hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
房総南部に自生する植物種のデータベース化

本研究は、多種多様な環境を持つ房総半島の植生を明らかにすべく、東京大学千葉演習林内に自生する植物種について、分布、生育状況を調査し、GPSとGISを用いてデータベース化を進めた。本年度はベースとして、千葉演習林内に設定された保護樹(45科338本)を中心として調査を進めると共に、データベース化の方法及び調査上の課題等を検討した。この保護樹はその種の特徴をよく表している個体を1927年から管理保護されているものである。1、まずは既存の資料である保護樹台帳より、地域別に調査ルートを検討し、効率よく調査が進められるよう計画した。2、次にGPSを用いて現地調査を行い、保護樹の位置、アクセスルートを計測し、対象木をデジタルカメラで撮影した。画像データには撮影位置が同時に記録されるものを用いた。また、斜面方位、尾根、沢等地形の記録もおこなった。3,計測した位置、ルート、画像等の情報をGISでデータベース化させた。GPSによって得られた位置情報はポイントデータとしてGIS上に表現した。同時に三角点などランドマークのポイントを計測することにより、フィールドで現在地の確認がしやすくなった。アクセスルートについてはラインデータとして表現し最寄りの車道から目的地まで大凡の到達時間が計測できるようになった。画像データはポイントデータとリンクさせ、指定すると対象木の画像が表示できるようにした。以上によって、ある個体が自生する地理上の位置とアクセスルートをデータベース化することができた。今後この手法を用いて房総南部に自生する植物種について調査を進めて行き、一般に情報公開できるよう調査を進めていく。
中性子散乱及び輸送現象による空間反転対称性のない重い電子系超伝導体の研究

本年度はCeRhSi3の磁気励起を観測するため,フランス・ILL研究所にて中性子散乱実験による研究を進めた.CeRhSi3の磁気構造はa軸方向を向くLSDW構造であることは分かっていたが,磁気モーメントの大きさが0.1μB程度と小さいために,これまで観測は難しかった.そこで,東大物性研の高エネルギーX線透過ラウエ装置を用いて,8つの大型単結晶試料の方位を揃えたものを用意できた.(合計約2.4グラム)ILL-IN14装置では,多チャンネル検出器のFlatConeオプションを用いて効率よく実験を進め,初めて磁気励起の観測に成功した.T=80mKにおける非弾性散乱エネルギー0.6meVに固定した波数空間のマッピングからは,磁気反射の波数から僅かにずれた位置を中心に幅の広いピーク構造が観測された.但し,c*方向には波数依存性が観測されずa-b面内の二次元的特徴をもつ磁気励起であることが分かった.今後,エネルギースペクトルやより広い温度範囲での研究が望まれる.また,単結晶試料CeRhSi3の熱電能の研究を進め,約3GPaまでの圧力で,熱流方向をa軸とした場合とc軸とした場合の両方向の測定を行った.低温から室温までは概して正の係数を示し,温度依存性には近藤効果に対応する単一ピーク構造が見られる.0圧力では100K程度に,3GPaでは130K程度にピーク中心があり,軸方向に寄らず圧力とともに単調に増大することが分かった.なお,低温での熱電能の絶対値は,軸方向により異方性が見られた.c軸では顕著な圧力依存性は無かったが,a軸では圧力とともに熱電能が増大した.これらの変化と量子臨界性との理解が今後の課題である.24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、強相関電子系の中でも近年注目されている結晶構造に空間反転対称性のない重い電子系超伝導体CeRhSi3及びCeIrSi3を研究対象とする。そこで、中性子散乱研究により未解明であるCeIrSi3の磁気構造を明らかにすることや、圧力下物性測定及び中性子磁気非弾性散乱研究によりCeRhSi3及びCeIrSi3の磁気励起等を観測することによって、結晶構造に空間反転対称性のない超伝導体の磁性と超伝導の関わりについて統合的・統一的に解釈することを研究の目的とした。本年度はCeIrSi3の磁気構造決定のために米国オークリッジ研究所にて中性子回折実験を行った.その結果,a*とc*の両成分が非整合であり,CeIrSi3の磁気モーメントがa軸方向を向く磁気構造であることが分かった.CeRhSi3の磁気構造はa軸方向を向くLSDW構造であったが,CeIrSi3の磁気構造もa-b面内で見れば同一の磁気構造である.これらの磁気構造は,「c*成分が整合が非整合かに依らずにa軸方向を向く構造が安定である」との群論的解析とも矛盾しない,また,磁気モーメントの大きさもCeRhSi3と同様に0.14μBであった.そこで,超伝導に影響を及ぼすと考えられる磁気構造が両物質に似た影響を及ぼすことが考えられ,両物質の超伝導特性が非常に似ていることと矛盾しないと考えられる.また,これまで未報告のCeIrSi3の結晶構造の報告の単結晶X線回折により,空間反転対称性のない正方晶構造(空間群14mm)であることを確認した.さらに,CeRhSi3,CeIrSi3の熱電能の測定を行い,近藤ピーク温度が圧力により増大することを観測している.本年度はCeRhSi3の磁気励起を観測するため,フランス・ILL研究所にて中性子散乱実験による研究を進めた.CeRhSi3の磁気構造はa軸方向を向くLSDW構造であることは分かっていたが,磁気モーメントの大きさが0.1μB程度と小さいために,これまで観測は難しかった.そこで,東大物性研の高エネルギーX線透過ラウエ装置を用いて,8つの大型単結晶試料の方位を揃えたものを用意できた.(合計約2.4グラム)ILL-IN14装置では,多チャンネル検出器のFlatConeオプションを用いて効率よく実験を進め,初めて磁気励起の観測に成功した.T=80mKにおける非弾性散乱エネルギー0.6meVに固定した波数空間のマッピングからは,磁気反射の波数から僅かにずれた位置を中心に幅の広いピーク構造が観測された.但し,c*方向には波数依存性が観測されずa-b面内の二次元的特徴をもつ磁気励起であることが分かった.今後,エネルギースペクトルやより広い温度範囲での研究が望まれる.また,単結晶試料CeRhSi3の熱電能の研究を進め,約3GPaまでの圧力で,熱流方向をa軸とした場合とc軸とした場合の両方向の測定を行った.低温から室温までは概して正の係数を示し,温度依存性には近藤効果に対応する単一ピーク構造が見られる.0圧力では100K程度に,3GPaでは130K程度にピーク中心があり,軸方向に寄らず圧力とともに単調に増大することが分かった.なお,低温での熱電能の絶対値は,軸方向により異方性が見られた.c軸では顕著な圧力依存性は無かったが,a軸では圧力とともに熱電能が増大した.これらの変化と量子臨界性との理解が今後の課題である.24年度が最終年度であるため、記入しない。1番の目的であるCeIrSi

3の磁気構造解析がほぼ決定できたことが一番の収穫と考えている.2番の目的である琉球大学における極低温物性測定環境(希釈冷凍機)の構築がやや遅れていると考えている.希釈冷凍機を設置するための工事の大学内予算の獲得に時間がかかり,年度の後半になったためである.また,本科研費で購入したピコボルトメーターも所謂科研費7割問題で,発注は当初の予定から遅れ,納品はさらに年度後半になってしまい,測定装置の開発が遅れ気味である.2つの理由を勘案して「おおむね順調に進展している」と判断した.24年度が最終年度であるため、記入しない。次年度は以下の点について研究を重点的に進める.I.Ce(Rh,Ir)Si3のX線回折による結晶構造決定によりバンド計算を依頼し,磁気構造の波数ベクトルとの比較を行う.II.希釈冷凍機温度における圧力下物性測定(電気抵抗,熱電能)の装置を完成させ,CeRliSi3とCelrSiSの測定を行う.これらの物性測定を通して,圧力下量子臨界点に関する知見を得る.III.CeRhSi3の中性子非弾性散乱実験を行うことにより,既知の非整合波数k=(0.215,0,0.5)を中心としてLSDW相の磁気励起の全体像を明らかにし,磁性と超伝導の関わりについて統合的・統一的に解釈する.
協同組合による医療事業の展開過程についての研究

今年度の研究は初期医療組合から広区単営組合への協同組合による医療事業をあと付けることであった。初期医療組合の個別具体的事例として神野新田組合(豊橋市)と発志院組合(現大和郡山市)について調査研究を深めた。神野新田組合の場合は1923(大正12)年に開始された医療事業は土地会社(当時神富殖産株式会社)による「住民統理」の一策であったこと。医療という共同消費の整備は小作経営の確立を支える基盤として機能したこと。土地会社から産業組合に「無償譲渡」され.経営された利用事業であるが.初期はともかく.昭和期には「普通医院」となり産業組合事業統計にはあらわれないことなどが明らかとなった。発志院組合については.医療事業が二年足らずで休止され、その事業内容等については必ずしも明らかではない。特別表彰組合であり.小作問題との関わりでとりあげられることもあるが.組合員の階層別構成(小作人加入率は2/3程度)、役職者の階層別構成をみると典型的な地主ー自作組合であり.自小作の自作化=零細経営からの脱却を中心課題としていたようにみえる。その限りで優良組合であるが.小規模産業組合が医療事業を継続して行なううえでの直接的動機に欠ける面があった(小作組合員対策といったような)ことが明らかになった。広区単営組合への発展期については.青森東青病院.倉吉厚生病院に関して調査を行ない.またこの時期の医療組合運動のリ-ダ-である賀川豊彦の医療組合論の検討作業も手がけた。これらの研究活動の結果.上・中と執筆してきた「初期医療利用組合の諸相」の下をもとめる展望をえた。さらに.「都市ー農村型医療利用組合運動の展開ー広区単営組合時代の幕明けー」(仮題)をまとめる手がかりを得たように思う。
累犯加重規定の現代的意義に関する批判的研究

本研究は、わが国の刑法典に存在する累犯加重規定について、批判的考察を加えたものである。従来、累犯加重の根拠については、諸種の見解が唱えられてきたが、説得的な根拠は未だ示されていない。この点、ドイツ刑法およびスイス刑法は累犯加重規定を既に削除している。本研究は、ドイツ刑法学およびスイス刑法学との比較法研究を通して、累犯加重規定を理論的に正当化することはできないということを明らかにした。本研究は、わが国の現行刑法典に存在している累犯加重規定を研究対象として、当該規定の現代的意義を考究するものである。重ねて犯罪を行った者が一定の要件を備えた場合に刑を加重する旨規定する累犯加重の根拠については、これまで内外において活発な議論が行われてきた。その結果、かつて累犯加重規定を刑法上有していたドイツやスイスにおいては、当該規定は、刑法上の大原則である責任主義の原則に反するとして削除されるに至っている。本研究は、これらの国々との比較法研究を基礎として、わが国の累犯加重規定が存置に耐え得るものであるかについて批判的に検証するという視点から、当該規定が孕む問題点を抉り出すことを目的とする。現在、わが国において累犯加重の説得的な正当化根拠は見出し難い状況にあるが、責任主義の原則を堅持するならば、累犯加重規定の存在は否定されるべきではあるまいか。本研究は、累犯加重規定が孕む問題性について、責任論と刑罰論の観点から、特に、近時当該規定を廃止したスイス刑法との比較法研究を中心に行いつつ、さらに、刑事政策的側面から累犯加重規定の運用の実態、および累犯加重規定がもたらす累犯予防にとっての効果如何について実証的に考察することに力点を置く。この点に、本研究の意義と重要性が認められるといえる。平成25年度は、本研究課題の出発点として重要となる「刑法上の責任概念」について、その内実を明確化する作業を進めた(本年度論文公表予定)。また、当該年度初頭に従来より研究を進めていた本研究課題に関する研究の一部を論文として公表した(西岡正樹「累犯加重に関する一考察」法政論叢56号[2013年]130頁)。その後、当該論文についての書評を頂いた(中島広樹「書評」平成法政研究18巻1号[2013年]145153頁)。平成26年度は、書評において指摘された疑問点の検討を中心に本研究の更なる深化を目指す。その結果、かつて刑法典において累犯加重規定を有していたドイツやスイスにおいては、当該規定は刑法上の大原則である責任主義の原則に反するものとして削除されるに至っている。現在、わが国において累犯加重について説得的な正当化根拠は見出し難い状況にあるが、責任主義の原則を堅持するならば、累犯加重規定の存在は否定されるべきではあるまいか。本研究は、累犯加重規定が孕む問題性について、責任論と刑罰論の観点から考察するものである。特に、近時当該規定を廃止したスイス刑法との比較法研究を中心に行いつつ、さらに、刑事政策的側面から累犯加重規定の運用の実態、および累犯加重規定がもたらす累犯予防によっての効果如何について実証的に考察することに力点を置く。この点に、本研究の意義と重要性が認められる。平成26年度は、本研究に関して昨年度に公表した論文(西岡正樹「累犯加重に関する一考察」法政論叢56号[2013年]130頁)に対して寄せられた書評(中島広樹「書評」平成法政研究18巻1号[2013年])で指摘された疑問点について検討を加え、さらにオーストリア刑法における累犯加重規定について考察した。その成果として論文の一部を公表した(西岡正樹「累犯加重と常習犯について(1)」法政論叢60・61合併号[2014年]103128頁)。重ねた犯罪を行った者が一定の要件を備えた場合に刑を加重する旨規定する累犯加重の根拠については、これまで内外において活発な議論が行われてきた。

本研究は、累犯加重規定が孕む問題性について、責任論と刑罰論の観点から考察するものである。特に、近時当該規定を廃止したスイス刑法との比較法研究を中心に行いつつ、さらに、刑事政策的側面から累犯加重規定の運用の実態、および累犯加重規定がもたらす累犯予防によっての効果如何について実証的に考察することに力点を置く。この点に、本研究の意義と重要性が認められる。最終年度は、本研究に関して平成25年度に公表した論文(西岡正樹「累犯加重に関する一考察」法政論叢56号[2013年]130頁)に対して寄せられた書評(中島弘樹「書評」平成法政研究18巻1号[2013年]145頁以下)で指摘された疑問点について更なる検討を加え、さらに、わが国の盗犯等防止法に存在する常習累犯強窃盗について、比較法的視点から考察した。その研究成果として、西岡正樹「累犯加重と常習犯について(2・完)」法政論叢63・64合併号[2015年]6189頁を公表した。本研究は、わが国の刑法典に存在する累犯加重規定について、批判的考察を加えたものである。従来、累犯加重の根拠については、諸種の見解が唱えられてきたが、説得的な根拠は未だ示されていない。この点、ドイツ刑法およびスイス刑法は累犯加重規定を既に削除している。本研究は、ドイツ刑法学およびスイス刑法学との比較法研究を通して、累犯加重規定を理論的に正当化することはできないということを明らかにした。本研究の「研究計画調書」(「研究計画・方法」)において記述しているように、平成26年度は、「責任概念と累犯加重規定の根拠との関係」について更なる考察を行った。さらに、「研究実績の概要」においても言及したように、平成25年度に本研究に関する研究成果の一部に対して寄せられた疑問点の検討を行ない、研究成果の一部を公表した。平成27年度は、疑問点の検討を含め研究をさらに深化させ、研究成果を公表する予定である。刑事法本研究課題の終極的な目標は、わが国の累犯加重規定が存置に耐え得るものであるかについて批判的に検証するという視点から、当該規定が孕む問題点を抉り出すことである。平成27年度は本研究の最終年度であり、本研究の総括として研究成果を公表したい。本研究課題は累犯加重規定を研究対象とするものであるが、研究過程において、常習犯規定との比較検討の必要性を改めて認識するに至ったことから、この点についても比較法研究を行う。「研究計画調書」の「研究目的」でも言及したように、平成25年度は、本研究課題の出発点として重要となる「刑法上の責任概念」について、その内実を明確化する作業を進めた。また、本研究課題に関する研究の一部として公表した論稿(西岡正樹「累犯加重に関する一考察」法政論叢56号[2013年]130頁)についての書評を頂いた(中島広樹「書評」平成法政研究18巻1号[2013年]145153頁)ことから、本研究課題において明確に論証されねばならない点が新たに指摘され、本研究の更なる発展の足掛かりとすることができた。平成26年度は、指摘された疑問点の検討を中心に本研究の更なる深化が期待される。本研究課題の終極的な目標は、わが国の累犯加重規定が存置に耐え得るものであるかについて批判的に検証するという視点から、当該規定が孕む問題点を抉り出すことである。平成26年度以降は、平成25年度に取り組んだ研究の成果を公表することを第一義とする。さらに、平成25年にわが国において「再犯防止」を一目的とした「刑の一部執行猶予制度」導入のための刑法改正がなされたことから、このような動向も視野に入れつつ更なる研究の深化を目指す。
電波観測実験用ウルトラコールドウインドウの開発研究

宇宙マイクロ波背景放射観測を代表とする電波計測分野では、高感度な計測を追求するために、検出器を冷却して低ノイズ化を追求することと、大口径化によって統計(計測光量)を稼ぐという2つの手段を用いる。しかしながら、大口径化に伴い電波以外の入熱(赤外線放射)を遮蔽することに困難を有していた。本研究はRadio-transparent multi-layer insulaiton (RT-MLI)という、電波に対して透明であるが、熱放射の大部分を担う赤外・可視光に対しては不透明な材料を多重化することにより、真空多層断熱を実現する原理と技術を発明し、従来の困難を打破することに成功した。電波観測実験では、多数の超伝導検出器を搭載した大開口径の受信器を用いる。大開口径を持つことと、超伝導検出器を極低温状態で使用することは相反する要求である。受信器の窓(ウインドウ)材からの熱放射の影響で、検出器を十分に冷却できないという困難が生じている。対策研究として、熱放射を遮蔽するフィルターの開発が世界中で精力的に行われているが、その困難の解決には至っていない。本研究は、従来研究とは真逆のアプローチ「ウルトラコールドウインドウによって、熱放射を大幅に削減すること」に挑戦し、現状を打破する。熱放射の大部分を担う赤外・可視光領域においてウインドウ材は不透明なので、ウインドウの受信器内側面が冷却されていれば良い。当初の計画では、ウインドウを2重構造にして中間層を液体窒素でみたして冷却する予定であった。液体窒素を長時間保持するために断熱方法の検討をしていたところ、新たなアイデア「Radio-transparent multi-layer insulation (RT-MLI)」を発明した。電波を透過する薄い材料を多重化することにより、真空多層断熱を実現する。本発明は、電波に対しては透明だが、赤外線を高い効率で実効的に反射する。つまり、冷凍機にかかる負荷をも劇的に低減するという副作用をも有する。RT-MLIの発明により、液体窒素等を使用することなく、140K程度まで容易に(かつメンテフリー)にウインドウ背面を冷却することに成功した(入熱量を1/16に低減することに成功した)。この成果をふまえ、本発明を特許出願し、かつ論文の出版をおこなった。電波観測実験では、多数の超伝導検出器を搭載した大口径の受信機を用いる。大口径をもつことと、超伝導検出器を極低温状態で使用することは相反する要求である。受信機の窓(ウインドウ)材からの熱放射の影響で、検出器を十分に冷却できないという困難が生じている。対策研究として、熱放射を遮蔽する断熱フィルターの開発が世界中で精力的に行われているが、困難の解決には至っていない。熱放射の大部分を担う赤外・可視光領域においてウインドウ材は不透明なので、ウインドウの受信機内面側が冷却されていれば良い。当初の計画では、ウインドウを2重構造にして中間層を液体窒素で満たして冷却する予定であった。液体窒素を長時間保存するために断熱方法を検討していたところ、新たなアイデア「Radio-transparent multi-layer insulation (RT-MLI)」を発明した。昨年度の原理実証に引き続き、本年度はその応用研究を進めた。具体的には、ウインドウの結露防止である。従来の受信機ではウインドウの外側も冷却されてしまうため、表面に水滴が結露してしまい、電波観測に障害をきたすことが多々あった。対応策として、感想空気を循環・送風などの策がとられていたが、屋外での使用を困難にしていた。RT-MLIは実効的に赤外線を反射するため、ウインドウ外側の過剰冷却を防ぎ結露防止策として有効であることを実証した。本研究期間で発明したアイデア「Radio-transparent multi-layer insulation(RT-MLI)」は、電波に対して透明であるが、熱放射の大部分を担う赤外・可視光に対しては不透明な材料を多重化することにより、真空多層断熱を実現する。本年度はその応用研究に注力した。冷却受信器開発において、内部が冷却されているために開口部が結露してしまうという問題に直面することが多々ある。従来は乾燥空気を循環するなどの対処方をこうじていたが、開口部裏面にRT-MLIを配置することにより開口部の冷却を抑制する手法を確立した(さらに受信器内部への入熱も低くなる)。これは真空多層断熱が赤外線を実効的に反射するという性質を利用したものである。これにより、乾燥空気を循環することなく結露を防止できる。

本成果は、クモデスという気象観測装置に実用された。宇宙マイクロ波背景放射観測を代表とする電波計測分野では、高感度な計測を追求するために、検出器を冷却して低ノイズ化を追求することと、大口径化によって統計(計測光量)を稼ぐという2つの手段を用いる。しかしながら、大口径化に伴い電波以外の入熱(赤外線放射)を遮蔽することに困難を有していた。本研究はRadio-transparent multi-layer insulaiton (RT-MLI)という、電波に対して透明であるが、熱放射の大部分を担う赤外・可視光に対しては不透明な材料を多重化することにより、真空多層断熱を実現する原理と技術を発明し、従来の困難を打破することに成功した。本研究で開発したRT-MLIを応用して実験装置の結露防止策などの新しいアイデアが生まれ、実証できた。よって、本研究はおおむね順調に進展している。宇宙素粒子物理学本年度におこなった応用例以外にも様々な応用のアイデアがある。例えば、受信機較正用の黒体放射源の冷却は従来は非常に困難であったが、本研究での成果物RT-MLIを使えば容易に実現できる。これらの実証実験をおこなう。電波を透過する薄い材料を多重化することにより、真空多層断熱を実現する。本発明は、電波に対しては透明だが、赤外線を高い効率で実効的に反射する。つまり、冷凍機にかかる負荷をも劇的に低減するという副作用をも有する。RT-MLIの発明により、液体窒素等を使用することなく、140K程度まで容易に(かつメンテフリー)にウインドウ背面を冷却することに成功した(入熱量を1/16に低減することに成功した)。本年度におこなった以外の様々な応用例(例えば、受信機較正用の黒体放射源の冷却)を実践するため、使用を控えた。RT-MLIと液体窒素を組み合わせて、さらなる性能向上をめざす。一方、RT-MLIの発明により、液体窒素を使用する当初の研究方法とはことなる手法の可能性もある。その方向性を目指した萌芽的な研究も同時におこなう。本研究での成果物RT-MLIを使い、受信機較正用の黒体放射源の冷却試験をおこなう。それに用いる治具等の製作や部品を購入する計画である。本研究を開始してすぐに、RT-MLIを発明したため研究が当初の想定以上に進展した。その為、当初の計画を見直し、さらなる性能追求を行うことが可能になったため使用計画に変更が必要になった。RT-MLIと組み合わせて、冷却効率と到達温度を最良化するシステムとその検証実験装置を作り上げるために使用する。
看看連携を効率的効果的に実現する外来部門の提供システムと建築計画指針の開発

本研究は、急性期病院における院内外の看看連携を効果的効率的に実現する外来部門の看護業務内容や看護提供システムを明確にし、それらを支える外来部門の適切な施設環境構築のために外来環境指針を確立することを目的としている。本年度は、外来部門の看護業務内容や看護提供システムの現況の把握とその内容に必要となる外来環境に関して、本調査となる質問紙調査実施にむけて下記の通り研究を遂行した。1)研究代表者および分担者間で、昨年度のヒアリング調査から本調査の質問項目を検討した。また、ヒアリング調査により、外来部門の中でも、一般外来(処置室を含む)、入退院センター等の地域のさまざまな医療機関と連携・協力をしている部門が院内外の看看連携を実施している部門であることが明らかになったため、これらの部門の看護管理者を調査対象者とした。さらに、対象病院は地域医療の中心となっている全国の地域医療支援病院を対象とした。2)外来部門の環境に関して、建築計画学的に図面分析をし、各病院の特徴や疑問点から外来看護実践と関連すると思われる調査項目を抽出した。3)1)、2)の検討を基に、質問紙を作成し、調査を実施した。現在、回答いただいた質問紙を集計、分析中である。本年度は計画していた質問紙を実施することはできた。しかしながら、外来部門の看護マネジメントや外来建築計画が非常に多様であったため、調査対象病院の検討、ヒアリング調査を基盤とした質問項目の抽出、図面分析から質問項目の抽出に時間を要し、質問紙の実施開始時期がやや遅れた。質問紙調査の集計、分析を行い、各病院の看護マネジメントや外来部門に必要な諸室を明らかにしていく。また、外来部門における看護マネジメントに合致した外来環境に関して明らかにしていく。本研究は、急性期病院における院内外の看看連携を効果的効率的に実現する外来部門の看護業務内容や看護提供システムを明確にし、それらを支える外来部門の適切な施設環境構築のために外来環境指針を確立をすることを目的としている。本年度は、外来部門の看護業務内容や看護提供システムの現況を把握することを目的として、本調査で実施するヒアリング調査項目の抽出を中心に、下記の通り研究を遂行した。1)研究代表者および分担者間で、これまでの外来看護マネジメントと建築計画に関する研究実績および実施した関連研究の内容を共有した。これをもとに、本調査の項目として必要な要素を抽出した。また、入手できた外来部門の図面分析から、各病院の特徴や疑問点から外来看護実践と関連すると思われる調査項目を抽出した。2)急性期の3病院における外来部門の看護管理者に対し、外来看護マネジメントおよび外来看護実施時に必要な諸室および諸室配置等に関してヒアリングを実施した。ヒアリング調査により、外来部門は病棟マネジメントとは異なり、明確な施設基準および人員配置基準がないことから、各施設の特性を踏まえて独自の方法でマネジメントされていることが明らかになった。また、外来部門の診察室等に配置されている職種は看護師だけではなく、事務職員等多様な職種がチームとなり医療を提供しており、3病院においても職種の役割に相違があった。よって、病院の特性等と合わせた外来看護マネジメントに関して分類し、その分類に合わせた外来環境が必要であると考えられる。ヒアリング調査の継続に向けて分担研究者とともに研究は遂行している。しかしながら外来部門の看護マネジメントは各病院により非常に多様であり、調査対象の選定やそれに伴う調査項目の抽出等、本調査にむけての調査項目の妥当性の検討に時間を要している。ヒアリング調査を継続し、病院の特性等と合わせた外来部門における看護マネジメントの分類を行う。また、同時に外来部門の図面分析により、それぞれの分類において配置されている諸室、面積、仕様等を明らかにしていく。本年度は調査対象病院の選定に時間を要し、ヒアリング回数が少なかったため次年度に繰り越した。それに伴い、図面分析も進まなかったため、図面分析に必要な費用を次年度に繰り越した。

本年度は調査対象病院の選定や質問紙調査の項目検討に時間を要し、本調査の実施開始が遅れた。そのため、集計、分析は次年度に繰り越されたため、集計、分析等に必要な費用を次年度に繰り越した。
ヒメミカヅキモの染色体構造と性決定領域に注目した生殖様式の進化機構の解明

生物にはホモタリズムとヘテロタリズムの二つの生殖様式が知られている。単細胞藻類ヒメミカヅキモには、+型とー型の遺伝的に決定された性を持つヘテロ系統と、1細胞由来の同一クローン同士で接合子をつくるホモ系統が存在する。本研究では、ホモ系統とヘテロ系統の染色体を観察し、染色体の増加と生殖様式の関係を明らかにする。そして、性決定遺伝子CpMinus1に注目し、この遺伝子が、生殖様式を制御しうるのかを検証する。最終的にヒメミカヅキモにおいて、生殖様式決定機構とその進化を明らかにする。
神経活動を介した筋活動による脳機能への影響

宇宙飛行士の軌道上滞在中の筋萎縮は、高齢者や長期臥床患者の廃用性筋萎縮と極めて似ている。現在多くの宇宙飛行士が国際宇宙ステーションに長期間(6ヶ月程度)滞在している。そのため、人の骨格筋が宇宙空間の微笑重力環境で萎縮するメカニズムを解明することは、極めて重要な課題である。しかし、筋萎縮予防のみをターゲットにしたリハビリやトレーニング法では身体機能全体の回復には不十分である。そこで本研究の目的は、げっ歯類を用いて後肢骨格筋の筋萎縮にどの程度神経活動が関与し、さらには脳機能への影響はどの程度あるのかを検討することを目的としている。本年度は、昨年度から検討しているラットの神経切除モデルの構築を継続して行った。また、骨格筋の機能を測定するために筋電図の測定を試みた。今後いくつかの細かい条件検討を実施し、N数の確保を計画していたが、年度途中で海外留学のため、実験継続ができなくなり残念である。これらメカニズムを解明することは、重要な課題である。そこで本研究の目的は、げっ歯類(ラット)を用いて神経活動を介して後肢骨格筋活動が脳機能に影響を及ぼすかを確かめることである。大脳皮質の前頭葉において、特に廃用性筋萎縮時に影響があるタンパク質を解明する。また、運動(筋活動)等が具体的に大脳皮質前頭葉のタンパク質変化にどのように影響しているかを解明し、宇宙飛行士や高齢者ならびに長期臥床患者の筋萎縮に対する神経・脳機能の維持も目的とした効果的なトレーニング方法の開発につなげる。本年度は上記の目的を達成するために、ラットを用いて神経切除モデルの構築を行った。ラットの脊髄第4, 5腰椎部から後肢骨格筋に神経入力がつながっているため、この部分において感覚神経または運動神経を切除して、それぞれの入力抑制モデルの構築を試みた。その結果、数匹のラットにおいては入力抑制が行え、後肢の活動も抑制できたが安定したN数確保をするためにはさらに改良が必要であることが判明した。感覚神経ならびに運動神経抑制モデルを作成するためのラットへの手術作業は非常に繊細であり、難しい。そのため、まとめてN数を確保することは容易ではなく、進行がやや遅れている。感覚神経と運動神経の同時切除モデルは作成の難易度も高くなるため、感覚神経または運動神経のどちらかに絞って手術作業の効率を上げていく予定である。実験モデル構築に時間を要しているため、当初予定していた解析に遅れが生じているため。実験モデルの構築作業を改善し、予定していた解析を速やかに実施する計画である。
多重らせんオリゴイミダゾール金属錯体のヘリシティに起因した光学活性化と機能化

有機分子を構成成分とする新しい機能性物質を開拓する上で、分子間の相互作用を用いて分子を特定の構造体に集合化させることは必要不可欠なプロセスである。本研究者はイミダゾールが持つ強い水素結合能と配位結合能に注目し、イミダゾールを鎖状に連結したオリゴイミダゾールの設計・合成と、それらが構築する多様な分子集合体について研究を行ってきた。本申請研究では、オリゴイミダゾール類が遷移金属イオンを取り込んだ際に選択的に強固な三重らせん多核錯体を形成することに着目し、そのらせん構造に基づくキラリティーを活用した新機能物質の開発を目指す。今年度は、三重らせん錯体に機能性部位を導入する試みとして、有機導電体の電子ドナー分子として広く活用されているテトラチアフルバレン(TTF)をクアテルイミダゾールに連結した分子を設計・合成した。滴定スペクトル法によってこの分子と様々な遷移金属イオンとの錯形成挙動を調べた結果、この分子がいずれの金属イオンに対しても高い配位能を有し、特にNi(II)との間に選択的に二核三重らせん錯体を与えることが示唆された。さらにこのNi(II)錯体を用いて電荷移動錯体の作製を行い、その性質について詳細に調べた。その結果、得られた電荷移動錯体中では二核三重らせん構造を保ったままTTF骨格がラジカルカチオン状態になっていること、さらに圧縮ペレットでの室温伝導度が10^<-6>Scm^<-1>程度の半導体であることがわかった。本申請研究では、オリゴイミダゾール類が遷移金属イオンを取り込んだ際に選択的に強固な三重らせん多核錯体を形成することに着目し、そのヘリシティーに起因するキラリティーを活用した新機能物質の開発を目指す。今年度は、イミダゾールの三量体について、様々な遷移金属イオンとの錯形成挙動をUV滴定実験により調べた。その結果、この分子が他のオリゴイミダゾール類と同様に、遷移金属イオンに対して強い配位能力を有することがわかった。さらに、パラジウム(II)との錯体の結晶構造解析に成功し、この錯体が二核の二重らせん構造を持ち、さらに錯体同士がイミダゾール骨格の水素結合によって集積化し、ネットワーク構造を構築することを明らかにした。これらの知見は、オリゴイミダゾールのヘリケートを基盤とする物質開拓を深化させる上で極めて重要な知見である。現在、イミダゾールの三量体を用いてポリマー状の3重らせん型錯体を形成するための最適条件の検討と、錯体の光学活性HPLCカラムによる光学分割ならびにキラル結晶の作製について検討を行っている。
広視野映像による酔いと3D映像による眼精疲労の機序の解明

本研究では,まず,広視野映像による映像酔いとステレオ映像による眼精疲労を自覚症状として区別なくとらえるための評価方法を確立した.27項目のアンケートにより得られた結果をさまざまな映像実験に対して適用した結果,あらためて,眼精疲労,酔いを含む5因子に分離できた.また映像の種類によっては酔いと疲労が混在している状況もあることが明らかになった.映像の調節と輻輳に対する刺激が矛盾することが原因であると考えられている,ステレオ映像視聴時の眼精疲労に関して,調節・輻輳の振る舞いすら正しくとらえられていなかったことを踏まえて,これらの測定を可能にした.その結果,映像が空間周波数成分の高い周波数まで含んでいる場合には両者の反応の乖離が大きく,低い周波数成分のみしか持たない場合は,調節は輻輳の反応に引きずられること,輻輳反応はいつも刺激にあっていること,動的反応でも輻輳は速やかに正しく反応するが,調節はさまざまな反応形式を示し,場合によっては大きなオーバーシュートが見られることが明らかになった.広視野の動的刺激映像に対してベクション(視覚誘導自己運動感覚)が生じる.このベクションは,観察者の固視の保持方法により変化することがわかった.したがって,徐々に酔い感覚が生じるような映像を見ているときには,眼球運動の様子により酔い方が異なった.また,回転パターンを見ている場合にはベクションと対象運動の両モードが20秒程度で交互に現れるが,その知覚変化は重心動揺や眼球運動にも影響を与えることを明らかにした.本研究では,まず,広視野映像による映像酔いとステレオ映像による眼精疲労を自覚症状として区別なくとらえるための評価方法を確立した.27項目のアンケートにより得られた結果をさまざまな映像実験に対して適用した結果,あらためて,眼精疲労,酔いを含む5因子に分離できた.また映像の種類によっては酔いと疲労が混在している状況もあることが明らかになった.映像の調節と輻輳に対する刺激が矛盾することが原因であると考えられている,ステレオ映像視聴時の眼精疲労に関して,調節・輻輳の振る舞いすら正しくとらえられていなかったことを踏まえて,これらの測定を可能にした.その結果,映像が空間周波数成分の高い周波数まで含んでいる場合には両者の反応の乖離が大きく,低い周波数成分のみしか持たない場合は,調節は輻輳の反応に引きずられること,輻輳反応はいつも刺激にあっていること,動的反応でも輻輳は速やかに正しく反応するが,調節はさまざまな反応形式を示し,場合によっては大きなオーバーシュートが見られることが明らかになった.広視野の動的刺激映像に対してベクション(視覚誘導自己運動感覚)が生じる.このベクションは,観察者の固視の保持方法により変化することがわかった.したがって,徐々に酔い感覚が生じるような映像を見ているときには,眼球運動の様子により酔い方が異なった.また,回転パターンを見ている場合にはベクションと対象運動の両モードが20秒程度で交互に現れるが,その知覚変化は重心動揺や眼球運動にも影響を与えることを明らかにした.本年度は,最近多く使用されるようになってきたDLP方式のプロジェクタによる眼精疲労の問題と,奥行知覚の心理的要因を与えたときの近見反応を他覚的にとらえるという二つの分野で成果が得られた.最初のDLPプロジェクタは,安価な1枚のMDM素子を使用したプロジェクタで,色表示を行なうために赤緑青の3色の画像をそれぞれ順番に提示する色順次方式を採用している.したがって,眼が急激に動く場合には,赤,緑,青の画像が網膜上でずれて見えてしまう.それにより,暗い背景に明るい物体が写っている映像があると,眼が動くたびに明るい部分に3色の色にじみが出現する.これは,ちらつきとして現れるため目の疲労が考えられる.特に,常に眼が動いている先天眼振を有するもの(1000人に一人)は,日常生活等ほとんど問題が生じることは無いのにこのプロジェクタでは激しい疲労を訴える.この実態を主観評価法で測定し,一般の液晶プロジェクタと比較した.また,ステレオディスプレイは激しい眼精疲労をもたらすことが知られているが,このための基礎研究として,眼精疲労と密接な関係がある眼球調節機構の他覚的測定を試みた.この装置を利用して,奥行知覚の単眼視手がかりのみを与えたときに,調節・輻輳機能が反応してしまう現象をとらえることができた.このように映像関連の眼精疲労に関していくつかの成果を報告できたが,本年度開始の研究として最大の成果は,現在論文投稿中であるが,実際のステレオディスプレイに提示された視標を見ているときの調節・輻輳の乖離を他覚的に測定できたことが挙げられる.特に,乖離の程度が視標の空間周波数成分の差によって異なるという事実は,この乖離現象を定量的に議論する際の基礎となると考えられる.本年度は映像酔いの実験を数種行なった.まず,松江事件の映像の手ぶれを低減させた映像を用意し,手ぶれのあるときとないときで映像視聴後での主観評価の変化,映像視聴中の瞳孔径変化,視聴中の視線位置分布標準偏差,眼球運動軌跡総延長を測定,比較した.この結果,視線位置分布標準偏差と主観評価の間に相関傾向が認められ,眼球運動と酔いの間の関係に関する仮説を裏付けるデータを得た.また,視覚誘発自己運動感覚(ベクション)と酔いの関係を,眼球運動および重心動揺を同時記録する事により解析した.一定の運動を続ける刺激を見続けると,自己運動感覚と対象物の運動が自発的に交互に見える.この運動のあいまいさと重心動揺・眼球運動

ともにきれいに相関する事が判明した.またステレオ映像に関する実験では,輻輳性調節が焦点はずれ刺激による調節と矛盾する事が疲労の原因と考えられているが,焦点はずれによる調節が,輻輳性調節に打ち勝って主導権を握る様子を観察する事ができた.この件に関しては,静特性として,2006年2月に論文を出版する事ができたが,引き続き動特性の結果を論文とすべく執筆中である.カラーブレイクアップを生じるようなディスプレイでは,常に眼球が動いている眼振を有するものにおいて激しい疲労を誘発する事を定量的に解析できた.これについても論文を出版する事ができた.この他,今年度は,Displays誌に,映像と健康に関する5件の論文を投稿できたので,順次掲載されると期待している.本年度は,「広視野映像による酔い」と「3D映像による眼精疲労」の両分野において,一定の研究成果が得られた.広視野映像による酔いにおいては,expanding optic flowを視対象として,固視点をflowの中心(湧き出し点)とそれ以外に設定したときの酔いの主観評価を測定し,固視点における対象運動の状態が酔いに与える影響を調べた.また,このときの眼球運動を同時に測定した.この結果,眼球運動が酔いの強い被験者で影響を受けることが明らかになった.また,視差を含む映像(ステレオ刺激)を注視しているときの被験眼の調節・輻輳の動的反応を調べることが可能となった.この結果,眼精疲労の原因と考えられているがその振る舞いの実際については不明な点が多かった調節が,いかに輻輳に影響されるかが明らかになった.その程度は視対象の空間構造に大きく依存することも判明した.また,飛び出す映像が一つに見えない(融像不能)対象者でも,映像を適度にぼかしてやる(高空間周波数成分をカットする)と融像することが可能になる例があることも明らかになった.その様子は動的記録として捕えられている.以上の2点は,論文として受理され,これから出版される(in pressとしてある2点が該当).また,特定のディスプレイ装置に生じて,視覚的に煩わしさを感じるカラーブレイクアップ現象についてその機序を明らかにすることができた(J SID論文).その他,昨年までの成果がいくつか出版された.
ネットワーク上で成長発展可能な分散コンポーネントウェア開発方法

ソフトウェアコンポーネントのインタフェース定義言語IDLを拡張し,インタフェースの意味を表わす動的挙動,コンポーネントを組み合せて実行する際のコンテキストならびにコンポーネントの電子商取引の情報を統一して記述できる言語SCL(Software specfication and Commerce Language)を提案し,その言語仕様を設計した.SCLはWebの記述言語であるHTML/XMLを拡張した言語仕様とし,Web上に表現できるようにした.特に,コンポーネントを取り巻くオブジェクトの相互作用が重要な働きをしている点に着目し,SCLの言語設計に複数のオブジェクトから成るコンポーネントの静的構造と動的挙動を表わす方法としてデザインパターンの枠組みを適用する方法を提案した.インターネット上でSCL情報の作成,収集,検索などを行うソフトウェアコマースブローカを提案し,そのプロトタイプを開発した.Web上でGUI形式のメニューからSCLを生成するSCLエディタ,エージェントを用いてインターネット上でコンポーネントのインタフェース情報を収集できる.実際に,16,000個のコンポーネント情報を収集,検索する実験を行い,SCLとソフトウェアコマースブローカの有効性を確認した.特に,コンポーネントの動的挙動は実行環境などの影響を受けることから,インターネット上でコンポーネントを遠隔試行可能なコンポーネントプレイヤの概念を提案し,Java Beansを対象とするプロトタイプを開発した.SCLとIDLや他のアーキテクチャ記述言語の仕様をインタフェース定義の記述能力の点で比較評価し,これらの言語より高い記述能力があることも確認した.また,Java Beansコンポーネントを用いたアプリケーション設計において,MVCアーキテクチャを拡張してGUIと内部論理との独立性を高めた設計方法論BeaM(Bean for MVC)を開発した.BeaMでは,GU1部品とロジックを分離し,コンポーネントとして独立して組み合せることができる.さらに,BeaMによるアプリケーション開発を支援するBeamBuilderを開発した.ソフトウェアコンポーネントのインタフェース定義言語IDLを拡張し,インタフェースの意味を表わす動的挙動,コンポーネントを組み合せて実行する際のコンテキストならびにコンポーネントの電子商取引の情報を統一して記述できる言語SCL(Software specfication and Commerce Language)を提案し,その言語仕様を設計した.SCLはWebの記述言語であるHTML/XMLを拡張した言語仕様とし,Web上に表現できるようにした.特に,コンポーネントを取り巻くオブジェクトの相互作用が重要な働きをしている点に着目し,SCLの言語設計に複数のオブジェクトから成るコンポーネントの静的構造と動的挙動を表わす方法としてデザインパターンの枠組みを適用する方法を提案した.インターネット上でSCL情報の作成,収集,検索などを行うソフトウェアコマースブローカを提案し,そのプロトタイプを開発した.Web上でGUI形式のメニューからSCLを生成するSCLエディタ,エージェントを用いてインターネット上でコンポーネントのインタフェース情報を収集できる.実際に,16,000個のコンポーネント情報を収集,検索する実験を行い,SCLとソフトウェアコマースブローカの有効性を確認した.特に,コンポーネントの動的挙動は実行環境などの影響を受けることから,インターネット上でコンポーネントを遠隔試行可能なコンポーネントプレイヤの概念を提案し,Java Beansを対象とするプロトタイプを開発した.SCLとIDLや他のアーキテクチャ記述言語の仕様をインタフェース定義の記述能力の点で比較評価し,これらの言語より高い記述能力があることも確認した.また,Java Beansコンポーネントを用いたアプリケーション設計において,MVCアーキテクチャを拡張してGUIと内部論理との独立性を高めた設計方法論BeaM(Bean for MVC)を開発した.BeaMでは,GU1部品とロジックを分離し,コンポーネントとして独立して組み合せることができる.さらに,BeaMによるアプリケーション開発を支援するBeamBuilderを開発した.
新しい発癌機構であるＣｈｒｏｍｏｔｈｒｉｐｓｉｓの機序の解明

Chromothripsisとは、一回の染色体の破壊的な粉砕化に起因した、ある染色体に限局性に数十から数百もの遺伝子変異が生じる現象である。Chromothripsisは、ほぼ全てのがん種において23%の頻度で生じ、さらに高悪性度のがんの発症と相関があることが示唆されている。しかし、Chromothripsisの発生機構については未だほとんど解明されていない。そこで本研究において、DNA二重鎖切断の誘導に関わる放射線がChromothripsisの発生に関与している可能性について検討を行った。口腔扁平上皮がん細胞株、およびその高転移性株に対し、マイクロビーム細胞照射装置を用いて細胞核内局所にDNA二重鎖切断を誘導し、その後多数のモノクローナル細胞亜株を樹立した。これらの細胞株において生じている染色体構造変化について検討したところ、細胞核内局所に陽子線200発照射した後に得られたモノクローナル細胞亜株のうちの1株において、Chromorhripsis様の複雑な染色体の再構成が検出された。このことから、細胞核内局所における放射線照射がChromorhripsisの発生に関与している可能性が示唆された。これまでのChromothripsisに関する報告は、がん患者由来の臨床サンプルにおいてChromothripsisが生じている、という染色体解析の結果論に留まっており、Chromothripsisが生じる原因、過程について解析を試みている例は少ない。本研究では、放射線による細胞核内局所のDNA二重鎖切断がChromorhripsisの生成に関与している可能性を初めて実験的に示すことに成功した。これは、Chromothripsisが放射線によって誘発される可能性を示唆する、がんの病態発生における新たな知見であると考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまで発がんは多段階発癌説、即ち、遺伝情報であるDNAへの長期間に渡る段階的な変異の蓄積によって生じると考えられてきたが、近年この概念とは全く異なる新しい発がん機構のひとつとしてChromothripsisという概念が提唱されている。Chromothripsisとは、一回の染色体の粉砕に起因した、一度に数十から数百もの遺伝子変異が生じる現象であり、ほぼ全ての癌種において23%起こっていることから、あらゆる臓器由来の発癌において共通した要因であると考えられている。また、Chromothripsisは癌の予後不良因子であることも示唆されている。しかしながら、Chromothripsisの発生機序については、未だ殆ど解明されていない。そこで本研究は、放射線照射によってChromothripsisが人為的に誘発可能かどうかについて検討を行った。本年度は、chromothripsisを誘発させるモデル細胞として選別した二種類のがん細胞株単一コロニー由来のペア細胞親株・亜株に対し、マイクロビーム細胞照射装置SPICEを用いて電離放射線局所照射を行いDNA二重鎖切断を誘発した後、多数のモノクローナル細胞株を樹立した。樹立したモノクローナル細胞株に対してarray CGH解析を行った結果、LM200-#25という株において、7番染色体上にchromothripsisに特徴的なコピー数異常を検出し、更に細胞遺伝学的解析から複数の転座等の変化を確認した。今後、LM200-#25に関して、次世代型シークエンサーによる全ゲノム領域DNAシークエンスによる解析を行い、chromothripsis領域の再構成部位の塩基配列を決定しDNAのrearrangementという現象の生成機構を明らかにしたいと考えている。これまでにchromothripsisを誘発させるモデル細胞として選別してきた二種類のがん細胞株単一コロニー由来のペア細胞親株・亜株に対して、本年度は、放射線医学総合研究所との共同研究のもと、マイクロビーム細胞照射装置SPICEを用いて電離放射線局所照射を行いDNA二重鎖切断を誘発した後、多数のモノクローナル細胞株の樹立を行った。

樹立した細胞株の中から、Chromothripsisが生じている可能性の高い細胞株として、アレイCGH解析やFISH法等の解析からLM200-#25という細胞株を選別するに至った。これは当初予定していた年次計画を達成しており、自己評価としておおむね順調に進展したと考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。放射線照射後に樹立したモノクローナル細胞株のうちの1株であるLM200-#25において、7番染色体に複雑な染色体構造変化が誘発されたことが確認された。しかし、この染色体構造変化がChromothripsisに起因したものであるかどうかについては未だ不明である。そこで、LM200ー#25においてChromothripsisが生じているかについて、Whole genome sequencingを行い検討する方針である。東京医科歯科大学難治疾患研究所分子細胞遺伝学分野ホームページ
ライム病の地域特性、並びに防疫指針と国際監視システムの確立

ライム病病原体の遺伝種と媒介マダニ,保有体宿主との相関,地理的分布と伝播機序の解明と診断法の標準化,並びに予防法の確立研究を展開し,以下のような成果を挙げることができた.2.鞭毛遺伝子に基づく系統樹を作成,シュルツェマダニ由来のB.miyamotoiが回帰熱ボレリアにより近いことを示した.4.病原株を1年間試験管内継代培養し,主要表層蛋白質OspCの発現がライム病感染,あるいは病原性発現に関与する可能性を示唆した.5.ライム病ボレリアは宿主細胞表層のガラクトシルセラミド及びグルコシルセラミドに強く結合し,この接着にはボレリアの41kDa鞭毛蛋白質,61kDa熱ショック蛋白質,67kDa未知蛋白質が関与することを示した.6.各種分離株のOspC遺伝子の塩基配列が同一種の株間でも極めて多様で,この多様性が宿主免疫機構からの逃避に関与している可能性を示した.7.同一種内における遺伝的多様性を利用するOspC-PCR-RFLPによる株鑑別法の開発に成功した.本法は同一遺伝種に属する株の鑑別を可能とし,新たな分子疫学マーカーとして使用可能である.複数のボレリア種の混合培養や多重感染の鑑別検出が可能であることを示した.8.極東のライム病ボレリア種の遺伝学的性状は欧,米タイプ異る.日本の優勢種はB.gariniiで極東ロシア由来株に類似しロシア方面からの伝播が考えられた.中国,ロシアには日本型B.afzeliiを見出さなかった.9.柳原,宮本,福長,増澤を欧米に延べ7回派遣,Wilske,Johnson教授を招聘した.ライム病病原体の遺伝種と媒介マダニ,保有体宿主との相関,地理的分布と伝播機序の解明と診断法の標準化,並びに予防法の確立研究を展開し,以下のような成果を挙げることができた.2.鞭毛遺伝子に基づく系統樹を作成,シュルツェマダニ由来のB.miyamotoiが回帰熱ボレリアにより近いことを示した.4.病原株を1年間試験管内継代培養し,主要表層蛋白質OspCの発現がライム病感染,あるいは病原性発現に関与する可能性を示唆した.5.ライム病ボレリアは宿主細胞表層のガラクトシルセラミド及びグルコシルセラミドに強く結合し,この接着にはボレリアの41kDa鞭毛蛋白質,61kDa熱ショック蛋白質,67kDa未知蛋白質が関与することを示した.6.各種分離株のOspC遺伝子の塩基配列が同一種の株間でも極めて多様で,この多様性が宿主免疫機構からの逃避に関与している可能性を示した.7.同一種内における遺伝的多様性を利用するOspC-PCR-RFLPによる株鑑別法の開発に成功した.本法は同一遺伝種に属する株の鑑別を可能とし,新たな分子疫学マーカーとして使用可能である.複数のボレリア種の混合培養や多重感染の鑑別検出が可能であることを示した.8.極東のライム病ボレリア種の遺伝学的性状は欧,米タイプ異る.日本の優勢種はB.gariniiで極東ロシア由来株に類似しロシア方面からの伝播が考えられた.中国,ロシアには日本型B.afzeliiを見出さなかった.9.柳原,宮本,福長,増澤を欧米に延べ7回派遣,Wilske,Johnson教授を招聘した.ライム病病原体の遺伝種と媒介マダニ,保有体宿主との相関,地理的分布と伝播機序の解明と診断法標準化,並びに予防法の確立研究を展開し,以下のような成果を挙げることができた.2.鞭毛遺伝子に基づく系統樹を作成,シュルツェマダニ由来のB.miyamotoiが回帰熱ボレリアにより近いことを示した.4.病原株を1年間試験管内継代培養し,主要表層蛋白質OspCの発現がライム病感染,あるいは病原性発現に関与する可能性を示唆した.5.ライム病ボレリアは宿主細胞表層のガラクトシルセラミド及びグルコシルセラミドに強く結合し,この接着にはボレリアの41kDa鞭毛蛋白質,61kDa熱ショック蛋白質,67kDa未知蛋白質が関与することを示した.6.各種分離株のOspC遺伝子の塩基配列が同一種の株間でも極めて多様で,この多様性が宿主免疫機構からの逃避に関与している可能性を示した.7.同一種内における遺伝的多様性を利用するOspC-PCR-RFLPによる株鑑別法の開発に成功した.本法は同一遺伝種に属する株の鑑別を可能とし,新たな分子疫学マーカーとして使用可能である.複数のボレリア種の混合培養や多重感染の鑑別検出が可能であることを示した.8.極東のライム病ボレリア種の遺伝学性状は欧,米タイプ異る.日本の優勢種はB.gariniiで極東ロシア由来株に類似しロシア方面からの伝播が考えられた.中国,ロシアには日本型B.afzeliiを見出さなかった.9.柳原,宮本,福長,増澤を欧米に述べ7回派遣,B.Wilske教授,R.C.Johnson教授を招聘した.