hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組織・生体環境の変化を検出し機能する即応型ターゲティングDDSへの挑戦

天然多糖プルランにリン酸基を導入したリン酸化プルランを合成した。抗菌物質である塩化セチルピリジニウムCPCのみでは10%の高濃度でも洗浄操作によりCPCが流れ去るために十分な抗菌効果が得られなかったが,リン酸化プルランと併用することにより,わずか0. 01%で優れた抗菌効果を発揮することが明らかとなった。さらに,リン酸化プルランは抗菌薬や抗がん剤についても徐放制御に役立つことが示唆された。1.混合物の濁り測定キャリアには,天然多糖のプルランにリン酸基を導入したリン酸化プルラン(PPL)を合成し,殺菌剤には塩化セチルピリジニウム(CPC)を用いた.PPLとCPCを様々な濃度比で混合した水溶液を調整し,15分間静置後に分光光度計で測定した.PPLとCPCを混合すると,コロイド形成により溶液は白濁した。また,PPL:CPC=1:1(重量比)の混合比の時に白濁は最も顕著であった。一方,1:1の割合で混合した溶液を01000ppmの濃度範囲で濁度を測定すると。濃度低下に伴い濁度も低下するが,100ppm付近で再び白濁し,再度,コロイドを生成することが明らかとなった。2.会合状態の評価疎水部位と結合し青色に呈色するCoomassie Brilliant Blue (CBB)を用いて,PPLとCPCの複合コロイドの会合状態を透過光の吸光度により評価した。CBB評価法によって得られたそれぞれのスペクトルのピークトップは,CPCのみのミセルの場合611 nm, PPL : CPCが1:1の複合コロイド1000ppmの場合612nm同じ複合コロイド100ppmの場合629nmであった。3.細菌を用いた抗菌効果の検討歯面モデルには,アパタイト焼結体(HAp)を用いた.う蝕原菌Streptococcus mutansの菌懸濁液を12穴プレートに各4ml分注し,PPLとCPCの混合液で処理したHApを浸漬した.12時間培養後,HAp上に増殖した菌を走査電子顕徽鏡にて観察した.CPCが100と200ppmでは抗菌効果を発現するものの,CPC300,400および500pmでは同じ混合比であり,かつ,CPCが高濃度であるにも関わらず抗菌効果を発現しなかった。平成23年度は,平成22年度に引き続き会合状態の分子レベル解析を行うとともに,再生医療や抗がん医療への展開を図るべく,抗菌薬(抗生物質)や抗がん剤を用いて,除法特性を評価した。1.殺菌剤への展開前年度の成果をもとに,リン酸化プルランと殺菌剤CPCとの複合体による試作DDSが,濃度変化に伴いキャリアとの会合状態がどのように変化し,さらにそのことが薬理作用にどのような影響を及ぼすか理工学的な分析手法を用いて解析するとともに,アパタイトへの吸着特性と抗菌効果を評価した。その結果,リン酸化プルランのリン酸化率により殺菌効果やターゲットであるアパタイトへの吸着特性が調節できることが示唆された。さらに,リン酸化プルラシのリン酸化率や分子量を最適化することにより,低濃度で著しく抗菌効果を発現するDDSとなることが明らかとなった。2.抗菌薬(抗生物質)への展開人工関節置換術等の術後に細菌性深部感染症を引き起こすことがある。その場合,PMMA骨セメントを用いた抗菌剤入りセメントビーズ法が広く用いられている。抗菌薬バンコマイシンを用いて薬物徐放能を検討したところ,リン酸化プルランはPMMAセメントよりも優れた徐放性を示し,より治療効果の高いDDSとなる可能性を得た。3.抗がん医療への展開抗がん剤であるメソトレキセートについて,前述の抗菌薬バンコマイシンと同様に試料を作製して徐放量を評価した。その結果,メソトレキセートの場合はバンコマイシンとはまったく挙動が異なり,PMMAをキャリアとした方がリン酸化プルランを用いるよりも早期に徐放することが明らかとなった。さらに,リン酸化プルランのリン酸化率や分子量を変えることにより,徐放速度や徐放量が調節可能であることがわかった。
現代中央アジア地域における社会開発に関する調査研究

中央アジアを調査地域として、社会開発の現状と課題の調査をおこなった。人間の安全保障の概念を取り入れ、特に、保健分野、教育分野、災害、ICT(情報通信技術)の利活用促進による社会開発、地域コミュニティ開発とマイクロファイナンスの取り組みについて調査をおこなった。これらは国連ミレニアム開発目標(MDGs)を達成するための課題でもある。本研究は、先行研究である九州大学教育研究プログラム・拠点形成プロジェクト(P & P)アジア総合研究「アジア地域における人間の安全保障の観点による社会開発に関する新たなフレームワークの研究(研究代表:大谷順子)」の成果を踏まえ発展させて調査をおこない、先行研究において調査が困難であった地域を中心に調査を実施した。中央アジアを対象に社会開発の現状について現地調査をおこなった。人間の安全保障の概念を取り入れ、特に、保健分野、教育分野、ICT(情報通信技術)の利活用促進による社会開発、地域コミュニティ開発とマイクロファイナンスの取り組みについて調査をおこなった。本研究は、先行研究である九州大学教育研究プログラム・拠点形成プロジェクト(P&P)アジア総合研究「アジア地域における人間の安全保障の観点による社会開発に関する新たなフレームワークの研究(研究代表:大谷順子)」の成果を踏まえ発展させているため、先行研究において現地調査に行くことができなかった地域を中心に現地調査を行う。中央アジアを対象に社会開発の現状にっいて現地調査をおこなった。本研究は、先行研究である九州大学教育研究プログラム・拠点形成プロジェクト(P&P)アジア総合研究「アジア地域における人間の安全保障の観点による社会開発に関する新たなフレームワークの研究(研究代表:大谷順子)」の成果を踏まえ発展させているため、先行研究において現地調査に行くことができなかった地域を中心に現地調査を行った。すなわち、初年度である平成20年度は、タジキスタン、トルクメニスタン、中国新彊ウイグル自治区など中央アジアにおける社会開発の現地調査に注力した。それらの現地調査では各国政府や国際機関、さらにはNGOなど民間の取り組みをあわせて聞き取り調査やプロジェクトサイトの視察を行った。また、2008年5月に四川大地震、同年3月と10月には新彊ウイグル自治区において地震が発生したため、これら地域においては被災地調査も行った。その際、新彊大学や、四川大学など現地の大学との連携による現地調査を行うことに加え、アジア開発銀行や世界保健機関など援助機関への聞き取り調査も行った。本研究の初年度が開始してまもなく2008年6月には、東京外国語大学AA研で開催された科研費海外学術調査総括班フォーラムに参加し、他の海外調査を行っている地域研究者たちと実際に研究活動を行っていく際に生じる様々な課題を討論し参考とした。その他にも、国内と海外における研究会や学会とそのフィールド・トリップに参加し、他の研究者たちとの討論に参加し、発表を行った。第2年目である平成21年度は、地域的には、中国新彊ウイグル自治区を中心として活動を行い、中国新彊ウイグル自治区におけるJICA(国際協力機構)の遊牧民定住化プロジェクトの視察を含め、現地調査に注力した。先行研究と本助成研究で行けなかったモンゴルやロシアにおいても現地調査を行った。国境を越えてのカザフ族など中央アジア人のコミュニティそれらの現地調査では各国政府や国際機関、さらにはNGOなど民間の取り組みをあわせて聞き取り調査やプロジェクトサイトの視察を行った。新彊ウイグル自治区では、2009年7月の7.5事件以来、緊張状態が続いているが、現地との研究体制が築かれていたため、現地調査が可能となった。また、研究会を開催し、研究成果として刊行する共編著の書籍の刊行準備も進めた。新彊ウイグル自治区は7月の7.5事件から、少数民族問題から通信規制がとられているため、新彊の研究者たちと原稿などを確認するためにも、現地に実際に赴く必要があった。その他、11月に開催された第20回国際開発学会など、国内と海外における研究会や学会とそのフィールド・トリップに参加し、他の研究者たちとの討論に参加し、発表を行った。また、来年度に開催される予定の中央アジアの国際学会において本科研チームでセッションを持って発表をするべく準備を行った。中央アジアを対象に社会開発の現状について現地調査を行った。

人間の安全保障の概念を取り入れ、特に、保健分野、教育分野、ICT(情報通信技術)の利活用促進による社会開発、地域コミュニティ開発とマイクロファイナンスの取り組みについて調査をおこなった。これらは国連ミレニアム開発目標(MDGs)を達成するための課題でもある。第3年目である平成22年度は、地域的には、中国新彊ウイグル自治区を中心として活動を行なった。新彊ウイグル自治区では、2009年7月の7.5事.件以来、緊張状態が続いているが、現地との研究体制が築かれていたため、現地調査が可能となった。また、研究会を開催し、研究成果どして刊行する共編著の論文準備も進めた。新彊ウイグル自治区は7月の7.5事件から、少数民族問題から通信規制がとられているため、新彊の研究者たちと原稿などを確認するためにも、現地に実際に赴く必要があった。予定していたキルギスの現地調査は政情不安で治安が悪化したため延期となった。また並行して、まだ最終年度ではないが、本研究の成果の発表も開始した。その他、7月に第8回国際旧ソビエト圏研究学会では本研究チームでセッションを持ち、NYのメディアから取材を受けた。また、他にも国内外における学会、研究会や学会とそのフィールド・トリップに参加し、他の研究者たちとの討論に参加した。紀要論文の他、『中国21』から依頼原稿を受けるなどの成果の発表を行った。さらには、ウズベキスタン共和国政府より11月にタシケントで開催されたMDG会議への招聘を受けたことも、本研究の成果が認められていることと言える。中央アジアを対象に社会開発の現状について現地調査をおこなった。他のアジア地域に比べて圧倒的に情報量が少ない中央アジアの現状の把握と課題の把握をおこなうことができた。現地調査には人間の安全保障の概念を取り入れ、特に、保健医療分野、教育分野、ICT(情報通信技術)による社会開発、地域コミュニティ開発とマイクロファイナンスの取り組みについて調査をおこなった。初めの3年間は、この科研費に先行して実施した研究で調査が実現しなかった地域を中心とした。最終年度である平成23年度は、カザフスタン共和国と中国新彊ウイグル自治区において現地調査を実施した。新彊ウイグル自治区では、2009年7月の7.5事件以来、緊張状態が続いているが、現地との研究体制が築かれていたため、現地に密着した詳細な調査が可能となった。また、研究会を開催し、研究成果として刊行する共編著の論文準備も進めた。新彊ウイグル自治区は少数民族問題から厳しい情報通信規制がおこなわれることがあり、新彊の研究者たちと原稿などを確認するためにも、現地に実際に赴く必要があった。
圧電材料による構造部材の大変形測定法に関する研究

本研究は,曲げや座屈などによる構造部材の局部的な形状変形量を側定するシート状センサを開発することを目的とし,センサシートの変形と圧電フィルムからの出力電圧の関係を実験と数値計算の両面から解明すること,さらに,センサ形状および構成法の検討を行った。2年間の研究により以下の成果を上げた。(1)使用する素材,形状,センサの構成法に関する実験的検討センサに使用する素材・形状,センサの構造,製作方法について,センサの試作と性能確認実験を繰り返し実施して検討した。研究の結果,圧電フィルム及び,フィルムの出力電圧を調整し,電気的に接続する役目を持つ導電性ゴム,および,導電性フィルムの配置および結線方法について知見を得るとともに,曲げセンサとして標準的なセンサの構成方法を確立した。また,本センサは,取り付けた構造部材の軸力およびセンサ外面からの圧縮力に対して出力信号をほとんど生じず,曲げによる変形のみによって出力信号(電圧)を生じることを実験で確認した。(2)変形測定センサによる梁の振動変形量測定とセンサの測定原理に関する理論的検討ステンレス製の片持ち梁の曲げ振動実験を行い,梁に開発したセンサを取り付けて測定実験を行った。この結果,開発したセンサにより,理論的に検討した結果とほぼ同等な結果が測定できることを確認した。また,センサの測定原理について理論的な検討を行った結果,本センサによって,被測定部材の曲率半径に反比例する側定信号が得られることが明らかになった。以上12年間の研究の結果,曲げセンサの基本構成法を確立し,実用に供する際の目処を付けることができた。本研究は,曲げや座屈などによる構造部材の局部的な形状変形量を測定するシート状センサを開発することを目的とし,センサシートの変形と圧電フィルムからの出力電圧の関係を実験と数値計算の両面から解明すること,さらに,センサ形状および構成法の検討を行う予定であった。平成13年度の研究により以下の成果を上げた。(1)使用する素材,形状の実騨的検討センサに使用する素材・形状について,実験を主体としての検討した。センサに使用する圧電フィルムは比較的に出力電圧が小さいため,構造材料の変形により圧電材料が生じる出力電圧を効果的に取り出す必要があり,素材としては,弾性変形量の大きいニトリルゴム,およびシリコンゴムを選定し,シート厚さ,面積,荷重負荷方法等がセンサ出力に及ぼす影響を調査した。なお,本年度は素材の変形量と出力の関係を把握し易い圧縮実験を行った。実験の過程で,センサを開発する上で重要となるセンサの成型方法,および,柔軟な材料の電気配線技術に関する知見を獲得し,さらに実験の結果,荷重,変形量に応じた適切なセンササイズを選定する上で必要となる基礎データを蓄積することができた。(2)梁の振動変形量とセンサ出力の関係アクリル樹脂製の片持ち梁の曲げ振動実験を行い,梁に直接圧電フィルムを接着した場合と,ゴムを併用した場合について,変形量と出力電圧の関係を測定した。どちらの場合も,梁の変形量に比例して数ボルト程度の出力が得られることを確認した。本年度は,センサ成型の問題を解決するための基本技術獲得と基礎データ取得のために予想以上に時間を要したため,より具体的な成果については次年度に期待される。本研究は,曲げや座屈などによる構造部材の局部的な形状変形量を測定するシート状センサを開発することを目的とし,センサシートの変形と圧電フィルムからの出力電圧の関係を実験と数値計算の両面から解明すること,さらに,センサ形状および構成法の検討を行った。平成14年度の研究により以下の成果を上げた。

また,本センサは,取り付けた構造部材の軸力およびセンサ外面からの圧縮力に対して出力信号をほとんど生じず,曲げによる変形のみによって出力信号(電圧)を生じることを実験で確認した。(2)曲げセンサによる梁の振動変形量測定とセンサの測定原理に関する理論的検討ステンレス製の片持ち梁の曲げ振動実験を行い,梁に開発したセンサを取り付けて測定実験を行った。この結果,開発したセンサにより,理論的に検討した結果とほぼ同等な結果が測定できることを確認した。また,センサの測定原理について理論的な検討を行った結果,本センサによって,被測定部材の曲率半径に反比例する測定信号が得られることが明らかになった。以上,2年間の研究の結果,曲げセンサの基本構成法を確立し,実用に供する際の目処を付けることができた。
精製超分子複合体を用いた葉緑体蛋白質膜透過反応の完全再構成と構造ダイナミズム

細胞の複雑な代謝機能は様々な蛋白質が生体膜を隔てて特異的に運ばれる事で維持される。さまざまな膜系で異なる蛋白質を膜透過させる分子装置、すなわちトランスロコンが構築されているが、これらは、生じた進化的起源が異なり、したがって、その分子組成も分子メカニズムも異なっている。われわれは、植物葉緑体のトランスロコンの因子にタグ配列を付加させたトランスジェニック植物を作成し、その精製標品を用いた葉緑体トランスロコンの構造と機能に迫りたいと考えている。これまでの結果から、高度に精製できる事が分かった。今後は、さらに収量を上げるために、スケールアップと精製効率の向上を進めていく必要がある。細胞やオルガネラを囲む生体膜は疎水性のコアを持つバリアとして働く。生命は進化の過程で蛋白質膜透過装置トランスロコンをごく限られた種類生み出してきた。我々は、植物葉緑体内包膜特有のトランスロコンに関して、中心因子Tic20にアフィニティタグを付加したタバコ形質転換植物を用い、1メガダルトンの超分子膜蛋白質複合体として精製し、Tic20を含む必須4因子の完全同定に成功した。さらに、このTIC複合体通過後に前駆体蛋白質が相互作用する輸送モーターと考えられる2メガダルトンの巨大膜蛋白質複合体の単離と、これを構成する新規ATPaseを含む必須7因子の完全同定にも成功した。これまでに、TICトランスロコンに関してはリポソームへの組み込み、チャネルの電気生理的解析まで成功している。組み込んだTICに前駆体は結合するが膜透過自体は起きない。そこでTICを輸送モーターと超分子複合体を形成した状態で精製しリポソームに組み込む事でATP加水分解を伴う蛋白質膜透過反応完全再構成系の構築を目指す。これまでの解析で、形質転換タバコを利用して、TIC複合体およびモーター複合体を、単独あるいは超複合体として、高度に精製する方法は確立できた。しかし、収量という点からすると、出発材料に含まれる複合体量に比較して、最終精製標品の量がかなり少ない、すなわち精製過程においてロスが生じている事が分かった。今後は、このロスをいかにして少なくできるか、また、精製用のタグとして、現在しようしているタグが最適なのかどうか、についても検討する必要があると思われる。我々は、植物葉緑体内包膜特有のトランスロコンに関して、中心因子Tic20にアフィニティタグを付加した形質転換植物を用い、1メガダルトンの超分子膜蛋白質複合体として精製する事に成功した。さらに、この精製超分子複合体をリポソームに組み込む事で、前駆体と相互作用するチャネル活性の測定にも成功している。さらに、本研究では、新奇に見出した輸送モーター複合体をも含めた超複合体を精製し、再構成する事で、真核生物型トランスロコンではほとんど成功例がない、トランスロコンと輸送モーター複合体による蛋白質膜透過過程の完全再構成系を構築し、膜透過反応完了まで含めた各素過程の詳細な解析が可能となると研究を計画した。現在までのところ、クオリテイに関しては、十分な精製度を保ったまま、トランスロコンとモーターの2者複合体の精製には成功している。ただし、それを再構成に用いるには、量的な問題をクリアーする必要がある。見積もりでは、精製量を現在の10倍以上には高める必要がある。出発材料を単純に増やすだけでは、植物体の栽培や葉緑体の調製、そこからの精製にかかる実験材料費、消耗品費用が、非常に多量に必要となり現実的ではない。したがって、現在の精製方法を抜本的に見直し、精製効率を10倍以上に上げる必要があり、その精製条件の検討を進めている。精製には、非常に特異性の高いアフィニティタグを付加した形質転換植物を用いている。このタグの特異性は高いが、そのタグ部分の複合体からの露出度が低いせいか、精製効率が悪く10%以下であり、ここを100%近くするブレークスルーが必要であり、タグ部分の露出度が増すような精製条件の検討を進める必要がある。一方で、タグを改変した形質転換植物を準備する事も必要である。原核型トランスロコンSEC複合体、TAT複合体、ミトコンドリアTOMやTIM、ペルオキシソームPEXなどが知られている。これらは進化的由来の違いから、分子組成も蛋白質膜透過の分子機構も大きく異なっている。また、蛋白質膜透過には膜透過チャネルのトランスロコンと連携しエネルギー依存的に膜透過を駆動する輸送モーター(複合体)が必要とされるが、この輸送モーターについても各トランスロコンそれぞれに固有のものが用意されている。われわれは、植物葉緑体内包膜特有のトランスロコンに関して、中心因子Tic20にアフィニティタグを付加した形質転換植物を用い、1メガダルトンの超分子膜蛋白質複合体として精製する事に成功した。この精製超分子複合体をリポソームに組み込む事で、前駆体と相互作用するチャネル活性の測定にも成功している。本研究の計画では、新奇に見出した輸送モーター複合体をも含めた超複合体を精製し、トランスロコンと輸送モーター複合体による蛋白質膜透過過程の完全再構成系の構築を計画した。

精製には、非常に特異性の高いアフィニティタグを付加した形質転換植物を用いてきており、植物体の栽培条件、葉緑体の単離条件、葉緑体からの可溶化条件、特にデタージェントの種類、塩濃度、アフィニティ精製時のレジンの種類、使用するバッファーの種類、アフィニティレジンからの溶出方法、等の細かな条件を検討することができた。精製効率の改善は見られているが、今後のさらなる精製条件の検討や、精製手法の検討が必要である。細胞の複雑な代謝機能は様々な蛋白質が生体膜を隔てて特異的に運ばれる事で維持される。さまざまな膜系で異なる蛋白質を膜透過させる分子装置、すなわちトランスロコンが構築されているが、これらは、生じた進化的起源が異なり、したがって、その分子組成も分子メカニズムも異なっている。われわれは、植物葉緑体のトランスロコンの因子にタグ配列を付加させたトランスジェニック植物を作成し、その精製標品を用いた葉緑体トランスロコンの構造と機能に迫りたいと考えている。これまでの結果から、高度に精製できる事が分かった。今後は、さらに収量を上げるために、スケールアップと精製効率の向上を進めていく必要がある。タバコ形質転換体を用いて、TIC複合体およびモーター複合体は、高度に精製できる事が分かった。この事は、これらの複合体が、葉緑体への蛋白質輸送に必須であるという事を示すための、生化学的データの取得には十二分に役目を果たしてきた、その威力を発揮してきたと考えている。しかしながら、再構成や構造解析など、さらに一歩進んだ構造機能壮観の解析を行なう場合には、精製量の増加が望まれる。タグ部分の露出度が増すような条件として、使用するデタージェントの種類を変える試みを進めている。また、使用する塩の種類や濃度も最適下が必要である。また、タグを認識するレジンも、複数種類試す必要がある。さらには、自前で、タグを効率よく認識するレジン自身を調製する事も考えたい。タグ配列そのものの変更も視野に入れて研究を進めたい。植物の場合、形質転換植物の確立には時間がかかるが、大量に複合体を調製するには、多少時間がかかってもう有効なタグを持つ複合体を発現する植物を利用したほうが、最終的には良いのでないかと考えており、この点についても、新奇なタグの種類などを検討中である。植物分子細胞生物額精製方法のチューニングは、これまで、最終精製標品の純度すなわち精製度を第一の指標として進めてきた。そのため、現在の確立された方法では、非常にピュアな複合体は得られるが、それを電顕観察による構造解析に回したり、またリポソームに組み込んで再構成、というような、解析には向いていない。そこで、今後は、まず、タグによる精製方法を見直し、ロス空くしかも大量に精製できるような方法を検討する必要がある。また、現在使用しているタグ配列そのものにも検討を加える必要がある。精製には、非常に特異性の高いアフィニティタグを付加した形質転換植物を用いている。このタグの特異性は高いが、そのタグ部分の複合体からの露出度が低いせいか、精製効率が悪く10%以下であり、ここを100%近くするブレークスルーが必要であり、タグ部分の露出度が増すような精製条件の検討を進める必要がある。一方で、タグを改変した形質転換植物を準備する事も必要である。
試験管内再構築系による、コアヒストンのリジンのメチル化と転写との関連評価

現在、ヒストンのどのリジン残基がメチル化修飾を受け、それがどういったエピジェネティックな情報をコードしているのかが解明されつつある。我々はヒストンH3のリジン9(H3-K9)をメチル化する酵素、G9aに関する研究を行ってきた。しかし、ヒストンのメチル化による転写抑制のメカニズムはまだ不明な点が多いところから、我々はヌクレオソームを基質とした試験管内転写系を再構成し、H3-K9のメチル化と転写の関連を分子レベルで調べようとしている。現在は、試験管内でヌクレオソームを再構成させるのに必要な因子群は揃え、実際に再構成検討に入っている段階である。さらに、ヒストンメチル化酵素の機能を解明すべく、G9a複合体の機能解析も行った。その結果、G9aとGLPが分子量の比率が野生型の細胞では1:1の複合体として存在していることを見出した。その結合様式はG9a/GLP共にC末のSET domainに依存的であることも分かった。以上のことから、G9aはGLPとの複合体として存在するときに限って生体内でピストンのメチル化酵素として機能しうる可能性が強く示唆された。さらに詳細に解析を進めたところ、G9aの酵素活性が生体内でのメチル化に重要であり、反してGLPの活性は無くても良いことがわかった。また、GLPはG9aのタンパク質安定化に寄与する分子であることも分った。
火山噴出物およびマントル物質中の揮発性元素の比較と脱ガス機構の解明

本研究では,火山噴出物およびマントル物質中の揮発元素についてその化学・同位体組成を比較,検討し,それらが経てきた環境や脱ガス機構などについての推定を行なうことを目的とした。試料としては,雲仙普賢岳から1991年6月に噴出した噴石および1792年に噴出した新焼溶岩を用いて,それらに含まれている径2-3mm以上の相対的に大きな斜長石,普通角閃石,黒雲母などの斑晶および石基部分をハンドピッキングで分離し,それぞれの部分における希ガスの存在度,同位体比などを,四重極刑質量分析計で測定した。これらの試料に対して得られた結果は,次の通りである。1)1991年の噴出物中の斜長石の^<40>Ar/ ^<36>Ar比は330340であるのに対し,普通角閃石と黒雲母の^<40>Ar/ ^<36>Ar比は300310程度であり,前者と後者はAr同位体比が異なった環境で生成されたことを示唆する。2)1792年噴出の新焼溶岩では,斜長石の^<40>Ar/ ^<36>Ar比が約350程度であるのに対し,普通角閃石のそれは,実験誤差内で大気の値(295.5)と区別できない。3)1991年の噴出物中の各斑晶中の希ガスの存在度のパターンを比べると,黒雲母は他の斑晶に比べて重い希ガスに対して相対的にNeが少な目である。このことは,黒雲母が二次的な加熱に対して軽い希ガスを他の鉱物よりも逃し易く,これらの斑晶に二次的な加熱が加えられたという他からの情報と矛盾しない。4)上記の結果は,斜長石が普通角閃石や黒雲母より早期にマグマ中に晶出し始めることを考慮すると,斜長石が他の斑晶よりも相対的に深部で結晶化したことを示唆する。また普通角閃石や黒雲母はいずれも含水鉱物であり,それらの^<40>Ar/ ^<36>Ar比が大気に近いことを考え合わせると,これらが晶出した雲仙普賢岳付近の環境は相対的に浅い部分で地下水が関与している可能性が示唆される。
表情の分析・合成システムを用いた感性コミュニケーションに関する心理学的研究

平成5年度は、人間が心や気持ちをやりとりする感性によるコミュニケーションにおいて重要な役割を果たす表情の表出と認識のメカニズムを探り、そこから得られたモデルに基づいて表情の合成や分析を行うCGシステムを構築し、それを用いて更なる表情研究や表情認識訓練などの応用を進めていく作業を、平成4年度に引き続いて進めた。特に、表情研究の基盤となる表情データベース構築の作業を進めながら、モデルの検討を行った。1.表情データベース構築の作業においては、表情筋を正しくコントロールして、VTRに録画するためのシステム(フェイス・スコープ)と、データベースに必要な表情画像を取り込むための撮影マニュアルの検討を進め、5名のモデルについて現有のMASCシステムによって様々な人間の無表情と、さまざまなAU(アクションユニット)を変化させた時の表情をフェイス・スコープを用いてVTRに試験的に録画した。2.また、山田の顔の形態的記述に基づく表情認識モデルを踏まえたシステマチックな表情合成を試み、評価実験により妥当性についてポジティブな結果を得た。3.さらに、MASCによる表情認識訓練については、MASCによって合成した日本人の基本的表情により、エックマン&フリーセンらのFASTの日本版を試作し、さらに、それによる表情認識訓練の実験を繰り返しながら、表情認識訓練用マニュアルとVTRの試作品を完成させた。
抗原特異的T細胞制御による関節リウマチ治療戦略の創出

関節リウマチ(RA)の抗原特異的治療開発を目標として、RA患者における抗原特異的T細胞の同定・機能解析を行った。RA患者において自己抗原Bipを認識するエフェクターT細胞および制御性T細胞を同定し、エフェクターT細胞に関してはその増殖能と病勢、抗体価が相関することがわかった。また制御性T細胞が認識するペプチドをマウスに経口投与したところ関節炎の軽減作用を認め、新たな関節炎治療戦略としての可能性が確認された。関節リウマチ(RA)における抗原特異性CD4陽性T細胞の病態への関与についての研究を、自己抗原BiPに対する免疫応答の観点から研究を進めてきた。平成24年度までにエフェクターT細胞に認識されるBiPeffepitope、制御性T細胞に認識されるBiPregエピトープの同定に至っている。今年度はBiPeffエピトープについて、このエピトープ刺激によりRA患者PBMCからのIL-17, IFN-gamma産生が亢進すること、BiPeffエピトープに対するPBMC増殖反応の強さはRA活動性、抗BiP抗体値との有意な相関などRA病態に関与していることがわかった。またBiPregエピトープによりBiPeffエピトープ活性が抑制されることも証明した。以上より、RA患者においてはBiPeffエピトープ特異的T細胞が活性化しており、健常人ではBiPregエピトープにより行われる抑制がきかないことがRA病態において重要な点であること考えられた。一方でHLA-DRテトラマーによる解析は、新規技術でもあり、その特異性についてT細胞受容体のクローニングと再構築による機能解析を行うことで検討中である。今年度はBiPregエピトープ経口投与によるマウス関節炎治療実験の再検と、抑制機序の解析を行った。BiPregエピトープを投与されたマウスでは、脾臓におけるCD25+Foxp3+制御性T細胞の増加、IL-10産生の増加、およびエフェクターT細胞増殖の低下が確認された。経口免疫寛容の機序により制御性T細胞が誘導されたことが抑制のメカニズムと考えられたが、ヒトへの応用可能性についてペプチドの修飾を含めて検討を行っている。関節リウマチ(RA)では炎症性T細胞と制御性T細胞のバランスに異常があることが知られているが、本研究ではまず抗原特異的な制御性T細胞を同定することを目標とした。まずRA患者において末梢血リンパ球からIL-10産生を誘導する自己抗原BiP由来HLA-DR4 epitope(BiPreg peptide)を同定した。BiPregpeptideはリンパ球増殖に対してIL-10依存的に抑制能を有した。このBiPreg特異的CD4陽性T細胞をテトラマーを用いて同定したところ、末梢血CD4陽性T細胞の0.005-0.01%程度と頻度は低く、健常人とRAで差は見られなかったが、表現型はCD25陰性CD127陰性FOXP3陰性であり、IL-10を産生するTr-1細胞であった。このBiPregepitopeをマウス関節炎モデルであるcollagen-induced arthritisの発症直前より経口投与することで、関節炎スコアの悪化を有意に防ぐことができた。またBiPregepitope投与群では、BiPに反応した脾臓CD4陽性T細胞によるIL-10分泌が亢進する一方で、所属リンパ節における2型コラーゲンに反応したCD4陽性T細胞からの炎症性サイトカイン(IL-17, IFN-gamma)の分泌は低下しており、T細胞バランスの制御により関節炎治療効果が得られたと考えられた。また炎症性T細胞の面ではBiP336-355 peptideはTh17細胞のepitpeとして同定していたが、BiP336-355 tetramer陽性CD4陽性T細胞をsingle cell sortingし、T細胞受容体の遺伝子配列を同定することで、増殖しているT細胞clonesを複数の患者において同定した。当初次年度の目標としていたマウス治療実験を複数回行い有意な結果を得ている。single cell解析についても、複数のクローンの同定に至っており、実験経過は順調であると評価している。マウス実験に関しては、HLAがヒト化され、実際のヒトにより近いモデルとされるHLA-DR4 transgenic miceにおいて実験の再現性、およびT細胞の表現型に与える影響を検討し、BiPregepitopeによるヒト疾患治療への応用をめざす。クローニングされたBiP特異的T細胞受容体の候補については、レトロウイルスを用いてヒト末梢血リンパ球での発現実験およびBiP peptideによる刺激実験により抗原特異性を確認する。そのうえで、関節炎モデルマウスへの移入実験、T細胞受容体のトランスジェニックマウス作成を開始する。MBLカスタムテトラマー500,000円HLA-DR4トランスジェニックマウス300,000円ペプチド合成料金300,000円旅費200,000円
人間の心像現象との対応づけによる自然言語理解の研究

心理実験により人間の自然言語理解過程を分析した.そのための研究項目の達成状況は以下の通りである.1)自然言語刺激文の用意:公理体系CN系(1)の3公理(添加,自己分配,第4対偶法則)を自然言語に翻訳し,被験者に対する刺激文とした.刺激文の数は,それぞれの公理に対して3種類ずつ,合計9個用意した.2)解釈過程の記録:刺激文を一人ずつ隔離した状態で被験者(10名)に提示し声を出して解釈(発語思考)および図解させ,その過程をビデオテープに記録した.3)資料の整理:ビデオテープの記録をもとに解釈過程を音声データは発話状態と休止状態とが明確に区別できるように談話文章として書き取り,図解は談話文章との関連が理解できる形で整理した.4)資料の分析:論理定項および命題変項部分に分けて分析した.定項に関しては,その解釈に論理以外の概念(時間関係など)が付加されていないかどうか,命題変項部分に相当する自然言語文に関しては動詞や名詞概念の命題間における相互作用(照応関係や因果関係)や用いられている知識に注意を払いながら分析した.曖昧な個所は当事者との面接を行い明らかにした.心理実験により人間の自然言語理解過程を分析した.そのための研究項目の達成状況は以下の通りである.1)自然言語刺激文の用意:公理体系CN系(1)の3公理(添加,自己分配,第4対偶法則)を自然言語に翻訳し,被験者に対する刺激文とした.刺激文の数は,それぞれの公理に対して3種類ずつ,合計9個用意した.2)解釈過程の記録:刺激文を一人ずつ隔離した状態で被験者(10名)に提示し声を出して解釈(発語思考)および図解させ,その過程をビデオテープに記録した.3)資料の整理:ビデオテープの記録をもとに解釈過程を音声データは発話状態と休止状態とが明確に区別できるように談話文章として書き取り,図解は談話文章との関連が理解できる形で整理した.4)資料の分析:論理定項および命題変項部分に分けて分析した.定項に関しては,その解釈に論理以外の概念(時間関係など)が付加されていないかどうか,命題変項部分に相当する自然言語文に関しては動詞や名詞概念の命題間における相互作用(照応関係や因果関係)や用いられている知識に注意を払いながら分析した.曖昧な個所は当事者との面接を行い明らかにした.
C-H結合不斉官能基化反応を指向したキラル触媒の開発

C-H結合の触媒的な不斉官能基化は、優れた原子効率を示す環境調和型の反応である。また、医薬品に重要なキラル化合物の迅速合成に応用が期待できる分子変換法と言える。本研究では、配位子特性と反応性・エナンチオ選択性との相関調査、及び新規反応開発を目指した。現在までの研究では、相関関係の明確化には至っていないが、二座ホスホロアミダイト配位子(Me-BIPAM)を用いた直接不斉ヒドロアリール化反応に対する触媒性能調査を進め、アニリン誘導体を配向基とする2-ノルボルネンの直接不斉ヒドロアリール化反応の開発に成功した。炭素ー水素結合の触媒的な不斉官能基化は、優れた原子効率を示す環境調和型の反応である。また、医薬品に重要なキラル化合物の迅速合成に応用が期待できる新しい形式の分子変換法と言える。しかし、炭素ー水素結合の不斉官能基化に関する研究は、その歴史が浅いため、成功例が少ないだけではなく触媒設計の指針に関しては未だ未知な点が多い。本研究ではπ酸性とバイトアングルの観点から配位子の骨格をデザインし、反応性及びエナンチオ選択性に与える影響について明らかにすることを目指す。全体計画の内、今年度は以下の成果が得られた。まず、π酸性を向上させる観点から設計した新規不斉配位子SO2-Me-BIPAMの合成ルート及び精製法を確立した。また、バイトアングルの影響を調査する目的から、新規不斉配位子メチレン架橋型Me-BIPAMを新たに合成することに成功した。現在、これらの配位子については触媒反応への適用について検討している段階である。当初合成を計画していた新規不斉配位子(SO2-Me-BIPAM)を含め、二種類の新規不斉配位子の合成経路を確立することができたため、おおむね順調に進展していると考えている。SO2-Me-BIPAMについてはα-ケトアミドの直接分子内不斉ヒドロアリール化反応をモデル反応として触媒活性の確認をおこない、現行の触媒系より低温域でも高い反応活性を有することが確認できた。一方で、架橋部変更やそれに伴うバイトアングルの効果について、DFT計算を利用した触媒機能の評価・考察が十分できておらず継続的な検討が必要である。しかし、C-H結合の不斉官能基化に関する研究は成功例が少ないだけではなく触媒設計の指針に関しては未知な点が多い。本研究ではπ酸性とバイトアングルの観点から配位子の骨格をデザインし、反応性及びエナンチオ選択性に与える影響について明らかにすることを目指した。今年度は、これまでに開発した不斉配位子について触媒性能の調査をおこなった。特に、C-H結合の活性化を伴う不斉炭素-炭素結合形成反応を中心に検討した。その結果、硫黄架橋バイノール構造をもつ二座のホスホロアミダイト配位子(S-Me-BIPAM)とカチオン性イリジウムで構成される触媒がアセトアニリドの直接不斉アルキル化に対して高活性を示すことを見出した(up to 99%ee)。また、配向基であるアミド基は、加水分解によってエナンチオ選択性の低下無くアミノ基へと変換可能であることを確認した。更に、重水を用いた簡単な機構解析実験からC-H結合の活性化が可逆的であることを明らかにした。本研究成果はAsian J.Org. Chem.に掲載された。π酸性及びバイトアングルの観点から架橋部を変更した不斉配位子の合成法については概ね確立することができたが、新規反応開発までには至っていない。触媒性能評価と並行して、ビナフチル環への電子求引性置換基の導入についても検討を進め、配位子のπ酸性と反応性・選択性との相関について引き続き調査を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。有機化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
人工筋肉・人工皮膚を用いた触覚インタフェースに関する研究

平成23年度の研究計画は以下のであった.1.前年度に行った,人工筋肉,人工皮膚を用いた人間の身体器官運動を模したユーザインタフェースの研究開発の改良,機能追加,対外発表.2.柔軟物と柔軟物の衝突の際の形状変化や,生成される音響のシミュレーションに取り組み,柔軟物の形状変化,音響生成をモデル化する.本年度は,昨年度と同様,人工筋肉・人工皮膚を用いた触覚インタフェースを開発するにあたり,人間の発する触覚的な生音響を情報チャンネルとして利用したユーザインタフェースの研究に従事した.昨年度は,柔軟物と柔軟物との接触により発生する音響により情報伝達を実現する拍手に着目し,人工皮膚,空気圧駆動アクチュエータを用い人間の手部を模した情報提示機器の問題点の改善に務めた.本年度は,昨年度改良した機器の継続的な改良に加え,機能の追加と本成果物の対外発表に務めた.研究実施状況は以下の4点である.・人工皮膚を用いた人間の手部を模した外観動作のユーザインタフェースの改良.・手部の身体動作を実現する制御プログラムの改良,遠隔操作システム等の機能の追加.・学会,シンポジウムにおいて,本インタフェースを用いた利用調査.・論文執筆,様々なメディアを通した対外発表.本年度の目標であった,本インタフェースが生成する音響の分析,ユーザへの評価実験,柔軟物と柔軟物との接触により生成される音響のモデル化は未だ手つかずの状況である.引き続き,博士論文執筆に当たりこれらの研究活動に取り組む予定である.現在まで,学会,シンポジウムにおける,本インタフェースを用いた利用調査や,論文執筆,様々なメディアを通した対外発表としての研究成果をあげられているため.現在まで,柔軟物と柔軟物との接触により発生する音響により情報伝達を実現する拍手に着目し,人工皮膚,空気圧駆動アクチュエータを用い人間の手部を模した情報提示機器の開発を実現しているが,本研究の目的とする,本インタフェースが生成する音響の分析・ユーザへの評価実験柔軟物と桑軟物との接触により生成される音響のモデル化は未だ手つかずの状況である.今後はこれらの研究活動に従事することで,人間の身体における柔軟物としての肉の特性を用いた情報入出力手法に関する要素の有用性と新規性の提示,モデル化に取り組む.本研究は柔軟な触・力覚提示に着目したインタフェースを開発ことで新たな触覚系メディアを構築することを目的とする.そこで本研究は,人間が物理的接触を伴うコミュニケーションを図る上で重要な要素となる肌の感覚と,得られた感覚に付随する人間の存在感を深く意識し,人間の触覚に着目した新たな表現技術を有する触覚系メディアとして,人工筋肉,人工皮膚を用いたユーザインタフェースを研究開発する.また,本研究では,人工筋肉,人工皮膚を用い,柔軟物と人の皮膚との接触状態と触感との関連を明らかにすることで,柔軟物の触感を提示可能なインタフェースの設計論を構築することを目指す.本研究は新たな表現技術を有する触覚系メディアの研究・開発の手法として以下のアプローチを取る,[a].人工皮膚を用いた柔軟物の触知覚に関する研究[b].人工筋肉,人工皮膚を用い,人間の身体器官運動を再現するユーザインタフェース開発[c].人工筋肉,人工皮膚を用い,ユーザ操作における触感を情報チャンネルとして利用したユーザインタフェース開発[a]では,三次元力ベクトル分布触覚センサを用い柔軟物の接触状態に関し基礎的な知見を得る.併せて心理物理実験により柔軟物接触時の触知覚特性を調べる.[b]では,人間の身体器官と同等のセンシング・アクチュエーション表現を再現することで,人間特有の皮膚の動作から生まれる表情の変化を用いることで,新たな情報伝達を実現する触覚的ユーザインタフェースを開発する.[c]では,[a]で得られた結果をもとに,ユーザの操作における触覚的心地よさ,質感を第一義に設計したユーザインタフェースの開発に着手する.平成22年度の研究計画は以下のであった。1.1年目に作成した設計を基に,人工筋肉,人工皮膚を用いた人間の身体器官運動を模したユーザインタフェースと人工筋肉,人工皮膚を用いたユーザビリティ,機能に基づいて設計されたユーザインタフェースの実装を行う.多種多様な身体動作プログラムライブラリを作成する.2.ユーザビリティ,身体表現を参考に独自の動作プログラムライブラリを開発する.本年度は、昨年度と同様、人工筋肉・人工皮膚を用いた触覚インタフェースを開発するにあたり、人間の発する触覚的な生音響を情報チャンネルとして利用したユーザインタフェースの研究に従事した。昨年度は、柔軟物と柔軟物との接触により発生する音響により情報伝達を実現する拍手に着目し、人工皮膚、空気圧駆動アクチュエータを用い人間の手部を模した情報提示機器の設計開発を行った。本年度は昨年度の成果の問題点を改良し、ユーザーの長期にわたる利用を想定した内容で再設計、再開発を行った。研究実施状況は以下の5点である。・昨年度に引き続き拍手に関する従来の研究を調査・人工皮膚を用いた人間の手部を模した外観、動作のユーザインタフェースの再設計開発・手部の身体動作を実現する制御プログラムの再実装・新たな表現技術を有する触覚系メディアとしての対外発表2011年度は、これらの活動をもとに、本インタフェースが生成する音響の分析、ユーザへの評価実験を行い、柔軟物と柔軟物との接触により生成される音響のモデル化を行う予定である。また、研究成果物の展示等対外的な発表を広く行う。平成23年度の研究計画は以下のであった.1.前年度に行った,人工筋肉,人工皮膚を用いた人間の身体器官運動を模したユーザインタフェースの研究開発の改良,機能追加,対外発表

.2.柔軟物と柔軟物の衝突の際の形状変化や,生成される音響のシミュレーションに取り組み,柔軟物の形状変化,音響生成をモデル化する.本年度は,昨年度と同様,人工筋肉・人工皮膚を用いた触覚インタフェースを開発するにあたり,人間の発する触覚的な生音響を情報チャンネルとして利用したユーザインタフェースの研究に従事した.昨年度は,柔軟物と柔軟物との接触により発生する音響により情報伝達を実現する拍手に着目し,人工皮膚,空気圧駆動アクチュエータを用い人間の手部を模した情報提示機器の問題点の改善に務めた.本年度は,昨年度改良した機器の継続的な改良に加え,機能の追加と本成果物の対外発表に務めた.研究実施状況は以下の4点である.・人工皮膚を用いた人間の手部を模した外観動作のユーザインタフェースの改良.・手部の身体動作を実現する制御プログラムの改良,遠隔操作システム等の機能の追加.・学会,シンポジウムにおいて,本インタフェースを用いた利用調査.・論文執筆,様々なメディアを通した対外発表.本年度の目標であった,本インタフェースが生成する音響の分析,ユーザへの評価実験,柔軟物と柔軟物との接触により生成される音響のモデル化は未だ手つかずの状況である.引き続き,博士論文執筆に当たりこれらの研究活動に取り組む予定である.現在まで,学会,シンポジウムにおける,本インタフェースを用いた利用調査や,論文執筆,様々なメディアを通した対外発表としての研究成果をあげられているため.現在まで,柔軟物と柔軟物との接触により発生する音響により情報伝達を実現する拍手に着目し,人工皮膚,空気圧駆動アクチュエータを用い人間の手部を模した情報提示機器の開発を実現しているが,本研究の目的とする,本インタフェースが生成する音響の分析・ユーザへの評価実験柔軟物と桑軟物との接触により生成される音響のモデル化は未だ手つかずの状況である.今後はこれらの研究活動に従事することで,人間の身体における柔軟物としての肉の特性を用いた情報入出力手法に関する要素の有用性と新規性の提示,モデル化に取り組む.
商品選択肢の追加が消費者の意思決定に与える影響

本研究は、消費者が商品選択の意思決定をした後に、新たな選択肢が提示された場合に、(1)どのような商品が提示されると意思決定(選択する商品)を変えるのか、(2)どのような情報処理の時に、消費者の意思決定は変わりやすいのかを明らかにする。そのため、初年度は心理学の実験計画法に基づく実験を複数回行い、データを収集する。2年度目は、引き続き実験を行い、データを収集するとともに、研究成果を学会で報告する。3年度は、それまで行った実験の結果を取りまとめ、論文投稿に注力する。
近代英語期口語表現の歴史語用論的研究ーーコーパス横断的アプローチ

本研究の目的は、現在ではわからない近代英語期の口語表現の特徴を、コーパスを使って歴史語用論的視点から質的・量的に探ることである。主に扱うコーパスは研究代表者が編纂に関わった『イングリッシュ・ダイアローグ1560-1760』で、ドラマコーパスと法廷言語コーパスで使われた談話標識に注目し、その形態と語用論的機能の特徴を比較し、近代英語期の口語表現の全体像を捉え、これまでの研究を総括した。本研究の目的は、現在では知ることのできない近代英語期の口語表現の特徴を、複数のコーパスを比較しながら、歴史語用論的視点から質的・量的分析によって探ることにある。主として扱うコーパスは、研究代表者の椎名自身が編纂に関わった『イングリッシュ・ダイアローグ1560-1760』と『ヘルシンキ・コーパス』である。これらのコーパスに収められた様々なジャンルのテキストにおけるディスコース・マーカーに注目し、その形態と語用論的機能をコーパス横断的に調査し、データ間の類似点と相違点を通時的・共時的に探ることによって、近代英語期の口語表現の全体像を捉え、これまで長く行ってきた近代英語期の口語表現の研究を総括することを目指している。本年度は、個人的に研究を進めると同時に、これまで国内外の言語関連の学会等で出会った英語以外の言語(日本語、韓国語、ドイツ語等)の歴史語用論研究者で組織した歴史語用論研究グループにおいて、研究発表会やワークショップを行ない、これまでの研究のまとめと、それに対するフィードバックを行った。また、国内外の研究者と共に、歴史語用論の入門書を出版することになり、その執筆、編集作業を行った。歴史語用論研究の成り立ちや背景、アプローチ、分析データ等についてのイントロダクションと、『イングリッシュ・ダイアローグ1560-1760』のなかの裁判記録において、「呪い」のスピーチ・アクトに関連する3つの動詞に注目した論文を執筆した。本研究の目的は、現在では知ることのできない近代英語期における口語表現の特徴を、複数のコーパスを比較しながら、歴史語用論的視点から質的・量的に分析し、考察することにある。主として扱うコーパスは、研究者自身が編纂にかかわった『イングリッシュ・ダイアローグ1560-1760』である。このコーパスのドラマ部門のテクストについては、過去10年以上にわたって、主にプラグマティック・マーカー(とくに呼びかけ語)の分析をしてきたので、それについては、ほぼ全体像がわかっている。それを踏まえた継続研究として位置づけられる研究には、二つの重要な研究目標がある。ひとつは、同じ分析方法を使って、同コーパス内の未分析のテクスト、具体的には裁判記録、調書、会話マナーブック、小説等のテクストを調べ、結果を比較することである。この点については、昨年度末から分析を始めていたので、今年度もその分析を継続し、目標はおおむね達成できたといえる。もう一つの主眼点は、同類の他のコーパス、具体的にはヘルシンキ・コーパスを同様に分析することである。これについては、ヘルシンキ大学の研究チームによる先行研究が多いため、そのリヴューをするのに時間がかかっている。しかし、夏にヘルシンキ・コーパス・フェスティヴァルという学会があり、ヘルシンキ・コーパス以外のコーパスを分析している歴史語用論学者や、ヘルシンキ大学の歴史言語学者と有意義な意見交換をすることができた。また歴史語用論の重鎮である、ヘルシンキ大学のタービツァイネン氏、チューリヒ大学のユッカー氏との意見交換も有意義なものとなった。そこではまた、ウプサラ大学のクータ氏と出会い、来年度開催される歴史言語学の学会を紹介されたので、そこでの研究成果の発表の有無について検討して、今後の研究の継続と発展につなげていきたい。主として扱うコーパスは、研究代表者の椎名自身が編纂に関わった『イングリッシュ・ダイアローグ1560-1760』で、ここに収められた様々なジャンルのテキストにおけるディスコース・マーカーに注目し、その形態と語用論的機能をコーパス横断的に調査し、データ間の類似点と相違点を通時的・共時的に探ることによって、近代英語期の口語表現の全体像を捉えるために分析した。本年度は、国内の他言語の研究者と共に、歴史語用論の論文を執筆し、論文集の編集作業を行った。『イングリッシュ・ダイアローグ1560-1760』のなかの裁判記録において、どのような呼びかけ語が、どのような対話者の間で使われているのかを分析し、発話におけるスピーチ・アクトへの影響を分析した。また年度末に国際コーパス学会(スペインのアリカンテ大学)に出席し、国内外のコーパス研究者との意見交換を行った。国内留学だったので、1年間、時間的には研究に専念することができた。しかしながら、家庭の理由(両親の病気、看病、死去、介護等)により、夏をはさむ数カ月間は物理的に研究に専念できない時期もあった。

しかし、昨年度末に、かなり仕事を進めていたので、全体の計画のなかで見ると計画通りに進んでいると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの計画どおり、コーパスの分析を続けていきたい。研究上の個々の分析・考察の方法、内容については、これまで通りでよいと考えているが、コーパス関連分野は発展が著しい新しい分野なので、国内外の研究者との意見交換、情報収集、研修等によって、さらなる研鑽をつみ、分析方法等についての技術面で改良していきたい。今後はとくに、デジタル・ヒューマニチィの分野とのインターフェイスを視野に入れて進めていきたい。
新しい有機導電性物質の開発を目指したテトラシラフルバレンの合成研究

本研究では報告者らが自ら見い出したパラジウム-イソシアニド触媒系を用いてテトラシラフルバレンの基本骨格となる1,1,2,2-テトラシリルエチレン骨格の構築を試みた。ところが予期に反して、通常の加熱条件では全く目的生成物が得られなかった。そこで各種検討したところ、1万気圧の高圧下で140゚Cに加熱するとビスシリル化反応が進行し、1,1,2,2-テトラシリルエチレン誘導体1__が得られた。次に1__の物性について検討した。まず1__の単結晶X線構造解析を行ったところ、炭素-炭素二重結合に結合している4つのケイ素原子がいずれもほぼ二重結合平面上にあることがわかった。この結果は桜井らによって報告されている非環状の1,1,2,2-テトラシリルエチレン誘導体がいわゆるねじれた構造をしていることと好対照をなしており興味深い。続いて1__の紫外吸収スペクトルを測定した結果、360nmに吸収極大(ε160)を示した。この値は非環状誘導体の吸収(370nm)と近似している。そこでこの遷移についてさらに知見を得るために、ケイ素原子を介して炭素-炭素二重結合が共役している化合物2__を同様な径路により合成し、この紫外収吸スペクトルを測定したが、吸収極大波長に大きな変化は勧測されなかった。現在、1__にもう一つの五員環骨格を組み入れてテトラシラフルバレン骨格を構築する合成経路について検討を行っている。