hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直腸癌の側方リンパ節転移のホップ遺伝子メチル化による検出と予測に関する検討

われわれは、大腸癌におけるHOPXメチル化を利用したリンパ節転移診断を企画した。特に直腸癌におけるHOPXメチル化の存在が予後にどのような影響をおよぼすかを検討した。検討にあたって、微小転移癌の存在にどの程度の確からしさがあるか微小DNA検出系を確立するべく検討する予定であった。大腸癌におけるHOPXメチル化は約50%に認められるが、検出感度を求めてみると500分の1の感度であった。この場合の感度とはぎりぎりの感度で明らかにバンドが検出されるレベルとなると100分の1程度の感度であり微小転移検出にはふさわしくないレベルであることが判明した。さらに大腸癌の半数しかメチル化が存在しないことから、微小転移診断に対してのハードルとして次の2点に注目した。(1)頻度のより高いメチル化遺伝子を同定し検討すること。(2) DNA抽出の質を上げることにより微小転移の検出率を上げること。さらに、(3) PCR以外の新たなtechonologyを用いて検出感度を上げることが重要であることが判明した。現在より高い頻度でメチル化がみられるCDO1について微小転移のマーカーとしての可能性を検討中であるが、CDO1は90%以上の癌特異性を示すものの、血漿中DNAはわずか20%にしか検出されず微小転移検出の感度増大に向け更なる検討を要する段階にある。われわれは、独自に同定している癌抑制遺伝子HOPのメチル化の臨床病理学的特徴とその機能に注目して研究をすすめ、大腸癌の臨床応用へのもでるとして直腸癌の側方郭清などの適応に用いることのできるバイオマーカー開発を目的に研究を進めている。この1年間の成果としてはHOP遺伝子メチル化が大腸癌においてDukes B/Cの境で特に上昇することを示すことができた点と230症例のstage III大腸癌を用いてHOPメチル化が予後と関連することを証明することができた。これは、胃癌におけるメチル化に関する最近のわれわれの報告と同様の内容であるが(Ooki et al, Oncogene, 2010)、大腸癌では特記すべきことにメチル化の特異性が極めて強く正常粘膜組織ではほとんどメチル化が認められなかった。癌再発予測が単にマーカーとしてではなく機能的な原因であることを示すため、大腸癌にHOP遺伝子を導入して安定発現株を樹立することに成功し(DLD1, HCT116)、転移に関連するといわれている表現型に関して検討した(WST assay, soft agar colony formation assay, Matrigel invasion assay, nude mouse tumrigenecity)。その結果いずれにおいても極めて強い差を認め、結果としてHOP遺伝子のメチル化により引き起こされる遺伝子の低下が癌の進展と強く関連することがしめされた。以上より、大腸癌の再発制御に同遺伝子が極めて強い関連を示すことがあきらかになり分子作用点を求めて検討を進めている。当初予定していた側方郭清に関してもリンパ節を収集しており、大腸癌微量転移を検出して明確なエビデンスを得たいと考えている。癌抑制遺伝子HOPXはメチル化癌抑制遺伝子としてわれわれが独自に同定した遺伝子であり、これまでに食道癌、胃癌においてメチル化が起こっていることを証明してきた。今回、大腸癌におけるメチル化レベルを測定しその臨床応用への可能性を探っている。99例の大腸癌組織からDNAを抽出しバイサルファイト処理をしメチル化特異的配列を確認する方法として直接シークエンスおよび定量的MSPを施行した。その結果、大腸癌の約半数の症例でメチル化を認めるのに対して、正常粘膜では1例もメチル化を認めなかった。このことから、HOPXメチル化の検出は微量癌細胞の診断に有用である可能性を示している。臨床病理学的特徴をさらに明らかにするためstage III大腸癌170例におけるHOPXメチル化を調べたところ、stage IIIA,stage IIIBそれぞれで予後と相関することが明らかになった。また、大腸癌株化細胞HCT116,DLD-1に対してHOPX

遺伝子導入株を用いて表現型の変化を解析したところ、増殖能、細胞周期、腫瘤造性能、浸潤能、血管新生能、アポトーシスいずのにおいて強い差を認めHOPXが癌転移を抑制する機能性タンパクであることが確認された。以上の結果からHOPXのメチル化クローンは高悪性度クローンの特徴を有することが明らかになりしたがって、微量癌細胞診断においてツールとして使用できる可能性が示唆された。今後は、側方リンパ節におけるHOPXメチル化クローンの存在を検出できた症例とそうでない症例で再発などに差がないか臨床的検討を加えたい。われわれは、大腸癌におけるHOPXメチル化を利用したリンパ節転移診断を企画した。特に直腸癌におけるHOPXメチル化の存在が予後にどのような影響をおよぼすかを検討した。検討にあたって、微小転移癌の存在にどの程度の確からしさがあるか微小DNA検出系を確立するべく検討を行った。大腸癌におけるHOPXメチル化は約50%に認められるが、検出感度を求めてみると500分の1の感度であった。この場合の感度とはぎりぎりの感度で明らかにバンドが検出されるレベルとなると100分の1程度の感度であり微小転移検出にはふさわしくないレベルであることが判明した。さらに大腸癌の半数しかメチル化が存在しないことから、微小転移診断に対してのハードルとして次の2点に注目した。(1)頻度のより高いメチル化遺伝子を同定し検討すること。(2)DNA抽出の質を上げることにより微小転移の検出率を上げること。さらに、(3)PCR以外の新たなtechonologyを用いて検出感度を上げることが重要であることが判明した。現在より高い頻度でメチル化がみられるCDO1について微小転移のマーカーとしての可能性を検討中であるが、CDO1は90%以上の癌特異性を示すものの、血漿中DNAはわずか20%にしか検出されず微小転移検出の感度増大に向け更なる検討を要する段階にある。
『T リンパ球機能不全仮説』に基づくうつ病発症リスクの スクリーニング法の開発

本研究の目的は、末梢血リンパ球におけるアポリポプロテインE (ApoE)を認識する受容体ApoER2の発現量が、その後のうつ病発症を予測できるか否かを明らかにし、末梢バイオマーカーによるうつ病発症リスク検出のための新規スクリーニング法を開発することにある。研究期間中、浜松医科大学附属病院肝臓内科においてインターフェロン療法への導入が検討されるC型肝炎患者を対象に、研究の目的と方法、予想される結果について書面を用いて説明し研究への協力を求めた。しかし、患者本人から同意が得られたケースがなく、研究期間内にはリクルートに成功しなかった。本研究にとって患者の協力は必要不可欠である。期間終了後も引き続きボランティアを募るとともに、スクリーニング法の精度向上のための開発を行っていく。平成24年度は、前年度に引き続き、浜松医科大学附属病院肝臓内科においてインターフェロン療法への導入が検討されるC型肝炎患者を対象に、研究の目的と方法、予想される結果について書面を用いて説明し研究への協力を求めた。しかし、平成25年3月末の時点でも患者本人から同意が得られたケースがなく、リクルートには成功していない。本研究にとって、被検者ボランティアの協力は必要不可欠である。期間終了後も引き続きボランティアを募るとともに、スクリーニング法の精度向上のための開発を行う方針である。平成23年度は、浜松医科大学附属病院肝臓内科において、インターフェロン療法への導入が検討されるC型肝炎患者を対象に、研究の目的と方法、予想される結果について書面を用いて説明し研究への協力を求めた。しかし、平成24年3月末の時点でも患者本人から同意が得られたケースがなく、残念ながらリクルートには成功していない。患者のリクルートと並行して、ApoER2, VLDLR, LDL-Rの各分子のTaqManプローブを作製した。あわせて、ApoER2に関連する他の末梢バイオマーカーによる検索を進めた。その過程において、ApoER2と同様に脳内の神経幹細胞・前駆細胞の機能に与る分子である白血病抑制因子(LIF)と繊毛神経栄養因子(CNTF)、およびその受容体であるLIF-Rに着目した。その結果、これら分子のうちLIFとCNTFはそうではないが、LIF-RのmRNA発現がうつ状態にあるうつ病患者のリンパ球で低下していた。この低下は、しかし、うつ状態の改善とともに正常範囲に戻ることが分かった。興味深いことに、このLIF-Rは、比較として用いた統合失調症患者において、うつ病患者よりもさらに有意に低下していた。この所見をもとに、LIF-Rのノックアウトマウスの行動解析を行ったところ、この動物では統合失調症に類似の特徴、すなわち多動とドパミン作動薬への反応亢進が認められた。これらの結果はJ Brain Sci誌に掲載された。研究へのボランティアのリクルートが進んでいないため。引き続き、ボランティアを募るとともに、スクリーニング法の精度向上のための研究開発を行う。
超対称ゲージ理論と精密測定の物理

高エネルギー物理学における"精密測定の物理"と"超対称ゲージ理論"の力学的性質が明らかになった。これらの応用として、素粒子反応において運動量と位置を共に観測する振幅が波束により求まり、応用された。また、超対称場の理論の諸性質が、明らかになった。(1)量子ホール系で実現している非等方的な多体凝縮状態について、平均場の高次効果の系統的な計算法と計算結果が求められ、攝動展開により平均場の揺らぎの効果が取り入れられる事が示された。さらにRPA近似やGRPA近似により、基底状態や励起状態のエネルギーが計算され、一体励起エネルギーに関してはGRPA近似で、変分法によるものと良い一致が得られた。また、電磁波吸収が解析され、Kohnの定理がゴールドストーン粒子により受ける影響が解明された。(2)ニュートリノ振動の振幅をニュートリノの生成やニュートリノの観測までの関与する粒子の運動量と位置の両変数について、粒子の波束としての性質を考慮にいれた測定精度内での運動量と位置との両変数をパラメーターとする散乱振幅が定式化された。この散乱振幅に基づきニュートリノ振動が解析され、通常の一体的扱いによる振る舞いとの相違が明らかにされた。さらに、拡張された散乱振幅に基ずく、ニュートリノ振動以外の諸現象の解析が進んでいる。本研究では、素粒子物理に対する理論的研究を行っているが、特に標準模型、超対称ゲージ理論、ニュートリノの物理や量子ホール効果、並びに弦理論に関する場の理論の各種の非摂動的な効果を、多様な手段や方法を駆使して解明している。(1)ニュートリノに関しては、電荷をもたず物質との相互作用が極めて弱いニュートリノの特性を考慮にいれて新たに構築した散乱振幅を理論的に解析し、散乱現象に関する新たな知見をかくとく中である。この振幅は、粒子の運動量と位置の両変数を変数とし、これらの観測に対応するものである。この散乱振幅の性質が解明され、ニュートリノ振動の場の理論的な研究に使われる。その結果、平面波や波束に対する振動振幅並びにニュートリノ干渉の可能性が解析された。(2)標準模型を超える理論として有力視されるN=1超対称な理論の非摂動的補正を、対称性に基づく恒等式を解くことにより厳密に求めること、並びにこのような性質を持つ現実的な模型を発見し、適用するための解析を進めている。(3)弦理論における可解的な厳密計算に基づいて、弦の多体系の相構造の解析を行っている。閉じた弦における有効作用を、開いた弦の理論において開発された厳密解の方法と、近似的な方法との双方を総補的に使って、求める精密な計算方法を開発し、遂行している。本研究は、理論的研究により標準理論を越える素粒子物理学の解明を目的としている。特に標準模型、超対称ゲージ理論、ニュートリノの物理や量子ホール効果、並びに弦理論に関する場の理論の各種の非摂動的な効果を多様な手段や方法を駆使して解明すると共に、精密測定と関連する物理学を研究し、以下の研究成果を挙げた。(1)ニュートリノに関して、物質との相互作用が弱いニュートリノの特性を考慮にいれて構築した散乱振幅を理論的に解析し、散乱現象に関する新たな知見を解明した。この振幅は、粒子の運動量と位置の両変数を観測する散乱に対応するものであり、この散乱振幅に基づいてニュートリノ振動や高エネルギー宇宙線の性質が調べられると共に、粒子による様々な散乱が解明された。(2)標準模型を超える理論として有力視されるN=1超対称な理論の非摂動的補正に関して、超対称性に基づいて成立する恒等式を明らかにした。また、この恒等式が厳密に解かれることを示し、また、このような性質を持つ現実的な模型の一部を見つけた。(3)超弦理論の非摂動論的性質を調べる手段として、弦の場の理論でSchnablがはじめて採用した新しいゲージ条件による計算を進めた。この結果、弦の場の理論の計算が非常に簡略化されること、並びにこの新しいゲージ条件の下で散乱振幅が計算できることを示した。また、Schnablのゲージ条件をさらに修正し、弦の散乱振幅の計算がさらに簡略化できることを示した。以上に加えて、弦理論を基礎にした初期宇宙における宇宙膨張が解明された。ニュートリノ、高エネルギー粒子散乱、超対称ケージ理論、並びに超弦理論等の素粒子物理学における精密測定理論や非摂動的効果について研究することを目的とした本研究では、今年度、次にあげる成果が得られた。(1)波束の効果が超高エネルギー宇宙線と宇宙背景輻射の衝突におけるデルタ共鳴領域で有意な大きさとなり、パイ中間子生成について成立するGZK boundの導出に対して大きな補正を与えることを見つけた。この結果は、宇宙の晴れ上がりや超高エネルギー宇宙線の物理に有益な情報を与えると期待される。(2)弦理論において、コヒーレント状態に基づく振幅の非摂動効果を計算するための新たな方法をみつけた。この方法に基づいてオフシェル振幅の第一近似での計算が簡単に遂行できることを示し、計算方法の有効さを示した。

(3)高次元空間で定式化される超弦理論から、4次元時空が生成される新たな機構(モデル)が提案された。さらにこのモデルが、宇宙論に適用されうることが示された。また、内部空間にD-braneにより誘導されるポテンシャルの決定がなされた。これらの研究成果は、場の理論における精密測定の理論とその応用、並びに超弦理論における新たな非摂動的な物理効果を求めたものである。また、素粒子物理学の対象である物質や時空の基本要素と、宇宙物理学との新たな関連を示すものであり、素粒子物理と宇宙における構造や諸現象との新たな関係を導くものである。・超弦理論を基礎とした宇宙論的な考察より、4次元以外の内部空間の安定性を議論し、分担者、鈴木久男は、佐野正和との共同研究により、ブレーンと呼ばれる物体が内部空間に巻き付き、かつ電場を持った状態であるならば、内部空間が安定に存在することを指摘した。さらに、分担者鈴木久男は、学生中山らとの共同研究により、ブレーンが存在することにより誘導されるポテンシャルを厳密に計算する手段を開発した。・基本的な物理現象に関係する様々な粒子や、波のコヒーレンスに関する性質を解明する研究で、平均自由行程にもとずく考察並びに、多体状態の中で一体状態が持つコヒーレンスの性質の解明が進展した。その結果、宇宙背景放射のコヒーレンスや、その超高エネルギー宇宙線に及ぼす効果が解明された。物理量の精密測定を通して、素粒子の物理を解明する本研究の一環として、場の理論や弦理論の様々な基本的な課題の解明と、その素粒子物理への応用が示された。場の理論の基本的な課題として、座標表示による場の理論の定式とそのミクロとマクロをつなぐ物理現象や干渉効果、ならびに関連する素粒子物理への応用の研究が進展した。特に平面波とは異なる量子波束状態とその可干渉性の解明と、宇宙背景輻射やニュートリノの性質解明への応用、並びにこれらから新たな物理量の精密測定を行う可能性の研究が進展した。座標表示における場の理論を構築し、今までとは異なる新たな物理量の精密測定法を与えたことが、重要である。また、超対称ゲージ理論における超対称性を破る現実的なモデルを構築する研究が、進展中である。また素粒子物理学の大きな課題である、宇宙や時空の起源に関して超弦理論に基づく解明がなされた。特に、超弦理論がもともと定義されている高次元時空から4次元時空をブレインの効果として構成すると共に、そのブレインが一方で現在観測されているダークマターである可能性を示した。詳細な検討の結果、ブレインがダークマターであり得ることが示された。また、宇宙初期における超高温でのブレイン対生成とハゲドロン相転移の関連が解明された。超弦理論と観測されている宇宙現象との直接的な、関連を示した点が重要である。
後期高齢者における包括的な心エコー図指標に関する基準値の策定

超高齢社会を迎え、心不全パンデミックの到来が予測されている。しかし、高齢者の心エコー検査データの正常基準値については報告がない。本研究は正常な後期高齢者の心形態や機能を精査し、高齢者の心エコー検査データの正常基準値となるデータを作成するだけでなく、生理的な加齢性変化を加齢のみならずフレイリティや認知機能のとの関連を含めて検討することを目的とした。後期高齢者において、生理的な加齢による左室形態の変化について多施設からデータを得て解析を行った。最終的に計346例が登録された。そのうち生活習慣病や心不全の既往がある症例を除外し、正常と判断された182例を対象として解析を行った。年代を75歳から79歳、80歳から84歳、そして85歳以上に分類すると、左室径にはどの年代にも性差があり、男性が有意に女性よりも大であった。しかし、体表面積補正をするとその差は消失した。また、年代間での比較では、女性は高齢になるほど左室径が小さくなった。しかし同様に体表面積補正を行うとその差は消失した。左室駆出率は世代間に差は認められなかったが、どの年代においても女性が男性より有意に大であった。一方、左室拡張機能をみると、女性は男性よりも拡張機能が低下していた。以上から、加齢によって左室形態に変化が認められたが、体格に依存した変化であること明らかになった。一方、拡張機能は正常な女性でも低下傾向にあり、高齢者心不全で問題となっているEF保持型心不全が女性に多いことと関連している可能性があって興味深い。また、これらの結果は高齢者において性差医学が重要であることが示唆している。今後は研究で記録した認知機能、フレイルの評価項目と心形態および心機能との関連について検討を進めていく予定である。本研究の目的は高齢者における心エコー図基準値を策定することであるが、正常な高齢者の比率が極めて少ないことが本研究の課題であり、それを克服するため本研究は多施設共同登録研究とした。一方、高齢者においては生活活動レベル、認知機能および合併症を含めて多様な臨床背景を持っており、そのような因子も考慮した心エコー基準値の策定が必要であると考えられた。そこで多様な症例を集めるために参加施設の偏りを防ぐことが重要であり、大学病院等の大病院だけでなく、個人医院からの参加も得られように参加施設の募集を工夫した。本研究を一般社団法人日本心エコー図学会の学術プロジェクト「高齢者における心エコー図データ正常値の確立に関する多施設前向き研究(Japanese eLderly data Of Normal echocardioGraphy (J-LONG) study)として認定していただき、学会ホームページ上で参加施設を募集した。その結果、全国56施設からの応募があり、研究倫理や心エコー検査実績を考慮し40施設を参加施設として登録できた。このように一定レベルの心エコー図に関する知識と技術を備えた施設のみで参加施設を構成できたことにより、本研究のデータの質が担保できると考えられる。本研究の対象は75歳上の高齢者で4つのコホートから構成されており、1,既往症および生活習慣病を有さない健常例、2,高血圧や糖尿病を有するも明らかな心血管疾患を有さない症例、3,左室駆出率保持型心不全,および4,大動脈弁狭窄症(AS)の4群である。合計1020例を登録目標としおり、登録が開始された平成29年1月からの3ヶ月間で登録された症例数は96症例であった。コホート1に相当する高齢正常者を主体とした登録が進んでおり、高齢者の心エコー指標の基準値を策定する目標に準じた研究が遂行されている。参加施設での倫理委員会からの承認に予想以上に時間を要した。最終的に2016年度中に全施設での倫理委員会からの承認を得ることができた。本格的な症例登録は2017年1月から開始された。従って、2017年度いっぱいで目標症例数を達することができるよう研究を運営する方針である。これまでの殆どの研究において80歳以上は除外されてきたため、後期高齢者や85歳以上の超高齢者に関する心エコー図の研究は殆どなく、正常高齢者の基準となるデータでさえ報告されていない。このため、まず生理的な加齢のプロセスにおいて、左室を含めて心臓にどのようなリモデリングが生じ、心機能がどのように変化するのかを明らかにする必要がある。加齢は、あらゆる臓器や身体能力を変化させるので、後期高齢者においては、何をもって異常と判定するかは議論があるところである。そこで、本研究では、心疾患の既往を有さず、心エコー図上明らかな器質的心疾患を有さず、かつ、フレイルがなく、認知機能の低下がなく、社会生活を送っている75歳以上の高齢者を健常後期高齢者と定義し、その心エコー図の計測値の基準値を確立することとした。本研究は現在、75歳以上の健常者、生活習慣病、フレイル、大動脈弁狭窄症、左室駆出率が保持された心不全症例の5グループからなるコホートについて、症例登録を行なっている。平成29年度は参加施設に登録状況の報告と積極的に登録いただけるよう周知した。まだ症例数が不十分なため、コホートごとの解析には至っていない。本研究は以下の3点において貢献できると考えられる。1)後期高齢者における心エコー図指標の基準値を定めることができる。

2)フレイルや認知機能を評価し、心形態や心機能に関する付加的な要素を明らかにすることができる。3)後期高齢者における心疾患危険因子保有者ならびに心疾患症例における心形態や心機能の特徴を明らかにすることができる。2018年9月まで引き続き症例の登録を継続する予定である。高齢者であるため、健常例の集積が少ない。今後参加施設に協力を積極的に促すようにする。超高齢社会を迎え、心不全パンデミックの到来が予測されている。しかし、高齢者の心エコー検査データの正常基準値については報告がない。本研究は正常な後期高齢者の心形態や機能を精査し、高齢者の心エコー検査データの正常基準値となるデータを作成するだけでなく、生理的な加齢性変化を加齢のみならずフレイリティや認知機能のとの関連を含めて検討することを目的とした。後期高齢者において、生理的な加齢による左室形態の変化について多施設からデータを得て解析を行った。最終的に計346例が登録された。そのうち生活習慣病や心不全の既往がある症例を除外し、正常と判断された182例を対象として解析を行った。年代を75歳から79歳、80歳から84歳、そして85歳以上に分類すると、左室径にはどの年代にも性差があり、男性が有意に女性よりも大であった。しかし、体表面積補正をするとその差は消失した。また、年代間での比較では、女性は高齢になるほど左室径が小さくなった。しかし同様に体表面積補正を行うとその差は消失した。左室駆出率は世代間に差は認められなかったが、どの年代においても女性が男性より有意に大であった。一方、左室拡張機能をみると、女性は男性よりも拡張機能が低下していた。以上から、加齢によって左室形態に変化が認められたが、体格に依存した変化であること明らかになった。一方、拡張機能は正常な女性でも低下傾向にあり、高齢者心不全で問題となっているEF保持型心不全が女性に多いことと関連している可能性があって興味深い。また、これらの結果は高齢者において性差医学が重要であることが示唆している。今後は研究で記録した認知機能、フレイルの評価項目と心形態および心機能との関連について検討を進めていく予定である。当初2017年9月の登録終了予定であったが、2018年3月まで延期する。2017年4月22日に参加施設のミーティングを行う予定であり、登録上の問題点やコホートの偏りなどについて検討する予定である。2018年9月で症例登録を終了し、学会および論文化して結果を公表する。症例集積が少ない群があれば、登録延長、プロトコール変更も検討する。症例登録開始が遅延したため、2016年度の謝金等の費用が大幅に少なかった。2017年度に本格的な症例登録が見込まれるため計画以上の予算が必要となる見込みであるため。症例登録に対する謝金を、症例登録が終了した時点で行うように計画変更したため。国際学会への参加がなく、旅費を次年度に繰り越したため。当初の目標である1020症例のうち2017年度度内で700例以上の登録達成をめざす。症例数に応じて登録に対する謝金等にあてる。一例あたり2000円の予定である。
肺リンパ脈管筋腫症(LAM)におけるLAM細胞の増殖および病変形成機構の解明

肺リンパ脈管筋腫症(LAM)の病因であるLAM細胞の増殖や転移機構の解明をめざし、LAM細胞クラスター(LCC)や組織よりLAM細胞を分離培養し、その細胞生物学的特性を検討した。また、LAM細胞を高度免疫不全マウスに移植し、治療や病態解明に役立つLAMモデルマウス作成を試みた。LAM細胞の多様性、培養中の性質変化、マウス内で生着の困難さなど、今後のLAM研究の発展への課題が明らかとなった。1.LAM症例の集積とTSC遺伝子解析:紹介施設の協力により、新規LAM症例19例の診療を開始し、15例のLAM症例の臨床検体(生検や肺移植時の肺組織、乳糜胸水・腹水など)を集積した。研究利用を目指して血清・血胸・尿・細胞株の保存、初代培養細胞系の樹立、を継続して行っている。TSC-LAMの2例についてTSC遺伝子変異を解析中である。2.LAM細胞の初代培養とLAM細胞多様性の解析:LAM症例の臨床検体からLAM細胞の初代培養を試みている。細胞形態的には、紡錘形で間葉系細胞を示唆するが、培養中にLAM細胞の免疫組織化学的特性(HMB45(+)、α-SMA(+)、MMP9(+)、VEGF-C・-D(+)など)を失うようで、in vitro培養系においての評価に問題点を抱えている。培養液を変更してエストロゲンなどの増殖因子への反応性やLAM細胞の免疫組織化学的特性の表出の有無を検討しているが、継代が困難となった以外は、現状の培養条件の結果と同様であった。通常の単層培養系ではLAM細胞の機能解析は困難と考え、現在は3次元培養系の構築中である。3.LAM細胞とリンパ管内皮細胞との相互作用の解析:6例のLAM症例の乳糜腹水・胸水よりLAM細胞クラスター(LCC)を分離し、単層培養、単層培養からの3次元培養への戻し、コラーゲンゲル内で3次元培養、等の検討を行っている。LCCがコラーゲンゲル内での増殖・分裂が可能であることを確認した。4.LAM細胞の不死化細胞株の樹立とヌードマウスへの移植によるLAM病変の作成:本年度はヴェクターの調製のみでhTERT安定発現細胞株の樹立は次年度に行う予定。1.LAM症例の集積とTSC遺伝子解析:紹介施設の協力により、新規LAM症例24例の診療を開始し(一部はセカンドオピニオンのみ)、6例のLAM症例の臨床検体(生検や肺移植時の肺組織、乳廉胸水・腹水など)を集積した。TSC-LAM1例について胚細胞遺伝子変異(exon 36,lle1614の欠失)を確定した。2.LAM細胞の初代培養、およびLAM細胞とリンパ管内皮細胞との相互作用の解析:LAM症例の臨床検体からLAM細胞の初代培養を試みている。細胞形態的には、紡錘形で間葉系細胞を示唆するが、培養中にLAM細胞の免疫組織化学的特性(HMB45(+)、・-SMA(+)、MMP9(+)、VEGF-C・-D(÷)など)を失うようで、invitro培養系においての評価に問題点を抱えている。LAM組織由来細胞と培養ヒトリンパ管内皮細胞(LEC)を混和して3次元培養を行う系(Speroid培養系)では、LAM組織由来細胞の球状の細胞集塊の表面を一層のLECが被うspheroidを形成することを確認した。単層培養系と異なり、spheroid内のLAM組織由来細胞は(3次元培養)ではHMB45(+)、・-SMA(+)となることを確認した。LAM組織由来細胞のTSC遺伝子変異の有無を検討中である。3.LAM組織由来細胞と培養ヒトリンパ管内皮細胞(LEC)を単純に混和して、あるいはspheroidとして、あるいはマトリゲルと混和して、ヌードマウスの腹腔に接種し、LAM病変を再現できるか検討した。移植後1ケ月での検討では病変形成は見られなかった。1.LAM症例の集積とTSC遺伝子解析:紹介施設の協力により、新規LAM症例37例の診療を開始し(一部はセカンドオピニオンのみ)、7例のLAM症例の臨床検体(生検や肺移植時の肺組織、乳糜胸水・腹水など)を集積した。2.in vitroでのLAM細胞クラスター(LCC)の増殖・継代、人工的な構築を目的として、LAM細胞の3次元培養を行った。VEGF-C、VEGF-Dなどのリンパ管内皮細胞増殖因子を添加して試みたが、患者から分離したLCCの継代はできなかった。

3.高度免疫不全マウスであるNOGマウスを購入し、以下の(A)から(C)の方法でヒト化LAMモデルマウス作成を試みた。(A)培養LAM細胞、あるいは患者から採取したLCCを腹腔内へ投与(B)培養LAM細胞とリンパ管内皮細胞が増殖する足場としてマトリゲルを用いて腹腔内投与。(C)NOGマウスへVEGF-Dのプラスミドをtransfectionした293cellを皮下に投与し、4週間後に腫瘍と皮膚の間に新生されたリンパ管を目指してLCCを投与する。(A)では腹腔内に腫瘍性病変は認められず、増殖しやすくする足場としてマトリゲルを用いた(B)でも病変は認められなかった。リンパ管を増生させた状態にしてLAM細胞が生育しやすい環境を作るため(C)を行っいリンパ管内に投与を試みたが、LAM病変は認められなかった。腫瘍細胞の増殖速度が速くLAM細胞の生着や増殖は阻害されたこと、またLAM幹細胞が生着するためのニッチとして作用すると考えられるリンパ管内皮細胞から分泌される液性因子が最も良い条件下で添加できていなかった可能性もある。
電場を利用した火災時の煙制御に関する基礎的研究

火災時に発生する煙を電場により制御するためには、火災時に発生する煙の特性を把握する必要があるため、H29年度はマクロ的な視点から火災時に発生する煙粒子の大きさや粒度分布および帯電量に影響を与える因子に着目し、燃焼により発生する煙粒子の特性(粒径分布、荷電分布、粒子重量等)の把握を目的として種々の燃焼条件および可燃物材料に対して実験を行った。この結果、種々の実験条件における煙の粒径・個数や荷電量が得られた。しかしながら、加熱条件の差違により、特に煙の粒径・個数に影響があることが確認されたため、H30年度の前半に追加で実験を実施した。さらに排煙効率や煙を侵入させたくない室の遮煙性能の向上等、実大規模の煙制御に向け、縮小模型による電場による煙粒子の挙動を測定する目的で、模型区画を用いて電場による荷電粒子の挙動把握実験を行った。この実験において、当初は人工的に帯電させた微粒子を用いることにしていたが、前述の通り、種々の燃焼条件および可燃物に対する煙粒子特性を把握できたことから、実燃焼により生成される煙粒子に対して、平板電極間を様々な条件で設置および制御し、煙粒子の挙動を把握した。とりわけ電場の条件については、平板電極間の電圧、平板電極間の距離・形状(メッシュ)に関してパラメータとし、諸条件の実験を実施した。煙特性把握実験にて得られた煙粒子の特性(粒子径・個数、帯電量)に対し、特に煙粒子を電場により制御し、誘導(煙の流れ方向を変える)および停滞(煙の拡散の抑制)について挙動を明らかにした。火災時に発生する煙を電場により制御するためには、まず火災時に発生する煙の特性を把握する必要があるが、複雑な化学反応を再現することは困難であることから、H29年度はマクロ的な視点から火災時に発生する煙粒子の大きさや粒度分布および帯電量に影響を与える因子に着目し、燃焼により発生する煙粒子の特性(粒径分布、荷電分布、粒子重量等)の把握を目的とした実験を行った。実験の前提として、煙粒子を測定するには安定した煙の発生が最も重要となるため、煙を定常的に加熱する装置(煙発生装置)の製作を行った。煙発生装置は、固定した加熱部(電気ヒーター)と可燃物設置部から構成され、加熱時には可燃物の重量減少を測定するための重量計を設置できるような構造とした。一方で、集煙側はアクリル製の(側面側を取り外し可能な)蓄煙箱を煙発生装置の上部に設置することで、煙発生装置から発生した煙は、上昇気流により蓄煙箱内に誘導され、光学的煙濃度(煙発生量)ならびに煙粒子の情報を取得するためのサンプリングが可能となった。構築した煙発生装置および集煙装置を用い、種々の可燃物特性や加熱条件に対し、排ガス測定等に利用される高温雰囲気環境下でのサンプリングが可能なDEKATI社のHT ELPI+を使用することで、煙粒子に関し、粒径分布、荷電分布、粒子個数の計測を行った。今回の実験では、具体的に9種類の可燃材料と種々の加熱条件を対象とした。この結果、可燃物が同じであっても加熱条件が異なることで、煙の粒径・個数や荷電量が異なることが分かった。おおむね当初の研究計画書に記載した内容通りに実験およびその解析が進んでいる。H30年度は、排煙効率や煙を侵入させたくない室の遮煙性能の向上等、実大規模の煙制御に向け、縮小模型による電場による煙粒子の挙動を測定する目的で、電場による荷電粒子の挙動把握実験を行う。本実験では、平板電極間を様々な条件で設置および制御し、煙粒子の挙動を把握する。試行錯誤的に実験条件を変え、煙粒子を電場により制御し、誘導(煙の流れ方向を変える)、停滞(煙の拡散の抑制)、分離(煙粒子と空気を分離)を再現することを目的とする。なお、煙粒子の荷電条件は、H29年度の実験で得られた情報をベースとする。

また、実験では、荷電粒子の電場の影響を把握するために、可燃物の燃焼による帯電粒子だけではなく、粒径および帯電量をコントロールできる特殊ポリマーをヒートガンにより発生させた熱気流内に浮遊させ模擬煙粒子も利用する。実験模型は、アクリル板により煙粒子の誘導・停滞の確認可能な箱と、分離確認用の箱を連結し、両者の間に開口部を設けた箱とする。アクリル箱内に電場を設け、実燃焼による煙あるいは模擬煙粒子をアクリル箱内に入れ、その挙動の観察を行う。この実験では、煙粒子に関して、煙濃度、粒径分布、荷電分布、粒子重量、移動速度を、電場に関して、印加電圧・電流を測定する。なお、移動速度に関しては、煙粒子の挙動は煙粒子をトレーサーとして、PIVシステム(粒子イメージ流速計測法)による測定を行う予定である。これにより、帯電量と煙粒子速度(移動速度)を知ることが可能となる。0以上であるが、ほぼ計画通りの使用状況である。44円については、H30年度に実験消耗品に充てる。
高度酸化処理特性から見た自然由来有機物物質(NOM)の特性評価手法の開発

高度酸化処理の一つとして、光触媒を用いた水処理に関する検討を行なった。触媒として二酸化チタンをガラス上に薄膜状にコーティングして用いた。光源としては、太陽光の低波長域の分布に似ているブラックライトおよび低圧水銀ランプを用いた。様々な条件下での光触媒によるフェノールおよびメチレンブルーの分解速度を測定し、流動条件、光強度、触媒面積比などの各条件が反応速度に与える影響を定量的に評価した。反応速度はラングミュアー・ヒンシェルウッド型の式に従い、上記の影響因子が式のパラメーターに与える影響を特定した。また、pHおよび光触媒の種類による反応速度を調べ、基質と触媒表面の帯電状態による違いから実験結果を説明することができた。高度酸化処理した場合の自然由来有機物物質(NOM)の評価手法として、GC/MSを用いた未知有機物質の測定および細菌再増殖ポテンシャルの測定法の改良を試みている。細菌再増殖ポテンシャルの従来の手法では、全菌数を求めるアクリジンオレンジ法で細菌増殖料を得ているが、フローサイトメトリーによる菌数の計測を試みた。前処理として超音波処理が必要であるが、従来法と同程度の測定値を短時間で得ることに成功した。比較的汚染された水道原水を仮定して、多摩川下流水から試料を採取して対象水とした。それらの試料に紫外線照射、オゾン処理などの種々の高度酸化処理を適用し、自然由来有機物質(NOM)への影響を調べた。有機物指標としては従来のTOC(全有機炭素量)だけでなく、紫外吸光度、THM生成能で評価することを試みた。本年度行った高度酸化処理は光化学反応処理である中圧紫外線ランプ照射と二酸化チタンを用いた光触媒処理である。その結果、中圧紫外線ランプ照射処理ではTOCの減少が見られないにもかかわらず、紫外吸光度及びTHM生成能の減少が見られた。試料によっては、一旦THM生成能が増加して減少するという現象も見られたが、有機物質の特性との関連性については明らかではない。二酸化チタンを用いた光触媒処理を行った結果は、中圧紫外線ランプ照射実験結果と同様にTOCの減少よりも吸光度及びTHM生成能の減少が数倍高いことが確認された。また光触媒処理においては上水配水管網中の生物再増殖の観点から、生物分解可能炭素の変化について生物再増殖能を用いて調べた。その結果は光触媒実験装置の反応効率が悪く、生物再増殖能について大きな変化は見られなかったが、一旦生物再増殖能が増加して、減少する傾向が見られた。今後はより反応効率の良い装置を用いて、再現性等を検討していく予定である。高度酸化処理した場合の自然由来有機物物質(NOM)の評価手法として、GC/MSを用いた未知有機物質の測定および細菌再増殖ポテンシヤルの測定法の改良を試みている。細菌再増殖ポテンシヤルの従来の手法では、全菌数を求めるアクリジンオレンジ法で細菌増殖料を得ているが、フローサイトメトリーによる菌数の計測を試みた。
大戦間のアメリカ文学におけるアルコール表象の研究

本研究では、大戦間に活躍したアメリカ作家の諸作品を、モダニズム文学の傑作から大衆文学までなるべく広い視野で捉えながら、テクストの綿密な読みに重点を置きつつアルコール・飲酒のモチーフを軸に分析・考察することを目指した。本年度は、本研究の関心の中心となるモダニズム、飲酒文化、大衆文化、ジェンダー論といった分野の研究書、ならびにアメリカ(およびイギリス)のモダニスト作家たちの作品に可能なかぎり広く目を通すとともに、より具体的な課題として、フィッツジェラルドの『グレート・ギャツビー』、『夜はやさし』、ヘミングウェイの『日はまた昇る』といった作品に焦点を絞って、アルコールをめぐる態度・意識のありようが、一方では創作/詩学の問題と、他方ではジェンダー/セクシュアリティに関する意識と、いかなる相互交渉を行っているかを重点的に考察した。中でも『夜はやさし』に関しては、テクストそのものや書簡、原稿等の一次資料の精査に加えて、同じくアルコールの問題を濃厚にはらんだモダニズム文学の傑作『火山の下』の著者マルカム・ラウリーによる『夜はやさし』の映画脚本化の試みといった、従来の研究ではあまり扱われてこなかった刺激的な周辺的資料も検討できたこと等、収穫が多く、この作品が本研究課題において、一つの鍵となりうるテクストであることを再確認することができた。また、本研究で扱う問題の一端を、日本英文学会全国大会における「人種と性のクロスロードーアメリカとアメリカ文学」と題されたシンポジウムにおいて発表する機会に恵まれたことも付言しておく。「人種と性」がテーマである以上、アルコールと創作をめぐる問題は発表では割愛せざるを得なかったが、その一方で、本研究が扱おうとしているテーマには人種の問題も興味深い形で連動しうるという示唆を得たことはきわめて貴重であった。本年度は、昨年度から重点的に行ってきた、『夜はやさし』を一つの軸としたフィッツジェラルドとヘミングウェイの諸作品の研究、とりわけそこに見られるアルコールとジェンダー/セクシュアリティの関連をめぐる考察をさらに深めつつ、他のモダニスト作家たちへと分析の対象を広げることで、(アメリカ)モダニズムにおけるアルコール表象というより大きな問題に切りこむことを目指した。具体的には、アルコールへの耽溺と自由な性のありかたの模索が新たな芸術・詩学の創造と密接に結びついていた(あるいは少なくともそのような意識が広く共有されていたように思われる)1920年代パリの祝祭的空間における作家とテクストのふるまいを検証することに重点を置いて研究を進め、その成果の一部は日本アメリカ文学会関西支部例会において発表することができた。こうした課題のもとで新たに扱ったテクストの中でも特に興味深かったものの一つに、クイア文学の先駆的傑作であり、モダニズム文学の代表作としても再評価の著しいジュナ・バーンズの『ナイトウッド』がある。ジェンダー/セクシュアリティの差異はもとより、『夜はやさし』や『火山の下』に典型的に見られるアルコールを介した(男性的)転落の美学をも攪乱するこの作品からは多くの刺激と示唆を得た。最後に、昨年度は日程の都合で実現しなかったアメリカでの調査・資料収集が、ある程度まとまった時間をかけて行えたことは、今年度の大きな収穫であった。図書館、古書店等をめぐって本研究に有益な資料を直接確認できたことに加え、プリンストン大学図書館に収蔵されているフィッツジェラルド関連の豊富な文書類を実地調査できたことは、今後の研究の貴重な下地になるはずである。本年度は、過去二年間において進めてきたモダニズムと飲酒およびアルコール表象をめぐる研究を踏まえたうえで、考察の対象を狭義のモダニズム文学の外側へと広げる方向で研究を行うた。いわゆる純求学から大衆文学へ、都市文学から地方文学へ、ブルジョワ的文学からプロレタリア/移民文学へ、さらには文学そのものから映画も含む広義の文化的テクストへと、可能なかぎり考察の射程を伸ばしていった中で、たとえばヘンリー・ロスの『コール・イット・スリープ』を始めとする二十世紀前半の都市移民小説における人種・性・階級とアルコール表象の問題、あるいはこの時代きっての「享楽の都」のドキュメントにして、文学と映画、高級文化と大衆文化の衝突・相互交渉の場でもあるハリウッド小説における飲酒・アルコール表象の問題等、いくつかの諜題を重点的に検討することができた(とりわけ後者に属するフィッツジェラルドの『ラスト・タイクーン』を草稿から念入りに検討できたのは有益だった)。そうして(いささか研究上の関心が拡散したきらいはあるにしても)過去二年では扱えなかった課題に取り組むことを通じて、飲酒・アルコール表象の問題を、当初想定していたジェンダー・セタシュアリティとの関連において検討するだけでなく、人種・階級の差異をも視野に入れた、より複雑な社会的磁場に位置づげる必要性、またそうしたアプローチの持つ可能性にたしかな手応えを感じることができたのは何より大きな収穫であった。本年度は本研究の最終年度であり、研究成果を年度内にコンパクトな形で発表できなかったのは残念であるが、年度当初の研究計画にも記したように、ここまで積み重ねてきた諸々の考察を無理にまとめることより、むしろ本研究課題のさらなる可能性を探ることに重点を置くつもりであったので、その意味では今後の研究につながる充実した成果を得られたと言ってよいと思う。
生体関連分子における電荷移動とプロト移動のカップリングに関する分光学的研究

溶液中で電荷移動反応とプロトン移動が観測されている4-ジメチルアミノ-7-アザインドール(4DAI)を合成し、超音速ジェット冷却させ、電子スペクトルの測定を行い、電荷移動、ダブルプトロン移動が生じるかどうかおよび置換基の導入がダブルプロトン移動に及ぼす効果について調査した。励起スペクトルには0-0遷移の他に分子間伸縮振動と分子間変角振動のプログレッションが観測された。分散蛍光スペクトル中には、二重蛍光(共鳴蛍光と励起波長から著しくレッドシフトした蛍光)が観測された。7-アザインドールの電子スペクトルとの類似、およびNH基を重水素置換した分子の励起スペクトルの振動バンド幅の顕著な減少から励起状態ダブルプロトン移動が生じているが、電荷移動が生じている証拠は得られなかった。これは、NormalダイマーのS_1状態ポテンシャルよりも電荷移動状態のポテンシャルがエネルギー的に高い位置に存在するためと推定される。4DAI_2の0-0遷移は、4DAIよりも1195cm^<-1>レッドシフトしている。この値は7-アザインドールダイマーの0-0遷移のモノマーからのシフト値2387cm-1よりもかなり小さい。この比較から4DAI_2のS1状態の分子間水素結合の強度は7-アザインドールダイマーよりも弱いことが推定される。分子間水素結合が弱まるとダブルプロトン移動の障壁が増加し、プロトン移動速度が減少することが予測される。4DAI_2の励起スペクトル中に観測された分子間移動のバンド幅は、対応する7-アザインドールダイマーのバンド幅の4分の1から10分の1に減少しており、分子間水素結合が弱まることと一致している。7-アザインドールの4位へのジメチルアミノ基の導入は分子間水素結合を弱め、励起状態ダブルプロトン移動を著しく減少させることが分かった。励起状態プロトン移動と電荷移動のカップリングについて注目されているが、定量的なデータはほとんど報告されていないので、孤立気相中の電子スペクトルの測定から、その解明を目指している。7-アザインドールダイマー(7AI_2)の4位のH原子がN,N-ジメチル基で置換された分子である4-ジメチルアミノ-7-アザインドール(4DAAI)ダイマーにおいては、励起状態ダブルプロトン移動(ESDPT)と電荷移動の両方が生じることが溶液中の実験から示唆されているが、充分な実験的証拠が得られていない。そこで、我々は4DAAIとプロトン移動のみが生じる4-クロロ-7-アザインドール(4CAI)を合成し、初めに4CAIダイマー(4CAI)_2のESDPTの置換基効果について検討した。Cl置換によっての蛍光励起スペクトル中のバンド幅は7AI_2と比べて明らかに狭くなった。バンド幅の測定から、Cl置換によってESDPT速度が7AI_2の半分に減少することが示唆された。分散蛍光において7AI_2では観測されないNormal蛍光が(4CAI)_2に観測されたことは、ESDPT速度の減少を裏付けている。ESDPT速度の減少は、S_1状態において水素結合が弱くなり、トンネリング障壁が高くなることを示唆している。4CAI-7AIヘテロダイマーの励起スペクトルには、4CAIまたは7AIのどちらかに励起が局在したダイマーのバンドが観測された。これらの結果は、(4CAI)_2の励起状態のエキシトン相互作用がWeak coupling caseであることを示している。現在、以上の成果を投稿する準備と(4DAAI)_2の測定を進めている。
中央・地方の選挙制度が政党システムの制度化に与える影響－日・韓・台の比較分析－

国政レベルでは小選挙区比例代表並立制という同じ選挙制度を採用している日本・韓国・台湾の3カ国は、安定した二党制(台湾)・一党優位(日本)・新党乱立(韓国)を特徴とする政党システムとなっている。これは、単に政党間競争のパターンが異なるだけではなく、政党と社会の関係や政党組織のあり方といった「政党システムの制度化」の度合いが違うことを意味すると考えられる。本研究では、このような違いについて、研究メンバーが日本の政党組織を研究してきた経験を踏まえて、各国の政党の地方的基盤とその違いを生み出す選挙制度や選挙のタイミングに注目しながら説明することを目的とする。本年度は、「政党システムの制度化」についての理論的な検討を進めると共に、分担者が手分けしつつ、日本・韓国・台湾について、文献研究と同時に、政党関係者・事務担当者(選挙管理、議会、地方自治など)への調査を行い、政党の地方組織やそれに大きな影響を与える地方議会の選挙制度や選挙のタイミングに注目しつつ、政党システム等の分析を進めた。研究体制としては、研究代表者である品田の総括の下、理論・データ収集・各国分析について主担当者をおいた。「政党システム」に関する理論については砂原、フィールドとなる日本・韓国・台湾については、それぞれ濱本、大西、松本を主担当として計画を実施した。調査で得られた資料・データは、品田のコーディネートの下、平野が中心となり整理・加工等を行った。本年度に、研究会やメンバー各自が行った政党システムや地方政治に関する研究は相当に幅広く、また調査分析の全ての成果が出るには至っていないが、知見を本プロジェクトの中心的概念である「政党システムの制度化」という概念で整理し、それぞれの国における政党システムが置かれた環境や制度化の要因について分析を進めることができた。上記の通り、三年目にあたる本年度は、先行研究を基盤として、統一された本計画の概念の下に、各自のこれまでの研究関心を概ね捉えなおし、調査分析を進めることで、研究を深化させることができた。砂原は国政と地方の選挙政治のリンケージについて分析を進め、品田は地方の選挙管理執行体制、議会制度など選挙の幅広い分析を行う中で、「政党システムの制度化」について考察を深めた。平野は、首長選に注目した分析を行い、地方の選挙制度の影響を明らかにした。また、濱本は政党政治を対象に緻密な分析考察を重ね、非常に重要な成果を世に問うた。比較政治の観点からは、大西が韓国の大統領制の制度化について、台湾に関しては松本が台湾政治の重要なファクターについて、成果を発表してきた。また、将来の分析に必要な観察を重ね、その知見をデータとして整備することも、ある程度まで行うことができた。例えば日本についていうと道府県議会選挙の定数、候補者数、党派など(濱本)、選挙公約、地方議会の委員会など(品田の研究協力者)、市長選挙(平野)などのデータである。日台韓各国の直近の選挙については、既に一部、分析の成果を明らかにしたが、地方政党組織のあり方や機能に注目しながら、これらが国政レベルの政党システムにどのような役割を果たすことになるのかについて、詳細な分析や考察を進める必要があるが、既に、GIS情報やマルチレベル分析などの新しい手法なども取り込んだ分析が開始されており、今後の展開が期待される。以上の点を総合的に勘案し、おおむね順調に進展していると判断した。次年度は最終年度であるので、「政党システムの制度化」についての理論的な検討をさらに進めながら、同時に、これまで分担者が手分けして、日本・韓国・台湾について進めてきた、文献や資料の調査、あるいは政党関係者・事務担当者へのヒアリングなどを通じて得られた知見と照らし合わせ、研究成果を総合的にまとめて行くことを目標とする。その際、政党の地方組織やそれに大きな影響を与える地方議会の選挙制度や選挙のタイミング、また、それらが政党システムに与える影響について注目しながら、総合的な検討を行うべく、研究会等で議論を深める。研究体制としては、引き続き、研究代表者である品田が全体の総括を行い、理論・データ収集および分析・各国について主担当者をおく。理論面は砂原を主担当とし、「政党システム」に関する理論の検討を行う。フィールドとなる日本・韓国・台湾については、それぞれ濱本、大西、松本が主担当して研究を主導する。各国についての調査で得られた資料・データのうち、残されたものについて、引き続き、品田のコーディネートの下、平野が中心となり整理・加工等を管理する。いずれの作業についても、メンバー・研究協力者と協力して行う。これまで、研究会で議論したりメンバー各自が行ってきたりした政党システムや地方政治に関する調査やそこから得られた知見を、本プロジェクトの中心的概念である「政党システムの制度化」という概念をより体系化していかなければならない。本年度は、各メンバーが地方の政党組織に注目しながら、それぞれの国における政党システムの制度化の要因について分析を進めると共に、メンバー内外で日韓台3ヵ国における地方の政党組織のあり方や機能について、議論を深め、何らかの知見をまとめていきたい。国政レベルでは小選挙区比例代表並立制という同じ選挙制度を採用している日本・韓国・台湾であるが、それぞれの政党システムは、安定した二党制(台湾)・一党優位(日本)・新党乱立(韓国)というように特徴的なものになっている。政党と社会の関係や政党組織のあり方といった「政党システムの制度化」の度合いが違うためと考えられる。本研究は、この違いについて、各国の政党の地方的基盤とその違いを生み出す選挙制度や選挙のタイミングに注目しながら説明することを目的とする。初年度であったので、「政党システムの制度化」についての理論的検討を行うための研究会を開催した。

比較的早くから研究に取り組んできた砂原を中心に、先行研究を整理し体系的な理解ができるように努めるとともに、各自がこれまでの研究で得てきた各国の実態や選挙制度に関する知見を説明し、互いに理解を深めた。また、対象地域である日本・韓国・台湾、それぞれの実地調査を行い、各国の主担当(濱本・大西・松本)を中心に、代表者や他の分担者、また研究協力者も含め、調査を重ねた。調査で得られた情報は、データ化の作業を行った。日本に関しては、砂原が上記の理論的考察から得られた知見を適用する議論したほか、濱本が日本の道府県議会選挙の定数、候補者数や党派などに関するデータを最新の状況も含め拡張・整備し、今後、実証分析がスムーズに行えるように準備した。また、大きな政治的変化に直面した韓国や台湾についての有意義な観察が蓄積された。以上の活動により、これまで各自が独自の関心から進めてきた研究を、各国における政党組織と政党システムの関係についての実証分析を行うという統一された視点から再編成することができた。「政党システムの制度化」の概念の下、同じベクトルで研究を加速させることができる状態になったと考える。上記の通り、初年度にあたる本年度には、先行研究を整理し共有したこと、各自のこれまでの研究関心を統一された概念の下に概ね揃えられたこと、今後の分析の基礎となる観察を重ね、またデータを整備することができた。ただし、韓国ではきわめて大きな政治的変化が生じたため更なる観察が必要になり、また台湾についても政治的変化に加え背後の社会的変化に注目する必要性が想定される。これらは、現実の変化が当初の想定を越えた大きなものであるため追加的な対応が必要になった点であるが、他方、理論的考察と日本への適用に関しては、今後、きわめて早いうちに成果を出しうる程度にまで進んでいる。以上の点を総合的に勘案し判断した。国政レベルでは小選挙区比例代表並立制という同じ選挙制度を採用している日本・韓国・台湾であるが、それぞれの政党システムは、安定した二党制(台湾)・一党優位(日本)・新党乱立(韓国)というように特徴的なものになっている。政党と社会の関係や政党組織のあり方といった「政党システムの制度化」の度合いが違うためと考えられる。本研究は、この違いについて、各国の政党の地方的基盤とその違いを生み出す選挙制度や選挙のタイミングに注目しながら説明することを目的とする。本年度は、「政党システムの制度化」についての理論・実証両面で検討を進めた。複数の研究者が顔を合わせる機会を利用し、意見交換と情報共有に努めた。文献研究を進めてきた砂原を中心に、先行研究などから理論面で体系的理解ができるようにした。同時に、各自がこれまでの研究してきた担当各国の実態や選挙制度に関し研究を深化させるとともに、互いに説明を重ねた。各国の主担当らが日本・韓国・台湾において調査・データ化を行った。この拡張・整備により、今後の実証分析がよりスムーズに行えるようになった。また、大きな政治的変化に直面した韓国についても有意義な観察も蓄積されてきた。