hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨・腱付着部の構造-機能関係と力学的適応機構

本研究では,力学的負荷に対する生体組織の最適構造に関する基礎的知見を得ることを目的としている.そこで,骨,骨-腱複合体,もしくは骨-靭帯複合体に非弾性的かつ非破断的な過負荷を作用させ,その後の残存強度を測定した.また,骨-腱複合体の試料に対して,酵素処理を施し,各構成成分の変化が複合体の力学的挙動に及ぼす影響について検討した.得られた実験結果は,骨,腱・靭帯,およびそれらの付着部のそれぞれの変形動や損傷形態が,力学的負荷の様式,組織成分,部位に依存する可能性を示した.本研究では,力学的負荷に対する生体組織の最適構造に関する基礎的知見を得ることを目的としている.そこで,骨,骨-腱複合体,もしくは骨-靭帯複合体に非弾性的かつ非破断的な過負荷を作用させ,その後の残存強度を測定した.また,骨-腱複合体の試料に対して,酵素処理を施し,各構成成分の変化が複合体の力学的挙動に及ぼす影響について検討した.得られた実験結果は,骨,腱・靭帯,およびそれらの付着部のそれぞれの変形動や損傷形態が,力学的負荷の様式,組織成分,部位に依存する可能性を示した.生体内で骨や腱・靭帯組織には,常に何らかの力学的負荷が作用しているとともに,それらの負荷の大きさや様式は生活環境や運動条件等によって大きく変化する.また,各組織が曝されてきた力学的環境のもとで生じる損傷は,疲労性の外傷や機能低下などの疾患のみならず組織の健全性維持と密接に関連していることが知られている.しかし,骨や腱・靭帯,ならびにそれらの付着部位における部分的な損傷は,発生要因や損傷形態が多様であることから,損傷メカニズムの解明はもとより現象の把握も十分に行われていないのが現状である.そこで,骨・腱付着部の構造一機能関係を定量化するための基礎データとして,骨および腱の部分的損傷を調べるため,骨と腱組織に非弾性的かつ非破断的な単一,静的,繰り返しの過負荷を作用させ,その後に残存する非回復性のひずみを測定し,さらに過負荷後に破断までの再負荷試験を実施することで試料の残存強度を測定し,過負荷によって生じた残存ひずみと組織強度の変化との関係を求めた.皮質骨と膝蓋腱の試料の長軸方向に,非破壊的な単一および持続的な過負荷を作用させ,その後に生じる非回復性の残存ひずみを測定した.両組織ともに単一の過負荷の場合よりも持続的に過負荷を作用させた場合のほうが大きな残存ひずみが生じる傾向がみられ,残存強度の低下も単一過負荷よりも持続的な過負荷で顕著であった.つまり,蓄積される残存変形は組織強度の低下の程度を示す可能性があると考えられ,さらに過負荷の大きさだけでなく負荷の作用時間が組織の強度低下を決定する重要な要因となることが推察された.これらの結果より,過負荷作用後に生じる残存変形を定量的に把握することは,部分損傷後に完全断裂が発生する危険性の的確な予測や部分的な損傷後の適切なリハビリテーション手法の設定等,骨や腱・靱帯の整形外科領域における治療法の改良に貢献できる可能性があると推測される.腱は,骨と筋を結合する位置に存在しており,関節の可動にとって不可欠な組織である.骨格の動きを制御する筋は,骨に付着する必要があるものの,軟組織である筋のままでは硬組織である骨と堅固に結合することは不可能である.そこで,筋と骨の間を仲介する役割を腱が担っている.このために,腱は伸縮性の低い結合組織のみで構成されており,硬い骨と極めて巧妙に連結している.しかし,過度の力学的負荷が作用した場合には,腱もしくは腱付着部に損傷が発生する.腱組織は,コラーゲン線維を主成分として含んでおり,この線維の変化の影響を含めて,骨や腱ならびにそれらの付着部位における損傷は,発生要因や損傷形態が多様であることから,損傷メカニズムの解明はもとより現象の把握も十分に行われていないのが現状である.そこで本研究では,骨・腱付着部の構造-機能関係を定量化するための基礎データとして,コラーゲン線維を酵素処理によって減少させた組織の力学的特性を調べるとともに,無負荷下における培養腱の形態変化について検討した.成熟家兎より摘出した膝蓋骨-膝蓋腱-脛骨複合体を実験に使用した.正常の腱である比較対照群の破断ひずみと比較して,コラゲナーゼ処理によってコラーゲン成分を減少させた場合では,組織の破断ひずみが比較対照群よりも著しく高値となる傾向がみられるとともに,骨との結合部付近での変形が大きくなる様子が観察された。また,培養腱の実験では付着部に比べて腱実質部の方が線維芽細胞の増殖が顕著である傾向がみられた.これらの結果より,腱実質部と付着部では,構成成分の変化による影響や細胞の活性度が異なっていることが示唆された.今後より詳細な微視的および細胞生物学的検討を行うことによって,腱付着部損傷後の適切なリハビリテーション手法の実施など,骨や腱の臨床分野における診断治療法の発展への貢献ができるものと推測される.
卵成熟抑制因子群の最上流因子同定による減数分裂休止機構の全体像解明とIVM法改善

卵子形成過程でみられる減数分裂休止機構の全体像をこれまでの研究蓄積を基盤にして解明を試みた。DNAマイクロアレイのデータを基に上流因子を検索し、C型ナトリウムペプチドやアドレノメジュリンが上流因子の同定に繋がることを明らかにした。また、IVMの改良にも取り組み、cAMPやcAMP増強因子で卵母細胞を一定時間培養することで受精能及び受精後の発生能が上昇することを明らかにした。卵形成過程で観察される減数分裂休止機構の全体像解明には今までの研究蓄積を基盤にして「顆粒膜細胞での卵子成熟抑制因子(cAMPやcAMP増強因子)の産生調節因子は何か」を明らかにする必要がある。すなわち卵成熟抑制因子の作用は卵丘細胞で産生されるヒアルロン酸がその受容体(CD44)に結合し、そのシグナルがギャップ結合タンパク質(コネクシン43)のリン酸化を誘導し、ギャップ結合を閉鎖することにより無効となることを明らかにしており、卵子成熟抑制因子群の上流因子の同定により、減数分裂休止・再開始の全体像が明らかになる。DNAマイクロアレイのデータをもとに上流因子の候補としてまずC型ナトリウム利尿ペプチドを同定したが、今年度その産生・動態を解析し、最上流因子としての条件を備えていることを明らかにした。また、c型ナトリウムペプチドに加えてアドレノメジュリンも上流因子の候補としての条件が備わっていることを明らかにした。C型ナトリウムペプチドとアドレノメジュリンがどのような関係にあるのか明らかにするとともに、C型ナトリウムペプチドやアドレノメジュリンの産生調節因子の同定が卵成熟抑制因子群の最上流因子の同定につながることが明らかになった。一方、卵母細胞の体外成熟(IVM)法の改善にも取り組み、cAMPやcAMP増強因子で卵母細胞を一定時間培養し、その後それらの非存在下で培養することにより、受精能及び受精後の発生能が上昇することを明らかにした。cAMPやcAMP増強因子の使用法をさらに工夫することにより、受精能・発生能はより向上すると推察される。新規GVBD抑制因子を同定し、その作用機序を明らかにすることにより減数分裂再開始の分子メカニズムの全体像を明らかにすることを目的として実験を行い、下記の成果を得た。1)ブタ顆粒層細胞とマウス卵丘細胞-卵母細胞複合体の共培養系を構築し、この系を用いたマイクロアレイを行うことにより、遺伝子の網羅的発現解析を行い、候補因子の選抜を行った。その結果、GVBD抑制因子であるcGMPの産生作用を有するC型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)とアドレノメジュリン(ADM)を候補因子として選抜した。2)CNPの受容体であるnpr2 mRNAは卵毋細胞を覆う卵丘細胞のみで発現が確認され、CNPの標的が卵丘細胞であることを明らかにした。実際にCNPの添加によりブタ、マウス両種の卵毋細胞でGVBDの抑制が観察されたことから、CNPがGVBD抑制因子であることを明らかにした。3)ADMはマウスにおいてその受容体および活性修飾因子のmRNAが卵丘細胞に発現しており、さらに免疫組織染色により発達した卵胞内で強く発現していることを示した。これ等の結果から、ADMが卵丘細胞を標的に作用する可能性が示されたが、ADMの添加によるGVBD抑制は観察されなかった。しかし、卵胞内では高濃度の一酸化窒素(NO)が存在していることから、ADMをNOのドナーと共に添加すると、有意なGVBD抑制作用を示した。4)卵丘細胞においてADMの下流で機能する因子を特定するためにAkt、FAK、MAPKの阻害剤を用いたところ、Aktを阻害した場合のみにGVBD抑制作用の解除が観察され、ADMの下流でAkt経路を介した経路がGVBD抑制に機能していることを明らかにした。当初計画に沿って順調に進展している。本研究により減数分裂休止機構の中の最上流因子を同定することができた。これは滅数分裂休止メカニズム解明において大きな進展と考えている。減数分裂休止の最上流因子が予想外に2つ存在することが明らかになった。この2つの因子がどのように協調して作用するのか、さらに2つの因子の産生、分泌を制御するのは何かを明らかにすることにより、減数分裂休止のメカニズムはより明確になると推察される。このメカニズム解明は卵母細胞の死滅や卵胞閉鎖とも相関すると推察され、さらに研究を進め、優れた雌家畜の高度利用に資する技術開発につなげたい。
MEKK2,3,4のN末端をbaitとした新規結合蛋白の同定

MAP kinase kinase kinaseであるMEKK1,2,3,4は様々なストレス刺激により活性化され、下流のシグナル伝達分子のMAP kinase kinaseを活性化する。これらのMEKKfamilyの中で、最初にクローニングされたMEKK1は、細胞内で種々の蛋白と結合し、細胞の増殖、分化、細胞死、あるいは細胞運動の調節に関わっていることが報告されてきた。研究分担者の湯尻らは、このMEKK1をジーンターゲティング法により欠失したマウスや細胞を用いることによって、MEKK1の生理的な役割を明らかにしてきた(Yujiri T. et al. Science 1998, JBC 1999, PNAS 2000)。MEKK1はC末端に約320アミノ酸残基のkinase領域を有し、約1,100アミノ酸残基の調節領域を有している。我々は、MEKK1のN端144-443アミノ酸残基の領域にfocal adhesion kinase (FAK)との結合部位が存在することを同定した。このMEKK1とFAKの結合はepidermal growthfactor (EGF)刺激により増強され、生理的に意味のあるものと考えられた。興味深いことに、FAK欠損細胞において認められたinsulin receptor substrate1 (IRS-1)の発現レベルの低下が、MEKK1欠損細胞においても認められた。IRS-1はインテグリンを介した刺激によって発現レベルの増加が認められることから、我々はMEKK1欠損細胞を用いてインテグリンを介するFAKのリン酸化やERK, JNKの活性化を検討したが、野生型細胞と比較して有意差は認められなかった。このことはMEKK1とFAKのそれぞれに依存するIRS-1発現メカニズムが存在することを示している。さらにinsulin like growthfactor 1(IGF-1)によるERKの活性化においてMEKK1が部分的に関わっていることを明らかにした。これはIRS-1の発現に依存しない経路によってMEKK1がERKの活性化に関わっていることも報告した。(Yujiri T. et al. JBC 2003)MAP kinase kinase kinaseであるMEKK1,2,3,4は様々なストレス刺激により活性化され、下流のシグナル伝達分子のMAP kinase kinaseを活性化する。これらのMEKKfamilyの中で、最初にクローニングされたMEKK1は、細胞内で種々の蛋白と結合し、細胞の増殖分化、細胞死、あるいは細胞運動の調節に関わっていることが報告されてきた。研究分担者の湯尻らは、このMEKK1をジーンターゲティング法により欠失したマウスや細胞を用いることによって、MEKK1の生理的な役割を明らかにしてきた(Yujiri T. et al. Science 1998,JBC 1999,PNAS 2000)。我々は、MEKK1のN端144-443アミノ酸残基の領域にfocal adhesion kinase(FAK)との結合部位が存在することを同定した。このMEKK1とFAKの結合はepidermal growthfactor(EGF)刺激により増強され、生理的に意味のあるものと考えられた。興味深いことに、FAK欠損細胞において認められたinsulin receptor substrate1(IRS-1)の発現レベルの低下が、MEKK

1欠損細胞においても認められた。IRS-1はインテグリンを介した刺激によって発現レベルの増加が認められることから、我々はMEKK1欠損細胞を用いてインテグリンを介するFAKのリン酸化やERK, JNKの活性化を検討したが、野生型細胞と比較して有意差は認められなかった。このことはMEKKlとFAKのそれぞれに依存するIRS-1発現メカニズムが存在することを示している。さらにinsulin like growthfactor 1(IGF-1)によるERKの活性化においてMEKK1が部分的に関わっていることを明らかにした。これはIRS-1の発現に依存しない経路によってMEKK1がERKの活性化に関わっていることも報告した。(YUjiri T.etal. JBC 2003)
グリコシルホスファチジルイノシトールーアンカー蛋白質の細胞増殖と分化における役割

未分化間葉系細胞より分離され分化と増殖を明確に区別できるTBR 31-2細胞について骨芽細胞としての性質の確認と発現しているGPI-アンカー蛋白質の解析を行った。増殖及び分化時期における骨芽細胞の転写調節因子と表現形質の発現を抽出した全RNAを用いRT-PCR法にて測定した。骨芽細胞の表現形質である骨形成マーカーであるColA、OPN、ALP、BGPの4種類は分化時期に発現していることが判明した。TBR 31-2細胞を分化用培地である10%FBSを含むα-MEM培地で37°Cで培養すると、ALP比活性の経時的な上昇が観察された。また、カルシウム量は21日目以降に急激に上昇した。以上の結果よりTBR 31-2細胞は骨芽細胞へと分化する性質を持つことが確認された。TBR 31-2細胞の膜表在性蛋白質の可溶化を検討した結果、PI-PLCで可溶化されるGPI-アンカー蛋白質の分子量はそれぞれ120kDa、112kDa、96kDa、60kDa、55kDa、41kDaと算出された。現在これらの蛋白質を分離精製しTOF型質量分析計による解析を行っている。HeLa229細胞に酪酸ナトリウムを作用させると、分子量約60kDaおよび38kDaの蛋白質の発現量が著しく増加した。分子量約60kDaの蛋白質は抗ヒト胎盤型ALP抗体と交叉反応したことから、GPI-アンカー蛋白質であるALPの可能性が高いと推定された。また、酪酸ナトリウム処理で増加してくる約38kDaのGPI-アンカー蛋白質は、ゲル内トリプシン消化し得られたポリペプチドをTOF型質量分析計で分離し検索エンジン「MS-Fit」で解析すると葉酸受容体であることが判明した。TBR31-2細胞に存在するGPI-アンカー蛋白質の分離精製とその同定を目的として実験を行った。まず、ビオチン化したGPI-アンカー蛋白質を分離するために適したSDS-PAGE用のシステムを確立するため、各種Pre-Castゲルとbufferの組み合わせを検討した。分化時期のTBR31-2細胞に存在するGPI-アンカー蛋白質をPI-PLC処理して電気泳動後、HRPで標識したストレプトアビジンを用いたECLウエスタンブロッティング法で検出した結果、約55kDa210kDaの中高分子量の蛋白質であることが判明した。そこで今後はSDS-PAGE用のシステムとしてNuPAGE Tris-Acetate Pre-CastゲルとTris-Acetate buffer系の組み合わせを使用することに決定した。次にGPI-アンカー蛋白質の構造解析のため分化時期のTBR31-2細胞を大量に培養し、PI-PLC処理により可溶化したGPI-アンカー蛋白質をFPLCシステムを用いてRESOURCE Qカラムで、低NaCl濃度で溶出し分化マーカーのアルカリ性ホスファターゼ(ALP)活性を含むタンパク質画分(A画分)と高NaCl濃度で溶出するタンパク質画分(B画分)に分けた。各フラクションについてSDS-PAGEとECLウエスタンブロッティングを行ないGPI-アンカー蛋白質を検出した。その結果、A画分には分子量約60kDaの蛋白質が、B画分には分子量約120kDa、112kDa、96kDaに3種類の蛋白質がそれぞれ存在することが判明した。またALPは同じ分子量のサブユニットから成る二量体であることが知られているので、分子量60kDaのものは、おそらくALPの単量体であると考えられる。今後はこれらの蛋白質を分離精製し、TOF型質量分析計による解析する予定である。細胞は増殖と分化の二面性を持つ。

TBR 31-2は、SV40の温度感受性T抗原遺伝子を導入したトランスジェニックマウスの未分化間葉系細胞より分離され、増殖時と分化時の培養条件が異なる特色を持つため増殖と分化の明確な区別が可能な細胞である。このようなTBR 31-2細胞に存在するGPI-アンカー:蛋白質の分離精製とその同定を目的として実験を行った。一方、前回の実験により分化時期には、分子量約120kDa、112kDa、96kDa、60kDaの4種類の蛋白質が存在することが判明している。アルカリ性ホスファターゼは同じ分子量のサブユニットから成る二量体であることが知られているので、分子量60kDaのものは、おそらくアルカリ性ホスファターゼの単量体であると考えられる。このように増殖および分化時期で発現しているGPI-アンカー蛋白質は分子量において異なることが判明した。今後はこれらの蛋白質を分離精製し、TOF型質量分析計による解析する予定である。TBR31-2細胞は、温度感受性SV-40 T-抗原を導入した間葉系幹細胞で培養温度を変化させると増殖と分化を制御することが可能である。また、培養条件により骨芽細胞や脂肪細胞へと分化する多分化能を持つ。このような細胞に細菌の生産するホスファチジルイノシトール特異的ホスホリパーゼC(PI-PLC)を作用させると分化や増殖が阻害される。すなわち、細胞質膜に存在するグリコシルホスファチジルイノシトール(GPI)-アンカー蛋白質をPI-PLCで特異的に可溶化すると増殖や分化が阻害されることから、GPI-アンカー蛋白質は増殖、分化に関与している可能性が示唆された。TBR31-2細胞を骨芽細胞へ分化させると、骨芽細胞の分化マーカーであるアルカリ性ホスファターゼ(ALP)以外に分子量55および41kDaのGPI-アンカー蛋白質が検出された。現在、ゲル内トリプシン消化し、得られたポリペプチドをTOF型質量分析計にて同定中である。酪酸ナトリウム(SB)は培養細胞をG1およびG2期で増殖を停止させる作用があると報告されている。これまでの研究によりヒト子宮頸癌由来のHeLa細胞にSBを作用させると、ALPが誘導され増殖阻害作用を起こすことを確認している。そこでHeLa細胞にSBを作用させた後、GPI-アンカー蛋白質をビオチン化してPI-PLCで可溶化する。可溶化されたGPI-アンカー蛋白質をSDS-PAGEで分離後ウエスタンブロット法による検出を行った結果、分子量38と63kDaの蛋白質が確認された。63Daの蛋白質はヒト抗胎盤型ALP抗体を用いたECLウエスタンブロット法で胎盤型ALPであると同定された。また、38kDaの蛋白質はゲル内トリプシン消化し、得られたポリペプチドをTOF型質量分析計で分離し検索エンジン「MS-Fit」で解析すると葉酸受容体であることが判明した。
イヌ悪性黒色腫特異的活性化経路を標的とした抗腫瘍治療：ERK5経路の活性化制御

本研究はイヌ悪性黒色腫に対する新たな治療を開発するための基礎研究である。従来、腫瘍の治療標的は、遺伝子およびタンパク質の“発現"に焦点を当てて探索されてきた。本研究では解析が遅れていた腫瘍細胞のシグナル伝達経路の“活性化"に焦点をあてる。本研究の目的は、イヌ悪性黑色腫において「腫瘍特異的“活性化"経路」としてERK5経路を標的とした抗炎症-抗腫瘍効果を明らかにすることである。本研究成果から、有効な治療法のないイヌ悪性黑色腫に対する新規治療法の開発が見込まれ、「腫瘍特異的“活性化"経路」を標的とする悪性化制御のコンセプトは他の多くの悪性腫瘍に対する緩和療法の開発につながることが期待できる。
腰椎疾患に対する効果的なサイトカイン療法の確立に関する臨床試験

慢性腰痛患者の病態には解剖学的な変性や神経における化学的炎症,脊柱を支持する組織の不均衡性など複数の病態の関与が報告されているが,その中でも椎間板の変性に伴い産生されるTNFα,IL-6,VEGF(vascular endothelial growth factor)などの炎症性サイトカインの関与が大きな一因として報告されている.我々は,難治性腰下肢痛に対するエタネルセプトを用いた椎間板ブロックの効果,椎間板性腰痛に対するトシリズマブを用いた腰椎椎間板ブロックの効果,難治性腰下肢痛症例に対するトシリズマブ全身投与の効果を検討しその有用性を示した.30症例(2群に分け各15症例)にトシリズマム(抗IL6抗体)皮下注による腰痛改善の検討を施行した.対象患者は,臨床試験責任医師・分担医師の外来を受診したレントゲン,MRI,椎間板造影などの画像所見で,症状を説明できる腰痛患者でインフォームド・コンセントにより同意を得られた患者を対象とした.オピオイドの内服群が15症例であり,トシリズマム(商品名:アクテムラ162mg)を皮下注群は,トシリズマム投与は2週間空け,2回施行した.(1)主要評価項目(Primary endpoint)に関してであるが,1.除痛効果:注射前後のVAS, JOA Back Pain Evaluation Questionnaire:日本整形外科学会腰痛評価質問票について検討を行った結果,6か月まで,対照群に比し,トシリズマム投与群では有意な除痛効果を認めた.2.副作用:感染等:血液検査は注射当日,7,14,28日で行った.また,椎間板の機能異常はレントゲンを毎月1回施行した.その結果,両群共に有害事象は認めなかった.さらに(2)副次的評価項目(Secondary endpoint)として,1.椎間板の再生等:注射前6ヶ月後の椎間板変化をMRIで検討を施行した.残念ながら,トシリズマム(抗IL6抗体)皮下注によって明らかな椎間板再生は認めなかった.以上の結果は,トシリズマム(抗IL6抗体)皮下注による除痛効果は明らかであり,この機序として,変性椎間板から産生されるサイトカインを抑制しているためと考えられた.トシリズマム(抗IL6抗体)皮下注による腰痛改善の検討はすでに終了しており論文作成中である.更に,抗VEGF抗体椎間板注射による腰痛改善の検討に関しては倫理委員会を通過し,現在患者のリクルート中であるため.慢性腰痛患者の病態には解剖学的な変性や神経における化学的炎症,脊柱を支持する組織の不均衡性など複数の病態の関与が報告されているが,その中でも椎間板の変性に伴い産生されるIL-6,VEGF(vascular endothelial growth factor)などの炎症性サイトカインの関与が大きな一因として報告されている.これらの症状に対しては従来汎用されている鎮痛薬も効果を呈しにくいことが知られているため慢性腰痛の遷延化につながり,患者数の増加や医療経済への負担につながるためその対策が急務となっている.慢性腰痛患者に対するIL-6阻害薬(トシリズマブ)についてはすでに局所投与による4週程度の疼痛改善効果が報告されているが,本研究ではさらなる長期成績の安定化と低侵襲化を図るため皮下注投与の投与前後の腰痛,下肢痛,ADLスコアの経時的変化を観察することで疼痛に対する改善効果の検討が必要である.また,VEGF阻害薬(ペガプタニブナトリウム)は眼科領域では汎用されている生物学的製剤であるが椎間板変性に伴う慢性椎間板性腰痛患者における鎮痛効果の報告はこれまでなく,本薬剤を椎間板内に局所投与し,腰痛・下肢痛の痛みスコアやADLスコアの経時的変化を観察することで慢性腰痛に対する有効性を検討することが新規の慢性腰痛治療薬としての効果判定には重要と考えられる.本研究は,これらの新規鎮痛標的に主眼をおき,これまで行われてきた基礎研究をもとに慢性腰痛に対する効果と副作用を検討することを目的として計画した第I・II相臨床試験である.椎間板性腰痛患者に対するペガプタニブナトリウム(抗VEGF抗体)椎間板注射の効果を検討した.症例は10症例,4週間の効果を認めた.明らかな有害事象は無かった.慢性腰痛患者の病態には解剖学的な変性や神経における化学的炎症,脊柱を支持する組織の不均衡性など複数の病態の関与が報告されているが,その中でも椎間板の変性に伴い産生されるIL-6,VEGF(vascular endothelial growth factor)などの炎症性サイトカインの関与が大きな一因として報告されている.これらの症状に対しては従来汎用されている鎮痛薬も効果を呈しにくいことが知られているため慢性腰痛の遷延化につながり,患者数の増加や医療経済への負担につながるためその対策が急務となっている.対象は保存加療に抵抗する腰下肢痛患者10症例(男性4例,女性6例,平均年齢65.5歳).診断は腰部脊柱管狭窄症,変性すべり症,腰椎椎間板症であり,トシリズマブ162mg皮下注を2週間隔で2度施行.施行前・後1か月で血清IL-6,TNFα,VEGF値を測定した(これらは疼痛のバイオマーカーとして考えた).検討項目は投与前・後翌日,1,2,4,8週の腰痛,下肢痛,しびれのNRS,投与前・後4,8,12週のODI,血清サイトカイン値の推移(投与前・後1ヶ月),有害事象とした.

その結果,トシリズマブ皮下注によりすべてのNRS,ODIは投与前と比較し12週に亘り統計学的有意差をもって改善を認めた(p<0.05).血清VEGFが投与前後で統計学的に低下した(p<0.05).トシリズマブ全身投与は明らかに有効であり,血清VEGF値は症状改善と相関し疼痛バイオマーカーとなる可能性が示唆された.また抗VEGF抗体も慢性腰痛に有用であり,これ等の結果は,今後の新たな展望と考えられた.慢性腰痛患者の病態には解剖学的な変性や神経における化学的炎症,脊柱を支持する組織の不均衡性など複数の病態の関与が報告されているが,その中でも椎間板の変性に伴い産生されるTNFα,IL-6,VEGF(vascular endothelial growth factor)などの炎症性サイトカインの関与が大きな一因として報告されている.我々は,難治性腰下肢痛に対するエタネルセプトを用いた椎間板ブロックの効果,椎間板性腰痛に対するトシリズマブを用いた腰椎椎間板ブロックの効果,難治性腰下肢痛症例に対するトシリズマブ全身投与の効果を検討しその有用性を示した.20症例(2群に分け各10症例)に抗VEGF抗体椎間板注射による腰痛改善の検討を施行する.オピオイドの内服群が10症例であり,抗VEGF抗体椎間板注射群は,抗VEGF抗体1回を予定している.(1)主要評価項目(Primary endpoint)1.除痛効果:注射前後のVAS, JOA Back Pain Evaluation Questionnaire:日本整形外科学会腰痛評価質問票について検討を行う.2.副作用:感染等:血液検査は注射当日,7,14,28日で行う.椎間板の機能異常はレントゲンを毎月1回行う.(2)副次的評価項目(Secondary endpoint)1.椎間板の再生等:注射前6ヶ月後の椎間板変化をMRIで検討する.2.血液での疼痛に関するバイオマーカーの検出(TNFα,インターロイキン等)を予定している.平成29年度において,データセンターに登録されている上記全てのデータ解析を行う.データ解析後,学会発表,論文作成を行う.脊椎外科
腺様嚢胞癌細胞の浸潤におけるインテグリン、増殖因子受容体シグナルの協調作用

腺様嚢胞癌は神経や血管を含む強い局所浸潤と肺などへの遠隔臓器への転移を特徴としている。我々は腺様嚢胞癌由来細胞を用いて本腫瘍の浸潤特性を解析してきた。その結果、腫瘍細胞はウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター受容体(uPAR)を高発現しており、本腫瘍の特有な神経浸潤や血管浸潤はuPARとα2インテグリンを介したコラーゲンへの強い接着ならびに細胞遊走によることを示唆した。すなわち、ウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター(uPA)/uPARシステムはそのプロテアーゼ活性を利用して、癌細胞の浸潤を促進するが、それと共に、uPARはインテグリン関連タンパクと接着斑で複合体を形成することを明らかにした。uPARをノックダウンすると、コラーゲン刺激によるインテグリン関連分子の接着斑への動員、細胞遊走亢進は完全に抑制された。上皮成長因子(EGF)で細胞を処理するとAP-1が活性化され、ウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター(uPA)やuPAR発現が亢進し、癌細胞浸潤は亢進される。一方、uPARはuPAを活性化するのみならず、uPARからのシグナルが種々の重要な働きを担う。その一つは上記のごとくインテグリンとの相互作用であり、他方はEGF受容体(EGFR)のような増殖因子受容体との相互作用であると思われた。すなわち、uPAで細胞を処理するとインテグリン関連タンパクであるFAKの活性化やシグナルタンパクのERKの活性化がおこるが、このようなシグナルの誘導はEGFRを抑制させると、阻害された。我々はすでに腺様嚢胞癌(AdCC)のコラーゲンに対する著明な浸潤はウロキナーゼ受容体(uPAR)とα2インテグリンや裏打ちタンパクとの協調作用によることを示した。今回、増殖因子受容体との相互作用を解析する。EGF受容体(EGFR)数は扁平上皮癌(SCC)で高く腺様嚢胞癌(AdCC)細胞では低かった。しかし細胞外基質やリガンド刺激による受容体のリン酸化では大差はなかった。AdCCにuPARのアンチセンスを導入するとコラーゲンによるAdCCの接着斑形成や遊走性の亢進は完全に抑制されるが、このクローンのEGFR数は著明に増加していた。EGFRとuPARとの相互作用を解析するため、EGFR-GFP導入細胞の作製を行なっているところである。腺様嚢胞癌細胞はウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター受容体(uPAR)を高発現しており、本腫瘍の特有な神経浸潤や血管浸潤はuPARとα2インテグリンを介したコラーゲンへの強い接着ならびに細胞遊走によることを示唆した。すなわち、ウロキナーゼ型プラスミノーゲンアクチベター(uPA)/uPARシステムはそのプロテアーゼ活性を利用して、癌細胞の浸潤を促進するが、それと共に、uRARはインテグリン関連タンパクと接着斑で複合体を形成することを明らかにした。その一つは上記のごとくインテグリンとの相互作用であり、他方はEGF受容体(EGFR)のような増殖因子受容体との相互作用である。すなわち、uPAで細胞を処理するとインテグリン関連タンパクであるFAKの活性化やシグナルタンパクのERKの活性化がおこるが、このようなシグナルの誘導はEGFRを抑制させると、阻害される。その詳細な機構については検索中である。
志村曲線の数論幾何と保型形式のｐ進Ｌ関数

本年度は主として、志村曲線の内でも特に重要なクラスと言えるモジュラー曲線に付随するHeegnerサイクルのp進変形について研究を行い成果を得られた。より具体的には、Howardが既に構成していた、肥田変形に対するbig Heegner点が、Heegnerサイクルを補間していることを証明することに成功した(肥田変形とは大雑把に言えば、楕円保型形式のp進変形で、Heegnerサイクルが各楕円保型形式に対して構成されているオイラー系であることから、これらの関係を明らかにすることが望まれていた)。このような研究はすでに、Castellaによる先行研究があったが、彼とは異なる手法を用いることで、仮定を弱めることができた。Castellaの手法はp進ホッジ理論に強く依存しており、考える保型形式に付随するガロワ表現に局所的な仮定を課していたが、本研究では大域的な代数幾何的手法を用いることでその仮定を外すことができた。さらに、本年度の研究を通じて、オイラー系の構成・研究で非常に重要な役割を果たす代数的サイクルやアーベルヤコビ写像についても知見を深めることができた。このような知見を得られたことは、一般の志村曲線だけでなく他の志村多様体上のオイラー系を研究する際にも確実に役立つと考えられる。今回得られた研究成果に関する論文の執筆はすでに開始し、6割ほど完成したと言ってよい状況である。また、この成果をKIAS Number Theory Seminarで発表した。本年度の研究によって、志村曲線上のオイラー系の知見を大幅に深めることができ、順調にステップを踏んでいる。また実際の応用として、Castellaが既に得ていた、虚数乗法をもつ楕円曲線のテイト加群と二次元アルティン表現とのテンソル積から定まるガロワ表現のTate-Shafarevich群の有限性に関する結果の仮定を弱めることが期待される。まずは、本年度得られた成果に関する論文を早急に完成させ、学術雑誌に投稿することを目指す。その後、本年度に得られた成果を、より一般の志村曲線に一般化する研究と、虚数乗法をもつ楕円曲線のテイト加群と二次元アルティン表現とのテンソル積のBSD予想の階数部分について研究する。並行して、アーベル多様体や志村多様体、岩澤理論の研究集会に参加し情報収集を行う。また、専門家や共同研究者たちとの研究討論を積極的に行うことで、研究を推し進めて行くと同時に新たな研究を模索していく。
演劇的現実体験を通じた実生活上の意識変容に関する深層心理的研究

本研究が明らかにしたものは、その変容体験そのものは「かすかな移行」であり、存在の根本的な変容や思考の根本的な発展などではないということである。カタルシス体験のような一瞬の高揚は現実を大きく変更したように体験されるが、一方でその内実は発散的な作用にとどまる。しかし、ここで明らかになった変容体験は、高揚は伴わず、何かが大きく変わったとの自意識も生み出さない。それでいてその体験を経ることによって、客観的にはその体験者の生活が変わり、症状は消えはしないものの、もはや苦しい異物ではなく、その者自身の個性のようになる。そのような「かすかな移行」体験が、変容体験の本質であることが本研究から明らかになった。初年度は研究計画の端緒として必要な書籍や機材の整備を行い、絵画や舞台芸術のアーティストとの会議やワークショップを行うことから始めた。まずは臨床心理士中心の芸術療法セミナーやワークショップにアーティストを招聘し、臨床心理とアートの協働を手始めとした。そこでは、臨床心理士が注目する家族史や病歴という医学的な現実から自由なアートの現実理解の方法や、心理とは別に作業や物作りといった身体活用を通じた現実把握の方法が臨床心理士にとっての新たな現実感を開くことが明らかになった。また、アーティストにとっては、心理学が持つ物語的な現実把握や、心理学的な心理を行動化せずに見守り続ける態勢が物作りへと行動するアートへの差異として新鮮な現実感をもっていることが明らかになった。また、ドイツ出調において夢分析と現実との関わりと、それを通じた現実意識の変容の研究を、ドイツの専門家と共に実際の臨床事例に則して行った。それは今回は特にアディクションという精神病理との関係で考察され、今年度中に論文として刊行される予定である。また実際の舞台と意識変容の関係では、秋田において「宿命の交わるところ」という舞台芸術にアドバイザーおよびインタビューアーとして参加し、ラジオや新聞やWebによって発信される多層的な情報によって人々の意識がどのような変成を起こすのかに注目した研究を進めた。その一部は、河北新報社紙上で「芸能の力」や週間秋田新聞紙上で「占いの未来」として公開されたが、その研究成果はやはり今年度中に論文として学会投稿される予定である。このように本研究は順調に進められていると考えるものである。演劇的体験と心理療法的体験の両面から心理的な変容についての調査と分析を進めてきた。現在はその変容が、社会状況や周辺環境の変化によるものとは異なり、また情報や知識の理解といった認知の変容によるものとも異なるという事が確認された。それは、もちろん人格の根本的な変容でもなく、現実の多層性が開かれる体験であることが明らかになり、現実体験のリアリティが実は一様に決定されるものではなく、一つの現実体験にも多様なリアリティがあることが体験されることが、心理的な変容となっていくことが判明してきた。また、それは多言語に触れあう演劇体験や現代的なシャーマニズム体験ともいえる占いなど日常の異化体験にも共通しているものであり、同時に精神分析体験による治療体験にも通ずるものであることが確認された。演劇における調査も心理療法における調査も計画通りに順調に進んでおり、成果の発表も始まり、現在箱庭療法学会に論文を投稿し終えて、審査結果を待っている状況であり、その他の成果の研究も着実に準備が進んでおり、当初の計画通りに進んでいると言える。最終年度は、国際学会での二度の発表、国内学会での発表と三度にわたる学術発表を行うと共に、学術論文を二本学会誌に投稿し、一本は既に採用が決定し、もう一本は審査継続中となっている。また、アーツ前橋における演劇的作品発表とシンポジウムを通じて、研究結果をより一般に分かりやすい形で示すことも行った。採用された投稿論文「かすかな移行」では、演劇的な体験と心理療法な体験に共通する因子である現実の変容体験が、実は人生を変革するような極端な体験として成立することは少なく、むしろ現代においては、変容と云うよりもかすかな状態のシフトとして体験されることを示した。それはとても微かな変化なのであり、当事者の自覚も微かな変化があったとしかとらえていないことも多いのだが、その一方で、当事者の生活空間や生活様式は客観的に見てと大きな変化を起こしている。変更不可能な現実や現実原則だと思われていたものが、変更可能であるという認識を持つようになり、精神的な自由度が増し、より活発に主体性を持って行動できるようになっていく。そのような変容体験が、実は継続する変容となり、一過性の大きなイベント的な体験とは質の違う効果をもたらすことが、本研究から明らかになってきたと言える。また、このような研究結果を踏まえ、それを社会に還元し発表していく中で、聴衆からは好意的な反応が多く、変容体験の強度よりも、そのかすかな質を高めていく方策が議論された。その質的な変化とそれを引き起こす因子の抽出に関しては、研究者の今後の課題として継続して取り組んでいくことを考えている。

そのような「かすかな移行」体験が、変容体験の本質であることが本研究から明らかになった。実績の概要にも記したように、芸術分野と心理学分野の共同研究はセミナーやワークショップを通じて進められ、そこで得られた成果や課題が今年度引き継がれ、さらなる実験的な取り組みを進めている。また、アディクションと夢についての論文は現在執筆途中であり、同時にメデイアと意識変容についての論文も制作中であり、今年度中の学会誌投稿と受理に向けて準備が進んでいる。途中経過における実績としても舞台による実験的な制作や、日本の論考が執筆されておりおおむね順調に進んでいると考えられる。今年度は科研の最終年度であるため、調査研究の集約を行いながら、研究の最終的な成果をまとめ発表することに力を注ぐ。特に、現在予定されている国内学会と国際学会における成果の発表と、国内学会誌への研究成果の更なる発表と、国際学会誌への発表を準備していく。また、研究成果を発表すると同時に、本研究に残された課題を精査し、本研究の更なる進展の提言も行っていく予定である。臨床心理学、演劇学今年度は春にドイツを中心としたヨーロッパにおいてアートや演劇の現代性と、そこで扱われている現実性の問題について資料収集と実地調査を行う。また昨年度に引き続き、夢と現実性の研究を進展させるために臨床事例の研究会を設けて事例の検討と研究のシンカーをはかる予定である。またすでに記したように二つの学会論文の投稿と受理を目指した準備も進められている。今年度は秋田における制作にアドバイザーとして関わりながら、舞台芸術における心理的な変容をより詳細に調査研究を進めることになる。今年度においておおよそのデータを集積し終え、来年度はそれを国内および国際学会において成果として発表していく計画である。予定していた国際学会発表が最終年度にずれ込んだことと、研究成果のまとめの発表に必要な謝金や会議費が最終年度に持ち越されたため。当該年度は、物品の購入を次年度に繰り越したことと、二度の海外出調が予定されていたが、それが次年度にずれ込んだために繰越金が生じた。また、セミナーやワークショップなどでのアートと心理学の共同研究において人件費の支出が見込まれていたが、人件費の支出なく共同研究が進められたために、繰越金が増えた形となっている。今年度は、繰り越された物品購入と海外調査と人件費の支出があらためて執行される予定である。最終年度における国際学会発表がすでに二件申し込みを受理され、発表が確実であり、他国の研究者との研究成果検討の会議も予定されており、今年度に必要な支出に充てられる予定である。当初予算通り今年度に調査用の物品が購入される予定であると共に、国内外での研究調査と研究会議が予定されている。講師費などの人件費も支出予定であり、繰越金と今年度支出予定額をあわせた予算の執行が見込まれている。
緩和ケアの妥当な在り方に関する比較法的研究

本研究により,20世紀後半から世界各国で展開されてきた「緩和ケア(Palliative Care)」の取組み内容を検証することで「どのように人生の終わりを迎えるか」という一般国民にとっても関心の高い論点に関して,医事法学的観点から,その妥当な在り方の提示を試みられた。本研究では,特に緩和ケアの考え方が終末期医療から発展してきた過程において見落とされてきた法的諸問題を点検し,未だ曖昧な内容を有する緩和ケアの将来的発展が及ぼすであろうと考えられる社会的影響に関して,比較法的な検討を加えた。1.研究対象終末期医療と法的・倫理的問題を対象として,国内外の研究者との情報交換をし,海外における議論を中心に,基礎的資料の収集及び整理を行った。本年度は,研究初年度ということもあり,本課題における論点の整理という基礎固めが中心となった。2.実施内容特に在宅医療に関する法的・倫理的問題を検討する研究会に所属して,実務的な観点からの問題状況に関する情報収集を行った。そこにおける成果は,松田純=青田安史=天野ゆかり=宮下修一(編)『こんなときどうする?在宅医療と介護:ケースで学ぶ倫理と法』(南山堂)に収録された。また,スイスにおけるPhysician-Assisted Suicide(医師介助自殺)の問題に関しても,研究会で報告された内容が発刊された(平成2325年度科学研究費補助金研究報告書〔基盤B:23320001〕38頁以下参照)。また,我が国における終末期医療を巡る判例動向に関する基礎的な調査も行った。その成果に関しては,来年度にまとめ上げるべく,研究を進めている段階である。最終的には,刑法上の議論として従前において,あまり着目されてこなかった「義務衝突」という違法性阻却事由から,治療中止の場面が説明できるか否かの方向性を見定めたく構想中である。現在,ドイツ語圏における高齢者虐待に関する論文を翻訳中の段階であり,この翻訳から,介護の現場における高齢者が置かれた状況を把握することが可能になるものと思われる。1.研究対象本研究は,世界各国で展開されてきた「緩和ケア(Palliative Care)」の取組み内容を検証することで「どのように人生の終わりを迎えるか」という一般国民にとっても関心の高い論点について,医事法学的観点から,その妥当な在り方の提示を試みるものである。特に緩和ケアが発展してきた過程において見落とされてきた法的諸問題を点検し,未だ曖昧な内容を有する緩和ケアの将来的発展が及ぼすであろう社会的影響に関して,比較法的な検討を加える。そのために,終末期医療における法的・倫理的問題を対象として,国内外の研究者との情報交換をし,海外における議論を中心に,基礎的資料の収集及び整理を行った。2.実施内容前年度より在宅医療に関する法的・倫理的問題を検討する研究会に所属して,実務的な観点からの問題状況に関する情報収集を行った。また,我が国の終末期医療を巡る代表的な刑事判例として「川崎協同病院事件(最高裁平成21年12月7日刑集63巻11号1899頁)」の評釈を刑法判例百選I総論(第7版)44頁以下で公刊した。この評釈は,結論として,我が国の議論では,あまり着目されてこなかった「義務衝突」という違法性阻却事由から,治療中止の場面における許容できるかを探るものである。現在,更に詳細な検討を紹介するべく,論文公刊を準備中である。更にドイツ語圏における高齢者虐待に関する論文を翻訳中の段階であり,この翻訳から,介護の現場における高齢者が置かれた状況を把握することが可能になるものと思われる。1.研究対象昨年度から継続して,終末期医療における法的・倫理的・社会的問題を中心に,国内外の研究者との情報交換を実施した。また,海外における議論も含めて,特にドイツ語圏を中心に,基礎的資料の収集及び整理を行った。2.実施内容我が国における終末期医療の刑事法的問題を巡る議論の概論的な整理を行った。その成果に関しては,法学系雑誌(神馬幸一「安楽死・尊厳死」法学教室418号〔2015年7月〕9ー15頁)に掲載した。そこにおいて最終的に示したように,当該関連場面における実体法的な調整のみならず,適正な手続保障を目指す方向性を見定めたく構想中である。そのための比較法的な情報を改めて分析し直している段階である。また,認知症高齢者に関する法的・倫理的・社会的問題を検討する研究会に所属して,実務的な観点からの問題状況に関する情報収集を行った。そのことに関連して,ドイツ語圏における高齢者虐待に関する論文が翻訳中の段階にある。この翻訳から,介護の現場における高齢者が置かれた状況を把握することが可能になるものと思われる。更に,我が国では未だ検討が詳しくされていない「矯正医療における終末期ケア」の問題に関する比較法的な論考を発表する機会を得た(神馬幸一「刑務所という文化における終末期ケア」罪と罰53巻2号〔2016年3月〕41ー43頁)。ここでは,主にスイスで実施されている刑務所医療の研究プロジェクトを紹介した。調査を予定していた内容に関して,おおむね必要とされる資料の収集が完了し,現在,その分析が進行中である。

2.実施内容先ず,2015年12月に施行されたドイツ刑法典の新条項「自殺の業務的促進罪(217条)」に関して当地で展開された議論を検証することにより,我が国において関連する論点への示唆を探ることが目指された。結論としては,自殺関与に関して可罰的な領域が生じたという意味でドイツにおける法状況は,日本に接近化したとも表現可能である一方で,その根底にある自殺に対する根底的な規範の在り方は,全く異なり得るという意味での注意も喚起された。この点に関しては,法学系雑誌(神馬幸一「ドイツ刑法における『自殺の業務的促進罪』に関して」獨協法学100号〔2016年9月〕横117ー横149頁)で,その成果を公表し,また,学会発表(第28回日本生命倫理学会年次大会〔2016年12月3日〕大阪大学)も実施した。また,ドイツ語圏における消極的臨死介助を巡る論点に関しても,引き続き調査を実施した。その成果は,学会発表(日本刑法学会第94回大会〔2016年5月22日〕名古屋大学)で公表した。更に,当地の間接的臨死介助を巡る論点に関しても,改めて検証を実施した。その成果は,法律系雑誌(神馬幸一「間接的臨死介助(安楽死)の正当化根拠」獨協法学101号〔2016年12月〕横125ー横159頁)で公表した。これらの臨死介助を巡る議論においては,そこで臨死介助を許容するために,当地の正当化緊急避難規定が目的論的に解釈されている現状を示した。また,民法上の事前指示及び医療代理の制度が刑法上の解釈論にも影響を及ぼしている点も我が国への示唆として重要であることを指摘した。本研究により,20世紀後半から世界各国で展開されてきた「緩和ケア(Palliative Care)」の取組み内容を検証することで「どのように人生の終わりを迎えるか」という一般国民にとっても関心の高い論点に関して,医事法学的観点から,その妥当な在り方の提示を試みられた。本研究では,特に緩和ケアの考え方が終末期医療から発展してきた過程において見落とされてきた法的諸問題を点検し,未だ曖昧な内容を有する緩和ケアの将来的発展が及ぼすであろうと考えられる社会的影響に関して,比較法的な検討を加えた。調査を予定していた内容に関して,おおむね必要とされる資料の収集が完了し,現在,その分析が進行中。今年度までに収集された資料を整理した上で,私見を関連学会で発表する予定である。刑事法・医事法来年度に向けては,収集された資料を整理した上で,私見をまとめあげる作業に取りかかる。調査を予定していた内容に関して,おおむね必要とされる資料の収集が完了したことから。旅費に関して経路変更に伴う節約分が生じたため調査を予定していた内容に関して,おおむね必要とされる資料の収集は,ほぼ完了している段階にある。したがって,来年度に向けては,それらの資料を整理した上で,私見をまとめあげる作業に取りかかる。来年度に繰り越して使用する予定
聴覚障害の生徒を対象にした「助詞検定」の実施とその評価

聴覚障害の生徒の書きことばのなかで特に助詞に誤用が見られることから,eラーニングシステムを用いて全国の聾学校に助詞教材を提供することを試みた。教材は繰り返し利用が可能な練習問題集と検定試験の2つの形式で提供した。生徒の学習履歴の収集・分析により,生徒の弱点の把握が可能となり,助詞検定の有用性が示された。利用者アンケートによると,助詞検定は生徒に概ね歓迎されており,教材への満足度も比較的高かった。1.助詞検定システムの構築システム構築に当たり,学習管理機能(LMS)を備えているeラーニングシステム(既存)を利用することが得策であると判断し,その実現を図った。更に,助詞検定教材(素材)をSCORM2004対応のeラーニング教材化するため,教材シートごとにシークエンシング等のプログラミングを行った。なお,本システムよる助詞検定はインターネットとパソコンを活用することから,「Web助詞検定」と呼んでいる。2.助詞検定教材の作成石川県立ろう学校の国語科教員(研究協力者)及び研究代表者や本学の研究協力者が協力して,格助詞,接続助詞,終助詞,副助詞などを101級に分類し,素材(練習問題と検定試験問題)を作成した。その後,素材はeラーニング教材化した。3.助詞検定の実施と学習データの分析初年度は生徒の助詞に関する実態把握,Web助詞検定システムの動作検証等の目的で,小規模に実施した(石川県立ろう学校及び栃木県立聾学校の中等部・高等部生徒約20名)。検定は所定の練習問題を解いてから検定試験に進み,合格点を得たら進級する。生徒の取り組みは学習履歴としてeラーニングサーバに記録されており,それを分析した結果,進級につれて解答所要時間が増す,76級と3級に壁がある(検定試験は3回まで受験チャンスがあるが,1回で合格できない生徒が多い),最も早い生徒では1時間程度で全級が終了する,などが分かった。助詞検定を終了した生徒にアンケートを実施した結果,多くの生徒がWeb助詞検定に興味を持っており,概ねよい評価を得た。4.研究集会の開催研究代表者及び研究協力者(ろう学校教諭及び本学教員)による研究集会を本学で開催し,研究方法・成果に関する意見交換を行った。また,引き続いて,電子情報通信学会教育工学研究会に参加・発表し,全国の研究者と議論を深めた。(1)eラーニングシステムを活用するWeb助詞検定の実現と改良助詞検定をeラーニングシステムで実現するため,国際規格であるSCORM2004対応となるよう教材のナビゲーションやシーケンシングに関するプログラミングを行った。これらの教材をシステムに実装し,実地テストを繰り返しながら,柔軟で堅固なシステムとなるように改良を重ねた。(2)助詞検定教材の作成と改良石川ろう学校はじめとする聾学校の国語科教員(研究協力者)及び研究代表者を含む本学の研究協力者が,これまで作成してきた教材を細かく点検・分析し,より合理的な設問となるように改良した。また,これまでの試行結果を参考にして,級の構成,教材の提示順序等を見直し改善を図った。更に,受験対象者を小学校低学年まで拡げることを意図し,全ての設問文章へ振り仮名(ルビ)を付けた。(3)Web助詞検定の実施環境(ハード面)の調査インターネットとパソコンを使用してWeb助詞検定をスムースかつ安全に実施するため,いくつかの聾学校において実地の調査を行った。この結果,学校側のセキュリティ設定が厳しく,本学のeラーニングシステムへうまく接続できないことがあった。また,聾学校における生徒のパソコン利用環境はまちまちで,必ずしもパソコン室が自由に利用できるとは限らなかった。なお,助詞検定の実施に当たり,各校の情報系教員による国語科教員へのサポートが必要なことも分かった。(4)Web助詞検定の実施環境(ソフト面)の調査助詞検定をどのような時期・場で実施するかについて各聾学校の国語科の教員と議論した。この結果,単元で助詞を扱うタイミングに合わせて実施したいという意見が出される一方,書記日本語の実力判定として助詞検定を使いたいので,クラスの生徒全員を一斉に受験させたいという希望もあった。各校の状況に合わせて柔軟に実施する必要があり,更に検討を進めたい。1.助詞検定教材の新規作成聾学校(特別支援学校)等の利用に供するため,新規の構想に基づく助詞検定教材をeラーニングの国際規格(SCORM2004)に準拠させて作成した。従来は練習問題と検定試験を同一コース教材として作成していたが,教育現場からの要望を踏まえて,何度でも繰り返し利用が可能な「助詞練習問題集」と一回限りの「検定試験」とに分離した。この結果,一定期間,練習問題集に取り組んだあとで検定試験を受検するなど,各校の実情に合わせた柔軟な取り組みが可能となった。2.助詞検定の実施と評価

本学のeラーニングシステム(LMS)を利用する助詞検定は「Web助詞検定」と称し,聾学校の生徒及び本学学生に利用してもらった。20数名の利用者の学習履歴を匿名で収集した結果,助詞の誤用が多く見つかり,Web助詞検定の存在意義が明らかになった。また,利用者のアンケート回答から,Web助詞検定は概ね歓迎されており,教材への満足度も比較的高かった。なお,現場の書記日本語指導に迅速に役立てていくことを目的に,LMSに記録されている利用者の学習履歴の詳細をエクセル(マクロ)で自動集計ができるようにしており,誤用が多い助詞・設問の抽出等が可能となった。3.研究会の開催聾学校6校から計10名の教員及び日本語教育の専門家を招いて,書記日本語教育に関する研究会を開催した。この中で,Web助詞検定の実施校から取り組み状況の報告を受けるとともに,学習履歴やアンケート回答の分析結果等,本研究の評価に関わる点について活発に議論した.