hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トリチウムプロファイリングによる応力負荷した金属材料中の水素集積メカニズムの解明

本研究では、金属中の水素集積や放出の機構およびこれに及ぼす応力負荷の影響を明らかにするための道具立てとして、トリチウムトレーサー技術による金属中の水素分布および水素放出(透過)量を定量する手法を確立し、この手法を応用して、これまで調べられてこなかった室温付近の低温度領域における金属中の水素拡散係数および透過係数データを拡充することに成功した本研究では、金属中の水素集積や放出の機構およびこれに及ぼす応力負荷の影響を明らかにするための道具立てとして、トリチウムトレーサー技術による金属中の水素分布および水素放出(透過)量を定量する手法を確立し、この手法を応用して、これまで調べられてこなかった室温付近の低温度領域における金属中の水素拡散係数および透過係数データを拡充することに成功した鉄鋼材料の水素脆性は、鋼中を移行する水素が水素捕獲サイトに捕獲され、局部に高濃度化することによって引き起こされると言われている。過去に報告された鋼中の水素捕獲サイトのうち、非金属介在物や第二相析出物はもっとも強い水素捕獲サイトであるとされ、しばしば水素脆性の原因とされている。しかしながら、これらの介在物・析出物が鋼中の水素をどのように捕獲するのかは明らかではない。本研究では、高周波誘導加熱炉による溶解法でαFe母材中に金属または金属化合物粒子を分散させた擬二元系合金を作製し、αFe中の金属化合物粒子周辺の水素分布をトリチウムオートラジオグラフィにより調べた。合金に水素を導入してから7時間経過後、αFe母材中では水素はほとんど観察されず、母材から速やかに水素が放出されたことが示唆された。母材中にアルミニウム酸化物(Al_2O_3)粒子を含む合金では、母材とAl_2O_3粒子との界面にのみ高濃度の水素が観察された。一方、αFe母材中にクロミウム炭化物(Cr_3C_2)粒子を含む合金では、Cr_3C_2粒子の内部、界面のみならず、界面からやや離れた母材領域で水素濃度が高い様子が観察された。Al_2O_3の水素溶解度は極めて低いため、観察された水素はAl_2O_3/αFe母材の界面に強く化学吸着したものか、またはAl_2O_3とαFe母材との熱収縮率の違いにより生じた歪みや欠陥に捕獲されたものであることが示唆される。一方、Cr_3C_2は水素を溶解することが示唆された。しかし、Cr_3C_2が母材中の水素を惹きつけているのか、それともCr_3C_2から母材へと水素が供給されたのかは明らかではない。本研究は、金属化合物粒子の水素溶解度(水素親和力)によって、母材中の水素分布に違いが見られたという点で意義深い。今後、水素溶解度や拡散係数が既知の金属・金属化合物粒子を分散させた合金を用い、定量的な水素分布の時間経緯を調べる必要がある。水素の溶解ポテンシャル勾配が母材中の水素を析出物に惹きつけ集積するだけの駆動力となり得るのか、その機構を検証するために、溶融法によりα鉄(Fe)母材中にチタン(Ti)の球状粒子を分散させた模擬i合金を作成し、この合金にトレーサーレベルのトリチウムを含んだガス状水素を注入した後、トリチウムオートラジオグラフィ(空間分解能1μm)によりTi球状粒子(粒径40μm)およびその周辺の水素分布を測定した。また、溶解ポテンシャル駆動による析出物への水素集積機構に及ぼす応力負荷の影響を調べるために、トリチウムガス雰囲気下で金属に引張り応力を負荷することができる試験装置の開発を行った。水素を注入した直後、αFe母材中では水素が粒内よりも粒界に高密度に分布していたことから、水素は粒界を通って進入したか、または粒界に強く捕獲されていることが示唆された。Ti球状粒子周辺では水素濃度がやや低下していた。このことは、母材中の水素がTi球状粒子に惹きつけられて、粒子内部に溶解したことを示唆しているようである。しかし、母材と析出物との相対濃度関係は時間および位置(深さ)依存性があると考えられるので、ある時間での水素分布のスナップショットからのみ、水素集積過程を推測するのは危険である。今後は、水素を注入した面に垂直に試料を切断し、この切断面について析出物およびその周辺母材の水素分布の時間変化を調べる必要がある。また、粒径400μmのTi球状粒子を分散させたαFe合金を作成し、空間分解能(50μm)で劣るが定量性に優れたイメージングプレート法を利用することにより定量的な水素濃度分布を測定する予定である。本年度は、トリチウムトレーサー技術を用いて、真空焼鈍によってフェライト・マルテンサイト鋼中の水素の深さ分布がどのように変化するかを調べた。トリチウムを極微量含んだ水素のDCグロー放電プラズマに、鋼表面を453Kから673Kの一定温度で曝すことにより、表面から水素(トリチウム)を注入した後、この注入表面に垂直な断面を素早く切り出し、断面のトリチウム分布をイメージングプレート法により室温で測定した。つぎに表面から深さ方向の一次元のトリチウムβ線強度分布から水素深さ分布を求めた。注入直後の水素深さ分布が拡散によって生じたものとして、理論曲線をフィッティングしたところ、各注入温度で得られた水素拡散係数は格子間拡散係数に近いものであったことから、水素は鋼中に格子間拡散進入によって進入したことが示唆された。

また、室温保持において、これらの水素分布の時間変化が小さかったことから、注入温度から室温に冷却する際に、高温では格子間に溶解していた水素が室温では捕獲された状態であることが示唆された。つぎに、高温で真空焼鈍すると、深さ方向に進入した水素は再び溶解状態となり速やかに放出されたが、プラズマ注入を行った表面(注入面)近傍では水素が放出されにくく、高温でも蓄積されたままであったことから、プラズマによって表面近傍に形成された欠陥に多量の水素が強く捕獲されていることが示唆された。本研究では、水素深さ分布が拡散進入水素によるものと捕獲水素によるものとを明確に区別することに成功した。本研究成果は、応力負荷された鉄鋼材料において、塑性変形によって形成された欠陥に捕獲された水素と拡散性水素とを区別するのに応用可能である。引張り試験装置内での放射性トリチウム利用について、その安全性の確認作業が遅れており、トリチウム利用下での引張り試験が未だ実施されていないからである。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究成果である析出物およびその周辺の水素分布は母材と析出物との相対濃度関係によって変化すると考えられるので、ある時間での水素分布のスナップショットからのみ、水素集積過程を推測するのは危険である。今後は、放射性トリチウム利用施設内に整備した切断機を利用し、水素を注入した面に垂直に試料を切断し、その切断面について析出物およびその周辺母材の水素分布の時間変化を調べる。また、空間分解能(50μm)で劣るが定量性に優れたイメージングプレート法を利用することで定量的な水素濃度分布を測定するために、粒径400μmのTi球状粒子を分散させたαFe合金を作成する予定である。
弾性表面波による薄膜胎教形成法の研究

本研究では、弾性表面波によって材料を作成時にあらかじめ"胎教"し,その後、弾性波による屈折率変化を大幅に変化させようとする"薄膜胎教形成法"を提案した。得られた成果は1.高周波スパッタリング法によるNb_2O_5薄膜の成膜時に基板上に弾性表面波をあらかじめ励起させておいたところ、(1)屈折率が約1%増加する(2)光弾性定数が36倍に大きくなる、ことを初めて見い出した。さらに、この"薄膜胎教形成法"の研究過程で、2.弾性表面波定在波を励起しながらTa2O5薄膜を作成したところ、(1)薄膜位相格子が容易に形成でき、膜厚変化は約1.78%,屈折率は約1.78%,屈折率は約12.5%と非常に大きい。(2)二次元位相格子への応用:直交する弾性表面波定在波を用いて、2次元位相格子の作成を行い、非常に正確に配置されたドットが形成され、理想的な格子が容易に形成できることを示した。この現象は弾性波によって材料をあらかじめ"胎教"し、その後、弾性波によって屈折率を大幅に変化させようとするものであり、人間における"胎教"と酷似している。無機材料の成長において、このような現象が起こることはこれまで全く報告されていない。さらに、弾性表面波定在波によって膜厚と屈折率が変化する"薄膜位相格子"が作成される現象もこの世界で初めて確認されたものである。本形成法は、他の材料にも応用可能であり、無機材料の成長メカニズムの解明と工学的応用が大きく期待される。本年度は,屈折率及び膜厚の制御を目的に「弾性表面波アシストによる薄膜位相格子」について検討を加えた1.位相格子の作成法:基板に,128°Y・X-LiNbO_3を用い,波長40μm,交差長3mm,電極の間隔5mmの励振電極で定在波を励起した。反応性スパッタリング法により薄膜を作成した。ターゲット材料としては純度99.99%の金属タンタル板を用い,雰囲気ガスは酸素とアルゴンの流量比を1:5とし高周波スパッタリングを15分間行った。入力電力は300W,雰囲気ガス圧は2.0Pa,SAW入力電圧は20Vである。2.光プロービング法による測定:作成した薄膜の表面のリップルΔhと内部の屈折率Δnを測定するために光プロービング法を用いた。薄膜の周期的な摂動からのラマン・ナス回析による回析光強度比から、Δh/h=1.78%,Δn/n_0=5.89%となり大きな変化が確認された。3.微分干渉顕微鏡による観察:位相格子の膜厚変動と屈折率変化の位相を調べるため,薄膜を微分干渉顕微鏡で観察した。この縞の周期は約20μmであり,励振した弾性表面波波長の丁度半分で,しかも弾性表面波ビームの伝搬路上だけに存在している。光の干渉縞の写真判定より、定在波の腹にあたる部分の膜厚が高いことが確認できた。このことから,定在波の腹に当たる部分は常に山であることが同定できた。4.今後の課題(1)屈折率の変化と膜厚の凹凸との関係を明らかにする。(2)位相格子の生成には電界の影響が大きいと考えられるので,基板の種類を変えて,電界と位相格子の関係を明らかにする。本研究では、高周波スパッタリング法によるTa205薄膜の成膜時に弾性表面波を用いる“薄膜胎教形成法"を提案し、膜厚と屈折率の周期的変化を制御する実験的検討を行った。本年度の研究によって得られた成果は以下の通りである。

1.薄膜胎教形成法の確立:スパッタリング法による薄膜作成時にあらかじめ弾性表面波定在波を励起しておくと、光弾性定数,膜厚.屈折率などの物性が大きくなる。2.弾性表面波定在波により、薄膜位相格子が容易に形成できる。膜厚の変化は約1.78%,屈折率変化は約12.5%と非常に大きい。3.成長メカニズムの提案:弾性表面波が有する外部電界によって基板表面の誘電率が定在波の周期で変化し、それによって分子の付着力に違いが生じ,結果として膜厚と屈折率に空間的変化が生ずる.このことを薄膜成長理論を基に理論的に解明し、提案した。4.二次元位相格子への応用:直交する弾性表面波定在波を用いて、2次元位相格子の作成をおこなった。非常に正確に配置されたドットが形成され、理想的な格子が容易に形成できることを示した。本研究で提案した弾性波によって材料をあらかじめ“胎教"し、物性(ここでは光学定数)を大幅に変化させる現象は、無機材料の成長においてこれまで全く報告されていない。また、弾性表面波定在波によって膜厚と屈折率が変化する“薄膜位相格子"が作成される現象もこの世界で初めて確認されたものである。本形成法は、他の材料にも応用可能であり、無機材料の成長メカニズムの解明と工学的応用が大きく期待される。
TGW6変異体を用いた新規デンプン蓄積制御機構の解明と高温登熟障害対策への応用

本研究では、インドール酢酸(IAA)ーグルコース加水分解酵素をコードするTGW6の機能喪失型変異をもつ準同質遺伝子系統(NIL)を用いて、葉へのデンプン蓄積機構を明らかにし、さらに蓄積したデンプンが、葉鞘や稈を経由して穂へ蓄積される過程を追跡することによりデンプン代謝制御による高温登熟障害軽減を目指すものである。また、NILを圃場栽培し、登熟期間の温度条件と玄米品質の関係およびNILの登熟改善を検証するものである。本年度は、デンプン代謝に関与する遺伝子発現の日変化とそれに対する阻害剤の影響を調べ、デンプン代謝関連遺伝子の発現とオーキシンおよびデンプン蓄積の関係を総合的に明らかにした。オーキシンがイネの下部葉鞘におけるAGPL1、AGPS1およびGPT2などのデンプン合成関連遺伝子の発現量を増加、またOsBAM2、OsBAM3およびOsBAM5などのデンプン分解酵素遺伝子の発現量を低下させ、デンプン蓄積をもたらしたことが明らかとなった。また、前年度に引き続きコシヒカリおよびNILの圃場試験を行い、収量調査を行った。各年度の温度などの栽培環境と玄米品質との相関関係を調べ、開花後15日間の日平均気温と整粒米比率に負の相関があること、またNILでは幅広い温度域でコシヒカリと比べて高い整粒米比率を示すことが明らかとなった。以上のことから、TGW6の機能喪失型変異をもつNILでは、オーキシン供給量の低下を介してデンプン代謝が変化し、デンプンが下部葉鞘に蓄積すること、また下部葉鞘に蓄積したデンプンは登熟期に穂へと転流されて、整粒米比率を増加させることを明らかにした。初年度は、NILで観察されるデンプン蓄積が、オーキシン阻害剤処理によっても再現できるかどうか検証した。その結果、下部葉鞘へのデンプン蓄積を再現する阻害剤処理系を開発することに成功した。また逆に、NILに蓄積したデンプンがIAA処理により減少する処理系も開発した。これらの結果は、オーキシンのデンプン蓄積への関与を証明するものである。今後は開発した処理系を用いて、関与するデンプン代謝関連遺伝子などの発現レベル変化を調べ、TGW6とオーキシンおよびデンプン代謝の関わりを明らかにしていく必要がある。また、コシヒカリおよびNILの圃場試験を行い、収量調査および栄養成長期・出穂期・登熟期それぞれの生育ステージにおける葉身・葉鞘・稈など部位別のサンプリングを行なった。取得したサンプルを用いて部位別・ステージ別のデンプン含量の測定を行い、登熟過程におけるデンプンの転流過程と登熟能力を明らかにしていく必要がある。また、収量調査は今後も継続して毎年行う必要がある。阻害剤処理の系を確立したこと、また圃場での栽培試験およびサンプリングを当初の予定通りに行うことができた。本年度は、昨年度に開発したオーキシン阻害剤処理系を用いて、阻害剤処理によりデンプン代謝に関与する遺伝子などの発現レベル変化を調べ、阻害剤処理によってもデンプン代謝関連遺伝子の発現が変化することを確認した。このことは、オーキシンがイネの下部葉鞘におけるデンプン蓄積に関与していることを示すものであった。また、コシヒカリおよびNILの圃場試験を行い、収量調査および栄養成長期・出穂期・登熟期それぞれの生育ステージにおける葉身・葉鞘・稈など部位別のサンプリングを行ない、それらのデンプン含量から、登熟過程におけるデンプンの転流速度を見積もった。その結果、NILにおいて幼穂形成期出穂期区間に葉鞘から稈へのデンプン転流が増加しており、出穂期収穫期区間でも稈から穂へのデンプン転流増加が見られた。以上のことから、NILにおいて出穂期までに蓄積したデンプンは、収穫期までに稈を経て穂まで転流されることが明らかとなった。阻害剤処理によりTGW機能喪失を再現できた。また圃場におけるデンプンの転流について解析を行うなど当初の予定通りに行うことができた。

オーキシンがイネの下部葉鞘におけるAGPL1、AGPS1およびGPT2などのデンプン合成関連遺伝子の発現量を増加、またOsBAM2、OsBAM3およびOsBAM5などのデンプン分解酵素遺伝子の発現量を低下させ、デンプン蓄積をもたらしたことが明らかとなった。また、前年度に引き続きコシヒカリおよびNILの圃場試験を行い、収量調査を行った。各年度の温度などの栽培環境と玄米品質との相関関係を調べ、開花後15日間の日平均気温と整粒米比率に負の相関があること、またNILでは幅広い温度域でコシヒカリと比べて高い整粒米比率を示すことが明らかとなった。以上のことから、TGW6の機能喪失型変異をもつNILでは、オーキシン供給量の低下を介してデンプン代謝が変化し、デンプンが下部葉鞘に蓄積すること、また下部葉鞘に蓄積したデンプンは登熟期に穂へと転流されて、整粒米比率を増加させることを明らかにした。開発した阻害剤処理系を用いて、デンプン代謝に関連する遺伝子の発現量などを調べ、デンプン蓄積のメカニズムを明らかにしていく。また、圃場栽培試験により取得したサンプルを用いて部位別・ステージ別のデンプン含量の測定を行い、登熟過程におけるデンプンの登熟過程を明らかにしていく。収量調査は今後も継続して毎年行う。オーキシンとデンプン代謝との関わりについて、さらに解析を進めていく。また、圃場における収量調査、および高温登熟との関係を継続して行う。
過剰格子欠陥存在下での粒界近傍の溶質拡散ダイナミクス

高速増殖炉、軽水炉などの核分裂型原子炉や、将来実用化が期待される核融合炉における照射損傷は、炉材料の使用にあたり主要な問題点である。特に相安定性に関わる照射誘起偏析現象は、結晶粒界の溶質の偏析を通して照射脆化に結び付き、またボイド表面での偏析、母相での溶質濃度の変化からボイド形成に影響する可能性が指摘されている。現在までいくつかの偏析モデルが提唱されてきたが、実用材料を念頭とした照射研究に応用された例は少ない。本研究では計算コードを開発し、ステンレス鋼の粒界近傍における過剰点欠陥の容質拡散として照射誘起偏析の定量的予測を行なった。具体的には、本研究室所有の超電圧電子顕微鏡による1MeV電子線照射をおこない材料中(Fe-Cr-Ni)の2次欠陥の密度測定、粒界近傍の濃度分布分析、拡散係数等必要な物性値を見積もる。i)拡散方程式による計算照射下での連立した拡散方程式をたて、これを解くことにより各場所での元素の濃度の経時変化を調べる。この時各元素とさらに点欠陥(原子空孔と格子間原子)の濃度も併せて調べる。非線形の連立微分方程式を数値計算により解く。(逆)カ-ケンドール効果を取り入れた連立速度式によりFe-Cr-Ni合金の粒界近傍での照射誘起偏析のモデル計算を行った。本計算結果は超高圧電子顕微鏡(1MeV)を用いたシュミレーション実験より得られた照射量、温度、損傷速度の変化に伴う誘起偏析の変化と、濃度分布を概ね説明している。中性子照射などの高エネルギー粒子による照射でも、照射誘起偏析によりステンレス鋼の粒子近傍(<10^<-1>μm)でNiの濃度とCrの枯渇が起こると考えられる。より確実な相関則を得るためには,実験等による各種パラメータの確認が必要であることを明らかにした。
歯周病関連細菌の外膜蛋白質の糖鎖修飾に関与する酵素の探索と機能の解明

歯周病関連細菌のPorphyromonas gingivalisを用いて、これまでに糖鎖修飾された蛋白質を網羅的に検出して同定を行ってきた。その結果、外膜蛋白質での糖蛋白質の存在を明らかにし、主要外膜蛋白質であるOmpA様蛋白質の修飾糖鎖としてN-アセチルグルコサミン、シアル酸やその他の糖を検出している。ところが、これらの糖鎖修飾機構については、いまだによく分かっていない。そこで本研究では、糖蛋白質の糖鎖修飾に関わる糖転移酵素を探索し、その機能を明らかにする。選定した糖転移酵素の変異株を作製し、菌体に及ぼす影響の検討を行う。また、宿主に対する病原性への影響も検討して、糖転移酵素の生物学的な意義を追究することを目的とする。歯周病関連細菌として重要であるPorphyromonasgingivalisおよびTannerella forsythiaの糖転移酵素をデータベースから改めて検索を行った。N-アセチルグルコサミン転移酵素については、すでに報告のあるものとの相同性を示す酵素の候補を見つけることができた。ところが、シアル酸転移酵素については、他菌で報告されているものとの相同性が高いものは見つけることができなかった。おそらく、これらの細菌ではシアリダーゼがシアル酸転移機能を併せもっているものと考えている。検索結果を基にして、変異株の作製を進めてみたものの、満足なものは作製できていない。一方、N-アセチルグルコサミン転移酵素とシアル酸転移酵素のそれぞれに対する阻害剤を用いて、菌体の増殖への影響や菌体蛋白質の糖鎖修飾の変化についての検討を行った。いずれの阻害剤も菌体の増殖に影響を及ぼしたが、糖蛋白質の発現パターンには明確な変化はみられなかった。その他に、糖鎖修飾を有するOmpA様蛋白質は、血清抵抗性や抗菌ペプチドに対する抵抗性にも関与することが明らかになった。その結果、外膜蛋白質にも糖蛋白質が存在することを明らかにしている。主要外膜蛋白質であるOmpA様蛋白質の修飾糖鎖としてN-アセチルグルコサミン、シアル酸やその他の糖を検出している。しかしながら、これらの糖の付加に関わる糖鎖修飾機構については、いまだによく分かっていない。そこで本研究では、糖蛋白質の糖鎖修飾に関わる糖転移酵素を探索し、その機能を明らかにすることを目的とする。選定した糖転移酵素の変異株を作製し、その後、菌体に及ぼす影響の検討を行う。また、宿主に対する病原性への影響も検討して、糖転移酵素の生物学的な意義を追究する。今年度は、歯周病関連細菌として重要であるP. gingivalisおよびTannerella forsythiaの糖転移酵素をデータベースから検索を行った。特に、N-アセチルグルコサミン転移酵素とシアル酸転移酵素に注目した。N-アセチルグルコサミン転移酵素については、すでに他の細菌において報告のあるものとの相同性を示す酵素の候補を数個見つけることができた。一方、シアル酸転移酵素については、他菌で報告されているものとの相同性が高いものは見つけることができなかったため、別の酵素で代替している可能性があると考えている。また、N-アセチルグルコサミン転移酵素とシアル酸転移酵素のそれぞれに対する阻害剤を用いて、菌体の増殖への影響や菌体蛋白質の糖鎖修飾の変化についての検討も合わせて行っている。歯周病関連細菌のP. gingivalisおよびT. forsythiaの糖転移酵素の探索は行ったものの、糖転移酵素の変異株の作製までには至らなかったためである。その結果、外膜蛋白質にも糖蛋白質が存在することを明らかにしている.主要外膜蛋白質であるOmpA様蛋白質の修飾糖鎖としてN-アセチルグルコサミン、シアル酸やその他の糖を検出している.しかしながら,これらの糖の付加に関わる糖鎖修飾機構については、いまだによく分かっていない。昨年度までに、歯周病関連細菌として重要であるPorphyromonasgingivalisおよびTannerella forsythiaの糖転移酵素をデータベースから検索を行った。N-アセチルグルコサミン転移酵素については、すでに他の細菌において報告のあるものと相同性を示す酵素の候補を数個見つけることができた。今年度はこれらの結果を基にして、変異株の作製を進めている。また、N-アセチルグルコサミン転移酵素とシアル酸転移酵素のそれぞれに対する阻害剤を用いて、菌体の増殖への影響や菌体蛋白質の糖鎖修飾の変化についての検討を行った。いずれの阻害剤も菌体の増殖には影響を及ぼさなかったが、N-アセチルグルコサミン転移酵素阻害剤の中にはOmpA様蛋白質のバンドを変化させるものがみられた。

歯周病関連細菌P. gingivalisおよびT. forsythiaの糖転移酵素の探索を行い、それに基づいて糖転移酵素の変異株の作製を進めているが、性状の検討にまでは及んでいないため。歯周病関連細菌のPorphyromonas gingivalisを用いて、これまでに糖鎖修飾された蛋白質を網羅的に検出して同定を行ってきた。その結果、外膜蛋白質での糖蛋白質の存在を明らかにし、主要外膜蛋白質であるOmpA様蛋白質の修飾糖鎖としてN-アセチルグルコサミン、シアル酸やその他の糖を検出している。ところが、これらの糖鎖修飾機構については、いまだによく分かっていない。そこで本研究では、糖蛋白質の糖鎖修飾に関わる糖転移酵素を探索し、その機能を明らかにする。選定した糖転移酵素の変異株を作製し、菌体に及ぼす影響の検討を行う。また、宿主に対する病原性への影響も検討して、糖転移酵素の生物学的な意義を追究することを目的とする。歯周病関連細菌として重要であるPorphyromonasgingivalisおよびTannerella forsythiaの糖転移酵素をデータベースから改めて検索を行った。N-アセチルグルコサミン転移酵素については、すでに報告のあるものとの相同性を示す酵素の候補を見つけることができた。ところが、シアル酸転移酵素については、他菌で報告されているものとの相同性が高いものは見つけることができなかった。おそらく、これらの細菌ではシアリダーゼがシアル酸転移機能を併せもっているものと考えている。検索結果を基にして、変異株の作製を進めてみたものの、満足なものは作製できていない。一方、N-アセチルグルコサミン転移酵素とシアル酸転移酵素のそれぞれに対する阻害剤を用いて、菌体の増殖への影響や菌体蛋白質の糖鎖修飾の変化についての検討を行った。いずれの阻害剤も菌体の増殖に影響を及ぼしたが、糖蛋白質の発現パターンには明確な変化はみられなかった。その他に、糖鎖修飾を有するOmpA様蛋白質は、血清抵抗性や抗菌ペプチドに対する抵抗性にも関与することが明らかになった。糖転移酵素の変異株の作製を行い、次いで糖鎖修飾の変化や菌の性状の変化の検討を進めて、計画の遅れを取り戻すようにする。引き続き糖転移酵素の変異株の作製を行い、糖鎖修飾の変化や菌の性状の変化の検討を進めて、計画の遅れを取り戻すようにする。研究初年度であるため、意図的に使い切ることを行わなかったことによる。研究の中間の年度であるため、意図的に研究費全額の使い切りを行わなかったことによる。次年度に試薬等の消耗品を購入する予定で使用計画を立てている。
大脳皮質の興奮性神経細胞と抑制性神経細胞の比率を維持する分子メカニズム

人の大脳新皮質は、8割が興奮性神経細胞、2割が抑制性神経細胞によって構成されています。このような神経細胞の比率は、大脳新皮質が形成される際にその比率が決まります。それ故それぞれの神経細胞を産生する際には、2種類の神経細胞が、お互いにその数を検出しながら比率を調整していると考えられます。その為には、二種類の神経細胞はお互いにその数を検出しなければならないと考えられます。つまり、神経細胞の産生は、神経細胞が放出する分子により調節されていると考えられます。おそらくその分子のひとつは、Activin Aであることが分かりました。大脳新皮質では、興奮性神経細胞と抑制性神経細胞比率は、常に約8:2に設定されていますが、この比率が崩れると神経活動が維持できません。胎児期には、その様な細胞比率は、興奮性と抑制性の神経前駆細胞が、細胞増殖因子を相互に分泌して、細胞増殖と細胞死を繰り返すことにより達成できていると考えます。その分子メカニズムは、まさに神経細胞新生の分子メカニズムであり、細胞増殖因子の関与が考えられました。例として、大脳新皮質の興奮性神経細胞はActivin Aを分泌しますが、Activin Aは自身にはスパイン形成に働き、分化の作用があります。しかし、Activin Aは、真逆の作用をする抑制性神経細胞の前駆細胞には、真逆の脱分化(細胞増殖)作用があることが明らかにしました。また、抑制性神経細胞は、Activin Aのアンタゴニストとなる、分子Xを分泌していることを明らかにしました。お互いに異なる分子を分泌して相互に作用しあうことで、形態形成のみならず、それぞれが細胞数も調整することが出来ていると考えられます。大脳皮質の神経細胞は、大きく興奮性神経細胞と抑制性神経細胞に分類されますが、更に、様々な分子を含む抑制性神経細胞のサブタイプも、X以外に様々な細胞増殖因子を分泌しているので、それぞれのサブタイプの細胞数の比率を調整していると考えられます。この様な多様な細胞増殖因子の一つたりとも、分泌量が変わると、脳を構成する神経細胞種の比率が変わり、結果として脳の機能異常をもたらすと考えられます。大脳皮質を構成する神経細胞には大きく分けて、興奮性神経細胞と抑制性神経細胞があります。この2種の神経細胞は、完全に比率を維持しなければ、適切な神経活動は維持できません。ずれれば、鬱になり、又はてんかん状態に陥ります。それゆえ、大脳皮質には、絶えずその比率を維持する分子メカニズムが存在していることが想定されます。その分子メカニズムの実態は、これまで知られていませんでしたが、様々な細胞増殖因子がかかわっていることが推定されるような現象が見られました。そのような現象に関わる分子の一つとして、Activin Aがあります。ActivinAは興奮性神経細胞により分泌され、抑制性神経細胞の前駆細胞の増殖を進めます。このような、現象を証明するために、GAD67-GFPマウスの胎児から、FACSにより抑制性神経前駆細胞を採取し、Activin Aの有無で、核へのBrdUの取り込みを調べたところ、細胞増殖は、Activin Aの濃度により、細胞増殖が調節されることが分かりました。それゆえ、同現象は、我々に抑制性神経をより多量に産生する際に、重要な手法を与えてくれます。そして、人の抑制性神経前駆細胞を多量に準備することができれば、癲癇症等の脳機能不全を回復させる治療が可能になる可能性があります。神経科学また、抑制性神経細胞は、Activin Aのアンタゴニストとなる、分子Xを分泌していることを明らかにしました。これまでに、Activin Aの作用で予想していた現象は、in vivo in vitroで確認しつつあります。更に、Activin Aのアンタゴニストと考えられるX分子は、抑制性神経細胞が分泌するもので、興奮性神経細胞の前駆細胞が有れば、その細胞の増殖を促進し、興奮性神経細胞の突起、スパイン等の突起の数を減少させると考えていましたが、考えに則した現象を見つけつています。この様な状況から、後残りの期間に、予定していた成果を上げることが可能であると考えております。新鮮な培養液、血清、試薬を購入する必要性があった。より望まれるマウス、が販売されるようになった。

様々な受容体の新しいインヒビターが売られるようになったので。これまでに済ました実験であっても、新たに購入した血清、試薬、より望まれるマウス、様々な受容体の新しいインヒビターを用いて、実験結果の改善を目指すので。
有機合成における反応場としての結晶性-非晶性ブロック共重合体の合成

結晶性のポリエチレンと非晶性のポリ(2-トリエトキシシリル-1,3-ブタジエン)両セグメントからなる新規ブロック共重合体を合成し、その有機合成における反応場としての有用性を検討した。ブロック共重合に先立って2-トリエトキシシリル-1,3-ブタジエン(I)の単独重合性を検討したところ、開始剤の対カチオンにカリウムを用いると、-78°C、70時間で設計どおりの分子量と狭い分子量分布をもった無色の粘稠な液状ポリマーが定量的に得られた。リチウム系で重合を行うと、70時間重合後も収率も定量的ではない。生成ポリマーのGPC曲線は単峰性ではあるものの低分子両側に大きなテーリングが見られ、重合中に副反応により活性末端アニオンの失活が起きたことが示唆された。生成ポリマーのミクロ構造は対カチオンの種類と溶媒の組成に依存し、対カチオンにカリウムを用いて重合した系では1,4-E,1,4-Z、1,2-構造の混合物に、対カチオンにリチウムを用いて重合した系では、THF/ヘプタン混合溶媒系でほぼ100%の1,4-E構造を有するポリマーが得られた。1,3-ブタジエンとIのブロック共重合では、単にモノマーの逐次添加をするだけではなく、ブタジエンの重合が完了した後に生長末端アニオンに対して約二倍量のtert-ブトキシドを加えてから重合を行った場合のみ充分なシリルブタジエンセグメントを有するブロック共重合体が生成した。ブロック共重合体に対し、トルエン中Rh(PPh_3)_3Clを触媒として接触水素添加を行ったところ、熱トルエン、熱クロロホルムに可溶な白色ワックス状のポリマーが得られた。このポリマーは熱トルエンや熱クロロホルム中では均一に溶けているが、室温まで冷却すると沈澱してくることから、期待通りの溶解性変化を有する高分子試薬となる可能性が示された。
患者自身で発作をコントロールできる完全埋込型てんかん発作制御装置の開発

本研究計画の目的は、全世界の人口の0.51.5%(約六千万人前後)の有病率を持つと報告される全人類にとっても最も重要な疾患の一つである「てんかん」の発作を、患者が自分で発作をコントロールすることができる全く新しい人工内臓「完全埋込型てんかん発作停止装置」の開発である。そのために、外科的な病巣切除とは根本的に異なる安全な治療方法としてのナノテク経皮伝送技術などを応用したてんかん発作停止装置の発明に至り、東北大学、ミシガン大学などと協同で、既に特許申請も行った(特願2005-291008)。システムは、ペルチェ素子等の電子冷却素子等を応用した体内冷却部とヒートシンクでナノレベル最適熱設計を行ったてんかん停止装置本体、装置にエネルギーを供給する経皮エネルギー伝送システム、及びナノDLCセンサ等を用いたコントローラとしてのてんかん発作診断装置より構成される。最適熱設計により病巣の最適の冷却を行うことができ、電子冷却素子では必ず問題となる反対側の熱の発生も、経皮エネルギー伝送システムを兼ねた対側のヒートシンクの最適熱設計によって完全に予防できる極めて安全性が高いシステムである。試作したシステムは、体外の一次コイル及び電源ユニット、皮下にペースメーカのように埋め込まれる二次コイルを兼ねた精密な熱設計計算を行って熱放散を最小に最適化したヒートシンク、及びてんかんの焦点である病巣を冷却するペルチェ素子などを応用した電子冷却素子デバイスから構成され、冷却素子デバイスは、小切開を介して頭蓋内に一部挿入され、病巣を冷却する。ヒートシンクを兼ねた二次コイルは、頭蓋骨外でペースメーカのように皮下に置かれる。この方法論に採用により、最小限の侵襲でデバイスの埋め込みが可能になる。更に、デバイスは頭蓋骨に固定されるので、脳組織を傷害させる危険は極めて少ない安全性の高いものとなった。本年度試作したシステムは、体外の一次コイル及び電源ユニット、皮下にペースメーカのように埋め込まれる二次コイルを兼ねた精密な熱設計計算を行って熱放散を最小に最適化したヒートシンク、及びてんかんの焦点である病巣を冷却するペルチェ素子などを応用した電子冷却素子デバイスから構成され、冷却素子デバイスは、小切開を介して頭蓋内に一部挿入され、病巣を冷却する。

更に、デバイスは頭蓋骨に固定されるので、脳組織を傷害させる危険は極めて少ない安全性の高いものとなった。本研究計画の目的は、全世界の人口の0.51.5%(約六千万人前後)の有病率を持つと報告される全人類にとっても最も重要な疾患の一つである「てんかん」の発作を、患者が自分で発作をコントロールすることができる全く新しい人工内臓「完全埋込型てんかん発作停止装置」の開発である。そのために、外科的な病巣切除とは根本的に異なる安全な治療方法としてのナノテク経皮伝送技術などを応用したてんかん発作停止装置の発明に至り、東北大学、ミシガン大学などと協同で、既に特許申請も行った(特願2005-291008)。システムは、ペルチェ素子等の電子冷却素子等を応用した体内冷却部とヒートシンクでナノレベル最適熱設計を行ったてんかん停止装置本体、装置にエネルギーを供給する経皮エネルギー伝送システム、及びナノDLCセンサ等を用いたコントローラとしてのてんかん発作診断装置より構成される。最適熱設計により病巣の最適の冷却を行うことができ、電子冷却素子では必ず問題となる反対側の熱の発生も、経皮エネルギー伝送システムを兼ねた対側のヒートシンクの最適熱設計によって完全に予防できる極めて安全性が高いシステムである。試作したシステムは、体外の一次コイル及び電源ユニット、皮下にペースメーカのように埋め込まれる二次コイルを兼ねた精密な熱設計計算を行って熱放散を最小に最適化したヒートシンク、及びてんかんの焦点である病巣を冷却するペルチェ素子などを応用した電子冷却素子デバイスから構成され、冷却素子デバイスは、小切開を介して頭蓋内に一部挿入され、病巣を冷却する。ヒートシンクを兼ねた二次コイルは、頭蓋骨外でペースメーカのように皮下に置かれる。この方法論に採用により、最小限の侵襲でデバイスの埋め込みが可能になる。
股関節疾患における関節不安定性の関与の解明と治療評価

13D-MRIとvolume registration法による生体股関節における不安定評価.MRI装置(SIEMENS MAGNETOM Espree)を使用して、60歳以上の正常男性ボランティア10名(平均年齢68歳)に対してtrue FISP法により撮像した、中間位、伸展位、屈曲位、Patrick肢位各々での3D-MRI画像データについて、volume registration法による大腿骨頭中心位置の3次元的移動距離と移動ベクトルを解析した。これまでに解析済みである若年男性10例(平均30歳)、若年女性10例(平均30歳)、60歳以上女性10例(平均68歳)の解析結果と比較し、以下の結果を得た。1.中間位における寛骨臼中心-大腿骨頭中心の位置関係について、60歳以上の大腿骨頭中心は若年者よりも尾側に位置していた。2.中間位から屈曲位での大腿骨頭中心変位について、60歳以上の大腿骨頭中心の変位量は若年者よりも大きかった。3.中間位から伸展位での大腿骨頭中心変位について、60歳以上と若年者で差を認めなかった。4.中間位からPatrick肢位での大腿骨頭中心変位について、60歳以上の大腿骨頭中心の変位量は若年者よりも小さかった。2股関節可動域シミュレーションにおける股関節唇の三次元形態の影響人工股関節全置換術時に摘出可能であった股関節唇について、解析条件と整え、非接触性三次元スキャナーによる三次元形態計測を行い、股関節可動域シミュレーションを行った。3人工股関節全置換術後の不安定性評価・経時的筋力評価.人工股関節全置換術施行25例について、ベルト固定型ハンドヘルドダイナモメーターによる筋力評価を術前術後経時的に評価し、骨盤側方傾斜と股関節外転筋力との関係を調査した。術後疼痛改善と可動域改善により症例を増やしても骨盤側方傾斜と外転筋力に相関が確認された。平成30年度は最終年度であったが、平成30年7月から大阪大学大学院医学系研究科整形外科から山口大学大学院医学系研究科整形外科へ異動となり、研究実施場所が変更となったため、新たな勤務地での研究承認申請等業務の増加と研究環境の整備に時間を要した。これまでに得られていた13D-MRIデータと3人工股関節全置換術後データについては解析を進め概ね予定通り進行しているが、2股関節唇研究については得られたサンプルが不足しており、やや遅れている。このため1年間の研究期間延長を申請し承認された。1生体股関節における不安定評価について、解析結果を論文として投稿する。2股関節唇研究については、症例数を増やして可動域シミュレーションを進める。3人工股関節全置換術後の不安定性評価については解析を進め結果をまとめる。13D-MRIとvolume registration法による生体股関節での不安定性評価・CT評価・筋力評価.広いガントリーを有し種々の肢位が可能なMRI装置(SIEMENS MAGNETOM Espree)を使用して、60歳以上の正常男性ボランティア6例に対し、true-FISP法により股関節3D-MRIを撮像した。中間位、伸展位、屈曲位、Patrick肢位での撮像を行い、volume registration法による股関節不安定性について解析した。また、股関節唇損傷3例について、T2*強調3D-MRIと造影CTを撮像し、股関節唇の三次元形態解析を行った。2股関節唇に対する非接触性三次元スキャナーによる三次元形態計測.人工股関節全置換術後に全周性に切除可能であった股関節唇について、非接触性三次元スキャナーを用いた三次元形態計測を行うため、解析条件を検討した。湿潤状態での股関節唇に対するスキャナーによる解析を可能にするため、スプレーを使用し条件を整えた。3人工股関節全置換術後の不安定性評価・筋力評価.人工股関節全置換術施行14例について、術前・術後CTによる股関節周囲筋の体積評価と、ベルト固定型ハンドヘルドダイナモメーターを使用した筋力評価を術後6か月まで経時的に行った。術後6か月までの経過では、前側方アプローチと後側方アプローチでの比較で、術後6か月時股関節屈曲において有意に後側方アプローチ施行例で低下していた。また、JHEQスコア(疼痛・動作・メンタル)は術前・術後ともに有意差をみとめなかったが、「しゃがみこむことが困難である」の項目については術後3週で後側方アプローチで有意に低かった。3つの課題について、初年度は計画通りに進行している。MRI装置(SIEMENS MAGNETOM Espree)を使用して、60歳以上の正常男性ボランティア10名に対し、true FISP法により股関節3D-MRIを撮像した。中間位、伸展位、屈曲位置、Patrick肢位での撮像を行い、volume registration法による股関節不安定性(大腿骨頭中心移動)について解析した。主にPatrick肢位での股関節不安定性について、正常若年男性・女性・正常高齢女性のデータと比較していく予定である。また、股関節唇損傷3例について、T2*強調3D-MRIと造影CTを撮像し、股関節唇の三次元形態と股関節可動域シミュレーションを行った。2股関節唇に対する非接触性三次元スキャナーによる三次元形態計測.人工股関節全置換術後に切除可能であった股関節唇について、解析条件を整え、非接触性三次元スキャナーによる三次元形態計測を行った。3人工股関節全置換術後の不安定性評価・経時的筋力評価人工股関節全置換術施行20例について、術前・術後CTによる股関節周囲筋の体積評価と、ベルト固定型ハンドヘルド

ダイナモメーターによる筋力評価を術後最長2年まで経時的に評価した。また、人工股関節全置換術前後の骨盤の側方傾斜と、外転筋力の関係について調査した。骨盤の側方傾斜測定には動作解析装置(Myomotion)を使用し、術前は相関がみられなかったが、術後疼痛改善と可動域改善により、骨盤側方傾斜と外転筋力に有意に相関がみられた。3つの課題について計画通りに進行している。13D-MRIとvolume registration法による生体股関節における不安定評価.MRI装置(SIEMENS MAGNETOM Espree)を使用して、60歳以上の正常男性ボランティア10名(平均年齢68歳)に対してtrue FISP法により撮像した、中間位、伸展位、屈曲位、Patrick肢位各々での3D-MRI画像データについて、volume registration法による大腿骨頭中心位置の3次元的移動距離と移動ベクトルを解析した。これまでに解析済みである若年男性10例(平均30歳)、若年女性10例(平均30歳)、60歳以上女性10例(平均68歳)の解析結果と比較し、以下の結果を得た。1.中間位における寛骨臼中心-大腿骨頭中心の位置関係について、60歳以上の大腿骨頭中心は若年者よりも尾側に位置していた。2.中間位から屈曲位での大腿骨頭中心変位について、60歳以上の大腿骨頭中心の変位量は若年者よりも大きかった。3.中間位から伸展位での大腿骨頭中心変位について、60歳以上と若年者で差を認めなかった。4.中間位からPatrick肢位での大腿骨頭中心変位について、60歳以上の大腿骨頭中心の変位量は若年者よりも小さかった。2股関節可動域シミュレーションにおける股関節唇の三次元形態の影響人工股関節全置換術時に摘出可能であった股関節唇について、解析条件と整え、非接触性三次元スキャナーによる三次元形態計測を行い、股関節可動域シミュレーションを行った。3人工股関節全置換術後の不安定性評価・経時的筋力評価.人工股関節全置換術施行25例について、ベルト固定型ハンドヘルドダイナモメーターによる筋力評価を術前術後経時的に評価し、骨盤側方傾斜と股関節外転筋力との関係を調査した。術後疼痛改善と可動域改善により症例を増やしても骨盤側方傾斜と外転筋力に相関が確認された。平成30年度は最終年度であったが、平成30年7月から大阪大学大学院医学系研究科整形外科から山口大学大学院医学系研究科整形外科へ異動となり、研究実施場所が変更となったため、新たな勤務地での研究承認申請等業務の増加と研究環境の整備に時間を要した。これまでに得られていた13D-MRIデータと3人工股関節全置換術後データについては解析を進め概ね予定通り進行しているが、2股関節唇研究については得られたサンプルが不足しており、やや遅れている。このため1年間の研究期間延長を申請し承認された。1生体股関節での不安定性評価・CT評価・筋力評価については、症例を増やして解析を継続する。2股関節唇に対する三次元形態計測については、当初の予定通り解析条件を決定し3D-MRI, CTデータと対比しうるようにする。3人工股関節全置換術後の不安定性評価
ターゲットマシンの動的モデルを持った並列オブジェクト指向言語処理系の研究

ターゲットマシンの動的挙動に関する知識を持った言語処理系の構成法に関する研究を行った。研究の対象となるターゲットマシンの動的挙動としては、分散共有メモリサーバの動的挙動(主としてキャッシュの挙動)を選択した。以下に、本研究の概要を示す。研究の初期の段階では、分散共有メモリサーバの挙動をコンパイラが予想することにより、効率的なコード生成を行う予定であった。しかし、実際にこの方式を試みてみると、一つのアプリケーションに関する完璧な知識(メモリのアクセスパタンなどに関する知識)があったとしても、複数のアプリケーションで共用される分散共有メモリサーバの挙動を完全に予測することは難しいことが明らかとなった。これは、計算機システムをマルチタスクあるいはマルチユーザで利用する場合には、避けられない問題である。そこで、この問題に対応するために、言語処理系のランタイムシステムと分散共有メモリのサーバの間で情報のやり取りを行うプロトコールの設計と実験を行った。このプロトコールを用いると、以下のような情報のやりとりが可能となる。・アプリケーションのメモリアクセスパタンを分散共有メモリサーバに伝える・分散共有メモリサーバの状態を言語処理系のランタイムシステムに伝えるこのプロトコールを利用することにより、共有メモリサーバの状態にあわせてアプリケーションの挙動を変更することができるようになるとともに、アプリケーションのメモリアクセスパタンに関する情報に基づき共有メモリサーバの挙動を変更することも可能となる。結論として、本研究では、処理系のランタイムシステムと分散共有メモリサーバが、お互いに相手の実行時状態のモデルを持つという方式を提案することになった。これは、分散共有メモリサーバのモデルをコンパイラが持つという当初予定していた方式とは異なるが、より柔軟性のある方式である。
高年者の到達階層と社会的孤立に関する研究

本研究では、高齢者の到達階層と社会参加との関係を、集団参加、地域活動への参加、コミュニティ・モラール、ソーシャルサポートの観点から検討するため、三重県四日市市において質問紙を用いた郵送調査を行った。分析の結果、学歴は参加集団における活動程度や役割経験に関係があること、地域政治への参加意向に関係があることがわかった。さらに、地域への愛着に居住年数が影響すること、ソーシャルサポートの調達にはジェンダーの影響がみられることなどが明らかになった。平成25年度は、研究計画の初年度である。そこでの達成目標は、問題の整理、先行研究のレビュー、調査地の策定、リサーチ・クエスチョンの設定、仮説の作成であった。本研究課題の目的は、高年者の到達階層と社会的孤立状態との結びつきを明らかにすることである。より一般的には、社会経済的要因と社会参加の様態との関係の解明をめざす。先行研究のレビューからは、社会経済的変数だけでなく、移動の影響を取り込んで考える必要が示唆された。このため調査地には三重県四日市市を選んだ。同市は東海地方有数の工業都市であり、他地域からの流入人口が多い。上記のような移動履歴と社会参加の関係をとらえるのに適している。対象地の選定後、四日市市役所におけるヒアリングを実施した。その結果、市内の各地域の特色に加え、高度成長期以降に造成された郊外の住宅地区における住民活動などに関する知識を得られた。そのほか、町会・自治会など旧来型の地縁組織とNPOなどのアソシエーション型組織の現況、高齢女性の地域参加の状況、生涯学習の状況など、研究課題に関連する論点の数々を確認できた。ヒアリングや関連資料の収集を通じて、65歳前後の年齢層が、地域社会のいずれの局面においても、あまり目立った活躍をみせていない傾向が浮かんできた。一方、閉じこもりのリスクは、先行研究と大きな差異がないことも明らかになった。また、この間に研究会を2回開催し、各自の知見を共有した。現在はこれらの成果をふまえ、調査票の作成に取り掛かっている。26年度は先行研究の検討を通して仮説の整理を行い、調査票を作成した。仮説からは、高齢者の社会参加に影響を与える要因は、ライフコースの視座から分析を行うことでよりよく理解されるであろうこと、政治参加の状況をおさえることは社会参加の様態をつかむために意味をもつこと、などが確認された。これらの検討をふまえて調査票を確定した。また、調査対象の年齢を再検討した。対象を65-69歳に絞り込むことで、出生年よりも履歴の影響をより詳しく観察できる方針をとった。そして、社会的孤立の発現に性別による差が予想されることに関して、家族意識やジェンダーに対する意識を調査項目に追加した。27年度は、対象地域におけるライフコースと社会参加の関係を明らかにするため、郵送による質問紙調査を実施した。2000票の配布に対し、1164票の回収(回収率58.2%)があり、自記式の郵送調査としては比較的高い回収率であった。結果の分析は28年度に行なう。この調査によって、高齢期における社会参加、とくに職業生活を退いた後の社会参加の様態が明らかになると期待される。従来の研究で、高齢期の社会参加にはそれまでのライフコースで到達した階層が影響するとの指摘がなされている。しかし、階層移動にともないがちな空間的移動が、引退後の社会参加にどのような影響を与えるかについてはよくわかっていなかった。そこで今回の調査は、移動履歴と社会参加の関係をテーマとした。今回の調査によって、職業経歴の中で地理的移動を経験した場合とそうでない場合で、引退後の社会関係の空間的布置がどのように異なっているか、また、集団参加の様態はどのように異なっているか、などの問題に迫ることができる。高齢期の社会参加を促すことは、社会福祉の面からも、また行政的な政策課題としても、重要性の高い問題である。今回の調査でライフコースに合った社会参加のやり方が提案できるようになれば、それは個人のQOLを高めることにつながり、社会的意義のある成果だといえる。また、施策の立案において、居住者の移動特性をふまえた設計が可能になるなど、政策的な提言につなげることもできよう。当初の予定通り、郵送調査を行なうことができた。予想を上回る回収を得たため、分析は28年度に行なうことになったが、おおむね順調に進捗していると評価できる。本研究では、現役時代の到達階層が、高年期の社会参加に与える影響を明らかにするため、三重県四日市市の前期高齢者を対象に質問紙調査を行なった。最終年度では、調査結果の分析が中心となった。分析にあたっては、社会参加を、団体参加、地域への参加意欲、ソーシャルサポートの三側面から検討した。第一に、地域における集団参加では、町内会や自治会、同窓会などには多くの人々が参加しているものの、活発に活動している人はごく一部にとどまっていた。いっぽう、趣味やスポーツの会への参加に参加している人は全体の3割前後ではあったが、そのうち活発に活動している人が半数以上おり、団体の性質によって参加者の活動程度に違いがある傾向が示唆された。また階層との関係では、いずれの町内会や自治会、また趣味やスポーツの会のいずれとも、学歴が高いほど参加比率が高く、また役員をしている割合も高かった。

第二に、コミュニティ・モラールに注目して地域への参加意欲をみてみると、定住意欲はおおむね高く、地域の安全に対する評価も高いなど、現在の地域に対して肯定的なイメージをもつが、地域の人々との一体感といった面では評価が低く、共同体へのコミットは高くない傾向があった。階層との関係では、学歴が高いほど、市会議員の選出など政治参加に関して積極的な意見であった。第三に、ソーシャルサポートに注目して個人的な関係の広がりをみてみると、手段的サポートは配偶者や近親、親族に近隣関係・友人と続くこと、情緒的サポートでは配偶者・近親の後で、友人・近隣と続くことが明らかとなった。男女別では、男性がサポート源として配偶者に多くを依存していたのに対し、女性では相対的に多様なサポート源からサポートを調達していることが明らかになった。本研究では、高齢者の到達階層と社会参加との関係を、集団参加、地域活動への参加、コミュニティ・モラール、ソーシャルサポートの観点から検討するため、三重県四日市市において質問紙を用いた郵送調査を行った。分析の結果、学歴は参加集団における活動程度や役割経験に関係があること、地域政治への参加意向に関係があることがわかった。さらに、地域への愛着に居住年数が影響すること、ソーシャルサポートの調達にはジェンダーの影響がみられることなどが明らかになった。社会参加に関する仮説を検討した結果、政治参加の様態を調査票に含めることになった。項目の精査のため26年度は調査票の作成にあて、予定していた社会調査は27年度に実施することとした。このためスケジュール上はやや遅れていると評価した。28年度は分析と成果の還元にあてる。調査の分析結果を関係学会で報告するほか、年度末に調査報告書を作成する。社会学今年度は、社会調査の実施と報告書の作成がおもな課題になる。6月に社会調査を予定している。四日市市に住む65-69歳の男女2,000サンプルに対して郵送調査を実施する予定である。主な調査項目は、年齢や家族構成などの人口学的変数、学歴や階層的地位など社会経済的変数、移動をふくむ居住履歴、現在の社会参加の様態とICTの活用状況、そして政治参加と家族意識である。また、データ分析の結果をふまえて報告書を作成する。作成は年度末を予定している。当初予定していた通り、先行研究のレビューを進めることが出来た。また行政機関へのヒアリングもふまえ、25年度中に調査票の作成に取り掛かることができた。先行研究からは階層的要因のほか、ライフコース要因も孤立や社会参加の様態に影響しうることが示唆された。このため仮説に異動履歴を含めたライフコース要因を反映させることになった。現在まで、実査に向けた準備は順調に推移している。データの分析と報告書作成を28年度に行なうことにしたため、次年度使用額が発生した。26年度に予定していた郵送調査を27年度に繰り越した。このため、次年度使用額が発生した。分析に必要な物品のほか、学会出張費、報告書の印刷・製本の費用を確保している。研究計画の2年目にあたる今年度は、調査票の完成、サンプリング、調査票の配布と回収、データ作成を達成課題とする。7月までに調査票を完成し、10月に調査を実施する予定である。調査票回収後はすみやかにデータ作成プロセスに入り、年度内に分析用データの完成を目指す。