hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
関節疾患におけるアシドーシス起因性疼痛と関節破壊のメカニズム

関節疾患で見られる関節内アシドーシスに注目し、酸感知機構をターゲットにした関節疾患の新規治療法の開発を目指している。アシドーシス起因性関節痛モデルを用いて、神経および関節組織における酸感知機構の役割を検討した。結果、本モデルでみられる長期間持続する広範囲痛覚過敏と関節破壊は、末梢神経および関節組織に分布する酸感受性イオンチャネルASIC3を介して引き起こされることが明らかになった。関節疾患でみられる関節内アシドーシスに注目し、酸感知機構をターゲットにした関節疾患の新規治療法の開発を目指している。本年度は、その基盤となる関節痛モデルと基本的評価法の確立を目標に研究を実施した。まず、関節痛モデルにおける末梢神経および脊髄レベルでの酸感知機構の役割について検討を行った。評価法として、疼痛行動、神経組織の免疫組織学的検討、および薬理学的検討を行った。pH4.0の酸を関節内に繰り返し投与すると、投与後28日以上持続し、両側性に拡がる痛覚過敏を惹起することができた。再現性高く痛覚過敏を惹起できた投与後14日目にL4髄節に相当する脊髄を切り出し、転写因子リン酸化CREBの免疫染色を行った。その結果、脊髄後角細胞にリン酸化CREBの発現が両側性に増加していることを確認した。脊髄後根神経節細胞における酸感知機構の免疫染色は未だ定量評価できるまでに至らず、来年度に抗原賦活法を併用して再検討する予定である。薬理学的な検討においては、代表的な酸感知機構ASIC1, ASIC3, TRPV1のアンタゴニストであるPcTx1, APETx2, BCTCを局所投与して、その鎮痛効果を評価した。結果、2回目の酸投与前にASIC3アンタゴニストを投与した群に有意な鎮痛効果を認め、持続する両側性の痛覚過敏の発生は抑制された。来年度は、脊髄後根神経節細胞に加えて関節構成体における酸感知機構の発現に関する検討を行う予定である。昨年度、ラットを用いpH4.0の酸を関節内に繰り返し投与することによって関節内組織障害を伴わない持続性関節痛モデルを確立した。本年度は、本モデルにおける痛みの発生機序を明らかにする目的で、関節内炎症性サイトカインの定量評価、脊髄後根神経節に発現する疼痛関連分子の定量評価、脊髄後角細胞およびグリア細胞にみられる変化を検討した。カラゲナン惹起性の関節炎モデルとの比較において、本モデルでは炎症性サイトカインの発現は極めて微量であることを確認した。脊髄後根神経節における酸感知機構の免疫染色は、抗原賦活法を用いても定量評価できるに至らなかった。代わりに、single nerve recording法を用いて、酸投与によって感覚神経に電位が発生していることと酸感知機構(ASIC3)のブロッカー(APETX2)によって著明に抑制がかかることを観察した。脊髄後角の免疫染色では、後角細胞の転写因子リン酸化CREBの発現が両側性に増加し、グリア細胞の活性化も両側性に生じていた。来年度は、再度別の抗原賦活法を用いて脊髄後根神経節の免疫染色を行い、脊髄レベルでの疼痛発生機序について薬理学的に検討予定である。脊髄後根神経節の免疫染色による酸感知機構の評価法が未確立のため関節疾患でみられる関節内アシドーシスに注目し、酸感知機構をターゲットにした関節疾患の新規治療法の開発を目指している。過去2年間で、1ラット膝関節内にpH4.0の酸を繰り返し投与することで関節内組織障害を伴わない持続性関節痛モデルを確立、2single nerve recording法によって酸感知機構(ASIC3)が疼痛発生機序に深く関与していることを明らかにした。本年度は、本モデルを用いて疼痛行動を詳細に評価し、脊髄レベルでの疼痛発生機序について検討した。結果、本モデルにみられる関節痛は、関節の圧痛閾値の低下よりも足底の痛覚過敏が目立ち、さらにその変化は両側性に生じていることが明らかになった。脊髄の免疫染色の結果、後角細胞の転写因子リン酸化CREBの発現、ミクログリアのマーカーであるIba1の発現、アストロサイトのマーカーであるGFAPの発現がそれぞれ両側性に増加していたことから、反対側にまで影響する強い中枢感作が本モデルの疼痛の主因と考えられた。当初予定していた脊髄後根神経節における酸感知機構の免疫染色に関しては、様々な抗原賦活法を試みたが定量評価できるに至らなかった。脊髄後根神経節細胞の免疫染色による酸感知機構の評価法が未確立であるため再度別の抗原賦活法を用いて脊髄後根神経節の免疫染色を行い、脊髄レベルでの疼痛発生機序について薬理学的に検討を行う。運動器疼痛当初の計画通り、関節構成体における酸感知機構の発現に関する検討を行うとともに、今年度確立できなかった脊髄後根神経節細胞の免疫染色を再度行う予定である。免疫染色の遅れがあり、関節軟骨や滑膜の培養細胞を用いた研究が翌年度以後になったため。

関節軟骨および滑膜の培養細胞を用いた研究を翌年度計画しており、本年度中にインキュベーターおよび痛覚測定器を購入予定であったが、免疫染色の遅れがあり翌年に購入予定に変更したため。免疫染色の新しい抗原賦活法を試みる。どうしても解決できない場合には、single nerve recordingで酸感知機構の機能をみることにする。インキュベーターと痛覚測定器を購入予定である。
児童画に関する比較研究-日本(北海道)と英国(北アイルランド)の場合-

交付申請書に記載した「研究の目的」には、漫画の雑誌やテレビ番組が児童画に及ぼす影響を日本(北海道)と外国(今回、特に英国北アイルランド)とを比べることにより明らかにしようとした、と述べた。その調査結果について記述するが、併せて関連する事項についてもふれたい。1.漫画の影響結論として、出版物、特に漫画雑誌やテレビ漫画番組などによる児童画への漫画の影響は大きいと言える。今日、漫画は日本だけではなく、両国でよく描かれている。しかし、日本の児童の方が英国の児童よりも際立って多く漫画を描いている。また、英国の児童画には素朴な子ども本来の表現が目立ったが、日本の児童は「普通」の絵も漫画的に表現しているものが多かった。その理由は様々考えられるが、主な点は次のようなことによるだろう。英国の小学生が読んでいる漫画雑誌は、1冊32頁程度のものが多い。我が国のものと比べれば非常に薄い。発行部数のことを併せて考えれば、我が国の漫画の「発行の量」はやはり異常なほどに多い。2.自然に対する児童の関心我々の生活空間に人工的なものが増えている今日でも、児童画から見る限り「自然」に対する子どもの関心は高いと言えよう。自然界のみを描いている児童は多くないが、空や太陽や樹木など少しでも自然の物が出てくる絵、自然界の植物の絵、解き放たれた状態の動物のいる絵は、よく描いている。また、国同士の比較では、自然界の動物、解き放たれた状態の動物の絵では両国に差はないが、少しでも「自然」に描かれた絵は、英国の児童画に多い。今年度は、2年計画の初年度ということもあり、交付申請書に記載した「研究の目的」を達成するところまでには至っていない。しかし、この目的に焦点を定めつつ研究は進行中である。次に、交付申請書の「本年度の研究実施計画」に記した順序で、実施した経過について報告する。1,先行研究の再確認と関連文献資料収集-美術教育関係図書等今回購入した図書を中心に先行研究について調査を行い、関連文献資料を収集しつつある。2,北海道の小学校への研究協力依頼諾否の問い合わせ-道内の教育委員会を無作為に抽出し、管内の小学校に研究依頼をすることの許可を求めた。許可のえられた各管内の小学校へ調査依頼状を送付し、承諾を得た。3,承諾の得られた学校への訪問、調査依頼、実施-承諾の得られた学校へは、その都度A3判画用紙と実施要領を記した用紙を送付した。なお、協力の得られた各教育委員会(札幌市等8委員会)と各小学校(札幌市立山鼻小学校等18校)を訪問し、直接調査の依頼をした。併せて各学区の状況や学校の教育環境を視察し、可能な限り児童にもじかに接する機会を持った。その際、各学校における学校要覧等の教育資料を収集した。4,日英両国における漫画雑誌と漫画等のテレビ番組についての資料収集-この件に関しては、在外研究の際集めた資料以外にはあまり収集が進んでいない。5,調査結果のまとめ、分析-調査協力校の数は計21校であるが、現在11校から児童画を送付してもらっている。記入漏れ等不備のあるものを除き、整理できたものは現在2,752枚である。なお、児童画の収集が終わっていないので統計処理の段階までには至っておらず、新たな知見については来年度の報告書で述べることとする。今年度は、2年計画の最終年度である。交付申請書に記した「研究の目的」に基づき、「本年度の研究実施計画」通りほぼ実施できた。1.関連文献資料等の収集ー研究成果報告書執筆には足りる文献を、ほぼ収集できた。

2.日英両国における漫画雑誌と漫画等のテレビ番組についての資料収集ー不足していた英国(北アイルランド)側ついても、研究にはほぼ足りる資料を集めることができた。3.調査結果のまとめ、分析ー研究補助学生の協力を得て、収集した児童画の整理を終えた。その後、結果をまとめ、分析、統計処理を行った。4.論文執筆ー調査結果を基に論文を執筆し、オーストラリアでの学会発表に備えた。6.研究成果報告書の作成ー前述の国際会議での反応や成果を生かして、研究成果報告書を作成した。主な新たな知見は、「出版物などからの漫画の児童画に及ぼす影響は,両国(北海道と北アイルランド)で大きい。特に、日本における影響は極めて大である。」である。詳しくは、研究成果報告書(冊子体)に記す。
免荷式歩行訓練のためのアキレス腱張力の非侵襲計測システムの開発

アキレス腱張力を歩行訓練中に計測することは困難であり,安価で非侵襲な方法で計測できれば,今後の運動機能障害者の歩行訓練に有益な計測手法となる.本研究では,免荷式歩行訓練において,皮膚上からアキレス腱張力を推定することができる計測システムを開発することを目的とした.本研究では,最終年度までに実際の歩行運動中の筋張力を正確精密に計測できるには至らなかったが,その開発基盤は整ったといえる.今後はより正確に精密に計測できるデバイス開発を目指し,研究開発を続ける予定である.これまでの神経生理学的研究の知見から,脊髄損傷の歩行機能回復訓練には股関節可動域増大とアキレス腱への負荷刺激が最も重要であることが提唱されている.申請者らは,H18年度から「ロボット型免荷式歩行訓練システムの開発」,平成21年度から「ニューロリハビリテーションに着目した水陸両用歩行訓練システムの開発」を進めてきた.いずれも脊髄損傷者や脳卒中片麻痺者等の運動機能障害者の歩行機能回復訓練のためのシステム構築を目指しているが,免荷式歩行訓練中のアキレス腱張力を計測できないことが問題となっていた.アキレス腱にかかる負荷(腱張力)を歩行訓練中に計測することは困難であり,安価で非侵襲な方法でアキレス腱張力を計測できれば,今後の運動機能障害者の歩行訓練に有益な計測手法となる.したがって,本研究の目的は,免荷式歩行訓練において,皮膚上からアキレス腱張力を推定することができる計測システムを開発することであった.本研究では,2年間の研究期間内に以下の事項を目標とした.1.腱張力を皮膚上から推定できるかどうか検証する.2.検証実験をもとにデバイスの設計製作を行う.3.開発したデバイスの較正方法を確立する.4.立位姿勢等の静的運動時の腱張力推定をできるようにする.5.歩行運動等の動的運動時の腱張力推定をできるようにする.6.実際の歩行訓練システムに組み込み,制御パラメータとして使用可能か検討する.結果的に最終年度までに実際の歩行運動中の筋張力を正確精密に計測できるには至らなかったが,その開発基盤は整った.今後はより正確に精密に計測できるデバイス開発を目指し,研究開発を続ける予定である.アキレス腱張力を歩行訓練中に計測することは困難であり,安価で非侵襲な方法で計測できれば,今後の運動機能障害者の歩行訓練に有益な計測手法となる.本研究では,免荷式歩行訓練において,皮膚上からアキレス腱張力を推定することができる計測システムを開発することを目的とした.本研究では,最終年度までに実際の歩行運動中の筋張力を正確精密に計測できるには至らなかったが,その開発基盤は整ったといえる.今後はより正確に精密に計測できるデバイス開発を目指し,研究開発を続ける予定である.これまでの神経生理学的研究の知見から,脊髄損傷の歩行機能回復訓練には股関節可動域増大とアキレス腱への負荷刺激が最も重要であることが提唱されている.申請者らは,平成21年度から「ニューロリハビリテーションに着目した水陸両用歩行訓練システムの開発」(基盤研究B)を進めており,脊髄損傷者や脳卒中片麻痺者等の運動機能障害者の歩行機能回復訓練のためのシステム構築を目指しているが,免荷式歩行訓練中のアキレス腱張力を計測できないことが問題となっている.アキレス腱にかかる負荷(腱張力)を歩行訓練中に計測することは困難であるが,安価で非侵襲な方法でアキレス腱張力を計測できれば,今後の運動機能障害者の歩行訓練に有益な計測手法となる.したがって,本研究の目的は,免荷式歩行訓練において,非侵襲的にアキレス腱張力を推定することができる計測システムを開発することである.平成23年度は,腱張力を皮膚上から推定できるか検証し,その結果をもとにデバイスの設計製作を開始し,そのデバイスの較正方法について検討を進めた.当初開発したデバイスは,アキレス腱を挟み込むタイプのデバイスであり,張力発生時にアキレス腱の形状変化からアキレス腱張力を推定する方式であった.しかしながら,計測精度が不十分であり,今後,再設計する予定である.また,上記のデバイスとは別に,足底に力センサを取り付け,得られる圧力中心からアキレス腱張力を推定するタイプのデバイスの開発も進めた.その結果,まだアキレス腱張力を推定できる完成度には至っておらず,次年度の研究課題となっている.研究実績の概要にも記載したとおり,アキレス腱張力デバイスの開発は,2種類のデバイス開発で進めているが,どちらも精度の高い計測ができていない状況であり,再設計が必要である.平成24年度には,新しいアイディアを取り入れ,再設計し,新たなデバイスを製作する必要がある.したがって,当初に予定していた実施計画では,平成24年度には立位時と歩行時のアキレス腱張力の計測実験を行う予定にしていたが,計測実験を実施できる状況にはなく,期待された研究成果があがっていない.

したがって,達成度は,やや遅れている状況にある.上記の達成度のとおり,やや研究開発の進捗は遅れている状況にある.平成24年度は,平成23年度に開発した2種類のデバイスとは別に新たなアイディアを取り入れたデバイスの設計開発に取り組む.また,超音波画像診断装置を用いた正確な較正方法の確立も同時に目指す.このシステム開発が成功すれば,平成24年度末までに,当初の研究実施計画の予定どおり,立位時およびトレッドミル歩行時のアキレス腱張力の非侵襲計測を試み,その成果の研究発表を行う予定である.上記の達成度のとおり,やや研究開発の進捗は遅れている状況にあり,計画通りに予算執行もできなかったことから,平成24年度への繰越予算が生じている.平成24年度の研究費は,主として新たなシステム開発の費用(物品費および人件費)に充当する.また,計画通りの計測実験が実施できれば,その研究成果の報告には国内および国際学会発表を予定しており,その費用にも支出する予定である.
マイクロセル内の流体及び液体-液体,固体-液体界面の解析および制御

本研究は微小流路内の流体の物性を十分把握した上で,マイクロマシーニングにより製作されるマイクロ流体制御素子を用いた高精度流体制御機構を創成し,それをもとに高機能の集積化化学/生化学システムを構築することを目的して行ったものである。具体的には微小流路内の流体の物性評価方法開発,微小流路内の流体シミュレーション技術を用いたマイクロ流体素子・要素の解析とその評価,高精度流体制御を実現する1マイクロ流体制御素子の開発により集積化学システムのための高精度流体制御および機能の実現について研究を行った。その成果を以下に示す。「マイクロ空間内流体制御のキーデバイスとなるマイクロバルブとして,システムへの集積化を意識してシリコーンゴムの一種であるPDMSで形成したリークフリーで,無効体積の無い実用的な空気圧駆動型のものを実現した。また,高アスペクト比のSi加工技術を応用し,マイクロ空間の流体が層流になるという特性を利用した多層流高効率マイクロミクサとシースフロー型サンプルインジェクタの開発を行った。これらの要素は化学/生化学の分析だけではなく,合成を目的としたシステムの実現に有効である。3次元マイクロ構造をプラスチックにより実現する手法について研究を行い,流路内に形成できるマイクロメッシュフィルタとマイクロチャネルの上下左右の壁面に金属電極を埋め込んだマイクロセルを作製した。細胞や生体分子の分離・回収を目的として,ハイドロゲルのゾルーゲル相転移を利用したマイクロソーテイングシステムを開発した。ソーテイング速度は約30msecで,バイオテクノロジーの分野で十分使用に耐える性能を実現している。その他,3次元マイクロ加工技術を応用した細胞培養マイクロセルと抗原抗体反応を利用した高感度電気化学マイクロセンサ等,集積化生化学システムに不可欠な要素の開発も実現できた。(1)微小流路内における生体分子の運動の観察(庄子・船津)マイクロマシーニングにより,ガラスあるいはシリコンを加工して作る微小流路内の流れの観察するため,高分解能の微量流体観察顕微鏡,共焦点蛍光検出光学顕微鏡を用いた計測手法を確立した。それにより,マイクロピースをサンプルとして様々な形状の微小流路内の流れを計測し,流速分布,滞留などの流路形状依存性を観察した。(2)有限要素法を用いたマイクロ流体シミュレーション(庄子)マイクロ構造体用の有限要素法流体シミュレーションシステムを用いてT字型・Y字型流路,円筒同軸流路などの構造設計およびシミュレーションを行った。T字型・Y字型流路については実際に微小流路を作成し,上記観察系を用いて観察した結果と比較し,その有効性を確認した。(3)メチルセルロースをキャリアに用いた生体分子ハンドリングシステム(庄子・船津)1分子レベルでの生体分子ハンドリングを目的として,キャリアとしてメチルセルロースゾルを用いたY字型微小流路を作成した。メチルセルロースを局所的に赤外線レーザで加熱するとゾルーゲル転移して流れをとめることができ,これをバルブとして用いたセルソータを実現できた。そのスイッチング時間を1秒以内であることを確認した。(4)テフロン薄膜バルブを用いたマイクロフローセル(庄子)テフロン薄膜バルブを用いサンプルと試薬の流れを制御するマイクロフローセルを試作し,流れの観察からバルブ構造の最適化を行った。(5)反応場制御マイクロセルの設計・試作(庄子・本間)シリコーンゴムの一種であるPDMSを用いたマイクロセル中に金属薄膜ヒータを埋め込む技術を開発した。また,有限要素法流体シミュレーションシステムにより,3次元構造を持ったマイクロ反応セルの温度分布解析等を行い,ヒータの配置の最適化などを確かめた。また,シリコン,ガラス,プラスチックに生体物質を修飾する際に必要な金属のメッキによる形成について検討を行った。(1)ハイドロゲルをキャリアに用いた生体分子ハンドリングシステム(庄子・船津)

前年度の知見をもとに1分子レベルでの生体分子ハンドリングを目的としたマイクロ流体システムの基本構造を実現した。前年度はハイドロゲルとしてメチルセルロース(MC)を用いたが,ゾル-ゲル転移温度が高いために生体分子への影響が懸念された。そこで,MCの代わりにメビオールゲルを用いて,転移温度を36°Cに低減した。また,フォトマルを用いた蛍光観測系とPC制御レーザ光学制御系を組み合わせて,自動ソーテイングシステムを実現し,ソート速度約100msecを実現した。(2)高機能マイクロミキサ・サンプルインジェクタ(庄子)マイクロスケールの流路内の流体の性賃を考慮した高機能マイクロミキサおよびサンプルインジェクタの設計・試作・評価を行った。設計に当たっては有限要素法マイクロ流体解析ツールを活用し,設計の高率化をはかった。マイクロリアクタとしては,2液間の界面の面積を増大させるため,高アスペクト比構造のマイクロセルを作成し,さらに2液を多層化することにより高効率化をはかった。また,シースフローを有効に利用した新しいタイプの1入力-2出力サンブルインジェクタを実現した。いずれも解析結果と試作デバイスの観測結果を比較し,解析の有効性が実証できた。(3)反応・検出マイクロセルの基礎検討(庄子・本間)前年度の知見をもとにしてシリコーンゴムの一種であるPDMSを用いたマイクロセル中に金属薄膜を3次元的に埋め込む技術を開発した。これにより,温度の制御を実現を確認した。また,高アスペクト比レジスト構造と多層めっき技術による高アスペクト比櫛歯電極形成を実現し,電気化学検出の高感度化の可能性を実証した。本研究は微小流路内の流体の物性を十分把握した上で,マイクロマシーニングにより製作されるマイクロ流体制御素子を用いた高精度流体制御機構を創成し,それをもとに高機能の集積化化学/生化学システムを構築することを目的して行ったものである。具体的には微小流路内の流体の物性評価方法開発,徴小流路内の流体シミュレーション技術を用いたマイクロ流体素子・要素の解析とその評価,高精度流体制御を実現するマイクロ流体制御素子の開発により集積化学システムのための高精度流体制御および機能の実現について研究を行った。その成果を以下に示す。マイクロ空間内流体制御のキーデバイスとなるマイクロバルブとして,システムへの集積化を意識してシリコーンゴムの一種であるPDMSで形成したリークフリーで,無効体積の無い実用的な空気圧駆動型のものを実現した。また,高アスペクト比のSi加工技術を応用し,マイクロ空間の流体が層流になるという特性を利用した多層流高効率マイクロミクサとシースフロー型サンプルインジェクタの開発を行った。これらの要素は化学/生化学の分析だけではなく,合成を目的としたシステムの実現に有効である。
加齢と骨粗鬆症による骨質の変化が生体材料周囲組織に及ぼす影響

本研究では,脛骨にインプラントを埋入した後卵巣摘出を行い,骨粗髭症を発症したラットにおけるインプラント周囲骨組織の経時的変化を観察した.経産の30-32週齢ウィスター系の雌性ラットを用いた.まず,円柱状のハイドロキシアパタイト(HA)および純チタン(Ti)を64匹のラットに埋入した.6週間後,28匹は卵巣摘出(OVX)を,26匹は偽手術(sham)を行い,残り10匹はコントロールとしてこの時点で処理した.OVXおよびsham群は4,8,16週後のインプラント周囲組織を組織学的に観察した.その結果,以下のような知見が得られた.1)OVX群の体重は,sham群のそれと比べて,著しく増加した.また,大腿骨近位端の海綿骨量は,sham群のそれと比べて有意に減少した.このことは,この実験モデルが骨粗髭症の病態を反映するものであると考えられた.2)HA埋入群では,海綿骨における骨梁が,OVX群ではSham群に比較して減少したが,16週後においても観察された.しかし,インプラントと骨との界面に結合組織が観察され,それは経時的に大きくなる傾向にあった.3)一方,Ti埋入群では,海綿骨における骨梁が,OVX群においてはほとんど観察されなくなった.しかし,インプラント周囲を取り巻く骨は存在し,その骨幅は,経時的に増加する傾向にあった.このようなことから,骨粗髭症を発症した場合のインプラント骨界面における骨反応は,HAとTiでは大きく異なることが示された.本研究では,脛骨にインプラントを埋入した後卵巣摘出を行い,骨粗髭症を発症したラットにおけるインプラント周囲骨組織の経時的変化を観察した.経産の30-32週齢ウィスター系の雌性ラットを用いた.まず,円柱状のハイドロキシアパタイト(HA)および純チタン(Ti)を64匹のラットに埋入した.6週間後,28匹は卵巣摘出(OVX)を,26匹は偽手術(sham)を行い,残り10匹はコントロールとしてこの時点で処理した.OVXおよびsham群は4,8,16週後のインプラント周囲組織を組織学的に観察した.その結果,以下のような知見が得られた.1)OVX群の体重は,sham群のそれと比べて,著しく増加した.また,大腿骨近位端の海綿骨量は,sham群のそれと比べて有意に減少した.このことは,この実験モデルが骨粗髭症の病態を反映するものであると考えられた.2)HA埋入群では,海綿骨における骨梁が,OVX群ではSham群に比較して減少したが,16週後においても観察された.しかし,インプラントと骨との界面に結合組織が観察され,それは経時的に大きくなる傾向にあった.3)一方,Ti埋入群では,海綿骨における骨梁が,OVX群においてはほとんど観察されなくなった.しかし,インプラント周囲を取り巻く骨は存在し,その骨幅は,経時的に増加する傾向にあった.このようなことから,骨粗髭症を発症した場合のインプラント骨界面における骨反応は,HAとTiでは大きく異なることが示された.我が国は高齢化社会が急速に進行しており,加齢や骨粗鬆症などの宿主の変化に対して,生体内に埋入された材料が及ぼす影響について明らかにすることが急務となっている.本研究では,骨粗鬆ラットや老齢ラットの脛骨に埋入し,生体材料と骨質の経時的相互作用を明らかにすることを目的とし,以下の検討を行った.1.骨粗鬆症モデルラットの確立について本研究では,経産の30-32週齢のラットの卵巣を摘出し,その後0.5%カルシウム調整飼料を与えたところ,16週後には大腿骨遠位端における骨密度が偽手術を行った群と比べて45%となり,骨量の有意な減少が認められた.また,これらのラットには栄養不足による体重減少も認められなかった.2.骨粗鬆症ラットへのインプラント埋入とその後の周囲骨組織の変化について上記の方法によって骨粗鬆症モデルラットが確立されたことから,ラット脛骨にあらかじめアパタイトおよびチタンインプラントを埋入しておき,骨組鬆症を発症させたときの周囲骨の組織学的検索を行った.未脱灰標本の弱拡大での観察により,インプラント周囲の海綿骨の著しい減少が認められた.この傾向は,アパタイトよりもチタンで著しかった.インプラント骨界面に注目してみた場合,アパタイトでは骨との接触が失われ,種々の貧食系細胞を含んだ線維性組織が介在していたが,チタンではこのような所見は認められなかった.このように,埋入された材料によって周囲骨組織の反応は大きく異なるため,高齢者へのインプラント埋入について改めて考え直す必要があると考えられた.来年度には,これら観察結果を客観的に評価するための定量的データの採取を行う予定である.本研究では,脛骨にインプラントを埋入した後卵巣摘出を行い,骨粗鬆症を発症したラットにおけるインプラント周囲骨組織の経時的変化を観察した.昨年度は経産の30-32週齢

ウィスター系の雌性ラットを用い,まず,円柱状のハイドロキシアパタイト(HA)および純チタン(Ti)を64匹のラットに埋入した.6週間後,28匹は卵巣摘出(OVX)を,26匹は偽手術(sham)を行い,残り10匹はコントロールとしてこの時点で処理した.本年度はOVXおよびsham群の4,8,16週後のインプラント周囲組織を組織学的に観察した.その結果,以下のような知見が得られた.1)OVX群の体重は,sham群のそれと比べて,著しく増加した.また,大腿骨近位端の海綿骨量は,sham群のそれと比べて有意に減少した.このことは,この実験モデルが骨粗鬆症の病態を反映するものであると考えられた.2)HA埋入群では,海綿骨における骨梁が,OVX群ではSham群に比較して減少したが,16週後においても観察された.しかし,インプラントと骨との界面に結合組織が観察され,それは経時的に大きくなる傾向にあった.3)一方,Ti埋入群では,海綿骨における骨梁が,OVX群においてはほとんど観察されなくなった.しかし,インプラント周囲を取り巻く骨は存在し,その骨幅は,経時的に増加する傾向にあった.このようなことから,骨粗鬆症を発症した場合のインプラント骨界面における骨反応は,HAとTiでは大きく異なることが示された.
組成制御したハイドロキシアパタイト中の固溶元素の局所環境解析と生体機能構築

ハイドロキシアパタイト(Hydroxyapatite; HAp)[Ca10(PO4)6(OH)2]は骨や歯の無機主成分であり,人工骨等の生体材料に利用されている.HApは固溶元素やCa空孔によりその生体材料特性が変化するため,これらを利用した特性の精密な制御が期待されている.本研究ではこのような特性の変化と,固溶元素やCa空孔の局所環境との関係を調査し,特性を制御することを目的とした.当該年度は組成およびZnの局所環境を制御したHAp試料を作製し,生体特性の評価として溶解性試験とアパタイト形成能の評価を行った.結果の一例として溶解性の結果について記す.溶解量はZnの添加,無添加に関わらず,(Ca+Zn)/Pに対して直線的に変化しており,溶解性とCa欠損量に強い相関があることがわかった.これらの試料のうちZn添加試料に関して,ZnがCa空孔および格子間水素と会合して複合欠陥を形成していることを前々年度に明らかにしている.また,無添加試料についてはCa/Pの理想比からの低下はCa空孔によるものであることがわかっている.これらの結果から,溶解量の増大に対してCa空孔および格子間水素による影響が大きいことが示唆された.一方,固溶元素により特性が変化する他の例として,Bi2O3が挙げられる.Bi2O3の高温相であるδ相は高い酸化物イオン伝導度を示すが,希土類元素の濃度に伴いイオン伝導度は大きく低下する.δ構造の固溶体について,系統的な第一原理分子動力学(MD)計算を行い,添加元素や酸素の局所環境やその合金濃度による影響を定量化した.MD中の角度分布関数を解析した結果,添加元素周囲の酸素の配位環境がC希土構造様に規則化し,それが酸化物イオン伝導の抵抗になっていることが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。ハイドロキシアパタイト(Hydroxyapatite;HAp)[Ca10(PO4)6(OH)2]は骨や歯の無機主成分であり,人工骨等の生体材料に利用されている.HApは固溶元素やCa空孔によりその生体材料特性が変化するため,これらを利用した特性の精密な制御が期待されている.本研究の目的は,組成制御したハイドロキシアパタイト(HAp)中の固溶元素の局所環境を明らかにし,その局所環境を制御して物性との相関を検討することで,固溶元素添加HApの新たな設計指針を得ることである.しかしながら,HApは一般に非化学量論的であり,そのCa/P比は生体材料特性に大きく影響を与えるため,HApの物性を評価する際に組成制御は非常に重要である.そのため,固溶元素やCa空孔による生体材料特性の変化を調べるためには,化学量論組成HApの特性を正確に調べる必要がある.昨年度は化学量論組成HApの生体材料特性の調査を行った.HApの合成は湿式法により行った.XRDによる構造解析,XRFによる組成分析の結果,化学量論組成HApが合成できていることがわかった.これらの未熱処理・熱処理試料の細胞毒性試験結果では,熱処理により細胞毒性が大きく低減していることがわかった.また,同試料の溶解性試験を行った結果,細胞毒性が大きい試料ほど強い溶解性を示し,細胞毒性と溶解性に強い相関があることがわかった.これらの要因としては試料の粒径による効果や,熱処理による表面状態の変化が考えられる.ハイドロキシアパタイト(Hydroxyapatite ; HAp)[Ca_<10>(PO_4)_6(OH)_2]は骨や歯の無機主成分であり,人工骨等の生体材料に利用されている. HApは固溶元素やCa空孔によりその生体材料特性が変化するため,これらを利用した特性の精密な制御が期待されている.本研究の日的は,組成制御したハイドロキシアパタイト(HAp)中の固溶元素の局所環境を明らかにし,その局所環境を制御して物性との相関を検討することで,固溶元素添加HApの新たな設計指針を得ることである.当該年度はZn添加HApの合成および局所環境の解析を行った.X線回折の解析結果から, ZnはHAp中に仕込み組成で10mol%まで固溶することがわかった.また,蛍光X線分析による組成分析の結果から, Znの添加に伴い(Ca+Zn)/Pの値が減少していくことがわかった.この原因を特定するために試料のZn-KX線吸収端微細構造(XANES)スペクトルの測定を行い,今回作製したZn添加HApおよびCa欠損HAp中のZn-KXANESスペクトルを比較した.後者の(Ca+Zn)/Pは1.51となっており,化学量論組成に比べ低い試料となっている.Zn添加量が5mol%, 10mol%の試料のスペクトルは,特徴的なピークの位置,強度がHAp中のZnの局所状態は同一であった.この特徴は過去に報告したCa欠損HAp中のZnの特徴と一致しており, ZnはCa・(2)サイトに置換し, Ca空孔および格子間水素と会合して複合欠陥を形成していることがわかった.この結果は先ほどの組成分析結果とも一致しており, Caの欠損がCa空孔によるものであることが確認された.ハイドロキシアパタイト(Hydroxyapatite; HAp)[Ca10(PO4)6(OH)2]は骨や歯の無機主成分であり,人工骨等の生体材料に利用されている.

HApは固溶元素やCa空孔によりその生体材料特性が変化するため,これらを利用した特性の精密な制御が期待されている.本研究ではこのような特性の変化と,固溶元素やCa空孔の局所環境との関係を調査し,特性を制御することを目的とした.当該年度は組成およびZnの局所環境を制御したHAp試料を作製し,生体特性の評価として溶解性試験とアパタイト形成能の評価を行った.結果の一例として溶解性の結果について記す.溶解量はZnの添加,無添加に関わらず,(Ca+Zn)/Pに対して直線的に変化しており,溶解性とCa欠損量に強い相関があることがわかった.これらの試料のうちZn添加試料に関して,ZnがCa空孔および格子間水素と会合して複合欠陥を形成していることを前々年度に明らかにしている.また,無添加試料についてはCa/Pの理想比からの低下はCa空孔によるものであることがわかっている.これらの結果から,溶解量の増大に対してCa空孔および格子間水素による影響が大きいことが示唆された.一方,固溶元素により特性が変化する他の例として,Bi2O3が挙げられる.Bi2O3の高温相であるδ相は高い酸化物イオン伝導度を示すが,希土類元素の濃度に伴いイオン伝導度は大きく低下する.δ構造の固溶体について,系統的な第一原理分子動力学(MD)計算を行い,添加元素や酸素の局所環境やその合金濃度による影響を定量化した.MD中の角度分布関数を解析した結果,添加元素周囲の酸素の配位環境がC希土構造様に規則化し,それが酸化物イオン伝導の抵抗になっていることが示唆された.26年度が最終年度であるため、記入しない。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は研究の目的における,化学量論組成HApの合成およびその特性評価を行った.出発材料の供給比,熟成温度,時間などの,合成における様々なパラメータを最適化することで組成制御が可能となった.さらに,特性評価として,細胞毒性評価,溶解性試験を行った.実験計画ではこれらの作業に約1年かかるとしており,おおむね順調に進展していると考えられる.当該年度は,組成制御されたZn添加ハイドロキシアバタイトを合成し,その固溶限や局所環境について調査した.研究の目的におげるハイドロキシアパタイト中の固溶元素の局所環境の解析を進めており,おおむね順調に進展していると考えられる.今後は固溶元素添加試料やCa欠損試料についても同様の実験を行い,さらに固溶元素やCa空孔の局所環境の分析を組み合わせることで,固溶元素やCa空孔,および粒径や表面状態がアパタイトの生体材料特性にどのような影響を与えていくかを詳細に調査していく.これまでに組成および固溶元素の局所環境の制御に成功した.今後はこれらの試料に関して生体材料特性の評価を行い,固溶元素の局所環境やCa空孔がそれらにどのような影響与えるかを詳細に調査し,生体材料特性との関係を原子レベルで明らかにしていく.
部分観測マルコフ決定過程理論に基づく高次脳機能の自動的かつ高速な実装

本研究は、ゴール指向性推論・選択的注意・作業記憶の利用などの高次脳機能を包括的に実現するエージェントを設計することを目的としている。このような諸機能を設計者が作りこむのは容易ではないので、本研究では報酬最大化原理に基づきエージェントが環境にあわせて自動的に必要な機能を発現するように設計する。本研究では部分観測マルコフ決定過程(POMDP)理論を用いて、これを効率的に実現する手法の開発を行った。本研究の目的は、ゴール指向性推論・選択的注意・作業記憶の利用などの高次脳機能を包括的に実現するエージェントを設計することである。このような諸機能を設計者が作りこむのは容易ではなく、例えばいつ何に注意を向けるのがよいか、また、いつどのような推論をしたらよいかなどをあらかじめ設計者が決めておくのは困難である。そこで本研究では、報酬最大化原理に基づきエージェントが環境にあわせて自動的に必要な機能を発現するように設計する。このようなアプローチについては代表者によるものを含めてこれまでにも既にいくつかの研究がなされているが、本研究ではそれらを発展させ、複雑な機能であっても現実的な時間内に発現できるよう、部分観測マルコフ決定過程(POMDP)理論に基づく高性能なモデル有り学習法を用いて高速な実装を目指す。POMDPに関しては近年よい解法が次々と開発されてきているが、問題によっては満足な解が得られないことも考えられる。これは予想される困難のうちで最も大きなものであるが、必要に応じて新たな手法やPOMDP以外の解法も検討する。また、環境モデルの学習手法としては代表者が研究した経験のあるダイナミックベイジアンネットワークのonline学習法を想定しているが、online学習は性能あるいは計算量の面で問題がある可能性も考えられる。その場合はbatch学習を採用するなど適切に対処する。このような諸機能を設計者が作りこむのは容易ではなく、例えばいつ何に注意を向けるのかよいか、また、いつどのような推論をしたらよいかなどをあらかじめ設計者が決めておくのは困難である。そこで本研究では報酬最大化原理に基づきエージェントが環境にあわせて自動的に必要な機能を発現するように設計する。さらに、複雑な機能であっても現実的な時間内に発現できるよう、部分観測マルコフ決定過程理論に基づくモデル有り学習法を用いて高速な実装を目指す。これを実現するために、本年度はまず、部分観測マルコフ決定過程理論に基づくモデル有り学習法について、既存手法を実装し有効性を調べた。その結果、選択的注意および作業記憶の利用については簡単な問題を解くことに成功し、本研究のアプローチが有効であると確認することができた。しかしながら、ゴール指向性推論を含め、本研究が最終的に目的とするような複雑な機能を実現するためには既存手法では不足であり、より学習効率の高い手法が必要であることも明らかとなった。そこで次に、より高性能な解法の開発に取り組んだ。これについては現在も研究進行中であるが、階層性を取り入れたモデル推定法およびその最適制御法を実現できつつある。今後はこの解法を完成させるとともに、上記の目的を達成する研究を行いたい。以前の研究では、部分観測マルコフ決定過程理論に基づくモデル有り学習を可能とする既存の手法を実装し有効性を調べた。そこで本年度はより高性能な手法の開発を進めた。特に、階層性を取り入れたモデル推定法およびその最適制御法を研究し、理論的に優れた性質を持つ手法の開発に成功した。また、数値実験により既存手法との性能比較を行いどのような場合に有効であるかを検証した。これらの結果については論文を準備中である。今後はこの手法を具体的な問題に適用し上記の目的を達成したい。本研究は、ゴール指向性推論・選択的注意・作業記憶の利用などの高次脳機能を的に実現するエージェントを設計することを目的としている。

このような諸機能を設計者が作りこむのは容易ではなく、例えばいつ何に注意を向けるのがよいか、また、いつどのような推論をしたらよいかなどをあらかじめ設計者が決めておくのは困難である。そこで本研究では報酬最大化原理に基づきエージェントが環境にあわせて自動的に必要な機能を発現するように設計する。さらに、複雑な機能であっても現実的な時間内に発現できるよう、部分観測マルコフ決定過程理論に基づくモデル有り学習法を用いて高速な実装を目指す。以前の研究では、部分観測マルコフ決定過程理論に基づくモデル有り学習を可能とする既存の手法を実装し有効性を調べた。その結果、選択的注意および作業記憶の利用については簡単な問題を解くことに成功し、本研究のアプローチが有効であると確認することができた。しかしながら、ゴール指向性推論を含め、本研究が最終的に目的とするような複雑な機能を実現するためには既存手法では不足であり、より学習効率の高い手法が必要であることも明らかとなった。そこで本年度は、昨年度に続き、より高性能な手法の開発を進めた。特に、階層性を取り入れたモデル推定法およびその最適制御法を研究し、新たに開発した手法の性能を解析した。これにより、本手法がどのような場合に有効であるかを理論的に明らかにすることができた。今後はこの手法を具体的な問題に適用し上記の目的を達成したい。本研究は、ゴール指向性推論・選択的注意・作業記憶の利用などの高次脳機能を包括的に実現するエージェントを設計することを目的としている。そこで階層性を取り入れたモデル推定法およびその最適制御法を研究し、理論的に優れた性質を持つ手法を開発および解析してきた。本年度はこの開発および理論的解析を進めるとともに、手法を一部の具体的な問題に適用し、既存手法よりも優れた結果が得られることが多いことを示すことができた。今後はより多くの問題に適用して有効性を検討したい。
読書が国語力に及ぼす長期的影響：実験と自然言語処理による検討

研究Iでは,様々な年代の参加者に対し,読書経験と語彙の関連についての調査を行い,その結果と理論的シミュレーションを比較することで,読書が語彙に及ぼす影響について解明することを目的としている。その際,読書のジャンルの影響も併せて検討する。読書経験と語彙の関連についての調査については,小学校での調査の実施と,大学生へのweb調査を終え,学会発表を行った。特に小学校での調査は,今年度の4月と2月に2回に渡って調査を行い,縦断的な分析が可能なデータを得たところである。論文についても,第一著者で1本,第二著者で2本を投稿中である。理論的シミュレーションに関しても,上述の大学生へのweb調査データとシミュレーションを比較する研究を行い,国内学会発表2件と,海外学会発表1件を行った。学会発表でのフィードバックを踏まえ,もう一度web調査を行うべく,現在準備中である。関連した内容について,1本の論文を現在執筆中である。今後,申請書に記載した様々な年代(中年層(3150歳)/高齢層(5170歳))への調査も行い,理論的シミュレーションの結果と比較し,研究をまとめる予定である。研究IIでは,先行研究,あるいは,本研究の研究Iでは,語彙を「受容語彙(ある言葉を理解できるか,という観点から測定した語彙)」に限定してきたが,本研究では,「産出語彙(ある言葉を使用できるか,という観点から測定した語彙)」について検討するために,作文課題を児童に行ってもらう。この2月には,2校の公立小学校・小中一貫学校で読書と言葉についての調査を行った。さらにこの3月には調査結果をフィードバックしている。こうした調査の中で,先方の校長・副校長とミーティングを行い,来年度以降に作文課題を行うことについても交渉している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
院内病児保育施設の設置および利用の現状と利用者の就業継続意識の実態について

院内病児保育施設の設置と利用の現状およびその病院で就業している未就学児を持つ看護職の就業継続意識を明らかにすることを目的とした。平成30年度は、前年度に不足があった標本抽出のため、1看護管理者、2未就学児を持つ看護職に対して追加調査を行った。まず、看護管理者に対する調査では、院内病児保育施設の設置や運営内容、設置に対する認識などについて質問した。結果、院内病児保育の運営そのものは設置施設の取り決めにより、職員配置数や施設の利用可能時間、利用制限などに多少の差が生じていたものの、約8割は職員の就業支援として有効であるとの認識をもっていた。次に、未就学児を持つ看護職に対する調査では、職場への定着可能性と対象者の属性(基本属性、家庭状況、職場状況、院内病児保育施設利用状況)との関連をみるため、「看護師の定着可能度分析尺度」(平井ら,2003)を用いて、各群間(定着可能群、定着不安定群、定着不可能群)における差の検定と多重比較を行った。この結果、「職場での仕事と育児の両立のしやすさ」、「子育てに対する管理者からの理解」、「仕事と子育てを両立させているモデルとなる上司・同僚の存在」、「有休・年休希望への融通の良さ」が有意に関連していた。院内病児保育施設の存在は、子育てと仕事の両立において非常に有益な仕組みとの印象がもたれている反面、設置・運営は各施設に委ねられている未整備な側面があった。また、病児保育は就業支援の1つとして有効であるものの、必ずしも就業継続へ直結する要素とは言えないと推察される。就業継続に結びつくであろう要素として、緊急時の1つの選択肢と捉えた上で、その他の支援内容を整備していく必要性が考えられる。子育てと仕事の両立に理解が得られる環境や、自分よりも先に子育てと仕事の両立を図っている人々の存在が勇気付けとなり、就業継続を支える要素となっている可能性が示唆された。本研究は、院内病児保育施設を有する病院の設置および利用の現状とその病院で就業している看護職の就業継続意識を明らかにすることを目的として開始した。平成29年度は、1病児保育の現状、2子育て期における看護職の就業状況、3職場から得られている子育て支援、4看護職の組織における定着可能性、などに関する文献検討を行った。病児保育の現状に関しては、近年さまざまな自治体から委託を受けて病院やクリニックなどで運営がなされているが、各施設によって利用時間・利用料金・利用条件などの取り決めに差がみられていた。病児保育というもの自体の知名度が未だに低く、どのような場合に利用し、どのような内容の保育を受けることが出来るのか理解が進んでいないことから、抵抗感を抱かれている現況がみえてきた。また、看護職の子育てと就業に関しては、ライフイベントと就業を両立できているという自信や職場の人的環境が就業継続へ影響を与えているという実際があった。これらの文献検討の結果をもとに、院内病児保育施設の設置と利用状況を確認するための看護管理者用の調査票を作成した。また、同時に院内病児保育施設を有する病院に就業している未就学児をもつ看護職に対する調査票の作成も行った。本研究の協力に同意が得られた病院施設に対して、先に述べた2つの調査票を配布し、郵送法による回収を行っている。現段階で回収されている調査票に関しては、データ入力と分析を行っている途中である。研究開始時に目標としていた30施設3000部の調査票配布には到達していないため、平成30年度は引き続き調査票の配布および回収を行っていく予定である。当初想定していた研究対象施設からの研究同意を得ることに困難を要しており、目標標本数が得られていないため。この背景として、病児保育施設の設置が近年急速に進んでおり、運営側自体が混沌とした状況の中にあると考えられることから、研究への協力にまで意識をむけてもらうことが難しいと考えられる。

就業継続に結びつくであろう要素として、緊急時の1つの選択肢と捉えた上で、その他の支援内容を整備していく必要性が考えられる。子育てと仕事の両立に理解が得られる環境や、自分よりも先に子育てと仕事の両立を図っている人々の存在が勇気付けとなり、就業継続を支える要素となっている可能性が示唆された。平成29年度に研究協力を依頼した対象施設に対して、再度協力依頼をするとともに、対象施設数をさらに拡大して目標標本数の回収を目指していく。また、本年度得られた結果については、関連学会で公表することによって、今後の継続研究に対する新たな知見の獲得に努めていく。研究対象施設からの同意が得られない状況があり、目標としている標本数が収集できていないため次年度使用額が生じている。今後の使用計画として、配布する予定の残りの調査票の追加印刷やデータの入力の業者委託等で使用する予定である。また、当該年度以降分として申請する助成金に関しては、予定通り学会発表に関わる資料代や旅費として使用する予定である。
中心体分離に関わる微小管系モーター分子の同定とその制御機構

細胞分裂の過程で染色体は正確に複製され、娘細胞に均等に分配される。この過程が不正確だと細胞は染色体数の異常をきたし、最終的にがん化に至ると考えられる。我々はこれまでに、染色体数の不安定性を特徴とする高発がん性遺伝病PCS症候群の原因遺伝子としてBUBR1遺伝子を同定し、PCS症候群がヒトで初めての先天性紡錘体チェックポイント欠損症であることを報告した。さらに患者細胞の染色体動態を詳しく観察して、患者細胞が紡錘体チェックポイント異常に加えて、中心体の過剰複製とこれに引き続く多極性細胞分裂像を多発することを明らかにした。これらの結果から、BUBR1が間期細胞で中心体に局在してPlk1活性を負に制御することで、中心体過剰複製を抑制することを証明した。本研究ではさらに、PCS症候群の患者細胞やPlk1を過剰発現させた細胞が、中心体分離に関わるEg5の阻害剤であるMonastrolに全く反応せず、正常に双極性紡錘体を形成することを見いだした。この観察結果から、中心体の両極分離にはEg5の他に新規の微小管モーター分子が関与し、Plk1によって制御を受けていることを示唆された。そこで種々の候補分子を解析して、ある特定のキネシン分子が分裂期でPlk1によってリン酸化されることを見いだした。さらに、このキネシン分子のリン酸化部位を同定した。以上の結果から、Plk1による中心体分離機構に関する分子モデルを提唱した。我々はこれまでに、染色体数の不安定性を特徴とする高発がん性遺伝病PCS症候群の原因遺伝子としてBUBR 1遺伝子を同定し、PCS症候群がヒトで初めての先天性紡錘体チェックポイント欠損症であることを報告した。これらの結果から、BUBR 1が間期細胞で中心体に局在してPlk1活性を負に制御することで、中心体過剰複製を抑制することを証明した。この観察結果は中心体の両極分離にはEg5の他に新規の微小管モーター分子が関与し、Plk1によって制御を受けていることを示唆する。現在、このキネシン分子による紡錘体形成機構について解析を進めている。
在日中国人女性留学生の性の健康維持・増進をもたらす看護支援に関する研究

本研究は在日中国人女性留学生の性の健康維持・増進をもたらす看護支援方法を開発することであった。在日中国人女性留学生の性の健康についての実態調査、および文献検討等を行い、看護支援方法を検討した。結果、具体的な目標を設定した「在日中国人女性留学生のための婦人科受診行動支援プログラム」を作成した。目標は1)女性の身体の特徴について正しく知る、2)診療科「婦人科」の特徴を知る、3)婦人科に受診した方がよい症状等について理解する、4)婦人科受診方法について理解する、であった。プログラムで使用する教材も制作した。在日中国人女性留学生を対象にプログラムを検証した結果、目標を達成できる有効性が確認できた。本研究の目的は、在日中国人女性留学生の性の健康維持・増進をもたらす看護支援方法を開発することである。平成25年度は、梅花女子大学研究倫理審査委員会の承認を得て、在日中国人女性留学生のセクシュアル/リプロダクティブヘルスニーズの実態を把握することを目的に、近畿地区にある国立・公立・私立の大学院・大学および専修学校・準備教育(日本語学校)に在籍している在日中国人女性留学生を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。その後、在日中国人女性留学生を対象にインタビュー調査を実施している。インタビュー調査は、平成26年5月末までに終了予定である。無記名自記式質問紙調査の結果は分析を開始し、その成果の一部を第54回日本母性衛生学会学術集会、第33回日本看護科学学会学術集会にて発表した。また米国大都市(ワシントン・ニューヨーク)における外国人女性(留学生)のためのセクシュアル/リプロダクティブヘルスへの支援に関する取り組みについて現地視察を実施した。わが国の留学生は年々増加しており、さらに国は優秀な人材の獲得等一層の受け入れ拡大を計画している。現在、中国人留学生は留学生の63%を占め、そのほぼ半数が女性である。留学生は学業に邁進する中で、言語、文化、人間関係等の状況で健康問題が発生しやすい。特に女性留学生は生殖年齢にあり、その影響が懸念される。中国ではわが国以上にセクシュアル/リプロダクティブヘルス(sexual reproductive health:性と生殖の健康)教育がまだ十分ではなく、都市部と農村部では保健医療に地域差があるなど、わが国に留学する中国人女性の多くが性の健康保持に関する知識やスキルを身につけずに来日していると推測される。平成24年度は、梅花女子大学研究倫理審査委員会の承認を得て、在日中国人女性留学生のセクシュアル/リプロダクティブヘルスニーズの実態を把握することを目的に、近畿地区にある国立・公立・私立の大学院・大学および専修学校・準備教育(日本語学校)に在籍している在日中国人女性留学生を対象に無記名自記式質問紙調査を開始した。平成25年5月までにデータ収集を終える予定である。その後、無記名自記式質問紙調査の結果を補填する、あるいは明確にできなかった内容について、中国語が話せる看護職者同席でのインタビュー調査を実施する予定である。平成25年度は、梅花女子大学研究倫理審査委員会の承認を得て、在日中国人女性留学生のセクシュアル/リプロダクティブヘルスニーズを把握することを目的に、在日中国人女性留学生を対象に、無記名自記式質問紙調査およびインタビュー調査を実施した。平成26年度は、調査結果を整理・分析し、その成果の一部を第34回日本看護科学学会学術集会、18th East Asian Forum on Nursing Scholars等に発表した。また、これまでの調査分析結果・情報収集結果・研究者らの先行研究成果と文献検討等に基づいて、在日中国人女性留学生の女性の健康支援に活用するための教材を製作した。教材は、中国人女性留学生が自身の健康管理のための女性の身体についての知識を得る、婦人科受診について理解することを目的とした。映像教材は中国語のカラー映像11分(DVD)である。またリーフレット教材は、同一内容で中国語と日本語の2種類を製作した(A4両面カラー印刷)。平成25年度は、在日中国人女性留学生のセクシュアル/リプロダクティブヘルスニーズを把握することを目的に無記名自記式質問紙調査およびインタビュー調査を実施した。平成26年度は、調査結果を整理・分析し、その成果の一部を関連学会に発表した。また、これまでの調査分析結果・情報収集結果・研究者らの先行研究成果と文献検討等に基づいて、在日中国人女性留学生のための映像教材(中国語、カラー映像11分(DVD))とリーフレット教材(中国語と日本語の2種類、A4両面カラー印刷)を製作した。平成27年度は、製作した教材を用いて、在日中国人女性留学生への介入研究を、梅花女子大学研究倫理審査委員会の承認を得て実施した。データ収集は、フォーカスグループインタビュー法を用いた。現在データの分析中である。また、製作した教材は、在日中国人女性留学生が在籍する大学等の関連機関、約150カ所に発送して紹介した。平成28年度は、介入研究の結果分析を経て、在日中国人女性留学生の性の健康維持・増進をもたらす看護支援プログラムについてまとめる予定である。平成24年7月に激化した尖閣諸島問題によって日本と中国の関係性が悪化した。