hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
過冷却液滴衝突・混合・急速凝固堆積法によるAl基新非平衡相合金の創成と特性の解明

急速凝固条件の調査過程において、構造や性質の新制御法を探り出した。金属ガラスの液体噴出温度の変化により、構造、熱的安定性、硬さが系統的に変化し、構造や特性を制御できる事を見出した。また、噴出温度制御により、1.85T以上の高飽和磁束密度の軟磁性鉄基ガラス合金を開発した。同様に、高エントロピー型ガラス合金で、元素の結合力差に応じて、クラスターが自発的に非晶質相中に生成し、性質が系統的に変化することを見出した。Al基ガラス合金では、Al-Y-Ni-Co-Fe-Pd系において、Al +化合物混相から高温域でAl +アモルファスとなる包晶反応的逆変態を見出した。成果を共著論文を20編以上公表した。単ロール液体急冷法により、溶湯から直接にAl基ナノ準結晶分散合金とFe基ガラス合金からなる異種類の複層非平衡合金リボン材を作成するための急速凝固条件、得られた複層材の構造と組織、特に異相界面組織、ならびに複層材の熱的安定性および特性についての挑戦的萌芽研究を行った。平成26年度では、Al-Fe-V系ナノ準結晶分散合金とFe-Ni-P-Cガラス合金の異種両合金液体を噴出ノズル下の湯だまり域での過冷却状態で瞬時に拡散接合させて、長尺の複層リボン材を作成するための試行錯誤的研究を、二つのノズルの形状やノズルの相互配置ならびに合金液体の溶解噴出条件を広範囲に変えて行い、Al-Fe-V系ナノ準結晶分散合金とFe-Ni-P-Cガラス合金の複層リボン材を約1mの長さで作成できる条件が把握されつつある。今後、作成条件をより精緻に検討して、より長尺で幅広い複層材を作成できる条件の確立に努めると共に、Fe基ガラス合金での補強によるAl基ナノ準結晶分散合金の高比強度化と耐熱強度の向上が達成できるか否かの見極めを行う予定である。なお、本研究で作成条件を検討中に合金液体を高温に加熱した場合、得られるFe基ガラス合金およびAl基ナノ準結晶分散合金材の構造、熱的安定性、機械的性質が大きく変化する新現象を見出した。今後この新現象に着目した研究も本課題から派生した新課題として遂行していく予定である。Al基合金系において、アモルファス相とナノAl結晶分散アモルファス相、アモルファス相とナノ準結晶分散Al相、アモルファス相と純Al合金あるいはジュラルミン型Al合金、ナノ準結晶分散Al相とナノAl結晶分散アモルファス相,ナノ準結晶分散Al相と純Al合金あるいはジュラルミン型Al合金、ナノAl結晶分散アモルファス相と純Al合金あるいはジュラルミン型合金の組み合わせにおいて、非平衡相の微細混在組織を持った緻密な堆積材が得られる作成条件、堆積材の密度、構造、組織、熱的安定性、硬さや圧縮強度の温度依存性や熱処理による変化、温間プレス成形による堆積材の密度、組織、機械的性質の変化、温間プレス成形材の引張り強度特性とその温度依存性などを調べた。当初の計画通り順調に進んでいる。Al-Y-Ni-Co-Fe-Pd系の多成分アモルファス合金においては、全溶質元素量が約13原子%以下では、アモルファス相はガラス遷移現象を示さす、最初にfccーAl相が約20nm直径で球形状物として析出し、より高温域で残りのアモルファス相からfccーAl+Al基金属間化合物が共晶的反応により析出して結晶化を終える。溶質元素量が13ー15原子%域では、加熱により、ガラス遷移を示した後、過冷却液体からAl相がデンドライト形態で約30-50nmの比較的に大きな粒径で析出した後に、残りのアモルファス相域からAl +化合物が共晶反応的に析出して結晶化を終了する。溶質元素量が16原子%にさらに増大すると、結晶化反応は、ガラス遷移、次いで過冷却液体域からAl +化合物+アモルファスが析出した後、再びAl +アモルファス相に変化することを見出した。このように、Al +アモルファス相が高温の広い温度域で形成し、16原子%の高溶質元素量Al合金においても、Al +アモルファス相からなら高温域で大きな塑性加工性を得ることが可能であり、材料工学的視点においても重要な意味を有している。さらに、上記した16原子%Alガラス合金において、Al +化合物+アモルファスの混在相から、より高温域でAl +アモルファスとなる、すなわち、化合物がアモルファス+Alへの包晶反応的に逆変態することが見出された。これはアモルファス合金分野では初めての研究結果であり、その新現象が起きる原因を組織学的ならびに自由エネルギー的視点より検討、考察して、Nature出版社から論文として公表している。

Al-Fe-V系ナノ準結晶分散合金とFe-Ni-P-C系ガラス合金の異種合金複層リボン材の過冷却液体の瞬時の拡散接合による作成と組織、特性評価に関しては、当初の計画通り順調に進んでいる。しかし、問題点として、複数の溶湯噴出ノズルの位置関係から二つの層が完全に重なりあう複層材の作成は困難であり、完全な重なり合いが生じるためのノズルの位置、配置調整機構、溶湯噴出温度条件を検討する必要があると考え、検討中である。一方、この合金溶湯噴出条件を検討中に、Fe基ガラス合金およびAl基ナノ準結晶分散合金の液体噴出温度を変えて研究を行っている際に、各合金の溶湯温度を著しく上げて噴出した際に、Fe基ガラス合金やAl基ナノ準結晶分散合金の熱的安定性や機械的性質が大きく変化することを見出し、これが合金成分や酸素量の変化では説明できない新現象であることが判明しつつある。このように、本挑戦的萌芽研究課題は本来の提案課題に対してはほぼ順調に進行すると共に、さらに当初計画した範疇内にはなかった新規な現象を見出している。耐酸化性および耐食性についても評価する。ヤング率、降伏強度、引張り強度、伸びなどの機械的性質、耐熱強度、耐酸化性、耐食性などを比較検討し、それぞれの非平衡相堆積材の特長を明らかにすると共に、将来の産業用材料として最も優れた複合組織堆積材を決定するガラス合金今後は、当初検討した異種合金複層材の作成条件をより精緻に詰めて、より長尺で大きな面積で重なり合った複層のAl基ナノ準結晶分散合金とFe基ガラス合金からなる新規材料の作成を試み、得られた複層材が各単相材では得られない高比強度、高熱的安定性、高耐熱強度などの有用な特性を発現するか否かを調査し、この2相同時の合金液体噴出法による過冷却液体瞬時拡散接合による高機能複層リボン材料作成と機能特性発現の可能性を見極める。また、その複層材料作成時の溶湯噴出条件を検討中に見出した新現象である合金液体の超高温加熱法によるFe基ガラス合金およびAl基ナノ準結晶分散合金の構造、組織、特性を制御する新規研究を本挑戦的萌芽研究から派生したものとして、並行して行っていく予定である。研究用消耗品であるNi3P, Fe3P, BおよびGaなどの金属原料素材の単価価格を実際より高いものと判断して、それらの数量を少なくして購入した。しかし、実際の購入価格は想定単価額ほど高くなく、その差が残額となってしまった。研究用金属原材料の購入に当てる。
光学活性体を触媒的に用いた完全一方向巻きらせん高分子の創製

我々は、少量の光学活性アミンによって側鎖にカルボキシル基を有するポリフェニルアセチレン誘導体に誘起されたわずかな片寄りのらせん構造が、ナフチルメチルアミン(NMA)のようなかさ高いアキラルアミンの添加によりほぼ一方向巻きのらせん構造へと不斉増幅された後、アキラルアミンにより記憶可能であることを既に見い出している。前年度の研究で、側鎖にボスホン酸残基を有するポリフェニルアセチレン誘導体(poly-1)に誘起されたらせんキラリティーが、NMAだけでなく様々なアキラルアミンにより不斉増幅され,さらにアキラルジアミンを用いて増幅されたらせん構造を記憶することに成功している。本研究では、前年度までに得られた知見をもとに、poly-1のらせんキラリティーの不斉増幅現象を利用して、極く微量の光学活性アミンのキラリティーを検出可能かどうかについて検討した。Poly-1のDMSO/DMF(1/9,v/v)溶液に、モノマーユニットに対してわずか0.001(1/1000)当量という光学活性アミン存在下、NMAを添加し、そのCDスペクトルを-55°Cで測定したところ、一方向巻きのらせん構造に由来する明確な誘起CDが観測された。また、さらに少量の0.0005(1/2000)当量という光学活性アミン存在下においても、明確な誘起CDを観測可能であった。以上の結果は、アキラルアミンによるらせんキラリティーの不斉増幅現象を利用して、通常検知不可能な極く微量の光学活性アミンのキラリティーを、CDスペクトルにより検知可能なことを示している。また、極く微量の光学活性アミンとNMAにより誘起されたpoly-1のらせんキラリティーは、アキラルなトリアミンを用いて記憶することも可能であった。少量の光学活性アミンによって側鎖にカルボキシル基を有するポリフェニルアセチレン誘導体(PCPA)に誘起されたわずかな片寄りのらせん構造は、かさ高いアキラルアミンの添加によりほぼ一方向巻きのらせん構造へと不斉増幅された後、アキラルアミンにより記憶可能であることを既に見い出している。本研究では、側鎖にホスホン酸残基を有するポリフェニルアセチレン誘導体(poly-1)に誘起されたらせんキラリティーの不斉増幅とその記憶について検討を行なった。Poly-1は、過剰の光学活性アミン存在下、ほぼ完全に一方向巻きに片寄ったらせん構造を形成し、主鎖の共役二重結合領域に強い誘起円二色性(ICD)を示す。しかし、少量の光学活性アミン存在下では、わずかな片寄りを持ったらせん構造しか誘起されないため、そのICD強度は極めて弱い。しかし、アキラルアミンの添加によりCD強度は著しく増加し、飽和値とほぼ同程度の値を示した。以上の結果は、少量の光学活性アミンによりpoly-1に誘起されたわずかな片寄りのらせん構造が、アキラルアミンの添加によりほぼ完全な一方向巻きのらせん構造へと不斉増幅されたことを示している。また、PCPAに誘起されたらせん構造の不斉増幅では、用いるアキラルアミンのかさ高さの減少に伴い不斉増幅率が減少する傾向が見られたが、poly-1に誘起されたらせん構造は、かさ高さの小さなアキラルアミンを用いた場合でもほぼ完全に不斉増幅された。さらに、アキラルアミンにより不斉増幅されたらせん構造を有するpoly-1-光学活性アミン錯体のDMSO溶液からアキラルジアミンを含むDMSOを溶離液に用いたサイズ排除クロマトグラフィーによりポリマー部分のみを分取し、そのCDスペクトルを測定したところ、分取前とほぼ同程度のCD強度を示した。以上の結果は、光学活性アミンにより誘起された後アキラルアミンにより不斉増幅されたpoly-1のらせん構造もまたアキラルジアミンにより記憶可能であることを示している。
ケミカル調湿による新規高効率空調システムの開発

今日の空調の抱える大きな問題は、除湿対策である。既存の空調システムにおいては、露点まで冷却して結露による除湿を行うために、目的冷却温度が19°C程度であっても、除湿のために5°C近くまで冷却を行うことが必要となり、空調システムの大きな効率低下を招いている。これに対して、炭酸ナトリウム10水塩を不活性溶媒に懸濁させた水和塩スラリーを除湿剤として用い、高効率空調を実現するケミカル調湿システムを提案し、スラリーの除湿特性を確認した。炭酸ナトリウム10水塩をn-ペンタノールに懸濁させた系において、基礎的な反応の進行を確認し、反応速度式として整理を行った。並行して溶媒の検索を行い、価格と安全性、臭気などの問題のないことなどを考慮して、ポリエチレングリコールが適切な溶媒であることを確認した。ポリエチレングリコールを用いた懸濁スラリーについて、吸水と脱水の繰り返し試験を行ったところ、完全に1水塩にまで脱水してしまうと吸水能力が急激に低下してしまうが、10水塩を少し残すように再生を行うと繰り返し操作に伴う脱水能力の低下は起こらず、安定して吸水・脱水の繰り返し操作を実現できることを確認した。さらに、ポリエチレングリコールを用いた懸濁スラリーにおいて、吸水・脱水が進行する基準となる平衡水分濃度を確認した。水-ポリエチレングリコール系の気液平衡における水蒸気分圧をUNIQUAC式を用いて相関し、パラメータを決定した。また、プロセスの性能を決める吸水速度を測定し、反応速度式を決定、厨房を代表的な適用先として必要な最低容積を決定した。実際の除湿操作としては、懸濁気泡塔を用いた除湿操作を行い、気体の流量と固体の濃度を変えた実験から気液間の水分の物質移動が律速段階であるという結果を得た。従来の空調において効率低下の原因となっている除湿操作を、除湿剤を用いることによって高効率化するケミカル調湿において、各種の除湿剤を検討の上、熱力学的に炭酸ナトリウム1水塩の水和による同10水塩の生成反応を含むいくつかの水和反応が適していることを確認した。さらに、理論COPとして11.4という高い値が得られ、コスト、安全性などの観点からも適切と考えられる上記炭酸ナトリウム10水塩/1水塩の水和・脱水系を選択した。その上で、ケミカルヒートポンプなどの気固反応を利用する熱システムにおいて問題となっている充填層の低い伝熱特を向上するためにスラリー化技術を提案、コストと安全性を踏まえてサラダ油とブレーキオイルを混合した溶媒中に炭酸ナトリウム水和塩を懸濁させた水和塩スラリーを調整し、その吸湿特性について実験的検討を行った。流通式反応器を作成して検討を行った結果、この水和塩スラリーは確かに脱水特性を有することを確認した。さらに、吸湿後の粒子についてX線回折(XRD)で分析したところ、10水塩の生成を確認し、たしかに想定している反応が進行していることを確認した。また、その吸湿速度を測定するために、粒径をそろえた炭酸ナトリウム1水塩を所定の水分濃度を有する溶媒に懸濁、水分濃度の現象を経時的にカールフィッシャー水分計を用いて測定した。この結果、288Kにおける本スラリーの平衡含水率は0.8wt%程度であることを確認した。昨年度までの研究成果として、ケミカル調湿システムに水和塩を用いることが適切であり、また室外機と室内機の間での輸送のためにスラリー化を行うことが望ましいことが確認されている。今年度は、この結果に基づいて実際の速度論的な解析と繰り返し反応特性の確認を行った。速度論的な解析には炭酸ナトリウム1水塩をn-ペンタノールに懸濁させたスラリーを調整し、これに水分を添加してその吸収速度を確認、反応速度を1次反応速度式で評価した。

反応条件の設定にあたっては、UNIQUAC式を用いた平衡蒸気圧の推算を行い、液層が相分離せず、平衡蒸気圧が水和塩の蒸気圧よりも高い条件を選んだ。また、吸水特性を明確にするために、水和塩を用いなブランクの実験結果と比較した。その結果、時間オーダーの反応時定数が得られ、十分に実用化に供せられるシステムが実現できる可能性を確認した。繰り返し反応特性にはポリエチレングリコールを溶媒としたスラリーを用いて、乾燥空気による脱水と水分添加による吸水を繰り返した。この場合には、予備実験として実際に水とポリエチレングリコールの混合物を用意し、湿度計で平衡蒸気圧を測定し、水和塩が吸水する条件を確認した。5回の繰り返し反応によっても反応特性の劣化は認められず、また、繰り返しが進行するほど吸湿速度が向上することが確認された。今後、実際のシステムとしての特性を確認するために、懸濁気泡塔の形で比較的湿度が高い条件での吸湿性能を確認していく。本年度は、ポリエチレングリコールを懸濁用の溶媒とした場合の吸湿反応特性を、反応そのものの速度の測定と、気泡塔を用いた場合の吸湿速度の測定を行うことによって、決定した。反応速度の測定にあたっては、ラボスケールの反応器を用い、ポリエチレングリコールに攪拌を行いながら10水塩を添加、完全に脱水しないように初期水分濃度を調整して1水塩を生成させ、この状態から水分を所定量加え、経時的に水分濃度をカールフィッシャー水分計で測定することによって測定した。以下のことを明らかにした。1.15°CでのPEG平衡蒸気圧を求め、炭酸ナトリウムとの平衡水分濃度は約23%であることを確認した。2.平衡蒸気圧に基づいて実験を行い、PEGを溶媒に用いた水和塩スラリーが吸水を行うことを確認した。3.反応速度解析の結果、1次均一反応を仮定した場合の吸水反応速度定数は600rpn以上の回転数で一定の値を取り、そのときの値は0.0046s^<-1>であることがわかった。気泡塔を用いた吸湿特性の検討にあたっては、内径150mm、高さ1000mmのカラムを有する気泡塔を作成、この中に水和塩懸濁スラリーを入れて、底部より高湿度の空気を送り、出口湿度を測定した。1.空気流量の増加とともに気泡塔で吸収される水分量が増加する。2.水和塩スラリー濃度を変化させても気泡塔での吸湿に影響を及ぼさない。このことから、気泡塔を用いた場合の吸湿において律速段階となるのは、水和反応そのものよりも気液界面の物質移動であると考えられる。
継続的運動が大動脈壁に及ぼす影響(平滑筋脂肪の遊走能および血管壁の組織学的検討)

平成10年度に引き続き、粥状動脈硬化の病理的特徴の1つである内膜の平滑筋細胞増殖による線維性肥厚に焦点を絞り、粥状硬化の発生メカリズムならびに発症予防に対する運動の効果について検討した。9週令のWistar-Kyoto系雄ラット30匹を10匹ずつ3群に分けた。高脂肪食群のラットは20週間普通食で飼育し、その後の8日間、餌を高コレステロール食に切り替え、さらに粥状硬化の誘発作用が報告されている脂肪乳剤(イントラリピッド)を、体重100g当り1mlの割合で1日2回、尾静脈から静注投与した。運動群には9週令から28週令の間、強制水泳を1日60分間ずつ毎日負荷し、その後8日間は運動を中止して餌も普通食から高コレステロール食に切り替え、高脂肪食群と同様に脂肪乳剤を投与した。また、対照群は21週間運動させず普通食して飼育した。29週令まで飼育したラットを、ペントバルビタール麻酔下において開腹し、胸部下行大動脈(組織切片用と平滑筋培養用)の摘出後、頚椎脱臼法により安楽死させた。組織切片用の胸部下行大動脈は、免疫組織化学的染色を施して、動脈壁の構造や成分を比較検討した。また平滑筋培養用の胸部下行大動脈からは、中膜平滑筋細胞を分離し、CO_2インキュベーターを用いて継代培養し、平滑筋細胞の遊走能を比較した。その結果、高脂肪食群ラットの胸部下行大動脈壁の内膜において軽度の肥厚が認められたが、大動脈壁の中膜に特異的なコラーゲン陰性エリアは認められなかった。中膜平滑筋細胞遊走能は、胸部下行大動脈壁の内膜肥厚が強いラットほど、遊走能が高い傾向が伺えた。また、平滑筋遊走能では3群間に有意な差が認められないものの、運動群における大動脈壁内膜肥厚は、高脂肪食群より薄い傾向があり、継続的な運動による粥状硬化症の予防硬化が伺えた。継続的な運動は、粥状硬化症を予防あるいは軽減させる可能性が示唆されているが、その機序は必ずしも明らかではない。そこで、粥状硬化症の予防・軽減に対する継続的運動の作用機序を明らかにすること(平成11年度)に先立ち、本研究では、粥状硬化の病理学的特徴の1つである内膜の平滑筋細胞増殖による線維性肥厚に焦点を絞り、粥状硬化の発生・進展メカニズムについて検討した。9週令のWistar-Kyoto系雄ラット10匹中5匹に対し20週間、運動させず普通食飼育し、その後の8日間にも運動させず、餌は高コレステロール食に切り替え、さらに粥状硬化の誘発作用が報告されている脂肪乳剤を、体重100g当たり1mlの割合で1日2回、尾静脈から静注投与した。一方、21週間運動させず普通食にて飼育した5匹を対照群とした。両群のラットを29週令まで飼育の後、ペントバルビタール麻酔下において開腹し、胸部下行大動脈を摘出し、組織切片用と平滑筋培養用のサンプルに分けた。その後、ラットはペントバルビタール麻酔下で頚椎脱臼法により安楽死させた。両群のラットから採取した組織切片用の胸部下行大動脈は、免疫組織化学的染色を施して、動脈壁の構造や成分を比較検討した。また平滑筋培養用の胸部下行大動脈からは、中膜平滑筋細胞を分離し、CO_2インキュベーター(CPE-BABY)を用いて継代培養し、平滑筋細胞の遊走能を比較検討した。その結果、高コレステロール食+脂肪乳剤の投与負荷群のラット胸部下行大動脈壁の内膜において軽度の肥厚が認められたが、大動脈壁の中膜に特異的なコラーゲン陰性エリアは認められなかった。また、中膜平滑筋細胞遊走能の比較では、有意な差は認められないものの、胸部下行大動脈壁の内膜肥厚が強いラットほど、遊走能が高い傾向が伺えた。さらに被検体数を増やして、平滑筋細胞遊走能の変化ならびに血管壁の組織学的変化の検討を加えた上で、運動負荷の影響を検討する予定である。

また平滑筋培養用の胸部下行大動脈からは、中膜平滑筋細胞を分離し、CO_2インキュベーターを用いて継代培養し、平滑筋細胞の遊走能を比較した。その結果、高脂肪食群ラットの胸部下行大動脈壁の内膜において軽度の肥厚が認められたが、大動脈壁の中膜に特異的なコラーゲン陰性エリアは認められなかった。中膜平滑筋細胞遊走能は、胸部下行大動脈壁の内膜肥厚が強いラットほど、遊走能が高い傾向が伺えた。また、平滑筋遊走能では3群間に有意な差が認められないものの、運動群における大動脈壁内膜肥厚は、高脂肪食群より薄い傾向があり、継続的な運動による粥状硬化症の予防硬化が伺えた。
自然災害避難呼びかけ文の効果的な言語的特徴の探求~より避難心理に訴えるには

前年度に、被災者の避難行動に関するアンケート調査を実施した結果をまとめた過去の文献のメタ分析を行い、危険認知と避難行動心理に関する促進・抑制要因を確定した。今年度は、それらの要因を盛り込んだ避難心理モデルを作成し、また、要因を検証するため、アンケート調査や音声知覚実験を行う予定だった。しかし、すでに過去の文献で発表されている様々な避難心理モデルを読み込み、理解を深める必要性があると感じたため、オリジナルの心理モデルを作成するより前に、文献の精査を優先させた。また、今年度、研究代表者が日本音響学会の研究委員会の1つである「災害等非常時屋外拡声システムのあり方に関する技術調査研究委員会」の委員になったことや、音響工学系の研究者が多く参加する研究会に出席したことで、工学系の研究者の方々と知り合う機会があった。そこで、音声知覚実験の方法、特に刺激音声について工学系の知識を用いて音声を作成した方が、より現実に即した実験ができることを学んだ。また、投稿論文へのコメントで学生のみを被験者にするのではなく、広い年代の一般の方々も実験に参加すべきという意見をいただき、当初予定していた実験の大幅な修正を余儀なくされた。よって今年度は、実験の見直しを行い、来年度に実験を行うこととした。また、先に述べた「災害等非常時屋外拡声システムのあり方に関する技術調査研究委員会」の活動として、言語学的側面から避難呼びかけ文を見直し、自治体の担当者に活用してもらうため、より効果的な文言にするためのガイドラインを作成した。これはまだ予稿の段階であるが、研究成果の1つとして挙げておきたい。「研究実績の概要」のところでも述べた通り、実験音声の作成にあたり、音響工学の技術を取り入れた方がより実際の災害状況に近い音声を作ることができると考えた。具体的には、避難呼びかけ文を読み上げてもらいその音声を録音し、それに雨と風の音をかぶせるという方法を取り入れたい。雨と風はノイズとして、sound-to-noise ratio (SN比)を任意に設定し、録音音声とミックスする。研究代表者と研究分担者は、これまでそのような手法を使ったことがないため、他の方に任意のSN比でミックスする方法を聞いたところ、Pythonというプログラミング言語を使ってコードを書くことがわかった。Pythonも使ったことがないため、このプログラミング言語を勉強してかなりの期間に渡って試行錯誤したが、失敗に終わった。しかし、最近、他のプログラミング言語を試したところ、こちらが望むSN比でミックスすることができた。任意のSN比で音声にノイズをかぶせる方法がわかったので、実験音声はあまり苦労せずに作成できると思う。また、もう1つの懸念材料である広い年齢層の被験者を集めることだが、こちらは民間の調査会社に委託することで解決できる。今後は、風雨のノイズを被せた避難呼びかけ文を被験者に聞かせ、どの程度内容が理解できたかを回答してもらう。避難呼びかけ文は、自治体の防災マニュアルや内閣府の「避難勧告等に関するガイドライン」に掲載されている文型とそれを単文化・命令調にした文型を使用して、オリジナルのものと比較することで単文化・命令調の効果を測る。また、被験者には「わかりやすさ、緊急性、信頼性」の3つの観点から印象を回答してもらう。さらに、実際の災害時では、近隣からの避難の呼びかけをきっかけに避難行動を取る場合が多いことがメタ分析からわかったので、避難呼びかけ文に含まれる災害情報が人から人へ伝わっていく過程を調査するための実験を行う予定である。具体的な方法としては、4、5人のグループの中で最初の人に風雨のノイズを被せた避難呼びかけ文を聞かせ、次の人に口頭で内容を伝える。それぞれの人の発話を録音し、最初の人から最後の人に行くまでにどのように内容が変化するかをみる。平成29年度の研究実施計画は、中村(2008)の避難のオーバーフローモデルの中の危険認知の要因とそれに付随する促進・抑制要因が避難の呼びかけとどのような関係性にあるのかを探ることだった。研究方法として、過去に津波や水災害で被災した住民の避難勧告・指示に対する意識調査を行った先行研究や防災対策推進検討会ワーキンググループの資料等の文献を25集め、メタ分析を行った。先に挙げた要因を探るため、「避難勧告や指示を聞いたときにどう思ったか」「実際に避難したかしなかったか」「しなかった場合はなぜしなかったのか」という問いに対する回答をデータとして集めた。データのまとめから次の点が浮かび上がってきた。1)避難の呼びかけを聞き、避難行動を取った人は避難呼びかけへの信頼度が比較的高く、これから起こりうる危険を想定した人が多い。避難勧告・指示の意味を理解し、避難所の場所を知っている。近隣や消防団等からの直接的な呼びかけが避難を促す。また、避難行動を取るのは、女性の方が多い。2)避難の呼びかけを聞いても避難しなかった人は、被害の想定をせず、「自分は大丈夫だろう、川が決壊しても自分のいる場所は浸水しないだろう」等、正常化バイアスによる危険認知の妨げが多く見られる。特に70歳以上の人は避難しない率が顕著である。正常化バイアスに加えて、避難所まで行くのが大変という避難に対する心的負担も抑制要因になっている。また、災害情報の取得をテレビやラジオ等の間接的なメディアに頼る傾向も見られた。これらのまとめをオーバーフローモデルに反映し、より詳細な避難の心理モデルを構築しているところである。また、本研究を紹介するホームページを作成した。http://www.osaka-kyoiku.ac.jp/jginsbur/DisWarnIndex.html

平成29年度計画の中心であるメタ分析は、概ね終了した。今後、さらに関連する文献を集め、メタ分析を継続することは可能である。現時点では、データのサマリーはできているが、これをどのような形で発表したらベストか思案している。学術論文か、サマリーをプロジェクトのホームページで公開するか、どちらかの形でなるべく早く公表したい。ホームページは、研究の概要、研究体制、論文等の他、これまで集めた避難呼びかけ文のデータも掲載している(自治体から掲載の承認を得たものを公開)。呼びかけ文の収集は、学生アシスタント等を雇って、今後も継続していく。前年度に、被災者の避難行動に関するアンケート調査を実施した結果をまとめた過去の文献のメタ分析を行い、危険認知と避難行動心理に関する促進・抑制要因を確定した。今年度は、それらの要因を盛り込んだ避難心理モデルを作成し、また、要因を検証するため、アンケート調査や音声知覚実験を行う予定だった。しかし、すでに過去の文献で発表されている様々な避難心理モデルを読み込み、理解を深める必要性があると感じたため、オリジナルの心理モデルを作成するより前に、文献の精査を優先させた。また、今年度、研究代表者が日本音響学会の研究委員会の1つである「災害等非常時屋外拡声システムのあり方に関する技術調査研究委員会」の委員になったことや、音響工学系の研究者が多く参加する研究会に出席したことで、工学系の研究者の方々と知り合う機会があった。そこで、音声知覚実験の方法、特に刺激音声について工学系の知識を用いて音声を作成した方が、より現実に即した実験ができることを学んだ。また、投稿論文へのコメントで学生のみを被験者にするのではなく、広い年代の一般の方々も実験に参加すべきという意見をいただき、当初予定していた実験の大幅な修正を余儀なくされた。よって今年度は、実験の見直しを行い、来年度に実験を行うこととした。また、先に述べた「災害等非常時屋外拡声システムのあり方に関する技術調査研究委員会」の活動として、言語学的側面から避難呼びかけ文を見直し、自治体の担当者に活用してもらうため、より効果的な文言にするためのガイドラインを作成した。これはまだ予稿の段階であるが、研究成果の1つとして挙げておきたい。「研究実績の概要」のところでも述べた通り、実験音声の作成にあたり、音響工学の技術を取り入れた方がより実際の災害状況に近い音声を作ることができると考えた。具体的には、避難呼びかけ文を読み上げてもらいその音声を録音し、それに雨と風の音をかぶせるという方法を取り入れたい。雨と風はノイズとして、sound-to-noise ratio (SN比)を任意に設定し、録音音声とミックスする。研究代表者と研究分担者は、これまでそのような手法を使ったことがないため、他の方に任意のSN比でミックスする方法を聞いたところ、Pythonというプログラミング言語を使ってコードを書くことがわかった。Pythonも使ったことがないため、このプログラミング言語を勉強してかなりの期間に渡って試行錯誤したが、失敗に終わった。
カスミカメムシ2種におけるメスの交尾後行動の変化の検証とその生理学的要因の解明

昆虫のメスは性フェロモンによってオスを誘因するが、そのメスによるオスの誘因は交尾後に変化をすることがいくつかの種で明らかになっているが、その要因となる性フェロモンのレベルの変化は他のオスとメスの再交尾を抑制することで繁殖適応度を高めようとするオスと他のオスとの再交尾をすることで適応度を高めようとするメスの間の性選択という点で興味深い。本年度はアカヒゲホソミドリカスミカメのメスの交尾後のメスのフェロモンレベルの変化について、交尾処理メスと未交尾メスを比べることで検証した。フェロモンレベルはヘキサンでメスから直接抽出したものを保持量、空気中に放出したものを捕集装置で収集した物を放出量とし、それらをGC-MSを用いて定量した。その結果、交尾メスは未交尾メスに比べて交尾直後から4日にわたりフェロモン保持量が多かった。また、交尾直後と1日後ではフェロモン放出量において、交尾メスにその低下が見られたが、4日後においてに有意な差はみられなかった。以上のことから本種のメスは交尾後にフェロモン放出量が低下するがその効果はしばらくすると消失することが明らかになった。これらの結果は以前に検証した交尾後のメスの雄の誘因性の低下の結果と類似性を持つことから交尾後のオスの誘引性の変化はメスのフェロモン放出量の変化に起因するということが推測される。さらに、オスの内部生殖器の水抽出物をメスの腹部に打ち込んだ場合、コントロール群に比べてオスの誘因性が低下することが明らかになり、さらに産卵を促進する作用も確認された。これらの結果からオスの内部生殖器にはメスの産卵を促進させる成分とオスの誘因性を低下させる成分が存在することが推測される。(抄録なし)アカヒゲホソミドリカスミカメのメスは交尾後に交尾受容性の低下が観察され、時間の経過とともに性受容性の回復がみられ、最終的には半数以上のメスが再交尾した。そして、一度交尾を経験して射精物が少ないと推測されるオスと交尾をしたメスは交尾受容性の低下がみられないことから、メスの交尾受容性の低下にはオスの射精物が影響していると考えられる。さらに、オスの内部生殖器の抽出物をメスの腹部に打ち込んだ場合、メスの交尾受容性の低下が観察されることから、オスの内部生殖器にメスの交尾抑制成分の存在が示唆される。さらに、分子量・臓器別で分離した成分の効果から、これらの成分は精巣もしくは付属腺に存在する低分子で即効性の作用を有するものと付属腺に存在する高分子で遅効性の作用を有するものであると推測される。次に、オス誘引性の低下についてY字オルファクトメータを用いて検証したところ、本種のメスのオス誘引性の低下は交尾から1日後から観察され、4日後に消失することが明らかになった。また、一度交尾を経験して射精物が少ないと推測されるオスと交尾をしたメスは未交尾メスとオスの誘引性が変わらず、交尾メス(未交尾のオスと交尾をしたメス)よりも誘引性が低かった。以上のことから本種のメスの交尾後のオス誘引性の低下は交尾の際にオスから輸送される射精物、またはその中に含まれる成分に起因すると推測される。また、エサと水を与えなかった場合に交尾をしたメスは未交尾メスに比べて、生存時間が長くなった。一方、エサと水を与えた場合には交尾をしたメスと未交尾メスで違いは見られなかった。この結果からメスは交尾の際にオスの射精物から栄養成分や水分を受け取っていると思われる。以上の結果は本種の繁殖生態を解明する上で重要となるメスの交尾後の行動変化を明らかにしており、行動変化に影響を及ぼす生理的要因を解明する研究を進める上で基礎となっている。生体アミンは脊椎動物と無脊椎動物の両方における行動的、そして、生理的な変化に影響する生理活性物質であり、中枢・末梢神経系において神経伝達・調節・ホルモン物質として働く。昆虫において、生体アミンは産卵や交尾受容性の変化などいくつかのメスの交尾後行動に影響を与えることが知られている。アカヒゲホソミドリカスミカメにおいてメスの腹部に4種の生体アミン(ドーパミン、オクトパミン、チラミン、セロトニン)直接打ち込み、産卵数、交尾受容性を検証することで本種のメスの交尾後行動と生体アミンの関連性について検証した。その結果、メスの性受容性に影響を与えたものは無かった、この結果は本種のメスの再交尾率が高いことと関係しているのかもしれない。産卵行動についてはオクトパミンのインジェクションが産卵を促し、その効果に濃度依存性がみられた。したがって、メスの産卵行動にはオクトパミンが関係していることが示唆された。本研究の成果は今後、本種でオクトパミンを中心とした生体アミンについて産卵後の脳内の濃度変化やオクトパミン生成遺伝子の発現などを明らかにし、近縁種間の比較研究を行うことで、カスミカメ類のメスの繁殖行動の生理的機構を解明することが期待される。また、アカスジカスミカメのメスは交尾後に性フェロモン放出と交尾受容性の低下が観察され、これらの行動の変化はオスの射精物に含まれる成分によると考えらることから、これらの行動に対するオスの内部生殖器の抽出物の効果を調べた。その結果、オス由来成分は性フェロモンの放出量に影響を与えなかった。

この結果からメスの交尾後の性フェロモン放出量の低下は精子など他も要因によるということが考えられる。一方、交尾受容性については打ち込みの後に性受容性の低下がみられた。今後、アカヒゲとの更なる比較研究を行うことで、両種のメスの交尾抑制メカニズムの解明につながることが期待される。昆虫のメスは性フェロモンによってオスを誘因するが、そのメスによるオスの誘因は交尾後に変化をすることがいくつかの種で明らかになっているが、その要因となる性フェロモンのレベルの変化は他のオスとメスの再交尾を抑制することで繁殖適応度を高めようとするオスと他のオスとの再交尾をすることで適応度を高めようとするメスの間の性選択という点で興味深い。本年度はアカヒゲホソミドリカスミカメのメスの交尾後のメスのフェロモンレベルの変化について、交尾処理メスと未交尾メスを比べることで検証した。フェロモンレベルはヘキサンでメスから直接抽出したものを保持量、空気中に放出したものを捕集装置で収集した物を放出量とし、それらをGC-MSを用いて定量した。その結果、交尾メスは未交尾メスに比べて交尾直後から4日にわたりフェロモン保持量が多かった。また、交尾直後と1日後ではフェロモン放出量において、交尾メスにその低下が見られたが、4日後においてに有意な差はみられなかった。以上のことから本種のメスは交尾後にフェロモン放出量が低下するがその効果はしばらくすると消失することが明らかになった。これらの結果は以前に検証した交尾後のメスの雄の誘因性の低下の結果と類似性を持つことから交尾後のオスの誘引性の変化はメスのフェロモン放出量の変化に起因するということが推測される。さらに、オスの内部生殖器の水抽出物をメスの腹部に打ち込んだ場合、コントロール群に比べてオスの誘因性が低下することが明らかになり、さらに産卵を促進する作用も確認された。これらの結果からオスの内部生殖器にはメスの産卵を促進させる成分とオスの誘因性を低下させる成分が存在することが推測される。水稲を加害するカスミカメムシ2種のうち、本年度はアカヒゲホソミドリカスミカメについて、まずメスは交尾後の性受容性が低下すること、その要因となるオスの内部生殖器の成分の効果を明らかにしており、また交尾後のメスはオス誘引性も低下していることを示している。初年度で研究環境の構築から開始したが、アカヒゲホソミドリカメの交尾後の行動変化とそれに影響を及ぼしているオスのもつ化学物質の存在を実験的に示している。本年度は動物において普遍的にその行動を制御していると思われる生体アミンに着目し、行動と関係性を示すこと、また、近縁種であるアカスジカスミカメについてもオス由来成分がメスの交尾行動に与える効果を確認することが出来た。ただ、予定していたアカヒゲホソミドリカスミカメのメスにおいて、交尾がメスの性フェロモンの保持量や放出量に与える影響について検証できなかった。アカヒゲホソミドリカスミカメのメスにおいて、交尾がメスの性フェロモンの保持量や放出量に与える影響を検証し、また、動物一般にその行動を作用している生体アミンがメスの交尾後行動に与える影響を検証する。さらに、アカスジカスミカメについてもオス由来成分がメスの交尾受容性に与える影響、そして、生体アミンがメスの交尾後行動に与える影響を検証する。アカヒゲホソミドリカスミカメのメスにおいて、交尾がメスの性フェロモンの保持量や放出量に与える影響を検証し、さらに、アカヒゲカスミカメととアカスジカスミカメにおいて交尾と産卵がメスの活動性と飛翔行動に及ぼす影響の検証を行う。(抄録なし)
リポソームを用いる光合成モデルによる光エネルギーの化学的変換

1.アクリジンオレンジを光増感剤に用いて、リポソーム溶液中で、アスコルビン酸を電子供与体とするメチルビオローゲンの光還元に成功した。この系では、可逆な酸化還元平衡を光エネルギーによって高エネルギー側にシフトさせ、しかも、この高エネルギー状態を長時間保つことができる。2.上記の反応においては、生成したメチルビオローゲン還元体の濃度がメチルビオローゲンの初濃度の1%程度になると反応の進行が停止し、それ以下光照射を続けても還元体の濃度は増加しない。これはアクリジンオレンジの励起状態を経由する逆反応が存在するためである。ビオローゲン還元体の生成効率を増大させるためには逆反応の抑制が必要であるが、この目的には、ビオローゲン化合物の化学修飾が有効であることが示された。3.クロロフィル及び、その誘導体であるクロロフィリドを用いた場合も、同様のエネルギー変換系を構成することができた。この系はきわめて耐光性に富んでいることが注目される。4.機械的強度と化学的安定性を有する人工光合成膜を開発するための基礎研究として、多孔質ガラスを支持体とし、シランカップリング剤によって孔内を修飾したイオン交換膜を作成し、そのイオン輸送特性を検討した。5.リポソームを用いたアクリジンオレンジを光増感剤とする人工光合成系に、ホウレンソウから抽出したフェレドキシン-NADP還元酵素を加えることによってNADPを還元し、NADPHを生成することができた。さらに、グルタミン酸デヒドロゲナーゼを用いて、2-ケトグルタル酸とアンモニウムイオンから還元的にグルタミン酸を合成することができた。
自律系ニューロンの電気的特性, 化学受容性とシナプス伝達

本研究は自律系ニューロンの電気生理学的特性,化学受容性,シナプス電位等を細胞レベルで調べ,自律神経系における情報伝達機序と修飾機構をより明らかにすることを目的として行われ,昭和60年より3年間にわたって以下に要約した成果を挙げることができた.1.ネコ脊髄胸節内交感性節前ニューロン本ニューロンの静止および活動時における膜特性とイオンコンダクタンス,化学受容性,速および緩徐シナプス電位の発生機序と伝達物質候補,さらにノルアドレナリンによる節前ニューロン活動のモジュレーションの機構と機能的意義を明らかにした.2.モルモット辺縁系ニューロンおよびモノアミン作動性ニューロンこれらのニューロンのうち特に海馬錐体細胞について低酸素環境の影響を調べ,低酸素負荷による過分極・脱分極の2相性変化がCaイオンの細胞内流入に基づく1次および2次性変化であることを明らかにした.また,側坐核においては伝達物質の1つであるドーパミンの作用とその受容体の性質を膜レベルにおいて解析し,ドーパミンはD-1受容体を介してG_Kを上昇し, D-2受容体を介してG_Kを減少させることが明らかになった.3.交感神経節におけるペプチド性シナプス伝達両棲類の腰部交感神経節を対象に,節前線維に共存するLHRHとAchの遊離動態とペプチド性伝達の細胞内修飾系の性質を明らかにした.4.モルモット腸管マイスナー神経叢細胞盲腸粘膜下神経細胞のシナプス伝達,特に緩徐興奮性と緩徐抑制性シナプス電位の発生機序と伝達物質および細胞内シグナルトランスダクションの機構を明らかにした.5.モルモット心臓神経節細胞のニコチン性受容体膜のノイズ電流を解析し,開口時間の異る2種の受容体イオンチャネルを見出した.本研究は自律系ニューロンの電気生理学的特性,化学受容性,シナプス電位等を細胞レベルで調べ,自律神経系における情報伝達機序と修飾機構をより明らかにすることを目的として行われ,昭和60年より3年間にわたって以下に要約した成果を挙げることができた.1.ネコ脊髄胸節内交感性節前ニューロン本ニューロンの静止および活動時における膜特性とイオンコンダクタンス,化学受容性,速および緩徐シナプス電位の発生機序と伝達物質候補,さらにノルアドレナリンによる節前ニューロン活動のモジュレーションの機構と機能的意義を明らかにした.2.モルモット辺縁系ニューロンおよびモノアミン作動性ニューロンこれらのニューロンのうち特に海馬錐体細胞について低酸素環境の影響を調べ,低酸素負荷による過分極・脱分極の2相性変化がCaイオンの細胞内流入に基づく1次および2次性変化であることを明らかにした.また,側坐核においては伝達物質の1つであるドーパミンの作用とその受容体の性質を膜レベルにおいて解析し,ドーパミンはD-1受容体を介してG_Kを上昇し, D-2受容体を介してG_Kを減少させることが明らかになった.3.交感神経節におけるペプチド性シナプス伝達両棲類の腰部交感神経節を対象に,節前線維に共存するLHRHとAchの遊離動態とペプチド性伝達の細胞内修飾系の性質を明らかにした.4.モルモット腸管マイスナー神経叢細胞盲腸粘膜下神経細胞のシナプス伝達,特に緩徐興奮性と緩徐抑制性シナプス電位の発生機序と伝達物質および細胞内シグナルトランスダクションの機構を明らかにした.5.モルモット心臓神経節細胞のニコチン性受容体膜のノイズ電流を解析し,開口時間の異る2種の受容体イオンチャネルを見出した.1.脊髄側角ニューロンネコ脊髄スライス中の側角神経細胞について、その後過分極電位の性質と発生機序を明かにした。更に、側角中のカテコールアミン(CA)作動性神経の機能的意義を調べ、CAは上記後過分極を逆転するのみでなく、遅い経過のシナプス電位を側角細胞中に発生すること、および、そのシナプス電位の極性は、側角ニューロンに賦与されたCA受容体の性質に依存していることを見出した。2.辺縁系および中枢性モノアミン性ニューロンこれらのニューロンは低酸素負荷によって、先ず過分極され、次いで著明な脱分極を来たすことを見出し、この二相性膜電位変化がカルシウムイオンの細胞内流入に基く一次および二次性イオンコンダクタンス変化であることを明らかにした。また側坐核においては伝達物質の一つであるドーパミンの作用とその受容体の性質を膜レベルにおいて解析することができた。3.交感性ペプチド作動性ニューロン両棲類の腰部交感神経節前線維終末におけるアセチルコリンとLHRH様ペプチドの遊離とシナプス後作用における協関を解析した。4.心臓神経節ニューロンモルモットの心臓壁内神経節細胞を對象に、アセチルコリンによる誘起ノイズの解析を行い、シナプス下およびシナプス外領域にカイネティクスの異る二種のニコチン性受容体・イオノフォア複合体を見出した。5.腸管マイスナー神経叢ニューロンモルモット腸管の同上ニューロンにおいてムスカリン性緩徐抑制性シナプス後電位を見出した。
細胞増殖休止期から増殖期への移行過程に関与する微小管結合蛋白質類縁蛋白質の精製

ラット脳より、微小管結合蛋白質1,2,およびX(以下、MAP1,MAP2,MAPXと呼ぶ)を精製し、それぞれに対する抗体を作製した。このMAP1抗体を用いて、ラット各組織のMAP1およびMAP1類縁タンパク質を定量したところ、MAP1タンパク質群は、調べた限り、全ての組織において検出されたが、特に神経組織には高濃度に存在し、その量は非神経組織に比べて数十倍数百倍であった。これだけ濃度の違いが激しいと機能はおろか、別のタンパク質ではないかと考えられたので、詳しく検討した結果、別タンパク質であった。即ち、神経組織のMAP1はSDSゲル電気泳動によりダブレットとなるが、非神経組織の"MAP1"はシングレットであった。さらに、二次元ペプチドマッピングによって別タンパク質であることを明らかにすることができた。非神経組織のMAP1の精製はMAP1抗体を固定したアフィニティカラムにより行なった。チューブリンの重合促進活性を有しており、未変性である。プロティンキナーゼの良い基質となるが、リン酸化と生理活性の関係は今後の検討課題である。培養非神経細胞内におけるMAP1の分布は蛍光抗体法により組織化学的に行なった。分布は主に細胞質であったが、核内にも小量検出された。培養繊維芽細胞においては増殖刺激(血清,増殖因子)により、MAP1のリン酸化が観察された。また、新たな合成も観察された。MAP1が微小管に結合し得ることは既に述べたが、核内のMAP1が微小管に結合しているか否かについては、今後の検討を待たねばならない。
イギリス19世紀における科学の制度化が文学に与えた影響について

本研究は、イギリス19世紀に推進された科学研究や科学教育の制度化が、文芸作品やその価値判断にどのような影響を与えたかを考察したものである。19世紀初頭のロマン主義期には、科学研究に見られる知的探求の力を、社会を変革する力として肯定的にとらえ、詩と科学の融合を詩的ヴィジョンとして追及することが様々になされた。本研究ではこの融合のヴィジョンが、コールリッジの批評やキーツの詩作においては屈折を余儀なくされたこと、英国学術振興協会の活動など科学研究の専門化の進行とともに、作品が生み出された時代の科学や社会の関心を文学の価値とは切り離して捉える傾向が次第に顕著になったことを明らかにした。平成21年度は、主に次の三つの点から研究および調査を行った。1) 18世紀から19世紀のイギリスにおける科学観について、物質界と精神界とがどのように関連づけて考察されたかという点から検討した。まず、コールリッジがディヴィッド・ハートリーの思想に影響されながら、いかにハートリーの物質的科学観を克服しようとしたかを考察した。そしてジェームス・ミル以後の連想心理学派がハートリーの物質的仮説を考慮しなかったことがその後のコールリッジ研究に影響を与えたこと、そしてハートリー思想がコールリッジにとって重要でないという見解が定説となった経緯を明らかにした。これは、ロマン主義期における物質的科学観と想像力論との緊張関係が、科学の細分化とともに理解されにくくなった点を明らかにする一つの事例である。この内容は日本英文学会全国大会で口頭発表した。論文としてしかるべき学会誌に発表する予定である。また、ウィリアム・ペイリーの自然神学理論と、1830年代に発表された一連のThe Bridgewater Treatisesについて検討を始めた。2)ジョン・キーツのLamiaについて、キーツの受けた医学教育および医術の職能集団の制度的整備の社会的背景とともに分析した。これも科学研究の専門化が文学上の潮流に影響した一つの事例として考えられるものであり、キーツが医学者としてその職能集団への帰属を認められながら、詩人としての成功を目指した事実は、医学の技能集団が社会システムの一部と化し、医術は全人的な自己実現とはなりえないという現実理解を間接的に物語るものとなっている。この内容については、British Association for Romantic Studiesの年次大会で研究発表した。3) 1820年代から1850年代までの科学的著述で重要なもの、およびそれらの研究書などについて大英図書館で調査・収集した。平成22年度は、主に次の2点を中心に研究および調査を行った。1)19世紀前半の科学研究や科学的著作における神学的価値観、および文学や文芸との関わりについて検討した。化学など実験を伴う研究では、科学研究の自立性が強く意識されているが、Bridgewater Treatisesなどの事例からは、神の被造物としての自然を探究するというペイリーの著作にも見られる思想的枠組みが、キリスト教信仰と科学研究とを齟齬なく結びつける意匠として機能していることが分かった。これらの点をふまえて、王立協会、英国学術振興協会のメンバーの科学的著作について次年度も続けて検討を行う。また今年度は特に、王立協会と密接につながった形で1804年に設立されたロンドン園芸協会(The Horticultural Society of London)の活動について大英図書館で文献調査した。当時植物や園芸をテーマに取り入れた文学的著述は多く出版されたが、同時にロンドン園芸協会の機関誌やその他の一般園芸雑誌の発行が始まっていた。園芸学や植物学が、独立した科学的学問領域として発展するのはヴィクトリア期を待たねばならないが、学問的成熟の遅行性が文学との親和性を保持する要件の一つと考えられ、この問題については次年度もさらに考察を行う。2)ロマン主義の時代における文学と科学を同じ精神の相の下に見る姿勢が、科学研究の制度化によって後退した点について、国際学会、International Colloquium 2010 : the Glory and Fall of Scientific Poetryで発表した。この発表内容については、しかるべき学会誌に発表する予定である。また上記に加えて、当時の医学界に起こったハンター論争の際に書かれた医師アバネシーの論文に登場する、'Surinam Toad'が、S. T.コールリッジが好んだメタファーであることを広く考察し、イギリスロマン派学会で口頭発表すると同時に論文として発表した。平成23年度は、昨年度の研究内容を発展させて引き続き考察を進め、以下に述べる視点から19世紀前半のイギリスにおける科学の制度化の文学への影響を総合的に検討した。1820年代から1850年代までに発表された王立協会および英国学術振興協会の科学者の著作、王立園芸協会の設立当初の19世紀前半の機関誌論文などにおいて、科学的価値観がどのよう位置づけられているか、文学・文芸への関心や影響関係はどのようなものか、等について考察した。

明らかになったことは、イギリスにおける科学のプロフェッショナリズムが19世紀前半に加速度的に進んだことによって、文学と科学を質の違う知的営みとして捉える傾向が進んだことである。その結果文学的著作における科学的知識や科学思想への親和的態度が後退したと考えられる。また、当時の科学的潮流の中で、ニュートンのエーテル仮説に対して、物質を超越した何らかのものを仮託して生命原理における証明不可能性の根拠とする見解よりも、物質機構の機能を直接説明するものとする見方が科学的なアプローチとして認められていく点がある。これは18世紀の科学思想であるハートリー哲学についての理解を複雑にしていう要素であり、コールリッジにおける生命論の問題として論文にまとめた。また、19世紀を通じて、科学的知識は文学領域において思想ではなく修辞の一つとして理解される傾向が強くなったと考えられ、20世紀のロマン主義研究における科学の理解を非歴史的にする遠因ともなったと考えられる。植物学の分野では、王立園芸協会の活動から、イギリスにおける植物学が18世紀後半のリンネの受容期を経て、より有効な分類方法に基づく科学体系を目指したことが分かった。この点については、イギリス・ロマン派学会のシンポジウムにおいて部分的に発表した。