hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗血小板薬の薬効モニタリングの為の新しい指標の探索

本研究は、抗血小板薬の薬効と関連することが過去の研究で示唆された既知の因子(血漿中物質、血小板や他の血球、造血前駆細胞中の因子)や未知の因子の中から抗血小板薬のモニタリングに有効な因子を探索し実際の臨床検査に応用することを目的とした。その為に抗血小板薬服用患者あるいは幹細胞から血小板へのin vitro培養にて得るサンプルを対象にした候補因子アプローチや網羅的解析を行った。いずれの解析においても抗血小板薬アスピリンの薬効に関連する因子としてglycocalicinとして知られる血小板膜受容体のひとつのGPIb alphaの細胞外ドメイン切断フラグメントとの関連が認められた。しかし血漿中のglycocalicinを多くのサンプル数に対して簡便に定量測定出来る方法が存在していなかった為、glycocalicinを認識するペプチド抗体を作成、それを用いた新たなglycocalicin測定系の開発を行った。本研究は、(1)抗血小板薬の薬効と関連することが過去の研究で示唆された既知の因子(血漿中物質、血小板や他の血球、造血前駆細胞中の因子)や(2)未知の因子、の中から抗血小板薬のモニタリングに有効な物質を探索し実際の臨床検査に応用することを目的に開始された。具体的には患者の血球(造血前駆細胞、末梢血球、血漿蛋白)について、(1)では候補物質の量、mRNA発現量などを解析し、(2)では同様のサンプルを用いて網羅的解析、すなわちトランスクリプトーム解析やプロテオーム解析を行い、抗血小板薬の効果によって変化する物質を探索する。最近では抗血小板薬服用中にもかかわらず血小板機能が抑制されていない患者では心血管イベントが明らかに多いと報告されている。抗血小板薬に巨額の医療費が投じられているにもかかわらず、抗血小板薬が無効である症例を選別出来ていないことは大きな問題である。現在のスタイルの血小板機能検査ではプロトコールの標準化が非常に難しいため抗血小板薬モニタリングの早急な確立は不可能と考えられる。したがって抗血小板薬の薬効を評価し、予後を充分に予測しうる新たな物質の同定が急務である。本研究の目的は抗血小板薬の薬効予測やモニタリングに有効な物質を探索し、実際の臨床検査に応用することである。抗血小板服用者あるいは服用予定者からの血液サンプル、造血幹細胞[bone marrow (BM) CD34+ cellsあるいはbone marrow mononuclear cells (BMMNC)]を主に用いて抗血小板薬の薬効に関連する因子を探索する。また、in vitro遺伝子ターゲティングにより得た血小板サンプルを対象に抗血小板薬との反応性を検討する。平成18年度は(1)抗血小板薬服用患者180名からのサンプル収集と解析用サンプルの前処置、血小板機能データ解析を行った。研究登録患者の抗血小板薬の服用状況はアスピリンが約75%、チクロピジンが約25%、シロスタゾールが約10%で、それぞれの単剤使用がほとんどであった。血小板機能データ解析の結果、アスピリン服用群の約10%、チクロピジン服用群の約15%に抗血小板薬に対する不応を示唆する結果を得た。(2)抗血小板薬アスピリン服用の前後での血小板RNAトランスクリプトーム解析(54,675種類の遺伝子配列)の結果、有意な変動を認めたのは発現増加1301因子、その低下68因子であった。それら変動因子の上位で血小板機能発現に重要な因子はPI3-kinase p85とcalmodulinであり、いずれもアスピリン服用後に遺伝子発現の減少を示した。(3)アスピリン服用患者、非服用患者のBMMNCを採取し、in vitro分化誘導法を用いて巨核球分化、血小板産生を認めた。血小板産生過程の各段階でのmRNAとプロテインを抽出し今後の解析用サンプルの前処置を行った。(4)BM CD34+ cellを用いた遺伝子導入をこれまでに多くの細胞での自験データの蓄積がある2種類の発現ベクターを用い、種々の遺伝子導入方法による導入効率の差異を検討した結果、エレクトロポレーション法による遺伝子導入が高い導入効率(65%)を示した。以上、研究初年度である本年度はサンプル収集、血小板のアスピリン反応性に関与する因子の網羅的解析、そして今後行う実験プロトコールの最適化に重点をおいた研究を遂行した。

本研究の目的は抗血小板薬の薬効予測やモニタリングに有用な物質を探索し、実際の臨床検査に応用することにある。そのために抗血小板薬服用者あるいは服用予定者からの血液サンプルを用いて抗血小板薬の反応性を予測しうる因子を探索する。また、探索により選定された因子に関しては遺伝子改変を幹細胞に施行し、in vitro分化誘導にて得た遺伝子改変血小板を対象に抗血小板薬との反応性を検討する。平成19年度は1.抗血小板薬服用患者250名からのサンプル収集の前処置、血小板機i能データ解析を行った。その解析の結果、アスピリン服用群の約20%、P2Y12阻害剤服用群の約15%に抗血小板薬に対する不応(抵抗性)を示唆する結果を得た、2.血漿中のグライコカリシン(GPIb alpha受容体切断フラグメント)濃度がアスピリン抵抗性群で有意に低値を示していることを見いだした、3.血小板メタボローム網羅解析の基礎検討を行った、4.血漿あるいは血清を用いたプロテオーム解析の基礎検討を行った、5.ヒト正常造血幹細胞にGPIb alphaを強制発現あるいはknock down後、それぞれの細胞に対してin vitro分化誘導を行い、GPIb alphaの遺伝子改変血小板を得ることに成功した。またヒト正常造血幹細胞の代替として、皮下脂肪細胞を用いた検討においても遺伝子改変巨核球・血小板を得ることが出来た。以上、研究2年目である平成19年度は患者サンプル収集・血小板機能データ収集、平成18年度にて得た血小板RNAトランスクリプトーム解析結果と文献情報を基に選定した因子であるグライコカリシンとアスピリン抵抗性の関連の研究、そしてプロテオーム解析のプロトコールの最適化に重点をおいた研究を遂行した。探索により選定された因子に関しては遺伝子改変を幹細胞に施行し、in vitro分化誘導にて得た遺伝子改変血小板を対象に抗血小板薬との反応性を検討する。平成20年度は、1.抗血小板薬服用の患者登録を約350名とした。血小板機能や既知候補物質の測定値、遺伝子解析結果のデータベース作成と解析用血液サンプルの調整・保存を行った。2.アスピリン服用(n=2)前後[ASA(-/+)]の血漿サンプルを対象にプロテオーム定量解析を行い、ASA(-/+)で有意(p<0.05)な発現変化が216因子に認められた。2名のサンプルいずれにおいてもその有意な変化が認められた9因子のなかで、AsA(-)に比しAsA(+)で発現増加を示した血小板膜受容体GPIbαは平成19年度に行った候補因子解析においても血小板のASA反応性の関連を認め(後述)、その遺伝子ターゲティング条件検討の結果とともに報告した。GPIbαは細胞外ドメインが切断されると血小板機能抑制・血栓形成能の抑制が認められる。ASAがその切断を促進する事が報告されたため、平成19年度は、抗血小板薬としてASA単剤服用の患者サンプルを対象に行った血小板機能解析の結果に基づきASA感受性群・抵抗性群に分け両群における血漿中のGPIbα切断フラグメント濃度を測定し、ASA抵抗性群で有意にその低値を認めた。平成20年度に施行した網羅的解析においても血漿中GPIbα切断フラグメントレベルがASA(-)に比しASA(+)で有意な発現増加を示した。
グローバル二酸化炭素リサイクルのための海水電解用カソード

めっき法を用いてCo-Ni-FeおよびCo-Ni-Fe_C合金を中心に種々の合金電極を作製し、海水電解の陰極環境を想定して、90°Cの8M NaOHという高温濃アルカリ中における水素発生に対する活性を電気化学的測定によって比較した。また、電解中断時の高温濃アルカリへの浸漬による鉄の溶解に基づく電極の劣化が、炭素の添加によって如何に防止できるかを調べた。さらに、これら合金の構造をX線回折で調べ、合金中の元素の電子状態をX線光電子分光法で調べた。めっき法で作製したCo-Ni合金はfcc構造であって、いずれもコバルトあるいはニッケル単体と変わらない低い水素発生能を示し、水素発生反応の律速段階はプロトンの放電であった。これに対し、Co-Ni-Fe合金の鉄含量が増して47at%に達すると、bcc構造に変わり、著しく高い水素発生能を示す。多量の鉄の添加によってプロトンの放電が著しく速くなり、本来速かった電極に吸着した二つの水素原子の結合による脱離が律速段階に変わるためであることが判明した。しかし、高活性なCo-Ni-Fe合金も、電解を停止して90°Cの8M NaOHに浸漬を続けると、鉄が溶解してしまい高活性は維持できなかった。自然浸漬による鉄の溶解を防止するため炭素を添加してCo-Ni-Fe-C合金を作製し、鉄の溶解を遅らせることはできたが、完全に防止することはできなかった。これに対し、鉄含量30at%未満のCo-Ni-Fe合金はfcc構造であって、水素発生に対する活性はさほど高くない。ところが、この合金系に炭素を添加したfcc構造のCo-Ni-Fe-C合金は、水素発生に対し、これまでに知られている最高活性の合金と同様に高い活性を示し、また電解を停止して90°Cの8M NaOHに浸漬を続けても、鉄の溶出がほとんど起こらず、水素発生に対し、高い活性を維持し続けることが見いだされた。グローバル二酸化炭素リサイクルのKey Materialsの一つは海水電解において、省エネルギーで水素を製造する安価な電極である。本研究は、高性能が期待される合金を簡便なめっき法で作成し、合金化に基づく構成元素間の電荷移動によって合金電極から海水中のプロトンへの電荷移動を加速し、理論的に最高の活性と耐久性を備えた電極を創製することを目的とした。今年度は、Co-Mo合金に耐久性と活性の向上を期待して炭素を添加したCo-Mo-C合金を作成し、海水電解の陰極環境を想定して、90°Cの8M NaOHという高温濃アルカリ中における水素発生の活性を比較して検討した。2元Co-Mo合金を電析する最適溶液は、pHが5以上でモリブデン酸濃度が5g/l以上であった。この条件ではアモルファス合金が生じ、水素発生に最高の活性を示した。コバルトおよび低モリブデン合金は、Tafel勾配が145mV/decadeであって、律速段階がプロトンの放電であることを示していた。十分なモリブデンを含む合金は、プロトンの放電が迅速になったため、本来早い反応であった二つの吸着水素原子の結合による脱離が律速段階となって、36mV/decadeのTafel勾配を示した。しかし、電解を中断し、電解液である高温濃アルカリ中に放置すると、モリブデンがモリブデン酸イオンとして溶け出すため、Co-Mo2元合金のままでは、十分な耐久性が得られなかった。耐久性を改善するため炭素を添加したCo-Mo-C合金では、水素発生の活性はさらに上がり、これまで知られる電極の中で最高の活性を示し、また、高温濃アルカリ中に放置しても、モリブデンの溶解を抑制できることが判明した。これらの研究は、Salt Lakeで開催されたElectrochemical Societyで発表し、またJ. of Electrochemical Societyに投稿中である。

ところが、この合金系に炭素を添加したfcc構造のCo-Ni-Fe-C合金は、水素発生に対し、これまでに知られている最高活性の合金と同様に高い活性を示し、また電解を停止して90°Cの8M NaOHに浸漬を続けても、鉄の溶出がほとんど起こらず、水素発生に対し、高い活性を維持し続けることが見いだされた。
マラリア原虫のライフラインを司る小胞輸送を標的とした抗マラリア薬の開発

赤血球に寄生したマラリア原虫は、寄生胞膜に包まれて生存する。赤血球膜を含めた多重膜の中にいるマラリア原虫は、膜形態を変化させ、外から栄養分を取り込み、必要タンパクを輸送する。この過程に関わると考えられるタンパク候補を見つけ、その機能解析を行った。このタンパクは、容易に重合し、また、球状の人工脂質膜を顕著に変形させることを、顕微鏡観察により見出した。さらに、この膜変形にはGTPが必要であった。現在、詳細な膜変形様式を調べるために、電子顕微鏡観察を行っている。「マラリアダイナミンと膜リン脂質との相互作用」予備実験によりpfDyn1、pfDyn2が強力な膜脂質変形能を示す結果を得た。リン脂質は負電荷が必要であった。今後、PfDynの結合する膜脂質を遠心法による解析を併用して同定していく。同定した膜脂質を含む人工脂質膜(リポゾーム)を用いて、膜切断、変形能を蛍光顕微鏡、電子顕微鏡で調べる。脂質結合によるGTPase活性の影響を調べるために、これまでにpfDyn2による膜変形能が確認されているリン脂質の組み合わせでGTPase活性測定条件の最適化を行った。リポゾーム存在下と非存在下で比較した。リポゾーム存在下のGTPaseの促進効果は、5分以内に観察された。今後この条件を元に、さらに酵素活性測定の最適化を行う。「マラリアダイナミンpfDyn1及びpfDyn2の細胞機能」これまでに、PfDynのマラリア原虫細胞内の機能を調べるためにPfDyn1及びPfDyn2に対する部位特異的ポリクローナル抗体を作製した。これら抗体を用い赤血球に感染したマラリア原虫におけるPfDyn1及びPfDyn2の局在を間接蛍光抗体法により調べた。pfDyn1及びpfDyn2の発現は赤血球中で分裂増殖したマラリア原虫が血中に放出される時期に高くなっていた。この時期ではマラリア原虫内でpfDyn1及びpfDyn2とも点状に局在していた。今後、特定オルガネラへの局在の可能性も含めその詳細を免疫電子顕微鏡法を併用して免疫組織化学的に調べる。PfDyn2タンパクの重合状態を調べた。まず、夾雑物の非常に少ない、高い精製度でタンパクの状態を調べるために、精製法の改良を行った。タンパクの安定性に影響を与えると考えられる溶液中の還元剤、2価イオンの濃度を再検討した。その結果、比活性が従来の方法と同程度であるが、安定なPfDyn2が精製できた。このタンパクを用いて、低イオン強度条件下(25 mM以下NaCl)、生理的イオン強度条件下(150 mM NaCl)でのタンパクの重合状態をネガティブ染色を行い、電子顕微鏡にて観察した。低イオン強度及び生理的イオン強度条件下では、共に重合したと考えられるタンパク凝集体が観察された。特にGTP存在下では、低イオン強度条件下よりも生理的イオン強度条件下で大きな凝集体が存在した。この凝集体の詳細な構造を現在観察中である。PfDyn2による膜変形作用は、いくつかの製法が異なった人工脂質膜に対する効果を調べた。これら条件で、人工脂質膜を扁平化させる条件を発見した。条件の最適化を検討している。PfDyn2のタンパク構造や膜変形作用を調べる過程で、PfDyn2は、ほ乳類でよく研究されているダイナミンファミリーとは、異なった作用を持つ可能性を見いだした。そのため、従来の解析方法を踏襲ししつ、新しいアプローチも採用する必要がある。また、タンパク精製法を改良したことにより、得られたタンパクは、電子顕微鏡観察を用いて従来の精製法で得られたタンパクよりも構造変化がはっきりと観察された。これら精製タンパクの使用は、今後の研究の進展に大きく寄与すると考えている。このように、計画した研究はおおむね順調に進行している。pfDyn2に結合する膜脂質につき、各リン脂質の組み合わせを組成に持つリポゾームの形態変化からpfDyn2結合脂質の候補を絞ることが出来た。この情報により、今後生化学的解析を併用しpfDyn2への結合脂質が同定可能と考えられる。また、これまでに作製した抗体を用いた間接蛍光抗体法によりその局在、発現時期が絞れてきた。免疫電子顕微鏡を用いた詳細な局在をしらべるために、新たなタイターの強い抗体が必要であることも判明した。以上得られた結果から、研究をさらに進めるデータが多数得られた。このように、計画した研究はおおむね順調に進行していると考えられる。研究実績の欄で述べたが、タンパクによる膜変形作用解析については、(1)製法が異なった人工脂質膜の使用(2)精製度の高いタンパクの使用(3)新たなアプローチの採用を柱に研究を進めていく。特に(1)に関しては、大型リポソームの利用、(2)に関してはクライオ電顕の使用を試みる。

生化学、細胞生物学pfDynタンパクのリポゾームへの結合実験では、今後形態学的解析と共に生化学的解析を加えていく。また、そのマラリア原虫への局在を調べるため、間接蛍光抗体法だけでなく免疫電子顕微鏡法を活用する。このための新たな抗体調製を開始する。今年度に配分された金額は、該当研究に効率よく使用できた。未使用額が生じたのは、研究を遂行する過程で、予期しない新規な機構の可能性が見つかり、従来の方法を繰り返すことなく、次年度に申請する額と合わせて、新しい解析法を採用にあたる費用に充当することとしたためである。生じた助成金は290円であり試薬などの研究消耗品に対して使用するには少ない。よって、次年度効率よく使用するため繰り越した。次年度に繰り越し、消耗品として使用する。次年度に繰り越し、消耗品用として使用する。
マイクロ波電力伝送に適したポスト側壁構成キャビティ付スロットアンテナの開発研究

本奨励研究においては,側面をポストで構成したキャビティ付スロットアンテナの開発研究を行った.キャビティ付スロットアンテナとは,直方体のキャビティ(空洞共振器)の適当な面にスロットと呼ばれる開口部を設け,アンテナとしたものである.マイクロ波エネルギー伝送においてはこれらアンテナを数1001000素子から構成される巨大なアレーアンテナを使用する.したがって,製造および構成が単純でなければならない.しかしながら,キャビティ側面と上下の地板の電気的接続は容易ではない.このようなことから,キャビティ側面をポスト(ワイヤ)により構成することにより,電気的な特性を劣化させることなく製造が容易にできるのではないかと考え,検討を行った.本研究においては,本年度次に示す成果を得ている.アンテナ素子側壁を構成するポスト間隔を狭くすることで,側壁が導体板の場合と同様の特性が得ることができる.しかしながら,必要なポスト本数が増加し,容易な製造を実現できない.よって,所望の特性を実現可能なポスト間隔を明らかにする必要がある.ここで,送電アンテナ素子の寸法はx軸方向に75mm,y軸方向に90mmであり,高さは特に指定されていない.本研究においては,高さ12mmのアンテナ素子を仮定し,ポスト間隔Δについて検討した.Δが3mm,7.5mmおよび15mmのいずれの場合についても,送電周波数2.45GHzで20dB以上のリターンロス特性を実現できることを明らかにした.さらに,よりポスト本数の少ないアンテナ素子を設計するため,ポスト径について検討を行った.ポスト径と結合量の関係について詳細な検討を行い,ポスト本数を少なくした場合でも,十分な特性を実現する素子設計が可能であることを明らかにした.以上のことから,アンテナ設計に有効な方法が明らかになった.本研究では,太陽発電衛星用送電アンテナに適したキャビティ付スロットアンテナの開発を目標として検討を行った.送電アンテナは約250万素子から構成される巨大なフェーズドアレーアンテナである.したがって,製作の容易性を考慮したアンテナ素子の開発を行わなければならない.そこで,キャビティ側壁をポストで構成したキャビティ付スロットアンテナを提案した.ポスト側壁構成キャビティ付スロットアンテナは,上下2枚の導体板にピン打ち等を行うことでアレーアンテナを製作できるので,製作が容易でかつ大規模アレーアンテナの製作に適している.また,送電アンテナを軽量化する点においても有利である.本研究においては,本年度次に示す成果を得ている.アンテナ素子側壁を構成するポスト間隔について検討を行った.ポスト間隔を狭くすることで,側壁が導体板の場合と同様の特性が得ることができる.しかしながら,必要なポスト本数が増加し,容易な製造を実現できない.よって,所望の特性を実現可能なポスト間隔を明らかにする必要がある.ここで,送電アンテナ素子の寸法はχ軸方向に75mm,y軸方向に90mmであり,高さは特に指定されていない.本研究においては,高さ12mmのアンテナ素子を仮定し,ポスト間隔Δについて検討した.Δが3mm,7.5mmおよび15mmのいずれの場合についても,送電周波数2.45GHzで20dB以上のリターンロス特性を実現できることを明らかにした.さらに,アンテナ素子の高さを12mmから6mmあるいは3mmと薄形化した場合でも,ポスト間隔Δを15mmとして,素子の設計が可能であることを明らかにした.以上のことから,アンテナ設計に有効な方法が明らかになった.本奨励研究においては,側面をポストで構成したキャビティ付スロットアンテナの開発研究を行った.キャビティ付スロットアンテナとは,直方体のキャビティ(空洞共振器)の適当な面にスロットと呼ばれる開口部を設け,アンテナとしたものである.マイクロ波エネルギー伝送においてはこれらアンテナを数1001000素子から構成される巨大なアレーアンテナを使用する.したがって,製造および構成が単純でなければならない.しかしながら,キャビティ側面と上下の地板の電気的接続は容易ではない.このようなことから,キャビティ側面をポスト(ワイヤ)により構成することにより,電気的な特性を劣化させることなく製造が容易にできるのではないかと考え,検討を行った.本研究においては,本年度次に示す成果を得ている.アンテナ素子側壁を構成するポスト間隔を狭くすることで,側壁が導体板の場合と同様の特性が得ることができる.しかしながら,必要なポスト本数が増加し,容易な製造を実現できない.よって,所望の特性を実現可能なポスト間隔を明らかにする必要がある.ここで,送電アンテナ素子の寸法はx軸方向に75mm,y軸方向に90mmであり,高さは特に指定されていない.本研究においては,高さ12mmのアンテナ素子を仮定し,ポスト間隔Δについて検討した.Δが3mm,7.5mmおよび15mmのいずれの場合についても,送電周波数2.45GHzで20dB以上のリターンロス特性を実現できることを明らかにした.さらに,よりポスト本数の少ないアンテナ素子を設計するため,ポスト径について検討を行った.ポスト径と結合量の関係について詳細な検討を行い,ポスト本数を少なくした場合でも,十分な特性を実現する素子設計が可能であることを明らかにした.以上のことから,アンテナ設計に有効な方法が明らかになった.
外来の食文化の受容と消長について-東アジアにみるポルトガル由来の伝統菓子

東アジアの人々にとって,ポルトガル伝統菓子から最も影響を受けたことは菓子に卵を使用することであった.日本・タイ・ゴア(インド)には,Fios de ovos(鶏卵素麺)が共通して伝播していたことが明らかとなり,ポルトガル最初の料理書「Arte de Cozinha」(1680年)には「Fios de Letria」と記載されていた.ゴアではLetriaと呼ばれ,ポルトガル系キリスト教徒の家庭で母から娘に作り方が伝えられていた.日本では,福岡藩の御用菓子だったため,広く知られていなかったが,タイでは,宮廷から上流階級そして庶民へと広まり,さらにアレンジされたものが作られていた.東アジアの人々にとって,ポルトガル伝統菓子から最も影響を受けたことは菓子に卵を使用することであった.日本・タイ・ゴア(インド)には,Fios de ovos(鶏卵素麺)が共通して伝播していたことが明らかとなり,ポルトガル最初の料理書「Arte de Cozinha」(1680年)には「Fios de Letria」と記載されていた.ゴアではLetriaと呼ばれ,ポルトガル系キリスト教徒の家庭で母から娘に作り方が伝えられていた.日本では,福岡藩の御用菓子だったため,広く知られていなかったが,タイでは,宮廷から上流階級そして庶民へと広まり,さらにアレンジされたものが作られていた.本年度は,初年度であるため文献・資料の収集および整備につとめた.現地調査を平成19年8月24日から9月3日(10日間)タイ,平成19年9月4日から12日(9日間)ポルトガルで行った.1.文献・資料の収集および整備(1)日本国内では,『百菓子の図』(1845) (平戸松浦藩所蔵)を松浦資料博物館より関連資料の収集・整備をした.(2)タイでは,CRUYSSE『Siam&The West 1500-1700』(1991)などのポルトガルや諸外国に関する記録,Thao Thoeng Gibma (宮廷の料理人)について,チェンマイ大学図書館,チェンマイ・ラジャパート大学図書館で資料や文献を収集した.2.現存するポルトガル由来の菓子の記録:材料,製法,製造器具などの画像記録(1)日本では,平戸のカスドースの製法について画像記録を収集,整理した.(2)タイでは,フォイトーン,トーンイップ等の製法について画像および動画記録をした.(3)ポルトガルでは,日本の鶏卵素麺やタイのフォイトーンの原型であるフィオシュデオボシュの製法について画像および動画記録をした.また,製造する道具もあわせて入手した.本年度は,前年度に引き続き,文献・資料を収集し,タイ,ポルトガル,マラッカで現地調査を実施した.1.前年度収集したデータから,(1)菓子の名称,(2)材料, (3)製法, (4)作られた時期,(5)作られた場所もしくは作った人,(6)用いられ方・場所,様子(結婚式,クリスマスなど)などの各要素に分類し比較表を作成した.2.タイ調査: 2008年6月13日19日,アユタヤ王朝時代衰退からトンブリー王朝にかけて作られた菓子について,チュソングリチーン村(Santi SUWANNASARI氏), Sameta Cruz教会牧師,アユタヤ歴史研究センター所長,ポルガル大使館Pralom Boonsussamee氏よりヒヤリング調査を実施した.その結果,ターオトーンキープマー以外に,ポルトガル菓子を伝えた者がいることを突き止めた.また,トンブリー県でポルトガル由来菓子の製作工程を画像,動画記録をした.3.ポルトガル調査: 2008年12月21日2009年1日5日ポルトガルのクリスマス,正月の特有の菓子について,種類,製法について画像,動画記録をした.またポルトガル国会図書館でポルトガル最古の料理書『Arte DECOZINHA』(1683)をコピーすることができた.また,地方の修道院の料理について関連資料,文献を収集した.4.マラッカ調査: 2009年3月21日27日ポルトガル人村, Christian Church in Portuguese Square(ジョセフ・レオ氏),ポルトガル料理店(リスボン店主),市場等でヒヤリング調査を行った.その結果,ポルトガル語は残るが由来する菓子はないという.しかし,ポルトガルのクリスマス菓子(Filhos)に類似した菓子(Pengusaha Makanan Ringan)をチャイナタウンでみることができた.平成21年度は,これまで作成した比較表と文献・資料の整備,及びタイ,インド(ゴア)で現地調査を実施した.1.ポルトガル由来菓子の比較表の加筆・修正現存するポルトガル由来菓子について,地域別(日本,タイ,インド,マカオ,マラッカ)に,菓子の名称,伝播した場所・時期,用いられ方(クリスマス)などの各要素に分類し,これまで作成した比較表に加筆・修正をした.特に,ポルトガル菓子の原型をとどめたFios de ovos(鶏卵素麺)について,日本,タイ,インドでの製法の違い,地域内での伝播の仕方など詳細に比較分析をした.2.現地調査1)タイ調査:2009年8月6日-8月19日チュソングリチーン村(Santi SUWANNASARI氏)地区に訪問し,パォンデーロー(カステラ)が伝播した菓子の製法について,面接聞き取りおよび観察調査を実施した.さらに,クリスチャンの家庭で,クリスマス伝統菓子について,聞き取り調査をした.2)インド調査:2009年12月21日27日大航海時代

ポルトガルの植民地であったゴアで,クリスマス伝統菓子について,文献収集およびポルトガル系クリスチャンの家庭(Maria Alig & Jose Jacome Saldanha夫妻)で,観察・ヒヤリング調査を実施した.他の地域に比べ,伝播した菓子の種類が多いが,伝播の仕方がポルトガル系クリスチャンの家庭での母から娘への口伝であるため,限られた空間での浸透であった.また,Fios de ovos由来の菓子の名称が,ポルトガル最古の料理書「Arte Decoziha」でのLetria de ovos(卵の細い麺)と同じ「Letria」であり,古い時代に伝播したことが推察された.東アジアにおけるポルトガル由来の伝統菓子について,各地域での受容および現地の食文化との融合,発展または消滅の要因について,社会的背景を含め分析・検討した.
誘電体コロイド結晶でのフォトニック・バンド効果

標記の研究課題に関する平成9年度の研究実績の概要は、次項のごとくである。[1]粒径0.15ミクロンの高分子コロイド(ラテックス)粒子を種々な基板(ガラス、金属)の表面に大きなサイズにわたって規則的に配列させる試料作製技術を確立し、透明なコロイド粒子と蛍光色素を添加したコロイド粒子を種々な比率で含む単層膜、複層膜の試料を作製した。[2]上記の試料について、走査型近接場顕微鏡(SNOM)、全反射減衰分光(ATR)、短時間パスル・レーザーによる時間分解側光法など、他機関の研究グループ(東北大工、徳島大工、東工大理)との共同研究により、規則配列した球形微粒子を伝搬する光の性質を実験的に詳しく解明した。[3]球面波展開法により2次元的に規則配列した透明誘電体の微小球系でのフォトニック・バンド構造と、その固有状態の寿命を定量的に理論計算し、実験結果と比較した。[4]粒径数ミクロンで厳密に同じ粒径を有する蛍光性微粒子を2個から4個まで直線的に接触させ、その発光スペクトルを微小プローブを用いて測定した結果、複合粒子系に特有な結合モードが存在することを、初めて実験的に確認した。
行政が管理する古民家の運営管理に関する調査研究

本研究は、利用されていない古民家をどのように再生、再活用するかを調査研究したものである。特に関東地方を中心に網羅的に調査を行った。把握できた転用古民家は203件であった。これらは必ずしも公共的な利活用ではなかった。文化教養教育施設への転用が最も多く、次に商業施設、コミュニティー施設が続いた。特徴的なのは福祉施設であり、グループホームや宅老所などの積極的な利活用が見られた。これらの事例の中で10施設について、アンケート調査及び現地実態調査を行い、運営管理上の問題点を把握した。1.古民家転用する場合、文化財としての保護指定を受けている場合は改造に制約がでる。しかし文化財指定を受けている古民家はそう多いわけではなかった。登録文化財程度の制約の少ない指定である場合、広報にもなるとのことである。法的な問題では、転用する用途の法規定である。例えば介護保険の適用を受けるためには、居室、設備、面積などの条件をクリアーする必要がある。宿泊施設の場合は旅館業法の適用を受ける。2.改修費用は多くとも1千万円程度には収まっていた。古民家はバリアフリー、水回りの改修が多い。しかし古民家の改修は古い雰囲気を活用する場合が多いので、大掛かりな改修にはなじまないと思われる。3.運営は市町町営、NPO、社会福祉法人、任意団体と、多様であった。福祉施設系は社会福祉法人が運営しているものが複数あった。4.古民家の長所は用途を問わず開設までの時間が短いこと、建設改修費の安さ、親しみがある事などがあげられた。短所は空調、補修め必要性、建具の建て付けの悪さがあった。しかし短所はあまり強く感じていなく、古民家の親しみやすさが使いにくさよりも優位にたっていることが分かった。今年度は主に下記の3つの調査研究を行った。(1)再生民家施設について運営の実態を調査するため、先進事例5例(次大夫堀公園民家園、都筑民家園、長屋門公園、天王森泉公園、べに花ふるさと観)についてヒアリング調査を行った。計画段階の住民の関わり、ボランティア組織、運営費、法整備、NPOなどについての実態が明らかになった。(2)地域資源としての古民家の痴呆高齢者グループホーム(以下,GH)活用実態を調査するため、関東地方にある介護保険指定を受けているGH全数477棟について新築、改築状況を調査した。この結果、417件の有効回答得られた。この中で民家からの改修は43%であり、さらに古民家からの改修は3件であり、これらにつてヒアリング調査を行った。その結果、古民家を改修したGHの改修理由、有効性、問題点が明らかになった。(3)古民家の利活用が進んでいると言われている新潟県松代町について、民家の空き家の実態を調査した。調査は全35集落へ区長に対してヒアリング、アンケートを行い、24集落から回答を得た。調査内容は空き家の実態、問題点、活用実態である。空き家実態では所有者の属性、空き家のままとしている理由、活用実態が明らかになった。問題点としては、空き家の増加により人が減ることから派生する問題点、すなわち行事に活気がなくなること、除雪、道普請、防犯などであった。望ましい活用方法としては、宿泊施設、交流施設、教育施設、住宅であった。また集落として空き家を活用していくことの問題点も明らかとなった。さらに松代町内にある活用事例(貸し民家、郷土資料館)の実態についても明らかとなった。

特に関東地方を中心に網羅的に調査を行った。把握できた転用古民家は203件であった。これらは必ずしも公共的な利活用ではなかった。文化教養教育施設への転用が最も多く、次に商業施設、コミュニティー施設が続いた。特徴的なのは福祉施設であり、グループホームや宅老所などの積極的な利活用が見られた。これらの事例の中で10施設について、アンケート調査及び現地実態調査を行い、運営管理上の問題点を把握した。1.古民家転用する場合、文化財としての保護指定を受けている場合は改造に制約がでる。しかし文化財指定を受けている古民家はそう多いわけではなかった。登録文化財程度の制約の少ない指定である場合、広報にもなるとのことである。法的な問題では、転用する用途の法規定である。例えば介護保険の適用を受けるためには、居室、設備、面積などの条件をクリアーする必要がある。宿泊施設の場合は旅館業法の適用を受ける。2.改修費用は多くとも1千万円程度には収まっていた。古民家はバリアフリー、水回りの改修が多い。しかし古民家の改修は古い雰囲気を活用する場合が多いので、大掛かりな改修にはなじまないと思われる。3.運営は市町町営、NPO、社会福祉法人、任意団体と、多様であった。福祉施設系は社会福祉法人が運営しているものが複数あった。4.古民家の長所は用途を問わず開設までの時間が短いこと、建設改修費の安さ、親しみがある事などがあげられた。短所は空調、補修の必要性、建具の建て付けの悪さがあった。しかし短所はあまり強く感じていなく、古民家の親しみやすさが使いにくさよりも優位にたっていることが分かった。
道路や空港舗装の力学・経験的設計、パフォーマンス予測、メンテナンスに関するシステム開発

本研究の目的は,これまでの研究をベースとして,ユーザフレンドリーな舗装の設計維持管理システムを構築することである.そのため,環境条件と荷重条件のデータベース,パーフォーマンスモデル,構造解析等を整備する必要がある.一方,平成13年4月に舗装構造令が改正され,それを受けて国土交通省令の施行,同年7月には日本道路協会から「舗装の構造に関する技術基準・同解説」が発刊され,舗装の設計に理論解析を取り入れることが可能になった.舗装を解析的に設計するためには,荷重,構造寸法,材料特性の情報とそれらを考慮した解析ソフトが必要となっている.このような流れの中で,我々が開発してきた舗装の構造解析ソフトGAMESが一躍注目され,このソフトにプリ・ポストを付けウィンドウズ化を図った.さらにこのソフトの解析精度検証,改良を進めている.開発されたソフトは,国内外からの利用希望者が予想を遥かに越えるほど多く,現在ホームページで公開している.土木学会舗装工学委員会の活動として,本ソフトで利用している理論を整備し,出版することが決まり,そのために必要な作業が進行している.また,舗装構造診断にFWDと呼ばれる非破壊試験機が用いられており,その測定データを利用した静的診断ソフトの開発が国内外で行われてきた.従来の診断ソフトの欠陥が近年指摘されるようになってきた.研究代表者の研究室では,静的診断ソフトだけでなく計測データを忠実に反映できる動的診断ソフト(DBALM)の開発を進めてきたが,その改良が共同研究で進行中である.これらは,2件の論文になり掲載が決まっている.Maina氏は,これらのソフトの開発に積極的に取り組んだだけでなく,国際会議における成果の発表と討議を通して,これらが対外的にも高い評価が得られるような貢献を行った.本研究の目的は,これまでの研究をベースとして,ユーザフレンドリーな舗装の設計維持管理システムを構築することである.そのため,環境条件と荷重条件のデータベース,パーフォーマンスモデル,構造解析等を整備する必要がある.一方,平成13年4月に舗装構造令が改正され,それを受けて国土交通省令の施行,同年7月には日本道路協会から「舗装の構造に関する技術基準・同解説」が発刊され,舗装の設計に理論解析を取り入れることが可能になった.舗装を解析的に設計するためには,荷重,構造寸法,材料特性の情報とそれらを考慮した解析ソフトが必要となっている.このような流れの中で,我々が開発してきた舗装の構造解析ソフトGAMESが一躍注目され,このソフトにプリ・ポストを付けウィンドウズ化を図った.さらにこのソフトの解析精度検証,改良を進めている.開発されたソフトは,国内外からの利用希望者が予想を遥かに越えるほど多く,現在ホームページで公開している.土木学会舗装工学委員会の活動として,本ソフトで利用している理論を整備し,出版することが決まり,そのために必要な作業が進行している.また,舗装構造診断にFWDと呼ばれる非破壊試験機が用いられており,その測定データを利用した静的診断ソフトの開発が国内外で行われてきた.従来の診断ソフトの欠陥が近年指摘されるようになってきた.研究代表者の研究室では,静的診断ソフトだけでなく計測データを忠実に反映できる動的診断ソフト(DBALM)の開発を進めてきたが,その改良が共同研究で進行中である.これらは,2件の論文になり掲載が決まっている.Maina氏は,これらのソフトの開発に積極的に取り組んだだけでなく,国際会議における成果の発表と討議を通して,これらが対外的にも高い評価が得られるような貢献を行った.
中東・アジアのイスラーム系宗教大学の留学生獲得戦略：知のグローバル化とローカル化

本研究では、中東の三大都市であるエジプトのカイロ、サウジアラビアのメディナ、イランのゴムにあるイスラーム系宗教大学の留学生獲得政策を分析し、いずれの大学もアジアやアフリカなどで卒業生が教師を務めている宗教学校等を通じて留学生をリクルートしていることを明らかにした。また、卒業生は、帰国後、留学先である中東で習得した宗教知識を真正の知識として広めようとする傾向にあるものの、祖国の宗教状況に合わせて取捨選択していることも浮き彫りとなった。。平成24年度には、交付申請書に記載した「研究の目的」のうち(1)「ウラマー養成の最高学府であるアズハル大学、マディーナ・イスラーム国際大学、アル・ムスタファー国際大学など、イスラーム系宗教大学の留学生獲得戦略の分析を通じてイスラーム世界における知のグローバル化の過程を解明すること」、(2)「留学生の送り出し国(パキスタン、バングラデシュ、ウズベキスタン、インドネシア、中国、米国等)での現地調査を通じて、留学生たちが持ち帰った知が、時を経てローカル化されていく様相を明らかにすること」の2点に重点を置きつつ、「研究実施計画」に沿った形で以下のような活動を実施した。(1)7月27日に早稲田大学で第一回研究会を開催し、研究協力者マスーダ・バノによるパキスタン、ナイジェリア、シリアに関する事例報告を通して、上記(2)について議論を深めることができた。(2)8月27、28日にイギリス・オックスフォード大学で国際会議「教学教育機関とムスリム社会の変化-アズハル大学、マディーナ大学、ムスタファー大学がもつ世界規模の影響力」を開催し、研究代表者、桜井啓子を含む12名の専門家による報告とコメントを通して、上記(1)および(2)について専門的な議論を積み重ねることができた。(3)9月29日に早稲田大学で第二回研究会を開催し、研究協力者2名によるマレーシアとインドネシアに関する事例報告を通して、上記(2)についての議論をさらに深めた。(4)3月919日にかけて、研究協力者マスーダ・バノをエジプト・カイロに派遣し、上記(1)に関連してアズハル大学の留学生獲得戦略の実態を調査した。(5)上記(1)(4)の成果をもとに英文研究書を出版すべく、現在、初稿の校正中である。(6)なお、平成24年度の活動報告を『イスラーム地域研究ジャーナル』第5号に掲載した。(1)平成25年9月に、インドネシアとイランで海外調査を実施した。インドネシアのジャカルタでは、イランのシーア派系宗教大学への留学経験のあるインドネシア人宗教指導者4名にインタヴューをし、留学に至った経緯や留学中の体験等について話を聞いた。また、現在、彼らが教鞭をとっているイラン系のイスラミック・カレッジ・ジャカルタ校を訪問し、学生にもインタヴューをし、カリキュラムにおけるイランの影響について考察した。イランのテヘランでは、中世イスラーム世界の教育制度や教育機関に関するイラン国内の研究状況の把握に努めた他、アラビア語一次史料の収集のためにイラン国立図書館、テヘラン大学図書館、マレク図書館を訪問し、複写データを入手した。(2)平成26年3月に米国のプリンストン大学で、同大学のDr.Mirjam Kunklerと"'Alimahs, Muhaddithahs, and Mujtahidahs': The Past and Present of Female Religious Authority in Shi'i Islam"と題する国際会議を共催した。この会議では、北米や欧州で活躍する第一線の学者が参加し、3日間にわたり、女性学者という視点から、イスラームの初期から現代までのイスラームにおける知の継承方法に関して討議した。会議では、イスラームの知の継承において女性がどの程度、またどのようにかかわってきたのかについて多様な事例が示された。また、欧米の研究者の議論の進行方法において学ぶ点も多々あり、有意義な会議となった。(3)平成26年3月に研究会を開催し、黒田賢治氏が「『法学者の統治』体制下における国家と宗教界-ホウゼの展開を中心に」というタイトルで報告した。(4)英文書籍と和文書籍の出版に向けた編集作業を行い、原稿を各出版社に送付した。(5)平成25年度の活動報告を『イスラーム地域研究ジャーナル』第6号89-90頁に掲載した。(2)海外調査の実施: 12014年9月、研究者2名をバングラデシュのダッカへ派遣し、同地のシーア派コミュニティの歴史ならびにダッカからイランのイスラーム系宗教大学への留学者に関する調査を実施した。22014年9月、研究者1名をフランスのパリへ派遣し、中世イスラーム世界の教育制度や教育機関に関する史資料調査を実施した。32014年10月、研究者1名を中国の雲南省および海南省へ派遣し、同地のイスラーム教育の現状とその役割について調査を実施した。42014年12月2015年1月、研究者1名をエジプトのカイロに派遣し、スンナ派イスラーム世界の権威であるアズハル機構の教育機関、アズハル大学の留学生に対しインタビュー調査を行うとともに、現地の大学図書館にて近代のアズハルに関する資料を収集した。(3)研究会の開催: 2014年11月16日、早稲田大学にて、「南アジア世界におけるシーア派イスラームの展開」と題する第4回研究会を開催し、桜井啓子ほか4名が発表を行った。(4)活動報告:成果公開の一環として、平成26年度の活動報告を『イスラーム地域研究ジャーナル』第7号、121ー123頁に掲載した。(1)出版活動:研究代表者桜井と研究協力者による「バングラデシュの十二イマーム・シーア派:来歴と現状」(『イスラーム地域研究ジャーナル』第8号、2016年3月)を公表し、宗教教育を通じた中東とアジアの繋がりを明らかにした。

研究分担者西村氏は、12世紀ホラーサーン地方の宗教指導者を例に中世における知の伝承過程に関する論考を『西南アジア研究』第83巻に公表した。(3)研究会:イランのイスラーム宗教学院長によるイスラーム法学の教育方法の変遷や現状に関する詳細な解説とそれに対する質疑応答を実施した。研究分担者西村氏は、「失われた地方史文献『メルヴ史』の逸文について」というタイトルで研究発表した。(4)海外出張:研究者1名を2回イランに派遣し、現地研究者との意見交換、資料収集、宗教教育機関での調査を実施した。研究者1名をバングラデシュのクルナとチッタゴンに派遣し、現地の宗教指導者と中東におけるイスラーム系宗教大学とのつながりに関する調査を実施した。本研究では、中東の三大都市であるエジプトのカイロ、サウジアラビアのメディナ、イランのゴムにあるイスラーム系宗教大学の留学生獲得政策を分析し、いずれの大学もアジアやアフリカなどで卒業生が教師を務めている宗教学校等を通じて留学生をリクルートしていることを明らかにした。また、卒業生は、帰国後、留学先である中東で習得した宗教知識を真正の知識として広めようとする傾向にあるものの、祖国の宗教状況に合わせて取捨選択していることも浮き彫りとなった。。本研究の成果として出版した二冊の書籍(桜井啓子『イランの宗教教育政策ーグローバル化と留学生』、Masooda Bano and Keiko Sakurai(eds.) Shaping Global Islamic Discourses-The Role of al-Azhar, al-Medina and al-Mustafa)を通じて、本プロジェクトの研究課題として構想した「中東・アジアのイスラーム系宗教大学の留学生獲得戦略:知のグローバル化とローカル化」の全容を、概ね描くことができたことから、当初の計画以上に進展していると判断した。『イランの宗教教育政策ーグローバル化と留学生』では、イランのイスラーム系宗教大学の留学生獲得戦略の変容とイランのイスラーム系宗教大学の海外提携校の教育活動を分析した。また留学生たちが、帰国後、イランで学んだ知をどの程度ローカライズしているかも考察した。英文書籍Shaping Global Islamic Discoursesでは、エジプト、サウディアラビア、イランの3国にあるイスラーム系宗教大学に焦点を当て、これらの大学の留学生獲得戦略を考察するとともに、これらの大学で学んだ留学生たちの帰国後の活動を分析し、中東にあるイスラーム系宗教大学のグローバル戦略と帰国後の留学生たちによる知のローカル化の諸層を明らかにした。27年度が最終年度であるため、記入しない。地域研究研究の基本的な方針は、変更することなく本年度は以下ような研究を実施する。最終年度であることから、これまでの研究成果をできるだけ多く、発信することを一つの目標としたい。具体的には、昨年の調査を論文として執筆するとともに、留学生獲得戦略についてのさらなる調査を中東や米国等で実施する。またこれまでの現地調査を踏まえた研究会を2回程度実施する。
壊死性ミオパチー病態解明のためのNGSによる感受性遺伝子の探索

前年度までに免疫介在性壊死性ミオパチー(IMNM)172名のHLA6座をSBT法にて解析し、本疾患に有意なリスクアレルHLA-A*02:07、-B*46:01、-C*01:02、-DRB1*08:03、-DRB1*11:01、-DQB1*06:01、-DPB1*05:01を同定した。今年度は以下の解析を行い、結果を得た。(1) IMNMのリスクアレルをすべて有する8検体につき、次世代シークエンサーを用いたHLAタイピング法(SS-SBT法)にてHLA6座全領域を解析した。8検体に明らかな違いはなかった。(2)炎症性筋疾患のうち、封入体筋炎(sIBM)83名のDNAを用い、HLA-DRB1を解析した。既報のDRB1*15:02に加え、DRB1*01:01、DRB1*04:10が有意に多いことを解明した。一方、DRB1*04:06、DRB1*08:03、DRB1*09:01、DRB1*12:01はsIBM患者群において有意に少なかった。DRB1*08:03はIMNMのリスクアレルであったのに対して、sIBMではプロテクティブアレルであったことから、同じ炎症性筋疾患であっても異なる遺伝学的背景を持つ可能性を示唆した。炎症性筋疾患の複数の病型の関連解析を行うことにより、IMNMとの遺伝学的背景の相違をより多角的に解明する取り組みを進めた。当初の計画を超える免疫介在性壊死性ミオパチーのHLA解析をすでに行ったうえ、現在さらに多くの検体について解析を進めている。また、他の炎症性筋疾患の検体でも同様の解析を行い、免疫介在性壊死性ミオパチーとの遺伝学的背景の違いを明確にした。これらのことから、本研究課題はおおむね順調に進展している、と言える。免疫介在性壊死性ミオパチーについて検体を増やして関連解析をすでに行っている。また、多発筋炎/皮膚筋炎において同様のHLA解析を行い、炎症性筋疾患全ての病型において遺伝学的背景の相違を明確にする。このことにより免疫介在性壊死性ミオパチーおよび炎症性筋疾患の病態解明への道筋をつける。免疫介在性壊死性ミオパチー(IMNM)172例のHLA遺伝子6座をSBT法で解析、本疾患に有意なリスクアレルHLA-A*02:07, -B*46:01, -C*01:02, -DRB1*08:03, -DRB1*11:01, -DQB1*06:01, -DPB1*05:01を同定した。さらに、本疾患に関連する、抗HMGCR抗体、抗SRP抗体陽性、スタチン内服、膠原病合併、悪性腫瘍合併の症例に分け、サブ解析を行うことで、それぞれのグループに有意なリスクアレルを抽出した。また、IMNM 6座における上記のリスクアレル全て(リスクハプロタイプ)をもつ8症例についてHLA全領域を次世代シークエンシングにて配列を決定した。一方、本疾患は通常成人に多いが、抗HMGCR抗体陽性IMNMに罹患した小児6例、抗SRP抗体陽性IMNM小児5例について遺伝子解析し、成人とは違う結果を導いた。炎症性筋疾患のうち、抗アミノアシルtRNA合成酵素抗体陽性の筋炎患者(抗シンセターゼ症候群;ASS)51名の血液DNA (HLA-DRB1)を解析した。結果、本疾患に有意に多いアレルは認めなかった。我々は昨年度、筋炎の一病型である患者においてHLA-DRB1*08:03が有意に多いことを報告したが、今回ASSがIMNMとは違う遺伝学的背景及び病態を持つ可能性を示唆した。日本人健常者に対するIMNM患者群、IMNMにおける危険因子毎、炎症性筋疾患他病型に対するIMNM患者群など、様々な角度から本疾患の遺伝学的背景を同定する取り組みを進めた。当初の計画を超える壊死性ミオパチー172症例のSBT法によるHLA遺伝子多型解析を行った。本疾患と関連するHLAハプロタイプを推定し、本ハプロタイプを有する症例に関して次世代シークエンシングにてHLA全領域の塩基配列を決定した。また、健常者対照群との関連解析および危険因子、抗体毎のサブ解析も行った。一方、炎症性筋疾患の、他の病型との比較も行うことができた。

(2)炎症性筋疾患のうち、封入体筋炎(sIBM)83名のDNAを用い、HLA-DRB1を解析した。既報のDRB1*15:02に加え、DRB1*01:01、DRB1*04:10が有意に多いことを解明した。一方、DRB1*04:06、DRB1*08:03、DRB1*09:01、DRB1*12:01はsIBM患者群において有意に少なかった。DRB1*08:03はIMNMのリスクアレルであったのに対して、sIBMではプロテクティブアレルであったことから、同じ炎症性筋疾患であっても異なる遺伝学的背景を持つ可能性を示唆した。炎症性筋疾患の複数の病型の関連解析を行うことにより、IMNMとの遺伝学的背景の相違をより多角的に解明する取り組みを進めた。当初の計画を超える免疫介在性壊死性ミオパチーのHLA解析をすでに行ったうえ、現在さらに多くの検体について解析を進めている。また、他の炎症性筋疾患の検体でも同様の解析を行い、免疫介在性壊死性ミオパチーとの遺伝学的背景の違いを明確にした。これらのことから、本研究課題はおおむね順調に進展している、と言える。壊死性ミオパチーのサンプルをさらに増やして関連遺伝子解析を行うこと、また、炎症性筋疾患他病型との比較を行うことにより、壊死性ミオパチーの病態解明への道筋をつける。免疫介在性壊死性ミオパチーについて検体を増やして関連解析をすでに行っている。また、多発筋炎/皮膚筋炎において同様のHLA解析を行い、炎症性筋疾患全ての病型において遺伝学的背景の相違を明確にする。このことにより免疫介在性壊死性ミオパチーおよび炎症性筋疾患の病態解明への道筋をつける。
タスクセット表象の形成・制御における言語の役割についての認知心理学的検討

本研究の目的は、行為制御における言語の役割についての検討を進めることである。そのため、行為の遂行時に形成される心的表象-タスクセット-に注目し、その形成と制御過程における言語的表象の役割を検討することで、言語的表象が実際の行為制御にどのように関与しているかを明らかにすることを目指している。タスクセットとは、複数の行為選択肢の中から特定の行為に限定するため関連刺激-反応規則を束ねる抽象度の高い表象である。これまで、タスクセットの制御に言語的表象の利用が有効であることは示されてきたが、その詳細については明らかではない。本年度の研究では、タスクセットの構成要素である刺激次元と反応次元の要素への言語的手掛かりの活性化の様相を検討することで、言語的表象がタスクセットの構成要素に与える影響を検討した。言語的手がかりが、課題セットのどのレベルの要素まで活性化させているかを調べるために、漢字手掛かりと恣意的な記号手掛かりを用い、手掛かりに従って課題を選択することを求めるランダムキューイングパラダイムによるタスクスイッチングを用いた実験を実施した。実験の結果、言語的手掛かりは、恣意的な手掛かりと比較して、刺激の選択だけでなく、刺激を選択した後の反応も促進することが示された。そのため、言語的表象はタスクセットの構成要素全体を素早く活性化できることが示唆された。言語的表象による関連次元の活性化は、言語教示を用いた研究からも示されている。本年度の研究成果はこの知見と沿うものであり、言語的表象がヒトの行為の制御に関与するメカニズムを理解する一助になると期待される。言語的表象がタスクセットの制御を促進することは従来知られていたが、その詳細についての検討は進んでいないのが現状であった。この問題に対して、本年度の研究から、言語的手掛かりがタスクセットの刺激関連次元ならびに反応関連次元を促進していることを明らかにすることができたと考えている。またこの成果を、Psychnomic societyの国際会議で発表し、有益な意見交換を行うことができた。タスクセットの形成、制御における言語的表所の役割を詳細に理解するためには、宣言的ワーキングメモリと手続き的ワーキングメモリの区分を取り入れた実験を行うことが重要だと考えている。そこで、それぞれのワーキングメモリで保持される宣言的・手続き的表象を独立に制御する必要がある課題を用いて、制御負荷を操作することで、タスクセットの制御における言語の役割ならびに、宣言的ワーキングメモリと手続き的ワーキングメモリの交互作用の様相について引き続き検討する。実験制御用の新しいパーソナルコンピュータを購入予定であったが、実験制御用ソフトとの適合性の問題から、本年度の購入は控えたため、翌年度の繰り越し金が発生した。本年度は実験制御ソフトを新しくしたため、実験用のパーソナルコンピュータを購入予定である。