hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膀胱上皮細胞由来の排尿反射誘発因子の検討

受容体は血管性ないし神経性のカテコールアミンによって蓄尿時の膀胱知覚路を活性化していると考えられた。3.ラット・マウスの膀胱上皮細胞を無血清培地にて培養した。上皮細胞に伸展刺激を加えることによりATP放出がおこることを確認した。膀胱上皮細胞には多くの化学物質が産生放出されるだけでなく、化学物質の受容体が存在することがわかり始めている。膀胱上皮細胞からは、その伸展に応じてATPと一酸化窒素が放出し、膀胱平滑筋をそれぞれ収縮・弛緩させる機能が知られている。これに加え、アセチルコリン(ACh)、ノルアドレナリン(NA)そしてプロスタグランジンが産生される。一方、膀胱上皮細胞にはムスカリン受容体、ニコチン受容体、α受容体、β受容体、EP1受容体、TRPV1チャンネルの存在が確認されている。本研究では膀胱上皮細胞のα1D受容体の存在し、知覚神経の興奮性を高めていることを明らかとした(Ishihama et al.,J Urology,175,368-374,2006)。また、EP1受容体の存在を確認し、やはり知覚神経の興奮性を高めていることを明らかとした(Ikeda et al.,Biomed Res,27,in press,2006)。さらにEP1受容体ノックアウトマウスでは対照群ではみられる膀胱内へのPGE2灌流による排尿反射の短縮が見られなかった。しかし、カプサイシンや酢酸の灌流では排尿反射の短縮がおきた(Wang et al.,J Physiol Sci,56 suppl. S201)。従ってEP1受容体はTRPV1受容体の機能とは独立している可能性を示した。一連の研究により膀胱上皮細胞から膀胱知覚神経活動を刺激して排尿反射を活性化する機構があることが明らかとなってきた。その際、膀胱上皮細胞が持つ受容体の多くはATPを放出して一次求心性神経終末の活性化を起こすと考えられた(Momota et al.,J Physiol Sci,56 suppl. S201)。今後、上皮細胞から放出されたAChやNAの放出の条件や作用場所についてこれからの検討が必要である。
乳児期の子どもを育てる母親のＭａｓｔｅｒｙ獲得のプロセスと介入方法の開発

本研究の目的は、乳児期の子どもを育てる母親のMastery獲得のプロセスを明らかにし、時期に応じた介入方法を開発することである。乳児を育てる母親を対象に生後1か月、67か月、1112か月の時点で面接調査を行い、それぞれの時点で母親のMasteryについて分析した。その結果、【親であることを意識し、育児の経験を積み重ねる】、【複数の役割に折り合いをつける】、【周囲の人ときずなが深まり、親として自らが成長する】などのMasteryの局面が抽出された。これらの結果と文献検討から、Masteryを促進するための介入方法を考察した。本研究の目的は、乳児期の子どもを育てる母親のMastery獲得のプロセスを明らかにし、そのプロセスにそった介入方法を開発することである。平成25年度は、Masteryに関する国内外の文献、資料を収集し、乳児期の子どもを育てる母親のMastery獲得のプロセスを検討した。その結果、1.乳児期の子どもを育てる母親は、育児に不慣れであることや子どもの成長発達に伴い新たな育児の対応が求められることからストレスが生じており、そのストレスは、母親の心理的傾向と子どもや夫、家族に対する感情に影響をうけていた。2.乳児期の子どもを育てる母親のMasteryは、自分なりの方法を確立する【確かさ】、自分自身の思考・行動を変化させて、生活を工夫し時間をコントロールする【変更】、現状に妥協し折り合いをつけていく【受け入れ】、育児をしている自己の能力や存在価値を高める【拡がり】から構成されていることが明らかとなった。これらの結果を論文として誌上発表した。また、データ収集に関する方法論を検討した。今後、研究計画書を所属施設の倫理審査委員会に提出し、データ収集とまとめを行う予定である。今年度は、ステップ1(平成24年5月25年2月)Masteryに関する国内外の文献、資料を収集しインタビューガイドを作成する、ステップ2(平成25年2月)目標1)3)について、乳児の1ヶ月健診に訪れた母親に面接調査を行うという計画をあげ、実施した。ステップ1として、まずMasteryに関する国内外の文献、資料を収集し、乳児期の子どもを育てる母親のMastery獲得のプロセスを検討した。母親は育児における困難やストレスに対し、「確かさ」、「変更」、「受け入れ」、「広がり」の4つのプロセスを通して、時間をコントロールしたり、考え方を変更したり、周囲のサポートを受け入れながら、自分自身の役割を育児から家事、仕事へと拡大したり、育児における体験を肯定的に意味づけていることが明らかになった。また、母親は育児だけでなく、家事や仕事など、複数の役割を担っており、一人の成人女性としての発達課題や家族の発達課題を達成していくことと、育児期における母親のMasteryとは相互に影響していることが考察された。この文献検討の結果は論文としてまとめ、現在投稿準備中である。また、現在、文献検討にもとづきインタビューガイドを検討している段階であり、今後研究者が所属している大学の倫理審査委員会の審査を受け、ステップ2を進めていく予定である。今年度は、生後12か月の乳児を育てる母親5名、生後67か月の乳児を育てる母親3名、生後1112か月の乳児を育てる母親1名に育児をする上でどのようなストレスや困難を体験したのか、またそれをどのように克服したのかについて、インタビューガイドに基づきインタビューを実施した。現在、インタビューデータから、生後12か月、67か月の各時期の乳児を育てる母親のMasteryを構成している要素と特徴を分析している段階である。今後もデータ数を増やし、分析をすすめていく予定である。今年度は母親のMastery獲得のプロセスに沿った介入方法開発のために生後12か月の乳児をもつ母親8名、生後67か月の乳児をもつ母親12名、生後1112か月の乳児をもつ母親6名にインタビューを実施し、1母親が抱えている育児のストレスや困難、2育児のストレスや困難を乗り越える力、3Masteryを促進する要因、困難にする要因を分析した。母親は《育児コントロール感の欠如》、《心身の脆弱感》、《育児や家事の協働をめざす過程での負担感》というストレスをかかえていた。これらのストレスは互いに影響を及ぼしあい、母親のストレスを増強していると考えられた。また《心身の脆弱感》がある状況では、自分の感情を抑制して夫や家族と冷静なコミュニケーションをとるのがより難しい状況になり、ストレスを増強させていると考えられた。これらのストレスをかかえながらも、母親は【親であることを意識し、育児の経験を積み重ねる】、【複数の役割に折り合いをつける】、【周囲の人ときずなが深まり、親として自らが成長する】という3つのMasteryの局面により、夫や家族とのきずなを深めながら、親としての自信や成長を感じていることが明らかになった。乳児期の子どもを育てる母親のMasteryを促進するために、母親が心身の脆弱感を最小限にして育児にとりくむための環境を整えることや、妊娠中から母親と夫、家族に対して出産後に生じうるストレスと問題解決方法の具体的なイメージ化をはかること、夫婦でコミュニケーションスキルを磨くことなどの介入があげられた。

本研究の目的は、乳児期の子どもを育てる母親のMastery獲得のプロセスを明らかにし、時期に応じた介入方法を開発することである。乳児を育てる母親を対象に生後1か月、67か月、1112か月の時点で面接調査を行い、それぞれの時点で母親のMasteryについて分析した。その結果、【親であることを意識し、育児の経験を積み重ねる】、【複数の役割に折り合いをつける】、【周囲の人ときずなが深まり、親として自らが成長する】などのMasteryの局面が抽出された。これらの結果と文献検討から、Masteryを促進するための介入方法を考察した。より多くのデータが得られるよう、データ収集施設を当初の計画から変更したため、研究の依頼など手続きに時間を要した。またデータ収集の際、乳児の安全性確保のため、研究代表者だけでなく、研究分担者1名の2名体制でデータ収集を行うこととしたため、授業や実習の合間での日程調整となり、データ収集数がのびなかった。医歯薬学データ目標数を生後12か月、生後67か月、生後1112か月の乳児をもつ各時期の母親10名ずつとし、研究補助者を複数名活用することでデータ収集の日程調整をスムーズにする。データ収集とデータ分析を同時に進めていくよう努める。研究方法論の検討後、教育業務により研究倫理審査委員会への計画書提出が遅れている。教育業務を調整しながら、研究業務が定期的に行えるよう努める必要がある。国内ではMasteryに関する研究論文が少なく、関連する文献の収集や文献検討に時間を要した。教育業務により共同研究者との時間調整が困難であったことや、まとまった時間の確保ができず、研究を効果的に進めることができなかった。26年度に生後12か月の乳児を育てる母親へのデータ収集と分析を開始したが、対象へのアクセスに関して、研究対象施設を変更し、調整が遅れたため、対象へのデータ収集と分析、結果の公表が26年度内にできず、未使用額が生じた。研究倫理審査委員会への研究計画書を速やかに提出する。データ収集が短期間で効果的に行えるよう、研究対象者にアクセス可能な複数の施設に依頼する。データの掘り起こしが効率的に行えるよう、アルバイト、業者依頼等を検討する。研究計画の取り組みを強化するため、共同研究者との定期的な会議をもつ。時間確保のために、ペーパーレスで会議ができるipadなどを活用する。フィールドでのデータ収集に速やかにとりかかれるよう、必要な倫理審査委員会の開催予定をふまえ、研究計画書を提出する。育児をしている母親に関する知見や、Masteryに関する新たな知見を得るため、研修会や学会に積極的に参加し、研究への新たな視座を得る。文献整理作業など単純な作業はアルバイトを積極的に活用する。対象者のデータ収集と分析、結果の公表を27年度に行うこととし、未使用額はその経費にあてる。25年度はフィールドでのデータ収集が実施できていないため、研究費の使用額が少なくなっている。データ収集に関する、フィールドへの交通費、研究対象者への謝礼、データ保存のためのUSBメモリ、テープ起こしのための人件費として、使用する。
統語論・音韻論のインターフェイスに関する研究:語順を律する原理について

本研究の目的とそのための研究内容は以下の3点に要約される。1.依存詞並べ替えが、インターフェイス、特に音声形式(PF)制約と、統語的制約の両方を受けていることを、日英語以外の言語、特に音韻論的には英語に近く、統語論的には日本語に近いドイツ語やオランダ語で検証する。2.語順を律すると考えられている統語的な原理(例えば主要部パラメター)が、インターフェイス制約からどの程度導かれるか、主に英語と日本語の資料や先行研究をもとに分析し考察する。3.1.2の分析・考察結果が、言語機能の構造とその一般認知体系における位置付けの解明に貢献することを示す。平成21年度は、関連分野の研究者との交流を続けながらこれまでの研究の成果をまとめ、平成22年3月に書籍Derivational Linearization at the Syntax-Prosody Interfaceとしてひつじ書房より刊行した。今後上記3について研究内容をさらに発展させるため、3月には京都での生物言語学・進化言語学に関するワークショップを聴講した。3.1,2の分析・考察結果が以下の2点を通じて、言語機能の構造とその一般認知体系における位置付けの解明に貢献することを示す。(i)語順を律する原理がPFインターフェイス制約を反映していることを示した上で、意味形式(LF)制約がどこまでPF制約に、さらにはより一般的な言語運用の原理に還元されるかを追求する。(ii)言語機能内での統語構造の構築が、韻律単位をもとに左から右へとなされるのだという仮説がなす予測を検証する。平成19年度は、動詞句内依存詞並べ替え現象に関する資料とその分析を、質的・量的に改善した。オランダ語・ドイツ語については、それぞれNeeleman博士、Bury博士から直接資料を得て、分析についてもコメントをいただく機会を持つことができた。「言語運用体系の原理に動機づけられたPF制約が語順を律する」という主張を、日本英語学会第25回大会(平成19年11月)と、ドイツ言語学会内Rightward Movement Workshop(平成20年2月)で発表し、聴衆から貴重なフィードバックを得ることができた。特に前者は、自身が共同企画したワークショップ"Linearization across the Grammar"内での講演であり、同ワークショップでの他の発表は語順決定(linearization)について多種多様な言語資料の分析をもとにアプローチしており、その発表者との交流は上記の研究目的2,3に鑑みて意義あるものであった。3. 1, 2の分析・考察結果が以下の2点を通じて、言語機能の構造とその一般認知体系における位置付けの解明に貢献することを示す。平成20年度は、平成19年度に得た文献・資料をもとに言語観の比較・分析を進め、それを本の形式でまとめて出版するための準備を進めた。11月には第39回NELSにおいて"An interfaceapproach to stranded prepositions"と題する論文を発表し、依存詞並べ替え以外の現象においてもPFインターフェイスの観点からアプローチすることが妥当である場合があることを示し、聴衆から貴重なフィードバックを得た。

その他、本の最終章の執筆に備え、現在言語学と興味深い接点を見せている物理学分野の参考資料を数点購入した。本研究の日的とそのための研究内容は以下の3点に要約される。1.動詞句内の依存詞並べ替えが、インターフェイス、特に音声形式(PF)制約と、統語的制約の両方を受けていることを、日英語以外の言語、特に音韻論的には英語に近く、統語論的には日本語に近いドイツ語やオランダ語で検証する。2.語順を律すると考えられている統語的な原理(例えば主要部パラメターや格付与の方向性)が、インターフェイス制約からどの程度導かれるか、主に英語と日本語の資料や先行研究をもとに(再)分析し考察する。3.1,2の分析・考察結果が、言語機能の構造とその一般認知体系における位置付けの解明に貢献することを示す。平成21年度は、関連分野(特に音と統語のインターフェイス)の研究者との交流を続けながらこれまでの研究の成果をまとめ、平成22年3月に書籍Derivational Linearization at the Syntax-Prosody Interfaceとしてひつじ書房より刊行した。書籍を、その内容に関してこれまでに実質的な助言をくださった研究者たち(例えばColin Phillips博士、John Hawkins博士、Henry Davis博士、時崎博士、土橋博士など)に献呈することにより、これまでの助言に対する謝意を伝えるとともに、今後の研究発展のためのさらなるフィードバックを得ることを試みた。また、今後上記13について研究内容をさらに発展させるため、3月には京都での生物言語学・進化言語学に関するワークショップを聴講した。
微細粒子を含むセメントペ-ストのレオロジ-特性とDSP材料への応用

本研究の目的はセメントの混和材として用いられるスラグやシリカヒュ-ムを加えたペ-ストのレオロジ-特性を調べることであり、特に水比の小さい時のセメント、スラグ、シリカヒュ-ムの三成分系ペ-ストの流動特性を測定して、そのレオロジ-的性質を明かにし、DSP(Densified system of homogeneously arranged ultraーfine particles)材料と呼ばれるセメントに超微粉末を配合して得られる高強度材料の開発の基礎とする事である。新規購入した振動式粘度計を用いて特に水比の小さい時におけるセメント、スラグ、シリカヒュ-ムの三成分系のペ-ストの流動特性を三成分系ペ-ストの測定し、そのレオロジ-的性質を解析し、以下の結果を得た。セメントペ-ストの流動特性に対して、スラグ添加はそのダイラタンシ-性を助長し、シリカヒュ-ム添加は塑性流動性、チクソトロピ-性を助長する。スラグは10ー20%、シリカヒュ-ムは5ー10%の添加で、ペ-ストの流動性が最も大きくなる。スラグとシリカヒュ-ムを同時に添加すると、2成分系のペ-ストより粘度が低くなることが分かった。それぞれの最適混合率は単独に添加する場合より大きくなった。異種の粉体試料混合系で、ペ-ストの流動性を向上させるためには、粒子パッキングが良くなるような粒径分布を実現することが有効である。さらにスラグとシリカヒュ-ムのような分散、凝集特性の異なる粒体を組み合わせる事により激しいダイラタンシ-やチクソトロピ-性を弱める事が可能になる。
励起子生成効率２００％を示す有機ＥＬ素子の創成

本研究では、「励起子生成効率100%を超える有機EL素子の創出」を目的とし、励起子増感過程を用いた新規EL機構の構築を目指している。2018年度は、励起子増感過程の一種である一重項励起子開裂過程に着目し、これを用いた近赤外有機EL素子の開発を進めた。本研究の初期検討では、一重項励起子開裂を示す材料をホスト分子、近赤外発光材料をゲスト分子とする共蒸着薄膜を作製し、光励起下での発光強度やその磁場依存性等を評価した。その結果、rubreneをホスト分子、ErQ3をゲスト分子とした系において、ホスト分子間での効率的な一重項励起子開裂過程によって生成した三重項励起子が、ゲスト分子へのエネルギー移動を経由して、近赤外発光へと寄与していることが明らかとなった。次に、光励起下で確認した増感発光系を発光層として、近赤外有機EL素子を作製した。結果として、電流励起下でも、一重項励起子開裂過程を用いることによる近赤外発光強度の増大が確認された。また、可視・近赤外発光強度の磁場依存性から算出される励起子生成効率は100.8%であった。これらの実験結果は、一重項励起子開裂過程の利用によって、励起子生成効率のさらなる向上が可能であることを示すものである。即ちこれは、高効率近赤外有機EL素子の実現に向けて、一重項励起子開裂過程の利用が有効であることを実証した画期的な成果であり、有機半導体材料の特長を活かしたウェアラブル端末への実装など、センシング・イメージング分野における、近赤外有機EL素子の幅広い応用に繋がることが期待される。2018年度は、当初の目標であった光励起下での一重項励起子開裂過程による近赤外増感発光の確認にとどまらず、前倒しで増感発光系を用いた有機EL素子の検討を進め、電流励起においても近赤外増感発光を実現した。本手法は、特に近赤外領域における有機EL素子の量子効率向上に有用であり、今後は、高いPL量子効率を有する近赤外発光材料の探索と併せて、詳細なデバイス物理過程の解明に取り組み、高効率近赤外有機EL素子の実現に向けた素子設計指針の確立を目指す。今後の研究の推進方針として、一重項励起子開裂過程を用いた近赤外有機EL素子における、さらなる量子効率の向上を目指す。2018年度の研究では、一重項励起子開裂材料であるrubreneと近赤外発光材料であるErQ3の共蒸着膜を有機EL素子の発光層として用いることで、電流励起下でも、一重項励起子開裂過程を近赤外発光に利用可能であることを示した。しかしながら同時に、共蒸着膜においては、ホスト分子間の相互作用の阻害による、一重項励起子開裂過程の抑制が観測された。そのため今後は、熱・圧力等による固体の配向制御、および各薄膜・結晶の光学・電気特性評価を通して、共蒸着薄膜における一重項励起子開裂過程の阻害メカニズムの解明と同過程の高効率化を目指す。さらに、従来の定常状態での光物性評価に加え、過渡発光や過渡吸収、およびそれらの外部磁場依存性等の時間分解分光技術を用いることで、一重項励起子開裂から近赤外発光へと至る、詳細な励起子ダイナミクスの観察を進める計画である。また、近赤外発光素子の量子効率向上に際して、高い発光効率を有する発光材料の探索も必要不可欠である。しかしながら、近赤外領域における有機分子の発光は、無輻射失活と強く競合するため、量子ドットをはじめとする無機発光材料と有機ホスト材料とを組み合わせた、ハイブリッド発光素子への展開も幅広く検討する予定である。

2018年度は、当初の目標であった光励起下での一重項励起子開裂過程による近赤外増感発光の確認にとどまらず、前倒しで増感発光系を用いた有機EL素子の検討を進め、電流励起においても近赤外増感発光を実現した。本手法は、特に近赤外領域における有機EL素子の量子効率向上に有用であり、今後は、高いPL量子効率を有する近赤外発光材料の探索と併せて、詳細なデバイス物理過程の解明に取り組み、高効率近赤外有機EL素子の実現に向けた素子設計指針の確立を目指す。今後の研究の推進方針として、一重項励起子開裂過程を用いた近赤外有機EL素子における、さらなる量子効率の向上を目指す。2018年度の研究では、一重項励起子開裂材料であるrubreneと近赤外発光材料であるErQ3の共蒸着膜を有機EL素子の発光層として用いることで、電流励起下でも、一重項励起子開裂過程を近赤外発光に利用可能であることを示した。しかしながら同時に、共蒸着膜においては、ホスト分子間の相互作用の阻害による、一重項励起子開裂過程の抑制が観測された。そのため今後は、熱・圧力等による固体の配向制御、および各薄膜・結晶の光学・電気特性評価を通して、共蒸着薄膜における一重項励起子開裂過程の阻害メカニズムの解明と同過程の高効率化を目指す。さらに、従来の定常状態での光物性評価に加え、過渡発光や過渡吸収、およびそれらの外部磁場依存性等の時間分解分光技術を用いることで、一重項励起子開裂から近赤外発光へと至る、詳細な励起子ダイナミクスの観察を進める計画である。また、近赤外発光素子の量子効率向上に際して、高い発光効率を有する発光材料の探索も必要不可欠である。しかしながら、近赤外領域における有機分子の発光は、無輻射失活と強く競合するため、量子ドットをはじめとする無機発光材料と有機ホスト材料とを組み合わせた、ハイブリッド発光素子への展開も幅広く検討する予定である。
骨のリモデリングと造血代謝の相互作用に関する分子メカニズムの解明

我々は、Notch受容体のリガンドであるJagged1(J1)とDelta-like ligand 1(Dll1)の過剰発現マウスおよび欠損マウスの骨形態並びに骨代謝を解析することにより、Notchシグナルはリガンド特異的に骨代謝を制御していることを今回初めて明らかにした。また、Notchシグナルは成体造血の主たる場である骨髄において骨代謝を正常に保つこと、すなわち、造血幹細胞ニッチを供給し続けることで、間接的に造血恒常性の維持にかかわっていることも明らかとなった。これらの結果は、骨代謝疾患や造血障害の治療方法を開発する上で重要な意義を有する。【目的】骨代謝と造血代謝の相互作用におけるNotchシグナルの役割を解明するために、Notchリガンドの有無による骨髄環境と造血再生のちがいを比較解析した。【結果】まず、Notchリガンドであるjaggedlコンディショナル欠損マウスと同腹対照マウスは、定常状態では骨形態と造血において顕著な差は見られなかった。そこで、骨髄を破壊する操作を行って骨髄および造血の再構築を分析したところ、同腹対照マウスでは骨髄破壊後約2週間で骨髄環境が再構築され、造血機能も回復した。それに対してjaggedlコンディショナル欠損マウスの骨髄は、破壊後1週間後では線維芽細胞様の形態を示す細胞が充満し、2週間たつと石灰化した骨が髄腔全体に点在し、それらの骨は4週間たっても融解されず、骨髄環境は再構築されなかった。また、造血機能を解析してみると、骨髄内造血細胞の数、造血幹細胞の比率および絶対数が同腹対照マウスに比べて減少し、定常状態まで回復していなかった。【考察】以上の結果から、jggedlの欠損は骨髄環境および造血機能の回復を妨げていることうが示された。このことは、jaggedlが骨と血液のダイナミックな代謝に重要な働きを持つことを示唆している。定常状態で顕著な差はないのはlaggelの欠損を補償する機構が存在するためであると思われる。現在、jaggedlが骨髄環境維持している骨芽細胞と破骨細胞の相互乍用にどのように関わっているかを解析中である。本研究の目的は、Notchシグナルの骨と造血代謝における具体的な作用機序を同定することであり、Notch受容体のリガンドであるJagged1(J1)とDelta like ligand 1(D1)の遺伝子改変マウスを用いて研究を行い、骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能の変化をin vivoおよびin vitroで明らかにした。Notch受容体リガンドの遺伝子改変による骨形態の変化を組織学的解析と骨形態計測による定量により検討し、以下の点が明らかとなった。a)骨芽細胞特異的に【J1】を過剰発現させたマウスでは、骨形成が低下し骨吸収が亢進傾向にあるという高回転型の骨量の減少が見られた。骨粗鬆症モデルマウスの確立。b)骨芽細胞特異的に【D1】を過剰発現させたマウスでは、骨量が大幅に増加していたが、骨形成も骨吸収も測定時点では低下していた。大理石病モデルマウスの確立。c)Mx-creプロモーターを用いて、生後にJ1とD1を欠損させたマウスは、どちらも明らかな形態異常は見られなかった。ノックアウトの実験に関しては、骨形成が完成する前の発生時期におけるNotchリガンド欠損の影響を解析することが重要であると思われる。それぞれの遺伝子改変マウスにつき、骨芽細胞と破骨細胞の分化と機能をin vitroで解分したところ、J1の標的細胞は破骨細胞であり、D1のついては骨芽細胞に直接的に影響を及ぼしていることが強く示唆された。以上のin vivoとin vitroの実験により、Notch受容体のリガンドであるJ1とD1が細胞特異的に作用して、骨代謝の恒常性維持を担っていることを証明した。本研究の目的は、Notchシグナルが担っている骨代謝と造血代謝維持における具体的な作用機序を特定することである。前年度までに作成された、Notch受容体のリガンドであるJagged1(J1)とDelta-like ligand 1(D1)の遺伝子改変マウスを用いて、Notchシグナルが1)骨代謝と2)造血恒常性において果たしている役割を明らかにしたので以下に示す。1)骨代謝におけるNotchシグナルの役割a)骨芽細胞特異的に【D1】を過剰発現させたマウスの骨髄の組織標本では、一見して明らかな骨量の増加が認められた。詳細に観察すると、石灰化した骨が形成されていない、通常は血液細胞が存在している部分が、線維芽細胞様の細胞で占められていた。b)それら細胞は、免疫染色により、osterix陽性の骨芽細胞であることが明らかとなった。c)そのosterix陽性骨芽細胞は、細胞増殖マーカーki67が陽性であり、活発な増殖期にあることが分かった。

d)一方で、破骨細胞には変化が見られなかった。e)以上より、Delta-like ligand1を介したNotchシグナルは、骨芽細胞を増殖させる役割があると思われる。2)造血恒常性におけるNotchシグナルの役割a)Notchリガンド欠損マウスは、定常状態では骨形態や造血機能に明らかな変化は見られない。b)しかし、骨破壞後の骨と骨髄環境の再構築に大幅な遅れが見られ、造血細胞の回復も著明に遅延していた。c)このことから、Notchシグナルは骨代謝を正常に保ち、造血幹細胞のニッチの供給を制御することで、間接的に造血恒常性の維持にかかわっていると思われる。
遷移金属錯体の立体選択的相互作用とキラル識別

1.dー酒石酸イオンによる錯体のキラル識別に関して【〔CO(en)_3〕^(3+)】及び関連錯体の【C_3】軸方向における水素結合によるface-to-faceの会合モードが決定的に重要な役割を演じていることをX線結晶解析,CDスペクトル,クロマトグラフィーの実験によって明らかにした。2.吐酒石イオンによる錯体のキラル識別に関して提唱した概念的なL-Jモデルを発展させ、【C_3】,【C_2】軸の方向からの水素結合型イオン会合モデルを想定し、会合の方向を【C_3】軸のみ,【C_2】軸のみに規制した錯体や【C_3】軸,【C_2】軸ともに会合可能な錯体についてクロマトグラフィーによる光学分割を行ない、【C_3】会合,【C_2】会合のモードを明瞭に視覚化することに成功した。3.錯体間の水素結合に基づくイオン会合を利用して光学活性な錯体を分割剤とするクロマトグラフィーによる錯体の光学分割を試み、特定の錯体を効率良く分割する分割剤の開発に対する指針を得ることができた。4.吐酒石イオン及びその誘導体イオンを含むジアステレオマー塩の結晶解析を行ない、吐酒石イオンがΛ型の【〔CO(en)_3〕^(3+)】や【〔CO(gly)(en)_2〕^(2+)】の【C_3】軸または擬【C_】3軸方向から接近して三重の水素結合を形成することを見出した。これは溶液中における吐酒石イオンのキラル識別機構に対して2で述べた我々のモデルを支持するものである。5.自然分晶することの知られているK〔CO(edta)〕【H_2】Oに注目し、対イオンをLi,Na,【NH_4】,Rb,CsまたはMg,Ca,Sr,Baと変えて自然分晶の有無を確かめるとともに結晶解析によつて自然分晶する結晶に共通するパッキングモードを見出した。6.ウェルナー型錯体とは異質な無電荷の有機金属錯体のクロマトグラフィーによる光学分割を試み、〔CpFe(CO){P(OMe)【Ph_2】}{P(O)【Ph_2】}〕を試料として光学分割の最適条件を分割剤の種類を変え、溶媒の種類を変え、誘起CDスペクトルやTLCを手掛りとして探索することにより、かなり良い効率で分割することに成功した。
コンディショナルCdc42ノックアウトを用いた神経回路形成・シナプス可塑性の研究

RhoファミリーGTPaseCdc42が制御するアクチン細胞骨格の再構成がシナプス形成・維持、シナプス可塑性、運動学習等でどのような役割を果たしているかをin vivoで検討するため、神経細胞特異的Cdc42ノックアウトマウス(KO)の作製・解析を計画し、以下の実績を得た。floxed-Cdc42マウスをES細胞を用いたジーンターゲッティング法により作製し、Emx1-Creマウスと交配、大脳皮質・海馬・嗅球特異的にCdc42を欠損するcdc42(flox/flox); Emx1(cre/+)を作製した。この終脳特異的Cdc42 KOの大脳皮質ではCdc42タンパク質の発現が減少しており、コントロールマウスと比較し低体重であった。また、大脳皮質が肥厚しており、反体側の大脳皮質・線条体・視床への軸索投射が著しく乱れていた。また、海馬の萎縮が観察された。これらの結果から、Cdc42は終脳の形態形成や神経回路形成に極めて重要であることが示唆された。2.小脳プルキンエ細胞特異的Cdc42 KORhoファミリーGTPase Cdc42が制御するアクチン細胞骨格の再構成がシナプス形成・維持、シナプス可塑性、運動学習等でどのような役割を果たしているかをin vivoで検討するため、神経細胞特異的Cdc42ノックアウトマウス(KO)の作製・解析を計画し、以下の実績を得た。2.小脳プルキンエ細胞特異的Cdc42KO本研究では、RhoファミリーGTPase Cdc42が制御するアクチン細胞骨格の再構成がシナプス形成・維持、シナプス可塑性、運動学習等でどのような役割を果たしているかをin vivoで検討するため、神経細胞特異的Cdc42ノックアウトマウスの作製を計画し、本年度は以下の実績を得た。1.cdc42遺伝子座にloxPを導入のためのターゲッティングベクターの作製cdc42遺伝子を含むマウス129染色体DNAを用い、開始コドンを含むエキソンの両側のイントロンに組換え酵素Creによって認識されるloxP配列を導入、さらに選択マーカー一として用いるネオマイシン耐性遺伝子(両端に組換え酵素FLPによって認識されるFRT配列を導入してある)をイントロンに導入し、ネガティブ選択マーカーとしてジフテリア毒素A断片を導入してターゲッティングベクターを作製した。2.ターゲッティングベクターのES細胞への導入cdc42-floxターゲッティングベクターをマウス129/ola由来のES細胞にエレクトロポレーション法により導入し、240個のG418耐性コロニーをピックアップした。各クローンを培養、染色体DNAを抽出し、サザンプロット解析により、cdc42-floxアリルを持つ相同組換え体1クローンを得た。3.キメラマウスの作製得られた相同組換えES細胞をC57BL/6の胚盤胞期胚にインジェクションし、偽妊娠マウスの子宮に導入、キメラマウスを得た。得られたキメラマウスはC57BL/6の雌マウスおよびC57BL/6にバッククロスしたアクチンーFlpトランスジェニックマウスの雌と交配中である。本研究では、RhoファミリーGTPase Cdc42が制御するアクチン細胞骨格の再構成がシナプス形成・維持、シナプス可塑性、運動学習等でどのような役割を果たしているかをin vivoで検討するため、神経細胞特異的Cdc42ノックアウトマウスの作製・解析を計画し、本年度は以下の実績を得た。1.終脳特異的Cdc42ノックアウトマウスfloxed-Cdc42マウスとEmxl-Creマウスを交配することによって、大脳皮質・海馬・嗅球特異的にCdc42を欠損するcdc42(flox/flox);Emxl(cre/+)を作製した。cdc42(flox/flox);Emxl(cre/+)は、コントロールマウスと比較し低体重であった。ウエスタンブロット解析の結果、このマウスの大脳皮質ではCdc42タンパク質の発現が減少していた。また、脳切片のニッスル染色を行ったところ、大脳皮質が著しく肥厚している一方、海馬の萎縮が観察された。これらのことから、Cdc42は終脳の発生に重要な役割を担っていることを明らかにすることができた。2.小脳プルキンエ細胞特異的Cdc42ノックアウトマウス
固・液界面反応の新展開―吸着から収着へ―

酸化物固体に対する重金属イオンの吸着現象は、土壌や河川といった環境における重金属元素の動態、水質浄化、触媒調製など、極めて多様な分野に関連している。従来、こうした固・液界面反応は、酸化物表面の水酸基と重金属イオンとの間の錯体形成によって説明されてきたが、我々は重金属イオンの「吸着」が固相内部に取り込まれる「収着」へと移行していることを見出した。本研究では、収着生成物の状態分析を行うことにより、吸着から収着への移行過程を明らかにすることができた。昨年度は、アルミニウムイオンと亜鉛イオンの共沈実験を行い、得られた共沈物を収着生成物のモデルとしてAlの化学構造の解析を行った。2年目である平成25年度、当初の予定では、亜鉛イオンの代わりにカドミウムイオンを用いた収着実験を行うことを予定していた。しかしながら、大学から1年間の海外研修のチャンスを与えていただき、アメリカ、ペンシルベニア州立大学の地球科学科、大本洋教授と共同研究を行うことになったため、研究の対象をカドミウムとアルミニウムではなく、鉄質酸化・水酸化物に対するモリブデン酸イオンの吸着に変更した。この系は地球科学的に非常に興味深い系でり、かつ酸化物表面と重金属イオンの間の固・液界面反応を扱う点において同じであることが変更の主な理由である。鉄質酸化・水酸化物に対するモリブデン酸イオンの吸着においては酸化還元反応が起こることが予想される。そのため、実験は溶液中の鉄、モリブデンの濃度を測定するとともに、pH、酸化還元電位、溶存酸素濃度を同時にモニターしながらグローブボックス内で行った。詳細な検討の結果、海水と同じpH=8付近でのモリブデン酸のフェリハイドライト表面への吸着が外圏錯体形成で説明できることが明らかになった。さらに、一度吸着したモリブデン酸イオンが時間とともに脱着するという現象も明らかにすることができた。研究の初年度である25年度は、収着生成物のキャラクタリゼーションを行うことを目指した。そのために、まず吸着実験に近い条件においてアルミニウムイオンと亜鉛イオンの共沈実験を行い、得られた共沈物を収着生成物のモデルとして同定を行った。具体的には、ICP-AESを用いて組成分析を行い、TG-DTA測定、焼成物についてのXRD測定を行った。さらに、27Al MAS NMRスペクトルを測定した結果、共沈物中のZn/Al比が低くなるに従って、4配位のアルミニウムの割合が増加していることを明らかにすることができた。以上の結果から、亜鉛とアルミニウムの共沈物の構造として亜鉛のアルミン酸塩であるガーナイト型の構造を予想することができる。共沈物のZn/Al比が小さくなるに従って4配位のアルミニウムが増加する理由としては、ガーナイトにおいて本来4配位の位置を占めるべき亜鉛イオンが相対的に少ない場合にアルミニウムによる同型置換が生じているためと説明することができる。Zn/Al比が少ない共沈物生成は、アルミナ表面における亜鉛イオンとアルミニウムイオンの収着過程に相当すると考えることができ、収着生成物に4配位のアルミニウムが観察された理由が明らかになった。続いて、亜鉛に代えてカドミウムを用いて同様の実験を行い、金属イオンの側からも吸着物と収着物との比較を行うことを試みた。113CdのMAS NMRのスペクトルを測定した結果、回転数などの条件の最適化が十分でないため、いくつかのゴーストピークが見られるものの、共沈物中のCdには2種の化学状態があることが示された。本課題は、固相表面に対する重金属イオンの「吸着」が固相内部に取り込まれる「収着」へと移行する過程を解明することを目的としている。土壌粒子表面と重金属イオンとの間の固・液界面反応を想定し、水酸化アルミニウムゲルに対するZn2+及びCd2+イオンの吸着を扱った。水酸化アルミニウムゲル表面での亜鉛イオンの収着生成物のモデルとしてZn/Al比の異なるアルミニウムイオンと亜鉛イオンの共沈物を合成し、27Al MAS NMRによるAlの状態分析を行った結果、収着生成物はZn/Al比が低い亜鉛イオンとアルミニウムイオンの共沈物と考えることができた。一方、同様な現象をZnと同族のCdで検証し、27Alのみでなく113CdのMAS NMRを測定した結果、Cdについても収着現象が生じている可能性が示された。しかしながら、113CdのMAS NMRについては幾つかの特徴的なピークを観察することができたものの、最終的な化学状態の同定まではたどり着かなかった。天然における113Cdの同位体存在比が12%に過ぎないこと、Znに比べてCdの水酸化アルミニウムに対する吸着量が低いことなどが解析を困難にした。さらに、EXAFS、XRDなどの補完的な方法も用いたが、それらの結果が互いに矛盾するなど、Cdの系はZnの系とはかなり異なっていることも明らかになった。Cd2+はZn2+に比べてイオン半径が大きく、Al3+と同型置換を起こしにくいためであろうと考えている。

以上のことは、吸着から収着へと移行する過程は収執着生成物の安定性に支配されている可能性を示唆していると思われる。Cdは環境中での動きが注目される元素であるだけに、今後のさらなる研究が急務である。環境化学当初の予定と異なる金属酸化物と重金属イオンの組み合わせを吸着反応の対象とした1年間であったが、フェリハイドライトとモリブデン酸イオンの系においても、吸着に次いで脱着が起こっているという事実を新たに確認することができた。この結果は、吸着が脱着を経て収着へと移行する、アルミナに対する亜鉛イオンの吸着の系と同様の現象が鉄質酸化・水酸化物の系においても起こっていることを明らかにしており、本課題で扱う「吸着から収着へ」という変化が、地球科学的に非常に重要な意味を持っていることを明らかにすることができたと言える。こうした点から、本研究はおおむね順調に進展していると考えている。今年度は当初の目的をほぼ達成することができ、研究はおおむね順調に進展しているといえる。研究目的を完全に達成できなかった原因は、113Cd MAS NMR測定例が少ないことと装置故障のため思うように測定ができなかったことにあり、結果として113Cd MAS NMRの測定条件検討が終了していない。しかしながら、113Cd MAS NMRの測定時、回転数を上げることによってゴーストピークを除去できることがことが明らかになっているので、次年度は回転数を上げた新たな測定条件で測定を実施したい。平成26年度は研究の最終年度に当たる。そのため、これまで扱ってきたアルミニウムの酸化物に対するカドミウムイオンの吸着反応と、昨年度に新たな研究対象として取り上げたフェリハイドライトに対するモリブデン酸イオンの吸着反応について並行して扱う。まず、アルミニウムとカドミウムの系については、共沈生成物の解析を手始めとして、吸着生成物の解析を行いたい。すでにAlおよびCdでNMRによる化学状態の解析ができることがわかっているので、サンプルの作成とスペクトル解析に集中する。一方、フェリハイドライトに対するモリブデン酸イオンの吸着の系については、脱着のメカニズム解明に挑む予定である。これまでの実験で、脱着の過程で系のpHが上昇していることがわかっている。現在のところ、この原因として、フェリハイドライトからゲータイトへの相変化が起こっていることを考えているが、この点についてより踏みこんだ解析を行う。今後の研究の推進方策として、まずは最適化した条件で113Cd MAS NMRの測定を行い、カドミウムイオンとアルミニウムイオンとの共沈生成物について、27Alおよび113CdのMAS NMRのスペクトルを他の測定結果とあわせて解析することによって、共沈物がCdのアルミン酸塩の構造を有していること、さらにAlに比べてCdが少ない場合には、Alによる重金属サイトの置換がおこることを明らかにしたい。さたに、2013年度は海外研修のためペンシルベニア州立大学において地球化学の研究室に滞在しながら当該研究を実施する。そこで、地球化学的によりインパクトがある吸着から収着へのプロセスを予想することができる系として鉄の酸化水酸化物に対するモリブデンの吸着実験を取り上げることにしたい。研究手法は基本的に当初の計画と変わらない。
短パルスレーザープラズマのＲＦ位相直接入射による革新的高性能イオン源

短パルスレーザーの物質照射によって発生するプラズマから、RF加速に適した時間構造にバンチ化したイオンを直接取り出せるとRFQでのバンチャー部等、ビームが低速で空間電荷の影響を受けやすい構造を省くことが出来、イオン加速器の高性能化に結びつく。照射標的選択や測定方法の開発が課題であったが、照射標的に関しては、当初取り扱いが簡単なため固体を検討したが、生成プラズマの密度が高すぎて有意な結果が得られず、パルスガス弁によるガスジェットに変更した。ガスを照射するレーザーパルスのタイミングと印加RF電場の位相関係を適切に選ぶことにより、バンチ化したイオンを発生点直近に置いた探針で観測し、原理検証に成功した。イオン加速器は、素粒子・原子核研究の分野にとどまらず、近年では粒子線癌治療やハイブリッドカーに使用される大電流IGBT製造まで、広範な応用分野で利用されるようになってきた。このため、物理研究用の大型且つ複雑な構成を持つ構造からシンプルでより扱い易い汎用加速器への進展が強く望まれている。しかしながら、陽子以外のイオンで多価・高電流を発生するためには、数億円の建設費が必要な、超電導電子サイクロトロンイオン源や電子ビームイオン源が実用化されているだけである。そこで、全く新しい概念に基づくイオン発生、及び、加速方法の研究開発を行い、加速器システム全体のコストダウン、小形化を目指す。これは信頼性の向上にも繋がり、大型装置では施設の稼働率向上に有効な手段となる。イオン種に関して、固体ターゲットのほうがガスターゲットよりも取り扱いが簡単なので、まず炭素イオンの発生測定に注力してきた。、高強度レーザーの固体ターゲット照射により発生するプラズマ密度は非常に高いので、同時に大量に発生する電子との分別が必要でイオンの測定体系の整備が肝要である。このため、まず小型ファラデーカップを製作し、オシロスコープによる発生イオン電流のToF計測を行ってきた。レーザーは短パルス照射に於ける素過程を測定するため、今年もCPAレーザーを使用する予定であったが、使用予定の装置がその整備の時期と重なったため、BNLのレーザーを使用して開発研究を継続した。測定器の整備に関しては、荷電分析したToF情報を簡便に測定するための信号多重化回路の開発を行った。イオン種に関して、固体ターゲットのほうがガスターゲットよりも取り扱いが簡単なので、まず炭素イオンとしてきた。今年度はレーザーの短パルス照射に於ける素過程を測定するため、CPAレーザーを使用して発生するイオンの時間構造を観測するため、小型の空胴を用意した。これにレーザーの約50MHzの源発振の信号を増幅して励振し、1mmのギャップにRF電圧を発生させ、この電場により発生イオンの時間構造を推定する試みを行った。ギャップ間での放電を避けるために、レーザー強度とタイミングの調整が合わせる必要が有る。あいにく源発振の信号がレーザーアンプ駆動のためにポンピングフラッシュから来ると思われるノイズをかぶり、安定な励振が出来ていなかったが、レーザー強度を適当に調整すると、タイミングによりこの放電の有無が変わる事が確認できた。高強度レーザーの物質照射の際に発生して出てくる粒子、イオンの測定体系の整備から始めた。また、イオン種に関しても固体ターゲットのほうがガスターゲットよりも取り扱いが簡単なので、まず炭素イオンの発生測定に習熟するため、小型ファラデーカップを製作し、オシロスコープによる発生イオン電流のToF計測を行った。

レーザーは短パルス照射に於ける素過程を測定するため、CPAレーザーを使用する。レーザーエネルギー、ファラデーカップのバイアス電圧、及びターゲットを昇圧することによる加速電圧を変化させておおよその傾向を取得した。また、イオン測定には、レーザーを使って行われる通常の環境では真空度が不足するため、その増強を行った。イオン加速器は、素粒子・原子核研究の分野にとどまらず、近年では粒子線癌治療やハイブリッドカーに使用される大電流IGBT製造まで、広範な応用分野で利用されるようになってきた。このため、物理研究用の大型且つ複雑な構成を持つ構造からシンプルでより扱い易い汎用加速器への進展が強く望まれている。しかしながら、陽子以外のイオンで多価・高電流を発生するためには、数億円の建設費が必要な、超電導電子サイクロトロンイオン源や電子ビームイオン源が実用化されているだけである。そこで、全く新しい概念に基づくイオン発生、及び、加速方法の研究開発を行い、加速器システム全体のコストダウン、小形化を目指す。これは信頼性の向上にも繋がり、大型装置では施設の稼働率向上に有効な手段となる。今年度はメンテナンスのより容易なガスをターゲットとするため、ピエゾ素子を用いた高速小型ガスバルブを製作し、昨年度製作した空胴に取り付けた。これにレーザーの約53MHzの源発振の信号を増幅して励振し、1mmのギャップにRF電圧を発生させ、この電場により発生イオンの時間構造を推定する試みを行った。予備実験ではRF電圧の相違によりレーザーパルスとRFとの位相関係に明白なそう考えられることが判った。より詳細なデータを取るために準備をしていたが、予定していたレーザーの故障により年度末を迎えたが、別のレーザーを用いてデータの取得を行う事により、今後も研究の継続を予定している。加速器物理・ビーム物理レーザーは短パルス照射に於ける素過程を測定するため、今年もCPAレーザーを使用する予定であったが、使用予定の装置がその整備の時期と重なったため、BNLのレーザーを使用して実験を継続した。あいにく、実験予定時期が大雪や台風の襲来と重なり、ラボの閉鎖等の回避不能の障害が生じ、予定通りの実験推進が困難であった。レーザーは短パルス照射に於ける素過程を測定するため、今年もCPAレーザーを使用する予定であったが、使用予定の装置が、実験の準備状況の都合により、KEKのレーザーを使用して実験を継続した。あいにく、KEKのレーザー側との調整が間に合わず、信号の安定度などに不具合が出たため、予備実験を行った段階で今年度は終了となった。高強度レーザーの物質照射アブレーションという体系自身は加工という着眼点でこれまで研究されてきているが、その際に発生して出てくる粒子、イオンに関する情報はあまり存在しない。そこで、測定体系の整備から始めた。また、イオン種に関しても固体ターゲットのほうがガスターゲットよりも取り扱いが簡単なので、まず炭素イオンの発生に集中することにした。
油膜内微粒子分布の画像解析やレーザー散乱法による定量化と摩擦摩耗メカニズムの解明

(1)ディーゼル機関の低粘度マルチグレード油の全摩擦損失低減の効果は,粘度等級をSAE10W-30からSAESW-30へ低げ,その規格を排ガス後処理装置保護のために低硫酸灰分・低リン・低硫黄化したDH級へ,クラスをDH-1からDH-2へとLow-SAPS化することにより一段と大きくなる.(2)ショットピーニング加工で表面仕上げした鉄基焼結合金カム・ローブをもつ複合カム軸は,従来の研削加工のカム軸に比べ,カム・ローラフォロワ動弁機構各部の摩擦損失が小さく,カム面の摩耗も少ない.カムの仕上げは,表面が粗いほどカム軸回転の高速域でカム・ローラ接触部の摩擦係数は小さくなり,二乗平均平方根粗さの値で1μmより大きく3μmより小さくする方が望ましい.またローラ部を支持する軸受の方式としては,すべり軸受の方がニードル軸受の場合より摩擦損失は小さい.(3)オイル粘度が動弁機構のカム・ローラ間の摩擦に及ぼす影響は小さいが,それ以外の要素部の摩擦に及ぼす影響は大きく,粘度が低いほど摩擦損失は小さくなる.(4)機関運転で劣化したエンジン油に摩耗防止剤ZnDTPと摩擦調整剤MoDTCを補充的に添加すると,カム・スリッパーフォロワの摩擦と摩耗を低減させることができる.しかし,すす微粒子が1%以上混入すると,摩擦低減の効力は保たれるが,摩耗低減の効力は著しく低下する.摩耗率を低く抑えるには,添加剤の補充量を6%以上とし,その後のすす混入の制限量を1%以下にすべきである.(5)オイル中のすす微粒子の画像解析とレーザー散乱法による粒径分布の測定値はほぼ一致し,両計測法の精度は高い.分散剤の量がオイル中の微粒子の粒径とその分布に及ぼす影響は大きい.すすの混入量が少ないと摩擦は低いが摩耗率はやや高くなり,混入量が多いと摩擦も摩耗も異常に増大する.また,すす粒径が小さいと摩擦は低く摩耗率も低いが,粒径が大きいと摩擦も摩耗も増大する.したがって,接触しゅう動部のオイル・スタベーションを起こす混入すすの凝集すなわち粒径の増大を防ぐだけでなく,アブレシブ摩耗の原因になる摩耗粉や硬質スラッジを含む凝集すす異物をオイルから除くべきである.(1)ディーゼル機関の低粘度マルチグレード油の全摩擦損失低減の効果は,粘度等級をSAE10W-30からSAESW-30へ低げ,その規格を排ガス後処理装置保護のために低硫酸灰分・低リン・低硫黄化したDH級へ,クラスをDH-1からDH-2へとLow-SAPS化することにより一段と大きくなる.(2)ショットピーニング加工で表面仕上げした鉄基焼結合金カム・ローブをもつ複合カム軸は,従来の研削加工のカム軸に比べ,カム・ローラフォロワ動弁機構各部の摩擦損失が小さく,カム面の摩耗も少ない.カムの仕上げは,表面が粗いほどカム軸回転の高速域でカム・ローラ接触部の摩擦係数は小さくなり,二乗平均平方根粗さの値で1μmより大きく3μmより小さくする方が望ましい.またローラ部を支持する軸受の方式としては,すべり軸受の方がニードル軸受の場合より摩擦損失は小さい.(3)オイル粘度が動弁機構のカム・ローラ間の摩擦に及ぼす影響は小さいが,それ以外の要素部の摩擦に及ぼす影響は大きく,粘度が低いほど摩擦損失は小さくなる.(4)機関運転で劣化したエンジン油に摩耗防止剤ZnDTPと摩擦調整剤MoDTCを補充的に添加すると,カム・スリッパーフォロワの摩擦と摩耗を低減させることができる.しかし,すす微粒子が1%以上混入すると,摩擦低減の効力は保たれるが,摩耗低減の効力は著しく低下する.摩耗率を低く抑えるには,添加剤の補充量を6%以上とし,その後のすす混入の制限量を1%以下にすべきである.(5)オイル中のすす微粒子の画像解析とレーザー散乱法による粒径分布の測定値はほぼ一致し,両計測法の精度は高い.分散剤の量がオイル中の微粒子の粒径とその分布に及ぼす影響は大きい.すすの混入量が少ないと摩擦は低いが摩耗率はやや高くなり,混入量が多いと摩擦も摩耗も異常に増大する.また,すす粒径が小さいと摩擦は低く摩耗率も低いが,粒径が大きいと摩擦も摩耗も増大する.したがって,接触しゅう動部のオイル・スタベーションを起こす混入すすの凝集すなわち粒径の増大を防ぐだけでなく,アブレシブ摩耗の原因になる摩耗粉や硬質スラッジを含む凝集すす異物をオイルから除くべきである.本研究で計画し実施してきた実験計測や解析などにより,以下のことが明らかになった.(1)エンジン油の粘度等級をSAE10W-30からSAE5W-30へ低粘度化し,添加剤配合をCD級からDH級へと低灰分化することにより,ディーゼル機関の全摩擦損失を低減できる.(2)転がり接触カム・ローラ