hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属酵素に学びそれを凌駕する分子活性化の新手法開拓

生体関連金属錯体であるビタミンB12とRu光増感剤を組み合わせた光駆動型の新しいビタミンB12人工酵素システムの開発を行った。以前に高分子の側鎖に両錯体を導入したハイブリッドポリマーを合成し、ポリマー内での高効率な光誘起電子移動反応が進行することを見出した。またイオン液体を反応溶媒とすると、ビタミンB12錯体の反応性が向上し、ビタミンB12錯体のリサイクル化が容易であることを報告した。そこで、本研究ではこれらの結果を踏まえ、イオン液体構造を高分子に導入し、さらに側鎖にビタミンB12誘導体とRu光増感剤を導入したハイブリッド型高分子化イオン液体を創製した。高分子化イオン液体はイオン伝導材料やCO2吸着材料として魅力的であるが、触媒としての応用例は少ない。本研究では、高分子化イオン液体を光駆動型ビタミンB12人工酵素に応用することに成功した。また、多孔性錯体フレームワークに新たに光増感機能を付与した錯体フレームワークを創製し、可視光を駆動力とした固体触媒の開発を行った。光増感剤としてはルテニウム錯体を用い、触媒分子としてはビタミンB12モデル錯体を用いた。多孔性錯体フレームワークを構成できる金属イオンとして亜鉛(II)イオンを採用し、補助配位子、光増感能をもつルテニウム錯体の組み合わせにより、大きな空孔を有する多孔性錯体フレームワークを構築した。多孔性錯体フレームワークに導入した光増感剤は可視光により励起され、ビタミンB12モデル錯体を還元して活性なCo(I)種を生成した。本固体触媒を用いた可視光照射による有機ハロゲン化物(環境汚染物質)の分解反応および官能基の1,2-転位反応に成功した。26年度が最終年度であるため、記入しない。金属酵素は環境適合型触媒系の1つである。本研究ではラジカル酵素であるビタミンB12の機能に着目し、新しい分子活性化法の開拓とラジカル型直截的物質変換反応を行った。ビタミンB12は、環状テトラピロール系配位子であるコリン環の中心にコバルトイオンを有する金属錯体であり、生体内において種々の反応に関与している。また、嫌気性細菌中の脱塩素化酵素の活性中心にもビタミンB12が存在し、脱塩素化反応の触媒として働いていることが報告されている。この脱塩素化反応における触媒サイクルでは、超求核性を有するCo(I)種が基質に求核攻撃することで反応が進行する。従来化学試薬を用いた還元や電気化学的還元が主な活性化法であったが、本研究ではクリーンなエネルギーである光を利用した還元活性化に着目した。光増感剤としては、酸化物半導体である酸化チタン(TiO2)を用いた。これまでに、TiO2とビタミンB12誘導体を組み合わせることで、紫外線照射によりTiO2からビタミンB12誘導体への電子移動によりCo(I)種が生成することに成功している。しかし、TiO2の吸収波長は紫外領域であり、太陽光や室内光などの可視光を有効利用することができない。そこで、TiO2の可視光応答化に注目した。TiO2の可視光応答化の手法の一つとして、カテコールを表面修飾した界面錯体型の可視光応答型TiO2を用いた。ビタミンB12誘導体を組み合わせることにより可視光応答型ビタミンB12-TiO2複合触媒を創製した。具体的には、カテコールとビタミンB12誘導体をそれぞれ別々に修飾した個別修飾型触媒、カテコール基をビタミンB12誘導体の側鎖に導入しTiO2に固定化した連結型触媒を合成し、触媒活性を評価した。本触媒は可視光照射により反応が進行し、種々の脱ハロゲン化反応および官能基転位反応に利用出来ることを見出した。

26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、天然のラジカル酵素であるビタミンB12の機能に着目し、新しい分子活性化法の開拓とラジカル型直截的物質変換反応を見出すことを目的としている。金属酵素は、高活性・高選択的であるが、構造安定性に欠けるという欠点を持ち、応用範囲が狭い。そこで、ナノ材料や光増感剤と金属錯体の組み合わせにより、天然酵素を凌駕する機能をもつ新規触媒系を構築し、革新的触媒の開発を目指している。本年度は、酸化チタン粒子上に金属錯体(ビタミンB12誘導体)を固定化し、光照射により金属錯体を活性化し、有機ハロゲン化物との反応により有機ラジカルを発生させ(還元反応)、ラジカル種と酸素およびアルコールまたはアミン類との反応により、エステルおよびアミド類を合成する手法を見出した。また、紫外光のみならず可視光で働く触媒系を構築するため、カテコールを表面修飾した界面錯体型の可視光応答型酸化チタンの創製に成功した。これらの成果により、可視光で活性化しラジカル種を生成できる触媒系の構築に成功したので、概ね順調に進展していると言える。今後はスズ化合物を用いない画期的反応として、別の触媒系の開発も実施する。すなわち、高分子に光増感剤であるルテニウム錯体と触媒部位であるビタミンB12誘導体を用いたハイブリッドポリマーを創製し、この触媒を用いて可視光で活性化するラジカル有機合成反応を開発する。また、対象とする反応として脱ハロゲン化反応や官能基転位反応以外に、トリフルオロメチル化反応にも応用する。フッ素化合物は医薬的にも材料科学的にも極めて重要であるので、直截的なトリフルオロメチル化反応が開発できれば、その意義は極めて大である。具体的には以下のように研究を進める。B12誘導体-メチル錯体(Co-CH3)が可視光照射によってCo-C結合のラジカル開裂を生じ、そのCH3ラジカルを有機合成反応へ応用することが可能である。そこで、B12誘導体-トリフルオロメチル錯体(Co-CF3)を用い、可視光照射によりCF3ラジカルを発生させ、それを有機合成に適用する。まずはB12誘導体-トリフルオロメチル錯体(Co-CF3)の合成・単離を行う。続いて可視光照射によるCo-C結合のラジカル開裂を誘起し、CF3ラジカルを発生する系を構築する。その際、ESRスペクトル法を用いてラジカル発生の確認と安定性評価を行う。CF3ラジカルの発生法を確立後、CF3ラジカルのオレフィンへの付加反応を検討する。次に、CF3ラジカルの高い反応性を利用して、チオフェンやピロールなどの芳香環への直接CF3化、ベンゼンやトルエンやヘテロ元素を含む不活性芳香環への直接CF3化、ウラシルやイブプロフェンなどの生理活性物質の直接CF3化反応を検討し、本系の有用性を探る。
企業の海外市場からの撤退経験が与える参入戦略への影響：統計的分析による国際比較

本年度は、昨年度からの世界各国の上場企業の参入国のデータベースを作成し、撤退経験が参入に与える影響について分析を進めた。データベースの作成については想定以上の時間を要したものの、過去10年について、各上場企業の海外子会社のデータから参入国と撤退国の特定ができ、また撤退の規模などの特性についても特定が可能となった。予備的分析の結果であるが、撤退の経験は、その後の参入の可能性に影響を与えることが示唆されたが、その影響は撤退の規模の大きさに依存することが示唆された。また、本国、撤退国、参入国の関係性についても、それぞれの国の制度的類似性が影響を与えうることが分析結果より示唆された。また、撤退の経験は、その後の参入形態の選択にも影響を与えることが予備的な分析結果より垣間見られた。上記のように、撤退の経験は、「失敗」とみなされ、同じような失敗を犯したくないという心理的なブレーキが働くことで、その後の参入に影響を与えうることが予備的な分析から見出された。同じく、これらの失敗の経験について、どのような要因が「あえて犯した失敗の恐怖を乗り越えて、もう一度チャレンジする」というような新たな参入をもたらすのか、という要因について追加的に分析を行った。経営陣の交代については、失敗後の参入に対する負の影響を弱める可能性があることが見出された。これは、前任者が有する失敗の恐怖から免れ、そこからの学習の経験だけが生かされているためであるかもしれない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、企業の海外市場からの撤退の経験が再参入に与える影響を分析するにあたり、その因果関係についてインタビューや雑誌記事からの質的な情報の収集に努め、その上でのデータベース構築に勤めた。その結果、再参入を行っている事例について、撤退時から大きく市場が成長している場合、前回の失敗を肯定的にとらえ、参入が再び行われる事例が散見された。また、再参入の際には、異なる参入形態、例えば、完全子会社での参入が失敗した場合には、再参入時はジョイントベンチャーで臨むなど、を選択するケースがみられた。また、経営陣における交代は、経営戦略上の変更を伴うことがあるためか、前回撤退した市場に再参入している事例が散見された。これらの事例を踏まえつつ、分析の初期段階として、1990年から2016年までの日本の上場企業のみを対象とし、予備的な定量的な分析を行った。その結果として、国、産業で大きく日本企業の撤退率が異なっており、特に進出先の国、産業での日本企業の撤退率が高く、かつ同社の撤退時の現地法人数や規模が小さいほど、再参入が促されることが確認された。次年度については、これらの調査結果を踏まえたうえで、OECD加盟国の上場企業にデータを拡張し、撤退とその後の再参入の影響について関係性をテストする。これらのデータ構築に当たり、個々の海外市場からの撤退について定性的なデータを取得したうえで、撤退の性質が事業運営がうまくいかず、失敗とみなされるものなのか、戦略変更や他社への売却のような成功とみなされるようなものなのか、その点についてのデータの取得が必要となろう。当該年度においてはデータ構築にあたり、海外市場からの撤退と再参入についてインタビュー調査を交えながら事例とその因果関係の理解に努めた。そこから、撤退の際に自社に起因する要因が環境に起因する要因かにより、撤退後の対応が異なることが示唆された。同じく、撤退において、投資規模や撤退の容易さが、撤退後の対応の差異に影響を与えていることが定性的に示唆された。本年度は、昨年度の日本の上場企業の参入、撤退の予備的分析の結果を受け、世界各国の上場企業10万社の参入、撤退のデータベースの作成に努めた。日本の上場企業の参入、撤退の分析結果から、過去の撤退経験がその後の参入国の選択や参入形態に影響を与えていることが示唆されたが、日本を本拠とする企業のみを対象としたため、本国と撤退国、参入国との関係性についての影響を考慮することができなかった。

その問題点を受け、日本のみならず他国の上場企業を対象とし、2008年から2017年までの参入と撤退のデータベースの作成を試みた。しかしながら、上記の過程において、データ量が膨大であり、そのダウンロードならびに加工について想定以上に時間を要し、データベースの完成ならびに分析は次年度に持ち越しとなった。また、日本企業の予備的な分析ならびに定性的な資料の分析において、それぞれの企業が属する産業・業種によって、必ずしも参入国からの撤退が「失敗」と解釈されない場合があることが見出された。例えば、製造業においては、生産拠点の変更は必ずしも当該国での失敗を意味せず、より効率的な生産を可能とする国への積極的な移動であることケースがある。一方、小売業、サービス業では、参入国からの撤退は、多くの場合、当該市場で自社の提供するサービスが受け入れられず、採算が取れないための撤退であるケースが非常に多く、その場合は「失敗」と解釈が可能であることが示唆された。よって、次年度の分析において、産業・業種を考慮に入れ、撤退と参入の関係を分析する必要があることが見出された。各国の上場企業の海外子会社を特定し、国からの参入、退出のデータを作成するのに多大な時間を要し、データベースの構築まで完成できなかったため。今後については、日本企業のみならずOECD加盟国の上場企業のデータを整理し、撤退とその後の参入の決定要因について、統計的分析を試みる。特に、各国の産業ごとの廃業率のデータを作成することで、環境要因として当該国産業の競争の激しさの代理変数とする。また、役員の変更の割合など、失敗からの学習に影響を与えるような内部要因にも着目する。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。次年度に早急に各国の上場企業の進出国のデータベースを完成させ、撤退のケースを特定し、その後の参入への影響の分析を行う。
コシヒカリに由来するレジスタントスターチ含量が高くて食味も良い米の育種

近年、難消化性澱粉(RS)を多く含む食品の栄養機能が注目されており、血糖値上昇抑制や脂質代謝の改善等に寄与することが分かってきている。RSの摂取によって健康を維持するためには1日に20 g以上の摂取が必要とされている。従って、主食である炊飯米から日常的にRSを摂取することができれば、我々の健康維持につながることが期待される。ところが、これまでに報告されているRSを多く含む米の炊飯米はそのままでは食べにくく、様々な加工が必要である。コシヒカリは日本を代表する食味の良い米の一つであり、全国で栽培されている米である。石川県立大学の西澤らは、コシヒカリに重イオンビームを照射した変異米2500系統以上を得ており、これらのライブラリーからカドミウム吸収を抑制した系統や鉄分が増強された系統が開発されている。本研究では、上記の変異型コシヒカリのライブラリーの中から、コシヒカリの食味を維持しながらも難消化性を示す系統を育種することを目的とした。平成28年度に栽培された変異型コシヒカリ1056系統を粉砕して得られた米粉に、α-アミラーゼを反応させた。反応液の上清の還元糖を定量し、各系統のアミラーゼ分解活性を決定した。また、炊飯米の食味の指標とした保水量は、サーマルサイクラーを用いて炊飯した炊飯米の膨潤率から計算した。1次選抜の段階で野生型と比較して活性の低い系統が30系統得られた。次に再現性を確かめるために、2次選抜をした結果、活性の低い系統が7系統得られた。2次選抜で選抜された系統について、一元配置分散分析法を用いて解析した結果、2系統が野生型と比較して有意にアミラーゼ分解活性が低い事が判った。また、炊飯米の保水量を比較すると、選抜された2系統は野生型と同等であった。以上の結果から、選抜された2系統は難消化性を示しながらも、コシヒカリの食味を保持している可能性が高い事が示唆された。平成28年度に栽培された変異型コシヒカリ1056系統のうち、781系統を実験試料とした。脱穀と籾摺りを行った変異米を粉砕して得られた米粉に、ブタ膵臓由来α-アミラーゼを反応させた。また、炊飯米の食味の指標とした保水量は、サーマルサイクラーを用いて1粒で炊飯した炊飯米の膨潤率から計算した。2次選抜で選抜された系統について、一元配置分散分析法を用いて解析した結果、2系統は野生型と比較して有意にアミラーゼ分解活性が低い事が判った。平成28年度に栽培された変異型コシヒカリ1056株から、以前のスクリーニング結果と合わせて合計3系統が難消化性を示す株であることを見いだした。難消化性を示した系統の遺伝子に関する情報を得るために、次世代シーケンサーを用いて網羅的にゲノム情報を解析する。変異が起こっている遺伝子を特定することで、難消化性の発現について遺伝子情報から検証する。選抜した系統は圃場で再度栽培した後に、炊飯米の耐アミラーゼ活性を測定して、難消化性について検討する。また、難消化性を示した変異米の澱粉を分離し、澱粉の物理化学的性質から、難消化性を検証する。さらに、凍結乾燥した炊飯米を粉砕して、マウスに経口投与した後に血糖値の推移を測定し、各変異米の血糖値上昇抑制効果について評価する。炊飯米の食味を評価するために、官能検査を実施することを検討する。

2次選抜で選抜された系統について、一元配置分散分析法を用いて解析した結果、2系統が野生型と比較して有意にアミラーゼ分解活性が低い事が判った。また、炊飯米の保水量を比較すると、選抜された2系統は野生型と同等であった。以上の結果から、選抜された2系統は難消化性を示しながらも、コシヒカリの食味を保持している可能性が高い事が示唆された。平成28年度に栽培された変異型コシヒカリ1056系統のうち、781系統を実験試料とした。脱穀と籾摺りを行った変異米を粉砕して得られた米粉に、ブタ膵臓由来α-アミラーゼを反応させた。反応液の上清の還元糖を定量し、各系統のアミラーゼ分解活性を決定した。また、炊飯米の食味の指標とした保水量は、サーマルサイクラーを用いて1粒で炊飯した炊飯米の膨潤率から計算した。1次選抜の段階で野生型と比較して活性の低い系統が30系統得られた。次に再現性を確かめるために、2次選抜をした結果、活性の低い系統が7系統得られた。2次選抜で選抜された系統について、一元配置分散分析法を用いて解析した結果、2系統は野生型と比較して有意にアミラーゼ分解活性が低い事が判った。平成28年度に栽培された変異型コシヒカリ1056株から、以前のスクリーニング結果と合わせて合計3系統が難消化性を示す株であることを見いだした。難消化性を示した系統の遺伝子に関する情報を得るために、次世代シーケンサーを用いて網羅的にゲノム情報を解析する。変異が起こっている遺伝子を特定することで、難消化性の発現について遺伝子情報から検証する。選抜した系統は圃場で再度栽培した後に、炊飯米の耐アミラーゼ活性を測定して、難消化性について検討する。また、難消化性を示した変異米の澱粉を分離し、澱粉の物理化学的性質から、難消化性を検証する。さらに、凍結乾燥した炊飯米を粉砕して、マウスに経口投与した後に血糖値の推移を測定し、各変異米の血糖値上昇抑制効果について評価する。炊飯米の食味を評価するために、官能検査を実施することを検討する。今年度に購入した吸光プレートリーダーが大幅値引きで購入できたことと、人件費が抑えられたので、支出が予想より少なかった。次年度は次世代シーケンサーによる分析と技術員を雇用する予定があるので、今年度に生じた差額を有効に活用する。
肝癌発症進展過程における低アディポネクチン血症の意義に関する研究

近年、内臓脂肪蓄積を基盤とするメタボリックシンドロームが、肝発癌のリスクを増加させることが報告されている。アディポネクチンはメタボリックシンドローム発症に抑制的に働く善玉のアディポサイトカインであるが、肝発癌における直接的な抗腫瘍作用は明らかではない。今回、アディポネクチン欠損マウスを用いた肝腫瘍モデルにおいて、アディポネクチン欠損が移植肝腫瘍の増殖を促進させることが明らかとなった。以上より、肝臓において、アディポネクチンが抗腫瘍作用を有している可能性が示唆された。「背景」私たちは、これまでアディポネクチンがメタボリックシンドロームの肝臓での表現系である非アルコール性脂肪性肝疾患(nona coholic fatty liver disease: NAFLD)の発症・進展におけるkey分子であることを、遺伝子欠損マウスの解析から明らかにしてきた。今回、アディポネクチンの抗腫瘍効果及び肝発癌、さらには肝細胞の増殖過程に及ぼす影響について検討することを目的とした。「方法1」アディポネクチンによる抗腫瘍効果を検証するために、マウス大腸癌細胞株細胞株を用いた肝転移モデルを用いた。(1)まずBALB/cマウスにアデノウイルスによりアディポネクチンを過剰発現させたマウスを作成した。対照として、LacZ遺伝子を発現させたマウスを使用した。これらのマウスに、マウス大腸癌細胞株Colon26細胞株を脾臓より投与し、2週間後における肝臓での腫瘍形成を肝重量にて評価した。(2)アディポネクチン欠損マウスに大腸癌細胞株MC-3を脾臓より投与し、4週間後における肝臓での腫瘍形成を転移の有無を評価した。対照には、C57BL6Jマウスを用いた。「結果1」予備実験の段階ではあるが、両群間に有意な差は認められず、現在さらなる条件検討を行っている。「方法2」アディポネクチンの肝細胞の細胞増殖に及ぼす影響を検証するために、70%部分肝切除術による肝再生モデルを用いた。方法としては、アディポネクチン欠損マウスに70%部分肝切除術を施行し、術後48時間、72時間、96時間後における肝再生の評価をBrdUラベリングインデックス、肝重量体重比により行った。対照としては、C57BL6Jマウスを用いた。「結果2」アディポネクチン欠損マウスにおいて、肝再生の遅延が認められた。さらに、詳細な検討の結果、この肝再生の遅延には脂肪酸代謝傷害が関与していることが判明した。(BBRC誌に発表)「背景」私たちは、これまでアディポネクチンがメタボリックシンドロームの肝臓での表現系である非アルコール性脂肪性肝疾患(nonalcoholic fatty liver disease : NAFLD)の発症・進展におけるkey分子であることを、遺伝子欠損マウスの解析から明らかにしてきた。しかしながら、アディポネクチンの肝発癌に対する直接作用については不明な点が多い。そこで今回、アディポネクチンの抗腫瘍効果及び肝発癌、さらには肝細胞の増殖過程に及ぼす直接作用について検討することを目的とした。「方法」前回の報告から引き続き、アディポネクチンによる肝臓における抗腫瘍効果を検証するために、マウス大腸癌細胞株細胞株を用いた肝転移モデルを用いた。アディポネクチン欠損マウスに大腸癌細胞株MC-38(1×10^6/mice)を脾臓経由で投与し、3週間後における肝臓での腫瘍形成を転移の有無を肝重量及び肝腫瘤数を評価した。対照には、WTマウスとしてC57BL6Jマウスを用いた。また、脾臓での腫瘍増殖も検討するために脾重量及び脾腫瘤径も両群で比較検討した。「結果」(1)KOマウスでは、WTマウスに比し、腫瘍移植後の肝重量では差がなかったが(1.595+/-0.41gvs 1.853+/-0.15g : WT vs KO)個々のマウスにおける腫瘤数(1mm以上)は、WTマウスに比しKOマウスにおいて有意に増加していた。(6+/-6.22個vs 16.25+/-4.79個:WT vs KO、p<0.05)(2)移植後の脾重量は、両群間で差を認めなかったが(2.805+/-1.51gvs 3.52+/-0.38g : WTvs KO)また、脾腫瘤径ではWTマウスに比しKOマウスにおいて有意に増大していた。(17.8+/-2.6gvs 23.5+/-1.7g: WT vs KO、p<0.05)「結論」今回の結果より、肝臓においてアディポネクチンが抗腫瘍効果を持つ可能性が示唆された。「方法」前回と同様、マウス大腸癌細胞株細胞株MC-38を用いた肝転移モデルを用いた。

アディポネクチン欠損(KO)マウス及びWTマウス(C57BL6Jマウス)にMC-38(1×10^6/mice)を1.脾臓経由で投与直後に脾摘(脾注+脾摘)、あるいは2.肝臓に直接注射する(肝注)を行い、3週間後における肝臓での腫瘍形成を転移の有無を肝重量及び肝腫瘤数・体積を評価した「結果」(1)脾注+脾摘モデルにおいては、KOマウスでは、WTマウスに比し、腫瘍移植後の肝重量が有意に低下していた。(1.67+/-0.38g vs 0.95+/-0.35g : WT vs KO, p<0.001)また、腫瘤数(1mm以上)も有意に減少していた。(12.0+/-4.4個vs 2.7+/-3.1個: WT vs KO、p<0.05)(2)肝注モデルにおいては、KOマウスでは、移植後の肝重量は、(1.597+/-0.133g vs 1.097+/-0.112g : WT vs KO, p<0.001)また、肝腫瘍体積が有意に減少していた。(382+/-128mm3 vs 78+/-63mm3 : WT vs KO、p<0.05「考案」脾注モデルと違い、脾注+脾摘モデル及び肝注モデルでは、アディポネクチンは肝腫瘍増大を促進している可能性が示唆された。
複素曲面上の力学系理論の構築と応用

正の位相的エントロピーをもつ有理曲面上の双正則自己同型写像による力学系について研究した.まず,反標準曲線を保つ写像に対してディターミナントが定義されるが,このディターミナント値を明示的に決定し,有理曲面上でエントロピー正の自己同型写像が豊富に存在することを示した.また,不動点まわりでジーゲル領域が観測されるが,複素曲面上で任意に与えた数のジーゲル領域をもつエントロピー正の自己同型写像が存在することを示した.本研究の研究対象は,コンパクト複素曲面もしくは射影代数曲面上の双正則自己同型および双有理自己同型写像である.本年度扱った研究対象は,尖点反標準曲線を許容する有理曲面上で正の位相的エントロピーをもつ双正則自己同型写像である.当該曲面上の自己同型写像は尖点反標準曲線を保つため,写像に対してディターミナントが定義される.このディターミナントが実数の場合には,係数が実数体上で与えられるため,写像を実力学系とみなすことができる.本年度は写像を実力学系とみなした場合と複素力学系とみなした場合での位相的エントロピーの関係を研究した.具体的な研究成果として,写像を許容する空間に結節ルートが有限個しかない仮定のもとで,実力学系と複素力学系の位相的エントロピーが一致することを示した.結節ルートが有限個しかない空間は,例えばマクマレンにより構成された空間等いくつかの具体例が存在するが,これらの例に対しては実力学系に対するエントロピーを具体的に決定されたことになる.一般に,実力学系のエントロピーを計算することは容易ではないが,実力学系と複素力学系の関係を用いて,実力学系のエントロピーが決定されたことは興味ある結果であると考えている.今回の結果は,結節ルートが有限個しかないという仮定のもとで示されたものであるが,この仮定は必要ないと考えている.今後は,より一般の力学系に対して,実力学系と複素力学系でのエントロピーの関係を示していきたい.本研究の研究対象は,コンパクト複素曲面もしくは射影代数曲面上の双正則自己同型写像及び双有理自己同型写像である.特に今年度扱った研究対象は,尖点反標準曲線を許容する有理曲面上で正の位相的エントロピーをもつ自己同型写像である.正のエントロピーをもつ写像は尖点反標準曲線を保つが,そこからディターミナントが定義される.本年度はこのディターミナントに焦点をあてて研究を行った.具体的な研究成果は次の通りである.(i)写像のディターミナントの集合を決定した.具体的には,ディターミナントの集合は次の2つの集合の和集合である:(1)1のベキ根の集合,(2)あるワイル群のローレンツ格子への作用から得られるセーラム多項式の根の集合.特に,ディターミナントが1のベキ根となる写像の存在については一般論が構築されていなかったため,任意の1のベキ根に対して,それがディターミナントとなる写像を具体的に構成したことが本年度の大きな研究成果である.本結果は,有理曲面上の写像,つまり本研究の研究対象となる力学系が豊富に存在することを示している.(ii)ディターミナントの絶対値が1ではない写像に対するジュリア集合について調べた.具体的には,有理曲面上に自然に定義される面積形式で測ってジュリア集合は面積ゼロとなることを示した.特に,写像に対して最大の測度論的エントロピーを実現する不変測度が定義できるが,この不変測度が自然な面積形式に関して特異になることを示した.本研究の研究対象は,コンパクト複素曲面もしくは射影代数曲面上の双正則自己同型写像および双有理自己同型写像である.本年度は,有理曲面上で正の位相的エントロピーをもつ双正則自己同型写像の周期点まわりでの挙動について調べた.一般にエントロピー正の自己同型写像に対して,ほとんどすべての周期点は双曲型であることが知られているが,双曲型以外にジーゲル円板とよばれる領域が存在しうることが示されている.ジーゲル円板とは,周期点まわりで写像が無理数回転として作用する領域のことで,エルゴード性や稠密な軌道の存在に対する障害となるものである.ジーゲル円板をもつ写像については多くの研究者によって研究されており,興味ある研究対象である.本研究では,写像の不動点に着目し,任意有限個のジーゲル円板をもつ写像の構成に成功した.具体的には,任意の自然数に対して,有理曲面上でちょうどこの数のジーゲル円板をもつエントロピー正の自己同型写像が存在することを示した.先行結果では,有限個のジーゲル円板をもつ有理曲面上の自己同型写像の存在,および4次元以上の有理多様体上で任意有限個のジーゲル円板をもつ自己同型写像の存在は示されていたが,本研究の意義は2次元の有理多様体上で具体的な任意個のジーゲル円板をもつ写像の構成に成功したところにある.一般にほとんどすべての不動点は双曲型であるのに対して,本結果は任意有限個のジーゲル円板が存在しうることを示しており,興味ある結果であると考えている.本研究の研究対象は,コンパクト複素曲面もしくは射影代数曲面上の双正則自己同型写像および双有理自己同型写像である.本年度は昨年度同様,有理曲面上で正の位相的エントロピーをもつ双正則自己同型写像の不動点まわりでの挙動,特にジーゲル円板の存在について調べた.本年度は, 2次の双有理写像から得られる既約な反標準曲線を保つ自己同型写像のクラスに着目した.

そして,当該クラスの写像は不動点のまわりでジーゲル円板を高々2つもち,さらに,ジーゲル円板をちょうど2つもつ写像が存在することを示した.先行結果では,ジーゲル円板を1つもつ2次の双有理写像から得られる自己同型写像の存在については知られていた.本年度の研究により,当該クラスから複数個のジーゲル円板をもつ写像の存在を示せたことが興味深い.昨年度の結果とともに,本年度の研究成果も投稿中の状況である.正の位相的エントロピーをもつ有理曲面上の双正則自己同型写像による力学系について研究した.まず,反標準曲線を保つ写像に対してディターミナントが定義されるが,このディターミナント値を明示的に決定し,有理曲面上でエントロピー正の自己同型写像が豊富に存在することを示した.また,不動点まわりでジーゲル領域が観測されるが,複素曲面上で任意に与えた数のジーゲル領域をもつエントロピー正の自己同型写像が存在することを示した.本研究の目的の1つは写像の不動点および周期点まわりでの挙動を調べることであった.特に,ジーゲル円板はエルゴード性や稠密な軌道の存在に対する障害となるため,興味のある周期点まわりの挙動である.しかし,エントロピーが正でジーゲル円板をもつ自己同型写像を許容する代数曲面は有理曲面しか存在しないことが知られているため,有理曲面上で任意個のジーゲル円板をもつ写像を構成することは本研究の1つの目標であった.この目標が達成できたため,今年度の研究の達成度は,おおむね順調に進展していると結論づける.複素力学系,代数幾何学主に有理曲面上の写像による力学系の研究を行う.特に次年度は,有理曲面上の写像の統一的記述を行う.研究代表者がこれまで構成してきたエントロピー正の自己同型写像は,不変な反標準曲線を許容していた.そこで,今年度は不変曲線をもたないエントロピー正の自己同型写像を中心に構成していく.反標準曲線を不変にする写像の構成を可能にした理由は,反標準曲線のもつ群構造を利用して,曲線上の不確定点の推移を制御できたためである.一方,不変曲線をもたない写像も多く存在すると予想されているが,その場合,不確定点の推移を容易に制御できない.そこで,不変曲線をもつ写像を構成する際にあらわれた不確定点の点配置を変位させることで,不変曲線をもたない写像を構成していく.本研究の目的は複素曲面上の双正則自己同型写像の解析であるが,そのモチベーションの一つは,直接解析することの困難な実力学系に対して,力学系を複素力学系とみなして,複素解析や複素幾何学,複素ポテンシャル論の手法を用いて解析したのち,実力学系に関する結果に還元することであった.一般に,力学系の中でも重要な指標である位相的エントロピーを実力学系に対して計算することは容易ではないが,複素力学系とみなした場合,エントロピーはコホモロジー群のスペクトル半径を用いて計算される.そこで,複素力学系と実力学系のエントロピーの関係を解明して実力学系のエントロピーを具体的に計算できたことは興味ある結果であると考えている.よって,今年度の研究の達成度は,おおむね順調に進展していると結論づける.本研究の目的の一つとして有理曲面上の双正則自己同型写像による力学系の解析が挙げられるが,そもそもこの力学系が豊富に存在するか否かは大きな問題であった.
補修用常温重合レジンの接着を阻害する義歯床劣化の実態の解明と対策

1.義歯床に破折を生じた場合,補修用常温重合レジンを用いて破折部位の接合を行なう.この時に,接合部の補強を目的として,補強線を埋入することも多いが,臨床的には,補修部位もしくはその隣接部位での再破折をしばしば経験する.臨床的に行われる補修方法を再現して,加熱重合型床用レジンを補修用常温重合レジンで接合した試験片と,接合部に直交して各種補強線を埋入した試験片を作製して,三点曲げ試験を行った.さらに,耐久試験として熱サイクル試験を行った後の曲げ強さについても検討を行った.その結果,補強線としてステンレス線もしくはクラスプ線を用いた場合に,同等の高い曲げ強さを示した.これらの試験片の,熱サイクル試験50,000回後の曲げ強さは,常温重合レジンのみで補修した場合よりも有意に高い値を示し,補修時の接合部の補強に有効であることが明らかとなった.2.硬質レジン前装冠においては,口腔内で長時間経過すると変色や光沢の消失など前装部レジンの劣化が認められ,審美性の低下が引き起こされる.熱サイクル負荷は,前装用硬質レジンを劣化させる要因の一つと考えられるが,その影響は解明されていない.市販されている前装用材料を用いて試験片を作製し,熱サイクル負荷を最大5万回付与した後に,肉眼的観察や色素浸透試験,表面粗さの測定,走査型電子顕微鏡による微細構造の観察を行ない,負荷前と比較を行った.その結果,熱サイクル負荷により肉眼的には粗造感と光沢の消失が認められ,色素浸透試験による色素の浸透は増大した.表面粗さは負荷前に比べ増大しており,微細構造の観察ではクラックや陥凹の発生などが認められていた.以上のことより,熱サイクル負荷は硬質レジンの表面性状に多くの変化を引き起こし,審美性を低下させていることが明らかとなった.1、義歯床に破折が生じても,新製せずに修理して用いることが必要な場合も多い.義歯床の修理は,一般的に常温重合レジンを用いて行われ,強度の向上を目的として補強線を併用することも多い.補強線の使用により,補修後の義歯床の曲げ強度は,短期的には改善されることも報告されているが,耐久性に関しては明らかにされていない.現在,補修を行った義歯床の耐久試験後の曲げ強度を評価している.耐久試験の方法としては,一般的に行われる熱サイクル試験と咬合力を想定した繰返し荷重試験を用いた.熱サイクル試験では,5万回負荷後の曲げ強度は負荷前に比較して低下することや,ある種の補強線の使用は,曲げ強さの向上に有効であることが示された.一方,繰返し荷重試験は樹脂材料にとってはダメージが大きく,繰返し荷重は補修した義歯床の劣化を促進する重大な要因であることが明らかになった.しかし,繰返し荷重の途中ですでに破壊が起こる場合があり,荷重量ならびに負荷時間の設定に改善を加える必要が生じている.2、硬質レジン前装冠においては,口腔内で長期間経過すると変色や光沢の消失など,前装部レジンの劣化が認められる.そこで,熱サイクル負荷が前装用硬質レジンの表面性状に与える影響について検討を行った.市販されている前装材料について,熱サイクル負荷の前後においての表面粗さの測定や電子顕微鏡による微細構造の観察を行った.その結果,表面粗さの増大,クラックや陥凹の発生などが認められ,熱サイクル負荷は硬質レジンの表面性状に多くの変化を引き起こしていることが明らかとなった.今後は,このことが破折した前装部の補修に及ぼす影響について検討を際得る予定である.1.義歯床に破折を生じた場合,補修用常温重合レジンを用いて破折部位の接合を行なう.この時に,接合部の補強を目的として,補強線を埋入することも多いが,臨床的には,補修部位もしくはその隣接部位での再破折をしばしば経験する.臨床的に行われる補修方法を再現して,加熱重合型床用レジンを補修用常温重合レジンで接合した試験片と,接合部に直交して各種補強線を埋入した試験片を作製して,三点曲げ試験を行った.さらに,耐久試験として熱サイクル試験を行った後の曲げ強さについても検討を行った.その結果,補強線としてステンレス線もしくはクラスプ線を用いた場合に,同等の高い曲げ強さを示した.これらの試験片の,熱サイクル試験50,000回後の曲げ強さは,常温重合レジンのみで補修した場合よりも有意に高い値を示し,補修時の接合部の補強に有効であることが明らかとなった.2.硬質レジン前装冠においては,口腔内で長時間経過すると変色や光沢の消失など前装部レジンの劣化が認められ,審美性の低下が引き起こされる.熱サイクル負荷は,前装用硬質レジンを劣化させる要因の一つと考えられるが,その影響は解明されていない.市販されている前装用材料を用いて試験片を作製し,熱サイクル負荷を最大5万回付与した後に,肉眼的観察や色素浸透試験,表面粗さの測定,走査型電子顕微鏡による微細構造の観察を行ない,負荷前と比較を行った.その結果,熱サイクル負荷により肉眼的には粗造感と光沢の消失が認められ,色素浸透試験による色素の浸透は増大した.表面粗さは負荷前に比べ増大しており,微細構造の観察ではクラックや陥凹の発生などが認められていた.以上のことより,熱サイクル負荷は硬質レジンの表面性状に多くの変化を引き起こし,審美性を低下させていることが明らかとなった.
アメリカにおけるダ-ウィニズム受容と自然主義文学に関する新歴史主義的研究

1.フランク・ノリスの『ヴァンド-ヴァーと獣』と『マクティーグ』、ジャック・ロンドンの『野性の呼び声』と『白い牙』、ケ-ト・ショパンの『めざめ』を中心に、アメリカ自然主義の関係文献を収集した。2.上記の作品にくりかえしあらわれる動物的なもののイメージに着目することをとおして、フランスの自然主義文学に由来するアメリカの自然主義が、その進展の過程でどのように多様化とつつ変容していったかを考察した。その結果として、ノリスからショパン、ロンドンへという流れのなかで、動物的なものが、たんに否定的な価値のみならず、しだいに肯定的な価値をも示すようになっていたという事実が浮かびあがってきた。3.とするならばそのような事実はいかなる思想史的、社会史的要因によって生じてきたのか--それを新歴史主義的に考察するのが、つぎの研究課題となるだろう。より具体的にいえばショパンにたいするフェミニズム的思想の影響、あるいはロンドンにたいするニーチェの思想の影響といった要因が考えられるが、そのすべての背後にダ-ウィニズムがいかなるかたちで作用していたかも同時に考察しなければならないだろう。4.しかしアメリカ文学のなかにおける動物的なもののイメージを論じる場合、それをたんにフェミニズム、ニーチェイズム、ダ-ウィニズムといった同時代の思想史的社会史的要因に注目すするだけでは足りないのかもしれない。文明と野性について独自の思想をつくりあげてきたアメリカが、その精神史をつうじて動物的なもの、野性的なものにどのような意味づけをあたえてきたかという通時的な視点も、同様に求められなければならない。5.いずれにせよアメリカの自然主義の展開は、共時的にしろ通時的にしろ、以上のような思想史的コンテクストのなかで考えていかなければならないのではないか。
運動皮質可塑性から見たパーキンソン病治療計画の立案

運動野(M1)に対するQPS(quadripulse stimulation)によって、高頻度刺激では長期増強(LTP)が、低頻度刺激では長期抑圧(LTD)を誘発可能である。そこでこの可塑性変化効果に抗パーキンソン病薬が与える影響を評価するため、健常者10名を対象に、二重盲検にてレボドパ、プラミペキソール、プラセボの比較を行った。レボドパはQPSによるLTP,LTD両方を増幅したが、プラミペキソールは有意な変化を示さなかった。これは、プラミペキソールがD2選択性の高いドーパミン受容体刺激薬であり、LTP,LDTいずれの増幅にもD1,D2両方の刺激が必要と考えられた。健常者における抗パーキンソン病薬の運動野皮質可塑性変化の検討健常被検者を対象に,抗パーキンソン病薬として代表的なレボドパとドーパミン受容体刺激薬の投与を行い,QPSによる運動野の可塑性変化への影響をプラセボ投与時と比較した.これにより,レボドパによってQPSによる長期増強効果(LTP),長期抑圧効果(LTD)とも増幅されたが,ドーパミン受容体刺激薬投与ではLTP,LTDともプラセボ投与時と比較して変化はないことがわかった.この要旨は国際臨床神経生理学会(Berlin)にて報告し,現在論文を投稿中である.健常被検者における抗パーキンソン病薬の運動野皮質可塑性変化の検討健常被検者を対象とした,抗パーキンソン病役のQPSによる運動野可塑性変化への影響を検討し,レボドパによる長期増強(LTP),長期抑圧(LTD)双方への増幅作用が指摘されたが,プラミペキソールでは,LTP,LTDともプラセボ投与時との比較で変化を認めなかった.本研究はJournal of neural transmitter誌に掲載された.また,併せてQPSによってもたらされる運動野可塑性変化の個人差に関する検討を行い,QPSが他の刺激法に比べて,個人差が少ないこと,また,個人差の機序として,axonal plasticityの影響を検討した.この要旨は第一回国際脳刺激学会(シンガポール)にて発表した.更に,これらを踏まえ,パーキンソン病患者におけるQPS効果と治療薬との関係に関するデータを収集中である.前年度までに健常者における各種抗パーキンソン病薬の効果の検討を行い、レボドパによりQPSによって誘発される長期増強(LTP)、長期抑圧(LTD)双方が増幅されるのに対して、プラミペキソールではLTP,LTDとも増強されないことを見いだし、Journal of neural transmitter誌に掲載された。これを受け、パーキンソン病患者(PD)における運動野皮質可塑性異常の評価、PDにおける各種抗パーキンソン病薬投与下の可塑性変化の検討を行い、PDではLTP,LTDのいずれもが誘発されなかったが、レボドパを含む抗パーキンソン病薬投与によりLTP,LTDいずれもが回復した。一方、ジスキネジアを呈する症例では抗パーキンソン病薬投与によりLTP,LTDはいずれも回復したが、LTPの状態からの抑圧であるdepotentiationが損なわれていた。以上の結果は2016年度日本神経学会において発表予定であり、投稿準備中である。平成25年度の結果については論文が掲載された.平成26年度の実施計画については概ね計画通りに進行した.臨床神経生理学全体として,概ね予定通りの進行状態であり,特に変更は行わない.引き続きパーキンソン病患者を対象とした検討を継続するとともに,QPS効果の個人差に対する検討も行う.平成25年度に予定していた実験計画は終了し,現在論文投稿中であり,概ね予定通りに研究が進んでいる.本年度参加予定の学会参加が業務の都合上困難だった事,また,データ収集及び解析用機材の調達が部分的に実入荷な為全体としては、おおむね予定通り進行しているため、特に変更はしない。本年度はパーキンソン病患者を対象とした検討を実行中である.次年度において学会発表を計画している.またデータ収集及び解析用機材の調達の目処がついた.データ収集用機材について,要求スペックを満たす機器の予算内での獲得が困難であったため翌年度繰り越しとした.今年度分の物品費と合わせ,データ収集用機材を購入予定
大脳側頭葉皮質における連合学習に基づいた視覚記憶過程の解明

臨床的にヒトの記憶能力を検査する方法として,一連の言葉や図形の対を指示した後,一方から他方を連想させる対連合記憶課題がある.側頭葉に損傷を持つ患者は,この記憶課題に顕著な障害を示すことが知られている.研究代表者は,計算機によって合成された視覚刺激を用いて対連合記憶課題を確立し,日本ザルの大脳側頭葉前部において,対連合図形の長期記憶を表現するニューロン群を発見した.この連想に関与するニューロン機構は,物体認知の過程を解明する手がかりとなると予想される.本研究では,視覚図形の記憶に関与する大脳側頭葉皮質のニューロン群を,金属微小電極を用いた電気生理学的方法により解析した.今年度は,対連合記憶課題によって学習の成立した1つの図形に幾何学的な変化を加え,これを単一ニューロンの記憶時に導入して,反応選択性の解析を行った.その結果,元の図形に回転や鏡像反転の操作を行っても反応強度に大きな変化はなかったが,形を決定するパラメターを変えた場合は,常に反応強度が減弱することを見出した.これらの結果は,学習によって長期記憶に蓄えられた形の情報が,側頭連合野のニューロン群によって最適に符号化されることを示唆する新たな知見である.研究代表者は,このニューロン機構をチューニング(neuronal tuning)と名付けた.物体の3次元的な形態自体が記憶されるのではなく,物体のいくつかの2次元像の組合せによる連想関係が記憶されるという仮設は,既に報告した連想機構と,このチューニング機構によって支持される.臨床的にヒトの記憶能力を検査する方法として,一連の言葉や図形の対を指示した後,一方から他方を連想させる対連合記憶課題がある.側頭葉に損傷を持つ患者は,この記憶課題に顕著な障害を示すことが知られている.研究代表者は,計算機によって合成された視覚刺激を用いて対連合記憶課題を確立し,日本ザルの大脳側頭葉前部において,対連合図形の長期記憶を表現するニューロン群を発見した.この連想に関与するニューロン機構は,物体認知の過程を解明する手がかりとなると予想される.本研究では,視覚図形の記憶に関与する大脳側頭葉皮質のニューロン群を,金属微小電極を用いた電気生理学的方法により解析した.今年度は,対連合記憶課題によって学習の成立した1つの図形に幾何学的な変化を加え,これを単一ニューロンの記憶時に導入して,反応選択性の解析を行った.その結果,元の図形に回転や鏡像反転の操作を行っても反応強度に大きな変化はなかったが,形を決定するパラメターを変えた場合は,常に反応強度が減弱することを見出した.これらの結果は,学習によって長期記憶に蓄えられた形の情報が,側頭連合野のニューロン群によって最適に符号化されることを示唆する新たな知見である.研究代表者は,このニューロン機構をチューニング(neuronal tuning)と名付けた.物体の3次元的な形態自体が記憶されるのではなく,物体のいくつかの2次元像の組合せによる連想関係が記憶されるという仮設は,既に報告した連想機構と,このチューニング機構によって支持される.
血管柄付遊離皮膚移植への経皮的血管形成術の応用

遊離血管柄付皮弁において、血管外科にて積極的に行われている経皮的血管形成術を用い、吻合以前に移植側一被移植側間の血管径を同等にすることで血流障害が改善され皮弁の生着率が向上すると推測し、本実験を行った。以下はの結果である。1.経皮的血管形成術を用い移植側血管の内径を拡張させた群では、血行障害もなく良好な血流が得られた。2.内径拡張の影響により、血管壁が薄くなる実験例もみられた。今回は、少数例であったが、今後は例数を増やして生理学的ならびに病理組織学的に検討を加える予定である。以下はの結果である。
包括的なテキストの読解力育成に関する研究

包括的なテキストを含めた読解について理論を整理し、現代における読解概念の広がりを把捉可能な新たな枠組を提案した。その枠組に基づき、読解中のパラフレーズおよび変換の機能を援助・促進する教授技法として、(1)を用いた概要を作成させる技法(文章から図表への変換を伴う)と(2)ピアレビューを用いた共同推敲(作文と読解の両者をパラフレーズして活用する)を作出した。効果研究の実証的証拠とともに、両者を有効な読解力育成プログラムとして提案した。本研究は、複数の文章が同時に呈示された構成の文章群を、「包括的なテキスト(Comprehensive text)」と呼び、その読解学習過程について心理学的に検討し、読解力育成に向けたプログラム開発を行うことを目的としている。18年度は、包括的なテキストの読解学習についての研究を中心に行った。歴史教科書に見られた構造的な特徴は、他の領域のテキストでも確認された。すなわち、新聞、雑誌・書籍、事典、そして学校教科書に見られるように、包括的なテキストは多く存在していた。上記の包括的なテキストの読解において、読み手も複数の情報を用いていることが示されたが、その際、読解した情報の取捨選択や、表現形式については個人差が大きいことが明らかとなった(日本心理学会大会にて発表)。また、海外の読解力の育成、測定においても、複数の情報を読み解き活用できる能力が、適応的な生活を送るうえで不可欠だとされており、このように読解において、情報の活用の側面が重視されているおり、これは包括的なテキストの読解に必要なスキルとも重なっていた。この現状を踏まえて、包括的なテキストの読解は論理的な思考力の基盤となりうること、「読解力」の定義を広げ、文章や資料、データを解釈し論理的に思考できる力を養成する必要があることを改めて指摘した。そして、複数の情報群を読解では、各情報の読解を個別に行うだけではなく、それぞれの情報の理解の確認と意味づけの機能を持つパラフレーズ(paraphrase)の作業が重要であることを論じた(東北大学大学院教育学研究科研究年報にて発表)。19年度は,読解力育成プログラムおよび読解力テスト作成に向けて,理論的な整理と,部分的な読解力育成プログラム二種類の実施およびその効果の検証を行った。読解力に関する理論的な整理では,従来から広く利用されてきた読解のモデルであるテキストベースと状況モデルを再考し,新たに読解の測度として読み手の知識との結合状態を基にした三区分(断片的,水平的,垂直的)を新たに提案した(読書科学にて発表)。部分的な読解力育成プログラムとして,上記の読解の新三区分のうち,垂直的な読解を支援する方略として,図表を用いた概要作成の効果を大学生62名に対する実験で検討した。結果は,図表による概要作成を行った場合のほうが,文章による概要作成よりもより多くの情報が付加されており,学習者が自分の知識と呈示された情報との結合を深めたことが明らかとなった(読書科学にて発表)。また,記述内容の評価や書き手の意図・目的,複数の情報の関係性を明示するような「メタディスコース」が,テキストの評価に及ぼす影響について,大学生60名を対象として調査を行った。その結果,メタディスコースとして呈示した,記述内容の評価,書き手の意図・目的,複数の情報の関係性を理解の手がかりとして評価していたことが明らかとなった(日本心理学会および東北大学大学院教育学研究科年報にて発表)。以上の成果を踏まえ,20年度はより総合的な読解力育成プログラムを提案し,その効果を検討する。20年度は,前年度の研究成果(読解力育成プログラムに向けての理論的な整理と,部分的な読解力育成プログラム二種類の実施およびその効果の検証)を踏まえて,より総合的な読解力育成プログラムを提案し,その効果を検討した。共同推敲において,仲間からのコメントの読解が意見文に与える効果について量的に検討したところ,共同推敲後のほうが字数も多くなっていたことから,参加者はコメントの内容を意見文に反映させていたといえる。

また,相関の結果より,1)はじめの意見文の字数が多い場合,より多くのコメントが返されること,2)その場合でも共同推敲後にはさらに字数が増えること,3)はじめの意見文で字数が少なくても,共同推敲後の意見文では字数が増えること,4)受けたコメントの量(字数)が多いほど,共同推敲後の意見文の字数が増加すること,などが明らかとなった。このように共同推敲が意見文産出の支援となること,そこに読解プロセスが重要な要因として介在している点について指摘した(日本教育心理学会にて発表)。ピアレビューを用いた共同推敲は,読解と作文の両者を射程に入れたモデルに基づいている。すなわち,推敲プロセスを個人内からピアとの間に拡張して共有する3フェイズモデルで文章産出(作文)およびその精緻化にアプローチしている。この教授技法の理論的背景および効果をもたらす要因やプロセス,適用可能性や今後の課題について検討し,ピアレビューを用いた共同推敲が包括的なテキストの読解力育成の支援となりうることをあらためて示し,読解力育成プログラムとして提案した(東北大学大学院教育学研究科年報にて発表)。
正常皮膚および腫瘍に対するWnt調節因子REIC/DKK3の作用に関する研究

1.培養ヒト正常表皮角化細胞にREIC/Dkk-3を発現するアデノウイルスベクター(Ad-REIC)を感染させ発現が変化する遺伝子をスクリーニングしたところ、免疫機能の調節に重要な役割を果たすサイトカインの発現が誘導されることが分かった。このサイトカイン誘導により個体の免疫機能の亢進することが認められ、REIC/Dkk-3が生体での防護機構に関与する可能性が示唆された。2.REIC/Dkk-3を強制発現すると腫瘍特異的にアポトーシスが誘導される。この機構を探るため、Ad-REICに高感受性のがん細胞株をスクリーニングし、マウス腎がん細胞株RENCAを同定した。この細胞株と正常線維芽細胞であるNIH3T3を比較することにより、Ad-REICによる腫瘍特異的アポトーシス誘導にHsp70/72が防護的に働き、それが腫瘍特異的アポトーシス誘導の一因であることを明らかにした。3.Ad-REICに感受性がある前立腺がん細胞株PC3に低濃度でAd-REICを感染させながら長期間培養し、耐性細胞を得た。この細胞を用いてPC3親株と比較するためマイクロアレイによる発現解析を行ったが、結果は現在解析中である。また耐性の鍵となるシグナル伝達経路を同定し、詳細な解析を行った。4.前年度に開発した方法によりヒト正常線維芽細胞からREIC/Dkk-3タンパク質を培養実験に使用できる純度で精製した。5.REIC/Dkk-3のノックアウトマウスを作成中である。当該遺伝子をノックアウトしたマウスES細胞を既に得て、現在個体を作成中である。今年度の主な成果は以下のとおりである。1.REIC/Dkk-3の皮膚における機能を検討するため、療養ヒト正常表皮角化細胞(NHK)にREIC/Dkk-3を発現するアデノウイルスベクター(Ad-REIC)を感染させ、遺伝子発現変化をスクリーニングしたところ、免疫機能の調節に重要な役割を果たすあるサイトカイン(発表準備中のため明記せず)の発現が議導されることが分かった。その誘導機構を解析し、Ad-REICによってIRF-1が誘導され、それが当該サイトカインのプロモーターに結合して転写を抑制しているIRF-2を競合的に排除することによって転写括性化が起こることを明らかにした。以上の結果は、REIC/Dkk-3が皮膚において広義の防護機構に関与する可能性を示唆する。この細胞株と正常線維芽細胞であるNIH3T3を比較することにより、Ad-REICによるアポトーシス誘導にHsp70/72が防護的に働き、それが腫瘍特異的アポトーシス誘導の一因であることを明らかにした。3.REIC/Dkk-3は、生理的には分泌されて細胞外から作用する。また、REIC/Dkk-3は糖鎖付加を受けるため、産生源としてはほ乳類細胞が望ましい。そこでヒト正常線維芽細胞にAd-REICを感染させ、その培養上清からイオン交換カラムを用いて分泌型REIC/Dkk-3タンパク質を大量かつ高度に精製する条件を確立した。このタンパク質を用いれば、次年度以降、多様な生理作用の解析が可能となろう。4.REIC/Dkk-3のノックアウトマウスを作成中である。平成19年度の主な成果は以下のとおりである。1.培養ヒト正常表皮角化細胞(NHK)にREIC/Dkk-3を発現するアデノウイルスベクター(Ad-REIC)を感染することにより発現が変化する遺伝子のスクリーニングにより、免疫機能の調節に重要な役割を果たすあるサイトカインの発現が誘導されることが分かった(発表準備中のため明記せず)。