hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマーの創製

三次元的に規則配列した無機ナノ粒子は,集合構造に由来する新たな機能発現の可能性がある.一方で,有機デンドロンは液晶性を有し,複数の分子の自己集合により様々な自己組織構造を形成する.本研究では,無機ナノ粒子ヘデンドロン由来の液晶性を付与することに着目し,カルボキシル基修飾した無機ナノ粒子と末端アミノ基を有するデンドロンをアミド結合形成により有機無機ハイブリッド化し,無機ナノ粒子をコアとした液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマーの三次元自己組織構造形成および構造形成に由来する新たな機能開発を目的とした.本手法は様々な球状無機ナノ粒子に汎用的に応用できる可能性があり,超格子構造を構築するボトムアップ型テクノロジーの新手法のひとつとなるという点で大変意義深いと考えられる.本年度は新たに半導体ナノ粒子(量子ドット)であるCdSナノ粒子に着目した.基材となるカルボキシル基修飾球状CdSナノ粒子C1は,ドデカンチオールおよびメルカプトヘキサデカン酸の両存在下でカドミウム源の熱分解によって調製した.次いで液晶性有機デンドロンG2とハイブリッド化し, CdSナノ粒子をコアとした有機無機ハイブリッドデンドリマーG2/C1を合成した.G2/C1はDSC測定による液晶性評価では, 7°Cから216°Cの温度範囲で液晶相を形成した.温度可変SAXS測定では温度上昇に伴い複数の散乱パターンが出現し150°Cで高秩序性の組織構造を形成した.温度可変偏光顕微鏡観察では流動性が見られたものの,偏光下で複屈折が見られなかったことから, G2/C1はキュービック状の液晶構造を形成していることが明らかとなった.一方で規則配列した際のフォトルミネッセンス測定をしたところ,熱処理温度の上昇に伴い発光強度が減少し, 150°Cで消光した.これは組織構造の規則化に伴い有機分子中のベンゼン環がスタッキングし低エネルギー準位を形成したため、非放射性のエネルギー移動が起こったと考えられる.以上から, CdSナノ粒子をコアとした有機無機ハイブリッドデンドリマーを合成し,その組織構造形成・発光特性を明らかにした.(抄録なし)三次元的に規則配列した無機ナノ粒子は,集合構造に由来する新たな機能発現の可能性がある.一方で,有機デンドロンは液晶性を有し,複数の分子の自己集合により様々な自己組織構造を形成する.本研究では,無機ナノ粒子ヘデンドロン由来の液晶性を付与することに着目し,カルボキシル基修飾した磁性体Fe3O4ナノ粒子と末端アミノ基を有するデンドロンをアミド結合形成により有機無機ハイブリッド化し,Fe3O4ナノ粒子をコアとした液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマーの超格子構造形成および構造形成に由来する新たな機能開発を目的とした.本手法は様々な球状無機ナノ粒子に汎用的に応用できる可能性があり,超格子構造を構築するボトムアップ型テクノロジーの新手法のひとつとなるという点で大変意義深いと考えられる.基材となるカルボキシル基修飾Fe3O4ナノ粒子は,シリカコートによるコアシェル型Fe3O4@SiO2ナノ粒子の作製とシランカップリング反応による表面カルボキシル基の導入の2つの反応を組み合わせることにより調製を行う.そこで本年度はSiO2ナノ粒子に着目し,ハイブリッドデンドリマーのコア粒径が組織構造形成および液晶性付与に与える影響を調べた.まず,粒径制御した3種類のSiO2ナノ粒子s1,S2,s3を調製した.それぞれ粒径が21,35,75nmであった.さらに,カルボキシルシランを用いたシランカップリング反応によりS1-S3のカルボキシル基修飾を行った.次いで、デンドロンとのハイブリッド化によりSiO2ナノ粒子をコアとしたハイブリッドデンドリマーG2/S1-G2/S3を合成した.TEM観察からそれぞれデンドロン修飾が行われたが,凝集構造を形成した.コア粒径が20nm以上では,粒子間ファンデルワールスカが増大し,粒子同士が強く凝集構造を形成するため,デンドロン由来の液晶性が付与されないことがわかった.三次元的に規則配列した無機ナノ粒子は,集合構造に由来する新たな機能発現の可能性がある.一方で,有機デンドロンは液晶性を有し,複数の分子の自己集合により様々な自己組織構造を形成する.本研究では,無機ナノ粒子ヘデンドロン由来の液晶性を付与することに着目し,カルボキシル基修飾した無機ナノ粒子と末端アミノ基を有するデンドロンをアミド結合形成により有機無機ハイブリッド化し,無機ナノ粒子をコアとした液晶性有機無機ハイブリッドデンドリマーの三次元自己組織構造形成および構造形成に由来する新たな機能開発を目的とした.本手法は様々な球状無機ナノ粒子に汎用的に応用できる可能性があり,超格子構造を構築するボトムアップ型テクノロジーの新手法のひとつとなるという点で大変意義深いと考えられる.本年度は新たに半導体ナノ粒子(量子ドット)であるCdSナノ粒子に着目した.基材となるカルボキシル基修飾球状CdSナノ粒子C1は,ドデカンチオールおよびメルカプトヘキサデカン酸の両存在下でカドミウム源の熱分解によって調製した.次いで液晶性有機デンドロンG2とハイブリッド化し, CdSナノ粒子をコアとした有機無機ハイブリッドデンドリマーG2/C1を合成した.G2/

C1はDSC測定による液晶性評価では, 7°Cから216°Cの温度範囲で液晶相を形成した.温度可変SAXS測定では温度上昇に伴い複数の散乱パターンが出現し150°Cで高秩序性の組織構造を形成した.温度可変偏光顕微鏡観察では流動性が見られたものの,偏光下で複屈折が見られなかったことから, G2/C1はキュービック状の液晶構造を形成していることが明らかとなった.一方で規則配列した際のフォトルミネッセンス測定をしたところ,熱処理温度の上昇に伴い発光強度が減少し, 150°Cで消光した.これは組織構造の規則化に伴い有機分子中のベンゼン環がスタッキングし低エネルギー準位を形成したため、非放射性のエネルギー移動が起こったと考えられる.以上から, CdSナノ粒子をコアとした有機無機ハイブリッドデンドリマーを合成し,その組織構造形成・発光特性を明らかにした.本年度は粒径制御したSiO2ナノ粒子を調製し,シランカップリング反応による表面カルボキシル基導入およびそのハイプリッドデンドリマー合成を行った.その結果,SiO2表面へのカルボキシル基導入およびデンドリマー合成の手法を確立した.また,組織構造形成および液晶性付与には粒径20nm以下とすることが望ましいことがわかった.本年度で得られた知見より,次年度はターゲットサイズである粒径20nm以下のコアシェル型Fe3O4@SiO2ナノ粒子の調製と,次いでデンドロンとのハイブリッド化によるハイブリッドデンドリマー合成を行う.得られたハイブリッドデンドリマーの組織構造評価および磁性特性変化を評価することで磁性ナノ粒子の三次元周期配列化に由来する新たな機能開発を検討する.(抄録なし)
終末期における訪問看護プロセスの可視化―疾患・年齢・家族形態別の特徴

我が国では団塊の世代が75歳以上となる2025年に向けて、地域包括ケアシステムの構築、特に在宅看取りの体制を推進させる必要がある。その中で医療専門職として疾患と生活の両方を支える訪問看護師に期待する役割は大きく、終末期の訪問看護の量的・質的向上が求められる。そこで本研究では、訪問看護ステーションでこれまでに在宅看取りを行った訪問看護利用者の訪問看護記録を分析対象として、在宅看取りを可能にした終末期の訪問看護プロセスの可視化、疾患・年齢・家族形態の視点から終末期における訪問看護プロセスの特徴を明らかにすることを目的としている。研究初年度にあたる今年度は、先行研究の文献検討を始めるとともに、倫理審査委員会での承認を経て、研究協力が得られた訪問看護ステーションより訪問看護記録の提供を受けた。訪問看護記録が複数のExcelファイルで保存されていたため、訪問看護利用者ごとに訪問看護記録を突合し、約1800人分の訪問看護記録を分析できる状態とした。さらに研究メンバーで訪問看護利用者の最終日の訪問看護記録を読み、訪問看護終了が在宅看取りか否かの分類を行った。複数のExcelファイルに保存された訪問看護記録を、訪問看護利用者ごとに突合する作業に時間がかかったこと、約1800人分の訪問看護記録を読んで訪問看護終了が在宅看取りか否かの分類を行うことに時間がかかったため。訪問看護記録を訪問看護利用者ごとに突合できたため、今後は数値データは整理・分類して集計し、文字データはテキストマイニングを用いてケア用語を抽出・分類し、出現頻度等を数値化して集計する予定である。当初の計画よりも物品費が安くすんでしまった結果、次年度使用額3,000円が生じてしまった。来年度は分析の年度であるため、必要となる消耗品代に追加して使用する予定である。
音声認識にとって未知語となる擬態語を含む音声クエリで動作可能な図柄パタン検索法

言語的な表現が確定していない検索対象を音声で検索する方法を開発することを目的として研究を進めた。音声認識により得られる音素列とその未知語処理による登録表現との類似度、及び音声認識において使用していない大局的音響特徴による登録表現との類似度を併用する検索法を提案した。この方法を、コミュニケーションシステムの1つであるLINEにおいて雰囲気や感情を伝えるために用いられるスタンプの音声検索において検証した。類似度の値に応じて条件分岐を行う方法、および、二種の類似度を同時に用いて判断する方法を開発し、後者の方が高い性能が得られることを示した。開発した方法は擬音語による効果音検索においても検証を行った。1、パタン検索データベース収集と分析:平成25年度は、検索対象を雰囲気や感情を表現するイラストに拡大して収集した。具体的には「LINE」で用いられる「スタンプ」を音声で検索することを想定し、イラスト311種類、それらの言語表現204種類を収集した。2、効果音検索データベース収集と分析:効果音の検索のため、「ギター」のような効果音言語表現と、それに対する「ジャーン」のような擬音語表現を収集し、重複を除いて275種類の組み合わせを得た。3、音声入力によるパタン検索プラットフォーム改良:評価用プラットフォームを検索対象パタンに応じて改良した。音声入力を2系統に分け、音声認識と音響特徴抽出を同時に進行させる。平成25年度は、音声認識結果の単語列、音声認識により得られる音素列、音声認識で用いていない音響特徴の3種の分析に基づき、未知語の擬音語・擬態語が音声入力させても検索できる方法に発展させた。このプラットフォームは通信アプリである「LINE」を想定しており、音声入力による検索結果の「スタンプ」のイラストが表示される。このシステムについては日本音響学会2014年春季研究発表会で発表した。4、音声入力による効果音検索システムの作成:音声認識により得られる音素列を擬音語・擬態語音響特徴とみなし、効果音を検索するシステムを構築した。オープンなテストでは、登録語以外が発声されることが多く、音素列レベルでのDPマッチングによる未知語対策も施した。5、音声入力による音検索の拡張:指揮者が演奏者に指示するように感性表現音声入力により楽器音シンセサイザパラメータ設定システムを構築した。また、ドラムのリズムパタンは種類が多く設定が難しいので、これを印象表現の音声入力により検索するシステムを構築した。擬音語・擬態語のような音声認識未知語があっても適切な対象を検索できる方法の研究を進めている。1、データベース収集:今までに、図柄パタンの音声表現についてはある程度収集していたが、パタンの範囲を拡大し、被験者にパタンの描画と、その音声表現の組を自由に作成してもらってデータを収集した。平成24年度は25名の被験者から561のパタンを収集した。今後さらに収集する予定である。2、擬態語・擬音語表現分析:パタンの言語表現を収集した結果、337種類が用いられていることが分かった。これを分析した結果、音声認識できない未知語がきわめて多いことが分かった。3、プラットフォーム作成:応用システムの形態の評価用プラットフォームの作成を行った。音響特徴抽出はVADによりひとまとまりの音声を切り出して特徴抽出を行う。擬態語、擬音語の場合には音声のスペクトル時系列特徴を用いて、直接パタンを選択する。音声認識可能な語句は描画位置とペンの色などの制御のみとし、それ以外で音響特徴があらかじめ設定したパタンの特徴に該当する場合には、現在の設定で描画を行う。現在のところ、音響特徴にはスペクトル変化率の推移、音声継続時間、それらの時間的関係を用いており、これらの特徴から論理的判断でパタンを選択する。このプラットフォームにより、音響特徴を用いて、ある程度パタンを検索できることを示した。この他に、パタンによるアノテーションをリアルタイムに画像に重畳して表示するプラットフォームを作成した。4、クエリ収集:複雑な検索条件での音声検索に対処できるようにするため、AND条件での論理表現の言い回しの収集、および、分析を行い、日本音響学会2013年春季研究発表会において発表した。本研究課題では、言語的な表現が確定していない検索対象を音声で検索する方法を開発することを目的とした。初年度においては、主にデータベース収集を行った。パタンとその擬音語・擬態語表現の組を収集分類整理した。次年度においては、音声認識によって得られる音素列を用いて登録してある擬音語・擬態語との類似性を音素間の類似度を定義することにより求める方式と音声認識において使用していない大局的音響特徴による類似度を使い分けることによるパタン検索法を提案した。

この方法を、コミュニケーションシステムのLINEで雰囲気や感情を伝えるために用いられるスタンプの音声検索において検証した。また、音素列検索を用いる擬音語・擬態語音声による検索法を効果音検索に応用したシステムを作成した。このほか、音声検索の研究の一環として、音声指示による演奏スタイルを制御するシンセサイザの研究も行った。最終年度においては、LINEのスタンプの音声検索を課題として、擬音語・擬態語によるスタンプ検索の研究を行った。音素認識結果による類似度と大局的音響特徴分析による類似度を同時使用することにより、スタンプ選択性能を向上させることができた。同時に、LINEにおいて2ユーザが双方とも音声入力により対話する状況を想定し、音声認識を用いて対話歴を、また、音声検索を用いてスタンプを表示するシステムを作成した。これらの結果は日本音響学会の2014年秋季研究発表会、2015年春季研究発表会、および、情報処理学会の音声言語情報処理研究会で発表した。この他、音の感情空間の分析のため、楽器音の音色と和音の組み合わせによる感情情報表現の研究を行い、日本音響学会の12月聴覚研究会で発表した。また、音とデザインの一致性をコンサートポスター作成の観点から研究を行った。一連の研究を通じて、個人性の吸収には、複数の並行処理が必要であることが分かった。音声情報処理・マルチモーダルインタフェース1、平成24年度、25年度に予定していた研究課題項目は概ね予定通り実施したが、部分的に予定以上に進んだ項目と進捗が遅れている項目がある。類似度の尺度については、検討が不足した。一方、パタン検索において、検索対象カテゴリを予定よりも拡大できた。さらに、音の検索においては、効果音だけでなく、演奏スタイルやドラムパタンの検索にまで検索対象を拡大できた。2、平成26年度実施予定のトップダウン検索関係では、平成25年度において音声入力によるギターアンプ設定の検討を行ったが、予備検討に留まった。対話型の再検索については、予備検討に留まったので、ベクトル空間法に基づく既発表済みの相対検索をさらに発展させて付加する予定である。3、学会発表においては研究完成時期が遅かった影響で、やや遅れている。1、平成24年度はパタンデータベースの収集に専念したため、効果音については次年度以降で実施することとした。2、検索応用のプラットフォーム作成においては2種類のシステムを作成でき、計画以上に進展したが評価は不十分であった。3、クエリ収集については、平成26年度実施予定であった複雑なクエリ収集と分析を行えた点では計画以上の進展があったが、一般的なクエリ収集については今後評価システムに合わせた収集を行うこととした。最終年度は方式の評価実験と学会発表に重点を置いて進める。個別項目は以下のとおりである。1、現在までの擬音語・擬態語入力のための音響分析では3種類の大局的な音響特徴を用いたが、この種類を追加する。
錯体化学のフォトニクスへの挑戦  ― Lnクラスター錯体に基づくフォトン変換材料

光エネルギーの変換機能を有するフォトニクス材料を異核複核ランタニド錯体を基に創製することを目的とする.配位子としてチアカリックスアレーンTCASを用いると複数種類のランタニド,例えばTbとYbを有するTb3-xYbxTCAS2 (x = 1,2)を生成した.本錯体におけるTb→Ybエネルギー移動効率は高い.これらを電気泳動で分離すること,また段階的に選択的に生成させることに成功した.またTb3TCAS2を第4級ホスホニウムイオンと塩を形成させ,ポリマーに取り込ませることで振動失活の少ない発光材料を得ることに成功した.以上フォトニクス材料創製の各要素について基盤的な成果を得た.本研究の目的は,従来セラミクスでしか実現していない光エネルギーのアップ・ダウンコンバージョン(UC・DC)を可能とする異核ランタニドクラスター錯体を生成させ,フォトニック材料を創製するところにある.実績は次の通りである.1.異核複核Lnクラスター錯体の生成チアカリックスアレーン(TCAS)を基体とし,Tb-Yb系をモデルとして検討した.単純混合系の質量分析により異核複核錯体Tb3-xYbxTCAS2 (x = 0-3)が混合物として得られることを明らかにした.混合物としての光物理特性を精査し,Tb→Ybエネルギー移動すなわちf-f communicationが生じていることを明らかにした.これはUC・DC材料を設計する上で有望な知見である(論文1).一方異核複核錯体の選択的生成を目指し,1:1錯体からの錯形成速度を第4級アンモニウムイオンで制御できることを明らかにした.また別のアプローチとして混合物からの異核複核錯体の分離を検討した.キャピラリー電気泳動系でポリエチレングリコールを相互作用試薬とすることで異核複核錯体Tb3-xYbxTCAS2 (x = 0-3)を分離できることを明らかとした.2.フォトニクス材料化Tb3TCAS2をモデルとし,材料化を計った.検討した方法はTb3TCAS2の電荷を四級陽イオンで中和し,得られた塩をポリマー溶液に溶解し,複合化するというものである.種々の条件検討の結果,陽イオンとしてテトラデシルトリヘキシルホスホニウム(TDTHP)イオン,ポリマーとしてポリメタクリル酸メチル(PMMA),双方の溶媒としてクロロホルム-DMFが最適であることを見いだし,Tb3TCAS2を導入したPMMA薄膜を得ることに成功した.これはTb3TCAS2-TDTHP塩と比較し,大きな発光寿命および絶対量子収率を与え,材料として高機能化できることを明らかにした.1.異核複核Lnクラスター錯体の生成混合物レベルではあるが,光物理特性を明らかにし,UCやDCの基となるf-f communicationを確認したことは大きな成果である.一方,Tb3-xYbxTCAS2 (x = 0-3)の選択的形成は未だ達成していないが,Ln1TCAS1からの生成速度を制御する仕組みを見いだしたので,今後是非これを選択的形成に結びつけたい.単離についてはTb3-xYbxTCAS2 (x = 0-3)の化学的性質の類似性を考えれば,分析スケールではあるがキャピラリー電気泳動で分離を達成したことは,次の分取ステップへの大きなマイルストーンとなる.2.フォトニクス材料化「9.研究実績の概要」で述べた系で材料を得ることに成功しており,今後単離したTb3-xYbxTCAS2 (x = 1 or 2)の導入を待つばかりである.本研究の目的は,従来セラミクスでしか実現していない光エネルギーのアップ・ダウンコンバージョン(UC・DC)を可能とする異核ランタニドクラスター錯体を生成させ,フォトニック材料を創製するところにある.実績は次の通りである.1.異核複核Lnクラスター錯体の生成:キャピラリー電気泳動(CE)による異核複核Lnクラスター錯体Tb3-xYbxTCAS2の分離を精密化した.相互作用試薬としてPEGをCE緩衝剤に添加することが分離に対して極めて有効であることを見いだした.2.フォトニクス材料化H28年度に確立した材料化手法,すなわちLn3TCAS2を第4級ホスホニウム塩で固体化し,それとポリマー母材PMMAとを有機溶媒中で混和し,有機溶媒を除去する,という手順で近赤外発光を与えるNdおよびYb錯体系に拡張し,それぞれの発光材料を得た.一方より簡易な材料化を検討した.すなわち陽イオン性サイトを有するポリマー材料としてQAE-Sephadexを母材とし,水溶液中で静電相互作用によって担持する条件を検討した.その結果1マイクロmolのTb3TCAS2を50 mgのQAE-Sephadex A-25に定量的に担持させることができた.これにより完全に有機溶媒フリーの水溶液プロセスによる材料化が可能となった.簡便かつ完全水溶液系プロセスによる材料化に成功しており,材料創製という切り口では順調に進んでいる.しかし異核複核Lnクラスター錯体の単離に至っていないという点で上記の様に判断した.これはTb3TCAS2以外のLn3TCAS2錯体に検討を拡張する中,数%と僅かではあるがLn4TCAS2など他の組成の錯体が生成することが判明したため,Ln3TCAS2を選択的に与える条件検討を余儀なくされたためである.

しかしこれは溶液錯体化学的には重要な知見であるばかりでなく,本研究の基礎となる部分であり,この時点で問題解決できたことは前向きに評価したいところである.本研究の目的は,従来セラミクスでしか実現していない光エネルギーのアップ・ダウンコンバージョン(UC・DC)を可能とする異核ランタニドクラスター錯体を生成させ,フォトニック材料を創製するところにある.実績は次の通りである.2.フォトニクス材料化アニオン性錯体Tb3TCAS2をカチオン交換体QAE-Sephadex A-25に静電的に定量的に担持させて発光材料を得ることに成功した.これについて発光寿命は1.18 ms,発光量子収率は45%となり高い値を得た.同一の手順による発光材料の調製を重水中で行いTb配位水分子のO-H振動失活の除去による高性能化を検討した.その結果,発光寿命は1.32 msと量子収率は53%と増大することが判った.それほど劇的な効果をもたらさなかったのはSephadexのC-H振動子へのエネルギー移動による失活の寄与と考えている.3.まとめフォトニック材料創製の基礎として上記1異核複核錯体Tb2Yb1TCAS2の生成と2材料化を達成した.フォトニクス材料の調製は項目1, 2を組み合わせれば即,実現可能である.一方UCの予備的な検討の結果,蛍光分光光度計の励起源はUCさせるほどの強度がないことが判った.今後半導体レーザーなど強力な励起源の入手が課題となる.光エネルギーの変換機能を有するフォトニクス材料を異核複核ランタニド錯体を基に創製することを目的とする.配位子としてチアカリックスアレーンTCASを用いると複数種類のランタニド,例えばTbとYbを有するTb3-xYbxTCAS2 (x = 1,2)を生成した.本錯体におけるTb→Ybエネルギー移動効率は高い.これらを電気泳動で分離すること,また段階的に選択的に生成させることに成功した.またTb3TCAS2を第4級ホスホニウムイオンと塩を形成させ,ポリマーに取り込ませることで振動失活の少ない発光材料を得ることに成功した.以上フォトニクス材料創製の各要素について基盤的な成果を得た.1.異核複核Lnクラスター錯体の生成: H28年度前半にTb3-xYbxTCAS2 (x = 1 or 2)の単離に注力し,以下の項目の検討に移行する.2.フォトニクス材料化: Tb3-xYbxTCAS2 (x = 1 or 2)の導入.並行してより簡易な材料化を検討する.すなわち陽イオン性サイトを有するポリマー材料との複合化である.そうすることで有機溶媒フリーの水溶液プロセスによる材料化が可能となる.3.エネルギー変換能の評価:上記1で得た知見を基に,f-f communication可能なLn-Ln'系を材料化し,エネルギー移動効率や発光量子収率を明確化する.4.イメージングの初期検討: Ln3TCAS2のバイオコンジュゲートの実績を基に,異核複核錯体をがん細胞に導入し,UC・DCイメージングを検討する.分析化学,錯体化学当該年度は検討する異核複核系をTb-Ybに限定したこと,材料化においては順調に検討が進んだことなどが要員としてあげられる.前年度に成功したTb3TCAS2錯体の材料化を異種Lnに拡張して行った.その途上Ln4TCAS2など他組成の錯体が生成することがわかり(Eur. J. Inorg. Chem., 2016, 5020),その解析に予想以上にエフォートを割かざるを得なくなった.
カロリー制限研究からの知見を応用した唾液分泌障害に対する新規治療基盤の確立

マウスに35%のCR(カロリー制限食)を与えると唾液分泌量は増加し、若齢マウスを上回った。唾液腺の炎症の程度について検討を行うと、自由摂取群と比較してCRマウスでは、浸潤細胞は減少し、組織内で産生される炎症性サイトカインも低値を示し、アミノ酸代謝関連遺伝子にも変動が認められ、さらにCR群ではケトン体が経時的に上昇した。カロリー制限による様々な作用はヒストン脱アセチル化酵素のsirtuinが関与しており、ポリフェノール類のレスベラトロールがこれを活性化することが報告されていることから、レスベラトロールのNODマウスの唾液分泌亢進作用を有する事を確認したことから臨床応用の基盤となる成果が得られた。カロリー制限は、疾患のリスクを低減することで寿命を延長することが報告されている。一方、唾液分泌能の低下に伴う口腔乾燥症は加齢に伴い認められるが、これらの原因は不明であり、このことから今年度はカロリー制限が唾液分泌能に与える影響について検討した。12ヶ月齢のC57BL/6雄マウスを用いて、食餌自由摂取群と35%カロリー制限摂取群に分けて6ヶ月間飼育した。食餌制限3ヶ月、6ヶ月後にそれぞれの群における唾液分泌量を測定した。6ヶ月後の実験終了時にマウスから唾液腺を摘出し、組織学的検討により炎症性細胞浸潤の程度を検証し、real-time PCR法およびDNAマイクロアレイ法により遺伝子発現の検討を行った。食餌制限3ヶ月後から体重減少が認められた。唾液分泌量は自由摂取群では加齢に伴い減少する傾向にあったが、食餌制限群では実験開始の12ヶ月齢時と比べて増加し、自由摂取群と比べて有意に高い分泌量が認められた。また、食餌制限時に認められた唾液分泌量は若齢マウス(7週齢)と同程度であった。実験終了後の唾液腺につて組織学的検討を行ったところ、自由摂取群の高齢マウスでは唾液腺局所へのリンパ球浸潤が認められたが、食餌制限群では顕著な唾液浸潤像は認められなかった。同組織で遺伝子発現の検討を行った結果、食餌制限群ではSirt1や抗酸化酵素の発現増強が認められる一方、炎症性サイトカインの遺伝子発現の減少が認められた。さらにDNAマイクロアレイ解析を行った結果、CR群においてアミノ酸代謝、炎症関連因子に変動が認められた。このことから、カロリー制限による加齢に伴う唾液分泌能低下の改善効果はSirt1の発現による抗酸化作用、NFkBの転写抑制による炎症性サイトカインの発現抑制によるものの他、アミノ酸代謝や免疫応答に関わる複数の因子が関わっている可能性が示唆された。唾液腺の機能を評価するマウスの実験系をいくつか本研究課題では計画していたが、これらを同時に遂行するには多くの労力が必要であることが判明した。このことから期待通りの効果が得られなかった場合には、これらの実験系の中から効果の高い実験系を選択することで研究計画の遂行を可能にする予定である。加えて、計画通りに進まない事態を回避するために予備的検討を既に実施し良好な結果が得られている実験系を優先し、想定外の成果や用いる試薬等の不備に影響されない万全な研究体制を整えた上で本研究課題を遂行したい。一方、唾液分泌能の低下に伴う口腔乾燥症は加齢に伴い認められるが、これらの原因は不明であり、このことから初年度より、カロリー制限が唾液分泌能に与える影響について検討している。これまで食餌自由摂取群と35%カロリー制限摂取群に分けて6ヶ月間飼育した結果、唾液分泌量は自由摂取群では加齢に伴い減少する傾向にあったが、カロリー制限群では自由摂取群と比べて有意に高い分泌量が認められカロリー制限時に認められた唾液分泌量は若齢マウス(7週齢)と同程度であったことから、この試料を用いて唾液分泌量に与えた作用機序の解析を進めている。その中でカロリー制限群ではベータヒドロキシ酪酸が有意に高い傾向を認めたことからカロリー制限にはこの因子を介して唾液腺腺房細胞のATP産生の増強が生じ唾液分泌が亢進したものと推察され現在検証を進めている。加齢に伴う唾液分泌障害をin vivoで再現する目的で、唾液腺特異的に細胞死を誘導する遺伝子(ジフテリア毒素)を発現させる実験系を初年度より検討しているが、臓器特異的に当該遺伝子を発現させる系の確立に難渋しており、現在はプロモーターを変更することで再検討を実施している。現在までに明らかになったことは、カロリー制限による加齢に伴う唾液分泌能低下の改善効果はSirt1の発現による抗酸化作用、NFkBの転写抑制による炎症性サイトカインの発現抑制によるものの他、アミノ酸代謝や免疫応答に関わる複数の因子が関わっている可能性が示唆され、加えてベータヒドロキシ酪酸の関与が明らかになったことから次年度に検討を進める予定である。カロリー制限時の唾液分泌亢進の機序としてベータヒドロキシ酪酸によるATP産生の関与が認められたことは収穫の一つであるが、唾液腺の機能を評価するマウスの実験系に関しては臓器特異的な発現が検出されずジフテリア毒素の唾液腺に対する効果は検出出来なかった。このことから臓器特異性を得るためにMUC-1プロモーターによる検討を進めており導入遺伝子が挿入されたF0マウスの作出を現在進めている。このように計画通りに進まない事態を回避するためには予備的検討を実施し良好な結果が得られている実験系を優先し本研究課題を遂行したい。カロリー制限は、疾患のリスクを低減することで寿命を延長しすることが報告されている。

一方、唾液分泌能の低下に伴う口腔乾燥症はシェーグレン症候群や加齢に伴い認められるが、これらの原因は不明で、有効な治療法は未だにないのが現状である。このことから今回我々は、カロリー制限が唾液分泌能に与える影響について検討した。12ヶ月齢のC57BL/6雄マウスを用いて、食餌自由摂取群と35%カロリー制限摂取群に分けて6ヶ月間飼育した。食餌制限3ヶ月、6ヶ月後にそれぞれの群における唾液分泌量を測定した。6ヶ月後の実験終了時にマウスから唾液腺を摘出し、組織学的検討により炎症性細胞浸潤の程度を検証し、real-time PCR法およびDNAマイクロアレイ法により遺伝子発現の検討ならびにケトン体の推移について検討を行った。実験終了後に唾液腺の解析を行ったところ、自由摂取群の高齢マウスでは唾液腺局所へのリンパ球浸潤が認められたが、食餌制限群では認められなかった。遺伝子発現の検討では食餌制限群ではSirt1や抗酸化酵素の発現増強が認められる一方、炎症性サイトカインの遺伝子発現の減少も認めた。さらにDNAマイクロアレイ解析では、CR群においてアミノ酸代謝、炎症関連因子に変動が認められた。さらにCR群ではケトン体が経時的に上昇した。カロリー制限による加齢に伴う唾液分泌能低下の改善効果はSirt1の発現による抗酸化作用、NFkBの転写抑制による炎症性サイトカインの発現抑制によるものの他、ケトン体の上昇も確認された。βヒドロキシ酪酸はケトン体の一種で饑餓状態で糖がエネルギーとして利用できない場合の代替エネルギー源であるであり、βヒドロキシ酪酸の投与はパーキンソン病等で細胞内のミトコンドリアのATP産生能を活性化することにより神経を変性から保護することから、これらの機序により唾液分泌が改善されたと考えられた。マウスに35%のCR(カロリー制限食)を与えると唾液分泌量は増加し、若齢マウスを上回った。唾液腺の炎症の程度について検討を行うと、自由摂取群と比較してCRマウスでは、浸潤細胞は減少し、組織内で産生される炎症性サイトカインも低値を示し、アミノ酸代謝関連遺伝子にも変動が認められ、さらにCR群ではケトン体が経時的に上昇した。カロリー制限による様々な作用はヒストン脱アセチル化酵素のsirtuinが関与しており、ポリフェノール類のレスベラトロールがこれを活性化することが報告されていることから、レスベラトロールのNODマウスの唾液分泌亢進作用を有する事を確認したことから臨床応用の基盤となる成果が得られた。今年度に行った、カロリー制限時の発現遺伝子の網羅的な解析から現在までに得られた結果から、非必須アミノ酸であるセリンの合成経路に関連する遺伝子の発現が検出されている。セリンは抗酸化活性を有し神経伝達物質の活性化や脳へのブドウ糖の取り込みにも作用することが知られていることから、カロリー制限によりセリンの生合成が亢進し種々の機序を介して唾液分泌が促進した可能性が考えられる。セリンを用いた投与実験では予防効果モデルとして放射線照射マウスでは2週間前から照射後4週間まで、治療効果モデルでは放射線照射マウスも同様に4週間自由摂取させ、唾液分泌能量の評価を今後行う予定である。加えて、parotid secretory protein (PSP)
ミスト噴流と電場利用の新型サイクロンによる微粒子、臭気及び重金属除去

環境汚染物質である微粒子、有害イオン、有害ガス及びダイオキシン類の排出と拡散の程度は毎年増加傾向にあり、その効果的な対策が必要になっている。国内の焼却炉においてもダイオキシン類の効果的除去及び1μm以下の微小な浮遊粒子や有害物質の排出量の低減が重要な課題になっている。本研究の目的は微粒子捕集用のサイクロン内部に、局所的に追加気流を導入することにより従来装置では捕集できなかった微粒子や有害物質を除去することが可能な技術を確立し、またこれらの現象について理論解析をすることにある。研究においては、乾式サイクロンにおいて天板近傍から局所的に高速の追加気流を導入することにより、従来技術では捕集困難であった50%分離粒子径0.5μmを達成することができた。また分離径の可変操作は追加気流の流量を変化することで可能であることがわかった。さらに電場印加型の水籠装置においても局所的に電場を印加することにより、粒子の捕集性能を高めることが可能な新型装置を作成し、微粒子の高性能な分離及び溶液中の重金属の除去操作が可能となるとの知見を得た。また乾式サイクロンにおいて、内部にミスト噴流を吹き込むことで、粒子の捕集効率の向上が可能かについて実験及び数値シミュレーションにより検討した。その結果、サイクロン内部にミスト噴流を導入することは、粒子の分離効率を上昇させる観点から極めて効果的であることがわかった。また噴霧ミストとして水よりも表面活性剤の利用が粒子捕集効率の向上に有効との知見を得た。サイクロンは構造が簡単で安価に設置でき、また各部寸法を適当に選定すれば分級性能も優れているため広く実用化されている。特に最近の傾向として、サブミクロン分級に対する要求が強くなっている。本年度の研究では、サイクロンの50%分離径を簡便な操作で変化させる目的で、サイクロン円筒部上部より気流を追加した場合及び移動式案内板の併用による分級特性の変化について、実験及び数値計算により検討した。その結果、両者の手法を適用すると、高精度なサブミクロン分級が可能であるとの知見を得た。実験に使用したサイクロン内径は72mm、入口速度は15m/sとし、使用粉体は石炭灰及び関東ローム(JIS11種)を用いた。サイクロンの入口部の気流を制御する目的で、サイクロンの上部天板付近に追加気流を導入して、粒子に作用する遠心力の効果を強くさせ、更に移動式の案内板を併用した。部分分離効率は粗粉と微粉の質量及び粒度分布よりを求めた。分離径は追加気流流量を増加させると減少し、さらに入口部に設置した移動式の案内板を利用し、サイクロン入口部の断面積を小さくすると、50%分離径を最小0.6μm程度にまで減少させることができた。次にミスト印加型のサイクロンスクラバーの性能向上に関する実験を行った。新しい提案として入口部気流を制御する目的で適当な形状の仕切り板を設置することにより、従来法よりもかなり微粒子の分離性能を向上させることができた。またサイクロンスクラバーでは乾式サイクロンとは異なり、液流量一定でガス流量を低下させると、分離径が小さくなるとの知見を得た。H18年度は、石炭灰中の重金属に注目してその挙動を検討してゆきたい。国内の焼却炉においてもダイオキシン類の効果的除草及び1μm以下の微小な浮遊粒子や有害物質の排出量の低減が重要な課題になっている。本研究の目的は微粒子捕集用のサイクロン内部に、局所的に追加気流を導入することにより従来装置では捕集できなかった微粒子や有害物質を僚去することが可能な技術を確立し、またこれらの現象について理論解析をすることにある。

研究においては、乾式サイクロンにおいて天板近傍から局所的に高速の追加気流を導入することにより、従来技術では捕集困難であった50%分離粒子径0.5μmを達成することができた。また分離径の可変操作は追加気流の流量を変化することで可能であることがわかった。さらに電場印加型の水篩装置においても局所的に電場を印加することにより、粒子の捕集性能を高めることが可能な新型装置を作成し、微粒子の高性能な分離が可能となることが明確になった。また乾式サイクロンにおいて、内部にミスト噴流を吹き込むことで、粒子の捕集効率の向上が可能かについて実験及び数値シミュレーションにより検討した。その結果、サイクロン内部にミスト噴流を導入することは、粒子の分離効率を上昇させる観点から極めて効果的であることがわかった。また噴霧ミストとして水よりも表面活性剤の利用が粒子捕集効率の向上に有効との知見を得た。
食品イソチオシアネート化合物による骨格筋の機能的・量的維持に対する有効性解析

本研究は、アブラナ科野菜の食材に含まれるイソチオシアネート化合物の健康有益性の評価研究として、最大の糖消費器官であり、運動などの活動を支える重要器官でもある骨格筋の機能維持に対する効果と作用機序を明らかにすることを目的としている。今年度は、主に骨格筋モデル細胞であるマウスC2C12細胞を用いて、西洋わさびやクレソン等に含まれるphenethyl isothiocyanate (PEITC)の効果として下記のような結果を得た。1.PEITCのインスリン様作用評価とその作用発現機序の解析昨年度までにPEITC刺激による糖取り込み活性に関わる細胞内シグナル分子として、Aktの関与が明らかとなったが、イソチオシアネート化合物の刺激で活性化が認められるNrf2系の活性化が関与するのかが明らかでなかった。Nrf2の活性化がミトコンドリア機能の亢進を誘導するとの報告もあることから、PEITCの作用がミトコンドリアでのエネルギー代謝活性の変化を介したものである可能性を検討したが、阻害剤の検討からその関与は今回の条件では低いとの結論を得た。2.骨格筋の維持・分解抑制に対するPEITCの有効性評価とその機序の解析これまでの検討から、PEITC添加によりC2C12細胞でタンパク質分解が抑制される可能性が見出されたが、Aktをはじめとするシグナル分子の関与などのメカニズムは不明であった。阻害剤を用いた検討から、Aktの活性化が糖取り込み活性と同様、タンパク質分解抑制活性にも寄与していることが明らかとなった。また、動物個体での有効性を尾部懸垂モデルを用いて行った結果、PEITC摂取によりNrf2の活性化応答は見られたが、分解抑制効果は十分ではなかった。その要因としては、PEITC投与量が懸垂による分解誘導強度に対応していなかった可能性が考えられた。PEITCのインスリン様作用評価に関しては主にNrf2系活性の関与の有無について検討し、骨格筋の維持・分解抑制については、シグナル分子の機能解析を中心に実施する計画であった。前者については、一般にPEITCはNrf2系を活性化することでも知られており、さらにAktはNrf2系の活性化に寄与していること、またNrf2系がエネルギー代謝の活性化にも寄与している可能性も報告されている。このことから、PEITCはAktを活性化することでNrf2系の活性に影響を与え、エネルギー代謝の変化を介している可能性が考えられた。そこでAktを阻害したときのNrf2系の活性化に与える影響を検討したところ、Aktの阻害でNrf2系の下流因子の発現に大きな影響がなかった。また、PEITC刺激時のミトコンドリアマーカーの発現変化にも今回の条件では顕著な差は認めなかった。以上から、Nrf2の関与は低いことを明らかにすることができ、計画に準じた結論を得ることができた。一方、後者についてもAktの活性化がタンパク質分解抑制の作用発現に重要であるとの知見を得ることができたことから、期待する結果を得たと言える。また、新たに上流の制御因子としてある種の生体リガンドの受容体の活性化を介している可能性を示唆する結果も得ることができたが、今後詳細に検討していく必要があると考えている。生体での評価では、尾部懸垂ラットを用いて筋萎縮抑制効果の有無について検討したが、懸垂時の筋分解誘導が強いためか、若干抑制する傾向は見られたものの十分ではなかった。PEITCの摂取とのバランスなどを含め、次年度に考慮すべき点などを明らかにすることができた。以上から、こちらの課題についても概ね順調であると評価できると考えている。平成31年度、令和元年度における研究方針は次のように考えている。1.PEITCのインスリン様作用評価とその作用発現機序の解析概ね予定していた計画は遂行できたと考えているので、本年度については中心課題を筋萎縮抑制機能におき遂行する方針とする。Aktの活性化を誘導するメカニズムについて不明な点が残されているが、その機序は糖代謝促進効果でも筋萎縮抑制効果でも類似である可能性がこれまでの検討から想定される。そのため、まだ途上にある筋萎縮抑制機能解析を中心に解析することで糖利用促進効果についても作用機序の解析に繋がると考えられる。2.骨格筋の維持・分解抑制に対するPEITCの有効性評価とその機序の解析細胞レベルでの作用機序の解析については、PEITCで刺激した際にAktの活性化に寄与すると想定されるレセプター系の活性化状況およびその生体リガンドでの筋分解抑制効果を検証していく。さらにタンパク質分解系として、オートファジーやユビキチン系の関与などのメカニズム解析が不十分であることから、その点を詳細に検討する。一方、生体での有効性評価に関しては、尾部懸垂モデルを用いた不動化による筋萎縮モデルにおいて、より高含有のPEITC混餌食等を摂取させたときの骨格筋萎縮に対する効果を3-メチルヒスチジンなどの分解指標の変化、ユビキチンやオートファジーなどの分解系の動態等の指標を用いて評価していく。さらに懸垂時での抑制効果に加え、再接地後の筋量回復期に及ぼす効果についても検討加えることで、PEITCを摂取することにより筋分解時の炎症等の軽減により回復促進効果が見られないかを評価していく。

今年度は、主に骨格筋モデル細胞であるマウスC2C12細胞を用いて、西洋わさびやクレソン等に含まれるphenethyl isothiocyanate (PEITC)の効果として下記のような検討と結果を得た。1.PEITCのインスリン様作用評価とその作用発現機序の解析PEITC刺激に応答し糖代謝機能の制御に関わる可能性のある細胞内シグナル分子の探索として、インスリンシグナル関連分子、ポリフェノールなどで正に制御する活性があることが報告されているAMPK、炎症性サイトカインなどで負に制御因子することが知られ、イソチオシアネート化合物でも活性化の報告のあるp38, JNKなどのストレス応答シグナル因子を対象に検討した。その結果、Aktの活性化が認められ、その活性化が糖取り込みに関与している可能性が明らかになった。2.骨格筋の維持・分解抑制に対するPEITCの有効性評価とその機序の解析PEITCによる直接的なタンパク質分解抑制効果の有無に関する評価として、タンパク質分解の活性指標となる3-メチルヒスチジンの培養培地への放出量の変化をC2C12細胞で見たところ、PEITC処理で抑制される可能性を見出した。また、動物個体を用いた不動化モデルによる筋萎縮での評価を行うために、動物を不動化処置した際の骨格筋萎縮状況や摂取量などの検討を行い次年度に向けた準備を行うことができた。今年度の計画課題としては、PEITCのインスリン様作用評価とその作用発現機序の解析と骨格筋の維持・分解抑制に対するPEITCの有効性評価とその機序の解析の2つをあげていた。まず、前者については糖取り込みを指標としたインスリン様活性を有することが確認され、さらにその作用に関わる細胞内シグナル分子の候補についても明らかとなったことから目標としていた内容をほぼ確定できたものと考えている。一部、他にも活性化が認められたシグナル分子もあることからそれらの関与がどうであるかについても今後検討の余地が残っていると考えている。また、Aktの活性化が重要であることが分かったが、その制御に関わる上流の機序やイソチオシアネート化合物で活性化が見られるNrf2系の活性化の関与についても次年度以降で評価対象と考えているが、これらについても抗体などの検討を一部行えたので計画は順調である。一方、後者についてはタンパク質分解指標である3-メチルヒスチジンの培地への放出量の変化の検討から、PEITC添加によりC2C12細胞でのタンパク質分解が抑制される可能性が見出されたことから期待する結果を得たと言える。しかし、シグナル分子の関与、メカニズムの解析やオートファジーやユビキチン系の関与などのメカニズムの評価は今後の課題である。また、生体での有効性評価を次年度以降に行う予定としているが、本年度は予備的ながら不動化モデルでの筋萎縮状況や投与方法の検討を行うことができ、今後の検討で考慮すべき点などの一部を明らかにすることができた。以上から、こちらの課題についても概ね順調であると評価できると考えている。本研究は、アブラナ科野菜の食材に含まれるイソチオシアネート化合物の健康有益性の評価研究として、最大の糖消費器官であり、運動などの活動を支える重要器官でもある骨格筋の機能維持に対する効果と作用機序を明らかにすることを目的としている。
意味ネットワークのグラフ計算による、潜在知の体系的抽出と言語情報システムの開発

グラフ理論に新しい計算手法を導入し、1)文献資源のトピックスを対象としたオントロジーの半自動生成と2)日英の双方に関し、連想概念情報検索システム-連想作文支援システムの開発(教育・学習資源の構築)に同時に適用する試み、3)日英双方の辞書資源(学研国語大辞典、WordNet)の意味ネットワークを介したシソーラスの自動生成や、4)様々な文献資源、特にフランス語の思想書(カバニス、メスメル)、小説(サンティグチュペリ)のトピックスの潜在的な意味分析を行った。特にグラフクラスタリング技術であるMCLを改良し、その結果をRMCLnet(グラフクラスタリング表示検索システム)、ACSS(連想作文等創造的発想支援システム)という、Web情報検索システムの形で公開した。また、国語辞典の意味ネットワーク形成にも応用すべく、形態素解析の後の人手によるチェック、特にひらがなに開かれた同音異義語の選定作業を行った。これらの成果は、国内外の学会(LREC2006, ICALT2006、PACLIC21、PACLNG-2007、ED-MEIDIA2007など)で発表されている。RMCLは、収束段階で非連結になったMCLのクラスター結果を再入力し、クラスタリングの計算段階で過去に記録された隣接関係を復元して、それをもとに潜在的な隣接関係を復元したうえで、MCLを反復しておこなうものである。また、ハブ語のまわりにサイズの大きすぎるコアクラスターが生成したり、1クラスター1語というシングルトン・クラスターが生成したりする場合に、事後的にサイズ調整を行なうため、潜在隣接の概念を導入し、それをもとにしたBMCL(潜在隣接クラスタリング)という方法を編み出した。グラフ理論に新しい計算手法を導入し、1)文献資源のトピックスを対象としたオントロジーの半自動生成と2)日英の双方に関し、連想概念情報検索システム-連想作文支援システムの開発(教育・学習資源の構築)に同時に適用する試みを行った。特に(Markov Clustering)を改良したRMCL,BMCLという手法を提案、聖書や小説(『星の王子様』)、思想書(ソシュールの『一般言語学講義』)、連想辞書に適用し意味ネットワーク構築を行った。それらの結果をRMCLnet(グラフクラスタリング表示検索システム)、ACSS(連想作文等創造的発想支援システム)という、Web情報検索システムの形で公開した。これらの成果は、国内外の学会(LREC2006,ICALT2006など)で発表されている。RMCL(Recurrent Markov Clustering)は、収束段階で非連結になったMCLのクラスタ結果を再入力し、クラスタリングの計算段階で過去に記録された隣接関係を復元して、それをもとに潜在的な隣接関係を復元したうえで、MCLを反復しておこなう。BMCL(Branching MCI)とは、逆に極端にサイズの大きいマルコフクラスターを潜在隣接関係の導入によって再分割する手法である。これらにより、自動的にクラスタの概念名を決定しながら、概念カテゴリー間の相互関係を示す概念リンク情報(隣接行列)を(再)構築することが可能になる。グラフ理論に新しい計算手法を導入し、それらをもとにして、1)日英双方の辞書資源(学研国語大辞典,WordNet)の意味ネットワークを介したシソーラスの自動生成や、2)様々な文献資源、特にフランス語の思想書(カバニス、メスメル)、小説(サンティグチュペリ)のトピックスの潜在的な意味分析を行なった。特にグラフクラスタリングの技術であるMCL (Markov Clustering)の欠点として知られる、クラスター係数の低い場合の精度の悪さ(Modularity Qの値の低さ)を克服するため、いくつかの技術を提案した。

すなわち、ハブ語のまわりにサイズの大きすぎるコアクラスターが生成したり、1クラスター1語というシングルトン・クラスターが生成したりする場合に、事後的にサイズ調整を行なうため、潜在隣接の概念を導入し、それをもとにした潜在隣接クラスタリングという方法を編み出した。これらの成果は、国内外の学会(PACLIC21、PACLING-2007、ED-MEIDIA2007など)で発表されている。特にPACLIC21では、連想辞書の次数分布とグラフクラスタリングの特色を分析し、Best Paper Awardを受賞した。また意味ネットワークの技法に適用した聖書研究では研究分担者である三宅真紀がBursary Awardを受賞している。
日本の民生用電子産業におけるマルチ・ナショナル・マーケティング

本研究は戦後日本の代表的な民生用電子機器メーカーである松下電器、ソニー、東芝、シャープを中心とする対米マルチナショナル・マーケティングの歴史的分析と比較研究によって、マルチナショナル・マーケティングに先行する輸出マーケティングとの違いを解明した。輸出マーケティングは、日本を中心として生産された商品の海外市場への長期継続的な販売としてのマーケティングであるのに対して、マルチナショナル・マーケティングとは、多国籍企業が進出国で生産した商品を、原則として現地でマーケティングすることを意味する。この両者における最大に違いは、商品戦略とマーケティング・チャネル戦略に特徴的にみられる。商品戦略に関しては、輸出マーケティングにおいては、現地の販売会社の担当者の協力のもとで商品の企画を行い、製造は全て日本の本社の商品企画部の主導のもとで行われる。それに対して、マルチナショナル・マーケティングにおいては、商品の企画、製造は本社の協力を得ながら、基本的には現地の子会社の主導のもとに行われる。マーケティング・チャネルに関しては、輸出マーケティングにおいては、現地アメリカのレップやディストリビューターの積極的な活用によって、アメリカ市場に参入することに成功した。それに対して、マルチナショナル・マーケティングにおいては、自己の販売員を活用した直接販売を主要なチャネル戦略とした。その背景には、現地生産による商品の取扱高と種類が、輸出マーケティングの段階とは比較にならないほど増えていることがある。また、アメリカの流通業界においてスーパーストアに代表されるように、巨大小売店の登場がある。マルチナショナル・マーケティングは、現代のグローバル・マーケティングの段階においても、輸出マーケティングと並んで消え去ることなく存在し、グローバル・マーケティングの実態を形成する重要なモメントとして機能している。平成14年度は、ソニーとシャープを中心とするアメリカにおけるマーケティングの実態について以下の取りまとめを行った。シャープに関しては「アメリカ市場におけるシャープのマーケティング」の論文を京都大学経済学会誌「経済論叢」に掲載した。ここでは資本力に乏しいシャープは、現地生産が日本の同業他社に比較して出遅れ、79年10月、メンフィスに生産工場Sharp Manufacturing Co. of Americaを建設した。この工場はシャープの生産事業部として機能し、輸出マーケティングの限界を克服した。ここではカラーテレビ、電子レンジ、液晶プロジェクターなど現地向け製品を生産した。アメリカ工場は消費地生産の工場とよばれ、アメリカやヨーロッパへ製品を再輸出するため設立されたタイの工場とは異なり、アメリカ販売会社の販売を支援するという位置づけで設立された。現地生産をベースとしたマーケティングは、一段と深くアメリカ市場に根を下ろしたマーケティングの展開を可能としたことを具体的に分析した。ソニーに関しては「アメリカ市場におけるソニーのマーケティング」の論文をとりまとめた。その成果は「経済論叢」に掲載する予定である。「需要のあるところで生産する」ことを標榜するソニーは、日本の同業他社のどこよりも早く、72年8月にアメリカのサンディエゴ工場を稼働した。カラーテレビの組立から開始し、74年6月テレビ用ブラウン管工場の建設によって、カラーテレビの一貫生産を行った。77年2月にはアラバマ州のドーサンにビデオテープの専門工場を建設し、ここを拠点にアメリカのみならず日本、ヨーロッパにも輸出をした。このように他社に先立つアメリカでの生産は、貿易摩擦や円高による為替問題の解決にいち早く対応でき、アメリカ市場での競争優位を実現した。輸出マーケティングの段階に引き続きアメリカでの生産工場設立の段階に於いても、ソニーの自社ブランドの確立とマス・マーケティングを最優先したマーケティングの展開は、90年代のソニーのグローバルマーケティングの基礎を築いたことを具体的に解明した。平成15年度は、国際マーケティングの一形態である輸出マーケティングとマルチ・ナショナル・マーケティングの関係、マルチ・ナショナル・マーケティングに関して以下のような作業と中間的とりまとめを行った。1データーの収集日本の民生用電子機器産業における松下電器と三洋電機を中心とするマルチ・ナショナル・マーケティングに関する社史、電波新聞の記事(198095年)米国の業界誌Weekly Home Furnishing, TWICE, Merchandising Weekなどの記事から第2次資料としてデータ化した。また、米国での現地生産と現地マーケティングについて、それぞれ第1回目のインタビューを行い、データ化した。