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原子力教育の歴史に関する日仏比較研究

本研究では、日本とフランスの原子力教育の歴史について比較した。初等・中等教育に関しては、日本が学習指導要領に基づき原子力教育を推進してきたのに対し、フランスでは原子力教育に積極的に関与してこなかった。一方原子力技術者教育に関しては、フランスは原子力庁付属機関の核科学技術研究所にて、半世紀以上徹底した専門家教育を遂行してきた。原子力大国である日本とフランスは、異なったアプローチで原子力教育を行ってきたが、その歴史的背景を分析した。本研究の目的は、日本とフランスにおける原子力民事利用教育(以下原子力教育)を歴史的観点で分析し、21世紀における原子力教育のあり方を客観的に問い直すことであるが、それに基づき、初年度においては、以下の研究実施計画を立て次の結果を得た。1.日本の原子力教育の歴史的研究から着手し、年度初めから夏休み前までにその概略史をつくる。→主に学習指導要領を調べ、日本に於ける初等・中等教育における原子力リテラシーは歴史的に拡大方向に進んでいるが、同時に社会系教科書においては、原子力発電に批判的な記述も多く見られることを見出した。2.夏休み中8月下旬から9月中旬までは、フランスにて原子力教育の歴史に関する資料収集を行う。→LyonにあるINRP(Institue National de Recherche Petagogique国立教育研究所)の図書館にて可能な限り教科書にあたり、原子力に関する記述について調査した。その結果、フランスでは過去から現在まで、ごく限られた教科書(参考書)の中でしか原子力を扱っていないことを明らかにした。3.収集した資料を基に年度内に日本の原子力教育の歴史とフランスの原子力教育の概略史をまとめ、年度末3月の日本物理学会で研究成果を発表する。→3月末に立教大学で行われた物理学会にて「フランスに於ける原子力開発史と原子力教育との関係」について発表を行った。原子力教育の歴史に関する日仏比較は既存研究では殆どなされていないことをふまえると、本研究で原子力教育を歴史的手法を用いて分析したことは大きな意義があると考える。本研究の目的は、日本とフランスの原子力教育を歴史的観点で分析し、21世紀における原子力教育のあり方を客観的に問い直すことである。初年度は主に学校教育に於ける日仏原子力教育の比較検討を行ったが、第2年度はフランスの原子力機関における原子力教育を中心に調べた。1.フランスの原子力関連機関による原子力に関する教育支援活動の調査CEA(フランス原子力庁)付属機関INSTN(Institut national des sciences et techniques nucleaires,国立核科学技術研究所)は、1956年に設立されて以来半世紀以上にわたり、技術者や研究者に対して核に関する先端分野の教育を行っているが、その活動の概略史をまとめた。そしてフランスでは、INSTNの任務は高等教育機関と企業との連携にあるとし、中央集権的なアプローチで原子力教育を総括していたこと、早期から放射線医療に関する教育を行っていたことを明らかにした。2.INSTN所長へのインタビューINSTN所長Laurent Turpin氏にインタビューを行い、既存文献資料を補った。インタビュー後、テープ起こしを行い、Turpin氏に原稿の修正を依頼した。インタビュー時にTurpin氏からは、初期のINSTNの活動を納めた貴重なビデオフィルム他、未出版の資料を頂戴した。そしてフランスの原子力開発とINSTINでの教育との間には非常に密接な関係があったことを見出した。3.Webサイトの作成本研究とそれに関連する研究成果・収集資料を公開するために、Webサイト(日・英ヴァージョン)を作成した。4.学会発表2010年3月21日日本物理学会於岡山大学にて「フランスに於ける初期の原子力教育に関する資料」について発表を行った。フランスの原子力関連機関による原子力教育史に関する既存研究は殆どないことをふまえると、本研究がその第一歩を踏み出したことに意義があると考える。本研究は、原子力教育の歴史に関する日仏比較研究を行うものである。初年度には、初等中等教育に於ける日仏の原子力教育を比較し、第2年度には、フランスの高等機関に於ける原子力教育を調べた。第3年度は以下に述べる仏原子力教育に関する資料収集と日本に於ける新学習指導要領の内容の検討を行った。1.フランス原子力庁(CEA)アーカイブス保管資料の分析1946年2月、CEAの科学部門長であったFrederic Joliot-Curieは、科学者会議を設けることを決定した。CEAアーカイブスにて1947-1950年の科学者会議議事録の貴重な資料を見出し、原子力教育に関してどの様な議論がなされていたのかを調べ、初期の仏原子力教育におけるJoliot-Curieのイニシアティヴを明らかにした。また収集資料のデータベース化を行った。第2年度にINSTNの現所長であるTurpin氏にインタビューを行ったが、今年度は1980年代にINSTNの所長であったChelet氏にもインタビューを行い、原子力産業が停滞していた1980-90年代の状況とINSTNへの影響を明確にした。3.新学習指導要領に関する分析日本に於ける新学習指導要領を調べ(小中:平成20年3月以降、高:平成21年3月以降)、初年度に調べた旧学習指導要領と比較し、原子力に関する記述がどの様に変化したのかを検討した。

4.学会発表と研究の意義上記の研究成果を日本科学史学会(発表題目:フランスの原子力技術者教育に関するインタビュー)と日本物理学会(発表題目:仏原子力庁に於ける1940年代の科学者会議議事録)にて発表した。第3年度の研究に関しては、CEA科学者会議議事録を発見し、初期の仏原子力教育に於ける新たな史実を示したことに特に意義があると考える。
遷移金属錯体を用いるメタンの活性化

本研究では、地球温暖化物質の一つで、非常に不活性な炭化水素であるメタンを有用な炭素資源として考え、それらの酸化反応による高付加価値化合物への効率的な分子変換を図るための新プロセス開発を研究目的とした。まず、濃硫酸中に触媒量の遷移金属塩を加え、メタンを添加した反応生成物の検討を行った。その結果、Pd(II)塩を触媒とした時において、触媒量のメチルアルコールが選択的に生成した。さらに興味深いことに、これらPd(II)触媒系に炭酸ガスを導入すると、メチルアルコールに加え酢酸がPd当たり150%収率で得られることが分かった。さらに、本研究では、遷移金属錯体によるメタンのC-H結合活性化反応の本質を見極めるために、光照射が可能なオートクレーブ(石英窓付きステンレス性耐圧オートクレーブ、内容積20ml)を用い有機白金錯体とメタンの当量反応を検討した。その結果、ネオヘキシルPt(II)錯体とメタンとの光照射下での反応からPt-メチル錯体を収率良く単離し化学量論的メタンのC-H結合活性化を見出し報告した。一方、前回の報告書ではansa-ジメチル-d_6チタノセン錯体が、メタンの光照射下でのC-H結合活性化に有効であることを報告したが、本研究ではこれらの成果を発展させ、一酸化炭素とメタンから触媒的にアセトアルデヒド-d_0の合成に成功した。しかも、反応系中にはジケテン-d_0が生成し、これらの生成経路が大変興味が持たれる。アセトアルデヒド生成パスは、Ti-メチル錯体生成と一酸化炭素の挿入反応によるアシル-Ti錯体の生成で説明出来、ケテン生成ルートは、Ti=CH_2種生成と一酸化炭素とのカップリング反応により説明できる。
蛋白質リン酸化酵素PKB/AktおよびPKCを介する細胞死と細胞周期の制御機構

PKB/AktおよびPKCは受容体刺激によりそれぞれ細胞膜脂質に由来するリピッドメッセンジャーにより活性化を受けることが知られており、また私どもはこれらの蛋白質リン酸化酵素が各種ストレス刺激によっても活性化を受け、ストレスによる細胞死および増殖の制御に関与することを明らかにしている。本研究では細胞増殖因子と熱ショックによるPKB/Aktの活性化機構を比較解析し、熱ショックはホスファチジルイノシトール3-キナーゼを介さずにPKB/Aktを活性型に変換し、その分子機構として受容体刺激により誘導されるPKB/Akt分子内のリン酸化反応を必要としないことを明らかにした。また、熱ショックは低分子量シャペロンHsp27との会合を介して活性型PKB/Aktの核周囲への集積をもたらし、核移行により細胞死を誘導する転写因子AFXをリン酸化反応により細胞質にとどめていることを示す結果を得た。一方、PKCファミリーのうちPKCδはチロシンリン酸化反応によりリピッドメッセンジャー非依存性の活性型に変換されるが、リン酸化部位特異的抗体を用いた解析によりセラミドによる細胞死誘導に際してPKCδがテロシンリン酸化を受け細胞質からゴルジ体へ移行することを見い出した。この際、チロシンリン酸化部位に変異を導入したPKCδではゴルジ体移行ならびに細胞死が誘導されないことから、ゴルジ体における活性型PKcδによる標的蛋白質のリン酸化反応がセラミドによる細胞死制御に重要な役割を果たしていると推定される。一方、脂質代謝酵素ホスホリパーゼDは細胞死の抑制に関与していると報告されているが、キナーゼ活性を持たないPKCδ変異体を用いた解析により、PKCδは蛋白質間相互作用によりホスホリパーゼD活性を疎外することが示され、ホスホリパーゼDはPKCδによる細胞死誘導の標的分子の一つであることが明かとなった。PKB/AktおよびPKCは受容体刺激によりそれぞれ細胞膜脂質に由来するリピッドメッセンジャーにより活性化を受けることが知られている。私どもはこれまでにこれらの蛋白質リン酸化酵素が受容体刺激のみならず各種ストレス刺激によっても活性化を受けるとともに、ストレスによる細胞死および増殖の抑制作用に関与することを明らかにしている。そこで、本研究ではストレス刺激によるこれらの酵素の活性化の分子機構を検討し、その細胞死と細胞周期における役割の検討を試みた。PKB/Aktは細胞増殖因子シグナルによるその活性化に際しては活性化ループのリン酸化が必須であることが知られているが、熱ショックによる活性化にはリン酸化反応は必須ではなく、PKB/Akt分子の複合体形成を伴うことが示された。また、その標的分子であるフォークヘッド転写因子AFXのPKB/Aktについて、PKB/Aktによるリン酸化部位特異的抗体を作成して検討を行った結果、特定の残基のリン酸化がAFXの細胞内局在の制御および細胞死抑制に重要であることが明かとなった。一方、PKCのうちδ分子種は過酸化水素処理によりチロシンリン酸化を受け活性型に変換されるが、これらのリン酸化部位をペプチドマップ法および質量分析法により解析し、3ヵ所のチロシンリン酸化残基を検出し、それらのうち主要なリン酸化部位を同定した。また、過酸化水素処理によりPKCδ分子種は会合することを見い出した。そこで、今後は高発現細胞株を用いてこれらの蛋白質リン酸化酵素による細胞死と細胞周期の制御についてその作用との比較検討を行なうことを予定している。
近世・現代南アジアにおける宗教と倫理：ガウディーヤ派の視点から

シンハブーパーラ(14世紀)著『ラサールナヴァスダーカラ』におけるラサ論の英訳作成;ルーパ(16世紀)著『ウッジヴァラニーラマニ』14章とジーヴァ(16世紀)の注釈書『ローチャナローチャニー』のテキスト校訂と英訳作成;ジーヴァ著『プリーティ・サンダルバ』110、111章の英訳作成;ヴィシュヴァナータ(17世紀)著『スヴァキーヤトヴァニラーサヴィチャーラ』の英訳作成を行った。以上の成果に基づいてルーパのラサ論の発展過程と、彼の思想の後代への影響を明確にすることが出来た。また最終年度にはオックスフォード大学で国際ワークショップを開催し、研究成果を広く発信することができた。1、オックスフォード大学ヒンドゥー教研究所において週に一度のサンスクリット講読会を開催。テキストにはバラデーヴァ・ヴィディヤーブーシャナ(18世紀)の『タットヴァディーピカー』を使い、写本に基づいたテキスト校訂、英訳を試みた(2015年4ー6月)。2、ハンブルク大学アジア・アフリカ研究所のハルナガ・アイザックソン教授を訪問、シンハブーパーラ(14世紀)著『ラサールナヴァスダーカラ』についての読書会を2回開催(2015年7月3ー14日)。3、ハイデルベルク大学南アジア研究所のアナンダ・ミシュラ博士を訪問、『バーガヴァタ・プラーナ』10巻33章27ー36節に対するヴァッラヴァ(16世紀)の注釈書を英語に訳した(2015年7月21日ー29日)。4、京都大学文学研究科インド古典研究室の横地優子教授、ディワーカラ・アーチャールヤ准教授、ソームデーヴ・ヴァースデーヴァ特定外国語担当教授とともにルーパ・ゴースワーミ(16世紀)著『ウッジヴァラニーラマニ(燦蒼玉)』14章207ー233節とジーヴァ・ゴースワーミー(16世紀)の注釈書『照視界』の読書会を毎週一回行った(2015年10月20日ー11月10日)。5、シマンタ・ロイ氏(The Bangla Language Institute, Independent University Bangladesh)とともにヴリンダーヴァンダーサの『チョイトンノバガヴォト』、クリシュナダーサの『チョイトンノチョリタムリト』の一部をベンガル語から英訳した(2016年2月2ー19日)。1、ルーパ著『ウッジヴァラニーラマニ(燦蒼玉)』14章とジーヴァの注釈書の校訂と英訳を一通り完了することができた。これによりルーパとジーヴァの基本的感情(sthayi-bhava)に対する見解を把握することができた。2、ジーヴァ著『プリーティサンダルバ』の111章の読解、英訳作成作業に着手することができた。これにより、ジーヴァの信愛に基づく美的経験(bhakti-rasa)の理論に対する考察を深める事ができた。3、ガウディーヤ派中期のヴィシュヴァナータ・チャクラヴァルティー(17世紀)著『スヴァキーヤートヴァニラーシャヴィチャーラ(既婚説否定論考)』と彼の弟子クリシュナデーヴァ・バッターチャーリヤ(18世紀)が関わった公開討論のベンガル語資料に基づいた論文の草稿を準備することができた。4、オックスフォード大学ヒンドゥー教研究所、ハンブルク大学アジア・アフリカ研究所、ハイデルベルク大学南アジア研究所への研究訪問を通して他の研究者との交流を深めると共に、当該研究に関連する種々の思想家の著作にふれることができた。5、海外(ドイツ、スイス、タイ)、国内(京都大学、東京外国語大学、高野山大学)の学会発表を通して研究成果を十分に発信することができた。また、招待講演(海外:イギリス、国内:大正大学)を通して研究成果を広く社会に還元することができた。1、京都大学文学研究科インド古典研究室の横地優子教授、ソームデーヴ・ヴァースデーヴァ特定外国語担当教授とともに読書会を開催(2016年5月31日7月28日)。ジーヴァ・ゴースワーミー(16世紀)著『プリーティ・サンダルバ(愛についての論考)』110章の英訳を作成した。3、スカイプを通してシマンタ・ロイ氏(The Bangla Language Institute, Independent University Bangladesh)とともに読書会を開催(2016年4月24日7月28日)、アキンチャナ・ダーサ(18世紀)の『ヴィヴァルタ・ヴィラーサ』第二章の英訳を作成。4、スカイプを通してS.ブヴァネシュヴァリ博士(CPR Institute of Indological Reserach)、眞鍋智裕博士(早稲田大学)とともに読書会を開催(2017年2月4日3月5日)。マドゥスーダナ・サラスヴァティー(16世紀)の『パラマハンサ・プリヤー』の英訳を開始した。5、昨年度開催したジーヴァ・ゴースワーミー著『プリーティ・サンダルバ』111章の読書会の成果を日本印度学仏教学会(2016年9月3日、東京大学)において発表した。また発表した論文をJournal of Indian and BuddhistStudiesにおいて出版した。6、昨年度開催した『チョイトンノ・バガヴォト』、『チョイトンノ・チョリトムリト』の読書会の成果を日本南アジア学会(2016年9月25日、神戸市外国語大学)において発表した。1、ジーヴァ著『プリーティ・サンダルバ』110章の英訳が完了した。昨年度準備した111章の英訳とともに、ヴィシュヌ教ベンガル派における信愛に基づく美的経験(bhakti-rasa)の概要を把握し、その特徴を国内外の学会で発表することができた。

2、『カーマ・スートラ』、『アルタ・シャーストラ』、『マヌ法典』の研究に基づき、南アジアの古典文化の中で婚外関係がどのように評価されていたかの大枠を把握することができた。3、2017年1月にインドのチェンナイにおいて開催された国際学会において『バーガヴァタ・プラーナ』の研究者たちとのネットワークを広げることができた。その結果、学会参加者とbhakti-rasaに関する読書会を立ち上げることができた。4、アキンチャナ・ダーサ著『ヴィヴァルタ・ヴィラーサ』第二章の読書会を通して、18世紀当時ベンガル派においてクリシュナ神の婚外説、既婚説がそれぞれどのように評価されていたのか、その一部を明らかにすることができた。1、オックスフォード大学トリニティ・カレッジにおいて、Rembert Lutjeharm博士(オックスフォード大学ヒンドゥー教研究所)と共にThe Building of Vrndavana(https://buildingvrndavana.wordpress.com/)と題した国際ワークショップを開催した(2017年9月2-3日)。米国、英国、フィンランド、インドから計10人の研究者を招待し発表を行ってもらい、これによってガウディーヤ派初期の発展の経緯について理解を深めることができた。2、ガウディーヤ派初期を代表する思想家ルーパとジーヴァ(16世紀)、そして中期を代表するヴィシュヴァナータ(17世紀末・18世紀初頭)の著作に焦点をあて、それぞれの思想家がクリシュナ神と牧女達の関係についてどのような見解を持っていたのかを分析し、上述のワークショップにおいて発表した。3、スカイプを通して週に一度S. Bhuvaneshwari博士(マドラス大学)とともに講読会を開催(2017年4月-2018年3月)。マドゥスーダナ・サラスヴァティー(16世紀)の『バーガヴァタ・プラーナ』1巻1章1-2節に対する注釈書の英訳を完了。シンハブーパーラ(14世紀)著『ラサールナヴァスダーカラ』におけるラサ論の英訳作成;ルーパ(16世紀)著『ウッジヴァラニーラマニ』14章とジーヴァ(16世紀)の注釈書『ローチャナローチャニー』のテキスト校訂と英訳作成;ジーヴァ著『プリーティ・サンダルバ』110、111章の英訳作成;ヴィシュヴァナータ(17世紀)著『スヴァキーヤトヴァニラーサヴィチャーラ』の英訳作成を行った。以上の成果に基づいてルーパのラサ論の発展過程と、彼の思想の後代への影響を明確にすることが出来た。また最終年度にはオックスフォード大学で国際ワークショップを開催し、研究成果を広く発信することができた。1、ガウディーヤ派後期(1920世紀)の著者の思想理解:バクティヴィノーダは、『梵天讃歌集(Brahmasamhita)』5章37節に対するベンガル語注釈書の中で婚外関係肯定派・否定派による論争に言及し、両派の折衷説を唱えている。この資料を英訳し、19世紀ガウディーヤ派を代表する著者の婚外関係に対する認識を明らかにする。また、彼の息子であるバクティシッダーンタはさかんな出版活動を通じてガウディーヤ派の布教に努めたが、彼の監修していた『善人の喜び(Sajjanatosani)』、『ガウディーヤ』などのベンガル語雑誌に掲載された記事を通して20世紀におけるガウディーヤ派の倫理観を理解する。
中国明代政治制度の新研究――内閣制度の変遷を中心に――

本研究では、明朝中国の勢力圏の推移が、明朝中央の政治制度に及ぼした影響の解明をも目指している。そこで、各時代の要請に従い、その職掌が変容していった内閣を焦点として分析を進めてきた。平成30年度は、特に上記の作業の進展と成果の発表に注力し、「研究計画・方法」に示した「b.官僚の個人文集・奏議・政書類」に該当する研究資料として、東北大学が所蔵する大型叢書に収められた明代史料の精査を進展させた。その結果、明朝が土木の変によってモンゴル勢力に大敗した後、15世紀半ばまでには皇帝の軍事的暴走を防ぐために、皇帝を臣僚の統御下に置こうとする潮流が顕在化したこと、それにともなって皇帝を朝儀の場で臣僚の報告に対する承認を行うなど具体的な責務を負った存在と見なす言説が現れたことを把握した。それを象徴するかのように、内閣が皇太子の教導を職掌とすることで、自らの責務を自覚した皇帝を再生産するプロセスに強く関与するようになったことをつきとめた。この成果は、2018年6月に「明代天順年間における皇太子教導制度の成立」(『東洋学報』100-1)として公表した。また、上記の成果を踏まえ、さらに明代後半期まで視野を広げることで、明代皇帝制度の特質を理解するための視座を獲得できることに思い至った。これについては、2018年8月に台湾で行われた「2018台日明清史研究交流合宿」において「明代中期における朝儀空間の研究」(中央研究院近代史研究所)と題して発表した。加えて、研究を推進する過程で、明代初期における対モンゴル政策の推移を把握する必要を痛感したため、明朝が推進した人材育成策を通してその分析を行った。その成果については、2018年10月に弘前大学で行われた2018年度東北史学会東洋史部会において「洪武-永樂の間の人材育成・登用策についてー洪武期の施策を中心として」と題して発表を行った。理由は「次年度使用が生じた理由と使用計画」で述べるが、平成30年度中に予定していた国外での史料調査は実施を見あわせた。ただし、その他の調査計画はほぼ順調に進展しており、上記のような成果を公表することができた。また、昨年度より学会発表のかたちで公表してきた成果についても順次論文化していく所存である。とは言え、東北大学で閲覧が可能な大型叢書が収める明代史料についても、いまだ精読が完了していないものが残っており、加えて国内の施設についても平成30年度中に調査が及ばなかったものがある。それゆえ、平成31年度は当初計画していた海外調査と合わせて、史料収集と成果のとりまとめをより進展させることを期したい。まず前年度と同様に、自身が所属する東北大学が所蔵する史料の調査と、収集した史料の精読を進める。加えて、昨年度に実施を見あわせた国外での史料調査を行う予定である。はじめに中華人民共和国南開大学(天津市)に留学した経歴を活かし、北京・天津といった北中国の研究機関に赴き、本研究の進展に必要な史料の閲覧を行う。そこで得た知見については、昨年度と同じく論文・学会発表を通じて広く公表するしていく所存である。本研究では、明朝中国とモンゴル勢力とのパワーバランスの推移を、明代中国人がいかに認識し、それが彼らの境域意識に与えた影響を考察する。その上で、内閣制度の変遷に着目し、上記の認識の変化が明代中央政治制度にいかなる影響を及ぼしたのかを把握することを目指している。平成29年度は「研究計画・方法」に記した「a.地理書・地方志」に該当し、明代中国人の境域意識を窺うことのできる史料として、『大明一統志』を精読した。この史料は、明朝がオイラートに敗北した土木の変の直後に編纂の直接的契機を見出し得る。当該史料の分析に当たっては、ほぼ同時期に編纂が始まった年代記『続資治通鑑綱目』の編纂過程と合わせて検討を行った。その結果、これらの編纂過程には、明朝がモンゴル方面に影響力を及ぼすことが困難となり、中華に逼塞していく情勢が反映されていることを把握した。その成果については、2017年10月に東北大学(仙台市)で行われた2017年度東北史学会東洋史部会において、「『大明一統志』『續資治通鑑綱目』の編纂について」と題して発表を行った。加えて、「研究計画・方法」に示した「b.官僚の個人文集・奏議・政書類」に該当する研究資料として、東北大学が所蔵する大型叢書に収められた明代史料を精査した。その結果、本研究が主な研究の対象とする内閣制度の変遷について、一定の知見を獲得した。現在、特に15世紀半ばに確立された皇太子の育成に関する制度に注目し、それが明代内閣の管掌事項となった経過を分析した結果を論文にまとめている。この論文では、明代中期における内閣の性質を把握し、元来内閣が当時の政治体制において負っていた職責の意義が明らかになる。この論文は平成30年6月に世に出る予定である。なお、当該年度は主として関東圏の研究機関・史料収蔵施設に赴き、関連史料を調査したことで、研究推進に資する情報の蓄積を増しつつある。平成29年度中に予定していた資料調査は、ほぼ順調に進展しており、上記のような成果にまとめることができた。学会発表を行った『大明一統志』に関する調査結果も研究期間中に論文化する所存である。

ただ、例えば東北大学で閲覧が可能な明代史料についても、いまだ精査が完了していないものが多数残っている。また、関東圏の施設についても、今年度中に調査が及ばなかった場所がある。それゆえ、研究目的に即した調査はまだ端緒についたばかりと言える。したがって、平成30年度は当初計画していた海外調査と合わせて、より史料収集を進展させることを期したい。本研究では、明朝中国の勢力圏の推移が、明朝中央の政治制度に及ぼした影響の解明をも目指している。そこで、各時代の要請に従い、その職掌が変容していった内閣を焦点として分析を進めてきた。平成30年度は、特に上記の作業の進展と成果の発表に注力し、「研究計画・方法」に示した「b.官僚の個人文集・奏議・政書類」に該当する研究資料として、東北大学が所蔵する大型叢書に収められた明代史料の精査を進展させた。その結果、明朝が土木の変によってモンゴル勢力に大敗した後、15世紀半ばまでには皇帝の軍事的暴走を防ぐために、皇帝を臣僚の統御下に置こうとする潮流が顕在化したこと、それにともなって皇帝を朝儀の場で臣僚の報告に対する承認を行うなど具体的な責務を負った存在と見なす言説が現れたことを把握した。それを象徴するかのように、内閣が皇太子の教導を職掌とすることで、自らの責務を自覚した皇帝を再生産するプロセスに強く関与するようになったことをつきとめた。この成果は、2018年6月に「明代天順年間における皇太子教導制度の成立」(『東洋学報』100-1)として公表した。また、上記の成果を踏まえ、さらに明代後半期まで視野を広げることで、明代皇帝制度の特質を理解するための視座を獲得できることに思い至った。これについては、2018年8月に台湾で行われた「2018台日明清史研究交流合宿」において「明代中期における朝儀空間の研究」(中央研究院近代史研究所)と題して発表した。加えて、研究を推進する過程で、明代初期における対モンゴル政策の推移を把握する必要を痛感したため、明朝が推進した人材育成策を通してその分析を行った。その成果については、2018年10月に弘前大学で行われた2018年度東北史学会東洋史部会において「洪武-永樂の間の人材育成・登用策についてー洪武期の施策を中心として」と題して発表を行った。理由は「次年度使用が生じた理由と使用計画」で述べるが、平成30年度中に予定していた国外での史料調査は実施を見あわせた。ただし、その他の調査計画はほぼ順調に進展しており、上記のような成果を公表することができた。また、昨年度より学会発表のかたちで公表してきた成果についても順次論文化していく所存である。とは言え、東北大学で閲覧が可能な大型叢書が収める明代史料についても、いまだ精読が完了していないものが残っており、加えて国内の施設についても平成30年度中に調査が及ばなかったものがある。それゆえ、平成31年度は当初計画していた海外調査と合わせて、史料収集と成果のとりまとめをより進展させることを期したい。上述のように、平成29年度は自身が所属する東北大学での調査を中心として、国内関東圏で調査を実施した。現在、未調査の史料の収集・精読を進めつつ、今年度以降は国外の研究機関へも調査に赴く予定である。主として北京・天津といった北中国へ赴く予定であり、過去に留学した南開大学(天津市)の教授・知己と連絡をとり、史料調査を円滑に進めるための環境整備に着手しつつある。また、連絡を行った際、同大学にて自身の研究成果について発表を行うよう促された。この機会を利用し、中国訪問までに到達できた成果を現地の研究者に問う所存である。
ダイズの個体の老化を誘導する内生因子

圃場で育成したダイズ植物体の個体の老化は、開花後5週目から顕著になり、8週目で植物体は完全に枯死した。莢は開花後2週目から視認できる程に生育するが、この時期から莢の除去を開始すると、個体の老化は大幅に遅延した。莢の生重は時間と共にほぼ直線的に増加することを考慮すると、この結果は老化が単に莢と葉の栄養物質の競合によって始まるのではなく、若い莢が何らかの老化開始シグナルを出していることを示唆している。莢に含まれるアブシジン酸(ABA)が個体の老化を引き起こしている可能性がまず考えられたため、莢に含まれるABAの経時的変動を調べた。測定はtt-ABAを内部標準物質として用い、高速液体クロマトグラフィーにより行った。開花後2週目の莢のABA含量は2μg/g生重程であったが、その後の1週間で5μg/g生重まで増加し、以後は少しずつ減少し8週目では1μg/g以下となった。一方コムギの第一葉を用いたクロロフィル保持試験を用いて、莢に含まれる老化促進活性を調べたところ、莢の酢酸エチル可溶性分画には強い老化促進活性が認められた。莢の生育に伴うこの分画の活性は開花後2週目から3週目にかけて、著しく増加し、その後は高い活性を維持した。この活性の経時的変動をABA当量に換算すると最大では25μg/g生重となり、検出されたABA含量の最大値の5倍に達した。したがって莢に含まれる老化促進活性はABAのみでは説明できず、何らかの未知の老化促進物質が存在するものと思われた。現在、様々なクロマトグラフィーを用いて、活性物質の純化を試みている。まず開花・結実後の老化における莢の役割を明らかにするために、莢の除去が個体の老化に及ぼす影響について調べた。開花後2週目から莢を除去し続けた個体では、老化の開始が大幅に遅れ、対照区の個体が完全に黄化し落葉した時点でも緑色を保っていた。次に莢の除去の開始時期を変えてみたところ、莢を付けていた期間が長いほど老化は早く進行した。特に4週間以上莢を付けていた個体で老化が顕著であった。莢の生重は時間と共にほぼ直線的に増加したことを考慮すると、この結果は老化が単に莢と葉の栄養物質の競合によって始まるのではなく、若い莢が何らかの老化開始シグナルを出していることを示唆している。そこで、コムギ第一葉を用いたクロロフィル保持試験を老化促進活性の生物検定法として用いて、莢に含まれる老化促進活性を調べた。莢の抽出物の酢酸エチル可溶性分画には強い老化促進活性が検出された。莢の生育に伴うこの分画の活性の変動を調べたところ、開花後2週目から3週目にかけて、活性は著しく増加し、その後は高い活性を維持した。様々なクロマトグラフィーを用いて老化促進物質の純化・同定を試みている。活性物質は2種あり、一つはアブシジン酸(ABA)であり、もう一つは未知のものであると思われる。圃場で育成したダイズ植物体の老化は、開花後5週目から顕著になり、8週目で植物体は完全に枯死した。植物体から未熟の莢を除去すると、このダイズの個体の老化が大幅に遅れることから、莢が老化を制御していると考えられた。莢に含まれるアブシジン酸(ABA)が個体の老化を引き起こしている可能性があるため、まず莢に含まれるABAの経時的変動を調べた。

一方コムギの第一葉を用いたクロロフィル保持試験を用いて、莢に含まれる老化促進活性を調べたところ、莢の酢酸エチル可溶性分画には強い老化促進活性が認められた。この活性の経時的変動をABA当量に換算すると最大では25μg/g生重となり、検出されたABA含量の最大値の5倍に達した。したがって莢に含まれる老化促進活性はABAのみでは説明できず、何らかの未知の老化促進物質が存在するものと思われた。現在、様々なクロマトグラフィーを用いて、活性物質の純化を試みている。
モデル下等生物を用いたタンパク質架橋酵素の未知生理機能の探索

本研究では、下等モデルとして真正粘菌を用いて、トランスグルタミナーゼ(TGase)の機能解析を行なってきた。真正粘菌のトランスグルタミナーゼ(PpTGase)は細胞が傷害を受けた際、細胞膜の修復に関与する可能性が示唆されているが、細胞傷害時にPpTGaseがどこで架橋活性を発揮し、どのような分子を基質とするかなど不明な点が多い。真正粘菌の変形体において、細胞傷害部位におけるPpTGaseの基質タンパク質の局在を解析したところ、基質タンパク質は細胞膜の傷害部位に局在することが明らかになった。また、これらの基質タンパク質を同定するためにアフィニティクロマトグラフィーを行ったところ、3種の主要なタンパク質(p44、p40、p33)が精製され、その内、p44とp40は質量分析によりそれぞれactinとカルシウム結合タンパク質、CBP40であった。P33はデータベース上にない未知のタンパク質であったため、p33を同定するために変形体から大量に精製し、部分アミノ酸配列を得て、その配列を元に遺伝子クローニングを行なった。その結果、p33はミトコンドリアの内膜に存在するANT(adenine nucleotide translocator)であることが明らかになった。また、actinとCBP40は傷害を受けた部位に局在したため、傷害部位でこれらのタンパク質が架橋化されることで何らかの機能を果たしていることが予想された。次に、動物細胞において細胞膜の傷害修復に対するTGaseの関与について検討した。TGase阻害剤存在下で動物細胞に物理的傷害を与え、傷害を受けた細胞膜の状態を調べた結果、TGase阻害剤存在下では細胞膜の修復が阻害された。さらに、TGase2の発現をRNAiにより抑制させ、その細胞に傷害を与えたところ、TGase2の発現が低下した細胞では細胞膜の傷害修復が抑えられた。以上の結果より、TGase2の架橋活性が細胞膜の傷害修復機構に関与することが示唆された。また動物細胞において、傷害に応じたTGaseの基質タンパク質としてスペクトリン、フィラミンA、クラスリンなどが同定された。これらの基質タンパク質が架橋化されることで細胞膜の修復機構に関与している可能性が考えられる。本研究では、下等モデル生物として粘菌、特に真正粘菌を用いて、トランスグルタミナーゼの機能解析を行っている。以下に本年度に行った研究によって得られた成果を示す。1、真正粘菌トランスグルタミナーゼの発現誘導に関する研究真正粘菌の多様な細胞形態(変形体、子実体、胞子)における真正粘菌トランスグルタミナーゼ(PpTGase)の発現様式をRT-PCRにより解析した。その結果、変形体で最も発現量が多く、子実体においては発現していなかった。また、PpTGaseを大腸菌で大量に発現させ、それを抗原として作製したモノクローナル抗体を用いてウェスタンブロッティング行い、タンパク質レベルの発現量を解析した。その結果、変形体で最も発現量が多く、子実体においては検出されなかった。以上のことからPpTGaseは変形体という細胞形態を維持するために必要なタンパク質であることが示唆された。2、真正粘菌を用いた損傷修復におけるトランスグルタミナーゼの機能解析PpTGaseは細胞が傷害を受けた際、カルシウム結合タンパク質CBP40を基質として細胞膜の修復に関わることが示唆されている。しかし、その現象における詳細な機能解析は行われていない。そこで、変形体にエタノール傷害、及び物理的傷害を与えCBP40の架橋様式を解析した。その結果、傷害を与えて数十秒という比較的速い時間でCBP40の架橋化が検出された。また傷害部位におけるPpTGaseとCBP40の二重免疫染色の結果、両者とも短時間で傷害部位に集積し、一部共局在した。以上のことからPpTGaseがCBP40を基質として細胞膜傷害の修復に比較的速い段階で関与することが示唆された。今後はPpTGaseのノックダウンや新規基質の同定を行い、PpTGaseが関わる細胞膜の修復機構を詳細に解析していく予定である。本研究では、下等モデル生物として真性粘菌を用いて、トランスグルタミナーゼの機能解析を行っている。真性粘菌のトランスグルタミナーゼ(PpTGase)は細胞が傷害を受けた際、細胞膜の修復に関与する可能性が示唆されているが、細胞傷害時に、PpTGaseがどのように局在を変化させ、どこで架橋活性を発揮して、どの分子を基質とするのか、など詳細な機能については不明である。細胞傷害部位におけるPpTGase、及びPpTGaseの基質タンパク質の局在を解析するために、蛍光標識した一級アミン存在下で細胞に物理的傷害を与え、免疫染色を行った。その結果、PpTGaseは数十秒という比較的速い時間で傷害部位付近に広く局在したのに対して、PpTGaseの基質タンパク質は修復された細胞膜に局所的に存在した。これらの結果からPpTGaseが細胞膜の修復に基質タンパク質を架橋化することで関与していることが示唆された。これらの基質タンパク質を同定するためにビオチンを付加した一級アミン存在下で傷害を与え、基質タンパク質を標識した。膜画分を回収し可溶化後、ビオチン-アビジン相互作用を利用して、ストレプトアビジン-セファロースにより基質タンパク質を精製した。その結果、3種の主要なタンパク質(p44、p40、p33)が精製され、その内p44、p40は質量分析により、それぞれactinとCBP40であることが明らかになった。また、p33はデータベースにない未知のタンパク質であり、現在同定を進めている。

今後はこれらの基質の架橋化が細胞膜修復にどのように関与するか詳細に解析していく予定である。本研究では、下等モデルとして真正粘菌を用いて、トランスグルタミナーゼ(TGase)の機能解析を行なってきた。真正粘菌のトランスグルタミナーゼ(PpTGase)は細胞が傷害を受けた際、細胞膜の修復に関与する可能性が示唆されているが、細胞傷害時にPpTGaseがどこで架橋活性を発揮し、どのような分子を基質とするかなど不明な点が多い。真正粘菌の変形体において、細胞傷害部位におけるPpTGaseの基質タンパク質の局在を解析したところ、基質タンパク質は細胞膜の傷害部位に局在することが明らかになった。また、これらの基質タンパク質を同定するためにアフィニティクロマトグラフィーを行ったところ、3種の主要なタンパク質(p44、p40、p33)が精製され、その内、p44とp40は質量分析によりそれぞれactinとカルシウム結合タンパク質、CBP40であった。P33はデータベース上にない未知のタンパク質であったため、p33を同定するために変形体から大量に精製し、部分アミノ酸配列を得て、その配列を元に遺伝子クローニングを行なった。その結果、p33はミトコンドリアの内膜に存在するANT(adenine nucleotide translocator)であることが明らかになった。また、actinとCBP40は傷害を受けた部位に局在したため、傷害部位でこれらのタンパク質が架橋化されることで何らかの機能を果たしていることが予想された。次に、動物細胞において細胞膜の傷害修復に対するTGaseの関与について検討した。TGase阻害剤存在下で動物細胞に物理的傷害を与え、傷害を受けた細胞膜の状態を調べた結果、TGase阻害剤存在下では細胞膜の修復が阻害された。さらに、TGase2の発現をRNAiにより抑制させ、その細胞に傷害を与えたところ、TGase2の発現が低下した細胞では細胞膜の傷害修復が抑えられた。以上の結果より、TGase2の架橋活性が細胞膜の傷害修復機構に関与することが示唆された。また動物細胞において、傷害に応じたTGaseの基質タンパク質としてスペクトリン、フィラミンA、クラスリンなどが同定された。これらの基質タンパク質が架橋化されることで細胞膜の修復機構に関与している可能性が考えられる。
3次元型睡眠習慣尺度を用いた労働者の健康・安全マネジメント

我々は3次元型睡眠尺度(3DSS)を用いた睡眠と健康障害との関連性に関する調査を行った。その結果、身体の健康障害では睡眠とその他の生活習慣と合わせて評価した場合、不良な項目が多い者ほど高血圧や高血糖といったメタボリックシンドローム関連項目にて有所見となるリスクが増加した。また、精神の健康障害では、良好な睡眠がとれている者と比べて、不良な者では新たな抑うつの発症や、既に発生している抑うつの改善について、有意なオッズ比の増加がみられていた。睡眠障害の原因因子の探索分析では、位相は喫煙、質は寝室の光と気温・湿度、量は寝室の音といった、それぞれが異なる因子との関連性がみられていた。労働者の睡眠状態の把握のために使用する睡眠尺度3DSSの信頼性・妥当性を検証した論文が掲載受理され、睡眠評価の科学的指標として3DSSが使用可能となった。24時間型社会となり特に若年者において睡眠の不規則・夜型化が問題となっているが、こうした位相の問題にまで網羅してある睡眠尺度は存在せず、現代人特有の睡眠の問題まできちんと評価が可能となったという点では意義があると言って良い。なお、この論文は産業衛生学雑誌の2014年度優秀論文賞に選出された。カットオフ値に関する論文も2015年の5月に掲載受理が確定している。2. 3DSSの結果出力システムの開発とフィードバック効果の検証3DSSを用いた睡眠評価の結果出力システムを開発し、被験者それぞれへの結果表の返却を2回行い、睡眠状態の変換を解析することでフィードバック効果を検証している。3.労働者における睡眠状態とメンタルヘルス問題との関連性自己評価式抑うつ尺度(SDS)で測定した抑うつ度の強さ別に対象者を分けて3DSS得点を比較し、抑うつ度の高い者では睡眠の位相・質・量すべてにおいて有意に不良であることが明らかとなった。また、SDS内にある希死念慮に関する設問を用いて、睡眠パターン別の希死念慮オッズ比についても解析を行い、不良な睡眠パターンの者ほど希死念慮オッズ比が増加することも明らかとなった。前者の結果については国内の学会、後者の結果については国際学会にて報告している。現在論文を執筆中である。1.睡眠尺度(3DSS)を用いた労働者の安全マネジメントについて3DSSを用いて縦断的にみた睡眠評価において、睡眠の位相・質・量のうち量得点が低下した者においてアクシデントおよびインシデントの事故報告が多いことが本調査において明らかとなった。その後協力事業所において衛生委員会で調査結果について報告・検討を行い、睡眠の量得点低下に対する対策を行うことで事故防止を奨めていくこととした。2.睡眠障害の原因検索に関する調査これまでの調査結果にて3DSS得点で評価される睡眠状態が不良なものにおける精神的健康度の低下や事故リスクの増加が明らかとなった。そこで次に睡眠状態が不良となり因子について検索する調査を行った。その結果、就寝前の行動において喫煙や仕事、電子機器類の使用などの習慣性がある者において睡眠の位相得点や量得点の低下が、寝室環境の気温・湿度や音・光等が適切でない者において質得点の低下がみられていることが判明した。これらの結果については平成28年度の睡眠学会にて報告予定としている。調査を依頼している事業所(支社)より、労働者個人の健康診断結果を使用するにあたりさらに十分な説明の要望があったため、研究期間を1年延長し実際にデータを使用する前に本社の関係者も含めて説明会を行った。1.睡眠尺度(3DSS)を用いた、労働者における睡眠と希死念慮について3DSSを用いて睡眠の評価を行い精神的健康度の比較を行った調査結果において、睡眠の位相・質・量のうちいずれか1つでも不良であると希死念慮に対する有意なオッズ比の増加がみられており、さらに不良な項目が多い程オッズ比が高くなるというった結果が得られた。本研究結果については、英文原著にて執筆し、既に受理されている。2. 3DSSを用いた、労働者における睡眠と抑うつの関連性をみたコホート研究抑うつについて前向きに行った調査結果では、位相・質・量すべてが良好であるグループでは1年後に抑うつの改善がみられ、逆にすべてが不良であるグループでは1年後に抑うつの悪化がみられていた。本研究結果については、平成29年度の日本睡眠学会およびWorld Sleep 2017にて報告を予定している。研究で使用する予定だった睡眠尺度の信頼性・妥当性およびカットオフ値に関する論文が学術雑誌に掲載受理され、その実用性・応用性についても解析が終了し学会にて報告した。現在は睡眠と精神の健康状態、事故の発生状況、介入効果などについて引き続き解析を行っている。データは取得済みである。

今後は3DSSを用いて睡眠状態と腹囲、血圧、血糖値等の身体所見との関連性について調査していく予定である。位相・質・量得点それぞれにおける、もしくは睡眠パターンごとに比較を行った後衛生委員会で報告をし、労働者の健康マネジメントに努めていく。睡眠疫学今後は3DSSを使い対象者を8つの睡眠パターンに分けた解析を行っていく予定である。上記に挙げた精神の健康状態、事故の発生状況、介入効果などに加えて、健康診断結果とも照らし合わせながら身体の健康問題についても詳しく調査していく。健康診断結果のデータについてはまだ取得できていないが、事業所からの同意は既に得られている。睡眠と身体所見に関する研究調査期間が延長となったため。事業所の協力により健康診断結果の使用が可能となり、血液検査の実施が不要となったため。研究調査実施に際して必要な備品の支給、および学会・論文発表時の経費として使用する予定である。書籍、より速やか・効率的に介入研究を行うための人件費その他、研究に関連した睡眠の測定機器等について使用計画を立てている。
生活自立高齢者のための包括的な転倒予防システムの構築

高齢者の転倒予防は重要な社会問題の一つである。本研究は、(1)転倒リスク水準の判定と転倒リスクプロファイルを明確にする転倒リスク評価票の開発、(2)転倒回避能力を含む転倒関連体力の評価方法、および改善エクササイズの提案、(3)易転倒性高齢者の特性の検証を目的とした。転倒リスク水準を判定する3項目、転倒リスクプロファイルを明らかにする47項目の転倒リスク評価票が作成された。転倒関連体力の評価方法として、8つの新しいテストとエクササイズを開発し、有効性を確認した。スクリーニング結果に基づき、個々の改善点について本研究で開発したエクササイズを実践する転倒予防システムが構築された。本研究は、主に自立生活可能な高齢者の転倒を未然に防ぐために多様な転倒リスク要因を把握するスクリーニング調査や簡易転倒予測テストの開発(課題1)、転倒に関連する身体機能改善プログラムとその評価テストの開発(課題2)、さらに転倒時に骨折させないための動作の解明および衝撃を軽減する装具(プロテクター)の開発(課題3)を目的とし、包括的な転倒予防・機能回復システムを構築することを目指す。本年度はそれぞれの課題の基礎研究について独立に取り組んだ。課題1では、文献研究を踏まえ易転倒性、身体機能、疾病・身体症状、環境、行動・性格の5要因を転倒リスク要因と仮定し、転倒経験を加えた51項目の予備スクリーニング調査票を作成し、965人の高齢者を対象に予備調査を実施した。転経験者の割合は16.6%(160名)であった。総合得点および要因得点による転倒経験の予測の精度を検討するために、転倒経験を従属変数、総合得点または要因得点を独立変数とした判別分析を行った。また、都老研の転倒リスク評価票と比較するために、都老研評価票の総合得点を独立変数とする同様な分析を実施した。分析の結果、5つの要因得点を独立変数とした場合の正判別確率(38.9%)は、易転倒性要因得点のみを独立変数とした場合の判別確率と同等であった。また、それらは都老研評価票を用いて分析した結果(28%)よりも高かった。課題2では、転倒予防プログラムの改善として新規に立ち上がりテスト、その場足踏みテスト、両面指示ステップテスト、敏捷性テストなどを考案し、高齢者189名を対象にこれらを含む種々の身体機能テストを実施した。各項目相互間の関係、ADL得点や転倒経験、下肢筋力、下肢関節障害の有無などとの関係を検討した。上記のテストはADL得点の差異や転倒経験の有無を反映するが、項目間の関係や下肢筋力との関係は必ずしも高いわけではなく、それぞれのテストの独立性が示唆された。課題3として、易転倒高齢者の転倒時の骨折時のヒッププロテクターの開発の基礎研究として、若年者を対象とした転倒時の衝撃度、加速度の計測を実施した。本研究は、主に自立生活可能な高齢者の転倒を未然に防ぐために多様な転倒リスク要因を把握するスクリーニング調査の開発(課題1)、転倒に関連する身体機能改善プログラムとその評価テストの開発(課題2)、さらに転倒時に骨折させないための動作の解明および衝撃を軽減する装具の開発(課題3)を目的とし、包括的な転倒予防・機能回復システムを構築することを目指す。本年度は昨年度に引き続き、それぞれの課題について独立に取り組んだ。課題1では、昨年度実施した予備調査の項目選択を踏まえて、1122名の地域高齢者を対象に本調査を実施した。易転倒性、身体機能、疾病・身体症状、環境および行動・性格の各下位要因からなる50項目に、転倒経験の有無を加えたスクリーニング調査票が開発された。さらに、各リスク要因の得点から転倒リスクプロフィール評価法の開発を試みた。高転倒リスク者(易転倒性得点により判定)のcut-off値に相当する転倒発生率を超えるリスク得点を示した場合、その被験者は当該要因に「リスクがある」と解釈した。各要因のリスクの有無をクロス集計し、該当者の多い転倒リスクパターンを検討した。各要因の素点を転倒発生率に置き換えたことで、要因間の一次元での比較が可能となった。課題2では、転倒に関連する身体機能テストとして新たに画面指示に応答してステップするテストや脚をクロスして素早くステップする敏捷性テストなどを開発し、その信頼性、性差、年代差などを検証した。また、これらのテストパフォーマンスは、転倒を回避する能力を捉える可能性が示唆された。課題3では、変形性膝関節症など下肢関節に不具合や疼痛を有している高齢者や転倒恐怖感を有する高齢者を対象に、転倒経験や身体機能を調査し、その特性を検証した。

その結果、変形性膝関節症は歩容に影響を及ぼすこと、転倒恐怖感の高い高齢者は歩行能力が低いことなどが明らかにされた。昨年度に引き続き、高齢者の転倒を防ぐために転倒リスクスクリーニング調査の開発(課題1)、転倒関連身体機能改善プログラムとその評価テストの開発(課題2)、および転倒時に骨折を防ぐ動作の解明および衝撃軽減装具の開発(課題3)を目的として、それぞれの課題に取り組んだ。課題1では、1122名の地域高齢者を対象とした転倒リスクスクリーニング調査について、様々なアプローチから分析した。転倒リスク特性をパターン分類したところ、高転倒リスク群では、60%以上の者(男性68.3%、女性64.2%)が複数の転倒リスク要因に問題を有しており、身体機能およぶ行動・性格要因に問題を有する地域高齢者が多い傾向が認められた。また、これらの特徴は男女とも同様であった。一方、低転倒リスク群において一つ以上の転倒リスク要因に問題を有する高齢者は男性48.4%、女性55.6%であった。また、全要因にリスクを有する者は45.1%、二つの要因では19.8%、一つの要因では14.1%であった。一方、いずれの要因にもリスクを有さない者であっても約10%の転倒発生率を示した。自立高齢者であっても3つ以上のリスク要因を抱える場合、転倒リスクが非常に高くなることが明らかとなった。課題2では、先行研究にて報告されている筋力、バランス、歩行に加えて、椅子立ち上がり動作、および敏捷性ステップ動作が転倒と密接に関与していることが明らかとなり、改善プログラムとしてこれらの機能を高める必要性が示唆された。課題3では、転倒の方向、原因とケガの種類、程度、部位、ADL水準との関連性を検証した。その結果、転倒方向は、ケガの程度と関連がないものの、ケガの部位とは関連が認められた。また、転倒の原因は、ADL水準の低い者はつまずきが多いのに対し、高い者はふらつき、スリップが多かった。課題1では、79月に縦断的調査4回目を実施し、これまでのデータも加味して、様々な観点から転倒リスクと転倒発生の関係を検証した。転倒経験、運動器障害、易転倒性に基づき、対象者をグループ分けし、ADL得点の分布特性および平均得点の違いの現れ方を比較した。転倒経験のみで分類した場合より、運動器障害、易転倒性、転倒経験の3つの要因で分類した方がグループ間の差が大きかった。この分類において、最もADL得点の高いグループは運動器障害がなく、易転倒性が低い、転倒経験者であった。以上より、転倒リスクスクリーニングとして、転倒経験の有無のみではなく、易転倒性および運動器障害を組み合わせることが有効であると示唆された。課題2では、独自に開発した転倒予防運動の介入研究を継続するとともに、簡便な転倒関連体力テストとして、椅子立ち上がりテスト、その場足踏みテスト、股関節前後移動距離テストなどの有効性を検証し、それぞれ転倒リスクを判断する有効なテストであることが示唆された。課題3では、足首、膝、及び股関節疼痛者の歩容、および転倒発生パターンを分析し、側方への股関節方略、及び代償的ステップが困難となることを明らかにした。