hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アルコールを出発物質とする複素環化合物のワンポット多段階合成

・脂環式アルコールを用いた反応である程度の脱水反応が進行してオレフィンが系内に存在することを確認できたことから、当初予定外の合成手法で新しいイソオキサゾリン誘導体の合成法の開発に成功した。・この手法の検討で得られた知見は、30年度以降に予定していた「酸存在下二種のアルコールおよびα-ニトロケトンの三成分からイソオキサゾリンのワンポット合成」に有用なものである。本年度は、イソオキサゾリン類の合成および新規合成ルートの開発について検討を行った。イソオキサゾリン類の合成に関して、当初二種のアルコールから置換アルケンを生成させてα-ニトロケトンから生じるニトリルオキシドと反応させることを想定していたが、これらの反応は想定以上に過剰量のアルコールや酸触媒を必要としたことから、その最適条件を検討しつつ、一種のアルコールとα-ニトロケトンを用いたイソオキサゾリン類の合成について注力して研究を進めた。この反応では、アルコールの種類に依存して3つの反応経路で反応が進行することが確認された。また、環状脂肪族アルコールは非環状脂肪族アルコールを用いたときよりも良好な収率で目的物を得ることが出来た。いずれの反応においても、生成物の構造異性体が得られたことから、様々な酸触媒を用いてその選択的合成の検討を行った。クロマン類の合成に関して、1様々なo-ヒドロキシベンズヒドロール類を用いたフェニルクロマン類の合成、2種々のo-ヒドロキシベンジルアルコールを用いたクロマン類の合成、および、3種々のアルキルアルコールとo-ヒドロキシベンズヒドロールを用いた多置換クロマン類の合成について検討を行い良好な収率で目的物質が得られることを確認した。また、2級ベンジル型アルコールは本反応に不向きであると考えられたが、環化を受ける芳香環上の特定の位置に置換基を存在させると対応する目的物を与えることが確認されその条件決定に至った。昨年度末に着手した当初予定外の新しいイソオキサゾリン誘導体の合成法の開発が想定以上に進められた。一方、本年度に予定していた「酸存在下二種のアルコールおよびα-ニトロケトンの三成分からイソオキサゾリンのワンポット合成」に関しては、基質に対して想定以上に過剰量のアルコールや酸触媒を必要としたことから、反応条件の最適化に時間がかかっている。クロマン類の合成に関して、2級ベンジル型アルコールは本反応に不向きであると考えられたが、環化を受ける芳香環上の特定の位置に置換基を存在させると対応する目的物を与えることが確認されその条件決定に至った。このことを応用してさらなる展開が可能となる。・イソオキサゾリン類の合成酸存在下、二種のアルコールおよびα-ニトロケトンの三成分からイソオキサゾリンのワンポット合成を行う。酸の作用により、二種のアルコールは置換アルケンを系内で生成し、並行してα-ニトロケトンはニトリルオキシドに変換される。これらが系内で環化付加反応をすることでイソオキサゾリンが生成する新規合成経路の開発を行う。置換オレフィンはアルコールから容易に生成すること、また、酸存在下アルケンとα-ニトロケトンからイソオキサゾリンを与えることは、我々の先行研究により実証されている。系内で各々の反応を阻害する要素がないことを来年度先ず確認したのちに、様々なイソオキサゾリン誘導体のワンポット合成を試みる。・クロマン類の新規合成ルートの開発
医療行為に対する同意能力の研究

医療行為に対する同意能力の内容を、意思能力論の観点から検討することを目的とし、平成18年度には、治療行為について同意能力の有無が実際に問題となる場面として、精神医療における入院同意の問題、および、一般医療において患者本人以外の者に対する医師の説明義務が問題とされた諸判決を検討した。また、医療同意無能力が認定された場合に次に問題となる同意の代行を検討する際に出発点になる素材として、親権者の法定代理権の範囲を検討した。さらに、意思能力の有無に関する法的評価に関わる素材として、民事責任能力と親権者の監督責任を検討した。平成19年度には、意思能力に関する従来の一般的な理解、および、機能面から意思能力を捉える近時の有力な民法学説を整理し、さらに、精神医学上の意思能力の理解を検討したうえで、意思能力と医療同意能力の関係を検討した。この結果として、機能面から意思能力を捉える民法学説と同じ枠で医療同意能力を位置づけることができるが、まさに両者の機能上の差異から、別異に論じる必要性があることを明らかにした。さらに、親権および法定代理権の観点から、同意無能力と同意代行の問題につき法形式上の必要性と実質的な医療のあり方を混同すべきでないことを主張した。医療行為に対する同意能力が問題となる場面を明確化する作業として、治療行為における同意が問題となった判例を収集・整理して検討した。医療行為には、治療行為の他にも治験や臨床試験を含む実験、臓器移植等も含まれるであろうが、これらには、本研究が目的とする同意能力の前提にあると考えられるインフォームド・コンセントの理念の観点からは、通常の治療行為とは異なる面があると思われるので、当初の作業としては除外した。そして、まず、治療行為前の段階で同意能力が問われる問題として、精神医療における入院同意の問題を検討したが、自由入院、任意入院、医療保護入院および措置入院の現行法の入院形態の下では同意能力の問題が顕在化せず、本研究の検討の素材が得られないことが判明した(顕在化していないこと自体は大きな問題である)。このため、次に、治療行為後の訴訟において医師の説明義務違反が訴求された判決の中から、患者の同意能力に関係すると思われた判決を収集・整理して検討した。ここでも、同意能力に直接関係する判決はわずかしかないため、患者本人以外の者の同意ないし本人以外の者への説明義務が問題になった判決をできるだけ網羅的に収集し、(1)未成年者に関する判決と、(2)成年者に関する判決とに区分し、成年者に関してはさらに事案により若干の分類を試み、さらに(3)ガン等の難治疾患において患者本人への説明が行われないケースも併せて検討した。以上の作業を、「治療行為における同意能力」(群馬大学社会情報学部研究論集第14巻)にまとめた。なお、「能力」に関連する作業として、責任能力ある未成年者の不法行為に対する親権者の監督責任が問われた最高裁判決(平成18年2月24日第二小法廷)を検討し、責任無能力者に対する民法714条の責任のあり方を再検討すべきであるという問題提起を行った(私法判例リマークス34号)。昨年度は治療行為における同意が問題となった判例を収集、整理して検討し,医療行為に対する同意能力が問題となる場面を明確化する作業を行ったが,これに引き続き,今年度は,医療行為に対する同意に必要な同意能力と法律行為における意思能力との関係を,意思能力に関する学説を整理する作業を通じて検討した。これに先だって,まず,医療紛争を解決するための法的構成の面では,契約構成を採用するときに法律行為の意思能力との直接的な関係が生じるが,しかし診療契約成立についての意思能力があっても,重大な医的侵襲に際してはその都度の同意が必要になるため,契約成立における意思能力とは別に医療行為の同意能力を問題にせざるを得ず,従って不法行為構成か契約構成かの法律構成の選択は直接には同意能力の問題に影響しないことを確認した。そして,民法学説の中で,初期の岡松説とその後の通説的な理解を整理した後に,機能面から意思能力を捉える学説として,末弘,薬師寺,舟橋,須永,中舎および熊谷の諸学説を取り上げて検討した。さらに,精神医学の見解として,意思能力に関する理解が不十分であった時期を概観してから,これを克服した西山説とその後の五十嵐説を整理して検討した。

最後に,医療同意能力を扱う唯一の民法学説として新美説を取り上げて議論の出発点に位置づけて,法定代理に関する私見の立場を加味して,意思能力論と医療同意能力との関係を検討した。以上の作業を,「意思能力と医療同意能力」群馬大学社会情報学部研究論集15巻にまとめた。
流域管理による水防災政策の実現可能性に関する研究

本研究の目的は、流域管理による水防災政策の実現可能性を検証するとともに、効果的・効率的で持続可能な水防災政策とその実現方策を探ることである。本研究で対象とした、大阪地域、東京地域では、流域管理の一つの方策である土地利用規制・建築規制が水防災対策として一定程度の適用性を有していることが明らかとなった。その一方で、これらの規制は、所得の低い世帯に対して相対的に大きな負担を強いることも明らかとなった。本研究の目的は、流域管理による水防災政策の実現可能性を、技術的・経済的・法制度的観点から検証するとともに、効果的・効率的で持続可能な水防災政策とその実現方策を探ることである。当該年度は、水災害危険度の高い地域に対する各種規制や、浸透貯留施設の設置などの流域管理的対策を実施することによって、どの程度水災害被害を軽減することができるのか検討した。具体的には、まず、雨水氾濫モデルを用いて対象とする地域で豪雨時に予想される浸水深を算出し、水災害危険度を評価する。つぎに、世帯の立地行動を表現する立地均衡モデルを構築し、水災害危険度に応じて土地の利用を規制した場合と、住居のかさ上げを実施した場合で、便益(水災害被害額の減少)と費用(平常時における利便性等の低下・家賃の上昇)がどのようになるか金銭的に評価した。ここで用いた立地均衡モデルは、世帯所得の違いによる立地行動の違いを考慮できるように拡張されている。その結果、本研究で対象とした、大阪地域、東京地域のいずれにおいても、今回検討した範囲では便益が費用を上回り、土地利用規制・建築規制ともに水防災対策として一定程度の適用性を有していることが明らかとなった。その一方で、これらの規制は、所得の低い世帯に対して相対的に大きな負担を強いることが明らかとなり、こうした規制の実施に際しては、税制や補助金などを利用した、規制に伴う負担の公平性を担保する仕組みの導入が必要であると考えられる。前年度は、水災害危険度の高い地域に対する各種規制や、浸透貯留施設の設置などの流域管理的対策を実施することによって、どの程度水災害被害を軽減することができるのか、技術的・経済的な観点から検討した。当該年度は、防災・減災行動に対する補助金制度に着目し、自治体で準備されている制度について調査した。その結果、家屋のかさ上げ、防水板の設置といった、水災害に対する事前対策に対する補助金制度を実施している自治体が相当数あることが明らかとなった。そこで、このような水災害に対する事前の対策と、不幸にも被災してしまった世帯への復旧支援を両立するような制度の実現可能性を探るため、東海地方を対象として検討に着手した。この制度は次のようなものである。まず、各世帯が掛金を積み立て、水災害からの復旧を支援するための基金を設立する。災害が発生した場合はその基金から復旧支援金を支払う。災害が発生せずに基金に余裕がある場合は、事前対策を促進する補助金として使用する。このような制度が成立するためには、ある程度広い領域を設定して水災害のリスクを空間的に分散させる必要がある。したがって、上述の制度の実現可能性を検討するためには、広い領域を対象として水災害の発生を模擬し、それに伴う被害額を算出することが必要となる。そこで、広域雨水流出氾濫計算モデルを東海地方に適用し、2000年の東海豪雨における雨水流出氾濫状況が再現できるか調査した。その結果、全体的な被災状況は再現できたものの、詳細な部分の再現性が不十分であることが明らかとなった。今後は、モデルの解像度を高める、詳細な河道断面形状を考慮するなどの改善が必要であると考えられる。
ビタミンD受容体の遺伝子転写制御活性を有する部位の検討

1.ヒトビタミンD受容体(VDR)発現ベクターに、PCR法を用いて417番のLeuをAlaに420番のGluをGlnに(L417A-E420Q)それぞれ置換するように変異を導入し、この変異VDRを介したリガンド依存性転写活性促進能をラットオステオカルシンのビタミンD応答領域あるいはdirect repeat(DR3)を含むレポーター遺伝子を用いてCOS-7細胞およびHeLa細胞において検討した。1,25(OH)_2D_3による転写活性促進能はL417A-E420Qで消失した。また、正常VDR(wt)と変異VDRの同時発現実験において、L417A-E420Qはwtの転写活性促進効果に対して弱い抑制効果を示し、さらに変異VDRの79番のCysをSerに置換すると抑制効果は消失した。以上の結果から、ヒトVDRにおいても417番のLeuと420番のGluあるいはその周辺のアミノ酸がリガンド依存性転写活性調節に重要であること(AF-2部位)、AF-2欠失変異VDRのwtの転写活性促進に対する干渉効果は変異受容体のDNA結合を介することが明らかとなった。2.ウサギ赤芽球ライセ-トを用いたin vitro translation法によりwtおよびAF-2変異VDRを発現させた。これらのwtおよび変異VDRを、大腸菌で大量発現させたN末端に6個のヒスチジンのついたヒトTFIIB(基本転写因子)とin vitroで反応させ、NiNTA agaroseを用いてTFIIBと結合した蛋白を回収し、抗VDR抗体を用いたWestern blot法により解析した。その結果、TFIIBはAF-2欠失VDRとも結合することが明らかとなった。このことから、VDRのAF-2部位にはTFIIB以外の基本転写因子あるいは転写調節因子が関与するものと考えられる。
教育工学研究のグローバル化を推進するカリキュラム開発と人材育成に関する萌芽的研究

教育工学分野の人材育成のために,新たなカリキュラムが必要である.そこで,海外で教育通信工学や学習工学,情報工学のHCI分野で指導されているカリキュラムを言語分析し,その結果を基にカリキュラムを提案した.カリキュラムを構成する授業シラバスの言語分析によって,カリキュラム間の関係を調べたところ,共通する内容はあまり見られなかった.また,日本の教育工学における出版物を用いて,関連性を調べたところ,研究方法論などで共通内容が見られた.これらを検討の上,3つの分野で人材育成するカリキュラム案として,科目名とそのキーワードを提案し、具体的な学習プログラムの提供法も検討した.本研究では、教育工学分野で学術的に貢献する人材を育成するためのカリキュラムの開発と、その教育実施方法を確立するための方策を検討することを目的として、以下の内容を実施した。(1)海外でのカリキュラム調査:教育工学に関するカリキュラムとシラバスの内容を調査した。具体的にはボトムアップ型カリキュラムとして、英国の主要大学で開講されているLerning Technologyコース、トップダウン型カリキュラムとして、米国AECTが作成した教育工学分野の標準カリキュラムを対象として、その内容や全体の構造を分析した。さらに、ヒアリング過程でICT活用型の教育工学分野の人材育成に取り組んでいるCMU-METALの紹介を受けて、分析に加えた.(2)国内でのカリキュラム調査:同様に日本国内での教育工学のカリキュラムとシラバスを調査したが、教育工学として開講されているコースが少ないことから、学会の出版物や国際貢献している研究分野の調査を行った。特に、日本の教育工学がグローバルな視点で貢献できる分野での人材育成やその知見提供の必要性を検討した。(3)国内での教育工学研究者のニーズ調査:国内での教育工学研究者に対するニーズを把握するために、日本教育工学会全国大会でワークショップを開催し、会員の意見を収集した。また、さまざまな職場で働きながら教育工学を学ぶ学生が多い、研究分担者が所属する熊本大学教授システム学専攻の関係者と意見交換を行ない、今後の研究計画の参考とした。海外大学での教育工学分野のカリキュラムおよびシラバス調査は、ほぼ予定通りに進んだ。一方、日本国内での教育工学分野での教育内容や人材育成に関して、調査が十分に進められず、カリキュラム提案やそれに対応した教材作成に取り組めなかった。次年度は、大学で開講されている正規授業、正規カリキュラムだけに限定せず、実際に活用されている学会発行のモノグラフ出版なども含めて改めて検討し、早期にプロトタイプとなるオンラインコースを英語で開発し、試験運用、評価を行う。本研究では、教育工学分野で学術的に貢献する人材を育成するためのカリキュラムの開発と、その教育実施方法を確立するための方策を検討することを目的として、以下の内容を実施した。(1)標準カリキュラム案の作成:国内外での教育工学関連分野でのカリキュラム内容や相互の関連性分析を進めた。特に、日本での主な教育工学分野とされる内容が、海外のカリキュラムでどのように位置づけられるかを調べた。これらの分析結果を基に、研究分担者全員で議論して大学院レベルの標準カリキュラム案を作成した。内容は、「人材開発」、「システム開発」、「教育開発」の3分野から構成した。国内の学会での教育工学研究者を対象としたワークショップや海外での研究集会で、このカリキュラム案の趣旨や内容を説明し、内容に対する意見を収集しながら、その実現可能性を検討した。(2)学習コンテンツの提供方法の検討:開発したカリキュラム内容の指導方法として、e-learaningによる方法の可能性を確認するため、出版物と対応付けた学習コンテンツ2つを試作した。これを用いた場合の学習評価を検討し、既に研究開発されたe-assessmentシステムの活用の可能性を確認した。(3)研究のとりまとめ:本課題では、現代のニーズに対応できる教育工学分野の人材育成を目的としたカリキュラム案を作成し、それに沿った学習コンテンツの作成および学習評価の方法を確認した.また、これらを実現運用するために必要な研究内容についても整理した.教育工学分野の人材育成のために,新たなカリキュラムが必要である.そこで,海外で教育通信工学や学習工学,情報工学のHCI分野で指導されているカリキュラムを言語分析し,その結果を基にカリキュラムを提案した.カリキュラムを構成する授業シラバスの言語分析によって,カリキュラム間の関係を調べたところ,共通する内容はあまり見られなかった.また,日本の教育工学における出版物を用いて,関連性を調べたところ,研究方法論などで共通内容が見られた.これらを検討の上,3つの分野で人材育成するカリキュラム案として,科目名とそのキーワードを提案し、具体的な学習プログラムの提供法も検討した.昨年度に滞った研究内容に関する解決策を考慮しながら、平成28年度の研究実施計画に従って、研究を実施する。教育工学当初予定していた国内調査が十分ではなかったため、予定していた謝金に残金が発生した。プロトタイプ教材の作成後に、改めて評価を依頼するために支出する予定である。
室町期大名の領国支配と宗教―大内氏領国との比較―

A.2019年度大内氏の宗教政策の研究。1妙見が国家の守護神にされる動きや大内氏の妙見信仰の道教的な性格を検出する。2<山岳寺院>が村々の鎮守社と密接な関係を結び、大内氏による村落支配の末端の役割を果たしていたことを明らかにする。B.2020年度他の守護領国との比較。諸国の守護が一族を統合するためにどのような寺社を崇敬し、また領域内の村落を支配するためにどのような寺社を保護したり統制したりしていたかを明らかにする。C.2021年度研究成果の発信。日本仏教綜合研究学会で研究発表を行い、学術雑誌に研究成果を投稿する。
五感で掴む分子の世界

"理科離れ"や、科学が難しいと敬遠される理由として、対象があまりに小さく肉眼では識別不可能なために、実感として捉え難いという印象を持つ生徒が多いことが上げられる。特に新世紀の科学技術分野では、ますますそのような状況になってきている。このように実感し難いものに対して、いきいきとしたイメージをもたせることを、本研究の目的とする。すなわち、理科に対する興味・関心を培い、論理的思考力や創造性を伸ばすためには、まずは科学の対象を実感できることが必要なのだ。本研究ではそのカギが、五感を総動員させることにあると考える。そこで本研究では、化学反応や分子構造を嗅覚、味覚、触覚を用いて理解してもらうこと、さらに,、分子の構造がわずかに変わることで、香りが大きく異なること、鏡像異性体により香りや味に大きな違いがあることを体感してもらうための実験プログラムを開発した。これらの多くの感覚は、細胞の表面の受容体に分子が結合することで、認識される。この事実を、実験者が実感し、引き続き、視覚と触覚に訴える分子模型を利用した生物化学実験で、分子(受容体)と分子(香り物質、ホルモン)が結合し、その情報が細胞内に伝達される様を、理解させた。また分子間の相互作用を理解するために、疎水性樹脂と香り物質の吸着実験を行った。さらに、ホルモンによって、生きた卵細胞が劇的に変化する様も観察させ、臨場感を高める工夫を行った。この生物試料は、生殖・発生の観察にも最適であるので、分子から生命の連続性を、化学-生物学分野横断的な授業を行うことで、理解させることが可能になった。以上まとめれば、本研究は「新世紀型理数科系教育」として求められる科目間横断的カリキュラムの構築に成功した。さらに本研究では、中学校以上のレベルの理科室であれば、どこでも実習を実施できるように、一連の実習内容をキット化しテキストも作成した。1)香りを使った実験に関する教材の開発有機化合物が3次元的な立体構造を持っており、様々な異性体が存在することを理解することは非常に重要だ。今年度は、有機化合物の立体構造と香りを対にして学習することで、構造の違いにより性質が異なることを、目と鼻で学習できるような教材を開発した。今回の教材では、以下の構造異性体、立体異性体、鏡像異性体について自分の手で分子模型を作り、用意したサンプルの香りを嗅いで、構造が少し変わるだけで香りが大きく異なることを体験できるようにした。また、論理的思考力をつけさせるため、立体化学の基礎的な事項、例えば、異性体間のエネルギー差、異性体の種類と対象性などについても分子模型を用いて理解できるようにテキストを作成した。これらの教材を用いて高崎高校の生徒を対象に授業を行なった。2)卵細胞のホルモン情報伝達系と減数分裂、受精、発生過程の実習化香りを感受するときに用いられている細胞の情報伝達系と相同なものが、ヒトデ卵母細胞のホルモンによる減数分裂再開過程で働いている。ヒトデ卵母細胞にホルモンを投与することで、卵母細胞の放出と核分裂、極体形成が引き起こされることを、容易に観察できるシステムを構築した。これは、香りを感受する機構を視覚的に理解させる一手法として有効であると考えられる。具体的には、ヒトデ体内から卵巣を摘出し、海水が満たされたシャーレの中に入れる。そこにホルモン1-メチルアデニン溶液を最終濃度0.001mM程度加え、観察する。30分程度で卵巣から卵母細胞が放出されるが観察できる。この卵母細胞の放出がホルモンに依存することを確認するためには、どのような対照実験を行えばよいかも考察させ、実験させる。さらにこの過程を顕微鏡で、詳細に観察させ、細胞に劇的な変化(核分裂や極体形成)が起こることを体験させる。これらの実証授業は、高崎女子高校の生徒を対象に行った。
ＤＮＡ損傷の検出と修復の連携システムを担うリン酸化フイードバック制御の解明

放射線等により私達の細胞のゲノムDNAが受けた損傷は、検出された後、修復される。DNA損傷の検出作業と修復作業は密接に連携する必要があるが、その詳細な分子制御機構はわかっていない。申請者は、細胞内のDNA損傷の検出機構であるチェックポイント機構に注目し、鍵と成る因子、Rad9タンパク質が受けるリン酸化修飾による制御機構がリン酸化という化学就職を介したフィードバック機構により制御を受けることに取り組んだ。精製システムにおいてRad9複合体と相互作用するRad17複合体とのATP依存的な結合を見出したほか、ヒトRad9タンパク質において負のフィードバック制御の分子詳細を明らかにした。DNAチェックポイント機構はDNA申請者はこれまで、チェックポイントタンパク質Rad9(クランプ複合体)が、段階的なリン酸化を受ける事で、DNA損傷への結合から解離までが制御されている事を見出して来た。即ち、Rad9の活性をオン(DNA損傷への結合)にすると自動的にオフ(DNA損傷からの解離)の回路も働きだすフィードバック機構が有る事を示してきた。このフィードバック機構が働く事でチェックポイント機構はDNA損傷部位に結合した後、速やかに解離し、DNA損傷部位を修復機構へと受け渡す事が可能となる。申請者は本研究に置いて、Rad9が受けるリン酸化フィードバック機構を再現する事を目標とし、解析を進めて来た。先ずはRad9複合体(ヘテロ三量体)を精製した。精製Rad9複合体は後述する試験管内アッセイの他に原子間力顕微鏡での観察にも用いた。予想通り尻尾構造が環状構造から突き出た様な構造体が検出され、今後のリン酸化Rad9を用いた解析へと進められそうであった。さらに、Rad9複合体をDNA損傷部位へとロードする複合体Rad17(ヘテロ五量体)を精製した。現在はATPを使ったローディングアッセイを行っており、平衡して精製した二種類のキナーゼ複合体(CDK、DDK共にヘテロ二量体)によりリン酸化反応解析を行っている最中である。遺伝学的な解析も行っている。ATR-ATRIP複合体はRad9をリン酸化する酵素の一つであり、フィードバック制御の最初のリン酸化を担う酵素である。また自身がチェックポイント発動においても重要な働きをするリン酸化酵素であり、その制御機構の理解は深くチェックポイント発動の理解に繋がる。本研究ではDNA損傷部位に結合出来ないATRIP変異体を取得した。変異ATRIPを発現する細胞はDNA損傷に感受性を示したため、その機能欠損を補完する遺伝子クローンの取得を試みている。これまでに2つのクローンを得ており解析を進めている最中である。細胞内の全てのシグナル伝達径路はそれぞれ厳密に制御されている。一つの生命活動を完遂する為に複数のタンパク質複合体が協調、連携する。申請者はこれらの複合体間の連携機構の基本原理を追求するためDNA損傷応答におけるチェックポイント機構と呼ばれるタンパク質複合体のダイナミクス解析を行なうに至った。これまでの解析からチェックポイントタンパク質Rad9が、二つのキナーゼにより“段階的なリン酸化"を受け、DNA損傷部位へと結合し、解離する事を見出して来た。本研究ではRad9複合体がDNA損傷部位へと結合し、解離して行く様子を試験管内で再構成することに挑戦した。先ずはRad9複合体及びその活性化因子であるRad17複合体の精製を行なった。両複合体の物理的相互作用を検出する事に成功し、ATP存在下でその相互作用がやや促進される事を見出した。現在はDNA損傷様構造体を含めた系における両複合体の相互作用を検討中である。これら生化学的解析と並行して、段階的なリン酸化制御が普遍的なものかに応えるため、ヒト細胞を用いた解析を行なって来た。具体的な成果としてはヒトRad9タンパク質も段階的にリン酸化を受けている事があきらかとなり、初期リン酸化部位と後期リン酸化部位の二種類がある事が明らかとなった。興味深い事に両リン酸化ともに脱リン酸化酵素による制御を受けているが、機能する脱リン酸化酵素が異なる事が示唆された。初期リン酸化は一型脱リン酸化酵素が働いているようであった。実際に一型脱リン酸化酵素の結合するモチーフをRad9は有しており、その結合を強めたり弱めたりする事でRad9のリン酸化状態を操作する事に成功した。また、後期リン酸化は二型脱リン酸化酵素に依る制御を受けており、このリン酸化が亢進すると細胞毒性が増す事が明らかとなった。今後はこれらの知見を生化学的再構成へと導入し発展させて行く予定である。私達の細胞はゲノムDNAが損傷を受けると、速やかに損傷を検出し、修復する。しかしながら検出・修復の二つの作業がDNA損傷上でどの様に連携されているかは全く分かっていない。これまでの解析で、DNA損傷の検出機構であるチェックポイント機構に注目する事でチェックポイントの活性がオン(DNA損傷への結合)になると自動的にオフ(DNA損傷からの解離)の回路が発動するリン酸化フィードバック制御がある事を見出した。

このオン・オフの制御はDNA損傷の検出機構から修復機構への切り替えを制御していると考え、本研究では、チェックポイント機構全体の試験管内再構成系の作製を試みる事で分子詳細を理解目指した。分裂酵母のチェックポイント因子を材料に扱ったが、精製した二つのチェックポイント複合体(クランプ三量体とローダー五量体)を試験管内で組み合わせることで高次複合体を形成させることに成功した。高次複合体の形成はATP依存的に増強され、早い結合と早い解離が起こっており、ダイナミックな結合と解離を起こすことでより多くの高次複合体の生成を可能にしていることを生化学的に明らかにした。並行してヒト細胞にへとチェックポイントのオフの機構の解析を進めた。これまで酵母において同定したチェックポイントのオフの制御はクランプ複合体に含まれるRad9タンパク質のリン酸化部位であり、これと相同の部位に位置するリン酸化部位の解析を進めた。その結果このリン酸化部位にPlk1キナーゼが結合し、別の二箇所のリン酸化を引き起こすことを質量分析解析を通じて明らかにした。一箇所は、タンパク質分解を促進するためのリン酸化であり、もう一箇所は別の機能を持つと思われた。また、両方のリン酸化の欠損はDNA損傷部位からの解離を遅らせたため、DNA損傷部位へのダイナミックな結合をタンパク質分解制御とクロストークを行うことで調節していると考えられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物26年度が最終年度であるため、記入しない。本来であれば精製Rad9複合体を用い、DNA損傷部位へのローディング反応を完成させておきたかった。ただ、原子間力顕微鏡による解析が軌道にのり、また、遺伝学的スクリーニングによる、チェックポイント制御因子の獲得の目処が付いた点で補完出来ていると思う。本研究課題の主題はRad9複合体の段階的リン酸化によるフィードバック機構を試験管内で再現する事である。しかしながら、精製タンパク質複合体の精製に成功したものの、Rad9複合体とその活性化因子であるRad17複合体の精製に成功しているが、現在は両者の相互作用を検出したに留まっている。現在DNA損傷を模擬する基質を作製中であり、その上での複合体間の相互作用の検出を試みている。その一方で細胞内でのRad9の受けるリン酸化制御については多くの事が明らかとなった。これまではリン酸化酵素にのみ注目して来たが、実際には脱リン酸化酵素も大きな役割を担っており、異なる脱リン酸化酵素がRad9のそれぞれのリン酸化に作用している事が阻害剤実験から示唆された。具体的に脱リン酸化酵素の結合配列を見出す事ができ、その配列に異なる変異を入れる事で初期リン酸化の脱リン酸化の効果を弱めたり強めたりする事に成功した。これらは細胞内での解析であるが、試験管内再構成系へと応用可能な知見である。
Time Trade-off法による糖尿病患者の健康状態の評価に関する臨床的研究

目的:通院中の糖尿病患者の健康状態評価に与える要因を検討した。対象:通院中の糖尿病患者197名と病気のない者84名である。方法:通院中の糖尿病患者197名にTime Trade-Off(TTO)法を施行し、TTO法による健康状態の評価により、高評価群(TTO値1.00)、中評価群(TTO値0.99-0.50)、低評価群(TTO値0.49-0.00)の3群に分けた。これら3群と病気のない者84名に日本語版SF-36質問紙を実施した。いずれも半構成的面接法によりおこなった。糖尿病患者の中評価群と低評価群は、現在の健康状態のまま今後も過ごすよりも余命は短くなるが健康な状態で過ごしたいとする者(交換者)である。高評価群は、現在の健康状態のまま今後も過ごしたいとする非交換者である。研究協力者に文書により同意を得た後、調査を行った。結果と考察:次のような結果が得られた。1)糖尿病患者の健康評価とSF-36の下位尺度との関係:(1)SF-36の身体機能、社会生活機能、日常生活役割機能(精神)、全体的健康感、心の健康、活力の平均得点は、糖尿病患者の高評価群よりも低評価群に有意に低かった。(2)SF-36の全体的健康感の平均得点は、無病気群よりも糖尿病患者の高評価群に有意に低かった。(3)SF-36の身体機能、社会生活機能、日常生活役割機能(精神)、日常生活役割機能(身体)、全体的健康感、心の健康、活力の平均得点は、無病気群よりも糖尿病患者の低評価群に有意に低かった。(4)日常生活役割機能(精神)と活力の平均得点は、無病気群よりも糖尿病患者の高評価群に有意に低かった。2)ロジスッティック回帰分析の結果:(1)非交換者の選択率を上昇させる要因は、SF-36の身体的健康領域の「身体機能」、精神的健康領域の「活力」、「糖尿病の3大合併症がない(眼障害、腎障害、神経障害)」であった。(2)交換者の選択率を上昇させる要因は、「病気悪化に起因する否定的な感情」、「食事療法に起因する否定的な感情」、「身体的自覚症状がある」であった。(3)年齢、性別、血糖値、罹患期間、治療法のタイプは、非交換者と交換者の選択率との関係が認められなかった。本研究により、慢性疾患である糖尿患者のケアにとり有効な知見が得られたと考えられる。今後の課題は、なぜ糖尿病患者の「日常生活役割機能(精神)」と「活力」の平均得点が病気のない者よりも高いこと、完全に治癒しない糖尿病であるにもかかわらず、197名の通院患者のうち115名が現在の糖尿病状態のまま生きることを選ぶのか検討することである。

本研究により、慢性疾患である糖尿患者のケアにとり有効な知見が得られたと考えられる。今後の課題は、なぜ糖尿病患者の「日常生活役割機能(精神)」と「活力」の平均得点が病気のない者よりも高いこと、完全に治癒しない糖尿病であるにもかかわらず、197名の通院患者のうち115名が現在の糖尿病状態のまま生きることを選ぶのか検討することである。糖尿病患者のHRQOLを検討するために、これまで、半構成的面接法とTTO法を用いて現在の健康状態の選好値を明らかにし、さらに、身体的自覚症状、否定的な感情(病気の心配、つらい思い)の認められる者に、平均寿命よりも生きる期間が短くなっても健康に生きることを望む交換者が、今の健康状態のまま今後生きることを望む非交換者よりも有意に多いこと、治療法やHbA1c%は、時間との交換に影響を与えないこと、などを示してきた(2001.足立;2002.足立)。しかしながら、これらの調査から、健康な期間との交換を望む、望まない理由に、共通する要因が推測された。そこで、今回は、予備的な研究段階ではあるが、外来の通院中の糖尿病患者54名〔平均年齢:54.6(±14.4)歳、平均闘病期間:12.9(±10.0)、平均HbA1c%:7.2(±1.2)〕を対象に、どのようなときに健康な期間との交換を望むのか、望まないのか、46質問項目からなる質問紙を用いてその因子を広く抽出することにした。因子分析の結果、健康な期間との交換を望む理由に、第1因子「病気による社会的役割・活動や将来の見通しの困難」、第2因子『病状の悪化と病気の心配」、第3因子「よくない身体的症状と仕事(家事)継続困難」、第4因子「よくない身体的機能状態とその制限」の4因子が抽出された。これに対して、健康な期間との交換を望なまい理由に、第1因子「病状の悪化と心理的負担」、第2因子「否定的な自己と将来の見通しの困難」、第3因子「「よくない身体的機能状態とその制限」、第4因子「社会的活動と動機づけの困難」、第5因子「協力的な家族や友人、役割達成困難」の5因子が抽出された。今後は、対象者数をさらに増やし、検討する必要がある。インスリン依存型(I型)糖尿病患者で、総合病院の外来に通院中の癌、精神障害のない2832歳の成人期にある既婚女性3名を対象に、Time Trade-Off法と半構成的面接法を用いて、健康な生存期間との交換・非交換の選択過程に、どのような糖尿病スキーマがあるのかを問題として事例検討を行った。その結果、(1)3事例とも糖尿病と診断されたとき、初めて糖尿病の病態や治療法の食事・運動・薬物療法(内服・インスリン療法)などに関する糖尿病スキーマが形成されたこと、(2)糖尿病患者の健康な生存期間との交換を望む交換・非交換の選択過程に、糖尿病の発症年齢、闘病期間、食事・インスリン療法などによる社会的生活の制限や心理的拘束、ライフイベントなどにより形成される糖尿病スキーマが影響を与えていること、(3)健康な生存期間との交換を望む交換者の糖尿病スキーマは、社会的生活の制限、心理的拘束、ライフイベントなどに関して、交換を望まない非交換者よりも精緻化し、拡大させていること、(4)健康な生存期間との交換を望まない非交換者には、自己にとり価値のあるものが実現可能という明るい未来の予測に関するスキーマの形成が認められたこと、などが示された。このような結果から、糖尿病患者の健康な生存期間との交換・非交換の選択過程にスキーマの違いが影響を与えていることが示唆され、糖尿病の交換・非交換モデルが考えられた。今後は、男性患者やインスリン非依存型(II型)糖尿病患者についても、同じような糖尿病スキーマが存在するか否か検討する必要がある。癌及び精神的な障害のない総合病院に通院中の糖尿病患者にTime Trade-Off (TTO)法を用いて、2つの研究を行った。研究1では、非交換者の出現確率を上昇させる要因、研究2では交換者の出現確率を上昇させる要因を検討した。
タイプシフト的観点からの日英語の構文分析

一定の統語操作や形態的操作により文中の種々の要素が統語的・語彙的・意味的タイプシフトを引き起こすことを明らかにして、この派生上の質的変化に基づいた日英語の諸構文の文法特性を説明した。1.関係節や話題化構文、長距離wh移動の中間ステップの構造、A移動構文等の節レベルで観察される束縛条件(C)等に関する特異な文法上の振る舞いが、いわゆる非循環的マージ構造において適応する再解釈原理によって、節を述部として再解釈し直す結果として発生することを示した。2.この再解釈原理が、強結果構文(strong resultatives)における不完全軽動詞(light verb)の移動によって形成される付加構造に適応し、その結果、本構文の統語的特異性が導出されることを示すとともに、この仕組みが創造動詞(verbs of creation)の補部名詞句の統語特性と知覚構文の統語特性を説明することを示した。3.形容詞句におけるタイプシフトの研究を中心に、レキシコンの言語学、心理学に跨る統合モデルの研究を行い、Mental Property構文において、Agent-TierとEvaluative-Tierの多層意味階層分析に基づき、ヴォイス転換、of/byの交替、コントローラ特性に関する体系的説明を行った。4.動詞句内のドメインにおけるタイプシフト研究として、結果構文とmake使役構文の有界性制約やアスペクト、構文的生産性の分析を行った中で、有界性制約の違反とされてきた一定の種類の結果構文に関しては、変化主体が素材(material)と産物(product)という二つの要素に分類可能な事象構造を内包するが故に、形容詞結果句が統語上の主語を保証されることなく副詞と再解釈される「みせかけの結果構文(spurious resultatives)」であることを示し、結果構文の類型に新機軸を与えた。一定の統語操作や形態的操作により文中の種々の要素が統語的・語彙的・意味的タイプシフトを引き起こすことを明らかにして、この派生上の質的変化に基づいた日英語の諸現象の分析を試みた。丸田は、主述関係におけるタイプシフトの研究の中で、特に、レキシコンの言語学、心理学に跨る統合モデルを考察している。単語の認知過程および辞書からの取り出し、さらにはレキシコン内の貯蔵方式等についての言語理論との整合を研究している。鈴木は、英語の結果構文において観察される境界性制約をタイプシフトの一例として捉え、統語的に規定される複合述語形成において、解釈上要請される測定尺度・経路の構築という視点から、構文的一般化として導くことを試みた。関連して、make使役構文が結果構文とは体系的に異なる振る舞いを示すという事実を、軽動詞としてのmakeのアスペクトの特異性から説明し、結果構文の相対的な自立性を明らかにした。一定の統語操作や形態的操作により文中の種々の要素が統語的・語彙的・意味的タイプシフトを引き起こすことを明らかにして、この派生上の質的変化に基づいた日英語の諸現象の分析を深化・拡張させた。富澤は、関係節形成に伴う統語操作の分析を通して、本来節として機能していた要素が述部へとその性質をシフトさせる仕組みが、意味のインターフェースにおいて読みとり可能(eligible)でなければならないとする読みとり可能性条件(Eligibility Condition)(あるいは完全解釈の原理(Full Interpretation))から導きだされるものであるとの提案を行い、それに基づいて、束縛条件(C)やその他の照応現象に観察される関係節の特殊性を説明した。また、この分析が、話題化構文に見られる同様の特殊性を説明できるばかりでなく、wh-句の長距離移動やA移動においても同様の特殊性があることを説明できることを示した。丸田は、形容詞句におけるタイプシフトの研究を中心に、特に、レキシコンの言語学、心理学に跨る統合モデルを考察している。

単語の認知過程および辞書からの取り出し、さらにはレキシコン内の貯蔵方式等についての言語理論との整合性をも研究している。鈴木は、結果構文に典型的に見られる動詞のタイプシフト現象に関して、境界性に基づく構文的一般化を求め、動詞の拡張的な使用法と結果句制限に見られる構文的半生産性の基盤を探っている。具体的にはBoas(2003)に代表される用法基盤モデルに基づく結果構文の分析に対して、動詞makeを用いた使役構文と結果構文のアスペクト上の相違点から、類推によって両者を関連づける説明の不備を指摘し、構文的に独立した小節構造を基盤とする複合述語形成プロセスの解明を進めた。一定の統語操作や形態的操作により文中の種々の要素が統語的・語彙的・意味的タイプシフトを引き起こすことを明らかにして、この派生上の質的変化に基づいた日英語の諸構文の分析を進化・拡張させるとともに、結果構文等の重複領域における文法特性の二元的説明を提案した。富澤は、関係節や話題化構文、長距離wh移動等の節レベルで観察される束縛条件(C)等の特異性がいわゆる非循環的マージ構造に適応する再解釈原理によって導出されるとする仕組みが、強結果構文(Washio1997)における不完全軽動詞の移動によって形成される付加構造の再解釈に適用し、その結果、本構文の統語的特異性が導出されることを示した。また、この仕組みから、創造動詞の補部名詞句の統語特性、及び、知覚構文の統語特性が説明されることを示した。丸田は、形容詞句におけるタイプシフトの研究を中心に、レキシコンの言語学、心理学に跨る統合モデルの研究を進展させた。特に、Mental Property構文において、Agent-TierとEvaluative-Tierの多層意味階層分析に基づき、ヴォイス転換、of/byの交替、コントローラ特性に関する体系的説明を行った。鈴木は、動詞句のドメイン内でのタイプシフト研究として、結果構文の有界性制約について研究をさらに進展させると共に、本制約の反例とされる結果構文に関して、変化主体が素材(material)と産物(product)という二つの要素に分類される事象構造を持ち、その結果、形容詞結果句が構造上の主語を保証されなくなることによって副詞として再解釈されるいわゆる「みせかけの結果構文」であることを示した。
ゲーム理論による自民党・社会党・さきがけによる連立政権形成の分析

本年度の研究では、(1)新聞社が行った国会議員に対するアンケート調査のデータを下にした政党間の競合空間の構造分析と、(2)この結果を下にしたゲーム理論による分析を行った。まず、第1に、朝日新聞が1994年の6月の連立政権形成の直前に国会議員に対して行った調査をデータとして、各党間の競合空間の構造を分析した。具体的には、数量化4類を用いて各党間の親近度のデータを分析し、2次元の政党間の競合空間を導き、この空間座標における各党の位置を定めた。この分析において導出された第1次元の軸は、55年体制以降のイデオロギー配置を示すものとして解釈することができる。第2次元の軸は、直前の連立政権に対する態度を示す軸として解釈することができた。第2に、この競合空間内における各政党の位置をもとに、連立政権の形成をゲーム理論で説明することを試みた。1994年6月の連立政権の形成が、ある種の驚きを持って捉えられていたにもかかわらず、この2次元の空間内における距離と政権維持に必要な議員数の2つの条件を組み合わせた効用関数を前提として、自民党・社会党・さきがけの3党による連立政権の形成が、自然な均衡として導出することができた。しかしながら、政党の競合空間における第1次元の距離と政権維持に必要な議員数との2つの条件による効用関数では、この3党の連立政権の形成は自然な均衡としては導出することができなかった。その点では、イデオロギーが隣接する最小勝利連合モデルでは説明として不十分であり、先行した連立政権に対する態度要因を組み入れる形での修正が必要である。
ショールーマーとリバース・ショールーマーのアパレル商品情報の探索と購買行動の研究

携帯端末の発展により、アパレル商品の購買行動も多様化してきたが、リアル店舗とネット店舗の融合等のオムニチャネル戦略を構築する企業では、消費者行動への理解が求められる。本研究では、ショールーマーとリバース・ショールーマーのアパレル商品の購買行動の解明に目的を置き、それらにおける、1情報探索と購買のプロセス、そして、それらの購買商品・価格帯、満足するサービス傾向、2SNS等の情報への満足度傾向、3ビジュアル・マーチャンダイジング(VMD)への満足度傾向の実証研究を行う。本研究は、小売研究や消費者行動研究等の学術面への貢献のみならず、企業のプロモーション施策案の提示等、実務面での貢献も期待出来よう。
球状ファンデルワールス分子の誘導体による超構造の創成

高い機能性を有する球状ファンデルワールス分子であるフラーレン分子の配列を制御し、新たな性質を出現することを目的とし、フラーレンの誘導体の薄膜中における分子配列配向に関する研究を行った。本年度は、フラーレン分子を代表するC60分子にベンゼン環を介して、末端にチオール基を持つアルキル鎖を縮合させた一連のC60の誘導体に関して研究を行った。この誘導体は、アルキル鎖の長さを変化させることによる分子配列の制御のみならず、ベンゼン環に配位する位置により、C60分子に体するアルキル鎖の伸びる方向を変化させることも可能であり、この点からも分子配列の制御が可能である。溶液における吸収スペクトルはベンゼン環の配位位置により大きく異なり、特にオルト誘導体においては、480nmのあたりにC60分子には観測されない強い吸収が観測された。そこで、このオルト誘導体のアルカリ基盤上への蒸着膜を作成し、その構造を電子顕微鏡とAFMにより観測した。一般に、アルキル基を有するC60誘導体は、昇華により分解しC60が生成するが、本研究で対象とした誘導体は、昇華において分解することなく、蒸着膜を作成することができた。これは、ベンゼン環を介してアルキル鎖を縮合しているためと考えられる。基盤温度により、蒸着膜における誘導体の分子配列は変化し、120゚C以下では、非晶質であった構造が、それ以上では、膜内においての結晶化が観測され、それに伴い、吸収スペクトルにおいても変化が観測された。構造の変化とスペクトルの変化の関係に関して現在検討中である。今後、アルキル鎖の長さの変化に伴う分子配列配向の変化に関しても研究を行う予定である。
海洋細菌の遺伝子発現のライブセルイメージング(LIBAGE)

本研究は、海洋細菌のLiving cell Imaging for Bacterial Gene Expression(LIBAGE)法を確立し、蛍光で細菌の存在を、発光で遺伝子の発現を同時に検出、定量することにより、天然における細菌の役割を解明することを目的とし、特に海洋細菌によるバイオフィルム形成および、海産動物への定着過程を解析することを目指した。まず、GFPを導入する候補の細菌株として海洋発光細菌に注目し、16SリボゾームRNAの制限酵素消化断片の多型に基づく簡便な同定法を確立した。この方法により、現在知られている13種類の発光細菌を迅速に種類分けすることが可能になった。次いで、発光細菌の一種であるPhotobacterium leiognathiのうち、魚類の共生発光器官から分離された株に注目し、宿主である魚種に依存して、発光遺伝子(luxA)が2系統に分岐していることを明らかにした。これらの成果を受けて、GFPを含むプラスミドを、P.leiognathi株へ導入し、組み換え体からの蛍光と発光の同時検出、定量系を確立した。GFPを遺伝子導入したP.leiognathi株を迅速かつ高感度に定量するために、luxA遺伝子をターゲットとして定量PCR手法による検出、定量系を確立するとともに、フローサイトメトリー法によってGFPラベル化P.leiognathiの細胞形態、大きさ、および細胞膜機能の程度を、迅速に検出、定量化することに成功した。GFPラベル化P.leiognathiと海産多毛類を共存させた際には、多毛類が産出する粘液物質(バイオフィルム)上にGFPラベル化P.leiognathiが多数付着することを明らかにした。本研究は、海洋細菌のLiving cell Imaging for Bacterial Gene Expression(LIBAGE)法を確立し、蛍光で細菌の存在を、発光で遺伝子の発現を同時に検出、定量することにより、天然における細菌の役割を解明することを目的とし、特に、海洋細菌によるバイオフィルム形成および、海産動物への定着過程を解析することを目指している。本年度の研究実績を以下に記す。1:当初の計画では、蛍光タンパク質(GFP)およびルシフェラーゼ(lux)遺伝子を併せ持つ、トランスポゾン(mini-Tn5)プラスミドを用いる予定だったが、本年度は、GFPまたはlux遺伝子のどちらかを含むmini-Tn5プラスミドを使い、海産の緑膿菌株へ導入するための条件検討を行った。その結果、海産の緑膿菌を選択する抗生物質として、クロラムフェニコールが有効であることが判った。2:lux遺伝子の発現は細菌株からの発光強度を測定することによって見積もるが、その定量精度を上げるために、現有している複数の発光測定装置について、レーザー光源を用いて装置間の校正を行った。3:本研究で遺伝子導入する予定の海産の緑膿菌株を用いて、バイオフィルム形成過程に関する予備的な知見を得るため、クリスタルバイオレット染色法によりバイオフィルム量を測定した。4:細菌が海産動物へ定着する過程に関する予備的な知見を得るため、海産の底生多毛類が棲む堆積物に、lux遺伝子を持つ海洋細菌株を接種して培養した。その後、接種した菌株の発光シグナルを検出した。5:魚類に定着、共生する海洋細菌のうち、フォトバクテリウムレイオグナチに属する株のlux遺伝子の系統解析を行った結果、大きく2つの系統群に分かれることが判った。本研究は、海洋細菌のLiving cell Imaging for Bacterial Gene Expression (LIBAGE)法を確立し、蛍光で細菌の存在を、発光で遺伝子の発現を同時に検出、定量することにより、天然における細菌の役割を解明することを目的とし、特に海洋細菌によるバイオフィルム形成および、海産動物への定着過程を解析することを目指している。17年度までに、複数の発光測定装置について、レーザー光源を用いて装置間の校正を行うとともに、Vibrio科の形質転換株を選択する抗生物質として、クロラムフェニコールが有効であることを確かめた。また、GFPを導入する候補の菌株として、海洋発光細菌の16SリボゾームRNAの制限酵素消化

断片の多型に基づく簡便な同定法を確立するとともに、その中の一種、Photobacterium leiognathiに注目し、lux遺伝子が大きく2つの系統群に分かれることを明らかにした。18年度の研究実績を以下に記す。1:本年度は、GFPを含むプラスミドを、lux遺伝子を持つ海洋発光細菌の一種、Photobacterium leiognathiへ導入し、組み換え体からの蛍光と発光の同時検出、定量系を確立した。2:GFPを遺伝子導入したP.leiognathi株(GFPラベル化P.leiognathi)を迅速かつ高感度に定量するために、lux遺伝子をターゲットとして定量PCR手法による検出、定量系を確立した。3:GFPラベル化P.leiognathiと海産多毛類を共存させた隙、多毛類が産出する粘液物質(バイオフィルム)上にGFPラベル化P.leiognathiが多数付着することを明らかにした。