hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電解発生酸化剤を用いるエポキシ化反応

分子状態素を酸化剤に用いて各種のエポキサイドを合成する反応を開発することは現代化学の重要な一課題である。本研究では電解還元(陰極還元)によって分子状酸素の活性化を行い、発生した酸化剤によってエポキシ化反応を達成し得る反応系を創成することを目的としている。平成6年度はシクロオクテン、バナジウム錯体VO(acac)_2の共存下で分子状酸素を電解還元すると電流効率75%でエポキサイドが得られることを見いだしたが、本年度は更に次の成果が得られた。1.バナジル錯体の配位子として3-メチル-2,4-ペンタンジオンを用いるとエポキサイド生成の電流効率が89%まで向上した。2.用いたバナジル錯体に対する生成したエポキサイドのモル比は0.81.5であり、錯体は反応中に不活性化する。3.ESR測定によりバナジル錯体中のバナジウムの原子価は、エポキシ化の進行に伴い4価(活性型)から5価(不活性型)へ変化する。4.電解還元あるいはアスコルビン酸などの還元剤によってバナジウムの原子価を5価から4価へ再生できるが、反応活性は復活しなかった。5.バナジウム錯体VO(acac)_2をポリマー(クロロメチル化ポリスチレン)上へ固定化するとこの失活が抑制された。6.cis-スチルベンのエポキシ化で生成したエポキサイドのcis-体とtrans-体のモル比は1:12であり、ラジカル的反応であるかのようにみえるが、ラジカル捕捉剤(2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール)の添加による反応抑制は顕著でなかった。
ブドウ糖によるインスリンの翻訳調節機構

ブドウ糖濃度に応じたインスリンの生合成(転写・翻訳・分泌)は生命活動、とりわけ血糖の維持に極めて重要である。本研究ではヒトインスリンmRNAの5'非翻訳配列を蛋白質の代表的不安定化配列であるPEST配列を有する不安定化レポーターと結合した融合遺伝子を作製し、ブドウ糖感受性を維持したヒトインスリン産生細胞(1.1B4 cells)に導入してブドウ糖で短時間刺激することによって、ブドウ糖感受性の翻訳調節に必要なcis配列(mRNA配列)を明らかにした。ヒトインスリンmRNAではブドウ糖感受性の翻訳調節配列は「GUCCUUCUG」であると考えられた。また、この配列はチンパンジー、ラット、マウス、モルモット、ブタ、ウシ、ニワトリ、ヒョウガエル、ゼブラフィッシュのインスリンmRNAとも相同性が高く、「NYNSYYNR」がコンセンサス配列と予想された。実験当初は分離ラットランゲルハンス島に遺伝子導入を試みたが、(A)導入効率等が低く、また(B)ラットなどの齧歯類はインスリン遺伝子が2種類存在することから、明確な結果を導き出しにくい状況であった。Flatt等のグループにより、ブドウ糖応答性を有するヒトインスリン産生細胞株が樹立された(1.1B4 cells)ので、この細胞を入手し、ヒトインスリンmRNAの5'-非翻訳領域を蛋白質の不安定化配列を含むレポーター遺伝子に連結したプラスミドを作製し導入実験を行ったところ、遺伝子導入効率も高く、ブドウ糖感受性translational controlを再現することに成功した。ヒトインスリンmRNAの5'-非翻訳領域の種々の断片を蛋白質の不安定化配列を含むレポーター遺伝子に連結したプラスミドを作製し、ヒトインスリン産生細胞1.1B4に導入して短時間のブドウ糖刺激を行うと、5'非翻訳領域全部が含まれていたときには認められたブドウ糖感受性の翻訳調節が翻訳開始メチオニン近傍の「GTCCTTCTG」の一部が欠失すると失われることが明らかになった。ヒトインスリンmRNAで明らかになったブドウ糖感受性翻訳調節領域は、チンパンジーインスリン遺伝子では完全に一致していた。また、ラット、マウス、モルモット、ブタ、ウシ、ニワトリ、ヒョウガエル、ゼブラフィッシュのインスリンmRNAとも相同性が高く、「NYNSYYNR」がコンセンサス配列と予想された。cis配列が明らかになったので、今後この配列に結合する蛋白質を明らかにし、ブドウ糖感受性邦訳調節の全貌を明らかにする道が拓けた。インスリンはランゲルハンス島β細胞で産生される生体内で唯一の血糖降下因子である。成熟β細胞ではブドウ糖の刺激でインスリンは(1)転写量の増加、(2)翻訳量の増加、(3)分泌量の増加、で血糖上昇により必要となったインスリンをまかなっている。近年の研究で上記(1)(3)のうち、(1)インスリン遺伝子の転写調節機構と(3)分泌に関する分子機構、が明らかにされてきた。しかし、(2)インスリン生合成の翻訳レベルでの調節の分子機構は未解明のままである。本研究では、ブドウ糖刺激によるインスリン生合成の翻訳調節に関わるインスリンmRNAのcis領域とcis領域に結合して翻訳調節を調節しているtrans因子の実体を明らかにすることを目標としている。具体的には、1.ヒトインスリン遺伝子の5'-上流領域mRNAの5'-非翻訳領域(5'-UTR)をPCRで分離した。5'-UTRは種々の長さの異なるものを分離した。2.1.で分離した種々の長さのインスリン遺伝子DNAを蛋白質の代表的不安定化配列であるPEST配列を有する不安定化レポーター(ルシフェラーゼ)と結合した融合遺伝子を構築した。3.2.で構築した種々の融合遺伝子をヒトインスリン産生細胞である1.1B4細胞にトランスフェクションし、この細胞を低濃度ブドウ糖と高濃度ブドウ糖に被曝した。被曝後2時間以内のレポーター活性を測定してブドウ糖刺激によるインスリン翻訳調節に関わるヒトインスリンmRNA中のcis配列を明らかにした。4.3.で明らかになったcis配列をキー配列として、他種生物のインスリンmRNAと比較を行い、そのコンセンサス配列を明らかにした。当初計画ではラットのランゲルハンス島を用いて実験を行う予定であったが、ラットやマウスでは2つのnon-allelicなインスリン遺伝子が存在し(Insulin I & Insulin II)、(1)両者の翻訳調節機構が同一とは限らない、(2)両者を区別するために実験系が複雑化する、という問題点があった。また、医学系の研究においては、「ヒトのことが知りたい」という基本的な希望が常にあることも事実である。本研究の申請書作成時(2010年秋)及び交付申請時(2011年春)にはブドウ糖感受性のヒト

膵ランゲルハンス島β細胞由来の培養細胞が存在せず、さらにヒトランゲルハンス島は我が国では容易に入手出来ない状況にあったため、こうした状況下での最善の計画としてラットランゲルハンス島を実験材料として選択していた。しかし、2011年6月に英国のFlatt博士らにより、ブドウ糖に応答した反応の認められるヒトインスリン産生細胞株(1.1B4細胞)が樹立された(McCluskey et al. J. Biol. Chem. 286, 21982-21992, 2011)。そこで、ラットで実験を進める一方で、2011年9月の欧州糖尿病学会(Lisbon)時にFlatt博士に直接面談し、1.1B4細胞を譲渡してもらった。その後、同細胞を用いて当初の実験計画の目指した内容をヒトの系で遂行した。当初計画に沿った形でどこまで達成出来たか?という指標で達成度を評価すれば系が変わっている点は「マイナス」評価になるという見方は理解出来る。しかし、医学として、医化学として、病態医化学として、どうか?と考えればむしろ「プラス」と評価することも可能であると考えている。いずれにしても、当初計画で目指した「内容」は年度内に達成している。1.平成23年度に同定されたヒトインスリンmRNA中のcis配列を標識RNAプローブとして合成する。ブドウ糖刺激時、非刺激時の1.1B4細胞やラットランゲルハンス島から細胞抽出液を調製して、上記のRNAプローブと結合反応を行った後に非変性条件でゲル電気泳動を行い、標識RNAプローブの移動度を比較してインスリンmRNA中のcis配列に結合するtrans因子量の有無とブドウ糖刺激による結合量の変化を明らかにする。2.1.1B4細胞以外のインスリンの生合成を行わない組織・細胞(肝臓、腎臓、線維芽細胞、網状赤血球など)から細胞抽出液を調製し、上記1.と同様の実験を行い、インスリンmRNAの翻訳調製に関わる因子の組織特異的発現を明らかにする。3.1.1B4細胞抽出液やラットランゲルハンス島から硫安分画・イオン交換カラムクロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィー、cis配列を利用したアフィニティークロマトグラフィー等を組み合わせてインスリンmRNA中のcis配列に結合するtrans因子を分離し、その実体を明らかにする。精製の指標としての各画分の活性(インスリンmRNA中のcis配列に結合するtrans因子量)は上記1.の方法でアッセイする。4.網状赤血球ライセート、小麦胚芽ライセート等のin vitro蛋白質翻訳系に3.で分離したtrans因子を添加してインスリンmRNAを鋳型にin vitro翻訳を行い、インスリンmRNAの翻訳がin vitroで変化することを明らかにする。1. trans因子の検出のためラジオアイソトープを購入する。2.成果公表のため成果発表旅費・論文投稿料を、最新の関連研究動向を知るために調査・研究旅費計上する。3.ランゲルハンス島分離のため実験動物を購入する、またその飼育・維持のため実験補助謝金が必要である。4. 1.1B4細胞やランゲルハンス島細胞の培養のため
新卒看護師のストレス対処能力（SOC）を活性化するストレス緩和プログラムの開発

就職後1年間の新人看護師はストレスが高く、就職後3ヶ月は最も厳しい時期である。今回、新人看護師の職場適応を促すために、ストレス対処能力(首尾一貫感覚SOC)に着目し、ストレス対処能力を高める年間4回の教育プログラムを開発、実施し、評価した。その結果、就職後3ヶ月のストレス対処能力が上昇し、情緒的な疲弊を軽減し、自己成就感を高める効果が認められた。しかし、6ヶ月以後のSOCは低下したことから、研修の効果を持続するための方策が必要である。平成25年度は、「採用3ヶ月後でSOCの下がった新卒看護師及びSOCの上がった新卒看護師のストレス自覚の状況と、ストレス解消法を明らかにする」ことを目的に、平成22年度からSOC研究会及び京都大学こころの未来研究センターによって実施している調査対象で、現在も研究協力者の施設(近畿地区の総合病院)において就業している看護師の内、採用3ヶ月後のSOCが採用時より低下した者及び上昇した者を対象としてインタビュー調査を実施した。対象者の抽出を行ったところ、3ヶ月時点でSOCの上昇した看護師のうち平成25年度現在も就業している看護師は20名のみであり、そのうち研究に協力を得られたのは1名のみであった。このため、SOCの高低にかかわらず現在まで看護師を続けてこられた者をストレス状況下での対処法を持つことにより就業を続けることができたと考え、インタビューの対象を見直して協力者を募った。その結果、現在までに11名の協力が得られ、今後もデータ収集が可能であると考えている。インタビューでは、インタビューガイドに従って看護師として採用されてからのストレス経験、ストレスの解消法、現任教育体制、サポート状況などを聴取し、現在、質的分析法によってデータの分析中である。平成25年度の計画では、年度内に分析を終了し、採用後3ヶ月時点でのストレス緩和方法を検討したうえで、採用後3ヶ月のストレス緩和方法の研修プログラムの作成を目指していたが、離職等によりSOCの上昇した対象者の減少によって対象者を拡大したことから、データ収集・分析が遅れている。今後も、対象者を20名を目標にデータの追加を行う。その後、データ分析の結果に基づき、ストレス緩和方法の研修プログラムの作成を行い、平成27年度の現任教育への導入に向けて準備を進める予定である。平成26年度は、「採用3ヶ月後でSOCの下がった新卒看護師及びSOCの上がった新卒看護師のストレス自覚の状況と、ストレス解消法を明らかにする」ことを目的に、平成25年度からの調査を継続した。本調査の対象は平成22年度から京都大学こころの未来研究センターによって新卒看護師を対象として実施した調査対象で、かつ、平成26年度現在まで看護師を続けてこられた者である。当初、採用3ヶ月後に測定したSOCの結果より、SOCの上昇した者と、SOCの低下した者とを比較し、両者間のストレス体験とその対処方法の違いを明らかにすることを目指していたが、SOCの上昇した者のうち研究協力を得られたのは1名にとどまった。そこで、平成26年度現在も就業している看護師を、ストレス状況下での対処法を持つことにより就業を続けることができたモデルケースと考え、彼らのストレス体験と対処法を明らかにすることを目的に、インタビューを行った。結果11名の協力が得られ、インタビューの内容を質的分析法によって分析した。その結果、新人看護師が職場に適応してゆくためのサポートとして7つのカテゴリが抽出された。中でも、看護師としての経験を積み重ねる中で、自らの看護を意味づけし、成長を実感することが看護師を続ける動機となっていたことより、日々の業務と看護観をつなぎ合わせることが有用であることが示唆された。平成27年度は、この結果を元に、新卒看護師のストレス対処能力を高める研修を企画・実践し評価する予定である。平成27年度は、平成26年度までの研究成果をもとに開発した教育プログラムによる介入研究を行った。具体的には、研究協力施設2施設の新人看護師70名を対象に、1年間の継続した教育プログラムを実施した。本プログラムは、就職直後、就職3ヶ月後、6ヶ月後、12ヶ月後の4回に渡って、繰り返し実施する内容である。本研修では、SOCの下位概念である「把握可能感」「処理可能感」「有意味感」を自らの看護業務を当てはめる「成長確認シート」を用いて、自らの成長を確認する機会とした。同時に、各研修時に「職業性ストレス」「SOC」「バーンアウト」を測定し、平成22年度に行った新卒看護師のSOC調査の結果と比較した。現在、最終回の調査の分析中であるが、就職後6ヶ月までの3回の介入と調査結果によると、職業性ストレスはいずれの項目においても平成22年度の調査より軽減傾向にあり、職場環境が改善されていることがわかった。SOCが就職後3ヶ月の時点で有意に低下するのは平成22年度の調査と同様の結果であったが、就職後6か月の「把握可能感」と「処理可能感」は平成22年度の調査より高かった。これは成長確認シートに看護業務を当てはめることで自らの成長や変化を自覚することが、こうした改善につながったと考える。また、バーンアウトでは「情緒的疲弊」「離人化」ともに平成22年度の調査と同様に時間とともに進行していたが、就職後3ヶ月以後では「自己成就」が上昇していた。ここでも、自身の成長の確認や自覚の影響が考えられる。しかしながら、SOCの「有意味感」は低下しており、自分の成長をより効果的に意味と結びつける工夫が必要である。以上、1年間の介入研究は予定通り実施し、平成28年度は研究成果の公表と教育プログラムの改善に取り組む予定である。

本研究は、平成25年度に「採用3ヶ月後の新卒看護師のストレス自覚の状況とストレス解消法」を明らかにする研究を実施し、その結果を受けて研修プログラムを作成し、平成26年より教育プログラムの実施・評価を目指していた。しかし、離職などにより予定していた調査対象者が減少し、調査対象者の見直しを余儀なくされた結果、デ一タ収集・分析が遅れ、平成26年度に教育プログラムの開発を行うこととなった。平成27年度は、新人看護師のストレス対処能力を高める教育プログラムを実施し、同時に新卒看護師の採用時、3ヶ月後、6ヶ月後、12ヶ月後のSOC調査を行い、プログラムの評価を行った。介入研究は、研究協力施設の70名を対象に1年間を通して実施し、年間計画に沿って順調に実施することができた。よって初年度の計画実施の遅れを受けて、本研究全体の進展は遅れているものの、平成26年以後の研究は順調に進行しており、平成28年度への1年間の延長を持って研究を完了することができると考えている。研究者らの新人看護師を対象とした先行研究では、ストレス対処能力(以下SOC)が就職後1年間低下し続けること、およびバーンアウトが進行し続けることが明らかとなっており、なかでも就職3ヶ月後は、職業性ストレスは高く、SOCも低下し、バーンアウトが始まる、厳しい時期であることが明らかとなっている。そこで本研究では、新人看護師のSOCに着目し、新卒看護師のバーンアウト予防のためのストレス緩和プログラムの開発に取り組んだ。まず、平成25年度から26年度にかけては、就職後45年目の看護師を対象にインタビューを行い、新人看護師時代のストレス体験やその対処法、職場適応への過程を調査した。その結果、新人看護師時代は、人的環境が良いことやストレス解消法があることだけでなく、自らの成長を実感することが職場適応への支えとなっていることが明らかとなった。つまり、積極的に成長を自覚する機会を持つことの重要性が示唆された。この結果を受け、平成27年度からは、新人看護師に対して年間4回(就職時、3ヶ月後、6ヶ月後、12ヶ月後)の継続した教育プログラムを立案し、実施した。具体的には、就職時には、オリエンテーションを通して、看護師としての生活をイメージすることを行い、その後3ヶ月ごとに、それぞれの時点で自分の日々の業務を振り返り、仕事の内容をSOCの3つの下位概念である「把握可能感(何がおこっているかわかる)」「処理可能感(何とかできそうだ)」「有意味感(意味がある)」に当てはめることで、自分の成長を確認した。その結果、就職3ヶ月後のSOCは上昇した。しかし、6ヶ月後には低下に転じ、12ヶ月後には先行研究と同様のレベルとなった。以上より、本プログラムによって、新人看護師の最も内的環境が厳しくなる就職3ヶ月後のSOCを高める効果が確認できた。今後は、上昇したSOCを維持する方策の開発が必要である。就職後1年間の新人看護師はストレスが高く、就職後3ヶ月は最も厳しい時期である。今回、新人看護師の職場適応を促すために、ストレス対処能力(首尾一貫感覚SOC)に着目し、ストレス対処能力を高める年間4回の教育プログラムを開発、実施し、評価した。
修験道の正統性を支えた山岳信仰偽史の研究

平安時代中期から鎌倉時代後期にかけて、山伏の修験から日本仏教の一道として修験道が成立する過程で、その正統性を支えるのに最も大きな役割を果たしたのが、史実とかけ離れた、現代の視点からすれば荒唐無稽とも映る、修験の起源と歴史を綴った縁起の類であった。本研究では、平安時代後期から鎌倉時代初期に現れたその主要な縁起『大峯縁起』『箕面寺縁起』『諸山縁起』『大菩提山等縁起』の成立と受容について精査し、その結果に基づいて、上記の偽史が修験道の正統性を創出し、さらに三国伝来の日本仏教の正統の系譜を更新した事実を解明する。
情報教育講義を補佐する電子コミュニティ支援システムの構築

本研究においては,情報教育授業において学生の疑問を容易に解消するため,WWW上のスレッド型の電子掲示板システムを基本として,(1)講義に関連する重要な情報の自動抽出(2)FAQ自動作成(3)質問に対する自動回答といった機能を備えた授業の補佐的な役割を持つ電子コミュニティ支援システムの構築を試みた.昨年度までの研究成果により,教員の介入を必要とせずに,学生が相互に扶助しながら,疑問を解決していくためには,電子掲示板上において意図的に学生の発言を増やす(学生間のコミュニティを活性化させる)機能も必要であることが判明した.そのため本年度は,昨年度提案したネットワーク分析によって電子コミュニティを視覚化する手法を,特に発言数の多いクラスに適用し,学生間のコミュニティの拡大化のプロセスを明らかにする分析を行なった.その結果,こうした形態の授業においては,一つの大規模なコミュニティから開始するのではなく,学生を複数のグループに分け,教員を中心とした小規模なコミュニティから開始する必要があることが判明した.そこで学生間のコミュニティの活性化の促進のために,下記の二つの機能を考案し,システムの改良を行なった.(1)昨年度実装した学生の発言やその種類(講義に関する情報や雑談)を定期的に観察しながら,発言状況によって自動的に学生に発言を促す機能およびルールの精緻化(2)ネットワーク分析によるコミュニティの視覚化の結果を利用し,教員および少人数の学生を含んだ小規模なコミュニティから開始し,類似したコミュニティもしくは活性化していないコミュニティと活性化しているコミュニティを結合し,段階的に大規模なコミュニティへと発展させていく機能今後の課題としては,システムを講義に運用する際において教員の負荷が大きくなってしまったため,教員の負荷を削減する機能が必要であること,また運用方法(特にコミュニティの結合のタイミング)が難しいため,データをさらに収集した上で,システムの改善を行なっていく予定である.本研究においては,情報教育授業において,教員の介入を必要とせずに,学生が相互に扶助しながら,疑問を解決していくことが可能な電子コミュニティの形成のための支援システムの構築を試みた.本研究の目的の達成のため,解決しなければならない問題点として以下の四点が挙げられる.(1)電子コミュニティ上で,多くの疑問表出させるため,学生間のコミュニティの活性化を促す(2)発言された話題の中から学生が必要とする情報を自動的に抽出し,これを学生に効果的に提示し,共有化を促すインターフェースを提供する(3)教員の回答作業の負担の削減のため,質疑応答からFAQを自動的に構築する(4)蓄積したFAQ及び教員が提供する電子教材から学生の質問に対して自動的に回答を提示する本年度においてはWWW上の電子掲示板を基礎に(2)および(3)、の機能を備えたシステム(IS-Board)を情報教育授業において運用し,収集したデータをもとに,電子掲示板上でのコミュニティの活性化に必要な要因の分析および活性化を促す機能の考案を試みた.まずスレッド型の電子掲示板上でのコミュニティの特徴をとらえるために,ネットワーク分析を用いて発言者および発言の関係の視覚化を試みた.すなわち発言者とトピックの関係を無向グラフで図示し,ネットワーク図として表現することによって,視覚的に特徴をとらえることを可能とした.その結果,通常のスレッド型の表示形式からだけでは分からなかった学生間のコミュニティの形態やその形成過程および活性化に必要な要因(発言者間の認知度,コアユーザの有無,教員の介入)について明らかにした.そして,コミュニティの活性化の促進のために,定期的に発言を観察しながら,発言状況によって自動的に発言を促す支援機能を考案し,システムの改良を試みた.今後は,次年度に担当する予定の情報教育講義において,提案システムを運用し,さらなるデータの収集および分析を試みる予定である.本研究においては,情報教育授業において学生の疑問を容易に解消するため,WWW上のスレッド型の電子掲示板システムを基本として,(1)講義に関連する重要な情報の自動抽出(2)FAQ自動作成(3)質問に対する自動回答といった機能を備えた授業の補佐的な役割を持つ電子コミュニティ支援システムの構築を試みた.昨年度までの研究成果により,教員の介入を必要とせずに,学生が相互に扶助しながら,疑問を解決していくためには,電子掲示板上において意図的に学生の発言を増やす(学生間のコミュニティを活性化させる)機能も必要であることが判明した.そのため本年度は,昨年度提案したネットワーク分析によって電子コミュニティを視覚化する手法を,特に発言数の多いクラスに適用し,学生間のコミュニティの拡大化のプロセスを明らかにする分析を行なった.その結果,こうした形態の授業においては,一つの大規模なコミュニティから開始するのではなく,学生を複数のグループに分け,教員を中心とした小規模なコミュニティから開始する必要があることが判明した.そこで学生間のコミュニティの活性化の促進のために,下記の二つの機能を考案し,システムの改良を行なった.(1)昨年度実装した学生の発言やその種類(講義に関する情報や雑談)を定期的に観察しながら,発言状況によって自動的に学生に発言を促す機能およびルールの精緻化(2)ネットワーク分析によるコミュニティの視覚化の結果を利用し,教員および少人数の学生を含んだ小規模なコミュニティから開始し,類似したコミュニティもしくは活性化していないコミュニティと活性化しているコミュニティを結合し,段階的に大規模なコミュニティへと発展させていく機能今後の課題としては,システムを講義に運用する際において教員の負荷が大きくなってしまったため,教員の負荷を削減する機能が必要であること,また運用方法(特にコミュニティの結合のタイミング)が難しいため,データをさらに収集した上で,システムの改善を行なっていく予定である.
CYP2BチトクロームP450遺伝子に結合するタンパク質の諸性質とその種差

1.CYP2BサブファミリーP450の誘導機構を解明するための一つのアプローチとして、ラットとモルモットにおける誘導性の顕著な差に注目し研究を行った。具体的には、"遺伝子上流に存在するBarbie box配列と転写制御タンパク質との結合性が両動物で異なることが、誘導性の違いに反映されている"という作業仮説を設け、これを実証すべく研究を進めた。2.ラット肝核抽出物とBarbie boxとの結合は、未処理動物では微弱であるが、動物を誘導剤フェノバルビタールで前処理すると著しく増大した。対照的に、モルモットでは、動物前処理の有無にかかわらず同程度の結合が認められた。従って、Barbie box-核タンパク質結合のフェノバルビタールに対する応答性はラットとモルモットで大きく異なることが実証され、上記1の推定が支持された。3.Barbie boxと肝核タンパク質の結合に及ぼす種々の因子の効果を調べ、その程度を両動物で比較した。その結果、Hemin添加効果、protease前処理効果及び加熱前処理効果等においてラットとモルモット間に違いが認められた。4.核抽出液中よりBarbie box結合性タンパク質の精製を行い、モルモットより1種(BBBP-GP)を純粋に単離することに成功した。BBBP-GPは電気泳動より算出した最小分子量が約27,000であり、アミノ末端配列の分析結果より新種のタンパク質であることが明かであった。フェノバルビタール誘導性CYP2BsubfamilyP450誘導機構を解明するための一環として、ラットとモルモットにおける著しい種差に注目して研究を進めた。すなわち、ラットとモルモットでは、薬物未処理動物におけるCYP2BP450の発現量が大きく異なるが、これは遺伝子5'-上流の〓Barbie Box〓配列(15塩基から成る)と核タンパクとの結合量が両動物種で全く異なるためではないかとの作業仮説を立て、この検証を試みた。具体的には、^<32->P標識したBarbie boxと核タンパクとの結合をゲルシフトアッセイで調べた。その結果、上記の予想は実験的に裏付けられ、未処理ラット肝核抽出物では全く結合が認められないのに対し、モルモットでは結合が認められた。この違いは、両動物におけるCYP2BP450発現量の差(モルモット>ラット)と相関していた。また、この事実はBarbie boxと核タンパク質との結合が正の転写制御因子として働いていることを強く示唆するものでもあった。本研究では、更にモルモット核タンパク質の精製を試み、これを純粋に単離した。精製タンパク質のN-末端アミノ酸配列を分析し、既報のものと異同を検索したが、同一配列を持つものはまだ報告されておらず、新型のものであることが明かであった。次年度は、このタンパク質の細胞内分布や機能について検討を拡大する予定である。これらの成果は、一部第66回日本生化学会(平成5年10月、東京)にて発表したが、まだ学術雑誌には発表していない。現在投稿準備中であり、本年度末までには公表する予定である。具体的には、“遺伝子上流に存在するBarbie box配列と転写制御タンパク質との結合性が両動物で異なることが、誘導性の違いに反映されている"という作業仮説を設け、これを実証すべく研究を進めた。

4.核抽出液中よりBarbie box結合性タンパク質の精製を行い、モルモットより1種(BBBP-GP)を純粋に単離することに成功した。BBBP-GPは電気泳動より算出した最小分子量が約27,000であり、アミノ末端配列の分析結果より新種のタンパク質であることが明かであった。
公立学校改革における市場力(選択)と非市場力(参加)の相互作用の研究

1競争の観念とのみ結びついて論じられることの多い市場原理の意義を、教育に関係する人々の間を律する抑制と均衡の観念に意識的に関係づけて考察しなおすことで、学校選択制度の代表的な動向となっている通学区域の弾力化とコミュニティ・スクールという二つの改革事例の制度設計上の対比的性格を解明した。2新しいタイプの公立学校の提唱はもともと学校選択(市場力)の理念によって公立学校制度を改革しようとするものであった。しかし、そうした文脈において政策化されたコミュニティ・スクールの構想は、その提唱者のオリジナルな発想においては、むしろ地域による学校運営(非市場力)の理念を志向するものであった。ここに新しいタイプの公立学校の立案過程の不透明性の原因があることを明らかにした。3品川区教育委員会による学校選択制度を軸とした公立学校改革の意図とプロセスを、教育長のインタビューを通して分析した。このインタビューを通して、品川区教育委員会の学校改革の試みが、教育の営みは専門家教職員の自発性に基礎をおかなければならないが、自発性にのみ依拠することは教育を専門職主義の閉鎖性と独善性のもとに放置することになりかねないという公立学校改革のジレンマに対して積極的、能動的に働きかけるものであり、その試みに半ば成功していることを検証した。4今日、公立学校の改革がとくに先進諸国において共通の課題となっている背景には社会の多元化という状況がある。市場力および非市場力による学校改革の諸相が複雑な様相を示すのは、多元化社会の問題状況に由来すること、価値の多元化を特徴とする国民国家において親の教育への要求、国家の教育に対する役割、課題の理解が教育改革の多様性を生み出していることを明らかにした。1ナショナルカリキュラムと選択制度という非市場力と市場力の相互作用として理解される英国における学校選択の動向は品質保証国家という新たな国家像がうまれつつあること示唆するものである。2同じく英国における教育改革法の改正動向についてのジェフリー・ウォルフォードの考察には、これまで知られてきた英国教育政策の側面とは別の可能性を示唆する重要な意義が含まれている。この考察にしたがって1993年法以降のsponsored Grant Maintained Schoolをめぐる政策動向に特に注目する必要があることが明らかになった。3新しい公立学校創設の試みが多様な形で追求されているが、公教育として許容される範囲をどのように確定するかが当面の法制度化の鍵となる理論問題であることが明らかになった。特に宗教的信条のもつ教育上の意義と宗派的隔離化の危険とをどのように調和させるかという問題の重要性が解明された。4上記の課題を一般化すれば、社会の価値多元化の傾向が強まるなかでは、公教育に対する国家の関与をめぐる問題の主題は多元的価値の承認と社会統合の要請を調和させる方との解明にあることを考察した。ここでは特に「国家はあらゆるものをなすべきではない。しかし国家はあらゆることを放任すべきではない」とするデュルケムの教育=社会理論の意義が強調される必要があるとの結論に達した。5市場力による改革が上記の公教育の現代的課題に対して十分な条件となりうるためには、すくなくとも相当程度の規制が必要であり、そうした規制された市場の理念による改革の構想についての先攻事例の分析を今後の研究計画の課題としたい。学校改革のための根本方策として学校教育の供給主体を多元化することが具体的に検討されつつある。新しい公立学校の導入の政策提言が閣議決定のレベルで行われるにいたった背景を解明することに努めた.とくに、学校改革の対抗的な原理である学校選択(市場力)と学校参加(非市場力)の理念がどのように相互に有機的な関連で把握されているのかを政策立案にあたっている関係者にインタビューを行うという形で調査した。政府機関である教育改革国民会議における提言が野党議員の議員立法の動きによって支持され,また選択と参加の理念の対比を希薄化させる形で閣議決定にいたった過程について明らかになった.

また、現在進行中の教育改革が公教育に関する新しいガバナンスの形を構築することを中心的な課題としていることを究明するとともに,そうした新しいガバナンスへのアプローチが従来の教育行政理論に対してどのような意義を有するのかについて考察する端緒を開いた。とくに教育の公共性についてのこの間提起されてきた新しい観点からの議論を概観して、その多くが市場と国民国家の概念の中間に市民社会の概念を設定しようとするところに共通する特徴をもつものであるが、そうした市民社会の概念はリアルなものではありえないことを解明した.教育の公共性を論ずる主題が教育の私事性と公共性という二つの概念の理論的整合性を論ずるところにあるというよりは、国民国家という容器のなかに実在する社会の再生産における公立学校制度の活性化の方途の探求におかれるべきことを明らかにした。新しいタイプの公立学校の提唱はもともと学校選択の理念によって公立学校制度を改革しようとするものであった。しかし、そうした文脈において政策化されたコミュニティ・スクールの構想は、その提唱者のオリジナルな発想においては、必ずしも選択の理念を追求するものではなかった。ここに新しいタイプの公立学校の立案過程の不透明性の原因があるとしたのが、本研究の第一の成果である。さらに、学校選択の理念が学校改革の触媒となるためには教育委員会のリーダーシップが不可欠であることを検証したことが本研究の第二の成果である。そうした観点から、本研究ではコミュニティ・スクールとチャータースクールという新しいタイプの公立学校の提唱とは別に、品川区教育委員会による学校選択制度を軸とした公立学校改革の意図とプロセスが、教育長のインタビューを通して分析した。ここでは、かつてイーストハーレムで観察されたものと同じ質の教育行政活動が機能していることが明らかになった。このインタビューを通して、品川区教育委員会の学校改革の試みが、教育の営みは専門家教職員の自発性に基礎をおかなければならないが、自発性にのみ依拠することは教育を専門職主義の閉鎖性と独善性のもとに放置することになりかねないという公立学校改革のジレンマに対して積極的、能動的に働きかけるものであり、その試みに半ば成功していることを検証したということも、本研究の大きな成果である。
集合系マシーナリーのモデル細胞としての高度好熱菌T.thermophilus

高度好熱菌Thermus thermophilusHB8のDNA修復に関与する酵素は少なくとも50種類存在することが明らかにされているが、その中で、UvrA, UvrB, UvrC, UvrDなどが関与するヌクレオチド除去修復機構は、様々な種類の障害を認識、修復する系として重要である。高度好熱菌のこれら蛋白質を大量発現・精製し、また蛍光色素を傷害として含む基質DNAを用いてUvrABCの傷害ヌクレオチド除去活性の測定した。一方、ミスマッチ修復系にはMutSやMutLが関与するが、MutSと約30%アミノ酸配列が相同なMutS2と呼ばれる機能未知の遺伝子が存在する事が明らかになった。このMutS2を大量発現・精製し、種々の活性を測定したところ、ミスマッチ修復過程において2本鎖・DNAに非特異的に結合することが明らかになり、MutS2がミスマッチ認識以外の機能を持つことが示唆された。また、Nudixタンパク質は、細胞にとって有害な物質や過剰に増加した代謝産物を分解するhydrolaseの総称で、高度好熱菌には計8種類存在するが、これらNudixタンパク質の量産化・精製を行い、構造・機能解析を行った。その他の集合系マシーナリーとして,組換え修復系酵素群,アミノ酸代謝系などの立体構造解析および分子機能解析も行った。ゲノム解析の結果,高度好熱菌Thermus thermophilusHB8のDNA修復に関与する酵素は約50種類存在することが明らかにされている。その中の一つであるヌクレオチド除去修復系のUvrA, UvrB, UvrC, UvrD, DNAポリメラーゼ,DNAリガーゼは集合系マシーナリーを形成しているが,その中で中心的役割を果たしているUvrBの立体構造解析を行い,その結果を基にしてUvrAと相互作用するβ-ドメインを発現させることに成功し,そのβドメインを介してUvrAと相互作用することを明らかにした。また,RNAポリメラーゼがDNAを転写中に傷害に遭遇すると,転写共役因子(TRCF)がRNAポリメラーゼをDNA上から除去してヌクレオチド除去修復系酵素群を呼び寄せることが知られているが,このTRCFもUvrBのβ-ドメインとアミノ酸配列が相同なドメインを持っているので,そのドメインだけを調製してUvrAとの相互作用を解析したところ,UvrBのβドメインと同様に強く結合した。そこでさらに,DNAに傷害が存在する場合のTRCFとUvrA・UvrB複合体との反応機構の詳細な解析を進めている。その他の集合系マシーナリーとして,ミスマッチ修復系酵素群,組換え修復系酵素群,アミノ酸代謝系などの立体構造解析および分子機能解析も行った。
乳牛の黄体退行と血管機能:黄体周辺部血流調節の分子機構

申請者はこれまで、ウシ黄体退行に先立ち必ず黄体周辺部の血流増加現象が起きることを発見し、本現象が黄体退行にとって普遍的な局所現象であることを示してきた。この現象は、黄体退行カスケードの最上位に位置するシグナルである可能性が非常に高い。本年度は強力な血管作動性物質であるエンドセリン-1(ET-1)の黄体周辺部血流域増加現象および黄体退行への影響を検証した。実験モデル1)中期黄体を持つウシに、黄体内へET受容体type Aアンタゴニストを直接投与し、その後黄体退行を誘導するためにPGFを筋肉内投与した。カラードップラー超音波画像診断装置を用いて黄体内血流変動観察を行い、血液供給について詳細な解析を行った。さらに、リアルタイムバイオプシーを用いて微鼻の黄体組織を経時的に採取し、mRNA発現をリアルタイムPCRにより解析した。2)中期黄体を持つウシに、黄体内へET変換酵素(ECE)阻害剤を直接投与し、その後黄体退行を誘導するためにPGFを筋肉内投与した。実験結果1)ET受容体type Aアンタゴニストを黄体内に投与したにも関わらず、PGF投与により黄体周辺部血流域が200%まで急激に増加した。PGF投与後2時間では黄体機能の指標であるプロジェステロン(P)が減少したが、ET受容体type Aアンタゴニストを黄体内に投与したことで黄体体積の減少開始が抑制され、またアポトーシス誘導因子であるcaspase-3 mRNA発現の増加が抑制された。2)ECE阻害剤を黄体内に投与したにも関わらず、PGF投与により黄体周辺部血流域が200%まで急激に増加した。PGF投与後2時間でPが減少したが、ECE阻害剤投与により黄体体積および黄体周辺部血流域の減少開始が抑制された。以上の結果から、黄体内におけるET-1は、黄体退行カスケード開始シグナルと考えられる黄体周辺部血流域増加現象には関与せず、黄体が萎縮する構造的黄体退行を誘導する役割を担うことが示唆された。実験目的申請者はこれまで、ウシ黄体退行に先立ち必ず黄体周辺部の血流増加現象が起きることを発見し、本現象が黄体退行にとって普遍的な局所現象であることを示してきた。今年度の研究では、黄体周辺部の血流増加に始まる自発的な黄体退行カスケードの上位部分を解明するため、血管機能や黄体血流を調節する遺伝子群の特定を試みた。実験モデル黄体期中期からカラードップラー超音波画像診断装置を用いて黄体内血流変動観察を行い、血液供給について詳細な解析を行う。さらに、リアルタイムバイオプシーを用いて微量の黄体組織を経時的に採取し、血管作動性因子関連の遺伝子群のmRNA発現をリアルタイムPCRにより解析した。実験結果黄体内血流観察と内分泌環境:黄体退行開始(血中P減少開始)前に、黄体内血流域が200%まで急激に増加し、その後徐々に減少した。黄体内血流域の増加と一致して、血中PGFMのピーク状放出が確認できたことから、本現象は子宮由来のPGF2αによって引き起こされていることが示唆された。遺伝子群の特定:血管弛緩因子である一酸化窒素合成酵素のmRNA発現動態が、黄体内血流域の増加・減少と完全に一致することを見出した。また、黄体退行開始直後から血管作動性物質(エンドセリン-1、アンギオテンシンII)に関するmRNA発現が増加し続けた。以上の結果から、黄体退行カスケード開始シグナルと考えられる黄体周辺部血流域増加現象は、子宮PGF2αで刺激された一酸化窒素による血管弛緩作用で誘導される現象であるということが示唆された。現在は一酸化窒素産生刺激因子を直接黄体内に投与することで、黄体周辺部血流増加現象を引き起こせるかどうか、またその生理学的インパクトを検証している。実験目的:申請者はこれまで、ウシ黄体退行に先立ち必ず黄体周辺部の血流増加現象が起きることを発見し、本現象が黄体退行にとって普遍的な局所現象であることを示してきた。昨年度の研究成果で、血管弛緩作用をもつ一酸化窒素(NO)が本現象の有力候補であることを示唆したので、本年度はNOの黄体退行への影響を検証した。実験モデル1)中期黄体を持つウシに、黄体内へNO供与剤(SNAP)を直接投与した。さらに、リアルタイムバイオプシーを用いて微量の黄体組織を経時的に採取し、mRNA発現をリアルタイムPCRにより解析した。2)中期黄体を持つウシに、黄体内へNO合成酵素(NOS)阻害剤を直接投与し、その後黄体退行を誘導するためにPGFを筋肉内投与した。実験結果1)NO供与剤を黄体内に投与すると黄体周辺部血流域が200%まで急激に増加した。投与後36時間では黄体機能の指標であるプロジェステロン(P)と黄体体積が減少を開始した。

対照区と比較し、血中PGFMのピーク状放出の開始がNO供与剤により早まった。また、NO供与剤の黄体内投与により黄体退行仲介因子であるエンドセリン-1 mRNA発現が増加した。2)対照区ではPGFが黄体周辺部血流域を急激に増加させたが、実験区ではPGF投与前にNOS阻害剤を黄体内に直接投与することで、黄体周辺部血流域増加現象を完全に抑制した。対照区でP濃度がPGF投与1時間後で減少したのに対し、実験区では8時間までP濃度の減少は見られなかった。以上の結果から、黄体退行カスケード開始シグナルと考えられる黄体周辺部血流域増加現象は、PGF2αで刺激されたNOによる血管弛緩作用で誘導される現象であり、迅速な黄体退行を誘導する役割を担うことが示唆された。申請者はこれまで、ウシ黄体退行に先立ち必ず黄体周辺部の血流増加現象が起きることを発見し、本現象が黄体退行にとって普遍的な局所現象であることを示してきた。この現象は、黄体退行カスケードの最上位に位置するシグナルである可能性が非常に高い。本年度は強力な血管作動性物質であるエンドセリン-1(ET-1)の黄体周辺部血流域増加現象および黄体退行への影響を検証した。実験モデル1)中期黄体を持つウシに、黄体内へET受容体type Aアンタゴニストを直接投与し、その後黄体退行を誘導するためにPGFを筋肉内投与した。カラードップラー超音波画像診断装置を用いて黄体内血流変動観察を行い、血液供給について詳細な解析を行った。さらに、リアルタイムバイオプシーを用いて微鼻の黄体組織を経時的に採取し、mRNA発現をリアルタイムPCRにより解析した。2)中期黄体を持つウシに、黄体内へET変換酵素(ECE)阻害剤を直接投与し、その後黄体退行を誘導するためにPGFを筋肉内投与した。実験結果1)ET受容体type Aアンタゴニストを黄体内に投与したにも関わらず、PGF投与により黄体周辺部血流域が200%まで急激に増加した。PGF投与後2時間では黄体機能の指標であるプロジェステロン(P)が減少したが、ET受容体type Aアンタゴニストを黄体内に投与したことで黄体体積の減少開始が抑制され、またアポトーシス誘導因子であるcaspase-3 mRNA発現の増加が抑制された。2)ECE阻害剤を黄体内に投与したにも関わらず、PGF投与により黄体周辺部血流域が200%まで急激に増加した。PGF投与後2時間でPが減少したが、ECE阻害剤投与により黄体体積および黄体周辺部血流域の減少開始が抑制された。以上の結果から、黄体内におけるET-1は、黄体退行カスケード開始シグナルと考えられる黄体周辺部血流域増加現象には関与せず、黄体が萎縮する構造的黄体退行を誘導する役割を担うことが示唆された。
超短パルス非線形光ファイバ伝播解析における緩包絡波近似の破綻に関する研究

光の非線形伝播解析法として、石英のセルマイヤの式における3つの共鳴周波数を考慮し、かつラマン応答も考慮した時間領域差分法(拡張FDTD法)を考案し、石英ファイバにパルス幅12fsの光パルスを通した実験結果と計算結果を比較した。その結果、従来法のビーム伝搬法(BPM)によるものより、拡張FDTD法による計算結果の方が実験結果に近い結果が得られた。次にチャープがかかった12fsの光パルスファイバ伝搬解析を行い、実験と比較した結果、従来のFDTD法に比べて拡張FDTD法を用いた方が、時間波形について良く一致した。さらに、拡張FDTD法を用いて、緩包絡波近似(SVEA)が破綻しない程度のピーク強度が低いレーザーパルス(ソリトン数N=1)について、正常分散領域と異常分散領域において、非線形伝播計算を行い、異常分散領域においてはFDTD法で直接表現していない自己急峻化の効果も計算結果に現れることを確認した。また、パルス幅を12fs,7fs,4fsと変化させ、SVEAの破綻がどこで起こるかを調べたところ、N=1では、正常分散領域では4fsまでSVEAが破綻せず、異常分散領域は7fsで破綻することが分った。そしてN=2の場合についても同様の計算を行い、N=2では全ての場合についてSVEAの破綻が確認された。最後に、拡張FDTD法を用い、792nm、1072nmの2つの波長の光パルス(パルス幅74fs)の石英ファイバ中での同時伝搬解析を行った。この解析により、FDTD法において誘起位相変調効果が計算結果に現れることが確認された。また従来法では明示されなかった時間領域におけるビート波形や、スペクトル領域における位相が連続的に求められるなどの利点が確認された。その結果、従来法のスプリットステップフーリエ法によるものより、拡張FDTD法による計算結果の方が実験結果に近い結果が得られた。そして、ラマン応答の重要性を調べるため、ラマン応答を考慮した場合と考慮しない場合について計算を行い、ラマン応答を考慮しないと実験結果に一致しないことを確かめた。また、ソリトン数を1,2と変化させ、SVEAの破綻がどこで起こるかを調べたところ、N=1では、正常分散領域、異常分散領域ともに12fsでは破綻しないことが分った。そしてN=2の場合についても同様の計算を行い、N=2ではSVEAの破綻が確認された。この解析により、従来法のスプリットステップフーリエ法だけでなく、時間領域差分法においても誘起位相変調効果が計算結果に現れることが確認された。また従来法では明示されなかった時間領域におけるビート波形が、拡張FDTD法では明確に確認できることや、スペクトル領域における位相が連続的に求められるなどの利点が確認された。
都市史の諸段階(比較の手法によるイスラ-ムの都市性の総合的研究)

本研究は西アジア・イスラム圏の都市と他のアジア地域の都市、また非アジア地域の都市の史的発展を比較検討し、都市の通時的発展を考察するものである。併せてイスラムの都市性及びイスラム都市の概念を明確することを目的とする。この研究目的に即して、本年度、本班の研究者は他班の研究会、統括班主催の全体集会及び2回国際会護に出席し、それぞれの専門分野において研究を行ってきた。なお本班では3回の研究と公開講演会を開き、〈都市史の諸段階〉を解明する作業を進めた。以下、本班の研究会で発表された研究報告を紹介する。第1回研究会では〈フリドリッヒ・バルバロッサとイタリア諸都市〉(佐藤眞典)、〈岡藩城下町竹田の創設と発展をめぐって〉(後藤重巳)が報告され、イタリアと日本の都市との対比において、イスラム都市研究の方法と課題が検討された。第2回研究会では、〈日本の城下町プラン〉(矢守一彦)、〈シ-ラ-ズのマハッレ〉(小牧昌平)が報告されたが、前者は日本の城下町を都市プランから考察し、戦国期型(戦国時代)→総郭型(安土桃山時代)→内町外町型(慶長元和年間)→開放型(元禄時代以後)の発展段階を明らかにした。後者は18、19世紀のイランの都市のムスリム街区の実態を詳細に考察した。第3回研究会では、〈中国都市の発展の諸段階一天津の形成と発展〉(片岡一忠)、〈中央ヨ-ロッパにおける都市システムの発展〉(森川洋)が報告され、前者は天津が宋元時代→明代→清代→開港以後→1900年以後の5期の都市的発展を経たことを明らかにした。後者はドイツの都市システムを考察し、都市システムの形成期(1215世紀末)→発展期(1619世紀)→近代化による発展期(19世紀初第2次大戦)→現代都市(第2次大戦以後)に時期区分して詳細に究明した。以上の諸報告と討論を通じて、イスラムの都市性解明の作業が進んだ。
広範囲侵害性調節機構と慢性痛との関連-カテコールアミン神経機構の役割

ある部位の侵害刺激による痛み感覚が異所性の侵害刺激によって抑制される現象をDiffuse Noxious Inhibitory Controls(DNIC),ヒトではConditioned Pain Modulation(CPM)という。ヒトでフェニレフリンを全身投与した際にCPM現象がどのように変調されるかを検索した。その結果1)フェニレフリン投与によりCPMは抑制されることを見出した。慢性疼痛患者では内因性疼痛機構に変調をきたしていると予想し検索したところ、顎関節痛患者などでは顎関節患者の多くがCPM効果が低下していることが明らかとなった。ある部位の侵害刺激による痛み感覚が異所性の侵害刺激によって抑制される現象をDiffuse Noxious Inhibitory Control(DNIC)、ヒトではConditioned Pain Modulation(CPM)という。本年度は動物実験により既に確認したフェニレフリン微量投与にによりDNIC現象が抑制されるという結果に基づき、ヒトでフェニレフリン全身投与した際にCPM現象がどのように変調されるかを検索した。その結果、1)フェニレフリンはCPMを抑制し、2)α1作動薬拮抗薬であるフェントラミンでこの抑制現象が拮抗されることを見出した。従ってヒトにおいてα1受容体がCPM現象に大きく関与していることが示唆された。また同時に顎関節症などの慢性疼痛患者に対するCPM効果について検索を行い、三叉神経領域の侵害刺激はCPM効果が減弱されるのに対して、他の部位ではその効果の減弱が認められないということを明らかにし、これについて2013 8th Congress of the European Federation of IASP Chapters (EFIC)で発表をおこなった。これらのことからCPM,DNIC現象には下降性抑制系に関与するカテーコールアミンニューロンが深く関わっているいることが示唆され、今後この点について慢性疼痛患者に対する調査の必要性が示唆された。ある部位の侵害刺激による痛み感覚がそれとは異なる異所性の侵害刺激によって抑制される現象をDiffuse Noxious Inhibitory Control(DNIC)という。特にヒトでは近年Conditioned Pain Modulation(CPM)と呼称されるようになってきた。すでに25年度ではCPM現象がヒトでα1刺激薬のフェニレフリン微量投与によりが抑制され、この現象はα1拮抗薬のフェントラミンで拮抗されることを見出した。また顎関節痛やその他の慢性的痛みを有する患者と健康成人の間にその変化の差が認められるか否かについて検索をおこない、三叉神経領域の侵害刺激はCPM効果が減弱されるのに対して、その他の部位では効果の減弱が認められないことを明らかにした。このことからCPM,DNIC現象はには下降性抑制系に関与するカテコールアミンニューロンが深くかかわっていることが示唆された。しかしながら特に健康成人においてCPM現象が顕著にみられる非験者(responder)とそうでない非験者(non-responder)存在することがわかってきた。これは実験条件によるものか?あるいは本来の個体差であるのかが不明であった。そこで本年度は痛み刺激をより定量的に行うための実験装置を開発し、それを研究に応用して実験精度高めることを主として研究を行った。そこで圧痛刺激装置ならびにペルチエ素子を利用した冷熱刺激装置を独自に開発しCPM現象の再現精度を上げる試みを行った。その結果、本装置はCPM現象をより定量的にとらえることができるようになり、実験精度を上げることにより、より厳密な評価を行えるようになった。広範囲侵害性調節とは痛みが痛みを抑制する現象である。これは内因性鎮痛機構と深くかかわっているがその神経メカニズムについては明らかではなかった。本研究はノルアドレナリンを実験的に投与したボランティアの広範囲侵害性調節機構が阻害されることを見出し、さらになノルアドレリン拮抗薬でその現象が阻害されることを見出した。すなわち下行性抑制系のうち少なくとも人ではノルアドレナリン系神経が重要な役割をはたしている可能性が示唆された。また慢性疼痛患者ではこの調節機構が阻害される患者と阻害されない患者がいることを見出した。本研究からこれらの反応の違いから、様々な病態を示す疼痛患者(急性・慢性腰痛患者を含む)の痛み客観的な質の差異を見せることが示唆され、疼痛患者の痛みの質の診断に応用できる可能性を見出した。本年度よりCPM現象の変化を精密のとらえるための環境を整えることができた。これは新たに痛み実験行う上で発展性の高いことであると考える。従って概ね良好に研究は進展したと考える歯科麻酔学分野より精度の高い痛みの評価を行うため、独自の開発した装置をより簡便に行えるように改良を継続していき、CPM現象の定量的評価

および痛みの客観的評価法に結びつくところまで進めていく本研究の主題であるDNIC,CPM現象に下降性抑制系に関連するカテコールアミンニューロンの貢献度が高いことすでに明らかとなり、脳内カテコールアミン動態が変調していると考えられる慢性疼痛患者に対する研究へと発展しつつあるからであり、本研究を発展させるための課題が見いだせた点が研究の進展を示していると考えられる本年度は特に冷却温熱刺激装置を試作することに力点をおいた研究をおこなった。あくまでの試作品であるため、確固たる安全な装置を製作する必要がある。しかし本年度はそこまでの段階に至らなかった。脳幹部大縫線核や青斑核周囲のα作動神経やセロトニン神経の枯渇あるいは過剰状態にあるにある様々なステージにある疼痛患者(急性期・慢性期)のCPMの動態を詳しく解析し、疼痛動態とCPMの動態を関連性について何らかの見解が得られることを期待して研究をすすめ、痛みの臨床評価方法や診断治療法の予知などに応用できる糸口を探求する。本年度は痛み刺激装置の精度を上げ耐久性。携帯性に優れたもにするための費用として計上し、またその成果を国際学会に発表する予定である今年度は主にヒトでの実験計画であり、現有する脳波計などを使用して実験を遂行することが可能であった。しかし疼痛を多面的に評価するため、自動的かつ定量的に痛みを与える装置の開発が必要であった。そのための予算を計上していたが、複雑なプログラムンの開発が必要となり、装置の完成に至ることができなかった。現在もプログラミングを行うための外部との打ち合わせをおこなっているため、プログラム開発に時間がかかり必要とする装置の購入に至らなかったの主な理由である。2013年度に計上した予算は痛覚圧力発生装置として購入する予定であり、それに付随して本年度はADボードを通じでPCによるコントロールを行える装置を発注する計画である。実験プロトコールが特に初年度想定されていたものより複雑なものを想定している。