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「身体認識における教科構造再構築の研究」-美術教育と生命形態との関わり-

そのため狭義の「美術作品」のみならず、児童画や人体解剖図譜などの身体を表現した作品資料を多岐にわたって調査してきた。それは逆に研究計画での初期の提示状況以上に多くの時間と経費を要するものであったが、本研究によって明らかになった問題も多数ある。例えば現在の大学美術科の絵画や彫刻の講義では、全国的に通年の約半数を身体表現に費やし、しかもそれが限られた年齢、性別、授業内容のなかで展開されている点。また現在の子供たちが描いた「身体」が、言語構造や対象に対する「客観的」な見方によって扱われていることなどである。アンケートや作品資料から収集された多くの文献資料は、今後の研究にも大変に貴重なものとなった。そしてこのような内容は、学会誌、大学紀要などの論文を通じて発表したり、「身体」を表現した自己の作品を展示することで提起した。「身体」は、文化、芸術、教育とも密接に関わるものである。そのため本研究が、今後とも美術教科における「表現」と「鑑賞」の関係を再構築し、さらには美術を他領域と重ねあわせて連動性のある教科構造をつくっていく手掛かりとして、重要な意義を担うものになったと確信している。
土製耳飾りの集成と分析による縄文時代の社会組織と儀礼へのアプローチ

縄文時代の装身具はたんに身を飾るだけではなく、儀礼的な意味や、集団における個人の帰属の目印、あるいは集団自体の表象的機能を果たしていたと考えられている。縄文時代の装身具の中でも飛び抜けて数が多く、形態や文様のバリエーションが豊富な土製耳飾りを分析することによって、上述の社会的な機能に迫ることが期待できる。本研究はこの視点から東日本の縄文後・晩期の土製耳飾りを悉皆的に集成する。それに基づき土製耳飾りの集団表象としての役割のモデルを構築し、土製耳飾りの大きさの変異、様式構造の遺跡間・地域間の差異などにさまざまな角度から検討を加えることによって、縄文時代の社会組織と儀礼行為の解明の基礎的研究とする。
ピンサー型ニッケル錯体を用いた高機能電解酸化触媒の開発

メタノールの電気化学的酸化触媒として機能するNi錯体の創製について検討した。本研究では、Ni(III)/Ni(II)に基づく酸化還元電位をより負側に設定するため、強い電子供与能を示すピンサー型配位子を有するNi(II)錯体の合成を行い、電気化学的挙動について明らかにした。その結果、第二級チオアミドをアーム部位に持つNi錯体に対して塩基を作用させることで、低い酸化電位を有する錯体の生成に成功した。この錯体を用いてメタノールの電気化学的酸化を試みたところ、約+0.8 Vで酸化反応が進行した。電極上に錯体を固定する方法についても検討を行い、前駆体となる配位子の合成について知見を得た。本研究は、ダイレクトメタノール燃料電池(DMFC)の開発において解決すべき最も重要な課題の一つであるメタノールの低電位酸化触媒の開発を行うものである。平成24年度は、前年度に引き続き種々の置換基を導入したピンサー型ニッケル錯体の合成について検討を行うとともに、得られた錯体の電子化学的性質を明らかにした。ジアルキルアミノ基をアーム部位に持つピンサー型ニッケル錯体は、合成した配位子の精製がやや難しかったものの、達成できた。それぞれの錯体の酸化還元電位をサイクリックボルタンメトリーにより測定を行った結果、Ni(III)/Ni(II)に基づく擬可逆な酸化還元波が+0.3+0.6 V (vs. Fc+/Fc)に観測された。この際、電子供与性の置換基を導入した場合に低電位側へのシフトが確認できた。これは、これまでに報告されているNi-ピンサー錯体の値と比べて100 mV程度であった。本研究の目的を達成するためには、更なる酸化還元電位の負側へのシフトが必要であると考えられる。一方、第二級チオアミドをアーム部位に有するピンサー型ニッケル錯体において、この錯体が2個有しているN-Hプロトンを塩基によって引き抜いた上で電気化学測定を行ったところ、2段階の酸化還元電位の変化が見られた。これらは、それぞれN-Hプロトンが塩基によって1個および2個引き抜かれた化学種に由来するものであると帰属でき、最大500 mV酸化還元電位がシフトすることがわかった。すなわち、酸ー塩基平衡により、中心金属であるニッケルの酸化還元電位を制御できることを示した。この方法を用いれば、置換基の導入よりも効果的に酸化還元電位を負側に設定することが可能であることを示した。本研究は、ダイレクトメタノール燃料電池(DMFC)の開発において、解決しなければならない重要な課題の一つである、メタノールの低電位酸化触媒の開発を行うものである。平成25年度は、前年度までに合成した錯体のうち、最も低電位側で酸化を起こすことのできる錯体を選定し、メタノールの電気化学的な酸化が起こる電位を明らかにした。種々の置換基を導入したピンサー型配位子を有するニッケル錯体について、有機溶媒中における酸化電位を検討したところ、第二級チオアミドをアーム部位に持つ錯体に対して2モル当量の塩基を作用させて合成したチオアミダート錯体が最も低電位に酸化電位を示すことがわかった。この錯体を用いて、メタノールを溶媒とするサイクリックボルタモグラム(CV)測定を行った結果、約+0.4 V (vs. Fc+/Fc)で酸化波の大きな立ち上がりが観測された。これはメタノールの酸化が進行したものと考えられる。錯体由来のピークとしては、E1/2 = -0.3 V (vs. Fc+/Fc)でNi(III)/Ni(II)に基づく酸化還元波が観測された。この結果より、錯体中のニッケルが酸化されてもメタノールの酸化が起こらず、さらにもう1電子分酸化された時にメタノールの酸化が起こると考えられる。従って、より低電位側でメタノールの酸化を実現するためには、2電子目の酸化を低電位側で起こさせるための分子設計が必要である。触媒となる金属錯体を電極上に固定化した修飾電極を作成すべく、錯体の合成を検討した。アーム部位の置換基としてチオフェンを導入し、酸化重合による電極表面への高分子膜の状態での固定化を考え、錯体の合成を試みた。しかしながら、2ーチエニル基を導入した配位子の合成に難航し、きれいな配位子を得ることができず、錯体の合成には至らなかった。配位子の合成法を再検討し、錯体の合成、修飾電極の調製を行いたいと思う。これまで、DMFCのメタノール酸化触媒としては白金およびその合金が用いられてきているが、これらは高価であるとともに、メタノール由来の一酸化炭素により金属電極表面が被毒されるという問題点がある。

本研究では、一酸化炭素による被毒を防ぎ、且つ安価でより低電位でメタノールの酸化を実現できる触媒の開発を目的とする。一酸化炭素は低原子価の金属に対して強い相互作用を持つため、0価の金属は被毒を受け易い。さらに、酸化反応をより低電位で行うためには、用いる金属の酸化還元電位をより負側に設定する必要性がある。酸化還元活性且つ白金属よりも安価な金属としてニッケルを用い、配位子を設計することで安定且つより低電位で酸化反応を行える金属錯体を開発し、修飾電極を作成することにより高安定性・高効率な触媒系の創製を目指す。平成23年度は、低電位に酸化還元準位を示すニッケル錯体の合成に関する研究を行った。強い電子供与能を有し且つ安定な錯体を与えるピンサー型配位子に着目し、ピンサー型ニッケル錯体の合成を試みた。ピンサー型配位子としては、アーム部位に第二級チオアミドを含む(SCS)-型、ジアルキルアミノメチル基を含む(NCN)-型のものを合成した。(SCS)-型の配位子は、イソフタルアルデヒド、硫黄と相当するアミンを用いるWillgerodt-Kindler反応により、(NCN)-型の配位子は、2-ブロモ-m-キシレンをNBSによりα,α'-位を臭素化し、第二級アミンと反応させることによりそれぞれ合成した。合成した配位子と塩化ニッケルを反応させることにより、ピンサー型ニッケル錯体を合成した。平成24年度は、ピンサー型ニッケル錯体の種類を増やすとともに、電気化学的性質に関する系統的なデータの収集を行い、目的の反応に適した酸化還元電位を有する金属錯体を確定した上で、メタノールの電解酸化に対する反応性について検討する予定であった。平成23年度および24年度に合成したピンサー型ニッケル錯体の酸化還元電位をそれぞれ明らかにすることができ、置換基の導入による効果について情報を得ることができた。しかしながら、今回導入した置換基(ピンサー型配位子に対するアルキル基の導入)では、当初考えていたほどの電子的効果は得られないことがわかった。そのため、置換基としてアルコキシ基の導入を試み、ピンサー型配位子の合成について検討を行っているところである。その一方で、第二級チオアミドをアーム部位に持つピンサー型ニッケル錯体において、N-Hプロトンを塩基で引き抜くことにより酸化還元電位を最大500 mVの幅で制御可能であることが明らかになった。したがって、この方法によって金属の酸化還元電位をチューニングし、低電位での酸化反応を触媒しうる金属錯体を創製することを考えている。以上のように、当初考えていた置換基の導入による金属錯体の酸化還元電位のチューニングがやや困難であることが明らかになってきた。それに代わり、塩基等による外部刺激による酸化還元電位のチューニングによって目的とする酸化還元電位の設定が可能であることが充分に期待できる結果を得ており、その達成度は概ね順調であると言える。現在まで、4種類のピンサー型配位子を合成し、ニッケル錯体の合成を試みている。第二級チオアミドをアーム部位に有する錯体については、中心芳香環としてベンゼンおよびピロール基を有する2種類の配位子を、相当するジアルデヒド、硫黄およびベンジルアミンを用いたWillgerodt-Kindler反応によって合成し、これらと臭化ニッケルとの反応によって、ニッケル錯体の合成まで完了している。
高強度レーザー光によるプラズマ中の電離速度の制御と反転分布生成への応用

本研究は、非常に強いレーザー光の電界によって原子の構造を制御し、反転分布を形成することの可能性を計算機シミュレーションによって明らかにすることを目的として行われた。超短パルス高強度レーザー光を媒質に照射し、原子内の電界と同程度の大きさの電界を原子に印加すると、トンネル効果により原子が電離されることが光電界電離効果(OFI)として知られている。このとき、シュタルク効果により、方位量子数1が0より大きくそのレーザー電界方向への射影mが大きい準位にある電子のイオン化エネルギーは、レーザーの電界の大きさに比例して増加し電離がより起こりにくくなることが期待される。すなわち、光電界電離では電界のない状態でより低いエネルギーを持つ準位を選択的に電離できる可能性があるのではないかと考え、シミュレーションによる検討を行った。1およびmに依存する光電界電離速度は、Ammonsovら(Ammonsov et al.,Sov.Phys.JETP64,1191(1986))により与えられているので、はじめに、これを用いLi様Alの各準位の電離速度を調べたところ、レーザー光強度が3x10^<19>W/cm^2以上でn=2の電子の電離速度がn=3より大きくなることが分かったが、電離速度は10^<18>1/s以上と非常に大きく、現実的なレーザー光の電界の立ち上がり時間内では反転分布を生成し得なかった。次にKrイオンの3s-3pおよび3d-3p準位間における反転分布生成の可能性について調べた。光電界電離過程を平均イオンモデルに基づく原子過程モデルに組みこみ、各n,1準位の電子数の時間発展を計算したところ、レーザー強度が5x10^<18>W/cm^2から1x10^<19>W/cm^2、パルス幅100fsのレーザー光を照射した場合、n=3で1,mが異なる各電子の電離速度の差が顕著に現われた。電離によるレーザー光の伝播への悪影響を避けることを考慮しKrの初期密度を10^<18>1/cm^3程度とした場合、生成する反転分布量は10^<16>1/cm^3、軟X線利得11/cm程度、持続時間10psと見積られ、観測可能な反転分布が生成する可能性のあることが分った。
アメーバ型分子ロボットを目指した水中の金電極上における油滴の並進運動機構の開発

本研究で開発するのは、水中で自在に這動や変形するマイクロメートルサイズの分子ロボットである。その実現は、医療、環境モニタ、資源回収に革新をもたらす。アメーバ型分子ロボットのプロトタイプとして、方向性を持って長距離を這動する油滴を創出することを目標とする。具体的には、油滴が酸化還元反応によって駆動されて、電極上で繰り返し並進運動する機構の開発を目指し、油滴と水との界面に局在して自己集合膜を形成する酸化還元活性な界面活性剤を新規に合成し、自己集合膜の凝縮相の生成・消滅過程を駆動力とする研究である。
肝臓期マラリア原虫に対するバキュロウイルス自然免疫応答による殺傷メカニズム解析

バキュロウイルスが誘導する自然免疫応答はいくつか報告されているが、病原体に対する直接的な殺傷効果についてはほとんど調べられていない。マラリア原虫に対するエフェクター効果が解明されれば初めてとなる。筋注部位で活性化した(i)どのような分子が(ii)どのような経路で肝臓にシグナルを送り、(iii)どのような肝臓内エフェクター分子が(iv)どのようにして肝臓期原虫を殺傷するのかを解明する。加えて再感染防御メカニズムについても解明する。この研究成果は、プリマキンに替わる抗ヒプノゾイト新薬候補を見出すことにつながると期待される。
ペースメーカーチャンネルの遺伝子多型を用いた神経因性疼痛の遺伝子治療

ペースメーカーチャンネルとしても知られているHyperpolarization-activated cyclic nucleotide-gated(以下HCN)チャンネルは、神経因性疼痛においてビリビリとした痛みを引き起こす自発活動電位をコントロールしている。本研究では、神経損傷時の中枢神経系におけるHCNチャンネルの働きを明らかにし、遺伝子多型に注目して、そのチャンネル機能を制御することによって自発活動電位を抑え、神経因性疼痛の遺伝子治療に応用することを目的とした。その結果、ラット脊髄神経結紮モデルにおいて、HCNチャンネルのグリコシル化を変化させる、細胞内サイクリックAMP濃度変化により逃避行動域値が上昇した。またカエルの卵母細胞を用いた電気生理学的検討から、ドミナントネガティブなHCNチャンネルが、活動電位を低下させることが示された。本研究によって得られたこれらの結果は、慢性痛の遺伝子治療を行う上で、非常に重要な知見である。【研究の目的】ペースメーカーチャンネルとしても知られているHCNチャンネルは、神経因性疼痛においてビリビリとした痛みを引き起こす自発活動電位をコントロールしている。本研究では、神経損傷時の中枢神経系におけるHCNチャンネルの働きを明らかにし、特に遺伝子多型に注目して、そのチャンネル機能を制御することによって自発活動電位を抑え、神経因性疼痛の遺伝子治療に応用することを目的する。【本年度に実施した研究の結果】これまでの予備実験の結果、細胞内サイクリックAMP濃度によって、ペースメーカーチャンネルのグリコシル化の程度が変化し、その結果、細胞膜での働きが変化することによって神経の活動性が低下することが示唆されていた。そこで我々は、動物実験モデルで同様の現象を確認するために、以下の実験を行った。ラット脊髄神経結紮モデルにおいて、脊髄神経結紮時にくも膜下腔にカテーテルを挿入し、そこから術後7日目、8日目、9日目に細胞内サイクリックAMP濃度を変化させる薬物を反復投与した。細胞内サイクリックAMP濃度を上昇させるフォルスコリンを投与した場合には、術後13日目にフォンフライに対する逃避行動域値が上昇した。一方で、細胞内サイクリックAMP濃度を減少させるSQ22536を投与した場合には、疼痛行動に変化は認めなかった。この時点での脊髄におけるペースメーカーチャンネルのグリコシル化の程度をウエスタンブロットで確認することが必要であるが、神経の活動性の低下が、痛み行動の減少につながったと考えられた。本年度に施行した、これらの実験から、フォルスコリン、SQ22536という薬物によって細胞内サイクリックAMPが変化し、これにより疼痛行動が変化することが明らかになった。本年度はこれらの結果について、日本疼痛学会、及び米国麻酔学会にて発表を行った。HCNチャンネルは、慢性痛の原因となる神経障害性痛においてビリビリとした痛みを引き起こす自発活動電位をコントロールしている。本研究では、神経損傷時の中枢神経系におけるHCNチャンネルの働きを明らかにし、特に遺伝子多型に注目して、そのチャンネル機能を制御することによって自発活動電位を抑え、神経障害性痛の遺伝子治療に応用することを目的とする。23年度は、アメリカ合衆国ウィスコンシン大学マディソン校に短期留学し、ペースメーカーチャンネルの遺伝子多型を発現したカエルの卵母細胞を用いて、電気生理学的検討を行った。正常なチャンネルを発現するRNAと,遺伝子多型チャンネルを発現するRNAを、1対1、1対2の割合で混合し、卵母細胞に注入し、24、48時間後に、2電極電圧クランプ法によって細胞膜上へ発現したチャンネルの電気生理学的特性を測定した。その結果、正常のチャンネルと遺伝子多型チャンネルを1対1の割合で混合した場合、正常のチャンネルを半分だけ発現させた場合よりも膜を通過する電流が少なくなることが明らかになった。これはつまり、遺伝子多型チャンネルは膜への発現は認めるものの、電気を通さないこと、正常のチャンネル機能を抑制することを示していると考えられた。また1対2で混合した場合の結果と合わせて、4つのサブユニットの内、1つだけが遺伝子多型チャンネルに置き換わった場合には電流を通すこと、2つが置き換わった場合には電流を通さなくなることが示唆された。これらの結果により、ラット痛みモデルに対して、ウイルスベクターを用いて遺伝子多型チャンネルを強発現、遺伝子導入する際の正常チャンネル、遺伝子多型チャンネルとの最適な比率(正常チャンネルが30程度)が明らかになった。【本年度に実施した研究の結果】特に本年度は、研究総括を中心に取り組んだ。

これまで2年間の実験の結果、ラット脊髄神経結紮モデルにおいて、細胞内サイクリックAMP濃度を上昇させるフォルスコリンを投与した場合には、フォンフライに対する逃避行動域値が上昇した。またカエルの卵母細胞を用いた電気生理学的検討から、ドミナントネガティブなHCNチャンネルが、活動電位を低下させる可能性があることが示された。本年度は、動物レベルの実験については、フォルスコリン投与時点での脊髄におけるペースメーカーチャンネルのグリコシル化の程度をウエスタンブロットで確認することを第一目標として取り組んだ。薬物投与前、及び薬物投与後の疼痛行動閾値が上昇した状態で、ラット脊髄、及び後根神経節を、ウエスタンブロット用、免疫染色用に摘出した。これらの標本に関しては、現在も解析を継続しており、先に米国麻酔学会において発表した疼痛行動評価とあわせて、当該分野の雑誌に報告する予定である。また電気生理学的検討に関しては、アメリカへの短期留学で得られたデータを解析し、(HCNチャンネルの最大電流の比較)グリコシル化されないペースメーカーチャンネルのドミナントネガティブな働きについて、これまでの細胞を用いた実験結果とあわせて、報告する予定である。アメリカ合衆国ウィスコンシン大学マディソン校麻酔科学教室での、電気生理学的検討によって遺伝子多型HCNチャンネルチャンネルの生理学的特徴が明らかになった。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの電気生理学的データを分析し、動物モデルへの応用に向けて、最適な正常チャンネルとの比率を最終決定する。ウイルスベクターの作成、動物モデルへの投与を行い、最終的な研究の総括を行う予定である。
非共溶性混合媒体による流動沸騰の冷媒遷移条件の解明

様々な冷却対象・冷却条件に対応できる媒体として、高密度低沸点媒体と低密度高沸点媒体を適切な混合割合で組み合わせた非共溶性混合媒体による沸騰冷却が新たに提案され始めている。これは液体混合のみで実現できる画期的な方法で、従来の冷却システムの熱媒体に対する概念を大きく変えるものである。しかし、適切な条件下ではない場合、望むような効果が得られないこともわかっている。本研究では、非共溶性混合媒体を実際の冷却システムを想定した矩形流路内の流動沸騰に対する沸騰冷媒遷移が生じる条件を明らかにする。
酸素の活性化や活性酸素の無毒化を行なう銅含有酵素の触媒反応

平成14年度の研究において肝機能の臨床検査薬として利用されている不完全糸状菌Myrotheciumverrucaria由来のビリルビンオキシダーゼの組換え体は天然型酵素と異なるフォームで発現していることを明らかにしたが,このフォームについてさらに詳しく検討した。その結果,タイプ2銅とタイプ3銅からなる三核銅部位において,水酸基がタイプ2銅と一方のタイプ3銅との間で架橋していることがわかった。あるいはこれらが還元された状態にあり,もう一つのタイプ3銅が磁気的に孤立してESRスペクトルで検出されていることがわかった。このESRシグナルは低分子系では観測されたことにない極めて異常なCu(II)由来のシグナルである。このような休止状態の相違にもかかわらず,組換え体は,天然型酵素と同様の反応を行い,酸素還元種が観測できることがわかった。また,反応のターンオーバーが一回完結すると,組換え体の酸素還元部位は天然型酵素と同じ状態に至ることがわかった。すなわち,休止状態の三核銅部位は,酵素反応中には存在しないフォームで存在していることがわかった。一方,ビリルビンオキシダーゼのミュータントを数種類作成した。タイプ1銅に配位したMetをGlnに変異させたところ,天然型酵素の反応では観測するのが困難な酸素還元種が容易に検出されることを見出したが,時間の関係上,予備データの取得にとどまった。また,マルチ銅オキシダーゼで保存されているAspが酸素還元種へのプロトンソースであると予測し,このアミノ酸のAla変異体を作成したところ,非配位性アミノ酸であるにも関わらず,三核銅部位には,平均1個しか銅が入らないことがわかった。この事実から,このAsp残基は酸素還元だけではなく酸素還元部位の構造形成にも重要であることがわかった。肝機能の臨床検査約として利用されている不完全糸状菌Myrotheciumverrucaria由来のビリルビンオキシダーゼの野生種とAspergillus oryzaeを宿主とする組換え体は同様の酵素活性を示すが、休止フォームにおいて異なったスペクトル性質を示す。組換え体を嫌気下で還元し、酸素と反応させたところ、野生種と同様のスペクトル性質を示すようになった。この事実によって野生種と組換え体は異なる休止フォームにあることがわかった。この相違は酸素の結合と還元にあずかる三核銅部位において、ヒドロキソまたはオキソグループが両者で異なった架橋様式をとっていることに由来するものと結論づけられた。この成果は現在印刷中である。組喚え体の休止状態の電子スピン共鳴スペクトルにおいて観測されるタイプ2銅のシグナルはこれまで観測されたことのない異常なものであることが明らかとなった。一方、ビリルビンオキシダーゼのミュータントを3種作成し、これらにおいては酸素の親和性が低下しているかもしくは酸素還元の中間体が不安定になっていることが示唆されたことから、銅結合部位の近傍アミノ酸もまた、酸素の変換過程において重要な役割を担っていることが明らかとなった。さらに、予備的データであるが、2種類の酸素還元種由来と考えられる中間体が検出されており、これらのキュラクタリゼーションを行っているところである。さらに、うるしラッカーゼについて、通常の触媒過程では観測不可能な中間体をトラップしたが、この種が全く新規な2Cu(II)Cu(III)2Oかちなる5核種である可能性が高く、この種から、これまでにも観測に成功している中間体へと変換されていく可能性について検討した。
高齢者ケア施設における学士課程卒業者の高齢者看護実践能力を育成するシステムの構築

本研究の目的は、高齢者ケア施設に就業した学士課程卒業者に教育支援プログラムを用いた教育を実施・検証した上で高齢者看護の実践能力を育成するシステムを構築することである。介護老人保健施設における教育支援の実施・検証、特別養護老人ホームおよびロンドン、コペンハーゲンの大学・高齢者ケア施設の調査を実施した。その結果、高齢者看護の実践能力を育成するシステムを構築には、新任期の看護師と支援者の看護師が共に学びあう態勢づくり、施設長の強力なリーダーシップのもとで誇りをもって働くことができるように、教育支援プログラムを活用した支援を実施し、評価することが重要であると示唆された。卒業直後に高齢者ケア施設に就業した学士課程卒業者の高齢者看護の実践能力を育成するシステムを構築するために、以下に示す3つの調査を実施した。1.介護老人保健施設における教育支援の実施・検証介護老人保健施設にH22年4月に就業した新任期の学士課程卒業者1名に「高齢者看護の実践能力を育成する教育支援プログラム」(坪井2009)に基づき、教育支援を実施した。研究者が新任期の看護師とその指導者に4回の面接を実施し、高齢者看護の実践能力の修得および教育支援の状況を評価、看護実践能力の修得に必要な教育支援上の課題を質的に分析した。入職1年目の教育支援上の課題として、「職員の倫理的感受性を高める教育の実施」、「急変時の対応マニュアル(項目とその対応方法)の作成と指導体制の強化」、「病態の学習会の実施」、「重度の認知症高齢者、BPSDの強い高齢者の看護実践」、「家族への関わり方のモデルの提示」等が挙げられた。また、教育支援には、指導者が高齢者看護の実践能力の理解を深める必要性が挙げられ、指導者の学習会を開催した。2.療養型医療施設における教育支援プログラム適用に向けた状況調査教育支援プログラムの適用に向けて状況を把握するために、新任期の看護師の高齢者看護の実践能力の修得および教育支援の状況、学士課程卒業者の教育支援ニーズ、中堅看護師・管理職の高齢者看護実践能力の実践と到達状況について、調査した。3.海外の先駆的施設における継続教育の調査イギリスにおいてケアホームの継続教育プログラム(My Home Life Programme;MHL)を開発・実践している老年看護学のJulie Meyer教授、MHLを実践しているケアホームの施設長(看護師)1名に面接し、高齢者の尊厳を護るためのケア実践プログラムの概要を把握した。卒業直後に高齢者ケア施設に就業した学士課程卒業者の高齢者看護の実践能力を育成するシステムを構築するために、介護老人保健施設における教育支援の実施・検証、コペンハーゲンの高齢者ケア施設、高齢者ケア付き共同住宅(プライエボーエ)の継続教育に関する調査を実施した。研究者が新任期の看護師とその指導者に面接を2回実施し、高齢者看護の実践能力の修得、教育支援の状況を評価、看護実践能力の修得に必要な教育支援上の課題を質的に分析した。2年間実施した教育支援上の課題として、「倫理的課題のある事例をチームで共有・実践するための助言」、「急変事例の対応強化をはかる学習課題の設定と進捗状況の確認」、「認知症の病期ごとの症状および中核症状、BPSDに対する看護の特性の整理」、「疾患、症状の学習への取り組みの確認」等が挙げられた。高齢者看護の実践能力の育成には、これらの教育支援上の課題への取り組みを支えることが重要な要点と考えられた。2.海外の先駆的施設における継続教育の調査コペンハーゲンの高齢者ケア施設の施設長(看護師)1名、高齢者ケア付き共同住宅の看護管理者2名に面接し、継続教育に関するデータを収集した。次年度以降、調査内容を分析、高齢者ケア施設の新任期の看護師の教育支援に適用できる内容を抽出する予定である。特別養護老人ホームにおいて学士課程を卒業した新任期の看護師を育成するための要件を明らかにするために、以下の研究を実施した。老健において新任期の看護師の教育支援を実施した支援者1名、支援を受けた看護師1名、学士課程卒業後に療養型医療施設に就職した看護師1名、特養の施設長等看護責任者3名(12名ずつ参加)、大学教員2名の共同研究者が参加したグループ討議を実施した。討議は、平成25年9月に特養2施設で各1回実施し、1回に約2時間、「特養で新任期の学士課程卒業者の高齢者看護の実践能力を育成する際に必要なこと」をテーマに参加者の自由な発言を促した。参加者には同意を得て、討議内容をICレコーダーに録音し逐語録を作成した。逐語録の内容を類似性に基づき分類・整理した。真実性を高めるために、共同研究者に分析結果を提示し、内容を確認した。

特養において学士課程を卒業した新任期の看護師を育成するための要件として、【支援者と看護師が共に学びあう態勢づくり】、【これまでの価値観や発想を転換した教育・研修の導入】、【臨床判断能力を高める支援体制】、【老年看護のキャリア発達を促進する助言】が挙げられた。したがって、新任期の看護師を育成する要件として、特養の特性に加え支援者が既存の枠組みではなく新たな視点で支援する、すなわち創造的思考をもち関わることが求められていると推察された。1.療養型医療施設における教育支援の準備:療養型医療施設においては、H22年度に実施したプリセプター、看護主任、看護師長との集団面接の結果を分析し、4年目以降の到達目標の構成要素を抽出した。さらに、その内容を教育責任者、副看護部長、副院長と検討し、「高齢者看護の実践能力を育成する教育支援プログラム」(坪井2009)(以下教育支援プログラムと記す)とすり合わせ、クリニカルラダーIIVの試案を作成した。2.介護老人保健施設における教育支援の実施・検証:介護老人保健施設においては、学士課程を卒業した新任期の看護師に教育支援プログラムに基づいた支援をH22年4月よりH25年3月まで実施した。研究者が定期的に新任期の看護師とその指導者に面接し、高齢者看護の実践能力の修得状況を評価し、取り組みが必要な課題を整理し、実践に活用できるよう支援した。H24年度は、3年間の教育支援の検証を行い、教育支援モデルを構築するための要素を抽出した。3.教育支援プログラムの特別養護老人ホームへの導入準備:学士課程卒業者の就業予定がある特別養護老人ホームにおいて、施設長、看護責任者等3名に面接調査を実施し、教育支援プログラムを導入する際に必要な要件を明らかにした。4.海外(ロンドン、コペンハーゲン)の高齢者ケア施設の看護の知見をふまえた、新任期の看護師の教育支援の検討:学士課程卒業者の高齢者ケア施設における教育システム構築のために必要な内容・方法の示唆を得るために、H23年度にロンドン、コペンハーゲンの先駆的施設の教育支援に関わっている老年看護学の教授、施設長(看護師)、看護管理者に面接調査を実施した。これらのデータを分析し、我が国における高齢者ケア施設の看護師の教育支援に適用できる内容を抽出した。さらに、上記結果をコミュニティケア(坪井他2012,小野他2012)に報告した。教育支援システムの構築のために、4つの研究を実施している。研究代表者がH23年度に職場異動し、当初の計画がやや遅延しているものの、4年間の研究目的の約6割は達成している。介護老人保健施設における教育支援については、教育支援上の課題、課題に取り組むための支援体制などが明確になりつつある。療養型医療施設における教育支援については、H24年度に重点的に進める予定である。特別養護老人ホームにおける教育支援についても導入準備の会議を実施予定である。先駆的施設の継続教育に関する調査は、イギリス、デンマークにおいてデータ収集を終えたので、分析する予定である。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、高齢者ケア施設(療養型医療施設、介護老人保健施設、特別養護老人ホーム)をフィールドとして4年間の予定で実施している。
女性のリプロダクション健康課題の意思決定支援教育コンソーシアムとプログラム検証

人工妊娠中絶につながる出生前検査や母乳を介して病気が感染する可能性のあるヒトT細胞白血病ウィルスI型(以後HTLV-1)の栄養方法選択は、当事者にとって苦渋の選択となる。本研究は、患者やその家族がよりよい決定ができるように支援する看護職のための教育プログラムを検証した。本プログラムは情報提供のみではなく、患者の価値観を考慮した支援のあり方を重視している。受講した看護職は支援について理解が深まり、今後このプログラムがより広く活用されるための示唆が得られた。意思決定支援に関する学術的なコンソーシアムを構築しそのメンバーにより、女性の健康課題に関わる意思決定支援の教育プログラムの作成と実施評価を行う。初年度にあたる本年度は、主に日本における意思決定支援教育コンソーシアムを構築する研究メンバーと共に「意思決定」「意思決定支援」の臨床における現状の共通理解および問題点の再検討を、女性のリプロダクションの領域に限定せず、高齢者の延命治療について、がん治療の選択について等、また、看護職のみでなく司法の立場にあってメディエーターとして、医療コーディネーターとして、ケアマネージャーとの関りを通して等、これまでの研究報告、事例報告、文献の紹介等と様々な形式で意見交換をおこない、保健医療における「意思決定・意思決定支援」の全貌を把握することに努めた。また、東京工業大学大学院社会理工学研究科にて価値システムを専攻されている木嶋恭一教授よりコンサルテーションを受け、保健医療に限定されない意思決定の構造的な視座について情報を収集した。会議は、月1回のペースで3時間にわたり本年度は10回程度開催した。このような経過から本研究の方向性について、特に意思決定支援を行う専門職への教育について具体的なプログラムを把握する必要性から、オタワヘルスリサーチセンターを訪問し、保健医療分野における意思決定支援研究の第一人者であるオコーナー博士とその研究グループとの交流から、研究への示唆および、現在オタワ大学において、行っている研究プログラムの詳細とその運用、意思決定支援教育の最新知見に関する資料提供をいただいた。この訪問の成果を、本研究メンバーと共有し、次年度の教育プログラムについての具体的な方向性についての合意に至った。本研究の2年目にあたる本年度は、初年度に形成された研究メンバーとのネットワークを強化し具体的な教育プログラムの検討を行った。本研究では、班会議での討議がコンソーシアムを形成する上での重要なデータであり、その意見を集約しながら方向性を検討した。1回の会議時間は、23時間に及び本年度は8回行った。これまでに取り上げたテーマは、shared decision making, decision conflict, informed consent, evidences based medicine, decisionaid,の概念について文献検討を中心に討議し、意思決定が困難な患者・状況、自己決定、医療決断サポーター、医療コーディネーター、コーチングについて、実践報告、事例検討を行い実際の活動状況を共有した。また実際に行われている教育プログラムとして、医療コーディネーター、ヘルスコーディネーター、院内相談員養成が紹介された。大学院生が研究テーマとして、「不妊女性への意思決定支援のリーフレット」をするなど、研究の波及効果としての実績も残すこととなった。意思決定支援教育プログラムについては、周産期領域で働く看護者を対象にBasicとAdvanceにわけて、オタワの個人意思決定ガイド、共有意思決定(SDM)の概念を基盤に「意思決定支援」の内容について検討中である。現時点では、(1)リプロダクションに関連する葛藤状況を明らかにすること、(2)選択肢のエビデンスを中心とした情報提供型の北米の意思決定モデルにとどまらない、「ケア」の要素を取り入れた「意思決定支援」についての検討をすすめ次年度の教育プログラムの実施につなげていく計画である。研究の3年目に当たり、これまで検討した教育プログラムを、2月20日に開催した。リクルートは、産科領域、意思決定に関心をもつ医療者等にスノーボール方式で行った。受講生は19名であった。プログラムは、目標を以下のように定めて行った。1)個人のライフサイクルにおける意思決定場面および支援が必要な状況を理解する;(1)個人のライフサイクルにおける意思決定場面および支援が必要な状況を理解する、(2)女性のリプロダクションに関する意思決定の特徴と困難について理解する。2)共有意思決定を基盤にした支援とその評価について理解する;(1)個人の意思決定を支援する「オタワ意思決定支援」の概念枠組みを理解する、(2)ニーズを把握する「decision conflict scale」と「オタワ個人意思決定ガイド」の具体的な内容を理解する、(3)共有意思決定支援の必要性とその概要(概念)について理解する、(4)共有意思決定支援anticipatoryguidanceを基本としてEBMに基づいた情報の提供を理解する。3)意思決定支援を実施し評価できる;コミュニケーションスキルを習得する。4)臨床実践において、意思決定支援を行う際の障壁について考察できる;意思決定支援が必要な場面に関する事例について、各自で行ったアセスメントをもとに意見交換を行い、その後グループ毎にロールプレイを行う。プログラムは、上記目標の1),2)は講義形式として行い、3),4)はグループワークとロールプレイを行った。評価は、成果評価を事前事後の事例問題の得点差で検討し、プロセス評価をフォーカスグループインタビューから明らかにする。

現在分析中である。以上のプログラム内容は、2011年6月に開催される、International Shared Decision Makingの国際学会にて発表する。また、本科研の研究のプロセスは、すでに構築されているHP上で掲載して国内の意思決定関係者とのネットワーク構築をより充実したものにしていく予定である。研究の最終年度に当たり意思決定支援教育プログラムフォローアッププログラムを2011年10月29日に開催した。これは、出生前検査に関する意思決定支援の教育プログラム開催後の8ヶ月後の開催であり、教育プログラムを受けての臨床での活用に関する評価の目的で行った。プログラムは、午前に(1)前回のプログラムに関する成果報告、(2)出生前検査に関する知識提供、(3)インフォームドコンセントについて、午後は、(4)ロールプレイ、(5)フォーカスグループインタビューという1日のプログラムであった。質問紙によるプロセス評価においては、5名から回答が得られた。内容、理解しやすさ、実践への貢献、今後の意欲においては、「そう思う」から「とてもそう思う」という回答であった。プログラムの内容については、医師からの「説明」をクライエントが「理解」して、「納得」した意思決定を可能にするための看護職の役割についての内容を中心としたインフォームドコンセントの講義が、ロールプレイを通して理解が深まったという回答が複数みられた。フォーカスグループインタビューでは、1)第1回(2月)の受講後の経験と、2)今回のフォローアッププログラムの体験についてファシリテーターからのフィードバックを行いながら1時間にわたって実施された。受講後、参加者は様々な場面で「意思決定支援」ツールの活用も行いながら試みていた。「意思決定支援」が楽な気持ちで行えていた。自分の物の見方について変化を実感したり、支援の意味づけができるようになっていた。さらに、意思決定支援を臨床の中で定着させるための方略を考えたり、その普及の必要性を強く感じていた。フォローアッププログラムでは、ロールプレイの体験から、自分の価値観を気付いたり、患者の気持ちの理解が深まる体験をしていた。改めて、意思決定支援が「情報提供」さえ行えばよいというものではないことや、医療者が、患者は、多様な葛藤をもつことを理解することの必要性を認識する機会となっていた。
神経発生及び再生における幹細胞の可視化とニューロン・グリア産生機構の解明

このマウスの各発生段階における終脳背外側部からGFP陽性細胞を回収し、各発生段階特異的に発現する遺伝子の網羅的解析を行った。この中で、ニューロン産生からグリア産生への移行期に発現が変動する遺伝子を選択し、その発現パターンとグリア分化における機能解析を進めた。また、pHes5-d2EGFPマウスでは胎生後期から生後にかけての終脳背側部でオリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)に特異的なGFPの発現を認めたため、そのGFP陽性OPCを回収して幹細胞との遺伝子発現プロファイルの比較を行った。得られた候補遺伝子を解析し、OPCの分布に類似の発現パターンを示す遺伝子に絞り機能解析を進めた。これによりアストロサイト及びオリゴデンドロサイト特異的遺伝子(マーカー因子及び分化制御因子)の同定を進めている。GFPは胎生早期において神経管の脳室周囲帯に限局した発現パターンを示し、ニューロンには発現しておらず、radial gliaを含む増殖能を持った未分化な細胞に発現していた。胎生11日目の脳からFACSで分離したGFP陽性細胞群と陰性細胞群におけるneurosphere形成能を比較したところ、GFP陽性群からのみ高率にneurosphereが形成された。分散培養したGFP陽性細胞のTime-lapse観察においては、片方の娘細胞がニューロンに分化し、もう片方がGFP陽性にとどまる非対称分裂を認め、一部のGFP陽性細胞は更に2-3回GFP陽性細胞を産み出す自己複製を示した。また、Numb陽性の娘細胞はGFPの発現が弱く、逆にGFP陽性の娘細胞はNumb陰性であり、Numbの分配の少ない娘細胞ではNotch-Hesシグナルが維持されて幹細胞としてとどまるというストーリーによく合致する結果が得られた。以上の結果から、pHes-d2EGFPの発現が神経幹細胞を可視化するマーカーとなり得ること、FACSにより幹細胞を選別し回収できる可能性が示された。更に、pHes5-d2EGFPの背側終脳においては胎生後期から生後にかけて、オリゴデンドロサイト前駆細胞(OPC)に特異的なGFPの発現を認め、FACSによりOPCの回収が可能であった。これらのGFP陽性細胞を回収し、各発生段階特異的に発現する遺伝子の網羅的解析から、ニューロン産生からグリア産生への移行に関わる因子、グリアへの分化を制御する因子の解明が進むと考えられる。
情報比の制約を考慮した一般アクセス構造を実現する秘密分散法の具体的な構成法

本研究では、すべての管理者の中から指定したグループに割り当てられる分散情報を削減可能な一般アクセス構造を実現する秘密分散法を提案した。さらに、これまでに提案されている階層構造のアクセス構造に対して最適な秘密分散法を一般アセス構造に対して適用できるように改良した手法を提案した。一般に、階層構造になっている組織において、上位の階層に属する管理者は多くの秘密を復元する権限のあるグループ(アクセス集合)に属することになるので管理する分散情報の数が膨大になってしまうが、本研究の提案手法により、上位の階層に属する管理者の管理する分散情報の数を削減することが可能である。暗号で利用する秘密情報の安全な保管などで利用される秘密分散法は、情報の盗難対策と紛失対策の両方に有効な情報化社会においてニーズの高い技術であるが、秘密情報を復元する権限を持つ管理者のグループ(アクセス集合)の集まり(アクセス構造)に制限のない一般アクセス構造を実現する秘密分散法は管理者に数多くの分散情報を割当てることで実現している。このため、元の秘密情報と管理者が管理する分散情報との比(情報比)に着目すると、(k, n)しきい値法のように方式が最適な場合の情報比が1であるのに対し、多くの場合、管理者の保管する情報が多くなり、情報比が小さくなってしまう。階層構造になっている組織において、上位の階層に属する分散情報の管理者は、多くのアクセス集合に属することになり、結果として管理する分散情報が多くなり情報比が小さくなってしまう。したがって、分散情報の管理者ごとの情報比の制約までも考慮する秘密分散法は実社会におけるニーズが非常に高いと考えられる。平成27年度は、指定した管理者に割当てられる分散情報の数を削減可能な極小アクセス構造に基づく一般アクセス構造を実現する秘密分散法を提案した。提案手法は、再帰的に複数回適用することも可能である。また、提案方式では、任意の管理者を分散情報の割当て数を削減したい管理者として選択することが可能であり、分散情報が一番多く割当てられる管理者を選べば情報比を改善することも可能である。さらに、管理者数が4人以下のすべてのアクセス構造に対して、提案方式を適用し、分散情報の管理者ごとの分散情報の割当て数などを明らかにし、提案手法の有効性を検証した。一般アクセス構造を実現する秘密分散法は、極小アクセス構造、または、非極大アクセス構造に基づいているが、平成27年度は、指定した管理者に割当てられる分散情報の数を削減可能な極小アクセス構造に基づく一般アクセス構造を実現する秘密分散法を提案した。提案手法では、極小アクセス集合を指定した管理者が含まれるものとそうでないものとの2つに分割し、指定した管理者が含まれるものに対しては、秘密分散法を2段階で適用し、そうでないものに対しては、従来通り極小アクセス構造に基づく割当て法を用いる。この手法により、指定した管理者に対しては最適な割当て数を実現することができる。さらに、2つに分割した集合に対して提案手法を再帰的に複数回適用することも可能である。一方、各アクセス構造に対する実現可能な情報比の上界は、管理者数の少ない特別なアクセス構造のいくつかでは明らかになっているが、任意のアクセス構造に対する実現可能な情報比の上界は未解決である。そこで本研究でもアクセス構造の情報比の上界を求める問題と同様に、管理者数の少ない実用的なアクセス構造を当初のターゲットとして、管理者数が4人以下のすべてのアクセス構造に対して、提案方式を適用し、分散情報の管理者ごとの分散情報の割当て数などを明らかにし、提案手法の有効性を検証した。平成28年度は、前年度に提案した指定した管理者に割当てられる分散情報の数を削減可能な極小アクセス集合に基づく一般アクセス構造を実現する秘密分散法を管理者数が5人のすべての場合である180通りのアクセス構造に適用し、分散情報の管理者ごとの分散情報の割当て数などを明らかにし、提案手法の有効性を検証した。また、管理者数が4人以下のすべてのアクセス構造に対して、排他的論理和演算のみで高速に秘密情報の分散および復元が可能な秘密分散法を提案した。さらに、すべての管理者の中から指定したグループに割り当てられる分散情報を削減可能な極大非アクセス集合に基づく一般アクセス構造を実現する秘密分散法を提案した。

一般アクセス構造を実現する秘密分散法は、極小アクセス集合、または、極大非アクセス集合に基づいているが、平成27年度は、指定した管理者に割当てられる分散情報の数を削減可能な極小アクセス集合に基づく一般アクセス構造を実現する秘密分散法を提案し、管理者数が4人以下のすべてのアクセス構造に対して提案方式を適用し、分散情報の管理者ごとの分散情報の割当て数などを明らかにし、提案手法の有効性を検証した。平成28年度は、平成27年度に提案した手法を管理者数が5人のすべての場合である180通りのアクセス構造に適用し、分散情報の管理者ごとの分散情報の割当て数などを明らかにし、また、従来手法についても180通りのアクセス構造すべてに適用して提案手法の有効性を検証した。また、排他的論理和演算のみで秘密情報の分散および復元が可能な秘密分散法は、(k, n)しきい値法に対するアクセス構造の場合のみ提案されていたが、管理者数が4人以下のすべてのアクセス構造の中で(k, n)しきい値法で実現できないアクセス構造のすべてに対して排他的論理和演算のみで高速に秘密情報の分散および復元が可能な秘密分散法を提案した。さらに、すべての管理者の中から指定した特定のグループに割り当てられる分散情報を削減可能な極大非アクセス集合に基づく一般アクセス構造を実現する秘密分散法を提案した。一般に、階層構造になっている組織において、上位の階層に属する管理者は多くの秘密を復元する権限のあるグループ(アクセス集合)に属することになるので管理する分散情報の数が膨大になってしまうが、この提案手法により、上位の階層に属する管理者の管理する分散情報の数を削減することが可能である。秘密分散法は、暗号化鍵などの重要な秘密情報を複数人で分散管理する場合などに有効な技術であり、鍵の管理者自身による内部犯罪も防ぐことが可能である。秘密情報の管理者の集合に制限のない一般アクセス構造を実現可能な秘密分散法も提案されているが、一般アクセス構造を実現する秘密分散法は管理者に数多くの分散情報を割当てることで実現している。このため、元の秘密情報と管理者が管理する分散情報との比(情報比)に着目すると、しきい値秘密分散法のように方式が最適な場合の情報比が1であるのに対し、多くの場合、管理者の保管する情報が多くなり、情報比が小さくなってしまう。本研究では、秘密情報の管理者ごとの情報比の制約を考慮した一般アクセス構造を実現可能する秘密分散法の提案を目的としている。本研究では、指定した管理者に割当てられる分散情報の数を削減可能な極小アクセス構造に基づく手法およびその手法を再帰的に適用可能な手法を提案し、管理者数が5人のすべての場合である180通りのアクセス構造における分散情報の管理者ごとの割当て数の最大値や管理者全体の割り当て数の平均値などを明らかにし、提案手法の有効性を検証した。また、管理者数が4人以下のすべてのアクセス構造に対して、排他的論理和演算のみで高速に秘密情報の分散および復元が可能な秘密分散法を提案した。さらに、これまでに提案されている階層構造のアクセス構造に対して最適な秘密分散法を一般アセス構造に対して適用できるように改良した極大非アクセス集合に基づく手法を提案した。一般に、階層構造になっている組織において、上位の階層に属する管理者は多くの秘密を復元する権限のあるグループ(アクセス集合)に属することになるので管理する分散情報の数が膨大になってしまうが、本研究の提案手法により、上位の階層に属する管理者の管理する分散情報の数を削減することが可能である。
強結合冷却原子気体を用いた中性子星・核物質の定量的理論研究

今年度は、主に(1)中性子星内部の非対称核物質において標準核密度近傍まで超流動相転移温度を解析できる理論の開発、(2)強く相互作用する3成分フェルミ気体の多体相関の影響、(3)マルチバンド超流動体のBCS-BECクロスオーバー、(4)ポーラロン-ボルツマン気体転移の解析に取り組んだ。(1)に関しては、散乱実験におけるs波の位相シフトを2fm^-1まで再現することができるマルチチャンネルの相互作用を用いNosieres-Schmitt-Rink理論の枠組みで超流動揺らぎの効果を取り込んだ。得られた中性子超流動相転移温度は低密度側における先行研究の量子モンテカルロ法の結果と定量的に一致した。また、陽子が混在する場合は高密度側で陽子超伝導の相転移温度が中性子超流動のそれを上回ることが確認できた。(2)に関しては、媒質中の2体、3体相関を、T行列近似、及び、Skorniakov-Martirosian方程式を用いて記述することを試みた。その結果、有限の有効距離を有する場合はQuantum-Chromodynamics (QCD)に似た相図が得られた。低密度領域ではEfimov3量体が支配的であるのに対し、高密度低温領域ではカラー超流動相が現れることを示した。(3)に関しては、非対称核物質の解析の際に開発したマルチチャンネル相互作用を有する4成分フェルミオン系の理論を応用することでマルチバンド超流動体の相転移温度の解析を行った。この系の超流動相転移温度はシングルバンドのそれと比べ大幅に上昇する他、クロスオーバー領域における擬ギャップ領域が狭まる傾向をみることができた。(4)に関しては、前年度のポーラロンの理論を用い、近年の実験で得られたポーラロン-ボルツマン気体転移の解析を行った。相互作用を変えると転移はクロスオーバー、ジャンプ、2ピークの共存と変化する様子を明らかにした。本研究の柱である中性子星物質の超流動相転移温度の解析に成功したことに加え、QCDとアナロジーをもつ3成分フェルミ気体の研究や、それらの応用としてフェルミポーラロンやマルチバンド超伝導の研究も推進することができたことから、おおむね順調に進展していると判断する。今後はこれまで開発してきた非対称核物質の超流動理論の適用範囲を広げることに加え、2体相関、3体相関が重要となる冷却原子気体系の解析を進める予定である。また、フェルミポーラロンにおけるポーラロン間相互作用やマルチバンド超伝導における多体効果にも取り組む。今年度は非対称核物質における陽子の存在や、核力に起因した粒子間相互作用の有効距離、短距離斥力の効果を考慮した有効ハミルトニアンを元に、Nozieres-Schmitt-Rink理論を用いて超流動相転移温度の決定を行った。陽子の割合が増加すると強い陽子-中性子間引力の影響を受けて中性子-中性子ペアの超流動相転移温度は抑制されることがわかった。また、陽子数が十分多い場合、低密度領域で重陽子がBose-Einstein凝縮することも明らかにした。上記に加え、有効距離の影響を調べるために、2成分フェルミ原子気体においてnarrow Feshbach共鳴磁場近傍で実現される負の有効距離がある場合に1粒子励起スペクトルがどのように変化するかを調べた。負の有効距離を考慮するために結合フェルミオンボソンモデルを採用し、T行列近似の枠組みで超流動相転移温度や1粒子状態密度の散乱長・有効距離依存性を計算したところ、有効距離が負に大きくなる場合、粒子間の引力が実効的に強くなり、散乱長が発散した中間結合領域では1粒子状態密度に現れる擬ギャップ(常流動相でありながら相転移温度近傍で1粒子励起にギャップが現れる現象)のサイズが大きくなることを示した。この結果は、中性子物質のような正の有効距離を持つ場合に超流動揺らぎによって発現するこのような量子多体効果が抑制されることを示唆している。また、中性子星物質中の中性子と陽子のような粒子数差の大きな場合の多体効果を調べるために、さらに冷却原子気体における多体フェルミポーラロン問題にも取り組んだ。粒子数差がない場合の2成分フェルミ気体の基底状態の強結合補正を定量的に記述できる拡張T行列近似を用いて、ポーラロンエネルギーを計算した結果、実験結果を定量的に説明することに成功した。今後はさらに有限温度効果やトラップの影響をより詳細に調べる予定である。非対称核物質の強結合理論の構築の際には接触型相互作用、または有効距離までをとりいれた相互作用ポテンシャルを用いることを計画していたが、本年度ではさらに斥力芯まで考慮した相互作用ポテンシャルで強結合理論の構築を行うことができた。また、当初計画していた上記の非対称核物質に対する研究とは別に、冷却原子気体系での負の有効距離が実現している場合の1粒子励起スペクトルに対する強結合効果についても明らかにすることができた。以上より、当初の計画以上に進展していると判断する。