hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LTDおよび反転授業に着目したクリティカル・リーディング力育成プログラムの開発

2018年度は合計6回の研究会を開催し、研究の遂行に努めた。読解力の初期値を計測するツールとして「読解力診断テスト」のパイロット版を作成し、試験的に実施した。以前にも「読解力診断テスト(改訂版)」は試作を試みており、実際に実施もしたが、実施時間が60分(配付・回収時間含む)で授業の中に取り込むには、サイズが大きかった。また、オノマトペ等、正解率がほぼ100%に達する問題は指標としてふさわしくないこともわかったため、改訂版では必要最小限のコンパクトな内容に仕上げることに着目して行った。同時に、以前の診断テストと比較対象もできるように、再認課題の問題は同じ内容とした。さらに、生花を公開するために、研究内容を書籍化することも同時に進めており、次年度は執筆内容についても同時に検討を進めていく。パイロットの実施については、2019年度も引き続き行い、精度を高める。「読解力診断テスト」からスタートする、読解力アップのためのカリキュラムを完成させる。本研究の前身となった「大学初年次でのクリティカル・リーディング力育成カリキュラムと教材開発に関する研究」(平成2226年度科学研究費補助金(基盤研究(C)(1))課題番号:22530840研究代表者:上村和美)では研究成果の1つとして、「読解力診断テスト」を作成し、実施した。本研究のスタートは、この「読解力診断テスト」の結果を精査することから始めた。読書傾向に関するアンケート部分のQ1では、「あなたは,ふだん本を読みますか」については、[まったくない:23%,あまりない:35%]を合わせると58%となり、一般的にいわれている“活字離れ"の実態が証明されていた。特に本学の結果としては、「本を読むことが楽しい・おもしろいと思いますか」で[ときどき・ややある:61%,よくある:11%]で72%となり,全体の傾向よりも低くなる。つまり、本は読んでいるものの、楽しさや面白さは見つけることはできない“受動的な読書"であった。主体的な読書というより,授業などにおける課題のための読書ということができるだろう。これを裏付けるのが,Q6「小説を読む頻度はどれくらいですか」の回答である。[まったくない,あまりない]の合計は,全体では59%のところ、本学のみでは69%となり、本学の傾向は全体よりも10%高くなる。本学では、70%近くの学生が小説などのように課題と直結しない読書はしていないということがわかった。研究会開催の日程調整が難しく、予定していた3回が1回になったため。平成28年度は代表者および研究分担者共に、集中的に情報収集を行った。特に本研究の基盤にもなっている大学初年次でのクリティカル・リーディング力育成カリキュラムと教材開発に関する研究」(基盤研究(C)( 1)平成2226年度科学研究費補助金課題番号:22530840 )で作成・実施した「読解力診断テスト」の妥当性を検討するためには、既存の同種の診断テスト等についての検討を行う必要があった。そこで、次の3つについての情報収集とそのまとめを行った。1全国学力・学習状況調査(NIER国立教育政策研究所)2日本語検定(特定非営利活動法人日本語検定委員会)3語彙・読解力検定(朝日新聞・ベネッセ)なお、平成28年度については研究代表者の都合により、研究会を開催することができなかったため、進捗状況についてはeメール等での意見交換となった。研究分担者各自による情報収集は進んでいるが、研究会を開催しての情報交換にまでは至らなかったため。今年度は、本研究の基礎段階の「大学初年次でのクリティカル・リーディング力育成カリキュラムと教材開発に関する研究」(平成2226年度)で作成した『読解力診断テスト』の実用化を試みた。この診断テストは実施時間が40分程度必要なため、実際の授業で使用することを考えると、さらにコンパクト化することが必須である。たとえば10分程度の実施にできれば、汎用化につながると考えられるからである。そのために、「語彙読解力検定」(朝日新聞社)などの情報を収集し、コンパクト化のヒントを得た。また、実際の授業で使用するプログラムイメージを形成も同時に行った。先行して授業を行った研究分担者による模擬授業を実施し、従来の協同学習で実践されてきたLTD(Learning Through Discussion)の学びのステップを再考し、さらに簡略化することを目指した。コモンリーディングのテキストには「ブラック企業」を使用し、大学23年のキャリア教育で活用できるようなプログラムを構築することを目指す。LTDではかなりの時間を要した予習時間を要するが、実際の学生たちの履修科目数などを考慮すると、1科目だけに多くの予習時間を使うことは現実的ではない。汎用化を目指すなら、集中した時間内にタスクを実行できるように考えることが、より現実的である。引き続き、次年度に向けて、読解力診断テストのコンパクト化と「ブラック企業」を用いたプログラムの構築を目指す。研究代表者の私事都合(両親の介護)により実際に研究会を開催してディスカッションを実施できなかったため。その事由が解消したため、次年度以降は後れを取り戻しながら予定を遂行する。読解力診断テストのコンパクト化と、「ブラック企業」を用いたプログラムの構築を行う。

読解力の初期値を計測するツールとして「読解力診断テスト」のパイロット版を作成し、試験的に実施した。以前にも「読解力診断テスト(改訂版)」は試作を試みており、実際に実施もしたが、実施時間が60分(配付・回収時間含む)で授業の中に取り込むには、サイズが大きかった。また、オノマトペ等、正解率がほぼ100%に達する問題は指標としてふさわしくないこともわかったため、改訂版では必要最小限のコンパクトな内容に仕上げることに着目して行った。同時に、以前の診断テストと比較対象もできるように、再認課題の問題は同じ内容とした。さらに、生花を公開するために、研究内容を書籍化することも同時に進めており、次年度は執筆内容についても同時に検討を進めていく。パイロットの実施については、2019年度も引き続き行い、精度を高める。研究会の日程調整を早めに行い、分担を再確認し、成果報告を行うようにすることで後れを取り戻す。遅れを取り戻すために、日程調整のうえ、5月以降に4回の研究会を開催する。上記理由により研究推進がやや遅れ気味にあるが、平成30年23月には研究会を開催し、4月上半期も4回の研究会を予定し、既に1回は開催済みである。今後は、読解力診断テストのコンパクト化と、「ブラック企業」を用いたプログラムの構築ならびに指導法に関するテキストの開発を目指す。「読解力診断テスト」からスタートする、読解力アップのためのカリキュラムを完成させる。研究会の開催回数が、予定の3回から1回に変更となったため。予定していた研究会が、研究代表者の都合により開催できなかったため。平成29年度は研究会開催ができなかったため、平成30年度に研究会の開催数を増やすため。採択の初年度から2年目までにおいて、研究代表者の家庭の都合により研究遂行が一時的にできなかったことによる。研究会の開催回数の調整。日程調整のうえ、5月以降に研究会を4回開催する。
溶射コーティングによる壁面濡れ性の改善と沸騰伝熱促進に関する基礎研究

電子機器,電力機器の高熱流束での冷却では冷却材の相変化(沸騰)を利用した二相流体冷却が必要と考えられるが,その場合,(1)熱伝達率の向上,(2)起動時の沸騰開始過熱度の低減,(3)限界熱流束の増大,が求められる.溶射加工面を有する水平円柱周りのプール沸騰実験から,高熱流束でも伝熱促進効果は劣化せず,沸騰開始過熱度を低減でき,限界熱流束が平滑面とほぼ同等であった.本研究では,伝熱面にカバーをつけ,蒸気泡を拘束した場合のプール沸騰熱伝達特性,狭隆流路内の伝熱面に溶射加工を施した場合の強制対流沸騰熱伝達特性を評価した.作動流体はHCFC123を用いた.狭隆流路試験部には母材,溶射材の材質と粒径を変えた試験部を作成した.アルミニウム板にアルミニウム粒子を溶射した試験部では,入口サブクール垂直上昇流に対し,急加熱時の過渡伝熱特性,定常時の熱伝達率分布を計測した.溶射伝熱面によって沸騰開始過熱度の低減,定常時の熱伝達率の向上が達成され,限界熱流束も平滑面と同等であることが確認された.また,溶射材の粒子を細かくするほど沸騰熱伝達性能が高く,沸騰開始過熱度は平滑面に対し約10K低減され,沸騰領域では平滑面の約6倍の伝熱促進効果が確認された.さらに,中性子ラジオグラフィによる可視化結果から,平滑面では伝熱面最下流で沸騰が開始し,徐々に沸騰領域が上流に遷移しているが,溶射面では伝熱面でほぼ一様に沸騰が開始することがわかった.また,飽和沸騰領域でのボイド率は溶射面の方が高いことから,伝熱面近くでの相変化量が大きいことが推察された.一方,銅母材に銅粒子を溶射した試験部に対して水平流下面加熱での実験を行った結果,沸騰熱伝達率は実験条件(熱流束,入口乾き度)設定の履歴の影響を受ける結果を得た.すなわち,低乾き度の場合,熱流束を徐々に高くするより,高い熱流束をステップ上に入力することで熱伝達率は大きく向上した.電子機器,電力機器の高熱流束での冷却では冷却材の相変化(沸騰)を利用した二相流体冷却が必要と考えられるが,その場合,(1)熱伝達率の向上,(2)起動時の沸騰開始過熱度の低減,(3)限界熱流束の増大,が求められる.溶射加工面を有する水平円柱周りのプール沸騰実験から,高熱流束でも伝熱促進効果は劣化せず,沸騰開始過熱度を低減でき,限界熱流束が平滑面とほぼ同等であった.本研究では,伝熱面にカバーをつけ,蒸気泡を拘束した場合のプール沸騰熱伝達特性,狭隆流路内の伝熱面に溶射加工を施した場合の強制対流沸騰熱伝達特性を評価した.作動流体はHCFC123を用いた.狭隆流路試験部には母材,溶射材の材質と粒径を変えた試験部を作成した.アルミニウム板にアルミニウム粒子を溶射した試験部では,入口サブクール垂直上昇流に対し,急加熱時の過渡伝熱特性,定常時の熱伝達率分布を計測した.溶射伝熱面によって沸騰開始過熱度の低減,定常時の熱伝達率の向上が達成され,限界熱流束も平滑面と同等であることが確認された.また,溶射材の粒子を細かくするほど沸騰熱伝達性能が高く,沸騰開始過熱度は平滑面に対し約10K低減され,沸騰領域では平滑面の約6倍の伝熱促進効果が確認された.さらに,中性子ラジオグラフィによる可視化結果から,平滑面では伝熱面最下流で沸騰が開始し,徐々に沸騰領域が上流に遷移しているが,溶射面では伝熱面でほぼ一様に沸騰が開始することがわかった.また,飽和沸騰領域でのボイド率は溶射面の方が高いことから,伝熱面近くでの相変化量が大きいことが推察された.一方,銅母材に銅粒子を溶射した試験部に対して水平流下面加熱での実験を行った結果,沸騰熱伝達率は実験条件(熱流束,入口乾き度)設定の履歴の影響を受ける結果を得た.すなわち,低乾き度の場合,熱流束を徐々に高くするより,高い熱流束をステップ上に入力することで熱伝達率は大きく向上した.本研究は,溶射皮膜による沸騰伝熱促進に関する研究である.プラズマ溶射法で銅粒子を溶射した伝熱面(皮膜厚さ340mm)で最も高い伝熱促進効果が得られたが,熱伝達性能は加熱履歴の影響を強く受け,沸騰初期に高い壁面過熱度を与えることで熱伝達率が向上する結果を得た.一方,平成17年1月に実施した航空機の放物線飛行を利用した微小重力環境下でのプール沸騰実験の分析結果から,溶射皮膜面の沸騰熱伝達は重力の影響を強く受け,対流が強くなる過重力では気泡核の消滅により熱伝達率が劣化した.この傾向は,沸騰気泡核が生成されやすい伝熱面ほど顕著であった.

これらの結果から,溶射で付着した粒子の表面に存在する微細なキャビティが沸騰気泡核の形成に寄与していること,複数の粒子の接合で立体構造が形成されている場合,高い過熱度を与えれば,基面より遠い部分のキャビティでも沸騰気泡核が形成されることが推察できる.粒子1層が溶射されたような皮膜(厚さ130mm)を製作し,試験したところ,層が厚い溶射面より熱伝達率が低下したが,平滑面にたいし,約4倍の伝熱促進効果が得られた.狭隘流路熱交換器への展開を目的として,高熱流束実験用および中性子ラジオグラフィによる可視化実験用の試験部を製作し,まず平滑面での伝熱実験に取り掛かっている.流路幅20mm,流路高さ2mm,加熱部長さ100mmとし,前者は銅で,後者はアルミニウムで製作された.中性子ラジオグラフィ実験ではアルミ粒子を溶射する予定である.さらに,狭隘部での沸騰現象を評価するため,水平円筒試験部に円筒カバーを被せた実験を行い,沸騰熱伝達と沸騰開始過熱度を評価した.その結果,加熱量を徐々に増大させた場合にも沸騰開始後,急加熱で高い壁面過熱度を与えた場合と同等の熱伝達率が得られた.狭隘流路では高い熱伝達率が得られると期待できる.電子機器,電力機器の高熱流束での冷却では冷却材の相変化(沸騰)を利用した二相流体冷却が必要と考えられるが,その場合,(1)熱伝達率の向上,(2)起動時の沸騰開始過熱度の低減,(3)限界熱流束の増大,が求められる.従来の沸騰伝熱促進面では,低熱負荷では高い伝熱促進効果が得られるが,高熱負荷では部分的にドライアウトが発生し,伝熱促進効果が劣化する傾向にあった.溶射加工の場合,水平円柱周りのプール沸騰実験から,高熱流束でも伝熱促進効果は劣化せず,沸騰開始過熱度を低減でき,限界熱流束が平滑面とほぼ同等である結果を得た.また,コールドプレートを想定し,狭隘流路内の伝熱面に溶射加工を施した場合の強制対流沸騰熱伝達特性を評価した.作動流体はフロンR123を用い,サブクール状態で試験部に供給し,非加熱からステップ状に熱入力した場合の過渡伝熱特性,定常時の熱伝達率分布を計測した.流動方向は垂直上昇流とした.幅20mm,間隙幅2mmのアルミニウム製流路の伝熱面に,アルミニウム粒子を減圧プラズマ法で溶射した伝熱面によって沸騰開始過熱度の低減,定常時の熱伝達率の向上が達成され,限界熱流束も平滑面と同等であることが確認された.また,溶射材の粒子を細かくするほど沸騰熱伝達性能が高く,沸騰開始過熱度は平滑面に対し約10K低減され,沸騰領域では平滑面の約6倍の伝熱促進効果が確認された.さらに,中性子ラジオグラフィによる可視化,ボイド率分布の計測結果から過渡沸騰様相を観察すると,平滑面では伝熱面最下流で沸騰が開始し,徐々に沸騰領域が上流に遷移しているが,溶射面では伝熱面でほぼ一様に沸騰が開始することがわかった.また,飽和沸騰領域でのボイド率は溶射面の方が高いことから,伝熱面近くでの相変化量が大きいことが推察された.一方,銅母材に銅粒子を溶射した試験部に対して水平流下面加熱での実験を行った結果,沸騰熱伝達率は実験条件(熱流束,入口乾き度)設定の履歴の影響を受ける結果を得た.すなわち,低乾き度の場合,熱流束を徐々に高くするより,高い熱流束をステップ上に入力することで熱伝達率は大きく向上した.
植物細胞増殖因子の作用機構

(1)PSKの植物個体レベルにおける機能を明らかにするため,シロイヌナズナPSK受容体(At2902220(AtPSKR1))およびそのホモログの解析を進めた.AtPSKR1の単独破壊株(pskr1-1)では,葉や根のサイズのわずかな減少,成熟葉におけるカルス形成能の低下,細胞老化の促進などの形質が認められる.At5953890およびAt1g72300の導入はこれら変異を相補した.またPSK結合活性も確認された.これらの遺伝子について3重変異株を作製した結果,(i)茎頂および根端分裂組織サイズの明確な減少と,主として細胞数の減少に伴う葉や根のサイズの顕著な減少,(ii)成熟組織からのカルス形成能の顕著な低下,(iii)傷害組織における修復の不全,(iv)細胞老化の促進などの形質が観察された.したがって,PSKは植物個体レベルにおいて,メリステムを含めた全身的な細胞の増殖能力を協調的に調節することで,細胞数の制御や傷害時の組織修復に関与していると考えられる.(2)PSK受容体PSKR1は約150 kDのLRR-RKであり,細胞外領域に21個のLRRとそのコンセンサスから逸脱した36アミノ酸孤立領域(アイランドドメイン)が存在する.新規に開発したOn-column光親和性ラベル法により繰り返しPSKを架橋させ,断片化後にMS解析を行なうことで,PSKR1のリガンド結合領域がアイランドドメインの前半15アミノ酸領域にあることを見出した.光親和性ラベル法はリガンド-受容体相互作用の解析にしばしば用いられる手法であるが,架橋効率が1%前後と極めて低いことがこれまで難点であった.このon-column光親和性ラベル法は,この問題点を解決する優れた方法であり,さまざまな応用が可能であると考えている.ニンジン培養細胞から調製したミクロゾーム分画を可溶化し、アフィニティークロマトグラフィーとSDS電気泳動を主たる方法として、ペプチド性植物細胞増殖因子ファイトスルフォカインの受容体を単離することに成功した。得られた糖蛋白質をトリプシンで消化し、HPLCでペプチドフラグメントを精製して、それらの部分アミノ酸配列に基づいて受容体前駆体遺伝子をクローニングすることに成功した。この遺伝子PSKRは、1021アミノ酸をコードしており、24アミノ酸からなるシグナルペプチドを含む。コードされている受容体は、1回膜貫通型のセリン-スレオニンキナーゼ型で、細胞外ドメインとして、ロイシンリッチリピート21個を有しており、その17番目と18番目の間に36アミノ酸からなるアイランドドメインが存在する。この構造は、シロイヌナズナから得られたステロイド性植物ホルモンであるブラシノライドの受容体BRI1と相同性が高いことが判明した。このことからアイランドドメインがファイトスルフォカインの認識に重要な役割を果たすことを予想している。この受容体遺伝子PSKRはニンジンにおいて、1コピーしか存在しない。ニンジンカルスにアンチセンスを導入すると増殖が著しく阻害され、PSKRを過剰発現させると細胞増殖が促進され、しかも分化能を失った。このことからファイトスルフォカインは植物の脱分化状態を維持する機能に深く関与していると考えられる。来年度以降は、植物個体におけるファイトスルフォカインの生理作用解明を主たるテーマとして研究を継続してゆく。本研究は,植物細胞増殖因子ファイトスルフォカイン(PSK)の植物個体内における機能の解析ならびにPSK生合成・情報伝達系の全容解明を目的としている.PSKの構能解析を進めるため,アラビドプシスにおけるPSK受容体の同定とその遺伝子破壊株の解析を行なった.すでにクローニングされているニンジンPSK受容体(PSK1)との相同性から,アラビドプシスPSK受容体候補遺伝子は最大3種類(AtPSKR1,AtPSKR2,AtPSKR3)と考えられる.AtPSKR1過剰発現植物体は野生型と比較して特に形態的変化を示さないが,カルスから調整した膜画分でPSK結合活性の顕著な上昇が認められた.AtPSKR1のノックアウトは自然環境下では葉が萎縮し枯れやすく生育が抑制される傾向を示したが,シャーレ内で無菌培養を行なうと野生型と同等の生育を示した.また,リーフディスクからのカルス形成がやや抑制された.植物が自然環境下で生育するためには,ダメージを受けた組織を常に修復していく必要があり,局所的な細胞の脱分化・増殖・再分化が繰り返されていると考えられるが,このような局面にPSKが関与している可能性が示唆される.タンパク質チロシン硫酸化酵素(TPST)はすでに動物ではクローニングされているが,そのオルソログは植物には見出されない.したがって、構物独自のTPSTがPSKの硫酸化に関与していると考えられる.PSK前駆体ポリペプチド中のTyr硫酸化モチーフを同定するため,すでに確立したin vitro硫酸化アッセイ系を用い,PSK前駆体中において保存性の高いアミノ酸群についてアラニンスキャンを行なった結果,Tyr残基直前のAspに加えて、2個のCysとその間に存在する酸性アミノ酸群がTyr硝酸化に重要であることが明らかとなった.(1)PSKのin plantaにおける機能解析を進めるため,アラビドプシスにおけるPSK受容体(AtPSKR1)の遺伝子破壊株(pskrl-1)の解析を行なった.アラビドプシスPSK受容体遺伝子は複数存在する可能性があるが,pskrl-1の膜画分における[3H]PSK結合活性は検出限界以下であることから,AtPSKR1が主要なPSK受容体であると考えられる.pskrl-1のホモ体は正常に発芽し,若い植物体の形態は野性株と区別がつかないが,組織の老化が早い傾向が観察された.すなわち,

(a)子葉・本葉ともにearly senescenceを示す,(b)無傷植物においてもエチレン処理により著しいsenescenceが誘導される,(c)葉片を暗処理すると著しいsenescenceが誘導され,サイトカイニン処理でも抑制されない,(d)エチレン処理および暗処理によりsenescenceマーカーであるSAG12が早期発現する,などの形質が観察された.これらのことから,PSKはpost-mitoticなagingを抑制することで細胞のポテンシャルを高め,多面的な生理効果を示しているものと考えられる(投稿準備中).(2)培養系における植物細胞は低密度では増殖しにくいため,植物細胞で形質転換を行なう際には,実際に遺伝子導入されたごく少数の細胞を確実に増殖させる段階が形質転換効率に大きく影響する.そのため保護培養(nurse culture),すなわち活発に増殖を続ける細胞の近傍で培養することで疑似的に密度を高める手法がしばしば用いられてきた.PSKを培地に添加すると低密度における植物細胞の増殖が顕著に促進されることから,形質転換の際にごく少数しか存在しない遺伝子導入細胞の分裂増殖を促進し,形質転換効率が向上することが期待される.我々は,ニンジン胚軸のアグロバクテリウムによる形質転換系をモデルとして検討を行ない,形質転換時の選択培地にPSKを添加すると,ごく少数しか存在しない遺伝子導入細胞の増殖が促進され,形質転換効率が著しく向上することを実証した.(1)PSKの作用メカニズムの解析を進めるため,シロイヌナズナにおけるPSK受容体(AtPSKR1)の遺伝子破壊株(pskr1-1)および過剰発現株(OX)の解析を行なった.両者とも正常に発芽し,基本的な形態形成に異常は見られなかったが,pskr1-1では個々の細胞の老化が早く,そのカルスは比較的短期間で褐変化を伴い増殖能が低下した.逆にOXでは細胞の老化が抑制され,そのカルスは長期にわたって高い増殖能を維持した.PSKの多面的な生理活性は,細胞老化の抑制とリンクしていると推定された.(2)アスパラガス葉肉細胞やヒャクニチソウ葉肉細胞にPSKペプチドを与えると,濃度依存的にオートファジーが誘導されることを見出した.オートファジーを介したタンパク質ターンオーバーが低下すると,細胞の老化が早まることが知られている.(3)PSKは硫酸化ペプチドであるが,高等植物において他にも未知の硫酸化ペプチドが存在する可能性について検討するため,イオン選択性に基づいて硫酸化ペプチドを選択的に濃縮する系を確立した.この系をT-87細胞培養液に適用して分析したところ,新たな短鎖硫酸化ペプチドと考えられるピークを同定した.配列解析の結果,1残基の硫酸化チロシンを含む新規の分泌型短鎖ペプチドであることが明らかとなった.また,一部のプロリン残基はヒドロキシル化されており,さらに糖鎖が付加されていることも明らかになった.このペプチドも100アミノ酸程度の分泌型前駆体ペプチドに由来する.今後,植物組織での発現パターンや生理機能などについて解析を進める.
明治期の日米文化交流史における来日アメリカン・ボード宣教師と同化の諸問題

本研究の目的は、異質な集団間の文化交渉における同化の問題を、日米文化交流史における来日アメリカン・ボード宣教師の事跡を具体的な分析対象としつつ、歴史的に探求することであった。科研費交付期間に実現した成果は、大きく分けて以下の3点である。(1)アメリカン・ボード来日宣教師に関する一次資料を収集した。(2)同上テーマに関する二次資料を追加的に収集した。(3)収集した資料の読解・分析をおこない、そうした作業を通じて得られた新たな知見と成果を、論文・学会発表の形で公表した。本研究の目的は、異質な集団間の文化交渉における同化の問題を、日米文化交流史における来日アメリカン・ボード宣教師の事跡を具体的な分析対象としつつ、歴史的に探求することである。科研費交付希望期間である3年間で実現を目指すのは、大きく分けて以下の3点である。(1)アメリカン・ボード来日宣教師に関する一次資料の収集。(2)同上テーマに関する二次資料の追加的収集。(3)収集した資料の読解・分析を行い、そうした作業を通じて得られた新たな知見と成果を、論文・学会発表の形で公表する。本年度は前年度に引き続き、文献資料の検索・収集・分析を実施した。特に研究テーマに関する包括的な一次資料集である「アメリカ外国伝道委員会記録文書集」(マイクロフィルム)の追加分を購入し、読解・分析を進めた。これらの資料を整理・分析していく作業は、現在まで進行中である。具体的には、収集資料の整理をアルバイト人員の手を借りつつ進め、あわせて資料の読解ならびに必要部分の翻訳作業に着手し、対象資料の時代的な背景分析と歴史的な位置づけ作業を、引き続きおこなっている。科研費交付希望期間である3年間で実現を目指したのは、大きく分けて以下の3点である。本年度もこれまでに引き続き、文献資料の検索・収集・分析を実施した。特に研究テーマに関する二次文献の追加分を購入し、それらの読解を通じてアメリカン・ボードの宣教活動の世界史的な重要性を把握することに努めた。これによって得られた新知見は、後述の学会発表や論文に反映させることができたので、二次文献の調査については、おおむね順調に進んだと思う。これに並行して、昨年度と同じく収集資料の整理をアルバイト人員の手を借りつつ進め、資料の読解ならびに必要部分の翻訳作業に着手し、対象資料の時代的な背景分析と歴史的な位置づけ作業を、可能な限りおこなった。具体的な成果としては、これまでの調査・研究に基づき2つの学会発表を実施し、また論文1本を出版した。昨年度中は上記の実現目標の(3)の中の、「収集した資料の読解・分析」に集中したので、本年度はその延長として、昨年度からの資料分析によって得られた蓄積に基づき、研究成果を学会発表と論文の両方の形で公表することができた。総じて、本年度の研究は緩やかながらも、着実に進展したと言えよう。研究開始時から平成24年3月にかけては、まず文献資料の検索・収集・分析を実施した。ウェブ上のデータベースをおもに利用して、本研究に有意な一次・二次資料を検索・一覧化した後、資料の収集をおこなった。同時に、研究テーマに関する包括的な一次資料集である「アメリカ外国伝道委員会記録文書集」(マイクロフィルム)を購入し、読解・分析を進めた。また平成24年3月にはアメリカ合衆国ボストンのコングリゲーショナル・ライブラリーにおいて、日本では入手不能な一次・二次資料の調査・収集を実施した。上記の現地調査にて集めた資料を整理・分析していく作業は、現在まで進行中である。具体的には、収集資料の整理をアルバイト人員の手を借りつつ進め、あわせて資料の読解ならびに必要部分の翻訳作業に着手し、対象資料の時代的な背景分析と歴史的な位置づけ作業をおこなっている。業績としては、研究開始時から平成24年3月までに、本研究に関連する1回の研究会発表を実施した。

上記の研究目的のうち、(1)アメリカン・ボード来日宣教師に関する一次資料の収集、および(2)同上テーマに関する二次資料の追加的収集については、これまで取り組んできたABCFM日本ミッション文書の分類整理がいちおう完成し、文書本体に詳細なインデックスを付加した形で、同志社大学人文科学研究所に返却することができた。また目標(3)収集した資料の読解・分析を行い、そうした作業を通じて得られた新たな知見と成果を、論文・学会発表の形で公表する、に関しては、資料の分析と論文の執筆がともに進行中であり、来年度中には成果を公表することが可能であろう。総じて、研究はおおむね順調に進展していると言える。上に挙げた本研究の目的のうち、(1)アメリカン・ボード来日宣教師に関する一次資料の収集、および(2)同上テーマに関する二次資料の追加的収集については、研究上必要と見込まれる資料の多くをすでに収集したことにより、ほぼ当初の計画を達成したと思う。また目標(3)収集した資料の読解・分析を行い、そうした作業を通じて得られた新たな知見と成果を、論文・学会発表の形で公表する、に関しては、資料の分析と論文の執筆がともに進行中であり、これもおおむね順調に進展していると言える。今後は、収集資料の読解ならびに分析を完成させ、学会や研究会発表を通じての研究成果を公表しつつ、論文の執筆と投稿を進めることを目標とする。今後は、これまでに引き続き収集資料の読解ならびに分析に取り組み、並行して学会や研究会発表を通じて研究成果を公表しつつ、論文の執筆と投稿を進める。研究費の使用計画を項目別に述べれば、現在のところ以下のようになる。・追加資料の収集の継続による資料収集の完成(必要に応じて短期の訪米がありうる)。・学会発表のための旅費や論文投稿料。・収集資料の整理のためのアルバイトの人件費。・マイクロフィルムの購入などの追加資料の収集。・追加資料の収集のため、(可能ならば夏季休暇の間に)訪米を計画している。
地震動特性の違いが強劣化特性を有する建築構造物の終局限界に及ぼす影響

既存の文献・研究データを収集するとともに,兵庫県南部地震の被害調査結果を分析し,強劣化特性を有する部材のモデル化を行った。本研究代表者らが独自に開発した,塑性域においてもモーダルアナリシスを行い厳密解を得られる数値解析法を改良し,部材の強劣化挙動を伴う骨組の地震応答を追跡できる数値解析法を構築した。構築した数値解析プログラムをもちいて,複数の地震動に対する地震応答解析を行った。地震動には標準的な地震、直下型地震、海洋型地震を考えた。それぞれを比較することにより,地震動の特性が応答特性に及ぼす影響を明らかにした。長周期成分を多く含む地震動を入力した場合,弾性域では変形が大きくならない場合でも,劣化部位が多くなると骨組の見かけの固有周期が長くなり,変形が著しく大きくなる場合があることを見出した。解析結果を分析・整理し,部材の強劣化挙動特性が終局限界状態における骨組挙動特性に及ぼす影響を考察した。着目したパラメータは住部材端部の塑性変形量や最大層間変形角である。また、非構造部材の影響を考慮できるアルゴリズムを組み込み、間仕切り壁等の非構造部材が応答に及ぼす影響を考察した。劣化特性と骨組損傷量の相関関係を示す表を構築した。これは耐震設計の基礎資料となりうるものである。
単糖からヌクレオシド炭素環同族体および生物活性擬似糖質の合成

糖類における環構成酸素がメチレン基に置換された化学構造を有する分枝シクリト-ルは擬似糖と総称される。近年、興味深い生物活性を示す擬似糖質が化学合成され、あるいは天然物質として見出されている。本研究では、糖質資源の高次利用を目的として、天然に豊富に得られる糖類を出発原料とした生物活性擬以糖質の合成を行ってきた。われわれはこれまでに、単糖から擬似糖への一般性の高い化学変換法を開発し、その方法をD-グルコ-スおよびDーグルクロノラクトンに適用して、種々の光学活性擬似へキソピラノ-スや擬似ぺントフラノ-スを合成した。さらに、擬似ヘキソピラノ-ス合成中間体から誘導したニトロシクロヘキセンに対して、アンモニアなどの塩基やアルコ-ル類の立体選択的なマイケル型付加反応が可能なことを見出し、本反応を応用してαーDーグルコシダ-ゼ阻害活性を示すバリダミンやバリエナミンなどの擬似アミノ糖を合成した。また、ニトロシクロヘキセンへの核酸塩基の選択的付加反応を鍵反応として新規擬似ヘキソピラノシルヌクレオシドを合成した。一方、擬似ペントフラノ-スの合成中間体から誘導されるニトロシクロペンテンについて、アンモニアのマイケル型付加反応の立体選択性を明らかにした。そしてそれらの知見をもとに、擬似Dーアラビノ-ス型、擬似Dーリボ-ス型および擬似Lーキシロ-ス型ニトロシクロペンテンへの核酸塩基の付加反応を鍵反応として、抗ウィルス剤として期待されている(+)ーシクララジンや、抗菌、抗カビ、抗ウィルス活性および抗腫瘍活性(-)ーアリステロマイシンおよび抗腫瘍活性擬似Lーキシロフラノシルアデニンなどの光学活性擬似ヌクレオシドの効率よい合成に成功した。糖類におけるピラノ-スまたはフラノ-ス環の構成酸素がメチレン基に置換された化学構造を有する分枝シクリト-ルは、擬似糖と総称されている。近年、抗菌活性、抗腫瘍活性、抗ウィルス活性やαーDーグルコシダ-ゼ阻害活性など種々の興味深い生物活性を示す擬似糖やヌクレオシド炭素環同族体(擬似ヌクレオシド)が見出され、新しい生物活性物資創製の観点から擬似糖質の合成研究が盛んに行われている。本研究では、糖質資源の高次利用を目的として、天然に豊富に得られる糖類を出発原料とした生物活性擬似糖質の合成研究を進めている。平成元年度においては、単糖から擬似糖への一般性の高い化学変換法を開発し、この方法をDーグルコ-スに適用して種々の光学活性擬似ヘキソピラノ-スや擬似ペントフラノ-スを合成した。さらに、擬似ヘキソピラノ-スの合成中間体から擬似Dーグルコ-ス型および擬似Lーイド-ス型のニトロシクロヘキセンに誘導し、これらにアンモニアを付加させることなどによって、αーDーグルコシダ-ゼ阻害活性を示すバリダミンやバリエナミンなどの擬似アミノ糖を合成した。また、これらのニトロシクロヘキセンに核酸塩基がマイケル型付加反応によって縮合可能なことを見出し、この反応を利用して新規ヌクレオシド炭素環同族体を合成した。擬似ペントフラノ-スの合成中間体から誘導した擬似Dーアラビノ-ス型および擬似Lーキシロ-ス型のニトロシクロペンテンに^6Nーベンゾィルアデニンを縮合させることなどによって、次期抗ウィルス剤として期待されている(+)

ーシクララジンや抗腫瘍活性を示す擬似キシロフラノシルアデニンなどの光学活性擬似ヌクレオシドの高率のよい合成に成功した。糖質の資源の高次利用を目的とした糖類からヌクレオシド炭素環同族体擬ヌクレオシドおよび生物活性擬似糖質の合成研究を進めてきた。平成2年度においては、単糖から擬似糖への化学変換に関して前年度に得られた知見を基に、Dーグルコ-スから誘導した4種のポリオキシニトロシクロペンテン(擬似Dーアラビノ-ス型,擬似Dーリボ-ス型,擬似Lーキシロ-ズ型および擬似Lーリキソ-ス型)について、アンモニアのマイケル型付加反応を検討した。得られた付加生成物のコンホメ-ションを含めた立体構造の解明結果を総合して、ポリオキシニトロシクロペンテンへのマイケル型付加反応の立体選択性についての興味深い知見を得、さらに種々の新規擬似アミノフラノ-ス類の合成を行った。また、核酸塩基がアンモニアの場合と同様に、立体選択的にポリオキシニトロシクロペンテンにマイケル型付加の可能なことを見出し、本反応を利用して、擬似Dーリボ-ス型ニトロシクロペンテンから、抗菌、抗カビ、抗腫瘍活性および抗ウィルス活性を示す擬似ヌクレオシドの(-)ーアリステロマイシンを合成することに成功した。Dーグルクロノラクトンを出発原料として、立体選択的ニトロメタン付加反応および還元的脱エトキシエチル化反応を鍵反応とする擬似糖質合成法を検討した.そして、D-グルクロノラクトンを出発物質とする本合成法によって、擬似Dーグルコ-ス型または擬似Dーアラビノ-ス型擬似糖質の選択的な合成が可能になった。
ヒト適応的歩行における視覚神経基盤の解明

自閉症スペクトラム障害(ASD)児の適応的歩行について,歩行に関わる視覚認知機能と運動機能およびASD児の重症度との関係について検討を行った.ASD児12名(男10名,平均11±3歳)とした.視覚課題ではランダムドット方向弁別課題を実施し頭皮上32か所から脳波を計測した.脳波解析では,方向弁別課題によって上下方向へ眼球運動によるノイズを除去するため,独立成分分析法(ICA)を用いた.その後に,加算平均を行い右頭頂後頭部(P8)からのN200成分潜時を解析した.運動課題ではMABC2(Movement Assessment Battery for Children 2),ASDの重症度の判定にはSRS(Social Responsiveness Scale)を実施した.すべての被験者から右頭頂後頭部にてN200成分が認められた.ASD児の運動機能と重症度から視覚認知機能を予測することができないかを検討するため,N200潜時を従属変数,MABC2とSRSを独立変数として階層的重回帰分析を行った.MABC2の下位項目の「バランス」とSRSの下位項目の「対人的気づき」との交互作用項,MABC2の下位項目の「バランス」とSRSの下位項目の「対人認知」との交互作用項,MABC2の下位項目の「バランス」とSRSの下位項目の「自閉症的常同行動」との交互作用項のそれぞれにて有意差がみとめられた.ASD児の社会性障害に運動障害が併存した場合の彼らの視覚認知機能を予測することができることが示された.本研究では,自閉症スペクトラム障害(ASD)児の適応的歩行に関わる視覚認知機能について検討することを目的とした.対象は,健常小児5名(男2名,平均10.7歳),ASD児14名(男12名,平均11.2歳)とした.視覚課題として方向弁別課題を使って行動実験および脳波実験を行なった.心理実験には下方向へ自由落下する物体への把握課題(把握課題)で把握するまでの距離を検討した.発達心理検査としては,WISC-IV(知能発達検査),DCDQ(運動発達検査)およびConners(行動発達検査)を行った.方向弁別の難易度を2段階に設定したところ,健常小児およびASD児では2段階の課題への反応時間および把握課題は同程度であった.脳波実験では頭皮上32カ所から動きの認知機能を反映する事象関連電位のN200成分について検討したところ,健常小児およびASD児にて全被験児で左右頭頂後頭部からN200成分が記録された.ASD児ではN200成分の振幅が健常小児と比較して,増加(9名)や低下(4名)し一定しなかった.また2名のASD児は健常小児と同程度の振幅であった.ASD児では把握課題と左頭頂後頭部におけるN200成分の振幅との間に負の相関を示し,把握距離が長くなるほど振幅の増加が認められた.WISC-IVの行列推理(視覚情報を取り込み、各部分を関連づけて全体としてまとめる能力を調べる)の得点とN200成分の振幅に負の相関を示し,視覚情報をまとめる能力が高いほど,N200成分の振幅が増加することが認められた.一方で,Connersの「攻撃性」と「学習の問題」とN200成分の振幅との間に正の相関を示し,問題行動があると振幅が増加することが認められた. ASD児は動いている視覚情報の処理に特異的な脳活動を行っていることが明らかになり,処理の遅れや行動異常があると過剰な脳活動を示すことが明らかになった.発達障害児と比較して,定型発達児の参加数が不足しているため,予定よりも遅れている.本研究では,自閉症スペクトラム障害(ASD)児の適応的歩行に関わる視覚認知機能について検討した.対象は,健常成人7名(男2名,平均23±3歳),健常小児5名(男2名,平均11±2歳),ASD児12名(男10,平均11±3歳)とした.視覚方向弁別課題を行い,頭皮上32カ所から脳波を計測した.脳波解析では,独立成分分析を用いて方向弁別による事象関連電位N200成分を抽出した.運動視覚の心理検査には下方向へ自由落下する物体を把握する把握課題を行った.発達心理検査には,レーヴン色彩マトリックス(視覚発達知能検査),WISC-IV(知能発達検査),DCDQ(協調運動発達検査)SRS(社会性スキル発達検査)およびConners(行動発達検査)を行った.すべての被験者で右頭頂後頭部からN200成分が認められた.健常成人と健常小児ではN200成分の振幅とレーヴン色彩マトリックス検査,ASD児では振幅とWISC-IVの積木模様(視覚情報の部分を全体としてまとめる能力)とが有意に相関し,視覚知能が高いほど大きな振幅を示した.また健常成人,健常小児およびASD児で振幅と把握課題が有意に相関し運動視覚が良いほど大きな振幅を示した.N200成分の振幅の増大は視覚知能や運動視能力を反映する指標として有用であると考えられる.一方,ASD児では振幅はSRS(対人認知,対人コミュニケーション.自閉的常同行動),Conners(実行機能,攻撃性),DCDQ(微細運動,全般的協応性)とも有意な相関を示し,振幅が大きくなると社会性スキル,行動発達および協調運動が低下することが示された.N200成分の高振幅は視覚認知機能以外に社会性や協調運動の発達程度を評価する指標としても有用ではないかと考えられる.

新しい脳波解析法の導入,定期発達児の被験者数不足などで予定よりも遅れている.本研究にて自閉症スペクトラム障害(ASD)児の適応的歩行に関わる視覚認知機能について検討を行った.対象は健常成人7名(男性2名,平均23±3歳),健常小児5名(男児2名,平均11±2歳),ASD児12名(男10名,平均11±3歳)とした.視覚課題ではランダムドットへの方向弁別を実施し,反応時間および頭皮上32か所から脳波を計測した.脳波解析では独立成分分析法を用い,右頭頂後頭部からN200成分を抽出し,振幅,潜時を解析した.心理課題ではレーヴン色彩マトリックス,WISC-IV,DCDQ,MABC2,SRSおよびConnersを実施した.脳波解析法に誤りが見つかり再解析を行った.また脳波と行動データ,心理検査データにて新たに重回帰分析法を導入したため,進捗が遅れている.自閉症スペクトラム障害(ASD)児の適応的歩行について,歩行に関わる視覚認知機能と運動機能およびASD児の重症度との関係について検討を行った.ASD児12名(男10名,平均11±3歳)とした.視覚課題ではランダムドット方向弁別課題を実施し頭皮上32か所から脳波を計測した.脳波解析では,方向弁別課題によって上下方向へ眼球運動によるノイズを除去するため,独立成分分析法(ICA)を用いた.その後に,加算平均を行い右頭頂後頭部(P8)からのN200成分潜時を解析した.運動課題ではMABC2(Movement Assessment Battery for Children 2),ASDの重症度の判定にはSRS(Social Responsiveness Scale)を実施した.すべての被験者から右頭頂後頭部にてN200成分が認められた.ASD児の運動機能と重症度から視覚認知機能を予測することができないかを検討するため,N200潜時を従属変数,MABC2とSRSを独立変数として階層的重回帰分析を行った.MABC2の下位項目の「バランス」とSRSの下位項目の「対人的気づき」との交互作用項,MABC2の下位項目の「バランス」とSRSの下位項目の「対人認知」との交互作用項,MABC2の下位項目の「バランス」とSRSの下位項目の「自閉症的常同行動」との交互作用項のそれぞれにて有意差がみとめられた.ASD児の社会性障害に運動障害が併存した場合の彼らの視覚認知機能を予測することができることが示された.発達性協調運動障害児(DCD)児を対象に,適応的歩行に関わる視覚認知機能について検討する.視覚課題では昨年と同様の方向弁別課題を用いて,行動実験および脳波実験を行う.心理実験には下方向へ自由落下する物体への把握課題(把握課題)で把握するまでの距離を検討した.発達心理検査としては,WISC-IV(知能発達検査),DCDQ(運動発達検査)およびConners(行動発達検査)に加えて,M-ABC検査(運動発達の検査バッテリー)を追加する.発達性協調運動障害(DCD)児とWS(ウィリアム症候群)児を対象に適応的歩行に関わる視覚認知機能について検討する.視覚課題は昨年と同様の方向弁別課題を用いて心理行動計測,脳波計測および心理発達検査を行う.心理行動実験では下方向へ自由落下する物体への把握(把握課題),心理発達検査ではWISC-IV(知能発達検査),DCDQ(協調運動発達検査),Conners(行動発達検査)およびM-ABC2(小児運動発達検査)を実施する.発達性協調運動障害(DCD)児とWS(ウィリアム症候群)児を対象に,適応的歩行に関わる視覚認知機能について検討する.
発生に関わる調節分子の全胚における発現・機能の発生工学的解析

1.子宮外発生法により、大脳皮質、副腎、関節等の組織形成において数種類の分子が作用する機構を解析し、以下の各研究の総括とこれらへの同法の導入に関する基礎的検討を行った。(大谷)2.ras群遺伝子の発生における機能を検討するため、H-,N-,K-個々の、および2種、3種のras遺伝子を欠損したマウスを作成した。K-ras欠損マウスは胎生期致死で、胎児心筋細胞の増殖に異常があった。交配実験から、マウス発生には2コピーのK-ras遺伝子もしくは1コピーのN-rasとK-ras遺伝子で充分であることがわかった。(饗場)3.胎生期神経系により新規CaMキナーゼ探索過程で、Hela細胞プログラム細胞死関連プロテインキナーゼのラット相同分子の遺伝子クローニングに成功し、神経発達過程におけるその遺伝子発現局在を明らかにし、本分子が神経細胞死に関与する可能性を示唆した。(阪上)4.我々はいくつかのHox標的遺伝子を単離した。そのうちの一つmmabは線虫遺伝子mab21のマウスホモローグであった。この遺伝子の機能を明らかにするためトランスジェニックマウスおよびmab遺伝子産物に対する抗体を作製した。(高橋)5.ショウジョウバエの発生過程においてそれぞれ神経系、生殖細胞系列に特異的に発現する新規キナーゼDnrk,Dmnkの同定、機能解析を行い、Dnrkのマウス相同分子mRorl,2の同定、発現解析を行うとともに現在機能解析を行っている。(南)6.homeobox遺伝子goosecoidは頭部顔面系に加えて、気管形成、四肢の骨、骨盤、外生殖器等の形成過程に重要な役割を果たすことを見いだし、さらにhomeobox遺伝子Msxlとgoosecoid両欠損ノックアウトマウスを作成・解析し、両遺伝子が中耳形成において互いに協調しているとの結果を得た。(山田)1.子宮外発生法により、大脳皮質、副腎、関節等の組織形成において数種類の分子が作用する機構を解析し、以下の各研究の総括とこれらへの同法の導入に関する基礎的検討を行った。(山田)1)子宮外発生法により人工的水頭症を作成し発生病理を検討した。同法によりLIFおよび機能的腫瘍細胞をマウス胎児内に注入し、それぞれ大脳皮質、副腎等の組織形成に及ぼす効果を検索する系を確立した。また同法による遺伝子、抗体等の効率的導入法を検討した。(大谷)2)H-rasおよびN-ras遺伝子欠損マウスは外見上、正常に発生、成長したことから、両遺伝子はマウスの正常発生に必須ではないことがわかった。一方、K-ras遺伝子欠損マウスは胎児期致死で、心筋細胞の増殖に異常があると考えられた。また、racl遺伝子欠損マウスは胎児期致死であることがわかった。(饗場)3)神経発達の過程におけるCaMキナーゼの機能を解明する目的で、胎生期脳cDNAライブラリーより1490アミノ酸残基、推定分子量160kDaよりなるCaMキナーゼの単離に成功し、本酵素が胎生期神経系に豊富に発現することをin situハイブリダイゼーション法を用いて明らかにした。(阪上)4)哺乳類の形態形成過程の分子レベルでの理解を目的として、Hox遺伝子の新しい標的遺伝子mmabを単離しその発現パターンを明らかにした。また新しいホメオボックス遺伝子としてDbxなどの遺伝子をクローン化した。(高橋)5)ショウジョウバエの神経系発生過程において特異的に発現する新規受容体型チロシンキナーゼDnrkの遺伝子クローニング及び機能解析を行った。更に、Dnrkのマウス相同分子Ror1,2の遺伝子クローニングに成功し、それらの胚発生過程における発現を明らかにした。(南)6)未分化で多分化能を有する神経堤細胞集団による複雑な顔面-

頭部構造の形成過程を明らかにするため、ホメオボックス遺伝子グ-スコイドの機能解析を発展させ、ノックアウトマウスは頭部顔面形成期に嗅覚系、口腔系、咽頭系に異常が生じ生後死亡することを明らかにした。(山田)1)マウス子宮外発生法を用い確立した系により、外脳症と無脳症の発生病理学的関係、LIFの大脳皮質形成における機能的意義ならびにACTHの胎生期副腎皮質の組織形成における機能的意義を解明した。また以下の研究を総括し子宮外発生法導入のための基礎的検討を行った。(大谷)2)2種および3種のras群遺伝子を欠失したマウスを作成し、N-rasとK-ras、H-rasとK-rasがマウスの初期発生で共同して働くことが示唆された。また、rac1(-/-)マウスが胎生期致死であることから、Rac1が初期発生に必要であることを明らかにした。(饗場)3)胎生期神経系により新規CaMキナーゼ探索過程で、Hela細胞プログラム細胞死関連プロテインキナーゼのラット相同分子の遺伝子クローニングに成功し、神経発達過程におけるその遺伝子発現局在を明らかにし、本分子が神経細胞死に関与する可能性を示唆した。(阪上)4)マウスHoxの標的遺伝子として単離した遺伝子(mmab)の発現とHox遺伝子との関係を明らかにするため、レポーター遺伝子を結合したトランスジェニックマウスを作製した。また、遺伝子産物の機能を明らかにするため、抗体を調製し細胞内局在を調べた。(高橋)5)ショウジョウバエの神経系に発現する新規受容体型チロシンキナーゼDnrkのマウス相同分子mRor1,mRor2の同定、発現解析を行った。さらに、mRor1,mRor2遺伝子のノックアウトマウス樹立及びexo utero解析で使用する組み換え蛋白質の作製を行った。(南)6)homeobox遺伝子グ-スコイドが、従来の頭部-顔面形成過程に加え、骨盤、気管、外性器形成過程において発現しており、形態形成に機能している事を見いだした。この知見から、頭部-顔面とそれ以外の上記部位の形成過程で共通して形成プログラムがある可能性を示唆した。(山田)
身体活動・運動行動の生体内誘発メカニズムにおける腸内細菌由来モノアミンの関与

セロトニンやドーパミンなどの報償作用を持つモノアミンは、腸内細菌により産生され人の脳へ作用することが示唆されている。一方、脳内のセロトニンやドーパミンは、運動行動と関連すること報告されている。これらのことから、本研究は、腸内細菌により産生されたモノアミンが、日常の身体活動・運動行動に影響しているかを明らかにすることを目的に検討を行う。具体的には、現在進行している腸内細菌研究において血中モノアミン濃度を測定し、また身体活動・運動行動に対する意欲や運動習慣、日常身体活動を調査する。これにより腸内細菌叢ー血中モノアミン濃度ー身体活動・運動行動に対する意欲ー身体活動・運動行動との関連を明らかにする。
二分脊椎女性のリプロダクティブヘルスケアプログラムの実践と評価

二分脊椎女性とその家族、および医療関係者、日本二分脊椎症協会へのフォーカスグループインタビューを実施し、リプロダクティブヘルスケアモデル・ケアプログラム試案を作成した。また国際会議への参加、海外の二分脊椎クリニック、二分脊椎・水頭症協会等の視察を通し、ケアの現状と社会資源の活用、地域連携の必要性など包括的なリプロダクティブヘルスケアへの示唆を得た。プログラム実施のための教材として「二分脊椎女性のためのリプロダクティブヘルスケアガイドブック(思春期女性編)」を作成した。本研究は二分脊椎女性のリプロダクティブヘルスに関するケアモデルの構築およびケアプログラムの作成、実践、評価をアクションリサーチの手法を用いて実施し、効果的な支援の在り方を探求することを目的としたものである。本年度はリプロダクティブヘルスケアに関する要望、意見を探索し、ケアプログラム実践に使用する教材を作成することを主眼とし、二分脊椎女性のリプロダクティブヘルスケアに関する文献の検討を行うとともに、米国におけるケアの現状把握のため37^<th>米国二分脊椎全国会議に参加、またシンシナティ小児病院二分脊椎外来の見学を行った。現在二分脊椎女性とその家族、医療関係者へのインタビュー調査を実施・分析中であるが、インタビュー協力者が得られにくい現状にあり今後さらに調査を継続して行っていく。また英国二分脊椎症・水頭症協会作成の"below the Belt"の翻訳を行い、注釈を追加した日本語版を補助教材として作成中である。2年目の本年は、昨年に引き続き文献検討を行うとともに、二分脊椎女性とその家族、医療関係者へのインタビュー調査を実施・分析を行っているが、現在までに実施したインタビューは二分脊椎女性及び家族6名、医療関係者9名である。調査対象者の協力が得られにくいことから、過去のデータの再分析および、連携研究者のデータの再分析を行い効果的支援についての意見をまとめているところである。研究の最終年度である本年度は、1.フォーカスグループインタビューの継続と分析、2.「二分脊椎女性のためのリプロダクティブヘルスケアガイドブック」の作成、3.ケアプログラムの作成と実施・評価、4.ケアモデルの構築、を目標にした。研究成果としては、グループインタビューの参加同意を得ることが困難だったことから二分脊椎女性4名と家族2名のインタビューを行った。さらに前年度の二分脊女性および医療関係者に行った個別およびフォーカスグループインタビューの分析結果を参考に、「二分脊椎女性のためのリプロダクティブヘルスケアガイドブック(思春期女性編)」(総頁数57頁)を作成した。作成段階において、二分脊椎女性および家族から意見の聴取を行いながら修正を行った。しかしガイドブック作成に長時間を要し、プログラム試案の作成にとどまり、本ガイドブックを用いてのプログラム実施までにはいたらなかった。今後の研究の展開に関する計画として、本研究は今年度を持って終了するが、研究グループとしては次年度以降、本ガイドブックを用いてのプログラムの実施・評価とケアモデルの構築、およびガイドブック配布時のアンケートはがきの結果を分析することによりガイドブックの精選を予定している。さらに、リプロダクティブヘルスケアガイドブック(出産・育児編)、(男性編)を視野に入れた研究の継続を考えている。当初予定したインタビュー調査の臨力が得られにくく、プログラム作成に支障をきたした。また連携研究者の予定外の退職により、研究の遂行が遅れた。24年度が最終年度であるため、記入しない。現時点でインタビュー調査を中止し、研究者及び連携研究者が行った過去のデータを再分析する。その分析結果をもとに教材作成、プログラム作成を24年度早々に行う。また連携研究者の退職による補充を行うことで、研究の遂行を促進することとする。