hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
増殖生存シグナルと細胞分裂シグナルのクロストーク

1)増殖生存シグナルの中核経路の一つであるPI3キナーゼ-Akt/PKBキナーゼが、細胞分裂期(M期)においてPlk1(Polo-like kinase 1)をリン酸化し酵素活性を制御することで、適切な染色体分配を制御していることを明らかにした。2)一次繊毛と呼ばれる細胞内オルガネラの形成機構を、ユビキチンE3リガーゼCRL3-KCTD17が制御することを示した。その分子機構として中心体タンパク質トリコプレインの安定化と、M期キナーゼAurora Aの活性制御を提示した。本研究は、増殖生存シグナルと細胞分裂期シグナル(M期シグナル)のクロストークを分子レベルで解明することを目的としているが、これまでに当初計画していた、PI3K-Aktシグナル(増殖生存シグナル)によるPlk1(M期シグナル)のクロストークを明らかにするだけでなく、増殖生存シグナルのセンサーとしてはたらく一次繊毛の形成制御機構についても新たな知見を得ることが出来ているため。分子生物学PI3K-Aktシグナル(増殖生存シグナル)によるPlk1(M期シグナル)のクロストークについては、AktによるPlk1のリン酸化に必要な補助因子の存在が示唆されるデータを得ている。そこでAktもしくは、Plk1の新規結合因子を網羅的に同定し、AktによるPlk1のリン酸化機構をより詳細に明らかにすることを計画している。トリコプレイン-Aurora-Aシグナルによる一次繊毛の制御機構については、CRL-KCTD17によるトリコプレインの分解機構に拮抗するシグナル因子として脱ユビキチン化酵素が存在すると考えられる。そこで、この酵素を同定し、一次繊毛の形成異常におけるユビキチン化システムの意義を明らかにすることを目指す。本研究課題は、増殖生存シグナルと細胞分裂期(M期)シグナルのクロストークを分子レベルで解明し、それが癌の悪性化に果たす役割を明らかとすることを目的としている。現在までに、PI3K-Akt経路によるPlk1キナーゼの制御メカニズムの大部分を明らかにすることに成功し、その成果を原著論文として国際的な科学誌「Nature Communications」に発表している。すなわちシグナルのクロストークを分子レベルで解明する点については概ね達成できたといえる。以上の理由より(1)当初の計画以上に進展していると評価する。当初の計画より順調に研究が進んだため使用する消耗品を節約することができたため。現在までにPI3K-Akt経路によるPlk1キナーゼの制御メカニズムの大部分を培養細胞を用いた実験系で明らかにしてきたが、今後より精密な分子メカニズムを解明するため試験管内再構成系(in vitro実験系)での検討も進める。また、これまでPlk1を中心に増殖生存シグナルと細胞分裂シグナルのクロストークにアプローチしてきたが、PI3K-Akt経路や14-3-3γからもアプローチすることでシグナルの全容を探って行く予定で合ある。当該年度に購入を先延ばしした消耗品の購入に使用する。培養細胞を用いて分子メカニズムを解析が順調に進行したため、こちらの解析を優先してきた。一方、ペプチドを用いた阻害剤開発の研究が当初計画していたよりも遅れ気味である。そこで阻害剤開発のために使用予定であった試薬費(物品代)が低くなった。
青枯病菌の感染を制御する植物生体膜リン脂質代謝機構を解明する

青枯病は土壌伝染性の難防除・細菌性病害である。病原性・非病原性青枯病菌を接種したNicotiana植物より、リン脂質代謝に関わると推定されるSec14Pタンパク質とフォスファチジン酸フォスファターゼ(PAP)を見出した。SEC14Pはリン脂質代謝の制御を介して植物免疫の活性化を導くことがわかった。一方、PAPはシグナルリン脂質の分解を介して青枯病に対する抵抗性を負に制御していることを示した。青枯病はRalstonia solanacearumによって引き起こされる土壌伝染性の難防除・細菌性病害である。申請者はNicotiana植物をモデルに青枯病発病の成否に関わる植物の分子応答機構について解析を進めている。病原性・非病原性青枯病菌を接種したNicotiana植物より青枯病菌感染応答性遺伝子の遺伝子発現プロファイルと機能解析を進める過程で、リン脂質代謝に関わると推定される酵母のフォスファチジルイノシトール輸送タンパクであるSec14Pタンパク質のホモログとフォスファチジン酸フォスファターゼ(PAP)を見出した。そこで、リン脂質のターンオーバーの青枯病菌の感染発病の制御における役割を解析した。その結果、Sec14Pはin vitroでリン脂質輸送活性を示し、リン脂質の輸送を介してフォスフォリパーゼ活性を調節することが示唆された。さらにSec14Pをノックダウンした植物では、青枯病菌のみならずタバコ野火病に対する抵抗性が崩壊することを見出した。すなわち、植物の防御応答を正に制御することを明らかにした。一方、PAPをノックダウンした植物では、フォスファチジン酸の蓄積に伴い青枯病菌のみならずタバコ野火病に対する抵抗性が増強されることを見出した。すなわち、生体内のシグナル因子であるフォスファチジン酸の分解を触媒し、植物の防御応答を負に制御すると考えられた。以上の結果から、リン脂質代謝、とくにフォスファチジン酸が防御応答シグナル分子と働いており、フォスファチジン酸量の制御が病害抵抗性の成立と崩壊を制御する1要因と推定した。このことから、"イノシトールリン脂質を中心とした、リン脂質のターンオーバーが青枯病菌の感染発病の制御に重要な役割をもつ"と判断できる。本研究ではSec14P、PAPに加えリン脂質代謝に関連するフォスフォリパーゼC、およびD(PLC、PLD)、ジアシルグリセロールキナーゼ(DAGK)に着目し、青枯病菌の感染制御、青枯病発病制御におけるリン脂質代謝の役割について解析を進めた。その結果、SEC14Pはリン脂質の輸送を介してPLC、PLD等のリン脂質代謝酵素活性を活性化することによって、シグナルリン脂質であるフォスファチジン酸(PA)を生産した結果、植物免疫の活性化を導くことがわかった。一方、PAPタンパク質はin vitro、in vivoでフォスファチジン酸を脱リン酸化する能力があることを明らかにした。さらに、PAPを抑制した植物では青枯病、野火病等の広範囲の植物病原細菌に対して強い抵抗性を示した。これらの結果から、PAの生産が植物免疫のON・OFFに重要であることが明らかになった。現在はPA合成に関連すると推定されるPLC、PLD、DGK遺伝子の単離を進めており、21種のDGK様遺伝子の単離に成功している。今後はPLC、PLDに関しても遺伝子の単離を進めるとともに、ノックダウン植物を作成し、PA合成遺伝子の植物免疫制御における役割について解明を進める。青枯病はRalstonia Solanacearumによって引き起こされる土壌伝染性の難防除・細菌性病害である。本研究ではSec14P、PAPに加えリン脂質代謝に関連するジアシルグリセロールキナーゼ(DAGK)に着目し、青枯病菌の感染制御、青枯病発病制御におけるリン脂質代謝の役割について解析を進めた。

その結果、SEC14Pはリン脂質の輸送を介してPLC、PLD等のリン脂質代謝酵素活性を活性化することによって、シグナルリン脂質であるフォスファチジン酸(PA)を生産した結果、植物免疫の活性化を導くことがわかった。一方、PAPタンパク質はin vitro、in vivoでフォスファチジン酸を脱リン酸化する能力があることを明らかにした。さらに、PAPを抑制した植物では青枯病、野火病等の広範囲の植物病原細菌に対して強い抵抗性を示した。これらの結果から、PAの生産が植物免疫のON・OFFに重要であることが明らかになった。現在はPA合成に関連すると推定されるDGK遺伝子の単離を進めており、21種のDGK様遺伝子の単離に成功している。さらに、DGK遺伝子のノックダウン系も確立することが出来た。今後はPA合成DGK遺伝子の植物免疫制御における役割について解明を進める。
制限自由積環上の状態と自由シフト

C^*-環又は、von Neumann環Aが、整数全体Zを用いて構成されている時に、Z上の変換α:n→n+1から引き起こされるAの変換を、シフト(shift)と呼ぶ。その代表例は、エルゴード理論で現れるベルヌ-イ変換である。その非可換版として、n次正方複素行列環の無限テンソル積で与えられるC^*-環及びvon Neumann環上の、いわゆる非可換ベルヌ-イ変換があり、より一般化された非可換ベルヌ-イ変換が、Subfactor theory及びSector theory、そしてエントロピー問題の興味から、取り扱われてきている。より一層きつい非可換性を有するシフトとして、(Z個の生成元を持つ自由群の群環に代表される)制限自由積環上の変換が在る。それを、自由変換(Free shift)と呼ぶ。研究題目の「制限自由積環上の状態と自由シフト」のもとでの研究により、この自由シフトαとのテンソル積及び自由積に関して不変な状態が、αにより完全に決定されること、更に、αのエントロピーは、0であるのみならず、勝手な自己同型写像βに対して、αとβのテンソル積、且つ、αとβの自由積の非可換エントロピーは共にβのエントロピーに等しい事を得た。この結果は、Stφrmer-Voiculescuによるopen problemに対して、自由シフトは、勝手なβに対してエントロピーのテンソル形式を充たすという応用を与えている。単純一純粋無限型環の代表例は、Cuntz環O_n(n【greater than or equal】2)である。その内、制限自由積環として構成される最も代表的な環は、Cuntz環O_∞である。O_∞の自由シフトによる接合積環上の状態を、決定することにより、エントロピーの接合積に関するStφrmerによるopen problemへの応用を与え、更に、最近のKirchberg等による単純一純粋無限型環の分類問題に関連して自由シフトが、非常に強い影響を他に与える事を示した。
ダイナミック可変構造機械系の制御法の開発と可変生物型ロボットへの応用

1可変構造機械系のシステム記述法の開発可変構造を有する機械系システムの記述方法を開発した。モデル作成には、sector nonlinearityの概念を利用して構造に応じた複数の非線形モデルを作成し、構造特性などを考慮してこれらの非線形モデルをスイッチングする手法を提案した。2可変構造機械系に対する制御手法の開発1で開発した可変構造システムに対して有効な制御手法を開発した。開発した制御手法では、(1)構造の切り替えにおいてエネルギーが保存されるシステム(2)構造の切り替えにおいて状態変数の値が保存されるシステムに対する安定化制御器の設計条件を導出した。3鳥ロボットの開発鳥ロボットを開発し、視覚センサを搭載した。しかし、羽ばたきの振動のため、実際の飛行時には搭載した視覚センサからの画像情報にかなりの乱れが生じてしまった。そこで、一点支持の状態で、移動目標物に追従するような方向制御実験を行い、その有効性を示した。4可変構造機械系設計法の高度化2の手法を鳥ロボット飛行制御へ適用するために、可変構造機械系のサブシステム切り替えの前後において、自由度や拘束条件が変化した場合にも対応可能な制御系設計条件を導いた。さらに、この成果をもとに、より実用的な可変構造機械系の設計法を開発した。5鳥ロボットの揚力安定化実験鳥ロボットの揚力ダイナミクスモデルを同定し、制御系設計を行った。振り下げ時に速度を大きくしなるべく大きい上昇力を得るように、しかも、振り上げ時にゆっくりと振り上げて下降力をなるべく小さく抑えるような翼の目標軌道を生成し、それに追従させるような制御系設計を行った。揚力安定化実験によりその有効性を示した。本年度は以下のことを行った。(1)可変構造機械系のシステム記述法の開発可変構造を有する機械系システムの記述方法を開発した。この機械系はその運動方程式の構造も変化するため、システムの解析や制御器設計の操作性に十分配慮したモデル表現を提案するにことに努めた。とくに、システム次元の変化を巧みに記述するモデル表現のクラス、機械系特有のモーメント、慣性力、遠心力などの変化を巧みに記述するモデル表現のクラスに分けて考えた。モデル作成には、sector nonlinearity(SN)の概念を利用して構造に応じた複数の非線形モデルを作成し、構造特性などを考慮してこれらの非線形モデルをつなぎ合わせる手法を提案した。本研究で提案したシステム表現はユニーバーサルであり、任意の非線形システムを任意の精度で記述できるため、広いクラスのシステム記述が可能となる。(2)可変構造機械系に対する制御手法の開発(1)で開発した可変構造システムに対して有効な制御手法を開発した。開発した制御手法では、1.構造の切り替えにおいてエネルギーが保存されるシステム2.構造の切り替えにおいて状態変数の値が保存されるシステムに対する安定化制御器の設計条件を導出した。制御系の安定性を保証するために、前者に対しては力学的エネルギーに着目したリアプノフ関数を、後者に対しては状態変数に依存したリアプノフ関数を構成することで、切り替え時のリアプノフ関数の連続性を保証できるような工夫を行ったことが大きな成果である。さらに、並列分散的補償問題を(線形行列不等式条件に基づく)凸計画問題として定式化し、多目的な制御性能条件に基づく制御系設計問題を数値的な可解問題に転換することに成功した。本年度は以下の項目について研究を行った。(1)鳥ロボットの開発鳥ロボットに視覚センサを搭載した。これにより、移動する目標物の色設定を行うことで、移動目標物に追従するような飛行を試みることができる。構築したシステムでは・小型CCDカメラとトランスミッタを搭載し、画像情報をパソコンに送信する。・パソコン内では受信した画像情報から画像処理を行い、移動目標物の位置を特定する。・特定された移動目標物の位置から鳥ロボットの方向制御を行う。しかし、鳥ロボットの羽ばたきの振動が大きいため、実際の飛行時には搭載した視覚センサからの画像情報にかなりの乱れが生じてしまった。現在はこの点を改良中である。

(2)可変構造機械系とその制御系設計連続飛行を行うことを目的とし、尾翼の角度を変えることでピッチ角の制御を、機体の重心位置を変えることによってロール角とヨー角の制御を実現した。また、昨年度は可変構造機械系のシステム記述法および制御手法の開発に成功したが、今年度はこれらの手法を鳥ロボットの飛行制御へ適用するために、より実用的な手法へと改良を行った。具体的には、可変構造機械系のサブシステム切り替えの前後において、自由度や拘束条件が変化した場合にも対応可能な制御系設計条件を導き、これらが線形行列不等式および双線形行列不等式で記述できることを明らかにした。このような制御系では、一般に、サブシステムの切り替え時に状態の変化や力学的エネルギーの保存則を考慮する必要があるが、自由度や拘束条件が変化した場合についてもこれらの考察を行った。(1)可変構造機械系のシステム記述法および制御手法の改良今年度は、昨年度の成果をもとに研究協力者のProf.Wangの協力を得て非線形制御理論(とくに、非線形追従制御の収束性)の観点から設計論としての完成度を高めた。具体的には、可変構造機械系の設計条件を線形行列不等式条件で記述し、数値的に解ける設計問題として定式化した。ここで重要なのが、可変構造(構造の切り替え)間で生じる状態量や力学的エネルギーの切り替えである。本設計条件では、これらをすべて考慮して制御系の安定性を論じている点が特徴である。可変構造機械系の設計条件の一部は線形行列不等式条件で記述できずに双線形行列不等式として記述されてしまっているが、一部の変数を固定することで線形行列不等式条件に帰着させ、実用的に設計条件を解くことにも成功した。(2)鳥ロボットの揚力安定化実験翼の途中に非駆動関節を有する可変翼をもつ鳥ロボットを作製した。さまざまな形状の可変翼を試作したが、根元の翼の上下運動と非駆動関節のタイミングの連動が技術的に難しく、いずれの試作翼においても十分は揚力を得るにはいたらなかった。そこで、通常の翼を用いて揚力の性能実験を行った。モータの印加電圧を入力とし、鳥ロボットの揚力を出力とする揚力ダイナミクスモデルを同定し、制御系設計を行った。振り下げ時に速度を大きくしなるべく大きい上昇力を得るように、しかも、振り上げ時にゆっくりと振り上げて下降力をなるべく小さく抑えるような翼の目標軌道を生成し、それに追従させるような制御系設計を行った。揚力安定化実験を行ったところ、目標軌道にある程度追従した制御結果を得ることができた。
異常波浪の発生機構とその極値の研究

海洋波はその発生域の風波のみではなく、他発生域から伝播して来たうねりと共存している場合が多い。このうねりの存在が風波の発達特性にどのような影響を及ばすかを調べた。風波と同一方向に伝播するうねりの場合には、風波を減衰させる効果があることが、Mitsuyasu(1966)やPhillips and Banner(1974)によって明らかにされているが、風波と逆向きに進むうねりの効果については全く研究が行われていないので、この場合について実験的研究を行った。その結果、風波に逆行して進むうねりは、風波を減衰させる効果を全く生じないで、うねりの波形勾配が増大するとむしろ風波のエネルギーを増大させる効果があることが見出された。この、うねりによる風波のエネルギー自体の増加量は、うねりがない場合に発生する風波のエネルギーの40%にも達する場合が見出された。これは、有義波の波高に換算すると20%の増加になる。今回の研究の結果、異常波浪の発生機構の一つとして、風域内を風と逆向きに伝播するうねりの存在があげられることが明らかになった。今回の研究のもう一つの成果は、実験水槽における暴風海面のシミュレーション技術に関するものである。普通、実験水槽に暴風海面を再現する方法としては、送風機で起こした風波を使用する方法と不規則波発生装置で海洋波に類似したスペクトル構造を有する風波を発生させ、それに風を加える方法とが代表的である。しかし、前者は波のスケールに限界があり後者は高価な造波機を使用する必要がある。今回の研究によると単純な造波機で波形勾配が大きく不安定な単一周期の波を起こしておいて、それに風を加えると波自体の不安定さらに砕波により、特定の周波数に集中していた単一周期の波のエネルギーが他の周波数領域に分配され、これと風で新たに発生した波とが重なって海洋波と同様な連続スペクトルを有する波に転化することが見出された。
頻拍性不整脈に対する胸部交感神経節切除術に関する研究

先天性QT延長症候群では心臓に対する右側交感神経機能が先天的に低下し、相対的に左側交感神経機能は優位となるため左右の交感神経緊張にアンバランスが生じ、致死性不整脈(心室頻拍、心室細動)発作の背景となっていると考えられている。体表心電加算平均法を用いた高周波数電位の測定は、この交感神経の左右の不均衡を非侵襲的に判定できる新しい方法であることが本研究の結果判明した。即ち、ラットの左側星状神経節を電気刺激し、左側優位の交感神経支配を実験的に惹起させると、心拍数の低下とともに40-300Hzの周波数成分においてQRS伝導時間の遅延が認められた。自律神経薬のうち純粋なβ受容体刺激薬であるisoproterenolをbolus injectionすると、同じく伝導時間の遅延が認められた。ただし、この場合は心拍数は増加し、電位は低下した。Schwartz PJらによれば、左側星状神経節の刺激は右側星状神経節の抑制を引き起こすため、心拍数に対する両者の差は説明可能である。カテコラミンが優位な状態での伝導の遅延(高周波電位の減少)が測定可能な体表心電加算平均法を用いると、先天性QT延長症候群の病態の把握と治療の効果を、非侵襲的にかつ定量的に判定することが可能であると考えられ、その外科治療である胸部交感神経節切除の効果判定に有力な指標を与えると考えられた。実験的検討:【方法】ネンブタール麻酔後、針電極を実験動物(イヌ)の前胸部5カ所に装着した。マルチカーディナVCM-3000(フクダ電子)を用いて心電図を加算平均し、(1)房室伝導時間(AVCT)、(2)QRS持続時間(QRSD)、(3)QRS総平均電気量(RMST)、(4)QRS終末平均電位量(RMS_<40>)を測定した。左右星状神経節を1%キシロカインにてブロックし、その前後で上記の諸量の変化を調べた。【結果】QRSDは左側星状神経節ブロックにより、94msecより、平均99msecに増加した。右側星状神経節ブロックを追加するとさらに平均105msecまで増加した。AVCTは左側星状神経節ブロックにより24msecから平均31msecまで増加した。しかし、右側星状神経節ブロックの追加により平均27msecまで減少した。RMS40は左側星状神経節ブロックにより39.6μVから平均18.7μVまで減少した。しかし、右側星状神経節ブロックの追加では平均21.5μVと回復傾向を示した。一方、RMSTは有意な変化を認めなかった。【考察】星状神経節ブロックでは活動電位総量は不変であった。しかし、AVCTは左側星状神経節ブロックで延長し、両側星状神経節ブロックではやや延長した。心室内伝導時間は左側星状神経節ブロックでやや延長し、両側ブロックではさらに延長した。興奮の局所的興奮性は、左側星状神経節ブロックで高まり(RMS_<40>の低下)、両側星状神経節ブロックではやや高まるにとどまった。(RMS_<40>のやや低下)。このことは、片側、両側とも星状神経節ブロックは心室内伝導時間を延長するが、一方、片側性のブロックの方が、興奮の局所不均一性が高まることを示している。また、両側の星状神経節ブロックが局所の興奮性の不均一性を抑える効果のあることは、難治性不整脈が交感神経緊張不均衡に由来する場合、他側の星状神経節のブロックないし切除が抗不整脈効果を有する可能性を示唆するものと考えられる。【結論】(1)星状神経節ブロックで、AVCTの増大、心室内伝導時間の延長、局所的興奮の不均衡性の増大がみられた。(2)左の片側ブロックでは、AVCTの延長と局所的不均衡性はより増大した。<左側交感神経刺激と遮断実験における体表加算平均心電法による評価>【結果】

左星状神経節刺激前のQRSDは89±9msecであったが、刺激中は110±21msecとなり、刺激後は105±15msecと刺激前に比べていずれも増加する傾向を示した(p:NS)。また、刺激前のRMS_<40>は14.1±10.5μVであったが、刺激中は13.3±9.4μVであり、刺激後は10.8±3.4μVと刺激後に低下する傾向を示した(p:NS)。一方、遮断実験では、QRSDは遮断前の89±8msecに対し、遮断後は131±31msecに増加した(p<0.05)。また、RMS_<40>は遮断前の17.4±8.6μVに対し、遮断後は5.3±2.7μVと低下した(p<0.05)。また、犬を用いた左側星状神経節の刺激と遮断もRatと同様の結果を示した(n=2)。【考察】先天性QT延長症候群(LQTS)では右側交感神経機能が先天的に低下し、組対的に左側交感神経機能は優位となるため左右の交感神経緊張にアンバランスが生じ、VT発作の背景となっていると考えられている。従って、左側星状神経節の遮断が最も合理的な最初の治療であるとされる。本実験においては左側星状神経節の刺激によりQRSDはやや延長する傾向を示し、その一部にはfiltered PQ時間が短縮し、脱分極開始が早くなるものもみられ、左側星状神経節刺激による心室興奮の不均一性を示唆した。また、左側交感神経節へのキシロカインの投与(遮断)によるQRSDの延長、RMS_<40>の低下は、心室伝導時間の後方への延長を示し、新たな交感神経不均衡を作り出してはいるものの、LQTSによる左側交感神経の過剰な興奮に対して拮抗する処置であることが示された。<自立神経薬の心電QRS高周波数電位に与える影響の検討:交感神経支配不均等の薬理学的背景>【結果】propranolol投与ではRMSTは34±12μVから29±13μVまで低下し(p=0.0120)、QRSDは76±11msecから82±12msecまで延長した(p=0.0033,n=8)。adrenaline投与ではRMSTは35±12μVから44±12μVまで増加し(p=0.0013)、QRSDは76±9msecから69±7μVまで短縮した(p=0.0092,n=6)。始めにpropranolol投与後adrenaline投与群でもRMSTは20±3μVから24±4μVに増加し(p=0.0252)、QRSDは78±9msecから71±8msecまで短縮した(p=0.0055,n=5)。isoproterenolの投与後、RMSTは28±4μVから20±6μVに低下し(p=0.0024)、QRSDは71±12msecから86±13msecまで延長した(p=0.0165,n=6)。phentoramineの投与ではRMSTは30±5μVから28±8μVまで低下し(p:NS)、QRSDは77±5msecから88±6msecまで延長した(p=0.0157,n=5)。【考察】QRS高周波数成分の電位(RMST)と持続時間(QRSD)は自立神経薬に影響を受けた。アドレナリン作動性受容体のα受容体遮断とα受容体刺激は正反対の結果を示し、α刺激は高周波数成分を増し、速い伝導を示した。しかし、β受容体遮断とβ受容体刺激は高周波成分の変動については同じ結果を示し、いずれも高周波電位の低下と伝導の遅延を示した。この背景にはβ受容体遮断はCa脱分極電流を減少させるが、一方、β刺激はNa脱分極電位をcAMPを介して抑制すると考えられており、結果としてβ遮断と同じく高周波電位の減少と伝導の遅延をきたすと考えられた。
エレクトロポレーション法を用いたトランスジェニックフライ作製法の確立

【研究目的】「トランスジェニックフライ」はショウジョウバエを用いた遺伝学的解析に広く利用されているが、その作製には煩雑で、かつ熟練した技術を要する「インジェクション法」が採用されてきた。これに代わる簡便な作製方法として「エレクトロポレーション(電気穿孔)法」を確立し、広く普及させることを目指す【研究方法】1)ショウジョウバエ胚の調整方法に関する検討コリオンの除去の必要性、胚の配列方向を一定とする(生殖細胞系列が存在する後極側から遺伝子が導入されるように配列する)必要性について検討した。さらに遺伝子導入を行う際に胚を浸す溶液の組成などについても検討を加えた。2)シャーレ白金プレート電極の妥当性の検討主にシャーレ白金プレート電極5mm gap (ネッパジーン社, CUY520P5)を用いて、様々な電圧・パルス条件下に遺伝子導入を試みた。特に電圧強度とパルス時間について詳細に検討した。3)生殖細胞系列への遺伝子導入の評価遺伝子導入した胚の生存率の評価を行うとともに、成虫の眼色の変化(白色から赤色へ)を指標として、mini white遺伝子(複眼を赤眼にする遺伝子)の生殖細胞系列へのトランスジーンの成功率を評価した。【研究成果】1)胚の調製方法遺伝子導入のためには胚のコリオンを除去する必要があることを明らかにした。また、遺伝子導入時、胚の配列方向を一定とし、生殖細胞系列が存在する後極側から電圧をかけることが必要であることも明らかとなった。2)電極の決定キュベット電極、Sピンセット円形白金電極、さらにシャーレ白金プレート電極の3種類を用いて遺伝子導入を試みたが、胚をDNA溶液中で浮かせないようにすること、胚の配列方向を一定にすることの2つの条件を満たすためには、シャーレ白金プレート電極の使用が必須であることが明らかとなった3)電圧・パルス条件胚とDNA液(250ng/μ1)を混合し、NEPA21エレクトロポレーター(ネッパジーン社)を用いて、様々な条件下でエレクトロポレーションを行った。Transfer pulse 40V, pulse時間50 msec, Poring pulse 300V, pulse時間2msecを基本となる遺伝子導入条件として、これを微調整することによってトランスジーン効率の最適化を図った。しかしながら、トランスジーン効率は低く、満足すべき結果は得られなかった。
市民生活行動学の構築による部門横断型まちづくりのための政策意思決定方法論の開発

居住、仕事、家庭生活、近隣づきあい、健康、余暇・娯楽や観光、各生活場面における交通など多種多様で関連し合う市民生活を包括的に扱う新しい学問体系として、縦割り行政の弊害の解消に寄与する新たな部門横断型まちづくり政策立案方法論として、市民生活行動学を試行的に構築した。SCI/SSCI雑誌論文を含む120編の査読付き論文を公表しただけではなく、その成果を分かりやすく解説する図書「市民生活行動学」は平成26年度中に土木学会から出版される予定である。都市・交通計画、健康科学、家政学、環境経済学、建築学などの研究者による共同作業を通じて、いくつかの課題が残りつつも、新たな「知」の創造に成功したと言える。本研究では、縦割り行政の欠点を克服すべく実用的なまちづくり方法論として、市民生活行動学の構築に基づく部門横断型まちづくり方法論の開発を研究目的とする。本年度の主な研究成果は以下のとおり。(1)市民生活行動調査の調査と分析:ライフドメイン別生活実態、生活満足度と幸福度から定義されるQOL(生活の質)からなる統合型市民生活行動調査を提案した。詳細な市民生活行動を種類別にパッケージ化し、(1)交通行動、公園利用、健康づくり、身体的・精神的・社会的健康からなる市民健康行動調査、(2)(2週間)交通日誌調査とGPS調査からなる高齢者モビリティ調査、(3)主な買物施設での買物実態、1日の詳細な買物行動(活動日誌調査と1日再現法(DRM))からなる都市圏買物行動調査をそれぞれ提案した。生活史調査により居住地、自動車保有・利用、通勤先・通学先や世帯構成のライフコースにおける変化を調べる調査を提案した。全国でのウェブ調査(それぞれ1000人規模)(買物調査:広島市で紙媒体調査)を通じて調査手法の実施可能性を確認すると同時に、日常的な市民生活行動の実態、生活行動の長期的な変化パターンを分析し、調査手法と生活行動の実態に関する多くの知見を得た。(2)自主申告型調査の提案と公共的受容性の評価:政策や計画立案に必要な被験者の情報を,被験者が自己の都合に合わせて自主的に継続して申告する「自主申告型調査」を提案し、その公共的受容性を評価した。(3)市民生活行動モデルの開発:生活時間、交通行動、自動車保有・利用、居住地選択行動、観光、子育て・介護行動、世帯エネルギー消費などを対象に、人間の意思決定メカニズムを考慮した市民生活行動モデルを開発した。(4)QOLに関する評価ツールの提案:生活満足度(LC)と幸福度(HP)を目的変数とし、LCとHPの総合評価指標間の相関、影響要因間の相関の影響を同時に取り入れた多変量順序づけロジットモデルに基づくQOLの評価ツールを提案した。本研究では、縦割り行政の欠点を克服すべく実用的なまちづくり方法論として、「市民生活行動学」の構築に基づく部門横断型まちづくり方法論の開発を研究目的とする。本年度は本格的調査の実施期間として位置づけていたが、平成24と25年度の内容の一部も実施した。主な研究成果は以下のとおり。(1)低炭素型まちづくりのための世帯エネルギー消費行動の統合モデルの開発:各種家電、自動車の保有・利用を取り上げ、世帯内外のエネルギー消費の意思決定メカニズムや行動間の関連性を取り入れた生活行動モデルを開発し、都市政策の評価を行った。Energy Policyなどのトップレベルの雑誌に論文が掲載された。(2)観光政策のための観光行動の統合モデルの開発:観光発生、観光目的地、交通機関、時間利用や支出を取り入れ、行動間の関連性を反映した統合モデルを開発し、Tourism Managementなどのトップレベルの雑誌に論文が掲載された。(3)生活時間分析の研究:世帯意思決定メカニズムや変化・変動の意思決定メカニズムを反映し、様々な生活行動を同時に取り入れた生活時間の統合モデルの開発を行った。Transportationなどのトップレベルの雑誌に論文が掲載された。(4)生活の質(QOL)の研究:日本およびアジア都市でのアンケート調査を実施し、生活満足度や幸福度のSubjective well Being、健康関連QOL、買物中の気持ちなどを対象に、QOLに影響する要因の把握、市民生活行動とQOLとの関連性を取り入れたQOL評価モデルを開発し、研究成果は国際時間利用学会(IATUR)などのトップレベルの国際学会に投稿した。(5)自主参加型生活行動調査:全国で初めて実施されたある地方小都市のパーソントリップ調査の一環として自主参加型調査を試験的に導入した。2週間の募集期間と2週間の回答期間で5%の回答率を得た。(6)社会弱者の研究:欧州諸国や日本の子育て支援策、高齢者モビリティの調査・モデリングの研究を行った。IATBRやISCTSC、都市計画論文集などのトップレベルの雑誌に論文が掲載された。市民生活行動学を構築し、部門横断型まちづくり政策のための意思決定方法論を開発することが研究目的である。

最終年度においては、低炭素型生活様式変容政策、交通弱者モビリティ支援策、都心活性化政策、都市観光促進策、グッド都市ガバナンスを取り上げ、部門横断型まちづくり政策の提言を念頭に、市民生活行動学研究の集大成を図る。最も重要な成果は「市民生活行動学」と題する専門図書が土木学会から出版されることが決定され、平成26年度中に出版予定である。同図書では部門横断型まちづくり政策の立案に寄与する「市民生活行動学」の全体像を示す。主な研究成果はJournal of Transport Geography, Transportation Research Part D: Transport and Environment, Annals of Tourism ResearchやTourism Managementなどのインパクトファクターの高い雑誌に論文として掲載された。途上国に応用した研究成果として専門図書「Sustainable Transport Studies in Asia (Springer)」を出版した。さらに、本研究の成果に基づき、「中国の新型城鎮化政策による農民工の都市住民化動向と低炭素まちづくりへの影響の調査」と題する研究提案は科学研究費補助金・基盤研究(B)(海外学術調査:平成2628年度)として採択され、「市民生活行動学」を、地域研究を支える理論の1つとしての可能性を模索する。と同時に、2013年に決定された中国の新型城鎮化政策の実施に伴い、今後より早いスピードで進行するのであろう3億人近い農民工(出稼ぎ労働者)の都市住民化がもたらすエネルギー消費激増にどう備えていくべきかについて、農民工という社会問題を低炭素まちづくりと関連づけて研究を続ける予定である。本研究の目的は「市民生活行動学」の構築に基づく部門横断型まちづくり方法論の開発である。本年度は政策意思決定方法論の開発期間として位置づけているが、次年度の政策研究の一部も行った(研究成果:査読付き論文56編、英文著書1冊、他の論文67編、基調講演・招待講演3回など)。1)市民生活行動調査のパッケージ化・標準化:ライフドメイン間の相互予測性を明らかにし、市民生活全容の把握方法として被予測力の低いドメインを中心とする市民生活行動調査のパッケージング方法を提案した。広島市において実施されている各種の断片的な生活行動調査の実態を調べて、それを踏まえた標準化のための課題抽出を行った。2)統合型市民生活行動モデルシステムの開発:多岐にわたる市民生活行動を一体的に捉えることのできる統合型モデルシステムを開発した。このモデルシステムは生活行動の時間的、空間的、文脈依存的な相互関係を明示的に取り入れた。3)市民生活影響評価システムの開発:エネルギー消費におけるリバウンド効果(外部不経済性)、ギャップモデルに基づく都市サービスの提供による市民生活の質への影響、世代間負担を考慮した環境管理コストの配分方法、子育てにおける世代間ギャップ、移動権、途上国におけるQOL(インドネシアとバングラデシュ)などについて研究を行った。
イミド系室温溶融塩を用いたリチウム二次電池用難燃性電解液の開発

室温溶融塩として1-ブチル-1-メチルピロリジニウム(BMP^+)ビス(トリフルオロメチルスルフォニル)イミド(TFSI^-)を用い,これにLiTFSIを溶解した電解液中における,ニッケル,炭素およびスズめっき電極の負極としての挙動について検討を行った。サイクリックボルタンメトリによる検討においてニッケル電極では最初の還元方向の電位走査においてBMP^+の還元に伴う還元電流ピークが現れた後,金属リチウムの析出が観測された.2回目以降の電位走査においてはBMP^+の還元は観測されず,金属リチウムの析出のみが観察されたことから,BMP^+の還元によってニッケル電極上にLi^+伝導性の皮膜が形成されたと考えられる.この系にエチレンカーボネート(EC)を添加したところBMP^+の還元に対応する電流は著しく減少し,ECが皮膜形成に関与していることが示唆された.炭素電極を用いた場合は,ECを添加しない場合はBMP^+の挿入反応が進行し,Liを挿入することは困難であった.この系にECを添加するとLi挿入が進行し,Liグラファイト層間化合物が生成することを確認した。スズめっき電極を用いた場合,最初の電位走査時にスズめっき皮膜表面の酸化物の還元に起因すると考えられる還元電流が観察されたが,BMPTFSI中においても有機電解液中と同様にスズ-リチウム合金が生成することを確認した。以上の結果から,BMPTFSI中ではいずれの負極材料を用いた場合もBMP^+または添加剤の還元による皮膜形成が必要であることが明らかになった。本研究で添加剤として用いたECはTFSI^-に比べてドナー性が高いため,Li^+を含む場合,ECはLi^+に選択的に溶媒和していると推定される.疎水性,難燃性,不揮発性の室温溶融塩として1-n-ブチル-レメチルピロリジニウムビス(トリフルオロメチルスルフォニル).イミド,BMPTFSI中におけるNi上へのLi析出反応およびグラファイトへのLi挿入について検討を行った.Ni上のサイクリックボルタモグラム(CV)では,エチレンカーボネート(EC)を添加しない場合,BMP^+の分解電位よりも低い電位域でBMP^+の還元電流が観測され,Liの析出・再溶解が認められた.ECを添加するとBMP^+の還元電流はほとんど認められずLiの析出・再溶解の電流のみが明瞭に現れた.このことからBMP^+の還元分解またはECの共存によってBMP^+の還元を抑制するSEI膜が電極表面上に生成し,Liの析出・再溶解が可能になると考えられる.また,グラファイト電極を用いた場合は,ECを添加しない場合はBMP^+の挿入が起こるが,ECの添加によってLi挿入が可能になることがわかった.次に,予めSEI膜を形成させた電極をEC未添加の1MLiTFSI/BMPTFSI中に移し,その負極反応について検討した.1MLiTFSI/EC: PC(プロピレンカーボネート)=1:1(vol%)中で予めSEI膜を形成させたグラファイト電極へのLi挿入を試みたところ,Liのグラファイト層間化合物の生成が確認された.また,この電極を用いて定電流充放電を行った結果,Liの挿入・脱離が確認された.さらに,予めSEI膜を形成させたNi電極上でもLiの析出・溶解が繰り返し行えることを確認した.以上のことから,LiTFSI/BMPTFSI中においてBMP^+の還元分解およびグラファイト層間への挿入を抑制するSEI膜の形成により,リチウム二次電池の:負極充放電が行われることが示された.また,ECの添加は溶融塩の分解を抑制するが難燃性・不揮発性を損なうため,電極表面に予めSEI膜を形成させる方が望ましい.SEI膜を生成する環境を最適化することでより低粘性・低融点の溶融塩の利用もできると考えられ,室温溶融塩を用いたより安全性の高いリチウムニ次電池を構築できる可能性が示された.室温溶融塩として1-ブチル-1-メチルピロリジニウム(BMP^+)ビス(トリフルオロメチルスルフォニル)イミド(TFSI^-)を用い,これにLiTFSIを溶解した電解液中における,ニッケル,炭素およびスズめっき電極の負極としての挙動について検討を行った。スズめっき電極を用いた場合,最初の電位走査時にスズめっき皮膜表面の酸化物の還元に起因すると考えられる還元電流が観察されたが,BMPTFSI中においても有機電解液中と同様にスズ

-リチウム合金が生成することを確認した。以上の結果から,BMPTFSI中ではいずれの負極材料を用いた場合もBMP^+または添加剤の還元による皮膜形成が必要であることが明らかになった。本研究で添加剤として用いたECはTFSI^-に比べてドナー性が高いため,Li^+を含む場合,ECはLi^+に選択的に溶媒和していると推定される.
装着型機器を用いた体験記録による記憶構造の解明および記憶再生に関する研究

平成15年度の特定領域研究では,平成14年度までに試作検討してきたシステムを統合した試作機を作成し,体験記録の実証実験を行った.これまでの予備実験で個人の体験記憶は,体験者を囲む外部環境と,そこから受容した情報による影響で変化する体験者自身の内的情報の,両方の側面から構成されていることが確認された.ここでは,それぞれ取得できる情報の構成が異なる2種類の試作機を提案し,ケーススタディを実施した.ケーススタディ1では生体・感覚情報の変化や音などから体験の構造化がある程度可能になった.具体的にはストレス値や不快指数の変化から,個々の体験の状態推定を行うことができた.また,作業への習熟度や作業空間の特性などの検出も行えることが明らかになった.ケーススタディ2では視野角に近い視野情報の記録により,体験空間の構成要素が中心視野のみの情報よりも明らかになり,さらに体験者自身の身体動作を同時に取得することで,体験者の環境情報への寄与を,臨場感をもって再生することが実現できた.特に身体動作の変動が大きい場合,体験者がある特定の場所や事象に対して注意を向けていることが判定できた.また,記録した多種の情報を時間軸に沿って並列的に閲覧するための再生ソフトウェアの開発を平成15年度では行った.並列して多種の情報を再生することで,各センサーデータの相互の関係を評価した.また,閾値の変更により,長時間に及ぶ体験データの中から体験者の特定の状態を取得することが明示的に行えるようになった。
看護師の夜勤勤務および仮眠・断眠中のHRVにおける中枢性疲労の神経生理学的評価

勤務中とその後の仮眠および夜間睡眠時の心拍変動解析データと疲労テストにより、交替制勤務に従事する女性看護師および管理者の疲労の蓄積とリカバリーの観察を試みた。その結果、夜勤中の仮眠、勤務終了後の仮眠とその夜の睡眠において、交感神経が高い自律神経バランスを保つ看護師がみられた。本来、睡眠中は副交感神経全般のトーヌスが高まり、循環器を休めるとともに消化活動を亢進させたエネルギーの蓄積が進む。しかし、被験者の幾人かは睡眠中の副交感神経の活動が小さく、睡眠による休息が得られていないことが示唆された。今回は交替制勤務後1日の自律神経活動を調査したが、今後はさらに長いタームで観察していく必要が示唆された。先行の科研費課題研究において、女性看護師の16時間夜間勤務(以下、夜勤)中の自律神経バランスや夜勤前・後の中枢性疲労を測定し、神経生理学的手法を用いた客観的な疲労の評価を試みた。その結果、勤務前から自律神経活動が低下している被験者は、夜勤後の中枢性興奮が過度であることがわかった。そこで本課題は、16時間夜勤および24時間管理当直中の仮眠・断眠に焦点をあて、自律神経活動の分析から蓄積疲労の有無を可視化し、慢性疲労症候群(CFS)予備軍のスクリーニング方法を構築することを目的とした。平成25年度の計画は、病棟看護師の16時間夜勤とその後の睡眠中のデータにより夜勤による疲労を評価することであった。測定項目は、夜勤前のコンディション・データおよび夜勤前と後の疲労テスト(客観データ:タッチパネル、ピンチメータ、主観データ:Visual Analogue Scale、疲労自覚症調べ)、夜勤中および夜勤語の自宅での仮眠・睡眠中のECG、R-R interval、活動量であった。また、被験者の蓄積性疲労の有無を検出する目的で蓄積的疲労徴候調査票(CFSI)を実験の1-2週間前に実施した。実験フィールドは病床数100床の小規模病院とし、25歳以上の女性看護師21名を対象にデータ収集を実施した。月経周期が収集日と合わないなどの理由により、実際の対象は20名、欠損のない有効なデータは19名から収集が完了した。部分的な分析結果を学会で報告し、他の研究者より示唆を得た。現在論文執筆にむけて、データ分析、解釈を進めている。また、同フィールドが夜勤時間を12時間に短縮したことを受けて、来年度は引き続き同種のデータを測定し、比較検討して疲労の評価を深めていく予定である。シフトワークに従事する女性看護師の夜間勤務(以下、夜勤)中の自律神経バランスや夜勤後の身体機能の計測から、神経生理学手法を用いた客観的な疲労の評価を実勢している。先行の科研費課題研究に引き続く16時間夜勤と、新たに管理当直者の断眠を含む24時間夜勤の評価も本課題に含まれている。平成26年度の計画は、24時間夜勤のデータ収集と、25年度に16時間夜勤の計測を実施した被験者の追跡調査であった。しかし、どちらも下記「現在までの達成度」に述べる理由によりデータ収集は予定を終了しておらず、27年度への延期となっている。26年度の研究成果としては、既に計測したデータの分析により、1夜勤による中枢性の疲労が起こっていたことを特定のデバイスで評価でき得ること、2課題の正答率が夜勤後に高まり更に課題が複雑なほど反応が早く正確であることから、看護師が間違いを起こさないように朝方の注意喚起を高めていること、3しかしそういった疲労の表れや自発的な注意喚起が必ずしも課題遂行の正確性を伴わないことが明らかになっている。この結果は、夜勤による疲労と仮眠、朝方のエラーとの関連を考える一助となるものである。この分析結果は「2交代制夜間勤務により起こる中枢性疲労と勤務中の仮眠時間との関連について」というテーマで学会に演題として提出した。27年度中にはさらに3つの学会で成果を発表する予定である。また、現在論文を執筆中である。被験者は、病棟に勤務し16時間夜勤に従事する25歳以上60歳未満の女性看護師である。HRV解析に用いるデータ計測は、超小型のメモリー機能付き心拍計を用い、夜勤中および勤務終了後の職場外における活動・休息・昼間の仮眠・夜間睡眠を連続しておよそ45時間記録した。収集したデータを心拍変動解析にて睡眠時の自律神経活動を可視化し、16時間夜勤中の休息・仮眠、勤務終了後の昼間の仮眠、その晩の睡眠の3つの休息時のHRV解析結果と、夜勤活動中のHRV解析結果を比較した。その結果、多くの被験者が仮眠・睡眠時は交感神経活動を半減させ、副交感神経活動を数倍に高め、Rest/Sleepモードの自律神経バランスを保ち心身の休息を取っていた。その傾向は、勤務中の仮眠や勤務後の昼間の仮眠よりも、勤務後の夜間睡眠の方が顕著であった。そのことから、一度のシフトワーク後でも看護師は昼行性の人間の特質を乱左図、夜間に深い睡眠を確保していることが解る。また、若干名の被験者の中には夜間睡眠中の心拍が勤務活動時よりも約2割高く、交感神経活動が優位な状態で7-8時間を経過していた。このことは、交替制勤務に従事する看護師の中には夜勤終了後の睡眠時に自律神経バランスが逆転したまま経過する者がおり、循環器疾患のリスクを高める恐れがあると示唆された。

しかし、サーカディアンリズムを解釈するにはわずか2日分の部分的なデータであるため、前日の睡眠不足が夜間睡眠を深めている可能性も否めない。今後は個人の連続したデータを分析する必要がある。平成27年度にデータ収集を予定していた施設が、勤務形態の変更や病棟の再編成などにより、対象とするスタッフへの実測が不可能となってしまったために研究に遅れが生じている。打開策として研究フィールどをを開拓したが、夜勤に従事している被験者の年齢や身体負担の均質化の調整が難しく、調整に時間を要した。現在、次年度前期にはデータ収集を実施できる見込みである。本課題に先行する研究として、女性看護師の16時間夜間勤務(以下、夜勤)中の自律神経バランスや夜勤前・後の中枢性疲労を測定し、神経生理学的手法を用いた客観的な疲労の評価を実施した。そこで平成25年より、16時間夜勤および24時間管理当直中の仮眠・断眠に焦点をあて、自律神経活動の分析から蓄積疲労の有無を可視化し、慢性疲労症候群(CFS)予備軍のスクリーニング方法を構築することを目的とし調査を行った。測定項目は、夜勤前のコンディション・データおよび夜勤前と後の疲労テスト(客観データ:タッチパネル、ピンチメータ、主観データ:Visual Analogue Scale、疲労自覚症調べ)、夜勤中および夜勤後の自宅での仮眠・睡眠中のECG、R-R interval、活動量であった。自律神経は、心拍変動解析(以下HRV)のデータをもとに評価した。はじめに、病棟看護師の16時間夜勤中とその後の約20時間の活動および睡眠中のHRVデータや疲労の測定により、夜勤による疲労とその後の自律神経バランスの変化を評価した。平成25年度はデータ収集、26年度は分析と結果の開示にあてた。次に、看護管理者の24時間管理当直中とその後の約20時間の活動および睡眠中のHRVデータや疲労の測定により、夜勤による疲労とその後の自律神経バランスの変化を評価した。研究フィールドの都合や計測デバイスの再検討(当直中の断眠を正確に評価するため、脳波計使用のプレテストを実施した)などで計画が遅れ、平成28年度に研究は終了した。勤務中とその後の仮眠および夜間睡眠時の心拍変動解析データと疲労テストにより、交替制勤務に従事する女性看護師および管理者の疲労の蓄積とリカバリーの観察を試みた。その結果、夜勤中の仮眠、勤務終了後の仮眠とその夜の睡眠において、交感神経が高い自律神経バランスを保つ看護師がみられた。本来、睡眠中は副交感神経全般のトーヌスが高まり、循環器を休めるとともに消化活動を亢進させたエネルギーの蓄積が進む。しかし、被験者の幾人かは睡眠中の副交感神経の活動が小さく、睡眠による休息が得られていないことが示唆された。今回は交替制勤務後1日の自律神経活動を調査したが、今後はさらに長いタームで観察していく必要が示唆された。(理由)平成26年度の計画は、24時間管理当直夜勤のデータ収集と、25年度に16時間夜勤の計測を実施した被験者の追跡調査であった。16時間夜勤の被験者を対象としたデータ収集は、被験者らの勤務する病院の都合により、26年度のデータ収集を見送ることとなった。追跡調査であるため、被験者や施設を変更しての実施が出来ず、やむなくデータ収集を延期することとなった。24時間管理当直夜勤のデータ収集に関しては、測定デバイスをひとつ追加するべきかどうかという検討で遅延している。16時間夜勤の調査では、夜勤仮眠時間の同定を心電計のR-R間隔とActivityデータ、そして自記式の行動記録表により行った。
キャリアチェンジの視点からの女性技術者のキャリア構築過程の解明とその検証

本研究課題では、女性技術者のキャリア構築、すなわち、ワークライフバランスを維持しながらキャリアを構築する活動を、個人的利益と社会的利益という異なるレベルの事柄が並行して起こるミクローマクロ問題ととらえ、そのような環境でのキャリア構築を、短い時間スパンで発生するキャリアチェンジの積み重ねる過程における心理と、その結果としてのキャリア選択を、「自己アイデンティティの再帰的理解とフィードバック」の視点から調査・分析することを試みた。女性技術者のキャリア構築に関する継続的な聞き取り調査により、キャリア構築の家庭での心的、行動学的な変化を詳細に分析し、えられた知見を考慮した場を設計し実践した。平成24年度は、23年度の若年労働者の聞き取り調査を通じて、あぶりだされた、いくつかの事実について、継続的調査、ワークショップ等を通じた支援を実施した。研究遂行前は、メンタルヘルスの重要性は、若年層よりも中堅、および、それ以降の世代で大きいと考えていたが、実際は、若年層にも同様の問題が生じていることが分かった。これは、自身のアイデンティティの確立時期と、新しい環境での多忙な就労条件とが相まって、自身の内的キャリアを見失うことが混乱の原因の一つであった。さらに、23年度に行った調査の対象を、若年層から、中堅層、および、それ以降の世代に移して、同様の聞き取り調査を行った。中堅層、および、それ以降の世代では、ワークライフバランスよりも、メンタルヘルスが、キャリア構築により大きな影響を与えることが示唆された。また、長いキャリア構築の中で、キャリアチェンジの機会も多くなるために、その際の本質的な心の動きと、実際の行動との相関、その間のギャップについて詳細に調査した。本研究は、女性技術者のキャリア構築に関する継続的な聞き取り調査により、キャリア構築の家庭での心的、行動学的な変化、キャリア構築の過程を研究し、支援の方法について実践し成果を確認したことは、近年問題となっている若年層の離職率に歯止めをかけるための対策にもその成果を活用することができる点で、意義がある。また、ワークライフバランスに配慮した上での女性技術者のキャリア構築の過程を理解した上で、本研究で提案する方法論を適用した場を設計ことで、自律的にキャリアをとらえ、キャリア構築の多角的な面での準備をする場としてのワークショップ・プログラムを設計提案することが可能となり、心的なキャリアチェンジを支える枠組みを作ることは、専門的なスキルと実績を持った技術者の中途退職を防ぎ、個人的にも充実したキャリア構築を可能とする点で重要である。平成25年度は、キャリア構築過程に有効な相互サポートの場としての検証プログラムの構築を目指した。当初は、2年間で得た、女性技術者のキャリア構築における事例・知見をカテゴライズし、データベース化それらを汎化することを想定していたが、女性技術者は、それぞれの所属組織や、自身のプライベートな環境に、キャリア構築プロセスが大きく影響を受けること、また、情報を求める(問題を解決したいと考えている)側の女性技術者のニーズも多様であることが、明らかとなったことから、同様の効果、情報収集が可能となる、情報交換の場を提供し、どのように発達が促進されるかをアンケート調査により解明することとした。情報交換の場である「キャリアカフェ」「キャリアワークショップ」では、意見交換会において、それぞれが、積極的に自身の課題を告白した。その告白を聞いて、それぞれの参加者が、自身の体験を話すという様子が見られた。質問に誘発される形で解決法が示される場面が多いことから、双方向の対面型の場の提供が有効かつ必須であることが明らかとなった。さらに、継続的な場づくりにつなげるために必要な環境整備とプログラム作りを実施すした。過去2年間の幅広い世代・キャリア構築の実践と考え方についての女性技術者からの聞き取り調査の研究成果を、統合して整理・分析することにより、世代を越えて共通したキャリアチェンジの基本戦略を明らかにした。また、キャリアチェンジの積み重ねとしてのキャリア構築の際の戦略の妥当性を実証するために、彼らのキャリアチェンジ、又は、キャリア継続への心的な刺激を与えうるワークショップ・プログラムを設計し、検証を行った。研究成果は、研究会での口頭発表だけでなく、複数の企業の女性研究者が参加したロールモデルカフェ、女性技術者の卵と言える、高専女子学生の継続的なキャリアチームROSEの発足など、多岐にわたった。平成23年度は、若年層のキャリア意識を把握・調査することを目的として,男女の技術者を希望する20才の高専5年生,および,複数の企業の女性技術者を対象としたキャリアを見つめるワークショップを開催した.さらに,キャリア構築過程の聞き取り調査も併せて実施した.特にワークライフバランスについての現状とそのキャリア構築への影響、および、キャリア構築の戦略の特徴を抽出することを目的とした.女性に限らず、若年期から始めた就労を継続していく過程で、ライフステージが変わり、その就労スタイルだけでなく、就労への考え方、興味・関心も移って行くものと思われる。女性の場合は、特に、結婚・出産・育児といったライフイベントの影響を大きく受ける。