hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
母胎児間シグナルチューニング機構の分子基盤解明

我々は、白血病抑制因子と副腎皮質刺激ホルモンによる、母胎児間(母胎間)シグナルリレーが胎児大脳皮質の形成と赤血球の分化を誘導することを明らかにした。本研究課題では、疑似ウイルスを用いた母体免疫亢進モデルマウスを用いて、母胎間シグナルリレーに対する母体炎症の影響を解析した。その結果、妊娠母体がウイルス感染により重篤な炎症状態に陥った時、過剰な炎症性シグナルを胎盤で減弱あるいは遮断することで、母体炎症から胎児を保護するシステムの存在が示された。しかし、これは同時に胎児の発生に必要な生理的母胎間シグナルリレーも遮断するため、母体の状態によって胎児大脳の発生が影響を受ける可能性も示唆された。妊娠12.5日(12.5 dpc)のC57BL/6JマウスにPoly I:C (TLR3アゴニスト:0, 4, 20 mg/kg BW)を腹腔内投与することで、母体免疫亢進モデルマウスを作成した。Poly I:C投与3時間後における母体血清インターロイキン6 (IL-6)濃度をエライザ法にて計測したところ、Poly I:C投与量に対して、母体血清IL-6濃度は、Poly I:C用量依存性に上昇していた。母体血清LIF濃度は、Poly I:C 4 mg/kg BW投与群(poly 4)ではコントロール群に比べ有意な上昇を示したが、20 mg/kg BW投与群(poly 20)では上昇を示さず、コントロールと同レベルであった。同様に、12.5 dpcおよび13.5 dpcにおけるACTH、LIF、および胎児脳脊髄液(CSF)のLIF濃度を計測した。12.5 dpcでは、ACTHはpoly 4で上昇するが、poly 20では逆にコントロールよりも減少していた。一方、13.5 dpcでは、poly 4およびpoly20いずれの群でも血清ACTH濃度はコントロールよりも減少していた。胎児CSF中のLIF濃度も、胎児血清ACTHと同様の濃度変化を示した。胎盤におけるSTAT3のリン酸化の状況、LIFシグナル下流のJAK2/STAT3経路を抑制するSocs3 mRNAの発現量を調べた。その結果、STAT3のリン酸化は、12.5 dpcではpoly4およびpoly 20いずれの群でも亢進するものの、13.5dpcでは逆にコントロールよりも低値を示すことが明らかとなった。Socs 3は、Poly I:C投与量依存性に増加することが明らかとなった。これらの所見より、母体免疫亢進の程度に対応して、母ー胎児間LIFシグナルリレーが抑制を受けることが示唆された。昨年度までの研究により、妊娠マウスへのpoly I:C投与量と母体血清IL-6濃度には正の相関性が認められた。一方、LIFおよびその下流で動く分子については高用量では逆に発現抑制がかかることが明らかとなった。これは、poly I:C用量依存的に発現が亢進するSOCS3によって、LIF/gp130下流のSTAT3リン酸化が抑制を受けることが原因であると考えられた。また胎児大脳皮質の総ニューロン数および分裂細胞数はpoly I:C用量依存的に減少することが明らかとなった。また低用量域(0.1. 0.5 mg/kg BW)における胎児臓器重量の検索では、胸腺重量が減少することが明らかとなったため、低用量群について解析を進めた。Poly I:C低用量域の反応は、LIF投与と同レベルの反応を現していると考え、LIF投与モデルにおける解析を行った。妊娠13.5日のマウス母獣にLIF(5μg/kg BW)投与し、30分および3時間後における胎児大脳、胎盤および肝臓の遺伝子発現をマイクロアレイ解析した。その結果、Jak2/STAT3、MAP2経路に関する遺伝子群およびSOCS3の発現については明らかな変動は認められなかった。しかし、胎児大脳では、インターニューロン産生・分化誘導関連遺伝子群が発現亢進し、それらは発現亢進した全遺伝子群のうちの上位を占めることが分かった。胎盤ではAllograft rejection signaling, Cross talk betweenDC and NK cells, Cytotoxic T lymphocyte-mediated apoptosis関連遺伝子の発現が亢進し、胎児胸腺で認められた発生異常との関連が示唆された。この結果より、軽度の母体免疫亢進では、母体由来の炎症性シグナルは胎盤における調節機能をすり抜ける可能性を示唆する。

初年度は,Poly I:C投与妊娠マウスを用いた,母体LIFレベルとIL-6レベルのエライザによる測定,母体LIFレベルとIL-6レベルの測定と母体免疫亢進の程度との相関性解析,母体LIFレベルの変動と胎盤ACTH,胎児血中および脳脊髄液中LIFレベルの相関性解析,胎盤Pomc mRNAの発現に与える影響の解析,母体免疫亢進の程度とSocs3の発現量およびSTAT3リン酸化量の相関性解析,絨毛間腔に面した栄養膜表面におけるgp130およびLIFRの発現解析については,おおむね研究計画を達成することができた。母体免疫亢進と母胎間LIFシグナルの変動が正の相関を示さないことから,平成26年度は,母体免疫亢進状態をごく軽度から重度まで細かく6段階に分けて,胎児の臓器発育に与える影響を詳細に検討した。その結果,最低用量群でのみ胎児胸腺の発育に重篤な影響が出現することが見いだされ非常に有意義な知見が得られた。しかし,この実験は当初予定していなかったため,研究全体の進捗状況としては遅れを生じてしまった。母胎間シグナルに対する胎盤のDNAマイクロアレイ解析については,LIF投与群でのみ結果の解析が進められている。現在,個別の遺伝子発現について,定量PCRにてvalidationを行っている状況であり,当初の計画より若干遅れている。特に胎盤の遺伝子発現関連ならびに胎児におけるELISAを中心とした解析に関して,研究分担者・島村の病気による休職・逝去のため若干の遅れが生じた。27年度が最終年度であるため、記入しない。発生学ノックアウトマウスを用いた解析については,MC5Rノックアウトマウスのコロニーが確立できたので,平成27年度には実験に用いることができる。SOCS3コンディショナルノックアウトマウスについては,胎盤特異的Cre発現マウスの選定・作成者とのMTA契約も完了しており,速やかに導入し実験を開始する。DNAマイクロアレイにより発現変動が認められた遺伝子のスクリーニングと定量的PCRによるvalidationを最終年度も継続して行う。また,母体免疫亢進モデルにおけるmiRNAの発現についてもマイクロアレイを用いてスクリーニングする。母体からのLIFシグナル枯渇に対する胎盤におけるポジティブフィードバック機構に関しては,候補パスウエイと考えていたWnt/βカテニン/TCFパスウエイおよびhedgehogパスウエイがLIF刺激により明らかな変動を示さなかった。従って,これらに対する解析は中断し,当初計画していた低栄養モデルについては検討対象から除外・整理することで,最終年度における実験の効率化を図る。研究分担者であった島村が逝去したため,彼女の担当部分については,研究分担者である島田が担当する。島村,島田はともに代表者・八田の研究室のメンバーであり,本研究課題に関連する研究に長年従事してきたため,最終年度の島村の役割分担を島田が担当する。ただし,島田が担当する各実験の負担を軽減するために,実験補助者を雇用する。従って,最終年度に,島村の役割分担を島田が担当することは十分に可能である。初年度は母体の炎症・免疫亢進に対する胎盤ネガティブループの分子機構の解明を中心に研究を進めた。
「最高宇宙線」領域の研究成果とりまとめ

平成20年度終了の特定領域研究「最高エネルギー宇宙線の起源」、副題-デカジュール粒子による宇宙物理の開拓-の研究取りまとめを行った。TA検出器によって得られた平成21年6月までのデータを解析し、平成21年7月の第31回宇宙線国際会議(Lodz,ポーランド)で、最初の研究成果として発表した。この会議では、TA実験関連の一般報告23件、ハイライト講演1件、LHCf実験関連の一般報告8件、総合ラポータ講演1件を行った。うち日本人による発表は23件であった。その後、平成21年8月に、柏宇宙線研において、国内外のTA共同研究者を招いて、集中的なTAデータ解析の議論を行った。平成21年12月には、富士吉田の研修施設において、3日間のTA全体会議を開き、主として、データ解析の詳細と研究成果の公開手順について議論を行った。平成22年3月の日本物理学会65回年次大会(岡山大学)において、9件の一般講演を行った。TA実験からは、ハイブリッド解析による極高エネルギー宇宙線のスペクトルの測定、望遠鏡データのステレオ解析による一次宇宙線の質量組成の測定ほかを報告した。LHCf実験からは、LHC衝突型加速器における350GeV陽子正面衝突事象の測定を報告した。TAに関する結果は、同時期に米国ユタ州で行われたSNOWPACsymposiumでも報告した。以上のTA実験、LHCf実験による研究成果をとりまとめて、本領域の研究成果報告書(冊子体)を平成22年4月に提出した。本研究は、科学研究費・特定領域研究「最高エネルギー宇宙線の起源-デカジュール粒子による宇宙物理の開拓-(略称:最高宇宙線)」の総括班である。当領域では、10の20乗電子ボルトを超える最高エネルギー宇宙線の観測装置TA (Telescope Array)と、人工加速器で最高エネルギーを持つCERN/LHCにおけるLHCf実験を建設した。TAは2008年3月から米国ユタ州で観測を開始した。LHCfは準備が完了して、加速器トンネル内で実験開始を待っている。交付申請時に予定した研究の実施結果を以下に述べる。(1)大気蛍光望遠鏡の建設予定サイト3ヶ所を確定し、借用手続きを完了する。>>>ユタ大学の協力得て、すべての借用手続を完了した。(2)地表検出器の設置場所を調査する。>>>現地調査を行い、その結果に基づいて地表検出器576台の設置位置を確定した。設置場所の約2割は私有地、他は連邦政府所有地である。後者については設置位置や検出器の運搬・設置方法などの提案を含んだ土地利用申請書を作成中である。この調査により、サイト中を超高圧送電線が横切ること、20年前に洪水があったことが判明し、対策を検討している。(3)大気蛍光望遠鏡、特に躯体と反射鏡、付属格納庫、撮像カメラの試験を完了し、製作を開始する。電子回路の設計・試作を始める。>>>望遠鏡6基(全体の1/3)、撮像カメラ2台(同1/18)の製作を行った。格納庫の設計を完了した。アクセス道路などのインフラ整備を行って平成16年度に建設する。AD変換器・トリガー・PMT高圧電源の回路モジュールを試作した。(4)地表検出器の原型器試験を完了させ、予備的製作を開始する。電子回路原型器を用いて小規模空気シャワーアレイの運用試験を行う。>>>シンチレータ厚さや光変換ファイバー間隔などを最適化した原型器を試験中である。電子回路原型器などを装備した小アレイを明野観測所に設置して、まもなく運用試験を始める。(5)シミュレーション用PCクラスター、及びLHC試験用カロリメータの製作を始める。>>>PCクラスターを宇宙線研に設置して運用試験中である。LHCカロリメータの設計を完了した。CERNにおいて実験堤案の説明を行った。本年5月にopen sessionで説明の後、採択される見込みである。総括班会議を3回、グループ全体会議を米国で1回、日本で1回開催した。大気蛍光法に関する国際workshopを開催した。平成16年度に、総括班では以下の研究を実施した。(1)地表検出器576台の設置場所を現地調査し、地形・地質、通信塔への見通しなどを確認した後、GPSを用いて位置を確定した。また、通信塔の仕様を決め、その設置場所5ヶ所の現地調査を行った。中央レーザ射出装置の仕様と設置場所を決めた。(2)以上の調査を元に、米国連邦土地管理局(BLM : Bureau of Land Management)に、土地使用許可を申請した(ユタ大学と協力)。今後、稀少動植物調査・文化遺産調査・環境負荷の審査などを経て、平成17年夏には許可が得られる見通しである。(3)地表検出器に用いる無線LANシステムの仕様を決定し、連邦通信管理委員会(FCC : Federal Communications Commission)に、特別使用許可を申請した(ユタ大学と協力)。テストシステムとして条件付きで許可が与えられた。(4)地表検出器シンチレータ、データ読み出し・通信用電子回路、高精度時間検出器(GPS)、自立電源などを備えた地表検出器原型器20台を観測サイト近郊の町で製作し、このうち18台をヘリコプターで設置した。現時点で、1台を除き3ヶ月以上の稼動を確認している。(5)大気蛍光望遠鏡建設サイト1ヶ所(BRM : Black Rock Mesa)で、アクセス道路整備や土地平坦化等の土木工事を行った(ユタ大学と協力)。

ここに望遠鏡シェルタ・発電機等付帯設備を設置し、前年度に製作した望遠鏡躯体一式(望遠鏡12台分)を据え付けた。また、付帯設備の遠隔操作盤を導入して試験した。(6)CERNにおいてLHC試験用カロリメータのビーム試験を行った。以上の研究実施に伴う、現地調査費用・外国旅費・領域運用に伴う事務費用などを、総括班で執行した。また、研究計画を統合して推進するために、総括班会議を月例で開催した。平成17年度には以下の研究を実施した。(1)大気蛍光望遠鏡第1サイト(Black Rock Mesa)の望遠鏡調整を行い、うち2基の望遠鏡を定常観測可能な状態とした。大気透明度観測用レーザーの運用試験を3回行った。(2)同、第2サイト(Long Ridge)のアクセス道路整備と土地平坦化等の土木工事を行い(ユタ大学担当)、望遠鏡格納庫・付帯設備を建設した。(3)大気蛍光望遠鏡(躯体・反射鏡・撮像カメラなど)の量産や輸送に係わる、コスト節減の検討を行い、望遠鏡躯体1台を米国で製作した。(4)大気蛍光望遠鏡のデータ読み出し回路(AD変換と信号認識)の開発を完了し、量産を開始した。トリガー回路(シャワー軌跡認識)の開発を完了した。(5)明野観測所で、望遠鏡カメラ及び電子回路の統合試験を行った。その後、現地サイト(Black Rock Mesa)で試験観測を行い、空気シャワー事象の観測に成功した。(6)地表検出器及び付帯する通信塔、レーザー射出装置などの土地使用許可の手続がほぼ完了し、2006年2-3月に公開意見聴取を行った(ユタ大学担当)。(7)地表検出器(シンチレータ、データ読み出し・通信用電子回路、高精度時間検出器(GPS)、自立電源などを含む)の開発を完了した。柏の宇宙線研で、地表検出器本体部分を350台製作し、うち250台を現地に輸送して設置の為の準備を行った。(8)長距離ネットワーク構築に必要な通信塔3基を購入し、現地に輸送した。これらの研究計画を統合して推進するために、総括班会議(JEB : Japanese Executive Board)を月例で開催した。また、総括班の主催で日米の共同研究者を集めた宇宙線望遠鏡グループ全体会議を2回開催した。以上の研究実施に伴う、現地調査費用・外国旅費・会議参加費用・領域運用に伴う事務費・人件費などを、総括班で執行した。平成18年度には以下の研究を実施した。1.大気蛍光望遠鏡第1サイト(Black Rock Mesa)の望遠鏡と大気透明度観測用レーザーを完成させ、試験観測を行った。2.同、第2サイト(Long Ridge)に設置する望遠鏡躯体(米国で製造)及び反射鏡(国産)を製作し、サイトに設置した。3.量産した大気蛍光望遠鏡のデータ読み出し回路(AD変換と信号認識)の試験を行い、第1第2サイトで設置・調整を行った。トリガー回路(シャワー軌跡認識)の量産・試験・設置を行った。5.地表検出器及び付帯する通信塔、レーザー射出装置などの土地使用許可を得た(ユタ大学担当)。
反応集積に基づく抗腫瘍活性トリテルペン類の短行程合成

生物活性ステロイドならびにテルペンの創製研究:独自に開発した触媒的多連続反応や環化付加反応を利用し、特異な活性を示す生物活性天然物(メレオリド,チュビンゲンシンB,チロホリンなど)の合成に成功した。骨格合成には多成分反応やフロー合成、ワンポット反応が有効であることを明らかにすることができた。また、それらの生物活性を評価し、特にメレオリド類縁体については天然物と異なる興味深い植物成長活性を示すことを発見した。また、チロホリン誘導体を用いる抗体-医薬複合体の合成に取組み、稀少癌の有望治療薬の開発を目指している。新規有機材料の創製研究:新たにエノラート-アルケンメタセシス反応を開発し、それを牙とすることで物質生産性を向上することに成功した。また、光フロー反応も利用し、中分子合成に利用価値が高いことを明らかにした。連続反応によるグラフェンナノリボンやヘリセンをはじめとする新奇多感性芳香族炭化水素の合成法を確立した。これらの構造をモチーフとした中分子化合物に拡張することに成功し、状態により色調や蛍光の変化する分子素子を開発し、そのメカニズム解明について検討中である・イナミドを利用したアルカロイド骨格の合成:分子内にイナミドと求核性複素環を有する基質に酸触媒を添加することで、種々の骨格を有する複素環の合成に成功した。特に、触媒を変えることで多様な分子骨格を合成できることがわかり、中分子の多様性指向型合成に利用するための基盤を構築することができた。申請時に計画した方法で目的の中分子を合成することが困難であることを理解した。その結果、異なる手法で合成検討をすることとした。一方、申請書では第一の目的とは書かなかった副次的な目標については順調に成果が出ている。当初の計画で主目的としていたトリテルペン・ガノシネンス酸の合成は、モデル反応で成功した手法が利用できないことを明らかにした。合成目標とする天然物について代替のものを選択し、中分子合成の手法確立について迫ることとした。
開いたインフレーション宇宙の研究

開いた宇宙を与えるインフレーションシナリオ(ワンバブル・オープンインフレーション)を提唱し、そこにおいて現れる新たなモード(超曲率揺らぎ)と重力波モードとの関係を明らかにした。次に、1成分スカラー場モデルに関して、偽の真空崩壊後に現れる時空の揺らぎも含めた量子揺らぎを評価する方法を定式化し、スカラー場の自由度(スカラーモード)と重力場の自由度(テンソルモード)を分離したゲージ不変な方程式を導出した。特にテンソルモードの関しては、その揺らぎのスペクトルの一般的性質を明らかにした。さらに、オープンインフレーションモデルを実現する具体的モデルのクラスを明らかにし、それらのモデルに基づいて揺らぎのスペクトルの持つ特徴を解析した。その結果、1.スカラーモードの振幅が長波長で通常のインフレーションモデルよりも急激に減少する。2.しかしテンソルモードは長波長で逆に増幅される。3.そのため得られる宇宙背景輻射の大角度揺らぎのスペクトルがほぼスケール不変になる。4.また銀河スケールの密度揺らぎのスペクトルに緩やかなピークが現れる。を発見し、近い将来の観測によってテスト可能なモデルの特徴を明確にした。インフレーション宇宙モデルの標準的な理論は「宇宙は空間的に平坦である」という予言をするが,これは最近の観測と整合的でない.これに対して最近我々が提唱した,開いた宇宙を与えるインフレーションモデル(ワンバブル・オープンインフレーション)が世界的に注目されている.そして,オープンインフレーションが起こる現実的モデルは存在するか,またそのモデルの予言する宇宙の大域的構造が観測と整合的か,モデル固有の理論的予言をいかに検証するか,等を明らかにすることが緊急の課題となっている.本年度は,ワンバブル・オープンインフレーションの1成分スカラー場モデルに関して,偽の真空崩壊後に現れる時空の揺らぎも含めた量子揺らぎを評価する方法を定式化し,スカラー場の自由度(スカラーモード)と重力場の自由度(テンソルモード)を分離したゲージ不変な方程式を導出した.その結果,スカラー場のポテンシャルによっては,スカラーモードに,いわゆる超曲率揺らぎが存在する可能性があるが,テンソルモードには,一般的に超曲率スケール揺らぎが存在しないことをしめし,特にテンソルモードに関しては,その揺らぎのスペクトルの一般的性質を明らかにした.開いた宇宙を創造するインフレーションモデルの基本的な考え方は,量子トンネル効果による真空の相転移による真の真空泡生成に引き続き,その泡の内部でインフレーションを起こすというものである.この機構により、一見矛盾する、インフレーションと開いた宇宙が両立するシナリオが可能になる。このシナリオは,近年、我々の宇宙の平均エネルギー密度が臨界密度よりも小さいことが観測的に明らかになってくるにつれ、注目を集めるようになり、現在、盛んに研究がなされている。このシナリオを実現するようないくつかの具体的なモデルが提案されたが、それらに対して重要な制限を与えるのは宇宙背景放射のゆらぎのスペクトルである。我々は、それぞれのモデルにおいて、宇宙背景放射のゆらぎのスペクトルがどのようにあたえられるかを調べた。これまでは、重力場の摂動について首尾一貫して取り入れ、ゆらぎのスペクトルを計算する方法は確立していなかったが、我々はこれまで進めてきた研究を更に発展させ、かなり一般のインフラトンポテンシャルに対してスペクトルを計算する手法を確立することに成功した。この新しい定式化をもとに、ある比較的緩やかな条件を満たすようなモデルは観測と矛盾しないゆらぎのスペクトルを導くことを示した。また一方では、ある種のクラスのモデルでは、一般に開いた宇宙を生成するインフレーションに特有のスペクトルが現れることも発見した。また,重力の効果を取り入れた量子トンネリル現象の経路積分によるアプローチにおいて原理的な問題として未解決であった負の固有値モードの問題が、開いた宇宙を生成するインフレーションのシナリオにおけるゆらぎのスペクトルと密接に関連していることを示した。特にテンソルモードに関しては、その揺らぎのスペクトルの一般的性質を明らかにした。

さらに、オープンインフレーションモデルを実現する具体的モデルのクラスを明らかにし、これらのモデルに基づいて揺らぎのスペクトルの持つ特徴を解析した。その結果、1.スカラーモードの振幅が長波長で通常のインフレーションモデルよりも急激に減少する。2.しかしテンソルモードは長波長で逆に増幅される。3.そのため得られる宇宙背景輻射の大角度揺らぎのスペクトルがほぼスケール不変になる。4.また銀河スケールの密度揺らぎのスペクトルに緩やかなピークが現れる。を発見し、近い将来の観測によってテスト可能なモデルの特徴を明確にした。
口腔ケアは人工呼吸器関連肺炎をどこまで減らすことができるか

人工呼吸器を使用している患者は肺炎などの呼吸器感染症が生じやすく、一般的な肺炎よりも重篤な症状を示すとともに致死率も高いとされる。その予防法のひとつとしてブラッシングをはじめとする口腔衛生の管理が実施されているが、本研究ではどのような方法が口腔衛生の改善に効果的かを明らかにするため、人工呼吸器を使用した患者の口腔内の問題点や病原微生物の数などを調査した。その結果、塩化セチルピリジニウム配合の洗口剤による口腔清掃で舌や挿管チューブのMRSAなどの細菌が明らかに減少し、口唇や舌の乾燥などの症状も改善することが明らかになった。平成23年度では、周術期患者における口腔内状態の実態を調査するとともに、口腔内の問題点の推移および口腔内細菌・真菌の状態を縦断的に検討した。平成23年度に昭和大学病院ICUに入院した経口挿管患者30名(平均年齢75.6歳)を対象とした。ICU入室後1日以内に口唇、歯、口腔粘膜、歯肉、舌、口腔乾燥、歯の状態、口臭の問題を3段階で評価した。また初回評価時に舌背、口蓋、挿管チューブの口腔内細菌・真菌の菌種および菌量を測定した。同様の評価および計測をICUから他病棟への転棟直前にも行い、両者の比較を行った。口腔内の問題点では舌の項目で最も頻度が高く、次いで口唇、口腔乾燥の項目であった(それぞれ62%、52%、48%)。その後、口唇の問題は比較的早期に改善傾向がみられたが、舌苔の付着はICU滞在期間内には改善されないことが多かった。口腔内細菌・真菌では、舌背、口蓋、挿管チューブいずれにおいてもCandida albicansが最も高い割合でみられ(それぞれ71%、62%、71%)、Corynebacterium、Klebsiella pneumoniae、Neisseria、streptococcus、は3050%の対象者から検出された。その後の抜管までの期間では、EnterococcusやKlebsiella pneumoniaeは多くの対象者で検出されなくなった。一方で、Candida albicansやCorynebacteriumの検出率はほとんど変化しなかった。急性期の挿管患者における口腔内では、舌背面への白苔の付着や乾燥などが多く認められ、口腔清掃が物理的に阻害されること、閉口不能となることが主な理由と考えられた。しかし、適切な方法で口腔衛生管理を行うことでこれらの問題を予防あるいは早期に改善できる可能性があると推察された。人工呼吸管理下の患者では口腔や咽頭の汚染が呼吸器感染症,特に人工呼吸器関連肺炎(VAP)などの誘引となることが知られており,様々なバンドルにおいて急性期の口腔衛生管理が感染予防に重要であるとされている.本研究では,急性期病院での口腔衛生管理システムの確立を目的に,周術期患者における口腔衛生上の問題点や口腔内細菌・真菌の種類および量の推移を検討した.都内某病院ICUにおいて,2日以上の経口挿管による人工呼吸管理が行われた患者を対象とした.全体の対象者数は185名であった.口腔衛生上の問題点は,口唇,歯,口腔粘膜,歯肉,舌,口腔乾燥,歯の状態,口臭の問題を3段階で評価した.また,舌,口蓋,挿管チューブを綿棒で擦過し,口腔内細菌・真菌の菌種と菌量を調査した.口腔内細菌・真菌については12種類を対象菌種とし,菌数を5段階で評価した.口腔衛生上の問題点では,口唇,舌,口腔乾燥の項目において高い頻度で異常がみられた.また,舌と口腔乾燥の異常は介入終了までに改善が得られた割合が低かった.初回評価時の口腔内細菌・真菌では舌,口蓋,挿管チューブいずれでもCandida持属やMRSAなどが高い確率で検出された.口蓋ではCorynebacterium,Neisseria,Streptococcusが,挿管チューブではNeisseria,Streptococcusが多かった.その後の菌数の変化では,舌のHaematophils parainfluenzaeやMRSAが有意に減少した.同様に,口蓋のNeisseriaやStreptococcus,挿管チューブのHaematophils parainfluenzaeやStreptococcusが有意に減少した.また,口腔衛生状態の評価では口唇,舌,口腔乾燥の項目において高い頻度で異常がみられた.平成24年4月から25年1月までの期間に本学病院集中治療部(ICU)に入院した経口挿管患者155名を対象とした。

口腔衛生管理は看護師が1日4回行い、通常の歯ブラシやスポンジブラシを使用して実施した。口腔内の問題点では舌の項目で最も頻度が高く、次いで口唇、口腔乾燥の項目であった(それぞれ62%、52%、48%)。その後、口唇の問題は比較的早期に改善傾向がみられたが、舌苔の付着はICU滞在期間内には改善されないことが多かった。口腔内細菌・真菌では、舌背、口蓋、挿管チューブいずれにおいてもCandida albicansが最も高い割合でみられ(それぞれ71%、62%、71%)、Corynebacterium、Klebsiella pneumoniae、Neisseria、streptococcusは3050%の対象者から検出された。その後の抜管までの期間では、Enterococcusが検出された24名のうち18名で、Klebsiella pneumoniaeが検出された38名のうち25名で細菌が検出されなくなった。一方で、Candida albicansやCorynebacteriumの検出率はほとんど変化しなかった。急性期の挿管患者における口腔内では、舌背面への白苔の付着や乾燥などが多く認められ、口腔清掃が物理的に阻害されること、閉口不能となることが主な理由と考えられた。しかし、適切な方法で口腔衛生管理を行うことでこれらの問題を予防あるいは早期に改善できる可能性があると推察された。口腔内細菌・真菌の採取場所および方法を決定し、その部位から肺炎に関与する菌種が検出されたことから、口腔衛生管理によってそれらの菌種およびコロニー数がどのように変化するかを今後計測することが可能となった。同時に、ICUでの記録から全身状態の指標としてAPACHEや在院日数、VAP発症の有無などを用いること、それらの記録を集計する手段が確立された。以上から、全身および口腔内の評価指標が確立され、来年度以降も研究を継続できる基礎が築かれたと判断される。25年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の研究では、当初の計画通りに「経口挿管患者における口腔衛生上の問題点」および「口腔内の菌類の同定・定量」を実施できた。特に、口腔内の菌類の定量はこれまでの研究において実施されているものの、菌種が23種類に限定されていること、経時的に計測を行った研究が少ないことから、10種類の口腔内常在菌についての検討を行えたことは予定以上に研究が進展したものと思われた。また、口腔衛生状態の推移においても最大で7日間の変化が追跡調査できたこと、それぞれの項目が改善しやすい問題点か、長期的な問題点かを分類できたことは大きな進歩である。一方で、対象者数は当初の予定よりも少ない人数となった。これは、対象病棟の入院者数の多くを占める脳外科および心臓血管外科患者数が例年よりも著しく少なかったためと考えられる。減少した原因は当該科のスタッフの入れ替えなどのため手術件数を制限したことと考えられ、次年度では手術件数が例年通りに戻るものと推察される。また、対象病棟の口腔衛生管理方法への介入が24年度には行えず、25年度に実施する予定である。以上から、研究経過は概ね予定通りであり、25年度では口腔衛生管理方法の変更を行い、今年度採取した口腔衛生状態の指標の変化を検討できると考えられる。23年度に確立した口腔内評価および口腔内細菌・真菌の評価方法をもとに、対象者への口腔衛生管理方法について介入を行う。
解毒・排出系の遺伝子多型に基づく薬剤応答、副作用の予測

薬効、副作用の遺伝的背景を把握して、遺伝子多型に基ずく、個々人に最適化されたテーラーメード治療の実現が期待されるが、ようやく始まったばかりである。一方、薬剤の解毒酵素系の遺伝子多型が薬剤への応答性と副作用に重大な影響を持つと考えられている。しかしながら、解毒抱合体の生体外への排出機構が薬剤の体内動態にさらに大きく関与することが明らかにされはじめ、この機構を解毒の第三相反応とする概念が定着しつつある。我々は、ヒトcMOAT/MRP2遺伝子を単離し、遺伝性疾患のDubin-Johnson症候群の責任遺伝子であることを遺伝学的に証明することによって、cMOAT/MRP2蛋白質が第三相解毒系異物排出ポンプの実体であることを明らかにした。一方、ESTデータベースによれば、さらに70の機能未知のABCトランスポーター遺伝子が存在する。このような背景から本研究は、ゲノムワイドの遺伝子多型アプローチを補足、検証するために、第三相解毒系を担うABCトランスポーター遺伝子群をモデル系として、遺伝子多型に基ずいた薬効、副作用の予測系の構築を目指す。平成12年度には、【1】喘息患者に対するロイコトリエン阻害剤、および小児白血病患者に対する抗がん剤の薬効、副作用データおよび末梢血検体の収集を、患者の同意を得て開始し、【2】ABCトランスポーターの基質薬剤データベースを作成するために、MDR1、MRP1、MRP2およびMRP3遺伝子の導入細胞を用いて、蛍光モデル基質の輸送に対する阻害活性を指標にする基質スクリーニング系構築の予備実験を終了した。
血流波形解析による脳動脈硬化の早期定量的診断法の確立

血流波形収縮期第一第二峰比はその計測部位より末梢からの反射波を反映していることが、既に成書"Blood Flow in arteris"に記載されている。今回、総頸動脈血流量波形の加齢による変化を検討すると、20歳代は高い収縮期第一峰、低い第二峰を有するが、30-40歳代で収縮期第一峰が著明に低下し、40-50歳代は第一峰の立ち上がりが減じ、60歳以上では第一第二峰比が低下、更に第一第二峰比が逆転する。この変化は中大脳動脈にも認められ、若年例では総頸動脈波形、中大脳動脈波形とも同様のパターンもしくはやや中大脳動脈の方が末梢からの反射が強いパターンを示すが、高齢になるとその差が著しくなり、総頸動脈波形は50歳代であっても中大脳動脈は70歳代の波形を示すことが判明した。このように総頸動脈波形と、中大脳動脈波形の該当年代の差が開くものほど脳動脈末梢の動脈硬化が強いと考えられ、成書に記載してあることを生体、特に脳動脈系でははじめて確認した結果となった。病理所見より検討した結果でも第一峰、第二峰間の最大変化率(S)、第一峰の立ち上がり最大変化率(R)および両者の積を平方根したもの(√(R×S))は頭蓋内動脈硬化変化を良く反映すると考えられた。脳血管障害例の総頸動脈波形、中大脳動脈波形の差異を検討すると、健常よりその波形の差異が顕著であると考えられた。即ち各パラメータの年代平均値を求め、各パラメータが何歳に相当するかを判断し、その波形の年令を決め、総頸動脈波形と中大脳動脈波形とを比較することで脳動脈硬化進展の定量評価の方法になりうると考えられた。しかし中大脳動脈波形を良好に記録するためには、今後、計測機器の更なる改良が必要である。方法:[1]総頸動脈血流量を超音波定量的血流量測定装置(QFM)を用い、20から70歳代の健常者の総頸動脈血流量値および血流量波形を計測した。波形の(1)の収縮期第一峰の高さ(A)、(2)収縮期第一峰、第二峰の頂点を結んだ線と基線との傾き(θ)、(3)収縮期第一峰、第二峰の高さの比(A/B)、(4)GoslingのPI値(PI)、(5)収縮期波形の立ち上がり最大変化率(Rmax)、(6)収縮期第一峰の頂点から第二峰の頂点までの平均変化率(C)を求め、加令による変化を検討した。[2]生前に総頸動脈血流量波形を計測し、培検しえた23例46側を対象とした。病理組織では総頸動脈、内頸動脈、外頸動脈、前大脳動脈、中大脳動脈の合計10ケ所の最大狭窄部位を検討した。組織標本上狭窄度は、25%毎に4段階に分類した。狭窄度と上記の各パラメータおよび頸脳動脈系循環抵抗値(平均血圧/血流量:Zo)と脳血管系のコンプライアンスの指標(一心拍の流量変化分/脈圧/平均血流量:dQ/dP/mQ)を求め比較した。結果:加令変化を良く反映したのは、θ、A/BおよびCであった。培検例において、早期の動脈硬化病変を対象とするため、頸・脳動脈系に50%以上の高度狭窄病変があり血流量低下著明な24側は除外した。

硬化性病変部位別に頭蓋内・外型に分類するとA/B、Cとも頭蓋内の病変が多い例で有意に小さかった。頭蓋内の50%狭窄未満の部位数とはC(r=0.60)よりA(r=0.67)がやや良い相関を示した。ZoとはA(r=0.88)が、dQ/dP/mQとはA/BよりC(r=0.74)が良い相関を示した。頭蓋外に50%以上の狭窄病変を有する例を除いた33側では、Aは頭蓋内狭窄病変と良い相関を示した(r=0.68)。総括:総頸動脈血流量波形のAは末梢の狭窄度の、Cは弾性の指標になると思われた。総頸動脈血流量波形と中大脳動脈血流速度波形を定量評価し、その差異より脳動脈硬化の定量指標と成しうるか検討した。総頸動脈血流量波形は超音波定量的血流量測定装置(QFM)を用い計測した。中大脳動脈血流速度波形は経頭蓋骨的血流速度測定装置(TC2-64)より得た信号をQFMに入力し、5心拍加算した。当初ゼロクロス法で変換、後にスペクトルアナライザにてピーク波形を入力した。波形解析はデジタイザで波形をトレースして行った。波形の計測項目はGoslingのA/Bratio(A/B)とPulsatility index(PI)、収縮期第一峰の立ち上がり最大変化率(R)、第一峰から第二峰までの最大変化率(S)および平均変化率(C)、RとSの積の平方根(√(R×S))である。総頸動脈血流量波形と中大脳動脈血流速度波形を比較すると、若年例では総頸動脈波形、中大脳動脈波形とも同様のパターンを示すか、または中大脳動脈の方が収縮期第一峰と第二峰の比が小さいパターンを示し、総頸動脈に比べやや高齢者に近いパターンを示す。中、高年齢になるとその差が著しくなり、総頸動脈波形は50歳代であっても中大脳動脈は70歳代の波形を示すことが判明した。このように総頸動脈波形と、中大脳動脈波形の該当年代の差が開くものほど脳動脈末梢の動脈硬化が強いと考えられた。以上の変化を定量化し判断するにはA/B、R、S、C、√(R×S)の指標が有用であると思われた。脳血管障害例の総頸動脈波形、中大脳動脈波形の差異を検討すると、健常よりその波形の差異が顕著であると考えられた。
抗TNF-a抗体の発癌に与える影響　－大腸癌を抑制する？－

クローン病の大腸癌発生率は一般と比べて高いことはよく知られている。一方、クローン病の治療薬として抗TNF-a抗体が近年頻用されているが、抗TNF-a抗体が癌の発生や進展に関与している可能性が指摘されているが、まだ結論が得られていない。本研究では抗TNF-a抗体が大腸癌細胞株の増殖能に対して及ぼす影響を検討することを目的とした。各種大腸癌細胞株にTNF-aのみを投与したとき、次いでTNF-aと抗TNF-a抗体両方を投与した時の癌細胞株の増殖能をCCK-8 assayを用いて検討したところ、各細胞株はTNF-aでは増殖能が抑制され、抗TNF-a抗体では増殖が促進されることが判明した。原因不明の慢性炎症疾患であるクローン病には根治治療法はいまだない。抗TNF-a抗体製剤や副腎皮質ステロイド剤、5-ASA製剤などの抗炎症薬をはじめとする薬物治療で寛解状態をなるべく維持し、悪化時には手術療法を行って治療していく。クローン病患者における大腸癌の発生は、一般に比べて高率である。慢性炎症が発癌に関与することはよく知られており、それには種々の炎症性サイトカインが作用すると言われているが、炎症性発癌のメカニズムはいまだ不明な点も多い。抗TNF-a抗体はクローン病に頻用されているが、抗TNF-a抗体が癌の発生や進展に関与する可能性が以前から指摘されている。抗TNF-a抗体と種々の癌発生に関してはこれまで多くの研究がなされているが、抗TNF-a抗体が発癌のリスクであるとするものと、逆に発癌を抑えるとするものとがみられ、結論は出ていない。本研究では、抗TNF-a抗体の大腸癌に対する作用を解明することを目的としており、発癌を抑制することが証明できれば今後の臨床応用に役立てるデータとなると考えている。平成25年度は大腸癌細胞株を用いた研究から抗TNF-a抗体が大腸癌細胞株の増殖能に対して及ぼす影響をin vitroの系を用いて検証する実験を行った。3種の大腸癌細胞株を腫瘍増殖抑制因子であるTNF-aで刺激した。細胞増殖能を吸光度を測定する系であるCCK-8を用いて測定した。3種の大腸癌細胞株ともTNF-aにより細胞増殖の減少がみられた。次にTNF-aに加えて抗TNF-a抗体で細胞株を同時に刺激してみると抗TNF-a抗体を加えることにより細胞増殖の増加がみられた。このことは、in vitroでは抗TNF-a抗体はTNF-aによる大腸癌細胞株増殖の抑制を抑えることにより、増殖を促進する作用があることが示された。まず、各癌細胞株にTNF-aや抗TNF-a抗体を加え、CCK-8 assayを用いて細胞増殖能の測定を行った。BxPC3にTNF-aを投与すると、TNF-aの濃度依存的に細胞増殖が抑制され、一定濃度のTNF-aに各種濃度の抗TNF-a抗体を投与したところ、抗TNF-a抗体の濃度依存的に細胞増殖が促進されていたことを確認した。大腸癌細胞株のHCT8に同様の実験を行ったところ、BxPC3の結果と同じくTNF-aによって細胞増殖が抑制され、TNF-aに抗TNF-a抗体を加えると細胞増殖が促進されていた。このことから、この2つの癌細胞株に対してはTNF-aには細胞増殖を抑制する効果があり、抗TNF-a抗体にはTNF-aの働きをを抑制する効果があるのではないかと推察された。今後は他の癌細胞株に対しての増殖能を測定するなどさらに研究を進めてい区予定である。その後はin vitroの実験系として1炎症性発癌動物モデルとしてAOM / DSSマウスを作成し、抗TNF-a抗体を投与して生体内で実際の癌抑制効果を検討する実験と、2マウスの皮下に大腸癌細胞を移植し、そのうえでマウスに抗TNF-a抗体を投与し、癌細胞の増殖を測定し、検討する実験を施行する予定であったが、この2年間の研究期間ではin vitroの実験までは到達できなかった。研究期間は終了してしまったが、本研究は継続していきたい。下部消化管当初の予定ではまず25年度中に大腸癌細胞株に抗TNF-a抗体を刺激したin vitroの実験を行い、抗TNF-a抗体により変化が見られた細胞株を選択。その細胞株をマウスに移植して抗TNF-a抗体を実際にマウスに投与し、大腸癌細胞株の増殖能が生体内で抗TNF-a抗体によりどのように変化するかを検討するin vivoの実験系をも開始する予定であった。

昨年度はin vitroの実験系の構築・予備実験および動物実験の準備の準備に思いのほか時間がかかってしまい、予定よりやや遅れるという結果になってしまった。しかし、大腸癌細胞株を用いた実験はある程度進ませることができ、動物実験も準備が完了して予備実験を開始できる状態にはなっているためまずまず進行したと考えている。大腸癌細胞株を用いたin vitroの実験をさらに続け、適切な大腸癌細胞株を23種選択する。当初の計画通りマウスを用いた動物実験を行っていく予定である。すなわち、選択した大腸癌細胞株をマウスに皮下移植し、移植した細胞株が腫瘍増殖する指摘条件を検討する。抗TNF-a抗体投与群と非投与群にわけ、腫瘍増殖がはっきり見られるようになった時期(おおむね30日前後と推測される。検討後に決定する)に移植した癌の進展に差が生じるかどうかを調べる実験を行っていく。
ペアド・ソリトン伝送システムに関する研究

安定した長距離波形伝送を行うためには、光ファイバの群速度分散、非線形光学効果による伝送波形歪を補償することが必要であり、波形整形・再生技術の進歩が、重要であると考えられている。我々は下記の2段階の研究を行った。(1)伝送信号を2つの平行伝送路へ分離、伝搬させた後、マッハツェンダ(MZ)型干渉計を用いて自己干渉させることによる波形整形:この方法は、システム構成に伝送路を2本用い、途中に光結合器を挿入することが特徴であり、光増幅器からのASE(増幅自然放出光)雑音が主な原因で引き起こされるソリトンパルスのゴ-ドン=ハウス・ジッタに強い。結果として、合波する2つの光ソリトンが受けたジッタの値がパルス幅程度までなら、ジッタの安定化が可能であり、合波するソリトン間の位相差の影響も考えなくてよいことが示された。(2)位相共役器による高次非線形効果の補償:位相共役器を用いたソリトン伝送システムを提案し、中継器間隔の拡大、SSFS(低周波数側へのパワーのシフトが分散によってソリトンパルスの遅れとなる非線形光学効果)の抑圧効果について検討した。ここで提案した伝送システムでは、SSFSの影響を抑圧でき、中継間隔が20kmで安定に伝送できることが計算により確認された。また、隣接パルスが短い場合に、雑音と非線形光学効果がソリトン伝送に与える影響を考慮し、その抑圧を位相共役器によって行う方法を提案、検討した最初の位相共役器の挿入距離を変えて、抑圧効果を調べた。以上より、位相共役ソリトン伝送を提案し、ジッタ抑圧効果について検討した。ランダムパルス列では、ソリトンパルス間相互作用が大きな問題となり、位相共役ソリトンによる補償は、長距離伝送の際に大きな効果が期待できることがわかった。ASE雑音によるジッタの抑圧も確認できた。
滑脳症治療への挑戦:カルパインによるリスワン分解機構の解明

滑脳症は発生期における神経細胞の遊走障害によって起こる平坦かつ肥厚した大脳皮質を特徴とする先天的な中枢神経系の形成不全である。臨床的には重度の精神遅滞とてんかん発作を特徴とし、有効な治療法はない。原因はその60%が染色体17番のLIS1のヘテロの変異によるハプロ不全である。我々はLIS1が細胞質ダイニンの制御因子であることを明らかにしたが、その過程でLIS1がカルパインによって分解されることを見出した。そこで我々はカルパイン阻害剤による滑脳症治療の可能性をLIS1ヘテロ変異マウスを滑脳症モデルとして検証した。カルパイン阻害剤は線維芽細胞、神経細胞においてLIS1タンパク質を回復させ、細胞質ダイニンやオルガネラの局在の異常を改善した。また、小脳顆粒神経細胞を用いた神経細胞遊走実験から、カルパイン阻害剤は遊走障害を回復させた。さらに妊娠したLIS1ヘテロ変異マウスに対し腹腔内にカルパイン阻害剤を投与した結果、神経細胞の遊走が改善し、脳層構造が正常化した。また、BrdU標識による神経細胞の位置確認においても改善が認められた。さらに、TUNNEL染色を用いたアポトーシス細胞の測定においてもアポトーシスによる神経細胞死の軽減も認められた。機能的にもマウス行動解析においても改善が認められた。これらのことから、タンパク質分解のメカニズムを解明し、その阻害剤によってタンパク質代謝への介入は遺伝子疾患に対する新たな治療の道を開く可能性があることが分かった。細胞分裂における染色体の正確な分配はゲノムの恒常性を維持する上に置いて重要な現象であり、その破綻は発がんのメカニズムに置いて重要な役割を果たしている。我々は滑脳症の原因遺伝子・LIS1がモータータンパク質の細胞質ダイニンの制御因子であることを突き止めた。さらにLIS1は微小管-LIS1-細胞質ダイニンの複合体形成必要で、この複合体形成が細胞質ダイニンが微小管上を順行性に移動するのに必須であること解明した。さらにアスペルギルスで発見されたNUDCは微小管-LIS1-細胞質ダイニンの複合体がキネシンに結合する際のアダプター蛋白質として機能することを解明した。また、NUDCをsiRNAでノックダウンした場合、キネシンによる順行性の運搬が阻害されることを証明した。これらの研究の過程で、我々はLIS1が細胞質ダイニンの順行性の運搬に携わったのちに微小管のプラス端周辺でカルパインによって分解されることを発見した。滑脳症はLIS1のヘテロの変異によって起こるハプロ不全の疾患である。我々はLIS1ノックアウトマウスをモデルとした実験からカルパイン阻害剤によるLIS1蛋白質の分解抑制がLIS1蛋白質を回復させ、LIS1のヘテロの変異にともなう神経細胞の遊走異常、細胞内における細胞質ダイニン、オルガネラの分布を回復させることを証明した。これらは蛋白質分解抑制が遺伝子疾患の新たな治療戦略として有望であることを証明するものである。
衛星による雪面スペクトル・データから求める雪崩同定指標と雪崩マップ化の開発研究

○研究目的:(1)衛星による雪面スペクトルデータを用いて広範囲に雪崩発生箇所を同定し、(2)将来的には雪崩災害の低減化に有効な雪崩発生ポテンシャル・マップとして広範囲にデータベース化することを最終目的とした。○研究方法:(1)これまでに起こった雪崩について衛星画像を調査し、その衛星画像から、雪崩同定指標を決定し、分類した。(2)この指標に関する議論をする中で、積雪面のBRDF特性から考え、斜面方位と太陽位置の関係により、単純に指標を適用するだけでは、衛星画像から求めた積雪特性に大きな幅が含まれる事がわかった。そこで、方針を絞り込み、基礎データとして斜面積雪のスペクトルデータの取得を行う観測を行った。観測時の衛星画像を取得し、広範囲の斜面積雪の特性について斜面特性(方位などと)を考慮して分類することを行った。○研究成果:雪崩同定指標案を求めた。ただしこれは上記のように斜面積雪の特性を含めたものではない。斜面積雪観測結果に基づいて衛星画像の評価を行い、この雪崩同定指標の校正式を作ることを現在進めているところである。本研究の成果としては、(1)雪崩同定指標の1次案の提示が出来たこと、(2)斜面積雪の特性観測を行ったこと、が主であり、残念ながら雪崩マップの作成への最初の階段を上がった、という状況である。議論の中で問題点、課題が多く出てきたことも、成果と捉えているが、これらの課題・問題点の解決のためには、個人の努力だけでは、なかなか難しいことも痛感した。さらなる基礎データの取得と解析時間が必要と考えている。
チャータースクールにおける教育の民営化に関する実証的研究

本研究はチャータースクールとCharter Mnagement Organizations(CMOs)の連携の諸相や連携が及ぼすチャータースクールへの影響についてアメリカのカリフォルニア州で実施したフィールドワークで収集したデータをもとに検討した。両者の連携は学校運営や教育実践の効率性を高めると期待されている「教育の民営化」に位置づき、州統一テストなど数値化された評価では、成果を挙げてると考えられる。しかし、データの分析から両者の連携は、資源の授受をめぐる絶対的な権力関係の構築や連携が複雑化・多様化することによる非効率な学校運営がなされるというパラドキシカルな状況や可能性を明らかにした。平成24年度における研究成果は、以下の通りである。1アメリカ教育学会第24回大会にて、「チャータースクールをめぐる学校選択の構造ー自律化のパラドクスー」を発表した。チャータースクールは学校選択の自由化を推進することでこれまで劣悪な環境の学校へ通うしか選択肢がなかった子どもや家庭が、よりよい環境を求めて学校選択行動が活性化されることが大きな狙いとされている。本発表は実際にどのようにして学校選択がされているのかだけでなく、どのような子ども、家庭が選択できない(入学できない)のかについて検討した。既存の学校とは異なり自律的な学校運営が可能となるチャータースクールであるがゆえに、人気がある学校であるほど自分たちの都合の良い子ども、家庭を「選抜」する傾向があることと、それが制度的に隠蔽されてしまうことが正当化される可能性を指摘した。本研究において学校選択をめぐる構造として主たる分析の対象として位置づけたのは、「誰の選択が実現していないのか」という問いである。結果として入学希望をしたにもかかわらず、希望がかなわずに他の学校へ行くことを余儀なくされた家庭は、待機者リスト(ウェイティング・リスト)に記載され、子どもの該当学年の空きが出るのを待ちながら違う学校へ通うことになる。このリストに記載されている家庭の数がその学校の一つの評価になる。本研究で事例として分析したチャータースクールは、ウェイティング・リストに記載されている家庭は多数あり、多くの家庭に支持されていることは確認できる。そして同時に、学校運営における自律的機能の弊害として遠方から学校へ通うといういわば政策意図通りの学校選択行動をとる家庭こそが排除の対象となりうる可能性を示唆した。平成25年度の実績は以下のとおりである。1『高田短期大学紀要』第32号において、Charter Management Organizations(CMO)とチャータースクールの関係性についてカリフォルニア州を事例として検討した。本稿では、「教育の民営化」の実践の一つとして近年増加傾向にあるCMOがチャータースクール運営の諸相を検討しながらチャータースクールの教育実践の構造について考察をした。CMOは社会経済的に困難にある地域において設置・運営されることが多く、そこで確かな成果を挙げている学校も少なくない。このような点においてはCMOならではの方法で地域の教育の改善を実現していることは評価できる。一方で、非営利の団体や財団であるCMOが公立学校を運営することの弊害も確認できた。チャータースクール設置の申請者であるCMOが、他の組織と連携することで、結果的に連携が複雑化することで、非効率な学校運営がなされるという「教育の民営化」とは矛盾する教育実践の構造を明らかにした。3日本比較教育学会第49回大会においてCMOがどのようなネットワークをチャータースクール間で形成しているのかを中心に検討した。CMOは設置・運営するチャータースクール間のネットワークを形成することが大きな特徴であり、それがどのように機能しているのかCMOの視点より明らかにした。研究費申請の時点では海外調査が計画されていたものの、実施が出来なかった。大きな要因の一つとして所属機関の研究倫理規定の改訂が行われ、研究に係る調査の手続きが滞ってしまったことが挙げられる。また、当初の研究計画段階で海外調査として設定した長期休暇中に、校務として教育・保育実習巡回指導や入試業務に携わることとなり、海外調査の計画・実施が困難となってしまったことも一つの要因として考えられる。25年度が最終年度であるため、記入しない。上記の研究目的を達成するためには、海外調査が不可欠である。前年度中に海外調査を実施する予定であったが、実施が出来なかったため、本年度に海外調査を実施し、データの収集をすることとする。それが困難な場合は、電子メールでの情報収集なども視野に入れて実施する必要があると考えられる。調査対象は申請者がこれまで訪問したチャータースクールに加えて、外部組織への訪問を予定している。主にインタビュー調査と質問紙調査を実施し、質的手法と量的手法併用することで研究を進めることとする。具体的には以下のように本年度の研究を進める。1「公-私の連携」について、どのように学校との関係が構築・維持されているのかを把握する。チャータースクールにとっては学校運営上必要な物的・人的・経済的資源を外部組織から購入したり寄付を受けたりすることが多い。

具体的にどのような分野に対して外部から資源を獲得しているのか、どのように利用されているのかを中心に議論することで、チャータースクールが外部組織のどのような関係で学校運営がなされているのか検討する。2次に、外部組織に着目した調査を実施する。学校運営に関わる機関や組織(外部組織)は、チャーターマネージメントオーガニゼーションなどと呼ばれており、現在では部分的な資源の売買や提供だけでなく、学校運営の意思決定など中心的な役割を担うようになってきている。そこで、外部組織にとって、チャータースクールと連携する(学校に資源を売る、寄付するなど)の行動がどのようなメリットとなりうるのかを検証する必要がある。チャータースクールと外部組織両者の立場から、資源をめぐる関係性を検討することで、学校運営や日々の教育実践が本当に効率的になるのかという点を描き出す。そして、民営化すれば効率性が高まるという言説に対して、実証的なデータを示しながら、教育の民営化の可能性と限界を示す。25年度が最終年度であるため、記入しない。