hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳刺激・脳活動同時測定系による可塑性誘導脳刺激の理解

TMS-EMG-fMRI:TMS単発刺激を一次運動野に対して数種類の刺激強度で与え、MEPと局所・遠隔誘発fMRI信号変化を同時計測し、MEPと局所・遠隔誘発fMRI信号のTMS強度に対する量応答関係を測定した。(2)単純反応時間課題:数秒間隔で表示される視覚刺激に応じて、できるだけ早く反応ボタンを押す課題。実験条件の右手課題と対照条件の左手課題をブロックデザインで行った。反応時間と右手・左手課題中のfMRI信号と、運動野ネットワーク機能連関の課題依存性変化を検出した。(3)安静状態運動野ネットワーク解析:被験者は安静閉眼を10分間続けた。平成23年度は、可塑性誘導課題として単相四連発刺激(QPS)の刺激間隔が5 ms (皮質興奮性促進)、50 ms(皮質興奮性抑制)を用いた。10名の健常被験者からデータを取得した。単発TMS-EMG-fMRIにおいて、5-ms QPS条件で皮質興奮性の促進を確認した(MEP増加)が、50-ms QPS条件では有意な変化を認めなかった。fMRIデータの解析では、5-ms QPS前と比較して、後で左右運動前野と左頭頂葉のTMS誘発脳活動の増加を認めた。可塑性誘導脳刺激の前後でfMRIを連続計測した研究は知る限り発表されていない。技術的な壁が予想されたが、当初予定に先んじて統合的計測環境を確立し、実際に可塑性誘導脳刺激の一つである四連発刺激を適応した実験を完遂し、シータバースト刺激(TBS)と連合性対刺激(PAS)による介入技術の開発も完了した。QPSを用いた研究については現在解析を進めているところであるが、予備的な研究結果については、すでに国際学会発表を行なっており、本年度中には論文化する予定である。平成24年度中には当初計画した研究全体に着手しており、研究はほぼ順調に進んでいると考える。予算使用の面では、被験者謝金が主であったが、技術開発フェイズが重なったこともあり、まだ例数は十分ではない。実験消耗品なども研究開始前に確保していたものでほとんどまかなうことができている。最終年度にはアンプやバッテリーなどハードウェアの一部が耐用年数を迎え、買い替えが必要になる可能性がある。技術的な壁が予想されたが、当初予定に先んじて統合的計測環境を確立し、実際に可塑性誘導脳刺激の一つである四連発刺激を適応した実験を完遂した。現在解析を進めているところであるが、予備的な研究結果は、近日中に学会発表を行い、本年度中には論文化する予定である。また、残りの可塑性誘導脳刺激を用いた実験についても準備は終了し、平成24年度中には当初計画した研究全体をおおよそ終了できる見込みがでてきた。したがって、研究自体は当初の計画以上に順調に進展していると自己評価する。ただし、予算使用の面では、実験系の立ち上げ時期であったこともあり、協力関係にある研究者が自発的に被験者として参加したため、被験者謝金がほとんど発生しなかったことは付記しておく。また、実験消耗品なども研究開始前に確保していたものでほとんどまかなうことができた。平成24年度には、引き続きシータバースト刺激(TBS)と連合性対刺激(PAS)を可塑性誘導脳刺激として用いた実験を行う。TBSは、200 msごと50Hzの三連発二相性刺激を基本単位とし、皮質興奮性促進効果を持つとされる
毛包上皮間葉細胞間相互作用の解析(特に男性ホルモンの影響について)

毛の発育に対する男性ホルモンの作用機序を解明するために、抗男性ホルモン受容体モノクローナル抗体を用いた免疫組織化学染色法により、毛組織及び培養毛乳頭細胞における男性ホルモン受容体の局在について調べた。男性ホルモン依存性に発育すると考えられる髭及び腋毛組織では、男性ホルモン受容体は毛乳頭細胞に局在し上皮系毛包細胞には認められなかった。一方その発育が男性ホルモン非依存性と考えられる後頭部毛組織では上皮系、間葉系何れの細胞でも男性ホルモン受容体は認められなかった。培養毛乳頭細胞においては、髭、腋毛由来の細胞の核内に男性ホルモン受容体の局在を認めたが両細胞における染色性に差は認めなかった。次に男性ホルモン依存性の上皮系毛包細胞の増殖機構を明らかにするために、毛乳頭細胞と外毛根鞘細胞を単独あるいはコラーゲン膜を境に共存培養し男性ホルモンの増殖に対する影響を調べた。外毛根鞘細胞は単独ではその増殖は男性ホルモンに影響を受けないが、髭あるいは腋毛由来の毛乳頭細胞の存在下で明らかな増殖促進を認めた。この効果は抗男性ホルモン剤であるcyproterone acetateにより阻害されるため、男性ホルモン受容体を介する反応と考えられた。後頭部毛乳頭細胞ではこのような増殖促進効果は認められなかった。また、髭あるいは腋毛由来の毛乳頭細胞は同じ部位由来の外毛根鞘細胞のみならず後頭部外毛根鞘細胞の増殖も男性ホルモン依存性に促進した。以上のことにより毛組織では男性ホルモンの標的細胞は間葉系の毛乳頭細胞であり、上皮系毛細胞の増殖は毛乳頭細胞が男性ホルモン依存性に産生する増殖因子により刺激されると考えられた。
行動・感情・自律神経系活動の関連性:構成主義的視点からの基礎研究及び臨床的研究

構成主義およびその心理療法では,身体性(行動)が人間経験の根本であると考えられている。そのような考え方は,古くは仏教などの東洋哲学に見られるものであるが,実際に,姿勢という行動によって行動主体者の感情・生理変化がもたらされることを,報告者はこれまでに研究してきた。本年度は,特定の姿勢時の発声や生理データの詳細な解析により,姿勢の効果をさらに明らかにし,抑うつの軽減に効果のある姿勢を特定すること試み,またその理論的な示唆を論考した。発声については,ノイズの関係で詳細な分析はできなかったが,結果は姿勢によって生じた感情状態と概ね対応していた。ノイズを除去した再分析が課題であるが,姿勢による感情変化について音声を用いて検討した例はなく,貴重なデータといえる。生理データに関しては,自律神経系活動の時系列解析を試みたが,結果は複雑でさらなる解析・整理が望まれた。探索的に中枢神経系(前頭葉活動)のデータを取ったところ,直立や後傾の姿勢において活動が顕著になり,前屈の姿勢で機能低下が起こることが判明したが,これは自律神経系のデータと矛盾するものではなかった。また,これらの結果と一致して,抑うつ時には直立の姿勢のほうが前屈姿勢よりも気分の回復に効果をもつことが,実験によって明らかになった。これは姿勢を心理療法へと応用するための第一歩となりうつ成果であるといえる。実験研究に加え,仏教をはじめとした東洋哲学が心理学にどのような意義をもたらすかについて,構成主義の観点から理論的な研究を行った。とりわけ,昨今,欧米で仏教瞑想に由来するマインドフルネスという,身体感覚への気づきが重視されるアプローチに注目が集まっているが,その概念や心理学的な意味が不明瞭であるため,その明確化を試み,行動や感情のもつ臨床的な示唆について議論した。本年度は,行動・感情・自律神経系活動の関連性について検証する前に,その理論的な背景となる構成主義の枠組みについて,基礎理論および臨床理論の検討を行った。基礎理論に関しては,ファイヒンガー,ショーペンハウアー,パース,デューイ,ジェームズといったプラグマティズムの系譜を再考した。とりわけ,ファイヒンガーの哲学については,欧米ではカントの哲学を発展させた理論として有名であるが,日本ではここ100年ほどでも論文が数本しかなく,これを本邦で論じることは有意義だと思われる。またその哲学的系譜を現代の構成主義の観点から再評価することで,主観主義と客観主義を統合的に論じる新しい科学哲学となりうる可能性を示した。この観点からすると,知識はつなぐことによって形成され,科学もまたつなぎ,むすぶプロセスであることが示唆された。臨床理論としては,まず複雑系科学が心理療法に対してどのような影響をもつのかについても研究をおこない,従来の心理療法の問題点が時代遅れの科学観に由来することを説き,代わりに新しい科学,すなわち複雑系科学とも親和性の高い構成主義心理療法が紹介された。複雑系科学の示唆の1つは,「心」が身体や社会などと切り離せない関係にあるということだが,これは構成主義の主張とも重なる。だが,日本では,構成主義と社会的構築主義がしばしば混同されているため,この誤解を解くべく身体論や科学との親和性という観点からこれらの理論の差異について論じ,それぞれの臨床実践の特徴を明らかにした。また,構成主義と社会的構築主義を仏教道教哲学の観点から捉えなおし,その発想に基づく心理療法の理論化も試みた。これらの関係について論じた文献はほとんどないが,問題の「解消」という観点から理論化すれば,心理療法の統合理論となりうる可能性を示唆した。構成主義においては,認識や感情といった人間経験は身体性を基盤としつつ,生物学的なプロセスだけでなく,社会文化的な文脈に組み込まれていると考えられている。たとえば,感情経験に姿勢が関与しているという研究が少なからずあるが,そこには神経科学的な作用のみならず,当該の文化で歴史的に形成された意味づけなども関わっている。本年度は,前屈,後屈,直立という3種類の座位姿勢がどのような主観的感情状態を生み出し,またそれがどのような生理反応と関わっているかを検討し,その臨床的な応用可能性についての論考を行なった。まず,上記の3姿勢が,心拍,末梢皮膚温,指尖容積脈波,呼吸といった自律神経系活動がいかに変化するのかを再検討した。その結果,後屈の姿勢は快感情を生じさせ,前屈姿勢は抑うつ的なネガティブな感情を生じさせることが再確認された。また,表情等の先行研究からは,自律神経系の各指標の反応パターンから個々の情動反応を検出できる可能性が示されていたが,姿勢の場合はそれが作り出した感情状態と自律神経系の反応とは対応しないことが判明した。これにより,姿勢による感情変化のプロセスにおいて,生物学的ではない変数,つまり姿勢に対する認知やイメージが媒介している可能性が示唆された。次に,その臨床的応用に関する理論的研究を行なった。近年,西洋の心理療法の分野では,「マインドフルネス」という「気づき」を中心とする意識状態が注目されているが,東洋の伝統では精神性よりもむしろ身体性が重視される。日常的に使われる「姿勢を正す」という言葉かけも,姿勢を整えることによって「心」を整えることを意味する。臨床場面においても,意識性自体を排し,逆に姿勢を変えることで意識に変化をもたらすというアプローチがあってもよい。これに関して,「ボディフルネス」という概念を提起し,西洋と東洋の心身問題から臨床的な問題について論じた。

そのような考え方は,古くは仏教などの東洋哲学に見られるものであるが,実際に,姿勢という行動によって行動主体者の感情・生理変化がもたらされることを,報告者はこれまでに研究してきた。本年度は,特定の姿勢時の発声や生理データの詳細な解析により,姿勢の効果をさらに明らかにし,抑うつの軽減に効果のある姿勢を特定すること試み,またその理論的な示唆を論考した。発声については,ノイズの関係で詳細な分析はできなかったが,結果は姿勢によって生じた感情状態と概ね対応していた。ノイズを除去した再分析が課題であるが,姿勢による感情変化について音声を用いて検討した例はなく,貴重なデータといえる。生理データに関しては,自律神経系活動の時系列解析を試みたが,結果は複雑でさらなる解析・整理が望まれた。探索的に中枢神経系(前頭葉活動)のデータを取ったところ,直立や後傾の姿勢において活動が顕著になり,前屈の姿勢で機能低下が起こることが判明したが,これは自律神経系のデータと矛盾するものではなかった。また,これらの結果と一致して,抑うつ時には直立の姿勢のほうが前屈姿勢よりも気分の回復に効果をもつことが,実験によって明らかになった。これは姿勢を心理療法へと応用するための第一歩となりうつ成果であるといえる。実験研究に加え,仏教をはじめとした東洋哲学が心理学にどのような意義をもたらすかについて,構成主義の観点から理論的な研究を行った。とりわけ,昨今,欧米で仏教瞑想に由来するマインドフルネスという,身体感覚への気づきが重視されるアプローチに注目が集まっているが,その概念や心理学的な意味が不明瞭であるため,その明確化を試み,行動や感情のもつ臨床的な示唆について議論した。
先進医療用超弾性・形状記憶合金の相変態制御による切削加工実現に向けた研究

本研究では超弾性・形状記憶合金として知られるTiNi合金の切削特性を明らかにするとともに,相変態制御による切削性改善を図った.その結果TiNi合金の切削では切りくずが形状記憶処理温度以上に達し形状記憶されることを明らかにした.また切削送りを停止させた状態でも超弾性の影響で切削抵抗が発生し切りくずが生成することを明らかにした.また切削条件や工具形状を様々に変更し切削特性を調べるとともに最適な条件を検討した.さらに超精密加工を実施することで切りくず生成機構を結晶学的に調査した.一方いずれの条件下でも切削温度が極めて高温となることから冷却切削は効果的ではなく,微少切削条件がふさわしいことが分かった.医療分野等で使用されるニッケルチタン合金は極めて切削特性が悪い超難削材である.これは主にニッケルチタン合金が超弾性と形状記憶特性を有していることに起因している.このことから.本件研究では材料の特性を利用して,例えば材料を冷却してマルテンサイト変態させた状態で加工行うことや,逆に材料を加熱して形状記憶処理温度域で加工を行うなどの方法によりニッケルチタン合金の加工性改善と加工法確立を目指している.しかしながら,このような材料の相変態を利用して加工する以前に,この材料の基本的な切削特性はほとんど明らかになっていない.このことから,著者らはこれまでニッケルチタン合金の切削特性を調査してきた.その結果,極端に激しい工具摩耗,著しいバリの発生,他に例を見ない切りくず形状と切り屑発色など多くの特徴を見出してきた.しかしながら,ニッケルチタン合金の材料特性がどの様にこれらの結果に影響したかは依然不明であり加工メカニズムは明らかにすることができていない.このことから平成28年度は「ニッケルチタン合金の切削現象の解明」を目的とし研究を行った.実験では主に2次元切削を行い,切削温度の測定やハイスピードカメラによる切りくず生成過程の観察,摩擦係数や各種エネルギーやの算出などを行った.その結果,ニッケルチタン合金の切削加工では切削温度が極めて高温となることから切りくずが形状記憶処理されることや,特異な切りくず形状の発生には形状記憶特性が関係していることなどを見出した.得られた研究成果は国際会議において発表した.平成28年度の研究計画として課題申請時は「常温下でのニッケルチタン合金(以下NiTi合金と略)切削現象解明を解明」を目的とし,4項目の検証を計画していた.以下に各検証課題における結果を示す.【工具摩耗メカニズムの検証】2次元切削実験を実施して,切削力や摩擦係数,各種エネルギーの算出を行うとともに,工具ー被削材熱電対法による切削温度測定を行なった.その結果,NiTi合金の切削温度は極めて高いことがわかった.またこれはNiTi合金の熱伝導率が低いため(SUS同等)に生じるのではなく切削時に生じる熱エネルギーの絶対量に起因することを明らかにした.また,課題申請時に計画していた材料組成を変化させた実験は検討内容が発散すると考え一旦中止した.【切りくず生成メカニズムの検証】NiTi合金の切りくずが他に例を見ない形態を示す原因を調査した.その結果,切りくず生成時に切削点付近が用いたNiTi合金の形状記憶に温度に達しており,切りくずが形状記憶処理されるために生じることを明らかにした.【バリの発生メカニズムの検証】ハイスピードカメラを用いた観察結果より著しいバリの発生は被削材の超弾性が大きく影響していることを明らかにした.【切りくず発色現象の検証】NiTi合金の切りくずが特異な発色を示す理由を調査した.課題申請時には従来の鉄鋼材料の様に酸化被膜暑さの際による干渉色ではなく,表面形状が関係した干渉色の可能性があるとしたが,実験結果よりNiTiの発色は皮膜厚さの干渉色である可能性が高いと結論付けた.以上より,当初計画していた実験計画は概ね実行済みであることから現在の進捗状況は概ね順調であると考えられる.平成28年度の研究では,材料の超弾性により被削材が弾性回復する影響で切削送りを停止させても切りくずが生成されることを明らかにした.このことから,平成29年度は切削速度や送りなどの切削条件と,すくい角や逃げ角などの工具形状を変化させてTiNi合金の切削現象解明と最適切削条件の検討を行った.その結果,送りを停止させた時(非切削時)には切削条件に関係なくほぼ一定量の切削抵抗が発生することがわかった.これは切削条件にかかわらず,被削材が常にほぼ一定の弾性回復を示すことを示唆していることから,この改善策としてすくい角や逃げ角を変化させた実験を行った.その結果,すくい角の変化は弾性回復現象にほとんど影響しないものの,逃げ角の変化は切削抵抗や工具摩耗の低減に効果を示すことを明らかにした.しかしながら,逃げ角は10度以上大きくしても切削抵抗改善効果は見られないことがわかった.更に平成29年度はTiNi合金の切りくず生成メカニズムの検証のために,超精密加工機を用いた微細切削加工を行いTiNi合金の結晶がどのように変化して切りくずが生成されるか検証を行った.その結果,TiNi合金の微細切削では,仕上げ面に凹凸が見られることがわかった.これは被削材の結晶方位によってヤング率等の機械的性質が異なることに起因することが示唆された.

さらに,仕上げ面には被削材が加工時にマルテンサイト変態したことを示唆する表面突起が見られた.また,切りくず観察結果より,切削前に510μmの大きさであった結晶粒が1μm以下にまで変形していることがわかった.以上の結果より,TiNi合金の難削性はこれらの相変態と結晶の大変形によるものであることを明らかにするとともに,微細加工条件がこの合金の切削加工方法として適切であることを明らかにした.本研究では超弾性・形状記憶合金として知られるTiNi合金の切削特性を明らかにするとともに,相変態制御による切削性改善を図った.その結果TiNi合金の切削では切りくずが形状記憶処理温度以上に達し形状記憶されることを明らかにした.また切削送りを停止させた状態でも超弾性の影響で切削抵抗が発生し切りくずが生成することを明らかにした.また切削条件や工具形状を様々に変更し切削特性を調べるとともに最適な条件を検討した.さらに超精密加工を実施することで切りくず生成機構を結晶学的に調査した.一方いずれの条件下でも切削温度が極めて高温となることから冷却切削は効果的ではなく,微少切削条件がふさわしいことが分かった.平成28年度の研究において,NiTi合金の基本的切削現象解明に向けて当初計画していた実験項目を実施しある程度の成果を得た.しかしながら,実験を進める中で送りを停止し切削していない状態でも長時間切りくずが発生することや,切りくず表面に他の材料では生じ得ないような周期的な縞模様が発生すること,切削温度が極めて高温となる原因が不明であること,切削熱で相転移が発生している可能性があること,切削中に負荷される応力により相変態が誘起されている可能性があることなど数多くの不明な現象が生じることが新たに判明した.このような現象が生じる原因については,これまで報告例は見られず,また著者らの実験結果からも現象の解明には至ることができなかった.これらの現象はNiTi合金の超弾性や形状記憶特性に起因すると考えられることから,それぞれの材料特性が切削現象にどのように影響を及ぼしているか詳細に調査する必要がある.研究開始当初は,材料を冷却・加熱して相変態させることにより,材料の超弾性・形状記憶特性を制御し良好な加工が行えると考えていたが,材料の温度を制御しても切削加工で生じるの圧力や熱で変態が発生するのであれば,これらの方法はあまり有効でない可能性がある.このことから,平成29年度は当初研究内容として計画していた「合金の相変態性制御による加切削特性改善」に向けた実験を行う前に「NiTi合金の超弾性・形状記憶特性が切削特性に及ぼす影響」について実験を実施する予定である.この実験を行うことにより,試行錯誤的に材料を加熱・冷却して加工性を改善するのではなく,加工中の相変態等の特性を明らかにし,得られた知見を基に相変態制御方法を確立を目指す.切削加工当初予定より安価に購入できたため.切削試験で用いる切削工具購入費として使用する.
大規模データ収集・配布のためのネットワーク連携形データ圧縮・消失回復制御手法

3年間で、(i)サーバ・中継・末端ノードが連携して圧縮・消失回復を制御する基本モデル、(ii)コンテンツ単体の特性だけでなく時間空間的なコンテンツ間の関係性も利用した圧縮・消失回復の具体的方式、(iii)経路の通信帯域や消失確率等を考慮した多様な経路と圧縮・消失回復方式の適応的調整、(iv)連携の実現に必要なサーバ・中継・末端ノード間の情報交換プロトコル、の研究開発を行った。2018年度は、(i)では、ネットワーク符号化付TCPを用いた消失回復制御手法に関して、輻輳に対応するためのゲートウェイのバッファ管理の改良、ACKパケットロスやパケット順序反転の悪影響などへの対応を進めた。また、大規模ネットワークでの1対多のファイル配布時間最小化のための送信者における消失回復符号化手法を開発した。これらは、シミュレーションやエミュレーションで分析し、また一部を実機(OpenFlow)に試作し、実験検証した。(ii)および(iii)では、センサ数値列の時間・空間相関を利用した構造化内挿圧縮に関して、クラスタリング手法を改善し、また構造化データのパケット詰め込みの最適性を検討した。2方向マルチホップネットワークに最適スケジュールに関して、遠方干渉やリンク帯域、さらにノード毎のメッセージ生成レートの差異を考慮するよう拡張を行った。これらは、シミュレーションで分析し、また一部を実機に試作して、実験検証した。(iv)では、大規模OpenFlowネットワークでの各リンクの状態監視(方向毎の特性)のための計測端末・中継スイッチ・サーバ(コントローラ)連携計測手法に関して、パケットロス率およびパケット遅延変動に基づいて品質劣化リンクを特定する手法を改良し、シミュレーションやエミュレーションで分析し、また一部を実機(OpenFlow)に試作し、実験検証した。本研究課題の期間中に下記項目を研究し、大規模データ収集・配布への適用性や有効性を評価し、サーバ・中継・末端ノード連携形のデータ圧縮・消失回復制御の枠組みを確立することを目指す:(i)サーバ・中継・末端ノードが連携して圧縮・消失回復を制御する基本モデル、(ii)コンテンツ単体の特性だけでなく時間空間的なコンテンツ間の関係性も利用した圧縮・消失回復の具体的方式、(iii)経路の通信帯域や消失確率等を考慮した多様な経路と圧縮・消失回復方式の適応的調整、(iv)連携の実現に必要なサーバ・中継・末端ノード間の情報交換プロトコル。初年度として、(i)に関しては、従来からの研究を拡張し、基本モデルに必要な具体例として、ネットワーク符号化付TCPを用いたFECと再送の組み合わせによる消失回復制御手法、蓄積運搬形ネットワーキングに基づく独立クラスタ(島等)間のメッセージ転送、特に中継クラスタが存在する場合、のメッセージコピーの優先制御手法およびネットワーク符号化手法、1対多のファイルブロック配布における転送ブロック割り当て最適化のためのネットワーク符号化手法を考案し、シミュレーションで分析・課題抽出した。そして、それらに基づく多様性のある基本モデルを構築した。また、(ii)および(iii)に関して、センサ数値列の時間相関を利用した内挿圧縮において転送経路の帯域幅とパケットロス率に応じた圧縮・消失回復処理を行う手法、それに基づく異種複数の転送経路の組み合わせ手法、さらに、2方向マルチホップネットワークにおける切り替え点の最適化手法を考案し、シミュレーションで分析・課題抽出した。さらに、(iii)におけるリンク状態把握に必要な計測技術に関して、マルチホップネットワークでの各リンクの方向毎特性の効率的計測のためのOpenFlowベースの計測手法を考案・評価した。(i)「サーバ・中継・末端ノードが連携して圧縮・消失回復を制御する基本モデル」では、想定以上に研究が進捗し、多様な具体例を検討し、2編のジャーナル論文、4編の査読付き国際会議論文、2編の国内研究会論文を発表した。(ii)「コンテンツ単体の特性だけでなく時間空間的なコンテンツ間の関係性も利用した圧縮・消失回復の具体的方式」では、センサ数値列の時間相関を利用した手法を検討し、卒業研究として取りまとめたが、外部発表はまだであり、予定よりもやや遅れている。(iii)「経路の通信帯域や消失確率等を考慮した多様な経路と圧縮・消失回復方式の適応的調整」では、2編の国内研究会論文を発表し、予定の進捗を得た。以上より、でこぼこはあるものの、おおむね順調に進展しているといえる。研究項目:(i)サーバ・中継・末端ノードが連携して圧縮・消失回復を制御する基本モデル、(ii)コンテンツ単体の特性だけでなく時間空間的なコンテンツ間の関係性も利用した圧縮・消失回復の具体的方式、(iii)経路の通信帯域や消失確率等を考慮した多様な経路と圧縮・消失回復方式の適応的調整、(iv)連携の実現に必要なサーバ・中継・末端ノード間の情報交換プロトコル。(i)については、ネットワーク符号化付TCPを用いた消失回復制御手法をトンネルとして用いるTCP/NC Gateway開発(無線マルチホップネットワークへの適用)、独立クラスタ(島等)を含むVANETによるメッセージ転送における符号化位置の最適化やメッセージ長・符号化グループの最適化、大規模ネットワークでの1対多のファイル配布における転送ブロック割り当て最適化のための受信者間転送(ゴシッピング)などを研究し、シミュレーションで分析・課題抽出し、基本モデルを構築した。(ii)および(iii)については、センサ数値列の時間相関を利用した内挿圧縮に関して、転送経路の帯域幅とパケットロス率に応じた圧縮・消失回復処理手法の性能改善を図ると共に、空間相関の利用への拡張(クラスタリングの多次元化等に基づく)を検討した。また、異種データのパケット詰め込みにおける公平性の問題を検討した。さらに、2方向マルチホップネットワークに最適スケジュールに関して、遠方干渉やリンク帯域の差異を考慮するよう拡張を行った。これらをシミュレーションで分析・課題抽出した。

(iv)については、SDNの枠組みで考えることとし、大規模ネットワークでの各リンクの状態監視(方向毎の特性)のための計測端末・中継スイッチ・サーバ(コントローラ)連携計測手法に関して、パケットロス率だけでなくパケット遅延変動も扱えるように拡張しシミュレーションで分析・課題抽出した。(i)「サーバ・中継・末端ノードが連携して圧縮・消失回復を制御する基本モデル」では、ジャーナル論文(1)、査読付き国際会議論文(4,そのうちの1つはBest workshops paper award受賞)、国内研究会論文(1)で成果発表した。(ii)「コンテンツ単体の特性だけでなく時間空間的なコンテンツ間の関係性も利用した圧縮・消失回復の具体的方式」および(iii)「経路の通信帯域や消失確率等を考慮した多様な経路と圧縮・消失回復方式の適応的調整」では、査読付き国際会議論文(1)、国内研究会(論文1、口頭発表1)で成果発表し、検討は進んでいる。(iv)「連携の実現に必要なサーバ・中継・末端ノード間の情報交換プロトコル」では、外部発表はないが、卒論を通じて検討は進んでいるが、予定よりは遅れている。以上より、でこぼこはあるものの、おおむね順調に進展しているといえる。3年間で、(i)サーバ・中継・末端ノードが連携して圧縮・消失回復を制御する基本モデル、(ii)コンテンツ単体の特性だけでなく時間空間的なコンテンツ間の関係性も利用した圧縮・消失回復の具体的方式、(iii)経路の通信帯域や消失確率等を考慮した多様な経路と圧縮・消失回復方式の適応的調整、(iv)連携の実現に必要なサーバ・中継・末端ノード間の情報交換プロトコル、の研究開発を行った。2018年度は、(i)では、ネットワーク符号化付TCPを用いた消失回復制御手法に関して、輻輳に対応するためのゲートウェイのバッファ管理の改良、ACKパケットロスやパケット順序反転の悪影響などへの対応を進めた。また、大規模ネットワークでの1対多のファイル配布時間最小化のための送信者における消失回復符号化手法を開発した。これらは、シミュレーションやエミュレーションで分析し、また一部を実機(OpenFlow)に試作し、実験検証した。(ii)および(iii)では、センサ数値列の時間・空間相関を利用した構造化内挿圧縮に関して、クラスタリング手法を改善し、また構造化データのパケット詰め込みの最適性を検討した。2方向マルチホップネットワークに最適スケジュールに関して、遠方干渉やリンク帯域、さらにノード毎のメッセージ生成レートの差異を考慮するよう拡張を行った。
幼少期におけるインプリンティング行動の成立と社会性の発達を支える分子基盤

ニワトリのヒナで見られる視覚的インプリンティングは、右側にヒナがいると成立しやすくなったことから、社会的促進が起こることが示唆された。インプリンティングにおける社会性の発現に関与する部位として、脳の扁桃体内側部と皮質部が挙げられた。この領域で発現する利尿ペプチドの1つは、臨界期(感受性期)やインプリンティングによってその発現量が変化し、脳内への注入はインプリンティングを促進した。この結果は、発達期における社会性行動の制御メカニズムの解明につながることが期待される。インプリンティング行動の成立と社会性との関連を調べるため、まず社会性を惹起する刺激に注目し、インプリンティング学習を他個体の存在下で行う場合に、単独で行う場合よりもインプリンティングが成立しやすくなるかについて検討した。実験には、孵化後1日のヒヨコを用いた。あらかじめトレーニングを行ったヒヨコを「他個体」として実験群のヒヨコに提示しながら、実験群のヒヨコにトレーニングを行った。その結果、「他個体」の存在は、新規刺激に対する逃避行動を強めること、左右の眼の間ではインプリンティング刺激の認知が異なること、ある条件下では、他個体の存在はインプリンティング学習を促進することが示唆された。これまでのところ、本現象に性差は検出されていない。他個体の存在により活動が影響をうける神経核(細胞群)を明らかにするために、最初期遺伝子であるcFOSの発現を指標に解析を行っている。これまでの研究で、終脳のインプリンティングの発現を制御する領域において、インプリンティング学習により発現が増加、あるいは減少する遺伝子が明らかになりつつある。一方、扁桃体は情動に関連する脳領域であり、社会性の発現や制御の働きを担うことが広く知られている。そこで、これらの遺伝子のインプリンティング学習前後における扁桃体での発現変化をデータ解析により調べると、終脳の領域における発現変化と同様の変化を示すものがあることが明らかとなり、これらの遺伝子がインプリンティングの成立において重要な機能を担う可能性が示唆された。当初の研究の実施計画の順番通りには研究を行わなかったが、別の視点からの実験を行うことで、おおむね予定していた研究の進展が見られたため。マイクロアレイによる解析によって、インプリンティング行動の成立に関わる遺伝子の候補として挙がった遺伝子について、孵化後約1日のニワトリ脳におけるmRNAの発現をin situ hybridization法を用いて網羅的に解析した。その結果、終脳のvisual Wulst(哺乳類の大脳皮質視覚野に類似の領域)と扁桃体に顕著な発現が見られたものを見つけることができた。終脳での発現が見られた遺伝子については、visual WulstでのmRNAの発現が、刷込みを惹起できるトレーニングの有無や発達段階(感受性期)に依存して変化するかについて、半定量的PCRによって検討した。その結果、いくつかの遺伝子で発現変化が見られ、これらの遺伝子はインプリンティングに伴う社会性の変化にも関連していることが示唆された。そのうち、一部の哺乳類の大脳皮質の形成に関わるとみられる遺伝子とその関連遺伝子について、インプリンティングの成立における社会性の変化に関わる機能や、その作用機序について詳しく調べることを計画している。扁桃体とvisualWulst間、あるいは扁桃体とインプリンティングの記憶が貯蔵されるIMM(intermediate medial mesopallium,哺乳類の大脳皮質連合野に類似の領域)間の神経連絡を調べる第一歩として、孵化後1週間以内のニワトリ脳を固定し、脂溶性のDiIで細胞を標識することを行った。その結果、VWと扁桃体を結ぶ経路の存在の概要がわかりつつある。今後は、GFPなどを各部位の細胞に発現させることにより、経路を詳細に調べる予定である。インプリンティングの行動実験では、社会性の影響にも性差がある可能性を示す結果が得られており、条件を整えて実験を継続する予定である。候補遺伝子の中から、いくつかの遺伝子を絞り込むことができた。扁桃体を含む経路の概要をつかむことができた。1.単独または複数によるインプリンティング行動の比較自然環境下では、ほぼ同じ時期に孵化した複数のヒナが親鳥に対してインプリンティング行動を示すが、実験室で行うこれまでの実験では、一羽ずつインプリンティングの行動実験を行っていた。そこで、ニワトリのヒナを用いて液晶画面に映した動く図形をインプリンティングの刺激として、一羽または二羽でインプリンティングのトレーニングを行った場合について、インプリンティングの成立を比較解析した。その結果、もう一羽のヒナが右側か左側のどちらにいるかで影響が異なるが、二羽の方がインプリンティングが促進される条件があることが明らかとなった。2.インプリンティングの成立時期の前後で発現が変化する遺伝子についてDNAマイクロアレイの結果で発現が変化していた候補遺伝子について、発現量変化をリアルタイムPCRにより調べた。その結果、特に顕著に発現量が変化するペプチドが発見された。このペプチドファミリーに属するもの、さらに3種類の受容体は、扁桃体にも発現が見られた。扁桃体の破壊実験を行うと、インプリンティング行動が成立しない傾向がみられているので、このペプチドの扁桃体での発現がインプリンティング行動に重要である可能性が示唆された。鳥類においてはこれらの受容体遺伝子はデータベースに登録があるものの、機能は未確認であったため、HEK293細胞に発現させて上記のペプチドファミリーに属するペプチドの作用について調べた。その結果、生理的濃度のペプチドはこの受容体に働き、セカンドメッセンジャーであるcGMPが産生されることがわかった。このペプチドファミリーの記憶・学習行動や、社会性行動の発現や発達における役割はあまり知られていない。

そのため、扁桃体での役割についてさらに研究を進めることで、社会性の発達に関する新たな知見が得られることが期待できる。ニワトリのヒナで見られる視覚的インプリンティングは、右側にヒナがいると成立しやすくなったことから、社会的促進が起こることが示唆された。インプリンティングにおける社会性の発現に関与する部位として、脳の扁桃体内側部と皮質部が挙げられた。この領域で発現する利尿ペプチドの1つは、臨界期(感受性期)やインプリンティングによってその発現量が変化し、脳内への注入はインプリンティングを促進した。この結果は、発達期における社会性行動の制御メカニズムの解明につながることが期待される。今年度明らかにすることができた現象の発現に関連する脳部位を特定し、破壊実験等により、インプリンティング学習への関わりを確認し、さらにインプリンティング学習を担う脳領域とのつながりを調べる。また、着目する遺伝子の発現部位とインプリンティング学習に伴う発現変化を詳細に検討する。着目した遺伝子、その関連分子、受容体遺伝子のクローニングを行い、基礎的なデータを収集するとともに、インプリンティングに関わる機能と作用機序について調べる。また、神経経路の解析のためにトリアデノ随伴ウイルスを用いた実験系を立ち上げる。行動実験を継続し、安定した結果を得ることをめざす。神経科学研究支援者の雇用に係る支出が予定よりも減少したため。当初の予定より、分析用キットの発注が遅れたものがあった。平成28年度に、謝金の一部として適正に使用していく。予定通り、分析用キットの購入に充てる。
エネルギー自給型適応同期スイッチングダンピングによる振動と遮音制御に関する研究

スイッチング(SSDI)法によるランダム振動及び騒音制御のアルゴリズムを構築し、統計的に最適になるように設計を行った。構築したアルゴリズムを用いて、完全なランダム及び様々周波数特性を持つ振動及び騒音に対して、制御シミュレーションを行い、その有効性を確認した。また、そのスイッチングアルゴリズムを実現するための電気回路を設計・実装し、制御システムを構築した。それに基づいて、埋め込み型圧電素子を持つ複合材料はりの試験片を作製し、実験システムを構築した。完全なランダム及び様々な周波数特性を持つ加振信号に対して、振動制御の効率及びエネルギー回収効率が最大になるように最適化を行った。更に、完全なランダム及び様々な周波数特性を持つ加振信号に対して、振動及び騒音の制御実験を行い、効果を確認した。また、エネルギー回収システムを設計し、振動制御の効率及びエネルギー回収効率が最大になるように最適化を行った。圧電素子のヒステリシス特性の評価システムを構築し、各種荷重条件下のヒステリシス特性を測定した。これらの測定データに基づいて、ヒステリシス及びダイナミクスの数学モデルを構築した。そのヒステリシスモデルは十分の精度を持ち、かつ従来のモデルに比べて計算量が小さく、リアルタイム制御に適している。また、そのヒステリシスモデルに基づいて、圧電アクチュエータに加えた電荷と電圧から発生変位と発生力を求める同定モデルを構築した。更に、圧電ヒステリシスモデル及びダイナミックモデルの逆モデルを構築し、その逆モデル及び同定モデルに基づいたヒステリシス制御システムを構築し、良い制御効果が得られた。また、温度可変条件下でヒステリシスを測定し、それに基づき、温度依存のヒステリシスモデルを構築し、制御実験に用いた。完全なランダム及び様々な周波数特性を持つ加振信号に対して、振動及び騒音の制御実験を行い、効果を確認した。エネルギー回収システムを設計し、振動制御の効率及びエネルギー回収効率が最大になるように最適化を行った。更に複雑な振動を有する板試験の設計と作製を行った。
ブタ幹細胞と初期化関連因子を用いたクローニングの効率化に関する研究

ブタではヒトの臓器移植を目指した研究が多く、現在では畜産分野への貢献を目指した体細胞核移植研究は少ない。そのため、ウシやマウスとは異なり、核移植のドナーとして用いる細胞の種類と核移植卵の発生能とを結びつける系統立てた情報は少ない。そこで、本研究では、ブタで様々な組織から細胞を採取し適切な培養法を検討し、それらを用いて核移植を行い、発生能を検討する。これらの知見を得て、最終目的としてブタ体細胞核移植実験系の改善を目指す。H27年度に、海外特別研究員は、本人にとって全く新しい技術である、哺乳動物卵子・初期胚の取り扱い、体外成熟培養、単為発生、核移植、リアルタイムPCRによる遺伝子発現の検討などを順調に習得したので、H27年度はブタ体細胞核移植の体外発生能向上を目指した研究を実施した。すなわち、体細胞核移植卵の活性化方法の検討、ドナー細胞核の除核レシピエント卵への導入方法の検討、ドナー細胞種の影響;特に幹細胞の有用性の検討、培養方法を検討した。その結果、活性化方法、ドナー核の導入方法では、検討したいずれの方法でも、胚盤胞への発生率、胚盤胞の細胞数に大差はみられなかった。また、ドナー細胞としてブタiPS細胞を用いても、体外発生能や細胞数は、体細胞を用いた場合と比較して大差が見られなかったことから、幹細胞であっても卵子細胞質内で生じる初期化が強く促進されるわけではないと示唆された。培養培地にPHAを添加したところ、体外発生率が増加する傾向がみられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。体細胞核移植技術は、優良家畜の増産に有用な技術であるが、ブタでは現在では効率化を図る研究は殆ど行われていない。そこで、本研究では、ブタ核移植卵の発生能を向上させる目的で、ブタの体細胞あるいは幹細胞をドナー細胞とした核移植をおこない、体外発生能の比較を行うとともに、設備のあまり整わない地域で先端技術を導入できるような工夫をおこなう。まず、哺乳動物卵子、初期胚を用いた取り扱い技術を習得し、受精卵や単為発生卵の体外培養系を確立する。ついで、繊維芽細胞をもちいて核移植実験系の確立をおこなう。同時に、より簡便な実験法を検討し、それぞれ確立する。H26年度には、卵子、初期胚の取り扱い技術ならびに核移植技術が修得できた。また、炭酸ガス培養器を用いない簡便場培養法を検討し、確立できつつある。技術修得期間が短く、大変良く働かれるので、実験の進行が早い。また、当初計画から派生する研究、すなわち、体外で卵子や細胞を簡便な方法(炭酸ガス培養器を使用しない)で培養する手法を別途確立されつつあったり、卵巣手配が順調で予想より多く入手できたなど、当初予想よりスピードが早いため、当初の計画以上に進展していると考えられる。幹細胞の核移植はH27年度前半に取りかかることができる。今年度は内外の学会発表に力を入れたい。
ユーラシア新興市場の発展と広告,小売・流通企業の組織学習

ユーラシア市場の発展は工業のみならず,サービス業にもおよんでいる。サービス業の進展は人々の価値観と生活,社会に多大な変化をもたらした。多国籍企業はもとより,新興国企業も,社内の経営資源のみならず,社外へのネットワークを利用して,知識の移転を図っている。しかし,新たな経営資源を利用し,競争優位につなげるためには,高度な組織学習が不可欠である。各社各様のやり方で,地道な活動を展開している。次の研究課題は,経営プロセスに踏み込んで,特徴的な企業の活動を発掘することである。1.新興市場の評価(1)新興市場の発展を経済的、社会的側面から整理し、当該市場における国際ビジネスの進展を理論的、実証的に検討した。先進国多国籍企業のみならず、新興市場出自に多国籍企業の活動も視野に入れ、国際ビジネス研究の今日的課題を議論した。(2)ユーラシア新興市場のなかでも、ロシアを中心とする中東欧の旧社会主義国、中国、インド、東南アジアの主要新興市場の発展を国際ビジネス研究の視点から検討した。2.フィールド調査(1)中国広東省東〓および上海・江蘇省無錫に進出している日本企業および現地小売企業へのインタビュー調査を実施した。(2)ロシア2度に亘る調査を通じて、現地にて研究開発活動を行なう日本企業、ソフトウエア開発の現地企業にて、インタビュー調査・アンケート調査を実施した。(3)これらのフィールド調査を通じて得られた知見の一部は本年度の研究発表に反映されている。また、組織学習の基礎となる現地企業社員のソーシャルキャピタル(人的ネットワーク)に関するデータは現在収集中であり、調査の更なる精緻化を図るとともに、分析に移行する予定である。平成20年度の研究活動はユーラシア(特にロシア,中国,ベトナム)の小売企業と広告会社へのインタビュー調査と文献研究を通じて,本研究のフレームワークを強化することにあった。年度内の研究実績はそれらの基礎となる理論研究と実証研究の成果である。国際ビジネス研究をサービス企業と移行経済国の代表としてのロシアに適用したときのフレームワークはどうなるのかを議論した。結論はそれぞれに別個の理論的フレームワークは不要で,既存の国際ビジネス研究の枠内での理解が可能であるとするものであった。他方,実証研究はサービス業の一つであるセキュリティ会社の東南アジアでの事業を新たな市場・ビジネスの創造という観点から明らかにし,グループ内外からの組織学習と知識移転の事例とした。これらの研究成果は現在準備中の本研究の基礎をなすものであり,小売企業と広告会社の事例を踏まえた組織学習に関する研究につながるものである。1.研究の進め方本プロジェクト最終年の平成21年度の研究活動も,インタビュー調査に基づく実証研究を主として実施し,理論研究と文献研究を並行して進めてきた。フィールド調査は,中国南部と台湾の小売業その他の現地企業へのインタビュー,ウクライナ進出企業の経営戦略についてのインタビュー,ロシアでの外食,小売企業へのインタビューなどが中心であった。2.研究成果(1)ロシアの小売市場を過去,現在,将来を見据えて,その徴を明らかにし,小売業態と主要プレーセーの動向を解明した。また,小売ビジネスの障害を示し,解決の方向性を検討した。そのうえで,外国企業代表しIKEAを,国内企業を代表してX5リーテルグループの事例研究を行った。小売企業の知識移転の進め方,小売市場の変化に留まらず,小売業がロシア社会と人々の生活に大きな変化をもたらしていることをした。(2)世界の広告市場の動向と日本の主要広告会社の国際化の到達点を明らかにした。主に,東アジアと東南アジアに焦点を当て,電通と博報堂の国際事業の取り組みを分析した。両社が,社内大学という公式な制度とグループ内職能間,同一顧客間の訓練,会議,非公式な情報交換をじて,知識移転と企業内組織學習を進めていることがわかった。遅れていた日本の広告会社の国際化を本格化させるためには,各国に複数の子会社を設け,同一業種複数のにサービスできる体制を整えるとともに,知識移転のチャネルを太く,多様なものにすることが求められることを指摘した。(3) 3年間のプロジェクトの集大成として,ロシアに焦点を当てた,『新興市場ロシアと国際ビジネス研究』という単著の発刊準備を進めており,サービス企業の組織学習のあり方を経営プロセスの踏み込んで,検討する。
森林管理の関与度合いによる地域住民の権利　ラオスでの社会関係資本を通した実態解明

文献レビュー・聞き取りの結果、地域住民の森林利用権に関する重要な動向のひとつである集団的土地所有権に焦点を当てた。そして、その法制度が唯一実施されたビエンチャン特別市サントン郡において現地調査を行った。その結果、個々の村落住民にとって、集団土地所有権の意味合いの重要度は薄くかった。一方、ほぼ同時に実施された個人の土地証書発給事業については、彼らにとって、個人の土地(農地・森林)の所有権が確定されることとなり、重要な意味合いを持つことが分かった。平成25年度に引き続き、ラオスの森林管理に関する文献・資料を調査し、地域住民の森林利用権の制度について重要であると考えられる法制度の分析し、論文執筆の準備を行っている。法制度の分析とともに、その実施体制についても森林政策実施機関についての調査も行い始めた。従来、ラオスの森林行政は農林省林野局が主たるものであった。しかしラオスの省庁改変に伴い、新たに天然資源省が設置され、森林三類型のうち、保護林(Conservation Forest)と保安林(Protection Forest)を管轄することとなり、同省についての実施体制の分析も必要となり、着手し始めたところである。現地調査については、中部ビエンチャン県サントン郡での土地森林に関する関連政策の実施状況とその影響について調査を行っている。今年度も引き続き、同郡でのフィールドワーク祖継続する予定である。ラオスの森林管理に関する文献・資料調査を通し、地域住民の森林利用権の制度について重要と考えられる動向が以下の3つであることが分かった。1森林法の改定による地域住民の森林利用権への配慮の明記の検討、2国レベル生産林において、木材伐採時に地域住民と政府との共同森林管理を認める法制度が策定された。3地域住民の集団的土地所有権を認める法制度案の施行がなされた。とくに1の森林法の動向は、法制度上で地域住民の権利化することとなり、今後のキーとなるものである。2は、2000年ごろに「共同森林管理」の概念が世界銀行などから提案されたが、その際には日の目を見ることがなかった法制度であるが、今回の法制度制定によって公式に認められることになったことは、画期的である。3についても、まだ萌芽の段階とはいえるが、この動向は今後も注視する必要がある。分権化と経済開発のはざまで、ラオス政府がどのような方向へと舵を取り、またアクターの動向がどのように展開されるのかについて、引き続き注していく必要がある。現地調査については、南部の保護地域・生産林地域を中心に調査を行い、地域住民・地方行政の主なアクターの役割・権利・義務を明らかにした。法制度に大きな展開がみられる中、現地での土地・森林利用に大きな変化は見られなかった。むしろ、経済開発による商品作物の栽培による土地の囲い込み、違法伐採の横行が顕著になってきたように見とれる。ラオス中部のサントン郡での土地森林に関する関連政策の実施状況とその影響について調査を行った。その結果、1993年以降に4回の大きな節目があり、とくに1993年と2009年の土地管理事業が大きく影響を与えていることが分かった。2000年代中盤までのアクターの動向を概観すると、政府・地方行政・地域住民・援助機関が大きなキーアクターであることが分かった。2000年代後半、サントン軍へのアクセスが改善されたため、民間アクターによる関与も大きくなってきたことが分かった。平成27年度は、ラオス・ビエンチャン特別市のサントン郡ての土地・森林利用権の移り変わりを、地域住民、地方行政等の異なるアクターの視点を通して観察した。この結果については、論文にまとめているところである。またREDD+に関する制度構築および実証活動における異なるアクター(地域住民、地方行政、中央政府、民間企業)の動向について、聞き取りと文献レビビューも継続して行った。この結果についえても、これから論文にまとめるところである。本事業では、研究対象国の森林保全策であるREDDプラスにおける政策・住民の権利に関する研究も対象としている。特に住民の権利に関するセーフガード項目は、ラオス政府内での検討が予定より遅れ、平成27年度以降に行われる公算が高い。このため、平成26年度に実施を予定していた業務を一部、延期することとした。森林政策住民の権利事項の政策の進捗の調査とレビューおよび現地へのインプリケーションを含めた現地調査を中心に、今年度実施する予定である。森林関連法制度の文献調査を昨年度に引き続き実施した。今後はこれら分析をもとにした論文を執筆する予定である。2103年度の現地調査については、ビエンチャン県の村落林地域を中心に実施したが、その土地森林利用政策の変遷を含め、こちらも分析を進める予定である。森林関連法制度の文献調査は比較的順調に進んでいる。現在の法制度改定の動き、法制度はほぼ把握することができている状況である。ただし現在、ラオスでは中央政府機関の再編成が進んでおり、この点は注意深く見なければならない。

これまで農林省林野局にあった森林行政機能の一部が、新たに設置された自然資源管理省へと移管されている。今後社会関係資本として各アクターの動向を探る際、このような動向を把握しておくことは重要である。2012年度の現地調査は、保護地域・生産林地域を主な対象に実施したが、2013年度中に本格的な調査の実施を計画している。本補助事業では、研究対象国の森林保全策であるREDDプラスにおける政策・住民の権利に関する研究も対象に含まれている。地域住民の権利に関するセーフガードに関する事項も含めたラオス政府内での検討が平成27年度に実施される状況となった。このため、平成26年度に実施を予定していた現地調査等を延期した。2014年度は、法制度の文献レビューを取りまとめ、論文を執筆する予定である。また、土地森林利用政策の変遷について、ビエンチャン県を事例にフィールドワークを行い、各アクターの役割を明らかにしつつ、分析を進める予定である2013年度は、ラオスの中央政府機関の再編成の動向に注視しつつ、法制度等の文献レビューを進める。再編成によるアクターの位置づけの変更があるので、その点にも留意する。また今年度は3年間のうちで2年目にあたるので、本格現地調査を実施することを予定している。住民の権利事項の検討の進捗と現地へのインプリケーションを含めた現地調査等を、次年度以降に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。当初予定していた海外出張回数・期間を減らしたことにより、予算執行が一部滞った。平成26年度に、平成25年度予定していた出張を実施することで対処する。2012年度は、予定していたラオス調査が2回ではなく1回になったので、予算執行が一部持ち越しとなっている。今年度は、ラオスへの現地調査を2回にわたって行い、森林管理の実態を把握するとともに、アクターごとに権利・役割を明確化する。また現地調査の際に、研究協力機関であるラオス国立大学の若手教員に対して研究補助費を支払いつつ、協力を得て実施する。