hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光のキラリティの極限制御に向けた螺旋状光メタマテリアルの開発

本研究では,可視から近中赤外の域帯で動作できるキラル光メタマテリアルの実現に向けて,構造体の寸法と配列・配向等が精密かつ自在に制御できる螺旋状構造体の作製法を開発し,得られる構造による光キラリティの制御とその応用としてキラル分子の検出の実証に挑む.特に,直径の数百nm数μmまでの螺旋状構造の形成かつ光学特性制御という観点からどれだけ寸法の制御,均一な構造が制御できるかの極限を追求する.得られる構造の光学特性及び構造とキラル分子との相互作用を解明することを通して,新たなキラル分子検出法を開発する.本研究の成果はイメージングやセキュリティ,光通信,光情報処理技術への応用にも期待できる.本研究では,可視から近中赤外の域帯で動作できるキラル光メタマテリアルの実現に向けて,構造体の寸法と配列・配向等が精密かつ自在に制御できる螺旋状構造体の作製法を開発し,得られる構造による光キラリティの制御とその応用としてキラル分子の検出の実証に挑む.特に,直径の数百nm数μmまでの螺旋状構造の形成かつ光学特性制御という観点からどれだけ寸法の制御,均一な構造が制御できるかの極限を追求する.得られる構造の光学特性及び構造とキラル分子との相互作用を解明することを通して,新たなキラル分子検出法を開発する.本研究の成果はイメージングやセキュリティ,光通信,光情報処理技術への応用にも期待できる.
任意の厚みを有する糖鎖高分子からなるグライコカプセルの作製と利用

糖鎖含有材料の開発は,医療診断材料等への応用から重要な課題である。本研究では,糖鎖高分子からなるグライコカプセルの作製法の開発ならびに高感度なレクチン認識材料としての応用を検討した。結果として,カプセルの内部空間の大きさとシェル層の厚みを任意に可変な新規高分子カプセル材料の作製に成功した。また,糖鎖高分子シェル層がレクチン認識能へ与える影響を詳細に検討し最適構造を見いだした。糖鎖を表面に有する糖鎖複合材料は,レクチン(糖鎖を特異的に認識するタンパク質)や病原菌の検出材料として有用である。最終年度は,糖鎖高分子からなるグライコカプセルの作製ならびに高感度なレクチン認識材料としての利用を目指して実験を行ない,下記の2点の結果を得た。(1)高分子コア微粒子の新規作成法の開発本研究の目標の1つは,カプセルの内部空間の大きさと糖鎖高分子シェル層の厚みを自在に制御した高分子カプセルの簡便な作製法の確立することである。この内部空間の大きさの制御には,高分子コア微粒子の大きさの制御が重要となる。昨年度までに,環境に優しい高分子微粒子の新規合成法の開発に成功した。本年度はこれらの合成法の詳細な条件検討を行なうとともに,酵素触媒による各種微粒子合成法のメカニズムの解明を行ない,効率のよい微粒子合成法を確立した。(2)高分子ブラシからなる新規カプセル材料作製法の開発これまで,高分子コア微粒子上から表面開始リビング重合により高分子シェル層を構築する際は,微粒子合成時に共重合により重合開始基を導入するのが一般的で,表面への均一な重合開始基導入が困難であった。そこで本年度は,ムール貝の模倣物質として知られるポリドーパミン被覆を利用した,新たな開始基導入法の開発を試みた。その結果,ポリドーパミンによる微粒子表面改質時にATRP開始基修飾ドーパミンを共縮合することで,ATRP開始基を均一かつ高密度に高分子微粒子表面に導入することに成功した。さらにATRPにより高分子ブラシを付与後,コアを除去することで,ポリドーパミン薄膜を下地とする高分子ブラシからなる新たなカプセル作製法へと応用した。本手法は,糖鎖高分子のみならず様々な高分子からなるカプセル作製への適応が期待される。糖鎖を表面に有する材料は,レクチン(糖鎖を特異的に認識するタンパク質)や病原菌の検出材料として有用である。当該年度は,糖鎖高分子からなるグライコカプセルの作製ならびに高感度なレクチン認識材料としての利用を目指して下記2点の結果を得た。(1)コア材料となる高分子微粒子の新規作製法の開発本研究では,糖鎖高分子シェル層の厚みのみならず,カプセルの内部空間の大きさを任意にデザインしたグライコカプセル作製を目標としている。内部空間の大きさ制御にはコアとなる高分子微粒子の大きさの制御が重要となる。本研究では,各種乳化重合法による高分子微粒子の作製を行なうとともに,より環境に優しい高分子微粒子の新規合成法の開発に成功した。自然界からとれる酵素(西洋ワサビ由来ペルオキシダーゼ)を触媒とした酵素触媒重合法に着目し,これまでにほとんど例のない酵素触媒ミニエマルション重合,酵素触媒ソープフリー乳化重合,酵素触媒分散重合を開発し,50-500 nm程度の範囲で粒子径を制御した高分子微粒子が得られることを見いだした。(2)表面開始グラフト重合による糖鎖高分子シェル層の付与とレクチン認識能の最適化コアとなる高分子微粒子上から表面開始リビング重合により糖鎖高分子シェル層を構築し,その厚み・組成がレクチン認識に与える影響を検討した。グラフト重合には,汎用性の高い原子移動ラジカル重合(ATRP)と光照射のみで簡便に重合が行なえる光イニファーター重合を選択した。各重合の最適条件を検討し最終的に仕込みモノマー濃度や重合時間を変えることで,10-200 nmの糖鎖高分子シェル層を制御・構築することに成功した。調製したコア-シェル粒子は導入したラクトース残基に対応するレクチンと特異的に結合し凝集体を形成した。レクチンと粒子との結合・凝集は,糖鎖高分子シェル層が短いほど急速に進行することがわかった。当該年度においては,当初の計画通りコア粒子調整法による内部空間の制御と表面開始ATRP法による糖鎖高分子シェル層の制御に成功した。コア粒子調整においては従来法による高分子微粒子調整だけでなく,酵素触媒重合法を用いた新たな反応系の構築にも成功した。この手法は,高分子微粒子を得る材料化学的な側面のみならず,従来ほとんど報告例のない不均一重合場で酵素触媒重合が適応できることを示したものであり,今後他の酵素やモノマーを利用した新しい高分子微粒子の合成への展開が期待できる。また,糖鎖高分子シェル層の付与においては,計画していた表面開始原子移動ラジカル重合(ATRP)を用いたコア-シェル粒子の作製に成功した。しかし,水中でかつ粒子表面のような滑らかな界面から行なうATRPを制御することは非常に困難であることがわかった。そこで,より光照射のみで簡便に重合が行なえる光イニファーター重合に着目して実験系を変更した。

その結果,光照射時間により糖鎖高分子シェル層の厚みを制御できることがわかり,さらに字ブロック高分子からなるシェル層の構築も容易に制御できることが示され,シェル層厚みや組成変化がレクチンなどのタンパク質との相互作用に与える影響を詳細に検討することが可能となった。以上より本研究は概ね順調に進行していると判断される。前年度までに,グライコカプセル調整において重要なコア材料の作製と糖鎖高分子をグラフトしたコア-シェル粒子の精密合成に成功した。次年度は作製したコア-シェル粒子をもとに,溶媒抽出によるコア部位の除去を行ない,内部空間と糖鎖高分子シェルの厚みをそれぞれ任意にデザインしたグライコカプセルの作製を行なう。作製したグライコカプセルの評価は,SEM,TEM,DLSにより行う。また,IR,XPS測定によりカプセルを構成している組成を評価する。また,レクチン認識能に大きく影響すると考えられるカプセルを形成している糖鎖高分子部位の比表面積測定を,比表面積・細孔分布測定装置により測定し,実際にどのくらいの吸着サイトがあるのかを測定し,吸着サイト量とレクチン認識能への影響を検討する。さらなる高感度化を目指し,糖鎖高分子末端に蛍光物質を導入したグライコカプセルを作製する。本研究で用いる表面開始ATRP法では,末端ハロゲン基の交換反応により,生成高分子鎖末端に機能団を導入できる。そこで,糖鎖高分子の重合後に蛍光物質であるダンシル基誘導体を添加することで,高分子末端に水溶性の蛍光物質を導入し,グライコカプセルに蛍光特性を付与する。作製したカプセルの評価はSEM,TEM,DLSにより行い,レクチン凝集の様子を,蛍光分光光度計,蛍光顕微鏡を用いて観察する。また,当該年度に確立した光イニファーター重合を用いた系では容易にジブロック高分子シェル層を導入できることから,複数の機能団を有する多機能性グライコカプセルの作製へと展開する予定である。次年度は,実験に必須の薬品,ガラス器具等の消耗品費として60万円を使用予定である。また,学術成果発表として,国内・国外学会での発表を予定しており,これらの旅費として30万円を計上する予定である。次年度参加発表の予定の国内学会は第61回高分子学会年次大会,第61回高分子討論会,第17回高分子ミクロスフェア討論会であり,国際学会にはPOLYMERS in DISPERSED MEDIA - PDM 2012を予定している。また,論文投稿時の英文校閲,投稿料などの諸経費として10万円を計上し,計100万円を次年度研究費として使用する予定である。
マウスを用いた癌血行性転移の、遺伝子発現及び抗癌剤作用のリアルタイム画像解析

平成19年度研究目標として,以下の3つを提示した。それぞれについて報告する。1)血管内侵入血管内侵入についてはこのモデルでも検討が難しかった。この理由として,癌細胞が血管内に浸入するためには、多くの癌細胞が血管を何重にも取り囲んでいる状況が必要であり,もしこの状況を作り出すと,GFPやRFPの蛍光によって,シングルセルの観察が困難となったからである。共焦点顕微鏡を用いて研究を行ったが,やはり光量が多すぎることで単一細胞を観察することが出来なかった。2)血管内腫瘍塞栓における接着分子の役割ヘパリンを移植癌細胞に混ぜてマウスの血管内に移植すると,細胞はほとんど血管壁に接着せずに皮静脈を流れていった。今回,異なる癌細胞を用いて検討を行ったところ,他の全ての癌細胞で同様の結果を得た。接着因子の関与については今後さらに検討を行う。3)血管外遊出におけるマトリックスプロテアーゼなどの役割MMP抑制剤を使用することで,明らかではないが細胞運動が抑制される傾向が見られた。現段階ではまだ定量化ができていないが,まずはvitroでの実験を行い,それを参考にvivoでの定量化を進めていく予定である。4)血管外増殖・微少転移における血管新生の意義腫瘍の増大により,周囲の血管が太く発達した。しかしこの反応は腫瘍径がかなり大きくならないと起らない現象であり,1mm以下の微小転移巣では明らかな新生血管は認めなかった。この程度の微小転移巣では新生血管がなくとも周囲の血管から浸透する酸素などで十分と考えられる。以上,本研究にて生きたマウスにおける癌細胞の動態を,さらにリアルタイムに観察することが出来た。そして更なる研究の方針を確立することが出来た。平成18年度研究目標として、以下の3つを提示した。1)抗凝固剤使用下における癌細胞の血管内移動・血管内腫瘍塞栓これらの薬剤下では癌細胞が皮膚の血管に詰まることはほとんどなかった。またコントロール群と同数の癌細胞をマウスに注射した場合と比べて、肺でのコロニー数も有意な差を持って減少を認めた。今後はコロニー単位での数や増大に関しての違いについて検討を行うとともに、細胞レベルにおいても同様に観察を行う。また薬剤存在下における少数の細胞の血管外脱出の変化についても検討したい。2)異なる癌腫における血管外脱出これまでの研究にて、マウス乳癌細胞は少数でも1つ1つが血管外に脱出しコロニーを形成することがわかった。ところがヒト線維肉腫細胞は血管外脱出することが出来なかった。現在、他の癌腫でも検討中である。これらの現象はマウスを用いた実験系で行われていることであり、使用する細胞がヒト由来なのかマウス由来なのかで変わってくるものと思われた。これより、今後はヌードマウスを使いつつ、免疫抑制剤や放射線照射による免疫能の低下を起こしたマウスを用いても検討する。3)血管外脱出後の血管新生本幹の血管より新たな血管が出来ているのが観察された。しかし経時的に観察を行うにはまだモデルが不十分であり、今後さらに改良しなければならない。改良されれば今後はどのように形成されたのかを観察する予定である。
電界発光特性を有するりん光ハイブリッド薄膜の創製

電界発光特性を有するりん光ハイブリッド薄膜の創製を目指して、シルセスキオキサンをホスト材料として有機化合物や発光性金属錯体とのハイブリッド化について検討した。その結果、カルバゾールの導入によりシルセスキオキサンにホール輸送性を付与することに成功した。また、このシルセスキオキサンに発光性金属錯体をハイブリッド化した薄膜では、シルセスキオキサンが増感剤として働くことで発光を増強できることがわかった。さらに、この薄膜を発光層に用いた素子が電界発光を示すことを確認した。本研究では、シルセスキオキサンにホールまたは電子輸送性を示す化合物をハイブリッド化したハイブリッド半導体の創製と、これにりん光発光性の金属錯体を共ハイブリッド化したりん光ハイブリッド薄膜を作製し、これを発光層に用いたハイブリッド電界発光素子を構築することを目的としている。平成25年度は、これまでの検討で見出されたホール輸送性のカルバゾール基を導入したシルセスキオキサン薄膜を用いた電界発光素子の構築について検討を行った。透明導電性のITO基板上に当該シルセスキオキサンをスピンコートにより製膜し、その上にホールブロック層と電極となる金属を真空蒸着により順次積層して素子を作製した。この素子に直流電圧を印加したところ、電圧の上昇とともに電界発光を示すことを確認した。電解発光の極大波長はカルバゾールやホールブロック層に用いた化合物のいずれの単独状態でのホトルミネセンスの極大波長よりも長波長化することがわかった。このことから、カルバゾールとホールブロック層に用いた化合物とが分子間相互作用を形成した状態から電界発光しているものと考えられた。またこのことは素子に注入されたホールは少なくとも当該シルセスキオキサン内を通ってホールブロック層との界面にまで到達していることを示しており、カルバゾール基の導入によりシルセスキオキサンにホール輸送性を付与できたことが確認できた。また、このシルセスキオキサンに赤色りん光発光を示すユーロピウム錯体をハイブリッド化した固体りん光薄膜を作製し、これをホール輸送層兼発光層とする電界発光素子を作製したところ、ユーロピウムに由来する色純度の高い赤色の電界発光を示すことがわかった。この結果から、りん光発光性の金属錯体をハイブリッド化したシルセスキオキサン薄膜が電界発光素子の発光層として応用できることがわかった。本研究では、シルセスキオキサンにホールまたは電子輸送性を示す化合物をハイブリッド化したハイブリッド半導体の創製と、これにりん光発光性の金属錯体を共ハイブリッド化したりん光ハイブリッド薄膜を作製することにより、これを発光層に用いたハイブリッド電界発光素子の構築を目的としている。平成24年度は、シルセスキオキサンへの有機半導体または無機半導体を分子レベルまたはナノレベルでハイブリッド化したハイブリッド半導体を用いてダイオード素子を作製し、ダイオード特性の評価を行った。副生成物や不純物の原因となりうる反応試剤を用いることなく、光または熱により容易に反応が進行するチオールエン反応を利用して、ホール輸送性を示すことが知られているカルバゾール基を導入したトリアルコキシシランを新たに合成した。これを酸触媒の存在下で加水分解を行い、引き続き重縮合を行うことで、有機基にカルバゾール基を有するシルセスキオキサンを合成した。導電性基板上に形成したn型半導体の酸化亜鉛薄膜上にスピンコートによりシルセスキオキサン薄膜を積層し、さらにその上に電極としての金属を蒸着することでダイオード素子を作製した。この素子の電流-電位特性を調べたところ、一方向にしか電流を流さない顕著な整流性を示すことがわかった。電流値は薄膜の膜厚に依存して変化し、膜厚が薄いほど大きな電流が流れることが分かった。他の有機基を導入したシルセスキオキサン薄膜を用いたダイオード素子についても検討したところ、電流の値や立ち上がり電圧に違いはあるものの、必ずしもカルバゾール基を有していなくても、整流性を示すことを確認した。このことから、シルセスキオキサン薄膜を用いた素子がダイオードとして働くことを明らかにすることができた。平成26年度は、ホール輸送性のシルセスキオキサンとユーロピウム錯体とを、分子間相互作用を介してハイブリッド化したりん光薄膜の作製と電界発光素子への応用について検討した。ホール輸送性付与のためにカルバゾール基を導入したシルセスキオキサンとユーロピウム錯体をハイブリッド化すると、ユーロピウム錯体のβジケトン配位子を選ぶことによって、カルバゾール基由来の発光がユーロピウム錯体によって完全に消光され、ユーロピウム由来の発光のみを示すハイブリッド薄膜を作製できることがわかった。

この時、励起スペクトルにはカルバゾール基由来の吸収が重ね合わされており、カルバゾール基が吸収した光エネルギーがユーロピウムへと移動して発光することがわかった。このことから、この薄膜ではハイブリッド化により見掛け上の吸収断面積が増加する増感発光を示していると考えられた。このハイブリッド薄膜を発光層に用いた電界発光素子では電圧の印加に伴って電流が注入され、ユーロピウム由来の赤色発光を示したが、カルバゾール基由来の青色発光は消光された。このことはカルバゾール基上でホールと電子が再結合して生成した励起状態は速やかにユーロピウム錯体によって消光されることを示しており、ハイブリッド薄膜内においてカルバゾール基が電気エネルギーのメディエータとして働き、ユーロピウムの電界発光を増強していると考えられた。以上、本研究によって、電界発光特性を有するりん光ハイブリッド薄膜の創製し、ハイブリッド特有の発光機構を明らかにすることができた。ハイブリッド材料当初計画よりも早く、金属錯体をハイブリッド化したシルセスキオキサン薄膜を用いた電界発光に成功しているため。また、発光メカニズムについても理解が進んでおり、次年度はそれらを考慮してさらなる性能向上に向けた検討を進めることができるため。ケイ素系高分子であるシルセスキオキサンは、例えば有機TFTのゲート絶縁膜として利用されるなど、少なくとも厚膜の状態では絶縁体として振る舞うものと一般的には考えられていた。しかし、本研究により、シルセスキオキサンを薄膜化すること、さらにはカルバゾール基のような電気的性質に優れた官能基を導入することによって半導体として振る舞うことを明らかにすることができ、シルセスキオキサンをベースとするハイブリッド薄膜のプリンタブル半導体としての応用展開の可能性を示唆することができた。今年度は、本研究の中で最も困難が予想された課題を乗り越えることができ、目標達成に向け大きく前進することができた。次年度は、本研究で見出した電気的性質の改善したシルセスキオキサンと金属錯体とのハイブリッド化によるりん光ハイブリッド薄膜を用いた電界発光素子の作製とその発光メカニズムの解明に向けてさらに検討を行う。また、ハイブリッド薄膜の組成最適化、電界発光素子の層構造の最適化、金属錯体の配位子設計などを通じて、電界発光特性の改善を目標に検討を行う予定である。今後、この電気的性質の改善したシルセスキオキサンと金属錯体とのハイブリッド化によるりん光ハイブリッド薄膜の作製について検討を行うとともに、シルセスキオキサンの有機基が金属錯体の発光特性に及ぼす影響や効果、必要に応じて添加剤の共ハイブリッド化による影響や効果について検討する。また、りん光ハイブリッド薄膜を用いた電界発光素子の構築とその発光特性の向上に向けた検討も合わせて行う予定である。端数として残った。次年度予算と合わせて使い切る。予期できない為替の変動に伴う急激な円安によって、次年度に予定している国際会議の経費の増加が心配されたため、本年度の研究の妨げにならない範囲で若干の予算を残した。残金は次年度の研究経費として物品購入費等ですべて使用する予定である。
プロスタグランジンE2合成酵素の転写調節機構の解明とその制御法の開発

プロスタグランジンE2(PGE2)は多彩な生理活性を有し、難治性炎症性疾患や発癌などに密接に関わっている。このPGE2の産生において重要な役割を果たすPGE2合成酵素が転写調節因子Egr-1により転写制御を受けていることを昨年までに見いだしている。また、Egr-1の活性化に至る細胞内情報伝達経路にMAPキナーゼのリン酸化経路が関わること、更にEgr-1の活性化がコリプレッサーであるNAB2によって調節されることも見いだしている。本年度は、これまでに明らかとなった現象が実際の炎症病態において起きているかを実証した。慢性関節リウマチ患者の滑膜細胞や変形性関節症患者の軟骨細胞を用いて、PGE2合成酵素の発現及びEgr-1の活性化を検討したところ、両者の活性化が顕著に認められた。また、レポータージーンを用いた解析で、Egr-1が炎症病態においてもPGE2合成酵素の発現を制御していることが明らかとなった。さらに、NAB2はこれらの病態においてはむしろ発現が抑制される傾向が認められた。このことから、何らかの機序によるNAB2のダウンレギュレーションがコリプレッサーとしてのNAB2の機能を抑制し、PGE2の過剰産生の一因となり、難治性炎症疾患の成因となる可能性が示唆された。このことは、NAB2の様な転写調節の抑制分子が新たな薬剤や治療法の開発に有用である可能性を示唆するものと考えられた。以上の様に得られた知見は今後、炎症性疾患の解明と克服につながる意義深いものである。プロスダグランジンE_2 (PGE_2)は多彩な生理活性を有し、難治性炎症性疾患や発癌などに密接に関わっている。このPGE_2の産生に関与するPGE_2合成酵素の転写について転写調節因子Egr-1の役割を中心に検討した。慢性関節リウマチや腸疾患などの難治性炎症性疾患の病態モデルにおいてPGE_2合成酵素の発現が上昇し、病態形成に密接に関わることが示唆された。また、これらの病態やモデル動物において転写調節因子Egr-1がPGE_2合成酵素の遺伝子発現に相関して活性化されることが示され、以前に報告した細胞を用いた実験でのEgr-1の関与が実際の病態でも確認された。更に、その活性化には細胞内情報伝達経路としてMAPキナーゼが関与することも示唆された。Egr-1は炎症性分子や成長因子などの発現調節に関わることが報告されているため、PGE_2産生がこれらの蛋白質と発現レベルで同調して調節されている可能性が推定された。この観点からEgr-1の発現を調整する内在性のコリプレッサーとしてNAB-2が関与する可能性を想定した。現在、予備的結果を得つつある。今後、Egr-1によるPGE_2合成酵素の転写調節機構の詳細な解明とその発現を制御する方法の開発を行い、様々な病態の成因の解明と克服を目指す。
母乳の味の味覚センサ及び化学成分分析による評価と母親の食事との関連

味覚センサならびに化学成分の分析により、母乳の味の特性を明らかにすること、また母乳の味について経時変化を検討することおよびサンプル採取時の母親の食事と母乳の味成分との関連を検討するため、以下のことを行った。1.経産婦一名から経時的(初乳、移行乳、成熟乳:2,4,8,16,24,32,40,48週)に採取した冷凍母乳を、味覚センサにより測定した。2.母乳サンプリングを行った経産婦の母乳採取前日および当日の食事内容記録について栄養計算を行った。3.味に関係すると思われる糖、タンパク質、脂質、pH、ナトリウムイオンを、以下の方法で測定した。(1)J.K.インターナショナルINC.製F-キット乳糖/Dグルコースを用いて、母乳中乳糖の定量を行った。(3)(株)和光純薬工業製トリグリセライドG-テストワコー(グリセロール-3-リン酸オキシダーゼ(GPO)およびP-クロロフェノールを用いた酵素法)を用いて母乳中グリセライド定量を行った。(4)Orion社製pH/イオンメーターを用いて、母乳のpHおよびナトリウムイオン濃度の測定を行った。以上の結果、味覚センサによる母乳の味測定の結果は、採取日により多様であった。その変化には、経時的な傾向は認めらず、現在、得られた化学成分分析結果および食事記録との関連を検討中である。味覚センサ並びに化学成分の測定により、母乳の味の特性を明らかにすること、また母乳の味について経時変化を検討すること、およびサンプル採取時の母親の食事と母乳の味成分との関連を検討するため、以下の4つのことを行った。1.経産婦一名を対象とし母乳サンプリングを、初乳、移行乳、成熟乳(2,4,8,16,24,32,40,48週目)の計10期にわたって行い、ウルトラフリーザーに保存した。2.味覚センサの開発者である九州大学都甲教授の指導のもと、味覚センサによる母乳の味測定の予備実験として、市販加工乳(普通・濃厚・低脂肪)および市販調整粉乳を試料に実験条件の検討を行った。3.経産婦の母乳サンプリンブ前日および当日の食事記録を収集し、解析のための準備を行った。4.味に関係すると思われる化学成分の測定条件の検討を行った。(1)ORION社製pH/イオンメーターを用いて、母乳のpHおよびナトリウムイオン濃度測定方法の検討を行い測定方法を確立した。(2)(株)和光純薬工業製トリグリセライドG-テストワコー(グリセロール-3-リン酸オキシダーゼ(GPO)およびp-クロロフェノールを用いた酵素法)を用いて母乳中トリグリセライド定量の予備実験を行い測定方法を確立した。(4)J.K.インターナショナルINC.製F-キット乳糖/Dグルコースを用いて、母乳中乳糖定量の予備実験を行い、測定方法を検討中である。
非線形格子の高次元化がエネルギー局在化に及ぼす影響についての実験的研究

非線形局在モード(Intrinsic Localized Mode: ILM)の励起は今日、非線形離散周期構造における、普遍的なエネルギー局在現象として認知されている。筆者は先行研究で、最もよく知られた非線形格子の一つであるFermi-Pasta-Ulam (FPU)-β型の特性を模した、「押し引き」に対して対称な応答をする非線形バネの作製と量産に成功し、これらのバネと振動子からなる連成振動子列および加振装置を自作し、この系におけるILMの励起およびその伝播の実証に成功した。本年度はこの実験装置の2次元化のための拡張作業を進めている。一つ目は振動子列を伝播する局在振動に対するオンサイト効果の実証のための拡張である。周期系の2次元化はそれぞれの質点に取ってオンサイト的な効果としてはたらくことが予想される。当実験装置のおけるオンサイト効果の現れ方を観察するために、前年度の予備実験を基に装置の改良を進めている。得られた結果の一部は6月にギリシアで開催された格子系の局在振動に関する国際会議(NLL2018)にて報告し、活発にILM研究をおこなっている研究者らと議論することができた。二つ目は2次元格子、特に正六方格子における、励起局在モードの数値計算である。この格子形のFPU-β型格子系には局在振動モードが励起することが数値的に知られているが、撹乱を含まない十分に収束したILM解の素性は明確にされていない。実験装置の2次元化に成功したときに、初期条件を与え方および励起モードの検討をおこなう際、ILMの数値解の存在は有用である。装置の改良と共に数値解の探索を進めている。三つ目は新しい非線形バネの考案、作製である。学内の工作施設に通って試作品の作製作業を進めているが、現在、良い結果が得られていない。先行研究とは異なる新しい非線形バネの製作が遅れているため。実験装置自体の改良と並行して進める予定であったが、バネの試作がうまくいっていない。オンサイト効果を取り入れた実験に関しても更に装置の拡張をおこなう予定である。・引き続き新しい非線形バネの試作、製作を進める。・オンサイト的な復元効果を取り入れた予備実験の、装置の拡張をおこなう。・数値計算による2次元のILM解の検討をおこなう。筆者は先行研究で、最もよく知られた非線形格子の一つであるFermi-Pasta-Ulam-β型の特性を模した、「押し引き」に対して対称な応答をする非線形バネの作製と量産に成功し、これらのバネと振動子からなる連成振動子列および加振装置を自作し、この系におけるILMの励起およびその伝播の実証に成功した。実験で得られた結果は力学モデルに対する数値計算の結果と良い一致を示し、実験的研究が極めて少ないILM研究の分野においてインパクトのある成果を残すことができた。近年1次元系におけるILMに関する研究では解析的、数値的にかなりの進展がみられた。これに対し高次元系のILMに関する研究は少数で、具体的な材料や物性を想定した研究が進められ、個別的になっているのが現状である。より一般的に周期系の高次元化が、ILMの存在やILMの伝播特性に対してどのような影響を与えるのかについては、ILM研究者らの中でも明確な答えが出されていない。本研究ではまずは先行研究で用いた実験装置を改良し、シンプルな2次元周期系を構成する。本年度は振動子列の一部分にオンサイトの効果を取り入れた予備実験をおこなった。この実験結果は力学モデルに対する数値計算結果と定性的に良い一致を示した。この結果は9月に鳥取大学でおこなわれた非線形エネルギー輸送に関する研究会にて報告した。また高次元系に対する計算では演算回数とパラメータの数が増加するため、高性能のコンピュータを前倒しで購入し、計算機環境を整えた。反復法を用いて得られた局在振動モードについては1月に京都で開催されたILMの国際シンポジウムにて報告した。実験装置自体の改良と並行して進める予定であったが、改良方法の見直しや、数値計算の力学モデルについての検討が必要となり、時間を割くことができなかった。次年度は非線形バネの製作を進め、量産化、力学特性の測定をおこなう予定。オンサイト効果を取り入れた予備実験に関しては良い検証結果が得られている。これについても更に装置の拡張をおこなう予定である。

得られた結果の一部は6月にギリシアで開催された格子系の局在振動に関する国際会議(NLL2018)にて報告し、活発にILM研究をおこなっている研究者らと議論することができた。二つ目は2次元格子、特に正六方格子における、励起局在モードの数値計算である。この格子形のFPU-β型格子系には局在振動モードが励起することが数値的に知られているが、撹乱を含まない十分に収束したILM解の素性は明確にされていない。実験装置の2次元化に成功したときに、初期条件を与え方および励起モードの検討をおこなう際、ILMの数値解の存在は有用である。装置の改良と共に数値解の探索を進めている。三つ目は新しい非線形バネの考案、作製である。学内の工作施設に通って試作品の作製作業を進めているが、現在、良い結果が得られていない。先行研究とは異なる新しい非線形バネの製作が遅れているため。実験装置自体の改良と並行して進める予定であったが、バネの試作がうまくいっていない。オンサイト効果を取り入れた実験に関しても更に装置の拡張をおこなう予定である。・新しい非線形バネの製作をおこなう。・オンサイト的な復元効果を取り入れた予備実験の、装置の拡張をおこなう。・励起される移動型ILMの詳細な実験データの取得をおこなう。・数値計算による解析を並行しておこない、理論との比較検討をおこなう。・引き続き新しい非線形バネの試作、製作を進める。・数値計算による2次元のILM解の検討をおこなう。(理由)非線形バネの製作が遅れているため。予定していた国内の研究者との打ち合わせや研究会の会場が近郊に集中したため。(使用計画)実験装置作製のための消耗品の購入および研究打ち合わせ旅費に充てる予定。(理由)非線形バネの試作が遅れているため。(使用計画)実験装置作製のための消耗品の購入および国際会議での発表旅費に充てる予定。
養育者の応答性と子どもの言語発達

養育者の応答性が言語獲得に重要であることを1.有意味語以前の子の発声に対する母親の反応、2.子の発声、発話の母親側の模倣、3.子の発声・発話と母親の反応の時間的随伴性、4.育児語に随伴する動作の分析を行い、言語発達との関係を明らかにする。データは9、12、14、18、21、24か月児の母子のままごと遊び場面の行動データと観察時点、追跡時点24、33ヶ月のKIDS、JCDIsの質問紙データを使用する。
アツモリソウ属保護のための北海道内の分布状況の把握と増殖技術・保護手法の確立

1.研究目的本研究は、レブンアツモリソウの生態を解明するために1.人工受粉種子の形成と播種とその成長過程の追跡をすること(3年間)2.レブンアツモリソウの種子の純粋培養を行って順化させる手法を確立すること(3年間)3.アツモリソウ属保護のために北海道に分布するクマガエソウ(道央-道南の海岸段丘)アツモリソウ(道央山岳地、根釧の海岸段丘)(道南の海岸段丘礼文島にごく少数)キバナアツモリ(道央の山岳地、絶滅寸前)カラフトアツモリ(道北、絶滅?礼文島に3株)の分布調査を行う。2.研究成果北海道内の分布調査は、クマガエソウは日高、道南で行ったが2ヶ所で確認した。10年前にあった苫小牧・登別周辺は皆無であった。クマガエソウは日高地方で庭に植えたものが若干あり、ランナーによる増加が見られた。キバナアツモリソウは、キリギシ山では盗掘のため開花株は皆無であり幼苗が若干ある。前記日高の家に4本開花株がかろうじて生育している。絶滅種となるであろう。アツモリソウは、道北名寄地区、道東厚岸地区、道南函館地区にかつては自生していたが、今は見られない。名寄・厚岸地区の庭のものを確認し、人工受粉種子の藩種を行った。人工受粉種子の発芽は、平成6年のものはまだ発芽は見られないが、平成9年には発芽が見られるであろう。平成2年又は昭和63年の人工受粉種子の自然発芽のフィールドを見つけ、平成6年8年の3年間追跡している。種子の純粋培養は、まだ順化に成功しない。平成8年から国際キリスト教大学の協力を得て、種子培養の実験に取りかかった。今後数年間の研究が必要と考える。人工受粉率は90%を示し、種子形成技術は確立した。尚、平成6年3月レブンアツモリソウは環境庁「種の保存法」により稀少種として指定され、北海道天然記念物にも指定された。研究の目的本研究は、レブンアツモリソウの生態を解明するために1.人工授粉種子の形成とその成長過程の追跡をすること(3年)2.レブンアツモリソウの種子の純粋培養を行って順化さアツモリソウ属の分布調査については道北、日高、釧路、根室の各地方を調査し若干のデータを収集した。せる手法を確立すること(3年)3.アツモリソウ属保護のために北海道に分布するアツモリソウ属の分布調査を行う。研究の計画1.レブンアツモリソウの人工授粉種子を作るため6月上旬に人工授粉を行う。2.数年間にわたって播種した幼苗の成長過程を追跡するため月一回、礼文島の生態調査を行う。3.レブンアツモリソウの実子・茎長点の組織培養を順化を目的として行うための培養装置を購入し使用する。4.北海道内に分布のアツモリソウ属の分布調査を行い保護対策を講じるための分布資料を作成する。5.600平方メートルの実験地の標識株の追跡調査をおこなう。研究の結果1.6月人工授粉種子を形成するための作業を行い妬く200個の人工授粉を行い受粉率90%を得た。2.6月9月にかけ自然播種したものと株下に播種した場所の発芽を確認した。自然播種した場所は発芽後2-3年経っているが130平方メートルに30数株の幼苗を確認した。3.種子の純粋培養ための培養装置を購入し北大三浦の所で実験を行っている。未熟種子から発根がありミュート形成まで進んでいる。今後温度処理を行う予定である。4.実験地内の標識株調査を610月の間に行った。5.10月に30ヶ所の播種を行った。6.アツモリソウ属の分布調査については道北、日高、釧路、根室の各地方を調査し若干のデータを収集した。1.研究の目的本研究は、レブンアツモリソウの生態を解明するために1.人工受粉種子の形成と播種とその成長過程の追跡をすること(3年間)2.レブンアツモリソウの種子の純粋培養を行って順化させる手法を確立すること(3年間)3.アツモリソウ属保護のために北海道に分布するクマガエソウ(道央-道南の海岸段丘)アツモリソウ(道央山岳地、根釧の海岸段丘)(道南の海岸段丘礼文島にごく少数)キバナアツモリ(道央の山岳地、絶滅寸前)カラフトアツモリ(道北、絶滅?礼文島に3株)の分布調査を行う。2.本年度の研究実施計画レブンアツモリソウの人工受粉、種子の純粋培養を行う。北海道内に分布のアツモリソウ属、クマガエソウ、アツモリソウ、カラフトアツモリソウ、キバナアツモリソウ(絶滅寸前)の分布調査を行い保護対策を講じるための分布資料を作成する。600平方メートルの実験地の標識株の追跡調査を行う。気象データとして日照・風向・風力・地温・気温のデータを継続的に収集し分析する。3.研究経過本年度は、人工受粉は約300個行い受粉率90%を示し秋50ヶ所に播種した。気象データは1ヶ年分収集したが、10日に風速50mの低気圧におそわれ実験地の棚に被害があった。

種子の純粋培養は平成6年度のものは510cmに成長したもの数株あり、これを順化させることが今後の課題である。平成7年の種子培養は現在まで発芽がみられない。道内のアツモリソウの分布については道北(士別)道東(厚岸)の分布及び栽培者を確認し、保護手法、人工受粉についての指導を行った。1.研究目的本研究は、レブンアツモリソウの生態を解明するために1.人工受粉種子の形成と播種とその成長過程の追跡をすること(3年間)2.レブンアツモリソウの種子の純粋培養を行って順化させる手法を確立すること(3年間)3.アツモリソウ属保護のために北海道に分布するクマガエソウ(道央-道南の海岸段丘)アツモリソウ(道央山岳地、根釧の海岸段丘)(道南の海岸段丘礼文島にごく少数)キバナアツモリ(道央の山岳地、絶滅寸前)カラフトアツモリ(道北、絶滅?礼文島に3株)の分布調査を行う。2.研究成果北海道内の分布調査は、クマガエソウは日高、道南で行ったが2ヶ所で確認した。10年前にあった苫小牧・登別周辺は皆無であった。クマガエソウは日高地方で庭に植えたものが若干あり、ランナーによる増加が見られた。キバナアツモリソウは、キリギシ山では盗掘のため開花株は皆無であり幼苗が若干ある。前記日高の家に4本開花株がかろうじて生育している。絶滅種となるであろう。アツモリソウは、道北名寄地区、道東厚岸地区、道南函館地区にかつては自生していたが、今は見られない。名寄・厚岸地区の庭のものを確認し、人工受粉種子の藩種を行った。人工受粉種子の発芽は、平成6年のものはまだ発芽は見られないが、平成9年には発芽が見られるであろう。平成2年又は昭和63年の人工受粉種子の自然発芽のフィールドを見つけ、平成6年8年の3年間追跡している。種子の純粋培養は、まだ順化に成功しない。平成8年から国際キリスト教大学の協力を得て、種子培養の実験に取りかかった。今後数年間の研究が必要と考える。人工受粉率は90%を示し、種子形成技術は確立した。尚、平成6年3月レブンアツモリソウは環境庁「種の保存法」により稀少種として指定され、北海道天然記念物にも指定された。
養護教諭の「育成指標」とそれに基づく現職研修プログラムモデルの開発

1年次は、WEBで公開されている範囲で、教員の育成指標及び養護教諭の育成指標について調査し、特に、養護教諭に特化した育成指標の項目は、「保健管理」「保健教育」「健康相談」「保健室経営」「学校保健組織活動」を設定していることを明らかにした。2年次は、養護教諭に特化した育成指標に基づく研修プログラム開発のための研究として、研修で得た知識を現場で生かすための手立てについて、研修に関する研究者へのヒヤリングを行った。その結果、研修参加者が研修での学びを現場で生かす(転移)ための条件として「適正」と「処遇」「課題意識」「個人差」などを考慮する必要があるという手がかりを得た。そそれを手がかりとして、養護教諭に特化した育成指標を構成する項目について、「個人差」及び「実践力の状況」「処遇」について調査し、その結果を参考に研修プログラムを検討することにした。2年次の11月までに調査内容の検討及び調査用紙の作成を行い、1月に全国の小・中・高等学校・特別支援学校の養護教諭対象に調査を行った。2019年2月20日までに調査対象者から回答を返信してもらい、現在、結果の集計・分析中である。並行して、3月に、現在エビデンスベースで教師教育を実施しているイギリスのロンドンの教育機関に調査に入った。その調査結果を参考に、我が国の教師教育(特に養護教諭)の研修プログラムの検討を進めるにあたっては、「メンターの活用」「派遣型・プロデュース型」「成果のあった研修(学びの方法)のデータの集積」の3点に着眼すると効果的であることの示唆を得た。実施した調査結果とイギリスの教師教育の調査結果を参考に、3年次には現職養護教諭の研修プログラムを検討し、各自治体に報告書を配付する予定である。当初、養護教諭の育成指標作成も計画していたが、1年次の研究途中で「育成指標は各自治体が作成するもの」として作成しないことにし、どの自治体にも共通する養護教諭に特化した育成指標を構成する項目に着目して情報を収集し、現職養護教諭研修プログラムの検討のための基礎データ作成作業を進めたことがよかった。研修の効果測定に関する論文や研究者に出会うことができ、また、イギリスでの調査によって効果的な研修プログラム作成のための有用な観点が明らかにできたことが、研究の展望を拓かせた。一方、全国規模の調査を実施するにあたり、調査項目に対する倫理審査及び実施後のデータ解析に思いのほか時間を要した。2年次に実施した調査結果を参考に、「個人差」「学びのニーズ」「考慮すべき処遇と適正」を観点として現職養護教諭の研修プログラムの開発を試みる。また、イギリスでの調査結果を参考に、現職養護教諭の研修を進めていく上での主催者の具体的な工夫点なども提示したい。当初は、開発した研修プログラムの妥当性をも検証する計画であったが、3年次は、現職養護教諭の研修プログラム開発の基礎資料とアイデアの提示にとどまる。本研究の目的は、(1)養護教諭の職務の特質を踏まえた育成指標の作成(2)作成した育成指標に基づく現職養護教諭の研修プログラムの開発である。1年次には、養護教諭の職務の「実践基準」と「育成基準」の考え方を検討し、養護教諭の職務の「実践基準」の枠組みを検討することを計画していたが、2017年度末までに複数の自治体から教諭並びに養護教諭の「育成指標」が公表されたため、「育成指標」を新たに作成する時期ではないと判断し、「育成指標の作成」から「育成指標の根拠を明らかにする」ことに計画を修正し、研究の進捗は以下のとおりである。1)養護教諭の育成に関する先行研究と隣接する職種(看護師)の育成の先行研究と比較し、養護教諭の育成指標への援用の可能性を検討した。2)「育成指標の枠組み」を構成する「項目」を検討するために、各自治体から公表された「育成指標」を分析し、教諭及び養護教諭の「育成指標を構成する項目」とその根拠を探った。その結果、平成20年及び平成27年の中央教育審議会答申にあり、特に養護教諭に特化した育成指標項目の根拠は、平成20年の中央教育審議会答申で示された現在の養護教諭の5つの役割を引用していることを明らかにした。3)育成指標のもう一方の視点としてキャリアステージを捉えるために、日本養護教諭教育学会が制定した養護教諭の「倫理綱領」で示されている条文をもとに、専門職としての社会的責任・職業倫理に対する意識と日々の実践における状況を、A県の養護教諭を対象に質問紙調査を実施し、実務経験に照合しながら統計分析した。その結果、専門職としての社会的責任,職業倫理は、単に実務経験年数に比例して意識や行動が向上していくとはいえないことの示唆を得た。これは現職研修プログラムを実務経験年数でまとめる方法を見直しの必要を示している。4)研究の修正及び方向性について、教師教育の研究者から助言を得た。1研究代表者の健康上の理由2第一の研究課題として「育成指標」作成を行う計画であったが、研究を開始した時点ですでに複数の自治体から「育成指標」が公開され、本研究の方向性を変更せざるを得なかった。

その結果、研修参加者が研修での学びを現場で生かす(転移)ための条件として「適正」と「処遇」「課題意識」「個人差」などを考慮する必要があるという手がかりを得た。そそれを手がかりとして、養護教諭に特化した育成指標を構成する項目について、「個人差」及び「実践力の状況」「処遇」について調査し、その結果を参考に研修プログラムを検討することにした。2年次の11月までに調査内容の検討及び調査用紙の作成を行い、1月に全国の小・中・高等学校・特別支援学校の養護教諭対象に調査を行った。2019年2月20日までに調査対象者から回答を返信してもらい、現在、結果の集計・分析中である。並行して、3月に、現在エビデンスベースで教師教育を実施しているイギリスのロンドンの教育機関に調査に入った。その調査結果を参考に、我が国の教師教育(特に養護教諭)の研修プログラムの検討を進めるにあたっては、「メンターの活用」「派遣型・プロデュース型」「成果のあった研修(学びの方法)のデータの集積」の3点に着眼すると効果的であることの示唆を得た。実施した調査結果とイギリスの教師教育の調査結果を参考に、3年次には現職養護教諭の研修プログラムを検討し、各自治体に報告書を配付する予定である。当初、養護教諭の育成指標作成も計画していたが、1年次の研究途中で「育成指標は各自治体が作成するもの」として作成しないことにし、どの自治体にも共通する養護教諭に特化した育成指標を構成する項目に着目して情報を収集し、現職養護教諭研修プログラムの検討のための基礎データ作成作業を進めたことがよかった。研修の効果測定に関する論文や研究者に出会うことができ、また、イギリスでの調査によって効果的な研修プログラム作成のための有用な観点が明らかにできたことが、研究の展望を拓かせた。一方、全国規模の調査を実施するにあたり、調査項目に対する倫理審査及び実施後のデータ解析に思いのほか時間を要した。2年次には、「育成指標」のうち、キャリアステージの検討とそれの基づく現職養護教諭の研修プログラムを検討する。まず、1)前年度二実施した各自治体画公開した育成指標の分析結果を元にして、全国で共通する基本的な養護教諭に特化した部分の「育成指標」を設定し、その内容を検討する。次に、2)設定した育成指標の内容は、個々の養護教諭としてはどのように成長していくかキャリアステージの実態を明らかにする。(調査・統計分析・インタビューの実施)、3)育成指標に基づく現職養護教諭の研修プログラムの内容と方法について、適正処遇交互作用の理論を元に検討し立案する。養護教諭の敵処遇に関する調査をキャリアステージの実態調査に併せて実施する。養護教諭の現職研修のプログラム検討のために、進んでいる4)教師の現職研修モデルの視察(シンガポール)を行う。2年次に実施した調査結果を参考に、「個人差」「学びのニーズ」「考慮すべき処遇と適正」を観点として現職養護教諭の研修プログラムの開発を試みる。また、イギリスでの調査結果を参考に、現職養護教諭の研修を進めていく上での主催者の具体的な工夫点なども提示したい。当初は、開発した研修プログラムの妥当性をも検証する計画であったが、3年次は、現職養護教諭の研修プログラム開発の基礎資料とアイデアの提示にとどまる。
里山の森林景観の生態学的基本構造とその整備に関する総合的研究

温暖帯里山域における森林景観の基本構造の把握とその景観管理理論の確立を目的として、以下のような課題を検討した。1.樹形解析からのアプローチ2.静岡大学演習林での事例研究3.森林景観に出現する動物相の長期モニタリング以上のような試みから、いくつかの重要な結果が得られた。まず第1に、3種の針葉樹の樹形形成パターンが解析され、その結果、枝条の現存量F (t)が、以下のような拡張相対成長式で近似できることがわかった。ここで、r値は環境条件に関わらずほぼ3であった。しかし、17種の広葉樹のそれは、単純相対成長式で近似でき、さらにそのr値は針葉樹より小さく、平均で2.18であったその他、枝の脱落パターン、葉重/枝条長比などにも違いが認められた。これらの違いは常緑針葉樹と広葉樹相互間の樹形や成長戦略の違いと密接に関係している。また、広葉樹のCB解析の結果から、広葉樹が競合的て定着的な戦略を示すことが示唆された。最後に、静岡大学上阿多古フィールド(旧演習林)の森林景観と成長量を調査し、上述したような研究から導かれた「多交通理論」の観点から、その森林景観管理計画案を作成した。主要研究対象地である静岡大上阿多古演習林森林ステーション<森の駅>周辺の現況調査などについては、その最重要調査地となる「原始の森」復元試験地(約15ha)内の大面積固定試験地(3.96ha)の毎木調査(胸高直径5cm以上)などを終了した。立木本数は2137本/ha、平均胸高直径14.3cmと、まだ森林群落は未発達な状態に留まっていたが、出現樹種数は79種と、これまでに大面積を対象として調査された他地域の試験地の結果よりも、種数がかなり豊かであることなどが判明した。また、システム収穫表を使って将来予測を試みた結果、現在は種多様度(シャノン・ウィーバーのH')は2.29とそれほど高くないが、1度間伐を行なうだけで、H'が3近くまで上がることや、間伐を繰り返すことで、50年後の平均胸高直径や最大直径が大幅に増加することなどがわかった。一部区域(約0.7ha)については、実際的整備に向けて間伐木の選木も実施した。比較対象となる「生産の森」内のヒノキ人工林・モミ天然更新地(約0.9ha)の標準地調査、間伐木の選木、モミ稚幼樹の侵入状況調査なども行なった。基礎データとして重要となる針広稚幼樹の分枝パターンや樹形などの解析については、今年度は、モミ、イヌカヤ、スギ、ウラジロモミ、ネズコ、アカガシ、アラカシ、ケケンポナシなど15個体程度を対象に解析を終了した。その結果、針葉樹の樹形は、枝条の総伸長量f(x〉が時間xのほぼ3剰に比例する割合で増える傾向があることや、そのことと針葉樹の枝条形成特性には密接な関係があることなどが示唆された。森林景観に出入りする動物相の観測・分析については、今年度も、すでに設置済みのビデオカメラシステム1台による観測を継続したが、結果を取りまとめるまでには至らなかった。事例対象地の現況調査については、まず、実施計画通り、「原始の森」復元試験地内大面積固定試験地を一部拡張し、毎木調査した。拡張面積は20m×20m区画5区画で、その結果、ヒノキの多い「へ」小班側、広葉樹二次林化が進む「る」小班側がそれぞれ約2haとなり、またそれぞれに100m×100mの比較試験地が設けられた。それを使って種数と面積(10020000m^2)の関係を分析した結果、「る」小班側の種数が、現時点では豊かであっても、まわりをヒノキ林により取り囲まれ、孤立状態となっているため、すでに頭打ち状態を示していることなどが明らかとなった。試験地全体を対象にした調査としては、フサザクラが更新していた自然性の高い沢沿いに26m×32mの新規プロットを設定し、稚幼樹も含めた毎木調査を実施した。また、稚幼樹調査については、20m×20m

区画11区画を選定し、調査した。以上の調査から、試験地周辺を種多様性の高い森林として維持していくためには、ヒノキの間伐など、何らかの手入れが不可欠となるが、樹種の多様性を超えた自然性の豊かな森林に誘導していくためには、手を付けず保存して行く観点も重要となることなどが示唆された。温帯系樹種見本林の毎木調査については、全個体の直径の測定を終了した。また、「生産の森」の標準地調査についても、既存の標準地3箇所と新規標準地2箇所の毎木調査を行った。分枝パターンや樹形などの解析については、13種19個体で実施した。その結果、森林景観を、競合・定着的なものと非競合・非定着的なものが織りなす空間として理解する基礎理論の妥当性がより一層高いものであることが示唆された。森林景観に出入りする動物相の観測・分析については、既設のシステムによる観測は継続して行ったものの、前年度購入のシステムについては、機械の調整・予備観測を試みるに留まった。事例対象地の現況調査については、ほぼ実施計画通り、「原始の森」復元試験地内大面積固定試験地の一部拡張・毎木調査(20m×40m)、「生産の森」の標準地調査(ヒノキ造林地5箇所、スギ造林地3箇所)、天然生広葉樹二次林調査区2箇所、コウヨウザン人工林などの調査、引佐演習林の固定試験地の継続調査(予定の11箇所中9箇所を終了)、稀少植物を含む生物多様性保全を目的とした新規プロット(20m×100m)の設定調査を終了した。さらに上阿多古演習林では、全域を対象とした大径木調査、マツ人工林調査等も行い、全林の現況把握のための現地調査をほぼ終了し、データを取りまとめた。その結果、森林景観全林を「生産の森」、「原始の森」および「情報の森」の3つの林種に区分し管理していくことを基本とする森林景観管理計画案の妥当性がある程度まで確かめられた。また、基礎理論構築のための樹形調査については、今年度は高木類13種30個体を対象にした調査を終了し、生活形の面からみた森林景観の2大構成要素である高木性広葉樹類と常緑針葉樹類の樹形形成・生活戦略上の相違について、コスト・ベネフィットの観点から検討を加えた。その結果、t年目までの樹体を構成するすべての枝条の累積形成量(伸長量)をf(t)とすると、高木性広葉樹の場合は、針葉樹と同様にf(t)=Lt^rで表せるが、rが針葉樹より小さく、平均で2.4程度であること、広葉樹の場合は、針葉樹と異なり、短い枝条ほど、単位長さ当たりの葉量が多くなるが、平均枝条長は掲示時間の経過ととも平均枝条長が短くなる傾向があるため、競合的な条件下で、針葉樹よりもはるかに光合成効率が高い樹形形成を行っているらしいことなどが判った。森林景観に出入りする動物相の観測・分析については、残念ながら、今年度も主だった成果は挙げられなかった。事例対象地の現況調査については、計画通り、上阿多古フイールド「原始の森」復元試験地内の未同定樹種の同定、当該フィールド全域の樹種別最大直径木の探査を終了したほか、天然生広葉樹二次林試験地(0.79ha)の未調査区域全域(約0.4ha)の毎木調査、里山景観型ビオトープ造成試験地(0.04ha)などの調査も終了した。その結果、当初予定していた当該フィールドの森林景観全域の概況把握が可能となり、旧来型の森林簿が更新できたほか、全域の種数が自生種のみで101種、小班毎の多様度指数H'が05.75、全体のそれが1.7であることなどがわかった。引佐フィールドについても、固定調査区2箇所の毎木調査は実行できなかったが、その他については、計画通り、マツ枯れ調査、稀少植物保護区調査を実行したほか、モミ人工林調査なども行なった結果、全域把握が可能となった。