hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ES細胞のinvitro分化系とRNA干渉法を用いたヘパラン硫酸/ヘパリンの解析

ヘパラン硫酸/ヘパリンは、三次元的に特異的に呈示される分子中のウロン酸や硫酸化等のマイナスチャージなどがいわゆるヘパリン結合性の生理活性蛋白質との相互作用を引き起こし、その結果、生体の発生、分化、恒常性維持に関わる重要な糖質分子である。本申請課題ではヘパラン硫酸/ヘパリンのN-硫酸化を、細胞生物学手法が適用できる系を用いて、よりin vivoにより近い結果を得ると共に、哺乳類では4種類存在するNDST (NDST1,2,3,4)のアイソザイムの機能分担や特異性等についても明らかにすることを目的とし、研究を行った。まず、データベース等を利用して干渉効果が期待される配列を各アイソザイムに関し少なくとも3ケ所見い出し、それらの配列を有する1)二本鎖RNAの合成及び2)ヘアピンRNAをヒトU6プロモーター制御下に発現するベクターの構築を行った。マウスNDSTの各アイソザイムが強制発現可能なCHO-K1あるいはHEK293細胞を用いて、上記配列の有用性を検証したところ、各アイソザイムに関し少なくとも1ケ所干渉効果を有する配列を同定した。次に、ヒトU6プロモーターをTetracycline Repressorの制御下におくことを考え、転写開始点の上流21bpをTetracycline Repressorが結合可能なTetracycline Operatorに置換した人工プロモーターを持ち、相同的組換え部位(FRT)を組み込んだベクターを構築した。ヒトH1プロモーターに関しても、市販DNAを出発材料として同様なベクターを構築した。前記ベクター中のプロモーターが効率的に機能するように、相同的組換え部位(FRT)及び、Tetracycline Repressorを恒常的に発現するためのユニット(pcDNA6/TR)を導入したES細胞(D3)を樹立した。現在、樹立した細胞の特徴付けを行っている。本研究は細胞表層や細胞外マトリックスに呈示されているヘパラン硫酸/ヘパリンが、生体の発生、分化、恒常性維持にどのように関与するかを、よりin vivoにより系において明らかにすることを目的としている。そこで、特にN-硫酸化を担う脱N-アセチル/N-硫酸転移酵素(N-deacetylase/N-sulfotransferase(以下、NDSTと略す)に着目し、RNA干渉法を用いてその各アイソザイムの生物学的意義をEmbryonic Stem Cell(以下、ES細胞と略す)などの培養細胞のin vitro系において解析することで、1.NDSTの誘導型RNA干渉ベクターの構築と有用性の証明、2.脳・神経系細胞への分化、維持におけるNDSTの寄与、を明らかにしたいと考えている。本年度はまず、NDST特異的siRNAベクターの構築誘導型siRNAベクターの開発とその有用性の検証誘導型siRNAベクターをES細胞び導入する前に、そのモデルとしてCHO-K1細胞に着目した。部位特異的組み換えサイトを導入されたCHO-K1細胞にTetracycline Repressorを発現可能なプラスミドDNAを導入し、安定発現株を得た。ベクターに組み込んだGFPの発現の誘導を指標にモデルとなりうる細胞を絞り込んだ。なお、既に報告されているES細胞のneuronへの分化法は既に試薬会社よりキット化されており、再現性が保証されていると考え、実施しなかった。
ヒトてんかん原性脳組織における酸化損傷タンパク質の網羅的探索と細胞毒性の解析

急性脳障害後の重篤な後遺症の一つであるてんかん発作では、神経細胞の異常な興奮が繰り返し生じることから、てんかん焦点は慢性的な興奮毒性に曝されていると考えられる。本研究では、ヒトてんかん外科切除脳組織の海馬硬化組織において、特定のタンパク質が酸化障害を強く受けており、興奮毒性による酸化ストレスに脆弱なタンパク質の存在が示唆された。これらのタンパク質は、てんかんの治療戦略における標的分子となる可能性が考えられる。低酸素性虚血性脳症や熱性けいれんなど急性脳傷害を経験した患者において認められる重篤な後遺症の一つはてんかん発作である。てんかん焦点は神経細胞の異常な興奮が繰り返し起きており、慢性的な興奮毒性に曝されている組織であると考えられる.また、てんかん患者の血漿中にタンパク質の酸化損傷が正常対照と比較して多いことが報告され、慢性的な興奮毒性に酸化ストレスが関与する事が示唆された。本研究は、興奮毒性に起因する急性的および慢性的な脳損傷における酸化ストレスの役割を解明し、治療標的となる分子を提唱する事が目的である。本年度は慢性的な興奮毒性状態が想定されるヒトてんかん外科切除脳組織を用いて、タンパク質酸化損傷の指標の一つであるカルボニル化タンパク質の生成を検討した。内側側頭葉てんかんで海馬硬化症と診断されたてんかん外科切除脳組織を、海馬硬化が認められるCA1領域と、組織学的に著変が認められない側頭葉新皮質に分けて、カルボニル化タンパク質の生成を比較した。正常対照として、神経学的症候が認められない新鮮凍結剖検脳を同様に切り出して用いた。各組織から抽出したタンパク質を用いて2次元電気泳動とウェスタンブロット法によりカルボニル化タンパク質を検出し、同一患者の海馬と側頭葉新皮質を比較した。その結果、海馬硬化症および剖検脳の海馬と側頭葉新皮質でカルボニル化タンパク質を検出した。海馬硬化症例では側頭葉新皮質よりも海馬でカルボニル化が顕著なタンパク質が複数存在する可能性が示唆された。海馬硬化症例でカルボニル化が顕著に認められたタンパク質のいくつかは、発現量も変化していることが示唆された。今後、個々のタンパク質の発現量とカルボニル化量の変化を詳細に解析し、てんかん焦点のみでカルボニル化が増加しているタンパク質を同定し、慢性的な興奮毒性における酸化ストレスの役割を解明する。興奮毒性による神経細胞死の原因のひとつとして、酸化ストレスの関与が示唆されている。我々は以前、興奮毒性試薬を投与したラットの海馬において、酸化損傷タンパク質の指標のひとつであるカルボニル化タンパク質が増加することを解明し、興奮毒性による急性期の神経細胞死に酸化ストレスが関与する事を報告した。一方、急性脳障害後の重篤な後遺症の一つであるてんかん発作では、神経細胞の異常な興奮が繰り返し生じることから、てんかん焦点は慢性的な興奮毒性に曝されていると考えられる。昨年度は内側側頭葉てんかんで海馬硬化が認められる症例および神経学的症候が認められない剖検脳各2例を用いて、カルボニル化タンパク質の検出系を確立した。しかし海馬硬化症と剖検脳の比較では薬剤投与などの背景が異なるため、対照として用いる組織を再検討した。Watsonらの分類に従って海馬硬化の程度を評価し、Grade IVを5例、対照としてGrade O/Iを5例用いた。各症例から海馬硬化が認められるCA1領域と、組織学的に著変が認められない側頭葉新皮質を切り出し、2次元電気泳動とウェスタンブロット法によりカルボニル化タンパク質を検出した。タンパク質のカルボニル化量は、組織依存的な増加と病変依存的な増加が認められた。蛍光標識二次元ディファレンスゲル電気泳動を用いたタンパク質発現量解析についても、組織依存的な増加と病変依存的な増加が認められた。海馬のカルボニル化量を同一患者由来の側頭葉新皮質のカルボニル化量で補正し、対照であるGrade O/Iと比較して海馬硬化が認められるGrade IVの海馬組織のみで強くカルボニル化されるタンパク質の同定を進めている。海馬硬化組織のみで酸化傷害を受けるタンパク質を解明することは、治療戦略における標的分子の決定に有用であると考える。
自然分娩を希望する妊婦のオキシトシン・システム活性化の効果

本研究は、ローリスク妊婦に対して、オキシトシン・システム活性化プログラム(芳香浴と乳頭刺激)を開発し、正期産に導くことに効果があるか検討した。A:芳香浴:健康妊婦に1クラリセージ・ラベンダー精油入り(27人)、2ジャスミン精油入り(26人)、3精油なし(25人)の足浴を実施し比較した。オキシトシンは足浴後に1で有意に増加し(p = .035)、23では有意差はなかった。B:乳頭刺激:妊娠末期のローリスク初産婦22名(介入群)に、乳頭刺激を実施し、対照群の20名と比較した。介入3日目の唾液オキシトシン値は、有意に高く、子宮収縮回数も有意に多かった。反復乳頭刺激により、オキシトシン値は増加した。本研究は、ローリスク妊婦を対象にオキシトシン・システムを活性化するプログラムを開発し、通常のケアに比べて、異常分娩の発生を予防するかどうかを評価することを目的とした。ふたつのプログラムを開発中であり、予備研究の計画書を作成して、倫理審査委員会に提出した。プログラムは、以下の二つである。1ローリスク妊婦における陣痛発来を目的とした乳房刺激の方法を検討する。唾液中のオキシトシンの経時的変化を調査し、著名な子宮収縮、頸管熟化度、介入後72時間以内の自然陣痛発来の有無を測定し、唾液中オキシトシンと分娩アウトカムとの関連について分析する予定である。2ローリスク妊婦にリラクセージ精油の香り吸入が、唾液中オキシトシン、唾液中コルチゾールに与える影響を無臭な液体を吸入した場合と比較し、分析する予定である。本年度は、二つのプログラムの予備研究を実施し、方法論の確立を含め実行可能性について検討した。1妊娠末期に陣痛発来準備を意図した香りが唾液中オキシトシンに与える影響を調べた。ローリスクの妊娠38週から40週の妊婦に対して、介入群5名、コントロール群6名で分析を行った。その結果、唾液採取方法を確立し、オキシトシン値の分析可能性、オキシトシン受容体遺伝子一塩基多型の測定可能性も明らかになった。また、実験プロトコールに対する妊婦の理解、受容性、安全性についても検討でき、本研究の計画の完成至った。2自然な陣痛の発来を意図した妊娠末期の乳房刺激による唾液中オキシトシン値の変動を測定し、その後の分娩転帰も分析した。ローリスクの妊娠38週から40週までの妊婦16名でプログラムを実施した。その結果、唾液採取の困難事例への対応、乳房刺激を1時間3日間継続することの実行可能性、胎児心拍異常等の発生頻度の実態が明白になり、本研究の計画の完成へとつながった。また、プログラムを通じて、オキシトシン測定の方法論の確立も行った。「方法」ローリスク妊婦(3840週)27名から、合計326の唾液検体を得た。収集唾液量は1 ml以上とし、口中に3分間唾液を溜めてもらった後、Saliva Collection Aid (SCA、Salimetrics)を使用し検体容器に流し入れた(流涎法)。液採取後はすぐに凍結しー80度で保管した。測定はアプロチニン添加後(篠原, 2015)遠心分離、Carter et al. (2007)に準じELISA(ENZO)でオキシトシンを検出した(Duplicate assay)。「結果」オキシトシン測定不能は154検体(A:51%、B:18%)あった。原因は上清量不足による解析不能であった。「考察」測定可能な唾液検体収集の為に、採取量は1.5 ml以上とし、流涎時にストローの使用、唾液採取10分前の飲水。不純物を減らすために実験1時間前までの食事終了・歯磨きの励行、実験直前の含水が必要である。二つのプロジェクトは、ほぼ同じ速度で進行しており、方法論の確立等では相互によい影響を与え合っている。本研究の計画書も倫理審査を通過し、本研究の着手に至った。本研究は、ローリスク妊婦に対してオキシトシン・システム活性化プログラムを開発し、正期産に導くことに効果があるかどうかを検証する基礎研究である。プログラムは、A:芳香浴とB:乳頭刺激の二つに分けて開発・検討した。A:芳香浴:健康妊婦に1クラリセージ・ラベンダー精油入り(27人)、2ジャスミン精油入り(26人)、3精油なし(25人)での足浴を実施し、足浴前後のオキシトシン値、研究手法の実行性を検討した。オキシトシンは足浴後に1で有意に増加(p = .035)、23では有意差はなかった。オキシトシン値は個人差が大きくその背景の探索が求められる。B:乳頭刺激:妊娠末期のローリスク初産婦22名(介入群)に、セルフで1日1時間の乳頭刺激を3日間実施した。対照群は通常ケアの20名とした。介入3日目の唾液オキシトシン値は、介入群で有意に高く、実験中の子宮収縮回数も有意に多かった。陣痛発来を目的とした反復乳頭刺激によって、オキシトシン値は増加した。A:

芳香浴:健康妊婦に1クラリセージ・ラベンダー精油入り(27人)、2ジャスミン精油入り(26人)、3精油なし(25人)の足浴を実施し比較した。オキシトシンは足浴後に1で有意に増加し(p = .035)、23では有意差はなかった。B:乳頭刺激:妊娠末期のローリスク初産婦22名(介入群)に、乳頭刺激を実施し、対照群の20名と比較した。介入3日目の唾液オキシトシン値は、有意に高く、子宮収縮回数も有意に多かった。反復乳頭刺激により、オキシトシン値は増加した。オキシトシン・システムを活性化する可能性があると仮定されるプログラムを探索し、基礎となるオキシトシンの定量計画を進めることができた為。二つのプロジェクトの本研究のデータ収集が始まっている。オキシトシン値に個人差が大きく、予定対象数での分析で十分かどうかが課題である。データ収集が半分程度進行した時期の中間地点で、データの解析を進めて検討する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。助産学ふたつのプログラムグループの予備研究を2015年度に遂行・分析し、本計画を立案する予定である。予備研究のデータ分析に当たり、長崎大学篠原一之先生を新たに研究班メンバーに加わっていただき、生理学的な立場からの専門的意見をいただく予定である。平成27年度は、予備研究であったため対象数が少なくオキシトシン試薬や分析費用が予定より少なかった。また、長崎との予備研究についての打ち合わせは、メールや電話で行ったため旅費を使用しなかった。代表者の堀内が海外出張ができなかったため。(コクラン会議に出席しなかった)しかし、研究計画の作成に支障はきたしていない。平成28年度は、予備研究を経て本研究に進むため対象数も多くなるためオキシトシン試薬や分析にかかる人件費等が必要となる。二つのプロジェクトは順調に進んでいるため研究費が必要となる。ふたつの予備研究を計画しているため、唾液中のオキシトシン測定のための実験資材を購入する、遺伝子解析のための技術者および被験者への謝金に使用する予定である。
Ca2+-依存性K+チャネルによる新しい軸索内活動電位伝搬制御のメカニズム

本研究は、我々が独自に見い出した、新しい軸索内Ca2+シグナリングとその生理的役割について明らかにすることを目的としている。特に、ランビエ絞輪近傍に発現するCa2+依存性K+チャネル(BKチャネル)と、その活性化に必要なCa2+を供給する電位依存性Ca2+チャネルの同定を行ってきた。これまでに、ニッケルに感受性のあるT型Ca2+チャネルが発現することを示唆する結果を得、オーストリアISTの重本博士との共同研究により、BKチャネルと電位依存性Ca2+チャネルの共局在を検討するための手法として、凍結割断レプリカを免疫染色して、軸索上のCa2+チャネルを高感度かつ定量的に検出し、また電子顕微鏡の高い解像度でその局在を決定できる手法の開発を進めてきた。これまで実験の結果から、ランビエ絞輪の凍結割断レプリカ上での検出が困難であることが予想されたため、包埋前免疫染色法による検出も並行して行ってきた。最終年度も引き続き、国際共同研究によりCa2+チャネルの検出と同定法の開発を行った。これまで、電子顕微鏡下でランビエ絞輪を同定することは非常に困難であったが、適切な分子マーカーを用いることにより簡便に行えるようになった。また、固定法などの最適化により、包埋前免疫染色法によるCa2+チャネルの同定も可能となっている。今後、改良された方法を用いてイオンチャネルの同定を行い、凍結割断レプリカ染色法を用いてその密度などを計測する予定である。また、脳虚血により軸索上のBKチャネルが変化すること、軸索上にグルタミン酸受容体が発現することを示唆する予備結果を得た。これは、Ca2+に加えて、神経ーグリア間伝達でも活動電位の修飾や可塑性が起こることを示唆しており、その分子メカニズムについて検討していく予定である。本研究は、我々が独自に見出した、細胞内Ca2+とCa2+-依存性K+チャネルによる新しい軸索内活動電位制御について、その詳細なメカニズムの理解、発現メカニズムの解明、そして生理的意義を明らかにすることを目的としている。Ca2+-依存性K+チャネルの活性化にはCa2+が必要であるが、これまでに細胞外Ca2+がその源であることを突き止めている。今年度は、軸索に局在する電位依存性Ca2+チャネルを同定し、軸索内、特にランビエ絞輪付近でのCa2+-依存性K+チャネルと電位依存性Ca2+チャネルの共局在を検討するための手法の開発を国際共同研究により行った。オーストリアISTの重本博士との共同研究を開始し、凍結割断レプリカを免疫染色して、軸索上のCa2+チャネルを高感度かつ定量的に検出し、また電子顕微鏡の高い解像度でその局在を決定できる手法の開発を進めている。これまでのところ、軸索タンパク質を染色し、Ca2+依存性K+チャネルが局在する軸索構造を特定できるところまで進んでいる。また電気生理学を用いて、軸索に局在するCa2+チャネルの同定も進めており、ニッケルに感受性のあるT型Ca2+チャネルの可能性が高いことを明らかにした。さらに、軸索モデルの構築もはじめている。現時点ではチャネル密度が計測できていないので、細かなパラメータが決定できていないが、形態や基本的な膜特性のモデル構築については進めている。BKチャネル局在化メカニズムについては、現在小脳プルキンエ細胞でのsplicing variant検出系の最適化と、βサブユニットの検出の感度向上に努めている。本研究では、研究計画として、(1)有髄軸索におけるイオンチャネルの密度を計測し、Ca2+依存性K+チャネルによる軸索内活動電位制御シミュレーションを構築する。(2)BKチャネルをランビエ絞輪付近に局在化するメカニズムの探索する。(3)軸索BKチャネルを特異的に阻害するマウスの作成と解析を行う。の3つを提案した。現在のところ、(1)のイオンチャネルの密度計測の方法論の確立とシミュレーションの構築を進めている。密度計測を行うための凍結割断レプリカ免疫染色を有髄軸索に適用した例はほとんどなく、手探りの状態であったが、オーストリアISTとの国際共同研究によって、軸索構造中の膜タンパク質を再現よく検出することが可能となっている。また、これまで難しかった電位依存性Ca2+チャネルの検出もできるようになった。想定していたよりも(1)の国際共同研究に時間がかかったが、目的達成に向けて確実に前進しており、研究計画は概ね順調に進展していると考えている。今年度までに、ニッケルに感受性のあるT型Ca2+チャネルが発現することを示唆する結果を得、オーストリアISTの重本博士との共同研究により、BKチャネルと電位依存性Ca2+チャネルの共局在を検討するための手法として、凍結割断レプリカを免疫染色して、軸索上のCa2+チャネルを高感度かつ定量的に検出し、また電子顕微鏡の高い解像度でその局在を決定できる手法の開発を進めてきた。本年度は、さらにCa2+チャネルの同定をすすめ、Cav3.2がその実態である可能性を示唆する結果を得た。また、ランビエ絞輪の凍結割断レプリカ上での検出が困難であることが予想されたため、包埋前免疫染色法による検出も並行して行った。軸索モデルの構築も継続して続けている。

未だチャネル密度が計測できていないので、細かなパラメータが決定できていないが、形態や基本的な膜特性のモデル構築についてはできつつある。BKチャネルの局在化を研究する上では、遺伝子導入の可能な実験系が必要であるため、小脳スライス培養の導入を検討したが、ミエリン化に必要なグリア細胞の制御が非常に難しかったため、分散培養の系を検討中である。本研究では、研究計画として、(1)有髄軸索におけるイオンチャネルの密度を計測し、Ca2+依存性K+チャネルによる軸索内活動電位制御シミュレーションを構築する。(2)BKチャネルをランビエ絞輪付近に局在化するメカニズムの探索する。(3)軸索BKチャネルを特異的に阻害するマウスの作成と解析を行う。の3つを提案した。現在のところ、(1)のイオンチャネルの密度計測の方法論の確立とシミュレーションの構築および(2)のBKチャネル局在化メカニズムの探索を進めている。本年度は、オーストリアISTとの国際共同研究によって、電位依存性Ca2+チャネルの同定を行うことができた。また、密度計測の手法として、凍結割断レプリカ免疫染色法のみでなく、包埋前免疫染色法を導入することもできている。これらにより(1)の達成に道が開かれたと考えている。また、(2)についても、これまでにほとんど研究されていないランビエ絞輪へのイオンチャネル局在化メカニズムを探求するための実験系を確立しつつあり、(3)を達成するためにメカニズムの探求を進めていう予定である。これらより、目的達成に向けて確実に前進しており、研究計画は概ね順調に進展していると考えている。本研究は、我々が独自に見い出した、新しい軸索内Ca2+シグナリングとその生理的役割について明らかにすることを目的としている。特に、ランビエ絞輪近傍に発現するCa2+依存性K+チャネル(BKチャネル)と、その活性化に必要なCa2+を供給する電位依存性Ca2+チャネルの同定を行ってきた。これまでに、ニッケルに感受性のあるT型Ca2+チャネルが発現することを示唆する結果を得、オーストリアISTの重本博士との共同研究により、BKチャネルと電位依存性Ca2+チャネルの共局在を検討するための手法として、凍結割断レプリカを免疫染色して、軸索上のCa2+チャネルを高感度かつ定量的に検出し、また電子顕微鏡の高い解像度でその局在を決定できる手法の開発を進めてきた。これまで実験の結果から、ランビエ絞輪の凍結割断レプリカ上での検出が困難であることが予想されたため、包埋前免疫染色法による検出も並行して行ってきた。最終年度も引き続き、国際共同研究によりCa2+チャネルの検出と同定法の開発を行った。これまで、電子顕微鏡下でランビエ絞輪を同定することは非常に困難であったが、適切な分子マーカーを用いることにより簡便に行えるようになった。また、固定法などの最適化により、包埋前免疫染色法によるCa2+チャネルの同定も可能となっている。今後、改良された方法を用いてイオンチャネルの同定を行い、凍結割断レプリカ染色法を用いてその密度などを計測する予定である。また、脳虚血により軸索上のBKチャネルが変化すること、軸索上にグルタミン酸受容体が発現することを示唆する予備結果を得た。
パ-ソナルコンピュ-タネットワ-クにおける分散デ-タベ-スシステムに関する研究

本研究は、既存の汎用オペレ-テイングシステム上のデ-タベ-スシステムの性能の問題を解決するために、デ-タベ-ス処理に向いたオペレ-テイングシステムの構成法について研究することを目的としている。今年度は、ネットワ-クで接続された複数のパ-ソナルコンピュ-タからなる実験システム上にプロトタイプシステムを実現し、前年度に検討を行ったソフトウェアセグメンテ-ションとスト-リ-ム指向型関係演算処理方式に関する評価を行った。さらに、今年度は、システムに障害が発生した場合の処理方式とユ-ザインタフェ-スに関連した以下の項目についても検討を行った。1.トランザクション処理における例外処理の検討、2.トランザクション処理の二重化の検討、3.通信監視サ-バの検討、4.表形式に基づくビジュアルなユ-ザインタフェ-スの検討、5.マイクロ・メインフレ-ムリンクの検討。1.においては、各サイトがネットワ-クで接続された分散環境における例外処理方式について検討し、分散例外処理のためのシステムプリミティブを開発した。2.及び3.においては、1.における分散例外処理機能を利用して、トランザクション実行時の障害や、サイト及び通信リンクの障害を回復するための一般的な手続きについて検討した。4.及び5.においては、ネットワ-クプロトコルとしてTCP/IPプロトコルを実現することによって、本研究で開発したプロトタイプシステムのユ-ザインタフェ-スに関係する処理をUNIXワ-クステ-ション側で行う方式を検討した。さらに、実際に、UNIX上のXーWindowを利用してユ-ザインタフェ-スの一部をワ-クステ-ション上に実現し、本プロトタイプシステムにおけるユ-ザインタフェ-スに関係する処理を複数プロセッサで分担可能であることを検証した。本研究では、既存の汎用オペレ-テイングシステム上のデ-タベ-スシステムの性能を問題を解決するために、デ-タベ-ス処理に向いたオペレ-テイングシステムの構成法について研究することを目的としている。今年度は、分散環境におけるデ-タベ-ス処理に関して、以下の項目について研究を行った。1.ソフトウェアセグメンテ-ション方式の検討、2.セグメントサ-バの実現方式の検討、3.ストリ-ム指向型関係演算処理方式の検討、4.トランザクションの分散並列処理の検討、5.時刻印方式及び二相ロック方式等の同時実行制御方式の検討。1.及び2.においては、デ-タの特性やアクセス型を考慮した適応的セグメンテ-ション技法を開発し、それをソフトウェアによって実現した。さらに、本技法を分散環境に適用する場合の方式についても検討し、実験システム上に構築しその実現可能性を示した。3.においては、ユ-ザの検索要求を、各ノ-ドが関係演算に対応する木に変換し、デ-タブロックが木の各ノ-ドを通過するときにノ-ドに対応する演算を適用する“ストリ-ム指向"の枠組みを考案し、実験システム上に実現し、評価を行った。その結果、既存のデ-タベ-スシステムと比較して数十倍から百倍の性能向上が達成可能であることが証明された。4.においては、3.のストリ-ム指向の枠組みの中でトランザクションを分散システムの各サイトに分割して配布する方式を開発した。5.においては、二相ロック方式に関して実験システム上で性能評価を行った。時刻印方式に関しては、現在、実験のためのシステムを構築中である。今年度は、実験システム上で各種の性能評価を行ったが、実験の結果、分散デ-タベ-スシステムにおいては、通信処理のオ-バヘッドが無視できないことが判明した。次年度は、より高速な通信媒体を使用した実験を計画しており、現在、それに向けて検討を始めている段階である。本研究は、既存の汎用オペレ-ティングシステム上のデ-タベ-スシステムの性能の問題を解決するために、デ-タベ-ス

処理に向いたオペレ-ティングシステムの構成法について研究することを目的としている。今年度は、ネットワ-クで接続された複数のパ-ソナルコンピュ-タからなる実験システム上にプロトタイプシステムを実現し、前年度に検討を行ったソフトウェアセグメンテ-ションとストリ-ム指向型関係演算処理方式に関する評価を行った。さらに,今年度は、システムに障害が発生した場合の処理方式とユ-ザインタフェ-スに関連した以下の項目についても検討を行った。1.トランザクション処理における例外処理の検討,2.トランザクション処理の二重化の検討、3.通信監視サ-バの検討、4.表形式に基づくビジュアルなユ-ザインタフェ-スの検討、5.マイクロ・メインフレ-ムリンクの検討。1.においては、各サイトがネットワ-クで接続された分散環境における例外処理方式について検討し、分散例外処理のためのシステムプリミティブを開発した。2.及び3.においては、1.における分散例外処理機能を利用して、トランザクション実行時の障害や、サイト及び通信リンクの障害を回復するための一般的な手続きについて検討した。4.及び5.においては、ネットワ-クプロトコルとしてTCP/IPプロトコルを実現することによって、本研究で開発したプロトタイプシステムのユ-ザインタフェ-スに関係する処理をUNIXワ-クステ-ション側で行う方式を検討した。さらに、実際に、UNIX上のXーWindowを利用してユ-ザインタフェ-スの一部をワ-クステ-ション上に実現し、本プロトタイプシステムにおけるユ-ザインタフェ-スに関係する処理を複数プロセッサで分担可能であることを検証した。
織り込み区間の交通容量に関する研究

1.首都高速道路上の6つの織り込み区間において,交通流のビデオ観測,車両感知器デ-タ収集を実施し,巨視的な渋滞状況(交通量,走行速度,オキュパンシ-)の観測と微視的な車両挙動の読み取りを実施した。ビデオ観測は,近隣の高層ビルから,係留気球から,あるいはヘリコプタ-からの撮影を行った。2.撮影画象の解析については,約1秒間隔で読み取った車両の走行位置デ-タについて,撮影画面の幾何補正,走行軌跡のスム-ジング,補完処理を行った。3.巨視的な諸量の関係分析として,織り込み区間の交通容量と織り込み区間長,織り込み交通量,織り込みタイプとの関係を分析したところ,区間長が長くなるに連れて容量が多少増える傾向が把握できた。また,1965年版のHCMで定義されている織り込み影響係数を観測し,HCMで提案されている影響係数の推定方法を検証した。4.前年度までの観測・分析結果に基づいて,車線変更挙動、追従挙動における走行速度、加減速度、車間距離、反応遅れ時間などの基本的な相互関係を分析整理した。5.車両挙動を定量的に記述するモデルの構築うとともに,本モデルを用いて織り込み交通流を再現するシミュレ-ションモデルを作成した。堀切,箱崎織り込み区間の観測デ-タを用いて,モデルの検証を行ったところ,良好な交通容量の再現性が確認できた。6.各種道路幾何構造を持つ織り込み区間において,シミュレ-ションを行い,道路幾何条件(織り込みタイプ),交通条件(織り込み比率など)と織り込み区間の交通容量との関係を整理した。1.昭和63年度に購入予定の主な設備備品であるビデオ一体型カメラ、ビデオデッキなどの織り込み交通流観測装置を全て購入、整備した。2.以下の首都高速道路上の織り込み交通流のビデオ観測候地点について、車両感知器データを用いて巨視的な渋滞状況(交通量・走行速度・オキュパンシー)を分析した。3号線:三軒茶屋-池尻区間環状線:箱崎-江戸橋区間、江戸橋-呉服橋区間湾岸線:葛西インター、辰巳-新木場区間中央環状線:堀切橋-四つ木区間3.ビデオ撮影による織り込み交通流観測実施の概要を以下に取りまとめる。ビデオ観測地点観測方法三軒茶屋-池尻区間隣接ビルの屋上からの撮影およびヘリコプターによる撮影箱崎-江戸橋区間ヘリコプターによる撮影江戸橋-呉服橋区間隣接ビルの屋上からの撮影葛西インター隣接ビルの屋上からの撮影堀切橋-四つ木区間気球に積載したビデオカメラ撮影(狩場織り込み区間日本道路公団の提供)これらの観測の内、気球による撮影は気象条件が好ましくなく画面が大きく揺れてしまったため、解析には適さない。この堀切橋-四つ木区間には、隣接する高層ビルもないため、次年度にもう一度気球あるいはヘリコプターを使った観測を実施したいと考えている。4.撮影画像の解析については、現在車両の走行位置を約1秒間隔で読み取り作業中である。また、撮影画面の幾何補正、走行軌跡のスムージング、補完作業も同時進行中である。1.観測昭和63年度に引き続き、以下の2織り込み区間において、上空からのビデオ撮影を実施した。(1)葛西インタ-織り込み区間(2)堀切-四ツ木織り込み区間2.画像読みとり、平滑化、および補間撮影画像から織り込み車およびその周辺の車両の走行軌跡を、約0.51秒間隔で読みとる作業がほぼ完了している。読みとった車両の座標を地図座標系へ変換した後、カルマンスム-ザ-を用いて座標のスム-ジングと補間を行なった。3.解析こうして得られた地図座標系の走行軌跡を用いて、以下の解析を実施中である。(1)織り込み位置とギャップ,ラグの関係(2)相対速度とギャップ,ラグの関係(3)加減速度とギャップ,ラグの関係4.シミュレ-ションモデルの構築織り込み

挙動、車線変更挙動を再現するモデルの構造を検討し、このモデルを用いたシミュレ-ションモデルをほぼ完成している。1.モデルの基本構造の把握前年度までの観則・分析結果に基づいて,車線変更挙動、追従挙動における走行速度、加減速度、車間距離、反応遅れ時間などの基本的な相互間係を分析整理した.2.モデル作成とシミュレ-ション車両挙動を定量的に記述するモデルの構築うとともに,本モデルを用いて織り込み交通流を再現するシミュレ-ションモデルを作成した.堀切,箱崎織り込みの区間の観測デ-タを用いて,モデルの検証を行ったところ,良好な交通容量の再現性が確認できた.3.織り込み区間の交通容量推定方法の提案各種道路幾何学構造を持つ織り込み区間において,シミュレ-ションを行い,道路幾何条件(織り込みタイプ),交通条件(織り込み比率など)と織り込み区間の交通容量との関係を整理した.
ビタミンK2による血管石灰化/骨粗鬆症の同時抑制と骨血管相関への実験的アプローチ

本研究では,骨粗鬆症および動脈石灰化の病態をin vivo/ ex vivoで計測し,両疾患の関連性(骨-血管相関)を解析するとともに,これら疾患に対するビタミンK2抑制効果の評価を目的とした.まず, in vivo CTを確立して経時的なマウス骨形態変化を観察し,慢性腎不全モデル(CKD)における骨粗鬆症の進行を解析した.また,同モデルより摘出した椎骨と大動脈試料について,前者にはマイクロCTによる形態評価とフーリエ赤外分光法による材料特性評価,後者にはVon Kossa染色による組織学的評価と原子発光分析によるミネラル蓄積計量を行った. CKDマウスの脛骨海綿骨は,週齢が増すにつれ顕著な骨量低下を示した.材料特性についてはCKDマウスと対照マウスの間に差はみられなかった.大動脈にはCKDマウス,対照マウスともに顕著な石灰化は確認できなかったが, CKDマウスでは骨量減少に応じたカルシウム,リン含有量の増加傾向が見られ,特に皮質骨厚さとこれらミネラル含有量の間には有意な相関(骨-血管相関)が認められた.また,ビタミンK2摂取の骨に対する効果について基礎的検討を行い,成長期の海綿骨における骨量増加作用,皮質骨における材料・力学的な成熟性増進の効果を確認した.本研究では,骨粗鬆症および動脈石灰化の病態をin vivo/ ex vivoで計測し,両疾患の関連性(骨-血管相関)を解析するとともに,これら疾患に対するビタミンK2抑制効果の評価を目的とした.まず, in vivo CTを確立して経時的なマウス骨形態変化を観察し,慢性腎不全モデル(CKD)における骨粗鬆症の進行を解析した.また,同モデルより摘出した椎骨と大動脈試料について,前者にはマイクロCTによる形態評価とフーリエ赤外分光法による材料特性評価,後者にはVon Kossa染色による組織学的評価と原子発光分析によるミネラル蓄積計量を行った. CKDマウスの脛骨海綿骨は,週齢が増すにつれ顕著な骨量低下を示した.材料特性についてはCKDマウスと対照マウスの間に差はみられなかった.大動脈にはCKDマウス,対照マウスともに顕著な石灰化は確認できなかったが, CKDマウスでは骨量減少に応じたカルシウム,リン含有量の増加傾向が見られ,特に皮質骨厚さとこれらミネラル含有量の間には有意な相関(骨-血管相関)が認められた.また,ビタミンK2摂取の骨に対する効果について基礎的検討を行い,成長期の海綿骨における骨量増加作用,皮質骨における材料・力学的な成熟性増進の効果を確認した.本年度は,腎部分切除マウスに高リン飼料を与えた血管石灰化モデルを対象に予備実験を行った.まず,マウス・インビボ観察に基づく評価を目的として構築した傾斜型インビボCTシステムの有用性・妥当性について検討した.特にX線暴露の骨への影響を確認するため,マウス膝関節部に対して異なる照射頻度(1回/2週間,1回/4週間,1回/8週間)で8週間に渡るCT計測を行った.1回あたりの照射量は可及的に減らし(<800mGy),ボクセル分解能は15μmを維持した.CTによる骨形態特性(海綿骨体積分率,骨梁数,骨梁幅,結合性),赤外線分光顕微鏡法による材料特性(骨ミネラル,アパタイト結晶化,コラーゲン架橋),ナノ・インデンテーション試験による力学特性(弾性率,ハードネス)について計測した結果,X線の影響は1回/2週間の照射頻度で形態特性,特に海綿骨ボリュームに著しく影響することが明らかになった.骨梁幅への影響は殆どなかった.これより低い照射頻度では骨形態への影響は小さく,材料特性,力学特性のいずれにもX線照射の影響は確認されなかった.しかし,照射頻度が低い場合でも,大腿-臀部の一部が脱毛する個体が見られ,X線防護の再検討を要した.また,マウス血管石灰化モデルおよび疑似手術マウスについて,インビボCT予備実験を1回/4週間の頻度で12週に渡って行った.海綿骨形態解析の結果,8週目までは両群の骨形態には差が見られなかったが,12週目に血管石灰化モデル群において,疑似手術マウスに比べて海綿骨ネットワークの後退が確認され,本モデルが骨粗鬆症の病態も伴うことが窺われた.大動脈の石灰化については現在検討中である.前年度に確立したマウス・インビボCTシステムを骨形成への影響の少ない低被曝で利用できるよう、撮像条件および画像再構築の方法について検討し,700mGy以下でのCT計測が可能となった。本システムを用いて、腎臓を一部摘除したマウス(5/6モデル)に高リン飼料を与えた慢性腎不全(CKD)モデルマウス(Nx)と偽手術を施したコントロールマウス(Sham)を対象に、脛骨近位部のインビボCTイメージングを行った。計測は術後2週目から4週ごとに16週間(生後10週齢-26週齢)行い、CT終了後には血液サンプリング、さらに脛骨、椎骨および胸部大動脈を摘出し、骨については、フーリエ赤外分光法、ナノ・インデンテーション試験による皮質骨部の材料・力学的な評価を行った。尿素窒素、クレアチン、リン、PTHの血中濃度はいずれもNx群で高く、CKDによる骨代謝異常が確認され、病態モデルの妥当性が確認できた。脛骨海綿骨部は両群とも計測開始より減少傾向を示した。

しかし、Sham群では8週目以降ほぼ変化が見られなくなったのに対し、Nx群では減少し続け、26週齢では体積率、骨梁ネットワークの結合性とも有意にSham群より低値を示した。一方、材料特性(ミネラル量、ミネラル成熟度、コラーゲン成熟度)、さらに力学特性(弾性率、硬さ)については両群で違いはなく、骨組織そのものが持つ特性にはCKDの影響はないと考えられた。この結果は、椎骨においても同様であった。動脈の石灰化については原子発光分析法により解析中である.また、CTの被曝量を市販のシステム程度まで低減し、CKDの骨構造への影響を検出できたものの、16週間の長期にわたる実験ではその影響は無視することができず、さらなるCTシステム改良の必要が認められた。経時的なマウスの骨形態変化を観察するためのin vivo CT装置を改良し,アルミ防護シールドや撮像条件を吟味することにより,昨年度よりX線被曝を下げることに成功し,目標とする低い被爆レベルでのCT撮像を可能とした.この装置を用いて慢性腎不全モデル(CKD)マウスおよび正常マウスを対象として実験を行い,脛骨の経時変化を解析した.CKDマウスは腎臓を一部摘除し(5/6モデル),高リン飼料を与えて作製した.終了後,カルシウム,リン,尿素窒素,クレアチン,iPTHの血清濃度を測定した.次いで脛骨,脊椎骨,胸部大動脈血管を摘出し,前者についてはフーリエ赤外分光法,ナノ・インデンテーション試験による皮質骨部の材料・力学的な評価を行い,後者についてはVon Kossa染色による組織学的測定,さらに原子発光分析によって血管壁中のカルシウム,リン,マグネシウム含有量を計測した.血清化学検査の結果,CKDマウスでは腎機能の障害による副甲状腺機能の亢進,高リン血症が認められ,正常マウスに比べ骨の粗鬆化が進むことが確認できた.但し,骨の材料・力学的な特性には両者に差はみられなかった.一方,血管壁へのミネラル沈着は両群とも確認されなかったが,カルシウム,リンの含有量は増加した.CKDマウスではマグネシウム含有量もC増加しており,これがミネラル形成を阻害する一因と考えられた.ビタミンK2効果については正常ラットについて予備実験を行い,骨量増加作用のあること,さらに材料・力学的にも効果を示し,骨成熟を促進することが確認できた.
外国人年少者の心理・社会的要因が日本語学習言語の習得に及ぼす影響の研究

海外の年少者言語発達研究では、言語習得と保持両研究は切り離されていた。研究代表者の先行研究は両研究の統合を目指した。言語保持との相互関係が特に強いことが指摘されている学習言語の習得に焦点を当てた上で、両者への心理・社会的要因の影響を併せて明らかにしようとする本研究は、その統合的研究を更に一歩進めた。本研究過程を通じて、言語発達総体、即ち言語習得・保持総体に影響を与える社会的・心理的要因全体を包括的に捉える枠組が不可欠であることが明らかとなった。従来、個別の研究が、その対象とする被調査者の属性に限定されている限りで論及することが蓄積されて来た。しかし、その属性範囲が限定されたものであることが明示されることはあっても、有限範囲を越えて関連要因を包括的に捉えることへの諸研究のシフトは殆ど行われていない。僅かにカナダの言語状況をベースとしたLandryとAllardの両者によるものに留まっていると言ってよい。包括的把握の基礎は、特定の、例えばカナダの状況を念頭に置いて始められことは不可避としても、研究者の枠組みがその特定の発現数に限定性を持つことを踏まえ、言語発達の諸サイト発の包括の作業が必要とされる。本研究はその前提を重視し、これ迄言語発達特に言語保持の主サイトとしてカナダの英仏語が取り上げられて来たことに鑑み、カナダサイトを起点とし、中南米の先住民・太平洋諸島民の言語発達をも視野に入れて、言語発達の生態的支援システム総体の包括的な把握を行い、それに基づいて外国人年少者の学習言語習得に及ぼす影響を分析することに寄与することを果たした。日系ブラジル人中学生の心理・社会的要因が日本語学習言語の習得に及ぼす影響調査のための質問紙調査実施に向け,以下を行った。1.従来,心理学・教育学・社会学などの関連調査で実施されてきた質問紙調査法は,成人以上を対象とするケースが多く,成人の認知レベルに基づいて調査対象者が質問紙調査事項に対して示す反応特性を前提として開発され実施されてきた。これに対して,本研究予備調査段階で実施した中学生対象の調査過程では,調査者の用意した5件法の尺度についても,項目によって5段階の名尺度点の換え方にバラツキつきが見られ,その他にも成人とは異なる反応様相が数多く観察され,調査の信頼性を確保するための多数の留意点を要することが明らかとなった。これに基づき,中学生の知的段階に対する質問紙調査法の実施留意点に関する文献調査を実施した。2.心理・社会的要因相互間及びそれらと日本語言語修得,母語能力要因間の因果関係分析に関する人文・社会・自然諸科学関係の文献調査,統計的分析及び因果の把握の仕方,関係概念について,従来の枠を超えて詳細に検討した。3.聴き取り調査,その結果の分析,本調査用質問紙作成開始により,日系ブラジル人中学生(公立中学及び日本国内の母語媒介教育校在学のもの)に対し,調査の趣旨説明を十分分かり易く行い,調査協力者を募り,聴き取り調査を実施した。4.調査受け入れ協力者に対する諸機関,諸団体からの情報収集,依頼を行った。以上の結果,調査対象者の知的発達段階に適切,妥当な質問紙及び関連情報を得ることを得た。従来の日本の外国人年少者の言語発達研究では、心理的要因や社会的要因が影響を与えていることが示されているが、個別に学習言語習得への直接的影響、および第二言語の学習言語と相互依存関係にある母語への影響を媒介とした間接的影響についての解明はなされていない。一般に中学生の学習行動には心理的要因および友人等との社会的関係に関わる要因が大きく作用する。

本研究は、これら要因のうち言語習得の保存に大きな影響力を持つとされていながらわが国の年少者言語発達研究で取り上げられなかったアイデンティティー、民族言語的活力、言語接触のための個人別ネットワーク、言語行動を導入し、それら要因が日系ブラジル人中学生の日本語学習言語習得に与える影響を明らかにすることを目的として以下を行った。1.日系ブラジル人中学生(日本の公立中学、日本で母語で教育を行っているピタゴラス〓族学者)が、自己の言語活動をどのように捉え、どのような言語接触を行っているかの点についての質問紙を完成させ、ポルトガル語に翻訳した。2.質問紙面接調査の手法により予備調査を実施した。3.予備調査の結果を踏まえ、質問紙を改作した。4.面接員に対する実施のためのトレーニングを行ない、結果に基づき質問紙のさらなる修正を行った。5.日本語・母語能力テストの精選版の作成、改良を行ない、先行科研で使用した同一テストのデータより、日系ブラジル人中学生分を抽出、オリジナルデータと相関の高い項目を精選した。6.質問紙最終版により、第2回予備調査を実施した。7.テスト項目を選定、絵を修正した。8.テストと質問紙調査全体の面接調査員トレーニングを実施した。9.以上により、日本語、母語能力テストの精選版を作成し、質問紙実施と合わせて、実施時間と調査・評〓内容量の最適範囲を特定し両項目数の決定を行った。海外の年少者言語発達研究では、言語習得と保持両研究は切り離されていた。研究代表者の先行科研は両研究の統合を目指した。言語保持との相互関係が特に強いことが指摘されている学習言語の習得に焦点を当てた上で、両者への心理的・社会的要因の影響を併せて明らかにしようとする本研究は、その統合的研究を更に一歩進めた。本研究過程を通じて、言語発達総体即ち言語習得・保持総体に影響を与える社会的・心理的要因全体を包括的にとらえる枠組みが不可欠であることが明らかとなった。従来、個別の研究が全体を包括的とらえる枠組みが不可欠であることが明らかとなった。従来、個別の研究が、その対象とする被調査者の属性に規定されている限りで諸要因に論及することが蓄積されて来た。然し、その属性範囲が限定されたものであることが明示されることはあっても、有限性を越えて関連要因を包括的に捉えることへの諸研究のシフトは殆んど行われていない。僅かにカナダ言語状況をベースとしたLandryとAllard両者によるものに留まっていると言ってよい。包括的把握の基礎は、特定の例えばカナダの状況を念頭に置いて始められるのは不可避としても、研究者の枠組みがその特定の発現的に限定性を持つことを踏まえ、言語発達の諸サイト発の包括の作業が必要とされる。本研究はその前提を重視し、これ迄言語発達、特に言語保持の主サイトとしてカナダの英仏語が取り上げられて来たことに鑑み、そのサイト発により中南米の先住民・太平洋諸島民の言語発達をも視野に入れて言語発達の生態学的支援システム総体の包括的な把握を行ない、それに基づいて外国人年少者の学習言語習得に及ぼす影響を分析することに寄与することを果した。
アルコキシアレンのエポキン化を利用する新規炭素-炭素結合形成反応の開発

アルコキシアレンは、アシルアニオン等価体として有機合成上利用されている。しかしアレニル化以外の反応による有機合成への応用はほとんど開発されていない。そこで、過酸などの酸性度の弱い試薬との反応に着眼し、位置選択的にエポキシ化することができれば、生成するアルコキシアレンオキシドは、新規不安定反応中間体として、有機合成上有用な炭素-炭素結合形成反応に応用できると考えられる。本研究ではアルコキシアレンをmCPBAにより反応系内でエポキシ化し、ルイス酸である四ヨウ化チタンで処理する事によりエポキシドの開環反応を経てチタンエノラートを調製できる事を見い出した。求電子試薬としてアセタール誘導体を作用させたところ、サリチル酸などのカルボン酸の存在下において良好な収率で有機合成上有用なα,β-ジアルコキシケトンが良好な収率で得られる事を見い出した。またアルデヒドとの反応において用いるチタン種を種々検討したところ、四ヨウ化チタンとテトライソプロポキシチタンを1:1で用いる事により、良好な収率およびジアステレオ選択性で対応するα-アルコキシβ-ヒドロキシケトンが得られる事を見い出した。また、アルコキシアレンの1位に、トリメチルシリル基を導入することにより、オレフィン化まで進行した、α、β-不飽和ケトンが得られることを見い出した。また、四ヨウ化チタンが従来低原子価の金属種を用いる必要があったアルデヒドのピナコール反応、スルホキシドおよび1,2-ジカルボニル化合物の選択的還元反応およびReformatsky反応を促進させる事も見い出した。アルコキシアレンは、α,β-不飽和アルデヒドのアシルアニオン等価体として有機合成上幅広く利用されている。しかしながらアレニル化以外の反応による有機合成への応用はほとんど開発されていない。求電子試薬としてアセタール誘導体を作用させたところ、サリチル酸などのカルボン酸誘導体の存在下において良好な収率で有機合成上有用なα,β-ジアルコキシケトンが良好な収率で得られる事を見い出した。また、四ヨウ化チタンが従来低原子価の金属種を用いる必要があったアルデヒドのピナコール反応、スルホキシドおよび1,2-ジカルボニル化合物の選択的還元反応を促進させる事も見い出した。
教育学における身体教育の位置づけ：二つの「身体」（生体・媒体）に基づく歴史的検討

ペスタロッチの「身体教育」には二つの概念が認められる。一つは身体(生体)の育成を目的とした教育、もう一つは、身体の育成を手段とした、すなわち身体(媒体)を通して精神面(知・徳)の育成を目的とする教育である。このように「身体教育」は、身体的諸力の育成や健康の保持・増進のみならず、知・徳の育成をも担い、知・徳を実践へと向かわせる原動力となっているので、ペスタロッチ教育学において不可欠なものとして位置づけられている。ヘルバルト教育学では、ペスタロッチの「身体(生体)の教育」という概念は否定されているが、「身体(媒体)を通した精神面の教育」の方は教育の完成上、不可欠なものとして位置づけられている。ヘルバルト(Herbart,J.F.)を検討した結果、以下の知見が得られた。1ヘルバルトの場合、身体(生体)に関しては自然に成長するものとして、陶冶(教育)の対象外と考えている。このため、ペスタロッチで認められた身体(生体)教育という概念は否定されている。そして、身体的諸力の育成や健康の保持・増進などは、教育を行う以前の準備段階に位置づけられ、それに身体養護という概念があてはめられ、教育とは区別されている。一方、ペスタロッチにおける身体(媒体)教育は、教育目的を達成する手段として、ヘルバルト教育学の「教授」と「訓練」に位置づけられている。この点は、今日の「体育」、すなわち運動(特にスポーツ)を手段とした教育という概念に基づき、ヘルバルト教育学を検討すると、見過ごされてしまう。2ヘルバルトは、身体(生体)が精神に影響を与えることを理解していた。このため、生理学に基づいた「気質」の類型化が試みられている。しかし、疲労など、常に変化する生理的側面を固定的な気質に類型化しても、必ずしもあてはまるとは限らない。このような身体(生体)の合理化により、子どもへの理解は、ペスタロッチ教育学に比べると減少しているといえる。また、教育の全てを精神的側面から検討する場合、理解しきれない部分を残すことになる。3しかし、衣食住など、身体(生体)の育成を担うペスタロッチ教育学に比べると、ヘルバルト教育学による身体(生体)教育の除外は、教育者の役割を軽減し、合理的である。この点は、学校衛生制度の導入を促進し、今日の学校教育において、保健室や給食室や親に役割が分担されるなど、役立っている。また、四段教授法の「方法」や「訓練」に身体(媒体)教育を位置づけ、教育の完成を企図している点は、ヘルバルト教育学の継承者を経て、日本を含む各国に紹介され、影響を与えている。本研究は、身体教育と教育学との関係を歴史的に検討し、過去における位置づけの相違と今日的問題点について明らかにするものである。特に、二つの「身体」(生体・媒体)という、先行研究では行われていない観点を用い、新たな知見を得ることを目的とする。平成24年度は、日本の教育学に影響を与えたペスタロッチ(J.H.Pestalozzi)とヘルバルト(J.H.Herbart)に関し、彼らの原書の検討から、なぜペスタロッチ教育学において身体教育が不可欠だったのか、なぜヘルバルト教育学において身体教育を否定して教育が可能だったのかについて明らかにする計画であった。ペスタロッチに関しては、以下の知見が得られた。1ペスタロッチ教育学は、知・徳・体の育成を目的とする原則(目的の原則)と共に、知・徳・体を媒体として他の領域を育成する原則(手段の原則)から成り立っている。したがって、ペスタロッチは、教育理論において恣意的に二重構造を採用しており、その構造は教育実践にも反映されている。2二重構造に基づき、身体教育の場合、目的の原則に基づく「身体(生体)の発達を目的とする教育」と、手段の原則に基づく「身体(媒体)を手段とした知・徳の教育」という二つの概念が認められる。3さらに、知性教育と徳性教育においても、目的の原則に基づく知・徳の育成の他、手段の原則に基づき、「身体(生体)の発達を目的とする教育」が位置づけられている。したがって、ペスタロッチ教育学では、知・徳・体の全ての領域において、身体教育が位置づけられている。二重構造を採ったのは、知・徳・体の三つを結びつけ、調和させるためである。ただし、身体と知性を徳性に従属させたのは、それらを低く見なしたのではなく、愛や信頼という徳性こそが調和の原則にふさわしかったからである。このように、ペスタロッチ教育学にとって身体教育が構造上、不可欠であった。本研究は、二つの「身体」(生体・媒体)という新たな観点から、身体教育の概念を歴史的に検討し、過去との相違と今日的問題点を明らかにすることを目的にしている。