hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異なる強度の走運動が骨格筋筋小胞体の機能に及ぼす影響

当初の計画以外に、走運動による筋小胞体(SR)のCa^<2+>取込み能力の変化についても検討する必要があると考え、その準備に取組んだ。この測定に必要な特殊なCa^<2+>電極は海外のメーカー(G.Moller,Zurich)からのみしか販売されておらず、これを購入するために何度かFaxで問い合わせたが返答が得られず、このために実験は大幅に遅延した。しかしながら、現在までに毎分30mおよび60mでehaustionに至るまで走行させたラットの外側広筋深層部についていくつかの知見が得られている。30m/minで走行させた群(R・30群)、60m/minで走行させた群(R・60群)のどちらについてもCa^<2+>ATPase活性は、コントロール群(C群)と比べ約40%(P<0.05)の低値が観察された。しかしながら、R30群とR60群との間には有意な差異はみられなかった。また、電気泳動法によりSRのタンパクを分離し、全タンパクに対するCa^<2+>ATPaseの量比を求めたところ、R30群、R60群、C群間に差異は観察されず、Ca^<2+>ATPase活性の低下はCa^<2+>ATPの量的な変化に起因しないことが示された。さらにCa^<2+>ionophore(A23187,Sigma)存在下におけるCa^<2+>ATPase活性については、3群ともに不存在下における場合と比べ上昇したが、3群間に上昇率における差異はみられなかった。したがって、SRの膜構造の変化が運動によるCa^<2+>ATPase活性の変化の原因であるとは考えられない。ここまでの結果では長時間運動(R7群)と短時間運動(R60群)により起こるCa^<2+>ATPase失活のメカニズムについて明確な違いは示されなかった。現在、ATPaseタンパクの化学的修飾の有無について検討中である。
古代ギリシアのエートスとCorpus Hippocraticum

本研究の一つの出発点は、『ヒポクラテス集成』と、紀元前5世紀の歴史家トゥキュディデスの古典文献学的な方法による考察を通して浮び上がってきた、ミアスマの観念をめぐる考察である。一般に「汚染」を意味するこのギリシア語の用いられるコンテクストは、たんに医学あるいは自然的・物質的領域に限定されてはいない。それは宗教的・法的さらには道徳的な意味での罪悪と、その結果として生する災厄にも重なっている。それは汚染からの「浄め」を意味するギリシア語カタルシスの多義性に通じているのである。ここには癒し、赦し、救いに関わる、ギリシア社会のエートスの問題が存在している。それ故一つには、本研究の考察の範囲は、古代ギリシア・ローマ世界全体に及ぶことになり、古代末期のキリスト教の成立までが視野に入ってくる。直接の研究対象も、医学・歴史・哲学文献の外まで広がった。第二に、文献学を越えて、宗教学ないし文化人類学的な視点を、方法論的にも取り入れることが必要になった。自己限定を自らに課してきたこれまでの私の研究姿勢は、そのため大きな変更が迫られることになる。このような事情から本年度の研究発表物は、数のうえでは、やや乏しい結果に終った。しかし悲劇詩人、弁論家、あるいは千福音書をめぐっての考察の手がかりを、本年度は様々な研究会で口頭発表することができた。とりわけ長い間懸案であったエピダウロス碑文について、ある程度まとめを付ける見通しができたことは、大きな収獲であった。私は現代倫理学のトピックであるバイオエシックスに対して、あえて禁欲的な態度を保ってきた。しかしこれからは時流に関わりなく、自分の思いを表現しようという意欲がわいてきたのも、本研究にとりかかったことの成果であると考えている。
事態構造論に基づく社会相互作用空間の構成

本研究は,通常,対人関係などとよばれている複雑な社会的相互作用における行動持性を客観的に相互比較することを可能にするために,その構造的特性に応じてそれぞれの社会的相互作用を半球形のヴェクトル空間内に表現する一般的技法を開発することを目的とする。その具体的表現技法の第一段階は,申請者が開発した「IFーTHEN法」とよばれる心理学的ゲ-ム論に基礎づけられた社会動機検出法を用いて社会的相互作用の基盤となる社会動機を9種の規範的動機群(単利動機・自虐動機・献身動機・加害動機・共栄動機・共倒動機・優越動機・卑下動機・平等動機)の成分比で表現することである。これらの規範的社会動機は,論理構造的には直交する平等動機を除いて明確な循環性をもつ。表現技法の第2段階は,対象とする社会的相互作用事態における社会動機構造は各種事態におかれた被験者の反応を実際に実験的に検出することにある。分析に当っては,実際に検出される社会動機の混合比は,循環性をもつ尺度上に動機成分の平均値のかたちで定位され,これがヴェクトルの方向を決定する。ヴェクトルの長さは単一動機成分のときに最大1となり,混合比の分散が大になるほどヴェクトルの長さが短くなるように表現される。すなわち,ヴェクトルの方向は社会動機成分の種類,長さはその純度を示すように変換される。実験では,各対人関係について全部で12名の被験者(大学生男女6名)にいわゆる想定実験に参加させた場合の「IFーTHEN法」に基づく反応が分析されたが,分析の対象にした19種の対人関係は,基本的には各対人関係を相互に弁別可能なヴェクトルで表現可能であるという結果を得た。このことは,対人関係という問題を量的に分析し相互比較することが可能なヴェクトル空間内に定位できる対象として考えることができ,したがって,対人関係の問題を新たな視点で構造論的に体系化することができる可能性をもっていることを示唆している。「事態構造論」とは,“心理学的事態の論理的構造を分析して,その事態に含まれている論理的特性がどのような特質をもっているかを考察し,行動を構造的に理解するとともに行動的理論模型を構成するための基礎資料を提供しようとする研究上の立場"のことをいう。本研究は「対人関係」(interpersonal relations)とよばれている複雑な社会的交互作用事態の心理学的構造を把握してその構造特性を相互に比較可能にするために,対人関係の特質が量的に比較可能な空間を事態構造論的に構成することを最終目標とする。このために,本研究では,次の4段階の研究が計画されている。すなわち,第1段階として,ゲ-ム論的社会動機模型を基盤とすれば対人関係を3次元空間上のベクトルで表現することが可能であるという発想に基づいて,個々の対人関係に関して基礎となる数値的資料さえ得られればベクトル表現を可能にする独特の分析技法を開発することが試みられる。次に,第2段階として,同じく社会動機模型を基盤とした「IFーTHEN法」とよばれる申請者が開発した行動的検査法を用いて実際の各種の対人関係に関する上記の必要基礎資料を求める実験を実施する。ついで,第3段階として,この資料に分析技法を適用して個々の対人関係をベクトル表現する。第4段階として,個々のベクトルの集積から対人関係を示すひとつの交互作用空間をより明確に構成するための考察と空間自体の構造特性に関する考察がなされる。

本年度は,第1段階の表現技法の開発の理論的側面に中心がおかれたが,分析技法の基本形はすでに完成し,さらに,第2段階のIFーTHEN法による実験も計画され,基礎資料の収集がすでになされた。資料の細部の分析と,これに基づくベクトル空間の構成の問題など,第3段階以降の問題は次年度の作業として残されたが,現時点までのところ,研究計画はきわめて順調である。本研究は,通常,対人関係などとよびれている複雑な社会的相互作用における行動特性を客観的に相互比較することを可能にするために,その構造的特性に応じてそれぞれの社会的相互作用を半球形のヴェクトル空間内に表現する一般的技法を開発することを目的とする。その具体的表現技法の第1段階は、申請者が開発した「IFーTHEN法」とよばれる心理学的ゲ-ム論に基礎づけられた社会動機検出法を用いて社会的相互作用の基盤となる社会動機を9種の規範的動機群(単利動機・自虐動機・献身動機・加害動機・共栄動機・共倒動機・優越動機・卑下動機・平等動機)の成分比で表現することである。これらの規範的社会動機は、論理構造的には直交する平等動機を除いて明確な循環性をもつ。表現技法の第2段階は,対象とする社会的相互作用事態における社会動機構造は各種事態におかれた被験者の反応を実際に実験的に検出することにある。分析に当っては、実際に検出される社会動機の混合比は,循環性をもつ尺度上に動機成分の平均値のかたちで定位され,これがヴェクトルの方向を決定する。ヴェクトルの長さは単一動機成分のときに最大1となり,混合比の分散が大になるほどヴェクトルの長さが短くなるように表現される。すなわち,ヴェクトルの方向は社会動機成分の種類,長さはその純度を示すように変換される。実験では,各対人関係について全部で12名の被験者(大学生男女各6名)にいわゆる想定実験に参加させた場合の「IFーTHEN法」に基づく反応が分析されたが,分析の対象にした19種の対人関係は,基本的には各対人関係を相互に弁別可能なヴェクトルで表現可能であるという結果を得た。このことは,対人関係という問題を量的に分析し相互比較することが可能なヴェクトル空間内に定位できる対象として考えることができ,したがって,対人関係の問題を新たな視点で構造論的に体系化することができる可能性をもっていることを示唆している。
ノックアウトマウスと非侵襲的イメージング法を用いた創薬科学の新展開と応用

遺伝子改変マウスを用いた薬理学的研究:遺伝子改変動物であるノックアウトマウスを中心に、特に痛み反応とキンドリング痙攣におけるヒスタミンの役割を明らかにした。ヒスタミンはH1受容体を介して痛みの受容を促進している。モルヒネは肥満細胞あるいはヒスタミン神経からヒスタミンを遊離させて鎮痛効果を減弱させていることがわかった。臨床的にモルヒネと抗ヒスタミン薬の併用が強い鎮痛効果を発揮することがノックアウトマウスを用いて証明された。またPTZキンドリングにおけるヒスタミンの役割について遺伝子改変マウスを用いて明らかにした。^<11>C-ドネペジル合成法の確立とインビボでのアセチルコリンエステラーゼ測定法の開発:新しい^<11>C-メチルトリフレート法による標識合成法を開発した。さらに新標識法により^<11>C-ドネペジル(アセチルコリンエステラーゼ阻害薬)を合成することに成功した。またループ法という簡便な方法とセッパックによるHPLC分離時の塩類を除去する方法で、より安全な^<11>C標識薬剤の臨床応用に成功した。^<11>C-ドネペジルを用いてインビトロ・インビボでの結合を評価した。次に脳スライスを用いてインビボ・スライスPET法による評価を行った。すなわち、生きている脳スライスと^<11>C-ドネペジル標識薬剤をインキュベートして^<11>C-ドネペジルの取りこみをイメージングプレートにて測定して、生きている状態でアセチルコリンエステラーゼが測定できることを証明した。さらに臨床応用に関する当該倫理委員会へ提出するデータ(無菌テスト、被曝量、安全性データなど)を得て臨床応用の準備を終了した。3次元データ収集PETを用いた新しい脳機能検査法の開発:3次元データ収集PETとH_2^<15>Oを用いた新しい脳機能検査法を開発した。顔の表情認知課題遂行時にH_2^<15>Oによる脳血流量測定による脳機能マッピングを行い脳の賦活部位と行動や心理的変化との相関を調べた。この方法によりアレキシサイミアという情動表出に関する性格傾向での特異的脳情報処理機構を明らかにした。純系とダブルノックアウトマウスの作成:痛み反応や攻撃性、ストレス反応や薬物依存など幾つかの神経系機能に関してより純系のマウスを作成する必要性がある。H1、H2受容体ノックアウトマウスをC57B系マウスに交配し、さらに両方のマウスをかけ合わせてヒスタミンH1,H2受容体ダブルノックアウトマウスを作成した。現在繁殖中である。ノックアウトマウスを用いた薬理学的研究:遺伝子改変動物であるノックアウトマウスを中心に、ヒスタミン神経系の機能分子であるH1受容体のノックアウトマウスを用いて、薬理学的あるいは神経科学的な研究をおこないヒスタミンの生理機能を明らかにした。特に痛み反応におけるヒスタミンH1受容体の役割とモルヒネの鎮痛効果におけるヒスタミンの役割を明らかにした。

同様にH1受容体ノックアウトマウスを用いて、1)呼吸機能におけるH1受容体の役割を明らかにし、2)H1受容体を介するセロトニン遊離抑制メカニズムを脳切片による遊離実験から明らかにした。動物3次元PET法のノックアウトマウスへの応用:新しいポジトロン標識合成法、新規化合物のポジトロン放出核種による標識化を行い、動物PETを用いて小動物の機能を非侵襲的に調べる方法を確立することを試みた。a)新しい^<11>C-ヨウ化メチル合成法(gas-phase法の開発)。b)新しい^<18>F標識法の開発(^<18>F標識フルオロベンジル誘導体の開発)を行った。動物用PETは、東京都老人総合研究所の動物用PETを試験的に使用する交渉に成功した。純系とダブルノックアウトマウスの作成:H1、H2受容体ノックアウトマウスをC57B系マウスに交配し、さらに両方のマウスをかけ合わせてヒスタミンH1,H2受容体ダブルノックアウトマウスを作成した。ヒスタミンH1、H2受容体とそのダブルノックアウトマウスは自発運動量の変化など基本的な性質はm受容体ノックアウトマウスと同じであった。ノックアウトマウスを用いた薬理学的研究:ヒスタミン神経系の機能分子であるH1、H2受容体ノックアウトマウスを用いた薬理学的研究:ヒスタミン神経系の機能分子であるH1、H2受容体のノックアウトマウスを用いて、薬理学的あるいは神経科学的な研究をおこないヒスタミンの生理機能を明らかにした。特に痛み反応におけるヒスタミンH1,H2受容体の役割とモルヒネの鎮痛効果におけるヒスタミンの役割を明らかにした。ヒスタミンはH1受容体を介して痛みの受容を促進している。モルヒネは肥満細胞あるいはヒスタミン神経からヒスタミンを遊離させて鎮痛効果を減弱させていることがわかった。臨床的にモルヒネと抗ヒスタミン薬の併用が強い鎮痛効果を発揮することがノックアウトマウスを用いて証明された。同様にm受容体ノックアウトマウスを用いて、1)呼吸機能におけるH1受容体の役割を明らかにし、2)H1受容体を介するセロトニン遊離抑制メカニズムを脳切片による遊離実験から明らかにした。動物3次元PET法のノックアウトマウスヘの応用:新しいポジトロン標識合成法、新規化合物のポジトロン放出核種による標識化を行い、動物PETを用いて小動物の機能を非侵襲的に調べる方法を確立することを試みた。a)gas-phase法により作成された11C一ヨウ化メチルから11C一メチルトリフレートの合成とそれを用いた11C一標識薬剤の開発。b)^<18>F標識フルオロベンジル誘導体の開発を行った。動物用PETは東京都老人総合研究所の動物用PETを試験的に使用したが感度と分解能が悪く、脳スライスを用いたインピトロPETを開発してそれによりノックアウトマウスヘ応用することにした。遺伝子改変マウスを用いた薬理学的研究:遺伝子改変動物であるノックアウトマウスを中心に、特に痛み反応とキンドリング痙攣におけるヒスタミンの役割を明らかにした。ヒスタミンはHl受容体を介して痛みの受容を促進している。
ショウジョウバエ卵殻形態の収斂進化における発生機構の多様化に関する研究

私たちは、ショウジョウバエ種間における卵殻形態の進化的多様化は、発生プログラムのどのような変化にもとづいて起こるのかについて研究しています。キイロショウジョウバエとクロショウジョウバエに関するこれまでの研究から、卵殻突起の数の4本から2本への進化には、濾胞細胞におけるEGFRシグナル抑制因子の発現パターンの多様化が重要であることが示唆されました。その重要性を検証するために、本年度は、平成20年度に確立したクロショウジョウバエ卵における時期特異的RNA干渉(RNAi)システムを用いて、クロショウジョウバエでのEGFRシグナル抑制因子argos(aos)とsprouty(sty)の卵殻突起形成における機能を解析しました。クロショウジョウバエの濾胞細胞においてaosのノックダウンを行うと、本来の4本の卵殻突起の間から異所的な卵殻突起の形成が誘導された結果、卵殻突起の一部あるいは全てが融合した13本の卵殻突起をもった卵が形成されました。その中には、2本様の卵殻突起を持った卵も含まれ、野生型のキイロショウジョウバエにおける卵と類似していました。また、異所的な卵殻突起形成細胞に対応する濾胞細胞において、リン酸型MAPKやBroad(Br)が異所的に検出されました。以上の結果から、濾胞細胞でのaosの発現パターンの変化が卵殻突起の数の4本から2本への進化に重要であることが示唆されました。次に、クロショウジョウバエの濾胞細胞においてstyのノックダウンを行うと、正中線領域において異所的な卵殻突起形成を誘導し、結果として57本の卵殻突起が形成されました。このことから、styは、正中線領域における卵殻突起の数の進化には関わりますが、側方領域における卵殻突起の数の進化と考えられる4本から2本への進化には直接的には重要ではないことが示唆されました。1.研究背景様々な種のゲノムが解読され、形態とゲノムとの関わりが広く認識されるようになりました。しかし、形態の進化をゲノム情報の変化に基づいて説明できた例はほとんどありません。進化には多様化と収斂という2つの側面があり、私は特に収斂進化についてそれがどのような発生機構の変化によって起こるのかを分子レベルで解析しています。収斂進化のモデルとしてショウジョウバエの卵殻突起の本数に着目しました。全ての種が2本型のシマショウジョウバエ亜属と、ほとんどが4本型のショウジョウバエ亜属の中で2本型のカラスショウジョウバエは収斂進化した可能性が考えられます。そこで、卵殻突起形成に重要な役割をはたすEGFRシグナルの活性化パターンをこれらの種で比較したところ、パターンが大きく異なっていました。これは卵殻突起の4本型から2本型への収斂進化がEGFRシグナルの異なった変化によって起こったことを示唆しています。2.研究成果これまでの研究から、卵殻突起の4本型と2本型の多様化にはEGFRシグナル抑制因子(argos,kekkonl,sprouty)の発現調節の変化が重要であることが示唆されました。argosとkekkonlの発現をin situハイブリダイゼーション法により検出したところ、2本型のキイロショウジョウバエ(シマショウジョウバエ亜属)と4本型のクロショウジョウバエ(ショウジョウバエ亜属)で発現パターンが大きく異なることがわかりました。このことから、これらが4本型と2本型の多様化に関与した可能性が示唆されました。sproutyについては、クロショウジョウバエのsproutyを現在クローニング中です。カラスショウジョウバエでは、argosのみクローニングが終了したので、今後発現パターンを解析していくと共にkekkonlとsproutyのクローニング、発現パターンの解析も行っていく予定です。私たちは、ショウジョウバエをモデル生物として用い、生物のもつ形態の進化的多様化が発生プログラムのどのような変化にもとづいて生じているのかについて明らかにしようと考えています。本年度はまず、ショウジョウバエ属の14種について卵殻突起の本数と濾胞細胞におけるEGFRシグナル活性化パターンの網羅的な比較解析を行い、その結果をMechanisms of Developmentに掲載しました(Kagesawa et al.,2008)。次に、EGFRシグナル抑制因子(argos、kekkon1、sprouty)の発現調節の多様化が卵殻突起の本数の進化の直接的な引き金となった可能性について着目し、それらの濾胞細胞における発現パターンを解析しました。その結果argosとkekkon1の発現パターンが種間で顕著に異なっていることがわかり、これら抑制因子の進化が卵殻突起の本数の進化に影響を与えた可能性が示唆されました。さらに、EGFRシグナル抑制因子の機能の多様化についてより詳細に理解するために、祖先型形質である4本型のクロショウジョウバエにおいてTet-offシステムを用いた時期特異的RNA干渉を行っています。キイロショウジョウバエ以外のショウジョウバエ種における遺伝子操作はこれまでなされておらず、クロショウジョウバエにおいてこれらの技術を構築することは生物の進化を遺伝子レベルで理解する上で極めて有力な手段となります。クロショウジョウバエにおいてkekkon1のRNA干渉を行ったところ、卵殻突起の形成位置が変化し異所的なリン酸化型MAPKの分布が観察されました。これらの結果は、クロショウジョウバエにおいてkekkon1のEGFRシグナル抑制因子としての機能は保存されていること、kekkon1は卵殻突起の本数の決定には直接関与せず卵殻突起の形成位置を規定していること、を示唆しています。

私たちは、ショウジョウバエ種間における卵殻形態の進化的多様化は、発生プログラムのどのような変化にもとづいて起こるのかについて研究しています。キイロショウジョウバエとクロショウジョウバエに関するこれまでの研究から、卵殻突起の数の4本から2本への進化には、濾胞細胞におけるEGFRシグナル抑制因子の発現パターンの多様化が重要であることが示唆されました。その重要性を検証するために、本年度は、平成20年度に確立したクロショウジョウバエ卵における時期特異的RNA干渉(RNAi)システムを用いて、クロショウジョウバエでのEGFRシグナル抑制因子argos(aos)とsprouty(sty)の卵殻突起形成における機能を解析しました。クロショウジョウバエの濾胞細胞においてaosのノックダウンを行うと、本来の4本の卵殻突起の間から異所的な卵殻突起の形成が誘導された結果、卵殻突起の一部あるいは全てが融合した13本の卵殻突起をもった卵が形成されました。その中には、2本様の卵殻突起を持った卵も含まれ、野生型のキイロショウジョウバエにおける卵と類似していました。また、異所的な卵殻突起形成細胞に対応する濾胞細胞において、リン酸型MAPKやBroad(Br)が異所的に検出されました。以上の結果から、濾胞細胞でのaosの発現パターンの変化が卵殻突起の数の4本から2本への進化に重要であることが示唆されました。次に、クロショウジョウバエの濾胞細胞においてstyのノックダウンを行うと、正中線領域において異所的な卵殻突起形成を誘導し、結果として57本の卵殻突起が形成されました。このことから、styは、正中線領域における卵殻突起の数の進化には関わりますが、側方領域における卵殻突起の数の進化と考えられる4本から2本への進化には直接的には重要ではないことが示唆されました。
女性リーダー育成をめぐる学習課題の解明とその教育方法の構築

研究課題3については、女性リーダー育成講座の実践研究から、企業におけるリーダー育成担当者の前提意識に女性活躍推進に関する政策主導のあり方と日本社会に残る性別役割分業意識との葛藤や戸惑いがあることが明らかになった。そこで日本社会教育学会研究プロジェクト「ワークライフバランス時代の社会教育」の研究会、研究大会の企画・議論を通して、戸惑いへの対応を考慮した成人教育学的見地からのリーダー育成講座の指針について検討した。研究課題1、2については、日本国内だけでなく海外共同研究としても2冊(一冊目は2017年に出版、2冊目は2019年度内に出版予定)の成果を得る予定である。さらに今後、米国の人材育成に関する国際ジャーナル(Advances in Developing Human Resources特別号)への執筆を予定しており、研究課題12に関する国際的なまとめと提言が可能となったことを順調に研究が進展している理由として挙げたい。また3については、当初予定してた国立女性教育会館や公民館等の教育機関の講座に対する具体的な教育方法の提案ではなく、ワークライフバランス時代における女性のリーダーシップを育成する意味について成人教育的な観点から検討ができているため。本研究は、企業向け女性リーダー育成講座における学習課題・内容の構造解明とその教育方法について成人教育学の観点から提言を行うことを目的としている。さらに日本社会教育学会・韓国平成教育学会第8回日韓学術交流研究大会において「女性リーダー育成をめぐる学習課題と教育方法に関する研究ー日韓における女性リーダー育成プログラムに関する一考察ー」と題した研究報告を行った。そこでは、来年度韓国との比較研究を実施するための韓国研究者との情報交換、およびネットワーク構築を行った。現在、共同研究者と平成29年4月出版を目標とした『Women Leadership in Japan』(米国Palgrave macmillan社)の編集・執筆にも着手している。研究3に関しては、NWEC主催講座「企業を成長に導く女性活躍推進セミナー」の研修プログラム企画、および講師を担当し、教育方法に関する課題についてNWEC職員と共同研究を実施した。平成28年度の研究計画については予定通り実施したうえで、さらに29年度以降の研究計画まで着手できたため。研究課題3については、平成28年度に引き続き、NWEC主催講座「企業を成長に導く女性活躍推進セミナー」の研修プログラム企画、および講師を担当し、さらに国立市公民館主催の「女性のライフデザイン学」講座のプログラム企画、およびファシリテーターを担当するとともに教育方法に関する課題について各職員と実践研究を実施。当初の計画よりも、アジアの研究者ネットワークが拡がったことにより、日本国内を中心にした研究ではなく、国際比較(特にアジア諸国)を中心とした研究として進めることができているため。平成29年度の研究計画を着実に進めていくとともに、本研究のテーマに関心のあるアジアの研究者ネットワーク拡大を目指し、比較研究を充実させていきたい。平成29年度から取り組んでいる国際共同研究の共同研究者とスカイプ等で会議をすることにより密接に連絡をとり、出版プロジェクト、研究プロジェクトを着実にすすめていきたい。また、日本の成人教育方法論から、女性リーダー育成の教育方法を検討するために成人教育方法論の理論的整理を行い、核となる理論について論文にまとめることで女性リーダー育成の教育方法論を構築する。当初、論文執筆と研究発表のため、ノートPCを購入予定であったが、前年度末に大学から支給された個人研究費で購入ができたため、新たな購入はしなかった。2018年2月の米国(Richmond, VA)で開催された国際会議参加のための外国旅費に個人研究費を使用したため、未使用額が生じた。当該助成金に関しては、2018年度において、11月にタイのバンコクで開催される国際会議の外国旅費として使用もしくは、発表・調査用のノートパソコンが故障した場合の使用を計画している。2018年11月バンコクでの行われた17th International Asian Conference of Academy of Human Resource Developmentに個人研究費で参加したために、未使用額が生じた。2019年度は、日本社会教育学会研究プロジェクトの世話人、また日本教育学会研究推進委員として、成人教育学的視点から女性リーダー育成について検討する研究セッションを複数回予定している。研究大会時には海外研究者(主としてアジア)を報告者として招待予定のため、その費用に充てたい。本資金を利用し、アジアの研究者ネットワーク構築(インドもしくは、ソウルでの学会参加)のための調査費用もしくは学会発表のための旅費として使用を予定している。
高齢期のストレス対処力SOCを高めるスポーツライフの質・量に関する実証研究

本研究の目的は、高齢者の首尾一貫感覚を高める運動・スポーツ活動の具体的内容を、性別・年齢層別に明らかにすることである。今年度は高齢者の首尾一貫感覚を高める運動・スポーツ活動の内容について、種目および活動形態に着目して検討するためのベースライン調査をおこなった。体力・認知機能測定会への参加を希望した地域在住高齢者421名を対象に自記式質問紙調査をおこない、367名からデータを収集した。収集したデータは整備をおこない、次年度のフォローアップ調査・測定のデータと突合し解析する準備を整えた。今年度の首尾一貫感覚、運動・スポーツ活動、体力、認知機能のデータをすべて収集できた者は341名であった。これらのデータから、運動・スポーツ活動の活動形態に着目して首尾一貫感覚との横断面における関係を検討した結果、前期高齢者の男性において、他者との運動・スポーツ活動の頻度が多いほど有意に首尾一貫感覚が高く、特に同性の仲間と活動をしている場合に首尾一貫感覚が高いことが観察された。一方で、一人でおこなう運動・スポーツ活動は首尾一貫感覚と有意な関係を認めなかった。さらなる解析はフォローアップ調査・測定のデータ収集後におこなう。フォローアップ調査・測定は次年度夏ごろに実施予定である。ベースライン調査・測定の参加者あてに案内状を送付し、参加希望者に対して今年度と同様の流れで自記式質問紙調査および体力・認知機能測定をおこなう。今年度計画していたとおり、研究1「SOCを高める運動・スポーツの種目・活動形態」のベースライン調査・測定を行い、データ収集および整備を完了している。次年度は、研究1「SOCを高める運動・スポーツの種目・活動形態」のフォローアップの調査・測定を行う。調査内容は今年度実施したベースラインの調査・測定と同様のものであるが、今年度の参加者には、できるだけ早期に次年度調査の案内状を送付する。その際、継続的に調査を実施する研究的意義や参加者本人へのメリットを強調し、フォローアップ率の向上に努める。データ収集後は、雇用予定の研究補助員の協力のもと、ベースラインデータとともに解析を行い、できるだけ早期に研究成果を公表できるよう努める。また次年度は、研究2「SOCを高める運動・スポーツ活動の強度、頻度、時間」のベースライン調査・測定も実施する。測定に用いるアクチグラフの数が限られているが、3地点で調査・測定を実施するため、スケジュールを調整することにより、当初の予定より多くの参加者にアクチグラフを配布しデータを収集できるようにする。データ収集後は、横断データでの知見も成果発表できるよう、収集したデータは早期に解析する。情報収集のために「旅費」として2学会への出張費用を計上していたが、1学会は別の予算で出張をしたため、予定よりも使用額が少なくなった。また、「人件費・謝金」についても、研究補助員の雇用が予定より短い期間で済んだため、使用額が少なくなった。

アクチグラフを使用する研究2の対象者数が、当初の計画よりも多くなる可能性が高いため、差額分は、次年度のアクチグラフの追加購入費用に割り当てる。
戦前中国東北部における「多文化的公共性」の比較メディア史的研究

本年度は、主として満洲国期において政治的意見形成/世論操作に重要な役割を果たしたと考えられるラジオ放送に関する資料を収集した。それに加えて、満洲国期成立以前における政治的意思表明の重要な運動として排日運動に関する先行研究と資料を収集・整理し、読解に務めた。まず、満洲国期にラジオ放送を管掌していた満洲電信電話株式会社に関する資料を郵政博物館資料センターやNHK放送博物館にて収集・整理した。排日運動に関する資料は国立国会図書館や中国国家図書館にて、資料調査を行い、収集した。なお、前者の満洲電信電話株式会社に関する研究成果は、『メディア史研究』に投稿し、現在審査中である。また、2014年9月にイギリスのケンブリッジ大学にてバラク・クシュナー教授が主宰する“Breakdown of the Japanese Empire and the Search for Legitimacy"に参加し、“The Legacy of the Manchurian Telegraph and Telephone Company and the Eastern Asia Broadcasting Network."というタイトルで研究報告を行い、多数の海外研究者と情報交換を行った。この学術会議の成果は2015年度以降に海外の出版社から書籍としてまとめられ、出版される予定になっている。さらに、イギリス側の資料から満洲国末期のメディアに関する調査するため、British Library及びイギリス国立公文書館での資料調査も併せて実施した。本研究と関連して戦前期に北京で発行されていた日本人経営の華字新聞『順天時報』に関する研究会に積極的に参加し、関連研究者とネットワークを構築して情報収集を行い、議論を深めつつあるところである。『順天時報』研究会には2015年度以降も継続して参加する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。
建物の耐震安全性に対する市民の安全意識とリスクコミュニケーションに関する国際比較

本研究では、対の遅れている耐震設計に関るリスクコミュニケーションを推進するため、現在の構造設計に関する市民・設計者の意識と要望を把握し、対話手法の構築をめざすことを目的に3年間の研究活動を行った。耐震性能に関する市民と専門家とのリスクコミュニケーションを活発にするためには、構造設計時における問題をまず明らかにすることが重要で、市民に対するアンケート調査と専門家に関する調査から明らかにした。また、日本とカナダの市民がもつ構造安全に関する意識の比較を通して、リスクコミュニケーションに対する意識の違いをさぐった。これらの結果をふまえて、日本の市民と構造安全性について対話する手段を模索した。(1)(4)について調査・解析を行い、まとめを行った。(1)リスクコミュニケーションに関する構造設計者を対象にしたヒアリング(2)リスクコミュニケーションに関する市民アンケート(3)リスクコミュニケーションに関する日本とカナダの市民意識比較(4)コミュニケーションツールの提供方法の考察構造設計の事例ヒアリング結果などから、設計の前後において、特に個人の建築主への十分な事前説明が行われていないことが明らかになった。また市民アンケートでは、リスクコミュニケーションが必要だとする声が大多数であったが、現在の設計では情報開示不足という声が多く、その点が改善点として指摘されていた。日本およびカナダにおいても、市民はよりコストをかけて、高い安全性を希望していることも分かったが、地震に対する関心度合いが異なっている。これらのユーザーの意識を反映し、どのようにリスクコミュニケーションとして実現するか、設計者・研究者と議論を重ね、研究論文などでまとめた。日本は世界有数の地震国である。したがって建築物の耐震技術レベルは高く、防災法令も整備されている。だが東海地震や首都圏直下型地震の発生が懸念される今日、これらの対策に欠けているのが、(1)「建築基準法に定められる最低レベルを国民に周知してきたか」、(2)「国民と最低レベルについて合意をもっているか」、あるいは(3)「建物のつくり手は建物オーナーとその建物のもつレベルについて合意を形成したか」というリスクコミュニケーション分野の対策である。本研究は、このように対策の遅れているリスクコミュニケーション分野の問題点を市民とともに考え、解決策を提示するため、ハイリスクで耐震技術力の高い日本と、ローリスクで耐震コストの低い、しかし住民の参加度が高くカナダ内で地震リスクが最も高いカナダBC州を選定して、国際比較研究を行う。各年度で調査・分析を行い、次の4項目についての知見を得ることを目的としている。(1)現状の耐震安全性レベルと地震リスクについての市民の評価と要望を問うアンケート調査(2)市民の要望の把握と合意形成状況に関する評価・分析(3)市民に向けた情報の提供方法および消費者教育方法の検討(4)海外1カ国(カナダ)を選定し、調査・比較を通じて日本の現状と問題点を明らかにする特に本年度は、(1)市民の要望を問うアンケート調査(カナダ・日本で調査を実施)の分析と考察に重点を置き、カナダの共同研究者とのディスカッションを実施し、論文執筆準備作業に当てた。特に大地震の経験が少ないカナダでは、耐震安全性に対する市民の意識は漠然としており、調査項目の選定とその分析方法について、試行を繰り返し行った。その結果をまとめ、各学会で研究発表を行った。また心理学などにおけるリスクコミュニケーション分野の先行研究を分析し、日本の建築物の耐震安全性をめぐるリスクコミュニケーションへの応用を図れるかどうか考察を行った。本研究は、市民の防災意識を高め、対策の遅れているリスクコミュニケーションを活発にするため、問題点と対策をアンケート調査から明らかにし、方法論を検討した上で、市民とともに考えることを目的としている。下記の(1)(4)についてそれぞれの視点から各年度で調査・解析を行い、考察する。(1)現状の耐震安全性レベルと地震リスクについての市民の評価と要望を問うためのアンケート調査(カナダおよび日本で調査を実施)(2)リスクコミュニケーションに関する市民の意識調査(3)リスクコミュニケーション手法の方法論検討(4)市民に向けた情報の提供方法および消費者教育方法の検討特に本年度は、(1)アンケート調査(日本)

および(2)の調査とその結果に対する解析を行い、リスクコミュニケーション手法構築への手がかりを得ることを目的とした。まず(1)アンケート調査(カナダ)と日本の結果を継続して比較した。カナダと日本では重視する災害・事故リスクが異なることが判明した。しかしその一方で、リスクコミュニケーションへの参画意識が高まっていることは両国とも共通している。市民の地震に対する知識や関心は異なるが、参画意識に共通性がみられたことは、特徴的である。またこれを発展して日本における調査を計画し、東京都、北海道、兵庫県に対するアンケート調査を実施し、その解析を行った。500名を超える結果を得て、市民がどのように専門家に対して信頼感をもっているのか、性能に対する安心度合いについてなど、リスクコミュニケーションの前提条件を明らかにした。この成果は日本建築学会などで発表している。これらの結果を来年度のリスクコミュニケーションの手法確立につなげていく予定である。本研究は,対策の遅れている耐震設計に関するリスクコミュニケーションを推進するため,現在の構造設計に関する市民・設計者の意識と要望を把握し,対話手法の構築をめざすものである。具体的には,耐震性能に関する市民と専門家とのリスクコミュニケーションを活発にするためには,構造設計時における問題をまず明らかにすることが重要で,市民に対するアンケート調査と専門家に関する調査から明らかにする。その結果をふまえて,市民と対話する手段構築を目的としている。最終年度である本年度は(1)(4)について調査・解析を行い,まとめを行った。(1)リスクコミュニケーションに関する構造設計者を対象にしたヒアリング(2)リスクコミュニケーションに関する市民アンケート(3)コミュニケーションツールの提供方法の考察(4)成果発表と報告書の作成構造設計の事例をヒアリングした結果では,設計で設定した性能を契約書で明記することがほとんどなく,建築主への十分な事前説明が行われていないことが明らかになった。また市民アンケートでは,リスクコミュニケーションが必要だとする声が大多数であったが,現在の設計では情報開示不足がまず指摘されていた。これらをどのように設計段階のコミュニケーションツールとして提供するか,設計者・研究者と議論を重ね,それらは研究論文およびシンポジウム資料などに成果をまとめた。
統計的画像処理法と圧縮センシングによるコーンビーム型Ｘ線ＣＴ画像の高画質な再構成

不完全な投影データを用いたり,投影データの削減を行ったりした場合,X線CT画像再構成にどのように影響するか,統計的再構成法アルゴリズムで画質が維持されるか検討した。投影データを間引いて削減したり,投影角度を制限すると,患者の被ばく線量が格段に下がったり,撮影装置のコンパクト化も可能になる。統計的画像処理法であるART(Algebraic Reconstruction Technique)法についてフィルタ補正逆投影法(Filtered Back-Projection,FBP法という)と比較して示した。スパース(疎性)モデリングによる圧縮センシングを利用して,全変動(total variation)正則化をキー技術として,投影データ量を削減可能な処理法の開発を行った。そして,360度ないし180度の投影データに対し,X線CT画像再構成に用いるプロジェクションデータを約10分の1まで減らした。顎顔面領域のCT画像に対して実行したところ,ART法とTV正則化を組み合わせて,投影データの削減(最大で10分の1)の実現可能性を示した。また,従来のFBP法との違いやART法とTV正則化の組合せの有効性も明らかにした。この研究は,2018年9月に学術雑誌に掲載された。しかも,最速降下法によるTV正則化は,L2ノルム正則化の工夫により計算負荷の増大を示さなかった。さらに,先験的画像制約付きの加重TVを与えた場合も,スパースな投影データに対し画質劣化のない画像再構成が可能となった。統計的再構成アルゴリズムを用いたときはFPB法よりも画質劣化が起きていなかった。X線CT画像の再構成において投影データを10分の1に減らせる可能性を示した。ART法と組合わせたTV正則化は計算負荷も顕著に増加させないため,臨床応用可能な新知見を得たと考えている。不完全な投影データを用いたりあるいは投影データの削減を行ったりした場合,X線CT画像再構成にどのような影響が出るか,そのとき統計的再構成法アルゴリズムを用いたとき画質が維持されるか検討した.投影データを間引いて削減したり,投影角度を制限すると,患者の被ばく線量が格段に下がったり,装置の設計,たとえばコンパクト化の実現にも影響する。顎顔面領域を描出しているMDCT(Multi- Detectors Row CT)画像に対して実行したところ,統計的再構成アルゴリズムを用いたときはFPB法よりも画質劣化が起きていなかった.同時に計算負荷も軽減された.360度ないし180度の投影データに対し,X線CT画像再構成に用いるプロジェクションデータを2分の1または4分の1に減らしたとき,FBP法ではアーチファクトの多い画像になってしまったが,ART法やML-EM法では,診断的価値を落とすことがなさそうな程度の画質が維持できた。ここでは,統計的画像処理法であるART(Algebraic Reconstruction Technique)法とML-EM(maximum likelihood- expectation maximization)法についてフィルタ補正逆投影法(FBP, Filtered Back-Projection)と比較して示した。スパースモデリングによる圧縮センシングを利用して,さらに投影データの削減の影響を検討した。そして,360度ないし180度の投影データに対し,X線CT画像再構成に用いるプロジェクションデータを10分の1まで減らしたとき再構成画像に対する影響を調べた.顎顔面領域を描出しているMDCT(Multi- Detectors Row CT)画像に対して実行したところ,統計的再構成アルゴリズムを用いたときはFPB法よりも画質劣化が起きていなかった.同時に計算負荷も軽減された。圧縮センシングで投影データを10分の1まで削減できる可能性を示した。360度ないし180度の投影データに対し,X線CT画像再構成に用いるプロジェクションデータを2分の1または4分の1に減らしたとき,FBP法ではアーチファクトの多い画像になってしまったが,ART法やML-EM法では,診断的価値を落とすことがなさそうな程度の画質が維持できた。また,圧縮センシングで10分の1まで削減しても画質が維持される可能性を示した。不完全な投影データを用いたり,投影データの削減を行ったりした場合,X線CT画像再構成にどのような影響が出るか,統計的再構成法アルゴリズムで画質が維持されるか検討した.投影データを間引いて削減したり,投影角度を制限すると,患者の被ばく線量が格段に下がったり,装置のコンパクト化にも影響する。顎顔面領域を描出しているMDCT画像に対して実行したところ,ARTあるいはML-EMとTV正則化を組み合わせて,投影データの大きな削減(最大で10分の1)の実現可能性を示した。また,従来のフィルタ補正逆投影法との明確な違いやARTと組み合わせたときのTV正則化の有効性も明らかにした。しかも,TV正則化は計算負荷の増大を示さなかった。先験的画像制約付きの加重TVを与えた場合も,スパースな投影データに対し劣化のない画像再構成ができた。TV正則化は計算負荷も顕著に増加させないため,臨床応用可能な新知見を得たと考えている。

統計的画像処理法であるART法とML-EM法とTV正則化を組み合わせて,投影データの大きな削減(最大で10分の1)の実現可能性を示した。また,従来のフィルタ補正逆投影法との明確な違いやARTと組み合わせたときのTV正則化の有効性も明らかにした。不完全な投影データに対して,通常のフィルタ補正逆投影法と比較して優位性があることが示された。360度ないし180度の投影データに対し,X線CT画像再構成に用いるプロジェクションデータを2分の1または4分の1に減らしたとき,FBP法ではアーチファクトの多い画像になってしまったが,ART法やML-EM法では,診断的価値を落とすことがなさそうな程度の画質が維持できた。ARTあるいはML-EMとTV正則化を組み合わせ,すなわち,圧縮センシングで10分の1まで削減しても画質が維持される可能性を示した。不完全な投影データを用いたり,投影データの削減を行ったりした場合,X線CT画像再構成にどのように影響するか,統計的再構成法アルゴリズムで画質が維持されるか検討した。投影データを間引いて削減したり,投影角度を制限すると,患者の被ばく線量が格段に下がったり,撮影装置のコンパクト化も可能になる。統計的画像処理法であるART(Algebraic Reconstruction Technique)法についてフィルタ補正逆投影法(Filtered Back-Projection,FBP法という)と比較して示した。スパース(疎性)モデリングによる圧縮センシングを利用して,全変動(total variation)正則化をキー技術として,投影データ量を削減可能な処理法の開発を行った。そして,360度ないし180度の投影データに対し,X線CT画像再構成に用いるプロジェクションデータを約10分の1まで減らした。顎顔面領域のCT画像に対して実行したところ,ART法とTV正則化を組み合わせて,投影データの削減(最大で10分の1)の実現可能性を示した。また,従来のFBP法との違いやART法とTV正則化の組合せの有効性も明らかにした。この研究は,2018年9月に学術雑誌に掲載された。しかも,最速降下法によるTV正則化は,L2ノルム正則化の工夫により計算負荷の増大を示さなかった。さらに,先験的画像制約付きの加重TVを与えた場合も,スパースな投影データに対し画質劣化のない画像再構成が可能となった。統計的再構成アルゴリズムを用いたときはFPB法よりも画質劣化が起きていなかった。X線CT画像の再構成において投影データを10分の1に減らせる可能性を示した。ART法と組合わせたTV正則化は計算負荷も顕著に増加させないため,臨床応用可能な新知見を得たと考えている。2年目の平成28年度から,歯科用コーンビームCT画像でMDCT画像と同様な処理をすることに取り組む。また,疎性センシング,圧縮センシングによるアルゴリズムの開発に力を入れる。3年目の平成29年度から,歯科用コーンビームCT画像でMDCT画像と同様な処理をすることに取り組む。
海洋微生物の多様性と物質循環フラックスに関する基礎的研究

広島湾より約30種類の海洋細菌を分離し、16S rRNA塩基配列による系統解析を行った。この培養株を用いて、海洋の主要系統群に対するFISH法及びBrdU免疫染色法を行い、特異性の検討と条件設定を行った。瀬戸内海及び、西部北太平洋(東大海洋研究所共同研究)、サロマ湖(北大低温科学研究所共同研究)を実施し、活性細菌群の時空間変動をモニタリングするための試料を採取した。瀬戸内海において常に出現する細菌種、適当な条件下で出現する細菌種等を特定し、特異的なプローブをデザインした。天然海水にBrdUを加えて培養し、FISHプローブを用いて、活発に増殖する細菌種の生物量、増殖速度を測定する実験を行った。同時に、全BrdU取り込み量を免疫学的に測定し、群集増殖速度を推定するための実験も行った。東大海洋研究所白鳳丸のRI施設を用いて、BrdU法と従来の放射性チミジンを用いる海洋細菌生産量測定法との比較データを集めた。本研究の成果は、国内外の学会発表3件や招待講演2件として公開され(第6回国際バイオテクノロジー会議2003年9月、第19回日本微生物生態学会2003年10月、日仏ワークショップ招待講演2003年11月、第6回VNC研究会招待講演2004年2月、第10回国際微生物生態学会2004年8月)、解説一報、原著論文一報にまとめられた。
反応性スパッタによるチタン製循環器用材料の開発と抗血栓性発現メカニズムの解明

安価かつ迅速に金属薄膜や酸化物薄膜を作製できる反応性スパッタ技術を用い、組成や結晶構造が異なるチタン酸化物薄膜の作製を行うことにより、抗血栓性に優れるチタン製材料の作製を目指すことを本研究の目的としている。研究開始から2年目である2018年度は、(1)反応性スパッタによって製膜し、さらに熱処理を行った各種試料の物性評価の精査と、(2)試料の生体適合性評価、に重点を置いて研究を実施した。(1)では、初年度は反応性スパッタと熱処理条件によってどのような特性をもつ試料を作製できるのかの条件の模索を行った。今年度はこれらの試料を再度作製して再現性のある試料作製が可能なのか、その条件の精査を行った。その結果、スパッタ条件や熱処理条件を変えることによって二酸化チタンの含有量を変化でき、さらに、結晶構造や結晶の配向を制御できることを明らかにした。(2)では、ブタ血液を用いた血液適合性試験と、血管内皮細胞を用いた細胞適合性評価に着手した。(1)と(2)の実験を通じ、試料の作製条件が変わると血小板の粘着特性が変化することが明らかになり、さらに、細胞適合性においては、いずれの試料も毒性は示さないことが明らかになった。ただし、どちらの研究も再現実験が必要であり、次年度の課題としたい。最終年度の次年度は、上記の材料の表面特性と生体応答の結果を網羅的に総括し、それらの関係性を明らかにできるよう研究を遂行する。【研究実績の概要】で述べたとおり、当該年度は2種の検討項目に重点を置いて研究を実施した。(1)反応性スパッタによって製膜し、さらに熱処理を行った各種試料の物性評価の精査では、初年度からの2年間で試料作製条件の確立が概ね完了した。そのため、今年度は試料の生体適合性評価として、血液適合性評価と細胞適合性評価に着手するに至った。(2)の研究も次年度に結果が得られる予定であり、最終的な結果の統括に着手できると考えている。以上より、研究の進捗状況・達成度は概ね良好であると考えている。これまでに、試料作製における各種条件出しは概ね順調に進んだ。さらに、血液適合性ならびに細胞適合性に関する評価にも着手できたため、さらに評価項目を増やしてデータの収集にあたる。初年度である2017年度は、(1)反応性スパッタにおける最適な製膜条件の確立、(2)製膜した試料の最適な熱処理条件の模索、(3)製膜した試料の表面処理方法の模索、(4)試料の生体適合性評価の条件出し、の4点に焦点を絞って研究を行った。(1)では、反応性スパッタにおけるモードを制御することにより、チタン酸化物薄膜中の二酸化チタンの含有量を7798%まで制御できることを明らかにした。さらに、(2)の熱処理により、結晶構造も制御できる可能性が示唆された。この際、化学状態の他に、表面粗さやぬれ性など総合的な表面性状に関する検討を行った。(2)についてはさらなる精査が必要であり、次年度でも引き続き検討を継続する。(3)では、紫外光と活性酸素を同時に試料に曝露することにより、試料表面の酸化状態を促進できることが分かった。本件もさらなる精査が必要であり、次年度でも引き続き検討を継続する。(4)は作製した試料の血小板粘着特性の評価に重点を置き、主に実験方法の確立に着手した。上記(1)(3)の研究が確立し次第、次年度の血小板粘着試験に着手する。また、すでに実験系が確立できている細胞培養試験にも着手し、in vitroレベルでの包括的な生体適合性試験を行う予定である。【研究実績の概要】で述べたとおり、当該年度は4種の検討項目を実施した。(1)反応性スパッタにおける最適な製膜条件の確立、および、(2)製膜した試料の最適な熱処理条件の模索では、着実にチタン酸化物薄膜中の化学組成や結晶構造制御が行えつつある状態であり、概ね順調に研究が進捗している。(3)製膜した試料の表面処理方法の模索として活性酸素および紫外光を用いた表面酸化を目的とした表面処理に着手し、本件も活性酸素および紫外光曝露が当該試料の表面処理技術として応用可能であることが示唆されている。(4)は次年度に向けた実験系の確立に重きを置いたが、本件も順調に進捗した。

今年度はこれらの試料を再度作製して再現性のある試料作製が可能なのか、その条件の精査を行った。その結果、スパッタ条件や熱処理条件を変えることによって二酸化チタンの含有量を変化でき、さらに、結晶構造や結晶の配向を制御できることを明らかにした。(2)では、ブタ血液を用いた血液適合性試験と、血管内皮細胞を用いた細胞適合性評価に着手した。(1)と(2)の実験を通じ、試料の作製条件が変わると血小板の粘着特性が変化することが明らかになり、さらに、細胞適合性においては、いずれの試料も毒性は示さないことが明らかになった。ただし、どちらの研究も再現実験が必要であり、次年度の課題としたい。最終年度の次年度は、上記の材料の表面特性と生体応答の結果を網羅的に総括し、それらの関係性を明らかにできるよう研究を遂行する。【研究実績の概要】で述べたとおり、当該年度は2種の検討項目に重点を置いて研究を実施した。(1)反応性スパッタによって製膜し、さらに熱処理を行った各種試料の物性評価の精査では、初年度からの2年間で試料作製条件の確立が概ね完了した。そのため、今年度は試料の生体適合性評価として、血液適合性評価と細胞適合性評価に着手するに至った。(2)の研究も次年度に結果が得られる予定であり、最終的な結果の統括に着手できると考えている。以上より、研究の進捗状況・達成度は概ね良好であると考えている。【現在までの達成度】で述べた(1)(4)の項目の検討をさらに進めるとともに、動物実験モデルの構築等、生体適合性評価に重点を移行していく。さらに、各項目の有機的な連携も視野に入れる。これまでに、試料作製における各種条件出しは概ね順調に進んだ。さらに、血液適合性ならびに細胞適合性に関する評価にも着手できたため、さらに評価項目を増やしてデータの収集にあたる。本年度は材料作製とその評価に重きを置いて研究を行った。製膜条件の模索や結晶構造制御まで到達するに至ったが当初の予定よりも時間を要し、その後の生物学的評価の遂行費用が予定よりも安価に終わった。生物学的評価に関わる研究は次年度に重点的に行う予定である。当該年度の前半から生物学的評価に関わる消耗品の出費を予定していたが、前半は試料作製の条件だしの精査に重きを置くことになったため、生物学的評価は年度後半から行った。そのため、出費が当初の予定より安価に終わった。当該評価に関わる研究は次年度に重点的に行う予定である。