hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ピンチ放電による超高圧縮状態プラズマの物性

本研究では、大規模コンデンサーバンク(1.6x30μF,150kJ)を用いたメガアンペアにおよぶ放電電流により超高エネルギー状態プラズマを発生し、その挙動と軟X線発生との関係を調べた。主な成果は以下のようである。(1)高Zガスを使用すると良好なピンチが得られない。筆者らは水素を封入して放電を行ないそのピンチに先立ち高Zガス(たとえばアルゴン)をパフすることで、良好なピンチのために必要な放電初期のプラズマ挙動とピンチ段階のそれとをデカップルすることで高Zガス使用時にも良好なピンチを得ることを可能とした。(2)軟X線領域の、波長を特定するとともに単色像の撮影を可能とするブラッグ分光システムを開発した。入手が容易で取り扱いが簡単な通常のフィルム(たとえばコダックTRI-Xを用いた)について黒化度と軟X線強度との関係を導き、簡便な記録の方法を考案した。(3)軟X線ピンホールカメラを用いた、パルス軟X線源の絶対強度の簡単な2元的測定を可能とした。これにより軟X線像を相対的な強度分布としてではなく、エネルギーごとのフォトン数として計測することにより高エネルギー密度状態プラズマの軟X線を通した評価が可能となった。(4)ガス・パフをともなうプラズマフォーカス装置では電子密度10^<21>/cm^3,電子温度数keVのプラズマが得られ、水素様、ヘリウム様イオンによる高強度の軟X線(アルゴンK linesのZ方向でみたshot当たり10^9photons/mm^3(mrad)^2×0.01%BW shotが発生していることが判明した。コンデンサーバンク(150kJ)を電源とする大型プラズマフォーカス装置を用いて生成した超高エネルギー密度状態プラズマにつき、筆者らにより現在までに開発された各種の診断法を用いて検討した。この装置を用いるとプラズマ電流1MA程度が得られ、従来より主として外国の各所で行われているパルスパワー発生装置による研究に較べて遜色のない結果が期待できる。すなわち、(1)窒素レーザーを光源とするこま撮り干渉計,時間分解(2ns)軟X線ピンホールカメラおよびブラッグ形結晶分光器を用いてその幾何学的形状および電子密度、電子温度の空間分布とその時間変化を観測した。その結果、直径約3mm、高さ10mm以下のプラズマ円筒の中心部分は5x10^5J/cm^3程度のエネルギー密度状態となっていることが判明した。(2)この部分は、極めて輝度の高い軟X線源であることも判明した。作用ガスの水素の中に、プローブガスとしてアルゴンを加えた実験では、ヘリウム様および水素様アルゴンイオンからの強い軟x線となる。この輝度の空間分布の絶対測定の方法を考案するとともに、上述のプラズマについて測定し、その結果最大輝度は5x10^<15>photon/{s・mm^2・(mrad)^2・0.01BW}を越えていることが分かった。これは添加ガスの選択により、さまざまな波長の軟X線源を得られることを意味する。現在はアルゴン以外のプローブガスについて実験を進めるとともに、輝度の空間分布測定法の時間分解機能を向上させた測定を継続中であり、このエネルギー密度の高い部分から放出される各種のイオンビームについても定量的測定を進めている。本研究では、大規模コンデンサーバンク(1.6×30μF,150kJ)を用いて、メガアンペアの桁の放電電流により超高エネルギー状態プラズマを発生し、その挙動と軟X線発生との関係を調べた。筆者らは水素を封入して放電を行ないそのピンチに先立ち高Zガス(たとえばアルゴン)をパフすることで、良好なピンチのために必要な放電初期のプラズマ挙動とピンチ段階のそれとをデカップルして高Zガス使用時にも良好なピンチを得ることを可能とした。

(2)軟X線領域の、波長を特定するとともに単色像の撮影を可能とするブラッグ分光システムを開発した。入手が容易で、取り扱いが簡単な通常のフィルム(たとえばコダックTRI-Xを用いた)について黒化度と軟X線強度との関係を導き、簡便な記録の方法を考察した。(3)軟X線ピンホールカメラを用いた、パルス軟X線源の絶対強度の簡単な2元的測定を可能とした。これにより軟X線像を相対的な強度分布としてではなく、エネルギーごとのフォトン数として計測することにより高エネルギー密度状態プラズマの軟X線を通した評価が可能となった。(4)ガス・パフをともなうプラズマフォーカス装置では電子密度10^<20>/cm^3,電子温度数keVのプラズマが得られ、水素様、ヘリウム様イオンによる高強度の軟X線(アルゴンK linesのZ方向でみたshot当たり10^9 photons/mm^3(mrad)^2×0.01%BW shotが発生していることが判明した。
可搬型XバンドライナックX線源の高度化と応用

950keV小型ライナックにおいては実証実験において,加速ビーム電流が振動するという問題が起こっていた.この現象は,従来の一般的なシミュレーション方法では予測することはできず,はっきりした原因も分かっていなかった.この問題に対しては,ビーム加速時に発生する高周波パワーの変化,すなわちビームローディングが起因しているのではないのかという予想を立てていた.しかし,このような現象を解析する手法はきわめて難しく,既存の計算コードでの解析は不可能であった.昨年度は新たなシミュレーションコードを開発し,ビーム振動現象を再現することができた。計算方法は,加速管の連成空洞の特性をよく再現できる等価回路モデルと,ビームローディング効果を評価するための1次元粒子加速モデルを組み合わせたものである.この方法は,扱おうとしている長時間時間スケールに対して十分な計算速度が得られ,かつもっとも正確に再現しなければならない連性振動体としての加速管の特性を厳密に取り扱えるため,最適の方法であると考えた.今年度は、自作したシミュレーションコードで,950keVライナックの特性を入力し計算を行った結果の詳しい解析を行った。その結果、振動原因の物理的意味を理解するにいたった。このような,可搬型ライナックの開発とともに医療用コンプトン散乱X線源用X-bandライナックの実証実験にも携わり,電子ビームとレーザパルスの衝突によるX線発生実験も行った。このとき、加速電子ビームのQスキャン法によるエミッタンスを測定することにも成功した。X線シグナルを観測するまでには至らなかったものの、その原因がビーム不安定性によるノイズX線であることを突き止め、さらにその減少は電源モジュレータの充電電圧の不安定性に起因するということを確かめている。このような結果から、充電電圧を安定させたのちX線発生実験を再開させるべきであることが分かった。950keV小型ライナックにおいては実証実験において,加速ビーム電流が振動するという問題が起こっていた.この現象は,従来の一般的なシミュレーション方法では予測することはできず,はっきりした原因も分かっていなかった。この問題に対しては,ビーム加速時に発生する高周波パワーの変化,すなわちビームローディングが起因しているのではないのかという予想を立てていた.しかし,このような現象を解析する手法はきわめて難しく,既存の計算コードでの解析は不可能であった.昨年度は新たなシミュレーションコードを開発し,ビーム振動現象を再現することができた。さらに電源小型化も重要であり、モジュレータの設計はパルス大電流回路になるため、特に回路の設計は重要になる。KEKで試験した回路を東大に搬入し試験を行った。
神経再生医療へのトラスンレーションリサーチ -ミニブタ脳梗塞モデルの応用-

【目的】申請課題では、神経再生による新たな脳梗塞治療法の開発を目指した。基礎から臨床への橋渡しをする研究(トランスレーショナルリサーチ)を目的としてミニブタ脳梗塞モデルを開発し神経幹細胞自家移植による脳梗塞治療を試みた。【方法】ミニブタ(体重1424kg)を使用した。(1)脳梗塞モデル(中大脳動脈閉塞モデル)の作成:全身麻酔下に右前頭側頭開頭を行い、顕微鏡直視下に中大脳動脈(中大脳動脈閉塞モデル;MCAO)を電気凝固した(平成17年報告書)。(2)移植細胞調製法の確立(ミニブタ側脳室壁細胞を使用した):ミニブタ脳の側脳室壁より脳室下層・上衣層細胞を採取する(約125mm^3)。側脳室壁より得た神経幹細胞を含む中枢神経系の細胞をEGEやbFGFを加えた無血清培地で浮遊培養を行い増殖させ、神経塊(neurosphere)を形成する。(3)培養細胞を標識する方法の開発:培養した移植細胞を超磁性酸化鉄粒子造影剤(フェルモキシデス)にて標識する。(4)ミニブタ脳への標識した神経細胞塊の移植とその経過観察・評価を行う。【結果】(1)再現性のよい中大脳動脈閉塞モデルが作成された(平成17年報告書)。(2)側脳室壁(脳室下層・上衣層細胞)より採取した細胞から自己複製能と多分化能をもつ神経細胞塊が得られた。(3)&(4)移植細胞は鉄剤にて標識され、脳内に移植した細胞もMRIにて低信号として同定できた。組織学的見も鉄染色にて同定できた。しかし、本モデルのような広範囲に障害された場合に移植細胞がホスト脳で生着、ネットワーク形成、機能改善をもたらしているかについては更なる詳細な検討が必要である。【結論】ミニブタ脳梗塞モデル(中大脳動脈閉塞モデル)は、自家細胞移植による神経再生研究に応用可能であることが示された。今後、ミニブタ脳梗塞モデルを改良し小梗塞モデル(ラクナ梗塞モデル)を作成し、幹細胞移植だけでなく、神経再生に適した環境(神経軸索再生のための至適環境:再生抑制因子の抑制など)に注目して、栄養因子の持続投与法の開発などに関する基礎研究を進める必要がある。【目的・背景】基礎から臨床への橋渡しをする研究(トランスレーションナルリサーチ)を目的としてミニブタ脳梗塞モデルを開発し、これを応用して神経幹細胞自家移植による脳梗塞治療法の開発を目指す。【方法】(1)脳梗塞モデルの開発と梗塞巣の評価SPF(Spcecific Pathogen Free)のミニブタ(体重1424kg)を使用。イソフルラン全身麻酔下に右前頭側頭開頭を行い、顕微鏡直視下に右中大脳動脈電気凝固(中大脳動脈起始部から嗅神経の直上までのsegmentary diathermy)し切離したMCAO群(n=5)。対象群として、開頭のみのSham群(n=5)、内頚動脈閉塞(ICAO)群(n=6)を作成。虚血24時間後、MRI(T1、T2、FLAIR、DWI)&MRSによる脳梗塞画像評価を施行。その後、全身麻酔下にパラホルムアルデヒドにより灌流固定を行った。

5μmのパラフィン切片にて病理組織学的に虚血障害部位の評価を行った。H&E染色により灰白質(神経細胞体)障害部位の固定を、免疫染色(APP : amyroid precussor protein抗体)により軸索損傷部位の同定を行った。脳梗塞体積の定量を目的に定位的冠状断面を16スライス選定してミニブタ脳ラインダイアグラムを作成した。病理組織学的結果をもとにラインダイアグラム上に梗塞巣をプロットし梗塞面積から梗塞体積を算出した。(2)移植細胞の調整ミニブタ側脳室からの神経幹細胞培養条件の検討ミニブタ脳の側脳室壁より脳室下層・上位層細胞を採取する。側脳室壁より得た神経幹細胞を含む中枢神経系の細胞をEGEやbFGFを加えた無血清培地で浮遊培養を行い増殖させ、神経塊(neurosphere)を形成する。この細胞群を限界希釈法で単一培養し、数週間で同様の神経細胞塊(neurosphere)を形成させる。【結果】3群間(MCAO群、ICAO群、Sham群)で生理学パラメーターにおいて有意差は認めなかった。Sham群では、MRI画像と病理組織所見ともに脳梗塞は認めなかった。MCAO群では全例でMRI(DWI : diffusion weighted imaging)にて右大脳基底核と大脳皮質に広範囲のhyper intesity areaの脳梗塞巣を認めた。脳梗塞体積は17.9±2.3(mean±SD)cm^3でありミニブタ全脳体積の約25%を占めた。また、個体間での脳梗塞体積のばらつきは少なく本モデルの再現性と信頼性の高さを示した。ICAO群では梗塞は大脳腹側(視床下部と一部の大脳基底核)に認めるのみでその梗塞巣体積は1.5±0.5(mean±SD)cm^3であり、MCAO群に比して小さかった。【考察】ミニブタを用いた中大脳動脈閉塞モデルの作成手法と脳梗塞巣の病理組織学的所見にいて検討した。本法は(1)眼球摘出や圧迫の侵襲がないこと、(2)術野が広いためorientationがよく確実にMCAの閉塞が可能であること、(3)硬膜縫合が強固に行えるため髄液漏出などの合併症が少ないため長期の実験すなわち慢性期実験にも応用が可能であることなどの利点があげられた。【来年度実験計画】側脳質壁から細胞を採取し、至適培養下でneurosphereを作成する。脳内へ移植し、生着、ネットワークの形成についてはまだ評価する。また移植細胞をMRIで追跡するための標識法を考案する。【目的】申請課題では、神経再生による新たな脳梗塞治療法の開発を目指した。基礎から臨床への橋渡しをする研究(トランスレーショナルリサーチ)を目的としてミニブタ脳梗塞モデルを開発し神経幹細胞自家移植による脳梗塞治療を試みた。【方法】ミニブタ(体重1424kg)を使用した。(1)脳梗塞モデル(中大脳動脈閉塞モデル)の作成:全身麻酔下に右前頭側頭開頭を行い、顕微鏡直視下に中大脳動脈(中大脳動脈閉塞モデル; MCAO)を電気凝固した(平成17年報告書)。(2)移植細胞調製法の確立(ミニブタ側脳室壁細胞を使用した):ミニブタ脳の側脳室壁より脳室下層・上衣層細胞を採取する(約125mm^3)。
一塩基多型(SNPs)検出のための修飾DNAアプタマーの創製

1)「種々の修飾ヌクレオシド三リン酸の合成と修飾DNAのPCRによる酵素的合成」本年度の研究において、アミノ酸をリンカー末端に導入した種々の修飾チミジン三リン酸や5位に1-アミノ-3,6-ジオキサヘプチル基修飾デオキシウリジン三リン酸(修飾dUTP)を新規に合成した。さらに、核酸塩基が異なる修飾デオキシシチジン三リン酸(修飾dCTP)も合成した。これらの修飾ヌクレオシド三リン酸が耐熱性DNAポリメラーゼに基質として認識され、PCR(ポリメラーゼ連鎖反応)によって対応する修飾DNAが生成することを明らかにした。^<(1)>興味深いことに、天然型のdCTPとTTPの代わりに修飾dCTPと修飾dUTPを用いてPCRを行った結果、両方の修飾ヌクレオチドが導入された修飾DNAの生成が確認された。これは二種類の異なる機能基をもつ修飾DNAが酵素的に合成できることを示唆している。^<(2)>一方、修飾ヌクレオシド三リン酸を基質として認識する耐熱性DNAポリメラーゼの探索も行った。その結果、KOD Dashの他にvent(exo-)やPfuがチミジンの5位への修飾に寛容であることが新たにわかった。^<(3)>以上(1)(2)(3)に述べたように、修飾DNAの酵素的合成に適用可能な修飾ヌクレオシド三リン酸のレパートリーを大幅に拡張することができた。2)「試験管内選択系の確立と機能評価」55塩基のランダム配列の両端にそれぞれ20塩基のプライマー配列を含む95塩基長の天然型DNAを基に1.9×10^<13>通りの配列を含む一本鎖のアミノ修飾DNAライブラリーを調製した。修飾ヌクレオシド三リン酸にはアミノヘキシルカルバミルメチル修飾デオキシウリジン三リン酸を用いた。調製した修飾DNAライブラリー中から、シングルミスマッチ構造を含む二重鎖DNAに特異的に結合する修飾DNAを選択する操作を現在進行中である。
乾癬マウスモデルにおけるB細胞の役割の解明と治療への応用

インターロイキン(IL)-10は免疫反応を沈静化する抑制性サイトカインのひとつであるが、IL-10を産生するB細胞はマウスでは脾臓に存在しCDldhiCD5°CD19hiという表現型を示し、レギュラトリーB細胞として各種自己免疫疾患や炎症性疾患の制御に重要な働きを担っている。本研究では、野生型マウスとレギュラトリーB細胞を欠損したCD 19ノックアウトマウスに、乾癬のモデルであるイミキモド誘発性乾癬様皮膚炎を誘導し解析を行った。B10細胞を欠損するCD 19ノックアウトマウスでは、野生型マウスに比べて乾癬様皮膚炎は重症化した。脾臓に存在するレギュラトリーB細胞は乾癬様皮膚炎の誘導後に血中、所属リンパ節に移動し、インターフェロンγ、IL-17の産生を抑制することで乾癬様皮膚炎を制御すると考えられた。野生型マウスのレギュラトリーB細胞をCD19ノックアウトマウスに移植することにより、乾癬様皮膚炎は野生型マウスと同程度にまで軽減することができた。以上のことからレギュラトリーB細胞が乾癬モデルにおいて、炎症の制御に重要な働きを担っていると考えられた。さらに将来の乾癬に対するレギュラトリーB細胞を用いた治療が有効である可能性が示唆された。(背景と目的)炎症を抑制するサイトカインであるinterleukin-10を産生するレギュラトリーB細胞は、CD1dhiCD5+という表面マーカーを有し、その他のB細胞と明瞭に識別できるサブセットに属しており、炎症、自己免疫の制御において重要な働きを担っている。今回われわれはレギュラトリーB細胞を欠損したCD19ノックアウトマウス(CD19-/-)および野生型マウスに乾癬様皮疹を誘導させ、病態の解析を行った。(方法)野生型マウス、CD19-/-の背部を剃毛し、5%イミキモド含有クリームを背部皮膚に塗布した。これを6日間連日施行した。皮疹の重症度は、紅斑,鱗屑,皮膚肥厚の3項目について0 (none), 1 (slight), 2 (moderate), 3 (marked), 4(very marked)の5段階で評価した。またこれら3項目の総合重症度スコアも算出した。さらに皮膚の炎症細胞浸潤を計測し評価をおこなった。(結果)CD19-/-では野生型マウスに比べて、紅斑、鱗屑、皮膚肥厚、総合重症度スコアすべてにおいて重症となった。またCD19-/-では野生型マウスに比べて、CD4+T細胞、CD8+ T細胞のいずれも多く浸潤していた。また野生型マウスよりレギュラトリーB細胞を単離し、CD19-/-に移植することで乾癬様皮疹を改善することができた。(考察)レギュラトリーB細胞を欠損することにより、乾癬様皮疹が重症化することが示された。またレギュラトリーB細胞の投与により皮疹を改善できることが証明された。今後はヒトの乾癬患者においてレギュラトリーB細胞が健常人と比べて変化しているかどうかについても検討を行う必要がある。(背景と目的)炎症を抑制するサイトカインであるinterleukin-10を産生するレギュラトリーB細胞は、CD1dhighCD5+CD19highという表面マーカーを有し、その他のB細胞と明瞭に識別できるサブセットに属しており、炎症、自己免疫の制御において重要な働きを担っている。今回われわれはレギュラトリーB細胞を欠損したCD19ノックアウトマウスおよび野生型マウスに乾癬様皮疹を誘導させ、病態の解析を行った。(方法)野生型マウス、CD19ノックアウトマウスの背部を剃毛し、5%イミキモド含有クリームを背部皮膚に塗布した。

皮疹の重症度は、紅斑,鱗屑,皮膚肥厚の3項目について0 (none), 1 (slight), 2 (moderate), 3 (marked), 4(very marked)の5段階で評価した。またこれら3項目の総合重症度スコアも算出した。さらに皮膚の炎症細胞浸潤を計測し評価をおこなった。(結果)CD19ノックアウトマウスでは野生型マウスに比べて、紅斑、鱗屑、皮膚肥厚、総合重症度スコアすべてにおいて重症となった。またCD19ノックアウトマウスでは野生型マウスに比べて、CD4+T細胞、CD8+ T細胞のいずれも多く浸潤していた。以上のことから、CD1dhighCD5+CD19highレギュラトリーB細胞は乾癬マウスモデルにおいて病勢を抑制する働きを担っている可能性が示唆された。研究計画時より、乾癬マウスモデルにおいてはCD1dhighCD5+CD19highレギュラトリーB細胞が病勢をコントロールする働きを担っていると推測していた。そこでCD1dhighCD5+CD19highレギュラトリーB細胞を欠損しているCD19ノックアウトマウスに乾癬を発症させてみたところ、推測通り皮膚炎が軽症になる傾向が見られた。レギュラトリーB細胞を欠損することにより、乾癬様皮疹が重症化することが示された。今後は野生型マウスよりレギュラトリーB細胞を単離し、CD19-/-に移植することで乾癬様皮疹が改善するかどうかを検討する必要がある。さらにはヒトの乾癬患者においてレギュラトリーB細胞が健常人と比べて変化しているかどうかについても検討を行う。マウスの維持管理、レギュラトリーB細胞の単離に用いるフローサイトメトリー用の抗体購入費に主に研究費を使用する予定である。
胚性腫瘍と胚幹細胞の成立と分化の機構

1.胚性腫瘍細胞と胚幹細胞の分化の方向付け、とりわけ造血系への分化におけるサイトカインの役割について、多くのことが明らかになった。試験管内で発生・分化を再現する系の開発は時代の要請であり、そのためにはこれらの知見は重要なものとなろう。また、ヒト胚性腫瘍細胞の新しい表面抗原が同定された。2.胚性腫瘍細胞特異的な転写因子のうち、oct-3は生殖細胞と初期胚幹細胞の未分化性に直接関わる重要な遺伝子であることが明らかになった。またOct-3の下流の遺伝子のクローニングもなされた。当初、未分化性を規定する遺伝子と予測されていたELP遺伝子はステロイド産生組織で大変重要な転写因子であり、同様のZfp-57遺伝子は神経発生での重要性が明らかになりつつある。これは、初期胚で用いられている遺伝子制御系が、後期発生や生体での組織分化にも機能していること、生体の転写制御は少数の機構を組み合わせて用いていること、などを示しており、予想外の結果とは言え興味深い。3.胚性腫瘍細胞や胚幹細胞の分化過程で発言する遺伝子として同定されたPEBP2は、白血病の発症に重要であることが明らかになった。また胚分化の最初に発現してくるEndoA遺伝子に対する転写因子としてクローニングされたElk遺伝子は、癌遺伝子のets遺伝子群に属するものであることが明らかにされた。4.さらに胚分化過程で発現するmidkineは、中胚葉系組織に対するサイトカインであり、歯芽の発生などの固体の発生・分化や、各種のがんにおける発現など、さまざまな重要な機能を果たしていることが明らかになった。
広汎性発達障害児に対する視覚優位な特徴をいかした協調運動改善プログラムの開発

協調運動障害は,広汎性発達障害児にしばしばみられる問題である。臨床においては,視覚優位な特徴をいかした介入が効果的であることが知られているが,その特徴をいかした協調運動の改善を目指した成果報告は少ない。そこで本研究では,視覚優位な特徴をいかした介入がPDD児の協調運動にどのような効果を及ぼすかについて,重症度別,精神発達年齢別に検討し,セラピストが広汎性発達障害児に視覚支援を取り入れたPDAを用いた協調運動改善プラグラムを提供する際の指針を構築することである。本年度は,1.広汎発達障害児に対して,昨年度作成した日常生活で行う活動である「線引き」「はし」「直線歩行」の手順支援と新たに「はさみ」の手順支援課題を用いて実施し,モーションセンサを用いた協調運動の評価が実施可能か否かを検討すること,2.各市町村の保育園や幼稚園の気になる子どもの実態について調査することで,当該支援における保育士の自信につながるか否かの資料を得ること,とした.結果,1.協調運動評価について,(1)「直線歩行」「継ぎ足歩行」課題では,年齢が低くても手順支援を確認しながら模倣することができ,腰部にモーションセンサをつけるのみであったため問題なく可能であったこと,(2)「線引き」「はし」「はさみ」課題は,年齢に応じて把持形態を数パターンに分類することで,手順支援が可能であった.「はし」課題に関して,手順支援を用いた段階的な介入は,知的レベルが軽度群において十分に効果があり,重度群でも有意差が認められないものの箸練習の経過で移動個数は増加し,箸の使用状況にも変化を認め,一定の効果を示すことが示唆された.一方,各課題における協調運動の質がすべて同質であると言えない側面があるため,関連性を持たせることができる協調運動評価の一部を再検討する必要が生じた.2.保育園・幼稚園における気になる子どもについて,気になる子の担当経験は多く(79.5%),他専門家との連携の必要性を感じているが(98.3%),必要な知識や情報を得る機会が不十分(72.2%)と感じていることが示された.また,担当したことがない保育士の不安度得点が,担当したことのある保育士の不安度得点よりも有意に高かった(p<0.0001)ことを明らかにした.最終年度は,絵カード型シンボルを取り入れたタッチパネルPCを用いて,重症度別,精神発達年齢別,協調運動の能力別にカテゴライズした群別における経時的変化の追跡による介入効果の分析により,はさみ課題に着目し獲得までにどの程度の期間を要するのかを明らかにした。対象は,医療機関においてASDと診断を受け,A施設に通所している児12名を継時的に検討した。各対象児の利用頻度は,週12回であった。はさみ使用の微細運動評価にはPEPー3発達検査の下位項目を用いた。すなわち,切り方により,1)不可または1回切り,2)ばねばさみを用いた直線切り,3)直線切り,4)曲線または波線切り,の4段階に分類した。はさみ使用の際には,視覚支援に基づき持ち方の絵カードと手順書を表示できるタッチパネルPCを用いた。結果,1)はさみ導入時の平均月齢は49.3±9.8か月であり,微細運動の発達月齢は36.4±8.4か月であった。2)開始時のはさみの切り方の質について,不可または1回切りのレベルが7名,ばねばさみを用いた直線切りのレベルが2名,直線切りのレベルが3名であった。3)直線切りができるまでに必要な練習回数は15.1±9.1回であり,直線切りからカーブや波線切りへと移行する回数は8.2±7.4回であった。また,タッチパネルPCは,数回繰り返すと手順書としての活用が可能であった。本研究から,タッチパネルPCを用いたはさみの導入指針が提供できたと考える。本研究の目的は,広汎性発達障害児に対して,動画シンボルをタッチパネル式携帯型パソコンに取り入れた手順支援ソフトを作成し(平成23年度),重症度別,精神発達年齢別における動画シンボルのマッチング課題(手順の理解)により適応年齢を検討し,さらに協調運動の評価で能力別に分類することにより,各カテゴリー内の特徴と各カテゴリー間の関連を検討し(平成24年度),3カテゴリーの特徴を踏まえて新たにカテゴライズした群別における経時的介入をとおして,視覚優位な特徴をいかした協調運動改善プログラムを開発することである(平成25年度)。本年度は,1.日常で行う活動である「線引き」「はし」「直線歩行」「継ぎ足歩行」の手順支援を作成し,定型発達児と広汎発達障害児に予備的に実施し,当該方法が理解可能であり使用できるか否かを検討すること,2.各市町村の保育園や幼稚園の気になる子どもの実態を調査することで,集団内でも実施可能か否かを検討すること,とした。

結果,1.手順支援の作成について,(1)「直線歩行」や「線引き」課題は日常で経験があるため,年齢が低くても手順支援を確認しながら模倣することができる,(2)「はし」は年齢に応じて把持形態を数パターン用意する必要があることや,自助具を用いたパターンも必要なこと,(3)「継ぎ足歩行」では,協調運動の問題のため困難なケースと理解が難しいためできないケースが見られたため,より工程を細分化し,手順を踏んで提示する必要があることが示された。2.保育園・幼稚園における気になる子どもについて,「対人関係」「言語」「生活環境」「あそび・運動」「その他」の5カテゴリー30項目の合計得点を調査した結果,合計得点が3.2点以上あると,保育士・幼稚園教諭が「ちょっと気になる子ども」と感じることが示唆された。本年度は,モーションセンサを用いて昨年度の手順支援を発展させるべく課題の予備実験を行うことができた。結果,一部の課題について低年齢でも使用でき,手順支援の有効性を明らかにすることができた.また,保育士に対する気になるこどもへの自信度を評価した結果,担当の有無が自信度に影響を及ぼすため,専門性をもった職種が関わることで自信度が上がる可能性があり,当該支援を実施することに意義がある結果を得た.一方,手を使う課題に関する協調運動評価において,個々の評価は可能であるものの関連性を持たせる必要があることに関して,一部再検討する必要が生じた.これについては,現在各課題の解析を行い,その関連するポイントを検討している段階である.これらのことから,現在までの達成度について,おおむね順調に進展していると考える.本年度当初は,手順支援の課題の内容と提示方法について精査し選択した。それらを工程ごとに分類し,精神発達年齢が低くても使用できる内容を盛り込むように配慮して手順支援を作成した。予備的に対象児に実施した結果,難易度の低い課題,高い課題ともにマッチングは可能であった。しかし,手順支援を見て児が動作を行うためには,難易度の高い課題は,理解ができずできない児,理解はできているが提示が速すぎて模倣ができない児,理解はできているが協調運動能力の未熟さでできない児に分類された。この結果を踏まえ,手順をより細分化することや児に対する提示時間を再検討した。この点に関しては,提示時間を数パターン用意することで解決することができた。これらのことから,現在までの達成度について,おおむね順調に進展していると考える。本年度は,最終年度となるため,現在作成済みの手順支援の方法及び一部を改訂した協調運動評価を用いて,精神発達年齢別及び協調運動能力別に,データを増やし,数回に分けて実施する.データ収集の時期について,児の能力を最大限に発揮できると思われる夏休み期間(7,8月)に実施する.検査・測定内容が,精神発達年齢,マッチング課題,協調運動の評価と多岐にわたる.そのため,児の状況に応じて,数回に分けて検査・測定を実施する.また,対象児の負担を減らし研究を円滑に実施するために,データ収集の際には大学院生及び学生を一時的に研究補助者として雇用する研究体制をとる.昨年度において,4つの手順支援を作成した。昨年度予算が当初予定よりも下回ったことは,新たな研究協力施設を近隣で確保できたこと,及び業者への依頼を次年度以降に回したためである。本年度は,難易度の高い新しい課題を年度当初に作成し予備調査を行う。使用が可能なことを確認した後,作成済みの4つの課題と合わせて対象児に実施する。
微小脳システムの適応的設計に関する研究成果取りまとめ

平成1013年度に実施した特定領域研究(A)「微小脳システムの適応的設計」の研究成果を、2つの研究項目についてそれぞれの班長および領域代表が中心となって詳細に吟味し、領域としての到達点と今後の展望を取りまとめて、研究成果報告書を作成し関係者に配付した。到達点として特に着目される業績としては、感覚連合中枢であるキノコ体のモジュール構造の発見やキノコ体のシグナル伝達機構の解明、また、湿度温度受容を含む機械感覚統合に関する多くの新しい知見などがあげられる。研究報告書には、計画および公募研究課題で公表された主要論文の別刷を添付し、最終的は400頁を越える分量となった。また、平成14年10月に文部科学省にて実施された最終ヒアリングにおいて、領域代表と研究項目代表者が出席して、領域研究の成果が、<わが国における節足動物微小脳による行動制御機構の研究を、従来の個々のモダリティーの感覚情報処理、個々の種特異的行動のパターン形成機構、具体的行動から単離され一般化された神経回路網の学習・記憶機構などの研究から、個体レベルの行動の多様性および複雑性と密接に関連づける研究という方向に向けて、大きく舵を切ったものと意義づけられる>という結論を報告し、審査員と質疑応答を行った結果、<期待どおり研究が進展した>との評価Aを受けた。また、審査報告に述べられた<今後もさらに個体レベルの行動の多様性や複雑性の解明へと取り組んでいただきたい>とのコメントを受け、次年度からの新しい微小脳プロジェクト申請のための打合せ会議を開催し、「微小脳システムの適応的設計」での成果をさらに発展させる目的で平成15年度特定領域研究「コミュニケーションのニューロン機構」(領域代表横張文男福岡大学教授)を申請した。本研究課題は、微小脳システムの適応的設計に関する研究領域と研究手法の現在の状況を複数の専門研究者の討議によって把握するとともに、問題点を2整理して、今後取り組むべき課題と研究手法・アプローチを策定することを目的とする。そのため、平成10年10月5日(月東京にて総括班会議を開催し、班員全員出席のもとで、来年度からの領域研究の運営方針および今年度の活動案を審議し確定した。この結果に基づき、平成10年12月2日(水)に、東京都立大学国際交流会館大会議室において、計画研究説明会を開催し、各計画研究代表者による研究背景・目的・計画についての説明と討議を行った。本説明会は、総括班会議を兼ねる形で行われ、計画研究説明の後、領域研究の評価、助言を担当する総括班班員による各研究計画へのコメントがそれぞれ述べられた。説明会では、それぞれの計画研究で用いる実験系、研究手法が具体的に紹介され、また、各研究者の問題意識も明らかになり、討議によって本研究課題の目的を効果的に達成することができた。また、平成11年2月9日(火)および10日(水)には、福岡市(アクロス福岡)で公開の学術シンポジウムが開催され、計画研究代表者および総括班班員をふくめた学術的討議により、節足動物微小脳の機能と形態について、脊椎動物脳との相違点・共通点についての現時点での知見を総括した。本シンポジウムでは、領域外から、藤田一郎(大阪大学)および山元大輔(三菱化学生命科学研究所)各氏に招待講演を依頼し、領域内からの佐々木正己(玉川大学長尾隆司(金沢工業大学)、松岡清利(九州工業大学)各氏による講演も合わせて、参加者との討議により、微小脳システムの適応的設計に関する研究分野・研究手法の現状を確認するとともに、新たな分野・手法等の可能性について検討した。本研究課題は、領域運営の実務を行うとともに、脳小脳システムの設計・動作原理に関する中心的な作業仮説を設定し、これらの実験による検証可能性を、本課題の研究分担者および計画・公募研究代表者間の学術的討議により検討することを目的とする。

そのため、平成11年6月4日(金)東京にて第1回総括班会議を開催し、本年度の領域研究の運営方針および活動案を審議し確定した。翌5日(土)には公募研究計画説明会を開催し、研究を開始するにあたって領域研究項目および計画研究との整合性の確認・すり合わせを行った。説明会では、それぞれの計画研究で用いる実験系、研究手法が具体的に紹介され、また、各研究者の問題意識も明らかになり、討議によって本総括班研究課題の目的を効果的に達成することができた。平成11年8月2日(月)3日(火)には、松山市においてシンポジウム「微小脳研究の新たな展開を目指して」を開催し、領域外の関連研究者に話題提供を願い、計画・公募研究代表者との共同討議により、微小脳の設計・動作原理についての作業仮説設定の可能性を検討することができた。また、平成12年1月28日(金)30日(日)にかけて、東京で本年度の研究成果発表会を開催し、計画・公募研究代表者による報告と質疑応答をおこなった。また、研究報告に先だって、討論会「微小脳システム研究における特殊性と一般性」を開き、領域における共通の仮説、中心課題などについてのディスカッションを行うとともに、研究項目の具体的到達目標を検討した。各発表終了後の第2回総括班会議では、研究評価・助言担当の班員から、計画・公募研究についての評価の報告を受け、領域運営にこれを反映させていくことが確認された。なお、今年度より領域のホームページを筑波大学に立ち上げ、領域内外の情報交換の場として機能させている。本研究課題は、領域運営の実務を行うとともに、昨年度までに得られた主要研究成果を、複数の研究者の多面的な実験的・概念形成的アプローチにより共同的に検討し、領域研究目標である微小脳システム機能の個別的・一般的原理解明に関する結論の形成を目的とする。今年度は、平成12年6月17日東京にて総括班会議を開催し、今年度の領域研究の運営方針および活動案を審議し確定した。翌18日には公募研究計画説明会を開催し、研究を開始するにあたって領域研究項目および計画研究との整合性を検討した。8月に、若手研究者を対象としたトレーニングコースを開催するとともに、8月から12月にかけて、「前大脳・中大脳の神経回路と感覚識別・記憶機能」、「行動の可塑性とその基盤神経回路」、「光学計測技術による微小脳システムの攻略」、「微小脳システムへの分子生物学的アプローチ」など領域研究者によるテーマ別研究会および領域外研究者との交流討論会を開催・共催して、多数の研究者との共同討議により、微小脳理解のための多面的な実験的・概念形成的アプローチの可能性を検討することができた。また、平成13年1月26日(金)28日(日)にかけて、箱根で本年度の研究成果発表会を開催し、計画・公募研究代表者による報告と質疑応答をおこない、研究項目の具体的到達目標を検討するとともに、多面的アプローチの有効性を確認した。各発表終了後、総括班の研究評価・助言担当の班員から、計画・公募研究についての評価の報告を受け、領域運営にこれを反映させていくことが確認された。なお、今年度は、総括班として試作する微小脳システムの構造・機能に関する公開データベースのプロトタイプを作成した。
邦楽譜・五線譜相互変換システムの構築

研究開始時の最初の目的である、琉球古典楽器「三線」の楽譜である「工工四」と「五線譜」の間の相互変換が可能なシステムを構築することができた。更にこのシステムを他の邦楽器の譜面に対応させることを目的として、調査研究を行った。「三味線」の楽譜と「箏」の楽譜と、調査には当初の予想より非常に時間がかかり、また流派によっても記述が異なり、手書きで判別の難しいものが多かった。そこでまずは地元である大分県の民謡に対象を絞り、その楽譜「大分県民謡譜集全5巻」の清書の作業に携わることができた。今後の邦楽譜と五線譜の相互変換システムを実現させていく上での知識を習得できた。1年目(平成22年度)の目標としていた、琉球古典楽器「三線」の楽譜である「工工四」の画像処理(テンプレートマッチングの技術を利用)による自動認識に成功した。認識結果は、本研究で提案しているテキスト形式へ変換し、更にMIDIデータへと変換、これにより「工工四」から「五線譜」への自動変換が成功した。入手した50以上の「工工四」をコンピューター内に画像(3508×2480ピクセル)として取り込み、自動認識実験を試みたところ、平均で97.8%の認識率が得られた。また、「五線譜」をMIDIデータ化したものを、「工工四」を表すテキスト形式のデータに変換し、更に「工工四」の画像データを出力できるようになり、「五線譜」から「工工四」への自動変換も可能となった。これにより「工工四」と「五線譜」の間の相互自動変換が可能なシステムを構築することができた。現段階では、「工工四」のマス内の文字の認識とマス上の文字の認識まで可能となったが、小弾、打音、列弾、掛音等、複雑な表記には対応できなかったが、今後、これらにも対応する予定である。この研究は学部生4年次の卒業研究として指導し、結果を卒業論文としてまとめることができた。2年目(平成23年度)から、他の邦楽器へと拡張するため、箏奏者である宮西希先生に研究協力を依頼し、今年度は学生を対象に実演を含むワークショップを開催することができた。日本の音楽教育は、五線譜を用いた、いわゆる西洋の音楽の技術を用いている。一方、三味線や琴、尺八や鳴物といった日本の伝統音楽を扱うことを、小学校や中学校の音楽教育では重視する傾向にある。しかし現場の音楽の教師は、邦楽、特に邦楽譜に不慣れなことが多く、スムーズに進行しているとはいえない状況と言える。本研究の目的は、このような問題を解決するために、「邦楽譜・五線譜相互変換システム」を構築することにある。本研究では、三年間をかけて「邦楽譜・五線譜相互変換システム」を完成させる。1年目(平成22年度)の研究により、琉球古典楽器の「三線(さんしん)」を対象とし、その楽譜である「工工四(くんくんしー)」の画像処理を行い自動認識に成功し、「五線譜」と「工工四」との相互自動変換が可能となった。認識率は高いが、より精度を向上させるため、2年目(平成23年度)には三線奏者からのアドバイスを得る。そして本システムを「三味線」と「琴」への応用を試みる。その際、多くの演奏者からアドバイスを得る。3年目(平成24年度)には「尺八」と「鳴物」など、より多くの邦楽器への対応を試みる。更に、Web(インターネット)上で動作するプログラムや、タブレット端末等でも動作するシステムにし、小学校や中学校の教育現場で利用できる可能性を探る。本研究は、現在の音楽教育に用いられている五線譜を、三味線や琴、尺八や鳴物といった日本の伝統音楽に用いられている邦楽譜(エエ四)へ変換することを実現させるために、多くの楽曲について相互変換の実験を重ねることにより、その精度を向上させることで、邦楽器を用いた音楽教育の有用性を確認することを目的としている。本年度は、平成22年度から収集している文献、五線譜及び邦楽譜を基に、楽譜そのものの調査を行うとともに各邦楽器(三味線、琴)への変換実験を行い、実験結果に基づき、その相互変換システムを確立し、タブレット端末に実装、更には各演奏者による評価実験を行い、システムを確立するとともにその成果発表を行う予定であった。しかしながら、三味線、琴への変換実験の過程で、楽譜の記載方法が大きく異なるという問題が発生し、各楽譜への対応の再検討、再評価が必要となった。平成24年度に再実験を行う予定であったが、研究代表者の体調不良により本研究では前述の問題提起により、更なる研究方法の構築及びシステム開発が必要であることを確認した。

初年度に対象とした三線の楽譜「工工四」に比べ、2年目以降に対象とした邦楽器の楽譜「文化譜」には、非常に多くの記述の方法があり(流派等で異なる)、構築中のシステムへの適応に時間がかかっている。また、より多くの邦楽器の演奏者に本研究のシステムを使用して貰うために、PC上で動作するものからタブレット端末でも動作するものへと移植の作業も行っている。プログラムの記述にJava言語を使用しているため、Android端末への移植はそれほど困難ではないかと思われたが、PC用とAndroid端末用では、大きな違いがあり、移植の作業も遅れている。また、平成23年8月より、研究代表者の体調不良により、遅れが生じている。25年度が最終年度であるため、記入しない。邦楽器の楽譜の主流であるものにターゲットを絞って調査を続け、本研究のシステムの構築を続ける。その後、出来るだけ多くの楽譜に対応させていく。Android端末でのシステム構築も、Android端末専用のソフトウェア(アプリ)としてだけではなく、PC上で動作するものをAndroid端末上で疑似的に動かす方法(エミュレータ)などの調査を行う。
顎顔面領域における新たな疼痛管理に関する研究 -理想的な在宅医療を目指して-

本実験は主に終末期医療において患者がいかに快適にQOLを維持できるかということを主眼に置き研究を進めてきた。その中でも特に疼痛管理をメインターゲットとしてきた。当初、腫瘍転移の中でも特に骨転移に関してその痛みを軽減するために骨吸収抑制剤であるビスフォスフォネートを用いた実験を行っていたが、十分な鎮痛効果を得るにはこの薬剤単独では不十分であることが分かってきた。そのため併用薬剤として最もポピュラーなモルヒネを選択した。ただし、モルヒネを使用する際の安全性を考慮すると致死的な副作用として呼吸抑制の問題が浮上してきた。そのため、安全・快適に疼痛管理を行うために、まずモルヒネの呼吸抑制を抑えきることを検討した。これにはμオピオイドレセプターノックアウトマウスを用いた。結果、ノックアウトマウスまたは麻薬拮抗薬を用いることで呼吸抑制は生じないことが確認できた。次により臨床に近い状態を検討した。すなわち、痛みがある時の大量モルヒネ投与がなぜ安全に行えるかを検討した。ホルマリン皮下注を行った疼痛モデルマウスにモルヒネを1-3mg/kg皮下注するとコントロールマウスは約20%の呼吸数の減少があったが、疼痛モデルマウスではほとんど減少しなかった。これは末梢から直接呼吸中枢を刺激するニューロンの存在を推測させるもので、興味深い。これからも麻薬およびビスフォスフォネートによる疼痛管理に関してさらに深く追求していく予定である。本研究におけるマウス疼痛モデルにおいて痛みの評価を行う際、まず現在もっとも頻用されている鎮痛剤である塩酸モルヒネの作用機序を知る必要がある。我々はμopioid receptor KO miceを用いることによってその塩酸モルヒネをはじめとする麻薬の効果と、特にその副作用について研究を進めている。副作用の主なものとして、悪心・嘔吐および呼吸抑制があげられるが、悪心嘔吐に関しては異味症を指標としたマウス嘔吐モデルを確立しており、現在モルヒネによる嘔吐誘発ならびのその抑制としての拮抗薬の作用にμreceptorがどのように関与しているか検討しており、将来的に嘔吐中枢におけるμreceptorの生理的役割について分子生物学的に追求していく予定である。さらに呼吸抑制に関しては、ホールボディプレシスモグラフィーを利用し、正常コントロールマウスとμopioid receptor KO miceそれぞれの麻薬による呼吸抑制の相違と他剤併用での効果の違い、ならびに疼痛のある場合に麻薬を大量投与しても呼吸抑制が起こりにくいという現象の作用機序を研究し、最終的に内因性オピオイドと呼吸中枢におけるμreceptorの生理的役割について検討を進めるところである。疼痛は慢性痛には腫瘍脊椎転移モデルを、急性痛にはアジュバントを用いたモデルを用い、薬剤によっていかにして疼痛を軽減していくかを多角的に検討していく予定である。副作用が少なく、かつ有効性の高い疼痛管理は現在の医療の目標の一つであり、その一端を担う実験として継続していく予定である。
アッシリア帝国、新バビロニア帝国、アケメネス朝ペルシアにおける書記と書記文化

まずはアッシリア帝国(前934ー612年)における書記と学者のソーシャル・ネットワーク分析を実行した。同帝国おいては、エサルハドン王(在位前680ー669年)ならびにアッシュルバニパル王(在位前668ー630年頃)の治世前半期に、帝国行政・文化における書記と学者の存在が以前からよく知られている。そこで伝統的な文献学的分析と社会学から起こったソーシャル・ネットワーク分析を組み合わせ、これらの書記や学者らが王を含めどのように関係していたのかを、書記や学者と王の間で交わされた書簡389点を用い、復元を試みた。書簡に言及される全人物に個別番号を付与し、ここからマトリックスを作成し、ソーシャル・ネットワークデータ分析用のソフトウェアを使用した。そして上記書簡から再構成されるネットワーク全体を描画したところ、推測どおりエサルハドンとアッシュルバニパルがネットワークの中心として現れた。またソーシャル・ネットワーク分析の主要な分析法の一つであり、ネットワークのチャンネル数を調べる媒介中心性を測ったところ,書記や学者の中では,現存する書簡数の最も多い王の祈祷師ではなく、アッシュルの神官で占星術師でもあった人物が最も多くのチャンネル数を保持していたことが判明した。またこの分析において、エサルハドン治世中の反逆者や皇太后も上位に現れることから、従来の各個人の書簡数だけで関係性の再構成を試みるのではなく、ソーシャル・ネットワーク分析も有用であると言えよう。またヘルシンキ大学のシモ・パルポラ教授と共同し、同教授が編集・出版したアッシュルバニパル王の書簡史料集において、編集された書簡全般に関する「序」を執筆した。さらに、フィンランド中東研究所所長であるライヤ・マッティラ博士、ヘルシンキ大学のセバスチャン・フィンク博士とともに、古代オリエントを中心とした動物に関する論文集を編集・出版した。在外研究先であったオランダのライデン大学では、EUのMarie Curie Fellowshipを得て、楔形文字文書の奥付を基に前1千年紀のメソポタミアの学識について研究中のナタリー・メイ博士から、アッシリアの古都アッシュルの学者の系譜について知識を得た。またERC Consolidator Grantを得て“Persia and Babylonia: Creating a New Context for Understanding the Emergence of the First World Empire"プロジェクトを牽引するカロリン・ワーザッヒャー教授、プロジェクトのポスドク研究員であるメラニー・グロス博士の協力を得て、プロジェクトが作成中の新バビロニア帝国、アケメネス朝ペルシアの人物データベースを用い、これらの帝国の書記に関する情報を収集した。このように、2018年度はアッシリア帝国の書記研究だけではなく、新バビロニア帝国、アケメネス朝ペルシア帝国の書記についても情報収集を行うことができた。また原史料調査も実施することができた。今後の研究の推進方策としては、非公開のアッシリアの王宮文書データベースに関しヘルシンキ大学のシモ・パルポラ名誉教授やサーナ・スヴァード准教授に協力を求め、新バビロニア帝国およびアケメネス朝ペルシアの人物データベースに関してはライデン大学のカロリン・ワーザッヒャー教授、メラニ・グロス博士、辻田明子研究員の協力を引き続き求める。夏季にはヘルシンキやライデン等を訪問し、自身でデータベースを利用し、書記のプロソポグラフィカルな情報を収集する。また7月上旬にフランスのパリで開催される国際アッシリア学会に参加し、他の研究者と当該研究や今後の研究成果の発表先について協議する。史料調査やデータベース等で得られた情報を整理し、各人物の活動時期、出自および出生地、活動拠点、婚姻の有無、家族・親族構成、学歴、財産、職業及び職歴を明らかにしてゆく。これらを基にして、王、書記、他の学者、子弟といった関連する人物の相互関係を再構成し、血縁や人脈、さらにはこれらを通した当時の知識転移の在り方を詳細に追う。このようにして三帝国の書記と書記文化ついて、得られた結果を取りまとめ、学会発表や学会誌への投稿を行う。学会発表に関しては、現時点では、11月にアメリカのサンディエゴで開催される米国オリエント学会年次大会にて英文でのポスター発表、12月にフィンランドのヘルシンキ大学で開催されるアッシリア帝国に関するワークショップで英語での口頭発表を計画している。学会誌は、当該研究分野で権威ある学術雑誌のState Archives of Assyria BulletinやJournal of Near Eastern Studiesを予定している。まず当該研究の概要について、筑波大学西アジア研究センターで口頭発表した。この際に同分野の専門家と議論をし、助言を受けた。書記研究として、アッシリア帝国の人名事典から書記ならびに教育課程で書記術を学んだであろう所謂学者全て1143名をリストアップした。その際、各々の名前だけでなく、名前の言語系統、性別、活動した時代や特定の年、出身地、生活拠点の都市、職場、職名、親族関係、言及される文書、それらの文書における役割や背景も記録した。これはアッシリア帝国全時代の書記ならびに学者を網羅した初のリストである。今後このリストを用いてソーシャルネットワーク研究を実施する。書記文化研究として、アッシリア帝国前7世紀における書記兼天文学者による日食や月食の予測、観測、解釈の王への報告書に関し、ベイルートで開かれた国際学会で口頭発表した。また王立文書庫を介したであろう先々代の王のエピソードを伝えるアッシリア最盛期の王アッシュルバニパルの書簡について、マールブルグ大学での国際アッシリア学会で口頭発表した。更に、書記術の習得を誇る王による民の平等な待遇を謳った王室書簡に詳細な注釈を加えた論文を、ポスドク研究員セバスチャン・フィンクと共著で出版した。加えて、王宮の書記による王室書簡の作成プロセス及び使用言語と書体に関して執筆した論文が受理済である。

アッシリア帝国王立文書庫史料のデータベースを利用するためヘルシンキを訪問した。これらの史料研究の第一人者であるヘルシンキ大学のシモ・パルポラ名誉教授と協働し、彼が編纂した約160点のアッシュルバニパル書簡史料集のイントロダクションを執筆し、現在出版待ちである。前述のとおり、同王の時代にアッシリア帝国は最盛期を迎えており、彼の治世の史料分析はアッシリア帝国研究にとって極めて重要である。2017年7月から12月までオランダ王国、ライデン大学にて在外研究を実施した。同大学のカロリン・ワーザッヒャー教授率いるERCプロジェクト“ペルシアとバビロニア:初の世界帝国出現を理解するための新しいコンテクストの創造"(Persia and Babylonia: Creatinga New Context for Understanding the Emergence of the First World Empire)の協力を得て、ソーシャルネットワーク研究方法ならびに人物データベース構築について助言を得た。ソーシャルネットワークを明らかにするための書記ならびに学者のリストを用いたマトリックス作成や、専用ソフトUCInetを用いたネットワークの描画法を学んだ。また、前1千年紀メソポタミアの国家行政の専門家であり上記プロジェクトのポスドク研究員メラニー・グロスの協力を得て、新バビロニア帝国の王宮の書記や他の国家官吏に関する情報提供を受けた。2017年11月にボストンで開かれた米国オリエント学会年次大会に参加し、2018年11月米国デンヴァーで開催される同学会にてデジタルヒューマニティーズのセッションで研究発表するため、セッションオーガナイザーであるエイミー・ガンセル助教授ならびにヴァネッサ・ジュロー研究員と打ち合わせを行った。発表内容は、アッシリア帝国前7世紀の王宮における書記ならびに学者のソーシャルネットワークに関する研究を予定している。自身の妊娠ならびに出産のため、航空機搭乗制限や採用中断(2018年1月)により、ミュンヘン大学のラドナー教授を訪問することは出来なかった。まずはアッシリア帝国(前934ー612年)における書記と学者のソーシャル・ネットワーク分析を実行した。同帝国おいては、エサルハドン王(在位前680ー669年)ならびにアッシュルバニパル王(在位前668ー630年頃)の治世前半期に、帝国行政・文化における書記と学者の存在が以前からよく知られている。そこで伝統的な文献学的分析と社会学から起こったソーシャル・ネットワーク分析を組み合わせ、これらの書記や学者らが王を含めどのように関係していたのかを、書記や学者と王の間で交わされた書簡389点を用い、復元を試みた。