hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HBs抗原陰性者におけるB型肝炎ウイルス血症の解析(HBVと細胞障害性T細胞【CTL】との相互作用)

この点に関してHBs抗原陰性(RPHA法)・HBc抗体陽性(HI法32倍以上)の例を対象に検討した。対象50例中19例(38%)でHBV-DNAが検出された。HBV-DNA陽性例19例について検出パタンを見たところ、(1)上清分画陽性/免疫複合体分画陽性5例。(2)上清分画陽性/免疫複合体分画陰性3例。(3)上清分画陰性/免疫複合体分画陽性11例。であった。また、血清HBV-DNAのレベルを上清/免疫複合体の分画に分けて検討したところ、いずれの例でもHBV-DNAのレベルは急性肝炎回復期と同様のレベルであった。また、DNase I消化後もHBV-DNAのレベルに変化は見られなかった。PreS-S領域のアミノ酸配列はサブタイプadwの3例、サブタイプadrの3例で決定可能であった。いずれの例もコンセンサス配列と異なるアミノ酸配列を有していたが、共通の変異は認めなかった。また、HBs抗原の抗原性に影響を与える可能性のあるMHR(Major Hy drophobic Region)には変異は認められなかった。従って微量に残存するウイルスの一部には感染性のある分画が含まれており、血液製剤への利用は好ましくないと考えられた。これら微量のウイルスの肝発癌に及ぼす影響をHCV関連肝癌、non-B,non-C肝癌について検討したが、関与は大きくないことが推定された。ただし、non-B,non-C肝癌に関してはウイルス遺伝子に変異のあるウイルスゲノムが高率に検出され、献血者と異なる構造を有するHBVの関与が疑われた。
精神科病棟入院中の患者に対する日本型リカバリープログラムの構築に関する基礎的研究

リカバリーとは、病気によってどのような制約があっても自分らしい生き方はできるという考え方である。リカバリープログラムは、精神科病棟に入院中の患者が退院しても自分らしい生活を作っていけるように支援するプログラムである。本研究は、リカバリー支援としてプログラム導入システムの構築を目指しており、今回の調査結果は、今後入院中に実施するリカバリー支援のシステム構築への基礎資料となる。方法は、入院中の患者にリカバリープログラム「IPPO」を実施し、その前後でQOL、自己肯定感、リカバリーの段階の変化を調査する。結果によりプログラムの効果を検証する。さらに参加者の意見をもとに実践方法の課題を明確にする。本研究は、入院中に導入できるリカバリープログラムの構築を目指すものである。2018年度は精神科病棟入院中の患者を対象にリカバリープログラムの実践とその効果の検証を目的とした。2018年度は、病棟スタッフのリカバリーについての理解を深めること、またプログラムへの参加を促すことを目的に、医師や看護師、作業療法士、精神保健福祉士を交えて勉強会を2回行った。勉強会は、リカバリーについての説明を30分その後プログラムの体験を60分の構成で行った。同時に研究計画についてスタッフ全体に説明し、病棟での実践が可能であるか、どのような課題が考えられるかを検討した。病棟スタッフからの研究受け入れは良好であり、プログラムについても入院中の患者に適しているのではないかという意見であった。課題としては入院中の患者が参加できるような体制をどう整えるか、参加をどう促していくかという意見であった。参加はコミュニティミーティングで広報し希望者を募るようにしていたが、自発的な参加は厳しいのではないかという意見もあった。病棟スタッフの了解を得たあと、毎週水曜日午後に実践をした。医師、看護師、作業療法士、精神保健福祉士など多職種も一緒に参加し、10月以降6クールプログラムを実施した。参加した入院患者24名を対象に調査を行った。調査内容は、QOL(WHOQOL26),リカバリーアセスメントスケール(RAS),ローゼンバーグ自尊感情尺度(自己肯定感)を使用し、QOL,リカバリーの促進の有無、自己肯定感の変化を調査した。24名に配布し21名回収(回収率87.5%)、有効回答率は70.8%であった。結果として、QOL、RAS、自己肯定感ともに平均値が上昇しており効果がみられている。2019年度はさらに事例数を増やし、効果を明らかにするとともに、効果がみられない事例についても分析を深めていく。2018年度の目標はリカバリープログラムの実践と評価であり、5クールを予定していたが、実際には6クール実施しており、ほぼ予定通りに実践できた。実践に至るまでの環境調整として、病棟スタッフとの勉強会やスタッフを対象としたプログラムの実践、またプログラムに関係するメンバーとのミーティングを行った。プログラム実施後は参加スタッフでのミーティングを行い記録に残し、リカバリーに関する情報を整理してスタッフにも共有した。参加者は1クールに24名で入院中の状態が変化しやすいことや退院が急に決まるなどの影響もあり、事例数は21例となかなか集まらない状況である。リカバリープログラムの実践は、定期的に実施できており、その効果は病棟スタッフも感じることができている。今後も根気強くデータを蓄積していくことで信頼できる結果が得られると確信している。1.プログラム実践の継続:昨年度毎月1クールを目安にプログラムを実践してきた。病棟のスケジュールに組み込まれており、リカバリープログラムに合わせてメタ認知プログラムも開始され、入院患者の退院支援に位置付けられている。今後もプログラムの人選を継続し調査を進めていく2.プログラムのファシリテーターの育成:プログラム実践において看護師4名が担当チームとして活動している。参加患者に関する医師との調整やデータの収集補佐を主に行っているが、プログラムのファシリテーターができるように育成していくことでさらに継続の可能性が広がるとともに看護師自身の実践力にもつながる。また看護師とのミーティングは研究者にとっても貴重な意見がもらえ、お互いに成長できる場となっている。病棟看護師のファシリテーターの育成を目的とした勉強会を定期的に実施していく3.病棟スタッフとの勉強会:前年度2回実施した勉強会を今年度も実施する。医師や看護師の異動や新人の入職があたこと、また勤務しているスタッフにとってもリカバリーに関する知識を深める機会となり、プログラムの効果および継続に影響するため今年度も勉強会を企画する。また病棟スタッフが多職種でリカバリーについて考える機会となっており、多職種協働でディスカッションする場の提供にもなっている。4.今後の課題を明確にする:6クール実践する中で、最後まで参加できない患者が存在することやプログラム終了後のリカバリーに関する認識が継続しないこと参加者の選定など課題を感じる場面がある。これらの課題を明確にし、継続可能で効果的なプログラムの実践に向けたシステム改善が必要である。入院中の患者に対するリカバリープログラム構築の基礎的研究であり、今後導入、実践に向けた課題を明確にできるように、スタッフ及び参加者の意見を整理していくリカバリーとは、病気によってどのような制約があっても自分らしい生き方はできるという考え方である。

方法は、入院中の患者にリカバリープログラム「IPPO」を実施し、その前後でQOL、自己肯定感、リカバリーの段階の変化を調査する。結果によりプログラムの効果を検証する。さらに参加者の意見をもとに実践方法の課題を明確にする。本研究は、入院中に導入できるリカバリープログラムの構築を目指すものである。2018年度は精神科病棟入院中の患者を対象にリカバリープログラムの実践とその効果の検証を目的とした。2018年度は、病棟スタッフのリカバリーについての理解を深めること、またプログラムへの参加を促すことを目的に、医師や看護師、作業療法士、精神保健福祉士を交えて勉強会を2回行った。勉強会は、リカバリーについての説明を30分その後プログラムの体験を60分の構成で行った。同時に研究計画についてスタッフ全体に説明し、病棟での実践が可能であるか、どのような課題が考えられるかを検討した。病棟スタッフからの研究受け入れは良好であり、プログラムについても入院中の患者に適しているのではないかという意見であった。課題としては入院中の患者が参加できるような体制をどう整えるか、参加をどう促していくかという意見であった。参加はコミュニティミーティングで広報し希望者を募るようにしていたが、自発的な参加は厳しいのではないかという意見もあった。病棟スタッフの了解を得たあと、毎週水曜日午後に実践をした。医師、看護師、作業療法士、精神保健福祉士など多職種も一緒に参加し、10月以降6クールプログラムを実施した。参加した入院患者24名を対象に調査を行った。調査内容は、QOL(WHOQOL26),リカバリーアセスメントスケール(RAS),ローゼンバーグ自尊感情尺度(自己肯定感)を使用し、QOL,リカバリーの促進の有無、自己肯定感の変化を調査した。24名に配布し21名回収(回収率87.5%)、有効回答率は70.8%であった。結果として、QOL、RAS、自己肯定感ともに平均値が上昇しており効果がみられている。2019年度はさらに事例数を増やし、効果を明らかにするとともに、効果がみられない事例についても分析を深めていく。2018年度の目標はリカバリープログラムの実践と評価であり、5クールを予定していたが、実際には6クール実施しており、ほぼ予定通りに実践できた。実践に至るまでの環境調整として、病棟スタッフとの勉強会やスタッフを対象としたプログラムの実践、またプログラムに関係するメンバーとのミーティングを行った。プログラム実施後は参加スタッフでのミーティングを行い記録に残し、リカバリーに関する情報を整理してスタッフにも共有した。参加者は1クールに24名で入院中の状態が変化しやすいことや退院が急に決まるなどの影響もあり、事例数は21例となかなか集まらない状況である。リカバリープログラムの実践は、定期的に実施できており、その効果は病棟スタッフも感じることができている。今後も根気強くデータを蓄積していくことで信頼できる結果が得られると確信している。
身の回りの多彩な機能をもつ化合物を利用した化学教材から次世代物質変換反応への展開

本研究では、交通信号反応やブルーボトル反応など、小学校等での演示実験によく用いられる化学教材を基に環境調和型次世代物質変換反応を開発する。これらの反応で用いられるインジゴカルミンやメチレンブルーは、着色料の青色2号や金魚の白点病治療薬として用いられており、これらの有機色素をはじめとする低毒性かつ汎用性のある身の回りのπ共役系複素芳香族化合物を触媒として用いることにより、酸化剤として過酸化物を用いずに空気中の酸素を用いるアルデヒドやアルコールの空気酸化反応などの様々な環境調和型次世代物質変換反応を開発する。
代数多様体の特異点の研究

多様体の上の滑らかでない点を特異点と呼ぶが,この特異点の特徴を捉えるためには良い不変数が必要になる.本研究ではMather-Jacobian log discrepancy (以後簡単のためMJ log discrepancyと呼ぶ)という不変数を導入しその性質を調べているが,この不変数は特異点の上の弧空間の言葉で言い換えができる.よく知られていることであるが,標数が0の基礎体の上の多様体の特異点は特異点解消を用いて非特異なものに帰着させることができる.しかし正標数の基礎体上の多様体については特異点解消の存在はまだ証明されていないので,その替わりとなる技術が必要になってくる.本研究では基礎体の標数にかかわりなくMJ log discrepancyが弧空間の言葉で言い換えられ,多様体の特異点と部分多様体の特異点の性質が密接に関わっていることを示す逆同伴公式も成立することを示した.これがいくつかの問題において特異点解消の代わりの役割を果たすことが期待される.実際MJ log discrepancyの一様有限決定性が示されれば,特異点解消の存在が証明されていない正標数の場合でも,その下半連続性が得られ,またMJ log canonical singularitiesが開条件であること,小変形により安定であることも示される.今年まで得られているevidenceとしては,非退化超曲面特異点や2次元多様体の特異点の場合にMJ log discrepancyの一様有限決定性が示された.今後はこれが一般にも成立することを示すことが目標になる.代数多様体の特異点について,通常のdiscrepanciesだけでなく,Ishii-De Fernex-Docampoによって導入されたMather-Jacobian discrepanciesを用いてさらに効果的な研究をしようというのが目的である.11月のフランス,レンヌでのsymposium “Arc Schemes and Singularity Theory"においてFinite Determination Conjectureの解説の講演をした.これは論文としてまとめ,ジャーナルに投稿した.De Fernex, Lawrence Einとの共同研究で「局所ジェットスキームが特異点の芽を決定するか?」という疑問から発生したjet closureの基本的な性質や,これが整閉包に含まれることを示した.当初の計画通り進んでおり,出版状況も順調である.7月にスエーデンのMittag-Leffler研究所で開催されたWorkshop Lefschetz propertiesにおいて、jet closureに関する問題提起の講演及びこれまでの研究経過報告の講演をした。また問題セッションでは,小グループに分かれて他の参加者とのディスカッションを行い有益な情報が得られた。Mather-Jacobian minimal log discrepancyの有限時決定性conjectureとMJ-mldをcomputeするdivisorの有界正conjectureが同値であることを証明し、このconjectureが成立しているevidencesをいくつ変えた。この論文はArXivに掲載した。9月にはオーストラリアのSydneyで開催されたWorkshop on Real and Complex Singularitiesにおいて、また鹿児島で開催されたFranco-Japanese-Vietnamese Symposium on Singularitiesにおいて上記の結果を紹介し、それぞれの集会の参加者とstimulatingな議論ができた。当初の計画通り進んでおり、出版状況も順調である。多様体の上の滑らかでない点を特異点と呼ぶが,この特異点の特徴を捉えるためには良い不変数が必要になる.本研究ではMather-Jacobian log discrepancy (以後簡単のためMJ log discrepancyと呼ぶ)という不変数を導入しその性質を調べているが,この不変数は特異点の上の弧空間の言葉で言い換えができる.よく知られていることであるが,標数が0の基礎体の上の多様体の特異点は特異点解消を用いて非特異なものに帰着させることができる.しかし正標数の基礎体上の多様体については特異点解消の存在はまだ証明されていないので,その替わりとなる技術が必要になってくる.本研究では基礎体の標数にかかわりなくMJ log discrepancyが弧空間の言葉で言い換えられ,多様体の特異点と部分多様体の特異点の性質が密接に関わっていることを示す逆同伴公式も成立することを示した.これがいくつかの問題において特異点解消の代わりの役割を果たすことが期待される.実際MJ log discrepancyの一様有限決定性が示されれば,特異点解消の存在が証明されていない正標数の場合でも,その下半連続性が得られ,またMJ log canonical singularitiesが開条件であること,小変形により安定であることも示される.今年まで得られているevidenceとしては,非退化超曲面特異点や2次元多様体の特異点の場合にMJ log discrepancyの一様有限決定性が示された.今後はこれが一般にも成立することを示すことが目標になる.Finitedetermination conjectureに関しては次元が1,2の場合に示されているので次元についての帰納法を試みる.Residual intersectionの問題に関しては,smooth varietyのstrongly geometric general residual intersectionがまたsmoothになるかどうかという問題をはじめ基本的な問題が多く未解決であるためこれらを確立すべく試行する.昨年度末から今年度にかけて、Finite determination conjectureを解くための新しい手法を開発した。これまではvarietyの特異点だけを取り扱ってきたが、varietyとideals数個の組の特異点を扱い、modulo p reductionの逆操作を行うことによって、標数0で示されていることを正標数でも示される、という方向である。今年度はこれを完成させ、論文として発表し、Levico Termeにおける研究集会において講演する予定である。

Valladolid大学のAna Reguera氏を東京女子大学に招聘し,minimal log discrepanciesの有限次決定性について議論した.その結果maximalなτ(タウ)不変数を持つ超曲面特異点の場合に有限次決定性が得られることがわかった.Utah大学のT.De Fernex, Illinois大学シカゴ校のL. Ein,Michigan大学のM.Mustata氏と議論した.2016年度に予定していた海外出張の中で、本務の関係で実施できなくなった件があったため、当該用務に使用予定の予算を次年度に使用することとした.平成29年度は、人件費が予想を超えたため経費が不足した。その為、平成30年度分から10万円を前倒し請求し、その残額が生じた。平成30年度は研究課題の最終年度にあたり、研究成果をまとめる際の事務作業は必須である。次年度使用額は事務補佐員への謝金の支払いに使用する計画である。今年度の予算は下記の(1)(4)の海外出張を始めその他に,新たに研究上必要が発生した場合の研究連絡の為の海外出張費,5月のOISTでの研究集会用の費用,研究補佐の為の人件費,パソコン機器などの補修,周辺機器の費用,に使用予定である.
知的障害者におけるバランス障害の特徴とその支援に関する教育心理学的研究

本研究の目的は,知的障害者のバランス障害の特徴を解明して,その支援方法を考案することである.本年度は,知的障害者のバランス障害の特徴を歩行解析の手段を用いて解明するとともに,バランス障害の支援方法を考案した.知的障害者に対して基本的なバランス運動である歩行の測定を行い,その特徴を解析した結果,自閉症を有する知的障害者とダウン症を有する知的障害者とで,その特徴がかなり異なることがわかった.自閉症者は歩行それ自体に著しい問題はないのだが,指示に従った歩行の調節が難しく(例えば,速く歩く,ゆっくり歩くなど),一方,ダウン症者は指示に従って歩くことはさほど問題はないが,一般にどの歩行も小刻み歩行であった.自閉症者の問題は一般に知的障害が重度の者でもよく見られる特徴であるが,自閉症者の場合は,知的発達水準がさほど低くなくてもこのような現象が生じた結果から,自閉症者では文脈に応じた運動を実行する心理機能の問題が,ダウン症者では安定して歩行するための基礎的な運動能力の問題が示唆された.このような歩行障害やバランス障害の支援方法として以下のことが考えられた.自閉症者に対しては,言葉がけだけの指示では行為の調節が難しい場合,支援者がなすべき運動を実際に示して見せたり,あるいは行う運動に具体的な意味を付与して(例えばゆっくり歩く場合に水の入ったコップを持たせたりなど)運動を遂行させるといった支援方法が考えられた.一方,ダウン症者については,運動能力自体の発達を促すため,運動経験を増加させるような取り組みが考えられた.本年度は知的障害者のバランス障害の基礎的特徴を明らかにするために,以下の2点を検討した。(1)健常者のバランス機能の加齢変化の検討地域在住高齢者637名を対象に身体動揺の測定を行った。身体動揺の測定は,直立姿勢を安定して保持できるかどうかを調べるもので,動揺量が大きいとバランス機能が低下していると評価される。測定は開眼と閉眼で行われた。結果は以下の通りであった。1)動揺量は加齢に従って大きくなった。バランス機能の加齢変化が明瞭であった。2)80才までは開眼よりも閉眼でも動揺量の増加が著しかった。80歳以降は開眼での動揺量増加が著しかった。このことから,老化に伴い,最初は視覚機能以外のシステムの機能低下があり,その後視覚機能の低下が生じることが示唆された。(2)知的障害者のバランス障害の特徴の検討知的障害者26名を対象に身体動揺の測定,歩行の測定,片足立ちの測定,平均台歩きの測定という4種のバランス測定を行った。1)身体動揺については,健常者より知的障害者の動揺量は概して大きかった。また,約1分間の動揺量の時間的変動を調べた。後半の方が動揺量が増加する傾向が見られたものの,その差は有意ではなかった。自閉症者の動揺量はその他の者より大きい傾向にあった。2)運動の調節に係わる心理機能である言語の行動調整能力とバランス課題の成績との関連を調べたところ,身体動揺,歩行,片足立ちは行動調整能力との関連が明瞭であった。一方,平均台歩きに関しては,関連は見られたものの,それほど明瞭ではなかった。来年度は,今年度得られた結果に基づいて,知的障害者のバランス障害の教育的支援について検討する予定である。本研究の目的は,知的障害者のバランス障害の特徴を解明して,その支援方法を考案することである.本年度は,知的障害者のバランス障害の特徴を歩行解析の手段を用いて解明するとともに,バランス障害の支援方法を考案した.知的障害者に対して基本的なバランス運動である歩行の測定を行い,その特徴を解析した結果,自閉症を有する知的障害者とダウン症を有する知的障害者とで,その特徴がかなり異なることがわかった.自閉症者は歩行それ自体に著しい問題はないのだが,指示に従った歩行の調節が難しく(例えば,速く歩く,ゆっくり歩くなど),一方,ダウン症者は指示に従って歩くことはさほど問題はないが,一般にどの歩行も小刻み歩行であった.自閉症者の問題は一般に知的障害が重度の者でもよく見られる特徴であるが,自閉症者の場合は,知的発達水準がさほど低くなくてもこのような現象が生じた結果から,自閉症者では文脈に応じた運動を実行する心理機能の問題が,ダウン症者では安定して歩行するための基礎的な運動能力の問題が示唆された.このような歩行障害やバランス障害の支援方法として以下のことが考えられた.自閉症者に対しては,言葉がけだけの指示では行為の調節が難しい場合,支援者がなすべき運動を実際に示して見せたり,あるいは行う運動に具体的な意味を付与して(例えばゆっくり歩く場合に水の入ったコップを持たせたりなど)運動を遂行させるといった支援方法が考えられた.一方,ダウン症者については,運動能力自体の発達を促すため,運動経験を増加させるような取り組みが考えられた.
抽出剤内包マイクロカプセルの特性制御による迅速な金属回収システムの構築

(W/O/W)エマルションを用いて,貫通孔を有する抽出剤内包大粒径マイクロカプセルを調製し,酸水溶液からの金属イオンの回収を行った.貫通孔を有するマイクロカプセルは,内水相塩濃度および一次乳化の撹拌速度の制御により調製出来ることが分かった.このマイクロカプセルを用いて金属イオンの回収を行った結果,(O/W)型のマイクロカプセルに比べ,効率的に金属イオンを回収した.(W/O/W)エマルションを用いて,貫通孔を有する抽出剤内包大粒径マイクロカプセルを調製し,酸水溶液からの金属イオンの回収を行った.貫通孔を有するマイクロカプセルは,内水相塩濃度および一次乳化の撹拌速度の制御により調製出来ることが分かった.このマイクロカプセルを用いて金属イオンの回収を行った結果,(O/W)型のマイクロカプセルに比べ,効率的に金属イオンを回収した.貴金属抽出剤として長鎖アルキルアミンであるトリ-n-オクチルアミン,骨格物質としてスチレン-ジビニルベンゼン共重合体を用いて,(W/O/W)エマルションシステムおよびin-situ重合法によりマイクロカプセルを調製した.大粒径で且つ迅速な金属回収が可能であるマイクロカプセルを調製するため,貫通孔を有するマイクロカプセルの調製条件を検討した.貫通孔を有することで,マイクロカプセル内外からの抽出が可能となり,大粒径マイクロカプセルで問題となっている内部拡散距離の短縮が可能となる.調製条件を検討した結果,内水相滴の粒径および内水相と外水相の浸透圧を制御することによって貫通孔を有するマイクロカプセルが調製可能であることが分かった.貫通孔を有するマイクロカプセルを用いて,モデル金属イオンとしてパラジウムを選択し,塩酸水溶液からの貴金属回収速度を検討した.貫通孔を有さないマトリクス型のマイクロカプセルでは抽出速度は非常に遅く,且つ抽出率も1に到達しないが,貫通孔を有するマイクロカプセルを用いた場合,内部拡散の影響が見られず,非常に迅速に金属イオンを抽出でき,且つ抽出率も1に到達することを明らかにした.抽出速度は貫通孔の大きさに依存することも明らかにした.今後の課題として,粒径制御型のマイクロカプセルと比較すると,小粒径マイクロカプセルでは5分以内に抽出が完了するが,大粒径の貫通孔型マイクロカプセルでは抽出平衡に到達するまで20分を要している.より迅速な金属回収を行うため,骨格物質の変更や更なる構造制御が必要である.1貫通孔を有するマイクロカプセルの抽出速度制御平成21年度の課題として,大粒径の貫通孔型マイクロカプセルでは抽出平衡に到達するまでに時間を要していた.マイクロカプセルの骨格物質であるスチレンとジビニルベンゼンの混合比を変化させて抽出速度制御を検討した結果,ジビニルベンゼンの割合の増大と共に抽出速度が増大し,ジビニルベンゼンのみのマイクロカプセルを用いた場合では粒径制御型の小粒径マイクロカプセルと同等の抽出速度を達成することが出来た.2メッキ廃液からの有価物回収無電解メッキ廃液中に存在するNi,Cuの回収およびメッキ廃液の長寿命化を目的として,2種の抽出剤(LIX84IおよびPC88A)のマイクロカプセル化を検討した.LIX84Iは単独ではマイクロカプセル化が不可能であったが,PC88Aと混合することでマイクロカプセル化可能であることを明らかにした.また,2種の抽出剤を内包した抽出剤混合型マイクロカプセルは2種の抽出剤の性能を保有しており,NiおよびCuの選択的な抽出が可能であることが分かった.更に,抽出剤混合型マイクロカプセルの抽出速度はPC88A単独のマイクロカプセルと比較して飛躍的に向上することが分かった.この結果は溶媒抽出法で報告された結果と同様であり,2種の抽出剤の特性を保持しながら迅速な金属の回収が可能なマイクロカプセルが開発できた.これまでに,大粒径で且つ迅速な金属回収が可能であるマイクロカプセルを調製するために,1)内水相滴の粒径,2)内水相と外水相の浸透圧差,3)骨格物質の選択等を制御し,モデル金属イオンとしてパラジウムを用いた塩酸溶液からの貴金属回収速度を測定した結果,貫通孔を有しないマトリクス型のマイクロカプセルでは,抽出速度は非常に遅く,且つ,抽出率も1に達しないが,貫通孔を有するマイクロカプセルを用いることで,内部拡散の影響が無視でき,非常に迅速に金属イオンを抽出できることを明らかにした.また,骨格物質にジビニルベンゼンのみを用いることにより,粒径制御型の小粒径マイクロカプセルと同等の抽出速度を達成することが出来た.このマイクロカプセルをメッキ廃液からの有価物回収に適応し,無電解ニッケルメッキ廃液に存在するNi,Cuの回収およびメッキ液の長寿命化を目的として,2種類の抽出剤(LIX84IおよびPC88A)のマイクロカプセル化を検討した.LIX84I単独マイクロカプセルは非常に不安定であり,抽出に応用するには不適当であったが,PC88Aと混合することにより,LIX84Iを安定にマイクロカプセル化出来ることを明らかにした.また,2種類の抽出剤を内包したマイクロカプセルは2種の抽出剤の性能を保有しており,NiおよびCuの選択的回収が可能であることも明らかにした.更に混合抽出剤内包マイクロカプセルの抽出速度は,LIX84I単独またはPC88A単独内包マイクロカプセルと比較して飛躍的に向上し,更に抽出量も増加することが分かった.

抽出速度に関する結果は溶媒抽出で報告されたものと同様であり,マイクロカプセル化した場合でも抽出速度促進効果があることが分かった.更に抽出量の増大も確認され,マイクロカプセル化抽出剤は溶媒抽出とは異なる抽出機構で金属イオンを抽出していることも示唆された.
学習者の自発的学習と柔軟な運用を考慮した作文支援システムの実現

本研究では,学習者,システム,教師が互いの作文知識を教授しあうことにより学習者の自発的な作文技術習得を促進させる,相互教授モデルを考案した。また,相互教授モデルに基づくWebベースの作文支援システムTEachOtherSを実現した。さらに,大学の初年次教育における作文授業に本システムを導入するために,「引用」「要約」「メール」など計七つの作文課題を開発した。そして,延べ約550人の大学生に対して実践し,作文の質が向上することを確認した。(1)既存の作文教育李法の調査作文支援システムの授業への導入方法を検討するため,大学における作文教育法,および,カリキュラムを調査した。調査は,一般的な書籍・論文のほか,Web上に公開されているシラバスに対して実施した。(2)文章構造規則の作成作文の文章構造などを規定するための文章構造規則の形式を定義した。さらに,(1)の結果に基づき,「章立て」「電子メール」「要約」課題用の文章構造規則を作成した。これらの規則は,(3)で実現する作文支援システムが学習者の作文を自動的にチェックするために利用する。(3)作文支援システムの設計と実現作文支援システムの設計として,学習者・システム・教師による相互教授モデルを考案した。また,この相互教授モデルに基づき,作文支援システムのプロトタイプシステムを実現した。(4)作文実験の実施と評価(2)(3)に基づき,計4回の作文実験を行った(奈良教育大学2回,名古屋学院大学2回)。「章立て」課題は被験者を募集した作文実験,「電子メール」「章立て」課題は,実際の授業に取り込んでの実験である。前者の実験では相互教授モデル,および,文章構造規則が有効に機能するかを評価し,後者の実験では教育面での評価,授業での運用性について評価した。(5)成果発表国際会議での発表1回,国内口頭発表2回を行った。発表した論文は,(3)の作文支援システム,利用者マニュアルとともに,Web上に公開した。(1)作文支援システムの実現前年度実現したシステムを拡張した。具体的には,(a)学習者同士の相互添削を支援する機能,(b)教師が作文結果,相互添削結果を分析するのを支援する機能,(c)教師用が作文課題用のWebサイトを作成するのを支援するための機能,(d)授業での運用を支援する機能などを追加した。(2)モデル授業計画の作成四つの作文課題を作成した。このうち,悪文添削課題・道案内作文課題は文章表現授業の最終課題を想定し,章立て課題・引用課題は,論文タイプの文章作成技術を習得する授業の課題を想定した。さらに,各課題ごとに作文規則を検討・実装し,システムに組み込んだ。(3)授業での実践作成したモデル授業を二つの大学で実際に実施し,システムの評価を行った。実施する際は,個々の課題ごとに,Webサイトを構築した。実施した内容,評価結果は,学会で口頭発表した。名古屋学院大:悪文添削課題(4クラス[119人]・各3コマ),道案内課題(3クラス[90人]・各3コマ)奈良教育大:章立て課題(1クラス[13人]・3コマ),引用課題(1クラス[13人]・3コマ)(4)成果発表,研究会などの開催・雑誌論文2本,国内口頭発表6回を行った。発表した論文は,Webサイトで公開した。また,口頭発表にあわせ,授業で実践した作文課題と学習者による作文結果をWebサイト上に公開した。・研究会を2回(名古屋学院大,奈良教育大)開催し,打ち合わせを4回実施した。(1)モデル授業計画の作成事物説明課題(複数の国旗の差異を説明する),調査引用課題(特定の対象について,Wbbで調査・引用し,作文としてまとめる)の二つの作文課題を作成した。さらに,各課題ごとに作文規則を考案・実装し,システムに組み込んだ。(2)モデル授業による実験と評価作成したモデル授業を名古屋学院大で実際に実施し,システムの評価を行った(計6クラス[約180人]・計7コマ)。実施した内容,評価結果は,学会で発表した。(3)作文支援システムの改良前年までの結果を踏まえ,教師の効率的な作文分析(例:添削内容の自動集計),学習者同士の効率的な相互添削(例:添削相手の自動割り振り)など,作文支援システム自体の改良を行った。(4)マニュアルの作成上記のモデル授業の実施に先立ち,作文支援システムの利用者マニュアル,授業での運用のためのマニュアルを整備した。また,学生用のチュートリアルサイトも構築した。(5)成果の公表国際シンポジウム発表1回,国内口頭発表5回を行った。研究会を1回(静岡英和大)開催した。
複数の軸対称偏光素子の組み合わせによる様々な光渦ビームの生成

筆者が所属する研究グループでは、軸対称な偏光特性を有する光学素子(軸対称偏光素子:ASPE)を波面変換素子に用いた光渦生成法を過去に開発している。このASPEには、他の波面変換素子と比べて、(1)波面変換機能が広帯域性に優れる、(2)波面変換を偏光状態で制御可能、という特性がある。本研究の目的は、ASPEの持つこれらの特性を利用した新規な性質を持つ光波の発現とその応用である。本年度の成果は以下の2つである。1.チャープパルスを利用したリング状光格子の超高速回転法の提案とその原理実証を行った。リング状光格子とは、互いに螺旋次数が異なる2つの光渦の干渉によって得られる干渉縞であり、光渦間の相対位相の制御によりパターンを連続回転できる。先に筆者らは、ASPEを利用してリング状光格子を発生させる手法を開発しており、本手法では電気光学変調器による位相制御で最短数ナノ秒の時間周期での光格子の回転を可能としていた。これに対して本年度はさらなる高速回転を目的に、チャープパルスを利用して相対位相を制御する方法を考案した。チャープパルスは自身のパルス波形内で瞬時周波数が時間に依存して変化するという特性を持つ。そのため、2つのチャープパルスに時間差を与えて重ねると、パルス間に数10GHzを超える莫大な周波数差が生じる。互いに異なる時間遅延の生じたチャープパルス対を発生させ、ASPEで別々の光渦へと同軸で変換することにより、瞬時周波数の差の速度で回転するリング状光格子が発生する。実際に本原理に基づいた光学系を構築し、数ピコ秒の時間周期で回転するリング状光格子の生成に成功した。2.リング状光格子を微粒子操作へと応用するために、光トラップの実験に必要な顕微鏡システムを新たに構築し、基礎実験としてガウシアン光を用いたマイクロ粒子の光トラップを行った。本実験から応用に繋がる有益な知見を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。
携帯電話機能を用いた要介護者見守り介護支援システム

高齢化社会を迎え,要介護者の増加が問題となっている。高齢者世帯などで介護を行う上での負担が大きく,今後在宅介護を行うことが非常に困難状況の中で,近年進歩の著しいIT技術の介護への応用を検討した。そのモデルケースとして鳥取県日南町で取り組まれている日南町TOWNS-NETを取上げた。モデルケースとして装置が設置されている3家庭を訪問し、利用状況について調査し、さらに60歳以上の高齢者にIT利用状況について郵送法による調査を行った。また、試験運用されている遠隔見守り・介護支援システムの改良についても検討した。結果試験導入している3家庭のうち,実際に使用されている家庭は1家庭のみで,インターネット端末としての使用に限られている。その他の2家庭では全く使用されずに置かれているとういう状況であった。アンケート調査でも高齢者のIT利用率は低かったが、60-75歳では携帯電話利用率は20%であるのでインターフェイスの改良、操作の簡略化などで実用性の可能性も考えられる。リモコン式,および音声認識システム等の導入が今後の課題である。遠隔見守り・介護支援システムは、被介護者の様子を介護者が外出していても、携帯霞話で確認できるシステムであり、これにより、介護者も外出しやすくなり、介護の負担も軽減するものである。被介護者のベッド脇に設置したカメラとパソコンを接続することで、一定時間ごとに被介護者の様子を静止画で、介護者の携帯電話にEメールとして送信するシステムである。さらに時計型血圧計を常時装着することで、これまでの映像に加えて生体情報(血圧、脈拍)を介護者の携帯電話やパソコンなどにE-MAILを利用して送信することが出来るのではないかと考えた。日南町において試験運用されている遠隔見守り・介護支援システムは,1)テレビ電話機能:病院と在宅の患者をテレビ電話でつないだもの,2)携帯電話への画像転送機能:介護者の外出時に要介護者の様子を定期的に介護者等の携帯に画像として送り要介護者に異常がないかどうか知らせる機能,3)日南町TOWNS-NETによる地域情報の受信町からのお知らせや地域情報を受信するという3つの機能を有する。現在モデルケースとして日南町の3家庭に装置が設置されている。我々は夏季にその3家庭を訪問し使用状況について聞き取り調査を行った。また,緊急通報システムを導入している60世帯に緊急通報システムの現状について郵送法による調査を行った。結果試験導入している3家庭のうち,実際に使用されている家庭は1家庭のみで,その使用形態も見守りシステムとしてではなく,インターネット端末としての使用に限られている。その他の2家庭では全く使用されずに置かれているといういう状況であった。高齢者にとってコンピュータとしてしか考えられない現システムの操作方法つまりインターフェイスの高齢者向けの改良が必要であると考えられた。そのためリモコン式,および音声認識システムの導入が今後の課題である。緊急通報システムのアンケート結果より,現時点でのペンダントスイッチの利用状況は予想以上に悪いことがわかった。その理由としては押し間違い・装置の形態や所持の問題・通報の受け手の問題・故障といった問題が挙げられる。その解決策として通報時に通報者の画像を送りその状況を確認することや,通報の際一度身内を介し状況を把握することなどが考えられた。高齢化社会を迎え、要介護者の増加が問題となっている。

そのモデルケースとして鳥取県日南町で取り組まれている日南町TOWNS-NETを取上げた。今回モデルケースとして装置が設置されている3家庭を訪問し、利用状況について調査し、さらに60歳以上の高齢者にIT利用状況について郵送法による調査を行った。また、試験運用されている遠隔見守り・介護支援システムの改良についても検討した。結果試験導入している3家庭のうち、実際に使用されている家庭は1家庭のみで、インターネット端末としての使用に限られている。その他の2家庭では全く使用されずに置かれているという状況であった。アンケート調査でも高齢者のIT利用率は低かったが、60-75歳では携帯電話利用率は20%であるのでインターフェイスの改良、操作の簡略化などで実用性の可能性も考えられる。リモコン式,および音声認識システム等の導入が今後の課題である。遠隔見守り・介護支援システムは、被介護者の様子を介護者が外出していても、携帯電話で確認できるシステムであり、これにより、介護者も外出しやすくなり、介護の負担も軽減するものである。被介護者のベッド脇に設置したカメラとパソコンを接続することで、一定時間ごとに被介護者の様子を静止画で、介護者の携帯電話にEメールとして送信するシステムである。しかし、送信されてくる情報が静止画のみであり、生体情報がないため被介護者の状態が十分に分からないという問題点があった。すでに一般の電気店で販売されている時計型血圧計を常時装着することで、これまでの映像に加えて生体情報(血圧、脈拍)を介護者の携帯電話やパソコンなどにE-MAILを利用して送信することが出来るのではないかと考えた。
Ｖ１―ＡＴＰａｓｅモーターにおけるＡＴＰ加水分解機構の立体構造基盤

V型ATPaseはATP合成酵素(F-ATPase)と類似した構造をもつナノ分子モーター/プロトンポンプである。本研究ではV型ATPaseのATP加水分解反応に伴った回転分子機構の解明を目的に、ヌクレオチド結合型及び反応中間体のV1-ATPaseのX線結晶構造解析や重要残基変異体の構造機能解析を行った。まず、AMP-PNP結合型及びリン酸結合型V1-ATPaseのX線結晶構造を明らかにした。さらに、ヌクレオチド結合部位やDG複合体結合部位の部位特異的変異体を作製し、機能解析を行った。これらの結果に基づき、本酵素のATP加水分解反応に伴った回転反応の分子メカニズムモデルを提案した。本研究ではヌクレオチド結合型及び反応中間体のV1-ATPaseのX線結晶構造解析や重要残に変異体の構造機能解析を行い、V型ATPaseのATP加水分解反応に伴った回転分子機構の解明を目的とする。当初研究計画に従って、下記の研究結果を得た。ヌクレオチド結合型V1-ATPaseのX線結晶構造解析ビアコアを用いてV1-ATPaseのAMP-PNP結合を調べたところ、高い親和性(K_D=5 nM)で結合することが明らかになった。200μM AMP-PNP存在下でV1-ATPaseの結晶化に成功し、解像度2.8A分解能を示すデータセットを得た。現在構造解析を行っている。反応中間体構造を示すV1-ATPaseのX線結晶構造解析反応中間体構造を示すV1-ATPaseのX線結晶構造を得ることを目的にリン酸アナログ(AlF_3)存在下で、V1-ATPaseの結晶化スクリーニングを行い、結晶を得ることに成功した。ヌクレオチド結合部位の変異V1-ATPaseの機能構造解析得られたV1-ATPaseの構造からヌクレオチド結合に重要と考えられる残基の変異体を3種類作製した。今後、これらの変異体の機能構造解析を行う。DG複合体結合部位の変異V1-ATPaseの機能構造解析得られたV1-ATPaseの構造から、DG複合体とA_3B_3複合体の接触面に位置し、回転反応に重要と考えられる5種類の残基の変異体を作製した。がんや骨粗鬆症の創薬ターゲットであるV型ATPaseはATP合成酵素(F-ATPase)と類似した構造をもつナノ分子モーター/プロトンポンプである。本研究ではヌクレオチド結合型及び反応中間体のV1-ATPaseのX線結晶構造解析や重要残基変異体の構造機能解析を行い、V型ATPaseのATP加水分解反応に伴った回転分子機構の解明を目的とする。ヌクレオチド結合型V1-ATPaseのX線結晶構造解析---前年度の研究により、AMP-PNPが結合したV1-ATPaseのX線結晶構造解析を決定し、ヌクレオチド非結合型V1-ATPaseの構造と比較することにより、ATPの加水分解のメカニズムモデルを作成した。本年度はリン酸をソーキング法により導入し、リン酸がtight型に1分子結合したV1-ATPaseの結晶構造を得ることに成功した。ATP加水分解/合成の反応中間体構造に相当すると考えられた。ヌクレオチド結合部位の変異V1-ATPaseの機能構造解析---前年度の研究により、ヌクレオチド結合に重要と考えられる残基に関して、部位特異的変異体を3種類作成し、その性質を明らかにした。本年度は、新たな変異体を作成し、前年度同様にATPase活性への影響や、複合体の安定性等を調べ、その成果を論文にまとめた(SpringerPlus in press)。DG複合体結合部位の変異V1-ATPaseの機能構造解析---前年度の研究により、DG複合体とA3B3複合体の接触面に位置し、回転反応に重要と考えられる残基に関して、部位特異的変異体を3種類作成し、その性質を明らかにした。本年度は、新たな変異体を作成し、前年度同様にATPase活性への影響や、複合体の安定性等を調べ、その成果を論文にまとめた(PLoS ONE, 2013)。ヌクレオチド結合型V1-ATPaseのX線結晶構造解析---前年度の研究により、200μM AMP-PNP存在下でV1-ATPaseの結晶化に成功し、解像度2.7A分解能を示すデータセットを得た。今年度はX線結晶構造解析を行い、2分子のAMP-PNPが結合したV1-ATPaseの結晶構造を決定した。

すでに得られていたヌクレオチド非結合型V1-ATPaseの結晶構造と比較することにより、ATPの加水分解のメカニズムモデルを作成した。ヌクレオチド結合部位の変異V1-ATPaseの機能構造解析---前年度の研究により、V1-ATPaseのヌクレオチド結合に重要と考えられる残基の変異体を3種類作製した。今年度はこれらの変異体のATPase活性や複合体の安定性を明らかにした。DG複合体結合部位の変異V1-ATPaseの機能構造解析---前年度の研究により、DG複合体とA3B3複合体の接触面に位置し、回転反応に重要と考えられる3種類の残基の変異体を作製した。今年度はこれらの変異体のATPase活性や複合体の安定性を調べた。その結果、DG複合体とA3B3複合体の結合に重要な残基の変異体は、野生型に比べATPase活性の初速が上昇していたが、複合体の安定性は低下していた。当初計画に従って進めることができたため、順調に進展していると考えている。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初計画に従って研究を継続する。そして、ヌクレオチド結合型及び反応中間体のV1-ATPaseのX線結晶構造解析や重要残基変異体の構造機能解析を行い、V型ATPaseのATP加水分解反応に伴った回転分子機構を理解する。そして、反応中間体のV1-ATPaseのX線結晶構造解析や重要残基変異体の構造機能解析を行い、V型ATPaseのATP加水分解反応に伴った回転分子機構を理解する。
脳性麻痺児における適応技能の発達の(非)累積的モデルの検証

脳性麻痺児の適応技能の発達を、社会成熟度診断検査及びS-M社会生活能力検査により測定し、年齢横断的調査を1年間の追跡による縦断的調査によりデータを収集した。全国数カ所の肢体不自由児施設に入所している脳性麻痺児226名(男110名、女116名、平均年齢11.5歳)に対して行った社会成熟度診断検査では、(1)暦年齢相当の発達が見られないこと、(2)骨・関節疾患児に比較しても発達が遅れていること、(3)検査粗点の増加が12歳頃から停止することなどが明らかになった。年齢横断的視点からは、低年齢のとき(11歳以下)は累積モデルが妥当するが、思春期以降は累積モデルでは説明が難しいと言える。東北と関東の肢体不自由児施設に入所している脳性麻痺児75名(男44名、女31名、平均年齢12.3歳)に対してS-M社会生活能力検査を行い1年間追跡した縦断的研究では、(1)全体として1年間に約3ヵ月分の社会的発達が見られた。(2)社会生活年齢が増加する領域と停滞ないし減少する領域があった。(3)社会生活年齢の1年間の変化は暦年齢に対して有意な負の相関を示した。などのことが明らかとなった。概ね10歳以後に発達は停滞し、累積的モデルはそれ以前の年齢にのみ妥当した。本年度は、脳性麻痺児の適応技能の発達を縦断的に調べ(非)累積的モデルの妥当性を検証するための初年度に当たり、研究目的に合わせて3種類の調査を設定し、第1回の実施とその分析を行った。1.遊びを中心とする日常生活活動の発達について宮城県の肢体不自由児施設の脳性麻痺児58名を対象に日常活動チェックリスト、運動年齢テストおよびWISC-Rを実施し、遊びの発達(社会化)の基礎データを得た。次年度以降この集団を追跡し、遊びの発達が年齢や性別の他に、子供の障害や能力によってどう影響されるのかを明らかにし、(非)累積的モデルを検証する。2.社会生活能力全般の発達について東京都と群馬県の肢体不自由児施設の脳性麻痺児42名を対象に、SM社会生活能力検査、運動年齢テスト、上肢機能検査及びWISC-Rを実施し、追跡のための基礎データを得た。この集団では総合的な適応技能の発達についてモデルの検証を行う。3.障害幼児の機能的能力の発達と養育者の負担感宮城県内の母子通園施設に通う心身障害児とその母親54組を対象に、日本語版のWee-FIMおよびQRS-Fなどを実施し、ABCXモデルに基づいた因果関係を分析した。この集団では、就学以前の幼児における機能的能力(ADLと認知・コミュニケーション)に注目し、養育者による介護の視点からその発達過程を追跡する。本年度は、適応技能の発達に関する3方面からの研究に着手し、追跡研究の足掛かりを築いた。本研究の目的であるモデル検証は次年度以降の追跡調査によって可能となる。なお、計画段階ではVABS-SFの日本語版の作成が含まれていたが、版権等の関係で今回は見送らざるをえなかったことを付記する。初年度に引き続き本年度は、脳性麻痺児の適応技能の発達を継断的に調べるための3種類の追跡調査とその分析を行った。1.遊びの発達とその規定要因の分析M県の肢体不自由児施設の脳性麻痺児55名を対象に、性別、年齢、、在園期間、障害の型、運動機能、知的機能及び遊びの変化に関する追跡調査を行った。一人遊びや平行遊びなどが次第に社会的相互作用を伴う各種の集団遊びに移行していたが、遊びの種類は性、年齢、障害の内容などの要因によって異なり、枝分かれ的な発達過程を示した。2.社会生活能力の発達について関東地域の肢体不自由児施設の脳性麻痺児35名を対象に、適応技能(社会生活能力)の経年変化を調べた。その結果、個人差が大きいものの1年の間に社会生活年齢は平均4カ的しか伸びず、年長児ほどその傾向が高いことがわかった。さらに、発達が停滞するだけでなく後退する児の見られ、累積モデルは年少児には当てはまるが、年長児には当てはまらないことが示唆された。

3.養育者から見た障害幼児の機能的能力の発達M県の複数の母子通園施設に通う心身障害児の養育者(母親)54人を対象に、障害を介助の度合から調べるWee-FIM及び介護に伴うストレスを評価するQRS-Fを実施し、初年度に引き続きABCXモデルに基づいた因果関係を分析した。次年度は、これまでの調査測定データに基づき、脳性麻痺児の適応技能の発達に関する(非)累積的モデルを多面的に検討し、本研究のまとめを行う。脳性麻痺児の適応技能の発達を3つの視点から縦断的及び横断的に調べ、発達変化のモデル的分析を行った。累積(階層)的モデルは発達の時間軸に沿って技能が向上(得点が単調増加)するという決定論モデルであり、非累積的モデルは発達を状態変化の確率として表現する(潜在マルコフモデルなど)。従って、停滞や退行あるいは枝分かれの可能性を残すものである。1.遊びの発達のモデル解析肢体不自由児施設の脳性麻痺児55名を対象に行った遊びの発達に関する追跡調査では、全体として一人遊びや平行遊びなどが次第に社会的相互作用を伴う各種の集団遊びに移行する傾向が認められたが、性、年齢、障害の重さなどの個人差も大きく、集団としての傾向とは異なる枝分かれ的な発達変化の存在が示唆された。しかし、サンプル数の制約により、統一的な結論にはいたらなかった。2.社会生活能力のモデル解析肢体不自由児施設の脳性麻痺児35名を対象に、適応技能(社会生活能力)の経年変化を調べた。その結果、個人差が大きいものの1年の間に社会生活年齢は平均4ヵ月しか伸びず、年長児ほどその傾向が高いことがわかった。さらに、発達が停滞するだけでなく後退する児も見られ、累積モデルは年少児には当てはまるが、年長児には当てはまらないことが示唆された。3.養育者から見た障害幼児の機能的能力の発達のモデル解析母子通園施設に通う心身障害児の養育者(母親)54人を対象に、障害を介助の度合から調べるWee-FIM及び介護に伴うストレスを評価するQRS-Fを実施し、非累積的モデルである共分散構造モデルに基づいた因果関係を分析した。その結果、機能的能力は時間とともに向上するというよりは、障害の特徴や重症度によって規定され、同じ発達過程を異なる速度で進むという累積モデルは妥当しなかった。