hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
拡張およびヘテロ共役キンヒドロン錯体の開発

アルキルチオ置換ビフェノキノン1aeおよびビフェノヒドロキノン2aeの合成研究を行なった。これらの化合物はアルキルチオ置換ベンゾキノンおよびベンゾヒドロキノン類のπ電子拡張系でいずれも新規化合物であり、これまでにプロトンおよび電子受容能についての研究例は皆無である。また、置換基としてメチルチオ基およびハロゲンを有する化合物1aeおよび2ceはCapto-Dative置換体であり、特にその電子的効果に興味が持たれる化合物である。今回私はこれらの化合物の合成を種々検討し、フェノール誘導体の酸化的二量化反応を用いることにより容易に合成可能であることを見い出した。すなわち適当な置換基を有する2,6-ジ置換フェノール3aeをメタノール中室温下2,3-ジクロロ-5,6-ジシアノ-1,4-ベンゾキノン(DDQ)で処理することによりビフェノキノン1aeを比較的高収率で得ることができた。得られたビフェノキノン1aeを次に還元剤で処理することにより容易にビフェノヒドロキノン2aeに導くことができた。本手法は他の置換基を有するフェノール体にも適用可能と考えられ現在検討中である。平成5年度は主にテトラキス(アルキルチオ)置換ビフェノヒドロキノン1b、1c、1dおよび1eの合成研究を行なった。母体のビフェノヒドロキノンにアルキルチオあるいはアリールチオ基が導入された化合物は未知物であり、これまでそのプロトンおよび電子供与性についての研究例は皆無である。従って本研究で合成できたテトラキス(アルキルチオ)置換体の諸性質に興味が持たれる。さらに、1b1eはビフェノキノン2の重要な合成前駆体であり、アルキルチオ置換されたキノン体自身およびそのキンヒドロン錯体の性質に注目が集まるところである。合成的にはテトラブロモ置換体1aに対するアルキルチオ求核剤の反応およびブロモフェノール誘導体3a(R=Me)のホモカップリング反応、フェノール誘導体3bの酸化的二量化反応が鍵反応となった。後者二つの反応においてはアルキルチオ置換された化合物の場合の反応報告例は少なく本研究の重要な知見の一つとなった。また、このフェノール誘導体の二量化反応をメチルチオおよびクロロ置換体4に適用することにより、一段階で対応するビフェノキノン誘導体に導く方法を現在検討している。このような置換様式を有するビフェノキノン体はCapto-Dative置換体として重要な標的化合物の一つである。平成6年度は主にアルキルチオ置換ビフェノキノン1aeおよびビフェノヒドロキノン2aeの合成研究を行なった。これらの化合物はアルキルチオ置換ベンゾキノン類のπ電子拡張系でいずれも新規化合物であり、これまでにプロトンおよび電子受容能についての研究例は皆無である。また、置換基としてメチルチオ基およびハロゲンを有する化合物1ceおよび2ceはCapto-Dative置換体であり、その電子的効果に興味が持たれる化合物である。
脱合金・陽極酸化Ｔｉ－Ｎｉ－Ｓｉアモルファス合金のナノポーラス構造と電子物性

ナノポーラス構造をもつ脱合金・陽極酸化Ti-Ni-Siアモルファス合金は、新たな蓄電デバイス材料として応用が期待されている。本研究では、新たな合金蓄電材料開発への知見を与えることを目的として,第一原理分子動力学計算によって、同合金の局所構造と電子物性について研究を行い、以下の2項目について明らかにした、(1) Si母体中のTi-Ni/TiNi原子間相互作用エネルギーを求めることにより,Si中のTi-Ti/Ti-Ni等の局所構造の発現機構を明らかにした。(2) Ti-Ni-Si先駆合金からNi原子を取り除きポーラス状となった脱合金Ti-Si合金の局所構造について明らかにした。Ti-Ni-Siアモルファス合金の脱合金・陽極酸化プロセスを明らかにするために、第一段階として、実験試料と同様にSi組成比の高い結晶(Ti4Ni4Si7:tI60)の4倍セルに相当するTi16Ni16Si28について、第一原理計算を用いた脱合金・酸化における構造変化の探索を行った。脱合金プロセスとして、Ni原子を取り除いた系での構造最適化を行い、その結果、セルの体積が脱合金化前に対し10%程度減少するが、構造は大きく変化しないことが明らかになった。酸化プロセスについては、Ni原子の空孔位置に酸素原子を置き構造を最適化したところ、母結晶の構造自体は大きく変化せず、また、セルの体積は脱合金化前の結晶と同程度となることがわかった。現在、酸素原子の組成比を変化させたときの構造変化やセル体積の変化を計算している。一方、アモルファスSi中での(少数)Ti、Ni原子の配置(アモルファス構造)に関する包括的な理解のために、Si結晶(432原子セル)中で、Si原子置換位置、Si格子間位置(4面体位置)にTi-Ti、Ti-Ni、Ni-Ni原子をおいた場合の2体相互作用エネルギーを第1近接から第6近接位置程度まで計算を行った。その結果、置換位置においては、Ti-NiやNi-Ni原子ペアが第1近接にある場合がエネルギー的に有利であり、一方Ti-Tiペアの場合は第1近接に置くとエネルギー的に不利になることがわかった。これはTi4Ni4Si7(tI60)結晶での原子配置と合致するものである。Si格子間における2体相互作用エネルギーでも同様にTi-Tiペアを第1近接に置くとエネルギー的に不利になることがわかった。なお、他の遷移金属についてのSi結晶中での2体相互作用エネルギーを計算し比較しているところである。本研究課題は、平成27年11月の採択であり、それまでは主として別の関連テーマに取り組んていたため、半年程度の遅れが生じている。ただし、研究期間内にはこの遅れは取り戻すことは可能である。触媒、センサー、スーパーキャパシター等への応用が期待される、ナノポーラス合金構造を生成させる有効な手法の1つである脱合金のプロセスを解明とアモルファス合金への応用を目的として、Ti-Ni-Siアモルファス合金とこの合金からNi元素を除去、すなわち脱合金させたナノポーラス構造について、Ti52Ni32Si100クラスターおよびTi52Si100クラスターを用いた構造最適化を行った。クラスターの初期構造をTi4Ni4Si7 (tI60)規則合金から切り出した構造として、第一原理計算(VASP5.3)により構造を最適化した結果、脱合金後(Ni除去後)もTi-Si構造はよく保持され、Ni=空孔がナノポーラス構造を形成することを確かめた。また、Ti-Ni-Siアモルファス合金の局所構造とその生成メカニズムを明らかにすることを目的として、ダイヤモンド構造およびβ-Sn構造を持つSi結晶中でのTi、Ni原子まわりの局所構造、Ti-Ti、Ni-NiおよびTi-Ni間の2体相互作用エネルギーとその距離依存性を同じく第一原理計算を用いて算出した。その結果、Si中のNi-Ni原子間距離は、ダイヤモンド構造におけるSi-Si原子間距離とほぼ同じになるのに対し、Ti-Ti、Ti-Niの原子間における構造が大きく変化するとともに原子間距離もSi-Si距離から大きく変化することを明らかにした。これらの原子間距離は、Siリッチな規則合金、TiSi2、NiSi2、Ti4Ni4Si7における金属間の原子間距離に近い値をとり、エネルギー的に安定な局所構造はこれら規則合金中での局所構造と類似の構造となることがわかった。現在、Ti-Ni-Siアモルファス合金と脱合金後のナノポーラス構造についての同定を行い、これを論文にまとめているところであるが、その生成メカニズムの解明が未だ完成していない。そのため、高温下におけるアモルファス合金構造、脱合金後のナノポーラス構造の変化や、陽極酸化に対応するナノポーラス構造への酸素原子の吸着構造の計算に至っていない状況である。今後はナノポーラス構造の計算と並行して酸化構造の計算を行う予定である。陽極酸化・脱合金化することにより新たな蓄電材料としての応用が期待されるNi-Si-Tiアモルファス合金について、第一原理計算を用いてエネルギー的に安定な局所構造とその特徴を明らかにすることを目的として、平成29年度においては下記の2点について明らかにした。1.β-Sn型構造のSi母体中におけるTi-Ti、Ti-NiおよびNi-Niの2体相互作用エネルギーとこれら2元素まわりの局所構造を計算し、Ti-TiおよびTi-Niの2体相互作用エネルギーが負となる配置、すなわちエネルギー的に好ましい局所構造は、(Siが多数元素の)Ti-Si/Ti-Ni-Si規則合金中の局所構造と類似のものとなること、典型的にはTi原子のまわりでSi原子が6角形を構成することを明らかにした。

この結果は、Ti原子のまわりでは、Si原子間の結合がsp2混成軌道的に振舞うことを示唆している。2.Ni-Ni2体相互作用エネルギーについては、β-Sn型構造Si中では明確な配置依存性は現れず、むしろダイヤモンド構造Siにおいて安定な配置をとることを明らかにした。この点は、(Siが多数元素の)Ni-Si規則合金中の構造の特徴とも一致するものであり、Ni原子周辺においては、Si原子間およびNi-Siの結合はsp3混成軌道的に振舞うことを示唆している。上記の結果は、Ti,Ni元素のみならず、Ti元素はV、Cr等の3d遷移金属前半の代表として、またNi元素はFe、Co等の3d遷移金属後半の代表として、それらの元素を含む規則Si合金中の特徴とも一致するものであり、3d遷移金属一般についてのSiが多数元素のアモルファスSi合金の局所構造へ知見を与えるものである。ナノポーラス構造をもつ脱合金・陽極酸化Ti-Ni-Siアモルファス合金は、新たな蓄電デバイス材料として応用が期待されている。本研究では、新たな合金蓄電材料開発への知見を与えることを目的として,第一原理分子動力学計算によって、同合金の局所構造と電子物性について研究を行い、以下の2項目について明らかにした、(1) Si母体中のTi-Ni/TiNi原子間相互作用エネルギーを求めることにより,Si中のTi-Ti/Ti-Ni等の局所構造の発現機構を明らかにした。(2) Ti-Ni-Si先駆合金からNi原子を取り除きポーラス状となった脱合金Ti-Si合金の局所構造について明らかにした。今年度に実施したTi-Ni-Si結晶における脱Ni原子の結果を踏まえ、脱合金化によるSiアモルファス合金中のナノポーラス構造を明らかにする。そのために、原子数が200個程度のTi-Ni-Si結晶(Ti4Ni4Si7:tI60)を初期構造として、温度制御された第一分子動力学計算によりアモルファス構造を生成させる。その際、Ti-Ti、Ni-Ni、Ti-Niの2体原子間相互作用エネルギーからアモルファス構造(Ni-Ti原子の配置)の特徴と典型的な局所構造を明らかにする。さらに、母体アモルファス合金からNi原子を取り除いた系での構造を最適化を行うことにより、脱合金化ナノポーラス構造を生成させ、Ti原子位置と空孔位置についての構造解析を行う。ナノポーラス構造については、格子膨張法(ValladaresらがCu-Zr系等へ適用)を用いてチタンシリサイドへナノポーラス構造を生成させ、脱合金化より生成させた系と空孔サイズ等の比較を行う。第一原理計算により得られたTi-Ni-Si合金構造を基にして、以下の計算を行い、脱合金・陽極酸化アモルファス合金のナノポーラス構造について以下の2点を明らかにする。(1)アモルファスナノポーラス構造:第一原理分子動力学計算により高温から急冷した状態でのアモルファス合金のサンプル構造を構築し、そこからNi原子を除去することにより生じる空孔構造を明らかにする。その際、これまで得られた(規則相ベースの)空孔構造との違いについて明らかにする。
医療従事者を対象とする薬物間相互作用のマネジメント情報支援システムの構築

【目的】我々は一部の臨床試験の結果から、多くの薬物動態的相互作用の程度を網羅的に予測する方法を既に開発している1,2)。本研究では、臨床において薬物の併用療法が必要となる場合に、CYPの阻害や誘導による薬物動態変化を伴う薬物間相互作用発現の可能性とその程度を網羅的に予測するとともに、当該薬剤の臨床使用状況を考慮して、その薬物間相互作用の回避の必要性と適切な回避策を整理した医師・薬剤師用の情報支援システムの構築を目的とする。【方法】申請者らの薬物間相互作用の予測方法は、薬物代謝酵素ごとの基質薬への代謝寄与率(CR)と、阻害薬の阻害率(IR)あるいは誘導薬によるクリアランスの増加(IC)を基本的情報としてin vivoの相互作用情報から算出し、これから併用した場合の薬物血中濃度AUCの変化を式1/(1-CR x IR)あるいは式1/(1+CR xIC)で予測するものである。CRおよびIRあるいはICを算出のためのin vivoの相互作用情報が得られない場合、CR〓in vitro実験から得られるCYPの代謝寄与率(fm)で対応可能であると考えられ、これには関して文献より収集した。文献で得られない場合はヒト肝ミクロソームを用いたインキュベーション実験等により求めることで対象薬物の拡大を図った。薬物の臨床効果、適応症、副作用、使用上の注意等の情報なども収集して、データベースに登録し、相互作用回避を考慮すべき時に、個々のケースに対して、代替薬等を適切に判断するためのデータベースを構築した。さらに、構築したデータベースから、特に高頻度で情報提供が必要と考えられる薬効群の薬物においては、医師・薬剤師が様々な業務に即時に活用できることを目的に、薬効群毎に相互作用の程度とその臨床的重要度、代替薬選択の際の注意点等をまとめた小冊子およびWeb上で閲覧可能なhtml形式のファイルを作成した。【成果】構築したシステムにより、相互作用による薬物動態変化の程度と臨床的重要度を網羅的に評価して、そのマネジメント情報を容易に提供することが可能となり、相互作用のマネジメント情報支援のツールとして有用であると考えられた。本システムは東京大学医学部附属病院薬剤部からの医薬品情報提供に日常的に活用されている。本研究に関する日本薬学会第129年会の口頭発表はハイライトポスターに選出された。
慢性関節リウマチ発症におけるCRH(副腎皮質刺激ホルモン分泌ホルモン)の役割

1)RA患者滑膜(表層細胞、炎症性単核球、フィブロブラスト様細胞、血管内皮細胞)においてCRH蛋白及びmRNAの著明な発現を免疫染色、PCR法、in situハイブリダイゼーションを用いて証明した。2)RA患者滑膜でのCRH蛋白及びmRNA量は変形性関節症(OA)患者に比べ、有意に強い発現が視られた。3)RA患者の滑液や滑膜組織におけるCRH蛋白はHPLC法でも証明された。4)RAのモデルラット(SCWおよびアジュバント)関節炎でも炎症の増強に伴い滑膜、軟骨、周囲皮膚においてCRHの発現増強がみられた。5)グルココルチコイド投与によりモデルラット(SCWおよびアジュバント)関節炎と同時にCRHの発現も軽度抑制された。6)CRH産生細胞細胞はマクロファージ系の細胞細胞はマクロファージ系の細胞であることが二重染色により証明された。7)抗CRH抗体をAlzetポンプを用いてLewisラット腹腔へ投与するとアジュバント関節炎の発症が抑えられた(関節炎スコアーにおいて40-50%抑制)。8)CRHは中枢神経系ではβ-Endorphin(β-Ep)を誘導する事が知られているが、今回抗β-Ep抗体を作製し、lgG分画を抽出し免疫染色でその発現を調べた。RA患者滑膜ではOA患者に比し、有意に強いβ-Epの発現がみられた。また、モデルラット(SCWおよびアジュバント)関節炎においてもCRHと同様に、強いβ-Epの発現がみられた。9)滑膜表層細胞において、CRHとβ-Epの共存がみられた。以上より、関節炎の発症にCRHの局所における発現が関与している可能性がある。さらに、CRHが滑膜細胞においてβ-Epの発現を誘導する可能性もある。CRHやβ-Epなどの神経ペプチドがサイトカインとして働き、RAにみられる種々の免疫反応や炎症反応に関与している可能性があり、今後この分野の研究が重要となるであろう。慢性関節リウマチ(RA)の病態におけるcorticotropin-releasing hormone(CRH)の役割をRA患者及びモデルラット関節炎(SCWまたはアジュバント注射による)を用いて調べた。1)RA患者の滑膜を人工関節置換術の際、採取しホルマリン固定またはRNAを抽出した。さらに、モデルラット関節より滑膜を同様に採取し、ホルマリン固定またはRNA抽出を行った。2)ウサギ抗CRH抗体をCRH結合カラムにより精製した。3)抗CRH抗体による免疫染色でRA患者、モデルラット関節炎の滑膜(表層細胞層、フィブロブラスト様細胞、炎症性単核球、血管内皮細胞)、軟骨、骨髄、関節周囲皮膚にCRHの著名な発現が見られた。一方、正常ヒト及び未注射ラット関節や変形性関節症患者ではほとんどCRHの発現は見られなかった。4)アジュバント関節炎では臨床症状発現前からCRHの発現が見られた。5)グルココルチコイドをアジュバント注射時、Lewisラットに投与すると関節炎の発症もCRHの発現も共に抑制した。6)PCR法ではCRHmRNAがヒト及びラット滑膜で発現していた。以上より、CRHの発現がRAの発症になんらかの役割を担っているものと考えられた。慢性関節リウマチ(RA)の病態におけるcorticotropin-releasing hormone(CRH)の役割をRA患者およびモデルラット(SCWおよび3アジュバンド)関節炎を用いて、検討した。

1)RA患者滑膜(表層細胞、炎症単核球、フィブロブラスト様細胞、血管内皮細胞)においてCRH蛋白及びmRNAの著明な発現を免疫染色、PCR法、in situハイブリダイゼーションを用いて証明した。2)RA患者滑膜でのCRH蛋白及びmRNA量は変形性関節症(OA)患者に比べ、有意に強い発現が視られた。3)RA患者の滑液や滑膜組織におけるCRH蛋白はHPLC法でも証明された。4)RAのモデルラット(SCWおよびアジュバント)関節炎でも炎症の増強に伴い滑膜、軟骨、周囲皮膚においてCRHの発現増強がみられた。5)グルココルチコイド投与によりモデルラット(SCWおよびアジュバント)関節炎と同時にCRHの発現も軽度抑制された。6)CRH産生細胞細胞はマクロファージ系の細胞であることが二重染色により証明された。)7)抗CRH抗体をAlzetポンプを用いてLewisラット腹腔へ投与するとアジュバント関節炎の発症が抑えられた(関節炎スコアーにおいて40-50%抑制)。8)CRHは中枢神経系ではβ-Endorphin(β-Ep)を誘導する事が知られているが、今回抗β-Ep抗体を作製し、lgG分画を抽出し免疫染色でその発現を調べた。RA患者滑膜ではOA患者に比し、有意に強いβ-Epの発現がみられた。また、モデルラット(SCWおよびアジュバント)関節炎においてもCRHと同様に、強いβ-Epの発現がみられた。9)滑膜表層細胞において、CRHとβ-Epの共存がみられた。以上より、関節炎の発症にCRHの局所における発現が関与している可能性がある。さらに、CRHが滑膜細胞においてβ-Epの発現を誘導する可能性もある。CRHやβ-Epなどの神経ペプチドがサイトカインとして働き、RAにみられる種々の免疫反応や炎症反応に関与している可能性があり、今後この分野の研究が重要となるであろう。
半導体圧力波センサを用いた帯電計測装置による絶縁材料の帯電解析

本研究では、(1)半導体を用いた圧力波センサの開発、(2)現有する帯電計測装置を用いて放射線を照射した宇宙機材料の帯電計測を実施。これは開発した半導体圧力波センサの構成データとして使用、の2点を実施した。(1) PNジャンクション型とMOS型半導体センサの試作を行った。入力圧力波に応じた出力が確認された。パルス状の高帯域パルス圧力波の検出を半導体素子で行えたのは世界初の成果である。(2)電子・プロトン照射下における宇宙機材料宙機絶縁材料の帯電計測を実施し、材料内の帯電挙動の取得を行った。特にプロトン照射中の帯電計測における各種条件下でのデータの取得を実施できるのは世界でも申請者だけある。本研究は半導体を用いた広帯域・高感度圧力波センサの開発を行うものである。最終的に開発したセンサを帯電計測装置のセンサとして用い、人工衛星内部帯電計測システムへ応用することを目的としている。本年度はPNジャンクション型とMOS型半導体のセンサの試作を行い、パルス圧力波入力試験を実施し、申請者が考案した理論の実証を行った。入力した圧力波の時間幅は2ns、圧力は500N/m^2である。その結果、入力圧力波に応じた出力が確認された。PNジャンクション型で300μV、MOSキャパシタ方で3mVのピーク電圧、時間幅は2nsと、試作半導体デバイスにて圧力波の検出が可能との結果が得られ、申請者が考案した理論を検証することが出来た。しかしながら、下記に示す目標値には到達されておらず、今後の改良が必要である。1. ns及びサブnsの時間幅を持つ圧力波の検出2.計測可能帯域: 1GHz3GHz、立ち上がり時間:数10ps数100ps3.最小検出圧力: 1N/m^2尚、本成果において論文投稿という形では行っていない。来年度、再現性の確認および開発素子における圧力-電気変換式(圧電式)の構築を行い理論と素子の実証を確実にし、特許出願を行った後に論文化する予定である。また、開発している半導体圧力波センサを帯電計測器へ応用した際の校正データの取得を、現在放射線照射環境下にて行っている。プロトン照射下における絶縁体内の帯電挙動と物性について、世界で始めて宇宙環境における材料劣化について帯電と物性の両面から検討を行うことが出来た。本成果は、IEEE/CEIDP(次項参照)にて発表した。PNジャンクション型で5mV(昨年度は300μV)と感度の向上が実現した。MOSキャパシタタイプでは素子形状が複雑になったため、これまでと同様の圧力波の入力ができずに取得信号の向上は本年度内に完了できなかった。その原因として1.基板の裏面(感度領域形成面と反対側)からの圧力波を入力した場合、Si基板中を圧力波が伝播中に1/10以下に強度が減少する。2.信号取得部に針状のプローブを使用した為、信号経路が点接触で接触抵抗が大等があげられる。これらの点について新たなる圧力波入力用の冶具を作成することで改善できると考えられ、次年度以降の検討課題である。尚、本成果において論文投稿という形では行っていない。本成果は、2010年の秋に開催されるIEEE/CEIDPでの発表が決定している。
イネのジテルペン環化酵素遺伝子群の進化・分化に関する研究

栽培イネ(Oryza sativa)は、植物ホルモンのジベレリンだけでなく、フィトカサン、モミラクトン、オリザレキシンといったフィトアレキシンなど多様なジテルペノイドを生合成することが知られている。本研究では、それらの生合成初期段階に関与する酵素遺伝子は、生長制御あるいは病害抵抗といった生理的役割に応じて発現場所が異なることを示した。さらに、フィトアレキシンのモミラクトンとフィトカサンの生合成は野生イネOryza rufipogonでも検出され、それらの生合成は、人類による栽培化や育種以前に存在していたことを明らかにした。イネOryza sativaは、植物ホルモンのジベレリン以外にも、モミラクトン、フィトカサンといったフィトアレキシンを含む多様なジテルペノイドを生合成しており、著者らの研究グループは、labdane関連のジテルペン環化酵素遺伝子を中心に酵素遺伝子を取得・特徴付けを行ってきた。本課題では、それらジテルペン環化酵素遺伝子の進化的知見を得るために、野生イネO. rufipogonを利用して、インフォマティクスならびにcDNAクローニング・組換えタンパク質を用いた機能解析を行ってきている。O. rufipogonのインディカ型については平成24年度解析したが、平成25年度においては、そのジャポニカ型について同様の解析を行った。その結果、栽培イネO. sativaと同様の生合成遺伝子(OsCPS1,2,4;OsKS1,4,5,6,7,8,10等)がそのゲノムにみられ、フィトアレキシンであるモミラクトンとフィトカサンの生産も確認できた。さらに系統樹解析により、O. sativaとO. rufipogonの間では、ジャポニカ型とインディカ型でそれら遺伝子の配列は相同性が高く、栽培イネと野生イネの違いよりもジャポニカ型とインディカ型の系統の違いの方が大きいことも明らかになった。以上の結果は、多様なジテルペン環化酵素遺伝子群は、栽培・育種によって形成されたわけではなく、野生イネにおいて既に存在しており、自然環境下で進化して獲得したものであることを示唆した。今後は、別の野生イネを材料として、さらに進化的知見を得ることを計画している。イネOryza sativaからは、ジテルペン系フィトアレキシンは4系統、15種類単離同定されている。それらはジテルペノイド共有前駆体ゲラニルゲラニル2リン酸GGDPから生合成されるが、その生合成に関与するジテルペン環化酵素遺伝子は、全てcDNAクローニングされている。このことを引き金にして、それ以外の生合成遺伝子についても情報が蓄積しつつあるが、イネのフィトアレキシンの中でも、モミラクトンとフィトカサンについては、4番染色体と2番染色体上それぞれに生合成遺伝子がクラスターをなす可能性も示されてきている。このような遺伝子クラスターは高等生物では希有なことで、イネはこれらを人類による数千年の育種栽培によって獲得してきたのか、あるいはそれ以前から持っていたのか、といった進化的な知見はない。そこで本研究では、その進化的知見を得るために、野生イネを材料として、栽培イネに存在するフィトアレキシン生合成系、特にジテルペン環化酵素遺伝子を調べることを目的とする。本年度は、野生イネOryza rufipogonを栽培し、それより得られた繁殖種子を用いて、cDNAレベルでの検討を行った。探索したのは、フィトアレキシン生合成遺伝子OsCPS2、OsCPS4、OsKSL4、OsKSL7、OsKSL8、OsKSL10、比較参考として植物ホルモンの一つジベレリン生合成遺伝子OsCPS1、OsKS1などで、塩基配列レベルでは若干不一致であったが全ての存在は確認できた。イネOryza sativaは、植物ホルモンのジベレリン以外にも多様なジテルペノイドを生合成する。その中には、モミラクトン、フィトカサン、オリザレキシンといったジテルペン系フィトアレキシンも含まれる。それらの生合成に関与するジテルペン環化酵素遺伝子は、研究代表者らの研究グループにより全て機能同定され、特徴付けも行われてきている。この環化酵素遺伝子の発見により、2番染色体と4番染色体には、フィトカサンとモミラクトンの生合成遺伝子がクラスターをなすことも明らかになってきた。モデル双子葉植物のシロイヌナズナでは、ジテルペン環化酵素遺伝子は、ジベレリン生合成に関与するものしかなく、イネはどのようにして多様なジテルペン環化酵素遺伝子を取得してきたか、という疑問がわいた。このことが明らかになると、イネがどのようにして病害抵抗に関与するフィトアレキシン生合成遺伝子を獲得してきたか、という知見を得ることになり、イネの生存戦略を考える上で重要な情報となる。

そこで野生イネを利用して進化的知見を得ることを目指して研究してきたが、栽培イネの祖先種であるOryza rufipogonにおいてもフィトカサンとモミラクトンの生産は検出され、保存されていた生合成遺伝子が機能的であることが証明された。さらに別の野生イネを用いて新知見が得られたが、その内容について論文公表までは控える。平成27年度内での論文公表を計画している。分子生物学・生物有機化学本課題は、イネの多様なジテルペン環化酵素遺伝子の進化的知見を得ることを目的としているが、野生イネOryza rufipogonを材料とすることで、前述の概要に書いた成果が得られてきており、順調に進展してきている。今後はさらなる知見獲得を目指して別の野生イネを材料とする。初年度は、野生Oryza rufipogonについて、cDNAレベルでの探索を完了することができた。今後はゲノムレベル、さらにはフィトアレキシン分析、さらには他の野生イネについても検討していく予定であるが、それらの基盤は整った。前述の、「概要」ならびに「現在までの達成度」で述べたように、当初の計画通りに課題研究は進展してきており、目的ジテルペン環化酵素遺伝子の進化的知見を得るために、別の野生イネを材料としてこれまでと同様の解析を行っていく計画である。野生イネにおけるジテルペン環化酵素遺伝子について、大腸菌発現組換えタンパク質を用いた機能解析、さらにはフィトアレキシン分析による栽培イネとの比較を行い、進化的知見をより深める。さらに別の野生イネについても同様の実験を行う。平成25年度では4,260円の余剰となったが、年度末までに、余剰金額の経費で購入可能な必要物品の購入の機会がなく、次年度に繰り越した方が効率的な経費使用ができると判断したため。次年度経費と合算して、必要な物品を購入する計画である。野生イネOryza rufipogonにおけるジテルペン環化酵素遺伝子について、大腸菌発現組換えタンパク質を用いた機能解析を中心に行う。また、別の野生イネOryza glumaepaturaについても追随して同様の実験を進めていく。
小児気管支喘息の免疫学的側面に関する研究

気管支喘息は即時型アレルギーの代表的疾患であり、本邦では小児気管支喘息の大部分はダニ抗原に感作されていることが知られている。小児気管支喘息患児末梢血リンパ球を感作抗原であるダニ抗原で刺激するとTリンパ球の活性化が認められ、Tリンパ球増殖因子であるinterleukin2(IL-2)に対する反応性を獲得した。この反応性はダニ抗原に感作されていない健康児末梢血リンパ球では認められなかったことより、気管支喘息患児末梢血リンパ球に特異的な現象であると考えられた。また、このように患児リンパ球においてダニ抗原で活性化されたリンパ球が即時型アレルギーの重要なメディエーターであるIgEの産生系にどのような関わりを持つか検討を加えた。IgE産生の誘導因子としては、interleukin4(IL-4)が知られ、また抑制因子としてはinterferon-gamma(IFN-gamma)が知られていることからこれらの因子(サイトカイン)について検討を加えた。気管支喘息患児末梢血リンパ球をダニ抗原で刺激し培養すると健康児に比較してIL-4産生能の亢進とIFN-gamma産生能の低下を認めた。これらの患児リンパ球におけるダニ抗原刺激時のサイトカインのインバランスは、IL-4のIgE誘導作用とIFN-gammaのIgE抑制作用を考慮するとダニ抗原特異的免疫反応が患児リンパ球においてはIgE産生の方向に偏っていることを示唆するものと考えられた。また寛解患児リンパ球においては非寛解児リンパ球に比較してダニ抗原刺激時のTリンパ球のIL-2反応性は低下し、IL-4産生能の低下及びIFN-gamma産生能の亢進を認めた。寛解児におけるダニ抗原暴露時のサイトカイン産生系の異常は非寛解児のIgE産生に関する過剰免疫反応を抑制するものと考えられた。ダニ抗原刺激により誘導される気管支喘息発作は患児がダニ抗原に暴露された場合にむしろ免疫系が抑制的に働くことにより、ダニ抗原により惹起される一連のアレルギー反応の誘導が減弱し寛解する可能性が示唆された。
カルシウム/Rhoシグナルによるシナプス可塑性の制御機構の解明

グルタミン酸シグナルの下流でリン酸化されるリン酸化基質とそのリン酸化サイトを同定するために、脳線条体領域のスライス培養を用い、高カリウム(KCl)やNMDAによる刺激を行った。続いてリン酸化スレオニンあるいはセリンと結合する14-3-3タンパク質やCheckのFHAドメイン、Pin1のWWドメインを固相化したアフィニティビーズを作製し、スライス抽出液と混合することでリン酸化基質を濃縮した。得られたリン酸化タンパク質をトリプシンにより消化し,質量分析計にてリン酸化ペプチドを網羅的に解析した。その結果、KClやNMDA刺激によりリン酸化が変動する300種類以上のタンパク質およびそのリン酸化部位が同定された。質量分析によって同定されたShank3のリン酸化部位をアラニンに置換した変異体を作成し、In vitroのリン酸化解析を行なった結果、Rho-KinaseによりShank3のSh3-PDZを含む領域(461-812 aa)がリン酸化され、Shank3のリン酸化部位欠損変異体(T551A/S694A/S781A)では優位にリン酸化が抑制された。次に、Shank3のT551, S694, S781のリン酸化を認識する抗リン酸化抗体を作製し、線条体スライス培養を用いて内在性のShank3のリン酸化の変動を解析した。脱リン酸化酵素阻害剤CalyculinAの処置によりShank3のS551, S694, S781のリン酸化が亢進し、そのリン酸化の亢進はRho-Kinase阻害剤(Y27632)の処置により抑制された。また、KClやNMDA刺激によりShank3のS551, S694, S781のリン酸化が亢進し、そのリン酸化の亢進はY27632の処置により抑制された。したがって、グルタミン酸シグナルの下流でRho-KinaseによりShank3がリン酸化されることが示唆された。2018年度は、当初予定していた以下の2つの項目について解析を行った。1.リン酸化プロテオミクス解析によるリン酸化基質の網羅的探索:本年度はグルタミン酸シグナルの下流でリン酸化されるリン酸化基質とそのリン酸化サイトの同定を試みた。脳線条体のスライス培養に高カリウム(KCl)やNMDAによる刺激を行い、その抽出液を14-3-3などのリン酸化タンパク質結合タンパク質を固相化したアフィニティビーズと混合することでリン酸化基質を濃縮した。質量分析計にてリン酸化ペプチドを網羅的に解析した結果、KClやNMDA刺激によりリン酸化が変動する300種類以上のタンパク質およびそのリン酸化部位が同定できた。2.神経細胞のシナプス可塑性制御の解析:Rho-Kinaseの基質候補の中で、シナプス後肥厚部の足場タンパク質であるShank3に着目し解析を進めた。In vitroのリン酸化解析を行なった結果、Rho-KinaseによりShank3のSh3-PDZドメインを含む領域がリン酸化され、リン酸化部位欠損変異体(T551A/S694A/S781A)では優位にリン酸化が抑制されることを見出した。次に、Shank3のT551, S694, S781のリン酸化を認識する抗リン酸化抗体の作製を行い、線条体スライス培養を用いて内在性のShank3のリン酸化の変動を解析した。CalyculinAの処置によりShank3のS551, S694, S781のリン酸化が亢進し、そのリン酸化の亢進はY27632の処置により抑制されることを示した。また、KClやNMDA刺激によりShank3のT551, S694, S781のリン酸化が亢進し、そのリン酸化の亢進はY27632の処置により抑制されることを示した。以上のことより、本年度研究開始時に立てた実施計画と目標はほぼ達成出来たと考える。2019年度は、以下の3つの項目について解析を行う予定である。1.リン酸化プロテオミクス解析によるリン酸化基質の網羅的探索:前年度に引き続き、グルタミン酸シグナルの下流でリン酸化されるリン酸化基質とそのリン酸化サイトを同定を行い、それらの同定数を増やしていく。2.神経細胞のシナプス可塑性制御の解析:前年度までにCaMKIIの基質候補として同定した低分子量Gタンパク質の制御因子であるArhGAP21およびArhGAP39について抗リン酸化抗体を作製し、生体内におけるArhGAP21、ArhGAP39のリン酸化の変動を解析する。また、CaMKIIによるArhGAP21、ArhGAP39のリン酸化によってそのGAP活性が制御されるかどうかを検討する。Rho-Kinaseの基質として同定したShank3に関して、リン酸化部位変異体を発現するアデノ随伴ウイルス(AAV)あるいはレンチウイルスを作製する。これらのウイルスを用い培養神経細胞やマウス個体にShank3のリン酸化部位変異体を発現させた後、樹状突起スパインの形態やPSD95やDlgap3などの足場タンパク質との相互作用、AMPA型受容体やNMDA型受容体の膜上への局在を解析する。同時に、電気生理学的解析を行い、シナプス可塑性との関連も明らかにする。3.マウスの情動行動と学習・記憶の解析:AAVやレンチウイルスを用いて、CaMKIIやRho-Kinaseの活性型・不活性型およびこれらのリン酸化基質のリン酸化部位変異体をマウスの側坐核に部位・細胞腫特異的に発現させる。

これらのマウスを用いて、条件付け場所嗜好性試験、受動回避試験などの行動解析を行い、情動行動や学習・記憶への影響を評価する。同時に、条件付け学習の際のリン酸化基質のリン酸化状態を免疫組織学的解析やウエスタンブロット解析により評価する。グルタミン酸シグナルの下流でリン酸化されるリン酸化基質とそのリン酸化サイトを同定するために、脳線条体領域のスライス培養を用い、高カリウム(KCl)やNMDAによる刺激を行った。続いてリン酸化スレオニンあるいはセリンと結合する14-3-3タンパク質やCheckのFHAドメイン、Pin1のWWドメインを固相化したアフィニティビーズを作製し、スライス抽出液と混合することでリン酸化基質を濃縮した。得られたリン酸化タンパク質をトリプシンにより消化し,質量分析計にてリン酸化ペプチドを網羅的に解析した。その結果、KClやNMDA刺激によりリン酸化が変動する300種類以上のタンパク質およびそのリン酸化部位が同定された。質量分析によって同定されたShank3のリン酸化部位をアラニンに置換した変異体を作成し、In vitroのリン酸化解析を行なった結果、Rho-KinaseによりShank3のSh3-PDZを含む領域(461-812 aa)がリン酸化され、Shank3のリン酸化部位欠損変異体(T551A/S694A/S781A)では優位にリン酸化が抑制された。次に、Shank3のT551, S694, S781のリン酸化を認識する抗リン酸化抗体を作製し、線条体スライス培養を用いて内在性のShank3のリン酸化の変動を解析した。脱リン酸化酵素阻害剤CalyculinAの処置によりShank3のS551, S694, S781のリン酸化が亢進し、そのリン酸化の亢進はRho-Kinase阻害剤(Y27632)の処置により抑制された。また、KClやNMDA刺激によりShank3のS551, S694, S781のリン酸化が亢進し、そのリン酸化の亢進はY27632の処置により抑制された。したがって、グルタミン酸シグナルの下流でRho-KinaseによりShank3がリン酸化されることが示唆された。2018年度は、当初予定していた以下の2つの項目について解析を行った。1.リン酸化プロテオミクス解析によるリン酸化基質の網羅的探索:本年度はグルタミン酸シグナルの下流でリン酸化されるリン酸化基質とそのリン酸化サイトの同定を試みた。脳線条体のスライス培養に高カリウム(KCl)やNMDAによる刺激を行い、その抽出液を14-3-3などのリン酸化タンパク質結合タンパク質を固相化したアフィニティビーズと混合することでリン酸化基質を濃縮した。質量分析計にてリン酸化ペプチドを網羅的に解析した結果、KClやNMDA刺激によりリン酸化が変動する300種類以上のタンパク質およびそのリン酸化部位が同定できた。2.神経細胞のシナプス可塑性制御の解析:Rho-Kinaseの基質候補の中で、シナプス後肥厚部の足場タンパク質であるShank3に着目し解析を進めた。In vitroのリン酸化解析を行なった結果、Rho-KinaseによりShank3のSh3-PDZドメインを含む領域がリン酸化され、リン酸化部位欠損変異体(T551A/S694A/S781A)では優位にリン酸化が抑制されることを見出した。
力学系の位相的研究

3次元多様体において、極小流すなわち軌道がすべてその多様体の中で稠密であるような流れを持つものは、ポアンカレ円板の單位接空間におけるホロサイクル流として古典的に知られている。研究代表者はここ数年、「持ち上げ可能」という概念を流れに対して導入し、この性質をもつ流れに対して横断面を構成し、この横断面から流れの状態をしらべることを試みてきた。上述の例は「持ち上げ可能」という性質を持ち、したがつて横断面が存在するはずであるが、実体はこれまで不明であった。この研究では、上述の例に対して、横断面がどのような形で存在するかを研究し、実際それがきれいな形でとれることを見出すことに成功した。さらにこの横断面を使って、その多様体の基本群が計算出来ることを示し、このことから持ち上げ可能な極小流をもつ3次元多様体の基本群がどのようであるべきかがほぼ明かにされた。1988年11月に開催された「葉層構造」シンポジウムで1時間半の講演でこれを発表した。この研究は、3次元多様体におけるザイフェルト予想、すなわちすべての流れは周期軌道をもつのではないかという予想の解決に重要な意味をもつものである。一方、この横断面と流れの状態をコンピュータ・グラフィックスを用いて可視化する試みを行ったが、これについてははかばかしい発展はなかった。この流れに関連して、土倉保は解析的手法の開発を試みている。また金銅誠之は代数曲面の自己同型について研究している。
Ex-vivoガストリックチャンバーを用いたラット胃粘液分泌測定法の開発と応用

ムチンの微量測定法の開発と試みチャンバーから回収される還流液中のムチン量に対応する高感度ムチン測定法が必要であったことから、2種の方法の開発を試みた。実際にEx-vivoチンバーの実験に供することができたのはHPLCを用いた高感度のヘキソサミン測定法で、本法を還流液中の低分子物質(50Kd以下)を除いた溶液に適用しムチン含量の測定法として用いた。またEnzyme linked immunosorbent assay(ELISA)法を応用したムチン分析法については、現在まで精製ラット胃ムチンを抗原としてマウスに免疫し調製したハイブリドーマによるモノクローナル抗体(MAb;10種)の調製に成功した。申請期間内にはこれらを用いたELISAによって、ムチンの微量測定法を確立することはできなかったが、いくつかの興味あるMAbの性状の検討を行なった。とくにRGM11,RGM41と命名したMAbはそれぞれラット胃体部表層粘液細胞由来のムチンの糖鎖およびラット胃腺粘液細由来のムチンに特異的であることから、今後胃分泌粘液の由来を特定するときに利用できるものと考えられた。Ex-vivoガストリックチャンバー法の検討Ex-vivoガストリックチャンバーを用いて、胃分泌液中の粘液量を経時的に測定する条件を確立した。麻酔下にラット胃を切除せずに体外のチャンバーに装着し、生理食塩水を還流することによって、胃内腔に分泌された粘液物質中を経時的に回収し、その中のムチン含量を測定することができた。同時に、還流液pHや、potential differenceをあわせて測定できることから、胃の生理的状態変化に伴う粘液分泌動態を観測できる方法であることも明らかとなった。本法を用いて、胃粘液分泌に影響を与えることがわかっているcarbachol投与後の粘液分泌動態を検討したところ、投与量を変えることによって異なる分泌状態を示すことが明らかとなった。現在この現象をさらに深く追求している段階である。免疫学的手法を用いた微量のムチン測定法の開発還流液に回収されるムチンの量は非常に少量であることが予備的検討の結果明らかとなったので、高感度のムチン測定法としてEnzyme linked immunoadsorbent assay(ELISA)法を応用した分析法の開発を試みている。現在まで精製ラット胃ムチンを抗原として、家兎抗血清(ポリクロ-ナル抗体)、および同じ抗原をマウスに免疫し調製したハイブリド-マによるモノクロ-ナル抗体(10種)の調製に成功した。現在これらを用いてELISA法によるムチン測定の条件検討を行なっている。(この成果の一部は昨秋の生化学会で発表した。また今春の消化器病学会で発表予定である。)。現在さらにこの方法がヒト胃液中のムチンの測定に利用できるか否かを検討中である。Exーvivoガストリックチャンパ-法の条件検討Exーvivoガストリックチャンパ-を用いて、胃液を経時的に回収する条件の検討を行なっている。麻酔下にラット胃を切除せずに体外のチャンパ-に装着し、適当な水溶液をペリスタポンプを用いて還流し、胃内腔に分泌されたムチンを経時的に回収する方法を試みている。手術やチャンパ-への装着等の手技的な問題については、本法の開発者である京都薬大竹内孝治助教授の研究室を直接訪ねて学ぶことによって、ほぼ解決した。

現在ラット胃内還流液の分析を開始しており、還流の条件をこれによって決定するつもりである。(今春の消化器病学会で、明らかになった内容を報通する予定である)抗ムチンモノクローナル抗体の確立とその性状検討ELISA法を用いたムチン分析法の開発を最終目標として、モノクローナル抗体(MAb)の開発をこころみ、10種類のMAbを樹立した。このうち9種類はムチンの糖鎖に、1種類はムチンのペプチド鎖に特異性をもっていた。申請期間内にはこれらを用いたELISAによって、ムチンの微量測定法を確立することはできなかったが、いくつかの興味あるMAbの性状の検討を行なった。とくにRGM11,RGM41と命名したMAbはそれぞれラット胃体部表層粘液細胞由来のムチンの糖鎖およびラット胃腺粘液細由来のムチンに特異的であることから、今後胃分泌粘液の由来を特定するときに利用できるものと考えられた。還流液中のムチン測定法の検討チャンバーから回収される還流液中の粘液量に対応する高感度ムチン測定法としては、HPLCを用いた高感度ヘキソサミン測定法を応用した。本法を適用するにあたって還流液中の低分子物質(50Kd以下)を効率よく透析除去する方法を工夫した。Ex-vivoガストリックチャンバー法による分泌粘液測定法の検討Ex-vivoガストリックチャンバーを用いて、胃分泌液中の粘液量を経時的に測定する条件を確立した。チャンバーに胃を装着し、生理食塩水を還流することによって、胃内腔に分泌された粘液物質中を回収し、その中のムチン含量を測定する方法を採用した。すでに確立している還流液pHや、potential differenceを同時にモニターし、後者が正常値をとる個体を選んで分析をおこなった。本法を用いて、胃粘液分泌に影響を与えることがわかっているcarbachol投与後の粘液分泌動態を検討したところ、投与量を変えることによって異なる分泌状態を示すことが明らかとなった。
買収におけるステークホルダーの買収プロセスへの影響：定量的アプローチ

本研究から得られた最終的な理論的意義は、第一に、買収の研究について、買収プロセスに対する内外の圧力の実体を明らかにし、買収の成否を説明する理論モデルの説明力を向上させたことである。第二に、ステークホルダー理論を買収研究に適用することで、ステークホルダー理論の適応範囲を広げることである。また、実務的意義としては、買収を企図する経営陣に対し、買収プロセスへのリスク要因として、株主、従業員、レンダー、提携先などのステークホルダーの影響力を明らかにしたことである。平成27年度には、実務家へのインタビュー、文献調査に基づく理論モデル構築ならびにデータ整理を行った。理論モデルの構築に当たっては、事前の定性的な調査から始めた。まず、買収の経験の豊富な実務家(モルガンスタンレー、デロイトトーマツなどのInvestmentBank部門の役員)に対しインタビュー調査を行った。それによって、買収アナウンス後にステークホルダーからどのような圧力があったかを定性的に分析した。その後、文献調査とあわせ、理論モデルを作成した。下半期は、インタビューからの定性的発見を組み込みつつ、理論モデルの完成並びにデータ整理を行った。具体的には、ビューロー・ヴァン・ダイク社により、2000年から2015年までの日本の上場企業間における買収の属性に関するデータを収集した。企業レベル、ステークホルダーに関するデータはFinancial Questから追加的に収集した。ついで、それらのデータを統合し、分析のための準備を完了した。定性的な調査によってステークホルダーの範囲をPrimaryStakeholderとして企業の従業員、株主、銀行などの財務資源供給先(Lender)で優先的に集中することを顧慮した。それらの買収プロセスへの影響を測るために各ステークホルダーに関する情報も確保した。定性的に調査分析を行った内容に対しては文献レビュー論文として発表を行う予定である。理論モデル作成のために行った実務家へのインタビューは研究代表者の実務経験と当時のネットワークを生かして順調に行われた。文献調査結果に加えて実務家インタビューの結果を反映し、理論モデルを完成した。Primaryステークホルダーへ優先的に集中することが決まってからデータ収集プロセスを始めた。企業の買収に関するデータは当初SDC Platinum社の情報を考えったが、最近、学界でよりいい評判があったビューロー・ヴァン・ダイク社の買収データを入手した。買収に関する情報も豊富にあり、データ収集プログラムの造作方法も簡単だったので時間的な節約ができた。平成28年度は、データの統計的分析と理論モデルの精緻化を行った。平成27年度に作成したデータを、統計的に分析し、定量的な結果を得た。統計分析には、包括的な統計ソフトウェアであるStata13を用いた。追加的な分析、結果の解釈についてのインタビューなどを行い、研究モデルの修正や新たなモデルの開発も行った。また、理論モデルならびに予備的な分析結果について、国内外の主要な経営学の学会(Strategic Management Society, INFORMS, International Academy of Managment and Businessなど)において報告し、経営戦略に関する著名な研究者からの知見を得た。今年度は定量的な統計分析などを行いながら、その統計モデルや仮説などの精密な調整のため、実業家と関連統計分析専門家との追加的なインタビューを行い、適切なアドバイスを得て研究内容に反映した。更に、構築した研究モデルや予備的な統計分析の結果に基づいて研究論文の執筆を始め、Lender-Borrower間の関係がM&Aに及ぼす影響に関する定量的な研究論文及びステークホルダーのM&Aへの影響に関する定性的な理論研究論文の2本の研究論文を海外の学術誌などに投稿し、掲載された。構築した研究モデルに基づき各変数やモデルの特徴を生かして様々な統計分析を行った。実務家や関連研究者のアドバイスなども反映して分析を進めている。研究結果や論文発表も政界的に著名な学会を中心として行い、有名な経営学者からのアドバイスも受けた。また、研究の理論的な背景や仮説、比較的明確な結果が出た一部の研究結果に対しては研究論文を書き始め、海外の学術ジャーナルなどに投稿し、掲載された。平成29年度は、分析結果を論文としてまとめ、国内外で開かれた主要な経営学学会で論文発表を行った。具体的には、Strategic Management Society、INFORMSの年次大会に参加し、研究結果の発表と関連部門研究者からのフィードバックを受けた。執筆した論文においてはすでに出版された2本の論文に加え、3本の論文を執筆し、2本はJournal of Management StudiesとAsia Pacific Journal of Managementへ投稿し、レビューを受けている。残り1本の論文は最終的な修正を行い、Journal of World Business等の論文誌に投稿を行う予定である。レビュー結果による最終的な修正を行うため、仮説を再検証などを行いながら、統計分析の内容にも補強作業を行うため、データのアップデートや専門家インタビューなども持続的に行い、研究結果面での改善や今後の研究面での協力体制も一層強化した。研究期間全体を通じては、当初の研究計画に沿って研究を進めたことで、合計5本の論文の執筆ができ、その中2本の論文はすでに活字化されている。残り3本の論文も世界的に知られている論文誌に投稿し、レビューを受けており、近いうちに出版されることを期待している。Strategic Management Society、INFORMSなど経営戦略分野の著名な国際学術大会で研究期間の3年間5回、発表論文として選ばれ、年次大会で研究結果を発表し、学会から評価を得られた。

第二に、ステークホルダー理論を買収研究に適用することで、ステークホルダー理論の適応範囲を広げることである。本研究から得られた最終的な理論的意義は、第一に、買収の研究について、買収プロセスに対する内外の圧力の実体を明らかにし、買収の成否を説明する理論モデルの説明力を向上させたことである。また、実務的意義としては、買収を企図する経営陣に対し、買収プロセスへのリスク要因として、株主、従業員、レンダー、提携先などのステークホルダーの影響力を明らかにしたことである。今後、データの統計的分析と理論モデルの精緻化にあてる。平成27年度に作成したデータを、統計的に分析し、定量的な結果を得る。統計分析には、包括的な統計ソフトウェアであるStata13を用いる。追加的な分析、結果の解釈についてのインタビューを含め、6か月程度の時間が必要である。また、理論モデルならびに予備的な結果について、国内外の主要な経営学の学会にて報告し、他の研究者からの知見を得る予定である。今後、考えうるトラブルとしては、統計分析がうまく機能しないケースが考えられる。その原因として考えうるのは、変数測定における不備ならびに統計モデルの選択の不備である。それに対処するために、実務家へのインタビューを追加的に行い、変数測定のアイデアを得る。その後、分析結果を研究報告、論文として発表することに費やす。成果報告は、国内外での主要な経営学の学会での報告となる。具体的には、Strategic Management Society、Southern Managment Association、INFORMS、日本経営学会等である。論文の執筆においては、校正の時間を考慮し、6か月程度の時間を必要とする。研究成果の報告とともに、得られた分析結果の理論的な解釈が難しい点について、平成27,28年度にインタビューを行った実務家から再び知見を得ることで、新たな理論的発見に努める。平成29年度は、分析結果を研究報告、論文として発表する。具体的には、Strategic Management Society、INFORMS、IAMB等である。また、学会報告や論文投稿のレビュープロセスにおいて、新たな変数や分析の追加が必要になると思われる。