hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
移植腎の予後（線維化）を早期に決定づける因子の解明と診断への応用

近位尿細管上皮(PTE)のマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9発現は尿細管泡沫状変性に伴って上昇することから、急性CNI毒性を早期に検出する指標となることが判明した。腎移植患者の血清中MMPsレベルは移植腎の状態を反映し、尿中MMP-9は炎症に伴い上昇する傾向があった。マウス腎障害モデルでは、尿細管障害に伴って発現が低下するMMP-9と増大するMMP-9が共存する結果を示した。回復可能な尿細管障害では潜在型MMP-9の発現が一過性に増強するが、腎線維化につながる急性拒絶では活性型が強発現し、その持続発現と線維化の進行にPTEへの炎症細胞浸潤が関与している可能性が示唆された。移植腎の障害には、修復・再生を経て回復する場合と、間質の線維化が進行して移植腎の機能不全につながる場合がある。我々はこれまでに移植腎生検組織の病理学的検討から、移植腎の予後(回復か線維化か)を決定づける過程において尿細管上皮で発現するマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9が重要な役割を果たしていると考えている。そこで今年度は各種MMPsおよびその関連因子に関して以下の検討を行った。1)In vivo腎障害モデルの作製:1ラット腎動脈阻血再灌流モデル(一過性腎障害のモデル)と2マウスの一側尿管閉塞モデル(実験的水腎症・腎線維化モデル)を作製し、血清、尿、腎組織の一部を凍結保存するとともに、腎組織のパラフィン組織切片を作製した。2)In vivo腎障害モデルにおける免疫組織学的検討:MMPsおよびその阻害因子(TIMP-1,2)、各種組織マーカー(上皮系/E-cadherin・β-catenin、間葉系/α-SMA・vimentin、増殖マーカー/ki67、など)の抗体を用いた免疫染色により、腎障害発生後に生じる各種因子の発現を経時的に検討した。尿細管上皮における間葉系マーカーの発現は障害が強くなるにつれて増大しEMTの進行を示す結果となった。一方、腎組織に存在するMMP-9は、動物実験により正常コントロールとの詳細な比較と腎組織全体の観察が可能になったことにより、尿細管の部域によって発現様式が異なることや、正常性を失うことにより発現が低下するタイプと障害に伴って発現が増大するタイプが共存している可能性などが新たに示唆された。そのため、MMP-9の3つの存在様式(潜在型・活性型・中間型)を識別することが重要と考え、その方法を検討した。3)臨床検体を用いた免疫学的検討:CNI腎症(一過性腎障害)と急性拒絶(腎線維化例)の移植腎生検を用いて2と同様の検討を行い、動物モデルでの結果と比較した。我々はこれまでの移植腎生検組織の病理学的検討から、MMPsやその阻害因子TIMPsが移植腎機能評価の指標となり得ると考えている。そこで今年度は以下2つの検討を行った。検討1移植腎尿細管上皮におけるMMP-9の免疫組織化学的検討ーCNI腎障害との関連:156検体の移植腎生検に対してMMP-9の免疫染色を行い、さらに病理所見より細動脈硝子様変化(AH)および尿細管上皮細胞の泡沫状変性(VAC)の有無を評価した。その結果、AHが10.9%、VACが5.1%、両者の併存が2.6%あった。VACを呈した近位尿細管上皮では全例でMMP-9の発現が高く、有意な関連を認めた(p=0.0011)。以上より、移植腎生検の近位尿細管上皮におけるMMP-9の発現はVACに伴い上昇することから、CNIによる尿細管障害を早期に検出できる指標の1つとして期待できる。検討2腎移植患者における血清中MMPとTIMPの変動の検討:生体腎移植手術を受けた患者16症例より、術前と術後安定期および腎機能悪化時に血清を採取し、MMP-1, 2 ,9とTIMP-1, 2をマルチプレックスアッセイ(Luminex 200)により同時に定量し、臨床パラメータとの関連を解析した。その結果、術後にMMP-1と2は高く、MMP-9は低く、TIMP-1と2は高くなる傾向を示した。また術前s-Crに対しMMP-9は負の相関(r=-0.546, p=0.0286)を、TIMP-1は正の相関(r=0.748, p=0.0009)を認めた。さらに術後日数とTIMP-1には負の相関(r=-0.637, p=0.0080)を認めた。

s-Cr上昇を認めたエピソード時にはTIMP-1は著明に上昇し、安定期に低下する傾向であった。以上より、腎移植後の血清中MMPsとTIMPsは移植腎の状態を反映してそのレベルが変化することが示唆された。我々はこれまでに移植腎が損傷を受けると近位尿細管上皮におけるマトリックスメタロプロテアーゼ(MMP)-9の発現が特異的に増強し、一過性の急性尿細管障害では症状が回復すると発現が低下するのに対し、急性拒絶では病理所見や臨床症状が改善してもMMP-9の強い発現が持続することを報告した。今年度はMMP-9の組織における存在様式の違い(潜在型と活性型)に着目するとともに、腎障害の程度や炎症の有無との関連について検討した。免疫原の異なる4種類の抗MMP-9抗体を用いてマウス片側腎結紮(UUO)モデルの腎および移植腎生検組織を免疫染色した。また各種組織マーカー抗体を用いて線維化の進行を免疫組織学的に評価した。さらに腎移植患者の術前、術後の尿を用いたマルチプレックスアッセイにより尿中MMP-1、2、9とTIMP-1、2を定量した。MMP-9のN末端配列を免疫原とする抗体(潜在性proMMP-9を認識)は、その他の抗体(proMMP-9と活性型MMP-9を認識)と異なる免疫染色性を示した。proMMP-9はUUOモデルにおいては健常な近位尿細管上皮(PTE)に発現し、尿細管障害の進行に伴って発現が低下した。移植腎生検では、proMMP-9はCNI腎症において強発現し、急性拒絶では発現が低下していた。一方、活性型MMP-9の発現は、CNI腎症で低く、急性拒絶とくに尿細管炎(T細胞浸潤)を伴い、線維化が進行し始めた組織で強く持続的に発現していた。腎移植患者の尿中MMP-9レベルは、移植後の炎症性変化に伴って上昇する傾向があった今回の結果より、回復可能な尿細管障害では定常的なproMMP-9の発現が一過性に増強するのに対し、急性拒絶では活性型MMP-9が強発現し、その持続発現と線維化の進行に炎症細胞の近位尿細管上皮内への浸潤が関与している可能性が示唆された。腎移植平成25年度はIn vivo腎障害モデルにおける検討と臨床検体を用いての検討の比較を重点的に行った。特に今年度は、MMP-9の潜在型と活性型を免疫組織学的に識別する目的で、エピトープの異なる複数種のMMP-9抗体を用いて詳細な検討を行うことに時間を要した。そのため、平成25年度に計画していた培養細胞を用いたin vitro系での検討が実施できていない。同じく今年度に計画していたマルチプレックスアッセイによる検討はその一部を昨年度に実施した。当初の計画からは達成度は5割程度となるが、新たな検討課題も追加されたので、全体としては7割程度の達成度と考えられる。交付申請書に記載した1)臨床検体を用いたMMP-9の免疫組織学的検討、2)in vivo EMTモデルの作成と免疫組織学的検討、のうち前者については今年度に達成できたが、後者についてはまだ検討できていない。また、当初予定になかった腎移植患者における術前後の血清中MMPとTIMPの変動の検討を行うことができたため、全体としては7割程度の達成度と思われる培養細胞を用いたin vitro系での検討を優先的に実施し、その培養上清と、平成25度までに得られたin vivoモデルの血清・尿・組織ホモジネート等を用いてELISAやwestern blottingによるマーカー発現量の定量解析を行う。さらに、臨床検体とin vivoおよびin vitro実験系での検討結果を比較し、腎障害で生じる特徴的なマーカー分子の変化から線維化に至る非可逆的な反応の特徴について検討する。昨年検討できなかったin vivo EMTモデルの作成と免疫組織学的検討を主体として検討を行っていく。
絵譜の再生をとおした幼児音楽教育の発展に向けた実践的研究

本研究は、幼児の意欲的な歌唱を促す「絵譜」を開発する実践的研究である。幼児にとって歌唱活動は耳から受け取る聴覚情報にその多くを委ねているため、歌の習得、または歌唱指導においても幼児、指導者共に難しさを感じる場合が多く見られる。本研究では楽譜にかわるものを絵や図形等で表現し、音高や曲の内容を視覚的にわからせることのできる「絵譜」を、保育現場で活用できる保育教材として提案することを目指す。「絵譜」の有用性を再確認すると同時に「絵譜」をとおして歌を視覚的にも味わうことにより、幼児により深い音楽の理解を促し、歌唱活動を発展させることで、音楽教育の導入期の質的転換を図ろうとするものである。
超新星爆発後期の原始中性子星進化におけるQCD相転移の役割

現在までに中性子星、原始中性子星の進化を追った研究はほとんどが球対称計算によるものである。しかしながら、近年のX線の観測結果などによると、磁場起因と考えられる表面温度の非一様性が報告されている。磁場分布は内部の密度構造と密接に関わっているため、状態方程式の特徴が磁場を介して表面温度としてあらわれるはずだと考えた。既にTomimura & Eriguchi (2005)に基づいた磁場分布をもとに中性子星の温度進化を追うことに成功している。ただし、熱郵送を考えるときには一次元問題に落としている。ゆえに現在は完全に二次元で星の進化を追えるようにコードを開発中である。具体的にはr方向だけを陰解法的に解くという手法である。この手法が確立すると、同じ拡散方程式である原始中性子星のニュートリノ輸送に適用可能である。一方で、これらを原始中性子星に用いる際に必要となる核物理の研究成果も本年はあった。具体的には、強磁場中でのニュートリノ散乱断面積をハイペロン込みで見積もることに成功している。状態方程式からニュートリノ散乱断面積を首尾一貫して算出したものであり、これまでハイペロンの自由度を加味したものは一切なかった。現在は電子のランダウ準位の効果も取り入れ、さらに現実の状況を反映した研究へと発展して結果も得ている。さらに原始中性子星の磁場分布をもとに、そのニュートリノ輸送計算を多次元で行う研究を開始している。本年度の研究成果は大きく3つある。1)ひとつ目は、強磁場中性子星の構造や磁場分布を計算できるようになったことである。磁場分布に関してはQCD相転移を伴う場合とそうでない場合に明らかな違いを得た。これらは、中性子星内部の熱輸送係数やニュートリノの散乱断面積の異方性に影響を与えると考えられる。2)次の成果として、QCD相転移での非一様構造(パスタ構造)熱的安定性を解析した。一般に多成分系のもとでの一次相転移は、クーロン相互作用や表面張力によって非一様構造をとることが知られている。しかし、そのような構造が実現するか否かは、温度に大きく依存している。本研究は、初めてその温度依存性を明らかにしたことになる。3)最後の成果は、強磁場がニュートリノ散乱断面積に与える影響を、ハイペロンなどを考慮に入れたうえで見積もった。超新星爆発の時間スケールではニュートリノは原子中性子星内部に完全に束縛されているが、超新星爆発後期まで原子中性子星の進化を追う場合は、星内部の散乱断面積を計算しニュートリノがどのように放出されるかを把握する必要が出てくる。結果としては、磁場の方向に平行にでるニュートリノがよく散乱されることがわかった。これら1)3)は、独立の研究であったが、今後はこの全てを統一的に理解していきたい。なお、1)2)に関してはすでに学術論文雑誌に掲載されており、3)に関しては投稿中である。
マンガン反応剤の化学の新展閉に基づく有機合成反応の開発

本研究は研究代表者らがこれまでに見つけたマンガンの化学で得た新しい知見を基に、新たにアルコキシマンガン種やLewis酸との混合反応系の興味深い反応性を見つけ、その基礎化学的知見を明らかにし、さらにこれらを有機合成に有用な新しい反応剤として活用するための方法論の確立を目指して行った研究である。マンガン反応剤の反応性に関する研究の新展開として、マンガン塩の存在下でのアルコキシドの反応挙動を検討したところ、4-ペンチニルアルコキシドの環化反応においてマンガン塩に格段の加速作用があることを見つけた。この反応では2種類の環化体を与えるが、反応条件を選ぶことにより両者を作り分けることにも成功した。さらに環化中間体に続けて炭素求電子剤を作用させると、さらに炭素骨格が伸長した環状化合物を1容器内で合成できることも明らかにできた。1連の反応は他の反応では不可能であり、本反応の特徴である。また、マンガンのアート型反応剤がLewis酸と混合しても両者が反応することはなく、基質に対して協同的に作用することも見つけた。この反応はカルバニオン種とカルボカチオン種が同一容器内で共存可能な系と見立てた更なる発展が期待できるものである。また、以前から行ってきた高配位遷移金属反応剤に関する研究で得た知見をもとに、高配位金属種の反応性に基づいた触媒反応として、共役ジイン類に対するアルキルリチウム反応剤の立体選択的な付加反応を見つけた。さらにアルキルマグネシウム反応剤も付加することを見つけた。興味深いことに、アルキルリチウム反応剤とアルキルマグネシウム反応剤は異なる立体異性体を与えることを見つけ、両者使い分けることにより新しい共役エンイン類の立体選択的な合成反応が可能であることも明らかにできた。有機合成においてエンイン類は有用な合成中間体であり、エンイン類を利用する合成法は活発に研究されている。特に多置換共役エンイン類の合成は、遷移金属触媒によるハロゲン化ビニルと末端アセチレンのクロスカップリング反応がほとんどである。そのために、ハロゲン化ビニルを位置及び立体選択的に合成することが多置換共役エンイン類の位置及び立体選択的合成につながる。しかしながら多置換エンイン類の位置及び立体選択的合成や多様な置換基の導入は、重要な課題である。研究代表者らは、共役ジインに対して2当量のリチウムジt-ブチルビフェニリドを作用させることにより片方の三重結合が位置選択的に2電子還元を受け、vic-ジアニオン中間体を与えることを見つけた。このジアニオン中間体をプロトン化することにより、共役エンインが得られた。さらに、このvic-ジアニオン中間体の2価亜鉛へのトランスメタル化により、2つのアニオンを順次異なる求電子剤と位置および立体選択的に反応させることに成功した。求電子剤には付加型の反応を起こすイソブチルアルデヒドやジメチルホルムアミド、置換型の反応を起こすクロロメチルメチルエーテルやクロロジメチルヒドロシランなどを利用することができ、vic-ジアニオンの亜鉛中間体は、通常の亜鉛反応剤とは異なる反応性を示すことも見つけた。また、vic-ジアニオンのGrignard反応剤へのトランスメタル化と、続く求電子剤との反応による多置換共役エンインの合成についても検討したところ、2価亜鉛へトランスメタル化した場合とは異なる興味深い反応性を示した。これらの反応により、2電子還元を利用した2つの炭素-炭素結合の形成が可能になった。Lewis酸は、求電子剤を活性化することにより、求核性の低い有機金属反応剤の反応性を補う目的で使用される場合がある。しかしながら高反応性有機金属反応剤とLewis酸を組み合わせると、トランスメタル化反応などの両者が直接反応する望まない反応がしばしば併発する。特に、塩基性が高いアルキル化剤の使用は困難である。

これに対して研究代表者らは、充分な求核性を有する有機マンガン反応剤とLewis酸を混合しても各々が本来有する反応性を低下させることはなく、むしろこの混合系が興味深い反応性を示すことを見つけた。これまでに有機マンガン反応剤とLewis酸の混合反応系は全く知られてはいない。そこでこの反応系に着目し、混合系をより広く捉えるために、より一般的なトランスメタル化により調製したアルキルマンガンアート反応剤とLewis酸との混合系を検討したところ、高反応性有機金属反応剤に対して保護基として用いられるアセタール類に対しても効率よく反応し、対応するアルキル化生成物が高収率で得られることを見つけた。興味深いことに、立体的に非常に混み合ったケタール炭素での求核置換反応も効率よく起こることが分かった。また、α-アセトキシテトラヒドロフランやテトラヒドロピランとの反応では、開環反応が起こることはなく、アセトキシ基を脱離基とするアルキル基による置換反応が起こり、α位にアルキル基を有するテトラヒドロフランおよびテトラヒドロピランが選択的に得られることも見つけた。また、アリルリン酸エステル類との反応を検討したところ、γ-選択的アルキル化が起こることも見つけた。アリルリン酸エステル類に対しては、Lewis酸が脱離基を活性化しただけではアリルカチオンを経由するために、γ-選択性は発現しない。この結果は本反応系において、マンガン反応剤とLewis酸がアリルリン酸エステル類に対して協同的に作用していることを強く示唆するものである。
都市緑化やガーデニングに利用されるユリ科グラウンドカバー遺伝資源の評価と活用

ジャノヒゲやヤブランなど,わが国自生のユリ科グラウンドカバー3属8種とそれらの園芸品種は,都市緑化やガーデニングの材料として国内はもとより,欧米でも広く利用されている。本研究ではこれらの種および園芸品種の遺伝資源としての評価を行い,今後の活用に供することを目的とした。1.植物材料の収集および主要種・品種群の類縁関係の整理日本国内および英国でのナーセリーおよびナショナルコレクションを調査して収集した61種・品種を調査対象として,形態,生態および核内DNA量,葉緑体内DNA量の測定を行った。その結果,現在,流通している複数の品種が同一起源である可能性が示された。また,イギリス国内のユリ科グラウンドカバーのナショナルコレクションに品種誤認の存在を見いだした。さらに,属名不明で流通しているいくつかの植物に正確な属名を与え,分類体系の見直しを行った。2.主要種であるノシランの繁殖効率の解明ノシランの種子の発芽と貯蔵および実生の初期生育への施肥の効果を検討し,2月に採取した種子を用いて12月に出荷可能な苗に育成できるという,貯蔵種子の利用による早期苗生産の可能性を明らかにし,園芸学研究誌に論文を掲載した。3.利用実態の調査と今後の利活用の指針わが国で調査,記録したユリ科グラウンドカバーの利用事例をとりまとめ,今後の用途拡大への可能性を考察した。わが国の伝統的な和風庭園での利用を初め,洋風の建築物やガレージ空間,道路空間での利用や,近年流行の屋上緑化での利用事例を見いだした。また,強健で取扱が容易なタマリュウやヤブラン,さらには日陰の材料として徴用されるキチジョウソウの他にも,少数ながら多様な種と品種が利用されていることが見いだされた。本研究の結果は,これら3種のグラウンドカバー用植物が都市緑化とガーデニングの貴重な遺伝資源として今後普及するための基礎資料を提供するものといえる。1.植物材料の収集2000年89月に英国での利用および流通の状況を調査し,農業短大の管理するOphiopogon属,Lilriope属,Reineckea属のナショナルコレクションを調査し,Ophiopogon属6種27品種,Lilriope属4種49品種の他,キチジョウソウ属1種1品種を確認し,形態写真を画像ファイルとして収録した。また,来年度に苗の交換を行うことを取り決めた。ナーセリーおよびガーデンセンターで6種・品種を購入した。国内でも,複数のナーセリーから在来種および品種,導入種および品種を購入し,原種,園芸種あわせて63系統を収集した。2.主要種・品種群の類縁関係の整理(1)染色体数の分析上記コレクションの内37系統について,フローサイトメーターを用いDAPI染色による核DNA量の測定を行った。コムギ品種チクゴノイズミを内部標準品として用い,各々の植物の核DNA量をコムギを100とした相対量として表し,比較した。この結果,核DNAは,キチジョウソウ,コヤブラン,ヒメヤブラン,ジャノヒゲ,ヤブラン,ノシラン,オオバジャノヒゲの順で量が多いことが判った。またわが国に流通しているジャノヒゲ,ノシラン,オオバジャノヒゲ,ヤブラン,キチジョウソウの園芸品種は,その多くが基本種とほぼ同じ核DNA量を持つことが示された。さらに園芸品種'玉竜錦'はキメラ品種であると考えられた。一方,近年わが国に導入されヤブラン,ノシラン等の名前で流通しているいくつかの斑入りの園芸品種は,明らかに基本種と異なる核DNA量を示し,他種または交配種であることが示唆された。

今後,調査植物種数を増やすと共に花や地下部の形態的特徴と対比することにより,正確なグルーピングが可能であると考えられた。(2)形態観察および生育観察原種および品種群の収集が秋以降となったために,生育調査は次年度開始とした。1.植物材料の収集2000年89月に英国での利用および流通の状況を調査し,農業短大の管理するOphiopogon属,Lilriope属,Reineckea属のナショナルコレクションを調査し,Ophiopogon属6種27品種,Lilriope属4種49品種の他,キチジョウソウ属1種1品種を確認し,形態写真を画像ファイルとして収録した。また,来年度に苗の交換を行うことを取り決めた。ナーセリーおよびガーデンセンターで6種・品種を購入した。国内でも,複数のナーセリーから在来種および品種,導入種および品種を購入し,原種,園芸種あわせて63系統を収集した。2.主要種・品種群の類縁関係の整理(1)染色体数の分析上記コレクションの内37系統について,フローサイトメーターを用いDAPI染色による核DNA量の測定を行った。コムギ品種チクゴノイズミを内部標準品として用い,各々の植物の核DNA量をコムギを100とした相対量として表し,比較した。この結果,核DNAは,キチジョウソウ,コヤブラン,ヒメヤブラン,ジャノヒゲ,ヤブラン,ノシラン,オオバジャノヒゲの順で量が多いことが判った。またわが国に流通しているジャノヒゲ,ノシラン,オオバジャノヒゲ,ヤブラン,キチジョウソウの園芸品種は,その多くが基本種とほぼ同じ核DNA量を持つことが示された。さらに園芸品種'玉竜錦'はキメラ品種であると考えられた。一方,近年わが国に導入されヤブラン,ノシラン等の名前で流通しているいくつかの斑入りの園芸品種は,明らかに基本種と異なる核DNA量を示し,他種または交配種であることが示唆された。1.新たに調達した品種群の類縁関係の整理(1)PCR-RFLP分析,染色体数の分析:2000年以降に収集し育成したユリ科(狭義スズラン科)グランドカバー品種群61系統の大半が,花,根こぶ,ストロン等の形態から,属レベルで区別できた。またフローサイトメーターによる核内DNA量の計測により基幹種を識別し,それ以外の種も区別した。さらに,基幹6種の葉緑体DNAのrbcL-ORF106部位をPCRで増幅し,13種類の制限酵素で処理してHinc IIとScrF Iで多型が検出された。その結果,花の形態や核DNAの相対値では区別不能のいくつかの植物について属または近縁種を明らかにすることができ,現在国内で流通しているユリ科グランドカバーのより正確な区別が可能となった。(2)繁殖試験ノシランの種子の発芽と貯蔵および実生の初期生育への施肥の効果を検討した。12月末以降採取した種子は,2030°Cで発芽率が高く,10°Cでは発芽不良となり,冬期に成熟種子を野外で取り播きしても6月頃まで発芽しなかった。剥皮は発芽を速め発芽率も高めたが,無剥皮でも84%が発芽し,剥皮は実用上必要ないと思われた。
両生類寄生虫の遺伝子解析による種分化の研究

本研究ではこれまでに興味ある種分化過程が示唆された両生類の寄生虫の内から原虫類と線虫類を選び,DNAの塩基配列解析によって種間の遺伝的距離を調べ,その種分化の過程を解明しようと試みた.原虫Trypanosoma類のDNA解析をTrypanonsoma sp.が寄生したトノサマガエル血液を用いて行い,18SrDNAを解読して,原虫が宿主の血液と混在した状態でも可能であり,大量培養系を確立しなくてもPCR反応の条件を注意して整えれば,原虫が数個体含まれている15μlの血液から充分解析可能であることを示した.今後はこの解析方法を発展させることにより,スライド標本から原虫類のDNA解析を行うことも可能になると期待される.寄生線虫類ではSpiroxys属,Rhabdias属,Cosmocerca属,Cosmocercoides属およびAmphibiocapillaria属についてCO1,ITS2,28SrDNA,5SrDNAの塩基配列を解明した.カエル寄生Spiroxysjaponicaとオオサンショウウオ寄生Spiroxyshanzaki成虫について,日本顎口虫Gnathostoma nipponicumを加えてカエル寄生Hedruris ijimaiを外群として,系統の分岐分析を行った.Rhabdiastokyoensisはイモリ,シリケンイモリ間で塩基配列はほぼ同一,またRhabdiasjaponicaはトノサマガエル,トウキョウダルマガエル,ツチガエル間でほぼ同一であった.Cosmocerca属線虫はニホンアマガエル,トノサマガエル,トウキョウダルマガエル,ツチガエル,シュレーゲルアオガエル間で同一であり,複数属のカエルに共有されていることが塩基配列から示された.一方28SrDNAではCosmocerca属とCosmocercoides属の間に約30塩基の差があり,シリケンイモリ寄生Cosmocercoides tridensとニホンヒキガエル寄生Cosmocercoides pulcherの間には約10塩基の違いが認められた.沖縄産シリケンイモリCynopsensicaudaおよび兵庫県産オオサンショウウオAndrias japonicus寄生のAmphibiocapillariaの18SrDNAを解読したところ,かなりの一致が見られ,同一種であることが支持された.これらの研究過程でSpiroxys hanzakiの生活史を解明し,顎口虫科は発育に4期しかないことを発見した.またオオサンショウウオ寄生Filariacingulaに新属Kamegainemaを提唱し,日本産オオサンショウウオとアメリカオオサンショウウオの寄生線虫相の比較などを行った.本研究ではこれまでに興味ある種分化過程が示唆された両生類の寄生虫の内から原虫類と線虫類を選び,DNAの塩基配列解析によって種間の遺伝的距離を調べ,その種分化の過程を解明しようと試みた.原虫Trypanosoma類のDNA解析をTrypanonsoma sp.が寄生したトノサマガエル血液を用いて行い,18SrDNAを解読して,原虫が宿主の血液と混在した状態でも可能であり,大量培養系を確立しなくてもPCR反応の条件を注意して整えれば,原虫が数個体含まれている15μlの血液から充分解析可能であることを示した.今後はこの解析方法を発展させることにより,スライド標本から原虫類のDNA解析を行うことも可能になると期待される.寄生線虫類ではSpiroxys属,Rhabdias属,Cosmocerca属,Cosmocercoides属およびAmphibiocapillaria属についてCO1,ITS2,28SrDNA,5SrDNAの塩基配列を解明した.カエル寄生Spiroxysjaponicaとオオサンショウウオ寄生Spiroxyshanzaki成虫について,日本顎口虫Gnathostoma nipponicumを加えてカエル寄生Hedruris ijimaiを外群として,系統の分岐分析を行った.Rhabdiastokyoensisはイモリ,シリケンイモリ間で塩基配列はほぼ同一,またRhabdiasjaponicaはトノサマガエル,トウキョウダルマガエル,ツチガエル間でほぼ同一であった.Cosmocerca属線虫はニホンアマガエル,トノサマガエル,トウキョウダルマガエル,ツチガエル,シュレーゲルアオガエル間で同一であり,複数属のカエルに共有されていることが塩基配列から示された.一方28SrDNAではCosmocerca属とCosmocercoides属の間に約30塩基の差があり,シリケンイモリ寄生Cosmocercoides tridensとニホンヒキガエル寄生Cosmocercoides pulcherの間には約10塩基の違いが認められた.沖縄産シリケンイモリCynopsensicaudaおよび兵庫県産オオサンショウウオAndrias japonicus寄生のAmphibiocapillariaの18SrDNAを解読したところ,かなりの一致が見られ,同一種であることが支持された.これらの研究過程でSpiroxys hanzakiの生活史を解明し,顎口虫科は発育に4期しかないことを発見した.またオオサンショウウオ寄生Filariacingulaに新属Kamegainemaを提唱し,日本産オオサンショウウオとアメリカオオサンショウウオの寄生線虫相の比較などを行った.遺伝子解析に必要な諸機器を揃え,研究の態勢を整えた.両生類寄生線虫のうち,兵庫県産オオサンショウウオ寄生Spiroxys hanzakiとカエル寄生Spiroxys japonicaについて,ミトコンドリアDNAのCOI,ND4領域,核内DNAのリボソーム遺伝子ITS2領域を4種のプライマーを用いてPCRによる増幅を試みた.その結果COIとITS2の部分の増幅に成功した.しかし電気泳動で厳密に単一のバンドを得ることができず,そのためダイレクトシークエンシングは困難であった.

この原因は類似配列を有する遺伝子が複数混在していることによるものとみられ,これら遺伝子をプラスミドと大腸菌を用いる遺伝子組換え法で単離することが必要であることが明らかになった.本年度は遺伝子組換え実験の許可を得ていないため,シークエンスの解析は来年度に持ち越された.これに並行してSpiroxys hanzakiの生活環を解明し,他の線虫類が5期の発育期を有するのに対し,4期しかない特異例であることを示し,種分化との関連を考察した.更にオオサンショウウオ寄生の線虫Filaria cingulaがそれまで言われていた旋尾線虫目糸状虫上科Filarioideaではなくカマラヌス目メジナ虫上科Dracunculoideaにであることを解明し新属を設定した.また両生類寄生原虫Trypanosoma nagasakienseを大分県産アマガエルより採取し,遺伝子抽出のために凍結保存した.さらに東アジア・東南アジア産の両生類寄生Trypanosoma類の分類学的な再検討を行い,一部を新属に配すべきことを提唱した.昨年度は両生類寄生線虫のうち,オオサンショウウオ寄生Spiroxys hanzakiとカエル寄生Spiroxys japonica(顎口虫科)について,ミトコンドリアDNAのCOI,核内DNAのリボソーム遺伝子ITS2領域の増幅に成功した.しかし電気泳動で単一のバンドを得ることができず,ダイレクトシーケンシングは困難であった.本年度は遺伝子組換え実験の許可を得て,これら遺伝子をプラスミドと大腸菌を用いる遺伝子組換え法で単離することを試みて成功し,塩基配列を解明した.またカエル寄生Hedruris ijimai(ヘドルリス科)のCOI,ITS2の塩基配列も同様に解明した.そこでこれらのSpiroxys属2種と,同じ顎口虫科に属する日本顎口虫をHedruris ijimaiをoutgroupとして,系統の分岐分析を行った.その結果,ITS2に基づく分岐図ではSpiroxys属は単系統群を形成し,現行の形態による系統に一致したが,COIではS.hanzakiと日本顎口虫Gnathostoma nipponicumが単系統群を形成するという異なった結果が出た.ITS2は極めて変異の起きやすい部分であり,属間の系統を解析するには問題もある.もしCOIの系統が正しいとすれば,哺乳類に専ら寄生する顎口虫属はSpiroxys属が誕生した後でその1枝から派生したことになり,宿主の進化とも併せて興味ある所見といえる.またこれらの研究の中でSpiroxys属は発育に4期(幼虫期3+成虫期)しかないことを発見したが,さらにイノシシ寄生のドロレス顎口虫G.doloresiでも同様に4期しかないことを証明した.
明治期キリスト者の神道観―近代日本キリスト教史と神道史の架橋に向けて―

本研究課題は明治期のプロテスタント教会における代表的キリスト者が抱いていた神道観の特質とその背景を解明し、近代日本キリスト教史と神道史の架橋を目指すものである。研究実施計画にしたがって研究を行った結果、平成30年度は以下のような成果があった。本年度は前年度の資料調査の成果をふまえ、植村正久と海老名弾正を中心的な対象として、明治期キリスト者の神道観にまつわる言説の分析を行った。その結果、近代的宗教概念と宗教進化論を前提として、信教の自由や社会秩序の強化といった文脈から日本の「伝統」としての神道をとらえるという共通した枠組みが明らかになっていった。そこから植村と海老名の神道観の差異の要因も考察することが可能となった。以上の成果はキリスト教史学会の大会や神道宗教学会の例会にて発表し、またそれに基づき論文も執筆した。本年度は研究計画の実施状況に鑑みて出張調査は行わなかったが、都内の図書館に所蔵されている植村、海老名らの神道観に関わる一次資料の調査・収集を行った。また前年度に引き続き研究協力者を1名任用し、その協力を得て資料の調査・整理や目録作成の作業を実施した。本年度は同志社大学人文科学研究所監修『近代日本キリスト教新聞記事総覧』(日本図書センター)に基づき、『基督教世界』、『福音新報』、『日本基督教新報』、『護教』、『教界時報』といったキリスト教系新聞の神道に関する記事の目録を作成した。また雑誌『新人』と『六合雑誌』の調査を行い、同様に神道に関する記事の目録を作成した。さらに神道とキリスト教の関係についての研究文献の目録を作成した。これらのリストはウェブサイトにて公開し、また『福音新報』に関するリストを『國學院大學研究開発推進機構日本文化所年報』第11号に掲載した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は明治期のプロテスタント教会における代表的キリスト者が抱いていた神道観の特質とその背景を解明し、近代日本キリスト教史と神道史の架橋を目指すものである。研究実施計画にしたがって研究を行った結果、今年度は以下のような成果があった。まず(1)本研究の課題に関わる近代日本キリスト教史・神道史の先行研究を確認し、対象となる人物を選定した。また植村正久など明治期のキリスト者にまつわる図書資料を収集した。(2)同志社大学人文科学研究所所蔵の「海老名弾正資料」の調査を行った。具体的には海老名の神道に関する論考の草稿や、神道をテーマとする英文の演説原稿、神道関係人物の書簡などを調査し、マイクロフィルムから複写した。また波多野精一や小崎弘道の書簡から、両者とともに海老名が独逸新教神学校の復興に関与していたことが明らかになった。これは平田国学におけるキリスト教の影響を指摘した村岡典嗣の学問的背景を考察する上でも意味のある発見であると言える。(3)研究協力者を任用し、その協力を得て同志社大学人文科学研究所監修『キリスト教新聞記事総覧』(日本図書センター)の第1巻と第2巻を調査し、明治期キリスト者の神道観に関わる新聞記事をリスト化した。調査を行なった範囲は『七一雑報』(1875-83年)、『福音新報』(1883-85年)、『東京毎週新報』(1883-84年)、『基督教新聞』(1885-1899年)、『東京毎週新誌』(1900-02年)、『基督教世界』(1903-42年)である。また、同様に研究協力者の協力により、植村正久の神道観に関する資料もリスト化した。内村鑑三についても調査を行ったが、神道観に関する明示的な資料を見つけることができなかった。柏木義円に関する調査も行っているが、まだ途中段階である。以上のリスト化が済んだものは下記の成果公開のウェブサイトにてデータを公開した。本年度は研究実施計画にしたがい、調査対象人物の選定、先行研究の確認、資料調査出張、キリスト教系新聞・雑誌記事や全集・著作集の調査・リスト化を遂行することができた。採択時期の関係上、研究成果に基づく学会発表や論文投稿等はできなかったが、明治期キリスト者の神道観に関する資料のリストはウェブ上で公開することができた。そのため、研究課題はおおむね順調に進展していると判断した。

本年度は同志社大学人文科学研究所監修『近代日本キリスト教新聞記事総覧』(日本図書センター)に基づき、『基督教世界』、『福音新報』、『日本基督教新報』、『護教』、『教界時報』といったキリスト教系新聞の神道に関する記事の目録を作成した。また雑誌『新人』と『六合雑誌』の調査を行い、同様に神道に関する記事の目録を作成した。さらに神道とキリスト教の関係についての研究文献の目録を作成した。これらのリストはウェブサイトにて公開し、また『福音新報』に関するリストを『國學院大學研究開発推進機構日本文化所年報』第11号に掲載した。平成30年度も引き続き研究協力者を任用し、キリスト教系の新聞・雑誌記事や全集の調査・リスト化を進め、作成したファイルをウェブサイト上で公表する。それと並行して植村正久や海老名弾正など著名なキリスト者の神道観に関する分析を行っていく。一次資料の調査のための出張も行う。また平成30年度からは上記の調査結果に基づき明治期キリスト者の神道観の類型化を進め、個別人物の神道観に関する研究成果を学会発表や論文等を通して公表していく予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
低次元伝導面を有するPr124酸化物相の基礎的研究

現在、PrBa2Cu3O7(Pr123)酸化物の超伝導消失の機構解明については、Pr4fバンドとコンダクションバンドの混成が原因ではないかと考えられている。すなわちPrとCuO2面の局所構造の研究が重要である。本研究の対象であったPrBa2Cu4O8(Pr124)はPr123と結晶構造が類似していることから両者を系統的に比較検討することができるする。本研究結果よりPr124は6気圧純酸素中で960°C近辺の極狭い領域でしか合成できないことがわかった。これはそれより高温ではPr247相及びPr123が安定になり、低温では十分な拡散が得られないためである。さらに酸素圧を上昇させると、Pr+4価のPrBaO3酸化物が安定になり合成ができなくなるためである。今回合成したPr124は高温(170K以上)では半導体的挙動を示し170K以下において極大を示しそれ以下では金属的伝導を示す。すなわち低温領域においては1次元CuO鎖によると思われる1次元伝導機構が働いていると予想される。これは熱伝能の測定でもそれを示唆する結果が得られた。高圧をかけると2GPaまでは半導体的挙動を示している領域では比抵抗が上昇していくのに対し、金属的領域ではほとんど変化は見られなかった。しかしそれ以上の圧力では極大は300K以下では観察されず全温度領域で金属的になりその比抵抗も上昇していった。また現在8GPaまでの圧力では超伝導あるいは絶縁体等の相転移は観測されなかった。
ソフトプロセスによるハイブリッド光触媒の直接作製(マスターデータと齟齬)

チタン酸化物、複合酸化物、あるいはそれらハイブリッドは光触媒や高機能セラミックスとして大変重要な材料であるが、その作製プロセスにより得られる物質の特性は著しく変化する。本研究では溶液プロセスにより以下のように詳しく調べた。1.超臨界乾燥法によるZn_xTi_<1-x>O_<2-x>の作製と評価2.水熱合成による含水TiO_2および各種チタネートナノロッドアモルファスTiO2・nH_2Oをアルカリ水熱条件下で処理すると、層状のNa_2Ti_3O_7あるいはH_2Ti_3O_7のナノロッドに生成する。これらは結晶内のジグザグのリボンが2次元面内で、あるいはその上にTiO_6八面体が3次元的に析出することにより生ずることが高分解能TEM観察により確かめられた。3.ナノBaTiO_3結晶のソルボサーマル乾燥法による作製とその強誘電性発現BaTiO_3粒子は強誘電体として重要であるが、ナノ結晶ではその特性が失われることが多い。今回ソルボサーマル乾燥法によって作製したナノ粒子は5-35nm程度の均一な粒径を持ち、十分なファセットの発達を示す単結晶であり、小さいながらもそのままで強誘電性を示すことが初めて明らかにされた。この成果は強誘電性のサイズ効果や量子ドットへの応用に大きく貢献する。本研究課題ではメソポーラスな亜鉛ドープ酸化チタンを超臨界乾燥法をもちいて溶液中からの作製を行った。酸化チタンは光触媒材料としても広く研究されており、また商業化も行われている材料である。本研究では酸化チタンに、同じく光触媒活性を持つ酸化亜鉛をドープすることで、高活性なハイブリッド光触媒の開発を行った。酸化チタンにドープする酸化亜鉛は0から10モルパーセントまで変化させた試料を作製した。チタンの出発原料にはチタンアルコキシド、亜鉛の原料には硝酸亜鉛を用いた。それぞれの原料を無水エタノールに溶解させ、水和剤として少量の純水を使用した。水和のために純水和加えたあと反応溶液はおよそ30分以内にチタンと亜鉛を含んだゲルになり、それよ12時間放置して原料とした。収集した原料ゾルをイソポロピルアルコールを用いて超臨界ドライ法により結晶化したナノ粒子を得ることに成功した。合成した亜鉛ドープ酸化チタンの光触媒活性を測定した結果、亜鉛の含有量が5%未満のものはそれ程活性に影響を及ぼさなかったが、5-10%ドープしたものは高い活性を示すことがわかった。これは亜鉛ドープにとって酸化チタンのバンドギャップシフトすることと、ナノ粒子自身の表面積が大きくなることに対応している。しかしいずれのナノ粒子粒径も殆ど変化がなかったことから、表面積の増大はミクロポアが主原因と結論づけられた。亜鉛を10%までドープした酸化チタンはいずれもアナターゼ型の結晶構造を維持していることがX線回折およびラマン散乱の結果から説明できた。
微粒子型細胞活動計測プローブの設計とマイクロ流路解析システムの構築

本研究は、糖鎖修飾した疎水性蛍光分子をハイドロトロピックデンドリマー固定化量子ドット表面に細胞内環境応答結合を介して保持する方法を確立し、細胞表層での糖鎖認識と細胞内へ取り込みをリアルタイムでモニターする微粒子型細胞活動計測プローブの設計を目指して行われた。ポリグリセロールデンドリマー(PGD)にステアリルクロライドとを等モル反応させ、Stearyl PGD-G4を合成した。その上で、Qdot 655 ITK organic quantum dotsのchloroform溶液と、予め100mgのStearyl PGD-G4を溶解した水溶液とを撹拌・混合し、加熱・減圧下にてchloroformを除去してミセル化した。調製したPGD-G4表面コート型Qdot655は水溶性であり、数十nmの粒径であった。また、PGD.G4表面コート型Qdot655にマンノースを導入したところ、水溶性であり、655-660nm付近のシャープな蛍光ピークを得た(励起波長:350nm)。このマンノース導入Qdot655は、培養マクロファージ表層のマンノースレセプターを認識することを、共焦点レーザー顕微鏡観察から確認した。その上で、一酸化窒素検出蛍光試薬を利用して、マクロファージの活性化をフローセルを搭載した蛍光分光器を用いて定量したところ経時的に定量可能であることが見出された。今後は、マイクロ流路を利用した小型化について検討する。
白血球NADPHオキシダーゼ活性化における活性化因子の解析

多形核白血球(好中球)の殺菌に重要な働きをするO^-_Zを産生するNADPHオキシダーゼを無細胞系において活性化させるときに、さらにこの活性化を促進する新規の低分子因子をモルモット腹腔より誘導した好中球の細胞質に見い出し、いくつかの性質について検討した。好中球の細胞質をSephadex G-25カラムにより分子量1万以下の低分子成分を分画した。無細胞系におけるNADPHオキシダーゼの活性化は、細胞膜と細胞質にアラキドン酸を加えることで引き起こされるが、細胞質の代りに高分子成分と各々の低分子画分を組み合わせて添加した。分子量1000程度の画分において、それ自身はO^-_Z産生能を持たないが、高分子のO^-_Z産生能を更に促進する活性を見いだした。このO^-_Z産生能を促進する活性は熱や蛋白質分解酵素に対して安定であり、非蛋白性の物質であった。NADPHオキシダーゼの補酵素であるFAD、G蛋白を活性化するGTPγSなどの既知低分子を十分量加えた状態でも、この低分子量因子はさらにO^-_Z産生を促進した。これらのことはこの低分子量因子がフラビン類ではなく、またG蛋白を介して活性化を促進するものではないと推定された。これらの結果よりこの因子はNADPHオキシダーゼの活性化を修飾する新規の低分子量物質であろうと考えている。一方、細胞質の46K蛋白のリン酸化がNADPHオキシダーゼの活性化に重要な役割を演じていることを解明するために、46K蛋白の脱リン酸化とオキシダーゼ活性化との関係を検討した。活性化した細胞より調製した細胞膜を用い、この蛋白の脱リン酸化を引き起こした。その結果、活性化膜のNADPHオキシダーゼが有意に失活した。さらに脱リン酸化酵素阻害剤添加により、オキシダーゼの失活は抑制された。また走化性ペプチド刺激した好中球による弱くて一過的なオキシダーゼ活性化は、この脱リン酸化阻害剤処理により持続的に増強された。これらの結果はNADPHオキシダーゼが不活性化されるには蛋白質の脱リン酸化が必要であり、また蛋白質脱リン酸化の阻害によってもNADPHオキシダーゼが活性化されることを明らかにした。好中球の殺菌に重要な働きをするO_<2^^->を産出するNADPHオキシダーゼを無細胞系において活性化させるときに、さらにこの活性化を促進する新規の低分子因子をモルモット腹腔より誘導した好中球の細胞質に見出し、いくつかの性質について検討した。なおボイド容積位置には分子量約1万以上の成分(高分子成分)が溶出した。分子量1000程度の画分において、それ自身はO_<2^^->

産生能を持たないが、高分子成分のO_<2^^->産生能を更に促進する活性を見いだした。このO_<2^^->産生能を促進する活性は熱や蛋白質分解酵素に対して安定であり、非蛋白性の物質であった。NADPHオキシダーゼの補酵素であるFAD,G蛋白を活性化するGTPγSなどの既知低分子を十分量加えた状態でも、この低分子量因子はさらにO_<2^^->産生を促進した。これらのことはこの低分子量因子がフラビン類ではなく、またG蛋白を介して活性化を促進するのではないと推定された。これらの結果よりこの因子はNADPHオキシダーゼの活性化を修飾する新規の低分子量物質であろうと考えている。なお、時としてこの低分子量因子の活性が好中球細胞質より回収できないことが認められ、検討の結果好中球の破砕に用いる超音波処理条件により変動することが明らかとなり、この点に関してさらに検討を進めている。多形核白血球(好中球)は細菌感染に対する重要な生体防御機構の一つである。貪食刺激により好中球細胞膜上のNADPHオキシダーゼが活性化され殺菌性の活性酸素誘導体を産生する。このNADPHオキシダーゼ自体やこの酵素の活性化機構は、現在に至るまで十分には解明されていない。近年、無細胞系においてオキシダーゼの活性化が可能となり、この酵素は、種々の膜因子、細胞質因子より構成される複合酵素系であることが明らかになった。従来より我々は、モルモット好中球を用いて、この酵素の活性化には46K蛋白のリン酸化が関与していることを示してきたが、現在ではこの蛋白と同等のものがヒトにおいてはp47-phoxと呼ばれ、NADPHオキシダーゼを活性化する細胞質活性化因子であることが明らかにされている。我々はこの酵素が活性化状態から不活性化状態へ復帰するという現象を用いて、46K蛋白のリン酸化がNADPHオキシダーゼの活性化に重要な役割を演じていることを解明することを試みた。活性化した細胞より調製した細胞膜を用い、この蛋白の脱リン酸化を引き起こした。その結果、活性化膜のNADPHオキシダーゼが有意に失活した。さらに脱リン酸化酵素阻害剤添加により、オキシダーゼの失活は抑制された。また走化性ペプチド刺激した好中球による弱くて一過的なオキシダーゼ活性化は、この脱リン酸化阻害剤処理により持続的に増強された。これらの結果はNADPHオキシダーゼが不活性化されるには蛋白質の脱リン酸化が必要であり、また蛋白質脱リン酸化の阻害によってもNADPHオキシダーゼが活性化されることを明らかにした。
慢性閉塞性肺疾患患者のセルフマネジメント力を高めるための介入方法に関する研究

慢性閉塞性肺疾患患者の急性増悪に関連する要因を縦断的に調査した結果、増悪を起こした者は、そうでない者に比べ、観察開始時点の(病気や症状に対する)コントロール可能性・息切れの対応に対する自信が低い状態にあった。肺機能の程度、息切れの程度に違いはなかったことから、身体的機能の状態は同じであっても、自分の状況についてコントロール感を低めている者が増悪を起こしやすいことが示唆された。また、コントロール感を低めている者は、具体的な療養法を行っていない傾向にあり、患者がコントロール感を高められるように、自信をもてるように支援することは、セルフマネジメント力を高めるうえでも増悪を予防するうえでも重要になると考えられた。本研究は、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者の身体的機能や精神的健康の低下を予防するには、患者のどのようなセルフマネジメント力をどのように強化する必要があるのかについて、増悪を予防するという観点から明らかにすることである。(1)COPDと診断され、在宅で療養する病期II期以上の者を対象として、増悪の予測因子(身体的機能に関する測定値と質問項目、心理的な状態に関する項目、療養行動に関する項目)、調整因子(サポートサイズ、特性的自己効力感、課題特異性自己効力感、病気の捉え方;認知的評価、対処方略)について、ベースライン調査、追跡調査を実施する。(2)ベースラインデータから、増悪を起こした者(気道感染を起こした者)の特徴を検討する。(3)追跡期間中(1年間の間)に増悪を起こした者とそうでない者のベースラインデータを比較し、増悪に関連する要因を検討する。どのようなセルフマネジメント力を強化する必要があるのかについて、増悪(気道感染)に関連する要因を検討することで明らかにする。(4)増悪した患者の面接によるデータから、さらなる要因の探索やセルフマネジメント力を高めるための介入方法について示唆を得る。以下の(5)は、計画当初は予定していなかったが、得られたデータから患者のセルフマネジメント力を高める介入方法を検討するには必要と考え、追加した。(5)1年間に在宅酸素導入する患者の援助に直接携わった看護師を対象として、在宅酸素導入時に患者のセルフマネジメント力を高めるための看護援助がどの程度行われているのかについて調査を実施する。増悪を予防するという観点から不足している看護援助を明らかにする。平成19年度の研究は,慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者のどのようなセルフマネジメント力をどのように強化する必要があるのかについて,急性増悪を予防するという観点からベースライン調査を開始すること,得られたベースラインデータから病期と活動能力の関係,特性的自己効力感と活動能力の関係を検討することを目的として実施した。まずCOPDの診断基準を満たし,2007年4月の時点で研究実施施設に通院している患者96名をリストアップした。96名のうち選択基準を満たす病期II期以上,80歳未満の者は40名で,対象者に対して増悪の予測因子,調整因子の調査を開始した。研究不参加の意思表示のあった者が4名,研究実施施設での継続受診を終了および中断している者が4名で,現在15名のベースライン調査を終了した。病期は,II期(中等症)が7名,III期(重症)が2名,IV期(最重症)が6名である。変数間の関係性については,サンプルサイズが小さいため,検討を行っていない。15名のうち調査後増悪で入院の適応になった者はいなかったが,調査後増悪(気道感染)のため外来で抗生剤の点滴治療を受けた者は3名(病期はII期-IV期がそれぞれ1名)であった。3名のうち2名は禁煙が完全にできていなかった。また,活動能力(Activity Rating scale)得点,特性的自己効力感得点は,増悪していない者に比べ低い傾向が認められた。さらに,抑うつ(Hospital Anxiety and Depression)得点は,抑うつ状態のレベルにあることを示す結果であった。これらの傾向は,サンプルサイズを増やし,継続して調査を行うことで,COPD患者の増悪(気道感染)をおこす個人的要因を明らかにしていくことが可能であることを示唆する結果と考えられた。平成20年度の研究は,慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者に対して,(1)ベースライン調査を行うとともに,1年後のフォローアップ調査を行い,縦断的に研究をすすめること,(2)得られたベースラインデータから増悪を起こした者(過去1年間の増悪のエピソードのある者)の病気の捉え方,息切れの対応に対する自信(課題特異性自己効力感),療養行動,対処法(方略)等の特徴を検討することを目的として実施した。過去1年間に増悪による入院のエピソードのある者は16%(8名),増悪で外来受診治療のエピソードのある者は21.6%(11名)であった。

この増悪の発生率は,増悪を予防あるいは減少するための方策の検討が,COPD患者に対して重要かつ早急に取り組まなくてはならない課題であることを裏付けるものであった。また在宅酸素を使用している者は入院のエピソードのある者のうち62.5%,外来受診治療のエピソードのある者のうち42.5%であり,重症度の高い者が増悪を起こすとは言えない現状が示された。分析の結果では,過去1年間のエピソードの有無によって,息切れの対応に対する自信(課題特異性自己効力感),療養行動,対処方略に統計学的な有意差は認められなかった。しかし,増悪のエピソードのある者は,エピソードのない者よりも病気の影響性の得点が高く(p<0.01),増悪のエピソードのある者は病気が生活や人生に強く影響を及ぼしてきたと認識していた。また増悪のエピソードのある者は,抑うつ傾向・抑うつ状態(HADS-Depression8-10,11-21点)に分類される者の割合が多くなっていた(p<0.05)。この結果は,過去1年間に増悪を起こしている者は,病気の影響度を高く認識しており,心理的状態は悪化している傾向にあることを示唆するものであった。平成21年度の研究は,慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者に対して,1年後のフォローアップ調査を行い,縦断的に研究をすすめること,1年間の間に増悪した者(気道感染を起こした者)とそうでない者とのベースライン時点の観察内容を比較し,増悪に関連する要因を検討することを目的として実施した。加えて,この1年間に直接援助に携わった看護師を対象として,患者のセルフマネジメントカを高めるための看護援助が在宅酸素導入時にどの程度行われているのかについて,調査を実施した。1.分析の結果,ベースライン時の努力性肺活量(FVC),1秒量(FEV1.0),息切れの程度に違いは認められなかったが,1年間の間に増悪した者(気道感染を起こした者;定期受疹日以外で外来受診治療)は,そうでない者に比べ,ベースライン時のコントロール可能性(病気や症状に対する認知的評価)の得点,息切れの対応に対する自信(課題特異性自己効力感)が有意に低かった(p<0.01)。また,増悪した者は,自分のやりたいことができないと評価している傾向が強かった。この結果は,肺機能の状態は同じであっても,自分の状況についてコントロール感を低めている者が,増悪を起こしやすいことを示唆するものであった。2.増悪した者とそうでない者で,用いている療養法,病気の目安に用いている症状やサインに違いがあるのかについては,来年度詳細に検討していく予定である。3.看護師を対象とした調査では,この1年間に在宅酸素導入患者に対して"セルフモニタリングできるように関わる""息切れを最小限にする日常生活動作の仕方を説明する""ストレスマネジメントの方法を指導する"など,患者の病気や症状に対するマネジメントに必要と考えられる援助を「いつも行った」とした者は2割以下であった。患者のセルフマネジメントカを高める看護援助が十分行えているとはいえない現状が示めされた。