hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脂溶性リガンドによる造血調節:新たな体外増幅を目指して

ステロイドホルモン、甲状腺ホルモン、ビタミンA、ビタミンDなどの脂溶性リガンドは高次生命現象の制御に重要な役割を果たし、造血系の細胞増殖、分化にも深く関与する.しかしながら、脂溶性リガンドはその広範な生物活性のため、造血細胞に対する分化制御機構は必ずしも明確でない点が存在する.われわれは、近年臨床応用されているall-trans retinoic acid(ATRA)による急性前骨髄球性白血病(APL)に対する分化誘導療法をモデルに、レチノイン酸を含む脂溶性リガンドによる造血細胞の分化制御機構をより明らかにするためにレチノイン酸耐性APL細胞株(UF-1)を樹立した.UF-1細胞を用い、われわれは白血病細胞のレチノイン酸耐性化にはRARa遺伝子のリガンド結合領域のdominant negativeな点突然変異による受容体の構造異常の他に、チトクロームP450やP-糖タンパクの誘導による細胞内でのレチノイン酸の代謝異常が重要な役割を果たすことを明らかにした.P-糖タンパクをコードするMDR1遺伝子に対するリボザイムによりMDR1遺伝子を制御したところレチノイン酸に対する感受性は回復し、P-糖タンパクがレチノイン酸の細胞内代謝に直接関与することも証明した.さらに、differential display法によりUF-1細胞に特異的に発現する4種類の遺伝子の一部塩基配列を同定した.これらの遺伝子は既存の遺伝子との相同性を有さず、血液細胞分化関連遺伝子の可能性を含めそれらの機能解析を進めている.一方、われわれはin vivoにおける解析を目的にヒトGM-CSFトランスジェニックSCIDマウスにUF-1細胞を移植し、ヒトAPLモデルマウスを作成した.興味深いことにヒ素化合物はUF-1細胞のアポトーシスを誘導し、in vivoでもAPLマウスの腫瘍をアポトーシスにより縮小した.さらに、脂溶性リガンドである1,25-dihydroxyvitamin D_3はUF-1細胞をcdk inhibitorの活性化により細胞周期G1期に停止させ、顆粒球系細胞に分化させた.これらの化学物質は今後の臨床応用が期待されるが、今後さらにそれらの作用機構を分子レベルで解析し、より優れた造血器腫瘍の治療法確立のための検討を進める予定である.ステロイドホルモン、甲状腺ホルモン、ビタミンA、ビタミンDなどの脂溶性リガンドは高次生命現象の制御に重要な役割を果たし、造血系の細胞増殖、分化にも深く関与する.しかしながら、脂溶性リガンドはその広範な生物活性のため、造血細胞に対する分化制御機構は必ずしも明確でない点が存在する.われわれは、近年臨床応用されているall-trans retinoic acid(ATRA)による急性前骨髄球性白血病(APL)に対する分化誘導療法をモデルに、レチノイン酸を含む脂溶性リガンドによる造血細胞の分化制御機構をより明らかにするためにレチノイン酸耐性APL細胞株(UF-1)を樹立した.UF-1細胞を用い、われわれは白血病細胞のレチノイン酸耐性化にはRARa遺伝子のリガンド結合領域のdominant negativeな点突然変異による受容体の構造異常の他に、チトクロームP450やP-糖タンパクの誘導による細胞内でのレチノイン酸の代謝異常が重要な役割を果たすことを明らかにした.P-糖タンパクをコードするMDR1遺伝子に対するリボザイムによりMDR1遺伝子を制御したところレチノイン酸に対する感受性は回復し、P-糖タンパクがレチノイン酸の細胞内代謝に直接関与することも証明した.さらに、differential display法によりUF-1細胞に特異的に発現する4種類の遺伝子の一部塩基配列を同定した.これらの遺伝子は既存の遺伝子との相同性を有さず、血液細胞分化関連遺伝子の可能性を含めそれらの機能解析を進めている.一方、われわれはin vivoにおける解析を目的にヒトGM-CSFトランスジェニックSCIDマウスにUF-1細胞を移植し、ヒトAPLモデルマウスを作成した.興味深いことにヒ素化合物はUF-1細胞のアポトーシスを誘導し、in vivoでもAPLマウスの腫瘍をアポトーシスにより縮小した.さらに、脂溶性リガンドである1,25-dihydroxyvitamin D_3はUF-1細胞をcdk inhibitorの活性化により細胞周期G1期に停止させ、顆粒球系細胞に分化させた.これらの化学物質は今後の臨床応用が期待されるが、今後さらにそれらの作用機構を分子レベルで解析し、より優れた造血器腫瘍の治療法確立のための検討を進める予定である.
金属アレルギーの原因物質アレルゲンの回転リングディスク電極法によ る解明

金属アレルギーのアレルゲンは、金属イオンが生体内に入りタンパク質と結合したものである。しかしアレルゲンの同定は行われていない。そこで本研究は、アレルゲンとなるタンパク質と結合する金属イオンの組み合わせの解明を電気化学測定法にて行った。その結果ある種のアミノ酸と特異的に反応する純金属の組み合わせを解明した。さらにアミノ酸と反応する純金属の価数には共通点の在ることがわかった。しかしそのアレルゲンの同定は、未だ行われていない。そこで本研究は、アレルゲンとなる生体内タンパク質と結合する金属イオンの組み合わせの解明のために、ディスク部分を測定金属とした回転リングディスク電極(RRDE)による対流ボルタンメトリーを応用した。得られた酸化ー還元曲線から生体内での反応を解析した。本年度、ようやくディスク交換型RRDEが回転電極装置のメーカーにて完成し、購入することができたため研究計画を順次遂行した。前年度に検討済みの測定条件(RRDEの補足率、電解質溶液の容量、電解セルの保持温度、RRDEの回転速度、RRDEの電位走査範囲、走査速度、走査回数)にて、タンパク質の最小構成単位であるアミノ酸6種類と純金属13種類について対流ボルタンメトリーを行った。その結果、ある種のアミノ酸と特異的に反応する純金属が在ることがわかった。測定を繰り返し、特異的反応を示すアミノ酸と純金属の組み合わせを解明した。それら組み合わせについてリング部分をグラッシーカーボンとしたRRDEにて対流ボルタンメトリー行い、リング電極で捕えた化学種を検討した結果、アミノ酸と反応する純金属の価数には共通点の在ることがわかった。タンパク質を構成するアミノ酸の種類はさらに14種類あり、それらについても今回と同様の測定を行い、検討をする必要がある。しかし、それらアミノ酸は水溶液中で酸性あるいは塩基性領域で安定のため、金属を用いたボルタンメトリーには液性が大きな影響を及ぼしてしまうことが予想される。今後の課題としては、それら電解質溶液中での測定のための工夫をすることである。以上、本研究の結果から金属アレルギーのアレルゲン解析にRRDEを用いた対流ボルタンメトリーの応用は十分有用であると、結論することができる。金属アレルギーのアレルゲンは、金属イオンが体内に入り生体内のタンパク質と結合したものである。歯科用金属によるアレルギーは多発しているが、パッチテストにより原因金属の特定はなされているものの、生体内での原因因子となるアレルゲンの同定は未だ行われてはいない。そこで本研究は、電気化学測定法の1つである回転リングディスク電極法を用いて、金属アレルギーのアレルゲンの同定を目的とした。現在、金属アレルギーの治療は原因金属を除去し、炎症にはステロイド剤、強い痒みには抗アレルギー剤を処方する対症療法のみである。しかし本研究によってアレルゲンの特定ができれば、より効果的な治療方法や治療薬の開発に繋がると考えられる。回転リングディスク電極法は、回転によりディスクからリング方向に溶液を対流させ、リングとディスクの電位をそれぞれ独立に設定することによって、ディスク電極の生成物をリング電極で検出でき理論的扱いも簡単である。アレルゲンとなる生体内タンパク質と結合する金属イオンの組み合わせ解明に、回転リングディスク電極を応用し、その酸化還元反応から生体内の反応を解明する。現段階では、まだ研究目的を遂行するための準備が整った状況で、顕著な結果が得られていない。しかし次年度にディスク交換型回転リングディス電極が完成し入手できれば、アレルゲンの同定に繋がるデータを得ることができるだけの準備は整って来ている。回転リングディスク電極を用いた対流ボルタンメトリーを行うための測定条件:電極の直径と長さ、リングディスク電極の補足率、電解セルと電解質溶液の容量、電極の回転速度、電解質溶液の攪拌速度、電極の電位走査範囲、走査速度、走査回数、については回転ディスク電極および既成の回転リングディス電極を用いた試験測定から決定を行った。現段階では、まだ研究目的を遂行するための準備が整い、測定条件の決定ができた状況で、顕著な結果が得られていない。これにより、当初の計画よりも遅れている。研究の進行が遅延している理由としては、大きく分けて二つある。その一つは、測定機器の搬入が当初の予定より3か月近く遅れてしまったことである。これはメーカーとの機器購入に関する折衝が必要以上に時間を要してしまったことと、メーカー側が在庫保持をしていなかったことによる。二つ目は、測定機器の搬入後、回転リングディスク電極装置を操作して、回転ディスク電極の自作は容易であったが、回転リングディスク電極は接点部分が特殊(メーカーの企業秘密)であり、自作は不可能であることが、判明した点である。これに関してもメーカーに装置と電極の接点の取り方を尋ねたが、教えられない、との返事を受け取るまでに時間を要した。しかし次年度にディスク交換型回転リングディス電極が完成し入手できれば、アレルゲンの同定に繋がるデータを得る測定が直ちにできるだけの、準備は整って来ている。現状の研究遅延の最大の原因は、回転リングディスク電極の自作が不可能なことでる。

それがメーカー開発によるディスク交換型回転リングディスク電極を速やかに入手できれば、研究計画の前年度遅延部分から初めて、次年度計画に至るまで研究を進展させることが、十二分に可能である。すでに回転リングディスク電極の測定条件については、検討済みであるため、ディスク部分を種々の金属と交換しながら、アレルゲンの同定に至る対流ボルタンメトリーとストリッピングボルタンメトリーを展開する予定である。さらに対流ボルタンメトリーとストリッピングボルタンメトリーから得られたボルタモグラムを用いて、反応量のパラメーターについて詳細に解析することによって、アレルゲンとなる金属イオンの量的関係をも明らかにするところまで行いたい。その結果は、未だ明確ではない、生体に悪影響を与える溶出金属イオン量の閾値を解明することに繋がるものである。次年度に使用する研究費として93,998円前年度分を残した。これは、測定機器メーカーに依頼したディス交換型回転リングディスク電極(メーカー予定では2012年度6月初旬完成)の購入費の一部として、使用する予定があるためである。しかし次年度の予算も加えないと購入不可能と推測する。次年度の研究費は、消耗品の購入と研究成果の学会発表のための出張費(2回)を予定している。消耗品としては、ディスク交換型回転リングディスク電極の購入費用と歯科用合金、ならびに電解質溶液として用いる、種々タンパク質の購入費用が、大部分を占める予定である。
PZTナノロッドの分極のソフト化による巨大圧電応答の実現と非鉛材料への展開

本研究では、強誘電体ナノロッドにおいて脱分極電界による分極回転の容易化を実現し、巨大圧電応答の発現メカニズムを実証する。具体的には・Pb(Zr,Ti)O3(PZT)ナノロッドを用いて、脱分極電界によりもたらされる分極回転の容易化について実証を行う。脱分極電界を電荷遮蔽の観点から制御し、圧電応答へ及ぼす影響を解明する。・異なる晶系や配向でも、脱分極電界により分極回転の容易化が起こることを検証する。・非鉛強誘電体(K,Na)NbO3(KNN)ナノロッドにおいても同様のメカニズムが適用でき、圧電特性が向上することを検証する。
ビスフォスフォネート固定化チタンファイバーの3次元スキャホールドとしての応用

本研究では,分子プレカーサー法を用いて炭酸含有アパタイト(CA)薄膜コーティングを施したチタン(Ti)ファイバーに,骨粗鬆症の治療薬であるビスフォスフォネート(BP)を固定化し,3次元スキャホールドとしての有効性について検討した.BP固定化チタンファイバーはファイバー内部での骨形成が良好に起こっており,ファイバー内部への骨侵入度も優れていた.また,BP濃度により,CA薄膜コーティングTiファイバー周囲にBPゲルを形成でき,ドラッグデリバリーシステムへの応用などが考えられた.本研究では,分子プレカーサー法を用いて炭酸含有アパタイト(CA)薄膜コーティングを施したチタン(Ti)ファイバーに,骨粗鬆症の治療薬であるビスフォスフォネート(BP)を固定化し,3次元スキャホールドとしての有効性について検討した.BP固定化チタンファイバーはファイバー内部での骨形成が良好に起こっており,ファイバー内部への骨侵入度も優れていた.また,BP濃度により,CA薄膜コーティングTiファイバー周囲にBPゲルを形成でき,ドラッグデリバリーシステムへの応用などが考えられた.本研究では,新規な3次元スキャホールドであるチタンファイバーメッシュに分子プレカーサー法を用いて炭酸含有アパタイト(CA)薄膜コーティングを施し,その後,骨粗鬆症の治療薬として用いられているビスフォスフォネートの固定化を試みた.ビスフォスフォネートは破骨細胞だけでなく骨芽細胞にも作用して骨吸収を間接的に抑制し,骨形成を促進するという報告がなされている.まず,分子プレカーサー法によるCA薄膜コーティングを試みた.分子プレカーサー溶液はEDTA-Ca錯体のアルコール溶液とメタリン酸ジブチルアンモニウム塩をCa/P=1.67の割合で調整して作製した.本プレカーサー溶液はアルコール溶液であり,チタンファイバーメッシュとしては,気効率85%,直径15mm,厚さ3.0mmの円柱状の物を用いた.超音波処理を施しながら,チタンファイバーメッシュを分子プレカーサー溶液に20分間浸漬し,その後,60°Cで20分間,600°Cで2時間加熱処理を行なった.この操作を3回繰り返してCA薄膜コーティング処理を行なった.CA薄膜コーティングチタン(CA/Ti)ファイバーおよびコーティング処理を施していないチタン(Ti)ファイバーをビスフォスフォネート水溶液(10-2M)に浸漬し,ビスフォスフォネートの固定化を検討した.その結果,CA/Tiファイバーを浸漬すると,1日浸漬後で,チタンファイバーの周囲にゲル状物質が生成していた.ゲル状物質は浸漬時間の経過と共に成長し,さらに溶液の粘性も高くなる傾向にあった.それに対して,チタンファイバーの場合,ゲル状物質は生成せず,溶液の粘性にも変化は見られなかった.CA薄膜コーティングがビスフォスフォネートのゲル化促進に寄与している物と思われた.本研究では,分子プレカーサー法を用いて炭酸含有アパタイト(CA)薄膜コーティングを施したチタン(Ti)ファイバーに,骨粗鬆症の治療薬として用いられているビスフォスフォネート(BP)を固定化し,動物埋入実験によって,固定化BPの骨適合性について検討した.分子プレカーサー溶液はEDTA-Ca錯体のアルコール溶液とリン酸塩化合物をCa/P=1.67の割合で調整して作製した.Tiファイバーとしては,気効率85%,直径2.8mm,長さ6.Ommのシリンダーを用いた.CA薄膜コーティングTiファイバーをBP水溶液(0.005M)に浸漬し,BPを固定化した.BP濃度が高いと,Tiファイバーの周囲にBPゲルが生成することを前年度に見出した.濃度を0.005Mとすると,BPゲルは生成しなかった.動物埋入実験は松戸歯学部動物実験倫理委員会の指針に従って行った(承認番号08-0019).ウサギ(日本白色種,3ヶ月齢)の大腿骨関節内側顆部の海綿骨部に,無処理Tiファイバー,CA薄膜コーティングTiファイバー,BP固定化Tiファイバーを埋入した.埋入12週間後で,病理組織学的に検索した結果,HP固定化Tiファイバーはシリンダー内部で骨形成が良好に起こっており,Tiファイバーへの骨侵入度も最も優れていた.CA薄膜コーティングTiファイバーを埋入した場合でも,無処理Tiファイバーよりは骨形成は良好であったが,BPを固定化することにより,骨形成がより促進された.以上の結果から,分子プレカーサー法を用いて作製したCA薄膜コーティングにBPを固定化すると,骨適合性が向上することが判明した.BP固定化Tiファイバーは再生医療のための3次元スキャホールドとして有望であることが示唆された.
大陸衝突によるアジア大陸東部域の大陸変形の研究

チベット東部からインドシナ半島の地域に分布する白亜紀・ジュラ紀の岩石の古地磁気測定を行い、インドシナ半島基部の広い地域が30度以上の時計周り回転したことを見出した。この時計周り回転運動をGPSによる現在の回転運動と比較すると、回転している地域が異なることがわかった。この地域の違いは、アジア大陸にインド亜大陸が衝突を開始して以降5000万年の間に、インドシナ半島を構成する地殻が南東に1000km移動したために引き起こされたと結論した。(1)インド亜大陸の衝突によるアジア大陸の変形、(2)北中国地塊と南中国地塊の衝突による南中国地塊の変形、(3)インド衝突以前の、シベリア大陸とモンゴル・北中国大陸の衝突によるアジア大陸東部の変形、に焦点をあて、アジア・アフリカ大陸で岩石試料を採取し、それらの古地磁気デ-タに基づき、変形の様子を明らかにする。1.地質調査と岩石試料採取:今年度は二つの隊を組織して、それぞれ(A)ロシア・アムール川下流地域と(B)アフリカ大陸東部のエチオピ・リフトバレー地域に派遣した。(A)ロシア・アムール川下流地域派遣隊:5人で調査隊を構成。調査日時:9月21日10月12日の22日間。アムール川下流域にあるコムソモル・アムールの東部地域からタタール海峡の間に分布している、上部ジュラ紀から下部白亜紀にfore-arc海盆で堆積したKomosomorlsky統のVolgia-Vlanginian堆積層を調査・採取対象岩石とした。2002年にアムール川下流域の同層から14箇所140個の試料を南に傾斜した地層で採取したので、北に傾いた地層が分布するコムソモル・アムールの東部地域を調査研究地域とした。年代を決定するために、放散虫の含まれる下部ジュラ紀のチャート層を層厚20mにわたり連続サンプリングをおこなった。古地磁気岩石試料は、北に傾いた下部白亜紀の地層から21箇所で210個を採取した。白亜紀層を覆う玄武岩溶岩層ついては、K-Ar年代測定のために3箇所で30kgの新鮮な岩石を採取した。ロシア側の研究者が現在これら岩石の日本への送り出す準備をしている。(B)アフリカ大陸東部のエチオピア・リフトバレー地域派遣隊:4人で調査隊を構成した。調査日時:10月31日11月21日の22日間。アファー地域のリフトバレー内部に堆積した火砕岩と溶岩流の古地磁気学から大陸分裂のさいの地殻の変形を見出すために、溶結凝灰岩と玄武岩溶岩層の試料採取をおこなった。約60箇所で600個の古地磁気学の岩石試料を、エンジンドリルを用い採取し、11月21日に持ち帰った。現在残留磁化を測定中である。2.論文:前年度までに測定して求めた古地磁気の結果に議論を加え、インドシナ半島の変形テクトニクスと日本列島の回転終了時期に関する論文を完成した。投稿中である。1.地質調査と岩石試料採取:今年度は二つの隊を組織した。(A)ロシア・アムール川下流地域調査隊:日本人3人・ロシア人1人の4人で調査隊を構成。調査日時:9月12日10月1日の20日間。アムール川中流域の北方に広がるにブレア地塊の中心にあるブレア盆地に分布している、下部ジュラ紀から上部白亜紀のユールスカヤ統とメロバーヤ統境界部の上部ジュラ紀から下部白亜紀ウルガル層を調査・採取対象岩石とした。2002年までに、アジア大陸ロシア領の付加帯の岩石を採取し古地磁気を測定してきたので、付加された側であるアジア大陸の安定地域の古地磁気を求めて、白亜紀・ジュラ紀の古地磁気方向の基準とすることを、研究の目的とした。ブレア盆地中心部のチェグダミン(北緯51度13分、東経133度3分)の周辺のウルガル層から24箇所211個の試料を採取した。ロシア側の研究者が現在これら岩石の日本への送り出しの準備をしている。(B)インドシナ半島・ベトナム南部地域調査隊:日本人2人・ベトナム人1人で調査隊を構成。調査日時:2008年3月19日年4月3日の16日間。インド大陸衝突によるインドシナ半島の変形の様子を調べるために、ベトナム南部に分布する白亜紀の岩石を古地磁気学の研究をめざして、試料採取をおこなった。2.論文:前年度までに測定して求めた古地磁気の結果に議論を加え、インドシナ半島の変形テクトニクスに関して、議論を重ね論文を完成した。投稿中である。1.地質調査と岩石試料採取:今年度は三つの隊を組織したが、ロシア調査は調査許可が日本出国前におりなかったため、来年度に実行することにした。(A)インドシナ半島・ベトナム南部地域調査隊:日本人2人・ベトナム人1人で調査隊を構成。調査日:2008年3月19日4月3日の16日間。

インド大陸衝突によるインドシナ半島の変形の様子を調べるために、ベトナム南部ダラに分布する白亜紀の岩石を、古地磁気学の研究のために、21箇所で計168個の試料採取をおこなった。(B)インドシナ半島・タイ中西部地域調査隊:日本人3人・タイ人1人で調査隊を構成。調査日:2008年12月18日12月29日の12日間。インド大陸衝突によるインドシナ半島の変形の様子を調べるために、タイ中西部ラトブリに分布するジュラ紀の岩石を、古地磁気学の研究のために、21箇所で計168個の試料採取をおこなった。(C)ロシア・オホーツク沿岸マガダン地域調査:日本人3人・ロシア人2人で調査隊を構成。2008年8月8日8月30日を調査日に予定していたが、ロシア側の調査許可がおりずに今年度の調査中止を決定した。来年度に調査をするために、ロシア人研究者二人を日本に招聴し、調査許可を取得する方法を議論した。2.ロシア調査が中止となったために、予定した費用で熱消磁装置の改良を行った。電気炉の改修と高精度の温度制御器の搭載を行った。3.論文:前年度までに測定して求めた古地磁気の結果に議論を加え、インドシナ半島の変形テクトニクスに関して論文を完成した。1.地質調査と岩石試料採取:今年度は二つの隊を組織した。(A)ロシア・オホーツク海沿岸マガダン地域調査隊:日本人2人・ロシア人3人で調査隊を構成。調査日:2009年8月06日8月27日の22日間。ユーラシア大陸の変形を効率的に検知する方法は、大陸の東西両縁辺部の同時代の磁極の位置を比較し、その相違を見つけることにある。ユーラシア大陸西部域はヨーロッパにあたり、白亜紀からジュラ紀の古地磁気データは完備し、白亜紀からジュラ紀の磁極はよくわかっている。ユーラシア大陸東都域の白亜紀の古地磁気極はいまだ明らかにされていない。そこで、マガダン地域を研究対象地域に選び、白亜紀の岩石を採取し、白亜紀の磁極を求めることを目指した。マガダン地域に分布する白亜紀の溶結凝灰岩石を、19箇所で計175個の試料採取をおこなった。(B)中国・広西壮族自治区調査隊:日本人3人・中国人1人で調査隊を構成。調査日:2009年11月6日11月12日の7日間。インド亜大陸がアジア大陸に衝突した際に、アジア大陸内部は変形した地域と安定な地域に分けることができる。変形をこうむった地域の範囲を調べるために、広西壮族自治区南寧市の南に位置する堆積盆を研究地域に選んだ。この堆積盆において白亜紀の赤色砂岩を12箇所で計120個の試料採取を行った。段階熱消磁・磁化測定、そして主成分分析を行い、安定な高温磁化成分を得ることができた。2.論文:前年度までに測定して求めた古地磁気の結果に議論を加え、アジア大陸東南部の変形テクトニクス・インドシナ半島の変形テクトニクス・アフリカ大陸東部のテクトニクスに関して論文を完成した。
測度値拡散過程の総合的研究

上の仮定のもとでY(t,dx)がルベ-グ測度に関して連続な密度Y(t,x)をもち,更にd=1では(∂Y)/(∂x)(t,s)が存在して連続であることは報告者が既に証明した結果より従う。ここでは中心極限定理に関連した問題を考える。即ち0<ρ<1に対して正規化定数をC_1(ρ)=√1/(4ρ),C_2(ρ)=ρ^<-1>√(-x)/(logρ),C_3(ρ)=√(2x)/ρと定め次の確率過程を考える。d=1の時、Z_<1,ρ>(t,x)=C_1(ρ)(((∂Y)/(∂x)(t,ρx)-(∂Y)/(∂x)(t,ρx)-(∂Y)/(∂x)(t,0)),d=2,3の時、Z_<d,ρ>(t,x)=C_d(ρ)(Y(t,ρx)-Y(t,0))。ここでρ↓0とした時連続な確率過程の族{(P_μ,Z_<d,ρ>(t,x))}_<1>ρ>0>は、以下で特徴付けられる連続な確率過程B_d(Y(t,0),x)に収束することが証明した。
密室育児・密着子育て:問題は本当にそうだろうか?

15年度は、14年度から引き続き行っていた質問紙調査の集計と結果をまとめる作業となった。1000部配布した質問紙は549部回収できたので、回収率は54.9%となった。就学前の乳幼児を持つ母親が回答者となった。密室育児・密着子育てをしていると思うときを母親に3つまで選択してもらった結果として、1番多かった項目は「自分の調子が悪いとき」であった。2番めは「一日中、子どもと二人だけで過ごす」が選択されており、3番目には「子どもに長時間、ビデオやテレビを見せているとき」であった。また、密室育児をしていると感じる時間的長さについては、「一日」が4割近くで最も多く、ついで「半日」、「1時間未満」が来ていた。育児ストレスとの関連を検証したところ、育児ストレスが高い母親は密室育児として「育児に向いていないと思うとき」「大人と話をすることがないとき」を有意に多くあげていた。逆に、育児ストレスが低い群では「自分の調子が悪いとき」「子どもが病気のとき」を選択することが多かった。当初の目的であった、密室育児とは何であるのかという定義を探る課題について、母親の現状によって密室育児の定義もそれぞれ異なることがわかり、そのような育児環境の情報を検討することが重要であった。つまり、密室育児・密着子育てそのものが問題であるというよりも、結果として密室育児になっている、という状況が垣間見られたのである。母親の就業による結果から、パート就労をしている母親が、育児の時に頼りになる相手として夫を選んでいないこともわかった。そして、パート就労の母親のストレスや心的疲労がもっとも高いことがわかった。立場が中途半端であることが、多重役割になってしまい、重荷を背負っているようであった。結果として、密室育児の項目を精選するという目的は果たされ、そして、地元自治体における子育て支援の不備なども明らかになった。13年度は基礎資料集めを中心に進行する予定であった。まず、「密室育児・密着子育て」という状況に対するネガティブな意味づけはひとまず横において、これらの言葉が示す概念の整理とイメージの探索を、さまざまな年代の子育て経験者、あるいは、専門家により、聞き取りで行うことを中心に進めた。資料的な知見として、以下のことが明らかになってきた。(1)密室育児や密着子育てとは、物理的な環境をいうよりも、母親自身のコミュニケーション能力の欠如や、機会の閉塞によってもたらされる可能性が高いことが示唆された。(2)転勤などで見知らぬ土地にきたことで友人がいないなどの孤立もあるだろうが、母子相談の現場の専門家からは、子どもが活発であったり、多動傾向であったりするために、近隣の公園などに最初は遊びに連れて行っていたものの、他の子どもに対する行動が乱雑であるために、他児やその母親との関係が悪化し、結果として、あまり外出しなくなり、孤立化していっている母子の情報がもたらされた。そのような場合に、育児不安も高いようであった。これらのことをベースに、調査のための質問紙を作成しており、これをM市内の保健所における検診時に2000部配布し、分析する予定である。14年度には、水戸市における育児の実態調査という形態をとり、密室育児・密着子育てについてのアンケート調査を行った。約1000部を配布し、現在も一部、回収中である。このアンケートの中では、どのようなときに密室育児・密着子育てをしているのかを選択肢の中から母親に選んでもらうことの他、その時間的長さも尋ねている。特に、密室育児・密着子育てについては、毎日の生活実感の中からの母親による定義を模索している。さらに、現在の育児環境がこのような育児意識にどのように関連しているのかを探るために、居住地における育児支援や保育、一時預かりなどについての現況と希望について調査している。加えて、育児ストレスや育児不安の指標を取り入れて、このような生活環境全体が織り成す心理環境的な育児状態を明らかにしようとしている。また、もともと地元にいる人なのか、あるいは、夫の転勤などで来た人なのかなども変数として入れている。新しい土地で新たに子育てに取り組む母親が、孤立しやすいことから、そのような居住年月や転入の情報も取り入れた。予備的分析からは、家庭で専従で子育てに当たっている母親も、あるいは、保育所に子どもをあずけて仕事をしている母親も、それぞれがかなりのストレスを抱え込んでいる様子が覗える。密室育児に関しては、自分の調子が悪いときなどにどうしようもなくなるということで、とくに、密室化を感じているようであった。また、1日中子どもと二人きりで過ごすときに密室化をことさら、感じるということは、他の先行研究とも同様の傾向を示しているようである。15年度は、回収が終わり次第、本格的な総合分析に取りかかる予定である。

また、密室育児をしていると感じる時間的長さについては、「一日」が4割近くで最も多く、ついで「半日」、「1時間未満」が来ていた。育児ストレスとの関連を検証したところ、育児ストレスが高い母親は密室育児として「育児に向いていないと思うとき」「大人と話をすることがないとき」を有意に多くあげていた。逆に、育児ストレスが低い群では「自分の調子が悪いとき」「子どもが病気のとき」を選択することが多かった。当初の目的であった、密室育児とは何であるのかという定義を探る課題について、母親の現状によって密室育児の定義もそれぞれ異なることがわかり、そのような育児環境の情報を検討することが重要であった。つまり、密室育児・密着子育てそのものが問題であるというよりも、結果として密室育児になっている、という状況が垣間見られたのである。母親の就業による結果から、パート就労をしている母親が、育児の時に頼りになる相手として夫を選んでいないこともわかった。そして、パート就労の母親のストレスや心的疲労がもっとも高いことがわかった。立場が中途半端であることが、多重役割になってしまい、重荷を背負っているようであった。結果として、密室育児の項目を精選するという目的は果たされ、そして、地元自治体における子育て支援の不備なども明らかになった。
コルホーズの成立過程 1917-1941

ロシアの農民共同体をコルホーズにかえたソヴィエトの農業集団化は、その規模、速度においてソヴィエト史上他に類例を見出し難い一つの革命であり、現代ソヴィエト農村の歴史的原型を創出したという意味では、ロシア革命以上に現代的な意義を有する事件であるといっても過言ではない。本研究は、集団化の歴史を、共同体史の視点から考察しようとするものである。ロシアの土地革命によって蘇り強固となった農民共同体は、ソヴィエト政権がコルホーズ建設を試みるべき前提であった。土地分配の平等主義を原則とする共同体のなかから、優良な土地の優先的な割当てをうけて二十年代末に発生したコルホーズは、共同体との激烈な対抗関係にはいりこんだ。この政策はしかし完全な形で成功することはなく、集団化はまもなく一九二九年末から「土地指示」という方法で、権力機関による強力な介入のもとに「上から」進められた。しかも一九三十年初頭に発布された「アルテリ模範定款」によってコルホーズからの脱退には禁止的な制限がくわえられた。しかし発生したコルホーズは、共同体からの過渡的な特質を帯びていた。第一に、かつての「口数に応じた」土地分配の原則は、コルホーズの収穫の「口数に応じた」分配という形態をとって長期にわたって維持された。次いで第二に、かつて共同体内部で共同労働を負う単位として存在していた農戸のグループは、集団化の過程においてコルホーズの労働単位(ブリガーダ)として一定の役割を果たした。
全体文化のサブ・システムと地方都市圏:社会システムと文化システム

本研究では,全体社会および各種の集団・組織を社会システムの範疇でとられ,一方,文化システムを情報や知識等の観念の総体(=シンボル・システム)とする操作的定義のもとで作業を行った。一.事例として取上げた名古屋都市圏は,各種統計資料をもとに,直接の相互行為圏(通勤・通学圏,購売圏,医療圏,映画・演劇観賞圏etc.)としての指標を設定した結果,中心部から30キロ圏が相対的に自足した社会システムとして仮定される。一.最近十数年の高校卒業生の進学流動率の分析を上記の分析と併序して行った結果,名古屋圏が吸引力を有しているのは,愛知県の他は岐阜,三重の一部にすぎず,北陸三県と近畿地方は,まったく別の圏域に属することが明らかになった。また,東京を中心とする南関東圏の吸引力がわずかながら低下しつつあり、高卒者の移動に関しては東京一極集中の傾向が変化しつつあるといえる。一.しかし他方で、情報の発信・生産量は,東京集中が一層顕在化しつつある。とりわけ,電気通信系のマス・メディア(とくにテレビ放送)の情報発信率は,量的にも構造的にも東京を中心とした階層構造が形成されている。一.世界社会レベルでは、アメリカを中心とした欧米諸国の発信情報量が日本を大きく上まわっている(日米比:約4:1)。一.パーソナル・メディアによる情報やマス・メディアでも活字メディアや空間系メディアの情報構造は,電波メディアのものとは異なっており,基盤となる社会システムとの関連が強い。一.以上から,文化の上位システムと下位システムの関連をみるためには,情報の質について,すなわち文化の構造分析・要素分析が同時に行われなければならないことも明らかになった。
深層土壌の物理性が物質とエネルギーの循環に及ぼす影響に関する研究

1.深層土壌中にも微生物が多数存在し、物質代謝や物質分解を行ってガス状物質を発生させていること、特に、カーボンソースに起因するCO2やCH4が深層土中でも発生することを実証した。特に、湿原深層土からのメタン発生量は予想外に多く、その大気への放出メカニズムの解明が極めて重要であることを示唆した。2.ゼロフラックス面(降雨浸透後の土壌水において、乾燥した地表面へ向かう上昇移動と余剰水の排水のために下方へ向かう下降移動との分水面)が、常に深層へ向かって下降移動しているという従来の認識を覆し、ゼロフラックス面は降雨後3日程度まで下降した後、突如消滅するという、土壌水の再分布メカニズムを発見した。ゼロフラックス面消滅による水分移動については、塩分輸送の面からも更なる検討を要することがわかった。3.深層土壌中への雨水浸透処理について、民間で進められていた経験的な技術について、科学的な解析を行い、降雨強度と深層土の物理性との関係を元に、必要な浸透槽サイズを設計する手法を提示した。この研究において、ゲルフパーミアメーターの解析法を雨水浸透槽に応用するという画期的な手法を用い、信頼性の高い設計手法に結びつけた。この手法につき、現在、佐々木毅(元)東大総長とエンライトコーポレーション(株)と共同名義で特許を出願中である。4.深層土壌の透水性を人工的に増大させるために、産業副産物や都市廃棄物から算出されるガラスカレットを土に混入する土壌改良法を検討し、高等学校の運動場のように限定された土地ではその効果を期待できることを実証した。ただし、ガラスカレットの粒子サイズを限度以下に細かくすると、ガラス構成成分の溶出による地下水水質への影響が懸念されることも、データを提示して具体的にアドバイスすることができた。5.深層土壌中の微生物を活性化させて汚染物質を浄化する技術、すなわちバイオベンディングの基礎的研究を行い、火山灰土壌の中では期待されたほどの浄化が得られなかった。一方、砂質土の中では浄化効率が高いことがわかり、これは強制通気条件下での微生物と空気の接触性に差があるためであるとの認識を得た。本研究は、気候変動や人為活動の影響が直接的・短期的には現れない深層土壌圏における温度変化、土壌水分変化、土壌構造変化、土壌微生物変化、土壌ガス成分変化、土壌物理性変化などを解明し、これらが表層土壌や地上環境、地下水環境などにおける物質とエネルギーの循環に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。具体的には、(1)泥炭地湿原における地温分布変化、メタンガス発生、収縮沈下などを解析すること、(2)沖積土農地における深層土壌の構造、物理性、水分、微生物、ガス分布などの影響を解析すること、(3)シベリアや中国など海外と日本における深層土壌の特徴の違いを比較・解析すること、(4)最終的には、深層土壌の物理性が物質とエネルギーの循環に及ぼす影響を総合的に解析・評価し、人類が自然環境において果たすべき新たな役割を提唱することを目指す。初年度の今年は、(1)に関して、北海道美唄湿原にオンセットと呼ばれる超小型温度測定・データロガー装置を埋設し、一年を通じた湿原中の地温分布変化の測定を開始した。本研究で新たに試作したガス採取管を用いて湿原の深層還元層の各深さ(0-100cm)におけるガスを採取した結果、湿原中の地下には気相率にしておよそ10%のガスが存在すること、その主成分がメタンであることが確認された。

また、泥炭土壌に関する室内実験の結果、泥炭土壌の収縮沈下は、地下水の急激な低下による初期沈下と微生物による分解による分解沈下に分類できることが明らかになった。(2)に関して、群馬県嬬恋村のキャベツ畑で土壌断面調査を実施し、土壌の物理性などを測定した。その結果、作土層を境に土壌の物理性が変化していることがわかった。この原因は農地環境の季節変動に関係しているものと考え、現地に土壌水分計と地温計を埋設し、引き続き観測を継続している。(3)(4)に関しては今年度の継続分と併せて、次年度以降実施する予定である。本研究の目的は、気候変動や人為活動の影響が直接的・短期的には現れない深層土壌圏における温度変化、土壌水分変化、土壌構造変化、土壌微生物変化、土壌ガス成分変化、土壌物理性変化などを解明し、これらが表層土壌や地上環境、地下水環境などにおける物質とエネルギーの循環に及ぼす影響を明らかにすることである。具体的には、(1)泥炭地湿原における地温分布変化、メタンガス発生、収縮沈下などを解析すること、(2)沖積土農地における深層土壌の構造、物理性、水分、微生物、ガス分布などの影響を解析すること、(3)シベリアや中国など海外と日本における深層土壌の特徴の違いを比較・解析すること、(4)最終的には、深層土壌の物理性が物質とエネルギーの循環に及ぼす影響を総合的に解析・評価し、人類が自然環境において果たすべき新たな役割を提唱することが目的である。平成14年度は、目的(1)について、湿原の地下水面下に多量のガス状メタンが蓄積していることを突き止めた。現在Natureへの論文投稿準備中である。また、湿原からの漏水と湿原の乾燥化を防ぐ目的で施工される遮水ビニールシートの遮水効果について実測データの理論的解析を行い、的確な評価を与えることに成功した。目的(2)について、砂丘砂や火山灰土におけるゼロフラックス面(ZFP)すなわち水分移動の上昇下降の分水嶺平面の測定と制御について、実験およびシミュレーションでの進展があり、現在論文準備中である。目的(3)について、日本の火山灰土壌の深層土の物理性を調べ、立川ローム層が著しく固い層であるにも関わらず、著しく透水係数が高いことを確かめ、民間会社などで進めている雨水浸透処理法の定量的評価を行ったところ、大きな反響があった。現在、この定量的評価方法について特許出願中である。目的(4)については、次年度以降、総合的な検討を加えていく。本研究の目的は、気候変動や人為活動の影響が直接的・短期的には現れない深層土壌圏における温度変化、土壌水分変化、土壌構造変化、土壊微生物変化、土壌ガス成分変化、土壌物理性変化などを解明し、これらが表層土壌や地上環境、地下水環境などにおける物質とエネルギーの循環に及ぼす影響を明らかにすることである。平成15年度は、目的(1)について、湿原の地下水面下に存在する気泡状
インコの発声パタン変化の追跡による流行の形成・伝播プロセスの解明

防音箱の中に1羽ずつケージに入れた4羽のセキセイインコを置き、インコの発声を1日あたり24時間、2週間程度、連続で記録した。これをオスだけの集団とオスとメスで構成された集団など、計5つのグループで行い、それぞれの鳥の発声のタイミング、回数、音響パタンを解析した。その結果、発声の同期性や発声行動を主導する個体の存在など、行動の生起や伝播と密接に関わる現象が確認された。セキセイインコは発声パタンを模倣することで知られる。また、これらの鳥たちはコミュニケーションに「コール」という発声パタンを使うが、集団を構成すると、互いにコールを模倣しながら収斂させていくことが知られている。本研究は複数のセキセイインコを防音箱の中で飼育し、集団を構成してから一定期間、各個体の全発声を録音することで、その収斂過程を明らかにすることを目的とする。22年度は発声記録システムを構築してきた。現在までに防音実験箱および換気システムの作成、小型マイクロホンとビデオカメラの選定と設置、コンピュータへの4チャンネル同時音声入力システム構築などを行ってきた。また、現在、試験的に4羽のセキセイインコを実験箱の中に入れ、実際に音声を録音しながら、音声記録ソフトウェアの最適な設定パラメータを探っている。さらに実験の基礎的なデータとして、セキセイインコの発声行動を時刻、気温、気圧などとともに記録しその傾向を確認しているところである。加えて、発声パタンのスペクトログラムの類似性を評価するための基礎的なプログラムを終えている。また、研究代表者が本研究に先だっておこなった、セキセイインコの発声模倣研究の結果を日本動物行動学会で発表し、それに基づいて本研究の研究計画を議論した。その場において、日本を代表する動物行動科学者たちとの議論により、その妥当性を確認することができた。23年度はこれらの成果に基づき、新たな個体を購入して本格的なデータの取得と解析、公表を行う予定である。セキセイインコは発声パターンを模倣できる数少ない動物種の一種である。インコに個体ごとに異なる発声パターンがあるが、集団を形成すると、そのパターンは次第にその集団を特徴づけるものへと変化する。このことからインコ集団中の発声行動の研究はコミュニケーションにおける流行の形成や伝播過程の優れたモデルとなり得る。本研究ではセキセイインコを防音箱の中で飼育し、24時間/日、2週間の全発声を記録し、発声行動を解析した。4羽の鳥をそれぞれマイクを取り付けた別々のケージに入れ、視認しつつ音声で相互にコミュニケーションがとれる距離に設置、発声を個体ごとに記録した。5群で実験を行った。インコの発声には単発の「コール」と、多様な音声パターンを数秒から数十秒間連ねる「ワーブルソング」がある。コールにおいては、ある個体の発声に続いて他の個体が鳴く「鳴き交わし」が生じたが、特定個体に対する応答数は他個体に対する応答よりも有意に多かった。ワーブルソングについては、いずれかの個体が鳴き始めると、次々と他の個体が鳴くという行動の伝播を頻繁に観察した。これらは発声行動において、流行を先導する「優位個体」の存在を示唆する。通常、セキセイインコのコールには安定なパターンがあり、それぞれの音の「サウンドスペクトログラム」を重ね合わせることで相互の類似性を定量的に比較できる。本研究でも発声パターンの継時変化の検討にこの手法を用いたが、全体として発声パターンが多様過ぎて、パターン分類が難しかった。これは実験上の特殊な環境が一因かもしれない。本研究はインコの発声を数十万単位の音声ファイルとして記録する大規模なものとなり、インコを用いた発声行動の研究としてこれまでに例をみないものであった。発声行動を先導する優位個体の存在を確認する等の成果から、後天的な学習性行動の伝播機構を生物学的観点で解明するためのデータを得た。
MEMS技術を用いた粘性センサ(η-MEMS)の開発

小型で汎用性の高い粘性センサを, MEMS技術を用いて開発することを目的として,研究を行った.本研究課題により,粘性センサの基本構造の製作方法が完全に確立し,ひずみゲージの内載化にも成功した.また,センサホルダーを製作し,粘度測定を行い,理論と合致する波形を得て,粘度を数%の偏差で測定できることを確認した.さらに,自励発振現象を用いた粘性測定の理論と,実験的検証に関連して,新たに8件の特許を出願し,これまでの振動粘度計では測定が困難であった高粘性液体の粘性測定に成功した.小型で汎用性の高い粘性センサを, MEMS技術を用いて開発することを目的として,研究を行った.本研究課題により,粘性センサの基本構造の製作方法が完全に確立し,ひずみゲージの内載化にも成功した.また,センサホルダーを製作し,粘度測定を行い,理論と合致する波形を得て,粘度を数%の偏差で測定できることを確認した.さらに,自励発振現象を用いた粘性測定の理論と,実験的検証に関連して,新たに8件の特許を出願し,これまでの振動粘度計では測定が困難であった高粘性液体の粘性測定に成功した.MEMS技術を用いて超小型の粘性センサを実現するため、研究開発を行った。初年度には、MEMS構造の製作方法と、非線形振動理論による粘度測定原理の開発に関して、次の成果が得られた。基本構造のMEMS化に関しては、粘度センサの構造を微細化した際の感度や、測定可能粘度範囲等を理論的に解析し、粘度域にあわせた最適形状の検討を行い、センサの構造を設計した。製作方法に関しては、酸化膜を中間層として含むシリコン基板に、深堀反応性イオンエッチング装置で両面から構造を作製するプロセスレシピを作成し、実際にプロセスを行い、粘度センサの基本構造の製作が可能であることを確認した。また、半導体タイプのひずみゲージの基本構造をセンサ上に製作可能であることも確認した。さらに開発の途上で、系統効果等が大幅に削減される高感度な原理を発案することができ、現在は原理確認のためのモックアップを製作中である。ファンデルポール型自励振動による粘度測定原理の検証に関しては、鉛直下向きの片持ち梁を用いた実験装置を試作し、空気中および水中にて、線形フィードバックゲインの値から粘度の推定を試みた。その結果、測定精度面において改善の余地があるものの、フィードバックゲインの値から粘度の違いが測定できることが判明した。また、市販の振動方式粘度計の自励発振型への改造のために、その制御系について検討した。円筒構造を用いた粘度測定原理の確認に関しては、測定原理の理論的検討を行った。MEMS技術を用いて超小型の粘性センサを実現するため、研究開発を行った。本年度は、MEMS構造の製作方法がほぼ確立し、非線形振動理論による粘度測定原理の実証に成功するなどの成果が得られた。具体的には次の成果が得られた。基本構造の製作方法に関しては、シリコン基板に、深堀反応性イオンエッチング装置で両面から構造を作製するプロセスレシピの開発を進め、基本構造の作成方法を確立することができた。製作した基本構造チップを用いて、テストシステムで性能評価を行い、粘性による特性の変化が発生することを確認した。また、系統効果等が大幅に削減される新しい構造に関して、原理確認のためのモックアップを製作し、検証実験を行い、粘度の算出が可能であることを実証した。自励振動による粘度測定原理の検証に関しては、片持ち梁を用いた実験装置を用いて、数種類の粘度の異なる液体の測定を行い、他の粘度計の測定値との比較を行った。その結果、およそ10%程度の偏差で、粘度の測定が可能であることを確認した。また、自励発振の制御理論を組み込んだ制御システムを製作し、市販の振動方式粘度計に組み込み、非線形振動理論による粘度測定を行い、粘度の測定が可能であることを実証した。小型で汎用性の高い粘性センサを,MEMS技術を用いて開発することを目的として,研究を行った.本年度は,粘性センサの基本構造の製作方法が完全に確立し,ひずみゲージの内載化にも成功した.また,センサホルダーを製作し,粘度測定を行い,理論と合致する波形を得て,粘度を数%の偏差で測定できることを確認した.さらに,自励発振現象を用いた粘性測定の理論と,実験的検証において,新たに3件の特許を出願し,実験的検証によって,これまでの振動粘度計では測定が困難であった高粘性液体の粘性測定に成功した.具体的には次の成果が得られた.(1)MEMS構造の製作方法の確立(藤井,松本,山本)・MEMS粘性センサの性能評価MEMS構造を製作するための,製作プロセスの研究を行い,バルクウェーハを用いることができる新しい構造を提案し,製作の効率化を図るとともに,プロセスの最適化を行い,基本構造の製作方法に関してはほぼ完全に確立した.テストシステムを用いて,粘度計としての基本性能を評価し,理論と一致する周波数応答曲線を得た.・変位センサの内装化と性能評価MEMSチップ上に作製した変位センサを形成する製作プロセスの開発を進め,金属ひずみゲージ式の変位センサ作成をチップ表面に作成した.センサの性能評価を行い,ひずみの検出が可能であることを確認した.・センサホルダを製作し,センサチップと一体型のワンパッケージセンサを製作し,性能評価を行った.概ね,粘度標準液の校正値から数%以内の偏差で測定可能であることを確認した.

(2)非線形振動制御と粘度測定原理の開発(藪野,黒田)・ファンデルポール型自励振動による粘度測定原理の検討制御部を改造した市販の振動型粘度計の実験システムを用いて,自励振動の発振限界の線形フィードバックゲインの値を用いた粘度測定の原理の検証を進め,低粘度から,高粘度まで,同一の振動子で粘度を測定可能であることを確認した.線形弾性,線形粘性,非線形粘弾性の測定方法に関する新たな理論を発案し,3件の特許を出願した.・テスト装置を用いた粘度測定原理の確認モックアップタイプのテスト装置を用いて,自励発振現象を用いた,粘性測定の検証を進め,従来の振動式粘度計の測定範囲外の高粘性液体の測定が可能であることを立証した.(抄録なし)
真核細胞ゲノムにおけるnon-B型DNA構造のダイナミックスとその生物学的機能

近年,プロモーター領域における特異的なヌクレオソームの形成と破壊(排除)は,真核生物の遺伝子発現制御機構において重要なステップであると考えられている.我々は,出芽酵母のα2repressorによってポジショニングしたヌクレオソームを含むミニ染色体を用いて,テストDNA配列のヌクレオソーム形成をin vivoで評価できる系を確立した.この系を用いて.分子内三重鎖,cruciform,左巻Z-DNAなどのnon-B型DNA配列が,in vivoでのヌクレオソーム形成に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.そこで,特殊はDNA配列によるヌクレオソーム排除の機構を明らかにするために,d(A)_n・d(T)_nならびにZ-DNA配列に焦点を絞り,そのクロマチン構造を解析した.(A)_n配列が長くなると、その領域近傍からヌクレオソームは排除された.しかし,A/Tに富む出芽酵母のARS(自律複製配列)共通配列の11bpだけでは,ヌクレオソームは排除されなかった.一方、(CG)_nはヌクレオソームを排除したが、(CA)_nはヌクレオソームの形成には大きな影響を及ぼさなかった.これは,(CG)_nが(CA)_nよりもZ-DNAを形成しやすいことに起因すると考えられる.以上の結果は、DNAの高次構造が、染色体構築のシグナルとして機能している可能性を示している.現在,in vivoでのnon-B型DNA構造を検出するために,酵母の単離核またはspheroplastにOsO_4を作用させるin situケミカルプローブ法について検討している.さらに,レポーター遺伝子を用いて,ヌクレオソーム排除と転写活性との関係をin vivoで解析している.また,この系を筋神経疾患由来トリプレットリピートに適用して,発症の原因であるトリプレットリピートの伸長とクロマチン構造との関係について研究を着手した.近年,プロモーター領域における特異的なヌクレオソームの形成と破壊(排除)は,真核生物の遺伝子発現制御機構において重要なステップであると考えられている.我々は,出芽酵母のα2repressorによってポジショニングしたヌクレオソームを含むミニ染色体を用いて,テストDNA配列のヌクレオソーム形成をin vivoで評価できる系を確立した.この系を用いて.分子内三重鎖,cruciform,左巻Z-DNAなどのnon-B型DNA配列が,in vivoでのヌクレオソーム形成に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.そこで,特殊はDNA配列によるヌクレオソーム排除の機構を明らかにするために,d(A)_n・d(T)_nならびにZ-DNA配列に焦点を絞り,そのクロマチン構造を解析した.(A)_n配列が長くなると、その領域近傍からヌクレオソームは排除された.しかし,A/Tに富む出芽酵母のARS(自律複製配列)共通配列の11bpだけでは,ヌクレオソームは排除されなかった.一方、(CG)_nはヌクレオソームを排除したが、(CA)_nはヌクレオソームの形成には大きな影響を及ぼさなかった.これは,(CG)_nが(CA)_nよりもZ-DNAを形成しやすいことに起因すると考えられる.以上の結果は、DNAの高次構造が、染色体構築のシグナルとして機能している可能性を示している.現在,in vivoでのnon-B型DNA構造を検出するために,酵母の単離核またはspheroplastにOsO_4を作用させるin situケミカルプローブ法について検討している.さらに,レポーター遺伝子を用いて,ヌクレオソーム排除と転写活性との関係をin vivoで解析している.また,この系を筋神経疾患由来トリプレットリピートに適用して,発症の原因であるトリプレットリピートの伸長とクロマチン構造との関係について研究を着手した.