hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
位相空間における1の分割の拡張問題の研究

この論文において,拡張子における制約である「閉凸拡張子」が「単調拡張子」に一般化できるかどうか,可分バナッハ空間cを値にとる場合に関しては未解決であるということを問題として提出していた.21年度は,バナッハ空間cを値にとる有界関数族の単調拡張子がGO一空間において存在しないことを,このような拡張子の存在から定義域空間がある種のChoquetゲームの性質をもつことを導いて証明し,上述の問題に否定解を与えた.以上の結果は,バナッハ空間の濃度が同じであっても拡張子の終域として同じ振る舞いをするとは限らないということを示すものであり,van Douwen等にみられる拡張子のノルムの保存の問題への発展を示唆している.21年度は更に,本研究課題の考察において有用であると思われる,実数への半連続関数を位相ベクトル束への半連続関数に拡張する場合の注意となる結果を与えた.応用として,位相ベクトル束を値にとる2つの半連続関数の作る集合値関数と集合値関数の上限が作る半連続関数についての双対定理を与え,バナッハ束への内挿定理に応用できることを示した.位相空間における拡張問題を考察するために,1の分割の概念を一般化した性質をもつ関数族の拡張を統一することを本研究の目的の1つとしている.19-21年度において,実数への半連続関数を位相ベクトル束への半連続関数に拡張する基本定理を与えていた.特に,位相ベクトル束を値にとる2つの半連続関数の作る集合値関数と集合値関数の上限が作る半連続関数についての双対定理を与え,バナッハ束(Banach lattice)への挿入定理に応用できることを示していた.これらの結果を受け,22年度は,実数値関数で与えられる挿入定理を(自明でない)可分なバナッハ束に置き換えられるかという問題に対し,3つの古典的な挿入定理に関しその終域に着目した以下の定理を与えた.「定理:Dowker-Katetovの挿入定理における終域R(=実数空間)は,'任意の自明でない可分なバナッハ束に置き換えることができる.Michaelの挿入定理でも同様なことが成立するが,Katetov-Tongの挿入定理では成立しない.」この定理は,拡張問題における関数の終域の構造にどのような情報を必要とするかという問題に示唆を与えるものであり,同時に,挿入定理の終域のテスト空間としてどのようなバナッハ束がふさわしいかという新たな研究方向を示した.この視点は,拡張作用素の存在問題にも応用が期待できる.
ストレプトゾトシンによる細胞免疫性糖尿病発現機序の解明

1.ラット膵ラ氏島の単離・培養と培養細胞の性質:ラット新生仔34日の膵を無菌的に摘出、トリプシンおよびコラゲナーゼにより消化、16・7mMグルコーズ、ウシ胎仔血清、抗生物質を含む199培地で培養を行った。その結果、位相差光顕的にも良好な細胞培養に10日間以上成功し、またメディウム中にグルコーズ刺激により分泌されるインスリンをEIAキットで測定し、約2000μU/mlの高濃度インスリンが分泌されていることを証明した。よってこの方法で、細胞生理活性を保持する十分量のB細胞の存在が確認され、B細胞培養は成功した。2.3-O-メチルストレプトゾトシン(STZ)の合成法の検討:この新化合物の合成に際し、最終段階の3-O-メチル-N-メチル尿素グルコピラノシドのニトロソ化で、Na【NO_2】を酢酸溶液として用いなければならないことが、種々検討の結果判明した。この方法により、安定した3-O-メチルストレプトゾトシンの合成法が確立された。化合物はX線構造解析によっても確認された。3.STZと3-O-メチルSTZのin vivoにおける作用比較:STZと3-O-メチルSTZのin vivoでの作用をラットを用いて比較した。体重変化・血糖・血中NEFA・血中TG・血中GOT・GPT・尿タンパク・尿Na・K,血中Na・K・血中インスリン・GTT・生体内半減期等多角的に検討し、新化合物はSTZに比して緩和なB細胞毒性を示す好ましい実験糖尿病試薬であることを確めた。4.sub-dose STZの効果と免疫性糖尿病の検討:ラットでもマウスと同様、sub-doseのSTZの反復投与によって遅れて高血糖を発症するが、この発症の仕方は、少量STZによる軽度のB細胞障害の累積もしくは増巾によるもので、免疫的機序は関与していないのではないかということが、エチリデングルコーズを利用した実験系によって推定された。したがって、STZのsub-doseによる実験糖尿病の発症機序には動物の種差が大きく関与する。しかしその実体は不明である。
フィリピンを事例とした発展途上国の開発と防災戦略・戦術

フィリッピンのイロコス・ノルテ州を流れるラオアグ川を対象として,発展途上国の開発と防災戦略の事例研究を実施した.この州とラオアグ市にとってはコンクリート製の連続堤防はいくつかの点で歓迎すべき構造物である.それは,台風のたびに発生していた洪水や浸水から開放されること,第二に旧河道や氾濫原において氾濫を」前提としない開発が可能になること,第三に頻繁な維持管理を必要としない構造物は,行政の維持管理能力の低さを補うことができることである.しかし,異常な想定外の外力が働いた場合,氾濫を前提としない開発や生活が被災し,未曾有になる恐れがある.援助側の技術者は,非構造物対策,すなわち,1)構造物を長期にわたって維持管理するための対策,2)住民の防災意識を高めるための対策,3)気象情報の収集と伝達,危険地域の把握,避難勧告など被害抑止のための対策,4)救援活動など被害軽減のための対策が含まれることを知らなければならない.すべての対策において,援助が何らかの役割を果たすためには,まず行政や住民の災害への対応の現状と過去を知る必要がある.調査期間中,台風が来襲し,堤防が決壊し被害が発生した.その原因としては,堤防建設技術の未熟さが指摘でき,防災構造物建設のための必要な知識や技術の取得と移転,実際の建設時における遵守など,構造物を根付かせるための対策も援助側は考えなければならないことがわかった.援助側の技術者は,非構造物対策を考慮に入れた上で,どのような構造物が地域に根付くかを計画する必要がある.そのためには社会を研究している専門家の参加を得て,地域の履歴を知ることは開発援助ではとくに重要である.それは,1)記憶の蓄積と共有化,2)被災者像,3)防災意識の向上の過程,4)防災対策の有無,5)被災者の生活・生計を誰が助けたのか,6)復旧における住民の労働力提供の有無を調べることは価値がある.フィリッピンのイロコス・ノルテ州を流れるラオアグ川を対象として,発展途上国の開発と防災戦略の事例研究を実施した.この州とラオアグ市にとってはコンクリート製の連続堤防はいくつかの点で歓迎すべき構造物である.それは,台風のたびに発生していた洪水や浸水から開放されること,第二に旧河道や氾濫原において氾濫を」前提としない開発が可能になること,第三に頻繁な維持管理を必要としない構造物は,行政の維持管理能力の低さを補うことができることである.しかし,異常な想定外の外力が働いた場合,氾濫を前提としない開発や生活が被災し,未曾有になる恐れがある.援助側の技術者は,非構造物対策,すなわち,1)構造物を長期にわたって維持管理するための対策,2)住民の防災意識を高めるための対策,3)気象情報の収集と伝達,危険地域の把握,避難勧告など被害抑止のための対策,4)救援活動など被害軽減のための対策が含まれることを知らなければならない.すべての対策において,援助が何らかの役割を果たすためには,まず行政や住民の災害への対応の現状と過去を知る必要がある.調査期間中,台風が来襲し,堤防が決壊し被害が発生した.その原因としては,堤防建設技術の未熟さが指摘でき,防災構造物建設のための必要な知識や技術の取得と移転,実際の建設時における遵守など,構造物を根付かせるための対策も援助側は考えなければならないことがわかった.援助側の技術者は,非構造物対策を考慮に入れた上で,どのような構造物が地域に根付くかを計画する必要がある.そのためには社会を研究している専門家の参加を得て,地域の履歴を知ることは開発援助ではとくに重要である.それは,1)記憶の蓄積と共有化,2)被災者像,3)防災意識の向上の過程,4)防災対策の有無,5)被災者の生活・生計を誰が助けたのか,6)復旧における住民の労働力提供の有無を調べることは価値がある.近年フィリピンで発生した災害からの復旧過程に関する調査を実施し、防災戦略・戦術に向けて解決すべき課題を抽出した。対象とした災害は、オルモック市洪水災害(1991年)とピナツボ火山噴火災害(1991年)であり、調査期間は2003年1月21日から26日であった。調査に際して、JICAフィリピン事務所に調査協力を依頼し、対象地域での現地踏査および利害関係者(市長、バランガイ長、住民等)へのヒアリング調査を実施した。台風ウリンの発生により、レイテ島オルモック市では、死者8,000人を超える被害が生じた。これに対して、1993年からJICAの無償資金協力事業「オルモック市洪水対策事業計画」が実施されている。この対策では、現地調達材料を用いた河川流域の洪水緩和・都市排水のマスタープランの策定、優先すべき計画のフィージビリティ調査を行ってきた。オルモック市の防災計画担当者によると、これまでフィリピンでは河川改修という概念自体全くなかったが、今回の日本の技術援助はオルモック市民に受け入れられてきた。しかし、それに伴う河川改修は、市街地を流れる2河川を対象とした両岸拡幅を伴うため、約500戸の住民移転が最大の課題として残されていることがわかった。ルソン島中部のピナツポ火山が噴火し、山麓の地元住民であるアエタ族は再定住地への移動を余儀なくされた。このようなアエタ族の生活再建のために、ボトラン市でワークショップが開催された。

そこでは、再定住地での泥流制御計画等のハード施策や警報・避難システム等のソフト施策まで説明した上で、再定住に際しての問題点やその解決法について議論された。その結果、阪神・淡路大震災後にもみられたように、被災後の居住形態は大きな課題であり、そこでのインフラ環境整備のみならず、コミュニティの形成や文化への相互理解など時間をかけて解決すべき問題が多いことがわかってきた。洪水災害と地震災害の両者を対象とした防災計画、開発計画を進めなければならないフィリッピン・マルキナ市を取り上げて現地調査を実施し、その結果を考察した。その成果は、以下のようである。大都市地震災害や洪水災害を想定して、行政および住民を対象とした市民参画型のワークショップを運営するための基礎的技術を開発した。まず、既存の市民参加型ワークショップ手法の体系化を図るとともに、ワークショップ参加者全員の意見を集約・統合化する電子支援システムを開発した。そして、神戸市の震災復興10年目の検証作業の一環として10回にわたり開催した市民ワークショップの場で同システムを用いて、その効果を実証した。多様な市民意見の整理・分類を市民参画により実現するシステムとして画期的なものとの評価を受けた。さらに、ワークショップ手法がどの程度、通文化的な効果をもつのかを確認するために、フィリピン・マリキナ市において防災意識・リスク認知と具体的な防災行動との関連性について実証調査研究を行い、災害理解のための認知図式の形成と、災害に対処する資源への接近可能性の感覚の有無がアクションの決め手となることを明らかにした。ついで、これらの要因が市民参画型ワークショップによりエンパワー(強化)されることを、実際のワークショップを実施することで実証した。これらによって、途上国の防災力向上のためには、住民と行政がワークショップを通して情報理解と情報共有することが必須であって、これによって継続的な取り組みが可能なことも明らかになった。来年度にこの手法を洪水災害に適用することができることも見いだされた。マニラ首都圏のマリキナ市を対象として,地震に強いまちづくりのための防災戦略を構築した.すなわち,防災戦略は,ゴール,達成目標,数値目標,政策,対策・事業から構成される.達成目標の具体化に伴って,まず対象となる自治体がどの程度の生活文化をもっているかを調査する必要がある.災害の歴史,コミュニティのまとまり,自治体の行政能力などがどのレベルにあるかを把握し,危機管理能力を把握する必要がある(地域防災力アセスメント).そして,具体的にどのような災害が存在するのか,その発生確率はどの程度であるのか,被害がどの程度なのかを量的に把握しなければならない.すなわち,起こったときの被害評価が重要であることを示した(リスクアセスメント).さらに,利用できる資源(人,もの,情報,資金)の評価が大切である.この評価を誤ると空理空論になり,結局,減災対策を実現できないことになる(資源アセスメント).この3つのアセスメントを行って達成目標を決め,施策を提案し,行動計画(アクションプラン)を作り実行するのである.そして,行動計画がどの程度実現できたかを事業途中で評価し,不十分であれば再び3つのアセスメントからやり直すという,フイードバック回路が必要となるのである.これらの開発された手法を適用して,マリキナ市の防災戦略をまとめることができた.この過程では,数度にわたるワークショップを現地で開催し,市役所職員のみならず,住民の意識啓発に大きく貢献したことがわかった.
心停止ドナーを用いた肝移植の研究

われわれは臨床の心停止ドナー肝移植を想定して、ブタを用いた心停止ドナーモデルを作製し、各種灌流・保存液がグラフト肝に及ぼす影響を検討した。臨床の臓器移植で広く用いられているEuro-Collins(EC)液、University of Wisconsin(UW)液とともに新しい灌流保存液であるSodium Lactobionate Sucrose(SLS)液についても検討した。脱血および麻酔深度の調節にて1時間の低血圧状態を負荷後心停止させ、心停止1時間後に初期灌流を行い肝グラフトを摘出した。このモデルでは低血圧および1時間の心停止がドナー肝に重大な影響をおよぼし、脳死ドナーからの肝移植と比較して、移植肝のviabilityは著しく低下した。初期灌流には4°CのEC液・UW液・SLS液を使用し、各々の灌流液中に6時間冷保存後同所性に移植したが、移植後の肝機能はEC液・UW液・SLS液の順に良好であった。また、肝移植術中無肝期の静脈-静脈/門脈-静脈バイパスをpassive shuntからactive shuntに変更することにより移植肝機能は改善した。1時間の心停止モデルでは、いずれの灌流保存液を用いても長期保存はえられなかったが、心停止時間を30分に短縮したモデルでは、SLS液により長期生存がえられた。本研究より以下の結論がえられた。1)灌流保存液の組成は、低血圧負荷心停止ドナーからの移植肝機能に影響を及ぼす。2)灌流保存液の改良により、低血圧負荷心停止ドナーからの移植肝機能を向上させうる。3)レシピエントの術中循環動態も移植肝機能に影響を及ぼす因子のひとつである。臨床の現場では、心停止後30分以内にドナー肝を摘出することは十分に可能である。われわれの用いたSLS液は心停止ドナーからの臓器摘出に有用であると考えられ、さらなる研究がより安全な心停止ドナーからの臨床肝移植の実現を保証する。低血圧負荷心停止ドナーモデルの作製:体重20kg前後のブタをドナーとして用いた。吸入麻酔下に大腿動脈から約800ml脱血し、さらに麻酔深度を調節し1時間の低血圧状態(収縮期血圧50-60mmHg)を負荷した。その後、筋弛緩薬・開胸・胸部大動脈遮断により心停止とし、心停止1時間後に門脈からUW液にて初期灌流を行い肝グラフトを摘出した。種々の心停止法を検討したが、上記モデルが手技的にも簡便であり、安定した心停止ドナーモデルであると考えられた。ブタ同所性肝移植手術手技の確立:ヒト肝移植に準じて同所性肝移植を実施した。ブタは解剖学的にもヒトと類似しており、いまだ本邦では実施されていない、全肝移植手術のシュミレーションとしても有益であった。初期灌流液の温度がグラフト肝に及ぼす影響の検討:低血圧負荷心停止ドナーモデルを用いて肝移植を実施し、初期灌流液の温度がグラフト肝に及ぼす影響を検討中である。現在、実験は進行中であるが、温UW液による初期灌流液は低血圧負荷心停止ドナーからの移植肝機能を向上させる可能性が示唆されている。

初期灌流液の温度がグラフト肝に及ぼす影響の検討:低血圧負荷心停止ドナーモデルを用いて肝移植を実施し、初期灌流液の温度がグラフト肝に及ぼす影響を検討した。心停止1時間後に門脈からUW液にて初期灌流を行い肝グラフトを摘出し、UW液中に6時間冷保存後、同所性に移植した。ドナー肝摘出時の初期灌流液にはUW液を使用し、その温度により、冷UW液群(4°C)および温UW液群(37°C)について移植後の肝機能を比較検討した。本実験の結果、冷UW液群では、血流再開後胆汁排泄を認めなかったのに対し、温UW液群では全例に胆汁排泄を認めた。移植後の覚醒率は、冷UW液群では0%、温UW液群では60%であった。以上の結果から、温UW液による初期灌流は低血圧負荷心停止ドナーからの移植肝機能を向上させる可能性が示唆された。本モデルを用いた肝移植により長期生存を得るには、灌流・保存液、肝摘出法を含めた手術手技にさらなる検討を要すると考えられた。われわれは臨床の心停止ドナー肝移植を想定して、ブタを用いた心停止ドナーモデルを作製し、各種灌流・保存液がグラフト肝に及ぼす影響を検討した。臨床の臓器移植で広く用いられているEuro-Collins(EC)液、University of Wisconsin(UW)液とともに新しい灌流保存液であるSodium Lactobionate Sucrose(SLS)液についても検討した。脱血および麻酔深度の調節にて1時間の低血圧状態を負荷後心停止させ、心停止1時間後に初期灌流を行い肝グラフトを摘出した。このモデルでは低血圧および1時間の心停止がドナー肝に重大な影響をおよぼし、脳死ドナーからの肝移植と比較して、移植肝のviabilityは著しく低下した。初期灌流には4°CのEC液・UW液・SLS液を使用し、各々の灌流液中に6時間冷保存後同所性に移植したが、移植後の肝機能はEC液・UW液・SLS液の順に良好であった。また、肝移植術中無肝期の静脈-静脈/門脈-静脈バイパスをpassive shuntからactive shuntに変更することにより移植肝機能は改善した。1時間の心停止モデルでは、いずれの灌流保存液を用いても長期生存はえられなかったが、心停止時間を30分に短縮したモデルでは、SLS液により長期生存がえられた。本研究より以下の結論がえられた。1)灌流保存液の組成は、低血圧負荷心停止ドナーからの移植肝機能に影響を及ぼす。2)灌流保存液の改良により、低血圧負荷心停止ドナーからの移植肝機能を向上させうる。3)レシピエントの術中循環動態も移植肝機能に影響を及ぼす因子のひとつである。臨床の現場では、心停止後30分以内にドナー肝を摘出することは十分に可能である。われわれの用いたSLS液は心停止ドナーからの臓器摘出に有用であると考えられ、さらなる研究がより安全な心停止ドナーからの臨床肝移植の実現を保証する。
慢性肺血栓塞栓症モデル動物の肺循環における血管作動性因子の病態解明

【目的】肺動脈血栓塞栓症モデルとしてゼラチンパウダーにて肺動脈を塞栓し白血球活性酸素産生能の経時的変化と血漿及び肺組織内ナトリウム利尿ペプチド(ANP)濃度及びアンギオテンシンII(AT-II)濃度を測定した。【材料・方法】ビーグル犬6頭を用いて、麻酔下に7Fr Swan-Ganzカテーテルを挿入し、透視下に左肺後葉肺動脈分岐部まで誘導し、ゼラチンパウダー(0.02g/Kg,生食溶解)を注入した。注入前及び注入後1,3日、1,2,3,4週目に採血し、白血球分画及び白血球の活性酸素産生能をルミノール依存化学発光法にて測定し、同時血漿中ANP,AT-II濃度をRIAにて測定した。また、4週目に犠牲死させ塞栓部及び非塞栓部の病理組織学的検索を行い組織内ANP,AT-II濃度をRIAにて測定した。【結果】肺動脈圧は塞栓前後で有意に上昇した。白血球活性酸素産生能は塞栓後1日目及び2週目に増加していた。塞栓前後の血漿中ANP,AT-II濃度に有意差はなく、非塞栓部の組織内ANP濃度はコントロール(正常犬肺組織)に比べ有意に増加し、塞栓部では有意に減少していた。非塞栓部の組織内AT-II濃度はコントロールに比べ有意に減少し、塞栓部では有意な変化はなかった。【考察】塞栓後1日目の活性酸素産生能の上昇は好中球の上昇を伴い急性炎症反応と考えられた。肺動脈血栓塞栓症において非塞栓部の肺組織内ANP及びAT-IIが肺循環における局所因子として代償的に働いていると考えられた。【目的】肺動脈血栓塞栓症の-モデルとしてゼラチンパウダーにて肺動脈を塞栓したモデルを作成し白血球活性酸素産生能の経時的変化と血漿及び肺組織内ナトリウム利尿ペプチド(ANP)濃度及びアンギオテンシンII(AT-II)濃度を測定した。【材料・方法】ビーグル犬6頭を用いて、麻酔下に7Fr Swan-Ganzカテーテルを挿入し、透視下に左肺後葉肺動脈分岐部まで誘導し、ゼラチンパウダー(0.03g/Kg,生食溶解)を注入した。注入前及び注入後1, 3日、1,2,3,4週目に採血し、白血球の活性酸素産生能をルミノール依存化学発光法にて、血漿中ANP,AT-II濃度をRIAにて測定した。【結果】病理組織学的に、何れの個体も塞栓部の気管支動脈内に好酸性網状の物質が存在し、血管内皮の損傷が認められた。【考察】塞栓後1日目の活性酸素産生能の上昇は白血球の上昇を伴い急性炎症反応と考えられたが、2週目の上昇は白血球の上昇を伴わず他の因子の関与が示唆された。また、本モデルの病態において肺組織内ANP及びAT-IIが肺循環における局所因子として関与していると考えられた。【目的】

肺動脈血栓塞栓症モデルとしてゼラチンパウダーにて肺動脈を塞栓し白血球活性酸素産生能の経時的変化と血漿及び肺組織内ナトリウム利尿ペプチド(ANP)濃度及びアンギオテンシンII(AT-II)濃度を測定した。【材料・方法】ビーグル犬6頭を用いて、麻酔下に7Fr Swan-Ganzカテーテルを挿入し、透視下に左肺後葉肺動脈分岐部まで誘導し、ゼラチンパウダー(0.02g/Kg,生食溶解)を注入した。注入前及び注入後1,3日、1,2,3,4週目に採血し、白血球分画及び白血球の活性酸素産生能をルミノール依存化学発光法にて測定し、同時血漿中ANP,AT-II濃度をRIAにて測定した。また、4週目に犠牲死させ塞栓部及び非塞栓部の病理組織学的検索を行い組織内ANP,AT-II濃度をRIAにて測定した。【結果】肺動脈圧は塞栓前後で有意に上昇した。白血球活性酸素産生能は塞栓後1日目及び2週目に増加していた。塞栓前後の血漿中ANP,AT-II濃度に有意差はなく、非塞栓部の組織内ANP濃度はコントロール(正常犬肺組織)に比べ有意に増加し、塞栓部では有意に減少していた。非塞栓部の組織内AT-II濃度はコントロールに比べ有意に減少し、塞栓部では有意な変化はなかった。【考察】塞栓後1日目の活性酸素産生能の上昇は好中球の上昇を伴い急性炎症反応と考えられた。肺動脈血栓塞栓症において非塞栓部の肺組織内ANP及びAT-IIが肺循環における局所因子として代償的に働いていると考えられた。
Ｃｏ－Ｃｒ－Ｍｏ合金の窒素添加により導入されるナノヘテロ構造を利用した組織制御

まず、昨年度透過電子顕微鏡を用いて見出したナノ窒化物について、X線小角散乱実験によるサイズおよび数密度を定量評価のための基礎検討を行った。本合金系において初めての小角散乱実験であったが、ラボX線回折装置では蛍光X線の影響が強く、正確な測定値を求めることが困難であることがわかった。この点については中性子小角散乱に手法を変えることで解決可能と考えられ、平成27年度にJ-PARCのiMATERIAビームラインにおいて測定を行う予定である。さらに、昨年度調査を行った引張特性のN添加量依存性については、今年度は高Cr組成とし、N含有量を高く設定したCo-Cr基合金を作製し、同様の検討を行った。なお、本合金は熱間加工が困難であるため歯科鋳造合金としての実用化が検討されており、本研究でも鋳造材での評価を行った。Cr添加量の増加に伴い、合金化可能なN添加量の増加も増加し、その結果、鋳造材でありながら50%近い引張伸びを示すことがわかった。また、この合金にさらにCを添加することで、NおよびCの複合添加効果により十分な延性を維持したまま鍛造材と同等の鋳造材としては極めて高い強度が得られることを見出した。上記の研究成果について、アメリカで行われた国際会議(Materials Science and Technology 2014およびTMS 2015、いずれもアメリカ鉱物金属材料学会が主催)において口頭発表および関連するポスター発表を行った。また、日本金属学会講演大会および日本歯科理工学会で口頭発表を行うとともに、国際誌に論文を投稿した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度はN添加したCo-Cr-Mo (CCM)合金の組織および引張特性について基礎的に調査した。主な成果は以下の通り。1.透過電子顕微鏡を用いてN添加したCCM合金の組織を詳細に観察し、母相である_Y相内に窒化物がナノスケール(<10nm)かつ均一に分散していることを初めて見出した。このナノ窒化物の結晶構造は主にCr_2Nであり、熱力学的に予想される相分解であるが、Cr_2Nの析出に先立ち、準安定相としてCrNが_Y相と整合して析出することがわかった。Co-29Cr-6Mo合金では0.1mass%以上のN添加により高温からの冷却中に起こる非熱的マルテンサイト変態が完全に抑制されるが、N添加による_Y相安定化メカニズムをShockley部分転位とナノ窒化物の相互作用に着目して明らかにした。2.引張特性のN添加量依存性について調査し、CCM合金の0.2%耐力がN添加量に対して線形的に増加することを明らかにした。また、その強化メカニズムについて、上記のナノ窒化物の形成と関連付けて考察した。一方、破断伸びはN添加により非熱的マルテンサイト変態が抑制され、_Y相が安定化するのに伴って著しく改善したが、高N組成ではわずかに低下し、結果としてN添加量が0.1mass%付近で最大となることを明らかにした。3.熱間加工温度(>1000°C)におけるN添加に起因した組織変化についても研究を展開し、ナノ窒化物の形成により熱間加工後の静的再結晶が抑制され、動的再結晶により形成した平均結晶粒径1μm以下の超微細粒組織が維持されることを見出した。上記の研究成果について、アメリカで行われた国際会議(Thermec 2013)において招待講演を行った。また、TMS 2014(アメリカ鉱物金属材料学会)、国際ワークショップ、日本金属学会講演大会で口頭発表を行うとともに、学術雑誌に論文を投稿した。ナノヘテロ構造の形成メカニズムの解明や力学特性の影響について一定の成果が得られ、論文発表や学会発表を多数行った。

また、N添加による加工組織の安定化やN添加合金の相分解挙動など、当初予定していなかった研究成果も得ることができた。次年度は小角散乱等を用いてより定量的な解析を行うとともに、透過電子顕微鏡を用いたより詳細な解析やナノスケールでの元素分配について明らかにする。
薬物結合抗体の動態関連分子結合性が細胞内・体内動態に及ぼす影響の解明

薬物結合抗体(抗体薬物複合体:ADC)は細胞傷害性の強い低分子薬物が結合されているため、有効性・安全性確保には適切な薬物放出を含めた動態の制御が重要である。しかし、薬物結合状態が異なることによる結合特性(FcRn、FcγR等の受容体結合性や抗原結合性)の変化と、細胞内・体内動態への影響には不明な点が多く、安全性上懸念が残る。このような不明点を明らかにするために,本研究では各種ADCモデルを作製し、抗体への化合物の結合が、抗原や受容体との結合性に及ぼす影響を明らかにすると共に、化合物放出を含めた動態解析手法を構築した。本研究では、このような動態に関する不明点を明らかにすることを目的とし、細胞内・生体内のADC動態解析法を開発して解析を行う。本年度は、化合物として蛍光色素2種を抗体に結合し、化合物(蛍光色素)放出により蛍光共鳴エネルギー遷移(FRET)効率が変化するようデザインした化合物結合抗体(ADCモデル)を用いて、主にADCの抗原(HER2)結合性の測定系、細胞内の動態及び化合物放出性の評価法、体内動態解析法の構築を進めた。抗原(HER2)結合性の測定系としては、表面プラズモン共鳴法を用いた測定系を構築した。正確な解離定数算出のために、追加の条件至適化が必要ではあるが、ADCモデルの抗原結合能の違いが観察された。細胞内の動態及び化合物放出性の評価法としては、共焦点レーザー顕微鏡を用いたacceptor photobleaching法による評価法を構築した。本手法を用いて、ADCモデル(蛍光色素結合抗HER2抗体)がエンドソームに取り込まれ、時間経過と共に蛍光色素が遊離する様子が解析できた。また、体内動態解析法としては、FRET効率の変化を用いたspectral unmixing法により、結合した蛍光色素が遊離しているかどうかを解析することで、体内動態と化合物放出性を評価可能であることを確認した。さらに、蛍光標識抗原を用いた細胞内導入効率評価法の構築にも着手した。本年度は、細胞内での化合物放出性評価等に用いる、動態関連の受容体や抗原結合性の異なる化合物結合抗体(ADCモデル)の作製を開始した。化合物結合抗体が適切に化合物を放出しているかを評価する上で最も重要な部分は放出指標の選択である。本年度は標的細胞への薬物輸送に用いることが可能な抗HER2抗体と抗EGFR抗体に、化合物として蛍光色素8種(Alexa488、Alexa555、Alexa568、Alexa594、Alexa610、Alexa647、Alexa660、XenoLight680)の内2種を結合し、化合物(蛍光色素)放出により蛍光共鳴エネルギー遷移(FRET)効率が変化するようデザインした化合物結合抗体11種を作製した。また、化合物結合抗体の各種結合特性の解析系として、動態関連受容体(FcRn、FcγR)親和性の測定系は既に構築済みであり、抗原結合性を解析するためのEGFR細胞外領域の発現・精製を終了し、HER2細胞外領域の準備を進めているところである。なお、本年度作製した化合物結合抗体についてFcRn親和性を測定したところ、FcRn親和性の異なる化合物結合抗体が得られたことが確認出来た。さらに異なる様式などにより化合物を抗体に結合させ、動態関連受容体親和性や抗原結合性が異なる化合物結合抗体を作製し、動態解析を行う。本年度は、これまでに作製した、化合物(蛍光色素)をアミノ基に結合させたADCモデルに加え、化合物をチオール基に結合させたADCモデルを作製し、表面プラズモン共鳴法を用いてFcRn結合性を解析した。その結果、化合物をアミノ基に結合させた場合と同様に、化合物をチオール基に結合させた場合も、FcRn親和性が低下した。また、抗Hisタグ抗体をキャプチャー用分子として用い、Hisタグを付加した抗原(HER2,EGFR)と抗体の結合性を解析する系を構築し、ADCモデルの抗原結合性を評価した。

抗HER2抗体(トラスツズマブ)は化合物をアミノ基に結合させると抗原結合性が低下したが、抗EGFR抗体(セツキシマブ)は化合物の結合による抗原結合性の低下は認められなかった。以上の結果を含め、これまでに作製した複数のADCモデルより、抗体への化合物の結合と動態関連分子との結合特性の変化の関連性が明らかとなった。次年度は、これまでに構築した評価系を用いて、これらの結合特性の変化と細胞内・生体内の動態との関連を明らかにする。薬物結合抗体(抗体薬物複合体:ADC)は細胞傷害性の強い低分子薬物が結合されているため、有効性・安全性確保には適切な薬物放出を含めた動態の制御が重要である。しかし、薬物結合状態が異なることによる結合特性(FcRn、FcγR等の受容体結合性や抗原結合性)の変化と、細胞内・体内動態への影響には不明な点が多く、安全性上懸念が残る。本研究では、このような不明点を明らかにするための手法の確立、及び確立した手法を用いた解析を実施した。標的細胞への薬物輸送に用いることが可能な抗HER2抗体と抗EGFR抗体等に、化合物として各種蛍光色素やビオチンを結合させADCモデルを作製した。表面プラズモン共鳴法を用いた解析法を確立し、作製したADCモデルについて、FcRn、FcγR、抗原結合性への影響を調べたところ、化合物の結合部位(リシン残基、システイン残基)に関わらず、多くのケースで影響が認められた。また、蛍光色素を結合させたADCモデルを評価し、細胞内動態解析に適切と考えられる蛍光色素を選択した。動態解析法としては、抗体に2種類の蛍光色素を組み合わせて結合したFRET型ADCモデルを作製し、共焦点レーザー顕微鏡を用いたacceptor photobleaching法や動物用イメージング装置を用いたspectral unmixing法で評価することにより、動態と化合物放出性(抗体の分解による化合物放出)を評価可能であると考えられた。なお、最終年度は適切であると考えられた条件で作製したADCモデルについて細胞内動態解析等を行った。このような不明点を明らかにするために,本研究では各種ADCモデルを作製し、抗体への化合物の結合が、抗原や受容体との結合性に及ぼす影響を明らかにすると共に、化合物放出を含めた動態解析手法を構築した。これまでに、化合物(蛍光色素)放出により蛍光共鳴エネルギー遷移(FRET)効率が変化するようデザインした各種ADCモデルの作製を行った。また、既に構築済みの手法と合わせ、抗原及び受容体(FcRn、FcγR)に対する結合性解析系を用意し、各種ADCモデルの動態関連分子結合性を解析した。また、ADCモデルの動態及び化合物放出性を評価するための細胞内動態解析法・体内動態解析法も構築し、おおむね計画通りに進行していたが、健康上の事由により若干の遅れが生じた。そのため、研究期間を1年延長することとした。医療系薬学構築した共焦点レーザー顕微鏡を用いた細胞内動態解析法等を用い、主に以下の3点について検討を行う。1ADCは通常の抗体と同様、血管内皮細胞等にピノサイトーシスにより非特異的に取り込まれると考えられる。
１９世紀英国と明治日本における中世主義とジャポニズムーラファエル前派芸術の展開

中世主義の建築家・デザイナーは、1862年ロンドン万国博覧会展示された日本の装飾芸術をヨーロッパ中世の芸術に重ね、兄弟団の設立メンバーだったD. G.ロセッティも博覧会後に日本の浮世絵や品を収集しはじめた。日本のモノへの熱狂(日本趣味)は1890年代に最高潮に達する。その頃、明治の日本でラファエル前派が熱狂的に受容され、彼らが表した中世的世界が称えられた。この熱狂は、1890年代の日本古来の伝統への回帰を唱える動きと、1900年代の明治浪漫主義と連動し、芸術の分野では日本の伝統的な装飾性の再生が目指された。ラファエル前派芸術と明治芸術を結んだのは、中世主義と装飾への傾倒だった。平成24年度は、(1)明治日本におけるラファエル前派に関する言説の収集、(2)来日した英国人芸術家や教師と日本におけるラファエル前派受容との関係の調査、(3)ラファエル前派の影響を受けた明治浪漫主義芸術の分析に研究の重点を置いた。これらの調査は、筑波大学、一橋大学、早稲田大学の図書館他、ロンドンのナショナル・アート・ライブラリー、ヴィクトリア&アルバート博物館、テート・ブリテン、ナショナル・ギャラリーで行った。また、日本におけるラファエル前派受容とイタリアにおけるラファエル前派受容の比較研究を、ローマのブリティッシュ・スクール等で行った。これらの調査研究の成果を、論文「英国ヴィクトリア朝の日本趣味と明治芸術のラファエル前派受容ー中世主義と装飾芸術を結び目として」(『日本とヴィクトリア朝英国ー交流のかたち』所収)にまとめて出版した。また、2013年1月10日には、ロンドンのポール・メロン・センターイギリス美術研究所で行われたワークショップ"Internationlised Pre-Raphaelitism"に招待され、"Pre-Raphaelite Medievalism in Japan: Decorativeness in Art and Literature in Meiji Romanticism"と題した口頭発表を行った。さらに、『文化交流研究』8号(筑波大学)で「装飾論」の特集を組み、序論を執筆した他、論文「D. G.ロセッティの装飾的中世ー《エルフェン=ミアの乙女たち》とモクソン版『テニソン詩集』の挿絵から」を発表した。平成24年9月には、ロンドンのテート・ブリテンで「ラファエル前派展」が開催された。展覧会では、ラファエル前派の研究者と情報交換を行い、シンポジウム・ワークショップの打合せを行った。平成25年9月13-14日にオックスフォード大学(St. John's College)で開催された「ラファエル前派ー過去・現在・未来」の学会で各国の研究者と情報交換を行ったほか、ロンドンのナショナル・アート・ライブラリー、ヴィクトリア&アルバート博物館、テート美術館、レッドハウス等で調査研究を行った。論文「チャールズ・ロック・イーストレイクの感覚的風景ーローマおよびカンパーニャの風景画と山賊画」を『ローマー外国人芸術家たちの都』(平成25年10月刊行、竹林舎)に寄稿した。この論文は平成2224年度科学研究費助成事業基盤研究B「19世紀ローマにおける外国人芸術家の活動と交流に関する包括的研究」(研究代表者:佐藤直樹)による成果だが、論文の執筆過程で本研究の考察も深めた。平成26年1月25日4月6日に森アーツセンター・ギャラリー(東京)で開催された「ラファエル前派展ー英国ヴィクトリア朝絵画の夢」のカタログの作家解説・ラファエル前派関連年表・参考文献表を作成、展覧会の開催に協力した。展覧会を企画した英米の研究者、及びラファエル前派研究を率いる日本の研究者を招き、ワークショップ「ラファエル前派と唯美主義」(平成26年1月25日、筑波大学東京キャンパス)と「2014ラファエル前派展記念シンポジウム」(平成26年1月26日、法政大学)を主宰した。シンポジウムでは「ラファエル前派と日本のモダニズムー1890年代から1920年代まで」と題した講演を行った。展覧会に併せて朝日新聞が発行する「額絵」でラファエル前派作品を解説した。『美術手帖』増刊「ラファエル前派」(平成26年3月号)を監修、増刊号に論文「PRB「誕生前夜」から「結成」まで」を寄稿したほか、作品解説を執筆した。2014年2月には「ロンドンーアーツ・アンド・クラフツ運動の源流」と題した公演を一橋フォーラム21で行った。平成23年度は、(1)1851年ロンドン万博博覧会「中世部門」に関する言説の収集、(2)1862年ロンドン万博博覧会「日本部門」に関する言説の収集、(3)ジャポニズムが頂点に達した188090年代の日本の芸術・文化および日本の近代化に対する英国側の言説の収集に調査研究の重点を置いた。これらの言説は主に、イエール大学イギリス美術センターのフェロウシップを得てVisiting Scholarとして在外研究を行った同センターで収集した。

ロンドンのヴィクトリア&アルバート博物館、ナショナル・アート・ライブラリー、大英図書館等での資料収集は、筑波大学の大学院生2名に依頼した。2名とも貴重な資料の収集・調査を行った。うち1名を、明治期からのラファエル前派に関する日本語文献データベースの入力作業のために雇用し、1980年代までのデータベースが概ね完成した。研究成果としては、招待講演「ラファエル前派の芸術と装飾ーロセッティ、バーン=ジョーンズ、ウィリアム・モリスを中心にして」(8月7日、鹿児島市立美術館)、口頭発表"D. G. Rossetti's Medievalism: His Preference for Decorativeness" (9月13日、イエール大学イギリス美術センター)、口頭発表"Pre-Raphaelite Medievalism and Materialism: D. G. Rossetti, Edward Burne-Jones, and William Morris"(10月4日、イエール大学19世紀芸術・視覚文化研究会)、口頭発表「ラファエル前派のファッションと明治芸術」(12月17日、筑波大学・ファッション文化研究学会)、口頭発表「ローマのカンパーニャとイギリス風景画ーターナーからエトラスカンズへ」(美術史学会東支部例会、1月28日)を行った。交付申請書に記載した「研究の目的」に沿って、ラファエル前派の中世主義とジャポニスムの接点、およびラファエル前派芸術の明治芸術への影響を追跡した。「交付申請書」の研究計画欄に記した研究成果の口頭発表としては、研究実績の概要で記したように、ロンドンのポール・メロン・センターのワークショップでの招聘による口頭発表を行い、各国の研究者と情報交換・意見交換をすることができた。また、研究成果を書籍(共著)として出版したほか、研究をふまえた論文も発表した。さらに、研究を進め、現在、ラファエル前派に関係した編著を準備中である。平成26年1月には、東京の六本木アーツ・センターで「ラファエル前派展」が開催される。その展覧会に併せて、国際シンポジウムとワークショップを開催する予定であり、現在準備をすすめている。研究実績の概要で記載した(2)の来日した英国人芸術家や教師に関する研究は、現在も続行中であり、今後も資料の収集を続けて行う。交付申請書に記載した「研究の目的」に沿って、ラファエル前派の中世主義とジャポニスムとの接触に関わる言説を1851年のロンドン万博博覧会から1890年代まで追跡した。1890年代に始まる日本側のラファエル前派に関する文献のデータベース(英語版)も、1980年代まで概ね完成した。研究成果については、研究実績の概要に記載したように、美術館での一般の方々を対象にした講演、イエール大学での専門家を対象にした口頭発表、日本の学会・研究会での研究発表といったさまざまな機会で成果を発表し、多様な方々と交流をしながら、情報交換・意見交換をすることができた。これらのコメントやアドバイスを参照し、口頭発表をもとにした英語論文をアメリカ合衆国の学術雑誌に投稿した(現在、審査中)。また、平成23年度の研究をまとめた日本語論文を現在執筆中である。
生体膜脂質酸化ホメオスタシスの破綻による新規細胞死の実行経路の解明

我々はこれまでに様々な細胞において酸化リン脂質を還元するリン脂質ヒドロペルオキシドグルタチオンペルオキシダーゼ(PHGPx)を欠損すると脂質酸化依存的な新規細胞死が誘導されることを見出している。本研究では、タモキシフェン誘導型PHGPx欠損MEF細胞を用いて化合物ライブラリーやshRNAライブラリーをスクリーニングすることにより新規細胞死に関与するシグナル分子の同定を目的に研究を行った。その結果、致死を抑制する化合物6種類、致死を抑制する20以上の遺伝子の同定に成功した。これらの分子はこれまで報告のある既知の細胞死誘導因子とは異なるもので有り、この細胞死が新規細胞死であることが裏付けられた。平成23年度に行った化合物ライブラリー(酵素の阻害剤)のスクリーニングで明らかとなった生体膜脂質酸化ホメオスタシスの破綻による新規細胞死の実行候補蛋白質、CDK4とMEKに対して、平成24年度は詳細な解析を行った。タモキシフェン誘導型PHGPx欠損MEF細胞を用いて、CDK4, MEK shRNA発現レトロウィルスを感染させることによりそれぞれの酵素のノックダウン細胞を作成したところ、タモキシフェン添加でPHGPxゲノム遺伝子の破壊により起こる内在性のリン脂質の酸化が起因となる新規細胞死に対して、抑制効果を示すことが明らかとなった。またこのノックダウン細胞株に、CDK4およびMEKのキナーゼ不活性型と活性型発現cDNA遺伝子を導入したところ、活性型のみ、タモキシフェン添加による新規細胞死の誘導を回復させた。このことからCDK4およびMEKが新規細胞死の鍵となるシグナル伝達酵素であることが明らかとなった。また心臟特異的PHGPx欠損マウスにおけるビタミンE低下による心不全による突然死マウスモデルにおいて、両酵素の阻害剤の致死延長効果を検討したところ、有意に致死日数が延長されることを明らかにした。このことは、In vivoにおいても両酵素が新規細胞死に関与していることを示すことができた。またshRNAライブラリーによりこの新規細胞死を抑制する遺伝子群のスクリーニングを行ったところ、最終的に約120の候補遺伝子を得た。それぞれ単独のshRNA発現レトロウィルス感染系を用いて新規細胞死を抑制出来るのかについてニ次スクリーニングを行ったところ、強く抑制する遺伝子群23遺伝子と弱く抑制できる遺伝子群20遺伝子の併せて43遺伝子を見出した。23遺伝子のうち10遺伝子はほとんど報告がない新規の遺伝子であり、この新規細胞死経路が新しいシグナル伝達経路を構成している可能性を見出した。生体膜脂質酸化ホメオスタシスの破綻による新規細胞死の実行経路を明らかにするために、化合物ライブラリーおよびshRNAライブラリーのスクリーニングを行い、新規細胞死を抑制できる候補遺伝子の探索を行った。タモキシフェン誘導型PHGPx欠損MEF細胞株を用いて、タモキシフェン添加による96時間後に致死となる細胞死を抑制する化合物やshRNAを同定した。化合物ライブラリーのスクリーニングからは、CDK4とMEKの関与を見出し、脂質酸化の下流でCDK4およびMEKの活性化が起きることを明らかにした。平成24年度までの研究において新規細胞死を抑制できることを明らかにできたshRNA群について、本年度はその抑制部位を明らかにするために研究を進めた。脂質酸化の上流あるいは下流で抑制しているのかについて脂質酸化を感知する蛍光色素を用いてフローサイトメトリー法を用いて解析した。ERKのリン酸化の上流で抑制しているのか、下流で抑制しているのかについてはERKのリン酸化抗体を用いた細胞蛍光抗体染色の解析から明らかにした。その結果、細胞死を強く抑制できる遺伝子のうち6遺伝子が、脂質酸化の上流で、また10遺伝子が脂質酸化からERKのリン鎖化の間で、6遺伝子が、ERKのリン酸化の下流で抑制していることを明らかにできた。これらの遺伝子はこれまでアポトーシスやネクローシス、オートファジー性細胞死の実行に関与することは知られておらず、脂質酸化を介するこの細胞死が、プログラム化された新規細胞死であることが明らかとなった。生体膜脂質酸化ホメオスタシスの破綻による新規細胞死の実行経路を明らかにするために、化合物ライブラリーをスクリーニングしたところ、MEKやCDK4の阻害剤がヒットした。平成23年度は、生体膜脂質酸化ホメオスタシスの破綻のモデルをタモキシフェン誘導型PHGPx(リン脂質ヒドロペルオキシドグルタチオンペルオキシダーゼ)欠損MEF細胞を用いて行い、タモキシフェン添加後のPHGPx欠損時における細胞内の脂質酸化及び、CDK4の細胞内分布の変化、MEKのリン酸化基質であるERKのリン酸化の経時的変化について、蛍光プローブDCF、抗CDK4抗体及び抗リン酸化ERK抗体による免疫細胞染色法を用いて解析した。細胞内脂質酸化反応は24時間から36時間で最大となり、CDK4の核内への移行が36時間、ERKのリン酸化は36時間後から48時間後でみられた。

実際に脂質の酸化を抑制できるトロロックス、CDK4阻害剤、MEKの阻害剤を用いた解析から、CDK4の核輸送、ERKのリン酸化、細胞内脂質酸化への影響を調べたところ、上述の時間経過で新たな細胞死シグナル経路が流れていることが確かめられた。一方で個体レベルではビタミンE添加食でレスキューできた心臓特異的PHGPx欠損マウスを通常食に変えた時に起きる急性心不全による突然死モデルを用いて、心筋細胞死の細胞死の性状について解析を行ったところ、TUNEL陽性ではあったが、DNAのラダーは見えず、カスパーゼ非依存的、非オートファジー性細胞死であり、MEF細胞でみられた新規細胞死様の細胞死が、in vivoでも同様にみられることが明らかとなった。shRNAライブラリーを用いた解析では、細胞死を抑制する候補shRNAをGene chipを用いて網羅的に解析を行ったところ、50遺伝子を超える候補遺伝子群を得ることに成功した。初年度の酵素の阻害剤やリン酸化酵素の抗体を用いた解析から、新規細胞死の誘導経路に、PHGPx欠損によるリン脂質酸化反応、その下流にCDK4およびMEKの活性化が関与していることを明らかにしていた。今年度、両酵素のノックダウン細胞および、キナーゼ不活性型および活性型のcDNAの発現ウィルスによるノックダウン細胞の効果の回復実験を行うことにより、確かにCDK4およびMEKがこの新規細胞死の鍵となる酵素であることを明らかにできた。またこのshRNAによる細胞死の抑制効果は、shRNAライブラリーによるスクリーニングが機能することを示した。実際に初年度から引き続き行ったshRNAライブライー感染によるGene chipによる致死実行候補遺伝子群を約120遺伝子見出し、それぞれを単独でノックダウンすることで新規細胞死を抑制出来る遺伝子を強弱併せて43遺伝子見出し、そのうち10遺伝子以上が新規の遺伝子であることが明らかとなり、新規の細胞死シグナル伝達機構の存在が浮かび上がってきた点で大きな進展が得られたと考えている。In vivoでの効果については、当初肝臓特異的PHGPx欠損マウスモデルを用いて解析することを考えていたが、ビタミンE低下による致死が3ヵ月とかかることから、心臟特異的PHGPx欠損マウスに変更して解析を試みた。その結果、心臟におけるPHGPx欠損による胎児死にはCDK4の阻害剤が、成体におけるビタミンEの低下による致死においてCDK4およびMEKの阻害剤に致死抑制効果がみられることを見出し、In vivoでも同様の細胞死経路が関与していることを示すことができた。これらの結果から当初の予定以上に成果が得られているものと考えている。交付申請書では、本年度は、PHGPx欠損により引き起こされる生体膜脂質の酸化ホメオスタシスの破綻が起因となる新規細胞死の実行経路を明らかにするために、主に3つの実験系を試みることにしていた。
美と政治の関係に着目したM・ウェーバーの多元主義的政治思想の成立に関する研究

昨年度執筆した「ウェーバーと自然法」と題する論文では、ウェーバーの著作における西洋、近代、禁欲的プロテスタンティズムの間にある齟齬に注目し、ポリフォニックな西洋的秩序の理念型を抽出した。本年度の研究は、こうした視座を、彼の「音楽社会学」の議論と対応させることで傍証し、また同時代の芸術史家アビ・ヴァールブルクのイコノロジーと対比しながら明確化しつつ、こうした作業を基礎にして一本の論文と一つの研究発表を行なった。まず、論文「ウェーバーと全体主義再考--エリック・フェーゲリンの視角から」(『年報政治学』投稿中)では、冷戦の終焉以降の、主にドイツにおける「全体主義研究ルネサンス」において注目を集めているフェーゲリンの「政治宗教」「グノーシス主義」の視角から、ウェーバーとナチズムの親近性を問題にする従来の解釈(モムゼン・パラダイム)を批評し、「文明の衝突」が言われる状況におけるウェーバーの政治理論の意義を示した。この際とくに、ウェーバーの多神論が、対立を止揚しようとする近代的普遍主義と全体主義に共通する「殲滅」の傾向性に対して、一定の歯止めになっていることを強調した。次に「『ウェーバーと近代』から『ウェーバーと西洋』へ---ウェーバーの著作における静養・近代・普遍」・(「思想史の会」、第30回研究会、2003年12月21日、於法政大学)では、西洋化=近代化=普遍化(=アメリカ化)という近代化論の前提のもとで理解されてきたウェーバー解釈の時代拘束性を指摘し、それを相対化しながら、彼の理論は近代的な普遍主義ではなく、「西洋」的な、つまり異文化に開かれた、多元主義的普遍主義であると論じた。この発表の内容は近日、論文で発表する予定である。本年度の研究は、以下の3点に要約することができる。まず、5月に熊本で開催された政治思想学会に参加し、「ウェーバーと自然法」と題する発表を行なった。この発表では、(1)反自然法論者ウェーバーという従来の図式では等閑視されてきたが、ウェーバーが自然法に強い関心をいだいていたこと、(2)自然法が彼の西洋理解にとって中心的な位置を占めること、(3)彼の西洋概念が--中国、インドの文化との対比において--諸価値領域の非従属的で、緊張を孕んだ関係によって特徴づけできること、(4)こうした西洋理解が彼の「音楽社会学」におけるポリフォニーの議論とパラレルであること、(5)禁欲的プロテスタンティズムにおける自然法観念の変容が、その「現世支配の合理主義」と密接に結びついていおり、近代へのブレーク・スルーを可能にした一方で、西洋「中世」的なポリフォニックな社会秩序を破壊するものであったこと、を示した。次に、この発表をもとにして、また近年ドイツにおける「西洋」概念をめぐる議論を批判的に検討しつつ、論文「ウェーバーの比較文化社会学における自然法」を執筆した(来年度発表予定)。またウェーバーの西洋理解とプロテスタンティズム的近代の対立関係を手がかりにしつつ、冷戦の終焉以後の全体主義研究ルネサンスならびにテロリズム、原理主義の議論を参照しながら、「『ウェーバーと全体主義』再考--エリック・フェーゲリンの視角から--」と題する論文の執筆に取りかかった。最後に、美と政治の関係に着目して、ウェーバーの政治概念、とくに闘争概念を明確化すべく、ジンメルの「闘争の社会学」との対比というテーマに着手した。ウェーバーの抗争的多神論とジンメルの美学主義的汎神論の差異とその政治理論的意義を明らかにすることが今後の課題である。