hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インターロイキン4による免疫グロブリンE発現機構の解析

1)IL-4レセプターのコンポーネントの一つであるIL-2γ鎖に遺伝子異常が存在する伴性重症免疫不全疾患者由来のB細胞におけるIL-4の細胞内情報伝達機構を解析したところ、正常B細胞でIL-4により活性化されるチロシンキナーゼであるJak3、転写因子であるSTAT6が活性化されないことを見い出し、IL-4の細胞内情報伝達経路においてIL-2γ鎖/Jak3/STAT6というカスケードが形成されていることを証明した。またIL-4に類似した生物活性を持っているIL-13の場合、伴性重症免疫不全疾患者由来のB細胞においてもSTAT6が活性化されることよりIL-13レセプターは、IL-2γ鎖を使用していないことが判明した(J.Biol.Chem.,vol 271,619-622,1996)1)IL-4レセプターのコンポーネントの一つであるIL-2γ鎖に遺伝子異常が存在する伴性重症免疫不全疾患者由来のB細胞におけるIL-4の細胞内情報伝達機構を解析したところ、正常B細胞でIL-4により活性化されるチロシンキナーゼであるJak3、転写因子であるSTAT6が活性化されないことを見い出し、IL-4の細胞内情報伝達経路においてIL-2γ鎖/Jak3/STAT6というカスケードが形成されていることを証明した。またIL-4に類似した生物活性を持っているIL-13の場合、伴性重症免疫不全疾患者由来のB細胞においてもSTAT6が活性化されることよりIL-13レセプターは、IL-2γ鎖を使用していないことが判明した(J.Biol.Chem.,vol 271,619-622,1996)この研究の目的は、IgE遺伝子の発現などのIL-4の生物活性に関与している分子を同定し、これらの分子同士の調節機構を解析することである。この点における今年度に行った研究によって得られた新たな知見はIL-4レセプターのコンポーネントの一つであるIL-2レセプターγ鎖とチロシンキナーゼであるJAK3、転写因子であるSTAT6の関係についてである。具体的に言うと、1.IL-4によってJAK3、STAT6が活性化されることは他のグループによって確かめられている。また伴性重症複合免疫不全症(XSCID)の患者ではそのIL-2レセプターγ鎖に異常が存在していることが知られている。我々はこのXSCID患者由来のB細胞においてIL-4によるJAK3、STAT6の活性化が起こらないことを示し、IL-4の細胞内情報伝達経路においてIL-2レセプターγ鎖、JAK3、STAT6がカスケードを形成していることを示した。2.IL-4と同じくIgE遺伝子の発現を誘導するIL-13は、同じXSCID患者由来のB細胞において正常者のB細胞と同様にJAK3を活性化しないがSTAT6を活性化することを示した。このことよりIL-13はIL-2レセプターγ鎖、JAK3を経由しない別の経路を介してSTAT6に到達する経路を活性化することを示した。3.別のグループによりXSCID患者ではIL-4によりIgEが産生されることが示されている。我々の研究結果はIL-2レセプターγ鎖、JAK3、STAT6という経路がIgE産生にとって必須ではないことを示した。1)IL-4レセプターのコンポーネントの一つであるIL-2γ鎖に遺伝子異常が存在する伴性重症免疫不全症患者由来のB細胞におけるIL-4の細胞内情報伝達機構を解析したところ、正常B細胞でIL-4により活性化されるチロシンキナーゼであるJak3、転写因子であるSTAT6が活性化されないことを見出し、IL-4の細胞内情報伝達経路においてIL-2γ鎖/Jak3/STAT6というカスケードが形成されていることを証明した。またIL-4に類似した生物活性を持っているIL-13の場合、伴性重症免疫不全症患者由来のB細胞においてもSTAT6が活性化されることよりIL-13レセプターは、IL-2γ鎖を使用していないことが判明した(J.Biol.Chem.,vol 271,619-622,1996)。2)抗IL-2γ鎖抗体でIL-2γ鎖経由の情報伝達経路を阻害したところ、T細胞におけるIL-4による増殖作用、B細胞株におけるIL-4によるlgE産生誘導作用に影響はなかった。またSTAT6の活性化も正常と変わらなかった。これらの結果よりIL-4レセプターα鎖とIL-2γ鎖のヘテロニ量体より成るIL-4レセプター以外に、IL-4レセプターα鎖のホモニ量体より成るIL-4レセプターもIL-4のシグナルを伝達できることを見出した(投稿準備中)。
個人情報を秘匿したまま計算するデータマイニングに関する研究

アンケートの個人属性を用いたデータマイニング技術の研究現在幅広く活用されているWebによるアンケートにおける個人情報漏洩について検討し,内部の不正者による漏洩を防止するために,準同型性を満たした公開鍵暗号による秘密関数計算によるデータマイニング技術を応用した.しかしながら,アンケートにおける設問には多様性があり,複数の選択肢の指定が許されていたり,選択回数に制限があったりしており,古典的な加算の秘密関数計算を適用しては,効率が悪化する場合があることがわかった.そこで,選言の知識の証明プロトコルを改良し,多様な設問に対しても効率的に正当性が証明できるプロトコルを開発した.以上の研究成果を,次の論文誌で発表した.中里,菊池,「個人情報漏洩を防止するWebアンケートのセキュリティ強化」,情報処理学会論文誌また,エントロピー利得に基づく決定木アルゴリズムに,同数値属性を対象とするアルゴリズム・ユークリッド距離を用いたクラスタリング手法などがある.秘密関数計算により効率的な学習があるかどうか,対象とするデータマイニング技法の調査を行った.これらに基づき,決定木アルゴリズムをウェブページのクラスタリングに適用する研究,電子すかしにおける箸作権情報の抽出アルゴリズムヘの応用研究を行った.その結果,ウェブページのクラスタリングには,形式の自由度から生じるあいまいさが強く,既存の方式だけでは十分な分類精度が得られないことがわかった.アンケートの個人属性を用いたデータマイニング技術の研究現在幅広く活用されているWebによるアンケートにおける個人情報漏洩について検討し,内部の不正者による漏洩を防止するために,準同型性を満たした公開鍵暗号による秘密関数計算によるデータマイニング技術を応用した.しかしながら,アンケートにおける設問には多様性があり,複数の選択肢の指定が許されていたり,選択回数に制限があったりしており,古典的な加算の秘密関数計算を適用しては,効率が悪化する場合があることがわかった.そこで,選言の知識の証明プロトコルを改良し,多様な設問に対しても効率的に正当性が証明できるプロトコルを開発した.以上の研究成果を,次の論文誌で発表した.中里,菊池,「個人情報漏洩を防止するWebアンケートのセキュリティ強化」,情報処理学会論文誌また,エントロピー利得に基づく決定木アルゴリズムに,同数値属性を対象とするアルゴリズム・ユークリッド距離を用いたクラスタリング手法などがある.秘密関数計算により効率的な学習があるかどうか,対象とするデータマイニング技法の調査を行った.これらに基づき,決定木アルゴリズムをウェブページのクラスタリングに適用する研究,電子すかしにおける箸作権情報の抽出アルゴリズムヘの応用研究を行った.その結果,ウェブページのクラスタリングには,形式の自由度から生じるあいまいさが強く,既存の方式だけでは十分な分類精度が得られないことがわかった.個人属性を用いたデータマイニング技術の調査現在よく用いられているデータマイニング技法には,アプリオリアルゴリズムによる相関ルール抽出,同数値属性を対象とした相関ルール抽出,エントロピー利得に基づく決定木アルゴリズム、同数値属性を対象とするアルゴリズム,ユークリッド距離を用いたクラスタリング手法などがある.秘密関数計算により効率的な学習があるかどうか,対象とするデータマイニング技法の調査を行った.調査結果の一部を,次にまとめて発表を行った.菊池,「データマイニングと個人情報保護」,第三回情報科学技術フォーラム(FIT2004),プレミアムワークショップ:ユビキタス・モバイルネットワークとセキュリティ,2004年9月.秘密関数計算のより効率的なプロトコルの構築秘密関数計算には,(1)秘密分散法に基づくマルチパーティプロトコル,(2)準同型性を満たした公開鍵暗号による単一サーバによる暗号プロトコル,(3)匿名通信路や紛失通信路プロトコル(Oblivious transfer)を応用したものなどがある.本研究グループでは,これまでに(1)と(2)に基づくいくつかのプロトコルを提案している.本年度は,これらのプロトコルを応用し,互いに依存する評価戦略を持つ入札者の間で,評価値を秘密にしたままで落札値に関する知識を安全に抽出する次の発表を行った.菊池,渡辺,大和,「相互依存性のある評価値を許したセキュアオークションプロトコル」,情報処理学会,コンピュータセキュリティシンポジウム,11C,2004年10月.アンケートの個人属性を用いたデータマイニング技術の研究現在幅広く活用されているWebによるアンケートにおける個人情報漏洩について検討し,内部の不正者による漏洩を防止するために,準同型性を満たした公開鍵暗号による秘密関数計算によるデータマイニング技術を応用した.しかしながら,アンケートにおける設問には多様性があり,複数の選択肢の指定が許されていたり,選択回数に制限があったりしており,古典的な加算の秘密関数計算を適用しては,効率が悪化する場合があることがわかった.そこで,選言の知識の証明プロトコルを改良し,多様な設問に対しても効率的に正当性が証明できるプロトコルを開発した,以上の研究成果を,次の論文誌で発表した.中里,菊池,「個人情報漏洩を防止するWebアンケートのセキュリティ強化」,情報処理学会論文誌また,エントロピー利得に基づく決定木アルゴリズムに,同数値属性を対象とするアルゴリズム,ユークリッド距離を用いたクラスタリング手法などがある.秘密関数計算により効率的な学習があるかどうか,対象とするデータマイニング技法の調査を行った.これらに基づき,決定木アルゴリズムをウェブページのクラスタリングに適用する研究,電子すかしにおける著作権情報の抽出アルゴリズムへの応用研究を行った.その結果,ウェブページのクラスタリングには,形式の自由度から生じるあいまいさが強く,既存の方式だけでは十分な分類精度が得られないことがわかった.
ヒトで見つかった消化管粘膜発癌に関与する発癌物質-DNA付加体の化学構造同定

我々がヒト消化管から見つけた粘膜上皮発癌に関与していると考えられるDNA付加体を形成する発癌物質は食物由来である可能性が高いことを論文等で発表した。これらは肝臓で代謝を受けた後、胆汁中に排泄されていると思われる。そこで、この発癌物質を、精製が比較的容易なヒト胆汁から抽出し化学構造を同定する事を試みた。多数のヒトの胆汁を各々有機溶媒で抽出しDMSOに溶解し、in virtoでDNAと反応させると共通な6種類のDNA付加体(B1-B6)が生成されることがまず確認された。これらの物質の化学構造を同定するための精製方法として、有機溶媒抽出された胆汁の成分を(多くの発癌物質はここに存在する)を逆相カラムHPLCを用いて疎水性の違いにより約50に画分した。これら全ての画分を各々濃縮した後、仔牛胸腺DNAといろいろな条件下で反応させ、^<32>P-ポストラベル法を用いてDNA付加体が生成されるかどうかを検討した。その結果、HPLCによる精製前の胆汁から得たB1-B6のDNA付加体の各々が、HPLC分離後の特定の画分に精製されること、しかも高感度に検出可能であることが示された。胆汁中のDNA反応性物質(≒発癌物質)の化学構造の同定のためには少なくとも数十mgの精製された物質が必要であるが、上記の結果はHPLCを用いて多量の胆汁から標的物質を精製することが可能であることを示している。^<32>P-ポストラベル法でラベルされた後の物質をHPLCで分析する方法は既に他の研究者により確立されていたが、DNA結合性を持った微量な物質をラベルせずに精製する方法が確立されたのは今回が初めてである。一方、我々は生体内に存在する15種類の胆汁酸とDNAとの反応性を調べ、そのうち4種類の胆汁酸がDNAと共有結合し得ることを明らかに論文等で報告した。そこで、ヒト胆汁とDNAとの反応で得られたB1-B6とこれら胆汁酸のDNA付加体とを比較検討したところB4-B6は抱合型リトコール酸のDNA付加体であることが判った。
プロスタグランジン輸送体を作用標的とする新規抗炎症薬の提唱

本研究成果により、炎症を媒介するケミカルメディエータであるprostaglandin(PG)E2は、炎症組織で活性化されるマクロファージ細胞(Mφ)内に発現するPGトランスポーター(OATP2A1)により、リソゾーム等の酸性オルガネラに貯留された後、炎症刺激に伴って開口分泌されることが示された。げっ歯類動物を用いたOATP2A1の遺伝的および化学的抑制は内毒素による発熱効果を減弱させたことから、OATP2A1は解熱薬の新規標的として期待される。本研究においては、MφからのPGE2分泌にプロスタグランジン輸送体PGT(以下OATP2A1)が関与することを明らかにするために、野生型(WT)およびOatp2a1をコードするSlco2a1欠損(Slco2a1-/-)マウス由来の腹腔MφおよびRAW264細胞を用い、細胞内Oatp2a1の発現局在、細胞PGE2動態およびPGE2分泌のCa2+依存性を検討した。免疫組織学的なアプローチから得られたOatp2a1細胞内局在と密度勾配遠心法により分画された各画分におけるPGE2取込み実験の結果から、Oatp2a1は細胞内PGE2を酸性コンパートメントに貯留に働くことが示唆された。さらに、リポ多糖(LPS)により活性化されたMφからのPGE2分泌は、Slco2a1欠損あるいはCa2+キレート剤添加により有意に減少した。したがって、Oatp2a1はMφ内のPGE2動態調節因子として重要であり、PGE2の開口分泌に間接的に関与することを報告した(Biochem Pharmacol, 98:629-638, 2015)。本輸送体の役割をin vivoで検討するために、Mφ特異的Slco2a1-/-の作出も同時に行った。また、これらSlco2a1-/-における炎症性の発熱の上昇遅延が見られたことも確かめられ、現在その詳細な分子機序を解明している。さらにOATP2A1の阻害剤についてFDA承認ライブラリーを用いたスクリーニングを実施、高い阻害親和性を有する数個の候補化合物の同定に成功した。一方、同様な現象が大腸癌細胞でも観察されたことから、PGE2分泌の新しい分子機構として位置づけ炎症性疾患との関連についても予備調査を開始した。当初の計画通り、細胞内動態に対するOATP2A1の役割を明確にすることができた。さらに、LPS投与Slco2a1-/-において発熱が抑制されることが示された。以上、Oatp2a1は抗炎症薬および解熱薬の作用点として期待され、本年度はその有害事象の有無、性質、程度について引き続き検討する。申請者らは、本研究申請において活性化されたマクロファージ(Mφ)からのPGE2分泌に、プロスタグランジン輸送体PGT(OATP2A1/SLCO2A1)による細胞内PGE2動態調節が重要であることを報告した(Biochem Pharmacol, 98:629-638, 2015)。免疫応答性発熱はPGE2に依存し、抗炎症薬の標的となるため、Slco2a1欠損マウス(Slco2a1-/-)おいて内毒素(リポ多糖、以下LPS)の発熱効果を評価した。LPSを投与したSlco2a1-/-直腸温は、投与後5時間まで野生型(WT)に比べ低値を示し、内毒素による発熱が抑制されることが示唆された。さらに、微小透析法により測定されたLPS投与後のSlco2a1-/-脳間質液中PGE2濃度はWTより有意に低かった。また、OATP2A1の発現は、脳毛細血管内皮細胞周辺に存在するF4/80陽性細胞に強く発現がみられたことから、Mφ特異的Slco2a1欠損マウス(Mφ-Slco2a1-/-)においても、LPSの発熱効果を測定した。Slco2a1-/-と同様にLPSの発熱性が抑制された。一方、LPS投与後のSlco2a1-/-血漿中PGE2濃度は、WTよりも低く、脳間質中にPGE2濃度に及ぼす脳外PGE2の影響は小さいとみられた。したがって、免疫に応答する脳内PGE2濃度調節にOATP2A1が関わることが示唆された。一方、OATP2A1の阻害剤をFDA承認薬ライブラリーから探索した結果、高い阻害親和性を有する薬物としてスラミンが同定された。ラットにおいてスラミンのLPS発熱性に対する効果を評価した。スラミン投与群でLPSによる体温上昇が抑制されたことから、遺伝子欠損モデルのみならず、OATP2A1阻害剤の解熱作用が示された。以上、OATP2A1は解熱性抗炎症薬の作用点として有用であることが示された。本研究成果により、炎症を媒介するケミカルメディエータであるprostaglandin(PG) E2は、炎症組織で活性化されるマクロファージ細胞(Mφ)内に発現するPGトランスポーター(OATP2A1)により、リソゾーム等の酸性オルガネラに貯留された後、炎症刺激に伴って開口分泌されることが示された。当初の計画では、炎症/関節炎動物モデルにおけるOATP2A1機能抑制の薬効と副作用を提案した。

しかし、昨年度の検討により、LPS投与時にSlco2a1-/-で発熱抑制が認められたことから、鎮痛効果に加え、解熱効果も対象として検討を加える。具体的には、Slco2a1を欠損する炎症/関節炎およびLPS投与発熱モデルを用い、(1) Cox-1/2、PGE2受容体および代謝酵素の発現に与える影響の評価、(2)抗炎症効果評価(血漿中炎症性サイトカインや尿中PGE2量の比較)、(3)疼痛および発熱閾値の測定などの行動薬理学的試験、(4)胃潰瘍や消化器障害、(5)心血管有害事象の評価([TXA2]/[PGI2]比測定による有害事象リスク判定)、(6) OATP2A1阻害剤の抗炎症・解熱鎮痛効果(薬効)および副作用評価、を行う。また、阻害剤の薬効が確認されれば、薬効が局所PGE2動態変動に起因するかを明確にするため、微小透析法などを用いて、PGE2動態を解析する。以上の結果を総合的に勘案し、OATP2A1阻害が新規抗炎症・解熱鎮痛効果の作用点として有用であるか否かを明らかにする。生物薬剤学
紫外エキシマレーザド-ピング技術によるMOSFET短チャネル効果の抑制

SiMOSFETの微細化においては、短チャンネル効果を避けるため、ゲート長のみならずソース、ドレイン層の接合深さの寸法も縮小されなければならない。レーザド-ピング技術は、高濃度かつ浅い接合を形成する可能性を有しており、MOSFET作製への応用が期待される。本研究では、紫外エキシマレーザを用いた2ステップレーザド-ピング法を提案し、その技術を確立するとともに、MOSFET作製への応用を試みた。2ステップレーザド-ピング技術は、レーザCVD法によるドーパント膜形成およびレーザ溶融によるドーパント原子の導入の2つの連続したプロセスからなる。ジボラン(B_2H_6)をチャンバーへ充填し、Siを溶融させるレーザエネルギー密度の1/10以下の強度でSi基板を照射し、表面にボロン(B)膜を堆積させた。続いて、0.7J/cm^2でレーザ光を照射し、Siを溶融させてBをドープさせた。この技術により高濃度かつ浅いpn接合を形成することができた。さらに、MOSFET作製へ応用し、ソース・ドレインの形成に有効であることが確認できた。MOSFET作製に用いた基板は、サフャイア基板上シリコン(SOS)である。作製工程は、A1ゲートセルフアライン(自己整合)プロセスで行なった。ただし、レーザド-ピングは温室プロセスであり、この利点を生かすため、ゲート絶縁膜は通常の熱酸化膜ではなく、450Cでの減圧CVD法により形成した。デバイスの構造として、ゲート絶縁膜2000A、ゲート長10、20、40μm,ゲート幅20μmの3種類のpチャネルMOSFETを作製した。オン/オフ比が7、実効電界移動度が145cm^2/Vsの良好な電気的特性が得られた。さらに、ゲート長の減少に伴い、飽和電流は増大し、特性の改善が確認された。以上、レーザド-ピング技術はMOSFETのソース、ドレイン層の形成に有効であることが確かめられた。本研究の目的は、エキシマレーザを用いた2ステップドーピング法により浅く、高濃度のドーパント濃度分布を実現し、これをMOSFET作製に応用することである。初年度はドーピング技術の確立を目指した。シリコン(Si)のドーパントの中で、ボロン(B)と砒素(As)を取り上げ、原料としてはジボラン(B_2H_6)とターシャリブチルアルシン(tert-C_4H_9AsH_2、tBAs)を用いた。後者は一般的に用いられているAsH_3に比べ、安全な原料である。SiへのBのエキシマレーザ2ステップドーピングに関しては、各種データを蓄積してきているので、とくにAsドーピングについて実験を行った。tBAsの室温における蒸気圧は52Torrであり、また、その吸収特性を調べた結果、226nmにピークを持ち、ArFエキシマレーザの発振波長(193nm)付近にも強い吸収があり、光分解が可能であり、レーザドーピングの原料として適していることがわかった。tBAsを恒温槽で0°Cに保ちながら、十分排気したチャンバー内へtBAsを導入した。Siを溶融させるレーザエネルギー密度の1/10以下の強度(53mJ/cm^2)でSi基板を照射し、表面にAs膜を堆積させた。その後、原料ガスを排気し、0.7J/cm^2でレーザ光(照射時間、17ns)を照射し、Siを溶融させてAsをドープさせた。

As膜堆積時および溶融時のレーザの照射パルス数やエネルギー密度を変え、ドーピングを行った。Si中のAs濃度は2次イオン質量分析により測定した。堆積時パルス数10、溶融パルス数2のとき、As表面濃度1x10^<21>cm^<-3>、接合深さ0.25mumという所望の結果が得られた。なお、B_2H_6を用いたときには、0.1mumという極めて浅い接合が得られているが、この違いはそれぞれの堆積膜の厚み、吸収特性などの差により溶融状況が異なったためと思われる。B,Asに関して所期の目的がほぼ達成でき、MOSFET作製への応用へ展開できるものと思われる。SiMOSFETの微細化においては、短チャネル効果を避けるため、ゲート長のみならずソース、ドレイン層の接合深さの寸法も縮小されなければならない。レーザド-ピング技術は、高濃度かつ浅い接合を形成する可能性を有しており、MOSFET作製への応用が期待される。本研究では、2ステップレーザド-ピング法を提案し、その技術を確立するとともに、MOSFET作製の応用を試みた。平成5年度では、ジボラン(B_2H_6)を原料とした2ステップレーザド-ピング技術によりSiへのボロン(B)ド-ピングを行ない、シート抵抗、ドーパント濃度分布等の制御性を調査した。今年度は、この技術をMOSFET作製へ応用し、以下の新たな知見が得られた。MOSFET作製に用いた基板は、サファイア基板上シリコン(SOS)である。作製工程は,通常のセルフアライン(自己整合)プロセスで行った。ただし、レーザド-ピングは室温プロセスであり、この利点を生かすため、ゲート絶縁膜は通常の熱酸化熱ではなく、450°Cでの減圧CVD法により形成した。通常のプロセスでは、高温のためA1をゲートに用いた自己整合プロセスは不可能であるが、レーザド-ピングではA1ゲート自己整合法が可能である。デバイスの構造として、ゲート絶縁膜2000A、ゲート長10、20、40μm、ゲート幅20μmの3種類のpチャネルMOSFETを作製した。いずれのデバイスにおいても通常プロセスと同様のドレイン特性が得られた。また、オン/オフ比が7、実効電界移動度が145cm^2/Vsの良好な電気的特性が得られた。さらに、ゲート長の減少に伴い、飽和電流は増大し、特性の改善が確認された。以上、レーザド-ピング技術はMOSFETのソース、ドレイン層の形成に有効であることが確かめられた。
環太平洋地域における幼年期の総合的な学習カリキュラムの国際比較研究 -国際理解・環境・健康教育の幼少一貫カリキュラムの検討-

本研究の一貫として、西南学院大学と隣接する西新小学校と協力することにより、国際理解をテーマに、お互いの授業交流と研究体制ができた。昨年の教科書問題を乗り越え、韓国の釜山の南川小学校との長年の国際理解教育活動に参加すると同時に、慶星大学との国際交流と共同研究を始めることができた。しかし、アメリカのニューヨークでの爆弾テロ事件の影響を受けて、カナダ・アメリカへの調査研究を中止しなければならなくなった。また、本研究の協力組織である環太平洋乳幼児教育学会が2000年に日本神戸で設立され、2001年はニュージーランドで国際会議を開催したが、参加できなかった。しかし、2002年開催の中国上海での発表を予定している。したがって、今年度は、韓国では、ソウルの梨花女子大学等との共同研究や国際会議での発表の機会を得ることができ、中国では、これまでの国際交流校である吉林大学(長春)や河北大学(保定)等での資料収集や、華束師範大学(上海)を始め、北京師範大学(北京)・天津大学(天津)等との協力研究者を得られ、オーストラリアでは、マッコーリィ大学(シドニー)を始め、ブリスベン・ゴールドコースト・メルボルン等の幼稚園や小学校等での研究資料の収集ができた。本企画調査は、平成14年度より、同研究課題による海外学術調査(国際共同研究)に発展させていく予定であり、準備段階としては、十分な成果が得られたと考えられる。今後、環太平洋地域における幼年期の総合的な学習カリキュラムの現状を把握することにより、保育・教育現場と大学機関等との連携システムの方向性を探り、日本・アメリカ・カナダ・オーストラリア・韓国・中国・香港・台湾地域等の幼児期から児童期前期にかけての保育・教育制度並びに保育・教育内容と方法に関する国際比較研究を試みると同時に、『総合学習』のテーマである国際理解・環境・健康教育に関する幼小一貫カリキュラムの学習教材のIT化を目指し、インターネット上に公開していきたい。
母子家庭で育った青年のアイデンティティ形成-別れて暮らす父親との関わりを通して

本研究では、離婚母子家庭の子どもの成長における、別れて暮らす父親との関わりについて、調査研究を行った。父親との関わりの有無と時期によって3群に分けられ、父親との有効な関わりを続ける群の心理的特徴として、子どもが肯定的な父親像を有していること、父子の良質な関わりの継続、精神的な独立とともに、父母の関係や父親の存在を再評価し、父親との関わりを選び直せること、子どもと共に父親が成長していることなどが重要であることが見出された。本研究は、母子家庭で養育された子どもが青年に至るまでのアイデンティティ形成に、別れて暮らす父親との関係性がどのような影響を与えるかを検討するものである。中でも今年度は離婚によって母子家庭となった家庭で母親によって育てられた子どもと、別れて暮らす父親との関係を取り上げた。分析したのは、離婚の記憶の残っている幼児期から、思春期までに両親が離婚した経験を持つ青年、離婚後学童期から思春期までの子どもを母子家庭で養育する母親との面接データである。分析の視点として浮かび上がったのは「離婚に至るまでの父子関係はどのようなものであったか」「離婚の理由がどのように子どもに伝えられているか」「離婚後父親がどのように子どもに関わったか」「母親と父親と子どもの三者間の力動」などである。結果として、子どもがまだ母親から心理的に独立していない時期に両親が離婚した多くの離婚家庭において、離婚は父親が原因であるとする物語が生成され、父親を非とすることで母子家庭内の母子の結びつきが強められていた。思春期になると、同居する母親に対して反抗的な態度が強くなり、母子の心理的距離が遠くなる。一方で、多くの離婚家庭において別れて暮らす父親が関わりを持つのは学童期までで、思春期には父親との距離を置き、むしろ仲間関係に対象がシフトしている。青年期になると、子どもたちはそれまで父親を非としてきた物語を再度再構成し、両親の関係性を客観的に語る物語を生成する。またこの時期父親と適切な関わりを持つと、母親からの情報で形作られていた父親像が再構成される。臨床的に困難であると考えられたのは、離婚による母親の傷つきが深く、母子の関係が孤立・密着し、父親のネガティブな像が離婚後も母子家庭の母子を支配し続けるような場合、反対に思春期になり同居している親に反抗し母親を価値下げし、一方で別れて暮らす父親が理想化している場合があった。中でも離婚によって母子家庭となった家庭で育った子どもと、別れて暮らす父親との関係を取り上げた。今年度は、離婚の記憶の残っている幼児期から思春期までに、両親が離婚した経験を持つ青年、離婚後学童期から思春期までの子どもを母子家庭で養育する母親との面接を引き続き継続しながら、父親との関係に分析を加えると同時に、筆者の臨床現場に訪れた母子家庭の親子のケースの分析を行った。その多くが不登校を主訴として訪れており、その原因は学校、学級、担任そして家庭をめぐる複合的なものと考えられた。父親との関係については、1.不登校という問題が発生しても父親の関与が全くないし、母親の語りの中にも全く父親の姿が登場しない、2.父親の関与は全くないが、母親および本人の語りの中で父親、もしくは親の離婚が問題となっている、3.不登校という問題をめぐって、父親から母親および本人への関与がある、という3つの場合に分けてとらえた。1.に属する事例にみられた危険性として、離婚に関わる問題が未解決のまま封印されている場合、本人が父親の血を引くことを無意識のうちに否認している場合が挙げられる。多くの事例が2.に属していたが、本人は父親の喪失体験から立ち直ることができておらず、思春期の事例では、離婚を巡って母親に怒りを抱いている場合もあった。一方、母親は父親への怒りと同時に本人への罪悪感を抱き、母子家庭がそうした感情にとらわれた閉鎖的な空間となっていることが見られた。3.の場合は、父親の関与が、家族システムにどのように作用するかによって、異なる作用を及ぼすことになる。小学生女児の事例では、非日常的な父親の関与によって、父親が理想化され、日常的に関わる母親が価値を下げられ、母娘の対立関係が激化している事例がみられた。本研究では、離婚母子家庭の子どもの成長過程において、別れて暮らす父親とどのような関係性が形成されるかについて検討を行った。調査方法は面接調査で、母子家庭で子どもを養育する母親、および母子家庭で育った青年を対象にして行われた。多くの場合、離婚に至る両親に不和によって子どもは傷つきを被っており、離婚後の生活再建とともに、傷つきからの回復がなされていく。その際、父親がどのように関わるかという点について、(1)母子が希望するにもかかわらず、父親が拒絶している場合には、深刻な喪失感を残し、母子の精神的健康にも長く悪影響を残すことになる。

(2)離婚後関わりが継続している場合には、児童期に、頻繁に自宅に訪れて、それまでの関係性を継続していたというまれな事例を除けば、遊び相手の父親、プレゼントをくれる父親として、子どもに認識される場合が多く、そこでは、父親の子どもに対するしつけや教育的機能よりも、子どもを喜ばせようとする機能が優先される。そして、思春期になると、父子関係に大きな変化が見られる。子どもが心理的に独立し、「遊び」や「プレゼント」をくれるだけの父親を必要としなくなる場合、養育費などの供給者としてのみ父親が認められる場合、さらに、子どもが何らかの苦境に立たされた時に、父親に頼り、父子の新たな関係が構築される場合などがみられた。これらの背景には、子どもによる離婚の意味づけ、父親への意識的・無意識的感情、母親との3者関係の力動、そして、父親の成長など父親側の要因が存在する。父親と子どもの良質な関係維持のためには、子どもによって離婚に前向きな意味づけがなされていること、父親との関わりを子どもが自己選択できること、父子および両親間の感情的な葛藤がある程度解消されていること、両親間に子育てをめぐる最低限の協力関係ができていることなど、そして、子どもと共に、父親が成長していくことが必要であろう。
分子内スピン電荷混成場制御と反応性

ラジカルやイオンの化学反応性は、スピンや電荷が分子内のどの原子上に局在化しているかに依存する。一方、ラジカルイオンは、スピンの分布した場(スピン場)と電荷(正・負)の分布した場(電荷場)とが存在する混成場である。そこで、分子内スピン電荷混成場においてスピンと電荷とを原子レベルで位置選択的に局在化または非局在化、分離または接近させることによって、スピン場と電荷場の相互作用や、スピンおよび電荷の化学反応性と、スピンや電荷の孤立場であるラジカルやイオンの単独の化学反応性との相違から、スピン場と電荷場との相互間系がスピンおよび電荷の化学反応性にどのように影響しているかを明らかにすることを目的として、本研究を行った。短パルス、高強度レーザーフラッシュの照射によって、有機溶媒中の芳香族化合物の共鳴多光子イオン化、また、大阪大学産業科学研究所Lバンドライナックからの電子線パルスまたはコバルト60からのγ線照射による放射線化学反応の手法によって、ラジカルイオンを生成し、生成物分析、電子線パルスラジオリシス法やレーザー閃光分解法を用いて、ラジカルイオンのスピンと電荷の相互作用やその化学反応性の直接測定を行った。具体的には、種々の置換基を持つスチルベンや、種々の置換基を持つシクロアルカンを合成し、これらのラジカルカチオンおよびラジカルアニオン、あるいは1,n-分離型ラジカルカチオンを溶液中で生成し、スピン場と電荷場との相互作用、酸素とのラジカル付加、求核試薬および求電子試薬とのイオン付加などの反応性を調べ、単一のラジカルおよびイオンの反応性と比較検討して、分子内スピン電荷混成場の反応性についてしらべた。
表皮角化細胞の分化機構及び自然免疫機構の解明

表皮角化細胞は分化することにより、多層構造をもつ表皮を形成する。従来、表皮分化の役割は単なる物理的なバリアー形成と考えられてきた。しかし、表皮は病原微生物に常にさられていることから、分化機構は構造的な分化を制御すると同時に表皮免疫をも制御している可能性がある。皮膚免疫の研究はリンパ球を中心としたものであり、表皮角化細胞の免疫機能への関与はあまり検討されることはなかった。本研究ではStat5a-PPARγ経路に着目し、角化細胞の分化と表皮免疫の協調制御を明らかにすることを目的とした。(1)Stat5a-PPARγ経路による角化細胞からの抗菌ペプチドの産生制御:アデノウイルスベクターを用いて野生型のSTAT5a,PPARγを表皮角化細胞に発現させ、real-time PCR法にて抗菌ペプチドの発現を検討した。その結果、角化細胞は分化により抗菌ペプチドの発現を増加させることが明かとなった。2.アデノウイルスベクターの調整野生型、変異型のSTAT5a, PPARγ遺伝子組み込みアデノウイルスベクターを293細胞にて大量に増殖させた後、凍結・融解、超遠心により精製・濃縮し、さらに透析を行い超低温フリーザー(現有設備)に保存した。コントロールとしてはβ-galactosidase組み込んだベクターを作成した。
エピジェネティクスの概念から判断するセツキシマブ投与前の新たな評価基準

この研究結果をもとに本研究は、前述した遺伝子変異以外のセツキシマブ抵抗性に関与する要因として、メチル化異常が原因になると仮定し、メチル化異常とセツキシマブ抵抗性の関係を証明することを目的とした。本研究は、セツキシマブ投与患者のバイオプシーサンプルを用いて検討することも予定していたが、思いのほか、セツキシマブ投与患者のバイオプシーサンプルが手に入らなかったので、細胞株を用いて群を増やし、セツキシマブ抵抗性とメチル化の関連性を証明した。メチル化異常が存在する細胞では、HSC-3以外の他の細胞株においてもセツキシマブ抵抗性を示した。セツキシマブの抗腫瘍効果に関与する要因としてはKRAS、BRAF、PIK3CA等の遺伝子変異の有無が最も有力な説である。しかしながら、必ずしも変異の有無のみでは説明がつかず、既知の遺伝子変異が無くとも、セツキシマブに反応を示さない症例に出会う機会は多い。遺伝子変異の検出される症例が少ない頭頸部癌において、セツキシマブ単剤では効果を示さず、放射線治療や従来の抗がん剤との併用を推奨されていることもその事象を意味する。以前我々は、頭頸部扁平上皮癌におけるメチル化異常の頻度を、CXCL14を標的分子として検討した。結果として、多くの頭頸部扁平上皮癌細胞で異常メチル化により、CXCL14の発現が消失していることを解明した。さらに、異常メチル化している癌細胞に対して脱メチル化剤をセツキシマブに併用することで、セツキシマブが抗腫瘍効果を示すようになることを明らかにした。研究期間内に遂行する目標として平成27年度は、あえてセツキシマブの抗腫瘍効果に関与するKRAS、BRAF、PI3KCAに遺伝子変異が存在せず、CXCL14のプロモーターがメチル化している細胞を使用しin vitroの実験を行う。まず、CXCL14以外にメチル化を受ける分子を検索するため、メチル化アレイ法で網羅的に解析する。前述した遺伝子変異が存在しないにもかかわらず、セツキシマブの効果を示さない細胞はすでに確認済みである。(HSC-3、YCU-H891細胞共に遺伝子変異は存在しないがYCU-H891細胞に対してはセツキシマブは抗腫瘍効果を示さない)。遺伝子変異が存在しないにもかかわらず、セツキシマブの効果を示さない細胞を用いてアレイ解析は行っている。その後in vitroでの実験の条件検討に時間を要したため、実験はやや遅れている。上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤であるセツキシマブは、KRAS、BRAF、PIK3CA等に遺伝子変異が存在する症例では無効であることが報告されている。しかしながら、頭頸部扁平上皮癌には前述した遺伝子に変異が無いにもかかわらず、実際にはセツキシマブが抗腫瘍効果を示さない症例が多く存在する。以前に我々の研究室では、メチル化異常を生じている頭頸部扁平上皮癌細胞に対して、EGFR阻害剤が無効であることを見出した。現在は、CXCL14がメチル化によって発現消失することによりいかなる遺伝子群が制御を受けるかについて検討を行った。実験方法としては、メチル化していてCXCL14が発現していない癌細胞のモデルとして、HSC-3細胞をベースとしたCXCL14ノックアウト細胞を作製した。ノックアウト細胞はクローニングして得るため、クローナルな影響を除去するために、ノックアウトした細胞にCXCL14を強制発現させた細胞をもとの細胞と考え作製した。この2つの細胞を使用してCXCL14が発現消失することで遺伝子発現が変化する遺伝子群を網羅的に解析した。発現変動した遺伝子群の中には糖代謝に関わる遺伝子群も多く存在し、今後はCXCL14の発現と併せて検討を行っていく予定とする。近年、CXCL14は糖代謝と関わりがあることが報告されている。糖代謝は癌にとって重要な栄養源であり、PETCTによって集積する患者組織におけるCXCL14の免疫染色についても検討している。しかしながら現在の進行状況としては、患者サンプルの使用について倫理委員会へ申請中であり、患者サンプルは使用してできない状況である。現在、立場が特任講師となり、毎日研究することが困難であることが研究の進行速度に遅れがあると考えられる。現在は共同研究者に研究指示をすることで進行している。本研究には、2人の共同研究者が存在し実行している。上皮成長因子受容体(EGFR)阻害剤であるセツキシマブは、EGFRの下流分子であるKRAS、BRAF、PIK3CA等に遺伝子変異が存在する症例では無効であることが報告されている。その理由としては、遺伝子変異によってEGFRにリガンドが結合せずとも常に活性化しており、情報伝達を核内に伝達し続けるためである。以上のことから、セツキシマブの抵抗性に関与する要因として、遺伝子変異のみならず、他の要因が存在する可能性が考えられた。以前に我々の研究室では、メチル化異常が生じている頭頸部扁平上皮癌細胞に対して、セツキシマブが無効であることを見出していた。さらには、メチル化異常を脱メチル化剤で解除をすることにより、セツキシマブが抗腫瘍効果を示すようになることを明らかにした。

本研究は、セツキシマブ投与患者のバイオプシーサンプルを用いて検討することも予定していたが、思いのほか、セツキシマブ投与患者のバイオプシーサンプルが手に入らなかったので、細胞株を用いて群を増やし、セツキシマブ抵抗性とメチル化の関連性を証明した。メチル化異常が存在する細胞では、HSC-3以外の他の細胞株においてもセツキシマブ抵抗性を示した。この研究結果をもとに本研究は、前述した遺伝子変異以外のセツキシマブ抵抗性に関与する要因として、メチル化異常が原因になると仮定し、メチル化異常とセツキシマブ抵抗性の関係を証明することを目的とした。メチル化解析をもとにin vitroでの実験を進めていく。来年度の目標としては、マイクロアレイ解析結果を詳細に検討するため、リアルタイムPCRで確認を行う。癌細胞における糖代謝とCXCL14の発現が関連するようであれば、実際の糖代謝についてin vitroで確認後、糖代謝に関わるタンパク質も併せてCXCL14と免疫染色を行っていく予定である。口腔外科in vitroでの条件検討に時間を要し、実験が進まなかったため。前述したように実験自体はおもに研究分担者に任せているが、分担者自身も自身の研究テーマを持っているため、進行がやや遅れている。CXCL14によって制御を受ける遺伝子群についてリアルタイムPCR法で確認する。さらには糖代謝に着目し、CXCL14と糖代謝に関わる遺伝子群を免疫染色で確認することを目標とする。
企業結合による効率性向上効果に関する実証分析

企業結合に伴う企業の効率性・生産性の向上に関する研究として、(1)企業結合による生産性向上が企業の輸出行動に与える影響に関する実証研究、(2)企業結合による生産配分の効率化、の2点を進めた。前者については「現代・起亜自動車の合併に関する定量的評価」としてまとめ、後者については関連文献及び分析対象事例の調査を行った。一つ目の研究に関しては、まず、産業組織論において用いられている合併が国内市場に与える影響を評価するフレームワークを企業の輸出行動を取り込むように拡張した。事例として韓国で1998年に発生した現代・起亜自動車の合併に着目し、当該事例のデータを用いてモデルの推定を行った。その上で、仮に合併が発生しなかった場合の市場状況をシミュレーションによって再現し、合併の評価を行った。分析の結果、合併によって合併社が生産する車種の限界費用は8.4%低下しており、合併による効率性向上が確認された。合併に伴い韓国国内価格は平均で1%上昇したものの、合併社の輸出は4倍程度に拡大した。結果、消費者余剰は減少したものの、国内・輸出利潤の増加を通じて、社会厚生全体は約10%増加した。その内、輸出利潤の増加が約9割を占めている。本研究は近年着目されている「企業合併が国際競争力に与える影響」に関する議論に対しての学術的な検証を提供し、かつ合併を評価するにあたって輸出行動を考慮することの重要性を示唆している。二つ目の研究に関しては、本論点に関する理論研究にもとづいて分析モデルの考案を行った。また、具体的な事例として日本の製紙産業において1990年代に多数発生した合併に着目し、当該産業の事情及びデータの利用可能性について調査を行った。
薄氷から厚氷までの全海氷データ同化による北極海熱・水輸送解析と気候変動予測の改善

平成29年度に薄氷データから融解氷を除去するクオリティーコントロールを行った。この処理済み薄氷データを海洋大循環モデルで利用するシステムを構築した。薄氷情報をモデルの境界条件として与え、大気・海洋間の熱フラックスと厚い氷の分布をコントロールするものである。薄氷データのある2003年ー2011年について、従来のシミュレーション(全球海洋再解析実験)の結果と薄氷データを利用したシミュレーションの結果を比較し、衛星・現場観測データによる検証を行った。(厚氷の)海氷厚、混合層深、表層の塩分など、海氷・海洋表層において、大きな改善が確認できた。これは薄氷が表現されることで海氷形成が促進され、また海氷の体積増加に伴って夏季融解も促進された影響である。総合的に、北極海の海氷・海洋場の表現が向上したと言える。この成果を学会や和文誌で発表し、これにより議論を深めて、査読英文誌(Climate Dynamics誌)に投稿した。この改善した海氷・海洋の初期値を用いた大気・海洋・海氷結合モデル予測実験の実施に向けた準備に着手した。また、更に高度なデータ取り込みを行う4次元変分法システムの開発に向けて、海氷アジョイントモデルを開発した。特に、これまで困難と考えられてきた海氷力学部分についてもアジョイントモデルで表現することが可能となった。この成果を査読英文誌(Monthly Weather Review誌)に発表した。他にもベースとなる全球海洋再解析実験の更新を行った。本科研費研究の根幹である薄氷データ利用システムを構築し、英文誌に投稿できた。大気・海洋・海氷結合モデルを用いた予測実験を実施し、今回の海氷・海洋場の改善のインパクトを調べる。投稿した論文の査読対応を行う。本年度は、使用する薄氷データの取得とモデルでの利用に向けた前処理を行った。まず、国立極地研究所のウェブサイトからAMSR-E衛星(2002-2010年)による輝度温度観測の偏波比から求めた北極海における6.25 km格子の薄氷厚(0-0.2 m)日別データを取得した。このデータはいくつかの研究(Iwamoto et al., 2013; 2014; Hirano et al. 2016)で使用された実績があるが、(1)海氷形成時のfreezing iceだけでなく、融解時のmelting iceを含むデータになっていること、(2)実際には海氷がないと思われる海域で時々薄氷の(ある程度広い)分布が見られること、(3)欠損日があること、(4)小さなスケールのノイズ、が確認され、モデルを用いた実験で使用するための前処理が必要であることが分かった。よって、使用するモデルグリッド上の平均的な厚さと密接度に変換した後、既存データ(MGDSSTの海面水温・厚氷の密接度, JRA-55の地表面フラックス, ice motion vector衛星観測データ)を用いて海氷形成にかかわるfreezing iceのみを可能な限り抽出し、モデルでの海氷と水塊の形成の表現を高めるための薄氷入力データを得た。また、薄氷を利用しない基本実験については、データ同化システムの改良(Usui et al., 2017)とそれを利用した最新全球海洋データ同化システムを準備し、パラメタリゼーションとパラメータ値の検討を行った。このモデルをベースにした薄氷利用システムの実装に向けて、モデル内での薄氷データの利用の詳細を検討して、新潟大学の浮田教授、JAMSTECの小室博士と議論した。薄氷データを取得・確認したところ、melting iceやノイズの影響が見られることが分かった。これらはモデルによる海氷・海氷場の解析に大きく影響することが予想されたので、薄氷利用システムを構築する前に、よりモデルでの利用に即した入力データの作成に時間を割くことにした。本年度は、前年度に引き続き薄氷データの前処理、および、ベースとなる全球海洋・海氷再解析実験を行い、薄氷データを実際にモデルで利用する実装に着手した。薄氷データ(オリジナルは0-20cmの分布)の誤差が厚くなるほど大きいことが分かったので、薄氷データの内10cm以下の部分のみを使用することにした。また、モデル・再解析実験では海氷厚の最小値を10cmとしているので、これを補完する形での薄氷データの利用となる。0-10cmの薄氷データをモデル格子における密接度と平均厚さに変換し、JRA-55の海上気温・熱フラックス, MGDSSTの海面水温・密接度分布などを利用して、また、時系列の連続性の観点から高精度化を図った。このクオリティーコントロールの検証について、新潟大学の浮田教授、東京大学の羽角教授、JAMSTECの小室博士らと議論を行った。一方で、全球再解析実験の結果をCLIVAR-GSOPの国際的な再解析比較研究に提出し、薄氷利用前の現状での再現性について議論した。再解析の比較研究については国際的な協力のもとで北極海部分についても検証が進んでいる(Uotila et al.がClimate Dynmics誌に受理)。このモデルに外部条件として薄氷データを与えるフローチャートの検討を行い、実装を始めた。上で述べたクオリティーコントロールにより、融解氷の影響をおおよそ除去できていると考えることで、シンプルな実装を行っている。モデルではノイズの少ない、時間的にも連続的なデータが必要であり、その前処理を行う必要があった。

また、他の研究との兼ね合いもありベースとなる再解析実験の確定を先に行った。平成29年度に薄氷データから融解氷を除去するクオリティーコントロールを行った。この処理済み薄氷データを海洋大循環モデルで利用するシステムを構築した。薄氷情報をモデルの境界条件として与え、大気・海洋間の熱フラックスと厚い氷の分布をコントロールするものである。薄氷データのある2003年ー2011年について、従来のシミュレーション(全球海洋再解析実験)の結果と薄氷データを利用したシミュレーションの結果を比較し、衛星・現場観測データによる検証を行った。(厚氷の)海氷厚、混合層深、表層の塩分など、海氷・海洋表層において、大きな改善が確認できた。これは薄氷が表現されることで海氷形成が促進され、また海氷の体積増加に伴って夏季融解も促進された影響である。総合的に、北極海の海氷・海洋場の表現が向上したと言える。この成果を学会や和文誌で発表し、これにより議論を深めて、査読英文誌(Climate Dynamics誌)に投稿した。この改善した海氷・海洋の初期値を用いた大気・海洋・海氷結合モデル予測実験の実施に向けた準備に着手した。また、更に高度なデータ取り込みを行う4次元変分法システムの開発に向けて、海氷アジョイントモデルを開発した。特に、これまで困難と考えられてきた海氷力学部分についてもアジョイントモデルで表現することが可能となった。この成果を査読英文誌(Monthly Weather Review誌)に発表した。他にもベースとなる全球海洋再解析実験の更新を行った。本科研費研究の根幹である薄氷データ利用システムを構築し、英文誌に投稿できた。前処理した薄氷データを利用するシステムのコード化を行い、データ期間の2002-2010年における実験を行う。結果を薄氷データを用いない実験と比較し、海氷・海洋場の再現性について調べる。結果を取りまとめて、論文投稿や学会発表を行う。更に、薄氷の利用により海氷分布と貯熱構造の再現性の向上が期待される海洋・海氷場を初期値とする大気・海洋・海氷結合予測実験を行い、予測精度への影響とフィードバックプロセスを調べる。薄氷データを利用した実験を実際に行い、そのインパクトを調べる。特に、海氷分布への影響、海洋内部の水塊構造を調べる。また、大気モデルと結合した初期値化実験における予測へのインパクトも視野に入れた取り組みを行う。大気・海洋・海氷結合モデルを用いた予測実験を実施し、今回の海氷・海洋場の改善のインパクトを調べる。投稿した論文の査読対応を行う。当初計画では情報収集とプレリミナリーな結果の議論が主目的の出張を予定していたが、研究着手後に焦点を絞った書籍などによる情報収集を中心に行う方がシステム開発・実験・論文執筆をより効率的に進めることが可能だと見込まれたため、出張を国内の1件にとどめて、次年度以降に成果発表など有効に使用することにした。当該科研費にて今年度旅費を支出する予定であったサマースクールへの参加が不採用になったことなどに伴い、旅費の支出額が減額となり、次年度使用が生じた。当該変更による、研究に対する影響はないと考えている。計画していた海外での学会参加を取りやめたために次年度使用額が生じた。次々年度への継続も視野に入れて、英文誌投稿のための費用
強磁場下の高圧物性測定装置の開発と物性研究への応用

近年、著しい技術革新により可能になった、超高温、超低温、高圧力、極強磁場などの極端条件下における物性研究が多くの貴重な研究成果をあげている。ことに上記極端条件の複合化、例えば、極端磁場と極低温といった、複合極端条件下の研究も試みられるようになりつつあり、物性研究の新局面を開くものとして注目されている。本研究の目的は、東北大学金属材料研究所超電導材料開発施設に設置されている強磁場発生装置に組み合わせ可能な高圧物性測定装置を開発し金属-絶縁体転移、磁気転移、重い電子系化合物等の研究への応用を行うことにある。1.高圧力・強磁場下磁化性質測定装置クランプ式Cu-Be製ミニチュア圧力試料容器(外径10mm、内径5mm、長さ40mm)を作り、23Hzの試料振動型磁化測定装置に装着し、圧力下磁化測定を行った。低温では圧力容器内に生ずる過電流のため、通常用いるロックインアンプでは位相のズレが大きく、測定不可能であったが、ウェーブメモリを用い、試料の有・無状態で信号を記録・積分し、その差をとることによって測定可能であることが判った。2.高圧力・強磁場下電気的製測定装置電気抵抗測定のため、容器外に導線を引き出すことができるクランプ式Be-Cu製圧力容(外径30mm、内径6mm、長さ60mm)を作製した。内部に試料とマンガニン抵抗圧力計を入れることができる。マンガニン線の電気抵抗の圧力係数を低温度まで測定、室温にて圧力をクランプしても低温における圧力が決定できるようになった。3.高圧力、強磁場下交流帯磁率測定装置については、現在、圧力容器の設計を行っている。