hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能性胃腸症における胃の痛覚過敏へのCRF2を介したインターロイキン6の関与

western blottingによる、IL-6の量的な検討を行ったり、in situ hybridizationに変更することも検討する。我々はラットにwater avoidance stressを毎日2時間、10日間加えるとストレス後に胃の痛覚が亢進し、この痛覚亢進には副腎皮質刺激ホルモン放出因子(CRF)の受容体のうちCRF2が関与していることを報告している(Kozakai, Ozaki et al., 2016)。CRF2が痛覚亢進に関わるメカニズムを明らかにするため、以下の項目について調べた。1.ストレスによる胃の痛覚過敏への炎症性サイトカインIL-6の拮抗薬の効果胃については報告が無いが、大動脈平滑筋ではCRF2の活性化でIL-6の発現と分泌が亢進するとの報告がある。そこで、炎症性サイトカインIL-6に対する中和抗体を投与したときの、胃の痛覚亢進への効果を調べた。water avoidance stressによって痛覚が亢進したラットにIL-6中和抗体を投与し、対照群にはIgGを投与した。IL-6中和抗体を投与した群では、ストレスで亢進した痛覚が有意に抑制された。対照群では、変化はなかった。2. CRFおよびその受容体の胃粘膜での発現局在CRFファミリーであるCRF、Ucn1、Ucn2および、受容体であるCRF2の発現を免疫組織学的に調べて定量的に評価した。CRFは固有胃腺の腺細胞に、Ucn1およびUcn2は粘膜固有層深部の結合組織細胞に、受容体であるCRF2は粘膜固有層深部の結合組織細胞と、少数ながら固有胃腺の腺細胞に発現していた。そのうちUcn2とCRF2は、肥満細胞とその他の結合組織細胞に発現していた。ストレスを加えると、CRF2を発現する細胞が有意に増加していたが、CRF、Ucn1、Ucn2、肥満細胞の数に変化はなかった。ストレスを加えると肥満細胞以外のCRF2陽性の結合組織細胞が増加し、ストレスによる胃の痛覚の亢進に関与していることが明らかとなった。IL-6の胃粘膜で発現を免疫組織学的に同定することを試みているが、これまでの実験では、胃でのIL-6発現細胞が免疫組織学的にうまく染まっておらず、同定ができていない。抗体の問題、組織の固定条件等を検討している。免疫組織学的な検討が上手くいかない場合western blottingによる、IL-6の量的な検討を行ったり、in situ hybridizationに変更したりすることも検討する。IL-6の胃粘膜での発現を免疫組織学的に同定する研究については、抗体、組織の固定条件等の検討を進め、免疫組織学が上手くいかない場合は、western blottingによるIL-6の量的な検討を行ったり、in situ hybridizationに変更することを検討する。その他は、当初の研究計画に沿って研究を進める。・IL-6についてIL-6の直接投与によって胃の痛覚の亢進がおきるか検討する。・CRF2についてCRF2が胃の痛覚の亢進の維持に加えて、痛覚の亢進の形成に関わっているか調べるために、ストレスを加える前からCRF2拮抗薬を投与する実験を行う。CRF2の内因性のリガンドのうち、ストレスによる胃の痛覚亢進にかかわるものを探索する。
悪性グリオーマ浸潤能の定量化とその臨床応用に関する研究

悪性グリオーマは周囲正常脳へ浸潤性に増殖するため治癒切除が困難であり,術後に各種治療を加えてもほとんどの例で再発を逸れない。このため,悪性グリオーマの治療成績は今日でも著るしく不良である。こうしたグリオーマの浸潤性格は、単一の形質の発現によるものではなく多くの形質発現の複合と考えられるが,その中でも腫瘍細胞における接着能の変化が重要と考えられる。今回,神経系組織において重要と考えられる細胞接着分子N-カドヘリンを3種のラットブリオーマ株細胞(9LC6,RG12)で,そのmRNAレベルでの発現を検討した.その結果,mRNレベルでのN-カドヘリンの発現は細胞株間で差がみられた。すなわち,N-カドヘリン-mRNAは腫瘍細胞では3本の異なるサイズのバンドが確認され,それぞれの発現の程度が細胞間で異なっていたが、特に、最大のバンド(5.2Kb)の発現に差がみられ,RG12で強く,C6で弱く、9Lでは中間の発現であった。これらの発現の程度は、in vitro aggregation assayでみたそれぞれの細胞株の接着能とよく相関していた。このことから,N-カドヘリンはグリオーマ細胞において細胞間の接着能に関与しており,ひいてはグリオーマの浸潤能に係わっていることが示唆された。(1)グリア系株化腫瘍細胞(9L,C6,RG12)に対してmembrane invasion culturesystemを用いて能動的透過性(locomotion)を見た。すなわち,58μのcellurose nitrate filter上に一定数の腫瘍細胞を播き,そのうちでfilterをactiveに通過した細胞の数をcolony数aで代表させ,同時にfilter上と同数の細胞をdish上に播いてcolony数bを求めてcontrolとした。bに対するaの割合を細胞の能動的透過性(locomotion)の一表現として利用した。この結果9L,C6,RG12でbに対するaの割合はそれぞれ0.7,0.45,0.35で,細胞外マトリックスの欠如などの問題はあるが,各株化細胞間でlocomotionには明らかな差のあることが示された。現在,ケモタキシスチェンバ-によって更に詳細な検討を行っている。(2)妊娠1718日目のSDラットより胎児脳を無菌的に摘出し,単細胞浮遊液として48時間血清加培地で培養後,EGF,FGF,insulin,transferrin,hydrocortisone,tricodothyronineを加えた無血清培地で培養し,Confluentの状態にまでの培養を達成した.この細胞を用いて,細胞外マトリックスの抽出及びスフェロイドの作成を試みたが,無血清培地での細胞の成長が必ずしも一定せず成長因子の追加を検討中である。腫瘍の浸潤は種々の形質の複合と考えられるが,細胞の腫瘍組織からの離脱が最初のステップとして重要である。特にこの点に注目した我々の研究成果を報告する。1)In vitro assay法:3種のラットグリオ-マ細胞株(9L,C6,RG12)を用いた。100ccスピナ-フラスコに2×10^7個の単離細胞を播き,30分間回転培養を行った後,aggregationした細胞の全細胞に対する割合を百分率で求めた。この結果9L,C6,RG12それぞれの値は4.1±3.5,4.7±2.6,15.7±4.2でRG12が他の細胞株に比べ接着が高いことがわかった。2)NーカドヘリンmーRNAの発現:神経系細胞の接着に重要な役割りを果しているCa^<++>衣存性接着分子Nーカドヘリンの発現と細胞の腫瘍組織からの離脱との間に関連があるという仮設を立てmーRNAレベルでのNーカドヘリンの発現をみた.Rat脳より抽出したRNAよりPCRを用いてNーカドヘリンのProbeを作成した。このProbeを用いて19L,C6,RG12のmーRNAに対してNorthernblotを行った。その結果、RG12にNーカドヘリンmーRNAの発現が高く,9L,C6では低かった。この結果はin uitro

assayの結果とよく一致するものであったが,9L,C6の間にもmーRNAの発現に差がみられC6で特に低かった。このことはNーカドヘリンがグリオ-マ細胞の浸潤の第1段階と考えられる細胞離脱に関与していること,またカドヘリン以外にも細胞分離に関与する要素のあることを示すものであった。
翻訳から見る近世南アジアの文化多元主義

事業初年度にあたる本年度は、2年目以降の本格的な調査のための準備を実施した。具体的には、1)本研究課題が対象とする近世南アジアの地方政権における翻訳活動の特徴を明確にするため、中央であるムガル帝国でのインド的学知の受容について、これまでに明らかになっている知見を確認した。2)インド地方都市、パキスタン、バングラデシュでの文献調査に備えて、インドの首都であるデリーでの調査を実施した。1)については、3月9、10日両日に、ムガル帝国アクバル時代の最重要ペルシア語文献である『アーイーニ・アクバリー』を主題とした国際会議を開催した。本科研のメンバーを含め、国内外から14人の研究者が口頭発表を行った。『アーイーニ・アクバリー』は、アクバル時代のムガル宮廷で共有されていたインド的学知を総合して編纂された文献とも言える作品であり、本作品の内容について様々な視点から分析がなされ、意見が交換されたことは意義深かった。2)については、3月下旬に研究代表者の太田、分担者の榊、小倉がデリーを訪れ、Indira Gandhi National Centre for the ArtsとHardayal市営公共図書館で文献調査を行った。前者はインド政府が進めている写本のデジタル化事業のデータ保管機関であり、同事業で収集された写本の画像データや、日本では閲覧が不可能なインドの図書館の写本カタログなどを調査した。また後者はこれまで日本人研究者に存在が知られていなかった図書館で、翻訳文献を含めて380点ほどのペルシア語写本が収蔵されていることが明らかになった。加えて、次年度以降の本格調査に備えて、国際共同研究のカウンターパートであるペルソ・インディカに参加している、海外の若手研究者複数名と、現地派遣について打ち合わせを行った。初年度の研究計画に含めていた、デリーでの文献調査を予定通り実施することができた。また、『アーイーニ・アクバリー』に関する国際会議を実施したことにより、近世南アジアの地方政権での翻訳活動を分析するにあたって特に注目すべき点などが明らかになった。国外の研究者との今後の研究計画を遂行する上での連携体制が構築できたことも、重要な成果といえる。当初の予定通り、2年目は南インド・デカンの地方政権での翻訳活動を中心に分析を進めていく。年度中に一度の現地調査を実施する。また、年2回程度、国内での研究会を開催する。加えて、ペルソ・インディカに参加している国外の研究者も現地に派遣する。(理由)デリーでの文献調査に参加を予定していた研究分担者が都合により参加できず、また、3月の国際会議参加者のうち、当初見込みよりも少ない人数に旅費を支給することになったため、次年度使用額が生じた。(使用計画)平成30年度は、研究期間が実質的に半年に満たなかったため、調査日程の調整が困難であった。令和元年度は、次年度使用額を有効に活用し、平成30年度に実施できなかった分を含めて現地調査の内容を拡充して効率的に行う。
デジタル演算回路による大規模シリコン神経ネットワーク

シリコン神経ネットワークは、神経細胞、シナプスのレベルで脳神経系を模倣した電子回路であり、脳型コンピュータの基盤技術の一つである。定性的神経モデリングの手法に基づくシリコンニューロンモデル及びシナプスモデルを用いた、従来は再現できなかった神経活動を再現できる大規模シリコン神経ネットワークの基盤技術構築のため、多様で複雑な神経活動を再現するシリコンニューロンライブラリ、スパイクタイミングに基づいた学習則回路及びシリコン神経ネットワークチップ間の接続技術の開発と大規模システムの設計技術についての検討を行った。脳神経系には多種多様な発火特性を持つ神経細胞が存在し、相互情報交換により高度な情報処理を行っている。そのような情報処理を模倣したシリコン神経ネットワークを実現するための基盤として、多様な神経活動を再現できるシリコンニューロンモデルのライブラリが重要である。相互情報交換を調整する学習機能とが重要である。前者について、既に開発済みの2変数シリコンニューロンモデル(ホジキン分類クラスI,IIが実現可能)を元に、発火周波数適応、楕円バーストなどの自発バーストが可能な3変数モデルを開発し、ライブラリを拡張した。神経細胞間の情報伝達効率が適切に変化することによって、脳神経系の情報処理のもう一つの基盤である学習が行われる。デジタル演算回路向けのヘブ学習則及び非対称性STDP学習則を設計しFPGA上に実装した。既に開発済みのFPGA全結合シリコン神経ネットワークへ組み込み、自己連想記憶及びシーケンス記憶タスクを実行させることにより動作検証を行った。へブ学習則を用いてパターンを記銘することにより、相関学習を用いた場合に比べて、自己連想記憶タスクにおいてよりノイズの多い入力から正しいパターンを想起することができることを示した。また、非対称性STDP学習則を用いて、パターンを順序正しく提示して記銘することによりパターンとその順序を記憶させることができることも示した。また、広帯域メモリを直結した単一FPGAチップ上で、1000ニューロン規模の全結合ネットワークを実現することにも成功した。本年度は以下の3点について研究を進めた。1)シリコン神経ネットワークチップ間接続バス:単一FPGAチップ上に実現できるシリコン神経ネットワークの規模には上限があり、数万ニューロン規模のネットワークを構築するためには複数のFPGAチップを接続する必要がある。従って、FPGAチップ間でシリコンニューロンの発火情報を効率よく伝達できる接続バスが重要であるが、発火そのものの情報ではなく、シナプストランスミッタの情報をパケットとして送信する下位層を定義し、その上に脳内の神経接続の傾向(密なローカル接続と疎なグローバル接続)を勘案した上位層を定義したバス規格を作成した。2)シリコンニューロンモデルライブラリの拡充:大脳皮質及び視床の4種類の神経細胞について、Pospishilらによるイオンコンダクタンスモデルを簡略化し、デジタル演算回路による実装に適したモデルを構築、ライブラリへ追加した。3)シリコン神経ネットワークにおける情報処理:昨年度までに、全結合ネットワークにおける自己連想記憶メモリタスクにおいてホジキン分類クラス1のニューロンモデルを用いた場合に比べてクラス2を用いた場合の方が、よりノイズの多い入力から正しいパターンを想起できることを示したが、フェーズレスポンスカーブと呼ばれる指標がこの性能差に重要な役割を果たしていることを明かにした。さらに、2)の新しいモデルを用いた全結合ネットワークにおける連想記憶メモリについて解析を開始した。これが、パターン認識ネットワークや他の連想記憶メモリネットワークと情報のやりとりが容易なネットワークの実現につながることが予想される。1)シリコン神経ネットワークチップ間接続バス:単一チップ上に実現できるシリコン神経ネットワークの規模の上限は数千程度であるが、例えばハエの脳は数万から数十万程度の神経細胞で構築されていると言われている。高度な情報処理の実現には複数チップの相互接続により大規模なネットワークを実現する必要がある。本年度は、既に定義済みのシリコン神経ネットワーク間接続バスの上位層規格を基に下位層を定義し、既にFPGAを用いてバスの実装を行った。128個チップの相互接続により約12万ニューロン程度のネットワークの実現に必要な帯域を確保し、シミュレーションにより動作確認を行った。2)シリコンニューロンモデルライブラリの拡充:脳の情報処理には、多様な神経活動が重要な役割を担っていると考えられている。シリコン神経ネットワークプラットフォームにて実現可能な神経活動のレパートリーは高度な情報処理の実現に重要である。しかし、統一的なモデルにて多種類の神経活動を神経スパイクのレベルで精密に表現できるモデルが存在しないため、本研究課題で多様な神経活動の特徴を状態変数のリセットを用いずに表現するモデルライブラリを構築してきた。本年度は、既に構築したモデルの改良により神経活動の再現を向上させると共に、それらのFPGA実装を行った。3)高位合成を用いた高速シミュレーション回路の実装:工学応用にとり実装コスト、消費電力の低減は重要であり、ハードウェアリソースの効率的利用が必要ある。従来、神経ネットワークモデルの並列性を意識した実装を行っていたが、高位合成ツールを用いた、モデルと回路リソースの特性との両方を考慮した実装について検討を行った。特に4チップのFPGA結合系への実装を例として検討を行い、複数チップを結合した回路リソースを用いた場合に効率的なモデルの分割実装手法を開発した。

シリコンニューロンモデルライブラリの拡充については、当初Pospishilらによる大脳及び視床の神経細胞モデルを取り入れる予定であったが、シリコン神経ネットワークシステム全体の評価に重要な学習則回路の設計を優先させた。全結合シリコン神経ネットワークにおける連想記憶タスクや順序記憶タスクの基本動作については、本年度作成したモデルで充分であり、Pospishilらによるモデルについては来年度扱う。本研究の大きな柱の一つであるシリコン神経ネットワークチップ間接続バスについては、規格の定義のみならず既に下位層の実装を開始しており、当初予定より早く進んでいる。シリコンニューロンモデルライブラリに関しては当初予定していたモデルは構築を終え、ほぼ予定通りである。シリコン神経ネットワークにおける情報処理については、自己連想記憶メモリについての詳細な解析が必要となり研究の方向性を修正した。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経模倣システム、定性的神経モデリング本年度の成果を基に、大規模シリコン神経ネットワークの構築に必要な基盤技術の開発及び、シリコンニューロンモデルライブラリの拡充を行う。前者については、単一FPGAチップ上で実現できるシリコン神経ネットワークの規模には制約があるため、複数のFPGAチップを結合してシステムを構築する必要がある。このバス規格を検討する。後者については、Posipishilらによるモデルを取り込むと共に、昆虫の神経細胞などより多様な神経活動のサポートを目指す。また、シリコン神経ネットワークにおける情報処理タスクについても、ネットワークトポロジ、神経モデルの両面に注目しながら研究を進め、連想記憶やパターン弁別などへの応用を検討する。今年度の成果を元に、大規模シリコン神経ネットワークを実現するためのチップ間接続バス技術を発展させ、多数のチップを用いたシステムをサポートできるスケーラブルなバスを目指す。また、実際に数チップを用いたシリコン神経ネットワークの構築を目指す。シリコン神経ネットワークにおける情報処理については、新しくライブラリに追加したニューロンモデルを用いた全結合ネットワークについてより詳細に研究を行うが、パターン認識ネットワークについても実現を目指す。
本邦における近代儒学研究の成果と問題点-儒学の人間観を中心として-

1.昭和61年度に行った研究調査報告は,下記の通りである.(1)「北京孔子研究所の創立について」(全国漢文教育学会編『新しい漢文教育』第3号学界展望1986年研文社刊所収)で, 1985年6月10日北京孔子研究所の創立について,当時の新聞「人民日報」や内部資料に基づき翻訳紹介し,(2)「再び曲阜孔子誕辰記念行事に参加して」(原告漢字漢文教育研究会編『漢字漢文』第18巻31号ひろば1986年秀英社出版所収)で, 1985年曲阜孔子生誕記念行事や曲阜県人民政府主催懇談会の参加報告を行った.(3)下中邦彦編『東洋史料集成』(1981年平凡社刊)をはじめ,坂出祥伸著「明治以後『中国哲学史』研究史年表」(1975年関西大学発行)や阿部吉雄著『儒教の変遷と現況〈日本・中国・朝鮮の比較〉』(1977年霞山会刊)等からリストアップし,(4)東北大学,京都大学,関西大学,東京大学,国会図書館における文献調査を行った.2.以上の研究調査に続く当該年度の研究実績報告は,下記の通りである.(1)「書評『周礼』の研究〈『宇野精一著作集』第二巻所収〉」で,著作集全巻の構成と,第二巻所収の『周礼』の研究に対する書評を紹介し,(2)1987年11月15日台北で開かれた国際孔学会議の招請を受け,論文「皇侃《論語義疏》的人類観」を華文で口頭発表,研討会にも参加,本会議論『国際孔学会議論文集』は近刊の予定,(3)1988年1月30日財団法人斯文会創立七十年記念『斯文』特別号に,小論文「漢語と論語研究への執着」(9月刊行予定)と,(4)1988年2月15日『人民中国』創刊35周年特集に,「わたしと『人民中国』-回顧と展望-」(6月刊行予定)を寄稿,(5)当該年度以降も,研究課題に関する文献目録の作成を続行したい.1.この研究を企画するまでに行った研究調査報告は、下記の通りである。(1)、「孔子研究」(『社会教育資料』第79号1981年広池学園出版部刊所收)で、孔子の生涯と思想、孔子の後継者(日本の儒学も含む)の研究を行い、(2)、「皇侃撰『論語義疏』の人性論について」(金谷治編『中國における人間性の探究』1983年創文社刊所收)で、孔子および儒家の人間観、とくに人性論の展開を、六朝期の皇疏に焦点を当てて論述、(3)、「孔子生誕2535周年記念行事(1984年)に参加して」(『麗澤大学紀要』第38巻1984年麗澤大学発行所收)と、(4)、「中国孔子基金会の成立について」(『麗澤大学紀要』第39巻1985年麗澤大学発行所收)では、北京大学における学術交流懇談会や曲阜孔子誕辰記念行事の参加記録と、中国孔子基金会の成立についての報告を行った。2.以上の研究調査に続く当該年度の研究実績報告は、下記の通りである。(1)、「北京孔子研究所の創立について」(全国漢文教育学会誌『新しい漢文教育』第3号学界展望1986年研文社刊所收)で、1985年6月10日北京孔子研究所の創立について、当時の新聞「人民日報」や内部資料に基づき翻訳紹介し、(2)、「再び曲阜孔子誕辰記念行事に参加して」(全国漢字漢文教育研究会誌『漢字漢文』第18巻31号ひろば1986年秀英社出版所收)で、1985年曲阜孔子生誕記念行事や曲阜県人民政府主催懇談会の参加報告を行った。(3)、下中邦彦編『東洋史料集成』(1981年平凡社刊)をはじめ、坂出祥伸著「明治以後『中国哲学史』研究史年表」(1975年関西大学発行)や阿部吉雄著『儒教の変遷と現況〈日本・中国・朝鮮の比較〉』(1977年霞山会刊)等からリストアップし、(4)、東北大学・京都大学・関西大学・東京大学・国会図書館における文献調査は、今後も続行の予定である。1.昭和61年度に行った研究調査報告は,下記の通りである.(1)「北京孔子研究所の創立について」(全国漢文教育学会編『新しい漢文教育』第3号学界展望1986年研文社刊所収)で, 1985年6月10日北京孔子研究所の創立について,当時の新聞「人民日報」や内部資料に基づき翻訳紹介し,(2)「再び曲阜孔子誕辰記念行事に参加して」(原告漢字漢文教育研究会編『漢字漢文』第18巻31号ひろば1986年秀英社出版所収)で, 1985年曲阜孔子生誕記念行事や曲阜県人民政府主催懇談会の参加報告を行った.(3)下中邦彦編『東洋史料集成』(1981年平凡社刊)をはじめ,

坂出祥伸著「明治以後『中国哲学史』研究史年表」(1975年関西大学発行)や阿部吉雄著『儒教の変遷と現況〈日本・中国・朝鮮の比較〉』(1977年霞山会刊)等からリストアップし,(4)東北大学,京都大学,関西大学,東京大学,国会図書館における文献調査を行った.2.以上の研究調査に続く当該年度の研究実績報告は,下記の通りである.(1)「書評『周礼』の研究〈『宇野精一著作集』第二巻所収〉」で,著作集全巻の構成と,第二巻所収の『周礼』の研究に対する書評を紹介し,(2)1987年11月15日台北で開かれた国際孔学会議の招請を受け,論文「皇侃《論語義疏》的人類観」を華文で口頭発表,研討会にも参加,本会議論『国際孔学会議論文集』は近刊の予定,(3)1988年1月30日財団法人斯文会創立七十年記念『斯文』特別号に,小論文「漢語と論語研究への執着」(9月刊行予定)と,(4)1988年2月15日『人民中国』創刊35周年特集に,「わたしと『人民中国』-回顧と展望-」(6月刊行予定)を寄稿,(5)当該年度以降も,研究課題に関する文献目録の作成を続行したい.
水難時の対処方法が安全確保の可能性に及ぼす影響とその啓発方法に関する研究

本研究は、水難事象を想定した際の典型的な対処法を設定し、それぞれの方法がリスクの発現や人体に及ぼす負荷量等を明らかにすることにより、エビデンスに裏付けられた水難時の明確な対処法の立案を目指すものである。成人男子を対象に、水難時の対処方法を大別して以下の2種類を実施するための物品機材等の選定と調達、環境整備を行った。決定された配分額に基づき、当初の研究計画を見直し、心拍数と移動軌跡を測定するための危機を導入した。また、同時に6人の計測を実施するという当初計画から、3人の計測ができる規模に縮小した。水難時に行う安全確保の手段として、1着衣状態に適した方法で安全な場所まで移動する[着衣泳]、2無理に泳ごうとせず、救助を期待して「浮いて待つ」[ウイテマテ]、の2種類の方法を設定し、主に運動強度や移動量を計測することによって安全確保の可能性を検討するための資料とする。本研究は単独で行うものであるが、類似の研究課題を持つ仲間と連携を取り、協力体制を構築した。本研究に関係する課題を取り扱う「学校水泳研究会」(第19回目、平成31年6月開催予定)を計画し、そこでの議論を通して本研究の実施と成果の確保に繋げていく目処がたった。さらに、安全水泳の内容を含む諸外国の水泳に関するNational Curriculumを入手した。これを和訳し、安全水泳教育の実例として取り扱い、日本の指導要領との比較を通して本研究の狙いと関連づけて考察していくつもりである。配分された研究費で実行可能な実験計画を再考したため、計測機器の選定に時間を要し、機種購入がシーズンオフまで遅れてしまったため、予備実験の実施に支障を来した。当初計画した本実験を実施する。泳げば助かると判断できる上限距離100mを想定し、その際の泳速度及び泳軌跡、心拍数、を測定する。また同様に、20分程度の[ウイテマテ]を実施した際の軌跡、心拍数を測定し、それぞれの手段における身体への負荷量の程度を評価する。さらに、自然環境下でのリスクにおける対処方について検討し、特に安定して浮いて待つための浮力の条件について明らかにする。課題の実施状況と測定された身体負荷の程度に基づき、泳いでセルフレスキューする場合と、浮いて助けを待つ場合のクライテリアを明らかにして提示する。会計年度末までに発注した物品の納入が間に合わず、翌会計年度で処理することになったため。
HDAC阻害剤の抗腫瘍作用機序解明と新しい乳癌化学内分泌療法開発への応用

HDAC阻害剤はヒストン脱アセチル化酵素による脱アセチル化を阻害することにより、ある種の遺伝子発現を制御し、細胞周期停止やアポトーシス、細胞分化を誘導し、腫瘍の増殖を抑制することが知られている。本研究では主たるHDAC阻害剤であるトリコスタチンA(TSA)、suberanilohydroxamic acid(SAHA)の乳癌細胞増殖に与える影響を、異なる性質をもつ乳癌細胞株MCF7(野生型p53、HER2低発現)、SKBR3(変異型p53、HER2高発現)細胞を用いて検討した。(3)MCF7ではTSA、SAHA処理によりp53蛋白のアセチル化、p21の発現が誘導されたが、p27発現変化は認めず、p53活性化による細胞周期停止と考えられた。(4)HER2高発現のSKBR3ではTSA、SAHA処理によりHER2、リン酸化HER2の発現はわずかに減少するのみであったが、その下流に存在するAkt、MAPKのリン酸化は著明に抑制されており、HER2-Akt、MAPK経路の抑制によるアポトーシス誘導がおこっていると考えられた。HER2/Akt経路の中間に存在するPI3K発現は変化していなかったが、PTEN発現は増加しており、HDAC阻害剤によるAktの活性化抑制にPTENの発現増加が関与している可能性が示唆された。(5)MCF7細胞に対するCDDPの増殖抑制効果はTSAとの併用により増強され、アポトーシス増強によることが示された。以上の結果より、HDAC阻害剤はp53活性化とHER2-Akt、MAPK経路の抑制という二つの異なる機序で細胞増殖を抑制することが示され、抗癌剤の効果を増強する可能性が示唆された。(3)MCF7ではTSA、SAHA処理によりp53蛋白のアセチル化が誘導された。CDKinhibitorであるp21の発現は誘導されたが、p27発現に変化は認めなかった。p53活性化による細胞周期の停止が考えられた。(4)Her2/neu高発現のSKBR3ではTSA、SAHA処理によりHer2/neu、phospho-Her2の発現はわずかに減少した。その下流のAkt、MAPKのリン酸化は著明に抑制されていた。Her2/neuAkt、MAPK経路の抑制によるアポトーシス誘導がおこっていると考えられた。以上の結果より、特にSKBR3を用いた解析結果から、HDAC阻害剤の作用機序の中でのHer2/neuAkt、MAPKの経路の関与が重要であることが示唆され、この経路についての解析を特に重点的に進めている。MCF7細胞に対するCDDPの効果がTSAと併用することにより増強されることが示された。現在乳癌の治療に頻繁に用いられている抗癌剤(アントラサイクリン系、タキサン系、5-FU系抗癌剤)について、HDAC阻害剤との併用により細胞増殖抑制効果増強の認められるかどうか検討中である。(1)TSA、SAHAにより、MCF7、SKBR3ともに濃度依存性に増殖抑制を認めた。
ミツバチのカースト分化および脳機能に関するエピジェネティクス

ミツバチの雌は幼虫期に与えられる餌の違いによって女王バチと働きバチに分化する。このカースト分化に性決定遺伝子が関与している可能性を検証することを目的として、脂肪体における遺伝子発現解析を行い、transformer 2とdoublesexの発現がカースト間で異なることを示唆する結果を得た。また、働きバチの行動が育児から採餌に変化する際のエピジェネティックな仕組みを調べるため、脳から抽出したDNAのメチル化を解析し、メチル化の状態が変化する439個の遺伝子を同定した。さらに、CRISPR/Cas9システムによるゲノム編集を試み、主要ローヤルゼリータンパク質のノックアウトに成功した。女王バチと働きバチに分化することが運命づけられた幼虫のメチローム解析の結果をもとに、Gene ontology解析を行った。カースト間で異なるメチル化パターンを示す遺伝子には、15種類のリボソーム・タンパク質や、3つのmediator of RNA polymerase II transcription subunitが含まれていた。カースト間で転写およびタンパク質合成の活性が異なることに関連している可能性が考えられる。また、DNA methyltransferase 3 (Dnmt3)やTarget of Rapamycin (TOR)など、これまでにカースト分化に関与していることが実験的に確かめられている遺伝子のメチル化の状態が女王バチと働きバチで異なることが明らかになった。性決定遺伝子は、もともと雄と雌の分化を制御する遺伝子群であるが、申請者はこれまでの研究で、ミツバチではカースト分化にも関わっている可能性があることを示唆する結果を得ている。本研究課題では、性決定関連遺伝子の発現を女王バチと働きバチで比較することを計画した。26年度は、性決定カスケードの最下流の遺伝子であるdoublesex(dsx)の発現をノーザン・ハイブリダイゼーション法で解析した。その結果、dsx転写産物には約10 kbと8 kbのバリアントが存在することが明らかになった。さらに、これらの2種類の転写産物の量比はカースト間で異なることが示唆された。脳と下咽頭腺のメチローム解析では、1)脳のほうが下咽頭腺より顕著にメチル化の度合いが高いこと、2)脳におけるメチル化パターンは働きバチの加齢に伴い変化すること、3)メチル化の状態が変化する遺伝子の中には、ヒストン修飾やクロマチン・リモデリングに関わるものが多いこと、などを明らかにした。真社会性昆虫のミツバチの雌は、幼虫期に与えられる餌の違いによって、女王バチと働きバチにカースト分化する。本研究課題は、このカースト分化に性決定遺伝子が関与していることを検証することを目的として計画した。性決定遺伝子は、もともとは雄と雌の分化を制御する遺伝子である。しかし、ミツバチの社会性は、働きバチという産卵機能を喪失した雌の存在によって特徴づけられるものであり、その発生メカニズムに性決定遺伝子が関与している可能性が考えられた。26年度には、性決定遺伝子の発現カスケードの最下流に位置する遺伝子であるdoublesex遺伝子(dsx)の発現解析を行い、dsx転写産物には2種類のバリアントがあり、2種のバリアントの量比がカースト間で異なることを示唆する結果を得た。27年度はカースト間で遺伝子発現パターンを網羅的に比較するために、女王バチと働きバチに共通する組織である脂肪体からtoal RNAを抽出してRNAシークエンスを実施した。性決定遺伝子に注目してみると、まずdsxの発現様式が異なることが再確認された。さらにcomplementarysex determination (csd)とtransformer2 (tra2)の発現パターンが異なることが示唆された。cdsはミツバチの性決定カスケードの最上流に位置し、cdsの情報はtra2を介してdsxのスプライシング・パターンを制御することが知られている。これらの結果は、カースト分化に性決定遺伝子が深く関わっていることを強く示唆するものである。また、遺伝子の機能解析を行うために、CRISPR/Casシステムを利用したミツバチのゲノム編集に着手した。26年度は、カースト間でメチル化の異なる遺伝子のgene ontology, double sexの発現解析、脳と下咽頭腺でのメチローム解析等、計画していた内容を全て実施した。27年度は、次世代シークエンシングによるカースト間でのトランスクリムトーム解析を実施し、doublesexのみならず、complementary sex determinationおよびtransformer2の発現様式も女王バチと働きバチで異なることを示唆する結果を得た。本研究課題を計画した段階では、性決定遺伝子が社会性昆虫のカースト分化にも関与している可能性は1つの作業仮説に過ぎなかったが、27年度の結果から、この作業仮説が妥当であったという確証を得ることができた。ミツバチの性決定は半倍数性システムで、未授精卵から雄、受精卵から雌が生まれ、雌は幼虫期に与えられる餌の違いによって、女王バチと働きバチにカースト分化する。働きバチは基本的には不妊であり、雌としての本来の機能を失っていることに着目し、本研究課題では、カースト分化に性決定遺伝子が関与している可能性を検証した。平成28年度は遺伝子機能解析法の開発を目指し、CRISPR/Cas9システムによるゲノム編集をミツバチに応用することを試みた。標的遺伝子としては、機能破壊しても胚や幼虫の発生に影響しないと考えられるmajor royal jelly protein1遺伝子を選んだ。まず、プラスチック製の人工産卵器に女王バチを閉じ込めて、産卵後3時間以内の受精卵を回収し、sgRNAとCas9 mRNAを顕微注射した。顕微注射した57卵から23匹の幼虫が孵化した。

これらの幼虫を人工王台に移虫し、室内のフライトルームに設置した無王群に預け、8日後に人工王台を回収してインキュベーター内で女王バチを羽化させた。最終的に得られた6匹の女王バチをフライトルーム内の無王群に戻して産卵させたところ、2匹の女王バチが未授精卵を産んだ。一方の女王バチが産んだ卵から孵化した67匹の雄ではゲノム編集を検出することができなかったが、もう一方の女王バチが産んだ雄では、161匹中20匹でゲノム編集が確認された。これはミツバチでのゲノム編集に成功した世界初の例である。ミツバチの雌は幼虫期に与えられる餌の違いによって女王バチと働きバチに分化する。このカースト分化に性決定遺伝子が関与している可能性を検証することを目的として、脂肪体における遺伝子発現解析を行い、transformer 2とdoublesexの発現がカースト間で異なることを示唆する結果を得た。また、働きバチの行動が育児から採餌に変化する際のエピジェネティックな仕組みを調べるため、脳から抽出したDNAのメチル化を解析し、メチル化の状態が変化する439個の遺伝子を同定した。さらに、CRISPR/Cas9システムによるゲノム編集を試み、主要ローヤルゼリータンパク質のノックアウトに成功した。26年度の計画として、女王バチと働きバチでメチル化パターンの異なる遺伝子のGene ontology、性決定遺伝子の発現解析、脳と下咽頭腺のメチローム解析を実施することを予定していた。これらすべての計画を実施し、幾つかの興味深い結果を得た。これまでの研究から、doublesex、complementary sex determination、およびtransformer 2の少なくとも3つの性決定関連遺伝子の発現パターンが女王バチと働きバチで異なることが示唆された。これらの遺伝子について、逆転写定量PCR法を用いて発現量とスプライシングバリアントをカースト間で比較する。カースト特異的な選択的スプライシングが起こっていることが示されると期待される。選択的スプライシングはDNAのメチル化によって調節されている可能性が考えられる。そこで選択的スプライシングが起こる領域について、バイサルファイト・シークエンス法でDNAのメチル化の状態を明らかにする。また、遺伝子機能解析法を確立するために、CRISPR/Casシステムを利用したミツバチのゲノム編集法の開発を継続する。応用昆虫科学女王バチと働きバチのメチローム解析の結果を論文にまとめて公表する。性決定関連遺伝子の解析では、dsxの2つのスプライシング・バリアントの配列を決定する。また、他の性決定関連遺伝子についても、dsxと同様にノーザン・ハイブリダイゼーション法で解析を進める。脳と下咽頭腺のメチローム解析で得られた成果も論文化する。現在、脳のメチローム解析について初稿を完成させたところである。
再発肺癌のゲフィチニブ/メロキシカム併用の臨床試験とトランスレーショナルリサーチ

非小細胞肺癌の既治療例でEGFR阻害剤であるゲフィチニブが有効である事、非小細胞肺癌ではCOX-2の発現が高く予後に関連している事、一部の抗癌剤との併用で抗腫瘍効果の増強が報告されている事、EGFRとCOX-2には関連性があることを背景として、EGFR阻害剤であるゲフィチニブとGOX-2阻害剤であるメロキシカムとの併用により相加・相乗効果が期待できると考え第II相試験を行っている。【目標】再発非小細胞肺癌に対するゲフィチニブ/メロキシカム併用療法の奏効率と安全性の検討を行う。【対象】組織診で確定診断が得られている非小細胞肺癌患者(PS:0-2、前治療2レジメン以下、測定可能病変有)【方法】ゲフィチニブ250mg/メロキシカム10mgをday1より1日1回内服とし、PD(増悪)まで継続した。【現時点までの成果】2008年2月までに23例が登録された患者背景は以下の通りである。年齢中央値68歳、男/女:10/13、組織型:腺癌/扁平上皮癌/非小細胞肺癌:18/3/2、PS(performance status)0/1/2:3/18/2、病期;III/IV:5/18、MST(生存期間中央値):210日であった。奏効率、毒性、臨床組織検体におけるEGFR、リン酸化EGFR、COX-2の発現量等の免疫組織学的検討、血清中のCOX-2、PGE2・PGl2等プロスタグランジン類の検討を施行を行ったが、有意な相関は見出されなかった。EGFR阻害剤であるゲフィチニブとCOX-2阻害剤であるメロキシカムとの併用により相加・相乗効果が期待できると考え第2相試験を計画。Primary Endpointは奏効率、Secondary Endpointは安全性、病勢制御率、無増悪生存期間,前生存期間、症状改善率、QOL。選択基準は再発非小細胞肺癌、PS:0-2、前治療は2レジメン以下、測定可能病変を有し、主要臓器機能が保たれており、インフォームド・コンセントが得られた症例。治療法はゲフィチニブ250mg/メロキシカム10mgをday1より1日1回内服、PD(増悪)まで継続。目標症例数は30症例とし、分子標的の生体内での修飾と臨床情報(奏効、有害事象、生存期間)を比較するため、臨床組織検体におけるEGFR、リン酸化EGFR、COX-2の発現量(免疫組織染色法)と、血清中のCOX-2、PGE2・PGI2等プロスタグランジン類の測定を施行。現在9例が登録。結果は患者背景は男/女:5/4人、年齢中央値は74歳。全例PS=1、組織型はAd/Sq:7/2、病期III/IV:1/8、前治療(重複有)手術2例、胸部放射線治療0例、抗癌剤1レジメン5例、2レジメン4例。毒性はgrade3の下痢が2例出現した以外は血液毒性、非血液毒性とも軽度。抗腫瘍効果の評価が可能であった8例中奏効例は認めなかったが(CR・PR/SD/NE:0/5/2)比較的長期生存例を認めた。(生存期間38-223日10月1日現在生存4例)COX-2阻害剤投与によって血清中COX-2mRNA値は減少しなかったがPGE2は減少する傾向にあった。PGF1 (PGI2の代謝産物)、TXB2 (TXBA2の代謝産物)は一定の傾向を示さなかった。

EGFR、リン酸化EGFR、COX-2の免疫組織染色結果、血清中COX-2mRNA、PGE2、PGF1、TXB2値の結果と生存期間には相関を認めなかった。今後も臨床試験を継続し評価を続ける予定である。非小細胞肺癌の既治療例でEGFR阻害剤であるゲフィチニブが有効である事、非小細胞肺癌ではCOX-2の発現が高く予後に関連している事、一部の抗癌剤との併用で抗腫瘍効果の増強が報告されている事、EGFRとCOX-2には関連性があることを背景として、EGFR阻害剤であるゲフィチニブとCOX-2阻害剤であるメロキシカムとの併用により相加・相乗効果が期待できると考え第II相試験を行っている。【目標】再発非小細胞肺癌に対するゲフィチニブ/メロキシカム併用療法の奏効率と安全性の検討を行う。【対象】組織診で確定診断が得られている非小細胞肺癌患者(PS:0-2、前治療2レジメン以下、測定可能病変有)【方法】ゲフィチニブ250mg/メロキシカム10mgをday1より1日1回内服とし、PD(増悪)まで継続した。【現時点までの成果】2007年2月までに23例が登録された。昨年より14例の症例の増加があった。患者背景は以下の通りである。年齢中央値68歳、男/女:10/13、組織型;腺癌/扁平上皮癌/非小細胞肺癌:18/3/2、PS(performance status)0/1/2:3/18/2、病期;III/IV:5/18、MST(生存期間中央値):210日であった。奏効率、毒性、臨床組織検体におけるEGFR、リン酸化EGFR、COX-2の発現量等の免疫組織学的検討、血清中のCOX-2、PGE2・PGI2等プロスタグランジン類の検討を施行中である。【現時点までの成果】2008年2月までに23例が登録された患者背景は以下の通りである。年齢中央値68歳、男/女:10/13、組織型;腺癌/扁平上皮癌/非小細胞肺癌:18/3/2, PS(performance status) 0/1/2:3/18/2、病期;III/IV:5/18、MST(生存期間中央値):210日であった。奏効率、毒性、臨床組織検体におけるEGFR、リン酸化EGFR、COX-2の発現量等の免疫組織学的検討、血清中のCOX-2、PGE2・PGI2等プロスタグランジン類の検討を施行を行ったが、有意な相関は見出されなかった。
Br-77 標識MBBG を用いたオージェ電子によるRI 内用療法の基礎的研究

悪性褐色細胞腫の治療にはβ線を放出するI-131を標識したメタヨードベンジルグアニジン(I-131標識MIBG)による内用放射線療法が行われている。しかし、その治療効果は限定的であることから、根治可能な治療法が切望されている。そこで、本研究ではβ線に比べ高い細胞障害作用を持つオージェ電子に着目し、オージェ電子放出核種であるBr-77を標識したメタブロモベンジルグアニジン(Br-77標識MBBG)を合成して、悪性褐色細胞腫に対する治療効果を明らかにすることを目的として研究を行った。はじめに、本研究を進めるにあたり大量のBr-77標識MBBGが必要となるが、従来の標識方法であるヨウ素ー臭素ハロゲン交換反応では標識率が低いことから、高収率でBr-77を導入できる合成法としてホウ素ー臭素交換反応について検討を行った。その結果、標識前駆体である3-Pinacolateboryl-benzyl(N,N',N''-triBoc)guanidineを合成した。しかしながらBr-77との標識実験では反応の進行が認められなかった。そこで従来法であるヨウ素ー臭素ハロゲン交換反応を用いてBr-77標識MBBGを合成し、得られたBr-77標識MBBGを用いて褐色細胞腫細胞(PC-12)への取り込みについて検討を行った。その結果、MBBG投与3時間後で30 %dose/gのMBBGが褐色細胞腫細胞に取り込まれることが明らかとなった。しかし、細胞内局在の詳細を明らかにすることはできなかった。本研究については、引き続き検討を進める予定である。内用放射線療法において従来より用いられているβ線に比べ高い細胞障害作用を持つオージェ電子に着目し、オージェ電子放出核種であるBr-77を標識したメタブロモベンジルグアニジン(77Br-MBBG)の悪性褐色細胞腫に対する治療効果を明らかにすることを目的として研究を行った。本研究を進めるにあたり大量の77Br-MBBGを必要となるが、従来の標識方法であるヨウ素ー臭素ハロゲン交換反応では標識率が低いことから、高収率でBr-77を導入できる合成法を開発する必要があった。そこで、ホウ素ーハロゲン交換反応によるBr-77の導入に着目し、Br-77標識位置にボロン酸誘導体を導入した標識前駆体を合成した。その結果、ボロン酸を含む標識前駆体を合成した。Br-77の標識について検討を行ったが、Br-77を導入することができなかった。ボロン酸誘導体を含む標識前駆体合成と並行して、ヨウ素ー臭素ハロゲン交換反応を用いて77Br-MBBGを合成し、褐色細胞腫細胞PC-12への取り込みについて検討を行った。その結果、投与3時間で30%dose/gの77Br-MBBGが褐色細胞腫細胞に取り込まれることが明らかとなった。しかし、細胞内局在の詳細について明らかにすることはできなかった。本研究については、今後も引き続き検討を進める予定である。悪性褐色細胞腫の治療にはβ線を放出するI-131標識メタヨードベンジルグアニジン(131I-MIBG)による内用放射線療法が行われているが、治療効果は限定的であることから、根治可能な治療法が切望されている。そこで、本研究ではβ線に比べ高い細胞障害作用を有するオージェ電子に着目し、オージェ電子を放出するBr-77標識メタブロモベンジルグアニジン(77Br-MBBG)の悪性褐色細胞腫に対する治療効果を明らかにすることを目的とする。そのうち、平成23年度は大量製造が可能なMBBGの新規合成法の開発と77Br-MBBGの細胞取込について検討を行った。新規合成法の開発では3-(Hydroxymethyl)phenylboronic acidを出発原料として標識前駆体を合成する経路について検討を行った。

第一段階として3-(Hydroxymethyl)phenyltrifluoroborateを合成し、ほぼ定量的に中間体を得ることができた。また、得られた中間体をグアニジンに変換する経路が最も効率良いことが明らかとなった。77Br-MBBGの細胞取込については、従来法で合成した化合物を用いて、褐色細胞腫細胞PC-12への取込について検討した。その結果、77Br-MBBG添加3時間後において、添加した量の30%が褐色細胞腫細胞内へと取込まれることが明らかとなった。また、MBBGの取込率はMIBGに比べて若干低いことが明らかとなった。平成23年度は大量製造可能なMBBG新規合成法の開発と腫瘍細胞を用いた障害作用の検討を行う予定であったが、後者の検討事項について現在、細胞内局在と障害作用を評価するための実験条件設定を行っており、細胞障害作用を明らかにするまでには至っていない。最終年度である本年度は、実施計画に基づきボロン酸誘導体を用いた77Br-MBBG新規合成法について引き続き検討を行う。それと並行して従来法により合成した77Br-MBBGを用いて腫瘍細胞における細胞内局在および障害作用に関する実験を進める。最終的には77Br-MBBGの大量製造を行い、動物を用いた治療実験を実施する予定であるが、新規合成法が確立できない場合には、従来法による合成を行い細胞レベルでの障害作用について検討を行う予定である。Br-77の大量製造に必要な高濃縮安定同位体Se-77および合成実験、細胞実験、動物実験で使用する器具、試薬、実験動物の購入に費用を充てる予定である。また、これまでの研究成果を発表するために国内外の学術会議への参加費にも研究費を充てる予定である。
メディアがもたらした近代教育―新史料「御用書林　村上勘兵衛家文書」に基づいて―

本研究は、新史料村上勘兵衛家文書(以後、「村上文書」と略称)を用いて御用書林村上勘兵衛の情報発信の実態と教育事業の関連を解明するものである。2017年度は、村上文書の近世後期から近代までの未整理が多く残る文書を選別し、新聞、通信、勧業、教育などの項目に分類した。その成果を土台に、重要度が高い史料から解読および分析を進め、2018年7月にメディア史研究会にて「明治初年の京都の新聞発行ー村上勘兵衛の動向に注目して」の報告を行った。また村上勘兵衛は明治初年に複数の新聞紙を発行しているが、同志社大学にはその新聞紙を含む未整理の貴重な新聞紙が数多く所蔵している。2017年度は新聞紙の整理を行った。その成果に基づき、2018年度は日本マス・コミュニケーション学会にて、「明治・大正期の新聞紙の整理保存およびデジタルアーカイブの検討ー立命館大学アート・リサーチセンターの事例を参考にー」をテーマにワークショップを行い、最新の技術の発達をふまえて、史料に関する保存やデジタル化について検討した。また当研究を進めるにあたり、新聞紙は研究史料として非常に重要である。しかし検索の可否、史料の散逸、個人宅での保管の実態など、問題点は多く残る。よって2018年9月メディア史研究会にて「地方の新聞史料:個人コレクションの可能性に注目して」として貴重な新聞史料の現状や研究における新聞史料の適正な利用方法を報告し、拙著「地方の新聞史料ー個人コレクションの可能性に注目して」『メディア史研究会』45号2018年、を投稿した。2018年度前半は、7月のメディア史研究会の報告「明治初年の京都の新聞発行ー村上勘兵衛の動向に注目して」に向け、村上文書の新聞発行や通信事業に関するものの翻刻および分析を進めた。報告では、新史料である村上文書を発掘したこと、それを利用した研究を進めつつあることが評価され、村上文書の重要性が研究会にて」共有された。一方で村上文書という新史料を用いる際、文書群の全容を明示する必要があることを指摘された。これについては、2017年度より村上文書を扱った研究を進める中で、筆者自身も必要性を認識していた事項であった。とりわけ教育に関する古文書は様々な簿冊や綴りに分散して所収され、見落としなく研究を進めるには、悉皆的な調査が必要であった。それをふまえ、2018年度後半は、2019年度に村上文書を用いた論文を投稿することを前提に、村上文書の全容を把握する調査に比重をおいた。調査は近現代の史料整理の経験がある、大阪市立大学大学院文学研究科都市文化研究センター研究員、中嶋晋平氏と2人体制で行った。村上文書には43年前に作成された仮目録がある。しかしこの目録の作成方針として近代史料は重要視されておらず、未整理のものが散見された。また数百点もの行政文書が「一括」とまとめられており、正確ではなかった。本調査では、第一段階として、近現代の史料の未整理のものを全てを調査し、史料の取りこぼしがないようにつとめた。第二段階として「一括」としてまとめられていたものを1点1点調査した。2018年度は合計383点の史料の目録をとった。この結果、村上文書の全体像の把握が可能となった。2019年度は1,村上文書の近代文書の目録作成を継続2.村上勘兵衛の教育とメディアに関する事業の論文執筆を行う。1.は明治初年の行政文書の写し数百点が「簿冊1冊」として所蔵されていた。この時期の行政文書は、国立公文書館や歴彩館にも所蔵が少なく、貴重な史料である。村上文書にある近代史料は膨大で、全ての史料の目録を数年で作成するのは困難である。しかし今後、村上文書を研究の典拠として用いるにあたり、可能な限り詳細な目録を作成することを目標とする。よって2019年度も、2018年度の調査を継続して進める。2.は日本マス・コミュニケーション学会に、明治初年の新聞発行を支えた村上勘兵衛が、教育、勧業などざまざまな事業を同時進行で展開してきた実態に関する論文を投稿する。近代日本において、マスメディアと教育が並立して発展したきたことは、すでに指摘されている。しかし明治初年といういずれもの黎明期において、一人の人物が同時期に事業を展開してきたことは指摘されていない。本研究は、一次史料である村上文書を用いて、マスメディアと教育の連関を解明することを試みる。本研究は、御用書林村上勘兵衛の情報発信の実態と教育の関連を解明するものである。初年度は、1本研究の主軸となる村上勘兵衛家文書の実態の把握2村上文書内から重要文書類の選択および解読と分析3村上文書に関わる周辺の文書の発掘(所蔵場所:歴彩館および国立公文書館)4明治初年の新聞記事の確認(所蔵場所:東京大学明治文庫および国会図書館)を遂行した。加えて、同志社大学社会学部書庫から、幕末から戦前期の未整理の新聞資料群が発見された。その新聞資料群には村上勘兵衛が発行した新聞紙も含まれていた。よって5同志社大学社会学部新聞コレクションの整理と公開作業、も追加し研究を進めた。1の研究行程として本研究にて研究対象となる幕末から明治初年の史料の選別を行った。結果、公文書およびその写し・日記・書簡・書き付け類に分類した。虫損やカビが著しい史料もあり、研究資料として使用可能な物を選別した。