hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母体感染により発症する自閉症に対するフラボノイドの予防効果

2017年度、iPS細胞から分化誘導し、大脳皮質の形成過程を模倣した神経細胞凝集体にIL-6を投与することにより、JAK/STATシグナルの活性化が惹起され、CTIP2陽性(神経細胞)細胞数の減少、GFAP陽性(アストロサイト)細胞数の増加といった、「妊娠期の母体免疫系の活性化による自閉症スペクトラム障害」の再現と、フラボノイドの一種であるLuteolin投与による、STAT3リン酸化阻害を介した上記表現型の回復を示した。さらに、Luteolinの過量投与が神経細胞のアポトーシスを惹起することを明らかにし、上記内容で論文発表を行った。2018年度は、上記の「母体免疫系の活性化による自閉症スペクトラム障害モデル」を用いて、表現型を回復するフラボノイドのスクリーニングを施行予定であったが、上記分化誘導系では60日間を要し、多数の化合物のスクリーニングには適さないことから、より簡便な分化系の構築に着手した。しかし、より短期間での神経細胞とアストロサイトを含む大脳皮質モデルの構築には至らなかった。また、自閉症スペクトラム障害や注意欠如・多動性障害、統合失調症発症者におけるレベルの不均衡や、フラボノイドと同様に抗炎症作用が報告されている、多価不飽和脂肪酸に属するDHAについて、治療薬の候補になり得るか、上記「妊娠期の母体免疫系の活性化による自閉症スペクトラム障害モデル」に投与を行ったが、表現型の回復は得られなかった。自閉症スペクトラム障害(autism spectrum disorder:ASD)は、コミュニケーションの障害等により日常生活困難をきたすため、近年の患者数の急激な増加は、医学的にも社会的にも重要な問題となっているが、多数の遺伝要因と環境要因の関与が示唆され、未だメカニズムは不明で、有効な治療法はない。本研究の目的は、近年、単独で自閉症を発症し得る環境要因のひとつとして注目されている「母体感染により胎児に惹起される慢性炎症(maternal immune activation : MIA)」により発症するASDをターゲットに、発症予防効果を持つ安全な食品成分の探索を行うことであり、炎症性サイトカイン産生抑制効果が明らかになったフラボノイドに着目し、表現型を改善し得るものをスクリーニングの後、投与時期・量の決定を行うことである。今年度は、すでに確立していた大脳皮質形成過程を模倣したiPS細胞由来の神経凝集体にIL-6を投与することにより、JAK/STATシグナルの活性化が惹起され、CTIP2陽性(神経細胞)細胞数減少、GFAP陽性(アストロサイト)細胞数増加といった、「MIAによるASD」の大脳皮質モデルを構築し、STAT3リン酸化阻害剤であるStatic投与により上記表現型が回復することを示した。さらにフラボノイドの一種であるLuteolinをIL-6と同時に投与することによって、Static同様にSTAT3リン酸化を阻害し、CTIP2陽性細胞数減少、GFAP陽性細胞数増加が回復することを示した。また、Luteolinの投与量増加により細胞のアポトーシスが誘導されることも明らかにし、適切な投与量の検討が必要であることも示し、論文化した。iPS細胞から分化誘導し、大脳皮質の形成過程を模倣した神経細胞凝集体を用い、MIAによるASDの表現型再現と、STAT3リン酸化阻害剤であるStatic投与による表現型の回復、さらにフラボノイドの一種であるLuteolin投与による表現型の回復までは順調に進行した。また、Luteolinの過量投与による細胞死という予想外の結果を得たが、アポトーシスによるものであることを明らかにし、上記内容で論文発表を行った。上記のASDモデルでは、神経細胞とアストロサイトを含む神経細胞凝集体の分化誘導に60日間を要し、スクリーニングには適さないことから、より簡便な分化系の構築に着手したため、進捗が予定よりやや遅れることとなった。スクリーニング可能となる、より簡便な分化誘導系を完成させ、MIAによるASDの表現型を回復させる安全な食品成分のスクリーニングに着手する。スクリーニングを行う予定だったが、分化誘導系の再構築のため、先送りになった。また、予定していた学会に参加できなかった。次年度にスクリーニングを行うために使用する。
日本と対比したアジアNIES諸国の金融制度、金融市場及び金融政策の研究

本研究の実施期間である,1997年度から1999年度は,いわゆるアジア通貨危機と期間が対応し,この結果,本研究は非常に興味深いものになったと同時に非常に実施しにくいものともなった.日本とアジア諸国(特にアジアNIES)との経済関係の緊密化に伴い,実物部門の経済関係ばかりではなく,金融部門の経済関係の緊密化をも視野においた分析が必要であるという当初研究計画の主張は,アジア通貨危機の発生により,十分に意味のある主張であることが裏付けられた.一方こうした分析を行っていく上で,日本を含むアジア諸国の金融制度は,国際標準的な金融制度とは,国によって程度は異なっているとは言え,現存しておりこれらを正確に認識することが重要であるという主張も,この間に推移によって意味のある者であることが明らかになったが,通貨危機発生以後,日本における金融ビッグバンの進展や,通貨危機発生国に対するIMFの介入等もあり,制度自身に大幅な変更が加えられ,どの時点で何を評価することが適切であるかの判断がきわめて困難になった.上記の状況と併せて,通貨危機の発生により,それまでの経済構造に変化が生じ,本研究で目的とした,計量経済学的手法による分析がきわめて困難になった.上記の状況を反映し,今回の研究成果は暫定的なものとならざるを得ず,今後一層精細な検討を行って,分析結果を再評価することが必要になっている.本研究では,まず各国の金融制度との比較の観点から,日本の金融制度の骨格を整理し,その上で最近時点における日本金融システムにおける問題点の整理と改革の方向性を整理した上で,各国における同様の状況を整理しつつ,マクロの経済活動と金融市場の結節点である,貨幣需要関数の推定を通して,アジア通貨危機発生以前を中心とする実証分析の結果を得た.本研究の実施期間である,1997年度から1999年度は,いわゆるアジア通貨危機と期間が対応し,この結果,本研究は非常に興味深いものになったと同時に非常に実施しにくいものともなった.日本とアジア諸国(特にアジアNIES)との経済関係の緊密化に伴い,実物部門の経済関係ばかりではなく,金融部門の経済関係の緊密化をも視野においた分析が必要であるという当初研究計画の主張は,アジア通貨危機の発生により,十分に意味のある主張であることが裏付けられた.一方こうした分析を行っていく上で,日本を含むアジア諸国の金融制度は,国際標準的な金融制度とは,国によって程度は異なっているとは言え,現存しておりこれらを正確に認識することが重要であるという主張も,この間に推移によって意味のある者であることが明らかになったが,通貨危機発生以後,日本における金融ビッグバンの進展や,通貨危機発生国に対するIMFの介入等もあり,制度自身に大幅な変更が加えられ,どの時点で何を評価することが適切であるかの判断がきわめて困難になった.上記の状況と併せて,通貨危機の発生により,それまでの経済構造に変化が生じ,本研究で目的とした,計量経済学的手法による分析がきわめて困難になった.上記の状況を反映し,今回の研究成果は暫定的なものとならざるを得ず,今後一層精細な検討を行って,分析結果を再評価することが必要になっている.本研究では,まず各国の金融制度との比較の観点から,日本の金融制度の骨格を整理し,その上で最近時点における日本金融システムにおける問題点の整理と改革の方向性を整理した上で,各国における同様の状況を整理しつつ,マクロの経済活動と金融市場の結節点である,貨幣需要関数の推定を通して,アジア通貨危機発生以前を中心とする実証分析の結果を得た.1997年度は,アジア諸国の金融市場分析の比較基準としての日本の金融市場に関する基本的な制度的枠組みの整理とこれを記述する上で必要となる,データの解析作業と併せて,韓国・台湾の金融市場関連データの収集及び両国の金融制度に関する基本的な情報収集を中心に研究作業を行った.データに関しては,1970年から1996年までの期間を対象に金融市場関連データは月別で収集し,Excelのデータファイルとして登録した.マクロ経済関連のデータに関しては,同一期間を対象として,四半期ベースでExcelファイルとして登録した.金融制度に関する情報収集としては,両国の中央銀行からの公表文書を中心に整理している.韓国に関しては,OECD加盟との関連で,1996年から1997年にかけて継続的な制度変更が行われており,この間の推移に関しても整理作業を行っている.本研究のテーマに関しては,1997年後半以降アジア諸国の金融制度,金融市場における混乱が発生し,通貨危機の様相を深めている,こうした状況をも視野におくためには,当初予定した金融市場に限定した分析には限界があるので,日本とアジア諸国との間の貿易関係をも視野におき,金融面と併せて実物面の検討をも行う必要が生じている.よって,今年度は追加的に,貿易関係の整理をし,国際収支動向と国内金融市場との関連を議論することのできるフレームワークに拡張すべく,データの収集も行った.こうした追加作業の結果,今年度中に成果を公表することはできなかったが,1998年度早々に複数の成果を公表すべく準備を進めている.本年度は,香港及びシンガポールに関する金融制度の実態把握とデータの収集を行った.両国とも最近時点では,1997年以来の通貨危機の影響を受け,金融システムの調整過程に入っているが,ここではこうした最近の動きと併せて,1970年代以降における金融システムの変遷に関する全体像を確認するために資料収集を行った.これと併せて,昨年度にデータを収集した,日本・韓国・台湾に関しても最新のデータを追加し,日本に関する基本的な関数の再推定を行った.

上記の制度的な分析と併せて,1997年度に主要なデータを収集した,韓国及び台湾に関して,金融市場の変動を示す主要な関数(貨幣需要関数,貨幣供給関数,金利決定関数)に関する推定作業を行い,日本における結果と比較をした.この上で,国別の推定結果の相違を金融制度・政策運営方式の相違と関連づけて説明することの可能性を探った.これらの研究成果に関しては,論文として執筆中であり,研究最終年度である,1999年度に利用可能な最新データをも含んで,再推定を行い最終的に論文にまとめる予定である.1997年に発生したアジアの通貨危機の原因が次第に明らかになってきたが,これを分析することをも本研究の課題として追加した.通貨危機の原因を金融面からとらえる考え方と,実物面からとらえる考え方があり,これらを整理する目的で,日本・アジアNIES・ASEAN諸国間の経済関係を,貿易活動を中心に整理する論文を執筆し,近々刊行の予定である.現在の基本的な考え方は,通貨危機の直接の発生原因は,アジア諸国における金融システムの脆弱性であるが,その背景として実物経済面における各種の不均衡があり,この面に対する対応を抜きにして,アジアの通貨危機を語ることができないと言うものである.今年度は,研究の最終年度であるので,日本・韓国・台湾・香港・シンガポールに関するデータを最新のもの(1998年まで)に延長し,これまでに推定した,各国金融市場を既述する上での基本的な関数関係を再推定した.1998年が,アジア通貨危機の影響が最も強く出た年であるので,国によって影響の程度は異なるが,1996年や1997年までのデータを用いて分析した結果と比較すると大きな違いが発生している.こうした状況を勘案し,各国の金融市場特性の比較には,1996年までのデータを用いて推定した結果を用いて比較検討することが適当であると判断した.しかしながら,現在のアジアNIES各国の経済状況,金融環境を評価する上では,通貨危機の影響を無視することは適当ではないので,1997年以降に各国で発生した金融環境の変化を整理し,今後各国の金融市場の動向を検討する上で,本研究で行った,1996年までのデータによる比較分析がどの程度有効であるのかに関する評価も行った.本研究の研究期間は,ちょうどアジアの通貨危機の発生,収束の過程と重なり,当初予定していた研究計画と,実際の分析作業とを必ずしも適切に結びつけることが困難であったことは,本研究の反省点である.しかしながら,アジア通貨危機の発生それ自身が,本研究を提起した際の問題意識である,今後のアジア諸国の経済活動を分析していく上で,金融現象に関する分析を避けて通ることができないということが結果的に現実の物になったとも言える.こうした経済環境の変化に対応すべく,現状分析を行い,データを更新しては分析を行うという作業を継続したので,研究成果に関しては現在科研費の報告書としてとりまとめ中であり,今後ここから論文の形で公表していく.
球面定理と球面の諸性質に関する研究

8月に北京市で開催された国際数学者会議に塩濱、後藤、成、榎本が出席し、成と榎本は微分幾何学分科会で一般講演を行った。北京大学数学研究所で開かれた微分幾何学国際研究集会で成と塩濱は招待講演を行った。陶山は福岡大学で小林昭七(カリフォルニア大学バークレー分校名誉教授)を囲んで研究集会を開いた。成は北京大学数学研究所のChangping Wang教授を佐賀大学に招き、研究交流を行った。町頭が主催した『測地線及び関連する諸問題』に我々は参加した。今年度に挙げた主な研究成果について記す。研究協力者の近藤慶(佐大大学院博士課程)はリーマン多様体の放射曲率と位相の研究を進展させ、radiusと体積を用いた2つの球面同相定理を証明した。更に非コンパクト完備多様体の端点の個数に関する評価を放射曲率の積分と次元を用いて与えた。これらの成果はShen, Marenich-Mendonca達の結果の自然な拡張である。猿子幸宏は漸近的平坦な完備非コンパクト多様体のスケーリング極限として漸近錐が得られる事を証明した。塩濱と田中実(東海大学理学部教授)は完備非コンパクト多様体の放射曲率がモデル曲面の曲率によって下に有界のとき、一点コンパクト化が可能なモデルの条件を求めた。更にコンパクト化した内部距離空間に対する剛性定理が成立する条件を求め、Greene-Wuの意味でのGap定理を証明した。成はユークリッド空間及び球面内のスカラー曲率一定な完備部分多様体を第2基本形式の2乗ノルムで分類した。町頭は大凡非負曲率の完備非コンパクト多様体のハウスドルフ収束について研究し、スケーリング極限と理想境界の関係を調べた。我々はこれ以外にも多くの研究成果を挙げた。本研究によって我々は以下の研究成果を挙げた。塩濱勝博は球面定理に関する過去50年間の研究の流れを振返り、基本的なアイデアを明らかにし発展の課程を辿り将来への展望を解説した。更に塩浜勝博は許洪偉(浙江大学教授)との共同研究で部分多様体論の立場から球面定理をモース理論の応用として捉え、第2基本形式の定める様々なスカラーを用いてモース関数を構成した。リーマン幾何学の基本的な役割を果たすToponogovの測地三角形に関する比較定理に関して塩濱勝博、町頭義郎及び糸川銚(福岡工業大学教授)はradial曲率に関する比較定理を証明しつつある。この結果は最も一般的な状況下で測地三角形の角度比較を始めて実行したものであり、高く評価されるだろう。特に町頭氏は基点における角度評価に初めて成功した。京都大学理学部で開催されたSurvey in Geometry『リーマン多様体とその極限』に於いて大津幸男は『Alexandrov空間入門』、塩谷隆は『Alexandrov空間上の解析について』それぞれ連続講演を行った。猿子幸弘はAlexandrov空間上の凸関数と線形関数が空間の位相的あるいは距離的構造を決定する現象を極め、その成果を纏めて九州大学大学院数理学研究家に学位申請した。成慶明、石川晋と塩濱勝博はスカラー曲率一定な3次元共形平坦多様体の分類を試みた。更に成慶明はユークリッド空間内の超曲面に対するリッチ曲率とスカラー曲率の条件から位相球面定理を証明した。Max-Konstantine von Renesse氏を東北大と九大及び佐大に招待し小倉幸雄、富崎松代(奈良女子大・教授)、桑江一洋(横浜市立大・助教授)も参加して小規模の密度の高い研究会を開いた。小倉幸雄教授を中心とする確率論グループとAlexandorov幾何学の研究者達の素晴らしい研究交流が実現した。特に塩谷隆、町頭義郎、猿子幸弘達は多くの優れた研究成果を挙げた。今年度は特にradial curvatureに関する一連の研究成果を得た。

町頭義郎(大阪教育大・講師)、塩濱勝博、田中実(東海大学・教授)、糸川銚(福岡工大・教授)達はNeil Katz(外国人特別研究員)、近藤慶(佐賀大学大学院博士後期課程)と完備リーマン多様体のradial curvatureが関数で下から押さえられる多様体の研究を進めた。斯様な条件下でToponogovの比較定理及びAlexandorovの凸性定理を証明した。Toponogovの比較定理については、従来は基点の角度評価が不可能と考えられていたが、町頭義郎氏は、アダマールモデルの場合にこの点を克服して従来の研究成果を書き換えた。我々はモデルがvon Mangoldt回転面の場合にも基点に於ける角度評価が成立する事を証明した。この結果を応用として非完備リーマン多様体のコンパクト化と最大直径定理を挙げた。近藤慶とNeil Katzは放射曲率を許容するリーマン多様体の位相構造の分類に成功した。本研究によって我々は以下の研究成果を挙げた。塩濱勝博は球面定理に関する過去50年間の研究の流れを振返り、基本的なアイデアを明らかにし発展の課程を辿り将来への展望を解説した。更に塩浜勝博は許洪偉(浙江大学教授)との共同研究で部分多様体論の立場から球面定理をモース理論の応用として捉え、第2基本形式の定める様々なスカラーを用いてモース関数を構成した。リーマン幾何学の基本的な役割を果たすToponogovの測地三角形に関する比較定理に関して塩濱勝博、町頭義郎及び糸川銚(福岡工業大学教授)はradial曲率に関する比較定理を証明しつつある。この結果は最も一般的な状況下で測地三角形の角度比較を始めて実行したものであり、高く評価されるだろう。特に町頭氏は基点における角度評価に初めて成功した。京都大学理学部で開催されたSurvey in Geometry『リーマン多様体とその極限』に於いて大津幸男は『Alexandrov空間入門』、塩谷隆は『Alexandrov空間上の解析について』それぞれ連続講演を行った。猿子幸弘はAlexandrov空間上の凸関数と線形関数が空間の位相的あるいは距離的構造を決定する現象を極め、その成果の取り纏め行った。また、成慶明、石川晋と塩濱勝博はスカラー曲率一定な3次元共形平坦多様体の分類を試みた。更に成慶明はユークリッド空間内の超曲面に対するリッチ曲率とスカラー曲率の条件から位相球面定理を証明した。
冬季の土壌からの亜酸化窒素発生機構の解明を目指した土壌微生物生態学的アプローチ

温帯・亜寒帯地域において冬季に土壌から亜酸化窒素の多量の放出が起こることが知られており,土壌の凍結融解がその要因であるといわれている.凍結融解時に起こる亜酸化窒素の放出は脱窒過程で生成されるという報告が多数あるが,実際,凍結期と融解期のいずれで,また凍結期についても凍結した表層と凍結しない下層のどちらで有意な亜酸化窒素の生成が起こっているのかは明らかになっていなかった.昨年度,本研究で凍結した土で顕著な亜酸化窒素の生成が起こることを実験的に確かめた.そこで,凍結が亜酸化窒素生成を促進する要因を明らかにすることを目的に研究を行った.最大容水量の100%および150%(それぞれ飽和・過飽和)に水分量を調整した風乾土を凍結すると融解時に急激な亜酸化窒素の放出が起こったが,最大容水量の50%(不飽和)に水分量を調整した土壌では融解しても亜酸化窒素の放出は起こらなかった.また,不飽和の生土を蒸留水で飽和状態にすると,融解時に急激な亜酸化窒素の放出が起こり,また水分量を調整するときに炭素源を同時に加えることでその亜酸化窒素放出は顕著に促進された.しかし,炭素源が加えられている条件に硝酸イオンを添加しても,亜酸化窒素放出に変化は見られなかった.以上の結果から,土壌の凍結融解が引き起こす亜酸化窒素の多量の放出の機構として,「(1)孔隙に密に発生した氷晶が不凍水中に隔離された脱窒菌に対し酸素の供給を妨げる(2)部分嫌気部位の形成を促し脱窒反応を誘導する(3)亜酸化窒素が生成して土壌中に蓄積する(4)土壌が融解するときに大気へと拡散放出する」が考えられた.このことからフィールドにおける土壌の凍結状態と亜酸化窒素の蓄積との関連性について,(1)霜柱が立つ程度の土壌の凍結では亜酸化窒素の生成・蓄積は生じない,(2)数週間にわたって継続的に凍結する土壌では亜酸化窒素の生成・蓄積が起こる可能性がある,ということが考えられた。冬季に亜酸化窒素の多量の放出が起こることが知られており,土壌の凍結融解がその要因であるといわれている。凍結融解時に発生する亜酸化窒素は脱窒過程により生成されるといわれているが,凍結期と融解期のいずれで有意な亜酸化窒素の生成が起こっているのかは明らかになっていなかった。そこで,まず融解期の亜酸化窒素生成の寄与を検討すべく凍結融解実験を行なった。分離・生成された亜酸化窒素還元酵素は凍結保存が困難であることが知られていたことから,土壌の凍結融解により脱窒菌群集の亜酸化窒素還元酵素が失活することで亜酸化窒素の還元不良を引き起こすのではないかと推察したが,この仮説を裏付ける結果はほとんど得られなかった。むしろ,凍結融解が引き起こす部分殺菌が生残した脱窒菌群集の活発化することと亜酸化窒素発生との関連が示唆された。次に,凍結期の亜酸化窒素生成が非凍結の下層と,凍結している表層のどちらで起こるかを検討するべく,低温培養を行なった。その結果,下層50-70cm深から採取した土壌からは非凍結(+4°C)でもほとんど亜酸化窒素生成は見られなかったのに対して,表層0-10cm深から採取した土壌は-3°Cで培養しても非凍結の試料とほとんど変わらない亜酸化窒素生成を示す試料もあれば,20倍以上高い亜酸化窒素生成を示す試料も見られた。この試料を融解したとき,+4°Cの非凍結で培養していた試料と比べて50倍近い亜酸化窒素発生量が観察された。以上の結果から,凍結した表層で亜酸化窒素の生成が起こってそれが融解に伴って大気へ放出される現象が確められた。一方で融解後の表層土壌での亜酸化窒素生成の寄与はあまり大きくない可能性が示唆されたことから,土壌の凍結融解がもたらす亜酸化窒素の多量の発生とは,氷晶の生成が不凍水中に隔離された脱窒菌群集に対し酸素供給を妨げた結果として脱窒が誘導される現象であると考えられた。温帯・亜寒帯地域において冬季に土壌から亜酸化窒素の多量の放出が起こることが知られており,土壌の凍結融解がその要因であるといわれている.凍結融解時に起こる亜酸化窒素の放出は脱窒過程で生成されるという報告が多数あるが,実際,凍結期と融解期のいずれで,また凍結期についても凍結した表層と凍結しない下層のどちらで有意な亜酸化窒素の生成が起こっているのかは明らかになっていなかった.昨年度,本研究で凍結した土で顕著な亜酸化窒素の生成が起こることを実験的に確かめた.そこで,凍結が亜酸化窒素生成を促進する要因を明らかにすることを目的に研究を行った.最大容水量の100%および150%(それぞれ飽和・過飽和)に水分量を調整した風乾土を凍結すると融解時に急激な亜酸化窒素の放出が起こったが,最大容水量の50%(不飽和)に水分量を調整した土壌では融解しても亜酸化窒素の放出は起こらなかった.また,不飽和の生土を蒸留水で飽和状態にすると,融解時に急激な亜酸化窒素の放出が起こり,また水分量を調整するときに炭素源を同時に加えることでその亜酸化窒素放出は顕著に促進された.

しかし,炭素源が加えられている条件に硝酸イオンを添加しても,亜酸化窒素放出に変化は見られなかった.以上の結果から,土壌の凍結融解が引き起こす亜酸化窒素の多量の放出の機構として,「(1)孔隙に密に発生した氷晶が不凍水中に隔離された脱窒菌に対し酸素の供給を妨げる(2)部分嫌気部位の形成を促し脱窒反応を誘導する(3)亜酸化窒素が生成して土壌中に蓄積する(4)土壌が融解するときに大気へと拡散放出する」が考えられた.このことからフィールドにおける土壌の凍結状態と亜酸化窒素の蓄積との関連性について,(1)霜柱が立つ程度の土壌の凍結では亜酸化窒素の生成・蓄積は生じない,(2)数週間にわたって継続的に凍結する土壌では亜酸化窒素の生成・蓄積が起こる可能性がある,ということが考えられた。
統合失調症の病識と長期予後に関する研究

統合失調症の長期予後に大きな影響を及ぼす要因として治療へのアドヒアランスが指摘されるが、これまで我が国の医療制度下での客観的実態調査は行われてこなかった。本研究において我が国で初めて客観的モニタリングシステムを用いて統合失調症のアドヒアランス評価と関連する因子について解析を行った。退院後一週間以内で急激に悪化すること、病識の欠除が再燃を予測しうる要因であることが示され、早期からの病識とアドヒアランス支援を含めた心理社会的介入が重要であることが明確となった。統合失調症の長期予後を改善させるには特に病初期の治療アドビアランスが重要である。しかし統合失調症は疾患特性としてアドヒアランスが得にくいことがわかっている。申請者は統合失調症での、症状・病識・アドヒアランスの関係について102名の患者で予備的に検討した結果、病識とアドヒアランスのみに関連があり、症状と病識、症状とアドヒアランスは関連しないことを見いだした。上記の結果から統合失調症の長期予後を改善させるには、病識をどのように捉え働きかけるかが重要ではないかと考え1.統合失調症の長期予後にとって病識はどのように関与するか?2.病識を構成する要因は何か?3.どの要因がどのような介入で改善しうるか?4.結果として長期予後は改善されるか?という臨床疑問を解くべく本研究を着想した。平成20年度内において症例エントリー200例を達成できた。しかし初期ポイントでの臨床情報と認知機能評価を達成できたのは98名であり、エントリー時点で精神症状が活発な場合、複雑な認知機能評価を完遂するには大きな障壁があることが判明した。そのため初期の認知機能評価時点を投薬開始後1ヶ月以内とプロトコール変更を行いその後の症例エントリーを行っている。申請期間の制約から本研究での追跡期間は当初1年間とするが、可能な限り長期間追跡を行うべく体制をとっていく。統合失調症患者の病識と最も関連する要因としては認知機能がメタ解析によっても確認されている。また認知機能は統合失調症の重要なエンドフェノタイプとしても注目されており、申請者らは現在統合失調症の診断のみならず、統合失調症に特異的と考えられている認知機能を含めたエンドフェノタイプを規定する遺伝子探索を全ゲノム解析法によって検討中である。統合失調症の長期予後を改善させるには特に病初期の治療アドヒアランスが重要である。昨年度までの検討で統合失調症のアドヒアランス支援において医師患者関係が重要な要素であり、それらへの介入法を検討するためには、統合失調症患者における真のアドヒアランスを探索する必要がでてきた。その為本年度はMedication Event Monitoring System(MEMS)を用いて、初発あるいは急性増悪して入院加療を要した統合失調症患者50名について退院後半年間のアドヒアランス状況をモニタリングした。結果として約70%の患者は退院後1週間でアドヒアランスが悪化すること、服薬時間が不規則であるとアドヒアランス不良となること、またDAI-10のスコアはアドヒアランス不良群を、SAI-Jの不良群は脱落群を予測することが明らかとなった。半年間の結果としてcut off値を75%とすると68%が良好群であったが、半年間を通して良好であったのは概ね三分の一であり、多くの患者において退院後のアドヒランス維持は困難であることが明確となった。次年度はこれらの実態を踏まえてアドヒアランス支援の介入法を実際に策定し効果について検討を行う予定である。初年度までの検討で統合失調症のアドヒアランス支援において医師患者関係が重要な要素であり、それらへの介入法を検討するためには、統合失調症患者における真のアドヒアランスを探索する必要がでてきた。その為昨年度はMedication Event Monitoring System(MEMS)を用いて、初発あるいは急性増悪して入院加療を要した統合失調症患者50名について退院後半年間のアドヒアランス状況をモニタリングした。

結果として約70%の患者は退院後1週間でアドビアランスが悪化すること、服薬時間が不規則であるとアドヒアランス不良となること、またDAI-10のスコアはアドヒアランス不良群を、SAI-Jの不良群は脱落群を予測することが明らかとなった。半年間の結果としてcut off値を75%とすると68%が良好群であったが、半年間を通して良好であったのは概ね三分の一であり、多くの患者において退院後のアドヒランス維持は困難であることが明確となった。最終年度はこれらの実態を踏まえてアドヒアランス支援の介入方法としてShared Decision Makingの概念を取り入れた心理教育パッケージを独自に作成し100名の新規入院患者を対象として本パッケージを導入した群におけるその後の症状変化、再燃率について検討を進めた。結果として特に患者自己評価において高い治療満足度が得られることが明確となった。今後本研究を基盤とした実地医療においての開発を進めていく。
女性困窮者の就労による社会包摂及びそのプロセスに関する社会福祉援助方法論的研究

本研究では女性移民の社会参加とエンパワメントの関係性を検証した。エンパワメント指標17項目を因子分析によって4つの因子、社会サービスへのアクセシビリティを示す「アクセシビリティ因子」、借り入れや、貯蓄の有無などを示す「経済性因子」、教会やコミュニティへの参加を示す「社会活動因子」、信頼できる友人や、友人の有無からなる「社会関係性因子」に分解した。まず、エンパワメントにおいて4つの性質の異なる因子が抽出されている。「社会関係性」と英語力との関連性は低かったが、「経済性因子」との関係性は有意に高かった。本研究の目的は、貧困によって社会的に阻害されている女性たちに対する就労支援が女性の主体形成とエンパワメントに如何に結びつき、社会的再包摂につながっているかを検証するものである。シカゴ市ローガンスクエア地区において、コミュニティオーガニゼーションが実施しているペアレントメンター事業の概要とその参加経験者のうち、現在職業についている人に対するインタビュー調査を実施した。ペアレントメンター事業は、本地区で活動するコミュニティオーガニゼーションであるローガンスクエアネイバーフッドアソシエーション(以降LSNA)が地域の小学校と共同して母親たちを授業のサポーターとして派遣する事業である。この地域は、ヒスパニック系の移民が多く居住する地域で、母親たちの中には英語が話せないものも見られる。このためLSNAは、成人のための英語教室を開催し、この事業への参加をサポートしている。2014年12月には、ペアレントメンター事業の実施状況及び、以後の調査に向けて調整を実施した。ペアレントメンター事業は、すでに10年以上実施されており、学校と両親の関係、及び、子どもの学力の向上、参加者の地域への関係作り、参加者が再教育を受ける、参加者が大学へ行き、地域の学校のバイリンガル教員となって地域に貢献する、参加者が地域のコミュニティワーカーとなって活躍するなどの成果を挙げていることが明らかになった。2015年3月には、ペアレントメンター事業の参加者のうち、現在職業についている者に対して、事業参加の経験と現在の職業に対する思いなどを半構造化インタビュー方式によって調査し、この結果主体形成過程の概要と要因などが抽出された。本研究の目的は、地域住民や地域で活動する組織などが支え合って地域のニーズを充足する地域社会形成が求められているが、このためには住民一人一人の主体形成が不可欠である。本研究は社会的排除の状態にある移民女性の主体形成プロセスと要因を分析するものである。15年前マイノリティグループの女性達が地域のコミュニティ・ベイスト・オーガニゼーション(CBO)のサポートによって地域の公立学校において有給の学習サポーターとして協働する機会を得たことをスタートとして、地域社会に参加し、自らも教育を受け、地域に貢献する人材となっていくプロセスとメカニズムを解明し、主体形成要因と特性を明らかにしようとするものである。特に、社会的に排除された状況から主体形成に至る過程において「協働」あるいは「地域のための労働」がマックジョブなどの底辺労働と異なる点に着目した。当該年度の研究は、昨年度に実施したインタビュー調査を元に作成した調査票により、アンケート調査を実施した。昨年度実施したインタビュー記録を精製し、アンケート票を英語、スペイン語で作成し、2015年7月25日8月31日の間、調査を実施した。この調査の実施に当たっては、現地CBOの協力により配布、回収を行った。アンケートの内容は、就労の経験をインタビュー調査する中で得られた対象者の達成感や成果などについてその要因を探るものである。現在これを入力し、精査しているところである。現地CBOの協力の下、順調に研究が進んでいる。一方、研究費に関しては、換算レートの変化により、20%程度支出が超過している。本研究の目的は、社会的に排除されパワーレスの状態にある人々が、エンパワメントによって住民として地域社会に参加し、地域の力となっていくプロセスと要因について探求することである。シカゴ市北西部のヒスパニック系住民が暮らすローガンスクエア地域では、コミュニティ・ベイスト・オーガニゼーションが地域に介入し、地域の移民家庭の母親たちが地域の学校教育をサポートするプログラムを開発して実施したことによって、参加者自身がエンパワメントされて地域のために働く人材となって活躍している。2014年度には、インタビュー調査を実施してこの活動への参加者の経験とエンパワメントの実態を聞き取った。20152016年度には、活動経験者へのアンケートと調査を実施して、エンパワメントの実態を量的に把握した。これらは、以下の研究発表及び論文等として取りまとめた。今後は、アンケートの結果を統計学的に解析し、エンパワメントの量的把握及び要因分析、プロセスを明らかにすべく研究中。【成果】「就労を通じた女性のインテグレーションの過程に関するインタビュー記録ーペアレント・メンター事業参加者のインタビュー結果ー」『海外事情研究』第43巻第1号(通巻86号)熊本学園大学付属海外事情研究所(131-143)<2015年9月>、「アメリカ人口減少都市地域における衰退とソーシャル・エクスクルージョンの過程-住民の語りからみるイングルウッド・コミュニティ・エリアの半世紀-」『社会福祉研究所報』第45号熊本学園大学付属社会福祉研究所(41-64)<2017年3月>、コミュニティ政策学会江戸川大学大会「シカゴのコミュニティ・ベイスト・オーガニゼーションの実態と考察」(2016年7月2日)、日本福祉のまちづくり学会第18回全国大会東京大学柏キャンパス「移民第一世代女性のインテグレーションの過程と要因」<2015年8月9日>

現地コミュニティ・ベースト・オーガニゼーションの協力によりスケジュール通り進んでいる。2016年度分の成果については、震災により、発表するはずだった論文の掲載誌が発刊停止となり、発表することができなかった。本研究の目的は、シカゴ市北部のローガンスクエア地域において、コミュニティ・オーガニゼーションが移民の統合と子どもの教育の向上のために始めたペアレント・メンター・プログラムが参加者に与えた影響について研究を行った。ローガンスクエア・ネイバーフッド・アソシエーションは、移民女性を中心としたグループに小学校での学習支援の有償ボランティアを組織化して実施した。これによって、学校での教育への協力関係のみならず、このプロジェクトに参加した親自身のエンパワメントが見られた。ヒアリング調査及び、アンケート調査によって得た結果をSPSSを使って多変量解析した。この結果、参加者がこのプロジェクトから受けた影響の中では、経済的エンパワメント、社会的エンパワメント、アクセシビリティ・エンパワメント、社会関係性エンパワメントが見られた。経済的エンパワメントは、移民の自立にとって重要であるが、この因子には特に本人の英語力の影響を大きく受けており、中でも流暢な英語を話す層が就業や経済的なエンパワメントを獲得することと有意な関係が認められた。他方、挨拶をする、悩みを相談する等の社会的関係性に関しては、英語能力との有意な関連性は低く、移民同士のスペイン語が通じる範囲内での社会生活が営まれており、所属している社会集団の外に出て行く必要性が低いが、経済活動に参加するためには、英語力が必要となり、アメリカ社会との統合には、英語能力の必要性が高いことが明らかになった。今後更に、詳細な分析を進め、2本の論文として取りまとめる準備を進めている。本研究では女性移民の社会参加とエンパワメントの関係性を検証した。エンパワメント指標17項目を因子分析によって4つの因子、社会サービスへのアクセシビリティを示す「アクセシビリティ因子」、借り入れや、貯蓄の有無などを示す「経済性因子」、教会やコミュニティへの参加を示す「社会活動因子」、信頼できる友人や、友人の有無からなる「社会関係性因子」に分解した。まず、エンパワメントにおいて4つの性質の異なる因子が抽出されている。「社会関係性」と英語力との関連性は低かったが、「経済性因子」との関係性は有意に高かった。研究は、おおむね当初の計画通りのスケジュールで進行している。当初、現地でのインタビューに関しては、現地の研究者との共同研究を予定していたが、当該研究者の健康上の理由によって、筆者が一人でインタビュー調査を実施した。実際には現地研究者の参加なしに支障なく研究は進んでいる。研究がおおむね順調に進んでいるのは、ローガンスクエアネイバーフッドアソシエーション(LSNA)の協力を得られたことが、最も大きな要因である。2016年度は、アンケートのフォローアップ調査を8月後半に実施する予定である。2016年5月フォローアップ対象者の抽出
易糖化特性を有するイネの開発

イネ変異体の中から、易糖化イネ108および122系統を選抜した。108変異体ではフラボノイド合成酵素遺伝子に、122変異体では光形態形成を制御するCOP1遺伝子に変異が生じており、これらの遺伝子が壊れることで易糖化に至ることが判明した。また両変異体の細胞壁成分を分析したところ、108ではリグニンおよびリグニン構成成分であるシリンギル・リグニンの減少、122ではヘミセルロース画分中のフェルラ酸が減少していた。両変異体は子実収量こそ元品種に比べ減少したものの、茎葉部のバイオマス量は元品種と同程度であり、リグノセルロース利用に適したイネであると考えられた。本研究はイネ科のモデル植物であるイネを材料とし、セルロースからグルコースへと変換し易い(易糖化)変異体の探索および易糖化の機構を解明することを目標としている。平成26年度は以下の研究を実施した。1.新たな易糖化変異体の選抜ーさらなる易糖化系統を選抜する目的でイネ変異体150系統の糖化性評価を行なったところ、元品種に比べ糖化性に違いのある変異体はいくつか見出されたものの、優位に増加している変異体は選抜されなかった。またセルロース量が優位に増加した変異体も得られなかった。2.易糖化イネの細胞壁分析ー易糖化108変異体の細胞壁成分分析を行なったところ、セルロースやキシラン量は元品種と同程度であったが、リグニン量が元品種に比べおよそ半分に低下していた。一方、易糖化122変異体に関しては、セルロースやリグニン量は元品種と違いがなかったのに対して、キシロース量が元品種の2割程度減少していた。3.易糖化イネ変異体の原因遺伝子の単離ー108系統はフラボノイド合成に関わるchalcone isomerase(GH1)をコードする遺伝子が欠失しており、このことが108系統の易糖化の原因であると考えられた。現在108変異体にGH1遺伝子を導入した形質転換イネの作出を試みている。GH1導入により108系統の糖化率が元品種と同程度になることを確認することで、GH1の欠失が易糖化の原因であることを確定する。4.共発現解析から見出された細胞壁関連遺伝子の機能解析ー共発現解析を通じて二次細胞壁形成に関わることが予想された遺伝子の中から9遺伝子に注目し、候補遺伝子の機能を増強(発現を増加させる)または減少(発現を低下させる)させた形質転換イネの作出に着手した。平成27年度は以下の研究を実施した。1.新たな易糖化変異体の選抜。さらなる易糖化系統を選抜する目的でイネ変異体65系統の糖化性評価を行なったところ、元品種に比べ糖化性に違いのある変異体はいくつか見出されたものの、優位に増加している変異体は選抜されなかった。2.易糖化イネの細胞壁分析。昨年度、易糖化108変異体の細胞壁成分分析を行なったところ、リグニン量が元品種に比べおよそ半分に低下していたため、今年度はリグニンの組成を分析した。108ではリグニンおよびリグニン構成成分であるシリンギル・リグニンの減少が認められた。一方、易糖化122変異体に関しては、キシロース量が元品種の2割程度減少することを昨年度見出したが、より詳細な細胞壁成分分析によりヘミセルロース画分中のフェルラ酸の減少も認められた。3.易糖化イネ変異体の原因遺伝子の単離。108変異体にGH1遺伝子を導入した形質転換イネの作出を試みた。GH1導入により108系統の糖化率が元品種と同程度に回復したため、GH1の欠失が易糖化の原因であることが確定した。4.共発現解析から見出された細胞壁関連遺伝子の機能解析。細胞壁形成に関わる遺伝子を網羅的に同定するため、イネの二次細胞壁形成時に転写する遺伝子群を共発現ネットワーク解析により探索した。それらの内、9つの遺伝子に関して過剰発現・発現抑制させたイネを作出したところ、細胞壁に変化を起こしたイネに共通して観察される矮化・濃緑形質がすべての植物において認められた。現在、その内のlipocalinタンパク質をコードする遺伝子の解析を進めている。以下に研究項目毎に達成度を記す。65変異体の糖化性評価を行ったが、優位に糖化性が高まった系統は得られなかった。上記変異体群はこれまでに報告されている二次細胞壁に変化が生じたイネと類似した形態を示すため糖化分析を行ったが、単純に植物の形態から易糖化系統を得ることが極めて困難であることが示された。これまでに得られている易糖化2変異体のうち、108系統はリグニン量の減少およびリグニン組成の変化、122系統はキシランおよびキシランの側鎖に結合するフェルラ酸の減少が易糖化の原因であると考えられた。108系統の相補性検定の実験からchalcone isomerase(GH1)が欠失すると易糖化に至ることが判明した。

4.共発現解析から見出された細胞壁関連遺伝子の機能解析9つの遺伝子の発現を上昇あるいは抑制させた形質転換体はすべて細胞壁に変化を起こしたイネに共通して観察される矮化・濃緑形質がすべての植物において認められた。今後は、その内のlipocalinタンパク質をコードする遺伝子の詳細な解析を進めていく予定である。新たな易糖化系統が得られなかったことで今後の研究計画の若干の見直しが必要ではあるが、108および122変異体の解析および項目4.に関しては上術したように順調に進展している。本研究はイネ科のモデル植物であるイネを材料とし、セルロースからグルコースへと変換し易い(易糖化)変異体の探索および易糖化の機構を解明することを目標としている。本課題では以下の研究を実施した。1.新たな易糖化変異体の選抜。易糖化系統を選抜する目的でイネ変異体65系統の糖化性評価を行なったところ、元品種に比べ糖化性に違いのある変異体はいくつか見出されたものの、優位に増加している変異体は選抜されなかった。またセルロース量が優位に増加した変異体も得られなかった。2.易糖化イネの細胞壁分析。易糖化108変異体の細胞壁成分分析を行なったところ、リグニン量が元品種に比べおよそ半分に低下していた。一方、易糖化122変異体に関しては、キシロース量が元品種の2割程度減少することとヘミセルロース画分中のフェルラ酸の減少が認められた。おそらく両変異体とも細胞壁成分中の組成が変化し、セルロース分解酵素がセルロースへとアクセスしやすくなったことが易糖化の原因と考えられた。3.易糖化イネ変異体の原因遺伝子の単離。108系統はフラボノイド合成に関わるchalcone isomerase(GH1)をコードする遺伝子が欠失しており、108変異体にGH1遺伝子を導入した形質転換イネの作出を試みた。GH1導入により108系統の糖化率が元品種と同程度に回復したため、GH1の欠失が易糖化の原因であることが確定した。4.共発現解析から見出された細胞壁関連遺伝子の機能解析。イネの二次細胞壁形成時に転写する遺伝子群を共発現ネットワーク解析により探索した。それらの内、9つの遺伝子に関して過剰発現・発現抑制させたイネを作出したところ、細胞壁に変化を起こしたイネに共通して観察される矮化・濃緑形質がすべての植物において認められた。5.本研究課題の成果を論文(Planta)として発表した。イネ変異体の中から、易糖化イネ108および122系統を選抜した。108変異体ではフラボノイド合成酵素遺伝子に、122変異体では光形態形成を制御するCOP1遺伝子に変異が生じており、これらの遺伝子が壊れることで易糖化に至ることが判明した。また両変異体の細胞壁成分を分析したところ、108ではリグニンおよびリグニン構成成分であるシリンギル・リグニンの減少、122ではヘミセルロース画分中のフェルラ酸が減少していた。両変異体は子実収量こそ元品種に比べ減少したものの、茎葉部のバイオマス量は元品種と同程度であり、リグノセルロース利用に適したイネであると考えられた。1.新たな易糖化変異体の選抜ー保有する215変異体のうち150系統の糖化性評価を行ったが、優位に糖化性が高まった系統は得られなかった。今後残りの65系統の評価を行う。2.易糖化イネの細胞壁分析ーこれまでに得られている易糖化2変異体のうち、108系統はリグニン、122系統はキシランの低下が易糖化の原因であると考えられた。3.易糖化イネ変異体の原因
絶滅危惧種アカウミガメの行動可塑性が高い性格に着目した生息外保全手法に関する研究

平成30年度は、対象種と実験場所を変更して実験を行なった。本来ならば、アカウミガメの亜成体を対象に東京大学大気海洋研究所国際沿岸海洋研究センター内にある野外水槽で行う予定だった。しかし、H29年度に完成予定であった水槽やその他の設備の建設が大幅に遅れ、実験開始までに設備が整わなかった。そのため、当初の計画で予備の実験場所として設定していた大分県はざこネイチャーセンターが所有する野外水槽で、刺激提示実験を行った。実験には佐伯市越間海岸周辺の定置網で混獲された野性の亜成体アオウミガメを用いた。今年度の実験は、5月から10月まで上記の場所と対象種で、H29年度に設定した刺激を用いて刺激提示実験を行い、一貫性を確認して性格と行動可塑性を調べた。また、2種類の性格次元の行動反応性から行動シンドロームの有無を調べ、行動可塑性との関連性を調べた。その結果、行動シンドロームを示さない集団では、性格が大胆で探索性の高い個体に偏り、行動可塑性が高かった。一方、行動シンドロームを示す集団は性格に偏りがなく、行動可塑性が低いことがわかった。最後に、行動シンドロームを示さない個体と行動シンドロームを示す個体を追跡した。その結果、行動シンドロームを示さない個体の移動距離は長く、行動シンドロームを示す個体の移動距離は短かった。これらのことから、行動可塑性の高い個体は、行動シンドロームを示さない傾向があり、行動シンドロームには生息圏のサイズが関連している可能性が示唆された。また、大分周辺では行動シンドロームを示す行動可塑性の低い個体と行動シンドロームを示さない行動可塑性の高い個体が生息していたことから、これまでの生息環境の履歴が異なる二つの集団が大分に来遊している可能性が示唆された。本研究では、アオウミガメの亜成体を用いてa)状況の違いに応じた行動を計測することで、行動可塑性の高い性格の個体の特定を行い、b)性格と野外行動の関連性を調べることで、行動可塑性に影響を与える行動特性の適応性を検証する。以上の結果をもとに、野生動物の性格と行動特性から、可塑性の高い性格の個体を特定することができ、生息域外保全の移植個体の選定基準を設定する。H31年度は、行動可塑性に影響を与える行動特性による適応性の検討を行う。行動可塑性の高い性格を特定後、海洋で追跡して移動環境の情報を取得して生息圏サイズを推定し、性格と生息圏サイズとの関連性を調べる。これにより、高い行動可塑性をもつ性格の個体の行動特性を明らかにし、適応性を検討する。行動計測には、回収が不要なサテライトタグを用い、性格の可塑性を特定した個体を野外の海洋に運び、潜水深度、水温、GPSセンサーを1個体に装着して放流し、衛星を介して活動や移動分散を示すデータを得る。引き続き、どのような性格の個体が行動可塑性の高い個体なのかを調べるべく、性格と生息圏のサイズとの関連性を示すために個体数を増やして精度を上げる。性格の特定や野外での行動追跡で、より説得力のあるデータを得るために、状況によっては調査場所や実験の追加・変更も行う。具体的には、行動可塑性に影響を与える行動特性による適応性の検討を行う。行動可塑性の高い性格を特定後、海洋で追跡して移動環境の情報を取得し、行動シンドロームの有無と生息場所の広さとの関連性を調べた。引き続き、どのような性格の個体が行動可塑性の高い個体なのかを調べるべく、行動シンドロームと生息圏のサイズとの関連性を示すために個体数を増やして精度を上げる。今年度は、性格を特定するための刺激の選定と実験設定を行い、プロトコルを作成した。その後、設定した刺激を用いて刺激提示実験を行い、一貫性を確認した後性格を特定した。まず、捕食者などリスクをとる行動で示される大胆さ、奇異な状況や物への行動で示される新奇探索性の刺激を4つ設定した。この中から反応する刺激の選定と行動の個体差の一貫性を調べた。その結果、4種類の刺激のうち2種類に反応し、同一刺激で1回目と2回目の反応時間に弱い関連があったことから、個体の性格の指標の可能性が示唆された。次に、上記で選定した2種類の刺激である大胆さの刺激を網、新奇探索性の刺激に鏡を用いて実験設定を行なった。

まず、鏡が奇異な物になるか確認するため、水槽の一方の壁に、刺激なし、鏡にカバーをした状態、鏡のみの状態を設定し、刺激近傍におけるウミガメの滞在時間と鏡への接近時間を比較した。ここでは、鏡に顔を向けて鏡に映る自分を追尾した一連の行動を接近と定義した。その結果、何も無いときに比べ、物体があると滞在時間と接近時間は長くなるが、鏡のみ提示したときに滞在時間と接近時間が最長となった。次に、網が大胆さの刺激になるか確認するため、網の刺激なしとありの状態で、刺激近傍に滞在した時間を比較した。その結果、網があると滞在時間が短くなった。このことから、鏡は新奇探索性の、網は大胆さを示す指標になることが示された。大胆さの刺激を手網、新奇探索性の刺激を鏡に設定し、同一刺激で2回実験を行い、1回目と2回目の間には有意な高い相関が認められた。このことから、手網や鏡に対する応答の個体差は、一貫した形質であり、個体の性格の指標となることが示された。本年度は、アカウミガメの亜成体を対象に東京大学大気海洋研究所国際沿岸海洋研究センター内にある野外水槽で行う予定だったが、水槽やその他の設備の建設が間に合わなかった。そのため、当初の計画で予備の実験場所として設定していた大分県はざこネイチャーセンターが所有する野外水槽で刺激提示実験を行った。使用した個体も、大槌湾周辺の混獲個体と同様に、佐伯市越間海岸周辺の定置網で混獲されたアオウミガメ亜成体を用いた。ここでは、計画書(1年目)[性格の実験設定(平成29年度) ]を行うため、設定を行った刺激で、刺激提示実験を行った。計測した行動の個体差に一貫性が確認され、個体の性格の指標となることが示された。これにより、本年度は実験場所や種は変更したものの、当初の予定どおりの実験を行い、性格の特定を可能とする結果を得た。引き続き、どのような性格の個体が行動可塑性の高い個体なのかを調べる予定で、そのための準備体制はおおむね整っており、研究の進行に問題はない。平成30年度は、対象種と実験場所を変更して実験を行なった。本来ならば、アカウミガメの亜成体を対象に東京大学大気海洋研究所国際沿岸海洋研究センター内にある野外水槽で行う予定だった。しかし、H29年度に完成予定であった水槽やその他の設備の建設が大幅に遅れ、実験開始までに設備が整わなかった。そのため、当初の計画で予備の実験場所として設定していた大分県はざこネイチャーセンターが所有する野外水槽で、刺激提示実験を行った。実験には佐伯市越間海岸周辺の定置網で混獲された野性の亜成体アオウミガメを用いた。今年度の実験は、5月から10月まで上記の場所と対象種で、H29年度に設定した刺激を用いて刺激提示実験を行い、一貫性を確認して性格と行動可塑性を調べた。また、2種類の性格次元の行動反応性から行動シンドロームの有無を調べ、行動可塑性との関連性を調べた。その結果、行動シンドロームを示さない集団では、性格が大胆で探索性の高い個体に偏り、行動可塑性が高かった。一方、行動シンドロームを示す集団は性格に偏りがなく、行動可塑性が低いことがわかった。最後に、行動シンドロームを示さない個体と行動シンドロームを示す個体を追跡した。その結果、行動シンドロームを示さない個体の移動距離は長く、行動シンドロームを示す個体の移動距離は短かった。これらのことから、行動可塑性の高い個体は、行動シンドロームを示さない傾向があり、行動シンドロームには生息圏のサイズが関連している可能性が示唆された。