hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
液胞アミノ酸排出機構解明によるオートファジーアミノ酸リサイクルの生理的意義の検討

本研究の結果と既存データベースの情報を合わせて、液胞膜局在性トランスポーターをリストアップし、その過剰発現による液胞内アミノ酸含量の変化を順次検討している。また、Avt4 N末端親水性領域と相互作用する因子の同定に向け、酵母Two-hybridスクリーニングおよび、共免疫沈降/GST pull-down実験を進めている。特にリン酸化に応答した相互作用の変化を考慮し、推定リン酸化部位をアラニンもしくはアスパラギン酸に置換した変異型Avt4を用いた相互作用因子探索も並行して進めている。液胞アミノ酸リサイクルの生理的意義については、液胞アミノ酸トランスポーター多重欠損による胞子形成効率および飢餓条件での生存率低下を検出することに成功した。そこで液胞アミノ酸トランスポーター過剰発現/欠損によるTORC1活性の変化を検討したが、顕著な変化を検出するには至っていない。しかし、オートファジー活性の持続・減衰への影響については示唆的な結果を得ており、今後の解析によってTORC1活性とのリンクを明らかにできると考えている。網羅的解析より見出してきた新規液胞アミノ酸トランスポーター遺伝子破壊株の中には液胞膜小胞のアミノ酸輸送活性と液胞内アミノ酸含量の変化が一致しないものがある。この矛盾点を解消するために、液胞膜小胞単離法や液胞膜小胞内外のアミノ酸濃度について再検討する。推定リン酸化部位をアラニンもしくはアスパラギン酸に置換した変異型Avt4 N末端親水性領域をBaitにしたTwo-hybridスクリーニングを現在進めており、相互作用する候補タンパク質を数種単離している。スクリーニングをさらに進めるとともに、これら候補タンパク質とのin vivoでの相互作用を検討する。また、GSTとAvt4 N末端親水性領域の融合タンパク質を過剰発現する酵母株や、大腸菌での組換えタンパク質発現系を構築しており、これらを用いたGST pull-downによっても、相互作用タンパク質同定に向けた実験を行う。新規に同定した液胞アミノ酸トランスポーターの単一欠損や他のトランスポーターとの多重欠損による胞子形成効率および飢餓条件での生存率の低下を調べ、顕著な低下を示したものについて順次TORC1およびオートファジー活性の変化やマイクロアレイによる網羅的な遺伝子発現解析を行う。物品の購入に充てるためには残額が少額であるため、次年度の物品購入に加えることにより効率的に使用したい。PCR酵素(30,000円程度)の購入に充てる予定である。
希少金属を用いない透明フレキシブル電極の開発

携帯電話、薄型テレビに代表されるように、透明電極は我々の生活には不可欠の存在である。現状では、透明導電膜と言えばIndium Tin Oxide (ITO)膜である。しかしながらこのITO膜は、フレキシブル基板上ではクラック等が入ってしまうためその性能を維持することができない。また、ITO膜は希少金属(インジウム)を含むことから、代替となる、希少金属を含まない透明導電膜(透明電極)の開発は焦眉の急である。本研究は、ナノ構造を有する透明フレキシブル基板上にカーボンナノチューブ(CNT)等を規則的に配列させることで、透明性と良導性を併せ持つ新たな透明電極の開発を目的としている。本年度の具体的成果は以下の通りである。ナノ周期構造の作製:前年度の知見を基に、ガラス等の種々の基板上にナフィオンを塗布しイオン照射を行うことで、ナフィオンに形成されたwrinkle(さざ波状)構造群の基板への転写が可能であった。wrinkle構造群が転写された基板では、可視光全域で90%以上の高い透過率を呈した。尚、100ミクロン程度の厚みのものを用いればガラス基板も十分な可擁性を有し、フレキシブル基板としても利用できる。ナノカーボンの配列制御: Spray Coating法とDip Coating法を用い単層CNTをwrinkle構造の溝に沿って整列させることを試みた。何れの方法でも、単層CNTの分散液を得るために、1,2-dichloroethane (DCE)に適量混合し、数時間の超音波による分散の後、12000回転の超遠心分離(1.5時間)により得られた上澄み液(単層CNTが十分分散した溶液)を用いた。導電性と80%以上の高い可視光透過率は達成できたが、規則的な配列制御は困難であった。そこで、新たな手法として、wrinkle構造に非晶質の炭素膜を堆積し、触媒金属微粒子を用いて、固相反応によるwrinkle構造に沿ったナノカーボンの直接形成を試みた。ラマン分光分析の結果、結晶性ナノカーボンの形成が確認された。この手法を用いることで、ナノカーボンの配列制御に新たな道を拓くことができた。従来の手法にとらわれず、新たな手法を提案することで、ナノカーボンンお配列制御に新たな道を拓くことができたことから。固相反応を用いた新たな配列制御手法について更に検討を加え、合成パラメータを制御することで、ナノカーボンが配列制御した透明フレキシブル電極の完成を目指す。現状では、透明導電膜と言えばIndium Tin Oxide(ITO)膜である。ナノ構造の形成には、固体への低速(600eV)イオン照射(イオン照射法)を用いた。試料には透明でフレキシブルな基板であり、イオン照射によるナノ構造形成が極めて容易なナフィオンを用いた。イオン種には稀ガスイオン種を用いた。何れのイオン種でも、垂直に近い入射角度(低イオン入射角)では円錐状の突起群が形成されており、斜めイオン照射(高イオン入射角)では、wrinkle構造群(リップル(さざ波)状のナノ構造群)が形成された。軽イオン種では低イオン入射角でのwrinkle構造の形成が可能であった。Ar、Xeイオン照射の場合、何れの照射条件でも、可視光範囲全域で90%以上の高い透過率が得られた。一方、Neイオン照射試料では、円錐状突起形状表面では光の散乱が増加することから透過率が低く、斜め入射のwrinkle構造で90%を超える透過率が達成できることが明らかにされた。現在、これらの基板を利用した単層CNTの整列実験に取り組んでいる。

尚、100ミクロン程度の厚みのものを用いればガラス基板も十分な可擁性を有し、フレキシブル基板としても利用できる。ナノカーボンの配列制御: Spray Coating法とDip Coating法を用い単層CNTをwrinkle構造の溝に沿って整列させることを試みた。何れの方法でも、単層CNTの分散液を得るために、1,2-dichloroethane (DCE)に適量混合し、数時間の超音波による分散の後、12000回転の超遠心分離(1.5時間)により得られた上澄み液(単層CNTが十分分散した溶液)を用いた。導電性と80%以上の高い可視光透過率は達成できたが、規則的な配列制御は困難であった。そこで、新たな手法として、wrinkle構造に非晶質の炭素膜を堆積し、触媒金属微粒子を用いて、固相反応によるwrinkle構造に沿ったナノカーボンの直接形成を試みた。ラマン分光分析の結果、結晶性ナノカーボンの形成が確認された。この手法を用いることで、ナノカーボンの配列制御に新たな道を拓くことができた。研究計画に記載の事項が概ね実施でき、ナノ構造のサイズ制御が可能となったことから。従来の手法にとらわれず、新たな手法を提案することで、ナノカーボンンお配列制御に新たな道を拓くことができたことから。前年度の実験を継続し、より広い範囲でのナノ構造のサイズ、周期の制御を行うと共に、それらナノ構造基板への単層CNT等の分散、配列制御を行い、希少金属を含まない透明導電膜の開発を行う。単層CNTの配列制御には、従来の様に、溶液にCNTを分散させノズルから漫然と散布するだけではなく、ガス(N2)流量、wrinkle構造に対する吹き付け角度等の地道な吹き付けパラメータの制御が必要となる。この点にも留意し技術確立を行う。固相反応を用いた新たな配列制御手法について更に検討を加え、合成パラメータを制御することで、ナノカーボンが配列制御した透明フレキシブル電極の完成を目指す。
公的介護保険の介護サービス需要・雇用創出への効果

本研究では特定地域の65歳以上の高齢者に対し、公的介護保険の導入前後である1999年7月と2000年7月の2時点で実施した介護需要に関する調査(「公的介護保険に関する住民意識・実態把握のためのアンケート調査」)にもとづいて介護サービス、家事サービス、巡回入浴サービス、訪問看護サービス、給食サービスの需要に関して分析を行った。その際にマーケティングでよく用いられるConjoint Analysisを用いた。また、推定はrandom effectを含むポアソン推定法を用いた。推定の結果、いずれの場合でも需要曲線は右下がりである事が確認された。また、1999年と2000年の間で、需要のシフトが確認された。有意な場合では、家事サービスでは約半減、介護や看護は約3倍になっている。さらに、この推定結果を用いて、市場均衡分析を行った。標本を実際に要介護認定を受けた高齢者に限定した場合には、均衡価格は介護報酬に基づく自己負担の220倍、現在の供給量は需要の1/3も満たせない事が明らかになった。さらに、消費者余剰の損失は日本全体で年間、介護や家事サービス、訪問看護サービス合わせて2兆円前後生じていると推測されることが明らかにされた。本年度は、まず7月に「公的介護保険に関する住民意識・実態把握のためのアンケート調査」を、特定地域の65才以上全世帯に対して郵送法で行った。アンケート用紙は2833枚郵送されそのうち481枚の有効回答を得た。調査では、家族構成、同居世帯員の就業状況、所得、資産、公的・民間の高齢者福祉サービスの利用状況、ADL、公的介護保険の認知の程度に加えて仮想的な状況(単位あたり価格、時間)における高齢者福祉サービス利用希望の有無を尋ねている。さらに、その調査で得られたデータに基づいて、介護サービス、家事サービス、給食サービス、訪問看護サービスの需要に関してConjoint Analysisをおこなった。推定にはrondom effectを含むポアソン推定法を用いた。推定結果から、全ての場合で希望利用回数が価格の減少関数であり、家計内生産能力との強い代替性が確認された。また、この推定結果を用いて、市場均衡分析を行った。標本を実際に公的介護保険が利用可能となるであろう標本に限定した場合には、均衡価格は仮単価の510倍、現状の供給体制では少なく見積もっても需要の1/3も満たせない事が明らかになった。さらに、消費者余剰の損失は日本全体で年間、介護や家事サービス、訪問看護サービスでそれぞれ5兆円前後生じるであろうことが明らかにされた。
歪成分耳音響放射を用いた内耳微細障害の検出とその聴覚臨床検査としての確立

基礎研究として、ヒトにおいて刺激音圧、刺激音周波数比などDPOAEの測定条件の設定を検討した上で、測定値の信頼性、測定回ごとの再現性、呼吸音などの雑音による影響を実験的に検討し、DPOAFのヒトへの臨床応用が十分に可能であることを確認した。臨床のデータから、ヒト正常耳および内耳性難聴耳において純音聴力閾値とDPOAE音圧の相関を求め、DPOAE音圧から純音聴力閾値の推測が可能かを検討した。その結果、正確な純音聴力閾値の推測は困難であったが、正常聴力か否かの推測は十分に可能であることが確認され、他党的な聴覚検査として臨床応用が可能と考えられた。特に新生児においてはDPOAEの検出率の高さと測定の簡便さから、この時期における難聴スクリーニングの一手段として確立することができた。また鋭い周波数特異性から、純音聴力検査の不可能な幼少例における内耳疾患の診断や、薬物などによる内耳機能変化の他覚的検査としても応用が可能であることを証明し実践した。一方で、DPOAEを用いた蝸牛障害の早期検出についての検討をも行い、それが可能である症例の存在することを確認した。また加齢による蝸牛変化の検出については、従来の聴力検査では評価できなかった微細な変化をDPOAEにて検出できることも確認できた。ヒトにおいて、刺激音圧、刺激音周波数比などDPOAEの測定条件の設定を検討した上で、測定値の信頼性、再現性、呼吸音による変動を実験的に検討し臨床応用のための基礎研究を終えている。それに基づき、ヒト正常耳および内耳性難聴耳において純音聴力閾値とDPOAE音圧の相関を求め、DPOAE音圧からの純音聴力閾値の推測を現在検討している。一方、純音聴力検査のできない新生児において周波数特異性の高い他覚的聴覚検査として、新生児期の聴覚スクリーニングへの応用をほぼ確立した。さらに乳幼児における内耳性疾患の診断やシスプラチンなどの薬物による内耳性難聴の進行の経時的観察法としての有用性を確立し学会報告、投稿を終えている。また成人例の機能性難聴に対する有用性も確立している。さらにDPOAEによる蝸牛障害の早期検出が可能である症例を確認できたため、今後内耳性難聴の早期診断への応用を検討中である。実験動物においてはDPOAE測定システムを確立したのちさらに改善中である。実験動物においてはDPOAEの個体差が非常に大きいため、個々の症例において強大音負荷による内耳の急性障害の検討など急性実験を試行中である。一方で同一個体におけるDPOAEの経時的安定性を実験的に確認できたため慢性実験への応用を検討している。
高周波放電プラズマ大面積化

本研究では、今までの高周波放電プラズマ源と異なる円筒型多極磁場電極を新しく考案することにより、本質的に低気圧で大口径均一な高密度高周波放電プラズマを生成することを目的として研究を行って来た。rfプラズマプロセスのためには13.56MHが最適かどうかを確認するために購入したファンクションジェネレータを利用し、プラズマパラメータの入射周波数依存性を調べた。それに、磁場の最適化と新型電極を用いることによって、入射パワー1kWで、直径50cmに亘って、密度4×10^<10>cm^<-3>、均一度±2%の均一なプラズマがrf電極に対称的配置された基板前面で得られた。基板表面に入射するイオンのエネルギーを自由に制御するため、外部電源を使わず基板に直列に可変コンデンサを挿入し、コンデンサの容量を変えることのよって、基板前面のシース電圧を大幅に変えることに成功した。rf放電装置の場合、rf電極からのスパッタリングがかなり深刻問題になっている。基板に直列に挿入した可変コンデンサの容量を変えることによってrf電極表面のシース電圧も大きく変わり、rf電極からのスパッタリング制御が可能であることが分かった。実際ウイハを基板表面に設置し、プラズマに触られた後ウイハ表面に形成された膜の厚さを測定した結果、以前の装置と比べてrf電極からのスパッタリングを15%まで減らすことに成功した。今後は、プラズマパラメーターの最適化を行い、開発した装置を実用化へ結びつけるための研究を進める予定である。
毛様細胞性星細胞腫微小残存病変の検出と臨床応用

神経膠腫は臨床的な悪性度に応じてI-IVへ分類される。今回はグレードIの毛様細胞性星細胞腫症例の腫瘍と血しょうを対象とし、KIAA1549ーBRAF融合遺伝子、KI-B9、K16-B11、KIAA1549 exon15-BRAFexon11 reverse、BRAFV600E、CDKN2A欠失をターゲットとする。研究期間を通じ、検体は提供者の同意を得て取得し利用する。1、摘出腫瘍検体より、上記の遺伝子について次世代シークエンスにより定量的に解析をする。2、腫瘍摘出時に採取した血しょうおよび髄液を用いてMRDを検出する。3、摘出前後の血しょう拡散が減少しているか定量し比較検討する。4、研究が計画通り進まず上記変異をMRD検出できない場合には、CGHアレイによりコピー数が変化している変異を検出し、比較する。5、治療終了時のマーカーとして、MRDと画像のいずれが優れるか比較する。6、現在、再発高悪性度神経膠腫に対しては臨床試験としてBRAF阻害剤とMEK阻害剤の併用治療が始まっている。今後は本研究のような低悪性度神経膠腫にも適応拡大される見込みであり、分子標的療法と合わせてMRD有用性を検討できるとよい。具体的には、今年度も前年度に引き続き、新規症例について症例数を蓄積する。また、症例数が十分に蓄積された場合には、初期治療終了時点に治療前との比較をおこない、MRDの効果判定としての有用性を検討する。再発症例で化学療法後に摘出を行った場合には新規変異が加わっている可能性があり、同様に比較検討する。新規症例の蓄積が滞っているため毛様細胞性星細胞腫患者の蓄積が進んでおらず、研究をすすめられていない。なお、膠芽腫のような高悪性度神経膠腫においては血しょうからの微小残存病変検出が進んできているが、本研究のような低悪性度神経膠腫については目立った報告はない。来年度は新たに研究分担者を迎え、他疾患まで含む研究内容とすべきか検討を要している。神経膠腫は臨床的な悪性度に応じて、WHO分類でグレードIからIVに分類されるが、使用可能な腫瘍マーカーは存在しない。腫瘍の増悪の評価は画像検査によるが、ことに乳幼児では静脈麻酔下に画像検査をするため、画像検査以外の評価方法の開発が望まれる。また画像検査結果と臨床症状がかい離することも多々ある。なかでも、毛様細胞性星細胞腫は、摘出困難な部位に生じた際には低用量の化学療法を使用するか経過観察となることが多いが、その動向の予測は容易ではなく、臨床医の経験によるところが大きい。よって今回は、0歳から21歳の初発、再発毛様細胞性星細胞腫症例(グレードI)の腫瘍と血漿を対象とし、特徴的な融合遺伝子であるKIAA1549-BRAF融合遺伝子:KIAA exon16とBRAF exon9(K16-B9)、同様にK15-B9、K16-B11、KIAA1549 exon15-BRAFexon11 reverse、BRAF V600E、そしてBRAFV600Eと同様に悪性転化時に高発現しているCDKN2A欠失をターゲットとして微小残存病変(MRD)を検出し、バイオマーカーとして応用可能か、臨床経過や画像との相関を検討したい。残念ながら、初年度は対象となる症例が存在しなかったため研究の進捗はなかったが、本年度は解析方法の確立を目指したい。また、症例の臨床経過に応じて、解析対象の検体準備をしていく予定である。今後は、当初の計画通り、毛様細胞星細胞腫症例を対象とし、初発再発腫瘍DNA、血漿DNA、髄液DNAから、次世代シークエンスを用いて上記遺伝子変異をターゲットに微小残存病変(MRD)を検出し、バイオマーカーとして応用可能か、臨床経過や画像との相関を検討する。

毛様細胞性星細胞腫患者の蓄積が進んでおらず、研究をすすめられていない。なお、膠芽腫のような高悪性度神経膠腫においては血しょうからの微小残存病変検出が進んできているが、本研究のような低悪性度神経膠腫については目立った報告はない。今後は他疾患まで含めた研究内容とすべきか検討を要している。神経膠腫は臨床的な悪性度に応じてI-IVへ分類される。今回はグレードIの毛様細胞性星細胞腫症例の腫瘍と血しょうを対象とし、KIAA1549ーBRAF融合遺伝子、KI-B9、K16-B11、KIAA1549 exon15-BRAFexon11 reverse、BRAFV600E、CDKN2A欠失をターゲットとする。研究期間を通じ、検体は提供者の同意を得て取得し利用する。1、摘出腫瘍検体より、上記の遺伝子について次世代シークエンスにより定量的に解析をする。2、腫瘍摘出時に採取した血しょうおよび髄液を用いてMRDを検出する。3、摘出前後の血しょう拡散が減少しているか定量し比較検討する。4、研究が計画通り進まず上記変異をMRD検出できない場合には、CGHアレイによりコピー数が変化している変異を検出し、比較する。5、治療終了時のマーカーとして、MRDと画像のいずれが優れるか比較する。6、現在、再発高悪性度神経膠腫に対しては臨床試験としてBRAF阻害剤とMEK阻害剤の併用治療が始まっている。今後は本研究のような低悪性度神経膠腫にも適応拡大される見込みであり、分子標的療法と合わせてMRD有用性を検討できるとよい。具体的には、今年度も前年度に引き続き、新規症例について症例数を蓄積する。また、症例数が十分に蓄積された場合には、初期治療終了時点に治療前との比較をおこない、MRDの効果判定としての有用性を検討する。再発症例で化学療法後に摘出を行った場合には新規変異が加わっている可能性があり、同様に比較検討する。新規症例の蓄積が滞っているため該当患者検体を、患者家族の同意のもと解析したい。また、該当患者の収集について、当院内での進捗状況によっては他院からの収集も検討したい。新規症例の集積とともに、研究内容の再検討を行いたい。来年度は新たに研究分担者を迎え、他疾患まで含む研究内容とすべきか検討を要している。該当患者がいなかったため、進捗を得られなかった。現在、該当症例の蓄積を待っている状況であり、蓄積し次第、各種解析目的にぜひ使用させていただきたいと考えている。問題となっている腫瘍検体を集めたうえで、1、摘出腫瘍検体より次世代シークエンスで定量的にBRAF等解析をする。6、現在、再発高悪性度神経膠腫に対しては臨床試験としてBRAF
リモートセンシングを利用した野生生物ハビタットモデリングとその緑地計画への応用

リモートセンシング・データを利用して都市緑地に生息する野生生物の生息環境を評価するための新たな手法を開発するための研究をおこなった。特に鳥類の生息環境評価に有用な植生図作成手法を開発するため、レーザースキャナ法による森林群落の垂直構造推定および高空間分解能衛星画像による植生図作成の手法の検討を行った。落葉期に取得した既存のレーザースキャナ・データから森林の断面図を描き、鳥類の生息環境評価によく用いられる森林階層多様度指数などを算出した。また、樹冠下のデータの簡便な補間法を新たに提案し、比較的高い精度で森林群落階層構造に関する指数を推定することが出来るようになった。さらに地上レーザースキャナ法による現地データも名古屋大学の協力を得て取得し、航空機レーザースキャナ法による下層植生の検出能力を詳細に検討した。また、市販のレーザースキャナ・ライブラリ・データの森林計測における有効性についても検討した。鳥類の種多様性は植生の群落構造だけでなく、樹種の多様度とも関係する。そこで、紅葉期に既取得の地上高空間分解能衛星画像であるクイックバード画像を用いて、樹頂部抽出と樹頂部周囲の4バンドの輝度特性からのクラスター分析によって局所的な林冠樹種多様度の推定する方法を検討した。また、常緑樹と落葉樹の分類手法も検討した。さらに、樹洞の有無による樹冠の輝度特性の違いの比較も行った。中程度の地上空間分解能衛星画像であるTerra/ASTER画像から作成した京都市街地の緑被率地図を用いて、樹林性鳥類の季節移動時の飛び石状コリドーという観点から緑地のネットワークを評価した。また、復元型ビオトープにおける鳥類相の初期遷移と緑地のネットワークとの関係にういても分析をおこなった。都市緑地に生息する野生生物の中で特に鳥類を取り上げ、リモートセンシング・データを利用してその生息環境を評価するための新たな手法を開発するための研究をおこなった。また、評価対象地の鳥類相データを取得するため、京都市内の3か所の緑地でラインセンサス法による鳥類調査をおこなった。鳥類の生息環境評価に有用な植生図作成手法を開発するため、今年度は特にレーザースキャナ法による森林群落の垂直構造推定手法の検討を行った。2003年1月(落葉期)に取得した既存のレーザースキャナ・データから森林の断面図を描き、鳥類の生息環境評価によく用いられる森林階層多様度指数などを算出した。そのままのレーザースキャナ・データのみでは密な樹冠下にレーザー光が届く確率が著しく低いために下層植生を過小評価してしまうことになるが、樹冠下のデータの簡便な補間法を新たに提案し、比較的高い精度で森林群落階層構造に関する指数を推定することが出来るようになった。さらに航空機レーザースキャナ法による下層植生の検出能力を詳細に検討するために、地上レーザースキャナ法による現地データも名古屋大学の協力を得て取得した。そこで、2003年秋(紅葉期)に既取得の地上高分解能衛星画像であるクイックバード画像を用いて、局所最大値フィルタ法による樹頂部抽出と樹頂部周囲の4バンドの輝度特性からのクラスター分析によって局所的な林冠樹種多様度の推定する方法を検討した。中程度の地上分解能衛星画像であるTerra/ASTER画像から作成した京都市街地の緑被率地図を用いて、樹林性鳥類の季節移動時の飛び石状コリドーという観点から緑地のネットワークを評価した。また、復元型ビオトープにおける鳥類相の初期遷移と緑地のネットワークとの関係についても分析をおこなった。
明清における非古の文体と家族・ジェンダー

明清時代には、文人が自らの家族の女性を描写する新しい文体の散文が流行する。しかし、これらは「載道(儒教思想を体現する)の文」や「天下国家を論ずる文」を重んじる文学観の立場からは「非古」(非伝統的・卑俗)だとして研究の対象とされてこなかった。本研究では、明の帰有光らの作品を中心に、ジェンダーの視点から家族や女性を描く散文を再評価し、「非古」の文の流行の背景に、明から清にかけての文人の文学観の変容があることを明らかにした。18年度は、明清の士大夫が非古の文体で描き出したドメスティック・バイオレンスの問題に絞って、関連する資料の調査と論文の執筆を行った。女性への虐待やドメスティック・バイオレンスが、男性の社会的地位や学歴・職業に関係なく起こり得るものであることは今日では周知の事実である。しかし、これまでの研究では、士大夫の家は「父子・兄弟・夫婦相い和順す」といった儒教の訓えが体現されたものであるという建前から、士大夫層のドメスティック・バイオレンスが明るみに出ることはほとんどなかった。文学研究でも、夫や舅姑による嫁への暴力の描写は小説の世界のことであり、士大夫の正統文学である詩文にはドメスティック・バイオレンスを描いた作品はないと考えられてきた。本研究の研究代表者である野村は、国内の漢籍所蔵機関のみならず、北京国家図書館・上海図書館・台北国家図書館の古籍善本室へ赴き明清詩人の詩文集を広く調査し、その結果、婚家先で非業の死を遂げた娘について父親が哀悼した詩文を数篇発見した。婚家先での虐待の詳細は、女性のための行状といった、明清時代に流行した所謂「非古」の文体で描かれている。また、いずれの作品にも共通するのは、娘を喪ったことの父親としての哀しみと、娘を虐待して死に至らしめた婚家への怨念、そしてこのような家に嫁がせたのは、ほかでもない父親の自分であり、娘を救えなかったという自責の念の吐露である。こうした文学の背景には、前近代の中国の女性は「孝」や「從一而終」といった規範のため、一旦嫁げば舅姑や夫からの虐待があっても離縁はほとんど不可能であったこと、特に士大夫階級の教養ある家庭の女性ほどその抑圧が強いというジェンダーの問題が絡むことを明らかにした。19年度は、(1)海外の研究協力者との共同研究、(2)明清詩文集およぶジェンダー関連の資料調査、(3)研究テーマに関するこれまでの研究論文のまとめ、を行った。(1)については、秋10月に海外の共同研究者である南京大学中文系の曹虹教授を招き、一ケ月間奈良女子大学で共同研究を実施し、10月28日同校にて公開研究会「明代古文と女性」を開催した。公開研究会では、研究代表者である野村が「明代における非古の文体と女性」を、曹虹教授が「明代における女性古文家の登場」を報告した後、参加者28名全員で討論を行った。この時の論文は、来年刊行の予定である。さらに11月にはジェンダーの視点から中国文学を研究する台湾の清華大学中文系の劉人鵬教授を招聘した。一週間の連続研究会の後、11月30日の学内報告会では、劉教授が「含羞の文学とジェンダー・セクシュアリティ」を報告、野村がそのコメンテーターを務めた。(2)については、12月に国立公文書館内閣文庫に、1月に福岡市立総合図書館に、2月名古屋市立蓬左文庫に、3月に西尾市立岩瀬文庫などに赴き、資料閲覧および調査を行った。(3)については、従来中国散文史の中で「非古」だとして看過されてきた家族や女性を語る散文が、どのように生まれ発展してきたのか、その過程で重要な役割を果たした明の帰有光について考察した論文数編を論文集『帰有光文学の位相』として仮製本し、これを研究成果として上梓するべく、20年度の科研費成果公開学術図書に申請を行った。結果、4月に出版補助金の対象として交付の内定通知を受け取った。20年度は、(1)海外のシンポジウムでの研究成果の発表、(2)海外研究協力者との共同研究、および成果の発表(3)研究成果公開促進費による学術出版、(4)研究用図書の蒐集、を行った。(1)については、8月末に台湾中央研究院中國文哲研究所主催の「明清文學文化中的秩序與失序國際學術研討會」にて、「明清散文如何書寫家庭暴力與女性(明清の散文はどのように家庭暴力と女性を描いたか)」というタイトルの論文発表を行った。その時の論文は、文学のみならず女性史の研究者からも注目され、12月に台湾中央研究院近代史研究所が発行する『近代中国婦女研究』に掲載された。

(2)については、10月末から11月にかけて中国に出張し、海外研究協力者である復旦大学の〓国平教授、南京大学の曹虹とともに上海図書館、南京図書館、桐城図書館に赴き、関連する書籍調査を行った。その最新の成果は、(3)で言及する学術書の内容に反映されている。また、3月には慶応義塾大学斯道文庫に滞在中の復旦大学陳正宏教授を招き、明代の詩画合壁集に関する公開研究会を開催した。(3)平成20年度の科学研究費成果公表(学術図書)出版として採用されたことから、『歸有光文學の位相』(汲古書院2009)を上梓した。明代、非古の文体の名手とされた歸有光について、研究代表者野村鮎子のこれまでの研究成果をまとめたもので、日本では婦有光に関する唯一の専門書である。(4)研究用図書の蒐集では、特に奈良女子大学において蔵書の少ない明清時代の関連資料を中心に蒐集を行った。
中米のインディヘナ諸言語の存亡

800の文章の質問票に基づき、グアテマラのチョルティ語、モパン語、ウスパンテコ語、サカプルテコ語、アワカテコ語、イシル語のデータを昨年度までに集めたが、14年度はそれらの文法的な分析を行った。そしてそれらを校正するために、それぞれの言語が話されている村に赴き、データを完成させた。ポコマム語、ポコムチ語、ケクチ語、アチ語、キチェ語、カクチケル語、ツトゥヒル語、ポプティ語、カンホバル語、マム語についてはアンティグア・グアテマラにあるオクマ言語学研究所のスタッフに協力を仰ぎ、同様のデータを得て、それらの校正を行った。メキシコのユカタンでは、ユカテク語のデータを集め、校正を行った。スペイン語例文、それに対応マヤ諸語の文、その文の形態素分析、分析語彙の4行を一組にして、各言語800の例文を4巻にまとめた報告書を2003年3末に出版するために、その原稿を2002年11月末に提出済みである。昨夏2ヶ月弱メキシコとグアテマラのマヤ地域で調査をおこなった。目的はメキシコとグアテマラでどのようにマヤ諸語が話されているか現状を知ることと、マヤ諸語の言語資料を集めることであった。メキシコとグアテマラのマヤ諸語が話されているいくつかの村を回り、国の違いにより、マヤ諸語に対する対応がどのように違うのか、家庭内での母語の地位の違いがあるのか、小学校でどのように言語が教えられているかを調査した。グアテマラのほうが2言語教育に熱心であり、言語の保存に対する意識の高いことが判明した。マヤ諸語の言語資料の収集は、他言語との資料の統一を図り、比較が容易になるよう、メキシコですでに23集まで出版されている『メキシコインディヘナ諸語資料集』の750あまりの文を利用した。メキシコではチョンタル語とユカテク語の言語データを得た。グアテマラでは13の言語のデータを得た。そのうち11はアンティグア・グアテマラ市のオクマ言語学研究所のマヤ人言語学者が協力してくれた。20年ほど前とは異なり、たくさんの言語のネイティブ言語学者が出てきたことにより、言語資料の収集が容易になってきたことに、時代の変化を感じた。得られたデータはすでにコンピュータ化が終わり、現在録音データをもとに校正中である。2001年8月8日から1ケ月間、グアテマラとメキシコのマヤ地域で調査を行った。目的はメキシコとグアテマラで話されているマヤ諸語の資料を集めることと、前年集めた資料の校正であった。グアテマラでは、まず前年採集したチョルティ語の資料を校正するためにホコタンに行き、インフォーマントとともに750あまりの文について校正した。次にサン・ルイスに行き、モパン語の資料の校正をおこなった。前年得られなかったウスパンテコ語とアワカテコ語の資料を採取するため、ウスパンタンとアグアカタンに行って、マヤ言語アカデミーの協力のもと、質問票に基づいて750あまりの文について例文を集めた。またサカプルテコ語については、前年度の資料に不備があったため、改めて調査をおこなった。イシル語についてはフランシスコ・マロキン言語研究所の研究員をインフォーマントにした。その他10の言語(カクチケル語、ツゥトゥヒル語、キチェ語、アチ語、ケクチ語、ポコマム語、ポコムチ語、マム語、ポプティ語、カンホバル語)の資料については、アンティグア・グアテマラのオクマ言語学研究所のマヤ人言語学者に校正を依頼した。メキシコのユカタン半島では、前年に引き続きペンクユット村でユカテクマヤ語の調査をおこなった。同じ調査票で750あまりの文を収集するとともに、基礎語彙約200語の声調についても調査した。
水田域における水循環と水質変化の相互依存性

反復利用地区として約4,600haの地区を取り上げ、水量と水質を指標として、自然取水系と機械取水系との比較、上流部と下流部の比較、用水と排水の対比を行った。また、反復利用地区と非反復利用地区との比較も行った。さらに、約60haの循環灌漑地区の下流端に設けられたファームポンドを対象に、その水量調節効果と、用水及び排水の混合希釈された水質の経時的変化を調査した。1993年は多雨・冷涼な天候であったため、反復利用や循環利用の必要性が少なかったことから必ずしも十分な資料が得られたわけではないが、1992年93年の両年の調査結果から、以下の結果が得られた。1.水循環の機構を反映させ、反復利用を考慮した複合タンクモデルを導入することによって、用水の還元過程を追跡することが可能となった。2.水田の浄化及び汚濁機構の概要を把握した。すなわち、反復利用水源がすでに汚濁しているときには水田が浄化型に作用する。逆に清浄な水源の場合には排水濃度を増加させる。すなわち、水田の緩衝作用を実証できた。3.水田ファームポンドはポンプ用水系地区において用水の有効利用に効果的であるが、排水路からの反復利用を導入した循環灌漑地区では、なお一層有効に働くことが分かった。4.用水利用量の多い水管理体系では、管理労力が少なくてよく、水質の濃度は比較的低いが、循環する負荷量が大きいので、地区外環境への排出負荷が大きい。反復利用方法の導入によって、用水の水質濃度がいくらか高くなるが、単純な水管理方法によって、用水量の均等配分が可能であり、また環境への影響を減らすことができる。用水の反復利用地区の水管理と水循環の実態を調べ、そこに支配する水質の影響を明らかにしようとした。平成4年度の灌漑期における用・排水路の主要地点の流量記録を入手し、また水管理方法を管理人等から聞き取り、これらを基に、自然取水系と機械取水系の水収支結果を比較した。別途に、水路の上流と下流および用水路と排水路の水温・電気伝導度の連続観測によって水質の変化並びに伝播の位相差を求めた。これらの結果、本年度は次の知見が得られた。1.自然取水系では用水の到達時間をいくらか考慮してはいるものの、水管理の安定性の観点から水路送水量の時間的変化は少ない。したがって、降雨の有効化割合は少なく、施設管理用水量が発生しやすい。この施設管理用水を集水した排水路が下流部の水量不足地区の用水源の機能を保障している。2.機械取水系では用水の到達時間をも考慮した水管理を採り、管理用水量は比較的少ない。有効利用が図られるとは言えるが、反復利用水田の水源は不安定であり、用水配分は極めて厳しいので、水管理施設・労力が必要とされている。3.水田からの流出負荷は、自然取水系の上流部で大きな値を示し、下流の反復利用により排出負荷は減少する。即ち、反復利用は自流域からの排出物を濾過し、環境汚濁を緩和させることができる。4.機械取水系では、反復利用水田と非反復利用水田とで排出負荷量に大きな違いがない。従って、自然取水系でみられたような反復利用による浄化機能は顕著でない。以上の結果は自然取水系と機械取水系の比較、反復水田と非反復水田のマクロな比較によるものであり、内部メカニズムの考察を深めるために、水量と水質観測点の位置を変えてみる必要があると考えている。また、循環灌漑地区として、約60haの水田群の下流端に設けられたファームポンドによる水量調節作用と、用水及び排水の混合希釈された水質の経時的変化を調査した。

1993年は多雨・冷涼な天候であったため、反復利用や循環利用の必要性が少なかったこと、水質的には比較的清浄であったので、反復利用による水質変化の挙動を検討するには必ずしも適当でなかった。しかし、1992年の水量及び水質の観測値とも合わせて比較検討した結果、以下の成果を得た。1.水循環の機構を反映させ、反復利用を考慮した複合タンクモデルを導入し、用水の還元の過程を追跡することが可能となった。2.水田の浄化及び汚濁メカニズムをマクロにとらえることができた。そして、反復利用水源がすでに汚濁しているときには水田が浄化型に作用するため、地区外への排出負荷を軽減させるが、逆に清浄な水源の場合には、負荷を増加させることが判明した。3.水田ファームポンドはポンプ用水系地区において用水の有効利用に効果的であるが、排水路からの反復利用だけにとどまらず、用水残水の貯留により水質浄化作用を果たしていることも示すことができた。4.上記で明らかになった水循環の過程と水質変化の基本的特性とを組み合わせることにより、水管理による水量と水質の相互関係が説明できることを分かった。具体的応用は今後の課題である。
近世琉球期・先島地方旧記類の研究基盤形成を目標とした総合的研究

本研究は、従来の日本文学、および琉球研究において、サブテキスト的な取り扱いを受ける先島地方の「地方旧記類」を対象として、本文確定を目指した基礎的な研究基盤の形成と、テキストとしての性格究明を行った。その成果として、地方旧記類の本文テキストデータベースを作成し、これをWEB上で一般公開した。またこれら地方旧記類が作成された地域において、説話伝承がどのような認識のもとに形成され描かれるのか、さらに、これらを基に作成された王権の史書や説話、地誌との比較を通して、どのような点で差異があるのか、などについても考察し、これらを論文・研究会発表などで適宜公開した。最終年度である本年度は、前年度に引き続いて、宮古島に関連する地方旧記類のデータベース化を拡充するとともに、八重山嶋関連旧記類のテキストデータベース化を推進した。宮古島旧記類(『御嶽由来記』、『雍正旧記』、『宮古島紀事』)は諸本を校合したテキストデータを作成。PC上では再現が困難な漢字書体に関してはUnicodeでマッピングを施し、これをWEB上に公開した(現在はベータ版)。八重山地域における現地調査は、石垣市を主として2013年8月に行った。この調査は、王府関連文書(『琉球国由来記』、『球陽』、および『遺老説伝』)に引用が確認される『八重山嶽々由来記』、『八重山嶋諸記帳』の2本に絞った八重山旧記類の所蔵確認、ならびに王府記録に現れる祭祀遺跡の悉皆調査を主としたものである。この調査において、石垣市立八重山博物館学芸員の下野氏に、八重山旧記類の所蔵状況に関してレクチャー頂いた。その際、八重山旧記類は基本的に個人蔵の物が多いことが解ったため、当初の方針を切り替えて、沖縄県立図書館が所蔵する八重山博物館資料影印の悉皆調査を行うこととした。版本ですでに公開されている諸本(神道大系所収本文、雑誌『南島』所収本文、および『八重山文化論集』所収本文)を中心に基礎的なデータベースを作成した後、沖縄本島の八重山史料書蔵館を対象とした調査を2回行った。その際、我那覇家文書、国吉家文書等に関連文書4点を発見することが出来た。しかし、これらの諸本は『八重山島旧記』『八重山島由来記』『八重山島年来記』等表題が一致せず、上記諸本の詳細な本文確認、ならびに伝本調査の必要性を感じたが、本年度の調査ではそこまで至っていない。完成したベータ版の八重山旧記類のデータベースは、WEB上に一般公開すべく、現在最終調整を行っている。琉球近世期に作成された地方旧記類のデータベース化に関して、当該年度は宮古島に関連するものを中心に遂行した。当該年度は宮古島旧記類は3種の本文に関して、異体字情報を含んだテキストデータを作成した。次年度の早い段階で、所属研究機関のホームページで公開する予定である。さらに次年度において、八重山関係の地方旧記類をデータ化すべく、現在本文の収集と整備を行った。また、宮古島の歌謡研究者である居駒永幸氏や、宮古島在住の研究者・映像作家である佐渡山安公氏に協力を仰ぎながら、宮古島市の本文の関する調査を行った。その結果、宮古島市総合博物館において宮古島旧記の伝本の存在を確認することができた。所蔵館の了解のもと写真版を入手してこれを画像変換し、現在までに作成したテキストデータに反映させる作業を行っている。また3月には琉球大学附属図書館、沖縄県立博物館、沖縄県立図書館が所蔵する宮古島旧記の資料も閲覧し、これを基にした本文の対校準備を行った。加えて、当該年度は宮古島の「夏ブー」祭祀の調査を行った。この祭祀は長年中止されていたが、宮古島・狩俣集落の祭祀群の実質的な統率者である「アブンマ」の誕生により復活したものである。司祭者の誕生は他の中止された祭祀の復活を促すものとなることが確実であり、テキストに記載された祭祀を考える重要な材料となるものといえる。宮古島・八重山島を考えることは、琉球王府の領域意識を考えることにも繋がるといえよう。当該年度は「海域アジア」という視点で、宮古島・八重山島を含み込んだ研究も併せて行った。この成果は韓国にて行われた研究発表会において発表している。当該年度の目標値として掲げていた、諸本の所在確認、宮古島地域並びに沖縄本島における諸本の実地調査と引見、それを受けた宮古島旧記類のテキストデータ化、ならびに現地における祭祀調査を完了し、該年度におけるおおよその研究過程の目標は達成したといえる。しかし、これらの結果得られた知見と、作業をベースとした注釈作業に関しては未だ準備段階にある。この注釈作業自体は研究計画にもあるように、非常に時間がかかるものであることは予想される。本研究費をもとに研究会を立ち上げ、本研究以降も継続的に行ってゆく必要があると考える。

そういった意味では、その研究会の立ち上げが、一つの達成であるといえるだろう。また、上と注釈作業と連動するものであるが、宮古島旧記類の本文内容の分析、琉球王府の史書・地誌との比較、ならびに解釈にまでは手が回っていない。次年度の八重山関連旧記類の研究と平行するかたちで、総合的に行う必要があると考えている。当初の研究計画に則り、本年度は八重山関係の旧記類のデータ化と、在地の祭祀・民俗の調査を平行して行うこととする。具体的には、まず最初に沖縄本島、石垣島、および日本本土に所在する八重山関連の旧記類の、写本・版本・画像データを悉皆的に収集し、本文の分析、並びに系統分けを行う。その際、当該年度も協力を依頼した沖縄県立博物館、沖縄県立図書館、琉球大学にて調査を行い、さらに沖縄県内の研究者に協力を仰ぎながら、石垣市立八重山博物館や、個人所有の諸本の調査を行う予定である。また日本国内においては、国立国会図書館、国立公文書館の蔵書調査を予定している。上記調査によって得られた諸本情報を基に、八重山の旧記類に関する諸本データ・ベースを作成する。そこから特に、中央の史書・地誌類と関係を持つ「八重山嶽々由来記」、「八重山島諸記帳」、「慶田慶来城由来記」を中心に選択してテキストデータを作成し、資料として公開するまでを行う。さらに、当該年度の宮古島と同様、旧記類や規模帳に関連する祭祀、とくにマユンガナシーをはじめとする来訪神儀礼の調査を行い、これをテキスト読解に反映させる試みをする。その成果は、先島の地方旧記類成立の問題や性格、本文解釈を巡る論文を作成し発表することで行っていきたいと考えている。また、次年度は本研究の最終年度となるため、王府の史書類との比較を行いながら、中央と先島地方の間に横たわるテキスト作成に係る位相差を捉えた研究を総合化して行う。当該年度の研究費の使用状況において、特に物品費における設備購入は、その購入金額を大幅に抑えることができたため、おおよそ計画通りの使用ができている。また書籍購入においては、当該年度は宮古島の研究に注視したため、その関連書籍と基本図書の購入に充てた。次年度以降は、研究対象が八重山となるため、八重山関連の書籍購入を主として行い、他の研究所・基本図書の購入のために物品費使用を行使する予定である。また、消耗品費は、文具やパソコン関連の周辺機器にも充てる計画をしている。旅費に関しても、当該年度は計画的利用がなされたといえる。次年度も当初の研究費使用明細に則る形で、沖縄本島、ならびに八重山地域の文献・祭祀・遺跡の調査費用として使用する計画を立てている。その他費用は、当該地域における写本のマイクロ作成代やコピー代として使用する予定である。また次年度は、鹿児島地域において関連文献・遺跡の調査を行う必要が生じている。当該年度の旅費使用額が抑えられているため、これを次年度の旅費の一部として充当させる計画を立てている。人件費ならびに謝金に関しては、当該年度の使用が無かったが、次年度は本研究の最終年度ということもあり、アルバイトを雇うなどして適正な使用を心がけたい。
外国語学習における独習型読書支援システムの開発と利用に関する基礎的研究

1.学習実験:学習者の学習動機を高めるための環境として、教師との接触をはかるための「学習レポート」提出、共同学習による動機付けをねらった「読後座談会」参加を義務付けて、『新書ライブラリー』の学習実験を行った。事前事後テストの結果、単語力、ディクテーションテスト結果について学習効果を検証した(単語F(1.7)=11.12, p<.05、ディクテーションF(1,13)=11.86,p<.01))。学習履歴およびインタビュー結果の分析から、「学習レポート」「座談会」を組み込まない場合に比べ、学習時間の増加、課題図書内容に対する関心の深まりが明らかになった。「学習レポート」「座談会」の果たした役割を、ARCS動機付けモデルの観点から考察し、「学習レポート」を通した教師とのコミュニケーションが自信や満足につながったのではないか、また読書内容の理解と「自分の意見を述べる」という行動が結びつけられたことが関心を高めたのではないかと分析した。2.研究成果の発表:読解過程分析(再生文の分析による主題の明示性と理解の関係の研究)、「新書ライブラリー」を授業で用いた研究授業(立命館大学で実施)の成果について、上記の学習実験の成果とともに研究発表を行った。3.座談会プロジェクトの実施:上記の成果をふまえ、キャンパスにおける「自律的な読解学習」を実現させる方策の一つとして、「座談会プロジェクト」を発足した。英語教育を受講する日本人学生と上級以上の留学生によるグループで、読書と意見交換を行うものである。平成14年度に3回行い、現在実現可能なスケジュールや学内ランによる情報交換を検討中である。1.学習メディアの開発:漢字圏学習者を対象とした読書支援システムを開発した。前年度に開発したマック版の電子ブック『新書ライブラリー』に中国語による単語解説および朗読音声提示機能を付し、プログラムをウィンドウズ版に移行した。単語解説の内容についても再検討し、特に例文に対して必要な修正を加えた。単語解説は、訳語の提示と例文や関連語情報などの詳細を区別して提示できるようにした。また読書中に学習者が検索した単語を学習者が再確認したりプリントアウトできるように改良した。当初は、プロトタイプのみの開発を予定していたが、8レッスンすべてを完成した。2.学習メディアの試行:試行を実施するための準備として、今年度は事前事後テストのための単語テストを開発した。前年度の研究で使用した単語テストを、4肢選択式の問題に改め、50名の学習者を対象に試行し項目分析を行った。また、漢語の読み方を問う問題を作成、試行し、同様に項目分析を行った。この結果をもとに来年度は試行を行う予定である。3.学習内容の体系化:学習内容の体系化のために本文の日本語を分析する。今年度はその準備として、MS-DOS版の日本語分析ツール(前年度までに開発したもの)をウィンドウズ版に移行し、研究分担者、研究協力者がどの研究室でも自由に利用できるようにした。なお、夏にトロントで行われた国際会議において本システムの朗読音声提示に関する研究発表を行った。1.「新書ライブラリー」ウィンドウズ中国語版を完成し、試行実験を行った:4月6月に名古屋外国語大学で試行実験を行い、システムの不具合が発見されたため、7月9月に修正を行った。10月1月に再度試行実験を行い、次の結果を得た。また、3月4月に九州大学留学生センターで試行実験を継続中である。(1)読書過程で朗読の音声提示を必要と感じるかどうかは、漢字圏、非漢字圏の違いにはよらない。(2)学習のスタイルとして、全体を読んでから単語を検索するトップダウン型と読みながらつねに単語を検索するボトムアップ型を、学習記録から判断できる。(3)「関連情報」(単語解説の中の例文や同義語を提示する機能)は利用の仕方に個人差がある。今回はあまり利用しない学習者が多かった。

(4)総学習時間の個人差は1時間半から8時間まで幅広く、2週間で45時間という学習者が多かった。2.「プロトコル」による「新書ライブラリー」の読解過程の調査を行った:4月5月にパイロットスタディを行い、10月11月に本調査を行った。全体で4000字弱の本文を(1)学習者が何をどのように理解し何に困難を感じているか、(2)文章のタイプによって理解に差があるかどうかを明らかにしようとした。その結果(1)について、読解の意味処理が疎外される要因5点が抽出された。3.日中同形異義語の研究を行った:「新書ライブラリー」の単語解説をつけた単語のうち、2字の漢字熟語を調査対象として分析し、77語の日中同形異義語(日本語と中国語で形が同じだが、意味の異なる語)を抽出した。これは対象とした1500余の単語の約7%であった。これに対し、形も意味も同じ単語(同形同義)は60%以上、形も意味も全く異なる単語(異形異義)は30%強であった。このことから、中国人学習者の学習上の「強み」(70%近い漢字語彙は類推ができる)と「落とし穴」が裏付けられた。1.教材開発および実験準備:前年度までの読解テスト結果を項目分析し、その結果に基づいて読解テスト2種を改訂した。ディクテーションテストのテープを作成した。2.学習実験:立命館大学および名古屋外国語大学の授業で授業実験を行った。討論の話題提供、口頭発表能力(特に中国人学習者の発音)の向上のために『新書ライブラリー』ウインドウズ版を有効に利用することができた。名古屋外国語大学ではプロトコルの分析を続け、学習者の読解過程における問題点を明らかにした(7月末にJSAAの研究大会で発表を行った)。国際交流基金、九州大学では『新書ライブラリー』の音声提示効果に関する実験を行った。学習の動機を高めるために(1)事後テストの実施後、それぞれが読んだ本の内容について数人で討論を行う、(2)学習の途中で学習記録をつけさせる、(3)学習の記録に対して実験者からコメントを返すという3点の課題を加えて実験を行った。授業実験の結果分析は次年度に行う予定である。3.学習履歴、学習過程の分析:2001年度の実験で得られたデータを分析した。ディクテーションテストにおいて、理解力が向上していると考えられる結果が得られた。単語の検索行動、朗読(音声提示)を聞く行動は、学習者により、また同じ学習者でも場合によって異なることが観察された(9月にJLEMで研究発表を行った)。イギリスで自主学習の環境を持つの語学教育機関において、学習に対する強制力が働いていない場合の利用率は低い、という調査結果が報告された。1.学習実験(平成13年度から14年度):学習実験では学習者の学習動機を高めるための環境として、教師との接触をはかるための「学習レポート」提出、共同学習による動機付けをねらった「読後座談会」参加を義務付けた。上記テストによる事前事後テストの結果、読解力は学習効果を検出できなかったが、単語力、ディクテーションテスト結果について学習効果を検証した(単語F(1.7)=11.12,p<.05、ディクテーションF(1,13)=11.86,p<.01))。
相界面の変形を考慮にいれた分散性混相乱流のモデリング

本研究では、直接接触蒸発器、油・化学薬品の混合物の分離抽出、ボイラーなどに見られる不溶性液滴あるいは気泡(以下分散相と呼ぶ)を含む液体乱流(以下連続相乱流)を対象として、分散相と連続相との相界面の変形、および界面とその近傍の連続相の乱流構造との相互作用、を考慮できる新しいモデルの開発を行うことを目的とし、とくに界面の変形および界面近傍の速度変動の予測法の開発を試みた。手法の有効性を確認するために、実際現象を模擬するとみなせる、単一の液滴に接近する2次元孤立渦により誘起される流れに注目した。有限差分法により基礎方程式を差分化し、計算領域内の微小領域での流体の流入・流出量をもとに次の時間ステップにおける界面位置を定める方法を採用した。さらに各微小領域について、界面の勾配に関する場合分けを行なったうえで、速度勾配による応力、界面張力、圧力のつりあいを詳細に検討した。計算条件として変更した界面張力、孤立渦の循環を用いて無次元パラメータ「渦ウェーバー数」を新たに定義し、これを用いて計算結果に検討を加えた。その結果、渦ウェーバー数が低い場合には液滴近傍の液体流動が著しく変動すること、液滴の変形が認められること、を明らかにした。他者の気泡流の計測結果をもとに、気泡流における連続液相の乱れエネルギーへの1個の気泡を影響を見積ったところ、乱れエネルギーにより定義される「乱流ウェーバー数」が小さい場合に乱れが増進されることを得た。このことは、本研究の計算結果と定性的に一致する。本研究で開発した手法を用いて、連続相がランダムな速度場を有する場合にも同様の結果が得られることを得た。
ブロックデザインのディープラーニングへの応用とその構成

ディープラーニングにおいて,過学習を避けるための手法の一つとしてドロップアウト法がある。これは学習の度にランダムに非活性化させるノードを選び毎回異なる重み付けをすることで汎化性能を高める手法である。本研究では、このドロップアウト法に統計的実験計画法で用いられるブロックデザインの活用を提案する。2因子実験における統計モデルとしての最適性を保持するsplit blockdesignと呼ばれるブロックデザインを拡張し,ドロップアウトデザインと呼ばれるブロックデザインを提案し,その構成手法を与え、ディープラーニングの学習での有効性を検証することが本研究の目的である.ディープラーニングにおいて,過学習を避けるための手法の一つとしてドロップアウト法がある。2因子実験における統計モデルとしての最適性を保持するsplit blockdesignと呼ばれるブロックデザインを拡張し,ドロップアウトデザインと呼ばれるブロックデザインを提案し,その構成手法を与え、ディープラーニングの学習での有効性を検証することが本研究の目的である.