hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アドレノメデュリンーＲＡＭＰ２・ＲＡＭＰ３システムの破綻が惹起する炎症病態の解明

この時期におけるRAMPシグナル関連遺伝子発現の動態をqPCRで検討したところ、R3KOおよび野生型ともAMmRNA発現の一過的増加、さらに野生型でAMよりも高いR3mRNAの一過的増加を観察した。CLRL,R2はむしろ発現が減少した。この観察はR2、R3が異なる機能に寄与することを益々強く支持する結果である。(2) (1)で観察した現象と自然免疫細胞との関連を調べるため細胞生物学的解析を開始した。現在、腹腔動員Mφ,好中球を用いて、貪食能および走化性、殺菌性を検討している。(3)今年度解析予定のR3KO/R2ヘテロマウス系統の育生とRAMPの挙動変化を追跡するためのベクターを作製した。Ramp2の解析については、koyama et al., Circulation. 2013Feb 19;127(7):842-53, Yoshizawa et al., Hypertension. 2013Feb;61(2):341-51に発表した。Ramp3としてはR2,R3, R3Tgマウスを用いて全容観察として盲腸穿刺腹膜炎(CLP)モデル、LPS敗血症モデル、酸化鉄誘発血栓モデル、DSS誘発大腸炎モデル、さらに加えてシュワルツマンおよびLPS急性肺炎モデルの病態解析をさらに展開した。これらの結果から、炎症等に関わる免疫機構、特に自然免疫はAm-Ramp2系ではなくAM-Ramp3系が関わっていることがCLPモデルに加え、これら各種のモデルでも示された。Ramp2およびRamp3の機能は個体においては役割分担されている証拠が揃い、確実となってきた。全容観察として盲腸穿刺腹膜炎(CLP)モデル、LPS敗血症モデル、酸化鉄誘発血栓モデル、DSS誘発大腸炎モデルを用いて、R2,R3, R3Tgマウスの病態解析を広く開始したが、特にR3KOマウスCLPモデル解析結果の進展が大きかったため同解析を重点的に進めた。このため当初計画より全般的にモデル解析が遅れたが、得られた知見は今後の各モデルの解析の進展に重要となると期待され、かつ現在未知であるR3遺伝子の初期機能が何であるかを検討する方策がつかめた。最終年度にあたり残された解析を遂行する。そして今まで得てきた知見の総まとめを行う。(A)(個体レベル)急性期・慢性期炎症病態の全容観察のまとめH24のモデルマウス解析の継続と各種の炎症関連病態モデル:(1)盲腸穿刺腹膜炎モデル(2)LPS敗血症モデル(3)シュワルツマン現象反応(4)酸化鉄誘発血栓モデル(5)LPS誘発急性肺炎モデル(6)DSS誘発大腸炎モデル(7)高脂肪食摂取誘発肥満モデル(8)関節炎モデルから得られた知見;病理学的及び生理機能的解析を、心血管機能、中枢神経、呼吸、消化管、代謝、RAMP遺伝子欠損と過剰発現の相関について総まとめを実施する。B)(分子・細胞レベル)R2・R3の応答の制御の解析まとめH24までに得られた病理解析に基づく病態を、遺伝子改変マウス由来の肺胞および腹腔Mφ、血管内皮細胞(血管硬化、血管炎症モデル)、各臓器、および胎児から初代細胞培養系によるAM、LPS等炎症誘起剤およびNFkB、MAPK等阻害剤、サイトカインに対するR2/R3の応答を形態、遺伝子発現、タンパク質変動にて検討する。そしてこれら知見から分子メカニズムモデルを提示する。H24年度(A)(個体レベル)急性期・慢性期炎症病態の全容観察IIH23のモデルマウス解析の継続と(1)R3KO/R2ヘテロ-B6コンジェニック系統マウスの解析を実施する。つまり実験群および対照群に関して、各種の炎症関連病態モデル:(1)盲腸穿刺腹膜炎モデル(2)LPS敗血症モデル(3)シュワルツマン現象反応
RANDOM CHOICE法による非線形双曲型保存則系の研究

本年度は、双曲型保存則系(空間一時元)における非線形単純波の相互作用の研究と、等温気体の運動方程式系の解の漸近挙動シミュレーションを行った。具体的には1.双曲型保存則系(空間一次元)における大きな衝撃波と小さな単純波の相互作用:(1)一つの衝撃波の場合:代表者は、昨年の研究において、Chernの安定性条件が成立する一般の双曲型保存則系について、大きな衝撃波の弱ー漸近安定性を証明した。本年度は大きな衝撃波と小さな単純波の相互作用をさらに調べることにより、微小擾乱の台が有界であれば、その衝撃波は強ー漸近安定であることを示した。とくに時間がたつとRandom-Choice法による解は、もとの衝撃波を平行移動したもの(進行波解)に近づく。初期擾乱このズレの関係の解析は今後の課題である。(2)二つの衝撃波の場合:等温気体の運動方程式系の、Random Choice法による弱解に対して考察した。昨年度は、この場合に弱ー漸近安定性を証明した。本年度は、二つの衝撃波に囲まれた領域において、時間tについての減蓑率が得られた。しかし、大きな初期値の場合、その減衰率はtについて可積分ではないので、(1)のように強ー漸近安定にはならない。従って、二つの進行波に近づくとも限らない。2.等温気体の運動方程式系の解の漸近挙動シミュレーション:粘性気体方程式系の粘性を小さくしたものに周期境界条件を与え、PDE1(松村昭孝氏製作)を用いてシミュレーションを行った。とくに、大きな初期値の場合に(感覚的であるが)長時間減衰しない画像を得た。このことにより、二つの衝撃波の場合は、上記1-(1)のような強ー漸近安定性は成立しないと予想される。
衝撃成形レプリカ標本の「触れる」展示のための表面保護と再現性への影響評価

平成30年度は沖縄本島に分布する主に陸上植物(カンヒザクラ、リュウキュウマツ他)、ならびにサンゴ(ニオウミドリイシ。研究協力者の提供による)を原型試料として、衝撃成型レプリカ標本の製作を試みた。採取予定日に台風が重なったため、海中植物(ウミクサ類)の衝撃成型レプリカ標本製作は次年度に持ち越す。それに伴い、含水状態の比較検討も同様に次年度課題となる。表面保護処理検討についてはカンヒザクラを原型としてアルミニウム板に衝撃成型を行った陽極酸化処理(アルマイト処理)ならびに銀および18金によるめっき処理を行った標本の、保管室の温度・湿度の記録、手脂による汚損進行を調査中である。微細構造再現性解析については、平成30年度末に所属機関予算にて低真空走査型電子顕微鏡(日本電子JSM-IT100)を新規に購入するに至り、立ち上げを行った。平成30年6月に開催された全日本博物館学会第44回研究大会における口頭発表「衝撃成形技術により金属板へ転写された植物標本の触れる展示物としての活用可能性」、平成30年12月に開催された第28回MRS-J年次大会における口答発表「衝撃成型による植物レプリカ標本製作の最適条件解明」、ならびに平成30年3月にインドで開催された6th International Symposium on Explosion, Shock waveand High-strainratePhenomenaにおけるポスター発表「Utilization of "the Explography"shockwave moldedproductsin hands-on exhibition at Museum」にて成果発表を行った。また、所属機関予算による走査型電子顕微鏡の新規導入が3月と平成30年度末であったため、詳細な微細構造再現性解析もまた次年度課題となる。衝撃成型時に標本を金属板ならびに土台となる厚さ1mm以上のステンレス板と共に脱気密封すること、かつ、密閉時に気泡を容器内に残さないことが、良好な標本作製に必要であり、家庭用の食品真空シーラーを用いて脱気密封したが、脱気力が十分ではなく気泡跡が発生してしまう上、製作できる標本が200mm×200mmが最大となり、展示を目的とした標本としては不十分と言わざるを得ない。そこで市販の大型脱気シーラーを衝撃成型用にカスタマイズする上で、熊本大学伊東繁客員教授の協力を得る。当初に備品費として購入を計画していた大型脱気シーラーについて、市販機種が本研究用途に適合するためにはカスタマイズが必要となり、次年度に研究協力者アドバイスを基にカスタマイズパーツによる脱気装置の組み立てを実施する。
体育授業における児童の自己評価を促すビデオ映像を活用した学習プログラムの開発

本研究の目的は,学習者自身の映像を用いた自己評価と,モデル映像と学習者自身の映像を並べて2画面同時に提示するビデオ映像を用いた自己評価を比較することによって気づきに違いがみられるのか,また,その観察対象の違いによる気づきの特徴を明らかにすることであった。そこで,小学4年マット運動の授業において,観察対象の違う2つの自己評価の記述を比較した結果,学習者自身の映像を用いた自己評価では,動きや技の高まりに関する記述が多かった。また,2画面比較映像による自己評価では,授業で指導された運動課題についての評価基準をより高く修正したり,自らが意識していなかった改善点を見出したりしやすいことが示唆された。本年度は,2つの映像を同時に提示する機能を有したソフトウェアの活用した「学習プログラムの開発」を行うとともに,研究協力校の第4学年において,授業を実施し,データ収集を行った。「学習プログラムの開発」においては,児童が自らの動きを適切に自己評価できるように促すために,2つの映像を同時に提示する機能を有したソフトウェアの具体的な活用方法を検討した。その際に,できるだけビデオ映像による自己評価を行う機会を保障するために,1グループを5人で編成し,各グループに1台のタブレット端末を配付する必要があると考えられた。そこで,当初予定していたよりもタブレット端末,及びソフトウェアの購入数を増やすることで,授業の準備を行った。また,研究協力校の行事日程等を考慮し,継続的に授業実施が可能な授業時数として5時間を確保し,授業計画を立てた。その後,11月に研究協力校の第4学年において全5時間の授業を実施した.授業者は研究協力校の2名の体育専科教師に依頼した.授業データの収集は,授業のビデオ撮影について4名の大学院生の協力を仰ぎ,本申請者は,授業の全体像を観察するとともに,適宜必要なビデオ映像の画像編集を行った.また,授業後の感想カードについても,すべてを複写し資料として収集した.これた授業で収集したビデオ資料については,個々のパフォーマンス映像は技の出来不出来に関わる部分を編集し,ナンバリングをして整理した.その際に,個々の運動技能も数値化した.本研究の目的は,小学生児童の運動学習において,児童の自己評価を促すためにビデオ映像を即時的に活用する学習プログラムを開発し,その有効性を検証することである.昨年度は,タブレット端末を用いて個々のパフォーマンスを撮影し,そのビデオ映像を自己評価のために活用する授業を計画し,実施した。グループでの3人5人のグループごとに1台のタブレット端末を準備するとともに,4台のビデオカメラでの撮影も行い,グループでの学習の様子を収集した。収集したパフォーマンス映像と児童らの発話記録を分析した。その成果として「体育授業におけるタブレット端末を活用したグループ学習の実態」が明らかとなった。本年度は,グループ学習の実態を明らかにするなかで,タブレット端末の活用方法について自己評価を促す工夫がみられたグループの事例を取り入れた学習プログラムを再検討し,実践した。特に,モデル映像と個々のパフォーマンス映像を2画面同時再生するための動画編集ソフトを用い,授業後に自己評価を行わせたことで,授業中の自己評価との比較により,評価内容の質的な違いについて検討するためのデータが収集できた。平成27年度は,学習者自身の映像を用いた自己評価と,モデル映像と学習者自身の映像を並べて2画面同時に提示するビデオ映像を用いた自己評価を比較することによって,動きや技の改善点や高まりの気づきに違いがみられるのか,その観察対象の違いによる児童の気づきの特徴を明らかにすることを目的とした研究を実施した。そこで,広島県F小学校の4年1クラスでのマット運動の授業において,観察対象の違う2つの自己評価を実施した。児童に提示した運動材はマット運動の「後転」を取り上げ,まず各グループに1台ずつ配付したタブレット型端末で撮影されたビデオ映像を収集した。次に,もっともよくできたと思う映像を児童に特定させ,技の出来具合について記述させ回収した。さらに,モデル映像と学習者自身の映像を並べて2画面同時に提示するビデオ映像は,学習者自身がもっともよくできたとして特定した映像を,「DARTFISH7.0 connect」のアナライザー機能を用いて,モデル映像と学習者自身の映像が同時に後転を開始するようタイムラインを調整し作成した。その結果,学習者自身の映像を用いた自己評価では,動きや技の高まりに関する記述が多く,学習者自身が意識的に修正しようしたことや児童が試技を行った際に自分で感じた気づきが記述されやすいことが推察された。2画面比較映像による自己評価では,授業で指導された運動課題についての評価基準をより高く修正したり,自らが意識していなかった改善点を見出したりしやすいが,「体験残像」に基づく気づきが捨象される可能性があることが示唆された。これらのことから,体育授業では「『出来ているつもり』から『出来ていないことを注視』」させたり,自らが意識していなかった「改善点」を見出させたりするために映像を並べて比較させる2画面比較映像の活用が効果的であると考えられた。

また,2画面比較映像による自己評価では,授業で指導された運動課題についての評価基準をより高く修正したり,自らが意識していなかった改善点を見出したりしやすいことが示唆された。昨年度は,タブレット端末やソフトの不具合のため,データに欠損が多く見られた。そのため,本年度も同様の授業研究を行う必要があった。本年度は,ソフトの活用方法などを改善し,十分なデータが得られた。また,昨年度の授業において児童らがタブレット端末の活用方法について工夫していたことを,本年度の授業にも組み入れることもできた。現在,研究協力者とのデータ分析の検討のための資料を整理している段階であり,すでにパフォーマンス映像へのナンバリング,及び自己評価のテキストデータ化は終了している。体育科教育まず,研究協力者とのデータ分析の検討のために,資料整理を行う。すでにパフォーマンス映像へのナンバリング,及び自己評価のテキストデータ化は終了している。その後,授業観察者や指導者ら授業に関わった者で運動技能の変容について,集団検討する。そして,最終的には,研究協力者技能変容の様子と自己評価の内容との関係を質的に検討する予定である。個々の観察活動の実態を把握するために,各グループに1台ずつタブレット端末を配付したが,ソフトの不具合が見られ,録画したビデオ映像を用いた学習活動が十分に行えていないグループが半数みられたからである。ただし,収集したビデオ映像では,運動技能の習熟度は判断できているので,今年度さらにもう1学級で,2つの映像を同時に提示する機能を有したソフトウェアを用いた学習プログラムを実施し,児童の発話の授業データを収集する予定である。今年度は,まず授業中の発話に関するデータを収集するために,もう1学級で昨年度と同様の指導計画で,授業を実施する。その後,まず個別に撮影したビデオ映像をもとに,授業協力者と本申請者の名で児童の運動技能の数値化を行い,量的に分析する.次に,自己評価の状況について,児童の記述やインタビューをもとに,質的に分析する.特に,2つの映像を重ねて提示する映像が運動技能や発話・記述にどのように影響を及ぼすかを検証するため,編集した映像を指導計画の後半から用い,前半と後半の授業を比較する.
ネットワーク共有情報の探索法

ネットワーク共有情報を探索するためのモデルとして,各ノードが有する情報のindexを中央に全て集め,そこに探索を依頼する集中管理方式,各ノードが自分が保持していない情報に関して隣接するノードに次々に聞いてまわるバケツリレー方式をこれまで考えていた.今回は新たにジオメトリック・リ-ジョン(GR)方式という,この2つの中間的なモデルも考え,3者の探索におけるネットワークに与える負荷について,式による予測とシミュレーションを行った.GR方式とは,ネットワークを幾つかのリ-ジョンと呼ばれる部分に分割し,リ-ジョンの内部では集中管理方式,リ-ジョン内部で検索に失敗した場合は,外のリ-ジョンとの間でバケツリレー方式の探索を行う方式である.探索要求の発生頻度を一定とし,index更新のコストも考慮すると,バケツリレー方式にあっては自分の隣接するノードの数が,集中管理方式にあってはindexの大きさと更新頻度が探索のためにネットワークに与える負荷を左右する要因であり,GR方式ではこのバランスがリ-ジョン数によって変化する.リ-ジョン数1の場合は集中管理方式であり,全部のノードが別々のリ-ジョンと考えるとバケツリレー方式となる.式による予測とシミュレーションの結果から,GR方式では隣接ノード数の平均が1.9以下なら集中管理方式の部分が,3.4以上になるとバケツリレー方式の部分が負荷に対して支配的となる.また,indexの更新にかかるパケット数と探索のために送出されるパケット数の比についてそれが5以下なら集中管理方式が,11以上ならバケツリレー方式が負荷に対して支配的となる.本研究の結果,上の様な範囲であればリ-ジョン数が2,3程度の付近で,GR方式が情報検索のためにネットワークに与える負荷が小さくなることが判明した.ネットワーク共有情報を探索するためのモデルとして,各ノードが有する情報のindexを中央に全て集め,そこに探索を依頼する集中管理方式,各ノードが自分が保持していない情報に関して隣接するノードに次々に聞いてまわるバケツリレー方式をこれまで考えていた.今回は新たにジオメトリック・リ-ジョン(GR)方式という,この2つの中間的なモデルも考え,3者の探索におけるネットワークに与える負荷について,式による予測とシミュレーションを行った.GR方式とは,ネットワークを幾つかのリ-ジョンと呼ばれる部分に分割し,リ-ジョンの内部では集中管理方式,リ-ジョン内部で検索に失敗した場合は,外のリ-ジョンとの間でバケツリレー方式の探索を行う方式である.探索要求の発生頻度を一定とし,index更新のコストも考慮すると,バケツリレー方式にあっては自分の隣接するノードの数が,集中管理方式にあってはindexの大きさと更新頻度が探索のためにネットワークに与える負荷を左右する要因であり,GR方式ではこのバランスがリ-ジョン数によって変化する.リ-ジョン数1の場合は集中管理方式であり,全部のノードが別々のリ-ジョンと考えるとバケツリレー方式となる.式による予測とシミュレーションの結果から,GR方式では隣接ノード数の平均が1.9以下なら集中管理方式の部分が,3.4以上になるとバケツリレー方式の部分が負荷に対して支配的となる.また,indexの更新にかかるパケット数と探索のために送出されるパケット数の比についてそれが5以下なら集中管理方式が,11以上ならバケツリレー方式が負荷に対して支配的となる.本研究の結果,上の様な範囲であればリ-ジョン数が2,3程度の付近で,GR方式が情報検索のためにネットワークに与える負荷が小さくなることが判明した.
プロジェクトマネジメントによる顧客価値基準の収益管理システムの理論的・実証的研究

本研究の目的は、「プロジェクトマネジメントによる顧客価値基準の収益管理システムを理論的・実証的に研究すること」である。この目的に即しで設定された,3つの研究課題に関わる研究成果の概要は,以下のとおりである。1.研究課題I「収益態様としての固定収益及び変動収益概念についての研究」A社から研究のために提供された収益及び費用、物量データについて実証分析,およびA社に対するインタビュー調査にもどついて収益区分や費用区分,利益計算,評価概念についての考察を行い,独自の収益固定収益概念を発案し,その概念に依拠した収益管理会計に関する理論フレームワークを,顧客関係性の評価と顧客関係性構築の計画策定という2つの視点から構築し,対外発表(論文および著書,学会報告)をした。2.研究課題II「収益作用因としての顧客価値基準についての研究」「規定要因-顧客態度-顧客行動-財務成果」というモデルを考案して,B社の研究協力のもとに2つのアンケート調査(顧客満足調査および従業員満足調査)を2ヵ年にわたり実施し,固定収益作用因の探索のための方法論として対外発表(著書および学会報告)をした。加えて,収益作用因についての理解を深めることを目的として新たなアンケート調査の実施した(体外発表は2006年度予定)。3.研究課題III「収益管理技法としてのプロジェクトマネジメントの管理会計への適応についての研究」研究者と実務家からなる研究会やインタビュー調査によって,収益管理技法としてのプロジェクトマネジメントの管理会計への適応枠組みについての理論的考察を行った。さらに,それを踏まえて,標的市場に対応したプログラム概念及びプログラム実行のための部門横断組織としてのプロジェクト概念を立案し,それらの概念にもとついて収益管理会計の理論フレームワークを検討し,対外発表(著書および学会報告)をした。本研究における3つの研究課題に関わる研究実績の概要は,以下のとおりである。1.研究課題I:収益態様としての固定収益及び変動収益概念についての研究:A社から研究のために提供された収益及び費用、物量データについて実証及びA社に対するインタビュー調査に基づいて収益区分(固定収益及び変動収益)や費用区分,利益計算,評価概念について考察を行い,理論仮説を構築した。その結果の一部を管理会計学会全国大会(鈴木研一・佐々木郁子「固定収益マネジメントのフレームワーク」2004年9月17日立教大学)において発表した。また,現在,(仮称)固定収益マネジメントという本の執筆を行っている。2.研究課題II:収益作用因としての顧客価値基準についての研究:B社の協力を得てアンケート調査によって得られたデータに基づき収益作用因としての顧客価値についての実証研究を行った。この結果を管理会計学会全国大会(鈴木研一・松岡孝介・竹内倫和・佐々木郁子・伏見有貴「従業員満足,顧客満足,財務業績に関する因果連鎖の研究-A社におけるアクション・リサーチ-」2004年9月16日)において発表し左。現在・海外ジャーナルへの投稿に向けてワシントン大経営学部(シアトル)のジンバブオ教授の指導を受けている。また,収益作用因についての理解を深めることを目的として新たなアンケート調査の実施を企画している。3.研究課題III:収益管理技法としてのプロジェクトマネジメントの管理会計への適応についての研究:研究者と実務家からなる研究会を組織し,収益管理技法としてのプロジェクトマネジメントの管理会計への適応枠組みについての理論的考察を行った。また,プロジェクトのマネジメントコントロールの実態を把握するために製薬会社及び当該製薬会社にプロジェクトマネジメントのプログラムを提供しているシステム会社へのインタビュー調査を行った。その成果の一部を上述の研究課題1についての学会報告の中で行った。現在,研究会において来年の研究に向けて「プログラム予算の研究」という新たな研究テーマを設定を行い,アプローチを検討している。研究課題I「収益態様としての固定収益及び変動収益概念についての研究」

固定収益概念及び変動収益概念に収益管理会計に関する理論フレームワークを,顧客関係性の評価と顧客関係性構築の計画策定という2つの視点から構築し,対外発表(論文及び著書)をした。さらに,固定顧客基盤を持つA社データの実証分析及びA社へのインタビュー調査を実施し,固定収益の財務的効果を実証的・理論的に考察し,対外報告[論文及び学会報告(日本会計研究学会全国大会2005年9月16日関西大学)]をした。研究課題II「収益作用因としての顧客価値基準についての研究」「規定要因-顧客態度-顧客行動-財務成果」というモデルを考案して,B社の協力を得てアンケート調査を実施し,その分析結果を踏まえて,固定収益作用因の探索のための方法論として対外発表(著書)を実施した。また,収益作用因についての理解を深めることを目的として新たなアンケート調査の実施した(体外発表は2006年度予定)。研究課題III「収益管理技法としてのプロジェクトマネジメントの管理会計への適応についての研究」昨年度の研究成果であるプロジェクトを経営戦略の遂行技法として位置付けた管理会計システムの理論フレームワーク(PBSC)を収益管理技法として展開し,研究者及び実務家との研究会での検討を踏まえて,標的市場に対応したプログラム概念及びプログラム実行のための部門横断組織としてのプロジェクト概念を立案し,それらの概念に基づいて収益管理会計の理論フレームワークを検討し,対外発表(著書)をした。
共役系の配位的フレキシビティーを利用した均一系炭素-炭素結合生成触媒の開発

共役系の配位的フレキシビリティーを基軸とする高活性有機金属錯体の開発研究と、触媒反応の開発をおこなった。(1)アセナフチレン類、アズレン類をルテニウム多核錯体の架橋配位子として用い、水素、ヒドロシランの活性化を容易に起す一連の新規錯体合成に成功した。共役π系特有のハプティシティーの変化を、ハプトトロピック転位反応、ならびに、水素化反応における生成物分析から明らかにした。ヒドロシランの活性化反応においては、シランにより誘起されるカルボニル化合物、アセタールや環状エーテルの還元的シリル化、環状エーテル、シロキサンの開環重合といった触媒反応を実現した。(2)アミジナート配位子を有する高活性ルテニウム錯体の開発に成功し、アミジナート配位子の配位的フレキシビリティーを実証するとともに、それを利用した各種有機基質、金属種の活性化に成功した。前者は、均一系炭素-炭素結合生成触媒反応としてのアリル化合物と求核剤の反応を達成する一方、後者では従来にない複核錯体合成を成功させ、さらに複核錯体上での基質活性化への道を開いた。(3)スルホンアミド配位子をもつ新しいチタン、ジルコニウム錯体を合成し、特異な構造とスルホンアミド配位子の配位様式とその配位的フレキシビリティーを明らかにした。得られた錯体を利用して、エチレンの重合を達成した。(4)ビピリジン誘導体を配位子とする銅錯体触媒を用いて、塩素あるいはフッ素を複数含有するγ-ラクタムの効率的合成を達成した。また、配位子の立体的、電子的効果、原料のアミドの電子効果を系統的に調査し、触媒、反応設計への道を開いた。以上の成果は、いずれも、共役π電子系配位子の配位的フレキシビリティーを利用することにより、活性金属種を作り出せることを錯体化学的に証明した上で、炭素-炭素結合生成触媒反応を中心とした触媒反応への展開に成功したもので、新しい均一系分子触媒の設計指針を示した画期的なものである。有機遷移金属触媒を用いる炭素-炭素結合生成反応は、新しい機能性有機分子を効率的に合成することが期待される重要課題である。本研究においては、とくに共役π電子系の遷移金属に対する配位的フレキシビリティーに着目し、アセナフチレン、アズレンといった多環式芳香族化合物や非ベンゼン系芳香族化合物、あるいは、共役アミド、共役アミジンのような含窒素共役系をもつ、有機鉄、ルテニウムクラスターの合成とその反応性に関する基礎的な知見を集約し、その触媒作用の開拓をおこなうことを目的としている。今年度の成果として、とくにアセナフチレン、アズレンを配位子とする有機ルテニウムクラスターの水素化活性の研究から、これら共役系配位子が特異的に3核構造を有するルテニウム錯体の水素に対する反応性を増大させる事実を明らかにした。このような高い反応性は、2、4核錯体では観察されず、3核特有の反応であることがわかった。また、生成物の立体化学から、水素の活性化がクラスター上で起こっていることを証明した。さらに、中間体の反応を検討したところ、3核錯体から4核錯体への不均化が、クラスターのヒドリドあるいは一酸化炭素配位子を不安定化させることによりおこることもあわせて見い出した。これらの知見を、水素化でなくヒドロシリル化に拡張して、ヒドロシランのアセナフチレンを配位子とするルテニウム3核錯体への酸化的付加反応の確認と、触媒的ヒドロシリル化、シリル化重合への展開に成功した。また、共役系として含窒素系への拡張を図り、予備的な成果として、高い反応活性をもつルテニウムアミジナート錯体の合成に成功した。

以上の成果は、いずれも、共役π電子系配位子の配位的フレキシビリティーを利用することにより、活性金属種を作り出せることを錯体化学的に証明した上で、炭素-炭素結合生成触媒反応を中心とした触媒反応への展開に成功したもので、新しい均一系分子触媒の設計指針を示した画期的なものである。効率的な触媒的炭素-炭素結合生成反応の開発は、現在の有機合成化学における課題である。本研究においては、とくに共役π電子系、窒素原子を含む共役π電子系の配位的フレキシビリティーを利用した効率的な分子触媒開発を目的に、これらの配位子をもつ新しい有機金属錯体の開発、素反応過程の解明、触媒反応設計と実現についての研究を遂行している。本年度の成果は、とくに窒素を含む共役系について2つの新しい成果を得た。まず、銅と含窒素共役系配位子であるビピリジン触媒が有機化合物の炭素-塩素結合のラジカル的な解裂の良好な触媒になることを見出し、これを含窒素環状化合物の新規合成法へと展開した。まず、従来活性化が困難であったα、α-ジクロロラクタムの炭素-塩素結合活性化に成功し、N-アリルトリクロロアセトアミドをオレフィンの存在下に銅触媒で処理することにより、1段階でα位とβ位に置換基を有するラクタムの合成が可能であることを示した。立体選択性の解明を、結晶構造解析を用いておこなった。銅-ビピリジン触媒によるN-アリルトリクロロアセトアミドの活性化は、アルカロイドの基本骨格であるメセンブラン、クリナンの容易な全合成を可能にした。効率的な反応の鍵として、新触媒の利用とともに、窒素原子上への電子吸引性置換基の導入が必須であることを見出し、結晶構造解析や溶液中での動的挙動の解明により、反応機構を明らかにした。もう一つの成果は、新しい配位不飽和ルテニウムアミジナート錯体の合成の達成である。配位不飽和錯体は、多くの触媒反応の中間体と想定されているが、その物自体の単離例は少なく、構造と反応性の解明が課題とされている。本研究では、含窒素共役系配位子であるアミジナートの特異性な性質を利用した16電子錯体の合成に成功したもので、その特異な立体構造と高い2電子配位子との反応性を明らかにし、この錯体を用いた触媒設計の基盤を形成した。本研究のまとめの年にあたり、昨年に引き続き共役系の配位的フレキシビリティーが利用可能な高活性有機金属錯体の開発研究と、最終目的である均一系炭素-炭素結合生成触媒反応の開発をおこなった。まず、高活性金属錯体の開発においては、アミジナート配位子を有するルテニウム錯体を利用した複核錯体合成を成功させ、複核錯体上での基質活性化への道を開いた。一方、均一系炭素-炭素結合生成触媒反応としては、ルテニウムアミジナート錯体を用いるアリル化合物の合成、銅・ビピリジン錯体触媒を用いるフッ素含有γ-ラクタムの合成を達成した。また、還元反応および炭素-酸素結合生成反応となるが、3核ルテニウム錯体触媒によるケトン、アセタールのヒドロシリル化、シランにより誘起されるTHFの開環重合と末端化学変換を達成し、分子量が制御され、末端構造が明らかなポリTHF合成に成功した。また、スルホンアミド配位子をもつ新しいチタン、ジルコニウム錯体を合成、構造解析をおこない、その特異な構造とスルホンアミド配位子の配位様式を明らかにした。得られた錯体を利用して、エチレンの重合によるポリエチレン合成を達成した。
病原真菌クリプトコッカスの細胞周期制御の分子機構解析

病原真菌Cryptococcus neoformansの細胞周期は電子顕微鏡的県研究から、C. neoformansの紡錘極体は、1)間期においては核膜の外側に局在し、ダンベル状または棒状を呈すること、2)核分裂初期に膨潤し、多くの細胞質微小管と会合を始めること、3)中期後期には円盤状を停止、多くの核微小管と会合し、紡錘体極に位置すること、4)終期の終わりには核膜の外側に位置し、球状を対すること、5)紡錘極体の複製は細胞分裂のすぐ後におこると推定されていることなどが明らかになった。この研究からC. neoformansの紡錘極体の動態はモデル酵母Saccharomyces cerevisiaeのものとは異なることがわかった。また、細胞終期制御の鍵分子サイクリン依存性キナーゼについては、S. cerevisiae等で、リン酸化反応により、その立体構造と生物機能を変化させて様々な分子、等に各種サイクリンと結合、解離することにより、その基質特異性を変化させて細胞終期を制御していることなどが詳細に解析されている。C. neoformansにおいてもCdk1と各サイクリン分子間相互作用の詳細が明らかにされ、その特徴的な細胞終期制御の分子機構の解明が期待されている。そこでバイオファマティックス的手法を用いて、本金両分しの結合状態をin siliccoでモデリングしてみると、非常にエネルギー的にも安定な関係であると思われた、両分子相互作用の構造機能相関解析を進めている。また、C. neoformansの感染成立におよぼす細菌との相互作用に着目し、StaphylococcusaureusがC. neoformans細胞に付着しC. neoformansがDNA断片化を伴い死滅することを見いだしてきたが、この付着と死滅は電子顕微鏡で明瞭に観察されされ、付着に関する各々の細胞表層物質についても解析した。ヒト病原性酵母Cryptococcus neoformansの細胞周期制御機構はモデル酵母Saccharomyces cerevisiaeのそれとは異なることが推測されている。今回、まずC.neoformansの標準液体培養条件下における細胞周期の時間的側面を明らかにすることを目的として、本培養条件下における母細胞、娘細胞の倍化時間を推定した結果、娘細胞は母細胞の大きさに成長するのに倍化時間の半分を費やしていると考えられた。これらのデータは、今後C.neoformansの細胞周期の研究を進めていく上での基礎データをなすと考えられる。また、我々は真核細胞の細胞周期制御機構の中心分子と考えられている、サイクリン依存性キナーゼCdk-1(Cdc28)遺伝子を、本菌より分子クローニングし、その機能解析を進めて来たが、更にCdk-1と相互作用して、細胞周期を制御する分子候補の遺伝子クローニングを行い、解析しつつある。特に、Cdk-1を調節する因子である、サイクリン類の数分子を新たに遺伝子クローニングし、遺伝子バンクに登録して、更に機能解析を進めている。一方、細胞周期制御の分子機構解析を行う有力な手法として用いるべく、C.neoformansのプロテオーム解析を進めている。C.neoformans細胞破砕抽出液を用いて、二次元電気泳動、タンパク質スポットの解析、アミノ酸配列解析、質量分析、データベース解析などプロテオーム解析を進めつつある。また、細胞周期各期の間の酵母プロテオームの変動を探索する目的で、酵母破砕抽出液のタンパク質発現デイファレンシャル解析法(DIGE)を行い、発現量の増減の顕著なスポットの検索、同定、解析を進めている。

真核生物における細胞周期制御機構の鍵分子、サイクリン依存性キナーゼCdk1については、アミノ酸残基のリン酸化反応により、その立体構造と生物機能を変化させて様々な分子、特に各種サイクリンと結合、解離することにより、その基質特異性を変化させて細胞周期を制御しているといわれる。病原性酵母クリプトコックスにおいてもCdk1と各サイクリン分子間相互作用の詳細が明らかにすることによって、その特徴的な細胞周期制御の分子機構の解明が期待される。そのことに関しては、ヒトサイクリン性依存キナーゼCDK2とヒトサイクリンAとの結合が解析されている。それらが結合した状態で結晶化され、その結晶の構造が詳細に解析されてその結合状態がわかっている。そこで私たちが遺伝子クローニングした、クリプトコックスのサイクリン性依存キナーゼとサイクリンについて検証するため、まず、それらの配列をアラインメントしてみた。ヒトと真菌という生物学的には非常に離れた間でありながら、サイクリン依存性キナーゼについては、ヒトと本酵母の相当分子の間で多くの共通した配列を持っていた。一方、サイクリンの方も、ヒトと本菌のサイクリン分子の配列を比べたところ、N末、C末の両端は少し違うが、重要だと思われる真ん中部分は非常によく似ていた。そこで、バイオインフォマティックス的手法を用いて、本菌両分子の結合状態をin silicoでモデリングしてみると、非常にエネルギー的にも安定な関係であると思われ、また、本菌Cdk1とその制御因子サイクリンとのCdk1側の結合部位は、いわゆる「PSTAIREモチーフ」部位であると思われた。今後、それらの解析は本菌に特異な細胞周期制御の特徴を説明しうる分子的な知見になる可能性があり、コンピュータで解析したこのモデルと実験室での実験結果とを照合しながら、両分子の結合状態、相互作用の検証を進める。
直腸癌における神経接着分子(NCAM)の意義,特に神経周囲侵襲との関連について

直腸癌の手術の際に術後の排尿障害、性機能障害を回避するために、自律神経温存手術が提唱されてきているが、いたずらに本術式を乱用することは、癌の根治性を損なうことになりかねない。つまり神経周囲侵襲をきたす直腸癌に自律神経温存手術を行うことは、癌の根治性を損なうことになる。そこで、神経周囲信州侵襲をきたす直腸癌の特徴を病理組織学的、分子生物学的に解明することにより、自律神経温存手術の適応や方法について検討し、新しい術式の確立を目指している。本研究では神経接着分子(NCAM)に着目し、臨床病理学的因子との関連性を検討し、以下の結果を得た。NCAM陽性例は43例、15.5%の頻度であった。病理学的因子のなかでNCAMと統計学的に有意差が認められたのは神経周囲侵襲、静脈侵襲、リンパ管侵襲、肝転移、深達度、組織型、リンパ節転移、炎症細胞浸潤で、多変量解析の結果、神経周囲侵襲が最も関連性が深かった(偏相関係数=0.47005)。治癒切除例の再発や生存率は、Dukes B症例ではNCAMの陽性例、陰性例に有意な差は認められなかったが、Dukes C症例ではNCAM陽性例の局所再発率が高い傾向が認められ、また、陽性例の10年生存率は31.3%で陰性例(63.1%)に比べて有意に低かった。以上のことより神経接着分子は予後因子として重要であるばかりでなく、神経周囲侵襲の腫瘍マーカーとなる可能性が示唆された。つまり、NCAMが陽性の場合には神経周囲侵襲をきたしやすい癌の特性が考えられるため、自律神経温存手術は適応がないと判断される。逆に、NCAMが陰性の場合には、神経周囲侵襲をきたすことは極めて希れであるため、自律神経温存手術が適応となるであろう。問題点としては、NCAMの陽性率がやや低率であったために、神経周囲侵襲をきたしやすい直腸癌をすべて網羅しているとは言えなかった。したがって、NCAM以外のマーカーを発見することが今後の研究課題であろう。
効率的な高信頼性ソフトウェア開発のためのプログラミング言語の研究

ソフトウェアの信頼性を保証しつつ開発効率を上げるために、プログラムを実行する前にある種のエラーが起こらないことを保証できる性質と、プログラムを部品から構成し、さらにそれらの部品も別の部品から組み立てられるような性質の両方において優れた機能を持つプログラミング言語を実現した。また、実行時に部品の結合や切り離しを柔軟に且つ安全に行えるようなプログラミング言語の研究を行い、実行前に安全性の検証を行えるような新たな仕組みを実現した。ソフトウェアの開発効率をいかに上げ、同時にいかに信頼性を高めるかは学術的に大きなチャレンジであるだけでなく、社会的要請から見ても非常に重要な問題である。本研究は、この問題に対してプログラミング言語の立場からアプローチし、平成20年度においては再利用性・拡張性・スケーラビリティのための型付計算体系の構築を行った。具体的には、既存の主要なプログラミング言語であるJavaの核となる計算体系FeatherweightJavaの上に、本研究で提案したLightweight Dependent Classesと呼ばれる、再利用性・拡張性・スケーラビリティのための言語機構を導入し、核言語レベルでの型健全性を証明した。これは、相互参照しているクラス群を、Javaのような言語における継承の機構では安全に拡張することができない問題を解決したものであるが、クラス群の個々のクラスを抽象化することによって再利用性が向上することや、簡潔で分かりやすい計算体系になっていることなどの特徴がある。本研究は、Javaの上にこの言語機構を実装する上で重要な理論的基礎を与えるものであり、次年度で計画されている言語実装のための堅牢な基盤となるものである。ソフトウェアの開発効率をいかに上け、同時にいかに信頼性を高めるかは学術的に大きな挑戦であるだけでなく、社会的要請から見ても非常に重要な問題である。本研究は、モジュラリティの高いプログラミング言語を実現することによってこの問題に対してアプローチする。プログラムのモジュールには、それをいかに記述するかというモジュール化の問題と、いかにそれらを合成するかというコンポジションの問題かある。特に当該年度においては、後者の立場に立ち、Context-Oriented Programming(COP)の分野で研究されている実行時におけるモジュールの活性化・比活性化のメカニズムと、Role-based Languageの分野で研究されているObject Adaptationのメカニズムを統合した新たな言語、NextEJを提案した。NextEJはRole-based Languageの一つであるEpsilonJの拡張として設計され、COP言語の一つであるContextJのモジュール活性化機構と同様の機構を導入し、EpsilonJの問題であった型安全性が保証されるという性質を持つ。EpsilonJ同様にJavaへのソースコード変換による実装が可能である。ソフトウェアの開発効率をいかに上げ、同時にいかに信頼性を高めるかは学術的に大きな挑戦であるだけでなく、社会的要請から見ても非常に重要な問題である。当該年度においては、まず、動的に変化する振る舞いのモジュール化に注目して、プログラミング言語EventCJを実現した。この言語は、特定の文脈で実行される振る舞いのモジュール化と、実行時文脈の変化に関する仕様の実装のモジュール化を実現した。さらに、実行時文脈の変化に関する仕様に対して、半自動的にモデル検査の手法を適用することができ、ソフトウェアの信頼性向上に対しても貢献した。つぎに、20年度の研究成果であるLightweight Dependent Classesを発展させ、先の研究に層内の継承機構を新たに追加した型システムを設計し、それに基づくプログラミング言語の実装を行った。
供与型白金-金属結合を有する錯体

本研究では,白金II価錯体がそのaxial方向で他の金属イオンに配位した錯体,特に,架橋配位子等の他のサポート相互作用を持たない錯体の合成を目的としている。ドナーとなる錯体として炭素配位配位子など配位子場の強い配位子を有する白金(II)錯体を用いて,強固な供与型白金-金属結合を有する錯体を合成数種合成することに成功した。以下にその結果をまとめる。(1)ドナーとして[Pt(phpy)_2](Hphpy=phenylpyridine),アクセプターとしてAg(ClO_4)を用いて,供与型金属-金属結合によりPtとAgが交互に積層した一次元鎖錯体を得ることができた。この錯体は直径が約2.3mmの巨大ならせん構造をとっており,一個の結晶の中ではらせんの向きが全て一方向に揃っている特徴を持つ。(2)同様なPt-Ag系であるがアクセプターのAgイオンの対イオンとして配位性の陰イオン(NO_3^-,CF_3COO^-等)を用いることにより菱形のPt_2Ag_2骨格を有するクラスター錯体を合成することができた。この錯体は供与型Pt→Ag結合以外にAg-Ag間に金属-金属結合を有する珍しい錯体であった。(3)アクセプターとして単核錯体ではなくRh複核錯体を用いることで,Pt→Rh-Rh←Pt骨格を有する異核四核錯体を合成することができた。この錯体は供与型および共有結合型の金属-金属結合を同時に有する珍しい錯体であり,また,供与型Pt→Rh結合を有する初めての錯体であった。これらの成果は高配位子場下の白金錯体が強固な供与型白金→金属結合を形成することを明らかにしたことのみならず,供与型金属→金属結合が新規のより核数の大きなクラスター錯体の構築に有用であることを示しており,今後のクラスター錯体の化学において重要な知見を与えるものである。本研究では,白金II価錯体がそのaxial方向で他の金属イオンに配位した錯体,特に,架橋配位子等の他のサポート相互作用を持たない錯体の合成を目指すとともに現在得られている一次元錯体[{Pt(phpy)_2}-{Ag(aceton)}]_n(ClO_4)_n(Hphpy=phenylpyridine)およびその部分酸化体等について電気伝導度の測定を行うことを目的としている。これまでアクセプターとしてAg^+,Cd^<2+>等の置換活性なイオンを用いてきたため生成した溶液中で錯体が解離していた。本研究ではこれを防ぐためアクセプターとしてinertなRu(II),Pd(II)等の錯体を用いることを試みたが単離同定には至らなかった。そこでアクセプターを単核錯体とせず,axial位のルイス酸性の強いRh複核錯体,[Rh_2(CF_3COO)_4],を用いて合成を行ったところ両側から炭素配位白金錯体が配位した[Pt(bpy)Me_2]_2[Rh_2(CF_3COO)_4]が得られ,X線構造解析により構造を決定した。Pt-Rh距離は2.767(1)Åであり比較的強い結合が形成されたことを示している。また,Rh-Rh距離は2.449(1)Åと若干長く,これはPt配位によるtrans影響と考えられ,PtがRhに強く配位していることを示している。

しかし,この錯体は溶解度が低いため金属核NMR等の溶液中の性質を調べることが困難であるため,現在白金配位子上のMeをBuに変えたり,白金配位子として[Pt(phpy)_2]を用いる等の試みを行っている。導電性一次元錯体については,新たに[Pt(acac)_2][Ag(py)_2]を合成,構造解析した。この錯体をヨウ素雰囲気下において部分酸化したところ結晶の色が淡黄色から黒褐色に変化した。その電気伝導度を測定したところ,小さいながら10^<-5>Scm^<-1>の電気伝導度を示した。本研究では,白金II価錯体がそのaxial万向で他の金属イオンに配位した錯体,特に,架橋配位子等の他のサポート相互作用を持たない錯体の合成を目的としている。これまでドナーとして炭素配位配位子など配位子場の強い配位子を有する白金(II)錯体を,アクセプターとしてAg^+,Cd^<2+>等の金属イオンを用いて,強面な供与型白金-金属結合を有する錯体を合成してきた。アクセプターとして多核のクラスター錯体を用いれば,より核数の大きなクラスター錯体の合成が可能となる。そこで昨年度はアクセプターとしてaxial位のルイス酸性の強い[Rh_2(CF_3COO)_4]を用いて合成を行ったところ両側から炭素配位白金錯体が配位したPt(bpy)Me_2]_2[Rh_2(CF_3COO)_4]が得られX線構造解析を行った。本年度は同様に[Rh_2(CF_3COO)_4]を用いて白金錯体に新たな炭素配位錯体,[Pt(phpy)_2],[Pt(thpy)_2(Hphpy=2-phenylpyridine,Hthpy=2-thienylpyridne),を用い錯体の合成を行った。前者からは[Pt(bpy)Me_2]の同様,混合金属四核錯体,[Pt(phpy)_2]_2,[Rh_2(CF_3COO)_4]が得られた。Pt-Rh距離は2.8179(7)A^^。であり比較的強い結合が形成されたことを示している。また,Rh-Rh距離は2.442(1)A^^。と若干長く,これはPt配位によるtrans影響と考えられ,PtがRhに強く配位していることを示している。また,後者からは[Pt(thpy)_2]と[Rh_2(CF_3COO)_4]とが交互に並んだ一次元鎖錯体が得られた。[Rh_2(CF_3C00)_4]には両側からPtに配位されたものとS二配位されたものの2種類ありそれが交互に並んだ配置となっていた。前者のユニットは[Pt(bpy)Me_2]や[Pt(phpy)_2]を用いたときに得られた四核錯体と同様な構造となっていた。そのPt-Rh距離は2.7512(5)A^^。,Rh-Rh距離は2.436(1)A^^。でありほかの四核錯体とほば同様な距離であった。
磁気秩序・超伝導共存域で実現する新奇物性の解明

本研究では反強磁性相から超伝導転移を起こすホールドープ型鉄系超伝導体Ba_{1-x}K_{x}Fe_{2}As_{2}に対する中性子散乱実験を駆使する事で、反強磁性と超伝導との共存域における新奇物性の解明を目指す。特にJ-PARCの先進的な非弾性分光装置を用いた測定を行い、従来の研究で見過ごされてきたスピン揺らぎの3次元的変調構造の観測を試み、超伝導-磁気秩序の共存域におけるスピン揺らぎと超伝導ギャップ構造の理解を目指す。
サル内包梗塞モデルを用いた脳機能回復メカニズムの解明

内包梗塞サルモデルの構築を行った。内包梗塞損傷作成のために血管収縮作用を持つ薬物の投与濃度・量の確定、および投与部位をMRIの解剖画像から決定する方法を確立した。また、梗塞によっておこる機能障害を調べるテスト課題として、円筒状のアクリルパイプからサイコロ状の小さなイモ片をつまみ取る課題を使用し、損傷後には母指と示指で小さい物体を保持する動作が難しくなることを明らかにした。また、内包梗塞損傷作成後の脳の変化をMRIT2強調画像を用いて経時的に撮影し、浮腫の拡大と運動障害のタイムコースの関連を調べた。内包梗塞サルモデルを構築することができた。内包梗塞損傷作成のための薬物であるエンドセリン-1の投与濃度・量・方法および投与部位をMRIの解剖画像から決定する方法を確立した。また梗塞によっておこる機能障害を調べるテスト課題を選定・作成した。内包梗塞損傷作成後の脳の変化をMRIを用いて継時的に撮影し、浮腫の拡大と運動障害の変化のタイムコースが類似している傾向が認められた。構築した内包損傷モデルを用いて、損傷前後の損傷部位の経時的変化、および把握機能の経時的変化を調べた。MRIのT2強調画像で白い高信号として見られる脳領域は浮腫と考えられるため、損傷後のT2強調画像の高信号領域の経時的変化を調べた。その結果、エンドセリン-1投与後、1週間後まで高信号領域が拡大し、その後、損傷3か月間にわたってT2高信号領域は減少した。把握運動機能を評価するために7mm角のイモを直径20mmのパイプから取りだす課題を用いた。損傷前は母指と示指でイモを保持することができたが、エンドセリン-1投与後は、課題装置への到達運動(リーチ動作)は可能であったが、イモを母指と示指で把握することが困難となった。損傷後には、母指と示指でつまむことができず、示指でイモを巻き込んで把握するような代償的な把握方法を使って取る様子が認められた。T2高信号が減弱した後も代償的な把握動作の使用を続けた。また、T2高信号領域の体積とつまみ動作遂行の成功率を比較すると、損傷後3日目から1週間後は負の相関関係が認められたが、損傷後2週間後から3か月後では相関が認められなかった。このことから、損傷後2週間後にはMRIで見えない脳のダメージがあり、把握動作に影響を与えている可能性が示唆された。以上の結果から、エンドセリン-1を用いてサルの内包に局所的な損傷を作成するモデルを構築し、この損傷によって協調した手の運動が長期に影響を受けることが分かった。また、内包梗塞損傷作成のための薬物であるエンドセリン-1の投与濃度・量・方法および投与部位をMRIの解剖画像から決定する方法を確立できたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。内包梗塞モデルを作成し、損傷後の機能回復過程を調べる。また損傷部位と損傷によって影響を受ける脳領域を特定する。内包損傷後の回復過程における神経の可塑的変化と機能回復の関連を明らかにする。1)内包梗塞を作成したサルに対して運動・認知課題を行い、損傷による影響を明らかにする。視覚誘導性の把握課題や認知課題を行い、リーチ範囲・把握物体の大きさ・握力・半側空間の認識など、どのような障害がどの程度継続するかを調べる。2)組織学的手法を用いて損傷部位を特定する。また、損傷によって二次的に影響を受ける皮質、皮質下および脊髄の領域を特定し、損傷後の継時的な変化についても調べる。さらに、損傷後の機能回復に関連するタンパク質などの発現の変化を明らかにする。