hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵癌における光線力学診断を応用した化学療法効果予測法の開発

1細胞株では20%程度であった.5-ALA代謝とGemcitabine代謝は何らの相関性があると考えられた.術前5-ALA投与によって膵癌の標本を蛍光させることができる.15名の膵癌患者において,5-ALA投与における切除標本の確認をおこなった.蛍光パターンを3つのタイプ(カテゴリー0:蛍光なし,カテゴリー1:点状また部分的経口,カテゴリー2:全体的な蛍光)に分類した.カテゴリー0および1群,カテゴリー2群の2群にわけてカプランメイヤー法にて比較するとカテゴリー2群のほうがカテゴリー0および1群にくらべ有意に生存率が高かった.膵癌細胞株にてALA蛍光性とGemcitabineの奏効率をみてみると,ALA蛍光性があるものはGemcitabineの奏効率が高かった.患者症例の蓄積によって臨床的評価との関連確認は済んでいる。また、アミノレブリン酸代謝がゲムシタビン代謝と関連することを確認するため、腫瘍細胞株を使った実験をすでに開始している。ゲムシタビン感受性のあるMIAと低感受性のPANC-1のアミノレブリン酸蛍光で差がでることを確認しており、アミノレブリン酸代謝とゲムシタビン代謝は相関するという仮説に沿った結果を得ている。現在、アミノレブリン酸代謝における輸送・代謝酵素の発現をmRNAレベルおよび免疫組織化学にて確認中である。免疫組織化学染色に使用するPEPT-1,PEPT-2抗体をいくつか試している.また,患者の経過も随時観察しており,Gemcitabine奏功性,転移・再発状況のデータも蓄積している.また,現在,Gemcitabineにおける奏功性にのみ焦点をあわせて検討しているが,アミノレブリン酸の蛍光性は,膵癌患者の予後を決定づける膵癌の転移能力や浸潤性にもかかわっている可能性がある.貴重な標本でもあるため,これまで知られている膵癌の接着因子の発現性もあわせて調べることを検討している.消化器外科腫瘍細胞株を用いた実験系で、アミノレブリン酸代謝・輸送に関わる分子のうちPPOX、CPOX、FECH、ABCG2、ABCG6、SLCA1、SLCA2の発現をmRNAおよび免疫組織化学にて確認を行う。重要なアミノレブリン酸代謝とゲムシタビン代謝の両者に関連する分子Xを確認する予定である。分子Xが特定された後、患者検体を使い、実際の腫瘍細胞での分子Xの発現度を免疫組織化学にて評価し、アミノレブリン酸蛍光が膵癌におけるゲムシタビン感受性診断法として実際の臨床上に応用できることを確認する予定である。物品購入等の納品・検収は平成27年度内に完了したが、支払が4月になり次年度となったため.年度内において依頼した臨床検体からの標本スライド作成および免疫組織化学による染色を追加したため,年度をまたぐ経費使用が必要となった。そのため次年度使用額が生じた。執行済であり、4月に支払が完了している.追加作成した臨床検体からの標本スライドにて,CPOX,PPOX,ABCG2,ABCG6抗体による免疫組織化学染色を行って,その分子の発現を臨床検体で確認する予定である。
低酸素特異的遺伝子を活用した窒息の法医病理学的診断法の確立

Serial Analysis of Gene Expression(SAGE)法は、遺伝子の転写発現状態を多面的にかつ詳細に検討・解析できる唯一の方法である。しかしながら、その手技の煩雑さによりしばしば実験途中でTagを失うこと、また、Tagの短さにより異なる遺伝子でも同様のTagを有してしまう欠点があることも知られている。我々は、Tagを多量に取得でき、また、Tagの長さをより長くできるSAGE法の欠点を改良したMicro and Long SAGE(ML SAGE)法を開発した。この方法によって容易に良質のTag cDNA Libraryを構築できるようになった。このML SAGE法を利用してマウス前脳皮質における窒息特異的遺伝子を検索した。具体的には頚部圧迫処置を施し死亡したマウス(Hanging群)と断頭処置したマウス(Control群)よりRNAを抽出し、ML-SAGE法にてTag cDNA Libraryを構築し、Tag情報を解析した。その結果、Hanging処置マウスで12094 Tag、1827遺伝子、Controlマウスで12590Tag、1889遺伝子の発現が認められた。両者の比較にて、Hanging処置マウスでRho BやLrrn6等の遺伝子が増加し、BaiaP2やFkbp8等の遺伝子が減少していた。この結果は、定量的PCRにて確認し、統計学的に有意な差も認められた。従って、これらの遺伝子が窒息特異的遺伝子であることが示唆される。また、この結果より、Immediate Early Gene(IEGs)が発現していることが推定されたので、q-PCR法にてC-fos及びFos-Bの発現量について両群について計測したところ、以下の結果を得た。前脳CF:H群0.79+/-0.16、C群0.18+/-0.04。FB:H群0.62+/-0.19、C群0.21+/-0.06。海馬CF:H群0.85+/-0.22、C群0.12+/-0.03。FB:H群0.48+/-0.20、C群0.06+/-0.01。小脳CF:H群0.58+/-0.15、C群0.08+/-0.02。FB:H群0.39+/-0.12、C群0.13+/-0.04。また、全ての部位にて有意差を認めた。本結果より、窒息時のIEGsの全脳的な遺伝子発現が確認され、窒息特異的遺伝子の探索に全脳的な解析の必要性・有効性が示唆された。Serial Analysis of Gene Expression (SAGE)法は、遺伝子の転写発現状態を多面的にかつ詳細に検討・解析できる唯一の方法である。

しかしながら、その手技の煩雑さによりしばしば実験途中でTagを失うこと、また、Tagの短さにより異なる遺伝子でも同様のTagを有してしまう欠点があることも知られている。我々は、Tagを多量に取得でき、また、Tagの長さをより長くできるSAGE法の欠点を改良したMicro and Long SAGE (MLSAGE)法を開発した。この方法によって容易に良質のTag cDNA Libraryを構築できるようになった。従って、MLSAGE法を利用してマウス前脳皮質における窒息特異的遺伝子を検索した。具体的には頚部圧迫処置を施し死亡したマウス(Hanging群)と断頭処置したマウス(Control群)よりRNAを抽出し、ML-SAGE法にてTag cDNA Libraryを構築し、現在、このTag情報を解析している。この解析中に、Immediate Early Gene(IEGs)のひとつであるC-fosのTag頻度に差異が認められたため、q-PCR法にてC-fosの発現量について両群について計測したところ、以下の結果を得た。前脳皮質C-fos発現量は、Hanging群1.43+/-0.17、Control群0.25+/-0.08で、統計学的検討の結果、Hanging群とControl群ではC-fosの発現量に有意な差が認められた(p<0.01)。今回の結果より、窒息時にはIEGsであるC-fosの遺伝子発現が生じていることが確認され、窒息の診断にC-fosの発現を検討することが有用であることが示唆された。今後、引き続きTag解析を行い、Tag頻度に有意な差異が認められる遺伝子を検索したいと考えている。また、両群の間で有意な差が認められたC-fosについては、今後は両群のC-fos蛋白量を確認した後に、窒息死を中心として法医剖検脳について本結果を応用していきたいと考えている。Serial Analysis of Gene Expression (SAGE)法は、遺伝子の転写発現状態を多面的にかつ詳細に検討・解析できる唯一の方法である。我々は、Tagを多量に取得でき、また、Tagの長さをより長くできるSAGE法の欠点を改良したMicro and Long SAGE (ML-SAGE)法を開発した。この方法によって容易に良質のTag cDNA Libraryを構築できるようになり、ML-SAGE法を利用してマウス前脳皮質における窒息特異的遺伝子を検索した。具体的には頚部圧迫処置を施し死亡したマウス(Hanging群)と断頭処置したマウス(Control群)よりRNAを抽出し、ML-SAGE法にてTag cDNA Libraryを構築し、Tag情報を解析した。その結果、Hanging処置マウスで12094Tag、1827遺伝子、Contro1マウスで12590Tag、1889遺伝子の発現が認められた。両者の比較にて、Hanging処置マウスでRho BやLrrn 6等の遺伝子が増加し、Baiap 2やFkbp 8等の遺伝子が減少していた。この結果は、定量的PCRにて確認し、統計学的に有意な差も認められた。従って、これら遺伝子が窒息特異的遺伝子であることが示唆される。また、これらの遺伝子発現に変化が認められたことから、Immediate Early Gene (IEGs)に着目し、その発現を確認したところ、C-fos発現量は、Hanging群1.43+/- 0.17、Control群0.25+/- 0.08であり、Fos-
やわらかいグループ通信プロトコルの研究

電子会議等の分散型応用では、複数のプロセスがインターネット等のネットワークで相互接続され、互いに協調動作が行われる。複数のプロセスの集合をグループとする。グループ内の各プロセスが複数のプロセスにメッセージを送信し、かつ複数のプロセスからメッセージを受信する『面』の通信をグループ通信という。グループ通信では、プロセスにより送信されたメッセージを、グループ内の宛先プロセスに送信順に配送することに加えて、新たに因果順に配送する必要がある。例えば、三つのプロセスA、B、Cがあるとする。Aが質問メッセージqをBとCに送り、Bは質問の答のメッセージaをAとCに送信したとする。このとき、プロセスCは、メッセージqを受信したとにaを受信しないと、質疑応答の意味がわからなくなってしまう。このとき、メッセージqは、メッセージaに因果先行する(causally precede)。これまでのグループ通信では、グループのメンバが固定であり、文字・数字といった通常のデータが転送されていた。これに対して本研究では、サービス品質(QoS)が要求されるマルチメディアデータの転送を考えるとともに、メンバが変化するグループを考えた。本研究では、マルチメディアオブジェクト間の因果先行関係を新たに定義し、ネットワークレベルで順序付けを行うべきメッセージ数を減少する方式を研究し、プロトコルの実装と評価を行った。これまでのグルーブ通信プロトコルでは、ネットワークに送信される全てのメッセージを順序つけようとするために通信処理の負荷が増大する問題点があった。これに対して、本研究では、応用が必要とするメッセージのみを順序つけることにより負荷を低減できる。また、電子会議等の応用が、オブジェクトから構成されているとして、オブジェクトの提供するメソッドの競合関係をもとに、メッセージ間の新しい順序関係をていぎした。さらに、要求されるQoSを提供しつづけるために、ネットワークの負荷の変動等により提供される遅延時間、パケット紛失率、帯域の変化に対して、グループ通信プロトコルのメッセージ転送方式、再送方式、受信確認方式を変化させるプロトコルを考案した。テレビ会議等の分散アプリケーションは、複数のオブジェクトがメッセージを交換し、協調動作を行うことにより実現されている。オブジェクトは、要求メッセージの受信において、処理を実行し、応答を返す。ここでは、n(【greater than or equal】1)個のオブジェクトから構成されるシステムを対象とし、これらがメッセージを交換することにより、システムが動作するものとする。このとき、従来の1対1、1対n、1対m(m>n)の通信に加えて、n対n、m対mの通信が必要となる。これを実現するのがグループ通信プロトコルである。グループ通信プロトコルが信頼性のあるメッセージ配送、送信順序が全順序性、因果順序性などを満足するメッセージ配送などを実現することにより、n個のオブジェクトからなるアプリケーションの構築をより簡単に行なうことができるようになる。本研究では、アプリケーション要求の変化(グループを構成するオブジェクト集合の変化)、システム環境の変化(故障やシステム拡張)がシステム内で発生した場合でもシステムのユーザに対して安定的にサービスを提供する手法、すなわち、やわらかいグループ通信技術の確立を目的としている。平成12年度は、やわらかいグループ通信技術の論理的性質に関して検討を行った。複数オブジェクト間でのグループ通信プロトコルを提案し、従来手法よりも順序付けの負荷を軽減できることを示した。また、オブジェクトが画像や音声などのマルチメディアデータを転送する場合において、オブジェクトの提供するQoSとその動的変化に関する検討を行った。以上の成果は、論文としてまとめ、論文誌への投稿や国際会議での発表を行っている。また、プロトタイプと分散オブジェクトシステムを構築し、評価するための環境として、高速LAN(ローカルエリアネットワーク)環境(ギガビットイーサーネット)を構築した。

電子会議等の分散型応用では、複数のプロセスがインターネット等のネットワークで相互接続され、互いに協調動作が行われる。複数のプロセスの集合をグループとする。グループ内の各プロセスが複数のプロセスにメッセージを送信し、かつ複数のプロセスからメッセージを受信する『面』の通信をグループ通信という。グループ通信では、プロセスにより送信されたメッセージを、グループ内の宛先プロセスに送信順に配送することに加えて、新たに因果順に配送する必要がある。例えば、三つのプロセスA、B、Cがあるとする。Aが質問メッセージqをBとCに送り、Bは質問の答のメッセージaをAとCに送信したとする。このとき、プロセスCは、メッセージqを受信したとにaを受信しないと、質疑応答の意味がわからなくなってしまう。このとき、メッセージqは、メッセージaに因果先行する(causally precede)。これまでのグループ通信では、グループのメンバが固定であり、文字、数字といった通常のデータが転送されていた。これに対して本研究では、サービス品質(QoS)が要求されるマルチメディアデータの転送を考えるとともに、メンバが変化するグループを考えた。本研究では、マルチメディアオブジェクト間の因果先行関係を新たに定義し、ネットワークレベルで順序付けを行うべきメッセージ数を減少する方式を研究し、プロトコルの実装と評価を行った。これまでのグループ通信プロトコルでは、ネットワークに送信される全てのメッセージを順序つけようとするために通信処理の負荷が増大する問題点があった。これに対して、本研究では、応用が必要とするメッセージのみを順序つけることにより負荷を低減できる。また、電子会議等の応用が、オブジェクトから構成されているとして、オブジェクトの提供するメソッドの競合関係をもとに、メッセージ間の新しい順序関係をていぎした。さらに、要求されるQoSを提供しつづけるために、ネットワークの負荷の変動等により提供される遅延時間、パケット紛失率、帯域の変化に対して、グループ通信プロトコルのメッセージ転送方式、再送方式、受信確認方式を変化させるプロトコルを考案した。
光アクセス網における反射型双方向ポンプラマン増幅の研究

PONで構成された光アクセス網にラマン増幅を適用する事を検討した。ポンプ光反射器を用いたラマン増幅を提案し、光反射器の効果について検討した。さらに、10G-EPON(XG-PON)の高度化のため、分布ラマン増幅の他にファイバ型の増幅も用いるハイブリッドラマン増幅を提案した。ハイブリッド増幅を用いた伝送特性についての検討も行った。アクセス網では多くの接続点が存在し、MPIの原因となり、伝送特性の劣化が懸案される。このMPIは一般に光増幅で強調される。劣化を定量的に評価し、接続点の反射係数の要求値を明確化した。2年目の平成24年度では前年度に整備した実験系を用いて本研究で提案している反射器を用いたラマン増幅の実験、シングルモードファイバ(SMF)20kmの伝送実験を実施した。実験に先立って、前年度に測定したSMFのラマン増幅係数の波長依存性の測定データをもとにラマン増幅の利得の波長依存性、増幅自然放出光(ASE)パワーの波長依存性を理論的に検討した。ポンプ光よりも長波長の信号光(ストークス光)は利得が有るため古くから理論検討されているので、先行研究の理論式を利用した。しかし、アクセス網ではポンプ光よりも短波長の信号光(アンチストークス光)も存在し、この信号光への影響への検討が必要である。理論式が存在しないので、新たに量子光学の生成、消滅演算子を用いる手法で導出した。これらを用いてラマン増幅を用いた場合の光信号雑音比(OSNR)をアクセス網で使用する波長1300nmから1600nmまでの範囲で理論計算した。これから、反射器を用いると利得は向上するが、OSNRは若干劣化する事、しかし劣化量はわずかなため伝送特性への影響はほぼない事を明確にした。また、アンチストークス光側の信号光は利得はなく、むしろ若干の損失を呈するがASEの発生も極端に少なく高いOSNRを有する事などを定量的に明らかにした(結果1)。さらにアクセス網PONシステムに反射器を用いたラマン増幅を適用した場合の伝送距離、ポンプパワーに対する信号光パワー、OSNRの理論計算を行い本方式の適用性を明確にした。スターカプラーを用いたSTMーPONでは上り信号光(アンチストークス光)はスターカプラーの損失でストークス光側の下り信号光よりも低いOSNRとなる興味深い結果を得た(結果1と結果1と逆)。将来のWDM-PONについても同様の計算を行った。なお、ラマン増幅のみでは利得が不足の場合、ハイブリッドラマン増幅を提案した。3年目の平成25年度では、10G-EPON(XG-PON)の高度化(長距離化、分岐数拡大)のために単なる分布ラマン増幅(DRA)だけでなく下り信号光にたいしてEDF(Er-doped fiber)をインラインに使用する事、上り信号光にたいして集中ラマン増幅(LRA)を使用する事のPONにおけるハイブリッドラマン増幅を提案し、これの基本的な検討を理論的(OSNRの計算など)および実験的(利得、2.5Gbpsおよび10Gbpsでの伝送誤り率の測定など)に行った。この結果、提案したハイブリッドラマン増幅では増幅にほぼ応じた光線路損失を許容出来る、すなわち長距離化、分岐数拡大が図れる事を明らかにした。また、分布ラマン増幅を光線路に提供する場合の懸案事項である接続点での多重反射の影響(マルチパス干渉;MPI)の影響について理論的、実験的に検討した。検討対象のアクセス系では中継系と異なり接続数が多数存在するので実用上この課題は重要である。検討の結果MPIで当然伝送特性は劣化するが、1dBのパワーペナルテイで評価した場合、現状の接続技術で問題にならないと結論した。実験は現実の色々な光線路状況をすべて網羅する事は出来ないので今後さらなる検討が必要であるが、問題ないと考えている。さらにハイブリッドラマン増幅で使用するLRAの光ファイバについて検討し、ファイバフーズの観点、コンパクトなアンプの実現(短いファイバ)の観点からポンプレーザ出力が高い時にHAF(ホールアシストファイバ)が適するので、高いΔのその使用を提案した。初年度である平成23年度は実験装置の購入(1.3ミクロン帯チューナブルレーザ)を行い、実験系の整備を行うと共にポンプレーザ(別の研究予算から購入)の組み立てを行い、初期の基礎的な実験を行った(以下の発表[1]に対応)。特に、複数波長(3波長)の同時増幅の実験的検証、反射器の効果を検証するため模擬的に反射器を構成し反射器の効果の実験的検証を行った。さらに、数値計算により反射型のラマン増幅を計算し[2]、同時増幅での増幅度、反射器の効果につき実験との整合を図った。また、数値計算のみであるが、反射器の最適位置の検討、双方向伝送(上り1信号、下り2信号)での増幅の検討も行った[3]。

なお、計算値と実験値に乖離がみられたので、これを解消するためラマン利得(損失)の波長依存性の詳細な測定、偏波依存性の測定を行いラマン係数の同定をした[4]。この測定に購入した1.3ミクロン帯チューナブルレーザを用いた。なお、測定した結果をもとに今後計算値と実験値との整合を図る予定である。整合が出来た後に、スターカプラーを含むPONシステムについて検討を進める。これらの研究成果と発表(発表件数4件)との対応は以下のとうりである。[1]PONを用いたアクセス網におけるラマン増幅の検討(5)"電子情報通信学会通信ソサイエテイ大会[2]PONを用いたアクセス網におけるラマン増幅の検(6)"電子情報通信学会通信ソサイエテイ大会[3]PONを用いた光アクセス網におけるラマン増幅の検討"電子情報通信学会技術研究報告光ファイバ応用技術OFT[4]加島宜雄"ラマン増幅の偏光および波長依存性の検討"電子情報通信学会全国大会平成24年度は本研究にかなりの時間を割くことが出来たため。初年度の2011年度は、私自身前年度から継続して大学の校務(大学院電情専攻主任)を務めていたため時間的な制約があった。このため、ほとんど担当させた大学院修士の学生ペースになり、まだ初期的な段階にとどまっているので、計画の若干の遅れがある。大学院電情専攻主任の任期が2012年3月に切れたので、2012年度以降は検討を加速させる。当初計画に無かったハイブリッドラマン増幅の検討も含めて進める予定である。なお、シングルモードファイバ(SMF)20kmの伝送実験は平成24年度2.5Gbpsで行った。10Gbpsかそれ以上の伝送速度で実験を行いたいが研究室の実験装置の関係上2.5Gbpsでしかで行えない。また、PONシステムでのバースト伝送実験が出来ない状況である。しかし、この制約が有るが、10GーEPONなどの10Gbpsでの評価を見あやらないように研究を推進する。提案の反射器Rによる光伝送上の影響を計算で見積もると共に実際に反射器Rを構成し、実験的に評価する予定である。これにより、計算と実験との比較が可能となる。計算と実験値が良い一致が得られたならば、数値計算により光受動型アクセス網(passive optical access network)で提案の反射型双方向ポンプラマン増幅の評価を行う予定である。(1)2013年3月に掲載されたレターの掲載料2万円の請求が今年度来るので支払う。(2)残りの8万円は、学会発表の経費、光部品の購入などに充てる。2012年度の研究費の10万円は、実験に必要な光部品を購入する計画である。
プロトン導電性セラミックスを利用した電気化学的水素分離に関する研究

本研究は、研究代表者らが見いだした一連の高温型プロトン導電性セラミックスを用い、各種混合ガスから水素のみをその場で電気化学的に分離する効率のよい新方法の開発を目指して行ない、下記の成果を得た。1.高温混合ガス空の水素の分離・・・・・本研究者らが見いだしたSrCeO_3系プロトン導電性セラミックを隔壁として二室を設け、その両面に多孔性白金電極を取り付けて、一方の電極室に水素を、他方の電極室にアルゴンンガスを流し、700800°Cで水素極を正極として直流通電したところ、アルゴン中にファラデ-の法則に従って水素が透過することを確認できた。また、水素の混合ガスから水素のみを抽出できることも確認した。さらにプロトン導電性セラミック管を用いて小型の水素分離装置を試作し、流化水素の熱分解ガスから水素を分離しうることを実証した。この装置は、下記に述べる水素分圧測定用センサを併用して、水素分圧制御置として作動させることもできることを明らかにした。2.混合ガス中の水素分圧測定用センサの開発・・・・・上記の装置の実用化には、高温の場で使用しうる水素センサが必要不可欠である。本研究では上記のプロトン導電性セラミックを利用してガス濃淡電池式水素センサを開発し、上記の分離装置に使用しうることを実証した。3.水素分離用セラミックスのプロトン導電挙動に関する検討・・・・・Srce_<1ーX>Vh_XO_<3ーα>系プロトン導電体の高温におけるプロトンの含有率と移動度を系統的に測定し、その導電挙動について検討した。4.更に良好な高温型プロトン導電性セラミックスの探索・・・・・Bace_<1ーX>SM_XO_<3ーα>系焼結体が高いプロトン導電性を示すこと、CaZr_<1ーX>In_XO_<3ーα>系焼結体がCO_2に安定なプロトン導電体であることを見いだした。本研究は、高温型プロトン導電性セラミックスを用いて各種混合ガスからその場で水素のみを電気化学的に分離する効率的な方法を目ざしたもので、本法による水素分離を実験的に確かめ、これに使用するセラミックスの高性能化をはかることを目的とした。本年度の研究成果を要約すると次のようになる。1.水素分離用セラミックスのプロトン導電性の検討SrCe_<1-x>Yb_xO_<3-α>系セラミックスの高温・水蒸気雰囲気におけるプロトン濃度を昇温脱離法によって測定した結果、在来の酸化物にくらべて約二桁高いプロトン濃度を有することが判明した。この濃度は、酸化物中へのYbの置換率xの増大と共に増大するがx=0.1付近でほぼ飽和することがわかった。また、この濃度と導電率から求めたプロトンの移動度は、濃度の増大と共に低下する傾向があり、水素分離能率を高めるために必要なプロトン導電率の向上には、温度と水蒸気分圧によってきまる最適Yb置換率を決定する必要があることがわかった。2.高温ガスからの水素分離の実証SrCe_<0.95>Yb_<0.05>O_<3-α>組成のセラミックス管の内・外壁に多孔性白金電極を焼付け、600800°Cの高温で外部に硫化水素ガスを流し内側電極を負極として通電したところ通電電流値に見合った速度で管内に水素ガスが分離されることを実証できた。

ただし数十mA/cm^2以上の高電流密度では電流効率が低下することが確認されたので、これについてはその改善策を来年度検討する予定である。3.更に良好なプロトン導電性セラミックスの探索各種ペロブスカイト型酸化物を新しく合成し、高温におけるイオン導電率を検討した結果、BaCe_<1-x>YxO_<3-α>系焼結体が在来の酸化物を凌ぐ高いプロトン道電率を示すことを明らかにした。この研究は、本研究者らが見いだした高温型プロトン導電性セラミックスの電気化学的水素選択透過能を利用して、混合ガスから水素を分離したり、混合ガス中の水素分圧を任意に制御する方法を確立することを目指したもので、本年度の研究成果を要約すると次のようになる。1.各種混合ガスからの水素の分離実験昨年度に引き続き、SrCeo _<95Vbo> o_5O_<3-α>組成のプロトン導電性セラミックス管を用いて、硫化水素から水素を高温で電気化学的に分離する実験を、より詳細に行なった。その結果、水素分離効率と通電電流との関係を各電解温度において明らかにすることができた。また、高電流域での両極間の電圧のふらつきは、硫化水素中に少量の水蒸気を添加することで防止できることを明らかにした。硫化水素のほか、メタン-水素やエタン-水素混合ガスについても水素分離実験を行ない、100%に近い分離効率で水素が分離されることを立証できた。これらの実験には、本年度購入した真空排気装置を使用した。2.水素抽出電極反応の解明と電極の最適化上記の水素抽出実験で各電極において進行するガス電極反応について、本年度購入した電極過渡測定装置とシンクロスコ-プを用いて検討した結果、各電極反応は円滑に進行し、その反応抵抗はプロトン導電性セラミックス自体の抵抗よりかなり小さいことがわかった。なお、電極材として白金以外にも各種材料を試験した結果、ニッケルが最適であることがわかった。3.更に良好なプロトン導電性をもつセラミックスの探索水素と二酸化炭素を含む混合ガス中で安定なプロトン導電性を示す酸化物を各種探索した結果、CaZro_3のZrを515%Inで置換した固溶体が良好なプロトン導電性を示すことを見いだした。各種混合ガスから水素のみを高温の場で分離する効率のよい方法として、高温型プロトン導電性セラミックスを用いた電気化学的分離法の開発を目指し、小型水素分離装置を試作して、水素分離の実験を行なった。1.水素ガス分離装置の試作・・・・・外径10mm、長さ180mm、厚さ1mmのSrCe_<0.95>Yb_<0.05>O_<3ーα>組成のプロトン導電性セラミックス管の内・外壁に多孔質白金を材質とした電気化学的水素透過のための通電用電極と水素濃度検知用電極を取り付け、これをヒ-タ付磁製管内に挿入して二重管構造とした小型の分離装置を試作した。二重管の内または外管に水素を含む混合ガスを導入し、通電用電極に直流を流して水素の分離・抽出実験を行なった。その結果、これまでの基礎実験から予測されたように、通電電流に応じて水素のみを効率よく分離できることを実証できた。この装置に硫化水素を導入すると、装置内の高熱でイオウと水素に分解し、水素のみを分離できることも明らかとなった。また、管内に取り付けた水素濃度検知極間に生じる電圧信号を分離用通電電流源にフィ-ドバックさせ、混合ガス中の水素濃度を一定に保よう制御することにも成功した。2.有機化合物ガスへの応用・・・・・上記のセラミックを用いて、イソプロパノ-ルおよびエチルベンゼンから電気化学的脱水素を試みたところ、少量ではあるが、それぞれアセトンおよびスチレンの生成が認められた。
白血病細胞の薬剤耐性化とエピジェネティクスの解析

脱メチル化剤であるデシタビンは抗白血病薬であるクロファラビンやエトポシドの殺細胞効果を相乗的に増加させること、また、その殺細胞効果はカスパーゼ-3/7を介するものであることが確認された。また、デシタビンはBID, BAX, BAD, PUMA, CASP3のmRNA発現を増加させることを確認した。しかし、BID, BAX, BAD, CASP3はデシタビンによって脱メチル化されたわけではなかった。網羅的な遺伝子発現解析とメチル化状態解析を行った。その結果、デシタビンによってAATKのCpG領域が脱メチル化され、遺伝子発現が増加したことが判明した。平成24年度には白血病細胞株におけるアポチーシス関連遺伝子群のDNAメチル化状態の解析を中心に行った。デシタビン添加後の白血病細胞株とデシタビン非添加の白血病細胞株において、アポトーシス関連遺伝子のメチル化状態をBisulfite sequence法にて比較した。アポトーシス関連遺伝子はATM, BAK, BAX, BCL2L1, BID, NOXA, TP53, XIAPを解析した。この結果、BAKとXIAP以外の遺伝子はほとんどがデシタビン添加非添加に関わらず脱メチル化しており、デシタビン非添加時にメチル化されている遺伝子はBAKとXIAPのみであることが判明した。しかしデシタビン添加によってもBAKやXIAPのメチル化は解除されず、平成24年度にデシタビン添加によってアポトーシス促進遺伝子であるBAXやNOXAの発現が増加し、アポトーシス抑制遺伝子であるBCL2L1とXIAPの発現量が減少することを確認した結果と矛盾した。このため、これまで解析した以外の遺伝子の関与を考えた。平成24年度にデシタビン添加でcapase-3/7の活性が上昇することを確認しているため、CASP3遺伝子に関してメチル化解析を行い、デシタビン非添加時は3.5%のCpGのみが脱メチル化されているが、デシタビン添加によって脱メチル化されているCpGが9.4%に増加することが判明した。これらの研究成果は第5回日本血液学会国際シンポジウムにて発表を行う予定である。平成24年度には白血病細胞株における薬剤感受性の評価をMTT法にて行った。また、一般的な抗がん薬と脱メチル化薬であるデシタビンの併用時の薬剤感受性も評価した。併用効果の解析にはCalcSynソフトウェアを用った。これによりデシタビンとクロファラビン、エトポシドの間に併用効果があることを確認した。デシタビンで前処理後をした白血病細胞株と前処理をしていない白血病細胞株にクロファラビン、エトポシドを添加して培養後に、Annexin VとPIを添加して、フローサイトメトリーを行った。デシタビンで前処理をした場合にアポトーシスに陥っている細胞が増加したことを確認した。さらにこのときのcaspase-3/7活性を確認し、caspase-3/7を介したアポトーシスであると確認した。デシタビン添加後の白血病細胞株とデシタビン非添加の白血病細胞株におけるアポトーシス関連遺伝子の発現量をRQ-PCR法にて比較した。デシタビン添加によってアポトーシス促進遺伝子であるBAXやNOXAの発現が増加し、アポトーシス抑制遺伝子であるBCL2L1とXIAPの発現量は減少した。これらは、仮説に沿うものであった。ただし、アポトーシス促進遺伝子であるBAK, BID, PUMA, ATM, TP53では発現量が減少しており、仮説に沿わない結果となった。これらの研究成果は第54回日本小児血液・がん学会学術集会にて発表を行った。平成26年度にはこれまでのまとめを行う目的も含め、平成25年度までに脱メチル化薬によってアポトーシス関連遺伝子のメチル化状態や遺伝子発現量がどのように変化したかを再び確認した。解析したアポトーシス関連遺伝子であるBAK, BID, BAX, BAD, NOXA, CASP3, BCL2L1, ATM, TP53, XIAPのうち、脱メチル化薬添加前に高度にメチル化されていた遺伝子はBAKとXIAPのみであった。ただし、これらの遺伝子は脱メチル化薬によっても有意に脱メチル化されたわけではなかった。脱メチル化薬によって白血病細胞におけるBID, BAX, BAD, PUMA, CASP3, BCL2の発現が増加しており、NOXAとTP53の発現が減少していた。したがって、メチル化状態の変化と遺伝子発現に相関が見られにくい結果となった。以上より、遺伝子のメチル化状態の解析や遺伝子発現の解析を一つ一つ解析する手法では、どの遺伝子の脱メチル化と発現の増加が白血病細胞において、抗悪性腫瘍薬の薬剤耐性を改善させうるかを解析するのには不十分と考え、網羅的遺伝子発現解析や網羅的メチル化解析の併用が必要と考えた。網羅的解析によって、脱メチル化薬によりDNAのメチル化状態が有意に解除された遺伝子としてBIDが挙げられた。

また、TP53I13やBCL11Bなどこれまで検討していない遺伝子でもメチル化状態の変化が認められた。しかし、遺伝子発現の網羅的解析ではBIDやTP53I13, BCL11Bの発現量は脱メチル化薬の添加前後で変化がなく、再度BIDのメチル化状態を解析したが、やはり変化がなかった。これらの結果のうち、網羅的解析以外は平成26年10月の国際小児がん学会で報告をした。また、網羅的解析の結果も交えて平成27年度中に国内外で開催される学会での報告や英文誌への投稿を行う。小児血液学当初想定していた遺伝子群のみでは十分な説明がつかず、あらたにCASP3遺伝子の解析を開始したが、この遺伝子はメチル化解析のための良好なプラマーを得るために多くの時間を要してしまったため、解析に難渋した。また、こちらに時間をとられ、ヒストン脱アセチル化阻害剤に関する評価はできず、これは当初の計画通りに遂行することはできなかった。ただしCASP3を新たな候補遺伝子として検討することで仮説に沿う可能性が高く、以上を総合するとやや遅れていると考えられる。当初の計画において、平成24年度には白血病細胞株において脱メチル化薬と通常の抗悪性腫瘍薬を併用した場合の併用効果の評価とアポトーシス関連遺伝子の発現量の評価を解析した。これらは当初の計画の通りであった。アポトーシスがcaspase-3/7を介して発生していることは当初の計画に追加して評価することができた。ただし、ヒストン脱アセチル化阻害剤に関する評価はできず、これは当初の計画通りに遂行することはできなかった。また、結果としてもほぼ仮説に沿うものが多く、以上を総合するとおおむね順調に遂行していると考えられる。メチル化状態の評価を再度確認し、CASP3を中心に発現解析も含め再検討する。これだけでは現在の仮説を十分に証明できない可能性もあるため、その場合にはヒストン脱アセチル化阻害剤併用時の薬剤感受性の評価も追加して実施していきたい。当初の計画通り、脱メチル化薬で処理した後でのメチル化の状態の評価を行うことを最初に進めていきたい。また、脱メチル化薬で処理後のアポトーシス関連遺伝子のDNA発現量の変化も再評価し、仮説に合う結果であるかを検証したい。メチル化の状態の評価として、すでにバイサルファイト処理まではすんでいるため、バイサルファイトシークエンシングやメチル化特異的PCR法を施行する予定である。ヒストン脱アセチル化阻害剤併用時の薬剤感受性の評価も追加して実施していきたい。主にエピジェネティクス解析を進めるため、バイサルファイトシークエンシングやメチル化特異的PCR法に必要な物品を購入するために使用する予定である。また、薬剤感受性やDNA発現量の再評価も予定しているため、これらに必要な物品の購入にも使用する予定である。予定している研究の遂行によって得られた研究成果は学会や医学雑誌で発表を行う予定であるため、これらに関連する費用にも使用する。
平成10年9月高知水害の調査研究

1.集中豪雨の特性と予測:気象衛星ひまわりの雲画像の移動と雲頂気温,地上レーダによる雨域移動と強度変化,地上雨量の分布,等を用いて集中豪雨の特性を解析した。2.洪水災害の特性および解析:国分川流域を対象として,出水解析・洪水氾濫解析を行い,災害のメカニズムと規模を定量的に明らかにした。その結果,今次の災害では計画規模以上の出水であったことがわかった。3.伝統的河川構造物の災害実態と治水効果:伝統的河川構造物の実態,過去の歴史的な資料(とくに霞堤と越流堤の工事記録)および浸水被害の資料に基づいて,河川災害としての側面から水害の実態を明らかにした。4.土砂災害の地形・地質学的特徴:土石流や斜面崩壊の発生場所は,四万十帯の低地丘陵地に集中しており,雨水が短時間に浸透し摩擦力を急激に低下させた結果,土壌が高速で崩壊・移動したことによるものであった。5.水害時における住民情報の有効利用:「水害時における情報伝達および対応行動」の一連の過程において,住民からの種々の情報を有効に活用する方策について,今回の高知水害を事例として検討した。6.水害GISによる都市型災害支援システム:浸水被害,産業形態別被害,交通機能災害,ライフライン被害等の基本的な空間情報を,地理情報システムの中に取りまとめ,一元的に取り出せる支援システムを構築した。7.水害による廃棄物発生の経済的・社会的要因:水害廃棄物の排出実態を詳細に調査することを通して,今次災害における被災実態と,「家財」を「廃棄物」にした(できた)経済的・社会的要因を明らかにした。8.被災者のストレス障害:水害被災者のストレス障害に関して調査・研究し,被災地の住民の救済・援助に精神医学的側面から協力した。
排便促通に効果的な怒責負荷の少ない排便姿勢の検討

怒責負荷を軽減し排便促通が可能になる効果的な排便姿勢を検討するために1排便時の姿勢や排便促通のための方法の実態調査2排便姿勢の違いによる怒責負荷の実験を行った。その結果、排便姿勢は、調査人数のうち80%が前傾姿勢で排便を行っており、排便時の工夫では、身体的な工夫や補助具の使用を行っていることがわかった。怒責負荷は、4種類の姿勢の比較において有意差はなかった。今回は、調査対象や被験者が比較的若年であったため、姿勢の違いによる負荷の影響が表れなかった可能性がある。今後は、筋力が低下している高齢者での検討が必要である。看護援助の対象者には、便秘症で排便困難な者や、腹筋力が低下している高齢者、心疾患や脳血管疾患、妊婦など排便時の怒責負荷の軽減が必要な人々がいる。本研究では、そのための看護援助として、効果的に怒責ができ、怒責負荷を少なくして排便促通が可能になる排便姿勢を考案することを目的としている。効果的に怒責をかける姿勢を客観的に示すことにより、今まで、非効果的な怒責を行い疲労困憊しながら排便を行っていた人の身体的負担を軽減し、緩下剤を使用していた人が薬剤に依存せず排便ができるようになる可能性がある。今年度は、成人、高齢者、怒責が制限されている人を対象に排便状況・排便姿勢調査を行い、「排便困難の有無」「普段どのような姿勢で排便を行っているか」「排便時に意識的にとる対処方法」などを調査した結果に基づいて、人が自然にとる排便姿勢の実態と排便姿勢と排便困難の関連性、個人の状況に応じた主観的に排便しやすさを求めてとる姿勢や行動が明らかにし、次の実験に用いる排便姿勢による比較事例を数種類選定する計画であった。現在、文献検討をするために、研究者で分担して過去に排便姿勢を調査した文献や怒責負荷に関して行っている実験研究の文献を海外文献を含めて収集し、具体的なアンケート項目や実験計画を立てる上での参考にするために中身を吟味している。また、同時にアンケートを調査をするためのアンケート項目を検討中である。アンケート調査を次年度に実施する予定である。便秘症で排便困難な者や、腹筋力が低下している高齢者、心疾患や脳血管疾患、妊婦など排便時の怒責負荷の軽減が必要な人々への看護援助として効果的に怒責ができ、怒責負荷を少なくして排便促通が可能になる排便姿勢を考案することを目的としている。今年度は、実際にどのような排便しで通常排便をしているのかなどの実態調査のアンケートを作成し、協力者に配布した。現在20名の回答が返って来ており、順次分析中である。また、調査と同時に健康な成人26名を対象に排便姿勢の違いにより、いきみ時の負荷がどのように違うかを筋電図と自律神経の客観的指標を用いたプレ実験といきみやすさの主観的調査を行った。これらも現在解析中である。便秘症で排便困難な者、腹筋力が低下している高齢者、心疾患、脳血管疾患、妊婦など排便時の怒責(いきみ)負荷の軽減が必要な人々への看護援助として、効果的に怒責ができ、度責負荷を少なくして排便促通が可能となる排便姿勢を考案することを目的としている。27年度は、前年度行った実験、22-24歳の20名の女性被験者に排便姿勢の角度を4パターン変化させて模擬怒責を行ってもらい、怒責時の筋電図(腹直筋、内腹斜筋、外腹斜筋、脊柱起立筋)の測定と自律神経測定(IBI)、主観的調査の結果分析を行った。結果として筋電図は、ベースの脊柱起立筋の30度と90度の比較において有意差が認められた。(P=0.05)。測定部位別に各姿勢角度での比較を行った。いずれの部位においても角度間での有意差は認められなかった。IBIは、45度の実施前と実施中の比較において有意差が認められた(p=0.032)。また、90度の実施前と実施中の比較で有意差が認められた(p=0.018)。怒責時に発揮する筋力の大きさは、試行したいずれのトイレットスタイルでも変わらないということが明らかになった。今回の研究は、若年の健康な被験者だった為、いずれのトイレットスタイルでも有効に筋力を発揮し、負荷に対する回復力も大きかった可能性がある。今後は腹筋力が弱体化している高齢者での検証をし、効果的に筋力を発揮し身体負荷が少ないトイレットスタイルを検討していく必要がある。さらに今年度は、排便姿勢の実態調査を250名に実施した。あと約150名ぐらいのアンケートを次年度に実施し、分析を行う予定である。前年度に予定していた高齢者への実験が、まだ遂行できていない。これは、研究代表者が4月から職場を異動したため、被験者の募集や研究フィールドの確保、倫理審査の再申請と審査などに時間がかかったことがやや遅延した要因である。本研究は、排便時に効果的に努責ができ、疲労や負担の少ない排便姿勢について明らかにすることを目的としている。まず、成人を対象に様式トイレでの排便姿勢の角度を変えることによる身体負荷を自律神経、発揮できる筋力を筋電図で計測した。その結果、努責時の姿勢による筋力、身体負荷に有意差がないことが明らかになった。

今年度は、便秘時の対処行動、人が排便時にどのような姿勢をとっているか、そして排便しやすくする工夫についてのアンケート調査を258名に行った結果を分析した。多くの被験者が、便秘に対して何らかの対処方法をとっているということが明らかになった。便秘への対処方法は、記載していた内容の10%が下剤の使用で90%は、ほかの方法で対処していた。その内容は、「野菜を食べる」「ヨーグルトを食べる」「水分を多くとる。」や「ジョキングを行う」「マッサージを行う」など、身体へのメンテナンスと「便意を感じたら我慢せずにトイレへ行く」などの排便に対する意識的な行動が記載されていた。排便姿勢に関しては、直角ではなく前傾姿勢が最も多く、形態学的に言われている排便しやすい姿勢と一致していた。また、自由記載で排便時に排便しやすくする工夫では、「足を組む」「かかとを上げる」「尾骨を押す」「おなかをねじる」「こぶしをつくる」など身体に何らかの動きをいれる方法、「てすりにつかまる」「足に低い台を置く」「洗浄機械で肛門を刺激する」「足で壁を押す」など、物理的方法を行っているなどがあった。この実態調査で、人は自然に排便しやすい姿勢を模索し、理にかなった姿勢をとり、身体的な工夫や物理的道具を用いて円滑な排便に対しを補助していることが明らかになった。今後の方向は、この結果をさらに分析し、排便行動に関する共通のパターンから、排便しやすい姿勢について明らかにしていき、対象者への看護援助に役立てることである。怒責負荷を軽減し排便促通が可能になる効果的な排便姿勢を検討するために1排便時の姿勢や排便促通のための方法の実態調査2排便姿勢の違いによる怒責負荷の実験を行った。その結果、排便姿勢は、調査人数のうち80%が前傾姿勢で排便を行っており、排便時の工夫では、身体的な工夫や補助具の使用を行っていることがわかった。怒責負荷は、4種類の姿勢の比較において有意差はなかった。今回は、調査対象や被験者が比較的若年であったため、姿勢の違いによる負荷の影響が表れなかった可能性がある。今後は、筋力が低下している高齢者での検討が必要である。本来の研究計画では初年度に実態調査を終了し、2年目である今年度にその調査をもとに実験計画を組み立てて本実験(A)アンケートから導き出された排便姿勢にかかる怒責負荷の検証と本実験(B)Aをもとにした実際の活用による検証を行う予定であったが、現在そこまで至っていない。研究初年度である昨年度、半年間病気療養をしたことで、もともとの研究計画が遅延していた。それを挽回すべく、研究内の複数の課題を同時進行するなどして対応してきたが、当初予定していた研究計画からは昨年度に引き続き全体的に遅延が生じている。また、共同研究者の遠方の他大学への移動に伴い、データ収集を行うフィールドとなる研究協力機関の変更を余儀なくされたため、その依頼交渉を順次進めていく必要があり、従来の研究計画外の作業が生じている。また、それに応じて倫理審査等の再審査などが必要となり、研究計画からやや遅延するという影響が出ている。今年度の予定は以下にように計画をしている。1.高齢者を被験者として前年度成人に行った実験を遂行する。(6月)2.排便姿勢に関する調査を約150名に行う。(5ー6月)3.臨床へ赴き、怒責制限のある患者に対して、排便姿勢の調査を行う。(8月ー10月)4.実験や調査の結果から負担のない排便姿勢を決定し、実際の効果を調査する。(12月ー1月)費用に関しては、被験者謝金、消耗品と学会参加費等に用いる予定である。医歯薬学今年度行ったアンケート調査を次年度の上半期に引き続き実施し、調査数をさらに増やした後、分析を実施し、結果を導きたい。
ヒト気管支上皮細胞のテロメア長と癌化に関する研究

中枢型肺扁平上皮癌手術切除例24例と非肺癌解剖症例72例について、気管支上皮テロメア長をQ-FISH法にて測定した。非肺癌症例では、非喫煙者に比べ、喫煙者のテロメア長が有意に延長していた。肺癌例はほぼ全例が喫煙者で、テロメア長は非肺癌例の喫煙者と非喫煙者の中間の値であった。これらの結果から、喫煙によりテロメラーゼが誘導されて、テロメア長が延長しているものと考えられる。またテロメア長の短縮による遺伝子の不安定性が発癌に関与していることがいくつかの臓器で報告されているが、喫煙関連肺癌に関しては発癌メカニズムが異なっていると考えられる。非肺癌成人解剖例53例の区域気管支および亜々区域気管支以降の末梢気管支の粘膜上皮基底細胞、中枢型肺扁平上皮癌手術例20例の癌組織および背景気管支上皮基底細胞にちついて、組織切片を用いたQ-FISH法によるテロメア長の測定を完了することができた。解剖例53例中、非喫煙者(NoS)20、過去喫煙者(ExS)14、現喫煙者(CuS)10、不明9、肺癌20例は19例が喫煙者、1例不明であった。測定結果は、非癌症例の区域気管支の平均テロメア長が標準化telomere:centromere ratio(NTCR)で、NoS 1.18, ExS 1.17, CuS 1.51,肺癌例の背景気管支粘膜LKB 1.38,腫瘍組織LKT 1.46であった。NoS及びExSに有意差はなく、これらに対しCuSは有意にテロメアが長かった。末梢気管支でもほぼ同様な結果であった。LKBおよびLKTはNoSとCuSの中間の値を呈した。これまでの検索では、年齢によるテロメア長の有意な変動はみられなかった。また気管支上皮のKi67標識率、基底細胞過形成の有無ともテロメア長の有意な相関はみられなかった。中枢型肺扁平上皮癌手術切除症例24例と非肺癌解剖症例72例のQ-FISH法による気管支上皮テロメア長の測定を完了した。非肺癌症例では喫煙者の気管支上皮テロメア長が、非喫煙者に比べ有意に延長してることを見い出した。肺癌症例は喫煙歴不明の4例以外の20例全てが喫煙者で、気管支上皮のテロメア長は、非癌例の喫煙者と非喫煙者の中間の値を示していた。喫煙者の気管支上皮のテロメア長に関しては今まで報告が無く、非喫煙者より有意に延長している結果は世界で初めての報告である。気管支上皮のテロメラーゼ活性に関しては既にいくつかの論文があり、喫煙者に活性の上昇がみられることが記載されており、今回の結果はテロメラーゼ活性の亢進によりテロメラーゼの延長も起きていることを証明したものと考えられる。これまでの研究では、食道や口腔粘膜において癌の背景粘膜にテロメア長の短縮が起きており、これによる遺伝子の不安定性が発癌に関与していると考えられている。喫煙者肺癌では逆にテロメア長は延長しており、発癌のメカニズムが異なっているものと考えられる。喫煙者肺癌では、非喫煙者に比してp53の遺伝子変異が多くみられる一方、EGFRの遺伝子変異やALKの発現は減少しているなど、遺伝子的な相違が指摘されており、これは発癌メカニズムの違いに起因しているものと考えられる。これまでの測定結果と考察を第102回日本病理学会総会(2013年6月、札幌)と第20回国際老年学会(2013年6月、ソウル)で発表した。さらに英語論文を作成して、現在投稿準備中である。中枢型肺癌症例20例について、背景の気管支粘膜上皮を組織学的に観察し、基底細胞過形成、扁平上皮化生、異形成、上皮内癌の有無を検討した。異形成と上皮内癌に関しては、軽度および中等度異形成をlow grade squamous intraepitheliallesion (LSIL)、高度異形成と上皮内癌をHigh grade squamous intraepitheliallesion (HSIL)として二段階分類で検討した。その結果、基底細胞過形成は40%、扁平上皮化生は15%、HSILは30%にみられ、LSILはみられなかった。全例の背景気管支粘膜上皮と腫瘍部について、p53、p63、Ki67、Cytokeratin 14の免疫染色を行った。p63とCytokeratin 14は基底細胞マーカーとして基底細胞過形成の観察に有用であった。p53は腫瘍部の75%、HSILの67%に陽性を示し、基底細胞過形成は陰性であった。Ki67は正常粘膜では1.6%、基底細胞過形成で7.1%、HSILで27%、腫瘍部で43%の標識率を示した。

中枢型肺癌の前癌病変としては、基底細胞過形成、扁平上皮化生、LSIL、HSILが想定されるが、今回の症例にはLSILがみられなかった。Ki67とp53の染色性からも、基底細胞過形成、扁平上皮化生、HSIL、浸潤癌と進展することが示唆された。Q-FISHによるテロメア長の測定は、解剖例より入手した対照症例についてのみ行った。51100歳、平均82.7歳の53例の中枢側気管支上皮(区域気管支)と末梢細気管支上皮について測定し、中枢側気管支上皮のテロメア長(NTCR)平均1.41標準偏差0.36、末梢細気管支上皮NTCR平均1.45標準偏差0.40の値を得た。中枢と末梢で有意差は無く、また51100歳の範囲では年齢による差も認めなかった。予定していた症例の測定を終了し、テロメア長を得ることができた。しかし、当初の予想では、肺癌症例および喫煙症例でテロメア長が短縮し、染色体の不安定性が生じて、発癌の原因となるのではないかと考えていたが、実際の結果は逆に喫煙症例でテロメア長の延長が起きていることが明らかになった。新たに仮説をたて、実験を追加する必要があると思われる。収集した中枢型肺癌症例の組織学的検討と免疫組織学的な解析は、ほぼ予定通り行うことができた。赴任したばかりの施設のため、研究機材と試薬の整備が整わず、FISH法によるテロメアの測定の開始が遅れたが、協力研究者(東京都健康長寿医療センター相田順子)の支援を受け、対照症例53例の測定を完了することができた。癌症例のテロメア長の測定には至らなかったが、組織学的な検討と対照症例のテロメア長のデータを十分にとることができ、ほぼ順調に進展していると考えている。これまでに得られた結果を、平成25年6月6-7日、札幌で開催される第102回日本病理学会総会と、6月23-26日、韓国ソウルで開催される第20回国際老年学会で発表し、さらに論文にまとめる予定である。現在まで、45歳から100歳の症例を測定し、年齢によるテロメア長の変動を認めなかったが、できればさらに若年症例の組織を入手して、年齢との関連を確認したい。また当初の予想では、肺癌症例および喫煙症例でテロメア長が短縮して、発癌の原因となるのではないかと考えていたが、実際の結果は逆に喫煙症例でテロメア長の延長が起きていることが明らかになったので、テロメア長延長の機序の検索として、特にteromerase reverse transcriptaseの測定を新たに行いたい。今年度は、Q-FISHによる中枢型肺癌症例のテロメア長の測定を開始して、全例の測定を終了させる。同時に染色体不安定性の指標であるanaphase bridgeの検討を行う。測定結果を昨年度に行った組織学的および免疫組織学的な検討結果、および対照症例のデータと対比して、統計的な処理を行って検討しする。今年度中に、中間報告として結果をまとめ、学会発表できる程度の成果をだしたい。学会発表の旅費として約30万円、論文作成の事務経費として約20万円、実験の試薬および物品費として約60万円、実験助手の人件費として約30万円を予定している。Q-FISHのための試薬と消耗品の購入、標本作成のための人件費が主体となる。結果の分析と検討のため統計パッケージや事務用品などの購入も必要になると考えられる。また中間報告を学会発表するための旅費等も用意したい。