hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯肉線維芽細胞における P.gingivalis 線毛のレセプターとの同定と機能解析

Porphyromonas gingivalis (P.gingivalis)は、歯周疾患の原因菌である。近年、病原性細菌の発症と成立機構を考察するとき、その付着は、感染成立に、重要であることが報告されている。また、この付着機構には、線毛が、重要な構造物であることが明かにされている。故に、P.gingivalis線毛は本菌の感染と歯周疾患の成立において重要な構造物であると考えた。最近、私どもは、マクロファージに優先的に発現しているMac-1が、P.gingivalisの線毛レセプターであることを明かにした。しかしながら、歯肉線維芽細胞においてはMac-1の発現がないことから、新たなレセブターの存在を推察した。そこで、最近、種々の結合タンパク質を検索する為に用いられている遺伝子組み換え型融合タンパク質の系、即ちグルタチオンSトランスフェラーゼとP.gingivalis線毛の融合タンパク質を作成し、本菌線毛の細胞レセプターを検討した。しかし、融合タンパク質が、大腸菌内で発現せず、発現するベクターを検討したところ、His-tagを有した発現ベクターで発現が認められた。また、その発現した融合タンパク質蛋白質は、可溶性であり、また、生物活性を検討したところ、強いサイトカイン誘導作用が認められた。また、この融合蛋白質のカラムを作製し、結合蛋白質を検討したところ、複教のタンパク質のバンドが認められた。現在このタンパク質の同定中である。Porphyromonas gingivalis(P.gingivalis)は、歯周疾患の原因菌であることが示されている。近年、病原性細菌の発症と成立機構を考察するとき、その付着及び集落形成は、感染成立の初期段階として、重要であることが報告されている。また、この組織への付着機構には、線毛が、細菌の重要な構造物であることが明かにされている。ゆえに、P.gingivalisの線毛は本菌の感染と歯周疾患の成立において重要な構造物であると考えた。私どもは、ここ十年来、この視点から、P.gingivalis線毛の生物活性を詳細に検討してきた。その結果、本菌の線毛は、マクロファージや歯肉線維芽細胞に付着し、その付着を介して種々の炎症性サイトカイン(IL-1、TNF並びにIL-6)を誘導する生物活性を有することを明かにした。本疾患の成立を考えると、本菌線毛の結合能とサイトカイン誘導能は、歯肉線維芽細胞に関しても重要な役割を演じているものと考察した。そこで、最近、種々の結合タンパク質を検索する為に用いられている遺伝子組み換え型融合タンパク質の系、即ちグルタチオンSトランスフェラーゼとP.gingivalis線毛の融合タンパク質を作成し、本菌線毛の細胞レセプターを検索することを企画した。その遺伝子組み換え型融合タンパク質の作製過程において、この蛋白質が、大腸菌の不溶性画分に封入されるため、精製に困難を極めた。そこで、グルタチオンSトランスフェラーゼをTagとして、遺伝子組み換え型融合タンパク質を作製することを断念し、His-Tagとの融合タンパク質を作製することを、現在検討している。
ドパミントランスポーターPETによる妄想の病態解明と客観的評価法の開発研究

幻覚・妄想出現におけるドパミントランスポーター(DAT)機能の役割をDAT陽電子断層撮影法(PET)により検討した。65歳以上の妄想性障害患者17名、統合失調症患者8名、健常対照者12名、65歳未満の妄想性障害患者2名、統合失調症患者6名、健常対照者9名に対してDAT-PETを実施し、線条体におけるDAT結合能(BP)を求め、比較検討を行った。老年期妄想性障害患者群は、高齢健常対照群と比べて線条体DAT-BPは有意に低下していた。この結果は、老年期の妄想性障害の病態にDATの機能低下が関与している可能性を示していると考える。初年度は研究を開始するに当たり、被験者リクルート体制、データ管理体制を整えた。この後、65歳以上で妄想性障害の診断を満たすもの16名に対して[18F] FE-PE2Iを用いて線条体ならびに黒質緻密部におけるドーパミントランスポーター受容体結合能を評価した。内5名はパーキンソン症状を有していたため、比較対象から除外した。65歳以上の健常者13名のドーパミントランスポーター受容体結合能と比較検討を行った。ドーパミントランスポーター受容体結合能は加齢による影響を受けるため、70歳以上を対象とし、両群の中で年齢がほぼ同じものを選び(患者群9名、健常対照群6名)に解析を行った。いずれの被験者も頭部MRI検査にて脳梗塞等の有意な器質的変化を認めなかった。患者群(平均年齢76.4±3.1(SD)歳)と健常対照群(平均年齢74.6±2.9(SD)歳)で有意な平均年齢の差は見られなかった。線条体における患者群のドーパミントランスポーター受容体結合能(1.9±0.5)は、健常対照群(2.4±0.1)よりも有意に低く(p<0.05)、黒質緻密部においても同様(0.4±0.1対0.6±0.1、p<0.01)であった。少数例の検討であり、また70歳以上の高齢者のみを対象とした解析結果であるため、引き続き被験者数を増やす事や若年における検討も必要であるが、本年度の結果から、老年期の妄想性障害においてはドーパミントランスポーター機能が約20%低下していることが示された。昨年度に引き続き被験者をリクルートし、検査を実施した。前年度と併せて55歳以上で妄想性障害の診断を満たすもの17名、年齢層が一致する健常対照者15名、比較対照として55歳以上の統合失調症患者9名に対して[18F]FE-PE2Iを用いて線条体におけるドパミントランスポーター受容体結合能(BP)を評価した。妄想性障害患者群(平均年齢73±7.7(SD)歳)、統合失調症患者群(平均年齢70.1±5.7(SD)歳)、健常対照群(平均69.3±5.9(SD)歳)の間で有意な年齢の差は見られなかった。線条体全体におけるBPは妄想性障害患者群(1.87±0.59)は健常対照群(2.61±0.46)と比べて有意な低下(p=0.004)を示したが、統合失調症群(2.55±0.65)は健常対照群と比べて変化は無かった。尾状核では妄想性障害患者群のBPは(1.86±0.55)であり、健常対照群(2.37±0.41)、統合失調症患者群(2.49±0.59)よりも有意に低かった(p=0.03、p=0.04)。被殻では妄想性障害患者群のBPは(1.86±0.65)であり、健常対照群(2.59±0.46)より有意に低かったが(p=0.007)、統合失調症患者群(2.56±0.40)よりは低かったものの有意差はなかった(p=0.06)。若年患者における比較検討が必要ではあるが、55歳以上の高齢者を対象とした解析では妄想性障害においてはドパミントランスポーター機能が20%以上低下しており、この点は同じく妄想を呈する統合失調症患者とは異なっており、老年期の妄想発生にドパミントランスポーター機能が関与している可能性が示された。研究期間全体を通じて55歳以上で妄想性障害の診断基準を満たす者19名、年齢層が一致する健常対照者15名、比較対象として55歳以上の統合失調症患者12名に対して[18F]FE PE2Iを用いて線条体におけるドパミントランスポーター受容体結合能(BP)を評価した。妄想性障害患者群(平均年齢73.2±7.3(SD)歳)、統合失調症患者群(67.8±6.5(SD)歳)、健常対照群(69.3±5.9(SD)歳)の間で有意な年齢差は見られなかった。線条体全体におけるBPでは、妄想性障害患者群(1.87±0.59)は統合失調症患者(2.52±0.56)、健常対照群(2.61±0.46)と比べて有意な低下(p=0.0004)と有意な低下を示した。

尾状核におけるBPでは、妄想性障害患者群(1.90±0.54)は統合失調症群(2.41±0.52)、健常対照群(2.38±0.40)と比べて有意に低く(p=0.007)、被殻におけるBPでも、妄想性障害患者群(1.85±0.63)は統合失調症群(2.55±0.60)、健常対照群(2.59±0.47)と比べて有意に低かった(p=0.0007)。55歳以上の高齢患者を対象とした解析では、妄想性障害においてドパミントランスポーターのBPが健常対照群ならびに統合失調症患者よりも低下している事が示された。この結果は老年期の妄想発生にドパミン過剰分泌以外にドパミントランスポーターの障害が関与している可能性を示唆していると考える。幻覚・妄想出現におけるドパミントランスポーター(DAT)機能の役割をDAT陽電子断層撮影法(PET)により検討した。65歳以上の妄想性障害患者17名、統合失調症患者8名、健常対照者12名、65歳未満の妄想性障害患者2名、統合失調症患者6名、健常対照者9名に対してDAT-PETを実施し、線条体におけるDAT結合能(BP)を求め、比較検討を行った。老年期妄想性障害患者群は、高齢健常対照群と比べて線条体DAT-BPは有意に低下していた。この結果は、老年期の妄想性障害の病態にDATの機能低下が関与している可能性を示していると考える。高齢者においては概ね順調に進んでおり、疾患対照とする統合失調症に関しても順調に進んでいる。一方で若年者に関しては積極的な募集が必要と考える。精神医学若年発症の妄想性障害の被験者数を増やす事で、今回得られた所見が妄想性障害全体において認められる所見なのか、高齢者においてのみ認められるものなのかを検討していきたい。統合失調症患者については、若年、高齢両群ともに更なる被験者を集めることで、妄想性障害と統合失調症との関連を検討していきたい。被験者は予定数を超えたものの、除外される被験者が多かったこと、高齢の被験者が多かったため、解析対象となる被験者数が予定よりもやや少ないものの、概ね順調に伸展していると考える。データ保存等に必要な物品の購入を予定していたが、当初予想よりも安い金額で購入する事が出来たため、物品比が少なくなったため。来年度以降被験者数を増やす事で、今回得られた所見が若年発症の妄想性障害でも認められるか、神経心理検査や神経学的所見との関連はあるか等について検討していきたい。また妄想性障害の病態解明のためには同年代の統合失調症患者との比較することも検討したい。データ量は今後増える予定であるため、次年度物品費で使用する予定である。被験者が当初予定よりも少なくなり、PET検査薬合成回数が当初予定よりも少なくなった。このため必要な物品費と人件費が少なくなったため。次年度に今年度撮像出来なかった被験者に対してPET検査を実施する事で、物品費と人件費を使用する予定である。
バイオアフィニティ差を利用する分子信号応答型酵素分子リアクターの設計

環境に応じて機能を発現するインテリジェント材料の開発が望まれている。本研究ではアロステリック酵素の活性制御機構を模擬して、特定分子に応答して活性が制御される酵素分子リアクターの設計を目的とした。このためビオチン結合タンパク質アビジンを調節部位のモデルと見立て、ビオチンアナログを化学修飾した酵素分子を触媒部位のモデルとして用いて両者のアフィニティ結合によりビオチン分子に応答して活性を発現する酵素分子リアクターシステムの構築を図り、次のような成果を得た。(1)平成8年度には、ビオチンアナログであるHABA(ヒドロキシベンゼンアゾ安息香酸)で化学修飾したβ-ガラクトシダーゼを調製し、アビジン共存下と非共存下でHABA酸修飾酵素の活性を測定比較し、最適条件下に置いては複合体形成により活性が60%近くまで抑制され、ビオチンの添加によりその活性をほぼ100%近くに回復できることを示した。(2)平成9年度はさらに活性の大きな変化の制御を実現することを目指して、酵素蛋白質の活性部位近くにビオチンやそのアナログ分子を修飾をすることを考えた。酸化還元補酵素FADの誘導体を化学合成し、ビオチン修飾を行った。その後FADを補酵素として要求するD-アミノ酸オキシダーゼのアポ酵素と再構成させることによって活性型酵素を得た。この酵素では触媒部位にスペーサーを介してビオチン分子が化学結合しているため、アビジン蛋白質の添加を行うと、複合体形成により酵素活性部位が明らかにブロックされ、酵素活性は、初期の30%以下にまで抑制された。次いで遊離ビオチン分子の添加により複合体の解離を起こさせ、部分的ではあるが酵素活性を回復することに成功した。今後HABA修飾補酵素を用いれば活性の回復率が向上するものと期待している。環境に応じて機能を発現するインテリジェント材料の開発が望まれてきている。本研究ではでは、アロステリック酵素の活性制御機構を模擬して、特定分子に応答して活性がON-OFF制御される酵素分子リアクターの設計を目的とする。このため結合タンパク質あるいは抗体を調節サブユニットモデルとして、そのリガンドアナログを化学修飾した酵素分子を触媒サブユニットモデルとして、両者のアフィニティ結合によりリガンド分子に応答して活性を発現する酵素分子リアクターシステムを構築しようと考えた。このシステムでは、リガンド物質を希釈・除去した際には再び結合タンパクあるいは抗体とアナログ修飾酵素とのアフィニティ結合体が再形成され、酵素活性が再び抑制され、繰り返し応答が可能になると期待される。本年度はまず結合タンパク質を調節部位に用いる分子応答型酵素分子リアクターの設計、作製を試みた。具体的には、ビオチン(ビタミンH)に対する結合タンパク質であるアビジンを調節部位と見なし、ビオチンアナログであるHABA(ヒドロキシベンゼンアゾ安息香酸)でβ-ガラクトシダーゼを化学修飾して触媒部位とした。アビジン共存下と非共存下でHABA酸修飾酵素の活性を測定比較した結果、アビジンがHABAを認識して酵素に結合するため、酵素活性サイトがブロックされ、活性が60%程度まで抑制されることが示された。次いでアビジン共存下でさらに調節分子としてのビオチンを添加すると、ビオチンの方がHABAよりもアビジンに対するアフィニティーが強いため修飾酵素に結合していたアビジンが解離し、酵素活性が100%近くに回復することが示された。このバイオアフィニティーに基づく酵素とアビジンの結合の形成、解離は、酵素活性測定だけでなく水晶振動子マイクロバランスを用いて結合の形成、解離時の微小重量変化を測定することによっても明らかにできた。本研究ではアロステリック酵素の活性制御機構を模擬して、特定分子に応答して活性がON-OFF制御される酵素分子リアクターの設計を目的とした。

このためビオチン結合タンパク質アビジンを調節部位のモデルと見立て、ビオチンアナログを化学修飾した酵素分子を触媒部位のモデルとして用いて両者のアフィニティ結合によりビオチン分子に応答して活性を発現する酵素分子リアクターシステムを構築しようと考えた。昨年度には、ビオチンアナログであるHABA(ヒドロキシベンゼンアゾ安息香酸)で化学修飾したβ-ガラクトシダーゼを調製し、アビジン共存下と非共存下でHABA酸修飾酵素の活性を測定比較し、複合体形成により活性が60%近くまで抑制され、ビオチンの添加によりその活性をほぼ100%近くに回復できることを示した。本年度はさらに活性の大きな変化の制御を実現することを目指して、酵素蛋白質の活性部位近くにビオチンやそのアナログ分子を修飾をすることを考えた。そこでスペーサーを介してビオチン修飾した酸化還元補酵素を化学合成し、その後酸化還元酵素であるD-アミノ酸オキシダーゼのアポ酵素と再構成させることによって活性型酵素を得ることに成功した。この酵素では触媒部位にスペーサーを介してビオチン分子が化学結合しているため、アビジン蛋白質の添加を行うと、複合体形成により酵素活性部位が明らかにブロックされ、酵素活性は、初期の30%以下にまで抑制されることが明らかとなった。現在、ビオチン分子の添加による活性回復についての検討を進めている。本年度はさらにビオチンやHABAで修飾した蛋白質とアビジン蛋白質との特異結合やその解離を原子間力顕微鏡で観察することに成功した。またビオチン添加に伴う複合体の解離の特性を蛍光標識剤を用いて蛍光測定法により解析することも行った。
日本住血吸虫の起源に関する分子系統・分子細胞遺伝学的研究

本研究では、Davis(1980、1992)による日本住血吸虫のアフリカ起源説の検証を行うため、DNA塩基配列、mtDNAの遺伝子配置および染色体のマツピングを解析してきた結果、ほぼアジア起源説という結論に達した。しかし、Out of Asiaの方法とその時期についてはまだ不明である。また、S.indicumグループの一部がOut of Asiaの後、アフリカからアジアに再移入したということも推定されたが、その方法と時期についてもまだ未知である。今回は、種内変異に着目し、その地理的分布との比較から特にS.indicumグループ内のmt DNA CO1のハプロタイプの分布を調査した。その結果、S.spindaleでは、バングラデッシュに塩基配列のかなり異なる2つのハプロタイプがみとめられ、その一つはマレーシア産およびスリランカ産と同一クラスターを形成し、もう一方は、タイ産とクラスターを形成した。このハプロタイプ間の塩基配列の違いは、別種間に相当するものである。さらに住血吸虫mtDNA遺伝子配置におけるホット領域(ND4-ND1)において、これまで未解析のS.indicumグループ内のS.nasale、s.incognitum、S.bovisについてはじめて解析を試み、これら3者はすべてアフリカ型であることを明らかにした。また、S.incognitumの分類学的位置を確かめるため、ND4-ND1の領域の各領域別ならびに、これら3つの領域全部とCO1領域をつなぎ合わせた、いわゆるconcatinated塩基配列による系統樹解析を行ったところ、前者の場合は、不安定な系統樹が得られたが、後者の場合は、安定した種間関係並びに属間関係が得られた。これらの結果を総合すると、S.incognitumは、アフリカ産住血吸虫とS.indicumグループの両者の共通祖先種から進化の初期において最初に分岐した系統であるという結論に達し、S.japonicumグループとの共通祖先種から分岐したとの見解は否定された。本年度は、マンソン住血吸虫の染色体を顕微ガラス針を使って削り取る方法を開発し、かつ住血吸虫のCO1、lsrDNA及びssrDNAの3つの遺伝子の全塩基配列をはじめて決定し、系統樹解析を行なった。まず、マンソン住血吸虫の染色体標本作製法については、中間宿主感染貝Biomphalaria grabrataからスポロシストを取り出し、コルセミド溶液(10μg/水ml)に20分間浸す。その後、エタノール酢酸(3:1)溶液に移し、組織を柄付き針でほぐす。2-3度エタノール酢酸溶液で洗い、スライドグラスまたはカバーグラスに滴下して標本を作る。カバーグラスに作った標本にある染色体標本から顕微ガラス針を使って染色体を削り取る。削り取ったものをPCRで増幅し、ビオチンラベルして、プローブとする。その結果、7番染色体全体と、性染色体であるW染色体のヘテロクロマチン領域のプローブ化に成功した。他の染色体(1-6番)も現在進行中である。次に、系統樹解析については、これまで、Schistosoma属の起源について、ミトコンドリアDNAのCO1遺伝子、また核リボソームRNA遺伝子の、lsrDNA遺伝子及びITS2の部分塩基配列から系統関係を推定したが、本研究では、CO1、lsrDNA及びssrDNAの全塩基配列をはじめて決定し、その情報をもとにSchistosomatidae科全体の系統関係を推定した。研究材料としてSchistosomatinae亜科6属、Bilharzienae亜科2属、Gigantobilharziinae亜科2属の計10属29種、またアウトグループとして、Sanguinicolidae科の1属を用いた。

本研究で決定し解析に用いた各遺伝子の塩基数は、CO1は、1,122塩基対、ssrDNAは1,831塩基対、lsrDNAは3,765塩基対であった。その結果、(Bilharziella(Trichobilharzia,(Dendritobiharzia,Gigantobilharzia)))の系統樹が支持された。また、(Ornithobilharzia+Austrobilharzia)と(Schistosoma+Orientobilharzia)のクレードとのシスターグルーピングが支持され、哺乳類住血吸虫はparaphyleticであることが推定された。また、Orientobilharzia属は、Schistosoma属内に含まれることが明らかになり、Schistosoma属も非monophyleticであると推定された。また、この系統樹では、S.incognitumは、Orientobilharzia属とシスタークレードをつくるので、これらの2種うち、おそらくOrientobilharziaが、アフリカ産グループとS.indicumグループの祖先種であると推定された。Schistosoma属住血吸虫の起源に関する説については、『住血吸虫はアフリカで生じ、インド大陸プレートによってアジアにもたらされ、また南米の住血吸虫は、アフリカ大陸と分離する以前にすでに移動していた。』とするゴンドワナ説と、『住血吸虫はアジアで生じ、アフリカに分布を拡大したが、アジアに残った祖先種は、S.japonicumグループに適応放散した。一方、S.indicumグループの祖先は、アフリカで生じ、家畜とともにアフリカからインドに戻った。』とするアジア起源説の2つの説ある。今回の研究結果は、後者のアジア起源説を支持した。本研究では、本年度は、ミトコンドリアDNA遺伝子のcox1-trnT-rrnL-trnC-rrnS(チトクロームオキシダーゼサブユニット1、トランスファーRNA、リボソームRNAを含む)の1.9kb塩基配列を調べ、住血吸虫8種(S.nasale, S.haematobium, S.intercalatum, S.mansoni, S.spindale, S.mekongi, S.japonicum, S.incognitum)の間で比較した。まずcox1領域は他の領域に比べてかなり保存的であったが、トレオニンtRNAのintergenic junction領域は、最も多くの変異を含んでいた。S.nasaleとS.spindaleでは、このintergenic junction領域は、他種に比べて比較的長い。また、2種のEast Asian住血吸虫(S.japonicum, S.mekongi)のもつ、システインtRNAと12S rRNAの間を繋ぐDNA領域は、他の種に比べて長くなっている。
新しい共役刺激分子ブチロフィリンライク2の抗原特異的IgE応答における役割

ブチロフィリンライク2(BTNL2)はダニ抗原特異的IgE応答に関与する遺伝子の一つである可能性があることを初めて報告できた.ブチロフィリンライク2(BTNL2)はダニ抗原特異的IgE応答に関与する遺伝子の一つである可能性があることを初めて報告できた.我々の当初の検討において、染色体6p21領域に存在するブチロフィリンライク2(BTNL2)の機能低下をもたらすとされた機能的一塩基多型rs2076530(A/G多型、Aが機能低下に関与する)は、サルコイドーシス発症に関連するのみならず、ダニ抗原に対する特異的IgE抗体が陽性となるオッズ比が1.56(p=0.0051)と有意に高く、ダニ抗原に対する特異的なIgE応答とも関連する可能性が考えられた。BTNL2の遺伝子データベースに基づいて、日本人における多型の頻度や、遺伝子座の位置、アミノ酸変異の有無に対する影響を考慮し、検討する遺伝子多型を決定した。全対象者における遺伝子型の決定を、SyberGreen^[○!R]を用いたARMS法にて行った。現在までに、3つの遺伝子多型のタイピングを完了し、ダニ抗原特異的IgE応答に関係するハプロタイプを認めた。ダニ抗原は、アレルギー性疾患において最も頻繁に遭遇するアレルゲンの一つであり、複数のゲノム解析の結果から染色体6p21領域と、ダニ抗原特異的IgE応答との相関が指摘されている。ブチロフィリンライク2(BTNL2)は6P21領域に存在する遺伝子の一つで、分子構造はB7-1と相同性くぉ有しており、T細胞の活性化に関与すると考えられている。BTNL2遺伝子に存在する機能的一塩基多型(SNP)とサルコイドーシス発症との関連が報告されるなど、注目されている。BTNL2の機能低下をもたらすと報告された機能的一塩基多型rs2076530(A/G多型、Aが機能低下に関与する)は、サルコイドーシス発症に関連するのみならず、我々の、当初の検討で、ダニ抗原に対する特異的IgE抗体が陽性となるオッズ比が1.56(p=0.0051)と有意に高く、ダニ抗原特異的IgE応答とも関連する可能性が考えられた。このため、BTNL2の遺伝子データベースに基づき、さらに2つのSNPを選択(1つはコーディングSNP、もう1つはイントロンSNP)し、863人の非血縁日本人(Der f2抗原特異的IgE陽性447名、陰性416名)について、症例対照研究を行った。年齢、性別、喫煙歴、喘息の有無で補正すると、サルコイドーシス発症のリスクと報じられたrs2076530のAAホモ型はオッズ比1.55(p=0.0060)でDer f2に対する抗原特異的IgE応答のリスクとなっていた。Rs2076530Gを含むハプロタイプの一つは、Der f2特異的IgE応答が低いことと有意にそうかんしていた(p=0.019)従って、HLA-DRやTNF-α、TAPなど近傍に位置する遺伝子の相互作用やBTNL2自身の機能解析を進めていく必要もあるが、現段階では、BTNL2はダニ抗原特異的IgE応答に関与する遺伝子の一つである可能性がある。本研究を通じて、BTNL2がアレルギー性疾患と関連があることを初めて報告できた。
吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の合理的な耐震補強法の提案

本研究では、吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅に対する合理的な耐震補強法を提案することを目標として研究を行った。まず、宮崎県日向市美々津町の吹抜およびスキップフロアを有する伝統木造住宅の耐震性能評価を行った。次に、伝統木造住宅の地震時挙動を分析するために、住宅の固有振動数に基づく簡易最大応答変形評価法を提案するとともに、内陸地殻内地震の震源近傍で生じるパルス性地震動の特性化法を提案した。最後に、耐震補強前と補強後の2体の大垂壁付き架構の静的加力実験および平面骨組解析モデルを用いたシミュレーション解析を行った。まず、吹抜を有する伝統木造住宅が建ち並ぶ宮崎県日向市美々津町(以下、美々津)に立地する住宅の耐震性能評価を行った。架構の配置や寸法といった構造的特徴を分析するとともに、1/30radでの1階の層せん断力を建物重量で除した降伏ベースシア係数を耐震性能評価の指標とした分析を行った。分析によって、美々津には1列型および2列型の平面を有する住宅が存在し、2列型の住宅のほうが降伏ベースシア係数が小さい傾向を明らかにした。次に、住宅の固有振動数に基づく地震時挙動の分析を行った。地震時の住宅の固有振動数が住宅の変形角に依存して低下すること(固有振動数の振幅依存性)を、京都市に立地する京町家3棟の地震観測記録から示すとともに、木造軸組架構の振動台実験や静的加力実験結果にも同様の関係が成り立つことを明らかにした。それらの観測・実験結果をもとに、伝統木造住宅の固有振動数の振幅依存性を表す動的変形特性評価式を構築した。更に、動的変形特性評価式と常時微動計測結果から得られる固有振動数に基づく簡易最大応答変形評価法を提案した。また、入力地震動が住宅の応答に与える影響を分析するための足がかりとして、平成27年度は全世界で得られたパルス性地震動を分析し、地震動の卓越周期、最大地動速度、継続時間の分布を調べた。更に、パルス性地震動をインパルス入力に特性化し、インパルス入力に対する線形1自由度系の応答理論解に基づき、パルス性地震動に対する簡易最大応答変形評価法を提案した。最後に、吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の効果的な耐震補強法と、耐震補強の配置を提案するために、既往の大垂壁付き架構の実験結果を分析し、柱が折損して鉛直支持能力を失う要因と、効果的な耐震補強法について検討した。そして、有効と考えられる耐震補強方法を考案し、補強前の試験体と補強後の試験体の2体を製作して、現在、実験を行っている。平成27年度では、美々津に立地する吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の構造的特徴を分析するとともに、降伏ベースシア係数を指標とした耐震性能評価を行った。これらの結果は、日本建築学会大会に投稿を行うとともに、全文査読論文への投稿に向けて準備を進めている。住宅の構造的特徴の分析や耐震性能評価は、平成28年度に実施する住宅の3次元立体骨組解析モデルの構築の足がかりとなる重要な結果である。更に、複数の重要伝統的建造物群保存地区に赴き、吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の実態把握を行った。また、住宅の固有振動数を用いた地震時挙動の分析と簡易最大応答変形評価法の提案については、体系だった成果が得られ、全文査読論文である日本建築学会構造系論文集に投稿中である。更に、世界木質構造会議(World Conference on Timber Engineering)への投稿を行い、Abstractが採択されたため、Full paperの投稿に向けて執筆中である。パルス性地震動の特性値の分析については、日本建築学会近畿支部耐震構造研究部会シンポジウムにて得られた成果を発表した。パルス性地震動に対する簡易最大応答評価法の提案については、地震工学会年次大会、日本建築学会近畿支部研究発表会、日本建築学会大会の複数の学会発表に投稿している。大垂壁付き架構の耐震補強法の検討については、過去に行った大垂壁付き架構の実験結果の分析から平成27年度中に耐震補強法の着想を得て試験体を2体製作し、現在、実験に取り組んでいる最中である。以上より、研究発表においては複数の成果を挙げ、概ね順調に研究が進展していると考えている。昨年度は、宮崎県日向市美々津町に立地する吹抜およびスキップフロアを有する伝統木造住宅の耐震性能評価を行った。本年度は、スキップフロアを有する伝統木造住宅の簡便な耐震性評価を念頭に、振動特性を評価可能な、2質点モデルの提案を行った。本研究により、スキップフロアを有する伝統木造住宅についても、質量を2階床や屋根レベルに集中させ、層間剛性を適切に設定した2質点モデルによって振動特性を把握可能であることを明らかにした。次に、せいの高い垂壁と通し柱、差鴨居からなる大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の効果的な耐震補強法を提案するための足がかりとして、耐震補強前と補強後の2体の試験体の静的加力実験を実施した。補強は、実建物に行われている耐震補強法の1つである柱脚拘束とした。柱脚拘束により、柱脚部での柱の曲げモーメントが増加することで柱の反曲点が上昇することが実験により確認された。これによって、架構の耐力は上昇したが、補強前よりも小さい変形角で柱の折損が発生した。

更に、試験体2体の平面骨組解析モデルを用いたシミュレーション解析により、実験で確認された柱脚拘束による柱の反曲点の上昇、試験体の耐力上昇、柱の折損の早期化を再現できることを示した。一方、入力地震動が住宅の応答に与える影響を分析するためには、地震動を特性化した単純な波を用いることが有効であると考えられる。本研究では、内陸地殻内地震の震源近傍で生じるパルス性地震動をフーリエ変換や波形の微積分を行うことなく簡便に特性化する方法を提案した。住宅に甚大な被害を及ぼした2016年熊本地震で観測された地震動に対して、本研究で提案した特性化法を適用した結果、熊本地震の地震動は1秒と3秒程度の卓越周期の2つの波に特性化され、観測地点によって2つの波の振幅や継続時間が異なることが確認された。本研究では、吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅に対する合理的な耐震補強法を提案することを目標として研究を行った。まず、宮崎県日向市美々津町の吹抜およびスキップフロアを有する伝統木造住宅の耐震性能評価を行った。次に、伝統木造住宅の地震時挙動を分析するために、住宅の固有振動数に基づく簡易最大応答変形評価法を提案するとともに、内陸地殻内地震の震源近傍で生じるパルス性地震動の特性化法を提案した。最後に、耐震補強前と補強後の2体の大垂壁付き架構の静的加力実験および平面骨組解析モデルを用いたシミュレーション解析を行った。吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の立体骨組解析モデルを用いた地震時挙動の分析、耐震補強の実験的検証と補強法の提案、研究成果の発信を行う。まず、耐震補強を要する箇所を特定するために必要な、各地域の代表住宅の地震時挙動を明らかにするために、平成27年度の分析を踏まえて京都、美々津などの地域に立地する代表住宅の立体骨組解析モデルを構造図面に基づいて作成する。作成した解析モデルは、常時微動計測結果から得た振動モードと比較を行い、妥当性を検証する。解析モデルに対して、まず設計で用いられる告示波を入力し、住宅の構造的特徴が架構に生じる応力や最大変形角に及ぼす影響を把握する。次に、パルス性地震動や長周期・長時間継続地震動の想定地震動、平成27年度に分析した卓越振動数、継続時間、振幅の3つの特性値を変化させた単純化したパルス性地震動を入力することにより、様々な入力地震動に対する地震時挙動を把握する。次に、吹抜と大垂壁付き架構を有する伝統木造住宅の効果的な耐震補強法と、耐震補強の配置を提案する。既往の大垂壁付き架構の実験結果を分析し、柱が折損して鉛直支持能力を失う要因と、効果的な耐震補強法について検討する。そして、平成27年度より継続している耐震補強前の試験体と、耐震補強を行った試験体の静的加力実験により、耐震補強効果を実験的に検証する。それとともに、静的加力実験結果の骨組解析モデルによるシミュレーション解析を通じて、架構の応力状態や破壊メカニズムを詳細に分析する。更に、各地域の代表住宅に対して、耐震補強を施した立体骨組解析モデルの時刻歴応答解析により、柱が折損しても構面内で鉛直荷重支持能力を確保し、住宅の倒壊を防ぐことができる有効な耐震補強法を明らかにし、合理的な耐震補強材の配置を提案する。研究成果は、世界木質構造会議(WCTE)で発表を行うとともに、全文査読論文へ投稿する。28年度が最終年度であるため、記入しない。耐震工学28年度が最終年度であるため、記入しない。
建物履歴を使ったテーラーメードカルテの構築と中山間地域の空き家解消プロセスの構築

本研究は、「空き家になる前からの空き家対策」を具体化するため、「建物履歴を使ったテーラーメードカルテの構築と中山間地域の空き家解消プロセスの構築」をするものである。初年度は、藪原地区住宅カルテを作成した。これは、藪原地区旧中山道沿いの「並び家」を対象に、建物の実測調査、居住者ヒアリング、村史等の文献調査から、建物の増改築に関する履歴を把握したものである。次年度は、増改築と敷地条件の関係性、個々の増改築に関する多様さ、増改築の組合せによる増改築履歴タイプの3段階でまとめ、学会発表を行った。最終年度は、空き家解消プロセスの構築のため、増改築履歴と職業履歴の関係を検討した。本研究の目的は、長野県木祖村藪原地区を対象に「空き家になる前からの空き家対策」を具体化するため、「建物履歴を使ったテーラーメードカルテの構築と中山間地域の空き家解消プロセスの構築」することにある。初年度は、建物履歴と住民の意向調査「藪原地区住宅カルテ」を作成した。これまで、2012年、2014年と建物調査を実施しており、その後の状況変化を踏まえて、建物調査方法を検討した。また、本調査に関して事前に村と協議し、調査内容や調査結果の保管に関して確認した。2015年6月から2016年3月までの間に4回、対象117件のうち42件の協力を得て、建物の増改築に関する履歴を把握している。次に、調査結果を分析・検討するなかで、藪原地区における増改築履歴のパタンを見いだすことができた。これは、この地域で持続されるデザインコードの一種と評価でき、こうしたあり方をより積極的に改修案や改修方法に生かすことで「藪原スタイル」と呼べる地域の特色に応じた空き家再生あるいは空き家解消のプロセスの一助になると思われる。今年度は、対象117件のうち、42件のみの調査にとどまった。また、居住状態と空き家状態の比較が(空き家の立入り調査が実施できなかったため)できていない。残りの住宅の調査と空き家の立入り調査が次年度の課題である。また、改修案作成の準備として、1件の協力を得て「藪原宿建物履歴カルテ」を作成し、家族内ワークショップを開き、個人情報を多く含む調査結果のなかでどの部分を地域の住文化資料として共有化するべきか、検討をおこなった。なお今年度の調査結果は、日本建築学会論文集に投稿しており(査読中)、今夏の日本建築学科学術講演会(九州)で発表を予定している。研究初年度の計画は、建物履歴と住民の意向調査、空き家改修案作成のための準備と改修案を使った住民ワークショップの準備であった。このうち、建物履歴調査は全住戸117件のうち42件の調査を完了し、平均して約70年間に行われた住宅の増改築について把握することができた。2012年に外観調査、2014年に居住に関する意向調査を実施しており、対象地域の住宅の増改築に関して全般的な把握をしている上での調査であったため、調査件数は全体の35%とやや少ないが、内容に関しては想定以上の結果を得ることができた。他方、空き家の調査に関しては、建物増改築履歴の場合、立入り調査と持ち主へのヒアリングを両方行い、内容を一致させる必要があるため、空き家の持ち主と都合があわず現地調査およびヒアリングを進めることができなかった。調査方法の再考を見当する必要がある。また、2014年に実施した居住に関する意向調査をより詳細にして履歴調査と合わせて実施する予定であったが、2014年時の調査結果と大きな変更はないだろうとの意見を地元地区会から頂き、実施しなかった。建物増改築履歴を分析・考察することから、増改築パタン、増改築履歴のタイプを見いだすことができた。開村以来のインフラの整備や経済状態、各家族形態および家業の変化に応じて、増改築を複数回行っており、そのこと自体に類似性を発見できる。従って、こうした増改築のパタンや増改築履歴のタイプをこの地域がもつ住文化として共有し、デザイン手法として公開できれば、新たな住み手や使い方につながる可能性が出てくる。すがた・かたちに関するデザインコードではなく、つかい方に関するデザインコードを得ることができたと考えている。以上、総じて、初年度は計画以上に成果が上がったもの、逆に計画通りに進まなかったものもあり、全体として見れば計画通りと評価した。2015年6月から2016年3月までの間に4回、全42件の協力を得て、建物の増改築に関する履歴を把握している。

今年度は、対象117件のうち、42件のみの調査にとどまった。また、居住状態と空き家状態の比較が(空き家の立入り調査が実施できなかったため)できていない。残りの住宅の調査と空き家の立入り調査が次年度の課題である。また、改修案作成の準備として、1件の協力を得て「藪原宿建物履歴カルテ」を作成し、家族内ワークショップを開き、個人情報を多く含む調査結果のなかでどの部分を地域の住文化資料として共有化するべきか、検討をおこなった。なお平成27年度の調査結果を、日本建築学会論文集に投稿した結果、不採用になり、新たな論文として投稿準備中である。また、平成28年8月の日本建築学科学術講演会(九州)で発表を行った。研究開始2年度の計画は、初年度の成果を学会等に発表するとともに、テーラーメードカルテの実績を増やし、改修案の作成を住民ワークショップのなかで検討することであった。建物履歴調査は全住戸117件のうち42件の調査を完了し、調査件数は全体の35%とやや少ないが、内容に関しては想定以上の結果を得ることができた。これ以外の調査物件を増やすべく、関連者に引き続き依頼を行っているが、調査できていない状況である。他方、今年度も空き家の調査に関しては、建物増改築履歴の場合、立入り調査と持ち主へのヒアリングを両方行い、内容を一致させる必要があるため、空き家の持ち主と都合があわず現地調査およびヒアリングを進めることができなかった。調査方法の再考を見当する必要がある。建物増改築履歴を分析・考察することから、増改築パタン、増改築履歴のタイプを見いだすことができた。開村以来のインフラの整備や経済状態、家族形態および家業の変化に応じて、増改築を複数回行っており、そのこと自体に類似性を発見できる。従って、こうした増改築のパタンや増改築履歴のタイプをこの地域がもつ住文化として共有し、デザイン手法として公開できれば、新たな住み手や使い方につながる可能性が出てくる。すがた・かたちに関するデザインコードではなく、つかい方に関するデザインコードを得ることができたと考えている。こうした結果を日本建築学会で口頭発表することができたが、査読付き論文の採用に至らず、投稿をめざして現在準備中である。以上、総じて、今年度は計画通りに進まなかったため、「やや遅れている」と評価した。本研究の目的は、長野県木祖村藪原地区を対象に「空き家になる前からの空き家対策」を具体化するため、「建物履歴を使ったテーラーメードカルテの構築と中山間地域の空き家解消プロセスの構築」することにある。平成27年度は、建物履歴と住民の意向調査をまとめた「藪原地区住宅カルテ」を作成した。これは、藪原地区旧中山道沿いの「並び家」と称される住宅に平成27年度当時居住の117戸のうち、調査協力の得られた42戸の、建物実測調査、居住者ヒアリング、村史等の文献調査から、建物の増改築に関する履歴を把握したものである。個々の調査結果から、ひとつの「並び家」という住宅形式を増改築するさい、あるいくつかの増改築に関するパタンが見いだされることを導いた。これは、こうした地域固有の建築に関する特徴であり、伝統的な形式を生かしながら長期に利用するデザイン手法として位置付けられる。デザイン手法として取り出すことで、改修案作成に有効な情報となると考えた。
石炭液化油オイル分のMS-MS(質量スペクトル)分析による化学構造解析

石炭液化油の構成成分については、これ迄GC-MS分析による多くの研究がなされ、成分の同定、帰属に対して成果が挙がっている。しかし石炭液化油は複雑な多数成分から成るために、予備分離を施したフラクションであっても、このGC分離は高分解能キャピラリーカラムを用いても完全な分離が難しい。このために、GC-MS分析による液化油成分の同定において、GCからの共溶出によるMSスペクトルの重複を生じ、スペクトルの解析が難しい。研究代表者らはHPLC GC-MS法によって、化合物クラス(飽和炭化水素、芳香族環数毎)に予備分離したフラクションに対して、化合物タイプ同族体のZ数マスクロマトグラムとしてデータ処理、整理を行い、これらのスペクトルの解析、収集を行なってきたが、上述の問題点のために解析に障害となっていた。GC-MS/MS法はGCで完全に分離できなかった重複成分を第一段マスにおいて質量による分離を行ない、ほぼ単一成分となし(ペアレント分離)、このフラグメントイオン(ドウタ-イオン)をQ3においてドウタ-スペクトルとして測定する。これよりGC-MSにおける問題点は画期的に解決が計られる。本研究では石炭液化油にGC-MS/MS法を適用した。石炭液化オイル分をHPLCによって化合物クラスに分類し、この内1環芳香族類に対して、GC-MC/MSを測定し、MSスペクトルを得た。液化油オイル分を各化合物タイプ同族体(Z数)毎にZ数マスクロマトグラムとして分類、整理し、この同族体成分のドウタ-イオンMSスペクトルの収集を行なった。この化合物タイプ同族体系列によるドウタ-MSスペクトルの収集は、石炭液化油成分の同定、更にデータのファイルによって、今後有効に利用される。石炭を高圧水素化分解反応によって低分子化,液化させ,得られた生成オイルの構成成分の究明を目的としている。石炭液化油をアミンカラムHPLCによって,化合物クラスに分離し,この一環芳香族成分(Fr-M)についてGC-MS分析によって各化合物タイプ(Z数)に分類,同族体毎にZ数マスクロマトグラムとして整理した。高分解能キャピラリーカラムのGCであっても各化合物タイプ同族体は完全な分離が達成されていないために,スペクトルの重復が認められた。GC-MS分析法においてGCから分離,溶出する成分(特定のScan No.におけるGCピーク)が単一成分であるか,二成分以上の重複成分であるかを,分子イオンのMSスペクトル(低電圧イオン化法EI-MS法)によって判定した。単一成分については高電圧イオン化法MS分析からスペクトルが測定されたが、GCピークの重複成分についてはスペクトルの解析が難しい。この問題の解決にはGC-MS/MS法が極めて有力である。GC-MS/MS分析法はGCカラムから溶出する成分が分子量の異なる二成分以上の重複成分である場合に,第一段MSで質量による再分離を行い,この親イオンの解裂イオン(娘イオン)を第三段MSで娘イオンスペクトルとして測定する。Fr-MのGC-MS/MS分析によってZ=-8(テトラリン,インダン類)の化合物タイプ同族体に属する分子量(M/z=132,146,160,174)について娘イオンスペクトルを測定した。この結果をGC-MS分析の結果と比較した。各分子量に対応するマスクロマトグラムのピークはGC-MSの結果とほぼ良い一致であり,異なる分子量を持った成分との重複はなくなり,単一成分に由来するMSスペクトルが得られた。同じ化合物タイプ同族系列のZ数マスクロマトグラムについて,各ピーク成分のマススペクトルは石炭液化油成分の普遍化されたデータとして貴重である。石炭液化油は芳香族構造からなる複雑な成分の混合物であり、この構成成分の解明は、液化反応プロセスにとって重要であるばかりでなく、芳香族化学薬品として有効利用する観点からも極めて重要である。本研究者はこれまで、石炭液化油の化学構造を種々の機器スペクトル分析を適用して、1)平均的構造解析

2)化合物タイプとこの同族体の分布について解析を進めて来た。更に、3)構成成分の同定に研究を進展させ、GC-MSによる個々の成分の帰属を行って来た。しかし、高分解能キャピラリーカラムGCを持ってでも液化油の分離が充分なものとは言えず、MSスペクトルによる構造決定に当たり障害となった。GC-MS-MS分析はGC分離と第一段MSにおける質量分離を組み合わせる事によって、石炭液化油のほぼ完全な分離が期待されるので、GC-MSの問題点を解決できる画期的な手法となり得るものである。本研究では赤平炭液化オイルをHPLCによって化合物クラスの1環(Fr-M)、2環(Fr-D)、3、4環芳香族類(Fr-T)に分別したフラクションに対して、Z数による化合物タイプ同族体に分類、整理して、GC-MS-MSによるMSスペクトルの収集、ファイル化を目標としている。1環芳香族類(Fr-M)について、化合物タイプ(Z=-6、-8、-10)同族体系列に属する各分子量に相当するマスクロマトグラムは、同じ分子量を持つ異性体の各成文によるピークである。GC-MS-MS分析のドウタ-スキャンモードで測定したこの各異性体成分のMSスペクトルは、ほぼ単一成分から由来するドウタ-イオンスペクトルと考えられ、このスペクトルの取得に成功する事ができた。Fr-D、T(2環、3、4環芳香族類)の化合物タイプ同族体系列を含めて、このMSスペクトルは貴重なる資料となる。
日本の都市群と米国の都市群との間の経済的相互依存の強化に関する地理学的研究

今年度は,海外進出企業総覧(東洋経済新報社)などの資料を用いて,アメリカにおける日系企業に関するデータベースを作成した.項目は,設立年代,業種,資本金,アメリカ人従業員,日本人従業員,立地都市などである.また,日本におけるアメリカ企業の立地についても,外資系企業総覧(東洋経済新報社)を用いて,立地都市や,設立年代,従業員,業種などの項目でデータベースを作成した.これらのデータベースに計量的解析を加えると共に,日本進出のアメリカ企業とアメリカ進出の日系企業に対して,進出の意思決定,立地戦略などに関してインタビユ-調査を実施した.アメリカ進出の日系企業はデータベースによると3470社ある.業種でみると,日系企業は,小売業,外食業が最も多く(1049社),以下,金属製品・機械・電気機器・自動車(649社),サービス(286社)と続く.アメリカへの進出年代は1980年代以降急増し,特に1985年以降は1932社と全体の6割近くを占める.伸び率でみると,とくに金融・保険業が著しく,198186年には46であったのが1986年1990年には152の新規立地をみた.金融・保険業の急増は,製造業や不動産業,サービス業のサポート業務が重要になったことによる.金融・保険業はニューヨーク,サンフランシスコ,ロサンジェルスなどの大都市,しかも都市部にほとんどが立地するのが特徴である.1970年からサンブルトはめざましい経済発展を遂げたが,1970年代後半以降,日本のハイテク産業もこの地帯に新規立地の比重を移したことが明らかになった.一方,日本におけるアメリカ企業の立地は東京が8割を占め,大阪は1割にも満たない.東京では,港区が最も多く,ついで千代田区,中央区であり,都心3区に圧倒的に集中する.特に,金融・保険業は例外なくこの地域に立地する.今年度は,海外進出企業総覧(東洋経済新報社)などの資料を用いて,アメリカにおける日系企業に関するデータベースを作成した.項目は,設立年代,業種,資本金,アメリカ人従業員,日本人従業員,立地都市などである.また,日本におけるアメリカ企業の立地についても,外資系企業総覧(東洋経済新報社)を用いて,立地都市や,設立年代,従業員,業種などの項目でデータベースを作成した.これらのデータベースに計量的解析を加えると共に,日本進出のアメリカ企業とアメリカ進出の日系企業に対して,進出の意思決定,立地戦略などに関してインタビユ-調査を実施した.アメリカ進出の日系企業はデータベースによると3470社ある.業種でみると,日系企業は,小売業,外食業が最も多く(1049社),以下,金属製品・機械・電気機器・自動車(649社),サービス(286社)と続く.アメリカへの進出年代は1980年代以降急増し,特に1985年以降は1932社と全体の6割近くを占める.伸び率でみると,とくに金融・保険業が著しく,198186年には46であったのが1986年1990年には152の新規立地をみた.金融・保険業の急増は,製造業や不動産業,サービス業のサポート業務が重要になったことによる.金融・保険業はニューヨーク,サンフランシスコ,ロサンジェルスなどの大都市,しかも都市部にほとんどが立地するのが特徴である.1970年からサンブルトはめざましい経済発展を遂げたが,1970年代後半以降,日本のハイテク産業もこの地帯に新規立地の比重を移したことが明らかになった.一方,日本におけるアメリカ企業の立地は東京が8割を占め,大阪は1割にも満たない.東京では,港区が最も多く,ついで千代田区,中央区であり,都心3区に圧倒的に集中する.特に,金融・保険業は例外なくこの地域に立地する.本研究の目的は,次の2点を解明することにある.(1)戦後から現代にかけて業種や規模の点からみて米国諸都市における日系企業の立地動向と日本諸都市における米系企業の立地動向にはどのような違いが認められるであろうか.(2)企業の結びつき(本社-支社関係)からみて,日本の都市群と米国の都市群とはいかなる相互依存関係を有し,その関係は時系列的にみていかに強化されてきたであろうか.本年度は,資料の収集と概括的分析を行った.(1)分析する日本とアメリカの都市群の特定を行った.外資系企業数や従業員数,人口,経済的重要性を考慮し日本20都市,アメリカ50都市程度を選定した.(2)ジェトロや東洋経済新報社の海外進出企業総覧や日本の外資系企業総覧のデータベースをもとに,日本諸都市におけるアメリカ企業の立地動向(企業数と従業員数)を業種別,年代別に地理行列の形で整理した.業種は20程度にまとめ,年代は1950年代,1970年代そして1990年代の3時期とした.同様な作業をアメリカにおける日系企業についても行った.(3)作成した地理行列をもとに進出企業からみた日本とアメリカの都市群システムを地図化した.そして分布パターンの時系列的変化を読みとった.その際,データとして入手した20業種は因子分析を利用して少数の変数群に要約した.日本の都市群とアメリカの都市群との結びつきの強さを測定した。本社企業の位置する都市と相手国の支社企業の位置する都市に着目し両都市間の依存関係を推定した。業務活動は国際電話・テレックス・ファックスを利用していると思われるので日本のKDDやアメリカの電話会社AT&Tから国際通話のデータを補完的に利用した。さらに日米間に路線をもつ航空会社から航空旅客数のデータも入手した。

そしてこれらのデータをもとに両都市の連結度を求め、その連結パターンを生じせしめた要因について各都市のもつ社会経済的特性の類似性や異質性から考察した。このような作業を通じて両国の都市群システムの相互依存関係の強化のプロセスを説明した。相互依存関係の強化のなかで、近年米国内への日系企業の進出そして日本国内への米系企業の進出が加速度的に増加した。これら日系企業、米系企業の新規立地は空間的にみると全国一様ではなく、一定の地域に片寄ったり、特定の都市群に集積し、明瞭な地域差が認められた。規模や業種によって企業の立地する都市は異なり、金融業や保険業は大都市に立地する傾向があるのに対し、ハイテク産業や自動車産業は地方の中規模都市への立地が卓越する。また、1950年代と現代とでは進出企業の数や規模や業種が大幅に異なり、進出形態も米系企業と日系企業とでは差異が認められた。このように日系企業、米系企業とも立地パターンは時間的にも空間的にも複雑な様相を呈する。アメリカにおける日系企業の立地,日本におけるアメリカ企業の立地を空間的に分析した結果,企業活動からみた両国の都市システム,および両国の都市間依存関係には次のような特色があることが判明した.1.日系企業の進出には,業種によって立地展開が異なる.1970年代前半までは,アメリカ東部や西部の大都市周辺地域に小売業,軽工業,農林・水産業関連企業が多数新規立地したが,1980年代になると,中西部や南部の非都市化地域に安価な工場敷地や豊富な労働力を求めて労働集約的製造業が新規立地するようになった.1980年代中葉以降は,情報サービス,広告代理業,運輸・通信などのサービス業,不動産業,金融・保険業がニューヨーク,シカゴ,ロサンジェルスなど大都市の都心地区で集中立地がみられた.2.日系企業の現地化には,代理店設置→販売子会社の設立→量産工場の建設→研究・開発センターの設置→地域統括会社の設立という一連のプロセスが認められ,最近では北米自由貿易協定により,カナダ,メキシコを巻き込んだ,国際分業体制を構築する動きが顕著になっている.3.日本における外資系企業の6割はアメリカ企業である.日本国内におけるスムーズな流通,販売をにらんで,日本の企業との合弁にすることが多い.統括本社のほとんどは東京都心3区におかれる.立地展開は,大阪,名古屋,広域中心都市と日本の国家的都市群システムの階層に沿って支社や事業所を設置するパターンが認められる.3.日本の都市群とアメリカの都市群との相互依存関係に関しては,アメリカではニューヨーク,シカゴ、ロサンジェルスなど結節中心都市が空間的に分散しているのに対し,日本における核は東京が圧倒的な位置を占め,大阪や名古屋とアメリカ諸都市との経済的結びつきは希薄である。