hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁気刺激による神経跳躍伝導を電磁界変化で検出する食道がん術中反回神経探索システム

神経の跳躍伝導特性を明確にするため、ウサギの坐骨神経を使って、特性を測定していたが、ラットの尻尾を使えば、150mm程度の長い神経の特性測定が可能となる。そこで、尻尾に跳躍伝導の検出電極を実装し、測定実験を行った。神経を連続的に刺激可能な周期は本実験の結果、1.2ms以上の絶対不応期間隔を開けないと刺激できないことが判った。また、ある程度大きな刺激であれば、反応可能な相対不応期間隔は3ms以下であることが判った。これらの結果により、神経の跳躍伝導であるか、電気緊張性伝導であるかを見分けるために、神経への刺激を例えば1.2ms間隔のパルス波を使って刺激すると、神経であれば、2:1の比率で、跳躍伝導を検出できるが、電気緊張性伝導ではそのようなことは生じない。従って、パルス波刺激を行うことで、神経判別は可能であることが示唆された。磁気センサーに関しては、入手可能なMIセンサーを使って、実験を行ったが、手術環境を想定した場合、800pTレベルまでしか検出することができず、当初、目論んでいた跳躍伝導における発生磁束密度120pTを検出するには至らなかった。さらなる高感度センサーが今後開発されることを期待したい。非接触磁気刺激に関しては、刺激コイルを試作したが、コイルの過渡応答特性を改善するには至らず、神経を連続磁気パルス刺激することで、跳躍伝導を使った神経探索を行うという当初の目論見を実現するには至らなかった。本研究では、神経上の隣り合うランビエ絞輪で順次Na+チャネルの発火が発生するという従来とは異なる見解であるが、軸索を取り巻くシュワン細胞により、複数のランビエ絞輪を飛び越えて、Na+チャネルの発火が発生し、跳躍伝導が実現されなければ、伝導速度は達成されないことも、事実である。神経伝達速度の実現にはシュワン細胞の何らかの関与があるはずなので、今後も研究を続けていく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度はまず、神経周囲の電気特性を解明するため、迷走神経より太く長い坐骨神経を使って、測定した。坐骨神経における跳躍伝導の速度は一般的に2040m/sと言われているので、実験に使用する動物として、比較的長い坐骨神経を有するうさぎを使用することとした。電気緊張性伝導と跳躍伝導の特性の違いを解明できれば、神経を探索する上での足がかりになるためである。うさぎの坐骨神経を刺激するための電極や特性を測定するための電極を試行錯誤しながら試作し、測定した結果、刺激パルスの周期を1ms以下にすることにより、電気緊張性伝導は観測されるが、跳躍伝導は複数の刺激パルスに対して1度しか反応しないことを見出した。これは神経上のランビエ絞輪のNa+チャネルの応答が1ms程度であることと、細胞膜上の各イオンチャネルは一度応答すると応答できない絶対不応期と刺激レベルが高いと応答可能な相対不応期を有しているため、これらの特性を利用することで、数発のバースト状の刺激パルスを連続して刺激すれば、電気緊張性伝導と跳躍伝導を識別できることが判った。例えば、パルス幅0.1msで3発の刺激パルスを神経に加えると3発の電気緊張性伝導と1発の跳躍伝導が観測されることを示している。また、刺激パルスのパルス幅を0.1ms以下にしていくと磁気センサーの応答特性から電気緊張性伝導の検出を無視できるレベルまで小さくできることも判った。さらに、神経周囲にどのような特性で跳躍伝導波形が観測されるか詳細な測定を行った結果、1.跳躍伝導を検出できるのは神経の周囲10mmくらいまでで、それより遠くなると検出されないこと。2.神経上、刺激ポイントから35mmくらい離れたところから電気緊張性伝導の影響を受けずに跳躍伝導が観測され、跳躍伝導の特徴である双方向性伝導により刺激ポイント側へも伝導が生じ、検出レベルが小さくなることが判った。本年度の研究計画では、神経を電気刺激することにより、特定の神経が支配する筋肉等の応答特性を測定することであった。当初、ラットの坐骨神経を使用して、特性を測定したが、神経の跳躍伝導が電気刺激位置から30mm程度離れたところから発生していることが判り、跳躍伝導測定には、もっと長い神経が必要であることが判ったため、うさぎの坐骨神経を使って測定することとした。これにより、坐骨神経における跳躍伝導速度、神経周囲への伝導特性など測定することができた。神経の位置を特定するには、神経特有な特性を見出す必要がある。本研究では、この特有な特性を見出すことに成功した。電気刺激により生ずる電気緊張性伝導と跳躍伝導では、電気刺激パルスによるバーストパルス周期に対する応答特性が違っており、周期1ms以下では、バーストパルス数が多くても、跳躍伝導は最初の1回しか応答できない。これは跳躍伝導が神経細胞における脱分極に起因する伝導であることから証明できる。Na+チャネルの応答特性に応じて、高速に応答をするが、不応期間も有している。従って、例えば、3発のバーストパルスを周期1msで神経刺激すると、電気緊張性伝導はそのまま伝送されるが、跳躍伝導は1回しか生じない。神経探索の際、この特性の差を利用することで、神経の識別を行うことができる。次に、磁気センサーを用いて、応答特性を測定した。その結果、跳躍伝導の結果生じた筋肉の応答を検出することに成功した。このことは、神経探索において、特定の神経を刺激することにより、その神経が支配する筋肉の応答を検出可能であることを示している。

また、跳躍伝導速度は坐骨神経で約25m/sであることが判った。Na+チャネルの応答には1ms以上かかることから、一回の跳躍伝導には、神経上のランビエ絞輪の内、十数個が同時に応答しており、神経上のランビエ絞輪が順次反応するのではないことが判った。本年度は、昨年に続き神経の電気伝導特性の測定を行った。磁気センシングの基になる神経上の伝導特性は刺激ポイントから35mm以上離れたところから跳躍伝導を検出できた。このことは磁気センシングでも、同じことが言えるので、非常に重要な特性である。ウサギの坐骨神経は長くても、50mm程度までしか、測定できなかった。もっと長い神経を使わないと、跳躍伝導特性の測定は難しいことが判った。そこで、ラットのしっぽの神経を使って測定することとした。その結果、ランビエ絞輪において発生する跳躍伝導の特性は刺激に対して、絶対不応期間は約1ms、相対不応期間は約2msという時間を得た。従って、繰り返し刺激の周波数は1KHz以下でないと連続的な跳躍伝導を誘発できないことが判った。さらに、神経上における跳躍伝導の発生距離について、新たな見解が得られた。神経における跳躍伝導は神経の軸索を取り巻くシュワン細胞毎に発生すると考えられていた。しかし、実験の結果では、1回目の跳躍伝導から2回目の跳躍伝導が誘発される跳躍伝導距離は約50mmであり、跳躍伝導の発生時間の違いは50mmの距離で1msの時間差があった。この事はNa+チャネルの応答特性とも合っており、ランビエ絞輪において、Na+チャネルが応答するのは約25個ほどのシュワン細胞を隔てたランビエ絞輪においてである。研究計画では磁気センサーにより、跳躍伝導を検出することであるが、磁気センサーの感度が現在不足している。跳躍伝導の検出に必要な磁束密度レベル(120pT)を得るため、周囲磁界の影響を除去しながら、感度アップさせるため、特定周波数を検出することで跳躍伝導を検出できないか検討を進める。ロックイン機構の基本要素である刺激周波数を特定できたことは、神経探索のためのロック周波数の特定に繋がるので、1KHz以下のバースト刺激を検出周波数にロックして、行う予定である。本年度の研究計画では、神経における跳躍伝導特性を明確にすることにあった。このため、神経としては最も長い、ウサギの坐骨神経を使って、跳躍伝導の測定実験を行ったが、最大に長い状況でも50mm程度しか取れず、実験結果から刺激ポイントから最初の跳躍伝導の発生が35mm以上のところから発生していそうであることが判ったため、さらに長い神経での実験が必要であることが判った。様々な検討の末、ラットのしっぽの神経が最も長く、神経の特性測定に有用であることが判った。しかし、しっぽには骨が神経を覆っており、特殊な針電極を作成し、神経を傷つけないように、しっぽの骨に刺し、測定する必要があった。次に磁気センサーによる跳躍伝導の検出実験を行った。しかし、地磁気や周囲磁界の磁気変化を単純に引き算するだけでは検出できないことが判った。さらに、ロックイン機能を採用するとロックインフィルターの特性から応答速度が遅く、跳躍伝導の検出に至らず、神経刺激に伴う、筋肉の動きを検出してしまうことが判った。
新規なバイオフィルム形成遺伝子から探る口腔カンジダ症の発症・進行メカニズム

カンジダ症発症・進行メカニズムを探る新たな糸口として,病原性真菌Candida albicansの細胞表層分子コード遺伝子の機能解析を行った。この遺伝子を欠失すると菌糸形成やバイオフィルム形成能等が減弱することから、新規な病原性因子であることが示唆された。生体組織への侵襲傷害さらに宿主組織内に侵入したC. albicansの増殖機構の解明から,真菌の病原性の包括的理解への一助が得られた。Candida albicansは、局所または全身の防御機構に異常を有する宿主においてカンジダ症を引き起こす。その病原性については、未同定因子を含め複数の病原因子が複合的に作用すると推察されている。新規な細胞表層分子に焦点を当て、同菌による全身および口腔領域における感染の成立から病原性の発揮に至るまでの遺伝子発現制御を含めた機能解析を行い、その複雑なメカニズムの包括的理解を目指す。組織侵襲能および病原性が減弱した変異株のマイクロアレイによる網羅的遺伝子解析と定量PCRから、細胞表層タンパクをコードする遺伝子がダウンレギュレートされていることが明らかになり、このタンパクは宿主-菌体間の相互作用やバイオフィルム形成を担うことが予想されるCFEMドメインを有していた。UEA3を選択マーカーとして繰り返し用いる標準的な遺伝子破壊法により標的遺伝子の欠失変異株の構築を試みたが、二倍体であるC.albicansのゲノムの複雑さと染色体分離の不安定性から、組換え体作製は困難を極めた。これを克服するための手段として、新たな選択マーカーの利用や、non-C.albicans由来の選択マーカーカセットによるfusion PCR法等を検討した。現在、欠失変異株を用いコード遺伝子の特徴付けが進行中である。親株と比較し欠失変異株の菌糸形成能は減弱した。抗真菌ペプチドヘの感受性の低下が認められ、この細胞表層タンパクは細胞表面でのレセプター機能を担うことが示唆された。病原性真菌Candida albicansの新規な細胞表層分子に焦点を当て、同菌による全身および口腔領域における感染の成立から病原性の発揮に至るまでの遺伝子発現制御を含めた機能解析を行い、その複雑なメカニズムの包括的理解を目指している。この細胞表層タンパクは宿主-菌体間の相互作用やバイオフィルム形成を担うことが予想されるCFEMドメインを有している。欠失変異株を用いコード遺伝子の特徴付けが進行中である。親株と比較し、欠失変異株において菌糸形増殖能および二形成変換能の減弱、抗真菌ペプチドへの感受性の低下が認められた。欠失変異株の菌糸形におけるバイオフィルム形成能と、鉄の取り込み能に関する解析が進行中である。欠失変異株のバイオフィルム形成能は親株のそれと比較して減弱している。また、欠失変異株の鉄結合能は親株と同程度であるものの、ヒトヘモグロビンを鉄源として利用する能力が低下していることが明らかになった。機能確認のためURA3マーカーおよびRP10 integration vectorを用いて標的遺伝子のcomplementation株の構築を試みているが、現在のところ成功に至っていない。ベクターの改良やPCR法の応用などを行っている。病原性真菌Candida albicansの新規な細胞表層分子に焦点を当て、同菌による全身および口腔領域における感染の成立から病原性の発揮に至るまでの遺伝子発現制御を含めた機能解析を行い、その複雑なメカニズムの包括的理解を目指した。欠失変異株を用いコード遺伝子の特徴付けを行った。親株と比較し、欠失変異株において菌糸形増殖能および二形成変換能の減弱が認められた。加えて、欠失変異株のバイオフィルム形成能および鉄の取り込み能が、親株のそれらと比較して低下していた。欠失変異株の鉄結合能は親株と同程度であるものの、ヒトヘモグロビンを鉄源として利用する能力に変化を及ぼすことが明らかになった。機能確認のためURA3マーカーおよびRP10 integration vectorを用いて標的遺伝子のcomplementation株の作成を試みたが、困難を極めた。形質転換プロトコールの改良などを行い、complementation株の構築に至った。Candida albicansの研究報告に乏しい新規分子の機能解析により、その病原性に関与すると考えられる二形成変換能や鉄利用能を明らかにした。C. albicansの病原性発揮に至る複雑なメカニズムを包括的に理解する足掛かりになるものと考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。標的遺伝子の欠失変異株を用いて、バイオフィルム形成時のCandida albicansの抗真菌ペプチドに対する感受性について、より詳細な検討を行う予定である。また、マイクロアレイによりC. albicansの病原性に関与する遺伝子発現制御を含めた網羅的解析への展開を視野に入れている。加えて、同遺伝子のCFEMドメイン領域のノックアウトにより、このドメインが病原性に担う役割を明らかいしたいと考えている。complementation株の構築により研究が更に確固たるものになると思われるが、作製に困難を極めているためintegration vectorの改良やPCR法の応用等を試みる。
圧力が予混合乱流火炎伝播特性に及ぼす影響

本年度は,主に以下の二点について検討を行った,一点目として,乱流火炎形状に及ぼす乱流Karlovitz数乱流Reynolds数および乱れ強さの影響について詳細に検討を行った.昨年度までの研究において,混合気初期圧力を変化させた場合,乱流Reynolds数や乱れ強さと層流燃焼速度の比なども同時に変化していた.そこで本年度は,乱流Reynolds数,乱流Karlovitz数および乱れ強さと層流燃焼速度の比を一定としたまま混合気初期圧力を変化させ,その際の乱流燃焼速度や火炎面形状について検討を行った.その結果,乱流Reynolds数を一定としたまま混合気初期圧力を高くした場合,混合気初期圧力が高くなるにつれて火炎面の大きな変形が小さくなるため,乱流火炎断面周長が短くなることが明らかとなった,また,乱れ強さと層流燃焼速度との比を一定としたまま混合気初期圧力を変化させた場合,混合気初期圧力が高くなるにつれて,火炎面に細かい凹凸が生じ,これにより乱流火炎断面周長が長くなることが明らかとなった.二点目として,乱流燃焼モデル構築の際に重要となる,火炎面密度を実験的に求め,これらが火炎伝播や圧力によってどのように変化するかについて検討を行った,その結果,火炎面密度は火炎の半径方向に分布しており,その最大値は火炎が伝播するにつれて小さくなることを明らかとした,これは,火炎が伝播するにつれて,ブラシ厚さが増大するためであると考えられる.また,同一の火炎半径において,火炎面密度の最大値は混合気初期圧力によってあまり変化しなかった,これは,混合気初期圧力が高くなるにつれて火炎面には細かい凹凸が形成され火炎面積が増大するものの,ブラシ厚さがわずかに増大するため,火炎面密度としてはあまり変化しなかったものと考えられる.本年度は,主に以下の三点について検討を行った.一点目として,実験を行う燃焼容器内乱流の乱れ特性および有効乱れ強さの評価を行った.乱流燃焼速度特性を評価するにあたり,燃焼実験を行う燃焼容器内乱流特性を正確に把握しておく必要がある.本年度は,高解像度PIV計測を行い,乱流燃焼速度特性に影響を及ぼすと考えられるTaylorマイクロスケールをPIV計測結果より直接求めた.さらに,PIV計測結果から有効乱れ強さを定量的に求めた.二点目として,PIV計測結果および有効乱れ強さを考慮した上で,乱流燃焼実験を行った.乱流燃焼速度を実験的に求め,有効乱れ強さとの関係を調べた.その結果,同一の乱流Reynolds数においても,これまで報告されているバーナー火炎による結果とは異なる結果となった.三点目は,乱流燃焼速度に及ぼす火炎伸長および熱-拡散効果の影響を定量的に評価した.乱流燃焼速度は,層流火炎からの火炎面積増大の影響のほかに,火炎伸長による火炎面の局所燃焼速度変化の影響も作用しているものと考えられる.乱流火炎に及ぼす火炎伸長度は,乱流Karlovitz数により評価できるものと考えられる.そこで,乱流Karlovitz数を一定とした条件で乱流燃焼実験を行い,乱流燃焼速度特性に及ぼす熱-拡散効果の影響を単独で評価することを試みた.その結果,同一の乱流Karlovitz数条件下における,乱流燃焼速度と火炎が伸長を受けていないときの層流燃焼速度との比と,Markstein数との関係を示した.この実験により得られた結果は,熱-拡散効果を考慮した乱流燃焼速度モデルを構築する際に,有用な知見となるものと考えられる.乱流燃焼速度の主な支配因子は,乱流火炎面積であると考えられる.したがって,球状に伝播する予混合乱流火炎の燃焼速度特性に及ぼす圧力の影響を明らかにするためには,乱流火炎面積を求めることが重要であると考えられる.しかしながら,乱流火炎面は複雑な三次元形状を有しているため,その面積を求めるのは容易ではない.一方,乱流火炎断面の周長は乱流火炎面積と相関があると考えられる.すなわち,長い周長を有する乱流火炎は,大きい火炎面積を有すると考えられる.そこで本年度は,正確な乱流火炎断面の周長を評価するため,レーザートモグラフ法を用いて,乱流火炎の断層写真撮影を行った.レーザートモグラフ法による乱流火炎断層写真撮影に先立ち,シュリーレン法により,乱流燃焼速度の火炎半径および圧力に対する変化を求めた.その結果,同一の乱流火炎半径においては,乱流燃焼速度と層流燃焼速度の比は,混合気初期圧力が高くなるほど大きくなった.次に,レーザートモグラフ法により得られた乱流火炎の断層写真から,乱流火炎面積と層流火炎面積の比と相関のあると考えられる,乱流火炎断面の周長と乱流火炎断面の平均半径を持つ円の周長の比の,混合気初期圧力および乱流火炎半径に対する変化を調べた.この比は,同一の乱流火炎半径においては,混合気初期圧力が高くなるほど大きくなった.すなわち,乱流燃焼速度と層流燃焼速度の比が,混合気初期圧力が高くなるほど大きくなったのは,乱流火炎面積と層流火炎面積の比が,混合気初期圧力が高くなるほど大きくなったためである.さらに,乱流火炎断面の周長が,混合気初期圧力によって変化する原因を考察した.本研究では,混合気初期圧力が高くなるほど,Kolmogorovスケールが小さく,また火炎厚さが薄くなった.乱流火炎断面の周長の混合気初期圧力による変化は,これら2つの影響を受けていることが明らかとなった.

本年度は,主に以下の二点について検討を行った,一点目として,乱流火炎形状に及ぼす乱流Karlovitz数乱流Reynolds数および乱れ強さの影響について詳細に検討を行った.昨年度までの研究において,混合気初期圧力を変化させた場合,乱流Reynolds数や乱れ強さと層流燃焼速度の比なども同時に変化していた.そこで本年度は,乱流Reynolds数,乱流Karlovitz数および乱れ強さと層流燃焼速度の比を一定としたまま混合気初期圧力を変化させ,その際の乱流燃焼速度や火炎面形状について検討を行った.その結果,乱流Reynolds数を一定としたまま混合気初期圧力を高くした場合,混合気初期圧力が高くなるにつれて火炎面の大きな変形が小さくなるため,乱流火炎断面周長が短くなることが明らかとなった,また,乱れ強さと層流燃焼速度との比を一定としたまま混合気初期圧力を変化させた場合,混合気初期圧力が高くなるにつれて,火炎面に細かい凹凸が生じ,これにより乱流火炎断面周長が長くなることが明らかとなった.二点目として,乱流燃焼モデル構築の際に重要となる,火炎面密度を実験的に求め,これらが火炎伝播や圧力によってどのように変化するかについて検討を行った,その結果,火炎面密度は火炎の半径方向に分布しており,その最大値は火炎が伝播するにつれて小さくなることを明らかとした,これは,火炎が伝播するにつれて,ブラシ厚さが増大するためであると考えられる.また,同一の火炎半径において,火炎面密度の最大値は混合気初期圧力によってあまり変化しなかった,これは,混合気初期圧力が高くなるにつれて火炎面には細かい凹凸が形成され火炎面積が増大するものの,ブラシ厚さがわずかに増大するため,火炎面密度としてはあまり変化しなかったものと考えられる.本年度は,レーザートモグラフ法により乱流火炎の断層写真撮影を行い,得られた写真から,乱流火炎断面の特性と乱流燃焼速度との関係を調べた.この点に関しては,計画以上の進展があった.しかしながら,有効乱れ強さを定める際のしきい値に関する検討については,より一層の検討を要する.以上から本研究は,おおむね順調に進展しているものと評価する.乱流火炎断面周長は,乱流火炎面積と相関があると考えられるものの,定量的に乱流火炎面積を評価できているわけではない.今後,乱流火炎面積をより定量的に評価する手法を構築する.また,本年度の結果から,乱流Reynolds数やKolmogorovスケールが,乱流火炎形状に影響を及ぼしていることが明らかとなった.このような点,さらに,昨年度検討した有効乱れ強さや熱-拡散効果の影響も考慮し,乱流燃焼速度に及ぼす圧力の影響について,より一層の検討を行う.
生涯学習を目指したイタリア語・フランス語・ロシア語の習得を促進するツール類の開発

30年度は、2つのモバイル用学習アプリ「動詞活用学習アプリ」と「単語例文学習アプリ」を3言語において完成して公開し、学会での研究発表も行った。これらの「学習アプリ」は、過去に教員支援を目的として開発したツールを応用し、大学生や高等専門学校生の授業外学習はもとより、幅広い層の学習者を対象とする生涯学習にも役立つ自律学習支援教材として開発している。前年度から引き続き、試作アプリを授業で使用したりあるいは学生に配布して自習用にも使えるようにして実践を継続した。またアンケートによる学習効果の検証と、利用者の感想や意見の反映を繰り返して改良と調整を進めた末、両アプリの完成に至った。アンケート結果によって、当アプリのようにオフラインで使用できる、即ち通信費がかからずネット環境に影響を受けない日本人学習者向けアプリは、イタリア語とロシア語においてはほぼ皆無、フランス語でも非常に数が少ないことが実証されている。並行して、利用者のさらなる利便性を図るために、3言語ともサンプルデータおよび詳細な操作マニュアルを整備、新たにウェブ上でそれぞれの言語において別々に「学習ページ」というサイトを設け、アプリと共に無料公開した。この「ページ」は、端末別にiOS用およびFileMaker所有者用、Windows用ランタイム版、MacOS用ランタイム版に分けて見やすく整理され、前年度に比べて使いやすさが大幅に向上したと考えている。データは、そのまま学習に使えるよう各言語の担当研究者が吟味したスタンダードで質の高い内容を掲載しているが、アプリを利用する授業担当者やあるいは学習者自身がカスタマイズすることも可能である。研究成果の発表については、各言語の研究者がそれぞれ学会や研究会で口頭発表を行ったのに加えて、30年度の研究の総括として、3月に、あるシンポジウムの共催団体として3言語共同の発表を行った。各言語としても全体としても、おおむね計画通りといえる。29年度の「実施状況報告書」の「今後の研究の推進方策」に記載した事項、即ち「『動詞活用学習アプリ(旧名称『動詞変化形提示アプリ』)』と『単語例文学習アプリ』を3言語において完成して公開する」という目標が計画通り達成できた。また、「共催団体として参加するシンポジウムで、それまでの研究を総括する形で報告を行う」というのも実現できた。各言語独自の活動としても、学会あるいは研究会でそれぞれ発表を行っている。ただ、この両アプリと、先に挙げたサイト「学習ページ」は年度末近くになって完成を見たばかりである。今後、広く周知させるための機会を得て、紹介および実践報告を行う必要があるだろう。あわせて、使用方法についての研究を深めて、幅広い世代の多くの学習者にとってより使いやすく学習効果の高い使用方法例を提示することも重要である。今年度は、イタリア語とロシア語で新しいツールまたはアプリの開発に着手している。イタリア語は「文変形提示ツール」の完成を目指している。これは、教員支援ツールとして開発自体はすでに完了しているが、使用方法の研究がまだ十分ではない。データ整備と実践のための準備を行っているところである。ロシア語は、名詞や代名詞などの6種類ある語形変化形を学習するための「格変化形学習ツール」、形容詞や所有代名詞などの性・数変化を学ぶための「形容詞変化形学習ツール」を開発中であり、研究会での発表も予定している。一方フランス語は、「四択問題ツール」(開発済み)のデータを整備して無料公開し、年度後半には作成したデータを「単語例文学習アプリ」や「フラッシュ型例文・対訳提示ツール」(開発済み)と連動させ授業で実践を行って、その結果を論文と学会で発表するという計画の実施に取り組んでいる。31年度(2019年度)は、「開発途上のツールの完成」と「研究全体の集大成」に向けて活動を進める。イタリア語の「文変形提示ツール」では、近過去や補語人称代名詞のなどいくつかの文法項目の習得においてツールが有効かどうかを検証したうえでデータ整備を進め、公開を実現させる。ロシア語の「格変化形学習ツール」は、文章中の空欄に当てはまる適切な変化形を答える形式で、より実用的なトレーニングができることが特徴である。「形容詞変化形学習ツール」は、画面の表示/非表示を切り替えることで,効率的な学習ができることを特徴とする。特徴の異なる2つのツールの研究を推し進め、「ロシア語教育研究会」主催の研究発表会で成果を発表する予定である。フランス語が取り掛かっている「四択問題ツール」のデータ整備は、対訳も備えて問題数500以上を目標とする。さらに、年度の研究の集大成として、2月のシンポジウムで口頭発表を行うことが決定している。論文については、フランス語が単独で執筆を計画している他に、30年度のシンポジウムでの口頭発表を論考の形に整え、資料と共にウェブ上で公開する予定である。「フラッシュ型例文・対訳提示ツール」と「四択問題提示ツール」については、開発者による調整を加えた改良版を公開した。iPhone/iPad用の「動詞変化形提示ツール」はまずイタリア語版を中心に開発を進め、レイアウトや機能面で調整を重ねて最終版の完成をみた。ロシア語、フランス語でも改良版の試作開発が進み、いずれもその公開を待っているところである。加えて、これも3言語共通のモバイル用「単語・例文学習アプリ」を新たに開発、自習用としても使えるように調整と改良を重ねている。iOS端末用では起動用QRコードを備えるなど利用者の利便性向上を図ってきた。ロシア語とフランス語は公開に向けてデータファイルを整えつつある。イタリア語では、一部の授業の履修者向けにカスタマイズされたアプリを完成させ、自習用として試用するに至った。

29年度の研究活動において大きな進展と考えられるのは、「単語・例文学習アプリ」のランタイム版の開発である。このアプリについては、iOS端末用の機能を充実させる一方で、Android機種などiOS以外で利用できないという問題点があり、Androidユーザーの学生が自習教材として使えなかった。ランタイム版が作成できたことによってパソコン上でアプリが実行可能となり、自宅や大学のパソコンを使って自習することができる。さらに、ランタイム版は「作問アプリ」を備えていて、FileMakerを所有していない教員も無料で利用できるという利点がある。このほか、ロシア語は、生涯教育に活かすアプリ開発の観点から、大学以外のロシア語教育に携わっている教員との連携の可能性を探るため、文部科学省「平成29年度外国語教育強化地域拠点事業」(管理機関:大阪大学、研究主任:林田理惠)の会合に三度にわたって出席、開発予定のアプリについて提示し、意見交換を行った。各言語のアプリ開発については、おおむね計画通りといえる。イタリア語については、「動詞変化形提示アプリ」のiOS端末用が完成しており、レイアウトや機能面での微調整もすでに完了している。現在、授業担当者が授業用もしくは学生の自習用に入力したデータでのヴァージョンで使用している。ランタイム版は近く完成する予定である。「単語・例文学習アプリ」は、iOS端末用とランタイム版がともに完成、iOS端末用は一部の授業の履修者向けにカスタマイズしたうえで自習用として配布した。部分的にではあるが、使用した学生の感想も得ている。ロシア語は、現在「動詞変化形提示アプリ」の試作版に改良を加え、その公開を待っているところである。「単語・例文学習アプリ」は今年度(30年度)すぐにも授業で使用するため、データファイルを整備中である。同時に公開も予定している。また、研究会や研修会に参加して研究成果の発表や実践報告、ロシア語教育に携わる教員や研究者に向けてのアプリの紹介などの活動を数多く行っている。フランス語は、「単語・例文学習アプリ」については担当者のそれぞれの教科書に合わせて選別した単語のデータを整備して、アプリを使った授業を一部のクラスで導入している。改良の余地があると判断した点はすでに開発担当者に報告済みで、完成次第また新たに授業で使用したり自習用として配布したりする予定である。「動詞変化形提示アプリ」については現在調整中である。データの準備は済ませているので、近く調整が完了するのを待っているところである。一方、主にイタリア語向けに開発された「文変形提示ツール」については、現在のところ教員支援ツールとして一部の授業で使用しているが、公開用のデータ整備が十分とはいえない。入力作業を迅速に進めてデータを整えていき、今年度前期のうちに完成させる予定である。30年度は、2つのモバイル用学習アプリ「動詞活用学習アプリ」と「単語例文学習アプリ」を3言語において完成して公開し、学会での研究発表も行った。
メソポーラスモレキュラーシーブの高機能化のための分子工学

層状ゼオライト構造の可変性に着目し結晶性ゼオライトの高活性とメソポーラスの高い比表面積の特性を持ち合わせる複合触媒物質の調製について検討を行なった。脱ホウMWWゼオライトをチタン源と環状アミンの水溶液で処理し、三次元結晶構造と層状構造の間の可逆転換を起こしチタンのポスト導入を行なった。アミンの種類、チタン添加量、処理時間と温度、組成比などを変化させ、構造可逆転換ポスト法の条件を最適化した。得られたMWW型チタン含有層状前駆物質を塩基性条件下で四級アンモニウム界面活性剤の水溶液で処理し層間の連結の切断を行なった。さらに超音波処理で層剥離物質を調製した。種々の方法(XRD,N_2吸着,IR,MAS NMRとUVなど)を駆使し層剥離の物性を評価した。この物質はゼオライトの基本構造を保ちながら、非常に高い比表面籍(約1000m^2g^<-1>)を有することがわかった。層剥離触媒は鎖状アルケンと環状アルケンの過酸化水素によるエポキシ化反応において従来の三次元結晶構造のTi=MWWと比べ、はるかに高い触媒活性を示した。MWW型チタン含有層状前駆物質を酸処理で層間が拡張された規則性の物質(Ti-YNU-1)への転換を行なった。チタン含有量の低い(Si/Ti>70)層状前駆物質について硝酸還流処理でTi-YNU-1は選択的に合成されることを明らかにした。Ti-YNU-1構造は主にMWW結晶シート間の大水縮合が抑制され、三次元結晶構造への変化ができなくなったため形成されたものと思われる。Ti-YNU-1は少なくとも酸素12員環の大きさに相当する細孔を持ち、従来の大口径チタノシリケートTi-Betaと比べ、環状アルケンの液相エポキシ化により適することがわかった。結晶性ゼオライトの高い水熱安定性、高触媒活性と非晶性メソポーラスの高い比表面積、均一なナノ細孔を併せ持つ新規二元機能性材料、ミクロ・メソハイブリッド物質の調製を試みた。ホウ酸を結晶化助剤に用い、チタン含有量の異なるMWW型層状前駆物質を水熱合成した。酸処理で骨格外チタンと骨格ホウ素め除去を行った。その後、二段階で目的物のミクロ・メソハイブリッド物質の調製をおこなった。まず酸処理を施した層状前駆物質について種々の界面活性剤と第四級アンモニウムの水酸化物の混合水溶液で処理し、層構造の切断と相間への界面活性剤の導入を行った。この段階で四級アンモニウムの水酸化物の添加量に依存する塩基性条件が層状ゼオライトの構造に影響を最も及ぼすことがわかった。次に,得た無機有機複合体についてpH調整を行い、酸性と塩基性条件下でメソポーラスへの転化させ、規則性の高いヘキサゴナル構造のメソ多孔物質を合成できた。一段階目の処理で用いた界面活性剤の分子の長さを変え、細孔径の異なる生成物を合成した。これらのメソポーラス物質は沸騰水による長時間処理に耐え、通常のものより水熱安定性が高くなっていることがわかった。X線回折測定ではゼオライトの長期秩序がなくなったが、赤外分光法測定によりメソ構造を構成する璧の中にゼオライトの基本ユニットが存在することがわかった。ゼオライトの基本構成ユニットの存在がこの物質の高い水熱安定性に貢献すると推測した。
談話における焦点化構文の総合的研究ー統語論と語用論の棲み分けに関する考察

文法と談話という2つの領域は互いに独立した領域と考えられてきたが、人間の言語運用の場面では、文法による制約と談話からの要請との軋轢が文法体系の再構築を迫る圧力となる事例も少なくない。本研究は文法と談話の多様な関わり合いの具体的事例として焦点化構文を取り上げ、文法による統語的制約に対して、話し手・聞き手・場面という語用論的要因からの要請がどのように関わっているか、いわば文法と談話の接点の姿を明らかにしようとする試みである。平成30年度は、日本語のハ分裂文、ガ分裂文を取り上げ、前年度と同様、[1]文献による理論研究、[2]言語資料の収集、[3]データベース作成の三つの方法によって研究を進めた。[1]文献による理論研究では,関連性理論の観点から日本語分裂文が談話内で果たす談話機能と関連性理論との関わりを検討し、先行文脈との意味的つながり、もたらされる認知効果、及び処理労力との関連性を明らかにした。さらに想定から導かれる論理形式と語用論的推論との関係を明らかにし、日本語分裂文に関する推論メカニズムに関する仮説を提案した。とくに日本語のハ分裂文、ガ分裂文のコード化された意味と推論による意味を考察し、焦点化構文に伴う総記的含意とその却下可能性を精査した後、談話における焦点化構文の解釈に関わる統語論的制約と語用論的推論過程のかかわりについて分析を行った。[2]言語資料の収集については、英字新聞、英米文学、映画のスクリプト、及びコミック等からガ分裂文,ハ分裂文,it分裂文、wh分裂文などの用例を収集した。[3]データベース作成については,[2]で収集した用例をキーワード検索ができるように加工して、種類ごとに分類を行った。当初計画は(1)研究代表者の手術,及び(2)外国研究機関との再調整のため遅延した。研究代表者は2018年8月に右足親指の強剛拇指手術(骨切り術:八潮中央総合病院)を行い,術後3ヶ月間は歩行が不自由であったため,資料収集のための国内出張が実施できず,さらに,9月に予定していたアイルランドトリニティカレッジダブリンでのit分裂文,wh分裂文についての調査が実施不可能となった。これら当初予測できない理由で研究計画が遅延した。統語論と語用論の棲み分けの妥当性を明らかにするため、平成30年度に十分に実施できなかった日本語分裂文について、認知言語学の観点からは、メトニミーリンクによる語義の拡張、パートニミー・トポニミーと日本語分裂文の関係を詳細に検討し、メトニミー的認知プロセス、及びメトニミー的推論の観点から、日本語分裂文に関わる認知言語学における推論メカニズムを考察する。機能文法の観点からは、「有標構文は処理するのに労力がかかり、これに見合う効果を果たさねばならない」という分析と「文の適格性は統語論的制約と語用論的条件に基づいて決定される」という議論を検討し、日本語分裂文に関する統語論と語用論の棲み分けという観点の可能性を考察する。これらの分析結果を総合的に検討し、日本語分裂文が持つ談話機能、及び語用論的機能の本質的な特性とその存在意義を明らかにし、談話における日本語分裂文の認知プロセスと推論メカニズムを総合的にとらえ、これを明示的に解明する。平成28年度、平成29年度の研究成果を整理・総括し、それらを踏まえたうえで、さらなる深化・進展に努める。具体的には、上記各年度の[1]、[2]、[3]から得られた研究成果を認知言語学、関連性理論、及び機能文法の観点から総合的、かつ、統合的に検討し、英語分裂文、右方移動構文、日本語分裂文の統語的制約、認知プロセスと推論メカニズムの妥当性を検証し、談話における焦点化構文に共通する一般化された推論メカニズムと認知語用論的原理の解明を行う予定である。本研究は談話における日英語の焦点化構文(focus construction)に見られる統語的特性、認知的特性、及び語用論的特性を「コード化された意味」と「推論による意味」の観点から捉え直し、解釈の「却下可能性(cancelability)」を根拠に、統語論と語用論の棲み分けの妥当性を明らかにするものである。具体的には焦点化構文、とくに英語のit分裂文、wh分裂文、右方移動構文、及び日本語のハ分裂文、ガ分裂文のコード化された意味と推論による意味を考察し、焦点化構文に伴う総記的含意とその却下可能性を精査した後、焦点化構文に関わる文法体系の再構築を目的とする。本年度は英語分裂文に関して、生成文法、関連性理論、認知言語学、機能文法のそれぞれの枠組みにおける先行研究を総括した。とくに関連性理論の観点からは、英語分裂文が果たす談話機能について、聞き手の想定形成にどのような影響を及ぼすか「最適の関連性」原理との関わりを検討し、先行文脈との意味的つながり、もたらされる認知効果、及び処理労力との関連性を探った。認知言語学の観点からは、メトニミーリンクによる語義の拡張、パートニミー・トポニミーと英語分裂文との関係を考察する。機能文法の観点からは、英語分裂文がもたらす談話機能について詳細に検討した。これらの理論研究に基づく分析結果を総合的に検討し、英語分裂文が持つ統語的制約と談話機能の本質的な特性を明らかにし、談話における英語分裂文の認知プロセスと推論メカニズムの全容を総合的にとらえ、コード化された意味と推論による意味の関わりを明示的に解明した。

この間、専ら統語的事象として考えられていた時制の選択には、心的距離と事実性という語用論的要因が密接に関わっていることが明らかになり、われわれが物事をどのように認識しているかということを時制の選択という観点から考察した。本年度は生成文法の観点からは、「移動に課される統語的制約」の観点から、英語分裂文の研究は文レベルにおける分析だけでは不十分であることを検討した。さらに中島(1995)の「主語からの外置」については統語論と語用論の棲み分けが必要である」という分析に注目し、統語論と語用論がどのように役割を分担しているか考察した。この際、文文法と談話文法のインターフェースとして関連性理論の理論的背景をCarston(2002)に基づいて検討を行った。言語資料の収集に関しては、(1)英字新聞、英文雑誌、英米文学作品、(2)電子コーパス及びインターネット上の言語資料集、英米文学作品に関するアーカイブを運営するProject Gutenberg (http://gutenberg.net/)から必要な資料を収集した。さらに、専ら統語的事象として考えられていた時制の選択には、心的距離と事実性という語用論的要因が密接に関わっていることが明らかになり、われわれが物事をどのように認識しているかということを時制の選択という観点から考察し、学術論文「時制の選択ー心的距離と事実性ー」を発表した。英語の場所句倒置文、及び重名詞句移動構文(以下、右方移動構文と略記)を取り上げ、生成文法、認知言語学、関連性理論、及び機能文法の枠組みにより、[1]文献による理論研究、[2]言語資料の収集の方法によって研究を行った。本年度は、[1]文献による理論研究については、中島(1995)の主語からの外置の分析に従い、右方移動構文に関する統語論と語用論の棲み分けという観点の可能性を考察した。これに関して、遠藤(2014)は、日本語と英語の理由疑問文の分析から、語用論化(pragmaticize)よりむしろ統語論化(syntacticize)の観点からのアプローチのほうが妥当性が高いと主張している。これは統語論と語用論の棲み分けという観点とは相容れない考え方であるため、今後の検討課題としたい。機能文法の観点からは、右方移動構文がもたらす談話機能のうち、Ziv (1975)の「関係節命題の前景化」説とGueron (1980)の「提示文」説、高見(1995)の「情報の重要度」説等を取り上げて検討し、これらの分析の妥当性を検証した。高見(1995)の提案する「情報の重要度」は右方移動構文のみならず、tough構文や受動文の分析にも有効であることが明らかになった。[2]言語資料の収集については、英字新聞、英米文学、映画のスクリプト、及びコミック等から場所句倒置構文、重名詞句移動構文、it分裂文、wh分裂文などの用例を多数収集した。さらに、これらの用例をキーワード検索ができるように加工して、種類ごとに分類した。本年度は、当初、英語の場所句倒置文、及び重名詞句移動構文を取り上げ、生成文法、認知言語学、関連性理論、及び機能文法の枠組みにより、[1]文献による理論研究、[2]言語資料の収集、[3]データベース作成の三つの方法によって研究を進める予定であったが、生成文法関連図書、認知言語学関連図書、関連性理論関連図書の入手が、絶版や版元での売り切れのため、予定していたスケジュールでの入手が困難となり、文献による理論研究が大幅に遅れることになった。このため、談話における右方移動構文の談話機能の特性、及び認知プロセスと推論メカニズムを明示的に解明することが不可能となった。
油汚染上壌から単離した微生物が産生するバイオサーファクタントによる上壌浄化促進

【目的】油汚染土壌のバイオレメディエーションでは、界面活性剤の利用により、土壌中における汚染物質の移動性や溶解性が向上し、微生物が油を取り込みやすい土壌環境となり、浄化促進につながると期待される。そこで本研究では、油汚染土壌等から単離した微生物からバイオサーファクタント産生菌をスクリーニングし、微生物による油分解におけるバイオサーファクタントの添加効果を調べた。【方法と結果】油汚染土壌から単離した微生物を培養し、培養上清の油膜排除能と乳化能を指標に、単離株のバイオサーファクタント産生能を評価した。優れたバイオサーファクタント産生能を示す菌株の中から、培養特性及び界面活性特性の異なる4菌株を選抜した。この4菌株の培養上清から、酸沈殿、限外濾過あるいは溶媒抽出等により、バイオサーファクタントを濃縮あるいは抽出し、バイオサーファクタントの粗抽出液(培養液比10倍濃縮)を得た。バイオサーファクタント粗抽出液を1%(v/v)あるはい5%(v/v)になるように油分解菌によるn-ヘキサデカンの分解試験に供したところ、4菌株中2菌株のバイオサーファクタント粗抽出液を添加した系では、1%添加時は非添加時と比較してヘキサデカン分解率が1.61.7倍に上昇したが、5%添加時は分解率が低く、反応阻害が起こっていると考えられた。その他の2菌株のバイオサーファクタント粗抽出液を添加した系では、1%添加時は非添加時と比較してあまり変わらなかったが、5%添加時は分解率が著しく上昇した。この結果から、これらの微生物から得たBS粗抽出液には油分解を促進する効果があることが示唆されたが、この効果がバイオサーファクタントに由来するものかどうかは、バイオサーファクタントを精製してその効果を確認する必要があると考えられる。
火災による高温履歴を受けたプレテンションＰＣ部材の残存耐力の評価と補強法

本研究では,火災を受けたプレテンションPC部材の残存耐荷特性を加熱試験・載荷試験により検討した。火災の影響が鋼材定着部にまで及ぶ場合,PC部材のプレストレスは著しく減少し,静的・疲労耐力とも低下することが明らかとなった。その低下の程度は加熱温度やPC鋼材のかぶりなどによって異なるが,火災への配慮が要求される部材では,耐久性から要求されるかぶりの2倍以上を確保することが重要であることが確認された。また,鋼板接着および炭素繊維プレート接着による補強は低下した特性を回復させるのに有効であるが,適用に際しては損傷したコンクリート表面の処理方法に留意することが重要であることが明らかとなった。平成26年度はかぶりを変化させたプレテンションPCはりの作製を行うとともに,クリープ・収縮がほぼ収束した段階でPC鋼材定着部を含めた加熱試験を行い,最高受熱温度やプレストレスの変動について検討した。また,静的載荷試験により,定着部の高温受熱がプレストレスの減少や残存静的耐力に及ぼす影響を既往の研究結果との比較により検討した。加熱試験は最高温度を700°Cならびに1100°C,加熱時間を30分として実施したが,端部PC鋼材定着部を直接加熱した場合としない場合でPC鋼材の最高受熱温度はほとんど変わらないものの,PC鋼材定着部が直接高温に曝される場合,はり端部のPC鋼材定着部側面に付着ひび割れが観察されるなど,PC鋼材とコンクリートの付着劣化が顕著となった。結果として導入プレストレスが最大で50%以上減少し,定着部の加熱の有無がプレストレス減少に及ぼす影響がきわめて大きいことが確認できた。最大耐力に関しても,PC鋼材定着部の加熱の有無が大きく影響し,定着部加熱なしの場合,700°C加熱,1100°C加熱いずれの場合も耐力低下が最大で15%程度(かぶり30mm)であるのに対し,定着部を加熱したものでは,700°C加熱,1100°C加熱いずれの場合も最大35%程度(かぶり30mm)となることが明らかとなった。かぶりの増加はプレストレスの減少や耐力低下の抑制に有効であるが,特にPC鋼材端部定着部が直接高温に曝されるような場合には,かぶりの確保だけでは対処できない場合があることが明らかとなった。平成27年度は,PC鋼材のかぶりを30,50,70mm,加熱温度を700°Cおよび1100°C,加熱時間を30分として加熱試験を実施したプレテンションPCはり供試体の疲労試験を実施し,その性状を加熱しない供試体と比較・検討した。なお,疲労試験における荷重ステップは,加熱しない供試体のデコンプレッションモーメントに相当する18kN,ならびに曲げひび割れ発生モーメントに相当する30kNとし,各10万回の繰返しを与えた。また,載荷速度は2Hzとした。加熱しない供試体は,かぶりによらず,所定の繰返し回数内では疲労破壊しなかったのに対して,加熱を行った供試体は700°C,かぶり30mmのものを除き,いずれも曲げ圧縮疲労破壊した。また,疲労破壊しなかった加熱供試体の残存耐力も対応する非加熱のはりと比較して30%程度低下しており,高温加熱が疲労性状に及ぼす影響は,静的耐力に及ぼす影響よりもかなり大きいことがうかがえた。この理由として,高温加熱による微細なひび割れの発生による断面剛性の低下とPC鋼材の付着の劣化により,同一荷重時の変位が非加熱の供試体と比較して著しく大きくなり,圧縮域コンクリートの応力振幅が大きくなったことが考えられる。以上のことから,火災による高温履歴を受けたプレテンションPC部材に関していえば,静的耐力の低下よりもむしろ疲労耐力の低下の方が重要であると認識することができた。劣化した付着を断面修復等で回復させることは可能であるが,疲労性状を回復させるためには剛性を向上させるような補強が必要であるとの結論を得た。平成27年度において,火災による高温履歴を受けたプレテンションPCはり部材の疲労試験を実施し,その性状を把握することができた。また,補強方法として剛性を回復させるような補強が必要であるとの知見も得た。このことは,平成28年度の補強供試体の試験に向けての重要な知見であり,研究計画はおおむね順調に進展していると判断できる。最終年度に当たる平成28年度は,最高温度700°Cおよび1100°Cの加熱試験(加熱時間:30分,加熱範囲:底面全体)を実施したプレテンションPCはり供試体(かぶり30mm)に対して,静的耐力の減少量を補うように鋼板および炭素繊維プレートで補強した供試体の静的載荷試験および疲労試験を実施し,その効果を検討した。いずれの補強方法においても,最大荷重は700°C加熱の場合は健全な供試体以上に,1100°C加熱の場合は健全な供試体近くまで回復した。また,加熱による損傷により大きく減少した初期剛性は,いずれの補強方法においても,健全な供試体程度まで回復できることが確認された。特に,補強による変形の進展抑制効果は大きく,加熱温度にかかわらず,いずれの補強方法においても,繰返しに伴うたわみやひび割れ幅の増加を効果的に抑制可能なことが明らかとなった。ただし,炭素繊維プレートで補強した場合は,最終的な破壊形式がプレートの剥離破壊となり,補強面に対して何らかの対策が必要であることも確認された。

本研究より,火災による影響がPC鋼材定着部にまで及ぶ場合,プレテンションPCはりのプレストレスは著しく減少し,静的耐力,疲労耐力も減少することが明らかとなった。したがって,火災への配慮が要求される場合,土木学会コンクリート標準示方書に示されているように,耐久性を満足する最小かぶりの2倍以上のかぶりを確保することが重要となるが,確保できない場合は,プレテンションPC部材では,定着部に対して何らかの防護を施しておく必要があるといえる。また,既存のプレテンションPC橋が火災による損傷を受けた場合,その補強工法として,鋼板接着工法や炭素繊維プレート接着工法は有効な補強方法であることが明らかとなった。本研究では,火災を受けたプレテンションPC部材の残存耐荷特性を加熱試験・載荷試験により検討した。火災の影響が鋼材定着部にまで及ぶ場合,PC部材のプレストレスは著しく減少し,静的・疲労耐力とも低下することが明らかとなった。その低下の程度は加熱温度やPC鋼材のかぶりなどによって異なるが,火災への配慮が要求される部材では,耐久性から要求されるかぶりの2倍以上を確保することが重要であることが確認された。また,鋼板接着および炭素繊維プレート接着による補強は低下した特性を回復させるのに有効であるが,適用に際しては損傷したコンクリート表面の処理方法に留意することが重要であることが明らかとなった。当初の計画通り,プレテンションPC部材の製作は終了した。また,PC鋼材端部定着部の加熱の有無が残存プレストレスや静的耐力に及ぼす影響に関しても一定の成果が得られたものと考えている。とくに,付着劣化を表すパラメータであるF値を用いて,残存プレストレスと残存静的耐力の関係をかぶりごとに示すことができたのは大きな成果であると考えている。当初の予定通り,平成28年度は鋼板や炭素繊維シートで補強した加熱PC梁の静的載荷試験ならびに疲労試験を実施し,その補強効果の検証を行う。また,平成26年度からの成果をまとめ,高温履歴を受けたプレテンションPCはり部材の診断および補修・補強ガイドラインの提示を行う予定である。コンクリート工学平成26年度はPC鋼材端部定着部の加熱の有無が残存プレストレスや静的耐力に及ぼす影響を検討した。しかしながら,実橋は絶えず荷重を受けており,火災による損傷をうけた後の交通解放に際してはその疲労特性を明らかにしておく必要がある。したがって,平成27年度は火災による高温履歴を受けたプレテンションPCはり部材の疲労試験を実施し,その疲労特性を明らかにする。また,それらの結果を踏まえて,補強対策として炭素繊維シート接着や鋼板接着を考え,その補強効果を確認するための供試体作製を行う。平成26年度に予定していた埋め込み型ひずみ計が調達できなかったため,平成27年度に使用することとなった。平成27年度は当初の予定を超えてひずみゲージ等が必要となり,それに充当したが,予定していた国内出張を行わなかったため,結果として30万円程度の差額が生じた。PCはり部材の作製時に埋込み型ひずみ計を設置する予定であったが,製造業者の都合により納品が一部間に合わないとのことであったため,やむを得ず熱電対で対応した。したがって,この差額が次年度使用額が生じた理由の大部分を占める。当初の予定通りの品目に加え,測点の増加に伴うひずみゲージ等の購入や実験補助の謝金に充当する予定である。