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近世ヨークシャと北海・バルト海商業圏－－ハルの国際貿易からみる－－

自らの研究成果を公にする活動としては、平成22年12月に提出した修士論文「16・17世紀イングランドにおけるバルト海貿易ーハルを中心にー」をふまえた論考「16世紀後半・17世紀前半におけるハルのバルト海貿易ー近世ヨーロッパ経済の視点からー」を、『社会経済史学』誌へ提出し、平成25年12月、「条件付き掲載可研究ノ一トとしてB」の判定を得た(平成26年4月4日、同誌第80巻第1号への掲載通知を受領)。また、平成25年12月7日、国際基督教大学にて開催された「イギリス革命史研究会」で、口頭報告「近世ヨーロッパ国際経済におけるハルの位置ーバルト海、ハル、大西洋ー」を行った。この中では、『エーアスン海峡通行税台帳後編』N. E. Bang & K. Korst (eds.), Tabeller over Skibsfart og Varetransport gennem Øresund 1661-1783og gennem Storebælt1701-1746の分析を通じて、17世紀後半から18世紀におけるイングランドのバルト海海運におけるキングストン・アポン・ハルの重要性について、大西洋経済とも絡めつつ論じた。自らの専門的研究活動としては、修士課程以来取り組んでいた『エーアスン海峡通行税台帳』の分析を継続し、17世紀後半から18世紀イングランド・スコットランドのバルト海貿易像の再構築を試みた(その一部は上述の「イギリス革命史研究会」で報告)。また、18世紀イングランド貿易史の主要史料であるCustoms3もマイクロフィルムの形で入手し、加えて『エーレスン海峡通行税記録』の原簿についても、マイクロフイルムおよびインターネット上で分析を進めた。その他、幅広い分野の文献を科学研究費補助金を利用して購入し、研究者としての知識の獲得に努めた。また、科学研究費補助金を利用し、平成25年9月24日から10月3日までイギリスへ渡航し、キングストン・アポン・ハル市のHull History Centre、ロンドン市のThe National Archivesなどを訪れ、研究に利用する史料を写真撮影した。またケインブリッジ大学クイーンズ学寮にて、将来の留学に備えCraig Muldrew先生と面談した。(抄録なし)自らの研究成果を公にする活動としては、平成22年12月に提出した修士論文「16・17世紀イングランドにおけるバルト海貿易-ハルを中心に-」をふまえ、平成23年5月28日、明治学院大学にて開催されたイギリス革命史研究会および、平成23年11月6日、東京大学にて開催された第109回史学会大会の西洋史部会報告において、口頭報告「16・17世紀イングランドにおけるバルト海貿易ハルを中心に」を行った。後者の報告については、『史学雑誌』に要約が掲載されている。また現在、『社会経済史学』誌への掲載論文として、「16・17世紀ハルのバルト海貿易」(仮)を執筆している。自らの専門的研究活動としては、修士課程以来取り組んでいた『エーレスン海峡関税台帳』の分析を継続し、18世紀イングランドおよび、16世紀から18世紀にいたるスコットランドのバルト海貿易像の再構築をめざした。また、18世紀イングランド貿易史の主要史料であるCustoms3もマイクロフィルムの形で入手し、分析している。その他、専門とするイギリス史・ヨーロッパ史のみならず、幅広い分野の文献を読み、歴史学者としての教養の蓄積に励んだ。また、科学研究費補助金を利用し、平成24年3月3日から3月9日までイギリスへ渡航し、主たる研究対象であるキングストン・アポン・ハルのHull Maritime MuseumやHull History Centre、ロンドンのBritish Libraryなどを訪問・調査した。学会・研究会への出席にかんしては、自ら報告を行ったもののほかにも、大小のものに数多く出席している。関東圏以外でも、平成23年7月2日、同志社大学で開催された「国際商業史研究会」や、平成24年2月18日京都産業大学で開催された国際ワークショップ「Global Network of Early Modern World : From the Atlantic to Asia」などに、科学研究費を利用して出席し、積極的に発言したうえ、内外の研究者との交流に努めた。自らの研究成果を公にする活動としては、平成22年12月に提出した修士論文116・17世紀イングランドにおけるバルト海貿易-ハルを中心に-」をふまえた論考「16世紀後半・17世紀前半におけるハルのバルト海貿易」を、平成24年8月『社会経済史学』へ提出し、現在同誌からの助言もいれつつ、修正中である。また、平成24年7月14日、京都府立大学にて開催された「国際商業史研究会」で、口頭報告「近世ヨーロッパ国際経済におけるハルの位置-バルト海との貿易を中心に-」を行った(この旅費には、科学研究費補助金を利用した)。この中では、『エーレスン海峡通行税台帳後編』N.EBangandK.Korst(eds.)(1930-1953), Tabeller over Skibsfart og Varetransport gennem 0resund 1661-1783 og gennem Storeboelt 1701-1748, 4 Vols., Copenhagen and Leipzig.の分析を通じて、17世紀後半から18世紀におけるイングランドのバルト海海運におけるキングストン・アポン・ハルの重要性について論じた。自らの専門的研究活動としては、修士課程以来取り組んでいた『エーレスン海峡関税台帳』の分析を継続し、17世紀後半から18世紀イングランドのバルト海貿易像の再構築をめざした(その一部は上述の「国際商業史研究会」にて報告)。

また、18世紀イングランド貿易史の主要史料であるCustoms3もマイクロフィルムの形で入手し、分析を続けている。また『エーレスン海峡通行税記録』の原簿を、マイクロフィルム(平成24年7月中央大学にて参照)およびインターネット上で閲覧し、主要な研究対象であるハルを中心に分析を進めている。その他、幅広い分野の文献を科学研究費補助金を利用して購入し、研究者としての知識の獲得に努めた。また、科学研究費補助金を利用し、平成24年9月6日から9月15日までイギリスへ渡航し、主たる研究対象であるキングストン・アポン・ハルのHull Maritime MuseumやHull History Centre、ビヴァリ市のEast Riding of Yorkshire Archivesなどを訪問して史料の状況などを確認した。また同渡英期間中に、ケインブリッジ市ケインブリッジ大学・トリニティ・ホール学寮で開催された「第7回日英歴史家会議」7th Anglo-Japanese Conference of Historians : History in British Historyに参加し、内外の研究者たちと積極的に交流した。自らの研究成果を公にする活動としては、平成22年12月に提出した修士論文「16・17世紀イングランドにおけるバルト海貿易ーハルを中心にー」をふまえた論考「16世紀後半・17世紀前半におけるハルのバルト海貿易ー近世ヨーロッパ経済の視点からー」を、『社会経済史学』誌へ提出し、平成25年12月、「条件付き掲載可研究ノ一トとしてB」の判定を得た(平成26年4月4日、同誌第80巻第1号への掲載通知を受領)。また、平成25年12月7日、国際基督教大学にて開催された「イギリス革命史研究会」で、口頭報告「近世ヨーロッパ国際経済におけるハルの位置ーバルト海、ハル、大西洋ー」を行った。この中では、『エーアスン海峡通行税台帳後編』N. E. Bang & K. Korst (eds.), Tabeller over Skibsfart og Varetransport gennem Øresund 1661-1783og gennem Storebælt1701-1746の分析を通じて、17世紀後半から18世紀におけるイングランドのバルト海海運におけるキングストン・アポン・ハルの重要性について、大西洋経済とも絡めつつ論じた。自らの専門的研究活動としては、修士課程以来取り組んでいた『エーアスン海峡通行税台帳』の分析を継続し、17世紀後半から18世紀イングランド・スコットランドのバルト海貿易像の再構築を試みた(その一部は上述の「イギリス革命史研究会」で報告)。また、18世紀イングランド貿易史の主要史料であるCustoms3もマイクロフィルムの形で入手し、加えて『エーレスン海峡通行税記録』の原簿についても、マイクロフイルムおよびインターネット上で分析を進めた。
新規抗生物質を用いたミズカビ病治療薬の開発研究

本研究はマス、サケなどの淡水養殖場でしばしば発生し、世界的に大きな被害をもたらしているミズカビ病という魚病に対する治療薬になりうる物質を自然界より見出し、構造、活性、作用メカニズムを解明することを目的としている。従来、このミズカビ病に対する消毒剤として用いられていたマラカイトグリーンは発がん性を有するため、使用できない。一方、現状知られている代替薬剤や処理方法は、環境負荷や新規設備投資を強いるために制約が多いため、我々が見出した3つの新規抗生物質について検討してきた。当該年度はミズカビ病を抑制する新規抗生物質の構造解析を中心に行った。これまで単離精製が難しかったStreptomyces sp.TKO8057株由来抗ミズカビ活性物質を5成分単離し、それらの平面構造をabyssomicin類縁体であることを明らかにした。その1成分である057EのX線結晶構造解析に向けた結晶溶媒条件検討を行った。Streptomyces sp.KS84株由来oridamycin類の類縁体を新たに2成分を構造決定し、抗ミズカビ活性を測定できた。これまでの知見とあわせ、oridamycin類の構造とミズカビ抑制効果の構造活性相関の理解につながった。Streptomyces sp.TK08046株由来化合物の類縁体構造決定を行い、新規saquayamycin type抗生物質であることを明らかにし、saprolmycin A-Eと命名した。また、マス卵やメダカ卵での防除試験系を構築し、安全性を評価できた。また、saprolmycinの標的分子決定について新たな検討手法を見出し、ミズカビ可溶性タンパク質であるNDPKであることを突き止めることができた。本研究課題1年目の計画では、検討している3つの抗生物質の抗ミズカビ効果とその構造の解明に重点をおいていた。結果、3種類の新規抗生物質の構造解析だけではなく、同時に見出した類縁化合物も多数構造解析でき、構造活性相関研究につながった。さらに、構造活性相関からミズカビへの作用メカニズムの研究の切り口が見出され、標的分子決定に導くことができた。本研究課題では3つの新規抗生物質を見出し、ミズカビの生育を抑える強さや効果について検討してきたが、今後は実際の養殖場スケールでの試験が求められる。試験方法や試験場所については、共同研究という形で滋賀県水産試験場より協力が得られたものの、試験に必要な分量の抗生物質の準備が課題で、放線菌の培養と抗生物質の生産効率の向上が必要である。今後は静岡大学での培養生産効率向上の条件検討と徳島県立大学での生合成遺伝子解明および全合成を検討していく。
自然冷熱による新しい製氷サイクルの提案と環境低負荷型の大規模流通利用モデルの構築

自然冷熱製氷サイクル,雪・水混合製氷サイクルの応用,実証実験に基づく寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルの広域シミュレーション,広域複合利用モデル,多目的事業展開の導入可能性評価などを主たる課題として,以下の成果が得られた.(1)自然冷熱製氷サイクルの要素技術開発屋外実規模製氷実験を実施し,外界気象条件と一冬を通じた製氷量の実績からこれらの関係について究明するとともに,自然冷熱製氷の容器形状,製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(2)自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルの要素技術開発自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルにより得られる氷の需要ポテンシャルの推計を行った.また,室内基礎実験結果,屋外実規模製氷実験結果から,製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(3)雪・水混合製氷サイクルの要素技術開発雪・水混合製氷の製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(4)実証実験に基づく寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルの広域シミュレーション自然冷熱製氷サイクル,自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクル,雪・水混合製氷サイクルによる寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルを実証実験結果に基づき,広域的にシミュレーションを実施した.(5)氷の需給バランスの地域的・時期的ミスマッチの定量把握とその改善効果の数値解析農産物生産・魚介類などの食糧流通における氷の需要量とその季時別変動特性を全国的に調査し,需給バランスの地域的・時期的なミスマッチの程度と本研究手法によるその改善可能性をシミュレーションにより明らかにした.(6)大規模流通モデル,広域複合利用モデル,多目的事業展開の導入可能性評価貯氷機能を付加した超大型雪堆積場のエネルギー・資源モデルを開発し,解析を実施するとともに,複数の自治体による地域連携によって共有雪堆積場を構築した場合の貯氷ポテンシャルを評価するとともに,農・漁業など多用途からの潜在的需要を推計し,大規模流通モデルの可能性を検討した.自然冷熱製氷サイクル,雪・水混合製氷サイクルの応用,実証実験に基づく寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルの広域シミュレーション,広域複合利用モデル,多目的事業展開の導入可能性評価などを主たる課題として,以下の成果が得られた.(1)自然冷熱製氷サイクルの要素技術開発屋外実規模製氷実験を実施し,外界気象条件と一冬を通じた製氷量の実績からこれらの関係について究明するとともに,自然冷熱製氷の容器形状,製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(2)自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルの要素技術開発自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルにより得られる氷の需要ポテンシャルの推計を行った.また,室内基礎実験結果,屋外実規模製氷実験結果から,製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(3)雪・水混合製氷サイクルの要素技術開発雪・水混合製氷の製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(4)実証実験に基づく寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルの広域シミュレーション自然冷熱製氷サイクル,自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクル,雪・水混合製氷サイクルによる寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルを実証実験結果に基づき,広域的にシミュレーションを実施した.(5)氷の需給バランスの地域的・時期的ミスマッチの定量把握とその改善効果の数値解析農産物生産・魚介類などの食糧流通における氷の需要量とその季時別変動特性を全国的に調査し,需給バランスの地域的・時期的なミスマッチの程度と本研究手法によるその改善可能性をシミュレーションにより明らかにした.(6)大規模流通モデル,広域複合利用モデル,多目的事業展開の導入可能性評価貯氷機能を付加した超大型雪堆積場のエネルギー・資源モデルを開発し,解析を実施するとともに,複数の自治体による地域連携によって共有雪堆積場を構築した場合の貯氷ポテンシャルを評価するとともに,農・漁業など多用途からの潜在的需要を推計し,大規模流通モデルの可能性を検討した.本研究では,寒冷地の外気による自然冷熱を活用して生産する氷の資源化を促進するための新技術の開発と,事業化への方策を提案することを試みる.まず,自然冷熱の利用をブレークスルーさせ得る低コスト・高効率の製氷システムを開発した.次いで,冬期間の積雪との複合的利用可能性について評価するとともに寒冷地における製氷ポテンシャルを明らかにした.さらに,地域連携に基づいた自然冷熱起源の氷の広域複合利用モデルを構築し,民生,農・漁業など多目的に展開を図ったものである.特に,農産物貯蔵,冷房が主体であったこれまでのシステムに対し,本研究では,農産物生産,食糧流通モデルへの適用をめざしている.平成18年度は,自然冷熱製氷サイクル,自然冷熱・冷凍機ハイブリッドサイクル,雪・水混合製氷サイクルに関する要素技術開発を主たる課題として,以下の研究を行った.(1)自然冷熱製氷サイクルの要素技術開発冬期間にできるだけ大量の製氷を達成し得るための製氷容器およびそれによる製氷サイクルを提案した.一つの容器内の液水を冬期間かけて固化する従来の発想とは異なり,外周部分を短期間に凍結させ,製氷容器を取り外し,迅速に次の製氷サイクルに取り掛かる新しいモデルを開発した.(2)自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルの要素技術開発電気式冷凍機を用いて135kgの氷を製氷容器で約二日間かけて製造する従来の氷販売事業に対して,自然冷熱製氷サイクルと同様に外周部分を電気式冷凍機で,コア部分は冬期の自然冷気で時間を掛けて製氷するハイブリッドモデルを提案した.(3)雪・水混合製氷サイクルの要素技術

開発製氷容器内で液水と雪を混合し,全体の凍結速度の促進を図ることをねらいとする雪・水混合製氷サイクルを提案した.ここでは,空間冷却用途に限定し,品質・コストを大幅に低減させることをねらいとした,具体的には,屋外実規模製氷実験,雪・水混合比率の検討,製氷速度改善効果の評価,空調・貯蔵分野における利用可能性評価に関して検討を実施した.平成19年度は,自然冷熱製氷サイクル,雪・水混合製氷サイクルの応用,実証実験に基づく寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルの広域シミュレーション,広域複合利用モデル,多目的事業展開の導入可能性評価などを主たる課題として,以下の成果が得られた.(1)自然冷熱製氷サイクルの要素技術開発屋外実規模製氷実験を実施し,外界気象条件と一冬を通じた製氷量の実績からこれらの関係について究明するとともに,自然冷熱製氷の容器形状,製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(2)自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルの要素技術開発自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクルにより得られる氷の需要ポテンシャルの推計を行った.また,室内基礎実験結果,屋外実規模製氷実験結果から,製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施する.(3)雪・水混合製氷サイクルの要素技術開発雪・水混合製氷の製氷プロセスのあり方を検討し,サイクルの最適化設計を実施した.(4)実証実験に基づく寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルの広域シミュレーション自然冷熱製氷サイクル,自然冷熱・冷凍機ハイブリッド製氷サイクル,雪・水混合製氷サイクルによる寒冷地全域にわたる氷の製造ポテンシャルを実証実験結果に基づき,広域的にシミュレーションを実施した.(5)氷の需給バランスの地域的・時期的ミスマッチの定量把握とその改善効果の数値解析農産物生産・魚介類などの食糧流通における氷の需要量とその季時別変動特性を全国的に調査し,需給バランスの地域的・時期的なミスマッチの程度と本研究手法によるその改善可能性をシミュレーションにより明らかにした.(6)大規模流通モデル,広域複合利用モデル,多目的事業展開の導入可能性評価貯氷機能を付加した超大型雪堆積場のエネルギー・資源モデルを開発し,解析を実施するとともに,複数の自治体による地域連携によって共有雪堆積場を構築した場合の貯氷ポテンシャルを評価するとともに,農・漁業など多用途からの潜在的需要を推計し,大規模流通モデルの可能性を検討した.
ヒドラの散在神経系における神経回路網形成の分子機構

(1)ペプチド性シグナル分子の大規模検索:このペプチドプロジェクトにより、i)ペブチト分子は神経情報伝達の働きのみならず形態形成や細胞分化のような発生生物学的な活性を含んだものが多数ある、ii)ペプチド分子は神経細胞に局在する神経ペプチドのみならず、上皮筋細胞に局在する上皮ペプチドもたくさんある、等の考えが明確になった。(2)我々の得た神経ペプチドに対する抗体を用いて、ヒドラの神経系の化学解剖学を行った。ペプチドに対するウサギ抗体とモルモット抗体を作成し,二重染色法により詳細な解剖図を作成した。感覚細胞はペプチド発現に関して各部位では均一で、神経節細胞については対照的に様々に異なったペブチドを発現する雑多な集団であることが判明した。体の各部の各集団の細胞数を示す定量的な解剖図も作成でき,更にこのような抗体で可視可される神経集団の全神経に占める大きさも評価した。(3)神経回路網形成の分子機構:ヒドラ・ペプチド・プロジェクトにより、ヒドラの神経細胞の分化を抑制するペブチドファミリー(PW family)と神経細胞の分化を促進するペプチドHym355(FPQSFLPRGamide)が同定された。また、抗体作製により、PW famliyは上皮細胞に局在し,Hym355は神経細胞に局在する事が判明した。このPWペプチドの上皮細胞の局在を、抗体の親和性精製による免疫組織化学や上皮細胞のみを含む上皮ヒドラからのペブチドの抽出とPW抗体を用いたELISAなどによって検討した結果、このペプチドは上皮細胞に局在する上皮ペプチドであることが再確認できた。また、Hym355とPWペプチトの作用機構を、再生系や再導入系を用いて検討したところ、神経分化の内の初期の間細胞の幹細胞からの神経分化への決定や間細胞の神経前駆細胞の移動などの過程に作用することが判明した。(4)神経回路網形成の遺伝子レベルの研究:同定したヒドラの神経ペプチドについては全て、その遺伝子構造を明らかにした。それらを用いて、in situ hybridizationにより、発現神経細胞の分布をみることが出来た。これを抗体の場合と比較して、同一の分布であることが確認できた。次にこのin situ hybridizationとBudUの二重染色の方法を確立した。今後、この方法を用いて、遺伝子をマーカーにしてそれぞれの神経集団の分化の様子を明らかにして行く予定である。(1)ペプチド性シグナル分子の大規模検索:このペプチドプロジェクトにより、i)ペプチド分子は神経情報伝達の働きのみならず形態形成や細胞分化のような発生生物学的な活性を含んだものが多数ある、ii)ペプチド分子は神経細胞に局在する神経ペプチドのみならず、上皮筋細胞に局在する上皮ペプチドもたくさんある、等の考えが明確になった。ペプチドに対するウサギ抗体とモルモット抗体を作成し、二重染色法により詳細な解剖図を作成した。感覚細胞はペプチド発現に関して各部位では均一で、神経節細胞については対照的に様々に異なったペプチドを発現する雑多な集団であることが判明した。体の各部の各集団の細胞数を示す定量的な解剖図も作成でき、更にこのような抗体で可視可される神経集団の全神経に占める大きさも評価した。(3)神経回路網形成の分子機構:ヒドラ・ペプチド・プロジェクトにより、ヒドラの神経細胞の分化を抑制するペプチドファミリー(PW family)と神経細胞の分化を促進するペプチドHym355(FPQSFLPRGamide)が同定された。また、抗体作製により、PW familyは上皮細胞に局在し、Hym355は神経細胞に局在する事が判明した。このPWペプチドの上皮細胞の局在を、抗体の親和性精製による免疫組織化学や上皮細胞のみを含む上皮ヒドラからのペプチドの抽出とPW抗体を用いたELISAなどによって検討した結果、このペプチドは上皮細胞に局在する上皮ペプチドであることが再確認できた。また、Hym355とPWペプチドの作用機構を、再生系や再導入系を用いて検討したところ、神経分化の内の初期の間細胞の幹細胞からの神経分化への決定や間細胞の神経前駆細胞の移動などの過程に作用することが判明した。(4)ペプチド・プロジェクトの活性検定系に神経細胞培養系を使用するための研究:ヒドラの組織を単細胞にまで解離して、培養系で神経細胞の神経突起の伸張と神経ペプチドの発現を観察できる系を確立し、この系を用いて、頭部特異的な神経細胞のマーカーである神経ペプチドRFamideの発現に対する効果を調べ、部位特異的な神経細胞の分化に関連した制御分子を同定することを目指している。本年度ようやく神経細胞の細胞培養系について、短期間(2days)については、90%の生存率、健康な神経細胞の維持の系をほぼ確立できた。

感覚細胞はペプチド発現に関して各部位では均一で、神経節細胞については対照的に様々に異なったペブチドを発現する雑多な集団であることが判明した。体の各部の各集団の細胞数を示す定量的な解剖図も作成でき,更にこのような抗体で可視可される神経集団の全神経に占める大きさも評価した。(3)神経回路網形成の分子機構:ヒドラ・ペプチド・プロジェクトにより、ヒドラの神経細胞の分化を抑制するペブチドファミリー(PW family)と神経細胞の分化を促進するペプチドHym355(FPQSFLPRGamide)が同定された。また、抗体作製により、PW famliyは上皮細胞に局在し,Hym355は神経細胞に局在する事が判明した。このPWペプチドの上皮細胞の局在を、抗体の親和性精製による免疫組織化学や上皮細胞のみを含む上皮ヒドラからのペブチドの抽出とPW抗体を用いたELISAなどによって検討した結果、このペプチドは上皮細胞に局在する上皮ペプチドであることが再確認できた。また、Hym355とPWペプチトの作用機構を、再生系や再導入系を用いて検討したところ、神経分化の内の初期の間細胞の幹細胞からの神経分化への決定や間細胞の神経前駆細胞の移動などの過程に作用することが判明した。(4)神経回路網形成の遺伝子レベルの研究:同定したヒドラの神経ペプチドについては全て、その遺伝子構造を明らかにした。それらを用いて、in situ hybridizationにより、発現神経細胞の分布をみることが出来た。これを抗体の場合と比較して、同一の分布であることが確認できた。次にこのin situ hybridizationとBudUの二重染色の方法を確立した。今後、この方法を用いて、遺伝子をマーカーにしてそれぞれの神経集団の分化の様子を明らかにして行く予定である。(1)ペプチド性シグナル分子の大規模検索:このペプチドプロジェクトにより、i)ペプチド分子は神経情報伝達の働きのみならず形態形成や細胞分化のような発生生物学的な活性を含んだものが多数ある、ii)ペプチド分子は神経細胞に局在する神経ペプヂドのみならず、上皮筋細胞に局在する上皮ペプチドもたくさんある、等の考えが明確になった。(2)我々の得た神経ペプチドに対する抗体を用いて、ヒドラの神経系の化学解剖学を行った。ペプチドに対するウサギ抗体とモルモット抗体を作成し、二重染色法により詳細な解剖図を作成した。感覚細胞はペプチド発現に関して各部位では均一で、神経節細胞については対照的に様々に異なったペプチドを発現する雑多な集団であることが判明した。体の各部の各集団の細胞数を示す定量的な解剖図も作成でき、更にこのような抗体で可視可される神経集団の全神経に占める大きさも評価した。(3)神経回路網形成の分子機構:ヒドラ・ペプチド・プロジェクトにより、ヒドラの神経細胞の分化を抑制するペプチドファミリー(PW family)と神経細胞の分化を促進するペプチドHym355(FPQSFLPRGamide)が同定された。また、抗体作製により、PW familyは上皮細胞に局在し、Hym355は神経細胞に局在する事が判明した。このPWペプチドの上皮細胞の局在を、抗体の親和性精製による免疫組織
心肺移植における急性及び慢性拒絶反応の非侵襲的な早期診断法の確立

細菌類、寄生虫などの汚染がない処理をしたクリーン犬(ノーサン交雑犬)を用いて、実際の臨床と同様に、ドナー、レシピエントの麻酔及び手術は同時に行い、交叉循環開始に合わせてドナー心・肺の停止・摘出を行った。レシピエントの心・肺を取り出した後に、移植臓器保護下に胸腔内心・肺・心肺移植を行った。心拍再開し循環動態・呼吸状態が安定した後に交叉循環から離脱した。移植心の心房に双極電極を装着し、その導線を後頚部に出して固定した。さらに術後の心筋生検のために心尖部を固定し、対応する胸壁にマーカーをつけた。術後の免疫抑制療法下で、週23回移植心の刺激伝導系の有効不応期を測定し、週12回気管内吸入下の移植肺のX線透過度を半定量的に評価した。電気生埋学的検査後同じ日に移植心の心尖部から心筋針生検を、放射線学的検査後同じ日に経気管支的にバイオトームによる肺生検を行い、採取した生検組織は、光学顕微鏡所見等により、国際心肺移植学会基準に基づいて移植心・肺の拒絶反応の病理組織学的重症度を判定した。移植心の電気生埋学的検査の結果、移植心の刺激伝導系の有効不応期は急性及び慢性拒絶反応の進行にともなって延長し、拒絶反応のない時と比較して病理組織学的に軽度中等度の拒絶反応の場合に3050%延長した。移植肺の放射線学的検査の結果、呼吸生埋学的な胸部X線撮影において、中等度以上の急性及び慢性拒絶反応の場合に移植肺のX線透過性の低下が認められた。レシピエントの心・肺を取り出した後に、移植臓器保護下に同所性心・肺移植を行った。移植心の心房に双極電極を装着し、その導線を後頸部に出して固定した。電気生理学的検査後同じ日に移植心の心尖部から心筋針生検を、放射線学的検査後同じ日に経気管支的にバイオトームによる肺生検を行い、採取した生検組織は、光学顕微鏡所見等により、国際心肺移植学会基準に基づいて移植心・肺の拒絶反応の病理組織学的重症度を判定した。移植心の電気生理学的検査の結果、移植心の刺激伝導系の有効不応期は急性拒絶反応の進行にともなって延長し、拒絶反応のない時と比較して病理組織学的に中等度の急性拒絶反応の場合に4050%延長した。移植肺の放射線学的検査の結果、呼吸生理学的な胸部X線撮影において、中等度以上の急性拒絶反応の場合に移植肺のX線透過性の低下が認められた。今後移植実験回数を増やしながら、循環・呼吸生理学的検査と病理組織学的検査の相関について解析を進める予定である。本年度は心肺同時移植における急性拒絶反応の早期診断についての検討を継続し、胸腔内working移植心モデルにおける急性拒絶反応時の刺激伝導系の有効不応期の変化のうち、特に免疫抑制剤増量による回復過程を検討した。た。非フィラリア小犬を用いて、胸腔内の心肺同時移植(working心肺モデル)を行い、移植心の心房に双極電極を装着した。

術後、維持量の免疫抑制療法を行い、毎週12回の心・肺生検と、同日に電気生理学的検査を中心とした心機能評価並びに放射線学的検査を中心とした肺機能評価を行った。採取した生検組織は、光学顕微鏡所見等により、国際心肺移植学会基準に基づいて移植心・肺の拒絶反応の病理組織学的重症度を判定した。移植心8例における刺激伝導系の有効不応期は術後経過中に約4050%延長し、心筋生検組織でIbIIIbの拒絶反応がみられた。移植肺8例では、吸入療法中のX線透視検査により、術後経過中に対側肺に比べてX線透過性が低下し、肺生検組織でIIaIVcの拒絶反応が認められた。この拒絶反応に対して8例中4例でprednisolone 1.0mg/kg/日を投与したところ、有効不応期の短縮がみられ、病理組織学的所見は改善した。胸腔内working移植心における刺激伝導系の有効不応期は、急性拒絶反応の重症度に応じてnon-working移植心の有効不応期と同等に変化することが示唆された。したがって、心臓移植の臨床における急性拒絶反応の回復過程においても、刺激伝導系の有効不応期を測定し免疫抑制剤の効果を判定する可能性が示された。本年度は心肺同時移植における拒絶反応の早期診断についての検討を継続し,胸腔内working移植心モデルにおける慢性期の拒絶反応における刺激伝導系の有効不応期の変化を検討した。非フィラリア子犬を用いて、胸腔内の心肺同時移植(working心肺モデル)を行い、移植心の心房に双極電極を装着した。術後12月の間、維持量の免疫抑制療法を行い、その後ステロイドを減量・中止しながら毎週12回の心・肺生検と、同日に電気生理学的検査を中心とした心機能評価並びに放射線学的検査を中心とした肺機能評価を行った。移植心7例における刺激伝導系の有効不応期はステロイドを減量・中止により約3040%延長し、心筋生検組織でIbIIIaの拒絶反応がみられた。移植肺7例では、吸入療法のX線透視検査により、ステロイドを減量・中止により対側肺に比べてX線透過性が低下し、肺生検組織でIIaIVcの拒絶反応が認められた。胸腔内working移植心における刺激伝導系の有効不応期は慢性期の拒絶反応の重症度に応じて変化することが示唆された。したがって、心臓移植の臨床における慢性期の拒絶反応においても、刺激伝導系の有効不応期を測定し拒絶反応を早期診断する可能性が示された。本年度は心肺移植における慢性期拒絶反応の早期診断についての検討を行い、胸腔内working移植心肺モデルの慢性拒絶反応における刺激伝導系の有効不応期ならびに吸入療法中のX線透過性の変化を検討した。非フィラリア犬を用いて、胸腔内の心肺移植(working心肺モデル)を行い、移植心の心房に双極電極を装着した。術後3か月の間、維持量の免疫抑制療法を行い、その後ステロイドを減量・中止しながら毎週12回の心・肺生検と、同日に電気生理学的検査を中心とした心機能評価並びに放射線学的検査を中心とした肺機能評価を行った。移植心4例における刺激伝導系の有効不応期はステロイドを減量・中止により約30%延長し、心筋生検組織で慢性期拒絶反応がみられた。移植肺4例では、吸入療法中のX線透視検査により、ステロイドを減量・中止により対側肺に比べて移植肺のX線透過性か低下し、肺生検組織で慢性期拒絶反応が認められた。胸腔内Working移植心肺における刺激伝導系の有効不応期ならびにX線透過性は、慢性期拒絶反応の重症度に応じて変化することが示唆された。
看護ケアシステムの改善による看護業務の生産性の向上

本研究は現在看護職が抱えている問題の根本原因を追及し、その問題の解決あるいは看護ケアシステムの改善のためには何を目指せばよいのかを、看護ケアシステムの特性とあるべき姿を看護本来の役割・機能を追求することにより明らかにした。そして現在の看護ケアシステムの問題は看護職の職務内容の不明確さと曖昧さに起因していると考え、先に求めた看護の独自な機能から看護本来の業務を明らかにし、これを実際の病棟の看護業務調査の結果と看護業務分類に当てはめ分析を試みた。そして現行の看護業務の中にどのくらいの看護本来の業務が存在するのか、あるいは他の医療職へ委譲した方が望ましい業務がどのくらいあるのかを抽出し、現行の看護業務の再構築を試みた。その結果、現行の病棟の看護業務の中にはその業務の専門性から考えても、他の医療職に委譲できるまた委譲した方が望ましい業務がかなり存在していることが明らかになった。各職種の法的位置づけを確認しながら、どの業務を、どの時間帯に、どの職種に委譲すれば効率的でかつ経済的にもメリットがあるかを試算した。その結果、現時点での最も望ましい委譲方法は、業務の時間依存性や集積性、発生頻度から考えて、ある一定時間内にある特定の職種に委譲してゆく方法が最も現実的かつ経済的であることが分かった。また委譲にはその医療従事者の病棟内での活動に診療報酬などの経済的な裏付けがない場合がほとんどであるため、まず無資格者に可能な業務を委譲して行くのが得策である。また医療界全体のマンパワー不足の状況の中で、看護職がその専門性を発揮した本来の業務を行うには、委譲される側の職種の業務の見直しも同時に行い、患者を中心にした医療チームのそれぞれの専門性に応じた役割と業務の再検討が相互理解・協力の元になされる必要がある。看護の本質的な機能と役割を分析し,また現実の看護業務を把握するため,ある中規模地域中核病院において24時間6日間にわたりワークサンプリング法により業務内容の分析を行なった。その結果,記録・情報交換に看護婦の業務の約44%が費やされており,看護記録の記入や申し送りの方法について改善する必要性が明らかになった。また薬物投与に関する業務においても今後の検討の必要性が明らかになった。上記の調査結果より職種別委譲可能業務量を,各職種への業務委譲の可能性として予測した結果,勤務帯を考慮せずに100%ある特定の業務がある他職種に委譲できると仮定した場合には,現在の看護業務の28%が委譲できることが明らかになった。またある職種を特定の勤務帯に配置した場合の看護業務量の変化を予測していった結果,可能な職種に,可能な時間帯に,ある特定の業務を委譲してゆくことにより,現実的で融通性に富んだ業務委譲の方法が見い出せることが分かった。また看護業務の生産性の向上を計るという意味で,看護の生産性を質・量両面から把べるための概念枠組を出し,それぞれの構成要素間の関連性を検討し,さらに看護の経済性をも加味しながら,看護の専門性を十分生かせるようなチーム医療体制について今後は検討してゆく予定である。本研究は現在看護職が抱えている問題の根本原因を追求し、その問題の解決あるいは看護ケアシステムの改善のためには何を目指せばよいのかを、看護ケアシステムの特性とあるべき姿を看護本来の役割・機能を追求することにより明らかにした。

そして現行の看護業務の中にどのくらいの看護本来の業務が存在するのか、あるいは他の医療職へ委譲した方が望ましい業務がどのくらいあるのかを抽出し、現行の看護業務の再構築を試みた。その結果、現行の病棟の看護業務の中にはその業務の専門性から考えても、他の医療職に委譲できるまた委譲した方が望ましい業務がかなり存在していることが明らかになった。各職種の法的位置づけを確認しながら、どの業務を、どの時間帯に、どの職種に委譲すれば公立的でかつ経済的にもメリットがあるかを試算した。その結果、現時点でも最も望ましい委譲方法は、業務の時間依存性や集積性、発生頻度から考えて、ある一定時間内にある特定の職種に委譲してゆく方法が最も現実的かつ経済的であることが分かった。また委譲にはその医療従事者の病棟内での活動に診療報酬などの経済的な裏付けがない場合がほとんどであるため、まず無資格者に可能な業務を委譲して行くのが得策である。また医療界全体のマンパワー不足の状況の中で、看護職がその専門性を発揮した本来の業務を行うには、委譲される側の職種の業務の見直しも同時に行い、患者を中心にした医療チームのそれぞれの専門性に応じた役割と業務の再検討が相互理解・協力の元になされる必要がある。
走査型トンネル顕微鏡によるバリスティックホットエレクトロンデバイスの基礎研究

THzオーバーの遮断周波数が期待される将来の超ヘテロ接合によるホットエレクトロントランジスタの基本特性を、走査型トンネル顕微鏡(STM)の応用技術である弾道電子放出顕微鏡(BEEM)を用い、走査探針(エミッタ)、半導体表面の極薄膜金属(ベース)、半導体(コレクタ)からなる擬似三端子極微細ホットエレクトロン素子を構成し、、極微小エミッタから電子が放出されることによる量子回折効果のデバイス電流転送効率への影響、ベース・コレクタ走行層中のバリスティック伝導特性を詳細に調べ、ホットエレクトロントランジスタによるTHzを超える動作の可能性確認を目的としている。このためには基礎技術であるBEEMの注入効率の改善、ノイズの削減、そして測定値の安定化を行う必要があった。BEEM注入効率の改善については、ベース金属の薄膜化を行い、幕圧3nmまでの平坦な薄膜蒸着を実現することで従来の約6倍の注入効率を得た。測定ノイズの削減に関して、素子の高抵抗化、測定手法の改善、装置への供給電圧の安定化を行うことでバックグラウンドノイズを20fA以下まで削減した。また、蒸着された金表面の凹凸の影響で測定値がばらつく問題に対しては、測定された膜厚から数値補正を行う事で測定値を均一化する手法を提案した。理論研究では、トランスミッション形式を用い、最もトランスコンダクタンスの大きなホットエレクトロンエミッタ構造が熱電子放出型であることを明らかにし、さらにエミッタに高ドーピング濃度のキャップ層を設けることで、バンド構造の非放物線性によりエミッタ充電時間を高速化できることを明らかにした。
ヒトアルドース還元酵素発現トランスジェニックマウスを用いた糖尿病合併症の研究

糖尿病患者の急激な増加に伴い、合併症への対策が重要な問題となっている。合併症の成因としてアルドース還元酵素を介するポリオール代謝が重要視されているが、その機序は未だに明らかでない。私どもはヒトアルドース還元酵素を多量に発現するトランスジェニックマウス(以下Tg)を作成し、ポリオール代謝の亢進がいかに合併症病変を引き起こすか検討した。またそれらの合併症病変がアルドース還元酵素阻害剤により、予防、あるいは治療可能であるかどうかについても検討した。今回の研究ではヒトアルドース還元酵素発現Tgをストレプトゾトシンにより糖尿病状態にし、その後経時的に8週、16週と経過観察し、その後の腎病変、および末梢神経病変について検索した。また糖尿病誘発後早期から、アルドース還元酵素阻害剤(ONO2235あるいはWAY509)を投与し、それらの合併症病変が予防可能かどうかも検討した。その結果、糖尿病のTgは糖尿病の非Tgに比べ、同等の高血糖状態、および体重減少の度合いにも拘わらず、より強い腎病変、および末梢神経病変を示した。腎病変としては糸球体腫大、およびメサンギウム領域の増大というヒト糖尿病性腎症と一致する変化を示し、とくにTgにおいて強い病変を認めた。また末梢神経においても神経伝導速度の低下、および有髄神経萎縮という変化を強く糖尿病のTgで認めた。一方これらの変化はアルドース還元酵素阻害剤の投与により、糖尿病のTgで非Tgのレベルまで回復を示したが、完全な正常状態にまでは至らなかった。これらの結果から、ポリオール代謝亢進が糖尿病性腎および末梢神経の障害の成因に重要な関わりを持つということが分かった。またアルドース還元酵素阻害剤が、合併症病変の予防に有効であることが示された。これらの実験結果はヒト糖尿病でアルドース還元酵素の発現の多寡により合併症の出現度が異なることを示唆しており、その発現の高いものでは早期からのアルドース還元酵素阻害剤の適用を考慮すべき必要のあることを示す重要なものと考えられた。ヒトアルドース還元酵素(hAR)を発現するトランスジェニックマウス(Tg)のfounder miceの仔から、Southern blot analysisによりhAR-DNAのコピー数の多いマウス(約100コピー)は約35%得られた。これらのマウスはhAR-cDNAのベクターとしてH-2Kdをpromoterにしていることから全身の多臓器に普遍的にhARが発現される。今までの解析から、合併症の起こりやすい腎、末梢神経でのhAR蛋白量はELISAによると、それぞれ185(±25),287(±45)mg/pgと高く、ヒト濃度の約4分の1を示している。hARの基質である30%Galactose(インスリンレベルや血糖に影響を与えずポリオール代謝を活性化する)負荷投与16週およびstreptozotocinによる糖尿病状態8週目で、末梢神経伝導速度低下や有髄神経線維萎縮をTgでLmに比して強くみている。すなわち、hARの発現に応じて、同じレベルの高血糖下で合併症病変が高まることから、ポリオール代謝の合併症での成因に大きい役割をもつことが実証された。腎糸球体病変についても現在形態計測を行っているところである。細胞傷害機構については、生化学的に血糖、体重と平行して働くものと、ポリオール代謝亢進と平行して働くものに分かれるが、この後者について合併症病変の程度と比較検討しつつ、その経路を確立する予定である。

また、この系を阻害することによる合併症予防実験もスタートするところである。私どもはヒトアルドース還元酵素を多量に発現するトランスジェニックマウス(以下Tg)を作成し、ポリオール代謝の亢進がいかに合併症病変を引き起こすか検討した。またそれらの合併症病変がアルドース還元酵素阻害剤により、予防、あるいは治療可能であるかどうかについても検討した。今回の研究ではヒトアルド-ズ還元酵素発現Tgをストレプトゾトシンにより糖尿病状態にし、その後経時的に8週、16週と経過観察し、その後の腎病変、および末梢神経病変について検索した。また糖尿病誘発後早期から、アルドース還元酵素阻害剤(ONO2235あるいはWAY509)を投与し、それらの合併症病変が予防可能かどうかも検討した。その結果、糖尿病のTgは糖尿病の非Tgに比べ、同等の高血糖状態、および体重減少の度合いにも拘わらず、より強い腎病変、および末梢神経病変を示した。腎病変としては糸球体腫大、およびメサンギウム領域の増大というヒト糖尿病性腎症と一致する変化を示し、とくにTgにおいて強い病変を認めた。また末梢神経においても神経伝達速度の低下、および有髄神経萎縮という変化を強く糖尿病のTgで認めた。一方これらの変化はアルドース還元酵素阻害剤の投与により、糖尿病のTgで非Tgのレベルまで回復を示したが、完全は正常状態にまでは至らなかった。これらの結果から、ポリオール代謝亢進が糖尿病性腎および末梢神経の障害の成因に重要な関わりを持つということが分かったが、一方では合併症病変はポリオール代謝亢進のみでは説明できないことも証明された。また合併症病変はアルド-ズ還元酸素阻害剤により部分的に予定可能であることも明らかにされたが、完全な治療効果を得ることも困難であることが明らかになった。
心筋細胞再生を目指した基礎的研究

(1)骨髄間質細胞より心筋細胞への分化誘導法の確立:骨髄間質細胞は分化誘導前には線維芽細胞様の形態を呈した。分化誘導後には多くのクローンは骨芽細胞や脂肪細胞に分化したが、ごく少数の細胞が自己拍動を開始した。このクローンを単離し、CMG細胞とした。分化誘導後2週頃より自己拍動を開始した。その後CMG細胞は形態的に他の細胞より肥大し、方向性を有し近接する細胞と縦列して接着し、筋管細胞を形成した。CMG筋管細胞は骨格筋の筋管細胞と異なり、分枝により他の筋管細胞と接合し、蜘蛛の巣状の外観を呈した。(2)収縮蛋白のisoform解析によるCMGさいぼうの心筋としての表現型の解析:心筋収縮蛋白であるアクチン、ミオシン軽鎖、ミオシン重鎖等には胎児型、成獣型、心房筋型、心室筋型などのisoformが存在する。CMG細胞の収縮蛋白のisoformは表に示す如く、胎児型心室筋型を示した。さらに、CMG細胞では分化後にNa利尿ペプチドANP、BNP発現が観察された。(3)心筋特異的転写因子の発現:心筋に分化したCMG細胞では心筋特異的転写因子としてNkx2.5、GATA4、MEF-2A、MEF-2C、MEF-2D、TEF-1、遺伝子の発現が観察された。初代培養した骨髄間質細胞ではこれらの発現は認めないが、CMG細胞では最終分化前に既にNkx2.5、GATA4、MEF-2C、TEF-1の発現が見られ、最終分化誘導後に遅れてMEF-2A、MEF-2Dの発現が観察された。in vivoの発生過程のこれら転写因子の発現時期に関しても同様な順序で発現するが、CMG細胞の最終分化も同様な過程で進行することを明らかにした。分化前の段階のCMG細胞は未分化な中胚葉系幹細胞から心筋芽細胞により分化した状態にあり、分化後には胎児型心室筋の状態になることが解明された。心筋細胞のもとである『心筋幹細胞』は、胎児だけにあり、大人になれば消えてなくなると考えられてきた。そのため心筋梗塞等で失われた心筋細胞を再生してよみがえらせることは不可能とされてきた。今回我々は大人のマウスの骨髄から抽出した骨髄間質細胞を特別な条件下で培養すると、横紋構造をもち自動拍動する細胞に分化することを発見した。さらにこの細胞は分化しないまま自己増殖を繰り返すこともわかりCMG(cardimyogenesis)細胞と命名して細胞の解析をおこなってきた。CMG細胞の心筋細胞としての表現形を解析するため、心筋細胞特異的蛋白質の発現を観察した。筋特異的な遺伝子発現の解析では、αMHC、βMHC、αcardiac actin、αskeletal actinすべての発現が認められた。発現量はβMHC、αskeletal actinの方が豊富であった。CMG細胞はMLC2vは発現していたが、MLC2aの発現は検出できなかった。心臓からの分泌蛋白であるANP,BNPもCMG細胞ではその発現が観察された。また心筋特異的な転写因子であるCsx/Nkx2.5、GATA-4、筋肉細胞特異的な転写因子であるTEF-1のmRNAの発現を心筋、骨格筋を陽性、陰性対照としてRT-PCR-Southern法により解析した結果、転写因子に関しては心筋細胞、CMG細胞ではCsx/Nkx2.5、GATA-4、TEF-1遺伝子の発現を認めたが、骨格筋ではTEF-1のみの発現が観察された。これらの転写因子は分化誘導前より発現していた。CMG細胞は筋細胞特異的な転写因子であるMEF2 familyのうちMEF2A,MEF2C,MEF2Dの発現が観察された。しかし、その発現時期は3者で異なり、MEF2Cは分化誘導前で発現が認められたが、MEF2A,MEF2Dは分化誘導後に発現されることが示された。CMG細胞分化の過程は生体の心臓のmyogenesis, morphogenesisが起きる段階に発現している転写因子、筋形質の発現と同じパターンを示した。今後は分化させたCMG細胞をマウスに移植する実験をすすめていく予定である。現在、細胞のマーキングのためにGFP蛋白のトランスフェクションを行っている。

(3)心筋特異的転写因子の発現:心筋に分化したCMG細胞では心筋特異的転写因子としてNkx2.5、GATA4、MEF-2A、MEF-2C、MEF-2D、TEF-1、遺伝子の発現が観察された。初代培養した骨髄間質細胞ではこれらの発現は認めないが、CMG細胞では最終分化前に既にNkx2.5、GATA4、MEF-2C、TEF-1の発現が見られ、最終分化誘導後に遅れてMEF-2A、MEF-2Dの発現が観察された。in vivoの発生過程のこれら転写因子の発現時期に関しても同様な順序で発現するが、CMG細胞の最終分化も同様な過程で進行することを明らかにした。分化前の段階のCMG細胞は未分化な中胚葉系幹細胞から心筋芽細胞により分化した状態にあり、分化後には胎児型心室筋の状態になることが解明された。
自殺企図を繰り返すうつ病をもつ人に対する病棟での予防的看護介入の検討

精神科に入院中の自殺企図を繰り返したことがある鬱病患者と受け持ち看護師各2名に面接した。「看護師の気概」「患者を思い遣る気もち」のもと、「患者理解」「積極的な粘り強い見守り」「傾聴し寄り添う」「関わりの中で生じた感情を素直に表出し信頼関係を構築する」「自殺企図や自己の振り返りを患者と共に行う」「患者や患者を支える人との共同」「患者の希望を尊重し、実現への関わり」の看護から、患者は「安堵感」「回復への実感」「自主的な内省」「他者とのつながりの構築」「自立への実感」を得ていた。患者の本来もつ力を信じ希望を尊重し、信頼関係や共同の中、その人らしく生きる自立へのケアが重要な自殺予防の看護だと考える。平成25年度は、『自殺企図を繰り返すうつ病をもつ人に対する病棟での看護ケアと、それに対する患者の思いと看護師の思いの実態』を明らかにすることを目的として、研究協力者である患者様と看護師に対するインタビューガイドの見直し等を行い、倫理審査の書類作成と提出を行った。本研究では、自殺企図の経験のある患者様へのインタビューを行うため、インタビューガイドの見直しにおいては、研究協力者である患者様の侵襲や負担がなるべく軽減できるような配慮になっているかを再度確認した。また、看護師の方に対するインタビュー内容については、自殺企図を繰り返したことがあるうつ病をもつ患者様へ各々の看護師なりの思いをもち、看護実践にのぞまれた点が引き出されるインタビューになっているか等を再度見直した。また、インタビュー中だけでなく、その前後における研究協力者の本研究への参加・不参加の保障やシステムについても再検討し、研究計画書に盛り込み、倫理的配慮を十分に行った研究計画書を作成し、本大学の研究倫理委員会に提出した。現在、結果を待っているところである。平成25年度は、『自殺企図を繰り返すうつ病をもつ人に対する病棟での看護ケアと、それに対する患者の思いと看護師の思いの実態』を明らかにすることを目的として、研究協力者である患者様と看護師に対するインタビューガイドの見直し等を行った。また、倫理審査書類の作成と提出を行い、本大学の研究倫理委員会から承認を得た。平成26年度は、該当すると思われる研究対象施設へ研究依頼を行い、研究協力の許可が得られた施設で事前の研修を行った。また、研究協力者として該当すると思われる患者様や看護師へ研究内容の説明や研究協力のお願いを行い、同意の得られた方から面接調査を行った。現在、分析中である。平成25年度は、『自殺企図を繰り返すうつ病をもつ人に対する病棟での看護ケアと、それに対する患者の思いと看護師の思いの実態』を明らかにすることを目的として、研究協力者である患者と看護師に対するインタビューガイドの見直し等を行った。また、研究協力者として該当すると思われる患者や看護師へ研究内容の説明や研究協力のお願いを行い、同意の得られた方から面接調査を行った。平成27年度は、質的研究に精通した指導者等と分析内容について適宜検討を行いながら、面接調査を行った患者側と看護師側それぞれについて、カテゴリーの抽出と精錬を行った。平成26年度までに、面接調査後、分析・結果のまとめ等を行う予定であった。しかし、職場の人員状況に伴い、急遽、実習指導に専念せざるを得ない事情があり、研究実習状況が予定より遅れた。ただし、今年度、科学研究費助成事業補助事業期間延長の承認を得たため、現在、分析以降の研究を進めている。精神看護学今後は収集したデータの分析や研究結果のまとめを行い、文部科学省への提出書類の作成や学会発表を行っていく。平成25年度では、「文献検討、面接調査の準備、倫理審査委員会への書類申請、病院での事前研修、面接調査の実施と分析」を行う予定であった。しかし、職場の人員状況に伴い、急遽、実習指導に専念せざるを得ない事情があり、研究実施状況が予定よりやや遅れている。ただし、今年度は9月までは比較的、研究に専念できる状況となっているため、その期間を有効活用していきたいと考えている。平成26年度に、職場の人員状況に伴い急遽、実習指導に専念せざるを得ない事情が生じ、研究実施状況が予定より遅れたため。倫理審査の結果、面接調査の着手が可能となった際は、倫理的な配慮を行いながら、研究協力候補者の所属する病棟で、面接調査前の事前研修を行う。目的は、信頼関係の構築、病棟環境の把握、研究協力候補者の患者様や看護師が研究への参加が可能かどうかについて把握するためである。

必要時、データ収集の質の確保に向けて、エキスパートレビューを行う。その後、病棟師長と最終協議し、許可が得られた研究協力候補者である患者様と看護師に、本研究の目的や意義、面接内容などを説明し、研究参加への承諾が得られたら面接調査に着手する。データ収集後、分析、研究結果のまとめ、文部科学省への提出書類の作成や学会への発表を行っていく。<平成27年度>4月8月:分析時に必要な物品の購入(パソコン、分析ソフト、プロジェクター、電子辞書、電池、イヤホン、USBメモリ、クリアファイル、マーカーペン、付箋紙)、学会への参加・出張費として、9月3月:論文や報告書作成に必要な物品の購入(インク、用紙、USBメモリ)、学会への参加・出張費として使用する。平成25年度に、職場の人員状況に伴い急遽、実習指導に専念せざるを得ない事情が生じ、研究実施状況が予定よりやや遅れたため。<平成26年度>4月5月:面接調査やデータ入力や分析時に物品の購入(パソコン、分析ソフト、電子辞書、録音テープ、電池、イヤホン、USBメモリ、クリアファイル)、学会への参加・出張費として、6月9月:病院への事前研修費、学会への参加・出張費、研究協力者への謝礼として、10月3月:論文や報告書作成に必要な物品の購入(インク、用紙、USBメモリ)、学会への参加・出張費として使用する。