hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中咽頭癌治療効果とADH,ALDH遺伝子多型に関する研究

中咽頭癌における予後因子として欧米の研究ではHPVおよび喫煙が挙げられ、良く認知されてきた。しかし、本邦では過去に中咽頭癌に対するアルコールの影響を指摘する報告が見られた。それは日本人が特にアルコール代謝をつかさどるALDHヘテロが多いことに起因しているのではないかと仮定した。中咽頭癌患者81例の遺伝子多型を検索し、検討を行ったところ、HPVの次に喫煙よりもALDHの遺伝子多型が予後により影響を与える可能性が示唆された。近年、咽頭癌の発癌誘因としてHPV(ヒト乳頭腫ウィルス)に注目が集まり、中咽頭癌においては重要な予後因子として認識されるようになってきた。一方、モンゴロイド系ではADH(アルコール脱水素酵素)およびALDH(アセトアルデヒド脱水素酵素)の遺伝子多型が咽頭癌の発症リスクに関連することが知られているが、これまで予後や治療効果との関連は議論されてこなかった。これらの酵素の遺伝子多型のない欧米では議論の対象とならないが、多型の多いアジアにおいてはHPVとともに重要な予後因子となる可能性がある。本研究は、中咽頭癌におけるADHならびにALDHの遺伝子多型の意義を解明し、病因をターゲットとした個別化治療の開発につなげていくことを目的として計画した。当院で初回治療を行った中咽頭癌症例を抽出し、その中で病理組織標本が入手可能で、検体の使用同意が取得できている症例82例を対象として研究を開始している。アルコール代謝に関わるADH1B、ALDH2のSNPを検索し、PCRを用いて遺伝子変異部を増幅し、電気泳動により判別する検査系を血液サンプルから抽出したDNAを用いて確立した。次に組織サンプルから抽出したDNAで同様の手技を行い、判別可能であることを確認した。検査効率を上げる目的、また結果の信頼性確保のために、Taqman probe assayを併用して行い、検索している。現在遺伝子変異の検索が終了し、臨床情報とマッチして統計学的な検討を行っている。その結果によって、新規の中咽頭癌患者に対する前向きの検討を開始していく予定である。中咽頭癌症例83例についてカルテより臨床情報をとりだした。また病理組織標本からDNAを抽出し、それぞれのADH,ALDH遺伝子多型についてTaqMan probe法を用いて調べた。またp16の免疫染色を行い、HPV関連中咽頭癌についても調べた。p16陽性群、p16陰性でALDHホモ群、ALDHヘテロ群に分けて検討すると、ALDHヘテロ群で有意に予後が不良であることが示唆された。それらの結果について現在論文に纏めて投稿中である。また現在多施設で症例集積し、さらに症例を増やした検討を行っている。計画通り予後因子の評価を行い、学会発表、論文発表を行う段階に来ており、さらなる症例数を増やした検討に至っている。本研究の実施計画に沿って、研究を行った。中咽頭癌の対象症例81例の病理組織からDNAを抽出し、ADH1B,ALDH2の遺伝子多型の検索を行い、合わせてp16免疫染色を行った。そののちに臨床情報を照合し、これらの因子と予後との関係を検討した。当初加齢していたように、p16陽性例は予後が有意に良好であった。p16陰性例の中で、ALDH2のヘテロ、ホモで分類すると、ALDH2ヘテロ群で予後が不良な傾向が示された。この結果により当初想定したように、日本人のようにアルコール代謝酵素の弱い種族では、HPVの要因の次にALDH2の遺伝子多型が予後にも影響を与えていることが示唆された。さらに、他の咽頭癌や食道癌といったアルコールが要因で発生するとされている疾患の重複癌の発生率もALDH2の遺伝子多型により有意な差が認められた。この点から特にALDH2ヘテロの症例では、他の重複癌の発生率が高く、特に上部消化管内視鏡検査などで定期的な精査を行うことが重要であると考えられた。本研究の結果より、中咽頭癌の種族による違いの存在が示唆され、疾患の予防や治療方針の変更などに影響を与え、こういった遺伝子マーカーによるオーダーメイド治療への足掛かりとなる研究であると考えており、今後も少量数を増やし検討を行っていく予定である。研究初年度に予定していた、中咽頭癌の組織標本からDNAを抽出し、ADH,ALDHの遺伝子多型を評価する研究が完了している。現在データ解析を行っており、その結果をうけて前向き部分を開始できると考えており、研究予定の通り進行している。現在多施設で同研究を進行中であり、他院でのIRB通過後、さらに症例数を増やした検討に入る予定としている。よりエビデンスレベルの高い検討ができるものと考えている。頭頸部癌現在データの解析を行っている。今後その結果をうけて前向き検討の部分の症例集積を開始していく予定である。
サイトカイン分子療法によるウイルス感染インターヴェンション

lL-27は,p28蛋白と,Epstein-Barr virus-induced gene 3(EBI3)のヘテロダイマーからなるサイトカインである.そのレセプターはWSX-1とgp130によって構成され,ナイーブCD4陽性細胞を含むさまざまな細胞に発現している.IL-17レセプター複合体の下流のシグナル伝達には、JAK1/STAT1の活性化が関与する。IL-27がナイーヴCD4陽性細胞に作用すると、T-betの発現が誘導され、それにひきつづいてIL-12Rβの誘導が起こる。IL-27はTh1免疫応答に必須の分子であり,ナイーヴCD4陽性細胞に作用してTh1分化の最初期段階を誘導すること、またIL-12と協調的にはたらいてIFN-γの産生を促進することが知られている.また最近になって、IL-27はSTAT1依存的にTh-17細胞分化を抑制することが報告された。これらの多彩な生理作用により、IL-27は発癌、アレルギー、炎症など種々の病態に広く関わっている重要なサイトカインであると考えられている。我々は本プロジェクトにおいて、IL-27がウイルス感染に対する新しい防御機転を誘導する機構を見出した。脳心筋炎ウイルス(EMCV)を感染させたC57BL/6マウスにIL-27遺伝子をin vivo導入し、その後のマウスの生存を観察したところ、遺伝子非導入群は感染後10日以内に全例死亡したのに対して,IL-27遺伝子を投与したマウスは100%が生き延びた。この抗ウイルス効果の機序を解明する目的で、in vitroの感染実験を行なったところ、IL-27は、獲得免疫応答を介するのではなく、ウイルス感染した心筋細胞に直接作用することによってウイルス複製を抑制することが強く示唆された。細胞内の抗ウイルス自然免疫応答として、MDA5パスウェイの存在が知られているが、MDA5の発現調節についてはほとんど明らかにされていない。そこで、研究代表者らは、IL-27による抗ウイルス機構が、MDA5を介している可能性を検討した。胎生16日目のマウスより心筋細胞の初代培養を樹立し、IL-27で刺激したところ、MDA5が、メッセージレベルで著明に元進した。さらに、IL-27処理された細胞は、無処理の細胞と比較して、感染直後から多量のIFN-βを産生することが観察された。またMDA5を標的とするsiRNAを心筋細胞に導入することによってウイルス抑制効果は完全に解除されることも明らかにした。これらの結果から、IL-27シグナルが心筋細胞内に入力されるとMDA5が充進し、ウイルス感染によって惹起されるMDA5パスウェイの活性化が増強され、その結果、感染初期からの強力なインターフェロン産生の誘導と、ウイルス複製の抑制がもたらされることが示された。

これらの結果から、IL-27シグナルが心筋細胞内に入力されるとMDA5が充進し、ウイルス感染によって惹起されるMDA5パスウェイの活性化が増強され、その結果、感染初期からの強力なインターフェロン産生の誘導と、ウイルス複製の抑制がもたらされることが示された。(1)マウスにEMCVを感染後,IL-27遺伝子を導入,またはmock処理を行なった.これらマウスの脾臓とリンパ節から単核球分画を調整したのち、ウイルス感染させた同系マウスの細胞株をターゲットにしてクロムリリースアッセイを行ない,YAC-1細胞をもちいてNK活性を測定した。その結果IL-27遺伝子導入群では、顕著にNK活性が上昇していた。(2)抗ウイルス作用におけるエフェクター細胞を同定するために、マウスに抗CD4抗体,抗CD8抗体,または抗アシアロGM1抗体を投与して治療実験を行った結果、いずれの抗体投与群でも、治療効果に変化はなく、IL-27が心筋細胞に直接作用して、抗ウイルス効果をもたらしていることが示唆された。(3)胎生16日目のマウスより心臓を採取して、消化酵素で処理したのち、心筋細胞を5日間培養した。培養した心筋細胞をリコンビナントIL-27刺激し、20分後に細胞中のタンパクを回収し、STAT1、STAT3のリン酸化についてウェスタンブロッティングを行い検証した。その結果、STAT1、STAT3のリン酸化されることが示された。このことより培養心筋細胞はIL-27によってシグナルの入力によって行なわれることが明らかになった。我々は本プロジェクトにおいてIL-27のウイルス感染に対する新しい防御機構を見出した。脳心筋炎ウイルス(EMCV)を感染させたC57BL/6マウスにIL-27遺伝子をin vivo導入し、その後のマウスの生存を観察したところ、遺伝子非導入群は感染後10日以内に全例死亡したのに対して,IL-27遺伝子を投与したマウスは100%が生き延びた。この抗ウイルス効果の機序についてin vitroの感染実験を行なって検討を加えた。その結果、IL-27は、獲得免疫機構を介するのではなく、ウイルス感染した心筋細胞に直接作用することによってウイルス複製を抑制することが分かった。そこで、研究代表者らは、IL-27による抗ウイルス機構が、MDA5および/またはRIG-Iを介している可能性を検討した。胎生16日目のマウスより心筋細胞の初代培養を樹立し、IL-27で刺激したところ、MDA5とRIG-Iの両方が、メッセージレベルで著明に亢進した。さらに、IL-27処理された細胞は、無処理の細胞と比較して、感染直後から多量のIFN-βを産生することが観察された。これらの結果から、IL-27シグナルが心筋細胞内に入力されると、MDA5とRIG-Iの発現が亢進し、ウイルス感染によって惹起されるMDA5パスウェイの活性化が増強され、その結果、感染初期からの強力なインターフェロン産生の誘導と、ウイルス複製の抑制がもたらされたことが示唆された。
ランダムな環境における超流動の層流・乱流転移

近年、原子の集団を真空中に閉じ込めて、絶対零度近くまで冷却する技術が急速な進歩を見せている。こうした極低温の原子気体は粘性をまったく持たない流体として振る舞うことが知られており、この特異な現象は超流動と呼ばれている。本研究では、空間的にランダムな環境中を流れる超流動において、整然とした静的な流れ(層流)と複雑で動的な流れ(乱流)との間の転移がどのようにして起こるのかを明らかにしたい。
専用ソルバーを考慮したXMLによるOR/MSモデル記述環境の構築

研究者らは,意思決定問題の構造化された記述である問題定義の方法として、実体一関連概念を拡張して利用するGERMアプローチを提案してきたが、これまで具体的記述言語をもたなかった。そこで本研究では、このGERMによる問題定義を実現するために、肌による記述形式(XGERM)を提案した。このXGERMのXML chemaは、問題の領域やターゲットとなる数理モデルに依存しない。問題のインスタンス・データもXMLで記述可能であるが、この妥当性を検証するためのXML Schemaは、XGERMから自動生成することが可能である。この提案アーキテクチャを利用することによって、(1)XGERMによる問題定義構築支援とその妥当性検証、(2)XGERMインスタンスのためのXML Schemaの自動生成、(3)XGERMインスタンスの構築支援とその妥当性検証が可能となる。妥当性検証済みのXMLインスタンスは、PSLXと極めて類似性がたかく、XGERMインスタンスのソルバーの入力データへの変換が可能である。以上のフレームワークの有効性を検証するために、プロトタイプシステムを開発した。プロトタイプシステムは、クライアント環境としてはJava言語を用いて開発され、記述された問題定義情報から、GUIによるアプリケーションによりXGERMを自動生成することが可能となった。更に、こうして生成されたXGERMをHNUXサーバー上のMYSQLに蓄積する仕組みを開発した。これにより、組織外のクライアントから、問題記述の作業の協働を可能にすることも可能である。この仕組みは、組織や領域を越えた学問分野における知識共有の一つの枠組みとして有効であると考えられる。研究代表者達のグループは,意思決定問題の構造化された記述である問題定義の方法として,実体一関連概念をいくつかの点で拡張して利用するGERMアプローチと,このアプローチに基づいた問題定義を,XMLを利用して具現化する方式を提案した。XMLによる記述は,(1)インターネット環境での標準化が進み,汎用性が高く情報共有および情報交換の仕組みに適している,(2)既存のバーサが利用可能であり独自の言語解析プログラムを必要としない,(3)木構造であり,提案するGERMアプローチによる問題記述との親和性が高い,などの利点がある。提案するXML記述は,問題の型を記述するオブジェクト型レベルと,具体例を記述するインスタンスレベルに分けられる。構築された問題に対応する数理モデルと,その解法プログラム(ソルバー)が明らかである場合,これらのXML記述(オブジェクト型レベル,オブジェクトレベル)には,ソルバー起動に必要な入力データが含まれていなければならない。これを保証するためには,数理モデルとオブジェクト型レベルの一貫性,オブジェクト型レベルとオブジェクトレベルとの一貫性が不可欠である。いくつかのスキーマ言語をサーベイした結果,これらを検証するためのツールを開発するためには,XML Schemaが適していることが分かった。Xercesなどの既存バーサを利用することで,オブジェクト型レベルのXML記述からオブジェクトレベルのスキーマ(XML Schema)を自動生成することが可能である。更に,研究代表者たちのグループでは,検証済みのXML記述から,XSLTなどを利用し,モデル化言語の記述や,いくつかの専用ソルバーモデルの入力データを自動生成するための仕組みを開発しているところである。研究代表者達のグループは、意思決定問題の構造化された記述である問題定義の方法として、実体-関連概念をいくつかの点で拡張して利用するGERMアプローチと、このアプローチに基づいた問題定義を、XMLを利用して具現化する方式を提案した。XMLによる記述は、(1)インターネット環境での標準化が進み、汎用性が高く情報共有および情報交換の仕組みに適している、(2)既存のパーサが利用可能であり独自の言語解析プログラムを必要としない、(3)木構造であり、提案するGERMアプローチによる問題記述との親和性が高い、などの利点がある。提案するXML記述は、問題の型を記述するオブジェクト型レベルと、具体例を記述するインスタンスレベルに分けられる。この観点から、GERMの応用可能性についてサーベイを行った。第一に、AMPL、MPL等の代数的モデル記述言語の拡張について、その特徴と問題点を整理した。第二に、スケジューリングの分野に特化した問題定義の記述様式を提案し、F2//Cmaxの問題定義を示すことで具体的に説明した。さらに、実用的なAPSソフトウェアが解く実際的スケジューリング問題を例として、具体的に問題定義を記述することを通してGERMの特徴と有効性を示した.スケジューリングの分野におけるXML研究についてはPSLXの試みがよく知られているが、研究代表者たちのグループでは、XML技術を援用し、(1)PSLXなどで実現しているような既存ソルバーの入力データの構築、(2)申請者たちの実現したGERMによる問題定義支援システム(CAMMS)で実現した、OR/MS問題の非数学的な問題表現、の双方が実現可能なXMLアプリケーションを開発しているところである。

妥当性検証済みのXMLインスタンスは、PSLXと極めて類似性がたかく、XGERMインスタンスのソルバーの入力データへの変換が可能である。以上のフレームワークの有効性を検証するために、プロトタイプシステムを開発した。プロトタイプシステムは、クライアント環境としてはJava言語を用いて開発され、記述された問題定義情報から、GUIによるアプリケーションによりXGERMを自動生成することが可能となった。更に、こうして生成されたXGERMをHNUXサーバー上のMYSQLに蓄積する仕組みを開発した。これにより、組織外のクライアントから、問題記述の作業の協働を可能にすることも可能である。この仕組みは、組織や領域を越えた学問分野における知識共有の一つの枠組みとして有効であると考えられる。
希ガスイオン照射によるナノブリスター形成と触媒表面特性

光触媒材料である二酸化チタン(TiO_2)について、希ガスイオン照射より表面近傍に形成されるブリスター(膨れ)の表面形態と触媒反応への影響を明らかにすることを目的に研究を進めた。昨年度に引き続き、パルスレーザー蒸着法により作製したルチル型のTiO_2(100)単結晶膜に14keVに加速したヘリウムイオンを照射してブリスター形成を行った。走査型電子顕微鏡(SEM)等により表面形態観察を行い、入射エネルギー、照射量、照射中の試料温度を変えてブリスター形成条件を調べた。室温でTiO_2単結晶膜にヘリウム照射した場合、入射エネルギー:2keV以上、照射量:5×10^<16>個/cm^2以上で、直径:200nm程度、高さ:20nm程度のブリスターが形成した。また、(100)、(110),(001)面方位のTiO_2単結晶を用いて同様の実験を行ったが、形成されるブリスターに結晶面方位の依存性は見られなかった。さらに95Kに冷却したTiO_2(100)単結晶膜に入射エネルギー:4keV、照射量:約1x10^<17>個/cm^2照射した場合には、直径:50nm程度、高さ:4nm程度のブリスターの形成が確認できた。これよりブリスターのサイズは照射中の温度に依存することわかった。また、形成されたブリスターの熱的安定性について調べた結果、大気中で600°Cの加熱温度までブリスター構造を保持することがわかった。さらに表面近傍に形成されるブリスターの光触媒特性への影響を調べるために、光触媒特性に密接に関係している光誘起親水性を調べた。ブリスター形成後、400°C以上の熱処理を行った試料で、光誘起親水性を示すようになり、ヘリウム照射量が多いほど、つまりブリスター数が多いほど、光誘起親水性が向上することがわかった。以上の結果から、ブリスター構造が光触媒特性の向上に有効でることが示唆された。光触媒材料である二酸化チタン(「llio2)について、希ガスイオン照射より表面近傍に形成されるブリスター(膨れ)の表面物性への影響を系統的に調べることにより、触媒材料の表面形態と触媒反応の関係を明らかにすることを目的として研究を進めた。パルスレーザー蒸着法によりサファイア基板上にルチル型のTiO2単結晶膜(厚さ:約500nm)を作製し、14keVの入射エネルギーでヘリウムイオンを照射した。走査型電子顕微鏡(SEM)、原子間力顕微鏡(AFM)により表面形態観察を行い、ヘリウムイオンの入射エネルギー、照射量、照射中の試料温度を変えてブリスター形成条件を調べた。室温で「llio2単結晶膜にヘリウム照射した場合、入射エネルギー:2keV以上、照射量=5×10!6ions/cm2以上で、直径:200nm程度、高さ:20nm程度のブリスターが形成された。また、ラザフォード後方散乱法(RBS)により、ブリスターが形成されたTiO2表面近傍の結晶の乱れを評価した結果、表面から約40nmの領域で結晶が乱れていることが明らかになった。さらに、2.2×1017ions/cm2以上では所々でブリスター表面に亀裂が生じていることが確認できた。次に照射中の試料温度を制御するために試料加熱・冷却ホルダーの作製を行い、低温照射によるブリスター形成について実験を行った。95Kに冷却したTiO2単結晶膜に入射エネルギー:4keV、照射量=約1x1017ions/cm2照射を行いAFMにより表面形態の観察を行った結果、直径:50nm程度、高さ:4nm程度のブリスターの形成が確認できた。以上の結果から、ブリスターのサイズは照射中の温度に依存することが明らかになった。

ブリスター形成後、400°C以上の熱処理を行った試料で、光誘起親水性を示すようになり、ヘリウム照射量が多いほど、つまりブリスター数が多いほど、光誘起親水性が向上することがわかった。以上の結果から、ブリスター構造が光触媒特性の向上に有効でることが示唆された。
近代化による環境変化の地理情報システム

本総括班の主たる任務は、本研究の領域全体にわたる研究推進上の企画と運営、および各班間の連絡と調整、ならびに研究成果の公表等にある。平成5年度の具体的事項を以下に示す。1.総括班会議を1回、計画研究班長会議を6回開催して、研究成果のまとめ方と公開の方法について検討した。2.本年度行ったシンポジウムは次のとおりである(予定のものを含む)。(1)第5回公開シンポジウム「GIS教育(ワークショップ)」(於慶應義塾大学)1993年5月15日講演者数6名、参加者約100名。(2)第6回公開シンポジウム「数値地図と環境」(於東京都立大学)1993年7月7日講演者数7名、参加者約120名。(3)第7回公開シンポジウム「地域環境変化と地理処理システム」(於慶應義塾大学・明治大学)1994年4月35日(予定)3.本年度発光した印刷物は次のとおりである。(1)NCGIAのCoreCurricilumより、GIS技術論を翻訳し(383頁)、1993年5月に刊行した。(2)本重点領域研究の研究成果総括報告書(195頁)を1993年10月に刊行した。(3)GIS技術資料のNo.3とNo.4(合本で123頁)を1994年3月に刊行した。(4)研究成果をまとめたCD-ROM(2巻)を1994年3月に完成・配布を開始した。4.本重点領域研究の成果をもとにまとめたアトラス「日本の近代化と環境変化」の執筆と編集を行なった。刊行は1994年6月の予定である。加えて、研究成果に関する概説書の編集を行なっている。5.本研究の成果を踏まえて、IGBPの第7領域との関連をもたせた次期研究計画の策定を行なっている。平成4年度の具体的事項を以下に示す。1.総括班会議を2回、計画研究班長会議を9回開催して、各班計画研究と公募研究の進捗状況、シンポジウムの実施方法、研究成果のまとめ方と公開の方法について検討した。2.本年度行ったシンポジウム、およびワークショップ等は次のとおりである。・第4回公開シンポジウム「環境変化の遠近法-地球人の視界を開くGIS-」(於立命館大学)1992年7月45日講演者数7名、参加者約150名。・第1回ワークショップ「都市化と環境変化-その過去・現在・未来-」(於横浜市開港記念会館)1992年9月20日講演者4名、参加者約100名。・INSEGのフォローアップ集会(於ワシントン市Grand Hyatt Hotel国際地理学会議会場内)参加者31名(内外国人21名)。・第5回公開シンポジウム(於立正大学)1993年3月23日参加者約150名3.第5回公開シンポジウムに付随して、平成4年度の計画・公募研究の成果をとりまとめた総合報告書(I)232頁、同(II)227頁を刊行した。さらに、英文パンフレット"Bulletin1993"とニューズレターを6回発行して、内外の関連研究者との交流、およびGISの普及に務めた。英文のBulletinは、国際地理学会議において参加者へ広く配布された。4.本重点領域研究の土地利用変化研究班の刊行したアトラス『日本の近代化と土地利用変化』の編集とその配布に協力した。今後は、本研究の成果をまとめたアトラスと概説書を一般向けに発行する予定である。
重金属イオンの捕捉・センシング機能を有するフロー式計測システムの構築と特性

平成12年度では、代表的な亜鉛酵素であり、熱安定性に富んだ中性プロテアーゼであるサーモリシンを用い、アポ酵素活性化法に基づいたフロー式計測システムを槽築した。最初に、水に難溶性のサーモリシンを定量的に微細孔性ガラス微粒子上に固定化することを試みた。40%グリセリン含有のホウ酸塩緩衝液を用いると、30%程度の収率で固定化物が得られることが示された。そこで、ホトメトリー形式の計測システムを組み立て、触媒活性のモニタリングを行い、計測特性を求めた。ミリモーラーからナノモーラーレベルに渡り、比較的広範囲の亜主鉛(II)イオンを計測できるものの、キレート化剤の通液に伴う活性低下が著しく、操作安定性に問題が残された。平成13年度では、さらに高活性な固定化標品を取得することを目的として、サーモリシンに対する良溶媒としての臭化ナトリウムを酵素液に添加し、高濃度酵素液を調製することに成功した。次いで、グルタルアルデヒド架橋法により従来と同様に固定化した結果、ほぼ50%近くの収率で固定化物を得る事ができた。この成果に基づき、フローカロリメトリーを適用した計測システムを構成し、識別素子としての性能を検討することとした。この標品は触媒活性に富み、4.0mMの合成基質(N-(3[2-furyl]acryloyl)-gly-leu amide)を1.0mLだけ固定化酵素充填カラムに通液すると、約4.0mKの発熱応答を示し、しかもその再現性は極めて良好であることが明らかになった。アポ酵素への変換試薬として2.5mLの0.1MEDTA液(pH4.0,0.1MNaCl含有)をカラム中に導入すると、触媒活性は著しく低下し、5.0mL通液した場合にも活性の低下率には変動は見られなかった。そこでキレート化剤の注入量を2.5mLに設定し、酵素カラムの再活性化に及ぼす亜鉛(II)イオン濃度の影響を検討した結果、1.0mLの通液に対し、0.011.0mMの範囲にて温度応答との間に相関関係示された。識別素子としての、サーモリシン固定化物については亜鉛(II)イオンの通液量依存性、選択性、実試料への応用などの項目が残されている。また、さらなる高感度微量計測を追求するためには、完全にアポ酵素の状態に変換する条件の確立が要求される。(1)サーモリシンカラムの調製およびホトメトリーに基づく触媒活性の計測(1)水に極めて溶解しにくいサーモリシン(熱安定性に優れた中性プロテアーゼ)を40%グリセリン含有ホウ酸塩緩衝液に溶解させ、多孔性ガラスビーズ上に共有結合法で固定化を試み、約30%の収率で酵素固定化物を取得することができた。この酵素粒子をミニカラム(0.5ml)に充填し、フローインジェクション分析システムに組み込んだ。

(2)カロリメトリーによる活性計測に先立ち、高分子量の基質であるミルクカゼインに替えて、比較的低分子量の合成オリゴペプチドを用い、直接吸光光度法による酵素触媒反応のモニタリングを行った。2.5mMの透明な基質液を調製することができ、通液に伴う吸光度の明確な減少を確認し、高精度・高感度で加水分解反応を検知できることを実証した。(2)サーモリシン固定化カラムを用いた亜鉛(II)イオンの超微量計測(1)計測システムにアポ酵素取得用のキレート剤液(100mMEDTA溶液、pH4.0)並びに基質液を順次、通液すると、基質液の吸光度の減少が認められなくなり、酵素活性の低下が示された。この傾向はキレート剤液の導入量の増大に対応して顕著となり、2.5ml以上では通液量を増やしても、酵素活性の低下はほとんど変わらず、アポ酵素に変換されたものと見なした。また、一度活性の低下したカラムに5mMの亜鉛(II)イオン液を注入すると、元の活性に可逆的に復帰する現象が示された。(2)そこでアポ酵素に変換された酵素力ラムに対し、各種濃度の標準亜鉛イオン液を添加し、活性の回復度を調べ、1.0nM5.0mMの範囲で計測できることが認められた。これは過去に得られた結果よりも、1万倍も高感度な計測を実現できたことを意味するものである。(3)今後の展開ホトメトリーによる触媒活性の計測に引き続き、カロリメトリックモニタリングを展開する予定で、既に触媒活性を温度変化という応答の形(mKの桁)で高精度計測に成功している。前年度では比較的広範囲に渡って亜鉛(II)イオンを計測できるものの、キレート化剤の通液に伴う活性低下が著しく、操作安定性に問題が残された。そこで本年度ではより高活性な固定化標品を取得することを目的として、サーモリシンに対する良溶媒としての臭化ナトリウムを酵素液に添加し、高濃度酵素液を調製することに成功した。さらに固定化を従来と同様に、グルタルアルデヒド架橋法により試みた結果、ほぼ50%近くの収率で固定化物を得る事ができた。この成果に基づき、フローカロリメトリーを適用した計測システムを構成し、識別素子としての性能を検討した。この標品は活性に富み、4.0mMの合成基質(N-3-[2-furyl]acryloyl)-gly-leu amide)を1.0mL添加すると、約4mKの発熱応答を示し、しかもその再現性は極めて良好であるということが明らかになった。アポ酵素への変換試薬として2.5mLの0.1M EDTA液(pH4.0)をカラムに通液すると、ほぼアポ酵素に近い状態が得られた。このようにして、アポ酵素への変換条件を設定し、酵素カラムの再活性化に及ぼす亜鉛(II)イオン濃度の影響を検討した結果、1.0mLの通液に対し、0.011.0mM範囲で計測可能なことを示すことができた。識別素子としての、サーモリシン固定化物については亜鉛(II)イオンの通液量依存性、選択性、実試料への応用などの項目が残されている。また、さらなる高感度を追求するためには、完全にアポ酵素の状態に変換する条件の確立が要求されている。
リニアアクチュエータを用いた内視鏡外科など低侵襲性外科手術における触覚技術の開発

本年度は本研究の最終年度であり、今まで得られた成果、即ちハプティック機能を有するリニアモータを駆動源とするバイラテラル鉗子の触覚再現が「操作性」「再現性」の二つの仕様を満足すれば極めて良い再現性能を獲得出来る。ハプティック鉗子実用化に向けての設計指針を明確化するため、本年度では具体的に以下のような研究計画を遂行した。1.リニアモータ駆動のロボット鉗子の透明性に基づく設計論の確立ハイブリッド行列を用いて、マスター・スレーブの間の透明性を考察した結果、「再現性」については位置制御と反作用力制御がマスタ座標とスレーブ座標で展開されるのではなく,それぞれをアダマール変換した新しい座標系の差動座標と和動座標で制御系を設計することが重要な結果である。差動座標では位置追従性を実現するため,制御剛性が無限大の位置制御が行われる。逆に和動座標では制御剛性が零の反作用力制御を行い,マスタの作用力とスレーブの反作用力を等しくすることで人工的に作用-反作用則を成立せしめ,マスタでの触覚,力覚の忠実な再現を行うことができる。アダマール行列を用いるためには制御変数を座標変換する必要がある。そのためには位置と力を別々に扱っては座標変換が不可能なので共通変数である加速度を座標変換し制御する必要がある。従来の対称型や力逆送型では帯域が狭く鈍重であったが,この加速度制御により再現性が格段に改善された。2.研究の総括と結果の社会還元3年に渡った研究結果の社会還元を行うため、国外での招待講演を3回(2004年9月RigaとSydney、10月にBusan)行い、国内で科研費成果報告会を1回(2005年3月)開催した。腹腔鏡下手術などに用いられる低侵襲手術用ロボットは現在心臓外科領域を含む多くの領域で使用されつつあり、その低侵襲性に加えて、これまでの内視鏡外科における隘路であった難度の高い手術手技を実行する上でその有用性が実証されつつある。このように様々な分野において発展を遂げつつある低侵襲手術はこれまでの伝統的な開腹手術を凌ごうとしている。しかし、国内外で今日まで全く解決がはかられていない問題が存在する。術者にとって極めて重要な「触覚」は、内視鏡手術ではわずかに鉗子を通して得られるのみであり、さらにda Vinciなどのマスター・スレーブマニピュレーターでは全くtactile sensationが得られない。本年度の研究において、上記問題点のうち下記に関して次のような成果があった。1.力覚伝達システムの内視鏡外科用鉗子への適用に関する基本設計1)仕様要求の検討様々な、リニアモータを検討した結果直流ソレノイド型のリニアモータが機械的に直列接続でき、かつ即応性等の技術的仕様で満足のいくことが分かった。しかし、ストロークが大きい場合は同期型も有力で、両方の駆動方式が実験出来るバイラテラル鉗子駆動実験システムを製作した。2)採用する力覚伝達システムの検討力覚をストレインゲージなどの力センサで検出すると、雑音や感度でS/N比の低い信号しか得られず、低周波帯域の狭い力制御になる。これは。鋭敏な触感の実現を妨げるだけでなく、実はバイラテラル制御全体の安定性を大きく損なうことが分かった。このため、全く新しい外乱オブザーバによるセンサレス方式の力覚検出と極めて短いサンプリング時間により極めて広い帯域で力覚を得ることに成功した。それを上記バイラテラル鉗子システムに適用し、優れた触感を得ることを確認した。これは衝撃力も忠実に再現するもので、バイラテラルロボットとしても世界で初めての成果である。

2)触覚提示システムの基本設計上記1.の結果により、鉗子を推力ロッド部でマスタ・スレーブに分割した触覚提示装置を設計し、基本的な駆動方式を検討した。低侵襲外科手術における手術用ロボットは現在心臓外科領域を含む多くの領域で使用されつつあり、その低侵襲性に加えて、これまでの内視鏡外科における隘路であった難度の高い手術手技を実行する上でその有用性が実証されつつある。しかし、国内外を問わず今日まで全く解決がはかられていない問題に触覚・力覚再現がある。術者にとって「触覚」は極めて重要であるにも拘わらず、内視鏡手術ではわずかに鉗子を通して得られるのみであり、さらにda Vinciなどのマスター・スレーブマニピュレーターでは全くそのような感覚が得られない。昨年度に引き続き、本年度の研究においては上記問題点のうち下記に関して次のような成果があった。1.力覚伝達システムの内視鏡外科用鉗子への適用に関する基本設計1)マスタースレーブ鉗子ロボットによる力覚再現従来、マスタースレーブロボットの評価指標があいまいで、定量的な指標が明確ではなかった。今年度の研究において、性能評価には再現性と操作性が重要であり、それぞれ定量的な評価関数が定義出来ることが分かった。この双方を満足するといわゆる透明性が向上し、あたかも術者が直接スレーブロボットを操作しているような感覚を与える。評価は位置の追従性と力における作用反作用則の再現であり、マスターとスレーブの状態変数をアダマール変換することによりそれぞれの評価が可能になる。それぞれの仮想的な和と差の空間において力制御と位置制御を独立に実現することで上記評価が満足される。これを理論的にも実験的にも明らかにした。2)力制御の周波数帯域の検討力覚の応答に関する実験より、今回製作したバイラテラル医用鉗子はサンプリング周波数10KHz、位置検出を0.1μmで制御している。この結果、力制御帯域として200Hzを得た。2.多自由度システムの基本設計上記1.の結果により、鉗子をパラレルメカニズムで実現することにし、その概要設計について検討した。本年度は本研究の最終年度であり、今まで得られた成果、即ちハプティック機能を有するリニアモータを駆動源とするバイラテラル鉗子の触覚再現が「操作性」「再現性」の二つの仕様を満足すれば極めて良い再現性能を獲得出来る。ハプティック鉗子実用化に向けての設計指針を明確化するため、本年度では具体的に以下のような研究計画を遂行した。1.リニアモータ駆動のロボット鉗子の透明性に基づく設計論の確立ハイブリッド行列を用いて、マスター・スレーブの間の透明性を考察した結果、「再現性」については位置制御と反作用力制御がマスタ座標とスレーブ座標で展開されるのではなく,それぞれをアダマール変換した新しい座標系の差動座標と和動座標で制御系を設計することが重要な結果である。差動座標では位置追従性を実現するため,制御剛性が無限大の位置制御が行われる。逆に和動座標では制御剛性が零の反作用力制御を行い,マスタの作用力とスレーブの反作用力を等しくすることで人工的に作用-反作用則を成立せしめ,マスタでの触覚,力覚の忠実な再現を行うことができる。アダマール行列を用いるためには制御変数を座標変換する必要がある。そのためには位置と力を別々に扱っては座標変換が不可能なので共通変数である加速度を座標変換し制御する必要がある。
父親の育児参加準備性・態度に関する自己評価尺度の開発

父親950名に本調査の協力を依頼し、質問紙の内容性と妥当性を検討した。回収した質問紙は286部(回収率30.1%)であり、このうち有効回答271部を分析対象とした。対象者である父親の平均年齢は34.3歳であった。上記質問紙調査の結果を分析したところ、「父親の子育て準備性自己評価尺度」は因子分析により、4因子が抽出されて14項目となった。4因子の累積寄与率は51.14%、第1因子の寄与率は23.48%であった。4因子のそれぞれは、1家族への好意感情、2消極的感情、3意識の変化、4知識の習得であった。尺度全体のクロンバックα係数は0.75、下位尺度では0.620.83であった。初年度、第1子懐妊中の妊婦およびパートナー10組を選出し、それぞれに半構造化面接を妊娠中、出産直後、出産後1年未満で行い逐語録を作成した。途中3組が異常分娩となったため、最終的に7組を対象とした。その内容をもとに、質的帰納的分析方法でカテゴリー、サブカテゴリーにわけ、父親意識が目覚め、主体的に育児に参加できるかどうかその準備性・態度に関する項目を抽出した。項目の天井効果・フロア効果の確認を行い因子分析した。その結果、下位尺度として、1妊娠への思い、2お子さんの心音・超音波の写真るう、胎動に対する感情、3母親学級または両親学級、4親になる、5子育てについて、6子どもへの思い、7親の役割、8夫婦関係について、9立ち合い分娩についての9つが抽出された。質問項目の作成、尺度化とレイアウトを行い、属性を含め44項目を質問、5件法でアンケートを作成した。その際、母性領域のスパーバイザーと研究者による内容の検討、パイロットスタディを通した内相的妥当性の検討を行った。パイロットスタディは、第1子妊娠中の女性のパートナー100名を対象に行った結果、56名からの回答が得られ、それを因子分析にかけて本調査のアンケート項目を作成、現在700名を対象にアンケートを配布し、回収中である。父親の準備性尺度開発のために、文献検討と父親意識の概念分析を事前に行っていた結果、研究がスムーズに進行したと考える。また、病院において研究協力者が得られたことおよび半構造化面接するためのプライベートの部屋の確保のために病院が協力してくれた。研究するにあたり、科研費を使用して、正確な分析が得られるよう分析手法の研修等に参加し、研究の進め方等を学習していった結果、研究が予想以上に進展できた。2年目、パイロットスタディの44項目でアンケート調査用紙を100部配布。56部回収後、因子分析を行った結果、5因子24項目が抽出された。下位尺度として、1意識の変化、2知識の取得、3自分の中の感情、4他者への感情、5願望の5つが抽出された。その項目と育児積極性尺度の15項目、合計39項目の内容で本調査を行った。本調査のアンケート調査を実施、700名アンケートを配布し、回収が197部であった。その後、回収率を上げるために250部追加アンケート調査を行った。その結果、286部回収(約30%の回収率)で、サンプルサイズとしては200300部あればまずまずの回収率とされ、有効回答が271であった。パイロットスタディおよび本調査は、首都大学東京荒川キャンパス研究倫理安全委員会承認後から研究終了後60日以内の期間で調査を行った。探索的因子分析因子分析を行い、尺度の信頼性はCronbachのα係数、I-T分析で各項目間の相関係数を算出し、その値から信頼性の確認を行った。この尺度の妥当性は、内容性妥当性、構成概念妥当性と基準関連妥当性により検証した。内容的妥当性は、内容に偏りがないかどうか看護学研究者間で検証、基準関連妥当性は、併存的妥当性で確認し、共分散分析により、因子間の因果関係を確認した。この結果は、TNMC & WANSに応募し、採択された場合発表予定である。採択不可の場合は、他の学会で発表する。また、この尺度開発の結果は、論文投稿する予定である。半構造化面接においては、研究協力者が協力的であったこと、パイロットスタディで100部アンケート調査用紙配布した結果、回収率が56部で回収率56%と高かったことで有効な質問項目内容を抽出することができた。統計処理では、科研費で正確な分析が得られるよう分析手法の研究に参加し、アドバイスが得られたこと等、順調に研究が進展できた理由だと考える。父親の子育て準備性自己評価尺度の開発に向けて、この尺度の試案の予備調査で得たデータの信頼性および妥当性を検証し、その結果を2017年タイでのバンコックで開催されたWorld Academy of Nursing Science(2017年10月20日から22日)で発表した。文献検討およびインタビュー調査から得た内容を統合してこの尺度の概念枠組みを作成した。9つ構成概念が確認された。「父親の子育て準備性」を表していると思われる質問項目を、構成概念ごとに作成し下位尺度44項目が確認された。項目内容の妥当性は、母性看護学研究者1名、精神看護学研究者3名(うち、1名は子どもを持つ父親)

および臨床看護の助産師1名に依頼して、各項目の構成要素や文言および質問項目数等について明確であり回答しやすい内容であるかどうかについて吟味をもとめて内容妥当性の検討を行い決定した。プレテストを行い、回答に要する時間、回答様式の難しさ、項目の内容が明確であるかどうか、文章表現はわかりやすいかどうかについて調査した。最終的に、9つの構成概念と下位尺度44項目の内容妥当性が確認され、それをもとに予備調査を行った。探索的因子分析を行った結果、4因子構造で下位尺度、24項目が抽出された。4因子構造における下位尺度の内容を検討した。第1因子は、子どもや妻への家族に対する好意的感情に関する項目、第2因子は、母親学級や両親学級など出産前教室での知識の習得に関する項目、第3因子は、子どもができて親になるという意識の変化に関する項目、第4因子は親になることに対する消極的な感情に関する項目で構成されていた。第1因子は10項目、第2因子4項目、第3因子が6項目、第4因子が4項目で、Cronbachのα係数は、それぞれ0.75、0.74、0.65、0.67であった。累積寄与率は50%であった。父親950名に本調査の協力を依頼し、質問紙の内容性と妥当性を検討した。回収した質問紙は286部(回収率30.1%)であり、このうち有効回答271部を分析対象とした。対象者である父親の平均年齢は34.3歳であった。上記質問紙調査の結果を分析したところ、「父親の子育て準備性自己評価尺度」は因子分析により、4因子が抽出されて14項目となった。4因子の累積寄与率は51.14%、第1因子の寄与率は23.48%であった。4因子のそれぞれは、1家族への好意感情、2消極的感情、3意識の変化、4知識の習得であった。尺度全体のクロンバックα係数は0.75、下位尺度では0.620.83であった。本調査のアンケート結果を回収後、因子分析を行い尺度の信ぴょう性、妥当性を母性領域および研究分担者・研究に精通している研究者にアドバイスを得ながら本年度中に尺度開発を行い、次年度はその内容の研究成果を学会発表や論文投稿することを目標とする。本研究のアンケート調査用紙の結果、現在因子分析を行い信憑性と妥当性を検討中。また、母性領域および研究に精通している研究者にアドバイスを得て尺度を年度内中に開発する。その研究成果を学会発表や論文投稿する。この研究で開発した尺度を活用して、妊娠中に測定しその結果に応じて父親への子育て支援の教育プログラムを開発していくことを考えている。母性看護学領域初年度予定をしていた人件費・謝金の200,000円が発生しなかった。また学会で発表する機会が少なかったことが影響している。初年度は、データ回収、分析等に時間がかかり、投稿する論文数も少なかったことが理由として挙げられる。統計処理を行うためのSPSSのソフトが移籍した大学でいつでも分析できるような環境になかった。共同使用であったため、分析処理に時間がかかるため個人所有できるSPSSのソフトまたAmosのソフトはなかった。因子分析の時、共分散分析を行う必要があったため、そのソフトを購入し統計処理を行う必要があった。2年目は、論文発表や論文投稿に力を入れ、成果発表をする。そのための旅費、論文投稿料に予算を使用する予定である。最終年度は、国際学会での発表や英文での論文投稿を予定している。そのためにかかる旅費や学会参加費、および統計処理が正しく行われているかどうか統計の専門家からのアドバイスを受け、尺度を完成させる予定である。
アクアポリノパチーとしての網膜・視神経変性の病態解明

20102017年に血液浄化療法を行った抗アクアポリン4抗体陽性視神経炎患者連続9例15眼の視機能予後を後ろ向きに検討した。いずれもステロイドパルス療法に抵抗性であった。12眼(80%)においてlogMAR換算で0.3以上の視力改善を見た。その大半が1年後にも良好な視力を保ち、早期の血液浄化療法が視神経脊髄炎患者の視機能回復に有効であることを報告した(Mori S, Nakamura M, et al.Jpn J Ophthalmol. 2018;62(4):525-530)。AQP9 knowkout (KO)マウスにおいて、視神経挫滅後の網膜神経節細胞死が野生型マウスに比べて、有意に多かった。また、免疫沈降とWestern blottingにより、野生型マウスにおいては、網膜や視神経にmonocarboxylate transporter (MCT)4がAQP9と共発現していること、一方、AQP9 KOマウスや視神経挫滅後にはMCT4の発現が代償性に増加することを見出した。網膜においてエネルギー基質である乳酸の輸送を司る二つのtransporter(AQP9とMCT4)が、網膜神経節細胞において共発現していること、ならびにどちらかの一方のみ発現している場合、naiveな網膜神経節細胞の生存は維持できるが、視神経挫滅のようなストレス下では、代償機転は働くものの、生存を維持できない可能性が示唆された。当初の計画通りの実験が進んでいる。研究実績の概要に記載した内容を英文論文化する。また、これに加えて、monocarboxylate transporter阻害薬の硝子体投与により、AQP9とMCT4の両者の発現を低下させた場合の網膜神経節細胞の生死を計測し、乳酸輸送の網膜神経節細胞の生存と機能維持における意義をさらに明らかにする。その際、二光子顕微鏡を用いた観察で生体における神経、グリア細胞の挙動も解析したい。
全社的リスクマネジメントのための管理会計指標に関する実証研究

本研究では、事業リスクマネジメントの観点から管理会計指標がどのような役割を果たすのかについて整理を行ったうえで、実務においてどのように事業リスクが認識され、測定され、評価されているのかについて明らかにすることを目的としている。次に、事業リスクマネジメントおよび事業リスクの測定および評価の実態、事業リスクマネジメントと管理会計指標との関連性について把握するために、東京証券市場第1部に上場している、製造業、サービス業、商業、金融業に属する企業1636社を対象に質問票調査を実施した。具体的には、わが国企業が懸念する潜在的な事業リスク要因、リスク管理の実態、業績管理の役割や特徴、権限委譲の状況などについて調査を行った。本研究では、事業リスクマネジメントの観点から管理会計指標がどのような役割を果たすのかについて整理を行ったうえで、実務においてどのように事業リスクが測定され、評価されているのかについて明らかにすることを目的にしている。本年度は、管理会計指標の特性および企業を取り巻く事業リスクおよび事業リスクマネジメントに関する検討を行った。具体的には以下の3点からアプローチした。第一に、管理会計指標に関する指標特性に関する検討を行った。「企業全体の収益性」、「各部署のコスト効率性」、「顧客」、「生産業務」、「品質」、「提携業務」、「研究開発」、「従業員」、「環境対策」、「社会的評価」といった10の測定対象について、「測定対象の計測度」、「測定対象の重要度」、「業績指標の測定コスト」、「業績指標の感度」、「業績指標のノイズ」の5つの指標特性にどの程度の違いがあるのかについて論じた。この成果については、すでに査読審査済みであり、『原価計算研究』第40巻第2号に掲載予定である。第二に、業績測定およびリスクマネジメントを支えるマネジメント・コントロールに関する近年公刊されているわが国管理会計雑誌の論文について整理し、文献分析を行った。具体的には、近年のわが国の管理会計研究で議論されている内容と管理会計領域において強い影響力があるAnthony、Merchant、Simonsといったマネジメント・コントロールのフレームワークとの関連性を明らかにするために,書誌学的方法を採用した管理会計研究を参照しながら,文献分析を実施した。その成果の一部については、すでに査読審査済みであり、『原価計算研究』第40巻第2号に掲載予定である。第三に、管理会計領域において、リスクについての研究が蓄積されている組織間におけるマネジメント・コントロールについても研究を進めている。上記の研究実績の概要に記述したように、先行文献の検討を広範に展開することができており、その一部については、管理会計領域の査読付き雑誌に掲載が決定している。このことからおおむね順調に進展していると評価している。本研究の目的は、事業リスクマネジメントの観点から管理会計指標がどのような役割を果たしているのかについて、先行研究に基づいた学術的な整理を行ったうえで、わが国企業を対象した調査を通じて明らかにすることである。つまり、わが国企業において事業リスクがどのように測定され、評価しているのかについて実態把握を行う。本年度は、まず、前年度に引き続き、全社的リスクマネジメントに関する概念整理を継続した。具体的には、管理会計領域における全社的リスクマネジメントに関する先行研究の文献渉猟を網羅的に行っており、その内容についてのレビュー論文を執筆中である。これと並行して本研究に関する質問票調査の分析フレームワークについて、管理会計領域の海外研究者から意見を聴取し、それらのアドバイスに基づいて分析フレームワークの精緻化を図った。また業績測定およびリスクマネジメントを支えるマネジメント・コントロールに関する文献分析を前年度に引き続き実施した。その研究成果の一部については、論文を執筆し、国内学術雑誌へ投稿しており、現在査読中である。加えて、組織間取引におけるリスクマネジメントを行う際に、企業内部で測定された管理会計情報がどのように役立っているのかについても検討を進めている。この研究成果の一部については、Manufacturing Accounting Research Conference、アメリカ会計学会管理会計部会において学会報告を行い、論文を執筆し、海外学術雑誌へ投稿しており、現在査読中である。本研究に関する分析フレームワークの検討、調査質問票設計、および調査先の特定についてはおおむね順調に進んでいる。やや遅れていると評価した理由としては、現在、オランダにて在外研究を行っているために、わが国における質問票調査を実施することが実務的に困難であることである。本研究の目的は、事業リスクマネジメントの観点から管理会計指標がどのような役割をはたしているのかについて、先行文献に基づいた学術的な整理を行ったうえで、わが国企業を対象とした調査を実施することである。本年度は、これまでの年度で行ってきた文献渉猟に基づいて、企業におけるリスクの認知が管理会計指標の利用や全社的リスクマネジメント、業績評価に与える影響について検討を行った。検討内容は英文論文としており、アムステルダム自由大学、フローニンゲン大学のセミナーにおいて発表を行った。なお本論文は、2018年度ヨーロッパ会計学会での報告論文として採択され、2018年5月に報告する予定である。次に昨年度投稿していた、業績測定および事業リスクマネジメントを支えるマネジメント・コントロールに関する文献分析を行った論文が、国内学術雑誌である『メルコ管理会計研究』に採択され、公刊された。同様に昨年度より進めていた組織間取引における事業リスクマネジメントに関しては、ヨーロッパ会計学会において報告を行い、2編の論文が、それぞれ国際学術雑誌であるManagement Accounting Research誌とJournal of Management Accounting Research誌に採択された。

在外研究により、平成28年年9月から平成30年3月31日までメルボルン大学(オーストラリア)およびアムステルダム自由大学(オランダ)に滞在していたために、実施計画の根幹である、わが国を対象とした質問票による実態調査を、実務的に行うことが困難であった。そのため平成29年度で研究課題を終了することができなかった。その反面、在外研究においてさまざまな研究者と議論する機会が与えられたために、概念や調査計画の精緻化が進み、上述のように、英語論文の執筆や国際学術雑誌における論文採択につなげることができた。本研究では、事業リスクマネジメントの観点から管理会計指標がどのような役割を果たすのかについて整理を行ったうえで、実務においてどのように事業リスクが認識され、測定され、評価されているのかについて明らかにすることを目的としている。次に、事業リスクマネジメントおよび事業リスクの測定および評価の実態、事業リスクマネジメントと管理会計指標との関連性について把握するために、東京証券市場第1部に上場している、製造業、サービス業、商業、金融業に属する企業1636社を対象に質問票調査を実施した。具体的には、わが国企業が懸念する潜在的な事業リスク要因、リスク管理の実態、業績管理の役割や特徴、権限委譲の状況などについて調査を行った。平成27年度は、平成26年度の先行文献に基づいた概念整理をさらに進展させ、全社的リスクマネジメントに関する検討を行っていく。こうした検討を踏まえて、具体的に質問票調査の分析フレームワークおよび調査で明らかに仮説を設定していく。現在オランダに居住しているために、わが国企業を対象とした質問票調査の実施が実務的に困難な状況である。これについては在外研究終了後、速やかに質問票調査を実施する。そのため、現在はおもに海外の質問票調査を利用した研究を調査し、質問票のデザインや質問項目について集中的に調査し、帰国後の質問票調査の実施に利用できる基礎的資料を作成している。ヨーロッパにおいて在外研究を行っているために、管理会計領域において国際的に高く評価されている研究者と交流できる環境下にある。この環境を最大限に生かし、背景となる理論や仮説についてさらに深く検討していく。また分析フレームワークおよび調査質問票の内容についてアドバイスを頂きながら、分析フレームワークや調査質問票を改訂することにより、研究の精緻化を図っていく。上記のような事情のため、補助事業期間延長を申請し、許可された。平成30年4月1日に日本に帰国したため、わが国を対象とした質問票による実態調査を平成30年度において実施し、成果にまとめる。また適宜個別企業に対してもヒアリングを行う。