hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
2次元グラファイトシートの量子ホール効果の研究

磁場中2次元電子系で観測される量子ホール効果は、物性研究の中で最も基本的かつ重要な量子現象の1つであり、これまで多様な研究が行われている。一般にホール抵抗が量子化値をとる局在状態では、電子は不純物や試料端の作る等ポテンシャル線に沿って磁気長程度の幅をもって運動すると考えられているが、それを明瞭に実空間観測した例はこれまでにない。そこで本研究では、磁場中で原子分解能をもって作動する超低温走査トンネル顕微鏡を使って、高配向性熱分解グラファイト(HOPG)の表面2次元電子系における点欠陥付近の局所状態密度(LDOS)を走査トンネル分光観測した。試料一探針間のバイアス電圧を掃引すると、ランダウ準位間の谷のエネルギーでは欠陥の周りに局在した状態が、またランダウ準位のピークのエネルギーでは試料全体に広がった電子状態が交互に観測された。点欠陥付近に局在したLDOSの分布はその直上に最大振幅を、また周りに半径が磁気長程度のサテライトリングをもっている。この分布は、磁場中で1/rポテンシャルに捕獲された2次元電子ガスに対するLDOSの計算結果と定量的に一致する。また、Arイオンスパッタの手法で人工的に形成した欠陥付近でも同様の測定を行った。その結果、点欠陥付近とは異なるLDOS分布が観測され、これは調和ポテンシャル中のLDOSの計算結果と一致する。このことから、量子ホール効果における局在状態の分布は、ポテンシャルの関数型に強く依存することが分かった。さらに、スパッタによりランダムに導入された欠陥はより複雑なポテンシャルランドスケープを形成し、局在状態から非局在状態に至るまで、ポテンシャルの等高線に沿って電子状態が拡がっていくことを確認した。またInAs/GaAs(111)A表面上に形成される2次元電子系についても同様の測定を行い、ランダウ量子化に伴うDOSのピークを観測した。しかしこの場合、InAs薄膜とGaAs基盤との間に形成される多数の転位による移動度の低下からHOPGのときのようなはっきりとした局在・非局在状態は観測されなかった。一般にホール抵抗が量子化値をとる局在状態では、電子は不純物や試料端の作る等ポテンシャル線に沿って磁気長程度の幅をもって運動すると考えられているが、それを実空間観測した例はこれまで報告されていない。そこで本研究では、磁場中で原子分解能をもって作動する超低温走査トンネル顕微鏡を使って、高配向性熱分解グラファイト(HOPG)の表面2次元電子系における格子欠陥周りの局所状態密度(LDOS)を走査トンネル分光観測した。試料-探針間のバイアス電圧を掃引すると、ランダウ準位間の谷のエネルギーでは欠陥の周りに局在した状態が、まだランダウ準位のピークのエネルギーでは試料全体に広がった電子状態が交互に観測された。欠陥付近に局在したLDOS分布は磁気長程度の半径をもっており、磁場中で1/rポテンシャルに捕獲された2次元電子系の基底状態に対する波動関数の計算結果とほぼ一致する。また、1つの局在したLDOS分布、つまり基底状態しか束縛されないという実験事実は、電子間クーロン相互作用が重要であることを示している。これらのことから、HOPG表面で観測されたエネルギーに依存した欠陥付近の電子状態は、量子ホール効果の局在状態と非局在状態に対応していると結論付けられる。本研究によって量子ホール状態の電子局在の様子がナノメートルスケールで明らかになっただけでなく、電子間相互作用が整数量子ホール状態でも重要な役割を果たしていることがわかった。またInAs/GaAs(111)A表面上に形成される

2次元電子系についても同様の測定を行い、ランダウ量子化に伴うDOSのピークを観測した。しかしこの場合、InAs薄膜とGaAs基盤との間に形成される多数の転位による移動度の低下からHOPGのときのようなはっきりとした局在・非局在状態は観測されなかった。
チタン鋳造時の反応層が腐蝕抵抗および機械的性質におよぼす影響

チタン鋳造時には,鋳型成分のシリカやリン酸の取り込みや侵入による汚染が大きな問題になっている。本課題においてはこのような汚染によって生じる反応層がチタンの歯科補綴物としての適合性や機械的特性,腐蝕抵抗性などにどのように影響するかについて検討した。その結果,これらを含む鋳型材によって製作したチタン鋳造体は硬さの測定より,表面に約150-300μmの反応層が認められた。また,鋳造体を細部まで確認するためには表面に焼き付いた鋳型成分を何らかの機械的方法で除去しなければならず,適合性にも大きく影響するものと考えられた。そのため,従来より金属の鋳造収縮を補償するといわれている各鋳型材の硬化時および加熱時の膨張量も一様ではないことが認められた。さらに,これらの鋳造体をポテンショスタットを用いて電流-電圧曲線をとり調べたところ,反応層を除去したチタン鋳造体と比較すると腐蝕電流密度が低下することが認められた。機械的特性は鋳造体の曲げ試験によって評価した。3×2×50mmの四角柱の鋳造体を作製し,3点曲げ試験を行ったところ反応層をそのまま残したものでは435.1±6.6 (N)であったが,反応層を除去したものでは322.7±20.7 (N)と有意に機械的強さが減少することが認められた。従って,チタン鋳造時の反応層は適合性や腐蝕抵抗性,補綴物の機械的強さに大きく寄与していることが判明した。一方,シリカやリン酸を全く含有しない市販のチタン鋳造用鋳型材や当教室で開発・研究を重ねているカルシア系鋳型材では,チタン溶湯と鋳型成分との反応が抑制されるため,鋳型とチタン鋳造体との型離れが良く,上記のような問題も軽減されるものと予想される。しかし,これらの鋳型材は流動性が悪い,あるいは硬化時間が長い,生型強さに乏しいなどの欠点があるため,今後より良い鋳型材の開発がチタンの普及にとって急務であるといえる。
労働の場(site)を淵源とする権利義務の創出－契約外労働関係とその理論基盤

政府は、「成長戦略」の一環として、労働法分野の多くの側面で、規制緩和を推進している。その特徴として、経済成長政策の優先による契約規律の後退という点をあげることができる。政策的課題を推進するために、労働契約が本来持つ規制力を弱め、労働契約論は、政策の動向に左右され、本来有する独自の規制力が失われている。このことは、日本の労働契約論の理論的な弱さにも原因がある。日本の労働契約論は、実定法において不十分であるだけでなく理論基盤が貧弱であり、これが理論的な対抗力を弱めた。これらを克服するために、本研究は、「契約外労働関係」という基本概念を基軸に、欧米の労働契約法理の理論展開を調査した。平成25年度は、本研究における基礎的な理論枠組みを構築する年度であった。そのために、重点研究として、比較法の視点を確立するために、研究グループの各参加者の分担に応じて海外調査を実施すること、および、理論枠組みの構築のために、基礎理論的考を進め、それを文書化していく(できるだけ公表していく)作業を課題としていた。これらの課題に応じて、平成25年度の主な研究実績として、次のような成果を上げることができた。(1)研究グループのうち3名は、イギリス(連合王国)において、オクスフォード大学のマーク・フリードランド教授、およびケンブリッジ大学のディーキン教授などとインタビューおよび意見交換をなし、イギリスにおける労働契約論の最先端の議論である、パーソナル・ネクサス論およびネットワーク論について、より深い知識を得ることができた。(2)同様に、2名は、アメリカ合衆国において、米国で海外調査を行い、特に、連邦労働省においては請負労働に従事者の労働者性問題、連邦最高裁や連邦議会議員会館においてレッドベター法についての説明を受けて、ヒアリング・意見交換をした。(3)1名は、オランダ・マーストリヒトにおいて、日系企業のヒアリングを行い、ヨーロッパにおける事業譲渡と労働契約問題について、実務責任者からのヒアリングをすることができた。(4)別表記載のように、主任研究員、研究分担者および研究協力者は、本研究に関して、それぞれ論文を公表しており、基礎理論構築のための理論的成果を挙げることができた。日本における労働契約論は、ナイーブな合意論(労契法にいう「合意の原則」に代表される)のもとで、それを補強するメカニズム(手続、公的諸制度)が確保されず、そのために本来の契約規範としての強制力が軽視されるという事態に陥っている。本研究は、かかる問題意識のもとで、労働契約に組み込まれるべき、「合意外規範」の理論体系を模索するものである。本研究の2年目にあたる平成26年度には、日本の労働契約論におけるこれらの理論的脆弱性にかんがみ、その課題の克服という観点から,日本の労働契約論の返上分できを行った。その研究成果は、『特集・労働規制の緩和と労働契約論の課題』法律時報87巻2号(2015年2月号)として公表し、同特集に本研究の代表者・分担者・協力者メンバーの著作による7本の論考を掲載した。これと変更して、研究計画の主軸である、ヨーロッパ諸外国の「合意外規範」ないし「契約外規範」の比較法研究のための活動も進行させ、平成26年度は、主としてイギリス、フランス、アメリカ合衆国の調査を行った。(1)イギリスについては、労働契約法分野の代表的研究者である、Mark Freedland,Nicola Countouris,Simon Deakin各教授に、フランスでは、同じく、Gerard Couturier, Alain Supiot各教授および労働審判所の裁判官等の実務家に、またアメリカ合衆国では、連邦労働省の担当官、議員事務所の担当官等に、連邦法の立法動向などをヒヤリングし、討議した。これらについては、平成27年度において研究報告の公表を準備中である。以上とともに、本研究の代表者以下7名の面倍が、合計3回にわたり合同研究会の会合を持ち、研究打ち合わせ等を実施して、計画の実施を確認する作業も行った。近年、日本では、労働法(特に雇用立法)の領域で、急速な規制緩和施策を推進している。それは、アベノミクスに基づく経済の成長戦略の一環としてなされるものである。注目されるのは、そうした政策が、経済成長を優先させる一方で、労働契約に基づく規制(=保護的側面と合意原則との緊張関係の中での規制)を後退させる方向を導いている点である。それは例えば、(a)限定(ジョブ型)正社員構想、(b)「雇用特区」構想、(c)研究職、その他一定の労働者の有期労働契約のいわゆる「無期転換」年数を、5年から10年にまで延長しようとする。(d)労働者派遣について、派遣契約の期間制限(1年または3年)を廃止し、派遣元で常用雇用の派遣労働者については派遣労働契約の期間を無制限とする等である。これらの「成長戦略」に基づく規制緩和政策は、「合意の原則」や保護理念に基礎をおく労働契約の実質的な規制力を弱め、あるいは劣化させるものと考えられる。しかし、こうした問題は、日本における労働契約法の理論的な弱点によるところも大きい。第1に、労働契約に関する日本の立法および法理論は、実定法のレベルで弱点がある。第2に、日本の労働契約は確固たる理論的基礎が貧弱である。労働契約の諸原則および規範は、最高裁の判決に基づくものであり、労働契約に特有の基本原則や理念を提供していない。そうした状況の下で、労働契約法は現代の雇用社会に即応した規範を提示することができず、新しい雇用政策に対する対抗力を生み出し得なくなっているのである。

本研究では、こうした状況を打破するための新しい理論枠組みが求められているとの認識のもと、諸外国(特にイギリス、フランス、ドイツ、イタリア、米国)の労働契約法の中で、日本の労働契約法をエンパワーするための情報を得て、これを再構成した。政府は、「成長戦略」の一環として、労働法分野の多くの側面で、規制緩和を推進している。その特徴として、経済成長政策の優先による契約規律の後退という点をあげることができる。政策的課題を推進するために、労働契約が本来持つ規制力を弱め、労働契約論は、政策の動向に左右され、本来有する独自の規制力が失われている。このことは、日本の労働契約論の理論的な弱さにも原因がある。日本の労働契約論は、実定法において不十分であるだけでなく理論基盤が貧弱であり、これが理論的な対抗力を弱めた。これらを克服するために、本研究は、「契約外労働関係」という基本概念を基軸に、欧米の労働契約法理の理論展開を調査した。(1)比較法研究が、特にイギリス及ぶフランスにおいて、予想以上に順調に進展している。両国においては、この分野の両国における最高権威者であり、かつ世界的な最先端の議論をリードする研究者との間で、長時間にわたりインタビュー・討議をすることができ、極めて有益な示唆を得ることができた。これらの研究者と、問題意識を共有することができ、日本の実情について共感を持って議論することができたのは、予想以上の得がたい成果であった。(2)研究成果の公表が、予想以上に順調に進展している。上記のように、本年の2月に、法律のよく知られた専門誌に、本研究の課題と問題意識を踏まえた論考を特集記事として掲載することができたのは、中間段階での成果公表としては極めて有益であった。また、各国調査を踏まえての比較法研究の論考についても、労働法の専門誌に公表を約束しており、その準備段階にある。この点でも、研究成果の公表は平成27年度にも引き続き順調に進展するものと思われる。以上により、当初の予想以上に、研究が進展している次第であり、この順調な進展を維持し加速するすることが重要である。27年度が最終年度であるため、記入しない。労働法研究年度の最終年度にあたる本年度は、次の研究を実施する。(1)比較法研究をさらに進展させ充実を図る。特に、1ドイツにおいては、いわゆつ人格法的共同体理論をいちおう脱却したとされる現状において、合意論では説明できない契約法理について、これを補強するどのような法理が台頭しているか。2イタリアについては、営業譲渡等の企業変動やグループ企業の団体交渉義務について、どのように理論的対処しているか。3アメリカ合衆国では、共同使用者(joint-employer)と理解される企業について、どのような理論基盤が発達し、さらに不当労働行為の命令等でどのような展開があるかについて、各国で実地調査を行い、研究者や実務家等との間でヒヤリング・討議を行う予定である。(2)さらに、以上の調査については、逐次公表を重ねることとし、さしあたり、労働法専門誌・季刊労働法の2015年夏季号(同年6月発刊)以降、『連載特集・契約外労働関係の課題』(仮題)として、連載の形で公表していくことが約束されている。これら
脊髄虚血後の虚血耐性発現に関する研究

非致死的(短時間)虚血後に致死的(20分間)虚血を与え、脊髄虚血耐性がどのような時間経過で認められ、またその機序にheat shock protein70(HSP70)がどのように関与するか検討を行った。1.後肢運動機能あるいは組織学的評価による検討:イソフルラン麻酔下の家兎の左腎動脈直下の大動脈を短時間遮断した。虚血時間は分節性脊髄誘発電位(左坐骨神経刺激ー第5-6腰椎棘突起間導出)の陰性第3波(postsynaptic成分)が消失する時間とした。短時間虚血侵襲から、2日後、4日後、7日後、sham operationから4日後(対照群)に20分間の虚血侵襲を与え、その2日後の後肢運動機能(スコア4:正常、スコアO:完全麻痺)と腰部脊髄腹側灰白質正常神経細胞数(正常値80-100)で比較した。後肢運動機能および組織学的評価では4日後群が対照群に比較し有意によかった。2.虚血耐性におけるHSP70関与に関する検討:イソフルラン麻酔下の家兎の左腎動脈直下の大動脈を短時間遮断した。短時間虚血侵襲から8時間後、2日後、4日後、7日後に再びイソフルラン麻酔下に脊髄を灌流固定した。また、別の家兎では短時間虚血侵襲から2日後、4日後、7日後にあるいはsham operationから4日後に20分間の脊髄虚血侵襲を与え、その4時間後に再びイソフルラン麻酔下に脊髄を灌流固定した。灌流固定した脊髄はHematoxylin-eosin染色と抗HSP70抗体による免疫組織染色を行った。HSP70は短時間虚血から8時間後より免疫組織染色で確認された。短時間虚血あるいはsham operation後2回目の脊髄虚血侵襲を与えた群では、4時間の時点での神経学的所見がよい家兎にHSP70の発現が強かった。3.まとめ:HSP70は短時間虚血から2日後にはすでに発現しているにもかかわらず、神経学的及び組織学的所見では短時間虚血から2日後の虚血耐性現象は明かでなく、4日後に認められた。また、短時間虚血をあらかじめ与えたか否かが、2回目の虚血侵襲後のHSP70の産生の程度に影響していない傾向にあった。HSP70の脊髄虚血耐性発現に関する役割については、Western blotting法を用い、より定量的に検討すると同時に、興奮性アミノ酸の関与の面からもさらに検討をする予定である。短時間脊髄虚血侵襲後に20分間虚血侵襲を与え、脊髄虚血耐性が神経学的所見から確認できるか検討を行った。1短時間虚血侵襲イソフルラン麻酔下に経後腹膜的に左腎動脈直下の大動脈を短時間遮断した。虚血時間は分節性脊髄誘発電位(左坐骨神経刺激-第5-6腰椎棘突起間導出)の第3・4波(postsynaptic成分)が消失する時間とした。

結果第3・4波が消失する時間は510分であった。短時間虚血後に、後肢運動機能障害を生じた家兎はいなかった。2 20分間虚血侵襲以下の4群に分け、イソフルラン麻酔下に20分間虚血侵襲を与え、48時間後に後肢運動機能を5段階で評価した。(4:正常,3:跳躍できるが正常ではない,2:後肢を体の下に引き込めない,1:重力に抗して後肢が少し動く,0:後肢の完全麻痺)1)対照群(n=8)短時問虚血を与えずに20分間虚血侵襲のみを与えた。結果スコア2:3羽、スコアl:2羽、スコア0:3羽2)2日後群(n=7)短時間虚血侵襲2日後に20分間虚血侵襲を与えた。結果スコア4:3羽、スコア3:1羽、スコア0:3羽3)4日後群(n=6)短時間虚血侵襲4日後に20分間虚血侵襲を与えた。結果スコア4:2羽、スコア3:1羽、スコア2:3羽4)7日後群(n=4)短時間虚血侵襲7日後に20分間虚血侵襲を与えた。結果スコア4:2羽、スコア1:2羽【まとめ】短時問虚血侵襲後に20分間虚血侵襲を与えると脊髄虚血耐性が生じる傾向が示唆されるが、さらに数を増やして詳細に検討を行う予定である。また、組織学的検討は平成10年度にストレス蛋白の同定等の検討と併せて行う予定である。短時間脊髄虚血侵襲後に20分間虚血侵襲を与え、脊髄虚血耐性が発現することが平成9年度の研究で明かにされたので、本年度の研究はその機序にheat shock protein 70(HSP70)がどのように関与するか検討を行った。【方法】イソフルラン麻酔下に経後腹膜的に左腎動脈直下の大動脈を短時間遮断した。虚血時間は分節性脊髄誘発電位(左坐骨神経刺激ー第5-6腰椎棘突起間導出)の陰性第3波が消失する時間とした。短時間虚血侵襲から8時間後(n=1)、2日後、4日後、7日後(各n=3)に再びイソフルラン麻酔下に脊髄を灌流固定した。また、別の家兎では短時間虚血侵襲から2日後、4日後、7日後にあるいはsham operationから4日後(各n=3)に20分間の脊髄虚血侵襲を与え、その4時間後に再びイソフルラン麻酔下に脊髄を灌流固定した。灌流固定した脊髄はH-E染色と抗HSP70抗体による免疫組織染色を行った。【結果と考察】短時間虚血侵襲のみの家兎では腰部脊髄腹側灰白質の正常神経細胞数は何れの群も正常範囲であった。HSP70は短時間虚血から8時間後より免疫組織染色で確認さた。分節性脊髄誘発電位の変化を指標とした短時間虚血は神経細胞を傷害することなく、HSP70を発現させることが判明した。しかし、HSP70は短時間虚血から2日後にはすでに発現しているにもかかわらず、神経学的所見では短時間虚血から2日後の虚血耐性現象明かでなく、4日後に認められた。HSP70の発現経過と神経学的及び組織学的所見からみた虚血副性の発現経過は必ずしも一致しなかった。短時間虚血あるいはsham operation後2回目の脊髄虚血侵襲を与えた群では4時間後のHSP70の発現度合いは、短時間虚血侵襲を与えたか否かよりも、2回目の虚血後4時間の時点での神経学的所見がよい家兎にHSP70の発現が強い傾向にあった。HSP70の脊髄虚血耐性発現に関する役割については、Western blotting法による半定量、興奮性アミノ酸の関与の面からさらに検討をする予定である。
ヌクレオシドトランスポーターと抗腫瘍性ヌクレオシドに対する感受性との関連性

抗腫瘍性ヌクレオシドはヌクレオシドトランスポーター(NT)によって細胞内に輸送される。本研究では、薬剤感受性とNT機能の関連性を検討した。培養がん細胞では促進拡散輸送系(ENT)1-3のmRNAは恒常的にその発現が観察されたが、ENT4は特に大腸がん細胞株で高頻度に発現が観察された。能動的輸送系(CNT)は組織特異性や恒常的発現などは観察されず、ENTに比較して低発現であった。また、8種類のヒトがん細胞を用い、抗腫瘍性ヌクレオシドの薬剤感受性と薬剤輸送量を検討した結果、NTのmRNAの発現量とヌクレオシドの細胞内輸送量に関連性は認められなかった。しかしながら、NTの阻害剤を用いて細胞内輸送量を制限すると、薬剤感受性が低下し、細胞内輸送量と薬剤感受性との間に明らかな関連性が認められた。更に薬剤感受性との関連性をより明確にするためにGFPとの融合蛋白質としてENT1-4を培養がん細胞株に強制発現させた結果、ENT1および2は従来までの報告通り細胞膜への局在性が観察された。しかしながら、ENT3および4は細胞膜上ではなく細胞内の小器官で発現が認められた。つまり、薬剤が細胞内に輸送された後の細胞内での分布に関与し、細胞膜での輸送活性や薬剤感受性には関与しないことが示唆された。そこで、強制発現細胞株での薬剤感受性を検討した結果、ENT1およびENT2の強制発現細胞株では薬剤の感受性が増強した。しかし、ENT3やENT4を発現した細胞株では薬剤の感受性に変化は認められなかった。ENT3およびENT4が細胞内小器官に発現し、そのヌクレオシドの輸送能にいかなる生物学的意義があるのかは不明ではあるが、抗腫瘍性ヌクレオシドの細胞内輸送(薬剤感受性)とは直接関係しないことが明らかとなった。これらの結果の一部は現在、論文として投稿準備中である。本研究では、薬剤感受性とNT機能の関連性を検討することを目的としている。NTは現在までに7種(ENT14,CNT13)がクローニングされている。これらのNT遺伝子についてRT-PCR法により各種ヒトがん細胞のmRNA発現量を比較検討した。胃がん、大腸がん、肺がん等の培養がん細胞ではENT13は恒常的に発現が観察されたが、ENT4は特に大腸がん細胞株で高頻度に発現が観察された。しかし、ヒト胃がん細胞株TMK-1はENT4の発現は認められたが、ENT1やENT2の発現は認められなかった。つまり、これまで十分な解析が行われていないENT3、4がヌクレオシドの輸送に重要な役割を担っている可能性が考えられた。本年度ENT14のcDNAをクローニングし、各種哺乳動物発現ベクターに組み込み、発現ベクターを構築する事が出来た.ENT1のC末端にGFPを結合させた融合タンパクの発現ベクターをHT-1080細胞に遺伝子導入し、共焦点レーザー顕微鏡で観察した結果、細胞膜への局在が確認出来た。現在、導入遺伝子の安定発現株の樹立を試みている。また、構築した数種のベクターの内、GFP発現ベクター以外のベクターについてはNTの細胞内での発現を検討中である。さらに最近ENT1がミトコンドリアの膜に発現するという報告がなされたので、ミトコンドリアへの局在に注意しながら各ベクターによるタンパクの発現の局在を確認していく予定である。

ENT3およびENT4が細胞内小器官に発現し、そのヌクレオシドの輸送能にいかなる生物学的意義があるのかは不明ではあるが、抗腫瘍性ヌクレオシドの細胞内輸送(薬剤感受性)とは直接関係しないことが明らかとなった。これらの結果の一部は現在、論文として投稿準備中である。
アメリカの同盟システムにおける「階層性」の研究

本年度、重点的に行ったのは昨年度に引き続き統計ソフトStataを使用したカテゴリカル・データ分析の手法の習得(生存分析を含む)と、国際関係における階層的秩序の可能性を探る私の研究において極めて本質的な位置づけを占める、国際関係における正統性(Legitimacy in International Relation)についての概念の発展である。この観点から従属国の米国からの安全保障と、従属国の米国の軍事行動に対する協力という二つの観点から統計分析を行った。まず、従属性の指標としては、David Lake(2007)や山本吉宣(2006)に習い、政治、経済、軍事の三つの観点から指標化した。具体的には、政治的従属の指標は相手国が米国の防衛協定の相手国とは異なる防衛協定の相手国をどれだけ有しているか、経済的従属の指標は相手国の米国に対する貿易依存から米国の相手国に対する貿易依存を引いたものがどうなっているか、軍事的従属の指標は相手国に米軍がどれほど駐留しているかに基づき、19502000年に渡って指標化した。そして、米国と相手国の間の軍事化された国家間紛争(Militarized Interstate Disputes:MID)の発生とこれら従属性の指標がどのような関係にあるか、米国の形成する国際的な軍事連合(Tago2007)に相手国が参加するか否かとこれら従属性の指標がどのような関係にあるか、を個別に分析した。様々な共変量の存在を前提にして結論から言えば、従偶性の指標は米国と相手国の間の軍事化された国家間紛争の発生に関しては負の方向に働き、また米国の形成する国際的な軍事連合への従属国の参加に関しては正の方向に働いた。つまり、米国にヨリ従属する国家は米国と軍事的に対立する可能性がヨリ低く、米国の形成する軍事連合にヨリ参加しやすいのである。この結論は、従属国が米国に従属することから実際に利益を得ており、またその限りにおいて米国は従属国に対して正統な権威の優越を主張できることを示唆している。国際関係における秩序原理は従来、「無政府状態(Anarchy)」であることが自明視され、国際関係にも国内政治と同様の「階層性(Hierarchy)」が発生し得る可能性については必ずしも注目されて来なかった。これは、国際関係における階層性が、帝国や際限のない拡張主義国の存在の様に他の国家の主権(又は領域的統一性)を脅かす行動と同一視され、無政府状態という国際秩序の基本的特徴を脅かすものと見なされてきたからである。ところが、こうした「無政府状態」の自明視とは裏腹に、国際関係には過去も現在も様々な形で国家間の不平等性が存在してきた。それらは、例えば帝国とその保護国、(政治的な)大国と小国、旧宗主国と旧植民地国、先進国と途上国等の形を採るが、全ての事例において共通するのは、同じ「主権」国家と言っても、ある国家の主権は国内の権威構造に対する外部からの干渉を全て排除可能であるという点において完全なものであり、またある国家の主権はそれが不可能であるという点において不完全なものであるという事実である。階層的な国際関係においては、ある主体は「指導する権限を持ち(entitled to command)」、ある主体は「服従することを要請される(required to obey)」という関係にあるのである(Waltz 1979,p.88)。階層性の研究は、一般的には19世紀の西欧列強とその他の地域の国家との関係や、先進諸国と第三世界の諸国間の関係等を念頭において行われることが多かったが、本研究ではこの議論を20世紀後半及び冷戦後の世界にも拡張することを目的とする。具体的には、第二次大戦以後のアメリカの同盟関係を念頭において、従来外的脅威を対象に行われる均衡化行動によって無政府状態を復元すると捉えられてきた「同盟」の次元においても、国際関係で階層性が生じうることを明らかにする。

つまり、米国にヨリ従属する国家は米国と軍事的に対立する可能性がヨリ低く、米国の形成する軍事連合にヨリ参加しやすいのである。この結論は、従属国が米国に従属することから実際に利益を得ており、またその限りにおいて米国は従属国に対して正統な権威の優越を主張できることを示唆している。
皮膚線維化とリンパ管機能不全を標的とした放射線障害指向型リハビリテーションの開発

本研究では,放射線照射により惹起される皮膚損傷や関節可動域制限,リンパ管の異形成に対するリハビリテーション(超音波療法)の効果について,ラット後肢の放射線皮膚障害モデルを用いて検証した。その結果,放射線照射後14日目頃より皮膚の損傷や関節可動域制限が重度化したが,超音波療法によりこれらは有意に改善した。また,リンパ管新生も超音波療法により増加する傾向がみられた。以上のことから,急性期の放射線皮膚障害に対する補助療法としての超音波療法の可能性が考えられた。今後は,超音波療法のエビデンスを構築するために,より長期的な形態変化と分子発現について調査していくことが課題となる。平成27年度は,我々が構築したラット後肢の局所放射線障害モデルに対してリハビリテーション介入として超音波療法を実施し,皮膚に与える影響を調査した。ラットは生後8週齢の雄18匹を使用し,X線非照射群(CON群,n=8),15GyX線照射群(15Gy群,n=3),30GyX線照射群(30Gy群,n=4),30GyX線照射後,超音波療法実施群(30Gy-US群,n=3)に無作為に割り付けた。X線照射は,ラットが9週齢時に実施した。30Gy-US群は,X線照射翌日から,X線照射部位の皮膚に1週間に5日,1日10分,超音波を照射した。X線照射前日,照射3日後,1,2,3,4週間後に全ラットの皮膚の外観を評価し,また外観評価最終日には照射部位の皮膚を採取した。採取した皮膚は直ちに2等分し,一方は4%パラホルムアルデヒドで固定後,パラフィン包埋して,5μmに薄切し,もう一方は急速凍結後,-80°Cで保存した。組織切片に対してはHE染色を実施し,病理組織学的に評価した。その結果,皮膚の外観では,15Gy群,30Gy群,30Gy-US群でX線照射後2週頃より放射線による影響が出現し,30Gy群,30Gy-US群では脱毛や浸出液がみられた。しかし,30Gy-US群では,30Gy群に比べ症状が軽度で,その後の上皮形成も早かった。15Gy群では脱毛はみられず,発赤のみが認められた。病理組織学的評価では,30Gy群では真皮における毛包の変性や潰瘍,リンパ球や好酸球の浸潤がみられたが,30Gy-US群では一部のラットに真皮の潰瘍がみられたものの,炎症性の組織変性は30Gy群に比べ軽度であった。以上の結果から,放射線皮膚障害に対して超音波療法が組織変性を抑制できる可能性が認められたため,今後は組織修復に関連する分子機構や病期における組織変性の違いなどを詳細に調査する。実験計画では,リハビリテーションの介入方法として足関節の関節可動域運動ならびに運動負荷のみを考えていたが,近年の超音波療法の研究から,非侵襲的に阻血組織に対する血流改善ならびに組織の修復効果が報告されており,急性期における介入方法として超音波療法を加えた方が良いと考えられた。そのため超音波療法の放射線皮膚障害に対する効果を確認するために実験計画がやや遅延している。しかし,今年度の成果から超音波療法の放射線皮膚障害に対する効果が示唆され,リハビリテーション介入として加えることが決定したため,来年度以降は目標達成に向けて,順調に進展するものと考える。平成28年度は,局所放射線障害モデルの対象数を増やして超音波療法を実施し,皮膚の上皮形成や関節可動域,線維化を促進するタンパク(Transforming growth factor (TGF)-β)の発現に与える影響を調査した。ラットは8週齢の雄18匹を使用し,X線非照射群(CON群,n=6),30GyX線照射群(30Gy群,n=6),30GyX線照射後,超音波療法実施群(30Gy-US群,n=6)に無作為に割り付けた。X線照射は,ラットが9週齢時に右後肢にのみ実施した。30Gy-US群は,X線照射翌日から,X線照射部位の皮膚に1週間に5日,1日10分超音波を照射した。X線照射前日,照射3日後,1,2,3,4週間後に全ラットの皮膚の外観を評価するとともに足関節背屈関節可動域を測定した。またX線照射4週後に照射部位の皮膚を採取してウエスタンブロッティングを実施し,TGF-β-induced proteinの発現量を解析した。その結果,皮膚の外観では,30Gy群,30Gy-US群でX線照射後2週頃より放射線による影響が出現し,脱毛や浸出液がみられた。しかし,照射4週間後,30Gy-US群では,30Gy群に比べ症状が有意に改善していた。足関節背屈可動域では,Con群と30Gy-US群の間に有意差は認められなかったが,30Gy群では他の2群に比べ照射後2週頃より有意に可動域が低下した。TGF-β-induced proteinの発現量には3群間で有意差は認められなかった。以上の結果から,放射線皮膚障害に対して超音波療法が皮膚の症状を改善し,関節可動域の低下を抑制できることが示唆された。しかし,TGF-β-induced proteinの発現量には有意差が認められなかったため,今後は皮膚線維化の組織像や病期による分子の発現量,ならびにその機構をより詳細に調査する。

これまでの実験結果から超音波治療により放射線照射後の足関節背屈可動域の改善が認められている。しかし,皮膚の線維化に関連するTGF-β-induced proteinの発現量に有意差は認められなかった。このことから,足関節背屈可動域の低下は皮膚の線維化以外の因子が関与していることや,病期によってTGF-β-induced proteinの発現量が違うことなどが考えられる。そのため今後は皮膚線維化の組織像や病期による分子の発現量やその機構をより詳細に調査する必要がある。また,今年度は皮膚線維化を中心に研究を行ったためリンパ管の機能形態に関する検討は不十分であった。以上のことより現時点では研究がやや遅れていると判断した。本研究課題では,がん治療などの副作用として生じる放射線皮膚障害における皮膚の線維化やリンパ管機能不全に対するリハビリテーション介入の効果を運動機能,病理組織学,発現分子という点から明らかにすることを目的とした。上記の目的を達成するために,我々はラット後肢の局所放射線障害モデルを構築し,急性期のリハビリテーション介入として超音波療法を実施した。平成27,28年度は,運動機能ならびに皮膚の病理組織所見,皮膚の線維化を促進するタンパク(Transforming growth factor (TGF)-β)の発現を中心に検討した。その結果,超音波療法を実施することで,放射線障害部位における関節可動域の有意な改善や好中球数の減少など炎症性の組織変性の軽減が明らかになった。しかし,TGF-β-induced proteinの発現量には有意差が認められず,病期による分子発現の変化やその機構をより詳細に調査する必要性が考えられた。最終年度である平成29年度は,皮膚のリンパ管に与える影響を調査した。局所放射線障害モデルの皮膚に超音波を照射(1週間に5日,1日10分)し,X線照射4週間後に皮膚を採取し,凍結切片を作製後,リンパ管マーカーであるlymphaticvesselendothelial hyaluronan receptor-1(LYVE-1)に対する免疫染色を実施した。その後,LYVE-1陽性細胞面積を測定し,超音波非照射群における面積と比較した。その結果,超音波療法を実施することでより多くのリンパ管が分布する傾向が認められた。以上の結果を総括すると,急性期の放射線皮膚障害に対して超音波療法が皮膚の炎症や関節可動域の低下を抑制するとともにリンパ管の形成異常を改善することが示唆され,放射線皮膚障害に対する超音波療法の補助的治療法として可能性が示された。本研究では,放射線照射により惹起される皮膚損傷や関節可動域制限,リンパ管の異形成に対するリハビリテーション(超音波療法)の効果について,ラット後肢の放射線皮膚障害モデルを用いて検証した。その結果,放射線照射後14日目頃より皮膚の損傷や関節可動域制限が重度化したが,超音波療法によりこれらは有意に改善した。また,リンパ管新生も超音波療法により増加する傾向がみられた。以上のことから,急性期の放射線皮膚障害に対する補助療法としての超音波療法の可能性が考えられた。今後は,超音波療法のエビデンスを構築するために,より長期的な形態変化と分子発現について調査していくことが課題となる。平成27年度の成果により,超音波療法の放射線皮膚障害に対する効果が示唆され,また皮膚の標本も採取することができている。平成28年度は,採取した皮膚の標本から皮膚の線維化ならびに線維化に関連するタンパク,リンパ管とその成長因子が超音波療法によりどのように変化したかを免疫組織化学やWestern blottingなどを用いて明らかにする予定である。
脂肪細胞のエネルギー代謝を規定する脂肪滴形態とミトコンドリア量の制御機構の解明

本課題の目標は白色脂肪細胞において、単房性に中性脂肪を効率よく貯蔵することを可能とする因子FSP27が、同時に脂肪細胞内のエネルギー出納を「消費」から「貯蔵」に転換する機構を明らかにすることである。昨年度までの検討で、野生型の褐色脂肪細胞や、FSP27欠損マウスの白色脂肪細胞ではオートファジーが亢進していることを見出した。どちらの脂肪細胞も多房性に脂肪滴を蓄積しエネルギー消費が増大していることから、オートファジーの亢進は多房性でエネルギー消費が高い細胞の特徴と予想した。さらに薬理学的手法でオートファジーを抑制すると、これら多房性脂肪蓄積細胞における絶食誘導性の脂肪滴縮小が抑制された。併行して、我々はFSP27のアイソフォームの内、主に白色脂肪細胞に発現するFSP27αが単房性脂肪滴形成に重要で、褐色脂肪細胞に特徴的に発現しているFSP27βが多房性の脂肪滴形成を担っていることを明らかにした。そして、今年度は培養細胞を使用して、FSP27αの過剰発現は、血清除去によるオートファジーの誘導を抑制するが、FSP27βはオートファジーを抑制しないことを明らかにした。以上の結果から、白色脂肪細胞ではFSP27αが脂肪滴を単房性にするとともに、オートファジーを抑制して脂肪分解を抑えることで、効率の良いエネルギー貯蔵を可能にするとともに、褐色脂肪細胞ではFSP27βが多房性の脂肪滴形成に重要な働きをするとともに、オートファジーによる脂肪分解を通して効率よくエネルギー基質である脂肪酸を供給する機能を担っていると予測している。このように白色脂肪細胞に特徴的なFSP27αと、褐色脂肪細胞に特徴的なFSP27βが、脂肪滴形態とオートファジーを制御することで、両細胞のエネルギー代謝をそれぞれエネルギー蓄積型、エネルギー消費型に方向付けているという興味深い可能性を見出した。本課題の目標は白色脂肪細胞において、単房性に中性脂肪を効率よく貯蔵することを可能とする因子FSP27が、同時に、脂肪細胞内のエネルギー出納を「消費」から「蓄積」に転換する機構を明らかにすることである。今年度の検討で、我々はFSP27欠損マウスの白色脂肪細胞では、転写因子FOXO1の発現増加が認められること、及び、細胞内のエネルギー枯渇状態を感知して活性化するAMPKの活性が亢進していること(リン酸化AMPK(pAMPK)の発現増加)を見出した。このうち、FOXO1はFSP27結合タンパクの1つとして我々が考えているPRMT1によって、アルギニンメチル化されることが知られている。また、AMPKの活性化は、Sirt1経路や、CREB経路を介してPGC1αを増加させ、ミトコンドリアの増生を引き起こしてエネルギー消費を亢進させる経路が推測される。また、これとは独立して、エネルギー消費型の脂肪細胞である褐色脂肪細胞では従来のFSP27のアミノ末端に10個のアミノ酸が付与された新たなアイソフォームFSP27βが発現していることが報告された。細胞内の中性脂肪滴形態が多房性であることは脂肪分解の観点から考えると、効率の良いエネルギー消費には極めて理にかなった形態である。そこで、我々はこのアイソフォームが褐色脂肪細胞特有の多房性の脂肪滴蓄積形態に重要ではないかと考えCOS細胞と過剰発現系を用い、褐色脂肪細胞では、FSP27αではなく、このFSP27βとCideAが協調的に機能してサイズの小さな多房性の脂肪滴形態を形成していることを明らかにした。これは脂肪細胞のエネルギー代謝を考える上で極めて重要な知見である。今年度はマイクロRNAアレイを用いた解析が思うような進展を見せていない。本課題の目標は白色脂肪細胞において、単房性に中性脂肪を効率よく貯蔵することを可能とする因子FSP27が、同時に、脂肪細胞内のエネルギー出納を「消費」から「貯蔵」に転換する機構を明らかにすることである。前年度までの検討で、我々はFSP27欠損マウスの白色脂肪細胞では、転写因子FOXO1の発現増加が認められること、及び、AMPKの活性が亢進していることを見出した。AMPKの活性化は、Sirt1経路や、CREB経路を介してPGC1αを増加させ、ミトコンドリアの増生を引き起こしてエネルギー消費を亢進させる経路が推測される。現在、FSP27がAMPK経路のどのステップに働き活性化を抑制するのかの分子機構の解明を行っている。また、今年度は脂肪滴とエネルギー代謝の関係を検討する過程で、意外にも野生型マウスの褐色脂肪細胞やFSP27欠損マウスの白色脂肪細胞では絶食によるオートファジーが亢進していることを見出した。野生型マウスの褐色脂肪細胞もFSP27欠損マウスの白色脂肪細胞も、脂肪滴が多房性に貯蔵されミトコンドリアが増加してエネルギー代謝が亢進していることを考えると、絶食時に亢進するオートファジーはエネルギー消費型脂肪細胞の特徴と考えられる。さらに薬理学的手法を用いてオートファジーを抑制すると、絶食による野生型マウスの褐色脂肪細胞やFSP27欠損マウスの白色脂肪細胞における脂肪分解が抑制されることから、絶食によって亢進するオートファジーは、中性脂肪を分解し遊離脂肪酸を供給することで絶食時のエネルギー消費型脂肪細胞のエネルギー代謝に関与している可能性を見出している。マイクロRNAアレイを用いた解析が進展しなかった。本課題の目標は白色脂肪細胞において、単房性に中性脂肪を効率よく貯蔵することを可能とする因子

FSP27が、同時に脂肪細胞内のエネルギー出納を「消費」から「貯蔵」に転換する機構を明らかにすることである。昨年度までの検討で、野生型の褐色脂肪細胞や、FSP27欠損マウスの白色脂肪細胞ではオートファジーが亢進していることを見出した。どちらの脂肪細胞も多房性に脂肪滴を蓄積しエネルギー消費が増大していることから、オートファジーの亢進は多房性でエネルギー消費が高い細胞の特徴と予想した。さらに薬理学的手法でオートファジーを抑制すると、これら多房性脂肪蓄積細胞における絶食誘導性の脂肪滴縮小が抑制された。併行して、我々はFSP27のアイソフォームの内、主に白色脂肪細胞に発現するFSP27αが単房性脂肪滴形成に重要で、褐色脂肪細胞に特徴的に発現しているFSP27βが多房性の脂肪滴形成を担っていることを明らかにした。そして、今年度は培養細胞を使用して、FSP27αの過剰発現は、血清除去によるオートファジーの誘導を抑制するが、FSP27βはオートファジーを抑制しないことを明らかにした。以上の結果から、白色脂肪細胞ではFSP27αが脂肪滴を単房性にするとともに、オートファジーを抑制して脂肪分解を抑えることで、効率の良いエネルギー貯蔵を可能にするとともに、褐色脂肪細胞ではFSP27βが多房性の脂肪滴形成に重要な働きをするとともに、オートファジーによる脂肪分解を通して効率よくエネルギー基質である脂肪酸を供給する機能を担っていると予測している。このように白色脂肪細胞に特徴的なFSP27αと、褐色脂肪細胞に特徴的なFSP27βが、脂肪滴形態とオートファジーを制御することで、両細胞のエネルギー代謝をそれぞれエネルギー蓄積型、エネルギー消費型に方向付けているという興味深い可能性を見出した。マイクロRNAアレイでは思うような展開が得られなかったが、FSP27欠損マウスの白色脂肪細胞で、FOXO1の発現増加やAMPKの活性化を明らかにした。この2つの因子はともにCREBやPGC-1αの発現亢進を介して、ミトコンドリアの増生・エネルギー代謝を高める候補である。今後は細胞内エネルギー代謝に関与する、この有力な2候補を中心に、タンパクの相互作用解析を中心にFSP27欠損が如何に脂肪細胞のエネルギー代謝を亢進させているか解析を進めたい。今年度明らかにした、FSP27が発現していない多房性のエネルギー消費型脂肪細胞におけるオートファジーの亢進を踏まえ、FSP27は、脂肪滴を単房性にするとともに、オートファジーを抑制することで脂肪細胞のエネルギー出納を「消費」から「貯蔵」に向けていることを解明する。
新世紀における美学的基礎概念の研究

実績報告書には、次の7概念についての論考を収録する。「アヴァン・ギャルド」の前提には進歩の歴史観と、藝術を文化の核とみる思想がある。その運動の標榜した「新しさ」の要求は商業主義と結びつき、メティエの後退を伴って藝術の形態を激変させ、藝術の再定義の問題を提起した。「新しさ/独創性」--新しさは知覚印象の問題であり、独創性はその新しさに関する価値判断であって、西洋近代の概念である。しかし、モデルニテの概念とともに、単なる新しさと流行、さらにセンセーションを積極的に強調する思想が台頭して今日に至っている。「崇高」はレトリックに由来し、霊感の効果を指した。近代に蘇って基本的美的範疇の1つとなり、強大なものの迫力を指した。それが20世紀後半に復活したのは、これを脱感性化し、アヴァンギャルド的な批判的活動をさす名称としたからである。「物語」と呼ばれるものには、語り、テクスト、語られている対象の三者がある。その最も基本的な特徴は、2つの出来事を因果関係において結びつけることで、解釈もしくは構成の契機をなす。そこにこの概念の現代的意義がある。「複製」とは藝術品の複数化であり、オリジナルのあるなしで2種類を区別する。工業技術の発達とともに複製は重要性を増し、シミュラークルと呼ばれる質料性を欠いた信号としての複製が広く流通し、藝術体験のあり方を大きく変えている。「優美/エロチック」--近代には特に動きの美と見なされてきた「優美」だが、本来は生命の美であり、エロチックなものと重なり合う。このような視点に立つことで、創造活動を生命と文明の基礎の上に捉えることが可能になる。「リズム」とは動的な現象の示す秩序ある躍動感であり、力動的な生気づけの原理である。19世紀には音楽の精髄とさえ見られたが、20世紀音楽において解体し、その重要性はダンスやスポーツのような身体運動の領域において強調されるようになる。今年度の研究は、一方では資料の収集を行いつつ、他方ではこれまで断片的に行っていた幾つかの概念に関する研究を整理することに主眼を置いた。後者に関して、未定稿ながら原稿化に着手したものとしては、「ジャンル」「感情」「感性・感受性」「崇高」「優美」「霊感」「独創性」「複製」「アヴァン・ギャルド」がある。これらの完成度はまちまちで、しかも、当初の目標である『美学辞典』パート2に採用すべき概念かどうかについては、いまだ最終判断を留保している。これらのなかで、比較的完成度の高い「複製」と「アヴァン・ギャルド」について、その内容の概略を記し、実績報告とする。「複製」とは藝術品を複数化する仕事であり、その成果たる対象である。この複数化には2つの種類があり、I本来1点しかないオリジナル(絵画や彫刻など)を写真に撮るなどした複数化、II版画や写真のように、初めから複数のオリジナルを持つジャンル、を区別しなければならない。複製論の古典であるベンヤミンの論じたのはIIだが、狭義の複製と呼ぶべきはIのみである。そのIをコピーと呼ぶなら、それも更に「レプリカ」と区別することが必要である。

レプリカとは、彫刻における摸刻や絵画の模写のように、オリジナルと同じ素材と手法による複数化の古典的手法である。版画はルネッサンス期に、写真は19世紀初め、映画と録音は19世紀末に開拓されたが、今日では機械的に作成された複製が多くにひとにとっての基本的な藝術経験の手段になっている。この複製は、もはや代用品の域を超えており、真剣に考察すべき対象となっているが、当面、3つの問題点を指摘することができる。まず、機械的複製は像化、あるいは更に記号化であり、オリジナルの質料性を欠いている。更にこのことは、ベンヤミンの「アウラ」に関係する。かれはオリジナルにアウラがあり、複製にはそれが欠けていると論じたが、現実は逆に、この脱質料的な対象は独特のアウラを作っている(映画スターの虚構性)。第3に、身近で氾濫状態を示す複製は、観賞者の態度にも影響を及ぼし、注意散漫な観賞法を生み出し、広めてもいる。「アヴァン・ギャルド」とは、近代の藝術史のなかで、過去を徹底的に批判し、先頭に立って未来を切り開こうとした藝術家とその作品の特徴を指す。この概念が生まれるについては進歩の歴史観と、藝術を特権的なハイカルチャーと見る思想が前提となる。アヴァン・ギャルドには2つの位相があり、1870年ごろ生まれ、ダダイズムを典型とするもの(「歴史的アヴァン・ギャルド」)とポップ・アートを中心とするネオ・アヴァン・ギャルドである。前者が藝術の要件のなかに組み込んだ過激な「新しさ」の要求が、一般化する際に商業主義と結びつき、生まれたのが後者である。また、作らない藝術もまた、同根の現象であり、藝術の再定義の問題を提起した。この「アヴァン・ギャルド」の問題点として、メティエの後退という事実があり、そこからまた、純粋感性化した藝術の危うさを照射している。本年度特に新しく研究した概念のなかから、次の3者について、その概略を報告する。「新しさ/独創性」--新しさが知覚印象の問題であるのに対して、独創性はその新しさが特別の能力(天才)に由来すると見る価値判断である。特に藝術においては、新しさを求める傾向は古今東西にその存在が認められるが、独創性は西洋近代の概念である。文化には新しさをよしとするものだけでなく、古さを尊ぶものもある。大航海時代とともに新しさへの傾斜が顕著となり、やがて独創性の概念が生み出された。しかし、モデルニテの概念とともに、単なる新しさと流行、さらにセンセーションを積極的に強調する思想が台頭する。今日では、独創性が古いものにも認められるという点に概念史の注目すべきポイントがある。「リズム」--動的な現象における秩序ある躍動感と定義できる。その語源と概念の形成過程を検討し、古代に顕著なリズムの情感的・倫理的効果の説を考えた。近代的なリズム概念が形成されるためには、韻律(音楽では拍子に相当)と区別されることが重要で、それは強弱アクセントの近代語とともに開かれた地平である。そのリズムは力動的な生気づけの原理であり、音楽のなかの音楽とまで見られるようになる。その挙句、音楽においては、20世紀においてリズムは解体し、その重要性はダンスやスポーツのような身体運動の領域において強調されるようになる。「物語」--この名で呼ばれるものには、語る行為、それを綴ったテクスト、それの表わしている(基本的には)虚構的な対象の三者があり、narrativeの語はこれらを包括している。その最も基本的な特徴は、2つの出来事を因果関係において結びつけることで、解釈もしくは構成の契機をなす。20世紀後半において物語が注目され始めたのは、構造主義や記号論、解釈学的な思想的動向と相関している。
タイ国中・北部地域の古・中生界の生物層序学的研究

研究担当者及び分担者の6名は1986年7月から9月にかけ,タイ国中部から北部にかけ野外地質調査を実施した.この調査にはタイ国鉱産資源局地質調査部のスタッフの中から3人の専門家が参加した.調査地は大きく3地域にまとめられる.すなわち1,LampangーPhayao地域;2,Kok Sam RongーPhetchabun地域;及び3,LoeiーPak Clem地域である.以下調査概要を述べる.(2)Kok Sam RangーPhetchabun地域:本地域にはRat Bun石灰岩(石灰系二畳系)のうち主として中部二畳気が広く分布するが,一部には下部二畳気下部統や上部二歓系下部統もみられる.特にkhaoHin Kling地域には豊富な,フズリナを主とする有孔虫類や腕足類,こけ虫類,さんご類などが主として石灰岩,一部砂岩中に産出する.これら化石群の特徴は各分類群毎に現在評細な古生物学的検討を施しつつある.本地域からは時代決定に重要な各種フズリナ類が多産するが,その他上部二畳系を示唆するAraxathgris cf.A.araxenois araxensis Gruntなどの腕足類も識別されている.主として中部二畳紀代石群の要素とその特徴を明らかにすることは二畳紀の中期から最後期にかけてのタイ国を含む東南アジア地域の動物群の変遷史を明らかにし二畳紀の古生物地理を考察する上に極めて重要である.タイ国中・北部では東部から西部にかけて地質時代が新しくなる傾向を把握した.今回は二畳紀三畳系の境界問題の完全な触決を西部において目指し東部から中央部では二畳系下部紀中部紀の生層序を,また石灰紀以前の二畳系の基盤岩の生層序を明らかにし,古世代後期中生代初期に至る動物群の変遷史と古生物地理を明らかにしたいと願っている.研究担当者及び分担者の6名は1986年7月から9月にかけ,タイ国中部から北部にかけ野外地質調査を実施した.この調査にはタイ国鉱産資源局地質調査部のスタッフの中から3人の専門家が参加した.調査地は大きく3地域にまとめられる.すなわち1,LampangーPhayao地域;2,Kok Sam RongーPhetchabun地域;及び3,LoeiーPak Clem地域である.以下調査概要を述べる.(2)Kok Sam RangーPhetchabun地域:本地域にはRat Bun石灰岩(石灰系二畳系)のうち主として中部二畳気が広く分布するが,一部には下部二畳気下部統や上部二歓系下部統もみられる.特にkhaoHin Kling地域には豊富な,フズリナを主とする有孔虫類や腕足類,こけ虫類,さんご類などが主として石灰岩,一部砂岩中に産出する.これら化石群の特徴は各分類群毎に現在評細な古生物学的検討を施しつつある.本地域からは時代決定に重要な各種フズリナ類が多産するが,その他上部二畳系を示唆するAraxathgris cf.A.araxenois araxensis Gruntなどの腕足類も識別されている.主として中部二畳紀代石群の要素とその特徴を明らかにすることは二畳紀の中期から最後期にかけてのタイ国を含む東南アジア地域の動物群の変遷史を明らかにし二畳紀の古生物地理を考察する上に極めて重要である.タイ国中・北部では東部から西部にかけて地質時代が新しくなる傾向を把握した.今回は二畳紀三畳系の境界問題の完全な触決を西部において目指し東部から中央部では二畳系下部紀中部紀の生層序を,また石灰紀以前の二畳系の基盤岩の生層序を明らかにし,古世代後期中生代初期に至る動物群の変遷史と古生物地理を明らかにしたいと願っている.