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マウスES細胞を利用した尿路組織再生の試み

【目的】1)マウスES細胞を用いて,尿路組織(上皮・平滑筋)の誘導を試みる.2)培養組織を生体へ移植することにより,臨床への応用可能性を探る.【方法】マウスES細胞(129/sv strain)から,コニカルチューブを用いて胚様体(EB)を形成した.これを単層の組織培養用アテロコラーゲン膜上に接着させ,24週間培養した.培養液の条件を変えることにより,重層上皮と間葉組織から成る2層構造をもった組織を誘導することができた.同組織をヌードマウスの皮下および腎被膜下に移植し,2週および4週間後に採取した.(1)培養組織について,免疫染色,ウェスタンブロット法,透過型電子顕微鏡,RT-PCR法にて評価した.(2)移植組織については,免疫染色を行った.(3)また,移植組織が奇形腫を形成しない条件についても検討した.【結果】(1)培養組織は,重層上皮と平滑筋細胞を含む間葉組織からなる2層構造を示した.上皮は,pancytokeratin, cytokeratin 8, 18に陽性で,内胚葉系への分化傾向を示すと思われた.また,間質組織には,αsmooth muscle actin(SMA)陽性細胞が高率に認められた.RT-PCRでは,各種平滑筋マーカー(αSMA, calponin, myosin)の発現を認めた.また,尿路上皮マーカーであるuroplakin(Upk)の発現も認めた.(2)移植した組織についても,一部にUpk3に染まる上皮様構造が確認された(3)分化誘導培地を用いることにより,ある程度奇形腫形成が抑制された.【結論】同方法により,ある程度分化した2層構造の組織を得ることができ,一部に尿路上皮の発現も認められた.また,分化誘導培地の使用や前処置を行うことにより,移植組織からの奇形腫形成も抑制できる可能性が示された.研究段階ではあるが,尿路や消化器系への応用可能性が示された.【目的】1)マウスES細胞を用いて,上皮・間質(平滑筋)組織の誘導を試みる.2)培養組織を生体へ移植することにより,臨床への応用可能性を探る.【方法】マウスES細胞(129/sv strain)から,コニカルチューブを用いて胚様体(EB)を形成した.これを単層の組織培養用アテロコラーゲン膜上に接着させ,24週間培養した.培養液の条件を変えることにより,重層上皮と間質様構造を持つ2層構造よりなる組織を得ることができた.同組織をヌードマウスの皮下および腎被膜下に移植し,2週および4週間後に採取した。培養組織および移植組織について,免疫組織化学的に検討した.【結果】培養組織は,重層上皮と平滑筋細胞を含む間質組織からなる2層構造を示した.上皮は,pancytokeratin, cytokeratin 8,18に陽性で,内胚葉系への分化傾向を示すと思われた.また,間質組織には,αSMA陽性細胞が高率に認められた.一方,移植した組織からは,奇形腫が形成された.【結論】同方法により,ある程度分化した2層構造の組織を得ることができ,尿路や消化器系への応用可能性が示された.しかし,移植組織は奇形腫を形成してしまい,生体への移植には,更なる検討が必要と思われた.【学会発表】「コラーゲン膜を用いたES細胞からの上皮・間質組織誘導の試み」1.第92回日本泌尿器科学会総会(H16.4.104.13,大阪)2.第4回日本再生医療学会(H17.3.13.2,大阪)【目的】1)マウスES細胞を用いて,尿路組織(上皮・平滑筋)の誘導を試みる.2)培養組織を生体へ移植することにより,臨床への応用可能性を探る.【方法】マウスES細胞(129/sv strain)から,コニカルチューブを用いて胚様体(EB)を形成した.これを単層の組織培養用アテロコラーゲン膜上に接着させ,24週間培養した.培養液の条件を変えることにより,重層上皮と間葉組織から成る2層構造をもった組織を誘導することができた.同組織をヌードマウスの皮下および腎被膜下に移植し,2週および4週間後に採取した.(1)培養組織について,免疫染色,ウェスタンブロット法,透過型電子顕微鏡,RT-PCR法にて評価した.(2)移植組織については,免疫染色を行った.(3)また,移植組織が奇形腫を形成しない条件についても検討した.【結果】(1)培養組織は,重層上皮と平滑筋細胞を含む間葉組織からなる2層構造を示した.上皮は,pancytokeratin, cytokeratin 8, 18に陽性で,内胚葉系への分化傾向を示すと思われた.また,間質組織には,αsmooth muscle actin(SMA)陽性細胞が高率に認められた.RT-PCRでは,各種平滑筋マーカー(αSMA, calponin, myosin)の発現を認めた.また,尿路上皮マーカーであるuroplakin(Upk)の発現も認めた.(2)移植した組織についても,一部にUpk3に染まる上皮様構造が確認された(3)分化誘導培地を用いることにより,ある程度奇形腫形成が抑制された.【結論】

同方法により,ある程度分化した2層構造の組織を得ることができ,一部に尿路上皮の発現も認められた.また,分化誘導培地の使用や前処置を行うことにより,移植組織からの奇形腫形成も抑制できる可能性が示された.研究段階ではあるが,尿路や消化器系への応用可能性が示された.
環境共生型都市の動学的経済評価

本研究は大きく分けて4部から構成されている。第I部は帯広市を対象とした比較静学分析で,廃棄物の発生・再(生)利用・除去を内生化した応用一般均衡分析である。この分析により,廃棄物再(生)利用率の増加が,産業構造や地域厚生水準にどのような影響を与えるのかを明らかにすることができた。またこの第1部は動学的分析のための基礎的研究とも位置付けられる。第II部は帯広市を対象としているが,第I部のモデルを動学化したものである。モデルの動学化は割引された家計効用の累積和が最大になるような家計消費,家計余暇需要(家計労働供給),家計貯蓄を決めることによってなされる。このモデルを用いて廃棄物再(生)利用率の増加が,産業構造,地域厚生水準に与える影響をシミュレーションした。シミュレーションの結果,廃棄物再(生)利用率の増加は割引された家計効用累積和を高めると同時に,対象地域の生産物自給率も高まり,環境共生型都市の在り方が考察できた。第III部は第II部とほぼ同様のモデルを用い,対象地域の将来人口が減少するという前提条件を設けた。この結果,人口減少化においても人口1人当りの効用は高まるという興味深い結果が得られ,持続的発展の様相を考察することができた。第IV部は仮想数値シミュレーションモデルを用いた環境共生型都市の考察を行った。このモデルでは都市が25ゾーンに分割され,それぞれのゾーンに産業と人口が存在するものとなっている。また自然環境要素を取り入れ,それを公共財として扱っている。このモデルも動学的であり,都心部への経済集中化が,家計効用を高めるという結果が得られている。また自然環境の存在も家計効用を高める結果となった。本年度は我が国および外国で行われてきた環境共生型都市に関する理論的,実証的研究の文献サベイを行い,その研究動向を把握した。その上でまず近年,先進国で問題となっている都心部の空洞化現象を説明する動学的数値シミュレーションモデルを開発した。このモデルでは独占的競争理論を用いて,どの程度の市場圏がなければ都心部が空洞化してしまうのかを,明らかにすることができた。都心部の空洞化は交通需要の拡大を招き,エネルギー需要の増大や,それに伴う環境負荷の増大を引き起こし,環境共生型都市を考えていく上で重要な課題である。第2に都市の持続的発展を考えていく上で重要となる,人的資本の役割を理論的に考察した。このモデルでは複数の都市からなる都市群システムを対象としている。そして交通基盤整備の遅れが,都市成長を遅らせ,都市間格差を拡大させることを明らかにした。第3に帯広都市圏を対象として,廃棄物の発生・再(生)利用・除去を内生化した応用一般均衡モデルを開発した。このモデルによるシミュレーション分析によって,廃棄物再(生)利用促進のために必要な公的補助金の水準を明らかにすることができた。このモデルは比較静学モデルであるために,現在その動学化を検討しているところである。最後に25ゾーンからなる仮想的都市を想定し,環境資本を内生化した動学的数値シミュレーションモデルを開発した。このモデルにより,都市人口を都心部に集中させた方が,家計効用が高まるという興味深い結果が得られた。現在このモデルについては,自然環境要素を導入し,モデルの拡張を行っているところである。本年度は環境共生型都市の動学モデルの構築に焦点を当て研究を行った。第1に25ゾーンからなる仮想的な都市を想定し,その数値シミュレーション分析を行った。このモデルでは家計の割引された均衡効用水準の総和が最大化されるような構造となっている。そして産業資本,住宅資本,交通資本,自然環境水準が内生化されている。またゾーン間の家計の居住地移動,通勤パターンも内生化されている。

このモデルによるシミュレーションによって,自然環境を考慮した方が都市がコンパクトになり,また都市成長の中間段階では家計効用が高まるという,興味深い結果が得られた。第2には帯広都市圏を対象として,廃棄物の発生,再(生)利用,除去を考慮した動学的応用一般均衡モデルを作成した。平成16年度では同じ地域を対象として静学モデルを作成したが,都市の持続的発展を考察するためにはモデルの動学化が必要である。このモデルを用いて,既存の再(生)利用率を1.2倍引き上げた場合のシミュレーションを行った。その結果,家計効用の期末値まで含めれば,再(生)利用率を高めた方が割引された家計効用値総和は大きくなるという結果が得られた。第3には上述のモデルでは帯広都市圏の人口増加を仮定していたが,現実には将来人口は減少する可能性が高いものと思われる。この観点から,将来人口の減少を仮定したシミュレーションを行った。その結果,人口増加ケースよりも人口減少ケースのほうが1人当りの効用値は高くなるという,極めて興味深い結果が得られた。これは1人あたりの資本ストックの違いによるものと思われる。来年度については枯渇姓資源を考慮したモデルを構築し,真の意味での持続的発展の考察を行う予定である。以上の成果は国際地域学会,日本地域学会,土木学会,ウィーンでの国際ワークショップなどで発表されている。本年度は環境共生型都市の勤学モデルの構築,及び地域道路整備に焦点を当て研究を行った。第1に帯広都市圈を対象として,廃棄物の発生,再(生)利用,除去を考慮した動学的応用一般均衡モデルを作成した。平成17年度では,モデルでは帯広都市圈の人口増加を仮定していたが,現実1とは将来人口は減少する可能性が高いものと思われる。その結集,人口増加ケースよりも人口減少ケースのほうが1人当りの効用値は高くなるという,極めて興味深い結果が得られた。また環境共生型都市を考えていく上では,交通が重要な要素となる。この観点から本年度は愛知県東部,静岡県西部を跨ぐ三遠地域を対象として,道路整備が地域の人口にどのような影響を与え,るのかをシミュレーションした。この結果,第二東名高速道路周辺地域では大きな便益を受け,逆に幹線道路から離れた地域では,交通条件が向上するにも拘わらず,マイナスの便益を受ける結果となった。この分析は時間を追った段階的整備を仮定しており,その意味で動学的な分析と言える。そして環境共生型都市の1つのモデルとして,コンパクトシティの実現可能性分析に繋がるものである。以上の成果は欧州地域学会に日本地域学会,国際産業連関分析学会,バングラデッシュ地域学会などで発表されている。
一般化された複合誤りを訂正する符号の構成法とその復号法に関する基礎研究

本研究は、ランダム誤りとバースト誤りが同時に混在する誤り、すなわち複合誤りを制御する複合誤り訂正符号の構成法と復号法に関する基礎研究である。ここ数年間の研究の積み重ねにより、複合誤りが発生する通信路の数学的モデルを設定し、具体的な複合誤り訂正符号の構成法として繰り返し符号を示し、その理論的性能評価を行った。さらに、その理論的性能限界まで訂正可能な復号法として、受信空間にある種の順序関係を導入し、この順序関係と複合距離の概念を組み合わせた順序型限界距離復号法を提案した。このような研究成果を踏まえ、複合誤りの一般化として、ランダム消失とバースト消失を混在させた複合消失を仮定し、限界距離復号を可能とする複合距離の一般化を行った。その結果、複合消失と複合誤りを訂正する符号として繰り返し符号が有効であることを示した。同時に、その理論的訂正能力限界まで複合消失と複合誤りを訂正する復号法として、順序型限界距離復号法を一般化した復号手法を提案した。次に、通信路で発生したシンボル誤りをハミング距離ではなく、複合距離で考えることにより、より多くのシンボル誤りを訂正できる可能性がある。この考えの関連研究として、リード・ソロモン符号に対する最小距離復号の一方法を提案している。一般に、最小距離復号は、ある種の最尤復号として考えることができ、その計算量の大きさによって、実行性に困難さを伴う。しかし、提案手法では、シンボル誤り位置の組合せ集合とその集合上に復号に適した順序関係を新たに導入することで、従来の総当り的な計算量と比較し、より少ない計算量で実行可能である手法を示した。最後に、複合誤りを扱うテーマの応用として、ネットワーク符号化への適用についての試みも行った。具体的には、ロバストネットワーク符号やセキュアネットワーク符号の構成法とその理論的性能について明らかにした。本年度の研究において、我々が対象とする複合誤りの基本形に関する距離、誤り、その誤りに対する符号の構成法、復号法についての英文発表がなされた。具体的には、複合誤りとして、ランダム誤りと長さ一定のバースト誤りの組合せを考慮した場合における、距離の概念、ここでは、複合距離という、を示し、その上で、それらの組合せの誤りとして、複合誤りを定義している。従来の研究では、我々が対象とする複合誤りに関する符号の構成法、復号法に対応する十分な研究はなされていなかった。本研究において、基本的な複合誤りに対する概念が明らかにされ、さらに、従来研究を含むかたちで一般化がなされていることで、従来のランダム誤りとバースト誤りの組合せに対する誤り訂正符号の統一的な考え方をすることが可能となった。他方、本研究の目標の一つとして、さらに、複合誤りの概念を一般化することで、より効率的な誤り訂正の概念を思案中ではあるが、複雑な組合せ論的な発想に偏りがちである。そこで、ランダム誤りを対象にした復号として、限界距離を越える誤り訂正が可能なリスト復号との関連についても調べることで、誤りの個数以外の特徴、性質を見出すことを考えている。その一つとして、MDS符号のリスト復号法およびその計算量の研究を行った。また、復号の効率化という視点から復号器のアークテクチャを考慮した高速復号法についての研究成果も発表された。最後に、近年、注目されるネットワーク符号化に関連して、複合誤りの概念が利用できないかという調査も行い、まずは、特殊なネットワーク上でのルーティングにおける性質を明らかにした。以上本年度の研究は、研究実施計画において主に挙げた以下の3項目について行っている。まず、複合誤り訂正符号が扱える誤りの種類として複合消失についても扱えるように、複合距離の概念を一般化し、限界距離復号に類似する復号を行えることを理論的に明らかにした。この結果は、従来から積み重ねてきた研究結果を丁寧に組み立てることで得られている。

この研究成果については、投稿準備段階である。また、一般的な複合誤りの形態を探る研究では、主要な成果までには辿りついていない。この理由に、複合誤りの簡単な一般化を仮定しても、符号理論において必要とするある量を測るには、計算機科学分野で扱われる最小集合被覆問題に関連する困難さを伴うためであると考えている。次に、リスト復号として扱われる限界距離を越える誤り訂正を行う研究に関しては、リード・ソロモン符号に対する高速復号アルゴリズムの理論的構築およびその評価を行った。この復号法はある種の最尤復号を実現可能とする有効な方法と考えられる。現在、この研究成果については、電子情報通信学会誌に投稿中である。最後に、複合誤りを多様な誤りの形態ととらえた場合の応用として、近年、情報理論の分野において扱われているネットワーク符号化問題に関する研究を行った。現段階では、直接、複合誤りの概念を適用できるまでには至っていないが、次のような研究を行っている。一つのサーバから複数のユーザへ同じデータを配信するマルチキャスト通信を仮定した場合、ネットワーク中を流れるデータを陽に得られるようにするロバスト性と陽には得られなくするセキュア性という相反する2種類の性質を兼ね備えた情報理論的な概念を与え、具体的な構成法を与えた。また、セキュアネットワーク符号をセキュアにするリンクの組合せ数の多項式時間計算量で構成可能なアルゴリズムを与えた。
安定炭素同位体比および微量元素からみた植物リターの終末

森林生態系の炭素現存量の約半分を占める土壌炭素の分解速度、土壌腐植の起源およびそれらに影響する要因について理解することは、地球レベルでの大気炭素収支を予測する上で不可欠と考えられている。炭素同位体比および微量元素を指標に、土壌有機物の分解・堆積過程を解析した。その結果、熱帯季節林では、リグニン成分は土壌有機物分解・堆積課程に関与する割合が少ないこと、Ca,Mn元素が分解・堆積の指標になり得ること、さらに、土壌有機物として微生物遺体の供給が重要であることが示唆された。これらの結果は、土壌有機物の分解堆積モデルのパラメータ解析に有効活用できる。森林炭素動態の精密化のため、土壌および土壌への有機物供給源としての葉と細根の安定炭素同位体比および微量元素を指標を使って、土壌有機物の分解・堆積過程を解析した。土壌への有機物供給源の葉および根の抽出成分(エタノール抽出分、アルベン抽出分、クラソンリグニン、ヘキサン抽出分、脱脂粉分、セルロース、熱水抽出分)の炭素同位体比と土壌深度別炭素同位体比を比較検討した結果、リグニンの炭素同位体比が土壌の炭素同位体比に近いという予想に反して、リグニンの炭素同位体比は葉および根とも、バルク(全体)および表層土壌の炭素同位体比より低い値を示した。このことは、土壌有機物形成に寄与する割合が高い物質は、難分解性のリグニンではなく、セルロースおよび熱水抽出物であることを示唆していた。また、土壌深さ毎の微量元素の解析から、リター等の有機物影響が大きい土壌元素としてCa,S,P,Cu,Zn,Mnが認められ、これらは土壌有機物分解の指標となりうること、さらに、土壌が深くなるにつれ、土壌有機物に占める微生物遺体の存在役割が大きくなることが示唆された。特に、安定炭素同位体比から推測されるリグニンの挙動から、地表面と土壌中では、全く異なる分解過程を持つこと、つまり、リター中のリグニンは腐朽菌でほとんどが分解される一方、糖やセルロースなどの易分解性物質が土壌腐植の構成成分として取り込まれることを強く示唆していた。さらに、それらが微生物により分解されるとともに、微生物自体の遺体が最終的に土壌有機物として残る分解・堆積モデルの基礎になるデータを得ることができた。ここでは、炭素同位体比および微量元素を指標に、土壌有機物の長期貯蔵メカニズムの解明を目指している。土壌への有機物供給源である葉および細根の抽出成分(エタノール抽出分、アルベン抽出分、クラソンリグニン、ヘキサン抽出分、脱脂粉分、熱水抽出分、セルロース)の炭素同位体比を比較検討した結果、リグニンはバルク(抽出処理なし)より、低い炭素同位体比を、セルロース、熱水抽出成分および脱脂粉末は高い炭素同位体比を示した。このことは、リグニン(一般に、分解が遅いといわれている)が高い炭素同位体比を示すだろうとの予測と反対の結果となった。これは、セルロースなどの高い炭素同位体比を示す成分が土壌有機物形成に寄与する割合が高いことを示唆していた。また、易分解性成分であるセルロースが土壌に入ると難分解性物物質に変質する可能性を示唆するが、詳細については今後の検討課題である。また、各抽出成分とも細根の炭素同位体比は、葉のそれより高い値を示し、葉と細根の成分合成過程に違いが認められた。また、荷電粒子励起X線放射(PIXE)測定装置を使って、深さ1m土壌断面から採取した土壌の微量元素を分析した。検出された26元素うち、深くなるにつれ、元素濃度が増加する元素(Al,Fe,Ti,Yなど)、濃度が減少する元素(P,Ca,S,Mn等)、増減の変化が不明元素(Siなど)に分けることができた。濃度増加傾向元素は風化による溶脱・集積の影響が大きく、濃度減少傾向元素は生物濃縮の影響が大きく関与していると考えられた。共同研究者の各分野の横断的連携により、研究成果を予定通り出すことができた。また、積極的に学会で発表を行った。土壌の抽出分画を行い、各分画成分の炭素同位体比および微量元素分析を行う。植物リター(葉および細根)の分解過程と土壌中の長期安定物質への変遷過程をリンクさせながら、土壌有機物の分解・堆積過程を解明するととともに、モデル化を行う。なお、えられた成果は積極的に学会等で発表するなど、成果の普及に努める。土壌の成分抽出、それらの炭素同位体比および微量元素分析にかかわる試薬、実験器具、作業費等に使用する。さらに、最終年度であるため、成果公表を行うための学会参加等にも使用する。
終末期患者が抱く他者への負担感軽減に向けた援助的コミュニケーション教育の検証

本研究の目的は、1.患者のもつ他者から世話を受ける負担感軽減につながる援助的なコミュニケーションとは何か、2.EOLケア教育によって、ケア提供者のコミュニケーションはどう変わり、学習後のコミュニケーションはどのように受け止められるか(評価)である。1,2は相互に補間し合い、1の結果を用いて2の検証結果を解釈をする。1はStudyI、2はStudyIIとしてプロトコールを構築した。StudyIとして他者から世話になることの負担感(SPB)について患者へインタビューを行い、どのようなプロセスを経て他者から世話になってもよいと感じられるように変遷していったかそのプロセスと構造を明らかにする。StudyIIではStudyIで立てた仮説をもとに、患者の負担感が軽減するような援助的コミュニケーションの研修を受講した群と受講しないコントロール群とで比較し、研修の効果を検証することを目的としている。現在、StudyIについて倫理審査の承認を得て対象者のリクルートをすすめているところである。StudyIIについては今後倫理委員会の承認を得る予定である。特にStudyIの該当患者のリクルートはタイミングも関わることから、協力医療機関との連携が重要である。現在在宅医療に特化しエンドオブライフケアを実践している診療所と密に連携を取っている。StudyIIについては、ロールプレイを行う際に模擬患者から協力を得るため、医学的、社会的、心理的、文化的等多角的な観点でシナリオを検討し、ストーリー性に相互の矛盾がないかを精査している最中である。6月半ばに学内倫理委員会に申請を提出し、7月25日に本研究に関するプレゼンテーションを行った。10月に審査結果が通知されたところ、StudyIは患者にインタビューを実施するため「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に該当するが、StudyIIは健康人を対象とし模擬患者とのロールプレイ実施によって実験的にデータを収集することから、教育及び業務改善の研究に相当するため、学内倫理委員会では審査できないとして、StudyIのみ承認、StudyIIは審査対象外という判断となった。本学倫理委員会によるStudyIIを審査対象外とする結果に対し、研究責任者、研究協力者とも大きな疑問を感じ、慎重に考えて研究を開始しなかった。その後研究倫理に造詣の深い複数の研究者に、倫理委員会が出した判断について相談し、12月末に当該倫理委員会に対し不服申し立てを行って再審査を依頼することにした。2019年1月末に再度StudyIIの内容についてのみ文書と口頭をもって審査会で説明を行ったが、当該倫理委員会では「本学の倫理委員会は人指針を法的根拠にしており、教育に関わる研究を判断するのはむしろ越権行為である。」「教育研究に関する倫理委員会はどの大学にもない。」と審査委員が判断したため、最終的に審査対象外という結論に至った。研究代表者としては「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に厳密に該当せずとも、高等教育機関として研究倫理の観点から審査対象であり、正式な承認が必要な事案と考えている。したがって現在新たにプロトコールを整え直し、本学以外の倫理委員会(学会の倫理委員会等)に提出すべく準備を行っている。このような事情から残念ながら研究自体が遅れる結果となった。StudyIについては、在宅医療を専門に行っている各地の診療所を中心とした団体(一般社団法人全国在宅療養支援診療所連絡会、および一般社団法人全国訪問看護事業協会など)に広げ、対象となる患者についてリクルートの協力を依頼し、該当する患者へインタビューを実施する。StudyIIについては、専門的な模擬患者団体(JaMITAC)と相互の打ち合わせを数回実施しており、ロールプレイで用いるシナリオについて検討している最中である。それらの準備を行いつつ、あらたに学外の倫理委員会に申請を提出する準備を進める。

10月に審査結果が通知されたところ、StudyIは患者にインタビューを実施するため「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に該当するが、StudyIIは健康人を対象とし模擬患者とのロールプレイ実施によって実験的にデータを収集することから、教育及び業務改善の研究に相当するため、学内倫理委員会では審査できないとして、StudyIのみ承認、StudyIIは審査対象外という判断となった。本学倫理委員会によるStudyIIを審査対象外とする結果に対し、研究責任者、研究協力者とも大きな疑問を感じ、慎重に考えて研究を開始しなかった。その後研究倫理に造詣の深い複数の研究者に、倫理委員会が出した判断について相談し、12月末に当該倫理委員会に対し不服申し立てを行って再審査を依頼することにした。2019年1月末に再度StudyIIの内容についてのみ文書と口頭をもって審査会で説明を行ったが、当該倫理委員会では「本学の倫理委員会は人指針を法的根拠にしており、教育に関わる研究を判断するのはむしろ越権行為である。」「教育研究に関する倫理委員会はどの大学にもない。」と審査委員が判断したため、最終的に審査対象外という結論に至った。研究代表者としては「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に厳密に該当せずとも、高等教育機関として研究倫理の観点から審査対象であり、正式な承認が必要な事案と考えている。したがって現在新たにプロトコールを整え直し、本学以外の倫理委員会(学会の倫理委員会等)に提出すべく準備を行っている。このような事情から残念ながら研究自体が遅れる結果となった。StudyIについては、在宅医療を専門に行っている各地の診療所を中心とした団体(一般社団法人全国在宅療養支援診療所連絡会、および一般社団法人全国訪問看護事業協会など)に広げ、対象となる患者についてリクルートの協力を依頼し、該当する患者へインタビューを実施する。StudyIIについては、専門的な模擬患者団体(JaMITAC)と相互の打ち合わせを数回実施しており、ロールプレイで用いるシナリオについて検討している最中である。それらの準備を行いつつ、あらたに学外の倫理委員会に申請を提出する準備を進める。研究の物理的な実施環境(解析用のPC、実験で使用するタブレット、質的分析のソフトウェア)を整えることが出来たが、実質的に患者調査が進んでいないため、その際に発生する旅費(調査先に出向くため)、テープ起こし等(インタビューデータのテキスト化)の費用が発生しなかった分が次年度使用額が生じた理由と言える。今後はStudyIを優先して進めていくため、調査にともなう支出が発生する。またStudyIIについては専門の模擬患者団体にシナリオ構築、模擬患者の標準化作業、ロールプレイの実施において業務の一部委託にともなう支出が生じる予定である。現在成果を発表するには至っていないが、研究チームのメンバーがそれぞれ取り組んでいる研究についてホームページを立ち上げて公表している。
剣道競技者の構えから打突に至る過程の神経科学的研究

本研究の目的は,長期剣道競技者を対象にP300,N140電位,NOGO電位と呼ばれる脳電位,collision法,筋電図などの神経科学的方法を用いて,剣道競技者の脳内の処理系,運動神経系,筋系に至る経路でいかなる変容を示すかを詳細に明らかにすることである.その結果,剣道群では脳の運動関連領野から運動神経を駆動する時間は一般群より有意に優れていること,最大神経伝導速度の分布は剣道群では利き手側が46m/secの伝導速度の位置でピークを示し,非利き側で33m/secの伝導速度の位置でピークを示した.以上の結果から最大神経伝導速度は後天的なトレーニングの影響で変わる可能性を秘めている.目的:筋電図などの神経科学的方法を用いて筋電図反応時間は真に剣道競技者と非競技者には差が有るかどうかを明らかにすること.さらに対応して事象関連電位と呼ばれる脳電位を用いて長期的な剣道競技トレーニングは脳内感覚ー運動処理系に変容を生じさせているかどうか明らかにすることである.方法:参加者と課題内容被検者は10年以上剣道を継続している学生10名と一般健康な大学生である.運動課題としては視覚刺激に反応してあらかじめ決められている箇所の打撃を行う.視覚刺激の色の種類によって技が決めされており,被検者はランダムに提示される視覚刺激の種類によって提示される技を遂行し,その時の反応時間,筋収縮時間を測定する.さらに同様のパラダイムで事象関連電位を測定する.結果と考察:打突課題の面,小手,胴打ち課題の中で小手打ちは剣道群,一般群とも成功率は低かった.EMG-RTは選択反応時間課題,単純反応課題ともに剣道群が有意に速かった.筋放電パターンは,打突に関わりなく,剣道群は上腕二頭筋が最初に放電したが,一般群は一定の傾向を示さなかった.事象関連電位についてはGo条件,NoGo条件ともP300潜時には差が見られなかった.またP300電位にも差が認められなかった.これは今までの競技者を測定したデータとは一致しなかった.おそらく脳電位を誘発するのに用いた課題がたやすい課題であったため長期競技者の能力を測定することができなかったと考えられる.この点につては次年度も研究を継続したいと考えている.以上のことから剣道群では脳の運動関連領野から運動神経を駆動する時間は一般群より有意に優れていると考えられる.本年度はcollision法を用いて長期的な剣道競技の運動神経系にも変容を示すかどうかを明らかにすることを目的とした。参加者と課題内容:被験者は10年以上剣道を継続している学生10名と一般の健康な学生である。これらの被験者の腕や脚の運動神経の伝導速度の分布を,collision法を用いて測定し運動神経への長期運動の影響を調べた。collision法とは同じ神経を反対方向から伝播してくる2つの活動電位が衝突し,両電位に伴う不応期を利用して末梢運動神経伝導速(motor nerve conduction velocity: MCV)と相対神経線維数の最も多い神経伝導速を反映する神経伝導速度分布を測定する方法である。その結果,最大神経伝導速度の値は,剣道群では68.5±6.6m/sec,一般群は53.5±3.8m/secを示し統計的にも有意であった.さらに最大神経伝導速度の分布を比較してみると剣道群は聞き手側が46m/secの伝導速度の位置でピークを示し,相対神経線維数は14%であり,非利き側で33m/secの伝導速度の位置でピークを示し相対神経線維数は16%であり,利き側が非利き側よりも有意に速い結果を示した.長期トレーニングは神経線維の直径を増加させる可能性がある報告が数多くある.従って本研究結果は先天的な遺伝的要因意外にも長期の継続的なトレーニングのような後天的な環境要因も神経線維の直径の肥大に影響を及ぼしている可能性が大であると考えられる.今日までの多くの研究は神経の軸索の直径と最大神経伝導速度と密接な関係があることを報告している.また長期のトレーニングは運動ニューロンに組織科学的変化を引き起こしていることが報告されている.以上の結果,報告から最大神経伝導速度は後天的なトレーニングの影響で変わる可能性を秘めている.H27年度は,H26年度までのデータを統計分析し,図表の作成を行い,学会誌への投稿を行った.H27年度は最終年度であったため、すべてのデータをもとに長期的な剣道競技のトレーニングがいかに高次運動中枢神経や運動神経系にも変容を示すかどうか結論付けることを計画していた.本研究においては長期にわたって剣道を継続してきた競技者を対象に筋電図などの神経科学的方法を用いて,剣道競技者の脳内の処理系,運動神経系,筋系に至る経路でいかなる変容を示すかを詳細に明らかにすることを目的とした.実験1では筋電図を用いて,筋電図反応時間は真に剣道競技者と非競技者には差が有るかどうかを検討した.またP300, N140電位, NOGO電位と呼ばれる脳電位を用いて長期的な剣道競技の脳内感覚-運動処理系に変容を生じさせているかどうかも検討した.実験2ではcollision法を用いて長期的な剣道競技の運動神経系にも変容を示すかどうかを,参加者の腕や脚の運動神経の伝導速度の分布を, collision法を用いて測定し運動神経への長期運動の影響を調べた.

その結果,剣道群では脳の運動関連領野から運動神経を駆動する時間は一般群より有意に優れていること,最大神経伝導速度の分布は剣道群では利き手側が46m/secの伝導速度の位置でピークを示し,非利き側で33m/secの伝導速度の位置でピークを示した.以上の結果から最大神経伝導速度は後天的なトレーニングの影響で変わる可能性を秘めている.本研究の目的は,長期剣道競技者を対象にP300,N140電位,NOGO電位と呼ばれる脳電位,collision法,筋電図などの神経科学的方法を用いて,剣道競技者の脳内の処理系,運動神経系,筋系に至る経路でいかなる変容を示すかを詳細に明らかにすることである.その結果,剣道群では脳の運動関連領野から運動神経を駆動する時間は一般群より有意に優れていること,最大神経伝導速度の分布は剣道群では利き手側が46m/secの伝導速度の位置でピークを示し,非利き側で33m/secの伝導速度の位置でピークを示した.以上の結果から最大神経伝導速度は後天的なトレーニングの影響で変わる可能性を秘めている.H26年度の計画は被験者の腕や脚の運動神経の伝導速度の分布を,collision法を用いて測定し運動神経への長期運動の影響を調べることであり、ほぼ終了し、データの分析も計画通りに順調に進んでいる。また結果も予想通りに出ているため分析が終わり次第統計処理を行い結果公表の準備が可能な段階である。剣道コーチング論H26年度のデータを統計分析し、図表の作成を行い、学会発表の準備をするとともに学会誌に投稿する準備も行う。またH27年度は最終年度となるので、全てのデータをもとに長期的な剣道競技のトレーニングがいかに高次運動中枢や運動神経系にも変容を示すかどうかを結論付ける資料を作成する。当初の予定通り、筋電図を用いて剣道競技者と非競技者の筋電図反応時間に差があるかどうか実験を行い、十分なデータを得ることができた。また長期的な剣道競技者の脳内ー運動処理系についても事象関連電位(P300やNOGO電位)を用いて検討を行った。今年度得られたデータは、長期的な剣道競技者の運動神経系の変容を検討する次年度の研究につながるものであった。平成27年に開催された第92回日本生理学会大会へ参加を予定していたが、日程の調整がつかず参加を見送ったため。当初予定通り、collision法を用いて長期的な剣道競技が運動神経にも変容を示すかどうか運動神経伝導速度を測定しデータを解析する。また得られたデータについては学会発表は学術雑誌において発信していく予定である。平成28年3月に開催される第93回日本生理学会大会への出張旅費に使用することを予定している。予定していたへの米国出張を取りやめたため。2013年度に実施できなかった海外出張の旅費として。
古典述語論理に対応する項計算体系の研究

自然演繹計算はゲンツェンにより導入された形式的論理体系の一つであり、通常の数学において用いられる推論と密接な関係を持つ。その論理体系の基本的性質の一つとして、最大論理式の縮約方法に関する諸定理がある。その中の合流性定理、すなわち始点を共有する縮約列に関してそれを合流する縮約列を構成することができるという定理については、直観主義論理の特に可換性縮約を含まない体系について良く知られていたが、それ以外の体系については直接的な証明が必ずしも得られていなかった。それは、可換性縮約が縮約点の増長をもたらし、単純な合流性証明の適用ができないためである。本研究においては、この困難を克服する方法の改良を行った。そこでは、直観主義論理の可換性縮約のみならず、古典主義論理の二重否定除去に起因する縮約に関しても、構造的縮約として統一的に扱われている。表現の簡略化のためには、項計算体系を、伸縮性を持つ縮約点の連続的な縮約を表現できるように拡張する手法が用いられている。その際、特に古典論理に特有な、縮約点による木構造が項の生成規則に関して飛躍を持ち、それが互いに分離されない場合に関して、拡張された項表現を用いた代入形式を整備した。特に、構造的な縮約の連続において生成される木構造を、元の証明図あるいは項の部分構造に制限した場合、本来の木構造とはなり得ぬ集合を、潜在的な木構造として扱うことが必要となるが、それに対してさらに拡張された代入形式を定義し、その代入形式間の可換性に関する研究を進めた。自然演繹体系における最大論理式を除去する縮約手続きに関しては、従来プラヴィッツが直観主義論理体系および原始的論理記号を制限した古典主義論理体系に対し、弱正規化定理および強正規化定理を証明していた。その後、すべての論理記号を原始的に含む古典論理の自然演繹体系に対して縮約手続きを定義する試みが複数の研究者によって為されてきたが、そのうちの一つが筆者の1995年によるものであり、それはプラヴィッツの直観主義論理における手続きを自然に拡張したものであった。しかしこれまではその正規化定理に関しては弱い形のもののみ証明されていたため、強い形の正規化定理を証明することが今年度の本研究の目標の一つであった。そしてその強正規化定理の証明が得られ、別記の通りその概要を発表した。強正規化定理とは、「与えられた任意の証明図に対し、それから始まる任意の縮約列の長さが有限である」という主張である。われわれの体系、すなわちすべての論理記号を原始的に含む古典論理自然演繹体系において、最大論理式を縮約する場合、選言および存在演算子に対する論理記号の除去、および古典論理の二重否定の除去の推論に導かれる最大論理式は、構造的縮約点からなる木構造を見出すことにより、プラヴィッツの縮約の定義を拡張することができた。それに対する強正規化定理は、ド・グルートが直観主義論理において用いた拡張されたPCF翻訳の方法を適用することにより得られた。そのためには、型付きラムダ計算の体系の手法を用いることが必要であった。
エリシター処理によるジャガイモのフェノール性アミド化合物の誘導機構

ある代謝経路の活性の変化とは、その経路を流れる化合物量、すなわち代謝フラックスの増減を意味している。ジャガイモ塊茎組織に傷害を与えると、フェニルプロパノイド経路の活性化がおこり、chlorogenic acid (CGA)が顕著に蓄積する。一方、同じくフェニルプロパノイド代謝産物の一つであるN-p-coumaroyloctopamine(p-CO)の含量は生合成酵素が活性化しているにも関わらず微量しか増加しない。本代謝制御の詳細を明らかにすることを目的として、これらの化合物の生合成フラックスの実測を試みた。ジャガイモ塊茎からディスクを作成し、24時間後に10mM L-phenyl-d_5-alanine水溶液を処理した。経時的にディスクを回収し、抽出液中のCGAおよびp-COとその重水素ラベル体の含量をLC-MSで測定した。重水素ラベル体比の経時変化を表す式を、実測値に非線形回帰法で近似させ、CGAとp-COの生合成フラックスをそれぞれ4.2および1.1nmol/gFW/hと求めることができた。以上より、生成したCGAはほとんどが蓄積するのに対し、同じオーダーのフラックスで生成しているp-COは速やかに代謝され、蓄積しないものと考えられた。また、バレイショ塊茎中にはフェノール性アミド化合物の他にもグリコアルカロイド類のα-ソラニンが存在している。α-ソラニンはほ乳類のみならず菌類などにも毒性を持ち、植物への病害抵抗反応への関与が示唆されているが、α-ソラニンの組織中含量を定量することが難しく、その詳細は不明である。そこで、高速液体クロマトグラフィー/タンデムマススペクトロメトリー(LC/MS)を用いたα-ソラニンの簡便な定量法を開発した。この方法は抽出操作が非常に簡便であり、検出限界も10pmolとバレイショ塊茎中のα-ソラニンの定量には十分であった。
レギュラトリーサイエンスの認知とリスクコミュニケーションギャップに関する研究

レギュラトリーサイエンスとALARAの概念に関する関係者間のメンタルモデルとその認知の差異を解明することが、今後、科学技術に立脚した安全規制にかかる広い分野においてなされるリスクコミュニケーション(以下、リスコミ)の実効性をあげるうえで有効であると考え、平成30年度は以下の調査を行った。1現在実施している調査研究が、放射線以外の他の安全規制の分野にも応用できるか否かを検討することを目的として、幅広いリスクに関する研究者と市民をそれぞれ対象とした、レギュラトリーサイエンスとALARAの概念の認知や、その差異を検討するためのウェブ調査を実施し、結果を分析した。2平成28年に発生した熊本地震によりリスクについてより身近に感じ、リスクへの関心を強く有していると考えられる熊本県を新たに調査対象地域として選定することとし、宮城県、愛知県、熊本県において、リスクとレギュラトリーサイエンス及びALARAに関するフォーラム型リスコミを開催した。まず、リスコミの前半の講演部分では、放射線影響をはじめとするリスクに関する説明を行い、あわせて、レギュラトリーサイエンスとALARAという概念について説明を行った。後半では、質疑応答を行い、リスコミ終了後にアンケート調査を実施し、レギュラトリーサイエンスとALARAの概念の認知などに関するデータを得た。3成果のとりまとめとして、これまでの研究内容を、アジア環太平洋公衆衛生学会と欧州公衆衛生学会の両国際学会で口頭発表した。また、国内では日本公衆衛生学会と日本衛生学会で口頭発表した。さらに現在、英文論文として2報、邦文論文として1報を投稿中である。レギュラトリーサイエンスとALARAの概念に関する関係者間のメンタルモデルとその認知の差異を解明することが、今後、科学技術に立脚した安全規制にかかる広い分野においてなされるリスクコミュニケーション(以下、リスコミ)の実効性をあげるうえで有効であると考え、本研究を実施した。平成28年度は、福島第一原子力発電所水素爆発事故以降に、被災者に対して人体への放射線影響に関するリスコミを担当した専門家6名に半構造化面接調査を実施した。その際、平成25年度に作成したリストを基に、あらためて関係自治体の協力も得ながら、さらなる調査対象者の把握のための調査を行った。調査では、レギュラトリーサイエンスとALARAという概念の認知に関する内容を質問するとともに、専門家には、被災地での放射線の人体への影響に関するリスコミを行うにあたり留意された点や、最新の正確な情報提供を行う上で新たに入手し活用した資料等に関する事項、また、リスコミの場で質問を受けた中で、特に強く記憶として残っている事項などについて確認した。この調査により放射線リスクに関する専門家の「レギュラトリーサイエンスとALARAという概念」に対するメンタルモデルの解明に資する資料を得ることができた。次に、専門家での検討結果を踏まえて、関心の高い被災地の市民を対象とした放射線影響リスクに関するフォーラム型リスコミについては、調査内容を精査する必要を感じたことから、平成29年度に実施することとした。一方、保健師を対象としたアンケート調査の実施については、調査対象者を医師、薬剤師、看護師に広げ、それぞれ170名、84名、246名を対象として実施した。専門家のレギュラトリーサイエンスとALARAという概念の認知度については、調査対象者間で大きな差が見られた。この点について検討を深めることが重要であると考えたことから、あらためて文献調査を含めた検討を行った。このため、人体への放射線影響に関心の高い被災地の市民を対象とした、放射線影響リスクに関するフォーラム型リスコミについては、専門家での検討結果を踏まえて実施すべきと判断し、平成29年度に実施することとした。レギュラトリーサイエンスとALARAの概念に関する関係者間のメンタルモデルとその認知の差異を解明することが、今後、科学技術に立脚した安全規制にかかる広い分野においてなされるリスクコミュニケーション(以下、リスコミ)の実効性をあげるうえで有効であると考え、本研究を実施している。平成29年度は、平成28年度に得られた被災地で実際にリスコミを行った放射線リスクに関する専門家の「レギュラトリーサイエンスとALARAという概念」の認知度に関する調査結果を基に、宮城県で人体への放射線影響に関心を有する市民を対象としたリスコミを開催した。そのリスコミの中でアンケート調査を実施するとともに、市民のメンタルモデル解明のための半構造化面接調査を実施した。そして、リスコミ参加市民のレギュラトリーサイエンスとALARAという概念の認知度や、リスコミ時に講師がその説明にあたり、最初にこの2つの概念を説明することで、より信頼をもってリスコミに臨めたとする市民からの調査結果が得られた。また、平成28年度の医師・薬剤師・看護師を対象としたインターネット調査の結果として、医療従事者は国への信頼度が一般市民より高いことや、レギュラトリーサイエンスの認知については、職種のうち、医師と看護師の間で有意差が見られ、医師が看護師と比べて、その認知度が高いが、ALARAについては、3職種間で有意差は見られなかったことなどの調査結果を得た。そして、市民からの調査結果について分野横断的な文献調査をはじめとした精査を、平成29年度に重点を置いて実施すべきと強く感じたことから、放射線以外の他の分野にも応用できるか否かを検討することを目的としたリスク研究者らを対象とした認知の差異に関する調査については、平成30年度に行うこととした。人体への放射線影響に関心の高い被災地の市民を対象とした、放射線影響リスクに関するフォーラム型リスコミ時のアンケート調査及び半構造化面接調査を実施した。

この点についてより詳細に検討することが重要であると考えたことから、あらためて文献調査を含めた検討を行った。このように、この検討結果を踏まえた上で、リスク研究者らを対象とした認知の差異に関する調査を実施すべきであると判断し、平成30年度に実施することとしたから。レギュラトリーサイエンスとALARAの概念に関する関係者間のメンタルモデルとその認知の差異を解明することが、今後、科学技術に立脚した安全規制にかかる広い分野においてなされるリスクコミュニケーション(以下、リスコミ)の実効性をあげるうえで有効であると考え、平成30年度は以下の調査を行った。1現在実施している調査研究が、放射線以外の他の安全規制の分野にも応用できるか否かを検討することを目的として、幅広いリスクに関する研究者と市民をそれぞれ対象とした、レギュラトリーサイエンスとALARAの概念の認知や、その差異を検討するためのウェブ調査を実施し、結果を分析した。2平成28年に発生した熊本地震によりリスクについてより身近に感じ、リスクへの関心を強く有していると考えられる熊本県を新たに調査対象地域として選定することとし、宮城県、愛知県、熊本県において、リスクとレギュラトリーサイエンス及びALARAに関するフォーラム型リスコミを開催した。まず、リスコミの前半の講演部分では、放射線影響をはじめとするリスクに関する説明を行い、あわせて、レギュラトリーサイエンスとALARAという概念について説明を行った。後半では、質疑応答を行い、リスコミ終了後にアンケート調査を実施し、レギュラトリーサイエンスとALARAの概念の認知などに関するデータを得た。3成果のとりまとめとして、これまでの研究内容を、アジア環太平洋公衆衛生学会と欧州公衆衛生学会の両国際学会で口頭発表した。また、国内では日本公衆衛生学会と日本衛生学会で口頭発表した。さらに現在、英文論文として2報、邦文論文として1報を投稿中である。リスクの研究者及び市民におけるレギュラトリーサイエンスとALARAという概念の認知の差異に関する調査研究として、平成29年度は以下の調査を行う。1平成28年度に得られた、被災地で実際にリスコミを行った放射線リスクに関する専門家の「レギュラトリーサイエンスとALARAという概念」の認知度に関する検討を行い、その結果を基に、宮城県で人体への放射線影響に関心を有する市民を対象としたリスコミを行う。リスコミの中で、アンケート調査を実施するとともに、市民のメンタルモデルを解明する。2放射線以外の他の分野にも応用できるか否かを検討することを目的として、リスク研究者と市民を対象とした認知の差異に関する調査を実施する。インターネットを用いたアンケート調査では、対象者として、学際的なリスクアナリシスの研究を実施しているリスク研究者(200名程度)と、宮城・福島・東京・愛知・広島・長崎の6都県の住民それぞれ165名程度を対象にインターネット調査を行う。
武田泰淳と中国-さらなる他者理解の可能性を求めて-

今年度は、主に日本近代文学館「武田泰淳コレクション」の分析を行った。「武田泰淳の未発表翻訳原稿について」(『近代文学研究と資料』第2次第1集、2007年3月)、および『日本近代文学』第77号(2007年11月)に発表した論文「武田泰淳的リアリズムの生成-小説『秋風秋雨人を愁殺す秋瑾女士伝』の方法-」は、その成果の一部である。前記コレクション中の中国経済史関連未発表翻訳原稿の意味を探る過程で、大学時代の泰淳の中国雑誌『歴史科学』への投書を入手。日本ではこれまでその存在すら知られていなかったため、日本語に試訳し、「『進歩的科学者之国際的握手』-大学生武田泰淳の中国雑誌への投書-」(『近代文学研究と資料』第2次第2集、2008年3月)で紹介した。目下、関連論文の執筆中。1933年に北京で発行された『歴史科学』の主要メンバーは東京高等師範学校などへの留学経験者であり、泰淳投書について考える場合、日中学術交流史という視点、さらに泰淳が在学していた東大支那哲学支那文学科を中心とする、1930年代以降の日本における中国研究をめぐる状況の分析も必要となる。東大支那哲学支那文学科関係者も多数モデルとなった所謂中国問題小説『風媒花』については、2007年12月、「中国三十年代文学研究会」において、口頭報告「『自画像』、あるいは『新・儒林外史』-武田泰淳『風媒花』試論-」を行った。論文・翻訳としては、今年度は他に以下ものを発表。「武田泰淳と『中国』-その文学の始発期をめぐって-」(杉野要吉編著『戦中戦後文学研究史の鼓動-その一側面-』2008年3月)/丸尾常喜著・郭偉訳「『阿Q正伝』再考-関於「類型」」(『魯迅研究月刊』2007年9期、中国)/佐藤泉著・郭偉訳「解読"国民文学論"-戦後評論的元歴史、近代記憶之場與教科書式文学史之来源」(『新文学』第7輯、2007年11月、大象出版社・中国)1 2005年6月25日、二松学舎大学で開催された「日本郭沫若研究会・日本聞一多学会共催シンポジウム中国近代の文学と学術」において、「武田泰淳と現代中国の知識人-郭沫若の場合-」と題する口頭報告を行った。2 2005年7月26日、奈良教育大学で開催された「日本文学協会第25回研究発表大会」において、「武田泰淳の小説作法-『十三妹』と『秋風秋雨人を愁殺す』との対比から-」と題する口頭発表を行った。3 2005年8月、論文「武田泰淳における翻訳-中国東北関連作品の翻訳にふれつつ-」を『野草』(中国文芸研究会会誌)第76号(P35-48)に発表。4 2006年1月20日、立命館大学で立命館大学国際言語文化研究所主催の「国際日本文化研究学術交流会」にて、「武田泰淳における、複数の認識主体-<非-男性>あるいは<女性>」と題する口頭報告を行った。5 2006年3月、北京にて、「武田泰淳と現代中国の知識人」及び「武田泰淳と中国古典」の関連資料を収集、竹内好の北京留学日記時代を踏査、さらに、関連分野の中国の研究者と交流をする予定。1.2006年6月10日、関西学院大学で開催された日本近代文学会関西支部2006年度春季大会「シンポジウム戦時下における中国と日本の文学的通路を考える-<上海>を視座として-」(司会:大橋毅彦・木田隆文、パネリスト:松本陽子・黒田大河・劉遠縁)について、「2006年度春季大会印象記」を日本近代文学会関西支部『会報第十号』(2006年8月30日、P2-3)に発表。2.2006年11月4日、日本女子大学で開催された「国際学術シンポジウム魯迅逝去70周年魯迅文学の再認識」(司会:近藤龍哉、パネリスト:王得后・高遠東・丸尾常喜・代田智明)において通訳を務めた。3.立命館大学国際言語文化研究所主催、国際日本文化研究学術交流会「武田楽淳と上海」(司会:西成彦・中川成美、コメンテーター:鈴木将久・大橋毅彦、2006年1月20日)での口頭報告「武田楽淳における複数の認識主体-<非-男性>あるいは<女性>-」に基づく論文「武田楽淳『女の国籍』論」を立命館大学『言語文化研究』18巻2号(2007年2月、P109-118)に発表。4.二松學舎大学で開催されたシンポジウム「中国近代の文学と学術」(日本郭沫若研究会・日本聞一多学会共催、2005年6月25日)での口頭報告、「武田楽淳と現代中国の知識人-郭沫若の場合-」に基づく論文「武田楽淳と郭沫若-荘園を持つ詩人杜甫をめぐって-」を和光大学『表現学部紀要第7号』(2007年3月1日、P15-25)に発表。5.日本近代文学館所蔵

「武田楽淳コレクション」(武田花氏より2005年9月に寄贈された資料群)についての調査。分析に基づく資料紹介「武田楽淳の未発表翻訳原稿について」を『近代文学研究と資料』第二次第一集(早稲田大学大学院教育学研究科千葉。金井研究室、2007年3月13日、P178-183)に発表。今年度は、主に日本近代文学館「武田泰淳コレクション」の分析を行った。「武田泰淳の未発表翻訳原稿について」(『近代文学研究と資料』第2次第1集、2007年3月)、および『日本近代文学』第77号(2007年11月)に発表した論文「武田泰淳的リアリズムの生成-小説『秋風秋雨人を愁殺す秋瑾女士伝』の方法-」は、その成果の一部である。前記コレクション中の中国経済史関連未発表翻訳原稿の意味を探る過程で、大学時代の泰淳の中国雑誌『歴史科学』への投書を入手。日本ではこれまでその存在すら知られていなかったため、日本語に試訳し、「『進歩的科学者之国際的握手』-大学生武田泰淳の中国雑誌への投書-」(『近代文学研究と資料』第2次第2集、2008年3月)で紹介した。目下、関連論文の執筆中。1933年に北京で発行された『歴史科学』の主要メンバーは東京高等師範学校などへの留学経験者であり、泰淳投書について考える場合、日中学術交流史という視点、さらに泰淳が在学していた東大支那哲学支那文学科を中心とする、1930年代以降の日本における中国研究をめぐる状況の分析も必要となる。東大支那哲学支那文学科関係者も多数モデルとなった所謂中国問題小説『風媒花』については、2007年12月、「中国三十年代文学研究会」において、口頭報告「『自画像』、あるいは『新・儒林外史』-武田泰淳『風媒花』試論-」を行った。論文・翻訳としては、今年度は他に以下ものを発表。「武田泰淳と『中国』-その文学の始発期をめぐって-」(杉野要吉編著『戦中戦後文学研究史の鼓動-その一側面-』2008年3月)/丸尾常喜著・郭偉訳「『阿Q正伝』再考-関於「類型」」(『魯迅研究月刊』2007年9期、中国)/佐藤泉著・郭偉訳「解読"国民文学論"-戦後評論的元歴史、近代記憶之場與教科書式文学史之来源」(『新文学』第7輯、2007年11月、大象出版社・中国)