hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子軌道計算による樹皮ポリフェノールの消臭活性機構の解明に関する研究

本研究では樹皮の浄化作用の一つである消臭作用に着目し、樹皮抽出物中の縮合型タンニンおよびそのアセトアルデヒド付加縮合変性物のアンモニアとメチルメルカプタンに対する消臭活性メカニズムを分子軌道計算結果から明らかにすることを目的としている。平成13年度はヘッドスペースガスをGC/MSで分析する消臭試験を行ったところ、従来のデシケータ法に比べ圧倒的に再現性があると同時に、少量の試料で試験ができる点が改善され、信頼性のより高い消臭試験を確立した。その結果、樹皮由来の縮合型タンニンおよび茶抽出物のポリフェノールはアンモニアに対しては良好な消臭活性(消臭率70100%)を示したが、メチルメルカプタンに対しては柿抽出物以外はほとんどその効果を示さないことが明らかとなた。用いた柿抽出物は、渋柿を熱水で抽出し熟成させたものであるため、柿の生体内で蓄積されるアセトアルデヒドと縮合型タンニンが付加縮合してできる高分子不溶性物質であると考えられた。そこでアカシア樹皮由来のワットルタンニンを用いてアセトアルデヒドとの付加縮合物を合成し、その消臭活性を検討したところ、メチルメルカプタンに対し85%以上の良好な消臭活性を示すことを明らかにした。平成14年度はメチルメルカプタン分子の捕捉サイトを明らかにする目的で、付加縮合物のカテキンdimerの半経験法による分子軌道計算を行ったところ、ジフェニルメタン炭素原子上(付加縮合サイト)には分子上で一番大きなプラスのチャージが存在し、メチルメルカプタン分子の硫黄原子の大きいマイナスチャージがこのサイトに引き寄せられることが予測された。また静電ポテンシャルのマッピングの結果その分布状態が大いに消臭活性と関連することを明らかにした。本研究では樹皮の浄化作用の一つである消臭作用に着目し、樹皮抽出物中の縮合型タンニンおよびその変性物のアンモニアとメチルメルカプタンに対する消臭活性に関する基礎知見を得ることを目的としている。これまでに、縮合型タンニンはアンモニアに対しては良好な消臭活性を示すが、メチルメルカプタンに対してはほとんどその効果を示さないことが既に明らかとなっている。一方、柿のアセトン水抽出物には縮合型タンニンが含まれているにもかかわらず高い消臭効果が見られ、柿ポリフェノールの構造に着目したところ、生体内で蓄積されるアセトアルデヒドと縮合型タンニンが付加縮合してできる高分子不溶性物質であった。そこでアカシア樹皮由来のワットルタンニンを用いてアセトアルデヒドとの付加縮合物を合成し、その消臭活性を検討したところ、メチルメルカプタンに対し85%以上の良好な消臭活性を示した。次に、メチルメルカプタン分子の捕捉サイトを明らかにする目的で、縮合型タンニンのA環のモデル化合物を用いた付加縮合物を調製し、その消臭活性と分子サイズの関係を調べた。その結果、フロログルシノールはわずかしか消臭力を持たなかったのに対し、アセトアルデヒドで付加縮合させた物は、高い消臭活性を示すとともに、dimer、trimer成分が多いほど消臭力も増加した。この事から付加縮合サイトと消臭活性との密接な相関が考えられた。この事実を元に、付加縮合物のdimerの半経験法による分子軌道計算を行ったところ、ジフェニルメタン炭素原子上(付加縮合サイト)には分子上で一番大きなプラスのチャージが存在し、メチルメルカプタン分子の硫黄原子の大きいマイナスチャージがこのサイトに引き寄せられることが予測された。

平成13年度は北川式検知管を用いてデシケーター法による消臭試験を行ったところ、樹皮由来の縮合型タンニンおよび茶抽出物のポリフェノールはアンモニアに対しては良好な消臭活性(消臭率70100%)を示したが、メチルメルカプタンに対しては柿抽出物以外はほとんどその効果を示さないことが明らかとなた。用いた柿抽出物は、渋柿を熱水で抽出し熟成させたものであるため、柿の生体内で蓄積されるアセトアルデヒドと縮合型タンニンが付加縮合してできる高分子不溶性物質であると考えられた。そこでアカシア樹皮由来のワットルタンニンを用いてアセトアルデヒドとの付加縮合物を合成し、その消臭活性を検討したところ、メチルメルカプタンに対し85%以上の良好な消臭活性を示すことを明らかにした。縮合型タンニンのA環のモデル化合物を用いた付加縮合物を調製し、その消臭活性と分子サイズの関係を調べた。その結果、フロログルシノールはわずかしか消臭力を持たなかったのに対し、アセトアルデヒドで付加縮合させた物は、高い消臭活性を示すとともに、dimer、trimer成分が多いほど消臭力も増加した。平成14年度はメチルメルカプタン分子の捕捉サイトを明らかにする目的で、付加縮合物のカテキンdimerの半経験法による分子軌道計算を行ったところ、ジフェニルメタン炭素原子上(付加縮合サイト)には分子上で一番大きなプラスのチャージが存在し、メチルメルカプタン分子の硫黄原子の大きいマイナスチャージがこのサイトに引き寄せられることが予測された。また静電ポテンシャルのマッピングの結果その分布状態が大いに消臭活性と関連することを明らかにした。
MYH9異常症における鑑別診断法の確立と白血球封入体形成機構の解明

昨年度に引き続き、我々が独自に確立した抗NMMHCA抗体を用いた免疫染色解析法を用いて、MYH9異常症が疑われる先天性巨大血小板症の末梢血塗抹標本上における顆粒球細胞質内NMMHCA局在様式解析を施行した。本年度には10例のMYH9異常症の解析を行なった。5症例ではギムザ染色血液塗抹標本において顆粒球封入体が観察されていたが、5症例では封入体の存在が認識されていなかった。NMMHCA局在解析では10症例全てにおいて異常なNMMHCA局在を認めた。昨年度までに、NMMHCA局在様式はMYH9異常部位と密接な関連性を示す結果を得ているため、推測されるMYH9異常に相当する領域の塩基配列解析を施行したところ、全ての症例にヘテロ接合性MYH9変異を同定することが出来た。封入体の存在が認識されていなかった5症例では2症例でII型局在、3症例でIII型局在を示し、前者ではR1165C変異およびQ706E変異が同定され、後者ではR702H変異およびR702C変異(2症例)が同定された。MYH9の構造領域は40のエクソンによってコードされるが、症例ごとに全てのエクソンの塩基配列決定を行うには多大な時間および労力が必要となるため、NMMHCA免疫染色解析から推測される遺伝子異常部位のみを解析することはきわめて利点となる。従って、MYH9異常症診断における顆粒球細胞質内NMMHCA局在解祈はきわめて有用な鑑別診断法となる結果を得た。我々が独自に確立した抗NMMHCA抗体を用いた免疫染色解析法を用いて、MYH9異常症が疑われる先天性巨大血小板症の末梢血塗抹標本上における顆粒球細胞質内NMMHCA局在様式を解析した。解析した10症例中、6例についてNMMHCA異常局在を認めた。我々は現在までに、顆粒球細胞質内NMMHCA局在様式はMYH9異常と密接な関連性を示す結果を得ているため、これら症例についても推測されるMYH9異常部位に相当する領域の塩基配列を決定したところ、全ての症例にMYH9異常を同定することが出来た。上記症例の内、2症例についてはギムザ染色標本において顆粒球封入体が観察されなかったが、明瞭なNMMHCA異常局在が認められ、MYH9異常症診断における本解析法の有用性を支持する結果を得ることが出来た(Eur J Haematol 2005および投稿準備中)。また、当初de novo変異による孤発例と考えられたMYH9異常症児の父親に体細胞モザイクを同定した。モザイクは血液細胞の10%という低頻度において認められたため、従来のギムザ染色による血液塗抹標本観察では見逃されており、NMMHCA局在解析がモザイク発見の契機となった(Br J Haematol 2005)。一方、正常な顆粒球NMMHCA局在を示した4症例では、MYH9に責任は無いと考えられる。これら症例について、血小板膜上におけるGPIb/IX発現を解析したところ1症例においてその発現低下を認め、GPIbα遺伝子にヘテロ接合性変異を認めた。本年度に解析した症例は、原因不明の血小板減少症あるいは難治性の特発性血小板減少性紫斑病として経過観察/治療されており、このような症例中ではMYH9異常症およびGPIb/IX異常症(Bernard-Soulier症候群)を一度は疑う必要があることが示唆された。昨年度に引き続き、我々が独自に確立した抗NMMHCA抗体を用いた免疫染色解析法を用いて、MYH9異常症が疑われる先天性巨大血小板症の末梢血塗抹標本上における顆粒球細胞質内

NMMHCA局在様式解析を施行した。本年度には10例のMYH9異常症の解析を行なった。5症例ではギムザ染色血液塗抹標本において顆粒球封入体が観察されていたが、5症例では封入体の存在が認識されていなかった。NMMHCA局在解析では10症例全てにおいて異常なNMMHCA局在を認めた。昨年度までに、NMMHCA局在様式はMYH9異常部位と密接な関連性を示す結果を得ているため、推測されるMYH9異常に相当する領域の塩基配列解析を施行したところ、全ての症例にヘテロ接合性MYH9変異を同定することが出来た。封入体の存在が認識されていなかった5症例では2症例でII型局在、3症例でIII型局在を示し、前者ではR1165C変異およびQ706E変異が同定され、後者ではR702H変異およびR702C変異(2症例)が同定された。MYH9の構造領域は40のエクソンによってコードされるが、症例ごとに全てのエクソンの塩基配列決定を行うには多大な時間および労力が必要となるため、NMMHCA免疫染色解析から推測される遺伝子異常部位のみを解析することはきわめて利点となる。従って、MYH9異常症診断における顆粒球細胞質内NMMHCA局在解析はきわめて有用な鑑別診断法となる結果を得た。
多文化化の状況要因を踏まえた多文化共生保育実践の多様性の把握枠組みの精緻化

本研究は、多文化共生保育の多様さを記述する枠組みの構築を目指した2014年度までの研究成果を踏まえ、当初の枠組みを精緻化することを目指し、次の課題に取り組んだ。1様々な種類のマイノリティに関わる人権保育の多様な実践との対話を通じた視点の豊富化、2イスラームとの共生に着目し、価値観や宗教の違いによる文化摩擦を乗り越え、共生を実現するための保育の検討、3保育者自身の当事者性と多文化共生保育実践のありようを検討するため、来日第二世代保育者のアイデンティティの揺れと、その揺れに伴いつつ深化する外国人保育者としてのキャリア形成の過程のTEM(複線経路・等視性モデリング)による描出。本研究は、多文化共生保育の実践の多様さを記述する枠組みの構築を目指した2012年度から2014年度までの研究成果を踏まえ、各園の多文化化の状況に応じた実践の多様さを把握する枠組みを精緻化することを目的としている。また、さまざまな人権保育との連携を通して、多様な人権課題を包含した人権保育実践の原理の検討を行う。こうした目的のために、2015年度は、多文化共生保育や様々な人権保育実践の交流を行うためのネットワーク構築を行うと共に、質問紙調査と多文化保育と音楽をめぐる対話論文の執筆を行った。実践の交流を行うためのネットワーク構築については、保育実践における「人々がもつ違い」を中核に据え、違いを尊重し、共生を実現する保育の在り方を明らかにすることを目的とした「多文化&障がい共生クロスプロジェクト」を特定非営利活動法人ちゃいるどネット大阪の協力の下で立ち上げるための準備を行った。このプロジェクトは研究者と実践者の共同研究の場として機能するが、ここで話し合われた内容は、多文化状況の違いによる多文化共生保育の実践的課題についての研究論文のための質的データとなるとともに、この研究会を通じて、違いを尊重し、共生を実現する保育のための具体的なガイドラインを作成する予定である。質問紙調査については、2012年度から2014年度までの研究成果を踏まえて作成されたリーフレット「園の多文化化の状況をふまえた多文化共生保育の実践」に基づき、園の多文化状況と保育実践にかかわる質問紙調査を実施した。現在、データの分析に取り掛かっている。多文化保育と音楽をめぐる対話論文では、作曲家・心理学者・臨床心理士・保育研究者といった異なる立場の4名が、多文化保育と音楽をめぐるエピソードについて語り合うことを通じて、論文では表しきれない音楽や保育実践の精妙さを描出した。当初の計画では、2015年度内に、多様な多文化化の状況の園を対象とした多文化共生保育実践に関わる聞き取り調査を実施する予定であったが、2015年度内はそのフィールドとなる研究プロジェクトの準備にとどまっていたため、研究の進展には若干の遅れがある。しかしながら、十分な準備期間を経てネットワーク構築ができたため、この遅れは2016年度内には十分に取り戻せると考えている。また、海外の多文化共生保育にかかわる文献研究については、文献の収集には着手しているが、その内容のレビューまでは至っておらず、2016年度以降の課題である。本研究は、多文化共生保育の実践の多様さを記述する枠組みの構築を目指した2014年度までの研究成果を踏まえ、当初の枠組みを精緻化することを目的としている。その際に、さまざまな種類のマイノリティにかかわる人権保育のさらに多様な実践をふまえ、精緻化の参考にする。なお、2014年度までの研究の成果である論文「多文化状況の相違による多文化共生保育実践の多様性のM-GTAによる検討」は2015年度に学会誌に掲載され、2016年度の日本乳幼児教育学会第14回学術賞を受賞した。2016年度は、多文化共生保育やさまざまなマイノリティにかかわる人権保育実践の交流の場としての「多文化&障がい共生クロスプロジェクト」を特定非営利活動法人「ちゃいるどネット大阪」の協力のもとで立ち上げ、実践者と研究者と学生が集う場としての研究会を継続的に実施した。これまでに、民族・宗教・セクシュアリティの多様性に関わる保育の実践交流と実践課題の検討を行った。また、ゲストスピーカーを招聘し、ベトナムにおける日本語教育の実践、ドイツの移民政策、障がいとアートの取組、群馬県大泉町における多文化共生保育の実践や学習支援の取組、ドイツにおける多文化共生保育の実践、といった多様な話題提供を受けて議論を行い、実践を位置付ける為の見方を培った。また、国際的な共生の課題である「保育現場におけるイスラームとの共生の模索」をテーマとした対話を、日本乳幼児教育学会大会のシンポジウムにおいて行った。関連する課題として、外国にルーツのある保育者に関わる検討を実施した。三重県内における外国にルーツのある保育者および保育現場等の通訳者のネットワーク構築に着手するための聞き取りの機会を持つと共に、ネットワーク構築のための準備を行った。また、来日第二世代保育者のライフヒストリーと実践に関わる聞き取り調査をもとにした研究論文の共同執筆を行った。2016年度から「多文化&障がい共生クロスプロジェクト」を立ち上げたことにより、活発な議論の場を確保することができ、『違いを尊重し、共生を実現する保育』をテーマとした共編著の執筆のための準備を整えることができた。また、学会等において「保育現場におけるイスラームとの共生」をテーマにした対話の場を持つことができたことで、国際的な共生に関わるテーマについての議論をするネットワーク構築に着手することができた。また、外国にルーツのある保育者に関わる検討についても論文執筆を進めることができた。

ただし、園の多文化状況の違いが、多文化共生保育に関わっての保育者が抱えている戸惑いや外国にルーツのある保護者への支援に与える影響についての聞き取り調査と、同様の内容に関わる質問紙調査については、データ収集は概ね終了しているが、分析及び論文執筆がやや遅れており、2017年度の課題である。本研究は、多文化共生保育の多様さを記述する枠組みの構築を目指した2014年度までの研究成果(研究成果である論文は、日本乳幼児教育学会第14回学術賞を受賞)を踏まえ、当初の枠組みを精緻化することを目的とし、3つの研究課題を掲げ、下記の通り実施した。【研究課題1】様々な種類のマイノリティに関わる人権保育の多様な実践との対話を通じた視点の豊富化を目指し、特定非営利活動法人「ちゃいるどネット大阪」の協力のもとで立ち上げられた「多文化&障がい共生クロスプロジェクト」において、「日本語教育」「障がいとアート」「性的少数者」「海外での子育て」「ドイツの移民政策」「貧困と学習支援」「移民や難民の子どもが在籍するドイツの保育施設の実践」等のテーマでゲストスピーカーを招いて学習会・シンポジウムを実施し、対話を重ねてきた。【研究課題2】国際的な共生課題であるイスラームとの共生に着目し、価値観や宗教の違いによる文化摩擦を乗り越え、共生を実現するための保育を検討した。学会において「保育現場におけるイスラームとの共生の模索」をテーマとしたシンポジウムを2度実施し、イスラームの価値観の理解やムスリムの人々の中にある多様性の理解の重要性、価値観の相違に起因するマイノリティ間の葛藤等について議論を行った。【研究課題3】保育者自身の当事者性と多文化共生保育実践のありようを検討するため、在日外国人集住地域の保育現場に勤務する3名の来日第二世代(子どもとしての来日経験をもつ保育者)保育者の語りをもとに、保育者として、かつ、外国にルーツがある者としてのアイデンティティの揺れと、その揺れに伴いつつ深化する外国人保育者としてのキャリア形成の過程をTEM(Trajectory Equifinality Modeling:複線経路・等視性モデリング)により可視化した。研究成果の論文を国内の学会誌に投稿し、掲載が決定した。本研究は、多文化共生保育の多様さを記述する枠組みの構築を目指した2014年度までの研究成果を踏まえ、当初の枠組みを精緻化することを目指し、次の課題に取り組んだ。1様々な種類のマイノリティに関わる人権保育の多様な実践との対話を通じた視点の豊富化、2イスラームとの共生に着目し、価値観や宗教の違いによる文化摩擦を乗り越え、共生を実現するための保育の検討、3保育者自身の当事者性と多文化共生保育実践のありようを検討するため、来日第二世代保育者のアイデンティティの揺れと、その揺れに伴いつつ深化する外国人保育者としてのキャリア形成の過程のTEM(複線経路・等視性モデリング)による描出。2016年度は、前述の「多文化&障がい共生クロスプロジェクト」での実践者と研究者の協働によるガイドライン作成を行うとともに、そこで得られた知見をもとに、各園の多文化化の状況に応じた実践の多様さを把握する枠組みの精緻化を目的とした論文執筆のためのデータ収集を行う。
ポストコロニアル的観点から考察した日英文学図像にみるオリエント表象の分化と変容

本研究は、ポストコロニアル的観点から、19世紀から20世紀イギリスで出版された文学挿絵における、日本、中国、中東にいたるオリエント表象の分化と変遷を、政治(帝国主義と植民地主義政策)社会(オリエント諸国への西洋観)および、文化(ジャポニズムに代表される美術様式や万博などにみられる西洋の東洋文化理解)を通じて検証する学際研究である。本研究は、ポストコロニアル的観点から、19世紀から20世紀英国で出版された文学作品挿絵における、日本中国中東にいたるオリエント表象の分化と変遷を、政治(帝国主義と植民地主義政策)社会(オリエント諸国への西洋観)および、文化(ジャポニズムに代表される美術様式や万博などにみられる西洋の東洋文化理解)を通じて検証する学際研究であるとともに、そのアジア表象と20世紀日本版西洋文学挿絵の関連影響を検証する日英比較研究である。本年度に行った研究によって得られた新たな成果は、次の3点である。1.海外調査:英国ケンブリッジ大学図書館等での調査研究・資料収集(1)1820世紀までの英国版挿絵本を調査。文学作品に描かれたオリエント図像の中でアラビアンナイト、アンデルセンにテーマを絞り、調査、図像資料調査、複写、収集。(2)1920世紀挿絵画家の作品で、ジャポニズムあるいは日本中国的な図像としてウォルター・クレインやハリー・クレーンなどの画像研究調査、画像複写2.連携研究者との研究:ケンブリッジ大学Gillian Beer教授と協議(夏季・3月)3.成果発表論文(1)「明治の『ガリヴァー旅行記』とポストコロニアリズム」『翻訳文学総合辞典日本における翻訳文学』(ナダ出版センター、2009)本研究は、ポストコロニアル的観点から、19世紀から20世紀英国で出版された文学作品挿絵における、日本中国中東にいたるオリエント表象の分化と変遷を、政治(帝国主義と植民地主義政策)社会(オリエント諸国への西洋観)および、文化(ジャポニズムに代表される美術様式や万博などにみられる西洋の東洋文化理解)を通じて検証する学際研究であるとともに、そのアジア表象と20世紀日本版西洋文学挿絵の関連影響を検証する日英比較研究である。文学作品に描かれたオリエント図像の中でアンデルセンにテーマを絞り、調査、図像資料調査、複写、収集。(2)20世紀挿絵画家の作品で、ジャポニズムあるいは日本中国的な図像としてチャールズ・ロビンソン、ハリー・クラーク、エドモンド・デュラックなどの画像研究調査、画像複写2.連携研究者との研究:ケンブリッジ大学Gillian Beer教授・イースト・アングリア大学Clive Scott教授と協議(夏季)3.成果発表論文(1)「『ガリヴァー旅行記』図像とオリエント-英物挿絵に見る日本表象を中心として-」『十八世紀イギリス文学研究第4号交渉する文化と言語』開拓社、2010(2)「英版『ガリヴァー旅行記』図像における中国表象」『日本ジョンソン協会年報』第34号(2010)(3)「フィリッパ・ピアスの『トムは真夜中の庭で』とイギリスの自然」『英語圏諸国の児童文学Iテーマと課題』ミネルヴァ書房、2011本研究は、ポストコロニアル的観点から、19世紀から20世紀英国で出版された文学作品挿絵における、日本中国中東にいたるオリエント表象の分化と変遷を、政治(帝国主義と植民地主義政策)社会(オリエント諸国への西洋観)および、文化(ジャポニズムに代表される美術様式や万博などにみられる西洋の東洋文化理解)を通じて検証する学際研究であるとともに、そのアジア表象と20世紀日本版西洋文学挿絵の関連影響を検証する日英比較研究である。1.海外調査:ケンブリッジ大学図書館等の大学図書館及びアーカイブでの調査研究・資料収集(1)20世紀までの英国版挿絵本を調査。文学作品に描かれたオリエント図像の中でアンデルセンやオリエント表象の見られる英国版挿絵本調査、図像資料調査、複写、収集。(2)美術・工芸・万博などに関わるジャポニズム、オリエンタリズムに関わる研究調査、画像複写2.国内調査:国立民俗学博物館などでの研究・資料収集英国版『アラビアンナイト』挿絵本を中心に3.連携研究者との研究:ケンブリッジ大学Gillian Beer教授・イースト・アングリア大学Clive Scott教授と協議(夏季)4.平成22年度に収集した画像資料のスキャン5.成果発表論文「(仮題)英版『アラジン』画像に見るオリエントイメージの混在と融合-日本表象を中心として」『世界文学総合目録』ナダ出版センター、2012年予定
Aktによる細胞運動制御機構の解析

本研究ではAktの活性化メカニズム及びPI3K-Akt経路の細胞運動への関与について検討し、Akt経路の新たな制御因子を明らかにし、さらにAktが細胞運動の極性形成メカニズム、微小管の選択的安定化に関与することを示した。細胞運動においてはまず運動する方向を決定する、すなわち極性形成することが重要であると考えられてきた。これまでPIP3のポジティブフィードバックが極性形成に重要であると考えられていたものの、PIP3がどのようにしてポジティブフィードバックしているかについては明らかではなかった。本研究はPIP3の下流で活性化されるAktがPIP3の集積を制御するというポジティブフィードバックの一端を担っていることを明らかにした。さらにAktは後方で活性化していると考えられるRhoと互いに抑制することでPIP3の局在を制御しているという可能性を示唆する結果が得られた。これらの結果はAktが極性形成に重要な役割を果たしていることを示している。繊維芽細胞においては細胞運動に微小管のダイナミクスが必要不可欠である。微小管は運動方向に沿って選択的に安定化され、細胞内に非対称な配向を生み出している。本研究はPI3K-Akt経路が微小管の選択的安定化に重要な役割を果たしていることを明らかにした。それではAktが極性形成を制御することや微小管を制御することは何を説明するだろうか。Aktは原癌遺伝子であり癌の悪性化とも相関のある分子だが、その癌化メカニズムは細胞の生存を促進することにより癌の発生に関与する可能性以外はほとんどわかっていなかった。しかし本研究の結果からAktが癌細胞が浸潤する際の最初の極性形成を促進することで癌細胞の浸潤能・転移能を高めていることが考えられる。
膝関節におけるIsokinetic Kinetic Chain Exercise(新しい膝リハビリテーションの研究)

【目的】本研究は等運動性訓練機器として信頼性の高いCYBEX6000を用いることによってisokineticなopen(通常の評価訓練法)およびclosed kinetic chain exercise(新しい評価訓練法)を行い、両者の違いを明らかにするとともに安全で有効な膝関節周囲筋の評価訓練法の可能性を探るものである。【対象および方法】測定の再現性の検討を行った後、健常若年男性26人(20.6±4.5歳)及び健常若年女性16人(18.9±0.7歳)についてCYBEX6000を使ってopenおよびclosed kinetic chain exerciseを行った。closed kinetic chain exerciseは足部パ-ツを試作してCYBEX6000に装着し、背臥位でスクワット動作を再現して下肢全体の蹴る力をトルクとして計測した。また両者の筋収縮の相違をNicolet Viking IV筋電計を用いて計測し分析した。【結果および考察】ピークトルク値のCV値を再現性の指標としたが、open kinetic chain exerciseでは3.3%、closed kinetic chain exerciseでは3.8%であり、ともに良好な結果であった。42人の計測結果ではピークトルク値が計測された膝屈曲角度はopenが56.8±4.3度、closedが56.5±4.9度であり有意差はなかった。openとclosedのピークトルク値の間には強い相関関係(R=0.92)が認められ、closedの値(y)はopenの値(x)のほぼ2倍(y=1.99x)であった。筋電図ではopen kinetic chain exerciseでは大腿四頭筋の単独収縮が、closed kinetic chain exerciseでは大殿筋、大腿四頭筋、ハムストリングおよび下腿三頭筋の共同収縮が観察された。isokinetic closed kinetic chain exerciseでは大腿四頭筋とハムストリングスの共同収縮のため膝関節面の軸圧が大きくなり膝関節が安定し、ACLに関わる脛骨前方引き出し力は打ち消される。さらに被験者によってトルクは自在にコントロールできるため安全で有効な下肢筋力増強と正確な筋力評価が可能になると考えられる。
無菌性子宮内炎症を有する未破水切迫早産に対する最適な治療法の確立に関する臨床研究

妊娠32週未満の未破水の切迫早産患者162例のうち(20072017年に当院で管理)、適切な抗菌薬治療がなされていた125例を対象とした。このうち18例は、一週間以内に早産となったため研究対象から除外し(黄体ホルモン:17OHP-Cの効果が十分発揮されていない可能性を考慮)、107例が選択された。17OHP-Cの投与群は53例、非投与群は54例であったが、これら2群間における妊娠延長期間に有意な差を認めなかった。これら107例を子宮内炎症別にさらに3群(子宮内炎症無し、軽度子宮内炎症、高度子宮内炎症)に分けて検討したところ、軽度子宮内炎症を認めた67例では、17OHP-C投与により、妊娠延長期間の有意な延長効果[76(13-126)日vs. 50(8-104)日, p=0.012]、および、late preterm児の有意な減少[20.0% vs. 47.8%, p=0.041]を認めた。特に、これら67例のうちさらに無菌性の子宮内炎症を有した54例において、妊娠期間の有意な延長が認められた。子宮頚管長短縮症例に対する天然型黄体ホルモンの投与、既往自然早産歴を有する今回の妊娠に対する人工型黄体ホルモン(17OHP-C)の投与は、自然早産のリスクを減少されると報告があるが、今回はじめて、切迫早産に対する黄体ホルモンの限定的(軽度子宮内炎症を有する症例)な投与による有効性が見出された。子宮内感染を有する軽度子宮内炎症に対しては、現時点で症例数が足りず検討ができていないため、今後、症例数を増やし検討する。本邦では、諸外国と治療方針が異なり、入院管理あるいは長期の点滴治療(子宮収縮抑制剤によるtocolysis)がなされ、自然早産予防に努めているが、この17OHP-C治療は、これら入院および点滴治療を避けることが可能なケースもあることが予測され(医療費削減)、検討に加える予定である。海外への積極的な学会参加、または、人件費に充てる予定である。
音義派言語論の日本語学史的研究

本研究では、幕末期の、特に五十音図を絶対視し、そこから活用論や語源論を展開させた「音義派」と呼ばれる言語論を展開した国学者の言語研究について、研究が進んでいる維新史学や神道史学の研究を視野に含みつつ、言語研究の分野から精査を行った。具体的には、平田篤胤や富樫広蔭、高橋残夢の言語研究などを中心として活用研究や音義説、神代文字論などを日本語学史的に精査し、その研究史的意味について検討を試みた。本研究では、後の近代西洋化の中で埋没した感の強い、五十音図を絶対視しつつ、そこから活用論や語源論を展開させた「音義派」と呼ばれる言語論を展開した、幕末期国学者の言語研究に関連して、特に平田派国学者(平田篤胤門人)の言語研究に関する文献学的史料調査、地方(伊勢等)・江戸派国学者の言語研究に関する文献学的史料調査、幕末期音義派国学者の言語研究に関するデータベース作成、幕末期音義派国学者の日本語学史的検討、の4点について、経年的かつ継続的実施を予定しており、本年度は、前年度に引き続き「平田派国学者の言語研究に関する文献学的史料調査」として、江戸後期において最も精力的な活動を行い、多くの音義派言語論書を刊行した、平田篤胤をはじめとする幕末期国学者の言語研究書等について、語彙項目や音義学説の精査を通して、時系列的に分析を行った。具体的には、明治期に至ってほとんど省みられることのなくなった音義書群の系統的分類を行うべく、暫定的なものとして年表形式の音義派文献一覧を作成した。なお、本研究の付随事項として、平田篤胤の講説と極めて近似した民衆教化の言説として著名な石門心学に関する調査も行い、結果として音義派と民衆教化との関係について考察を深めることが可能となった。また、従来、断片的に把握されていた音義派国学者について、文献学的史料調査の結果をふまえてより詳細な一覧を作成し、今後の検索に資するデータベースの作成についての制度設計を行った。本研究では、後の近代西洋化の中で埋没した感の強い、五十音図を絶対視しつつ、そこから活用論や語源論を展開させた「音義派」と呼ばれる言語論を展開した、幕末期国学者の言語研究に関連して、特に平田派国学者(平田篤胤門人)の言語研究に関する文献学的史料調査、地方(伊勢等)・江戸派国学者の言語研究に関する文献学的史料調査、幕末期音義派国学者の言語研究に関するデータベース作成、幕末期音義派国学者の日本語学史的検討、の4点について、経年的かつ継続的に実施した。本年度は、最終年度として音義言霊派言語論の意味についての言語思想史的に考察し、その結果を単著(2013)に反映させた。具体的には、明治期では本居豊頴や物集高見といった穏当な実証的な研究者が重用された背景として、維新期に顕著であった平田派国学(研究)の隆盛に対する批判という面が存在したことが挙げられるが、その内実として幕末期に極めて隆盛を誇った音義言霊派言語論であることが示された。また、明治以降も堀秀成などの言霊学者の説が注目されることはあったものの、決して国語学の主流とはなりえなかった点について、近代国語学の成立の観点から考察を行った。本研究では、後の近代西洋化の中で埋没した感の強い、五十音図を絶対視しつつ、そこから活用論や語源論を展開させた「音義派」と呼ばれる言語論を展開した、幕末期国学者の言語研究に関連して、特に平田派国学者(平田篤胤門人)の言語研究に関する文献学的史料調査、地方(伊勢等)・江戸派国学者の言語研究に関する文献学的史料調査、幕末期音義派国学者の言語研究に関するデータベース作成、幕末期音義派国学者の日本語学史的検討、の4点について、経年的かつ継続的実施を予定しており、本年度は、「平田派国学者の言語研究に関する文献学的史料調査」として、江戸後期において最も精力的な活動を行い、多くの音義派言語論書を刊行した、平田篤胤をはじめとする幕末期国学者の言語研究書等について、語彙項目や音義学説の精査を通して、時系列的に分析を行った。具体的には、明治期に至ってほとんど省みられることのなくなった音義書群の系統的分類を行うべく、国学・和学系文献を多く所蔵する大学(國學院大学、皇學館大学)、国立国語研究所、国立国会図書館等所蔵文献から実施した。なお、本調査では、特に大学所蔵文献については悉皆調査を旨としたが、資料閲覧上の制約もあり、一部にとどまった箇所も存在している。

文献調査に関しては所蔵先との調整等の面で問題となる点が見受けられたが、一方において近世国学と他の学芸との対比といった広がりを見せた考察が可能となったっ点をふまえ、おおむね順調に進展しているものと位置づけられる。文献調査については、主として大学図書館の蔵書検索システム等を利用することにより、当初予定していた調査期間の節約を図ることができたことにより、一層の分析が可能となったことから、おおむね順調に進展しているものと評価できる。今後は、文献学的史料調査の結果をふまえてより詳細な一覧を作成するべく、本年度は協力を頼みえなかった資料整理補助(1名×2ヶ月)を動員しつつ、具体的に、今後の検索に資するデータベースを作成する。今後は、文献学的史料調査の結果をふまえてより詳細な一覧を作成するべく、資料整理補助(1名×2ヶ月)を動員しつつ、具体的に、今後の検索に資するデータベースを作成する。次年度については、本年度の着手が不十分であった「地方国学者の音義派言語研究に関する文献学的史料調査」として、主として伊勢・上方で活躍した本居宣長・本居春庭ら鈴屋門流や、富樫広蔭門人(「桑名皇学会」等)の著述や注釈について、当時の文法論書と関係する音義論書等との対比をふまえた精査を通して、その特質の分析を行うことにより、本研究課題の総括を試みる。次年度については、「地方国学者の音義派言語研究に関する文献学的史料調査」として、主として伊勢・上方で活躍した本居宣長・本居春庭ら鈴屋門流や、富樫広蔭門人(「桑名皇学会」等)の著述や注釈について、当時の文法論書と関係する音義論書等との対比をふまえた精査を通して、その特質の分析を行う。具体的には、前年度に引き続き、国学者の著述群の系統的分類を行うべく、筑波大学、国文学研究資料館、本居宣長記念館等所蔵文献から実施する。
分裂酵母ヘテロクロマチンの安定性ならびに制御因子の解析

ヘテロクロマチンの安定性を保証する仕組みを理解するため、まず始めに、36°CでヒストンH3のLys9のメチル化を失わせる変異を作製した。この変異の解析は、ヘテロクロマチンを壊すためには細胞周期の進行が必要であることを示した。次に遺伝学的スクリーニングを行い、ヘテロクロマチン安定性に貢献する因子として転写制御因子を同定した。これらの結果は、DNA複製と転写がヘテロクロマチン不安定化のリスク要因であることを示唆する。分裂酵母などをモデル生物としたこれまでの研究により、ヘテロクロマチンの構築メカニズムはかなり明らかになってきた。しかし、一度構築したヘテロクロマチンを長期にわたって安定に保つ仕組みについては、未だ不明な点が多い。このため本研究は、遺伝学的な解析が容易な分裂酵母をモデル生物として用い、ヘテロクロマチンの安定性およびその制御因子を明らかにすることを目的としている。平成21年度は、エラープローンPCRによってヘテゴクロマチン構築因子の点突然変異を誘導し、温度制御によってヘテロクロマチンの状態を制御できる変異体群を作成した。変異体の細胞では、低温においては遺伝子発現のサイレンシングがある程度正常に保たれるが、高温においてはサイレンシングが脱抑制される。変異体の解析の結果、温度シフト直後にサイレンシングが完全に脱抑制されるというよりも、高温で細胞分裂を繰り返すほどにサイレンシングの脱抑制め程度が上昇していく様子が観察された。ヘテロクロマチンに相互作用するHP1ファミリータンパク質はクロマチン上での交換頻度が非常に高いことが知られている。このためヘテロクロマチンは極めて可塑性の高い柔軟な構造であろうと予想していたが、今回の結果より、単にヘテロクロマチン構築因子を失活させるだけでは、発現抑制の速やかな解除は起きないと考えられる。既存のピストン修飾を積極的に保護する仕組みはエピジェネティック変換の潜在的なハードルとなる。よって、ヘテロクロマチンの安定性を保証するメカニズムの理解は、エピジェネティック制御機構を理解するために欠かせない。今回作成した変異体はヘテロクロマチンの安定性を保証するメカニズムの解明に貢献すると期待される。本年度はヘテロクロマチンの安定性を保証する因子の順遺伝学的スクリーニングを行った。このスクリーニングでは、始めのうちはヘテロクロマチンが維持されているけれども継代に伴って次第にヘテロクロマチンが壊れていくという表現型を示す変異を多数得た。次に、戻し交配と遺伝学的マッピングによって原因遺伝子を同定した。これらのうち3つの変異はRNAポリメラーゼIIの制御因子をコードする遺伝子にヒットしていた。今回のスクリーニング結果の注目すべき点は、ピストン修飾やRNAi経路に関わる既知因子ではなく、RNAポリメラーゼIIの制御因子がヘテロクロマチンの安定性に関わる因子として見出されたことである。この結果は、ヘテロクロマチンを安定に保つためにはRNAポリメラーゼIIの厳密な制御が必要であることを強く示唆している。今回得られた変異をもつ細胞は、RNAポリメラーゼIIによる不必要な転写を抑えきれないか、あるいは転写と共役して起こるRNAi依存的なヘテロクロマチンの再構築過程に欠陥をもつと考えられる。転写はRNAi依存的ヘテロクロマチンの構築に不可欠であるが、その一方でヘテロクロマチンの不安定化要因にもなりうるのだろう。今後は、今回得られた因子のさらなる解析を行うことで、ヘテロクロマチンの安定性を保証する仕組みの理解が深まると期待される。
ダイオキシン類化合物の生体毒性機構に関する研究

ダイオキシン類化合物の多様な毒性に関する、生体高分子との相互作用という視点からの総合的な検討を行い、特定領域研究Bへ発展させるために調査検討する。ダイオキシン類化合物の毒性として、以下のように分類し、重点的に調査した。1)免疫毒性。菊池らは、免疫毒性を胸腺組織におけるT細胞のアポトーシスと位置づけ免疫機能を担う胸腺組織のネガティブセレクションに関与した細胞内情報伝達系の生体高分子の観点から調査した。2)生殖毒性。松居らは、ダイオキシンの精子発生初期の生殖細胞系列に及ぼす効果を、福本らは卵成熟に及ぼす効果をチロシンキナーゼを中心として、情報伝達因子及びその受容体の機能発現という視点から調査した。3)催奇形性。山下らは、妊娠マウスにダイオキシンを投与された胎児マウスにおける口蓋裂や水腎症の発症に関してダイオキシン受容体が、発生初期のどのような時期に、どのような機能と関係して働いているかという視点から調査した。4)細胞内情報伝達系撹乱作用。青木らは、ダイオキシン類化合物が細胞内に様々な情報伝達系の生体高分子を活性化する現象と、それにともなう関連遺伝子の転写活性化を見い出しているので、ダイオキシン類化合物を細胞内情報伝達系撹乱物質ととらえ調査した。5)ダイオキシン受容体を介した細胞内情報伝達系。十川らは、ダイオキシン受容体を介した細胞内情報伝達系という視点から、様々な毒性作用をどこまで説明可能であり、ダイオキシンが作用する新たな生体高分子の関与を示唆する毒性作用はどの点にあるかを調査した。これらの調査結果を仙台に持ち寄り検討し、問題点を明確にして特定領域Bの申請書を作製した。1)免疫毒性。2)生殖毒性。3)催奇形性。
電子移動反応を利用したDNA塩基配列における点突然変異の検出法の開発

塩基の置換、追加、欠失などがある部位では塩基のスタッキングが乱れている。塩基のスタッキング-π電子のカラム-がDNA上での移動に寄与しているならば、この変位部位(導線の断線に例えることができる)をはさむドナー-アクセプター間の電子移動反応は抑制されるであろう。本研究では、DNA上での光誘起電子移動反応を利用し、均一溶液中における遺伝子中の点変異の検出法の開発を目的として以下の研究を行った。ここで電子ドナー(D)とアクセプター(A)は共にDNA結合性をもったものを使用した。最初にDとAの選択を行った。相補的な二本鎖DNA共存下、D-Aの種々の組み合わせで電子移動効率を比較した結果、インターカレータ性のもの同士の組み合わせの場合に最もDNAによる電子移動の促進効果が顕著であった。このことはDNA上での電子移動には、DNA塩基のπ電子との接触が重要であることを示している。次に、D-Aをそれら(インターカレータ同士)に固定して変異検出の実験を行った。具体的には、まず、種々の変異を含むオリゴヌクレオチドを化学合成した。これらの二本鎖オリゴヌクレオチド共存下、D溶液にA溶液を滴定してゆき、それに伴うDの蛍光の電子移動消光を観察し、得られた結果を共存させたオリゴヌクレオチドに関して比較した。その結果、ミスマッチ、AP部位(β-グリコシド結合が切れて脱塩基を起こした部位)を含むDNAの共存系では、相補的なDNAを用いた場合に比べ電子移動効率が有意に低下した。即ち、これらの変異が連続的なπ電子のスタッキングを乱し、電子の移動を抑制したものと考えられる。本法は、均一系でRIに依らない簡便な新規遺伝子検出法の可能性を示唆するものであり、遺伝子診断の分野に寄与するところは大きい。
ディープサブミクロン対応の付着微粒子静電除去技術の基礎開発

半導体製造装置に使用される部品に付着している微粒子の除去は、半導体製造にとって重要な技術である。本研究では、静電気力を利用して微粒子を誘電体フィルムに付着させて回収する清浄化技術の基礎特性を評価した。異物が付着した模擬試料として、ガラス球(直径2μm以上)をシリコンウエハ表面上に付着させたものを作成した。試料にポリエチレンおよびポリ塩化ビニルフィルムをかぶせ、その上にシリコン電極を置き、試料と電極間に所定の高電圧を印加する。高電圧を切断した後にフィルムを剥がすと、微粒子がフィルムに付着して回収される。5回の繰り返し除去操作で、2μm以上の微粒子の約80%以上を除去することができた。ガラス球(4090μm)をポリエチレンPEおよび塩化ビニルPVCフィルムに静電吸着させて除去する基礎的な実験を前年度に引き続き実施した。(1)PEとPVCを2枚の電極間に挟んで高電圧を印加した際の静電吸着力を比較した結果、PE<PVCとなった。PEは静電吸着力の理論値に一致したが、PVCは理論値以上の吸着力が発生した。この原因を調べた結果、PVCには電気的な力の他に電圧印加と関係しない別の付着力が発生するためであることを明らかにした。(2)PEとPVCによるガラス球除去試験は、PVCの方が優れていることがわかった。(3)高電圧を繰り返し印加することで除去率の向上を図った。高電圧の印加周波数を0.1Hz1kHzの範囲で印加し、PEないしPVCフィルムを交換せずに除去試験を実施したが、繰り返して高電圧を印加した効果は見られなかった。(4)繰り返して高電圧を印加するごとにフィルムを交換すると、除去率が徐々に向上することがわかった。5回程度の高電圧印加で90%のガラス球除去率が得られた。(5)繰り返し高電圧印加で除去率が向上した理由について調査した。ガラス球の除去にはガラス球とフィルムが接触している必要があり、大小のガラス球が混在していると、フィルムと接触している大きなガラス球のみが最初に除去される。次の高電圧印加では次に大きなガラス球が除去される。この現象が繰り返して高電圧を印加した効果の理由であることが推察できた。(6)1μm台のガラス球除去試験のための試験片を試作した。(7)シリコン基板上の付着ガラス球の静電吸着による除去と題して、真空に関する連合講演会(日本真空学会主催)で発表した。「真空」に投稿し受理された。ガラス球(220μm)をポリエチレンPEおよびポリ塩化ビニルPVCで除去する静電清浄化試験を行った。PEとPVCをシリコン電極Siで挟んで高電圧を印加すると、PEとSiには静電吸着力のみが発生するが、PVCの場合は静電吸着力に加えて化学的な吸着力(水素結合と推測)が発生し、PEに比較してPVCの付着力が大きいことを、前年度までの研究で明らかにした。これを踏まえて、PEとPVCのフィルムに微粒子を付着させて除去する研究を実施した。微粒子サイズが220μmと微細化しても、フィルムと微粒子が直接接触すれば、シリコン表面に付着している微粒子が除去できることを確認した。5回程度の除去操作を繰り返すことで約80%以上の除去率が得られた。PE、PVCとSiとの付着力の違いが微粒子の除去率に及ぼす影響を、5回の繰り返し除去操作で80%以上の除去率が得られる印加電圧で比較すると、PEでは1,500V、PVCでは500Vとなった。印加電圧が低くても高い除去効率が得られるので、PVCは除去用フィルムとして適している。一方、PVCによる微粒子除去を繰り返す過程で、それまで観察されなかった1μm以下の微粒子が突然現れる現象が発生した。その原因を調べたところ、PVCフィルム表面には微細な異物が多数付着しており、それがSi電極に再付着したことがわかった。除去用フィルムの清浄度を確保することが1μm以下の微粒子除去では必須であることがわかった。また、一旦付着した1μm以下の異物はその後の除去操作でも除去しにくく、1μm以下の微粒子除去にはさらなる工夫が必要であることもわかった。なお、PEには異物の付着が認められなかった。本研究の成果は、真空に関する連合後援会(日本真空学会主催)で発表し、論文投稿(Vol.57, No.4, 2014)した。静電吸着力を利用して部品表面に付着している微粒子(異物)を誘電体フィルムに付着させて除去する技術を開発するための第1段階として、静電吸着用高電圧電源の製作、静電吸着力の評価、ガラス球の除去特性評価を実施した。高電圧電源は±3kVで、微粒子の振動除去も考慮して3kHzまで応答する仕様とした。

ポリエチレンフィルムを挟んだシリコン電極間で静電吸着力を測定した。吸着力が理論値どおりに発生するかを調べた。その結果、大気中の湿度の影響を受けてフィルムの表面抵抗が低下し、吸着力が低下することがわかった。理論値と同じ吸着力を得るには、湿度50%以下で試験すれば良いことがわかった。また、ポリイミドフィルムのようにシリコン表面に密着するタイプのフィルムでは、大気圧が静電吸着力に勝るため、静電吸着力の評価ができず、真空中での試験が必要であることもわかった。ガラス球(4090μm)をシリコンウエハ上に付着させた試験片を用い、静電除去の基礎試験を実施した。はじめに、高電圧印加が10s20minでは印加時間の影響がないことを確認した。また、ガラス球のサイズが幅を持つため、フィルムと接触できるのが大きな径のガラス球に限定されることや、フィルムとシリコンウエハ間に空気が入り込んでしまうこと、等々の理由により、微粒子除去率にばらつきが発生することがわかった。また、静電除去を繰り返すと、次第に除去率が改善される傾向にある。これは、前期のばらつき要因があるためで、最良の除去率を見ると、静電除去を繰り返しても除去率はほぼ一定であることがわかった。以上の点を考慮し、今後、真空中で静電除去を実施することにした。微粒子の除去効率を向上する方法として、表面の微粒子を帯電させてから高電圧を印加して微粒子を除去する技術について実施する予定であったが未実施。繰り返し高電圧を印加すると除去率が向上する現象が見いだされ、その原因を追究するのに時間を要した。また、PEやPVCフィルムに微粒子を付着させて除去する際の除去率のばらつきが非常に大きい。その理由を調べることにも時間を要している。およその原因は見いだせつつあるので、今後実験を加速する。微粒子の径を1100μmで計画していたが、40μm以下の静電除去評価が未達である。これは、4090μmのガラス球による静電除去試験において、除去率が大きくばらついたため、その原因調査に時間を要したことによる。また、ばらつきを考慮してデータ解析するためデータ数を増やす必要があったことも一因である。最初の基礎的データ取得としてガラス球を選択したが、最終的にはY2O3粒子による評価が必要である。これも上記の理由による。データのばらつき要因を把握したので、今後、計画の実施に努める。(1)PVCフィルムによる1μmレベルのガラス球除去試験を実施する。シリコン基板にガラス球を付着させて顕微鏡により観察する方法をとるが、その試験片をエッチングで試作完成した。今後は、ガラス球のサイズが除去率の及ぼす影響を調査し、より微細化した場合の予測をつける。(2)電子銃でガラス球をあらかじめ帯電させておき、強制的に除去する試験を実施し、除去率の向上を図る。(3)曲率のある試験片表面について除去試験を行い、実際の部品への適用を検討する。静電除去率のばらつきが大きいため、データ取得に時間を要している。その解決策として、真空中での静電除去試験を実施することにした。これにより、大気の影響が除去されると考えられるので、データのばらつきが減少することや、誘電体フィルムの種類をポリエチレン以外にも広め、静電除去率の向上を図ることが可能になると考える。
Rasタンパク質とそれに相互作用する機能タンパク質の結合様式の解析

Rasは細胞の増殖や分化、癌化において重要な役割を果たしたいる低分子量GTP結合タンパク質である。我々は数年前にRasがセリン・スレオニンキナーゼであるRaf-1と結合することを見い出したが、Raf-1を活性化するにはRasの結合だけでは不充分であることから、RasによるRafの活性化において必要な第3の分子の同定を試みている。平成9年度は、平成8年度に確立した活性変異型RasによるRaf-1活性化の無細胞系を用いて、Ras依存的なRaf-1活性化因子の検索を行った。その結果、、そのような因子が培養細胞であるHEK293細胞やラットの脳から調製した細胞質画分の存在することを見い出し、その部分精製を行った。部分精製標品を用いて、この因子がタンパク質であること、またその分子量は約400Kであることを見い出した。今後は、この因子の精製を進めて、分子の同定を行っていく予定である。またこれと並行してR-Rasの研究を昨年度よりと開始した。R-RasはRasと高い相同性を有している低分子量GTP結合タンパク質で、Raf-1と結合することも報告されている。そこでまずRaf-1の下流に位置するMAPKの活性に対するR-Rasの効果についての検討を行った。その結果、HEK293細胞においてはR-RasもMAPKを活性化したが、その活性化はRasに比べて非常に弱いものであった。また、BaF3細胞においては、R-RasはMAPKを活性化することができなかった。R-RasによるMAPKの活性化もRaf-1を介して行われていると思われるため、Raf-1の活性化についても同様なことが観察されると考えられる。今後はR-Rasの高次構造解析を行うとともに、RasとR-Rasの間でキメラ分子を作成して、Raf-1の活性化におけるRasとR-Rasの差異を検討していく予定である。
FTAにおける国際経済ルールの制定・発展に関する理論・実証研究

電子商取引に関する国際経済ルールの設定をテーマとする多くの国際会議に参加し、専門家と意見交換することができた。また、World EconomyにFTAにおける電子商取引ルールの制定に関する論文を掲載することができた。World Economyの論文では主にFTAにおける電子商取引ルールがどのように発展してきたのかという問題に焦点を当て一定の成果をあげることができたが、専門家との意見交換を通じて、各国が選好するFTAにおける電子商取引章のルールは当該国の国内法制度の影響を受けている可能性が高いことがわかってきた。今後は両者の関係について、理論面・実証面から検討を行いたい。今までの研究成果をまとめた論文をWorld Economyに掲載することができた上、今後の研究の方向性を定めるために必要な専門家との意見交換が順調に行えているため。各国が選好するFTAにおける電子商取引章のルールは、当該国の国内法制度の影響を受けている可能性が高いことがわかってきた。次年度使用額が生じたのは,前倒し支払請求をしたためである。現在米国滞在中であり、オーストラリアにおけるIPSAに参加するための旅費がかさむことを想定して前倒し請求したが、実際にはそれほど旅費がかさまなかったため、前倒し支払請求をした分がほぼそのまま次年度使用額として残った。
CD271陽性骨髄間葉系幹細胞を用いた血管新生療法の開発

本研究では、骨髄間葉系幹細胞(MSC : mesenchymal stem cell)に注目し、同細胞による新規血管新生治療の開発を目的とした。従来法で採取したMSCおよびCD271抗体で純化したMSCともに向血管新生性を示した。下肢虚血モデルにエリスロポエチン+MSCを投与すると、MSC単独投与と比べて、有意な血流回復が認められた。MSCは血管新生治療の発展にとって有用な細胞源であり、エリスロポエチンがMSC機能を活性化させることが明らかとなった。細胞移植による血管再生治療を発展させるため、本研究では、骨髄間葉系幹細胞(MSC : mesenchymal stem cell)に注目し、MSCおよび同細胞とエリスロポエチン製剤を併用による新規血管新生治療の開発を目的とした。結果:(1)虚血性心筋症モデルにMSCを投与すると、血管細胞分化と血管新生因子の分泌により血管新生が強く誘導され、心機能が保持されることを明らかにした。(2)以前にCD271が骨髄MSCの特異的表面抗原であることを、我々を含めいくつかのグループから報告したが、本研究においては、そのCD271発現で選択的に純化・採取したMSCの向血管新生能を検討した。ヒトCD271陽性MSCは、至適培養条件で血管細胞に分化すること、その馴化培地は血管新生因子を含み急性心筋梗塞モデルへの投与で梗塞巣での血管新生を誘導することなどを明らかにした。(3)培養下で骨髄MSCにエリスロポエチンを添加すると、増殖能とともに血管増殖因子発現が増強することがわかった。エリスロポエチンによりプレコンディショニングされたMSC虚血下肢モデルに投与すると、通常のMSC投与と比べて、有意な血流回復が認められた。(4)本研究の副所見として、エリスロポエチンが骨格筋MSCを活性化することも明らかになった。まとめ:本研究により、MSCは血管新生治療の発展にとって有用な細胞源であることが明らかとなった。CD271発現で選択的に純化したMSCの向血管新生能や心血管病への関与を初めて報告した。エリスロポエチンが、血管新生能を含めMSCを活性化することが認められた。細胞移植による血管再生治療を発展させるため、本研究では、骨髄間葉系幹細胞(MSC: mesenchymal stem cell)に注目し、MSCおよび同細胞とエリスロポエチン製剤を併用による新規血管新生治療の開発を目的とした。結果;(1)虚血性心筋症モデルにMSCを投与すると、血管細胞分化と血管新生因子の分泌により血管新生が強く誘導され、心機能が保持されることを明らかにした。