hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
nivalenol(NIV)modelにおけるIgA腎症様変化の病態解明

これまで、mycotoxinの一種であるnivalenol(NIV)を用いたIgA腎症モデルを確立し、粘膜組織での免疫異常がIgA腎症の発病に関与することを検討してきたが、本研究ではNIVをマウス腸管内に直接注入し腸管壁にどのような病理組織学的変化を惹起するか検討した.(1)クロロホルム麻酔下にマウスを開腹し腸管に薬物を注入する手技の確立を試み、経胃的に十二指腸内に溶媒を注入し24時間後までマウスを生存させることに成功した.(2)上記手技によりNIV1mg(50mg/kg wt)もしくは0.2mg(10mg/kg wt)を溶媒に溶かしマウスの十二指腸に注入した.24時間後、屠殺して得た小腸近位部、中位部、遠位部の病理組織学標本を丹念に観察したところ、NIVが注入されたマウスでは近位部に絨毛の壊死性変化および融合が認められたほか、本来、腸壁内に存在しPAS染色で陽性に染まるgobletcell(GC)が注入部から離れた遠位部においても減少していることが確認された.腸の垂直断面像を解析し単位面積当りのGCを数えたところNIV投与群ではコントロール群に比し有意な減少を認めた.(3)光顕レベルでのGCの同定は細胞内に含まれるムチンがPAS陽性に染まることが見極める材料になっており、NIV注入によりGCが消失したのか、粘液顆粒(ムチン)が放出されただけかは検討課題となっていた.そこで、NIVを腸管内注入したマウス腸壁を電顕で観察したところ、GCが消失していたほか、絨毛基部での腸上皮細胞や陰窩にあるPaneth cellの壊死・変性が認められた.以上より、NIVは微量でも小腸絨毛を構成する主な細胞群の生理的増殖を阻害し、結果的にGCからのムチン放出を減少させたりして粘膜バリヤーの働きを障害する可能性が示唆された.これまで、mycotoxinの一種であるnivalenol(NIV)を用いたIgA腎症モデルを確立し、粘膜組織での免疫異常がIgA腎症の発病に関与することを検討してきたが、本研究ではNIVをマウス腸管内に直接注入し腸管壁にどのような病理組織学的変化を惹起するか検討した.(1)クロロホルム麻酔下にマウスを開腹し腸管に薬物を注入する手技の確立を試み、経胃的に十二指腸内に溶媒を注入し24時間後までマウスを生存させることに成功した.(2)上記手技によりNIV1mg(50mg/kg wt)もしくは0.2mg(10mg/kg wt)を溶媒に溶かしマウスの十二指腸に注入した.24時間後、屠殺して得た小腸近位部、中位部、遠位部の病理組織学標本を丹念に観察したところ、NIVが注入されたマウスでは近位部に絨毛の壊死性変化および融合が認められたほか、本来、腸壁内に存在しPAS染色で陽性に染まるgobletcell(GC)が注入部から離れた遠位部においても減少していることが確認された.腸の垂直断面像を解析し単位面積当りのGCを数えたところNIV投与群ではコントロール群に比し有意な減少を認めた.(3)光顕レベルでのGCの同定は細胞内に含まれるムチンがPAS陽性に染まることが見極める材料になっており、NIV注入によりGCが消失したのか、粘液顆粒(ムチン)が放出されただけかは検討課題となっていた.そこで、NIVを腸管内注入したマウス腸壁を電顕で観察したところ、GCが消失していたほか、絨毛基部での腸上皮細胞や陰窩にあるPaneth cellの壊死・変性が認められた.以上より、NIVは微量でも小腸絨毛を構成する主な細胞群の生理的増殖を阻害し、結果的にGCからのムチン放出を減少させたりして粘膜バリヤーの働きを障害する可能性が示唆された.(1)クロロホルム麻酔下にマウスを開腹し腸管に薬物を注入する手技の確立を試み、経胃的に十二指腸内に溶媒を注入し24時間後までマウスを生存させることに成功した.(2)上記手技によりNIV1mg(50mg/kg wt)を溶媒に溶かしマウスの十二指腸に注入した.24時間後、屠殺して得た小腸近位部、中位部、遠位部の病理組織学標本を丹念に観察したところ、NIVが注入されたマウスでは近位部に壊死性変化が認められたほか、本来、腸壁内に存在しPAS染色で陽性に染まるgobletcell(GC)が注入部から離れた遠位部においても減少していることが確認された.腸の垂直断面組織像を解析し単位面積当りのGCを数えたところコントロールの1,022±307/mm^2に比し実験群では489±271/mm^2と有意な滅少を認めた.GC内にあるムチンがPASに染まることから、NIV注入によりGCが消失したのか、ムチンが放出されただけかは今後の検討課題である.GC内ムチンはヒトのIgA1分子ヒンジ部に結合している糖鎖に類似しており、マウスのNIV注入モデルで今回確認された異常と以前から指摘されてきたIgA腎症患者血清中のIgA分子異常との関連が注目される.(3)上記成果((2))より、IgA腎症患者リンパ球のIgA抗体構造変化(アミノ酸残基配列の変異など)にも興味を抱いており、

現在、末梢血からsurface IgA陽性B細胞を分離する手法の確立を急いでいる.これまで、mycotoxinの一種であるnivalenol(NIV)を用いたIgA腎症モデルを確立し、粘膜組織での免疫異常がIgA腎症の発病に関与することを検討してきたが、本研究ではNIVをマウス腸管内に直接注入し腸管壁にどのような病理組織学的変化を惹起するか検討した.(1)すでに十二指腸内に溶媒を注入しマウスを生存させる手技は確立していたので、溶媒に溶かしたNIV 1mg(50mg/kg wt)または0.2mg(10mg/kg wt)をマウスの十二指腸に注入、24時間後および6時間後に屠殺して小腸近位部、中位部、遠位部の病理組織学標本を観察した.その結果、NIVが注入されたマウスでは近位部に絨毛の壊死性変化および融合が認められたほか、本来、腸壁内に数多く存在しPAS染色で陽性に染まるgobletcell(GC)が注入部から離れた遠位部でも減少していることが確認された腸の垂直断面像を解析し単位面積当りのGCを数え統計処理したところ、NIV投与群ではコントロール群に比し有意な減少を認めた.(2)光顕レベルでのGCの同定は細胞内に含まれるPAS陽性のムチンによって見極められるが、NIV注入によりGCが消失したのか、粘液顆粒(ムチン)が放出されただけかは検討課題となっていた.そこで、NIVを腸管内注入したマウス腸壁を電顕で観察したところ、GCが消失していたほか、絨毛基部での腸上皮細胞や陰窩部ににあるPaneth cellの壊死・変性が認められた.以上より、NIVは微量でも小腸絨毛を構成する主な細胞群の生理的増殖を阻害したりGCを消滅させることが確認された.GCが減少すれば消化管粘膜免疫において粘膜バリヤー機能の一端を担うムチンの放出が減少しバリヤー機能が障害される可能性が示唆されたが、この事実はIgA腎症発症機転を検討するうえで非常に意義のある所見と考えられた.
オセアニア諸国における先住民への学校教育―「西洋の知」と「先住民の知」との狭間で―

本研究は、オセアニア地域における先住民への学校教育に関する政策及びその実施状況を調査することを目的している。研究期間中には、特にオーストラリア・ニュージーランドを事例として学校教育における先住民の位置づけを検証してきた。そこでは先住民、非先住民との差異の是正と承認という二つの教育目標を見ることが出来た。差異の是正として代表的な政策目標は、英語リテラシーの先住民生徒の水準の引き上げである。これは非先住民生徒の教育成果と先住民生徒のそれが同水準になることを目的としている。リテラシーの他にも基本的な数的処理能力などの基礎技能も、その目標に含まれている。オーストラリアとニュージーランドの場合は、先住民のリテラシー技能に関する動向が異なる。後者は公用語の一つとしてマオリ語が認められている背景を考慮しなければならない。また、この目標は多文化主義国家であるオーストラリアにおける英語の役割を再考する契機を与えるであろう。差異の承認を目標とした学校教育は、先住民文化や歴史に関する共通理解を促進するカリキュラムの導入などで見ることが出来る。これは、リテラシー技能などの数値化が比較的容易な分野とは異なり、学校教育全体への浸透度を計ることが困難である。このような二つの目標を通して、先住民への学校教育を考えていく必要があろう。また、今後先住民と非先住民との間の差異の捉え方も考えなくてはならない。現在、リテラシーの技能の水準の引き上げなど、先住民への教育目標の大部分は、非先住民との「差異」ではなく、「格差」を縮小、是正である。つまり、非先住民と先住民が同じ成果を達成できることを前提とした教育政策が、現在は大勢である。この両者を対象とした教育政策には、異なる目標と同時に、共通の目標をも必要とされるであろう。その点を、今後より一層考慮しなくてはならないであろう。今年度は、オセアニア地域の中でもオーストラリア先住民への学校教育に関する研究を進めていった。連邦政府段階では、現在、先住民の教育的な意思決定への「参加」や教育機関への「アクセス」、「就学」、そして「教育成果」の向上という四つの基本理念が先住民を対象とした教育政策を推進するに当って重要とされている。これらの理念は、それぞれ相互に関連し、補完しあっている。つまり、先住民自らの意思決定への参加を通して、教育的な環境を整えることを第一の前提としている。そして、オーストラリア全域において各種教育段階へのアクセスが実現し、就学率や出席率も上昇する。そして、先住民の教育成果の向上が実現していくことを想定している。そして、この成果の上昇が結果的には、先住民の社会経済状況の向上や社会的な公正の実現を後押しすると考えられている。このそれぞれの理念を実現する為に、様々な教育計画が現在実施されている。特に教育成果の実現については、英語を核とした基本的な言語処理能力と、数的な運用能力の向上に焦点を絞っている。1989年には、連邦政府と八つの各州や準州が、四つの基本理念を重視するとの合意がなされた。基本的には、連邦政府が提示した四つの基本理念をもとに、各州の教育政策は策定されている。しかし、各州における先住民を取り巻く環境は異なっている。その為、政策の実施過程等を考慮すると、それぞれの特徴が浮き彫りにされる。例えば、北部準州では、英語を第二言語としている先住民が多い為、英語に関する基本的な事柄を教えることを重視している。また、クイーンズランド州ではアボリジニと共に、トーレス海峡島嶼民も住んでいる。その為、この二つの先住民「族」に対する教育政策には共通点と共に相違点も多く見出すことができる。来年度は、これらの各州の特徴を明確にした上で、ニュージーランドなどの先住民に対する教育政策の分析を進めていきたい。
喘息児が感じるQOLに影響を及ぼす要因-学童期の喘息児への面接による質的研究-

平成15年度も14年度と同様に調査分析を行った。1.個別面接調査藤田保健衛生大学病院の小児アレルギー科外来で、昨年度と同様の倫理的配慮を行い、承諾書にサインを得た上で小学4年生以上の子どもに対して1対1の個別面接調査を行った。2.フォーカスグループによる面接調査11月に喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーを単独または合併している子どもを集めた集会を開催し、小学5年中学2年までの子ども7名を集めて各自が実行している療養行動や発作、受診の状況に関するフォーカスグループインタビユーを行った。面接内容は、録音をした。3.結果昨年同様、軽症の子どもが多く、重症の子どもからは承諾が得られていない。今後の研究方法の見直しが示唆された。小学5年の宿泊を伴う野外学習と小学6年の修学旅行では、母親と担任および養護教諭との宿泊中の療養行動についての密接な連携が行われていると子どもたちは認識しており、それまでは母親がお膳立てしていた内服やピークフローを自分から進んで実行するといった療養行動自律のきっかけになっている可能性が示唆された。また、学校生活では、クラスメートとの関係性よりもごく一部の教師との関係性(子どもが差別的と認識する発言)の方が問題視されることもあった。フォーカスグループは、昨年度と同様にリラックスをさせてから実施したが、中学生がいるにも関わらず、まとまらなかった。学年ではなく子どもの特性をふまえた上で個別にするか集団にするかを決定していく必要がある。また、対象の人数が少ないため、内容分析の段階から踏み出せず、今後も継続していく必要がある。1.小児を対象とした、グラウンデッド・セオリーによる質的研究について、インタビューの可能な年齢と、子どもの意図が研究者に理解可能な年齢を特定する目的で、過去に遡ってグラウンデッド・セオリーを用いた小児領域の文献を検索し、国内外の37文献について目的、方法、結果の確実性(Credibility)に重点をおいてクリティークをおこなった。その結果、海外文献におけるインタビューの対象は、両親または父親か母親である研究がほとんどを占め、看護者や教師を対象とした研究もあった。子どもに直接インタビューをした研究の対象年齢は、6歳が最年少であったが、その疾患は、日本では非常に特殊で重篤な嚢胞性繊維症であった。ほとんどの研究は、1222歳を対象としており、回顧的なインタビューがおこなわれていた。2歳半以上の幼児を対象とした研究も報告されていたが、データ収集は参加観察法と、遊びの中でのインタビューを元に得ていた。国内では研究自体が少なく、データの収集方法も参加観察法であった。よって、フォーマルなインタビューをする予定である今回の研究の対象者は、小学校高学年から中学生が適当であると判断できた。2.研究上の倫理的配慮について確認するために、海外の文献を検討し、小学4年生以上を想定した研究協力への依頼文と承諾書を作成し、プレインタビューを実施して検討した。対象とした中学生の子どもからは、4年生レベルの漢字で表現した文章は読み辛く、素早い理解が困難であるとの指摘がでた。また、現在の日本の子どもらが使用している「うざい」「うざったい」などの言葉の意味が、子どもによって微妙に異なるため、インタビューの中でその都度確認していく必要性があることがわかった。さらに、思春期中期後期にあたる中学生へのインタビューの困難さが改めて明らかになった。今後の研究に使用する依頼文は、小学4年程度で読めるものと、中学生が普通に読めるものの2種類を作成する方向性が出た。1.個別面接調査研究のフィールドとした藤田保健衛生大学病院に、研究依頼書を提出し、小児科外来において面接調査をおこなう許可を得た。小児アレルギーの専門医と調整し、アレルギー専門外来を定期受診する、喘息をもつ小学校4年生以上の学童を対象に、外来受診後説明書を用いた研究協力について本人と保護者に説明し、同意を得た。同意が得られた場合は、承諾書にサインをもらうこととした。面接は、外来の一室で本人と一対一で行った。面接内容は録音した。2.フォーカスグループによる面接調査夏休みの8月23日に、平成13年の喘息キャンプに参加した学童に郵送法で研究協力を求め、本人と保護者に承諾を得られた6名(男子3名、女子3名、小学3年2名、小学4年2名、小学6年2名)に対し、学校生活、内服、EIA、遊び、発作に関する面接を実施し、録音をした。3.現在までの結果外来で承諾を得られる子どもは、軽症の子どもがほとんどで、重症や中等症の子どもから承諾を得ることが困難であったため、発作が起こっていることに関する話はほとんど聞くことができなかった。面接内容からは、薬に関することとして、名前は知っているが作用についてははっきり理解していないようであった。また、自分から積極的な内服行動はとれていないか、とろうとしないことがあった。学校での吸入はトイレで実施している場合があった。ピークフローは、学校で実施することをためらう傾向があり、学校へ携帯しないことがみられた。これらの傾向は、主に女子学童から語られていた。軽症であったためか、クラスメートと同じように何でもできると感じている場合が多かった。薬物治療が進歩してきたことと関連するかも知れないが、ここ23年、喘息発作で入院する子どもが極めて少なくなっている。重症や中等症の子どもへの面接が重要と考えられた。1.個別面接調査藤田保健

衛生大学病院の小児アレルギー科外来で、昨年度と同様の倫理的配慮を行い、承諾書にサインを得た上で小学4年生以上の子どもに対して1対1の個別面接調査を行った。2.フォーカスグループによる面接調査11月に喘息、アトピー性皮膚炎、食物アレルギーを単独または合併している子どもを集めた集会を開催し、小学5年中学2年までの子ども7名を集めて各自が実行している療養行動や発作、受診の状況に関するフォーカスグループインタビユーを行った。面接内容は、録音をした。3.結果昨年同様、軽症の子どもが多く、重症の子どもからは承諾が得られていない。今後の研究方法の見直しが示唆された。小学5年の宿泊を伴う野外学習と小学6年の修学旅行では、母親と担任および養護教諭との宿泊中の療養行動についての密接な連携が行われていると子どもたちは認識しており、それまでは母親がお膳立てしていた内服やピークフローを自分から進んで実行するといった療養行動自律のきっかけになっている可能性が示唆された。また、学校生活では、クラスメートとの関係性よりもごく一部の教師との関係性(子どもが差別的と認識する発言)の方が問題視されることもあった。フォーカスグループは、昨年度と同様にリラックスをさせてから実施したが、中学生がいるにも関わらず、まとまらなかった。学年ではなく子どもの特性をふまえた上で個別にするか集団にするかを決定していく必要がある。また、対象の人数が少ないため、内容分析の段階から踏み出せず、今後も継続していく必要がある。
プラズマ加速器開発のための基礎的研究

本研究の本年度の目的は、Vp×Bo加速の原理を利用してプラズマ中の電子又はイオンを高エネルギーに加速するための粒子加速器に関する基礎的研究を行うことであった。その目的達成のために、弱磁場中不均一プラズマに大出力電磁波を照射した際発生するVp×Bo加速機構の詳細な解明を行う。特に、電子とイオンを独立に加速するための方策を探る。更に、電子(又はイオン)加速器の小規模なモデル装置を設計・製作し、基礎的な実験結果を得、大型加速器への足掛りをつかむことであった。以下に本年度の研究成果の概略を示す。〔【I】〕まず、弱磁場中不均一プラズマに大出力電磁波を照射することによる電子加速におけるVp×Bo加速機構の詳細を調べた。使用周波数は2.856GHz(増幅器の関係上中心周波数は固定、バンド幅±50M【H_2】)であり、それに対応するプラズマ遮断密度は1×【10^(11)】【cm^(-3)】である。最大出力約11KWのマイクロ波を照射した際のプラズマ吸収電力は約7.5KWであった。印加定常磁場は最大11Gであるが、通常5G近傍で実験を行った。その結果、(a)加速された高エネルギー電子は最大約1KeVのエネルギーを持つことが明らかになった(プラズマ熱電子エネルギーは約5eVである)。但し、現状では正確なエネルギーの同定はエネルギー分析器がないため困難である。(b)Vp×Bo加速の原理により放出される高エネルギー電子以外に、Wo【!-】Wpe近傍からも数百eVの高エネルギー電子が放出されていることが明らかとなった。この機構もVo×Boの1変形として説明される。〔【II】〕小規模加速器の実現へ向けての設計を行った。この場合はプラズマを使用しないVp×Bo加速器を遅波回路を使用して実現することを考えた。その結果相対論的効果の入る高エネルギーになると現在の原理は有効に働くことが明らかになり、通常の線形加速器より2030%程度高効率が得られることが予想されている。
シングルナノスケール・グラフェンNEMS技術を基盤とする熱フォノン制御技術の創製

タスク【T1】:長さ200 nm10 um、幅50 nm6 umのマルチスケール・グラフェン両持ち梁を作製し、分担者の小川真一氏と共同でヘリウムイオン顕微鏡の集束ヘリウムイオンビームによってグラフェン梁のミリング加工を実施した。その結果、ナノ孔直径34 nm、ナノ孔間隔10 25 nmのGPnCを高速形成することに成功した(最大面積の素子で約7分)。また3次元有限要素解析を用いてフォノン分散関係を計算し、円形や四角形に比べて、十字形ナノ孔の方がフォノンバンドギャップ広域化に有効であることを見出した。タスク【T2】: 7.5fs超短パルスチタンサファイアレーザーを用いた顕微コヒーレントフォノン分光技術を構築した。自己相関法とルーラーによる時空間分解能評価から時間分解能17fs、空間分解能5umを確認した。これを用いて単層グラフェンのコヒーレントフォノン計測を行い、電子励起に伴うディラック電子の超高速のエネルギー・運動量緩和とGモードの高周波振動を観察した。一方、ナノ空間の電子・フォノン伝播を計測するため光ポンプ・テラヘルツ走査トンネル顕微鏡(THz-STM)を構築した。相変化材料Ge2Sb2Te5をテスト試料として用い、ナノスケールでトンネル電子計測ができることを実証した。タスク【T3】:タスク【T1】で作製したサスペンデッド状態にしたマルチスケールの両持ち梁型グラフェンNEMS構造において、基板からバックゲート電界を印加してグラフェンに引っ張り応力を加える基本実験を実施した。タスク【T4】:局所的にGPnCを導入したフォノニックヘテロ構造を考案し、その構造作製の基本実験を行った。また幅の異なる2つのグラフェンナノリボンを直列接続した幾何学的ヘテロ構造に対して、非平衡分子動力学シミュレーションを行い、フォノンボトルネックによるフォノン整流作用を見出した。GPnCの原子スケール作製では、グラフェン梁の長さ>1 umの大面積構造に対するサスペンションプロセスにおいてグラフェン梁が破壊される問題が生じたが、エッチング時の溶液入替え速度の制御とCO2超臨界観測技術の組み合わせによって克服することができた。これにより、当初の計画を超える長さ・幅10 umの大面積グラフェン梁を形成することに成功した。また、その大面積梁全面に2次元GPnCを形成するプロセスにおけるグラフェン梁の破壊とビームのドリフトが懸念されたが、ナノ孔単位でのイオンビーム照射量と照射時間を制御することで高速・安定形成を実現し、当初の計画を達成することができた。また、GPnCの計測においては、タスク【T2】において研究後半で実施予定であったTHz-STMを前倒しで構築するとともに、研究実施過程で新たに考案したナノスケール熱拡散法による計測の準備も並行して推進し、ナノスケール熱源・マルチサーモメタを含めたGPnC構造全体を宙吊りにした構造の作製に成功した。これらは当初計画を上回る進展である。タスク【T1】: 2次元グラフェンナノフォノニック結晶(GPnC)の作製・解析・評価においては、H30年度において作製に成功した長さ・幅が200nm数umの宙吊りグラフェン梁上に、集束ヘリウムイオンビームによってナノ孔直径3-4 nm、ナノ孔間隔10 20 nmのGPnCを形成する。この作製プロセスを高速(数分以内)かつドリフト無しで実現するビーム最適条件を見出す。また、クロス形状など非円形ナノ孔でのGPnC、およびスタッガード格子や2重格子構造を有するGPnCに対し、3次元有限要素法と原子スケールシミュレーションを用いてフォノン分散関係を解析し、GPnC構造とフォノンバンドギャップの広帯域化および群速度低下の相関を明らかにする。タスク【T2】:空間分解能やサンプルへのアクセスの問題で、現在の顕微コヒーレントフォノン分光では、GPnCのフォノンダイナミクス計測は困難で有ることがわかった。そこで、カセグレン鏡を含む分光系を見直し、空間分解能を現在の5 umから2 um程度に改善することを試みる。光ポンプTHz-STMにおいては、すでにGSTにおけるナノスケール相変化やグラファイト表面の原子像を捉えることが達成できている。今後、GPnCサンプルへアクセスするための高解像度カメラをSTMに設置し、GPnCにおいてナノスケールでのトンネル電子計測を行う。タスク【T3】:グラフェン波動性フォノン伝播変調・制御機構の開拓においては、局所的GPnCの導入や幅の異なる2本のグラフェンナノリボン直列接続によるフォノニックヘテロ構造を設計・作製し、ヘテロ界面での熱伝導率の温度依存性の空間的変化と非平衡フォノンボトルネックによる熱フォノン整流作用の発現を試みる。タスク【T4】:タスク【T1】【T2】【T3】の知見と成果をもとに熱整流素子と熱3端子スイッチの具体的構造の設計を行う。タスク【T2】: 7.5

fs超短パルスチタンサファイアレーザーを用いた顕微コヒーレントフォノン分光技術を構築した。自己相関法とルーラーによる時空間分解能評価から時間分解能17fs、空間分解能5umを確認した。これを用いて単層グラフェンのコヒーレントフォノン計測を行い、電子励起に伴うディラック電子の超高速のエネルギー・運動量緩和とGモードの高周波振動を観察した。一方、ナノ空間の電子・フォノン伝播を計測するため光ポンプ・テラヘルツ走査トンネル顕微鏡(THz-STM)を構築した。相変化材料Ge2Sb2Te5をテスト試料として用い、ナノスケールでトンネル電子計測ができることを実証した。タスク【T3】:タスク【T1】で作製したサスペンデッド状態にしたマルチスケールの両持ち梁型グラフェンNEMS構造において、基板からバックゲート電界を印加してグラフェンに引っ張り応力を加える基本実験を実施した。タスク【T4】:局所的にGPnCを導入したフォノニックヘテロ構造を考案し、その構造作製の基本実験を行った。また幅の異なる2つのグラフェンナノリボンを直列接続した幾何学的ヘテロ構造に対して、非平衡分子動力学シミュレーションを行い、フォノンボトルネックによるフォノン整流作用を見出した。GPnCの原子スケール作製では、グラフェン梁の長さ>1 umの大面積構造に対するサスペンションプロセスにおいてグラフェン梁が破壊される問題が生じたが、エッチング時の溶液入替え速度の制御とCO2超臨界観測技術の組み合わせによって克服することができた。これにより、当初の計画を超える長さ・幅10 umの大面積グラフェン梁を形成することに成功した。また、その大面積梁全面に2次元GPnCを形成するプロセスにおけるグラフェン梁の破壊とビームのドリフトが懸念されたが、ナノ孔単位でのイオンビーム照射量と照射時間を制御することで高速・安定形成を実現し、当初の計画を達成することができた。また、GPnCの計測においては、タスク【T2】において研究後半で実施予定であったTHz-STMを前倒しで構築するとともに、研究実施過程で新たに考案したナノスケール熱拡散法による計測の準備も並行して推進し、ナノスケール熱源・マルチサーモメタを含めたGPnC構造全体を宙吊りにした構造の作製に成功した。これらは当初計画を上回る進展である。タスク【T1】: 2次元グラフェンナノフォノニック結晶(GPnC)の作製・解析・評価においては、H30年度において作製に成功した長さ・幅が200nm数umの宙吊りグラフェン梁上に、集束ヘリウムイオンビームによってナノ孔直径3-4 nm、ナノ孔間隔10 20 nmのGPnCを形成する。この作製プロセスを高速(数分以内)かつドリフト無しで実現するビーム最適条件を見出す。また、クロス形状など非円形ナノ孔でのGPnC、およびスタッガード格子や2重格子構造を有するGPnCに対し、3次元有限要素法と原子スケールシミュレーションを用いてフォノン分散関係を解析し、GPnC構造とフォノンバンドギャップの広帯域化および群速度低下の相関を明らかにする。タスク【T2】:空間分解能やサンプルへのアクセスの問題で、現在の顕微コヒーレントフォノン分光では、GPnCのフォノンダイナミクス計測は困難で有ることがわかった。
大脳皮質実質内の存在する神経細胞前駆細胞の様態の観察と培養条件の確立

本課題の研究期間に、マウス大脳皮質神経細胞の産生の細胞系譜を調べたところ、ショウジョウバエの神経細胞産生の細胞系譜との間で相同性を提唱するに足る十分な根拠を得た。大脳皮質の興奮性神経細胞は大脳皮質の放射状グリアに、抑制性神経細胞は大脳基底核原器の放射状グリアに由来する。我々は、各神経細胞は放射状グリアに直接生み出される場合だけでなく、中間神経前駆細胞を介する場合があることを明らかにしてきた。興奮性神経細胞の場合、大脳新皮質の放射状グリアを一次神経前駆細胞とすると、中間神経前駆細胞は、非対称分裂と対称分裂を繰り返す二次神経前駆細胞と、二次神経前駆細胞により生み出され対称分裂のみを一度行い、対の大脳皮質神経細胞を生み出す三次神経前駆細胞が区別できる。同二次三次の中間神経前駆細胞は、すでに神経細胞に運命が決定付けられているらしく、proneuronal bHLH typeの転写制御因子NEX(Math2)陽性と考えれられた。この様な性質を利用して、胎児大脳皮質で、二次および三次前駆細胞をGFP陽性細胞として観察することが出来るようになった。また、Cre依存的に鳥レトロウイルスレセプターを発現するDNA constructを電気穿孔法ないしはトランスジェニックマウスを介して同細胞に導入し、GFP-recombinant avian sarcoma leucosisvirusを感染させることにより、同細胞の細胞系譜を追うことも出来るようになった。この様なマウスとショウジョウバエの神経細胞産生の過程で、類似点と相違点を整理して観察を続けることにより、ショウジョウバエで積み上げられた知見が、マウス、ひいては人間の神経細胞産生の仕組みを明らかにする道しるべとなると思われる。
赤血球造血におけるヘムによるシグナル伝達と細胞分裂の制御機構

申請者の教室ではヘムを酸素運搬分子としてだけでなく、赤血球特異的遺伝子の発現を調節する分子として捉え研究を進めてきた。その研究アプローチとして、ヘムに制御される新規赤血球特異的遺伝子群を同定するためにヘム欠損赤芽球と野生型赤芽球における遣伝子発現プロフィールのスクリーニングを行い、造血組織特異的、赤血球系列特異的発現が認められる遺伝子を探索した結果、複数のヘム制御下にある未知の赤血球特異的遺伝子を同定し得た。そのうち本研究では、DNA-microtube関連遺伝子であるNusap(nucleolar spindle-associated protein)、について焦点を絞り、赤血球造血におけるその役割を解析した。NuSAP遺伝子をマウス赤白血病細胞株(MEL)に一過性に強制発現させ細胞周期を検討した結果、対照と比べG2/M期の割合が著明に増加した。さらに瀉血により赤芽球造血を促進させた貧血マウスと対照マウス由来のTER119陽性赤芽球におけるNuSAP遺伝子の発現を比較した結果、前者において有意な高発現を認めた。また、マウス由来のTER119陽性赤芽球をさらにCD71^<high>(好塩基性赤芽球分画)とCD71^<low>(正染性赤芽球分画)に分離しそれぞれの分画におけるNuSAP遺伝子の発現を検討した結果、より増殖活性の高いと報告されている前者において有意な高発現を認めた。本遺伝子のヘムを介した発現制御機構を明らかにするため、MEL細胞を用いてプロモーター解析を行った結果、NF-Yにより発現が制御されていることが明らかとなった。以上の結果から、ヘムはNuSAPを介し、赤血球造血を制御している可能性が示唆された。
腫瘍悪性度進展における未分化性獲得メカニズムの解明

本研究は、腫瘍発生、悪性化メカニズムを幹細胞の分化や未分化性維持機構との関連を中心に解き明かそうというコンセプトに基づいた萌芽的研究である。具体的には、悪性脳腫瘍であるグリオーマをモデルとして、悪性度の進展における未分化性獲得メカニズムの解明に取り組んだ。グリオーマgrade IIIとgrade IVの違いを詳細に比較検討することによって、腫瘍発生・悪性度進展メカニズムの解明を目的に、神経幹細胞におけるEGF-RAS経路活性化状態における細胞分化運命決定に対する影響を解析した。その結果、RAS活性化が神経幹細胞のグリア系への分化を誘導すること、この分化誘導が阻害されると腫瘍形成が促進されることを見い出した。さらに、本モデルを遺伝子改変マウスと組み合わせることによって、ヒトのグリーマgrade IIIあるいはgrade IVと同じ病理的特徴を持つ腫瘍を再現させることに成功した。悪性度の高い腫瘍(GBM,grade IV)ほど、未分化抗原の発現が見られ、一方悪性度の低い腫瘍(Anaplastic astrocytoma,grade III)では、分化抗原が高い発現を示していた。grade IVはsphere形成能を示すが、grade IIIではその活性が見られないなど、悪性度と未分化性の相関を確認した。この研究成果は、脳腫瘍悪性進展に関わる因子の同定に寄与すると考えられ、予後因子の特定を含む診断技術の向上、新規治療法の開発を目指す礎となる。
TDP-43・FUSによる翻訳・シナプス機能調節異常とALS・FTLD病態機序

神経変性疾患ALS/FTLDの原因遺伝子であるFUSおよびTDP-43の解析を行った。FUSノックダウン神経細胞はシナプス伝達の低下や成熟型シナプスの減少を示し、海馬特異的ノックダウンマウスは脱抑制、社会性行動といったFTLDに類似した異常を示した。一方、TDP-43ノックダウンマウスはシナプス可塑性の異常を示した。さらに、FUSはシナプス機能に重要なグルタミン酸受容体GluA1のmRNAを安定化させる働きを持つことを明らかにし、上記の行動異常がGluA1発現により改善されることが示された。ALS・FTLDの原因となるRNA結合タンパク質、FUSおよびTDP43の欠失によるシナプス関連タンパク質の発現、及びシナプス機能への影響の解析を行った。これまでに、FUSがシナプス伝達、及び可塑性に重要な役割を担うAMPA型グルタミン酸受容体サブユニットGluR1の発現を制御することを明らかにした。さらに、FUSはGluR1 mRNAの3'UTRに直接結合し、GluR1 mRNAの発現レベルを転写後において調節することを明らかにした。また、FUSはポリ(A)結合タンパク質PABPC1、及びポリ(A)を短くする酵素(デアデニレース)PAN2を含む因子と複合体を形成することが分かり、mRNAのポリ(A)の長さを調節することでGluR1 mRNAの安定性を制御するという新規な分子メカニズムをもつことが示唆された。さらに、FUS欠失により、培養神経細胞においてシナプス伝達が低下することを、電気生理学的解析(mEPSCの測定)により明らかにし、この異常がGluR1発現レンチウィルスの導入により回復することを明らかにした。これらの結果はこれまでほとんど解析されていなかったFUSのシナプスにおける生理的機能の解明に重要な示唆を与えるものと考えられ、ALS/FTLDの病態解明においても重要な知見と考えられる。一方、TDP43はこれまでの解析で、やはりシナプス機能に非常に重要な役割を担うPSD-95の発現を制御することが明らかになった。この発現調節は時期特異的であり、海馬初代培養細胞の2週以降という成熟期において観察された。この他にも、TDP43の欠失によりシナプスの活動依存的因子Arcやリン酸化Erkの恒常的な亢進といった現象が観察された。これらはシナプス可塑性に重要な因子であり、今後、TDP43がどのようにこれらの因子を調節するのか、またその生理的影響について解析を行う。前年度に続き、ALS/FTLDの原因となるRNA結合タンパク質、FUSおよびTDP-43の機能喪失モデルを用いて、これらの因子の神経細胞における分子機能解析を行った。FUSについては、GluR1 mRNAの安定性の制御の分子機構とシナプス伝達への影響の概要が前年度に明らかにされていた。本年度はGluR1 mRNAの神経細胞の樹状突起における局在の解析を行い、FUSがGluR1 mRNAの局在の制御には直接関与せず、細胞質における安定性の制御に関わることを確認した。また、核および細胞質におけるFUSを含むタンパク質複合体の解析を行い、PAN2 deadenylase、およびポリA結合タンパク質PABPC1と、主に細胞質において複合体を形成することを確認した。その他、FUSノックダウンにおけるその他のシナプス関連因子の発現やmRNA安定性等のコントロール実験を追加した。また、海馬特異的FUSノッックダウンマウスの海馬においてGluR1を発現させることで脱抑制、社会性行動の異常等の行動異常がレスキューされることが示され、最終的にこれらの結果を合わせて論文投稿に至った。TDP-43については、前年度においてTDP-43ノックダウンによりシナプスタンパク質PSD-95の発現が上昇する知見を得ており、その制御機構の解析を行った。免疫沈降により、TDP-43はPSD-95 mRNAに直接結合することが示され、さらに半減期測定の実験からTDP-43がPSD-95 mRNAの安定性を制御する可能性が示唆された。ALS-FTLDの原因となるFUSおよびTDP-43遺伝子の異常が神経細胞に及ぼす影響を調べる目的で、ノックダウン神経細胞およびマウスを用いた生理機能および分子制御機構の解析をこれまで行ってきた。海馬におけるFUSのノックダウンマウスを作製し、このマウスの行動解析を行ったところ、FTLD患者に見られるような多動、脱抑制、社会性行動の異常といった情動系の異常が観察された。また、RNA結合タンパク質であるFUSによる標的mRNAの分子制御機構の解析を行い、FUSがシナプス可塑性に重要な因子である、興奮性グルタミン酸受容体、AMPA型受容体のサブユニットであるGluA1の発現を制御することが明らかになった。FUSはGluA1 mRNAの3'非翻訳領域に結合し、GluA1 mRNAの3'ポリA鎖を安定化することで、GluA1タンパク質発現レベルを維持することが明らかとなった。実際に、FUSのノックダウン神経細胞および海馬においてシナプス伝達の低下が観察され、これはGluA1のノックアウトマウス、およびノックダウン神経細胞の表現とも一致した。さらに、FUSノックダウンによるシナプス伝達の低下はGluA1の強制発現により改善された。また、FUSノックダウンマウスにおける脱抑制等の幾つかの行動異常はGluA1発現により改善されることが示された。一方、今回作製したFUSノックダウン神経細胞およびマウスでは、少なくとも調査した期間においては細胞生存率の有意な変化は観察されなかった。

このことから、FUS機能喪失における影響としては、まずシナプス機能異常が最初期に現れ、その後に神経変性が進行することが示唆された。一方、同様に作製したTDP-43ノックダウンマウスはFUSノックダウンマウスとは異なり、長期記憶の異常を示すことが明らかになったが、詳細な分子機能の解明は今後の課題である。神経変性疾患ALS/FTLDの原因遺伝子であるFUSおよびTDP-43の解析を行った。FUSノックダウン神経細胞はシナプス伝達の低下や成熟型シナプスの減少を示し、海馬特異的ノックダウンマウスは脱抑制、社会性行動といったFTLDに類似した異常を示した。一方、TDP-43ノックダウンマウスはシナプス可塑性の異常を示した。さらに、FUSはシナプス機能に重要なグルタミン酸受容体GluA1のmRNAを安定化させる働きを持つことを明らかにし、上記の行動異常がGluA1発現により改善されることが示された。FUSの解析については、標的mRNAの同定とその制御機構の解明、および生理的機能の解明に成功し論文投稿に至っており、当初の計画以上の進展が見られたと判断される。しかしながら、FUSに制御されるその他の新規な因子の同定には至っておらず、より網羅的な解析の実施も期待される。TDP-43についてもシナプス機能に関わる可能性を示唆する結果が得られており、また、分子機構の一端も示されつつあるが、生理的機能と分子機構の関連はまだ隔たりがあり、両者の関係を明らかにするような解析が必要とされる。本研究の目標であるFUS, TDP-43欠失によるシナプス機能異常の解明と分子機構の解明、病態のレスキューという観点から、おおむね順調に進展していると判断される。分子神経科学FUSについては、昨年度の課題としていたポリA鎖の制御やmRNA安定性の制御を指標とした網羅的解析についてまだ検討が進んでいない。これらの系の確立を目指す。TDP-43については、ノックダウンによる高次機能障害の分子機構の解明が重要課題である。TDPー43により制御される複数のシナプス関連因子が同定されたが、これらがTDP-43による高次機能障害にどのように関わるのか、また、これらの因子を用いた機能障害のレスキューが可能かを検討する必要がある。TDP-43によるPSD-95の発現制御についてはより詳細な分子機構を解明するとともに、レスキュー実験等による生理的意義の解明が必要となる。また、TDP-43欠失により影響を受けるシグナル系の同定も病態のレスキューのために重要と考えられる。これまでに、FUSにより制御される重要なシナプス関連因子の同定、及びその生理的機能への影響の解明に成功している。網羅的発現解析についてはまだ今度の検討が必要であるが、同定されたFUSのターゲットの一つであるGluR1の発現を制御することにより、FUS欠失によるシナプス機能異常の改善にも成功している。分子メカニズムについても、FUSがポリ(A)の制御を介してmRNAの安定性を制御するという新規なメカニズムを同定した。当初、予想されたFUSによる翻訳調節とは若干異なるが、FUSによる転写後遺伝子発現調節という観点から新規な知見が得られたと考えられる。
前立腺癌骨転移の分子メカニズムの解明

癌の骨転移の成立には癌細胞と骨微小環境との相互作用が重要である。しかしながら前立腺癌の造骨性骨転移では、両者の相互作用の分子メカニズムがいまだ十分に解明されていない。そこで本研究では、前立腺癌細胞と間質細胞との相互作用におけるbone morphogenetic protein(BMP)の役割について調べた。前立腺癌細胞はBMPを介して間質細胞の骨芽細胞分化を促進し、一方で間質細胞はBMPを介して前立腺癌細胞の生存を促す、といったBMPを介した両者の相互作用が前立腺癌の造骨性骨転移の成立に重要である可能性が示唆された。マウス実験骨転移モデルの確立:平成24年度はヌードマウスへの移植実験による前立腺癌の実験骨転移モデルと発光イメージング技術を応用した転移巣の検出方法を確立した。レンチウイルスベクター用いることで種々のヒト前立腺癌細胞に蛍光タンパク(GFP)、およびホタルルシフェラーゼをともに安定発現を行った。これら癌細胞を免疫不全マウスの左心室から移植し、血行性に全身骨に移行させ、骨転移病変が形成されるか、マウスのルシフェラーゼのシグナルを経時的に観察した。その結果、癌細胞移植後4週前後から、全身骨やリンパ節でのシグナルを検出するようになることがわかった。さらに観察をつづけ、ルシフェラーゼの発光のあった部位の骨を解剖したところ、GFP陽性の癌細胞が集積しており、移植した前立腺癌細胞がの骨に転移していることがわかった。平成25年度では、多くの幹細胞を用いてこの移植モデルでは再現性を検討したが、安定して骨転移が形成されるため、本移植モデルと発光イメージングモデルは大変適切な系であると思われた。セルソーターを用いた高骨転移株の採取:前年度に引き続き、骨転移巣から高骨転移細胞株を採取することを試みた。採取に際して使用するセルソーターを使用することを予定していたため、前年度にセルソーターの基本原理や基本的な操作方法を学んだが、実際の実験では必ずしも想定した十分量の癌細胞をソーティングすることができず、以降の実験の進行に困難をきわめた。今後の技術的な改善がのぞまれる状況にある。ただし一方で、一連の実験から、骨転移巣以外の転移巣からの細胞株の採取がそれほど困難でないことも判明し、今後の研究に生かせる技術を樹立できたと判断できた。セルソーターを用いた高骨転移株の採取:平成25年度は、骨転移巣から高骨転移細胞株を採取する予定であるが、採取に際して使用するセルソーターの機器の基本的な操作を習得した。前立腺癌細胞株には予めGFPを発現させてあるため、容易に分取することができた。前立腺癌細胞と骨間質細胞の共培養:前立腺癌細胞と骨微小環境との相互作用を観察するため、癌細胞を骨間質由来の細胞と共培養を行い、各々の細胞の増殖や分化などを評価した。この結果、BMPを介して両者は相互作用を行っており、互いの細胞の生存や分化を促進していることが示唆された。実験転移モデルの樹立、イメージング技術の応用、セルソーターの技術の習得などが達成され、データ解析に必要な技術基盤が整備されたと考えられる。今後は新規骨転移関連遺伝子の検索や前立腺癌骨転移骨転移治療実験などを行いたいと考えている。新規骨転移関連遺伝子の検索:前年度に樹立された前立腺癌細胞高骨転移株および元株とで遺伝子発現を網羅的に解析し、高転移株に特異的に発現している(もしくはその逆)遺伝子を抽出する。前立腺癌骨転移骨転移治療の試み:検索した候補遺伝子をノックダウンした場合に骨転移の抑制が可能であるか、実験病理学的な検討を行う。また造骨性骨転移の形成にはBMPが重要であることが判明したため、BMPシグナルを阻害する実験も行いたいと考えている。本研究では実験動物に対する癌細胞の移植を行い、in vivoでの骨転移活性を評価する系が不可欠であると考える。よって、移植に用いる癌細胞の培養、および多数のマウスの飼育、イメージング実験に使用する試薬の購入に用いる経費を計上した。
病院におけるＩＣＴ利用と医療安全確保に関する研究

病院におけるICT(Information Communication Technology)の利用は多くのメリットをもたらすが、同時にICT利用によって派生するあらたなリスクが存在する。本研究は、病院におけるICT利用に関連した医療安全上のリスクとして、患者間違いオーダー、同一患者への重複オーダー、禁忌オーダー、オーダーの入力誤り、オーダー伝達エラー等について、誤りを最小限に止めるために推奨される医療情報システムの仕様や業務運用手順をガイドラインとして作成することを試みた。本研究は、病院におけるICT利用による医療安全上のリスクを最小限に止め得る推奨されるICT仕様および業務運用手順を作成することを目的としている。2013年度は、まず研究班を構成し、公益財団法人日本医療機能評価機構の認定病院安全協議会の中の、ICT利用に関係する医療安全上の問題を検討する部会(IT部会)で収集された、ICT関連のインシデント・アクシデント報告の分析の経験を踏まえ、病院におけるICT利用に伴う医療安全上のリスクの抽出を行なった。抽出されたリスク項目は、1.患者間違い受付、同一患者の二重登録、2.患者を取り違えたオーダーの発信の回避、3.同一患者への重複オーダー、禁忌オーダーの回避、4.オーダーの確実な入力と伝達、5.オーダーの管理、6.適切な診療支援、7.患者安全とICT、の7区分に分類され、病院における現状を把握するために、全29設問からなる現況調査票を作成した。調査票は、まず研究班においてブレーンストーミング方式で作成した後、パイロットスタディとして、大学附属病院1施設で調査票への回答を試行してもらい、記載者を含む検討会を開催して調査票のバージョンアップを行なった。同様の手法により、県立病院1施設に、改訂版の調査票への回答を試行してもらい、記載者を含む検討会を開催して、調査票を改訂した。さらに、2つ目の大学附属病院で同様に回答を試行してもらい、調査票の見直しを行なうなど、2013年度で最終的に第6版の調査票を得ている。2014年度は、調査票の3項目について、引き続き見直しを行ない、その後、上述の認定病院患者安全協議会のIT部会の協力を得て、協議会会員病院を対象としてアンケート方式により調査を実施することを計画している。本研究は、病院においてInformation Communication Technology(以下ICT)を利用することで生じる可能性がある医療安全上のリスクを最小限に止め得る、推奨される電子カルテの仕様や業務運用手順を作成することを目的としている。2014年度は、前年度に検討・作成したICT利用と医療安全に関わるアンケート調査の最終見直しを行い、7月に1,400病院を対象として郵送方式で調査を実施し、300施設から回答を得た。最終的な調査票は、基本事項として、病院の所在地、病床規模、電子カルテの導入状況を、また医療安全に関わる調査項目として、1.患者の間違い受け付けや同一患者の二重登録の防止について9項目、2.患者を取り違えたオーダーの発信の回避について1項目、3.同一患者への重複オーダー、禁忌オーダーの回避について6項目、4.オーダーの確実な入力と伝達について11項目、5.オーダーの管理機能について1項目、6.適切な診療支援について1項目、7.患者安全とICTについて2項目の計31項目である。調査結果の一次集計を行った後、集計結果を踏まえたブレーンストーミング形式の研究班会議を開催して、調査票で想定した7種類のICT利用時のリスクを回避するための望ましいシステム仕様および運用について検討を行った。2015年度はこの検討結果をたたき台として、いくつかの電子カルテシステムの実例を検証しながら、リスク回避のための推奨されるシステム仕様および業務運用手順に関するガイドラインの作成を目指す。公益財団法人日本医療機能評価機構の認定病院患者安全推進協議会が収集し、分類したインシデントの集約結果を元に、病院においてICT利用により発生することが懸念されるトラブルのうち、医療の安全性ならびに医療の質に関係する事象を、留意すべき対象項目として設定した。これらに対するわが国の病院における対応の現状をアンケート方式で調査した。この結果を元に、ICT利用に伴う医療安全上のリスクに関し、1.同一患者の二重登録の防止、2.患者の間違い受付、3.緊急時の仮ID運用と事後の患者診療情報統合処理、4.患者を取り違えたオーダーの発信の回避、5.同一患者への重複オーダー、禁忌オーダーの回避、(1)相互作用禁忌、重複投与回避、(2)アレルギー、(3)年齢等患者特性による禁忌、(4)用法・用量チェック、(5)重複検査、6.必要な診療行為のリマインド機能、7.オーダーの確実な入力、8.オーダーの確実な伝達、(1)オーダーの変更・中止、(2)口頭指示、(3)代行入力、9.不要な指示のシステム内残留、10.検査結果・読影結果などの医師の確認忘れ防止機能、を具体的な対象項目として、それぞれリスクの概要、防止・回避のために求められる情報処理機能と想定される業務運用について、ガイドラインとして整備した。ガイドラインを踏まえてアンケート調査結果をみると、病院で使用している医療情報システム機能や業務の運用には大きなバラツキがあり、今回抽出した医療安全上のリスクが強く懸念される病院も少なからず存在する。各病院が本ガイドラインに照らして情報システム機能や運用の見直しを行うことが推奨される。今後は、ガイドラインの精緻化を進めるとともに、対象項目の拡大を図ることにより、病院における医療情報システム利用関連の患者安全の向上に大きく寄与できるものと考える。

本研究は、ICT利用による医療安全上のリスクの把握、現状での病院における運用状況の調査、調査結果を踏まえた推奨される医療情報システム仕様および業務運用手順の作成の3つの段階で進行されるが、調査票の設計とこれを用いた調査を終え、調査結果に基づく検討段階に入っており、当初の計画通りに研究は進行していると考えられる。医療管理学2015年度は、いくつかの電子カルテシステムにおける医療安全機能の実例の調査を行い、前年度に実施したアンケート調査結果の検討と合わせて、ICT利用による医療安全上のリスクを回避するために推奨される医療情報システム仕様および業務運用手順のガイドラインを作成する。また、国外における病院の機能に関する評価基準、とくにICT利用と医療安全に関する基準の調査を合わせて実施する。作成したガイドライン案の項目ごとに、論点を明確にし、必要な場合は電子カルテシステムの実運用の調査を繰り返して、実効的なガイドラインとしてブラッシュアップする予定である。ガイドラインおよびその作成プロセスに関して、国内の学会での発表を予定する。本研究は、ICT利用による医療安全上のリスクの把握、現状での病院における運用状況の調査、調査結果を踏まえた推奨される医療情報システム仕様および業務運用手順の作成の3つの段階で進行されるが、その最初でかつ重要な研究部分であるリスク項目の抽出と調査票の設計をほぼ終えており、当初の計画通りに研究は進行していると考えられる。前年度から会議開催の繰り延べによる研究費の繰り越しがあり、2014年度はアンケート調査の実施など、ほぼ計画に沿って研究費が使用されたが、繰り越した研究費がそのまま、次年度に繰り越されることとなった。2014年度の初期に調査票を完成させ、日本医療機能評価機構の認定病院患者安全協議会のIT部会の協力を得て、1000施設を超える協議会参加病院を対象としたアンケート調査を実施する。2014年度は調査結果のまとめを行い、結果を踏まえた推奨される医療情報システム仕様および業務運用手順書作成にむけた検討を開始する予定である。今年度は研究の最終年度であり、有益なガイドラインをまとめるために、精力的な実システム調査の実施と、検討会議で予定どおり研究費が使用される予定である。調査票記載の試行を依頼した病院の関係者を東京に集めた最終的な調査票検討会を2013年度内に計画し、その旅費、会議費等を見込んでいたが、この会議の開催が年度内に実施できなかったため、次年度への繰り越しが生じた。2014年度に調査票検討のための会議を開催し、予定通り、旅費、会議費として使用する計画である。