hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞質に存在する遊離型糖鎖の植物成長制御機能の証明と植物育種への応用

本申請では,糖鎖代謝に関与する酵素の遺伝子発現制御を通して,1遊離N-グリカンの植物成長あるいは果実熟成の制御機構に関わる生理機能を実証するとともに,2その生理機能を植物成長制御技術の開発へ応用することを目的としている。植物特異的な糖鎖遊離酵素(酸性PNGase (aPNGase))については,トマトをモデル植物として過剰発現株の構築に成功した。過剰発現トマトにおいては果実強度等に変化が確認され,aPNGaseの植物分化への関与が確認された。一方,アラビドプシスについては2種類aPNGase遺伝子のダブルノックアウト株を構築し,組換え植物が環境ストレスに対して感受性が高まることを見出した。植物の成長組織中には,遊離型のアスパラギン結合糖鎖(N-グリカン)がμM濃度で存在する。しかしながら,これら遊離型糖鎖の生理機能に注目した研究は少ない。平成25年度には,我々がすでに遺伝子同定に成功しているPNGaseの遺伝子情報を基にして,酸性PNGase (aPNGase)遺伝子の過剰発現トマトの構築に成功した。アラビドプシスについては2種類存在するPNGase遺伝子のシングルノックアウト株の掛け合わせにより,aPNGase遺伝子破壊株の構築を試みた。その結果,aPNGas遺伝子を十数倍過剰発現させたトマトにおいては,果実強度あるいは植物体形態に特異的な変化が確認されるとともに,遊離糖鎖の構造特性が変化することを明らかにした。この結果は,aPNGase遺伝子の発現レベルが植物分化に寄与していることを示唆している。更に,トマト実生を使用し,根,茎,葉におけるENGase,2種PNGaseの遺伝子発現レベル及び遊離糖鎖の構造特性と生成量についての解析を行い,それぞれの遺伝子発現が組織特異的であることを明らかにした。その他,植物複合型糖鎖の代謝分解に関わる酵素の一つであるβ-ガラクトシダーゼを銀杏種子から単一精製後,酵素学的諸性質を明らかにするとともに,Nー末端配列を同定した。精製酵素はルイスa抗原含有N-グリカンに対して活性を示したことから,複合型糖鎖の代謝に関与することが示唆された。平成24年度には, (1) ENGase / PNGaseダブルノックアウト(D-KO)植物及び過剰発現植物の作出を目指した。ENGase遺伝子ノックダウントマトの構築に成功し,果実,茎,葉で発現されている遊離型糖鎖構造解析とENGase活性測定を行い,果実部分で酵素活性がほぼ完全に消失するとともに,ENGase産物の糖鎖が減少し,PNGase産物糖鎖が顕著に増加することを確認した。このENGase遺伝子発現抑制とトマト果実の裂果性との相関が観察されたことから,果実熟成に関わるENGase活性の関与が示唆された。一方,植物特異的な酸性PNGaseについては,2010年に遺伝子同定を完了していることから,その遺伝子情報を基にしてトマトについては,酸性PNGaseの過剰発現株を構築し,アラビドプシスについては2種類存在するPNGase遺伝子のシングルノックアウト株を得た。更に,中性PNGaeについては,アラビドプシスにおいてノックアウト株の構築を確認し,ENGase/中性PNGaseダブルノックアウト株の構築を開始した。その他,植物複合型糖鎖の代謝分解に関わる酵素の一つであるβ-キシロシダーゼを銀杏種子から単一精製後,酵素学的諸性質を明らかにするとともに,Nー末端配列を同定した。次いで,その配列情報を基にして,トマト果実で発現されるN-グリカン代謝関連β-キシロシダーゼ遺伝子の同定に成功した。本研究では,糖鎖代謝に関与する酵素の遺伝子発現制御を通して,1遊離N-グリカンの植物成長あるいは果実熟成の制御機構に関わる生理機能を実証するとともに,2その生理機能を植物成長制御技術の開発へ応用することを目的としている。平成26年度には以下の知見を得た。(1)過剰発現させたaPNGase遺伝子ついて,GFP標識法により細胞内局在を解析し,本酵素が液胞内に局在することを明らかにした。(2)トマトaPNGase

遺伝子は6種類が存在し,その内の3種類の遺伝子は果実,茎,葉等で定常的に発現される一方,他の3種類は果実には発現されておらず,茎特異的に発現されていることが明らかになった。(3) ArabidopsisthalianaにはaPNGase候補遺伝子が2種類しか存在しないため,aPNGase遺伝子のダブルノックアウト株の構築を試みた。その結果,ダブルノックアウト株の作成に成功し,aPNGase遺伝子の完全消失を確認した。野生株と変異株間では,表現系には顕著な違いは認められなかったが,環境変動に対する応答に顕著な差がみられた。その他,(4)植物複合型糖鎖の代謝分解に関わる酵素の一つであるα-Fuc'aseを銀杏種子から単一精製後,詳細な基質特異性解析を行い,本酵素がα1-3/4 Fuc結合に対して強い活性を示すことを明らかにした。一方,(5)トマトα-Fuc'ase遺伝子の同定と異種発現系構築に成功し,組換え酵素がN-グリカン中のα1-3/4 Fuc結合に対して活性を示すことを明らかにするとともに,分子モデリング法による立体構造解析を行った。糖鎖生物学当初計画に従って,平成24年度迄には2種糖鎖代謝酵素(PNGase,ENGase)遺伝子をノックアウ或いはノックダウンした植物体の構築やそれぞれの変異体植物が発現する遊離糖鎖の構造特性や生成量変動を明らかにした。平成25年度には,植物に特徴的な酸性PNGase遺伝子を過剰発現させたトマトの構築に成功するとともに,複合型遊離糖鎖量の変動を確認した。そして,酸性PNGase遺伝子発現昂進が果実強度や植物体形態に特徴的な変化を誘引することを明らかにした。この結果は,遊離糖鎖が果実熟成や植物分化にシグナル分子として機能する可能性を分子生物学的側面から示すものであった。また, ENGaseと2種PNGaseの遺伝子発現レベル及びこれら酵素により誘導される遊離糖鎖の構造特性が,植物組織(根,茎,葉)で特徴的であることを明らかにすることができ,遊離糖鎖の生成場所と機能発現場所が異なる可能性を見出した。以上の結果は,植物分化や果実熟成に関わる遊離糖鎖機能についての新たな知見を与えるものであった。当初計画に従って,2種糖鎖代謝酵素(PNGase,ENGase)遺伝子をノックアウ或いはノックダウンした植物体の構築やそれぞれの変異体植物が発現する遊離糖鎖の構造を明らかにした。両遺伝子のノックアウトやノックダウン植物体の構築も進んでおり,平成25年度には,遊離糖鎖の生成を完全に抑制した植物が構築できるものと期待できる。一方,遊離糖鎖の分解に関わるβ-キシロシダーゼについても,精製酵素のタンパク質構造から遺伝子構造の推定が可能となった。酸性PNGase遺伝子の過剰発現がトマト植物体および果実形態に変化をもたらすことを明らかにしつつあるので,中性PNGaseおよびENGase遺伝子についても過剰発現体の構築を開始する。
看護師のキャリア支援のためのトラジション理論に基づいた状況特定理論の開発

本研究では看護師がどのようなトランジション(移行)のプロセスを経てキャリアを継続しているのか、また、トランジションに必要な支援とはどのような事なのかについて、Meleisのトランジション理論の理論枠組みを用いて解明することを目的とし、2017年度【研究1:中期キャリア看護師の「トランジション状況」を明らかにするために質的帰納的に分析する】の結果として、中期キャリア看護師のトランジション状況は8カテゴリーが抽出され、これらの抽出されたカテゴリーは、《個人》、《コミュニティ》、《ジェンダー》の単一のトランジション状況だけでなく、複数のトランジションに関与している構造が示された。2018年度は、この結果をまとめ、第22回日本看護管理学会学術集会及び第22回EAFONSで発表し、医療看護研究(15(1)2018)に論文を掲載した。また、2018年度は研究2として、研究1で明らかになった中期キャリア看護師の「トランジション状況」のカテゴリーを下位概念、サブカテゴリーを質問項目とする、中期キャリア看護師のトランジション状況自己評価尺度(TCSAS)を作成し、その信頼性・妥当性を検討したと同時に、試作した中期キャリア看護師トランジション状況自己評価尺度を試用し活用可能性の検討するために、35歳から45歳の女性看護師600名に自記式無記名質問紙調査を実施、郵送法で回収し、319名から回答を得、300名を分析対象とした。その結果、尺度原案の構成概念は、探索的因子分析により23項目6因子で構成され、併存妥当性、信頼性も確保された尺度であるといえた。また、6の下位尺度は看護師のトランジション状況の本質、反応のパターンに弁別力を持っており、キャリアの転換期である中期キャリアの看護師が自己のトランジション状況を知ることができ、キャリアの支援となる尺度が作成でき、成果を得たといえる。上述の研究の概要のとおり、当初の研究計画に基づき、2018年度は「トランジション状況」の質的帰納的分析からキャリアの支援となる自己評価尺度の作成及びその尺度の活用可能性の調査を終えることができた。その活用可能性が示唆された研究結果が出たことで、おおむね研究がまとまったと言える。作成した尺度の具体的な活用方法や得られたデータの再分析、研究成果の発表が残された課題となり、順調に研究が進行しているといえる。2019年度は1研究2-1について論文の学会発表を準備する。10月:学会誌に投稿(日本看護科学学会)、11月30日12月1日:第39回日本看護科学学会発表。2月2829日:第6回世界看護科学アカデミーで発表2尺度の具体的な活用方法についての検討を行う。自己評価可能な尺度の形態について自己評価可能な尺度の基準値について2018年度のデータを使用し検討を行う。「キャリアの転換期において節目となる中期キャリアの看護師のトランジションとはどのような要因であるかをトランジション理論の理論枠組みの中から『トランジション状況』を用い、中期キャリア看護師のトランジションについてのその様相を明らかにする。ここで得られた結果をもとに中期キャリアの看護師のトランジション測定尺度を作成し、活用可能性を検討する」を研究目的とし、以下の2つの研究を計画した。研究1:中期キャリア看護師の「トランジション状況」を明らかにするために質的帰納的に分析し、トランジションの様相について明らかにする。研究2:研究1で明らかになった中期キャリア看護師の「トランジション状況」を、測定する尺度の作成と活用可能性の検討を行う。研究1実施、概要。研究協力者は中期キャリアの女性病棟看護師18名であり、Meleisのトランジション理論の「トランジション状況」について、半構造的面接をし、質的帰納的に分析した。その結果中期キャリア看護師のトランジション状況は【看護師として働く魅力、意味の確認】、【組織・上司・他者からの推薦・要望】、【変化を期待した職場の異動】、【看護師としてのスキル形成】、【希望する働き方の選択】、【意図しない状況への対処】、【体力や気力の安寧】の【働きやすい場の選択】、【ライフステージに伴う転機】が9カテゴリーに分類された。これらの抽出されたカテゴリーは、単一のトランジション状況だけでなく、複数のトランジションに関与し《個人の状況》、《地域の状況》、《社会の状況》が密接に関連している構造が示され、中期キャリア看護師のトランジション状況はキャリア発達にポジティブとネガティブな存在として関与し、次のトランジション段階へと進むと考えられた。平成29年度では研究1:「中期キャリア看護師の『トランジション状況』を明らかにするために質的帰納的に分析し、トランジションの様相について明らかにする」について、平成29年7月9月データー収集、10月平成30年3月データー分析を行い、研究1について成果を確認している。学会発表、論文投稿を準備中である。

本研究では看護師がどのようなトランジション(移行)のプロセスを経てキャリアを継続しているのか、また、トランジションに必要な支援とはどのような事なのかについて、Meleisのトランジション理論の理論枠組みを用いて解明することを目的とし、2017年度【研究1:中期キャリア看護師の「トランジション状況」を明らかにするために質的帰納的に分析する】の結果として、中期キャリア看護師のトランジション状況は8カテゴリーが抽出され、これらの抽出されたカテゴリーは、《個人》、《コミュニティ》、《ジェンダー》の単一のトランジション状況だけでなく、複数のトランジションに関与している構造が示された。2018年度は、この結果をまとめ、第22回日本看護管理学会学術集会及び第22回EAFONSで発表し、医療看護研究(15(1)2018)に論文を掲載した。また、2018年度は研究2として、研究1で明らかになった中期キャリア看護師の「トランジション状況」のカテゴリーを下位概念、サブカテゴリーを質問項目とする、中期キャリア看護師のトランジション状況自己評価尺度(TCSAS)を作成し、その信頼性・妥当性を検討したと同時に、試作した中期キャリア看護師トランジション状況自己評価尺度を試用し活用可能性の検討するために、35歳から45歳の女性看護師600名に自記式無記名質問紙調査を実施、郵送法で回収し、319名から回答を得、300名を分析対象とした。その結果、尺度原案の構成概念は、探索的因子分析により23項目6因子で構成され、併存妥当性、信頼性も確保された尺度であるといえた。また、6の下位尺度は看護師のトランジション状況の本質、反応のパターンに弁別力を持っており、キャリアの転換期である中期キャリアの看護師が自己のトランジション状況を知ることができ、キャリアの支援となる尺度が作成でき、成果を得たといえる。上述の研究の概要のとおり、当初の研究計画に基づき、2018年度は「トランジション状況」の質的帰納的分析からキャリアの支援となる自己評価尺度の作成及びその尺度の活用可能性の調査を終えることができた。その活用可能性が示唆された研究結果が出たことで、おおむね研究がまとまったと言える。作成した尺度の具体的な活用方法や得られたデータの再分析、研究成果の発表が残された課題となり、順調に研究が進行しているといえる。平成30年4月:研究1について論文を作成。8月に大学紀要に発表予定。5月:研究1の結果から抽出されたカテゴリーとサブカテゴリーを使った研究2の尺度となる自己測定尺度を作成。表面妥当性、内容妥当性について修士以上の有識者に確認。6月:倫理委員会において研究2の倫理審査の申請。7月:研究2アンケート実施。アンケート配布予定数は500部程度。8月:研究1の学会発表予定。8月9月:結果の集計と尺度の信頼性妥当性の検討。11月3月:論文作成。1月:国際学会で研究1を発表予定。平成31年:尺度の活用可能性を検討する。研究2の論文を学会発表。学会投稿。2019年度は1研究2-1について論文の学会発表を準備する。10月:学会誌に投稿(日本看護科学学会)、11月30日12月1日:第39回日本看護科学学会発表。2月2829日:第6回世界看護科学アカデミーで発表2尺度の具体的な活用方法についての検討を行う。自己評価可能な尺度の形態について自己評価可能な尺度の基準値について2018年度のデータを使用し検討を行う。成果報告のための研究報告が1年遅れ込んだため使用額を平成30年度に持ち越した。(国際学会を含む)また、アンケート調査が1年に繰り上がるため、平成30年度に使用する計画である。おおよそ予定通りの進行状況であり、次年度使用額が生じたのは誤差程度であると考えられる。次年度は論文発表(国内・海外)やその後の研究が継続的に行われるように計画していく予定である。
電波を暗号化する安全かつ高品質なカオス変調方式の研究

複数アンテナを用いるMIMO(multiple-input multiple-output)多重伝送において,カオス信号を用いることで高信頼,物理層における高秘匿化を実現するカオスMIMO手法を提案し,その高性能化を実現した.これまで受信側の計算量増加が課題であったが,Mアルゴリズムと呼ばれる計算量削減手法を適用し符号計算量を削減した.またターボ符号化と呼ばれる高品質化手法を適用することで,大幅な伝送誤り率削減を実現した.さらに暗号化能力が十分であることを明らかにした.我々が提案しているカオス複数アンテナ(MIMO)変調方式では,復号計算量が伝送ブロック長に対して指数関数的に増加するという課題があるため, MIMOの送信アンテナ数2,ブロック長4程度の長さ(符号長8に相当)が限界となっていた.そこでカオス変調の符号長を伸ばすために復号側でMアルゴリズムによる計算量削減を行うことを検討した.その結果,提案計算量削減手法はブロック長を8以上に伸ばすことによる符号長拡大の効果が表れ,誤り率特性を向上させることができた.次に,更なる符号化利得の向上のために外部に誤り訂正符号を連接することを検討した.まず,MIMO伝送において伝送特性の改善に有効として広く用いられている時空間ブロック符号化(space-time block code: STBC)を適用する手法を検討した.その結果,STBC符号化効果により誤り率が1.0E-04の点において非STBCの同一伝送効率のカオスMIMOと比べて約1.5 dBの特性改善を得た.さらに,カオスMIMOに対数尤度比(log likelihood ratio: LLR)を導入して軟値復調を行い,外部符号とLLRを交換しつつターボ繰り返し復号を行う手法を検討した.その結果,提案手法のLLRが正常に動作し,ターボ機構が機能していることが確かめられた.また平均Eb/N0=4 dB以降で符号化利得が得られ,その領域でLDPC(low density parity check)符号がウォーターフォール領域に入る場合は,既存手法に比べて大きな利得を得ることができた.特にLDPCの符号化率が0.9の高符号化率の場合,提案手法は既存手法に比べて1.0E-04のビット誤り率で3.5 dBの符号化利得が得られることが分かった.また,カオスMIMO伝送における安全な共通鍵の伝送手法の実現についても一部検討を行った.昨年度よりカオスMIMOに対数尤度比(log likelihood ratio: LLR)を導入して軟値復調を行い,外部符号とLLRを交換しつつターボ繰り返し復号を行うターボ符号化カオスMIMO手法を検討していたが,その繰り返し復号改善効果を理論づけるEXITチャート解析という手法を新たに適用した.そしてカオスMIMO伝送手法にターボ符号化が効果的であることを理論的に示した.このターボ符号化について学術論文としてまとめ掲載された.次に,カオス変調の性能改善を行った.これまでのカオスMIMOでは中心極限定理の原理でガウス信号を生成していたため,10系統程度の独立なカオスが必要であり,送信信号を生成する際の計算量が増加していた.さらに位相特性も若干一様分布から外れており,その結果として誤り率特性に改善の余地があった.そこで,送信信号生成にBox-Muller法を適用して統計的性質を改善し,1系統のカオスで通信路符号化の特性を向上させることができることを示した.さらに,ターボ復号における性能向上を検討した.外部符号の連接を行う場合,これまでは計算量削減のために復号方法にシーケンス単位のLLRを算出していたが,若干の特性劣化が生じていた.そこで,最大事後確率復号であるシンボルMAP(maximum a posteriori)復号方法をカオスMIMO手法に適用して,さらなる誤り率性能向上の効果を得た.また,上記の改善手法については安全性の性能についても評価を行い,これまで同様の秘匿性,つまり計算量的安全性が得られていることを示した.研究目的に記載の2)外部通信路符号接続によるターボ符号化伝送の構築(目的B)の理論的検証と,シンボルMAP復号適用によるさらなる改善が得られているため.また,3)提案手法の安全性評価と安全性改善手法の構築(目的C)の計算量的安全性の評価手法がほぼ確立され,安全性を示すことができているため.さらに,Box-Muller法の適用にするカオスMIMOのビット誤り率特性改善が得られたため.カオスMIMO(multiple-input multiple-output)伝送手法は,カオス変調に基づくガウス信号伝送により物理層秘匿性と通信路符号化機能を持たせることのできる伝送方式である.今年度はこれまでの成果をさらに発展させ,カオスMIMO手法の性能改善,第5世代移動通信システム(5G)における上りリンクIoT(Internet of things)通信への適用,下りリンクマルチユーザ伝送の特性改善を行った.カオスMIMOにBox-Muller法と呼ばれるガウス分布生成手法を導入することで,統計的性質を向上させ,1系統のカオス信号で通信路符号化の特性を向上させることができる手法,及び最大事後確率復号であるシンボルMAP(maximum a posteriori)復号方法をカオスMIMO手法に適用する方法につき,学術論文発表を行った.5Gにおいて非直交多元接続手法を導入することで,システム容量をさらに増加させることが検討されている.その代表的な手法の一つにlow-density signature (LDS)とsparse code multiple access (SCMA)が提案されている.この手法にカオスMIMOの原理を導入することで,新しい電波暗号化即時送信的多数IoT接続手法を構成した.

同じく5Gにおいても導入が予定されている下りリンクマルチユーザMIMOにカオス信号を適用して電波暗号化機能を付加するマルチユーザカオスMIMO手法について,これまでの線形プリコーディング手法から新たに非線形プリコーディング手法に変更することで,伝送品質をこれまでよりも向上させる手法の構築を行った.複数アンテナを用いるMIMO(multiple-input multiple-output)多重伝送において,カオス信号を用いることで高信頼,物理層における高秘匿化を実現するカオスMIMO手法を提案し,その高性能化を実現した.これまで受信側の計算量増加が課題であったが,Mアルゴリズムと呼ばれる計算量削減手法を適用し符号計算量を削減した.またターボ符号化と呼ばれる高品質化手法を適用することで,大幅な伝送誤り率削減を実現した.さらに暗号化能力が十分であることを明らかにした.研究目的に記載の(A)復号計算量の削減手法を適用し,(B)標準化技術としても採用されている外部通信路符号接続によるターボ符号化伝送を構築し伝送品質の改善を行う.が概ね達成できたため.(A)は更なる性能改善を実現するための検討を継続したい.(B)は外部符号の種類を多種適用したい.このように若干の検討課題が残された.研究目的に記載の目的AーDに対してさらなる性能改善を行う予定である.特に第5世代移動通信システム(5G)で必要とされている低遅延伝送に対し,本手法の低符号化率短符号長伝送が適していると考えられるので検討する.これにより5Gの低遅延公賓櫃伝送だけでなく,伝送の安全性向上にも寄与できるのではないかと考えられる.また,5Gで検討されているsparse code multiple access (SCMA)と呼ばれる非直交多元接続手法に,本提案カオス変調手法が適用できることが分かった.その結果,即時送信的な低遅延物理層秘匿多元接続手法が実現できることが分かった.この手法について一部発表したが,性能改善を目指しさらに検討する予定である.通信工学研究目的の計画通り,(C)カオス通信の安全性評価を行い,安全性を向上させる改善手法を構築する.以上により高品質電波暗号化変調方式を実現する.そして(D)論文化および特許出願により研究のまとめを行う.を検討する.ただし(D)は既に逐次実施しており,継続する.また上記のように(A)(B)も多少の検討を続ける予定である.ネットワーク接続ハードディスクの調達が別予算で可能となったため.高速計算サーバの調達が別予算で可能となり,代わりにカオス複数アンテナ伝送手法の信号生成による実証の検討を行うためにソフトウェア無線機を購入した.その価格差より残額が発生したため.研究発表旅費,及び論文出版費用に充てる予定である.グレードの高い高速計算サーバの調達を行う.
折り紙的発想による超小型高性能折り畳みアンテナの開発

小さな救難ビーコンを実現するために,装置に比べて大型だったアンテナの性能を保ったままでの小型化が必要である.本課題では,アンテナの小型化と高性能化を両立する折り畳みアンテナの実現に向けた研究を行っている.高性能化の指標としてはアンテナを小型化する場合に重要となる放射効率を採用している.本年度はアンテナの形状によって放射効率がどのようになるのかを検討するために,折り畳み形状について検討した.放射効率を最大化するためには,アンテナ形状を球面形にすることが望ましいことが理論的に知られている.しかし,球面形では折りたたむことができないので,わずかに形状を変化させることで折りたたみが可能になる円筒形アンテナに着目することにした.円筒形アンテナは側面に等角らせんを配置し,上下面に対数らせんを配置したものである.数値シミュレーションのモデルを作成しモーメント法により放射効率を計算した.形状を円筒形に変化させることによって,折り畳みが容易な形状とすることが可能になった.球面形の場合と同様に,らせんのピッチを変化させることで共振周波数が変化しアンテナサイズを調整できることが確認できた.また,円筒形アンテナは球面形アンテナと比べて小型化できるだけでなく,数値シミュレーションの結果から放射効率や帯域幅は理想的な球面アンテナと比べてほとんど劣化しないということが明らかになった.以上の結果より,円筒形のアンテナを用いて小型で高効率な折り畳みアンテナを実現できるであろうことが期待される.本研究では,小型で高性能な折り畳みアンテナの実現を目指している.アンテナの実現のために必要な乗り越えるべき課題を1アンテナ形状,2折り畳み時の特性,3周囲からの影響の3つに分けて検討する予定である.このうち,当初の計画通り本年度は1アンテナ形状に着目して折り畳みと高性能を両立するアンテナ形状について検討を行うことができた.まず,開発するアンテナの形状として円筒形を採用することとした.本研究においては,アンテナの折り畳みを可能にするシンプルな形状と,理論的裏付けがある高性能が同時に実現される.理論的には球面に電流を配置した球ヘリカルアンテナが高い放射効率を持つことが知られているが,球面は折り畳みが難しい.そこで,球面に近い折り畳み可能な形状として,円筒形に着目した.この円筒上のらせんに沿ってワイヤを配置することにした.次に,アンテナ形状のパラメータを変化させシミュレーションを行った.らせんのピッチを変化させることで共振する周波数を変化させることが可能であることを確認し,放射特性の計算を行った.シミュレーションの結果から,円筒アンテナの放射効率は球ヘリカルアンテナと比べ,アンテナサイズが小さいときで10%程度の低下となることがわかった.また,帯域幅については中心周波数が270MHzのとき0.9MHzとなることがわかった.以上から,円筒アンテナを用いることで本研究の目的である海難救助ビーコン用高性能小型アンテナを実現できるであろうという見通しを立てることができた.以上のような成果を国際および国内の学会にて発表した.今後は直近の課題として,アンテナの折り畳み状況によって円筒型アンテナの性能がどのように変化するのかを解明していく予定である.解明の手段として第一に検討しているのは,数値シミュレーションである.アンテナの展開途中の状態のシミュレーションモデルを複数作成して,シミュレーションを行うことにより放射効率の変化を見る.第二に,可能であれば円筒アンテナの解析的モデルも検討したい.円筒上に配置された電流からの放射を解析的に表現することにより,より厳密な形で折りたたみの影響を考慮できるからである.次の課題として,アンテナの広帯域化検討が挙げられる.アンテナを折りたたみするときにはアンテナサイズが展開時よりも小さくなるので,アンテナの帯域幅が小さくなることが予想される.小型アンテナが単共振であれば電磁界理論から帯域幅の縮小は避けられないことが知られている.そこで,アンテナの帯域幅を拡大するために複共振を用いることができないかについて追加の検討を行うこととしたい.併せて,アンテナの実用化へ向けた実験も行っていきたい.これまでシミュレーションを使って性能を検証した円筒アンテナについて,実際に電波暗室を用いて放射測定を行う.そのために,まずアンテナの測定に必要な簡易電波暗室を製作する予定である.そして簡易電波暗室でカットアンドトライを通じて製作したアンテナが正しく動作していることを確認した後で,東毛産業技術センターの大型電波暗室を使用して詳細な性能を計測する予定である.小さな救難ビーコンを実現するために,装置に比べて大型だったアンテナの性能を保ったままでの小型化が必要である.本課題では,アンテナの小型化と高性能化を両立する折り畳みアンテナの実現に向けた研究を行っている.高性能化の指標としてはアンテナを小型化する場合に重要となる放射効率を採用している.本年度はアンテナの形状によって放射効率がどのようになるのかを検討するために,折り畳み形状について検討した.放射効率を最大化するためには,アンテナ形状を球面形にすることが望ましいことが理論的に知られている.しかし,球面形では折りたたむことができないので,わずかに形状を変化させることで折りたたみが可能になる円筒形アンテナに着目することにした.円筒形アンテナは側面に等角らせんを配置し,上下面に対数らせんを配置したものである.数値シミュレーションのモデルを作成しモーメント法により放射効率を計算した.形状を円筒形に変化させることによって,折り畳みが容易な形状とすることが可能になった.球面形の場合と同様に,らせんのピッチを変化させることで共振周波数が変化しアンテナサイズを調整できることが確認できた.

また,円筒形アンテナは球面形アンテナと比べて小型化できるだけでなく,数値シミュレーションの結果から放射効率や帯域幅は理想的な球面アンテナと比べてほとんど劣化しないということが明らかになった.以上の結果より,円筒形のアンテナを用いて小型で高効率な折り畳みアンテナを実現できるであろうことが期待される.本研究では,小型で高性能な折り畳みアンテナの実現を目指している.アンテナの実現のために必要な乗り越えるべき課題を1アンテナ形状,2折り畳み時の特性,3周囲からの影響の3つに分けて検討する予定である.このうち,当初の計画通り本年度は1アンテナ形状に着目して折り畳みと高性能を両立するアンテナ形状について検討を行うことができた.まず,開発するアンテナの形状として円筒形を採用することとした.本研究においては,アンテナの折り畳みを可能にするシンプルな形状と,理論的裏付けがある高性能が同時に実現される.理論的には球面に電流を配置した球ヘリカルアンテナが高い放射効率を持つことが知られているが,球面は折り畳みが難しい.そこで,球面に近い折り畳み可能な形状として,円筒形に着目した.この円筒上のらせんに沿ってワイヤを配置することにした.次に,アンテナ形状のパラメータを変化させシミュレーションを行った.らせんのピッチを変化させることで共振する周波数を変化させることが可能であることを確認し,放射特性の計算を行った.シミュレーションの結果から,円筒アンテナの放射効率は球ヘリカルアンテナと比べ,アンテナサイズが小さいときで10%程度の低下となることがわかった.また,帯域幅については中心周波数が270MHzのとき0.9MHzとなることがわかった.以上から,円筒アンテナを用いることで本研究の目的である海難救助ビーコン用高性能小型アンテナを実現できるであろうという見通しを立てることができた.以上のような成果を国際および国内の学会にて発表した.今後は直近の課題として,アンテナの折り畳み状況によって円筒型アンテナの性能がどのように変化するのかを解明していく予定である.解明の手段として第一に検討しているのは,数値シミュレーションである.アンテナの展開途中の状態のシミュレーションモデルを複数作成して,シミュレーションを行うことにより放射効率の変化を見る.第二に,可能であれば円筒アンテナの解析的モデルも検討したい.円筒上に配置された電流からの放射を解析的に表現することにより,より厳密な形で折りたたみの影響を考慮できるからである.次の課題として,アンテナの広帯域化検討が挙げられる.アンテナを折りたたみするときにはアンテナサイズが展開時よりも小さくなるので,アンテナの帯域幅が小さくなることが予想される.小型アンテナが単共振であれば電磁界理論から帯域幅の縮小は避けられないことが知られている.そこで,アンテナの帯域幅を拡大するために複共振を用いることができないかについて追加の検討を行うこととしたい.併せて,アンテナの実用化へ向けた実験も行っていきたい.これまでシミュレーションを使って性能を検証した円筒アンテナについて,実際に電波暗室を用いて放射測定を行う.
多重三角函数の基盤理論の構築

本年度は,二重三角函数の加法公式を定式化することを目標に研究を行った.そのためにまずLewittesが扱ったEisenstein級数の一般化(以下Eと書く)について考察した.EはWeierstrassの楕円函数の一般化と捉えられるが,更にある特殊な状況では二重三角函数を用いて記述できることが知られている.従って,楕円函数の加法公式を,Eに対して一般化することが出来れば,それを応用して二重三角函数の加法公式も得られるのではないかと期待される.研究成果としては,Eisensteinによる部分分数分解を基礎とした楕円関数論を参考にし,部分分数分解を一般化することでEに対する加法公式を定式化することに成功した.それはWeierstrassの楕円函数が満たす加法公式や微分方程式を含んでおり興味深い。しかし,そこに現れる積分は,Eが二重三角函数で書ける状況では収束しないため,現時点では二重三角函数への応用には至っていない.また関連する研究としてTornheimの二重ゼータ函数を扱い,津村博文氏や中村隆氏によって得られた函数関係式の一般化に成功した.これは上述の研究で得られた部分分数分解の一般化を用いることで得られる.応用として,SU(3)のWittenゼータ函数ζ(s,SU(3))の非正整数点での挙動に関する,黒川信重氏と落合啓之氏の結果を精密化することに成功した.詳しくは,s=0での値と一階微分値を具体的に求め,負の整数点での零点の位数とその先頭係数について明らかにした.新谷卓郎から始まる「総実代数体の合同類不変量」に関する一連の先行研究によって,多重三角函数の非自明な関係式が幾つか生じる.その一部は既存の多重三角函数の理論から説明できるが,多くはそのような代数的対象を経由せずに直接証明することは不可能であった.そこで本年度は,特に実二次体の場合(即ち二重三角函数の場合)についてこの問題を解決するべく研究を行った.結果として,二重三角函数のある非自明な関係式(Dedekind-Rademacher和に関する「Carlitzの三項関係式」に相当)を発見した.証明には,実二次体とは全く関係のない,江上繁樹によって導入された二重ゼータ函数の分割を用いた.その一方で応用として,荒川恒男により導入された実二次体の合同類不変量を再構成すると共に,幾つかの基本性質を一般化し,更には関連する全ての合同類不変量(二重三角函数を用いて定義されるもの)間の関係式について新しい証明を与えた.これにより,先行研究から生じる全ての関係式が直接証明できるようになった.また関連するもう一つの応用として,ある二重三角函数の四等分値が単独で代数的数になることを,具体的な表示を得ることにより証明した.多重三角函数の特殊値の積に関しては,総実代数体の合同類不変量を介して幾つかの結果が存在するが,単独の値に関して代数性が判別できているものは極めて少ない.そのような現状においてこの具体例は大変興味深い.古典的な結果であるが,DirichletL函数はHurwitzゼータ函数の和で書けるので,Dirichlet L函数の函数等式や非正整数点での特殊値は,Hurwitzゼータ函数のそれらを調べることで分かる.新谷卓郎は,一般の総実代数体のHecke L函数もある多重ゼータ函数の和で書けることを証明し,Hecke L函数の非正整数点での特殊値の研究に応用した.しかし,Hecke L函数の函数等式への応用については,現在までに望ましい研究成果は全くあがっていない.この問題を解決するためには,新谷のゼータ函数とHecke L函数の関係をより良く理解する必要があるのは明白であり,それは本研究課題の研究対象である多重三角函数と総実代数体の新谷不変量との関係を明らかにもすることにも通ずる.そこで私はこの問題を考えること自体が非常に有益であると考え,本年度はまず実二次体の場合について研究を行った.研究成果としては,新谷の二重ゼータ函数のある型の和を考えることで,それに対するある函数等式を発見した.証明は,まず新谷の二重ゼータ函数の和をあるEisenstein級数の一般化を用いて記述し,更にそれを合流型超幾何函数含む級数で表示し,最後に合流型超幾何函数の性質を用いて達成された.応用としては,ある条件下においてHecke L函数の函数等式を半整数点に限ってだが再証明することに成功した.今回の函数等式の定式化では,一般のHekce L函数に対しての応用は難しく見えるが,それは今後の研究課題とする.本年度は,二重三角函数の加法公式を定式化することを目標に研究を行った.そのためにまずLewittesが扱ったEisenstein級数の一般化(以下Eと書く)について考察した.EはWeierstrassの楕円函数の一般化と捉えられるが,更にある特殊な状況では二重三角函数を用いて記述できることが知られている.従って,楕円函数の加法公式を,Eに対して一般化することが出来れば,それを応用して二重三角函数の加法公式も得られるのではないかと期待される.研究成果としては,Eisensteinによる部分分数分解を基礎とした楕円関数論を参考にし,部分分数分解を一般化することでEに対する加法公式を定式化することに成功した.それはWeierstrassの楕円函数が満たす加法公式や微分方程式を含んでおり興味深い。

しかし,そこに現れる積分は,Eが二重三角函数で書ける状況では収束しないため,現時点では二重三角函数への応用には至っていない.また関連する研究としてTornheimの二重ゼータ函数を扱い,津村博文氏や中村隆氏によって得られた函数関係式の一般化に成功した.これは上述の研究で得られた部分分数分解の一般化を用いることで得られる.応用として,SU(3)のWittenゼータ函数ζ(s,SU(3))の非正整数点での挙動に関する,黒川信重氏と落合啓之氏の結果を精密化することに成功した.詳しくは,s=0での値と一階微分値を具体的に求め,負の整数点での零点の位数とその先頭係数について明らかにした.研究実績の概要にも書いたとおり,部分的な結果ではあるが,順調に研究成果はあがっている.本年度の研究の続きとしては,一般のHecke L函数の函数等式を証明できるような形で新谷の多重ゼータ函数の函数等式を定式化することを目指し,その過程で本研究課題の目的の一つである多重三角函数と新谷不変量の関係を明らかにする.また多重三角函数が満たす加法公式や微分方程式についての研究も積極的に行う.
交尾排卵動物モデル・スンクスを用いた排卵の神経メカニズムの解明

本研究により交尾排卵動物のスンクスでは、交尾刺激が視索前野のキスペプチンニューロンを活性化し、性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)の放出を介して排卵を引き起こしていることが明らかになった。交尾刺激が視索前野のキスペプチンニューロンに入力する神経経路として、一般体性感覚を伝達する知覚性の脊髄神経が終末する延髄の薄束核を介する経路、および一般臓性感覚を伝達する知覚性の迷走神経が終末する延髄の孤束核を介する経路が存在する可能性が考えられた。本研究は、排卵を人為的にコントロールできる交尾排卵動物のスンクスを用い、1.キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構と2.キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構を明らかにすることにより排卵制御の神経メカニズムを明らかにすることを目的としている。1.キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構膣頸管に逆行性神経標識トレーサーを注入し脊髄や延髄での標識細胞を調査したが、標識された神経終末は確認できなかったため、キスペプチンニューロンが局在する中枢からの神経経路の探索を行った。固定したスンクス脳の視索前野部位に逆行性の神経トレーサーであるカルボシアニン蛍光色素DiIの結晶を埋め込み、脳組織切片を作製し観察したところ、中隔核、分界条床核、手綱核、菱形核、薄束核などで蛍光標識が認められ、これらの領域から視索前野に神経が投射していることが明らかとなった。現在、標識が確認された神経核と交尾刺激や排卵制御の関連性を解析中である。2.キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構本年度は、雌スンクス脳におけるKiss1発現ならびにキスペプチンニューロンの活性化について検討した。未交尾雌に雄の床敷の臭いをかがせた群は交尾群と同様に、視索前野のKiss1発現細胞数が増加することが明らかとなった。しかしながら、未交尾雌に雄の床敷の臭いをかがせた群のKiss1発現細胞は、神経細胞活性化の指標とされる最初期遺伝子c-Fosを共発現しておらず、交尾群の視索前野のKiss1発現細胞にのみc-Fosの共発現が認められた。これらのことより、雌スンクスでは雄由来の嗅覚刺激により視索前野のKiss1発現細胞数が増加し、交尾による物理的刺激により視索前野のキスペプチンニューロンが活性化されGnRH分泌を誘起していることが明らかとなった。1.キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構本年度は、キスペプチンニューロンの細胞体が局在する中枢側の視索前野から交尾刺激を伝達する神経経路の推定を試みた。固定したスンクス脳の視索前野にカルボシアニン蛍光色素DiIの結晶を1-2ヶ月間埋め込み、脳組織切片を作製し観察したところ、外側中隔核や三角中隔核、扁桃体、オリーブ核、傍小脳脚核および延髄の孤束核、薄束核などで標識細胞体が認められた。また、分界条において、DiIによって標識された神経線維の束を観察することができた。これらの結果より、スンクスの膣で受け取られた交尾刺激(触覚や圧覚)を視索前野へ伝える神経経路の候補として、1)一般に知覚性の脊髄神経が終末する延髄の薄束核を介する経路、2)一般臓性感覚を伝達する迷走神経が終末する延髄の孤束核を介する経路が考えられた。2.キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構GnRHによって誘起される、黄体形成ホルモン(LH)の分泌動態について、DELFIA(時間分解蛍光法)を用いたアッセイ系の検討を行ったところ、スンクスのLHが測定できることが確かめられた。キスペプチン受容体であるGpr54遺伝子のスンクス脳内における局在をin situ hybridizationによって検討したが、Gpr54 mRNA発現細胞を検出することができず、キスペプチン作用部位の推定には至らなかった。脳視床下部キスペプチンニューロンから分泌されるキスペプチンは、種を越えて性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)分泌を促進し、生殖を制御している神経ペプチドであると考えられているが詳細は不明である。本研究は、排卵を人為的にコントロールできる交尾排卵動物のスンクスを用い、1.キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構と2.キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構を明らかにすることにより排卵制御の神経メカニズムを明らかにすることを目的とした。

1.キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構本年度は交尾刺激がどのように脳に伝えられているかを明らかにする目的で、膣に投射している知覚神経を末梢から中枢まで解析した。膣頸管に逆行性神経標識トレーサーを注入したところ、膣にはT5からS4の知覚性の脊髄神経が投射していることが明らかとなった。次に膣に投射する知覚神経の神経線維が脊髄背角や延髄薄束核で終末するかどうか明らかにするため、脊髄や延髄での標識細胞を調べたがいずれも多数の血管壁が標識されてしまい、目的の神経終末は確認できなかった。2.キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構スンクス脳におけるキスペプチンニューロンの分布ならびに神経細胞活性化の指標とされる最初期遺伝子c-Fosを指標とした交尾後のキスペプチンニューロンの活動を組織学的に検討したところ、Kiss1遺伝子の発現は、視索前野および弓状核の2つの脳領域に局在しており、視索前野では卵巣からのエストロジェンによって促進的に、弓状核では抑制的に制御されていた。また、交尾によって視索前野のキスペプチンニューロンが活性化されていることを明らかにした。今年度は、研究代表者が産休ならびに育児休業を7ヶ月間取得し研究を中断したため、研究の遅れが生じた。キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構の解析は、末梢からの探索において、神経トレーサーを用いた解析を行っている。トレーサーの種類、注入方法の検討を重ねているが、脊髄や延髄において標識された神経終末は確認できず難航している。中枢からの探索に切り替え、蛍光トレーサーのDiIを用いた解析を行っているが、トレーサーを埋め込む量、位置などの検討がさらに必要である。キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構の解析においては、スンクスでは雄由来の嗅覚刺激により雌の視索前野でKiss1発現細胞数が増加し、交尾の物理的刺激により視索前野のキスペプチンニューロンが活性化されGnRH分泌を誘起していることが明らかとなり、おおむね順調に研究が進展していると考えられる。キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構の解析は、神経トレーサーを用いた解析において、脊髄や延髄での標識が確認できず少し難航しているが、神経トレーサーの種類、注入方法などを検討することで解決できると考えられる。キスペプチンニューロンを介したGnRH分泌機構の解析においては、スンクス脳内におけるキスペプチンニューロンの分布を明らかとし、交尾刺激によって視索前野のニューロンが活性化されることを明らかとした。また我々はこれまでに、キスペプチンをスンクスに単回投与すると排卵が生じ、GnRHアンタゴニストを事前に投与しておくと、キスペプチンによる排卵が抑制されることを明らかとしている。これらと本年度の研究結果をあわせて考察すると、スンクスでは交尾刺激がキスペプチンニューロンを介してGnRH分泌を誘起していることが明らかとなった。以上より本研究は当初の予定通りおおむね順調に研究が進展していると考えられる。来年度は、キスペプチンニューロンへ入力する上位神経機構の解析について、神経トレーサーのDiIを用いた解析を引き続き継続する。キスペプチンニューロンを介した性腺刺激ホルモン放出ホルモン(GnRH)分泌機構の解析においては、今年度着手できなかったキスペプチン受容体であるGPR54遺伝子のスンクス脳内における発現解析を行い、キスペプチンの作用部位の推定を行う。
典型金属からの電子移動型反応による求電子剤の極性変換と未踏炭素-炭素結合形成反応

本研究では、Me_3SiCl/Mgの特異的な電子移動型還元作用を用いる、芳香族α,β-不飽和化合物への酸塩化物(または酸無水物)によるβ-アシル化反応が、効率良く円滑に進行し、対応するアシル化生成物が高収率で得られることを先ず見出した。従来の電極還元反応に比較して、環状の酸無水化物や酸塩化物によるアシル化反応が、高収率で高選択的に反応が進行することは、酸塩化物の入手が極めて容易で、しかも種々の他の官能基が反応の邪魔をしない事を併せて考慮すれば、反応の適応範囲を大幅に拡大できる点で意義深い。さらに、市販のグリニャール反応用のMg金属がなんらの前処理もなくそのまま使用でき、室温にて攪拌するだけで、他の方法では大きな困難を伴うアシル化反応が効率的にかつ高収率で進行するという大きな簡便性を考え併すれば、有機合成上極めて価値高い。更に、電極還元反応および金属Mgを用いる活性オレフィン類の還元的アシル化反応におけるジアステレオ選択的な不斉誘導について検討した。(S)-(-)-4-ベンジル-2-オキサゾリジノンより容易に調製されるキラールな対応する酸アミドを反応原料に用いれば、電極還元反応の場合55%のd.e.が得られたが、金属Mgを用いる方法によるd.e.は27%であった。次に、金属Mgの存在下にて脂肪族酸塩化物による芳香族カルボニル化合物の炭素一アシル化反応が容易に起こり、非対称アシロイン型縮合生成物である対応するα-ベンジルアシロキシケトンが選択的に好収率で得られる事を見出した。一般に、芳香環上の置換基は電子供与性基の時は、単純還元生成物および二量化生成物がかなり多く生成し、目的とする置換ベンジルアシロキシケトン類の収率は低いが、電子吸引性基が置換している芳香族カルボニル類からはかなり高選択的に好収率にて炭素-アシル化生成物が得られた。本研究では、入手が極めて容易な金属Mg(通常のグリニャ-ル反応用削状)の特異な電子移動型還元作用により、活性オレフィン類とトリメチルシリルクロライド(TMSCl)との高選択的な還元的カップリング反応が、常温常圧下で円滑に進行し、好収率にてα-アリール、α-シリルプロピオン酸誘導体が得られる事を見い出した。種々の活性オレフィン類の同様な条件下でのTMSClとの金属Mgを用いる還元的カップリング反応の結果が示しているように、極めて簡便な操作と温和な条件にて対応する炭素-シリル化生成物が好収率にて得られ、反応規模の拡大も極めて容易である。桂皮酸エチルのフェニル環のパラ位にシアノ基やカルボメチル基などの強い電子吸引性基をもつ場合、カップリング生成物は全く得られない(すべて単純還元生成物になる)など、両反応の結果はほぼ同じ傾向を示しており、金属Mgを用いる還元的カップリング反応も、Mgを反応性金属陽極とする電極還元反応と同様に、活性オレフィン類への電子移動により進行している事を示唆している。次に電極還元反応および金属Mgを用いる活性オレフィン類およびTMSClの還元的カップリング反応におけるジアステレオ選択的な不斉誘導について検討した。(S)-(-)-4-ベンジル-2-オキサゾリジノンと桂皮酸クロライド類より容易に調製されるキラールな対応する酸アミドを反応原料に用いて、同様な反応条件にて2方法による炭素-ケイ素結合形成反応を行った結果を次の表に示す。

現在のところde値はいずれの方法で30-40%で決して満足すべき値ではないが、-40°Cの低温で行えば、deは52%にまで改善された。また、オキサゾリジノン環の2-位の置換基はベンジル基(de=39%)、イソプロピル基(de=45%)、イソブチル基(de=50%)となり、deは置換基の嵩高さと反応点との近接度に大きな影響を受ける事を示唆している。更に、求電子剤のシリルクロライドのケイ素上の置換基は、(CH_3)_3Si(de=39%),CH_3Ph_2Si(de=52%)となり、立体的に嵩高い方がより高いジアステレオ選択性を示した。本研究では、Me_3SiCl/Mgの特異的な電子移動型還元作用を用いる、芳香族α,β-不飽和化合物への酸塩化物(または酸無水物)によるβ-アシル化反応が、効率良く円滑に進行し、対応するアシル化生成物が高収率で得られることを先ず見出した。従来の電極還元反応に比較して、環状の酸無水化物や酸塩化物によるアシル化反応が、高収率で高選択的に反応が進行することは、酸塩化物の入手が極めて容易で、しかも種々の他の官能基が反応の邪魔をしない事を併せて考慮すれば、反応の適応範囲を大幅に拡大できる点で意義深い。さらに、市販のグリニャール反応用のMg金属がなんらの前処理もなくそのまま使用でき、室温にて攪拌するだけで、他の方法では大きな困難を伴うアシル化反応が効率的にかつ高収率で進行するという大きな簡便性を考え併すれば、有機合成上極めて価値高い。更に、電極還元反応および金辱Mgを用いる活性オレフィン類の還元的アシル化反応におけるジアステレオ選択的な不斉誘導について検討した。(S)-(-)-4-ベンジル-2-オキサゾリジノンより容易に調製されるキラールな対応する酸アミドを反応原料に用いれば、電極還元反応の場合55%のd.e.が得られたが、金属Mgを用いる方法によるd.e.は27%であった。次に、金属Mgの存在下にて脂肪族酸塩化物による芳香族カルボニル化合物の炭素-アシル化反応が容易に起こり、非対称アシロイン型縮合生成物である対応するα-ベンジルアシロキシケトンが選択的に好収率で得られる事を見出した。一般に、芳香環上の置換基は電子供与性基の時は、単純還元生成物および二量化生成物がかなり多く生成し、目的とする置換ベンジルアシロキシケトン類の収率は低いが、電子吸引性基が置換している芳香族カルボニル類からはかなり高選択的に好収率にて炭素-アシル化生成物が得られた。