hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テキスト・データ分析新手法と結合したシミュレーション・システムの開発

社会科学(とくに国際関係論や政策科学を念頭に置いて)の新しい研究方法を開発したい。これが、われわれの長期的目標である。より直接的には、テキストデータ分析新手法と連結が可能なようなシミュレーション技法を開発することがであった。とくに関心を払っていたのは、パソコンの性能の急速な向上と、プログラミングにおけるエージェント志向の発展であった。そこでわれわれは、構造計画研究所と協力し、高度なプログラミング知識の不要なシミュレータ「エージェント・ベース・シミュレータ(ABS)」(仮称)の開発に着手した。研究期間の前半は、ABS自体の実用化をめざした。そして後半は、このシミュレータの上で動く具体的なモデルの作成と試用を進めてきた。具体的には、トマス・シェリングの分居モデルに触発されたABS分居モデル・ソフトウェアを開発するとともに、国際社会の動態をシミュレートするソフトウェアを開発した。本報告書の中で報告する成果は、ABS上で国際社会の動態をシミュレートするソフトウェアである。すなわち、戦争を通して領土拡張をめざす多数の国家からなる主権国家体系と朝貢関係を通して版図拡張をめざす多数の国家からなる古典帝国体系との二つを想定して、シミュレーション結果を「物語」としてテキスト・データ化することもめざした。報告書では割愛したが、テキストファイル形式のデータベースとしては、今世紀の紛争過程を約1万件網羅した。これを活用して、国際関係シミュレーションの開発に資することが期待される。なお、ABSを国際的に周知させることが望ましいので、英語版を試作した。同時に、ABSの上で動くサンプル・ソフトウェアも英語にする必要があった。まず開発途中であった国際社会のシミュレーション・ソフトを英語版から先に開発することになった。そのため、この報告書の第1章から第3章までは、英文となっている。今年度は初年度なので既存シミュレーション・ソフトウェアの批判的検討を2つの面から行った。ひとつは、昨年度終了した基盤研究(展開)の成果を批判的に取り上げた。具体的には田中が代表として開発したテキスト・データ分析新手法であるコンテント・アナライザーと山影が代表として開発したクロノロジカル・データ分析新手法であるバックグラウンダーである。もうひとつは、エージェント・ベースの社会現象シミュレーションに関する基本ソフトウェアの評価検討で、特にVSLAMとSWARMに注目した。この作業は山影、田中、服部、原田、並木が担当し、服部が所属する構造計画研究所の研究員の協力を得て進めた。従来の共同研究ではマッキントッシュを主体に開発を進めてきたが、CD-ROM化された既存データベースなどの利用を図るため、本研究ではWindows系のコンピュータも同時並列的に使用することにした。また、シミュレーシ4ン言語を用いて開発するモデルとして、ゲーム理論の実験的手法を検討することにした。今年度は2×2ゲームや囚人のジレンマの既存研究のサーベイを開始した。本格的検討は、山影と田中を中心に服部の協力を得て来年度以降に行うことにした。さらに本研究で開発されるシミュレーション・ソフトウェアの実用性を試験するために必要な国際関係及び政治経済データの整備を開始した。当面はモデル分析のための小規模のデータベースの構築をめざす。この作業は浦野、野中が担当して進められた。本研究の2年目に当たる今年度は、昨年度に引き続き国際関係論を中心とする社会科学や政策科学のためのシミュレーション技法のサーベイをおこなったが、新たに、共同研究者の一人である服部の属す構造計画研究所の協力を得て、マルチエージェント型シミュレータの開発に取り組んだ。すなわち、マルチエージェント型シミュレーションの研究教育上の有用性をテストする構造計画研究所のプロジェクトの中で設計されたシミュレータがわれわれのニーズに合致していたので、それをプロトタイプとして、その延長上に社会科学や政策科学にとって使いやすいシミュレータの開発を進めた。それが、パソコンの日本語環境(具体的には、Windowsの比較的新しい版)で動き、Visual Basic

程度のプログラミング言語でモデルを記述し、実行させる「ABS(Agent Based Simulator)」と仮称しているシミュレータである。また、プログラミング技法の知識がない者も扱えるようなサンプル・モデルをいくつかABS上に用意することを試みた。特に、田中たちが既にシミュレーションを行ったことのある国際政治における勢力均衡モデルをABSで構築した。さらに、院生を中心にABSのモニターとして、使い勝手を多角的にチェックしてもらい、ABS開発の一助にした。その一環として、99年12月よりワーキングペーパー・シリーズの刊行を開始した。ABSはまだ開発途上であるが、関心のある研究者には無償で提供している。なお、国際政治シミュレーションのためのテキスト型データベースである今世紀の紛争リストが浦野を中心に完成しつつある。社会科学(とくに国際関係論や政策科学を念頭に置いて)の新しい研究方法を開発したい。これが、われわれの長期的目標である。本研究課題での最終年度にあたる本年度は、前年度より構造計画研究所と開発してきたマルチエージェント・シミュレーション用の汎用ソフトウェア「エージェント・ベース・シミュレータ(ABS)」(仮称)の実用化をめざした。そしてその上で実行できるモデルとして、トマス・シェリングの分居モデルに触発されたABS分居モデル・ソフトウェアを開発するとともに、国際社会の動態をシミュレートするソフトウェアを開発した。具体的には、戦争を通して領土拡張をめざす多数の国家からなる主権国家体系と朝貢関係を通して版図拡張をめざす多数の国家からなる古典帝国体系との二つを想定したものである。また、シミュレーション結果を「物語」としてテキスト・データ化することもめざした。現時点では、主権国家体系モデルについてのみ、結果をテキストに変換して出力するソフトウェアも開発した。研究を進めてきた過程で、ABSについて国際的に周知させることが望ましいとの結論に、ABSの英語版を試作した。上記の国際関係シミュレータは、英語版にも対応している。また、テキストファイル形式のデータベースとしては、今世紀の紛争過程を約1万件網羅した。これを活用して、上記国際関係シミュレーションの現実対応度や、来年度以降に計画している分離独立運動モデル・ソフトウェアの開発などに資することが期待される。
コンビケムを用いた糖鎖認識ペプチドリガンドの取得

細胞表層の糖鎖の細胞間認識への関与は明らかであり、糖鎖のタンパク質による分子認識機構の解明の重要性が増してきた。ところが、タンパク質・タンパク質間の分子認識と異なり、糖とタンパク質の結合様式は水素結合に大きく依存しており、特異的レセプターの取得も一般に困難である。本研究では、糖鎖認識機構解明の一助として糖鎖を認識するペプチド配列を取得することを目的とした。また、ファージディスプレイライブラリーから水素結合〓たる結合様式であるペプチドリガンドを取得するための方法論の確立を目的とした。認識様式が水素結合に大きく依存し、分子認識が困難である中性糖(キチンあるいはセルロース)をターゲットとした。ペプチドライブラリーとして、繊維状ファージの表面抗原にランダムペプチドを提示したファージディスプレイランダムペプチドライブラリーを用いた。(1価型および5価型の両者を使用した。)パニングを行う際のマトリクスとして、疎水性相互作用の少ない、親水性マトリクスを用いた。chito-oligoagaroseをターゲットとして、5価型ファージライブラリーをスクリーニングしたところ、ラウンドを重ねる度に宿主大腸菌への感染率の低下が観測された。マトリクスを磁気ビーズに変えた場合にも同様の傾向が認められた。そこで、繊維状ファージのg3p抗原にトリプシンインヒビターの一部分を融合タンパク質として提示し、突起部分にランダムペプチド配列を有する1価型のライブラリーに変更した。パニングに際し、疎水性相互作用による非特異吸着を減じるために、60%EtOHで洗浄を行い、尿素溶出により回収した。6ラウンド終了後のファージをSPRセンサーチップ表面に固定化し、オリゴキチンとの相互作用を調べたところ、特異的吸着が認められた。
PNA/DNAグアニン四重鎖形成および蛍光性クリック反応の拡張と応用

本研究の目的は、生体内の遺伝子レベルでの制御機構を化学的手法により、解明することである。そのひとつとして申請した研究は、PNAの特長を利用した二本鎖DNA中の標的配列の両鎖を同時に認識する新規認識系の構築に関する研究である。標的配列としては二本鎖DNA中のガン関連遺伝子のプロモーター部位とし、その配列を高効率的に認識することを遂行した。この部位に対して、設計されたPNAを用い、標的配列中のDNAとの分子間でグアニン四重鎖構造を形成させ、その部位を位置選択的に認識することを目標とした。実際の検討では、設計通りに高効率的な認識を1種類の単純な8量体のPNAで実現した。さらに本認識手法とCe(IV)/EDTA錯体の加水分解能を併用することでプロモーター部位のみに対して二本鎖切断を導入することにも成功した。このテーマに関しての論文はAngew. Chm, Int. Ed.に掲載された。また、蛍光性クリック反応の拡張と応用のテーマに関しては、前回の報告書にあるように標的を『グアニン四重鎖構造を認識する小分子』から『tRNA』と変更し検討していた。生体分子を標的とすることで、以前の標的よりもその後の発展が格段にあがるものとなっている。具体的には、当研究室で開発された第3番目の塩基対であるDs-Pa人工塩基対システムを応用し、その核酸塩基中に蛍光性クリック反応が達成できるような部位を化学的に導入し、その拡張を遂行した。具体的には、まず人工塩基Paの塩基対形成に影響がない部分にエチニル基を有機合成により調製し、さらにその基質を用いたin vitro転写反応を介し、簡便に長鎖RNAを生成させ、それに続く蛍光性クリック反応により、一カ所のみの位置選択的なラベリングを達成した。このテーマに関しての論文はChem. Coummn.に掲載され、Back Coverにも選出された。二本鎖DNA中の標的配列の両鎖を同時に認識する新規認識系の構築に関する研究および蛍光性クリック反応の拡張と応用の研究いずれの研究も現時点で審査付き投稿論文に受理されているためである。目的は、申請者のこれまでの知見を応用し、生体内の遺伝子レベルでの制御機構を化学的手法により、解明することである。このテーマに関しての論文は現在、投稿中である。また、蛍光性クリック反応の拡張と応用のテーマに関しては、当初の申請内容を若干、変更した。変更した点は、標的とするものを『グアニン四重鎖構造を認識する小分子』から『tRNA』とした点である。具体的には、当研究室で開発された第3番目の塩基対であるDs-Pa人工塩基対システムを応用し、その核酸塩基中に蛍光性クリック反応が達成できるような部位を化学的に導入し、その拡張を遂行する。ここまでの進捗状況は、まず人工塩基Paの塩基対形成に影響がない部分にエチニル基を有機合成により、調製した。さらにその基質を用いて、in vitro転写反応を介し、簡便に長鎖RNAを生成させ、それに続く蛍光性クリック反応により、位置選択的なラベリングを達成した。

具体的には、まず人工塩基Paの塩基対形成に影響がない部分にエチニル基を有機合成により調製し、さらにその基質を用いたin vitro転写反応を介し、簡便に長鎖RNAを生成させ、それに続く蛍光性クリック反応により、一カ所のみの位置選択的なラベリングを達成した。このテーマに関しての論文はChem. Coummn.に掲載され、Back Coverにも選出された。二本鎖DNA中の標的配列の両鎖を同時に認識する新規認識系の構築に関する研究については、現段階で、論文を投稿中である。しかし、この内容は細胞実験を除く化学的手法部分だけで構成されており、申請目標を達成するには、次の段階である細胞での応用実験で検証する必要がある。また、蛍光性クリック反応の拡張と応用のテーマに関しては、現段階で、in vitroでの化学的な手法の確立したところである。二本鎖DNA中の標的配列の両鎖を同時に認識する新規認識系の構築に関する研究および蛍光性クリック反応の拡張と応用の研究いずれの研究も現時点で審査付き投稿論文に受理されているためである。二本鎖DNA中の標的配列の両鎖を同時に認識する新規認識系の構築に関する研究については、現段階で、論文を投稿中であるが、その手法を用いた応用実験に関しては投稿論文には含めていない。そのため、本系を用いた細胞での応用実験を行ない、申請目標の達成を目指す。また、蛍光性クリック反応の拡張と応用のテーマに関しては、現段階で、手法の確立したところであり、今後、その手法を用いて、実際に生体分子の局所的な構造の変化を追跡できる系の構築を目指す。具体的な内容については、当初の実験計画通りに、有機合成で基質を調製し、アッセイを行ない、その結果をフィードバックし、さらに利用価値のある系を目指す。
トロンボモデュリンを用いた敗血症におけるHistone蛋白制御の検討

敗血症でのHistone濃度の推移とトロンボモデュリン(TM)によるHistoneの中和作用についてラット腹膜炎敗血症モデルを用いて検討した.Histone濃度はTNF-αに遅れて上昇し,TMにより拮抗した.レクチン様ドメインのない断片化TM(fTM)ではTMのHistone濃度軽減作用が消失した.敗血症ではHistoneがやや晩期に上昇し,レクチン様ドメインを有するTMにより拮抗されることが明らかとなった.生理活性物質であるTMはレクチン様ドメインが敗血症によるHistone濃度上昇を抑制と関連する可能性が考えられ,新しい治療薬の開発の論理的根拠となる可能性が示唆された.生体へ感染症などの侵襲が生じた際に危険信号として, DAMPsと呼ばれる蛋白が産生放出される.しかし,これらが過剰に産生放出された際には強い炎症を引き起こし,敗血症や敗血症性ショックへと進展する.DAMPsには様々なものが知られているが,本来核内に存在するhigh-mobility-group box-1(HMGB1)やHistone蛋白も敗血症時には血中に出現し,その重症度とは関連することが報告されている.これらの背景から盲腸結紮穿孔(CLP)によるラット敗血症モデルを作成し,トロンボモデユリンによる抗炎症効果について検討することとした.CLPラット対照群の作成にて死亡時間をまず検討した.ハンドリングによる個体差が大きいため,当該年度内での安定した敗血症ラットを作製できるまでトロンボモデュリン(TM)投与群の作製ができなかった.ラットハンドリングの安定化が得られてきたため,今後はTM投与による敗血症ラットの生存期間がTMで延長するのか,さらにはEFG様ドメインのみを有するfTMがこれらの延長効果に拮抗するのか否かを検討する.次に,対照群での敗血症ラットモデルでのサイトカイン,HMGB1, Histone蛋白濃度の推移を検討する.HMGB1やHistone蛋白が最も高値となる時間を確認し,その時間に合わせて,TM投与による血中濃度軽減効果の確認とfTMがこれらのHMGB1やHistone蛋白濃度を低下させない可能性について検討する.現在は,敗血症ラットのサイトカインの経時的変化を観察し,同時に血清を保存し,今後HMGB-1,ヒストン蛋白の測定を行う準備をしている.教室内の医療スタッフの退職のため,実験を行う十分な時間が得られなかった.本年4月より,スタッフが増員したため,実験を遂行する時間が得られるようになったため,円滑に研究を進めて行く予定である.これらのDAMPsは生体由来の蛋白や脂質メディエータであり,特に核内に存在するはずの蛋白質が細胞外に遊出することにより強力な炎症を引き起こすことが明らかとなってきた.敗血症におけるDAMPs濃度の推移と臓器障害,生命予後との関連を明らかとし,これらのDAMPsを制御できる可能性のある抗凝固と抗炎症作用を有する生理活性物質thrombomoduline(TM)を用いてDAMPsの中和作用について検討した.腹膜炎による敗血症モデルとして9週齢のWistar ratを用いて,盲腸結紮穿孔(cecal ligation and puncture: CLP)モデルを作成した.経時的な採血を行い,炎症性サイトカインTNF-α,DAMPsとしてHMGB-1, Histone H3蛋白濃度をELISA sandwitch法にて測定した.CLP作製後,TNF-αは4時間で,HMGB1とHistone H3蛋白は12時間以降有意に上昇することが明らかとなった.したがって,CLPラット作製後12時間経過した時点でのTM投与によるHMGB1, Histone H3蛋白濃度を比較することとした.現在,CLPラット作製時にTMとEGFドメインTM(fTM),LectinドメインTM(lecTM)を投与し,12時間後に採血し,HMGB1, Histone H3蛋白濃度との関係について検討している.敗血症でのHistone濃度の推移とトロンボモデュリン(TM)によるHistoneの中和作用についてラット腹膜炎敗血症モデルを用いて検討した.Histone濃度はTNF-αに遅れて上昇し,TMにより拮抗した.レクチン様ドメインのない断片化TM(fTM)ではTMのHistone濃度軽減作用が消失した.敗血症ではHistoneがやや晩期に上昇し,レクチン様ドメインを有するTMにより拮抗されることが明らかとなった.生理活性物質であるTMはレクチン様ドメインが敗血症によるHistone濃度上昇を抑制と関連する可能性が考えられ,新しい治療薬の開発の論理的根拠となる可能性が示唆された.盲腸結紮穿孔(CLP)によるラット敗血症モデルを安定化させ,ラット生命予後改善効果がレクチン様ドメインを有するTMとEGF様ドメインのみを有するfTMを用いて比較する.さらに,TNF-αなどのサイトカインやHMGB1, Histone蛋白といったDAMPsの制御が可能であるか否かをCLPラットを用いて検討する.レクチン様ドメインの有無により生命予後やDAMPSの制御に影響があれば,生理活性物質であるTMの抗炎症作用と関連することが証明される.集中治療医学ラット敗血症モデル作製に関わるハンドリングが安定化せずに次のステップに進めなかった.また,診療現場での人員が減少したため,十分な研究時間がとれなかった.研究時間を得ることができるようになったため,敗血症ラットモデルを用いた,TMとfTMによる生命予後の改善効果の比較を行う.

次に,経時的なサイトカイン(TNF-α)とHMGB1,Histone蛋白濃度を測定し,その推移を観察する.TMとfTMによるこれらDAMPsの制御可能か否か濃度を測定し比較する.
新規ペントース代謝酵素の解析及び基質特異性の改良とペントース発酵組換え酵母の作製

酵母または糸状菌のペントース代謝酵素を活用して、石油代替燃料として食料と競合しないセルロース系バイオマスからの新たなバイオエタノールの生産方法を開発することを目的として研究を行った。前年度までに、D-キシロースやL-アラビノースからD-キシルロース-5-リン酸への変換に必要なペントース代謝酵素としてRhizomucor pusillus由来のD-キシロースレダクターゼ、キシリトールデヒドロゲナーゼ、L-キシルロースレダクターゼ、Mucor circinelloides由来のキシルロキナーゼ、Meyerozyma caribbica由来のL-アラビトールデヒドロゲナーゼ活性を有するキシリトールデヒドロゲナーゼの各遺伝子をそろえ、プラスミドを用いた組換え酵母を作製し、各ペントースからのエタノール生産を検討してきた。今年度は、各酵素の機能を向上させてエタノール生産性をより向上させることを目的として以下の実験を行った。まず、上記ペントース代謝酵素の各遺伝子の大腸菌発現系を用いて、各酵素タンパク質を調製し、X線結晶構造解析に適用可能な単結晶を得ることを目的に、結晶化条件の検討を行った。併せて、酵素の安定性と代謝活性が向上した変異酵素を得ることを目的に、各酵素遺伝子にランダム変異を導入し、得られた変異酵素ライブラリーから熱処理後も酵素活性を保持している熱安定性向上変異酵素を取得した。熱安定性向上変異酵素の中には、安定性の向上だけでなく、触媒活性が向上している変異酵素も存在することが期待できる。各変異酵素遺伝子の塩基配列を決定することにより、変異部位と機能向上との関連を検討した。石油代替燃料として食料と競合しないセルロース系バイオマスからのバイオエタノール生産方法を開発するため、新規なペントース代謝酵素を探索し、その酵素遺伝子を酵母に導入することで、D-キシロースやL-アラビノース両方からエタノールを生産できる組換え酵母を開発することを目的として研究を行った。まず東南アジアでアルコール飲料製造に用いられているスターターから単離した酵母由来のペントース代謝酵素であるキシリトール脱水素酵素の酵素化学的諸性質を明らかにするとともに、酵素遺伝子のクローニング及び異種宿主発現系の構築を行った。本酵素はキシリトール脱水素酵素活性に加えてL-アラビノース代謝に関わるL-アラビトール脱水素酵素活性をも有する新奇な酵素である。本酵素遺伝子と研究代表者が既に取得しているMucor circinelloidesやRhizomucor pusillusなどの糸状菌由来のペントース代謝酵素4種の遺伝子をSaccharomyces cerevisieに導入した形質転換株を作製し、ペントースの資化性やペントースからのエタノールの生産性を評価した。また、タイの共同研究者とともに収集したタイ由来のアルコール発酵スターターの微生物叢を次世代シーケンサー等を用いて解析し、いずれのスターターにも乳酸菌をはじめとした細菌類やRhizopusやMucor等のアルコール発酵性糸状菌が広く分布していることを明らかにした。ペントース代謝に必要な代謝酵素をすべてそろえることができ、それらの酵素遺伝子を導入した組換え酵母株の作製に成功し、そのペントース資化性やエタノール生産性を評価することができた。また、新たな酵素探索源としてタイで収集したアルコール発酵スターターの微生物叢を解析することができた。いずれも当初の計画通りにおおむね順調に進展している。石油代替燃料として食料と競合しないセルロース系バイオマスからのバイオエタノールの生産方法を開発するため、真菌由来の新規なペントース(D-キシロースやL-アラビノース)代謝酵素を探索し、その酵素遺伝子を酵母菌に導入することで、両ペントースからバイオエタノールを効率よく生産する組換え酵母を作製することを目的として研究を行った。先ず、既に取得しているペントース代謝酵素のうち、Rhizomucor pusillus由来のL-キシルロース還元酵素(LXR)について、酵素化学的諸性質を明らかにした。本酵素は糸状菌におけるL-アラビノース代謝において、NADPHを補酵素として用いてL-キシルロースをキシリトールに還元する酵素として見出した酵素であるが、その他にはジヒドロキシアセトンを良好な基質としたため、グリセロール代謝への関与の可能性も考えられた。しかし、本酵素遺伝子の糸状菌における発現は、L-アラビノースにより誘導され、D-グルコース、D-キシロース、D-マンニトールにより阻害されることを明らかとすることで、本酵素のL-アラビノース代謝への関与が明確となった。また、タイのプリンスオブソンクラ大学との共同研究によりタイのアルコール飲料スターターより単離したMeyerozyma caribbica由来のキシリトール脱水素酵素を昨年度の研究において取得しており、その酵素化学的諸性質を明らかにしている。本酵素はキシリトール脱水素酵素活性に加えてL-アラビトール脱水素酵素活性も有するので、ペントース代謝において唯一取得できていなかったL-アラビトール脱水素酵素の代わりに利用できると考えている。ただ、酵素活性自体が比較的低かったので、本酵素が有するL-アラビトール脱水素酵素活性をタンパク質工学的に強化することを目的として、まず、本酵素遺伝子を発現する大腸菌を作製し、組換え大腸菌から精製酵素を調製し、X線結晶構造のためのタンパク質結晶化を行った。ペントースからの効率的なエタノール生産のために酵母菌に導入する真菌由来ペントース代謝酵素を準備することができ、それらの酵素化学的諸性質をすべて明らかにすることができたまた。また、タンパク質工学的手法を用いて比較的弱いL-アラビトール脱水素酵素活性を向上させるため、当該酵素の構造解析を行う準備を整えることができた。いずれもおおむね当初の計画通りに進展している。

酵母または糸状菌のペントース代謝酵素を活用して、石油代替燃料として食料と競合しないセルロース系バイオマスからの新たなバイオエタノールの生産方法を開発することを目的として研究を行った。前年度までに、D-キシロースやL-アラビノースからD-キシルロース-5-リン酸への変換に必要なペントース代謝酵素としてRhizomucor pusillus由来のD-キシロースレダクターゼ、キシリトールデヒドロゲナーゼ、L-キシルロースレダクターゼ、Mucor circinelloides由来のキシルロキナーゼ、Meyerozyma caribbica由来のL-アラビトールデヒドロゲナーゼ活性を有するキシリトールデヒドロゲナーゼの各遺伝子をそろえ、プラスミドを用いた組換え酵母を作製し、各ペントースからのエタノール生産を検討してきた。今年度は、各酵素の機能を向上させてエタノール生産性をより向上させることを目的として以下の実験を行った。まず、上記ペントース代謝酵素の各遺伝子の大腸菌発現系を用いて、各酵素タンパク質を調製し、X線結晶構造解析に適用可能な単結晶を得ることを目的に、結晶化条件の検討を行った。併せて、酵素の安定性と代謝活性が向上した変異酵素を得ることを目的に、各酵素遺伝子にランダム変異を導入し、得られた変異酵素ライブラリーから熱処理後も酵素活性を保持している熱安定性向上変異酵素を取得した。熱安定性向上変異酵素の中には、安定性の向上だけでなく、触媒活性が向上している変異酵素も存在することが期待できる。各変異酵素遺伝子の塩基配列を決定することにより、変異部位と機能向上との関連を検討した。H28年度に作製した組換え酵母株に加えて、別の発現プラスミドを用いて新たに組換え酵母を作製するとともに、培養条件等を検討し、ペントースからのエタノール生産性の向上を目指す。酵素の構造解析とタンパク質工学的手法により、機能改良した酵素を取得し、ペントース代謝酵母の作製に適用して、ペントースからのエタノール生産の向上を目指す。
柳田國男の女性生活史を中心とした近代日本における女性の主体形成に関する実証的研究-とくに1930年代を中心に-

本研究では、実施計画として、(1)柳田が執筆した女性向け読み物の内容的な分析を行ない、(2)柳田の提案した「女性生活史」という学問が、女性のための主体形成の手段として機能した可能性を検討すると共に、(3)柳田の主張がどのような社会的背景の下でなされたものであるかを考察すること、を課題としていた。まず(1)に関しては、女性向け読み物(単行本)が、どのような論稿から構成されているかを、初出雑誌・発表年・テーマに関して分析したところ、『婦女新聞』に連載した『女性と民間伝承』(1932)を除いて、当初から、女性を読者に想定した論稿は少なく(約16%)、大半は、読者が女性に特定されない(むしろ女性読者は多くないと考えられる)雑誌に発表されたものであった。テーマとしては、衣食住に関する生活史・信仰生活と女性・生産活動と女性等、女性が現在の生活や現在までの女性の地位・境遇を知る上で不可欠な、重要テーマが選ばれている。特に衣食住に関するテーマは、「女性と歴史」(1934)前後に執筆されたものが多く、女性に学問を呼びかけたことが民俗学の展開に対してどのような意味を持つのかを考察する必要がある。(2)に関しては、(1)の結果から、女性向け読み物は、歴史的な自己認識を通して主体形成を行う際に、テキストの役割をはたしていたと考えられる。ただ、柳田の学問観が、どの程度まで読者に理解されていたかを結論づけることは、現段階では困難である。さらに、日本民俗学講座婦人座談会等の活動と、女性向け読み物との接点を探究していく必要がある。(3)に関しては、代表的な婦人雑誌の目次や特集記事から、女性へのはたらきかけの特徴を抽出するために、資料の収集に努めたが、分析作業は、今後の課題として残った。また、女性ジャーナリズムが、女性に向けて発した「修養」と、柳田が「女性生活史」によって実現しようとした「学問」の比較を通して、柳田の主張した「女性生活史」の意義を考察する必要がある。
IRSF近赤外線サーベイデータを用いたマゼラン雲固有運動の測定

本研究では、IRSF 1.4m望遠鏡と近赤外線3色カメラSIRIUSを用いて得られる高角度分解能の近赤外線観測データを用い、マゼラン雲の固有運動を探る。今年度は本研究遂行2年目として、前年度に引き続いてIRSF/SIRIUSを用いてマゼラン雲の再観測をおこなった。私は、2002年2006年におこなったIRSFマゼラン雲近赤外線カタログ(Kato et al. 2007)から近赤外線の色を基に数千個の銀河候補を選び出し、それらの銀河が存在する視野を特定した。そして、2011年1月12日2011年2月2日の3週間、南アフリカ天文台サザーランド観測所に滞在して大マゼラン雲の再観測をおこなった。IRSF/SIRIUSはおよそ7分角の視野を持つ。本研究ではマゼラン雲の再観測を1000視野程度(約13平方度)おこなう計画であり、昨年度には約1ヶ月間に及ぶ観測によって、約250視野(約3平方度)の観測をおこなっている。今年度も前年度と同様かそれ以上の視野の観測を計画していた。実際には、前年度よりもやや少ない約200視野(約2.5平方度)の観測データを取得することに成功した。2年間の観測で蓄積した観測データ量は計画の半分程度に留まっているが、研究計画で述べた目標に近い精度でマゼラン雲の固有運動を測定するには充分な量の観測データを取得できた。来年度は、前年度・今年度に取得した観測データの解析をおこない、固有運動の算出を目指す。そして、その結果を論文にまとめて公開する。本研究では、IRSF1.4m望遠鏡と近赤外線3色カメラSIRIUSを用いて得られる高角度分解能の近赤外線観測データを用い、マゼラン雲の固有運動を探る。今年度は本研究遂行1年目として、IRSF/SIRIUSを用いてマゼラン雲の再観測をおこなった。そして、2010年1月5日2010年2月3日の約1ヶ月間、南アフリカ天文台サザーランド観測所に滞在して大マゼラン雲の再観測をおこなった。本研究ではマゼラン雲の再観測を1000視野程度(約13平方度)おこなう計画であり、今年度はその半分の500視野(約6.5平方度)の観測を計画していた。実際には、現地の天候が良くなかったために目標の500視野には届かなかったものの、そのおよそ半分にあたる約250視野(約3平方度)の観測データを取得することに成功した。これだけのデータがあれば、研究計画で述べた目標に近い精度でマゼラン雲の固有運動を測定することが充分に可能である。来年度は、固有運動測定に必要なソフトウェアの開発をおこない、今年度に取得したデータを用いて固有運動の算出を目指す。また、再び1ヶ月程度、現地に滞在してマゼラン雲の再観測をおこない、本研究の遂行に必要な観測データの取得を引き続きおこなう。
固体表面上の選択吸着による3次元分子配向・配列制御

選択吸着・配向機構及び3次元配向・配列機構の解明を目指し、様々な表面上における吸着・配向過程や3次元配向・配列構造の観察・評価、並びに吸着・配向モデルによるシミュレーション計算を行った。1.選択吸着・配向過程の観察クオーツクリスタルアナライザを用いた水晶振動子式マイクロバランス(QCM)測定装置に温度制御装置を付設した。モデル分子として低分子液晶を用い、液晶相における基板上への吸着・配向過程について、成長過程の付着挙動(付着量の時間変化)を測定した。その結果、基板表面官能基の種類により、平衡付着量や付着過程の特性時間が異なることが明らかになった。またバルク液晶相と界面相との粘度の差異について考察した。また、配向の変化についても、本装置によって確認することができた。また、液晶が様々な種類の基板界面で、それぞれに特異な配向形態を示すことも、明らかになった。その際、界面層では分子の凝集が顕著となり、固体的に振る舞うことがわかった。したがって、基板面内での配向制御のみならず、膜厚方向での構造制御も可能であることが示され、3次元的な分子配向配列制御構造が得られた。2.選択吸着・配向過程のシミュレーション計算有機分子の異方性を考慮した吸着・配向モデルについて、熱力学的な考察を行い、従来金属等で用いられていた結晶成長理論を基礎とした新たな理論の構築を試みた。結晶成長理論における臨界核の形成に異方性を取り入れることにより、経験則(高温基板では垂直配向し、低温基板では平行配向する)を定性的に説明することができた。3.有機半導体分子の3次元配向制御半導体特性を示すペリレンテトラカルボン酸ジイミド薄膜を蒸着重合法により作製した。蒸着条件を制御することにより、膜厚方向に分子鎖が配向した薄膜を作製できた。また基板処理を行うことにより、配向性を制御することができた。本年度は、選択吸着・配向機構及び3次元配向・配列機構の解明を目指し、様々な官能基によって修飾された表面上における吸着・配向過程や3次元配向・配列構造の観察・評価を行うための装置作製、並びに吸着・配向モデルによるシミュレーション計算を行った。1.選択吸着・配向過程の観察新規購入のクオーツクリスタルアナライザを用いて、水晶振動子式マイクロバランス(QCM)測定装置を作製した。2.選択吸着・配向過程のシミュレーション計算有機分子の異方性を考慮した多段階の素過程からなる吸着・配向モデルについて、熱力学的な考察を行い、従来金属等で用いられていた結晶成長理論を基礎とした新たな理論の構築を試みた。この新たなモデルにおいては、結晶成長理論における二次核形成ならびに核成長に異方性を取り入れた。その結果、界面エネルギーの異方性によって、成長とともに熱力学的に安定な配向状態が変わる臨界サイズが存在することを明らかにした。得られた計算結果は、従来から観測されていた現象とその経験則(高温基板では垂直配向し、低温基板では平行配向する)を定性的に説明することができた。

本年度は、選択吸着・配向機構及び3次元配向・配列機構の解明を目指し、様々な官能基によって修飾された表面上における吸着・配向過程や3次元配向・配列構造の観察・評価、並びに吸着・配向モデルによるシミュレーション計算を行った。また、強誘電性オリゴマー分子の薄膜を作製し、その特性を測定した。1.選択吸着・配向過程の観察クオーツクリスタルアナライザを用いた水晶振動子式マイクロバランス(QCM)測定装置に温度制御装置を付設した。モデル分子として低分子液晶を用い、液晶相における基板上への吸着・配向過程について、成長過程の付着挙動(付着量の時間変化)を測定した。その結果、基板表面官能基の種類により、平衡付着量や付着過程の特性時間が異なることが明らかになった。またバルク液晶相と界面相との粘度の差異について考察した。また、配向の変化についても、本装置によって確認することができたn-アルカン融液からの結晶化において、結晶化が始まるよりも前に粘弾性に特異な変化が見られ、界面での前駆的な核形成が生じていることを確認した。2.選択吸着・配向過程のシミュレーション計算有機分子の異方性を考慮した多段階の素過程からなる吸着・配向モデルについて、熱力学的な考察を行い、従来金属等で用いられていた結晶成長理論を基礎とした新たな理論の構築を試みた。この新たなモデルにおいては、昨年度のモデルをさらに発展させ、結晶成長理論における臨界核の形成に異方性を取り入れた。その結果、従来から観測されていた現象とその経験則(高温基板では垂直配向し、低温基板では平行配向する)を定性的に説明することができた。3.フッ化ビニリデンオリゴマーの強誘電性フッ化ビニリデン(VDF)オリゴマーの蒸着薄膜を作製し、その電気特性を測定した。その結果、非常に大きな残留分極が得られ、蒸着時に条件を制御することによる結晶性や配向性の向上が関与していると考えた。選択吸着・配向機構及び3次元配向・配列機構の解明を目指し、様々な表面上における吸着・配向過程や3次元配向・配列構造の観察・評価、並びに吸着・配向モデルによるシミュレーション計算を行った。また、配向の変化についても、本装置によって確認することができたまた、液晶が様々な種類の基板界面で、それぞれに特異な配向形態を示すことも、明らかになった。その際、界面層では分子の凝集が顕著となり、固体的に振る舞うことがわかった。したがって、基板面内での配向制御のみならず、膜厚方向での構造制御も可能であることが示され、3次元的な分子配向配列制御構造が得られた。2.選択吸着・配向過程のシミュレーション計算有機分子の異方性を考慮した吸着・配向モデルについて、熱力学的な考察を行い、従来金属等で用いられていた結晶成長理論を基礎とした新たな理論の構築を試みた。
有機三角格子モット絶縁体における新奇基底状態と圧力下超伝導発現機構の研究

三角格子においては、スピン液体やトポロジカル超伝導等、特異な磁性・超伝導が実現する可能性が議論されている。本研究では、三角格子有機物質X[Pd(dmit)_2]_2に着目し、特異磁性・超伝導が実際に発現することを見出し、さらにその状態の詳細の追及を行った。X=(C_2H_5)(CH_3)_3Sbの系においては、常圧でスピン液体状態が実現することを見出した。このスピン液体の基底状態は、古典的磁気秩序とは異なる隠れた秩序構造を持つことを発見した。X=(C_2H_5)(CH_3)_3Pにおいては、圧力下で超伝導が実現することが知られているが、この超伝導は、擬二次元系超伝導の有力理論候補である「二副格子反強磁性(波数(π,π))の揺らぎによるd_<x2-y2>超伝導」という枠組みとは異質の機構による特異超伝導であることを見出した。上記物質は、1.4KまでのNWR測定により、少なくともこの温度までギャップレス量子スピン液体状態が実現していることが明らかとなっている。一般にギャップレス量子液体は、金属電子の超伝導転移等に代表されるように、低温で何らかの対称性の低下を伴う質的に異なる量子相へ移行することが期待される。このようなエキゾチック量子相の可能性を探るべく、希釈冷凍機を用いて極低温域のNMR測定を行った。その結果、1Kにおいてスピン-格子緩和率の温度依存性に明確なキンク異常が現れることを見出した。さらに、超微細結合定数の大きなCサイトを選択的に^<13>Cに置換した試料に対しても、全く同様な異常が生じることを見出した。これより、この緩和率の異常は分子運動等によるものではなく、スピン系の連続相転移によるものであると結論できる。又、スペクトル測定より、低温相においても古典的磁気秩序が生じていないことを確認した。これらを総合すると、ギャップレス量子スピン液体相が、隠れた対称性の破れを伴う量子スピン液体相に移行していることが結論できる。さらに、低温相のスピン-格子緩和率の温度依存性は、スピン励起にノードギャップが開いていることを示す振る舞いであることも見出した。この低温相は、物質中の未知量子液体相である可能性がある。上記物質に対し、圧力下においてNMR・ac磁化率測定を行った。これらの結果を総合することで、この物質の詳細なP-T相図を微視的に解明することに成功した。この結果得られた重要な知見は、超伝導相がP-T相図上でスピンギャップMott絶縁体相に隣接していることである。これは、この物質における超伝導が特異な対形成機構によるものである可能性を示すものである。前年度までに行った外側^<13>C-NMR・ac磁化率の結果を解析することにより、上記物質の圧力下超伝導相は、通常の強相関超伝導とは異なり、圧力-温度相図上で磁気秩序相に隣接していないことを確定した。さらに、より電子情報を強く反映する分子内側の^<13>C-NMR測定を単結晶試料に対し行い、隣接Mott絶縁体相がスピンギャップ相であることを確認した。これらの結果を総合し、この系の超伝導は2次元強相関電子系で通常議論される(π,π)の反強磁性揺らぎによるd波超伝導という枠組みのものではなく、例えばd+idのような構造を持っている可能性を指摘した。前年度までに行った分子外側^<13>C-NMR測定を解析し、上記物質について、(1)低温極限まで磁気秩序が生じず量子スピン液体状態が実現していること(2)基底状態は、古典的秩序とは異なる何らかの隠れた秩序構造を持つ、という点を結論し、T.Itou et al.,Nature Phys.6, 673(2010)に発表した。上記に加え、分子内側^<13>C-NMR測定を行い、NMRのスピン-格子緩和率は、分子運動などのスピン系以外の要因には影響されておらず、スピン系の情報を間違いなく反映していることの証明に成功した。このスピン-格子緩和率の温度依存性から、基底状態は、フェルミオニックなフルギャップレス磁気励起(即ちSpinon Fermi Surface)を持たないことを見出した。(投稿中)さらに内側^<13>C-NMR緩和率の磁場依存性を測定し、この隠れた秩序構造を持つスピン液体状態が、磁場との異常なカップリングを持つことを見出した。
快感情調整による認知機能向上効果の解明－顔面皮膚血流計測を用いて

視聴覚刺激によって喚起される快・不快感情は顔面皮膚血流変化ならびに大脳皮質脳活動を生じさせる、と先行研究は報告した(J Physiol Sci.68(2):175-190,2018 Physiol Rep. 5(21), e13488,2017.)このような快・不快感情は、視聴覚刺激によって喚起された場合のみならず、異なるモダリティである嗅覚刺激によって喚起された場合においても顔面皮膚血流反応を用いた評価が有効であるか否かについては不明であった。そこで本研究は、嗅覚刺激により惹起された感情変化とそれに伴う顔面皮膚血流量の変化が、認知機能および大脳皮質脳活動に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。2018年度の研究計画として、嗅覚刺激に伴う感情状態の変化について顔面皮膚血流反応を用いた評価が有効か否かを明らかにすることを考えていた。しかし、病気休職のため研究活動が停滞した。2018年度は病気休職により研究活動を遂行できなかったため、予定より進捗が遅れている。研究計画書に基づき、2018年度に遂行できなかった作業から速やかに推進したいと考えている。2018年度は健康上の理由により研究活動をやむを得ず遂行できず、予算を執行しなかった。2019年度においては、繰越額と2019年度研究費とを合わせて、謝金・旅費・消耗物品費などに執行して、研究を進捗させる予定である。
グラフの非可換ゼータ関数の構築と応用

電気回路理論に由来するresistance distanceは、グラフのラプラシアンを用いて定義され、さらに、グラフのKirchhoff indexは、resistance distanceとグラフのcomplexityを用いて定義される。Kirchhoff indexにはいくつかの種類があるが、それらのある一次結合と、グラフの伊原ゼータ関数の主要部の2階微分の間に関係があることが近年発見された。我々は、グラフのKirchhoff indexを重み付きグラフの場合に一般化して定義し、重み付きグラフのゼータ関数との関係を求めた。そして、伊原ゼータ関数は第2種重み付きゼータ関数に一般化され、ラプラシアン、complexity等も重み付きの場合に一般化されて成り立つことを示した。この結果により、グラフの重み付きゼータ関数が、より広範な分野と関連していることが示された。また、有限グラフ上の四元数Groverウォークの左固有値問題について考察した。四元数行列の左固有値は、Study行列式で与えられる方程式の解として得られることから、すでに我々が本研究で得ていたグラフの第2種四元数重み付きゼータ関数の行列式等式を応用して、固有値の決定を四元数二次方程式の解を求める問題に帰着し、四元数二次方程式の解の公式を用いて四元数Groverウォークの左固有値集合を求めた。一般に四元数行列の右固有値と左固有値の間にははっきりした関係はないが、本結果により四元数Groverウォークの右スペクトルと左スペクトルの関係がわかった。昨年度から進行中であった、有限連結単純グラフに対しその対称有向グラフの各有向辺上に四元数重みを持つ場合の(第1種)四元数重み付きゼータ関数の橋本型行列式表示、伊原型行列式表示及び母関数表示に関する研究を完成させた。そして本研究で定めた四元数重み付きゼータ関数の定義が、行列式表示の可能性や有理性などから自然で妥当であることを検証した。さらに、有限連結単純グラフ上の量子ウォークのスペクトル問題に決定的な役割を果たすグラフの第2種重み付きゼータ関数の(有向)辺上の重みを四元数とした場合のゼータ関数を、(第1種)四元数重み付きゼータ関数の橋本型行列式表示を修正する形で定義し、その伊原型行列式表示やオイラー積表示を導出した。導出に際しては(第1種)四元数重み付きゼータ関数と同様にStudy行列式でゼータ関数を扱ったが、変数は四元数とし、オイラー積の収束性についても議論を行った。モノイド元を重みにもつ場合の非可換重み付きゼータ関数についても、オイラー積を用いた定義と橋本型行列式表示については概ね完成した。伊原型行列式表示については、一応の導出はできているが、もう少し議論の整理が必要な段階である。グラフ上の四元数量子ウォークについては、第2種重み付きゼータ関数を右固有値問題へ応用するためにそれまで課していた条件から、重み付き隣接行列と重み付き次数行列の同時三角化可能性へと緩和し、第2種重み付きゼータ関数の四元数量子ウォークへの適用範囲を拡大した。第2種重み付きゼータ関数の四元数化の成功は、第1種重み付きゼータ関数の四元数化とともに、グラフの非可換ゼータ関数の存在を強く支持しているといえる。非可換重み付きゼータ関数の定義と橋本型行列式表示はほぼ完成しており、伊原型行列式表示については、もう少し議論の整理が必要ではあるものの、一応の導出はできている。これらの結果は伊原ゼータ関数の非可換化の在り方を明らかにしており,グラフの非可換ゼータ関数論の実現が確実になってきたといえる。また、量子ウォークへの応用についても、四元数量子ウォークの場合、第2種重み付きゼータ関数の適用条件の緩和などの成果があり、応用面でも進展がある。有限連結グラフの重み付きゼータ関数の四元数化された行列式表示公式を自己ループのある場合に拡張し、自己ループを持つ四元数量子ウォーク(Grover walk)の右スペクトルを、重み付き隣接行列と重み付き次数行列の右スペクトルから計算する公式を得た。さらに、二重に重みづけされた有限連結グラフ(自己ループを許す)に対する行列式表示公式を導き、これを応用してSzegedy typeの四元数量子ウォークの右スペクトルを判別作用素のスペクトルから導出する公式を得た。さらに、Szegedy typeの四元数量子ウォークの右スペクトルのうち、判別作用素に由来するものに対応する固有ベクトルを計算する手法を確立した。また、モノイド元を重みにもつ非可換重み付きゼータ関数について、その指数関数型母関数表示を得ることに成功した。その母関数の係数は第2種冪和非可換対称関数で記述できることがわかり、非可換重み付きゼータ関数と非可換対称関数の間に密接な関係があることを発見した。さらに昨年度に構成した四元数重み付きゼータ関数を非可換重み付きゼータ関数で記述することにも成功した。また、グラフのBartholidiゼータ関数の一般化として、頂点集合の分割に伴うn+1変数Bartholdiゼータ関数(n-Bartholdiゼータ関数)とL-関数を定義し、その行列式表示を決定した。そして、この結果を有向グラフでかつ重みのついた場合のn-Bartholdiゼータ関数へ一般化を行った。

一般の非可換重み(モノイド元)をもつグラフの非可換ゼータ関数については、伊原型行列式表示の議論の整理と簡易化以外はほぼ完成し、さらに非可換対称関数による母関数表示や四元数重み付きゼータ関数との関係が得られるなど、本研究課題の計画に沿って順調に成果を得ていたが、共同研究者の一人から、本テーマの意味づけ・価値づけの在り方や、発表の時期・形態およびそれをとりまく環境の整備についての意見があり、話し合いの結果、一般の非可換重み(モノイド元)をもつグラフの非可換ゼータ関数については、これまでの成果を基にしつつ、今後は当該共同研究者が主として進めることになった。四元数重み付きグラフのゼータ関数については、ゼータ関数自体の理論や四元数量子ウォークへの応用が着実に進展しており、量子情報などの隣接分野との関連を見据えて現在も進行中である。一般の非可換重みをもつグラフのゼータ関数については予期せぬ状況となったが、四元数ゼータ関数と四元数量子ウォークの進捗はおおむね順調に進展していると考えている。電気回路理論に由来するresistance distanceは、グラフのラプラシアンを用いて定義され、さらに、グラフのKirchhoff indexは、resistance distanceとグラフのcomplexityを用いて定義される。Kirchhoff indexにはいくつかの種類があるが、それらのある一次結合と、グラフの伊原ゼータ関数の主要部の2階微分の間に関係があることが近年発見された。我々は、グラフのKirchhoff indexを重み付きグラフの場合に一般化して定義し、重み付きグラフのゼータ関数との関係を求めた。そして、伊原ゼータ関数は第2種重み付きゼータ関数に一般化され、ラプラシアン、complexity等も重み付きの場合に一般化されて成り立つことを示した。この結果により、グラフの重み付きゼータ関数が、より広範な分野と関連していることが示された。また、有限グラフ上の四元数Groverウォークの左固有値問題について考察した。四元数行列の左固有値は、Study行列式で与えられる方程式の解として得られることから、すでに我々が本研究で得ていたグラフの第2種四元数重み付きゼータ関数の行列式等式を応用して、固有値の決定を四元数二次方程式の解を求める問題に帰着し、四元数二次方程式の解の公式を用いて四元数Groverウォークの左固有値集合を求めた。一般に四元数行列の右固有値と左固有値の間にははっきりした関係はないが、本結果により四元数Groverウォークの右スペクトルと左スペクトルの関係がわかった。今後は、非可換ゼータ関数について、オイラー積の定義と橋本型行列式表示および伊原行列式表示を完成させることに注力する。現在の煩雑な伊原型行列式表示を整理するとともに、母関数型表示の決定を目指す。さらに、非可換ゼータ関数の橋本型表示を修正することで第2種非可換ゼータ関数についても検討したい。また、四元数量子ウォークについては、グラフ上のSzegedy型の量子ウォークを四元数化し、右スペクトル問題を追及していきたい。四元数ゼータ関数の行列式表示公式を用いて、グラフ上の四元数量子ウォークの左スペクトル問題に取り組む予定である。今後は、主として四元数を重みにもつゼータ関数に焦点をあて、四元数やその一般化に関わる代数(クリフォード代数、八元数、四元数環など)に付随するゼータ関数の理論を進展させる。そしてそれらの代数が関連する分野(量子ウォークや量子情報、二次形式、整数論、ヘッケ環など)との関連の究明と応用を目指す。
在宅移行期におけるチームメンバーとの合意形成にむけたガイドラインの開発

本研究は、訪問看護師がチームメンバーと合意形成にむけて、どのようなアプローチを行っているかを明らかにし、「在宅移行期におけるチームメンバーとの合意形成にむけたガイドライン」を開発することを目的としている。平成27年度は、在宅移行期における合意形成の必要な状況を明らかにするという目標を立て、インタビューを実施するための準備期間とした。インタビューガイド作成にあたり、在宅移行支援、地域包括ケアシステムに関する最新の動向と課題を整理するため、学会等への参加と文献等を購入し、文献検討を行った。その結果、地域包括ケアシステムの構築における在宅移行支援の重要性や在宅移行支援によるチームメンバーとの協働の重要性は着目されているものの、具体的にどのようにアプローチしていくかまでは明らかにされていないことがわかった。また、在宅移行支援、地域包括ケアシステム、合意形成に関する文献をもとにインタビューガイドを作成した。文献をもとに、用語の定義の見直しや在宅移行期における訪問看護師によるチームメンバーとの合意形成の必要な状況、合意形成にむけたアプローチについて対象者が豊かに語れるようインタビューガイドの洗練化等を行った。所属機関の研究倫理審査委員会の承認を得て、訪問看護ステーション責任者に、研究の目的、方法、質問内容、倫理的配慮および対象者の紹介依頼などの内容を盛り込んだ文書を作成し、訪問看護の経験が3年以上であり、病院スタッフや在宅スタッフとともに在宅移行支援に関わった経験があり、合意形成にむけたアプローチの成功体験がある看護師の紹介を依頼した。研究者の退職に伴い本研究は廃止となるが、今後はさらに対象者確保のためのアクセスが必要と考える。