hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血小板産生制御機能をもつmicroRNAの探索

3、新生血小板中のmitochondria膜電位が経時的に低下する現象を見いだし、これが新生血小板の分裂によるものではなくmitophagyにより生じており、新生血小板中でのautophagosomeの標的の1つがmitochondriaである事を見いだした。またmitophagyは新生血小板の分裂前にも生じており活性酸素種が開始シグナルと想定された。4、これらの知見に基づき臨床検体での測定系を考案し血小板減少を来す患者において測定した。これにより患者末梢血サンプルにより、血小板減少の原因疾患を感度特異度を高く鑑別出来ることが明らかになった。特に免疫性血小板減少症、再生不良性貧血、骨髄異形性症候群の間では、感度特異度が優れていた。5、今後の研究課題として、Autophagosome形成とmiRNA種およびmRNA種にどのように影響を与えているかを明らかにする必要がある。各種の血小板減少モデルマウスからの新生血小板では数種類の特定のmiRNA種が高発現している事が示唆された。新生血小板中では活性酸素種が開始シグナルとなりautophagosome形成により、細胞内小器官の数の制御を通じて個々の血小板の質の保証と細胞集団としての均一性を担保し、同時にmiRNA制御が行われている可能性が示された。臨床検体での測定系を考案し血小板減少を来す患者末梢血サンプルで測定した所、血小板減少の原因疾患を感度と特異性高く鑑別出来ることが明らかになった。次年度は計画の骨髄巨核球、miRNAの関係に加え、新規の細胞内現象Xとの関連ついて精査する予定。また、B1の検査方法を血小板減少症患者の臨床検体に応用可能な方法の為、倫理委員会の許可を得られ次第、実際の患者検体でも測定を始める計画を準備中である。血小板前駆体内のtotal RNAおよびmiRNA種の動態(特に分解)は、細胞内RNAseとautophagyにより制御されていることが示唆された為、autophagyの開始シグナルについても検証が必要となった。またmiRNA種の解析は、当初の血小板前駆体サンプルでは分解が進み不十分と考え、新たな分離方法の開発とautophagy fluxを停止させる事が必要と判明した。また、血小板前駆体をmiRNAのアレイ解析に供する際の、細胞分離の際のpurityが不十分であることが問題となった。そのため、従来の比重遠心分離に加えて、セルソーターを使用してpurityの改善を検討している。血小板産生試薬の節約に努めた為、残金が発生した。経費は予算と同じ内容で使用した。未使用金額では必要な試薬の単価に及ばず残金となった。来年度の追加実験の為の試薬購入費とする予定。未使用金額は本年度予算と合わせ必要試薬代として使用予定。
高齢期の脳内炎症を標的とした脳損傷後の神経回路再建へのアプローチ

脳卒中などの脳損傷後にみられる運動障害などの機能障害の改善には、失われた神経回路の再編が必要である。近年、若齢期の成体マウスにおいて、損傷を免れた脳および脊髄の神経が代償的に神経回路を再編させることで、ある程度の運動機能の回復が得られることが明らかになってきた。しかし、高齢期のマウスにおいては若齢期にみられるような脳損傷後の神経回路の再編が顕著に制限されること見出した。本研究は、高齢期の神経回路の再編を阻害している機序を解明し、有効な治療法へと結びつけることが目的である。平成30年度は昨年度に引き続き、2022月齢に達した高齢期のマウスにおいて脳損傷の前後8週間にわたり自発的な身体運動を実施させ、脳損傷後の麻痺側の運動機能および脊髄における神経回路の再編の程度を評価した。運動を実施した高齢期のマウスにおいては、神経回路の再編が促され、麻痺肢の運動機能の回復が得られることが明らかになった。但し、完全な機能回復までは得られていない。現在は、若齢期の成体マウスに対し炎症誘発剤を投与することで、脳損傷後の神経回路の再編や運動機能の回復が負に制御されるか否かの実験を実施している。さらに、脳損傷の前後に回収した運動群や非運動群の大脳皮質運動野および血液サンプルの解析を進めており、神経回路の再編に関与の大きい因子を同定している。遺伝学的に影響因子を増加または減少させることで、真に神経回路の再編に影響をおよぼす因子を特定していく。脳損傷後の脊髄における神経回路の解析、運動機能の評価などは概ね順調に進行している。また、脳や血液サンプルの解析も進めており、高齢期の神経回路の再編を阻害している有力な候補因子を抽出している。高齢期のマウスにおける自発的な身体運動によって、脳損傷後の運動機能の回復および神経回路の再編が得られることが明らかになってきた。今後は、大脳皮質運動野のRNAや血液サンプルの解析をさらに進め、脳損傷後の炎症に及ぼす運動の影響を明らかにし、高齢期の機能回復が効果的に得られるよう研究を進めていく。脳卒中や脳外傷後にみられる運動障害などの機能障害の改善には、失われた神経回路の再建が必要である。近年、損傷を免れた神経が代償的な神経回路を再建させることで、ある程度の機能回復が得られることが若齢期の成体マウスにおいて明らかになってきた。その一方で、申請者は高齢期のマウスにおいては脳損傷後の機能回復に必要な上記の神経回路の再建が顕著に制限されること見出している。高齢期の神経回路の再建を阻害している機序が解明できれば、神経回路の再建過程を制御して有効な治療法へと結びつけることができる可能性が高いと考えた。高齢期の脳や血液などは高い炎症状態にあることが報告されるため、神経回路の再建を阻害しうる因子として炎症に着目した。そこで、炎症が脳損傷後の高齢マウスの神経回路の再建にどのような影響を与えているのか検証している。本年度は、抗炎症作用があると報告されている運動を高齢マウスに実施させ、脳損傷後の運動機能の回復過程を経時的に評価した。2022月齢に達した高齢マウスの脳損傷後の運動機能は、損傷直後からほとんど回復しなかったが、自発的かつ継続的な運動を6週間毎日行わせた運動群においては、若齢期並みに運動機能の回復が得られることが明らかになってきた。現在、この運動機能の回復が炎症の改善によるものなのか、運動後の神経回路の再建は促されているのかなどの検証を進めている。さらに、神経回路の再建に影響を及ぼす因子を同定するため、脳損傷の前後に回収済みの運動群および非運動群のマウスの脳や血液サンプルの解析を予定している。当初は予期していなかった所属変更(申請時:近畿大学、4月8月:大阪大学、9月現在:金沢医科大学)が重なったことで、1年以上の飼育期間を必要とする高齢マウスの円滑な飼育に支障を来たしているため。

脳損傷後の脊髄における神経回路の解析、運動機能の評価などは概ね順調に進行している。また、脳や血液サンプルの解析も進めており、高齢期の神経回路の再編を阻害している有力な候補因子を抽出している。高齢マウスに対する自発的かつ継続的な運動によって、脳損傷後の運動機能の回復が得られることが明らかになってきた。今後は、既に回収済みの大脳皮質や血液サンプルを用いて、運動の有無による脳損傷後の炎症の変化や、高齢期の機能回復および神経回路の再建に寄与する因子の同定を進めていく。高齢期のマウスにおける自発的な身体運動によって、脳損傷後の運動機能の回復および神経回路の再編が得られることが明らかになってきた。今後は、大脳皮質運動野のRNAや血液サンプルの解析をさらに進め、脳損傷後の炎症に及ぼす運動の影響を明らかにし、高齢期の機能回復が効果的に得られるよう研究を進めていく。
近世土地制度の歴史人類学的分析-日独比較の試み-

平成18年6月24日に東京大学経済学部で開催された政治経済学・経済史学会(旧土地制度史学会)春季総合研究会「『共同体の基礎理論』を読み直す-共同性と公共性の意味をめぐって-」において、「共同体の『ゲルマン的形態』再考-静態モデルから動態モデルへ-」と題する報告を行った。翌年4月には同研究会を基にした論文集『大塚久雄「共同体の基礎理論」を読み直す』(小野塚知二・沼尻晃伸編、日本経済評論社)が出版され、上記の報告と同名のタイトルの論文を寄稿した。研究会では、近世日本農村史の研究者と討論する機会を得、近世土地制度の日独比較にかかわる貴重な論点を発見した。現在、その論点を敷衛しつつ、「日本およびプロイセンにおける近世農民の土地所有-比較史の試み-」という論稿を作成している。平成18年7月21日に、慶應義塾経済学会ミニコンファレンス「社会史の実証と方法」において、「東エルベの農民16481806年-『ミクロの社会史』による多面的で多様な実像への接近-」と題する報告を行い、三田学会雑誌上の同コンファレンス小特集に、「ドイツ・東エルベの農民164818061年-『ミクロの社会史』による多面的で多様な実像への接近-」というタイトルの論文を寄稿した。これは、研究代表者の近世ブランデンブルク農村史にかかわる年来の研究成果を、社会史の方法論に絡めて総括したものである。平成16年5月30日、2004年度社会経済史学会全国大会の共通論題「土地希少化と勤勉革命の比較史-経済史上の近世-」(組織者:大阪市立大学、大島真理夫)に関し、「『農場』と『小屋』-近世後期マルク・ブランデンブルクにおける土地希少化の諸相-」と題する報告を行った。平成17年度以降に、その共通論題に関する共著書(編者:大島真理夫)の出版が予定されており、それに寄稿する論文「『農場』と『小屋』-近世後期マルク・ブランデンブルクにおける土地希少化と農村発展-」を、平成17年3月に脱稿した。これは、基本的にはドイツ農村史に関する論文だが、同時に、日独農村発展経路の比較を展望するものでもある。平成16年11月8日「農村における『小作人化』と『労働者化』-近世土地制度史の日独比較に関する二三の覚書-」と題する報告を、慶應義塾経済学会の報告会で行った。これは、従来の研究史を踏まえつつ、日独比較に関する論点整理と問題提起とを行ったものであり、近いうちにこの報告原稿を改訂し、しかるべき学術雑誌に投稿することを考えている。平成16年10月、「書評速水融著『江戸農民の暮らしと人生-歴史人口学入門-』(麗澤大学出版会、2002)」を『三田学会雑誌』97-3に発表。ミクロの農村史に関する方法論的問題提起を行った。(2)大島真理夫編『土地希少化と勤勉革命の比較史(仮)』(ミネルヴァ書房,近刊)の第6章「『農場』と『小屋』-近世後期マルク・ブランデンブルクにおける土地希少化と農村発展-」について,編者および出版社の要請を受けて加筆修正し,完成稿を作成した。平成17年度中に出版の予定であったが,諸般の事情で刊行が遅れている。(3)平成18年6月24日に東京大学で開催される2006年度政治経済学・経済史学会春季総合研究会(テーマ:「『共同体の基礎理論』を読み直す-共同性と公共性の意味をめぐって-」)で報告を行うことが決定。平成18年2月11日,同学会研究委員会で,その準備報告(タイトル「共同体の『ゲルマン的形態』再考-静態モデルから動態モデルへ-」)を行った。(4)「農村における『小作人化』と『労働者化』-近世土地制度史の日独比較に関する二三の覚書-」(平成16年11月8日,慶應義塾経済学会での報告)の構想をベースにしながら,近年の研究動向を踏まえた近世日独農村比較史の論稿を執筆中である。

平成18年7月21日に、慶應義塾経済学会ミニコンファレンス「社会史の実証と方法」において、「東エルベの農民16481806年-『ミクロの社会史』による多面的で多様な実像への接近-」と題する報告を行い、三田学会雑誌上の同コンファレンス小特集に、「ドイツ・東エルベの農民164818061年-『ミクロの社会史』による多面的で多様な実像への接近-」というタイトルの論文を寄稿した。これは、研究代表者の近世ブランデンブルク農村史にかかわる年来の研究成果を、社会史の方法論に絡めて総括したものである。
老化によるサルコぺニアの機序の解明-慢性腎臓病モデルを利用して-

最終年度である本年度は、尿毒素であるインドール-3-酢酸(IAA)とインドキシル硫酸(IS)を採用し、具体的には、ラット骨格筋筋芽細胞L6を筋管細胞へと分化させたのち、通常培地であるDMEMにIAA:50uMおよびIS:1mMを添加し、3、5および7日培養した後、サルコペニアの指標としてミオシン重鎖(MHC)のタンパク発現量をウェスタンブロット法にて検討した。その結果、IAA、ISいずれにおいても有意な差を認めなかったが、IAA添加のみ3日間の培養期間ではMHCに減少傾向が認められたため、再現性を確認する実験を行なった。それと同時に、3日間の培養サンプルでは、筋分化調節因子であるmyogeninおよびmyoD遺伝子発現量も検討した。その結果、IAAによるMHCタンパク発言量に対する影響は認められず、いずれの筋分化調節因子の遺伝子発現量にも影響は認められなかった。しかしながら、他の培養条件では、10日間の培養が可能であるにも関わらず、IAAおよびISを添加した場合、8-10日目で細胞が剥がれる現象が確認されたことから、骨格筋細胞への何らかの悪影響はあると考えられるが、筋管細胞へと分化した骨格筋細胞では、尿毒素であるIAAおよびISは、骨格筋の構造タンパクであるMHCを減少させるような筋萎縮作用は、無いかもしくは非常に小さい可能性が示唆された。また、同様の実験において、別の尿毒素である高リン(3.8mM)条件下で、7日間培養した場合、筋分化調節因子であるmyogeninおよびmyoD遺伝子発現量が有意に低下していた。腎機能低下によるサルコペニア予防に関しては、リン濃度を正常に維持することが最も重要である可能性が示唆された。本研究は、老化制御臓器と考えられている腎臓の機能低下がサルコペニアに及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。初年度では、5/6腎摘出ラットを4週もしくは8週間、高リン低カルシウム食で飼育することで慢性腎臓病モデルを作成し、腎機能の低下に伴う骨格筋の組織重量変化および筋分化調節因子(myogenin、MyoD、Myf5)の遺伝子発現量の変化を定量的RT-PCRにて確認した。自由給餌の結果、慢性腎臓病モデルラット群で体重・総食餌量は40%有意な低値を示したが、一日平均での体重当たりの食餌量は20%低値となった。血清分析の結果、4週間および8週間の飼育期間後の慢性腎臓病ラット群で顕著な腎機能の低下を示した。下腿・体幹の骨格筋重量は、8週間の慢性腎臓病ラット群では低値を示したが、体重当たりで補正した相対重量では有意に高値となり、本実験モデルにおいて、骨格筋重量をサルコペニアの判断基準にすることは不適当である可能性が示唆された。一方、4週間の慢性腎臓病ラット群では、血中指標が有意な腎機能低下を示していたが下腿・体幹の骨格筋重量の変化は認められなかったため、尿毒因子が骨格筋に及ぼす影響を評価するには、本モデルを採用した場合、4週間の方が有用であるかもしれない。予備実験において、腎機能の低下に伴い顕著な低下を認めた筋分化調節因子の遺伝子発現量は、8週間の実験期間群での遅筋優位のヒラメ筋と速筋優位の前脛骨筋の測定を終了しており、慢性腎臓病モデルラット群において顕著に低値を示したのは、速筋優位の前脛骨筋でのMyf5のみであった。その他の骨格筋は随時測定する予定である。また、これまでの分析結果により、サルコペニアの評価として重量では不適当な可能性が示唆されたため、骨格筋の凍結切片を用いた組織染色法およびwestern-blot法を用いて筋組成等を評価検討する予定である。予備実験時よりも、5/6腎摘出ラットの死亡率が上回り、予定検体数を維持するために追加が必要であったことに加え、筋分化調節因子遺伝子発現量が、予備実験とやや異なる結果となり追試をする必要があったため、初年度の研究計画として若干遅れている。しかしながら、次年度の研究計画である細胞培養による実験のための、培養細胞株の購入やプロトコルの検討を先行して実施しているため全体としては概ね順調に進行している。初年度において,二次性副甲状腺機能亢進症を惹起するモデルである5/6腎摘+高リン低カルシウム食を用いたin vivo実験を行った。しかしながら,予備実験と異なり腎機能の低下の程度が重篤な個体が多く,脛・腓骨骨折を起因とする骨格筋への不均一な負荷によって筋分化調節因子発現量がばらつきが大きかった。したがって,本年としては、初年度のin vivoの検体の分析は一旦保留し,研究計画の2年目の予定であるin vitroの実験で,腎機能低下による液性因子が骨格筋に及ぼす影響を評価した。腎機能低下による液性因子の変化には,ミネラルバランスの破綻と尿毒素が考えられるが,本研究では,尿毒素であるインドール-3-酢酸(IAA)とインドキシル硫酸(IS)の影響を検討した。具体的には,ラット骨格筋筋芽細胞L6を筋管細胞へと分化させたのち,通常培地であるDMEMにIAAおよびISを添加し,10日培養した後,サルコペニア関連因子であるミオスタチン,MuRF1の発現量をウェスタンブロット法にて検討した。添加濃度は,ISの先行研究を参照し,100,250,500,1000uMとした。その結果,ミオスタチン・MuRF1タンパク発現量の変化を認めなかった。

先行研究のいくつかでは,培養期間が24-72時間程度であったため,次に培養期間を3日にし,ISは先行研究でも使用されている1mM,IAAは末期腎不全でも血中濃度が10uM程度であることから,1回目の実験の最低濃度の半量である50uMで検討した。その結果,ISでは変化を認めなかったが,IAAではサルコペニア関連タンパクが増加傾向でリン輸送担体であるPiT-1が有意に増加していた。IAA・IS共に濃度・培養期間等さらに検討することが必要である。当該研究に関する先行研究では,5/6腎摘による慢性腎臓病(CKD)モデル動物において比較的血中の腎機能マーカーの増加が軽度であるものが多い。本研究では,腎機能の低下をより顕著な状態にすることで,CKDが骨格筋に及ぼす影響を評価したいと考え,初年度において,二次性副甲状腺機能亢進症モデルを用いたin vivo実験を行った。しかしながら,予備実験と本実験で一致した結果が得られず,in vivoでの研究プロトコールを完成させるための追加実験を行う経済的・物理的な余裕が無いため,in vivoの実験を保留せざるをえないため。しかしながら,本年度に遂行した,より因子特異的な変化を観察できるin vitroの研究は,推進することが可能なので,それらの結果をまとめたいと考えている。最終年度である本年度は、尿毒素であるインドール-3-酢酸(IAA)とインドキシル硫酸(IS)を採用し、具体的には、ラット骨格筋筋芽細胞L6を筋管細胞へと分化させたのち、通常培地であるDMEMにIAA:50uMおよびIS:1mMを添加し、3、5および7日培養した後、サルコペニアの指標としてミオシン重鎖(MHC)のタンパク発現量をウェスタンブロット法にて検討した。その結果、IAA、ISいずれにおいても有意な差を認めなかったが、IAA添加のみ3日間の培養期間ではMHCに減少傾向が認められたため、再現性を確認する実験を行なった。それと同時に、3日間の培養サンプルでは、筋分化調節因子であるmyogeninおよびmyoD遺伝子発現量も検討した。その結果、IAAによるMHCタンパク発言量に対する影響は認められず、いずれの筋分化調節因子の遺伝子発現量にも影響は認められなかった。しかしながら、他の培養条件では、10日間の培養が可能であるにも関わらず、IAAおよびISを添加した場合、8-10日目で細胞が剥がれる現象が確認されたことから、骨格筋細胞への何らかの悪影響はあると考えられるが、筋管細胞へと分化した骨格筋細胞では、尿毒素であるIAAおよびISは、骨格筋の構造タンパクであるMHCを減少させるような筋萎縮作用は、無いかもしくは非常に小さい可能性が示唆された。また、同様の実験において、別の尿毒素である高リン(3.8mM)条件下で、7日間培養した場合、筋分化調節因子であるmyogeninおよびmyoD遺伝子発現量が有意に低下していた。腎機能低下によるサルコペニア予防に関しては、リン濃度を正常に維持することが最も重要である可能性が示唆された。研究費申請時には、あまり研究報告が見られなかった慢性腎臓病とサルコペニアの関連だが、この一年間でいくつかの研究報告がなされてきており、注目されている研究分野となっている。それらの研究報告との差別化としては、本研究で分析する骨格筋の種類が豊富なことを強調したい。老化による筋力の低下は、一般的には速筋線維が萎縮することが知られている。
臨床看護師の批判的リフレクションスキルを強化するICT教育プログラムの開発と評価

本研究は臨床看護師のリフレクションスキルの一つである「批判的分析スキル」の習得を強化する教育プログラムを開発し、その有用性を明らかにすることを目的とする。看護実践能力とは患者の状態に応じた適切な看護サービスを提供するために、豊富な知識と技術を統合し実践する能力であり、批判的思考力を高めることが看護実践力の向上につながるといわれている。リフレクションスキルの一つである批判的分析では、上手くいった、もしくはもっと上手くやれたはずという実践を馴染みのある知識や経験の視点からだけでなく、概念と実践、行動と思考を行き来することで多角的な分析を行うスキルである。これまでに実施した看護師の学習スタイルの結果では,自らの経験を吟味することで学習する拡散型が多く、理論的知識の実践への適用や実践を通して検証を行うといった収束型が少ないことが明らかになっている。そのことから批判的分析スキルの育成には、自身のこれまでの実践から導いた暗黙知の明確化に加え、理論的知識の実践における活用を検討する思考のトレーニングが必要であると考えた。Caper(1978)は看護をその構造から経験知、倫理知、個人知、審美知の4つに分類している。これら4つの知識を活用して多角的に問題を分析し、問題解決方略を吟味することを学習の骨子として、3事例から成るICT教材を作成した。H.28のプロトタイプに対する意見から、イメージの共有化を容易にする目的で動画を追加し、設問数も追加した。H.29年度はリフレクションの研修を開催し、その受講者を対象者として、学習プログラムを実践した。H.30年度の参加者のみでは、ICT教材の有用性を明らかにするのに必要な参加者を確保するのが難しかった。そのため研究期間を1年間延長し、追加で実施することとした。平成29年度中に対象者約100名を確保する計画であったが、最後まで教育プログラムに取組み、教育プログラムを終えた後の調査に協力した対象者が必要数に到達せず、平成30年度に延長をすることとなったため。平成29年度に対象者数が十分確保できなかったのは、サーバーへのアクセスできないという意見があり、これまでICT教育に取り組んだ経験のない人にも理解できるような詳細な説明書等が必要であったこと、事例と事例の間隔を2週間としたため教育プログラムに取り組む期間が長く、リマインダーを設定したが離脱した者がいたこと、設問がすべて選択形式であったため、個々の知を回答に反映できないことなどが影響したと考える。その点について見直しを行い、平成30年度に必要な対象者数を確保する計画としている。本研究は、臨床看護師のリフレクションスキルの1つである「批判的分析スキル」の習得を強化する教育プログラムを開発し、その有用性を明らかにすることを目的とする。平成26年度は、学習スタイルとリフレクションの批判的分析スキルとの関係について明らかにする目的で調査を実施した。調査は、総合病院に勤務する看護師90名を対象とし1リフレクティブジャーナル(以下RJ)の記述、2研究者らが開発した1の記述内容からリフレクションスキルをアセスメントするリフレクションアセスメントツール(以下JRAT)、3David Kolbが開発した学習スタイルインベントリー(以下LSI)の調査を実施した。実施に当たり研究代表者の所属大学において研究倫理委員会で承認を受けた。結果:有効回答数は71で、臨床看護師の経験年数は4年43年と幅広い経験を持つ対象者であった。LSIは、拡散型が43%、拡散・調整型が35%、拡散・同化型12%、4つのスタイルの中央に位置するタイプ(以下中央型)が10%であり、拡散型が多い傾向にあった。拡散型は経験から学び、内省により対処するタイプであり、経験を内省し学ぶリフレクション研修受講者を今回対象者としたことが影響している可能性がある。また、JRATの結果を4つの因子毎に見ると、「よりよい実践に向けた課題の発見」は中央値が2.0、「自己の看護実践の意味づけ」が2.2、「患者を中心とした状況と判断への気づき」が2.4、「ケアにおける自己の言動や感情の認識」が2.8であり、学習課題の発見や自己の実践の意味づけのスキルが低い傾向にあった。これらの内容は批判的分析によって明確になる内容であることから、批判的分析スキル育成の必要性が再確認された。LSIとJRATの関係性を明らかにするには、さらに対象者数を増やし検討する必要があり、平成27年度に追加して実施する予定である。平成27年度は、平成26年度からの継続課題であった看護職の学習スタイル傾向を明らかにする目的で追加調査を実施した。対象者はリフレクション研修受講者でない臨床看護師で、学習スタイルアセスメント、クリティカルシンキング尺度を用いて調査を実施した。今年度はリフレクション研修受講者でないため、リフレクションアセスメント票は使用していない。学習スタイルの結果は、昨年同様、1つの学習方法に偏っており、看護職に特有の学習傾向が明らかとなった。看護職がよりよく学ぶためにはバランスの取れた学習が可能となる方法論の検討が必要である。次に、グループリフレクションの実態から、批判的分析を促進する要素の明確化を目指す質的研究に取り組んだ。リフレクション研修においてグループリフレクションに参加した臨床看護師および看護専門学校教員の20名を研究参加者として、5名1グループとなり各グループ1事例についてリフレクションを実施した。

その様子を録画し、そのディスカッションの逐語録を質的記述的に分析した。その結果、4点の促進要因が明らかとなった。この結果については学術集会において発表予定である。平成27年度に修正された計画通りに実施できている。定量、定性研究の結果から、批判的分析力が弱い実態の確認と、批判的分析力を強化する要因の抽出ができており、ICT教材で重視すべき点が明らかとなった。本研究は、臨床看護師のリフレクションスキルの1つである「批判的分析スキル」の習得を強化する教育プログラムを開発し、その有用性を明らかにすることを目的とする。看護実践能力とは,患者の状態に応じた適切な看護サービスを提供するために,豊富な知識と技術を統合し,実践する能力であり,批判的思考力を高めることが看護実践力の向上につながるといわれている。リフレクションスキルの1つである批判的分析では,上手くいった、もしくはもっと上手くやりたいという実践を、馴染みのある知識や経験の視点からだけでなく、概念と実践,行動と思考を行き来することで多角的な分析を行うスキルである。昨年までに実施した看護師の学習スタイルの結果では、自らの経験を吟味することで学習する拡散型が多いことが明らかとなっている。そのことから批判的分析スキルの育成には、理論的知識の活用と、知識を実践でどのように活用できるのかを明らかにする思考のトレーニングが必要と考えた。Caper(1978)は看護の知をその構造から経験知、倫理知、個人知、審美知の4つに分類している。これら4つの知識を活用して多角的に問題を分析し、問題解決方略を吟味することを学習の骨子として、3事例からなるICT教材のプロトタイプを作成した。また、事例による学習の前後に批判的思考態度、および学習スタイルの調査を実施し、本学習によってそれらの変化がみられるかを検証するプログラムを作成した。また、作成過程においては事例のプロトタイプについて、臨床看護師を対象としたプレテストを実施し、その結果に基づいて修正を加えた。今年度は、教育プログラムの実施、評価から教育プログラムの有用性を検証する予定で、ほぼ計画通りに進捗している。本研究は臨床看護師のリフレクションスキルの一つである「批判的分析スキル」の習得を強化する教育プログラムを開発し、その有用性を明らかにすることを目的とする。看護実践能力とは患者の状態に応じた適切な看護サービスを提供するために、豊富な知識と技術を統合し実践する能力であり、批判的思考力を高めることが看護実践力の向上につながるといわれている。リフレクションスキルの一つである批判的分析では、上手くいった、もしくはもっと上手くやれたはずという実践を馴染みのある知識や経験の視点からだけでなく、概念と実践、行動と思考を行き来することで多角的な分析を行うスキルである。これまでに実施した看護師の学習スタイルの結果では,自らの経験を吟味することで学習する拡散型が多く、理論的知識の実践への適用や実践を通して検証を行うといった収束型が少ないことが明らかになっている。
アジアメガシティにおける生活関連化学物質の環境動態解析と効率的対

有機フッ素化合物類を対象に、アジアメガシティの水環境、大気、土壌、地下水中の挙動を検討した。対象はベトナム国ダナン市、バンコク市、那覇市、大阪市とした。吸着処理試験を行った結果、PFOAに対して粒状活性炭の約3倍の吸着能を持つイオン交換ポリマーを見出し、実廃水を対象とした連続試験においても効率的であることを示した。さらに紫外線による効率的な分解条件を見出した。水生植物ヨシと底泥調査の結果、PFCAsの土壌への蓄積と植物への移行を明らかにした。生活関連の化学物質を対象に、アジアメガシティの水環境、大気、土壌、地下水中での挙動を明らかにし効率的対策を提言するため、以下の研究を実施し成果を得た。(1)日常生活用品からの溶出試験では、各種の溶出試験を行い、PTFEガスケットからのPFOA溶出を確認した。(2)局所的発生源での効率的回収および処理対策の検討では、産業廃水処理場放流水への効率的回収方法として、イオン交換ポリマーによる吸着処理と紫外線照射による分解試験を行った結果、粒状活性炭の約3倍の吸着能を持つイオン交換ポリマーを見出した。分解試験では添加剤を加えることで約60分でPFOAを100%分解する操作条件が明らかとなった。(3)大気拡散した前駆物質の測定法の確立では、エアサンプラーにより回収したフッ素テロマーアルコールをGC-MSにて分析するための前処理手順を確立し、1μg/Lの3種のFTOHを定量することが可能となった。また、従来大気中での検出されていたFTOHを産業廃水処理水からも数百μg/Lで検出した。(4)雨天時流出機構の解明と効率的対策の検討では、長鎖のPFCsが雨天時に懸濁態として流出することが確認された。(5)アジアメガシティにおける下水処理場での処理効率調査では、大連、滋賀、沖縄にて調査を実施し、水質と処理特性について比較検討した。(6)アジアメガシティにおける浄水場での処理効率調査では、沖縄にて調査を実施し、比較的高いPFOSを水道水から検出した。(7)高濃度排出源での生物濃縮状況の把握では、PFCAs汚染が顕著な大阪府内の河川にて水生植物ヨシと底泥を採取しPFCsの分析を行った。(1)-(7)により挙動に関する情報が集積されたことに意義がある。特に、PFCsは下水処理場等で従来の化学物質とは異なる挙動をすることが指摘されていたが、前駆物質であるFTOHが水環境中からも検出されたことは、今後の挙動解明に大きく寄与すると示唆される。平成23年度は、本研究に関して、査読論文3編、査読なし論文1編、口頭発表10編の研究成果を発表した。日常生活用品からの溶出機構の解明では、国内のある廃棄物最終処分場において浸出水と各種処理工程前後の採水を行い、数千ng/LレベルでのPFCs浸出や、各種処理工程において処理困難なまま海に排出されていることが示された。また、ベトナムダナンの廃棄物埋立場の浸出水からも数百ng/LのPFCsを検出した。大気降下物中の現存量の把握では、GC-MSによるフッ素テロマー(8:2FTOH, 6:2FTOH, 4:2FTOH)の定量が可能となった。10:2FTOHについても定量できる前段階に到達した。また、フッ素テロマー関連の工場内にハイボリュームエアサンプラーを設置する許可を受けた。海外でのサンプリングについては、タイ王国バンコク北部の産業地帯でのサンプリングを計画中である。下水処理場で処理困難な化学物質に対する新規処理方法の提案では、日本およびベトナムダナン市の下水処理場および産業廃水処理場にて処理工程別に採水を行い、処理場における動態を検討した。その結果、従来の処理工程では除去が困難なこと、および生物反応槽にて濃度が上昇する傾向にあることが示された。処理方法の検討では、UV照射によるペルフルオロカルボン酸の完全分解条件を明らかにした。また、PFCsを選択的に除去するイオン交換ポリマーを見出し、実産業廃水を対象に、その処理効果を検討中である。浄水場で処理困難な化学物質に対する新規処理方法の提案では、低濃度(100ng/L)のPFOSを選択的に99%以上除去する有機NF膜を見出した。本研究では、生活関連の化学物質であるPFOS、PFOAを含むPFCsを対象に、アジアメガシティの水環境、大気、土壌、地下水中の挙動を検討した。対象都市は、ベトナム国ダナン市、タイ王国バンコク市、中国大連市、沖縄県那覇市、大阪府大阪市とした。主な成果を以下に記す。1.溶出試験の結果、PTFEガスケットからのPFOA溶出を確認した。

2.局所的発生源での効率的回収および処理対策の検討では、産業廃水処理場放流水への効率的回収方法として、イオン交換ポリマーによる吸着処理試験を行った結果、PFOAに対して粒状活性炭の約3倍の吸着能を持つイオン交換ポリマーを見出し、実廃水を対象とした連続試験においても効率的であることを示した。紫外線による分解試験では、ペルフルオロカルボン酸の分解過程をMSスペクトルにより明らかにした。さらにPFOSについても分解条件を示した。3.大気拡散した前駆物質の測定法の確立では、エアサンプラーにより回収したフッ素テロマーアルコールをGC-MSにて分析するための前処理手順を確立し、1μg/Lの4種のFTOHを定量することが可能となった。さらに産業廃水処理水からも数百μg/Lで検出した。4.雨天時流出機構の解明と効率的対策の検討では、長鎖のPFCsが雨天時に懸濁態として流出することが確認された。5.アジアメガシティにおける下水処理場での処理効率調査では、バンコク、ダナン、大連、滋賀、沖縄にて調査を実施し、水質と処理特性について比較検討した。6.アジアメガシティにおける浄水場での処理効率調査では、沖縄にて調査を実施し、比較的高いPFOSを水道水から検出した。さらにPFOSを選択的に処理できるNF膜とその特性を示した。7.高濃度排出源での生物濃縮状況の把握では、PFCAs汚染が顕著な大阪府内の河川にて水生植物ヨシと底泥を採取し土壌への蓄積と、植物への移行を明らかにした。産業廃水処理で有効なイオン交換ポリマーを見出したが、さらに、その再生と再利用効率の検討を進めている。概ね良好な再利用効率を得ており、本研究が実用化すると、PFCs処理の大幅なコストダウンを図ることができる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度はまとめの年となる。アジアメガシティとしてベトナムダナンおよびタイ王国バンコクを中心に研究を展開しており、各研究機関と連携が進んでいる。現地調査中にバンコクにおいて洪水被害に会い、一部、研究の進捗が遅れたが、現在、再びバンコクを訪問することで対応している。
優先順位に基づく保健活動を推進するスクラップ&ビルド実践ガイドラインの開発

健康課題は多様かつ複雑化しており、優先順位を明確にした行政施策の選択が必要である。しかし、先行研究では新たな保健活動と施策の創出に焦点が当たっており、保健活動のスクラップや優先順位づけに関する知見は蓄積されていない。本研究の目的は、保健活動のスクラップ&ビルドを実現するための1多職種共有の判断基準と担当者、管理者としての保健師が2各々の機能を実行するために必要な技術から成るガイドラインを開発することである。このガイドラインによって、行政における合意形成が推進され、優先順位に基づく効果的な保健活動が展開できる。
低エネルギー放射線による遺伝的障害の基礎過程

昨年度はシンクロトロン放射より得られる4.8keVから14.6keVの単色軟X線による染色体異常誘発率の解析から染色体異常が形成される過程には2個の1次損傷の相互作用があることを明らかにし、基礎過程に関する新しい仮説を提唱した。本年度は、さらにエネルギーの低い単色X線(2keV)で染色体異常誘発率を調べ、線量効果に線量係数の第1次項(α項)が消失し、光電子の飛程が生物学的効果の重要な要素となっていることから我々の仮説を支持する結果が得られた。単色低エネルギーX線のDNA傷害作用を知る方法に構成元素の吸収端を利用した共鳴効果が考えられるDNAの構成元素である燐の吸収端に近い2.15keVX線は吸収端を外れた2.14keVX線より効率がよく、また培地にBrdUを添加し、同様にブロムの吸収端のエネルギーのX線で照射すると染色体異常の収率に共鳴効果が認められた。この結果は、オージェ電子による集中的エネルギ付与が染色体傷害作用に有効に働いていることを示し、低エネルギーX線の応用面として癌治療などに共鳴効果に基づく光子活性化療法の可能性を示唆する。低エネルギー中性子に関しては、本年度は近畿大学原子力研究所の原子炉(1W)より得られる低エネルギー核分裂中性子による染色体傷害作用を調べた。この中性子はエネルギースペクトの幅が広く、低エネルギー領域にも分散し広島における原子爆弾中性子のエネルギー分布に近似している。しかし、染色体異常に対する効率は、昨年度の実験で得られた^<235>Uエネルギーコンバーターから得られる核分裂中性子と近似してした。得られた核分裂中性子の生物学的効果比に基づいて広島・長崎の原爆被曝者の染色体異常の出現頻度(文献例)を分析すると、広島の原爆中性子が現在新線量体系(DS86)で推定されている量の約5倍あったとした場合、最も無理なく説明できる。低エネルギー中性子:京都大学原子炉実験所原子炉重水照射設備より得られる熱中性子ならびに,熱中性子を^<235>Uエネルギーコンバーターに当てることによって得られるウラン核分裂中性子をヒトの末梢血に照射し,リンパ球に形成される染色体異常の解析からエネルギー付与機構の違いによる形成機構を分析した.熱中性子の傷害作用の主体をなす^1H(n,γ)^2Hおよび^<14>N(n,p)^<14>C反応からγ線の寄与を除いた0.59MeV陽子のRBE(生物学的比効果)は硬X線に対して約32となる.核分裂中性子の平均エネルギーは約2MeVであるが,染色体異常形成効率はバンデクラフによる9Be(d,n)^<10>B反応の単色2MeV中性子の約2.5倍であり,核分裂中性子に存在する低エネルギー中性子が高いRBEを持つことを示唆する.核分裂中性子をマウス培養細胞m5Sに照射し, 6ーチオグアニン耐性突然変異を調べた.高い突然変異率を示し, X線(50KVp)の場合の約4倍であった.核分裂スペクトル中性子および^<14>N(n,p)^<14>C反応による0.59MeV陽子のRBEは単色2MeV中性子の場合による高いことから,クロマチン構造から規定される効率の頂値は1MeV以下にあることが推論された.低エネルギーX線:シンクロトロン放射より得られる単色の低エネルギーX線をヒトのリンパ球に照射し,染色体異常の形成効率を調べた.染色体異常形成効率はX線のエネルギーの低下と共に上昇するが,約7keVで頂値を示し,さらに低エネルギーでは逆に低下する.この現象は,交換型育常形成は2個の損傷の相互作用により,そのターゲットはDNA分子でなく直径30nmのクロマチン基本線維であって,細胞核内におけるその相構の距離間革と光電子の飛程がRBEの頂値を決めていることを示している.また,この結果は1個の障害の形成に2個の一次傷が関係するという"Theory of dual radiation action"を支持するものである.昨年度はシンクロトロン放射より得られる4.8keVから14.6keVの単色軟X線による染色体異常誘発率の解析から染色体異常が形成される過程には2個の1次損傷の相互作用があることを明らかにし、基礎過程に関する新しい仮説を提唱した。しかし、染色体異常に対する効率は、昨年度の実験で得られた^<235>

Uエネルギーコンバーターから得られる核分裂中性子と近似してした。得られた核分裂中性子の生物学的効果比に基づいて広島・長崎の原爆被曝者の染色体異常の出現頻度(文献例)を分析すると、広島の原爆中性子が現在新線量体系(DS86)で推定されている量の約5倍あったとした場合、最も無理なく説明できる。
自家骨髄由来幹細胞と bFGF 徐放ゼラチンビーズによる肺気腫の新しい治療の研究

イヌ肺気腫モデルを確立し、対象のイヌから自家骨髄由来幹細胞を分離・培養することに成功した。bFGF徐放ゼラチンビーズと自家骨髄由来幹細胞を同時に静脈から投与し、肺気腫治療を試みた。投与1か月後の血液ガス検査で酸素化の改善傾向を認めたが、肺機能検査では有意な改善は認められなかった。今後投与方法の改善、骨髄細胞のアポトーシス抑制などを検討していく。我々はこれまでに、bFGF徐放ゼラチンビーズを肺気腫モデルイヌの肺動脈内に投与し、肺毛細血管周囲に炎症を惹起し、毛細血管新生を誘導、肺の単位面積当たりの血管密度の上昇を示してきた。今回はこのbFGFに加えて、自家骨髄由来幹細胞の投与を併用して肺胞再生を目指す。まず肺気腫モデルイヌを作成した。具体的には、気管支鏡のチャンネル孔を介して挿入した噴霧用カテーテルで蒸留水に希釈したブタ膵臓由来エラスターゼ300IU/Kgをカテーテルより噴霧し、5分間気管支を閉塞する。この処置を繰り返し、全肺気腫モデルイヌを作成し、注入4週間後に肉眼的・組織学的肺気腫の完成を確認した。作成していた肺気腫モデルイヌの骨髄液を採取し、間葉系幹細胞の分離・培養を試みた。具体的には、全身麻酔下に肺気腫モデルイヌの腸骨より骨髄液を採取した。採取した骨髄液を培養液(MEM-α)に懸濁・遠沈後、血球成分を除去し、培養皿に蒔いて培養した。3日毎に培養液を交換し、継代することで増殖能を持ち幹細胞のプロパティを持つと考えられる細胞を分離した。現在は、分離した細胞をフローサイトメーターで細胞表現マーカーを解析して幹細胞であることを確認している(CD45陰性、CD90陽性)。また、特殊な条件下(脂肪細胞・骨芽細胞・軟骨細胞分化誘導培地を使用)で培養し、培養後にマーカー抗体を用いて免疫細胞染色を行い、顕微鏡観察により単離した細胞がそれぞれの細胞系への分化能を有し、間葉系幹細胞であることを確認している。これらと並行して、イヌの末梢静脈から間葉系幹細胞の投与を施行し、投与前・直後や投与1か月後の血液ガス・呼吸機能・肺の病理組織学的変化を確認中である。これまでに、bFGF徐放ゼラチンビーズを肺気腫モデルイヌの肺動脈内に投与し、肺毛細血管周囲に炎症を惹起し、毛細血管新生を誘導、肺の単位面積当たりの血管密度の上昇を示してきた。昨年度に引き続き、肺気腫モデルイヌを作成した。分離した細胞をフローサイトメーターで細胞表現マーカーを解析して幹細胞であるこよを確認した(CD45陰性、CD90陽性)。これらと並行して、肺気腫モデルイヌの末梢静脈から間葉系幹細胞およびbFGFビーズの投与を施行し、投与前・直後や投与1か月後の血液ガス・呼吸機能・肺の病理組織学的変化を確認し、肺の再生および肺機能の改善を評価した。プロトコルに従いbFGF徐放ゼラチンビーズを作成し、bFGF徐放ゼラチンビーズと自家骨髄由来幹細胞を同時に静脈から投与した(全4頭)。投与前後でバイタルサイン評価や血液ガス検査を行い、投与に伴う有害事象のないことを確認した。投与1か月後の肺機能検査では有意な改善は認められなかったが、血液ガス検査では酸素化能の改善傾向を認めた。組織学的検討では、気腫肺の指標とされる肺胞間距離(Lm)では一部に改善を認めたものの有意な変化は認めなかった。今後、投与方法の改善(肺動脈内への直接投与)、骨髄細胞のアポトーシス抑制などを検討していく。

実験計画における目標をおおむね到達したため。24年度が最終年度であるため、記入しない。データのまとめ、考察を行うと共に、さらに同様の手順にて追加実験を行う。
教員養成課程における音楽的創造力を高める教授法の開発

教員養成課程の学生を対象にした教材開発としては、鍵盤楽器の初心者でも演奏可能な即興練習曲を目的別に取捨選択し、2度から順に音の範囲を広げて、体系化することを試みた。また、小学校歌唱共通教材をヒントにしたメロディの断片を制作し、それらの音型パターンを選んで、組み合わせることにより、無理なく曲に発展させる方法を考案した。さらにポピュラー音楽の分析で抽出された要素をもとに、それらの手法を用いたメロディの断片を組み合わせて曲に発展させる教材を制作した。グループでアンサンブルの能力を培うために、一定の拍の流れを聞きながら拍のまとまりを様々に感じられるリズムの練習曲を制作し、2拍子、3拍子、4拍子、6拍子のアンサンブルによる即興練習曲に発展させた。また絵本や絵のイメージをもとにメロディをつくる方法を考え、絵画と音楽を融合させたレクチャーコンサートの形で作品を一般の人に向けて発表した。小学校の子どもたちへの指導にも活用できるプログラムとしては、短い詩を唱えて、メロディをつけたいくつかの断片の例を示し、違いに気づいた上で、断片を選んで無理なくメロディに発展させる方法を考案した。小学校の教員と話し合い、子どもたちの状況に応じて指導方法に改良を加えつつ、数回の実践を行った。以上と並行して、日本音楽の教材や、日本人作曲家の作品の分析を通して、日本音楽の要素や構造についての基礎的研究を行っている。メロディの断片から少し長い曲へと発展させる方法を考案するために、そのつながり方についていくつかの実例を分類し、一般化することを進めている。当初の計画に従って、前年度のポピュラー音楽についての研究成果をもとに、教員養成課程の学生たちが親しんでいる音楽語法の例として、ブルー・ノートを用いた即興練習曲を考案した。また、言葉からメロディをつくる方法として、短い詩を唱え、そこから無理なくメロディに発展させる方法を考案した。教員養成課程の学生を対象に、自らが表現した音の高低や強弱、速度の違いによって異なる音や映像が提示され、音の性質に気づくことができるコンピューター・ソフトを用いた指導を行い、その研究成果は『関西楽理研究』第35号に掲載された。他方、現場の子どもたちの状況を踏まえ、教員養成課程の学生に資するプログラムを開発するために、現場の幼稚園や小学校の教員と連携しつつ、実践研究を進めている。小学校低学年を対象にして、オノマトペから民族楽器を用いたリズム創作に発展させた実践の結果は、『京都橘大学研究紀要』第45号に掲載された。その他、幼稚園や小学校において和楽器の音に気づくことを目的にしたプログラムの実践を行い、その研究成果は『京都女子大学発達教育学部紀要』第15号に掲載された。さらに、絵本を用いて、絵のイメージをどのようにメロディにするかという問題について作品の例を制作し、レクチャーコンサートの形で説明を加えつつ、音にして示すことができた。1.日本音楽の要素を用いた即興練習曲を作成する。2.最終年度である2019年度は、今までに開発した教材を目的別に分類し、図書を出版することを予定している。加えて、小学校、中学校の共通教材を中心に取り上げて、分析してそれぞれのメロディの構造を明らかにすることにより、メロディの断片を少し長い曲に発展させるための方法を抽出する。それは、音楽の仕組みのいくつかの例を示すことになり、創作だけにとどまらず、鑑賞教育のヒントにもなり、音楽を総合的に理解することに役立つと考えている。3.研究成果を世に広めるために、日本人がどのように西洋音楽を参考にして、西洋音楽と日本音楽の要素を融合させて作品に昇華させていったのかを例示するレクチャーコンサートを開催する。4.前年度に引き続き、幼稚園や小学校の表現遊びや音楽づくりの実際の活動から遊離した教授法にならないよう、教員養成課程の学生にも資するように、幼稚園や小学校におけるプログラムを考案し、それを用いた実践の研究成果について、論文を執筆する。当初の計画に従って、各学年の教科書から「音楽づくり」の活動を抜き出し、それぞれの活動の内容や方法について、分類・整理した。加えて、『教育音楽小学版』(音楽之友社)をはじめ、雑誌に掲載されている創作活動や「音楽づくり」に関する多くの実践記録、先行研究等を収集した。また日本の作曲活動についての先行文献や雑誌記事をはじめ、楽譜や録音資料を収集し、作曲家たちが日本音楽、特に邦楽器とどのように関わってきたかという点に着目して整理し、概略を示した。その延長線上で、声と箏のための作品の創作を試みた。具体的な教授方法としては、鍵盤楽器の演奏において、学生が音の高低、強弱、速度等の性質を理解し、それを創作に結び付けることができるように、鍵盤の触れ方の諸要素を出力に反映し、鍵盤に触れた時、音や映像を生成するコンピュータソフトを製作した。学生が自ら演奏した音の性質に気付くことができるよう、それらの性質を視覚的なものに転換し、音のイメージと自らの即興演奏を結び付けることを目指したものである。さらに、鍵盤楽器の初心者でも演奏可能な数曲の即興練習曲を制作した。その特徴は、動かしやすい指を用い、音の数が少なく、休符を感じることも要素に入れたことであり、学習者が音型パターンやその繰り返しの回数を自由に選択して、創作していくものである。以上のソフトや練習曲を用いて、学生への指導を行い、その結果を検討した。他方、教育現場における創造的な活動と教員養成課程に在籍する学生への指導を繋げ、子どもたちへの指導に活用できるプログラムの開発とそれを学生へ応用することの有用性を探った。

具体的には、オノマトペを用いた絵本を使い、身体表現やリズムの創作を目的としたプログラムを考案し、それをもとに幼稚園と小学校で数回の実践を行った。当初の計画に従って、先行文献をはじめ、小学校の各学年の教科書に記されている「音楽づくり」の教材や、教育雑誌に掲載されている実践等の資料を収集し、検討を加えた。実践記録については、幅広い範囲にわたる多数の文献を収集したため、現在も整理中である。教員養成課程における学生への指導については、音の高低、強弱、速度等の性質を理解し、演奏に結び付けることができるように、鍵盤の触れ方の諸要素を出力に反映し、音や映像を生成するソフトを開発した。自らが演奏した音を視覚化することによって、豊富な音楽経験を持たない学生が音の性質を理解し、気軽に鍵盤楽器を用いて即興できるように工夫したものである。また、初心者用の簡易な即興練習曲を制作し、ソフトとともにそれらを用いて、学生への指導を行っている。以上の内容と並行して、日本人作曲家がどのように邦楽器と向き合ってきたかという問題を調査して実際に作曲を行ったり、教育・保育現場における創造性を高めるプログラムを開発したりする等、研究の基礎となる分野にも取り組んでいる。戦後日本の小学校音楽科の教科書や指導書に掲載された創作から「音楽づくり」に至る活動について、教材および指導法の記述を収集し、学習指導要領の改訂ごとにそれらの特徴をまとめ、変化の様相を具体的に示した。教授法の構築にあたっては、創作のモデルを西洋音楽だけに限ることなく、現在の日本でよく用いられているポピュラー音楽の要素も含んだものにしたいと考えており、そのための基礎的研究として、ロックの最初期のアーティストであるチャック・ベリーやビートルズの作品を取り上げ、分析を行った。例えば、ビートルズの音楽は西洋音楽にブルー・ノート的な要素を加えていること等、その特徴を明らかにした。また、教員養成課程の学生が言葉と歌の関係について理解し、感得できるようにするために、簡単な言葉遊びから旋律をつくる方法を考案した。具体的には、絵本等から表現の軸となる言葉を選び出し、そこから連想する形で、言葉のアクセントに従って唱えごとをつくるという内容である。前年度に引き続き、音型パターンをいくつか示し、学習者が自由に繰り返したり、異なる音型パターンに変化させたりする即興練習曲を数曲創作した。教員養成課程の学生を対象に、自らが表現した音の高低や強弱、速度の違いによって異なる音や映像を生み出すコンピューターソフトを用いて、音の特徴に気づかせた後に、即興練習曲を用いる指導を行った。その結果をフィードバックさせ、適宜修正を加えていく作業を行っている。子どもたちへの指導にも活用できるプログラムとしては、民族楽器を用いたリズムづくりや和楽器を用いたリズムづくりの指導法を考案した。それをもとに、幼稚園や小学校の教員と話し合い、数回の実践を行った。今後はさらに修正を加えつつ、地域の祭りの囃子づくり等、日本音楽の要素を用いた表現遊びや「音楽づくり」へとつなげていく予定である。当初の計画に従って、小学校の各学年の教科書や指導書に掲載されている創作活動に関する教材や、指導法をまとめ、戦後の創作教育の流れに「音楽づくり」の活動を位置づけることができた。