hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物における染色体構造とその構築化に関する研究-分子レベルから細胞レベルまで-

本総合研究では植物における遺伝情報発現と染色体の構造変換との関係を分子レベルと細胞レベルの両面から究明することを目的に研究がなされ、以下の事柄が明らかとなった。1.分子レベルにおける研究。(1).コムギヒストン遺伝子をTiプラスミドを介してヒマワリ細胞へ導入する系を用いて、遺伝子のシスおよびトランスに働く転写調節要素を推定した(岩淵)。(2).カリフラワー染色質の構築過程にDNAトポイソメラーゼ【II】が重要な役割を持つことが示された(深澤)。(3).染色体分子構造の多様化と関連している高度反復性DNA配列がヘテロクロマチンの構成要素となっていることが示された。(谷藤)。(4).エンドウにおいて、クロマチン構造とその転写活性がカルシウムイオンによって強い調節を受けることが明白となった(松本)。2.細胞レベルにおける研究。(1).体細胞分裂の中間期染色体の形状およびそのDNA複製様式が分裂中期の染色体構造に反映されることが示された(益淵)。(2).同様な現象は減数分裂過程におけるクロマチンの構造変換の場合にも見られた(伊藤)。(3).花粉内クロマチンの分散・凝縮の構造変換にはDNAのメチル化が強く関係していた(寺坂)。3.オルガネラ染色体の分子レベルにおける研究。(1).タバコミトコンドリア核におけるDNAは3種のタンパク質と結合した複合体として存在することが明らかとなり、そのタンパク分子量も決定した(黒岩)。(2).また、カリフラワーのミトコンドリアDNAの複製開始点についてもクローン化したDNAの電顕的解析により同定された(福栄)。(谷藤)。
神経組織に特異的に発現するミオシンの機能とその発現機構の解明

非筋細胞ミオシン重鎖のアイソフォームであるMHC-Bのアクチン結合部位に神経組織特異的に発現しているB1インサーションの機能及びその発現機構を明らかにすることを目的として今年度は以下の研究を行った。(1)インサーション部分に相当する12merのペプチドを合成し、それに対するポリクローナル抗体を免疫ウサギから調製した。以下はこの抗体を用いた実験結果である。(a)生後、日齢の異なるラットの脳から全タンパク質を抽出し、B1インサーションを含むミオシン重鎖アイソフォーム(MHC-B(B1))の発現量が変化するかどうかをイムノブロット法により調べた。その結果、B1の発現量が特に多い小脳において、B1は生まれた直後には発現しておらず生後2週目位から発現し始め、3週目でほぼAdultレベルに達することが判明した。(b)小脳組織でのB1の発現部位を特定するために、小脳の凍結切片を用いてイムノヒストケミストリーを行った。MHC-Bアイソフォームのすべてのサブタイプを認識する抗体を用いて蛍光抗体染色をしたところ、プルキンエ細胞層と分子層が染色された。B1に対する抗体を用いた場合、プルキンエ細胞層が特に染色された。この結果は、MHC-B(B1)がプルキンエ細胞の細胞体に特に発現していることを示唆する。(c)神経成長因子によって分化誘導されるPC12細胞において、B1インサーションの発現が神経繊維の伸長によって変化するかどうかを調べた。その結果PC12細胞ではB1の発現が全く見られなかった。(2)B1インサーションの近傍をコードするゲノムDNAをPCR法により単離し遺伝子構造を解析したところ、エクソン-イントロンの接合部の配列を読み取ることがれきたので、B1は神経組織に特異的なAlternative splicingによって発現していることが判明した。
発音時における磁気及び赤外線センサを応用した舌並びに下顎運動解析システムの新開発

発音時の舌ならびに下顎の動きを観察する目的でいくつかの方法が考案、開発されてきた。しかし、現在まで発音時に重要に機能を果している舌および下顎の講音運動を同時に観察して、さらに実験的口蓋床装着時の動態変化について検討した報告は見あたらない。今回開発したシステムは、微小な磁石片を舌に貼付し、その磁界強度を磁気センサ-により検出する直流磁界を用いる方法により舌運動を計測した。一方下顎運動記録には一般に用いられている磁気応用法が使えないので、発光素子と受光素子を利用し、臨床応用を目的として考案されたサホンビジトレ-ナ-(東京歯材社製)を用い、両者の同時記録を可能にした。なお、本装置は舌ならびに下顎の動きを5.3%の精度で、また500cm/sの速度まで追随できる。本システムを応用して、顎口腔系に機能異常を認めず、方言音のない成人天然歯列者10名に実験的口蓋床(0.3mmと1.5mmの厚さ)を装着して、日本語5母音と同一後続母音/a/音を有する9子音を発音させた。分析項目は、運動開始時から起音時までの時間的遅れ、前後方向の運動範囲、上下方向の運動範囲、運動速度、累積移動距離である。特に義歯と関連の深い「sa]発音時の舌および下顎の運動を詳細に検討したところ、両者は特有の時間的経過をもって運動し、しかも緊密かつ微妙な協調関係を有することが明らかになった。一方、口蓋床を装着した場合には、両者の調音部位は変化し、講音時の運動の協調関係にも影響が及ぶことが判明した。このように本システムは、臨床のみならず発音時の生理学的研究にも応用できる。我々は新たな舌運動解析装置の確立を目的として、微小な磁石と磁気センサを用いた舌運動計測装置を開発し、種々の研究を行ってきた。今回はさらに発音時の舌及び下顎運動を同時に観察する目的で、システムを構成した。被験者の舌を乾燥後、舌尖から10mm後方の舌背上に永久磁気片Neomax-35(重量0.2g、長さ10.0mm、直径2.0mmの円柱状)の長軸が舌正中線と直交するように生体用シアノアクリレートにて貼付した。また、下顎切歯部にはアタッチメントを介して発光ダイオード(LED)を装置した。被験者の咬合平面は床と平行になるように頭部固定装置で頭部の動揺を抑制した。次に、磁気センサ設定用ジグを用いて被験者の正中矢状面とセンサの距離が正確に70mmになり、しかも2本のセンサを結ぶ線が咬合平面と平行になるように調整した。一方、LEDの受光センサは設定用ジグを用いてLEDとの距離が正確に100mmになり、受光面が咬合平面と垂直になるように調整した。磁石片からの磁界強度は磁気センサで磁電変換後、出力信号10W pass filter,DCアンプを介しデータレコーダに収録する一方、LEDからの近赤外光は受光素子上で結像され、受光位置を2次元座標値を示す電気信号に変換し、データレコーダに収録する。また、音声出力はマイクロフォンで採集し、ACアンプを介してデータレコーダに収録して同期を図った。収録した各出力信号はシグナルプロセッサを用いて解析プログラムによりAD変換後演算処理し、磁石片及びLEDの座標を求めた。計算はパーソナルコンピュータによった。本年度は演算に時間がかかり、データ分析がまだ終わっていない。昨年度の研究において舌と下顎の動態を同時に記録し、分析が行えるようになったので、今年度は個性正常咬合者十名に実際的口蓋床(0.3mmならびに1.5mmの厚さ)装着して、発音時の舌と下顎の動態の変化を観察して、次の結果を得た。

1)運動開始時からの起音時までの時間的遅れは、舌および下顎ともに被検音によって特有の値を示し、口蓋床装着時には非装着時よりも有意に延長した。2)舌の運動範囲は前後、上下方向とも口蓋床装着時には有意に大きい値を示した。一方、下顎の運動範囲は前後方向において口蓋床非装着時と装着時の間に有意差を認めなかったが、上下方向において口蓋床装着により有意に大きくなった。3)最高運動速度は、舌および下顎ともに口蓋床装着による明かな変化傾向を示さなかった。4)不明瞭言語出現率は、口蓋床装着により有意に増大した。さらに調音部位別不明瞭語出現率は、増加率の著明なものから歯音、軟口蓋音、両唇音、歯茎音、硬口蓋音、喉腔音の順であった。5)歯音〔sa〕発音時の舌および下顎の調音部位は、口蓋床装着により変化し、先行子音/s/構音時の両者の協調関係が変化することを認めた。以上のことから、実験的口蓋床装着により舌および下顎の動態ならびにその課程に生じる音声に変化が認められ、さらに舌運動および下顎運動の協調関係にも影響が及ぶことが明らかとなった。
ミクログリアからニューロンへの直接分化転換機序の解明と神経疾患治療応用を目指して

最近鍵となる転写因子群を体細胞に導入することでニューロンなど分化した別の細胞に直接誘導できることがわかってきた。この技術には、生体組織内に存在する自己細胞を目的の細胞へと直接的に誘導できる利点があるため、再生医療への応用が注目されている。申請者はこれまでに、神経における免疫担当細胞ミクログリアがてんかん発作後に起こる海馬異常ニューロン新生を抑制することを発見した。その過程で、神経回路損傷部に集積するミクログリアをニューロンに分化転換することで、失った神経回路の修復が可能ではないかとの着想に至った。本研究では、既に申請者が行ったin vitroでの結果を基に、分化転換を可能にするメカニズムを解明するとともに、in vivoにおいて、ミクログリアをニューロンに分化転換することで神経疾患治療が可能であるかどうかを検討することを目的とした。本年度は、マウス脳内において、ミクログリア特異的遺伝子CD68プロモーター制御下で転写因子Xを強制発現させると、ミクログリアをニューロンへと分化転換可能であることを見出した。また、in vitroでの実験系において、ミクログリアに転写因子Xを強制発現させた後に、ChIP-seqおよびRNA-seqを行い、転写因子Xの標的遺伝子の同定に成功した。さらに、ヒストン修飾(H3K4me3およびH3K27me3)に対するChIP-seq解析を実施した。その結果、転写因子Xはヒストン修飾状態がバイバレントであると標的遺伝子に結合し、転写を促進することがわかった。今後はこのメカニズムを基にして、直接分化転換効率を上昇させる方法を確立し、in vivoでの実験と併用する必要がある。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
炎症性口腔粘膜疾患の発症機構に関する細胞生物学的研究

口腔粘膜に発症する炎症性疾患には難治性で治療に苦慮する疾患が多い。扁平苔癬等の難治性炎症性疾患発症の過程には、粘膜上皮と上皮下組織に浸潤する白血球から放出されるケモガインの発現による白血珠遊走や、オートクライン、パラクラインを介した上皮間葉相互作用が関与しでいると考えられる。しかしながら炎症性口腔粘膜疾患とケモイン発現の関与に関する報告ば組織学的に行った研究がほとんどであり、細胞生物学的に行った研究は少ない。当教室はテロメラーゼ遺伝子を導入し、不死化させた口腔粘膜上皮細胞(RT7)、歯肉線維芽細胞(GT1)を樹立している.この細胞株を用いて,Th1サイトカイン(INF-gamma,TNF-alpha)で刺激時のFractalkineを含むケモカインmRNAの発現をrea1time-PCRによって検討した.RT7,GT1においてINE-gammaの刺激によって最も著名な発現の増加を示したケモカインはCXCL9,CXCL10;CXCL11であった。またTh2サイトカインであるIL-4の刺激によってINF-gamma,TNF-alphaによって増加するCXCL9,CXCLl0,CXCL11はRT7ではさらに発現が増加することに対して,GT1においてはその発現が減少することが示された.口腔粘膜上皮細胞,線維芽細胞が発現するケモカインは口腔粘膜疾患において重要な役割を示していること,またTh1,Th2サイトカインがそれらのケモカインの発現を調整していることが示された.口腔粘膜に発症する炎症性疾患には難治性で治療に苦慮する疾患が多い。扁平苔癬等の難治性炎症性疾患発症の過程には、粘膜上皮と上皮下組織に浸潤する白血球から放出されるケモカインの発現による白血珠遊走や、オートクライン、パラクラインを介した上皮間葉相互作用が関与していると考えられる.しかしながら炎症性口腔粘膜疾患とケモカイン発現の関与に関する報告は組織学的に行った研究がほとんどであり、細胞生物学的に行った研究は少ない。当教室はテロメラーゼ遺伝子を導入し、不死化させた口腔粘膜上皮細胞(RT7)、歯肉線維芽細胞(GT1)を樹立している.この細胞株を用いて,炎症性サイトカイン(INF-gamma,TNF-alpha)で刺激時のケモカインmRNAの発現を検討した.INF-gamma,TNF-alpha刺激による経時的発現パターンからケモカインを早期短時間誘導型,後期短時間誘導型,中間型,長時間誘導型に分類した.口腔粘膜上皮細胞,歯肉線維芽細胞ではINF-gamma,TNF-alphaの刺激によるケモカインの発現パターンが異なり,同一の細胞でもケモカインの種類によって発現誘導パターンが異なることが示された.両細胞においてINF-gammaの刺激によって長時間誘導型の著明な発現の増大を示すCXCL9,10,11は慢性難治性炎症性疾患発症の過程に特に関与している可能性が示された.本研究の成果は第15回日本口腔粘膜学会総会(2005年7月7日,熊本),第42回日本口腔組織培養学会(2005年11月26日,広島)において発表した.口腔粘膜に発症する炎症性疾患には難治性で治療に苦慮する疾患が多い。当教室はテロメララーゼ遺伝子を導入し、不死化させた口腔粘膜上皮細胞(RT7)、歯肉線維芽細胞(GT1)を樹立している.この細胞株を用いて,炎症性サイトカイン(INF-gamma, TNF-alpha)で刺激時のケモカインmRNAの発現を検討した.INF-gamma, TNF-alpha刺激による経時的発現パターンからケモカインを分類した.口腔粘膜上皮細胞,歯肉線維芽細胞ではINF-gamma, TNF-alphaの刺激によるケモカインの発現パターンが異なり,同一の細胞でもケモカインの種類によって発現誘導パターンが異なることが示された..両細胞においてINF-gammaの刺激によってCXCL9, 10, 11は他のケモカインと比較して著明な発現の増大を示した.両細胞ともにINF-gamma, TNF-alpha単独より同時刺激でさらにCXCL9, 10, 11mRNAの発現が増大し,刺激72時間でも定常状熊と比較して50倍以上の発現が持続した.以上の結果からCXCL9, 10, 11は慢性難治性炎症性疾患発症の過程に特に関与している可能性が示された.本研究の成果は第16回日本口腔粘膜学会総会(2006年6月30日,新潟)口腔粘膜に発症する炎症性疾患には難治性で治療に苦慮する疾患が多い。当教室はテロメラーゼ遺伝子を導入し、不死化させた口腔粘膜

上皮細胞(RT7)、歯肉線維芽細胞(GT1)を樹立している.この細胞株を用いて,Th1サイトカイン(INF-gamma,TNF-alpha)で刺激時のFractalkineを含むケモカインmRNAの発現をrea1time-PCRによって検討した.RT7,GT1においてINE-gammaの刺激によって最も著名な発現の増加を示したケモカインはCXCL9,CXCL10;CXCL11であった。またTh2サイトカインであるIL-4の刺激によってINF-gamma,TNF-alphaによって増加するCXCL9,CXCLl0,CXCL11はRT7ではさらに発現が増加することに対して,GT1においてはその発現が減少することが示された.口腔粘膜上皮細胞,線維芽細胞が発現するケモカインは口腔粘膜疾患において重要な役割を示していること,またTh1,Th2サイトカインがそれらのケモカインの発現を調整していることが示された.
障害児教育に有効な学習ソフトウエアの開発に関する研究

現在のコンピュータは高性能化により専門家以外でも簡単に扱えるようになってきた。そして、学校教育の現場にもこれらの情報機器が積極的に導入されてきている。しかし、特殊教育の分野に於いては、それ程積極的に導入されているとは言い難い。そこで本研究は特殊教育に於いてコンピュータをどのように利用できるか、について隣接する国立久里浜養護学校の児童生徒(障害児)及び担当教師の協力を得て検討を行った。初めに担当教師の考え方や生徒が興味を持ちそうな内容について調査及び検討した。その結果、担当教師は導入に対し積極的であり、その目的として児童生徒の注意を引きつけること、正誤判断を正しく認識すること、その日の時間割とスケジュール内容の確認、児童生徒の意志を伝えるため(何をしたいのか?)のコミュニケーションツールとして利用できないか、ということであった。更に、担任教師にとっては扱いが簡単であり、機能が単一でなく個々の児童生徒に細かく対応可能であることが望まれていた。これらの調査結果を基に、IDLを用いてコンピュータ・グラフィックスによる教材の作成を始めた。この時、ストーリやキャラクタのデザインは基本的に担当教師の協力を得た。本来は生徒児童自身に依頼したかったが、児童生徒が重度重複障害であるために難しかったからである。これらの調査結果とCG作成の途中経過報告のため、平成7年11月の「日本教育工学会第11回全国大会」に於いて発表を行った。発表後はCGの作成を続けると共に、改良点等の調査を続けている。
非平衝相としての電子キャリア型Bi系酸化物超伝導体の合成の試み

従来は頂点酸素の存在しない系でのみ可能とされてきた電子キャリア型超伝導体について,新たに頂点酸素の存在する系で非平衡相としての合成を目指し,Bi系酸化物高温超伝導体を中心にいくつかの系について,電気化学反応を用いたLiのインターカレーションと酸素ゲッターアニールによる酸素量制御の2つの手法を検討し,以下の点を明らかにした。1.Bi-2212相を中心として,Bi-2201,またBi系以外のLa214,Nd214などの系についても2つの手法の適用を検討してきたが,本研究で用いた反応系では電子キャリアを有するまでには至らなかった。La214系やNd214系と比較して,Bi系は多量のLiの導入は可能であったが,Cuの平均価数は最も低いものでも2以下にはならないことが判明した。2.電気化学反応によるLiのインタカレーションでは,これまで結晶構造中のLiの占有サイトに関しては不明であった。電気化学反応と固相反応を組み合わせてLi導入による構造・物性の変化を検討した結果,両反応で結晶構造中のLiの占有サイトが異なることを示唆する結果を得た。3.Bi-2212相にLiを過剰に導入し,超伝導性を示さなくなった領域の詳細についてはこれまで不明のままであった。Cuの平均価数評価の結果からはホールの減少により反強磁性絶縁体へと変化したと推測していたが,反応に伴う結晶性の低下の影響やCUO_2面への置換等の可能性も否定できなかった。今回NMR測定により反強磁性磁気共鳴が観測され,ホール濃度の減少による反強磁性秩序の形成が超伝導性の消失の原因であることを明らかにした。結果としては,電子キャリア型超伝導体の合成には至らなかったが,電気化学反応によるホールキャリア型超伝導体から反強磁性絶縁相までの変化とLi導入の構造・物性に対する影響について,詳細を明らかにした。新たな電子キャリア型超伝導体の合成を目指し、Bi系酸化物超伝導体について、電気化学反応を用いたLiインターカレーションと酸素ゲッターアニールによる酸素量制御の2つの手法を検討した。まず、電気化学反応および酸素ゲッターアニールを行うための出発試料として、できるだけ均質な多結晶焼結体を得るために錯体重合法を試みた。既報をもとに合成手順を検討し、沈殿を生じない合成条件を確立した。次に、これまでLi導入による構造・物性変化の検討を行った実績のあるBi_2Sr_<1.5>Ca_<1.5>Cu_2O_<8.17>に対して、電気化学反応によるLiの過剰な導入を試みた。その結果、Li_xBi_2Sr_<1.5>Ca_<1.5>Cu_2O_<8.17>の式でx0.6までLiが導入されることを明らかにした。しかしながら、Cuの平均価数は2以下まで低下することがなく、またBiの平均価数も3以下になることはなかった。過剰に導入されたLiに対して、酸素量の増加によって電気的に中性が保たれていると考えられる。組成の異なる試料として、ホールキャリアがほとんどない出発試料を通常の焼成条件で作製できるBi_2Sr_2YCu_2O_<8.5>系についても検討を行った。この場合は、ICP組成分析によってもLiの導入はほとんど認められず、構造・物性ともに明確な変化が認められなかった。また、酸素ゲッターアニールによる還元条件の検討を行った。Bi-2201相については、既報と同様に過剰酸素がほとんどない試料の合成が可能であることが確認できた。しかし、Bi-2212相については、本研究で検討した合成範囲においては過剰酸素を完全に取り除くことはできなかった。

結果としては,電子キャリア型超伝導体の合成には至らなかったが,電気化学反応によるホールキャリア型超伝導体から反強磁性絶縁相までの変化とLi導入の構造・物性に対する影響について,詳細を明らかにした。
自然言語のダイナミック・セマンティクス、タイプ理論の研究とその情報学への応用

本年度は、ダイナミック・セマンティクスと確率理論の融合とその自然言語意味論への応用を主軸に研究した。真理条件意味論ではとらえづらかった「感情副詞」を多様相論理における確率論的信念変更で形式化した。たとえば、「Surprisingly, S」はSという命題が共有信念Γの中で信頼性としての確率もしくはplausibilityが高く配置されているのにもかかわらず、SをΓに付け加え、Γ内でSと矛盾する命題を削除するという信念変更を行う。他に「Sadly」、「Regretfully」、「Not surprisingly」、「Thankfully」、「Disgustingly」や日本語の「驚いたことに」、「悲しいことに」、「うれしいことに」、「ありがたいことに」、「むかつくことに」などを扱い、その階層構造的分類も提案した。この研究は、感情表出という言語行為を形式論理的側面からとらえなおしたものとして評価できる。また日本語の証拠性モダリティ(「らしい」、「みたいだ」、「ようだ」)のダイナミックセマンティクスもまた多様相論理と確率論とダイナミックセマンティクスを融合させることでダイナミックセマンティクスを与えた。証拠性モダリティの動的な情報源依存の性質を不確定存在物への照応をダイナミックセマンティクスで捉えることができた。また「rarely」、「decreasingly」、「likely」などの傾向性副詞のダイナミックセマンティクスをデータマイニングのメタ理論の論理化(回帰分析・連想規則発見など)とダイナミックセマンティクスを融合させることにより提案した。これは自然言語の意味論とデータマイニングとの意味的関連性を示したものといえる。さらに、ゲーム理論・信念ネットワーク・確率論理・ダイナミック論理を融合させて、意思決定のダイナミック論理を提案した。この研究は今後、自然言語の意味論との融合を期待している。いくつかの新たなデータ構造をダイナミック・セマンティクスに導入し、論文として発表した。また未発表の研究として、Parameterized Herbrand Modelの導入による依存wh疑問文と答えのダイナミック・セマンティクスの形式化、グラフ変更系の導入によるmodal subordinationのダイナミック・セマンティクスの形式化、高階依存部分型Lambek計算の形式化を行った。今年度の研究計画は、新たなデータ構造と確率過程を導入した自然言語のダイナミック・セマンティクスおよびタイプ理論の研究であった。それを実現するために、先ず、「双対代数(coalgebra)」というデータ構造の抽象化構造とその様相論理の研究、確率過程への応用をサーベイし、「一般化Kripke-Mossモデル」というデータ構造を提案し、「様相従属(modal subordination)」のダイナミック・セマンティクスに応用し、「京都科学哲学コロキウム例会」にて発表した。また確率過程を包含した一般化Kripke-Mossモデルを用いて、日本語のEvidential表現のダイナミック・セマンティクスに応用し、国際学会「Language Under Cetainty」(京大会館・京都大学)にて発表した。また、確率過程を導入した一般化Kripke-Mossモデルを用いて、「Chance fluctuation」および「Stochastic Scenario」というデータ構造を提案し、その論理である「Logic of Chance Discovery」を提案し、現在、雑誌論文として投稿中である。また「依存疑問文・応答文(Dependent Questions and Answers)」のダイナミック・セマンティクスを提案し、国際学会「Logic and Engineering of Natural Language Semantics」にて発表し、論文は出版準備中である。また、その学会はダイナミック・セマンティクスの国際学会として本人が日本人工知能学会の援助の下、開催した。また、一方で、タイプ理論の「レコード」および「レコード型」を用いて新たな自然言語のタイプ理論を考案し、タイプ理論に基づいたプログラミング言語「Standard ML」にて実装した。この枠組みを「型理論的レキシコン」と呼び、その論文は今年度の大阪大学言語文化部のレポートとして発表予定である。
中国における「知る権利」および情報公開

2006年度より引き続き、研究課題である「中国における「知る権利」および情報公開」について、多角的に研究を進めた。日本国内においては、精力的に中国・アジア地域研究、比較法研究に関連する研究会やシンポジウムに参加し、憲法研究者や中国研究者を中心に、積極的に意見交換を図り、有益な資料の提示・提供を受けた。また、2007年8月に約二週間の日程で中国吉林省長春市、上海直轄市、江蘇省蘇州市を、同年12月に約一週間の日程で中国広東省汕頭市をそれぞれ訪問した。それら訪中において、現地の憲法・行政法研究者や立法・行政実務者にインタビューを実施し、さらには、長春市政務中心、蘇州市行政服務中心を訪問する等、地方政府の情報公開政策の実情を調査した。このような研究調査を通じて、1)中国・地方政府の情報公開政策には地方によってその推進に温度差があること、2)情報公開政策をどのように推進するかにあたり、憲法観・人権観をめぐって政府当局と学者との間に認識のズレがあることが明らかとなった。2007年度下半期以降は、研究調査で得られた成果を発信することにつとめた。2007年11月に開催されたアジア法学会研究大会では、「中国の情報公開地方法規-二つのひな形-」と題して、広東省広州市と上海直轄市の情報公開地方法規をそれぞれ比較憲法的視点から分析し、中国における個人と国家の位相の一端を明らかにすることを試みた。同報告については、その後内容を補充して、同題目で一本の小論にまとめている。同小論は、2008年11月刊行予定の『北東アジアにおける法治の現状と課題(仮題)』(成文堂)に掲載予定である。また、2008年4月に刊行された西村幸次郎編著『現代中国法講義(第3版)』においては、中国の人権状況、人権観、人権立法を順次概観した上で、情報公開と不可分一体である言論の自由をめぐる諸問題を検討した。「西欧的」な「知る権利」・情報公開との比較の上で、「中国的」な「知る権利」・情報公開の到達点およびその特質がいかなるものであるのかを明らかにすることを試みた。2006年夏季から秋季にかけては、研究は日本国内においての資料収集を中心としたものであった。すなわち、研究課題である「中国における「知る権利」および情報公開」に関して、すでに制定・公布されている法律法規、中国内外で発表されている学術論文を可能な限り収集し、それらの整理・分析につとめた。2006年10月には、中国の首都である北京市を、同年12月には、中国の地方都市である広東省汕頭市を、それぞれ訪問した。それらの訪中において、文献資料の入手につとめただけでなく、現地の研究教育機関(中国社会科学院法学研究所、汕頭大学法学院・地方政府発展研究所)の法律・政治研究者と交流した。彼らは大学教授であるだけでなく、中央・地方政府において立法や政策立案に直接的に携わっており、彼らとの交流は中国における情報公開と「知る権利」について理論面と実態面の双方から分析を試みている私にとってきわめて有益であった。また、首都と地方都市をそれぞれ訪問することにより、「知る権利」および情報公開をめぐる中央と地方の対応の温度差について重要な視座を得ることができた。2007年1月には、それら日本および中国での資料収集やインタビューをもふまえた小論「中国からみた国際秩序と正義-「中国的人権観」の15年-」(『思想』)を公表した。同小論は、中国政府・共産党の人権観および人権政策の変化について、中国政府の国際人権規約への署名、中国憲法の改正、中国国内の情報公開の進展等、様々な事象から論じたものである。同小論の執筆は、今後、私が中国における「知る権利」と情報公開についての研究をさらに深化・発展させていく上で、必要不可欠な前提をなすものである。

同小論は、2008年11月刊行予定の『北東アジアにおける法治の現状と課題(仮題)』(成文堂)に掲載予定である。また、2008年4月に刊行された西村幸次郎編著『現代中国法講義(第3版)』においては、中国の人権状況、人権観、人権立法を順次概観した上で、情報公開と不可分一体である言論の自由をめぐる諸問題を検討した。
メタロメソポーラスモレキュラーシ-ブの合成と触媒作用

Si源としてオルトケイ酸エチル(TEOS)または水ガラス,Ti源としてオルトチタン酸ブチル(TBOT),型剤にセチルトリメチルアンモニウムイオン(C_<16>TMACl,Br,OH,ClまたはBr/OH=7/3)を用い,静置条件下,100°C,10日間の水熱処理を行うことによりメソポーラスモレキュラーシ-ブを合成した.生成物の構造に影響を与える因子としては,型剤/Si比の他に,型剤の濃度,Si源,共存イオンなどがあることが明らかとなった.本研究では,これらの因子を制御し,さらに,二段階加水分解法を用いることにより,三次元細孔を持つMCM-48の骨格中にチタンを導入できた.UVスペクトルから,二段階加水分解法で合成したTi-MCM-48(1)は270nmの骨格外Ti,312nmのアナターゼの吸収を示すのに対し,一段階法のTi-MCM-48(2)は220nmの孤立4配位Tiの吸収しか示さず,二段階加水分解法が適していることがわかった.また,高分解能電子顕微鏡写真から,立法晶の空間群Ia3dに属する三次元構造が観察された.Ti-MCM-41,Ti-MCM-48を触媒として使用することにより,H_2O_2を酸化剤としたエポキシ化反応を進行させることができた.三次元細孔を持つTi-MCM-48では,一次元細孔を持つTi-MCM-41よりも活性が高かった.H_2O_2よりもTBHPを酸化剤とした方が活性は高くなるが,TiO_2-SiO_2に比べると酸化剤による差はずっと小さくM41Sの親水性は非晶質の場合に比べて小さいことによると解釈された.また,Ti-MCM-48(2)はアナターゼの見られるTi-MCM-48(1)よりもわずかながら高い活性を示した.Si源としてオルトケイ酸エチル(TEOS)または水ガラス,Ti源としてオルトチタン酸ブチル(TBOT),型剤にセチルトリメチルアンモニウムイオン(C_<16>TMACl,Br,OH,ClまたはBr/OH=7/3)を用い,静置条件下,100°C,10日間の水熱処理を行うことによりメソポーラスモレキュラーシ-ブを合成した.生成物の構造に影響を与える因子としては,型剤/Si比の他に,型剤の濃度,Si源,共存イオンなどがあることが明らかとなった.本研究では,これらの因子を制御し,さらに,二段階加水分解法を用いることにより,三次元細孔を持つMCM-48の骨格中にチタンを導入できた.UVスペクトルから,二段階加水分解法で合成したTi-MCM-48(1)は270nmの骨格外Ti,312nmのアナターゼの吸収を示すのに対し,一段階法のTi-MCM-48(2)は220nmの孤立4配位Tiの吸収しか示さず,二段階加水分解法が適していることがわかった.また,高分解能電子顕微鏡写真から,立法晶の空間群Ia3dに属する三次元構造が観察された.Ti-MCM-41,Ti-MCM-48を触媒として使用することにより,H_2O_2を酸化剤としたエポキシ化反応を進行させることができた.三次元細孔を持つTi-MCM-48では,一次元細孔を持つTi-MCM-41よりも活性が高かった.H_2O_2よりもTBHPを酸化剤とした方が活性は高くなるが,TiO_2-SiO_2に比べると酸化剤による差はずっと小さくM41Sの親水性は非晶質の場合に比べて小さいことによると解釈された.また,Ti-MCM-48(2)はアナターゼの見られるTi-MCM-48(1)よりもわずかながら高い活性を示した.
プロスポーツ組織における「みる」スポーツ・プロダクト開発システムモデルの構築

本研究の目的は、プロスポーツ組織(クラブ・球団)のフロントスタッフは、如何にすれば多数の人々に受け入れられる「みる」スポーツ・プロダクト(プロスポーツの試合)を開発できるのか、という問いを究明することである。2018年度の研究成果は以下の通りである。第一に、先行研究では、プロスポーツの領域において、「みる」スポーツ・プロダクトがプロスポーツ組織の誰のどのような仕事によって産出されているのか、その実態は十分に明らかにされていなかった。そこで2018年度は、JリーグとBリーグに所属する2つのプロスポーツ組織を対象にケーススタディを行った調査データを用いて、ホームゲームの産出に関わるフロントスタッフの役割と仕事の分析を行った。この分析により、フロントスタッフの役割はリーグ制度のもとで可変的であること、また、フロントスタッフは「試合運営関連資料」の作成と運用に特徴づけられる仕事のプロセスによってみるスポーツ・プロダクトを産出していることが示唆された。第二に、2018年度は、「みる」スポーツ・プロダクトの開発活動を分析する枠組みを構築するため、製品開発論に依拠しながら、「みる」スポーツ・プロダクトの革新性概念について検討を試みた。ここでは、パ・リーグ6球団の2017年のニュースリリースを分析し、「みる」スポーツ・プロダクトのコンセプトと種々の機能要素の新規性からその革新性を捉える視点について経験的な検討を行った。第三に、2018年度は、上記で検討された枠組みをもとに、革新的な「みる」スポーツ・プロダクトを選定し、その産出主体を対象としたケーススタディの依頼を行った。2018年度には、「みる」スポーツ・プロダクトの開発プロセスを経験的に明らかにする予定であったが、当初の計画よりも「みる」スポーツ・プロダクトの革新性概念の検討に時間を要したため。2019年度は、早期に「みる」スポーツ・プロダクトの開発プロセスに関するケーススタディを実行する。同時に、当初の計画通り、製品開発論の研究蓄積を検討し、「みる」スポーツ・プロダクトの開発パフォーマンスを左右する要因について仮説的な枠組みを提示し、定量的な調査の準備を行う。2018年度は、研究初年度であったため、経費削減の意識が働いてしまった。そのため、当初購入を計画していた、分析用パソコン、スキャナー、SPSS、研究関連図書など、物品の購入が遅れてしまった。2019年度は、2018年度に予定していた支出を早急に実行する予定である。また、2018年度は、研究上の主要概念の検討が遅延したため、ケーススタディを実行することができなかった。そのために人件費・謝金の支出が滞ってしまった。これらの経費は、2019年度のケーススタディにおいて予定通り支出する予定である。
抗がん活性を有するアステロラウリン類の合成とその応用に関する研究

アステロラウリンの類縁化合物である9ーデオキシキセニアラクトールCのキセニアラクトール-メチルアセタール骨格および共通不飽和脂肪酸側鎖部の構築を達成した。本合成法は、[1,3]ーシグマトロピー転位、ニトリル基の異性化、および酸による連続する脱保護、ラクトール環化、つづくメチルアセタール化反応を鍵工程として行った。本研究課題では、抗炎症作用を有する新しいがん治療薬として期待されており、新規キセニチン骨格を有するアステロラウリンA, BおよびDのエナンチオ選択的な合成法を確立し、さらに、これらの合成法を応用し、ヒト大腸がんに対して強力な生物活性を有する新規トリシクロ[4.3.1.01,5]デカン骨格を有するプルミスクレインAの全合成へと発展させ、その絶対立体配置の決定、並びに構造活性相関研究への展開を目的として行った。平成23年度には、新たに合成した光学活性なHajos-Parrish類縁体から誘導したアルコール体に、水素化ナトリウムによる環拡大反応を鍵工程として光学活性な9員環エノンの合成を達成した。平成24年度は、この光学活性な9員環エノンに対してA環部の構築と上部側鎖部の導入を検討した。すなわち、この光学活性な9員環エノンに対して、低温下、アセトン誘導体とのマイケル付加反応を種々検討したところ、中程度の収率で望む立体配置を有するアルキル化体を得ることに成功した。次いで酸化等、数工程の官能基変換の後、パラホルムアルデヒドを作用させトランス閉環した2環性化合物の合成に成功した。また、上部側鎖部の合成は、メチルビニルケトンを出発物質とし、グリニャール反応等、5工程を経て対応するアルデヒド体を合成した。現在、合成した光学活性なAB環部に対して脂肪酸側鎖の導入を種々検討している。本研究課題では、抗炎症作用を有する新しいがん治療薬として期待されており、新規キセニチン骨格を有するアステロラウリンA、BおよびDのエナンチオ選択的な合成法を確立し、さらに、これらの合成法を応用しヒト大腸がんに対して強力な生物活性を有する新規トリシクロ[4.3.1.0]デカン骨格を有するプルミスクレインAの全合成へと発展させ、その絶対立体配置の決定、並びに構造活性相関研究への発展を目的として行った。平成25年度は、本研究課題にも関係する全合成および新規反応の技能および知識の取得を目指し、平成25年4月から平成26年3月までの1年間、米国オレゴン州立大学化学科Rich G. Carter研究室へ海外研修留学を行った。Carter研究室では、アステロラウリン類の基本骨格の構築にも応用可能な新しいマクロ環化合物の構築法および全合成研究を行っており、本研究課題を遂行する上で重要な知見および技術を習得することができた。すなわち、新規合成した種々のプロパルギルベンゾエート類縁体に対して銀(I)触媒を用いた閉環反応を行うことにより効率的に環状化合物を合成することが可能である。なお、これらの研究業績は、アメリカ化学会の68th ACS Northwest RegionalMeeting (NORM13, July 21-24, 2013, Corvallis, OR、ポスター発表)および247th ACS National Meeting & Exposition(March16-20, 2014, Dallas, TX、口頭発表)において研究成果の発表を行った。本研究課題では、抗炎症作用を有する新しいがん治療薬として期待されており、新規xenicin骨格を有するアステロラウリンA, BおよびDのエナンチオ選択的な合成法を確立し、さらに、これらの合成法を応用し、ヒト大腸がんに対して強力な生物活性を有する新規tricyclo[4.3.1.01,5]decane骨格を有するplumisclein Aの全合成へと発展させ、その絶対立体配置の決定、並びに構造活性相関研究への展開を目的として行った。本年度は、アステロラウリン類のxenicin骨格の構築を検討するため、はじめにB環部に相当する9員環エノンを合成した。すなわち、文献記載の方法に従い、2-メチル-1,3-シクロペンタジオンおよびメチルビニルケトンに対してマイケル付加反応を行い、続く、L-プロリンを不斉源とした分子内不斉アルドール反応により、光学活性なHajos-Parrish類縁体を合成した。さらに、ケトン部の位置および立体選択的な還元を行い、2級アルコール体へと変換後、その水酸基を光延条件下オレフィン部を構築した後、核間位の3級アルコール部をTMS基で保護しシリル体を合成した。得られたシリル体のケトン部に対して、コーリー・バクシ・柴田(CBS)還元により、高立体選択的な還元を行いアルコール体を合成した。さらに、フッ化水素トリエチルアミン錯体を用いて核間位のシリル基を除去後、2級水酸基を位置選択的にトシル化することで環拡大反応前駆体を合成した。最後に、NaH存在下、DMF溶媒中、鍵反応である環拡大反応を行いアステロラウリン類のB環部に相当する望む光学活性な9員環エノンの合成を達成した。一方、上部側鎖部に関してもプロパルギルアルコールからアルドール縮合およびRed-Al還元等、5工程を経てアルデヒドセグメントの合成に成功した。

これまで、当初の合成計画に従い、B環部に相当する9員環部を合成後、A環部である6員環ラクトール部の構築を行ってきたが、i)9員環由来のジアステレオマーの存在により反応系が複雑化すること、およびii)核間4aおよび11a位の立体制御が複雑化することが判明した。これらの実験結果から、当初の合成計画では類縁体合成を含めた二環性キセニカン骨格の効率的な合成を達成することが困難であると判断し、バックアッププランによる合成を進めることとした。本年度は新たな合成計画に従い、A環部を構築した後、環拡大反応によりB環部の構築を行うこととした。すなわち、光学活性なHajos-Parrish類縁体を出発物質とし、[1,3]-シグマトロピー転位等、12工程を経てアルデヒド体へと誘導後、p-トルエンスルホン酸ピリジニウム(PPTS)を用いたp-メトキシベンジル(PMB)基およびトリメチルシリル(TMS)基の除去を伴うラクトール環化反応をワンポットで行い、望む三環性トシラートを合成した。次いで、鍵反応である環拡大反応を行い、ジアステレオ比2:1で望むAB環を有する二環性キセニカン骨格を得ることに成功した。一方、これらのジアステレオ混合物のケトン部に対してメチルリチウムを作用させたところ、3級アルコール体が単一の立体異性体として得られたことから、このジアステレオ混合物は、B環(9員環)部の配座異性体であることが判明した。以上のことから、アステロラウリン類の全合成には至らなかったものの、1位にアセタール構造を有するアステロラウリン類の新しい骨格構築法を見出すことができた。今後は、これらの知見を応用して、アステロラウリン類を含むキセニカン類およびそれらの周辺類縁体の合成に発展させていく予定である。有機合成化学昨年度合成した光学活性なB環部に対して上部側鎖構造部位を導入した後、A環部の構築法を種々検討したが、望む閉環体を得ることはできなかった。そこで、B環部に相当する光学活性な9員環エノンに対して先にA環部の構築を行ったところ、望むトランス閉環したAB環ユニットを得ることに成功した。また、上部構造部位である脂肪酸側鎖ユニットの合成に関しては、新たな合成ルートを設定しアルデヒド体まで合成を完了している。現在は、AB環部に対して脂肪酸側鎖の導入法を種々検討しており、ほぼ予定通りに本研究課題は進行していると考えている。上記、研究実績の概要でも述べたが、昨年度は本研究課題に関係する知識および技能の習得を目的として、米国オレゴン州立大学化学科Rich G. Carter研究室へ海外研修留学を行っており本研究課題であるアステロラウリン類の直接的な合成研究は行っておらず、現在までの進捗状況に関しては遅れている。しかしながら、平成24年度でアステロラウリン類の合成法の課題であった環構築法において、本海外研修留学により新しいマクロ環の合成法に関する知見が得られたことから、今後、本研究課題へ応用することにより研究が促進することが期待される。なお、本研究課題は、平成26年3月19日に補助事業期間の延長が承認されている。アステロラウリンAの光学活性なB環部の構築は、予定通りに終わっている。また、側鎖ユニットの合成も予定通りに終了している。
カルボニル化合物の脱水素を鍵とするδ位脂肪族炭素－水素結合変換反応の開発

本研究は、様々なカルボニル化合物の触媒的酸化反応と共役付加との連続反応を行うことで、カルボニル化合物の新規分子変換を開発することを目的としている。特に、カルボニル化合物のδ位において結合形成するような反応はこれまでに知られておらず、そのような反応の開発を目指している。通常、α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物へ求核剤を1,6-付加させることで、δ位に官能基を導入することができる。しかし、α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物は入手容易ではないため、新たな合成法の開発が望まれている。昨年度は、β,γ-不飽和ケトンとアミンの反応を、パラジウム触媒存在下、アリル炭酸メチルを酸化剤として用いることで、触媒的酸化/1,6-付加を経て、カルボニルに対してδ位で炭素-窒素結合を形成する手法を開発した。本年度は、β,γ-不飽和ケトンよりも入手容易で安価な飽和ケトンを原料に用い、そのδ位でアミノ化する反応を開発した。その結果、酢酸パラジウムおよびDMAPを触媒に用い、アリル炭酸メチルおよびフッ化セシウムを共存させ、160度で反応させた時、δ位がアミノ化されたα,β,γ,δ-不飽和ケトンを高収率で得ることに成功した。この反応後の溶液にPd/Cを加え、水素雰囲気下で処理することで、ジエン部位を選択的に還元することができ、δ-アミノケトンへ変換された。この一連の分子変換は、ワンポットで実施することができ、ブチルケトンの末端炭素-水素結合を炭素-窒素結合に変換できた。この触媒的脱水素化を経るδ位アミノ化反応は、様々な基質に適用できた。ケトン以外に飽和ニトリルにも適用でき、対応するδ-アミノ-α,β,γ,δ-不飽和ニトリルを与えた。また、窒素求核剤だけでなく炭素求核剤を用いることもできた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、様々なカルボニル化合物の触媒的酸化反応と共役付加との連続反応を行うことで、カルボニル化合物の新規分子変換を開発することを目的としている。一般的にα,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物へ求核剤が1,6-付加することによりδ位に官能基を導入することができるが、α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物は通常入手容易ではない。そこで、本年度はβ,γ不飽和ケトンを出発原料とし、触媒的酸化/1,6-付加を組み合わせることで、カルボニル化合物のδ位において結合形成する手法について詳細に検討した。その結果、β,γ-不飽和ケトンと二級アミンについて、トリメチルボスフィン-パラジウム触媒存在下、アリル炭酸メチルを共存させ、100°Cで反応させた時、目的の反応が効率よく進行し、δ位でアミノ化されたα,β,γ,δ-不飽和ケトンを収率79%で与えた。この反応に関するNMR実験を行うことで、この反応は、予想通りβ,γ-不飽和ケトンの酸化によりα,β,γ,δ-不飽和ケトンを経て進行していることを明らかとした。このδ位アミノ化反応は、β,γ-不飽和ケトンに限定されず、適切な塩基を選ぶことでβ,γ-不飽和エステルやβ,γ-不飽和ニトリルにも適用可能であることがわかった。また、次年度には、ここで得られた知見を基にして飽和なカルボニル化合物の触媒的な二重酸化/1,6-付加/再酸化を経ることで、さらに入手容易なカルボニル化合物のδ位アミノ化反応を開発することを計画していた。今回開発した反応条件下、その反応開発を行ったところ、収率30%程度ではあるが目的生成物が得られることも明らかとなった。この反応は、飽和なケトンの二重酸化によるα,β,γ,δ-不飽和ケトンの生成を経て進行していると考えられ、従来までに知られていない革新的な反応開発に繋がると考えている。

この反応後の溶液にPd/Cを加え、水素雰囲気下で処理することで、ジエン部位を選択的に還元することができ、δ-アミノケトンへ変換された。この一連の分子変換は、ワンポットで実施することができ、ブチルケトンの末端炭素-水素結合を炭素-窒素結合に変換できた。この触媒的脱水素化を経るδ位アミノ化反応は、様々な基質に適用できた。ケトン以外に飽和ニトリルにも適用でき、対応するδ-アミノ-α,β,γ,δ-不飽和ニトリルを与えた。また、窒素求核剤だけでなく炭素求核剤を用いることもできた。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題の申請書や交付申請書に記載した研究計画はすべて問題なく進行され、当初計画していた成果を挙げる事ができた。さらにそれだけでなく、上覧の研究成果の概要に記したように、来年度の研究計画としていた研究も部分的に達成した。これらのことからも、来年度の研究成果も十分に期待でき、当初想定していた以上に研究が進展している。今年度得られた研究結果を基に、更なるδ位結合形成反応を開発する。特に、飽和なカルボニル化合物の脱水素/1,6-付加/再酸化を経る反応を開発する。これは、当初の研究計画の通りであるが、上述のように当初の研究計画よりも早く達成できると考えている。そこで、これらの反応開発から得られる知見を基にして、飽和なカルボニル化合物の二重酸化により、α,β,γ,δ-不飽和カルボニル化合物を与えるような反応を開発したい。これは、一見単純な分子変換であるように見えるが、これまでに全く達成されたこの無い分子変換であり、有機合成化学においても極めて魅力的である。
日本ス-パ-発達史

本年度の研究実施計画との関連で研究実績の概要を整理すると、以下のとおりである。1.ス-パ-と卸売商まず、わが国の卸売業の変化動向を概観し、つぎに、ス-パ-の発展過程に即してス-パ-と卸売業(特に消費財卸売業)との取引関係について考察し、その発展過程の各段階における両者の取引関係にみられる諸特徴を明らかにした。2.ス-パ-と中小零細小売商ス-パ-が急成長するにつれて、ス-パ-対中小零細小売商問題がにわかに注目されるようになった。ここでは、ス-パ-の発展過程に即して、この問題がどのように変容してきたかということを、ス-パ-の中小零細小売商に及ぼす影響や中小零細小売商の対応行動などの分析を通じて明らかにした。3.ス-パ-と消費者ス-パ-と消費者の関係は、ス-パ-の発展過程を通じて次第に変化してきている。ここでは、ス-パ-が消費者の価値観や購買行動の変化にどのように対応してきたかということを明らかにするとともに、ス-パ-に対する消費者の対応行動の変化についても考察を加えた。4.ス-パ-と政府ス-パ-に対する政府の政策は、当初、その発展を阻害しないということに重点を置いていた。しかし、ス-パ-が急成長し、小売商業界における影響力が大きくなるにつれて、政府もその政策を変更せざるをえなくなってきた。ここでは、ス-パ-に対する政府の政策がス-パ-の発展過程を通じてどのように変容してきたかということを、戦後のわが国の流通政策の史的展開と関連づけながらヨリ詳細に分析した。1.「日本ス-パ-発達史年表」の補訂新たに入手した資料等を参考にして、本学論集にこれまで5回にわたって発表してきた「年表」の記載事項に必要な補訂を行い、新たにいくつかの重要事項も加えた。その成果は、4月末までに『本学論集別冊』として刊行される予定である。なお、『別冊』という形で一書にまとめるにあたり、わが国のス-パ-の発展過程(昭和28年58年)を生成期(昭和28年36年)、成長期(昭和37年48年)、成熟期(昭和49年58年)の3期に大別して各事項を整理した。また、「年表」作成に利用した文献・資料を単行本、論文、その他に分類して詳細な文献・資料リストも作成した。2.ス-パ-生成期の再検討この課題については、すでに本学論集(第19巻第3号)に「わが国におけるス-パ-の生成」という論文を発表し、生成期におけるス-パ-の主要な動きとそこにみられる諸特徴を戦後の日本経済の復興・発展の状況や小売業界全体の主要な動きと関連つけながら一応明らかにした。しかし、その時点では資料等の制約から明らかにできなかった点も多々あったので、新資料等を参照してこれについて再検討を加えることにした。その結果、生成期のス-パ-の実態(創設とその動機、指導系統、地域別分布状況、業種・業態別構成、成功・失敗事例、ス-パ-とメ-カ-・卸売業・一般小売業・消費者との関係等)をより明確にすることができた。また、初期ス-パ-のわが国流通機構における役割や意義についてもあの程度分析することができた。なお、「再検討」によって得られた知見は、最終成果に入れ込むつもりである。1.ス-パ-成長期の分析わが国の高度経済成長を背景にス-パ-が急成長した昭和37年から48年までをス-パ-成長期として区分し、その期間におけるス-パ-(特に大手ス-パ-チェ-ン)の主要な動きとそこにみられる諸特徴を高度経済成長の状況や流通業界全体の主要な動きと関連づけながら明らかにした。2.ス-パ-成熟期の分析昭和49年以降をス-パ-成熟期として捉え、その期間に高度経済成長とともに成長したス-パ-が低経済成長による消費の伸び悩みや大規模小売店舗法による規制等の影響を受けてどのように変容したかということを特に大手ス-パ-チェ-ンに集点を当て明らかにした。3.ス-パ-とメ-カ-との対応関係について戦後新しく出現した大衆消費市場に対応するため大規模消費財メ-カ-はマ-ケティングを主要な武器として強力な流通支配体制を構築しはじめた。このような大規模消費財メ-カ-の行動に対してス-パ-がどのような対応行動をとってきたかということをス-パ-の発展過程に即して分析した。4.ス-パ-と百貨店との対抗関係について昭和40年代にはいるまで、わが国における唯一の大規模小売企業は百貨店であったが、この形態は、昭和40年代後半になると急成長してきたス-パ-チェ-ンの攻撃を受けて完全に守勢をとらざるをえなくなった。ここでは百貨店が相対的にその地位を低下させるに至った背景をス-パ-の発展過程と関連づけながら明らかにした。1.ス-パ-と卸売商

まず、わが国の卸売業の変化動向を概観し、つぎに、ス-パ-の発展過程に即してス-パ-と卸売業(特に消費財卸売業)との取引関係について考察し、その発展過程の各段階における両者の取引関係にみられる諸特徴を明らかにした。2.ス-パ-と中小零細小売商ス-パ-が急成長するにつれて、ス-パ-対中小零細小売商問題がにわかに注目されるようになった。ここでは、ス-パ-の発展過程に即して、この問題がどのように変容してきたかということを、ス-パ-の中小零細小売商に及ぼす影響や中小零細小売商の対応行動などの分析を通じて明らかにした。3.ス-パ-と消費者ス-パ-と消費者の関係は、ス-パ-の発展過程を通じて次第に変化してきている。ここでは、ス-パ-が消費者の価値観や購買行動の変化にどのように対応してきたかということを明らかにするとともに、ス-パ-に対する消費者の対応行動の変化についても考察を加えた。4.ス-パ-と政府ス-パ-に対する政府の政策は、当初、その発展を阻害しないということに重点を置いていた。しかし、ス-パ-が急成長し、小売商業界における影響力が大きくなるにつれて、政府もその政策を変更せざるをえなくなってきた。ここでは、ス-パ-に対する政府の政策がス-パ-の発展過程を通じてどのように変容してきたかということを、戦後のわが国の流通政策の史的展開と関連づけながらヨリ詳細に分析した。