hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
表面光SHG法を用いた雲母一液晶系界面配向転移に関する基礎的研究

平成5年度及び平成6年度における研究成果は下記の通り。1.Nd:YAGレーザを用いて表面光第二次高調波発生(光SHG)の観測システムを構築した。その際、ゲート積分器を用いた計測システムを新たに開発し、アナログ的な積算光計測から微弱光検出に必要な光子計数までをカバーすることが可能となった。この計測システムによりダイナミックレンジの広いSHG測定が可能となった。2.雲母基板上に液晶単分子膜を蒸着し、光SHGで配向姿勢を決定したのち、雰囲気を乾燥窒素からエチレングリコールへと変化させ、確かに単分子膜の方向角が変化していることを確認した。この実験により、雲母基板上で観測される液晶バルクの配向転移は界面が引き起こす短距離相互作用型であることが確認された。3.偏光軟X線吸収分光を用いた界面分子配向探査を表面光SHG法と組み合わせることにより、複雑な系での液晶分子配向挙動を決定することができた。即ちポリイミド薄膜におけるイミド環を含む剛直な芳香環の傾き角を、偏光軟X線吸収分光により決定した後、光SHG法によりポリイミド薄膜上での液晶分子の配向方向を決定した。両者の間には明らかに相関があり、液晶分子の吸着部位を決定することができた。本研究では、表面光SHG法を用いて雲母基板上における液晶分子の配向転移に関する基礎的研究を行なうことを目的としている。研究計画はおおむね順調に進行しており、具体的には今までに以下の事を行なった。(1)表面に存在する液晶単分子膜から発生する光第二次高調波(SHG)をS/Nよく観測するためには、入射パルスレーザー光に同期した光子計数レベルの微弱光検出システムを作成する必要がある。我々は、市販のゲート積分器を改良することにより、入射パルスレーザーに同期した光子計数システムを新たに開発した。今回開発した方式の特徴は、微弱光検出用の光子計数性能に加えて、光子計数法が有効に働かない更に光強度の強い領域においても通常のアナログ計測が働くようにしたことである。これにより、光強度に関して広いダイナミックレンジを確保することが可能となり、入射光の強度等の測定条件の設定が容易になった。(2)上記、微弱光検出システムを組み込んだ、表面光SHG測定システムを構築した。現在、テスト試料として各種配向膜上に形成される液晶単分子膜を用い、発生する表面光SHGを検出し装置系の最終テストを行なっている。(3)配向転移は液晶単分子膜の存在する雰囲気下で生じるため、雰囲気を制御する試料チェンバーが必要である。現在、試料チェンバーの製作を進めているところであり、近日中に完成予定である。完成次第、上記測定系に組み込み、実験を行なう予定である。平成5年度及び平成6年度において次の研究を遂行した(1)Nd:YAGレーザーを用いて表面光第二次高調波発生(光SHG)の観測システムを構築した。その際、ゲート積分器を用いた計測システムを新たに構築し、アナログ的な積算計測から微弱光検出に必要な光子計数までをカバーすることが可能となった。(2)雲母基板上に液晶単分子膜を蒸着し、光SHGで配向姿勢を決定したのち、雰囲気を乾燥窒素からエチレングリコールへと変化させ、確かに単分子膜の方位角が変化していることを確認した。(3)偏光軟X線吸収分光を用いた界面分子配向探査を表面光SHG法と組み合わせることにより、複雑な系での液晶分子配向挙動を決定することができた。
レトロウイルスのキャプシド蛋白をターゲットとする細胞内感染制御機構の解析

マウスレトロウイルス感染に対して宿主の細胞内で働く感染抵抗性因子Fv1は、ウイルスが細胞に侵入後、プロウイルスが宿主染色体に組み込まれる前に働くことが示唆されてきたが、その作用機構は未だ明らかでない。感染に抵抗する細胞内でも、侵入ウイルスの逆転写までは正常に起き、リニアのプロウイルスが産生されるが、核内で生じるはずのサークルプロウイルスが生成しないことから、複製中問体の細胞質-核移行のステップでFv1制御が働いている可能性が最も考えられてきた。しかし、前年度に行った相補ウイルスを用いた実験で、サークルプロウイルスの生成低下が、必ずしもFvI制御の形質と一致しない結果が得られた。この点を更に明らかにするために、gag遺伝子部分をNあるいはBタィプとし、その他のウイルス遣伝子部分をNBタイプとした、単独で増殖可能なキメラウイルスを作成し、これらのウイルスに対するFv1制御を検討したところ、キメラウイルスはgag遺伝子部分の配列に応じてNあるいはBタイプのFv1の制御を受けたが、Nタイプのキメラウイルスでは、抵抗性細胞内でのサークルプロウイルス生成がほぼ正常に見られることが分かった(Bタイプのキメラウイルスでは、従来の報告通り、抵抗性と一致して、サークルプロウイルス生成が低下した)。サークルのプロウイルスは核内で生成するので、この結果は、Nタィプのキメラウイルスに対するFv1制御が、実際には核内で起きたことを示唆する。すなわち、Fv1制御の作用点として、従来考えられてきた細胞質-核移行のステップよりも、更にあとの核内で起きることが示唆された。また、Fv1のターゲットとなるウイルス側部位は、gag遺伝子のキャプシド蛋白とされてきたが、gag遺伝子以外の部分もFv1制御に関与していることが示唆された。レトロウイルス感染に対して宿主の細胞内で働く免疫の制御遺伝子であるマウスのFvlは、1996年にクローニングされたが、その作用機構は未だ明らかでない。Fvl制御のターゲットとなるウイルス側部位は、gag遺伝子のキャプシド(CA)蛋白であることが分かっている。レトロウイルスのCAは、Gag蛋白とGag-Pol融合蛋白の2種の前駆体蛋白にコードされている。両者がコードするCAに機能的な差があるかどうかを明らかにするため、Gag蛋白発現ウイルスとGag-Pol融合蛋白発現ウイルスとを相補させてウイルス増殖させられる系を用いた実験を行った。Fv1制御のターゲットとなるかどうかで、ウイルス側のCAは、N.B.NBの3種類に分かれ、この3種それぞれのCAをコードするGag発現ウイルスとGag-Pol発現ウイルスを作成した。Gag発現ウイルス側をNあるいはBタイプにした場合、ヘテロなGag-Pol発現ウイルスとの相補を実現できなかった(この理由は不明である)。Gag発現ウイルス側をNBにした場合は、Gag-Pol発現ウイルス側をN.B、あるいはNBとした3種類の相補ウイルス産生が実現できた。この3つの相補ウイルスを、Fvlnn(Bタイプのウイルスの増殖を抑える)、Fv1bb(Nタイプのウイルスの増殖を抑える)、Fv1null(N.Bどちらのウイルスの増殖も抑えない)の各細胞でtitrationを行い比較した結果、Gag-Pol融合蛋白から供給されるCAが、Fv1制御に関与していることが示された。Fv1制御は、ウイルスの細胞内侵入後、プロウイルスが宿主染色体に組み込まれる前に働くことが示唆されており、上記の結果は、Gag-Pol融合蛋白がゲノムのすぐ近傍に存在し、そこからプロセスされたCAが、細胞に感染後も複製中間体と共に挙動する可能性を示唆する。
正常眼・眼疾患における高次収差と前方・後方散乱が視機能に及ぼす影響の検討

H28年度に実施した研究課題として、「治療的角膜切除術後、角膜全層・内皮移植術後の高次収差と前方・後方散乱の経時的検討」(H28年度分)と「ドライアイにおける前方散乱の動的変化と眼表面に及ぼす影響の経時的検討」(H29年度分)がある。まず「治療的角膜切除術後、角膜全層・内皮移植術後の高次収差と前方・後方散乱の経時的検討」(H28年度分)に関しては、全層角膜移植術後、従来角膜乱視・高次収差・後方散乱が視機能に寄与することが言われていたが、我々の研究では前方散乱も視機能に影響を及ぼすことが分かった(現在論文作成中)。また角膜移植術前のフックス角膜ジストロフィーの視機能に影響を及ぼす因子を多変量解析法で分析したところ、前方散乱が最も強く相関することが分かった(現在Optom Vis Sci査読中)。「ドライアイにおける前方散乱の動的変化と眼表面に及ぼす影響の経時的検討」(H29年度分)に関しては、全層角膜移植術後のドライアイに対してレバミピト点眼液とジクアホソル点眼液を用いた加療後の前方散乱や眼表面の変化を比較検討した(Kobashi et al. J Ocul Pharmacol Ther. 2017)。両点眼液での加療後前方散乱と自覚症状、涙液安定性を認めたが、両群間に有意差を認めなかった。H27年度内に実施した研究課題として、「眼疾患における高次収差と前方・後方散乱の定量的検討」(H27年度分)と「ドライアイにおける前方散乱の動的変化と眼表面に及ぼす影響の経時的検討」(H28年度分)がある。まず、「眼疾患における高次収差と前方・後方散乱の定量的検討」(H27年度分)に関しては、角膜内皮移植の矯正視力・視機能に対しては高次収差よりも前方散乱が主に影響を及ぼすことが分かった(Kamiya, Kobashi et al. Plos One. 2015)。同様に顆粒状角膜ジストロフィに関しても前方散乱視機能低下の主たる原因であることが分かった(Kamiya, Kobashi et al. Sci Rep. 2016)。次に「ドライアイにおける前方散乱の動的変化と眼表面に及ぼす影響の経時的検討」(H28年度分)に関してもは通常のドライアイ患者と屈折矯正手術後のドライアイ患者に対して、前方散乱を動的に計測したところ、経時的に前方散乱の増大を認めた。さらにジクアホソルナトリウム点眼液とレバミピト点眼液を用いた加療後には前方散乱の増大が抑制され視機能改善を認めた。症例データの収集・解析及び研究成果発表が順調であることから、H27年度の計画が概ね終了し、H28、H29年度の計画に着手している。そのためH29年度に予定していた学会発表や論文投稿をH28年度に早めて実施するため、予算を前倒し学会出張の旅費や論文投稿費、英文校正費に充てる必要がある。H28年度内には、治療的角膜切除術、角膜全層・内皮移植術を施行した20例20眼に対して、高次収差、前方・後方散乱、眼球光学特性、コントラスト感度を測定し、術後1週、1, 3, 6か月における高次収差、前方・後方散乱の経時変化を検討することで、各眼科手術による視機能への影響を明らかにする。H29年度内には、正常眼、涙液破壊時間短縮型ドライアイ、涙液減少型ドライアイの各群20例20眼に対して、OQASのTear film Analysisの機能を用いて前方散乱OSIの10秒間の動的変化を測定し、Optical Coherence Tomography (OCT)から得られる涙液層の厚み、涙液メニスカス高、また涙液破壊時間、シルマーテストI法、角膜フルオロセインスコアの各パラメーターとの相関を検討する。統計解析用及び画像解析用ソフトウェアの購入がアカデミック版を購入したために、安価にすることができた。また英文校正費に関しても修正箇所が少なかったため安価にすることができた。
NSAIDsによる直腸癌術後縫合不全のメカニズムの解明と治療ターゲットの探索

直腸癌術後早期のNSAIDs投与は、鎮痛効果や患者の早期離床を促す一方で、縫合不全の発生率を上昇させることが知られている。また、これまでの報告から、吻合部周囲に浸潤する好中球が縫合不全を引き起こす可能性を示唆されている。申請者は以前、NSAIDsによるProstaglandin E2(PGE2)/EP4シグナルの抑制が好中球の遊走を活性化することを報告した。そこで、本研究では、NSAIDsによる術後縫合不全に、NSAIDsによるPGE2/EP4シグナルの抑制が関与しているという仮説を立て、その可能性について検討を行った。本研究では、直腸切除および吻合を行った直腸手術モデルマウスを用いて解析を行った。直腸手術後にNSAIDs単独投与を行ったマウスでは、PBS投与群に比べ、吻合部周囲に著明な好中球の浸潤を認めた。一方、NSAIDsにEP4 agonistを投与すると、好中球の浸潤の程度は軽減した。EP4 antagonistの投与も同様に、好中球浸潤を促進した。一方、吻合部強度の指標であるBursting pressureは、NSAIDs単独投与群、EP4 antagonist投与群では優位に低下し、NSAIDs+EP4 agonist投与群で上昇を認めた。この結果は、EP4シグナルの活性化が、好中球遊走を抑制し、吻合部強度の上昇に寄与する可能性を示唆した。以上より、NSAIDs縫合不全の予防には、EP4 agonistの併用が有用であるという可能性が示唆された。今後、臨床応用に向け、さらなる詳細な解析が必要であると考える。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
血中に存在する微量な癌細胞が担癌生体におよぼす影響

研究の目的:以前の研究において、胃癌の手術時にはたとえ早期胃癌であっても、約50%の症例において、主癌巣から癌細胞が末梢血液中に放出されることを確認した。手術時に主癌巣から血液中に放出された癌細胞は、速やかに血液中の白血球やマクロファージにより貪食され、血液中から排除されるが、この時に癌細胞の情報が免疫担当細胞へ伝達される可能性がある。一方、胃癌の再発は、手術時に残存している微量な癌細胞が年余を経て増大してくる結果で、臨床データから手術直後に末梢血中に癌細胞を認めた症例の予後が良好であったことから、手術時に遺残した微量癌組織は、感作された免疫担当細胞により排除されるのではないかと推察した。よって、以下の実験を行い、血中に存在する癌細胞と担癌生体の免疫応答を研究した。マウスを用いた実験:動物実験施設において,マウス(C57BL/6)の皮下に腫瘍細胞(B16OVA:メラノーマ)を接種し、3日後にマウス尾静脈へ微量な腫瘍細胞を注入する実験を行った。3群(1.B16OVA 2x105皮下接種群、2.B16OVA 2x105皮下接種群+3日後生食0.1ml静注群、3.B16OVA 2x105皮下接種群+3日後B16OVA 1x103静注群)を設定し、各群5匹で検討した。皮下腫瘍の増大速度は2群が最も速やかで、以下1群、3群の順であった。生存曲線も2群が最も不良であり、以下1群、3群の順であった。しかし、3群とも腫瘍の皮下接種後45日で全てのマウスは死亡し、有意の差は得られなかった。腫瘍の皮下接種後30日に脾臓を摘出し、脾臓内のCD8+T cellの密度をフローサイトメトリーにて確認したが、3群間に有意の差を認めなかった。以前の我々の研究によって、消化器癌特に胃癌においては、手術操作によって癌細胞が血中に播種されることを証明した。播種され、血中へ放出された癌細胞は速やかに血中から排除されることが判明したが、術後早期に血中に存在する微量な癌細胞が生体におよぼす影響はいまだ不明である。今回の研究によって、血中に存在する微量な癌細胞と生体の免疫反応の関係を臨床的に、また動物実験を通して明らかにすることが研究の目的である。1.本年度の研究の成果2001年11月2004年10月まで当科で手術を行った102名の胃癌患者より、術直前、術直後の末梢血を採取した。CEA mRNAをプローブとしてreal-time RT-PCRにて癌細胞の有無を判定した結果、術前にCEA陽性例は1/102(1%)であったのに対し、術直後は40/102(39.2%)にCEA mRNAが陽性であった。治癒切除が施行された79例では、29例(36.7%)がCEA mRNA陽性であった。2006年2月までこの79例の患者の予後を追跡調査した結果、14例に再発を認めた。術後CEA陽性29例中再発は2例(6.9%)、術後CEA陰性50例中再発は12例(24%)であり、有意の差ではないものの治癒切除後の胃癌再発は術後CEA陰性例に多い結果であった。

胃癌の再発は、手術時に残存している微量な癌細胞が年余を経て増大してくる結果と考えられる。手術時に主癌巣から血液中に放出される癌細胞は、速やかに血液中の白血球やマクロファージにより貪食されると考えられる。この時に、癌細胞の情報(膜抗原など)が免疫担当細胞へ伝達され、手術時に遺残した微量癌組織は免疫担当細胞により排除されるのではないかと考えられる。2.マウスを用いた実験動物実験施設において,マウス(C57BL/6)の皮下に腫瘍細胞(B160VA:メラノーマ)を接種し、同時に血中に微量な腫瘍細胞を注入する実験を行う予定である。皮下に接種した腫瘍が、血中に腫瘍細胞を注入した群で縮小したり、排除されるのか否かを現在検討している。血液中に微量の腫瘍細胞を注入した場合の免疫系の変化も現在併せて検討中である。本研究によって特異的癌ワクチン療法への道が開かれると期待される。胃癌において、手術操作によって癌細胞が血中に播種されることを我々は証明した。血中へ放出された癌細胞は速やかに血中から排除されるが、術後早期に血中に存在する微量な癌細胞が生体におよぼす影響はいまだ不明である。我々の臨床データによれば、治癒切除が施行された胃癌79例では、29例(36.7%)がCEA mRNA陽性であった。2006年2月までこの79例の患者の予後を追跡調査した結果、14例に再発を認めた。術後CEA陽性29例中再発は2例(6.9%)、術後CEA陰性50例中再発は12例(24%)であり、有意の差ではないものの治癒切除後の胃癌再発は術後CEA陰性例に多い結果であった。この時に、癌細胞の情報(膜抗原など)が免疫担当細胞へ伝達され、手術時に遺残した微量癌組織は免疫担当細胞により排除されるのではないかと推察した。よって、以下の実験を行い、血中に存在する癌細胞と担癌生体の免疫応答を研究した。[マウスを用いた実験]動物実験施設において,マウス(C57BL/6)の皮下に腫瘍細胞(B160VA:メラノーマ)を接種し、3日後にマウス尾静脈へ微量な腫瘍細胞を注入する実験を行った。3群(1.B160VA 2x10^5皮下接種群、2.B160VA 2x10^5皮下接種群+3日後生食0.1ml静注群、3.B160VA 2x10^5皮下接種群+3日後B160VA 1x10^O3静注群)を設定し、各群5匹で検討した。皮下腫瘍の増大速度は2群が最も速やかで、以下1群、3群の順であった。生存曲線も2群が最も不良であり、以下1群、3群の順であった。しかし、3群とも腫瘍の皮下接種後45日で全てのマウスは死亡し、有意の差は得られなかった。腫瘍の皮下接種後30日に脾臓を摘出し、脾臓内のCD8+ T cellの密度をフローサイトメトリーにて確認したが、3群間に有意の差を認めなかった。[今後の展望]腫瘍の皮下接種後1回の静脈内投与では、十分な免疫感作はおきない可能性が示唆された。今後、3日後と6日後に腫瘍細胞の静注群を設定し、マウスに免疫感作が誘導されるか否かを検証する。手術時に主癌巣から血液中に放出される癌細胞は、速やかに血液申の白血球やマクロファージにより貪食されると考えられ、この時に、癌細胞の情報(膜抗原など)が免疫担当細胞へ伝達される。以前の臨床結果より以下のことを推察し、実験を実行した。推論:手術時に遺残した微量癌組織は、感作された免疫担当細胞により排除されるのではないか。
クラウドソーシングにおける協調動作による大規模創造的作業に関する研究

本研究ではクラウドソーシングにおいて創造的な作業を大規模に行う際など,協調的作業において高品質な作業結果を得るための作業環境を構築することを目的とする.この作業環境は,制作物の正解を事前に定めることができない状況で利用可能である点,低品質な作業者を再教育する点が特徴である.例えば,短編創作小説を多人数の作業者で協調して作成することを考える.このとき,まず作業者の客観的および主観的な特徴を機械学習アルゴリズムに入力し,作業者の品質を推定する.また,この結果から他の作業者により作業結果の品質を向上させる方法を示す.本研究ではクラウドソーシングにおいて創造的な作業を大規模に行う際など,協調的作業において高品質な作業結果を得るための作業環境を構築することを目的とする.この作業環境は,制作物の正解を事前に定めることができない状況で利用可能である点,低品質な作業者を再教育する点が特徴である.例えば,短編創作小説を多人数の作業者で協調して作成することを考える.このとき,まず作業者の客観的および主観的な特徴を機械学習アルゴリズムに入力し,作業者の品質を推定する.また,この結果から他の作業者により作業結果の品質を向上させる方法を示す.
脳の発育に伴う細胞表層糖鎖の発現

脳組織を識別、採取し得る胎生12日以後のマウス脳について糖脂質の生合成を調べて以下の成績を得た。1.脳ガングリオシド生合成のaシリ-ズとbシリ-ズに共通の前駆体、ガングリオシドGM3の合成に働くGM3合成酵素は、胎生後期(胎生14日)より生後2日まで徐々に活性が高まり、以後活性は漸減するが、極端な低下はなく成体において一定のレベルを保つ。2.aシリ-ズに関し、GM2合成酵素レベルは胎生後期より著明に上昇し、生後25日目で胎生12日目の約20倍の最高値に達し、生後10日目で急激に減少し一定値を保つ。GM1合成酵素も同様の傾向を示した。3.他方、bシリ-ズの初発反応に働くGD3合成酵素は、調べた胎生12日目が最も高く、以後漸減し、成体のレベルは最も低かった。4.ネオラクト系(nLc)糖脂質の合成に関し、nLc4Cer合成酵素の活性レベルは上記のガングリオシド合成に比べて10100分の1と低いが、胎生18日目と生後5日目に2相性の活性ピ-クを示し、生後20日以後のレベルは極めて低かった。LeX合成酵素活性は、胎生時は1定のレベルで推移するが、生後急速に低下する。これらの結果は胎生脳でのnLc系糖脂質の発現を酵素レベルによって裏付けたものである。グロボ系糖脂質の酵素レベルは本研究で用いた方法の測定限界以下であった。5.GD3に対する単クロン抗体による脳組織染色を行った。その結果、GD3は胎生14日までは脳の全層に、16、18日目では脳室周囲の細胞に限局して存在するが、生後14日以後では集積は認められなかった。Gb3Cer、nLc4CerやLeXについては抗体による明らかな陽性は検出できなかった。本研究により、脳の発育に伴う糖脂質系列の発現変遷を合成酵素レベルによって明らかにすることができた。
LESによる音場解析に基づく空調機器の騒音低減の研究

空調機器周りの複雑乱流場解析のために、任意形状のための一般座標系による高次精度差分スキームを開発した。波状流路内乱流場のDNSを行い、乱流統計量やエネルギ収支が精度よく求められ、提案するスキームの有効性が確認された。また、このデータベースを利用して、剥離流れにおけるLESのSGSモデルの検証を行い一般化垂直応力モデル(GNSモデル)が比較的剥離流れの予測精度が高いことを示した。実用計算での高レイノルズ数の流れに対応するために、一方程式モデルを拡張したLESを単独翼周りの流れに適用し、実験結果を精度よく再現する結果を得た。以上から、これら高次精度差分スキームと一般化垂直応力モデル及び拡張LESモデルの組み合わせによって高精度な空力音源計算が可能であることを示した。一方、騒音発生のメカニズムを明らかにし、乱流渦を音源とする広帯域騒音の低減するためには、適当な音源指標の定式化が必要となる。そこでHardinらの提案する低マッハ数流れの直接解法により二次元キャビティ流れ、回転渦音の流れ場からの発生音を計算し、音源項の検討を行った。その結果、壁遠方への伝播性音に寄与する音源は圧力の2階時間微分項の強い領域で特定されることを明らかにした。この音源指標を基づき、壁近傍乱流場から発生する音場について検討を行った。音源構造と壁近傍渦構造の可視化を行った結果、壁近傍での強い音源構造は流れ方向に軸を持つ微細渦構造(縦渦)が群性化した領域に現れること、また、その上部にはヘアピン渦程度の大規模低圧構造に関連する強い音源が存在することがわかった。また、音場の直接計算を行った結果、壁から比較的離れた位置で大規模な泡状の音場が分布すること、広帯域騒音場でも独自の音場構造が形成されることを確認した。さらに、壁近傍で微細渦構造の発生を抑制する乱流制御を行い、音源強度と壁遠方場の音圧強度を評価した。その結果、壁近傍構造の抑制は遠方場の音圧レベルを下げ、壁乱流制御のスキームが広帯域騒音の低減に有効であることを示した。ファンから発生する空力騒音を解析することにより,空調機器における広帯域騒音を低減する設計援用ツールを構築することを目的として,大規模渦の数値シミュレーション(LES)モデルの汎用化,乱流渦に起因する音場の解析法の開発について研究を行った.乱流渦を起源とする音場解析法の基礎として,任意形状の物体まわりの乱流を一般曲線座標による高次精度差分解析によるLESでシミュレートする方法を開発した.羽根車内の流れの解析においては,第一段階として,SGSモデルを用いずに数値粘性だけを用いて,翼端からの漏れ渦の挙動も含めた完全三次元解析を行った.一方、現状のLESにおけるSGSモデルは剥離を含む場合の信頼性に欠けるため,波状流路内の乱流のDNSデータベースを構築し,SGSモデルの検討を行った。その結果,一般化垂直応力モデル(GNSモデル)が比較的剥離流れの予測精度に適していることがわかった.一方,ファン騒音の解析のために低マッハ数域での流れ場と音場の同時解析を実施するため,Hardinらの提案による分離解法を採用したコードを開発した.これにより,二次元キャビティ流れ,回転渦音の代表的な音場計算を実施し,精度検証を行った.騒音対策のためには音波の特定が重要であることから,音源指標の定式化が検討された.

その結果,遠方への伝播性音に対する音源は圧力の2階時間微分項により表現され,前記の流れ場において,有効な音源指標となることを数値的に確認した.さらに,これら音源指標を乱流境界層音に適用し,壁近傍の乱流の組織構造が音源構造であることを可視化により示した.空調機器騒音の数値的予測には、流れ場の瞬時構造を精度よく再現する必要があり、数値スキームの開発・検証に力を注いだ。空調機器周りの複雑乱流場解析のための高次精度差分スキームを提案し、波状流路内乱流場で検証した。その結果、乱流統計量やエネルギ収支が精度よく求められ、提案するスキームの有効性を確認した。実用計算は高レイノルズ数のためモデルの導入が不可避であるが、一方程式モデルを拡張したLESを単独翼周りの流れに適用し、実験結果を精度よく再現する結果を得た。以上から、これら高次精度差分スキームと拡張LESモデルの組み合わせによって高精度な空力音源計算が可能であることを示した。乱流渦を音源とする広帯域騒音の低減のための基礎的研究として、壁近傍乱流場から発生する音場について検討を行った。壁近傍乱流場の音源構造と音場構造の可視化を行った結果、壁近傍の強い音源構造は縦渦が群性化した領域に現れ、また、その上部にはヘアピン渦程度の大規模低圧構造に関連する強い音源が存在することがわかった。また、Hardinらの提案した低マッハ数域での分離解法を採用し音場の直接計算を行った結果、壁から比較的離れた位置で比較的大規模な泡状の音場が分布し、広帯域騒音場でも独自の音場構造が形成されることを確認した。さらに、壁近傍で微細渦構造の発生を抑制する乱流制御を行い、音源強度と壁遠方場の音圧強度を評価した。その結果、壁近傍構造の抑制は遠方場の音圧レベルを下げ、壁乱流制御のスキームが広帯域騒音の低減に有効であることを示した。
ダウン症マウスモデルTs1Cjeでの緑茶ポリフェノールの神経細胞保護作用の解明

ダウン症候群はヒト21番染色体トリソミーにより発症し、精神遅滞や特有な顔貌などを呈するが、その詳細な発症メカニズムについては解明されていない。ヒト21番染色体と相同であるマウス16番染色体の部分トリソミーであるTs1Cjeマウスは、学習機能障害や頭部骨格異常などの特徴を有し、ダウン症マウスモデルの一つとして有用である。我々はTs1Cjeマウス脳において、ミトコンドリア機能異常、活性酸素種の増加、タウ蛋白の過剰リン酸化、GSK-3β及びJNK/SAPKキナーゼ活性の亢進を見出し報告した(Shukkur et al.,2006)。これらの結果から、活性酸素種の増加がキナーゼ活性亢進やタウ蛋白の過剰リン酸化、さらには神経機能異常や神経変性を引き起こし、学習機能障害に関与していることが考えられた。またTs1Cjeマウスでは、新奇環境下における自発活動量の増加及び新奇な物に対する探索行動性が変化していることを発見した(論文投稿準備中)。緑茶ポリフェノールの一種であるEpigallocatechin galate(EGCG)は、抗酸化物質として知られている。Ts1CjeマウスにおいてEGCGの坑酸化効果を調べるため、0.08% EGCG/0.5%クエン酸水、或は非投与群として0.5%クエン酸水を2か月間飲料水として与えた。新奇環境下における自発活動量及び新奇な物に対する探索行動性の変化は、EGCG投与群と非投与群の間で差が見られなかった。Ts1Cjeマウスで見られた他の異常(ミトコンドリア機能異常、活性酸素種の増加、タウ蛋白の過剰リン酸化、GSK-3β及びJNK/SAPKキナーゼ活性の亢進)については、引き続きEGCGの効果を解析中であるが、Ts1CjeマウスにおけるEGCGの効果を論ずる上では、投与量、投与期間及び投与方法などに関しても更に検討する必要があると考える。ダウン症候群は21番染色体トリソミーにより発症し、染色体異常を伴う精神遅滞の中では最も発症頻度が高い疾患である。ダウン症マウスモデルの一つであるTs1Cjeマウスは、ヒト21番染色体の相同領域であるマウス16番染色体上の一部領域を3コピー持ち、ダウン症患者において見られるような学習機能障害や頭部骨格異常を示す。現在までのところ、学習機能障害の詳細なメカニズムについては解明されていない。我々はTs1Cjeマウスにおける生化学的、組織学的、及び行動学的異常について検討を行い、Ts1Cjeマウス脳におけるミトコンドリア機能異常、活性酸素種の増加、GSK-3β及びJNK等のキナーゼ活性の異常、タウ蛋白の過剰リン酸化を初めて発見した(論文投稿準備中)。これらの結果から、活性酸素種の増加がキナーゼ活性に影響し、タウ蛋白の過剰リン酸化を引き起こすことが考えられた。また、タウの過剰リン酸化は、神経機能異常や神経変性を起こすことが報告されているため、活性酸素種の増加を含むカスケードがダウン症患者における学習機能障害に関与していることが考えられる。緑茶に含まれるカテキンであるEpigallocatechin galate (EGCG)は、抗酸化物質として知られている。我々は、Ts1Cjeマウスにおいて観察された異常に対するEGCGの効果を調べるため、EGCG投与群と非投与群との間で、GSK-3β及びJNK等のキナーゼ活性、タウ蛋白のリン酸化等を指標とした解析を行っている。
多階調評価装置の開発と多階調デバイスの基礎特性解明

圧電体によって発生する応力と磁気光学膜の逆磁歪効果で駆動する多階調変調光マイクロデバイスの研究を行った。本デバイスは定常状態ではリーク電流以外の電流を必要としないため低消費電力駆動ができる。従来は2階調変調であったが,本方式を用いれば低消費電力で中間の階調を保持でき,容易に中間の階調を得ることが出来る。本研究の成果として,上記多階調磁気光学デバイスの特性を測定出来る装置を開発し,理論計算を用いたデバイスの構造設計を行った。この結果,多階調磁気光学デバイスの開発指針が得られた。本デバイスは圧電体に電圧を加え定常状態になった後ではリーク電流以外の電流を必要とせず応力状態を保てるため低消費電力駆動ができる。従来は2階調変調であったが、本方式を用いれば低消費電力で中間の階調を保持するための応力を加えることが出来、容易に中間の階調を得ることが出来る。上記デバイスを実現するには応力の観点から構造設計の指針を得ることが重要である。特に多階調デバイスは特定の部分にのみ均一の応力を加えなくてはならない。3次元有限要素法を用いて構造変化による磁気光学膜に働く応力分布を求めた。結果として平均応力は電極構造および磁気光学膜と圧電膜の間の距離に依存し、隣接する画素への影響は画素間距離が影響することが分かった。以上を踏まえた新構造では、従来の構造において変調に起因する面内圧縮応力の体積割合が69%に対し、80%まで向上でき、より均一性が高い応力を磁気光学膜に加えることが出来た。続いてデバイスを評価するために多階調変調状態を2次元で定量的に評価できる装置の設計および開発を行った。特に偏光顕微鏡と直交偏光子法を用いて磁気光学膜の任意の1点の多階調変調状態を評価することができるようになった。以上により多階調変調光デバイスの理論設計および評価装置が作製できた。これら結果を用いて来年度デバイスを実際に作製し多階調変調の基礎データ取得を試みる。本デバイスは圧電体に電圧を加え定常状態になった後では、リーク電流以外の電流を必要とせず応力状態を保てるため低消費電力駆動ができる。従来は2階調変調であったが、本方式を用いれば低消費電力で中間の階調を保持するための応力を印加出来、容易に中間の階調を得ることが出来る。結果として平均応力は電極構造および磁気光学膜と圧電膜の間の距離に依存し、隣接する画素への影響は画素間距離と掘り込み深さが影響することが分かった。以上を踏まえた新構造では、従来の構造において変調に起因する面内圧縮応力の体積割合が69%に対し、99%まで向上でき、より均一性が高い応力を磁気光学膜に加えることが出来た。特に偏光顕微鏡と直交偏光子法を用いて磁気光学膜の任意の点の多階調変調状態を評価することができるようになった。これら結果から多階調磁気光学デバイスの開発指針が得られた。
英語の初期学習者を対象としたリタラシー教育に関する研究ー小中連携の観点からー

本研究は初期英語学習者(小学5,6年生と中学1年生)を対象としたリタラシー指導に関する理論を構築し、それに基づいたプログラムを開発、実践することを目的とした。さらに参加者のリタラシー能力の発達を量的、また質的に測定し、プログラムの効果を検証した。4年間に渡り研究代表者は実際に公立小学校で学級担任とともに授業を行い、カリキュラムを開発したが、リーディング能力を高めるにはアルファベットの知識、音韻認識能力、そして音声言語の発達が必要であり、当該プログラムはそれらの能力を効果的に育成していることが認められた。開発されたプログラムは今多くの小学校で実践されている。研究の目的:本研究は日本人初期学習者(小学校高学年および中学1、2年)を対象としたリタラシー習得に関する理論を構築し、その理論に基づいた効果的なリタラシープログラムを開発し、更にそれを公立小学校、中学校で実践することを目的としている。研究成果:今年は研究初年度として小学生5年生を対象にリタラシープログラムを開発し、実践した。具体的には東京の区立小学校の5年生を対象に年間30回、学級担任と研究代表者がチーム・ティーチングの形態で英語の授業を行った。リタラシー能力を伸ばすためにボトムアップおよびトップダウン的指導を行った。具体的にはこの1年間でアルファベットの大文字と小文字の習得、音韻認識能力の向上、フォニックス指導、ストーリーを使用したリーディング能力の開発を目指した。研究に参加した児童に下記のようなテストを受けてもらい、指導の効果を検証した。参加者や学級担任等の意識などもインタビューやアンケートによって調査を進めた。(1)アルファベット知識を測定するテスト(小5は大文字のみ)(3)語彙知識を測定する3種類のテスト(スペル、意味、音)(4)リーディング能力を測るテスト(5)英語学習に対する態度や動機、および日本語のコミュニケーション能力に関するアンケート測定の結果、アルファベット知識、音韻認識能力、語彙認識能力が統計的にみても有意に伸びていた。また、同時に行ったアンケートより、児童はアルファベットの認識には自信があるが、文字と音との関連を学習することに困難を感じていることがわかった。これらのボトムアップ的なスキルに関しては、確実に自動化された能力になるように指導を続ける。またトップダウン的にストーリーを通してoralityを伸ばした児童が、読みを体験する方法が効果的であることが児童へのアンケートでわかった。研究目的:本研究は日本人の初期学習者(小学校高学年および中学1、2年生)がどのように英語のリタラシー能力を獲得するか、それに関する理論を構築し、その理論に基づいた効果的なリタラシープログラムを開発し、さらにそれを公立小学校・中学校で実践し、その効果を検証することを目的としている。研究実施計画:研究に参加してもらっている公立小学校では5年生、6年生に対し研究代表者が自ら指導に入っている。担任教員とチームティーチングをしながらリタラシー能力を伸ばすためにボトムアップ的な指導とトップダウン的な指導に取り組んでいる。レッスンプランおよび教材一式は全て研究代表者が作成した。今年度も引き続き指導の効果を測定するために様々なテストを実施した。収集した各種のデータより、週1回の授業でも児童は十分にリタラシー能力を伸ばしていることが判明した。具体的には、彼らはリーディングの基礎知識となる(1)アルファベット知識、(2)音韻認識能力、(3)フォニックス理解を深め、単語や文を読む、書くことができるようになった。またトップダウン的に行っているストーリーを使った指導の効果が大きく、ストーリーをリテリングする活動を通して培った英語の音声言語の能力が児童のリタラシー能力を大きく成長させた。また、研究に参加している児童や学級担任へのインタビューやアンケートより、彼らがこのプログラムを高く評価していることがわかった。特に児童のデータから、学習から達成感を感じ、自律した学習者に育っていく様子がよく見られた。また分担者2名が中心に行っている中学校との連携に関する研究では、継続して定期的に授業を見学し、リタラシーを中心に小中のカリキュラム連携を模索している。中学校1年生を対象にしたアンケートも継続しているが、リタラシー教育を受けた児童が中学校の英語学習に積極的であることがわかった。研究の目的:本研究は日本人の初期学習者(小学校高学年および中学1、2年)がどのように英語のリタラシー能力を獲得するのか、それに関する理論を構築し、その理論に基づいた効果的なリタラシープログラムを開発し、更にそれを公立小を対象としたリタラシー習得に学校、中学校で実践することを目的としている。研究概要:研究に参加していただいている小学校で、昨年度は5年生を対象に実験を行ったが、今年度は6年に進級した同じ児童を対象に実験を継続した。形態は昨年同様、学級担任と研究代表者のチーム・ティーチングで、リタラシー能力を伸ばすためにボトムアップおよびトップダウン的指導を行った。さらに新しく新5年生には研究代表者が指導しているゼミ学生がボランティアとして参加し、昨年研究者が開発したプログラムを実施した。

2年目を迎えたプログラムの目標は、(1)アルファベット小文字の習得、(2)フォニックス指導、(3)文章レベルでの読み書き指導、(4)ストーリを使ったホール・ランゲージ的な指導であった。今年度も引き続き指導の効果を測定するため様々なテストを実施した。参加した児童や学級担任等の意識などもインタビューやアンケートによって調査を進めた。研究分担者は1ヶ月に1回、当該授業を見学し、授業検証を行った。また中学校との連携に関する研究として、定期的に授業を見学し、英語教員と中学校1年生の指導について議論を重ねた。その結果、初期段階における英語学習者の「音と文字との関係」を理解する力がその後の英語学習に大きな影響を及ぼすことが確認された。また、研究分担者は昨年に引き続き中学校1年生を対象にアンケートを実施し、特にリタラシー指導と英語学習の関連性について探った。本研究では日本人の初期学習者(小学校高学年および中学1,2年生)を対象とした効果的なリタラシープログラムの開発を試みた。理論構築の完成と理論に基づいたプログラムの開発および実施を目的とした。今年は当該研究の最終年度に当たる。当初は過去3年間で実施したデータの分析を行い、結果をまとめる年に予定にしていた。しかし、1つの公立小学校の高学年を対象に開発し、実践していた当該プログラムの成果が各方面で認められ、その結果当該地域全体でこのメソッドを広めたいとの希望を教育委員会から伝えられた。今年度は3校がモデル校として当該プログラムを試みることとなった。そのため、研究代表者は引き続き公立小学校での実践を続け、効果の検証を続けた。この区では来年度より随時モデル校を増やし、最終的に区内全域で34の小学校がこのプログラムを導入することになっている。過去3年において研究対象となった児童たちの1アルファベット知識、2音韻認識能力、3語彙知識、4リーディング能力を測定してきた。また参加者たちが進級した中学校の協力を得て、中学校でも引き続き縦断的、横断的にデータを収集することができた。ボトムアップ的指導で育てたアルファベット知識と音韻認識能力、そしてフォニックス指導により児童はディコーディング能力を獲得した。またトップダウン的な指導として行ってきたストーリーを中心にした授業より、音声言語を身につけ、それを読む経験を得ることから多くの児童がディスコースで英語の文を読むだけの力を得たことがわかった。これらの結果は、積極的に国内外の学会で発表している。さらに研究をまとめ、出版する予定である。またインターネットなどを通してカリキュラムなどを公開し、リタラシー教育に関心のある教師や研究者とともに、リタラシー教育の重要性を提唱していきたい。26年度が最終年度であるため、記入しない。小学校英語教育26年度が最終年度であるため、記入しない。
南アジアの教育発展と社会変容:「複線型教育システム」の可能性

近年南アジア諸国では、多様な供給主体による教育の普及がみられる。本プロジェクトでは現地調査と統計分析に基づき、多様な教育供給が広範な人々の教育への期待を活性化させているものの、教育格差はむしろ再生産される傾向があり、雇用市場の制約のもとでとくに中等教育非エリート高等教育のモビリティ拡大機能は限定的であること、教育改革では市場原理の導入とともに格差是正や子どもの権利が重要課題となっていること、を明らかにした。初年度にあたる平成22年度は、海外調査とデータ収集を行うとともに、近年の南アジア諸国、とくにインドとバングラデシュにおける教育制度の変容と改革に研究の焦点をあてた研究会を実施し、年度末に教育改革の動きに関わった研究者を招聘して国際ワークショップ(平成23年2月)を開催した。また本研究の仮説である「複線型教育システム」の可能性について、ドイツ・ボン大学で開催された現代南アジア研究ヨーロッパ会議(平成22年7月)において、代表者および研究協力者2名が報告を行った。(1)海外調査:計画にもとづいて、以下の調査を実施した。・都市部学校調査:デリーにおける私立学校・無認可私立学校の調査(押川・協力者小原)、地方都市(ヴァラナスィー)の私立高等教育機関調査(佐々木)、チェンナイの高等教育機関調査(牛尾)、ダッカの私立学校調査(南出)、デリーにおけるNGO教育活動調査(協力者針塚)・農村部学校調査:ビハール州における標本調査(押川・伊藤)、バングラデシュ農村部の初等学校調査(南出)、同宗教系学校調査(日下部、協力者フマユン)(2)研究会は3回実施し、上記調査の報告および各分担についての中間段階の報告を行った。また国際比較の視点から、マレーシア、中国を対象とする研究者を講師として招聘した。以上の活動を通じて(1)経済的社会的弱者層の間で教育への関心の高まりを受けて、私立学校(認可・無認可)やNGO系・宗教系学校など、政府立以外の多様な形態の学校が急増していること(2)インドおよびバングラデシュ両国において、教育改革の焦点は、量的拡大から質的向上が課題となってきており、政府、市場、市民社会の役割分担の見直しが急務となっていること、が明らかにされた。教育制度やその改革に着目した平成22年度研究の成果を土台に、2年目となる平成23年度は、おもに学歴形成と経済機会(雇用)の接続に焦点をあてて、海外調査と研究会・ワークショップを実施した。(1)海外調査:計画に基づいて、以下の調査を実施した。デリーの低所得者層における就職活動(学校から仕事への移行)の実態(村山)、デリーの低所得者層向け低授業料私立学校の制度的位置づけ(協力者・小原)、デリーのリキシャ引きの教育水準と農村家族への教育送金の現状(協力者・黒崎)、デリーの路上生活経験のある若者の進路(協力者・針塚)、北インド地方都市のMBAカレッジ卒業生の進路(佐々木)、北インド農村部(ビハール州)における学歴形成の現状(押川、伊藤)、南インド都市近郊農村における教育と職業のアクセスの30年間の変化(協力者・柳沢)、南インド都市部カレッジにおけるマイノリティ出身学生の学歴形成(牛尾)、バングラデシュ農村部の若者の学歴と都市移動の関係(南出)、バングラデシュ農村部における学歴形成の変化(日下部)(2)研究会は3回開催し、うち第2回(2011年10月)には、人間文化研究機構「現代インド」広島大学拠点等との共催により、「南アジアの学校教育と職業の接続-人々の教育への期待に経済発展は応えているか-」と題したワークショップを開催し、経済学や教育学の立場からのゲストスピーカー2名を交えて議論を展開した。以上の現地調査と議論を通して、今までのところ、以下の3点が明らかとなっている。(1)「質」の高い教育と学歴・資格を求める動きが中下層や低所得層にも拡大しており、その結果、低所得者層のための低授業料私立学校やローカルなMBAカレッジ、マイノリティのための教育機関などが急増している。(2)(1)の状況を反映して、「無償義務教育に関する子どもの権利法-RTE」や学校認証評価制度、高等教育管理行政改革などが導入され、政策行政面での対応が加速化している。(3)学歴と雇用の接続については地域差が大きく、地元資本による非農業部門雇用機会が比較的順調に形成されている南インドでは、中等教育程度でも学歴と地元雇用がある程度直結しているが、北インドやバングラデシュでは、地元雇用の機会が限られ、むしろ都市部や海外への労働移動が目立つため、「適度な学歴」が意味を成して機能する構造がみられない。本研究は、近年著しい教育発展が認められる南アジア、とくにインド、バングラデシュを対象に、1世帯レベルでの「教育」の意味の変容、2雇用市場との接合など教育とモビリティの関連、3政府系学校、急拡大する多様な私立学校、教育普及に一定の役割を果たしている宗教系学校やNGO系学校など、多様な学校が併存し相互に依存・対抗している学校システム(複線型教育システム)の教育発展における実態的な意味、の3点の解明を目的としたものである。

1については、教育の定着度に差があるビハール州とタミル・ナードゥ州の農村部を対象地域として選択し、教育の状況や認識を問う詳細な共通質問票による世帯調査(各地域500サンプル)を実施した。下層・社会的弱者層にまで教育の必要性の認識が拡大していることは両地域に共通するが、教育を通じた雇用拡大の実態と学校の質には大きな差があり、それが中等教育段階までの脱落率の差に結びついていること、とくに州内の非農業雇用の拡大が小さいビハール州では現地語による中等教育の発展が遅れていることが明らかになった。2については、インド工科大学出身者など高度な学歴者ではなく、地方レベルのカレッジや中等教育程度の学歴者などを重点対象として、デリー、ヴァラナスィー、チェンナイで調査を実施した。この層では安定的な雇用確保が難しい事例が多く、頂点部分を除くと学歴を通じたモビリティ確保は限定的である。同時に、留保制度の拡大を求める動きや専門学校など資格を求める需要に応じた教育産業の急拡大など、学歴と雇用をめぐる政治経済の動きが加速している。3については、デリーにおける無認可学校やバングラデシュの宗教系学校などの調査を踏まえて検討した。近年の教育改革の分析を通じて教育における政府・市場・市民社会の役割の再調整の実態や、その結果として階層間・地域間格差は拡大する方向にあることが明らかにされた。人々の教育熱に応じるように急増する中下層を対象とした各学校の現状およびそれを統制する制度の実態に着目しながら、学歴形成と雇用の接続の現状を明らかにすることで、「教育発展と社会変容」という本研究目的に忠実かつ具体的に取り組んでいると言える。調査の本筋はほぼ終了しており、成果のまとめに入れる段階まできている。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる平成24年度は、これまでの調査と議論をまとめて、成果出版の準備および公開ワークショップの開催を目指している。本研究では主にインドとバングラデシュを対象としてきたが、成果の公開においては、少しでも「南アジア」を網羅的に検討するために、パキスタン研究者の協力を仰ぎたいと考えている。
太陽電池産業におけるものづくりの国際経営戦略に関する調査研究

成長著しい中国太陽電池産業を,ものづくり国際経営の視座から調査分析した.現在の中国の国内生産・海外輸出の立地優位は、(1)組み合わせ型技術の設計思想,(2)外国人専門家や帰国留学生を重用する組織能力,(3)経済技術開発特区を中心とする産業クラスター,の3つが有機的に結びついてもたらされているものと考えられる.本結果を基に,日本企業が採るべき3つの戦略(部材・設備,高性能モジュール,システム)を提案した.成長著しい中国太陽電池産業を,ものづくり国際経営の視座から調査分析した.現在の中国の国内生産・海外輸出の立地優位は、(1)組み合わせ型技術の設計思想,(2)外国人専門家や帰国留学生を重用する組織能力,(3)経済技術開発特区を中心とする産業クラスター,の3つが有機的に結びついてもたらされているものと考えられる.本結果を基に,日本企業が採るべき3つの戦略(部材・設備,高性能モジュール,システム)を提案した.現在の我が国において、「環境エネルギー問題の解決」と「ものづくり産業の復活」は、重要な課題である。これらの問題解決に学術面から貢献する為、まず、アジアを中心とする太陽電池産業を採り上げ、その構造の本質を、「製造・工程アーキテクチャ」,「ものづくり組織能力」、「地域別風土・環境」の3つの観点から、実証論的・比較論的に分析している。その研究成果に基づき、国際分業化社会における日本の環境エネルギー関連のものづくり産業のあるべき姿を描き、その実現に向けた戦略作りに繋げるのが,本研究の狙いである。H22年度は,アジアの太陽電池産業の構造を明らかにする為、国内外の研究機関や企業,業界団体など関係各方面のヒアリング調査と文献調査を実施し,主要展示会やシンポジウムへ参加して最先端の市場・技術動向を把握した.また、進境著しい中国の数多くの太陽電池メーカーや経済特区を視察し,その製造・工程アーキテクチャやものづくり組織能力を調査した。その結果,中国のベンチャー企業精神溢れる経営姿勢や,多くの経済特区を競わせつつ巨額の投資を呼び込む戦略的な経済政策が,その競争力の一因であることが判明した。しかし,その一方で,輸出一辺倒の政策により,欧州の政治・経済状況の影響をまともに受け,多くの企業が採算割れの状況にある.この状況を打破するため,多くの中国企業が,結晶シリコン系へ経営資源を集中させており,原料精製・合金結晶化・ウエハ・セルの上流からモジュール・システム等の下流に至る垂直統合化により,価格競争力が増し採算性も改善してきている.その一方,国内辺境地への太陽光発電による電化政策などで内需も増加しつつある。これに対しわが国の太陽電池企業は,産業規模の点で既に中国に大きく水をあけられている.わが国の企業が技術的優位性を確保している間に,アジア新興国との確固たる共存共栄戦略を描くことが,今年度の主要課題である。我が国にとって太陽電池産業は,地球温暖化とエネルギー危機対策のみならず,雇用や経済面でも貢献が期待できる最重要産業のひとつである.しかし,日本の生産シェアはかつての5割から1割未満に減少し,代わりにシェア7割を超える中国・台湾勢が市場を席巻している.しかし,世界債務危機や過当競争の影響で,彼ら自身も赤字にあえぎ,欧米メーカーでは倒産が続出している.このような背景の下,日本が本分野で持続的発展を遂げていくために必要な,中国太陽電池産業の経営分析と共同戦略の研究を実施した.分析フレームワークとしては,種々の産業分野で成果を挙げている「ものづくり国際経営の3つの鍵概念:アーキテクチャ(設計思想)・組織能力・産業地理学」を用いた.その結果,以下の3点を明らかにした.1)中国のアーキテクチャは基本的にモジュラー型である.但し,上流工程のウエハやセルは,労働集約的なインテグラル型である.2)組織能力面では,外国人専門家や留学帰国生,政府等の人脈活用に特徴がある.3)産業地理学的には,経済技術開発特区を起爆剤に,国内原材料や安価な人件費による国内生産・海外輸出の立地優位を確立している.今後は,西部メガソーラーやスマートグリッド化の振興政策による大幅な内需拡大が期待できる.以上の分析結果に基づき,以下3つの日台中共同戦略を策定した.(1)高度なインテグラル(擦り合わせ)型部材と設備をコアとする共同戦略,(2)「高変換効率セル・長寿命モジュール」技術をベースに,台湾と共同で大量生産可能な技術をパッケージ化し,中国にライセンス販売や生産委託する戦略,(3)中国のメガソーラーやスマートグリッドに,日本のシステム技術と台湾のIT・電子基幹部品を組み合わせて販売する「内モジュラー/外インテグラル型」の共同戦略.これらの戦略の有効性をビジネスの現場で検証すべく,提案していく.