hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東方キリスト教における神的美と宗教性

平成16年度の研究活動は、三回の学会発表とその成果を二本の論文にまとめる作業が中心であった。一本目の論文は「愛と語り、そして幸福の可能性について-ニュッサのグレゴリオスにおけるパレーシア概念を中心に-」であり、これは6月開催の第55回公共哲学フォーラムおよび7月開催の第一回多摩哲学会における口頭発表に基づくものである。この論文は、ニュッサのグレゴリオスにおける「関係性」と「語り」の問題を主題化し、先行論文に対する新しい解釈を提示したものである。グレゴリオスは、「全てを語ること」を意味するパレーシアという概念を神との友愛関係ではなく親子関係に当てはめ、神との友愛関係にはより一方向的な語りである「呼びかけ」がふさわしいと考えた。親子関係における語りが、緊密な類似関係の上に成立する語りであるのに対し、友愛関係における語りは様々な前提条件なしに関係性それ自体を立ち上げる語りであり、これは『創世記』冒頭において万物を創造した神の言と関係づけられる。また本論文では、グレゴリオスの議論と現代の精神分析理論との類似性の指摘も試みられた。二本目の論文は、「喪のための場あるいは物語への抵抗-教父ニュッサのグレゴリオス著『モーセの生涯』を中心に-」であり、これは12月開催の第57回公共哲学フォーラムの口頭発表に基づいている。この論文は、「死」という語り得ない出来事が、単一の物語的連関を多層化させ、別の地平(これを筆者は「喪のための場」と言表した)を導入する構造について、グレゴリオスの旧約聖書解釈を題材に論じたものである。本論文は、大きな物語が喪失された現代において物語の可能性を模索するというフォーラムの趣旨に対して、物語り得ない要素を主題化しつつ問題提起を行ったものである。以上の二本の論文はともに東京大学出版会の『公共哲学』シリーズに収録される予定である(入稿済み)。また上記の論文執筆以外には『フィロカリア』の翻訳作業を進めた。
子どもの法的地位をめぐる現代日本人の法意識

本研究では、社会における子どもの法的地位をめぐる人々の法意識の実態とその構造の大枠を解明した。子どもの各種法定年齢(選挙権年齢、結婚年齢、少年法年齢など)をめぐる一般人の意識調査などを行った。得られたデータの様々な計量分析に基づいて、人々の法意識の構造を明らかにした。特に重要な成果として、子どもに対して差別的な法意識タイプの存在などが明らかになった。また、これらの実証的分析を踏まえて、米国法の議論を題材に、子どもの法的地位に関する法理論的基盤を構築した。昨今、選挙権年齢・成年年齢・少年法適用年齢などについての引下げの実施や議論が活発化しており、子ども(未成年者)の法的地位のあり方、子どもと大人の境目のあり方について、社会的に大きな注目が集まっている。本研究は、子ども(未成年者)の法的地位をめぐる日本人の法意識を実証的に解明したうえで、急務となっている子どもの法的地位についての体系的な理論構築を行い、政策提言を行うことを目的としている。本年度は、主にデータを収集・分析するために、次の2つの調査を行った。第一に、各種の法定年齢について、人々がどのような意識・態度を持っているのかを明らかにするためのオンライン調査を実施した。一般人800名に、主な法定年齢(26項目)が何歳であるべきかなどについて網羅的に回答してもらった。そのうえで、回答者が持つ社会的態度や属性によって、回答内容にどのような違いがあるかなどを分析した。各種の法定年齢をめぐる一般人の法意識の現状を明らかにし、その背後にある構造を解明する手がかりとなる量的データを収集することができた。収集したデータについては、すでにおおむね計量分析を終えており、2017年度日本法社会学会学術大会にて研究報告を行う予定である。第二に、子どもが深く関連する具体的な法分野の一つとして、親の離婚(親権紛争)に焦点を当てて、国内の実務家を対象とするインタビュー調査にも着手した。本年度は約10名の実務家のインタビューを実施し、実務家の法意識に関する質的データを収集した。当初の計画どおりに2つの調査を実施し、順調にデータの収集・分析を行うことができた。2017年度は、次の3つを行った。第一に、昨年度に実施した一般人の意識調査(一般人800名に、主な法定年齢(26項目)が何歳であるべきかなどについて網羅的に回答してもらったオンライン調査)によって収集した量的データを引き続き分析した。この成果の一部は、2017年5月の日本法社会学会学術大会にて研究報告を行い、2018年3月に論文を公表した(「子どもの各種法定年齢をめぐる一般人の法意識」法社会学84号203-240頁)。第二に、子どもが深く関連する具体的な法分野の一つとして、親の離婚(親権紛争)に焦点を当てて、国内の実務家を対象とするインタビュー調査を実施した。昨年度に引き続き、2017年度も約10名の実務家のインタビューを実施し、実務家の法意識に関する質的データを収集し、分析を行った。その研究成果の一部は、2017年6月のLaw and Society Association(米国法社会学会)や12月のAsian Law and Society Association(アジア法社会学会)の学術大会等において研究報告を行った。第三に、これらの調査の総合的な分析結果やその他の社会科学的な知見を踏まえて、子どもの法的地位についての新たな理論の試案を構築することができた。この第三の研究成果については、近く論文を公表する予定である。本研究の最終年度となる2017年度は、当初の計画どおり、質的データの収集を引き続き行ったうえで、すでに収集済みの量的データと合わせて、総合的な分析を行う。子どもの法的地位についての理論構築と政策提言を行う予定である。また、国内外の学会での研究報告と論文執筆を行う予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。法社会学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ストレス応答in vitro再構成による脳神経疾患発症メカニズムの解明

ストレス環境が神経変性疾患につながる機構の解明に向けて,視床下部ー下垂体ー副腎系を構成する要素の培養手法確立,中枢神経系のストレスホルモン(GulcoCorticoid; GC)応答観測を目指して研究を実施した.GCフィードバックの起点となる視床下部室傍核の培養手法が確立され,主要な標的の1つである海馬細胞群において,培養環境下10 μMのGC投与に対して1週間の間に自発バースト発生周期およびその時間的なパターンに変化が生じることが明らかになった.長期的なストレスの継続がうつ病などの精神疾患につながる場合があることは広く知られているが,そのメカニズムは不明である.本研究ではストレス応答において主要な役割を果たすと考えられている視床下部ー下垂体ー副腎系のネガティブフィードバックシステムに焦点を絞り,実験動物から採取した視床下部室傍核(ParaVentricular Nucleus; PVN),海馬,内側前頭皮質からなる共培養系を構築してその神経活動計測を試みる.計画初年度は,これまでほとんど報告例がないPVNの培養手法につき検討した.ラット新生児から脳全体を摘出,冠状面の連続切片試料を作成してPVNを含むと考えられる位置の切片を選択,標的領域を切り出すという手法をとった.採取した試料から酵素処理により細胞懸濁液を調整,培養皿に播種した.Neurobasal Mediumに成長因子等を添加した培地とDMEMに血清を加えた場合を比較した結果,後者が適するとの結果を得た.グリア細胞の増殖を抑制する薬剤の効果についても検討したが,ネガティブな結果となった.以上の結果を勘案して血清有・細胞増殖抑制剤無の条件で培養を行なうこととし,播種後2週間の試料につき,細胞内Ca2+イオン濃度変化を指標とする自発活動評価を行なった.同時に細胞核を標識する色素による染色も実施,観察対象となる細胞数の指標とした.最高で全体の50 %程度,平均的には約20 %の細胞からCa2+イオン濃度変化が検出された.(1) Ca2+イオン濃度変化のタイムコースは遅い(数10秒以上),(2)周期的な振動を示す細胞がある,(3)細胞間の活動に同期性は認められない,という結果になった.形態的な観察結果と比較したところ,Ca2+イオン濃度変化を生じた細胞群は明確な突起をもたないものが多く,突起を有する細胞群については明確な蛍光強度変化は認められないことがわかった.従来ほとんど報告がなかったPVN組織の採取と培養のプロトコルにつき検討し,実験動物から採取した脳全体を連続切片を作成して,標的組織を含む切片を選択してPVN部分を切り出すという手法で調整可能,DMEMベースで血清を添加した培地で2週間以上維持できることが確認できた.PVNの活動に依存したストレスホルモンの分泌が海馬など中枢脳神経系に与える影響の解明に向けて,研究の第1段階はクリアできたと考えている.培養系に含まれる細胞群の種類や特性を調べた後,ネガティブフィードバック系を構成する他の要素との共培養デバイスの設計・製作へと進むことを想定している.長期的なストレスの継続がうつ病などの精神疾患につながる場合があることは広く知られているが,そのメカニズムは不明である.本研究ではストレス応答において主要な役割を果たすと考えられている視床下部ー下垂体ー副腎系に焦点を絞り,実験動物から採取した視床下部室傍核(PVN)等からなる培養系を,集積化電極アレイ基板上に構成して神経活動計測を行なっている.計画初年度に実施した培養条件最適化に基づき,本年度は,(1)共培養デバイス製作プロセス条件の最適化,(2)細胞内Ca2+イオン濃度変化及び電気活動計測を行なった.1枚の基板上に複数の細胞培養区画を設け,区画間をトンネルで連結するという構造の製作過程で,PDMSマイクロ構造物の熱変形が課題となっていた.今回,鋳型として150 μm間隔,30本のストライプ構造を作製,この形状をPDMSに転写する際の熱処理につき検討した.60-80 °C,2-6 hの条件で生じる熱収縮の補償として,予め1.5 %のサイズ補正を適用した鋳型パターンの適用により,誤差0.5 %以内に抑えられるとの結果を得た.PVNを含む部位から採取した培養細胞系についてCa2+イオン濃度を計測した結果,観測視野中の細胞のうち20±17 % (mean±SD)が自発的なCa2+変動を生じ,電位依存性K+チャネルに対するアンタゴニスト(4-aminopyridine)投与により,その割合が増加する(30±11 %)ことがわかった.さらに,齧歯類におけるストレスホルモンであるcorticosterone投与に対する自発電気活動変化を記録した.濃度10 μMの条件下において,投与直後には活動が減少する場合が多かったが,その後1週間の間に初期状態と同程度に復帰,さらには活動が増加する試料もあるという結果が得られ,ストレス応答の理解に向けてさらにデータを蓄積する必要がある.ストレス環境が神経変性疾患につながる機構の解明に向けて,視床下部ー下垂体ー副腎系を構成する要素の培養手法確立,中枢神経系のストレスホルモン(GulcoCorticoid; GC)応答観測を目指して研究を実施した.GCフィードバックの起点となる視床下部室傍核の培養手法が確立され,主要な標的の1つである海馬細胞群において,培養環境下10 μMのGC投与に対して1週間の間に自発バースト発生周期およびその時間的なパターンに変化が生じることが明らかになった.

ストレスを含む生体内外の状態を反映してホルモン分泌を制御する中枢であるPVNを培養系で維持する条件が確立されたことから,今後はストレス応答ネガティブフィードバック系in vitroシステムの構築を目指して以下2つの事項に注力して検討を進める:(2)共培養デバイスの設計と製作を行なう.複数の部位から採取した試料を1枚の基板上で培養するためにpolydimethylsiloxane(PDMS)製のマイクロ細胞培養区画を複数設けることを想定し,最適な加工プロセス条件を確立する.具体的には加工時の加熱・硬化過程で1.5 %程度生じるとされるPDMSのサイズ変化を勘案したパターン設計,アラインメントを実施する.製作したデバイス上でPVNと海馬の共培養を行ない,PVNの活動レベルに依存したストレスホルモンの放出が海馬に及ぼす影響,そのPVNへのフィードバックの可視化を目指す.神経工学これまで報告例のほとんどない生体試料の調整と培養手法の確立に注力して初年度の研究を実施したことにより,神経活動計測実験回数が当初の計画よりも少なくなったことによるものである.生体試料の調整手法が確立できたことから,次年度は神経活動計測実験を集中的に実施することを計画している.国内外での成果発表も積極的に行なうものとする.
LPSシグナルにおける2つのToll様レセプター蛋白(TLR2、TLR4)の役割

<目的>Toll-Like Receptor(TLR)は病原菌の分子パターンを認識し、NF-κB、MAPK経路を活性化し、サイトカイン産生、抗原提示能の亢進を誘導する。TLR2はリポ蛋白、ペプチドグリカンやある種のLPS、TLR4はLPSのレセプターとして働き、細菌感染防御に重要な役割を果たすが、その発現動態の詳細については知られていない。また、TLRの下流シグナル伝達にはMyD88が重要な役割を果たすが、そのKOマウスにおいてもLPSによる下流シグナルの活性化がおこることが報告されている。今回、我々はTLRの遺伝子発現機構および下流シグナルの解析を試みた。<結果・考察>1)マウスマクロファージにおけるTLR2/4遺伝子発現を比較し、TLR2のみがLPSおよび各種サイトカインによって誘導されることを示した。また、マウスTLR2遺伝子発現調節部位をクローニングし、2つのNF-κB結合部位が発現誘導に重要な働きをしていることをしめした。2)Yeast Two Hybrid法にてTLR4細胞内ドメインと特異的に結合する複数個のcDNAクローンを得た。そのうち2つはMyD88であり、残りのうち2つはJIP3(JNK interacting protein 3)といわれるJNK結合性scaffold proteinであった。マクロファージにおいてもJIP3はTLR4と結合し、JIP3の強発現でLPSによるJNK活性化が著明に増強されたことより、LPSによるJNK活性化に関与していることが考えられた。3)マクロファージに発現する新規MKPをクローニングし、MKP-M(MAP kinasephos phatase isolated from macrophages)と命名した。MKP-MはMAPKのうちJNKを特異的に脱リン酸化し、マクロファージでLPSによって誘導され.、LPSによるJNK活性化、TNFα産生を負に制御する役割を果たしていた。感染防御におけるTLRの役割を明らかにするため、マウスマクロファージにおける各種TLRの遺伝子発現パターンをノーザンブロッティング法にて比較したところ、TLR2、TLR3、TLR5については無刺激時には弱い発現を認めるだけだったが、LPS刺激にて著明な発現誘導を認めた。一方、TLR4、TLR6は恒常的に発現されていたが、LPS刺激による発現量の増加は認めなかった。これより、TLRファミリー遺伝子はマクロファージにおいて、恒常的に発現を認めるものと、感染時に発現が誘導されるものの二つに大別されると考えられる。次にマウスTLR2遺伝子を単離し、その転写開始部位の決定、プロモーター機能解析を行い、転写開始部位より160bp、1115bp上流にある2つのNF-κB結合部位と、1267bp上流にあるCREB結合部位がLPSによるTLR2発現誘導に重要な働きをしていることを見いだした。また、279bp上流にはSTAT5の結合部位も存在し、IL-15によるTLR2発現誘導に関わっていた。また、LPSの下流シグナル伝達機構を明らかにするために、TLR4の細胞内領域を餌に用いたyeast two-hybrid法を用いて、TLR4の結合蛋白をスクリーニングした。すでに報告されているMyD88に加えていくつかの蛋白が同定されたが、そのうちの一つはJNKの結合蛋白として報告されているJIP3であった。JIP3は細胞内で、TLR4、またTLR2とも結合しており、また、JIP3を強発現させるとLPS刺激マクロファージにおけるJNKの活性化が著明に増強した。これより、JIP3がLPSによる細胞機能調節に関与している可能性が考えられた。

他に、歯周病の細菌感染による憎悪化におけるTLRの役割、TLR4に認められる選択的スプライシング産物の機能構造解析などを行った。Toll-Like Receptor(TLR)は病原菌の分子パターンを認識し、NF-kB、MAPキナーゼ経路を活性化し、ひいてはサイトカイン・ケモカイン産生、抗原提示能の亢進を誘導する。LPSのレセプターであるTLR4の下流シグナル伝達にはMyD88が重要な役割を果たすが、MyD88KOマウスにおいてもLPS刺激による下流シグナルの活性化がおこることが報告されている。今回、TLR4の下流シグナルに関わる蛋白の同定と機能解析のため以下の実験をおこなった。<方法>1)マウスTLR4細胞内ドメインをベイトとしたYeast Two Hybrid法にてマウス胎仔RNAより作成されたcDNAライブラリをスクリーニングした。2)マクロファージに発現する新たなMAPキナーゼフォスファターゼの同定を試みた。<結果>1)TLR4細胞内ドメインと特異的に結合する複数個のcDNAクローンのうち2つはMyD88であり、残りのうち2つはJIP3(JNK interacting protein 3)といわれるJNK結合性scaffold proteinであった。293T細胞への共発現系においてJIP3はTLR4と結合した。また、マウスマクロファージ細胞株でJIP3を強発現させるとLPS刺激によるJNK活性化が著明に増強されたが、p38キナーゼの活性化には影響を与えなかった。<考察>LPSによるJNK活性化シグナル伝達経路の新たな制御蛋白としてJIP3、MKP-Mの2つを同定した。
不飽和土構造物における最適補強効果の同定と経年品質変化の予測

土構造物に対する補強とは,剛な固定端で反力をとって土構造物を支えようとする機構ではない.土と補強材が一体となって剛性や耐荷力が向上しているメカニズムである.では,その力学的相互作用がどのように土構造物の剛性や耐荷力の向上に結びついているのであろうか.本研究では,土のダイレタンシー変形を補強材が拘束するメカニズムがポイントであると考えた.しかも不飽和状態におかれている土を考えねばならない.土構造物に荷重が作用する.土はせん断変形しようとするが,ダイレタンシー特性により体積膨張変形を生じようとする.この体積膨張変形を補強材が拘束することにより,土全体の剛性と強度が増し,補強効果が発現すると考えている.もしそうだとすると,土の締固め度合い(または地盤の過圧密度合い)と補強材の剛性との間に,最適な組み合わせがありうるはずである.さらに,最適な補強材の配置が見出されるはずである.本研究は,締固め土(不飽和土)を対象に,まず,1)ダイレタンシー拘束による補強効果発現メカニズムを検証し,2)ダイレタンシー特性を決定する最大締固め荷重(過圧密度合い)の推定法を提案した.これらの成果を組み込んだ数理モデル(有限要素解析手法)を開発した.これにより補強効果の定量化が可能となる.そして,3)補強材の最適な剛性,配置,量の算定を可能とし,4)最終的には,杜会ニーズに応えるべく,補強された土構造物の経年的機能変化,品質変化を予測できる手法としてまとめあげられている.土構造物に対する補強とは,剛な固定端で反力をとって土構造物を支えようとする機構ではない.土と補強材が一体となって剛性や耐荷力が向上しているメカニズムである.では,その力学的相互作用がどのように土構造物の剛性や耐荷力の向上に結びついているのであろうか.本研究では,土のダイレタンシー変形を補強材が拘束するメカニズムがポイントであると考えた.しかも不飽和状態におかれている土を考えねばならない.土構造物に荷重が作用する.土はせん断変形しようとするが,ダイレタンシー特性により体積膨張変形を生じようとする.この体積膨張変形を補強材が拘束することにより,土全体の剛性と強度が増し,補強効果が発現すると考えている.もしそうだとすると,土の締固め度合い(または地盤の過圧密度合い)と補強材の剛性との間に,最適な組み合わせがありうるはずである.さらに,最適な補強材の配置が見出されるはずである.本研究は,締固め土(不飽和土)を対象に,まず,1)ダイレタンシー拘束による補強効果発現メカニズムを検証し,2)ダイレタンシー特性を決定する最大締固め荷重(過圧密度合い)の推定法を提案した.これらの成果を組み込んだ数理モデル(有限要素解析手法)を開発した.これにより補強効果の定量化が可能となる.そして,3)補強材の最適な剛性,配置,量の算定を可能とし,4)最終的には,杜会ニーズに応えるべく,補強された土構造物の経年的機能変化,品質変化を予測できる手法としてまとめあげられている.基礎地盤もしくは土構造物内に補強材を敷設(設置)して,土構造物の剛性や強度を増加せしめようとする補強土工法のアイデアは,古くから土木技術の一つの要であった.既設の土構造物は様々な補強土工法の恩恵の上に機能を持続し続けている.しかし昨今の社会ニーズは,新規構造物の建設から既設構造物の維持・補修に移りつつある.土構造物が過去に受けた履歴と無関係に,その構造物の最終的形状だけで決まる現行設計法では対処しづらい.構造物の部分的なリニューアル,機能更新や機能変更が求められるからである.本研究課題はこのような社会ニーズに合理的に答えうる技術体系の確立を目的としている.土という特殊な材料に対する合理的な補強方法を,土と補強材との力学的相互作用に注目して提案しようとしている.すなわち最適補強効果の同定である.その骨子は,土のせん断変形(ダイレタンシー変形)を補強材が拘束するという考えに基づいている.土(不飽和締固め土)のせん断特性の記述がキーとなる.最終的に,初期値・境界値問題として定式化することにより,土構造物の形状,環境変化に伴う個性を陽に取り扱うことができ,将来の状態の予測につながる.これにより,その土構造物の経年的機能変化,品質評価が可能となる.平成15年度の成果としては,締固められた不飽和土を対象に,サクションを考慮した土の締固め度合いの定量化,ダイレタンシー拘束による補強効果発現メカニズムを検証,ダイレタンシー特性を決定する最大締固め荷重(過圧密度合い)の推定法の提案を行った.さらに,これらの成果を組み込んだ数理モデル(有限要素解析手法)を開発した.これにより補強効果の定量化が可能となる.最終的には,社会ニーズに応えるべく,補強された土構造物の経年的機能変化,品質変化を予測できる手法としてまとめあげたいと考えている.土構造物に対する補強とは,剛な固定端で反力をとって土構造物を支えようとする機構ではない.土と補強材が一体となって剛性や耐荷力が向上しているメカニズムである.では,その力学的相互作用がどのように土構造物の剛性や耐荷力の向上に結びついているのであろうか.本研究では,土のダイレタンシー変形を補強材が拘束するメカニズムがポイントであると考えた.しかも不飽和状態におかれている土を考えねばならない.土構造物に荷重が作用する.土はせん断変形しようとするが,ダイレタンシー特性により体積膨張変形を生じようとする.

この体積膨張変形を補強材が拘束することにより,土全体の剛性と強度が増し,補強効果が発現すると考えている.もしそうだとすると,土の締固め度合い(または地盤の過圧密度合い)と補強材の剛性との間に,最適な組み合わせがありうるはずである.さらに,最適な補強材の配置が見出されるはずである.本研究は,締固め土(不飽和土)を対象に,前年度に得られた成果をうけて,数理モデル(有限要素解析手法)を開発した(解析のためのPCを購入).これにより補強効果の定量化が可能となる.ジオシンセティック補強を実施に行っている現場に出向き(現場撮影用のデジタルカメラおよび位置特定用の携帯型ナビゲーションを購入),開発した手法の適用をはかった.補強材の最適な剛性,配置,量の算定を可能とし,最終的には,社会ニーズに応えるべく,補強された土構造物の経年的機能変化,品質変化を予測できる手法としてまとめあげられている.
ホメオスタシス的エネルギー利用社会創生のためのエネルギー回生技術の企画調査

多量エネルギー消費に伴い発生するCO_2は深刻な環境変化を引き起こそうとしている。そこで、種々の環境調和型のエネルギー発生プロセスが提案され、検討されている。今後、地球レベルでエネルギー使用量はさらに増加するので、エネルギーを有効に使う技術の開発は環境問題のみでなく、エネルギー枯渇問題からも極めて重要な課題である。本研究ではこのような背景から、種々の分野の研究者の知見を集約して、エネルギーリサイクル社会の実現を行なうために、エクセルギー向上型の革新的なエネルギー回収・回生技術について調査、企画を行なった。打ち合わせ会議とシンポジウムを兼ねた会議を究極の閉鎖環境として、エコアイランド構想を打ち出し、水力発電とバイオマスを核として、水素エネルギーを利用しようとしている屋久島において8月に開催した。日本においてはエネルギー利用の特殊な環境に位置する同島の状況を、見学するとともに、新しいエネルギー利用形態を討論した。屋久島では豊富な水力で、人間が使う電力の4倍もの電力が得られ、これを利用したSiCの製造の様子を見学するとともに、このような自然に共生したエネルギー利用形態の有効性について議論した。結論は生態系のようにエネルギー循環物質で、エネルギーを時間と空間を越えて輸送する必要性があることであり、得られた結果について、研究目標と課題を明確にし、特定領域で、発展させるための、研究計画の調整を行ない、最終的に、排熱の回収と、エネルギーの有効利用を視野に入れた特定領域の提案を行った。また、中核メンバーでは、その後、打ち合わせ会議を開き、日本という国を対象として、あるべきエネルギーの有効利用についての議論を行うとともに、今後のエネルギー危機に向けて最善の方策について検討を行った。
拡張現実技術を利用しデジタル展示と展示原本とを連続的に融合するための基礎技術開発

古典資料を対象に展示原本とデジタル展示を連続的に融合させる提示手法開発に取り組んだ。原本自身にデジタル情報へのトリガー(目印とアクセス情報)を付与することは不可能だが、代わりにARの画像認識技術を利用し任意の場所に文字通り"貼る"ことができるとの着想に基き、新手法と実際のデジタルコンテンツを開発・運用した。1.デジタルギャラリースコープ(単眼鏡)2.くずし字に翻刻テキストを並べて読む(ここ何て読むの?)3.宝物探し(宿場hunting)4.挿絵に描かれた物語の現代語(マルチリンガル)訳を読みAI読上げを聴く5.AI読上げの音声ガイド。AR利用のスタンダードとして利用・公開提供していく。H26年12月より始まった通常展示「書物で見る日本古典文学史」にて昨年度まで3年間の科研『書写本・巻子を対象にしたデジタル展示のための基礎技術開発』の研究成果を利用して3点のコンテンツを新たに作成した。特に4Kモニタを利用したこれまでにない再現性の高い、臨場感のある展示に品質を高める事ができた。[画像DBとリアルタイムに連動]のテーマについて、画像配信用に画像サーバに保存している画像を動的に貼り合せて巻子を表示するシステムの開発を行った。実展示での利用は未だだが、館内での評価を受けた後に代表者が属する古典籍共同研究事業センターの画像公開インタフェースとしても使うことを計画している。H27年度は4k,5kモニタの精度を活かし、高精細撮影画像データの高い再現性、原本を人間の目で識別する限界を超える品質で見せることに注力した。画像品質を劣化させる画像データの不可逆変換を避け4k,5kモニタの性能を最大に活かすことにより、詳細まで再現できるデジタルコンテンツの作成を行った。4kモニタを複数台つなぎ超横長の臨場感ある巻子表示の実験を行った。当館の通常展示にて、巻子『浦島太郎』は2200万画素20コマの撮影画像を一巻のデジタル画像にし3台の超横長モニタを使用し自動巻きの展示手法で提示した。冊子体は『金々先生栄花夢』2100万画素8コマx2冊『雨月物語』94コマの撮影画像を読書イメージの自動頁めくりで提示した。短期間でテーマを替える特設コーナのデジタル展示も開始した。「生巧館木口木版作品群」では、約6千枚の木版画の内80枚を未整理のままカテゴリー分けだけを行い、見る人が新しい発見をできる新しい展示手法で提示した。3千万画素クラスの高精細画像をそのまま使用した。沢山のサンプルを次々見せる4kモニタのコンテンツと一枚をじっくり詳細まで見るためretina ipadに高精細画像を入れて併設した。「職人のいる文芸」では、原本展示できない東京博物館所蔵『近世職人尽絵詞』全3巻のデジタル画像を使用させて頂いた。2100万画素の画像を各巻15コマ,14コマ,14コマを貼合せにより3巻のデジタル画像を作成し,4kモニタで詳細な描写まで確認できる展示手法で提示した。展示企画者から原本を閲覧した時には気付かなかった発見が多々あるとの評価を得た。スポット型デジタルサイネージを使用した新しいデジタルコンテンツの作成にも取り組んだ。モニタが印刷クラスの精度になるのも近いと考え、文化遺産のデジタルアーカイブスをモニタで再現する技術とコンテンツのプラットフォームを検討するため、徳川美術館蔵源氏物語絵巻など国宝・重要文化財級資料の調査・分析に取り組んだ。代表者が所属する古典籍共同研究事業センターにて、H26年度にスタートした大規模学術フロンティア促進事業『日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築』プロジェクトにエフォートを割き、結果本科研の比重が低くなってしまった。拡張現実技術(AR)を利用した具体的なデジタル展示コンテンツの開発に注力した。『新古今和歌集』他6作品にて,スマホ・タブレットをかざした箇所の翻刻を表示するコンテンツを開発した。カメラを通した対象資料に重ねて表示するため、資料を直接読む・鑑賞する妨げにならず、背景を透過にし資料の該当箇所に並べて読み易く、好きな場所に翻刻を表示させる自由度もある。興味ある箇所に特定した情報が個々の端末に出てくる利点もある。情報端末に不慣れな人のために、モニタ上にマウスクリックで順次翻刻を表示する機能も併設し、さらにARの優位を確認できた。『東海道分間絵図上下巻』にて,スマホ・タブレットを宿場名にかざすと、その宿の歌川広重『東海道五拾三次』,館蔵『東海道五十三駅鉢山図絵』,著名な宿場絵図の表示、宿場の解説、現在の写真・古写真など参照情報のあるインターネットサイトヘリンクして宿場の多彩な情報を提供するコンテンツを開発した。館展示では原本の代わりにデジタル画像上で行ってきたが、展示原本を直接かざしす実験も行った。照度不足、情報端末が影を作るなどいくつかの課題があり、展示方法との調整が必要であることがわかった。さらに,展示番号やQRコードを使わないガイドシステムの1手法とできる手応えを得た。館蔵重要文化財『春日懐紙』のデジタル画像を反転しデジタル処理を行うことにより、紙背に描かれた「春日本万葉集」の文字を浮かび上がらせて見せた。紙背に残る墨映の例を、一方のデジタル画像を反転し表面の墨字をデジタル処理で消すと、墨映が浮かび上がりもう一方の表面墨字が映り込んだことが確認できることを提示した。研究成果の論文投稿・研究会報告を行った。国際会議にてAR先端研究者と研究・技術交流を行った。電子ペーパの最新動向調査と研究・技術交流を行った。

体調を崩し療養。回復後本科研に取組んでいるものの、計画の遅れを取戻すことができなかった。拡張現実(AR)の応用を進め、展示原本とデジタル情報を融合するデジタル展示の開発に取り組んだ。3種の新要素技術と実コンテンツを開発し<古典AR>と名付け、特別展含む5回の展示で運用した。1.デジタルギャラリースコープ(単眼鏡):屏風などガラス越しで遠く見え難い大型展示は、見たいヶ所の肉眼認識を超える鮮明な高品質画像を手元で大きく展示物と連続的に見せる。2.挿絵の現代語訳・英訳・読上げ:絵巻や絵入本に描かれた挿絵の場面ストーリの訳と読上げ(AI読上げ利用)を提示する。原本で機能することを確認したが、原本は一部しか展示できないためモニタ表示の全巻・全頁デジタル画像で提供した。3.音声ガイド:図録・リーフレット用に作成した古文解説をAIで変換しほぼそのまま使用でき作成を省力化できる事を確認した。今後2大通常展に適用する。古文AI読上げをリアルタイムに利用し更に省力化する目途がたった。新たにgoogle earthに江戸時代古地図レイヤを現在航空写真と重ねて見比べ,利用者情報を入れてシェアする実験,インタラクティブプロジェクション技術を使い和歌読上を聞いて投影されたかるた札を取る"百人一首かるた遊び"を開発した。古い書物や絵図など文化財のデジタル展示をプログラムレスで高効率の開発を可能とする標準ソフトウェアの新しいスタンダードを増やした。来年度展示に向けたARコンテンツ開発に着手し、新企画の複数台連結同期するVRプロジェクションの検討・実験、原本に描かれた人物・神仏・妖怪などを3Dモデル化し原本CGを使った臨場感あるAR,VRコンテンツの検討・実験にも取り掛かった。デジタルコンテンツやインタフェース関連の研究会,Culture and Computing国際会議での論文・研究成果発表、館紀要で研究報告を行った。古典資料を対象に展示原本とデジタル展示を連続的に融合させる提示手法開発に取り組んだ。原本自身にデジタル情報へのトリガー(目印とアクセス情報)を付与することは不可能だが、代わりにARの画像認識技術を利用し任意の場所に文字通り"貼る"ことができるとの着想に基き、新手法と実際のデジタルコンテンツを開発・運用した。1.デジタルギャラリースコープ(単眼鏡)2.くずし字に翻刻テキストを並べて読む(ここ何て読むの?)3.宝物探し(宿場hunting)4.挿絵に描かれた物語の現代語(マルチリンガル)訳を読みAI読上げを聴く5.AI読上げの音声ガイド。AR利用のスタンダードとして利用・公開提供していく。代表者が属する古典籍共同研究事業センターにて、H26年度にスタートした大規模学術フロンティア促進事業『日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築』プロジェクトの初年度立上げに多くのエフォートを割くことになり、結果本科研の比重が低くなってしまった。最終年度は、電子ペーパや印刷クラスの高密度ディスプレイを中心に試作品の作成などに取り組む。また、高精細投影機、HMDなど新しい表示デバイスを使った実験にも取り組む。
コレステリック液晶を用いた電解不斉重合と干渉光エレクトロクロミズム

キラル液晶電解液を作成し、共役系高分子の電解合成を行った。さらにキラルな液晶のみでなく層状構造をもつスメクチックA相を示す液晶を電解液とし、電解重合を行い、回折能をもつポリマーを得た。これを分光学的に評価し、「選択反射干渉光エレクトロクロミズム」確立した。次に結晶中での電解重合、相転移連続重合法を開発した。そして金属反射エレクトロクロミズム現象を確認した。液晶電解液を用いて、液晶の光学構造や、キラリティーを写し取った導電性高分子を電解合成した。得られた高分子は液晶のラセン構造に基づく周期的な凹凸構造を示し、回折格子としての機能を示した。この電気化学的特性、光学的特性を評価した。まず、電解重合可能な活性の高い多環型のモノマーを合成した。特に窒素原子をもつ多環型モノマーの合成を行った。反応後のモノマーの構造はNMR,赤外線吸収スペクトル(IR),元素分析により確認した。次に得られたモノマーのコレステリック液晶への溶解性を確認した。さらにコレステリック液晶中に溶解する支持電解質などの配合比を調整しこれが室温付近でコレステリック液晶を示すことを確認した。テフロンスペーサーを二枚のITOガラスで挟んだ中にモノマーを溶解したコレステリック液晶電解液を注入し、注入された電解液がコレステリック液晶を示すことを目視で確認した後、これに定電位を印加することにより電解重合を行い、ポリマーを合成した。そしてポリマーの表面観察:得られたポリマーの表面を、偏光顕微鏡(POM)、走査型電子顕微鏡(SEM),原子間力顕微鏡(AFM)で観察した。そして表面が凹凸状になっていることを確認した。さらに反射スペクトルにより干渉による反射色を評価した。次に光異性キラルインデューサーを合成し、これを用いて液晶電解液を調製した。この液晶電解液は光異性化機能をもつことを確認した。この液晶電解液中で電解重合を行い、紫外光、可視光によりキラリティーと回折機能を作り分けることを行った。まず、らせん誘起力の強い新規キラルインデューサーを合成するため同一分子内に複数の不斉中心をもつ分子を作成した。これを用いてキラル液晶電解液を作成し、共役系高分子の電解合成を行った。当該年度ではフラン誘導体モノマーを合成した。この合成にはMigita-Kosugi-Stilleカップリングを用いた。分子構造はNMR,IRで確認した。フランの系は液晶中で電解重合を行うと、大きな凹凸構造が生じ、その結果、光回折機能が現れることがわかった。この表面構造を走査型電子顕微鏡で観察するとともに、紫外可視吸収スペクトル、円偏光二色性、光学回転(旋光分散)を評価した。さらにキラルな液晶のみでなく、層状構造をもつスメクチックA相を示す液晶を電解液とし、電解重合を行い、回折能をもつポリマーを得た。この表面観察を行うとともに、光吸収の二色性を評価した。さらに光異性をもつ分子を電解液に溶解し、紫外光、可視光の繰り返し照射により液晶性を変化させる液晶電解液を作成した。この光変調可能な液晶電解液を用いて電解不斉重合を行い、遠隔よりキラリティーを変調することのできる「遠隔指令型電解不斉重合」を開発した。また液晶の構造を転写したポリマーの合成を行うことに加え、結晶構造をもつポリマーの合成を行う方法を見出した。これは、「固体結晶電解液」を用いることにより、結晶中で電解重合を行う方法で、得られたポリマーは球晶の形態をもつことが偏光顕微鏡写真から確認できた。この分光学的測定、反射光の色彩など評価した。以上により得られたポリマーの干渉色の評価と電気化学的酸化還元に伴う干渉色の変化を評価した。電気化学的ドープによる表面構造の変化の評価をまず行った。ここでは電気化学的にドープを行ったサンプルの表面状態をAFMで評価し、凹凸の間隔(ラセン構造の半ピッチに相当)の変化を調べた。選択反射光の評価と電気化学的測定:選択反射の角度依存性を角度可変型反射スペクトルにより評価した。このとき電気化学的酸化・還元状態(ドープ・脱ドープ状態)の反射スペクトルを測定し、干渉光の角度依存性や、発色を調べ、CIEカラースペースで評価した。以上により「選択反射干渉光エレクトロクロミズム」確立した。さらに、コレステリック-ネマチック-コレステリック液晶秩序をもつ三層型フィルムを作成し、この発色を確認するとともにフォトニック生物と比較した。また結晶中での電解重合にも成功した。これを基に、結晶-液晶の二層構造をもつサンプルを作成し、この金属様反射光沢を確認した。本研究により「電解不斉重合」による構造色を伴う、干渉光変調型エレクトロクロミックポリマーの合成と評価を行った。複数の不斉中心をもつキラル分子を合成し、これが大きならせん誘起力をもつことがわかった。これを用いて電解不斉重合を行い、キラルなポリマーを得た。

この酸化還元特性は良好で、繰り返し可能な円偏光二色性の電気化学的酸化還元による制御が可能であった。さらに遠隔指令型電解不斉重合法や固体結晶電解液を用いた電解重合法による球晶ポリマーの合成などに成功した。これより現状では、研究目的の達成に向かい当初の計画以上に研究開発は進んでいると思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。原子間力顕微鏡(AFM)によりピッチ間隔などのサンプルの表面状態を評価する。重合条件を変え、ピッチ(らせんのねじれの大きさに対応。指紋状構造の縞の幅はらせんの半周期分に相当)の変化と重合の際に用いる液晶の、らせんの大きさとを対比させる。また、酸化還元に伴い、ピッチが変化するかを走査型電子顕微鏡およびAFMにより評価する。これにより重合条件、特に液晶のらせんの状態と得られるポリマーの相関を調べ考察する。
べき乗則に従うオーバレイネットワークのためのトラヒック制御技術

本年度は主に以下の2つの課題について取り組んだ.まず1つ目として,ファイル共有などで主に利用されているUnstructured型P2Pネットワークにおいて,トポロジー再構築によってダウンロード時間を短縮し,ファイル検索効率の向上を実現する方式を提案およびその性能評価を行った.本研究において提案する方式では,各ピアがファイルのダウンロード時間に大きく影響するピア間のRound Trip Timeを考慮しつつ,保有コンテンツが類似するピアと優先的に隣接関係を結び直すことで,ファイル検索効率の向上とダウンロード時間の短縮を同時に達成することができる.また,シミュレーション評価を行い,提案方式の有効性を示した.2つ目として,P2Pネットワークにおける人気度を考慮したレプリケーション法の提案およびその性能評価を行った.unstructured型P2Pネットワークでは,ネットワークの次数分布,コンテンツの人気度分布がべき乗則となっており,特定のピアがネットワーク上で多くのピアから接続され,過剰な負荷がかかるという問題があった.これに対して,キャッシュ置き換えにより解決する方式があり,一定の効果が得られていたもののコンテンツ配置に時間がかかるという問題が残されていた.そこで本研究ではレプリケーションを用いて,この問題を解決する方式を提案した.本年度は主に以下の2つの課題について取り組んだ.まず1つ目として,ファイル共有などで主に利用されているUnstructured型P2Pネットワークにおいて,トポロジー再構築によってダウンロード時間を短縮し,ファイル検索効率の向上を実現する方式を提案およびその性能評価を行った.本研究において提案する方式では,各ピアがファイルのダウンロード時間に大きく影響するピア間のRound Trip Timeを考慮しつつ,保有コンテンツが類似するピアと優先的に隣接関係を結び直すことで,ファイル検索効率の向上とダウンロード時間の短縮を同時に達成することができる.また,シミュレーション評価を行い,提案方式の有効性を示した.2つ目として,P2Pネットワークにおける人気度を考慮したレプリケーション法の提案およびその性能評価を行った.unstructured型P2Pネットワークでは,ネットワークの次数分布,コンテンツの人気度分布がべき乗則となっており,特定のピアがネットワーク上で多くのピアから接続され,過剰な負荷がかかるという問題があった.これに対して,キャッシュ置き換えにより解決する方式があり,一定の効果が得られていたもののコンテンツ配置に時間がかかるという問題が残されていた.そこで本研究ではレプリケーションを用いて,この問題を解決する方式を提案した.平成17年度では,方式検討,計算機シミュレーションでの一次評価,テストベッド環境の構築を行った.以下にそれぞれの計画と手順について述べる.申請者らが既に考案したアクティブ型エンド-エンド・トラヒック測定技術をオーバレイネットワークのトラヒック的特徴である「べき乗則」に合わせて改良し,簡易にかつ正確にトラヒック測定を行う方法を検討した.具体的には,改良版アクティブ型エンド-エンド・トラヒック分布測定技術によって得られた「べき乗則」の分布から,オーバレイネットワーク上において提供されるP2Pファイル共有やマルチキャスト,VoIP等の個別のアプリケーションに要求される品質・性能を満足しているか否かを判定する新たなトラヒック分析法の検討をおこなった.さらに,P2Pファイル共有アプリケーションの性能を向上させるための自律分散制御方式の検討を行った.さらに,考案したトラヒック測定・推定技術を,計算機シミュレーションを用いて性能の一次評価を行った.本性能評価のシミュレーションに先立ち,待ち行列理論を用いて解析的モデルを構築し数値計算で行うこととし,その後より複雑なネットワーク環境での評価は計算機シミュレーションで行うことにより評価にかかわる手間を軽減させた.計算機シミュレーション評価では,17年度に購入したシミュレーション評価用計算機を用いて,シミュレーション用高級言語NS-2を利用した.これら評価により,既存技術に比して考案技術が優位であることが明らかになった.本年度は主に以下の2つの課題について取り組んだ.まず1つ目として,ファイル共有などで主に利用されているUnstructured型P2Pネットワークにおいて,トポロジー再構築によってダウンロード時間を短縮し,ファイル検索効率の向上を実現する方式を提案およびその性能評価を行った.本研究において提案する方式では,各ピアがファイルのダウンロード時間に大きく影響するピア間のRound Trip Timeを考慮しつつ,保有コンテンツが類似するピアと優先的に隣接関係を結び直すことで,ファイル検索効率の向上とダウンロード時間の短縮を同時に達成することができる.また,シミュレーション評価を行い,提案方式の有効性を示した.2つ目として,P2Pネットワークにおける人気度を考慮したレプリケーション法の提案およびその性能評価を行った.unstructured型P2Pネットワークでは,ネットワークの次数分布,コンテンツの人気度分布がべき乗則となっており,特定のピアがネットワーク上で多くのピアから接続され,過剰な負荷がかかるという問題があった.これに対して,キャッシュ置き換えにより解決する方式があり,一定の効果が得られていたもののコンテンツ配置に時間がかかるという問題が残されていた.そこで本研究ではレプリケーションを用いて,この問題を解決する方式を提案した.
イスラームの商品化に見る宗教実践と経済活動の相関に関する実証的研究

本研究では、イスラーム社会における観光、ムスリム女性のファッション、イスラーム的な都市形成という具体的なイスラーム実践の分析をとおして、現代社会におけるイスラームの実践がイスラーム教義にのみその根拠が求められるものではなく、経済的利益の追求など、消費社会化、グローバル化した現代社会に起因する非イスラーム的な要因とも相関しながらなされるものであることがあきらかにされた。平成25年度はイスラームの商品化や消費社会におけるイスラームにかんする先行研究の整理をおこなったうえで、マレーシアにおけるイスラームを対象とする観光に焦点をあて、フィールドワークによる資料収集を実施するとともに、イスラームと経済活動との相関について検討した。とくにイスラームを対象とする観光に着目したのは、すべてが神の規範に従うべきであるというイスラームの理念と、現代消費社会における利益追求という観光の理念とは、原理的には相異なるものであるにもかかわらず、イスラーム社会の現実においては、たとえば礼拝の場であるモスクが「異教徒」にたいする観光資源として活用されるなど、観光がイスラームと消費社会の接点にあらわれる事象のひとつであることによる。現地での調査としては、マレーシア・クアラルンプール市、スランゴール州アンパン市、クランタン州パシル・プテー郡において、文化人類学的なフィールドワークをおこなうとともに、マレーシア国立図書館およびマラヤ大学図書館において、関連する文献資料を収集した。タイ・バンコク市においては、マレーシアとの比較のための資料収集として、市内の宗教施設(モスクや仏教寺院)を訪問し、関係者からの聞き取りをおこなった。なおマレーシアでの現地調査については、当初計画した夏季における調査に加えて、所属研究機関から交付された研究費を援用しつつ冬季にも追加的な調査を実施した。本年度の成果として、マレーシアの観光のなかで観察されるイスラームの再定式化について、研究論文を取りまとめた。平成26年度は、前年度に引き続き、イスラームの商品化や消費社会におけるイスラームにかんする先行研究の整理をおこなうとともに、具体的な研究対象としてはマレーシアにおけるムスリムのファッションに焦点をあて、フィールドワークによる資料収集を実施し、イスラームと経済活動との相関について検討した。ムスリムのファッションのなかでもとくに今回注目したムスリム女性が被るベールは、イスラーム教義がムスリム女性に求める敬虔さ(女性は頭髪や肌を隠さなければならない)と、消費社会がムスリム女性に提供する現代的なファッション性という、一見すると相反する要素の接点に位置するものであり、その点で、消費社会におけるイスラームの商品化が集約されたもののひとつとして考えられる。現地での調査としては、マレーシア・クアラルンプール市、スランゴール州アンパン市において文化人類学的なフィールドワークをおこなうとともに、マレーシア国立図書館およびマラヤ大学図書館において、関連する文献資料を収集した。シンガポールにおいては、マレーシアとの比較のための資料収集として、市内のモスクで聞き取り調査をおこなうとともに、国立図書館で関連資料を収集した。なおマレーシアでの現地調査については、夏季の調査で不足した点を補うために所属研究機関から交付された研究費を援用しつつ冬季にも追加的な調査を実施した。本年度の成果として、マレーシアのムスリム女性のファッションについてイスラームと消費社会という観点から研究論文を取りまとめた。また本研究であきらかになりつつある事柄を含めて、マレーシア・イスラームの全般的状況について、自治体職員にたいする研修会で講演した。平成27年度は、具体的な研究対象として都市形成や都市景観の意匠に焦点をあて、フィールドワークによる資料収集をもとに、イスラームと経済活動との相関について検討した。マレーシアでは近年、都市景観にイスラーム的な意匠が数多く取り入れられている。なかでも新たな行政首都として建設されたプトラジャヤ市は、政府主導のもとイスラーム的な都市であることが追求され、代表的な建築物の多くがイスラーム的意匠に彩られている。しかしそれと同時にプトラジャヤ市においても、現代の多くの都市で観察される「テーマ化」や景観の「シミュラークル化」、その結果としての「俗都市化」のプロセスなどを見いだすことができる。プトラジャヤ市の例が示しているのは、現代社会においてはイスラーム的都市景観ですら、経済発展や消費社会化というイスラームに外在する要因によって規定されるのであり、その意味で他の都市と共通のメカニズムの上にあることである。3カ年の研究期間を通しての成果としては、観光、ファッション、都市景観というまったく異なる領域のそれぞれにおいて、観光振興による経済収入への期待、消費社会におけるファッション性の追求、世界の都市景観に共通するポストモダン的特徴といった、イスラームの理念や教義には還元できない経済的要因がイスラーム実践にたいして大きく影響していることがあきらかとなったことである。これは現代世界に特徴的なイスラームのありかたであり、これまでともすればイスラーム教義に集約されがちなイスラーム理解にたいして、新たな見方を示すことができたと思われる。なお研究成果については、各年度に設定した具体的テーマ(観光、ファッション、都市景観)について、イスラームと経済の相関という観点から、研究論文として発表した。平成26年度は3カ年計画の研究の中間年度であり、前年度に考察したイスラームと経済の相関を、さらに別の事例に即して調査、分析することで、本研究における考察をより一般的なものへと展開していくための手がかりを得ることが課題であった。研究の遂行という点では、海外(マレーシア、シンガポール)での資料収集について当初予定していた夏季の調査だけでは不十分であると判断したため、冬季に追加的な調査(マレーシア)をおこない、年度計画をおおむね達成することができた。

研究成果という点では、イスラーム女性のファッションという具体的な事象を対象にイスラームと経済の相関についての分析をすすめ、研究論文として発表することができた。文化人類学平成27年度も当初の計画通り研究を進める予定である。具体的には年度を大きく3期にわけた上で、以下の方策にしたがい研究を実施する。第1期は4月から7月までの期間であり、前二カ年の調査によって入手した資料を精査するとともに、海外調査に向けての準備作業をおこなう。第2期は8月から9月までの期間であり、この期間に海外での資料収集ならびに実態調査を実施する。具体的には、マレーシア調査(クアラルンプール市および周辺地域、クランタン州など)に1ヶ月程度をあてる。なお前二カ年の調査結果から、今年度はマレーシア調査のみを集中的に実施することとし、当初予定していたタイあるいはシンガポールでの比較のための調査はおこなわない。なお夏季調査での資料収集が不足した場合については、冬季に短期の補足調査をおこなう。第3期は海外での資料収集終了後年度末までの時期であり、海外調査によって入手した資料の分析と前二カ年で得た成果をもとにしながら、本研究課題の総括として研究論文を作成する。平成25年度は3カ年計画の研究の初年度にあたるため、イスラームと経済の相関を分析するための視点を確立することが、まず第一の課題であった。研究の遂行という点では、海外(マレーシア、タイ)での資料収集を含めて、当初計画通りに実施することができた。研究成果という点では、イスラームを対象とする観光という具体的な事象をもとに分析を進めることで、本研究課題を検討する上での考察の枠組みを得るとともに、本年度の成果を研究論文として発表することができた。旅費およびその他費用で端数が生じたため。平成26年度以降も当初の計画通り研究を進める予定である。具体的には各年度ごとに大きく3期にわけた上で、以下の方策にしたがい研究を実施する。第1期は4月から7月までの期間であり、前年度の調査によって入手した資料を精査するとともに、海外調査に向けての準備作業をおこなう。第2期は8月から9月までの期間であり、この期間に40日程度の海外での資料収集ならびに実態調査を実施する。具体的には、マレーシア調査(クアラルンプール市および周辺地域、クランタン州など)に1ヶ月程度、比較対象地域(平成26年度はシンガポールを予定)調査に1週間程度をあてる。