hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
省エネ型ブタ用ユニット式動物実験飼育システムの開発

本年度は本研究の最終年度となるので研究のとりまとめを主に行った。省エネルギ-を目指したブタ用ユニット式動物実験システムは,エア-ハンドリング部分と飼育ケ-ジ部分にわけられる。エア-ハンドリング部分はユニット化し,移動可能なものとした。飼育ケ-ジ部分は米国のNIH1985年の指針に適合したステンレススチ-ル製のケ-ジをビニ-ルシ-トで覆い,エア-ハンドリング部分から清浄な空気を導入する方式とした。遺憾ながら,実験場所として予定していた大阪大学医学部附属動物実験施設は未に大動物による研究を許可していないので,実証実験は行っていない。今後大動物実験が許可された段階で実証実験を行い実用化したい。本研究による副次的な成果がいくつか得られた。その第一はコンピュ-タ-ネットワ-クを駆使した,実験動物飼育システムに関する情報の交換である。とくに実験動物ブタの飼育システム構築には長年のブタの飼育経験が必要であり,これらの技術情報を収集するシステムが出来上がった。とくに実験動物の飼育に関するデ-タには文字情報だけでなく画像,映像情報も必要であるが,本研究で副次的に作られた情報収集システムは学術情報センタ-と大型計算機センタ-を結んだ高速のネットワ-クを用い,携帯性に秀れたJ3100,サ-バ-機としてのUNIXワ-クステ-ションさらに画像デ-タ-用のNeXTワ-クステ-ション,マッキントッシュを結ぶものであった。さらに副次的な成果として小型の実験動物の飼育管理システムの改善に本研究で培われた方法が使われ,いくつかの実績が生まれた。これらは学術雑誌上で各々発表した。本研究の目的は近年注目されているSPFブタの飼育システムの実証型ユニット式飼育装置の開発にある。残念ながら実験動物ブタ(SPFレベル)の開発そのものが開発中であり、その開発後を想定して研究計画を進めてゆく必要がある。このため本年度はコンピュ-タ-を駆使して、飼育システムの基本仕様の積み上げを行った。とくにコンベンショナルな実験用動物ブタの都市型動物実験施設での飼育装置の仕様が各所で模索されている現状を踏まえ、コンピュ-タ-グラフィクスの手法を用いた飼育装置設計支援システムの開発を行った。これには大阪大学医学部に設置されたUNIXワ-クステ-ションを複数台接続した実験LANを用いた。こうしたLANを有効に利用したコンピュ-タ-グラフィクス手法を駆使するためにはワ-クステ-ション間の信頼性の高い通信システムの整備が重要である。またこうしたLANの有効利用にはNFS等を用いたファイル共有システムも必要となる。本年はこうしたコンピュ-タ-グラフィクスの開発環境をイサ-ネットで各ワ-クステ-ションを接続し、さらに大阪大学通信工学科の協力を得て、大阪大学医学部のLANを外部のLANと接続する環境を整えた。この実験LANシステムにのせるべき飼育装置の仕様も決定した。とくに省エネ型の飼育装置の開発をめざしていることから、断熱型の飼育室ユニットを採用し、清浄空気を再循環させる一方向気流による空調方式を採用することに決定した。本年度までに決定した空調の仕様は、インバ-タ-エアコン、再熱ヒ-タ-、加湿器は電子式に利御し、温湿度制御を行い、総風量32CMMとし、そのうち4CMMはケ-ジ内を通過した汚染空気として排出させることとした。本年度は計画通り、上記の仕様決定と周辺研究環境整備とそれを利用した設計を終了し、一部器材を購入した。省エネルギ-を目標とした,実験動物としてのブタの飼育システムの開発を目指して研究を続けて来た。このための大型装置を設置する予定の動物実験施設の供用が開始されなかったので,本研究の目標を実証機を開発することによりもむしろ、小型の実験動物を用いてモデルを開発することに主眼をおいて研究をすすめた。すなわち従来からすすめて来た,コンピュ-タ-を駆使した実験動物ブタの飼育システム設計をそのまま縮少し,小型実験動物の飼育システムへと仕様を変更した。その変更の主な点は、ケ-ジの材料を小型化することで、ステンレスからポリカ-ボネ-トへと変えたことおよび,個別のケ-ジを設計していたがそれを複数組み合わせることにより、空調用ダクト系統を個別ケ-ジ用から複数のケ-ジに集中的に配置する方式に変更した。これらの設計変更はコンピュ-タ-上に記述してあったので容易に行い得た。この新しい仕様によりモデル機を製作し、まず個別ケ-ジから複数ケ-ジへと変更したことに伴う,給気系統の安定性,均一性を試験した。さらにこの縮少化モデルでの給気量の検付を行った。ケ-ジ内換気回数を従来の理想的な動物飼育室の換気回数より数倍多い50回/時間に設定しても,総合気量は大幅に低下し,省エネルギ-型の実験動物飼育システムが作られた事が実証された。しかし実験動物の環境の影響はこうした試作機で実際に実験動物を飼育してはじめて検討できるので,今後はモデル動物をラット,マウスとして試作機モデルの検討を続けたい。

遺憾ながら,実験場所として予定していた大阪大学医学部附属動物実験施設は未に大動物による研究を許可していないので,実証実験は行っていない。今後大動物実験が許可された段階で実証実験を行い実用化したい。本研究による副次的な成果がいくつか得られた。その第一はコンピュ-タ-ネットワ-クを駆使した,実験動物飼育システムに関する情報の交換である。とくに実験動物ブタの飼育システム構築には長年のブタの飼育経験が必要であり,これらの技術情報を収集するシステムが出来上がった。とくに実験動物の飼育に関するデ-タには文字情報だけでなく画像,映像情報も必要であるが,本研究で副次的に作られた情報収集システムは学術情報センタ-と大型計算機センタ-を結んだ高速のネットワ-クを用い,携帯性に秀れたJ3100,サ-バ-機としてのUNIXワ-クステ-ションさらに画像デ-タ-用のNeXTワ-クステ-ション,マッキントッシュを結ぶものであった。さらに副次的な成果として小型の実験動物の飼育管理システムの改善に本研究で培われた方法が使われ,いくつかの実績が生まれた。これらは学術雑誌上で各々発表した。
ペルオキシソーム機能制御におけるAAAペルオキシンの役割

細胞内小器官のひとつであるペルオキシソームをモデルオルガネラとして、その形成と代謝の制御システムを分子レベルで解明することを目的とした。Pex14pのPex5p結合領域に対するX線結品構造解析から両者の結合様式を原子レベルで明らかにした。また、AAAペルオキシンがATP依存的にダイナミックに細胞内局在を変化させ、Pex26pを介してPex14p/Pex5p複合体を作用標的としていることを明らかにし、AAAペルオキシンの分子機能解明に向けて新たな知見を得ることができた。本課題研究は細胞内小器官ペルオキシソームをモデルオルガネラとして、その形成と代謝の制御システムを分子レベルで明らかにすることを目的としている。ペルオキシソーム形成を担う因子(ペルオキシン)の中でも、AAAファミリータンパク質であるPex1pおよびPex6p(AAAペルオキシン)に研究の焦点を合わせ、それらの構造生物学的な解析とタンパク質間相互作用の制御能に着目したペルオキシソーム形成システム解明という切り口から研究を遂行する。そこで21年度では、AAAペルオキシンの機能解析、さらにはそれらの機能的な標的と推測しているPex14pの構造生物学的な解析からタンパク質選別輸送システムの解明を目指して研究を行った。Pex1pおよびPex6pのD1D2領域のリコンビナントタンパク質を調製し、それらのATPase活性を測定する実験系を構築した。その結果、Pex1pは3量体を形成し、D2部分がATPase活性を担っていることを明らかにした。このATPase活性を利用してPex14pのオリゴマー構造を変換していると推測している。また、Pex14pがアミノ末端部分で2量体を形成していることを構造生物学的に明らかにし、その機能的な意義について考察した。ペルオキシソーム形成を担う因子(ペルオキシン)の中でも、AAAファミリータンパク質であるPex1pおよびPex6p(AAAペルオキシン)に研究の焦点を合わせ、それらの構造生物学的な解析とタンパク質間相互作用の制御能に着目したペルオキシソーム形成システム解明という切り口から研究を遂行した。平成22年度では、AAAペルオキシンをペルオキシソーム膜へリクルートする役割を持つPex26pが、膜透過装置の主要な構成ペルオキシンであるPex14pと直接結合し、AAAペルオキシンがPex14p-Pex5p複合体と相互作用するための足場タンパク質として機能することを明らかにした。またAAAペルオキシンの細胞内局在に重要な役割を果たすPex26pとの相互作用をセミインタクト実験系を用いて解析し、AAAペルオキシンの細胞内におけるダイナミックな機能と立体構造の変化を解明した。さらにAAAペルオキシンの分子標的と考えているPex14p-Pex5p複合体の構造と結合親和性の相関を表面プラズモン共鳴の原理に基づいたビアコアシステムを用いて定量的に解明することで、AAAペルオキシンの分子機能解明に向けて新たな知見を得ることができた。この目的を達成するために、ペルオキシソーム形成を担う因子(ペルオキシン)の中でも、AAAファミリータンパク質であるPex1pおよびPex6p(AAAペルオキシン)、そしてこれらAAAペルオキシンを膜上にリクルートするPex26p、さらにはAAAペルオキシンの作用ターゲットと考えているPex14p-Pex5p複合体に研究の焦点を合わせ、それらの構造生物学的な解析とタンパク質間相互作用の制御能に着目したペルオキシソーム形成システム解明という切り口から研究を遂行した。平成23年度では、AAAペルオキシンがATP依存的な構造変化を伴いながらダイナミックに細胞内局在を変化させていることを明らかにした(Traffic (2011) 12, 774-788)。また、AAAペルオキシンはPex26pを介してPex14pと相互作用することを見いだし、AAAペルオキシンが作用する標的分子はPex14pを含む膜透過装置複合体であることを示唆する結果を得た。さらに、Pex14pを主な構成因子とするペルオキシソーム膜透過装置複合体には、complexI、II、IIIと名付けた分子量の異なる3種類の複合体が存在することをBlue Native-PAGE解析から見いだした。それぞれの複合体を分離・精製することにより構成タンパク質およびその複合体構成を明らかにし、リポソーム膜上で再構成させることでPex5pをリボソーム内腔に輸送させることに成功した。この再構成実験系の構築により、これまでその実体が不明であったペルオキシソーム膜透過装置の構造および機能解明に向けて、重要な知見、実験基盤を得ることができた。
高度な情報抽出のためのノンパラメトリック推測理論の導出とその応用

データを繰り返し利用する統計的リサンプリング法の高精度近似理論を構築し、その性質を明らかにした。また滑らかな推定結果を与えるカーネル型推定量の分布の、精度の高い近似を求め、その結果をデータの順位を利用する検定へ応用する新しい手法を開発した。さらに複雑な非線形構造をもつ現象をガウス型の指数関数に基づいて推測する新しい手法を開発した。同時に空間に依存する性質をもつデータに対して、柔軟な非線形の回帰モデルを考案し、従来のモデルより推測の精度が改善されることを示した。本研究では高度な情報抽出のためのノンパラメトリック推測理論の導出とその応用の研究を行なっており、本年度は以下の研究成果が得られた。1.ノンパラメトリックな統計的推測における高次モーメントのジャックナイフ推定量の漸近的な性質を求めた。またスチューデント化カーネル型確率点推定量のエッジワース展開を求め、理論的に妥当性を証明するとともに、この結果を使って確率点推定量に基づくノンパラメトリックな信頼区間を構成した。2.大規模モデルの推定と変数選択の新しい手法であるlasso推定を拡張して、非線形現象のモデル化に適用する研究に取り組み、新たな非線形モデリング手法を提唱した。モデル化の過程で、ベイズ推論によるアルゴリズムを組み込むことによって、柔軟なモデリング手法を構成することができた。3.地表面メッシュを被覆しているカテゴリ割合を推定する問題について、マルコフ確率場に従う正規混合分布によるアプローチを提案した。また高次元データに対して、次元を落として解析する方法の有効性を実データにより検証した。4.高次漸近特性を持つ多次元ノンパラメトリック確率密度関数の推定量を提案し、その有効性を示した。5.コホート内患者対照研究における対象の抽出デザインについて、無作為抽出とカウンターマッチングデザインによる曝露効果や交互作用項に対する検定の検出力の計算方法を比較検討した。また並行して尤度比検定の近似法の精度を明らかにした。6.空間データにおける集積性を検知するための尤度比検定において、p値のタイトな上限を容易な計算で与える方法を構築した。そして数値実験により、その有用性を示した。本研究では高度な情報抽出のためのノンパラメトリック推測理論の導出とその応用の研究を行なっており、昨年度の研究成果を発展させて、平成22年度は以下の研究成果が得られた。1.ジャックナイフ推測法の理論的な性質を明らかにし、その有効な利用法について検証した。またブートストラップ分散推定量の漸近表現と漸近平均二乗誤差を求めることができた。さらにカーネル型確率密度関数推定量のエッジワース展開を求め、理論的な妥当性を証明した。2.複雑な非線形構造を内在する現象を捉えるモデルの構築を目的として、微分可能でないL1タイプの正則化法に基づく回帰モデリングの開発研究に取り組んだ。その結果、ガウス型基底関数に基づく新たな非線形回帰モデリングを提案し、手法の有効性を立証した。これによって、滑らかに変化する現象の真の構造だけでなく、何らかの要因によって急激に変化している現象でも適切に捉えるモデルが構築できた。3.時系列モデルのうち自己回帰成分を持つ回帰モデルについて、予測域の重要度に重みをつけたモデル選択基準を導出した。4.ヒストグラムのインターバルを推定するモーメント法とその探査アルゴリズムを提案した。また高次漸近効率性を持つ多次元ノンパラメトリック確率密度関数の推定法を提案した。5.コホート内症例対照研究におけるコントロールの選択方法を選ぶために必要となる検定の検出力の計算方法について研究を行い、尤度比検定に対する検出力の計算方法に関して漸近的な方法を提案した。また計算結果とシミュレーションによりその有効性を明らかにした。6.樹木の生長のような複数の成長パターンが存在するデータ解析のため、混合分布モデルを同定するための分布理論を開発した。7.繰越金を使って平成23年度開催された研究集会で研究成果を発表した。本研究では高度な情報抽出のためのノンパラメトリック推測理論の導出とその応用の研究を行なっており、昨年度までの研究成果を発展させて、以下の研究成果が得られた。1.U-統計量に対する統計的リサンプリング法の有効性を、高次の漸近理論を利用してシミュレーションだけではなく、理論的性質も明らかにした。2.スチューデント化確率点推定量の高次漸近分布を求め、それを利用して精度の高い近似信頼区間の構成に成功した。また確率密度関数のカーネル型推定量の正規近似の改良を求めてその数学的な妥当性を証明した。これらの成果は世界に先駆けてのものである。3.分布関数のカーネル型推定量の正規近似の改良を求めて、その有効性をシミュレーションで示すとともに、その数学的な妥当性についても示すことができた。4.森林被覆率を人口密度と起伏量で説明する空間依存性をもつ柔軟な非線形回帰モデルを考案し、従来のパラメトリックな平均構造で記述するモデルより推測の精度を改善することが示された。5.ヒストグラム密度関数のベイズ推定法と超パラメータの選択法を提案した。

6.現象過程、動作過程の高頻度観測データを関数化処理した関数化データ集合の中から高効率に情報やパターンを抽出するための理論・方法論の研究を行い、関数データ集合に基づく多変量重回帰モデリング手法を提唱した。7.集積性検出において確率値の上界を容易に与える新しい方法を導き、ノンパラメトリック回帰問題において滑らかさが変動する場合の新しいモデリング手法を考案した。8.コホート内症例対照研究における研究デザインを評価する方法として、検定における検出力を計算する方法を考案しその有用性を検証した。本研究では高度な情報抽出のためのノンパラメトリック推測理論の導出とその応用の研究を行なっており、昨年度までの研究成果を発展させて、以下の研究成果が得られた。1.カーネル型分布関数推定量に対する正規近似の精密化をさらに発展させて高度の精密化を具体的に求め、その有効性をシミュレーションで示した。2.経験分布関数の連続化であるカーネル型分布関数推定量を利用した符号検定の連続化の漸近展開について細かく分類することに成功し、その展開を具体的な形で求めた。求めた成果は3次の漸近理論に相当するもので、初めて得られたものである。3.森林被覆率をゼロインフレート分布および空間依存するlogistic-normal回帰分析により予測するモデルを提案した。また全地球の弱い地震頻度に対する太陽風の影響を、ポアソン回帰や負の2項分布に基づく一般化線形モデルで検出した。4.最終需要データに確率構造を取り入れた産業連関分析を利用して、金沢大学の地域経済波及効果を推定した。5.ビン化カーネル密度推定とk平均法による複数の正解分布を用いることで非線形判別の性能が向上することを示した。またベンチマーク用の手書き数字データの判別では、サポートベクタマシンによる判別とほぼ同等な性能を達成し、ノイズのあるデータでは本提案法が優れていることがわかった。6.ペアワイズ条件付き尤度関数を用いた推定方法を考察し、それぞれの場面における適用方法の改善を行った。7.推定と変数選択を同時におこなう正則化法として標準ツールとなりつつあるLASSOに対し、その最適な正則化パラメータを与えるためにAIC元来の定義に基づいた情報量規準を導いた。1.カーネル型確率点推定量に関するエッジワース展開を求め、その有効性を示し、同時にカーネル型確率密度関数推定量の高次のエッジワース展開を具体的な形で求めることに成功した。また順位検定統計量の連続化を提案し、高次の正規近似を求めた。2.スパース回帰モデリングの研究及び正則化項の制約を制御するパラメータの選択に関するモデル評価基準を解析的に導出するとともに、適用上有効なブートストラップ計算アルゴリズムに基づく方法を提唱した。3.自己回帰項を持つ非線形回帰モデルに対して、GICに基づく方法やlassoを用いた推定法を提案した。
同期型学習の分析結果を利用した非同期型Web学習の支援環境の構築に関する研究

本研究はWeb学習環境において、特に教材の学習と実習を並行して行なう必要性が大きい情報教育を対象に、学習者の学習履歴を全て実時間記録して、それを教師が双方向対話で必要な情報形態に変換するシステムと、それらの対応形態を非同期型学習環境で利用できる方法を提案し、その有効性を検証することを目的とする。初年度は教師による同期型学習環境の支援法を研究し、学習履歴管理システムを設計した。第2年度は学習履歴管理システムのプロトタイプを構築した。本研究の最終年度である本年度は、1.同期型学習履歴のデータベースを構築し、支援対象者が必要とする情報を提供し、抽出できない情報は教師との情報交換で補足するネットワーク環境を構築した。2.知識構造マップに基づいたデータベースの管理手法を検討した。3.同期型学習環境における動作実験結果に基づいた、非同期型への適用方法を考案した。4.国内研究会などで調査、研究成果を公表した。5.国際会議icce2002(ニュージーランド)に参加し、研究成果を発表した。6.教材作成補助、同期的な授業参加と学習データの収集及び分類を行った。7.研究成果報告書を纏め、出版する。8.WebCTを購入したので、開発システムの動作を確認し有効性を実証する。Web学習は自主的な学習意欲が高く、学習に積極的に取り組む学習者にとって高い有用性を持つが、特に消極的な学習者に対して有効な学習支援や協調学習環境の提供、参加者数の増加や非同期型学習環境における教育スタッフの負担軽減は、Web利用遠隔教育の重点課題と認識されている。本研究は、このようなWeb学習環境において、特に教材の学習と実習を並行して行なう必要性が大きい情報教育を対象に、学習者の学習履歴を全て実時間記録し、それを教師が双方向対話で必要な情報形態に変換するシステムと、それらの対応形態を非同期型学習環境で利用できる方法を提案し、その有効性を検証することを目的とする。本年度は教師による同期型学習環境の支援法を研究し、学習履歴管理システムを設計するために必要な資料の収集、基本機能の決定を行った。具体的には、研究代表者が作成したWWW教材を活用して、情報リテラシーの遠隔授業環境を構築するとともに、人工知能技術を利用した自然言語処理や知的支援の導入するための基礎研究、遠隔支援のためのコミュニケーション環境の研究、ユーザインタフェース設計のためのパソコン表示、さらに、教材の知識構造を分析して知識構造マップを構成する方法に関して、それぞれ研究分担者が推進した。なお、研究の推進に必要な資料の収集と研究レビューのために、国内外の研究会に参加するとともに、積極的に研究発表を行った。今年度の主な活動は、国際会議icce2000(台湾)、電子情報通信学会教育工学研究会、人工知能学会知的教育システム研究会、情報処理学会全国大会、教育システム情報学会全国大会等であった。Web学習は遠隔教育の基本的教育環境として注目されてきている。しかし、授業内容の魅力が要求されるばかりでなく、学習者も自主的な学習意欲が高く、学習に積極的に取り組むことが望まれる。このため、消極的な学習者に対して有効な学習支援や協調学習環境を提供し、非同期型学習環境での教育スタッフの負担を軽減することが、Web利用遠隔教育の重点課題と認識されている。本研究は、教師による同期型学習環境の支援法を研究し、学習履歴管理システムを設計するために必要な資料の収集、基本機能の決定を行い、研究代表者が作成したWWW教材を活用して、情報リテラシーの遠隔授業環境を構築する。これをもとに、人工知能技術を利用した自然言語処理や知的支援の導入するための基礎研究、遠隔支援のためのコミュニケーション環境の研究、教材の知識構造を分析して知識構造マップを構成する方法に関して、この2年間、それぞれ研究分担者が研究を推進した。今年度はこれらの課題を中心に、研究代表者と研究分担者がそれぞれ、より深く方法論の検討と実験データ収集を行ない、研究の推進に必要な資料の収集と研究レビューのために、国内外の研究会に参加するとともに、積極的に研究発表を行った。今年度の主な活動は、国際会議icce2001(韓国)、電子情報通信学会教育工学研究会、人工知能学会知的教育システム研究会、情報処理学会全国大会、教育システム情報学会全国大会等であった。

本研究はWeb学習環境において、特に教材の学習と実習を並行して行なう必要性が大きい情報教育を対象に、学習者の学習履歴を全て実時間記録して、それを教師が双方向対話で必要な情報形態に変換するシステムと、それらの対応形態を非同期型学習環境で利用できる方法を提案し、その有効性を検証することを目的とする。初年度は教師による同期型学習環境の支援法を研究し、学習履歴管理システムを設計した。第2年度は学習履歴管理システムのプロトタイプを構築した。本研究の最終年度である本年度は、1.同期型学習履歴のデータベースを構築し、支援対象者が必婁とする情報を提供し、抽出できない情報は教師との情報交換で補足するネットワーク環境を構築した。2.知識構造マップに基づいたデータベースの管理手法を検討した。3.同期型学習環境における動作実験結果に基づいた、非同期型への適用方法を考案した。4.国内研究会などで調査、研究成果を公表した。5.国際会議icce2002(ニュージーランド)に参加し、研究成果を発表した。6.教材作成補助、同期的な授業参加と学習データの収集及び分類を行った。7.研究成果報告書を纏め、出版する予定である。8.WebCTを購入したので、開発システムの動作を確認し有効性を実証する予定である。
連続発振モード同期液体ネオジムレーザーの試作

1.液体NdレーザーはNd:YAGレーザーと比較して発光寿命、発光スペクトル幅等は同等であるが、光吸収断面積が1/5程度なので、発振のしきい値が数倍は高くなる。このような条件で連続発振を行えるようにアークランプを2本に増やし,励起光を有効に集光できるようにした特殊な形状のランプハウスを製作した。尚製作したランプハウスは小変更により、Nd:YAGロッドも使用できるようになっているので、同一の条件下で液体、及び個体両者の比較ができる。まずNd: YAGロッドを用いた発振実験を行った。2.CWモード同期Nd液体レーザーの出力パルス幅は100ピコ秒程度になると考えられ、この幅は通常第2高調波発生自己相関法(SHG法)により測定する。しかし、この測定にはかなりの時間を必要とし、レーザー発振の最適化をより困難にしている。そこで、約200ピコ秒の掃引レンジを有し、オシロスコープへの表示をリアルタイムで行える自己相関計を開発した。3.CWモード同期Nd液体レーザーを励起源とする色素レーザーの開発も平行して進めた。色素レーザーからの出力パルスは十分にレーザーを調整すれば、時間幅で数十フェムト秒となるが、この調整には光パルスの位相特性を制御する必要がある。そこで、この制御に不可欠な実時間フリンジ分解SHG相関計を開発した。4.色素レーザーを安定に発振させるには、色素溶液循環系の安定度、特に色素ジェットの光学的安定度が極めて重要となる。そこで従来のパイプを潰しただけのジェットノズルとは動作機構が全く異なる新しいノズルを開発した。このノズルを使用することによりCPMリング色素レーザーから、約80フェムト秒の光パルスを安定に発生させることに成功した。1)溶媒としてSeOCl_2あるいはPOCl_2等を用いたときの発光スペクトル幅,発光の寿命等は, Nd-YAGと比較し大体同じであるが,光吸収断面積が1/5程度なので,発振のしきい値が数倍は高いと考えられる.このような条件下で連続発振を可能にするには,アークランプ2本を内蔵し,励起光を有効に用いるようなランプハウスの形状を決定する.また溶液の温度上昇を極力少なくするための高速循環と,レーザー光によりセル端面での溶液の焼きつきを防ぐために,溶液がシート状に流れるようなセル構造を採用し,セル両面から励起を行なう.このような観点にたって設計を行ない,製作を完了した.装置全体の組立ては大体完了しており,今後発振テストを行なう.なお製作したランプハウスは小変更により, Na-YAGロッドも使用できるようになっているので,同一条件下で両者の利害得失の比較検討を行なう.2)CWモード同期Nd-YAGレーザーの出力パルス幅は100ps程度あり,通常第2高調波発生自己相関法により測定する.しかしこの測定にはかなりの時間を必要とし,ひいてはレーザー発振の最適化をより困難にしている.そこで測定,オッシロスコープでの表示をリアルタイムで行なえる自己相関計を開発した. cwモード同期Nd-YAGレーザーを用いてテストした結果,その性能を充分に発揮することを確認した.3)モード同期色素レーザーからの時間幅約120fsのパルスを励起光として用い, GaAs中に励起されたキャリアーの超高速緩和現象の測定を行った.測定には発光相関法と名付けた方法を用いた.励起キャリアーがバンドの状態密度を占有することにより引き起される,吸収飽和に起因する信号を検出できた.光励起直後のキャリアーの運動量あるいはエネルギー緩和時間は,励起に用いたパルス光の時間幅(約120fs)に制限を受け,明確な値は得られていない.

1.液体NdレーザーはNd:YAGレーザーと比較して発光寿命、発光スペクトル幅等は同等であるが、光吸収断面積が1/5程度なので、発振のしきい値が数倍は高くなる。このような条件で連続発振を行えるようにアークランプを2本に増やし、励起光を有効に集光できるようにした特殊な形状のランプハウスを製作した。尚製作したランプハウスは小さな変更により、Nd:YAGロッドも使用できるようになっているので、同一の条件下で液体、及び個体両者の比較ができる。まずNd:YAGロッドを用いた発振実験を行った。2.CWモード同期Nd液体レーザーの出力パルス幅は100ピコ秒程度になると考えられ、この幅は通常第2高調波発生自己相関法(SHG法)により測定する。しかし、この測定にはかなりの時間を必要としレーザー発振の最適化をより困難にしている。そこで、約200ピコ秒の掃引レンジを有し、オシロスコープへの表示を実時間で行える自己相関計を開発した。3.CWモード同期Nd液体レーザーを励起源とする色素レーザーの開発も平行して進めた。色素レーザーからの出力パルスは十分にレーザーを調整すれば、時間幅で数十フェムト秒となるが、この調整には光パルスの位相特性を制御する必要がある。そこで、この制御に不可欠な実時間フリンジ分解SHG相関計を開発した。4.色素レーザーを安定に発振させるには、色素溶液循環系の安定度特に色素ジェットの光学的安定度が極めて重要となる。そこで従来のパイプを潰しただけのジェットノズルとは動作機構が全く異なる新しいノズルを開発した。このノズルを使用することによりCPMリング色素レーザーから、約80フェムト秒の光パルスを安定に発生させることに成功した。
地域で生活する障害者のスポーツ活動の場としての総合型地域スポーツクラブのあり方

本研究では,生活構造分析を用いて,地域で生活する障害者のスポーツ活動の場としての総合型地域スポーツクラブのあり方を明らかにすることを目的とした.また,フィールワークから得られた知見をフィードバックする実践的研究として位置づけた.研究の方法としては,アンケート調査,インタビュー調査,フィールドワークを用いた.研究の結果,以下の点が明らかになった.1.アンケート調査:障害者の生活構造の一般的特徴は,階層的に下層に位置し,土着性が強いこと,一方で,都市的生活構造の特徴である私化・同調の傾向を有することであった.そのような中,スポーツを実践している者の特徴は,比較的上層で流動性が強いこと,及び,公共化・同調の傾向があることであった.したがって,生活構造という側面から障害者のスポーツ実践の量的側面を捉えると,その絶対数の少なさは障害者の生活のあり様に強く規定されているといえる.2.インタビュー調査:障害者をスポーツへと導く要素として,「個人の行為力」「偶然性」「現実的な生活レベルでの人間関係」という3つのカテゴリーが抽出された.3.フィールドワーク:障害者のスポーツ現場を中心として,そこに関わる多様な公的・私的組織のネットワークをボトムアップ的に構築することが必要である。以上のことから,地域で生活する障害者のスポーツ活動の場としての総合型に求められるのは,第一に,地域に根ざした関係性が組織の基盤となっていること,第二に,障害者に対して生活主体としてのスポーツ実践力を養成する教育的機能を備えていることである.本研究では,生活構造分析を用いて,地域で生活する障害者のスポーツ活動の場としての総合型地域スポーツクラブのあり方を明らかにすることを目的とした.また,フィールワークから得られた知見をフィードバックする実践的研究として位置づけた.研究の方法としては,アンケート調査,インタビュー調査,フィールドワークを用いた.研究の結果,以下の点が明らかになった.1.アンケート調査:障害者の生活構造の一般的特徴は,階層的に下層に位置し,土着性が強いこと,一方で,都市的生活構造の特徴である私化・同調の傾向を有することであった.そのような中,スポーツを実践している者の特徴は,比較的上層で流動性が強いこと,及び,公共化・同調の傾向があることであった.したがって,生活構造という側面から障害者のスポーツ実践の量的側面を捉えると,その絶対数の少なさは障害者の生活のあり様に強く規定されているといえる.2.インタビュー調査:障害者をスポーツへと導く要素として,「個人の行為力」「偶然性」「現実的な生活レベルでの人間関係」という3つのカテゴリーが抽出された.3.フィールドワーク:障害者のスポーツ現場を中心として,そこに関わる多様な公的・私的組織のネットワークをボトムアップ的に構築することが必要である。以上のことから,地域で生活する障害者のスポーツ活動の場としての総合型に求められるのは,第一に,地域に根ざした関係性が組織の基盤となっていること,第二に,障害者に対して生活主体としてのスポーツ実践力を養成する教育的機能を備えていることである.1.先行研究の検討スポーツ社会学領域における先行研究を検討した結果,実証的研究の積み重ねが必要であること,障害者をスポーツ活動の主体であると同時に生活主体として捉える必要があること,地域社会の丹念な社会構造分析が必要であること,生活構造分析において歴史的視点の導入が必要であることを明らかにした.2.分析枠組みの検討鈴木広の生活構造論を参照し,生活構造の実態を把握する際の具体的な内容について検討した.さらに,歴史的視点を導入するためにライフ・コース分析及びライフ・ヒストリー分析について検討した.運動・スポーツ実践については,多々納が行ったスポーツ参加の要因分析を参照し調査項目を検討した.3.生活構造分析のためのアンケート調査用紙作成生活構造と運動・スポーツ実践に関する調査項目は次の通りとした.【基本的属性】年齢,性,学歴,父の学歴,世帯居住年数,居住年数,家族構成【生活条件】職業,労働状態,住居形態,通勤手段・時間,個人年収,世帯主年収,健康状態,余暇時間【生活様式】現在の余暇内容,理想の余暇内容,地域社会活動内容・参加度,近所との付合い,親しい友人【生活意識】生活満足度,将来の生活,生活観,健康文化への同調【運動・スポーツ意識】スポーツの必要性,スポーツ目的,スポーツ満足度,スポーツ参加阻害要因【運動・スポーツ活動】スポーツ種目,スポーツ頻度,スポーツ仲間,スポーツ施設,地域スポーツ参加,スポーツクラブ・団体ライフ・コースデータの収集のための年表式アンケート調査用紙を独自に開発した.対象地域の歴史的出来事,地域的出来事,スポーツ的出来事との関連の中で,「ライフ・イベント」「運動・スポーツ種目」「運動・スポーツ頻度」「運動・スポーツ仲間」「運動・スポーツ目的」「主観的健康観」「家族構成」「居住地域」「地域社会活動」を,学齢期毎及び10歳台毎に記入できるようにした.現在,これらの2種類のアンケート調査用紙の妥当性を確保するために,20歳以上の健常者(男女)を対象に予備的調査を行っている(データ収集中,300部回収).また.ライフ・ヒストリー分析についても,予備的調査を行い,調査者のインタビュー法に関するトレーニングを行った.4.対象地域の選定及び社会構造分析のための基礎的データ収集対象地域の行政担当者と面接し,地域に関する基礎的データを収集した(継続中).1.概要アンケート調査及び面接調査により障害者の生活構造を客観的に把握し、資料収集、聞き取り調査等により当該地域の社会構造を明らかにした。

NPO法人と連携し、総合型地域スポーツクラブにおける障害者(知的)のスポーツ活動支援を実施し、その運営方法及び指導方法について検討した。2.実績(1)アンケート調査の実施対象地区の障害者の生活構造とスポーツの関係を分析した結果、以下の2点を明らかにすることができた。第一に、障害者全体が下層・土着という状況にある中、比較的上層で流動性が高い者ほど実践する傾向にある。ただし、山間部では、福祉的サポートや利用可能な交通機関が存在する市街地と異なり、実践への可能性が制限される。第二に、私化・同調の傾向の中、より公共化の志向性があり、健康に対する同調性の強い者ほど実践する傾向にある。特に、市街地や施設入所者の多い地区では、居住地区における人間関係の維持形成が不可欠となる。(2)面接調査の実施各事例からもアンケート調査と同じ傾向が確認された。しかし、それぞれの要因が一つの指標で説明されるのではなく、複合的・多面的に説明されることがわかった。さらに、それぞれの事例からは、スポーツ実践への過程で、「個人の行為力」「偶然性」「現実的な生活レベルでの人間関係の存在」が存在していることも明らかになった。(3)総合型地域スポーツクラブにおける障害者(知的)のスポーツ活動支援知的障害児・者を対象にしたサッカーの練習会を毎月2回の開催し、その運営方法及び指導方法について実践的研究を行った。(4)成果発表学会発表及び論文により、研究成果の公表を行った。最終年度となる本年度は、前年度までに収集したデータの分析・考察を行い、健常者と障害者が、ともに活動できる総合型地域スポーツクラブのあり方について検討した。1、NPO法人と連携した障害者スポーツ活動支援「NPO法人スポーツ福祉くまもと」と連携し、知的障害者サッカーチームの運営・指導を行った。このフィールドワークを通して、障害者のスポーツ現場を中心として、そこに関わる多様な公的・私的組織のネットワークをボトムアップ的に構築することが必要であるとの知見を得ることができた。2、障害者のスポーツ活動の場としての総合型地域スポーツクラブのあり方の検討アンケート調査、インタビュー調査,フィールドワークでの研究成果を統括し、障害者のスポーツ活動の場としての総合型地域スポーツクラブのあり方について検討した。その結果、第一に、地域に根ざした関係性が組織の基盤となっていること、第二に、障害者に対して生活主体としてのスポーツ実践力を養成する教育的機能を備えていることを明らかにした。3、研究成果の活用研究成果を芦北町障害者プラン及び芦北町障害者福祉計画に活用した。芦北町の調査では,障害者のスポーツ実践には「個人の行為力」「偶然性」「現実的な生活レベルでの人間関係の存在」の3つのカテゴリーが障害者のスポーツに重要な役割を果たしていることを明らかにした。これらをもとに生活者という視点から、芦北町における具体的な障害者の余暇活動(スポーツ)支援策について提言した。
チタン製Kファイルによる湾曲根管の拡大形成に関する研究

チタン合金製の根管拡大用器具は,超弾性を有するためしなやかであり,湾曲した根管の拡大形成に有利なことが推測される。このため根管先端部に,9R(mm)で長さが8mmの根管の湾曲部を付与した一定規格の透明根管模型に対し、3種のチタン合金製ファイルと,コントロールとしてステンレススチール製のKファイルを用いて根管の拡大形成を行い,切削動態を検討した。拡大前後の根管形態を万能投影機で用紙にトレースし,ジタイザー,パ-ナルコンピューターを用いて,ファイルの切削動態を解析し、さらにオートグラフを用い器具のたわみ時の荷重を測定することにより柔軟性の評価を行い,以下の結果を得た。1,ステンレススチール製のKファイルでは25番のサイズで,器具の根管からの逸脱が起こり始めた。2,チタン合金製のファイルでは,40番のサイズになると器具が根管から逸脱するものがあった。3,チタン合金製のファイルでは,根管の外湾部よりも内湾部が切削された。4,オートグラフによるたわみ時の荷重測定の結果,チタン合金製ファイルはステンレススチール製ファイルよりも荷重は顕著に小さく,柔軟性が大きいことが認められた。5,チタン合金製器具は、その柔軟さ故に切削効率がステンレススチール製器具よりも劣る傾向が認められた。
脳損傷後の運動障害に対して多様な物理的刺激を応用した新しいリハビリ技術の開発

本邦における脳卒中の有病者は約280万人で、要介護の主因となっており、麻痺や痙縮などの運動障害はADLやQOLの低下と共に患者や家族にとって大変深刻な問題となっている。団塊の世代が後期高齢者となる2025年まで更なる増加が見込まれ、これらの障害回復を促進する新たなリハビリテーション治療の開発は喫緊の課題であり、これまで我々は革新的な方法を開発、発展させてきた。本研究の目的は、脳損傷に伴う片麻痺や運動失調、痙縮などの運動障害を最大限に効率よく回復させるために新たなリハビリテーション治療方法を開発し、その効果や作用メカニズムを検証することである。具体的には、促通反復療法をさらに発展させ、独自の振動刺激法や電気刺激など多様な物理的刺激と併用した新たなアプローチを探索することである。平成29年度に治療的電気刺激を実施の際、効率よく広範囲に、かつ一様に刺激が可能な新たな表面電極を本邦でも使用することが可能であることが判明したため、その電極性能に見合った電気刺激条件を出力可能な電気刺激装置を導入した。それに伴い、平成30年度には通常臨床における応用を進めることで使用法の知見を深めるとともに臨床応用の標準化に向けてデータを蓄積することができた。一方、我々は脳卒中片麻痺の新たな運動療法として促通反復療法を開発してきたが、痙縮を伴う片麻痺に促通反復療法を実施した場合、痙縮にどのように影響するかについて明確な知見を得てはいなかった。今回、回復期脳卒中片麻痺患者における経時的な変化について対照治療と比較検討した結果、臨床的な麻痺の回復と共に痙縮の客観的指標として用いた電気生理学的指標において有意な改善を認めることを平成30年度に報告することができた。また、経頭蓋磁気刺激の中枢性疾患への臨床応用を推進することで脳損傷後の眼球運動障害への臨床応用について平成30年度に報告することができた。各種物理的刺激の効果的併用法の効果の確認に関しては、新たな機器の導入とそれを用いた探索的検討を進める一方で、脳機能測定下に実施可能な各種物理的刺激法の条件設定と機器制作に関して、機能的NIRSによる研究はとりまとめにかかっている一方、機能的MRIを用いた研究においてはデータの蓄積に至らなかったため。今後、各種物理的刺激の効果的併用法の効果の確認に関しては、介入前後比較試験を中心にデータの蓄積をはかると共に研究成果をまとめる。脳機能測定下に実施可能な各種物理的刺激法の条件設定と機器制作に関して、機能的MRIでのデータの蓄積を可能な限り推進させる。本邦における脳卒中の有病者は約280万人で、要介護の主因となっており、麻痺や痙縮などの運動障害はADLやQOLの低下と共に患者・家族にとって大変深刻な問題となっている。治療的電気刺激を実施の際、効率よく広範囲に、かつ一様に刺激が可能な新たな表面電極を本邦でも使用することが可能であることが判明した。平成29年度当初は既存の電気刺激装置を使用する予定であったが、その電極の接続が不能で、さらに電極性能に見合った電気刺激条件を出力できない。そこで、それらが可能な電気刺激装置を用いれば、より高い研究成果が見込まれるため平成29年度中に早期導入した。一方、平成29年度には脳卒中片麻痺で痙性片麻痺を呈する患者に対して振動刺激が有効であることを報告した。さらに脳卒中患者では麻痺による運動機能障害に加え、様々な不随意運動を合併することがある。そのうちバリズムは片側上下肢の近位筋優位な粗大で激烈な持続的不随意運動であるが、その治療法に関しては難渋することが多い。我々はバリズムを呈する脳卒中慢性期の視床出血症例に対して、これまで片麻痺に対しての有効性が報告されていたミラーセラピーを導入してその有効性を今年度報告することができた。年初の計画にあった各種物理的刺激の効果的併用法の効果の確認に関しては、新たな機器の導入とそれを用いた探索的検討を進めているのに対して、脳機能測定下に実施可能な各種物理的刺激法の条件設定と機器制作に関して、機能的NIRSによる研究は実施したが、機能的MRIを用いた研究では進捗がみられなかったため。

平成29年度に治療的電気刺激を実施の際、効率よく広範囲に、かつ一様に刺激が可能な新たな表面電極を本邦でも使用することが可能であることが判明したため、その電極性能に見合った電気刺激条件を出力可能な電気刺激装置を導入した。それに伴い、平成30年度には通常臨床における応用を進めることで使用法の知見を深めるとともに臨床応用の標準化に向けてデータを蓄積することができた。一方、我々は脳卒中片麻痺の新たな運動療法として促通反復療法を開発してきたが、痙縮を伴う片麻痺に促通反復療法を実施した場合、痙縮にどのように影響するかについて明確な知見を得てはいなかった。今回、回復期脳卒中片麻痺患者における経時的な変化について対照治療と比較検討した結果、臨床的な麻痺の回復と共に痙縮の客観的指標として用いた電気生理学的指標において有意な改善を認めることを平成30年度に報告することができた。また、経頭蓋磁気刺激の中枢性疾患への臨床応用を推進することで脳損傷後の眼球運動障害への臨床応用について平成30年度に報告することができた。各種物理的刺激の効果的併用法の効果の確認に関しては、新たな機器の導入とそれを用いた探索的検討を進める一方で、脳機能測定下に実施可能な各種物理的刺激法の条件設定と機器制作に関して、機能的NIRSによる研究はとりまとめにかかっている一方、機能的MRIを用いた研究においてはデータの蓄積に至らなかったため。今後、各種物理的刺激の効果的併用法の効果の確認に関しては、介入前後比較試験を中心に進行させる。脳機能測定下に実施可能な各種物理的刺激法の条件設定と機器制作に関して、機能的MRIでのデータの蓄積をはかる。今後、各種物理的刺激の効果的併用法の効果の確認に関しては、介入前後比較試験を中心にデータの蓄積をはかると共に研究成果をまとめる。脳機能測定下に実施可能な各種物理的刺激法の条件設定と機器制作に関して、機能的MRIでのデータの蓄積を可能な限り推進させる。年度末までに他施設のMRI機器を利用して実施予定の機能的MRI研究を予定通り実施できなかったため当該助成金が生じた。予定していた機器使用料は次年度以降にこの研究を実施することで使用する。機能的MRI研究を予定通り実施できなかったため当該助成金が生じた。
薩摩・琉球と中国（清朝）との貿易構造に関する総合的研究

当該年度では、特に琉球国内における王府への年貢上納システムを解明するため、沖縄県立芸術大学所蔵の鎌倉芳太郎資料集にある「宮古島御用布座公事帳」を解読した。これは、同治13(1873)年に王府役人の富川親方が宮古島に来島し、宮古島の行政を視察した記録帳簿である。同史料には、宮古島の役人である在番や頭から厳しく貢布を取り立てられる様相や、貢布の作製過程、提出期限に間に合わないときの対策などが記録されている。そこから、八重山とは異なる宮古島特有の状況を抽出し、琉球における年貢上納の一端を明らかにした。さらに、王府から薩摩へ上納される宮古上布についても追跡し、後に明治時代に至って「さつま上布」と称される布が果たして宮古上布なのかどうか、当時の読売新聞などの記事を収集しながら検討した。ほかに、冊封使が来琉した際、琉球の那覇で展開される「評価貿易」について、台湾大学所蔵の道光18(1838)年の「冠船付評価方日記」を翻刻・現代語訳しながら読み解いた。同史料は、那覇市歴史博物館所蔵の尚家文書が原本となっており、台湾大学本はその筆写であることが判明した。その内容には、貿易開始前に清朝と琉球側との間で取引規定を設定していた一方で、実際の評価貿易ではそれが遵守されず、何度も冊封使側と評価方役人が協議していた様子が記されている。他に、福建商人と取引した物品について、福建価格と琉球価格の両方が記載されており、今回は福建側の価格表記記号である蘇州碼を解読し、内容を明らかにした。同史料は清琉間の貿易を知る上で一級の史料であり、その翻刻・現代語訳本が2017年5月に国立台湾大学図書館から刊行される予定である。また、昨年度に続き、本年度も中国第一歴史档案館や台湾故宮博物院所蔵の琉球関係満文档案の解読を行った。近い将来、それらをすべてローマ字化し、日本語に翻訳して沖縄県から刊行する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度は、鹿児島県史料所収の『旧記雑録』を中心に収集し、本文テキストの入力を行い、薩摩側の対琉球政策に関する情報をデータベース化した。そして、王府側の記録である『御財制』や『御当国御高並諸上納里積記』を読み込み、近世琉球の王府の財政状況について検討した。特に、王府から薩摩への年貢米・粟・砂糖の上納、そして本島の諸間切・村々や両先島から王府への農作物の上納状況について、史料内容から明らかにした。これらの史料入力に際し、刊行されているテキストの誤植や欠字を訂正した。また、台湾大学が所蔵する未刊行の琉球関係史料のうち、那覇の行政を掌る親見世の業務日誌である『親見世日記』四冊の翻刻・翻訳作業を共同で行い、台湾大学から琉球関係史料のシリーズ第二巻として刊行した。該史料には、薩摩役人が那覇港を出入りする船舶の検査・取り締まりを行ったほか、船の積載品についても念入りに検査を行っていたことが記されている。当時の薩摩・王府・那覇行政の管理体制や関係性を知る上では大変重要な史料であり、それが台湾大学から刊行された意義は大きい。清代の琉球・中国間貿易において、琉球が中国で買い付けた貿易品をデータベース化するため、清代の琉球関係档案史料と歴代宝案の中から関連項目を抽出し、一覧表を作成した。全体として、薩摩・琉球・清国の貿易の関係性を探るため、当該年度は特に、薩摩・琉球における農産物の往来を示す史料に注目し読み込みを行った。これらの史料から、琉球内の、首里王府→首里・那覇士族(役人)→宮古・八重山の在番役人と頭役人→百姓・農民といった指令伝達の経路が明らかとなった。これは、相互に身分上の主従関係があることを意味している。上納米などが不作の際には王府はまず首里役人を通じて現地の在番役人を訊問し、在番役人は担当の農民を呼びつけて原因を訊ねる、といった関係性を把握することができた。当該年度は、初年度に引き続き、琉球の薩摩への上納に関する史料を講読し、翻刻・日本語訳(解釈)を行った。初年度から講読している『御当国御髙並諸上納里積記』を一通り読み終え、翻刻を完成させた。次に、国立公文書館蔵の「焼残文書」群の中から琉球に関する史料を収集した。中でも、近世・近代沖縄の納税制度に関する史料を収集し、その一つである「旧記書類抜粋」を選んで講読を行った。「旧記書類抜粋」は王府の税制に関する記録を抜粋(筆写)した史料で、その元となる原本が去る沖縄戦で焼失してしまった今、現存するのはこの筆写本のみである。筆写による誤記が散見されるが、先の『御当国御髙並諸上納里積記』と照合して校正を行った。それと並行して、「両先島御検使日記」の講読も行った。該史料は、首里の役人が宮古・八重山に派遣され、現地の納税状況を調査した報告書である。当時の王府の要求と現地の上納物生産状況が合致していない現実が垣間見えた。他に、当該年度もこれまで同様、「歴代宝案」研究会、琉球漢詩研究会に参加し、史料刊行に向けての作業を行った。

加えて、新たに満州語研究会を開催し、清国が琉球へ送った満州語文書の解読を行った。満州語で書かれた琉球王国関連の史料はいまだ手つかずのものが多いが、現在進行中の「歴代宝案」刊行事業を補完する意味では大変重要な作業である。いずれはこれらの満州語文書も刊行する予定である。このように、史料刊行を目標に翻刻作業を進めてきたが、当該年度中に刊行できたのは台湾大学図書館所蔵の琉球史料「異国日記」(四冊)である。これは初年度の続編として台湾大学図書館から上梓されたもので、内容は、琉球に駐在した薩摩の「異国方御役人」について琉球側が記録した業務日記である。薩摩役人が琉球役人とともに、来航する異国の船・人・荷物の監視に当たる様子が詳細に記録されており、当時の琉球・薩摩関係の一端が伺えた。初年度から続けて清国との外交文書である歴代宝案や档案史料を読み込みながら、薩摩関連の史料を読み解いてきた。すでに講読している史料は、王府の『御当国御髙並諸上納里積記』、八重山の『公事帳』、『琉球一件帳』、『旧記書類抜粋』、八重山の『両先島御検使日記』である。これらの史料を通して、118世紀から19世紀(近世琉球後期)における琉球の薩摩への上納状況、2首里王府による上納物の確保や管理のための対策、3上納側である本島内の各間切と離島(特に両先島)における布や農作物の生産状況などといった様子を把握することができた。しかし、それらを論文としてまとめるまでには至らなかったため、最終年度には論文として発表したいと考えている。また、およそ一年かけて台湾大学図書館所蔵の「異国日記」四冊を講読し、翻刻と日本語訳を施して同館から出版することができた。その際、各日記に解題を付し、史料の内容説明を行った。この台湾大学所蔵の琉球史料は『国立台湾大学図書館典蔵琉球関係史料集成』として、全五巻を出版する予定である。その内、当該年度には第三巻の刊行が実現した。次年度には、第四巻を上梓する予定である。全体として、本研究のテーマである清代における清国と琉球の貿易関係史料、2琉球と薩摩の上納関係史料、3琉球における薩摩役人の動向に関する史料、4琉球国内(宮古・八重山含む)における穀物などの上納高に関する史料を一通り講読した。今後はそれらを分析した上で、琉球と薩摩・清国との関係がどういったものであったのか、国家の枠組みではなく、三国間の内面性を具体的に描き出したいと考えている。当該年度では、特に琉球国内における王府への年貢上納システムを解明するため、沖縄県立芸術大学所蔵の鎌倉芳太郎資料集にある「宮古島御用布座公事帳」を解読した。これは、同治13(1873)年に王府役人の富川親方が宮古島に来島し、宮古島の行政を視察した記録帳簿である。同史料には、宮古島の役人である在番や頭から厳しく貢布を取り立てられる様相や、貢布の作製過程、提出期限に間に合わないときの対策などが記録されている。そこから、八重山とは異なる宮古島特有の状況を抽出し、琉球における年貢上納の一端を明らかにした。さらに、王府から薩摩へ上納される宮古上布についても追跡し、後に明治時代に至って「さつま上布」と称される布が果たして宮古上布なのかどうか、当時の読売新聞などの記事を収集しながら検討した。ほかに、冊封使が来琉した際、琉球の那覇で展開される「評価貿易」について、台湾大学所蔵の道光18(1838)年の「冠船付評価方日記」を翻刻・現代語訳しながら読み解いた。同史料は、那覇市歴史博物館所蔵の尚家文書が原本となっており、台湾大学本はその筆写であることが判明した。その内容には、貿易開始前に清朝と琉球側との間で取引規定を設定していた一方で、実際の評価貿易ではそれが遵守されず、何度も冊封使側と評価方役人が協議していた様子が記されている。