hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
精子形成に至る生殖細胞の選択と競合の解明

そこで、蛍光免疫染色法を用いて、出生後初期の幼若精巣において、前駆細胞の示す遺伝子(タンパク質)発現の不均一性を解析した。その結果、幾つかの重要な遺伝子が、成体の定常状態にある成熟精巣と出生直後の未熟な発達段階の精巣で異なるパターンで発現することが明らかとなった。精子形成の形成期を、成熟期から外挿して理解することの限界を示すもので興味深い。さらに、これらの遺伝子のうちの一つに注目し、それを発現する細胞を幼若精巣でパルス標識して運命を追跡したところ、発達期の精巣で最初に分化する細胞に高率で寄与することが分かった。この、いわゆるfirst waveの細胞は、生後最初の精子を作るものの、その後に続く長期間の精子形成(幹細胞になった細胞に由来する)には寄与せず、次世代を生み出す確率は非常に低い。したがって、この結果は、次世代を生む細胞が選択される上で重要な知見であると考えている。「6.研究実績の概要」に記載のように、未熟な発達期精巣において、幹細胞とならず次世代への寄与が大変小さい細胞集団をプロスペクティブに同定することができた。このことから、本研究は順調に進捗していると判断する。マウス精巣では、出生後数週間をかけて、均一と考えられている前駆細胞の集団から、幹細胞とそこから生まれる分化細胞が恒常的に共存する定常状態が成立する。この時、すべての前駆細胞が一旦幹細胞になるのではなく、幹細胞となって長期間にわたって自身を維持したまま分化細胞を作り続ける細胞と、幹細胞とならずに直接分化過程に入る細胞(いわゆるfirst wave)が生まれることが知られている(Yoshida et al., 2006)。本研究では、精子幹細胞となって次世代に高い確率で伝わる細胞系譜と、first waveとなってほぼ次世代を生み出さない細胞系譜がどのように別れるのかを検討した。出生直後の前駆生殖細胞をパルス標識した後、標識された細胞の分化状態を経時的に解析した。低頻度で標識することで単一細胞に由来する子孫(クローン)の系譜追跡を可能とした。その結果、幹細胞となる細胞とfirst waveとして分化する細胞の運命は、出生直後にはすでに方向づけがなされていることを強く示唆する結果を得た。また、成体精巣で起こる恒常的な精子形成を支える幹細胞の間の競合を生み出す分子メカニズムとして、限られた量の増殖因子を競合することが重要な役割を果たすことを示す結果を得た。その一方で、競合において優位性を獲得すると期待される変異を精子幹細胞に導入することは達成されなかった。デザイン通りの遺伝子改変に成功したものの、個体レベルでは予想通りの誘導が得られなかった。生殖細胞に点突然変異を誘導する実験系が樹立できなかったため、区分3と判断する。一方、生後に見られる生殖細胞の運命の振り分けの解析は順調に進捗している。精子幹細胞の成立プロセスについては、細胞運命データを数理統計解析に供するとともに、運命選択に関わる分子メカニズムを検索する。精子幹細胞間の競合を優位に勝ち残る精子幹細胞を導入し、その遺伝子発現が示す特徴を詳らかにすることによって、競合の分子メカニズムに迫る計画である。
生理活性分子ポリシアル酸・ポリKDN複合糖質の分布・機能及び開発に関する共同研究

本研究は、ポリシアル酸およびKDN、ポリKDN基を有する複合糖質の分布、生合成機構の解明、生理機能および応用・開発を目的としており、本年度までに以下の成果が得られた。1.天然におけるポリシアル酸構造の多様性の証明:我々は、初めてα2→8結合ポリ(Neu5Ac),ポリ(Neu5Gc),ポリ(Neu5Ac,Neu5Gc),ポリ(KDN)およびそれらの部分的アセチル化型の存在を明らかにした[J.Biol.Chem.268(1993)23675-23684]。4.ポリ(Neu5AC),ポリ(Neu5Gc),ポリ(KDN)のカルシウムイオン結合能:これらの3つの異なるポリシアル酸に対するカルシウムイオン結合定数を透析平衡法によって決定したところ、これらは、いずれも比較的高い結合性を示すことが明らかとなった。この結合活性がポリシアル酸含有複合糖質の生理的機能に深く関与していることが示唆された[Biochemistry33(1994)1202-1208]。5.KDNケトシド結合を特異的に切断する酵素KDNaseの発見と活用:KDN-含有複合糖質の検索・分布・構造・機能の研究には、KDNケトシド結合を特異的に切断する酵素KDNaseの発見と活用は重要である。我々は、まず、KDNが最初に発見されたニジマスの各種組織・細胞を材料としてKDNaseの検索を行った結果、腎臓・脾臓・卵巣などにKDNaseが検出された。特に排卵後の卵巣に比較的高い活性が見出され、このKDNase活性の諸性質を調べた。この画分には、同時にN-アシルノイラミン酸を遊離するシアリダーゼ活性も含まれていたが、DKNase活性とシアリダーゼ活性とが同一酵素タンパク質によって担われていることが酵素反応速度論的に確かめられた。このため、これらの酵素は「KDN-シアリダーゼ」より正確には「KDN-N-アシルノイラミニダーゼ」と呼ぶことにした[Glycobiology4(1994)517-523]。一方、ニジマス養魚場の池底の泥の中からKDNaseを発現するバクテリアを検索し、単一バクテリアとして単離した。この菌体から、KDNaseの精製を行い、その性質を調べた結果、この酵素は新しいタイプのシアリダーゼであり、N-アシルノイラミニダーゼ活性は全く無いことが示された[J.Biol.Chem.269(1994)21415-21419]。この特異性がきわめて高いKDNaseが精製酵素として入手可能になり、KDN複合糖質の構造と機能の研究への応用が可能になった[Science(1995)投稿中]。6.新しいタイプのポリシアル酸構造の発見:受精及び初期胚の発生過程におけるポリシアル酸構造の生理機能を調べることを目標とし、受精・発生の観察が容易なウニ卵においてポリシアル酸含有糖タンパク質を検索し、卵膜・細胞膜画分及びゼリー画分中に初めてポリシアル酸含有糖タンパク質の存在を見出した。構造解析の結果、それらの分子が今までに例を見ない残基間結合様式をしたポリシアル酸構造,(→5-O_<glycolyl>-Neu5Gcα2→)_<n'>を持っていることが明らかにされた[J.Biol.Chem.269(1994)22712-22718]。卵膜・細胞膜画分のポリシアル酸には、非還元末端に硫酸基が結合しており、ポリシアル酸鎖の伸長反応の終結シグナルとなっていることが示唆された。また、このポリシアル酸をもつ糖タンパク質は、最近タンパク質部分の構造が解明された卵の精子レセプター分子そのものであることがレセプター特異的抗体を用いた仕事から示唆された。ウニの卵-精子接着は、タンパク質部分が担う種特異的な相互作用と糖質硫酸化ポリシアル酸が卵・精子接着を制御する可能性が考えられる。

特に排卵後の卵巣に比較的高い活性が見出され、このKDNase活性の諸性質を調べた。この画分には、同時にN-アシルノイラミン酸を遊離するシアリダーゼ活性も含まれていたが、DKNase活性とシアリダーゼ活性とが同一酵素タンパク質によって担われていることが酵素反応速度論的に確かめられた。このため、これらの酵素は「KDN-シアリダーゼ」より正確には「KDN-N-アシルノイラミニダーゼ」と呼ぶことにした[Glycobiology4(1994)517-523]。一方、ニジマス養魚場の池底の泥の中からKDNaseを発現するバクテリアを検索し、単一バクテリアとして単離した。この菌体から、KDNaseの精製を行い、その性質を調べた結果、この酵素は新しいタイプのシアリダーゼであり、N-アシルノイラミニダーゼ活性は全く無いことが示された[J.Biol.Chem.269(1994)21415-21419]。この特異性がきわめて高いKDNaseが精製酵素として入手可能になり、KDN複合糖質の構造と機能の研究への応用が可能になった[Science(1995)投稿中]。6.新しいタイプのポリシアル酸構造の発見:受精及び初期胚の発生過程におけるポリシアル酸構造の生理機能を調べることを目標とし、受精・発生の観察が容易なウニ卵においてポリシアル酸含有糖タンパク質を検索し、卵膜・細胞膜画分及びゼリー画分中に初めてポリシアル酸含有糖タンパク質の存在を見出した。構造解析の結果、それらの分子が今までに例を見ない残基間結合様式をしたポリシアル酸構造,(→5-O_<glycolyl>-Neu5Gcα2→)_<n'>を持っていることが明らかにされた[J.Biol.Chem.269(1994)22712-22718]。卵膜・細胞膜画分のポリシアル酸には、非還元末端に硫酸基が結合しており、ポリシアル酸鎖の伸長反応の終結シグナルとなっていることが示唆された。また、このポリシアル酸をもつ糖タンパク質は、最近タンパク質部分の構造が解明された卵の精子レセプター分子そのものであることがレセプター特異的抗体を用いた仕事から示唆された。ウニの卵-精子接着は、タンパク質部分が担う種特異的な相互作用と糖質硫酸化ポリシアル酸が卵・精子接着を制御する可能性が考えられる。平成4年度中に行われた研究成果は以下の4項目に要約することができる。(1)ポリシアル酸構造の多様性:主として研究代表者の所属する研究機関において研究は進行しており、それらの成果の一部は1992年8月スイスで行われた「ポリシアル酸に関する第1回国際シンポジウム」で発表した。また、全容はJ.Biol.Chem.に投稿論文作成中である。(2)アイソトープ標識ドナー基質であるCMP-〔^<14>C〕KDN及びCMP-〔^<14>〕NeuGcの酵素的調製法とKDN-およびポリKDN-転移酵素活性検索法の開発: α2→8-結合ポリNeuGcおよびポリKDN鎖を含む複合糖質の微量検出にも活用し得るドナー分子の調製法とこれらポリマー構造の合成を触媒するトランスフェラーゼ活性検索法を開発した。まず、CMP-3-デオキシノヌロソン酸合成酵素活性をニジマス精巣に見出し、部分精製および酵素化学的諸性質の検討を行った。これにより、表記の^<14>C-標識ドナー分子の効率良い供給を可能にした。成果はJ.Biol.Chem.268,2640-2648(1993)に公表した。次いで、これらドナー基質を用いKDNおよびポリKDN転移酵素活性の検索法を開発と検索を実施した。
脂質輸送型ABC蛋白質の謎に迫る

ABCA1がHDL(いわゆる善玉コレステロール)の産生に必須な膜脂質輸送体であること、そしてHDL産生を通して動脈硬化症の予防に大きく寄与していることは明白である。しかし、HDL産生機構およびABCA1の機能にはいまだ多くの謎が残されている。30年度は、まずHDL産生機構解明のため、脂質アクセプターであるアポリポ蛋白質apoA-Iに光反応性官能基Sulfo-SBEDを付加することによって、HDL産生においてABCA1とapoA-Iが直接相互作用することを明らかにした(Kawanobe, BBB 2019)。次に、コレステロール依存的に細胞膜に孔を形成する細菌毒素であるストレプトリジンO (SLO)を用いて、細胞膜中のコレステロール存在様式を解析した。その結果、ABCA1発現細胞の細胞膜にはSLO孔形成が起こらないことを見出した。細胞膜表面のコレステロールに依存して結合する別の細菌毒素PFOとの比較から、SLOは細胞膜内層のコレステロールに依存して孔を開けており、ABCA1が細胞膜内層のコレステロール濃度を低下させることによってSLO孔形成を阻害することを明らかにした。これらの結果から、ABCA1は、細胞内の過剰なコレステロールを細胞外へ排出しHDLを形成するだけでなく、細胞膜中でコレステロールを内層から外層へ輸送(フロップ)していることが明らかになった(Ogasawara, Sci Rep 2019)。さらに、内在性ABCA1の発現を抑制したマウス胚性線維芽細胞を用いて解析を行った結果、ABCA1が細胞膜内層のコレステロール濃度を変化させることで、細胞密度の変化に依存した細胞遊走を調節していること、さらに細胞内シグナル分子Rac1とERKがその調節に関わることを明らかにした(Ito, BBB 2019)。10年以上かけて解析をしてきた脂溶性化合物排出ポンプであるABCB1の基質輸送後の構造を1.9Åの高分解能で解明し、ABCB1の輸送機構の解明に成功した。その結果、脂溶性化合物を細胞外へ直接排出する輸送体と、膜脂質を細胞内でフリップフロップする輸送体の基質輸送後の構造が異なることを明らかにした(Kodan, Nat Commn 2019)。ところが、30年度の研究から、ABCA1がコレステロールを細胞外へ排出する活性以外に、コレステロールを細胞膜中でフロップする活性を持つことを実証することに成功した(Ogasawara, Sci Rep 2019)。つまり、ABCA1はコレステロールを細胞外へ排出する活性と、細胞膜中でフロップする活性の2つの異なる活性を何らかの機構でスイッチしていると考えられる。その機構の解明は今後の研究において重要である。さらに、これらの研究から、コレステロールの生理的役割がこれまでの常識を大きく超え「細胞膜内シグナル分子」として機能していることがわかってきた。本研究によって、細胞生物学の常識を大きく塗り替えると期待できる。また、ABCA1のAFM観察の実現のために、基板上に脂質二重膜を形成する条件の大幅な改善に成功した。さらに、ABC蛋白質をノックアウトしたメダカに、表現型の変化が表れてきた。今後の展開が期待できる。31年度は、ABCA1によるHDL産生反応の初速を解析することによって、HDL産生が細胞内コレステロール濃度に依存していることを示し、それによってABCA1がコレステロールを直接輸送していることを証明する。さらに輸送したコレステロールを細胞外ドメインに溜め込んだABCA1を高速AFMによって観察するため、脂質二重膜をAFM観察基板に形成させ、精製したABCA1の活性を保ったまま基板上の脂質二重膜に再構成する条件を確立する。また、クライオ電子顕微鏡を用いたABCA1の構造解析の条件も確立しつつある。31年度に本格的な観察を開始する。さらに結晶化条件のスクリーニングも順調に進展しており、すでに微結晶が観察できている。メダカのABCA1、ABCA7、ABCA13オーソログのノックアウトにも成功しており、本年度は生理的影響の観察を本格的に行う。

さらに、内在性ABCA1の発現を抑制したマウス胚性線維芽細胞を用いて解析を行った結果、ABCA1が細胞膜内層のコレステロール濃度を変化させることで、細胞密度の変化に依存した細胞遊走を調節していること、さらに細胞内シグナル分子Rac1とERKがその調節に関わることを明らかにした(Ito, BBB 2019)。10年以上かけて解析をしてきた脂溶性化合物排出ポンプであるABCB1の基質輸送後の構造を1.9Åの高分解能で解明し、ABCB1の輸送機構の解明に成功した。その結果、脂溶性化合物を細胞外へ直接排出する輸送体と、膜脂質を細胞内でフリップフロップする輸送体の基質輸送後の構造が異なることを明らかにした(Kodan, Nat Commn 2019)。ところが、30年度の研究から、ABCA1がコレステロールを細胞外へ排出する活性以外に、コレステロールを細胞膜中でフロップする活性を持つことを実証することに成功した(Ogasawara, Sci Rep 2019)。つまり、ABCA1はコレステロールを細胞外へ排出する活性と、細胞膜中でフロップする活性の2つの異なる活性を何らかの機構でスイッチしていると考えられる。その機構の解明は今後の研究において重要である。さらに、これらの研究から、コレステロールの生理的役割がこれまでの常識を大きく超え「細胞膜内シグナル分子」として機能していることがわかってきた。本研究によって、細胞生物学の常識を大きく塗り替えると期待できる。また、ABCA1のAFM観察の実現のために、基板上に脂質二重膜を形成する条件の大幅な改善に成功した。さらに、ABC蛋白質をノックアウトしたメダカに、表現型の変化が表れてきた。今後の展開が期待できる。31年度は、ABCA1によるHDL産生反応の初速を解析することによって、HDL産生が細胞内コレステロール濃度に依存していることを示し、それによってABCA1がコレステロールを直接輸送していることを証明する。さらに輸送したコレステロールを細胞外ドメインに溜め込んだABCA1を高速AFMによって観察するため、脂質二重膜をAFM観察基板に形成させ、精製したABCA1の活性を保ったまま基板上の脂質二重膜に再構成する条件を確立する。また、クライオ電子顕微鏡を用いたABCA1の構造解析の条件も確立しつつある。31年度に本格的な観察を開始する。さらに結晶化条件のスクリーニングも順調に進展しており、すでに微結晶が観察できている。メダカのABCA1、ABCA7、ABCA13オーソログのノックアウトにも成功しており、本年度は生理的影響の観察を本格的に行う。
Coastal Drainの海岸侵食対策工法としての機能と可能性の現地実験

Coastal Drain Systemが海岸侵食対策工法として有効なのかどうか、有効であるとすればどのように働いてそうなのか、といった事柄を現地スケールの実験で調べるべく、10年度と11年度は柏原海岸で、12年度は磯海岸で現地実験を行った。Coastal Drainの推進者であるVesterbyは二週間程度で汀線が数メートル前進したと記述しており、多くの人の目を惹きつけるに十分な記述である。毎分400リットルの吸水量であったというが、本実験はそれより吸水量はずっと大きなものであった。しかし、実験結果では吸水により砂浜が締まり、初期の段階では砂面は幾分低下すると思われる場合もあって、その後、幾分かの堆積もあったが、その記述ほどの大きな堆積は見られなかった。一つには、従来、一般的な重力排水に対して、強制排水を行ったことが考えられるが、一方、砂面が締まり、それ自体が侵食に対する抵抗力をますことも考えられた。これは一つの新しい視点とも思われる。この現地実験を通して得られたデータは、今後、数値モデルの開発における検証データとして重要性を持つものでもある。また、この現地実験の経験は埋設作業の効率化や、高波で埋設管が露出・流失といった事態にどう備えたら良いかと言った実際的な点でヒントとなるものと思われる。柏原海岸では実験時にほぼ0.5m1.5m程度の波高の波が作用し、いくらかの堆積は見られた。磯海岸はそれより波がずっと穏やかで、かなりの堆積が期待された。しかし、結果はそうはならず、むしろ、ある程度の波の作用下のほうが効くと言う、模型実験結果を裏付けていたようであった。この現地実験を通して、関連する基本的な物理的過程について、何を検討していかなければならないかと言った点がはっきりしてきた。CoastalDrain Systemが海岸侵食対策工法として有効なのかどうか、有効であるとすればどのように働いてそうなのか、といった事柄を現地スケールの実験で調べるべく、10年度と11年度は柏原海岸で、12年度は磯海岸で現地実験を行った。今年度は科研費交付決定後、まず今後の現地実験に供するCoastal Drain Systemの製作に取り掛かった。現地での作業性、据付ならびに撤収の段取りを念頭に計画を立て、あまり大工事にならずに実験できることを第1に計画した。現地へのトラックによる搬入、人力による運搬、据付、撤収が可能であるためにはあまり大口径、かつ、長いパイプは適さず、いろいろ検討した結果、径が30cmで長さ10mのパイプを用い、現地で2本ずつ接続し、両端にポンプをつけたユニットを4組用意することにした。今年度はこれらを並列に埋設して実験を行うことにした。供給電源を九州電力から給電してもらうつもりでいたが、海岸にひくための諸施設や料金にかかる問題から、工事現場で用いられる発電機を借り上げた。当初、実験は10月に計画されたが、現地漁協の同意がなかなか得られず、漁協組合員を対象に3時間近く、現地で問題となってきた侵食問題に関する講演を行い、このような実験の意義を説明した結果、熱意が伝わり同意を得、11月下旬から12月上旬に掛けて当初からの予定地点である鹿児島県の大隈半島にある志布志湾の柏原海岸で実験を行った。干潮の限られた時間に埋設や撤収作業を行うのは机上で考えていたことと異なり、段取りにもっと工夫がいることが分かった。その他、室内実験と異なった現地実験特有の難しさを経験し、実用化にさまざまな解決すべき課題がはっきりしてきた。今回の実験結果は限られたものであるが、吸水するとまず砂浜が締るため浜の表面が下がるが、蛍光砂の動きから吸水管近くへの砂移動が活発化するのが見られ、室内実験での結果と似たものであった。

前年度の現地実験の経験から埋設作業の効率化と、高波で埋設管が露出・流失といった事態にどう備えたら良いかを検討し、今年度は鋼製の枠をつくりそれに集水管を取り付けてユンボで吊りながら運搬及び敷設を行うとともに、その鋼枠をワイヤで結えて高波浪時でも波の届かない後浜でアンカーをすることにした。さらに吸水量を正確に把握することを考え、電磁流量計を用いこととして購入した。実験は設置から撤収まで含めて10月8日から25日にかけて行った。場所は昨年同様、志布志湾の柏原海岸である。長さ20m(10m+10m)の吸水管を4列埋設して吸水した。実験時はほぼ0.5m1.5m程度の波高の波が作用し、かなりの堆積が期待された。というのは、Coastal Drainの推進者であるVesterbyによれば二週間程度で汀線が数メートル前進したという。そのときの諸条件についての記述は無いが、多くの人の目を惹きつけるに十分な記述である。毎分400リットルの吸水量であったというが、本実験はそれより吸水量はずっと大きなものである。しかし、実験結果は吸水により砂浜が締まり、初期の段階では砂面は幾分低下し、その後、幾分堆積しているのであろうが、砂面の高さとしては元に復した程度で大きな堆積は見られなかった。底質に与える浸透のパワーと波のパワーとの比は模型実験と現地実験とではまったく異なることを見せつけられた。今後、力学的な相似について検討し、実用性のある方法であるか詰めていくことが重要な課題であると思われた。最終年度は実験場を鹿児島市の磯海岸とし、9月13日から10月9日までの26日間にわたって実験を行った。この海岸は志布志湾の柏原海岸に比べて、波浪が小さく穏やかな海岸である。Coastal Drainは波が小さいときしか効かないという見方があり、一方、研究代表者は模型実験から、ある程度の波があるときの方が有効であるという印象を持っていた。この現地実験はそのあたりの感触を得ることが主な目的である。実験地は中央粒径が1mmの底質からなる前浜勾配1/10程度の砂浜で、河川からの砂の供給が断たれ、養浜で維持されている。実験期間中の波浪条件は台風の接近時を除けば、波高3.6cm、周期4秒と静穏であった。実験方法などは基本的には昨年と同様である。吸水していないところに設けた測線での断面地形を基準に、その差が吸水の影響であるとみなした時、明確に効果があると判定できるものを見出すことはできなかった。これは先述の模型実験による結果を裏付けていると見ることができる。本研究を通して得られた現地実験データは数が限られているものの、実験状況のはっきりしたもので、今後、Coastal Drainの作動下における海浜断面変化モデルの検証などに対して貴重なデータになるものと思われる。現地実験と並行して、Coastal Drainの物理的機能に関する基礎研究も進めており、また、断面変化モデルの構築の試みにも着手している。両者相俟ってCoastal Drainに対する理解を急速に進めることができた。それらの成果の一部は国内外で報告した。
複製終結点近傍の高頻度相同的組換えについて

染色体の相同的組換えはどの生物にも起こる現象であるが、真の生理機能については充分わかっていない。我々はこの組換えの意味や機構を知るため、組換えが他に較べよりよく起こる部位(ホットスポット)について研究を進めてきた。具体的には大腸菌RNaseH欠損変異株に複数のホットスポットを見出し解析してきた。その結果以下のことが判明した。(1)計8ケ所(HotA-H)のホットスポット(Hot)のうち、7ケ所(HotA-G)は複製終結領域に集中すること、(2)その内の3ケ所(Hot-C)のHot活性は、終結反応(複製フォークの阻害反応)に依存すること、(3)少なくともHotAのHot活性には、さらにそのDNA上に既にミクロなホットスポットとしてしられているChi配列が必須であること、等である。既に知られているChi配列の極性,またChi配列を認識する酵素RecBCDのDNAへの侵入口としての2本鎖切断部位の必要性等を考慮して,HotA部位の活性化モデルを組立てた。そのモデルの基本は,終結点で阻止された複製フォークの接合点で2本鎖切断が起こることである。このことがRNaseH欠損ばかりでなく、野性株においても阻止された複製フォークが蓄積しさえすれば起こることを、終結点を染色体の新しい部位に挿入した株を調べることで証明できた。さらにその株の解析から、フォーク阻害によって起きた2本鎖切断を、相同的組換えシステムが効率よく修復することが判明し、相同的組換えの本来の機能の一つが、正常時に起こるフォーク阻害の修復にあるとするモデルに行き着いた。このモデルは、複製と組換えの関係を明らかにするばかりでなく、SOS誘導の初期反応、Chi配列の生理的機能、SOSmutagenesisの実体等、これまで不明であった諸現象を有機的に説明できるものである。
磁気多層膜を用いた多層膜中性子干渉計による冷中性子波の可干渉性の研究

1.多層膜中性子干渉計は、冷中性子に適した干渉計であるばかりでなく、磁気ミラ-を用いれば干渉計により直接偏極中性子を制御できるので、物理的応用の範囲を飛躍的に広げることができる画期的な中性子干渉計である。本科研費の目的は(1)多層膜中性子干渉計を開発すること、(2)物性研究あるいは冷中性子波の可干渉性の研究に応用し、その有効性を実証することであった。しかし、平成元年度に開発された干渉計では良好なコントラストの干渉パタ-ンは得られなかった。従って、物理実験への応用のためにはコントラストの改善がまず必要であり、平成2年度には、そのための検討、試作、試験を行ってきた。結果的には良好なコントラストを得るには至らず、物理実験への応用まで進めなかったが、多層膜中性子干渉計の開発及び基礎物理実験への応用のためには重要な進展が得られ、現在研究は進行中である。以下にその主なものを記す。2.干渉計に必要な高分解能多層膜中性子モノクロメ-タ-、半透ミラ-、反射ミラ-、磁気多層膜ミラ-等の開発は達成された。3.良好なコントラストを得るためには、干渉計に設置される4枚のミラ-面の位置精度は、0.2ミクロン程度に抑える必要があるが、そのための方法は基本的に確立された。現在その実現のために改良が行われている。4.恒温槽の温度制御では0.02度以内の必要な精度が達成された。5.除振台においても冷中性子に必要な除振性能が達成された。6.多層膜中性子干渉計に特有のテ-マとして中性子に対するマイケルソン型の干渉計の製作、中性子電荷の上限に関して高精度の測定が可能である。また、磁気ミラ-を用いた場合には、遅延選択実験、ダブル・シュテルン・ゲルラッハの実験、重力のスピン依存性を調べる実験等について具体的な実験方法の検討が進んでいる。しかし、その実現のためには、各種多層膜ミラ-の開発及び干渉計に用いられる4枚のミラ-を総合的に1ミクロン以内の精度で設置することが必要である。2.入射中性子ビ-ムを作るために長波長中性子用の高分解能の多層膜モノクロメ-タ-、あるいは干渉計用のミラ-のうち、半透ミラ-としては反射率がほぼ50パ-セントのもの、反射ミラ-としては反射率が90パ-セント以上のもので波長特性のそろったものが必要である。これらミラ-の開発は本年度において完了した。3.ミラ-の設置精度については、位置精度の検査方法及び固定方法については確立した。しかし、温度変化については、約1度Cと目標の0.3度C以内を達成出来ていない。その結果、本干渉計により得られる干渉パタ-ンのコントラストは、約10パ-セントと良くなく、物理的な応用のためには、温度制御において一層の改良が必要である。4.多層膜中性子干渉計に特有のテ-マとしては、中性子に対するマイケルソン型の干渉計の製作や中性子の電荷の上限に関して高精度の測定が可能である。また、磁気ミラ-を用いた場合には遅延選択実験やダブルシュテルン・ゲルラッハの実験が考えられる。これらについて具体的な実験方法の検討が進んでいる。平成元年度に開発された多層膜中性子干渉計では、良好なコントラストの干渉パタ-ンは得られなかった。

従って、物理実験への応用のためには、コントラストの改善がまず必要である。本年度はそのための検討、試作、試験を繰り返してきた。結果的には良好なコントラストを得るには至らず、物理実験への応用まで進めなかった。しかし、多層膜中性子干渉計の開発及び基礎物理実験へのその応用のためには重要な進展が得られた。以下にその主なものを記す。(1)良好なコントラストを得るためには干渉計に設置される4枚のミラ-面の位置精度は、0.2ミクロン程度に抑える必要があること。(2)平成元年度に製作された干渉計では、比較的薄いミラ-基板が用いられたが、そのため65mm直径のミラ-面においておよそ0.75ミクロンから2.0ミクロンの湾曲が避けられず、結果的にコントラストを致命的に悪くした。基板表面において湾曲を0.2ミクロン以内に抑えるためには、6mm以上の厚さのミラ-基板が必要である。(3)ミラ-面はゲ-ジブロックを介して精密に加工された定盤面に固定される。従来のものでは、ミラ-面位置の精度を定盤面に依存しているので、条件(1)を満たすためには定盤面の平面性を0.2ミクロン以下にしなければならない。しかし、それはきわめて困難である。そこで0.1ミクロンのステップで寸法の異なるゲ-ジブロックを製作しその適当な組合せで補正すれば,4つのミラ-面を固定するゲ-ジブロック面を0.2ミクロン以内の精度でそろえることが可能である。項目(2)と(3)の改良は現在進行中である。良好なコントラストを得るために必要な以下の事項は本年中に達成された。(1)恒温槽の温度制御では0.02度以内の精度が達成された。(2)ミラ-面位置を0.2ミクロンの精度で検査する方法の確立。そのほか磁気ミラ-による中性子スピン状態の制御方法や多層膜中性子干渉計を用いた基礎物理的実験の検討等において重要な進展が得られた。
磁歪材料を用いた低周波振動対応型環境発電における設計指針の標準化

今回の研究において,超磁歪材料に付加する最適な予荷重は8MPaであることがわかった.さらに,アルミコイルの採用は軽量化の効果が大きく発電性能も銅コイルと比較して2030%減にとどまることが判明したため,用途次第ではアルミコイルの導入も利点が見込まれることがわかった.ただし製造コストの点では検討を要する.なお,閉磁路と開磁路の差異については,明確な有意差は認められなかった.当初は,閉磁路の方が磁力線を閉じ込める効果により,開磁路よりも発電に貢献すると予想していたが,実験結果を見る限り明確な差はない,この点については,更なる実験により検証を行う予定である.本年度の補助金は、研究室に加振実験環境を整備するための物品購入に主に使用した。この加振実験装置の導入により、数ヘルツ数百ヘルツにおける振動加振実験が簡単に行えるようになった。従来から保有する発電機に加え、新しくさらに小型の発電機を作成するとともに、発電機の評価環境の整備も行った。環境発電用の評価ボードを2機購入し、現在発電したエネルギーをその評価ボードに蓄電する準備を進めている。発電効率の最適化を図るために、回路抵抗の値と超磁歪材料に加える予荷重の値を色々変えて発電実験を行ったところ、使用する電気抵抗は300450Ω、予荷重は8MPaが最適条件となることを確認できた。今回得られた成果については、5月末に富山で開催される日本機械学会主催の「ロボットメカトロニクス講演会2014」にて発表する予定である。本年度の補助金は、新たな発電機に使用するコア部の設計・製作に使用すると共に、一部研究発表の旅費に用いた。具体的には、これまで得られた知見を活かして、これまでにない新たな構造を有する発電機のコアとなる部分を試作することができた。従来型は、発電機に上部・下部の方向性があり、必ず上部に振動を与える構造を有するが、今回設計したコア部は対称構造を有するため、発電機の全体設計において、より構造の柔軟性とコンパクト化を追求しやすい特徴を有する。新たなコア部を有する発電機の全体設計、および発電特性の評価は次年度に行う予定であるが、アプリケーションとしてランニングシューズの踵部への埋め込み型を考えている。本年度は主としてランニングシューズのヒール部分に内蔵可能な超磁歪発電機の開発に取り組んだ。従来型の発電機は縦置きタイプで鉛直方向に振動を受けるものが普通であるが、シューズの空間的制約からコンパクト化した発電機をヒール内部に横置きにした上で、鉛直方向に加わる踏圧力を発電機に伝達する必要がある。したがって外部から加える衝撃力の方向を鉛直方向から水平方向に変換するための伝達要素について検討を行った。さらにより効率的な発電を実現するため、ピックアップコイルの材質(銅とアルミ)および磁気回路の構成(閉磁回路と開磁回路)について、最適な組合せを求めて比較実験を行なった。使用したコイルの巻数はいずれも1064巻、インダクタンスは銅コイルが6.58mH、アルミコイルが6.64mH、インピーダンスは銅コイルが4.13Ω、アルミコイルが4.17Ωである。コイルの重量は銅が45.0gに対しアルミは13.6gであり、装置の軽量化にはアルミが非常に効果的であることが分かる。発電実験では磁歪発電機を縦置きにして、鉛直上方の一定高さ(100mm、200mm)より約16gの鉄球を落下衝突させて、その際にピックアップコイルに発生する電圧と電流波形を計測し比較を行なった。その結果、瞬間最大電力を比較した場合、銅コイルはアルミコイルに比べて約20%大きい値を示していた。さらに、閉磁回路と開磁回路を比較した場合、銅コイルの場合もアルミコイルの場合も開磁回路の方が大きな瞬間最大電力を得られる結果を得た。一般的に、閉磁回路は磁力線を封じ込めて漏れ磁束を低減する効果が見込まれることから、開磁回路に比べてより発電効果が大きいと考えられるため、実験過程に不備がなかったか、この点については今後の検討を要する。今回の研究において,超磁歪材料に付加する最適な予荷重は8MPaであることがわかった.さらに,アルミコイルの採用は軽量化の効果が大きく発電性能も銅コイルと比較して2030%減にとどまることが判明したため,用途次第ではアルミコイルの導入も利点が見込まれることがわかった.ただし製造コストの点では検討を要する.なお,閉磁路と開磁路の差異については,明確な有意差は認められなかった.当初は,閉磁路の方が磁力線を閉じ込める効果により,開磁路よりも発電に貢献すると予想していたが,実験結果を見る限り明確な差はない,この点については,更なる実験により検証を行う予定である.2013年度には、主に特性評価のための環境設備を整えると共に、磁歪発電に重要な予荷重などの使用条件の検証実験を行い、2014年度は新たな試作機の設計およびコア部の設計・製作を行い、一部の研究成果を国内・国際会議の場で発表することができた。最終年度である2015年度は、磁歪発電の有効性を示すためのデモ機を製作するとともに、設計指針の知識化を行っていく。それによって、磁歪材料の専門知識を持たなくても、発電システムの構築を容易に行うことが可能となる方向に研究を導いていく。ロボット工学発電機の全体設計、および発電特性の評価を最初に行う。

発電機をランニングシューズの踵部に埋め込み、ランニング時の踏圧によって発電することを想定しているため、踏圧を効果的にコア部に伝達するための柔軟構造体を設計する必要がある。それには有限要素法解析を用いた最適設計を行う。試作機を製作後、発電特性の評価を行った後、年度後半には試験的にシューズの踵部に埋め込んでランニング時の発電性能を確認する予定である。加振実験の環境を研究室内に整えることにより、試作品の評価を直ちに実施できるようになった。発電効率を最適化するための条件(使用抵抗、予荷重)についても実験を通じて検証することができた。発電機の小型化と発電効率のさらなる向上を目指し、新たな試作開発を進める予定である。発電量の大きさから考えると、外部の振動エネルギーが発電機内部の超磁歪材料に衝撃力として伝達されることが最も望ましいと考えられるため、それを可能にする発電機の構造について検討をしていく必要がある。さらに、共振を利用する発電方式は、発電量を多く取れる利点を有する反面、利用可能な振動周波数がその共振周波数に限定されるという欠点もある。それでは振動周波数の種類の数だけ個別の発電機を準備する必要があり現実的でない。そこで、ある程度の幅のある周波数領域で使用可能な発電機の開発も併せて進めていく必要がある。実験補助に充当する予定だったところ、予定より使用額が少なく済んだため残額を生じた。2014年度の実験補助費として使用する予定である。
Web上で高校と大学を結ぶ数学教育システムの基礎的開発

平成15年度においては、Web上のテストを作成し、高校の数学から大学の数学までを含む実力診断ができ、その結果などのデータベースが構築できるようなプログラムをほぼ完成させることができた。プログラムはLinux上のデータベースソフトPostgreSQLで開発し、高校数学の各分野と総合的な分野に対して、それぞれ問題を作成した。生徒は、Web上で問題を選択し、回答し、解説が閲覧でき、試験結果についてはデータベース化されるとともに、様々な統計が自動的に計算され表示されるような仕組みを構築した。平成16年度では、いくつかの高校で実際に試用してもらい、プログラム上や管理上の問題点を割り出し、プログラムの改訂をし、セキュリティを含めた管理の仕組みを検討し、実用できる段階まですることができた。昨今の教育に関する話題の中に、「学力低下」の問題があり、従前から、高校の数学科と大学初年度の数学の指導内容には大きな乖離があった。しかし、この乖離を埋める「接続」の研究は皆無に等しかった。そこで、我々は、大学人の立場から高校生の学力向上を目指して、高校と大学の数学の格差を埋めるための教育内容の研究を開始した。その一つとして、本研究では、WEBを用いたテストの開発を目指した。現在、プログラムの評価中であり、平成16年度より、いくつかの高校で実際に試用してもらい、プログラム上や管理上の問題点を割り出し、プログラムの改訂をし、セキュリティを含めた管理の仕組みを検討し、実際に使用してもらう高校を広げていく予定である。
超新星から中性子星に至る進化とニュートリノシグナルの研究

太陽の8倍より重い星は,その進化の果てに超新星と呼ばれる明るい星となり,最期を迎える.超新星の後には,中性子星という極めて密度の高い星が残されると考えられているが,中性子星形成に至る進化過程は未だ詳細にはわかっていない.本研究では,超新星から多量に放出されていることが知られているニュートリノを用いて超新星から中性子星に至るまでの進化過程に迫る理論的研究を行う.特に,中性子星生成過程で星内部の状態がどのようになっているか,ニュートリノと星形成物質がどのような相互作用をしているかに着目した研究を行う.太陽の8倍より重い星は,その進化の果てに超新星と呼ばれる明るい星となり,最期を迎える.超新星の後には,中性子星という極めて密度の高い星が残されると考えられているが,中性子星形成に至る進化過程は未だ詳細にはわかっていない.本研究では,超新星から多量に放出されていることが知られているニュートリノを用いて超新星から中性子星に至るまでの進化過程に迫る理論的研究を行う.特に,中性子星生成過程で星内部の状態がどのようになっているか,ニュートリノと星形成物質がどのような相互作用をしているかに着目した研究を行う.
下等植物の葉緑体内構造・ピレノイドの構造と機能の解明

形態学班ピレノイドをもつ葉緑体においては,この部位がRuBisCoの集積部位であることは,近年の研究で明らかにされたが,ある種の緑藻類では葉緑体DNA(葉緑体核)も局在することを初めて示した(堀).生活環の進行にともなうその動態を単細胞緑藻Trebouxiaで追跡したところ,葉緑体分裂にともなうピレノイドの分割にあわせて核様体DNAも分配され,生活環を通じて常にピレノイドとDNAは挙動をともにすることがわかった(宮村).一方,珪藻のNitschia siqmoideadでは,葉緑体中に存在する多数のレンズ形ピレノイドの辺緑をDNAが取り囲む特異な事例を見いだした(石川).この藻類でも他の藻の場合と同様,RuBisCoが局在する.Chlamydomonas reinhardtiiにおいて最近ピレノイドにRuBisCoが存在しないという報告がなされた(Suess et al 1995).これは現在の認識とは相反する重大な異見である.そこで,同一種を使い,追試実験をおこなったところ,それは誤りであることを示した(野崎).Euqlenaでは細胞質で合成されたRuBisCoタンパク分子が,細胞質内のcompartmentalized osmiophilicbody構造を経由してプラスチドのプロピレノイド構造に特異的に輸送されることを見いだした.これは,COS構造がRuBisCOの貯蔵に関与していることを示唆している(長船).単細胞紅藻チノリモ目藻をモデルとして,ピレノイドの微細構造の主要分類形質としての再評価を分子系統学的解析とあわせて行なった結果,この藻の外部形態的均質性にもかかわらづ,この藻群が単系統ではないことを明らかにした(原).生理学班:上で述べたように、ピレノイドはRuBisCoとDNA(現在はまだ限られた種でのみ知られるだけであるが)が局在する。しかしピレノイドが、これらの物質だけで構成されているとは考えがたい。そこで微量なタンパク質の存在と、種類を同定する技法の検討を行い、ほぼ其れを確立した(岡田)。今後の成果が期待される。5%CO_2条件下で生育させた緑藻Chlamydomonasは、低CO_2条件に移すとピレノイドの直径が1.4-1.6倍増大し、タンパク量も2.5倍増大した。いずれの場合も主成分はがRuBisCoであったが、小サブウニット遺伝子の転写産物量は低CO_2下で低下した。このことから、低CO_2下でピレノイドが発達するとき、RuBisCoの合成が促進されるのではなく、既存のものがピレノイドに集中することが示唆された(都築)。ピレノイド基質の中を貫通するチラコイド膜にクロロフィル、特に光化学系IIの分布することが初めて明らかにされた(中山)。形態学班:近年研究の成果として,ピレノイドは葉緑体内のRubiscoの局在場所であることがわかかり,ピレノイドを従来の形態的形質から,生理的形質でかなり明確に定義できるようになった.ところが,ある種の藻類群においては,葉緑体遺伝子DNAと高次構造をつくっていることが明らかにされた(宮村).調査を進めてところ,6属10数種の多様な分類群でもこのようなピレノイドの存在することが明らかにされた(堀).珪藻の1種,Nitschia sigmoideaにおいても,同様なしかも1個の葉緑体中に存在する多数のピレノイドにそのような分布を示すことがのはじめて示された(石川).緑藻Chlorogonium(クロロゴニュム属)のピレノイドでは,培地に含むまれる有機物量によって,消長が起こる種と起こらない種があることが明になった(野崎).ピレノイドの微細構造をもとに,単細胞性紅藻における系統について興味ある提案がなされた(原).生理学班:Chlamydomonas,Euglenaを使って細胞周期におけるRubiscoとピレノイドの消長が免疫電子顕微鏡法で追跡され,なぜRubiscoがピレノイドに集積するかを,そこに集積したRubiscoは機能するかどうかの実験が進められ,80%がピレノイドに,20%がストロマ部分に分布することが明らかにされた(長船)・高Co^2濃度と低いCo^2濃度での比較実験から,ピレノイドの形態的発達は,タンパクの合成ではなく,分散している物質の集合であることを示す実験結果を得た(都築).また,ピレノイドにはRubiscoばかりではなく,その他の酵素も存在することが明らかにされつつある(岡田).これは,今後ピレノイドの機能を解析していくときに重要な要素として,注目しなければならない.形態学班ピレノイドをもつ葉緑体においては,この部位がRuBisCoの集積部位であることは,近年の研究で明らかにされたが,ある種の緑藻類では葉緑体DNA(葉緑体核)も局在することを初めて示した(堀).生活環の進行にともなうその動態を単細胞緑藻Trebouxiaで追跡したところ,葉緑体分裂にともなうピレノイドの分割にあわせて核様体DNAも分配され,生活環を通じて常にピレノイドとDNAは挙動をともにすることがわかった(宮村).一方,珪藻のNitschia siqmoideadでは,葉緑体中に存在する多数のレンズ形ピレノイドの辺緑をDNAが取り囲む特異な事例を見いだした(石川).この藻類でも他の藻の場合と同様,RuBisCoが局在する.

Chlamydomonas reinhardtiiにおいて最近ピレノイドにRuBisCoが存在しないという報告がなされた(Suess et al 1995).これは現在の認識とは相反する重大な異見である.そこで,同一種を使い,追試実験をおこなったところ,それは誤りであることを示した(野崎).Euqlenaでは細胞質で合成されたRuBisCoタンパク分子が,細胞質内のcompartmentalized osmiophilicbody構造を経由してプラスチドのプロピレノイド構造に特異的に輸送されることを見いだした.これは,COS構造がRuBisCOの貯蔵に関与していることを示唆している(長船).単細胞紅藻チノリモ目藻をモデルとして,ピレノイドの微細構造の主要分類形質としての再評価を分子系統学的解析とあわせて行なった結果,この藻の外部形態的均質性にもかかわらづ,この藻群が単系統ではないことを明らかにした(原).生理学班:上で述べたように、ピレノイドはRuBisCoとDNA(現在はまだ限られた種でのみ知られるだけであるが)が局在する。しかしピレノイドが、これらの物質だけで構成されているとは考えがたい。そこで微量なタンパク質の存在と、種類を同定する技法の検討を行い、ほぼ其れを確立した(岡田)。今後の成果が期待される。5%CO_2条件下で生育させた緑藻Chlamydomonasは、低CO_2条件に移すとピレノイドの直径が1.4-1.6倍増大し、タンパク量も2.5倍増大した。いずれの場合も主成分はがRuBisCoであったが、小サブウニット遺伝子の転写産物量は低CO_2下で低下した。このことから、低CO_2下でピレノイドが発達するとき、RuBisCoの合成が促進されるのではなく、既存のものがピレノイドに集中することが示唆された(都築)。ピレノイド基質の中を貫通するチラコイド膜にクロロフィル、特に光化学系IIの分布することが初めて明らかにされた(中山)。形態学班ピレノイドをもつ葉緑体においては,この部位がRuBisCoの集積部位であることは,近年の研究で明らかにされたが,ある種の緑藻類では葉緑体DNA(葉緑体核)も局在することを初めて示した(堀),生活環の進行にともなうその動態を単細胞緑藻Trebouxiaで追跡したところ,葉緑体分裂にともなうピレノイドの分割にあわせて核様体DNAも分配され,生活環を通じて常にピレノイドとDNAは挙動をともにすることがわかった(宮村),一方,珪藻のNitschia siqmoideadでは,葉緑体中に存在する多数のレンズ形ピレノイドの辺緑をDNAが取り囲む特異な事例を見いだした(石川),この藻類でも他の藻の場合と同様,RuBisCoが局在する.Chlamydomonas reinhardtiiにおいて最近ピレノイドにRuBisCoが存在しないという報告がなされた(Suess et al 1995).これは現在の認識とは相反する重大な異見である.そこで,同一種を使い,追試実験をおこなったところ,それは誤りであることを示した(野崎).Euqlenaでは細胞質で合成されたRuBisCoタンパク分子が,細胞質内のcompartmentalized osmiophilicbody構造を経由してプラスチドのプロピレノイド構造に特異的に輸送されることを見いだした.
第2次世界大戦後のニューヨーク港湾地区の衰退と都市秩序に関する史的考察

2018年度は昨年度から継続している全米海員労組(NMU)と国際海員労組(SIU)に関する史料調査を集中的に行い、第2次大戦後から約30年の間に生じた海運産業をめぐる世界的変化の中で両労組がいかなる経験をし、その下で働く労働者はどのような影響を受けたかを検討した。海外調査は2017年度末から2018年度初頭、同じく2018年度末から2019年度初頭の2回行い、主にコロンビア大学とニューヨーク公立図書館で史料収集にあたった。前者の主要対象は、昨年度の成果に挙げていた、対立する二つの海員労組が共闘行動をとる契機となった1964年のソヴィエト小麦輸出問題の具体的状況とそれに至る過程であった。後者では調査範囲を広げ、海運産業の劇的変化を象徴する船籍転換問題について、その発生から各方面への影響、それらに対する組合側の取り組みに焦点をあて、第2次大戦後から1970年代初頭のニューヨークを中心とする海運産業と組合の状況を調査した。同時に、本研究がニューヨーク港湾地区の重要な一角と位置付けるニュージャージー州沿岸地区の港湾都市ホーボーケンに関しても調査を始めた。ホーボーケン歴史史料館では館長のロバート・フォスター氏から史料提供を受け、ニュージャージー州沿岸における港湾都市の特徴など貴重な情報を得ることができた。さらに、これらの調査を進める過程で種々の関連資料が国内にも存在することを把握し、2回の海外調査の間に海事図書館、一橋大学経済研究所、東京海洋大学附属越中島図書館でも史料収集に努めた。調査で得た史料分析の成果は、ソヴィエト小麦輸出問題に関して歴史学研究会大会の近代史部会で報告するとともに、同研究会発行の雑誌『歴史学研究』に論文を発表した。また、調査を通じて産業としての海運研究の重要性を認識したことと関連し、『大原社会問題研究所雑誌』にも労働史研究の在り方についての論文を寄稿した。昨年度に実施計画として挙げていた課題はいずれも予定通りに進めることが出来ている。集中的に収集したソヴィエト小麦輸出問題の関連史料から、海員労組がおかれていた複雑な状況について学会報告とそれを精緻化した論文発表を行い、想定以上の量にのぼっていた海員二労組の史料収集も、一部を残し集められている。国内で入手できる史料についてもそれらを特定し、学期の合間などに複数の図書館を来訪することでおおよそ必要なものが集められている。また、海員労組関連史料の多さから、2018年度内の実施の変更を考えていたニュージャージー州沿岸地区港湾都市の調査も、未だ端緒についたばかりではあるが、当該年度に開始することが出来ている。ただし、同州港湾都市の関連史料を特定し、それらを入手するためには、ホーボーケン歴史史料館館長の話から、関係者とのコンタクトなど様々な事前調査が必要であることが分かっている。まずは先行研究を丹念に追い、二次文献や館長から提供を受けた情報に基づいて、史料の種類とその入手先をしっかりと特定していくことが今後の課題である。2019年度では、まず史料調査に関して、僅かに残っている海員労組関係の史料収集に区切りをつけることが第一である。この作業はこれまで同様コロンビア大学での調査が中心となる。続いて2018年度末に開始したニュージャージー州沿岸地区の港湾都市に関する史料収集を進める。具体的な順としては、まず事前調査を十分行い、史料の種類と入手先を特定する。その上で、年度内に同州沿岸地区諸都市での調査を本格的に開始する。地理的には、ハドソン川やアッパー・ベイをはさんでニューヨーク側の主要港湾地区と対しているホーボーケン及びそれと隣接する諸都市がその対象となる。史料の特定は未だ不十分なため、事前調査は特に重要と考えている。すでに入手している史料分析については、船籍転換問題に焦点を当てる。この問題はアメリカ人船員の雇用に対する直接的影響はもとより、ニューヨーク港湾地区の衰退やそれによる周辺都市の環境変化など様々な方面に影響を及ぼしているため、労働史を軸としつつ複数の角度から検証を進め、それらの歴史的意味を明らかにする。そしてその成果を順次論文として発表する。また、ここまでの調査で、ニューヨーク港湾地区はニュージャージー州の沿岸諸都市をその中に含みながら、海や河川を介した人とモノの交通によって政治経済面だけでなく社会・文化面でも有機的に機能していることが把握できている。そのことが港湾地区に暮らす人々の関係の在り方にいかなる歴史的変化を及ぼしたかについて詳細な検討を行う必要があり、まずは先行研究を整理し、その上でニュージャージー州沿岸地区での調査で得られる史料分析を徐々に開始する予定である。2017年度は第2次世界大戦後から1960年代前半におけるニューヨーク港湾地区労働者の動向とそれを取り巻く内外の情勢との関係について検討を行った。具体的にはライヴァル関係にあった二つの船員労組ー全米海事労組(NMU)と国際船員労組(SIU)に焦点を絞り、コロンビア大学・ニューヨーク大学・ニューヨーク公立図書館が所蔵している両労組の機関紙や各種発行物を中心に、その詳細を把握することに努めた。9月及び2018年3月下旬から年度をまたぐ4月初旬の二回に渡る史料調査を通じて得た成果は以下の点に集約される。1NMUとSIUは組織員の確保をめぐって鋭い緊張関係にあったが、1950年に入る頃より港湾地区全体の秩序掌握を狙う公権力の介入が急速に強まり、その中で港湾地区のリノヴェーションや船員労働の雇用システムの転換も進むという重要な変化に直面していた。2雇用システムの変化は、船舶の転籍促進による組合員ではない船員ー多くは外国人ーの雇用の増大を意味した。