hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低酸素応答性発光プローブ　イリジウム錯体によるミトコンドリア呼吸鎖機能の解析

我々は生体の低酸素状態を検出する赤色発光イリジウム錯体BTPを開発し、「活性酸素ROSが低酸素状態で増加するのはなぜか」と云う問題の解決を試みた。実験は、代謝機能を調節しやすいラット心筋培養細胞を用いた。βアゴニストで心筋細胞の拍動が増すとBTP発光の増強から低酸素状態が確認され、それはβブロッカーで減弱した。次に、ROS発生を緑色蛍光プローブRF-TMROSで観察すると、BTP発光に応じて緑色発光が増強した。しかし、活性グルタチオンGSHを加えると低酸素状態でも緑色発光は弱いままだった。低酸素状態でROSが増加するのはGSH-ペルオキシダーゼのROS消去活性が弱まるためと推測された。生体で消費される主要エネルギーは、ミトコンドリア呼吸鎖の電子伝達系で電子が4つの複合体をリレーする過程で内外膜間隙にプロトンが貯えられ、そのプロトンのドライブによってATPとして産生される。この電子リレーでO2が消費されるが、0.1-2%は電子対にならず、反応性に富む活性酸素(ROS)となる。従って、激しい運動などで多量の酸素を消費すると多量のROSを生ずる。ところで、ROSはその基となる酸素が十分にある状態よりも低酸素状態時の方が多量に発生する。そこで、「ミトコンドリアでROSは酸素消費に応じて発生するはずだが、低酸素状態でROS発生が増加するのはなぜか」と云う問いを立てた。我々はこれまで赤色発光イリジウム錯体Ir(btp)2(acac) [BTP](分子量712)を基本型として用いてきた。BTPは光学特性に関わる2つの主配位子と、光学特性には関わらず、水や脂質の親和性を変える補助配位子acetylacetone(acac)からなる。BTPは脂溶性で細胞内では小胞体(ER)に局在する。24年度は、BTPをミトコンドリアに局在させるために、acacにミトコンドリア指向性triphenyl phostin (TPP)をつけ、ミトコンドリア局在性をもつ誘導体BTP-TPPを合成した。25年度は本BTP-TPPを用い、ミトコンドリアの多い細胞と少ない細胞で比較するとミトコンドリア数と比例して発光した。次に、ラット心筋培養細胞を用い、心筋拍動をβアゴニスト10 μMisoproterenol、100 μMcarbacholで増加させ、更にβブロッカーpropanolを加えてβアゴニストの作用を抑えた。発光はβアゴニスト添加と共に増加し、βブロッカーで抑制された。つまり、心筋細胞の拍動増加とともに低酸素状態が加速し、βブロッカーでそれは緩和した。生体のエネルギー産生は、ミトコンドリア呼吸鎖の電子伝達反応でまかなわれ、この反応に肺から摂取した酸素の90%以上が消費される。電子伝達系では4つの複合体が電子をリレーして複合体IVにO2が渡されてH2Oとなり、その過程で0.1-2%のO2が電子対とならず、反応性に富む活性酸素(ROS)となる。ところで、ROSはその基となる酸素が十分にある状態よりも低酸素状態の時の方が多量に発生する。そこで我々は、「ミトコンドリアでROSは酸素消費に応じて発生するはずだが、低酸素状態でROS発生が高まるのはなぜか」と云う問いを立てた。我々はこれまで赤色発光イリジウム錯体Ir(btp)2(acac) {BTP; bis(2-(2'benzothyenyl)pyridinato-N,C3')iridium(acetylacetonate)} (分子量712)を基本型として用いてきた。BTPは脂溶性で細胞内ではEndoplasmic reticulum (ER)に局在する。そこで24年度は、ミトコンドリア局在性をもつBTP誘導体を合成した。BTPは光学特性に関わる2つの主配位子とプローブの光学特性には関わらず、水や脂質の親和性のみを変える補助配位子acetylacetone (acac)から成る。BTPをミトコンドリアに局在させるために、acacにミトコンドリア指向性triphenylphostin (TPP)をつけ、BTP-TPPを培養細胞に取り込ませて細胞内局在を調べたところ、ミトコンドリアマーカーMitotrackerと一致する画像を得た。更にミトコンドリアの多い細胞と少ない細胞で比較するとBTP-TPP発光はミトコンドリア数と比例して発光した。25年度は本BTP-TPPを用いてROS発生との関連を調べる。生体は、ミトコンドリア電子伝達系で酸素を消費しながら大部分のエネルギー源ATPを産生する。この際消費酸素の0.12.0%が反応性に富む活性酸素(ROS)となる。

従って、激しい運動時には酸素消費量に応じてROSも多量に産生される。ところでROSは酸素が十分にある時よりも低酸素状態の方が多量に産生されると云う。本研究は、酸素消費の盛んな心筋細胞を用いてその理由を問う。我々は、赤色発光イリジウム錯体BTPで低酸素状態を評価している。BTPは脂溶性で、細胞内では小胞体ERに局在する。本研究では、BTPにミトコンドリア指向性triphenyl phostin(TPP)を付けたBTP-TPPを用いてミトコンドリアが多い細胞と少ない細胞で発光強度を比較した。BTP-TPPはミトコンドリア数に応じて発光強度が増した。次に、ラット心筋初代培養細胞を用い、βアゴニスト10μM isoproterenolの添加群と、βブロッカーpropranololを加えてβアゴニスト作用抑制群を比較すると、発光はβアゴニスト添加で明らかに増加し、βブロッカーで抑制された。ところが、心筋初代培養系は自発的に収縮波動が観察されるが、BTP-TPPを加えると収縮波動が減弱してくる。つまり、このプローブがミトコンドリア内外膜間の電位差を消失させる可能性が生じた。そこで、従来のBTPよりも102オーダーの低濃度で発光するBTP-DMを用いて、同様の実験結果を得た。次に、ROS発生を緑色蛍光プローブRF-TMROSを用いて観察すると、予想通り、BTP-DMの赤色発光に応じてRF-TMROSの緑色発光が強くなった。しかし、活性グルタチオンGSHを添加すると低酸素になっても緑色発光は弱いままに留まる。低酸素状態でROS産生が増加するのはGSH-peroxidase系のROS消去活性が弱まるためと推測された。生体イメージング25年度に、通常のBTPを用いて細胞内が低酸素状態になるためにはミトコンドリアが十分に機能することが重要で、分化機能を維持した前立腺癌細胞と低分化状態の前立腺癌細胞を用い、ミトコンドリアの電子伝達系ブロッカー(ロテノン)や、ミトコンドリアDNA欠損細胞では十分な低酸素状態とならないことを示した(研究発表:PLoS ONE)。さらに、ミトコンドリア指向性BTP-TPPで、その発光はβアゴニスト添加と共に増加し、βブロッカーで抑制されることを示した。これによって更に詳細なミトコンドリア機能と低酸素状態発生メカニズムを研究する基盤が確立された。24年度当初は発光イリジウム錯体Ir(btp)2(acac) {BTP; bis(2-(2'benzothyenyl)pyridinato-N,C3')iridium(acetylacetonate)}をミトコンドリアに局在させるために、光学特性には関わらず、水や脂質の親和性のみを変える補助配位子acetylacetone (acac)にCH2Clをつけ、Arginine (Arg)を付加してミトコンドリア局在を行なおうとした。ミトコンドリア膜はネガティブに荷電しており、Argは3つのアミノ基をもつのでプラスに荷電するBTP-Argは酸性荷電を持つミトコンドリアに非常に取り込まれやすく、CH2Clはミトコンドリア内膜タンパク質の-SH基と反応してトラップされると考えた。しかし、実際は予想したような取り込みが得られず、そこで上記のようにtriphnylphostin (TPP)を付加する方法に切り替えた。
MIコンセプトに基づいたレーザー歯科治療の新たな展開

レーザ-を応用した治療法は従来の治療法に比し,患者に与える苦痛が少ないことや多くの付加的価値がある。しかし,その部分には未だ不明な点も多く,これらの解明を目指して本研究を総合的に行った。すなわち,歯質(エナメル質,象牙質,セメント質)の改質とう蝕予防,低侵襲の象牙質切削法の開発とレジン接着性の向上のための基礎的研究,炭酸ガスレーザーの光力学的効果が骨再生に及ぼす影響,および組織深達型レーザ-麻酔と浸潤麻酔併用による効果的麻酔法の確立の研究である。その結果, MIコンセプトに基づいたレーザ-歯科治療を確立するための基礎的な知見が得られた。1.歯質の脱灰抑制効果獲得(1)ナノサイズの粒径をもつアパタイトを塗布した後にレーザーを照射することで、象牙質表層ならびに象牙細管内にアパタイトを比較的強固かつ広範囲に熔着することが出来ることを確認した。これは従来の方法と比較してより積極的な歯質の強化が可能であることが示唆された。(2)フッ化物濃度が歯根面の耐酸性に及ぼす影響についてヒト抜去歯を用いて検討した結果、歯根面に対するフッ化ナトリウム液の応用は脱灰抑制効果があることが判明した。(3)CO_2レーザー(1W)を用いてH_2O_2の蒸散を行うシリカコーティング法の効率化を図るために、H_2O_2濃度、量を検討した結果、30%H_2O_2の1分毎の交換は効率的な方法であることが示された。2.低侵襲の象牙質切削方法開発とレジン接着性向上のための基礎研究(1)ArFエキシマレーザー照射後の象牙質表面のコンポジットレジン接着引張強さは、無処理の象牙質面より大きくなり、ボンディング処理を行う事でさらに向上した。(2)象牙質粉末を用いて、ErYAGレーザーを4.15cm^2に100mJのエネルギー密度で0,10,20,40,80秒間照射した。その結果、照射時間依存的に象牙質コラーゲン分解酵素活性は低下した。3.炭酸ガスレーザーの光力学的効果が骨再生に及ぼす影響歯髄細胞と骨細胞における、メカニカルフォースが及ぼす作用について検索した。象牙芽細胞においては矯正力とレーザーによる窩洞形成の刺激が、また骨組織では骨細胞に及ぼす各種レーザー照射の刺激がどのように伝達されるかをSOSTO遺伝子、Wntシグナル経路を指標に検索した。4.組織深達型レーザー麻酔と浸潤麻酔併用による効果的麻酔法の確立半導体レーザー(P-Laserパナソニック)を、1W RPT Duty比10%の出力で1分間歯頚部に照射したところ、有意な温熱閾値の上昇効果、知覚過敏抑制効果が得られた。またナノサイズの粒径をもつアパタイトを用いることで、従来の方法と比較して歯質に対して影響の少ない低出力でも熔着することが出来ることを確認した。(2) CO_2レーザー照射による歯根面脱灰抑制効果は、歯根面が受けるエネルギー密度が高い場合(41J/cm^2)に認められたが、エネルギー密度が低い場合(17,25J/cm^2)には認められなかった。(3)過酸化水素水を供給しながら炭酸ガスレーザーを照射する方法は、過酸化水素水を完全に蒸散することなく、より低温で効率的にPHPSから純度の高いシリカを形成するのに有効な方法であることが示された。2.低侵襲の象牙質切削方法開発とレジン接着性向上のための基礎研究(1)根面う蝕に対する効率的なレーザー照射条件を検索した.120分間の使用でチップ表面は損耗するが,先端出力の低下は生じなかった.距離0.5mm・角度45°の条件で切削量は最も大きかった。(2)象牙質に対してErYAGレーザー照射後に,ボンディングレジンでコーティングした結果,コラーゲン分解酵素活性を89100%抑制することが明らかとなった。(3)ArFエキシマレーザー処理後の象牙質とレジンの接着強さは、現行のセルフエッチングシステムと同等であった。またTEM観察より、ハイブリッドレイヤーとは異なる接着機構が推測された。3.炭酸ガスレーザーの光力学的効果が骨再生に及ぼす影響炭酸ガスレーザー照射により、ラット脛骨での骨形成を促進することが判明した。またインプラントと併用することで、その骨性癒着を促進できる可能性が示唆された。4.組織深達型レーザーによる効果的麻酔法の確立

Nd : YAGレーザーを、オトガイ部に照射したところ、歯髄血流量の上昇効果、さらに浸潤麻酔により低下した血流量がレーザー照射により上昇効果を示すことを明らかにした。1.歯質の脱灰および象牙質知覚過敏の抑制効果獲得(1)象牙質への吸収が良好なCO_2レーザー(λ:9.3μm)を象牙質に照射した際の効果について検討した。その結果、λ:9.3μmはλ:10.6μmに比し硝子様構造物・熔融象・象牙細管の閉鎖が広範囲に認め、より合成HAPに近い結晶構造を認めていた。(2)CO_2レーザー照射後のフッ化物塗布が歯根面の耐酸性に及ぼす影響についてヒト抜去歯を用いて検討した。今回の実験条件では、レーザー強度あるいはフッ化物濃度の主効果、ならびに両者の相乗効果が認められた(p<0.01)。(3)大気焼成,CO_2レーザー照射、市販漂白材の使用等の一連のPHPS-シリカ転化方法を考案し、転化効率を評価した結果、転化には供与総エネルギーの他,H_2O_2内で発生したラジカルが活性種として大きく影響していることが推測された。(4)象牙細管が開口した象牙質表面にEr:YAGレーザーを照射する場合、知覚過敏抑制剤(シュウ酸製剤)との併用によって細管の封鎖効果が増強される可能性が走査型電子顕微鏡およびレーザー顕微鏡を用いた観察で明らかになった。2.低侵襲の象牙質切削方法開発とレジン接着性向上のための基礎研究(1)ArFエキシマレーザー処理後の象牙質とレジンの接着強さは、現行のセルフエッチングシステムと同等となった。TEM観察より、ハイブリッドレイヤーとは異なる接着機構であることが観察された。(2)ErYAGレーザー照射後に,ボンディングレジンでコーティングしだ象牙質を水中浸漬した場合のコラーゲン分解酵素活性は,06ヶ月の期間では増加し,612ヶ月では低下した.3.炭酸ガスレーザーの光力学的効果が骨再生に及ぼす影響研究の概要:炭酸ガスレーザーの低エネルギーによる細胞の活性化作用を歯髄組織と骨組織を用いて調べた結果、Wntシグナルの調節因子であるsclerostinの発現に影響することが確認できた。4.組織深達型レーザーによる効果的麻酔法の確立組織透過型レーザー照射により歯髄血流量の上昇効果、顎関節部への照射による副作用のないことの確認、炭酸ガスレーザー照射による歯髄線維芽細胞に与える影響について明らかにした。
新規抗HIV剤の感受性に与えるケモカイン・ケモカインレセプターの多様性の検討

HIV-1陰性者由来のbuffy coatより末梢血単核球を分離し、R5 HIV-1臨床分離株および研究室株Ba-L、JRFLに対する新規のCCR5antagonist AK602/ONO-4128/apravirocの抗HIV-1活性を調べたところ個体間でばらつきが認められた。感受性の差の要因について、まずCCR5の発現量について検討したところ、CCR5の発現量とapravirocの抗HIV-1効果の間には明らかな相関は認められなかった。次にCCR5の内部移行効果を来すことによりCCR5の発現に影響を与えるCCケモカイン(MIP-1α, MIP-1β, RANTES)の培養上清中の濃度について測定したところ、ケモカイン濃度が著しく高値の症例においては、apravirocの抗HIV-1活性が低下しており、CCR5阻害剤のCCR5への結合を競合的に阻害した可能性が示唆された。一方、ケモカイン濃度が低値である場合は、明らかなapravirocの抗HIV-1活性の減弱を認めず、ケモカイン濃度が低値であるほどapravirocの抗HIV-1活性増強傾向が認められた。また、apravirocおよびCCR5阻害剤の一種であるTAK-779を加えた後の末梢血単核球上のCCR5発現量について検討したところ、apravirocではCCR5の発現がわずかに増加し、一方TAK-779においては著しくCCR5の発現量の増加を認め、TAK-779がCCR5のturn overに何らかの影響を来していると考えられた。また、ケモカイン濃度についてもCCR5阻害剤存在下ではわずかではあるが上昇しており、CCR5阻害剤投与によるCCケモカイン濃度上昇による抗HIV-1活性の増強の可能性が示唆された。次にCCR5の内部移行効果を来すことによりCCR5の発現に影響を与えるCCケモカイン(MIP-1α,MIP-1β,RANTES)の培養上清中の濃度について測定したところ、ケモカイン濃度が著しく高値の症例においては、apravirocの抗HIV-1活性が低下しており、CCR5阻害剤のCCR5への結合を競合的に阻害した可能性が示唆された。また、CCR2-64I変異について、CCR2Aの安定性をあげることにより、CCR5の発現を減少させることが報告されており、現在、CCR2A発現ベクターを作成し、CCR5発現細胞株に形質導入し、CCR5の発現量に与える影響や、GFPとCCR2Aの融合蛋白を作成し、細胞内での局在化について検討している。また、テトラサイクリンを用いた蛋白質発現on-offの系を確立し、同一細胞を用い、CCR2AのHIV-1感染に与える影響やCCR5の発現量について観察するための細胞を作成中である。

また、apravirocおよびCCR5阻害剤の一種であるTAK-779を加えた後の末梢血単核球上のCCR5発現量について検討したところ、apravirocではCCR5の発現がわずかに増加し、一方TAK-779においては著しくCCR5の発現量の増加を認め、TAK-779がCCR5のturn overに何らかの影響を来していると考えられた。また、ケモカイン濃度についてもCCR5阻害剤存在下ではわずかではあるが上昇しており、CCR5阻害剤投与によるCCケモカイン濃度上昇による抗HIV-1活性の増強の可能性が示唆された。
急性呼吸促迫症候群の診断と治療戦略における高分解能CTの意義に関する研究

本研究の目的は、ARDSの治療戦略における高分解能CTの意義を検討することである。対象は、2001年5月から2004年3月までの35ヶ月間にARDSと診断された症例のうち、診断時から経時的に高分解能CTの経過を追うことが可能であった52例(男性31例、女性21例、平均66.7歳)である。検討は後ろ向きに行い、検討項目は、(1)改善例と非改善例における画像所見の経過、(2)血中炎症性サイトカイン(TNF-α、IL-1、IL-6、IL-8、IL-10)の推移と画像所見の比較、である。改善例においては、浸潤影とスリガラス状陰影が高度な構造改変を残すことなく消退する傾向がみられた。スリガラス状陰影は、改善傾向にある時は内部の網状陰影が目立たず、比較的均一である傾向がみられた。牽引性気管支拡張は、改善例では非改善例と比べて頻度が低く、あっても軽度であった。非改善例においては、背側優位の浸潤影の頻度が高く、また程度も強かった。スリガラス状陰影の範囲は広い傾向がみられ、内部に網状陰影がみられることが多かった。現段階では、特定の血中炎症性サイトカインの経時的変化とCT所見の経時的変化との間に明らかな関連を見いだすことはできなかった。高分解能CTは、病勢の推移や合併症の有無を形態変化として明瞭に描出してくれることから、血液ガス分析とともに診断から治療効果判定や治療方針決定に有用であると考えることができるが、臨床的意義を確立するためには病理学的検討を含めた更に進んだ解析が必要と思われる。急性呼吸促迫症候群;ARDSは、病態生理の立場からも臨床的にも多彩な病態を含んでおり、適切な鑑別診断と個々の病態に即した治療が必要と考えられる.今のところ、本病態において鑑別診断や治療法選択に必要な情報が非侵襲的に得られる方法で確立されたものはない.他の病態で既に有用性の確立されている高分解能CTは、非侵襲的に短時間で形態情報が得られる検査法であり、ARDSの診断のみならず臨床的指標としての有用性を持っている可能性がある.このことは、他の多くの文献や我々が過去に行った研究において示されている.結果がまとまっていないため、本研究に基づく学会・雑誌等での成果発表は今年度は未だできる状態ではないが、第一段階として直接肺障害と間接肺障害の違いによる高分解能CT所見の違いをretrospective studyとして公表する予定である.なお、平行して行う予定であった病態解析の指標の抽出および各種治療法の効果判定に関するprospectivestudyについては、上記課題の成果を参考にプロトコールを作りなおして行うこととし、15年度より開始することとした.今後の問題点として、病理組織学やmolecular biologyの立場からの考察が、病理組織学的検索が必ずしも容易ではない本病態において、何処まで可能かということが挙げられる.本研究の目的は、ARDSの治療戦略における高分解能CTの意義を検討することである。
9、10世紀敦煌仏教、道教、民間信仰融合資料の総合的研究

本課題は、主として敦煌の文献資料および壁画資料に見られる仏道二教の融合の状況、特に民間層に浸透して道教や民間信仰と融合した密教資料の整理を通じて、唐末期の社会変化、特に王朝を中心とする宗教の形から地方豪族や民と寺院の結びつきを中心とする形へと変化した時期における、9、10世紀に宗教が民へと接近し、通俗化していく流れについて考えることを中心とする。この本研究を遂行するために、本年度も引き続き意見交換、資料の収集、翻刻作業、現地調査、進捗状況の確認を中心に行ってきた。意見交換は、研究代表者と研究分担者は、引き続き海外の研究協力者、国内の研究協力者らとスカイプ、E-mail、国際電話等で個別に連絡を取り合い、研究資料や分析についての意見交換を行ってきた。そのほか、研究代表者は北京及び台北に2-3週間滞在し、現地の研究協力者と綿密な相談を行うことができた。資料の収集についても、北京、台北滞在時に現地資料を確認することができた。また敦煌写本や日本資料の写真資料や翻刻資料集を継続的に購入している。翻刻作業は主として研究代表者により、関連文献の訳注作成が進んでいる。現地調査は、本年度は香港の盂蘭勝会の調査など、今日に残される仏道の融合する儀礼を民俗学的角度からの検討を行った。進捗状況の確認としては、7月に広島大学で「中国伝統教育と東アジア」と題する国際シンポジウムを開催したほか、9月浙江大学、9月國學院大學、11月広島大学(道教学会)などで研究発表を行い、それぞれ研究成果の確認を行った。広島大学での国際シンポジウム開催中に西日本豪雨災害に見舞われた。また交通機関の回復にも時間がかかったため、その後幾つかの国際学会出席、海外調査がキャンセルされることになった。しかし、交通の回復後に別の学会で発表をおこなうなどにより概ね予定通りの研究成果を上げることができた。研究成果の公表、広報につき、現在では広島大学、及び京都大学のホームページが主に利用されているが、中国で著しく進んでいるSNSの活用などについても検討したいと考えている。また、本研究推進のために民俗学的観点の必要を強く感じており、研究分担者松尾恒一教授とともに現代東アジアの仏道融合、民間信仰の調査についても行動範囲を広げてみたい。平成28年度は、研究計画に基づき、意見交換、資料の収集、翻刻作業、現地調査、進捗状況の確認の5項目を中心に研究を進めた。とくに翻刻作業においては『覚禅鈔・施諸餓鬼』と敦煌本BD5298『呪食施一切面燃餓鬼飲食水法』並『結壇散食迴向発願文》』の比較検討や敦煌本『大部禁方』の比較検討を進め「敦煌的施餓鬼法與日本蔵《覚禅鈔・施諸餓鬼》ーBD5298《呪食施一切面燃餓鬼飲食水法》並《結壇散食迴向発願文》解題附校録ー」、「従密教儀軌的演変来探討中唐期的宗教儀礼ー以敦煌本《大部禁方》為中心ー」として海外で刊行されることが決まっている。また現地調査では、香港の盂蘭勝会を調査して唐代の盂蘭盆や施餓鬼との状況を比較検討し、奈良薬師寺の慈恩会の調査では、唐前期の儀礼との検討を進めることができた。また進捗状況の確認では、7月29日と11月13日の2回、「仏教の東漸と西漸」(広島大学開催)、「法会の史料と儀礼」(京都大学開催)として国際研究集会を開催し、検討を進めることができた。こうした研究を基盤として、「『大目乾連冥間救母変文』の書き換えと「経典化」」(『敦煌写本研究年報』第11号、23-38頁、2017年3月(査読有り))、「香港の盂蘭勝会の現状と餓鬼供養」(『アジア社会文化研究』第18号、1-33頁、2017年2月(査読有り))、「敦煌本『仏説諸経雑縁喩因由記』と唱導」(『国立歴史民俗博物館報告』第188集、125-146頁、2017年3月。(査読有り))、「中国仏教と祖先祭祀」(『宗教と儀礼の東アジア』、勉誠出版、34-59頁、2017年3月。(査読有り))のような数点の論文を刊行することもできた。研究実績の概要に記したように、平成28年度は研究計画に基づき、意見交換、資料の収集、翻刻作業、現地調査、進捗状況の確認の5項目のすべてを実施することができた。研究分担者との意見交換や現地調査、そして研究会の開催も頻繁で、充実した研究ができていると考える。中国国内で刊行される膨大な資料の購入も今のところ問題はなく、こうした資料による翻刻作業も極めて充実している。刊行を予定している翻刻成果のうち、「敦煌的施餓鬼法與日本蔵《覚禅鈔・施諸餓鬼》ーBD5298《呪食施一切面燃餓鬼飲食水法》並《結壇散食迴向発願文》解題附校録ー」は、台湾の国立政治大学との共同作業により、共同で学術雑誌『出土文獻研究視野與方法』として刊行される予定である。進捗状況の確認として行われた2回の国際研究集会でも、台湾、中国、ベルギー、カナダの研究者を交えた議論を行うことができた。

1.意見交換:研究代表者と研究分担者は、海外の研究協力者とスカイプ、E-mail、国際電話等で個別に連絡を取り合い、継続的に研究資料や分析についての意見交換を行ってきた。2.資料の収集:広西師範大学出版社『英国国家図書館蔵敦煌遺書』などの敦煌写本や西域壁画資料などの図録で、新たに刊行されたものや、現在広島大学が所蔵していないものについては逐次収集してきた。3.翻刻作業:主として研究代表者、研究分担者が本研究上必要とみられる資料を敦煌文献中から捜索し、さらに意見交換等により選定、分類し目録作成と翻刻の準備を進め、調査の完了したものについては随時出版公開してきた。4.現地調査:敦煌文献の調査としては、研究分担者がフランス国家図書館の調査を行った。他に、四川大学の協力で西南地域の石刻資料の調査を行い、また台湾国立中央大学の協力で台北、台南の寺院における儀礼、民間信仰融合の状況についての調査を行った。5.進捗状況の確認:年度内に研究代表者、研究分担者、海外の研究協力者、連携研究者などで、随時連絡を取りあってきた。また、本年度は国際研究フォーラム広島大学、首都師範大学、絲綢之路と“一帶一路"学術研討会「東西を旅した聖人とその声跡」(2017年7月29日、平山郁夫美術館開催)を開催し、活発な議論を行うこともできた。さらに、10月には研究協力者が四川大学で主催した国際学会にも出席し、議論を行うことができた。国際研究集会も毎年主催しており、また海外の国際会議での情報収集にも努めている。写本収集と翻刻整理に関しては、翻刻資料も本年度2点が刊行されている。研究代表者、分担者による海外調査も順調に行われており、おおむね研究計画書の通りに遂行できていると言える。本課題は、主として敦煌の文献資料および壁画資料に見られる仏道二教の融合の状況、特に民間層に浸透して道教や民間信仰と融合した密教資料の整理を通じて、唐末期の社会変化、特に王朝を中心とする宗教の形から地方豪族や民と寺院の結びつきを中心とする形へと変化した時期における、9、10世紀に宗教が民へと接近し、通俗化していく流れについて考えることを中心とする。この本研究を遂行するために、本年度も引き続き意見交換、資料の収集、翻刻作業、現地調査、進捗状況の確認を中心に行ってきた。意見交換は、研究代表者と研究分担者は、引き続き海外の研究協力者、国内の研究協力者らとスカイプ、E-mail、国際電話等で個別に連絡を取り合い、研究資料や分析についての意見交換を行ってきた。そのほか、研究代表者は北京及び台北に2-3週間滞在し、現地の研究協力者と綿密な相談を行うことができた。資料の収集についても、北京、台北滞在時に現地資料を確認することができた。また敦煌写本や日本資料の写真資料や翻刻資料集を継続的に購入している。翻刻作業は主として研究代表者により、関連文献の訳注作成が進んでいる。現地調査は、本年度は香港の盂蘭勝会の調査など、今日に残される仏道の融合する儀礼を民俗学的角度からの検討を行った。進捗状況の確認としては、7月に広島大学で「中国伝統教育と東アジア」と題する国際シンポジウムを開催したほか、9月浙江大学、9月國學院大學、11月広島大学(道教学会)などで研究発表を行い、それぞれ研究成果の確認を行った。広島大学での国際シンポジウム開催中に西日本豪雨災害に見舞われた。また交通機関の回復にも時間がかかったため、その後幾つかの国際学会出席、海外調査がキャンセルされることになった。しかし、交通の回復後に別の学会で発表をおこなうなどにより概ね予定通りの研究成果を上げることができた。
寄生蠕虫由来アレルゲンの分子 構造の比較に関する研究

感染後好酸球増多、高IgEレベルが誘導される3種類の寄生蠕虫、Trichinella spiralis、Nippostrongylus brasiliensis、Mesocestoides cortiよりcDNAライブラリーを作成し、各々の寄生虫感染血清を用いてイムノスクリーニングを行ったところ、3種類の寄生虫のcDNAライブラリーから27個の陽性クローンを得た。各遺伝子の塩基配列を決定して、比較したところ8種類の遺伝子が得られた。その遺伝子の塩基配列より推定されるアミノ酸配列の間には、共通の構造は見い出されなかった。現在詳細に検討中であるが、アレルゲンに共通の構造により、Th2免疫反応が誘導される可能性は低いと考えられた。また、得られた抗原に対する特異的IgEが宿主において産生されているかどうかを検討するために、β-ガラクトシダーゼ融合蛋白と抗IgEモノクローナル抗体、ビオチン化抗β-ガラクトシダーゼ抗体を用いたサンドイッチELISA法を開発した。この方法を用いて、すべての融合蛋白について感染宿主における抗原特異的IgE産生の有無を検討したところ、特異的IgEが産生される抗原とそうでない抗原が存在した。すべての遺伝子は感染血清を用いたイムノスクリーニングで得られたので感染血清中には明らかに抗原に特異的なIgG産生があるはずである。にもかかわらず、ある抗原は特異的IgE産生を誘導し、別の抗原は特異的IgE産生が認められないという非常に興味深いことを示している。現在さらに、抗原の種類により特異的IgE産生に差が出てくるメカニズムと寄生虫感染宿主におけるTh2サイトカイン産生に対するこれらアレルゲンの役割を明かにすべく研究をすすめている。感染により顕著な好酸球増多やIgE産生がみとめられる寄生蠕虫について、Th2タイプのサイトカイン、特にIL-5やIL-4の産生を誘導する寄生蠕虫抗原を特定することを研究目的として、λgt11(Pharmacia)もしくはλZAP(Stratagene)ベクターを用いて寄生虫のcDNAライブラリを作成し、現在、感染マウスの(抗)血清をもちいてイムノスクリーニングしているところである。現在、マンソン裂頭条虫と旋毛虫のcDNAライブラリについて検索を行っている途中で犬回虫についても同様の実験を行う予定である。今後はイムノスクリーニングにより陽性クローンを採取できた場合、そのタンパク抗原の構造を解析するために塩基配列をシーケンサーを用いて調べる。そしてそのcDNAを用いてMaltose Binding Protein(MBP)との組み換え融合タンパクを大腸菌を用いて作成し、MBPアフィニティカラムを使って分離・精製する。そしてマウスにその融合タンパクを免疫することによりTh2サイトカインを誘導できるかどうかを検討する。誘導できる抗原である場合にはさらにその誘導を促した抗原部位を決定するために欠損変異タンパクあるいは数種類のペプチドなどを作成し、それらを用いてTh2サイトカインの誘導が行われるかどうかを同様に検討する予定である。最終的には寄生蠕虫ごとで採取された抗原に共通の構造があるかどうか、あるいはスギ花粉などのアレルゲンとの相同性があるかどうかを検討する。

また、得られた抗原に対する特異的IgEが宿主において産生されているかどうかを検討するために、β-ガラクトシダーゼ融合蛋白と抗IgEモノクローナル抗体、ビオチン化抗β-ガラクトシダーゼ抗体を用いたサンドイッチELISE法を開発した。この方法を用いて、すべての融合蛋白について感染宿主における抗原特異的IgE産生の有無を検討したところ、特異的IgEが産生される抗原とそうでない抗原が存在した。すべての遺伝子は感染血清を用いたイムノスクリーニングで得られたので感染血清中には明らかに抗原に特異的なIgG産生があるはずである。にもかかわらず、ある抗原は特異的IgE産生を誘導し、別の抗原は特異的IgE産生が認められないという非常に興味深いことを示している。現在さらに、抗原の種類により特異的IgE産生に差が出てくるメカニズムと寄生虫感染宿主におけるTh2サイトカイン産生に対するこれらアレルゲンの役割を明かにすべく研究をすすめている。
経営者による予想利益開示行動と利益調整行動の複合的分析

本研究では、現在の日本の四半期財務報告制度のもと、経営者による業績予想情報の開示行動について実証的に検証した。その結果、以下の点が明らかになった:(1)経営者の業績予想の開示パターンにはかなりの多様性が認められること。(2)四半期財務報告制度が業績予想の修正頻度に影響し、より詳細な情報提供を促している可能性が示唆されること。(3)個々の業績予想値の修正に加え収益性の変化も追加的な株価効果を有していること。(4)業績予想における収益性の向上は、業績予想値の達成確率を高めていること。(5)一定の条件の下ではあるが、業績予想達成のための利益操作を示す証拠は得られなかったこと。平成26年度は、経営者による業績予想の開示行動パターンについて、実証的に検証を行った。業績予想は、期初予想にくわえ、その後の状況の変化によって、実績値が直近の予想値から一定率以上に変動すると見なされる場合には修正することが求められている。そこで、これらの予想開示パターンに関する実証的分析を進めたが、当初想定していた以上に、情報開示パターンの多様性が認められた。そのため、平成26年度内は、先行研究ではほとんど取り上げられていない、四半期財務報告と関連づけた当期純利益の修正開示のパターン、タイミング、回数について分析し、田澤・田代[2015]として公表した。その結果、期初予想における楽観的バイアスの存在などの先行研究と一致した結果に加え、予想値の修正パターンおよび修正率に関する分析結果から、予想値の符号によって、経営者による業績予想の修正行動の特徴が異なることが明らかになった。とりわけ、赤字予想と黒字予想とでは、情報開示に対する経営者の考え方が異なっている可能性及び予想値の開示タイミング、修正率および修正開示に関する分析結果からは、決算開示の四半期化と相俟って、小刻みな予想情報の開示が促されている可能性が示唆された。これらのことは、四半期決算の開示が詳細な情報を提供する、あるいは、そうした情報開示を促進する機能を果たしていることの一つの証左となろう。一方、経団連は、この四半期報告の導入により情報開示の頻度が増えることから、情報作成負担の観点からも、業績予想開示の廃止を提案している。しかし、このような結果は、業績予想開示の情報報作成負担があるとしても、より積極的に業績予想に関する情報開示が行われていることを示唆したものといえよう。まだ分析すべき課題は残されているが、これらの結果は、経営者による業績予想開示行動に関するユニークな実態の一端を明らかにしていると考えられる。平成26年度は、経営者の業績予想の開示パターンにつき、とりわけ、当期純利益を中心に、先行研究ではほとんど取り上げられていない四半期財務報告と関連づけて、実証的な検証を行った。その結果は、当初想定していた以上の多様性が認められるというものであった。平成27年度は、この平成26年度の検証結果を踏まえ、経常利益に関して、以下のような実証的な検証を行った。(1)経常利益の業績予想に関する修正行動を分析する際、上方修正・下方修正・据え置きという修正パターンに関し、単に名目額の修正額によってグループ化した場合と、売上高の予想修正と関連付けた実質(利益率)によってグループ化した場合とを比較することで、企業が実質的にどのような開示行動をとるのかについて検証を行った。その結果、大半のケースでは、名目および実質ともに同じ修正パターンに分類されるものの、一部のケースでは名目と実質とでパターンが異なることが観測されている。(2)上記検証に加えて、その株価効果の検証を行った。この検証の焦点は、名目額に着目した修正パターンと実質に着目した修正パターンについて、市場はどのように反応しているのかという点を明らかにすることである。その結果は、名目額の修正パターンのみならず、実質的な修正パターンについても統計上有意な反応が見られるというものであった。これらの検証に加え、業績予想が会計不正に遠因になり得る可能性もあるために、当初予定していなかった会計不正との関連付けるなどの試行的な分析を行うなどの展開を検討したたが、上記(1)及び(2)を含め、これらの結果を論文としてまとめたり、学会にて公表するまでには至っていない。本研究課題で行う計画であった業績予想の開示パターンに関する検証は、ほぼ当初の計画に沿って進められている。しかし、「研究実績の概要」でも述べたように、その結果を学会報告ないし論文として公表するには至っていない。この点を踏まえて、「やや遅れている」との評価とした。先行研究では、日本独自の制度である経営者の業績予想情報開示制度に関連し、経営者の業績予想開示において、様々な動機から何らかの調整行動がとられていることが明らかにされてきた。また、実績値たる利益情報の開示にあたっても、同様に調整行動がとられていることも明らかにされてきた。しかし、これらの先行研究では年次決算を前提とした検証に留まるものが多く、本研究課題では、四半期財務報告のもとで経営者の利益予想開示行動と利益調整行動を関連付けて検証することを主たる目的とした。研究期間全体を通じて明らかになったことは、経営者の業績予想開示パターンは、当初予想及びその修正についてかなりの多様性が認められるという点である。さらには、こうした修正行動について、四半期財務報告制度が予想情報の修正頻度という点において詳細な情報提供を促進する機能を果たしていることを示唆する結果も得られている。以上の修正行動に関して、さらには、たとえば売上高や経常利益などの個々の業績予想項目の予想値そのものの変化だけではなく、それらを組み合わせた利益率として測定される収益性の変化にも着目した。

検証の結果、これらの変化の傾向には大きな違いはなかったものの、変化の傾向が異なる一部のケースにおいては、収益性の変化が予想値の変化に対して追加的な株価効果を有しており、収益性向上が予想値の達成確率を高めていることが確認された。また、最終年度は以下の追加的な分析も行った。まず、当初の業績予想が楽観的であるという先行研究に基づき、利益操作などの会計不正を行った企業について、過度に楽観的な業績予想が利益操作を誘発している可能性を検証したが、そのような傾向は見いだせなかった。また、ストック・オプションの公正価値評価において予想利益達成のための利益操作が誘発されているかについても分析したが、それを裏付ける結果は得られなかった。本研究では、現在の日本の四半期財務報告制度のもと、経営者による業績予想情報の開示行動について実証的に検証した。その結果、以下の点が明らかになった:(1)経営者の業績予想の開示パターンにはかなりの多様性が認められること。(2)四半期財務報告制度が業績予想の修正頻度に影響し、より詳細な情報提供を促している可能性が示唆されること。(3)個々の業績予想値の修正に加え収益性の変化も追加的な株価効果を有していること。(4)業績予想における収益性の向上は、業績予想値の達成確率を高めていること。(5)一定の条件の下ではあるが、業績予想達成のための利益操作を示す証拠は得られなかったこと。本研究の目的は、経営者による業績予想行動と利益管理行動の複合的な検証にある。平成26年度の計画では、前半は、業績予想開示行動について分析し、後半では、利益調整行動の関係についてを中心的に実証的に検証することとしていた。平成26年度の研究成果としては、業績予想開示行動のうち、当期純利益については分析を終え、論文としてまとめるに至っている。しかし、他の業績予想項目に関する開示行動及び利益調整行動との関連性については、分析をほぼ終えたものと分析途中のものがあり、論文としてまとめるまでに至っていないためである。当初の計画では、最終年度の平成28年度の研究活動は、これまでの検証結果をまとめて、学会や論文を通じて公表することが中心である。また、その際のフィードバックを踏まえて追加の分析を行うこととしている。「研究実績の概要」でも述べたように、検証自体はほぼ計画通り進められているため、学会報告や論文としてまとめることに重点を置きたい。なお、研究代表者は、2016年5月に学会での報告を行うことが決まっており、今後の研究の推進については計画通り進められるものと思われる。会計学本年度は、昨年度の分析結果を論文としてまとめるとともに、分析途中にある業績予想開示行動と利益調整行動の複合的分析をまとめるとともに、その分析の精緻化を図ることを予定している。主たる理由は以下の通りである。(1)学内のネットワークとの接続環境の関係で、分析用のパソコンの設置時期を後ろ倒しにしたこと。(2)内外での学会報告を行えなかったこと。
「虐待脳」から学ぶ新たな仮説に基づく大脳皮質発達機構について

実験を進めるに従い、予想外であったが「マイクログリアの活性化状態には3つ以上のフェーズが存在する」ことを支持する結果を得た。アルギニンメチル化酵素がこの活性状態の遷移に本質的な役割をになうことを、CRISPR/Casのシステムをマイクログリア由来の細胞株に適用することで検証した。同時にPTSDの病態の脳内回路を解明するため、島皮質から前帯状回に投射しPTSDの病態に重要であるとヒトでの所見より想定されるが、高等哺乳類の脳にのみ存在するため実験的アプローチが困難とされていたvon Economo細胞の類似細胞が発現マーカーの検討により、げっ歯類島皮質にわずかであるが存在することを観察した。ヒトにおいて、視覚から受けるストレスでは視覚野が、聴覚からのストレスでは聴覚野のvolume減少が起こる事実(いわゆる「虐待脳」)は、脳全体で一様に変化すると想定されるストレスホルモンのみでは説明がつかない。また、この「虐待脳」で想定される脳機能変化についての知見はほとんどない。そこで本研究は、「虐待脳」の病態を解明するため「PTSDなどで見られる脳の器質的変化は、脳の発達に関わるマイクログリアがPTSDのストレスの受け皿となり(ストレスホルモンにより一定程度活性度が上昇し)、さらに関係する大脳皮質局所の刺激により、局所に(貪食能の高い)マイクログリアが集積し生じる」との仮説を検証する。同時に、同病態から想定される「局所のマイクログリアが局所の神経発達に大きく影響する」との仮説を検証することを当初の目的としてスタートした。一方、マイクログリアには非活性化状態と貪食作用を活発に行う活性化状態が存在するとされるが、我々は独自に、実は活性化状態にも二つのフェーズが存在するのではないかとの知見を得ている。そして、そのフェーズ間の遷移が現象を正確に理解・解明するために必要であるとの考えに至った。また、このフェーズの遷移にアルギニンメチル化酵素の関与を示唆するデータを予備実験で得た。そのため、当初の予定を変更し、このフェーズが如何に区別され発現するかの解明がまず重要であると考え、本年度は特にこの点を中心に解明を進めた。すなわち、関連する分子機構の解明、活性化機序、また研究を進めるための基盤であるアルギニンメチル化酵素のノックアウト細胞系の確立を行った。想定外ではあったが、研究実績の概要の項で述べたように、マイクログリアの活性化状態にかかる二つのフェーズの遷移に関わるアルギニンメチル化酵素の同定、クリスパーキャス系を用いて、それら酵素のノックアウト細胞の樹立を行った。これらは時間はかかるが、研究進展に必須の系の確立が行えたとうい観点より、有意義な進展があったと判断した。また、この知見はマイクログリアの活性化状態、ひいては生体内での役割の解明に新たな切り口をもたらしうる内容であり、広く波及効果が期待される成果を得たと考えている。ヒトにおいて、視覚から受けるストレスでは視覚野が、聴覚からのストレスでは聴覚野の容積減少が起こる事実(いわゆる虐待脳)は、脳全体で一様に変化すると想定されるストレスホルモンのみでは説明がつかない。そこで「過度のストレスでみられる脳の器質的変化は、脳の発達にも関わり、貪食能をもつマイクログリアがストレスの受け皿となり(ストレスホルモンにより一定程度活性度が上昇し)、さらに関係する大脳皮質局所の刺激により、局所に(貪食能の高い)マイクログリアが集積し生じる」との仮説をたて、その検証から本研究をスタートした。研究を進める過程で、意外にも、マイクログリアには、貪食作用を活発に行う活性化状態と行わない非活性化状態とが存在するとされていたが、実は活性化状態には二つのフェーズに分けて考えることができ、一つは従来のマーカーでは活性化し貪食能が高い状態であるが、もう一つ、活性化状態にマーカーでは判断されるが、その実貪食能があまり高くないフェーズがあること、そして、そのフェーズの遷移にアルギニンメチル化酵素の一つが関与するとのデータを予備実験で得た。この知見の確定は、マイクログリアの役割を解明するうえで本質的と考え、本年度は、CRISPR-Casシステムを用いアルギニンメチル化酵素の欠損細胞を新たに作製し、その意義を検討した。なお、並行して「虐待脳」をもたらしうる「身体状態」を大脳皮質に伝える神経回路の解明が重要と考え、細胞レベルで島皮質についての解析を進め、種間において大変変異が大きいといわれる島皮質ではあるが、マウスにおいても(従来は存在しないと思われた)ヒトに特徴的な細胞群がわずかであるが存在することを予備実験として見出した。このことは、実験動物を用いて、この神経回路を検討する基盤を与えうる知見と考えている。ごく最近、マイクログリアが如何に神経回路

特異的なシナプスの刈り込みに関連するかについての分子機構に関する新知見が報告された(Lui et al., Cell, 165: 1-15, 2016)。この報告は、本研究課題で目指す「局所のマイクログリアが局所の神経発達に大きく影響する」という分子機構と直接連関する。そこで、実験にこの項目を追加し、優先順位を変更し、我々の系でのこの分子機構の様子、またストレスや我々が独自に見出しているマイクログリアの活性化状態の変化との関係も含め研究を進める。解剖学項目11「現在までの進捗状況」のところで記載した状況の変化があり、今年度はマウスそのものを用いる実験よりも、主に細胞系を用いての実験を優先的に実施した。そのため、使用額に変化が生じた。本研究が、挑戦的萌芽研究の枠組みでの研究であることから、状況の変化、得られた成果を踏まえ、項目12「今後の研究の推進方策等」で記載した方向で研究を展開する。これには当初の想定に加えた新たな分子をも対象とする研究であり、次年度使用額とした経費も含め積極的に実験を遂行する。また、このため次年度使用額予定の予算は最終的には全て必要な経費として使用する予定である。
本研究では妊娠ラットを用いて、妊娠各期の子宮筋、子宮胎盤床、胎盤各組織中のbFGF活性とその変動を検討した。ついで患者の同意のもと、ヒト妊娠各期の正常胎盤および妊娠中毒症合併重症IUGR例胎盤中のbFGF量をRIAおよびbioassayにて測定することにより、胎盤性bFGFのヒト妊娠に対する生理的および病理的意味についての解析を試みた。また、この研究と平行してヒトにおける子宮-胎盤循環量の低下と胎児発育遅延発生関係を、dehydroepiandrosterone sulphate投与による動的分析を用いて検討した。得られた結果は以下の如くである。3.妊娠ラット子宮筋、子宮胎盤床、胎盤の抽出物中にbFGF様物質の存在が認められ、妊娠初期の胎盤床組織抽出物が最も高活性を示した。4.RIAおよびbioassayで測定したヒト胎盤組織中bFGF濃度および活性は妊娠初期は比較的高値で、妊娠中期前半にピ-クをとり、分娩に近づくにつれ低下した。これは産科臨床上考えられている胎盤に組織構築、機能完成の時期と一致する。5.重症中毒合併胎児発育遅延例の胎盤中bFGFは低値を示し、本症の病態にbFGF産生不全が関与することが示唆された。6.母体DHAS投与後の血中DHAS半減期は、胎児発育状況を一定程度反映し、胎盤-胎児循環不全の臨床的指標として有力であることが判明した。1.妊娠各日令のラットより子宮胎盤床、胎盤を採取し、各組織ホモジェネ-トから硫安塩析、イオン交換クロマトグラフィ-、ヘパリン・セファロ-スクロマトグラフィ-を用い、basic FGFを精製。電気泳動(SDS-PAGE)および抗b-FGF monoclonal抗体MAb52を利用したenzyme-linked immunotransfer blot(EITB)により、basic FGFの存在を確認した。同時にBalb 3T3細胞を示標に生物学的活性も確認した。3.患者および家族の同意を得て採取した、妊娠各期のヒト胎盤組織内のb-FGFの存在を1の方法にて確認した。また、2の方法にて組織内b-FGFを定量し、ヒト胎盤内b-FGF含有量は妊娠1216週に高値であるという結果を得た。1.生体組織中期のbasic FGF(bFGF)含有量および組織からの放出量の定量法を確立するため、bioassay、ELISA、RIAの各測定法を用い、検討を加えた。Bioassayは3T3細胞への^3Hーチミジン取り込み法、ELISAは2種のヒト抗bFGF抗体(MAb52、MAb78)によりtwo site法、またRIAは市販のbFGFキットを使用した。各測定法における絶対値には差があるものの、測定値間には良好な相関が得られ、bFGF測定の妥当性が示された。2.患者の同意を得て採取した妊娠各期のヒト胎盤組織を対象に、bFGF含有量を測定した。その結果、ヒト胎盤内bFGF含有量は妊娠1216週に最高値をとり、以後は分娩時まで漸減を続けるという事実を確認した。3.妊娠中毒症合併胎児発育遅延例では、胎盤中bFGF含量が有量に減少することを確認した。
取引形態の多様化と租税法における実現の意義

本研究の究極的な目的は、金融取引の特性およびこれを規律する米国内国歳入法典(以下ではI.R.C.という。)の諸規定の精査を通じて、金融取引における課税のタイミングと実現主義との関係を整理して、一貫した理論を構築することである。本年度の目標(租税法における実現の理論への諸規定の位置づけ)に関連して、2つのテーマを扱った。まず、株式貸借の研究を進めて論文を公表した。株式貸借における株式所有者の変更を契機とする課税は、わが国の実務上行われていないが、その根拠は何か、という問題意識から出発し、その解明の手がかりとしてI.R.C.sec.1058の調査を行った。I.R.C.sec.1058およびそれに基づく財務省規則は、株式貸借は貸し付けられる株式の含み益損益への課税の契機となりうることを前提としたうえで、含み損益に課税しない(非認識とする)ために満たすべき要件を明確に定めていることを明らかにし、わが国の課税の明確化に資する示唆を得た。次に、wash saleの研究を行い、成果を研究会で報告した。Wash saleを行う納税者は取引前後で(1)ポジションには変化が生じないが、(2)課税上の利得または、(3)損失が生じる。I.R.C.sec. 1091は特定のwash saleで生じる損失の非認識のみを定め、利得には触れない。この非対称を考察し、立法資料に基づいて、納税者が株式の含み損の計上時期を選択できること、つまり、(1)の状況が生じていながら、(3)とその計上時期の選択可能性があることがI.R.C.sec.1091制定につながったと明らかにした。次に、wash saleから生じる利得への課税を判断した裁判例を取り上げて、裁判所は、真正な取引から(1)の状況が生じると認めつつも、納税者は取引から(2)と現金の利用可能性を得ることに着目して、課税するという結論を導いたと論じた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。本研究の究極的な目的は、金融取引の特性およびこれを規律する米国内国歳入法典の規定の精査を通じて、金融取引における課税のタイミングと実現主義との関係を整理して一貫した理論を構築することである。本年度は、研究対象として、株式貸借取引と、株式貸借取引を含むものとしての有価証券貸借取引を規律する内国歳入法典1058条を取り上げた。株式貸借は、「貸借(loan)」という表記が示しているとおり、貸付けの目的物である株式の譲渡でありその含み損益についての課税の機会となるとは伝統的に考えられてこなかった。本年度の研究の目的および方法は、米国内国歳入庁による株式貸借取引の解釈の変遷を明らかにすることによって、株式貸借取引における株式の貸付けは、株式の譲渡、すなわち株式の含み損益について所有者の変更を契機として所得課税を行う機会となりうることを紹介し、わが国の課税に比較法的な視座をもたらすことである。本研究は、米国では、株式貸借取引で貸し付けられる株式の処分権が貸し手から借り手へ移転されるため、株式の譲渡すなわち課税の契機が生じることが原則であるが、特定の諸要件をみたす株式貸借については、内国歳入法典1058条がその譲渡により生じる損益を不認識とすることを定めているがゆえに、結果として課税は生じないことを明らかにした。このことは、株式貸借を規律する法律をもたず、株式貸借は消費貸借(すなわち目的物の所有権は元の所有者から取引の相手方へ移転する)に類する取引であることを認めながら、取引の前後における株式所有者としての貸し手の地位の変化のみに依拠して課税実務を行ってきたわが国に対して、ルールの欠如を指摘し、また、貸付けの目的物の処分権という新たな着眼点を与えると考えられる。