hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低エネルギー電子線照射は歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンの破折を防止する

歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンブロックから旋盤によって円盤状試料を削り出す工程において,選定した3種の市販ブロックは非常に欠けやすいことが判明した.とくに把持用治具に近い部分の削り出しにおいて,欠けが顕著に現れることが明らかになった.この問題は被切削物の回転速度と切削工具の送り速度を遅くすることで解決できることが明らかになった.この知見はCAD/CAM用レジンブロックからクラウン等の修復物を削り出す際に有用である.CAD/CAM用レジンブロックに対する水等の接触角の液滴法による測定において,液滴は重力の影響を受けて上下方向につぶれる傾向があることが明らかになった.また,液滴を小さくすることによって重力の影響が現れにくくなること,および液滴が小さくなったことは望遠レンズで拡大撮影することで解決できることが明らかになった.接触角の測定において,市販のグラフィックソフト(ジャストシステム,花子2019)を用いることにより,印刷した液滴の写真の上で三角定規,ものさしおよび分度器等を用いて作図により測定するよりも,簡便に接触角を測定できることが明らかとなった.CAD/CAM用レジンブロックの比較対照として,それより酸化しやすいと考えられるチタンの円盤状試料に低エネルギー電子線(LEB)照射を行った場合,30回まで照射しても表面の形状変化や酸化は見られなかった.したがって,CAD/CAM用レジンブロックにLEB照射した場合も表面損傷はほとんど無いと考えられた.歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンブロックから旋盤によって円盤状試料を削り出す工程において,選定した3種の市販ブロックが当初考えていたよりも非常に欠けやすく,加工が難しいこと,加えて,とくに把持用治具に近い部分の削り出しにおいて,欠けが顕著に現れることが分かった.その解決のために被切削物の回転速度と切削工具の送り速度を変化させて欠けの生じない切削条件を見いだすことに時間がかかった.CAD/CAM用レジンブロックに対する水等の接触角の液滴法による測定において,液滴は重力の影響を受けて上下方向につぶれる傾向があることが明らかになった.このことは当初予想していなかったため,接触角を正しく測るための液滴の大きさ等の条件を見いだすことに時間を要した.さらに,液滴を小さくすれば重力の影響が現れにくくなることがわかったが,小さな液滴で接触角を測定するために,液滴の精細な写真を撮るための撮影距離とレンズ焦点距離の関係を見いだすことにも時間を要した.接触角の測定において,当初は印刷した液滴の写真の上で三角定規,ものさしおよび分度器等を用いて作図により測定する予定であったが,市販のグラフィックソフトを用いることにより,簡便に,かつばらつきの少ない接触角測定ができる可能性があることがわかり,その測定法を確立することにも時間を要した.市販の歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンブロック3種類から削り出してある円盤状試料をアクリルレジンブロックに埋入後,研磨する.低エネルギー電子線(LEB)照射により,上で用意したレジン埋入試料に対して,LEB照射を行う.LEB照射無しのものも用意して対照とする.分析・観察・試験等は以下を行う.電子線マイクロアナライザーによる表面マッピング分析,走査型電子顕微鏡による表面微細構造観察と表面粗さ測定器による表面粗さ測定,液滴法による接触角の測定,市販の接着性レジンにより接着した試料のインストロン型材料試験機によるせん断接着強さ試験.接着強さ試験後の破面観察.接着強さおよび接着強さ試験後の試料観察から得られたデータをとりまとめ,CAD/CAM用レジンの接着性に対するLEB照射の有効性を判定する.LEB照射が有効である場合はその理由について,CAD/CAM用レジンの有機質成分のレジンと無機質成分のフィラーの表面がどのように改質されることで接着性向上に寄与しているかを,表面分析,表面微細構造観察,表面粗さ測定および接触角測定の各結果から考察する.CAD/CAM用レジンの接着性に関する調査のため,日本歯科理工学会,日本補綴歯科学会および日本歯科技工学会に引き続き出席する.また,これらの学会で成果発表を行う.歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンブロックから旋盤によって円盤状試料を削り出す工程において,選定した3種の市販ブロックは非常に欠けやすいことが判明した.とくに把持用治具に近い部分の削り出しにおいて,欠けが顕著に現れることが明らかになった.この問題は被切削物の回転速度と切削工具の送り速度を遅くすることで解決できることが明らかになった.この知見はCAD/CAM用レジンブロックからクラウン等の修復物を削り出す際に有用である.CAD/CAM用レジンブロックに対する水等の接触角の液滴法による測定において,液滴は重力の影響を受けて上下方向につぶれる傾向があることが明らかになった.また,液滴を小さくすることによって重力の影響が現れにくくなること,および液滴が小さくなったことは望遠レンズで拡大撮影することで解決できることが明らかになった.接触角の測定において,市販のグラフィックソフト(ジャストシステム,花子2019)を用いることにより,印刷した液滴の写真の上で三角定規,ものさしおよび分度器等を用いて作図により測定するよりも,簡便に接触角を測定できることが明らかとなった.CAD/CAM用レジンブロックの比較対照として,それより酸化しやすいと考えられるチタンの円盤状試料に低エネルギー電子線(LEB)照射を行った場合,30回まで照射しても表面の形状変化や酸化は見られなかった.

したがって,CAD/CAM用レジンブロックにLEB照射した場合も表面損傷はほとんど無いと考えられた.歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンブロックから旋盤によって円盤状試料を削り出す工程において,選定した3種の市販ブロックが当初考えていたよりも非常に欠けやすく,加工が難しいこと,加えて,とくに把持用治具に近い部分の削り出しにおいて,欠けが顕著に現れることが分かった.その解決のために被切削物の回転速度と切削工具の送り速度を変化させて欠けの生じない切削条件を見いだすことに時間がかかった.CAD/CAM用レジンブロックに対する水等の接触角の液滴法による測定において,液滴は重力の影響を受けて上下方向につぶれる傾向があることが明らかになった.このことは当初予想していなかったため,接触角を正しく測るための液滴の大きさ等の条件を見いだすことに時間を要した.さらに,液滴を小さくすれば重力の影響が現れにくくなることがわかったが,小さな液滴で接触角を測定するために,液滴の精細な写真を撮るための撮影距離とレンズ焦点距離の関係を見いだすことにも時間を要した.接触角の測定において,当初は印刷した液滴の写真の上で三角定規,ものさしおよび分度器等を用いて作図により測定する予定であったが,市販のグラフィックソフトを用いることにより,簡便に,かつばらつきの少ない接触角測定ができる可能性があることがわかり,その測定法を確立することにも時間を要した.市販の歯科切削加工(CAD/CAM)用レジンブロック3種類から削り出してある円盤状試料をアクリルレジンブロックに埋入後,研磨する.低エネルギー電子線(LEB)照射により,上で用意したレジン埋入試料に対して,LEB照射を行う.LEB照射無しのものも用意して対照とする.分析・観察・試験等は以下を行う.電子線マイクロアナライザーによる表面マッピング分析,走査型電子顕微鏡による表面微細構造観察と表面粗さ測定器による表面粗さ測定,液滴法による接触角の測定,市販の接着性レジンにより接着した試料のインストロン型材料試験機によるせん断接着強さ試験.接着強さ試験後の破面観察.接着強さおよび接着強さ試験後の試料観察から得られたデータをとりまとめ,CAD/CAM用レジンの接着性に対するLEB照射の有効性を判定する.LEB照射が有効である場合はその理由について,CAD/CAM用レジンの有機質成分のレジンと無機質成分のフィラーの表面がどのように改質されることで接着性向上に寄与しているかを,表面分析,表面微細構造観察,表面粗さ測定および接触角測定の各結果から考察する.CAD/CAM用レジンの接着性に関する調査のため,日本歯科理工学会,日本補綴歯科学会および日本歯科技工学会に引き続き出席する.また,これらの学会で成果発表を行う.
魚類アクチビンの構造および機能解析

ニジマスのインヒビンα鎖、アクチビンβA鎖およびβB鎖のcDNAをクローン化し、それらの構造解析を行ったところ、成熟タンパク質領域では、ヒトの各鎖に対してそれぞれ約60%、83%および87%と高い相同性が認められた。インヒビンα鎖遺伝子は約1.8kbよりなり2個のエクソンと約200bpのイントロンよりなっていた。アクチビンβB鎖遺伝子は約8kbよりなり約6,000bpの1個のイントロンを含む2エクソンより構成されていた。両遺伝子のエクソン-イントロンの分断位置はヒトのものと同じであった。しかし、インヒビンα鎖のイントロンの長さはヒトのものと比べて極端に短いものであった。βA鎖遺伝子の発現が認められたのは心臓のみであった。一方、βB鎖遺伝子の発現は肝臓、腎臓、脳、脾臓、胆嚢、筋肉、卵巣および血液細胞で認められた。特に、卵巣と脳での発現量は他の器官に比べて高かった。ニジマスのアクチビンβA鎖およびβB鎖およびインヒビンα鎖遺伝子の生殖腺における発現細胞は、精巣では包嚢を取り囲む間質細胞において、卵巣では顆粒膜細胞や莢膜細胞において確認できた。一方、細胞質にマクロファージが観察できる退縮しつつある卵では、これらの遺伝子の発現は顆粒細胞層に認められた。また、遺伝子の発現量は、精巣および卵巣ともに季節性は見られなかった。タンパク質レベルでのアクチビンの局在性をヒトのアクチビンに対するボリクローナル抗体を用いて調べたところ、脳下垂体、腎臓、心臓、卵巣、精巣においてアクチビンの存在が認められた。生殖腺におけるアクチビンのタンパク質レベルでの季節的変動について調べたところ、卵巣では卵形成のほぼ全時期を通じて顆粒膜細胞に陽性反応が認められ、排卵直後の卵巣ではその反応が減衰した。一方、精巣では精子の退化過程において、セルトリ細胞に陽性反応が認められたが、精子形成時期では認められなかった。PCRを用いたニジマスアクチビン成熟タンパク質領域の構造解析およびニジマス卵巣cDNAライブラリーをスクリーニングした結果、β_Aおよびβ_BcDNAがクローン化された。β_AcDNAから推定されるアミノ酸配列はヒトアクチビンβ_Aサブユニットとの相同性は60%であり、特に成熟タンパク質領域においては83%と高い相同性を示した。この成熟タンパク質領域は348塩基より成り、116アミノ酸をコードしていた。β_BcDNAから推定されるアミノ酸配列とヒトアクチビンβ_Bサブユニットとの相同性は76%であり、特に成熟タンパク質領域においては87%と高い相同性を示した。この成熟タンパク質領域は345塩基より成り、115アミノ酸をコードしていた。これらのクローンの塩基配列および推定されるアミノ酸配列と既知の哺乳類等のアクチビンβサブユニットと比較をおこなったところ、糖鎖付加のコンセンサス配列(Asn, X, Ser or Thr)、スプライシングを受けるアルギニンリッチな領域等のモチーフおよび分子内に存在する11個のシステイン残基はよく保存されていた。RT-PCRを用いてニジマスにおけるアクチビン遺伝子の転写組織を調べたところ、肝臓、腎臓、脳、腸、脾臓、胆嚢、心臓、筋肉、卵巣、精巣、血液で認められ、この中でβ_A鎖の発現が認められたのは心臓だけであった。また、β_B鎖の発現が認められたのは肝臓、腎臓、脳、脾臓、胆嚢、筋肉、卵巣、血液であり、特に、卵巣と脳では強いシグナルが認められた。

コイおよびメダカの染色体DNAよりPCRを用いてクローニングしたアクチビン成熟タンパク質領域遺伝子は、115残基のアミノ酸をコードする345塩基から成るアクチビンβ_A鎖あるいはβ_B鎖であった。これらは、ヒトアクチビンβ鎖遺伝子と比較して、70%以上の相同性が認められた。RT-PCR法によりニジマスにおけるアクチビン遺伝子の転写組織を調べた結果、肝臓、腎臓、脳、腸、脾臓、胆嚢、心臓、筋肉、卵巣、精巣および血液で認められた。次いで、β_A鎖およびβ_B鎖について、それぞれを特異的に検出できるプライマーを用いて解析したところ、β_A鎖の発現が認められたのは心臓だけであった。またβ_B鎖の発現が認められたのは肝臓、腎臓、脳、脾臓、胆嚢、筋肉、卵巣、血液であり、特に卵巣と脳では強いシグナルが認められた。このように、アクチビンは種々の臓器・細胞で発現しており、アクチビンの多機能性が示唆された。ニジマス卵巣におけるアクチビン発現量の時期的な変化を解析するために、毎月ニジマスの卵巣を採取しmRNAを抽出精製した。このmRNAを用いてノーザンブロットハイブリダイゼーション解析を行ったところ、4月における発現量が最も多かった。このことは、卵巣の成熟にアクチビンが関与していることを示唆した。アクチビンが卵胞刺激ホルモンFSHの分泌を促すタンパク質であるのとは反対にFSHの分泌を抑制するタンパク質のインヒビンがあるが、魚類においては全く解析されていない。インヒビンの構造及び機能を明らかにすることは魚類の成熟機構を解明する上で重要である。本研究において、魚類では初めて、ニジマスよりインヒビン遺伝子のクローン化に成功した。魚類のインヒビンは、哺乳類のものと比較した場合、部分的に相同な領域が存在した。ニジマスのアクチビンβA鎖およびβB鎖およびインヒビンα鎖遺伝子の生殖線における発現細胞および季節変動を、これらの遺伝子のRNAプローブを用いてin situハイブリダイゼーション法により調べた。精巣では包嚢を取り囲む間質細胞において、卵巣では顆粒膜細胞や莢膜細胞において、α鎖、βA鎖およびβB鎖遺伝子の発現が確認できた。一方、細胞質にマクロファージが観察できる退縮しつつつある卵では、これらの遺伝子の発現が顆粒細胞層に観察できた。また、これら遺伝子の発現量は、精巣および卵巣ともに季節性は見られなかった。さらに、タンパク質レベルでのアクチビンの局在性をヒトのアクチビンに対するポリクローナル抗体を用いて調べたところ、脳下垂体、腎臓、心臓、卵巣、精巣においてアクチビンの存在が認められ、哺乳類におけるアクチビンの組織分布とほぼ一致した。次いで、生殖線におけるアクチビンのタンパク質レベルでの季節的変動について検討した結果、卵巣では卵形成のほぼ全時期を通じて顆粒膜細胞に陽性反応が認められ、排卵直後の卵巣ではその反応が減衰した。一方、精巣では精子の退化過程において、セルトリ細胞に陽性反応が認められたが、精子形成時期では認められなかった。今回クローン化したインヒビンα鎖遺伝子は約1.8kbよりなり2個のエクソンと約200bpのイントロンよりなっていいた。アクチビンβB鎖遺伝子は約8kbよりなり約6,000bpの1個のイントロンを含む2エクソンより構成されていた。両遺伝子のエクソン-イントロン分断位置はヒトのものと同じであった。
オフィス環境におけるプレザントネス評価に関する研究

快適性には、不快がないという消極的(negative)な快適性と、面白い・楽しい・気持ちいいという積極的(positive)な快適性の2種類がある。後者の快適性はプレザントネス(pleasantness)とも呼ばれている。現在の技術の下で、建築環境工学的諸問題の多くが解決され、ほぼ不快のない空間の達成がなされていると言っていい。しかし、このような状態では、暖かいとか涼しいといったプレザントネスはない。本研究の目的は、オフィス環境における温熱環境と照明視環境を中心にプレザントネス理論を応用した新たな環境調整法を検討し、その評価手法を確立することである。得られた成果は以下の通りである。1)温熱環境:被験者実験により、低湿度空調のプレザントネス効果および屋外から室内への移動(環境変化)に伴う生理心理反応とプレザントネス性の関係について明らかにした。さらに、パーソナルコントロールが可能な天井吹き出しユニットを用いた空調方式のプレザントネス効果について研究を行った。他の研究者によって行われている研究との違いは、アンビエントつまり周囲気温を中立温度ではなく不快側に設定する点である。2)視環境:・高輝度窓面をシミュレートする調光可能な光源装置を作成し、オフィス環境実験室でアクセプタブル・グレアの実験を行った。高輝度面に対する被験者の向き、机上面照度、高輝度面の立体角のの影響などについて明らかにした。また、視覚刺激生成器(VSG)を用いた色知覚の研究、光とヒトの生体リズムの研究を行った。3)以上の結果をもとに、オフィス環境におけるプレザントネスについて総括した。現在の技術の下で、最新のオフィス空間においては少なくとも音・熱・空気・光の建築環境工学的諸問題の多くが解決され、ほぼ不快のない空間の達成がなされていると言っていい。照明視環境で言えば、十分な明るさがあり、かつ、まぶしさグレアの生じない環境が達成されている。本年度は、建築系と心理学系とに分かれて研究を行った。<建築系>温熱環境(齋藤・久野)について、本年度は、被験者実験により、低湿度空調のプレザントネス効果および屋外から室内への移動(環境変化)に伴う生理心理反応とプレザントネス性の関係について分析を行った。13年度は、気流条件を加えた実験を行う予定である。視環境(原田・久野)については、高輝度窓面をシミュレートする調光可能な光源装置を作成し、アクセプタブル・グレアの実験を行い、グレア知覚とプレザントネス性の関連について分析を行った。<心理学系>文学部(辻・高橋)・環境医学研究所(古賀)の実験室および現有装置を用いて、実際のオフィス作業に即した条件設定で、視認性・作業性・情動反応などについて予備実験を行った。加えて、VSG(視覚刺激生成器)を用いた主観的輪郭知覚の予備実験を行った。また13年度からは、実験の主体を建築学専攻オフィス環境実験室へと移行させるため、現有装置の選定・調整および改良等、そのための準備を行った。

しかし、このような状態では、暖かいとか涼しいといったプレザントネスはない。本研究の目的は、オフィス環境における温熱環境と照明視環境を中心にプレザントネス理論を応用した新たな環境調整法を検討し、その評価手法を確立することである。本年度は、温熱環境と視環境にそれぞれ別れ、以下の研究を行った。1)温熱環境:本年度は、被験者実験により、低湿度空調のプレザントネス効果および屋外から室内への移動(環境変化)に伴う生理心理反応とプレザントネス性の関係について追加実験を行い、データの蓄積を行った。さらに、気流条件を加えた実験を予備的に行った。他の研究者によって行われている研究との違いは、アンビエントつまり周囲気温を中立温度ではなく不快側に設定する点である。気温の不快を気流と湿度・放射制御によるプレザント効果で補償する実験である。2)視環境:前年度は高輝度窓面をシミュレートする調光可能な光源装置を作成し、オフィス環境実験室でアクセプタブル・グレアの実験を行った。本年度はさらに条件を増やすとともに、視認性、作業性、情動反応についても同時測定を行い、アクセプタブル・グレアとの関係について検討し、個人差はあるもののアクセプタブル・グレアの存在を確認することができた。また、視覚刺激生成器(VSG)を用いて「主観的輪郭」知覚についても、本格的に実験を行った。快適性には、不快がないという消極的(negative)な快適性と、面白い・楽しい・気持ちいいという積極的(positive)な快適性の2種類がある。後者の快適性はプレザントネス(Pleasantness)とも呼ばれている。現在の技術の下で、建築環境工学的諸問題の多くが解決され、ほぼ不快のない空間の達成がなされていると言っていい。本年度は以下の研究を行った。1)温熱環境:これまでは、被験者実験により、低湿度空調のプレザントネス効果および屋外から室内への移動(環境変化)に伴う生理心理反応とプレザントネス性の関係について明らかにした。本年度は、パーソナルコントロールが可能な天井吹き出しユニットを用いた空調方式のプレザントネス効果について研究を行った。2)視環境:これまでは、高輝度窓面をシミュレートする調光可能な光源装置を作成し、オフィス環境実験室でアクセプタブル・グレアの実験を行った。さらに追加実験を行い、輝度面との距離(立体角)の影響などについて明らかにした。また、視覚刺激生成器(VSG)を用いた色知覚の研究、光とヒトの生体リズムの研究を行った。3)これらの結果をもとに、オフィス環境におけるプレザントネスについて総括した。
アルコール摂取がもたらす認知機能障害の分子基盤

慢性的なアルコール摂取は肝機能障害により高アンモニア血症を発症させ、脳の恒常性維持に重要な細胞であるアストロサイトの機能破綻をもたらす。アストロサイトは毒性のあるアンモニアとグルタミン酸からグルタミンを産生して細胞外に放出し、さらには興奮性神経伝達物質であるグルタミン酸の脳内濃度を調節することで神経細胞を保護している重要な細胞である。研究代表者が高アンモニア血症を発症したマウスの脳を調べたところ、反応性アストロサイトの増加と、アルツハイマー病(AD)の原因因子であるアミロイド前駆体(APP)やアミロイドβ(Aβ)の増加が見られた。この分子メカニズムを解明すべく、本年度はラットの胎児から調整した培養アストロサイトを用いて、アンモニア刺激後のAD関連因子やグルタミン酸代謝酵素であるグルタミン合成酵素(GS)の発現を解析を遺伝子レベル、タンパク質レベルで行った。またアストロサイトには脳内のアンモニアとグルタミン酸の代謝に寄与するほかに、脳に溜ったAβを除去する機能もあることから、Aβの貪食能、産生能、排出能についてもサンドイッチELISA法を用いて検討を行った。加えてマイクロアレイ法により、アンモニアがアストロサイトにもたらす変化を網羅的に解析し、いくつか候補分子を見出した。これらの研究により、初年度は培養アストロサイトに研究を絞って、アンモニアが与えるアストロサイトへの影響について明らかにすることを目指した。ラットの胎児から調整した培養アストロサイトにアンモニア刺激、またはアンモニア刺激とともにグルタミン酸刺激を加えたところ、グルタミン合成酵素(GS)の発現は著明に減少した。一方、細胞内のAβやAPPの蓄積は増加していた。アンモニアにはリソソーム内のpHを変化させて分解酵素の働きを弱める働きがあることから、現在その経路について検討をしている。また、APPの発現増加についても合成経路には異常がなかったことから、APPの分解経路に異常があるとして、検討を続けている。慢性的にアルコールを摂取させたマウスの脳におけるGSとAD関連因子の発現を調べるほか、神経伝達効率や認知機能を検討し、APPの発現増加やAβの蓄積のメカニズムの解明に向けた研究を継続する。中でも慢性的にアルコールを摂取させたマウスの健康状態をきちんと把握することで、体内のアンモニア濃度と認知機能変化との相関を明らかにすることを目指す。これらが明らかになることで、その後、GSの発現減少とアストロサイトの機能障害や認知機能障害との関連性についての検討を行う研究につながっていく。本年度は研究分担者の国際共同研究者の元への派遣を行わなかったため。次年度以降にこの分は渡航費用として計上する。
多除草剤抵抗性雑草における急速な除草剤解毒代謝メカニズムの解明

作用機構の異なる複数の除草剤に抵抗性を示す多剤抵抗性雑草は作物栽培において大きな問題となる。除草剤の解毒代謝(分解)機能が向上した場合、同時に複数の除草剤に抵抗性を獲得することが可能であると考えられていたが、その詳細なメカニズムはあらゆる雑草種において不明であった。本研究では水田雑草タイヌビエにおける多剤抵抗性について詳細な解析を行い、多剤抵抗性現象に関わることが強く示唆される遺伝子を同定することに成功した。多剤抵抗性型タイヌビエについて、様々なアセチルCoAカルボキシラーゼ(ACCase)阻害型除草剤の反応を調査したところ、抵抗性系統はACCase阻害剤に幅広く抵抗性を示すことが明らかになった。これらの抵抗性に関与するタイヌビエの遺伝子を明らかにするため、抵抗性系統で高発現することが知られていたP450遺伝子をイネカルスに導入し、形質転換体カルスのACCase阻害剤感受性を野生型カルスと比較した。形質転換体は一部のACCase阻害剤について顕著な抵抗性を示したため、これらの除草剤抵抗性にはこのP450が関与する可能性が考えられた。形質転換体カルスは一部の除草剤には抵抗性を示さなかったが、タイヌビエ抵抗性系統におけるこれらの除草剤への抵抗性についてはグルタチオン転移酵素(GST)の関与が推定されており、本研究の結果はこれと矛盾しないものであった。抵抗性系統で高発現するGSTを同定するため、プロテオーム解析を試みたが、解析したペプチドはタイヌビエのreference transcriptomeにほとんどヒットしない結果となり、十分な解析を行うことができなかった。これは使用したreference transcriptomeがリード長が短いシーケンサー(Illumina GIIx)からの出力データを元に構築した精度の低いものであるためと考えられた。そこで、Illumina 2500を用いてRNA-Seq解析を行い、新たなreference transcriptomeを構築した。これについては現在解析中であるが、従来のreference transcriptomeより数多くの遺伝子を含み、また平均コンティグ長などが大幅に改善されたreference transcriptomeとなっている。今後は、本reference transcriptomeを使用してトランスクリプトームおよびプロテオーム解析の両面から抵抗性系統で高発現するGSTを同定する予定である。当初の計画から修正、変更した項目もあるが、それを補いうる成果を得ている。1)タイヌビエの感受性系統と抵抗性系統におけるGSTの除草剤代謝活性の比較については、技術的な問題から遺伝子レベルのアプローチから進める方が適当であると考えられたため、本試験を取りやめ以下の次世代シーケンサーを用いた解析を進めることにした。2)プロテオーム解析は、使用予定であったreference transcriptomeが十分に機能しなかったため、新たにRNA-Seq解析を行い、reference transcriptomeをアップグレードした。次年度はこれを用いることで、候補遺伝子の同定がよりスムーズに行うことができると考えられる。3)候補P450遺伝子の抵抗性への関与の検証については、候補P450遺伝子を導入したシロイヌナズナを使用する予定であったが、抵抗性の付与が植物の生育により判断できるイネを用いて行うこととした。形質転換体の除草剤感受性試験の結果、複数のACCase阻害剤に抵抗性を付与するタイヌビエの遺伝子が明らかになり、当初の想定以上に順調に解析が進行している。4)他の雑草種の除草剤抵抗性に関与するGSTの同祖遺伝子の抵抗性への関与の検討については、本GSTの阻害剤を用いた試験から、関与が棄却される結果が得られた。結果については想定通りであり、本項目は当初の予定通りに進めることができた。5)当初予定していなかったが、異なる化学グループに分類されるACCase阻害型除草剤の感受性試験を行い、多剤抵抗性タイヌビエがACCase阻害剤に対し、幅広く抵抗性を示すことが明らかにした。また感受性系統と抵抗性系統のF2後代を用いた試験を1年前倒しで行い、これらの抵抗性がそれぞれ1つの遺伝子座によって支配されていることを示唆する結果が得られた。雑草の除草剤抵抗性について数多くの研究が行われてきたが、除草剤の急速な解毒代謝による抵抗性については、あらゆる雑草種においてその分子メカニズムがほとんど明らかにされていない。解毒代謝型の抵抗性を獲得した場合、複数の除草剤に同時に抵抗性を示すことがあり、大きな脅威となるため、その分子機構の解明は急務となっている。本研究では、米国で発見された複数の除草剤に抵抗性を示すタイヌビエ(多剤抵抗性型タイヌビエ)について、特にアセチルCoAカルボキシラーゼ阻害型除草剤(ACCase阻害剤)抵抗性機構の解析を行った。本年度は、多剤抵抗性タイヌビエにおけるアセト乳酸合成酵素阻害型除草剤(ALS阻害剤)抵抗性機構とACCase阻害剤抵抗性機構の異同に着目し、検証を行った。タイヌビエの多剤抵抗性系統と感受性系統の交雑後代F6集団において、ALS阻害剤とACCase阻害剤の反応を評価したところ、いずれの除草剤に対する抵抗性も連鎖関係が認められ、これらの除草剤に対する抵抗性メカニズムは共通すると考えられた。昨年度の研究において、抵抗性系統で高発現するシトクロムP450遺伝子がイネカルスに複数のACCase阻害型除草剤抵抗性を付与することが明らかになっていたが、本年度は再分化させたイネ植物体における除草剤反応について評価し、カルスと同様に一部のACCase阻害剤について抵抗性を示すこと確認した。

mRNA-Seq解析を進め、一部のACCase阻害剤に対する抵抗性に関与すると考えられるグルタチオン転移酵素(GST)の候補遺伝子が明らかになった。作用機構の異なる複数の除草剤に抵抗性を示す多剤抵抗性雑草は作物栽培において大きな問題となる。除草剤の解毒代謝(分解)機能が向上した場合、同時に複数の除草剤に抵抗性を獲得することが可能であると考えられていたが、その詳細なメカニズムはあらゆる雑草種において不明であった。本研究では水田雑草タイヌビエにおける多剤抵抗性について詳細な解析を行い、多剤抵抗性現象に関わることが強く示唆される遺伝子を同定することに成功した。本年度の研究から、多剤抵抗性タイヌビエは様々なACCase阻害剤に抵抗性を示すことが明らかになった。また同じ作用機構を持つ化学骨格の類似する除草剤であっても、その抵抗性にP450が関与するものと、その他の因子が関与するものに分けられると推定された。前者については、今後同定したP450の除草剤解毒代謝機能を除草剤やその代謝物の質量分析により明らかにするとともに、タイヌビエにおける抵抗性への関与について検証を進めていく。後者については、抵抗性に関わる因子の同定が急務であり、トランスクリプトーム解析およびプロテオーム解析の両面から、タイヌビエで高発現するGSTを同定する。また、多剤抵抗性現象の解明に向け、アセト乳酸合成酵素阻害型除草剤とACCase阻害型除草剤に対する抵抗性機構の同一性を、感受性系統、抵抗性系統の交雑後代においてこれらの除草剤抵抗性が分離するかを検証する。28年度が最終年度であるため、記入しない。除草剤抵抗性28年度が最終年度であるため、記入しない。
資源保有国の金融危機と資源価格の変動特性に関する研究

本研究プロジェクトの第一の目的「国際商品価格の決定要因及び変動特性の分析」では、世界的な流動性増大を背景に商品市場への投機資金の流入が急増した2000年代以降、商品価格に対する流動性要因の影響が拡大し、また商品価格と株価との相関が上昇などの結果が確認された。また、本研究プロジェクトの第二の目的「資源保有国に対する海外資本流入の形態とその決定要因」に関して、資源価格の上昇はFDIよりもむしろ短期資金流入を促進させたり、為替変動が投機的資金流入を促し「資源の呪い」問題を悪化させる可能性が示唆された。平成21年度はデータ収集など研究環境の整備を行うとともに、関連文献のサーベイや基礎的分析を行った。本研究プロジェクトの第1の目的「資源保有国の資本流入の形態に関する決定要因」に関して、代表者大野は総輸出額に対する資源関連輸出額の占率が10%以上となる国を資源保有国として定義し、対象国の諸制度、経済情勢などを調査し、また資本流入とその決定要因に関するパネル分析の準備を行った。また、資本規制や為替制度、金融市場の成熟度等と海外資本流入および経済発展との関連についてサーベイを行った。本研究では資本流入の決定要因の一つとしてガバナンス指標に着目するが、分担者東郷は様々なガバナンス指標の特性、問題点などを整理した。第2の目的「資源保有国の為替政策と危機の発生可能性」に関して、代表者大野は文献調査を行い分析手法について検討した。第3の研究目的「資源価格の変動特性」に関して、分担者神楽岡は商品先物価格のデータ生成プロセスのモデル化に取り組み、歪度や尖度をフレキシブルに調整できるGARCHSKモデル等を用いた分析を実施した。また、価格変動のドライビング・フォースを実需と投機の2つの要因に分離した上での商品価格生成のメカニズムの解明を試み、時変個別固定効果モデルの適用を検討した。シミュレーション分析により、時変個別固定効果モデルはクロスセクション個別効果モデルや時間ダミー変数を取り込んだパネル分析よりも汎用性のある分析手法であることが確認されている。分担者伊藤は原油の代表的指標(WTI,、Brent、Dubai)に関して、volatility clusteringやレバレッジ効果等を検出するとともに、標準的なGARCHモデルよりもARJI-GARCHモデル等のジャンプ・エレメントを含む定式化のほうが説明力が向上することを判明させた。分担者茶野は商品が組み込まれた証券ポートフォリオにおける資源価格と証券価格の分散効果の分析を行うに当たり、まずは機関投資家のリスク管理の取り組みについて調査した。平成22年度の研究成果は以下の通りである。まず、第一の研究目的「資源保有国に対する海外資本流入の形態とその決定要因」に関して、代表者大野は資源国73カ国を対象に、為替制度や資本規制、ガバナンス・インフラストラクチャー等に着目した上でFDIおよび短期資金流入の決定要因を検証した。所得水準の低い資源国では汚職の改善や民主化が必ずしも外資導入につながらず、また変動為替相場制の下では短期資金の流入によるオランダ病の可能性が示された。分析対象国の大半は途上国であり、データの信悪性について確認する必要が高いことから、分担者東郷はPPP GDP per capitaに関してデータソースの相違による比較を行った。第二の研究目的「資源保有国の為替政策と通貨危機の発生可能性との関係」に関して、代表者大野はEMP(Exchange Market Pressure)インデックスの検討を行った。第三の研究目的「資源価格の変動特性の分析」に関して、分担者神楽岡はダイナミック・ファクター・モデルを用いて商品価格の共変動を分析した。3つの共通ファクターによって分散の75%が説明でき、原油価格は自分自身が共通ファクターとして他の商品ファクターの共変動をもたらす主因の一つになっていた可能性が示唆された。また分担者茶野は世界各国の主要な商品先物市場のデータを対象に、Lo and MaCkinleyの手法に基づきRandom Workの検証を実施し、資源価格の高騰が始まった2002年頃に構造変化がみられるとの結果を得た。分担者伊藤は原油価格の先物価格を用いてGARCHタイプモデルに基づくボラティリティー変動の検証を実施するとともに、インパルス応答分析を行い原油価格高騰のマクロ経済効果を推計した。原油価格が50%上昇すると鉱工業生産は1年間で0.9%低下するとの結果を得た。企業物価は1.5%上昇する程度の影響であったが、それは負の供給ショックに購買力低下に伴う負の需要ショックが加わるためである。研究プロジェクトの最終年度にあたる平成23年度は、研究成果を整理して報告書を発行した。コモディティ投資の拡大を背景に、投機資金の流入による商品先物価格の乱高下が指摘されているが、1)118種の商品先物価格に関する分散の75%は3つの共通ファクターによって説明できる(分担者神楽岡によるダイナミック・ファクター・モデルの分析より)、2)WTIに関して、1か月に2回程度の頻度で年率10%前後の下方ジャンプが発生し、価格の下落局面においてボラティリティが増大するなどの変動特性がみられる(分担者伊藤のGARCHタイプモデルに基づく検証より)、

3)商品先物価格の高騰が始まった2002年頃から商品先物価格と株価との相関が上昇し、コモディティのオルタナティブ投資としての魅力が損なわれつつある(分担者茶野による分散不均一性調整済みの相関係数に基づく分析より)、4)米国が大胆な低金利政策を実施した2002年頃から商品価格指数への流動性の寄与が上昇していたが、リーマン・ショックの発生時は流動性要因のみならず実需要因も商品価格の急落に影響していた(代表者大野と分担者茶野の構造VARに基づく分析より)、などの結果を得た。その他、5)原油価格の変動は固有ショックから起因している可能性があるが、原油価格の変動自体が他の商品先物価格の共通ファクターとして作用している可能性がある、6)流動性の影響が相対的に大きかったのはフォワード・カーブがバックワーデーションの形状を示す傾向がみられる非鉄金属である、7)金は2008年の流動性逼迫時に逃避先資産として選択されていた、などの結果が得られた。資源国の高騰は資源国経済にも影響を及ぼし得るが、1)低所得資源国では汚職の改善や民主化が必ずしも資源開発等のFDIの増大につながらない、2)投資環境の整備はFDIの増大に寄与することが示されたが、短期資金流入への影響は観察されない、3)為替レートの安定化はFDIを促進させる傾向がみられる、4)為替変動を許容する為替制度を採用している資源国では為替差益を狙った投機的資本流入が促進され、オランダ病をさらに深刻化させる可能性がある、5)国際商品価格の上昇はFDIよりもむしろ短期資本流入を促進させる(代表者大野の分析より)、等の結果を得た。また、分担者東郷は代表的な2つのPPP GDP per capitaに関して順位順序検定を行い、国際比較可能性に関する問題を指摘した。
高齢者を含む世帯の住宅改善のための住情報支援システムに関する研究 -インターネットのホームページを活用した住情報整備に関する基礎的検討;山梨県の場合-

本研究では高齢社会における居住環境の整備や良好な住宅ストック形成には住み手のニーズに合った公正で正確な住情報支援システムの整備が必要との立場から、高齢者を含む世帯が住宅改善を行う場合を想定し、山梨県における高齢者の住宅・住生活実態や住宅改善を支援する自治体住宅施策の現状について検討した。昨年度の研究で得た知見とあわせて、研究成果はインターネットのホームページとして公開した。以下は本年度の研究結果の概要である。1.高齢者は建築時期の古い住宅に居住していることが多く、住宅改善の実施率も高い。住宅改善に必要な情報は大工・工務店及び親戚・友人・知人等のアドバイスから得ている。住宅改善は入居者の家族構成や住宅条件による個別性が高いため、経験者による口コミ情報の活用が多い。今後は住宅改善の体験談を地域で共有し、公共や第3者的機関による評価などを加えた総合的な情報提供システムとしていく必要がある。2.自治体の住宅相談業務ではリフォーム・建替などに関する相談が多く持ち込まれている。高齢者住宅や既存住宅の改善に関する情報発信を予定しているが、具体的方法・内容・効果等は検討段階にある。ホームページへの期待は大きい。3.インターネットを使った高齢者の住宅改善に関する既存のホームページは個別事例や地域に根ざした情報が少なく、情報共有のための手だてが弱い。本研究で試作したホームページではこれらの問題点を改善し、情報の双方向性の確保や利用性を高めるための工夫を行っている。4.本研究では山梨県の高齢者の住生活実態に即した住情報システムをインターネット上に構築することを試みたが、内容の更新や増改築事例の収集方法等について引き続き検討していく必要がある。本研究は住み手のニーズにあった住情報支援システムを整備していくために、高齢者を含む世帯が住宅改善を行う場合を想定し、既存住情報システムの現状と山梨県における高齢者の住宅・住生活実態について検討した。以下は初年度の研究結果の概要である。公的住情報システムの代表例であるHICは情報の更新頻度や利用者ニーズの反映、管理運営等で多くの問題を抱えている。自治体主催の住宅フェアはマンネリ化や出展企業の減少、財政悪化等により開催規模の縮小が検討されている。近年は体験型住情報施設やインターネットの整備に切り替える自治体(福岡県,京都市など)が多い。民間の住情報メディアでは法律や工事中のチェックポイント、業者選び等に関する内容が不足している。次に、甲府市内の高齢者を対象としたアンケート調査の結果を要約すると,以下のようである。l.持家率が高く(94%)、敷地・住宅条件は良好である(平均延床面積139m^2)。2.現住宅の住みごこちに対する満足度は76%と高いが、老朽化や収納不足、車椅子使用不能、手すり未設置等の不満が目立つ。3.現住宅への定住意向は84%と高い。4.住宅改善の実施率は69%で、老朽化や住宅狭小、設備の老朽・陳腐化等が要因となっている。5.改善箇所は水まわり、子ども部屋、屋根等が多い。工事内容は増築、内装の模様替え、インテリアの取り替え、便所・浴室設備の更新、外壁の塗り替え等が多い。6.住宅改善工事の情報源は親戚・友人・知人や大工・工務店等が圧倒的に多い。7.増改築工事の満足度は88%で、住みごこちや住生活の利便性、清潔感の向上等が評価されている。しかし、費用・工期の変更や工事中の住生活への影響等の問題も生じている。8,高齢者対応工事としては、手すり設置や室内の段差解消、緊急通報装置の設置等を望む声が強い。
要求仕様記述からのデータ駆動型実時間実行システムの直接生成手法の研究

研究最終年度となる本年度は,マルチメディア通信において,相互干渉なく個々の時間制約を満たし,かつ自律的にメディア間同期を行う実行方式の確立を目的として,プロトコル・メディア処理のデータ駆動型実現法,ならびに,データ駆動型実時間実行システムの直接生成手法について,以下の成果を得た.(プロトコル・メデイア処理のデータ駆動型実現法)分散オブジェクト環境CORBA(Common Object Request Broker Architecture)におけるプロトコル処理,および,動画像・音声圧縮処理のデータ駆動型実現法を通じて,ボトルネックのない実時間多重処理を目的としたデータ駆動プロセッサアーキテクチャの検討を進め,プロトコル・メディア処理に本質的に内在する時間依存性のある逐次処理部の実行方式を明らかにした.(データ駆動型実時間実行システムの直接生成手法)研究代表者らがこれまでに開発してきた,スーパーインテグレーションによるデータ駆動プロセッサシステムの開発支援環境を拡張し,要求仕様である時間制約・スループットの記述機能,ならびに,実行可能となった部分プログラムのクリティカルパスの明示機能,ターンアラウンドタイム・負荷のプロトタイピング機能を実現するとともに、先の方式上での実行可能プログラムの生成法を確立した.研究初年度となる本年度は,マルチメディア通信において,相互干渉なく個々の時間制約を満たし,かつ自律的にメディア間同期を行う実行方式の確立を目的として,プロトコル・メディア処理のデータ駆動型実現法,ならびに,データ駆動型実時間実行システムの直接生成手法について,以下のような検討を行った.(プロトコル・メディア処理のデータ駆動型実現法)分散オブジェクト環境CORBA(Common Object Request Broker Architecture)におけるプロトコル処理,および,動画像・音声圧縮処理のデータ駆動型実現法を検討した.本検討を通じて,ボトルネックのない実時間多重処理を目的としたデータ駆動プロセッサアーキテクチャの要件として,プロトコル・メディア処理に本質的に内在する逐次処理部の最適実行方式の確立が必須となることを明らかにした.(データ駆動型実時間実行システムの直接生成手法)研究代表者らがこれまでに開発してきた,スーパーインテグレーションによるデータ駆動プロセッサシステムの開発支援環境を拡張し,要求仕様である時間制約・スループットの記述機能,ならびに,実行可能となった部分プログラムのクリティカルパスの明示機能,ターンアラウンドタイム・負荷のプロトタイピング機能を実現した.具体的には,要求仕様に基づき,ターンアラウンドタイムを算出し,時間制約内にあるかどうかユーザが比較可能な形で仕様記述上に提示するよう実現した.さらに,各プロセッサの負荷をグラフで表示し,ボトルネックとなる箇所が明示されるよう実現した.研究最終年度となる本年度は,マルチメディア通信において,相互干渉なく個々の時間制約を満たし,かつ自律的にメディア間同期を行う実行方式の確立を目的として,プロトコル・メディア処理のデータ駆動型実現法,ならびに,データ駆動型実時間実行システムの直接生成手法について,以下の成果を得た.(プロトコル・メデイア処理のデータ駆動型実現法)分散オブジェクト環境CORBA(Common Object Request Broker Architecture)におけるプロトコル処理,および,動画像・音声圧縮処理のデータ駆動型実現法を通じて,ボトルネックのない実時間多重処理を目的としたデータ駆動プロセッサアーキテクチャの検討を進め,プロトコル・メディア処理に本質的に内在する時間依存性のある逐次処理部の実行方式を明らかにした.(データ駆動型実時間実行システムの直接生成手法)研究代表者らがこれまでに開発してきた,スーパーインテグレーションによるデータ駆動プロセッサシステムの開発支援環境を拡張し,要求仕様である時間制約・スループットの記述機能,ならびに,実行可能となった部分プログラムのクリティカルパスの明示機能,ターンアラウンドタイム・負荷のプロトタイピング機能を実現するとともに、先の方式上での実行可能プログラムの生成法を確立した.
使用済み小型家電の高度再資源化技術開発のための基礎的研究

今年度はPCBの加熱時における臭素系難燃剤の分解反応、金属元素の臭化反応について知見を得るため、排ガスと固体残渣の分析を行った。まず、試料の熱重量減少挙動を把握するために、Ar、Ar-O2 (5%)雰囲気、10°C/minの昇温速度で室温から1000°CまでTG測定を行った。重量減少率は雰囲気によって大きな差は無かったが重量減少挙動は異なることがわかった。また、Ar、Ar-O2雰囲気において温度400°C、600°C、800°CでPCメモリ基板の加熱試験を行い、固体残渣のC、Br、Cu、Au、Ni、Al定量分析、結晶構造解析、元素マッピング分析、水溶性Br(HBr)の定量分析も行った。XRD、SEM-EDSなどの分析結果やマテリアルバランスから、どの加熱条件でもCuがHBrと反応してCuBrを形成し、1327wt%揮散した。Ar-O2雰囲気、800°Cの条件ではCu酸化物の存在も確認できた。C、Brは温度上昇に伴い減少傾向にあったが、Brの一部は金属と臭化物を形成して固体に残留した。その他、排ガスに含まれる有機化合物の定性分析、phenolの定量分析も行った。発生ガスの分析によって、ほとんどの難燃剤の分解生成物が加熱開始から5min以内に発生することが分かった。ガスの主成分は全ての加熱温度でphenol類であり、600°Cで最も多く発生した。phenol類のほとんどはphenolであり、Ar雰囲気、600°Cにおいて最大25146mg/kg、Ar-O2雰囲気では18880mg/kgと酸化雰囲気では減少する傾向を示すことが明らかとなった。TBBPA、フェノール樹脂の含有した集積回路(IC)の加熱時における有機化合物の定性的な把握および金属の散逸状況の把握を目的としてTG-DTAにより室温1000 °Cまでの熱的挙動を調査した。また、700 °Cで加熱分解試験を行い、排ガスと固体残渣成分をGC/MSおよびICP-MSにより分析して、発生する有機化合物とAu、Cu散逸状況の調査を行った。TG-DTA分析では700 °C加熱試験後IC試料のAr雰囲気における重量減少率は18 %、He-O2雰囲気では16 %であった。一方、電気炉で加熱試験後、不活性雰囲気では重量が13.4 %、酸化雰囲気では13.6 %減少した。ICP-MS分析では加熱試験前後のAu、Cu濃度を比較した。加熱前のIC試料ではCuは7.9 wt%、Auは2052 ppmであったが、加熱後試料のAr雰囲気で1.1 wt%、1791 ppmであり、Ar-O2雰囲気で1.1 wt%、2020 ppmであった。Cuは両雰囲気において全体の88 %が揮散し、AuはAr雰囲気で24 %、Ar-O2雰囲気で15 %が揮散した。GC/MS分析では雰囲気ごとのクロマトグラムピーク総面積値を算出したところAr雰囲気で3.7×10^9、Ar-O2雰囲気で4.1×10^9であったため雰囲気に関わらずほぼ同量の有機化合物が検出されたと考察とした。検出化合物はクロマトグラムピーク総面積値を100 %とし、それぞれのピーク面積比を算出することで半定量的に評価した。IC試料加熱時に発生する主な有機化合物はX-MethylphenolやX,Y-Dimethylphenolなどのフェノール構造を有する化合物であり、Ar雰囲気で55 %、Ar-O2雰囲気で59 %を占めていた。その他、リチウムイオン二次電池に関しても検討を行った。・ハロゲン揮発法を用いた金属回収今年度は試料加熱時における金属の分配のみならず有機化合物の発生挙動について検討を行い、ほぼ計画通りに進捗した。・使用済みリチウムイオン二次電池の適正処理方法の確立と金属資源価値評価適正処理方法を確立して、安全にリチウムイオン二次電池の分解を行うことができた。さらに、20年分の電池の解体・分析を行い、年代別の金属使用量(資源価値)を評価することができ、計画以上の成果を得ることができた。・ハロゲン揮発法を用いた金属回収(1)熱分解および燃焼プロセスでのTBBPA(tetrabromobisphenol A)分解時におけるPdの化学形態を検討するために、試薬のTBBPAおよび数種類のPd化合物を用いて加熱試験を行った。その結果、TBBPAとPdOの混合試料のAr雰囲気、温度450°Cでの加熱後試料にPdの臭素化物が存在することがSEM-EDSの結果から明らかとなった。(2)廃基板の加熱処理時における金属の化学形態について基礎的な知見をえるためにPCメモリ基板の加熱試験を行った。また、試験前後の元素マッピングおよび結晶構造、マテリアルバランスの解析を通じて金属の化学形態を検討した。SEM-EDSからCuおよびZnとBrの共存を示唆する結果を得た。また、加熱残渣を水で抽出したところ、Cu、Zn、Brが検出され、CuおよびZnの一部が臭素化されている可能性を示唆するものであり、次年度、詳細な検討をすることにした。・使用済みリチウムイオン二次電池の適正処理方法の確立と金属資源価値評価(1)昨年度に適正処理方法を確立して資源価値の評価の一部を実施したので、今年度は資源価値の高い電池の収集を行った。次年度に収集した電池の評価(化学分析)を行い、年代別のリサイクルプロセス提案に向けた基礎試験を行う準備ができた。

また、正極活物質(試薬)からリチウムを高効率で回収する試験も実施して、リチウム回収率90%以上を達成できる条件を見つけることができた。・ハロゲン揮発法を用いた金属回収今年度はPdとTBBPAの混合試料を用いた加熱試験の実施および論文化を行った。論文の状況としては、4月初旬にアクセプトの連絡を受け、順調に研究が進捗していると言える。また、実基板を用いた実験は、解析作業がやや遅れているが、今年度から林博士を研究分担者として本研究に協力をして頂き、スピードアップを図る。今年度はPCBの加熱時における臭素系難燃剤の分解反応、金属元素の臭化反応について知見を得るため、排ガスと固体残渣の分析を行った。まず、試料の熱重量減少挙動を把握するために、Ar、Ar-O2 (5%)雰囲気、10°C/minの昇温速度で室温から1000°CまでTG測定を行った。重量減少率は雰囲気によって大きな差は無かったが重量減少挙動は異なることがわかった。また、Ar、Ar-O2雰囲気において温度400°C、600°C、800°CでPCメモリ基板の加熱試験を行い、固体残渣のC、Br、Cu、Au、Ni、Al定量分析、結晶構造解析、元素マッピング分析、水溶性Br(HBr)の定量分析も行った。XRD、SEM-EDSなどの分析結果やマテリアルバランスから、どの加熱条件でもCuがHBrと反応してCuBrを形成し、1327wt%揮散した。Ar-O2雰囲気、800°Cの条件ではCu酸化物の存在も確認できた。C、Brは温度上昇に伴い減少傾向にあったが、Brの一部は金属と臭化物を形成して固体に残留した。その他、排ガスに含まれる有機化合物の定性分析、phenolの定量分析も行った。発生ガスの分析によって、ほとんどの難燃剤の分解生成物が加熱開始から5min以内に発生することが分かった。ガスの主成分は全ての加熱温度でphenol類であり、600°Cで最も多く発生した。phenol類のほとんどはphenolであり、Ar雰囲気、600°Cにおいて最大25146mg/kg、Ar-O2雰囲気では18880mg/kgと酸化雰囲気では減少する傾向を示すことが明らかとなった。・ハロゲン揮発法を用いた金属回収今年度はICチップについて検討をしたが、今後、廃基板に着目して同様な検討を行う。さらに、ハロゲンの分配挙動についても定量的評価を行う。・熱力学計算によるレアメタル類の臭素化反応に関する検討熱力学計算ソフト「FactSage」および「HSC Chemistry」を用いてレアメタル類の臭素化反応に関してシミュレーションを行う。さらに、実験結果と計算結果を比較・検討することにより、レアメタル回収に関する実プロセス適用に必要な条件決めを行う。・ハロゲン揮発法を用いた金属回収これまでの実験結果をまとめ1本の論文を作成していく。その際、論文作成に必要なデータを積み上げるために必要な実験を行う。次年度使用額が生じたが、金額もわずかであるので、順調に使用している。次年度使用額が生じたが、金額もわずかであり、順調に予算執行している。次年度は、計画通りに使用する予定である。計画通り使用する予定である。