hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生殖細胞特異的発現遺伝子GC－LRRファミリーの機能解析

不妊症における男性因子の重要性は広く認識されているものの、ヒト精子形成のメカニズムはほとんど明らかにされていない。一方マウスにおいては近年そのメカニズムは著明に解明されてきている。しかし、全てのノックアウトマウスの表現型がヒトにおいて忠実に再現されている訳ではない。この点がヒトの疾患原因遺伝子の同定をより難しくしている理由の一つである。そこで、近年マイクロアレイ法等の実験方法にてダイレクトにヒト疾患遺伝子を同定することが行われている。2006年マイクロアレイ法によりSCOSによる無精子症患者の精巣においてその発現が低下している遺伝子がいくつか同定された。そこで我々はそのうちの一つであるSEPTIN12遺伝子に着眼し解析を行った。まず大学の倫理委員会の承認を得た後に、全て文章によるインホームドコンセントを得て、組織学的にSCOSに起因する無精子症と診断された日本人患者100名及び妊孕性が確認されている正常コントロール140名から血液を採取し、DNAを抽出した。ヒトSEPTIN12遺伝子の全てのcodingregionに隣接するイントロン部位にプライマーを設定し、nested PCR法を行いダイレクトシークエンスによりmutation解析を行った。得られた結果を統計学的に解析しその有意差を検討した。解析の結果、エクソン2,4,5においてそれぞれ8つのsingle nucleotide polymorphism : SNPI-SNP8検出した。患者群と正常コントロール群でゲノタイプ及びアレルの出現頻度を検討したところ、SNP3,SNP4及びSNP6において患者群とコントロール群ではゲノタイプ、アレルの出現頻度ともに統計学的に有意な差を検出した。本研究によりヒトSEPTIN12遺伝子がヒト精子形成過程においてに重要な役割を担うことが強く示唆された。現在の日本において、間違いなく少子高齢化問題は最も深刻な社会問題の一つである。一般に、先進国では社会生活が高度になるほどヒトの生殖能力は低下するとの仮説があり、ヨーロッパの統計では成人男性の平均精子数は年々減少傾向にあると指摘されている。その少子化を少しでも救う方法の一つとして今日、不妊治療が存在する。今年度、私はまず生殖機能の解明という点から男性不妊に主眼をおいて解析を進めた。マウスUbr2遺伝子は2003年に同定されたUbr遺伝子ファミリーの一つであり、Ubr2遺伝子のノックアウトマウスはメスにおいてはそのほとんどが胎生期に死亡する。しかしながら、そのオスは不妊を呈することを除けば全く正常である。その精巣は肉眼的には全く異常を認めないものの、減数分裂が精巣内で起こらず精子細胞を全く認めない。そこでヒトにおいてもヒトUBR2遺伝子が精子形成に関与しているのではないかとの仮説のもとに解析を行った。まず組織学的に減数分裂停止に起因すると診断された日本人無精子症患者30名と正常コントロール80名のGenomic DNAを用いてヒトUBR2遺伝子の全てのcoding regionにおいてPCR法、ダイレクトシークエンス解析法を用いてmutation解析を行った。解析の結果、明らかなmutationは検出されなかったが、coding region内に4つのsingle nucleotide polymorphism(SNP1-SNP4)を検出した。患者群とコントロール群においてこの4つのSNPにおいて解析したところ、SNP4においてゲノタイプ、アレルの出現頻度ともに有意な差を認めた(p<0.001)。本研究により、ヒトUBR2遺伝子がマウス同様精子形成過程、特に減数分裂において重要な役割を担うことが示された。
妻、母の就労が家族及び社会福祉施策に及ぼす影響に関する実証研究

(1)研究課題の分析に必要な国内外の資料及び文献の収集及び分析検討をとおして特に日英米の最新の知見の把握をなしえた。(2)基礎的統計資料の作成・検討をとおして、研究課題に関わる第二次世界大戦後半世紀にわたる日本の統計的変容過程を析出しえた。(3)研究課題の分析に必要な基礎的調査の実施及び分析(1200事例)をとおして、作業仮説1-性別分業の解体と非解体の混在-の検証をなしえた。(4)全国18カ所の保育所に乳幼児を預ける父母を対象とする調査の実施及び分析(800事例)をとおして、作業仮説2-パーソナル・ネットワークとソーシャル・ネットワークの相補関係-の検証をなしえた。(5)2030年前に保育園を卒園した園児のインテンシイブな追跡調査の実施及び分析(30事例)をとおして作業仮説3-矛盾の統体としての共働き家族の父母と子どもの関係-の検証をなしえた。(6)調査をとおして得た非常に貴重なデータと知見及びその分析をもとに著作の刊行を予定している。本研究の目的は、1960年以降、今日までの日本における共働きの研究の集大成を目指すことにある(研究目的(1))。1995年度には、第一に、1960年以降の上記主題に関わる研究業績及び基礎データの収集及び検討を行った(目的(2))。具体的には、国立婦人教育会館をはじめとする諸機関の図書・雑誌・統計資料の閲覧・コピイ作業を通して、大学や研究所のみならず、企業付設研究センター等による調査データも体系的に収集しえた。現在比較検討を続行中であるが、1960年代から70年中葉にかけての共働きと、1970年代中葉から今日にかけての共働きの間に共働きの担い手(主婦・親子)、その社会的支え手等に関して質的な相違がある事実が、データ的裏づけをもって検証されつつあり興味深い。1995年度、第二に手がけたのは諸外国、特に英米の共働き家族及び関連文献、統計資料の収集(目的(6))である。この30年間の動向を把握しうる貴重なデータの数々を入手しえた。現在、資料等の比較検討を継続中である。1995年度、第三の作業は、1990年代の共働きの家族の問題点の総合的検討である(目的(5))。具体的には、札幌市内の小学校全女子教員を対象とする郵送調査を実施、1,100名を越える回答(有効回収率37%)を得た。現在、単純集計とクロス集計を終了した。詳細な知見の展開にはいましばらくの時間が必要である。また、この調査を通して、1997年度予定の面接調査(共働きの女性労働者及び共働きで育った子どもたち)の対象者の送定が一部確定されたことは1997年度及び1998年度の調査研究のすみやかな促進に役立つものと考える。(研究目的(3)及び(4)に該当)。1996年度には第一に1990年代の共働き家族の状態について、特に育児ネットワークを中心に全国7地点にまたがる配布調査を実施した(研究目的(5))。具体的には沖縄2保育園、九州3保育園、関西3保育園、中部3保育園、関東3保育園、東北2保育園、北海道2保育園、計18保育園の父母、約1200名を対象とする配布調査及び各保育園園長からのヒアリング調査の実施によって、今日における共働き家族のかかえる問題点及び育児ネットワークの現状を把握すべく試みた。現在分析中であるが、8割をこえる回収率にも助けられて、共働きの研究のみならずネットワーク研究にも資する知見の把握が予見される。第二には昨年度にひき続いて研究目的(2)に関連する1960年以降の研究テーマにかかわる諸研究業績及び既存データの分析を行った。第三には諸外国(特に英米)の研究業績及び既存データ等の検討・分析(研究目的(6))を行った。(1)研究課題の分析に必要な国内外の文献及び資料の収集及び分析を行った。特に日・英・米の共働き家族に関する実態把握と研究上の知見の比較分析を行った。アメリカにおける民間保育施設中心の育児、イギリスにおける反施設主義的育児観のもとでの社会的保育施設の未整備状況との比較において、高度経済成長期以降の日本の共働き家族の育児の特徴をつまびらかにしえた。

(2)基礎的統計資料の作成・検討をとおして、第二次正解大戦後、半世紀にわたる統計的変容過程の跡づけを行った。1960年代から70年代中葉にかけての共働きと、70年代中葉から今日にいたる共働きの間に、担い手の意識や社会的支え等に関して、質的な相違がある事実がうかびあがった。(3)研究課題の分析に必要な基礎的調査の実施(札幌市内の小学校勤務の全女子教員対象1200事例回収)及び分析をとおして、作業仮説1-性別分業の解体と非解体の混在-の検証をなしえた。(4)全国20カ所の保育所に乳幼児を預けて働く父母を対象とする調査(800事例回収)の実施及び分析をとおして、作業仮説2-パーソナル・ネットワークとソーシャル・ネットワークの相補関係、作業仮説3-育児における父親役割の変容過程の検証をなしえた。2030年前にA職場保育園を卒園した園児を対象とするインテンシヴな追跡調査の実施(30事例回収)及び分析をとおして、作業仮説4-矛盾の統体としての共働き家族の父母と子どもの関係、及び、作業仮説5-共働き家族の子供の意識の発達段階に対応する変容-の検証をなしえた。
銅イオン鋳型樹脂による新規過酸化水素定量分析法の開発

H_2O_2を定量する方法として、ペルオキシダーゼと発色試薬を組み合わせた酵素法が現在最も広く用いられている。一方、研究代表者らは、これまでに開発してきた界面鋳型重合法により得られる樹脂に、銅イオンを配位させた高分子錯体が、H_2O_2と高い反応性を示すことを見いだした。この反応系を用いることにより、H_2O_2分析系を確立することを本研究の目的とした。銅イオン鋳型樹脂の合成は以下のように行った。架橋剤ジビニルベンゼンに機能性界面活性剤オレイン酸カリウムを含む水溶液を加え、プローブ型超音波発生装置により乳化させた。これに鋳型であるCu^<2+>を加え錯形成させた後、0°Cでγ線重合(10Mrad)を行った。非鋳型樹脂はCu^<2+>を加えないことを除き同様に合成した。このようにして得られた樹脂に銅イオンを配位させたものを触媒として、H_2O_2分解反応について検討した。コントロールとして用いたフリーのCu^<2+>あるいはオレイン酸銅はH_2O_2分解活性を有していなかった。これに対し鋳型、非鋳型樹脂ともにその銅錯体はH_2O_2を効率よく分解することができた。特にCu^<2+>濃度が低い領域では鋳型樹脂の方が高い反応性を示し、いわゆる鋳型効果が見られた。鋳型樹脂においては、実際の表面官能基量はオレイン酸の仕込量より少なくなってしまいCu^<2+>吸着サイトが飽和したため、Cu^<2+>高濃度での活性が低かったものと思われる。また、本系にグアヤコールを添加すると、その酸化生成体由来の480nmの吸収が見られ、これを用いたH_2O_2の比色定量が可能であることが示された。
ミャンマー「開国」と民主化への障害要因に関する総合的研究

本プロジェクトの主たる目的は、ミャンマーの自由化・民主化にとって決定的な阻害要因をさまざまな局面で検討することであった。同国がより自由で民主的な国なるのか、新しい権威主義体制に移行するのか、を共通の問いとしてプロジェクトメンバーそれぞれが理論面、実際面に関する研究を進めた。プロジェクト期間中、現地フィールドワーク、内外のミャンマー研究者との交流、国際ワークショップの開催などを行い、変化が著しい同国の情報を収集した。研究成果は上記ワークショップのペーパーとしてまとめられ、研究代表者が編集作業を行っているところである。ミャンマーの自由化と民主化が楽観視できないという結論に至った。本研究は世界が注視する2010年11月総選挙と2011年3月の「文民」政権誕生以来のミャンマーの民主化に向けた一連の動きや改革について、一般に流布している根拠の乏しい楽観論を排し、政治学、経済学、文化人類学を含む学際的研究組織の構築を通じて、冷静で客観的かつ総合的な分析を行い、今後ミャンマーが民主化や改革をさらに進めるに当たって障害となり得る、内的な諸要因を明らかにするのが目的である。またミャンマーの民主化・改革をASEANやその他世界の情勢・動向との相互関係のなかで分析し、ミャンマーの動きが広域の地域経済圏などに与える影響と意義についても分析するものである今年度は交付申請時に打ち合わせを行い,その後,代表者,分担者がそれぞれ各分野の最新の研究状況についてフォローするとともに,ミャンマーを中心に現地調査を行った。代表者であるPavinはタイとヨーロッパ諸国の対ミャンマー政策について,現地研究者と意見交換を行い,同国の国際環境について考察を深めた。分担者である中西はミャンマーの主にヤンゴンで政治政党や社会運動関係者にインタビューし,政治的自由化で社会運動,政治運動にどういった変化が起きているのか考察した。同じく分担者である藤田,速水は先行研究をもとに次年度以降の調査に向けた仮説を構築するとともに,調査のための手続きに着手した。三重野も次年度以降の企業調査のために同国経済のマクロ状況の把握につとめた。またミャンマーの民主化・改革をASEANやその他世界の情勢・動向との相互関係のなかで分析し、ミャンマーの動きが広域の地域経済圏などに与える影響と意義についても分析するものである。2015度も昨年度同様,代表者,分担者がそれぞれ各分野の最新の研究状況についてフォローするとともに,ミャンマーを中心に現地調査を行った。代表者であるPavinは日本とヨーロッパ諸国の対ミャンマー政策について,現地研究者と意見交換を行い,同国の国際環境について考察を深めた。その成果の一部をDiscussion Paperとして発表した。分担者である中西は昨年度に引き続き,ミャンマーの主にヤンゴンで政治政党や社会運動関係者にインタビューし,政治的自由化で社会運動,政治運動にどういった変化が起きているのか考察した。その成果の一部をウェブジャーナルで発表した。同じく分担者である藤田,速水はモン州のムドン=タンビューザヤー付近のゴム栽培地域の2ヵ村で、合計115世帯の調査を実施した。研究会でその成果の一部を発表した。三重野は大統領顧問のエコノミストにインタビューをするなど,同国経済のマクロ状況の把握につとめた。本研究は世界が注目するミャンマーの自由化と民主化の動向について、一般に流布している根拠の乏しい楽観論を排し、政治学、経済学、文化人類学、国際関係論を含む学際的研究組織の構築を通じて、冷静で客観的かつ総合的な分析を行い、今後ミャンマーが民主化や改革をさらに進めるにあたって障害となり得る、内的な諸要因を明らかにするのが目的である。平成27年度は年度前半に各メンバーがミャンマーやタイ、欧米で調査を実施した。その後、これまでの成果を2016年2月に開催した国際ワークショップで発表やペーパーの提出というかたちで行った。代表者であるPavinは日本とヨーロッパ諸国で調査を実施し、ミャンマーの自由化・民主化におよぼしたASEANの建設的関与と欧米の制裁の影響を検討した。中西はミャンマーや地方で主に平成27年11月総選挙のキャンペーンやその後の国軍と新政権との関係について調査した。藤田と速水は日本での先行研究調査に加えて、チン州のミッチーナ近郊のゴム農園とその周辺の農村で聞き取り調査を実施した。三重野は同国の新政権を主導する国民民主連盟(NLD)の経済委員会委員たちと意見交換を行い、ミャンマーの金融財政面での必要な改革について検討した。年度末の平成28年2月には他の研究プロジェクトと合同で国際ワークショップ"Critical Hurdles to Myanmar's Opening Up Process"を京都大学東南アジアで開催し、成果を報告するとともに、参加者と議論をした。代表者と分担者が同じ研究機関に所属しているため、コミュケーションを頻繁にとることができ、それぞれの視点から現在のミャンマーの状況、および研究状況について情報交換を行うことができた。さらに、今年度は国際ワークショップを行ったために、研究成果に対してプロジェクトのメンバーではない研究者の意見を聞くこともできた。

最終報告のとりまとめにむけて概ね順調にプロジェクトは進展している。本研究はミャンマーの自由化と民主化の動向について、一般に流布している根拠の乏しい楽観論を排し、政治学、経済学、文化人類学、国際関係論を含む学際的研究組織の構築を通じて、冷静で客観的かつ総合的な分析を行い、今後ミャンマーが民主化や改革をさらに進めるにあたって障害となり得る、内的な諸要因を明らかにするのが目的である。またミャンマーの民主化・改革をASEANやその他世界の情勢・動向との相互関係のなかで分析し、ミャンマーの動きが広域の地域経済圏などに与える影響と意義についても分析するものである。平成28年度は、昨年度末に開催した国際ワークショップ"Critical Hurdles to Myanmar's Opening Up Process"での議論を受けて各メンバーがミャンマー、タイ、米国などで調査、執筆をおこなった。代表者であるPavinはASEANが果たしたミャンマーの民政移管へのインパクトについて論文を執筆した。中西は国軍の民政移管へのインパクトとその後の政治的役割について論文を執筆するとともに、情報更新のための調査をミャンマーで実施した。藤田と速水はチン州のミッチーナ近郊のゴム農園における土地接収の実態と土地制度の変容について現地調査を行い、最終原稿を完成させた。三重野はミャンマーで改革が進む経済部門と金融部門とその限界について論文を執筆した。代表者であるPavinが分担者および上記ワークショップ出席者が提出した論文のとりまとめをおこない、カリフォルニア大学バークレー校の客員研究員として同校の研究者ともに本科研の成果について討論するとともに、学術書として出版するための序章および結論の執筆を行った。本プロジェクトの主たる目的は、ミャンマーの自由化・民主化にとって決定的な阻害要因をさまざまな局面で検討することであった。同国がより自由で民主的な国なるのか、新しい権威主義体制に移行するのか、を共通の問いとしてプロジェクトメンバーそれぞれが理論面、実際面に関する研究を進めた。プロジェクト期間中、現地フィールドワーク、内外のミャンマー研究者との交流、国際ワークショップの開催などを行い、変化が著しい同国の情報を収集した。研究成果は上記ワークショップのペーパーとしてまとめられ、研究代表者が編集作業を行っているところである。ミャンマーの自由化と民主化が楽観視できないという結論に至った。代表者と分担者が同じ研究機関に所属しているため,コミュニケーションを頻繁にとることができ,それぞれの視点から現在のミャンマーの状況,および研究状況について情報交換を行うことができた。特に代表者による欧米の研究情報は日本にいるだけではわからない視点をもたらしている。2年度目から一部の成果を外部の研究会やディスカッション・ペーパー,ウェブジャーナルなど,聞き手,読者の反応の早い媒体をつかって発表することができた。平成28年度は最終年度になるため、最終報告書のとりまとめを目指す。
キラル材料の微細構造解析を目指した円偏光二色性顕微鏡の開発

本研究では、円偏光二色性(CD)顕微鏡計測を実現するため、微弱な楕円偏光を利用した分光計測を行う。本計測を実現するためには微小位相差を有する波長板の方向を制御することが必要となる。本研究では2台のEOMを用いた新しい光学システムを開発することで、楕円偏光状態を10 kHzの周期で行うことを実現し、高速かつ高感度なCD計測が可能であることを示した。また同光学システムを組み込んだ顕微鏡光学系を構築することで、高分子スピンコート薄膜中に分散したポリスチレンラテックス粒子(直径300 nm)について、粒子の透過画像検出が可能であることを確認した。超高感度の円偏光二色性(CD)計測のため、微弱な楕円偏光を利用した分光計測を行う。本研究の目的であるCD顕微鏡計測を実現するためには、偏向状態を高速に変調する必要があるため、波長板として電気-光学素子(EOM)の導入を行った。本研究では2台のEOMを用い、プローブ直線偏光から一方は+4度、他方はー4度回転して配置した。EOMは電圧印可によって複屈折を生じ、そのレターデーションは電圧によって制御できる素子であり、これらに交互に電圧印可を行うことで、波長板の遅相軸を+4度とー4度に切り替えることが可能となる。プローブ光源として波長405 nmの半導体レーザーを用い、アナモルフィックプリズムペアによってビーム形状を整形した後、グラントムソンプリズムによって直線偏光とした。このプローブ光を上述のEOMペアに入射し、偏光状態の制御を試みた。このようなEOMペアを透過した後の偏光状態を偏光計によって検出したところ、位相差50度の楕円偏光の楕円方位角を±4度というわずかな回転角で交互に発生させることができたことが確認された。今回計測した楕円偏光変調速度は2 Hz以下の領域までであったが、これは本研究で用いた偏光計の応答速度の制限によるものである。本研究の目的のためには100 kHz以上の変調が必要と見積もられるため、高精度かつ高速な偏光検出を実現するための検出器の開発が今後の課題となる。当初の研究計画通り、精密CD計測の根幹となる、電気-光学素子を利用した高精度楕円偏光制御系の構築に成功した。しかしながらCD測定の検証を行うための参照試料の調製に時間を要しているため、構築したシステムを利用したCD測定の検証には至っていない。本研究は、円偏光二色性信号検出の高感度化を目指して電気-光学素子を用いた微弱な楕円偏光を精密に制御するシステムを備えた顕微鏡の開発を目的としている。前年度において、2台の電気-光学素子を導入した偏光状態制御光学系を構築することで、楕円偏光性状態を制御・検出する基本的な光学系を構築したが、本年度においては、その高速化と顕微鏡光学系への組み込みを目指して研究を行った。これまでのシステムで高速化を制限していた要因は検出器の帯域であったことから、高速のアバランシェフォトダイオードおよび偏光光学素子を組み合わせたを新しい検出器として導入することで、10 kHzの周期で楕円偏光の変調を行い、またその際の楕円偏光状態を検出可能なシステムを実現した。さらに偏光制御光学系の温度コントロールを行うことで、光学系全体の温度を+/- 1°Cの精度で制御し、長時間にわたって安定した測定も実現した。また、このような偏光制御光学系を組み込んだ自作の共焦点顕微鏡の構築を行った。高分子スピンコート薄膜中に分散したポリスチレンラテックス粒子(直径300 nm)について、粒子の透過画像検出が可能であることを確認した。しかし、代表者が所属機関を移籍したため、一度構築した光学システムを分解し、移籍先において新たに構築を行うことを余儀なくされた。このように研究遂行意外の点で予想外の時間を要したのため、円偏光二色性検出にまでは至らなかった。CD計測のための参照試料となるキラル分子の迅速な調整に努め、本年度に構築した楕円偏光制御システムによるCD測定の検証を行う。さらに集光光学系および試料走査系を導入することで、CDイメージングの実現を目指す。高分子物性測定試料の調製に時間を要したため、その合成・精製に使用する予定であった研究費が本年度内に執行できなかった。また、光学系構築にあたって、他の終了研究プロジェクトで使用していた機器を一部流用することができたため、その分の機器購入費を削減することができたため。試料調整にかかる経費は、次年度に使用する予定である。一方、本年度に削減できた機器購入費については、当初計画よりやや遅れている研究の進捗を加速するために、新たな光学素子を導入するための経費として有効活用する。
フッ素標識チミジン誘導体を用いたポジトロン断層法による悪性腫瘍の治療効果判定

まずマウスにおけるフッ素標識チミジン誘導体(FLT)の分布を検討した。FLTの移植腫瘍への高い集積が認められたが、FLTの分布に対するコンカナバリンA(Con A)の影響の検討により、FLTは腫瘍のみならず、Con Aによって活性化されたリンパ球にも取り込まれることが示された。臨床的検討は、脳腫瘍を中心に、40症例、53回のFLT-PET検査を行った。同意を得た被検者にFLT約370MBqを静脈内投与、頭部の撮像は40分後よりエミッションスキャン20分、トランスミッションスキャン3分、躯幹部の撮像は50分後よりエミッションスキャン3分x56フレーム、トランスミッションスキャン1分x56フレームを行った。病巣に関心領域を設定し、集積の半定量値(SUV)を測定、病理診断と比較した。脳腫瘍への集積は組織学的悪性度を反映し、グリオーマの悪性度が増すにつれてSUVが高値を示した。悪性リンパ腫や転移性脳腫瘍も悪性のグリオーマと同程度の集積を示した。細胞増殖マーカー(MIB-1 index)の発現が検討可能であった症例では、SUVとMIB-1 indexの間に正の相関が認められた。脳腫瘍の再発が疑われた症例では、悪性転化した再発病巣を検出可能であったが、肉芽腫や悪性度の低い再発腫瘍の中にも高集積を示すものがあり、以前に治療を行った症例の評価には注意が必要と考えられた。躯幹部腫瘍では、肺癌3症例、膵癌2症例を対象に検討したが、いずれも腫瘍は陽性に描出された。治療効果判定は10症例で検討した。元々集積の低かった脳悪性リンパ腫の2例を除いて、治療中治療終了後早期にFLTの集積は低下し、治療後早期の効果判定に有用であると考えられた。まずマウスにおけるフッ素標識チミジン誘導体(FLT)の分布の検討を行った。担癌マウスにFLTを投与して1時間後の体内分布を検討したところ、移植腫瘍への高い集積が認められた。次いで、正常マウスとT cellの欠損したヌードマウスにおけるFLTの分布に対するコンカナバリンA(Con A)の影響を検討したところ、正常マウスでのみCon A投与によってFLTの脾臓への集積が有意に増加し、Con Aによって活性化されたリンパ球(T cell)にもFLTが取り込まれることが示唆された。健常人では、FLTは肝臓、骨髄、尿路に高集積を示したが、脳や縦隔への集積は非常に低く、脳腫瘍、肺・縦隔・食道腫瘍の評価に有用と考えられた。初年度は、倫理委員会の承認を得て、脳腫瘍を中心とする臨床的検討を行った。FLT約370MBqを静脈内投与し、40分後より頭部のポジトロン断層像を撮像(エミッション20分、トランスミッション3分)、病巣への集積値(SUV)を測定した。FLTの正常脳への集積は非常に低く(SUV=0.3程度)、病変との良好なコントラストが得られた。原発性脳腫瘍への集積は組織学的悪性度を反映し(SUV=0.319.89)、増殖能の指標であるMIB-1やKi-67 indexの高い腫瘍でSUVが高い傾向が見られた。しかし、術後の創部や肉芽組織にもFLTの集積が見られ、術後・放射線治療後の症例の評価には注意が必要と思われた。経過観察を行った症例では、治療中または治療後早期に腫瘍のSUVが低下し、治療効果判定の可能性も示唆された。転移性脳腫瘍への集積性も高く(SUV=0.98.33)、小さな転移巣も明瞭に描出された。

次年度は、脳腫瘍症例を追加すると共に、胸部疾患での検討も行う予定である。さらに、治療効果判定に向けてのマウスでの実験的検討を行いたい。本年度は、脳腫瘍での症例を追加するとともに、肺癌、膵癌症例での初期臨床検討を行った。前年度から21症例の追加となり、計40症例、53回の検査を行った。研究内容を文書にて説明し、同意を得た被検者にFLT約370MBqを静脈内投与、脳腫瘍の場合は40分後より頭部の撮像(エミッションスキャン20分、トランスミッションスキャン3分)を、躯幹部腫瘍の場合は50分後より躯幹部の撮像(エミッションスキャン3分x56フレーム、トランスミッションスキャン1分x56フレーム)を行った。病巣に関心領域を設定し、集積の半定量値(SUV)を測定、病理診断と比較した。治療前後で撮像した症例では、治療に伴うSUV値の変化を検討した。原発性脳腫瘍の疑われた症例では、グリオーマの悪性度(grade)が増すにつれてSUVが高値を示し、前年度の結果を裏付けるものであった。脳原発の悪性リンパ腫は悪性のグリオーマ(グリオブラストーマ)と同程度のSUVを示した。細胞増殖のマーカー(MIB-1 index)の発現が検討可能であった症例では、SUV値とMIB-1 indexの間に正の相関が認められた。脳腫瘍の再発が疑われた症例では、悪性転化した再発病巣を検出可能であったが、一方、肉芽腫や悪性度の低い再発腫瘍の中にも高集積を示すものがあり、以前に治療を行った症例の評価には注意が必要と考えられた。躯幹部腫瘍では、肺癌3症例、膵癌2症例を対象に検討したが、いずれも腫瘍は陽性に描出された。しかし、膵癌症例では、近傍の腸管への生理的集積が強く、同時に施行したFDG-PETに比し、病巣のコントラストが不良であった。治療効果判定は9症例(脳腫瘍6例、肺癌1例、膵癌2例)で検討した。元々集積の低かった脳悪性リンパ腫の2例を除いて、治療中または治療終了後早期にFLTの集積は低下し、治療後早期の効果判定に有用であると考えられた。
高密度SNPアレイを用いたATL治療標的分子の探索

成人T細胞白血病(ATL)に対する新規分子標的薬剤開発のためのターゲット分子を探索する目的で、高密度SNPアレイを用いて、ATL検体を解析し、ATLで特徴的に認められるゲノムコピー数の変異およびアレルの不均衡について網羅的な解析を行った。計171例の検体についてアレイ解析を行い、アレイ解析の結果、ATLを特徴づけるゲノムプロファイルが確認され、さらに、増幅・欠失の標的となる遺伝子の候補が多数同定された。ATLの臨床検体について、SNPアレイを用いてゲノムコピー数の変化の網羅的解析を行った。はじめに、ATLの検査目的に採取した検体(末梢血やリンパ節)の残余を用いてDNAを抽出し、GeneChip SNPアレイの通常のプロトコールに従い、アレイ解析を行った。データ解析は、研究代表者らが独自に開発した解析アルゴリズムを用いたソフトウェア(CNAG)を用いて行った。このアルゴリズムはアレイにより検出されるSNP毎のシグナル強度を、各種パラメータに対して高次・多重回帰分析などにより種々の補正を行うことにより、ノイズを除去し、コピー数の解析を行うものであり、今回の研究においても、従来にない高感度でゲノムコピー数変化をとらえることが可能であった。また、ATLの検体では正常細胞の混入した検体も含まれていたが、改良したアルゴリズムにより、そのような検体においても効率的に解析を行うことができた。SNPアレイでは、膨大なSNPの多型情報が同時に得られることから、単なるコピー数の変化だけではなく、アレル別のコピー数の解析もおこない、ゲノムのコピー数が正常であっても、heterozygosisを失う異常(loss of heterozygosis,LOH)の検出も同時に行った。これらの解析により、ATLの細胞において、ゲノムコピー数異常が高頻度に集積する領域を同定することができた。次年度には、その領域についてさらに詳しく解析を進める計画である。昨年度に引き続き、成人T細胞白血病/リンパ腫(ATL)の臨床検体について、SNPアレイを用いてゲノムコピー数の変化の網羅的解析を行った。このアルゴリズムはアレイにより検出されるSNP毎のシグナル強度を、各種パラメータに対して高次・多重回帰分析などにより種々の補正を行うことにより、ノイズを除去し、コピー数の解析を行うものである。昨年度および今年度のアレイ解析の結果、ゲノムのコピー数変化やheterozygosisを失う異常(loss of heterozygosis, LOH)がATLの検体において高頻度に集積する領域を同定することができた。続いて、そのような領域に存在するいくつかの遺伝子について、ATL腫瘍細胞株等を用いた機能解析を行い、ATLの発症・進展などとの関連性について解析を行った。現在、それらの研究成果をとりまとめ発表する準備を行っている。これらの研究結果は、これまで十分には明らかにされていなかったATLの発症・進展等の機序の解明につながり、さらには、ATLの新規治療法開発の基礎となるものであると考える。
ＰＯＬＡＲＢＥＡＲ２による宇宙背景放射偏光観測を用いたインフレーション理論の検証

本研究は宇宙マイクロ波背景放射の偏光パターン"Bモード"を観測する事によって、初期宇宙の探索を行う事を目的とした研究である。本研究ではPOLARBEAR-2実験と呼ばれるBモードの偏光パターンをチリで精密観測する実験に参加し、精密観測に必要不可欠な受信器システムの開発を行った。私たちの受信器システムは7588個のTESボロメーターを搭載する事で大統計観測を実現する。さらに95GHzと150GHzの周波数帯で測定を行う事で系統誤差を抑制できる。このシステムは、従来の装置の延長技術による実現は困難である事が知られている。特に受信器システムを実現する為には、大型口径の受信器システムを支える低温屈折光学系の構築と、綿密な熱設計が必要不可欠である。報告者は特にこれらの問題に取り組み、これらの技術を実現した。まず、報告者は屈折光学系のレンズ素材の実測定を行うことでアルミナ光学系の選定に強く貢献した。報告者は実際にアルミナのレンズを3枚開発し、光学試験を行う事で技術実証した。そして、アルミナ光学系の性能を大幅に向上する為に、新しい反射防止膜の開発を行い実現した。これら一連の技術は論文および国際会議で発表した。さらに、綿密な熱設計を構築する為に必要不可欠な赤外線防止フィルターを新しく開発した。従来の赤外線防止フィルターはプラスチックが使用されて来たが、大型システムではフィルター自身の温度上昇が見られる事が知られていた。そこで報告者は従来の1000倍の熱伝導率を持つアルミナ赤外線防止フィルターを開発する事に成功した。これらの一連の技術は海外の他の実験でも採用されており、大型口径の実現する為のスタンダード技術の構築に貢献した。これらの素子は実際の装置に装着し、プロトタイプの検出器を用いた統合試験で十分な性能を持つ事を実証した。これら一連の評価を行う事で受信器システムの実現を達成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。報告者は平成25年度に実施したPOLARBEAR-2の開発において、計画通りの成果を得る事ができた。報告者はインフレーション起源の宇宙マイクロ波背景放射偏光観測実験を行う為に必要なPOLARBEAR-2における、測定装置の大型化に取り組んだ。インフレーション起源の宇宙マイクロ波背景放射を精密に観測し、インフレーションモデルを推定する為には現在行われている実験の感度では十分ではなく、装置の大型化し世界最大の検出器数を実現する事が必要不可欠である。しかし、装置を大型化する事は、ノイズ源である赤外線の影響も大きくなる。したがって、観測帯域の信号のみを透過する赤外線フィルターの開発が必要不可欠である。従来の赤外線フィルターは大型化にともなって光を多く吸収してしまう為に発熱する問題があり、大型化を実現する為には発熱を抑制する技術を開発する事が必要不可欠である。報告者は平成25年度の研究において、従来の1000倍の熱伝導率をもつ、赤外線フィルターを世界に先駆けて開発した。これらの技術を達成した事に依って、発熱は抑制され大型の光学系が技術的に実現可能となった。報告者はさらにこれらの技術を応用し、実際に極低温光学チェンバーにおける冷却系の構築を達成した。これらの研究の成果は国際学会2件と国内の物理学会1件、筆頭著者論文1件として発表した。さらに、実験の感度向上に必要な黒体の開発にも取り組み、現在、論文の執筆を行っている。また、POLARBEAR-2実験の前身である、POLARBEAR-1実験の観測にも参加し、重力レンズ起源のB-mode検出についての論文を1件発表した。報告者はPOLARBEAR-2(PB-2)実験において極低温光学システムの開発を行ってきた。特に報告者が行った事は従来の実験の10倍の統計を達成するために必要な、PB-2の低温光学系の開発である。報告者はまず焦点面の大型化に必要なアルミナレンズの開発と評価を行った。アルミナは低コストで大型化が容易で、高屈折率のため薄いレンズを作成できる利点がある。薄いレンズは広い焦点面に渡って収差を抑制する事が可能である。収差の大きな光学系は、小さな偏光パターンの分離が困難となりBモード探索の感度が減少する。したがって、アルミナを用いた大型レンズはBモードの検出に必要不可欠な技術である。申請者はレンズの光学試験を行い十分な性能を持つ事を示した。PB-2はミリ波吸収体を用いてビームサイズを定義するので、吸収体の性能がビームに影響を与える。また、装置内の反射は疑似偏光を生成するため抑制する必要がある。そのためには、極低温光学チェンバーの内面にミリ波吸収体を配置する必要がある。報告者はBモードの検出が可能な黒体として、新しいミリ波吸収体を開発し、十分な感度を満たす事を評価した。報告者はPB-2の熱設計を行い、赤外線吸収フィルターの開発を行った。従来の赤外線吸収フィルターをPB-2に用いると中心温度が上昇する事でノイズ源になってしまう問題があった。報告者は研究1年目にアルミナが従来のフィルターと比べて1000倍の熱伝導を持つ性質を利用してアルミナフィルターを開発した。しかし、アルミナは表面反射が高いため、アルミナの両面に大型の反射防止膜の作成が必要である。そこで、研究2年目に報告者は表面反射を抑制する干渉膜を開発し、大型化に成功した。

本研究は宇宙マイクロ波背景放射の偏光パターン"Bモード"を観測する事によって、初期宇宙の探索を行う事を目的とした研究である。本研究ではPOLARBEAR-2実験と呼ばれるBモードの偏光パターンをチリで精密観測する実験に参加し、精密観測に必要不可欠な受信器システムの開発を行った。私たちの受信器システムは7588個のTESボロメーターを搭載する事で大統計観測を実現する。さらに95GHzと150GHzの周波数帯で測定を行う事で系統誤差を抑制できる。このシステムは、従来の装置の延長技術による実現は困難である事が知られている。特に受信器システムを実現する為には、大型口径の受信器システムを支える低温屈折光学系の構築と、綿密な熱設計が必要不可欠である。報告者は特にこれらの問題に取り組み、これらの技術を実現した。まず、報告者は屈折光学系のレンズ素材の実測定を行うことでアルミナ光学系の選定に強く貢献した。報告者は実際にアルミナのレンズを3枚開発し、光学試験を行う事で技術実証した。そして、アルミナ光学系の性能を大幅に向上する為に、新しい反射防止膜の開発を行い実現した。これら一連の技術は論文および国際会議で発表した。さらに、綿密な熱設計を構築する為に必要不可欠な赤外線防止フィルターを新しく開発した。従来の赤外線防止フィルターはプラスチックが使用されて来たが、大型システムではフィルター自身の温度上昇が見られる事が知られていた。そこで報告者は従来の1000倍の熱伝導率を持つアルミナ赤外線防止フィルターを開発する事に成功した。これらの一連の技術は海外の他の実験でも採用されており、大型口径の実現する為のスタンダード技術の構築に貢献した。これらの素子は実際の装置に装着し、プロトタイプの検出器を用いた統合試験で十分な性能を持つ事を実証した。これら一連の評価を行う事で受信器システムの実現を達成した。報告者の平成26年度の目標は光学要素試験を終えた光学素子を組み合わせ実際の光学系を作成し評価する事である。平成26年度はこれらの一連の評価を完了した。特に著しい進展はアルミナフィルターの大型化技術開発の成功と新型黒体の開発である。開発したこれらの光学素子を極低温光学チェンバーに配置し評価を行った。報告者はこれまでにB-mode観測に必要不可欠な、アルミナフィルターの開発を行って来た。チリでの試験観測を行うにはこのアルミナフィルターの大型化が必要不可欠である。昨年度は、アルミナフィルターの大型化に必要な反射防止膜の方法を新たに開発し、実際に大型のフィルターを開発する事に成功した。これは、アルミナレンズの反射防止膜にも応用できる技術であり現在はこれらの検討を行っている。この技術は現在論文を発表する準備をすすめており、当初の計画以上に進展した。また、光学系のビームを定義する為には十分に吸収率の高い黒体が必要不可欠である。申請者は新たに観測周波数に黒性能を合わせた新たな黒体を開発した。これらによって、十分な冷却が期待でき、ノイズ源である迷光の遮断が可能となったこの技術は現在特許申請中であり期待以上の成果が見られた。
主観的尺度に基づいて発揮される力と客観的尺度との相違

スポーツ場面の力発揮では、全身運動後に自分自身の感覚を頼りに力の出し分けを行う場合が多いが、これまでの主観的な感覚尺度を検討した先行研究では、安静時についての研究力吠多数をしめ、運動後の感覚尺度について検討した研究は数少ない。本研究は、運動直後の主観的な感覚尺度について、握力による力発揮を取り上げて検討を行った。また、先行研究で行った女子学生と今回対象とした男子学生の場合を比較しつつ検討を行い、運動後には、どのような力の出し分けの特徴がみられるのか、また、男子学生の力の出し分けについてどのような特徴がみられるのかについて検討を行うことを目的とした。平成10年度では、男子学生13名が実験に参加した。平成9年度と同様に、主観的尺度に基づいて発揮される4段階の握力(随意最大筋力を100%として、その75%、50%、25%の4段階)を60%VO_2max強度の5分間の自転車作業を行う前に各8回(合計32回)、自転車作業後に各1回(合計4回)行うEX条件と対象条件として、運動を行わないREST条件を行った。男子学生についても、主観的尺度によって4段階の握力の出し分けは出来ており、運動前後の4段階の握力値を比較すると、自転車作業後には、握力の増大する傾向がみられた。しかし、対象条件のREST条件とEX条件では、有意差には至らなかった。女子学生では、有意差がみられ、自転車作業後の方が顕著に握力が増大していたので、この点において、男子学生と女子学生には違いがみられた。女子学生において、自転車作業の影響がみられやすかった100%と25%の力発揮では、男子学生では、グレーディングを高い値で行っており、高い値でグレーディングを行うほど、増大量が少ないという負の相関も得られた。このことから、男子学生において、女子学生のように自転車作業後に握力の増大量が多くなかったという結果は、4段階の握力を出し分けるグレーディングが、女子と比較して高かったことに起因しているのではないかと推察された。今日、生体の情報をいかに収集し、それを人間の生活に役立てるかが、より良いライフスタイルを確立するために必要なことだと考えられる。人間の感覚については、聴覚、視覚の研究は進みつつあるが、主観的な感覚尺度についての研究は、あまりみられない。本研究は、人間の感覚尺度を検討する基礎的研究として、主観的尺度で発揮する力発揮を取り上げ、主観的尺度と客観的尺度の相違を確認し、主観的尺度によって発揮される力の値について、運動等で生理的パラメータが変化した場合、どのように人間の感覚尺度が変化するのかについて検討を行った。平成9年度では、男子学生を対象として、主観的尺度に基づいて発揮される4段階の握力(随意最大握力を100%として、その75%、50%、25%の4段階)について検討し、また、発揮された握力が自転車作業前後でどのように変化するかについて検討した。その結果、4段階の握力を出し分けるグレーディングはできていたが、客観的な尺度からみると、100%では出し足りず、50%、25%では逆に出しすぎる傾向があった。75%では、78.264.5%とほぼ75%に近い値を出していた。また、主観的尺度に基づいて握力発揮を行う前に、自転車作業を行った場合には、4段階の握力とも、行う前に比べて、7.310.9%主観的尺度に基づいて発揮される握力が増大することが示された。このことから、運動によって変化したなんらかの生理的パラメータによって、主観的尺度に基づいて発揮された握力が増大したと推察されるが、今後感覚的尺度と生理的パラメータとの関連を検討していきたい。

女子学生において、自転車作業の影響がみられやすかった100%と25%の力発揮では、男子学生では、グレーディングを高い値で行っており、高い値でグレーディングを行うほど、増大量が少ないという負の相関も得られた。このことから、男子学生において、女子学生のように自転車作業後に握力の増大量が多くなかったという結果は、4段階の握力を出し分けるグレーディングが、女子と比較して高かったことに起因しているのではないかと推察された。
ダイヤモンドCVD成長における核生成サイト炭素質材料の周定

熱力学的準安定環境下のダイヤモンドCVD法において未だに生成機構は解明されていない。これまでに,予め基板上へ堆積させた炭素質微細粒が核生成サイトとして働き,微細粒上にダイヤモンドが成長し,微結晶レベルでのカーボンアロイが形成することが判明した。そこで,この核生成サイトとして働く炭素質微細粒を同定することを目的とする。SiC(#100)を用いた超音波処理した基板上に高過飽和気相状態から形成された炭素質微細粒は1000nm程度の晶癖面を持つ多結晶粒子であり,この気相条件を長時間続けた場合に堆積する球状粒子とは異なった粒子が堆積する。表面増感ラマン散乱法により同定を試みたところ,この微細粒表面はグラッシーカーボンに近い構造であることが判明した。また,微細粒の走査トンネル分光解析から、炭素質微細粒は低伝導率の物質であることもにより明らかとなり,両者の結果は一致した。また,窒化ホウ素中間層上においても同様の実験を行ったところ,高密度に炭素質微細粒が形成されダイヤモンド核生成密度を格段に増大させることに成功した。これは,ホウ素と炭素との親和力によるものと考えられる。しかし,窒化ホウ素上で通常のダイヤモンド堆積を行った場合にはグラファイトに近い炭素膜が得られており,更に詳細な研究が必要である.また,プラズマ診断が可能なようにマイクロ波プラズマCVD装置の改造も行い,反応空間に存在する二原子分子までの発光分光解析,および吸光分光解析が可能となった。これまでに未解析であったOHラジカルに関して,発光スペクトルより回転エネルギー分布について解析を進め,回転温度がダイヤモンド成長条件下においてはおよそ5500Kであると判明した。
ユーカリに含まれるフロログルシノール類を用いた海洋付着生物の化学的制御研究

この研究による成果は次の2つである。1)グランディナールの合成。2、4、6-トリメトキシベンゼンからジェンセノン誘導体に9ステップで誘導した。すなわち、スチレン化合物6を接触還元し、ブロム化後、酸メチルエステルに置換後、還元しアルコール体とした。最後に、PDCで酸化してジェンセノン誘導体を13%の収率で得た。次に、グランディノールをすでに報告した方法で2、4、6-トリヒドロキシトルエンから13%の収率で誘導した。これらを、DDQを用いてDiels-Alder反応を行い、目的とする化合物とその異性体をそれぞれ14%、18%得た。最後に、目的とする化合物をBBr_3S(Me)_2を用いてメチル基をはずし、目的とするグランディナールに誘導した。2)フロログルシノール類の分子軌道計算による構造活性相関の解析。強い付着忌避活性を示したシデロキシロナールAと他のフロログルシノール類の構造と忌避活性の関係を、分子軌道計算を行ったところ、シデロキシロナールAに立体構造が近いほど活性が強く,特にC環が重要である事が明かとなった。また、活性とシデロキシロナールAの分子構造に近いかどうかとの関係に直線関係が得られた。以上の成果は、実用化にむけた海洋浸漬試験までには至らなかったが、現在危惧されている海洋汚染の防汚剤に替わる環境に優しい化合物の提供の途を拓いたものと確信している。ユーカリに含まれるフロログルシノール類のうち,シデロキシロナールAおよびグランジナールは海洋付着生物に対して強い付着忌避活性を有しているため,構造と忌避活性の関係が明らかになればモデル化合物を創製でき,新しい防汚剤の開発が可能になると考えられる.本年,シデロキシロナールBおよびCの合成が報告された. (Tatsuta et al.,Tetrahedron Lett.,40(1999),1925-1928)また,ユーカリ(メリオドーラ種)からシデロキシロナールCが単離された.(Eshler and Foley,Aust.J.Chem.,52,157-158(1999))これらの研究は,構造と活性の関係を知る上で非常に興味のある結果であり,双方の研究者から,これら異性体を提供してもらい,シデロキシロナールAと活性を比較するため,現在ムラサキイガイに対する付着忌避活性試験を行っている.グランディナールの合成は,グランディノールと他のフロログルシノールのディールス・アルダー反応による合成を考えているが,本年はグランディノールの合成が終わり,相手の化合物の合成を進めている.次に,フロログルシノール類の分子軌道計算による構造活性相関の解析したところ,強い付着忌避活性を示したシデロキシロナールAに立体構造が近いほど活性が強く,活性とシデロキシロナールAの分子構造に近いかどうかとの関係に直線関係が得られ,これらの成果を論文として発表した.(Terada et al.,Biosci.Biotech.and Biochem.,63,276-280(1999))以上のように,平成10年度は初期の目的が達成できたので,来年度は,グランディナールの合成を行い,構造と活性の関係をさらに明らかとし,モデル化合物の創製を進めていく予定である.ユーカリに含まれるフロログルシノール類のうち,海洋付着生物に対して強い付着忌避活性を有しているシデロキシロナールAおよびグランディナールの構造と忌避活性の関係を明らかにする研究を進めているが,本年は,グランディノールのディールス・アルダー反応の相手である化合物が,1,3,5,-トリメチルベンゼンのアシル化,還元,アルキル化,ブロム化,水酸化の行程で合成出来た.さらに,ディールス・アルダー反応によりグランディナールのメチルエーテル体の合成まで進んだ.あとは,メチル基の脱離により合成が完了する予定である.

この合成によって,グランディナール,グランディナールの側鎖異性体はじめ多くの関連化合物がそろうので,平成12年度(最終年)は,初期の目的が達成できるものと確信している.シデロキシロナールA,BおよびCともに付着忌避活性は強かったが,量が少なくその他の試験が出来なかった.今年3月にオーストラリア国立大学のFoley博士から,シデロキシロナールAを多量に頂けることになっているので,実用化に向けた予備試験(海洋浸漬試験)も行う予定である.本年度は、研究課題「ユーカリに含まれるフロログルシノール類を用いた海洋付着生物の化学的制御研究」の最終年である。当初の目的であるグランディナールの合成に成功した。2、4、6-トリメトキシベンゼンからジェンセノン誘導体に9ステップで誘導した。すなわち、スチレン化合物6を接触還元し、ブロム化後、酸メチルエステルに置換後、還元しアルコール体とした。最後に、PDCで酸化してジェンセノン誘導体を13%の収率で得た。次に、グランディノールをすでに報告した方法で2、4、6-トリヒドロキシトルエンから13%の収率で誘導した。これらを、DDQを用いてDiels-Alder反応を行い、目的とする化合物とその異性体をそれぞれ14%、18%得た。最後に、目的とする化合物をBBr_3S(Me)_2を用いてメチル基をはずし、目的とするグランディナールに誘導した。この結果を論文に投稿し受理された。この過程で多くのフロログルシノール類を手に入れる事が可能となった。1年目の成果、分子軌道法を用いたフロログルシノール類の構造と忌避活性の関係から、モデル化合物を考えることができた。以上の成果を踏まえ、実用化にむけた海洋浸漬試験までには至らなかったが、この3年間の成果は、現在危惧されている海洋汚染の防汚剤に替わる環境に優しい化合物の提供の途を拓いたものと確信している、
局所的配偶競争(LMC)では説明できないイチジクコバチの性比

メスに偏った性比を説明する要因に、同じ母親の息子のあいだでのメスをめぐる競争つまり局所的配偶競争(LMC)がある。本研究では、個々のメスの産卵数やその性比を調べることでLMC理論を検証するとともに、性比調節能力の生理的または遺伝的制約を含めたイチジクコバチの性比決定要因を解析し、その性比の適応的意義や進化過程を考察することを試みている。オス間闘争が起こるタイプのイチジクコバチにおいて、オスのサイズは、その勝敗そして交尾成功に大きな影響を与えると考えられる。そこで、性比調節と子の体サイズの関係を明らかにするため、コバルト60を照射し不妊化させたメスを利用する実験を、導入条件を変えて行った。コバルト60を照射したメスは、産卵することはできるが、その子は発生できない。コバルト60を照射したメスと照射しない1匹のメスを、順序を変えて同じ花のうに導入することで、特定のメスの産む卵の数とその性比がどのようになっているかを明らかにすることができる。メスを2匹導入する際の間隔を変え、子の成長期間を操作することで、子のサイズに違いを生じさせた。そして、それに対しどのような産卵パターンの変化を示すかを調べた。また、南アフリカにおいて他種を観察、現地Pretoria大学のJaco Greeffとこれまでの研究内容を議論し、現在論文を1本投稿、2本準備中である。イチジクコバチの性比調節能力や他個体を認識する能力を明らかにするため、昨年に引き続きコバルト60を照射し不妊化させたメスを利用する実験を、導入条件を変えて行った。コバルト60を照射したメスと照射しない1匹のメスを、順序を変えて同じ花のうに導入することで、特定のメスの産む卵の数とその性比がどのようになっているかを明らかにすることができ、メスを2匹導入する際の時間間隔を変えることで、前(後)に入った他個体の産む卵の数や性比に対し、どのような産卵パターンの変化を示すかを調べることができた。その結果、各メスは他個体の存在を認識し、産卵数のバラツキに応じて性比を変えているが、その性比にかかる選択の強さは産卵順序と産卵間隔により異なることが示唆された。また、韓国で行われた国際生態学会(INTECOL)においてその内容を報告、それにともない出版された論文集に論文を発表した。