hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
宋元明における仏教道教交渉と日本宗教・思想

中国の宋・元・明時代に仏教と道教で起こった新しい動きが、同時代以降の日本の宗教や思想にどのような影響を与えたか多角的に考察した。中でも大きな研究の中心を日本における大蔵経の受容とし、大蔵経をテーマとするシンポジウムの開催や東京大学総合図書館所蔵明版嘉興大蔵経の詳細な目録の作成が行われた。7月中旬の採択の通知を承け、まず研究代表者の横手は7月末より約2週間中国へ赴き、今後の研究に関連する中国側の状況について基礎的な情報を収集した。次いで8月15日に参加メンバー全員による会議を開き、中国側の仏教道教交渉と日本の精神文化との関係を考察する研究目的に対し、各自の役割分担とそれぞれの研究計画について話し合った。そして全員に必要な図書や物品を早急に調えつつ、お互いに密接に連絡をとりながら自分の計画を鋭意遂行してゆくことを確認した。また、全体で取り組む活動として計画した東京大学総合図書館所蔵の明版大蔵経調査の具体的方法、スケジュール等について検討した。9月から11月にかけて、研究代表者が中心となって必要物品等を順次揃えつつ、アルバイト学生を確保するなど大蔵経調査の準備を進めた。12月中旬に末木文美士は仏教遺跡等の調査のため九州北部地方へ赴き資料収集等を行った。また下旬に横手は台湾の学会で発表を行い、中台の学者との研究交流に努めた。12月26日より、大蔵経研究に詳しい研究協力者の指導を得つつ、アルバイト学生7人を使って大蔵経調査を開始した。各経典の基礎的情報についてのチェックと写真撮影等により、パソコンに各種データを入力してゆく作業が2月末まで行われた。1月16日、ニューヨーク州立大学教授のMark Blum氏による講演会「『中陰経』に見る死の再定義-正量部の大乗への貢献」を開催し、日本仏教について講演者および参加者と活発な意見交換を行った。また1月23日、上海師範大学教授の方広〓氏による講演会「敦煌遺書与仏教研究(新材料与新問題)」を開催し、中国敦煌で発見された仏教経典と仏教研究について、講演者および参加者と活発な意見交換を行った。平成18年4月の早々から、前年度に引き続きアルバイト学生を使い東京大学総合図書館所蔵明版嘉興大蔵経の調査を開始した。東大総合図書館内の一室に集合し、各経典の基礎的情報についての記録と写真撮影等により、パソコンに各種データを入力してゆく作業が、平成19年2月まで毎月平均して2回ずつ実施された。また、夏休みおよび冬休みの期間中は、仏教経典研究を専門とする研究分担者の渡辺麻里子を東京へ招き、集中的な作業とその後の作業方針等についての協議が行われた。その結果、正蔵、続蔵、又続蔵の3部により構成される大蔵経の半分以上を占める正蔵部分について、ほぼ作業を完了することができた。この他の主な活動としては、研究代表者の横手は8月中旬に一週間あまり中国の北京市および陜西省へ赴き、情報と資料の収集を行った。また、11月9日から14日まで、台湾高雄の国立中山大学にて開催された第1回道教仙道文化学術研討会に参加し、世界各地の道教研究者との交流、および本研究に関連する道教仏教交渉研究について、情報収集に努めた。研究分担者の末木文美士は、平成18年10月30日から11月4日にわたり、中国北京市の中国人民大学にて第2回中日仏学会議に参加し、中国における仏教研究の状況、および日中仏教交渉史研究に対して理解を深めた。渡辺麻里子は随時高野山等の日本各地の寺院、図書館へ出張し、現存する大蔵経の調査を行った。平成19年1月29日には、アテネ大学准教授のスティリアノス・パパレクサンドロプロス氏による講演会「道元における現象主義、超越主義と弁証法」を開催し、日本仏教について講演者および参加者と活発な意見交換を行った。平成19年4月より、前年度に引き続きアルバイト学生を使って東京大学総合図書館所蔵の明万暦版大蔵経(嘉興蔵)の調査を行った。東大総合図書館内の一室に集合し、各経典の基礎的情報についての記録と写真撮影等により、パソコンに各種データを入力してゆく作業が、平成20年3月まで毎月平均して2回ずつ実施された。その結果、正蔵、続蔵、又続蔵の3部により構成される大蔵経の全てについてデータ収集の作業を完了することができた。そしてその成果として正編部分についての仮目録を作成し、20年2月に刊行した。また、20年度以降にまとめる最終的な研究成果報告書として、3部の総合目録と大蔵経に関する論文集の作成を協議し決定した。さらに、21年度に大蔵経をテーマとするシンポジウムを開催することを協議し、具体的なプラン作りを開始した。この他の主な活動としては、研究代表者の横手は19年8月中旬に2週間あまりかけて中国の陝西省および江西省へ赴き、情報と資料の収集を行った。

また、研究分担者の菊地大樹は19年7月に大分県へ赴き金石資料の収集を行った。きらに同8月には台湾へ赴き、仏教関係の資料収集を行った。渡辺麻里子は随時高野山等の日本各地の寺院、図書館へ出張し、現存する大蔵経の調査を行った。平成20年4月より、前年度に引き続きアルバイト学生を使って東京大学総合図書館所蔵の明万暦版大蔵経(嘉興蔵)の調査を行った。東大総合図書館内の一室に集合し、昨年度までに一応データ収集が完了した正蔵、続蔵、又続蔵3部の各経典の基礎的情報について、チェック作業が平成21年3月まで毎月平均して2回ずつ実施された。また、夏休みおよび冬休みの期間中は、仏教経典研究を専門とする連携研究者の渡辺麻里子(弘前大学)を東京へ招き、集中的な作業とその後の作業方針等についての協議が行われた。その成果として、昨年度作成した正蔵の仮目録に続き、続蔵、又続蔵部分についての仮目録を作成して20年6月に刊行した。また、最終年度にまとめる最終的な研究成果報告書として、3部の総合目録の完全版と大蔵経に関する論文集の作成を協議し決定した。ざらに21年9月に大蔵経をテーマとするシンポジウムを開催することを決定した。また研究代表者の横手は道教文献の叢書「道蔵精華」の目録を作成し、21年2月に刊行した。この他の主な活動としては、研究代表者の横手は20年8月下旬から9月上旬にかけて中国の陜西省および河南省、安徽省へ赴き、道教および仏教関係の資料収集を行った。また、研究分担者の菊地大樹は20年11月に中国漸江省へ赴き仏教遺跡の調査を行った。さらに同12月には渡辺麻里子らとともに宇治の黄檗山万福寺へ赴き、大蔵経関係の資料収集を行った。この他、渡辺麻里子を高野山等の日本各地の寺院、図書館へ派遣して現存する大蔵経の調査を行わせた。平成21年4月より、前年度に引き続きアルバイト学生を使って東京大学総合図書館所蔵の明版大蔵経(嘉興蔵)の調査を行った。データ収集が完了している正蔵、続蔵、又続蔵3部の各経典の基本情報についてチェック作業が平成22年3月まで行われた。また平行して刊記、扉絵などの大蔵経の書誌情報について担当者を決め、テーマ毎に情報のまとめの作業が行われた。さらに、今日の東大本嘉興蔵となる大蔵経を白金瑞聖寺に寄贈した江戸期の禅僧、了翁道覚の事跡と語録に関する研究、および瑞聖寺の歴史と蔵書の記録等の周辺事情に対する研究も合わせて行われた。これを最終的に研究報告書にまとめられるように、担当者を決めて論文執筆の作業が進められた。21年度の最も重要な研究活動と位置づけられるのは、9月1日に開催したシンポジウム「大蔵経と東アジア」である。研究代表者と研究分担者は綿密な打合せを重ねつつ、国内外で活躍する大蔵経研究の第一人者の方々を発表者に招いた。シンポジウム前半ではわれわれが調査している東京大学総合図書館所蔵の嘉興蔵についての発表と討論、後半は「東アジアの大蔵経」をテーマに日・中・韓の大蔵経の歴史について幅広く議論が行われた。当日は予想外の盛況となり、後日中外日報等のメディアにも紹介されるなど、大きな反響があった。平成22年4月より研究報告書の編集と校正に集中し、9月に『東京大学総合図書館所蔵嘉興大蔵経目録と研究I目録篇』、『東京大学総合図書館所蔵嘉興大蔵経目録と研究II研究篇』の2冊が完成した。その後、研究者や研究機関等に対して合計約200セットを献本する郵送する作業を行った。
現代体育論を起点とする「身体的な教育」に関する系譜学的研究

我が国の体育学領域には、「体育とはなにか」という根深い問いがあり、多くの回答となる議論を見ることができる。本研究の目的は、この問いを巡る一連の議論を整理・分析することによって、暗黙的にであれ、それらに通底する思想的な基盤を浮き彫りにすることにあった。原著論文などのかたちでまとめられた本研究の成果は、今後「体育」の用語的な意義を遡及的に追求するための最初の礎石となる。我が国の体育学領域には、「体育とはなにか」という根深い問いがある。本研究の目的は、この問いを巡る一連の議論を分析・整理することによって、暗黙的にであれ、それらに通底する思想的な基盤を浮き彫りにすることにある。「体育」を「身体的な教育」とする一般的な理解は、用語の観点からすれば自明のものではなく、その出自も明らかではない。本研究は、「体育」の用語的な意義の転換点に向けて遡及的な追求を行うべく、その最初の作業として、現代の体育論を題材に行論の背景にある身体観および教育観の抽出・分析を試みるものである。「身体的な教育」としての「体育」の成立期を画定し、その成立を可能とした事情や論理を明らかにすることは、今後の体育のあり方を検討する上で不可欠の課題であり、本研究はその一部をなす。具体的な手順は、1)各著作における議論を論理内在的な観点から論旨の検証を行う。つぎに、2)それぞれの議論が依って立つ理論的な前提、あるいは現実的な条件に目配りしつつ、「身体」および「教育」に関する言説を抽出・分析していく。また、その際、3)著作相互の影響関係や周辺的な著作・論文などとの論理的関係、あるいは近接する他の学的領域との影響関係などを考慮しながら多角的な観点から検討を進める。初年度となる25年度には、とくに注目すべき著作を対象に据えて研究を進めた。26年3月現在、原著論文一本を全国学会誌に投稿中(査読結果待ち)である。最初に、現代を代表する体育論として佐藤臣彦著『身体教育を哲学する』に着目し、その論理を内在的に分析するとともに、これを方法論的に援用することのあり方について問題提起した。また、同著作を方法論とする議論の事例として、友添秀則著『体育の人間形成論』を採り上げ、佐藤の論理と友添固有の論理との接続のあり方についての分析を行うとともに、後者における論理展開に一定の不首尾を指摘した。さらに、平成27年3月現在投稿中の論文において、戦後以降の代表的な議論を網羅的に鳥瞰し、それぞれの「体育」の定義に関して、その正当性を支える根拠について整理、類型化した。これによって、現代の体育論には共通してある種の研究上の盲点があることを明らかにした。体育の自己同一性に関しては、これまでに様々な議論が提出されているが、原著論文などのかたちでまとめられた本研究の成果は、今後「体育」の用語的な意義を遡及的に追求するための最初の礎石となるだろう。総合領域本研究の目的は、「身体的な教育」としての「体育」の成立事情を明らかにするべく、その前提的な作業として、現代日本の体育論を対象に、行論の背景にある教育観および身体観を文献学的な手続きをとおして抽出・検討することである。具体的には、「体育」を「身体的な教育」と認める現代の議論を主な対象として、そうした主張を支える背景の論理を抽出・整理し、「体育」の意義が転換する時期を見定めていくことである。最終的な目的からすると、「体育」の意義の転換期を画定するまでにはさらに多くの時間と労力が必要であると感じられるが、反面、具体的な目的に関して言えば、これまでに得られた成果は比較的手堅いものと思われ、投稿中(査読結果待ち)であるが、原著論文としてまとめられたものもあることから、達成度としては概ね順調であると評価する。上述のように、最終的な目的達成には未だ遠い道のりがあるだろう。しかし具体的な目的については、作業は着実に進展している。また、当初想定していなかった著作について新たに重要性が見出され、現在、分析を進めているところである。方法論的な観点での問題は生じていない。また、26年度に研究代表者がコーディネイターを担当している学会大会でのシンポジウムでは、テーマに重なる部分が想定され、本研究の進展に対して何らかの好影響が期待される。資料購入に際して、端数として残額が出た。残額は、次年度の予算と合算して資料購入に充てる予定である。
細胞のサイズを制御する分子機構の解析

細胞が増殖する際には、細胞分裂に先立ち、細胞の大きさも増加しなければならない。しかしながら、細胞の大きさの制御についてはほとんど明らかにされていない。その問題を明らかにするため、生後分裂しない細胞として知られている心筋細胞に着目した。心筋細胞は、細胞増殖刺激に反応して、細胞の大きさの増加(肥大)を起こすため、蛋白質合成を制御する経路を解析するうえで非常に有効な実験系であると考えられる。サイクリンDは、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)のうちCDK4/6と結合して核に移行し、レチノブラストーマ癌抑制蛋白質(Rb)をリン酸化することによりDNA合成開始に関与することが明らかにされている。我々は、既に、種々の細胞増殖制御因子の遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを用いることにより、サイクリンが心筋細胞の肥大に関与していること、その際にRbのリン酸化が必須でないことを見いだした。今年度、詳細な解析を行い、細胞の増殖シグナル伝達に重要なRas癌遺伝子が、サイクリンDの発現と肥大を誘導すること、Rasのシグナル伝達経路の阻害剤でサイクリンDの発現と肥大の両方が抑制されることを明らかにした。さらに誘導されたサイクリンDは、細胞質に止まり、Rbが発現する核に移行しないことを見出した。この結果は、サイクリンDの発現が上昇するにもかかわらず、肥大した心筋でRbがリン酸化されていない事実を説明できる。本研究の成果は、サイクリンDが細胞質において細胞増殖とは異なる経路を介して細胞の大きさを制御していることを示唆し、さらに最終分化した心筋細胞が増殖刺激に対して反応性を保っているのもかかわらず、なぜ、増殖しないかについて重要な知見をもたらすものと考えられる。しかしながら、細胞の大きさがどの様にして制御されているかについてはほとんど明らかにされていない。心筋細胞は、細胞増殖刺激に反応して、細胞の大きさの増加(肥大)を起こす。したがってこの系は、蛋白質合成を制御する経路を、DNA合成経路と分けて解析するうえで非常に有効な実験系であると考えられる。サイクリンDは、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)のうちCDK4/6と結合し、レチノブラストーマ癌抑制蛋白質(Rb)をリン酸化することによりDNA合成開始に関与することが明らかにされている。我々は、既に、種々の細胞増殖制御因子の遺伝子を組み込んだアデノウイルスベクターを用いることにより、サイクリンが心筋細胞の肥大に関与していることを初めて明らかにした。今年度、さらに詳細な解析により、心筋細胞の肥大にRbのリン酸化が必須ではないこと、さらに、サイクリンDと結合するCDK4/6以外のCDKが関与しているを見いだした。現在、サイクリンDと結合する未知のCDKおよび標的としてリン酸化を受ける蛋白質合成制御因子の同定を行っている。また、この新たなサイクリンDを介した蛋白質合成経路が、一般の増殖増殖における細胞の大きさ、蛋白質合成活性に関与しているかどうかを心筋細胞以外の線維芽細胞等を用いて検討している。
氷温保存を用いた歯牙移植・再植の実験的研究と保存液の開発

移植・再植歯の長期保存を目的として、ビーグル犬の歯根膜細胞を用いて実験を行った。次に保存条件の検索を行った。UW液を用いて、臓器保存温度である4°C・細胞の保存温度である-80°C・氷温保存である-2°Cを設定し、それぞれの温度にてUW液中に歯を保存後out-growth法にて歯根膜細胞の活性を検索した。その結果UW液に氷温保存した歯根膜細胞は21日間保存例においても細胞の増殖を認めた。そこでビーグル犬を用いて保存歯の再植実験を行った。保存液はUW液を使用し、保存温度は冷蔵保存(4°C)・凍結保存(-80°C)・氷温保存(-2°C)、保存期間は4・6週間とした。保存歯の再植後8週間にて屠殺し、光顕切片を製作・観察した。その結果4週間UW液にて氷温保存の歯は、再植後正常な歯とほぼ同様な状態であった。さらなる長期保存方法の確立のために凍結保存の研究を行った。保存液(UW液)に3種類の凍結防止物質(トレハロース・グリセロール・DMSO)を添加し、濃度は0%・10%と調整した。保存温度は氷温保存(-2°C)・凍結保存(-80°C)とし、保存終了後細胞増殖試験・運動能試験の解析を行った。細胞増殖試験・運動能試験ともに凍結保存におけるU.W+DMSO、U.W+グリセロール、U.W+トレハロースの順で好成績を示した。移植・再植歯の長期保存方法の確立のために保存液に三種類の凍結保護物質を添加してビーグル犬の歯根膜細胞を用いて、保存歯牙の歯根膜細胞の培養実験を行った。保存液はUniversity of Wisconsin solution(以下UW液と省略する)を用い、凍結保護物質はトレハロース・DMSO・グリセロールの三種類を使用した。凍結保護物質の濃度は0%・10%濃度となるように保存液に添加・調整した。保存温度は氷温保存(-2°C)・凍結保存(-80°C)とし、保存期間は2日・4日・7日間とした。保存終了後に位相差顕微鏡による観察、パーソナルコンピューターを用いて細胞増殖能試験・運動能試験の解析を行った。細胞増殖試験の結果、凍結保存のUW+DMSO保存例・UW+グリセロール保存例が最も良好は成績を示し、次いで凍結保存のUW+トレハロース保存例が高い細胞増殖能を示した。細胞運動能試験では、凍結保存のUW+DMSO・UW+グリセロール・UW+トレハロースの順で高値を示し、細胞増殖試験の結果とほぼ対応した結果が得られた。以上の結果より、歯根膜細胞の生物学的活性を維持するためには、UW液における凍結保存ではDMSO・グリセロール・トレハロースといった凍結防止物質の添加が非常に有効であり、移植・再植歯の長期保存への可能性が示唆された。
「小さな科学の芽」を本当の「科学力」へと育てる体験型科学教育システムの開発

(1)実験装置の開発と拡充:本研究課題の最終年度となるH30年度は、これまでに開発してきた5つの実験シリーズの拡充を図った。まず、電子レンジ、デジタルカメラ、ビデオカメラを購入し、熱力学的な現象や光学現象を、子供たちが自分の目で視覚的に観察できるようにした。これらの機器で観測するのは、目では観測できない赤外線であり、すでに赤外線カメラと組み合わせることで効果的に実験ができる。特に、近年問題となっている地球温暖化の理解には、赤外線の存在を確認し、電子レンジの原理(マイクロ波や赤外線が水を温めること)の把握が不可欠であり、その目的を実現するための実験ができるようにした。(2)マイクロ科学の実施: H30年度も小中学生向けのマイクロ科学館を、11月3日と4日の2日間に渡り実施した。マイクロ科学館では、子供達が科学を楽しみながら理解できるように我々が開発してきたさまざまな実験装置を自由に触ってもらった。子供も大人も楽しみながら内容を学び、科学や技術の面白さを味わっていた。5年間にわたりマイクロ科学館の開催を毎年継続して実施してきたが、この取り組みを通して、「科学館のないよ非都市部の子供たちに、論理的に深く考察することの面白さを体験的に学んでもらう」という本研究課題の最大の目標を達成することができた。(3)学会発表・論文発表: 8月2123日に名古屋大学で開催された平成30年度全国高専フォーラムに出席し、科学教育に関する議論を行った。他の科学教育研究者とマイクロ科学館という新しい形の教育の方法について話し合うことができた。さまざまな科学教育手法を研究する研究者と交流でき、非常に有意義な時間を過ごすことができた。特に、新しい科学教育方法で成功を収めた研究者と議論できたことは有意義であった。今後は、本研究と他の研究の融合的発展を目指し、研究者との交流を積極的に行っていきたい。平成26年度は当初の計画通り、実験装置の開発と教育実践・アンケート調査を中心に研究を進めた。ただし、実験装置の開発が順調であったため、当初の計画であったシリーズA「エネルギーとはなにか」とシリーズD「数に隠れた法則」の実験装置の開発だけでなく、シリーズB:「光とはなにか」についても実験装置を開発した。他方、サイエンス・コミュニケーションを重視した体験型科学教育の実践(「マイクロ科学館」の実施)については当初予定していた2回ではなく1回の実施とした。理由は、想定した以上に広い場所が必要となり、開催日・場所の確保・人員の確保の3点がうまく都合つくようにできなかったためである。実際に行った「マイクロ科学館」という体験型科学教育の結果は以下の通りである。平成26年8月30日, 31日(10:0012:00, 13:0016:00)の2日間にわたり、「マイクロ科学館」を実施した。参加人数は88人におよび、この時点で大きな成功だったといえる。計画書の通り、アンケート調査も実施した。その結果、多くの参加者が「講演会」のように一方通行で話をされる形の科学教育よりも面白いと感じ、また、「科学実験教室」のように制作中心の科学教育よりも面白いと感じた。さらに、「その方法がもっとも内容を深く理解できる」と参加者が答えた割合は、マイクロ科学館:実験教室:講演会=32:21:8であった。つまり、ほかのどの科学教育よりも理解度が高くなることがわかった。このほかにもいくつか面白い結果が得られたが詳細は省略する。現在、アンケート結果をさらに詳しく分析中である。平成27年度は、装置開発、教育実践、アンケート調査を行うとともに、それらに加え、論文発表・学会発表を行う予定である。平成27年度も当初の計画通り、実験装置の開発と教育実践・アンケート調査を中心に研究を進めた。装置開発の面では、シリーズA:エネルギーとは何か、シリーズB:光とは何か、シリーズD:数に隠れた法則までを完成し、シリーズC:熱とは何かを作成中である。また、サイエンス・コミュニケーションを重視した体験型科学教育の実践という面では、当初の予定通り2回実施し、合計300名以上(1回目80名以上、2回目250名以上)という予想以上の参加者数となり、大成功であった。実際に行った日程は、平成27年8月22ー23日と平成27年10月31日・11月1日であった。予定通りアンケート調査も行い、通常の科学教室や科学講演会よりも面白くわかりやすいという回答もいただいた。「何度も繰り返し来たくなります」という期待通りの反応も得られ、通常の科学教室や科学講演会とは異なる成果があげられていることを確認できた。現在、分析結果を論文としてまとめる作業を行っており、各シリーズの面白さやわかりやすさの比較、また、通常の科学講演会との比較などの結果を示している。まだ、すでに論文は共著者によるチェックの段階にあり、近々、投稿の予定である。計画は全体としておおむね順調に推移している。ただし、多少予定より早く進行している部分とやや遅れている部分がある。予定より早く順調に進行しているのは装置開発と教育実践の部分で、装置開発は1年先取りしてすでに「シリーズC:熱とは何か」(当初計画では平成28年度開発予定)の開発に平成27年度中に着手した。また、教育実践の部分では予想以上に参加者に好評を得るまでになった。他方、遅れているのは論文発表である。

これは予想以上の参加者数のため、アンケート調査の枚数が非常に多くなったが、計画通り一人の担当者が分析を行っているため、分析結果を出すのに手間取ったためである。この点については、今後、分析にも協力者に協力してもらうことで改善できる予定である。(1)マイクロ科学館の実施:平成28年度は小中学生向けのマイクロ科学館を盛岡で実施した。岩手県中部地域の多数の小中学生に対してさまざまな自然現象を見せたり、論理的な思考を導入したりすることができた。平成28年度の新たな試みとしてマイクロ科学館を盛岡で実施した理由は、昨年度までのマイクロ科学館はすべて一関で実施してきたからである。一関実施だと確かにやりやすく年に複数回実施できるが、一関ばかりでは岩手県南部の小中学生ばかりが対象となる。もっと広く科学教育を実施するため盛岡まで範囲を広げて実施した。初めて実施した盛岡でのマイクロ科学館も盛況であった。(2)論文発表:平成28年度までに行った科学教育に関する研究成果を2本の論文としてまとめ投稿した。投稿論文の一つ目は「マイクロ科学館:非都市部の子供たちのための小型科学館の開発」であり「科学教育」に投稿したが掲載決定に至らなかった。一部修正し、別の論文誌に再投稿する予定である。二つ目は「一関高専における科学教育と長期データ分析」であり、一関高専で行ってきた科学教育(環境教育やマイクロ科学館を含むさまざまな試み)の成果として長期データ分析を行った。この論文は掲載が決定した。(3)学会発表:平成26ー28年度の本研究の成果を平成「28年度全国高専フォーラム」にて発表した。来年度以降も学会発表を活発させていく予定である。(4)学会参加:日本教育工学会、科学基礎論学会、科学技術人材育成シンポジウムなどに出席し、科学教育や科学基礎概念理解などについて議論した。(5)資料調査:各都市にある科学館や科学博物館などを訪問し、展示内容や教育方法の工夫などについて調査した。また、東京大学図書館などを訪れ、科学教育に関する文献調査を行った。平成28年度は、論文を2本投稿することができ、また、全国フォーラムでの発表や、盛岡地区でのマイクロ科学館の実施など、新たな展開へと進むことができた。これらのことから研究は順調に進展していると判断できる。また、予定していたマイクロ科学館のシリーズA、B、C、D、Eについても順調に開発を進めている。ただし、シリーズの内容については少し変更した。これはシリーズEのメカニズムを理解させる装置開発が困難で科学教育の効果を考えたとき、物理的な運動を理解させる装置の方が良いと考えたからである。そのため一部内容を変更したが、予定通りすでに4シリーズの開発を終え、順調にマイクロ科学館を実施できている。平成29年度は予定通り、シリーズDの「熱」を理解させる装置を開発し、5シリーズでマイクロ科学館を実施する予定である。(1)マイクロ科学館の実施:平成29年度も予定通り小中学生向けのマイクロ科学館を実施した。11月4日と5日の2日間に渡り実施し、マイクロ科学館用に開発したさまざまな実験器具を多数の小中学生に試してもらい、科学や技術の楽しさを味わってもらった。
常磁性磁化率測定による基本的非ケクレ炭化水素の基底状態スピン多重度の決定

2,3-ジメチレンシクロヘキサ-1,4-ジイル(1)はdisjointのジラジカルであるテトラメチレンエタンの類縁体であり、基底状態が3重項であるか1重項であるか実験、理論両面で議論されてきた。今回、この分子についてESRスペクトル及び磁化測定により基底状態についての研究を行った。W.R.Rothの方法によりオルトフタル酸から出発して、7段階で5,6-ジメチレン-2,3-ジアザビシクロ〔2,2,2〕オクト-2-エンを合成し、MTHF剛性溶媒中で光フィルターを通した高圧水銀ランプの光を用いて、ESRキャビティー中で光分解反応を行い1を得た。光分解反応の条件を詳細に検討することにより、この光分解反応は用いる光の波長により、異なった生成物を与えることが明らかとなった。312.6nmの光では、D値、E値共に大きい三重項由来のシグナルが、また302.2nmの光では、D値、E値共に小さい三重項のシグナルが観測された。3重項に特徴的なg=4のシグナルは前者の312.6nmの輝線での生成物にのみ観測された。このことからこの光分解反応では二段階の反応が起きており、前者の方を目的物と決定した。ジラジカルの磁化の磁場依存の測定では、一重項と三重項が縮重いている結果を与えた。本研究は非ケクレ分子の化学結合論に残された重要な問題に終止符をうつものである。平成6年度は,2,3-ジメチレンシクロヘキサ-1,3-ジエンに関する研究を主に行った。合成はW.R.Rothの方法を採った。オルトフタル酸から出発して,7段階で5,6-ジメチレン-2,3-ジアザビシクロ[2,2,2]オクト-2-エンとし,光分解反応の原料を得た。このアゾアルカン化合物を2-メチルテトラヒドロフラン剛性溶媒中で光フィルターを通した高圧水銀ランプの光を用いてESRキャビティー中で光分解反応を行った。光分解反応の条件を詳細に検討することにより,この光分解反応は用いる光の波長により,異なった生成物を与えることが明らかとなった。つまり,365.0nmの輝線を主に含んでいると考えられる条件では光分解生成物由来のシグナルは観測されなかったのに対して,312.6nmの輝線を含んでいる条件では,D値,E値共に大きい三重項由来のシグナルが観測された。また,302.2nmの輝線を含んでいる条件では,D値,E値共に小さい三重項のシグナルが観測された。また三重項に特徴的と言われるΔm_s=2の領域には前者のD,E共に大きいシグナルのみ観測された。このことからこの光分解反応では二段階の反応が起きており,報告されているDowdのスペクトルは当研究で明らかとなった二種類の反応生成物を両方含んだ混合物に由来することが分かった。平成7年度はこの2種類の生成物に関する知見をさらに深め、当初の目的を達成するために,希ガスマトリックス中でのIR測定を行うと共に,2Kまでの低温条件下でESR測定を行う予定である。2,3-ジメチレンシクロヘキサ-1,4-ジイル(1)はdisjointのジラジカルであるテトラメチレンエタンの類縁体であり,基底状態が3重項であるか1重項であるか実験,理論両面で議論されたきた。今回,この分子についてESRスペクトル及び磁化測定により基底状態についての研究を行った。W. R. Rothの方法によりオルトフタン酸から出発して,7段階で5,6-ジメチレン-2,3-ジアザビシクロ[2,2,2]オクト-2-エンを合成し,MTHF剛性溶媒中で光フィルターを通した高圧水銀ランプの光を用いて,ESRキャビティー中で光分解反応を行い1を得た。

光分解反応の条件を詳細に検討することにより,この光分解反応は用いる光の波長により,異なった生成物を与えることが明らかとなった。312.6nmの光では,D値,E値共に大きい三重項由来のシグナルが,また302,2nmの光では,D値,E値共に小さい三重項のシグナルが観測された。三重項に特徴的なg=4のシグナルは前者の312.6nmの輝線での生成物にのみ観測された。このことからこの光分解反応では二段階の反応が起きており,前者の方を目的物と決定した。ジラジカルの磁化測定では低温部分まで磁気相互作用が見られず,この分子内で1重項状態と三重項状態はかなり縮重している事が示唆された。
高エネルギー素粒子衝突過程における標準模型を越える物理の現象論的研究

1)米国フェルミ加速器研究所のテバトロン実験におけるbクォーク生成断面積のデータが標準模型の予言とは異なるという結果に対して、超対称性模型で予言されるグルイーノとスカラー・ボトムクォークが約10GeV程度の軽い質量をもつためだという解釈がなされてきたが、そのような軽い超対称粒子が存在した場合、Zボソンのフェルミオン2体崩壊過程に大きな輻射補正を与えるという事を示し、LEP実験のデータからこのような解釈は強く否定されるという事を示した。2)超対称標準模型において、ヒッグス粒子は5種類予言され、それらの質量に対してはLEP2実験から数十GeV100GeV程度の下限が与えられている。しかしtanβが1より小さい場合、e^+e^-→hZやe^+e^-→hAなどの崩壊モードを調べることは困難で、擬スカラー粒子A^0が20GeV以下であるという可能性を排除できない。本研究ではこのような軽い擬スカラー粒子の存在は電弱精密測定実験の対象となる素粒子反応過程に非常に大きな輻射補正を与え、現存のデータから全く排除されるという事を示した。3)超対称大統一理論が持つ困難の一つにヒッグス場の2重項・3重項分裂問題がある。この問題に対するアプローチの一つとして特殊な離散対称性や余次元時空に素粒子が伝播する事によって3重項であるカラード・ヒッグスの質量がTeVスケール程度になる、というものがある。このようなカラード・ヒッグスの、ハドロン・コライダーにおける生成可能性を調べ、またテバトロンやLHCなどの今後のエネルギーフロンティア実験における探索可能性について示した。1.米国のブルックヘブン国立研究所で行われた実験で、ミュー粒子の異常磁気能率(gμ-2)の測定値が標準模型の予言よりも2.6σ大きいという報告を受け、これを超対称標準模型の枠内で理解する事を試みた。関与する超対称粒子の質量に対して、実験データから得られる上限値、下限値を求めた。また、LEPやSLCにおける電弱精密測定実験データから得られる、超対称標準模型のパラメータ空間に対する制限を求めたところ、(gμ-2)の実験データを説明できるような超対称標準模型のパラメータ空間では、精密測定実験データに対するフィットが他の領域に比べて良くなると言うことを指摘した。2.超対称模型における、フレーバーを変える中性カレント(FCNC)やCP非対称性の問題などを解決するアイデアの一つとして提案されているdecoupling solutionという模型に基づいて(gμ-2)及びレプトン・フレーバーを破る過程との相関を調べた。現在得られている、τ→μγの分岐比に対する上限値を満たしながら同時に(gμ-2)の実験データを説明できるパラメータ領域が存在する事を指摘した。3.Arkani-Hamedらによって提唱された"deconstruction"のアイデアを応用し、現在の4次元時空が漸近的に3次元時空と一つの離散化された空間次元からなるという可能性に対する現象論的制限を調べた。最も簡単な例としてQEDを考え、その有効ラグランジアンからe^+e^-→γγ過程の散乱断面積を求めた。LEP2で与えられている実験データと比較したところ、離散化された空間次元の格子間隔αに対して1/α>460GeVという制限を得た。また電子・陽電子リニア・コライダー実験において期待される、αに対する制限を調べた。
室町文化史料としての古往来とその作者・享受層に関する研究

室町時代以前に成立した往来物の研究を行った。とくに素眼編『新札往来』と、一条兼良編『尺素往来』の文献批判を完成させた。前者は群馬大学附属図書館蔵新田文庫本を紹介した。後者は全国で30本に及ぶ写本、および2種の版本の書誌を調査した。その結果テキストは2類4系統に分類される。古態をとどめるのは内閣文庫蔵橋本公夏筆本ほか三本である。これをもとに成立年代と執筆動機を考察した。その結果、応永30年(1423)頃、将軍足利義持・義量父子を意識して執筆されたことが明らかになった。この成果は論文として刊行した。今後、室町時代の政治史・文化史の研究に寄与すると思われる。研究計画の第2年度である。以下の研究を実施した。1.三好市立図書館・東京大学文学部国語学研究室・金沢市立玉川図書館・北海学園大学附属図書館北駕文庫・鍋島報效会徴古館以下、国内の所蔵機関に赴いて、尺素往来および関係する文献の書誌調査を実施した。これによって主要な伝本を実際に手に取って、その書誌的情報を整理し、伝本研究のための基礎とすることができた。また、室町末期古写本、江戸初期の写本は、いずれもそれ自体が書き入れ・訓点・異本校合などに興味深い内容を持ち、当時の学問史の一端を垣間見ることができる。2.尊経閣文庫・国文学研究資料館などから紙焼き写真ほか複製を購入し、座右に備えて参看することで、研究上の知見を得た。3.尺素往来の注釈作業を進めるとともに、それによって明らかになった同書の史料的価値について、2012年9月9日の研究会「三人会」(於慶應義塾大学文学部)にて発表した。4.最古写本にして最善本である国立公文書館内閣文庫蔵、橋本公夏(1454-1538)筆本の研究を進め、公夏が書写した古典籍に関する研究を進めた。永正13年(1516)に書写した古今和歌集一帖(鍋島報效会徴古館)を新たに調査することができたのは成果であった。5.尺素往来や往来物の研究についての序論として、「三百年の孤独」(リポート笠間53 2012年11月)を執筆した。6.尺素往来・庭訓往来・新札往来の研究書・注釈書、ならびに室町時代文化についての史料集・研究書を購入した。最終年度に実施した研究内容と成果は以下の通りである。まずは国内の図書館・文庫における、尺素往来の伝本の書誌調査を完了した。写本は25本に及び、新出の伝本も見出すことができた。とくに東京大学史料編纂所蔵徳大寺本、福岡市博物館蔵天文13年写本、センチュリー文化財団蔵本は、いずれも室町末期の古写本であり、本文研究上多大な意義を有するものである。版本は二種で、慶安4年(1651)版本が先行し、無刊記版本は後出であることを指摘した。また龍門文庫本(2本)、謙堂文庫旧蔵東書文庫本(阿波国文庫本の青焼写真版)など、これまで存在は知られていながら、十分活用されていなかった伝本も調査した。前年度までの調査結果もあわせて、伝本研究に着手し、多様な伝本は二類四系統に分類されることを明らかにした。また内閣文庫蔵橋本公夏筆本ほか三本の内容がもっとも古態をとどめていることも判明し、その本文をもとにして、本書の成立は応永30年(1423)前後であり、将軍足利義持・義量父子を意識して執筆されたことを推定した。これらの結果は、「尺素往来の伝本と成立年代」にまとめた。本年5月に刊行される(『池田利夫先生追悼論文集』笠間書院)。さらにこの成果を踏まえた尺素往来の注釈および新札往来の本文については、すでに刊行されることが決定しており、その準備にかかっている。主要な調査先と日程は以下の通りである。7/29高野辰之記念館(長野県信州中野市)、8/10・1/10東京大学史料編纂所、12/5静嘉堂文庫調査、12/7成簣堂文庫調査、1/14福岡市博物館、1/29東書文庫、1/10,2/10内閣文庫、3/12荏川文庫(新潟県佐渡市)、3/20尊経閣文庫、3/28龍門文庫。さらに尊経閣文庫・東京大学史料編纂所・内閣文庫・九州大学人文科学系合同図書館・センチュリー文化財団などから古写本の紙焼き写真を購入した。

まずは、南北朝期・室町期の往来物に関する基礎的な研究として、宮内庁書陵部・東京大学史料編纂所・国立歴史民俗博物館ほかの所蔵機関に赴いて、尺素往来・新札往来・山密往来・庭訓往来などの諸本調査を実施し、詳しい書誌的な知見を得た。また国文学研究資料館では、紙焼写真・複製マイクロフィルムリールを縦覧して、非常に伝本の多い尺素往来の本文系統について、新たな見通しを得ることができた。これまで広く利用されてきた、群書類従や日本教科書大系のテキストの問題点も明らかになってきた。ついで、主な研究対象である、室町時代の根幹史料として、大日本史料第八編ほか、関係する研究文献を購入したことで、さまざまな研究の便宜を得た。また個別の研究としては、まず往来物が最高権力者である武家政権ー幕府の将軍をいかに描写しているかについて、歴史学における近年の「室町殿研究」の成果を踏まえて、研究を進めた。その結果として、義満・義持については、かなり具体的な姿が明らかになってきた。とくに尺素往来での冒頭部は注意が必要である。それから、尺素往来の著者である一条兼良の伝記と著作・古典研究など学芸についての研究を進めた。さらに室町中期の学芸の一つの典型として、歌道・蹴鞠の師範である飛鳥井家の歌学、とくに権中納言雅縁(宋雅)について注目し、いくつかの論文を発表することができた。24年度の実施状況報告書に詳しく記したように、現在では、尺素往来の書誌的調査を進め、かつその原形的位置にある新札往来についても南北朝期書写の伝本を整理している段階である。そして、このことで未解決部分の多かった新札・尺素の両往来の成立についてはほぼ明らかにし得た。参照すべき周辺の史料も集積されている。初年度は、歴史史料としての往来物を利用するという視点が、室町時代の研究に有効であるかを確かめ、かつ諸本研究・本文批判などの基礎研究に費やした。その結果、本文の問題点が浮き彫りになってきて、何を底本とすべきかについても見通してを得た。また、これまでは往来物や書簡例文集などの文献が文化史研究ではほぼ等閑視されてきたために、考察はかなり広い範囲に及んだが、集中的に室町期の学芸に関する、いくつかの論文を執筆することができた。この点については当初の予定通りであり、かつ計画を立てた時の目論見が当たっていたことが確かめられた。次年度が研究の最終年度である。そこでまずは、これまでの研究成果を基礎として、「尺素往来の成立」と題した論文を執筆、公刊することを目標としたい。これまで行ってきた伝本研究によって、その原態を伝える伝本と増補改編された伝本とを峻別することができたので、まずはそのことを整理して記すことが重要である。その後は、注釈作業をできるかぎり進めて、公刊の準備に入ることになる。索引などを充実して、室町文化史の手引きとなるような形式を目指すことになる。推進方策については変更はない。尺素往来の校訂と注釈に全力を注ぎたい。ただ、研究の進展につれて、往来物の範囲を、従来よりもっと広く適用すべきという考えに傾いている。たとえば宮廷行事に関する仮名日記は、描く対象の理想化と、また物尽くしという点で、類似は甚だしい。書簡例文集はなおさらである。さらに軍記物語、たとえば太平記なども、百科全書的にさまさせまな知識を網羅し、広く浅く世間に伝えるという使命を持っており、この点への配慮が必要であろう。次年度の研究費の使用計画については、研究計画書に記した内容と大きな変更点はない。とくに大きな変更はなく、科研費申請時に立てた計画の通りに進める予定である。
ダイオキシン類ゼロ生成・再合成抑制法

我々の燃焼実験および熱力学的基礎研究結果から、ダイオキシン類は熱力学的に非平衡な場すなわち排ガス中に残存した浮遊カーボン(C^*)系物質ごく表面上のCO/CO_2比の高い場において生成されていることが明らかである。この浮遊C^*系物質を分解・消滅させること、あるいは浮遊C^*系物質から脱塩素することによりダイオキシン類は生成されないと考えられる。本研究では、燃焼排ガスにエネルギー密度の高い電磁波を照射し、浮遊C^*系物質ごく近傍のCO/CO_2比が高い濃度境界層を消散すること、およびCaOを用いて脱塩素するによりダイオキシン類ゼロ生成を目指した。ダイオキシン類TEQ(毒性等量)濃度が85ng-TEQ/m^3(s.t.p.)のPVC燃焼排ガスに電磁波を照射した。電磁波照射条件は、出力1.8kW、915MHz、照射時間6秒間、排ガス温度約150°Cである。電磁波照射後のダイオキシン類濃度は2.4ng-TEQ/m^3(s.t.p.)へと減少し、ダイオキシン類の分解率は97%に達した。電磁波を照射することにより、浮遊C^*系物質自身が温度上昇することにより分解・燃焼されること、およびダイオキシン類が生成している浮遊C^*系物質ごく近傍の濃度境界層が消散されることにより、多くのダイオキシン類が分解されたと考えられる。燃焼域にCaO粒子充填層を設置することにより、浮遊C^*系物質および燃焼ガス中に含まれる塩素は安定なCaCl_2として脱塩素されるため、排ガス中のダイオキシン類濃度は約1ng-TEQ/m^3(s.t.p.)から0.007ng-TEQ/m^3(s.t.p.)へと激減した。高温度域での脱塩素速度は速く、脱塩素によるダイオキシン類生成抑制効果は非常に大きい。ダイオキシン類ゼロ生成を目指して、ダイオキシン類の生成源である浮遊カーボン(C)系物質周囲のCOリッチな濃度境界層(Φ5,10,15m混合)を設けた。燃焼温度800°C、40%O_2-60%N_2混合ガス、800°C域におけるガスの滞留時間22秒の条件下において、ダイオキシン類が生成しやすい塩化ビニル(PVC)粉末試薬を燃焼させ、その排ガス中のダイオキシン類濃度を測定した。(1)アルミナ球有効充填層長さが60mmの場合、排ガス中のダイオキシン類の毒性等量(TEQ)濃度は2.7ng-TEQ/m^3(s.t.p.)となる。アルミナ球有効充填層長さを2.7倍の160mmにした場合、そのTEQ濃度は0.31ng-TEQ/m^3(s.t.p.)となり約1/9に減少する。浮遊C系物質周囲の境界層消散によるダイオキシン類生成抑制効果は大きい。(2)アルミナ球充填層の代わりにCaO粒子(4×5×2.5mmのチップ)を長さ110mmまで充填した。浮遊C系物質および燃焼ガス中に含まれる塩素は安定なCaCl_2として脱塩素されるため、排ガス中のダイオキシン類TEQ濃度は極端に減少し0.007ng-TEQ/m^3(s.t.p.)となった。高温度域での脱塩素速度は速く、そのダイオキシン類生成抑制効果は非常に大きい。

ただし、CaO粒子の形状・寸法が4×5×2.5mmであることから、Φ5,10,15mmのアルミナ球混合充填層の場合よりさらに強制混合力は強い。次年度にはダイオキシン類生成抑制効果に対する強制混合力の定量的な評価を行う。燃焼実験および熱力学的基礎研究結果から、ダイオキシン類は熱力学的に非平衡な場すなわち排ガス中に残存した浮遊カーボン(C)系物質ごく表面上のCO/CO_2比の高い場において生成されることが明らかである。この浮遊C系物質を分解・消滅させること、あるいは浮遊C系物質から塩素を分離することによりダイオキシン類は生成されないと考えられる。本研究では、燃焼排ガスにエネルギー密度の高い電磁波を照射し、浮遊C系物質ごく近傍のCO/CO_2比が高い濃度・温度境界層を消散することによりダイオキシン類ゼロ生成を目指した。ダイオキシン類TEQ(毒性等量)濃度が85ng-TEQ/m^3(s.t.p.)、Total濃度が3,500ng/m^3(s.t.p)のPVC燃焼排ガスに電磁波を照射した。電磁波照射条件は、出力1.8kW、915MHz、照射時間6秒間、排ガス温度約150°Cである。電磁波照射後のダイオキシン類TEQ濃度は2.4ng-TEQ/m^3(s.t.p.)へ、Total濃度は140ng/m^3(s.t.p.)へと減少し、ダイオキシン類の分解率は約97%に達した。電磁波を照射することにより、浮遊C系物質自身が温度上昇することにより分解・燃焼すること、およびダイオキシン類が生成している浮遊C系物質ごく近傍の濃度境界層が消散されることにより、多くのダイオキシン類が分解されたと考えられる。温度が約150°Cの排ガスへの電磁波照射でも、約97%のダイオキシン類が分解できたことから、さらに高温度域で電磁波を照射するとダイオキシン類の分解率はさらに向上すると考えられる。
ハイブリッド自動車用スイッチドリラクタンス機の振動騒音の低減

スイッチドリラクタンスモータの騒音の低減は数十年来研究されているが、効果が限定的な手法ばかりである。このような状況下で、3年前、我々は世界に先駆けてスイッチドリラクタンスモータの騒音低減方法を発見した。その方法は隣り合う3相の固定子歯にかかる力の和をフラットにする方法である。発想は単純であり、歯の根元が強固であれば振動騒音は低下する。従来の方法を適用するとともに、従来、0から3次までで電流指令値を生成していたが、4次とその位相を取り入れることにより、騒音の低減とともに、電流実効値を低減し、効率を向上する方法を明らかにした。新しい電流波形を提案した。スイッチドリラクタンスモータの振動・騒音の低減は十数年来研究報告等が行われているが、効果が限定的な物が多く、また、騒音低減効果が10dB程度であるケースが多い。ハイブリッド自動車などへの適用を想定すると、20dB近い騒音の低減が不可欠である。そこで、まず、本年度は各種の振動・騒音低減手法を調査し、また、その効果を調査した。IEEEのデーターベース、国内の学会などの文献調査、自動車技術会モータ技術委員会、電気学会回転機研究会、IEEEの国際会議、電気学会調査専門委員会等で情報を収集した。この結果、申請者らが提案しているスイッチドリラクタンスモータの固定子の歯に作用する力の三相の和をフラットにする方式は、効果も-17dBと目標に近く、また、飛び抜けていることが明らかになった。この手法を、ハイブリッド自動車に適した、極数が半分の18/12極のスイッチドリラクタンスモータに適用するため、電磁界解析のモデルの構築、解析、結果の整理を行った。その際、電流値が低く、磁気飽和が生じない領域では、従来の簡単なモデルが適用できるが、電流が大きく磁気飽和が顕著な領域では、相互結合の影響が発生し、数学モデルがきわめて複雑になることが明らかになった。いかにしてモデル化するかが問題である。さらに、電磁力として、歯の先端に作用する力、歯全体に作用する力、歯とヨーク全体に作用する力が必ずしも一致しないことが磁界解析から明らかになった。そこで、実験の準備を進めた。既設の実験装置に振動・騒音測定機器を導入することにより、実機試験による騒音の測定、振動の測定、周波数解析の計測が可能になった。また、高速回転時に発生する騒音を低減するために円筒形の回転子形状を検討し、その一方法を提案した。スイッチドリラクタンスモータの振動騒音を低減する効果的な方法にめどがついてきている。また、実験装置の構築も順調に進んでおり、来年度は実験に入ることができる。電磁界解析では、磁気飽和時の数学モデルに難点はあるものの、ハイブリッド自動車で特に問題となる軽負荷時のモデルにつては問題は無く、効果は確認できると予測できる。したがって、プロジェクトはおおむね順調に進展している。スイッチドリラクタンスモータの騒音の低減は数十年来研究されているが、効果が限定的な手法ばかりで有り、根本的に騒音を低減する手法は確立していない。多くの場合、吸音材等を配置して騒音を低減することが多い。実際、48/36極のSRモータに適用した結果、大きく振動騒音が低減することを明らかにした。しかし、ハイブリッド自動車用では、18/12極のSRモータが採用されており、この極数への適用が課題であった。すなわち、0から4次までの電流の振幅、位相の8自由度を活用し、最も電流実効値が低く、力の和の脈動制限値、トルクの和の脈動制限値をしたまわる解を数値的に導出する方法を明らかにした。その際、特に力の和の6次成分が顕著になること、力のフラット化とトルクのフラット化も検討し、実現するための新しい電流波形を提案した。次年度は、振動低減を実現する電流波形の探索を、電磁界解析及び実機試験により明らかにする。ハイブリッド自動車用18/12極スイッチドリラクタンスモータにおいて、騒音低減効果を解析にて明らかにする。その後、実機試験によりその騒音低減効果を確認する。その後、可能であれば、極数が少ないSRMにおいて騒音低減が可能な電流波形について検討を行う。また、騒音低減と高効率を両立可能な電流波形を検討する。

従来波形では3次までの正弦波電流を重畳することにより振動低減を達成している。この3次までの高調波電流に位相差を設けることにより、振動低減と高効率との両立を図る。また、検討した電流波形の騒音低減効果を実機試験により検証する。電気機器電磁界解析の結果から、より正確で詳細な数学モデルの構築が必要であることが明らかになった。電磁界解析ではどこの電磁力に着目すべきかも問題であり、数学モデルの構築、電流の導出等が大きな問題である。そこで、平成28年度にはこのモータに対して知見が有り、電磁界解析について豊富な経験がある研究員を雇用し、先駆的な学術研究となるようにめどをつける必要がある。このため、このSRモータの経験が豊富な博士を取得した研究員を雇用するための人件費として充当する目的で繰り越しを行った。スイッチドリラクタンスモータに関して工学博士を取得した人物を研究員として雇用し、この研究を推進する。現在、ドイツの大学が、我々の発案に類似の方法をポスドク2名を雇用して進めている。この資金が豊富な世界の一流大学の先を当研究が進むため、当研究も優秀な研究員が必要である。研究員の人件費として使用する。
健康体操による認知症予防効果の生理学的および社会学的実証

島根県出雲市の認知症予防教室に参加した高齢者74名を対象とし,介入研究を行った。対象は,年齢が74.61±5.92歳,男24名,女50名であった。運動機能は,介入前と比べ介入後の開眼片足立ち(最大値),開眼片足立ち(平均値),TUG(最小値),TUG(平均値),5m通常歩行速度,5m最大歩行速度が有意に改善した。栄養状態は,血清総タンパク値及びアルブミン値ともに有意な差がなかった。認知機能では,もの忘れの該当項目数が有意に減少し,周囲からの指摘,短期記憶の忘れの該当率が有意に減少していた。また,認知機能の関連では,運動機能の握力,栄養状態の血清総タンパク値及び血清アルブミン値で有意な相関が示された。運動機能のTUGについては,負の有意な相関があった。重回帰分析では,認知機能と握力とTUGが有意な関連が示された。高齢者の健康教室参加は,一日の運動量を増加させ,運動機能が改善する。高齢者の運動量の増加は,栄養指導によりエネルギー過度の消耗を抑制できた。これらの介護予防プログラムの実施が認知機能の改善つながった。本年度は,健康体操の認知症予防効果について生理学的評価を実施するために,実験計画と神経内科学的に認知機能検査の妥当性を検証し,研究計画を検討した。健康体操を実施中の身体活動による体動が脳血量の検査値の結果に影響する可能性があるため,生理学的評価の指標と実験方法を改めて検討する必要があることが分かった。出雲市の住民44名を対象にした「おたっしゃ教室」を前期,後期の2群に分け,健康体操や栄養指導,健康講和を中心とした介入を3か月実施した。その「おたっしゃ教室」の開始前後,生活習慣,日常生活,認知機能等について調査を実施した。認知機能に関する調査は,もの忘れの自覚を中心に11項目聴取した。教室の参加者は,教室参加の辞退6名,教室後の調査の不参加4名があり,追跡可能なものが34名であった。もの忘れの自覚があった平均項目数は,教室前4.4,教室後3.1と有意に項目数が減少した。また,項目ごとに見た変化では,11項目中7項目で有意に改善がみられた。今後は,もの忘れの自覚が改善した要因の分析を行うこと.「おたっしゃ教室」の継続し,分析対象者数を増やす必要がある。また雲南市の軽度障がい高齢者75名及び元気高齢者75名を対象に,認知機能に影響する要因に関する調査を実施した。3年目の追跡調査で認知症自立度の低下がみられた高齢者数に違いがみられてきた。今後も退跡調査を実施,認知症と身体機能,社会的活動,生きがいの側面との関連を分析する必要がある。本年度は,昨年度に引き続き出雲市の住民50名を対象とし「おたっしゃ教室」を実施した。おたっしゃ健康教室は,健康体操や栄養指導,健康講和を中心とした介入を3か月行う。その「おたっしゃ教室」の開始前後,生活習慣,日常生活活動,認知機能等について調査を実施した。認知機能に関する調査は,もの忘れの自覚を中心に11項目とipadによる認知機能検査を行った。対象者は,教室参加の辞退5名があり,追跡可能であった35名であった。分析は,昨年度の追跡可能者と合わせて79名を対象とし,認知機能の変化について解析した。もの忘れを自覚した平均項目数は,教室前(4.1項目)と比べ教室後(3.0項目)が有意に減少していた(p<0.001)。ipadによる認知機能検査は,本年度に実施した検査であるため,教室前後で検査を受けた31名を対象に分析した。認知機能検査の平均得点は,教室前(7.55点)と比べ教室後(7.61点)と若干上昇したが,有意な差は認められなかった。今後は,もの忘れの自覚が改善した要因の分析を行う必要がある。また,雲南市の軽度障がい高齢者75名及び元気高齢者75名の生活機能検査及びMMSEを用いた認知機能調査を実施した。