hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発達性読み書き障害の視覚認知・音韻認知複合仮説の検討

発達性読み書きに関連して次のような研究を行った。1)発達性読み書き障害の1症例に見られた平仮名読みにおける意味的処理と音韻処理の検討。2)視覚認知上の困難を示した症例の読み書き困難の発達的推移。3)平仮名読みに困難を示した2事例への読み指導と認知特性。4)健常中学生および英語学習困難中学生の音韻・視覚認知の特性と英単語読み指導の効果。5)実験協力を申し出た被験者(小学生高校生)を対象に読み書き障害特徴該当数と音韻・視覚認知課題成績との関係。結果は、次のようなものであった、1)では、平仮名読みにおいて意味的な処理は保たれていたが音韻をまとめる能力の困難が青年期においても残存していた。2)では、小学低学年においては読み書きともに顕著な困難を示したが、学年進行とともに読み書き自体の問題は改善した。3)では、音韻的処理に顕著な障害を示した事例で、指導による効果が認められなかった。4)では、無意味語読みに弱さを抱える被験者であったが、フォニックス指導により英単語読みに顕著な改善が見られた。5)では、ディスレクシア特徴チェックリストと複雑図形の記銘再生・文字読み速度・イラスト呼称速度・音韻操作課題等を実施した。小学校低学年においてディスレクシア特徴該当数と平仮名一文字・有意味語・無意味語の読み時間との間に比較的強い正の相関が見られた。また、小学456年生では、該当項目数と無意味語の読み時間においてのみ比較的強い正の相関が見られた。一方、モーラ抽出・Rey複雑図形記銘再生の成績との間には相関が認められなかった。一連の結果は、読み書き障害における文字→音符号化速度か音韻統合、またはその両者の問題を示唆すると考えられる。顕著な読み書き障害を示した2事例に対して、50音表の活用と単語と呼称の対連合学習を用いた指導を実施し、指導期間中の絵・単語シートの読み時間の変化および指導前・指導後の文字・有意味語・無意味語・イラストのリストの読み速度の変化を調査した。1事例では、指導とともに一文字・有意味語・無意味語・イラストともに読み速度が上昇した。他方の事例では、単語の読み速度の上昇は顕著ではなく、文字・単語・イラストのリスト読みの速度の変化は認められなかった。これらの事例について他の認知的検査の結果に基づき分析を行った。さらに視覚に顕著な認知的偏りをもつ書き障害の事例について、その認知的特性とその書字の特性について分析中である。漢字の読み書きに顕著な困難を示した青年の事例について過去10年間のデータを整理し、保護者および本人に聞き取り調査および再検査を実施し分析を行った。自発的に研究協力を申し出た発達障害の児童生徒に対して、読み速度・音韻分解などの音韻操作課題およびReyの複雑図形の記憶などの視覚認知課題を実施中である。さらに、英語の読み書きに困難を抱える発達障害の児童生徒に対して、Phonics指導を行い、その効果を調査した。知的に大きなおくれが認められない場合、単語の読みの正確さと読み速度には顕著な改善がみとめられることが明らかとなったが、読み→意味想起やスペリングの改善は顕著ではなかった。また、その認知的特徴と読みの困難さの特徴との関係について分析中である。また、非発達障害(健常)群に対してもPhonics指導を実施しており、その結果にもとづいて発達障害群と読み書きの特性について比較検討する予定である。1顕著な視覚認知障害を抱え、読みに困難はないもののひらがな及び漢字の書字に困難を示した小学2年対して書字筆順の音声化による指導を行った。結果は、字形のバランスの崩れは大きく改善し、漢宇学習成績が向上した。また同時に、図形模写課題の指導をおこないその変化を記録した。

指導前後の一文字・有意味語・無意味語・イラストの読み速度、漢字書字の特徴の変化を記録した。現在、視覚認知・音韻処理の継時的発達的変化について分析を進めている。2前年度、自発的に研究協力を申し出た児童生徒(約50名)対して、視覚認知・音韻処理と読み書きの能力の発達的・継時的変化をみるため、昨年と同様、一文字・有意味語・無意味語・イラストの読み速度、音韻抽出課題、虫食い数字・矢印リストよみ課題、Reyの複雑図形の模写・再生課題、そして、読み書き能力のチェックのため、「小学生の読み書きスクリーニング検査」を実施した。参加者の多くが、なんらかの発達障害を有することから、読み書き困難を有する事例と読み書きに問題を抱えない事例について、上述の視点からデータの分析を進めている。3英単語の読み・書き(スペリング)の学習に顕著な困難を示す1事例と通常学級在籍の中学生10名を対象にPhonicsしどうを行った。指導前後に、上述の視覚認知・音韻処理課題を実施した。事例では、日本語無意味語読みにおいて読み速度の遅れがみられた。他の10名について、英語の成績と漢字の読み書き、視覚認知・音韻処理の関係について分析をおこなっている。4発達性読み書き障害をしめした1症例の乎仮名読みの特性について意味的処理と音韻処理の側面から検討した論丈が特殊教育研究に掲載された。1研究協力を申し出た児童生徒50名(小学生高校生)に対して、ディスレクシア特徴チェックリストと複雑図形の記銘再生・文字読み速度・イラスト呼称速度・音韻操作課題等を実施した。小学校123年、小学456年、中学以上の3群に分けて分析をおこなったところ、小学校低学年においてディスレクシア特徴該当数(4歳1年生)と平仮名一文字・有意味語・無意味語の読み時間との間に比較的強い正の相関が見られた。また、小学456年生では、該当項目数と無意味語の読み時間においてのみ比較的強い正の相関が見られた。一方、モーラ抽出・Rey複雑図形記銘再生の成績との間には相関が認められなかった。読み障害では、仮名→文字想起および音韻統合上の問題の存在が示唆された。2英語学習困難を訴えた中学生と健常中学生に対して、1)フォニックスによる英単語読み指導、2)平仮名(一文字・有意味語・無意味語)イラスト読み、モーラ抽出課題、3)漢字読み書き課題、4)視覚認知課題等を実施した。学習困難群および健常中学生の英語成績中・下位群で、英単語の読み成績が向上した。また、スペルについては、学習困難群で成績の向上がみられた。無意味語読み時間は、健常群においては英語学業成績が上位・中位・下位となるにつれて増加傾向が見られた。英語学習困難群にとってはフォニックス指導が読み書きともに有効であること、英語学習成績と平仮名無意味語読み成績の間の関係が示唆された。
肝発癌に関わる癌遺伝子の腫瘍維持・進展における役割の検討

腫瘍は遺伝子の異常が蓄積して多段階的に進行するが、発癌初期に働いた遺伝子異常が腫瘍の進展や維持においてどのような働きがあるのかは不明な点が多い。本研究では、マウス肝発癌モデルにおいて、誘導性Cre-LoxPシステムおよびテトラサイクリンシステムを用いて発癌に要した遺伝子の発現を制御する方法を検討した。その結果今回検討した方法は、効果のある腫瘍細胞の頻度が低かったり、制御効率が低かったりと、全ての腫瘍細胞で遺伝子発現を十分に制御することはできなかった。しかしながら、本研究により遺伝子改変マウスを用いた方法や阻害蛋白質を用いる方法が有用である可能性が示唆された。がんの発生には複数の癌遺伝子が関与するが、一旦腫瘍が形成された後にそれら癌遺伝子がどのような役割を担っているのかは不明な点が多い。われわれは、生体内においてマウス肝細胞に複数の癌遺伝子を導入し肝癌を発生させる研究を行っており、本研究では、肝癌が発生したのち発癌に要した遺伝子を欠失させ、それら癌遺伝子の腫瘍の維持における役割を明らかにする。遺伝子を欠失させる方法として、Cre-LoxPシステムがある。この方法は、欠失させたい遺伝子をLoxP配列で挟んでおき、そこにCreリコンビナーゼ(Cre)という酵素を発現させると、CreがLoxPで挟まれた箇所を切り出し特定の遺伝子を欠失させるという方法である。本研究ではこれまでに、(1)発癌実験に用いているプラスミドにおいて癌遺伝子がLoxPに挟まれていると、実際にCreが遺伝子の欠失を起こすかどうかの検討、(2)肝腫瘍組織でCreの発現を誘導する方法の検討を行った。(1)肝臓特異的にCreを発現してるAlb-Creマウスに、癌遺伝子がLoxP配列で挟まれたものを導入した場合は腫瘍が誘導できず、癌遺伝子がLoxP配列で挟まれていない場合には肝腫瘍が誘導できることを確認した。Creが発現すれば使用しているプラスミドの癌遺伝子を欠失させることが可能であることが明らかになった。(2)肝腫瘍にCreを誘導する方法として、Mx1-Creを用いた方法とAAV8を用いた方法を検討した。どちらの方法の検討も、腫瘍形成後にCreの誘導を行い3-7日後の変化を検討した。いずれの方法でも、腫瘍の退縮は見られず、Mx1-Creではほとんど遺伝子の欠失は見られず、AAVでは腫瘍の5-10%に遺伝子の欠失が見られた。いずれの方法でも十分な効率での遺伝子欠失は見られなかった。本研究の目的は、複数の癌遺伝子で誘導した肝腫瘍で腫瘍形成後に癌遺伝子の発現を低下させ、それら癌遺伝子の腫瘍の維持・進展における役割を明らかにすることである。本年度は、ドキシサイクリン(Dox)で遺伝子の発現を誘導するTet-ON系を検討した。2使用している癌遺伝子はLoxPサイトに挟まれており、Creリコンビナーゼで癌遺伝子を欠失させることができると考え、DoxでCreを誘導するTet-On-CreをAkt/Hrasと同時にマウス肝細胞に導入した。腫瘍形成後にDoxを投与したが、Akt欠失は不完全にしか起こらなかった。3癌遺伝子の発現自体をDoxで制御するためTet-On系の確立を試みた。Tet-Onベクターを作製し、293T細胞においてAkt、HrasV12、Myc、YapS127AのDoxに対する反応を検討したところ、遺伝子発現が誘導された。しかし、AktとHrasV12については培養液よりDoxを除去し遺伝子発現を抑制しても、わずかに残ったそれら分子で下流分子が活性化され、AktとHrasV12ついてはTet-Onシステムではその働きを完全に抑制することができなかった。Tet-Onシステムとは逆にDoxを投与することにより遺伝子発現を抑制することができるTet-Offシステムを確立し、現在はそれらを用いたYapやMycの発現を低下させる系について検討中である。当初の予定では肝腫瘍組織にて癌遺伝子の発現を制御する系の確立を行う予定であったが、Tet-On-Creのシステムがうまく機能せず進捗が遅れている。本年度はTet-Offシステムを用いた腫瘍関連遺伝子の制御について検討した。Tet-Offシステムは、Doxycyclin非存在下に遺伝子が発現し、Doxycyclin存在下に遺伝子発現が不活性化する遺伝子発現制御システムである。myristoylated AKT (AKT)とYAPS127A (YAP)をマウス肝細胞に導入し肝細胞から胆管癌を誘導するモデルにて、YAP遺伝子発現をTet-Offシステムで制御することを試みた。はじめにプラスミドの比を本研究室で通常用いているSBトランスポゼース発現プラスミド1に対し、AKT及びTet-OFF-YAPをそれぞれ2のモル比で導入した。結果、コントロールとして用いたAKT/YAPに比べて、AKT/Tet-Off-YAPでは腫瘍形成期間が大幅に遅れ、また、組織学的にも肝細胞腫瘍が主で胆管癌への転換効率が非常に低かった。YAPの発現が不十分と考えて次に、AKTとTet-OFF-YAPのプラスミドのモル比をSBとランスポゼース発現ベクター1に対しそれぞれ2:2、2:4、1:4及び0.5:2とプラスミドの比を変えて導入してみた。結果、いずれのプラスミド比においてもAKT/Tet-Off-YAPは、AKT/YAPに比べ腫瘍形成期間が長く、胆管癌への転換効率も低かった。

形成された腫瘍におけるAKT及びYAPの遺伝子発現をRT-qPCRで検討したところ、AKT/YAP腫瘍での遺伝子発現に比べていずれのプラスミド比のAKT/Tet-Off-YAPにおいても、YAPのみならずAKTの発現低下が見られ、これが腫瘍形成効率低下の原因と判明した。今回の検討では、実際の実験に使用できるプラスミドの至適導入条件を見つけることができなかったので、今後はTetシステムの遺伝子を発現するマウスを用いる等の更なる検討を続ける。腫瘍は遺伝子の異常が蓄積して多段階的に進行するが、発癌初期に働いた遺伝子異常が腫瘍の進展や維持においてどのような働きがあるのかは不明な点が多い。本研究では、マウス肝発癌モデルにおいて、誘導性Cre-LoxPシステムおよびテトラサイクリンシステムを用いて発癌に要した遺伝子の発現を制御する方法を検討した。その結果今回検討した方法は、効果のある腫瘍細胞の頻度が低かったり、制御効率が低かったりと、全ての腫瘍細胞で遺伝子発現を十分に制御することはできなかった。しかしながら、本研究により遺伝子改変マウスを用いた方法や阻害蛋白質を用いる方法が有用である可能性が示唆された。初年度において、腫瘍にてCreリコンビナーゼを発現させる方法を4つ検討する予定であったが、2つの検討が終了していない。それらはERT2-Creを用いた方法とTet-ONシステムを用いた方法であり、プラスミドの作製がうまくいかなかったためそれら方法の検討が遅れている。現在方法を変えて、プラスミドの作製を試みている。今年度の検討により、Tet-OnまたはTet-OffシステムでMycやYapS127A遺伝子の発現制御を行う方法が適切であることが明らかになった。我々は、AktとMycの組み合わせで肝細胞癌、AktとYapS127Aで胆管癌、そしてMycとYapS127Aで肝芽腫とそれぞれ異なる肝腫瘍が誘導できることを明らかにしている。今後は、これらの腫瘍においてMycまたはYapS127Aの遺伝子発現を低下させた時の腫瘍形質や腫瘍の増殖・細胞死を検討することで、がん遺伝子の肝腫瘍における役割を明らかにしていく。肝発癌Creリコンビナーゼが発現すると癌遺伝子の欠失を起こすことができることが確認できているので、今後は全ての腫瘍細胞に効率良くCreリコンビナーゼを誘導できる方法の確立を目指す。検討する方法は、ERT2-Creを用いた方法とTet-ONを用いた方法で、現在プラスミドのクローニングを進めている。これら方法は、癌遺伝子と同時に肝細胞に導入するため、全ての癌細胞にCreリコンビナーゼを発現させる仕組みを組み込むことができ、高い効率でCreリコンビナーゼを発現させることができることが期待できる。腫瘍細胞でCreリコンビナーゼを効率良く発現させる方法を確立したのちには、myrAktとHrasの両方または片方ずつを腫瘍形成後に欠失させ、それら遺伝子の腫瘍形成後の役割について検討していく。がん遺伝子発現システムの構築が遅れたので、今年度予定された実験の一部が行われなかったため、次年度使用額が生じた。これまでに2つのプラスミドのクローニングが終了しておらず、そのプラスミドのテストに必要な経費が支出されなかったため、次年度使用額が生じた。がん遺伝子発現システムを構築し、行う予定だった次年度使用額分の実験を行う。
日本列島の南と北でヒト集団の生活誌と系統の多様性を探る

オホーツク文化人集団は55歳以上で亡くなる個体がかなり多い。オホーツク文化集団は、船上の活動などが腰椎の関節症性変化発症に関与した。久米島近世集団は、男女とも腰椎の関節症の頻度が高い。四肢では、オホーツク文化人骨では肘関節、膝関節で高い傾向を示した。沖縄縄文時代人は、目と目の間が平たいという特徴がある。成人男性の平均身長が約153cmと、南低北高の傾向がみえる。北東アジア人の大腿骨骨体上部の形状が扁平形状であることを示した。四肢骨Fstは頭蓋や歯の値より2-3倍大きい。SNPの解析により、アイヌ人と琉球人は一つのクラスターをなし、アイヌ・琉球同系説を支持した。先島諸島を含む琉球列島の人々の遺伝的多様性を調査するために、ミトコンドリアDNA,Y染色体,常染色体STRを分析した。系統分析で、母系(ミトコンドリアDNA)でも、父系でも先島諸島の人々は、台湾原住民ではなく、日本列島の人々に近かった。宮古島と北海道アイヌの人々は、縄文マーカーと想定されるYAP(+)の頻度が最高値を示した。遺伝的多様性の解析から、宮古島と石垣島の人々は人口減少もしくは極端な隔離はないことが示された。すなわち、新石器時代の台湾からの遺伝的寄与は現代の先島住民にはないこと、琉球列島の人々は、縄文時代人の直接の子孫と考えられている北海道アイヌと共通の系統をもつようであること、などが示された。北海道の古代人集団のABO血液型遺伝子の多型を、縄文、続縄文、オホーツク文化人骨を用いて調べた。5つのABOアリルが同定され、現代のアジア、オセアニア、ヨーロッパ集団と比較した。主成分分析の結果、縄文・続縄文とオホーツク文化人集団はともに現代アジア人集団に含まれる。しかし、この二つの集団の遺伝的特徴は互いに大きく異なり、これまでの結果と一致するものであった。オホーツク文化人の食性を分析するために、炭素窒素の同位体、さらに、グルタミン酸とフェニルアラニンの窒素同位体を用いて、分析した。その結果、炭素窒素同位体比は類似するが、アミノ酸の窒素同位体組成は、北海道北部と北海道東部でオットセイの寄与が大きく違うことを示唆した。つまり、道北では、0-24%、道東では78-80%である。オホーツク文化の人々には、変形性関節症の所見が数多く見られる。とくに肘や脊椎に多い。遺物として残っている道具と他の民族誌などを参考にすると、具体的な労働が見えてくるかもしれない。そこで、脊椎、四肢の大関節について、調査を行った。腰椎で頻度が高い。男女差はそれほどでないが、40歳未満では、男性のほうの頻度が高い。腰椎でも、椎体では、男性に重度の関節症が多く、反対に、椎間関節では女性に重度の関節症が多い。これらの結果は、オホーツク文化人の特徴的生業である海獣狩猟・漁労のための、船を漕ぐ動作のために体幹の屈曲-伸展の動きや、不安定な船上での作業である網を引き上げる動作は体幹の屈曲姿勢保持が強いられるmechanical stressが加わったと考えられる。頭蓋形態の3次元CT画像を構築し、人類学領域でも、このような画像を使って、頭蓋形態小変異を明らかに出来ることを明らかにした。日本における古代人骨集団の脊椎関節症性変化を調査した。海獣狩猟・漁撈に特化した生業をもつオホーツク文化集団は、船の上の活動などが腰椎の関節症性変化発症に関与したものと思われる。久米島近世集団は、男女とも腰椎の関節症の頻度が高く、とくに椎体前縁部に関節症を多く認め、前かがみになるような農作業などの習慣的労働があったことを示した。オホーツク文化集団の寿命を調査した。その結果、50歳以上の長生きの個体も30%程度を占め、これまでのようにすべての個体が早く亡くなるわけではないことが示された。沖縄の縄文時代人の特徴をまとめた。それによると、沖縄の縄文時代人は、本土の縄文時代人と違うところはほとんどなく、やはり、縄文文化を持つ人々として同じ形質を持っている。ただ、沖縄の縄文時代人は、目と目の間が平たいという特徴が見つかり、これは近世にも繋がる形質のようである。成人男性の平均身長が約153cmと、低身長で、全国的に見ても157cmと身長が低いが、南低北高の傾向がはっきりみえた。現代人のY染色体の遺伝子を比較すると、アイヌ民族19人の持つ10つのタイプのうち、2つが沖縄本島と宮古島の人と同じであった。これは、琉球人とアイヌ民族との強い類似を示すものと思われる。

古代DNA分析として、耳垢遺伝子ABCC11の単一塩基多型分析を行った。乾型対立遺伝子の頻度は、北海道縄文、続縄文、アイヌ集団、オホーツク文化人の順に高くなることが明らかとなった。この結果は、縄文時代より後に、乾型対立遺伝子を高頻度にもつオホーツク文化人から北海道へ遺伝子が緩やかに流れたこと、または、遺伝的浮動により北海道集団において遺伝子頻度が変動したことを示唆する。これらの研究は、アイヌ集団は形質的に北海道の縄文時代人の末商であるもの、縄文時代の後の過程でオホーツク文化人集団がアイヌ民族の成立に深く関っていることを示した。また、沖縄の人々は、独特な形質を持ち、琉球-アイヌ同系説がほぼ確定できたと考える。寛骨耳状面の加齢変化から求めたオホーツク文化人集団の死亡年齢は、15歳から34歳が23.0%-41.2%、35歳から54歳が22.3%-38.7%、55歳以上は24.4%-51.3%であった。これは、55歳以上で亡くなる個体がかなり多い。古代人骨集団の脊椎関節症性変化を調査した。海獣狩猟・漁撈に特化した生業をもつオホーツク文化集団は、船上の活動などが腰椎の関節症性変化発症に関与したと思われる。久米島近世集団は、男女とも腰椎の関節症の頻度が高く、とくに椎体前縁部に関節症を多く認め、農作業などの習慣的労働があったことを示した。四肢の変形性関節症では、オホーツク文化人骨では男女ともに中等度以上においては肘関節、膝関節、手関節で高い傾向を示した。沖縄の縄文時代人は、やはり、縄文文化を持つ人々として同じ形質を持つ。ただ、沖縄の縄文時代人は、目と目の間が平たいという特徴がある。これは、近世にもつながる形質らしい。成人男性の平均身長が約153cmと、低身長でもある。縄文時代人は全国的に見ても約157cmと身長が低いが、南低北高の傾向がはっきりみえる。さらに、日本およびアジア地域11集団成人男性四肢骨を用い統計学的解析を行った.緯度との有意な相関は大腿骨骨体上最大径および扁平示数で認められ,北東アジア人の大腿骨骨体上部の形状が扁平形状であったことを示した.四肢骨Fstは、0.432-0.336と頭蓋や歯の値(0.078-0.180)よりも2-3倍大きい。ヒトゲノム全域に分布するSNP(単一塩基多型)約100万座位の遺伝子型を決定し、それらを他の人類集団のデータと比較した。集団としては、アイヌ人と琉球人はひとつのクラスターをなし、本土人、韓国人が続いてクラスターしている。これらの結果は、アイヌ・琉球同系説およびその現代版である日本人の縄文・弥生の二重構造モデルを強く支持している。琉球と北海道の古人骨については、系統ならびに生活誌研究が進み、また、琉球の現代人の遺伝学研究も進展している。これらの成果は、査読付き英文原著論文10本に発表された。また、一般の著書や考古学系雑誌にも公表されている。これらのことから、研究は順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。縄文時代人骨を含めた、古人骨研究については、四肢骨の形態研究を発展させること、系統については、九州地区の古代DNA解析を進展させる。琉球の現代人の遺伝学的分析については、大規模なゲノム解析を進める必要があると考える。さらには、古人骨の形態解析のために、骨形態の遺伝性の研究を新たに開始しなければならない。
近赤外線蛍光発色によるVEGFR2を標的とした肝切除術中ナビゲーション技術の開発

この研究の目的は、肝臓の任意の領域を蛍光発色させる技術を用いて、肝切除術を正確に行うためのナビゲーション技術を開発することである。癌などに対する肝切除術において、切除肝容積が過大になることで、手術後に合併症が引き起こされることが知られている。手術中に切除すべき肝臓の領域を正確かつ明瞭に描出するために、血管内皮細胞を標的とした蛍光抗体を肝動脈内に投与して、肝臓を蛍光発色させる方法の有効性を検証する。
偏微分方程式のプラズマ現象と波動現象への応用

本研究では平成12年度に引き続きプラズマに関連する基礎方程式を中心に研究を進めた。Vlasov-Poisson-Fokker-Plancksystemの研究では、コーシー問題に対して初期値の取りうる幅広い関数空間を設定し、この非線形偏微分方程式の十分滑らかな時間大域解の存在と一意性に関する結果と数学的な証明を与えることに成功した。その結果は次元が1次元、2次元、3次元場合に述べられており、その証明のなかで平成12年度の時間局所解の存在定理が応用されている。継続的な研究がこのような成果に結びついたことは言うまでもない。また、この成果は雑誌:Journal of Mathematical Analysis and Applicationsに掲載されている。Collision-less Vlasov-Poissonsystemの研究では、初期値の大きさに関する制限を置くこと無しに、密度関数の時間に関する減衰評価式を与えた。一般に大きな初期値のもとで減衰評価式を導くのは難しく、このことからもこのような研究は数学的に意味があると思われる。本研究では、非線形波動方程式の研究も同時に進めてきた。臨界指数を含んだ非線形項をもつ摩擦波動方程式のコーシー問題に対する時間大域解の存在定理が主な研究成果である。もちろん、適当な関数空間であれば任意の初期値に対して成立する結果である。残念ながら本年度中に然るべき雑誌に論文を掲載するには至らなかったが、12月の研究集会でその成果を発表することができた。本年度末には、日本数学会でその成果を発表する予定になっていて、引き続きこの方面での研究も進めている。したがって、研究の継続のために平成14年度の補助金の確保が不可欠な状態である。補助金によって購入した設備とソフトウエアーが研究を進めていく上で非常に役立ったことを付け加えておくととに、補助金に対して感謝したい。プラズマに関連する基礎方程式としてVlasov方程式が広く研究されている。その中の1つであるVlasov-Poisson-Fokker-Plancksystemの解析が最近目覚ましく発展しつつある。本研究ではコーシー問題に対して初期値の取りうる幅広い関数空間を設定し、この非線形偏微分方程式の十分滑らかな時間大域解の存在と一意性に関する数学的な証明を与えることに成功した。証明では関数解析的な手法を用いており、方程式を双曲型ではなく放物型として解析されているところが解の滑らかさを導く上で重要なポイントとなっている。さらに、初期値が十分小さいときには解の漸近挙動に関する詳しい解析を行っており、これまで知られていた外力場などの減衰評価式の数値を著しく改善することができた。波動現象を記述する非線形消散型波動方程式のコーシー問題における研究では、解、導関数、及びエネルギー等の最適な減衰評価式を導いた。ここでは、エネルギー法に加えてフーリエ変換の手法が有効であった。また、波動現象を記述するキルヒホッフタイプの消散型波動方程式の初期値境界値問題に関する研究では、時間大域解の存在と一意性に関する数学的証明を与え、さらに解の下からの最適な減衰評価式を与えることに成功した。これにより、これまで知られていた上からの減衰評価式の正当性を示すことができた。また、別の論文では非線形摩擦項を含むキルヒホッフタイプ波動方程式に対する解の爆発問題に関する結果を得ることができた。
教育過剰が生産性に与える影響の計測

本研究の目的は,学歴ミスマッチ(教育過剰と教育過少)が賃金に与える影響を統計的に検証することにある。具体的には,同じ学歴を獲得したにもかかわらず,より低い学歴しか求められない職業に就いた者(教育過剰者)とその学歴に見合った職業に就いた者(教育適当者)の賃金を比較する。また,より高い学歴が求められる職業に就いた者(教育過少者)の賃金を教育適当者のそれと比較する。研究の結果,1教育過剰者は教育適当者に比べて賃金が低いこと,2教育過少者の賃金は教育適当者のそれと比べて高いこと,3学歴ミスマッチの賃金に与える影響は,若年層よりも中高年層において,また男性よりも女性において大きいことが明らかになった。本研究では,労働市場における教育過剰(学歴が就いている仕事に求められる学歴よりも高い)状態の把握とそれが生産性に与える影響を計測する。その上で,学歴ミスマッチを解消し,生産性を高める労働政策,人的資源管理,高学歴者のキャリア形成への示唆を探ることを目的としている。平成25年度の研究実績概要は以下の通りである。1.内部労働市場における教育過剰研究協力者である松繁寿和氏(大阪大学教授),梅崎修氏(法政大学准教授),井川静恵氏(帝塚山大学准教授)と研究会を開催して準備を行い,調査協力企業において従業員アンケート調査を実施した。過年度の企業調査から得られたデータとあわせて整理を行い,このデータを用いた分析結果を平成26年度に学会で発表するために申込を行った。また,企業調査は平成26年度も実施し,データのパネル化を行う予定である。企業内部における教育過剰の把握は,日本ではほとんど行われていない。諸外国の先行研究では,教育過剰は生産性に「負の影響」を与えることが実証されており,それが日本のデータでも実証されれば,日本企業の再生において人的資源管理の側面から重要な資料となる。その分析のための準備が着実に進んでいる。2.外部労働市場における教育過剰:研究代表者の平尾と研究協力者の松繁は,内閣府経済社会総合研究所(ESRI)と協力し,統計法33条に基づき,就業構造基本調査の個票データの申請を行い,データの提供を受けた。日本労働市場における教育過剰を大規模な公的統計を用いて分析した研究はなく,ディスカッション・ペーパーの公表や研究会発表を通じて先駆的な貢献を果たした。本研究の目的は,労働市場における教育過剰の把握(学歴に見合った仕事をしているか否か)と,それが生産性に与える影響を計測し,生産性を高める労働政策・人事労務管理と高学歴者のキャリア形成への示唆を探ることを目的としている。平成24年度の研究実績の概要は次の通りである。(1)内部労働市場における教育過剰の把握:研究協力者である松繁寿和氏(大阪大学教授),梅崎修氏(法政大学准教授),井川静恵氏(帝塚山大学准教授)と研究会を開催し,企業の従業員調査の準備・実施を行った(Z社)。また,研究代表者(平尾)のフィールド開拓により,当初予定していた企業以外での従業員調査が可能になり,調査を実施した(E社)。2つの企業調査から得られた個票データを整理し,平成25年度以降,学会発表等のかたちで成果を発表する準備を進めている。また,これらの調査は次年度以降も実施し,データのパネル化を行う予定である。諸外国の先行研究から学歴ミスマッチは生産性を減じることが明らかにされており,その把握は日本企業の再生において人的資源管理の側面から重要な意味を持つ。(2)外部労働市場における教育過剰の把握:研究代表者の平尾と研究協力者の松繁氏は,内閣経済社会総合研究所(ESRI)および独立行政法人経済産業研究所(RIETI)と協力し,統計法33条に基づき,就業構造基本調査の個票データの申請を行い,データの提供を受けた。日本の労働市場における教育過剰を大規模な公的統計のデータを使って計測した研究はなく,現在分析中である。平成25年度以降に,学会発表および学術論文のかたちで成果を公表する準備を進めている。本研究では,労働市場における学歴ミスマッチ,特に学歴が就いている仕事に求められる学歴よりも高い教育過剰状態の把握とそれが賃金や労働意欲,職務満足に与える影響を計測した。また,学歴ミスマッチを解消し生産性を高める労働政策,人的資源管理,高学歴者のキャリア形成について,分析結果からインプリケーションを探った。平成26年度の研究実績概要は次の通りである。1.内部労働市場における教育過剰とスキル・ミスマッチ研究協力者と研究会を重ね,予定通り調査協力企業において従業員アンケート調査を実施した。

これまでは学歴ミスマッチ,特に教育過剰の把握に注力してきたが,最終年度においてはスキル・ミスマッチの把握にも務めた。日本では学歴による職種別労働市場が形成されているわけではないため,学歴の高低は必ずしも個人のスキルの高低をあらわすものではなく,より直接的な指標であるスキルをとらえ,そのミスマッチの影響を計測する研究も行った。2.高学歴者の労働市場アウトカム研究協力者の尽力により,日本全国の大学・大学院生を対象にした就職状況の調査データを分析する機会を得た。労働市場において学歴ミスマッチ,特に教育過剰に陥りやすい大学院生の初職獲得について専攻別に分析を行い,大学文系に比べた院卒文系の劣位と院卒理系の優位を確認することができた。労働経済学,教育経済学研究の現在までの達成度については,「おおむね順調に進展している」と判断している。理由は次の通りである。1.研究計画通り,研究協力者である松繁寿和氏(大阪大学教授),梅崎修氏(法政大学准教授),井川静恵氏(帝塚山大学准教授)と協力し,企業の従業員調査を実施した。平成24年度および平成25年度については調査が終了,平成26年度についても調査対象企業との調整はついており,問題なく実施される予定である。個人を多時点で追えるパネル・データの作成が着実に進んでいる。最終年度の平成26年度中に,より詳細な分析が可能となる予定である。2.研究開始年度の平成24年度には,論文1編(査読付き)の公表,学会発表2回を行っている。平成25年度は編著書1冊の公表,論文2編(査読付き1,依頼論文1)の公表,学会発表2回を行っており,研究成果の発表も順調に行えている。研究の現在までの達成度については,おおむね順調に進展していると判断している。その理由は次の通りである。(1)研究計画通り,研究協力者である松繁寿和氏(大阪大学教授),梅崎修氏(法政大学准教授),井川静恵氏(帝塚山大学准教授)と協力し,企業の従業員調査(Z社第1次調査)を実施した。平成25年度(Z社第2次調査),26年度(Z社第3次調査)についても調査を実施する予定である。調査対象企業との関係も良好である。平成25年度の第2次調査については,すでに平成24年度後半に実施に向けて協議・準備をはじめている。(2)当初の想定以外に,フィールド開拓により新たにE社の従業員調査が可能になり,調査を実施した。当初の調査対象企業(Z社)の調査では得られないデータを得られたこともあり,当初の研究計画の限界を補完する研究が実施できる見込みになっている。ただし,この点は研究計画以上の進展であり,次年度以降の予算執行のあり方を見直す必要性が生じた。(3)研究開始初年度において,1つの論文(査読付き)の公表,2回の学会発表(全国大会)を実施しており,研究成果の発表も順調に行えている。1.平成26年度においては,これまでの2年間に実施してきた調査対象企業の従業員調査を継続して実施し,3年3期のパネル・データを完成させる。教育過剰状態は,客観的には,例えば,担当業務の変更,異動,転職などによってその状態が変わる一時的なものである可能性もあり,その生産性への効果を正確に計測しようとすると,同一個人を多時点で補足しているパネル・データによる分析が必要になってくる。調査の実行,データ・セットの作成が終わり次第,分析にはいる。
北極域大気-海氷-海洋システムの変動特性の研究

前2年に引き続き、スバールバル諸島ニーオルスンおよびその周辺地域において、北極層雲、大気微量成分、フィヨルド海洋構造、同海洋生態、融雪水流入等の観測を実施した。また、ノルウエー国の観測船を用いてスピッツベルゲン島沿岸、バーレンツ海において海洋構造、海氷物性を観測した。最終年度に当たり、成果取りまとめを行った。「北極圏環境研究に関する国際シンポジウム」(東京、1995年7月19-21日)を共催するとともに、研究分担者が積極的に参加した。共同研究相手国(ノルウエー)側の総括担当者Torgny Vinje(ノルウエー極地研究所、主任研究官)を招聘し、解析に関しての綿密な打ち合わせを行うとともに、国内研究分担者を集めて「北極圏、大気-氷-海洋システムに関するワークショップ」を開催した(1996年3月18日)。別件で来日した(1996年3月29日-)研究分担者Reinert Korsnes(ノルウエー極地研究所、研究官)とも解析進行に関しての討議を行った。曇・降水の研究では、マイクロ波放射計と垂直レーダーを用いた観測を継続している。目視観測によると、夏期(8・9月)に雲量が多く、冬期(12・1月)に雲量が少ない。これに対してレーダー観測による雲量は通年ほぼ一定値(約40%)が得られている。これは、夏季の雲は粒径が小さく、レーダーに強く反応しないことを示している。夏季北極層雲の特徴の一端を捕らえたものと評価できる。冬期の観測結果からは、レーダーエコーの低い雲からの降水も観測し、同時に実施したエアロゾール観測などと併せて、低温域での雲の生成・成長機構が明らかになりつつある。放射収支観測からも、夏・冬の対称性が示されている。地表面が露出し、雲量の多い夏には、放射収支は大きな変動を示さない。これに対して、冬期、特に日射のない期間における長波長放射は、支配する気団(寒冷乾燥の北極気団:湿潤温暖な海洋気団)の変動に伴い大きく、変化する。季節積雪および氷河氷は6月に始まる融雪期に短時間に融解する。融解機構に寄与するファクターの観測を行い、太陽からの放射、大気の温度など主要素間の相互作用および、各要素が融雪を支配する比率が明らかになった。また、集水域からの総淡水供給量の試算も行い、有意な量の供給(1年間にコングスフィヨルド海水総量の約3%)が確認された。コングスフィヨルドにおける海洋構造およびその変動を調査するため、データを蓄積しているが、雪解けとともに開始される淡水流入が既存海水と熱的物質(塩)的相互作用を行いながら、徐々に海水に取り入れられていく課程が明らかになってきた。各年変動する淡水流入の結果としてのフィヨルド構造経年変化、また微細構造の生成機構の解明を目指した解析を進めている。個々のフィヨルドの特徴を比較するため、クロスフィヨルド・ファンミエンフィヨルドにおいても同様の観測を開始し、コングスフィヨルドとの対比を行っている。深さ、幅、長さを指標として、フィヨルドが機能的に分類できることが明らかになってきた。また、フィヨルド内の生態系は海洋構造の変化に鋭敏に反応することがわかり、その相互作用の機構についての研究が物理・生物の両面から進められている。バーレンツ海において実施した海洋観測の結果は現在解析中であるが、グリーンランド海において前年までに実施した同様の観測との比較から、両海域における構造特性を明らかになりつつある。十分な深度を持った自由海域と浅い半大陸性海域において、特に淡水流入混合課程、海氷生成・融解課程の対比が興味深い。海洋中の二酸化炭素や微量成分についての解析も進められており、この点からも両海域の対称性を確認しつつある。また、両海域における生態系の対比研究も、共同研究相手国の別グループにより実施されており、その成果が発表された段階で、物理海洋特性と海洋生態の相互作用の検討を行う予定である。

冬期の観測結果からは、レーダーエコーの低い雲からの降水も観測し、同時に実施したエアロゾール観測などと併せて、低温域での雲の生成・成長機構が明らかになりつつある。放射収支観測からも、夏・冬の対称性が示されている。地表面が露出し、雲量の多い夏には、放射収支は大きな変動を示さない。これに対して、冬期、特に日射のない期間における長波長放射は、支配する気団(寒冷乾燥の北極気団:湿潤温暖な海洋気団)の変動に伴い大きく、変化する。季節積雪および氷河氷は6月に始まる融雪期に短時間に融解する。融解機構に寄与するファクターの観測を行い、太陽からの放射、大気の温度など主要素間の相互作用および、各要素が融雪を支配する比率が明らかになった。また、集水域からの総淡水供給量の試算も行い、有意な量の供給(1年間にコングスフィヨルド海水総量の約3%)が確認された。コングスフィヨルドにおける海洋構造およびその変動を調査するため、データを蓄積しているが、雪解けとともに開始される淡水流入が既存海水と熱的物質(塩)的相互作用を行いながら、徐々に海水に取り入れられていく課程が明らかになってきた。各年変動する淡水流入の結果としてのフィヨルド構造経年変化、また微細構造の生成機構の解明を目指した解析を進めている。個々のフィヨルドの特徴を比較するため、クロスフィヨルド・ファンミエンフィヨルドにおいても同様の観測を開始し、コングスフィヨルドとの対比を行っている。深さ、幅、長さを指標として、フィヨルドが機能的に分類できることが明らかになってきた。また、フィヨルド内の生態系は海洋構造の変化に鋭敏に反応することがわかり、その相互作用の機構についての研究が物理・生物の両面から進められている。バーレンツ海において実施した海洋観測の結果は現在解析中であるが、グリーンランド海において前年までに実施した同様の観測との比較から、両海域における構造特性を明らかになりつつある。十分な深度を持った自由海域と浅い半大陸性海域において、特に淡水流入混合課程、海氷生成・融解課程の対比が興味深い。海洋中の二酸化炭素や微量成分についての解析も進められており、この点からも両海域の対称性を確認しつつある。また、両海域における生態系の対比研究も、共同研究相手国の別グループにより実施されており、その成果が発表された段階で、物理海洋特性と海洋生態の相互作用の検討を行う予定である。スバールバルg諸島(ノルウェー領)スピッツベルゲン島のニーオルスンで、北極層雲・大気微量成分・フィヨルド海洋構造等の観測を実施するとともに、ノルウェー極地研究所の海洋調査船“ランス"の観測航海に乗船して、グリーンランド海北部における海洋観測と表層海水二酸化炭素分圧の測定を行った。ニーオルスンは北緯79度に位置するが、メキシコ湾流の北上によって、極夜の季節にも凍らない広大な海域が近くにある。ニーオルスンでは、温暖化に及ぼす雲の効果を知るために、マイクロ波放射計やレーダーを用いて極夜の雲の観測を試みた。また大気中の二酸化炭素濃度の観測を1991年から継続しているが、季節変化の振幅が20ppmvに達し、世界中で最高の観測幅を得た。同位体比δ^<13>Cの計測からこの季節変化が陸上植物の光合成によることがわかった。また、最新の話題である北半球大気中の二酸化炭素濃度の増加休止傾向も捉えることが出来た。
資源循環型地域活性化システムの確立

本研究では,1.家畜糞尿堆肥を農業生産で循環利用することによる経済厚生を分析することにより,堆肥の循環利用が可能になった場合の国民経済的便益,ならびに適正な堆肥価格水準を明らかにし,2.家畜糞尿堆肥化による畜産農家および耕種農家への経済的影響を明らかにし,3.堆肥販売・有機農産物の販売における,ニッチマーケット的な新しいマーケティングも考慮に入れた農業協同組合の機能,自治体の機能およびコスト負担について検討し,4.集落組織のあり方,地域住民の参加型ネットワークの構築,資源循環型地域活性化のトータルシステムに対するシステムズ・アナリシスの適用可能性について検討した。研究成果は以下の通りである。(1)糞尿処理サービス料金システムとしては,有料化が望ましい。(2)堆肥生産に対する価格政策として,不足払い価格政策より,堆肥化施設への投資額をを助成する(つまり,固定費に対する助成)政策の方が望ましい。(3)堆肥を広域流通可能な品質水準を備えた製品とし,堆肥の広域流通可能なシステムを整備することにより,社会的経済余剰は増加する。(4)家畜糞尿処理システムは,地域の畜産経営の立地条件に応じて,分散処理方式,センター集中方式に分化するシステムが望ましい。(5)中山間地域では,和牛繁殖経営の放牧を採用した資源循環型の営農類型が優れている。本研究では,家畜糞尿堆肥化の先進事例である岡山県内の津山市,哲多町,美星町,川上村,および県外では北海道,岩手県,三重県,熊本県を対象に実態調査を行った。また,堆肥化の技術的なデータを収集するために,岡山県畜産総合センターでの堆肥共励会に参画した。特に,川上村では,広域合併JAの営農面活動や,有限会社組織によるワインの生産販売について,資源循環型地域活性化システムの視点から実態調査を行った。そして,熊本県阿蘇郡小国町では,町役場による企画調整機能の発揮に基づく,農林一体型地域活性化の取り組みの実態調査を行った。以上の調査結果から,今年度は、下記の四項目について研究を進めた。1家畜糞尿堆肥化を促進するための政策内容に関する研究を行い,(1)糞尿処理サービス需要曲線の定式化モデル,ならびに(2)糞尿堆肥化による社会的便益曲線の定式化モデルを完成した。当該モデルを基に,糞尿処理料金システムの相違により,糞尿処理による社会的経済余剰変化の計測に着手した。2地域住民を中心とした人材という地域資源の活用と,その自己実現のための環境創出にむけた,協同組合セクターや自治体の役割について研究を進めた。3堆肥化を行う畜産部門のコスト計算,堆肥を用いる耕種部門の農産物マーケティングを通じた高付加価値化の実態を明らかにし,畜産・耕種両部門における持続的経営展開のための条件を導出しようとした。4岡山県における共同堆肥化施設の利用率を規定する諸要因を明らかにし,その影響力をパス解析法により,定量的に評価した。大規模農家ほど,共同処理の経営的メリットが大きいために利用率が高いこと,地域内の堆肥需要も利用率を押し上げる効果があり,地域農業の有機化への取り組みが必要であることを明らかにした。本研究では,岡山県内の堆肥センター,大分県・島根県などの肉用牛放牧の先進地,岡山県・富山県・岩手県・京都府など有機農産物や地域活性化に取り組んでいる事例を対象に,精査した。その結果,下記の四つの知見を得ることができた。1.岡山県内における堆肥需要量の予測を行い,その需要に対応する堆肥量を輸送するために,県内の七つの堆肥施設から,堆肥需要地までの輸送コスト最小化を可能とする広域的輸送システムの設計を行った。また,堆肥生産施設におけるコスト削減方策について研究し,輸送コスト削減と堆肥生産コスト削減を通じて,ほぼ,現状の堆肥販売価格を50%低下させる可能性のあることを明らかにした。2.資源循環型の畜産経営の特徴・経済性・課題を明確にするために,大分県・島根県で現地調査を行い,技術・経営データを収集し,放牧による飼料節約効果,労働節約効果について計測を行った。その結果,高齢農家の経営存続が可能になることを明らかにした。3.「環境保全型農業の推進による地域特産物の育成」は,岡山県農政の重点事項の一つである。

東備普及センターにおいて取り組まれている,農業生産に関わる家畜糞尿資源等の利活用による,人・環境に調和した生産方式を評価した。JA氷見市においては,牛糞完熟堆肥を投入した極上コシヒカリ栽培の展開に関わるJAの機能を,いわて生協では産直運動と子ども事業のなかに見られる資源循環型地域活性化への志向性を明らかにした。4.京都府の綾部市,美山町,精華町を対象に,DEMATEL法によって分析したところ,循環的な資源利用が地域発展に及ぼす影響は低く,活性化の宥効な「歯車」として十分機能していないことを明らかにした。トータルな意味での「資源循環を組み込んだ地域活性化システム」の確立が望まれた。本研究では,東北・近畿・中四国・九州の各地の調査を通じて,下記の大きく四つの知見を得ることができた。1.第一に,糞尿処理サービスは有料化が望ましい。第二に,堆肥への不足払い価格政策により,堆肥化施設への投資額を補助する政策の方が望ましい。第三に,堆肥の広域流通システム整備により,社会的経済余剰を増加できることを明らかにした。2.家畜排せつ物の処理システムは,地域の畜産経営の立地条件に応じて,分散処理方式,センター集中方式に分化することを整序した。また,中山間においては,和牛繁殖経営の放牧を採り入れた資源循環型の営農類型が優れていることを明らかにした。3.環境保全型農業に前向きの姿勢を示すJA組合長が8割ほど存在しており,今後に希望を抱かせる結果であった。事例部会の取り組みは,地道な努力が着実な成果を上げてきたものであった。環境保全型農業の推進では,行政と一体的に取り組むところが多かった。今後は,行政が,総合的な視点より資源循環型地域活性化システム作りのビジョンを提示し,その中でJAは遂行可能な役割を果たしていくという,明確な機能分担が必要である。4.ドラマ理論およびその分析用具である敵対分析法を農水省のガイドライン設定前後における有機農業振興の政策分析に適用した。消費者団体,一般消費者,一般(有機)生産者そして行政当局の各主体の思惑は様々に交錯したが,結果的には行政当局のイニシアティブで生産者寄りに決着した。今日,BSE問題や食品会社の不祥事によって行政当局は極めて強い批判を受けたが,このような状況の変化によって,各キャラクターのポジション・選好順位が変化し,結果的に政策の方向が大きく変化することが予想された。
科学教育における教育の適時性・感受性期の実証的研究

まだ研究途上であるが得られた知見をまとめてみる.1.指導要録の評価と脳の関係教育の成果は指導要録でその評価がなされる.そこで,指導要録のデータを多変量解析的に分析し,脳との位置関係が対応つくことが示された.2.数学脳の脳マップ言語脳は左脳のブローカ中枢やウエルニケ中枢として知られている.それでは数学脳はどこにあるのかは興味深い.脳疾患患者の過去のデータ等から,左脳ウエルニケ中枢と手指感覚野の間当たりにあることが推測される.3.脳の発達の基本様式と学習脳の発達の基本様式が学習の仕方を左右する.それが臨界期,感受性期の問題である.一度つくられたシナプス回路も環境との相互作用で,不要だと見なされると,その回路は2度とつくられないことからくる問題であり,その知られている事実を集めた.4.得意領域と履歴の関係被験者の現在の得意領域と履歴の関係を調査した.被験者としては生育の違う外国人,特に多くの中国人を含めることが出来た.多くの興味ある結果が得られたが,紙面の関係で省略する.5.事象関連電位とキャッチアップ脳が"あれ","奇妙だ"と感じるときのP300やN400について,追跡した.刺激語として,科学の法則に関係するものをつかった.その法則を熟知しているかどうかを脳波的観点からつきとめることが出来ることを示せた.6.脳の使用領域と集中度脳波に関しての他の実験結果として,脳の活動域の分散の仕方に違いがあることがわかった.まだ研究途上であるが得られた知見をまとめてみる.1.指導要録の評価と脳の関係教育の成果は指導要録でその評価がなされる.そこで,指導要録のデータを多変量解析的に分析し,脳との位置関係が対応つくことが示された.2.数学脳の脳マップ言語脳は左脳のブローカ中枢やウエルニケ中枢として知られている.それでは数学脳はどこにあるのかは興味深い.脳疾患患者の過去のデータ等から,左脳ウエルニケ中枢と手指感覚野の間当たりにあることが推測される.3.脳の発達の基本様式と学習脳の発達の基本様式が学習の仕方を左右する.それが臨界期,感受性期の問題である.一度つくられたシナプス回路も環境との相互作用で,不要だと見なされると,その回路は2度とつくられないことからくる問題であり,その知られている事実を集めた.4.得意領域と履歴の関係被験者の現在の得意領域と履歴の関係を調査した.被験者としては生育の違う外国人,特に多くの中国人を含めることが出来た.多くの興味ある結果が得られたが,紙面の関係で省略する.5.事象関連電位とキャッチアップ脳が"あれ","奇妙だ"と感じるときのP300やN400について,追跡した.刺激語として,科学の法則に関係するものをつかった.その法則を熟知しているかどうかを脳波的観点からつきとめることが出来ることを示せた.6.脳の使用領域と集中度脳波に関しての他の実験結果として,脳の活動域の分散の仕方に違いがあることがわかった.
水またはアルコール中での複素環化合物の合成

1.計画に基づく、期待された成果:フェノール性エノラートとα,β-不飽和カルボニル化合物型水系反応によるベンゾピラン類の合成2',4'-ジヒドロキシアセトフェノンとメタアクロレインを、含水メタノール中、塩化カルシウム/水酸化カリウム触媒で処理することにより、1,4-付加反応と、それに続く環化反応をワンポットで達成することに成功し、6-アセチル-2,5-ジヒドロキシ-3-メチル-2H-ベンゾピランを収率63%で得ることができた。一方、β-位が立体的に込み合っている3-メチル-2-ブテナールの場合、2,4-ジヒドロキシ安息香酸メチル(1)と含水メタノール中、塩化カルシウム/トリエチルアミンで処理することにより、収率69%、選択率62%で、1,2-付加反応と、それに続く環化反応をワンポットで達成することに成功し、2,2-ジメチル-5-ヒドロキシ-2H-ベンゾピラン-6-カルボン酸メチル(抗菌性天然物のエステル)を得ることができた。また、ターゲットとしているフラン環型化合物の光学異性体の分析方法について、光学活性なシフト剤を用いた^1H NMR分析により達成できることがわかり、日本化学会欧文誌に発表した。シフト剤、サンプルの濃度・比率とシグナルの分離度に関する成果は、今後の分析条件の設定に有益な知見となった。2.予想に反した新規な発見:フェノール性エノラートと1,2-ジカルボニル化合物との水系反応によるワンポット2-ヒドロキシアシル化グリオキサールと1とを水中、水酸化カリウム触媒で処理した場合、付加反応と、それに続く環化反応をワンポツトで達成することに成功し、2,3-ジヒドロ-2,3,4-トリヒドロキシベンゾフラン-6-カルボン酸メチルを収率77%で得ることができた。しかし、上記反応を水/メタノール1/15中で行うと、予想外にワンポットで2-ヒドロキシアセチル化が進行し、2,4-ジヒドロキシ-3-(2-ヒドロキシアセチル)安息香酸メチルが収率40%で得られることを見出した。3.予想以上の新規な成果:フェノール性エノラートの反応を利用した高分子の修飾上記の水/メタノール系の反応は、当初予想していなかった地元企業との連携による機能性コーティング剤の開発に発展し、特許一件の出願と二件目の準備につながった。1)フェノール性エノラートとα.β-不飽和カルボニル化合物によるベンゾピラン類の合成2',4'-ジヒドロキシアセトフェノン(1)とメタアクロレインを、含水メタノール中、塩化カルシウム/水酸化カリウム触媒で処理することにより、1,4-付加反応と、それに続く環化反応をワンポットで達成することに成功し、6-アセチノル-2,5-ジヒドロキシ-3-メチル-2H-ベンゾピランを収率63%で得ることができた。一方、β-位が立体的に込み合っている3-メチル-2-ブテナールの場合、2,4-ジヒドロキシ安息香酸メチル(2)と含水