hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パーシャルレスポンスを用いる高効率無線パケットアクセスの研究

OFDMA送信部における周波数領域の畳込み,位相シフト,多重処理から構成されるPR多重部の計算機シミュレーションプログラムを作成し,1OFDMシンボル区間に2チャネルの信号をPR多重した送信スペクトルから送信処理の妥当性を確認した.さらに,OFDMA受信部の平均2乗誤差最小(MMSE)アルゴリズムを用いる線形フィルタを用いてPR多重された信号分離動作を確認した.PR多重では,シンボル間干渉を除去するために,ターボFDE(ソフト干渉キャンセラ)が必須である.そこで,DFT-precoded OFDMAにおけるターボ符号および低密度パリティチェック符号を用いた場合のターボFDEのシミュレーションプログラムの実装,特性評価を行った.シミュレーション結果により,QPSK, 16QAMおよび64QAMともに,ターボFDEは繰り返し回数が2で目標平均ブロック誤り率を満たすための所要平均受信SNRの改善がほぼ飽和することを示した.さらに,ターボFDEにおいて,約15 dB以下の平均受信SNRの動作領域で繰り返し判定帰還チャネル推定の参照信号のみを用いるチャネル推定からの所要平均受信SNRの改善効果が得られることを示した.2. Multiple-Input Multiple-Output (MIMO)チャネル伝送におけるFTNを適用した送受信機構成(1)超高率ブロードバンドマルチアクセスを実現する干渉キャンセル技術の課題の整理BeyondIMT (International Mobile Telecommunications)-Advancedの100 bits/second/Hz以上のピーク周波数利用効率を実現するための,干渉キャンセラを実装する受信機を前提としたパーシャルレスポンス(PR: Partial Response)などの物理チャネルの高密度化,高効率な無線リソース割り当てを組み合わせる非直交マルチアクセス,限定した数の大きな周辺セル干渉の除去を行う方式の3つのアプローチのメリットおよび技術課題を明らかにした.(2)ターボ周波数領域等化の実装本研究課題では,PRを適用した場合のシンボル間干渉をターボ等化器(干渉キャンセラ)で除去する構成を用いるため,受信機ではターボ等化器がキーデバイスになる.そこで,シングルキャリアFDMA (Frequency Division Multiple Access)におけるターボ符号および低密度パリティチェック(LDPC: Low-Density Parity-Check)符号を用いた場合のターボ周波数領域等化器(FDE: Frequency Domain Equalizer)の計算機シミュレーションプログラムの実装,および基本特性の検証を行った.(3)シングルキャリアFDMAにおけるオーバーサンプリングを用いるPR信号生成法シングルキャリアFDMAにおけるオーバーサンプリングを用いるPR信号生成法を考案し,送信信号波形で動作を確認した.今後は,ターボFDEを用いる受信機の計算機シミュレーションプログラムを実装して,ブロック誤り率,スループットの特性検証を行う.C言語による計算機シミュレーションプログラムの実装および特性検証の作業が,若干,遅れている.今後は,担当の学生のリソースを増大して,プログラムの実装の作業を推し進める.C言語による計算機シミュレーションプログラムの実装および特性検証の作業が,若干,遅れている.今後は,計算機シミュレーションプログラムの作成補助者の学生のリソースを増大して,プログラムの実装の作業を推し進める.OFDMAおよびシングルキャリアFDMAにおいてPR多重を行った場合のシンボル間干渉を除去するために,ターボFDEを適用した場合のブロック誤り率,およびスループット特性の検証を行う.チャネル符号化として,ターボ符号およびLDPC符号を用いた場合の特性を検証する.また,PR多重を実現する高効率なフィルタ関数を検討する.さらに,PR多重を行った場合のチャネル推定誤差の影響の評価および高精度チャネル推定法を確立する.また,考案した送信処理および受信処理の特許化を行う.OFDMA (Orthogonal Frequency Division Multiple Access)およびシングルキャリアFDMAにおいてPRを適用した高密度送信におけるシンボル間干渉を除去するために,ターボFDEを適用した場合のブロック誤り率,およびスループット特性の検証を行う.チャネル符号化として,ターボ符号およびLDPC符号を用いた場合の特性を検証する.さらに,PRを実現する高効率なフィルタ関数を検討する.平成24年度の繰り越しは2円であり,ほぼ予定通りに執行したと言える.平成25年度の研究費は,計算機シミュレーションにより,様々な伝搬条件におけるパーシャルレスポンス多重の特性評価を行うため,主に計算機シミュレーション用のパーソナルコンピュータの購入に用いる.また,投稿論文の別刷り代に用いる.計算機シミュレーションにより,様々な伝搬条件における特性評価を行うため,主にサーバ(ワークステーション)の購入に用いる.
滞日ムスリム・コミュニティの地域社会活動と地方自治体の多文化共生政策の課題

2018年6月現在の在留外国人統計による筆者推計では、外国人ムスリム(イスラム教徒)が約16万(2016年末は13万)に達し、日本人ムスリム約4万人を合わせて、約20万のムスリムが日本に定住しているものと考えられる。本課題では、滞日ムスリムが居住し、モスク(イスラム礼拝所)が所在している地方自治体の多文化共生政策に関する調査研究を具体的テーマに沿って実施することとして、(1)一昨年度に実施したモスク所在の地方自治体に関する調査結果の詳細な分析と、(2)調査に回答を寄せた地方自治体に対する追加のインタビュー調査を実施することを2018年度の目的とした。(1)の課題では、モスクが所在する地方自治体が実施している多文化共生政策や外国人政策およびモスクの認知度やイスラム教徒への行政的対応に関する調査を2017年度に実施し、第1次報告書を刊行しており、詳細な分析を2018年度に行い、その成果を2019年度に論文として刊行予定である。(2)の課題については、回答を得た自治体(富士市、浜松市、福岡市、名古屋市、新居浜市、新潟市、沖縄県西原町を実施済み)に対する追加のインタビュー調査を2018年度に実施した。また、新たなモスク建設情報を得た宮崎県都城モスクを調査し、同時に都城市役所でもインタビュー調査を実施した。また、適宜、全国のモスク情報も収集して、モスクリストを更新した。2018年末に、モスクの数は105を超えており、継続して増加している(2014年末は、80)。なお、本課題に関連して、滞日ムスリム全体の実態と意識に替わる調査として、帰化ムスリムを対象とするアンケート調査を2018年11月に実施し、45人から回答を得て、現在、分析中である。この結果を参照すれば、滞日ムスリムの全体像につながる知見を得られるのでは無いかと思われる。モスク所在の自治体のうち、回答を得た自治体(富士市、浜松市、福岡市、名古屋市、新居浜市、新潟市、沖縄県西原町を実施済み)に対する追加のインタビュー調査を2018年度から実施した。またモスク建設情報があった宮崎県都城市で、モスクの実地調査と市役所に対するインタビュー調査も行うことが出来た。更に、2017年度に完了したモスクが所在する地方自治体が実施している多文化共生政策や外国人政策およびモスクの認知度やイスラム教徒への行政的対応に関する調査結果の再分析によって、モスクが所在する自治体の多文化共生政策に関する論文を作成し、すでに投稿済みである(2019年5月現在)。また本課題に関連して、世界と日本のムスリム人口の最新推計も2018年までのデータで実施して、論文として作成し、投稿済みである(2019年5月現在)。(1)昨年度から実施している、モスクが所在する自治体に対する、多文化共生施策の実態とムスリムやイスラム団体との交流について、インタビュー調査を継続して実施する。昨年度のインタビュー調査は、7地方自治体にとどまったので、更に、モスクとの交流実績がある自治体を選択して、調査する。(2)上記の多文化共生政策に関する調査に加えて、滞日ムスリムの実態と意識の研究に資するため、昨年度に実施した、日本に帰化した外国人ムスリムを対象とする調査を、対象者を更新して実施する事も新たに計画している。これまでの帰化数を参照すれば、1年間に約180人の外国人ムスリムが帰化している。前回の調査では、2017年6月までの帰化者を対象としているので、それ以後、2019年6月までの2年間の帰化者を対象とする調査を計画したい。

またモスク建設情報があった宮崎県都城市で、モスクの実地調査と市役所に対するインタビュー調査も行うことが出来た。更に、2017年度に完了したモスクが所在する地方自治体が実施している多文化共生政策や外国人政策およびモスクの認知度やイスラム教徒への行政的対応に関する調査結果の再分析によって、モスクが所在する自治体の多文化共生政策に関する論文を作成し、すでに投稿済みである(2019年5月現在)。また本課題に関連して、世界と日本のムスリム人口の最新推計も2018年までのデータで実施して、論文として作成し、投稿済みである(2019年5月現在)。(1)昨年度から実施している、モスクが所在する自治体に対する、多文化共生施策の実態とムスリムやイスラム団体との交流について、インタビュー調査を継続して実施する。昨年度のインタビュー調査は、7地方自治体にとどまったので、更に、モスクとの交流実績がある自治体を選択して、調査する。(2)上記の多文化共生政策に関する調査に加えて、滞日ムスリムの実態と意識の研究に資するため、昨年度に実施した、日本に帰化した外国人ムスリムを対象とする調査を、対象者を更新して実施する事も新たに計画している。これまでの帰化数を参照すれば、1年間に約180人の外国人ムスリムが帰化している。前回の調査では、2017年6月までの帰化者を対象としているので、それ以後、2019年6月までの2年間の帰化者を対象とする調査を計画したい。消耗品等の支出で、端数が出たため、327円の次年度使用額が発生しました。
未熟児慢性肺疾患への新しい治療としての抗サイトカイン治療導入のための研究

未熟児慢性肺疾患児の胎児期から新生児期の炎症の全体像を把握する。その結果、臍帯炎のある早産児の臍帯血IL-1β、IL-6、IL-8、尿中β2-microglobulin値が高かった。その高サイトカイン血症は出生後数日で消失した。早産児の胎児炎症反応症候群の把握には、生直後の血液データや臍帯炎の診断は有用である。尿中β2-microglobulin値は、サイトカイン測定の代替となりうる可能性を示唆した。(1)IL-1β: 23例で測定され、値は0から91.2で、平均は10.3であった。17例(74%)で値が0であった。(2)IL-6: 41例で測定され、値は0から4,149で、平均は194.9であった。18例(44%)で値が0であり、値の幅も4桁の差があった。(3)IL-8: 41例で測定され、値は7.7から2,391で、平均は219.0であった。値の幅が大きく4桁であった。(4)IL-10: 20例で測定され、値は0から66.9で、平均は6.8であった。12例(60%)で値が0であった。在胎週数が短い児ほどヽ値は高かった。CAMがある例でその傾向があった。これらは早産の理由のひとつに胎内での炎症の曝露が考えられていることと符号する。それはfetal inflammatory response syndrome(FIRS)のリスク群に他ならない。それを示唆するデータが得られた。測定するサイトカインでも値の幅の広さや0を示す例数の多さから、マーカーとしての使用に耐えうると考えられるのはsTNFRであった。(1)生後48時間以内の尿中β_2-MG値は、CAM(-)児群(54例:在胎2434週、出生体重5162,182g)に比べ、CAM(+)児群(82例:2433週、662g2,492g)で有意に高く(66,822 vs 99,570μg/gCr;p=0.0011)、それは特に在胎28週未満の児で著明であった。生後1週間の尿中β_2-MG値は、両群で有意に低下し、また両群間に差はなくなった(52,752 vs 52,010μg/gCr;p=0.7436)。(2)臍帯血のsTNFR値は、CAM(-)児群に比べCAM(+)児群で有意に高かった(2,383 vs 3,586pg/mL;p=0.0230)。生後1週時の末梢血のsTNFR値は、両群で低下し、特にCAM(+)児群では有意な低下であった。またCAM(-)児群に比べCAM(+)児群で有意に高いままであった(1,858 vs 2,104pg/mL;p=0.0096)。生後早期の尿中β_2-MG値の高値は出生前の胎内での炎症の影響が考えられた。その影響は生後1週で軽減すると思われる。血中sTNFR値の生後1週の変化もそれを支持した。早産児の尿中β_2-MG値は胎内での炎症曝露を示唆し、胎児炎症反応症候群を管理するために有用であることが示唆された。出生前に罹患する胎児炎症反応性症候群feal inflammatory responsesyndrome:FIRS)は胎児や新生児に高サイトカイン血症を来たし、児の転帰に関係する重要な因子である。そのため児の炎症反応に関係する胎内環境として、絨毛膜羊膜炎(CAM)のみならず臍帯炎の存在に注目し、サイトカイン値を検討しなければならない。早産児36例(在胎週数≦32週)を対象に、(1)CAMも臍帯炎もなかった15例(C(-)F(-)group)、(2)CAMはあったが臍帯炎はなかった15例(C(+)F(-)group)と(3)CAMも臍帯炎もあった6例(C(+)F(+)group)の3群に分けた。3群で血中のinterleukin(IL)-1β、IL-6、IL-8値を、日齢0(=臍帯血)、3、7、14、21、28に測定した。臍帯炎の存在が児の血中サイトカイン値を上げるのか、また出生直後からの血中サイトカイン値はどう変化するのか、の2点を調べた。C(+)F(+)groupの臍帯

血中IL-1β、IL-6、IL-8は著明に高値であり、日齢3に低下した。特にIL-6は値に幅が大きく、値の変化も著しかった。一方で、C(+)F(-)groupとC(-)F(-)groupの値は大きな変化がなかった。臍帯血中IL-1β、IL-6、IL-8を検討すると、C(+)F(-)groupとC(-)F(-)groupの値に比べ、いずれのサイトカイン値もC(+)F(+)groupで有意に高値であった。早産児の臍帯血に認められた高サイトカイン血症には、CAMだけではなく臍帯炎の存在が大きく関与していることが示唆された。FIRSの判定には臍帯炎の病理診断が有用であろう。胎内で炎症に曝されていたために生じた高サイトカイン血症は、その影響から離れた出生後の数日で消失した。そのため早産児のFIRSの把握には生直後の血液からのデータが重要である。
ブロムモザイクウィルス欠損RNAの増幅と粒子化に必要な塩基配列とRNA高次構造の解析

球形RNAウイルスの粒子化機構についてはほとんど明らかにされていない。本研究では、3分節の一本鎖プラスセンスRNAをゲノムとして持つブロムモザイクウイルス(BMV)を用い、RNA3の粒子化に必要な塩基配列と高次構造を解析した。3aORF内に66塩基あるいは69塩基の欠失を導入したRNA3変異体をRNA1と2と一緒にオオムギプロトプラストに接種し、粒子画分RNAを調べた。その結果、3aORF内の塩基配列866から934を欠失したRNA3変異体の粒子化効率が顕著に減少することが分かった。本変異RNA3の複製活性と安定性は野生型のRNA3と同等であったため、塩基配列866から934の領域がBMV RNA3の粒子化に必要な配列であることが明らかになった。さらに、RNA高次構造解析コンピュターソフトを使って、866から934の領域のRNA構造を調べたところ、3つのstem-loop構造(SL1,SL2,SL3)が予測された。これらSL1,SL2,SL3を特異的に構造破壊した変異体RNA3の粒子化を調べた結果、SL2構造を破壊したRNA3の粒子化効率が特異的に減少した。この結果、SL2は粒子化に重要なシス配列を持つことが分かった。また、BMV外被タンパク質によって粒子化されないBMVRNA3キメラ、(BMV3aoRFをCMV3aORFに置換したもの)に、SL2を含むBMV3aORF領域を導入すると、その変異キメラRNA3(B3CmpSL2)の粒子化効率は顕著に増大した。一方、B3CmpSL2のSL2構造を特異的に破壊すると粒子化されなくなった。これらの結果から、3aORF内の塩基配列866から934、特にSL2が、BMVRNA3の粒子化において重要な役割を果たしていることが明らかになった。3a3端配列を置換したものが見事に粒子化効率が回復することが明らかになった。
気候政策による地域活性化の成立要因の分析と社会実装に向けた検討

近年の政策研究等により,欧州の中小規模自治体を中心とするエネルギー自立による地域再生の先駆的な成功事例の存在が明らかになっている。現時点ではそれらに関する知見は限られ,国内の政策当事者の関心も必ずしも高くはないが,その成立要因や我が国への適用可能性,必要条等件を解明することで,総じて低調な国内の中小規模自治体の地域気候政策を加速できる可能性がある。そこで,本研究では,先進事例が比較的集中する欧州ドイツ語圏において,気候政策による地域課題解決や住民利益創出等の成功事例(自治体・関係機関等)を訪問調査し,その成立メカニズムや加速要因等を把握し,分析した。その結果,訪問した自治体から概ね次のような共通点を抽出した。第一に,気候政策が住民の生活の質を高め地域を豊かにする手段・投資として扱われ,ポジティブに受け止められている。第二に,住民参加が不可欠な基盤であり,住民とともに進めることが大前提とされている。第三に,自治体や気候政策支援組織はコミュニケーションを活動の根幹とし,普及啓発や対話がとても重視されている。第四に,州・国・EUの支援を効果的に活用しつつも,自治体の自助・ボトムアップの姿勢が明確である。第五に,各国のエネルギー都市認証制度が取組の到達度の可視化,客観評価に大きく寄与し,地域エネルギーエージェンシーによる各種支援策とともに政策の品質管理,実効性を着実に支えている。これらについて我が国の関連政策体系と対比して考察すると,自治体のエネルギー政策に関する権限の差に留意は要するが,住民利益の可視化による地域気候政策の意義の再評価や住民参加・政策コミュニケーションの役割の再構築が必要と考えられる。その際,法に基づく「地球温暖化防止活動推進センター」等の既存の政策ツールの機能再編やそれらを活用した政策の品質管理の導入が重要である。
立体化学制御を指向した遷移金属レドックス系で誘起される合成手法の開発

遷移金属錯体は一電子還元反応を誘起することができるため、ラジカル中間体を生成できる。さらに、特異的配位に基づいた反応の立体化学が制御できれば、高立体選択性を発現できると考えられる。既に我々は、バナジウム触媒/共還元剤/クロロシラン系によるジアステレオ選択的な還元的炭素-炭素結合形成のための触媒システムを開発してきた。アルデヒドの触媒的カップリングではdl体が高選択的に、イミンのカップリングではmeso体の生成が優先した。本研究では、前周期低原子価遷移金属/還元金属/添加剤からなる触媒系について、種々の組合せを検討した。ベンズアルデヒドの高立体選択的ピナコールカップリング反応を目指し、触媒としてCp2VCl2をを用い、亜鉛、無水酢酸を共存させ反応を行ったところ、アセチル化されたピナコールが得られた。ジアステレオ選択性に関しては、VOCl3で最も良い結果が得られた。Cat.VOCl3/Zn/Ac2O系を用い、種々の芳香族アルデヒドのピナコールカップリング反応を検討したところ、いずれの場合にも反応は良好に進行した。バナジウム触媒と同様な条件下、四塩化チタンを触媒に用いても、ピナコールカップリング反応は良好に進行した。バナジウム触媒では機能しなかったアルミニウムも共還元剤として用いることができた。バナジウム触媒系に比べ、ジアステレオ選択性は向上した。アシル化剤として、塩化アセチルを用いても反応は進行し、ジアセテートが得られた。ただし、dl/meso比は76/24となり、無水酢酸共存系に比べ立体選択性は低下した。Cat.TiCl4/Al/AcCl系は種々の芳香族アルデヒドのカップリング反応に有効であった。以上のように、アシル化剤共存下、バナジウムまたはチタン触媒によるピナコールカップリング反応は、ジアステレオ選択的に進行した。遷移金属錯体では、そのレドックスプロセスに特有な一電子酸化または一電子還元反応を誘起できるため、一般にラジカル中間体生成のための有用な方法を提供する。錯体配位圏内において、特異的配位に基づいた反応の立体化学が制御できれば、従来難しいとされてきた高立体選択性を電子移動型反応において発現できると考えられる。ピナコールカップリングにおいてジアステレオ選択性やエナンチオ選択性が発現できれば、Sharpless酸化と相補的合成手法としてvicinal炭素の立体化学制御が可能になると考えられる。さらに、触媒的に活性種を生成できれば、より有用な手法になるが、未だ方法論がない。バナジウムなどの前周期元素や希土類元素の特性を最大限に活用することで、対応する新規合成手法を開発してきた。バナジウム触媒存在下、亜鉛との可逆的レドックス過程がクロロシランを存在させることで誘起されることを明らかにした。さらに、アルデヒドのカップリングではdl体が高選択的に生成することが判明した。一方、イミンの触媒的カップリング反応も効率的に進行することが見い出されたが、ジアステレオ選択性に関しては逆にmeso体が優先した。このバナジウム触媒系において、各々の成分が互いに相互作用しながら反応に関与している。新たに共存還元剤としてアルミニウムを用いることもできたが、この還元剤の違いも反応性に反映した。アルミニウム共存系では必ずしもシクロペンタジエニルバナジウム銘体を用いる必要がないことが確認された。低原子価の希土類元素のレドックス過程も有効であるかを検討し、有機溶媒中での希土類イオンの機能を光反応挙動を含め研究している。上記の場合と同様にクロロシラン存在下、希土類金属のみでジアステレオ選択的に還元的カップリング反応が起こることが見い出された。

カルボニル化合物の還元的カップリング反応は、隣接した二官能性炭素-炭素結合を直接構築する手法として重要であり、一般に前周期低原子価金属錯体を用られるが、等量もしくは過剰量を必要とする。我々は、触媒量の前周期遷移金属/量論量の共還元剤/量論量のクロロシランからなる三成分複合系を開発し、触媒的ピナコールカップリング反応を可能にしてきた。さらに、脂肪族二級アルデヒドの高立体選択的な炭素-炭素結合形成を明らかにしている。今回、ベンズアルデヒドのカップリング反応において、詳細にその反応条件を検討した。ベンズアルデヒドのカップリングにおいて、基質(3.3mmol)、バナジウム触媒(5mol%)、種々の還元剤(6.6mmol)を用いてMe_3SiCl(6.6mmol)存在下、アルゴン雰囲気中24時間で反応を検討した。dl選択的にジオールが得られが、還元剤としてAlを用いた場合に立体選択性の大幅な向上が見られた。さらに、酸化剤として用いられるVOCl_3を触媒として用いた場合に、最高80%deまで向上した。DME溶媒では、立体選択性にさらに向上した。種々のベンズアルデヒドに対しても高い選択性が見られた。このように、cat.VOCl_3/Me_3SiCl/Alはピナコールカップリング反応に対して有用な触媒系であることが明らかとなった。次にベンズアルジミン類のカップリング反応について検討したところ、meso選択的に対応する1,2-ジアミンが得らた。この系ではイミダゾールを共存させることが高収率化に必要であった。これまで報告されている立体選択性はほとんどdl体を示し、meso体を高選択的に得たという報告例はほとんどなく、本触媒系の特徴である。希土類元素の一電子レドックスに基づいた有用な活性種生成法でも詳細な反応条件を検討し、レドックス過程の精密制御により、新触媒系の開発を行った。遷移金属錯体は一電子還元反応を誘起することができるため、ラジカル中間体を生成できる。さらに、特異的配位に基づいた反応の立体化学が制御できれば、高立体選択性を発現できると考えられる。既に我々は、バナジウム触媒/共還元剤/クロロシラン系によるジアステレオ選択的な還元的炭素-炭素結合形成のための触媒システムを開発してきた。アルデヒドの触媒的カップリングではdl体が高選択的に、イミンのカップリングではmeso体の生成が優先した。本研究では、前周期低原子価遷移金属/還元金属/添加剤からなる触媒系について、種々の組合せを検討した。ベンズアルデヒドの高立体選択的ピナコールカップリング反応を目指し、触媒としてCp2VC12をを用い、亜鉛、無水酢酸を共存させ反応を行ったところ、アセチル化されたピナコールが得られた。ジアステレオ選択性に関しては、VOC13で最も良い結果が得られた。cat.VOC13/Zn/Ac2O系を用い、種々の芳香族アルデヒドのピナコールカップリング反応を検討したところ、いずれの場合にも反応は良好に進行した。バナジウム触媒と同様な条件下、四塩化チタンを触媒に用いても、ピナコールカップリング反応は良好に進行した。バナジウム触媒では機能しなかったアルミニウムも共還元剤として用いることができた。
モレキュラーグルーの開拓と生体分子の非共有結合的修飾

モレキュラーグルーの接着モチーフとして使用しているグアニジンは、細胞膜透過性を向上させる官能基としても広く知られている。細胞膜との親和性を増強したある種のモレキュラーグルーは、接着したタンパク質を高い効率で細胞内へと輸送する機能を有することを発見した。このモレキュラーグルーを媒介としたタンパク質デリバリーは、輸送するタンパク質の機能を損なうことなく、細胞に対しても無毒性である。このデリバリーシステムでは細胞膜を直接透過あるいはエンドサイトーシスを経て細胞内に到達するが、最終的に輸送されたタンパク質は細胞質内全体に分布することが共焦点顕微鏡観察で確認されており、タンパク質の細胞内デリバリーに必要不可欠な要素の一つである細胞質内移行が完全に達成されていることが明らかとなった(Okuro, K, et al. to be submitted)。このタンパク質を効率よく細胞内に輸送する性質を核酸へと応用することで、siRNAを細胞内の細胞内デリバリーにも成功した。タンパク質と比較して高いアニオン密度をもつ核酸との複合体は極めて強固であり、生体内環境で容易に酵素的加水分解を受けるsiRNAを保護できることが明らかとなった。また、細胞内の還元的環境に応答して分解する生分解性モレキュラーグルーを新たに開発し、siRNAの細胞質内放出を促すことで遺伝子の発現を抑制するRNAiを達成した(Nemoto, H., Okuro, K, et al. to be submitted)。これらの細胞内デリバリーは血清存在下においても機能することが明らかとなっており、in vivoへの応用が強く期待されるものである。1.モレキュラーグルーを用いたチューブリンの修飾による活性制御チューブリンヘテロ二量体の重合体である微小管の重合・脱重合は細胞分裂や物質輸送などを制御する重要な生体反応である。このような事象に対するモレキュラーグルーの接着効果を調べたところ、通常低温条件下(15°C)において脱重合する微小管が、モレキュラーグルーが接着することにより安定化され、その脱重合を阻害することを分光学的手法、透過型電子顕微鏡観察によって明らかにした。蛍光ラベル化されたモレキュラーグルーを新たに合成し、微小管に添加後、共焦点顕微鏡観察を行うことで、モレキュラーグルーが微小管表面に接着していることを確認した。これらの成果は、今年度アメリカ化学会誌にて報告した(Okuro,K.et al.J.Am.Chem.Soc.,2009,131,1626)。2.モレキュラーグルーを用いたタンパク質の機能制御タンパク質の機能が織り成す生理現象の一つとして、筋肉の収縮運動に着目した。筋肉の収縮はATPの加水分解に共役したミオシンとアクチンの滑り運動に由来する。実験的には蛍光標識したアクチンフィラメントがガラス表面に固定されたミオシン上を滑る様子が蛍光顕微鏡観察によって確認できる。ここにモレキュラーグルーを添加することで、アクチンフィラメントの滑り運動速度を減少させ、さらには停止させることを見出した。この滑り運動の停止は可逆的であり、バッファーによるモレキュラーグルーの洗浄・除去を行うことで運動を再開させることにも成功している。このようにモレキュラーグルーを用いたタンパク質機能の制御の一例として、アクチン-ミオシン間の滑り運動に対して化学的な摩擦を生み出し、可逆的にその運動をコントロールすることに成功した(Okuro,K.et al.to be submitted)。接着能力のやや低いモレキュラーグルーを添加した微小管が、冷却によってフィラメントをリング状に連ねた2次元結晶構造を与えることを見出した。これは、微小管の脱重合プロセスが弱い接着により遅延され、脱重合過程に現れる屈曲したプロトフィラメントがリング状構造をとることで比較的安定な状態で維持されているものと考えられる。このリング状2次元結晶構造は他の方法で得られるリング状構造体と比較して非常に高い均一性をもち、この構造を詳細に解析することで微小管の脱重合メカニズムの解明に重要な知見を得た(J.Biochem., 2010)。また、ATPの加水分解に共役したミオシンとアクチンの滑り運動に着目した。アクチンフィラメントはガラス表面に固定されたミオシン上をATP存在下で滑り運動によって動き回ることが知られている。この滑り運動の停止は可逆的であり、緩衝液によるモレキュラーグルーの洗浄・除去を行うことで運動を再開させることにも成功している。このようにモレキュラーグルーを用いたタンパク質機能の制御の一例として、アクチン-ミオシン間の滑り運動に対して化学的な摩擦を生み出し、可逆的にその運動をコントロールすることに成功した(Angew. Chem. Int. Ed., 2010)。さらに、モレキュラーグルーの接着モチーフとして使用しているグアニジンは、細胞膜透過性を向上させる官能基としても広く知られており、細胞膜との親和性を増強したある種のモレキュラーグルーが、接着したタンパク質を高い効率で細胞内へと輸送する機能を有することを発見した。このモレキュラーグルーを媒介としたタンパク質デリバリーは、輸送するタンパク質の機能を損なうことなく、細胞に対しても無毒性であった。

このデリバリーシステムでは細胞膜を直接透過あるいはエンドサイトーシスを経て細胞内に到達するが、最終的に輸送されたタンパク質は細胞質内全体に分布することが共焦点顕微鏡観察で確認されており、タンパク質の細胞内デリバリーに必要不可欠な要素の一つである細胞質内移行が完全に達成されていることが明らかとなった(Okuro, K, et al. to be submitted)。このタンパク質を効率よく細胞内に輸送する性質を核酸へと応用することで、siRNAを細胞内の細胞内デリバリーにも成功した。タンパク質と比較して高いアニオン密度をもつ核酸との複合体は極めて強固であり、生体内環境で容易に酵素的加水分解を受けるsiRNAを保護できることが明らかとなった。また、細胞内の還元的環境に応答して分解する生分解性モレキュラーグルーを新たに開発し、siRNAの細胞質内放出を促すことで遺伝子の発現を抑制するRNAiを達成した(Nemoto, H., Okuro, K, et al. to be submitted)。これらの細胞内デリバリーは血清存在下においても機能することが明らかとなっており、in vivoへの応用が強く期待されるものである。
点眼による後眼部治療-その理論付けと後眼部治療点眼薬の開発-

1.塩酸イガニジピン(水溶性カルシウム拮抗薬),ニプラジロール(一酸化窒素放出作用を持つαβ遮断薬),それぞれの点眼の家兎視神経乳頭血流への影響を検討した結果,各薬剤の視神経乳頭血流増加作用が確かめられた.2.ロメリジン(カルシウム拮抗薬),ベタキソロール(カルシウム拮抗作用を持つβ遮断薬),塩酸イガジピンのそれぞれの薬剤に関して,ラット培養網膜神経節細胞あるいはミューラー細胞に対する神経保護作用を各薬剤が持つことを示唆する結果が得られた.3.エンドセリン1の網膜血管収縮作用に拮抗し得る濃度の塩酸イガニジピンが,点眼後に網膜血管にまで移行し薬効を発現することが家兎を対象にした実験で確かめられた.4.塩酸イガニジピン,ニプラジロールの点眼後の薬物移行動態を,家兎あるいはカニクイザルを対象にオートラジオグラムを用いて検討した結果,点眼後に後眼部あるいは眼周囲組織にそれぞれの薬剤が薬効を示すのに十分な濃度の薬剤が移行することが認められた.5.ニプラジロール,ベタキソロール,塩酸イガニジピンの視神経乳頭血流への影響に関して正常人ボランティアを対象に検討した結果,それぞれの薬剤の長期点眼により視神経乳頭の血流が増加することが示唆された.1.塩酸イガニジピン(水溶性カルシウム拮抗薬),ニプラジロール(一酸化窒素放出作用を持つαβ遮断薬),それぞれの点眼の家兎視神経乳頭血流への影響を検討した結果,各薬剤の視神経乳頭血流増加作用が確かめられた.2.ロメリジン(カルシウム拮抗薬),ベタキソロール(カルシウム拮抗作用を持つβ遮断薬),塩酸イガジピンのそれぞれの薬剤に関して,ラット培養網膜神経節細胞あるいはミューラー細胞に対する神経保護作用を各薬剤が持つことを示唆する結果が得られた.3.エンドセリン1の網膜血管収縮作用に拮抗し得る濃度の塩酸イガニジピンが,点眼後に網膜血管にまで移行し薬効を発現することが家兎を対象にした実験で確かめられた.4.塩酸イガニジピン,ニプラジロールの点眼後の薬物移行動態を,家兎あるいはカニクイザルを対象にオートラジオグラムを用いて検討した結果,点眼後に後眼部あるいは眼周囲組織にそれぞれの薬剤が薬効を示すのに十分な濃度の薬剤が移行することが認められた.5.ニプラジロール,ベタキソロール,塩酸イガニジピンの視神経乳頭血流への影響に関して正常人ボランティアを対象に検討した結果,それぞれの薬剤の長期点眼により視神経乳頭の血流が増加することが示唆された.(1)血管作動性薬剤であるイガニジピン(水溶性Ca^<2+>拮抗剤)の点眼を有色家兎を対象とした実験を行った。片眼にイガニジピン(0.03%)を30μl、他眼に基剤を1日2回、約3週間連続点眼した。視神経乳頭末梢血流はLaser Speckle法で測定した。測定は、点眼前、6日、13日および20日目の点眼前、点眼後30、60、90分後とした。またカニクイ猿6匹を用いて1週間連続点眼し同様の実験を行った。家兎視神経末梢血流の定量的指数NB値は、6日目点眼30分後で約12%(P<0.05)増加したが、その後60、90分後は有意な差はなかった。13日目以降は、点眼前に比して、各測定時点全ておいて約30%(P<0.01)の増加が見られた。一方基材点眼側は変化は見られなかった。カニクイ猿眼では、1週間連続点眼で、点眼側のみにNB値の15%(P<0.05)増加が観察された。(2)網膜血管に対する影響は、家兎眼にエンドセリンー1(ET-1)を硝子体注入した血流障害モデルにて検討した。片眼にイガニジピン(0.03%)を30μl、他眼に基剤を1日2回、3週間連続点眼したのち2.5、0.5、0.1、および0.02×10^<-7>molのET-1を各20μL、両眼の硝子体中に注入し、注入前、注入後15、30、60分後の眼底撮影を行い、注入前の網膜血管径との比較を行った。網膜血管は2.5×10^<-7>molのET-1では、両眼ともほぼ同率の収縮率を示したが、0.5、および0.1×10^<-7>molでは、点眼側の網膜血管収縮率はすべての観察時点において基剤点眼側に比べ有意に低かった。塩酸ベタキサロールに対しても同様の実験を行った。網膜血管は0.5×10^<-7>molのET-1では、両眼ともほぼ同様の収縮反応を各々示したが、0.1×10^<-7>molでは、点眼側の網膜血管収縮率は、ET-1注入後15分後において基剤点眼側に比べ有意に低かったが(P=0.0036)、30および60分後では、両眼とも同様の収縮率を示した。(3)有色家兎を対象とし、片眼に^<14>

Cでマーキングしたイガニジピン(0.09%)を1回30μl、他眼に基剤を単回点眼し、15、30、60および120分後に、液体窒素による全身凍結の後、頭部ごと眼球を切断したセミオ-トラジオグラムを作成した。セミオ-トラジオグラムの結果、点眼15分後には後極部にイガニジピンの移行みられ、点眼30分後には、後部強膜を含む広い範囲での移行が確認された。1.(1)αβ遮断薬であり一酸化窒素放出作用を有するニプラジロール点眼の視神経乳頭血流への影響に関して白色家兎を対象に検討した.0.25%ニプラジロール14日間連続点眼により,視神経乳頭の血流速度を表す定量的指標であるNB_<ONH>は有意に増加した.(2)β遮断薬でありカルシウム拮抗作用を有するベタキソロール点眼の視神経乳頭血流への影響を,有色家兎を対象に検討したところ,20日間の連続点眼によりNB_<ONH>は有意に増加した.2.(1)カルシウム拮抗薬塩酸ロメリジンの神経保護作用に関してラット培養網膜神経節細胞を用いて検討した。塩酸ロメリジン(+)群では,低酸素負荷下での生存率の低下が濃度依存的に抑制され,塩酸ロメリジンの神経保護作用が確かめられた.(2)ベタキソロール,塩酸イガニジピンの神経保護作用に関してラット培養ミューラー細胞を用いて検討した.それらの薬剤を培養ミュラー細胞に添加することによって神経栄養因子のmRNAレベルでの発現の増加がみられ,両薬剤はミュラー細胞からの神経栄養因子の産生増加を介して神経保護的に作用する可能性が示唆された.3.ニプラジロール点眼後の後眼部の薬物移行に関して,カニクイザルを用いて検討した.^<14>C-ニプラジロールを片眼に点眼した後に屠殺し,頭部を急速冷凍しスライスを作成しオートラジオグラムを作成した.点眼60分後,点眼側の眼球赤道部より後部の眼周囲組織の薬剤濃度は無処置側に比べ有意に高く,両側の後眼部に活性が確かめられたが点眼側のほうが無処置側よりも有意に濃度は高かった.4.ニプラジロール,ベタキソロール,塩酸イガニジピンの視神経乳頭血流への影響に関して正常人ボランティアを対象に検討した.それぞれ721日間の連続点眼により,各薬剤点眼側のNB_<ONH>は増加し,視神経乳頭の血流増加作用を持つことが示唆された.
クロス・カリキュラムに関する研究

クロス・カリキュラムは、教科、道徳、特別活動などが統合される新たな学校のカリキュラムであるが、中央教育審議会によって「横断的・総合的な学習」が提唱され、教育課程審議会において次期教育課程の基準の改善には「総合的な学習の時間」が創設されることが決まり、その関連的な研究が重要な課題になっている。そこで、その内容となる国際理解教育、情報教育、環境教育、福祉・ボランティア活動などの現代的な課題について、各学校の実践事例をクロス・カリキュラム等の視点から調査し、特に知的な「認識」と生活化として「行動」力との統合を図ることが重要であると考えた。したがって、その学習の基本は単なる知識の獲得よりも、体験的に課題追究する過程で「認識」と「行動」の統合を図る力を育成することが大切であって、思考力や判断力、表現力などが個々の子供に確実に定着できることが課題である。そこで、全国教育研究所連盟の共同研究、大学附属学校の実践、公立学校での実践など多様な取り組みを把握して、その実態の把握と分析的な研究を行った。その結果、総合的な学習そのものについて教師の認識の差、単元構成の問題、地域差、学習プロセス、評価のあり方など多様な課題が浮かび上がっている。特に教科等の総合化は、従来型の教科セパレート的な教師間のあり方の見直しを迫っているだけでなく、地域社会とのネットワーク化による教育活動の展開が要請される。ただ、クロス・カリキュラムの考え方やその実践的な視点は「総合的な学習の時間」のみに限定されないことから、教科等の関連的な指導として今後ますます期待されると考える。クロスカリキュラムは、教科、道徳、特別活動などを統合する新たな学校のカリキュラムである。平成8年度の中央教育審議会第1次答申によって「横断的・総合的な学習の推進」が提唱されたが、それはクロスカリキュラムとほぼ同様である。このことから、これまでの総合学習、合科等の名称で萌芽的に実践されてきた内容の実態調査を行い、これからの実際的な実施に向けての検討を行った。その実践には、大学附属校や全国の教育研究所・センター等の研究が含まれる。現在の実践校の実施状況は中教審で提唱している国際理解、環境、情報、ボランティア、自然体験などのうち、その一部の内容をカリキュラム化していることが多く、将来的に学校の教育課程にどう位置づくか、課題は多い。その理由は、学校5日制下において実施時間に余裕がないこと、教科の垣根を超えるこへの抵抗感、国際理解・環境教育等の実施計画等の不備などである。ただ、社会の変化に対応した教育課題への取り組みや子供の成長課題に応じた学習は、各教科が断片的に実施しても効果はあまり上がらないとする認識も高まっており、教科・道徳・特別活動をクロスさせながら総合的なカリキュラム構成を実施したいとする機運は高まっている。そこで、実践校では学習活動を「環境」「国際」「人間」等の観点から小単元によるカリキュラム構成を行い実践している学校もみられる。横断的・総合的な学習あるいはクロスカリキュラムは、学校の教育課程経営の課題として、各学校の主体的な取り組みに待つところが多いが、次期学習指導要領の内容にも大きな影響を与えるところからその実践化のための研究はますます重要視されると考える。
ヘビーフェルミオンのドハース・ファンアルフェン効果

物性基礎論として中心課題になっている電子ヘビーフェルミオン的振舞の解明のため,最も詳細かつ本貭的情報を与えるドハース効果の測定は,その見掛けの電子の重さからくる制約のため,極低温,強磁場,純良結属があいまって始めて可能となる厳しい系件が課せられている.純良結晶は特別推進研究の成果によってCbBb,Cesb,CeBi,U_3 p_4等が用意されているが極低温下での測定を技術的に可能にすることが本研究での最も大きなポイントである.それについての本年度の到達点と実績について報告する.極低温を実現するための希釈冷凍機は輸入品では高価でアフターサービスの面で難点があり,技術的に一番秀れている東北大・科学計測研究所工場と低温で実績のある東北大理学部低温グループ及びドハースで実績のある東北大理学部糟谷グループ,同科研藤村グループの協同研究で作製することにした.熱交換器ミキシングチェンバーを含めた冷却器本体の製作も耐久性を高めるため,溶接に電子ビームを用いるなど,輸入品にない技術を導入した.一方測定面ではフェルミ面の精密測定の為,銅のドハースを同時に測定する方法により精度を二桁高めることに成功した.これらは既存の冷却能力100μWの希釈冷棟機によって予備実験が行なわれたもので,この予備実験を同時にヘビーフェルミオンのドハースの測定が行なわれた.超音波ドハースでは貭量30のフェルミ面が約20mkで観測された.又Cesbではその存在が仙台の理論グープで予言され,アルゴンヌの理論グループが否定する国際的論争になっていたフェルミ面が50mkでついに発見された.又U_3 As_4のドハースの測定に成功し特異な緩和現象が見出された.現在作製中の冷却能力の高い500μWの常釈冷凍機のフルシステムの完成後に更に詳細な実験結果が期待され次年度の重点錯探研究のフェルミ面観測在に引きつがれることとなる.その為の技術開発では上記の如く大きな成果を収た.物性基礎論として中心課題になっている電子ヘビーフェルミオン的振舞の解明のため,最も詳細かつ本貭的情報を与えるドハース効果の測定は,その見掛けの電子の重さからくる制約のため,極低温,強磁場,純良結属があいまって始めて可能となる厳しい系件が課せられている.純良結晶は特別推進研究の成果によってCbBb,Cesb,CeBi,U_3 p_4等が用意されているが極低温下での測定を技術的に可能にすることが本研究での最も大きなポイントである.それについての本年度の到達点と実績について報告する.極低温を実現するための希釈冷凍機は輸入品では高価でアフターサービスの面で難点があり,技術的に一番秀れている東北大・科学計測研究所工場と低温で実績のある東北大理学部低温グループ及びドハースで実績のある東北大理学部糟谷グループ,同科研藤村グループの協同研究で作製することにした.熱交換器ミキシングチェンバーを含めた冷却器本体の製作も耐久性を高めるため,溶接に電子ビームを用いるなど,輸入品にない技術を導入した.一方測定面ではフェルミ面の精密測定の為,銅のドハースを同時に測定する方法により精度を二桁高めることに成功した.これらは既存の冷却能力100μWの希釈冷棟機によって予備実験が行なわれたもので,この予備実験を同時にヘビーフェルミオンのドハースの測定が行なわれた.超音波ドハースでは貭量30のフェルミ面が約20mkで観測された.又Cesbではその存在が仙台の理論グープで予言され,アルゴンヌの理論グループが否定する国際的論争になっていたフェルミ面が50mkでついに発見された.又U_3 As_4のドハースの測定に成功し特異な緩和現象が見出された.現在作製中の冷却能力の高い500μWの常釈冷凍機のフルシステムの完成後に更に詳細な実験結果が期待され次年度の重点錯探研究のフェルミ面観測在に引きつがれることとなる.その為の技術開発では上記の如く大きな成果を収た.
DNAの超短パルス紫外線照射損傷過程の分子レベル実時間観測

1.過渡吸収分光測定システムの開発:2チャンネルフォトダイオードアレイ検出器付き分光器を導入し、制御ソフトウェア・ラボビューを用いて分光器、シャッター、光学遅延器と試料移動ステージを制御するためのプログラムの構築を実施した。レーザーのパルス繰り返し(10Hz)に同期した測定のためのシステムの最適化を実施した。また、装置の時間分解能が光学系の最適化により200フェムト秒程度になることを明らかにした。以上により紫外線フェムト秒パルス照射によりDNA中で誘起される分子レベルの過程を初期から測定するための実験装置開発をほぼ完了した。2.DNA膜試料の調製及び鎖切断の評価:プラスミド精製キットを使用し、大腸菌を用いてpUC18プラスミドDNAを調製した後に、石英ガラスプレート上に滴下して、乾燥DNA膜を作成した。照射後の試料の鎖切断量の定量をアガロースゲル電気泳動により実施した。3.DNA損傷の紫外線パルス照射強度及び照射線量依存性測定:数10MW/cm^2から数百GW/cm^2までの紫外線(266nm)照射強度で標記を実施した。1重鎖及び2重鎖切断DNAとDNAダイマー生成が見られた。これらが照射線量と共に増加する一方で、DNAの二重鎖切断が数GW/cm^2の照射強度に閾値を持って起こり、その生成効率も照射強度に依存することが分かった。このことにより、紫外線フェムト秒パルスの2光子吸収によりDNAのイオン化から二重鎖切断が起こることが示唆された。また、レーザー強度の揺らぎを補正した照射強度の評価が可能な測定システムを構築し、信頼性の高いデータ取得を実現した。今後の計画は、DNA損傷の紫外線パルス照射強度及び照射線量依存性をより広い範囲で評価・解析すると共に、本研究の主目的であるDNAの過渡吸収分光測定を実施することである。1.過渡分光測定システムの開発(担当:村上)2チャンネルフォトダイオードアレイ検出器付き分光器を導入し、制御ソフトウェア・ラボビューを用いて分光器、シャッター、光学遅延器と試料移動ステージを制御するためのプログラムの構築を実施した。2.DNA膜試料の調製及び鎖切断の評価(担当:赤松)プラスミド精製キットを使用し、大腸菌を用いてpUC18プラスミドDNAを調製した後に、石英ガラスプレート上に滴下して、乾燥DNA膜を作成した。3.DNA損傷の紫外線パルス照射強度依存性実験(担当:村上)1)照射スポットサイズの評価紫外線パルスとして4パスアンプ付き再生増幅チタンサファイアフェムト秒レーザーの第三高調波(266nm、70uJ/pulse、パルス幅:約150フェムト秒)を用いた。カーボンを塗布したガラス基板を置き、フォーカス用のレンズの焦点方向の距離を変化させながら照射した後に、照射による変色したスポットを顕微鏡観察することによりDNA照射時のスポットサイズを評価し、集光強度をレンズ位置により調整した。2)DNA照射実験と2光子吸収による鎖切断試料を液体窒素フロー型クライオスタット内に置き、窒素雰囲気下で4°Cに保持しながら、一つの照射条件で一つのDNA膜を照射し、試料移動ステージを用いて2次元的に移動させ膜全面を照射した。紫外線照射強度を数10メガワット/cm^2から数百ギガワット/cm^2まで変化させた。照射後の試料の分析により、数ギガワット/cm^2以上で鎖切断が確認されて、照射強度が増加するにつれて、鎖切断畳も増加することが分かった。この閾値以下ではパルスエネルギーが同じであるにも関わらず、鎖切断は確認できなかった。

このことにより、紫外線フェムト秒パルスによる2光子吸収による鎖切断の存在が明らかになった。1.過渡吸収分光測定システムの開発光源フェムト秒レーザーのパルス繰り返し(10Hz)に同期した測定を実施するためのシステムの最適化を実施した。分光検出器のトリガー入力波形などのスタリーニングを実施し、同期スペクトル積算測定のための最適化を行った。また、装置の時間分解能をフェムト秒光源の基本波と2倍波の相互相関関数測定により評価し、光学系の最適化により200フェムト秒程度の時間分解能になることを明らかにした。2.DNA膜試料の調製及び鎖切断の評価プラスミド精製キットを使用し、大腸菌を用いてpUC18プラスミドDNAを調製した後に、石英ガラスプレート上に滴下して、乾燥DNA膜を作成した。照射後の試料の鎖切断量の定量をアガロースゲル電気泳動により実施した。3.DNA損傷の紫外線パルス照射強度及び照射線量依存性実験H18年度の照射実験において、レーザー強度の揺らぎに起因したデータのばらつきの問題があったために、本年度はDNA照射中にレーザー強度を実時間プローブするシステムの構築を実施した。これにより、レーザー強度の揺らぎを補正した照射強度の評価が可能になった。また、データの信頼性を上げるために、同じ照射条件の照射を4試料実施し、平均をとった。照射強度10GW/cm^2と20GW/cm^2で、DNA紫外線照射の照射線量依存性測定を実施し、H18年度より信頼性の高い結果を得ることができた。1重鎖及び2重鎖切断DNA以外に、H18年度の結果には見られなかった、DNAダイマー生成に起因すると考えられるバンドが観測された。高照射線量域で損傷状態が変化しなくなる領域を確認することができた。また、変化しなくなる線量の値は照射強度10GW/cm^2の方が少ないことが分かった。二重鎖切断DNAの割合に関しては照射強度が大きいほど大きく、鎖切断が紫外線フェムト秒パルスの非線形光学効果により起こっていることが示唆された。今後は、DNA損傷の紫外線パルス照射強度及び照射線量依存性をより広い範囲で評価・解析すると共に、本研究の主目的であるDNAの過渡吸収分光研究を実施する予定である。