hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルコール性肝障害の遺伝的素因とチトクロームP450IIE1遺伝子の多形性

3.P450II E1遺伝子の解析:ヒトP450II E1遺伝子の5'ーflanking regionの遺伝的多形性が判明してきたので、この部位に対するprimerを合成し白血球から抽出したDNAからpopymerse chainreactionを用いてP450II E1のcDNAを増幅した。このPCR産物を2種の制限酵素(PstーI,RsaーI)を用いて切断し、その断片の長さからP450II E1の遺伝的多形性を分析した。現在までの分析では、A1性肝障害患者すべて正常遺伝子homozygoteで、正常と異常遺子のheterozygoteはA1性肝障害のない患者に検出されている。以上のごとく、本研究追求のための基礎的分析はほぼ終了したので、今後はA1性、非A1性肝疾患患者での成績を比較する予定である。本研究の開始の時期には、P4502E1の遺伝的多形性の存在および多形性と誘導との関係を証明することが、最も困難な研究課題と考えられていた。しかし幸いなことに、研究の開始時期に一致して、Hayashiらによって、P4502E1の5'-flanking regionの遺伝的多形性が明らかにされ、HepG2細胞を使ったCATassayから、c2遺伝子のtranscriptional活性はc1遺伝子の10倍も高いことが報告された。そこで直ちに、この研究方法をアルコール(AL)性肝障害に応用することにした。期待されたごとく、AL性肝障害患者のP4502E1の遺伝子型はB型、またはC型のみで、すべてc2遺伝子の保有者であった。一方、肝障害ない大酒家での遺伝子型はすべてA型であり、c1遺伝子のみの保有者で、両者の間には際だった差が認められた。非AL性肝障害患者、および健康成人でのA型の頻度は60-70%で、AL性肝障害での頻度とは明らかに異なっていた。このように、AL性肝障害とP4502E1の遺伝的多形性とは密接に関係しており、P4502E1の遺伝子型がAL性肝障害発現の重要な遺伝的素因であることが判明した。このことは、AL性肝障害の発生には、非AL脱水素酵素(ADH)系を介するALの代謝の亢進が重要であることを意味しており、従来不明のままであったAL性肝障害の発生機序の解明にもつながっていると考えられた。肝組織のmessengerRNAを測定すると、B型での値は、A型のそれの約3倍であったが、このことによって、人においてもP4502E1の誘導はその遺伝子型によって規定されており、c2遺伝子の保有者での誘導の強いことが明確となった。アルデヒド脱水素酵素-2(ALDH2)の遺伝的多形性もAL性肝障害の発現に関係しているが、ALDH2欠損例を除いても、AL性肝障害におけるc2遺伝子の頻度には差はなかった。以上のごとく、AL性肝障害の発現はP4502E1の遺伝子によって規定されており、肝障害の発生は非ADH系でのAL代謝亢進に直結していることが明確となった。
粒子線がん治療計画のためのデュアルエネルギーを用いたCT値－阻止能比変換法の開発

粒子線を利用するがん治療は、光子線治療よりもがん病巣部に集中して放射線を照射できる治療法として期待されている。しかし、従来のCT画像に基づく『CT値ー阻止能比変換』の不確かさのため、特に高い精度を必要とするリスク臓器近傍の線量計算に支障をきたしていた。本研究の目的は、粒子線がん治療計画における線量計算の高精度化を可能とするデュアルエネルギーを用いた新しい『CT値ー阻止能比変換』の開発である。本目的達成のため研究期間内に、臨床用デュアルエネルギーCT装置を用いた撮影を通して本手法の阻止能比(粒子の体内飛程)の計算精度を調べるとともに、本手法に最適な撮影条件や画像ノイズ低減アルゴリズムを検証する。
ｒ－過程重元素合成経路における中性子数１２６近傍核の生成分離法の開発

本研究では、重イオン同士の多核子移行反応と単一原子核種分離法を組み合わせる事によって今までの測定限界を乗り越える、中性子数(N)126滞留核領域へのアクセスに特化した元素選択型同位体分離器KISS(KEK Isotope Separation System)の開発を行い、今までに、引出効率1/400、元素選択度200、平均引出時間200msが得られた。これにより、世界でも初めてN=126付近の未知核のベータ崩壊寿命測定が可能となった。又、反応系136Xe+198Ptにおける多核子移行反応チャネルの断面積測定を行い、N=126近傍核を生成するのに有効であることを示唆する結果が得られた。当年度には、単一核種生成分離システムの主要な要素の製作及び設置を主に行った。又、フランスGANILで、質量分析器VAMOSを用いて136Xe+198Pt反応系について多核子移行反応断面積を導く実験を行った。(1)単一核種生成・分離器の構築:当装置の要となるガスセルシステム(ガス系、ガスセル、ガスセルチェンバー、SPIG、差動排気系、レーザー系)を完成させて、差動排気試験を行い、ガスセルチェンバー内は予定通りの真空度分布が持たれること、又イオンを引き出すのに必要な高電圧がかかることを確認した。又、ガスセル内に設置したニッケルフィラメントからニッケル原子を発生させ、ガス流によってレーザーイオン化領域まで運び、レーザー照射により引き出されるイオンを確認した。又、ガスセルシステム下流の質量分離器、ビームラインの設置も終了した。これにより、全系の本格的な試験運転が出来るようになった。(2)多核子移行反応短面積測定実験:136Xe+198Pt反応系について多核子移行反応チャネルの断面積測定を行った。この実験では、VAMOSにより入射核側破片核(Projectile Like Fragments:PLF)を測ると同時に、標的周りで標的核側破片核(Target Like Fragments:TLF)からのガンマ線を測った。VAMOSの焦点面測定器により、PLFの同定(質量数と原子番号の同定)が出来き、又TLFの同定は脱励起ガンマ線により行う。今度の実験では、核図表に於いて該当する領域のPLFは同位体毎に同定することが出来、ガンマ線のスペクトルも予定通り取れたので、当反応系のような重い反応系について、世界的にも初めてPLFとTLFの生成短面積を同時導出が期待される。これにより、中性子過剰な重い原子核を実験室で生成する際に、多核子移行反応がどの程度有効であるかについて議論出来る。本年度は、理研リングサイクロトロンからの鉄(56Fe)、キセノン(124Xe)ビームを用いて、単一核種生成分離システムKISS(KEK Isotope Separation System)の性能テスト(レーザーイオン化されたイオンの引出効率と元素選択度)を行った。鉄ビームの場合は、入射ビームをガスセルの中で停止させてからレーザーイオン化する種(オフラインでは、ガスセル中のフィラメントから蒸発する鉄の中性原子を種として使用)として鉄を用いる。キセノンビームはガスセル中の白金標的に当てると出てくる標的の反跳核を生成させるために使用した。特に、キセノンの場合には、実際にキセノンと白金標的間の多核子移行反応により標的から飛び出す標的側破片核(Pt-like Fragments)を停止させてレーザーイオン化後引き出すという、本実験における生成・分離過程をシミュレートすることと、鉄ビームを用いて得られた性能の汎用性(どの程度元素依存性があるのか)に注目した。又、入射ビームの強度を変えながら、KISSの性能がどのように影響を受けるのかを調べた。これは、ビーム照射によってガスセル中に形成されるプラズマによる効果(ビーム強度を増すと効率および選択度の劣化。ガスセル壁からの脱ガスの促進等)を調べるためである。鉄ビームを用いた試験では、構造の異なるガスセルを用いてテストを行い、ガスセルの最適化を図り、ほぼビーム強度とは依存せず、引出効率(1/400)、選択度(100500)が得られた。鉄の場合には、鉄が含まれているイオン(Fe, FeH2O, FeAr2)がほぼ同じ強度で観測されたが、キセノンビームを用いた試験では、PtAr2がほぼ半分を示した。引出し効率や選択度は、どちらも予測値の約1/10という段階だが、N=126滞留核近傍核のベータ崩壊寿命測定に向けて本実験の開始が可能となった。当年度では、理化学研究所・リングサイクロトロンからの鉄ビームを用いて単一核種生成分離システムのオンライン試験を行った。又、昨年度末に行った多核子移行反応断面積測定実験のデータ解析を行い、入射核側破片

核(Projectile-Like Fragments: PLF)の断面積を見積もった。(1)単一核種生成分離システムのオンライン試験:この試験では、オフライン試験項目(アルゴンガス流によってレーザーイオン化領域まで中性原子を運び、レーザー照射によりイオン化させた後、引き出すこと)に加えて、高速のイオンをアルゴンガスセルの中に打ち込み、阻止・中性化させる過程を主に調べた。その中で、入射高速イオン(トレーサーイオン)を阻止する過程で生成されるプラズマ内での化学反応(トレーサーイオン、又は中性原子とアルゴンガス、不純物との化学結合)を抑えることが要であった。ガス純化システムを補強して、水和物イオンの生成を殆どなくすことができた。又、241Amソースを用いて、ガスセルの純度(ppb以下)をモニターする手法を見出した。オンライン試験では、阻止・中性化後、レーザーイオン化された鉄イオンを引き出すことに成功したが、レーザーイオン化効率は10-3程度であった。ガス流による輸送時間は200ms程度。(2)多核子移行反応短面積測定実験データ解析:136Xe+198Pt反応系において多核子移行反応により生成されるPLFの同定を行い、陽子4個が移行する反応チャネル(Xe±4p)までの断面積を見積もった。ここでは、測定された136Xeの弾性散乱収量を用いて相対的に見積もったが、GRAZINGの予測より、Ba(+2p)の場合一桁以上、Ce(+4p)の場合二桁以上、その断面積が大きいことが判明した。これにより、本研究で目指している標的側破片核Os、Taなどの生成断面積も予測より大きいことが期待される。当初の計画通りに、年度内単一核種生成分離器の主要部分の設置が終わって、基本動作試験ができた。又、フランスGANILにおける多核子移行反応短面積測定実験を行うことができた。25年度が最終年度であるため、記入しない。単一核種生成分離器の各要素の製作・性能試験は予定通りに進められているが、オンライン試験の場合には、加速器から供給されるビームを利用することとなり、必ずしも、予定通りの試験が行えるとは限らない。それで、本年度のオンライン試験では、必要なビームを期待することが難しく、次善策として、当初予定した低エネルギー(核子当たり1MeV程度)ニッケルビームの代わりに、高エネルギー(核子当たり90MeV)鉄ビームをガスセルに打ち込む直前に核子当たり1MeVまで減速させた。そのため、得られた効率(10-3程度)の解釈に議論の余地が多く、次のステップに進めるために必要な単一核種生成分離システムの全系効率を精度よく定めることが困難な状況である。入射エネルギーの99%をアルミ板(2.5mm)で落とさなければいけないので、ガスセルに対するその減速の位置を工夫して減速の効率化を図ったが、精度よくガスセルの中で阻止されるビームの割合を見積もることが難しい。また、その際発生する放射線による中性原子の再イオン化の傾向も見られた。本年度に得られた効率は、高速イオンの阻止、中性化、ガス流による輸送、レーザー照射による共鳴イオン化という全過程効率を含んでいる総合的な数値であり、それを評価するのには各素過程の効率についての考察が必要である。
エピジェネティクスが制御する発生段階依存的神経幹細胞系譜決定機構の解明

神経幹細胞からニューロンやアストロサイトなどへの分化は発生段階依存的に起こる。研究代表者は胎生中期神経幹細胞がアストロサイトへと分化しないのはアストロサイト特異的遺伝子(例えばGFAP)プロモーター中の転写因子STAT3結合配列がメチル化されているためであり、発生進行に伴いこれが脱メチル化を受けアストロサイト分化能を獲得することをこれまでに示している。ところが発生が進行し既に細胞内在性プログラムのスイッチが入ってしまった初代培養神経幹細胞のみを用いてはエピジェネティクスが関与する幹細胞分化を根本から理解することは困難である。そこで昨年度はこのプログラムを初期状態から経時的に追跡可能にするため、プログラムのスイッチが入っていないと考えられる全能性胚性幹細胞(ES細胞)を用いたモデル培養系を確立した。この系を用い、レチノイン酸の添加により通常はニューロンへの分化しか見られない短期間の浮游培養であってもアストロサイト誘導性サイトカインLIFに応答したアストロサイトへの分化能を獲得できることを見いだした。さらにこの際GFAP遺伝子プロモーターの脱メチル化も促進されることを確認した。また、もう一つの目的であった「ニューロン分化状態維持機構」に関しては、メチル化DNAに結合し転写抑制因子として機i能するタンパク質群(MBDs)が神経系ではニューロンでのみ発現し、重複した機能をもってアストロサイトへの分化転換を制限することを明らかにした。さらに研究代表者らは、MBDの1つであるMeCP2を発現させた神経幹細胞を、LIFなどの炎症性サイトカインを高発現するマウス損傷脊髄に移植した場合、アストロサイトへの分化が抑制されるだけでなくニューロンへの分化が促進されることを見いだした。以上の結果は、損失したニューロンを神経幹細胞移植によって補填できる可能性を示唆しており、興味深い。そこで本研究ではこのプログラムを初期状態から経時的に追跡可能にするため、プログラムのスイッチが入っていないと考えられる全能性胚性幹細胞(ES細胞)を用いたモデル培養系の確立を目的の一つとした。ES細胞から神経系への分化は血清によって阻害されることが分かっていたため、血清非存在下にES細胞を浮游培養することで神経系細胞への分化を誘導した。その結果浮游培養期間に依存して初代培養神経幹細胞と同様に、ニューロンへとしか分化しない状態およびアストロサイト分化能を獲得する状態を再現できた。またそれと呼応したアストロサイト特異的遺伝子プロモーター中のSTAT3結合配列の脱メチル化も観察され、ES細胞を用いたモデル培養系の確立はなされたと考える(J.Neurochem,2005)。また、本年度のもう一つの目的であった「ニューロン分化状態維持機構」に関しては、メチル化DNAに結合し転写抑制因子として機能するタンパク質群(MBDs)が神経系ではニューロンでのみ発現しており、MBDsが重複した機能をもってアストロサイトへの分化転換を制限している事を示唆する結果を得ている(投稿準備中)。
中枢神経障害における神経再生と下部尿路機能の関係の検討

【目的】脊髄に移植することによって損傷された神経組織の修復する作用のある骨髄細胞や脊髄損傷後に生じる二次損傷を軽減し中枢神経組織を保護する作用のあるAMPA受容体拮抗薬を用いて、中枢神経を再生することによって下部尿路機能や下肢機能にどのような変化をもたらすのか検討した。【方法】雌SDラットを用いて胸髄レベルにNYU impactorを用いて挫傷損傷を作成し、(A)無治療群(n=14)、(B)AMPA受容体拮抗薬(NBQX 15nml)投与群(n=10)、(C)AMPA受容体拮抗薬+骨髄細胞移植群(2x10^6)(n8)において、下肢機能および下部尿路機能について検討を行い、さらに排尿反射経路に関連した腰部脊髄における神経線維の状態について検討を行った。【結果】損傷後8週間にわたって下肢機能はBBBスコアで評価を行ったが、3群間で有意な差は認められなかった。下部尿路機能については損傷後8週目に膀胱内圧測定を行ったが、排尿圧、排尿筋過活動の頻度、残尿量ともに3群間で有意な差を認めなかった。膀胱重量も差を認めなかった。腰部脊髄において上位中枢からの下行神経線維であるセロトニン神経、求心性神経線維であるCGRP神経を観察したが、3群間で有意な差を認めなかった。【考察】過去の報告では、AMPA受容体拮抗薬や骨髄細胞を用いることにより損傷を受けた神経が保護・再生されることにより機能回復が促進されると報告されているが、残念ながら今回の検討では有意な機能回復や神経再生は認められなかった。手技の問題、培養細胞の状態、使用したラットの状態などいくつかの要因が関与していることが予想される。今後の更なる検討が必要であると考えている。【結論】脊髄損傷においてAMPA受容体拮抗薬や骨髄細胞を投与したが有意な機能回復や神経再生は認められなかった。研究方法を再考し、今後の更なる検討が必要である。【目的】脊髄に移植することによって損傷された神経組織の修復する作用のある骨髄細胞や脊髄損傷後に生じる二次損傷を軽減し中枢神経組織を保護する作用のあるAMPA受容体拮抗薬を用いて,中枢神経を再生することによって下部尿路機能や下肢機能にどのような変化をもたらすのか検討した。【方法】雌SDラットを用いて胸髄レベルにNYUimpactorを用いて挫傷損傷を作成し,(A)無治療群(n=14),(B)AMPA受容体拮抗薬(NBQX 15nmol)投与群(n=10),(C)AMPA受容体拮抗薬+骨髄細胞移植群(2×10)^6(n=8)において,下肢機能および下部尿路機能について検討を行い,さらに排尿反射経路に関連した腰部脊髄における神経線維の状態について検討を行った。【結果】損傷後8週間にわたって下肢機能はBBBスコアで評価を行ったが,3群間で有意な差は認められなかった。下部尿路機能については損傷後8週間目に膀胱内圧測定を行ったが,排尿圧,排尿筋過活動の頻度,残尿量ともに3群間で有意な差を認めなかった。腰部脊髄において上位中枢からの下行神経繊維であるセロトニン神経,求心性神経線維であるCGRP神経を観察したが,3群間で有意な差を認めなかった。【考察】過去の報告では,AMPA受容体拮抗薬や骨髄細胞を用いることにより損傷を受けた神経が保護・再生されることにより機能回復が促進されると報告されているが,残念ながら今回の検討では有意な機能回復や神経再生は認められなかった。手技の問題,培養細胞の状態,使用したラットの状態などいくつかの要因が関与していることが予想される。研究方法を再考し,今後の更なる検討が必要である。【考察】

過去の報告では、AMPA受容体拮抗薬や骨髄細胞を用いることにより損傷を受けた神経が保護・再生されることにより機能回復が促進されると報告されているが、残念ながら今回の検討では有意な機能回復や神経再生は認められなかった。手技の問題、培養細胞の状態、使用したラットの状態などいくつかの要因が関与していることが予想される。今後の更なる検討が必要であると考えている。【結論】脊髄損傷においてAMPA受容体拮抗薬や骨髄細胞を投与したが有意な機能回復や神経再生は認められなかった。研究方法を再考し、今後の更なる検討が必要である。
不揮発性有機分子のイオン化と生成イオンの気相反応

1.インビームEI法の展開(1)フォスファチジルコリン類はインビームEI法により分子イオン(M^+)のみならず構造に特徴的なフラグメントを与え、位置異性体の構造決定が可能であることを示した(Org Mass Spectrom.発表)。(2)又クレオシドのインビームEIスペクトルは分子イオンと塩基組成の情報を与えることを示した(質量分析発表)。(3)単糖類のインビームEIスペクトルは高質量領域にプロトン化二量体分子のフラグメントに相当するピークが出現することが判った(質量分析)。(4)コリン及び長鎖アルキル第四アンモニウム塩のインビームEIスペクトルをMIKES法と組合せ、そのフラグメンテーション過程を明らかにした(Chem.Pharm.Bull.)(5)ベンジルアミン第四アンモニウム塩のインビームEI/リンク走査でフラグメンテーションを解析する時、異常ピークの存在を認めた(Bull.Chem.Soc Jpn)。2.SIMS法の展開(2)高度好塩菌の構成脂質の構造をフォスファチジルグリセロフォスフェート・メチルエステルであることをSIMS、MS/MS法を組合せて明らかにした(J.C.S.Chem Commun)(3)コリン及びアセチルコリンハライドのSIMSスペクトルにみられるクラスターイオンの性格をリンク走査法に基づき解明し、マトリックス中でおこる二分子反応を明らかにした(Proc.ASMS Conf Mass spectrom & Allied Topics)1.インビームEI法の展開(1)フォスファチジルコリン類はインビームEI法により分子イオン(M^+)のみならず構造に特徴的なフラグメントを与え、位置異性体の構造決定が可能であることを示した(Org Mass Spectrom.発表)。2.SIMS法の展開(2)高度好塩菌の構成脂質の構造をフォスファチジルグリセロフォスフェート・メチルエステルであることをSIMS、MS/MS法を組合せて明らかにした(J.C.S.Chem Commun)(3)コリン及びアセチルコリンハライドのSIMSスペクトルにみられるクラスターイオンの性格をリンク走査法に基づき解明し、マトリックス中でおこる二分子反応を明らかにした(Proc.ASMS Conf Mass spectrom & Allied Topics)本年度前半は主に既設の日立R-6M型単収束質量分析計を用いてインビームEI方式によるイオン化の特性とその気相反応を二,三の生体成分について検討した。後半では新に日立M-80A型二重収束質量分析計が設置されたので、第四アンモニウムイオンの気相分解方式をB/E一定および【B^2】/E一定リンク走査法を用いて検討し、クラスターイオン内でイオンー分子間反応がおきていることを確認し、凝縮相における反応との類似性もみられた。現在更に各種生理活性物質についてこの方式による気相単分子分解挙動を明らかにし、微量物質の構造研究の新方式を確立することを検討している。以下既に発表した研究について述べる。1)ヌクレオシドのインビームEIスペクトルが分子イオン確認に有効であることを示した。従来の電子衝撃スペクトルでは殆ど観測されない分子イオンが、インビーム法を用いることによりM【H^+】イオンが基準ピークとなりうる程強く観測されること、及び塩基と糖の混合物のインビームEIスペクトルが対応するヌクレオシドのスペクトルと類似していることから、イオン-分子間反応の存在を明らかにした(質量分析誌に発表)。2)生体膜の構成々分であり、その生理作用が注目されているフオスファチジルコリン類のインビームEIスペクトルを検討し、アシル基の位置異性が、特定ピークの相対強度にもとづき判別できることを示した。生体膜構成分の構造研究に重要な手法を提供することになろう(Org.Mass Spectrom.誌に発表)。3)生体成分であるコリン、逆性石けんづある長鎖アルキル第四アンモニウム塩のインビームEIスペクトルを検討し、第四アンモニウムイオンの電子衝撃分解過程を明らかにした。MIKESの手法を用いて気相反応を確認した(Chem.Pharm.Bull誌に発表)。本年度に入って日立M-80A型二重収束質量分析計にSIMS装置を設置することができた。これにより従来のインビームイオン化法と組合せて不揮発性有機分子の測定可能範囲を格段に広げることができた。以下学会発表を行った研究を中心に述べる。1)第四アンモニウム塩は熱分解をうけ易く従来の直接導入法では分子イオンを与えない。インビーム法では測定可能である。ソフトイオン化の一般モデルとしてVestalにより提唱された"hot sauce model"の是非に関して、各種第四アンモニウム塩のインビームイオン化法におけるグリセリンなどのマトリクス効果を検討し、有効の場合もあることを示した(質量分析誌に発表)。

2)第四アンモニウム塩のインビームスペクトル解析の際B/E一定リンク走査スペクトルに異状がみられ、第一フィールドフリー領域でイオン分子間反応が起っていることをつきとめた。B/E一定リンク走査スペクトルの解析に警鐘をならす事実の発見である(Bull.Chem.Soc.Jpn.誌印刷中)。3)有機珪素化合物の電子衝撃分解方式をリンク走査法を用いて明らかにした。特にm/273;Si【Me(_3^+)】イオンの出現機構を詳細に検討し、分子イオン中の転位反応であることを示した。(87、日本化学会春季年会、昭和62年度質量分析連合討論会発表)。4)生体における神経伝達物質としてよく知られているアセチルコリンを始め、各種コリンエステル、およびコリン塩のSIMSスペクトルをB/E,【B^2】/E一定リンク走査で解析し、クラスターイオンの出現機構を明らかにした。(昭和61年度質量分析連合討論会発表)。5)アザベンゾノルボルナジエン系化合物の電子衝撃分解の一般則を見出すことができた(昭和62年度質量分析連合討論会発表)。本年度に入り日立Mー80型二重収束質量分析計にTLC/SIMS装置を設備することができ,混合物の分析に威力を発揮することとなった.以下学会発表を行った研究成果を中心に述べる.1)第四アンモニウム塩のインビーム質量分析法においてB/E一定リンク走査およびB^2/E一定リンク走査に異常性がみられ,インビーム法の特性であることを明らかにし,第一フィールドフリー領域でイオン分子間反応がおこっていることをつきとめた. (Boll.Chem Soc.Jpnに発表).2)生体における神経伝達物質として存在するアセチルコリンを始め各種コリンエステルおよびコリンハロゲン化塩のSIMSスペクトルをB/E,B^2/Eリンク走査で解析し,クラスタイオンの出現機構を明らかにしたのみならず,イオン衝撃に伴うマトリクス内の分子間置換反応の存在を明確にすることができた. (Proceedings of the SecondJapanーChina Joint Symposiumon Mass Spectrometryに発表).3)有機珪素化合物の電子衝撃分解機構特にSi(CH_3)A^T_<・3>イオンの出現機構を明らかにした(昭和62年度質量分析連合討論会発表).4)単糖類のインビームEIスペクトルを検討し,二量体分子のフラグメンテーションに基づくイオンの出現を見出した(貭量分析誌の発表).6)アザベンゾノルボルナジェン系化合物の電子衝撃分解の一般則と光化学反応との相関を明らかにした(昭和62年度貭量分析連合討論会発表).7)高度好塩菌の細胞膜構成脂質の構造を明らかにした(昭和63年度貭量分析連合討論会発表予定).二重収束質量分析計を反応の場とし、ソフトイオン化法(SIMS)とMS/MS法(リンク走査)を駆使することにより以下の新知見を得ることができた。(1)高度好塩菌に含まれる脂質の構造決定:高度好塩菌の紫膜は太陽エネルギーを利用して光合成を行うレチノイド蛋白質を保持している。
放電陽極酸化処理によるチタンの細胞分化能の解

本研究の目的は放電陽極酸化処理により口腔微生物に対する抗菌性を獲得したチタン表面の骨結合能を検討することである。本研究において、NaCl溶液中で放電陽極酸化処理したチタン(Ti-Cl)は、口腔細菌への強い抗菌作用を示すと同時に、高い細胞接着および増殖性が認められた。歯科用チタンインプラントの表面処理法は,チタン表面と骨との良好なオッセオインテグレーションを目的とし,新生骨のボリューム向上に重点が置かれている.一方,口腔粘膜とインプラント体の界面では治癒促進と口腔細菌からの感染防御が必須である.このことから歯科用インプラントは口腔内微生物に対する感染防御とオッセオインテグレーションを同時に獲得することが重要である.本研究の目的は放電陽極酸化処理により口腔微生物に対する抗菌性を獲得したチタン表面の骨結合能を検討することである.申請者らの最新の研究で,NaCl溶液中で放電陽極酸化処理したチタン(Ti-Cl)は,表面に陽極酸化膜と同時に三塩化チタンの結晶を成長させ,水分との接触により活性酸素種である次亜塩素酸(HClO-)を徐放することが報告されている.Ti-Cl表面は,HClO-の高い過酸化作用によって口腔細菌の細胞膜成分が破壊されることにより,強い抗菌作用を示す.HClO-は強い抗菌作用の一方で分解が早く,Ti-Clの最表層に吸着した細菌のみに過酸化作用を示すため,細胞接着性タンパクを介してチタン表面に接着する細胞に対して毒性を示すことがない.このため,Ti-Cl表面では陽極酸化膜の親水性による高い細胞接着及び増殖性と,抗菌性を両立することができる.本処理は,インプラントのアバットメント部だけでなくフィクスチャーに応用できる可能性があり,インプラント表面と口腔界面微小領域の適合性を向上する新たな表面改質処理として期待できる.本研究期間内に,未処理チタン,陽極酸化処理チタンおよびTi-Cl表面の表面化学構造をX線光電子分光法やX線回折で分析すると同時に,細胞接着性タンパク吸着能や,石灰化に関連するmRNA発現を検討する.また小動物に適応可能なインプラント体を作成し,Ti-Cl表面の骨形成を組織学的に検討する.本研究の目的は放電陽極酸化処理により口腔微生物に対する抗菌性を獲得したチタン表面の骨結合能を検討することである。本研究において、NaCl溶液中で放電陽極酸化処理したチタン(Ti-Cl)は、表面に陽極酸化膜と三塩化チタンの結晶を成長させ、次亜塩素酸により口腔細菌への強い抗菌作用を示すことを確認した。Ti-Cl表面の化学特性評価として、チタンを大気加熱処理、放電陽極酸化処理し、それぞれルチル型、アナターゼ型の酸化皮膜を表面に析出させ、X線回折およびX線光電子分光法で表面分析を行った。また、細胞分化能および石灰化能の評価として血清培地に浸漬した試料表面に、蛍光ラベル抗体分子を反応させ、蛍光顕微鏡下で撮影した画像解析により細胞接着性タンパクの接触面積の測定を行った。これらの結果より、HC10-は分解が早くTi-Clの最表層に吸着した細菌のみに過酸化作用を示し、細胞接着性タンパクを介してチタン表面に接着する細胞に対して毒性を示すことがない。よって、Ti-Cl表面では陽極酸化膜の親水性による高い細胞接着及び増殖性と、抗菌性が両立可能であり、Ti-Cl表面の抗菌効果は少なくとも2ヶ月以上持続することを確認した。このことより本処理は、インプラントのアバットメント部だけでなくフィクスチャー部への応用も可能であると考えられるため、インプラント体の全パーツへの応用を現在検討中である。Ti-Cl表面に発生するフリーラジカルの細胞遺伝子レベルの為害性の検討は、RT-PCR法を用いて詳細な分析を引き続き行い、特にNaCl溶液中で放電陽極酸化処理したチタンは、次亜塩素酸による強い抗菌性が報告されており、骨結合能を阻害しないことを証明するため、動物実験による石灰化能の検討が不可欠であると考えられる。よって、小動物に適応可能なインプラント体を作成し、Ti-Cl表面の骨形成の組織学的な検討も引き続き行う。
Ｌｅｇｉｔｉｍａｃｙ：非営利サービス供給組織の存在意義

介護保険制度を題材に、民営化に伴う行政ー営利組織ー非営利組織の関係の変化についてパネル調査を実施し、以下の知見を得た。1)欧米では、公的サービスの民営化にともなって非営利組織が営利組織と同様の特性を強めるが、介護保険制度下では、両組織はすみ分けるか、営利組織が非営利組織的特性を強める。2)国外とは異なる非営利ー営利関係が形成されている要因として、介護保険制度下特有の資源配置のメカニズムが関係している。3)介護保険制度下の資源配置のメカニズムは、強い政府の存在ゆえに可能になっている米国と台湾との比較も行ない、我が国の非営利組織をめぐる社会・制度的環境と営利・非営利組織の行動特性について整理した。これまでに須田らは、介護保険制度を題材に、我が国の公的対人サービスの民営化が営利-非営利のダイナミクスに及ぼす影響を検討し、営利組織が営利組織的特質を強めるという欧米での先行研究とは異なり、我が国では、非営利と営利の事業者の差異は維持されているか、営利の事業者が非営利的要素を強めることで営利と非営利の同質性が高まることを明らかにした。これを受けて今回のプロジェクトでは、このような非営利組織の安定性の要因を、非営利組織に対する役割期待と、公的対人サービスに対する我が国固有の社会文化的文脈の視点から検討しようとしている。初年度にあたる21年度は、介護保険指定事業者以外の512の非営利組織と関連領域の500人の行政担当官に電話調査を行い、我が国の非営利組織の共通特性を把握した。その結果、非営利組織と行政担当官は倫理やサービス供給組織の果たすべき役割、官-民関係について類似した認識を共有しており、そのことが両者の信頼関係を高め、非営利組織に優位性をもたらしていると推察された。今年度はまた、米国で公開されている非営利組織に関する既存の調査データを入手し、2次分析に着手し、データ・クリーニングを終えたところである。今年度はさらに、我が国の介護保険制度と同様の仕組みを導入しようとしている台湾と比較調査を行うための準備として、7人の行政官僚と4つの非営利組織にプレインタビューを行った。インタビュー内容のテープ起こしは完了しており、次年度の予算で翻訳を実施する計画である。当該プロジェクトでは、民営化されたヒューマン・サービス領域における我が国固有の行政-営利-非営利の関係をふまえ、非営利サービス供給組織の役割を明らかにしようとしている。筆者らは、我が国のヒューマン・サービス領域の営利-非営利サービス供給組織の関係を、エコロジー理論と組織同型化理論の視点から検討してきた。しかしその限りでは、非営利サービス供給組織の今後について肯定的な議論を展開し得なかった。このような中で、サービス供給組織の廃止パターンが組織淘汰の理論による法則とは異なっており、上記のような組織間の競争を前提とする理論では説明しきれない現象も観察された。組織の集団レベルの適応は、組織淘汰と組織変化の2つのプロセスによるとされる。本研究は、我が国の営利-非営利組織の間には組織淘汰について法則性が認められないことを既に報告しており、したがって我が国のヒューマン・サービス領域で活動する営利-非営利の適応過は、が組織変化に負うところが大きいと予想される。そこで、このような組織の集団レベルの変化を、競争以外の原理で解き明かす可能性をもつ理論として、組織コミュニティ論に着目しての検討に着手した。営利-非営利組織との役割分化と共存のメカニズムを同定する中で、非営利組織が、我が国のヒューマン・サービスの「公」性を維持するアンカー的役割を果たしていることを、説得力をもって示したいと考えている。いっぽう、今回のプロジェクトで採用した集団レベルの組織論アプローチについて反響を得、依頼を受けて、この種の方法論に特化したテーマでの論文の執筆・公表を行った。また、変容しつつある営利-非営利組織関係をふまえての民間公益活動の今後についてのレビュー論文も、依頼を受けて執筆した。当該プロジェクトでは介護保険制度を題材に、民営化されたヒューマン・サービス領域における我が国固有の行政-営利-非営利の関係をふまえ、非営利サービス供給組織の役割を明らかにしようとしている。今年度における最も重要な事業は、我が国に類似する介護保険制度を導入使用としている台湾において、本プロジェクトで収集した日本国内のデータと比較可能なかたちで調査を実施することであった。前年度までにプレインタビュー調査を複数回行い、調査計画と調査票の修正を重ねた。その成果をふまえて今年度は、台北市と新台北市で活動する212の高齢者サービス提供事業者への訪問面接法によるアンケート調査を行った。この2つの市の間には、民営化政策について異なる点が多く、これら自治体のアプローチの違いとの関わりにおいて、高齢者ケアに関わる営利-非営利のサービス供給組織の関係を検討する。データ収集は、調査協力者である台湾・中正大学Yu Yuan Kuan教授のチームが行った。

国内の介護保険制度下の動向については、組織コミュニティ論に着目しての検討を重ね、得られた成果を米国NPO学会で発表するとともに、論文として英文学術誌に投稿した。さらに、これまで調査を実施してきた東京都葛飾区と杉並区において、通算3回目の追跡調査を実施した。対象は516介護保険指定事業者である。この間、米国の二次データを用いての検討と、初年度の実施した日本での調査結果の公表、およびヨーロッパにおける動向との比較検討も継続して行った。介護保険制度は、我が国の公的対人サービスの領域で初めて抜本的な民営化がなされた制度であり、サービス供給の過程には、非営利・営利の民間組織がともに従事することになった。本研究は、このような介護保険制度下において、非営利組織の固有性はどこに認められ、また、そのような固有の役割は何によって維持されているのかを、社会学領域の組織論に依拠しながら、営利組織との比較において検討してきた。平成25年度は、5か年計画の最終年にあたり、以下の成果を得た。本研究では計3回のパネル調査を行い、第1次調査の結果に基づく論文では、介護保険制度下では、営利組織が非営利組織行動を取ることを報告し、2011年に米国NPO学会誌に掲載された。第2次調査の結果については、調査期間中に活動を停止した組織が非営利ー営利組織の関係に及ぼす影響を検討し、営利組織の非営利組織的行動特性がさらに助長される結果になっていることを報告した。当該論文は平成25年度に執筆・投稿し、国際NPO学会誌に受稿された。第3次調査の結果については、調査期間中に新たに活動を開始した組織が非営利ー営利組織の関係に平成25年度には、過去3回のパネル調査の結果を総括する報告は、とりわけ組織の生態学的変化(organizational ecology at population level)国際NPO学会主催のワークショップにて報告し、また平成26年には、日本と台湾の比較を追加したうえで、台湾社会福祉学会でも報告の予定である。また、本研究では米国および台湾それぞれに共同研究者を得て、日本との比較を行ってきた。その成果は、米国との比較については米国NPO学会年次大会において、台湾との比較については日本の社会政策学会において、いずれも分科会を構成して報告した。周知のように介護保険制度は、我が国の公的対人サービスを初めて抜本的に民営化し、営利組織の参入を認めた。営利組織が非営利組織と同様の活動に従事する中で、非営利組織の固有性はどこに認められるのか、また、そのような固有の役割は何によって維持されているのかを、社会学領域の組織論にもとづき、我が国の社会・制度的環境と営利・非営利組織の行動特性に着目して検討してきた。5カ年計画の4年目にあたる平成24年度は、台湾で実施してきた調査を無事に完了した。この成果は、最終年度にあたる平成25年に、日本ー台湾ー韓国の研究者と共同で社会政策学会で報告をする計画である。この学会報告については青森保健福祉大学の出雲祐二教授の助力も得られることになっており、そのためのうちあわせも平成24年度内に完了した。
化学反応知識ベ-ス自動作成のための基礎研究

本研究において、個別化学反応の記述から化学反応知識ベ-スを自動的に生成するための、プロトタイプシステムDNETの開発に成功した。この知識ベ-スにおいては、既存の個別化学反応に関するデ-タベ-スを入力として受け取り、これを弁別ネット型知識ベ-スの形に整理した格納する。さらに、新しい反応が質問として知識ベ-スに与えられたとき、蓄積された既知反応から類似反応を検索し、それとの類推により質問反応の性質を応答することができる。以下に、開発したDNETシステムの内容について記す。DNETシステムの扱う対象は、結合表で表現された分子構造および化学反応である。知識ベ-スの作成時に結合表および付随する性質を与える際、結合表中のanchor部分を指定する。anchor、弁別ネットによる整理の視点となるものであり、反応において結合の組み替えが起る部分や、物性発現の基本となる部分構造などである。与えられた対象は、anchored subisomorphismで定義される結合表間の半順序関係に従って、弁別ネット内に一意的に位置づけられる。知識ベ-スの自動生成時には、この場所に新たなノ-ドを生成し、反応を登録することとなる。一方、質問反応を与えた場合、この周辺のノ-ドに登録された反応が類似した反応とみなされる。最後に、類似反応を参考として各種推論法により、質問反応の性質を類推する。反応の収率などに関しては、類似反応の中央値を与えるような推論法を備えている。現在までに、数十の脱水素反応を例として、知識ベ-スの自動生成に成功した。今後、副反応の生起を予測するための推論法を組み込むことにより、より適用範囲の広いシステムへと拡張する予定である。今年度は、化学反応知識ベース作成において基礎となる、分子構造の知識ベース化に重点をおいて研究を実施した。また化学反応をこの知識ベースシステムで表現するための理論的検討を行った。以下に本年度の研究により得られた成果を記す。1.システム構築に当ってはLisp言語を用いる。このための作業環境を、SUN3ワークステーションと大形計算機M280D上に構築した。また化学構造式により入出力を行うための環境を整備した。2.グラフ表現された化学構造を、弁別ネット型知識ベースに整理蓄積するためのプログラムを開発した。このシステムを用いれば、分子内の特定部分構造に由来する性質に関して、類似構造を有する分子を容易に検索することができる。例題として有機酸素酸化合物を弁別ネットに組織化し、類似性検索が高速に実行できることを実証した。3.化学反応を計算機上に表現するための方法について検討した。その結果、分子構造表現のための結合表において、結合表記部に反応前後の総合次数を併記するという変更を加えることにより、容易に弁別ネット型知識ベースが構築できることが明らかとなった。この場合反応により構造が変化する部分を、性質と直接関連する部分構造と見なせば良い。4.化学構造中に変数部を有する総称表記に対し、その表現法とこれを弁別ネット中へ位置づけるための理論を明確化した。現在この過程を実現するためのプログラムを作成中である。以上に述べたごとく、化学構造を対象とした知識ベースシステムの構築は順調に進行している。次年度は、実際の化学反応データを取り扱えるようにシステムを改造すると共に、百程度の個別化学反応を知識ベース化し、類似性に基いた反応評価のシステムを完成させる予定である。この知識ベ-スにおいては、既存の個別化学反応に関するデ-タベ-スを入力として受け取り、これを弁別ネット型知識ベ-スの形に整理して格納する。

さらに、新しい反応が質問として知識ベ-スに与えられたとき、蓄積された既知反応から類似反応を検索し、それとの類推により質問反応の性質を応答することができる。以下に、開発したDNETシステムの内容について記す。DNETシステムの扱う対象は、結合表で表現された分子構造および化学反応である。知識ベ-スの作成時に結合表および付随する性質を与える際、結合表中のanchor部分を指定する。anchorは、弁別ネットによる整理の視点となるものであり、反応において結合の組み替えが起こる部分や、物性発現の基本となる部分構造などである。与えられた対象は、anchored subisomorphismで定義される結合表間の半順序関係に従って、弁別ネット内に一意的に位置づけられる。知識ベ-スの自動生成時には、この場所に新たなノ-ドを生成し、反応を登録することとなる。一方、質問反応を与えた場合、この周辺のノ-ドに登録された反応が類似した反応とみなされる。最後に、類似反応を参考として各種推論法により、質問反応の性質を類推する。反応の収率などに関しては、類似反応の中央値を与えるような推論法を備えている。現在までに、数十の脱水素反応を例として、知識ベ-スの自動生成に成功した。今後、副反応の生起を予測するための推論法を組み込むことにより、より適用範囲の広いシステムへと拡張する予定である。
山岳高速道路隣接のり面の豪雨時崩壊予測システムの構成とその実証的研究

本研究は以下の2段階的な研究を総合し、高速道路に隣接する危険のり面について豪雨時の崩壊予測に至る実際的な研究を行った。1統計的決定理論によるのり面危険度判定と「要管理のり面」の抽出中央道多治見諏訪間に限ってもおよそ380もののり面が存在し、個々ののり面について2にて後述する厳密な地質力学的逆解析は実施することはできない。そこでこのうちどののり面が最も監視・管理を要するのかを、のり面諸性質(地質・幾何構造・水理条件・土質条件)と崩壊履歴との間の統計法則を導き、統計的方法により抽出する。統計的決定理論によると、(1)判定のための評価基準は何か、(2)因果関係(崩壊メカニズム)の推定、(3)統計データの質の判断、(4)決定(判定)に至る論理、を峻別してとらえ、(1)(3)のどのような要求に対しても対応することができる。2刻々の降雨データを用いる危険のり面の安定解析と崩壊予測1で抽出された危険のり面に対して、地質・幾何形状の調査および各種の土質試験を行い、過去の崩壊事例に対して豪雨時の斜面安定解析を行った。その際に1次元飽和不飽和浸透解析と円弧・直線すべり法による豪雨時の斜面崩壊解析手法を開発している。本解析法の特徴は飽和・不飽和浸透解析に必要な土質諸定数および地盤内強度分布など未知パラメータを過去のそののり面の降雨時挙動を説明するように逆解析を通じて定める点にある。この方法によると、従来考慮することのできなかった、(1)のり面のコンクリート吹付およびのり枠の有無、(2)風化の程度、(3)涌水の有無などの要因についても考慮することが可能になる。のり面の崩壊は破壊確率の急上昇を用いて判定したが、その結果は過去の崩壊事例をよく説明することができる。
口腔粘膜癌の多発,再発におけるパピローマウィルスと癌関連遺伝子の検討

口腔粘膜多発癌12例についてHPV16を中心とした検討を加えた.臨床的には性別では5:1と女性が、部位では頬粘膜、上下歯肉が、臨床型では肉芽・乳頭型で、外向性発育を示すものが多くみられた。第3癌以降は癌の発症間隔が短縮化する傾向であった。背景因子では喫煙4例、飲酒1例で、他の8例には飲酒喫煙歴はなく、多発癌と飲酒喫煙との関係は明らかではなかった。全身的には8例には特に異常所見は認められず、また重複癌はなく、口腔多発癌の要因は口腔局所にあるものと思われた。口腔内では初診時あるいは経過観察中に、癌病巣以外の粘膜に白板症が7例にみられ、このうち6例が多発性で、口腔内全体に及ぶ広範な紅板症が1例に認められた。前癌状態では扁平苔癬が3例に、またPlummer Vinson症候群が1例に認められた。これらの病理組織所見では単純な過形成を示すものから高度異形成を示すものまで多彩な所見が認められた。HPV感染を示すとされるKoilocytosisも観察された。抗HPV16のL1モノクロナール抗体を用いて免疫組織学的に検討を加えたところ、一般的には角化層を除く棘細胞層より上層の核に陽性所見が多くみられた。免疫組織学的には10例中8例で前癌病変や前癌状態にHPV16感染が認められた。電顕的には核内に5060nmの多数のウイルス粒子が認められ、免疫電顕でもHPV16であることが確認された。癌の部分は免疫組織学的にはHPV陰性であったが、パラフィン標本から癌の部分を取りだし、PCR法でHPV16 E6領域の増幅を行ったところ、10例中8例でHPV16 DNAが検出された。免疫組織所見とPCRの結果を合わせると、10例すべてにHPV16感染が認められ、本結果はHPV16感染が口腔粘膜多発癌発症の重要な因子であることを示唆していた。HPV16と癌抑制遺伝子(p-53)との関係は明らかではなかった。本報告はHPVが口腔粘膜多発癌の発症に関与するか否かについて検討した。対象は19681996年に当科で扱った口腔粘膜多発癌11例で、臨床病理組織学的観察、HPV16型(HPV16)の免疫組織学的検索、電顕的観察とPCR法によるHPV16 DNAの検出を行った。その結果、以下の結論を得た。1.口腔粘膜多発癌は性別では女性に多く、発症部位では頬粘膜、歯肉に多くみられた。また、第3癌以降では早期癌が多く、発症間隔も短くなる傾向であった。2.背景因子としては、前癌病変が7例(白板症が6例、紅板症が1例)、前癌状態が3例(扁平苔癬が2例,Plummer-Vinson症候群が1例)にみられた。飲酒、喫煙との関係は明らかではなかった。3.前癌病変や癌隣接部の粘膜上皮は、病理組織学的には過形成から高度異形成を示した。免疫組織学的には高頻度にHPV16が検出され、主に棘細胞層から上層に観察された。

4.電顕的には前癌病変や癌隣接部の粘膜上皮の核内におよそ50-60nmのウイルス粒子が観察され、さらに免疫電顕によりHPV16であることが確認された。5.PCR法では9例中7例の癌組織にHPV16 DNAが検出された。以上の所見から、口腔粘膜多発癌の発症におけるHPV16の関与が示唆された。なお癌抑制遺伝子との関連については検索中である。口腔粘膜多発癌12例についてHPV16を中心とした検討を加えた臨床的には性別では5:1と女性が、部位では頬粘膜、上下歯肉が、臨床型では肉芽・乳頭型で、外向性発育を示すものが多くみられた。第3癌以降は癌の発症間隔が短縮化する傾向であった。背景因子では喫煙4例、飲酒1例で、他の8例には飲酒喫煙歴はなく、多発癌と飲酒喫煙との関係は明らかではなかった。全身的には8例には特に異常所見は認められず、また重複癌はなく、口腔多発癌の要因は口腔局所にあるものと思われた。口腔内では初診時あるいは経過観察中に、癌病巣以外の粘膜に白板症が7例にみられこのうち6例が多発性で、口腔内全体に及ぶ広範な紅板症が1例に認められた。前癌状態では扁平苔癖が3例に、またPlummer Vinson症候群が1例に認められた。これらの病理組織所見では単純な過形成を示すものから高度異形成を示すものまで多彩な所見が認められた。HPV感染を示すとされるKoilocytosisも観察された。抗HPV 16のL1モノクロナール抗体を用いて免疫組織学的に検討を加えたところ、一般的には角化層を除く棘細胞層より上層の核に陽性所見が多くみられた。免疫組織学的には10例中8例で前癌病変や前癌状態にHPV16感染が認められた。電顕的には核内に5060nmの多数のウイルス粒子が認められ、免疫電顕でもHPV16であることが確認された。癌の部分は免疫組織学的にはHPV陰性であったが、パラフィン標本から癌の部分を取りだし、PCR法でHPV16 E6領域の増幅を行ったところ、10例中8例でHPV16 DNAが検出された。免疫組織所見とPCRの結果を合わせると、10例すべてにHPV16感染が認めら、本結果はHPV16感染が口腔粘膜多発癌発症の重要な因子であることを示唆していた。
クロマチン構造による反復配列由来エンハンサーの制御機構

本研究の目的は、反復配列に由来するエンハンサーのクロマチン状態を解析することにより、どのようにエピジェネティックな制御を受けてエンハンサー機能を示すのかを明らかにすることである。平成25度に完了したAS021座位の解析に加え、平成26年度は哺乳類の吻部でエンハンサー活性を示す反復配列由来のAS3_9座位についてDNAメチル化状態の解析をおこなってきた。その結果、エンハンサー活性を示すE11.5胚の吻部においては10.8%と低いメチル化率を示し、一方で終脳、中脳、尾部組織において低メチル化は見られなかった。さらにAS021による転写調節ターゲットであるSatb2、およびAS3_9の調節対象であるWnt5aのプロモーター周辺領域に関して同様の解析を行った結果、マウスの発生ステージ・組織にかかわらず7%以下の低メチル化状態であることが明らかとなった。一方、哺乳類で保存されていない反復配列領域についても同様の解析をおこなった。その際、マウスゲノム情報、反復配列アノテーションデータ、および哺乳類間の保存度スコアデータを利用して全反復配列について保存度の比較解析をおこない、保存度の低いものを解析ターゲットとして選択した。その結果、マウスのいずれの発生ステージ・組織においてもエンハンサー機能を示す反復配列のような低メチル化状態は観察されなかった。以上のように、本研究で解析した反復配列由来のエンハンサーは、通常の反復配列とは大きく異なり、マウス発生過程における活性組織特異的に低メチル化されることが明らかとなった。これは一般のエンハンサーに極めて近いクロマチン修飾機構を持つことを意味している。一方でこれらエンハンサーの調節対象遺伝子は一貫して低メチル化状態であることから、その転写調節がエンハンサーに大きく依存している可能性が見出された。26年度が最終年度であるため、記入しない。転移因子AmnSINE1に由来するエンハンサーに関して、クロマチン修飾の解析をおこなってきた。これまでの研究で発見されたAmnSINE1由来エンハンサーのうち、哺乳類の終脳で機能するAS021座位については、強いエンハンサー活性を示すE13.5ステージの終脳のみにおいてAS021配列のメチル化率が低く、エンハンサー活性が弱いE11.5ステージの同組織においては中程度のメチル化率であることを明らかにした。またそれ以外の発生ステージ・組織では、一様に高いメチル化率であった。一方、種間で配列が保存されていないAmnSINE1領域を調べた結果、どのステージ・組織においても高いメチル化率を示した。以上のようにSINE由来エンハンサーは、通常のSINEとは異なり、一般のエンハンサーに極めて近いクロマチン修飾機構を持つことを明らかにした。SINE由来エンハンサーのクロマチン解析に関しては、概ね順調に進んでいる。特に複数の潜在的なエンハンサー機能の有無によってSINEのクロマチン修飾状態が異なる点は、エンハンサー配列進化がどのように起こるのかを明らかにする上で新しい知見をもたらすものである。一方でB染色体由来のV遺伝子の解析については、実験魚個体の系統維持が現在困難な状況であるものの、平成26年度には可能な限り研究を進めたいと考えている。これまでにクロマチン修飾状態を明らかにしたAS021座位のみならず、吻部においてエンハンサー活性を持つAS3_9座位のメチル化率の解析を完了させる予定である。またAS021およびAS3_9エンハンサーの制御対象遺伝子であるSatb2およびWnt5aのプロモーター周辺領域に関しても、予定しているすべての発生ステージ・組織のメチル化率解析をすべて完了させる。