hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中国中世石刻資料から見る水運と埋葬の連鎖

例えば、清水・白溝の上流であり、北魏洛陽の黄河北から出土した司馬悦・司馬紹墓誌銘と、下流の天津近くで出土したけい偉墓誌銘との書風は、同種の文字を比較しても共通性が高いと思われる。この理由は、清水・白溝が当時の都であった洛陽から直接的に繋がっているからということが最も納得できる理由である。元々河川の改修は、食料や兵役などの国の大事に関わる理由で整備されてきたが、これらが、黄河などの大規模な河川と比べ、水流・水量が安定している水路的なものが重宝され、日常的な物資を送るために利用されたのではないかと予想している。本年度も、基礎となるデータの分析を行ってきた。南北朝の資料はおよそ2,000件にまで増加してきた。また文字数も85万字まで増やすことができた。また、上記には含まれないが、隋代の石刻資料データベースも作り、基本情報や図版のデジタル化、文字資料の電子化も進めている。出土報告書や専著資料から抽出した石刻の件数は、850件にまでなっている。近年、墓誌を中心とする石刻資料の発見は著しいが、これらは盗掘などによるものが多いため、出土地点などが明確にならない資料が多く、また読解が十分ではない資料も多い。可能は範囲で訓点を施す等もした。具体的な調査内容について、本年度は、河南省・河北省・山東省にまたがる華北平原に注目し、北魏・東魏・北斉と続くこれらの石刻資料について、河川との関わりを調査した。一昨年度は、北魏洛陽について調査し、本年度はその地域をやや広げた形になった。中国本土でも、文字を刻む資料は中国の北半分に集中しており、陝西省を除くほぼ全域を調査することができた。「石刻」と「河川」「水系」という一見関係のない二つについて関連性を求めると、石刻の重量から船を利用して運搬をするという視点はほぼ疑いがないことまで高められた。本研究は、中世の石刻資料、特に河北地方で出土した墓誌・墓誌銘資料を中心に、墓誌の書と河川には関連性があるのかどうかをテーマとしたものである。主たる研究としては中国でのフィールド調査とその分析である。2018年度内には、4回の現地調査を行った。主たる地域は、西安、鄭州、洛陽、石家荘とその周辺の地域である。今年は墓誌石と同時に作られる墓誌蓋石に注意をした。というのもいわゆる墓誌は墓誌石と墓誌蓋石の2石によって構成されることが多いが、実際に墓誌蓋に視点をあてた研究は少ないからである。墓誌と河川の関係性を追求するとしても、墓誌蓋石の出土状況や資料名称は十分に整理されていない状況にあり、南北朝から隋代にかけての資料を包括的に整理しておく必要があった。整理の結果、墓誌石に北魏の年号が刻まれる墓誌蓋石は65件、北斉は77件、北周は48件、隋(開皇年間まで)は99件の資料を把握できた。これらの形式的な変化を1北魏、2北斉北周から隋について追った結果、1については、北魏の資料は初期のものこそ楷書で書かれる資料が多いが、次第に篆書が用いられるようになり、特徴的な筆法も目立つようになってくること、これらの特徴は北斉に受け継がれることを確認した。また2については、隋を起点としてみると、北斉の技法は受け継がれているが、北周についてはあまり受け継がれていないことも明らかになった。地政学的に考えてみれば、隋代になると煬帝の運河開削政策により、山東省(あるいは更に南部の地域)から、数本の運河を使って西安まで物も人も移動をすることが前時代よりも容易であったはずだが、結果的に同じ西安という地に拠点のあった北周と隋の資料に一致が少ないことが確認できた。このことにより、外形的な特徴から見れば、北魏、北斉、隋と技術伝達・書法伝達が行われ、水運によると思われる書法伝達がかなり強く表れたことが明らかにできた。中国の調査を山東省や陝西省にも広め、河川・運河等の水運が石刻資料の文字にどのような影響を与えたのかの確認作業を行いたい。
多孔質材料内局所の吸放湿特性を考慮した建築空間の温湿度予測

これまでの熱・湿気移動の研究において検討されていなかった材料内局所の湿気移動に関して、局所非平衡性表現する「局所湿気伝達係数」を理論的に定義し、精密湿度発生装置を用いた材料の吸放湿実験及び数値シミュレーションを行った。その結果、以下のような知見を得た。1.精密湿度発生装置を用いて,杉木口薄板を対象とした吸湿ステップ変動実験を行い,材料内部の湿度変動および吸湿量変動測定結果から局所湿気伝達係数を算定した。2.局所湿気伝達係数の温度依存性を実験的に検討したところ、顕著な影響は認められなかった。また、相対湿度に対する依存性については、湿度が高くなるほどその値は小さくなる傾向が認められた。3.多孔質材料の平衡含湿量曲線の定式化の方法を提案した。杉木口板,硅酸カルシウム板,ALC板に対する実験結果から平衡含湿量曲線の実験式を提案し、それに基づいて湿気容量の非線型性を検討した。4.局所非平衡性を表現する湿気伝達係数を用いた熱・湿気同時移動方程式を提案し,杉木口薄板の吸湿量のシミュレーションを行った結果,実験地とほぼ一致した。従来の局所平衡に基づく計算では実験値と異なる傾向を示した。よって、局所非平衡仮定に基づいた本研究の有効性が確認された。美術館等の収蔵庫のように吸放湿材料を用いた空間を想定し、局所平衡および局所非平衡それぞれに基づく室内温湿度シミュレーションを行って、温湿度の変動、吸放湿量の変動の違いについて検討した。従来室内湿度予測に使用されてる熱湿気同時移動方程式の基本的な仮定である材料内局所平衡について理論を再検討し,多孔質材料内における局所非平衡特性を表現する物性値として局所湿気伝達率を理論的に定義した。さらにその物性値を計測するための実験方法を提案し,木材,珪酸カルシウム系などの多孔質材料を対象に,局所非平衡吸放湿特性を検討する実験を行った。実験は,既存の精密湿度発生器のチャンバー内の湿度をステップ変動させ,器内に置かれた試料内の湿度変動とその重量変化を計測し,申請者らが提案している算出理論に従い局所湿気伝達率を算出した。その結果,本研究で採用した多孔質材料では定性的に材料内部局所での湿気伝達の非平衡性が確認できた。以下に本年度の研究成果の要点を挙げるとつぎのようになる。・各種多孔質建築材料の内部湿気拡散における局所非平衡性の確認杉材を中心に多孔質材の薄板試料を用いた吸湿応答実験により湿気拡散の局所非平衡性を確認した。・局所湿気伝達率の測定方法の確立実験環境における試料表面-槽内空気間熱湿気伝達率の温度湿度依存性を確定し、局所湿気伝達率の算定法を確立した。・多孔質材の局所湿気伝達率とその非線形状の検討試料の局所伝達率を温湿度条件を代えて実験検討し、相対湿度依存性が大きく非線形扱いとなることを明らかにした。・ステップ変動に対する多孔質材の吸湿応答シミュレーション局所非平衡考慮の熱湿気同時移動方程式による吸湿応答の数値解析と実験結果のよい一致を確認した。1.精密湿度発生装置を用いて、杉木口薄板を対象とした吸湿ステップ変動実験を行い,材料内部の湿度変動および吸湿変動測定結果から局所湿気伝達係数を算定した。3:多孔質材料の平衡含湿量曲線の定式化の方法を提案した。

4.局所非平衡性を表現する湿気伝達係数を用いた熱・湿気同時移動方程式を提案し、杉木口薄板の吸湿量のシミュレーションを行った結果、実験値とほぼ一致した。従来の局所平衡に基づく計算では実験値と異なる傾向を示した。よって、局所非平衡仮定に基づいた本研究の有効性が確認された。5.美術館等の収蔵庫のように吸放湿材料を用いた空間を想定し、局所平衡および局所非平衡それぞれに基づく室内温湿度シミュレーションを行って、温湿度の変動、吸放湿量の変動の違いについて検討した。
新しいTIPS用Modified Covered stentの開発

肝硬変が進行すると、腸からの門脈血が肝臓に流れにくくなり門脈圧が上昇して食道静脈瘤や腹水がみられるようになる。これに対して小さな皮膚切開からカテーテルを静脈に入れ、特殊な医療器材を用いて、肝臓内の門脈と静脈の間に人工的なシャントを作り門脈圧を低下させる方法(TIPS)がある。この方法で重要な点はシャントの適切な血流の確保と維持である。本研究において、膜を貼った金属ステントで血流調節ができるシステムを考案して豚肝で検証した。そこで、次なる実験として今年度は、豚肝に、狭窄部をもつcovered stentでTIPS路を作成して、その狭窄がcutting balloonを用いて解除ができるかの検証を行ない、併せて、どの程度、門脈血流に変化が生じるかを検討する予定を立てた。しかしながらタイミング悪く、peripheral cutting balloon(surgical dilatation balloon catheter)に一部トラブルの報告があり、メーカー側からの自主回収という事態に陥ってしまったために、豚を用いた実験計画を頓挫してしまった。そこで、covered Wallstenの狭窄部がballoon catheterで解除可能であることをin vitroで確認するとともに、絹糸で狭窄したcovered Wallstentの再収納がどの程度可能かについても、in vitroで実験し確認できた。幸いその後、数本のperipheral cutting balloon catheterを入手できたので、豚肝内にTIPS形成しての動物実験を行なう目処がたったところである。動物実験では、テルモ株式会社の大型動物実験施設もあるが、日本大学医学部動物実験センターには動物実験用血管造影装置があるので、実施に向けて準備中である。
酵母全遺伝子スクリーニングによる食品成分標的遺伝子の同定とその発現調節機構の解明

本研究では、機能性食品成分が遺伝子発現ネットワークに及ぼす影響の統合的理解を目標として、出芽酵母の遺伝子綱引き法(gTOW法)を用いた新たな評価モデル系を構築し、出芽酵母の全遺伝子を過剰発現させた酵母に対する機能性食品成分の影響を明らかにすることで、標的遺伝子を同定する。また、同定した遺伝子を発現過剰・抑制したヒト培養細胞を用いて、その表現系に対する影響を検討し、修飾される遺伝子発現制御ネットワークのヒトにおける役割を明らかにする。本年度の成果を以下に示す。1) BITC耐性遺伝子として同定したMTW1のヒトホモログであるMis12の安定過剰発現細胞株(ヒト大腸がんHCT-116細胞)を昨年樹立したが、この細胞株がコントロール株と比べてBITCに対する高い抵抗性を示すこと、またsiRNAによるMis12ノックダウンによりBITCに対する感受性が高まることを観察した。また、HCT-116細胞(野生株)へのBITC処理によりMis12タンパク質発現が低下する一方で、Mis12 mRNA発現には影響を与えないこと、BITCによるMis12タンパク質のリン酸化及びユビキチン化が亢進することを見出した。このことからBITCは翻訳後修飾を介してMis12の発現を調節し、細胞周期を調節することが示唆された。2)生体膜構造に必須の構成成分であるコレステロールがBITC耐性機構の調節に重要な役割を果たすことを見出した。細胞膜コレステロール量を減少させる薬剤メチル-β-シクロデキストリン(MβCD)のBITCが誘導する細胞増殖抑制作用に与える影響を調査した結果、MβCDはBITCの細胞増殖抑制作用を増強するだけでなく、細胞生存に寄与するAktのリン酸化を抑制し、その結果としてアポトーシス誘導を亢進した。この結果から、細胞膜コレステロールの除去はBITCが誘導する細胞生存機構を撹乱し、BITCの抗がん作用を増強することが示唆された。3) BITCの新たな機能として脂肪細胞の分化抑制による脂質蓄積抑制作用を明らかにした。平成29年度の成果についてまとめた投稿中の論文の掲載が遅れている以外は順調であり、平成30年度の交付申請書に記載した計画のうち、1)MTW1ヒトホモログ(Mis12)のBITCによる発現調節と翻訳後修飾の関与の解明、2)BITCによる細胞周期調節・アポトーシス誘導へのMis12の寄与の証明、3)BITCの生理活性を調節する因子としてのコレステロールの同定、4)BITCの新規生理活性(脂肪代謝調節作用)の発見などの成果を得ている。令和元年度は次の三点を中心に進める。a)機能性食品成分耐性遺伝子の同定:スクリーニングにより同定された全ての遺伝子について、酵母における耐性機能を証明し、妥当性の証明を完了する。Mis12以外の機能性食品成分耐性遺伝子について、変異細胞株の作成と機能解析を行う。b)機能性食品成分耐性遺伝子ヒトホモログの機能解析:MTW1ヒトホモログ(Mis12)のBITCによる翻訳後修飾機構の解析を行い、BITCによる細胞周期調節・アポトーシス誘導へのそれぞれの寄与を証明する。ヒトにおいても耐性を付与する遺伝子が食品成分の直接的な標的になりうるか検証する。大腸菌発現システムを用いて組換えタンパク質を調製し、セルフリーの条件下で付加可能なアミノ酸残基を同定する。c)類似化合物の標的候補遺伝子スクリーニング:BITC耐性遺伝子の特異性を確かめる目的で、構造類縁体であるallyl ITCやsulforaphaneなどの他のITC類の耐性遺伝子をスクリーニングし、構造活性相関を考察する。本研究では、機能性食品成分が遺伝子発現ネットワークに及ぼす影響の統合的理解を目標として、出芽酵母の遺伝子綱引き法(gTOW法)を用いた新たな評価モデル系を構築し、出芽酵母の全遺伝子を過剰発現させた酵母に対する機能性食品成分の影響を明らかにする。本年度の成果を以下に示す1)出芽酵母の全遺伝子を網羅した過剰発現株の作成に成功した。続いて、benzyl isothiocyanate(BITC)の細胞増殖阻害作用に抵抗性を賦与する遺伝子として、15遺伝子を同定した。各遺伝子を過剰発現する形質転換体をそれぞれ新たに作成して、BITC耐性をスポットアッセイにより確認した結果、15のうち12株がコントロールと比較して有意に高い細胞生存率を示した。2)ヒト大腸がん細胞株(HCT-116)を用いて、同定したBITC耐性遺伝子のヒトホモログのレトロ・レンチウィルスを介した過剰発現安定細胞株を樹立した。4) BITCの新たな機能としてアルコールの解毒に関わるaldehyde dehydrogenaseの誘導作用を、求電子性食品成分である緑茶カテキンやフラボノイド代謝物の新規生理活性を見出した。平成29年度の交付申請書に記載した計画のうち、1)出芽酵母の全遺伝子を網羅した過剰発現株の作成、2)15のBITC耐性遺伝子候補の同定、3)同定したBITC耐性遺伝子のヒトホモログのレトロ・レンチウィルスを介した過剰発現安定細胞株の樹立、4)求電子性食品成分の新規生理活性の発見などの成果を得ている。

1) BITC耐性遺伝子として同定したMTW1のヒトホモログであるMis12の安定過剰発現細胞株(ヒト大腸がんHCT-116細胞)を昨年樹立したが、この細胞株がコントロール株と比べてBITCに対する高い抵抗性を示すこと、またsiRNAによるMis12ノックダウンによりBITCに対する感受性が高まることを観察した。また、HCT-116細胞(野生株)へのBITC処理によりMis12タンパク質発現が低下する一方で、Mis12 mRNA発現には影響を与えないこと、BITCによるMis12タンパク質のリン酸化及びユビキチン化が亢進することを見出した。このことからBITCは翻訳後修飾を介してMis12の発現を調節し、細胞周期を調節することが示唆された。2)生体膜構造に必須の構成成分であるコレステロールがBITC耐性機構の調節に重要な役割を果たすことを見出した。細胞膜コレステロール量を減少させる薬剤メチル-β-シクロデキストリン(MβCD)のBITCが誘導する細胞増殖抑制作用に与える影響を調査した結果、MβCDはBITCの細胞増殖抑制作用を増強するだけでなく、細胞生存に寄与するAktのリン酸化を抑制し、その結果としてアポトーシス誘導を亢進した。この結果から、細胞膜コレステロールの除去はBITCが誘導する細胞生存機構を撹乱し、BITCの抗がん作用を増強することが示唆された。3) BITCの新たな機能として脂肪細胞の分化抑制による脂質蓄積抑制作用を明らかにした。平成29年度の成果についてまとめた投稿中の論文の掲載が遅れている以外は順調であり、平成30年度の交付申請書に記載した計画のうち、1)MTW1ヒトホモログ(Mis12)のBITCによる発現調節と翻訳後修飾の関与の解明、2)BITCによる細胞周期調節・アポトーシス誘導へのMis12の寄与の証明、3)BITCの生理活性を調節する因子としてのコレステロールの同定、4)BITCの新規生理活性(脂肪代謝調節作用)の発見などの成果を得ている。平成30年度は次の二点を中心に進める。1)前年度に終えたスクリーニングにより同定された全ての遺伝子について、酵母における耐性機能を証明し、妥当性の証明を完了する。動原体構成因子MTW1ヒトホモログ(Mis12)のBITCによる遺伝子発現調節機構を解析し、細胞内局在の変化(GFP-tagged vector導入)をライブイメージング観察する。さらにイメージサイトメーターを用いた細胞周期解析を行い、BITCによる細胞周期調節・アポトーシス誘導へのMis12の寄与を証明にする。2)ヒトにおいても耐性を付与する遺伝子が食品成分の直接的な標的になりうるか検証する。抗食品成分修飾タンパク質抗体を用いた免疫化学的解析などで検討するが、培養細胞を用いた解析が困難な場合は大腸菌などの発現システムを用いて組換えタンパク質を調製し、セルフリーの条件下で付加可能なアミノ酸残基を同定する。令和元年度は次の三点を中心に進める。a)機能性食品成分耐性遺伝子の同定:スクリーニングにより同定された全ての遺伝子について、酵母における耐性機能を証明し、妥当性の証明を完了する。Mis12以外の機能性食品成分耐性遺伝子について、変異細胞株の作成と機能解析を行う。
フラクタル構造を用いたランダムレーザーの特性解析

ランダムレーザーという、従来のレーザーと照明用光源の特徴を併せ持つ新しい光源の実用化を目指し、新たに自己相似構造を用いたランダムレーザーの特性解析を行った。スペックルと呼ばれる散乱光によってできるフラクタルランダム媒質の構造を明らかにした。また、その構造がレーザー発振にある程度適していることを電磁界シミュレーションにより見いだした。また、光硬化性樹脂によりランダム構造体を作製できることが実験的に示された。本年度はスペックル構造をもつランダム媒質の光散乱特性に関するシミュレーションと実験、および微粒子媒質のための新たなシミュレータの作成を行った。研究成果は以下の通り。1.交差スペックル構造をもつランダム媒質を計算機内に作成し、これに光を照射したときに生じる媒質内部の散乱光の電磁界分布をFDTD法により解析した。その結果、3交差スペックル媒質は通常の微粒子ランダム媒質に劣らない強い散乱を示すことがわかった。また、スペックル媒質では個々の散乱体の大きさが互いに異なっており、その散乱体サイズ分布が共振器の性能指標であるQ値に影響を及ぼす可能性が示唆された。2.2交差および3交差スペックルを色素ドープ光硬化性樹脂に照射し、薄膜状光増幅ランダム媒質を作製した。これをパルスレーザーで励起し、発光スペクトルを測定した。一様に硬化した試料に比べてスペクトル幅の狭帯域化は見られたが、レーザー発振には至らなかった。内部にスペックル構造に従うランダム構造が形成されず、十分な散乱が得られなかったのが原因である。ただし、樹脂表面には微細な凹凸が形成されており、これによる光の散乱が発光スペクトル幅を狭くしたと考えられる。3.FDTD法では解析できない、散乱光の光路長分布を明らかにするため、新たに光子のモンテカルロ・シミュレーションプログラムを作成し、微粒子分散媒質の散乱特性を解析した。直径100nm・800nmの単分散微粒子の媒質では、励起光は奥まで届くが散乱光の光路長が短く、250nmの単分散微粒子では光路長は長くなるが励起光が奥まで届かない結果となった。直径の異なる微粒子を分散させることにより、媒質内に励起光をある程度広く分布させ、なおかつ発生した光を媒質内に長くとどめることができることを明らかにした。本年度はフラクタルスペックル構造をもつランダム媒質の光散乱特性に関するシミュレーション、およびフラクタル性微粒子媒質の実験およびシミュレーションを行った。1.交差スペックル構造をもつフラクタルランダム媒質を計算機内に作成し、これに光を照射したときに生じる媒質内部の散乱光の電磁界変化をFDTD法により解析した。フラクタルスペックル媒質は通常のスペックル媒質とほぼ同等の散乱特性を示したが、目標としたより強い光閉じ込め効果は示さなかった。これは、解析領域の狭さにより、自己相似構造を持つフラクタルの特徴が出なかったためと思われる。2,球状・棒状・凝集型等各種形状を持つ酸化チタン微粒子を分散した色素ドープ固体ポリマー媒質を用いてランダムレーザー発振実験を行った。その結果、凝集型や針状微粒子で共鳴型ランダムレーザー発振が起こりやすいという結果を得た。凝集型微粒子や針状微粒子を分散したものは、様々なサイズの構造を内包していることから、スケーリング性を持つ構造がレーザー発振に有利であることが示唆された。ただし、11種類の粒径(42.4nm1000nm)を持つ球状微粒子を分散したフラクタル媒質を作り発振実験を行ったが、レーザー発振はしなかった。3.上記多分散微粒子で発振が起こらなかった原因を探るため、光子のモンテカルロシミュレーションを行った。11種類の粒径を持つ粒子を混合した多分散微粒子の場合、外部からの励起光はほとんど媒質内部に浸透せず、また、内部から出た出射光は出射点近傍にとどまり、媒質外部に放射されにくいことが明らかとなった。光の閉じ込め効果が高いことはランダムレーザー発振には有利であるが、励起とレーザー光取り出しの観点からは必ずしも有利ではないという知見が得られた。本年度はフラクタルスペックル構造をもつランダム媒質の光散乱特性に関するシミュレーション、および微粒子媒質やスペックル形状樹脂媒質の実験を行った。1.フラクタルスペックル構造をもつランダム媒質を計算機内に作成し、これに光を照射したときに生じる媒質内部の散乱光の電磁界変化をFDTD法により解析した。次元を前年度の3次元から2次元に落とし、より大きなフラクタルスペックル媒質を解析したところ、通常のスペックル媒質に比べてより強い光閉じ込め効果を示した。しかし、この違いがフラクタル性によるものか、単にスペックル粒子径の分布状態の違いによるものかについては不明であり、今後の検討課題である。また、光の増幅・発振が計算可能な、レート方程式を組み入れたシミュレーションプログラムを完成させた。

2.二つの異なる平均粒径をもつ球状酸化チタン微粒子をさまざまな割合で混合分散した色素ドープ固体ポリマー媒質を用いて、ランダムレーザー発振実験を行った。その結果、ある割合で混合した多分散微粒子媒質は、単分散媒質に比べて共鳴型ランダムレーザー発振が起こりやすいという結果を得た。励起光の浸透距離を最大にする粒子径と、誘導放出光が媒質内部に長時間滞在する粒子径とは異なっていることから、それぞれにとって最適な粒子を混合することで、より効率的に発振する状態が作り出せたのだと考えられる。3.薄膜状光硬化性樹脂にスペックルパターンを照射し、光増幅ランダム媒質を作製した。樹脂の保持媒体を以前のスライドグラスから網に変え、薄膜の両面が空気に触れる状態にしたところ、以前は形成できなかったスペックルパターン状の微細孔群を形成することに成功した。ただし、孔の直径は100μmオーダーと大きく、孔の密度も十分ではなかったため、ランダムレーザー発振を観測することはできなかった。
人の移動の哲学(社会と文化の変動の基礎理論)

ヘラクレイトスの「万物は流動する」(panta rhei)やゼノンのパラドックスを引くまでもなく、哲学の源流をなす思想家たちにとって《動き》は重要なテーマであった。モノの動きとヒトの動きにはどれほどの共通性があり、どこが違うのか。あるいは同じ動物の動きの中で、人間の動きにはどんな特徴があるのか。「人の移動の哲学」は、そうした哲学の根本問題に立ち返りながら知の組み替えを図り、同時に現代の社会と文化の変動が突きつけてくる実践的な難問に応答することを試みるものである。1年目は、「人の移動」を《哲学する》方法論の探究に主力を費やし、研究代表者の野家啓一は、「人の移動」がもたらす境界領域としての「異界」に注目する作業を始めた。2年目は、「人の移動」を可能にする空間のあり方を主たる検討課題とした。次いで、「人の移動」に関連する文化現象の一例として、「メタファー」を取り上げ、東北哲学会との合同シンポジウムを開催した。3年目は「人の移動」を可能にする時間のあり方の吟味から共同研究をスタートさせた。次いで、「人の移動」の哲学の基礎理論を固めるべく、世界的に再評価の動きが見られる哲学者ディルタイを取り上げ、東北哲学会との合同シンポジウムを開催した。哲学・倫理学の研究者を核として、社会心理学、比較文化論・農業経済学という関連領域の第一線のメンバーを分担者に加えた本研究の成果は、すでに各種のシンポジウムで公開したほか、東北大学倫理学研究会の協力のもと三冊におよぶ資料集を発行し、関係諸機関に送付してある。さらに研究代表者・協力者の個別の論文・報告にも共同研究の成果は折り込み済みである。「人の移動の哲学」は、そうした哲学の根本的問題に立ち返りながら知の組み替えを図り、同時に現代の社会と文化の変動が突きつけてくる実践的な難問に応答することを試みるものである。1一年目の今年度は、「人の移動」を《哲学する》方法論の探求に主力を費やした。そこで得られた重要な知見は、鈴木淳子(研究分担者)の単著『調査的面接の技法』に盛り込まれている。本書は、異文化比較の調査におけるノンヴァーバル・コミュニケーションの意義と、インフォーマントの人権に対する配慮を強調している。この方法論は来年度以降の共同研究の立脚点を提供するであろう。2研究代表者の野家啓一は、「人の移動」がもたらす境界領域としての「異界」に注目する作業を始めた。また鷲田清一(研究分担者)は、移動=留学体験をその成立契機とする九鬼周造の哲学の再評価を開始し、その成果の一部を2001年7月16日に開催された「KNSネットワーク研究会」(東北大学)で報告し、多くの研究分担者に知的刺激を与えた。3各分担者は研究実施計画に沿って、携帯用端末ツールやノートパソコンを購入し、相互の連携や情報処理の効率化を推進した。また課題に関わる洋雑誌のバックナンバーを数種類揃えることが出来たため、2年目からの研究の基礎固めがほぼ完了した。

「人の移動の哲学」は、そうした哲学の根本問題に立ち返りながら知の組み替えを図り、同時に現代の社会と文化の変動が突きつけてくる実践的な難問に応答することを試みる。1.2年目の今年度は、「人の移動」を可能にする空間のあり方を主たる検討課題とした。その手がかりとして、門脇俊介氏(東京大学大学院総合文化研究科/哲学)の話題作『理由の空間の現象学』に注目し、著者と研究代表者の野家啓一および協力者の神崎繁氏を囲んで、研究討論会を行った(2002年7月10日、東北大学川内キャンパス文系合同研究棟・中会議室)。私と他者がともに参与し批判的対話を交わす《理由の空間》という構想は、「人の移動」の哲学の規範的枠組みの一つとなりうるとの知見を得た。2.次いで、「人の移動」に関連する文化現象の一例として、「メタファー」を取り上げ、東北哲学会との合同シンポジウムを開催した(10月20日、岩手大学人文社会科学部第一会議室)。代表者の野家が司会を務め、森本浩一(東北大学)および宮坂和夫(広島修道大学)の報告を受けて、活発な議論が展開された。3.各分担者は研究実施計画に沿って基本図書の購入と読解を進め、インフォーマルな研究打ち合わせ会議を開催して情報交換や進行状況の確認に努めた。最終年次の研究の準備態勢がほぼ整った。ヘラクレイトスの「万物は流動する」(panta rhei)やゼノンのパラドックスを引くまでもなく、哲学の源流をなす思想家たちにとって《動き》は重要なテーマであった。モノの動きとヒトの動きにはどれほどの共通性があり、どこが違うのか。あるいは同じ動物の動きの中で、人間の動きにはどんな特徴があるのか。1.「人の移動」を可能にする空間のあり方を主たる検討課題とした昨年度をうける形で、本年度は「人の移動」を可能にする時間のあり方の吟味から共同研究をスタートさせた。その手がかりとして、カントの時間論の研究に基づいて独自の時間論を展開している中島義道氏(電気通信大学/哲学)をお呼びして、研究討論会を行った(2003年7月16日、東北大学文学部大会議室)。自我と時間をめぐる近代哲学の思い込みを暴き出そうとする中島氏の作業はきわめて挑発的であり、「人の移動」の哲学に資するところがあるとの知見を得た。2.次いで、「人の移動」の哲学の基礎理論を固めるべく、世界的に再評価の動きが見られる哲学者ディルタイを取り上げ、東北哲学会との合同シンポジウムを開催した(10月18日、東北学院大学泉キャンパス2号館)。竹田純郎氏(金城学院大学)の「ディルタイの社会哲学的思考-生の概念との関連で」および牧野英一氏(法政大学)「歴史的理性批判の射程」という二報告に続けて、活発な討論が繰り広げられ、代表者の野家が「脱領域的知性」のチャンピオンと形容したディルタイ哲学の現代的意義が浮き彫りにされた。
次世代交通システムにおけるネットワーク分析手法の展開

近年コンピュータの飛躍的な性能向上やダウンサイジング化により、研究、実務の両者に対するハード、ソフト面の環境が大きく変容しつつある中で、VICSやIVHSなどに代表される交通情報の高度化、リアルタイム化など、次世代の交通システムに対する交通ネットワークの分析手法の新たなる展開が強く叫ばれるようになってきた。このような状況にあって、次世代交通システムを考慮して交通ネットワーク研究の社会的意義や位置づけを再考し、研究成果の体系的整理を行うのは時期を得ていると同時に、きわめて重要な課題であると考えられる。よって、本研究では、交通現象の動学的分析手法の開発に発展させることを最終的な目標として以下のことについて分析した.研究者、計画実務、発注者を対象にしたアンケート調査により、具体的な交通ネットワーク分析事例の紹介とそれに対応した課題、および計画実務者や発注者側が次世代交通システムを考慮した理論研究に望む課題を収集した。このデータを元に研究課題を次世代交通システムを考慮しながら体系的に整理した。また、理論研究成果と実用モデルを収集し、これらのモデルの持つ問題点を研究課題に対応して体系化した。大きく分類すると、入力データの合理的効率的設定法、OD交通量推計法、静的均衡配分手法、動的配分手法、出力データの評価方法などの方法論において、その理論と次世代交通システムを考慮した適用可能性が課題となった。よって研究分担者の専門に応じて、これらの課題に対する理論の高度化と適用可能なデータ作成手法、実用モデルの開発を行った.近年コンピュータの飛躍的な性能向上やダウンサイジング化により、研究、実務の両者に対するハード、ソフト面の環境が大きく変容しつつある中で、VICSやIVHSなどに代表される交通情報の高度化、リアルタイム化など、次世代の交通システムに対する交通ネットワークの分析手法の新たなる展開が強く叫ばれるようになってきた。よって研究分担者の専門に応じて、これらの課題に対する理論の高度化と適用可能なデータ作成手法、実用モデルの開発を行った.高度情報化社会に向けて道路交通システムにおけるインテリジェント化が進められつつあるが、これに対応すべく次世代交通システムに向けた交通ネットワーク分析がますます重要となってきている。本研究は交通ネットワーク流の動学的分析手法の開発を目的に、具体的には次世代交通システムを考慮した交通ネットワーク研究の社会的意義や位置付けの再検討,実務・理論両面での交通ネットワーク分析の現況と今日的課題の明確化,動学的な現象分析のための各種ネットワークフローモデルの高度化について研究を行った。本年度の研究成果としては、(1)次世代交通システムに向けて必要となる交通ネットワーク研究課題を整備し、従来のモデルの持つ問題点と今後の研究課題を体系化した。(2)交通量配分における入力データの合理的効率的設定法,OD交通量推計法,静的均衡配分手法,動的均衡配分手法,出力データの評価手法等について方法論的分析を行い、理論の高度化と実用化に向けての有効な研究成果を得ることができた。次年度の研究計画としては、いくつかの都市圏の交通ネットワークを対象とした実証的研究を実施して、モデルの検証と精緻化を行うとともに、汎用性のあるモデルとしてできるだけマニュアル化する方策について引き続き研究を行う予定である。近年コンピュータの飛躍的な性能向上やダウンサイジング化により、研究、実務の両者に対するハード、ソフト面の環境が大きく変容ししつつある中で、VICSやIVHSなどに代表される交通情報の高速化、リアルタイム化など、次世代の交通システムにたいする交通ネットワークの分析手法の新たなる展開が強く呼ばれるようになってきた。よって、本研究では、交通現象の動学的分析手法の開発に発展させることを最終的な目標として以下のことについて分析した.研究者、計画実務発注者を対象にしたアンケート調査により、具体的な交通ネットワーク分析事例の紹介とそれに対応した課題、および計画実務者や発注者側が次世代交通システムを考慮した理論研究に望む課題を収集した。大きく分類すると、入力データの合理的効率的設定法、OD交通通量推計法、静的均衡配分手法、動的配分手法、出力データの評価方法などの方法論において、その理論と次世代交通システムを考慮した適用可能性が課題となった。よって研究分担社の専門に応じて、これらの課題に対する理論の高度化と適用可能なデータ作成手法、実用モデルの開発を行った。
癌の根治ヘ向けた超分子制癌剤による癌幹細胞のオートファジー様細胞死誘導法の開発

アポトーシスと作用機序の異なるオートファジー細胞死は、既存のアポトーシス誘導型の制癌剤では難しい癌幹細胞の根絶を達成し得る細胞死誘導法として期待される。本研究では、メチル化β-シクロデキストリン(Me-β-CD)を有する酸分解性メチル化ポリロタキサン(Me-PRX)によるオートファジー細胞死の誘導法を開発し、癌幹細胞の根絶を可能とする超分子制癌剤の確立を目指す。本年度は、オートファジー誘導のメカニズム解析を実施するとともに、マウス体内への投与方法の検討を行った。Me-PRXの細胞内における局在性を、各オルガネラを染色したHeLa細胞における蛍光修飾したMe-PRXの共局在性から評価した。その結果、リソソームおよび小胞体に強く局在化した。さらに、通常小胞体が網目状の構造を有するのに対して、Me-PRXを作用したHeLa細胞は斑点状に変化していた。汎用的な小胞体ストレスマーカーである核内転写因子CHOPの発現および核内移行を評価した結果、Me-PRXを作用した細胞ではCHOPの発現が上昇すると共に、核内への移行が認められた。この結果から考察すると、Me-PRXにより細胞内に放出されたMe-β-CDが小胞体へと集積し、小胞体ストレスを誘発したと考えられる。また、Me-PRXの温度依存的なコアセルベート滴の形成を利用した皮下投与の検討を実施した。これまでに我々は特定の分子組成を有するMe-PRXが、生体温度近傍においてコアセルベート滴を形成することを見出している。コアセルベート状のMe-PRXをBALB/cマウス背部に皮下投与したところ、in vivo imaging system測定より、Me-PRXは3日間を超えて注射部位に滞留していることを示唆する結果を示した。コアセルベートの形成により、Me-PRXの代謝速度ならびに排泄速度を低減に繋がると考えられる。アポトーシス抵抗性細胞に対しても正常細胞と同程度の殺細胞作用をもたらす、Me-PRXによるオートファジー細胞死の誘導機構を明らかにし、論文化した。これにより、オートファジー細胞死による癌幹細胞に対する殺細胞作用という仮説を確固たるものとし、超分子制癌剤をめざしたMe-PRXの研究に大きな進展をもたらした。また、Me-PRXの静脈投与ではないコアセルベート形成を利用した皮下投与というユニークな投与法を考案し、論文化を行った。今後、マウスレベルでの超分子制癌剤としての有用性を明らかにして行く予定である。本研究計画の最終段階では、担癌モデルマウスを用いたin vivoにおける制癌作用を明らかにする予定である。担癌モデルマウスを作製し、Me-PRXが誘導するオートファジー細胞死による制癌作用について評価する。具体的には、MCF-7細胞を皮下移植したBALB/cヌードマウスに対し、Me-ket-PRXを静脈投与した後の腫瘍サイズ変化より抗腫瘍活性を評価する。また、癌幹細胞の生死判定として、組織学的な免疫染色法やCD44v抗体を使用したフローサイトメトリー解析により評価するとともに、オートファジーの誘導としてLC3やp62といったオートファジーのマーカータンパク質の免疫染色もあわせて実施する。さらに、転移がんモデルマウスに対する制癌作用の評価として、luciferase安定発現MCF-7細胞を用いた肺転移癌モデルマウスに対するMe-PRXの抗腫瘍作用、ならびに転移に関してIVISより評価する。以上の評価を通じて、Me-PRXの構造的特徴とオートファジー誘導作用を利用した超分子ポリロタキサン制癌剤としての有用性を実証する。

アポトーシス抵抗性細胞に対しても正常細胞と同程度の殺細胞作用をもたらす、Me-PRXによるオートファジー細胞死の誘導機構を明らかにし、論文化した。これにより、オートファジー細胞死による癌幹細胞に対する殺細胞作用という仮説を確固たるものとし、超分子制癌剤をめざしたMe-PRXの研究に大きな進展をもたらした。また、Me-PRXの静脈投与ではないコアセルベート形成を利用した皮下投与というユニークな投与法を考案し、論文化を行った。今後、マウスレベルでの超分子制癌剤としての有用性を明らかにして行く予定である。研究計画ではketal結合を有するPRX (ket-PRX)を基盤分子としていたが,生理的条件下(pH 7.4)における安定性等の課題が生じた。そこで新たな酸分解性PRXとして,末端の封鎖分子にトリチル基を適用したPRXを検討した。各pHにおけるMe-PRXのトリチル基解離量をHPLC測定により評価した結果,pH 7.4では48時間後において脱離率は10.5%であったのに対し,pH 5.0では24時間でほぼ完全にトリチル基が脱離し,Me-β-CDを放出することを確認した。pH7.4における高い安定性と酸性環境での機敏な応答性を示したことから,トリチル基を有するMe-PRXを基盤分子として決定した。またin vitroにおけるオートファジー誘導の評価としてGFP-LC3を発現したHeLa細胞を樹立するとともに,Me-PRXの作用に対するGFP-LC3陽性小胞数を評価した。その結果Me-PRXは,GFP-LC3数を有意に増加させ,オートファジー阻害剤である3-MAとMe-PRXを同時に作用させた場合では,GFP-LC3陽性小胞数に変化は見られず,Me-PRXによるオートファジーの誘導が示唆された。さらにMe-PRXは,細胞生存率の低下を示したが,オートファジー阻害剤存在下において細胞生存率の低下は顕著に抑制された。またcaspase-3のタンパク質発現解析から,Me-PRXの誘導する細胞死は非アポトーシス様の細胞死であることが明らかとなった。このように,オートファジーの阻害により抑制される細胞死はオートファジー細胞死であることが予想される。さらにアポトーシス抵抗性細胞を樹立し,Me-PRXは正常細胞と同様にアポトーシス抵抗性細胞に対して殺細胞作用を示すことが明らかとなった。当初計画していた基盤となるポリロタキサン骨格に変更が生じたため,研究計画で予定していた,in vivoでのBALB/cマウスにおける血中滞留性評価は次年度へ持ち越しを行った。しかしながら,研究遂行において優れた機能を示す酸分解性メチル化ポリロタキサンの合成に成功し,オートファジーならびに非アポトーシス様の細胞死であるオートファジー細胞死を誘導可能であることが明らかとなった。さらに本研究における最大の関心である癌幹細胞対する細胞死誘導の評価として,アポトーシス抵抗性細胞を樹立し細胞死誘導を評価した。Me-PRXはHeLa細胞をはじめとした癌細胞だけでなくアポトーシス抵抗性細胞に対しても一様な殺細胞作用を示したため,超分子制癌剤の機能を実証する第一歩となった。
早期・末期変形性関節症における関節マーカーとしてのSOD活性の生物学的意義

変形性関節症(以下OA)には有用なバイオマーカーがないのが現状である。近年、ヒトOA関節軟骨において抗酸化酵素SOD1、SOD2が有意に低下していたという報告があるが、SODの低下が軟骨変性の原因か結果か不明であった。申請者は、マウスモデルでSOD1およびSOD2の低下が軟骨変性の原因であることを明らかにした。さらにSOD1,2,3を総合的に評価できるSOD活性に注目し、ヒト膝OA・股関節OA軟骨のSOD活性が有意に低下していることを明らかにした。本研究ではOA患者の血液および関節内SOD活性を同時に測定し、OAの予防・治療のバイオマーカーとなりうるか明らかにする。
蛍光イメージングによる嗅覚系の機能的神経配線図の解読と再構築

研究代表者らのこれまでの解析から、匂い情報処理の一次中枢(嗅球)から高次中枢へと至る神経回路について、その解剖学的な神経接続様式が明らかとなっている。しかしながら、個々の神経回路素子が担当する匂いの種類や出力行動など、機能的な神経配線図はほとんど解明されていない。本研究では、これまでに確立した「ゼブラフィッシュにおける遺伝子工学的単一ニューロン可視化技術」をさらに発展させ、嗅覚系の機能的神経配線図の解読にアプローチした。感覚刺激および誘起される行動にともなって活性化する神経回路素子の可視化を目的として、immediate early gene(IEG)プロモーターの制御下に、蛍光タンパク質とCreERを同時発現するトランスジェニック系統の樹立を行った。このシステムでは、エストロゲン誘導体の種類や濃度を調節することによって、CreERが機能できるタイムウィンドウを限定し、特定の行動とリンクした神経回路素子を抽出して可視化することが可能となる。まず、IEGとして一般的に利用されているc-fos遺伝子を用いてBACトランスジーンを作製し、ゼブラフィッシュの一過性発現系を用いて神経活動依存的な転写誘導能を検討した。しかしながら、神経活動依存的な蛍光タンパク質の発現誘導は確認できなかった。そこで、最近、神経活動とリンクした発現が報告されているnpas4遺伝子を利用して、同様にBACトランスジーンを作製した。一過性発現系を用いた解析の結果、BAC-npas4トランスジーンは神経活動依存的な転写誘導スイッチとして機能することが明らかとなった。26年度が最終年度であるため、記入しない。嗅覚は多くの動物にとって、食物の探索、危険の察知や繁殖など、個体の生存と種の維持に関わる重要な感覚システムである。匂いの源から発せられた匂い分子は、鼻の奥にある感覚ニューロンによって受け取られ、その情報は匂い分子の化学構造を基にした「匂い地図」として脳の嗅球に投影される。一方、動物が匂いの質に応じて行動するためには、高次中枢が嗅球の匂い地図を適切に読み取る必要がある。したがって、脳の匂い情報処理メカニズムを理解するためには、嗅球から高次中枢に至る詳細な神経配線図を得ることが必須である。本研究では、これまでに研究代表者らがゼブラフィッシュの稚魚において確立した「蛍光タンパク質による単一ニューロンの可視化技術」をさらに発展させ、嗅覚系の神経配線図の解読にアプローチした。成魚での単一嗅球ニューロン標識を目的として、Creリコンビナーゼ依存的に蛍光タンパク質の発現がRFPからGFPに変換されるトランスジェニック系統や、CFP, YFP, RFPのいずれか一つを確率論的に発現するトランスジェニック系統を複数作製した。これらを継代・選別することにより、蛍光タンパク質の発現強度や発現細胞集団について、成魚での単一ニューロン標識に適した系統を樹立した。また、シナプス前部に局在するSynaptophysin-GFP融合タンパク質を嗅球ニューロンで発現するトランスジェニック系統を樹立し、嗅球ニューロンと高次中枢ニューロンとのシナプス形成部位を可視化・特定した。さらに、シナプス形成の特異性の解析を目的として、膜タンパク質融合型splitGFPの相補フラグメントを、それぞれ異なるニューロン集団で発現可能なトランスジェニック系統を樹立した。神経回路の可視化のため多種多様なトランスジェニック系統の作製を行っており、それぞれの目的に適した系統を樹立するため、継代・選別に予定していたよりも時間が必要であった。また、シナプス形成の特異性を解析するsplitGFPを用いたシステムや、活動依存的な回路の可視化システムについては、従来法の原理を基に大きな改良を加えているため、システム構築・検証に時間を要している。今年度に得られたトランスジェニック系統を用いて、嗅球から高次中枢に至る二次嗅覚回路の配線図の解析を行う。

従来法を基に大きな改良を行っているシステムについては、神経回路の配線様式がすでによく知られている「嗅上皮-嗅球」回路(一次嗅覚回路)を用いて、システムの検証を行う。システムの妥当性が確認できた場合は、速やかに二次嗅覚回路にシステムを適用し、詳細な解析を行う。
ウイルス様中空粒子を用いたC型肝炎ウイルス感染症に対する遺伝子治療の基礎的実験

E型肝炎ウイルス(HEV)はヒトを含む哺乳類全般に経口感染を示すウイルスである。ウイルス様中空粒子(VLP)はウイルスの構造を保持する空の粒子であり、構造が本来のウイルスと同様であるために、構造解析やワクチン研究に広く用いられている。近年、HEVのopen reading frame 2 (ORF2)のbaculovirusでの発現系でVLPが作成出来ることが確認された。本研究ではこのVLPのワクチンや遺伝子治療のベクターとしての可能性を検討した。VLPに外来の抗原エピトープを挿入したキメラVLPを作成し、その抗原エピトープに対する免疫反応の誘導をみたところ、キメラVLPを経口投与したマウスでは液性、細胞性免疫反応が粘膜面のみならず、全身的に誘導された。次にVLPが遺伝子治療やDNAワクチンのベクターとなり得るかを検討した。VLPがCaイオン依存的に粒子を構成していることからDNAワクチン溶液内でCaイオンをキレートし、VLP分子間を広げ、その後Caイオンを再添加し、DNAワクチンをVLP内に封入した。このDNAワクチン封入VLPをマウスに経口投与したところ液性、細胞性免疫反応が粘膜面のみならず、全身的に誘導された。以上のようにVLPをワクチンベクターとして用いることは感染症に対する新たなワクチン戦略となると考えられ、現在上記2つのキメラVLPならびにDNAワクチン封入VLPを組み合わせ、より効果的なワクチンの開発を行っている。C型肝炎ウイルス(HCV)は感染後慢性の経過をたどり、肝炎から肝硬変、肝癌へと移行していく。この病態には免疫系、特に細胞性免疫が関与していると考えられ、HCVに対する免疫系を調節することで病態の進行を防げると考えられている。本研究ではE型肝炎ウイルス(HEV)のウイルス様中空粒子(VLP)をベクターとして我々が開発したインターロイキン4(IL-4)変異体遺伝子による遺伝子免疫療法の基礎的研究をHCV感染モデルマウスを用いて行うことを目的とした。IL-4変異体はマウスIL-4のアミノ酸116Qと119YをDに置換することで作成した。116の変異体はIL-4のreceptorα(Rα)とcommonγ(γc)にのみ結合し、116と119の両者を置換するとIL-4Rαとのみ結合することを確認した。このIL-4変異体を喘息モデルマウスに投与したところIL-4DM投与では完全に喘息の発生を抑えたことからIL-4DMはIL-4のアンタゴニストであり、免疫反応をTh1に、IL-4SMは逆にアゴニストとしてTh2に誘導することが判明した。このIL-4変異体DNAを用い、VLPをベクターとして遺伝子治療を行うことを試みた。VLPはCaイオン依存的に粒子を形成していることからVLP溶液内のCaイオンをキレートしVLPの分子間を広げIL-4変異体DNAを封入した。これを用いると細胞内にDNAを導入することが可能であることをin vivo、in vitroで確認された。この様にVLPを用いてIL-4変異体遺伝子を遺伝子治療に使用できる可能性が示された。さらにHCV特異的細胞性免疫を誘導する目的で結核菌ワクチン(BCG)にHCV-NS5遺伝子を組み込みリコンビナントBCGワクチンの開発にも成功した。我々は既に免疫反応の調節が可能な遺伝子としてインターロイキン4(IL-4)変異体遺伝子が有効であることを報告している。116の変異体(IL-4SM)はIL-4のreceptorα(Rα)とcommonγ(γc)に結合し、116と119の両者を置換するとIL-4Rαとのみ結合する(IL-4DM)。このことからIL-

4DMはIL-4のアンタゴニストであり、免疫反応をTh1に、IL-4SMは逆にアゴニストとしてTh2に誘導することが判明した。このIL-4変異体DNAを投与する遺伝子治療のベクターとしてHEVのVLPの可能性を検討した。VLPはCaイオン依存的に粒子を形成していることからVLP溶液内のCaイオンをキレートしVLPの分子間を広げDNAを封入した。このVLPが本来のウイルス構造を保存じているかを確認するためにDNA封入VLPを経口投与すると小腸粘膜上皮にDNAは導入され、本来のウイルス構造が保持されていることが確認された。さらに細胞内へのDNAの導入が可能であることがin vitroでも確認された。この様にVLPを用いて遺伝子治療に使用できる可能性が示された。このVLPとIL-4変異体遺伝子をもちいてHCV抗原発現トランスジェニックマウスに投与すると病態調節が可能であることが分かり、遺伝子免疫療法への臨床応用が期待された。
機能性増強を目指したきのこ栽培法を短期間で開発するための評価法の開発

きのこはヒトの健康維持、予防および疾病改善にも寄与する食品である。きのこは栽培方法により健康効果を増強することが可能であり、健康効果を増強した新規の栽培法が求められているが、栽培法の改善には莫大なコストと期間が必要なことが新規開発のネックである。本研究課題は、培養細胞を使用したin vitro試験法により、きのこの健康効果を増強する栽培法を短期間でスクリーニングする方法を提供することを目的とする。スクリーニングのターゲットとしては、抗炎症作用に着目し、炎症反応の上流域で作用する核転写因子であるNF-kBの挙動を検討し、きのこの健康効果増強の新しいストラテジーの構築を試みる。
在宅ケアの展開によるリハビリテ-ション退院患者の住宅計画に関する研究

1.平成元年度はリハビリテ-ション専門病院の退院患者を対象に、郵送アンケ-ト調査を実施し、在宅ケアの実態と住まい方を明らかにした。在宅訪問指導は約2割見られるが、保健婦・看護婦の訪問指導は僅かであり、また福祉サ-ビス要求も低率を示し、医療サ-ビス中心の希望が顕著である。住宅問題では浴室、トイレのサニタリ-空間に集中しており、解決策として「洋式化」「浴室と寝室の隣接化」「手すりの設置」等の改善が求められる。2.平成2年度は、平成元年度に明らかになった解決策を具体的に適応、普及させるため、保健婦、理学療法士の専門スタッフと共同にて直接個別調査のケ-ススタディを行い、35ケ-スの実例調査及び改善案の具体的な提案を行なった。3.住宅改善を希望するタイプとして、50歳代から老後に対応しようとする「準備型」と後期高齢者のため早急に改善を希望する「即応型」とに分類でき、前者は住まい方から在宅ケアの受け入れまでの広範囲で総合的な住宅改善が必要であり、後者は問題の集中するトイレ、浴室の改善希望が顕著である。4.「即応型」は出入口幅を広く、手すりの設置、浴槽の縁の高さ、滑りにくい床等が主な解決課題であり、現状の改善では、40cm拡幅し、洗面、洗濯スペ-スの配置交換により出入口の広さを確保し、浴室内には出入口付近に移動用の手すり、浴槽内に手すり、座るためのイスの設置、本人の機能に対応した縁の高さ(2040cm)を調節し、提示した。5.「準備型」は高齢者の寝室と便所・浴室の隣接が介護面、住まい方の面から求められ、更に、「即応型」の解決策も同時に十分に検討されなければならないことがわかった。今後は、入浴サ-ビス等が接近不可能なケ-スもあり、住宅まわりの整備も課題である。1.平成元年度はリハビリテ-ション専門病院の退院患者を対象に、郵送アンケ-ト調査を実施した。調査対象のリハビリテ-ション専門病院とは「磐梯熱海病院(郡山市)(脳血管系+脊髄損傷系+リュウマチ系)、「竹田総合病院(会津若松市)」(脳血管系)、「東北厚生年金病院(仙台市)」(脳血管系+リュウマチ系)、「泉総合病院(仙台市)」(脳血管系)であり、磐梯熱海病院を除いて各病院とも昭和63年4月平成元年3月末までに退院した患者を対象に調査を実施した。なお、磐梯熱海病院の退院患者調査は各疾患系の退院患者が分布しているため、昭和62年4月平成元年3月末までの2年間の退院患者を対象にしている。郵送調査数は竹田総合病院114世帯、東北厚生年金病院101世帯、泉総合病院114世帯磐梯熱海病院690世帯の合計1019世帯であり、回収率は56%であった。2.調査の結果、リハビリテ-ション退院患者とその主な介護者とから、「介護類型」を設定し、9類型を把握した。介護類型のうち、特徴的なことは退院患者が75歳以上の後期高齢者を6575歳の前期高齢者、75歳以上の後期高齢者が介護している関係を明らかにし、これらの層にケアサ-ビスの必要と住宅問題が顕在化していることを解明した。3.在宅ケアのうち、在宅訪問治療は2割程度見られたが、保健婦の訪問指導、看護婦の訪問指導は僅か数%にすぎなく、また福祉サ-ビスも未だ不十分であるが、各介護類型では往診を中心とした希望率が高いが、各種福祉サ-ビスの利用希望は低く、医療サ-ビス中心の希望となっている。

4.住宅問題では浴室、トイレに問題が集中しており、解決策として洋式化、浴室と寝室のオ-プン化、手すりの設置等の住宅改善が求められる。今後、住宅平面から、介護類型-住み方-ケアシステムの関係をケ-ススタディ的に明らかにする。1.平成2年度は、平成元年度に明らかになった解決策を具体的に適応・普及させるため、保健婦、理学療法士の専門スタッフと共同にて直接個別調査ケ-ススタディを行い、35ケ-スの実測調査及び改善案の具体的な提案を行った。2.住宅改善希望箇所は平成元年度の調査結果同様、トイレ、浴室のサニタリ-空間と階段、玄関の通路空間に集中しており,日本住宅の間取りが部屋中心に取られ、残ったスペ-スでサニタリ-、階段、玄関を取るため、高齢期の身体的機能の低下に伴い、住宅問題が顕在化し、広さ、手すり、段差等の改善が希望されている。3.住宅改善を希望するタイプとして、50歳代から老後に対応しようとする「準備型」と後期高齢者のため、介護上から早急に改善を希望する「即応型」とに分類でき、前者は住まい方から在宅ケアの受け入れまでの広範囲で総合的な住宅改善が必要であり、後者は問題の集中するトイレ、浴室の改善希望が顕著である。4.「即濯応型」は出入口幅を広く、手すりの設置、浴槽の縁の高さ、滑りにくい床等が主な解決課題であり、現状の改善では、40cm拡幅し、洗面・洗曜スペ-スの配置交換により出入口の広さを確保し、浴室内には出入口附近に移動用の手すり、浴槽内に手すり、座るためのイスの設置、本人の残存機能に対応した縁の高さ(2040cm)、開閉戸への変更を検討し、提示している。5.「準備型」は高齢者の寝室と便所・浴室の隣接が介護面、住まい方の面から求められ、更に、「即応型」の解決策も同時に十分に検討されなければならないことがわかった。6.住宅廻りも問題が多く、入浴サ-ビス等が接近できないケ-スもあり、まちづくり、地域づくりの視点から住宅廻りの整備も課題である。