hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アディポネクチンを用いた膵癌のリスク因子解析および新規治療法開発

手術不能で化学療法を受けた患者を対象として解析を行なうも、相関を認めなかった。膵癌進行に伴うカヘキシーの影響を除くため、術後化学療法を受けた患者を対象とした解析を行う予定であったが、外科との連携が取れず実施出来なかった。・2014年度の成果:コラーゲン分解酵素の最適化により膵星細胞の初代培養が安定して行えるようになった。1)アディポネクチンは膵星細胞の増殖を抑制せず、アポトーシス誘導も認めなかった。膵癌細胞を接種されたアディポネクチン欠損マウスにおける膵星細胞が対照マウスよりも増加する機序に、アディポネクチンの膵星細胞に対する直接的な作用は関与しないことが示された。2)膵星細胞の培養液は膵癌細胞の増殖を亢進した。膵星細胞における増殖因子の発現を調べると、アディポネクチンはCXCL12, bFGF, IGF-1, PDGFAの発現を抑制した。膵癌細胞を接種されたアディポネクチン欠損マウスで形成される腫瘤が対照マウスよりも大きい機序の1つとして、膵星細胞から発現される増殖因子の抑制が示唆された。消化器内科学・アディポネクチンの膵癌細胞に対する作用:アディポネクチンが膵癌細胞の増殖を抑制し、アポトーシスを誘導することを示した。その分子機序としてBcl-2の発現抑制およびmTORのリン酸化抑制が関与すると考えられる。これにより、本項目の目標はおよそ達成したと考えている。・アディポネクチンの膵星細胞に対する作用:膵星細胞の初代培養が成功せず、本項目の目標は全く達成されていない。・膵癌患者の疫学研究:内科の患者を対象とした手術不能膵癌の研究は遂行出来たが、外科の患者を対象とした手術後アジュバント化学療法の研究は共同研究の不備により達成出来なかった。・マウス膵癌同所性移植モデルにおけるアディポネクチンの役割:目的はすべて達成した・膵癌細胞に対するアディポネクチンの作用:アディポネクチンがアポトーシスを誘導することまでは示せたが、アポトーシスに関連する分子の挙動が未解析である。・膵星細胞に対するアディポネクチンの作用:研究物資のロット変更によって実験が安定して動かず、全くデータが得られていない。・膵癌患者の疫学研究:レトロスペクティブな臨床研究は順調に進んだ。一方で、今回対象とした消化器内科入院患者はステージが進行した膵臓癌が多いため、治療開始前にすでに体重減少している症例が多い。これが今回の結果に影響を及ぼす可能性も考えられ、解析対象となる患者の絞り込みが不十分であった。・アディポネクチンの膵星細胞に対する作用:膵星細胞の初代培養が安定して行えるようになったため、2014年度は具体的な解析を行なう予定である。・膵癌患者の疫学研究:他施設外科との共同研究により、手術後アジュバント化学療法を対象とした解析を試みる。・膵癌細胞に対するアディポネクチンの作用:アディポネクチンが膵癌細胞にアポトーシスを誘導する具体的な分子機序を明らかにする・膵星細胞に対するアディポネクチンの作用:第一に安定した膵星細胞の初代培養系を確立する。そして、アディポネクチンが膵星細胞に及ぼす作用を細胞増殖能、細胞外マトリックス産生能、細胞増殖因子分泌能について検討する。・膵癌患者の疫学研究:治療開始前に体重減少を認めない症例を中心とした疫学研究を遂行する。最初に肥満と化学療法効果の関連性を検討する。関連性を認めれば、次に患者の血中アディポネクチン濃度を測定して化学療法効果との関連性を検討する。設備備品の購入の必要はなく、旅費は自費で負担しており不要である。
学校運動部活動が子どもにもたらす「社会性」の質的構造に関する探索的研究

高等学校期における学校運動部活動は、子どもたちの社会性獲得・形成にいかなる影響力を有しているのか、またその教育的効果に関して実証的に検討していくことを目的とした。対象は、高校生5,434名とし、質問紙調査を実施した。4因子16項目から構成される「高校生版社会性測定尺度」を用いて社会性得点を算出した後、「性別」「学年」「部活動参加状況」間で比較・検討した。まず、「性別」に関しては、獲得している社会性は男性よりも女性の方が高い傾向を示した。「学年」に関しては、4項目中3項目で3年生が最も高い値を示し、有意差も確認できた。「部活動参加状況」に関しては、「運動部」や「学外(運動)クラブ」所属者が高い値を示し、「所属なし」の生徒がすべての項目で最も低い値を示した。また、学校行事への参加意欲に関しては、学校部活動(運動部・文化部)所属者が非所属者よりもすべての項目で高い値を示していることから、ここに学校部活動の教育的有効性(効果)を確認できる。平成23年度に作成した「高校生版社会性測定尺度」を用いて、高校生を対象としたアンケート調査を実施した。実施期間は平成24年7月から9月。対象は大分県、岡山県、石川県の高校生約5,000名を対象とした。研究計画では、24年度4月からアンケート調査を実施予定であったが、研究計画になかった「高校生版社会性測定尺度」の作成を行なったため、研究計画より3カ月遅れて調査を行なうこととなった。アンケート調査結果を分析した結果、運動部活動所属者と非所属者の間で、社会性獲得に大きな差が生じることが明らかとなった。また、性別や学年間においても社会性獲得に差異がみられ、すべての対象校に共通して同じような傾向がみられた。さらに、運動部活動間においても社会性獲得に有意な差がみられた。これらの調査結果をまとめ、全体の報告書と各学校用報告書を作成した(1月)。また、教育委員会や調査対象校へ結果を報告するとともに、各校の学校長ならびに教頭先生に聞き取り調査を行なった(3月)。その結果、特に運動部活動間に社会性獲得の差異が生じるのは、部活動の運営形態、すなわち顧問教員との関係性や強化部に位置付けられていることが一要因として考えられ、すべての調査校において、アンケート調査結果には納得の発言が得られた。研究計画書においては、これらの調査結果を平成25年3月に学会発表するように記載していたが、調査実施からすべて3カ月遅れたため、平成25年8月に行なわれる「日本体育学会」で口頭発表し、論文投稿する。今後、特徴的な結果を示した学校や部活動に関しては、継続的に質的調査(インタビュー調査、観察調査)を施し、今日の高校生期の子どもたちの社会性を高める質的構造(要因)を明らかにした上で、獲得した社会性がどこでどのように発揮されていくのか、社会性の今日的体系化を行なって行きたい。本研究では,部活動(スポーツ活動)が生徒にもたらしている「社会性」の質的構造(ダイナミズム)を探索的に検討し,「スポーツ的社会性」の今日的体系化と今日的学校部活動運営形態に対する批判的検討が目的となる.そこで,平成23年度は,学校部活動と社会性獲得に関する因果的関連性の検討ならびに「スポーツ的社会性」構造の解明に向けた探索的研究に取り組むこととした.具体的手順としては,これまでに筆者らが先行実施してきた研究知見を元に,より信憑性に富んだ探索的社会性測定項目を作成し,高校生を対象とした質問紙調査を実施する.質問紙調査の目的は,(1)部活動と社会性獲得の因果的関連性の検討.(2)特徴的な「社会性」獲得状況がみられる学校部活動の抽出,となる.

特に(2)では,次年度にかけて継続実施される「スポーツ的社会性」の質的構造理解に向けた検討作業を意味する.対象者は,岡山県下及び大分県下の高等学校の生徒(約5000名)を想定している.質問紙調査に向け,調査用紙の作成を行うこととした.しかしながら,これまでの先行研究では,高等学校期の子どもを対象とした社会性を測定する尺度が存在せず,これまで筆者らが先行実施してきた質問紙調査を元に,新しい「社会性測定尺度(高校生版)」の作成を行った.作成手順としては,回答を探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)により解析し,次に解析全体において無効となるような,モデルに一致しない項目を削除するために開発されたステップワイズ因子分析を実施した.項目の選択においては,適合度指標を判断基準に,α係数および内容的妥当性の確保に配慮しつつ選択した.以上のように,23年度は,これまで筆者らが使用してきた社会性測定尺度を用いるのではなく,あらたに「高校生版社会性測定尺度」を作成し,その尺度の信頼性・妥当性の検討作業を行なった.その成果は学会で発表した.23年度の当初の研究計画としては,これまでに筆者らが先行実施してきた研究知見を元に,より信憑性に富んだ探索的社会性測定項目を作成し,高校生および工業高等専門学校学生を対象とした質問紙調査を実施することであった.しかしながら,スポーツ心理学を専門とする専門家の知識提供をいただき,まずは,社会性測定尺度の精選および信頼性・妥当性の検討作業を行い,これまでの先行研究には見られない,「高校生版社会性測定尺度」の作成を行うこととした.調査項目の作成過程としては,先行研究および先行調査により選定した,58項目に対する回答を探索的因子分析(主因子法・プロマックス回転)により解析した.次に解析全体において無効となるような,モデルに一致しない項目を削除するために開発されたステップワイズ因子分析を実施した.これは,因子分析モデルに不適切な項目を統計的に同定する手法である.項目の選択においては,適合度指標を判断基準に,α係数および内容的妥当性の確保に配慮しつつ項目を選択した.適合度指標は,GFI(goodness of fit index),AGFI(adjusted goodness of fit index),CFI(comparative fit index)およびRMSEA(root mean square error of approximation)を用いた.以上のように,これまで先行実施してきた社会性測定尺度をそのまま使用せず,いくつかの専門的な分析を施し,独自の「高校生版社会性測定尺度」の作成および妥当性・信頼性の検討作業に時間をかけたことが,当初の研究計画よりやや遅れた要因だと考える.具体的には,約3カ月程の遅れているものの,より信憑性に富んだ社会性測定項目を作成できたことは,より信憑性の高い調査結果が得られることに繋がり,24年度以降の研究にプラスであると考える.23年度作成した「社会性測定尺度(高校生版)」を用いて,実際に高校生約5000名を対象に質問紙調査を実施する(6月).調査用紙を回収し,分析を行う(7・8月).その際,昨年度同様,専門家との研究打ち合わせを行い,得られた結果を十分に検討し,学会発表を行う(11月).学会発表で得られたご意見,ご批判等について再度検討する(11月以降).その後,質問紙調査結果において特徴のある高等学校およびその部活動の抽出を行い,その高等学校,部活動に焦点を当て,観察調査ならびにインタビュー調査を実施する(10月1月).その際,特徴の見られる高等学校,部活動の特定,さらに観察調査やインタビュー調査にスムーズに移行できるよう,質問紙調査項目の工夫を行っている.具体的には,質問紙調査項目に基本的属性および高校生版社会性測定尺度の項目に加え,顧問教師との関わり方や部内での人間関係,競技成績さらに「ドラマチック体験尺度」や「KISSー18」などの公認された尺度を並行して用いることとした.すなわち,獲得している社会性が高いもしくは低いという結果が得られたとき,何が原因でそのような結果になったのか,その要因をあらかじめ仮定し,その要因となるであろう事柄を質問紙調査項目に入れることにしている.
DOHaD概念に基づくω3不飽和脂肪酸摂取による新規生活習慣病発症予防法の開発

肥満や糖尿病に伴い脳内炎症が亢進するが、本研究では、脳内炎症を担う脳内マクロファージ・ミクログリアに対する魚油成分・ω3系不飽和脂肪酸の作用効果・機序の検討から、当該不飽和脂肪酸は、長寿遺伝子SIRT1活性化を介して抗炎症作用を発揮することを初めて明らかにした。また、肥満では骨格筋の再生不良が起こるが、肥満性刺激により骨格筋にて液性因子CXCL1の発現が亢進し、さらに筋管形成促進に関わることを認め、肥満における筋量維持のためのCXCL1の新たな機能的意義を明らかにした。本研究成果は、肥満症・糖尿病に伴う認知機能低下や筋委縮の予防・改善のための効果的栄養指導法・新規治療戦略の開発に貢献できる。本研究では、生活習慣病におけるオメガ3不飽和脂肪酸摂取による抗炎症効果を介した脳神経保護効果と骨格筋量の改善効果に着眼した。初年度は脳内炎症に関連するミクログリアについて、オメガ3不飽和脂肪酸による炎症抑制作用とその分子機構を検討した。認知・情動機能低下と筋力低下との関連が報告されており、特に高齢者では、認知・情動機能が加齢性筋委縮に関連することが報告されている。生活習慣病の基盤として注目されている全身性慢性炎症は血中炎症性サイトカインや神経系等を介して脳内に影響し、脳の恒常性維持を担うミクログリアを活性化して炎症性サイトカインを産生させることで、神経機能傷害とそれに伴う認知・情動機能低下を誘導する可能性が指摘されている。さらに、加齢や神経筋疾患における筋力低下の原因として神経原性変化に起因した運動単位数の減少が示唆されており、脳内慢性炎症による神経変性が筋力低下に関与している可能性があるが、未だその詳細は不明である。初年度、申請者はミクログリア株を用いたオメガ3不飽和脂肪酸による慢性炎症への影響とその機序に対するin vitro実験を進め、分子遺伝学的・生化学的解析を行った。オメガ3不飽和脂肪酸は、ミクログリアにてNAD+依存性脱アセチル化酵素であるSIRT1活性化を介して転写因子NF-κBを抑制し、過剰な炎症を抑制するとともに、SIRT1依存的にオートファジーを誘導することが示唆された(日本肥満学会2016)。申請者はさらに、NAD recyclingにおける律速酵素NAMPTの選択的阻害により、IL-6産生に変化はなかったことを示した。オメガ3不飽和脂肪酸は、ミクログリアにてSIRT1を特異的に活性化させ、NF-κBリン酸化を抑制することにより炎症性サイトカイン産生を抑制し、細胞小器官の品質管理・機能維持に寄与する可能性を初めて明らかにした(BBA, 2017)。1.本研究の初年度は、ミクログリア細胞株(MG6)を用いた慢性炎症発症およびその抑制機構を実証するため、オメガ3不飽和脂肪酸負荷の有無別に、LPS刺激による炎症性サイトカイン誘導に対する影響を分子遺伝学的・生化学的解析を用いて比較検討した。2.オメガ3不飽和脂肪酸は、ミクログリアにてNAD+依存性脱アセチル化酵素であるSIRT1活性化を介して転写因子NF-κBを抑制し、過剰な炎症を抑制するとともに、SIRT1依存的にオートファジーを誘導することが示唆された(日本肥満学会2016)。3.また、NAD recyclingにおける律速酵素NAMPTの選択的阻害実験により、IL-6産生に変化はなかったことを示した。4.以上より、オメガ3不飽和脂肪酸は、ミクログリアにてSIRT1を特異的に活性化させ、NF-κBリン酸化を抑制することにより炎症性サイトカイン産生を抑制し、細胞小器官の品質管理・細胞機能維持に寄与する可能性を初めて明らかにした(BBA, 2017)。5.現在、筋芽細胞株C2C12を用いて、増殖期、分化期、成長期の時系列におけるオメガ3・オメガ6不飽和脂肪酸負荷の有無別に、LPS刺激による炎症性サイトカイン誘導に対する影響の比較検討準備を進め、慢性炎症発症およびその抑制機構を実証する準備を進めている。6.併せて、マウス母胎(妊娠期授乳期)に対する、高脂肪食負荷およびオメガ3オメガ6不飽和脂肪酸投与準備を進めている。現在プレリミナルな実験として、妊娠1週間前より普通食群と高脂肪食群に分け、高脂肪食負荷による妊娠期授乳期マウス仔における脳内炎症や筋量・組成解析を進めている。本研究では、生活習慣病におけるω3不飽和脂肪酸摂取による抗炎症効果を介した脳神経保護効果と骨格筋量の改善効果に着眼した。初年度は脳内炎症に関連するミクログリアについて、ω3不飽和脂肪酸による炎症抑制作用とその分子機構を検討し、ω3不飽和脂肪酸は、ミクログリアにてSIRT1を特異的に活性化させ、NF-kBリン酸化を抑制することにより炎症性サイトカイン産生を抑制し、細胞小器官の品質管理・機能維持に寄与する可能性を初めて明らかにした(Inoue et al., Biochim Biophys Acta (BBA), 2017)。最終年度では、飽和脂肪酸であるパルミチン酸によって筋管細胞から分泌されるマイオカインとしてChemokine (C-X-C motif) ligand 1 (CXCL1)を同定し、筋再生における作用について検討した。パルミチン酸によって増加したCXCL1遺伝子発現はNF-kB阻害剤によって抑制された。マウス骨格筋由来のサテライト細胞にCXCL1 RNAiを行ったところ、Notchシグナルの低下と細胞増殖・筋管形成・自己複製の低下が認められた。

さらに、CXCL1の受容体CXC receptor 2遺伝子発現量がパルミチン酸により増加し、飽和脂肪酸は筋再生不良を引き起こすと同時にCXCL1分泌を惹起する事が示された。本研究の結果、CXCL1はサテライト細胞のNotchシグナルを制御し、筋管形成を円滑に進めることで骨格筋の恒常性を維持する作用を有するマイオカインであることが示唆された。CXCL1の作用の減弱が、肥満・糖尿病における筋量低下・サルコペアに繋がる可能性が推察され(Masuda et al., Acta Physiologica 2017)、現在、マウス母胎へのω3不飽和脂肪酸・飽和脂肪酸投与による胎児の脳・骨格筋形成への影響を検討している。肥満や糖尿病に伴い脳内炎症が亢進するが、本研究では、脳内炎症を担う脳内マクロファージ・ミクログリアに対する魚油成分・ω3系不飽和脂肪酸の作用効果・機序の検討から、当該不飽和脂肪酸は、長寿遺伝子SIRT1活性化を介して抗炎症作用を発揮することを初めて明らかにした。また、肥満では骨格筋の再生不良が起こるが、肥満性刺激により骨格筋にて液性因子CXCL1の発現が亢進し、さらに筋管形成促進に関わることを認め、肥満における筋量維持のためのCXCL1の新たな機能的意義を明らかにした。本研究成果は、肥満症・糖尿病に伴う認知機能低下や筋委縮の予防・改善のための効果的栄養指導法・新規治療戦略の開発に貢献できる。I.オメガ3・オメガ6不飽和脂肪酸投与による筋芽細胞株を用いた筋線維タイプ変化の検証母体の摂取脂質の質に着目した、児の器官形成後期、授乳期および青年期におけるオメガ3・オメガ6不飽和脂肪酸による大脳皮質・海馬および骨格筋における炎症性サイトカイン、酸化ストレスやその関連シグナルへの影響を解析する。本年度までの研究成果に立脚し、筋芽細胞株C2C12を用いた他の先行研究(Lipids Health Dis, 2008等)を参考に、増殖期、分化期、成長期の時系列におけるオメガ3・オメガ6PUFA負荷の有無別に、リポサッカライド(LPS)刺激による炎症性サイトカイン誘導に対する影響を比較検討する。投与後の培養上清や培養細胞における炎症性サイトカイン、酸化ストレスやその関連シグナル・転写因子発現をFACS(fluorescence activated cell sorting)、qPCRやWestern blot等から解析する。筋線維型解析は、申請者の用いたミオシン重鎖組成分離方法(Prostaglandins Leukot Essent Fatty Acids, 2014; Mol Cell Biochem, 2016)を用いて各期におけるミオシン重鎖構成比を解析し、PUFA負荷による骨格筋組成の改善効果を検証する。II.妊娠期・授乳期・成体期オメガ3・オメガ6不飽和脂肪酸投与実験離乳後雌マウスに妊娠前から授乳期にかけて(1317週間)、オメガ3および対照となる多価不飽和脂肪酸としてオメガ6を経口投与する。さらに離乳後の成体期雄ラットを用いて、継続投与群と投与終了群に分け、各期における以下の研究計画に基づいて実験・解析を進めDOHaD概念に基づくオメガ3不飽和脂肪酸の新規作用を確立し、生活習慣病・心血管病発症予防に繋がる効果的な新規栄養指導法を確立・提唱する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ウイルスRNA鎖を識別する蛋白質とその分子機構

マイナス鎖RNAウイルスの1つ、インフルエンザウイルスのゲノムは8本に分節しており、各分節は末端共通塩基配列の部分的相補性によりパンハンドル構造をしている。感染細胞内では各分節に少なくとも三種類のRNA(ゲノムRNA,複製の鋳型RNA,mRNA)が存在し、これらのRNA識別は非常に複雑であると考えられる。我々はこのウイルスのNS1蛋白質がRNA鎖識別能を持つ事を発見した。NS1はウイルス粒子構成成分ではないが、感染細胞中で比較的大量に産生され細胞核に局在する。ウイルス増殖には必須の蛋白質であるが、その機能はいまだに同定されていない。NS1蛋白質は、全分節のゲノムRNA((-)鎖)の5′と3′末端に存在する10数塩基の共通配列にそれぞれ個別に結合する事ができる((-)鎖単一末端配列結合)。しかし、(+)鎖の鋳型RNAやmRNAには結合できない。試験管内でパンハンドル構造をとると推定されるミニゲノムRNAを作りNS1の結合性を調べると、高次構造(多分パンハンドル構造)依存性に強い安定な結合が観察された。一方、NS1は二本鎖RNAにも強く結合し、この場合は塩基配列特異性を示さなかった。結合の強さは、ミニゲノムRNA>二本鎖RNA>>(-)鎖単一末端配列、の順序であり、前二者への結合は温度非依存性であるが、三番目の結合は依存性であった。ミニゲノムRNAへの強い結合のためには、パンハンドル構造から突出するシングルAバルジ構造の存在が重要であった。また、NS1がゲノムRNAのパンハンドル構造形成を促進する結果を得た。NS1蛋白質の示すこれら三様のRNA結合能が、ウイルス感染においてはたす役割について解析中である。
規範から創造へ-レトリック教育とフランス文学

古典修辞学がヨーロッパの知的世界においてはたしてきた役割については、近年わが国においても理解が深まりつつあるが、各種教育機関におけるその実際の教育法や、また修辞学と文学との関わりについては、欧米の研究者間でも未だよく認識されてはいないのが現状である。本研究は、その対象がフランスに限定されてはいるものの、とりわけ実際の学校教育で用いられた修辞学教科書の収集とその分析を通じて、各時代の修辞学教育が提示したディスクールの規範型(パラダイム)の抽出に務め、一定の成果を挙げた。その結果、各時代の修辞的な規範型と実際の作品との対比的な検討によって、フランス文学における文学的創造のひとつのメカニスムを明らかにし得たのである。とりわけ中世ラテン語詩論書にみられるエロ-ジュ・パラドクサルの典拠の探求、および、俗語フランス文学中に見られる各種の風刺的類似例との関係性についての考察、19世紀における中等教育機関での修辞学的教育の数次にわたる改革と複数の文芸思潮との関係を歴史的に考察することに成功するという業績を得ることができた。この結果については、最終報告書の刊行により広く共有できるものとして公開されている。修辞学という広い視点からも、プル-ストと絵画との関係を視覚の修辞学的観点から研究した吉川一義(研究補助者)の大部の論考が同報告書に公表されている。レトリック教育に関する基本的文献の蒐集(パリ国立図書館所蔵のマイクロ・フィッシュや教育史関係の雑誌のバックナンバー等)につとめつつ、これらの資料を基になされる予定の来年度以降の研究に先立つ文学創造の側面からの探求を主として行った。1)中世フランス文学テクストにおける描写のレトリックの規則性について「薔薇物語」を中心に分析を行う一方、レトリックの教科書「プロギュムナスマタ」が知識人の教養形成に果たした役割を検証した(月村)。2)イエズス会の「描写のレトリック」とガリカン派の「引用のレトリック」の形成過程を明らかにしながら、後者に依拠しつつパスカルの著した「プロヴァンシアル」にみられるレトリックの実践と理論的反省についてメタ・レトリックの側面から分析を行った(塩川)。3)ネルヴァルの初期諷刺詩篇に焦点を当て、作詩法上の規範(主に18世紀の作家)とロマン主義におけるその実践との関係について研究を行った(田村)。4)ラフォルグの「モラリテ・レジャンデ-ル」を中心に、文学テクストと伝説や先行作品とのあいだにみられる間-テクスト性の問題を、パロディーの側面から検証した。(中地・岩切)。5)シャルル・ペギ-とドレフュス事件を中心に、文献資料と伝記の間によこたわるレトリックの問題を考察し、とくに戦争の記述のレトリックを分析した(管野)。前年度の研究を踏まえ、各時代のレトリック教育・レトリック認識と、文学創造との接点を探る試みを行った。具体的には、1)中世フランス語において、宮廷風恋愛抒情詩の文体とは異なる、学問的著作に適した独自の文体が「薔薇物語論争」やラテン語文献の仏訳を通じて創出されたのではないかという伝説の検証を行った(月村)。2)ガリカン派レトリックにおいて最大の課題であった、古代の著述家を典拠として引用しつついかに著者の独創性を発揮するか、という問題を17世紀の宮廷・サロンのレトリックとの関わりにおいて、またパスカルの『プロヴァンシャル』の分析を通して考察した(塩川)。3)ロマン派が、そのレトリック嫌悪にもかかわらず独自のロマン派的レトリックを創出したのではないか、という伝説を、ユゴ-、ネルヴァルのテクストに即して検証するとともに、同時代から隆盛を見た新聞と文学作品との関係を把握する研究を行った(田村)。4)習得したレトリックの素朴な模倣から、独自の詩的言語の確立に至る過程を、ランボ-のテクストに即して検証するとともに、その詩学の形成において果たしたヴェルレ-ヌの影響、実践的《教育》の意味を探る試みを行った(中地)。

5)伝統的ならびにロマン派的レトリックが、現在のフランスにおける詩的レトリックと切り結ぶ関係を、ジャコテの詩学を分析することにより考察した(岩切)。6)ペギ-とドレフュス事件を中心に、文献資料と伝記との間に横たわるレトリックの問題を考察し、さらに第二次大戦下におけるユダヤ人問題と文学作品によるその表象との関係にまで考察の対象を広げ、検討を加えた(菅野)。古典修辞学がヨーロッパの知的世界においてはたしてきた役割については、近年わが国においても理解が深まりつつあるが、各種教育機関におけるその実際の教育法や、また修辞学と文学との関わりについては、欧米の研究者の間でも未だよく認識されてはいないのが現状である。本研究は、その対象がフランスに限定されてはいるものの、とりわけ実際の学校教育で用いられた修辞学教科書の収集とその分析を通じて、各時代の修辞学教育が提示したディスクールの規範型(パラダイム)の抽出に努め、一定の成果を挙げた。その結果、各時代の修辞的な規範型と実際の作品との対比的な検討によって、フランス文学における文学的創造のひとつのメカニズムを明らかにし得たのである。とりわけ中世ラテン語詩論書にみられるエロ-ジュ・パラドクサルの典拠の探究、および、俗語フランス文学中にみられる各種の風刺的類似例との関係性についての考察、19世紀における中等教育機関での修辞学的教育の数次にわたる改革と複数の文芸思潮との関係を歴史的に考察することに成功するという業績を得ることができた。この結果については、最終報告書の刊行により広く共有できるものとして公開されている。修辞学という広い視点からも、プル-ストと絵画との関係を視覚の修辞学的観点から研究した吉川一義(研究補助者)の大部の論考が同報告書に公表されている。
新規フォトリフラクティブポリマーの合成と画像処理への応用

アクセプター置換カルバゾールが光導電性と電気光学応答を示す多機能性クロモフォアであることを利用し、単一成分でフォトリフラクティブ効果を示すモノリシックフォトリフラクティブポリマーを開発した。その中でも2次非線形光学色素を側鎖に有し、アクセプター置換カルバゾールを主鎖に有する主鎖・側鎖型フォトリフラクティブポリマーが効率および安定性ともに高い性能を示した。このポリマーの分極及び脱分極に伴う緩和挙動を電気光学応答及び熱刺激電流の測定から検討した。その結果、屈折率変化は再配向ではなく電気光学効果によるものであること及び配向の安定性がフォトリフラクティブ効果の安定性に寄与していることを明らかにした。モノリシックなカルバゾールトリマーによる画像処理実験を行った。フォトリフラクティブ材料の位相共役鏡としての性質を利用して波面補正の実験を行ったところ、歪んだ画像から原画像を復元できた。また、4光波混合によるホログラム記録において、回折効率が入射角度に強く依存することを利用して角度多重ホログラム記録を行い、記録・再生に成功した。さらに、角度多重記録されたホログラムに記録画像の部分画像を入射したところ、記録した原画像を再生することができ、連想想起光メモリの機能を確認した。フォトリフラクティブ効果の高速応答化には空間電荷の移動の高速化が効果的である。そこで移動度の増大を目指し、共役系を拡張した置換ポリアセチレンCzPAを開発した。機能分離型のサンプル(ITO/CzPA/TiOPc/Au)を作製して移動度を求めたところ、PVKのホール移動度10^<-6>cm^2/Vsに対し、CzPAは10^<-4>cm^2/Vsと増大した。また、CzPAは電子もホールも同程度の移動度であった。主鎖・側鎖型構造に基づく両極性の電荷輸送特性を持つことが分かった。有機化合物の多様な修飾性を活用し、多機能性色素を構造単位に包含するモノリシックフォトリフラクティブ(モノリシックPR)材料を設計してその高性能化を図り、主鎖・側鎖型PRポリマーを開発した。構造単位としては、カルバゾール誘導体を基本とした。従来、広範に研究されているほとんどの多成分系PRポリマーは、PR効果の発現に電界の印加を必要とする。それに対し、主鎖・側鎖型PRポリマーは、ポーリングした後、電界無印加の条件下でPR効果を発現することが分かった。本年は、主鎖・側鎖型PRポリマーについて、その画像情報処理への応用を目指し、実用化で重要な問題であるPR効果の増強およびその安定性について研究した。配向処理を施した主鎖・側鎖型PRポリマーにおいて、PR効果を2光波結合(2BC)法により確認し(波長:532nm)、その経時安定性を測定した。また、加熱による脱分極挙動を、熱刺激電流(TSC)および電気光学(EO)応答の測定から検討した。TSCおよびEOにて観察された脱分極挙動から、主鎖・側鎖型PRポリマーのPR効果は、従来の多成分系PRポリマーと異なり、純粋にEO効果に基づくものであることを確認した。多成分系PRポリマーでは通常80V/μm程度の電界が必要とされるのに対し、主鎖・側鎖型PRポリマーは電界無印加の条件下でも103cm^<-1>というネット2BCゲインを示した。また、経時安定性にも優れ、ほぼ1年経過後でも当初の8割程度の2BCゲインを有することから、高性能で安定なPRポリマーが得られたといえる。

アクセプター置換カルバゾールが光導電性と電気光学応答を示す多機能性クロモフォアであることを利用し、単一成分でフォトリフラクティブ効果を示すモノリシックフォトリフラクティブポリマーを開発した。その中でも2次非線形光学色素を側鎖に有し、アクセプター置換カルバゾールを主鎖に有する主鎖・側鎖型フォトリフラクティブポリマーが効率および安定性ともに高い性能を示した。このポリマーの分極及び脱分極に伴う緩和挙動を電気光学応答及び熱刺激電流の測定から検討した。その結果、屈折率変化は再配向ではなく電気光学効果によるものであること及び配向の安定性がフォトリフラクティブ効果の安定性に寄与していることを明らかにした。モノリシックなカルバゾールトリマーによる画像処理実験を行った。フォトリフラクティブ材料の位相共役鏡としての性質を利用して波面補正の実験を行ったところ、歪んだ画像から原画像を復元できた。また、4光波混合によるホログラム記録において、回折効率が入射角度に強く依存することを利用して角度多重ホログラム記録を行い、記録・再生に成功した。さらに、角度多重記録されたホログラムに記録画像の部分画像を入射したところ、記録した原画像を再生することができ、連想想起光メモリの機能を確認した。フォトリフラクティブ効果の高速応答化には空間電荷の移動の高速化が効果的である。そこで移動度の増大を目指し、共役系を拡張した置換ポリアセチレンCzPAを開発した。機能分離型のサンプル(ITO/CzPA/TiOPc/Au)を作製して移動度を求めたところ、PVKのホール移動度10^<-6>cm^2/Vsに対し、CzPAは10^<-4>cm^2/Vsと増大した。また、CzPAは電子もホールも同程度の移動度であった。主鎖・側鎖型構造に基づく両極性の電荷輸送特性を持つことが分かった。
構造躯体への適用を目的としたモルタルの調合設計法および施行法の確立

本研究では、構造躯体用モルタル(特殊な粒度分布の細骨材を用いることで通常よりも骨材量を増やし、乾燥収縮をコンクリートと同程度に抑制した構造躯体に適用するためのモルタル)の実用化に向けて、調合設計法や施工法を整備するために、下記の検討を行った1.骨材の分離メカニズムの検討:模擬的なモルタルなどを用いて振動締固め時の骨材の分離の進行過程を視覚的に捕らえた。そして、モルタル中の骨材量が多いほど振動下の骨材の分離の進行が抑制されることなどを明らかにした。2.細骨材の粒度分布の設計法に関する検討:粒度分布を様々に変化させた骨材に対して実積率試験を行い、骨材の粒度分布と実積率の関係を検討した。そして、2つまたは3つの粒度の組合せから成る骨材の実積率を概ね推定できる方法を示した。3.調合設計法の検討(空気量の影響の検討):構造躯体用モルタルの空気量がフレッシュ性状に及ぼす影響について検討し、空気量を無視して計算した骨材分散距離により包括的に降伏値が評価できることなどを明らかにした。4.施工方法の検討(振動締固め方法の検討):構造躯体用モルタルの振動締固め時のレオロジー性質や分離抵抗性について検討した。そして、構造躯体用モルタルの場合も、コンクリートと同様の振動締固め方法による打込みが可能であることなどを確認した。5.強度特性および乾燥収縮の検討:構造躯体用モルタルの圧縮強度はコンクリートとほぼ同等であり、ヤング係数はJASS5式により圧縮強度から推定可能である、また、乾燥収縮ひずみはコンクリートと同程度に制御可能である、などの結果を得た。6.構造躯体用モルタルの高流動化の検討:構造躯体用モルタルの高流動化の可能性について検討し、水セメント比が42.5%以下であれば、スランプフロー70cm程度まで高流動化が可能との結果を得た。次の4つの課題について検討を行った。1.振動締固め方法の検討構造躯体用モルタルの適切な振動締固め方法の把握を目的として、バイブレータで加振した状態の構造躯体用モルタルに対してレオロジー試験、流動性試験および分離抵抗性試験を実施し、コンクリートの場合と比較した。その結果、構造躯体用モルタルに対しては、コンクリートの場合と同様に振動締固めを行って差し支えないことなどが明らかになった。2.空気量の影響の検討構造躯体用モルタルの調合設計法に関する検討の一環として、フレッシュ性状に対する空気量の影響を検討した。その結果、構造躯体用モルタルの降伏値は、空気量を無視して計算した骨材分散距離により、空気量や骨材分散距離にかかわらず、包括的に評価できることなどが明らかになった。3.骨材の分離メカニズムの検討構造躯体用モルタルの調合設計法を確立するための基礎資料を得るために、骨材とセメントペースト間の分離のメカニズムについて検討した。検討にあたっては、模擬ペースト(吸水性樹脂水溶液)や模擬骨材(ガラスビーズ)などからなる模擬モルタルや模擬コンクリートを作製し、これらの可視化モデルに振動を加えたときの骨材の沈降状況を観察した。その結果、骨材の沈降速度に対する骨材量の影響や分離の進行プロセスなどが明確になった。4.細骨材の粒度分布の設計手法の確立構造躯体用モルタルに用いる細骨材の粒度分布の設計手法を確立するために、骨材の粒度分布と実積率の関係について実験的検討を行った。来年度は、本年度の実験結果を踏まえて、骨材充填に関するコンピュータシミュレーションを実施し、骨材の粒度分布から実積率を推定する手法について検討する予定である。次の3つの課題について検討を行った。

1.骨材の粒度分布の設計手法の確立構造躯体用モルタルに用いる細骨材の粒度分布の設計手法を確立するため、昨年度に引き続き、骨材の粒度分布と実積率の関係について実験的検討を行った。そして、今年度と昨年度の実験結果を総合的に検討し、骨材の粒度分布を3等分して過去の実験データと照らし合わせれば、およその実積率を推定できることを明らかにした。ただし、この方法は推定精度が低いので、今後は、さらに精度の高い推定方法について検討する必要がある。2.耐久性および力学的性質の検討構造駆体用モルタルの耐久性を調べるために、促進中性化試験および凍結融解試験を行い、一般的なコンクリートおよびモルタルと比較した。その結果、構造躯体用モルタルの中性化速度係数は、骨材量が同一の場合、コンクリートよりもやや小さくなることが明らかになった。ただし、耐久性指数については明確な傾向は得られなかった。また、力学的性質を調べるために、圧縮強度およびヤング係数試験を行い、構造躯体用モルタルの圧縮強度は一般的なコンクリートと同等で、ヤング係数も、骨材量が同一であればコンクリートと同等になることを改めて確認した。3.構造躯体用モルタルの高流動化の検討構造躯体用モルタルの、ポテンシャルとしての分離抵抗性(間隙通過性および骨材連行性)が高いという特徴に着目し、その高流動化の可能性について検討した。その結果、構造躯体用もモルタルは、水セメント比42.5%以下であれば、微粉末などの混入により粘性を新たに付与しなくても、スランプフロー70cm程度まで高流動化が可能との結論を得た。
高濃度パラジウム化合物の開発とその磁気的性質の研究

我々は,超伝導と強いスピンのゆらぎの共存する可能性を持つPdーSe二元系に注目し,先ずPd高濃度側での平衡状態図を確立し,次にそこに見出された5つの化合物の超伝導及び磁気特性を明らかにした.相図の決定には,当補助金によって購入された粉末X線回折用ギニエカメラ,及び金属組織観察用光学顕微鏡が有効に使用された.超伝導及び磁気特性は,電気抵抗,上部臨界磁場,帯磁率の測定によって調べた.PdへのSeの固溶度は600°Cにおいて1.5%あり,Se濃度1825%の狭い領域に4相Pd_9Se_2,Pd_4Se,Pd_7Se_2,Pd_<34>Se_<11>が存在する.後の二者については単結晶を用いて結晶構造を決定し,またPd_9Se_2はPd_4Seを約10μmおきに層状に含むことによって構造を安定化していることを見出した.さらに共晶点の組成のPd.ナD20.7.ニD2Se.ナD20.3.ニD2では液体急冷法によってアモルファス薄膜を作製した.これらのうち超伝導を示したのは,Pd.ナ_<9.ニ>Se.ナ_<2.ニ>(Tc=0.64K),Pd.ナ_<7.ニ>Se.ナ_<2.ニ>(0.53K),Pd.ナD234.ニD2Se.ナD211.ニD2(2.66K)とアモルファスPd.ナD20.7.ニD2Se.ナD20.3.ニD2であった. Pd.ナD234.ニD2Se.ナD211.ニD2の示す高いTcの原因は,比較的強い電子ーフォノン相互作用にあることが比熱の解析から示された.またPd.ナD234.ニD2Se.ナD211.ニD2の電気抵抗と上部臨界磁場は他の化合物に較べて特異な温度依存性を示すが,これらはこの化合物特有の網目状の結晶構造を反映しているものと考えられる.純粋なPdにおいて存在する強いスピンのゆらぎは,Seの固溶に伴って弱められるけれども,超伝導は0.38Kまでは出現しなかった.PdにTeを固溶させた場合にも同様の結果であった.一方,超伝導を示したPd_9Se_2,Pd_7Se_2,Pd_<34>Se_<11>のいずれも帯磁率の大きさは,純粋なPdの百分の一程度であって,その温度変化も小さい.従って上記の化合物では,強いスピンのゆらぎが抑えこまれて,超伝導が出現したものと結論された.超伝導と強いスピンのゆらぎの共存する可能性を持つPd-Se二元系に注目し、Pd高濃度側での平衡状態図を確立し、そこに見出された5つの化合物の超伝導及び磁気的特性を明らかにした。SeのPdへの固溶度は600°Cで1.5at%であり、1825at%の狭い領域に【Pd_9】【Se_2】、【Pd_4】Se、【Pd_7】【Se_2】、【Pd_(24)】【So_(11)】が存在する。後の二者については単結晶を用いて結晶構造を決定し、【Pd_o】【Se_2】は【Pd_4】Seを約10umおきに層状に含むことによって構造が安定化されることを見出した。さらに、共晶点の組成の【Pd_(0.7)】【Se_(0.3)】では液体急冷法によってアモルファス薄膜を作製した。これらのうち超伝導を示したのは【Pd_o】【Se_2】(Tc=0.64k)、【Pd_7】【Se_2】(0.53k)【Pd_(34)】【Se_(11)】(2.66k)とアモルファス【Pd_(0.7)】【Se_(0.3)】(2.04k)である。Pd-Se化合物の中で【Pd_(34)】【Se_(11)】の示す高いTcは、比較的強い電子-フォノン相互作用にあることが、比熟の解析から示された。また【Pd_(34)】【Se_(11)】の電気抵抗と上部臨界磁場は、他の化合物に較べて特異な温度依存性を示すが、これらはこの化合物特有の結晶構造を反映しているものと孝えられる。Pdの強いスピンのゆらぎは、Seの固溶に伴って弱まることが、帯磁率の温度依存性から示されたが、Se1.5at%以下の固溶領域では超伝導は0.38kまで現われない。一方、超伝導を示したPd9Se2、Pd7Se2、Pd34Se11のいずれも帯磁率の大きさは、純粋なPdの百分の一程度であって、その温度変化も小さい。従って上記の化合物では、強いスピンのゆらぎが抑えこまれて、超伝導が出現したものと結論される。

我々は,超伝導と強いスピンのゆらぎの共存する可能性を持つPdーSe二元系に注目し,先ずPd高濃度側での平衡状態図を確立し,次にそこに見出された5つの化合物の超伝導及び磁気特性を明らかにした.相図の決定には,当補助金によって購入された粉末X線回折用ギニエカメラ,及び金属組織観察用光学顕微鏡が有効に使用された.超伝導及び磁気特性は,電気抵抗,上部臨界磁場,帯磁率の測定によって調べた.PdへのSeの固溶度は600°Cにおいて1.5%あり,Se濃度1825%の狭い領域に4相Pd_9Se_2,Pd_4Se,Pd_7Se_2,Pd_<34>Se_<11>が存在する.後の二者については単結晶を用いて結晶構造を決定し,またPd_9Se_2はPd_4Seを約10μmおきに層状に含むことによって構造を安定化していることを見出した.さらに共晶点の組成のPd.ナD20.7.ニD2Se.ナD20.3.ニD2では液体急冷法によってアモルファス薄膜を作製した.これらのうち超伝導を示したのは,Pd.ナ_<9.ニ>Se.ナ_<2.ニ>(Tc=0.64K),Pd.ナ_<7.ニ>Se.ナ_<2.ニ>(0.53K),Pd.ナD234.ニD2Se.ナD211.ニD2(2.66K)とアモルファスPd.ナD20.7.ニD2Se.ナD20.3.ニD2であった. Pd.ナD234.ニD2Se.ナD211.ニD2の示す高いTcの原因は,比較的強い電子ーフォノン相互作用にあることが比熱の解析から示された.またPd.ナD234.ニD2Se.ナD211.ニD2の電気抵抗と上部臨界磁場は他の化合物に較べて特異な温度依存性を示すが,これらはこの化合物特有の網目状の結晶構造を反映しているものと考えられる.純粋なPdにおいて存在する強いスピンのゆらぎは,Seの固溶に伴って弱められるけれども,超伝導は0.38Kまでは出現しなかった.PdにTeを固溶させた場合にも同様の結果であった.一方,超伝導を示したPd_9Se_2,Pd_7Se_2,Pd_<34>Se_<11>のいずれも帯磁率の大きさは,純粋なPdの百分の一程度であって,その温度変化も小さい.従って上記の化合物では,強いスピンのゆらぎが抑えこまれて,超伝導が出現したものと結論された.
超越有理型関数の複素力学系の研究

この研究の主目的は「超越整関数はFatou集合の周期成分および遊走領域を何個ずつ持つか?」という基本的で重要な問題を考えることであった.具体的には以下のように3つの問題があった:(1)-I:「有限型超越整関数」に関しては宍倉の不等式の類似,即ち周期成分の個数と特異値の個数の間に,ある不等式が成り立つことがEremenkoとLyubichの両氏によって知られているが,その不等式が最良性を考察する.即ち,その不等式を満たすように各成分の個数を与えたときにそれを実現する有限型超越整関数が実際に存在するのかを考察する.(1)-II:更に(1)-Iで考察した実例が単に有限型であるだけではなく,具体的な表示を持つものとして実現できるか,を考察する.(1)-III:一般の超越整関数の場合に各周期成分の個数を0∞個まで許し,考え得る全ての組合わせに対し,そのような周期成分の持ち方をするものを構成することを考える.更に可能なら単に存在を示すだけではなく関数の具体的表示,例えばある制限したクラスの中での実現可能性を考える.(1)-I,(1)-IIについてEremenko-Lyubich不等式を満たす数のいくつかの組に対して,それを実現するような超越整関数を「構造有限型」と呼ばれる具体的な表示をもつものとして得た.しかしEremenko-Lyubich不等式を満たす数の組(注:これには無限通りの可能性がある)の全てに対して,それを実際に実現する超越整関数を得る,という最終解決までには残念ながら到達できなかった.また(1)-IIIについては,grand orbitの意味で遊走領域の個数を無限個まで込めて任意に与えたときに,(ii)Fatou成分としてはそれだけの個数の遊走領域を持ち,更に吸引領域を同時に持つものを構成することに成功した.またBaker領域を1つ以上もつもののいくつかの具体例も構成した.これは(1)-Iの範疇には入らないものである.本研究では「超越整関数fが与えられたとき,fはFatou集合の周期成分および遊走領域を何個ずつ持つか?」という基本的で重要な問題を考えるのが主な目的であり,今年度の当初の予定は以下のようであった:超越整関数に対して次のような問題を考える:(1)-I:超越整関数のうち「有限型」と呼ばれるものに関しては宍倉の不等式の類似,即ち周期成分の個数と特異値の個数の問に,ある不等式が成り立つことがEremenkoとLyubich両氏によって知られているが,その不等式のsharpnessについて考察する.即ち,その不等式を満たすように各成分の個数を与えたときにそれを実現する有限型超越整関数が実際に存在するのかを考察する.(1)-II:更に(1)-Iで考察した実例が単に有限型であるだけではなく,具体的な表示を持つものとして実現できるか,を考察する.上記(1)-1,(1)-IIを同時並行的に取り扱った.結果としてはEremenko-Lyubichの不等式を満たす数のいくつかの組に対しては,それを実現するような超越整関数をいわゆる「構造有限型」と呼ばれる具体的な表示をもつものとして得ることはできたが,Eremenko-Lyubichの不等式を満たす数の組(注:それらには無限通りの可能性がある)の全てに対して,それを実際に体現する超越整関数を得るまでには至らなかった.これは来年度以降の課題である.また,(1)-III:一般の超越整関数の場合に,各周期成分の個数を0個から∞個まで許して,考え得るすべての組合わせに対して,そのような周期成分の持ち方をするfを構成することを考える.更に可能であれば単に存在を証明するだけではなく,関数の具体的表示,例えばある制限したクラスの中での実現可能性について考える.という問題については,遊走領域の個数(注:grand orbitの意味で)を∞個まで込めて,任意に与えたときに,Fatou成分としてはそれだけの個数の遊走領域だけを持ち,他のFatou成分を持たないような超越整関数を構成することには成功した.本研究では「超越整関数fが与えられたとき,fはFatou集合の周期成分および遊走領域を何個ずつ持つか?」という基本的で重要な問題を考えるのが主な目的であり,今年度の当初の予定は以下のようであった:超越整関数に対して次のような問題を考える:(1)-I:超越整関数のうち「有限型」と呼ばれるものに関しては宍倉の不等式の類似,即ち周期成分の個数と特異値の個数の間に,ある不等式が成り立つことがEremenkoとLyubich両氏によって知られているが,その不等式のsharpnessについて考察する.即ち,その不等式を満たすように各成分の個数を与えたときにそれを実現する有限型超越整関数が実際に存在するのかを考察する.(1)-II:更に(1)-Iで考察した実例が単に有限型であるだけではなく,具体的な表示を持つものとして実現できるか,を考察する.(1)-

III:一般の超越整関数の場合に各周期成分の個数を0個から∞個まで許し,考え得る全ての組合わせに対し,そのような周期成分の持ち方をするfを構成することを考える.更に可能であれば単に存在を証明するだけではなく,関数の具体的表示,例えばある制限したクラスの中での実現可能性について考える.(1)-I,(1)-IIについて,昨年度に引き続き新たにEremenko-Lyubichの不等式を満たす数のいくつかの組に対しては,それを実現するような超越整関数を「構造有限型」と呼ばれる具体的な表示をもつものとして得ることができた.しかしながらEremenko-Lyubichの不等式を満たす数の組(注:それらには無限通りの可能性がある)の全てに対して,それを実際に実現する超越整関数を得る,という最終解決までには到達できなかった.これは来年度の課題である.また,(1)-IIIについては今年度には新たに,遊走領域の個数(注:grand orbitの意味で)を∞個まで込めて,任意に与えたときに,Fatou成分としてはそれだけの個数の遊走領域を持ち,更に吸引領域を同時に持つような超越整関数を構成することに成功した.この研究の主目的は「超越整関数はFatou集合の周期成分および遊走領域を何個ずつ持つか?」という基本的で重要な問題を考えることであった.具体的には以下のように3つの問題があった:(1)-I:「有限型超越整関数」に関しては宍倉の不等式の類似,即ち周期成分の個数と特異値の個数の間に,ある不等式が成り立つことがEremenkoとLyubichの両氏によって知られているが,その不等式が最良性を考察する.即ち,その不等式を満たすように各成分の個数を与えたときにそれを実現する有限型超越整関数が実際に存在するのかを考察する.(1)-II:更に(1)-Iで考察した実例が単に有限型であるだけではなく,具体的な表示を持つものとして実現できるか,を考察する.(1)-III:一般の超越整関数の場合に各周期成分の個数を0∞個まで許し,考え得る全ての組合わせに対し,そのような周期成分の持ち方をするものを構成することを考える.更に可能なら単に存在を示すだけではなく関数の具体的表示,例えばある制限したクラスの中での実現可能性を考える.(1)-I,(1)-IIについてEremenko-Lyubich不等式を満たす数のいくつかの組に対して,それを実現するような超越整関数を「構造有限型」と呼ばれる具体的な表示をもつものとして得た.しかしEremenko-Lyubich不等式を満たす数の組(注:これには無限通りの可能性がある)の全てに対して,それを実際に実現する超越整関数を得る,という最終解決までには残念ながら到達できなかった.また(1)-IIIについては,grand orbitの意味で遊走領域の個数を無限個まで込めて任意に与えたときに,(ii)Fatou成分としてはそれだけの個数の遊走領域を持ち,更に吸引領域を同時に持つものを構成することに成功した.またBaker領域を1つ以上もつもののいくつかの具体例も構成した.これは(1)-Iの範疇には入らないものである.
肝臓移植における摘出肝の長時間保存に関する研究ー特に拍動型肝潅流法の意義についてー

1.流速波形を考慮した拍動型肝灌流の研究:肝臓移植における摘出肝の長時間保存に関する研究として、血流波形を考慮した拍動型肝灌流法の意義について検討した。(1)我々の開発した拍動型肝灌流装置は、血流波形のO型からIV型まで作成可能であった。(2)O型波とIII型波の下に摘出肝を保存し、犬exーviuo modelにて血流再開後の血液生化学デ-タと肝組織内ATP合成回復能をみると、O型群において最も良好な成績が得られ、O型波形による肝保存の有用性が示唆された。(3)同時に仔豚の同所性肝移植にて検討すると、O型波群と単純浸漬群では、術後生存率において差は認められなかった。(4)しかしながら、O型波型による灌流は、血中第8因子金連抗原濃度、灌流液中プロスタサイクリン濃度からみて、臓器内血管内皮細胞の機能保持に関与していることが確認され、今後、本装置のさらなる改良と灌流液の改良により、肝移植後の生存率も改善されるものと考えられた。2、移植肝のviabilty判定指標に関する研究:(1)移植肝ATP合成回復能;犬の同所性肝移植にて、予後良好群では肝血流再開後の肝組織内ATP量は迅速に回復した。移植後10分で移植前植の80%以上に回復するものは予後良好となることが示唆された。(2)血中アンモニア濃度;新鮮肝移植犬では、保存肝移植犬に比し、移植後の内因性血中アンモニアクリアランスは有意に良好であり、移植直後のviabllity判定指標として有用であった。(3)血中lecithin cholesteral acyltransferase(LCAT)活性;豚同所性肝移植にて、早期死亡群ではLCAT活性の再上昇が認められないのに比し、予後良好群では術後3日目に前値に回復し、予後を予測する指標として有用であった。(4)肝灌流液中の肝逸脱酵素(GOT,GPT,LDH)とアンモニア濃度は、新鮮肝群と保存肝群とにおいて有意差を認め、移植直前にviabilityを知る指標として有用であった。豚を用いた肝臓移植における摘出肝の長時間保存に関する研究として,特に拍動型肝灌流法の意義について研究中である.1.当初計画した実験群,すなわち, I群:摘出直後移植群, II群:単純浸漬保存群, III群:持続灌流保存群, IV群:拍動型灌流保存群のうち, I群は5組を施行し,それらの術後生存日数は, 41日, 40日, 21日, 10日, 6日であった. II群は3組施行し同じく, 4日, 1日, 1日であり, III群は1組施行し同じく1日であった.各群につき現在,術後肝機能検査,病理組織学的検査,血管内皮細胞の顕微鏡所見等につき,現在検索中である.また後述のごとく,犬における同所性肝移植において,術直後の組織中ATP産生量の多いものは良好な予後が得られたため,豚においても同様の知見が得られるかを現在検索中である.2.flow