hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
流域を基盤とする自然共生都市の形成に関する都市計画論的研究

本研究は、地球環境問題の解決・緩和に向け、緑地を基盤とする生命を育む都市を「自然共生都市」と定義し、その持続的維持と形成に関わる手法の研究を行ったものである。対象地は日本・アジア・南洋諸島であり、水・物質循環の基礎である流域圏を枠組みとし、環境データベースの整備、生物多様性・二酸化炭素の固定・文化的景観・地震津波防災等、新たな環境評価手法の構築を行った。これを踏まえて、計画策定過程における市民協働の社会的実装を行い、政策に連なる都市環境計画方法論を提示した。本研究は、低炭素化社会、循環型社会、自然共生型社会など、地球環境問題の解決、緩和に向けた取り組みの基盤に横たわる"緑地"を、地球上におけるすべての生物にとっての社会的共通資本と捉え、生命を育む持続的都市を「自然共生都市」と定義、その形成に関わる都市計画論の構築を目指すものである。具体的には、(1)都市地域の環境データベースのプロトタイプの提示(2)計画の階層性に対応した環境評価手法の開発、(1)(2)に基づく(3)流域圏プランニングの方法論とランドスケープ・エコロジーの理論の統合化と自然共生都市の形成に向けた都市計画の方法論の提示を目標としている。平成21年度は、日本、アジア、南洋諸島のそれぞれの対象地の実情を反映したデータベースのフレームを検討した。国内外の環境評価に資するデータベースをレヴューし、計画スケールごとに傾向、スケール間での連携を把握した。海外の対象地については、現地調査を行い、空間の生態的・文化的な成り立ちを分析、データベースの構成について検討した。調査を行ったのは、パラオ共和国のバベルダオブ島(8月、2月)、中国四川省都江堰市の農村地域(8月)である。パラオ・都江堰ともに集落と集落を取り巻く屋敷林もしくは森を対象に、空間構造と植生を調査し、人間の活動と生態的な景観構造との関係を分析した。これは、持続可能な土地利用の観点から環境評価の指標を導くものである。また、衛星画像の利用に関しはALOS/AVNIRを用い、緑被率・炭素吸収量の推計に基づいて都市内の緑地を評価した。横浜・川崎を対象とした評価の結果、市街地に点在する民有地の緑が二酸化炭素の吸収源として重要であることが示された。評価手法のみならず、モニタリングやデータベースのあり方を考えるうえでの知見を得たものである。次年度は、これらの成果をもとに、流域を単位とした環境評価手法の開発に取り組む計画である。本研究は、低炭素化社会、循環型社会、自然共生型社会など、地球環境問題の解決、緩和に向けた取り組みの基盤に横たわる"緑地"を、地球上の生物に対する社会的共通資本、生命を育む持続的都市を「自然共生都市」とし、その形成に関わる都市環境計画手法の構築を目指す。平成22年度は、日本、アジア、南洋諸島のそれぞれの対象地において、環境データベースを活用し、空間の生態的・文化的な成り立ち、地域の実情について、更に詳細な調査を行い、地域構造との関連から、生物多様性、二酸化炭素の固定、水循環等の環境評価手法の体系化を検討した。国内においては、流域を基盤とした都市緑地の生態機能評価として、多摩丘陵の源流部谷戸型保全緑地のクロマドボタル、多摩川の河川敷緑地における爬虫類、遊水地法面草地のバッタ類の生息状況と、その種組成規定要因について考察した。また、臨海部では、埋立地と共有地としての地先海面の利用の変遷を調査し、現代における臨海部の緑地の役割について考察した。海外調査は、パラオ共和国のバベルダオブ島、中国四川省都江堰市の農村地域を対象に行った。アジア都市については、復興3年目に入った中国四川大地震の震災都市である都江堰市について復興事業の進捗状況を調査し、震災直後の計画提案の事業化の実態を調査した。また急速に進められる復興事業の背景にある中国全体の都市化の流れを追い、環境共生都市の計画形成における課題を検討した。また、パラオにおいては、伝統的集落について、微地形に即した土地利用とアグロフォレストの構成など、人間の生活・生業と生態的な景観構造との関係を分析した。本研究は、低炭素化社会、循環型社会、自然共生型社会など、地球環樟問題の解決、緩和に向けた取り組みの基盤に横たわる"緑地"を、地球上の生物に対する社会的共通資本、生命を育む持続的都市を「自然共生都市」とし、その形成に関わる都市環境計画手法の構築を目指す。平成23年度は、日本、アジア南洋諸島のそれぞれの対象地において、環境データベースを活用し、空間の生態的・文化的な成り立ち、地域の実情について、更に詳細な調査を行った。東京圏においては、東京湾埋立地における生態的環境として緑地とバッタ類の生息状況との関係性を分析した。都市内河川流域については、目黒川を対象とした景域について、緑地構造とその変遷を分析している。また、エコロジカルネットワークに向けた生物群毎の移動特性と分散能を整理し、バッタ類を指標に河川敷緑地のコリドー機能を実態調査した。

循環型社会に関連して、横浜市を対象に郊外住宅地における太陽光エネルギーのポテンシャルを評価した。東日本大震災に関連し、流域圏における自然共生都市としての復興に向けた基礎的研究として、宮城県仙台市における小流域を基礎とした地域分析を行った。また、震災復興において低炭素かつ災害に提供力ある都市社会の計画方法を検討した。海外については、パラオ共和国のバベルダオブ島、中国四川省都江堰市の農村地域を対象に行った調査のまとめをおこなった。アジア都市は、中国四川大地震の震災都市である都江堰市の農村地域について、当該地区特有の屋敷林である林盤について、空間構成と植生に関する調査をまとめ、復興の基盤としての可能性について検討した。また、パラオにおいては、祭祀にまつわる植物利用と空間構成として、伝統的集落におけるアグロフォレストも含めた空間構成と人間の生活との結びつきについての分析をまとめ、学会にて発表を行った。本研究は、低炭素化社会、循環型社会、自然共生型社会など、地球環境問題の解決、緩和に向けた取り組みの基盤に横たわる“緑地"を、地球上の生物に対する社会的共通資本、生命を育む持続的都市を「自然共生都市」とし、その形成に関わる都市環境計画手法の構築を目指す。平成24年度は、日本、アジア、アフリカのそれぞれの対象地において、環境データベースを活用し、空間の生態的・文化的な成り立ち、地域の実情について、更に詳細な調査を行った。東京圏においては、東京の都市内の樹林地における生態的環境として緑地とセミ類の生息状況との関係性を分析した。アフリカでは、チュニジアの観光都市ジェルバ島を対象に、海岸地域の自然環境の変化と人間活動の影響を研究し、人間開発による影響の懸念を明らかにした。アジア都市は、中国四川大地震の震災都市である都江堰市の農村地域を対象に、当該地区特有の屋敷林である林盤について、昨年に引き続き、林盤の利用形態などについて調査した。マニラ市のMesa流域を対象にエコロジカル構造の分析を行った。パラオ共和国・バベルバブル島を対象に、小流域のアグロフォレストリーに立地するタロイモ水田の塩害被害に関する研究を行い、その実態を明らかにした。東日本大震災に関連し、流域圏における自然共生都市としての復興に向けた研究として、宮城県仙南地域における小流域を基礎とした地域分析を行った。また、震災復興において災害から回復力(レジリアント)の高い都市地域計画の方法を宮城県岩沼市の防災集団移転対象地および仙南平野の沿岸部の海岸林を対象に検討した。その際に、実際に岩沼市の被災者を対象としたワークショップを開催し、住民自らの意見を復興まちづくりに反映させる手法を採用した。そのほかに、河川景観の保全と津波被害の低減を両立できる復興計画および防潮堤建設案について、住民ワークショップを開き検討を重ねた。本年度は、昨年度までの基礎的な調査、データベースに基づき、流域圏の実態について生態的環境や文化・歴史的な背景の把握まで進展した。東日本木震災の発生を受け、これまでの研究成果に基づいた基礎的調査を実施し、本手法の計画論としての実践的展開に向けた基礎が出来ている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
咀嚼を含めたデュアルタスクがストレス緩和に及ぼす影響

ガム咀嚼が、ストレスの緩和、軽減に寄与する可能性が高いと言われている。これまでの申請者らの前頭前野の活動量、自律神経機能、心理的指標などを用いた神経生理学的な研究でも、ガム咀嚼がストレスを緩和することが確認できた。一方、脳機能の活性化、脳血流の改善に、運動と思考力を働かせる二つの課題を同時に行うデュアルタスクが有効とされている。本申請の研究の目的は、ガム咀嚼を含めたデュアルタスクが、ストレス緩和・軽減に及ぼす影響を検討することである。ストレス課題は,これまでの多くの研究において安全性が確立され,かつストレスと認知されている国際音響刺激IADS(The NIMH Center for the Study of Emotion and Attention at the University of Florida)とする。デュアルタスク課題としてはガム咀嚼および引き算、ガム咀嚼およびしりとりを用いる。測定,評価項目としては、1前頭前野脳活動状態の評価を,NIRS:光イメージング脳機能測定装置(Spectratech OEG-16およびNeU HOT-1000)を用いて行う。2脳波を後頭部にてポータブル脳波計(ミューズブレインシステム)を用いて測定し,各タスクにおけるα波,β波,θ波の出現率の変化を求める。3自律神経反応を,心拍数ならびに周波数解析(心拍変動解析)を行い交感神経と副交感神経の全体のバランスを検討する。4免疫系の指標には,唾液コルチゾール濃度を用いる。5心理状態については,日本版STAIの状態不安尺度による評価を行う。6感情評価は10段階のVAS値を用いて評価する。昨年度同様,被験者によりストレスに対する耐性が異なることならびに被験者の集中の度合いにより,ベースとなる前頭前野における組織ヘモグロビン濃度・組織酸素飽和度が安定しないため測定精度に疑問を残すことがあり,測定数が増えている。被験者はボランティアのため数を集めるのが難しいことも挙げられる。また,近赤外分光法(NIRS)における前頭皮質の活動部位を皮膚血流と脳血流の分離することにより正確に評価するため,NeU社製携帯型脳活動計測装置HOT-1000を導入したため。今年5月から6月にかけて開催される東歯学会(東京),日本補綴歯科学会(札幌)および日本スポーツ歯科医学会(鹿児島)にて研究成果の発表を予定している。被験者によりストレスに対する耐性が異なることならびに被験者の集中の度合いにより,ベースとなる前頭前野における組織ヘモグロビン濃度・組織酸素飽和度が安定しないため測定精度に疑問を残すことがあり,測定数が増えている。

測定,評価項目としては、1前頭前野脳活動状態の評価を,NIRS:光イメージング脳機能測定装置(Spectratech OEG-16およびNeU HOT-1000)を用いて行う。2脳波を後頭部にてポータブル脳波計(ミューズブレインシステム)を用いて測定し,各タスクにおけるα波,β波,θ波の出現率の変化を求める。3自律神経反応を,心拍数ならびに周波数解析(心拍変動解析)を行い交感神経と副交感神経の全体のバランスを検討する。4免疫系の指標には,唾液コルチゾール濃度を用いる。5心理状態については,日本版STAIの状態不安尺度による評価を行う。6感情評価は10段階のVAS値を用いて評価する。昨年度同様,被験者によりストレスに対する耐性が異なることならびに被験者の集中の度合いにより,ベースとなる前頭前野における組織ヘモグロビン濃度・組織酸素飽和度が安定しないため測定精度に疑問を残すことがあり,測定数が増えている。被験者はボランティアのため数を集めるのが難しいことも挙げられる。また,近赤外分光法(NIRS)における前頭皮質の活動部位を皮膚血流と脳血流の分離することにより正確に評価するため,NeU社製携帯型脳活動計測装置HOT-1000を導入したため。今年5月から6月にかけて開催される東歯学会(東京),日本補綴歯科学会(札幌)および日本スポーツ歯科医学会(鹿児島)にて研究成果の発表を予定している。理由:論文英文校正および論文掲載料の支払予定があり,研究費を確保しておく必要があったため。使用計画:現在進行中の研究成果の発表に関して英文校正,学会参加費,ポスター作製などに使用する予定である。
化学的アプローチによる死後経過時間推定の新たな指標の開発応用

本研究の推進計画では本年度に様々な死後経過時間の死体の体液サンプル中の低分子化合物を網羅的に分析し、経過時間(腐敗度)により量的変化が見られる物質を探し出すことであった。物質探索は先ずガスクロマトグラフ質量分析計(GCーMS)を用いた通常の薬毒物検査において腐敗度が高い検体中で顕著に増加しているクロマトピークをピックアップすることから始め、それぞれのピークの化合物を同定する。本年度では幾つかの化合物が同定されたが、特にその中で酪酸に注目して研究を進めた。腐敗度と酪酸の量的関係を調査するために当初は化合物の探索時に用いたGCーMSによる定量法を検討した。しかし、分析条件の最適化を経てある程度の検量性は示したもののバリデーションの一部で安定しない事項があると判明したため他の方法を模索することにした。調査・検討の結果、酪酸を誘導体化して高速液体クロマトグラフ質量分析計(LCーMS)を用いた測定法の採用に至った。酪酸は3ーニトロフェニルヒドラジン(3ーNPH)で容易に誘導体化され、内部標準法による高感度の定量が実現した。各種バリデーションも良好な結果が得られた。その分析法を用いて非腐敗群(死後経過時間が1.5日未満)と腐敗群(同3日以上)の血液および尿について酪酸濃度の測定を行った(各群各検体14例,計56例)。その結果、酪酸濃度(平均値)は血液中で腐敗群は非腐敗群の180倍を示し、尿中では同対比で500倍以上を示した。濃度値の統計処理では有意差(p<0.01)が示され、数値の群間におけるオーバーラップも認められなかった。当初予定通りの展開で研究は進んでいるものと考えている。しかしまだ課題はあり、腐敗群では今回同定して測定を行った酪酸以外にも増加傾向にある化合物があり、今後はそれらについても検討を行う。また、指標としての化合物の評価についても検体数を増やし、それぞれのプロフィールとの関係を明らかにしてゆく必要もあると考えている。現時点では計画通りに研究は進行しているが課題もあり、今後はそれらを含めて実験を進めて行かなければならない。具体的には腐敗群で顕著に増加している他の化合物について同定を行い、定量測定法を検討する。また、本年度に引き続き多くの様々なプロフィールの検体の測定を行い、化合物の指標としての評価を検討する。発注中の物品(ガスクロマトグラフ用カラム)が国内在庫切れであり海外での受注生産で納品待ちの状態である。そのため残額が発生した。ゆえに使用の目処は立っている。
ＳＳＲＩの抗不安作用における扁桃体５－ＨＴ神経系の役割

セロトニン再取り込み阻害薬(SSRI)は、抗不安薬として広く用いられている。SSRIであるシタロプラムの扁桃体基底核への局所投与は、不安の動物モデルであるラットの恐怖条件付けを抑制した。そして、5-HT1A受容体阻害薬の同時局所投与は、その効果に拮抗した。一方、扁桃体スライスのパッチ・クランプで単一細胞PCRを行った。グルタミン酸作動性ニューロンの6.5%が5-HT1A受容体mRNA陽性で、5-HT1A受容体を有するニューロンは有意に静止膜電位が低かった。以上より、SSRIは扁桃体基底核で5-HT1A受容体を介してグルタミン酸作動性ニューロンを抑制し、抗不安作用をもたらすことが示唆された。(1)平成24年度には、ラットの文脈的恐怖条件付けの発現に対して、SSRIであるシタロプラムを両側扁桃体基底核に局所投与し、不安行動であるfreezingが抑制されるかどうかを検討した。その結果、シタロプラムの局所投与はfreezingを用量依存的に抑制し、SSRIは「扁桃体基底核に作用して、記憶に依存する不安を抑制する」という作業仮説を支持する結果が得られた。平成25年度には、「SSRIが扁桃体基底核のどの5-HT受容体サブタイプに作用するか」を明らかにするため、SSRIの扁桃体基底核への局所投与の効果が、5-HT1Aおよび5-HT2A受容体阻害薬の同時投与によってキャンセルされるかどうかを検討する予定であった。しかし、研究代表者である泉が、平成25年4月から平成26年3月まで米国Albert Einstein医科大学精神科に留学し、monoamine代謝酵素であるCOMTをマウスの脳内で強制発現させて、不安行動に対する影響を調べる研究に従事したため、5-HT1Aおよび5-HT2A受容体阻害薬を用いた実験は中断した。平成26年度には、平成25年度に予定していた5-HT1Aおよび5-HT2A受容体阻害薬のSSRIとの同時投与実験を行う。これにより、SSRIの抗不安作用および扁桃体5-HT神経系の不安における役割を明らかにする予定である。(2)平成24年度には、ラット扁桃体スライスで、パッチ・クランプを用いた単一細胞PCR法を確立し、さらに5-HT1A受容体を有するニューロンを同定することに成功した。平成25年度には、「扁桃体基底核において、5-HT1Aおよび5-HT2A受容体を有するニューロンの電気生理学的特性」を検討することにより、SSRIの抗不安作用の詳細な機序を調べる予定であった。しかし、上述の事情により行うことができなかったため、平成26年度に実施する予定である。(1)ラットの文脈的恐怖条件付けの発現に対して、SSRIであるシタロプラムを両側扁桃体基底核に局所投与し、不安行動であるfreezingが抑制されるかどうかを検討した。シタロプラムの投与量は、0.03、0.3および3μg/siteを用いた。その結果、シタロプラムの局所投与はfreezingを用量依存的に抑制し、0.3および3μg/siteの用量で有意な差となった。これにより、SSRIは「記憶に依存する不安を抑制する」という、先行研究において全身投与で得られていた所見を確認する結果が得られた。さらにこの結果は、SSRIの抗不安作用の作用部位が扁桃体基底核であることを強く示唆する所見であると考えられた。(2)ラット扁桃体基底核のスライスで、パッチ・クランプ法によるwhole cell記録を行い、current clampモードで各種の電気生理学的指標の記録を行った。記録終了後に細胞質を吸引し、単一細胞PCRによって、グルタミン酸ニューロンのmarkerであるVGLUT1、GABAニューロンのmarkerであるGAD67、および5-HT1A受容体のmRNAを測定した。その結果、記録されたニューロンの約8割がグルタミン酸ニューロンであり、約2割がGABAニューロンであった。また、5-HT1A受容体mRNAを有するニューロンは、記録された細胞全体の約1割であった。細胞の分布構成および5-HT1A受容体を有する細胞の割合は、解剖学的な検討を行った先行研究の結果とほぼ一致した。(1)平成24年度には、ラットの文脈的恐怖条件付けの発現に対して、SSRIであるシタロプラムを両側扁桃体基底核に局所投与し、不安行動が抑制されるかどうかを検討した。その結果、シタロプラムの局所投与は不安行動を用量依存的に抑制した。平成25年度には、研究代表者である泉が、米国Albert Einstein大学に留学し、monoamine代謝酵素であるCOMTをマウスの脳内で強制発現させて、不安行動を調べる研究に従事した。

その結果、「海馬でCOMTを強制発現させた場合、不安が増強する。」という結果が得られた。これは海馬のmonoamine神経系が不安に関与をしていることを示す新しい知見である。平成26年度には泉が留学より帰国し、SSRIが扁桃体基底核のどの5-HT受容体サブタイプに作用するかを明らかにするため、SSRI局所投与に対する5-HT1Aおよび5-HT2A受容体阻害薬の同時投与の効果を検討した。その結果、5-HT1A受容体阻害薬は用量依存的にSSRIの抗不安効果を阻害し、SSRIの抗不安効果の一部は、扁桃体の5-HT1A受容体を介することが明らかとなった。5-HT2A受容体阻害薬の投与でも同様の結果が得られたが、用量依存性を確認するまでには至らなかった。(2)平成24年度には、ラット扁桃体パッチ・クランプを用いた単一細胞PCR法を確立した。平成26年度に行った検討では、扁桃体基底核のグルタミン酸作動性ニューロン77個から記録を取り、うち6.5%が5-HT1A受容体mRNA陽性、11.7%が5-HT2A受容体mRNA陽性で、5-HT1A受容体を有するニューロンは有意に静止膜電位が低かった。以上より、SSRIによって増加した5-HTが扁桃体基底核で5-HT1A受容体を介してグルタミン酸作動性ニューロンの興奮を抑制していることが示唆された。精神薬理学研究代表者である泉が、平成25年4月から平成26年3月まで米国Albert Einstein医科大学精神科に留学し、monoamine代謝酵素であるCOMTをマウスの脳内で強制発現させて、不安行動に対する影響を調べる研究に従事したため、5-HT1Aおよび5-HT2A受容体阻害薬を用いた実験は中断した。平成26年度より当初の計画に従って再開の予定である。行動実験においては、「扁桃体基底核へのSSRIへの投与が抗不安作用をもたらす」という先行研究の結果と一致する結果が得られ、さらに反応の用量依存性も確認され、SSRIの薬理作用である可能性が高いと考えられた。パッチクランプ法による単一細胞PCR法は、実験技術を確立し、また記録された細胞の構成、および5-HT1A受容体mRNAを有する細胞の割合も、解剖学的手法で得られた先行研究の結果と一致した。平成26年度には、平成25年度に予定していた、ラットの文脈的恐怖条件付けの発現に対する5-HT1Aおよび5-HT2A受容体阻害薬のSSRIとの同時投与実験を行う。さらに、5-HT2Cおよび5-HT3受容体阻害薬の扁桃体基底核への局所投与が、不安行動であるfreezingを抑制するかどうかも検討する。これにより、SSRIの抗不安作用を明らかにすると共に、扁桃体5-HT神経系の不安における役割を明らかにする予定である。また、平成24年度までに確立した単一細胞PCRの手法を用いて、「扁桃体基底核における5-HT1Aおよび5-HT2A受容体を有するニューロンの電気生理学的特性」を検討することにより、SSRIの抗不安作用の詳細な機序を調べる予定である。今後、記憶に依存しない内因性の不安のモデルである高架式十字迷路試験に対する、SSRIの扁桃体基底核局所投与の効果を検討する。また、SSRI扁桃体基底核局所投与の効果が、5-HT1A受容体阻害薬の同時投与によってキャンセルされるかどうかを検討する。
ストレス交差耐性獲得の分子機構

分裂酵母において、交差耐性を観察する系を築き、遺伝学的変異体のスクリーニングによって、cpc2遺伝子が交差耐性誘導に重要であることを明らかにした。Cpc2蛋白質がリボソームと結合することを見いだし、交差耐性が翻訳開始を制御することによってもたらされる可能性を示した。mRNAよりの翻訳開始制御に関わる分子として、eIF2aおよびそのキナーゼが知られている。種々のストレスにより、eIF2aキナーゼは活性化され、eIF2aをリン酸化して活性阻害し、多くの遺伝子転写物からの翻訳を阻害する。Cpc2とeIF2aリン酸化の関係を検討したところ、一部、その作用に重複が見られたことから、これらは、協調してストレスに対して翻訳効率の修飾を行う可能性が考えられた。今後、Cpc2がどのように、翻訳開始制御を行っているのか、どのようにして低容量ストレスが細胞によって関知され、Cpc2に信号が伝達されるのか、高等真核生物においても同様な現象が観察されるのかを明らかにしたい。また、cpc2を同定した遺伝学的スクリーニングで得られた変異体のうち、cpc2ではないことが明らかなものについて、その責任遺伝子の同定を行っている。この変異とcpc2変異二重変異は、ストレス反応が相加的に低下したので、異なる経路で機能することが予想された。これらの研究によって、低容量ストレスに対する生体の反応機構が明らかにされることが期待される。
有機電解液を用いる遷移金属錯体レドックス電池に関する研究

1.電池系の選定:サイクリックボルタンメトリー、回転リングディスク電極法により、種々の電解液-遷移金属錯体の組合せについて、レドックス電位、レドックスピーク対の可逆性、拡散係数、交換電流密度を求めた。その結果、主として反応の可逆性の観点から、錯体(レドックス対)にはRu【(bpy)(^(2+)_3)】またはFe【(bpy)(^(2+)_3)】を選んだ。また電解液には【(C_2H_5)_4】NB【F_4】を溶解したアセトニトリルを選んだ。電極材料には炭素系のグラッシーカーボン、カーボンクロス等が適当であった。2.静置型セルでの充放電試験:正極にRu(【II】)/Ru(【III】)、負極にRu(【I】)/Ru(【II】)のレドックス対を用いる電池系について、H型セルを用いて充放電特性を検討した。3.0Vの定電圧で50%の充電深度まで充電した焼結ガラス隔膜付電池では、0.2Vの放電カットオフ電圧で約50%の放電利用率が得られた。ポリエステル/ポリ塩化ビニル微孔膜またはアニオン交換膜を用いて、正極および負極の充放電挙動を別々に調べたところ、負極の充放電効率は正極の約1/2程度と低く、負極特性が電池全体の性能をほぼ決定していることがわかった。これは、負極反応の可逆性に問題があるためで、錯体の配位子を変えることなどにより、充放電特性の向上がはかれると推定された。正極の効率は6080%であったが、それは隔膜の種類ならびに充放電の条件に依存した。3.電解液フロー型電池の特性:電極集電体にカーボンコンポジット/カーボンファイバークロス、隔膜にアニオン交換膜を用いた電解液フロー型セルを用いて、Ru【(bpy)(^(2+)_3)】錯体電池の充放電特性を調べた。静置型セルに比べて、放電電圧の平坦性および放電利用効率が向上したが、これらはそれぞれ、電池の内部抵抗が減少すること、および電解液をフローすることによって負極反応の不可逆性が静置型セルの場合よりも改善されることによるものであることがわかった。
革新的モーショントラッキング解析に基づいた新しいエピテーゼ製作法の開発

現在のエピテーゼの問題は、顔面皮膚との境界部での顔面の動きに対応できていないことにある。顔面の動きに同調する伸縮性材料の開発や、エピテーゼと皮膚とを接着させる新しい技法が求められるが、そのためには、顔面皮膚の粘弾性特性や挙動の詳細を把握することが必要不可欠となる。本研究では、新しいモーショントラッキング解析を用いて顔面の動きを詳細に分析するとともに、粘弾性特性についても明らかにした。この結果は、顔面皮膚の特性に近似したエピテーゼ材料の開発に役立てることができる。現在のエピテーゼの問題は、顔面皮膚との境界部で顔面の動きに対応できていないことにある。このため、より自然な審美や表情の表現が十分にできていない。この問題の解決には、顔面の動きに同調する伸縮性材料の開発や、エピテーゼと皮膚とを接着させる新しい技法が必要であるが、そのためには、顔面皮膚の粘弾性特性や挙動の詳細を把握することが必要不可欠となる。しかしながら、この分野での研究はリアルタイムでの動作解析が困難なことから、ほとんどなされていない。本研究では、新しいモーショントラッキング解析を用いて顔面の動きを詳細に分析し、このデータ情報に基づいて新しいエピテーゼ製作法の開発を目指す。本研究では研究期間内に以下の3点について明らかにする計画を立てた。すなわち、1顔面皮膚に近似した粘弾性特性を有するエピテーゼの開発、2顔面皮膚の動きに同調できる数種のエピテーゼ材料の試作、3顔面皮膚の動きと同調する新しいエピテーゼ製作法の開発、である。本年度は、顔面皮膚の粘弾性の詳細を明らかにした。成人20名を対象として、顔面皮膚上の20点の硬度・弾性・粘性・tanδを測定した。その結果、硬度・弾性・粘性・tanδのいずれにおいても測定点間で値に差があることが明らかとなり、その値により顔面を3つのエリアに分けることができた。また、4種類のシリコーン材料と3種類のポリウレタン材料の円盤状試料を製作し、硬度・弾性・粘性・tanδの測定値と顔面皮膚の測定値を比較した。その結果、ポリウレタン材料の粘弾性特性は、顔面皮膚に近いことが示唆された。以上のことから、エピテーゼの物性を顔面皮膚に近づけるためには、ポリウレタン材料を用いることも有効な方法として考えられた。昨年度までに顔面皮膚の粘弾性の詳細を明らかにした。顔面皮膚上の20点の硬度・弾性・粘性・tanδを測定し、いずれにおいても測定点間で値に差があることが明らかとなり、その値により顔面を3つのエリアに分けることができた。また、4種類のシリコーン材料と3種類のポリウレタン材料の試料を製作し、顔面皮膚と比較した。本年度は、モーショントラッキングシステムを用いて顔面皮膚の挙動解析を行った。開閉口運動や口角を横に動かす微笑み、閉眼運動などを行い、顔面皮膚上の20点の挙動を明らかにした。その結果、下顔面の測定点の挙動範囲は上顔面に比べ広いことが示された。現在のエピテーゼの深刻な問題は,顔面皮膚との境界部で顔面の動きに対応できないことにある。このため,より自然な審美や表情の表現が十分にできていない。この問題の解決には,顔面の動きに同調する伸縮性材料の開発や,エピテーゼと皮膚とを接着させる新しい技法が必要であるが,そのためには,顔面皮膚の粘弾性特性や挙動の詳細を把握することが必要不可欠となる。しかしながら,この分野での研究はリアルタイムでの動作解析が困難なことから,ほとんどなされていない。最新,プロセシング技術の進歩に伴って,顔面の動きを解析できる革新的なモーショントラッキングテクノロジーが開発された。本研究では,新しいモーショントラッキング解析を用いて顔面の動きを詳細に分析し,このデータ情報に基づいて新しいエピテーゼ製作法の開発を目指す。すなわち,

(1)顔面皮膚に近似した粘弾性特性を有するエピテーゼ材料の開発:顔面皮膚の粘弾性特性を分析し,顔面皮膚に近似した粘弾性特性を有するエピテーゼ材料を開発する。(2)顔面皮膚の動きに同調できる数種のエピテーゼ材料の試作:顔面皮膚およびエピテーゼの挙動を新しいモーショントラッキングシステムを用いて解析し,顔面皮膚と同調できる数種のエピテーゼ材料を試作する。(3)顔面皮膚の動きと同調する新しいエピテーゼ製作法の開発:開発したエピテーゼ材料を用いて,顔面皮膚の動きと同調するエピテーゼ製作法を開発する。本年度は、粘弾性測定器を購入し、顔面皮膚の粘弾性測定と既存のエピテーゼ材料の粘弾性測定を行った。顔面皮膚の粘弾性は部位によって差があることが明らかとなった。また、既存のシリコーン系エピテーゼ材料は、顔面皮膚よりもやや硬いことがわかった。顔面皮膚や各種エピテーゼ材料の粘弾性試験の結果分析に時間を要したため。科学研究費補助金交付決定額が減額される可能性があるとのことで,慎重な執行につとめ,粘弾性測定器の購入が遅れたため。また,疫学研究倫理審査の手続きに時間を要したため。今後は、モーショントラッキングシステムによる挙動解析を行うことで、顔面皮膚の挙動を明らかにし、エピテーゼ材料との同調性を解析する予定である。エピテーゼ材料の分析を行うにあたり,挙動解析よりも,粘弾性特性の分析をまず先に行うべきと考えた。エピテーゼ材料の粘弾性特性の分析から,シリコーン系材料のみならず,ウレタン系材料の検討も必要であることが明らかとなった。そこで今後は各種材料試験を行い,さらにモーショントラッキングシステムによる挙動解析を行うことで,顔面皮膚の挙動と同調する材料を選定・開発する予定である。モーショントラッキングシステムを用いた解析を行うため、各種マーカーや記録装置が必要である。また、エピテーゼ材料の試料を作製するため、シリコーンやポリウレタンが必要である。これらの機器・材料を用いて研究を進める計画である。各種材料試験を行うため,エピテーゼ材料,試料製作のためのフレーム,試験機の治具などが必要である。また、モーショントラッキングシステムを用いた解析を行うため,各種マーカーや記録装置が必要である。
元朝成立過程の研究

モンゴル遊放民族が、漢地の定着農耕民とかかわりあいを持ち、終には漢地支配を達成するまでの過程を研究目的とする。60年度は太宗時代特に1236年前後を中心にした研究を行い、「海雲禅師とモンゴル印臂法」を発表した。この論文では、これまで理論的には主張しえても、実証的には資料が見つからなかったが、これを資料に基づいて実証した。この問題は、遊牧社会の戦争捕虜の扱いで戦利品として分与された捕虜の臂に、諸王・功臣らが馬などの家畜と同じように印を押し、隷属民としただけに止まらず、その処遇が社会的に重要な問題に発展する事が予想されるに至った。すなわち、漢人については海雲禅師の努力によってモンゴル固有の印臂法はさけられたが、モンゴル諸王・功臣らの所有意識はなお存していた事が実証されたが、これら漢人隷属民はヨーロッパ流の奴隷的扱いを受けたのではなく、それら漢人の学問・知識・経験などによって、時には重要な官僚指導者として任用された。従って元朝社会の構成上に基本的な問題を提起したことになる。61年度はクビライ政権の漢地支配を研究するために、その前段階として、カラコルムに根拠するアリクブカに対して、クビライは後顧のうれいをなくすために、開平を中心として先づモンゴリア政策を強力に進めた。クビライはあくまでもチンギス・カーン国家の正統な後継者となるために多くの努力を拂ったが、なかでもチンギス・カーンの大オルドの当時の最高責任者を自らの大オルドの正皇后にすえ、チンギス・カーンの四大オルドをオルドスの地に移動させて体制を確立した。62年度以降は、60年度・61年度の研究成果を踏まえて、仮称『元朝成立過程の研究』の出版原稿作製に努める予定である。
大気ニュートリノ振動の精密研究

スーパーカミオカンデにおける地球の反対側から飛来する大気ミューニュートリノの数が上から飛来するものの約半分であるという観測により既に、ニュートリノ振動、すなわちニュートリノの質量についての証拠が得られていた。しかしながら、ニュートリノ振動以外にこのデータを説明する新しいモデルが提案され、実験的に本当にニュートリノ振動であるということを示すことが急務となっていた。そこで、大気ニュートリノの解析を工夫して、ニュートリノ振動によって、ミューニュートリノ成分が一度半分以下に減り、またミューニュートリノ成分が現れてくるという「振動」の効果を明確に観測し、観測されているミューニュートリノの欠損がニュートリノ振動による量子的干渉効果であることを示すと共に、大気ニュートリノ現象を説明する様々な別理論を検定した。結果はまさにニュートリノ振動の予言通りとなっており、このデータを持って真にニュートリノ振動が確定したと言える。またこの解析によって、今まで以上に精度良く2種類のニュートリノの質量の2乗の差を決定できた。値は、90%の信頼度でニュートリノの質量の2乗の差が1.9×10^<-3>eV^2から3.0×10^<-3>eV^2であった。この結果は既に国際会議等で報告され、大きな関心を呼んでいる。それと共に、今まで通りの天頂角分布を用いる方法で、ニュートリノ間の混合角を精密に決定した。その結果、混合角(θ)は最大の45度と矛盾なく、90%の信頼度でsin^22θ>0.92を得た。現在、ミューニュートリノが振動した結果現れるタウニュートリノ事象をスーパーカミオカンデのデータ中に探す解析の最終段階である。また、未発見の電子ニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動の効果による、ミューニュートリノと電子ニュートリノ間のニュートリノ振動の効果の検定も最終段階である。なお、本研究費補助金により設置したFADCシステムはうまく稼働しており、今後も新たにFADCを用いて得られたデータを解析して、ニュートリノ振動の解析の改良をおこなっていきたい。スーパーカミオカンデ実験で得られた大気ニュートリノのデータ解析を行った。今年度最も中心的に行ったのは、ニュートリノ振動がミューニュートリノとタウニュートリノ間の振動なのか、それとも今まで知られていない不活性ニュートリノとの振動なのかという点である。この研究のために、特に約10GeV以上の高エネルギー大気ニュートリノと中性カレント事象の天頂角分布を詳しく調べた。その結果、99%の信頼度で、観測されているニュートリノ振動は不活性ニュートリノとの振動ではなく、ミューニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動で全てうまく説明できることが判明した。また、ニュートリノ振動のパラメータの決定精度は少しづつ改善し、現在、ニュートリノの質量の2乗の差は(1.65)×10^<-3>eV^2の間、また、sin^22θ>0.88という世界で最も精度の良い値を得た。また、予備的ながら、今まで使われていなかった1事象にチェレンコフリングが複数ある事象も用いるとパラメータの決定精度が上がることも判明した。更に、高エネルギー事象に関してより良いエネルギーやイベントパターンに関する情報を得るため、500MHzサンプリングの超高速の電子回路の設計を進め、基本設計が完了しつつある。スーパーカミオカンデ実験で観測された大気ニュートリノ事象を用いてミューニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動パラメータの決定を行った。今まで用いられてなかった、複数のリングが観測されている事象を用いることによって、今まで以上の精度で決定することができた。ニュートリノの質量の2乗の差に関して許される領域は1.6から3.6×10^<-3>eV^2の間で、混合角のパラメータはsin^22θ>0.90となった。これらは世界最高精度でのニュートリノ振動パラメータ決定である。現在のデータでも、最大の混合角がもっともデータを良く再現しており、非常に興味深い。また、ニュートリノ振動で生成されたタウニュートリノの探索も行った。タウニュートリノ事象と他のニュートリノ事象との区別は難しい。一方、タウニュートリノはニュートリノ振動で生成されるので、飛行距離が長いニュートリノのみタウニュートリノに振動しうる。すなわち上向きのニュートリノ事象の中にのみタウニュートリノが存在する。このことを用いてタウニュートリノを探索したところ、予備的な結果では、予想されるタウニュートリノ事象数が74であるところ、66±41^<+25>_<-18>観測され、観測数は予想値と誤差の範囲内で一致した。この結果も、ミューニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動と矛盾しない。スーパーカミオカンデの大気ニュートリノに対する感度を上げるための新しい電子回路の開発は順調に進み、一部の購入をはじめた。前年度のスーパーカミオカンデの事故からの復旧にかなりのマンパワーをさいたため、完全に予定通りの研究の進展とはならなかったが、以下の進展があった。スーパーカミオカンデ実験で2001年に測定器の改修に入る前に観測された全大気ニュートリノ事象を用いてミューニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動パラメータの決定を行った。ニュートリノの質量の2乗の差に関して許される領域は1.6から3.9×10^<-3>eV^2の間で、混合角のパラメータはsin^22θ>0.92となった。これらは世界最高精度でのニユートリノ振動パラメータ決定である。現在までに蓄積した高統計のデータでも、最大の混合角がもっともデータを良く再現しており、非常に興味深い。

タウニュートリノ事象と他のニュートリノ事象との区別は難しい。一方、タウニュートリノはニュートリノ振動で生成されるので、飛行距離が長いニュートリノのみタウニュートリノに振動しうる。すなわち上向きのニュートリノ事象の中にのみタウニュートリノが存在する。このことを用いてタウニュートリノを探索したところ、予備的な結果では、予想されるタウニュートリノ事象数が86であるところ、145±44^<+11>_<_16>観測され、観測数は予想値と誤差の範囲内で一致した。この結果も、ミューニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動と矛盾しない。スーパーカミオカンデの大気ニュートリノに対する感度を上げるための新しい電子回路については大半の機器を購入し、測定器に取り付け測定をはじめた。スーパーカミオカンデにおける地球の反対側から飛来する大気ミューニュートリノの数が上から飛来するものの約半分であるという観測により既に、ニュートリノ振動、すなわちニュートリノの質量についての証拠が得られていた。しかしながら、ニュートリノ振動以外にこのデータを説明する新しいモデルが提案され、実験的に本当にニュートリノ振動であるということを示すことが急務となっていた。そこで、大気ニュートリノの解析を工夫して、ニュートリノ振動によって、ミューニュートリノ成分が一度半分以下に減り、またミューニュートリノ成分が現れてくるという「振動」の効果を明確に観測し、観測されているミューニュートリノの欠損がニュートリノ振動による量子的干渉効果であることを示すと共に、大気ニュートリノ現象を説明する様々な別理論を検定した。結果はまさにニュートリノ振動の予言通りとなっており、このデータを持って真にニュートリノ振動が確定したと言える。またこの解析によって、今まで以上に精度良く2種類のニュートリノの質量の2乗の差を決定できた。値は、90%の信頼度でニュートリノの質量の2乗の差が1.9×10^<-3>eV^2から3.0×10^<-3>eV^2であった。この結果は既に国際会議等で報告され、大きな関心を呼んでいる。それと共に、今まで通りの天頂角分布を用いる方法で、ニュートリノ間の混合角を精密に決定した。その結果、混合角(θ)は最大の45度と矛盾なく、90%の信頼度でsin^22θ>0.92を得た。現在、ミューニュートリノが振動した結果現れるタウニュートリノ事象をスーパーカミオカンデのデータ中に探す解析の最終段階である。また、未発見の電子ニュートリノとタウニュートリノ間のニュートリノ振動の効果による、ミューニュートリノと電子ニュートリノ間のニュートリノ振動の効果の検定も最終段階である。なお、本研究費補助金により設置したFADCシステムはうまく稼働しており、今後も新たにFADCを用いて得られたデータを解析して、ニュートリノ振動の解析の改良をおこなっていきたい。
Cyp26(レチノイン酸分解酵素)の役割を中心とした皮膚発生における分子機構

皮膚は、生体を外界から遮断し、脱水、外傷、微生物等による感染から生体を保護することにより、体内の恒常性維持を可能にする。皮膚の層構造は複雑で、厳密に制御された胎生期の皮膚組織発生により形成される。また毛包や乳腺等の付属器は、上皮-間葉相互作用によって発生する。従来、皮膚発生およびその付属器の形態的研究は、実験動物や培養細胞を用いて精力的に行われてきたが、その発生を制御する分子メカニズムにはほとんどわかっていない。一方、ビタミンA誘導体であるレチノイン酸(retinoic acid:RA)は、正常発生に不可欠であるが、その過剰はヒトおよび実験動物に種々の先天異常をひきおこす。今回、我々はRA分解酵素の一つであるCyp26b1を欠損させた遺伝子ノックアウトマウスを作製することにより、ヒトのRA過剰症と極めて類似した胎児を得ることに成功した。このノックアウトマウスを観察したところ、表皮の肥厚、毛包の欠如といった皮膚の異常発生がみられた。そこで、皮膚原基が発生する胎生13.5日のCyp26b1ノックアウトマウスの背部皮膚を採取し、発現している遺伝子の網羅的解析を行い、同時期の野生型の皮膚と比較した。その結果、ノックアウトマウスにおいては、D1x3,Perpの発現が野生型と比べ有意に減少していた。この2つの分子が欠損したマウス胎児は、それぞれ皮膚発生異常がみられることが報告されている。さらにin situハイブリダイゼーションおよびRT-PCRを行ったところ、同じ結果が得られた。従って、このD1x3,PerpはRAシグナリングの下流にあり、皮膚発生に重要な働きをしていると考えられた。
ネパール・ヒマラヤにおける高地住民の生業戦略と災害リスク認識・災害対応

ネパール・ヒマラヤ高地と,インド・ヒマラヤ西部のラダーク地方において,地域住民の災害リスク認識と災害対応に関する研究を行った。ネパールでは,高山帯全体を対象として,地域社会の社会環境及び住民の生業活動に関する現状と近年の変化を調査したほか,国の防災実務に関する文献調査を行った。インドでは, 2010年8月にラダーク地方で発生した豪雨災害について,災害被害が地域住民の生活に及ぼした影響と地域住民の災害対応に関する現地調査を行った。今後は,これらの成果を元に,災害に関するヒマラヤ高地住民の知識と対応力の向上に貢献する活動を実施したい。モデル地域として設定したネパール東部のカンチェンジュンガ地域で現地調査を実施し,研究代表者が詳しい調査を実施した1998-2001年以降の生業活動の変化の把握と,災害リスク認識・災害対応に関する予備的な調査を行った。生業活動の追跡調査では,農牧業による土地利用形態や世帯レベルでの経営規模には大きな変化がなく,現地住民の生業戦略については概ね過去の調査結果を活かせることを確認した。現地における災害リスク認識としては,雨期に増水した河川に流されての事故死,斜面災害による生活道被害,大雪による家畜の大量死のほか,氷河の後退や凍土の融解に関係する草地の減少・劣化が発生しているとする現地住民の話を聞き取った。また,これらの自然災害の他に,野生動物に起因する家畜被害や,都市部への交通ルート上のバス事故など人為災害についての言及もあった。これらの調査結果から,今後,高地における「災害」の概念を再検討したうえで,高地で人々が暮らし続けることに伴うリスク要因を総体的に把握する方法論を開発する必要があることが明らかになった。なお,ネパール・ヒマラヤと同じチベット系高地住民が暮らす他地域との比較研究については,インド北西部のラダーク地方で他の資金によりネパールのモデル地域と共通する内容の現地調査を実施し,上述した災害リスク認識の調査方法の検討に役立てた。平成22年度には,高地住民の災害リスク認識・災害対応に関する体系的な調査方法を設定し,ネパールのモデル地域とインドの比較対象地域で実践する。一方,研究成果の一般化を目的として当初想定していたネパール国内における二番目以降の調査地での現地調査の実施については,日程的に困難であると判断されるため,ネパール・ヒマラヤ高地全体を対象とした生業活動と災害リスクに関する統計資料分析・文献調査を行うことで当初想定していた研究成果に近いものを得ることを目指す。本年度は、ネパール・ヒマラヤ高地における社会環境・生業活動の現状と近年の変容に関する文献調査・資料収集、および、ネパールとインドにおける自然災害と防災政策に関する文献調査・資料収集を実施した。このうち、社会環境・生業活動の現状と近年の変容については、地域社会の民族グループ構成、人口、土地利用、家畜所有、主要都市から地域までの交通手段などについてデータを収集し、ネパールに暮らす高地住民の社会環境と生業活動を俯瞰するとともに、個別地域間での状況の差異とその原因について分析する試みを行った。資料の分析は継続中である。いっぽう、本年度に予定していた現地調査については、本計画上の比較対象地域であるインドのラダーク地方において、年度途中の2010年8月上旬に豪雨に起因する土砂災害が発生したことにより、当初の予定に変更が生じた。ラダーク地方における土砂災害の被害は現地としては甚大なものであり、人的被害や家屋被害だけにとどまらず、農業を中心に現地の生業活動にも大きな損害を与えた。本年度当初の予定のなかには、高地住民の生活と生業に関わる災害リスク全般を対象として、住民の認識と対応を、ネパールのモデル地域とインドの比較対象地域で調査することが含まれていたが、ラダーク地方で前述した土砂災害が発生したため、現地調査としてはネパール国内よりも、ラダーク地方における水害への対応に焦点をあてた調査を優先的に実施することとした。ラダーク地方での現地調査は他の資金で実施した。具体的には、災害現象および住民による避難行動や災害対応を明らかにするために、災害発生の約2週間1ヶ月後および約半年後に現地を訪問し、観察と聞き取り調査をおこなった。調査結果は分析中である。本年度は,前年度に実施した「ネパール・ヒマラヤ高地における社会環境・生業活動の現状と近年の変容に関する文献調査・資料収集」により得た資料の分析を継続し,その成果の取りまとめを実施した。これにより,高地住民の生業戦略に関する近年の変化とその要因が明らかになりつつある。ネパール・ヒマラヤ高地における災害リスクについては,前年度に収集したネパールの自然災害と防災政策に関する資料の分析を進めた。これらの分析結果および初年度に実施したネパール東部のカンチェンジュンガ地域における現地調査をもとに,本研究計画の当初からの目的に沿って,ネパールにおける災害研究や防災実務の全体像のなかに高山帯を位置づけるための考察を進めた。研究成果の取りまとめは,本研究終了時点までに終えることができなかったが,引き続き継続する。

いっぽう,本研究計画上の比較対象地域であるインド北西部のラダーク地方において、前年度の途中にあたる2010年8月に豪雨災害が発生したことにより,前年度の半ばから研究計画の一部を変更したが,本年度においても,変更後の計画に従い,ラダーク地方における水害に焦点をあてた研究活動を継続した。具体的には,2010年8月の豪雨災害に関して,被災地域の災害前後の衛星画像の分析と,災害被害の社会的影響および地域社会の災害対応に関する補足的な現地調査を実施した(現地調査の実施には他の資金を用いた)。これらの研究成果にもとづき,ラダーク地方における今後の水害対策の検討に向けた具体的な提言を,学術論文の誌上で発表した。また,その研究成果や提言の内容を,ラダーク地方の水害対策に関わる現地実務者と共有するための会合を企画した。(会合は,ラダーク地方における氷河湖決壊洪水に関する情報交換会の一部として,平成24年度に実施される予定である。)
進行肝細胞癌に対する新規肝動脈化学療法の開発と分子標的治療併用の意義

我々は肝細胞癌に対する経血管的治療として、固形塞栓物質を用いず、リピオドールと微小デンプン球(DSM)の両者を併用する新たな肝動注化学療法を考案し、シスプラチンを用いた臨床研究で有用性を報告した。本研究では、シスプラチンよりもリピオドールとの親和性がよいミリプラチンを用いてこの新たな肝動注化学療法の有用性を検討した。平成23年より、無作為割り付けによる2群(DSM非併用群、DSM併用群)比較試験を開始し、これまでに、30症例で治療を施行中である。現時点で、DSM併用群で無増悪生存期間が延長している傾向を認めており、奏効率も高い傾向にある。本治療は、新たな肝動注化学療法として有用と考える。我々はこれまでに肝細胞癌に対する経血管的治療として、固形塞栓物質を用いず、リピオドールと微小デンプン球(DSM)の両者を併用する新たな肝動注化学療法を考案し、シスプラチンを用いた臨床研究を行っており、その有用性を論文などに報告した。本研究の目的はシスプラチンよりもリピオドールとの親和性がよいミリプラチンを用いてリピオドールとDSMの両者を併用する新たな肝動注化学療法の有用性を検討することである。平成23年より、従来の肝動注塞栓療法の適応症例を対象とし、無作為割り付けによる2群(ミリプラチン+リピオドール群:DSM非併用群、ミリプラチン+リピオドール+DSM群:DSM併用群)比較試験を、山口大学医学部附属病院医薬品等治験・臨床研究等審査委員会の承認を得て、開始している。本研究では、ミリプラチンの最大使用量は120mgとし、腫瘍の個数や最大径でリピオドールの最大投与量を変更することとし、腫瘍5個以下かつ最大径5cm以下ではリピオドール6mlまで(A群;DSM非併用群、B群;DSM併用群)、腫瘍6個以上10個以下もしくは5cm以上10cm以下ではリピオドール6ml超過10mlまで(C群;DSM非併用群、D群;DSM併用群)とした。平成23年度および24年度に22症例の登録を行い、治療を施行中である。22症例の内訳はDSM非併用群例(A群:7例、C群:3例)、DSM併用群(B群:5例、D群:7例)である。これまでのところ、特に重篤な合併症は認めておらず、安全に治療を施行できており、今後も継続していく予定である。今後、無増悪期間や抗腫瘍効果、全生存期間などの有用性について検討予定である。平成23年度から25年度に30症例の登録を行い、治療を施行中である。30症例の内訳は、DSM非併用群13例、DSM併用群17例である。平成25年度は症例の蓄積に加え、結果の解析を行った。平成26年3月時点で、治療後3ヵ月目の効果判定が可能であった26症例において、奏効率はDSM非併用群で18.1%、DSM併用群で40.0%とDSM併用群で高い傾向があり、無増悪生存期間もDSM非併用群では164日であるのに対し、DSM群では231日と延長している傾向を認めている。現時点で、全生存期間に差は認めていない。また、治療前に採取した保存血清を用いて、ELISAにてVEGFやIL-8などの血管新生因子やHB-EGFなどの細胞増殖因子について測定したところ、DSMの併用、非併用に関わらず、非奏功例では奏功例に比べてVEGF-AやIL-8が高く、HB-GEFが低い傾向があった。肝癌、特にC型肝炎ウイルスに起因する肝癌と関連があるとされる酸化ストレス(ROS)をd-ROM TESTを用いて測定したところ、ROSの上昇を認めた。