)学会発表は当初の計画通りである。(3)論文執筆に関しては、学会誌への投稿を計画していたが、折良く論集への参加が決定したため、商業出版(論集の刊行)へと方向転換し、さらに3月中に執筆を終えて出版に向けた手続きが順調に進んでいることが「当初の計画以上」と区分した最大の理由である。もう一つの理由としては、結果として、執筆した論文が、本研究課題の目的以上に射程を広げることになり、それによって当初の研究構想を超えた大きな論点を提示できたことである。暦書の分析を通じ、「伝統知と近代知の交錯」という知的レベルにとどまらず、より広い社会的文脈のなかで論じるに至った。その論点は、科学史の領域にとどまらず、たとえば社会史や文化史の領域からも議論が可能であることは間違いない。「近代」というものが東アジアをはじめとする広い地域でどのように浸潤していったのか、あるいはいかなかったのか、そのことは何を意味するのか、現代社会へとどのようにつながるのかなど、さらに大きな問いにもとつながるものを提示できたと自負している。その点においても「当初の計画以上に進展している」と評価できるように思う。本研究は植民地朝鮮において発行された『朝鮮民暦』を中心に、大韓帝国期から統監府期、朝鮮総督府期を通じて朝鮮半島における改暦の政治社会的意味を探求し、2018年9月に「植民地朝鮮における新旧暦書をめぐる相克」(『帝国日本の科学思想史』(勁草書房)に所収)として発表した。本研究の意義は、次の3つに大別できる。一つ目は、帝国日本による改暦を通じた朝鮮の時間制度への介入は、総督府期ではなく統監府期の1909年にすでに強まっていたことを明らかにしたことである。一般的に、朝鮮に対する日本のさまざまな形での介入は、「公式」な植民地化が行われた1910年以降と考えられている。しかし暦に関しては、すでに大韓帝国期から改暦事業が進められていたとはいえ、日本の露骨な介入が1909年に始まっていたことを、暦書の内容の変遷を通じて明らかにした。二つ目に、暦書に手を加えたことは、単なる時制の変更にとどまらず、社会的慣習・習慣、伝統的宇宙観への介入を意味していたことを論じた点にある。暦書は毎年の日づけを知らせるだけでなく、「迷信的」と扱われる日々の運勢に関する記述を多分に含んでおり、それが朝鮮の人々の暮らしを大きく規定していた。また日の吉凶は古来からの天文学・宇宙観をベースにしたものであったため、そこに足を踏み入れることは、植民地権力たる日本が人々の暮らしに直接的な介入を試みたことを意味していた。最後に、そうして強権的な生活改変を試みたにもかかわらず、人々の暮らしは簡単には変わらなかったことを示した。数百年以上にもわたって築き上げられてきた暮らしの慣性は強い生命力をもっており、植民地権力による強制に容易に屈しなかったことを論じた。
S.hyicus表皮剥脱毒素(shET)産生遺伝子の決定

S.aureus表皮剥脱毒素C(ETC)産生株、S.hyicus表皮剥脱毒素B,C,D(shETB,shETC,shETD)産生株からcleared lysate法により42kbプラスミドを抽出し、制限酵素で消化後、pUC119に連結し、大腸菌JM105株に形質転換した。得られた形質転換株をTYbrothで培養後、遠心上清を回収し、10倍濃縮して1日齢ニワトリひなに接種したところ、2.1kbXba 1断片が挿入されたプラスミドを形質転換した株にETC産生能が、1.7kb Hind III断片が挿入されたプラスミドを形質転換した株にshETB産生能が、3.5kb Hind III断片が挿入されたプラスミドを形質転換した株にshETC産生能が、4.7kb Hind III断片が挿入されたプラスミドを形質転換した株にshETD産生能が認められた。また、培養上清中に産生された各毒素は本来の宿主が産生する毒素と耐熱性、抗原性が同一であった。次に、shETA産生株の染色体DNAをHind IIIとEco RIで消化後、上記の通りに大腸菌にクローニングした。3.5kb Hind III断片および9kb EcoR I断片が挿入されたプラスミドを形質転換した株に表皮剥脱活性が認められ、培養上清中に産生されたshETAは本来の宿主が産生するshETAと耐熱性、抗原性が同一であった。次いで、組換えプラスミドからdeletion mutantを作製し、dideoxy法により塩基配列を決定し、遺伝子情報処理ソフトにより解析した。sETCのOpenreading frame(ORF)は834bpで、278個のアミノ酸をコードしていた。ORFの10bp上流にはS-D配列がみられ、さらに上流にはプロモーター様構造も認められた。しかし、sETC産生遺伝子中にはshETB,ETAおよびETB間で共通な配列は認められず、これらの毒素の推定アミノ酸配列との相同性は20%前後であった。shETBのOpen reading frame(ORF)は804bpで、268個のアミノ酸をコードしていた。ORFの8bp上流にはS-D配列がみられ、さらに上流にはプロモーター様構造も認められた。shETBとETBの推定アミノ酸配列の相同性は約60%であった。Staphylococcus hyicus表皮剥脱毒素B(shETB)産生株であるP-43株からcleared lysate法により42kbプラスミドを抽出し、数種類の制限酵素で消化後にアガロース電気泳動し、ナイロン膜に転写した。次に、S.aureus表皮剥脱毒素であるETAとETBの間で高度に保存されている活性関連領域の塩基配列を基にビオチン化DNAプローブを合成し、上記の転写膜を用いてSouthern blot hybridizationを行ったところ、本プローブは7.7kb EcoRI断片と1.7kb Hind III断片にのみhybridizeした。

次に、EcoRIおよびHindIIIで消化した42kbプラスミドをアガロース電気泳動し、ゲルから7.7kb EcoRI断片と1.7kb Hind III断片を抽出し、大腸菌のベクタープラスミドあるpUC19およびpUC118のEcoRIsiteとHindIIIsiteにそれぞれ連結し、大腸菌JM105およびJM109株に形質転換した。得られた形質転換株をTYbrothで培養後、遠心上清を回収し、10倍濃縮して1日齢ニワトリひなに接種したところ、両方の形質転換株に表皮剥脱能が認められた。また、培養上清中に産生されたshETBは本来の宿主が産生するshETBと耐熱性、抗原性が同一であった。次に、1.7kbHindIII断片が挿入されたプラスミドからdeletion mutantを作製し、dideoxy法により塩基配列を決定し、遺伝子情報処理ソフトによりコンピューター解析した。shETBのOpen reading frame(ORF)は804bpで、268個のアミノ酸をコードしていた。ORFの8bp上流にはS-D配列がみられ、さらに上流にはプロモーター様構造も認められた。なお、shETB産生遺伝子中には使用したプローブと全く同一の塩基配列がみられ、活性領域の構造がshETB,ETAおよびETB間で同一であることが明らかとなった。また、shETBとETBの推定アミノ酸配列の相同制覇59.8%となり、ETAとETBの相同性(41.0%)よりも高くなり、異種の細菌が産生するにも関わらずshETBとETBは分子進化において近縁であることが示唆された。Staphylococcus aureus表皮剥脱毒素C(ETC)産生株であるHorse-1株からcleared lysate法により42kbプラスミドを抽出し、制限酵素Xba Iで消化後、Xba I消化したpUC119に連結し、大腸菌JM105株に形質転換した。得られた形質転換株をTY brothで培養後、遠心上清を回収し、10倍濃縮して1日齢ニワトリひなに接種したところ、2.1kb Xba I断片が挿入された組換えプラスミドを形質転換した株にのみ表皮剥脱活性が認められた。また、培養上清中に産生されたETCは本来の宿主が産生するsETCと耐熱性、抗原性が同一であった。次に、組換えプラスミドからdeletion mutantを作製し、dideoxy法により塩基配列を決定し、遺伝子情報処理ソフトにより解析した。sETCのOpenreading frame(ORF)は834bpで、278個のアミノ酸をコードしていた。ORFの10bp上流にはS-D配列がみられ、さらに上流にはプロモーター様構造も認められた。しかし、sETC産生遺伝子中にはshETB,ETAおよびETB間で共通な配列は認められず、これらの毒素の推定アミノ酸配列との相同性は20%前後であった。次いで、shETA産生株であるS.hyicusP-1株の染色体DNAをHind IIIとEcoR Iで消化後、上記の通りに大腸菌にクローニングを行ったところ、3.5kb Hind III断片および9kb EcoR I断片が挿入された組換えプラスミドを形質転換した株に表皮剥脱活性が認められ、培養上清中に産生されたshETAは本来の宿主が産生するshETAと耐熱性、抗原性が同一であった。
考古遺跡から出土する炭化米の遺伝情報の1次資料化とデータベースモデルの開発

日本各地の遺跡からは多量のイネ種子が出土しているが,その大半は黒化し炭化米と呼ばれている.故佐藤敏也氏が1960年代から1985年ころに収集した炭化米(これを佐藤コレクションという)を中心としてそれらの情報、とくに遺伝情報を1次資料化し,将来のデータベース化に備えようというものである.なお佐藤コレクションに含まれるサンプル総数は100万粒を超えるほど膨大なものであることがわかった.今年度はその最終年度であり、主にDNA分析に力を入れてまとめを行った.DNA分析を行った遺跡は全部で17遺跡(北海道から沖縄までの32都道府県にまたがる)で、そこから出土した計207粒の炭化米を研究に用いた.これら炭化米の多くは熱を受けて炭化したのではないことが外見上から確かめられた.DNA抽出はSSD法ないしはアルカリ法で行い,増幅はPCR法によった.その結果,古代の日本列島のイネのほとんどすべてがジャポニカであったこと,また約40%ほどの確率で熱帯ジャポニカの系統が含まれていることなどが明らかになった.熱帯ジャポニカは、場所、時期を問わず出土しており,当時の日本列島にひろく分布していたものと思われる.あわせて福岡市雀居遺跡から出土した炭化米はその220粒程度を対象に分析を行った.このうち12粒から,ジャポニカであることを示すDNA断片が増幅された.ただしそれらが熱帯ジャポニカであるか温帯ジャポニカであるかの判定はできなかった.日本各地の遺跡からは多量のイネ種子が出土しているが,その大半は黒化し炭化米と呼ばれている.故佐藤敏也氏が1960年代から1985年ころに収集した炭化米(これを佐藤コレクションという)を中心としてそれらの情報、とくに遺伝情報を1次資料化し,将来のデータベース化に備えようというものである.なお佐藤コレクションに含まれるサンプル総数は100万粒を超えるほど膨大なものであることがわかった.今年度はその最終年度であり、主にDNA分析に力を入れてまとめを行った.DNA分析を行った遺跡は全部で17遺跡(北海道から沖縄までの32都道府県にまたがる)で、そこから出土した計207粒の炭化米を研究に用いた.これら炭化米の多くは熱を受けて炭化したのではないことが外見上から確かめられた.DNA抽出はSSD法ないしはアルカリ法で行い,増幅はPCR法によった.その結果,古代の日本列島のイネのほとんどすべてがジャポニカであったこと,また約40%ほどの確率で熱帯ジャポニカの系統が含まれていることなどが明らかになった.熱帯ジャポニカは、場所、時期を問わず出土しており,当時の日本列島にひろく分布していたものと思われる.あわせて福岡市雀居遺跡から出土した炭化米はその220粒程度を対象に分析を行った.このうち12粒から,ジャポニカであることを示すDNA断片が増幅された.ただしそれらが熱帯ジャポニカであるか温帯ジャポニカであるかの判定はできなかった.初年度である今年度は、故佐藤敏也氏が集めた炭化米の整理のほか、今年度新たに発見された炭化米の分析を行った。1故佐藤敏也氏が集めた炭化米の整理。大阪府弥生文化博物館に収蔵されている同種子の整理作業を行った。地域別の分別作業および種子数のカウントがほほ完了した。来年度はこれにもとづいて分類を行い、代表的なものからのDNA抽出を試みる。2新規に出土した炭化米の分析(1)神奈川県池子遺跡(弥生時代)の種子。炭化米のほか、土塊中の穂らしい構造からイネ籾を選別し、DNAによる品種の鑑別を行った。温帯ジャポニカと判定された。なおあわせてX線による構造の解析を試みたがうまく行かなかった。(2)青森県高樋遺跡(弥生時代)の種子。2粒の炭化米を分析したところ、1粒が熱帯ジャポニカであることがわかった。なお品種の判定はNakamura et al.(1997)が使用を勧めるPS-ID領域の配列によった。(3)滋賀県下の郷遺跡(弥生時代)の種子。40粒の種子を分析した結果、約半数が温帯型、残りが熱帯型であることがわかった。判別は数種のプライマーの組み合わせによった。(4)仙台市富沢遺跡(弥生時代)の種子。30粒を分析した結果、大半が温帯ジャポニカであった。判別は数種のプライマーによった。(5)長野市川田条里遺跡(江戸時代)のイネ株。田植え後と思われるイネ株からDNAを抽出したところ、1株から、熱帯型ジャポニカが検出された。(6)岐阜県関市弥勒寺東遺跡(平安時代)の炭化米。36粒からDNAを抽出したところ、40%が熱帯型、20%が温帯型であったが、残り30%はそれらの雑種と判断された。詳細を調査中である。今年度もひきつづきデータの整理と一部種子の整理を行った。佐藤博士によって鑑定された種子は総数で100万におよぶことがわかった。今年度はこのデータベース化の1次資料つくりに重点を置いた。写真撮影をあわせて行い、画像データも蓄積することとし、その作業にとりかかった。分析の予備調査で明らかになったことは次の通りである。(1)種子の大きさの分析では、古代の稲種子のばらつきが極めて大きかったことがわかった。

そのばらつきの大きさは、1つの遺跡から出土した種子群でさえ現在の日本のすべての品種におけるばらつきを越える程度であった。(2)平行して行ったDNA分析では、水田の遺構から出土した種子のなかにも陸稲的性質が強い熱帯ジャポニカが検出された。この事実は日本の弥生時代の成立、水田稲作の発展過程にかんする従来の定説を大きく書きかえる可能性をはらむものである。(3)籾のついた種子も多数残されている。これらの分析の結果、当時のげをもっていた品種がおおかったらしいことがあきらかになった。こうした諸事実は日本には縄文時代から稲作があったこと、弥生時代の稲作がその延長にあったこと、などを示唆している。来年度はこれをうけて、DNA分析を本格化するとともに、写真撮影(デジタル情報とする予定である)を完了させたいと考えている。DNA分析ではとくに熱帯ジャポニカと温帯ジャポニカの区別に力点をおくとともに、最近になって各地の遺跡から発掘されている種子との比較なども行いたいと考えている。今年度は4度大阪府立弥生文化博物館を訪ね,ひきつづき佐藤敏也コレクションの整理収集にあたるとともに,一部,これ以外に新たに持ち込まれたイネ種子(発掘された炭化米が中心)のDNA分析を行った.1.佐藤コレクションの整理はほぼ終了しデジタル顕微鏡による写真撮影も順調に進んでいる.2.もちこまれた炭化米は,滋賀県守山市下之郷遺跡,福岡県福岡市板付遺跡などのもので,総点数は5000粒ほどである.これらからランダムに抽出した個体からSDS法によってDNAを抽出した.なお下之郷遺跡の炭化米中から,熱帯ジャポニカに固有の形質である「長護頴」の個体を検出した.下之郷遺跡から得られた炭化米の1つが,DNAレベル(葉緑体DNAのPS-ID領域)でも熱帯ジャポニカに属することが新たに明らかとなった.3.板付遺跡の炭化米は総数が4800にも達し,全体のDNA分析は行えなかった.しかしその一部を抽出してDNA分析を行っている.4.下之郷遺跡および板付遺跡のほか,日本列島各地の遺跡から出土した炭化米のDNA分析を行った.その多くは弥生時代のものであった.これらのうち約40%ほどが熱帯ジャポニカに固有のDNAパターン(葉緑体DNAのPS-ID領域のほか、ランダムに増幅させたDNA領域のデータを含む)を示したことから,同時代にはまだ熱帯ジャポニカの栽培が普遍的に行われていたことが明らかとなった.日本列島には縄文時代にすでに稲作が渡来していたものと見られるが,今年度の研究成果は,弥生時代の稲作が縄文時代の稲作の継承であった可能性を強く示唆している.日本各地の遺跡からは多量のイネ種子が出土しているが、その大半は黒化し炭化米と呼ばれている。故佐藤敏也氏が1960年代から1985年ころに収集した炭化米(これを佐藤コレクションという)を中心としてそれらの情報、とくに遺伝情報を1次資料化し、将来のデータベース化に備えようというものである。まず研究では佐藤コレクションについて、収蔵されている大阪府立弥生文化博物館の協力を得てその数や整理状況を調査した。それに基づき、遺跡・遺構ごと、整理箱ごとのサンプルを整備した。そのデータは4月に刊行する報告書に取りまとめて掲載の予定である。次に、それらの外形データを整理するため1粒を単位に写真撮影にとりかかった。撮影はすべてCCDカメラを用い画像はデジタル画像として保存している。画像の平均の大きさは1.5ないし2Mb程度である。
地域医療分野における競争政策上の課題に関する研究-医療のIT化の問題を中心に-

本研究は、わが国における地域医療分野における競争政策上の課題を、医療のIT化をめぐる問題を中心に明らかにし、その解決のための法規制について、具体的な政策提言を行うことを目的とした。本研究は、まず、医療法、医療分野における独禁法による法規制等現行法に基づく医療分野における規制の把握及び米国における比較法研究から出発した。米国法については、平成16年7月に公表された「医療分野における競争に関するレポート」の内容に関する検討及び関連する文献についての調査を行った。平成18年度に医療法の第五次改正がなされ、本研究に関しては、患者・国民の選択の支援に資する医療に関する情報提供の推進を図るために、都道府県を通じた医療情報の提供制度が創設され、また、医療に関する広告規制制度の見直し等がなされた。この改正内容および運用状況について、医者と患者間に存在する情報の非対称性を是正し、医療サービス情報の質の確保をどのように図るかという視点から、検討を行い、研究内容を論文として公表した。地域医療分野の実態に即した法的検討を行っている点で、意義を有すると考えられる。また、研究過程において、地域医療における英国、ドイツにおける調査やわが国における医師等の地域医療従事者等のヒアリング調査を行い、現状と問題点を明らかにすることに努めた。当初、本研究において検討を予定していた電子カルテシステムやレセプトのオンライン請求等のシステム間の相互運用性の確保といった競争法上の問題は、医療機関にとって、設備投資の負担が重い等の理由からネットワーク化自体が遅れているため、十分な実態調査および検討ができなかった。医療提供体制における競争法上の問題として、今後の研究課題としたい。平成17年度は、当初の計画に沿って、現行法に基づく医療分野における規制の的確な把握、および米国における医療分野における競争法規制に関する比較法的研究を行った。平成17年度は、第5次医療法改正案の内容が議論され、平成18年度に改正法が成立する見込みであることから、医療法、医師法、および健康保険法の現行法の内容について文献調査を行ったうえで、法改正の議論に関する文献調査および競争法、社会保障法の研究者との間で研究打ち合わせを行った。さらに、米国における医療分野における競争政策上の規制について、米国連邦取引委員会と司法省によって平成16年7月に共同して公表した「医療分野における競争に関するレポート」の内容に関する検討および関連する文献についての調査を行った。特に、地域医療機関間のジョイントベンチャー、病院の合併規制に関して、判例研究を行った。特に、病院の合併における「一定の取引分野」の認定、病院の非営利性をどの程度考慮するべきかについて、焦点を充てた分析を行った。また、米国における医療分野における競争政策上の規制全般について、競争法および米国医療規制に詳しい学者との意見交換を行った。現行法に基づく医療分野における規制の現状および問題点、第5次医療法改正の内容の検討、米国における医療分野における競争政策上の規制に関して、当面の課題であるわが国における医療分野における競争政策を検討する形で論文として公表する予定である。特に、第5次医療法改正内容が確定次第、18年度内に、その評価を中心に、公表する予定である。平成18年度においては、研究テーマに直結する、地域医療体制に関する法制度について、大幅な法改正が行われた。「患者の視点に立った、患者のための医療提供体制の改革」を基本的考え方とした「良質な医療を提供する体制の確立を図るための医療法等の一部を改正する法律」が同年6月に成立し、本研究テーマである「医療のIT化の問題」に直接関連する「患者等への医療に関する情報提供の推進」については、患者等が医療に関する情報を十分に得られ、適切な情報を選択できるように支援するという基本的考え方から、都道府県が医療機関等に関する情報を集約し、わかりやすく住民に情報提供を行い、住民からの相談等に適切に応じる仕組み(医療機能情報公表制度)の創設、および広告規制の見直しによる広告可能事項の拡大が行われた。本年度においては、研究テーマに関連する法改正に焦点を当てて、研究を行った。