hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
細胞治療に分化誘導因子およびマイクロRNA制御を加えた粘膜再生治療

難治性口腔潰瘍は摂食障害・栄養状態悪化から生活の質の低下を招く。難治性口腔潰瘍の治療は未だ不十分な場合も多く、新規治療開発を目標に、ラット口腔潰瘍モデルを用いた粘膜再生過程におけるDNAメチル化制御及び上皮幹細胞/前駆細胞の分化誘導因子Wnt5aの発現解析を免疫組織学的に行った。結果、DNAメチル化レベルは再生上皮で細胞増殖活性の上昇がピークに近づくと低下し、新規メチル化酵素Dnmt3a、3bに制御される可能性が示された。再生粘膜上皮細胞の分化誘導にDNAメチル化制御が強くかかわっている可能性が示唆され、上皮幹細胞/前駆細胞の分化誘導因子Wnt5aの発現様式と一致する傾向が示された。口腔潰瘍は粘膜上皮幹細胞あるいは前駆細胞の破たんが発症の契機となり、摂食経路における粘膜上皮の欠落は疼痛に伴う摂食障害から栄養状態の悪化を招き、免疫抑制あるいは不全状態では局所における感染から菌血症、真菌血症、敗血症を誘発しうる重大な危険因子として指摘されている(Duncan M and Grant G, 2003)。潰瘍の治療ターゲットは粘膜保護作用を有する薬剤のみでなく増殖因子や炎症性サイトカインなど広範囲に及ぶがまだ十分とは言えず、根本的な解決策として再生医療に期待が高まっている。自己の培養細胞を用いた細胞治療は一つの理想形であるが臨床応用についてはさらに効率化を図る必要がある。われわれは生体環境に近い組織再生、移植方法の簡素化といった観点から組織再生の3要素である、細胞、足場、調節因子を移植し、生体内で組織再生を図るin situ tissue engineeringに注目し、口腔潰瘍をターゲットに細胞治療による組織再生の効率化を目指すことを本研究の目的とした。平成26年度は口腔粘膜潰瘍モデルの作成を行った。麻酔下にラットの口腔粘膜を載除鉗子で鉗除し、潰瘍を作成した。本モデルは肉眼的には潰瘍形成4日目で潰瘍の改善傾向を認め、7日目で治癒傾向であった。組織学的解析では潰瘍形成1日目から潰瘍縁に角化を伴わない上皮の伸長傾向を認め、潰瘍形成4日目をピークに潰瘍底に肉芽形成が確認され、7日目には上皮化の著明進行及び肉芽縮小傾向、間質肥厚の減退傾向を認め、潰瘍形成14日目には粘膜上皮および間質の正常化が確認された。今後、免疫組織化学的手法を用い、エピジェネティック制御も含めた解析を行うことで口腔潰瘍治癒機構の解明につながることが予測され、また、本モデルを用いてin situ tissue engineeringによる細胞治療を検討することで粘膜上皮再生の効率化を目指した潰瘍治療の開発へつながることが期待される。エピジェネティクスとはDNAの配列変化を伴わない後天的な修飾による遺伝子発現制御機構で、その一つにDNAメチル化が挙げられる。ゲノムDNAはCpG配列のシトシンがメチル化修飾を受け、例えば転写開始点上流のCpGアイランドの低メチル状態は転写活性化、高メチル状態は転写抑制に働き、その他の領域も含めDNAメチル化はリプログラミングを担う重要な機構の一つと考えられている。平成27年度は口腔粘膜再生過程でのエピジェネティックな動態解析を行う目的でDNAメチル化状態を免疫組織学的に解析した。S期のマーカーとしてPCNAを用い、DNAメチル化の指標として5mC、脱メチル化の指標として5hmCを用い、メチル基転移酵素についてメチル化維持酵素のDnmt1、新規メチル化酵素のDnmt3a、3bを用いた。用いた口腔潰瘍モデルは潰瘍形成後2日目で上皮が伸長し、4日目で上皮化が完了し、5日目で再生上皮が肥厚し、その後肥厚が減弱するが、PCNAを用いた解析により再生上皮の増殖活性のピークは5日目であることが確認された。DNAメチル化状態は正常口腔粘膜では基底層で5mCが高発現、基底上層で5hmCが高発現であり、潰瘍モデルでは基底層の発現パターンは同様であったが、潰瘍形成後5日目の肥厚再生粘膜の基底上層では5mCのシグナルが低下した。そこでメチル基転移酵素の解析を行ったところ、新規メチル化酵素のDnmt3a、3bは2日目に、維持メチル化酵素のDnmt1は5日目に有意に低下し、すべてのDnmtが6日目に回復することが示された。以上の結果から本モデルでは潰瘍形成後5日目に再生上皮が細胞増殖から分化誘導へ切り替わるタイミングとして重要である可能性が示唆され、メチル化レベルが低下した細胞のキャラクターやその際転写活性が変動する分子を特定することで口腔粘膜再生の新たな治療戦略の可能性につながると期待される。基本となる動物実験モデルの解析が順調に進んでいる。エピジェネティクスとはDNAの配列変化を伴わない後天的な修飾による遺伝子発現制御機構で、DNAメチル化、ヒストン修飾に伴うクロマチン構造の変化、マイクロRNAなどのノンコーディングRNAによる制御があげられる。平成27年度はラット口腔潰瘍モデルを用いて口腔粘膜再生過程におけるDNAメチル化制御の解析を行い、再生上皮の増殖活性のピーク時に肥厚再生粘膜の基底上層でDNAのメチル化レベルが低下することが示され、維持メチル化酵素であるDnmt1による制御を受ける可能性が示唆された。そこで、平成28年度はエピジェネティックな制御を受ける候補遺伝子として、皮膚幹細胞の分化増殖を制御している可能性が示唆されているWnt5aに着目し、免疫組織学的にその発現レベルを解析した。

その結果、Wnt5aの経時的空間的発現パターンは細胞増殖活性と相関する傾向が認められ、DNAメチル化レベルと逆相関する傾向が示され、Wnt5aが口腔粘膜再生における細胞増殖制御に強く関与している可能性が示唆された。以上の結果から本モデルでは潰瘍形成後、再生上皮が細胞増殖から分化誘導へ切り替わるタイミングにおいてDNAメチル化レベルとWnt5a発レベルが逆相関する傾向が示され、口腔潰瘍における粘膜再生に関してWnt5aが上皮細胞の増殖および分化誘導を制御している可能性が示され、Wnt5aの発現制御により効率的な口腔粘膜再生を実現できる可能性が示唆された。平成28年度、所属機関の変更があり研究環境の確保に時間を要したため研究遂行に遅れを生じた。エピジェネティクスとはDNAの配列変化を伴わない後天的な修飾による遺伝子発現制御機構で、DNAメチル化、ヒストン修飾に伴うクロマチン構造の変化、マイクロRNAなどのノンコーディングRNAによる制御があげられる。口腔潰瘍は、摂食障害や吸収障害により栄養状態の悪化を招くだけでなく、局所および全身感染から生命をも脅かす重要な危険因子となるがその原因は自己免疫疾患や炎症性疾患あるいは化学放射線療法など医原性のものまで多岐にわたる。難治性の口腔潰瘍は上皮幹細胞や前駆細胞の増殖分化に破綻をきたしている可能性が高くエピジェネティックな制御因子の同定が急務と思われる。ラット口腔潰瘍モデルを用いて口腔粘膜再生過程におけるDNAメチル化制御の解析を行い、再生上皮の増殖活性のピーク時に肥厚再生粘膜の基底上層でDNAのメチル化レベルが低下することが示された。DNAメチル化制御に関し、新規メチル化酵素のDnmt3aおよびDnmt3bの発現解析を免疫組織学的に行ったところ、口腔潰瘍粘膜再生過程におけるDNAメチル化パターンはDnmt3aおよびDnmt3bによる制御を受ける可能性が示唆された。上皮幹細胞の増殖に関与している可能性が示唆されているWnt5aの時間的空間的発現パターンは、DNAメチル化レベルと逆相関する傾向が示され、Wnt5aの発現がDnmt3aおよびDnmt3bによるDNAメチル化パターンにより負に制御され、口腔粘膜再生における細胞増殖から細胞分化に向かう制御に強く関与している可能性が示唆された。以上の結果から、Wnt5aの発現制御を標的とすることで上皮細胞の増殖および分化動態を理想的に誘導できる可能性が示唆され、効率的な口腔粘膜再生を実現できる可能性が示唆された。難治性口腔潰瘍は摂食障害・栄養状態悪化から生活の質の低下を招く。難治性口腔潰瘍の治療は未だ不十分な場合も多く、新規治療開発を目標に、ラット口腔潰瘍モデルを用いた粘膜再生過程におけるDNAメチル化制御及び上皮幹細胞/前駆細胞の分化誘導因子Wnt5aの発現解析を免疫組織学的に行った。結果、DNAメチル化レベルは再生上皮で細胞増殖活性の上昇がピークに近づくと低下し、新規メチル化酵素Dnmt3a、3bに制御される可能性が示された。再生粘膜上皮細胞の分化誘導にDNAメチル化制御が強くかかわっている可能性が示唆され、上皮幹細胞/前駆細胞の分化誘導因子Wnt5aの発現様式と一致する傾向が示された。初年度として動物実験モデルを作成することができた。口腔潰瘍動物実験モデルの解析を進め、培養細胞実験も並行し、ラット生体内での細胞治療の検討を行う予定である。
統合失調症患者におけるサイトカイン遺伝子の単塩基多型解析

今回の研究では統合失調症患者群と非定型精神病患者群と正常対象群のDNA試料を用いてTh1、Th2、Th3、サイトカイン遺伝子多型解析を行なった。統合失調症または非定精神病と診断され、大阪医科大学精神神経科およびその関連の単科精神病院に外来通院もしくは入院しているもののうち研究の内容を理解した上で、研究の同意が得られた統合失調症患者193名と非定精神病患者69名と年齢、性を適合させた正常対照群123名から血液を採取して、DNAを精製し、遺伝子多型解析を行った。解析の結果、Th1サイトカインであるIL-2のrs2069762多型、Th2サイトカインであるIL-4のrs2243250多型、Th3サイトカインであるTGF-betalのrs4803455多型とrs2241716多型については統合失調症群、非定型精神病群、正常対照群の間に差を認めなかった。TGF-betalのrs1800469多型については統合失調症群と正常対照群の間に差を認めなかったが、非定型精神病群と統合失調症群の間、また、非定型精神病と正常対照群の間に差を認めた。統合失調症においてはTh1、Th2サイトカインの変化がこれまで報告されていたが、非定型精神病ではThサイトカインの変化について検討した報告はなかった。今回の我々の結果から非定型精神病はTh3サイトカインの変化が関与することが示唆された。今回の研究は統合失調症患者群と正常対象群のDNA試料を用いて、Th1、Th2、Th3サイトカイン単塩基多型解析であり、統合失調症の多因子遺伝仮説を検証することが目的である。本年度はDSM-IVで統合失調症と診断され、大阪医科大学精神神経科およびその関連の単科精神病院に外来通院もしくは入院しているもののうち研究の内容を理解した上で、研究への同意を得られた患者193名と、年齢、性をマッチさせた本人及び二親等内に精神疾患の既往のない健常者123名(正常対照群)から血液10mlを採取し、全血からDNAを精製した。サンプルの収集と遺伝子多型解析を同時に行っており、上記対象におけるTh1サイトカインIL-2遺伝子多型(rs2069762)とTh2サイトカインIL-4遺伝子多型(rs2243250)について解析した結果を報告する。IL-2遺伝子多型(rs2069762)は統合失調症患者群190人においてGG, GT, TT genotypeがそれぞれ21,99,70人であり、正常対照群123人においてそれぞれ18,55,50人であり、差を認めなかった(P=0.40)。IL-4遺伝子多型(rs2243250)は統合失調症患者群175人においてTT, TC, TT genotypeがそれぞれ77,78,20人であり、正常対照群123人においてそれぞれ61,48,14人であり、差を認めなかった(P=0.76)。今回の研究では統合失調症患者群と非定型精神病患着群と正常対照群のDNA試料を用いてTh1、Th2、Th3サイトカイン遺伝子多型解析を行なった。前年度に引き続き本年度は統合失調症または非定型精神病と診断され、大阪医科大学精神神経科およびその関連の単科精神病院に外来通院もしくは入院しているもののうち研究の内容を理解した上で、研究の同意が得られた統合失調症患者193名と非定型精神病患者69名と年齢、性を適合させた正常対照群123名から血液を採取して、DNAを精製し、遺伝子多型解析を行った。解析の結果、Th1サイトカインであるIL-2のrs2069762多型、Th2サイトカインであるIL-4のrs2243250多型、Th3サイトカインであるTGF-betalのrs4803455多型とrs2241716多型については幄失調症料、非定型控神病料、正常対照群の旧に差を認めなかった。

TGF-betalのrs1800469多型については統合失調症群と正常対照群の間に差は認めなかったが、非定型精神病群と統合失調症群の間、また、非定型精神病と正常対照群の間に差を認めた。統合失調症においてはTh1、Th2サイトカインの変化がこれまで報告されていたが、非定型精神病ではThサイトカインの変化について検討した報告はなかった。今回の我々の結果から非定型精神病はTh3サイトカインの変化が関与することが示唆された。
可溶性新規導電性高分子をベースとするECD.ELの開発

平成4及び5年度の本研究において、ポリ(チオフェン-2、5-ジイル)、ポリ(ピリジン-2、6-ジイル)及びこれらの誘導体であるπ共役高分子が優れたエレクトロクロミック(ECD)及びエレクトロルミネッセンス(EL)機能を有することを見いだした。6年度の研究ではこれに基づき、実用的なECD、EL素子の開発を目指して、新規の構造を有する高分子化合物を合成し、これをベースとする素子作製や機能評価を行なった。ECD材料としてポリ(3-ヘキシル-チオフェン-2、5-ジイル)をガラス電極上にをキャスト膜として成型した試作素子を作製した。その電気化学的なド-ピング、脱ド-ピングを行なった結果、高分子のπ-π^*遷移による吸収の可逆な移動が観測され、明確な色調変化が高い繰り返し応答性で観測された。EL素子材料としてクラウン環が結合したチオフェンを構造単位とする新規なπ共役高分子を合成した。あわせて、チオフェンとの交互およびランダム共重合体も合成した。これらの高分子は蛍光をもつことを確認し、さらに次の手順で素子作製に用いた。正極とする無蛍光の透明ガラス電極上に高分子薄膜をスピンコートによって形成し、さらにA1またはMgAg(Mg:Ag=1:10)を負極として帯状に蒸着した。この素子は青-緑の発光を示し、かつそのピーク位置は高分子構造によって制御できることが共重合体を用いた測定から明らかになった。本年度の研究により可溶性導電性高分子をベースとして有機ECD及びEL素子を作製、そのすぐれた特性を明らかにした。本研究は、有機溶媒への溶解性が高い高分子材料を用い、大面積の素子作製が容易である点に特長を有し、その成果は有機光学素子の新しい機能開発へ発展するものと期待される。ニッケル錯体を用いた脱ハロゲン化重縮合法により長鎖アルキル基やOR基等の官能基を有するポリ(2,5-チエニレン)ポリ(ピリジン-2,5-ジイル)、ポリ(2,2′-ビピリジン-5,5′-ジイル)等の誘導体の合成を行い、それぞれ高収率で得た。また、ポリ(キノリンジイル)類をハロゲン化アルキルと高分子反応させることにより四級化ポリ(キノリンジイル)を合成した。得られたポリマーは有機溶媒に可溶であり、キャスト法による薄膜成型が可能であった。得られたポリマーについて化学的・電気化学的酸化還元機能を検討した。その結果、ポリ(2,5-チエニレン)誘導体は主にp型ドーピング特性を示し、ポリ(ピリジン-2,5-ジイル)及びポリ(2,2′-ビピリジン-5,5′-ジイル)誘導体はn型ドーピング特性を示すことがわかった。また、四級化ポリ(キノリンジイル)はビオロゲンと類似の酸化還元挙動を示した。これらの酸化還元特性はいずれも可逆的に進行し、電気化学的酸化還元による薄膜の色調変化が観察された。また、ポリ(ピリジン-2,5-ジイル)、ポリ(2,2′-ビピリジン-5,5′-ジイル)誘導体、ポリ(キノリンジイル)類は比較的強い蛍光特性を示した。上記の知見に基づきポリマーのECD特性を測定した。その結果ポリ(2,5-チエニレン)誘導体では主に酸化(p型ドーピング)によるECD特性が、ポリ(キノリンジイル)類では還元(n型ドーピング)によるECD特性が各々の電子スペクトル変化によって測定され、可溶性高分子を用いたECD素子が得られることがわかった。また、ポリ(p-フエニレン)、ポリ(2,5-チエニレン)については蒸着膜を作製しEL特性を測り、約15Vの電圧で発光することを確認した。

ニッケル錯体を用いた脱ハロゲン化重縮合法により、単位構造に長鎖アルキル基やフェニル基、OR基、クラウンエーテル基等の官能基を有するポリチオフェン、ポリピリジン、ポリビピリジン、ポリキノキサリン等の誘導体を各々高収率で合成した。得られたπ共役ポリマーは適当な有機溶媒に対して良好な可溶性を示し、スピンコート法により均質な薄膜の生成が可能となった。得られた各ポリマー薄膜の電気化学的酸化還元特性について検討した結果、ポリ3-アルキルチオフェンは酸化により、ポリピリジン、ポリビピリジン、ポリキノキサリン誘導体は還元によりそれぞれ可逆的なドーピングが起こった。そして、このドーピングにおいて、同時に各薄膜の色調変化が観測され、良好なEC特性を示すことが確認された。また、OR基やクラウンエーテル基を有するポリチオフェン誘導体は酸化(p-ドーピング)特性に加え、特異的な還元(n-ドーピング)特性が見られ、官能基のエーテル酸素によりドーパントカチオンが安定化されていることがわかった。一方、ポリチオフェン、ポリピリジン、ポリビピリジン、ポリキノキサリン誘導体は、溶液中及びキャストフィルムにおいて比較的強い蛍光特性を示した。そして、ポリチオフェンクラウンエーテル誘導体を発光材料として用いたEL素子を作製することによって、電荷注入に基づくポリマーの発光が確認できた。また、クラウンエーテル基を有するチオフェンと無置換チオフェンの共重合化により素子の発光の色調をコントロールできることがわかった。平成4及び5年度の本研究において、ポリ(チオフェン-2、5-ジイル)、ポリ(ビリジン-2、6-ジイル)及びこれらの誘導体であるπ共役高分子が優れたエレクトロクロミックス(ECD).及びエレクトロルミネッセス(EL)機能を有することを見いだした。6年度の研究ではこれに基づき、実用的なECD、EL素子の開発を目指して、新規の構造を有する高分子化合物を合成し、これをベースとする素子作製や機能評価を行なった。ECD材料としてポリ(3-ヘキシル-チオフェン-2、5-ジイル)をガラス電極上にをキャスト膜として成型した試作素子を作製した。その電気化学的なド-ピング、脱ド-ピングを行った結果、高分子のπ-π^*遷移による吸収の可逆な移動が観測され、明確な色調変化が高い繰り返し反応性で観測された。EL素子材料としてクラウン環が結合したチオフェンを構造単位とする新規なπ共役高分子を合成した。あわせて、チオフェンとの交互およびランダム共重合体も合成した。これらの高分子は蛍光をもつことを確認し、さらに次の手順で素子作製に用いた。正極とする無蛍光の透明ガラス電極上に高分子薄膜をスピンコートによって形成し、さらにAlまたはMgAg(Mg:Ag=1:10)を負極として帯状に蒸着した。この素子は青-緑の発光を示し、かつそのピーク位置は高分子構造によって抑制できることが共重合体を用いた測定から明らかになった。本年度の研究により可溶性導電性高分子をベースとして有機ECD及びEL素子を作製し、そのすぐれた特性を明らかにした。本研究は、有機溶媒への溶解性が高い高分子材料を用い、大面積の素子作製が容易である点に特長を有し、その成果は有機光学素子の新しい機能開発へ発展するものと期待される。
音声・視覚情報の伝達速度制御システムの英語教育への適用可能性の研究

音声情報の時間軸変換処理(S処理)と同期させて、視覚情報(ヴィデオ映像)の時間軸変換処理(SV処理)を用い、日・英語字幕を付加した複数チャンネル・モード下における語学学習形態が、初等普通教育で学ぶ学習者の視聴覚・視聴解(力)にどのような影響を与えるかを解明し、初等普通教育における効果的な英語リスニング教育・学習システムの可能性を探るという観点から、本年度の主な研究目的は、1.本研究の目的遂行のため前年度に不足したソフト及びハード面でのトータル実験システムの構築作業、2.音声・映像・字幕による複数チャンネル・モードの功罪に関する資料収集、3.最終年度に繋げるための予備実験の実施、及び結果の解析であった。現在までに判明した知見を以下に示す。1.SV処理実験刺激作成用に不可欠とするシステム構築用設備備品の海外からの入手に時間的に手間取ったものの、最終的には予備実験を行えるまでのシステム構築を成し得た。2.語学教育及び視聴覚教育に関する国内外主要学会及び研究機関等発行の機関誌等での研究報告を調査した結果、本研究課題に関する関連発表の数が前年度(20編)と比較して減少(12編)していることが判明した。同時に、従来の音声・映像・字幕の複数チャンネル・モードによる提示モード間での干渉問題が繰り返し指摘され、学習形態として不向きであることを指摘するものがほぼ全体を占めていることも判明した。3.予備実験でも、上記2同様の結果が観察されてはいるものの、被験者の語学レベルにより学習効果の昇降現象が観察されていることから、学習者レベルと提示モード形態とを複数に組み合わせた更なる実験の必要性が生じた。音声情報の時間軸変換処理(S処理)と同期させて、視覚情報(ヴィデオ映像)の時間軸変換処理(SV処理)を用い、日・英語字幕を付加した複数チャンネル・モード下における語学学習形態が、初等普通教育で学ぶ学習者の視聴覚・視聴解(力)にどのような影響を与えるかを解明し、初等普通教育における効果的な英語リスニング教育・学習システムの可能性を探るという観点から、本年度の主な研究目的は、1.本研究の目的遂行のためのソフト及びハード面でのトータル実験システムの構築作業、2.音声・映像・字幕による複数チャンネル・モードの功罪に関する資料収集、3.次年度からの本実験に繋げるための予備実験用素材の吟味、及び実験刺激の作成、4.予備実験の実施、及び結果の解析であった。1.SV処理実験刺激作成用に不可欠とするシステム構築用に当初要求した設備備品の入手に国内では不可能と判明し、海外に出向き購入することとなり、時間的に手間取ったものの、最終的には予備実験を行えるまでのシステム構築を成し得た。2.語学教育及び視聴覚教育に関する国内主要学会及び研究機関等発行の機関誌、そして英語教育関連雑誌に掲載された研究報告をもとに、関連研究に関する調査を行った。本年度では約20件の関連発表がなされていた。全体の約8割が、音声・映像・字幕の複数チャンネル・モードによる語学学習形態では、互いの提示モード間での干渉が障害となり、効果も期待できず、学習形態としては適当でないとの見解が表明されていることが判明した。3.次年度に、上記1のシステムを利用して、日・英語字幕の提示形態をパラメータとする数種類の実験刺激を作成し、日本人大学生を被験者として予備実験をおこない、2での一般的な観察結果を踏まえながら、複数チャンネル・モードと絡めた語学学習形態の効果特性を探ることのできる体制作りができあがった。

音声情報の時間軸変換処理(S処理)と同期させて、視覚情報(ヴィデオ映像)の時間軸変換処理(SV処理)を用い、日・英語字幕を付加した複数チャンネル・モード下における語学学習形態が、初等普通教育で学ぶ学習者の視聴覚・視聴解(力)にどのような影響を与えるかを解明し、初等普通教育における効果的な英語リスニング教育・学習システムの可能性を探るという観点から、本年度の主な研究目的は、1.本研究の目的遂行のため前年度に不足したソフト及びハード面でのトータル実験システムの構築作業、2.音声・映像・字幕による複数チャンネル・モードの功罪に関する資料収集、3.最終年度に繋げるための予備実験の実施、及び結果の解析であった。現在までに判明した知見を以下に示す。1.SV処理実験刺激作成用に不可欠とするシステム構築用設備備品の海外からの入手に時間的に手間取ったものの、最終的には予備実験を行えるまでのシステム構築を成し得た。2.語学教育及び視聴覚教育に関する国内外主要学会及び研究機関等発行の機関誌等での研究報告を調査した結果、本研究課題に関する関連発表の数が前年度(20編)と比較して減少(12編)していることが判明した。同時に、従来の音声・映像・字幕の複数チャンネル・モードによる提示モード間での干渉問題が繰り返し指摘され、学習形態として不向きであることを指摘するものがほぼ全体を占めていることも判明した。3.予備実験でも、上記2同様の結果が観察されてはいるものの、被験者の語学レベルにより学習効果の昇降現象が観察されていることから、学習者レベルと提示モード形態とを複数に組み合わせた更なる実験の必要性が生じた。
bFGFの声帯麻痺に伴う筋萎縮予防・筋再生に対する臨床応用へ向けた基礎的研究

声帯麻痺に対する既存の治療法の限界の一因となっている、声帯筋の萎縮に対する治療法の確立のため、bFGFの麻痺声帯よる筋萎縮に対する改善効果を検討した。ラットに対し左反回神経を切断し、声帯麻痺モデルを作成した。麻痺後1か月目にbFGFを単回注入し、注入1か月目、2か月目での声帯筋の萎縮の再生効果を確かめた。bFGFのdoseとして200μgおよび2000μgを用いた。その結果2000μgでは有意な改善がみられたが、200μgでは有意な改善を認めなった。機序の解明のため、筋衛生細胞のマーカーとしてPAX7、筋芽細胞のマーカーとしてMYODの発現をday1, 3, 7, 14, 28において経時的に解析した。day1でPAX7が増大し、day3,7でMYODが増大する様子がみられ、bFGF投与により筋衛生細胞の増殖、分化が生じ、筋萎縮の再生効果がえられたと推定された。免疫染色で確認したPax7, MyoDの発現について、RT-PCRを用いて検証したが、信頼に値するデータが得られなかった。さらに、声帯麻痺直後にbFGF注射することによる筋萎縮の予防効果について検討した。声帯麻痺モデル作成一日目にbFGFを注射し、day1, 7, 14, 28において声帯筋の萎縮程度を確認した。day28において、2000μg投与群では有意に筋萎縮が予防されており、健側とほぼ同程度の面積であった。現在、bFGFの神経再生の作用についても検証中である。RT-PCRは結果がうまくでなかったが、それ以外では計画通りに進行している。声帯麻痺後直後にbFGFを投与することでの筋萎縮の予防効果を検証する。声帯麻痺に対する既存の治療法の限界の一因となっている声帯筋の萎縮に対する治療法の確立のため、bFGFの麻痺声帯よる筋萎縮に対する効果を検討した。まずは、反回神経切断後の麻痺声帯の程度を確認するために、麻痺後1か月、2か月、3か月において声帯筋の萎縮の程度を検証した。麻痺後1か月で、患側の筋面積が健側の6割程度に萎縮しており、麻痺後1か月で十分に萎縮していることが判明した。麻痺後1か月目にbFGFを単回注入し、注入1か月目での声帯筋の萎縮の再生効果を確かめた。bFGFの濃度として20μg/mlおよび200μg/mlを用いた。その結果200μg/mlでは有意な改善がみられたが、20μg/mlでは有意な改善を認めなった。機序の解明のため、筋衛生細胞のマーカーとしてPAX7、筋芽細胞のマーカーとしてMYODの発現をday1,3,7,14,28において経時的に解析した。当初の計画に問題がないため、同等か若干早いペースで進行している。免疫染色で確認したPax7, MyoDの発現について、分子生物学的にも確認する。一方で、bFGF注入による筋再生の長期的効果を検証する。
マグネシウム合金板の温間プレス加工における成形性に関する研究

AZ31マグネシウム合金板の温間プレス成形においては適正な成形温度と速度を決定することは高精度な解析を行うために非常に重要である.また,結晶粒径や板厚の違いによる検討も重要である.第一に降伏曲面におよぼす加工温度と速度,また結晶粒径・板厚の影響について調査検討を行うために,温間二軸引張り試験を種々の温度と速度にて行った.また,単軸引張り試験の結果を用いて,代表的な降伏関数を用いて降伏曲面及び等塑性仕事曲面の解析を行った.その結単軸,二軸引張り試験のデータより温間加工の高精度な解析に用いる降伏関数を同定でき,高精度な解析を行える有力な結果を示した.また,降伏曲面及び等塑性仕事曲面の温度・速度依存性と結晶粒径・板厚の違いによる実験結果も示した.第二に温間プレス成形を議論するうえで重要な張出し成形性の指標である成形限界線図(FLD)について調査・検討を行った.試験は板厚が等しく結晶粒径の異なった板を用いた.試験装置は球頭パンチ張出し試験機を用い種々の温度,速度にて成形限界ひずみを求めた.その結果,成形限界線図における温度・速度依存性と結晶粒径の違いによる実験結果も示した.この成形限界線図と単軸引張り試験より求めた加工硬化指数(n値)とひずみ速度感受性指数m値)を用いて成形限界ひずみの加工温度及び速度の影響を考慮したFLDにおける解析的予測を行い比較,検討を行った.この解析には従来のM-K理論による解析に新たにひずみ比が正の領域において大矢根の延性破壊条件式を加えることにより解析値と実験値はより等しくなることを示した.このことにより,単軸引張り試験による温度と速度の異なったデータがあれば,n値とm値の温度及び速度の影響を考慮して,M-K解析により温間のFLDの予測が可能になることを示した.AZ31マグネシウム合金板の温間プレス成形においては適正な成形温度と速度を決定することは高精度な解析を行うために非常に重要である.また,結晶粒径や板厚の違いによる検討も重要である.第一に降伏曲面におよぼす加工温度と速度,また結晶粒径・板厚の影響について調査検討を行うために,温間二軸引張り試験を種々の温度と速度にて行った.また,単軸引張り試験の結果を用いて,代表的な降伏関数を用いて降伏曲面及び等塑性仕事曲面の解析を行った.その結単軸,二軸引張り試験のデータより温間加工の高精度な解析に用いる降伏関数を同定でき,高精度な解析を行える有力な結果を示した.また,降伏曲面及び等塑性仕事曲面の温度・速度依存性と結晶粒径・板厚の違いによる実験結果も示した.第二に温間プレス成形を議論するうえで重要な張出し成形性の指標である成形限界線図(FLD)について調査・検討を行った.試験は板厚が等しく結晶粒径の異なった板を用いた.試験装置は球頭パンチ張出し試験機を用い種々の温度,速度にて成形限界ひずみを求めた.その結果,成形限界線図における温度・速度依存性と結晶粒径の違いによる実験結果も示した.この成形限界線図と単軸引張り試験より求めた加工硬化指数(n値)とひずみ速度感受性指数m値)を用いて成形限界ひずみの加工温度及び速度の影響を考慮したFLDにおける解析的予測を行い比較,検討を行った.この解析には従来のM-K理論による解析に新たにひずみ比が正の領域において大矢根の延性破壊条件式を加えることにより解析値と実験値はより等しくなることを示した.このことにより,単軸引張り試験による温度と速度の異なったデータがあれば,n値とm値の温度及び速度の影響を考慮して,M-K解析により温間のFLDの予測が可能になることを示した.マグネシウム合金は実用金属の中で最も軽く,多くの優れた特性を有している.しかし,板材成形においては室温でのプレス加工が困難である.この成形性の悪さを克服する一つの方法として温間成形がある.そのため従来十分に明らかにされていないマグネシウム合金板の温間成形において適正な成形温度と速度を決定することは非常に重要である.本研究では,マグネシウム合金板(AZ31)を用いて単軸引張り試験および二軸引張り試験を種々の温度,速度にて行った.単軸引張り試験からは種々の温度,速度における応力-ひずみ曲線を得,次の知見が得られた.変形抵抗,0.2%耐力,引張り強さ,破断伸び,C値(硬さ係数),n値(加工硬化指数),m値(ひずみ速度感受性指数),r値(板厚異方性係数),E(ヤング率)およびν(ポアソン比)の温度,速度依存性および面内異方性の系統的結果を得,力学的応答モデル(応力-ひずみ関係式または構成式)と材料予測モデルの導出が行えた.二軸引張り試験からは二軸応力状態での種々の温度,速度および応力経路における降伏曲面および等塑性仕事曲面を精度良く示すことができ,高精度な解析を行える有力な結果が得られた.また,種々の降伏関数と実験結果(降伏曲面及び等塑性仕事曲面)を比較検討したところ,温間でのマグネシウム合金においてはFCC金属でよく合うといわれているLogan-Hosford及びBarlatoの降伏関数が良く合うことを示した.このことは,単軸引張り試験より得られた種々の温度及び速度による相当応力-相当ひずみ曲線も比較したがこれらの降伏関数で計算した場合よく一致している.AZ31

マグネシウム合金板の温間プレス成形においては適正な成形温度と速度を決定することは高精度な解析を行うために非常に重要である.また,結晶粒径や板厚の違いによる検討も重要である.第一に降伏曲面におよぼす加工温度と速度,また結晶粒径・板厚の影響について調査検討を行うために,温間二軸引張り試験を種々の温度と速度にて行った.また,単軸引張り試験の結果を用いて,代表的な降伏関数を用いて降伏曲面及び等塑性仕事曲面の解析を行った.その結果単軸,二軸引張り試験のデータより温間加工の高精度な解析に用いる降伏関数を同定でき,高精度な解析を行える有力な結果を示した.また,降伏曲面及び等塑性仕事曲面の温度・速度依存性と結晶粒径・板厚の違いによる実験結果も示した.第二に温間プレス成形を議論するうえで重要な張出し成形性の指標である成形限界線図(FLD)について調査・検討を行った.試験は板厚が等しく結晶粒径の異なった板を用いた.試験装置は球頭パンチ張出し試験機を用い種々の温度,速度にて成形限界ひずみを求めた.その結果,成形限界線図における温度・速度依存性と結晶粒径の違いによる実験結果も示した.この成形限界線図と単軸引張り試験より求めた加工硬化指数(n値)とひずみ速度感受性指数(m値)を用いて成形限界ひずみの加工温度及び速度の影響を考慮したFLDにおける解析的予測を行い比較,検討を行った.この解析には従来のM-K理論による解析に新たにひずみ比が正の領域において大矢根の延性破壊条件式を加えることにより解析値と実験値はより等しくなることを示した.このことにより,単軸引張り試験による温度と速度の異なったデータがあれば,n値とm値の温度及び速度の影響を考慮して,M-K解析により温間のFLDの予測が可能になることを示した.
細胞内リドカイン濃度およびシナプス伝導に対する比重の影響

脊髄くも膜下麻酔に用いる高比重液と等比重液では、作用発現に違いがあることが報告されている。その比重の調節にはグルコースが用いられている。そこで水棲カタツムリの神経細胞を用いて、脊髄くも膜下麻酔に用いるグルコースの局所麻酔増強作用と細胞内pHの関係を研究した。作用発現の違いの機序を明らかにするため、グルコースの添加が細胞内pHとNa電流に及ぼす影響を調べた。その結果、細胞内pHはグルコース濃度依存性に低下し、2分後の細胞内ΔpHはリドカイン単独群に比べ3%グルコース群が有意に低かった。またNa電流もグルコース濃度依存性に抑制され、リドカイン単独群と他の群間で有意差がみられた。このことから、高比重液では、グルコースが細胞内pHを低下させることで麻酔作用を増強していると考えられた。[目的]脊髄くも膜下麻酔に用いる高比重液と等比重液では、作用発現に違いがあることが報告されている。比重の調節にはグルコースが用いられている。[方法]水棲カタツムリ(Lymnaea Stagnalis)の中枢神経培養細胞を用いた。細胞内pHはpH感受性蛍光指示薬BCECF-AMを用いて5分間記録した。結果はpH変化(ΔpH=測定時PH-灌流開始時pH)で示した。Na電流はパッチクランプ法で測定した。リドカイン灌流前のNa電流を100%ととし、濯流2分後の変化率を求めた。生食に1mMのリドカインを加えたものをリドカイン単独群とし、1mMのリドカインに0.2、1、3%のグルコースを加えた群と比較した。[結果]細胞内pHはグルコース濃度依存性に低下し、2分後の細胞内ΔpHはリドカイン単独群に比べ3%グルコース群が有意に低かった(リドカイン単独群;1.14±0.57、0.2%;0.31±0.42、1%;0.24±0.57、3%;-0.66±0.56、P<0.05)。またNa電流もグルコース濃度依存性に抑制され、リドカイン単独群と他の群間で有意差がみられた(リドカイン単独群;82.4±17.7%、0.2%;52.8±15.5%、1%;38.2±12.2%、3%;32.3±4.8%、P<0.05)。[考察]高比重液では、グルコースが細胞内pHを低下させることで麻酔作用を増強していると考えられた。結果はpH変化(ΔpH=測定時pH-灌流開始時pH)で示した。リドカイン灌流前のNa電流を100%とし、灌流2分後の変化率を求めた。[結果]細胞内pHはグルコース濃度依存性に低下し、2分後の細胞内ΔpHはリドカイン単独群に比べ3%グルコース群が有意に低かった(リドカイン単独群; 1.14±0.57、0.2% ; 0.31±0.42、1% ; 0.24±0.57、3% ;-0.66±0.56、P<0.05)。またNa電流もグルコース濃度依存性に抑制され、リドカイン単独群と他の群間で有意差がみられた(リドカイン単独群; 82.4±17.7%、0.2% ; 52.8±15.5%、1% ; 38.2±12.2%、3% ; 32.3±4.8%、P<0.05)。[考察]
ベトナムの障害者福祉における地域福祉実践の構造的理解に関する研究

本研究課題に沿って、ベトナムの障害者福祉施策の展開過程において、障害者の社会参加と生活向上をめざす地域福祉実践、特に障害者支援機関・団体による地域組織化活動および障害者の当事者組織活動に着目し考察した。障害者の地域生活支援に向けての具体的な活動プログラムを検討し、障害者の地域生活の実態把握と当事者活動(社会参加、政策提言活動、業績機関・他組織との連携等)の役割についての考察を通じて、(1)障害者福祉施策、(2)障害者の地域生活、(3)障害者の当事者組織活動、という3つのレベルの構造的な関連を明らかにした。なお、調査対象は、ベトナムの就学状況の困難さ、福祉と教育の未分離、出生・乳幼児期から学齢期、青年・成人期にかけてのライフステージの総合的把握という観点から、障害児教育を含め、次の6つの領域から選定し考察した。(1)乳幼児期の障害児に対する早期介入(早期発見・早期療育)、(2)学齢期の教育保障(通常学校でのインクルーシブ教育、障害児学校)、(3)枯れ葉剤問題への取り組み、(4)障害者支援組織と当事者組織、(5)職業訓練と就労保障、(6)障害児教育の専門家養成、の6領域である。6領域に沿って結果を整理するともにそれぞれについての施策の課題に言及した。さらに国際諸機関や先進諸国、NGOがベトナムの障害者福祉に対する国際協力を考える際に、ひとつの指針となるようにその課題を提起した。本年度は研究最終年度として、前年度までに取り組んだ、北部ハノイ市および南部ホーチミン市における団体・機関ヒアリング調査、障害者支援の地域組織化活動についての実態調査を踏まえ、本年度は中部地域のフエ市での調査を加え各地域の比較検討を行い、研究課題についての総合的な考察を進め、研究成果報告書を作成した。本研究の目的は、アジアに位置する発展途上国ベトナムの障害者福祉施策の展開過程において、障害者の権利保障と福祉施策の地域での具体的展開および障害者福祉実践と障害者の地域生活との構造的な関連について、行政資料・関連文献の収集と検討および現地行政機関・団体、障害者当事者組織に対するヒアリング調査、障害者の地域生活についての実態調査を通じて明らかにすることである。併せて「アジア太平洋障害者の新10年」(ESCAP)におけるアジア太平洋諸国とベトナムとの比較研究を行うことにある。今年度は、第1に日本国内およびベトナムにおいて、研究課題に関連する基礎的資料・文献の収集及びその検討・考察を行い、第2にベトナムの障害者福祉関係機関・団体・組織でのヒアリング調査を行った。国内では、和書洋書の専門書籍・資料の収集、ベトナム諸機関・組織のインターネット・ホームページからの資料入手を適宜行った。ハノイ師範大学障害児教育研究センター、ホーチミン市障害者青年団等での資料の収集を行った。ヒアリング調査(2004年2月)は、主に、ホーチミン市障害児教育研究センター、ホーチミン師範大学、ハノイ師範大学、ハノイ赤十字社、ホーチミン市障害者青年団、障害者による共同経営企業を訪問し、障害児教育分野を含め障害者福祉の具体的な地域福祉実践、特に当事者活動についての調査に取り組んだ。次年度、本調査への準備段階と位置づけた。その他に、アジア諸国の障害者問題についての資料収集を行うとともに、タイでのヒアリング調査(拙稿「タイの障害児教育を探るチェンマイ・ラジャパット大学および附属学校施設訪問調査」『障害者教育科学』48号)を行った。以上の内容については、調査記録、資料等を含めて掲載した中間(初年度)報告書として印刷製本を行った。

本研究の目的は、アジアに位置する発展途上国ベトナムの障害者福祉施策の展開過程において、障害者の権利保障と福祉施策の地域での具体的展開および障害者福祉実践と障害者の地域生活との構造的な関連について、行政資料・関連文献の収集と検討および現地行政機関・団体、障害者当事者組織に対するヒアリング調査、障害者の地域生活についての実態調査を通じて明らかにすることである。併せて「第2次アジア太平洋障害者の10年」(UNESCAP)におけるアジア太平洋諸国とベトナムとの比較研究を行う。本年度は、研究課題に関連する基礎的資料・文献の日本国内外での収集及びその検討・考察を進めつつ、前年度の準備段階、予備的作業を踏まえ、機関・団体ヒアリング調査を継続した。その対象は、障害者支援機関、研究機関、障害児者施設・学校である(1)ハノイ障害児救援協会、(2)ハノイ赤十字社、(3)ハノイ師範大学障害児教育学部、(4)ハノイ第1師範短期大学、(5)ベトナム障害者施策国家委員会、(6)知的障害者就労施設ホア・アン・ダオ、(7)ビンミン・インクルージョン学校、(8)ヒーボン自閉症児療育センター等である。なお、在宅障害者の生活状況について実態調査を予定していたが、相手方の協力を得るのが困難であったため、機関へのヒアリング調査に重点した。本研究課題に沿って、ベトナムの障害者福祉施策の展開過程において、障害者の社会参加と生活向上をめざす地域福祉実践、特に障害者支援機関・団体による地域組織化活動および障害者の当事者組織活動に着目し考察した。障害者の地域生活支援に向けての具体的な活動プログラムを検討し、障害者の地域生活の実態把握と当事者活動(社会参加、政策提言活動、業績機関・他組織との連携等)の役割についての考察を通じて、(1)障害者福祉施策、(2)障害者の地域生活、(3)障害者の当事者組織活動、という3つのレベルの構造的な関連を明らかにした。なお、調査対象は、ベトナムの就学状況の困難さ、福祉と教育の未分離、出生・乳幼児期から学齢期、青年・成人期にかけてのライフステージの総合的把握という観点から、障害児教育を含め、次の6つの領域から選定し考察した。(1)乳幼児期の障害児に対する早期介入(早期発見・早期療育)、(2)学齢期の教育保障(通常学校でのインクルーシブ教育、障害児学校)、(3)枯れ葉剤問題への取り組み、(4)障害者支援組織と当事者組繊(5)職業訓練と就労保障、(6)障害児教育の専門家養成、の6領域である。6領域に沿って結果を整理するともにそれぞれについての施策の課題に言及した。さらに国際諸機関や先進諸国、NGOがベトナムの障害者福祉に対する国際協力を考える際に、ひとつの指針となるようにその課題を提起した。本年度は研究最終年度として、前年度までに取り組んだ、北部ハノイ市および南部ホーチミン市における団体・機関ヒアリング調査、障害者支援の地域組織化活動についての実態調査を踏まえ、本年度は中部地域のフエ市での調査を加え各地域の比較検討を行い、研究課題についての総合的な考察を進め、研究成果報告書を作成した。
経営戦略にもとづくＰＬＭと技術経営（ＭＯＴ）の有機的導入の具現化

グローバル競争を勝ち抜くには,経営戦略にもとづき付加価値を最大化する技術経営(MOT)と,製品情報の共有と有効活用によって製品開発コスト削減や期間短縮などを実現するPLM(製品ライフサイクルマネジメント)システムとの有機的結合が不可欠と考える.本研究では,商品企画プロセス,設計業務プロセス,開発プロジェクト管理プロセスに着目したPLMシステム業務フローをモデル化し,MOTとPLMの有機的結合による価値創造マップの作成と,その導入活用イメージを具現化することができた.平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営(MOT)の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を行なった。具体的な研究実績としては、はじめに、PLMソフトウェアを提供してくれるNECとの間でソフトウェア保守契約を締結し、PLMソフトウェアに対する支援作業を受けながら、PLMソフトウェア動作環境の整備を行い、PLMツール活用イメージを具現化するための4つのプロセス(商品企画プロセス、新規設計プロセス、設計変更プロセス、開発プロジェクト管理)を選定し、各プロセスに対する業務モデルを定義した上で、具体的なPLMツール活用イメージの具現化を行なった。そして、PLM成熟度を評価する指標を示すとともに、4つのプロセスごとの、PLMの施策として、経営課題/改革の方向性/取り組むべき施策などへの対応を検証し、その研究成果は、学会発表までには至らなかったが、指導する4年次学生の卒業論文として、「商品企画プロセスに着目したPLMシステム活用の有効性」、「設計業務プロセスに着目したPLMシステム活用の有効性」、「開発プロジェクト管理に着目したPLMシステム活用の有効性」という3篇の論文にまとめ、学部内で発表することが出来た。さらに、4つのプロセスに対するPLMツール活用の具体的操作イメージを具現化するためのPLMソフトウェア動作環境としてデモデータを整備することが出来た。平成26年度は、実際のPLMツールを活用して有機的導入イメージの具現化を行なった。具体的な研究実績としては、商品企画,設計業務,開発プロジェクト管理の各プロセスに着目したPLMシステムの活用イメージをモデル化し、経営戦略にもとづくPLMとMOT(技術経営)の有機的結合による価値創造マップを作成することで、具体的活用イメージを具現化することが出来た。これらの研究成果は、日本生産管理学会の全国大会にて、「経営戦略にもとづくPLMとMOTの有機的結合に関する一考察」、「経営戦略にもとづくPLMとMOTの有機的結合による価値創造」と題した論文を発表し、学会誌へも研究論文として投稿した。平成27年度は、PLM実務スキルを体系化し、教育プログラムの有効性検証を行なった。具体的な研究実績としては、商品企画,設計業務,開発プロジェクト管理プロセスのPLMシステム業務フローをモデル化し,MOTとPLMの有機的結合による価値創造マップの作成と,導入活用イメージを具現化することができた。さらに、近年はIoT経営が加速し、常に設計ルールなどを見直していかなければ導入したPLMも陳腐化してしまうとの考えから、業務要件やビジネスの制約をルールとして定義する手法(BRMS:ビジネスルールマネジメントシステム)との連携を図ることで、市場ニーズの不確実性に追従しつつ、価値創出、価値獲得による組織の持続的発展性を高めることへの有効性を検証する研究へと展開できた。これらの研究成果は、日本生産管理学科ウの全国大会にて、「経営戦略にもとづくMOTとPLMの有機的導入の具現化」および「PLMとBRMSの連携による設計業務の柔軟化に関する考察」と題した論文を発表し、学会誌へも研究論文として投稿中である。グローバル競争を勝ち抜くには,経営戦略にもとづき付加価値を最大化する技術経営(MOT)と,製品情報の共有と有効活用によって製品開発コスト削減や期間短縮などを実現するPLM(製品ライフサイクルマネジメント)システムとの有機的結合が不可欠と考える.本研究では,商品企画プロセス,設計業務プロセス,開発プロジェクト管理プロセスに着目したPLMシステム業務フローをモデル化し,MOTとPLMの有機的結合による価値創造マップの作成と,その導入活用イメージを具現化することができた.平成26年度の研究予定であった実際のPLMツールを活用して有機的導入イメージの具現化を行ない、商品企画,設計業務,開発プロジェクト管理の各プロセスに着目したPLMシステムの活用イメージをモデル化し、経営戦略にもとづくPLMとMOT(技術経営)の有機的結合による価値創造マップを作成することで、具体的活用イメージを具現化することが出来た。社会科学平成27年度は、PLM実務スキルを体系化し、教育プログラムの有効性を検証を行なう。PLMシステム導入において、部門間の障壁を解消する必要があり、経営的な視点を持って戦略とプロジェクトを一致させることができ、製品ライフサイクルの業務全般にも精通した人材(エンタープライズ型プロジェクトマネジメントができる人材)の育成が必要であると考える。定義したバリューロードマップならびにPLMツールを活用して具現化した操作環境をもとに、戦略的ものづくりに必要なPLM実務スキルを体系化し、以下に示したような学生や社会人向けの教育プログラムを構築して、学生向け演習カリキュラム、社会人向け教育講座の開発などにより、産業界、教育界および地域社会分野への有効性を検証する。平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営(MOT)の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を予定通り行なうことができたが、その研究成果発表は、学部内だけにとどまり、学会発表までには至らなかった点がが次年度へ繰越となっている。平成26年度の研究活動において、研究打合せ旅費、成果発表旅費において、使用した費用の額に誤差が生じ、次年度への繰越となっている。

経営戦略にもとづくPLMと技術経営(MOT)の有機的導入イメージを、価値創出条件、ビジネスの取組み、プロセス、能力の観点からバリューロードマップとして定義したものを、PLMとMOTの有機的導入イメージとして、マネジメント層、業務層、IT基盤層に分け、実際のPLMツールを活用し、実際に目で見て操作が体感できるシステム動作環境を具現化し、構築することで理解をしやすいようにする。(1)マネジメント層:製品開発ライフサイクル全般に対するプロジェクト管理(2)業務層:要件管理、バリエーション設計、詳細設計、生産プロセスなど(3)IT基盤層:部品表連携(統合BOM)を中心としたPLMシステム平成27年度のPLMソフトウェア保守費、研究打合せ旅費、成果発表旅費および、専門知識提供への謝金、学生アルバイト料などとして使用する予定である。平成25年度は、経営戦略にもとづくPLMと技術経営(MOT)の有機的導入イメージを定義することを目的に、PLM成熟度を評価する指標の作成と検証を予定通り行なうことができたが、その研究成果発表が、学部内だけにとどまり、学会発表までには至らなかったことなどにより、旅費が発生しなかったため、次年度へ繰越となっている。平成26年度のPLMソフトウェア保守費、研究打合せ旅費、成果発表旅費および、専門知識提供への謝金、学生アルバイト料などとして使用する予定である。
オブジェクト指向モデルによるアプリケーション指向OSの構成法の研究

本研究の目標は,オブジェクト指向も出るによる,OS,言語処理系,アプリケーションの統合を行い,応用指向システムの構築法を明らかにすることである.筆者が開発したOS/omicron第4版を用いて,本研究を遂行した.実際に行ったのは次のとおりである.(1)本研究の基盤であるOS/omicron環境の実用化および安定化を行った.また,本システムを記述するために独自開発したC++言語処理系について,実用的なアプリケーション開発および実行の安定化,さらに高速化を行った.(2)オブジェクト管理の重要な対象である,ウィンドウおよびGUIについて,実用的なGUI部品を作成した.本OSでは,これらをオブジェクトをOS内で管理する.また,これをプログラムと統合して扱うUI部の生成系を開発した.(3)ユーザが作成したオブジェクトを管理し,一貫したインタフェースを提供するミドルウェアを開発した.ここでは,オブジェクトへの多態的なAPIや,API,オブジェクトの永続化をサポートする.(4)本OSの実際のアプリケーションとして,自由に手書きし,検索ができるデータベース環境,TCP/IP上のネットワークアプリケーション,およびグラフィックツールを作成した.これらは,オブジェクト指向ベースのデータ管理システムとの統合を行った.本研究の目標は,オブジェクト指向モデルによる,OS,言語処理系,アプリケーションの統合を行い,応用指向システムの構築法を明らかにすることである.筆者が開発したOS/omicron第4版を用いて,本研究を遂行した.実際に行ったことは次のとおりである.1.サーバやアプリケーションレベルで,オブジェクトを使うためのフレームワークとして,マイクロカーネルの整備を行った.特に,throwと呼ぶOSレベルの例外処理機構を実現した.throwは通常のメソッド呼出しに統合化しているので,システムレベルまで含む例外処理をオブジェクト内に取り込むことが可能である.2.核となる言語としてC++言語処理系を設計し,そのサブセットを実現した.本環境が提供するダイナミックリンクを用いた手続き呼出しを,メソッド呼出しに適用し,C++言語への動的なバインディングを提供した.3.オブジェクトを格納する機構として,「意紙」サーバを設計し,実現した.画像などのマルチメディアデータを,その型とともに「意紙」オブジェクトとして扱い,オブジェクトおよびオブジェクト間の関連をリンクとして永続記憶中に保存する機構を実現した.4.V4システムが提供するデバイスドライバおよびミドルウェアのコンポーネントをオブジェクト化して,本方式の有効性を確認した.従来までに作成してきたドライバおよびコンポーネントをC++言語で書き直し,クラス化を行った.本研究の目標は,オブジェクト指向も出るによる,OS,言語処理系,アプリケーションの統合を行い,応用指向システムの構築法を明らかにすることである.筆者が開発したOS/omicron第4版を用いて,本研究を遂行した.実際に行ったのは次のとおりである.(1)本研究の基盤であるOS/omicron環境の実用化および安定化を行った.また,本システムを記述するために独自開発したC++言語処理系について,実用的なアプリケーション開発および実行の安定化,さらに高速化を行った.(2)オブジェクト管理の重要な対象である,ウィンドウおよびGUIについて,実用的なGUI部品を作成した.本OSでは,これらをオブジェクトをOS内で管理する.また,これをプログラムと統合して扱うUI部の生成系を開発した.(3)ユーザが作成したオブジェクトを管理し,一貫したインタフェースを提供するミドルウェアを開発した.ここでは,オブジェクトへの多態的なAPIや,API,オブジェクトの永続化をサポートする.(4)本OSの実際のアプリケーションとして,自由に手書きし,検索ができるデータベース環境,TCP/IP上のネットワークアプリケーション,およびグラフィックツールを作成した.これらは,オブジェクト指向ベースのデータ管理システムとの統合を行った.