hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
医食同源の視点から薬用植物中のがん転移抑制および分化誘導物質の探索

MMP産生抑制及び酵素活性阻害作用:基底膜浸潤阻害活性の認められた和漢生薬およびタイ天然薬物について実施したところ,タイ産ガジュツにMMP産生阻害を見出した.また,基底膜浸潤阻害活性成分として得られたクルクミノイドにMMP産生阻害活性が認められ,同様の構造特性が確認された.iii)ヒト白血病細胞における分化誘導作用:U937細胞およびHL60細胞を用いた形態変化を指標に和漢生薬,エジプト産天然薬物から単離したリグナン類,アルカロイドおよびテルペノイドなどついて検討したところ,乳香に含まれるトリテルペンisofouquierolなどに活性を見出すとともに,新規トリテルペンolibanumol類を単離し,それらの化学構造を明らかにした.その他,エジプトでがんに著効と伝承されているNigella sativaからdolabellane型新規ジテルペンアルカロイドnigellamine A_1A_5,B_1B_3,CおよびDを単離・構造決定した.さらに,Nuphar pumilumを基源とする川骨から単離した含硫黄セスキテルペン二量体アルカロイド類およびエジプトおよびその周辺地域の薬用植物であるCrinum yemenseから単離したアルカロイド成分に強力なアポトーシス誘導活性を見いだすなど,平成16年度の当初計画をほぼ達成したものと考える.従来の天然および合成有機化合物の抗がんスクリーニングには各種腫瘍細胞の増殖抑制作用を指標におこなわれてきたため、多くの薬物は正常細胞に対しても強い毒性を示し、副作用が強いといった難点が挙げられている。このような背景のもと、がんの悪性化を妨げる医薬品の開発が望まれている。平成16年度に引き続き、中近東および東南アジア地域の植物ライブラリーについて検討したところ、タイ天然薬物Erycibe expansaにヒト繊維肉腫HT1080細胞の基底膜浸潤に対する阻害活性を見出した。その活性成分の探索を行ったところ、deguelin, tephrosin, rotenoneおよび12a-hydroxyrotenoneに有効性を見出した。さらに、基底膜浸潤阻害活性のメカニズムについて実施したところ,MMP-9の産生を阻害することが明らかになった。また、これらの化合物は浸潤抑制活性を示した培養24時間までは細胞の増殖抑制活性をほとんど示さなかったが、48時間以上培養することで細胞の増殖抑制活性が認められた。さらに、イソフラボンgenisteinにはヒト前骨髄性白血病細胞株HL-60に対する分化誘導能が報告されているが、NBT還元能をHL-60の分化誘導マーカーとしたアッセイ系においてdeguelinやtephrosinにもgenisteinとほぼ同程度の活性を有することが明らかになるなど、新しい抗がん薬のシーズとして期待できた。その他、乳香に含まれるurs-12-ene-3β,11α-diolなどのウルサン型トリテルペンに分化誘導促進活性が認められた。さらに、平成16年度にNuphar pumilumを基源とする川骨から単離した6-hydroxythiobinupharidineに極めて短時間でアポトーシス誘導活性が見出されたことから、構造活性相関を明らかにする目的で、多数の関連アルカロイドについて検討した。その結果、6位水酸基を有する含硫黄セスキテルペン二量体構造が活性発現に重要であることが判明した。
クラミジア・ニューモニエ感染症-特に冠動脈リスクファクターとしての検討-

虚血性心疾患患者におけるChlamydia pneumoniaeの関与について検討を行った。まず、虚血性心疾患患者を対象にC.pneumoniae抗体の保有状況を調査した。1994年4月から1994年1月までの間、胸痛を主訴に来院し冠動脈造影を施行した患者のうち、冠動脈狹窄が50%以上ある狭窄群117例と冠動脈狹窄がないか心電図異常のないコントロール群70例の血清を対象とし、micro-immunofluorescence法でC.pneumoniae抗体価(IgG,IgA,IgM)を測定した。その結果、C.pneumoniae抗体保有率(32倍以上)は狭窄群で73%、コントロール群で43%であり、さらに64倍以上の中等度以上抗体価保有群で検討すると、狭窄群で49%、コントロール群で14%と狭窄群に有意に高い傾向を示していた(P value<0.001)。またlgA抗体価で16倍以上を示した場合は、狭窄群で25%、コントロール群で4%とlgGクラス同様狭窄群において高い傾向であった。なおlgMは全例陰性であった。今回の検討成績では、抗原検出には成功しなかったが、冠動脈狭窄群ではコントロール群と比較し有意に血清抗体価が高い結果が得られており、虚血性心疾患のリスクファクターとして、C.pneumoniae感染も重要な因子の1つではないかと考えられた。
医療ケアを要する小児の健康管理に関する学校、家庭、医療機関の連携促進と看護の役割

医療的ケアを要する小児に対する、学校でのサポートの現状と課題を把握するために、小・中学校の養護教諭を対象に、質問紙調査と面接調査を行った。質問紙調査は、千葉県全域と岩手県の一部の地域の小・中学校の養護教諭を対象に行い、618名(返却率44.0%)の回答を得た。その結果、現在、慢性疾患患児に関わっている養護教諭が83.2%、学校で医療処置を必要な患児に関わっている養護教諭が25.7%を占めた。慢性疾患患児の学校での主な健康管理の実施者(重複回答)は、担任、養護教諭、児童生徒自身の順で多かった。養護教諭は、学校行事の際の健康管理や発作、急変時の対応、体調管理上で学校生活に問題が生じたときの調整などの場面で、健康管理に関わるという回答が多かった。また、児童生徒の疾患名の理解状況や、生活上の注意点の理解、友だちに対する告知の希望などの、児童生徒の理解や思いを把握しているという回答が68割と高率にみられた。慢性疾患患児の健康管理に関する困難なことは、医療行為を要求されて困る・不安である、実施範囲や責任の所在について法的枠組みが欲しいなどの、医療的ケアに関することが多くあげられていた。また、緊急時や発作時の対処や、宿泊行事時の対応なども、困難という意見が多くみられた。面接調査は13名の養護教諭を対象に実施した。対象者が関わっている慢性疾患患児の健康管理に必要なことは、自己注射などの医療処置の実施や、運動管理や環境調整など様々であった。学校、家庭や医療機関で連絡を取り合い、学校生活での注意点を把握していても、体調不良の際や、周囲の友だちに病気のことを伝えたりする際には、養護教諭は対応が困難で、判断が難しいと感じていた。患児の疾患管理の状況や心理状態、セルフケアの状態などを、学校、家庭、医療機関がより連絡し合い、共通した方向性をもつことが必要である。
ミトコンドリアDNA多型からみた北海道縄文人および続縄文人

北海道礼文島・船泊遺跡出土の縄文後期人骨15体(約35003800年前)、および北海道伊達市・有珠モシリ遺跡出土の縄文晩期続縄文期人骨24体(約20002500年前)の歯を試料としてDNAを抽出し、ミトコンドリアDNA(mtDNA)解析により船泊遺跡と有珠モシリ遺跡出土人骨の系統を可能な限り詳細に明らかにすることを目的として研究を進めた。すべての試料についてcontrol regionのNo.16209-16402およびcoding regionのNo.10382-10465の塩基配列をダイレクトシークエンス法により決定した。さらに、試料に応じてNo.128-257,15999-16141,16121-16238の塩基配列をダイレクトシークエンス法により、CO II/tRNA^<Lys> intergenic regionの9塩基多型およびcoding regionのSNPs(3010,4386,4833,5178,5417,6455,8200,13183)をamplified product-length polymorphism(APLP)法で検査した。得られた結果をもとに、現代人のデータベースを用いて船泊および有珠モシリ縄文人のmtDNAをhaplogroupに分類した。その結果、船泊および有珠モシリ縄文人はN9b,D4,M7a,G1の4つのhaplogroupに分類され、さらにこれら2集団は共にhaplogroup N9bの割合が非常に高い特徴的な頻度分布を示した。本研究により、北海道先史時代人はmtDNAのhaplogroupの種類およびその出現頻度が非常に特徴的な集団であり、かつ縄文時代後期から続縄文期にかけての約1000年もの間遺伝的に保守的であった可能性が示された。北海道礼文島・船泊遺跡出土の縄文後期人骨15体(約35003800年前)、および北海道伊達市・有珠モシリ遺跡出土の縄文晩期続縄文期人骨8体(約20002500年前)の歯または大腿骨の一部を試料としてDNAを抽出し、ミトコンドリアDNA(mtDNA)解析により船泊遺跡と有珠モシリ遺跡出土人骨の系統を可能な限り詳細に明らかにすることを目的として研究を進めた。すべての試料についてcontrol regionのNo.16209-16402の塩基配列を、また、船泊遺跡出土人骨No.12(船泊12)を除くすべての試料についてcoding regionのNo.10382-10465の塩基配列をダイレクトシークエンス法により決定した。さらに、試料に応じてNo.128-267,15999-16141,16121-16238の塩基配列をダイレクトシークエンス法により、CO II/tRNA^<Lys> intergenic regionの9塩基欠失多型およびcoding regionのSNPs(3010,4386,5147,5178,5417,9824)をamplified product-length polymorphism(APLP)法で検査した。その結果、船泊および有珠モシリ縄文人はN9b,D4,M7a,Mの4つのhaplogroupに分類され、さらにこれら2集団は共にhaplogroup N9bの割合が非常に高い特徴的な頻度分布を示した。本研究により、北海道先史時代人はmtDNAのhaplogroupの種類およびその出現頻度が非常に特徴的な集団である可能性が示された。
交流インピーダンス法を用いたコンクリートの電気化学的断層スキャンに関する基礎研究

本研究は,物質の断層構造を導電率などの分布から画像化する電気インピーダンストモグラフィ(EIT)をコンクリートにおいても実現するため,試験体表面に設置した電極を用いた交流インピーダンスの多点測定により,コンクリート断層の幾何学的・電気化学的イメージングデータを取得する手法の構築を目的としている。これまでの検討では,コンクリートを構成する材料のインピーダンス周波数特性を明確にするため,一対の電極の間に試験体をおく平行電極配置を採用して様々な材料を埋設したモルタル試験体を対象に測定を行い,試験体を構成する各種材料の導電・誘電率がインピーダンスの周波数分布に及ぼす影響について整理した。ここで,実際のトモグラフィ情報取得のためには,試験体表面に複数の電極を設置した上で対となる電極間におかれた材料のインピーダンスを測定することになるが,この対となる電極の選定にはいくつかのパターンが考えられる。前述の「平行電極配置」のほかに,一対の電極が同一平面上に存在する場合(表面電極配置)も考慮が必要であり,この場合の測定は電場の印加が直線にはならないことから,両者のインピーダンス特性が一致しないことが予想された。これを踏まえ,今年度は,電極配置がセメント系材料のインピーダンスに及ぼす影響に関して平行電極配置,表面電極配置による測定結果の比較を行った。その結果,各電極配置を用いた位相差の周波数分布は明らかに異なっており,これは電場の印加方向に依存して材料内の導電電荷や感応電荷の移動方向が異なるために,同一試験体であっても各周波数における抵抗やキャパシタとしての振る舞いに差異が生じることを意味する。今後はこの現象を活用して測定電極の本数低減やトモグラフィ分解能の向上についても検討する。所属機関異動により研究環境構築に時間を要し研究に遅滞が生じたため,研究期間を延長することとした。今後の研究の推進方策として以下を考える。この結果をもとにコンクリートの電気インピーダンストモグラフィ測定手法を構築する。(1)平行電極配置と表面電極配置による測定に差異が生じるメカニズムの解明と,そのメカニズムに基づく材料の微細な幾何学的情報の抽出に関する検討を行う。(2)電極断面積の影響に関する検討:試験体表面に接触する電極の面積を変えることで,測定対象のサイズに対する単位面積あたりの最適電極本数を明らかにする。(3)電極同士の近接がインピーダンス測定結果に及ぼす影響:(2)に関連し,解像度の高いトモグラフィを取得するためには単位面積あたりに多数の電極を配置する必要があると予想されるが,電極同士の近接もまたインピーダンスに影響を及ぼす可能性が想定されることから,影響の有無について検証し,影響がある場合はその条件,程度について検討する。物質の断層構造を導電率などから画像化する電気インピーダンストモグラフィ(EIT)は,形状・質的情報の双方を安価に非破壊で得られる手法として主に医療分野で研究が進められている。本研究はEITによるコンクリートのトモグラフィ取得を目的としており,2016年度は以下を明らかにするため研究を実施した。(1)周波数応答を利用した誘電率・導電率とコンクリート物性の相関の把握:コンクリートの微細構造は様々なスケールのコンデンサの集積であり,各コンデンサの検出に必要な周波数域の同定が必要となる。試験体に2電極の交流インピーダンス法を適用し,含水率とW/Cを変えることで細孔壁面と水分の接触界面量と誘電緩和特性の指標である電気容量やコンダクタンスの変化量,応答周波数の相関把握を試みた。電気容量とコンダクタンスは,材料自体の特性である感応電荷,導電電荷の挙動と外部回路から電極に供給される充電電荷の周波数応答によって解釈できる。測定結果より,各指標が示す電荷の挙動は,各材料の電気化学的特性(電荷の可動性と供給量)と試験体の幾何学的形状特性(電荷の可動性)に支配されており,この支配則は指標の周波数ピークに現れることが明らかになった。(2)電圧応答を利用した誘電率・導電率とコンクリート物性の相関の把握:各種材料の電荷量や可動性が周波数特性に及ぼす影響について明らかにするために,導体・絶縁体からそれぞれ選定した材料をモルタルに埋設し印加電圧を変化させた。埋設材料や印加電圧を変えることで測定電極に到達する電荷の量や速度を変化させ,異なる材料同士が接触する界面挙動の把握を意図した。結果から,印加電圧の違いが電荷の移動速度を変え,埋設材料の違いが材料からの導電電荷,感応電荷の供給量,測定電極に到達する電荷量を変化させ,その変化を誘電緩和指標のピーク周波数域やその大きさから把握できることが明らかになった。本研究の進展により,コンクリートなどのセメント硬化体を構成する各種材料の質的情報(電気化学的周波数特性)を明らかにすることができているが,トモグラフィ取得のための多点電極を用いた2次元的スキャニング,データをトモグラフィに変換するためのアルゴリズムに関する検討に遅滞が生じている。本研究はEITによるコンクリートのトモグラフィ取得を目的としており,2017年度は電荷の挙動と試験体の幾何学的形状との相関についてより詳細に検討するため,以下のような研究を実施した。埋設した材料の厚さの把握に関する検討:トモグラフィ構築時に重要な情報となる試験体構成材料の厚さを1対の2電極間で把握可能か検討するために,モルタル中に電極2枚とその中央に測定対象となる板材(鉄,ポリエチレン,ステンレス鋼,溶融亜鉛めっき鋼)を埋設し試験体とした。

この板材の厚さを0.5,1.0,2.0,4.0mmとし誘電緩和測定を行ったところ,材料厚さの影響を本測定により明確にすることはできなかった。これに関し本研究における測定データを総括した結果,導電に寄与する電荷が回路を形成するのに必要なある一定量以上存在する場合,導電挙動に対し材料厚さは大きな影響を及ぼさないとの結論に至った。また,板材とモルタルの接触面積が一定であることから材料界面に形成されるキャパシタの容量はほぼ同等であり,測定結果の変動はモルタルのポーラス性に基づく材料間の接触面積のばらつきによるものと考えられる。以上より,板材の厚さを一軸方向の電気化学的測定で把握することは困難であり,2軸以上の測線が必要であるといえる。本研究の進展により,1軸方向の電気化学的測定によるコンクリートなどのセメント系複合材料を構成する各種材料の質的情報(電気化学的周波数特性)の個別パラメータを定性的に明らかにすることができているが,測定データのばらつき要因を完全に特定することができていない。また,上述のようにセメント系複合材料の電荷挙動に起因する電気化学的測定におけるばらつきの要因把握に注力しているため,トモグラフィ取得のための多点電極を用いた2次元的スキャニング,データをトモグラフィに変換するためのアルゴリズムに関する検討には当初予定よりも遅滞が生じている。本研究は,物質の断層構造を導電率などの分布から画像化する電気インピーダンストモグラフィ(EIT)をコンクリートにおいても実現するため,試験体表面に設置した電極を用いた交流インピーダンスの多点測定により,コンクリート断層の幾何学的・電気化学的イメージングデータを取得する手法の構築を目的としている。これまでの検討では,コンクリートを構成する材料のインピーダンス周波数特性を明確にするため,一対の電極の間に試験体をおく平行電極配置を採用して様々な材料を埋設したモルタル試験体を対象に測定を行い,試験体を構成する各種材料の導電・誘電率がインピーダンスの周波数分布に及ぼす影響について整理した。ここで,実際のトモグラフィ情報取得のためには,試験体表面に複数の電極を設置した上で対となる電極間におかれた材料のインピーダンスを測定することになるが,この対となる電極の選定にはいくつかのパターンが考えられる。前述の「平行電極配置」のほかに,一対の電極が同一平面上に存在する場合(表面電極配置)も考慮が必要であり,この場合の測定は電場の印加が直線にはならないことから,両者のインピーダンス特性が一致しないことが予想された。これを踏まえ,今年度は,電極配置がセメント系材料のインピーダンスに及ぼす影響に関して平行電極配置,表面電極配置による測定結果の比較を行った。その結果,各電極配置を用いた位相差の周波数分布は明らかに異なっており,これは電場の印加方向に依存して材料内の導電電荷や感応電荷の移動方向が異なるために,同一試験体であっても各周波数における抵抗やキャパシタとしての振る舞いに差異が生じることを意味する。今後はこの現象を活用して測定電極の本数低減やトモグラフィ分解能の向上についても検討する。所属機関異動により研究環境構築に時間を要し研究に遅滞が生じたため,研究期間を延長することとした。
小型魚類の嗅覚受容体遺伝子ファミリーのエピジェネティックな転写制御機構の解析

脊椎動物の主嗅覚受容体(MOR)遺伝子は大きな遺伝子ファミリーであり、嗅神経細胞で発現する遺伝子は1種類に絞られる。このMOR遺伝子の発現制御機構をエピジェネシスの観点から明らかにすることを主たる目的として以下の項目を行った。(1)CpGメチル化領域とクロマチン免疫沈降DNA(ChIP)法によるMOR遺伝子のクロマチン状態の解析デフォルトにおけるクロマチンの状態を検討するため、肝臓からそれぞれDNAを抽出・精製し、メチル化状態を検討した結果、2箇所のCpGアイランドがほぼ100%のメチル化を受け、タンパクコード領城が高頻度メチル化、5'-上流城が中程度のメチル化状態であることが分かった。また、ドジョウの肝臓の細胞を用い、ChIP法によってヒストンメチル化とアセチル化状態を検討した結果、CpGアイランド周辺では、不活性化状態であることに適合するヒストンH3修飾状態であることが分かった。この結果、MOR遺伝子は、デフォルト状態においてヘテロクロマチン様の不活性な状態であることが示唆された。(2)嗅上皮ESTクローンの評価と嗅覚受容体遺伝子を含む嗅上皮特異的発現遺伝子クローンの同定ドジョウ嗅上皮ESTライブラリーを構築した。現在その塩基配列を決定(依頼)中である。評価を兼ねて、1万数千個の塩基配列を決定し、トラフグゲノムおよびゼブラフィッシュゲノム配列と比較し、嗅覚関連遺伝子を検索する。また、既に行っているラット嗅上皮のマイクロアレイによって同定した発現遺伝子との対応を行う予定である。続いて、各ゲノムクローンを得て、その構造から嗅上皮における発現制御に関する知見を得る。
外傷体験指標としての歯エナメル質ストレス線及びc-AMP関連蛋白と精神・行動障害

1.目的ストレス脆弱性が精神分裂病の要因とされ、vulnerability-stress modelが提唱されているが、早期一成長期のストレスを客観的に把握することは困難である。胎生期一成長期のストレスを恒久的に刻印する人体組織として,臼歯エナメル質のストレス線(Willson線)が知られている(Gdoodman&Rose,1990)。私達はこのストレス線(Ameloblast Stress line, ASL)を指標として,分裂病のストレス脆弱性の形成年齢を検索した。2.対象と方法対象は自治医科大学関連精神病院に入院中の慢性,妄想型の分裂病14例(男性9例,女性5例,平均生齢41.4歳)である。正常対照群として、智歯周囲炎のために抜歯した16例(女性,平均30.7歳)を当てた。PTSDについては米国PTSD研究所(ホノルル)を受診した8例及び比較対群として38例である。ASLの検索は歯科疾患で抜歯した第3臼歯を用いた。第3臼歯は9-13歳までのストレス暴露をASLとして刻印し,ASLが刻印されているエナメル質の層構造からストレス負荷年齢を同定出来るので,9-13歳の間を半年毎に分けて検討した。ASLはそれぞれのエナメル質中のASLの線の長さと境界鮮明度から5段階に評価した(0:なし,1:微小,2:軽度,3:中程度,4:重度)。3.結果と考察ASLの発現は正常対照群が68%,分裂病群が100%であった。ASLの本数は分裂病群が3.6;±2.1本,正常対照gu群が1.3±1.5本,ASLの総合スコアーは分裂病群が8.9+5.5,対照群が1.6±1.4であり,ともに分裂病群の方が有意に高値であった(Mann-Whitney Utest, P<0.001)。ASLスコアーを年齢区分でみると、分裂病群は11.5歳にピークがあり,10.5歳から12歳までの年齢区分で正常対照群よりも有意に高かった(P=0.01-0.0002)。PTSD症例は本数が5.7+4,対照群が2.6+1.6で優位にPTSD症例の方が多かった。これらの結果から、分裂病群は11.5歳をピークにして10.5歳から12歳まで有意に多くのストレスにさらされてたことが示唆された。PTSD症例も有意に多くのストレスに曝されていた。ASLは分裂病やPTSDが顕在化する前のストレス暴露を示す指標になり得ることが示された。精神疾患の発病脆弱性は胎生期-成長期の生理的、精神的ストレスによって形成されると想定されているが,過去のストレス負荷を認定することは極めて困難である。臼歯歯冠部のエナメル上皮は歯の発達期に被ったストレスによって活性が低下し、縦断面に線状の痕跡(Wilson band)や減形成を生じる(Ameloblast Stress Line,ASL)。私達は先ず,正常対照群におけるASLを検出した。これと平行して,胎生期-成長期の外傷体験と分裂病,うつ病,不安障害の発病との関連を検討すべくこれらの精神疾患症例でASLを検索中である。海外共同研究者であるDr.Brachaと提携して検索した結果,現在までに次のことが明らかになった。1)正常対照群34例の同一個人で2本の第3臼歯におけるASLの一致度はピアソン相関係数は0.805p=0.000(one-tail)であった。2)8例の外傷後ストレス障害(PTSD)は第3臼歯のASLが38例の正常対照群より有意に多かった。3)分裂病5例は対照群21例よりも有意にASLが多かった(11.8+4.9 vs 3.3+1.1)。4)これまでに,35例の精神障害症例の乳歯を入手した。対象者のほとんどは分裂病の診断を受けた。このうち,14例は新生児期に形成された異常なASLがあり,分娩の産道の障害(産科的合併症)を負ったことが示唆された。2例は出産前5日以内の生理的ストレス,2例は出産後6月以内の有害体験を示すASLが検出された。このように52%の症例で周産期のストレス負荷が認められた。実験動物を使用した基礎研究においては、長期ストレス負荷、抗うつ薬投与によって、脳内に発現される転写物のクローニングを着手しており、全長配列の解析に取り組んでいる。

ASLの検索は歯科疾患で抜歯した第3臼歯を用いた。第3臼歯は9-13歳までのストレス暴露をASLとして刻印し,ASLが刻印されているエナメル質の層構造からストレス負荷年齢を同定出来るので,9-13歳の間を半年毎に分けて検討した。ASLはそれぞれのエナメル質中のASLの線の長さと境界鮮明度から5段階に評価した(0:なし,1:微小,2:軽度,3:中程度,4:重度)。3.結果と考察ASLの発現は正常対照群が68%,分裂病群が100%であった。ASLの本数は分裂病群が3.6;±2.1本,正常対照gu群が1.3±1.5本,ASLの総合スコアーは分裂病群が8.9+5.5,対照群が1.6±1.4であり,ともに分裂病群の方が有意に高値であった(Mann-Whitney Utest, P<0.001)。ASLスコアーを年齢区分でみると、分裂病群は11.5歳にピークがあり,10.5歳から12歳までの年齢区分で正常対照群よりも有意に高かった(P=0.01-0.0002)。PTSD症例は本数が5.7+4,対照群が2.6+1.6で優位にPTSD症例の方が多かった。これらの結果から、分裂病群は11.5歳をピークにして10.5歳から12歳まで有意に多くのストレスにさらされてたことが示唆された。PTSD症例も有意に多くのストレスに曝されていた。ASLは分裂病やPTSDが顕在化する前のストレス暴露を示す指標になり得ることが示された。1.目的ストレス脆弱性が精神分裂病の要因とされ、vulnerability-stress modelが提唱されているが、早期-成長期のストレスを客観的に把握することは困難である。胎生期-成長期のストレスを恒久的に刻印する人体組織として,歯科人類学では臼歯エナメル質のストレス線(Wilson線)が知られている(Goodman & Rose,1990)。私達はこのストレス線(Ameloblast Stress line, ASL)を指標として,精神分裂病のストレス脆弱性の形成年齢を検索した。2.対象と方法対象は自治医科大学関連精神病院に入院中の慢性,妄想型の分裂病14例(男性9例,女性5例,平均年齢41.4歳)である。比較対照群として、智歯周囲炎のために抜歯した16例(女性,平均30.7歳)を当てた。第3臼歯は9-13歳までのストレス暴露をASLとして刻印し,ASLが刻印されているエナメル質の層構造を同定すればストレスの負荷年齢を認定出来るので,9-13歳の間を半年毎に分けた。ASLは各対象者の臼歯エナメル質に占める線の長さから5段階に評価した(0:なし,1:微小,2:軽度,3:中程度,4:重度)。ASLの本数は分裂病群が3.6+2.1本,正常対照gu群が1.3+1.5本,ASLの総合スコアーは分裂病群が8.9+5.5,対照群が1.6+1.4であり,ともに分裂病群の方が有意に高値であった(Mann-Whitney Utest, P<0.001)。ASLのスコアーを半年毎の年齢区分でみると分裂病群は11.5歳にピークがあり,10.5歳から12歳までの年齢区分で正常対照群よりも有意に高かった(P=0.01-0.0002)。これらの結果から,分裂病群は11.5歳をピークにして10.5歳から12歳まで有意に多くのストレスにさらされていることが示唆された。第3臼歯エナメル質のASLは分裂病が顕在化する生長期のストレス暴露を示す生物学的指標になり得ることが示された。
爬虫類の歯の鋸歯・小鈍鋸歯のパターンとプロセスの研究

本研究は、歯冠の前後長、歯冠高、鋸歯の有無から、現生の爬虫類の中では肉食恐竜の歯に最も近似した歯冠をもつとされる、オオトカゲの現生種をもとに、鋸歯の個体内変異を明らかにすること、植物食のイゲアナの小鋸歯における変異との比較、変異のモフォメトリックス的な記載方法を確立することを目的とした。計測に使用したマライオオトカゲには、上顎に14本、下顎に12本、計52本の歯が認められた。前上顎骨歯2本と上顎骨の前方の4本、歯骨の前方の4本には鋸歯が発達しないため、鋸歯については32本分のデータが得られた。前上顎骨歯以外は、歯冠の形態の変異はほとんどなく、歯冠の計測値を分類形質に仕様する妥当性を指示した。一般的には、歯冠の前縁と後縁に鋸歯が発達するが、上顎の前縁にはほとんど発達しないこと、鋸歯は下顎の方が明瞭に発達することなどのパターンは見られたものの、鋸歯の大きさや数には著しい変異が認められ、鋸歯の計測値の形態化には慎重を要することが指摘された。計測に使用したイグアナには、上顎に12本、下顎に12本、計48本の歯が認められ、マライオオトカゲと同様の計測を行った。顎の前方から後方に3種類のタイプの歯冠を持ち、部位による歯冠の形態の違いが明確であることが明らかになった。小鋸歯についてはマライオオトカゲ同様変異が著しく、同じ位置でも、生え替わる歯と現在使用中の歯との間に差異が認められるなど、鋸歯形質の不安定さが指摘された。また、比較のためにヴェロキラプトル(肉食恐竜)を歯骨1点計測したところ、ヴェロキラプトル亜科の共有派生形質である「前縁の鋸歯が後縁の鋸歯よりも著しく小さい」という」形質状態を示すものの、Ostrom(1969:40)、Farlow(1991:176)などで報告されてた前縁3840個、後縁2526個の様な著しい差を示すものではなかった。ヴェロキラプトルにおいても鋸歯の大きさ種内変異が大きいかも知れない可能性が示唆された。現生爬虫類の中で、鋸歯が最も発達しているオオトカゲ類の中から、ナイルオオトカゲVaranus.niloticusを例に、歯と鋸歯の形態の一個体の顎の各部位での変異、歯の世代交代における変異をモルフォメトリックス的に画像と計測値で記録し、変異とその統計学的有意性を検定した。キ-エンス社製ポ-タブル・デジタルマイクロスコープVH-6300(本補助金で購入)を用い、個々の歯を25175倍のデジタル画像として記録し、計測、そのデータをモルフォメトリクスのコンピューターソフトを使用し分析した。これまで、爬虫類の歯は、変異が極めて少ないといわれてきた。そこで、変異は存在しないという帰無仮説のもと検定を行った。その結果、歯冠のサイズ、側面・咬合面観の輪郭的形態、鋸歯のサイズ、形態、いずれも有意差が認められる予備的結論を得た。次年度は、標本数を増やし、検定の結論を得るとともに、定性・定量的な変異の記載を行う。

平成10年1月に、モルフォメトリックスの第一人者であるアメリカ自然史博物館のLes Marcus教授を7日間招聘し、モデル化に際しての数学、統計学、コンピューターグラフィックスの専門的知識の提供を受けるとともに、研究のレビューを受けた。肉食恐竜の鋸歯は分類の重要形質の一つに挙げられ、機能、食性、さらには生態学的な側面が議論されることが多い。しかし、一個体内の歯の位置における変異や、個体の成長段階における変異、それぞれの形質の安定性については十分な研究がされているとはいえない。本研究は、トカゲの現生種をもとに、鋸歯・小鈍鋸歯の個体変異、個体発生における変異、そのパターンとプロセスを明らかにすること、さらに古脊椎動物学、鋸歯・小鈍鋸歯の発生の研究に応用できる基礎データを作成することを目的としている。現生爬虫類の中で、小鈍鋸歯が最も発達しているイグアナIguanaを例に、歯と鋸歯の形態の一個体の顎の各部位での変異を画像と計測値で記載し、その統計学的有意性を検定した。その結果,Iguanaは歯の位置の違いによる変異がほとんど認められず,計測個体においては,変異幅が著しく小さい結果が得られた.さらに肉食恐竜ヴェロキラプトルVelociraptorの下顎の歯における歯冠,鋸歯の大きさを計測した.ヴェロキラプトル亜科は,「前縁の鋸歯の大きさが後縁のそれの半分以下」という共有派生形質を持つが,計測個体では確認できなかった.Varanusで得た変異のデータベースと比較したが,前縁の鋸歯の磨耗のしかたに,共通のパターンが認められるかもしれないことがわかり,次年度,更に分析を進める課題とした.本研究は,歯冠の前後長,歯冠高,鋸歯の有無から,現生爬虫類の中では肉食恐竜の歯に最も近似した歯冠を持つとされる,オオトカゲの現生種をもとに,鋸歯の個体内変異を明らかにすること,植物食のイグアナの小鈍鋸歯における変異との比較,変異のモルフォメトリックス的な記載方法を確立することを目的とした.計測に使用したマライオオトカゲには,上顎に14本,下顎に12本,計52本の歯が認められた.前上顎骨歯2本と上顎骨の前方の4本,歯骨の前方の4本には鋸歯が発達しないため,鋸歯については32本分のデータが得られた.前上顎骨歯以外は,歯冠の形態の変異はほとんどなく,歯冠の計測値を分類形質に使用する妥当性を指示した.一般的には,歯冠の前縁と後縁に鋸歯が発達するが,上顎の前縁には鋸歯がほとんど発達しないこと,鋸歯は下顎の方が明瞭に発達がすることなどのパターンは見られたものの,鋸歯の大きさや数には著しい変異が認められ,鋸歯の計測値の形質化には慎重を要することが指摘された.計測に使用したイグアナには,上顎に12本,下顎に12本,計48本の歯が認められ,マライオオトカゲと同様の計測を行った.顎の前方から後方に3種類のタイプの歯冠を持ち,部位による歯冠の形態の違いが明確であることが明らかになった.小鈍鋸歯についてはマライオオトカゲ同様変異が著しく,同じ位置でも,生え替わる歯と現在使用中の歯との間に差異が認められるなど,鋸歯形質の不安定さが指摘された.
mTORC構成因子Tel2を標的とした創薬の基盤構築

がん分子標的治療ではATP競合型キナーゼ阻害剤の躍進が著しいが、それに続く画期的な創薬のためには新たな治療標的の同定が重要な課題である。最近、申請者らがWntシグナル阻害剤として同定した化合物が、mTOR複合体(mTORC)構成因子の1つであるTel2に結合することを見出した。Tel2はmTORキナーゼの安定化因子であり、その機能制御は新たな治療戦略になり得る。FKBP12を介したラパマイシン誘導体のmTOR阻害と双璧をなす治療戦略になり得る。本研究では「化合物によるTel2の機能修飾が、mTORC2やその下流のAKTの機能を阻害し、Wntシグナル依存性がん細胞の増殖を抑制する。」という作業仮説の検証を行い、新規治療標的としてのTel2の有用性を明らかにすることを目的とする。本研究で例示するdruggableな新規標的分子が、次代の創薬領域を開拓する糸口になると期待している。平成30年度は、Tel2の欠失変異体の発現系を構築し、我々のWnt阻害剤への結合活性に必要な領域を狭めて最小断片を同定した。さらに、本領域内に点変異を導入し、同化合物への結合活性を欠く変異体を作製した。この点変異型Tel2の強制発現がWnt阻害剤耐性化を引き起こすか、β-catenin/TCF転写活性の低下を指標に評価した。野生型Tel2の強制発現が耐性化を引き起こしたが、点変異型Tel2は感受性に影響を与えなかった。この結果を受けて、細胞内でTel2と共同して機能する因子とのストイキオメトリーの重要性を予想した。そこで、今後、Tel2のノックダウン細胞に外来Tel2を発現させる方法を試みる。Tel2のノックダウンに必要なsiRNAは入手し、ノックダウンが可能なことは確認した。Tel2の各種変異体の大腸菌での発現系が順調に作成でき、in vitro結合実験を比較的早い時期に行うことができた。また、酵母Tel2のX線結晶構造解析データを利用することができたため、化合物結合活性を欠く点変異の導入も論理的に行うことができた。その結果、Wnt阻害剤結合活性を欠くTel2変異体を複数得ることができ、それらの中で最も結合活性の低い変異体について哺乳類細胞での発現系を構築した。令和元年以降は、内在性Tel2の発現を抑制し、化合物結合活性を欠く点変異型Tel2を恒常的に発現する再構成細胞を作成し、Wnt阻害剤による細胞内シグナル伝達阻害への影響を解析する。特に、耐性化しているかに着目する。また、この細胞を用いたマウスゼノグラフトモデルを作成し、治療効果への影響も観察する。これによって、我々のWnt阻害剤の抗腫瘍効果がTel2への結合を介していることを立証する。

これによって、我々のWnt阻害剤の抗腫瘍効果がTel2への結合を介していることを立証する。ディスカウントキャンペーンで予定より安価に試薬を購入できたため、当初予算より少ない額で研究を進めることができた。令和元年度以降の研究では、抗体やマウスを購入する必要があるため、消耗品費として活用する予定である。
突風を受ける構造物に作用する非定常空気力発生メカニズムの解明研究

短時間で風速が増加する突風を受ける構造物においては,同じ風速レベルの一定風速下で作用する風力より大きな非定常風力が作用するが,その現象や非定常風力の特性についての体系的な解明はほとんど行われていない。平成22年度は,立ち上がり時間の短い突風時に構造物に生じる非定常空気力の発生要因と非定常風圧力特性の解明および一定風速からの突風時の非定常風力特性の解明を目的として以下の3項目について研究を実施した。1.立ち上がり時間の短い突風下で生じる流体慣性力が,楕円断面柱に作用する風力のオーバーシュート現象に及ぼす影響を準定常風力式と風洞実験および数値流体計算により検証した。その結果,風速の立ち上がり時間の無次元パラメータである「無次元立ち上がり時間」が非常に小さい場合には慣性力の影響が大きく,オーバーシュート現象の一因になるが,無次元立ち上がり時間が比較的大きい場合には,慣性力の影響は小さく,その他の要因によって引き起こされることを明らかにした。2.立ち上がり時間の短い突風を受ける陸屋根および切妻屋根模型の風圧力特性を突風風洞実験によって検証した。突風生成時に生じる風洞内の静圧勾配の影響を考慮した模型表面圧を計測する工夫を行い,各模型の表面風圧を計測した結果,立ち上がり時間の短い突風時に模型表面の各面において風圧力のオーバーシュート現象が生じ,模型表面各点のピーク風圧係数と無次元立ち上がり時間に強い関連性が見られることなどを明らかにした。3.一定風速から立ち上がり時間の短い突風が生じた時に楕円断面模型に作用する非定常風力の特性について突風風洞実験により検証した。その結果,一定風速からの突風時においても,風力のオーバーシュート現象が現れるが,突風の立ち上がり前の風速が高くなるほど,オーバーシュート現象が小さくなることなどを明らかにした。突風を受ける構造物には,一定の風を受けた場合より大きな風力が発生する「風力のオーバーシュート」と呼ばれる現象を生じるが,非定常空気力として,その体系的な現象解明はほとんど進んでいない。平成21年度は,立ち上がり時間の短い突風を受ける構造物の非定常空気力特性及び非定常空気力の発生メカニズムの解明を目的として,以下のように研究を進めた。1.立ち上がり時間の短いステップ関数的な突風を受ける基本断面(円形断面,矩形断面および楕円断面)物体の風力特性について風洞実験により検討した。その結果,突風の立ち上がり時間と突風風速および物体の断面サイズが風力のオーバーシュートの大きさと強い関係を有することを示し,それらのパラメータを組み合わせて構成した「無次元立ち上がり時間」によって,オーバーシュート風力を体系化できることなどを明らかにした。2.突風風洞実験を模擬した楕円柱周りの数値流体解析を行い,オーバーシュート現象の発生メカニズムについて検討した。その結果,風速の立ち上がり時に発生する流れ方向の圧力勾配と立ち上がり後に楕円断面の上部に発生する渦の負圧領域が風力のオーバーシュート現象の発生に大きく影響することを明らかにした。3.短時間で風速が急変する突風の自然風観測例を紹介し,実験結果を用いて,この観測状況での実構造物のオーバーシュート風力の試算例を検証した。その結果,短時間で風速が急変する突風によって建物被害や車輌事故が発生する可能性を示した。また,台風及び季節風時の強風観測データの1秒平均風速記録から,立ち上がり時間の短い突風を抽出し,風速の立ち上がり時間や風速の変化量を整理した。その結果,抽出条件により事例数は変動するが,実際に風力のオーバーシュート現象を引き起こす可能性のある立ち上がり時間の短い突風が台風および季節風時に観測されていることを明らかにした。
古代日・韓出土ガラス及び鉛釉陶器の総括的研究

この研究の目的は、東アジアにおける古代のガラス生産技術を統一的に理解することである。具体的な方法として、日本では古墳時代以降、韓国では三国時代以降に時代を限定し、ガラス製品とガラス生産関係資料及びガラス生産と密接に関連する鉛釉陶器関係出土資料を合わせて集成し、総括的な検討を行った。古代の日本、韓国のガラス生産を研究する資料としては、主要な製品である玉類、ガラス生産用具の一つである砲弾型ルツボ、製作用の小玉鋳型などがある。これらの資料の収集、分析の結果、両国では使用されたガラスが高鉛ガラスであることや、共通した用具を用いながらも、その開始時期は韓国が6世紀後半、日本が7世紀後半と約100年の差があることが明らかになった。さらに、鉛釉陶器の国産化の時期や普及率を明らかにする目的で、硯についての集成検討を行い、以下の結果が得られた。日本出土の硯は5000点を超えているが、そのうち鉛釉で施釉された硯は10点にも満たないこと。施釉された硯の年代は7世紀と9世紀にピークがあり、8世紀(奈良時代)には認められないこと。そして、7世紀の施釉された硯の1点は国産品である可能性が極めて高いことである。施釉された硯に認められた分析結果は、すでに多くの研究結果が報告されている「奈良三彩」についても認められている。従って、日本では7世紀後半に鉛釉陶器の生産を開始した可能性は高いが、その後、8世紀(奈良時代)になっても普及率は極めて低率であったと考えられる。同様の流れは韓国においても認められる。以上のように、古代の日本・韓国においては、ガラスの生産技術、鉛釉陶器の生産技術及び、普及率は極めて共通しているが、開始年代に100年の差が認められる。いずれにしても、両国が独自に開発した技術ではなく、隋・唐の技術が色濃く反映されたものである。この研究の目的は、古代の日本,韓国,中国の出土資料を時代や地域ごとに整理することによって、東アジアにおける古代のガラス生産技術を大系的に理解することにある。対象とする資料は、ガラス製品、ガラスルツボ・ガラス玉製作鋳型・ガラス原材料などのガラス生産関連遺物、容器・硯などの鉛釉陶器、瓦・磚・陶棺などの鉛釉器物、そして鉛釉生産関連遺物等である。今年度は、従前から行っているガラス製品の出土資料を補うとともに、日本・韓国出土の鉛釉陶器及び鉛釉器物について資料収集、検討を加え、データベース化に向けての資料整理を行った。なかでも、施釉技術の共通性あるいは定着化という視点から、鉛釉陶器では、日本・韓国に共通してみられる「硯」をとりあげた。古代日本出土の硯は、正確な点数は把握されていないものの1万点を超えると言われている。そのうち、ガラスと共通する鉛釉で施釉された硯は10点にも満たず、中国唐三彩1点のほかはそのほとんどが新羅からもたらされたものとされている。その為に日本出土鉛釉施釉硯の当時の評価を把握する目的で、国内の主要遺跡から出土した硯約1500点について検討を加えた。同様に瓦・磚・陶棺などの鉛釉器物についても資料収集・検討を行った。その結果、以下のような見通しを得た。時代的には、古代日本では、7世紀代に新羅・百済からもたらされた鉛釉製品が少数認められるが、生産技術としては定着していないこと。

しかし、詳細に資料を検討していくと、奈良時代(8世紀)になると鉛釉の硯蓋のほかに大量の鉛釉瓦が生産されており、奈良時代の中で、国内での技術革新の動きが生じたことである。この研究の目的は、古代の日本、韓国、中国の出土資料を時代や地域ごとに整理することによって、東アジアにおける古代のガラス生産技術を大系的に理解することにある。対象とする資料は、ガラス製品、ガラス坩堝、ガラス玉製作鋳型・ガラス原材料などのガラス生産関連遺物、容器、硯などの鉛釉陶器、瓦・磚・陶棺などの鉛釉器物、そして鉛釉生産関連遺物などである。今年度は、従前から行っているガラス製品や硯などや硯などの出土資料の補足調査を行うとともに、日本・韓国出土の鉛釉陶器の一部についても資料収集・検討を加え、データベース化に向けての資料整理を行った。その結果、古代日本・韓国では、関連資料の共通点として、ガラス坩堝などのガラス生産関係の遺物に形態的な類似性が認められること、鉛釉陶器の一つで硯についての施釉率が極めて低いこと、施釉瓦の使用状況に類似性が認められることの3点、相違点としては鉛釉陶器の器種が異なることの1点に整理できた。この整理結果は、ガラス生産技術の源流となる隋や唐からの技術の受容や各々の国内での技術改新などの差異を反映しているものと想定される。この研究の目的は、東アジアにおける古代のガラス生産技術を統一的に理解することである。具体的な方法として、日本では古墳時代以降、韓国では三国時代以降に時代を限定し、ガラス製品とガラス生産関係資料及びガラス生産と密接に関連する鉛釉陶器関係出土資料を合わせて集成し、総括的な検討を行った。古代の日本、韓国のガラス生産を研究する資料としては、主要な製品である玉類、ガラス生産用具の一つである砲弾型ルツボ、製作用の小玉鋳型などがある。これらの資料の収集、分析の結果、両国では使用されたガラスが高鉛ガラスであることや、共通した用具を用いながらも、その開始時期は韓国が6世紀後半、日本が7世紀後半と約100年の差があることが明らかになった。さらに、鉛釉陶器の国産化の時期や普及率を明らかにする目的で、硯についての集成検討を行い、以下の結果が得られた。日本出土の硯は5000点を超えているが、そのうち鉛釉で施釉された硯は10点にも満たないこと。施釉された硯の年代は7世紀と9世紀にピークがあり、8世紀(奈良時代)には認められないこと。そして、7世紀の施釉された硯の1点は国産品である可能性が極めて高いことである。施釉された硯に認められた分析結果は、すでに多くの研究結果が報告されている「奈良三彩」についても認められている。従って、日本では7世紀後半に鉛釉陶器の生産を開始した可能性は高いが、その後、8世紀(奈良時代)になっても普及率は極めて低率であったと考えられる。同様の流れは韓国においても認められる。以上のように、古代の日本・韓国においては、ガラスの生産技術、鉛釉陶器の生産技術及び、普及率は極めて共通しているが、開始年代に100年の差が認められる。いずれにしても、両国が独自に開発した技術ではなく、隋・唐の技術が色濃く反映されたものである。
ラウドネスコンタ-精密計測の研究

本研究は,日本人の自由音場における純音の正常等ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴値(MAF)を測定し,国際規格改訂の際の基礎デ-タとして資することを目的として,平成元年より平成2年にかけて実施されたものである。等ラウドネスレベル,および,最小可聴値のの測定は,それぞれ恒常法,極限法を用いた.また,高度な自由音場,および,超低暗騒音の環境を得るために、主として電子技術総合研究所大無響室を利用して測定を行った.これまで,以下に示す範囲について測定を実施した。最小可聴値等ラウドネスレベル一連の実験から,次のような興味ある知見が得られた.(1)本研究により得られた等ラウドネスレベルは,1kHz以下で,現行の国際規格であるISO 226より明らかに高い値を示した.その差は,大きなところで約15dBにもおよぶ.(2)最小可聴値はISO 226にほぼ一致したものが得られた.細かく見ると,本研究の結果はISO 226より16OHz以下で3,4 dB高く,400Hz以上で2,3dB低くかった.(3)等ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴音場の1kHz2kHzの範囲において,他の研究結果には見られない特性の盛り上がりが観察された.頭部伝達関数を測定したところ,その範囲に頭部伝達関数のディップが存在し,特性の盛り上がりは,その反映であることが分かった。1.大型無響室(工業技術院、電子技術総合研究所大無響室)内で、自由音場における純音の等ラウドネスコンタ-を求めるための聴取実験を行った。本年度は、最小可聴値、及び、20phonの等ラウドネスコンタ-の測定を実施した。その結果から次のことがわかった。(1)最小可聴値は、国際標準化機構(ISO)で定められている規格(ISO 226)に示されている特性とほぼ一致している。ただし、1kHz2kHzの範囲で、ISOの特性には見られない、特性の盛り上がりが確認された。(2)20phonの等ラウドネスコンタ-は、ISOの特性から外れており、約60年前にFlecher、Munsonが測定した等ラウドネス特性に近い。ただし、実験手法の違いにより特性が異なることが確認されており、実験手法を変えて、再度測定する必要がある。2.高レベルにおける実験のための準備として、大音圧、低歪率音場実現のための歪低減対策を検討した。本年度は、正弦波信号に、スピ-カで発生する歪成分と逆位相の信号を加えることによる歪低減法を検討した。実験の結果、この方法により十分歪低減が可能なことがわかった。今後、この方法を発展させ、自動的に、速やかに歪みを低減するシステムを作成する。1.大型無響室(工業技術院,電子技術総合研究所大無響室)内で,自由音場における純音の等ラウドネスレベル特性を求めるための聴取実験を行った.本年度は,低周波数域(31.5Hz200Hz)における40phon,70phonの等ラウドネスレベル,および,可聴周波数全域(31.5Hz20kHz)の最小可聴値を中心に測定を実施した.以前に得た結果と本年度に得た結果から,新たに以下のことが見い出された.(1)以前の実験から20phonの等ラウドネスレベル特性は,現行の国際規格であるISO226より1kHz以下で明らかに高い値であったが,本年度の実験より,40phon,70phonについても同様に1kHz以下で明かに高い値であることがわかった.他国の研究結果と比較したところ,必ずしも一致していないが,我々の結果と同様,1kHz以下でISO226より高い値であることがわかった.(2)最小可聴値は,ISO226の特性とほぼ一致していた.最小可聴値のデ-タは,これまでの測定結果をとりまとめて,国際規格制定のための基礎デ-タとしてISOに提出した.(3)等

ラウドネスレベル曲線,および,最小可聴値の1kHz2kHzの範囲において,他の研究結果には見られない特性の盛り上がりが観察されており,それが特性として存在することを再確認した.2.等ラウドネスレベル特性の形状決定要因を解明するために,被験者9名の頭部伝達関数を測定した.それより,我々が測定した最小可聴値,および,等ラウドネスレベル曲線に特徴的な1kHz2kHzの範囲における盛り上がりが,頭部伝達関数のディップで説明可能であり,頭部伝達関数が等ラウドネス特性決定の一因であることが確認された.