hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
読み聞かせ戦略を反映できるような表現力の高い音声合成手法の研究

現在の音声合成システムの多くは、1文単位の情報に基づき個々の文毎に独立した音声合成処理を行っている。そのため、文の集合体としてのストーリーの内容を聞き手に効果的に伝え、理解を促すような用途にはやや不十分である。本研究の目的は、情感豊かに物語の読み聞かせに適用できるような音声合成の枠組みの実現に向けて、プロのナレータの読み聞かせの技法に着目して彼らの読み聞かせ戦略の詳細な分析を行い、それに基づいた合成モデルの検討を行うことである。初年度である当該年度では、本研究の土台となる読み聞かせデータベースの構築を中心に実施した。読み聞かせの物語素材としては日本の昔話9話を用い、同一の内容について、読み聞かせのスタイルとニュートラルのスタイル(ニュースを読むような通常の読み上げ方として指示)の2つのスタイルで、話者6名について録音した。収録音声について、音声の基本的な区分情報(音素、アクセント句、呼気段落等)のラベリングを半自動で行える環境を構築した。読み聞かせ音声についてニュートラルな発声との対比を行い、F0、速度、ポーズ長において特徴的な差異を確認した。また、物語展開に関する特徴的なイベント(シーンイベント:場面の切り替わり、感情イベント:話者の感情の変化、キャライベント:登場人物の交代)についての基礎的な分析を行った。さらに、読み聞かせスタイル発話に関する話者の技量と音声パラメータとの関係性についても考察を行った。読み聞かせ音声のデータベース化についてはほぼ計画通り進んできている。ただ、音声収録環境の準備や音声分析プログラムの整備に予想以上に時間がかかったことや、物語イベントについては基礎的な考察に留まりデータベース上でのラベリングがやや遅れ気味であること等から、進捗状況はやや遅れていると判断した。これまでに収録した読み聞かせ音声についてのデータベース化作業を継続して進めるとともに、少し遅れ気味であった物語イベントの体系化に関する検討を実施していく。また、初年度のデータ分析において垣間見えた話者の読み聞かせの技量と音声パラメータの関連性について、さらに考察を深めていく。音声収録の費用が予想より下回ったことや、初年度はデータベース構築に時間を多く割いたため、国外での発表を見合わせたことによって残額が生じた。この残額については、本年度以降において当初計画の実施を補充する形で組み入れていく予定である。
感染予防のための地域医療施設間のケアネットワークと感染制御教育プログラムの開発

地域の医療施設を対象に、感染管理に関する実態調査および看護師による感染管理ネットワーク構築に関するニーズ調査を実施した。大規模医療施設では感染管理体制の整備が進んでいたが、診療所などの中小規模医療施設では感染管理体制の整備が遅れていた。感染管理の専門医療職者がいる施設と連携を取りやすくする体制や様々な職種を対象とした感染制御教育プログラムを作成し提供するなど、感染管理担当看護師の活動を支援できるようなケアネットワークを構築することが重要と考えられた。地域の医療施設を結ぶ感染管理のネットワーク構築と医療関連感染制御教育プログラムの開発を目的として、熊本市内の医療施設を対象に看護師問のケアネットワークや薬剤耐性菌感染予防対策等についてアンケート調査を行った。調査にあたっては熊本大学大学院医学薬学研究部等倫理委員会の承認を得た。調査対象施設は532施設であり、回収数は106施設(19.9%)、有効回答数は103施設(19.4%)であった。施設はベッド数0床が35施設(34.0%)、119床が32施設(31.1%)、20300床が29施設(28.2%)、301床以上が7施設(6.8%)であった。現在、感染管理に専任あるいは専従している看護職がいる施設は15施設(14.6%)であったが、18施設(17.5%)の施設では、今後、感染管理専任あるいは専従の看護職を置く予定であると回答していた。看護職間のケアネットワークの必要性を感じている施設は101施設(98.1%)、実際にネットワークへの参加を希望する施設は88施設(85.4%)であり、看護職によるケアネットワークに対するニーズは高いことが明らかになった。無床の施設では院内感染対策指針の提示がなされていない施設(8施設、22.9%)や、感染対策マニュアルが作成されていない施設(11施設、31.4%)が有床の施設に比べて多くなっており、組織としての感染予防対策の遅れが懸念される。感染予防に関する内容として、「感染症の集団発生時の対応」「スタッフへの感染予防教育の計画、実施、評価」「薬剤耐性菌感染症の予防と対応」に関しては、多くの施設が医療施設問の看護師間での情報共有や、学習の必要性、専門家からの助言を必要としており、教育プログラムへ組み込むことが必要であると考えられた。医療施設における感染管理上の問題点をより詳細に把握することを目的とし、感染管理に関し責任ある立場にある看護師を対象にグループインタビューを実施した。531施設中30施設の看護師からグループインタビュー参加への意思表示が得られたが、日程調整の結果、実際にグループインタビューに参加できたのは9施設であった。無床診療所から1名、有床診療所から2名、病院から6名の参加があり、2つのグループに分けで実施した。グループインタビュー時間は1.52時間であった。結果として、感染予防教育に関して、スタッフへ教育をする立場にある看護師自身が自分の知識や教育内容に不安を抱いていること、スタッフ教育の成果が評価できないこと、看護師だけでなく看護助手や介護職、事務職員など多職種に対する教育をどのようにすればよいかといった問題を抱えており、特に、感染管理担当者が一人の施設では感染管理担当者としての不安が大きく、感染管理の担当者をサポートする体制が必要と考えられた。施設間での耐性菌に関する情報交換については十分に行われているとの認識はなかった。十分に行えていない理由として、添書用紙に記入欄がないことや耐性菌に関する看護師の意識の問題等が挙げられ、組織間で統一した用紙があれば記入しやすくなるのでは、といった意見が聞かれていた。ケアネットワーク構築にあたり、スタッフ教育や感染予防対策の具体的な内容や方法について他施設の情報を得たいという意見や、困ったときの相談先が欲しいという意見が聞かれた。パソコン等を使った情報ネットワークシステムはすべての施設が有しており、必要時に情報源へアクセスすることは可能な環境であると考えられた。これらの結果から、医療施設において感染管理体制を強化するには、感染管理担当者として組織を動かしていく能力を育成する教育プログラムや感染管理担当者間のネットワークを強化していくことも重要であると考えられた。中小規模医療施設における感染管理の実態と問題点を把握することを目的とし、感染管理に責任ある立場の看護師を対象に面接調査を実施した。調査対象施設は9施設であり、病床数は40208床であった。9施設中2施設では感染管理に関する専門職者は不在であったが、7施設には、インフェクションコントロールドクターや感染管理認定看護師などの感染に関する専門職者が常勤していた。すべての施設が感染対策チームを組織しており、12回/月の病棟や外来を中心とした施設内ラウンドを行っていた。感染管理に関する研修会も2回/年以上開催されており、同一内容の研修会の複数回開催や資料の回覧など参加率を高めるための取り組みや、講義の他に演習を取り入れるなど教育効果を高める工夫を行っていた。

しかし、感染管理は清掃や事務に携わる職種にも必要なことであるとの認識がある一方で、医療職者以外の職種への教育は責任の所在も含めて、不十分であることが示された。職員の感染予防行動の評価については、多くの施設がリンクナースや各部署での感染委員を養成し、各病棟や部署での感染管理、スタッフ指導や評価に携わるような体制を取っていたが、リンクナースや感染委員が数年おきに替わることや役割が明確になっていないなど、十分に機能していない施設もあらた。さらに、疥癬がひどくなってから受診する住民がいるなど、地域住民を対象とした感染管理教育の必要性についても語られていた。以上のことから、組織の感染管理体制の整備は整いつつあるが、職員一人一人の感染管理能力や行動変容については把握できていない状況であることや、派遣職員や地域住民を対象とした感染管理教育の必要性は感じているものの実施が出来ていない状況であることが明らかになった。ネットワークを通じて感染予防教育を実施するにあたり、具体的な感染予防行動や看護ケア方法の他に評価方法についての情報提供や、事務職や清掃担当など医療職者以外の職種へ向けた教育、地域住民向けの疥癬やノロウイルスへの対応などの指導が必要であると考えられた。
天然・人工放射性核種をマルチトレーサーとした日本海固有水・物質循環解明

本研究では、日本海およびその周辺で採取した試料中の、人工放射性核種236Uを精度よく分析することができた。それら結果から、長半減期の236Uはこれまで海水循環を明らかにするためのトレーサーとして利用されてきた短半減期の137Csに代わり、新たなトレーサーとして利用できることを証明した。また、日本海北部の深層水で明らかな236Uの濃度上昇が確認され、236U濃度の高い表層水が何らかのプロセスで沈み込み、北部日本海の底水で観察されたと考えられる。<日本海でのCs、U、Pu同位体測定と分布>大和堆以北からタタール海峡で採取した7地点、それぞれ十数深度、あわせて171試料全ての海水試料中の溶存態および懸濁態Cs、U、Pu同位体濃度の定量を行った。溶存態として存在するU-236は、懸濁態として存在する量の約1000倍以上であり、日本海の水柱では何れの地点においても溶存態として存在していることが明らかになった。また、水柱に存在するU-236のインベントリーは海底堆積物中のそれと比較して約100倍であり、粒子との反応性は非常に小さく水中から除去されておらず、上記のように溶存態として存在しているということをサポートする結果となった。また、海峡付近で採取した試料以外は、表層でU-236濃度が高く深度が深くなるにつれ低くなるという天然Uとは全く異なる深度分布が得られた。このU-236深度分布は、同じ試料で測定した人工放射性溶存核種Cs-137と同様な深度分布であった。しかし、北緯43度東経138度付近の海底でU-236濃度の上昇がみられ、沈み込みによる供給が示唆された。このようにU同位体で得られた深度分布などは、Pu同位体では見られず粒子との親和性の違いなどが考えられる。<日本海へ流入するU-236供給変遷史解明>赤道太平洋の核実験サイトに生息するサンゴコア試料中のU同位体分析を年輪ごとに行った。この試料は1944年から2008年までの歴史をとどめており、当時の海水中U同位体も保持している。ここのサイトを流れる北赤道海流は、いずれ黒潮、対馬海流となり日本海に流入する。そのため、この試料を用いて北赤道海流中のウラン同位体(海水中のU同位体)組成を復元できる。この分析の結果、日本海には大気圏内核実験が最大であった1963年より以前に、水爆により生成したU-236が日本海に流入していることが示唆された。本年は、日本海に供給される表層海水が通過する対馬海峡上にある壱岐島で採取したサンゴの年輪より、日本海への実際のU-236供給変遷を復元した。採取した試料は約1 mあり、そのうちの54 cm分を分析した。試料は1934年から2012年までの78年の歴史をとどめていた。2012年の年輪から得たU-236/U-238原子比は、昨年度測定した日本海表層海水中のU-236/U-238原子比と同一であったことから本試料は日本海に供給されたウラン同位体を保存していることが証明された。今回の分析から、U-236は1950年代前半から日本海表層に供給されはじめ、1954年にスパイク的なピークが見られた。また、1959年にもさらに大きなピークが見られ、この時に最大量供給されていたことが明らかになった。1958年に赤道太平洋で最大数の核実験が行われていたことから、これらの影響が海流により日本海に運ばれるまでに1年の遅延があると考えられる。1963年にも小さなピークはあるが、1950年代の比よりも小さかった。その後は2012年まで非常に緩やかな減少がみられたが、これはU-236の下方への拡散または表層水の混合によるものと考えられる。これらのインプットパラメータをシミュレーションで用いることが可能となり、U-236は今後日本海の海水循環を明らかにする強力なツールとして確立できた。また、海水中のU-236深度分布から、日本海北部の低層付近でU-236濃度の上昇が見られたが、深層への拡散では再現できない濃度上昇であり、表層水の沈み込みによる影響が考えられる。現在予想されている低層水の循環からは再現できない濃度分布であるため、新たな表層水沈み込みまたは低層水循環の可能性が示唆された。<表層土壌中グローバルフォールアウト核種インベントリー見積り>土壌中のCs-137およびU-236の蓄積量(インベントリー)を見積もるために、日本国内(秋田、長野、石川、広島)の未撹乱地の表層土壌コアを分析した。

表層土壌中Cs-137、U-236の深度分布は、ともに最表層でも最も濃度が高く、深度と共に指数関数的に減少する傾向が見られた。これら核種の蓄積量は、採取場所により異なりCs-137、U-236はそれぞれ1090-4340, (5.9-25.6)x10^12 atom/m2であり、平均すると約2720 Bq/m2, 13.4x10^12 atom/m2であった。これら核種の236U/137Cs比は試料採取地点に関わらずほぼ一定であった。<日本海でのU-236測定と分布>大和堆付近で採取した11深度海水試料中のU-236濃度は(1.27-0.16)×10^7 Bq/kgの範囲であり、表層で濃度が高く深度が深くなるにつれ低くなっている。これら全ての深度における浮遊懸濁物質中のU-236は検出限界以下であった。水柱インベントリーは13.7x10^12 atom/m2と見積もられ、上記で求めたフォールアウトインベントリー13.4x10^12 atom/m2とほぼ同様な値であった。堆積物中のU-236インベントリーは、海水柱中の1/100以下であった。さらに、これまで海洋トレーサーとして用いられてきたCs-137との深度分布を定量的に比較するために、水柱におけるU-236の拡散係数を求めると、渦拡散方程式または差分法により求めたいずれもがCs-137のそれと同様な値であった(約4-5 cm2/s)。以上より、日本海の大和堆付近では、グローバルフォールアウトによって海洋に供給されたU-236は主として溶存態で水柱に存在し、Cs-137と同様な挙動をしていることがわかった。今年度の当初の計画は、(1)日本海で採取した全ての海水、浮遊懸濁物質試料中のU、Pu同位体測定、(2)日本海で採取した全ての堆積物中のU同位体測定、であった。(1)に関しては、上記したように全ての採取点および深度の海水、浮遊懸濁物質、延べ約350試料中のUおよびPu同位体測定を終え、それぞれ同位体の存在状態や、平面および深度分布について議論を行うことができた。(2)についても、堆積物表層から深度5 cmのスライス試料全てにおいてU同位体測定が終了し、水柱に存在するU-236量とスカベンジされたU-236量の比較が可能になった。さらに、海流を通じて日本海に流入したU-236の変遷史をマジュロ環礁で採取したサンゴコア試料から復元するための研究も併せて行う事ができた。また、対馬海流が流入する海峡に位置する壱岐島にてサンゴコア試料が採取できた。これは、実際に海流を通じて日本海に流入したU-236とフォールアウトとして大気より導入されたU-236を復元すべく非常に貴重な試料である。そのほか特記すべき事としては、昨年度の結果を論文にまとめたものを国際誌に投稿していたが、それが受理された。このように、初年度の進行予定を大きく上回る成果が出たため、達成度は十分であったと確信する。今年度の当初の計画は、(1)日本海に供給されたU-236の起源が主にグローバルフォールアウトによるものかを明らかにするために、環日本海域における土壌中インベントリーを求める事、(2)日本海で試料採取(水、懸濁物、堆積物)を行うこと、(3)(2)試料の分析を進め、データを順次出すこと、であった。(1)に関しては、上記したように環日本海域、特に日本国内での表層土壌コア試料を採取した。インベントリーを得るだけではなく、未撹乱地か否かをきちんと見極めるために、表層から5 cmごとにカットして深度分布に関する情報も得た。これら土壌試料から、目的核種を酸抽出および化学分離を行い測定した結果、オーダーとしては変わらないが、より正確なインベントリーを見積もることができた。
高分子ゲルの物性と非平衡パターン

本年度は高分子ゲルをミクロからマクロまで多方面から研究することを試み、特に(1)アクリルアミドゲルの乾燥ガラス化過程におけるボゾンピークのラマン散乱研究、(2)熱硬化性樹脂の硬化過程(ガラス化)の機構を知るためにそのダイナミックスのTDR法による研究、(3)ゲル-ガラス化の大きな物性変化は力学的特性であるが、それを知るために表面波の分散関係をゾル-ゲル-ガラス化転移点で測定する弾性学的な研究、などを中心に行った。その結果、次のような成果が得られた。(1)乾燥に伴うガラス化過程においても、低周波ラマンスペクトルにボゾンピークが観測された。これは、乾燥に伴うガラス化が通常の温度変化に伴う高分子やアモルファス物質のガラス化と同じ性質のものであることを示している。(2)熱硬化性樹脂はその相変化図がかなり複雑で、低周波(<100kHz)での誘電損失の挙動は弾性変化と共に起こるが、50MHz以上の高周波誘電損失は弾性変化とは異なった変化を示す。この事実から弾性的性質や低周波の誘電的性質は主鎖のダイナミックスを反映しており、一方高周波の誘電特性は測鎖の性質を反映しているものと考えられる。また、(3)のゲル化過程における表面波の研究では、ゲル化点を境にしてゾル領域では表面張力波による分散特性が、ゲル領域ではレーリー弾性波の分散特性が観測された。しかし、ゾル-ゲル転移点近傍では特異な分散特性が観測され、表面波と弾性波の双方が共存して発生することが判明した。また、この共存性はゲル化物質に依存し、ゲル化した場合の弾性的性質に大きく依存することが分かった。これらの定量的な研究は今後の課題である。
不斉発現・増幅現象の高度制御

自然界の高度なホモキラリティー発現にも関連し,アキラルな前駆体から光学的に純粋な化合物を創製する手法の開発は,多くの研究領域で注力されている。我々はアキラルな基質を溶液中で反応させるだけで,高い光学純度の光学活性化合物が得られてくる現象を見出した。この不斉発現増幅現象は,アキラルな化合物の反応によりキラルな生成物が生じることと,さらに生成した不斉中心のラセミ化と優先晶出(動的優先晶出)が同時に系内で起こることで達成できることを解明した。この反応はアキラルな化合物から外的な不斉源を用いずに光学活性体を導く絶対不斉合成法である。この手法の適用範囲を拡張し,アミノ酸の不斉合成,医薬品中間体となる複素環化合物にまで研究領域を展開するとともに,実用的な大量不斉合成まで達成することを目的として研究を行った。今年度の成果として,以下の3つがあげられる。1.2-メチルフランと種々のマレイミドの不斉中心を有するDiels-Alder(DA)付加物を合成したところ,単結晶X線結晶構造解析により,5つの基質がコングロメレートを形成することを見出した。DA反応は可逆反応であるため高温下では容易にラセミ化し,TFAの存在下で,ラセミ化が加速されることも見出した。プロキラルなフランとマレイミドを,TFA,ガラスビーズ,少量のヘプタンとともに封管中で80度で攪拌するだけで90%eeを超える絶対不斉DA反応開発に成功した。2.マレイン酸とピリジンを水中で撹拌すると,数日後には付加体の不斉増幅が進行し,99%eeのアミノ酸誘導体が得られることを見出した。触媒量の酢酸の添加はラセミ化を促進し,短期間での不斉増幅を達成した。3.フォトクロミズム材料であるスピロピラン類のラセミ体混合物結晶をアルコール中で懸濁攪拌することで不斉増幅が進行し,99%eeへ対称性の破れを達成した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。期間内に,この手法の適用範囲を拡張し,可逆的付加反応によるアミノ酸の不斉合成,医薬品中間体となる複素環化合物にまで研究領域を展開するとともに,実用的な大量不斉合成まで達成することを目的として研究を行った。ベンゾイルアクリル酸アミドとフェネチルアミン,触媒量のDBUをアルコール中で撹拌するとαアミノアミドが結晶として生成する。この共役付加反応は可逆的であり,結晶を数日間,懸濁撹拌し続けると,結晶の光学純度が徐々に上昇し,約2週間後には99%eeになる現象を見出した。溶媒や反応温度の効果,塩基やガラスビーズの効果を精査した。この成果はChem. Eur. J. (2016)に掲載された。トランス体のベンゾイルアクリル酸アミドを光照射するとcis体へと異性化し,さらに分子内で環化しアミナール構造の複素環を生じる。この環化反応は可逆的であり,さらに生成物がコングロメレートを生成する場合には,光照射しながら溶媒を蒸発乾固させるだけで99.9%eeの生成物が得られることを見出した。この成果はChem. Eur. J. (2017)に掲載された。その他,複数の系で新たは絶対不斉合成手法の開発に成功した。上述の成果以外に,マレイン酸にピリジンを付加させることで,外的不斉源を用いずに光学活性なアスパラギン酸の誘導体であるスクシノピリジンが得られることを見出した。ラセミ化が,共役付加反応の逆反応と脱プロトン化により起こることを明らかにした。塩基の量を調整することで,現在のところ結晶の不斉収率は75%ee程度であるが,さらなる高い不斉反応の条件を精査している。さらに,可逆反応として知られているDiels-Alder反応を本反応手法に適応することに成功した。フラン誘導体とマレイミドのDiels-Alder反応の可逆反応速度を触媒を用いることで制御し,外的不斉源を用いずに70%eeを超える不斉収率を達成した。この系においてもさらなる高い不斉収率を目指して条件を精査している。これらの反応のキラリティーは最初に生成する結晶核のキラリティーが系全体のキラリティーを制御する場合や,キラリティーの揺らぎによるものであり,種結晶の添加以外の方法では,キラリティーを能動的に制御することが難しい。そこで,新たな試みとして,結晶核の生成をキラル渦光を用いて制御する手法を検討したところ興味深い成果を得た。以上のように当初の予定を超える成果が得られた。

自然界の高度なホモキラリティー発現にも関連し,アキラルな前駆体から光学的に純粋な化合物を創製する手法の開発は,多くの研究領域で注力されている。我々はアキラルな基質を溶液中で反応させるだけで,高い光学純度の光学活性化合物が得られてくる現象を見出した。この不斉発現増幅現象は,アキラルな化合物の反応によりキラルな生成物が生じることと,さらに生成した不斉中心のラセミ化と優先晶出(動的優先晶出)が同時に系内で起こることで達成できることを解明した。この反応はアキラルな化合物から外的な不斉源を用いずに光学活性体を導く絶対不斉合成法である。期間内に,この手法の適用範囲を拡張し,アミノ酸の不斉合成,医薬品中間体となる複素環化合物にまで研究領域を展開するとともに,実用的な大量不斉合成まで達成することを目的として研究を行った。マレイン酸とピリジンを水中で撹拌するだけで得られるアスパラギン酸誘導体は,コングロメレート結晶を形成する。反応溶液を継続してガラスビーズとともに懸濁撹拌すると,数日後には不斉増幅が進行し,99%eeのアミノ酸誘導体が得られることを見出した。触媒量の酢酸の添加はラセミ化を促進し,短期間での不斉増幅を達成した。この成果は現在論文執筆中である。非対称フランとマレイミドの複数のDiels-Alder(DA)付加物がコングロメレートを形成することを見出した。80度にてヘキサンかヘプタンを溶媒として用い,封管中で懸濁撹拌を続けると,数日後には,90%eeの結晶が得られてくる絶対不斉反応を達成した。この成果は現在投稿中である。クロモンカルボン酸エステルの光二量化反応生成物がコングロメレート形成することを見出した。太陽光照射下で付加反応と逆反応が進行することを確認し,溶液中で光照射をするだけで,不斉発現増幅現象が達成できた。この成果はEur. JOC (2017)に掲載された。アキラルな化合物からの不斉発現・増幅現象の発見と展開に取り組み,マレイン酸にピリジンを付加させることで,外的不斉源を用いずに光学活性なアスパラギン酸の誘導体であるスクシノピリジンが得られることを見出した。ラセミ化が,共役付加反応の逆反応と脱プロトン化により起こることを明らかにした。酢酸が最も優れた触媒であることを見出し,条件を精査することで99%eeの不斉発現に成功した。当初の目標を大きく超える成果が得られた。さらに,可逆反応として知られているDiels-Alder反応を本反応手法に適応することに成功した。フラン誘導体とマレイミドのDiels-Alder反応の可逆反応速度を触媒を用いることで制御し,外的不斉源を用いずに90%eeの不斉収率を達成した。複数の化合物でコングロメレートを見出し,さらなる展開へと展開できる成果が得られた。さらに2-ヒドロキシベンズアルデヒドとアセトフェノンを塩基中で反応させると,アルドール反応に続いて分子内のMichael不可により,光学活性なフラバノンの結晶が析出する現象も見出した。これらの反応のキラリティーは最初に生成する結晶核のキラリティーが系全体のキラリティーを制御する場合や,キラリティーの揺らぎによるものであり,種結晶の添加以外の方法では,キラリティーを能動的に制御することが難しい。そこで,新たな試みとして,結晶核の生成をキラル光を用いて制御する手法を検討したところ興味深い成果を得た。以上のように当初の予定を超える成果が得られた。
自然エネルギーを利用した高次水産生物レスキューシステム

大村湾を対象として,青潮現象(酸素の枯渇した水塊の湧昇現象)発生時に卓越する風力エネルギーを用いて青潮による水産生物の斃死被害を低減するシステムを提案し,その実現可能性を検討した。青潮現象の実態解明のために,係留調査による水温,塩分,溶存酸素濃度等の各水質の観測を実施するとともに,水産生物の応答解明のために,バイオテレメトリーにより水産生物の行動を実測した。水産生物は溶存酸素濃度の変動に対応して3次元的に移動し,その忌避行動開始の閾値は室内実験の結果とほぼ一致した。数値実験による青潮現象の再現結果から,曝気システムは大規模な青潮には効果は望めないが,表層の酸素濃度が十分に保たれるような小規模な貧酸素移動に関しては効果が期待できることが分かった。本年度は,(1)酸素欠乏現象の実態解明と(2)溶存酸素濃度に対する高次水産生物の応答解明に関する研究を実施した.大村湾において夏季から秋季にかけて係留調査および水質調査,高次水産生物(ヒラメ・コチ)の追跡調査を実施した.夏季に湾央部で発達した貧酸素水塊は秋季に南東の湾奥部へ移動していた.過去3年にわたる実測データからも同時期の貧酸素水塊の移動現象が観測されている.貧酸素水塊の発達から移動への過程にともなう水位・流動・水温・塩分の変化は,delft-3dによる高精度3次元数値シミュレーションによって再現され,潮位を用いた計算結果の検証では,決定係数0.97と高い水準で再現性が確認された.同じモデルを用いて東京湾でも計算を実施した.データロガーを装着した高次水産生物(ヒラメ・コチ)の追跡結果から,貧酸素水塊の移動にともない,湾奥部への移動が確認された.溶存酸素濃度の変動と生物の応答を同時にとらえた実測例は世界でも少ない.国内外の既存研究により,貧酸素水塊による生態系への影響が深刻化していることが報告されているが,現在,貧酸素水塊の変動に対する生物の応答が不明なためにその実効的対策はほとんどない.本年度は,実測によって貧酸素水塊の移動をとらえ,ヒラメやコチ等の高次水産生物が現場で実際に忌避行動を行っていることを明らかにした.本年度は,(1)溶存酸素濃度の変動に対する高次水産生物の応答解明、(2)数値モデルによる効果的曝気海域の特定に関する研究を実施した.前年度と継続して,大村湾において夏季から秋季にかけて係留調査および水質調査,高次水産生物(ヒラメ・コチ・タイワンガザミ)の追跡調査を同時に実施し,3次元数値シミュレーションによる酸素濃度分布の再現実験を実施した.データロガーを装着した高次水産生物(ヒラメ・コチ)の追跡結果から,貧酸素水塊の移動にともなう忌避行動が確認された.同時調査から明らかになった実験魚の忌避開始濃度は酸素飽和度で約60%である.前年度に構築された水位・流動を高精度に再現できる3次元数値モデルから酸素濃度の変動を記述するモデルを構築した.実測および数値シミュレーションの結果からは、幅2km程度の狭い海域の中で、流動の変化にともなって酸素分布の変化が見られ,局所的に酸素の十分な海域が発生した.国内外の既存研究により,貧酸素水塊による生態系への影響が深刻化していることが報告されている.現在,貧酸素水塊の変動に対する生物の応答が不明なためにその実効的対策はほとんどない.本年度は,実測によって貧酸素水塊の移動をとらえ,ヒラメやコチ等の高次水産生物が現場で実際に忌避行動を行っており,その忌避開始濃度が飽和度で約60%であることを明らかにした.従来,海洋生物の貧酸素忌避行動に関する研究は室内実験のみであったが,本研究では,最新のテレメトリー技術と水質調査から,実際の海洋で忌避行動を観測した.本年度は,酸素欠乏現象の変動と溶存酸素濃度に対する高次水産生物の応答解明に関する研究を実施した.前年度までに大村湾において実施した係留調査および水質調査,バイオテレメトリーを用いた高次水産生物(ヒラメ・コチ)の追跡調査の結果から,風の変動に伴って,湾央部で発達した貧酸素水塊の移動し,それに応じて水産生物の移動が確認された.各水産生物の忌避行動の開始濃度は,室内実験の結果と一致している.また,水温の空間分布と実験魚の水温履歴から,貧酸素からの忌避行動は,海底に沿った2次元的な移動ではなく,中層を浮上する3次元的な移動であることが明らかになった.貧酸素水塊の発達から移動への過程にともなう水位・流動・水温・塩分の変化は,delft-3dによる高精度3次元数値シミュレーションによって再現され,潮位を用いた計算結果の検証では決定係数0.97と高い水準で再現性が確認された.

また,水産生物'の移動の終着地である岸壁での貧酸素化持続時間も計算された.データロガーを装着した高次水産生物(ヒラメ・コチ)の追跡結果から,貧酸素水塊の移動にともない,湾奥部への移動が確認された.現場での溶存酸素濃度の変動と生物の応答を同時にとらえた実測例は世界でも少ない.国内外の既存研究により,貧酸素水塊による生態系への影響が深刻化していることが報告されているが,現在,貧酸素水塊の変動に対する生物の応答が不明なためにその実効的対策はほとんどない.実測によって貧酸素水塊の移動をとらえ,ヒラメやコチ等の高次水産生物が現場で実際に忌避行動を行っていることを明らかにした.
ミオグロビン証明による生前・死後血の鑑別

死前血・死後血の鑑別のため、死後血中に浸透してくるミオグロビン(Mb)を指標とする方法を検討した。本研究では高感度の酵素免疫測定法(ELISA)を用いてMbの定量を行うことを検討した。イヌMbをイオン交換法および電気泳動法的に精製してウサギに免疫し、抗イヌMb血清を作製した。抗体の一部はIgG分画とした後、ビオチンを標識した。イヌMbの定量のために次の三種類のELISA法を比較検討した。(1)直接抗原固定法;血清を希釈してELISA用プレートに固定し、抗イヌMb血清と反応させ、ついでビオチン標識抗ウサギIgG血清を反応させ、ABC試薬で検出する。(2)標識抗体との競合法;イヌMbをプレートに結合させ、希釈された血清とビオチン標識抗イヌMb血清を反応させた後固定抗原に添加し、ABC試薬で抗原を検出する。(3)サンドイッチ法;抗イヌMb血清をプレートに結合させ、希釈された血清を加えてイヌMbを反応させ、このMbをさらにビオチン標識抗イヌMb血清と反応させ、ABC試薬で検出する。(1)の方法で精製Mbは約5ngまで定量できたが、血清の場合はミオグロビン以外の多量の蛋白質がMbの固定化を阻止し、正確な定量は困難であった。(2)の方法は10ng程度のイヌMbの定量まで可能であったが再現性に乏しく不適であった。(3)の方法は最も高感度が期待されたが、上記2つとほぼ同程度の感度を示した。この方法では最初の結合部位の結合によって影響されない第二の抗原部位の存在が必須であるが、Mbは分子量が比較的小さいことが災いしているのかも知れない。しかし、この方法は再現性が最も良く、死後1時間程度では殆どの血中からMbを検出できた。以上のことから、これまでより容易な方法で死後の早期に血中Mbの定量が可能となり、実際の検体への応用が期待された。
n型レドックスポリマーの創出と有機負極活物質への応用

ポリイミドを分子レベルで炭素繊維と複合化させることによりモノマー単位当りでレドックス活性が発現することを見出し、その可逆な酸化還元を二次電池の負極反応と捉え、全有機電池の動作を実証した。これをもとに、有機レドックス席を究極の密度で安定に有するポリマーを幅広く合成し、物質移動過程の解明と制御に基づく膜抵抗の低減により迅速かつ大容量の電子移動過程を達成するとともに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の大幅な削減を可能とし、有機負極活物質として具体化した。ポリイミドが炭素繊維との複合化によりモノマー単位当りでレドックス活性を発現することを見出し、イミド骨格の電気化学的に可逆な酸化還元を二次電池の負極反応と捉え、酸化還元電位の異なる2種ポリマーを正・負極とした有機電池のプロトタイプを試作し、動作を実証している。有機レドックス席の電子移動過程の確立を基盤として、LUMOレベルと化学安定度をバランスさせる設計により、高密度かつ安定なレドックス席を有するポリマーを合成した。また、物質移動の解明と制御に基づく膜抵抗の低減により、ポリマー内での迅速かつ大容量の電子移動過程を達成した。さらに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の削減を可能にするための手掛かりを得た。本年度の成果を以下に列記する。(1)イミドおよびキノン含有ポリマーの有機電気化学の確立:イミド類は-電子還元されたアニオンラジカルの後続反応抑制に効く非プロトン性条件下において、可逆性高いレドックス応答が観測された。キノンの二電子移動は、同条件下で段階的に生起しジアニオンを与えた。これらの有機電極反応を可逆性高く生起させるには、キノン酸素との水素結合形成が有効であることを実証した。電荷貯蔵材料として長期使用に耐えうる化学安定性を具えた骨格として、イミド骨格に加えキノン類の中で突出した化学安定度を示すアントラキノン骨格に着目し、水素結合を安定度高く形成させるため、酸素原子の隣接位にアシルアミノ基などのプロトンドナー性置換基を導入したモデル化合物を合成し、分子内での水素結合を明らかにした。電極反応速度を幅広く実測し、溶媒因子との相関を明確にした。(2)LUMOレベル制御による負極活物質の設計:イミドおよびアントラキノンのLUMOレベルと軌道係数分布に着目し、電極反応の速度定数、酸化還元電位およびレドックス容量との相間解明に着手している。本研究では、イミド類およびキノン類を含む有機レドックス席の電子移動過程の確立を基盤として、LUMOのエネルギーレベルと還元状態の化学安定度をバランスさせる設計により、究極の密度でかつ安定にレドックス席を有するポリマーを幅広く合成する。また、物質移動過程の解明と制御に基づく膜抵抗の低減により、ポリマー内での迅速かつ大容量の電子移動過程を達成する。さらに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計(例えばセルフドープ型やイオノフォア導入ポリマー)により、電解質および電解液の大幅な削減を可能にする。これら基礎的追究から得られる知見を総合し、有機二次電池を構成する負極活物質として具体化することを目的とする。(1)イミド・キノン含有ポリマーの有機電気化学確立:イミドやアントラキノンをレドックス部位とするポリマーの合成を検討した。電気化学的な可逆応答を示す条件を明らかにし、レドックスポリマーとしての位置づけを明確にした。(2)UMOレベル制御による負極活物質の設計:分子内水素結合性基を有するイミドおよびアントラキノンの安定性を検討し、レドックス席を酸化型、還元型の両酸化状態で単離・同定することを試み、活物質としての化学安定性や耐久性を把握した。(3)ポリマーの精密合成と複合電極の特性評価:選定されたイミドおよびキノン骨格をレドックス席として当重量小さく有する主鎖型・ペンダント型ポリマーを設計した。レドックス当重量に基づく理論容量を算出し、高い電荷貯蔵密度が期待できる主鎖型およびペンダント型ポリマーを選定した。成膜性、構造安定性、電気化学活性を考慮し、セミキノンラジカルの安定度の向上と、キンヒドロン生成の抑制が期待できる主鎖構造としてポリアクリレート、ポリメタクリレート、ポリスチレン、ポリ(ビニルエーテル)、ポリエーテルなどを検討し、主鎖構造と応答性の相関を明らかにした。本研究は、イミド類およびキノン類を含む有機レドックス席の電子移動過程の確立を基盤として、エネルギー準位と還元状態の化学安定度をバランスさせる設計により、究極の密度でかつ安定にレドックス席を有するポリマーを幅広く合成することを目的とする。また、物質移動過程の解明と制御に基づく膜抵抗の低減により、ポリマー内での迅速かつ大容量の電子移動過程を達成することを目指す。さらに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の大幅な削減を可能にする。これら基礎的追究から得られる知見を総含し、有機二次電池を構成する負極活物質として具体化する。本年度の成果を下記に列挙する。

(1)ポリマーの精密合尺と複合電極の特性評価レドックス席間の電子的相互作用を遮断しうる非共役系の主鎖骨格を選択し、レドックス特性をポリマー膜として容量高く引き出せる構造をさらに展開した。成膜性、構造安定性、電気化学活性を総合的し詳価し、セミキノンラジカルの安定度の向上と、キンヒドロン生成の抑制が期待できる主鎖構造を絞り込んだ。(2)ポリマー合成と特性評価得られたモノマーから、レドックス部位をモノマー単位側鎖に有するポリマーを得た。例えば、アントラキノン置換ポリアクリルアミドは、対応するモノマーのアニオン重合またはキノン部位をし保護したモノマーのラジカル重合と続く脱保護により合成した。このポリマーは、ラジカル重合ではオリゴマーとして合成できることを実証しており、アニオン重合による高分了量化に加え、電位と電極反応速度定数の調節に働く置換基を導入した誘導体へ拡張した。生成ポリマーは各種分光法から構造決定するとともに、電気化学特性の基礎データを得た。酸化還元電位に相応した起電力発生、反応速度定数を反映した充放電レート特性を確かめ、試作セルで負極活物質としての安定性・耐久性を明らかにした。ポリイミドを分子レベルで炭素繊維と複合化させることによりモノマー単位当りでレドックス活性が発現することを見出し、その可逆な酸化還元を二次電池の負極反応と捉え、「全有機電池」の動作を実証してきた。本研究は、有機レドックス席を究極の密度で安定に有するポリマーを幅広く合成すること、物質移動過程の解明と制御に基づく膜抵抗の低減により迅速かつ大容量の電子移動過程を達成すること、さらに、イオン輸送性を高めた新しい活物質の設計により、電解質および電解液の大幅な削減を可能とし、有機負極活物質として具体化することを目的とする。本年度の実績と成果を下記に記す。(1)電子・イオン輸送現象の解明と制御ポリマー層における電子・物質移動過程を解析し、速い充放電速度の要因を裏付けた。セルフドープ型やイオノフォア含有型に設計された活物質も含め、負極および電解質を至適設計した。ポリマー膜のバルク構造解明により、一次構造との相関や置換基効果を把握した。次にキノイド置換ポリエーテル類へ展開し、電荷補償イオン種の電荷輸送経路を形成させた。有効レドックス層として働く膜厚を実測容量から把握し、拡散性向上が不活性層の低減に繋がることを実証した。イオン種の溶媒和半径、電荷輸送の拡散定数の解明により、高速・高容量の斬新な活物質として具体化した。(2)「次世代二次電池」に向けた有機電極ファブリケーション得られた活物質と炭素繊維の複合化について検討し、バインダーの種類と量、界面構造、耐久性など最適条件を検討した。導電性部材として、気相成長炭素繊維、カーボンブラック、各種ナノカーボンを検討し、ポリマーと高い親和性を保った複合電極を確立した。これらを総合し、電池の定電流充放電特性、サイクル特性、耐久試験の結果をもとに、負極ポリマーの設計に随時フィードバックさせた。アントラキノンを例としてn型レドックスポリマーの具体例拡張とその特性実証が予想以上に進捗し、最終年度の計画に前倒しで着手している。24年度が最終年度であるため、記入しない。
スケッチに基づく濃淡画像からの知識獲得と概念形成

主として利用状況面からみたスケッチの性格として、以下のようなものが考えられる。(1)情報の単純な圧縮、(2)濃縮されたシンボル、(3)略図:設計、創作。スケッチの情報処理、及び、生成は、いずれも、人間による場合と機会による場合がある。本研究では、機械による処理を対象とする。(1)自動生成:従来の研究報告に基づいて、次の方針が考えられる。(a)単純圧縮:画素、階調、空間周波数、等の面からの機械的な圧縮である。(b)ボトムアップ型:内容に直結しないキ-特徴(下位特徴点、線(輪郭、芯)、面、・・・)を抽出し、適当な処理を加える。(c)トップダウン型:内容に基づく意味のある要素図形の集合を取り出す。(d)手順の自動生成:スケッチと原画のサンプルから、抽出アルゴリズム自体を自動的に導出する。(2)人間による生成:この場合には、機械の側では、スケッチの認識、理解の機能が求められる。(3)対話的生成:上記の二つの中間的な場合である。実用上は、このケ-スにならざるを得ないことが少なくない。以上の考察に基づき、スケッチ自動生成に関する若干の実験を試みた。入力画像として、乳房X線像を選び、その上に医師のスケッチを重ねて入力する。このスケッチそのままでは現在のところ計算機では扱えないため、手直しした図形をスケッチとして、これに我々の研究グル-プで開発した画像処理エキスパ-トシステムIMPRESSを適用して、このスケッチになるべく近い図形を抽出する手順の自動生成を試みた。
アクアトロンを用いた水域生態系における異なる遺伝子伝播経路の解析

本研究は、極めて自然水域に類似したアクアトロンにおいて、3つの経路(自然形質転換、接合、形質導入)による遺伝子の水平伝播の頻度、さらに伝播した遺伝子が細菌の細胞内に定着しうるのか、また各々の伝播経路に与える環境要因の影響を解析する事を目的とした。この研究目的を達成するための多くの知見が得られた。主な結果は以下の通りであった。1)ファージによって殺された細菌のDNAは細胞外の遺伝子プールになることが考えられた。自然形質転換によりプラスミドを取り込んだ細菌数はGFP遺伝子を発現していた細菌数に比べて最大100倍以上の値であった。形質転換は、環境中においてこれまで考えられていた以上の頻度で起こっていることが推測された。2)Tetrahymena. thermophila(細菌食者)の摂食によって接合伝播が抑制された。Microcystis. aeruginosa(生産者)との共存が抑制を強めた。3)水銀耐性遺伝子群を持つトランスポゾンTnMERI1から作成したミニトランスポゾンを非接合性プラスミドに組み込み、接合性プラスミドR338を持つE. coliDH1へ導入したところ、ミニトランスポゾンがR338に転移した。更にR338上のミニトランスポゾンが異株E.coliHB101に接合伝達する事が確認できた。細胞内レプリコン間での遺伝子転移を通した接合による遺伝子伝播の可能性が示された。4)自然界から分離した水銀耐性細菌を用いて、染色体に存在するTnMERI1型トランスポゾン領域および周辺領域のIR配列およびDR配列の5塩基反復配列とその周辺領域の塩基配列を調べた結果、多くの細菌においてトランスポゾンの細菌種間伝播がみられた。5)形質導入に与えるアオコの影響を評価するため、アオコの発生量の異なる培養液でEC10ファージを培養し、ファージの感染能を比較した。その結果、アオコの多い系に比べ、少ない系で有意にファージの感染能が高かった。平成16年度の研究実施計画はアクアトロンにおける1)マーカー遺伝子の定量的追跡手法の碓立と、2)マーカー遺伝子の溶存・細菌・ファージ分画への分布と残存時間の評価であった。これらの研究計画に基づいて、1)接合による細菌間の遺伝子伝播を定量化するために、コロニーハイブリダイゼイション法を検討した。遺伝子供与菌(E.coli S17-1)では染色体上のtraG遺伝子、マーカー遺伝子(pBHR1)ではmob遺伝子、遺伝子受容菌(P.stutzeri)では16SrDNAの一部を標的としたDNAプローブを作成した。これらのプローブを用いて寒天平板上に生じた各コロニー中に特定の遺伝子が含まれるかどうか判別した結果、遺伝子供与菌から受容菌へのマーカー遺伝子の伝播が実証できた。2)細胞内レプリコン間での遺伝子転移を通した接合による遺伝子伝播の可能性を検討した。水銀耐性遺伝子群を持つトランスポゾンTnMERI1から、マーカー遺伝子としてのカナマイシン耐性遺伝子を持つミニトランスポゾンを作成した。このミニトランスポゾンを非接合性プラスミドに組み込み、接合性プラスミドR338を持つE.coli DH1へ導入したところ、ミニトランスポゾンがR338に転移した。更にR338上のミニトランスポゾンが異株E.coli HB101に接合伝達する事が確認できた。

3)ファージによる形質導入を確認するために、マーカー遺伝子としてのトランスポゾンTnMERI1を持つBacillus sp.からファージを誘発させたが、マーカー遺伝子を持つファージは現在の所得られていない。4)原生動物の捕食により生産される細胞外DNAの形態と自然形質転換能について検討した。その結果、クロモソームおよび大型プラスミド(56kbp)のほとんどが分解されたのに対し、小型プラスミド(5kbp)はほとんど分解されずに細胞外に放出され、形質転換可能な形態であることがわかった。平成17年度の研究実施計画はアクアトロンにおける1)ミニトランスポゾンの溶存、細菌、ファージ分画への分布と存在時間を評価することと、2)遺伝子水平伝播頻度の経路別評価を行なうであった。これらの研究計画に基づいて、以下の点を明らかにした。1)細菌食者の繊毛虫Tetrahymena thermophilaが遺伝子の接合伝播に与える影響を解析した。その結果、T.thermophilaは、細菌の細胞密度が1×10^6cfu/ml以上の場合にのみ遺伝子の接合伝播頻度を上昇させるが、自身による細菌の摂食により細菌細胞密度を減少させ最終的に接合伝播を抑制することが明らかとなった。2)M.aeruginosa(生産者)とT.thermophila(細菌食者)から成る生物群集が、細菌間での遺伝子の接合伝播に与える影響を解析した。その結果、両者が共存した系では、遺伝子供給菌の減少が最も速くなり、トランス接合体の数も減少した。そのため、両者の共存は遺伝子の接合伝播を抑制する事が示唆された。3)細菌が自己溶菌およびファージ感染において死亡した場合、クロモソームおよびプラスミドはほとんど分解を受けない状態で細胞外に放出された。一方、原生動物による捕食によって死亡した場合には、クロモソームおよびプラスミドは分解された形で細胞外に放出され。これらのことから、ファージによって殺された細菌のDNAは細胞外の遺伝子プールになることが考えられた。4)プラスミドDNAは細胞由来の物質と結合した状態で放出されること、および接合物質はプラスミドによる形質転換の頻度を低下させ、形質転換可能な細菌種を制限することを明らかにした。5)TnMERI1型トランスポゾンから再構築したミニトランスポゾンの接合による細菌細胞間遺伝子伝播について実験を行ったところ、このトランスポゾンのレプリコン間転移と定着には、細菌が保有するRecAタンパク質が一定の役割を果たしていることが明らかとなった。したがって、トランスポゾンの伝播には、トランスポゾン自身の転移能力の他に、生物細胞が持っている自発的組み換え機能が関与すると考えられた。6)自然界において過去に起こったトランスポゾンによる遺伝子伝播を立証し、その全体的生起状況と伝播後の世界的な拡散について知るために、自然界から分離した水銀耐性細菌を用いて、多種のグラム陽性芽胞形成細菌の染色体に存在するTnMERI1型トランスポゾン領域および周辺領域の逆方向反復配列(IR)および順方向5塩基反復配列(DR)とその周辺領域の塩基配列を調べた。
「ムスリムであること」をめぐる人類学的研究－中国雲南省ムスリム社会の事例から－

本研究の目的は、ムスリムの主体に焦点を当て、イスラーム復興と漢化が同時に進展する現代中国の回族社会において、イスラーム復興運動がいかに展開されているのかを明らかにしようとするものである。この研究目的を達成するために、報告者は中国雲南省の昆明市を主な調査地として、回族を主とした当該地域のムスリムに対する聞き取り調査、さらに彼らにより行われるダアワ運動などのイスラーム復興運動への参与観察を中心としたフィールドワークを実施した。こうしたフィールドワークにより得られたデータに基づき、イスラーム復興運動が、敬度さの度合いが異なり、必ずしも宗教的な目的を共有しないムスリムたちの部分的な利害の共有により展開されていることを明らかにした。このことにより、イスラーム復興運動をムスリムの宗教意識の高まりを前提として理解する傾向の強かったイスラーム研究に対して新たな視座を提示した。また、イスラーム復興運動に関与する人々が、時間的プロセス、移動、社会的状況により、ムスリムとしての宗教性を変化させていくプロセスを明らかにした。これは「イスラーム覚醒」と「世俗化」という対立的な図式でムスリムの主体を捉える傾向にあった先行研究に対して、矛盾をはらむ動態的なムスリムの主体のあり方を提示するものである。これらの研究成果の一部は、査読論文(2013"Fragmented yet Associated : A Case Study of Waqf Activities in a Yunnan Urban Hui Muslim Internet Community." Inter Faculty 4. 2013「漢化とイスラーム復興のあいだ:中国雲南省における回族大学生の宣教活動の事例から」『宗教と社会』19)や国内外の学会や研究会などにおいて発表された。報告者は、中国におけるイスラーム・マイノリティである回族を研究対象とし、中国雲南省の回族社会をフィールドとして、1978年に改革・開放政策が導入されて以降のイスラーム復興がいかに進展してきたのかについて研究してきた。報告者は、先行研究では「敬虔なムスリム」というものを自明視して、彼らが展開する活動として理解されてきたイスラーム復興運動を、近年人類学の分野で提示されてきた関係論的なエージェンシーという分析概念を用いることで、イスラーム復興の反対の現象とされる世俗化とそれが同時に進展するものとして理解する枠組みを下記するように学会や研究会において提示してきた。これは従来のイスラーム研究が「ムスリム」を所与のものとして描いてきたことを批判的に再検討する点で学術的な意義があり、また'either or'という対立的図式で理解されがちであった民族・宗教問題のあり方の再検討を促す点で社会的にも意義が大きい。昨年度、報告者は、上記のテーマを文化人類学会や東アジア研究の研究会などにおいて口頭発表を行い、研究成果を積極的に発表した。これは研究実施計画に沿うものである。また、博士論文に関しては、論文の主要な民族誌の章を書き上げ、現在はそれらの各章を学会誌に投稿するための作業に取り掛かっている。うち一本は英語論文として、すでに編者に渡されており、来年度中に出版される論集に掲載される予定となっている。また、博士論文における理論的な枠組みについても既に大筋は固まり、博士論文の提出までの見通しもたった。研究の目的は、概ね達成されつつあり、それを博士論文として、形にできる見通しはたっている。さらに、報告者はその成果の一部を、学会や研究会で積極的に発表してきた。しかし、昨年度、報告者は、投稿論文を出版にまでもっていくことできなかった。昨年度は、研究の枠組みをエージェンシーの研究に依拠するかたちで構築してきた。しかし、今後はさらにそれを拡げ、主体の問題にまで踏み込み、理論的枠組みを構築していきたい。また、昨年度、報告者は主に人類学の分野で研究成果を発表してきた。今後は宗教研究、イスラーム研究、宗教社会学などの分野においても積極的に研究成果の発表を行い、学際的な貢献を行なえるようにしたい。さらに早急に博士論文の各章を学会誌に投稿し、研究成果をより積極的に発表していきたい。