hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多感覚相互作用に注目した芸術教育による感性育成プログラムの開発と検証

学校の芸術教育では,子供たちの感性の育成に関わることが学習指導要領の目標に記されている。音楽科は聴覚を中心とした感性の育成を,美術科は視覚を中心とした感性の育成を目指している。しかし,五感のすべての感覚からの情報が,脳内で相互作用するからこそ,人間の感性は豊かに働くのではないかと考えることもできる。本研究では,多感覚相互作用に注目し,例えば音楽科でも聴覚と視覚を,美術科でも視覚と聴覚をというような感覚の相互作用により,子供たちの感性をより豊かに育成することができるのではないかという仮説のもと,多感覚相互作用に注目した感性育成プログラムを考案し,実験的な検証を経て有効な学習モデルを提案する。
ヨウ化スズ層状ペロブスカイト型化合物へのドーピングによる導電性制御の試み

有機層とペロブスカイト層からなるヨウ化スズ層状ペロブスカイト型化合物は、有機溶媒から単結晶が析出する、溶液プロセスが可能な物質である。この物質のas-grown結晶は、微量の自発的なホールドーピングによって高伝導性を示すが、有機カチオンの選択によりドーピング効率も変化することが予想される。そこで本研究では、ドーピングによる導電性の制御を目指し、効果的なドーピングが期待されるジカチオン系を用いた結晶を対象とした積極的なドーピング実験を行った。また、同時に起きていると考えられるカチオン欠損についても調べ、制御する方法を検討した。種々のアンモニウム系有機ジカチオンを用いて単結晶を作製し、それらについてドーピング実験を行った。具体的には、(1)結晶作製時にSnI_2の一部をSnI_4に置換する、(2)SnI_4の置換とカチオン電荷の欠損促進をモノカチオンの添加により同時に行う、という手法を試みた。得られた結晶について、X線構造解析、バンド計算、伝導度測定、熱電能測定を行い、ドーピング効率を比較した。その結果、(1)の方法に比べ、(2)の方法ではドーピング量の増加による低抵抗化が観測され、カチオン欠損促進の導入がドーピング量の向上に効果的であることを見出した。上記実験と並行して、有機カチオンとしてメチルアンモニウムを含むCH_3NH_3SnI_3単結晶についてホール効果測定を行った。その結果、ドーピングによりキャリア濃度は増加していることが確認された。さらに、mobilityはドーピングによりほとんど変化せず、これは比抵抗測定でドーピングの前後で傾きが変化していないという結果とも一致していた。具体的には、1、結晶作製時にSnI_2の一部をSnI_4に置換する、2、SnI_4の置換とカチオン電荷の欠損促進を同時に行う、という手法を試みた。その結果、1の方法ではドーピングによる導電性の向上はほとんど観測されなかったが、2の方法ではドーピング濃度が増加したことによる低抵抗化が観測され、カチオン欠損促進の導入がドーピング量の向上に効果的であることを見出した。上記実験と並行して、有機カチオンとしてメチルアンモニウムを含むCH_3NH_3SnI_3単結晶についてもドーピング実験を行った。上記1と同様な手法でドーピング効率を調べた結果、これまでsemi-metalであると考えられていたこの物質が、ドープされた半導体であることを明らかにした。
健常人の体液・電解質代謝と心房性ナトリウム利尿ペプチドの関与

本研究の目標は健常者における心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)の体液調節機構における位置づけ、特に他の神経・内分泌系との競合的役割についての解明にあった。(1)被験者を用いた実験:対象と方法6名の血圧正常の健常者(男、21ー40歳)についてそれぞれの通常の食生活(コントロール期)に続いて7日間ずつの低Na摂取期(20mEq/d)と高Na摂取期(285mEq/d)を設け、水電解質出納、腎機能(GFR、腎尿細管吸収)、血中、尿中のirhANP(丸茂らの方法)、およびAldosterone、ADIIおよび電解質の濃度、IIct、血清タンパク質濃度等を経時的に測定した。結果および考察水電解質出納、ヘマトクリット、血清電解質測定の結果から低Na期に対して高Na期には約1リットルの細胞外液量の増加が推定された。内分泌系の反応としてはコントロール期に比して低Na期にhANPは変化せずAldosterone(以下Aldo)のみが有意に上昇し、これと共にFeNaが低下したが、高Na期ではhANPは血中濃度、尿中排泄共に有意に上昇し尿中ADHが上昇したがAldoには有意な変化がみられなかった。この期にGFRが上昇したがFeNaには変化が認められなかった。(2)動物を用いた実験:犬に合成hANPを注入してaldosteroneの動向を調べた結果では生理的と推定される範囲の投与量ではaldoの有意な抑制は見られていない。種々のNa負荷の条件下でこの事を更に検討すべきであると考えられた。
オランダにおける末期医療をめぐる刑事法的諸問題

オランダはホームドクター制がとられており、患者と医師との関係が密接でかつ良好であり対等である。患者の自己決定は最大限に尊重され、医療同意法が保障する。身体的および精神的苦痛に苦しむ患者からの要請によって、医師による生命終結行為(安楽死行為)を行ったとしても、一定の要件を満たしている場合には、処罰の対象から外れる。安楽死審査法によって、医師に報告義務があり、検死官が書類審査のうえ、第三者機関である安楽死地域審査委員会が審査を行い透明性の確保を保つシステムによるもので、医師をはじめとした多職種による議論と実践が行われている。本人の同意のない後期妊娠中絶も、透明性を確保しながら実施されている。1年目は、まず、オランダの死の医学的決定の最近の状況について、インターネット上でも入手可能な、オランダ安楽死審査委員会の報告書の検討を開始した。そこで、オランダにおける自己決定の尊重についてについて、最近は、意思能力の問題が生じる精神疾患患者(主に認知症患者)の意思決定能力とその決定について、問題となるケースが多いことから、2年目以降安楽死を実行する側の注意深さの観点について検討することとし、精神科患者の権利擁護の観点からの医療上の意思決定について検討を行うことにした。特に日本では、精神科医療における強制入院制度(医療保護入院)に関して法改正が行われることになり、精神科患者をとりまく環境についても視野に入れる必要があるためでもある。そこで、認知症患者のナーシングホームや薬物患者の治療現場等を見学し、関係者と意見交換を行った。日本のように、患者と家族がともに治療環境におかれて医療上の決定を行う環境とは異なり、オランダでは、患者個人の自己決定が最大限に重要とされていることが明らかになったが、一方で精神科患者の意思決定のありかたについても、現在法改正の動きがあり、オランダ国内でも盛んに議論されているところであり、継続的に研究を行う必要性が認識された。またオランダでは、最近は、安楽死の究極的な場面として、刑事施設における安楽死の可否も課題とされているため、オランダの刑事施設を複数訪問して、刑事施設における治療と自己決定についても、関係者と意見交換を行った。刑事施設における受刑者処遇についても日本とは大きく異なるものの、最近の我が国の刑事施設における摂食障害受刑者への強制的な治療と本人の同意については、大きな問題となりつつあり、刑事司法における受刑者の法的立場と医療についても今後視野に入れつつ研究を進めていくことにしている。今年度はRegional Toetsingscommissies Euthanasie(オランダ安楽死審査委員会)の公刊されている中で最も新しい、2011年から2013年までの3年分の報告書を読み進めた。オランダで刑法的に認められており報告が医師に義務づけられている安楽死件数は、2011年3,695件、2012年4,188件、2013年4,829件、と、3年間で1.8倍にも増加している。昨年度から着目している精神科疾患患者への安楽死行為は、2011年13件、2012年12件で行われており、さらに2013年には42件、これまでの3倍にあたる統計値が示されている。そのうち、特に認知症患者については2012年の42件から2013年には97件と2倍以上にもなっている。我が国における認知症患者の増加も著しく、その治療同意については、今後検討が必要だと思われるので、特にここについて着目した。オランダにおいては、2012年以降は特に、SLK(Stichting Levenseindekliniek)とよばれる、いわば終末期医療専門クリニックが開始されて、オランダでの議論が進み、実質的なプロセスが確保が進んでことによるものであることが判明した。この仕組みについてはあまり情報が得られなかったため、来年度オランダにおいて調査を行うべく、オランダのSLKのGerty Casteelenis医師に協力を仰ぎ、快諾してもらった。一方で、オランダでの精神科医療における治療同意は、日本とは大きく異なり、広く認められていることがそもそもの背景にあり、その背景にあるオランダの一般精神医療システムについては、日本に来日中の複数の精神科医と、数回にわたりインタビューを実施したり共に日本の精神科医療施設を訪問し、日本とオランダの相違について議論を行った。オランダにおいては、一般医療は、民法上に規定する医療同意法があり、安楽死に対する同意も本法による。本法によれば、16歳以上は医療同意が可能であり、また12歳を超えていれば親権者の同意も必要になる。したがって12歳未満については同意権はない。また、安楽死行為については、実施した医師には生命終結行為後、検視官への届出制度が2002年に立法化されている。本研究では、今年度は、本人の同意がないために安楽死とは言ことはできない生命終結行為、つまり新生児あるいは後期妊娠中絶の場合の生命終結行為について、特に今年度オランダでの議論が再燃したので(2015年12月に立法化され、2016年2月に生命終結行為を行った医師の報告手続きの範囲がさらに拡大する法が施行された)、関係者へのインタビュー等も実施しながら検討した。ここで問題となっているのが、本人の同意、に関する法的位置づけである。今年度はとりわけ公表されている安楽死行為審査委員会の年次報告書を読み込みんだうえで、本人の同意に関する、オランダでの取り扱い、たとえば精神疾患患者の場合の同意と強制医療に関しても比較研究を行った。

わが国でも精神保健福祉法が改正されたばかりであり、家族の同意と本人の同意とのかねあいについての議論が盛んになっているが、この点、オランダでは、逆に本人の同意が強すぎて、必要とも思われる事態に対応できないということも問題となっている。また、公表されている報告書ではわかりにくい、医師に要請される「注意深さの要件」についても、その背景を中心にインタビューを行い、オランダの終末期医療における特長ともいえる個人の尊厳の重要性について検討を行った。オランダはホームドクター制がとられており、患者と医師との関係が密接でかつ良好であり対等である。患者の自己決定は最大限に尊重され、医療同意法が保障する。身体的および精神的苦痛に苦しむ患者からの要請によって、医師による生命終結行為(安楽死行為)を行ったとしても、一定の要件を満たしている場合には、処罰の対象から外れる。安楽死審査法によって、医師に報告義務があり、検死官が書類審査のうえ、第三者機関である安楽死地域審査委員会が審査を行い透明性の確保を保つシステムによるもので、医師をはじめとした多職種による議論と実践が行われている。本人の同意のない後期妊娠中絶も、透明性を確保しながら実施されている。一般的な精神科医療の仕組みについては少しずつ理解を深められているが、昨年、オランダでは強制治療についての法案が策定されており、その後の動きについては、まだフォローしきれていない。また、実際のSLKの仕組みについても、情報が不足しており、そこを来年度研究の中心に据えたい。医事法刑事法最終年度となるため、上記オランダ安楽死審査委員会の報告書の最新版を入手したうえで、オランダ現地において、特に精神科患者への強制的な治療、SLKの仕組みについて、インタビュー等で深く調査していく。また、オランダにおける強制入院法、強制治療法(案)の翻訳にも着手していく中で、法的な仕組みについても研究を進めていく。本研究では、特に本人の意思決定能力が不明な場合における医療上の意思決定を、終末期医療、あるいは安楽死という究極的な場面において、どのように尊重するのかを、本人の生命の保持という権利とのバランスの中で絞殺していくことを目的としている。1年目においては、患者の自己決定を非常に尊重するオランダにおいても、精神科医療臨床現場や刑事施設における医療臨床現場においても、いまだに議論が続いている状況を、医療刑務所、通常の刑務所の医務室、触法精神障害者処遇施設、薬物患者の治療施設、認知症患者のナーシングホーム等の現場に赴いて、臨床現場に携わる実務家たちと議論を重ねることができ、また、法改正の動きについても知ることができた。ちょうどの金額で使い切ることが難しく、少額とはいえ残額が出てしまった。継続的に安楽死審査委員会の報告書の検討を進めていく。オランダにおいては、安楽死という末期医療での患者の自己決定を尊重するため、医療者の安楽死行為について、刑事法的に認容(してその行為を正当化)するための要件は厳密でありかつ複数存在するが、要件の中で、特に重要な、医療者側の「注意深さ」についての議論をフォローしていく予定である。また統計や報告書を読むだけではどうしても理解しにくい、オランダ独特の背景をより深く理解するため、現場の医師へのインタビューを行うことを予定している。
Enamel matrix proteinの歯髄損傷治癒と再生への可能性を探る

エナメルマトリックスタンパク質(Emdgain(R)Gel (EMD))の生物学的活性作用を歯髄創傷治癒や歯髄再生治療に応用することを目的に検討し、歯髄ー象牙質複合体への臨床活用を確立させることにある。EMDの血管新生に対する効果および組織誘導効果を臨床的に検討した。1)歯髄再生を想定した場合における、根尖部の内径の大きさが血管やそれに伴う組織の誘導に影響を与えるか、EMDを用いることによる効果の有無を検討した。2)上記の結果から根尖部の大きさを企画したヒト抜去歯を用い、根管内にEMDを填入した試料をラット背部に静置した。4週間後に摘出し、根管内への組織誘導や根管壁面に接着する組織の様相を観察し、PLGと比較することによりEMDの効果を検討した。3)ヒト歯髄細胞、歯根膜細胞および歯肉繊維芽細胞の細胞増殖、走化性、遊走性および石灰化形成能(ALP活性、アルザリン染色)に対するEMDの効果をbFGFと比較して検討した。結果:EMDは、ヒト抜去歯の根管内への血管誘導能や組織誘導を亢進することが認められ、さらに根管壁面に対する細胞の接着性を高めている可能性があった。EMDを塗布した根管壁面では、象牙質に密着した様相で、血管を含んだ繊維性の組織が観察された。また、ヒト細胞を用いた検討では、歯髄細胞に対して、EMDはbFGF同様に細胞遊走能や走化性を亢進することが認められた。一方で、石灰化物形成に関しては、bFGFよりも高い活性を認めたが使用する細胞により異なることが示唆された。1,2)の結果を平成29年日本歯科保存学会秋季大会にて報告し、3)について30年日本歯内療法学会にて報告した。その後、EMDの歯髄細胞の血管内皮細胞への分化ならびに異なる細胞への活性の違いについてなどの検討を行った。近く、報告予定である。理由実験計画として、以下の項目で研究予定を計画していた。1. EMDの投与濃度、時間(期間)によるヒト歯髄細胞および歯髄幹細胞に対する細胞増殖能および毒性の有無を検索するため、ミトコンドリアの酵素活性を利用したMTT assayを行い、相対的生細胞数を測定する。また、Migration assayに関しては、Boyden chamberを用い、移動した細胞数を計測することで、EMDによる細胞遊走への影響を検索した。さらにシャーレ内の細胞の走行性への影響も併せて検討を行った。これらの計画に対して、歯髄細胞のほか、歯根膜細胞を比較対象としたが、概ね計画通りに実行することができた。2.ヒト歯髄細胞の分化に対する影響は、培養細胞に対しEMDを投与した培養細胞の分化度を石灰化形成の誘導活性に関して検討した。ALP assayアルザリンレッドを使用した色素沈着による石灰化誘導についての検討結果を行った。得られた結果をまとめ、学術大会にて報告を行った。3.ヒト血管内皮細胞におよぼす血管形成促進効果の検討は、正常ヒト皮膚繊維芽細胞と臍帯静脈血管内皮細胞(HMVECs)(KURABO)を用い、管腔形成の検討を行っているが、形成の目視が確認できない場合、培養上清中の血管新生関連タンパク質をレベル測定し、比較することとしている。現在、検討中にある。一方、動物実験における歯髄細胞の再生系を検討しているが、実験系の難易度も高く、傾向が推察されるに留まっている。今後手技を含め、検討中である。EMDの細胞に対する効果を、歯髄細胞ならびに歯髄幹細胞を用いて検索する。主な項目は、血管新生効果、血管内皮細胞への分化への影響の有無を評価する。30年度の研究に続き、以下の項目を検討する。1.ヒト血管内皮細胞におよぼす血管形成促進効果のメカニズムの検討細胞の分離および培養条件は、30年度と同様に行う。また、ヒト皮膚線維芽細胞および臍帯静脈血管内皮細胞は、購入する。ヒト血管内皮細胞におよぼす血管形成促進効果の検討は、正常ヒト皮膚繊維芽細胞と臍帯静脈血管内皮細胞(HMVECs)(KURABO)を用い、培地上でEMDの管腔形成に対する影響を観察した。対象としてVEGF(A)とSuramin等の抑制試薬を用い比較することでメカニズムを検討したが、再現性の確認を予定する。2. LuminexR200システムを用いてEMDにより誘導されたヒト歯髄細胞の培養上清中の血管新生関連タンパク質をレベル測定する。3. 30年度に続き、動物実験は、Spraque-Dawley系ラットを用いた抜髄歯内への歯髄様組織の侵入や誘導の実施し、得られた組織の詳細な細胞像とそこから想定する機能についてさらに検討したいと考えている。また、手技の難易度を考慮し、実験方法の改良を検討する。4. EMDの歯髄細胞、歯髄幹細胞への増殖、遊走、石灰化促進に対しする影響を検討し、学会報告も行った。今後は、歯髄幹細胞の血管内皮細胞への分化誘導へのEMDの影響を検討するとともに、得られた血管内皮細胞の三次元培養における網目状構造の形成が得られるかについて検討を行う予定である。対象として、管腔形成を誘導する血管内皮細胞、誘導培地(EGM-2)を使用する。エナメルマトリックスタンパク質(Emdgain&reg;Gel (EMD))の生物学的活性作用を歯髄創傷治癒や歯髄再生治療に応用することを目的に検討し、歯髄ー象牙質複合体への臨床活用を確立させることにある。

EMDの血管新生に対する効果および組織誘導効果を臨床的に検討した。1)歯髄再生を想定した場合における、根尖部の内径の大きさが血管やそれに伴う組織の誘導に影響を与えるか、EMDを用いることによる効果の有無を検討した。2)上記の結果から根尖部の大きさを企画したヒト抜去歯を用い、根管内にEMDを填入した試料をラット背部に静置した。4週間後に摘出し、根管内への組織誘導や根管壁面に接着する組織の様相を観察し、PLGと比較することによりEMDの効果を検討した。3)ヒト歯髄細胞、歯根膜細胞および歯肉繊維芽細胞の細胞増殖、走化性、遊走性および石灰化形成能(ALP活性、アルザリン染色)に対するEMDの効果をbFGFと比較して検討した。結果: EMDは、ヒト抜去歯の根管内への血管誘導能や組織誘導を亢進することが認められ、さらに根管壁面に対する細胞の接着性を高めている可能性があった。EMDを塗布した根管壁面では、象牙質に密着した様相で、血管を含んだ繊維性の組織が観察された。さらに、ヒト細胞を用いた基礎的な検討では、EMDは、bFGF同様に細胞遊走能や走化性を亢進することが認められた。一方で、石灰化物形成に関しては、bFGFよりも高い活性を認めた。1,2)の結果を平成29年日本歯科保存学会秋季大会にて報告し、3)については、30年日本歯内療法学会にて報告予定である。実験計画として、以下の項目で研究予定を計画していた。1. EMDの投与濃度、時間(期間)によるヒト歯髄細胞および歯髄幹細胞に対する細胞増殖能および毒性の有無を検索するため、ミトコンドリアの酵素活性を利用したMTT assayを行い、相対的生細胞数を測定する。また、Migration assayに関しては、Boyden chamberを用い、移動した細胞数を計測することで、EMDによる細胞遊走への影響を検索する。さらにシャーレ内の細胞の走行性への影響も併せて検討を行った。これらの計画に対して、歯髄細胞のほか歯根膜細胞を比較対象としたが、概ね計画通りに実行することができた。2.ヒト歯髄細胞の分化に対する影響は、培養細胞に対し、EMDを投与した培養細胞の分化度を石灰化形成の誘導活性に関して検討することとしていた。ALP assayアルザリンレッドを使用した色素沈着による石灰化誘導についての検討結果を行った。得られた結果をまとめ、学会発表の準備を行っている。3.ヒト血管内皮細胞におよぼす血管形成促進効果の検討は、正常ヒト皮膚繊維芽細胞と臍帯静脈血管内皮細胞(HMVECs)(KURABO)を用い、管腔形成の検討を行っているが、形成の目視が確認できない場合、培養上清中の血管新生関連タンパク質をレベル測定し、比較することとしている。エナメルマトリックスタンパク質(Emdgain(R)Gel (EMD))の生物学的活性作用を歯髄創傷治癒や歯髄再生治療に応用することを目的に検討し、歯髄ー象牙質複合体への臨床活用を確立させることにある。
吸汁性害虫による樹木新葉のゴール形成機構の解明

イスノキ健全葉、ゴール組織、カルス細胞を破砕し、緩衝液可溶性タンパク質画分、塩可溶性タンパク質画分、細胞壁画分に分画し、各々の細胞壁構造と細胞壁糖質加水分解酵素について検討した。健全葉の細胞壁画分の主たる非セルロース性糖は、アラビノース、キシロース、グルコース、ウロン酸であり、ゴール組織とカルス細胞の細胞壁ではアラビノース、キシロース、ガラクトース、ウロン酸であった。各々の細胞壁からマトリックス多糖を化学的に抽出した結果、ペクチン含量は、健全葉で3%、ゴール組織で7%、カルス細胞で16%であり、ヘミセルロース含量は、健全葉では17%、ゴール組織とカルス細胞では24%であった。各々の抽出したマトリックス多糖をイオン交換クロマトグラフィーで分画すると、ペクチンは同じ溶出パターンを示したが、ゴール組織とカルス細胞のヘミセルロースの溶出パターンは、健全葉と大きく異なっていた。分画された多糖画分の構造を検討した結果、ゴール組織とカルス細胞では、健全葉の細胞壁ヘミセルロースの主要構成成分であるアラビノキシランが欠損していることが明らかになった。一方、健全葉、ゴール組織、カルス細胞からの緩衝液可溶性画分と塩可溶性画分に含まれる各種糖質加水分解酵素を検索した結果、多数の酵素活性が検出された。ゴール組織の塩可溶性画分では、健全葉と比較して、β-ガラクトシダーゼとα-アラビノフラノシダーゼ活性が高く、カルス細胞の緩衝液可溶性画分では、β-ガラクトシダーゼ活性が著しく高かった。そこで、カルス細胞より本酵素を各種カラムクロマトグラフィーと調製用電気泳動などにより高度に精製し、酵素学的諸性質を明らかにした。イスノキ健全葉、ゴール組織、カルス細胞を、リン酸緩衝液中で破砕した後、緩衝液可溶性画分と細胞残渣に分別した。さらに、細胞残澄を塩化リチウムに懸濁し、塩可溶性画分と沈澱(細胞壁)画分に分別した。緩衝液可溶性画分と塩可溶性画分に含まれる蛋白質は硫安沈澱として集めて粗酵素溶液とし、各種糖質分解酵素(グリコシダーゼとグルカナーゼ)活性を測定した。健全葉においては、ほとんどの酵素が緩衝液可溶性画分に検出されたが、活性はゴール組織やカルス細胞に比較して弱かった。ゴール組織の塩可溶性画分には、β-ガラクトシダーゼ、β-キシロシダーゼ、α-アラビノフラノシダーゼ、ポリガラクツロナーゼの活性が高く、またカルス細胞においては、ほとんどの酵素が緩衝液可溶性画分と塩可溶性画分に検出され、β-グルコシダーゼ、α-とβ-ガラクトシダーゼ、β-キシロシダーゼ、α-アラビノフラノシダーゼ、β-グルカナーゼなどの活性が著しく高かった。一方、健全葉、ゴール組織、カルス細胞から調製した細胞壁画分を、α-アミラーゼとプロテアーゼで処理した後、精製細胞壁標品の構成糖組成を比較した。健全葉とゴール組織では、アラビノース、キシロース、ウロン酸の含量が[5-8mg/100mg乾燥細胞壁]と高く、カルス細胞では、アラビノース、キシロース、ガラクトースが[7-12mg/100mg乾燥細胞壁]、ウロン酸が[4mg/100mg乾燥細胞壁]であった。次に、各々の細胞壁からCDTAとNa_2CO_3でペクチンを、1 M KOHと4 M KOHでヘミセルロースを抽出した。

その結果、ゴール組織とカルス細胞から可溶化されたペクチンは健全葉の約3倍、カルス細胞から可溶化されたヘミセルロースは健全葉とゴール組織の約2倍であった。イスノキ健全葉、ゴール組織、カルス細胞を、リン酸緩衝液中で破砕した後、緩衝液可溶性画分と細胞残渣に分別した。さらに、細胞残渣を塩化リチウムに懸濁し、塩可溶性画分と沈澱(細胞壁)画分に分別した。カルス細胞より調製した緩衝液可溶性画分に含まれるタンパク質を硫安沈澱として集め、その中に含まれるβ-ガラクトシダーゼのCM-セファロース、DEAE-セファロース、セファクリルS-200HRなどによるカラムクロマトグラフィーを行った。得られたβ-ガラクトシダーゼは、まだ均一タンパク質として精製されていないので、さらに調製用電気泳動や等電点泳動などにより精製を進めている。一方、健全葉、ゴール組織、カルス細胞から調製した細胞壁からCDTAとNa_2CO_3でペクチンを、1 M KOHと4 M KOHでヘミセルロースを抽出し、各々の構成糖組成を検討した。健全葉、ゴール組織、カルス細胞から可溶化されたペクチンは、70%以上がウロン酸からなり、また、カルス細胞からNa_2CO_3で抽出されたペクチン画分は、健全葉やゴール組織からのペクチンと比較して、ラムノースとガラクトース含量が約3倍高かった。一方、ゴール組織とカルス細胞から4 M KOHで可溶化されたヘミセルロース画分中のキシロース含量は健全葉からの同画分の1/21/4に減少し、また、グルコース含量は約2倍に増加していた。次に、これらのペクチンとヘミセルロースをDEAEカラムクロマトグラフィーにて精製した結果、いずれも5種の画分に分画された。健全葉、ゴール組織、カルス細胞のペクチンはほとんど同じ溶出パターンを示したが、ゴール組織とカルス細胞から4 M KOHで可溶化されるヘミセルロースの溶出パターンは健全葉のものと全く異なり、0.125 M NaClと0.25 M NaClで溶出される画分が欠損していることが明らかとなった。さらに、細胞残渣を3M塩化リチウムに懸濁し、塩可溶性画分と沈澱(細胞壁)画分に分別した。健全葉、ゴール組織、カルス細胞の細胞壁からペクチンとヘミセルロースを抽出し、DEAEカラムクロマトグラフィーにて精製した結果、いずれも5種の画分に分画された。健全葉、ゴール組織、カルス細胞のペクチンはほとんど同じ溶出パターンを示したが、ゴール組織とカルス細胞のヘミセルロースは、健全葉と比較して、0.125M NaClと0.25M NaClで溶出される画分が著しく減少し、それらの画分の構成糖組成を分析した結果、アラビノキシランであることが明らかになった。また、ゴール組織とカルス細胞からの同画分は、バイオゲルA-5mカラムクロマトグラフィーにおいて、健全葉と比較して、分子量が低分子化し、250kDaの多糖成分の著しい減少が認められた。一方、カルス細胞の緩衝液可溶性タンパク質画分に含まれるβ-ガラクトシダーゼをCM-セファロース、セファクリルS-200HR、DEAE-セファロース、調製用電気泳動によって、二種の酵素(β-Gal-Iとβ-Gal-II)として精製し、各々の酵素学的諸性質を検討した。その結果、β-Gal-Iとβ-Gal-IIの分子量は70kDaと36kDa、等電点はpH6.8とpH5.0、km値は3.13mMと1.18mM、最適pHはpH4.24.8とpH3.03.4、pH安定性はpH4.65.8とpH5.87.0、最適温度はともに55°Cであった。また、両酵素とも強い温度安定性を示し、活性はガラクトノ-1,5-ラクトン、p-クロロメルクリ安息香酸、水銀などによって強く阻害された。
養殖の多魚種化に対応する細菌性疾病の新たな予防方法の開発

日本の最近の魚類養殖における多種類化傾向が進み、それに伴って予防も対策もできない魚病が発生している。魚種や疾病に限定されない新たな魚病技術を開発することが業界からの要望として強く発信されている。本研究では、感染症のなかでも細菌感染症に焦点を絞り、その対策の一助とするために以下の研究を行った。病原菌は宿主の細胞表面に存在するスフィンゴ糖脂質の糖鎖部を認識して結合し、感染を引き起こす。また、病原菌自身も表面に糖鎖を持っており、宿主の免疫監視機構から逃れる、又は糖鎖を介した宿主との細胞間認識により、感染に役立てている。その為、細菌性疾病の予防を考える上で、欠かせない物質である。しかし、魚類における病原菌とスフィンゴ糖脂質に関する知見は乏しいのが現状である。本研究では多くの病原菌の受容体として知られるスフィンゴ糖脂質の一種の、ganglioside asialo-GM1(GA1)とアユ(Plecoglossus altivelis)においてβ溶血性連鎖球菌症を引き起こすStreptococcus iniaeをモデルとして病原菌とスフィンゴ糖脂質の関連性を検討した。S.iniaeがGA1に対し、結合能を持つかTLC-overlay assay法を用いて検証した。その結果、GA1を展開したTLCプレートをS.iniaeの菌液に浸した試験区ではGA1が展開された位置にスポットが検出され、S.iniaeの菌液に浸さなかった試験区ではスポットが検出されなかった。この結果から、S.iniaeがGA1に対し結合能を持つことが示唆された。次に、アユの脳内においてGA1が存在するか、アユの脳からフォルチ分配法を用いて抽出したスフィンゴ糖脂質をTLCで展開し、GA1標準品のRf値と比較をした。その結果、アユの脳からは4種類のスフィンゴ糖脂質が検出され、その1つがGA1であった。さらに、アユの臓器におけるS.iniaeとGA1の分布の関連性を検討した。浸漬感染法によりS.iniaeに感染させたアユの脳、腸、心臓から凍結切片を作製し、S.iniae及びGA1に対する免疫組織染色を施した。S.iniaeに対する免疫組織染色では、脳膜に浸潤した炎症細胞付近にS.iniae像が観察され、GA1に対する免疫組織染色では、脳膜内側の神経線維と顆粒層の小神経細胞にGA1が確認された。しかし、腸及び心臓にはGA1の存在は認められなかった。つまり、S.iniaeはGA1に結合することから、両者に関連性は認められたが、臓器内での分布には直接的な関連性は認められなかった。しかし、S.iniaeにより特異病変が作られる脳に、GA1が多量に存在することから、脳まで伝播したS.iniaeはGA1を介して脳内感染を引き起こすと考えられ、魚類においても病原菌とスフィンゴ糖脂質は深く関連していると考えられた。

しかし、S.iniaeにより特異病変が作られる脳に、GA1が多量に存在することから、脳まで伝播したS.iniaeはGA1を介して脳内感染を引き起こすと考えられ、魚類においても病原菌とスフィンゴ糖脂質は深く関連していると考えられた。近年の養殖対象魚種の増加により、魚病の予防も対策もできない魚種が多く存在することから、安全な細菌感染症の予防技術の開発を目的として、以下の研究を行った。1.アユに対するS. iniae感染実験当初はモデル生物として、ティラピアを用いて感染実験を行っていたが、感染実験の容易さや再現性の面から、アユを用いた。アユ20尾に対し、S. iniae TB0613株を1.6x10^8cfu/mlになるように調整した水槽(23°C)で浸漬感染を行った。16日後の累積死亡率は75%となり、死亡魚からは本菌が分離でき、PCR検査においても陽性であった。また、本病の外部症状も確認でき、本菌のアユへの感染が確認できた。2.S. iniae TB0613株に結合するアユスフィンゴ糖脂質の探索アユにS. iniaeが感染するためのレセプターとなるスフィンゴ糖脂質を探索するため、アユ内臓からFolch法で全脂質を抽出した。これを薄層クロマトグラフィーで展開後、^<35>Sメチオニンで標識したS.iniaeとTLC-overlay assayを行って結合試験を試みた。イメージングアナライザーで解析したが、明瞭な特異的シグナルは確認できなかった。これは、S. iniaeが結合できるスフィンゴ糖脂質がアユに存在しないのではなく、S. iniaeのレセプターとなるスフィンゴ糖脂質が微量にしか存在しないことが理由と考えられた。今後、脂質を抽出するための臓器の種類、量を検討する必要があると思われる。1.S.iniaeのGA1に対する結合能の検証TLC-overlay assay法を用いて、標準品GA1をTLCプレートに展開したのち、S.iniaeの懸濁液に浸し、抗S.iniae抗体で検出した。その結果、GA1の位置に特異的なバンドが検出されたことから、S.iniaeとGA1と結合することが明らかとなった。2.アユの脳内におけるGA1の存在の有無S.iniaeがアユ脳内に特異的な病変をつくることから、GA1がアユの脳に存在するか検証した。脳からFolch分配法で総脂質を抽出したのち、さらにスフィンゴ糖脂質を抽出してTLCプレートに展開した。その結果、GA1の標準品と同位置にバンドが認められた。よって、GA1はアユ脳に存在することがわかった。3.アユ脳内でのS.iniaeとGA1の分布の関連性S.iniae感染魚の脳から準備した凍結切片を用いて、抗S.iniae抗体と抗GA1抗体を用いて、それぞれの分布の関連性を検討した。S.iniaeは、アユの脳膜に浸潤している炎症細胞付近に検出され、脳膜上及び脳膜外に分布していた。一方、GA1は、脳膜の内側に並んで分布している神経線維から検出され、脳の内部へ伸びる様に顆粒層の小神経細胞に分布していた。よって両者は異なる位置に存在していることが明らかとなった。
変形能解析をもちいた新規糖部修飾核酸の合理的開発方法の確立

核酸医薬は、遺伝性疾患・難治性疾患に対し有効な医薬品の開発が可能である。しかし、現在のところ、多様な課題があり汎用されるに至っていない。本研究では、核酸医薬の課題の一つである転写産物への親和性について、化学修飾の合理的な分子設計手法の開発を通して解決を目指した。合理的な分子設計法として、分子動力学計算を用いた手法の開発を行った。核酸塩基対のゆらぎを評価することで化学修飾基導入による二重鎖構造の安定性への影響を評価可能であることを明らかにした。また、リン酸骨格へのゆらぎの影響が二重鎖構造の安定性に大きく寄与していることを明らかにした。以上述べたように、核酸医薬の新たな分子設計法を確立した。本研究では、変形能解析を用いた合理的な分子設計法を確立し、実証することで従来の修飾核酸より飛躍的に親和性を向上させた人工核酸の開発を目指す。そのために、分子動力学計算を用いた網羅的解析による分子設計のみならず、合成手法の開発および適宜設計した分子の実測値測定を行い、手法の妥当性の評価を行うことで計算精度および開発効率を向上させる。本年度では、シアノ基やメトキシ基、カルバモイル基などの官能基とメチレン鎖によるリンカー構造を有する2'修飾基を36種類系統的にin silicoにて作成し、その影響を分子動力学計算と変形能解析を用いて評価を行った。その結果、シアノ基を有する修飾基は高い二重鎖親和性を有することが予測された。事実、実測値としてもメチル修飾基等と比べ、シアノエチル基修飾した核酸は標的となるRNAとの親和性が向上していることが明らかになっている。また、興味深いことに、特定の位置に非共有電子対が存在すると、二重鎖構造が不安定化されることが示唆された。これは本検討にもちいた核酸塩基であるウラシル環二位のカルボニル基酸素との静電的な反発に起因すると思われる。実験値としては2'水酸基に対しカルバモイル修飾を導入した修飾核酸は二重鎖を不安定化することがわかっており、矛盾しない。興味深いことにそれらの修飾基はミスマッチ塩基対を安定化する可能性が示唆されており、更なる検討が望まれる。以上のように本年度の研究により、変形能解析をもちいた手法は2'修飾基の分子設計法として有用であることが明らかとなった。次年度はこれまでの成果をもとに、立体配座固定等の親和性への影響を評価し、従来の修飾核酸よりも飛躍的に親和性を向上させた人工核酸の開発を達成する予定である。本研究では、分子動力学計算により算出する変形能を用いた合理的分子設計方を確立し、従来の修飾核酸よりも親和性を向上させた人工核酸の開発を目指している。そのために、平成26年度において、多様な修飾基を導入した二重鎖の変形能を計算し、実験値との一致を確認した。またその際に、特定の位置に非共有電子対が存在すると、二重鎖の安定性が大幅に低下する傾向がみられた。実際に、そのような修飾を導入した場合、二重鎖の安定性が低下することも確認した。また非環状修飾では、これまで開発した修飾基は高い二重鎖安定性をしめすと予測され、大幅な向上は困難であることが示唆された。そこで、平成27年度では二重鎖の安定性を損なわず、かつ酵素耐性を示す修飾の開発を試みたところ、予期した通り、新たに開発した修飾核酸は二重鎖の安定性を損なうことなく、酵素耐性を大幅に向上させることができた。また同時に、糖部固定修飾核酸への変形能解析の適用可能性を評価した。5種類の糖部固定核酸を用いて評価したところ、4種類に関しては実験値との良い一致がみられた。その一方で一致が見られなかった糖部固定核酸はリン酸骨格への影響が正確に見積もれていない可能性が示唆された。これまでの研究成果をもとに、核酸塩基部修飾の評価に用いるなど周辺分野での実用性の検証も行った。さらに、研究で設計した糖部修飾核酸を合成する上で重要な中間体を、マイクロフロー反応系をもちいることで効率的に合成する手法の確立した。このように本研究の推進により、着実に研究成果を蓄積してきている。これまで得られた成果を踏まえ、平成28年度では新たな糖部固定核酸の開発を行い、本研究の目的である高活性な新規修飾を有する人工核酸の開発を達成する予定である。平成27年度では、予定通り糖部固定核酸の評価を行った。実験値の報告されているBNA、ENA、PrNA、BNA(COC)およびEoNAの変形能解析を行ったところ、LNA/BNAはENAと同程度の安定性であり、ついでBNA(COC)、つづいてPrNAとなりDNAと同程度の安定性であると予想され、過去の実験値と良い一致がみられた。その一方でEoNAに関しては、実験値ではBNA(COC)と同程度であると報告されているのに対し、計算値ではDNAよりもやや不安定という結果が得られた。これはリン酸のアニオンとC4'に結合したエチレンオキシ基の静電反発もしくはリン酸骨格におけるγの角度へのゴーシュ効果の見積もりが正確に行われていなかった可能性が考えられる。このことから、リン酸骨格に影響する修飾基に対する影響の評価には注意する必要があることがわかった。これらの結果をもとに設計した分子を平成28年度では合成を行う。

また非環状の2'修飾においては、昨年度までの検討により大幅な向上は困難であると予測されたため、かさ高い置換基を導入し、二重鎖の安定性を維持しながら酵素に対する抵抗性を確保できる分子の開発を行った。つづいて設計した分子の合成を行った。オキシマイケル付加反応を鍵とし、エステル部位をアミドに変換することで、さらなる官能基の導入を容易に行える、合成経路を確立することに成功した。この方法をもちいて合成した分子の物理的な性質を評価した結果、二重鎖の安定性は予測した通り、MCE核酸と同程度の安定性を示し、さらに従来の修飾基よりも20倍以上半減期の長い修飾基の開発ができた。現在、新規に開発した修飾基は筋ジストロフィー症の効果を測定するためのオリゴヌクレオチドを合成しているところである。核酸医薬は、遺伝性疾患・難治性疾患に対し有効な医薬品の開発が可能である。しかし、現在のところ、多様な課題があり汎用されるに至っていない。本研究課題は、核酸医薬の課題の一つである転写産物への親和性について、化学修飾の合理的な分子設計手法の開発を通して解決を目指した。核酸に化学修飾を導入すると、転写産物への親和性や生体内安定性などの性質を変化させることができる。しかし、化学修飾導入による影響を精度高く予測する手法はなく、合成による試行錯誤に頼らざるを得なかった。本研究課題では分子動力学計算を用いて、化学修飾導入による転写産物との親和性への影響を予測する手法を確立し、新たな分子設計手法の開発を行った。系統的に分子構造を変化させた化学修飾核酸をもちいて、それぞれ分子動力学計算を実施し、各種構造パラメータ、水和等の評価を行った。また対応する化学修飾核酸を合成し、実験値としては転写産物との親和性を示す指標として汎用される二重鎖融解温度を用いて比較検討を行った。その結果、塩基対間パラメータのゆらぎを変形能として評価した場合、実験的に求めることのできる転写産物との親和性を示す二重鎖融解温度の間に高い相関を示すことを見いだした。このことは計算値を算出することで、実験値を高い精度で予測できることを意味する。ここで、38種類の系統的に変化させた化学修飾核酸の計算値を統計的に解析することで、実験値と相関のある塩基対パラメータの変形能に作用している要素の同定を行った。その結果、従来から親和性に重要とされてきた糖部立体配座やグリコシル角に加え、リン酸骨格部位のα角が重要であることが示唆された。また水和構造を評価したところ、親和性の向上にはマイナーグルーブの水和構造の安定化も重要であることが示唆された。以上述べたように、本研究課題では、新たな分子設計手法を確立し、分子設計に必要な要素を明らかにした。本研究では、核酸医薬の課題の一つである転写産物への親和性について、化学修飾の合理的な分子設計手法の開発を通して解決を目指した。合理的な分子設計法として、分子動力学計算を用いた手法の開発を行った。核酸塩基対のゆらぎを評価することで化学修飾基導入による二重鎖構造の安定性への影響を評価可能であることを明らかにした。また、リン酸骨格へのゆらぎの影響が二重鎖構造の安定性に大きく寄与していることを明らかにした。以上述べたように、核酸医薬の新たな分子設計法を確立した。本研究では革新的な糖部修飾核酸の開発を目指している。平成26年度では当初の計画通り、網羅的な2'修飾基による影響の評価を行っている。
組織器官形成促進材料

本研究では、材料設計に基づく細胞ー基質間相互作用ならびに細胞ー細胞間相互作用の制御により、生体外での組織・器官形成を制御し、ハイブリッド人工臓器(肝臓,血管等)への応用をめざそうとするものである。赤池らは、細胞ー基質(細胞外マトリックス)間相互作用の制御に比重を置き、アシアロ糖タンパク質のモデル合成高分子上での肝細胞の増殖性制御と多層集合体形成の制御に合功したのみならず、非実質細胞の添加やその培養液のみの添加により多層集合体の1ヵ月以上の生存性や、肝特異的機能発現の促進に成功して、ハイブリッド肝臓実現の見通しを高めた。中村らは、細胞ー細胞間相互作用や、肝細胞増殖因子やその阻害因子とレセプタ-間の相互作用に比重を置いて、肝細胞の増殖性の制御機構、すなわち肝再生現象の相当部分の解明に成功しつつある。肝細胞の置かれている環境において液性因子(各種ホルモン、増殖因子等)と不溶性因子(細胞外マトリックス)の二大要素の立場から、それぞれのグル-プが肝細胞の特異機能発現と増殖性、形態発現と高次構築の制御機構、あるいは肝再生機構に迫る研究は特筆すべき成果である。一方、人工血管の生体内での治癒過程すなわち組織再構築過程を飛躍的に促進する上で、野一色の考案した血管組織小片シ-ズ法はハイブリッド人工血管のコンセプトと、組織再構築のねらいを結合させたものであり、世界中にインパクトを与えている。出月らは、従来型のハイブリッド人工血管の設計論の立場に立ちながらイヌの血管内皮細胞を予め生体外で超微細繊維製人工血管上で培養した後イヌに埋入し4ヶ月もの長期開存の成績を出すことに成功した。関口らは、基底膜の接着タンパク質ラミニンの細胞認識配列の一つであるYIGSR配列をカセット変異法を用いてブドウ球菌の産生するプロテインAに移植し、その細胞接着活性を再構成することに成功した。
非有界領域上の双曲型方程式のエネルギー評価とその応用

臨界的空間変数係数を摩擦項にもつ半線形波動方程式のエネルギー減衰率の特定、劣臨界的空間変数係数を摩擦項としてもつ半線型波動方程式の藤田型臨界指数の特定、そして非等方的変数係数をもつ波動方程式の局所エネルギー減衰率の特定、についての結果を得た。平成19年度は、今後3年間の研究期間の初年度ということで、その主な業務の一つとしては、資料収集、共同研究者との研究打ち合わせ、当該専門家による専門的知識の提供などである。以下に、其の具体的な活動内容を列挙する。1)まず、変数係数の双曲型波動方程式の外部混合問題の局所エネルギー減衰についての先行研究を調べるために、いくつかの研究集会に参加・討論した。そこでのヒントから、思いもかけずに当該研究期間3ヵ年の目標の一つである、「非等方的」変数係数を持つ双曲型方程式の外部混合問題についての一様な局所エネルギー減衰評価を得ることに成功した。1966年にZachmanoglou氏は、1961年のMorawetz氏の定数係数の波動方程式についての有名な結果を、空間遠方で「等方的」な変数係数を持つ双曲型方程式の場合に一般化したが、今回得られた結果は、そのZachmanoglou氏の結果を「非等方的」な場合に部分的に拡張した結果となっている。この結果は、ドイツの数学専門誌「Math. Nach.」に投稿され、現在Revisedの状態で結果待ちである。2)一方,空間変数にのみ依存するポテンシャルタイプの摩擦係数を持つ半線形波動方程式の非有界領域上の混合問題についての、藤田型臨界指数問題については、現在アメリカ・テネシー大学のTodorova氏との共同研究を続行中であり、2007年10月に10日ほど日本に来ていただき、断続的なセミナー・Review等を行った。この問題についても、現在ほぼ目的とする結果が得られており、平成20年度においては、米国テキサスで開催される国際会議AIMSにおいて発表の予定である。まず、劣臨界巾のポテンシャル型空間方向のみの変数係数をもつ半線形波動方程式の全空間での初期値問題を扱い、その非線型項の巾が、ポテンシャルの指数に依存して決まるある藤田型指数よりも大きいときの、小さい初期値に対する時間大域解の一意存在とその全エネルギー減衰率の導出、及びその藤多型指数以下の場合の任意の初期データについての有限時聞爆発について導出することに成功し、現在プレプリントにまとめてあり、今後2009年度中に専門雑誌に投稿する予定である。この研究は、米国在住のテネシー大学のG.Todorova氏及びB.Yordanov氏との共同研究によるものである。一方、上記研究においては、ポテンシャルの巾の指数が「劣」臨界的な場合を扱っていたが、次の問題としては「臨界的」な場合の研究がある。井上弐(広島大教育)との共同研究において(下記の文献11を参照)、第1歩として吸収項を非線型項としてもつ半線形波動方程式の初期値問題を扱い、その全エネルギーの一様減衰率を導出する簡便な方法を開発した。現在は、その井上氏との共同研究の手法とTodorova-Yordanov氏との上記共同研究の手法との組み合わせによって、臨界的なポテンシャル指数の場合の、爆発項を考慮した方程式の時間大域存在問題を考察中である。米国テネシー大学数学科所属の共同研究者G. TodorovaとB. Yordanovとの共同研究を行い、次の結果を得た。全空間において、空間遠方にて劣臨界的に多項式減衰する摩擦係数と巾型非線形項を持つ、半線形波動方程式の初期値問題を考察し、その藤田型臨界指数問題の完全解決を果たした。摩擦係数が定数関数の場合には、世界中多くの研究者によって、その対応する半線形初期値問題の藤田型臨界指数問題は研究され尽くして来たようだが、その摩擦係数が空間あるいは時間に依存した場合の同様な問題には、これまでの方法が無力であり、新たなアイデアの登場が切望されて来た。今回は、変数係数の線形の波動方程式に対して共同研究者がこれまでに開発した新しい重みつきエネルギー法を、さらに非線形問題について対応できるように工夫して、所与の結果を得るに至った。考察のポイントは、如何に劣臨界的な摩擦項の存在から来る、当該方程式のいわゆる"拡散構造"を抉り出すか、ということにあった。これらの結果を導出するにいわゆる巧みなMultiplier法を適用しているので、当該結果はいわゆる外部混合問題などにも適用され、これまで研究の空白地帯であった、非有界領域上の方程式についての新たな境地を開発したとも言える結果である。また、科研申請時に掲げた当初の「研究の目的」の一部を達成したことにもなる。更に、摩擦係数が臨界的に振舞う場合への考察のヒントも得ることができ、今後の研究に繋げることが出来た。
地域社会におけるセーフティネットの構築と地域福祉推進政策に関する社会福祉学的研究

地域社会で今日頻発している孤独死や虐待などの当事者は、地域の中に埋もれた存在であり、不足する専門職がこうした人たちに働きかけることも出来ていない。こうした状況下で住民による支えあいに期待が寄せられている。本研究では、支えあいの「場」に着目し、異なる対象や地域(例えば仮設住宅の集会所、生活保護受給者が暮らす施設が地域に開いた食堂、精神障害者の働くカフェ、子育てサロン等)における様々な「場」の在り方を検討した。「場」を通して見えにくい支えあいは「見える化」され、住民は客観的に自分たちの力を確認することができる。また、「場」においては住民と当事者は自然な関係を築きやすいく、その可能性が示唆された。2009年度は、1990年代以降の社会福祉基礎構造改革や地方分権などの流れの整理し、地域福祉推進政策に関連する報告書(孤独死、地域福祉)や事業の整理を中心に研究を進めた。地域福祉の大きな問題として注目されている「孤独死」については、2007年から「孤立死防止推進事業(孤立死ゼロプロジェクト)」が始められている。また、これからの地域福祉の在り方に関する研究会がまとめた報告書『地域における「新たな支え合い」を求めて-住民と行政の協働による新しい福祉-』においては、「孤独死」などの問題を地域がどのように受け止めていくかの提言がなされている。そこで、「孤立死防止推進事業」におけるモデル地域や報告書に取り上げられている事例を中心に更に詳しい分析を加え、実際に地域においてどの程度地域福祉が推進されているのか研究を進めた。具体的には、千葉県松戸市常盤平団地の「孤独死ゼロ作戦」と、川崎市多摩区のNPO法人「コスモスの家」が推進している「孤立しないまちづくり」について、それが何を目指し、どのように実施されているのか、成功の秘訣は何かということについて刊行書籍やヒアリング等を中心の調査・分析を行った。これら二つの地域の事例においては、自治会・民生委員などの旧来型の地域福祉の推進主体と、NPOによるボランティアという新しい推進主体という大きな違いがあるものの、地域住民のリーダーシップが「地域社会のセーフティネット」を構築することに寄与することが明らかとなった。また、国際的に「孤立」や「社会的排除」に対してどのような対応がなされているのかについて、海外学会(国際老年学会)に参加することによって、大いに示唆を受けた。今年度は、とくに各地域レベルでなされている「セーフティネットの構築」の実現のためになされている事業や活動の参与観察を中心に研究を進めた。4月には、松戸市常盤平団地の「孤独死ゼロ作戦」について、NPO法人「孤独死ゼロ研究会」が新たに立ち上がったこともあり、その設立集会への参加や、具体的な活動として実施しているふれあいサロンなどの参与観察を行った。10月には、神戸市内の復興住宅(HAT)におけるLSA活動について、担当者への簡単なインタビューや資料収集を行った。この活動は神戸市と兵庫県でそれぞれ行われているものであるが、それぞれの主体にインタビューをする必要性を感じた。また、神戸市内の更生施設へのインタビューも合わせて実施することが出来た。さらに、大阪市西成区のあいりん地区の参与観察も行った。あいりん地区では複数のNPOや更生施設、「福祉マンション」や公的な福祉センターなど、一つの地域内に異なるセーフティネットが複数存在する。これらがどのように連携し合っているのかに興味を持った。こうした課題から、3月には神戸市・大阪市における再度のインタビュー調査を予定していたが、東日本大震災によりそれがキャンセルになってしまった。次年度の課題としてぜひ達成したい。また、「セーフティネットの構築」とは若干違う視点で、青森県鰺ヶ沢市で行われている地域づくり活動の参与観察を行った。地域福祉の課題は各地域によって異なるが、過疎化が進む地方においては、人をどのように集めるか、どのように地域活性化するかということが、人びとの生活に大きな影響を与えると考える。様々な工夫を持った地域づくり活動の場に参加し、地域活性化が地域での生活やセーフティネットの構築の前提として必要であることを理解した。本年度においては、「地域社会のセーフティネット」を構築する場の一つとして「地域における居場所」に着目し、様々な事例の検討を行った。東京都港区の「芝の家」「三田の家」は誰もが立ち寄れる場所であり、そこで自然と多世代交流がなされるような工夫がされている。孤立した子育てや孤独死などの問題が多発する中で、支援ということを強調するのではなく、ゆるやかな見守りや多世代による無理のない交流を重視することは、現代の人々にマッチしているといえよう。一方で、「地域における居場所」になかなか行きづらい、支援が必要な人がいることも事実である。横浜市港北区の公田町団地は高度経済成長期に建設され、現在高齢化が進展し孤独死問題も生じている。

そこで地域住民がNPO法人を立ち上げ、スーパー跡地にコミュニティカフェや青空市を開設し、ボランタリーに認知症や一人暮らしの高齢者を支援しているのが「お互いさまネット公田町団地」である。東日本大震災の被災地である仙台市宮城野区内の仮設住宅に設置された「みんなの家」は、地域住民が自由に集う場となっているが、現在は仮設住宅からの転居も増えて岐路に立たされているとも言える。また、高齢者、障がい者、子どもなどが一緒に過ごす、いわゆる「富山型デイ」と呼ばれる「居場所」として長野県東御市の「岩井屋」を見学した。ここでは、地域に開かれた施設も目指し地域活性化にも一役買っている一方で北九州市のNPO法人ホームレス支援機構による元ホームレスの方の「居場所」としての抱撲館は、まさに今、地域との摩擦を超えるための様々な努力がなされている途上である。その他、京都市の精神障がい者の方によるコミュニティカフェなどの見学も行い、「地域における居場所」のあり方や意義は地域により異なること、それでも人々が集うことから様々な関係が生まれ、それがセーフティネットの構築につながることが明らかとなった。25年度が最終年度であるため、記入しない。