hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自家不和合性を示すアブラナ類の優劣性決定機構の解明

アブラナ科植物の自家不和合性では100以上のSハプロタイプが存在すると言われているが、その中には2つのハプロタイプ間で優劣の関係が生じる組み合わせが複数存在する。筆者はこれまでの研究で花粉の優劣性は劣性を示すSハプロタイプの花粉側S決定因子SP11の発現が優性を示すSハプロタイプとのヘテロ体で抑制されることによって決まることを明らかにしてきたが、劣性SP11の発現がどのようにして抑制されるのか不明である。今回、bisulfite法を用いて優性/劣性ヘテロおよび劣性ホモ株の葉、花弁、柱頭、未熟蕾、花粉、葯タペート組織のゲノムDNAのメチル化レベルを詳細に比較し、優性/劣性ヘテロ株の葯タペート組織由来のゲノムで特異的に劣性SP11遺伝子のメチル化レベルが高くなっていることを明らかにした。また劣性SP11遺伝子のメチル化は発現制御に関わる開始コドン上流約90150bpに集中していた。さらに優性/劣性ヘテロ株の劣性SP11遺伝子周辺領域のゲノムDNAのメチル化レベルを調べたところ、劣性SP11遺伝子上流約2kbに位置するORF(SAN遺伝子)のプロモーター領域のメチル化レベルが高くなっていたが、約5kb上流にある雌ずい側S決定因子SRK遺伝子周辺では優劣性に特異的なメチル化レベルの上昇は見られなかった。なお上記メチルレベルの上昇に伴い、優性/劣性ヘテロ株における劣性SP11遺伝子の発現は1/65000以下に、SAN遺伝子の発現は劣性ホモ株に比べて約1/30に抑制されていた。さらに交配実験から劣性SP11遺伝子の発現抑制は世代を超えて見られず、またmaternal, paternalな制御は受けていないことを明らかにした。本研究結果は劣性SP11遺伝子の発現抑制がタペート組織および優劣性特異的に劣性SP11遺伝子の転写制御領域がde novoメチル化されることによることを示唆している。またメチル化領域がSP11遺伝子の周辺にも及んでいることから当該領域がヘテロクロマチン化されている可能性も考えられる。アブラナ科植物の自家不和合性では100以上もの3ハプロタイプが存在すると言われているが、その中には2つのハプロタイプ間で優劣の関係が生じる場合がある。これまでの研究で花粉の優劣性では劣性を示すSハプロタイプ(class-II)の花粉側S決定因子SP11が優性を示すSハプロタイプ(class-I)とのヘテロ体でその発現が抑制され、その結果、優劣性が決まることを明らかにしてきたが、どのようにしてclass-II SP11の発現が抑制されるのか不明である。本研究ではclass-II SP11の発現抑制機構の解明を目的としている。SP11の転写抑制がDNAメチル化等のゲノムの構造変化を伴うものであるかどうか調べるため、劣性ホモあるいは優性/劣性ヘテロ体の葉、花弁、柱頭、成熟花粉および葯組織からゲノムDNAを抽出し、class-II SP11のプロモーターおよび構造遺伝子領域のメチル化の有無をbisulfate法で調べた。その結果、劣性ホモあるいは優性/劣性ヘテロの各組織におけるCpGメチル化は観察されなかった。しかし局所的なメチル化の可能性も考えられるため、SP11の発現がみられる葯タペート組織のみを回収して同様の実験を進めている。2.形質転換植物によるClass-II SP11の転写抑制が花粉側の優劣性を決定しているかどうかの検証class-I SP11プロモーターにclass-II SP11をつなげたコンストラクトおよびclass-II SP11プロモーターにclass-I SP11をつなげたコンストラクトを作成し、アブラナ科植物に導入している。現在、複数の形質転換体が得られており、開花次第、形質の変化を観察する予定である。

さらに交配実験から劣性SP11遺伝子の発現抑制は世代を超えて見られず、またmaternal, paternalな制御は受けていないことを明らかにした。本研究結果は劣性SP11遺伝子の発現抑制がタペート組織および優劣性特異的に劣性SP11遺伝子の転写制御領域がde novoメチル化されることによることを示唆している。またメチル化領域がSP11遺伝子の周辺にも及んでいることから当該領域がヘテロクロマチン化されている可能性も考えられる。
性成熟前におけるネオニコチノイド類の精巣毒性の検討

ネオニコチノイド類農薬(NP)は昆虫のニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)にアゴニスト作用によって強い毒性を発揮するが、ヒトには安全であるとされ、世界中で汎用されている。しかし、ヒトで農薬散布後に健康被害例が報告され始め、実験動物においてもNPを大量投与すると神経や筋に関連する症状が出現する事がわかっている。さらに、nAChRは神経系以外に免疫系や生殖器系などの多臓器にも発現しており、性成熟後の精巣での障害が報告されているが、性成熟期前の精巣にNPが影響を与えることを検討した報告はない。そこで申請者らは、性成熟期前の雄マウスにNPを投与し、精巣に与える影響を検討した。毒性の強い有機リン系農薬の代替として、ネオニコチノイド類農薬は昆虫のニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)にアゴニスト作用によって強い毒性を発揮するが、ヒトには安全であるとされ、世界中で汎用されている。しかし、最近、ヒトで農薬散布後に健康被害例が報告されてきており、実験動物においてもネオニコチノイド類を大量投与すると神経や筋に関連する広範な症状が出現する事がわかってきた。さらに、nAChRは神経系以外に免疫系や生殖器系などの多臓器にも発現しており、性成熟後の精巣での障害が報告されているが、性成熟期前の精巣にネオニコチノイド類が影響を与えることを検討した報告はない。27年度は性成熟期前の雄マウスにネオニコチノイド類を投与する前段階として、性成熟後の雄マウスにネオニコチノイド系農薬であるアセタミプリドを投与し、精巣に与える影響を検討した。10週齢A/Jマウスを用いて、アセタミプリドを水道水に溶かし自由飲水(無毒性量の100倍量/day)させる実験群および水道水のみ自由飲水させるコントロールの2群に分け、3日および7日後に安楽死させ、精巣および脳を深麻酔下で摘出し、形態学的および分子生物学的に評価した。3日および7日後の体重は実験群で有意に減少したが(p<0.05)、精巣の組織学的観察では特に変化はなかった。マイクロアレイによる遺伝子発現については精巣では薬剤代謝系やステロイド合成系関連遺伝子の変化が見られた。アセタミプリド曝露は形態学的変化を誘導しない投与量でも、遺伝子学的には様々な変化を及ぼすことが示唆された。したがって、アセタミプリド曝露は精巣内環境に影響を与える事がわかった。ネオニコチノイド類農薬は昆虫のニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)にアゴニスト作用によって強い毒性を発揮するが、ヒトには安全であるとされ、世界中で汎用されている。しかし、最近、ヒトで農薬散布後に健康被害例が報告されてきており、実験動物においてもネオニコチノイド類を大量投与すると神経や筋だけでなく、性成熟後の精巣での障害が報告されているが、性成熟期前の精巣にネオニコチノイド類が影響を与えることを検討した報告はない。しかし、性成熟期前のネオニコチノイド類投与が精巣の発達や機能に与える影響を調査した報告はない。申請者らは性成熟期前の雄マウスにネオニコチノイド類を投与する前段階として、27年度は急性毒性実験として性成熟後の雄マウスにネオニコチノイド系農薬であるアセタミプリドを曝露すると体重は減少するが、組織形態は正常ながらも脳や精巣の細胞に遺伝子的に影響を与える事を報告した。28年度はさらに検討を進め、アセタミプリドが臓器に直接的に影響を与えているのか、もしくは間接的に影響を与えているのかを調べるために、脳や精巣中のアセタミプリドの蓄積量を検討した。アセタミプリド処置マウス群では、脳の各部位(脳幹・大脳皮質・被殻・嗅球)のアセタミプリド濃度は、アセタミプリド無処置マウス群よりも高くなる傾向がありました。特に、アセタミプリド無処置マウス群の中脳と比較してアセタミプリド処置マウス群では有意に高かった。精巣のアセタミプリド濃度もアセタミプリド無処置マウス群より有意に高かった。さらに、アセタミプリド無処置マウス群でも脳の各部位や精巣でアセタミプリドが検出された。したがって、アセタミプリドは臓器内に蓄積していることから、直接的に脳や精巣の細胞に影響を与えている可能性が示唆された。27年度は性成熟後の雄マウスにネオニコチノイド系農薬であるアセタミプリドを投与し、ステロイド合成系や薬剤代謝系遺伝子が変化し、精巣内環境に影響を与える事を報告した。28年度は脳や精巣中のアセタミプリドの蓄積量を検討した。結果、脳や精巣でアセタミプリドが蓄積している事がわかり、直接的に脳や精巣の細胞に影響を与えている可能性が示唆された事からおおむね順調に進展している。

しかし、最近、ヒトで農薬散布後に健康被害例が報告されてきており、実験動物においてもネオニコチノイド類を大量投与すると神経や筋だけでなく、性成熟後の精巣での障害が報告されているが、性成熟期前の精巣にネオニコチノイド類が影響を与えることを検討した報告はない。しかし、性成熟期前のネオニコチノイド類投与が精巣の発達や機能に与える影響を調査した報告はない。申請者らは性成熟期前の雄マウスにネオニコチノイド類を投与する前段階として、26年度は急性毒性実験として性成熟後の雄マウスにネオニコチノイド系農薬であるアセタミプリドを曝露すると体重は減少するが、組織形態は正常ながらも脳や精巣の細胞に遺伝子的に影響を与える事を報告した。27年度はさらに検討を進め、脳のアセタミプリドの蓄積量を検討した。脳の各部位(脳幹・大脳皮質・被殻・嗅球・中脳)のアセタミプリド濃度は、アセタミプリド無処置マウス群よりも処置マウス群の方が高くなる傾向がありました。特に、アセタミプリド無処置マウス群の中脳と比較して処置マウス群では有意に高かった。さらに、アセタミプリド無処置マウス群でも脳の各部位でアセタミプリドが検出された。したがって、アセタミプリドが臓器内に蓄積していることから、直接的に脳の細胞に影響を与えている可能性が示唆された。28年度はnAChRの発現を検討しました。その結果、脳の各部位(脳幹・大脳皮質・被殻・嗅球・中脳)でnAChRの発現がアセタミプリド無処置マウス群より処置マウス群で低くなっている事がわかりました。さらに、精巣のテストステロン代謝系の遺伝子の発現がアセタミプリド無処置マウス群より処置マウス群で低下している事がわかりました。26年度は性成熟後の雄マウスにネオニコチノイド系農薬であるアセタミプリドを投与し、ステロイド合成系や薬剤代謝系遺伝子が変化し、精巣内環境に影響を与える事を報告した。27年度は脳の各部位でアセタミプリドが蓄積している事がわかり、直接的に脳の細胞に影響を与えている可能性が示唆された。28年度は脳の各部位でnAChRの発現・精巣内テストステロン代謝系の遺伝子発現が低下している事がわかり、おおむね順調に進展している。ネオニコチノイド類農薬は昆虫のニコチン性アセチルコリン受容体(nAChR)にアゴニスト作用によって強い毒性を発揮するが、ヒトには安全であるとされ、世界中で汎用されている。27・28年度はさらに検討を進め、脳の各部位(脳幹・大脳皮質・被殻・嗅球・中脳)のアセタミプリド濃度は、無処置マウス群の中脳と比較して処置マウス群では有意に高かった。また、脳の各部位でnAChRの発現がアセタミプリド無処置マウス群より処置マウス群で低くなっている事がわかった。最終年度である29年度は慢性毒性実験として、性成熟前の雄マウスにアセタミプリド(NOAELの10倍量および100倍量)を180日投与し、精巣への影響を観察した。結果、100倍量の投与で体重の低下、増殖因子遺伝子発現の低下、テストステロン代謝系の遺伝子発現の低下、nAChRα7やα4遺伝子発現の低下が観察された。また、精巣の蓄積量は同様の量を投与したラットに比べると少ない事がわかった。
チームアプローチによるインスリン依存型糖尿病の患者教育の方法論に関する研究

小児の発達段階に応じたチームアプローチによる教育方法を確立することを目的に、インスリン依存型糖尿病患者を対象にして、具体的でより実践的な患者教育の方法論について研究を展開した。その結果、糖尿病キャンプでの患者教育、在宅での自己管理支援、学校生活の充実と支援体制の整備、家族への支援姿勢などについて、発達段階に応じた具体的な課題を示した。そして、専門性の高い糖尿病療育指導者の養成が急がれている現在、看護がチーム医療のコーディネーターとしての役割を担うものであることの重要性と有用性を確認した。また、指導方法としてテレビ電話による支援システムを構築し、マルチメディアを利用した21世紀に発展する患者教育支援の方法論を開発することができた。研究の具体的成果は以下のとおりである。1.糖尿病患者のQOLと看護、特に小児患者・家族のQOLについて概説し、発達段階に応じた自己管理教育のためのアセスメントの視点を示した。2.糖尿病キャンプの教育的効果について、国際糖尿病キャンプに参加した我が国の参加者を対象に、その有用性を示した。3.糖尿病キャンプに対する家族の評価と期待について調査し、キャンプでの教育効果は家族にまで及んでいることを示した。4.実践的な研究として、糖尿病発症時の教育指導事例、学校での支援体制やクラブ活動、糖尿病キャンプでの補食の現状と指導方法の現状調査を実施した。5.テレビ電話を用いた患者教育支援システムを構築運用し、新しい教育方法として示した。平成9年度の研究は、インスリン依存型糖尿病患者の発症児時の初期教育、糖尿病キャンプでの教育の現状調査と分析が中心である。1)インスリン依存型糖尿病の発病時の教育の重要性は高く、発症年齢や理解力、発症形態、家族の支援姿勢のレベルによる影響が大きい。標準的な教育計画と看護計画を示して、個々に対する教育展開を進めている。その具体的な展開とその評価について、個々の事例から具体的に効果的教育の要因を分析中である。現段階では、発症時の症状の重篤性はかえってその後の教育の意識を高めることがあり、家族と学校への教育は日常生活の移行に不可欠で長期展望が必要であること、実践的なチ-プアプローチが可能である糖尿病キャンプを教育評価と継続教育の機会に活用することなどの実践に有用な要因を確認した。2)糖尿病キャンプ参加者の中から中学生3名、小学生3名の家庭、学校訪問を実施して、学校生活での低血糖対策を中心に調査した。糖尿病キャップの教育は、年少児の自己管理に特に効果的であることが確認され、学校生活でのサポートシステムは患者自身の自己管理の能力レベルによって整備されていた。成長に伴う自立とサポート内容との接点をどのように設定していくかが課題である。3)患者を中心にした家族や学校を含めたチームアプローチによる教育を考慮して、家族の糖尿病教育やキャンプの効果に対する調査を実施した。その結果、罹病期間が長くなるほどその効果は高く評価され期待も大きくなることを確認した。以上の調査から、効果的な教育展開の要因を明確化した段階である。これらを実践ある方法論として示すためには、看護理論との関連や看護モデルとしての明確化、教育のデジタルシステムを用いたシステム設計、人的システム設計へ発展させていく計画である。平成10年度の研究は、インスリン依存型糖尿病患者に対する患者教育方法論や教育モデルを示し、実践ある方法論として発展させることを目的に取り組んだ。その結果、患者教育の方法論として、INSネット64の電話回線を利用した画像による継続教育、患者支援システムを構築した。そして、テレビ電話を使用した患者教育支援システムとして、遠隔地に居住する小学生を対象に導入し、その意義について評価を継続している。このシステムは、医師、看護婦、栄養士による糖尿病キャンプでの教育実践を展開している専門性の高い医療チームを編成し、患者の成長発達に応じて、生活に密着した形での指導を可能にするものである。さらに患者とその家族を中心とするチームに、学校(教師、養護教諭)を加えて展開している。その効果は、患者自身の糖尿病の自己管理能力の向上や家族を含めた癒しの効果、さらに地域への啓蒙効果が評価できた。

マルチメディアを用いたこれからの患者教育の方法として、大きく発展する可能性を持った方法論であることを確信した。今後は事例を加え、経済的な評価と個々の患者の発達段階における有用性について検討を加えた研究を継続するとともに、チームアプローチを効果的に展開するために、指導・支援のための人的ネットワークを整備することが今後の課題である。
ショウジョウバエのマルチリガンド受容体Draperによる貪食機構の解析

本研究では、アポトーシス細胞除去に働くショウジョウバエの貪食受容体Draperの働き方が調べられ、以下の成果が得られた。まず、Draperの働きには細胞内領域にあるNPxYモチーフ中のチロシン残基が必要であり、これがリン酸化を受けて貪食誘導性の情報が伝達されると示唆された。次に、Draperのリガンドとして小胞体タンパク質CaBP1とホスファチジルセリンが新たに見いだされた。さらに、Draperとは別経路で働く第二の受容体としてインテグリンαPS3-βνが同定された。本年度は、Draperの細胞内領域に存在するリン酸化を受ける可能性のある2つのチロシン残基のどちらが貪食受容体としての働きに必要であるかを知るための実験に取り組んだ。そのため、それぞれのチロシン残基をフェニルアラニンに置換した変異型遺伝子で野生型draper遺伝子を置き換えたショウジョウバエ株を作成する実験を行うとともに、貪食細胞をリガンドであるPretaporterで刺激した時のDraperチロシン残基のリン酸化程度をin vitroで解析した。前者の実験については、目的とするショウジョウバエ株を得るための最終の交配を行っているところであり、4月中にはすべての株が樹立される見込みである。また、後者の実験では、リン酸化型Draperを検出するために、"phos-tagアクリルアミド"を使った電気泳動手法を導入した。これにより、泳動ゲル内での移動度の違いにより、リン酸化されたDraperを非リン酸化型と分離することができるようになった。現在は、ショウジョウバエ培養細胞にアミノ酸置換型のDraperを標識付きで発現させ、Pretaporter添加の有る無しで、それぞれの変異型Draperのリン酸化程度を野生型と比較する実験に取り組んでいる。一方、残りの2つの課題、変性神経軸索に存在すると予想されるDraperリガンドの同定および大腸菌貪食時のDraperリガンドの同定、への取り組みはいずれも遅れている。来年度は、Draperの貧食受容体としての機能発揮に必要なチロシン残基を決定するとともに、遅れている2つの課題についても解析を始める予定である。交付申請書に記載した3課題のうち、「シグナル伝達に必要なDraper内のTyr残基の決定」はほぼ結論に達したが、「変性神経軸索貧食におけるDraperリガンドの同定」と「大腸菌貧食におけるDraperリガンドの同定」についてはほとんど進展が見られなかった。一方、アポトーシス細胞貧食における新たなDraperリガンドの存在が判明した。1.アポトーシス細胞貧食に必要なDraper内のTyr残基の決定Draperリガンドとして最初に見いだされたPretaporterはDraper分子内のTyr残基のリン酸化を導く。Draperの細胞内領域には、Asn-Pro-X-TyrとTyr-X-X-Leu(Xは任意アミノ酸)という配列内にリン酸化を受ける可能性のあるTyr残基が2つ存在する。そこで、これらのTyrをPheに置換した変異型DraperをコードするDNAを、Draper欠損ショウジョウバエに導入して貧食の回復程度を調べるとともに、ショウジョウバエ培養細胞株に導入してPretaporter添加時のTyrリン酸化を調べた。その結果、Asn-Pro-X-Tyr配列中のTyr残基が重要であることを示す結果が得られた。2.アポトーシス細胞貧食における新たなDraerリガンドとしてのCaBP1の発見Pretaporterが見いだされた際にDraper結合タンパク質がもう一つ存在ことがわかっていた。質量分析で構造を決定すると小胞体タンパク質CaBP1であった。Draper依存のアポトーシス細胞貧食へのCaBP1の関与を調べると、CaBP1はアポトーシス時に細胞外に放出され、アポトーシス細胞と食細胞とを橋渡しして貧食効率を高めることがわかった。3.アポトーシス細胞貧食における新たなDraerリガンドとしてのボスファチジルセリン(PS)の解析Draperの線虫オルソログであるCED-1がPS結合性を持つことが、研究代表者によって見いだされていた。DraperとCED-1のアミノ酸配列は類似性が高いためDraperのPSへの結合を調べると、Draperは確かにPSに結合した。さらに、ショウジョウバエでPS結合タンパク質を発現させるとアポトーシス細胞貧食の程度が低下した。以上より、DraperがPSをリガンドとしてアポトーシス細胞を貧食する可能性が生まれた。交付申請書に記載した3課題のうち「変性神経軸索貪食におけるDraperリガンドの同定」と「大腸菌貪食におけるDraperリガンドの同定」に取り組んだが、大きな進展は見られなかった。その一方、膜リン脂質のホスファチジルセリンを新たなDraperリガンドとして結論付けることができた。また、Draperと独立してアポトーシス細胞と細菌の貪食に働く新たな受容体を同定することができた。

1.ショウジョウバエにおけるホスファチジルセリンに依存のアポトーシス細胞貪食:膜リン脂質のホスファチジルセリン(PS)は、線虫と哺乳類で貪食目印として働くことが示されているものの、ショウジョウバエでの役割は不明であった。研究代表者らは、PSの働きを阻害すると貪食程度が7割以下に低下することを示し、PSがショウジョウバエでも貪食に関わることを明らかにした。2. PS結合性貪食受容体としてのDraper:哺乳類のPS受容体に類似の構造を持つDraperがショウジョウバエでのPS受容体として働く可能性を追求した。その結果、DraperはPSに結合し、PS結合によりDraperのチロシン残基リン酸化が増大し、そしてPS結合領域を欠くDraperは貪食活性を示さなかった。以上の結果から、DraperがPS受容体であると結論された。3. Draperとは独立に働く貪食受容体インテグリンαPS3βν:食細胞におけるアポトーシス誘導経路は二通り存在することから、貪食受容体も二種類あると考えられる。そこで、Draperと独立して働くもう一つの受容体を探した。その結果、インテグリンαPS3βνが見いだされ、さらにこれはDraperと同様に細菌貪食の受容体としての役割も担うことがわかった。これにより、ショウジョウバエの二つの貪食受容体ともアポトーシス細胞と細菌のどちらの排除にも働くことが明らかになった。本課題の当初に計画した複数の研究について、大きく進展した部分と、ほとんど進んでいない部分とがある。その一方で、研究の進行状況の変化により、新たに計画に加わって進展した部分も出てきた。これらを総合すると、「おおむね順調に進展している」が適切な評価と考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は本研究課題の最終年度にあたるため、課題全体を総括することをめざす。そこで、当初に実施する予定であった「変性神経軸索貧食におけるDraperリガンドの同定」と「大腸菌貧食におけるDraperリガンドの同定」を保留とし、23年度に進展が見られた「アポトーシス細胞食食に必要なDraper内のTyr残基の決定」と「アポトーシス細胞貧食における新たなDraperリガンドとしてのボスファチジルセリンの解析」を完了させることに集中する。
医療現場の暴力防止に寄与する怒り感情マネジメント教育プログラムの構築

本研究では、医療者の感情に着目して怒り感情マネジメント教育のプログラムを構築することを目的とした。医療者の感情マネジメントについて看護管理者に情報提供し、教育プログラムのニーズに応じて職位職域別の集合研修を実施した。教育プログラムは、不安や怒りへの対処に有効なアンガーマネジメントの技法を用い、講義とグループによる事例検討、身近な体験を題材とした演習を組み合わせて構成した。医療安全に関する内容のほか、ストレスマネジメント、離職予防や職場内のコミュニケーションなどへのニーズが高く、医療のみでなく介護現場の虐待防止等の教育ニーズが高かったことから、介護職向けの教育テキストを作成した。本研究では、医療者の感情に着目して、不安や怒りへの対処に有効なアンガーマネジメントの技法を用いて教育プログラムを開発実施、その有用性を検証し、医療者自身の感情マネジメントの獲得によって、円滑な対人援助に基づいた安全な医療の推進することを目的としている。初年度は、患者からの暴力による看護師の感情に影響する場面を精査・加工し、研修用教材事例を検討した。暴力による感情面の影響について、平成21年度から継続して実施してきた聞き取り調査の結果をもとに、患者から暴言や暴力を受けた際の同僚や上司への報告、同僚や上司からの支援などの事例を加工し、具体的にイメージを描き、感情面の安定に必要な知識の習得のための教材事例を検討した。次に、医療者の感情面の影響に着目した事例を教材として、怒りや不安の感情が生じるメカニズム、自身の感情へ適切に対処するアンガーマネジメント技法を講義と、グループによる事例検討、身近な体験を題材とした演習を組み合わせて教育プログラムを検討した。今年度は院内研修など、教育プログラムのニーズを探りながら研修内容を紹介し、医療現場における医療者の感情マネジメントの必要性について啓発するため、看護系の学会等において主に看護管理者向けに情報提供をおこなった。院内研修の企画やニーズに応じて依頼を受け、精神科領域の看護師を対象とした研修会、総合病院のリーダー層や管理職向けの研修等を行いながら教育プログラムの構築に向けて情報収集を行った。感情マネジメントを現任教育の一環として取り入れる必要性を認識している病院は増えつつあるが、医療安全に関するニーズよりも、医療者のストレスマネジメント、離職予防や職場内のコミュニケーションの円滑化などへのニーズが高い状況があった。暴力による感情面の影響について、これまでの研究において蓄積された事例を加工し、感情面の安定に必要な知識の習得のための教材事例を検討した。さらに、医療者の感情面の影響に着目した事例を教材として、怒りや不安の感情が生じるメカニズム、自身の感情へ適切に対処するアンガーマネジメント技法を講義と、グループによる事例検討、身近な体験を題材とした演習を組み合わせて教育プログラムを検討した。2年目の平成27年度は院内研修など、教育プログラムのニーズを探りながら研修内容を紹介し、医療現場における医療者の感情マネジメントの必要性について啓発するため、日本看護管理学会において主に看護管理者向けに情報提供を行った。感情マネジメントを現任教育の一環として取り入れる必要性を認識している病院は増えつつある。初年度は、医療者のストレスマネジメント、離職予防や職場内のコミュニケーションの円滑化などへのニーズが高い状況であったが、医療事故や介護福祉施設における虐待事例などが社会的に取り上げられるなか、医療安全に関するニーズもみえてきた。当初は3年目に職種別・職位別のニーズに応じた教育プログラムへの細分化を検討していたが、看護および介護、看護のなかでも総合病院および精神科のみのグループ、また職位においては初級リーダークラスや主任レベルなど段階ごと独自のニーズに応じた研修依頼があり、2年目から職種別・職位別の教育プログラムを実施するに至っている。本研究課題の初年度は、教育プログラムの構築と教材事例の検討、教育プログラム実施の準備の一環として看護管理者向けに学会の交流集会で情報提供を行い、教育プログラムの実施を開始した。2年目の平成27年度は、職種別・職位別の教育ニーズが収集され、教育プログラムの実施件数が増え、おおむね計画通りに進行している。教育プログラム実施後の評価を計画していることから、評価準備を進め、実施と評価を並行して進められるよう、教育プログラムごとの対象者の特性を踏まえた評価を検討していきたい。本研究では、医療者の感情に着目して、不安や怒りへの対処に有効なアンガーマネジメントの技法を用いて教育プログラムを開発実施、その有用性を検証し、医療者自身の感情マネジメントの獲得によって、円滑な対人援助に基づいた安全な医療の推進することを目的とした。2年目は、医療現場における医療者の感情マネジメントの必要性について啓発するため、日本看護管理学会において主に看護管理者向けに情報提供を行った。感情マネジメントを現任教育の一環として取り入れる必要性を認識している病院は増えつつあった。

初年度は、医療者のストレスマネジメント、離職予防や職場内のコミュニケーションの円滑化などへのニーズが高い状況であったが、医療事故や介護福祉施設における虐待事例などが社会的に取り上げられるなか、医療安全に関するニーズもみえてきた。3年目の平成28年度は、看護および介護、看護のなかでも総合病院および精神科のみのグループ、また職位においては初級リーダークラスや主任レベルなど段階ごと独自のニーズに応じた研修依頼があり、2年目から引き続き職種別・職位別の教育プログラムを実施した。介護職向けの研修ニーズが高く、平成28年8月には介護職向けの教育テキストを出版した。本研究では、医療者の感情に着目して怒り感情マネジメント教育のプログラムを構築することを目的とした。医療者の感情マネジメントについて看護管理者に情報提供し、教育プログラムのニーズに応じて職位職域別の集合研修を実施した。教育プログラムは、不安や怒りへの対処に有効なアンガーマネジメントの技法を用い、講義とグループによる事例検討、身近な体験を題材とした演習を組み合わせて構成した。医療安全に関する内容のほか、ストレスマネジメント、離職予防や職場内のコミュニケーションなどへのニーズが高く、医療のみでなく介護現場の虐待防止等の教育ニーズが高かったことから、介護職向けの教育テキストを作成した。本研究課題の初年度は、教育プログラムの構築と教材事例の検討、教育プログラムの実施のための準備を計画し、おおむね予定通りに進行したと考える。教育プログラム実施の準備の一環として看護管理者向けに学会の交流集会で情報提供を行ったところ、プログラムへのニーズが高く、年度内の研修開催の依頼があり、教育プログラムの評価の準備が整わないうちに教育プログラムの実施を開始することとなった。次年度は、教育プログラム実施後の評価を計画していることから、評価準備を進め、実施と評価を並行して進められるようにしたいと考える。本研究3年目は、職種別・職位別のニーズに応じた教材を作成し、教育プログラムを実施すること、また教育効果の測定に取り組む予定である。新人研修、中堅、管理職など、看護師の職位別に細分化し、あるいは各医療および介護の専門職へと対象が広がり細分化した教育企画が可能な状況となってきたことから、それぞれ対象者集団の特性およびニーズに応じた教育プログラムを実施していく。受講者の知識の定着や感情マネジメントに関する行動変容、医療安全の強化に向けて、教育プログラムの評価について検討する。複数回の継続した教育プログラムを実施している病院もあり、教育プログラムの提供とともに、臨床の教育担当看護師と協働して現任教育における感情のマネジメント技術の定着を評価する。患者や同僚・上司への感情表現と行動の変化を評価指標として、教育の有用性を検討する。得られたデータをもとに教育プログラムに修正を加え妥当性を高める。
糖尿病患者における動脈硬化進展の病期を反映する至適バイオマーカーの探索

動脈硬化進展の各病期は、初期では血流依存性血管拡張反応低下、動脈硬化中間病変形成期では足首血管指数高値、中膜内膜肥厚期では頸動脈内膜中膜複合体肥厚の3種の臨床的動脈硬化検査法の結果により評価できる。糖尿病を含めた生活習慣病患者において、これら3種の動脈硬化検査及び血中バイオマーカー測定を行い、動脈硬化進展の各病期を反映する至適バイオマーカーを探索した。糖尿病を含めた生活習慣病患者の血管動脈硬化進展病期は、尿酸、LDL-Cが高値では初期であり、ICAM-1が高値、BAP、NOxが低値では動脈硬化中間病変形成期であり、ICAM-1が高値では中膜内膜肥厚期である可能性が示唆された。動脈硬化進展の各病期には血管障害を反映する様々な因子(バイオマーカー)が作用している。血中バイオマーカーには空腹時血糖(FBS)、インスリン、HbA1c(JDS値)、脂質、尿酸、高感度C反応性蛋白(CRP)、酸化ストレス度(d-ROMsテスト)、抗酸化力(BAPテスト)、窒素酸化物(NOx)などがある。一方、血管の動脈硬化進展の初期重症期の各病期は、順に1初期:血流依存性血管拡張反応(flow-mediated vasodilatation: FMD)、2動脈硬化中間病変形成期:臓足首血管指数(CAVI)、3中膜内膜肥厚期:頸動脈内膜中膜複合体厚(intima-media thickness: IMT)などの3種の臨床的動脈硬化検査法により評価可能である。本研究は、糖尿病患者及び高血圧症、脂質異常症などの生活習慣病患者、健常者に対して上記の3種の臨床的動脈硬化検査及び血中バイオマーカーの測定を同時に行い、糖尿病患者における動脈硬化進展の各病期を反映する至適バイオマーカーを探索するために開始された。今年度までに計104例を募集し、検査を行った。FMDは6%未満を血管内皮機能障害とし、動脈の硬化度はCAVIの値が8以上を動脈硬化度高値とし、頸動脈IMTは左右総頸動脈の最大肥厚部を計測し、1.1mm以上を頸動脈内膜中膜肥厚とした。その結果、1動脈硬化初期である血管内皮機能障害にはインスリン及びNOxの高値が関与していた。2動脈硬化中間病変形成期である動脈硬化度にはTGの高値が関与していた。3中膜内膜肥厚期である頸動脈内膜中膜肥厚にはHbA1cの高値が関与していた。今後は、より多くの症例数を集め、より詳細に動脈硬化進展の病期を反映する至適バイオマーカーを探索する予定である。最終年度である平成25年度は同意の得られた糖尿病の他に脂質異常症、高血圧症を加えた生活習慣病患者を追加募集し、対象者数は計131例(糖尿病19例、脂質異常症105例、高血圧症67例)に達した。対象者に対して、動脈硬化進展の初期重症期の各病期に対応する3種の臨床的動脈硬化度[順に初期:血流(内皮)依存性血管拡張反応(FMD)<6%、動脈硬化中間病変形成期:心臓足首血管指数(CAVI)≧9、中膜内膜肥厚期:頸動脈内膜中膜複合体厚(IMT)≧1.1mm]及び血中バイオマーカー[空腹時血糖、インスリン、HbA1c(NGSP値)、脂質、尿酸、CRP、酸化ストレス度(d-ROMsテスト)、抗酸化力(BAPテスト)、窒素酸化物(NOx)、BNP、ICAM-1など]を同時に測定し、3種の臨床的動脈硬化度それぞれを従属変数、バイオマーカーを共変量として多重ロジスティック回帰分析を行った。以上より、糖尿病患者を含めた生活習慣病患者における血管動脈硬化進展の病期は、高LDL-C、高ICAM-1があれば初期であり、高CRP、低BAP、低NOx、高ICAM-1であれば動脈硬化中間病変形成期であり、高HbA1c、高BNP、高ICAM-1であれば中膜内膜肥厚期である可能性が示唆された。今後、更なる検討により、これらの結果を確認していくことが必要であると考えられる。血中バイオマーカーには血糖、HbA1c、脂質、フリーラジカル(活性酸素)、細胞接着分子、サイトカイン、C反応性蛋白、甲状腺ホルモン、男性ホルモン、女性ホルモンなどがある。一方、血管の動脈硬化進展の初期重症期の各病期は、順に(1)初期:血流依存性血管拡張反応(flow-mediated vasodilatation: FMD)、(2)動脈硬化中間病変形成期:脈波伝播

速度(pulse wave velocity: PWV)、(3)中膜内膜肥厚期:頸動脈内膜中膜複合体厚(intima-media thickness: IMT)、(4)重症期(プラーク形成または破綻期):心臓computed tomography (CT)などの4種の臨床的動脈硬化検査法により評価可能である。本研究は、糖尿病患者に対して上記の4種の臨床的動脈硬化検査および血中バイオマーカーの測定を同時に行い、糖尿病患者における動脈硬化進展の各病期を反映する至適バイオマーカーを探索するために開始された。今年度は、対象者として2型糖尿病患者150例の症例数を目標としたが、82例しか募集することができなかった。現在、82症例全員に対して、上記の臨床的動脈硬化検査を実施し、採血にて血糖、HbA1c、脂質、C反応性蛋白、細胞接着分子、甲状腺ホルモン、男性ホルモン、女性ホルモンなどのバイオマーカーを測定した。しかし、血中のフリーラジカル、サイトカインなどのバイオマーカーの測定は未実施である。今年度は、症例数が少ないため、統計的に糖尿病患者における動脈硬化進展の各病期を反映する至適バイオマーカーを探索するまでには至っていないが、来年度以降は可能な限り多くの対象者を募集し、さらに、可能な限り血中の未実施検査項目の測定を完了し、研究を遂行していく予定である。当初は研究対象者である2型糖尿病患者を200症例募集することを予定していたが、予定数に達しないため高血圧症、脂質異常症などの生活習慣病患者及び健常者にまで研究対象者の適応範囲を広げ、研究対象者の募集を行った。研究対象者数の不足については、大学内および近隣の地域への宣伝活動が不十分であったことが原因と考えられる。この点を踏まえ、来年度はより多くの研究対象者を募集する予定である。また、当初予定していた64列のマルチスライス心臓CTによる冠動脈の狭窄率・石灰化の測定検査は、研究対象者の検査費用負担が多くなるために検査項目から除外した。当大学の臨床研究倫理審査委員会への申請書の作成準備に時間を要し、承認が当初の予定より遅れてしまった。また、東日本大震災の影響による計画停電のために、研究の開始が遅れ、さらに研究実施日の決定に苦慮した。また、研究分担者への役割分担についての説明が不十分であったため、研究の進行が順調には進まず、遅れてしまった。さらに、当初予定していた研究用の臨床的動脈硬化検査の実施場所が検査技師のルーチン検査に使用されてしまい、研究用の検査実施場所の確保に多くの時間を費やしてしまった。また、動脈の硬化度を反映する脈波伝播速度を測定する機器である血圧脈波検査装置(VaSera VS-1000;フクダ電子社製)が故障してしまい、修理に約2週間を要し、その期間に研究が中断してしまったことも原因と考えられる。研究対象者数が目標に達していないので、大学内および近隣公民館などへのポスター掲示、講演会時の宣伝、近隣の地域住民への健康教室時の宣伝などにより可能な限り多くの追加の対象者を募る予定である。今年度に引き続き、追加対象者に対しても早朝空腹時に採血し、同日、血管動脈硬化進展の3病期を反映するFMD、PWV、頸動脈IMTなどの臨床的動脈硬化検査を行う。採血にて空腹時血糖(FBS)、インスリン、HbA1c(JDS値)、脂質、尿酸、高感度C反応性蛋白(CRP)、酸化ストレス度(d-ROMsテスト)、抗酸化力(BAPテスト)、窒素酸化物(NOx)、細胞接着分子、甲状腺ホルモン、男性ホルモン、女性ホルモンなどのバイオマーカーを測定する。また、試薬を購入し、血中のフリーラジカル、サイトカインなどのバイオマーカーの測定を行う。
中国内陸高原部における雷の総合観測

中国内陸高原部にて総合的な雷実験を行い、高原部における自然雷または人工的にトリガした正極性雷について貴重なデータを得ることが出来た。これらのデータを解析することにより、次のような知見を得た。自然雷においては、広帯域干渉計および雷電界変化強度計観測により雲内放電が雷雲下部の負極性電荷領域から負極性リーダより開始し、雷雲上部に向けて、上昇進展することを明らかにレた。さらに雲放電ノイズ源をレーダエコーと照合し、そのノイズ源が上下二層に集中的に分布していることも明らかにした。ロケット誘雷においては、初めて中国内陸高原部で正極性ALTlTUDE誘雷に成功し、正極性トリガード雷における双方向進展リーダを発生させた。それについて電流、電界および光学観測を行い、次のような正極性トリガード雷における双方向進展リーダのモデルを確立した。誘雷用のロケットにつながるワイヤの下部から正極性リーダは先に発生し、下向きに進展する。数マイクロ秒後に同じワイヤの上部から負極性リーダはトリガされ、上向きに伸びる。下向きの正リーダが接地されているワイヤに接触するときに一種のパルス放電が生じる。また、本年度の研究では、正極性CLASSIC誘雷にも成功し、上向き負極性リーダの電流を直接測定することが出来た。自然雷においては、広帯域干渉計および雷電界変化強度計観測により雲内放電が雷雲下部の負極性電荷領域から負極性リーダより開始し、雷雲上部に向けて、上昇進展することを明らかにした。ロケット誘雷においては、初めて中国内陸高原部で正極性ALTITUDE誘雷に成功し、正極性トリガード雷における双方向進展リーダを発生させた。下向きの正リーダが接地されているワイヤに接触するとに一種のパルス放電が生じる。
プロバイオティク系乳酸菌アシドフィルスを牛乳中で増殖させるにはどうすればよいか

Lactobacillus acidophilusグループ乳酸菌は、ヒト腸管の中から見出される乳酸桿菌の中の主要なものであり、プロバイオティク系の乳酸菌として、発酵乳の製造に使用されることが多くなってきている。しかしこの菌は一般的に牛乳中での生育が緩慢であるため、発酵に長時間を要する。そこでその原因解明と対策法の構築を目的として研究を行った。ヒト腸管由来のアシドフィルスグループ菌株の中から、L.acidophilus6株およびL.gasseri4株を用いて牛乳中での生育性を比較した。乳中での生育性と菌体外プロテアーゼの発現を追跡したところ、菌体外に作り出すプロテアーゼの活性の高い菌が乳中での生育性の良いことことが認められた。牛乳中では低分子窒素化合物が不足しているため、L.acidophilusは自らのプロテアーゼによって乳タンパク質を分解することが必要であり、このようなプロテアーゼ活性の強い菌株が牛乳中での生育も良好であるものと考えられた。そこで低分子窒素化合物として、カゼインを食品添加物グレードのタンパク分解酵素である、プロテアーゼP,プロテアーゼNおよびデビトラーゼの3種のプロテアーゼで分解し、牛乳に添加した結果、いずれの分解物も有効であったが、特にプロテアーゼPによる分解物を牛乳に添加することによって、アシドフィルス菌の生育を大幅に向上させることが出来た。このことから、牛乳に少量の低分子窒素化合物を追加することによって、プロバイオティクとしてのアシドフィルスを含む発酵乳の製造時間を短縮することができることが示された。一方、ヨーグルト製造の主要菌であるStreptococcus thermophilusとL.acidophilusを混合して培養することによって、菌株によってはL.acidophilusの生育が促進されるもののあることを見出した。そこで山羊乳及び牛乳の両方についてL.acidophillus5菌株とS.thermophilus1菌株について各個に混合培養を行ったところ、特に生育の促進される組み合わせのあることを見出した。この両菌株は相互に補い合って生育を助長し合っていることが考えられ、このような組み合わせによって、発酵乳製造を容易にすることが可能となった。L.acidophilusグループ乳酸菌は、ヒト腸管の中から見出される乳酸桿菌の中の主要なものであり、プロバイオティク系の乳酸菌として、発酵乳の製造に使用されることが多くなってきている。そこでその原因解明を目的として研究を行った。ヒト腸管由来のアシドフィルスグループ菌株の中から、L.acidophilus6株およびL.gasseri4株の脱脂乳中での生育速度を、L.bulgaricusを対称として比較した。L.acidophilusの4株はL.bulgaricusに準ずる生育を示したのに対して、2株は中間的な生育を示し、L.gasseriの4株は生育不良であった。脱脂乳に2%のグルコースを加えても生育の改善が見られなかったことから、ラクトースの分解活性の低いことが生育不良の直接の原因であるとは考えられなかった。プロテアーゼpで分解したカゼイン分解物を少量脱脂乳に加えることによって、中間的な生育速度のL.acidophilusでは生育が顕著に改善された。

各菌株を脱脂乳で37°C、18時間培養した後に、乳中に残存する非タンパク態窒素化合物量を測定したところ、その量は生育速度と平行関係にあった。脱脂乳中での生育の良好な2株について、菌体外プロテアーゼの発現を追跡したところ、培養8時間目ころから菌体外に作り出されるプロテアーゼの活性が乳中に高まり、その後も48時間にわたって活性が維持されることが認められた。またこの菌体外酵素は、特にκ-カゼインによく作用することが認められた。これらのことから、牛乳中では低分子窒素化合物が不足しているため、L.acidophilusは自らのプロテアーゼによって乳タンパク質を分解することが必要であり、このようなプロテアーゼ活性の強い菌株が牛乳中での生育も良好であるものと考えられた。ヒト腸管由来のアシドフィルス菌はプロバイオティク系の乳酸菌として、腸管内で生育性のある乳酸菌を含んだ醗酵乳の製造に広く用いられるようになってきている。しかし、アシドフィルスは牛乳中での生育が一般的に悪いものが多い。前年の研究の結果から、牛乳中で比較的生育の良いアシドフィルス株は、生育の初期段階において、菌体外にプロテアーゼを分泌し、タンパクを分解して生育に必要な低分子窒素化合物を作り出す力の強いものであることが示された。また、カゼインなどのタンパク質の酵素分解物を牛乳に追加することによって、生育を促進できることが示唆された。もし牛乳中での生育が早まり発酵時間が短縮すれば、この菌を使っての発酵乳の製造が大変改善される。そこでカゼインを食品添加物グレードのタンパク分解酵素である、プロテアーゼP,プロテアーゼN(Amano Enzyme, Japan)およびデビトラーゼ(Rhodia, USA)の3種のプロテアーゼで分解し、牛乳に添加した場合のヒト由来のL.acidophilus2菌株の牛乳中における生育の改善効果について調べた。その結果、いずれのプロテアーゼによる分解物も有効であったが、特にプロテアーゼPによる分解物の効果が高く、牛乳に固形分含量で0.15%のカゼイン分解物を添加することによって、牛乳中でのアシドフィルス菌の生育を大幅に向上させることが出来ることが判明した。このことから、牛乳に少量の低分子窒素化合物を追加することによって、プロバイオティクとしてのアシドフィルスを含む発酵乳の製造時間を短縮することができることが示された。プロバイオティク系の乳酸菌として、ヒト腸管由来のアシドフィルス菌を用いた発酵乳を製造することを目指した。しかし、アシドフィルスは牛乳中での生育が悪く、これは牛乳中に低分子の窒素源が少ないことと、アシドフィルスのタンパク分解力の弱いことによるものであることを突き止め、牛乳中に低分子窒素源を追加すれば生育を促進できることが前年までの研究で判明した。本年度の研究において、ヨーグルト製造の主要菌であるStreptococcus thermophilusとLactobacillus acidophilusを混合して培養することによって、菌株によってはL.acidophilusの生育が促進されるもののあることを見出した。
会計監査業務における統計的手法の実務的応用システムに関する研究

平成元年度の研究実績の概要は、次の通りである。本研究の目的は、会計監査実施業務における統計的手法の実務的応用の可能性を探究し、コンピュ-タを用いて監査実務全体に利用可能な統計的手法による監査実施システムの有効性を検証することである。そのため、研究の実施にあたり、次の4点を中心とした調査研究プログラムを立案し、それにしたがって研究活動を進めた。(1)統計的手法の監査業務への適用可能性についての理論的検討(2)適用可能領域について、コンピュ-タに基づくシステムの開発およびその検討(3)不適用領域について、新しい監査技術の利用可能性の探究(4)情報メディアとしての監査報告書のあり方の検討上記研究の詳細な内容については、研究成果報告書を参照されたい。これらの内、(1)、(3)および(4)の調査研究については、研究成果報告書に示したように当初の目的が達成されたが、(2)のテ-マについては、会計監査実施業務全体に利用可能なシステムの構築には至らず、その一部分である、コンピュ-タに基づくアナリティカル・レビュ-・システムの構築にとどまっている。かかる研究領域は、監査実務が極めて多様であることから、その実現が困難な領域であるとの認識が一般的であり、本研究の目的を完全に達成するためには、さらなる研究と時間的余裕・コンピュ-タについての高度の専門知識が必要であると考えられる。しかしながら、本研究での成果は、従来その研究が行われてこなかった領域に開拓の基礎を構築し、将来の発展的な研究に必ず有用なものになると考えられる。本研究の目的は,会計監査実施業務における統計的手法の実務的応用の可能性を探求し,コンピュータを用いて監査実務全体に利用可能な統計的手法による監査実施システムのプログラムを開発すること,および,当該監査実施システムの有効性を検証することである.本年度においては,上記のうち, 1.統計的手法の監査実務への適用可能性を確認し, 2.適用可能領域に関するシステムの開発とそのプログラミングを行うとともに, 3.不適用領域についてアナリディカル・レビュー等の新しい監査技術の利用可能性を探求するという研究計画であった.今年度に行った研究によって得られた新たな知見,成果は上記1-3について次の通りである.1.統計的手法の監査実務への適用可能性について,諸外国およびわが国の文献研究による検討の結果,人工知能やエキスパート・システムの発達により,監査におけるコンピュータ利用の領域が拡大し,その水準が高まりつつあることが確認された.たとえば,アメリカにおいては, EDP監査の支援,内部統制の評価,不良債権の評価,重要性の判断といった監査領域に対して知識ベースのエキスパート・システムの開発が進行中である.しかしながら,この例からも明らかなように,統計的手法を用いたシステムの適用は監査業務の一部に限定されており,その全体への適用のためには,非常な困難が予想される.2.かかる研究成果を鑑み,統計的手法の適用可能領域の一つであると考えられる,不良債権の評価に関して,その評価システムをわが国の監査制度に適合するべく,現在構築中である.ただし,その基本的な考え方については成果を論文にまとめている.3.新しい監査技術についての検討は,その成果を論文にまとめているので,それを参照されたい.本研究の主目的は、会計監査実施業務における統計的手法の実務的応用の可能性を探求し、コンピュータを用いて監査実務に利用可能な統計的手法による監査システムのプログラムの開発、および、当該監査システムの有効性の検証を行うことである。本年度においては上記目的から1.統計的手法の監査実務への適用可能性についてその内容を再考し、2.適用可能領域に関する監査システムの構築とコンピュータによる3のプログラミングを完成するとともに、3.不適用領域についてアナリティカル・レビュー等の新しい監査技術の利用可能性を探究し、さらに4.監査報告書の在り方を検討することを研究課題とした。今年度に得られた新たな知見、成果は上記について次の通りである。1.統計的手法の監査

実務への適用可能性について、内外の文献研究による検討の結果、人工知能やエキスーパート・システムの発達により、監査におけるコンピュータ利用の領域が拡大し、その水準が高まりつつあることが再確認された。たとえば、米国では、EDP監査の支援、内部統制の評価、不良債権の評価、重要性の判断といった監査領域に対して、知識ベースのエキスパート・システムの開発が進行中である。しかし、この例からも明らかなように、統計的手法の適用は監査業務の一部に限定されており、その全体への適用には至っていないのが現状である。2.かかる研究成果を鑑み、統計的手法の適用可能領域の一つであると考えられる、不良債権の評価に関して、その評価システムをほぼ完成した。その基本的な考え方についてはすでに成果を論文にまとめているが、システム自体の内容については現在論文作成中である。3.新しい監査技術についての検討は、その成果を前年度に引続き論文で公表しているので、それを参照されたい。4.監査報告書の情報メディア機能検討資料の収集を継続中である。平成元年度の研究実績の概要は、次の通りである。本研究の目的は、会計監査実施業務における統計的手法の実務的応用の可能性を探求し、コンピュ-タを用いて監査実務全体に利用可能な統計的手法による監査実施システムの有効性を検証することである。そのため、研究の実施にあたり、次の4点を中心とした調査研究プログラムを立案し、それにしたがって研究活動を進めた。(1)統計的手法の監査実務への適用可能性についての理論的検討(2)適用可能領域について、コンピュ-タに基づくシステムの開発およびその検討(3)不適用領域について、新しい監査技術の利用可能性の探究(4)情報メデイアとしての監査報告書のあり方の検討上記研究の詳細な内容については、研究成果報告書を参照されたい。これらの内、(1)(3)および(4)の調査研究については、研究成果報告書に示したように当初の目的が達成されたが(2)のテ-マについては、会計監査実施業務全体に利用可能なシステムの構築には至らず、その一部分である、コンピュ-タに基づくアナリテイカル・レビュ-・システムの構築にとどまっている。かかる研究領域は、監査実務が極めて多様であることから、その実現が困難な領域であるとの認識が一般的であり、本研究の目的を完全に達成するためには、さらなる研究と時間的余裕・コンピュ-タについての高度の専門知識が必要であると考えられる。しかしながら、本研究での成果は、従来その研究が行われてこなかった領域に開拓の基礎を構築し、将来の発展的な研究に必ず有用なものとなると考えられる。