hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宍道湖・中海の水質保全を目的としたピコシアノバクテリア培養株の確立と応用研究

汽水湖,宍道湖・中海では,ピコシアノバクテリア(径約1μm)がしばしば優占するが,これまで種名も生態系における役割も明らかにされていなかった。宍道湖産ピコシアノバクテリア培養株ESS-1-2株とS3-1株は形態観察と分子系統解析からCyanobium属の一種であることが明らかとなった。ESS-1-2株や宍道湖産植物プランクトン培養株を,摂餌実験に応用するための培養条件を確立し,ESS-1-2株をヤマトシジミに与え,排泄物と消化管の観察からその消化の過程を観察した。餌としての有効性をESS-1-2株と珪藻1種,緑藻1種と比較したところ,餌としては3種のなかでは珪藻が最も有効であった。本研究は宍道湖産ピコシアノバクテリア等の大量培養方法を確立し、培養株の種名の確定やその応用研究を目的としている。平成25年度の概要を以下に記す。本研究は宍道湖産のピコシアノバクテリアや他の植物プランクトンの大量培養方法を確立し、各培養株の種名の確定をすること、ヤマトシジミの餌としての有効性を調べたり、培養株の色素組成や脂肪酸組成などを明にし宍道湖での現存量の推定に用いること、生理生態学への応用からピコシアノバクアの宍道湖での生態的な役割を明にすることなどを目的としている。本研究は,宍道湖産のピコシアノバクテリア培養株の確立とその応用研究を目的としている。本年度の概要を以下に記す。1)ピコシアノバクテリアESS-1-2株は宍道湖より分離された株であるが,球形と楕円体の細胞が混在することからSynechocystis属とSyncehococcus属の種類が混在している可能性があった。そこで国立環境研究所の志村氏,河地氏との共同研究により,クローン株を複数作製しそれらの16SrDNAの解析を行った。その結果すべての作製されたクローンがCyanobium属の一種に近縁と考えられた。これによって今後の応用研究にはクローン化された培養株を用いることが可能となった。本年度もピコプランクトンを宍道湖湖心の湖水の希釈法で新たに分離し培養株として保存したが,本培養株の形態もESS-1-2株と類似していた。2)応用研究の一つとしてクローン化されたESS-1-2株を培養し,ヤマトシジミに摂餌させたところ,ヤマトシジミは本種を摂餌し,出水管から消化糞と未消化糞を排泄した。解剖したところ未消化糞を含む消化管は青緑色になり,クロロフィルの自家蛍光も残っていた。消化糞では本種の蛍光が無くなり,形状も顆粒に変化していることから中腸腺で消化されていることが示唆された。3)島根県水産技術センターにピコシアノバクテリアESS-1-2株,珪藻Thalassiosira pseudonana,緑藻Pseudodictyosphaerium minusculumを分譲し,南里氏(東京大学大学院),土江氏,勢村氏によってこれらの種類のヤマトシジミ幼生にとっての餌料価値が検討された.摂餌実験から,珪藻と緑藻にくらべてESS-1-2株は,成長が悪く,着底までの時間が長いこと,加えて,着底後の成長と生残率が共に悪いことが示唆された.今後,稚貝ヤマトシジミにとっての餌料価値が総合的に判断される.微細藻類の分類学平成24年度から平成25年度の研究から、宍道湖産ピコシアノバクテリアとその他優占する植物プランクトンの大量培養のための培地、培養条件がほぼ確立でき、島根県水産技術研究センターとの共同でシジミの摂餌実験に用いることができるようになった。また、京都大学笠井氏との共同で培養株の炭素同位体比、窒素同位体比からヤマトシジミの餌としての有効性の研究をおこなうことができた。さらに、ピコシアノバクテリアのSynchocysitsi sp.培養株のクローン化や遺伝子解析を国立環境研究所との共同で開始することができた。静岡大学の谷氏との共同で培養株の色素組成が明らかとなり、宍道湖での現存量の推定に用いる基礎的なデータを得ることができた。今回、ピコシアノバクテリアのSynechocystis/Synechococcus及び他2種類について大量培養を試み、5Lまたは10Lでの培養方法が確立できた。一方、珪藻のThalassiosira pseudonanaを500mlの三角フラスコで静置培養を行ったが、増殖がほとんど認められなかった。本種は500mlレベルのサイズから曝気を行う必要が考えられ、平成25年度は曝気を行いながら5L以上の大量培養方法の確立を目指す。

H24年度に大量培養を実施したピコシアノバクテリアSynechocystis/Synechococcusはこれまで希釈法によりできるだけ単一種からなる培養株を作成してきたが、本属の種類は細胞の径が約1μmであり、複数の種類が混在している可能性がる。今後、現有の株をさらに希釈法を用いて複数の培養株を作成し、形態観察と遺伝子解析から単一種からなる培養株の確立をめざす。最終年度はピコシアノバクテリアのSynchocysitsi sp.培養株のクローン化や遺伝子解析をすすめる。また、植物プランクトンの単一種を用いてヤマトシジミの摂餌実験を行い、糞、擬糞、消化管内の様子からヤマトシジミの餌としての有効性を検討する予定である。H24年度の経験を活かし、植え継ぐ培養器のサイズを徐々に大きくすること、必要に応じて500mlのサイズから曝気を行うことを行いながら、大量培養できる宍道湖産植物プランクトンの種数を増やしていく。現有のピコシアノバクテリア培養株が4株あり、それぞれのさらなる純粋化と形態観察と遺伝子解析を行い種の同定を行う。宍道湖では現在、ヤマトシジミの現存量が少なくなっており、その回復が大きな課題である。そのひとつの方策として有効な餌生物としての植物プランクトンを明にすることである。宍道湖では藍藻類(ピコシアノバクテリアを含む)、緑藻類、珪藻類が代表的な植物プランクトンであり、それらの同位体比(炭素および窒素)を明にすることで、ヤマトシジミの餌としての有効性を調べることが可能となる。本年度は現在保有する培養株から藍藻、珪藻、緑藻2株ずつを選び、これらの同位体比を明にすることを目的として、大谷が分析に必要量の培養を担当し、同位体比の分析は共同研究で行う予定である。該当なし。
各種支台築造された失活歯の繰り返し荷重後の強度に関する研究

本研究は,支台築造を施された失活歯における歯根破折に着目し,種々の種類,材料を使用して支台築造を行った支台歯について,臨床的な機能下においていかなる力学的挙動を示すかシミュレーション実験を行った.すなわち,生体における咀嚼を模した繰り返し荷重を負荷した後の各種試料の破折強度を測定し,その破折様相を観察することにより,信頼性が増した象牙質接着を積極的に活用した上での最適な支台築造を検討することが目的である.試料は,形態による差違をなくすため,ウシ下顎前歯を倣い加工により同一寸法に形成し,名種支台築造を施した後,破折試験に供し,破折強度および破折様相を検討した.一方,同各種支台築造を施した試料を急速劣化咬合力試験装置(RL-1)に供した.支台築造の条件は,残存歯質高径を0,1,2mmの3条件に対して,金銀パラジウム合金による鋳造支台築造の条件,コンポジットレジン支台築造として,既製ポストを使用しない条件,ステンレス鋼製既製ポストを使用した条件の3条件,計9条件を設定した.繰り返し荷重は,水中下で1.0回/secの250Nを300,000回負荷した.結果,残存歯質0mmにおいて,繰り返し荷重を負荷した場合としない場合では,レジン支台築造のみの条件で有意に繰り返し荷重負荷により破折強度が低下し,鋳造支台築造,既製ポスト併用レジン支台築造と比較して有意に低い破折強度であった.一方,残存歯質高径1mmおよび2mmにおいて,3種類の支台築造方法間の破折強度に有意差はなく,繰り返し荷重による破折強度の低下も認められず,破折様相も有意な差が認められなかった.したがって,残存歯質高径1mmあれば,歯冠修復物の帯環効果により,3条件の支台築造方法の間に差が認められなかったため,臨床的に残存歯質1mmを保存,または他の術式により得ることことは重要であることが示唆された.本研究は,支台築造を施された失活歯における歯根破折に着目し,種々の種類,材料を使用して支台築造を行った支台歯について,臨床的な機能下においていかなる力学的挙動を示すかシミュレーション実験を行った.すなわち,生体における咀嚼を模した繰り返し荷重を負荷した後の各種試料の破折強度を測定し,その破折様相を観察することにより,信頼性が増した象牙質接着を積極的に活用した上での最適な支台築造を検討することが目的である.試料は,形態による差違をなくすため,ウシ下顎前歯を倣い加工により同一寸法に形成し,名種支台築造を施した後,破折試験に供し,破折強度および破折様相を検討した.一方,同各種支台築造を施した試料を急速劣化咬合力試験装置(RL-1)に供した.支台築造の条件は,残存歯質高径を0,1,2mmの3条件に対して,金銀パラジウム合金による鋳造支台築造の条件,コンポジットレジン支台築造として,既製ポストを使用しない条件,ステンレス鋼製既製ポストを使用した条件の3条件,計9条件を設定した.繰り返し荷重は,水中下で1.0回/secの250Nを300,000回負荷した.結果,残存歯質0mmにおいて,繰り返し荷重を負荷した場合としない場合では,レジン支台築造のみの条件で有意に繰り返し荷重負荷により破折強度が低下し,鋳造支台築造,既製ポスト併用レジン支台築造と比較して有意に低い破折強度であった.一方,残存歯質高径1mmおよび2mmにおいて,3種類の支台築造方法間の破折強度に有意差はなく,繰り返し荷重による破折強度の低下も認められず,破折様相も有意な差が認められなかった.したがって,残存歯質高径1mmあれば,歯冠修復物の帯環効果により,3条件の支台築造方法の間に差が認められなかったため,臨床的に残存歯質1mmを保存,または他の術式により得ることことは重要であることが示唆された.本研究は,施された支台築造が原因の一因子として考えられる歯根破折に着目し,種々の種類,材料を使用して支台築造を施した支台歯が臨床的な機能下においていかなる力学的挙動を示すかシミュレーシヨン実験を行う.したがって,各種試料の破折強度を測定し,その後,破折様相の観察を行うことにより,象牙質に対して信頼性が増した接着を積極的に応用した上での最適な支台築造法を検討することが目的である.初年度である本年度は,ウシ前歯を現有設備である倣い加工のセレイシステムにより同一寸法の歯根試料を作製し,歯根形態の違いによる影響を除いた後,基礎的なデータを採取し,任意の実験条件を決定することにある.各種支台築造を施した後の同一寸法のウシ前歯歯根の試料が正確に作製することが可能となり,急速劣化咬合力試験装置(RL-1)に供した.支台築造法の条件は,残存歯質の高さ1mmで,ポスト孔を設定し,12%金含有金銀パラジウム合金の鋳造築造体による支台築造と,コンポジットレジン支台築造として,既製ポストを使用しない条件,ステンレス鋼製既製ポストを併用した条件,ファイバー系既製ポストを併用した条件,の4条件を設定して,急速劣化咬合力試験装置の繰り返し荷重の条件を検討した.その結果,150N荷重を1秒間間隔で50,000100,000回,繰り返し荷重を与えることとした.

現時点では,各条件での試料数が3試料ずつであるため,得られた破折強度を統計学的に検討し,結論づけることは困難であるが,破折様相においては,各種支台築造に若干の差が認められ,鋳造築造体による支台築造とステンレス鋼製既製ポスト併用レジン支台築造は,ほかの条件と比較して,縦破折を伴っていた.したがって,その後の処置が困難な可能性が高い破折様相を示す割合が高い傾向であったといえる.本研究は,支台築造を施された失活歯における歯根破折に着目し,種々の種類,材料を使用して支台築造を行った支台歯について,臨床的な機能下においていかなる力学的挙動を示すかシミュレーション実験を行う.すなわち,生体における咬合状態を模した繰返し荷重を負荷した後の各種試料の破折強度を測定し,その後の破折様相を観察することにより,信頼性を増した象牙質接着を積極的に活用した上での最適な支台築造法を検討することが目的である.試料は,形態による差違を排除するため,ウシ前歯を倣い加工により同一寸法に形成し,各種支台築造を施した後,破折試験に供し,破折強度,あるいは破折様相を検討した.一方,同各種支台築造を施した試料を急速劣化咬合力試験装置(RL-1)に供した.支台築造の条件は,残存歯質高径を0,1,2mmの3条件に対して,金銀パラジウム合金による鋳造支台築造の条件,コンポジットレジン支台築造として,既製ポストを使用しない条件,ステンレス鋼製既製ポストを使用した条件の3条件,計9条件を設定した.繰返し荷重は,37°C水中下で1.0s/回の250N荷重を300,000回負荷した.結果,残存歯質高径0mmにおいて,繰返し荷重を負荷した場合と負荷しない場合では,レジン支台築造のみの条件で有意に繰返し荷重負荷により破折強度が低下した.また,繰返し荷重後において,レジン支台築造のみの条件は,鋳造支台築造,既製ポスト併用レジン支台築造と比較して,有意に低い破折強度であった.一方,残存歯質高径1mmおよび2mmにおいて,繰返し荷重による破折強度の低下は認められず,破折様相にも有意な差は認められなかった.したがって,残存歯質高径1mmあれば,歯冠修復物の帯環効果により,3条件の支台築造方法の間に差が認められなかったため,臨床的に残存歯質1mmを保存,または他の術式により得ることは重要であることが示唆された.
カクテルパーティ効果の心理学的・工学的研究

カクテルパーティ効果は,人間の持つ高度な聴覚機能である.具体的には,パーティ会場のような騒音の中にいても,自分の名前を呼ぶ声など重要な音であれば,その音が騒音の中から浮かび上がってくるように聞こえるという,生体特有のセンシング能力をさす.本研究は,未だ解明されていないカクテルパーティ効果を重点的に研究することで,センシング技術に新しい発展をもたらすことをめざすもので,心理実験と工学的実現の2方向からのアプローチによって研究を進めている.本年度は,各々について以下の成果を得た.1.合成音サンプルによる心理実験:実験用の素材として,音声(名前などのキーワード)と騒音をデータベースとして保存し,実験時には,これらに対して計算機で信号処理(定位の操作,信号強度の時間軸上での相関関係の操作など)を行い被験者に与えた.基礎実験によって,被験者に呈示する信号は,高精度が要求されること,長時間(2分以上)の音響信号呈示が必要であることの2つがわかっている.本年度は,遮音性・吸音性に優れた心理実験用サイレントキャビンを導入し,より信頼性の高い実験が可能となった.その結果,素材として採取する音をさらに低ノイズで録音しなければならないことがわかった.また,被験者の慣れの問題にも対処しなければならないことがわかった.これらについて現在検討中である.2.カクテルパーティ効果の工学的な実現:ディジタル信号処理により,視覚情報をもとに騒音の中から微細な音を抽出するシステムを試作し,本年度は,その視覚情報処理に聴覚を用いる方法を新たに試みた.これはいわば視覚のカクテルパーティー効果とも言えるものである.カクテルパーティー効果を聴覚固有の機能ととらえずに,生体のもつ一般的な機能ととらえて工学的実現をめざすせるのではないかとの見通しを実験で得た.カクテルパーティ効果は,人間の持つ高度な聴覚機能である.具体的には,パーティ会場のような騒音の中にいても,自分の名前を呼ぶ声など重要な音であれば,その音が騒音の中から浮かび上がってくるように聞こえるという,生体特有のセンシング能力をさす.本研究は,未だ解明されていないカクテルパーティ効果を重点的に研究することで,センシング技術に新しい発展をもたらすことをめざすもので,心理実験と工学的実現の2方向からのアプローチによって研究を進めている.本年度は,各々について以下の成果を得た.1.合成音サンプルによる心理実験:実験用の素材として,音声(名前などのキーワード)と騒音をデータベースとして保存し,実験時には,これらに対して計算機で信号処理(定位の操作,信号強度の時間軸上での相関関係の操作など)を行い被験者に与えた.基礎実験によって,被験者に呈示する信号は,高精度が要求されること,長時間(2分以上)の音響信号呈示が必要であることの2つがわかっている.本年度は,遮音性・吸音性に優れた心理実験用サイレントキャビンを導入し,より信頼性の高い実験が可能となった.その結果,素材として採取する音をさらに低ノイズで録音しなければならないことがわかった.また,被験者の慣れの問題にも対処しなければならないことがわかった.これらについて現在検討中である.2.カクテルパーティ効果の工学的な実現:ディジタル信号処理により,視覚情報をもとに騒音の中から微細な音を抽出するシステムを試作し,本年度は,その視覚情報処理に聴覚を用いる方法を新たに試みた.これはいわば視覚のカクテルパーティー効果とも言えるものである.カクテルパーティー効果を聴覚固有の機能ととらえずに,生体のもつ一般的な機能ととらえて工学的実現をめざすせるのではないかとの見通しを実験で得た.
配位高分子錯体の結晶表面に着目した特異的分子吸着挙動の精密制御

ある条件で自発的に動き、二酸化炭素を選択的に吸着するという特異な吸着現象を示す結晶性配位高分子錯体に着目し、その材料のさらなる吸着特性の精密制御を目指し、異なる種類の有機配位子(第二有機配位子)を用いてその配位高分子錯体の修飾を行った。各種の検討の結果、第二有機配位子は微量しか含まれていないものの、未修飾の配位高分子錯体が吸着しない炭化水素を室温付近で新たに吸着させることに成功した。吸着状態での材料評価により、その配位高分子錯体が構造変化をしていることが明らかとなり、新たなガスに対しても特異な吸着機能を付与できたといえる。特異的吸着現象を発現する配位高分子錯体[Cu(bpy)2(BF4)2](bpy = 4,4'-bipyridine)の結晶表面修飾を指向し、第二有機配位子を用いた修飾を行った。第二有機配位子には骨格構造を形成しているbpyと部分的に類似構造をもつピリジン系配位子であるピコリン(PI)、tert-ブチルピリジン(TBP)を主に検討した。これらの第二有機配位子で修飾した配位高分子は、修飾処理を経てもXRDパターンに大きな変化はなく、特有なCO2吸着特性も保持されていた。また、TGや有機元素分析においても未修飾の配位高分子と同様の結果を示し、第二有機配位子の存在を明確に確認できなかった。しかし、FTーIRやNMRにより、非常に微量であるが第二有機配位子の存在が明確に確認された。特筆すべき結果として、PIもしくはTBPで修飾した配位高分子は、未修飾の配位高分子が吸着しない2,2ージメチルブタンを吸着したことがあげられる。さらに、大型放射光施設SPring-8でCO2やアルコール吸着状態でのXRDパターンを圧力、温度制御下で測定したが、その結果とこれまでの検討結果を合わせて考察すると、第二有機配位子で修飾しても、未修飾の配位高分子と同様な構造変化が起きていた。これらのことより、第二有機配位子はゲストの種類に依存してその効果が明確に異なることが明らかになった。選択的ガス吸着特性を有する[Cu(bpy)2(BF4)2] (bpy = 4,4'-bipyridine)の結晶表面修飾を指向し、簡便に良質かつ多量のサンプルが得られる合成法を検討した。サンプルの評価はXRD測定およびCO2吸着測定により評価した。その結果、加熱合成温度とその加熱時間にはそれほど影響されなかったが、加熱後の冷却時間とその温度は結晶性のみならず結晶構造、吸着特性に大きな影響を与えることがわかった。冷却時間がある一定時間より長いと期待される吸着特性が発現し、結晶構造も理想的なものとなる。しかし、冷却時間が短い場合や冷却温度が283 K以下では理想的な結晶は得られなかった。また、最適合成条件で複数回合成されたサンプルの273 KにおけるCO2吸着等温線を測定し、[Cu(bpy)2(BF4)2]の特徴である吸着ゲート圧力、脱着ゲート圧力を評価したところ、それぞれ相対圧に対し標準偏差0.0004、0.00009と非常に高い再現性を示し、良質な結晶を得る様々な条件を明確化できたと考えている。得られた結晶を用いて自己組織化単分子膜法を応用し、有機分子で結晶表面修飾を試みた。有機分子には骨格構造を形成しているbpyと部分的に類似構造をもつピリジン系とアミン系配位子併せて10種類以上で検討した。それらの中で、修飾処理を経ても複数の有機配位子を用いた場合で同様のXRDパターンを示すため、CO2吸着特性が発現すると期待できる。また、結晶構造情報を得るために大型放射光施設で利用可能なin situ粉末X線測定用ラインの作製準備を進めている。本年度の研究実施計画に挙げていた「ゲート吸着特性を示す配位高分子錯体の結晶合成と評価」では、特に結晶合成条件の詳細な検討を行った。目標としている材料を合成するための1つのルートである結晶表面のポスト修飾では、被修飾体である結晶が非常に重要であると考えられるため、良質な結晶の簡便な合成法検討は意義があると考えている。また、得られた結晶のCO2吸着特性評価を行い、物性面において非常に良い再現性を示していることも好ましい。配位高分子錯体結晶の表面修飾では、ピリジン系、アミン系合わせて10種以上の有機配位子を用いて表面修飾を試み、研究実施計画でも挙げているように結晶構造を保持する条件を複数の有機配位子を用いた場合で見出している。表面修飾による結晶構造への影響を評価するために大型放射光施設で利用可能なin situ粉末X線測定用ラインの準備を行っており、概ね予定通りであると考えている。表面修飾分子と吸着挙動との相関関係解明合成された配位高分子錯体を用いて、CO2を中心に複数のガス吸着等温線を測定する。

得られた吸着等温線データより細孔構造、細孔容量、吸着熱などを見積もる。また、ゲート吸着が起こる圧力の変化や、その圧力より低圧での表面吸着量を算出する。これらの見積もられたデータを基に表面修飾有機分子と吸着挙動の相関関係を評価する。ここで得られた知見は合成に再びフィードバックされ、より適切な有機分子修飾条件や有機分子の選択に利用する。また、CO2吸着特性制御につながる材料が見出された場合には、重点的に評価する。修飾分子のキャラクタリゼーション平成24年度の研究により、[Cu(bpy)2(BF4)2]結晶表面には有機分子が修飾していると考えられる材料合成に成功している。しかし、骨格構造を形成しているbpy分子と部分的に類似した有機分子を表面修飾分子として用いているため、どのような状態でどれほど存在しているのかは明らかとなっていない。また、表面に理想的に修飾していたとしてもその量はbpyに対して極微量であると考えられる。そこで、官能基を鋭敏に検知できるFTーIRや有機分子の評価に優れているNMRを用いて定性的・定量的評価を行う。また、平成24年度に購入した接触角測定装置を用いて表面エネルギーを評価するとともに、吸着物性の変化も間接的には表面修飾の有無を評価できるため、複数のガス吸着等温線測定の結果も併せて評価に利用する。新規化合物の合成[Cu(bpy)2(BF4)2]結晶のような特異な吸着現象を示す新規有機無機ハイブリット材料合成を目指し、金属イオン、有機配位子、対陰イオンを様々組み合わせることで合成し、ガス吸着測定を含む材料のキャラクタリゼーションを行う。平成24年度の予算額は概ね使用されたが、予算の1%程度が収支状況報告書にあるように次年度使用額として計上した。これは、効率的な研究費使用を行うためであり、平成25年度の研究費と合わせることで有効に使用する。研究費は実験遂行に必要な試薬類や器具類購入に当てる。また、外部実験施設で利用可能なライン作製費や、実験実施に関する旅費などに用いる。必要に応じて、学内の共用機器使用料として用いる。さらに、研究成果を積極的に外部に発信する、また実験に有用な情報を収集するため学会参加・発表や論文投稿費に用いる。
子どもの疾走能力向上を目的とした新規運動処方の開発：筋の発達メカニズムに着目して

疾走能力に必要な筋力、筋部位、動作を検討することは陸上競技に限定されることなく、様々なスポーツパフォーマンスの向上に貢献することが期待できる。また、子どもの時期に疾走能力を向上させることは、将来の運動能力向上の基盤となることが期待できる。そこで本研究は、小学生期から中学生期までの成長による発達とトレーニング等による発達を類別化した上で、下肢筋および体幹筋の発達による疾走能力向上の解明と、新規トレーニングプログラムを開発することを目的とした。本年度は、ジュニアスプリンターの疾走能力測定を主に行った。小学生スプリンターの100m疾走タイムに影響を及ぼす局面、および時空間変数(ピッチ、ストライド、接地時間、滞空時間)を検討するため、1歩ごとの解析を行った。その結果、スタートから最大疾走速度出現までの1歩ごとの高い加速能力(1歩当たりの疾走速度の増加量)が100m疾走タイムの短縮に関連することが明らかとなった。また、スタートから3歩目まではピッチ、4歩目から21歩目まではストライドと加速能力に有意な相関関係が認められた。さらに、トップスピードが出現した平均歩数は20.0±1.3歩目、平均距離は29.6±7.4mだった。これらの結果から、小学生において100m走の能力を向上させるためには100m走を行うことで加速から減速局面までの練習が必須ではなく、トップスピードに達するまでの加速局面の練習のみで獲得できる可能性が示唆された。今後は、各局面の加速能力に関連する筋形態についても検討を行う予定である。ジュニアスプリンターの疾走能力についてデータを取得することが出来た。一方、当初予定していた筋量の測定については、機器変更に伴い本年度は計画通りに進めることが出来なかった。しかしながら、次年度に向けて方法論は確立しているため、計画通り研究成果を発表していくことが出来ると考えている。以上のことから、進捗としてはやや遅れていると判断しているが、次年度に向けての準備は出来ていると判断している。次年度は、一般児童およびジュニアスプリンターを対象に引き続き縦断データの取得を行い、成長による下肢筋および体幹筋の発達について検討することを進める。また、ジュニアスプリンターの加速局面に関連する筋形態についても並行して検討する予定である。本年度は、一般児童における縦断データの取得開始、およびジュニアスプリンターにおける疾走能力と筋横断面積の関係を検討した。一般男子小学生を対象に膝関節伸展トルクに関連する形態学的要因についてMRI法を用いて検討した。その結果、等尺性および等速性膝関節伸展トルクに対して膝蓋腱モーメントアームが大腿四頭筋の筋横断面積および筋体積と同程度貢献することが明らかとなった。さらに、大腿四頭筋の筋体積は体重と相関関係が認められたが、モーメントアームは身長とのみ相関関係が認められた。これらの結果より、児童期において、発揮トルクに対して大腿四頭筋と独立してモーメントアームが大きく貢献することが示唆された。小学生スプリンターにおける疾走能力に関連した筋部位を体幹および下肢筋横断面積より検討した。その結果、大腰筋、大腿四頭筋、内転筋群の筋横断面積が疾走能力と相関関係が認められた。しかしながら、本結果は横断データから得たものであり、同様の成長段階にある一般児童との差並びに成長による筋の発達との相乗効果などは不明であり、今後の検討課題である。研究計画に従い、本年度は一般児童のデータを取得することができ、次年度以降も継続して測定を行うことのできる被験者を確保した。また、一般児童と同年代にあるジュニアスプリンターの疾走能力も測定を行い、次年度以降の準備も進めている。以上の理由から、順調に進展していると判断した。

今後は、各局面の加速能力に関連する筋形態についても検討を行う予定である。ジュニアスプリンターの疾走能力についてデータを取得することが出来た。一方、当初予定していた筋量の測定については、機器変更に伴い本年度は計画通りに進めることが出来なかった。しかしながら、次年度に向けて方法論は確立しているため、計画通り研究成果を発表していくことが出来ると考えている。以上のことから、進捗としてはやや遅れていると判断しているが、次年度に向けての準備は出来ていると判断している。次年度は、被験者数をさらに増やした上で、引き続き一般児童の縦断データの取得を行い、成長による下肢筋および体幹筋の発達について検討することを進める。一方で、ジュニアスプリンターに関しても同様の知見を得るためにMRI法を用いて検討する。次年度は、一般児童およびジュニアスプリンターを対象に引き続き縦断データの取得を行い、成長による下肢筋および体幹筋の発達について検討することを進める。また、ジュニアスプリンターの加速局面に関連する筋形態についても並行して検討する予定である。
黒潮の蛇行に伴う四国・九州沿岸域の流動変動と物質輸送に関する研究

黒潮と隣接する四国・九州の沿岸から陸棚斜面までを研究対象海域として、係留観測や調査航海、既存のデータ・資料の分析を実施し、成層期と混合期の流れおよび物質輸送過程について調べた。成層期、豊後水道へ外洋水が間欠的に流入する現象が発生し、内湾域で海水交換を促進させるとともにプランクトン分布の変化を引き起こしていた。混合期は風と沿岸と沖合の密度差の効果によって鉛直循環流が形成され、流れによって水中懸濁物の輸送が発生していたことを明らかにした。当初の計画通り,(1)日本およびアメリカの海洋データの収集,(2)黒潮のデータセット作成,(3)宇和海における多項目の海洋観測体制の構築を実施した。(1)のデータ収集では,まず黒潮に面した九州・四国周辺の陸棚および沿岸域のデータを,当海域に関係する水産試験場や大学の協力を得て収集することができた。次に,黒潮と同様に世界を代表する西岸境界流であるGulf Stream域のデータを収集するためアメリカ・ジョージア州のSkidaway海洋研究所へ行った。同研究所の研究者に本研究の概要を説明し,データ利用の許可を得た。ここで黒潮とGulf Stream域に面する陸棚-沿岸域のデータを収集できたことは重要な成果であった。(2)黒潮のデータセットの作成として,この25年間にわたる黒潮流軸のデータセットを作成した。このことは,(1)で収集したデータと黒潮擾乱の関係を比較する解析の準備体制が整ったといえる。そして,(3)宇和海における海洋観測体制の構築は,繰り返し現場に行って実施した。その結果,新たに多層の流向・流速,濁度,クロロフィル(植物プランクトン),光量子などを測定項目とする多項目の海洋観測体制を整備することができた。このような多項目の同時観測は日本ではまだ少数で,今後の海洋モニタリング技術の向上および,その運営体制を設計するために必要な知見が得られると期待している。また,研究を進めながら本研究の成果の一部を日本海洋学会で発表した。具体的には,(1)のデータ解析の結果のうち,Gulf Stream域の環境変動について明らかにしたことを発表した。(1)宇和海における多項目連続観測(前年度からの継続)、(2)黒潮の変動に伴う沿岸海域の海況変動に関するデータの解析、(3)これまでの成果の発表を行った。(1)の宇和海における多項目連続観測は、前年の観測結果を参考にして秋に発達する鉛直循環流に着目して実施した。その目的は、秋の鉛直循環流の特徴、形成条件を解明することである。観測データは、鉛直循環流が11月頃に発生し、その流れの大きさは内湾の潮流成分よりも大きく、その時期に最も卓越した流れであることを示した。また、今年度も発生したことから、例年のように発生している可能性がある。さらに秋の鉛直循環流が沿岸域の物質輸送に与える影響について検討するため、関連するデータや資料の収集を行った。(2)では、昨年の観測データの解析を中心に行い、黒潮域由来の海水流入現象と赤潮の時間的・空間的分布変化の関連性について検討した。解析の結果、黒潮域由来の海水の流入によって赤潮プランクトンが沖合に輸送されながら消滅していく過程について新たな知見を得た。このことは、本研究の目的である黒潮域と沿岸域の間の物資輸送に関わる成果であるとともに、地域の養殖業の赤潮対策に関わる有益な知見といえる。(3)これまでの成果の発表を、国際会議、日本の学会で発表した。マレーシアで行われた国際会議(7^<th> IOC/WESTPAC)では、黒潮と沿岸環境の関係における長期的な変動に着目した解析結果について口頭発表を行い、東京で行われた水産海洋学会では(2)で示した黒潮由来の流れが赤潮の解消を引き起こしたことについて口頭発表を行った。本研究は、黒潮域と隣接する四国・九州沿岸域の流れの特徴や、その流れによる物質輸送について明らかにすることを目的としている。これまでに四国と九州の間に位置する豊後水道で実施された研究成果を踏まえ、本研究では豊後水道中央部に位置する下波湾において、船舶を用いた水温、塩分の分布調査、水温計、流速計、濁度計を利用した係留観測を実施した。また、昨年度までの調査結果を踏まえてセディメントトラップの設置と採泥調査を実施し、水中懸濁物や泥のサンプルを取得した。取得した水温、流れの観測データを用いて、混合期の海況に着目した解析を進めた結果、下波湾では表層では岸向き、底層では沖向きの鉛直循環流が形成され、海水交換を促進していることを明らかにした。同様の鉛直循環流は成層期にも一時的には確認されるが、混合期の方が長期にわたって継続的に発生する傾向があることを確認した。

混合期の流れの形成機構については解析モデルを用いて検討し、この鉛直循環流は黒潮域に近い沖合と内湾との間で生じる密度差と、冬季の季節風の両方の効果によって形成されていることを示した。また、水中懸濁物と泥のサンプルの安定同位体比を分析し、その同位体的、化学的特徴を明らかにした。そして、流れのデータ解析とこれらの同位体比分析の結果から、内湾域の懸濁物が鉛直循環流によって湾外に輸送されていることを示し、混合期に形成される鉛直循環流が沿岸域の物質循環を左右していることを明らかにした。沿岸域の水質、底質の観測・研究は水質の悪化が表面化する成層期に実施されることが多かったが、これらの結果は成層期の環境だけでなく混合期の環境にも着目して調査することが大切であることを示す重要な結果となった。
高解像赤外線観測によるマゼラン雲中の星団形成の研究

口径1.4mの光学赤外線望遠鏡を完成させ、南アフリカ天文台に設置して試験観測を開始した。まず、昨年度製作した経緯台方式の架台を駆動する制御系を製作した。経緯台は力学的安定性の上で有利ではあるが、赤道儀方式とは違ってインストゥルメント・ローテータが必要であり、方位軸・高度軸・ローテータすべてを計算機制御しなければならない。これらの角速度はゼロから広い範囲まで変化するので、高精度のエンコーダからの情報を使ってリアルタイムのサーボをかけた。時刻装置としては南アフリカ天文台から供給されるパルスを使うとともに、制御系の中にもGPS受信機を持ち正確な時刻を保持できるようにした。制御計算機はリアルタイム性の高いLinuxをホストとして、これが専用望遠鏡コントローラCPU(MS・DOS)と対話する形式とした。このLinuxホストに対してイーサネットにつながった各種計算機(観測装置の制御計算機など)がリクエストして望遠鏡を制御する。9月に南アフリカ天文台のサザーランド観測所に望遠鏡を設置し、制御系の試験と改良を行なった。可視光のCCDを用いて望遠鏡解析を行ない、絶対ポインティング精度として3秒角を実現した。11月には赤外線3色同時撮像カメラSIRIUSを搭載し、試験観測を開始した。これまでマゼラン雲のいくつかの領域を試験観測し、望遠鏡の追尾性能・光学性能が仕様を充分に満たしていることを確かめた。現在、鏡のシーイングを改善し、風などの外乱に対しても強くするための改良を行なっている。口径1.4mの赤外線望遠鏡について、全体計画を策定し、光学系については仕様に合致するものを購入した。[光学系]口径1.4m、主鏡f/3、カセグレン合成f/10。材質は超低熱膨張率のLOMO社シタール。可視光においてSAAOのシーイングはメディアンが0.9秒角以下なので、これを生かせるよう80%のパワーが0.5秒角の直径にはいるものとする。[架台]経緯台。駆動はフリクションドライブ。大きな移動(スルー)での指向誤差は3秒角以内、数分間のブラインド追尾誤差は0.5秒角以内とする。ある種の観測では、観測装置の計算機と連動して、人間による操作なしに運転ができるようにする。[観測装置]近赤外3波長同時撮像カメラSIRIUSをはじめ400kgまで搭載可。カセグレン焦点のインストルメント・ローテータにつける。できる限り市販汎用の部材を使用して、かつ応力や精度の解析が単純になるような構造体とする。現在、設計が順調に進んでおり、経緯台部分については、まず1/5スケールモデルを製作してベアリング・エンコーダ・制御ソフト等に関してシミュレーションを行なう。ベアリング・エンコーダの選定は完了した。制御はPCベースのUNIXの走る主計算機と望遠鏡コントローラの間で分担し、その間のコマンドの仕様を決定しつつある。本望遠鏡は1999年9月に仮組みをして制御試験を行なった後、2000年初めに南アフリカ天文台に移設し、4月から観測を開始する計画である。望遠鏡駆動用の架台を製作した。全体の重量や力学的安定性の上で有利な経緯台方式を採用した。経緯台では赤道儀方式とは違って、インストゥルメント・ローテータを用いなければならない。インストゥルメント・ローテータを使用することに付随する問題点として(1)その強度、(2)トラッキング精度、(3)ケーブル等の回転、(4)ローテータのモータがノイズ源となること、(5)モータが熱源となること等が生じる。これらを解決した。方位軸には油圧ベアリングではなくRガイドを使用し、駆動はターンテーブル外周に取り付けた精密ディスクをフリクションドライブすることで達成した。高度軸もフリクションドライブを採用した。エンコーダは直読式で方位角と高度角のの0.1秒角以下までの絶対値を読み取る。高度30度から87度までの間で精密なトラッキング観測を行なえ、高度15度以上での観測が可能なものとした。望遠鏡の鏡筒はセルリエトラスを基本に設計し、搭載できる装置は最大400kg、長さは最大1500mmとした。主鏡・副鏡間の温度による変動をおさえ、日較差20度程度では焦点の再調整が不要の設計とすることによって、観測能率の良いものとした。スパイダーは正確に90度の角度とし、回折によるゴーストの影響を最小限にとどめる。副鏡の支持を工夫し、放射率の大きいものが検出器の視野に入らないようつとめている。望遠鏡のポインティングとトラッキングの制御として、位置制御だけでなく速度制御も取り入れたプログラムを開発しつつある。制御計算機はリアルタイム性の高いLinuxをホストとして、これが専用望遠鏡コントローラCPU(MS-DOS)と対話する形式とした。

9月に南アフリカ天文台のサザーランド観測所に望遠鏡を設置し、制御系の試験と改良を行なった。可視光のCCDを用いて望遠鏡解析を行ない、絶対ポインティング精度として3秒角を実現した。11月には赤外線3色同時撮像カメラSIRIUSを搭載し、試験観測を開始した。これまでマゼラン雲のいくつかの領域を試験観測し、望遠鏡の追尾性能・光学性能が仕様を充分に満たしていることを確かめた。現在、鏡のシーイングを改善し、風などの外乱に対しても強くするための改良を行なっている。口径1.4mの光学赤外線望遠鏡を完成させ、南アフリカ天文台に設置して試験観測を開始した。まず、昨年度製作した経緯台方式の架台を駆動する制御系を製作した。経緯台は力学的安定性の上で有利ではあるが、赤道儀方式とは違ってインストゥルメント・ローテータが必要であり、方位軸・高度軸・ローテータすべてを計算機制御しなければならない。これらの角速度はゼロから広い範囲まで変化するので、高精度のエンコーダからの情報を使ってリアルタイムのサーボをかけた。時刻装置としては南アフリカ天文台から供給されるパルスを使うとともに、制御系の中にもGPS受信機を持ち正確な時刻を保持できるようにした。制御計算機はリアルタイム性の高いLinuxをホストとして、これが専用望遠鏡コントローラCPU(MS・DOS)と対話する形式とした。このLinuxホストに対してイーサネットにつながった各種計算機(観測装置の制御計算機など)がリクエストして望遠鏡を制御する。
肺非結核性抗酸菌症におけるコレステロール合成活性化機構の解明とその治療への応用

申請者は、これまで遺伝子改変マウスを使用し肺NTM感染マウスモデルを作成、肺NTM症における宿主因子が及ぼす影響の研究を行ってきた。また、申請者が留学中に行った研究では、3D培養したNTM感染ヒト気道上皮に対し網羅的遺伝子発現解析を実施、気道上皮において線毛機能、炎症・免疫反応経路(IL-32、Toll-like receptor (TLR)シグナリング)などがNTM感染時に重要な役割を果たしていること、さらにコレステロール合成経路がNTM感染ヒト気道上皮で活性化されていることを世界で初めて見出した。コレステロール合成経路の活性化と感染症との関係については十分な報告がない一方で、コレステロールは結核菌が細胞内にとりこまれ生存するために重要な役割を果たすことが報告されており、NTMまたは抗酸菌感染時の特異的な反応とも考えられる。また、TLRシグナリング経路の活性化を介して、コレステロール合成経路が活性化されることが報告されているが、NTM感染におけるコレステロールの役割は十分に解明されていない。こうした背景を踏まえ現在は、野生型マウスに経気道的にM.aviumを感染させ、M. avium感染がTLRシグナル、コレステロール合成経路に及ぼす影響を検証している。本研究推進に当たり、本年度は主に本実験で使用するマウスの肺NTM感染モデルの作成方法について再確認した。また、M.aviumに加えてM.abscessusを用いた肺NTM感染モデルの作成にも挑戦した。M.aviumを用いた肺NTM感染に関しては、単回感染の後、2週間、1か月、2か月、4か月後にサンプリングを行い感染と炎症の有無などをBAL解析、肺内菌量測定、病理組織学的解析を行うことで検証した。M.aviumを用いた肺NTM感染に関しては、投与直後から、2週間、1月後と肺内菌量が低下してゆき、感染2月後と感染4か月後では菌量の変化を認めなかった。従って、慢性感染症としてのタイミングは感染2月後が妥当であると判断した。本年度は野生型マウスにM.aviumを感染させ、2月後の肺組織を用いてRNA-seqを施行した。この遺伝子発現の網羅解析結果から、TLRシグナル、およびコレステロール合成経路の活性化について検証する予定になっている。M.avium感染2月後の野生型マウスの肺組織を用いた、RNA-seqの解析結果でコレステロール合成経路の活性化とその機序について、推測される経路が同定された後に、当初の研究計画に基づいて研究をすすめていく。具体的には、マウス肺NTM感染モデルにスタチン系薬剤を使用し、コレステロール合成を抑制した場合の治療効果を検討する。
ポリペプチドを基材とする針型制癌剤徐放システム

従来の医薬血管内投与法においては、医薬の血中濃度の一時的な上昇に伴う副作用が改良すべき問題点である。制癌剤の徐放化は、目的部位の組織内医薬濃度を長期間有効濃度に保つことができるため癌の局所化学療法として極めて効果的な手法である。本研究ではポリアミノ酸の中でポリーLーロイシンをマトリックスとして選びポリマー自身の安全性を調べた。安全性評価として、(1)溶出物試験(UV吸収、KMnO_4還元性物質、pH、泡立、スズ、亜鉛)、(2)急性毒性試験、(3)発熱性物質試験、(4)溶血性試験、(5)皮内反応試験、(6)移植試験、(7)培養細胞増殖阻害試験、(8)培養細胞寒天重層試験、(9)接触性皮膚アレルギー試験、(10)皮膚一次刺激試験、(11)復帰変異原性試験を行った、ポリーLーロイシンは、すべての試験に合格し、医薬徐放剤のマトリックスとして適した材料であることが明らかとなった。ポリーLーロイシンをマトリックスとする針型制癌剤徐放剤は、ポリマーのベンゼン溶液のゲル化現象を利用して作成した。分子量30万40万の高分子量のポリーLーロイシンは、0.25%のベンゼン溶液でも室温で容易にゲル化した。そこで、このベンゼン溶液に制癌剤の5ーFuを混合し70°Cに加温し、この混合溶液を直径5mmのガラス管内に吸引し、室温でゲル化させた。この棒状ゲルをガラス管内からとり出し、延伸させながら自然乾燥すると針型医薬複合体が得られた。この複合体の表面をポリーLーロイシンの薄膜で被覆して針型医薬徐放剤を作成した。複合体の医薬含有量ならびに表面の外層膜の厚さと医薬放出速度の関係を明らかにするために生理食塩水中で医薬放出挙動を調べた。5ーFu含量が75%、外層膜厚が50μmの医薬徐放剤は約2週間にわたる徐放性を示した。さらにこの医薬徐放剤をマウス背部皮下に埋入して、生体内での医薬放出挙動を調べた。一定期間埋入した針型医薬徐放剤をとり出し、ポリロイシンマトリックス内の残留医薬量を調べた結果、4週間にわたり徐放された。
プラズマ対向材料再付着層形成におけるトリチウムの移行挙動の解明

本申請研究では水素同位体RFプラズマを核融合炉プラズマ対向材料に照射し、再付着層やダストの生成に伴う水素同位体の取り込み量やその取り込み速度を測定するとともに、水素同位体の移行挙動を化学工学的反応工学の手法を用いて解析することを目的としている。最終年度は前年度に設計製作を行い整備した2台目のRFプラズマ反応装置と既存の装置を用いて実験を行い、申請年度を通じて次のような実験成果をあげた。なお、最終年度には基盤に再堆積した膜を回収しそこに取り込まれた水素を直接測定するように測定法を改善した。1、グラファイト再付着層もタングステン再付着層もサブミクロンの直径を持つ柱状が成長して作られる集合体で多孔質体であり、単体のターゲットで得られる再付着層中に取り込まれている水素量はH/C比で0.10.3、H/W比は約0.1と大きな値が測定された。グラファイトのみの再付着層からの水素放出は600°C程度以上の高温から始まるのに対してタングステンのみからは200°Cでも水素放出が始まった。しかし両者の共堆積層からの放出は300°Cにしないと放出されないことを確かめた。2、タングステンのみならずプラチナや銅のような水素溶解度が小さい金属でも、水素RFプラズマを用いて作成した再付着層には溶解度と比較して桁違いに大きな量の水素が取り込まれていることが実験的に確かめられた。タングステンには水素が殆ど溶解しないことからダイバータ材として選択されたが、本実験結果はダイバータから作られるプラズマ容器内ダストには少なからぬ量のトリチウムが含まれることが指摘される。3、グラファイト再付着層形成の速度や水素取り込み量について実験式を作成した。本年度は申請の予定に沿って2台目のRFプラズマ反応装置を設計・製作を行い、既存の装置とともに実験を行い次のような実験成果をあげた。1.あるプラズマエネルギー条件で作成したグラファイト再付着層試料をより高いエネルギーをもつRFプラズマで照射したところ再付着層グラファイトの損耗が20%程度進んだところで再付着層に取り込まれていた水素の殆んどが放出されていることを確かめた。このことは、再付着層に取り込まれたトリチウムの放出に水素または重水素による放電洗浄が有効でありうることを示唆している。なお、グラファイト再付着層はサブミクロンの直径を持つ柱状が成長する集合体で多孔質体である。また、グラファイト再付着層に取り込まれている水素量はH/C比で0.10.3と大きな値が測定された。2.タングステン再付着層を作成したところ、再付着層はグラファイトの場合と同じく多孔質層であることが確かめられた。また、タングステンには取り込まないと想定されていた水素がH/W比で0.1という大きな値で取り込まれているという興味ある実験結果が得られた。この値は溶解度で考えられる値の14桁も大きい値であり、今後の研究に一段と弾みがついた。本年度は前年度に設計政策を行い整備した2台目のRFプラズマ反応装置と既存の装置を用いて実験を行い次のような実験成果をあげた。1、プラズマ反応装置に導入する水素流量を変化させた時のグラファイト再堆積の生成速度変化と再堆積層中に取り込まれる水素量の変化を定量することができた。

同時に求めたプラズマ反応容器気相中のガス成分の変化と対応させグラファイト再堆積における物質収支式を作成した。なお、グラファイト再付着層はサブミクロンの直径を持つ柱状が成長する集合体で多孔質体であり、その中に取り込まれている水素量はH/C比で0.10.3と大きな値が測定されたが、600°C程度以上の高温にしないと放出されないことも確かめた。この温度に対する傾向は、申請者らが行った原研のJT-60Uプラズマ実験装置に用いられたグラファイト板からのトリチウム放出実験結果と一致した。2、重水素プラズマによる再付着層の生成速度は水素プラズマの場合の2倍以上であり、大きな同異体効果があることが判明した。3、タングステンとグラファイトの両者をターゲットとして再付着層を作成したところ、両者の混在する共堆積層の生成が見られたが、その中のタングステンの比率はターゲット面積比より少なかった。本申請研究では水素同位体RFプラズマを核融合炉プラズマ対向材料に照射し、再付着層やダストの生成に伴う水素同位体の取り込み量やその取り込み速度を測定するとともに、水素同位体の移行挙動を化学工学的反応工学の手法を用いて解析することを目的としている。本年度は前年度に設計製作を行い整備した2台目のRFプラズマ反応装置と既存の装置を用いて実験を行い次のような実験成果をあげた。なお、本年度は基盤に再堆積した膜を回収しそこに取り込まれた水素を測定するように測定法を改善した。1、グラファイト再付着層もタングステン再付着層もサブミクロンの直径を持つ柱状が成長して作られる集合体で多孔質体であり、単体のターゲットで得られる再付着層中に取り込まれている水素量はH/C比で0.10.3、H/W比は約0.1と大きな値が測定された。グラファイトのみの再付着層からの水素放出は600°C程度以上の高温から始まるのに対してタングステンのみからは200°Cでも水素放出が始まった。しかし両者の共堆積層からの放出は300°Cにしないと放出されないことを確かめた。2、タングステンのみならずプラチナや銅のような水素溶解度が小さい金属でも、水素RFプラズマを用いて作成した再付着層には溶解度と比較して桁違いに大きな量の水素が取り込まれていることが実験的に確かめられた。タングステンには水素が殆ど溶解しないことからダイバータ材として選択されたが、本実験結果はダイバータから作られるプラズマ容器内ダストには少なからぬ量のトリチウムが含まれることが指摘される。3、グラファイト再付着層形成の速度や水素取り込み量について実験式を作成した。
ビジネス・プランニングの研究

会社法と租税法とを総合的に視野に入れ,かつ,企業がある目的を達成しようとしたときにどのような法的手段があるかという戦略法務的な思考を体得するための「ビジネス・プランニング」のケ-スブックの作成が,本研究の課題である。本年度は,昨年度に引続き,ケ-スブックの設例に適当な材料を得るために実務家へのインタビュ-を行うとともに,設例の作成,関連設問の作成,関連教材の収集を行った。その結果,予定するケ-スブックの各章について,仮想設例を中心に構成した,第一次の試案のようなものが,一通りできあがった。ただ,今後,内容をさらに検討して,洗練された設例等に仕上げねばならない。また、平成2年4月に国会に上程される商法・有限会社法の改正法案の内容が,従来いわれていたよりも小幅な改正を内容とするものになったこと,消費税の今後の取扱いが不明であること等,ケ-スブックの内容に係る点で外部環境に変化があり,今後の帰趨もさだかでないことから,ケ-スブック刊行までには,なおしばらく時間を要する。ケ-スブックの構成は、次のようなものになる予定である。第1章新規事業への進出(a)分社(b)買収(c)合併第2章資金調達第3章利益処分第4章企業承継本研究は、企業がある目的を達成しようとしたとき、いかなるオールタナティブがありそれぞれの利害得失は何かにつき、会社法、租税法その他関係の法分野を総合的に考える訓練を学生に対してなすために、ケースブックを作成することを目的とするものである。ケースブックにもりこむ材料の収集は、文献調査および実態調査の両面からなす必要がある。文献調査は、過去発表された書籍および雑誌論文につき10年以上に遡って網羅的に行い、「新分野への進出(分社、買収、合併)」、「資金調達」、「企業承継」の各分野については既に調査を完了した。「利益分配」の分野についても、近く調査完了の予定である。実態調査は、大手企業の法務または財務担当者にインタビューを行うこと、および、中小企業の経営者、税理士等にインタビューを行うことを、相当程度に行った。しかしこちらについては、今後なお調査を進める必要がある。上記のような方法により材料を収集する一方、ケースブックにもり込む仮想設例等を作成する作業も始めており、比較的材料がよく集まった「企業承継」の分野について、まずこの作業を行いつつある。第1章新規事業への進出(a)分社(b)買収(c)合併第2章資金調達第3章利益処分第4章企業承継