hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境配慮行動と充足感のポジティブな連鎖に関する縦断的研究

本研究は、日常における環境配慮行動により生じるささやかな心的変化(「ささやかな充足感」)が、その繰り返しによって、行動の長期的変容と主観的幸福感を促す関係性(ポジティブフィードバック)を縦断的に探ることを目的とした。まず「ささやかな充足感」尺度を開発し、その妥当性を確認した。また、3時点に渡る縦断質問紙調査データを用いて、環境配慮行動から「ささやかな充足感」、さらに翌時点の行動から充足感の経路を想定したパス解析を行なった結果、行動と充足感のポジティブな連鎖仮説を支持する結果が得られた。2014年度は、環境配慮行動と充足感のポジティブな連鎖とその促進要因を明らかにする研究目的のもと、毎日の生活で環境配慮行動を行う都度に心的変化として生じる「ささやかな充足感」を定量的に測るための尺度の試作・妥当性検証を行った。小規模サンプルによる予備調査を経て、つくば市成人男女を対象に、質問紙調査により回答データを収集した。ささやかな充足感尺度項目に対する因子分析の結果、「充実」因子と「可能性」因子が抽出された。また、これら2因子は、環境配慮行動(照明をこまめに消す、節水する、車の利用を控える、自然保全活動に参加する)の程度と正の相関があることが明らかとなった。さらに、普遍主義的価値観、環境観(NEP)、主観的幸福感とも概ね正の相関関係にあることがみとめられた。これらより、試作版「ささやかな充足感」尺度と環境配慮行動および関連心理尺度との整合性が確認された。本年度の成果は、学会発表4件としてまとめた。2015年度は、環境配慮行動と「ささやかな充足感」の関係性を検証し、「ささやかな充足感」尺度を確立するため、質問紙調査によりデータを収集した。回答者は国内成人男女1,200名である。因子分析の結果、昨年度予備調査と同様に「充実」因子と「可能性」因子が抽出された。これら2因子は、環境配慮行動と強い正の相関があることがみとめられた。さらに、行動の種類によって、「ささやかな充足感」の特徴が異なることが明らかとなった。本研究の成果は、学会発表4件としてまとめた。前年度予備調査をふまえて、本調査および分析を円滑に行うことができた。2016年度は、環境配慮行動と「ささやかな充足感」の相互影響効果を検証した。質問紙調査を2時点に渡って行い、前年度に実施した調査と合わせて3時点分の縦断調査データを取得した。環境配慮行動(節水、節電、ごみ分別等8項目)ごとに、行動頻度が向上した群と低下した群に回答者を分割して「ささやかな充足感」の変化をt検定により検証した結果、行動向上群は低下群と比べて「ささやかな充足感」が有意に向上したことが認められた。また、環境配慮行動から「ささやかな充足感」、さらに翌時点の環境配慮行動から「ささやかの充足感」までの経路を想定したパス解析を行った結果、行動と充足感のポジティブな連鎖仮説を支持する結果が得られた。当該年度の研究成果は、査読付論文1編と学会発表3件としてまとめた。本年度の目的であった「ささやかな充足感」尺度の開発および妥当性検証を、研究実施計画どおりに進めることができた。交付申請書の研究目的および研究実施計画書にもとづいて研究を推進する。今年度は、環境配慮行動と「ささやかな充足感」の2時点データを質問紙調査により収集の上パネルデータを作成し、ポジティブ連鎖の有無を検証する。これらの研究成果を、最終成果としてまとめる。環境心理学、環境配慮行動論交付申請書の研究目的および研究実施計画書にもとづいて研究を推進する。2014年度の研究を効率的に遂行したことにともない、次年度使用額が生じた。次年度請求額と合わせて、縦断的質問紙調査の第一次調査およびその成果発表を含めて次年度研究遂行に使用する予定である。
交流分析を用いた成人患者の予防処置効果

健康日本21に提示されているように歯周病の予防はとても重要な位置を占めている。歯科医療の内容は、従来の治療中心より予防中心に転換されてきた。当病院において定期的な口腔管理と予防歯科を中心に行っている口腔健康管理科に来院された患者様(以下被験者)に対してボランティアを募集し、交流分析と予防処置との関係について検討した。被験者に成人用エゴグラム(以下TEG)を実施し、I型からIV型(I型:自他肯定型、II型:自己肯定他者否定型、III型:自己否定他者肯定型、IV型:自他否定型)に分類した。予防処置の効果は、アンケート調査、口腔内診査、PCRを用いた口腔清掃状態の記録、Dentocultの実施によりリスク因子を抽出し、TEGとの関連を検討した。予防指導としては、被験者に対して担当歯科医師、歯科衛生士が、細菌とう蝕や歯周病についての教育、歯石の除去、ブラッシング回数や時間の重要性、飲食回数、食事内容、プラーク量、フッ化物の利用状況、唾液とう蝕、歯周病との関係、全身疾患との関連性、喫煙などについて行い、カリオグラムを用いてフィードバック実施した。その結果、被験者はリスク因子、PCR、フッ化物の利用状況については予防指導の前後で差を認めた。しかし、SM、LB、パフストリップス、唾液分泌速度、唾液緩衝能については差を認めなかった。また、予防指導の効果はTEGの型による差は認めなかった。予防指導で特に効果がみられたものに対してさらに検討したところ、自他肯定型のTEG1型では予防指導によりリスク因子が減少するという結果が得られた。PCRにおいては、どの型においても変化はみられなかった。フッ化物の利用状況は、自他肯定型のTEG1型、自己肯定他者否定型のTEGII型において積極的な効果がみられたことから被験者にとって受け入れやすい予防のひとつであることがわかった。予備実験として、被験者に実施するのと同様の方法で唾液検査デントカルトの練習を重ねた。得られたデータは、術者による差がでないようにするために担当者間でデントカルトを実施し、SM、LB、バフストリップスなどの結果の読み方の統一を図った。交流分析のエゴグラムについても、フィードバックの報告の仕方に差が出ないように練習を行った。この研究は、実際の診療時間のなかで行うので、一連の流れがスムーズに行えるように担当者および歯科衛生士と打ち合わせを重ね、研究に必要な時間の短縮に努めた。当科担当歯科衛生士に十分に計画の内容について説明を行い、実施の運びとなった。同時に被験者として、ボランティア募集のために病院内の洗口コーナーや受付の横などにポスターやパンフレットを掲示した。被験者となる口腔健康管理科受診の患者さんへは、再度個別にファイルにまとめた内容を説明し了解の得られた方に(1)研究承諾書、(2)アンケート記入、(3)口腔内診査およびデントカルトの実施、(4)エゴグラムの記入をお願いした。フィードバックについては、カリオグラムを用いて予防処置の参考になるように被験者と担当歯科衛生士へ行った。この際にエゴグラムについても説明をした。デントカルトの結果については、被験者の現在の口腔内の状態を理解しこれからの予防教育に対して役立つように説明を行った。現在、第1回目の被験者の募集と併用して、2回目の一連の予防処置終了後のフィードバック時の調査のための準備を行っているところである。被験者のデータは平成15年11月より募集を開始し、第1回目の参加者として現在約80名であった。これから、さらに被験者の協力を募っていく次第である。
統計的機械学習を用いた歴史的資料の校訂の自動化に関する研究と自動校訂ツールの開発

平安時代や明治時代といった古い時代の文献資料(歴史的資料)のコーパス化作業は,人手の校訂作業がコスト高であるため,現代語に比べて遅れている.そこで本研究では,統計的機械学習の手法を用い,コンピュータによる校訂作業の自動化を目的とする.校訂とは,コーパスユーザの可読性・検索性を向上させるために表記を整える作業であり,本研究では特に表記の標準化を自動化の対象としている.例えば,歴史的資料の中には,「及ひ(オヨビ)」のように濁音が期待されるのに濁点の付いていない文字(濁点無表記文字)や,歴史的仮名遣と一致しない仮名遣など,表記のバリエーションが多く含まれる.表記のバリエーションはコーパスを検索する際の障害となるため,コーパス整備時には表記を標準化する作業が必要となる.本研究が扱った表記のバリエーションは以下の5種類である.1濁点無表記e.g.,及ひ(オヨビ)2仮名遣の不統一e.g.,用い(モチイ),用ひ(モチイ),用ゐ(モチイ)3送り仮名の不統一e.g.,限り,限ぎり,限(カギリ)4踊字による省略e.g.,及ば/ゝ(オヨバ/バ),恐る々々(オソルオソル)5漢字片仮名交じり文e.g.,裁判官ハ刑法ノ宣告又ハ懲戒ノ処分ニ由ルノ外其ノ職ヲ免セラルヽコトナシ本研究では,統計的機械学習を用いた日本語自動形態素解析と表記の標準化を同時に実施することで,高精度な表記の標準化の実現を目指す.本年度は,前年度に開発した辞書引き手法に加え, Augmented-Loss Trainingと呼ばれる手法を採用し,形態素解析と表記の標準化を同時に学習できるツールを開発した.Augmented-Loss Trainingを採用したことで,これまでは形態素解析の学習に使用できなかった,単語分割や品詞タグ付けの行われていない太陽コーパスのような表記整理済みコーパスを学習に使用可能となった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。平安時代や明治時代といった古い時代の文献資料(歴史的資料)のコーパス化作業は,人手の校訂作業がコスト高であるため,現代語に比べて遅れている.そこで本研究では,統計的機械学習の手法を用い,コンピュータによる校訂作業の自動化を目的とする.校訂とは,コーパスユーザの可読性・検索性を向上させるために表記を整える作業であり,本研究では特に次の2つの項目を自動化の対象としている.○表記の標準化:歴史的資料の中には,「及ひ(オヨビ)」のように濁音が期待されるのに濁点の付いていない文字や,歴史的仮名遣と一致しない仮名遣など,表記のバリエーションが多く含まれる.表記のバリエーションはコーパスを検索する際の障害となるため,コーパス整備時には表記を標準化する作業が必要となる.○文境界判定:歴史的資料の記述中では句読点を含まず文境界が明確になっていないことが多い.文境界が明確になっていれば,テキストを文単位に解析できるといった利点がある.そのため,文境界判定が重要な作業となる.本研究では,統計的機械学習を用いた日本語自動形態素解析の枠組みにおいて,表記の標準化と文境界判定を同時に実施することで,高精度な自動校訂の実現を目指す.本年度は,まず比較的リソースの多く確保できる近代文語論説文を対象に,形態素解析と表記の標準化の同時解析に取り組んだ,具体的には,辞書登録や辞書引きの工夫により,表記のバリエーションを含んだ単語も単語ラティスへと追加できるようにした.これにより,形態素解析の結果から標準化された表記を獲得することができる.年度前半には,この辞書引き手法の開発に取り組んだ.また年度後半にかけて,形態素解析との同時解析による表記の自動標準化ツールの開発に取り組んだ.このツールを用いることで,従来の単純な文字べースの自動標準化に比べて高い精度で標準化を実施することが可能になった.平安時代や明治時代といった古い時代の文献資料(歴史的資料)のコーパス化作業は,人手の校訂作業がコスト高であるため,現代語に比べて遅れている.そこで本研究では,統計的機械学習の手法を用い,コンピュータによる校訂作業の自動化を目的とする.校訂とは,コーパスユーザの可読性・検索性を向上させるために表記を整える作業であり,本研究では特に表記の標準化を自動化の対象としている.例えば,歴史的資料の中には,「及ひ(オヨビ)」のように濁音が期待されるのに濁点の付いていない文字(濁点無表記文字)や,歴史的仮名遣と一致しない仮名遣など,表記のバリエーションが多く含まれる.表記のバリエーションはコーパスを検索する際の障害となるため,コーパス整備時には表記を標準化する作業が必要となる.本研究が扱った表記のバリエーションは以下の5種類である.1濁点無表記e.g.,及ひ(オヨビ)2仮名遣の不統一e.g.,用い(モチイ),用ひ(モチイ),用ゐ(モチイ)3送り仮名の不統一e.g.,限り,限ぎり,限(カギリ)4踊字による省略e.g.,及ば/ゝ(オヨバ/バ),恐る々々(オソルオソル)5漢字片仮名交じり文e.g.,裁判官ハ刑法ノ宣告又ハ懲戒ノ処分ニ由ルノ外其ノ職ヲ免セラルヽコトナシ本

研究では,統計的機械学習を用いた日本語自動形態素解析と表記の標準化を同時に実施することで,高精度な表記の標準化の実現を目指す.本年度は,前年度に開発した辞書引き手法に加え, Augmented-Loss Trainingと呼ばれる手法を採用し,形態素解析と表記の標準化を同時に学習できるツールを開発した.Augmented-Loss Trainingを採用したことで,これまでは形態素解析の学習に使用できなかった,単語分割や品詞タグ付けの行われていない太陽コーパスのような表記整理済みコーパスを学習に使用可能となった.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度予定していた研究はおおむね計画通りに進展した.形態素解析との同時解析による表記の標準化ツールの開発が順調に進み,従来法よりも高い精度で表記の標準化が実施できることが分かった.また研究の途中成果として得られた,表記のバリエーションを含んだ単語の辞書引き手法に関して,外部発表を行うこともできた.近代文語論説文(明治昭和初期の文体)以前の文体(e.g.,中古和文)に対する提案手法の性能評価を行う.また,本年度は取り組まなかった文境界判定との同時解析にも取り組んでいく.
熱核の一般断熱展開理論の研究とその応用

熱核に関連した研究において一般断熱展開理論は有効で強力な働きをすることを明らかにした。特に、リーマンラプラシアンの与える熱核のあらゆる微分の漸近展開係数については、その理論に基づいたある公式を得た。その公式と微積分学の初等的知識だけを使って、漸近展開係数の列の任意高次項まで曲率係数を使った普遍多項式表示を具体的に導き得る。(従来の方法では高度な知識が必要でせいぜい数項の考察に留まっていた。)また、断熱展開と、物理学者の言う異常項との関連も見いだし、後者に関する興味深い公式を得た。[1]について:球面上の関数に作用する熱核の,対角成分の近傍におけるt→0の場合の挙動を考察している。それは指数減少項を無視して初等関数を使って記述できる。更にそれの任意の微分も現れる初等関数の適当な微分によっ、て記述でき,それのt→0の場合の挙動の研究はほぽぼ初等関数についての考察に帰着されることが判明した。また,その初等関数についての考察によって種々珠元の球面の熱核達の間には興味深い再帰関係のあることも判明している。こうしたことは熱核を核として作られる種々不変量の研究においてきわめて重要である。[2],についてゴ球面上の微分形式に作用する熱核の,対角成分の近傍におけるt→0の場合の挙動を考察している。余接束め適当な局所枠を使うことにより,その熱核は回転群上の関数に作用するそれの研究に帰着される。リー群上の熱核については多くの研究があり,後者についての浦川の和公式やワイルの積分公式の応用によって,前者はある種の和公式を持つことが判明している。当研究代表者は今年度,主に接触リーマン多様体上のKohn-Rossi Laplacianに付随する熱核のトレースの漸近展開係数の研究に取り組んだ。CR-多様体では概複素構造の可積分性を仮定するのに対して,その仮定を課さない多様体を接触リーマン多様体と呼ぶ。本研究ではCR-多様体上での漸近展開係数の研究が当初の目的であったが,一般断熱展開理論の観点からはそれより一般的な接触リーマン多様体上での研究が不可欠であることが判明した。未解明な点の多い後者におけKohn-Rossi Laplacianについても,熱核が存在しトレースは漸近展開できることは判明したが,最終的に漸近展開係数を曲率係数や捻れ係数の普遍多項式として明示できるまでには至っていない。その他現状での重要な結果をいくつか列挙しておくが,(2)の公式に基づいて一般断熱展開理論を構築しつつあり今年度の当研究は最終段階にある。(1)Tanaka-Webster接続の新拡張:CR-多様体上ではTanaka-Webster接続が重要な役割を果たし,接触リーマン多様体上ではそれの拡張であるTanno接続の研究があるが,Tanno接続は概複素構造との可換性が無く当研究の道具としては不都合な面がある。当代表者は概複素構造と可換な新しい接続を導入し,それの持つ基本的性質について考察した。(2)Kohn-Rossi LaplacianのWeitzenbock-type公式:CR-多様体上でのその公式はよく知られている。新接続を使い,接触リーマン多様体上でも全く同様の公式を得た。そこに現れる枠や曲率係数,捻れ係数のテーラー展開の係数達については充分に詳細な記述を得ている。当研究代表者は昨年度に続き,主に接触リーマン多様体上のKohn-Rossi Laplacianに付随する熱核のトレースの漸近展開係数の研究に取り組んだ。その上のKohn-Rossi Laplacianに付随する熱核の漸近展開可能性を前年度示したが,今年度はそれのあらゆる微分が漸近展開可能であることの証明に成功した。最終的にそれら漸近展開係数を曲率係数や捻れ係数の普遍多項式として明示することが目標であるが,部分的にはその表示に成功した。現状での結果を以下いくつか列挙しておく。(1)変形Heisenberg群上のKohn-Rossi Laplacianの研究:上記普遍多項式表示を得る手段は一般断熱展開理論であった。その理論に則って表示を導くには,その変形Heisenberg群上の熱核の研究が不可欠である。Heisenberg群は典型的な接触リーマン多様体,実はより強く強擬凸CR-多様体,であって詳細に研究されている。我々の目標に適するようそれを少々変形したものが当研究の研究対象であって,我々の問題はその上の熱核の原点に於ける熱核(のあらゆる微分)の漸近展開の係数達の普遍多項式表示の考察に帰着されることが明らかとなった。その変形Heisenberg群の持つ基本的性質について考察した。(2)漸近展開係数の具体的表示:第1,2係数の具体的表示を得た。

第2係数のその結果は特に興味深いであろう。計算量が幾何級数的に増大するので手計算には限界があり,第2係数までの計算結果はMathematicaを使って再チェックしている。更なる係数計算にはそうしたソフトウエアの活用が不可欠であり,必要なプログラムの開発にほぼ成功している。
安定した円柱物体把持を可能とする母指の非対称構造の解明

本研究の目的は、物体(円柱、球、平板)を把持した際の母指爪ひずみを計測し、橈尺方向に非対称なひずみ分布が発生するかどうか調査することであった。また、物体サイズと母指押し付け力の影響も調査した。母指爪表面の3箇所(中央、橈側、尺側)に2軸交叉ひずみゲージを貼付した。2軸交叉ひずみゲージの各軸は指軸方向と横断軸方向と一致させた。物体サイズが小さい場合、指軸および横断軸の両方のひずみ分布が非対称であったが、物体サイズが大きくなると、どちらかの軸のひずみ分布の非対称性が解消された。小さい物体を把持する場合、母指指腹部尺側面が主要な接触面であることが、橈尺方向に非対称なひずみ分布の要因であった。「研究の目的」円柱物体を安定して把持する際に必要となる母指(pulp、爪)の非対称性を解明する。pulpとは柔軟性に富んだ組織であり、脂肪や血液などから構成される。これを電動義手などの母指構造へ応用すれば、より安定した把持が可能となる。H26年度の目標は、大きさの異なる物体を把持した際の母指爪ひずみの計測ことである。「研究実績」被験者として,右手の母指指節間関節より遠位部位および爪に外傷や疾病が確認されない日本人男性30人(全員右利き、2026歳)を選出した.2軸交叉ひずみゲージを被験者の母指爪表面上の3箇所に貼付した.把持物体(材質:アクリル樹脂)の形状は,円柱,球,平板の3種類であった.円柱直径は50, 60, 80, 100, 120mmとした.球直径は60, 100, 150, 200mmとした.平板厚さは1, 10, 50, 100mmとした.母指IP関節遠位の指腹部と把持物体との間に圧力センサシート(厚さ0.46mm)を挿入することによって,母指による押し付け力を計測した.押し付け力は,円柱把持の場合,10, 15, 20Nと,球および平板把持の場合,10Nとした.被験者には物体を把持した後に,規定の押し付け力を30秒間保持してもらい,その間の爪ひずみと押し付け力を計測した.サンプリング周波数は1000Hzであった.全ての物体把持において、橈尺方向に母指爪ひずみの非対称性が発生した。さらに、把持物体のサイズが小さい場合、例えば円柱直径が小さい場合、指軸および横断軸方向の両方のひずみに非対称性が発生したが、把持物体のサイズが大きくなると、どちらかの方向に有意差が見られなくなった。母指押し付け力が増加すると、尺側のひずみは増加するが、橈側のひずみは変化しなかった。本研究において、物体把持における母指爪ひずみを計測した結果,橈尺方向の非対称性が観察された。これは、母指指腹部尺側面が主要な接触面であることに起因すると考えられた。「研究の目的」円柱物体を把持する際に必要となる母指爪の非対称性を解明する。H26年度の目的は、形状、大きさの異なる物体を把持した際において、静的な指軸と横断軸方向の母指爪ひずみ(遠位中央、近位橈側、近位尺側)を計測することであった。H27年度の目的は、円柱物体を把持した状態で、それでスポンジを叩打した際において、動的な母指爪ひずみの計測を行うことである。さらに、CTで撮影した母指および爪の画像から、三次元母指モデルを作成して、平板圧迫時の母指指腹部変形と爪ひずみを計算することである。「研究実績」(H26年度)静的に把持した際における母指爪ひずみを計測した結果、以下の結果を得た。大きい物体を把持する場合、接触面は指腹部中央へ移動するが、母指内部構造の非対称性によりひずみ分布の非対称が生じたと推測された。(H27年度)動的にそれでスポンジを叩打した際における母指爪ひずみを計測した結果、以下の結果を得た。円柱がスポンジに衝突した瞬間に、爪ひずみに大きな変化が生じた。円柱で叩打した際の最大ひずみを比較すると、尺側指軸方向の最大ひずみは圧縮ひずみであった。全ての直径において、指軸方向のひずみは橈・尺方向で非対称性が生じた。直径が大きくなるに伴い、橈側横断軸方向のひずみは有意に減少した。爪にCTで撮影可能な薬剤を塗布して、爪の三次元モデルを作成することができた。これによる三次元指モデルを作成し、円柱把持における指腹部の変形と爪のひずみを計算した。

本研究の目的は、物体(円柱、球、平板)を把持した際の母指爪ひずみを計測し、橈尺方向に非対称なひずみ分布が発生するかどうか調査することであった。また、物体サイズと母指押し付け力の影響も調査した。母指爪表面の3箇所(中央、橈側、尺側)に2軸交叉ひずみゲージを貼付した。2軸交叉ひずみゲージの各軸は指軸方向と横断軸方向と一致させた。物体サイズが小さい場合、指軸および横断軸の両方のひずみ分布が非対称であったが、物体サイズが大きくなると、どちらかの軸のひずみ分布の非対称性が解消された。小さい物体を把持する場合、母指指腹部尺側面が主要な接触面であることが、橈尺方向に非対称なひずみ分布の要因であった。研究目的に挙げていた「直径の異なる円柱物体を把持した際の母指爪ひずみの計測」を予定通りに実施できた。さらに、把持物体形状を円柱だけではなく、球体と平板でも実施し、さらに母指押し付け力の影響も調査した。また、実施被験者数を20名と予定していたが、30名実施できた。生体計測・福祉工学H27年度には、申請書に記載した「CTおよびMR画像から構築した母指有限要素モデルによる変形の数値解析」を行う。自治医科大学で被験者1名の母指CTおよびMRI画像を取得し、母指モデルをPC上に構築して、有限要素解析により、母指指腹部および母指爪の変形を行う。また、H26年度では、静的な物体把持であったが、実際には物体を把持した後に、その物体を操作することになる。そこで、「物体操作時にの母指爪ひずみの計測」も行う。学会投稿(日本機械学会)を行ったが、H26年度には審査結果が得られず、H27年度へと継続審査された。投稿中の論文が採択されたら、その投稿料として使用する。
免疫型複雑系とそのセンサエージェントによる診断・修復への応用

本課題では、免疫系を模倣したセンサエージェントシステムの構築を目指して、次の三つのテーマに分けて研究を実施し、下記の研究成果等が得られた。テーマ1(自己獲得):エージェント間の相互評価によってネットワーク内の正常・異常ユニットを判定するモデルに対して、正常時の関係(つまり自己情報)を自動的に抽出するための自己情報獲得の枠組みを考案した。さらに特定の領域では、自己情報のみを用いて、診断が行える事、またその自己情報はあらかじめ獲得したものを用いて行える事を確認した。しかしその自己情報は環境に依存して変わりうる。そこでエージェントの多様性が果たす役割について、エージェントシミュレーションにより考察した。また特異的認識をもったエージェント集団が集団的認識能力を持ち、これが計算能力である事を示した。テーマ2(修復):汚染を含むネットワークにおいて相互コピーにより全ノードを修復しうるかというクリーン化問を提案し、確率セルオートマトンによりモデル化した。そのモデルは単純な確率セルオートマトンと等価になり、同オートマトン同様臨界現象が現れることを示した。さらに自己情報に基づく認識が、どのような状況でどの程度必要かを、修復と関連して格子モデルにより考察した。この自己修復ネットワークでのパラメータ調整を、「空間的囚人のジレンマ」を適用することにより、相互コピーが適応的に調整され時間的、空間的に非均質な環境にも行えるも示した。テーマ3(応用):免疫型エージェントに基づくセンサネットワークの設計・開発・実装を支援するシステムとモバイルエージェントシミュレータを開発し、さらに同システムをネットワーク対応にした。また自己と非自己を動的に同定しながら、非自己を排除していく枠組みにより、隠れマルコフモデルなどを用いたなり済まし検出や侵入検出への応用を、プロトタイプによるシミュレーションで行った。本課題では、免疫系を模倣したセンサエージェントシステムの構築を目指して、三つのテーマに分けて研究を実施している。各テーマに対して下記の研究成果等が得られた。1.テーマ1(自己獲得):ユニット(エージェント)間の相互評価によってネットワーク内の正常・異常ユニットを判定する診断モデルに対して、ユニット間の正常時の関係(つまり自己情報)を自動的に抽出するために、回帰直線により多数の関係候補を求めた後、免疫系を参考にした選択機構により候補を絞り込むことを行った。複数センサの時系列データに適用した結果、正常を異常と診断する場合があり、いくつかの改善点が明らかになった。2.テーマ2(修復):汚染を含むネットワークにおいてユニット間の相互コピーにより全ユニットを修復しうるかという問題を扱う。このとき汚染ユニットによるコピーが汚染を広げてしまう可能性をもつ「諸刃の剣」の問題も考慮する。モデル化のレベルが異なる以下の三つの修復モデルに対して、いかなる場合に修復すべきかを調べた。(1)修復確率等を確率セルオートマトンによって表した単純な修復モデル(2)ユニットの正常・異常を信用度によって判定しながら修復するモデル(3)修復時の消費リソースも考慮した空間型囚人のジレンマを用いた戦略的修復モデル各モデルで臨界現象が現れること、提案モデルがより多くの汚染ユニットを修復できること、環境変化に応じてユニットが適応的に戦略を選択すること等を確認した。これらの成果は国際会議KES2005にて発表予定である。3.テーマ3(応用):提案システムを構築する際の負担軽減のために、免疫型エージェントに基づくセンサネットワークの設計・開発・実装を支援するシステム:TING(Toyohashi Immune Net Generator)とモバイルエージェントシミュレータを開発した。1.テーマ1(自己獲得):ユニット(エージェント)間の正常時の関係(つまり自己情報)を自動的に抽出するために、統計的解析および時系列解析が有用であることに着目し、これらを用いた自己情報獲得のアルゴリズムを考案した。またこれら自己情報に基づく認識が、どのような状況でどの程度必要かを、下記の修復と関連して格子モデルにより考察した。

この結果は国際会議AROB2006にて発表した。さらに自己・非自己情報の特定や改訂のためのエージェントの多様性が果たす役割について、マルチエージェントシミュレーションにより考察した。この成果は国際会議KES2006にて発表予定である。2.テーマ2(修復):昨年度に引き続き、ネットワークのクリーン化問題にたいし、自己修復を戦略的に行う場合について空間的囚人のジレンマを用いて考察した。様々な環境変動やノイズに対し頑健な戦略は、これらの環境パラメータによって決まるが、それは一つの戦略とは限らず、複数の戦略が共生関係をたもちつつ存在する場合や、メイン・バックアップの関係をもち環境変動に対応する場合など、様々な関係が創発されることが分かってきた。3.テーマ3(応用):免疫型エージェントに基づくセンサネットワークの設計・開発・実装を支援するシステムをネットワーク対応型にして、多くのクライアントで並列してエージェントを実行することを可能とした。また本システムにより、主に上記1の実験を行った。本課題では、免疫系を模倣したセンサエージェントシステムの構築を目指して、三つのテーマに分けて研究を実施している。各テーマに対して下記の研究成果等が得られた。テーマ1(自己獲得):特定の問題領域では、エージェント間の正常時の関係(つまり自己情報)のみを用いて、すな●ち異常時のセンサ情報(非自己情報)を用いずに診断が行えることを確認した。さらにその自己情報は、あらかじめス●ラインで獲得、学習しておいたものを用いて行える事も確認した。しかし、またその自己情報は、環境により変わりう●ため、長期的な適応機能が必要となる。そこで多様性に焦点を当て、自己・非自己情報の特定や改訂のためのエージェ●トの多様性が果たす役割について、エージェントシミュレーションにより考察した。また特異的認識をもったエージェ●ト集団が集団的認識能力を持ち、これが計算能力である事を、組み合わせ問題の一つである「安定結婚問題」を導入し●示した。テーマ2(修復):すでに提案した自己修復ネットワークは単純な確率セルオートマトンと等価になり、さらに方向●ボンドパーコーレーションを含むより一般的なモデルであることも示した。また同モデルと伝染モデルの一つであるS●Sモデルとの関係も示した。さらに自己情報に基づく認識が、どのような状況でどの程度必要かを、修復と関連して●モデルにより考察した。
避難行動フレームワークを用いた避難安全性能の最適化に関する研究

コンピュータを利用して建築・都市空間の避難安全性を検証するため、複数の避難行動モデルを比較検証することで、より信頼性の高い評価手法を確立した。また楕円型の避難行動モデルを新たに開発し、従来よりも高密度な群集の再現を行った。さらに並列コンピューティング技法を用いた大規模避難への対応、遺伝的アルゴリズムを用いた避難経路の最適化を行い、建築・都市空間の避難安全性能の最適化手法を提案した。当該年度は、一つのシステム上で複数の避難行動モデルを取り扱える避難行動フレームワークを開発し、避難シミュレーション結果の妥当性を検証するため、群集歩行特性の比較分析、建築物の避難シミュレーションの検証を行った。フレームワークとは、その開発において汎用性の高い再利用可能な機能をまとめたモジュール群であり、避難行動モデルとして、Social Forceモデル及びRVOモデルを対象に開発を行った。Social Forceモデルとは、社会心理学的な要素と物理的な力を結びつけた力学モデルであり、RVOモデルとは、移動物同士の衝突回避を行うルールベースモデルであり、異なる種類のモデルを同じパラメータで比較し、以下の結果が得られた。Social ForceモデルのほうがRVOモデルよりも建物出口における群集のアーチアクションが再現されることや、群集流動係数にばらつきが少ない点で避難シミュレーションとして適していると考えられる。また、具体的な建物での避難シミュレーションの適用例では、各モデルの群集の大きさ、形、動きの違いで居室の避難時間に影響を及ぼす結果が得られた。このように避難行動フレームワークは、異なる避難行動モデルのシミュレーション結果を比較検証するシステムとして有用であり、より信頼性の高い避難安全検証法の確立に意義のあるものである。さらに地図データベースを用いた広域避難への拡張を行い、メッシュとネットワークを組み合わせ、空間を階層的なモデルとすることで計算負荷を軽減させることで、その汎用性を示した。当該年度は,昨年度から継続して避難シミュレーションシステムの開発を行い,人間の避難行動を各要素に分解してモデル化する仕組み(避難行動フレームワーク)の構築と,既往の数理モデルを適用した場合の避難行動モデル同士の比較,過去の群集行動実験との比較検証を行った.その結果,Social Forceモデルを用いることでアーチアクションが再現されること,RVOモデルを用いることで群集密度と歩行速度の関係が観測実験結果に近づく等の特性を明らかにした.また建築基準法で定められた避難安全検証法と比較した結果,シミュレーション初期条件の違いによって結果に差は生じるものの,適切なボトルネックの流動係数が付与されれば,シミュレーションによる避難安全検証が可能であることを示した.特に個々の避難者の動きを可視化することにより,群集の位置や密度を予測することに役立つことから,机上の計算よりも有効な避難計画を立案できる可能性を示した.さらに,より高密度状態での群集行動をシミュレーションするため、RVOモデルをベースとした楕円型RVOモデルを新たに開発し,観測結果に基づく群集行動特性と比較することで,従来の円形型よりも高密度な群集歩行を再現できることを明らかにし,群集の圧迫,転倒などの事故が検討できる性能を示した.また群集事故が発生するメカニズムの一つとして,朝霧歩道橋事故では対向流の交錯が挙げられているが,楕円型RVOモデルを用いてこのような高密度の対向流が再現されることを示した.当該年度は,昨年度から継続して人間の避難行動を各要素に分解してモデル化する仕組み(避難行動フレームワーク)を,大規模な建築・都市空間に適用し,数万人規模の避難行動を取り扱えるようにシステムへの拡張を行った.具体的には,GPUを利用した並列コンピューティング技法を用いることで,避難行動モデルの一つであるSocial Forceモデルを並列計算している.その結果,従来の逐次処理型のアルゴリズムよりもスケーラビリティが向上しており,広域な地下空間において2万5000人の避難行動をシミュレーションする際,一般的なPCで約7倍計算時間が短縮され,実時間でのシミュレーションが可能となった.また,建築物自体の避難安全性能を向上させる手法として,遺伝的アルゴリズムを用いた避難経路形状の最適化プログラムの開発を行った.具体的には,近年の複合商業施設に多くみられるシネマコンプレックスの典型的な平面図を対象として,建築物の避難安全性能に影響を及ぼすと予測される避難経路形状(扉位置・通路幅等)を,(1)避難距離短縮と(2)群集の分散を指標とした評価関数によって最適化を行った.さらに,生成された平面プランに対して,避難行動フレームワークを用いた避難安全性の評価を行った結果,遺伝的アルゴリズムの世代を重ねるごとに避難時間が短縮したことから,本システムの最適化が有効に働いていることが確認されるととともに,二つの評価指標についても,適切な重み係数を設定する根拠が得られた.
骨リモデリングにおける破骨細胞分化の時空的制御機構の解明

本研究は骨細胞を中心とした骨細胞、骨芽細胞、破骨細胞前駆細胞および破骨細胞の細胞間コミュニケーションによる破骨細胞分化調節機構を解明することを目的とした。破骨細胞前駆細胞が多核の破骨細胞に分化する際に、細胞間の接着分子を介した結合が重要な役割を果たしていることを見いだした。また、骨芽細胞と骨細胞間のギャップ結合が破骨細胞の分化に関わっている可能性を見いだした。本研究は、骨全体の視点から骨代謝の本質とは何かを明らかにし、骨を形成している細胞間の相互作用が骨代謝に及ぼす影響を解明する事を目的とした。具体的には骨細胞を中心とした骨細胞、骨芽細胞、破骨細胞前駆細胞および破骨細胞の細胞間コミュニケーションによる破骨細胞分化および活性化調節機構を解明しようとするものである。そこで、初年度は破骨細胞前駆細胞に発現する接着分子の1つであるMac-1 (CD11b/CD18の)の破骨細胞形成に関して重点的に研究し、以下の結果を得た。1、マウスのマクロプァージ細胞株であるRAW細胞のsRANKLによる破骨細胞分化誘導過程において、播種する細胞の密度が重要であった。2、RAW細胞をCD11bの発現量によってFACS(セルソーター)により発現量毎の細胞集団で破骨細胞分化を調べたところ、CD11b発現量が少ない細胞では破骨細胞分化があまり起こらなかった。3、RAW細胞を破骨細胞に分化誘導する系において、CD11bおよびCD18の中和抗体は破骨細胞誘導を有意に抑制した。また、この結果はマウスの骨髄から初代培養したマクロプァージを用いても同様の結果が得られた。4、RAW細胞のCD11b発現をsiRNAを用いてノックダウンしたところ、破骨細胞への分化は低下傾向を示した。以上のことから、破骨細胞前駆細胞は多核の破骨細胞に分化するにあたり、細胞融合する相手がいることを確かめて、分化を開始しているのではないかと考えられた。1、骨芽細胞内cAMPレベルの可視化(発光および蛍光による)細胞レベルでのcAMPの濃度変化を調べるためにCREプロモーター下流にELucまたはAcGFPを発現するレトロウイルスベクターpCRE-ELucを構築した。また、骨芽細胞特異的にcAMPを上昇させるためにヒトグルカゴンレセプター発現レトロウイルスベクターを構築した。これらの遺伝子を導入した骨芽細胞を作製し、グルカゴン刺激によるcAMPの上昇を細胞レベルで発光としてリアルタイムに検出する系を確立した。骨細胞との共培養系を用いcAMPのダイナミックな動きを観察ところ、骨細胞と共培養することにより、骨芽細胞のcAMPの上昇が抑えられていることが判明した。さらに、この骨芽細胞はグルカゴン刺激で破骨細胞分化支持能を持つようになることが分かった。マイクロアレイ解析の結果より、本骨芽細胞はグルカゴン刺激でRANKLの発現上昇が確認された。次に、骨細胞との共培養系においてグルカゴン刺激による破骨細胞分化支持能を調べたところ、低下が認められた。AMPを個体レベルで検出する方法として、CRE-AcGFPを発現するトランスジェニックマウスを作製するために、CRE-AcGFPレポーター遺伝子をレトロウイルスベクターに組み込む実験中である。また、ギャップジャンクションの骨に対する役割を個体レベルで調べるため、Cx43遺伝子の両側にloxPサイトを持つCx43^<flox/flox>マウス、オステリクスプロモーターにより発現するCreリコンビナーゼを遺伝子導入したマウスを購入した。これらのマウスを掛け合わせることにより、骨芽細胞特異的にCx43をノックアウトしたマウスを作製中である。1、骨芽細胞内cAMPレベルの可視化(発光および蛍光による)CREプロモーター下流にELucまたはAcGFPを発現するレトロウイルスベクターpCRE-ELucおよびpCRE-AcGFPを構築し、cAMPの動きが観察できた。しかしながら、細胞内のcAMPの動態をリアルタイムで観察する必要性から、ルシフェラーゼの改変タンパクcAMPGloSensor発現レトロウイルスベクターを構築し、細胞に発現させることで、リアルタイムでのcAMPの増加を確認できた。また、骨芽細胞と骨細胞にこのタンパクを発現させ、顕微鏡下で発光を観察した結果、ギャップジャンクションを介すると考えられるcAMPの移動がリアルタイムで確認できた。さらに、骨細胞の主なギャップジャンクションタンパクであるコネキシン43をノックダウンした細胞を作製した。骨芽細胞と骨細胞の共培養でcAMPの濃度の指標であるルシフェラーゼ活性は低下し、骨細胞による骨芽細胞内cAMP濃度は骨細胞のギャップジャンクションに依存していると考えられた。また、共培養系で、骨芽細胞の破骨細胞支持能を調べた結果、骨細胞による骨芽細胞の破骨細胞支持能の低下が観察された。2、遺伝子改変動物を用いた解析現在、コネキシン43の骨芽細胞特異的ノックアウトおよびタモキシフェン投与によりコネキシン43のノックアウトを誘導できるマウスの作製が終了し、現在、表現系の詳細な検討を行っている。
最新の雲・エアロゾルセンサを利用した沿岸の早期赤潮警戒システムの構築

本研究は2009年1月打上げの国産の雲・エアロゾル衛星センサ「GOSAT CAI」データを利用して日本沿岸の赤潮の早期赤潮警戒システムの構築を目的とした.研究では,東京湾の分光反射率/クロロフィルa(赤潮の指標Chl. a)データセットが2年間収集され, CAIによるChl. a推定法が検討された.その結果,比較的懸濁物質の少ない条件下では, CAIの紫外線波長を利用したChl. a推定が可能になった.本研究は2009年1月打上げの国産の雲・エアロゾル衛星センサ「GOSAT CAI」データを利用して日本沿岸の赤潮の早期赤潮警戒システムの構築を目的とした.研究では,東京湾の分光反射率/クロロフィルa(赤潮の指標Chl. a)データセットが2年間収集され, CAIによるChl. a推定法が検討された.その結果,比較的懸濁物質の少ない条件下では, CAIの紫外線波長を利用したChl. a推定が可能になった.本研究は2009年1月に打ち上げられた国産の雲・エアロゾル衛星センサ「GOSAT CAI」データを利用して日本沿岸の赤潮の早期赤潮警戒システムの構築を目的とする.一般に赤潮が発生する沿岸は水質リモートセンシング(RS)の分野でケースII水域と呼ばれ,赤潮の指標となるクロロフィル-a(Ch1-a)の検出が難しいとされる.また衛星による沿岸のCh1-a推定は大気補正が最大の課題である.そこで本研究では,主に沿岸域の現地調査データを使って,GOSAT CAIによる高濃度Ch1-a推定モデル,エアロゾル分布推定モデルの開発,およびその現場検証を試みた.初年度は主にアルゴリズム開発を行うことを主眼においた.現地観測は,主として東京湾の3-4地点において,2010年6月10月の間に4回分光反射率/水質調査を行った.このうち,6月,8月,9月のデータセットを使って,GOSATによるクロロフィルa(Ch1-a,赤潮の指標となる)推定の可能性を検討した.その結果,従来の反射率比による方法では,「380nmと870nmの比」とCh1-aの相関が高く,最新の大気補正手法であるLCI手法を応用した方法では,「384nm,674nm,870nmの3バンドを使ったLCI」と「Ch1-a」の相関が比較的高かった.ただし,後者の方法では,無機懸濁物質の指標となるTSSが増えると,相関が悪くなる傾向を示した.次年度では,このような問題点を克服して,実際のGOSAデータによるCh1-aモニタリングが可能になれば,主眼とする赤潮の早期警戒システムの構築ができると期待される.本研究は2009年1月に打ち上げられた国産の雲・エアロゾル衛星センサ「GOSA TCA1」データを利用して日本沿岸の赤潮の早期赤潮警戒システムの構築を目的とした.当該年度は東京湾において船舶から取得した分光反射率/クロロフィル(Ch1.a)データセットから,無機懸濁物質に依存しにくいクロロフィル推定アルゴリズムの検討を行った.その結果,CAIバンド1(380nm)の単バンドまたはCAIバンド2(674nm)とバンド1の比を使った場合に,懸濁物質量に関係なくChl.aとの相関が比較的よくなることが分かった.特に紫外線バンドのバンド1はMODIS等の海色センサでChl.aの吸収として使われる443nm付近のバンドと高い相関があり,CAIセンサのクロロフィル推定では不可欠なバンドとなる.ただし,CAIには海色センサが持つ550nm付近のバンドがないことが,Chl.a推定を特に難しくしていることも判明した.さらに大気捕正の観点からは,海色センサと同様に近赤外の2バンド(CAIの近赤外バンドは870nmと1600nm)でオングストローム指数を計算することによって,短い波長(380nmと670n皿)の大気補正を試みた.しかし,CAIの1600nmが非常にノイズの大きい画像となっており,このバンドの利用は非常に難しいことが判明した.最終的には比較的懸濁物質の少ない水域ではCAIによるクロロフィル推定(赤潮の指標)は可能性がある.一方,懸濁物質の多い水域では近赤外のバンド4のノイズ除去処理と緑バンドの付加がない限りはChl.a推定が難しいと判断された.今後はGOSATの後継機に前述した問題点を改善するセンサを要求するとともに,同種の様々なセンサを組み合わせて,GOSATを有効活用した水質モニタリングシステムの再構築を行いたい.
1920年代から1930年代の日本における女子スポーツとメディアに関する実証研究

本研究は、1920年代から30年代の日本における女子スポーツとメディアとの関係について実証的に研究し、近代日本における女性観の変容を考察したものである。研究成果として、(1)大阪毎日新聞社をはじめとした主要新聞社の女子スポーツ関連事業の実施状況、(2)大阪毎日新聞社の女子スポーツ事業が高等女学校のスポーツや女性観に与えた影響、(3)世界女子オリンピック報道(1926年・第2回大会、1930年・第3回大会)における女子スポーツ選手の描かれ方が明らかとなった。本研究の目的は、1920年代から1930年代の日本における女子スポーツとメディアについて実証的に研究し、近代日本における女性観の変容を考察することである。この研究課題では、第一に、新聞社の事業活動としての女子スポーツ・イベント、第二に、新聞における女子スポーツの表象、第三に、婦人雑誌における女子スポーツの表象、に焦点を当てる。これらの三項目を研究することによって、女子スポーツの黎明期を、メディア・スポーツ(メディアが演出、報道するスポーツ)という観点から捉えることができると考えている。初年度となる2013年度は、新聞社の事業活動としての女子スポーツ・イベントの展開に関して、国立国会図書館、大阪府立図書館などにおいて、研究資料の発掘・収集・整理を行った。また、女子スポーツとメディアに関する研究を進めるうえでの基礎的資料および先行研究の把握を行うことにも努め、所属大学図書館に所蔵されている新聞社事業及び女子体育関連の資料についても、目を通した。初年度の取り組みでは、資料の収集・整理に予想以上の時間を要した。少しずつ資料は収集されてきたが、今後も、新聞社事業活動全体のなかに女性とスポーツを位置づけることを可能とするような資料の探索には時間がかかると考えられる。次年度も、引き続き、新聞社事業に関する資料探索を行うが、並行して新聞における女子スポーツの表象の分析(記事の収集・分析)に取り組む。本研究の目的は、1920年代から30年代の日本における女子スポーツとメディアの関係について実証的に研究し、近代日本における女性観の変容を考察することである。本研究の研究課題は、大きく三つに区分できる。第一に、新聞社の女子スポーツ関連の事業活動、第二に、新聞紙面における女子スポーツの表象、第三に、婦人雑誌における女子スポーツの表象である。2014年度は、第一および第二の研究課題について取り組んだ。まず、新聞社の事業活動として実施されていた女子スポーツ競技会、講演会等に関して、国立国会図書館、大阪府立図書館、鳥取県立図書館などで、研究資料の発掘・収集・整理を行った。新聞社の女子スポーツ関連事業の実施状況や新聞社側の意図だけではなく、それが、当時の女学生らにどのように受け止められていたのかについても研究するために、高等女学校の校友会誌・同窓会誌にも目を通した。この研究の成果は、2015年5月にメディア史研究会第250回月例研究会において、「大阪毎日新聞社の女子スポーツ事業ー大正末期から昭和初期における女学生とメディア」として報告する予定である。第二の研究課題(新聞紙面における女子スポーツの表象の分析)に関しては、国立国会図書館等において、東京・大阪の主要新聞の関連記事の収集を7割ほど完了した。残りの関連記事の収集にも、引き続き取り組む。全体として、やや遅れているが、少しずつ成果を発表できる状態になっている。本研究は、1920年代から30年代の日本における女子スポーツとメディアとの関係について実証的に研究し、近代日本における女性観の変容を考察するものである。第一に、新聞社が主催・後援した女子スポーツ関連の事業活動の展開、第二に、新聞紙面における女子スポーツの表象、第三に、婦人雑誌における女子スポーツの表象である。これらを通じて、日本における女子スポーツの黎明期を、メディア・スポーツ(メディアが演出・報道するスポーツ)という観点から捉えることができる。2015年度は、第一の研究課題に関して、「大阪毎日新聞社の女子スポーツ事業ー大正末期から昭和初期における女学生とメディア」という題目で研究発表を行った(メディア史研究会第251回月例研究会)。報告では、日本での女子スポーツの普及過程において特に重要な役割を果たしていたと考えられる大阪毎日新聞社の事業活動の実施状況を整理したうえで、こうした事業活動が高等女学校の女学生にどのように受け止められていたのかを、和歌山・愛知の新聞報道や高等女学校の校友会誌を分析して考察した。第二の研究課題(新聞紙面における女子スポーツの表象)に関しては、東京・大阪の主要新聞に掲載された女子スポーツ競技会に関する記事の収集をほぼ完了し、分析をおこなっている。2016年度は、第二の研究課題の分析を継続しつつ、第三の研究課題に中心的に取り組む。研究資料の収集と分析に当初考えていた以上の時間を要しているため。これらを通して、日本における女子スポーツの黎明期を、メディア・スポーツ(メディアが演出・報道するスポーツ)という観点から捉えることができると考えた。2016年度は、第二の研究課題(新聞紙面における女子スポーツの表象)に関して、世界女子オリンピック(1926年および1930年)に関する『大阪毎日新聞』の記事を質的に分析した論文を発表した。

『大阪毎日新聞』に掲載された世界女子オリンピック大会の記事は、女子選手たちを「新時代の女性」の理想として肯定的に描き出していて、彼女たちを「良妻賢母」的な枠組みに押し込めたり「女らしさ」から逸脱しているとして非難・中傷したりすることはなかった。従来の研究では、第一次世界大戦後、女性の活動領域は拡大していったものの良妻賢母を軸とした女性観が維持されていたことが指摘されてきたが、国際競技に進出し始めた女性たちの表象のあり方は、当時の女性観がより複雑であった可能性を示唆するものである。第一の研究課題については、大阪毎日新聞社の女子スポーツ事業の展開を、女学生のスポーツ文化と関連づけながら、論文にまとめる計画である。第三の研究課題については、一部の資料を収集することはできたが、分析段階には至らなかったので、今後の課題とする。本研究は、1920年代から30年代の日本における女子スポーツとメディアとの関係について実証的に研究し、近代日本における女性観の変容を考察したものである。研究成果として、(1)大阪毎日新聞社をはじめとした主要新聞社の女子スポーツ関連事業の実施状況、(2)大阪毎日新聞社の女子スポーツ事業が高等女学校のスポーツや女性観に与えた影響、(3)世界女子オリンピック報道(1926年・第2回大会、1930年・第3回大会)における女子スポーツ選手の描かれ方が明らかとなった。研究資料の探索に時間を要しているため、研究時間の確保に苦慮しているため新聞における女子スポーツの表象の分析に取り組む。あわせて、婦人雑誌に掲載された女子スポーツの記事の収集・分析も行う。メディア史各地の図書館等において、引き続き、資料探索を行う。今年度は高等女学校の校友会誌・同窓会誌と大阪紙地方版・地方紙を中心に資料収集する。並行して、新聞における女子スポーツの表象の分析(記事の収集・分析)に取り組む。研究資料の探索に予想以上に時間を要したため。第三の研究課題(雑誌記事の収集・分析)に取りかかることができなかったため。春休み中にに予定していた出張計画が、3月末から4月初旬にずれ込んだため。2016年度に雑誌記事をはじめとした研究資料の収集のために数回出張をする計画である。東京、大阪、岡山などの図書館等において、新聞社事業に関する資料探索を行う。2015年3月末から4月初旬にかけて、研究資料閲覧を目的として、和歌山・奈良・名古屋の図書館等をすでに訪問した。当初計画では、東京・大阪・岡山の図書館等に複数回出向いて、資料閲覧を行う計画であった。しかし他の研究の進捗状況などから出張の機会が十分に取れず、出張は、東京1回、大阪1回にとどまった。また、所属大学図書館(旧制松江高等学校・島根師範学校蔵書)に大阪毎日新聞や体育関係の資料が幾つか所蔵されていることがわかり、それらの資料を読むことにも多くの時間を割いた。