hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合する非線形条件化での杭基礎構造物の動的相互作用評価と応答予測手法の確立

以上のことから、3年間を通じて比較検証したシミュレーション解析と実験との比較に明確な説明根拠を得るに至った。このことは、本シミュレーション技術に基づく応答予測を行う際、通常、独立した動的相互作用であるKinematic相互作用とInertial相互作用には、地盤や境界部の非線形性を介して連成作用があり、これを適切に考慮する必要があることが明らかとなった。平成28年度に実施した実験は制御方法を含め困難を極めたものであったが、学術的に大変新しく、また強震時における応答予測において今後有用な知見である。これらの研究成果については、国際論文誌に2編の論文を投稿予定である。本研究は、3年間に亘る群杭基礎構造物の強震時動的相互用を対象にした実験的、解析的研究である。本研究では、平成26年度にせん断土槽を用いた地盤-基礎-構造物系の模型振動実験を実施し、基盤から地震動を入力した際の構造物全体系の非弾性地震応答特性を評価した。平成27年度は、これらの全体系応答を予測するための手法として、1自由度系と基礎水平スウェイモデルの連成系モデルを構築した。予測値と実験値の差異を詳細に検討するため、平成28年度に基盤入力と杭頭載荷の同時載荷試験を実施し、線形弾性時には生じない非線形時固有の相互作用間の連成作用が応答に影響を及ぼすことを明らかにした。当初の計画通り、当該年度に実施を予定していた試験は全て完了し、平成27年度予定していたキネマティック相互作用の試験についても先行して実験が実施できたため平成28年度は平成27年度に予定していた同時載荷実験を実施し、平成27年度に構築した統合システムの改善に努める。地震工学平成27年度は、基盤加振と杭頭加振を同時に行う実験を計画している。計画では、荷重制御で杭頭加振実験を行い、外部から表層地盤と杭頭位置を逐次レーザー変位計で計測することでこの誤差分を補正する予定である。特に杭頭加振制御については、基盤加振の影響により適切に制御できない可能性があることから、杭頭部に独立した載荷システム(遠心システムなど)のオプション使用を視野に実験を遂行する。平成27年度の実施内容として予測システムの構築を先行し、サイト非線形性を考慮したインピーダンス実験を平成28年度実施内容に変更したため。海外協力研究者との会合調整がつかなかったため、出張旅費を翌年度に繰り越した。平成28年度は、サイト非線形性を考慮したインピーダンス実験の実施に伴い助成金を使用する計画である。本年度は海外協力研究者との会合を実施する計画である。
復興・開発援助外交とアジア地域秩序の形成-フランスのベトナム戦後援助構想-

本研究では、近年公表された仏米英などの一次史料に基づいて、1960年代末70年代前半、ベトナム戦争終結後の安定的なアジア地域秩序形成を目指して、米仏など西側主要国間で展開された、ベトナム戦後復興・開発援助をめぐる国際関係の歴史的展開について、フランス外交に焦点を合わせて分析を行った。70年代から現在に至るまでのフランスの対米外交の特質やアジア地域及び国際秩序形成における(フランス外交の)ダイナミズムを明らかにすることを目標とした。分析の過程では、本研究の対象であるポンピドゥー政権期のフランス外交を、フランスのいわゆる「自立外交」の礎を築いたといわれる「ドゴール外交」を比較するという手法もとった。研究成果は、(5.に記載した通り)邦語・英語で論文・学会ペーパーなどの形で、広く国内外で発表した。本研究では、1960年代末から70年代前半にかけて、ベトナム戦争終結後の安定的なアジア地域秩序形成を目指して、米仏など西側主要国間が展開した、ベトナム戦後復興・開発援助をめぐる国際関係の歴史的展開を実証的に分析する。この事例分析を通じて、復興・開発援助の国際関係をドナー(援助国)側から分析するための理論的視座を提供することを目指している。こうしたドナー諸国間の国益の調整とそれぞれの国の財政的制約については、これまでの復興・開発援助研究の死角となってきた。援助をめぐる様々な制約を越えて、ドナー諸国が「援助外交」という複数の大国が絡む複雑なゲームを通じて自らの外交力を創出していく過程を正面から分析する視座を築くことを、本研究の最大の目的としている。本年度の当初の予定では、フランスでの資料収集を継続する予定であったが、フランス外務省資料室が郊外へ移転のため閉鎖されてしまい、さらにポンピドー政権期の大統領文書の開示申請の手続きが遅れていたために、残念ながら、本年度は見送らざるを得なかった。他方、来年度以降に予定していたイギリス国立公文書館、アメリカ国立公文書館、カーター大統領図書館で資料収集を行った。これらの調査によって、アメリカ側がどのようにフランスのベトナム和平外交を位置づけ、フランス側の持つ情報を利用していたか、イギリスがどのようにフランスの和平外交や戦後復興への取り組みを分析し、イギリス自身、財政的制約の中でいかにしてベトナム戦争後の地域秩序形成にかかわろうとしていたのか等が明らかになった。2007年度までに蓄積した調査結果及び上記調査に基づいた中間的成果を、2008年5月パリで開催された国際シンポジウム及び同年6月アメリカ・オハイオで開かれたアメリカ外交史学会(SHAFR)においてペーパーを提出し報告を行っている。本年度は、なかでもフランスでの追加的な資料収集に取り組んだ。昨年、フランス外務省資料室が郊外へ移転のため閉鎖されていたこと、さらに遅れていたポンピドー政権期の大統領文書の閲覧許可を、ようやく09年秋に得ることができたためである。09年12月には、パリの国立公文書館でポンピドー大統領府文書の南北ベトナムの資料を中心に資料収集を行い、ポンピドー大統領府のベトナム戦争へ対応政策や戦後復興に対する立場を確認することができた。ただし、資料はコピーや写真撮影が禁止されているため、閲覧には多大な時間を要し、引き続き10年2月に渡仏し、ベトナム関係資料及び対米政策全体に関する資料を中心に読みこんだ。また、外務省では、ベトナム戦後復興をめぐる日本の政策をフランスがどのように分析しアジアにおけるフランスのプレゼンスの強化を図ろうとしていたか調査を行った。引き続き、次年度もポンピドー大統領府文書の中国・ソ連関係を調査し、ベトナム戦争終結過程をめぐるフランスの対応を包括的に探る予定である。なお、今年度、本研究の中間報告として、09年11月、国際政治学会においいて「フランスのインドシナ復興援助外交とアジア地域秩序形成-ポンピドゥーはなぜインドシナをめぐる国際政治から撤退したのか?-」と題する報告を行い、学会ペーパーを提出した。研究の目的本研究は、1960年代末から70年代前半にかけて、ベトナム戦争終結後のアジア地域秩序を見据えて、米仏など西側陣営の主要国間で展開された、ベトナムの戦後復興・開発援助をめぐる国際関係の歴史的展開を実証的に分析することであった。この事例分析を通じて、復興・開発援助の国際関係をドナー(援助国)側から分析するための理論的視座を提供することを目指していた。

2010年度は当初の研究計画に基づいて、まず、前年度フランスで着手したフランス大統領府文書及び大統領府スタッフの個人文書の調査を完了させた。昨年度、学会で報告を行ったフランス外交におけるマルチ外交の位置づけの検証を踏まえて、フランス大統領府及び外務省の外交戦略全体と対米政策全体を俯瞰しつつ、学術雑誌に掲載できる論文としての完成を目指した。(また、英語での研究成果として、Yuko Torikata, "The US Escalation in Vietnam and de Gaulle's Secret Search for Peace"in Christian Nuenlist, eds. Globalizing de Gaulle(Lexington Books, 2010), pp. 155-179として公表した。)さらに、ベトナム戦後復興をめぐるアメリカをはじめとする西側諸国の間での政策面の競合・協力は、いかなるものであったのか、引き続き英米などの西側各国の外交政策を調査し論文としてまとめる作業を進め、中間報告として2010年10月に関西フランス史研究会にて研究報告を行った。
放射圧による微粒子ランダム媒質の創製と光局在解析

本研究は、3次元スペックル場が発生する空間的に不規則な分布をした光の放射圧を微粒子に作用し3次元ランダム媒質を制御して作製する、という新しいアイデアに基づいて光子のアンダーソン局在を解明することを試みた。光の揺らぎに起因するスペックルパターンを数十数百ナノメートルサイズの微粒子に照射し、光子の運動量変化によって発生する放射圧により微粒子を不規則に配置させる。放射圧で形成したランダム媒質の平均自由行程を自由に変化させたり、さらにはフォトニック結晶構造から不規則構造へと転移させることも可能と考えられる。しかしながら、実験においては、微粒子による多重散乱が放射圧に与える影響が極めて大きく、自在にランダム構造を作製するところまでは未だ至っていない。すなわち、ランダム構造を形成した微粒子集団がさらに複雑な散乱場を形成してランダム構造を複雑化していくという自己組織化的な振る舞いが観られた。一方、ランダム媒質の光局在を制御する試みとして、非線形光学応答をもつ有機微結晶によりランダム媒質を作製し、光励起による屈折率変化により、局在モードが変化していく様子を理論的、実験的に解析した。コンピュータシミュレーションの結果および自然放出の増強効果の実験結果は、ランダム媒質の光閉じ込め効果を光制御可能であることを示すことができた。本研究の成果は、超低しきい値レーザー、超高速光制御デバイス、高感度感光材料、量子コンピュータの制御ゲート、量子暗号通信デバイスとして展開できるものと考えている。本研究は、3次元スペックル場が発生する空間的に不規則な分布をした光の放射圧を微粒子に作用し3次元ランダム媒質を制御して作製する、という新しいアイデアに基づいて光子のアンダーソン局在を解明することを試みている。光の揺らぎに起因するスペックルパターンを数十数百ナノメートルサイズの微粒子に照射し、光子の運動量変化によって発生する放射圧により微粒子を不規則に配置させ、放射圧で形成したランダム媒質の平均自由行程を自由に変化させたり、さらにはフォトニック結晶構造から不規則構造へと転移させることも可能と考えられる。本年度は、コヒーレンスの高いレーザー光と空間位相変調器を用いて顕微鏡下で任意の3次元光強度分布を生成するシステムの構築を行った。微粒子材料としては成形性や構造作製の自由度が高いガラスや高分子を用い、数十数百ナノメートルサイズの微粒子を作製する。具体的には、近赤外光の多光子吸収により可視・紫外領域の発光が観られる希土類イオンをドープしたガラス粉末と屈折率の高い酸化チタン微粒子を混ぜ合わせた試料を調製した。本試料は、(1)発光よりポンプ光の波長が十分長いため、発光はランダム媒質により高効率に閉じ込められる一方でポンプ光の散乱は十分低減することができる、(2)近赤外光ポンプによる可視・紫外アップコンバージョンランダムレーザー発振を実現できる可能性がある、という特徴を持つ。
気管支平滑筋収縮弛緩反応における気道上皮細胞の調節機構に関する実験的研究

気道過敏性および気管支平滑筋の収縮および弛緩反応における、気道上皮細胞の神経ペプチドを介する機能的調節機構の病態生理学的検討を行い、Neutral endopeptidaseの関与およびそれに対する副腎皮質ホルモンの効果について検討した。方法:ウシの気管支より分離した気道上皮細胞を10%血清を含むM199培養液中で培養増殖させ、さらに無血清培養液中でNeurokinin A(NKA)とともに一定期間培養した。経時的に上清を採取し、上清中に残存するNKAの活性やその刺激により産生された気道平滑筋収縮あるいは弛緩物質を、家兎の気管収縮反応によりバイオアッセイし、対照実験と比較し、気道上皮細胞のNKAに対する代謝能を評価した。また気道上皮細胞のNKAの代謝に対するNeutral endopeptidaseの関与をPhosphoramidone,Dexamethasoneを用い検討した。またIndomethacinおよびL-Arginine誘導体を用い、上皮による収縮、弛緩に対する修飾を評価した。結果:気道上皮細胞は明かにNKAを不活化し、Phosphoramidoneはその作用を有意に抑制した。またIndomethacin、L-Arginine誘導体はNKAの気道収縮作用に影響を与えなかった。さらにDexamethasoneは培養気道上皮細胞によるNKA不活化を増強する傾向を認めた。以上、培養気管支上皮細胞が神経ペプチドの気管支平滑筋収縮効果を抑制することを認め、その効果はNeutral endopeptidaseを介することを示唆する所見を得た。今後さらに、この現象に対する副腎皮質ホルモンの効果を詳細に検討する予定である。
リン酸化を介したウイルスの移行蛋白質と原形質連絡のクロストーク

タバコモザイクウイルス(TMV)の30Kタンパク質は、TMVの細胞間移行に必須のタンパク質である。我々は30Kタンパク質がその機能を発現する過程でリン酸化されることを発見した。30Kタンパク質のどこがリン酸化され、それによって30Kタンパク質の機能がどのように変化するのかを明らかにするのが本研究の目的である。30Kタンパク質のリン酸化されるアミノ酸は、N末端から37番のセリンと238番のセリンであった。そこでこれらのセリンをアラニンに換えることにより、リン酸化と細胞間移行の機能の関係を調べた。238番のセリンをアラニンに換えた30Kタンパク質は、37番のセリンだけがリン酸化を受け、細胞間移行の機能も保たれていた。しかし37番のセリンをアラニンに換えた30Kタンパク質では、238番のセリンもリン酸化されなくなり、細胞間移行の機能も失われた。従って37番のセリンのリン酸化が細胞間移行の機能と密接に関係していると思われる。感染細胞の中で、リン酸化された30Kタンパク質とリン酸化されない30Kタンパク質の挙動がどのように変化するかを明らかにするため、我々は紫外線をあてると蛍光を発するGFPタンパク質と30Kタンパク質の融合タンパク質を発現するTMVを構築し、プロトプラストでの感染過程を追跡した。その結果リン酸化された30Kタンパク質は感染細胞で一定の構造体を形成して広がることが観察された。タバコモザイクウイルス(TMV)の30Kタンパク質のセリン残基が燐酸化を受ける事が当研究室で明らかにされていた。(未発表)まずはじめにTMVが属するウイルス属であるtobamovirus属の30Kタンパク質のアミノ酸配列を比較し比較的属内で保存されているセリン残基を9つ選びだした。それらのセリン残基を各々燐酸化を受けないアミノ酸であるアラニン残基に変えた変異30Kタンパク質を発現する変異TMVを作成した。これらの変異TMVをタバコの培養細胞に感染させる事により、変異30Kタンパク質の燐酸化状況を検定した。結果として、N末より37番目と238番目のセリン残基が燐酸化を受ける事がわかった。また変異TMVのタバコ個体へ接種した結果、30Kタンパク質が燐酸化を受けなくなった変異TMVは増殖しなかった事から、燐酸化は植物個体におけるTMVの増殖に必須である事がわかった。以上の実験はTMVのトマト株とその人工変異株を用いて検定したが、TMVのタバコ株についても同様の事を検定した。結果として同位値のセリン残基がタバコ株においても燐酸化されている事がわかった。また、30Kタンパク質が植物細胞の細胞骨格に結合するという事実が見いだされている。そこで我々は燐酸化を受けなくなった30Kタンパク質が植物個体で増殖しない事とこの事実との関連性を見いだす事を試みた。30Kタンパク質のC末端に螢光蛋白質であるGreen fluorscent protein(GFP)を結合させた融合30Kタンパク質を発現するTMV、さらに燐酸化を受けなくなった30Kタンパク質にGEPを融合させたものを発現するTMVを作成した。これらを植物培養細胞に感染させ、GFPの螢光を頼りに30Kタンパク質の細胞内の存在分布を調べた。結果として、上記した2種の30Kタンパク質の分布は異なり、燐酸化が30Kタンパク質の細胞内分布に関係している事がわかった。

しかし37番のセリンをアラニンに換えた30Kタンパク質では、238番のセリンもリン酸化されなくなり、細胞間移行の機能も失われた。従って37番のセリンのリン酸化が細胞間移行の機能と密接に関係していると思われる。感染細胞の中で、リン酸化された30Kタンパク質とリン酸化されない30Kタンパク質の挙動がどのように変化するかを明らかにするため、我々は紫外線をあてると蛍光を発するGFPタンパク質と30Kタンパク質の融合タンパク質を発現するTMVを構築し、プロトプラストでの感染過程を追跡した。その結果リン酸化された30Kタンパク質は感染細胞で一定の構造体を形成して広がることが観察された。
フグ類の交配および交配種の育成による天然雑種の検討と有用交配種の検索

フグ科魚類の中には天然交雑種と思われる個体がしばしば出現する。これ迄の研究から次の5つが天然交雑種と考えられている。マフグ×トラフグあるいはカラス,シマフグ×ナシフグ,シマフグ×コモンフグ,シマフグ×トラフグあるいはカラス,シロサバフグ×クロサバフグである。この中で最初のものゝの中には交雑種の後世代と考えられるフグも含まれている。これら天然交雑フグの起源解明のために、トラフグ属6種について、天然および凍結精子を用いて計20回の人為交雑実験を行った。供試フグは次の通りである。トラフグ,シマフグ,クサフグ,ヒガンフグ,コモンフグの雌雄およびカラス,マフグ,ナシフグの雄である。これら8種類の交雑フグの中でふ化仔魚を若魚ないしは成魚まで飼育できた7種類の体色,斑紋についてみると、トラフグ♀×カラス♂,トラフグ♀×シマフグ♂,ヒガンフグ♀×トラフグ♂,クサフグ♀×トラフグ♂はいずれも母親に似ている。一方、トラフグ♀Xマフグ♂,トラフグ♀×クサフグ♂は共に父親に似ている。さらに、トラフグ♀×コモンフグ♂では、母親に似るものと父親に似るものとの両方がみられた。これらの人為交雑フグの形質の検討結果からは、上記の天然交雑種とと思われるフグの両親を明確にできる資料は得られなかった。人為交雑フグの中には、体色,斑紋がトラフグに似たものが3種類あったがそれらの成長はいずれもトラフグより劣っていた。また、トラフグ養殖の障害となっている尾鰭の咬み合い行動がみられないものもあった。しかし、いずれも、外観,成長などの点でトラフグより優れた養殖適種と思われるフグは見出されなかった。
肺炎球菌のアルギニン代謝産物による免疫回避機構の解明

レンサ球菌は、皮膚や粘膜面のマイクロバイオームを構成する主要な属である。一方で、病原レンサ球菌感染症において、感染局所では激しい炎症応答や化膿性病変の形成が認められる。本研究では、一部のレンサ球菌がアルギニンを代謝する点に着目し、病原性に及ぼす影響の解析を試みた。肺炎球菌、化膿レンサ球菌、B群レンサ球菌についてアルギニン添加時のアンモニア産生量を比較したところ、化膿レンサ球菌で高い産生能が認められた。そこで、化膿レンサ球菌の野生株とアルギニン代謝遺伝子欠失株について、マウス感染モデルにて病原性を比較した。その結果、アルギニン代謝機構が皮膚病変形成に寄与する可能性が示唆された。病原レンサ球菌感染症において、感染局所では激しい炎症応答や化膿性病変の形成が認められる。しかし、病原レンサ球菌は宿主の免疫応答を回避し、しばしば敗血症や髄膜炎といった侵襲性の疾患を引き起こす。本研究では、一部のレンサ球菌がアルギニンを代謝してアンモニウムイオンを産生する点に着目し、細菌の産生するアンモニウムイオンが宿主の自然免疫機構に及ぼす影響の解析を試みた。ゲノム情報から、肺炎球菌のアルギニン代謝酵素に変異が存在していることが示された。そこで、化膿レンサ球菌の血清型M1T1型の株を親株としてアルギニン代謝遺伝子の欠失株および復帰変異株を作製した。得られた菌株について、THY培地中での増殖速度に差は認められなかった。一方、36時間まで培養したとき、野生株および復帰変異株は培地中のpHが酸性に傾いた後にアルカリ性に変化した。しかし、アルギニン代謝遺伝子欠失株は培地中のpHが酸性のままであった。また、アンモニア産生量を比較したところ、アルギニン代謝遺伝子欠失株で菌体と培養上清ともに有意な低下が認められた。ヒト末梢血と各菌株と混和し、37°Cで培養した後の菌数の変化を比較したところ、野生株、アルギニン代謝遺伝子欠失株、復帰変異株の間で有意な差は認められなかった。研究初年度は、病原レンサ球菌についてアンモニア産生能を比較し、高いアンモニア産生能を持つ侵襲性疾患由来の化膿レンサ球菌を選出した。選出した菌株について、アルギニン代謝遺伝子欠失株と復帰変異株を作製し、欠失株においてアンモニア産生量が著しく低下すること、復帰変異株で野生株と同等までアンモニア産生能が回復することを確認した。一方で、ヒト末梢血中における生存能に差は認められなかった。これらの結果が得られたことから、研究は概ね順調に進捗していると判断した。Streptococcus pyogenesはヒトに膿痂疹や丹毒などの皮膚感染症を引き起こす原因菌である。S. pyogenesが有するアルギニン代謝経路は、代謝過程においてATPとアンモニアを産生する。皮膚感染時には、環境中の糖質が少ないために、アルギニン代謝系が主として働いていると考えられる。本研究では、S. pyogenesのアルギニン代謝機構が皮膚感染に及ぼす影響を検討した。S. pyogenes 5448株を親株として、アルギニンデイミナーゼをコードするarcA遺伝子の欠失株ならびにarcA復帰変異株を作製した。次に、THY液体培地中で培養した各菌株の増殖曲線、生菌数の推移、およびarcA発現量を評価した。また、培養上清中のアンモニア濃度を測定した。さらに、S. pyogenesのアルギニン代謝能が皮膚感染に及ぼす影響を検討するため、C57BL/6J雌マウスの背部を除毛した後に、各菌株の懸濁液をガーゼパッチにより留置することで感染させた。感染3日後、皮膚病変中の生菌数と組織像を評価した。各菌株における対数増殖期から死滅期にかけての増殖曲線に差は認められなかった。しかし、定常期から死滅期における生菌数は、arcA欠失により有意に低下した。また、野生株および復帰変異株におけるarcA発現量および培養液中のアンモニア濃度は対数増殖期と比較して、定常期以降で顕著に上昇した。感染実験では、arcAの欠失により皮膚病変中の生菌数が有意に減少した。さらに、野生株および復帰変異株感染マウスでは感染部位における潰瘍形成が認められたが、arcA欠失により抑制された。以上の結果より、S. pyogenesの皮膚病変形成にArcAによるアルギニン代謝能が寄与する可能性が示された。

アンモニウムイオンの産生が細胞内生存に寄与するかを調べるため、野生株、遺伝子欠失株、相補株について、オートファジー実験で一般に使われる上皮細胞であるHeLa細胞ならびに肺胞上皮由来細胞であるA549細胞を用いて細胞内生存能を比較する。差が認められた場合、ウェスタンブロットによるオートファジーマーカーであるLC3-II/LC3-I比の比較と、オートファゴソームと菌体の観察を行う。in vivoでアンモニア産生能が果たす役割を調べるため、各菌株を、マウスに静脈内感染させる。感染後14日間のマウスの生存率を比較することで、病原性の差を評価する。さらに、感染24時間後に採血を行い、血中の菌数の比較と血清中のサイトカイン量を比較する。また、化膿レンサ球菌は皮膚感染症を引き起こすことから、マウスの皮内感染モデルを用いて、感染後5日間の潰瘍部位の面積の推移を比較する。アンモニウムイオンによる免疫機構の阻害が証明された場合には、全く新たな免疫回避機構として、感染免疫学に大きなインパクトを与えるものであると考える。また、アンモニウムイオンの産生能と病態が関連する場合は、アルギニン代謝能に関わる菌の遺伝子群が感染後の重症度を予測するマーカーに成り得ると考えられる。細菌学計画初年度において、予定していた一部の実験計画を翌年度に行うこととしたため、検出用の抗体やサイトカイン測定ELISAなどのための費用分の次年度使用額が生じた。生じた次年度使用額は、当初の全体の研究計画に基づいて、初年度に遂行できなかった計画のために、物品費もしくは解析委託費として用いる。
植物細胞内レドックス状態変化のリアルタイム可視化技術の開発

平成25年度の研究において、酸化される事で蛍光強度が大きく減少する新規蛍光タンパク質の作成に成功した。この蛍光タンパク質はその特性からoxidation balance sensed guenching protein, Oba-Qと名付けられた。今年度の研究では蛍光タンパク質SiriusをベースとしたOba-QsとCFPをベースにしたOba-Qcの2種類を作成した。これら2つの蛍光タンパク質はその蛍光・励起スペクトルの特性の違いから容易に蛍光を分離できる。これによって、生きた細胞内で異なるオルガネラに同時に発現させ酸化還元状態を測徒するといったこれまでにない実験が可能になると期待される。Oba-Qは酸化還元状態の変化に応じて、分子内でジスルフィド結合を形成し、その結果生じる構造変化によって蛍光量子収率・蛍光寿命が大きく変化する。この特性は通常の蛍光強度による測定はもちろん、蛍光寿命イメージング顕微鏡(FLIM)を用いた測定とも相性がよいと考えられる。細胞内の酸化還元状態の指標の一つとしてグルタチオンの酸化還元状態が挙げられるが、Oba-Qcをヒト由来のグルタレドキシンGrxとリンカーを用いて結合することでより直接的にグルタチオンと反応し、グルタチオンの酸化還元状態をモニタリングすることが可能な新規融合タンパク質の作成にも成功した。これらの結果をまとめ現在論文を執筆し投稿準備を進めている。またOba-Qとその変異体については現在特許出願中である。(抄録なし)今年度の研究で本研究のの目標の一つであるpH非依存性蛍光タンパク質roSiriusの作製および、過酸化水素感受性の蛍光マーカーとしての利用が期待されるroGFP1_AtGPx1融合タンパク質の作製に成功した。私は緑色蛍光タンパク質GFPの変異体のひとつであるSiriusの持つ蛍光挙動がpHに依存しないという特性に着目した。Siriusの励起スペクトルを見るとSirius発色団由来の375nmのピークと分子内のTrp(W57)に由来すると思われる280nmのピークが見られる。Trpの蛍光波長は370nm前後なので、Trp残基とSirius発色団の間ではFRETが起こりうる。そこでSiriusの分子表面にCysを配置し、その周辺にTrpを導入したroSirius、Sirius(S147C/S202W/Q204C)を作成した。roSiriusではジスルフィド結合の形成・乖離に伴いTrpの位置や向きが変化しFRET効率が増減することでTrp由来の280nm励起時の蛍光強度が変化する。この際375nm励起の蛍光強度はほとんど変化しないためEx280/375を測定することで、タンパク濃度に依存せず酸化還元状態をモニタリングすることが出来る。また従来利用されている酸化還元応答GFP、roGFPと異なりpHに依存して励起スペクトルが変化しないため、より正確な測定が可能になると期待される。本研究ではグルタチオンプールの酸化還元割合の変化に先だって起こるであろうと予測されるROSの発生を可視化することを目的としているが、roGFPの酸化還元電位は、Grxを介してグルタチオンプールの影響を強く受けているといわれている。そこで過酸化水素(ROS)に効果的に酸化され、かつGrxの影響を受けにくい蛍光タンパク質を作成することを考えた。AtGPx1はArabidopsis thalianaの細胞質に局在する過酸化水素を還元する抗酸化酵素である。このAtGPx1をroGFPとリンカーを用いて繋ぐことで過酸化水素の発生による酸化力がGPxを介してroGFPを酸化するのではないかと考えた。作成したroGFP_AtGPx1は狙い通り高い過酸化水素感受性を持つことが確認された。平成24年度の研究において、酸化還元電位の変化に応じて蛍光強度が変化する蛍光タンパク質roSiriusC18を作成することに成功した。roSiriusC18は蛍光タンパク質SiriusにCysと円順列変異を導入しており、酸化型では還元型よりも約2割強い蛍光を発する。roSiriusC18は酸化還元状態の変化に応じて蛍光量子収率が変化しており、発色団の電離平衡状態の変化を検出するroGFPと比べpHの変化による影響を受けにくい。この特性は特に葉緑体など、pHが変化しやすいオルガネラにおける観察に適していると考えられる。現状では蛍光強度の変化の大きさが生体内における観察に十分とはいえないが、今後さらに改良を重ねることで、本研究の目的である新規酸化還元応答蛍光タンパク質の完成につながると期待される。また、roSiriusを効率よく改良するため、落射型蛍光プレートリーダーを作成しそれを用いた蛍光タンパク質選抜の系を構築した。この系ではエラープローンPCRや遺伝子シャッフリングなどで作成したSirius変異体ライブラリを発現させた大腸菌のプレート培地に、Siriusの励起に適切な励起光を照射する。このときコロニーが発する蛍光強度を画像の輝度の値として検出する。培地に酸化剤または還元剤を添加し、その前後における蛍光強度の変化割合の大きいコロニーを探索することで、より強く酸化還元応答を示すSirius変異体を効率よく選抜することが可能となった。またこの系は市販の蛍光フィルターを利用することが出来るため、Sirius以外の蛍光タンパク質を扱う際にも利用可能である平成25年度の研究において、酸化される事で蛍光強度が大きく減少する新規蛍光タンパク質の作成に成功した。

これら2つの蛍光タンパク質はその蛍光・励起スペクトルの特性の違いから容易に蛍光を分離できる。これによって、生きた細胞内で異なるオルガネラに同時に発現させ酸化還元状態を測徒するといったこれまでにない実験が可能になると期待される。Oba-Qは酸化還元状態の変化に応じて、分子内でジスルフィド結合を形成し、その結果生じる構造変化によって蛍光量子収率・蛍光寿命が大きく変化する。この特性は通常の蛍光強度による測定はもちろん、蛍光寿命イメージング顕微鏡(FLIM)を用いた測定とも相性がよいと考えられる。細胞内の酸化還元状態の指標の一つとしてグルタチオンの酸化還元状態が挙げられるが、Oba-Qcをヒト由来のグルタレドキシンGrxとリンカーを用いて結合することでより直接的にグルタチオンと反応し、グルタチオンの酸化還元状態をモニタリングすることが可能な新規融合タンパク質の作成にも成功した。これらの結果をまとめ現在論文を執筆し投稿準備を進めている。またOba-Qとその変異体については現在特許出願中である。交付申請書に記載した初年度の目標であるpH非依存的な酸化還元応答タンパク質の作成および過酸化水素感受性蛍光分子マーカーの作成に成功した。pH依存性を持たない新規酸化還元応答蛍光タンパク質の開発が難航している。これまでの研究でpH非依存的な酸化還元応答タンパク質roSiriusの作成に成功した。さらにroGFPにGPxを繋ぐことでroGFPが過酸化水素感受性を持つことも確認できた。今後は当初の予定通りroSiriusとGPxの融合タンパク質を作成し過酸化水素感受生でありなおかつpH非依存的な蛍光分子マーカーを作成する。またroSiriusは単体では酸化還元電位が低いため、GrxやTrxとの融合タンパク質を作成し酸化還元電位を改善する。平成24年度の研究で作成したroSiriusCl8を改良し蛍光変化量のおおきなroSiriusを作成する。タンパク質の特性をアミノ酸配列から予測することは非常に難しいため、ランダム変異と蛍光選抜を組み合わせた系を用い、よりよい蛍光特性を持ったroSiriusを探索する。(抄録なし)
ヒト骨格筋疲労におけるMgイオンによる興奮・収縮連間関系の阻害仮説-in vivo 31P NMR法による研究

ヒト下腿筋のin vivo^<31>PNMR測定には、ヒト全身用NMR装置を用いた。ヒト下腿筋の高感度測定に適した^<31>PNMR検出コイルおよび非磁性体で構成した負荷装置を設計、製作した。運動中のヒト骨格筋内に生じるpHの不均一分布を指標に、個人間の筋エネルギー代謝能力の差を抽出するために、^<31>P-NMRスペクトロスコピー法を用いて、足底の繰り返し屈曲運動中にふくらはぎの筋肉の代謝応答を測定した。1名の被験者に3つの異なる強度の運動を行わせた。軽い運動中には、Piの共鳴線は1本に保たれ、中程度の運動中には、Piの共鳴線が2つのピークに分裂し、完全な遂行を2分間維持することが困難であった激しい運動中には、3つのPi共鳴線ピークが観察された。同一強度の激しい運動を行わせた9名中8名の被験者で、Pi共鳴線が3本に分裂した。Pi共鳴線全体の信号強度に対して中位のpHを示すピークの占める割合が小さくなるほど、あるいは最低のpHを示すピークの占める割合が大きくなるほど、運動中のPCrの低下曲線の時定数が長くなり、運動中にATPが安静時よりも低下し、運動終了後のPiの減少曲線の遅い成分が長くなる傾向が認められた。既知の生化学的および生理学的知識に照らし合わせて、運動中に生じるpHの不均一分布の観察によって、筋繊維型組成の差を含む個人の筋代謝特性の差を抽出することができると結論した。本研究の目的を達成するためには、(A)3つの異なる筋繊維別の代謝を分離・定量出来るように、ヒト骨格筋のin vivo^<31>P NMR測定において、高い感度と分解能が確保されていること、(B)多次元の校正を柔軟に行うことが出来るMg^<2+>濃度計算プログラムを開発すること、が必要である。以上を踏まえ、本年度は、測定方法論の開発に関する研究を進めた。(1)ヒト下腿筋のin vivo^<31>P NMR測定には、ヒト全身用NMR装置を用いる。このために、ヒト下腿筋の高感度測定に適した^<31>P NMR検出コイルを製作し、非磁性体で製作した負荷装置に組み込み、その動作確認をした。また、負荷装置は、運動出力をNMR測定と同時記録出来るように設計した。(2)運動中の重疊波形分離に不可欠な基礎情報を得るために、安静時(pH=7.0、37°C)のヒト下腿三頭筋の^<31>P NMRスペクトルを測定し、Pi.ATP共鳴線の波形パラメータ(共鳴周波数、線型、線幅、結合定数等)を非線形最小二乗法に基づくプログラムにより解析した。(3) ATPのα-βおよびβ-γ間の共鳴周波数差に基づく計算式を用いてMg^<2+>濃度を求めるコンピュータプログラムを開発した。pHが同時に変化する場合でも2次元の校正を用いれば、α、β、γ位のPの共鳴周波数差からpHとMg^<2+>濃度を同時に決定することが出来るようにした。また、PiとPCrの共鳴周波数差に基づいて決定されるpH値を参考にすれば、Mg^<2+>濃度の推定誤差範囲を小さく出来るアルゴリズムを開発した。今後、校正を多次元化して温度変化への依存性などの要因を取り込めるようにプログラムを高性能化して行く予定である。本研究の目的を達成するためには、(A)3つの異なる筋繊維別の代謝が分離・定量できるように、ヒト骨格筋のin vivo ^<31>P NMR測定において高い感度と分解能が確保されていること、(B)多次元の校正を柔軟に行うことができるMg^<2+>濃度計算プログラムを開発すること、が必要である。以上を踏まえ、平成11年度は、疲労に至る運動中の筋繊維型別ATP濃度とMg^<2+>濃度のNMRによる測定を行った。

(1)被験者に高頻度で負荷に抗する足底の底屈運動を行わせ、下腿三頭筋を1分程度で疲労に至らせながら、高時間分解能(10秒毎に)かつ高スペクトル分解能のin vivo ^<31>P NMRスペクトルを得た。(2)ヒト骨格筋のin vivo ^<31>PスペクトルのPi共鳴線の線型を最小自乗法を用いてコンピュータ解析し、pHの差に基づき3つの型の筋繊維由来の成分に分離した。この値とMg^<2+>濃度の推定値から予測できる共鳴周波数の上限・下限、および安静時測定から得られたNMR信号波形パラメータを使って適宜推定の自由度を拘束し、ATP共鳴線を各pH成分に分離した。こうして3種類の筋繊維各々におけるATP信号強度と共鳴周波数を求めた。今後、各筋繊維型について求めたATPの3つのリンの共鳴周波数と前年度に開発したコンピュータプログラムとから3種類の筋繊維各々におけるMg^<2+>濃度を求め、さらに各筋繊維型におけるATP濃度とMg^<2+>濃度の時間変化を、対応する筋運動出力の変化と比較し、Mg^<2+>による興奮・収縮連関系の阻害仮説の可否について検討する予定である。
トロイダル相互作用に基づく高効率フォトンアップコンバージョン

本研究では、三重項三重項対消滅を利用したフォトンアップコンバージョンの効率化における新しい分子設計指針を提唱することが目的である。具体的には、ヘキサアリールベンゼンの特異なトロイダル相互作用に着目し、プロペラ状の形状の羽にあたる位置に、ジフェニルアントラセン骨格を導入することで、効率的なエネルギー移動、エネルギーマイグレーションを誘起し、三重項励起状態の高寿命化、効率的なアップコンバージョンを達成することが可能かどうか実証することが課題となる。研究の初年度において、ジフェニルアントラセンを6つ導入したヘキサアリールベンゼン誘導体の合成を試みたところ、合成法の確立には至ったが溶解度の問題から精製が困難であり、厳密な物性評価を行うことはできなかった。本年度は、溶解度の向上が見込まれる長鎖アルキル基を導入した誘導体を新たに設計し、合成した。初期的な分光学的測定により、すでに期待通り高いアップコンバージョンが観測されることが明らかとなっているが、今後の課題としては合成のスケールアップを進め、各過程の詳細な物性評価を進めていく必要がある。キラルなヘキサアリールベンゼンのプロペラキラリティーに関しては、その動的挙動などに関して検討を進め、掲載雑誌の表紙にも採用されるなど注目を集めている。また、一連の研究に関して、本の執筆と編集(シュプリンガー社より出版予定)も進めているところである。関連する成果などは合わせて15報の論文として発表することができた。成果は、国内外の学会等でも発表し、積極的な広報活動にも努めた。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年は、当初目的としたジフェニルアントラセンを6つ導入したヘキサアリールベンゼン誘導体の合成を試みた。当初、6つのジフェニルアントラセンを直接導入することを検討したが、生成を確認するに至らなかった。検討の結果、遷移金属を用いるカップリング反応を用いた一般的な合成法を確立するに至った。また、キラルなヘキサアリールベンゼンのプロペラキラリティーに関しては、本の執筆と編集(シュプリンガー社より出版予定)、関連総説の執筆などへと発展したほか、発光性の誘導体においてその成果を論文として報告したところ、新聞報道され注目を集めた。関連する成果などは合わせて15の論文として発表することができた。目的化合物が難溶性であったため詳細な検討には至っていないが、初期的な検討により、期待通り高いアップコンバージョンが観測された。より溶解性の高い誘導体へと展開することで、目的とする高効率フォトンアップコンバージョン系の構築が可能になるものと期待している。今年度は、目的とするジフェニルアントラセン骨格を導入したヘキサアリールベンゼン誘導体の一般的な合成法を確立するに至った。この化合物の物性については、まだ公表できる段になっていないが、関連化合物の物性について16報を数える論文として成果発表することができた。また、キラルなヘキサアリールベンゼンのプロペラキラリティーに関しては、本の執筆と編集(シュプリンガー社より出版予定)、関連総説の執筆などへと発展したほか、発光性の誘導体において、新聞報道されるなど十分な成果が得られたものと自負している。一方で、目的化合物が難溶性であることが判明し、このままでは詳細な検討が難しいことも明らかとなり、新たな課題として浮上した。なお、得られた化合物の初期的な物性検討を進めたところ、期待通り高いアップコンバージョン効率が担保できていることが示された。現在、より溶解性の高い誘導体などの検討を進めており、残り一年で解決できるものと期待している。以上のような観点から、研究は当初の計画以上に進展していると判断した。

関連する成果などは合わせて15報の論文として発表することができた。成果は、国内外の学会等でも発表し、積極的な広報活動にも努めた。本研究は、ヘキサアリールベンゼンを基本骨格とし、三重項三重項対消滅型フォトンアップコンバージョンの高効率化の実証実験を行うことを目的としている。ヘキサアリールベンゼンのプロペラ状クロモファー(アリール基)間の電子相関、励起状態エネルギーの非局在化の制御、励起状態寿命、立体的要因など様々な支配因子を、複合的、協調的に制御することで、高効率のフォトンアップコンバージョンが可能となるが、その制御指針は明らかとなっていない。今年度は、ヘキサアリールベンゼンのアリール基として、ジフェニルアントラセンを導入した誘導体を設計し、その一般的な合成法を確立するに至った。反応の収率は良好であったが、生成物が難溶性であり、その精製が困難ということが明らかとなった。なお、得られた化合物の初期的な物性検討を進めたところ、期待通り高いアップコンバージョン効率が担保できていることが示されたため、翌年度は、ヘキシル基などを導入した誘導体へと展開し、溶解度の問題を解決するとともに、関連の化合物の精製法を確立し、本格的な光物理過程の測定を完成する予定としている。また、理論計算による構造予測とプロペラダイナミズム、環状トポロジー、トロイダル効果の検証なども合わせ検討する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
生体内で細胞外ＡＴＰの高感度・高解像度検出と発生期におけるＡＴＰシグナルの探索

低濃度で存在する細胞外アデノシン三リン酸(以下ATP)を検出するため、低濃度のATPに対してFRETを起こすATeamLをATPに高親和性であるBacillus由来のATP合成酵素を構成するタンパク質の一つであるεサブユニット(ATP結合タンパク質)を介してGFPとKusabiraOrangeを結合させて作製した。このATeamLを細胞外へ掲示するように施したベクターを作製し、HeLa細胞へ導入するとATeamLは細胞外へ掲示された。この構築を利用して細胞外のATPを検出できるマウスを作製している。平成24年度にATPセンサーが細胞外の細胞膜近傍でのATP濃度変化を検出できるかを検討するため、膜上に掲示されるように構築した発現ベクターをHeLa細胞へ一過的に発現させて機能を検討した。このベクターはATPセンサーをHeLa細胞の細胞膜直上へ局在させている事が確認された。更に、細胞外のATP濃度を0μMから192μMまで段階的に変化させると4μMから50μMまではATP濃度とFRET ratio値が比例関係である事が示された。更に高濃度ATPを添加すると約10秒後にはFRET ratioの変化を観察した。この事より4μMから50μMまでのATP量の変化を定量的かつ数秒以下で測定できるシステムを構築できたことを確認した。このATPセンサーで細胞外の細胞膜近傍で発現するように設計した形でターゲティングベクターを作製した後に、ES細胞を用いてターゲティングを行い、ターゲッティングされたES細胞を得た。このES細胞を用いてアグリゲーション法にてキメラマウスを作成した。ATPセンサーはマウスROSA26領域にノックインする形でマウスを作出した。マウスの受精後16日目のマウス胚からMEF細胞を樹立して、ノックインしたATPセンサーの細胞内における局在と機能を確認した。その結果、MEF細胞では細胞外以外でもATPセンターが局在している事が判明した。現在、異なる設計で再度マウスを作出している。ATPセンサーが細胞外の細胞膜近傍でのATP濃度変化を検出できるかを検討するため、膜上に掲示されるように構築した発現ベクターをHeLa細胞へ一過的に発現させて機能を検討した。低濃度ATPを測定できるATPセンサーを構築できたこと、またこのATPセンサーを膜直上に掲示されるように構築した発現ベクターが期待通りの結果をもたらしたこと、更に低濃度ATPを定量的かつ数秒以下の測定が可能である事を示したことよりおおむね順調に進展している。細胞外ATPの可視化は一過的な発現では確認できたが、生体内では未だ確認されていない。しかし類似の構築である細胞内ATPを可視化するシステムは順調に進んでいることから、細胞外ATPの可視化も今後順調に進展すると推測される。今後は現在作成中の細胞外ATPを可視化できるマウスが作出され次第、マウス胚および新生児での発現パターンを検討していく予定である。細胞外ATPを可視化するマウスの作出、維持、解析(特に顕微鏡の改良)に研究費を使用していく予定である。
遺伝子ベクター開発のための細胞内ソーティング素子のスクリーニング素の構築

本研究は,「細胞内動態制御シグナルの分子スクリーニングシステムを確立し,人工遺伝子キャリアーの細胞内動態を最適化する」という新しい戦略を提唱し,細胞内各オルガネラ中の遺伝子量を定量的に測定し,各素過程を定量的に評価できるスクリーニング系を確立するとともに,遺伝子の細胞内動態における素過程の最適化を行い,ウイルスを凌駕する人工遺伝子ベクターを開発することを目的とする.1.細胞内動態の素過程の分子スクリーニングシステムの構築:細胞内の遺伝子の分布は,細胞膜,細胞質、エンドソーム・ライソゾーム系そして核が主要な分画である.遺伝子を蛍光ラベルして,リポフェクタミンプラスとの複合体を形成させ,NIH3T3細胞へ導入した.経時的に共焦点レーザー顕微鏡により蛍光マーカーを追跡した.蛍光強度の画像解析は浜松ホトニクスのAQUACOSMOSで定量化を行った.検量線を作成することにより蛍光強度をプラスミドの個数に換算し,個々の細胞において各オルガネラ中の量を定量的に評価する方法を確立した.2.人工遺伝子キャリアーの細胞内動態の素過程に関する最適化:遺伝子の細胞内動態の中でも主要なバリアーの一つであるエンドソームから細胞質中への遊離過程に着目し,エンドソーム遊離過程を促進させるソーティング素子として,ウイルス由来の膜融合ペプチドGALAを合成した.GALAをリポソームの水層に封入したところ,顕著な促進効果は見られなかった.そこで,GALAを脂質誘導体とし,リポソーム膜に封入した.その結果,リポソームに封入した水層マーカーの細胞質中への遊離を顕著に促進させることが明らかとなった.本研究は,「細胞内動態制御シグナルの分子スクリーニングシステムを確立し,人工遺伝子キャリアーの細胞内動態を最適化する」という新しい戦略を提唱し,細胞内各オルガネラ中の遺伝子量を定量的に測定し,各素過程を定量的に評価できるスクリーニング系を確立するとともに,遺伝子の細胞内動態における素過程の最適化を行い,ウイルスを凌駕する人工遺伝子ベクターを開発することを目的とする.1.細胞内動態の素過程の分子スクリーニングシステムの構築:細胞内の遺伝子の分布は,細胞膜,細胞質、エンドソーム・ライソゾーム系そして核が主要な分画である.遺伝子を蛍光ラベルして,リポフェクタミンプラスとの複合体を形成させ,NIH3T3細胞へ導入した.経時的に共焦点レーザー顕微鏡により蛍光マーカーを追跡した.蛍光強度の画像解析は浜松ホトニクスのAQUACOSMOSで定量化を行った.検量線を作成することにより蛍光強度をプラスミドの個数に換算し,個々の細胞において各オルガネラ中の量を定量的に評価する方法を確立した.2.人工遺伝子キャリアーの細胞内動態の素過程に関する最適化:遺伝子の細胞内動態の中でも主要なバリアーの一つであるエンドソームから細胞質中への遊離過程に着目し,エンドソーム遊離過程を促進させるソーティング素子として,ウイルス由来の膜融合ペプチドGALAを合成した.GALAをリポソームの水層に封入したところ,顕著な促進効果は見られなかった.そこで,GALAを脂質誘導体とし,リポソーム膜に封入した.その結果,リポソームに封入した水層マーカーの細胞質中への遊離を顕著に促進させることが明らかとなった.
食品中乳化剤による腸炎誘発機序の解明 -炎症性腸疾患の治療へ向けて-

炎症性腸疾患(IBD)は原因不明の難治性疾患であるが、病因の一つとして食べ物や腸内細菌などの環境的要因による消化管免疫バランスの破綻が想定されている。近年、加工食品用添加物の一つである乳化剤が、動物モデルの腸内細菌叢を変化させ、腸炎を引き起こすことが報告された。本研究では、乳化剤がどのような機序で腸内環境バランスを破壊し腸炎を誘発するのかを解明し、IBDの予防や治療に結びつけることを目指す。
フランスにおける「良俗」概念の衰退と「人間の尊厳」概念の出現

本研究ではフランスにおける「良俗」の概念,「人間の尊厳」の概念をめぐる現状を検討し,日本法への示唆を試みたが,特に代理懐胎等の医療行為を素材とした「人間の尊厳」概念に関する検討が中心となった。フランスの生命倫理法が示す原則には3層の構造があり,「人間の尊厳」という最上位の原理は,同意,無償,匿名という3つの,より具体的な原則によって具体化されているのではないかという見通しを示すことができた。また,日本の公序良俗論の現状,および人権規範の私法に対する影響という問題について,フランス語の論文を公表することもできた。研究実施計画では,1,人間の尊厳概念の検討を行うこと,2,2013年9月に,パリにおいて,日本の最判平成12年2月29日民集54巻2号582頁、いわゆる「エホバの証人」輸血拒否事件を紹介して、患者の自己決定権と生命の尊重・人間の尊厳との相克に関する日本の議論状況を紹介する予定であると述べた。1,については,「代理懐胎と公序」という現在連載中の論文において紹介をする予定である。まだ連載では人間の尊厳の概念の部分まで進んでいないが,フランスでは「人間の尊厳」という,個人の自由・尊厳に優位する概念を承認することに賛成する立場と反対する立場に分かれている。その真っ向から対立しているそれぞれの立場について,紹介する予定である。2,については,フランス側とのテーマの調整の結果,最終的には「身体損害」というテーマで報告することになった(2013年9月10日に,パリ第2大学において実施)。そこでも,人身・生命という法が最も保護しなければならないものについてどのように考えるかという根本問題が横たわる。交通事故の被害者は,実際には裁判官や弁護士会が作成した算定基準に基づいて賠償額を受け取ることになるが,その算定基準の持つ利点と問題点について分析を行った。これまで代理懐胎の事案をベースに研究を行ってきたが,身体損害という別の視点から,人体の法的地位を検討することにより,さらにはフランスの研究者と討論をすることにより,大いに視野が広がった。さらに,平成25年9月4日に非嫡出子の法定相続分を違憲とする最高裁大法廷決定が出たため解説を行った。研究課題は,1.フランスにおける「良俗」概念をめぐる現況の検討,2.フランスにおける「人間の尊厳」概念をめぐる現況の検討,そして,3.日本法への示唆というものであった。これに対し,平成26年度の実績は,フランスにおける人間の尊厳概念の検討が中心となった。より具体的には,「代理懐胎の合意と公序」と題する論文の連載の2回目を公表するとともに,日本私法学会でも同じ題名での報告を行った。代理懐胎の合意が公序に反するのか,という点を検討する際に避けては通れない問題が,代理懐胎の合意が人間の尊厳に反するのかという問題である。この点について,とりわけ私法学会報告において,フランス生命倫理法が人間の尊厳というものに対してどういう位置づけを与えており,それをより具体化するルールがどのようなものであるのかについての一定の見通しを示すことができた。すなわち,生命倫理法により導入された民法典16条以下の規範は,人間の尊厳の保持という目的を頂点に据えつつも,同意原則,無償原則,匿名原則といった操作しやすい原則により,人体の不可侵性をできる限り保持しようとするものであるという見方を提示した。その他,2013年にフランスで行った人身損害の賠償に関する講演の内容を日本語に直した論稿を公表することもできた。「人間の尊厳」という研究をする際には,人体を法がどのように評価するのかという点について多面的な検討が必要である。日本法の実収入を基準とした賠償算定基準について,理論的に整合しているのか,高齢化・国際化が進む中で十分に対応できているのかについて,批判的に考察した。また,フランスの相続法制を紹介するとともに,嫡出でない子の相続分に関する違憲決定の評釈を公表するなど,時代の変化とともに,相続法はどうあるべきか,相続法上の公序に変化はあるのか,という考察も行った。研究課題は,1,フランスにおける「良俗」概念をめぐる現況の検討,2,フランスにおける「人間の尊厳」概念をめぐる現況の検討,3,日本法への示唆というものであった。これに対し,平成27年度の実績は,前年同様2,の「人間の尊厳」概念に関係する研究が中心となった。より具体的には,以下のような成果があった。前年度に引き続き代理懐胎をめぐる検討をおこなった。とりわけ2014年にヨーロッパ人権裁判所判例が,国外で代理出産をし,生まれた子を依頼者夫婦がフランス国内に連れ帰った事案で,フランス破毀院が依頼者夫婦との親子関係を認めることを拒絶したのに対し,人権条約違反判決違反を下したため,その後のフランス破毀院の対応を含め,「代理懐胎と親子関係」という論文で検討を行った。また,2015年9月にパリで「私的空間」と題する国際シンポジウムにおいて,私的空間と家族法に関する報告を行うとともに,2016年3月にその報告原稿がフランスで公表された。そこでは,日本の離婚制度,事実婚問題などとともに,人間の尊厳に関する問題にも関係する生殖補助医療に関する日本の状況を伝えた。シンポジウムでは,人間の尊厳概念,良俗概念の衰退などについても議論が交わされ示唆的であった。その意味では,1,の「良俗」概念を理解する上でも有益であった。また,2015年10月に「人権規範が民法に与える影響」に関するウィーン大学で開催された国際シンポジウムの原稿が公表された。