hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性閉塞性肺疾患患者のセルフマネジメント教育プログラムの構築

慢性閉塞性肺疾患(COPD)のケアでは、セルフマネジメント教育プログラムの共通のツールとして使用されているLiving Well with COPD(LWWCOPD)が11カ国で翻訳され、増悪や入院の回避や、QOLの向上などの効果が報告されている。本研究では、呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、患者らの協力を得て、LWWCOPD日本語版「COPDライフ」を作成した。また、慢性呼吸器疾患看護認定看護に行ったセルフマネジメント教育の実態調査より患者用プログラムだけでなく、スタッフ用プログラムの必要性が示唆され、LWWCOPDを用いるスタッフ用のリファレンスガイドの作成が喫緊の課題となった。本年度は、カナダにおける慢性閉塞性肺疾患患者のためのセルフマネジメント教育プログラムであるLiving Well With COPD(LWWCOPD)の日本語版作成に向け、カナダでの病院、地域になどにおけるセルフマネジメント教育プログラムを用いた使用方法や具体的な教育方法についての臨床研修に参加した。カナダにおける病院の外来では、本プログラムの研修を受けた看護師が中心となり、理学療法士、栄養士とともに本プログラムを用いた教育を行っていた。本プログラムの研修は、カナダ国内の医療従事者だけでなく、他国からの医療従事者も広く受け入れ、研修を行っていた。また、カナダ国内においては、病院だけでなく、クリニックや地域における訪問看護ステーションにおいても病院と連携して本プログラムを用い、慢性閉塞性肺疾患患者へのセルフマネジメントの継続教育を行っていた。本プログラムは世界11カ国で翻訳されているが、各国において使用される薬や文化が異なるため、それぞれの国に最適なLWWCOPDが作成されている。わが国においても、日本国内で使用されている薬剤を用いることや、日本の文化にあったセルフマネジメント教育内容の検討を行っている。本年度は、LWWCOPDのオリジナル版を専門の翻訳者による日本語への翻訳作業後、臨床呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、看護師、理学療法士らとともに日本語訳の見直し作業を行うミーティングを開催した。ミーティングでは、言葉や表現方法などを検討した。本研究では、慢性閉塞性肺疾患患者のためのセルフマネジメント教育プログラムLiving Well with COPD (LWWCOPD)日本語版の作成し、日本におけるセルフマネジメント教育プログラムの構築を目的としている。本年度は、臨床呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、看護師、理学療法士らとともにLWWCOPD日本語版の内容の見直し作業を行った。また、臨床での使用に向け、修正点などを明らかにするために、現在のセルフマネジメント教育に関するアンケート調査を慢性呼吸器疾患看護認定看護師131名に行った。99名(75.6%)から解答を得た。平均年齢は37.7±5.9歳、平均呼吸器科勤務年数は8.4±4.7年であった。セルフマネジメント教育を行っている群は40名であり、行っていない群は59名であった。行っていない理由としては、時間がない45.8%、連携する医師や他職種がいない30.5%が主な理由であった。セルフマネジメント教育を行っている群では、セルフマネジメント教育の1回あたりの時間は平均0.6±0.3時間であり、教育回数は平均3.4±2.9回、教育期間は4.9±5.5ヶ月であった。セルフマネジメント教育を行っている群、いない群とも「患者への教育時間の確保」が難しい状況であった。また、行っている教育に満足している看護師は10%であった。十分な教育が提供できない理由としては、「患者教育を行うスタッフ水準が統一されていない」、「スタッフのマニュアルがない」などがあげられた。このような調査結果より患者用のプログラムだけでなく、スタッフ用のプログラムの必要性が示唆され、LWWCOPDを用いるスタッフ用のリファレンスガイドの作成が喫緊の課題となった。そのため、臨床呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、看護師、理学療法士らとともにリファレンスガイド作成のための研修会を行った。本研究では、慢性閉塞性肺疾患(COPD)患者のためのセルフマネジメント教育プログラムLiving Well With COPD(LWWCOPD)日本語版を作成し、日本におけるセルフマネジメント教育プログラムの構築を目的としている。本年度はLWWCOPD日本語版の内容の見直しを行い、タイトルやイラストなどの決定を行った。LWWCOPD日本語版の内容の見直しは、臨床での使用に向け呼吸器内科医、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、看護師、理学療法士、管理栄養士らと行った。タイトルやイラストの決定には、医療従事者へアンケート調査を行うとともに、呼吸器疾患患者らにアンケート調査を行った結果をもとに決定した。LWWCOPD日本語版は「COPDライフ」とし、LWWCOPDの版権者であるカナダの医師、看護師らに承諾を得た。昨年、慢性呼吸器疾患看護認定看護師を対象に行ったセルフマネジメント教育に関するアンケート調査では、十分な教育ができない理由として「患者教育を行うスタッフ水準が統一されていない」、「スタッフのマニュアルがない」などがあげられた。この調査結果からセルフマネジメント教育を行うためには、患者用プログラムだけでなく、スタッフ用のプログラムが必要であることが課題となり、本年度は「COPDライフ」のリファレンスガイド作成のための研修会を行った。研修会では、「COPDライフ」の内容に合わせ項目ごとにどのような内容が必要かなどの検討を行った。患者用「COPDライフ」、スタッフ用「COPDライフ」リファレンスガイドを用いたセルフマネジメント教育プログラムの効果を検証するための臨床研究内容の検討を行った。臨床研究を行うためには、スタッフが「COPDライフ」を用いて教育をしなければならないため、スタッフ研修の内容を検討した。

また、臨床研究における研究方法、評価項目の検討を行った。慢性閉塞性肺疾患(COPD)のケアでは、セルフマネジメント教育プログラムの共通のツールとして使用されているLiving Well with COPD(LWWCOPD)が11カ国で翻訳され、増悪や入院の回避や、QOLの向上などの効果が報告されている。本研究では、呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、患者らの協力を得て、LWWCOPD日本語版「COPDライフ」を作成した。また、慢性呼吸器疾患看護認定看護に行ったセルフマネジメント教育の実態調査より患者用プログラムだけでなく、スタッフ用プログラムの必要性が示唆され、LWWCOPDを用いるスタッフ用のリファレンスガイドの作成が喫緊の課題となった。慢性閉塞性肺疾患患者へのセルフマネジメント教育について慢性呼吸器疾患看護認定看護師にアンケート調査を行ったところ実際にセルフマネジメント教育を行っているのは40.4%であった。十分なセルフマネジメント教育が提供できない理由としては、「患者教育を行うスタッフ水準が統一されていない」、「スタッフのマニュアルがない」などがあげられた。このアンケート調調査結果より患者用のプログラムだけでなく、スタッフ用のプログラムの必要性が示唆され、Living Well with COPD(LWWCOPD)日本語版を用いるスタッフ用のリファレンスガイドの作成が喫緊の課題となった。そのため、本年度は、LWWCOPD日本語版の患者用テキスト作成後、フォーカスグループにおける臨床研究を予定していたが、セルフマネジメント教育を行うスタッフの教育の質を一定にするためにスタッフ用のリファレンスガイドの作成を先に行うこととした。リファレンスガイドの作成は、臨床呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、看護師、理学療法士らとともに行い、リファレンスガイド作成のための研修会を行った。リファレンスガイドの作成を先に行い、スタッフのセルフマネジメント教育を一定にできる体制を整えた後、フォーカスグループへの臨床研究を行うことへと変更したため、当初の予定より遅れてしまっている。慢性期看護次年度は、慢性呼吸器疾患認定看護師へ行った慢性閉塞性肺疾患患者へのセルフマネジメント教育に関するアンケート調査結果より課題となったスタッフ用のリファレンスガイドの作成を引き続き行う。Living Well withCOPD(LWWCOPD)日本語版の患者用テキストとスタッフ用リファレンスガイドを組み合わせたセルフマネジメント教育プログラムを構築する。リファレンスガイドの作成には臨床呼吸器科医師、慢性呼吸器疾患看護認定看護師、看護師、理学療法士らと協働で行い、研修会を行いながらセルフマネジメント教育の質を一定にできるように進めていく。
植物感染性線虫の誘引物質の単離・解析

SR培養液由来の線虫誘引ペプチドの単離・精製実験については、HPLC精製などを繰り返し行い、線虫誘引ペプチドの構造決定を試みた。研究計画通り順調に進んでおり、単一ピークにまで絞れてきている。今後は陰イオン交換クロマトグラフィーなど、異なる性質のカラム導入を行うことによって、修飾基を含めた精製ペプチドの構造決定を目指す。また、上記のSR培養液由来の線虫誘引ペプチドに関する研究に加えて、ダイズ根抽出液からの線虫誘引物質の単離・精製実験も行なった。SR培養液と同様に、線虫誘引活性を指標に精製を進め、最終精製画分に対してHPAEC-PAD解析を行った結果、グルコマンナンがダイズ根抽出液由来の線虫誘引物質であることが示唆された。これら線虫誘引グルコマンナンについての内容は、細胞壁研究者定例研究会にて「植物感染性線虫に対する誘引物質の解析」という演題で口頭発表を行い、口頭発表優秀賞を受賞した。また、カダベリンの実験に関しては、類縁体として炭素架橋数が3-9のジアミン化合物に焦点をあてて線虫誘引試験を行った。その結果、1-3ジアミノプロパン、プトレシンを含む、炭素架橋数が3-5のジアミンに線虫誘引活性があることが明らかになった。さらに、線虫誘引活性のあるダイズ根抽出液のLC-MS解析を行ったところ、1-3ジアミノプロパン、プトレシン、カダベリンが検出された。線虫は、ダイズに含まれる炭素架橋数が3-5のジアミンに誘引されていると考えられる。さらに,カダベリンを線虫感染効率の低いシロイヌナズナの根端に処理すると、処理していないコントロールと比較して、線虫感染効率が上昇することが明らかになった。これらの内容は、欧州線虫学会にてでポスター発表し、現在は上記の発表に基づいた論文をMol.Plantに投稿中である。申請者の研究は、植物感染性線虫に対する誘引物質の探索である。研究計画の主要な項目である、線虫誘引ペプチドの単離について、順調に精製が進んでおり、かなり単一のピークにまで絞れてきている。あと少しで単離・同定が可能ではないかと考えられる。一方、化合物ライブラリーより単離したカダベリンの研究に関しては、様々な類縁体に対して線虫誘引試験を行い、炭素架橋数が3-5のジアミンに線虫誘引活性があることを明らかにしている。このことは、炭素鎖の長さの厳密な制御が、線虫での受容過程で行われていることを示唆しており、その受容体の推定も終了している。今後、植物側だけでなく、線虫側の因子についての研究発展にも繋がる成果だと考えられる。カダベリン、また、炭素差が3ー5のジアミン類に線虫誘引活性が有ること、大豆の根抽出物からこれらの物質が単離・同定出来たこと、並びに、根からカダベリンが濃度勾配を作って、培地中に拡散していること等から、カダベリンが根から放出される誘引物質である事を明確に示すことが出来ている。これらの結果をまとめた論文を執筆し、Nature Chemical Biology, Nature Communicationsに投稿したがrejectであったので、現在Mol.Plantに投稿中である。以上のように、申請者の研究は極めて順調に進んでおり、期待以上の研究の進展があったといえる。構造が確定したら、人工合成ペプチドを作成し、逆相HPLCの溶出位置を比較する等して、化学的性質が同じである事を確認すると共に、バイオアッセイによって、その同定したペプチドが、真の線虫誘引物質である事を確認する。誘引物質としてのグルコマンナンに関しては、ダイズ根抽出液からさらなる精製を行うことにより、糖の組成まで明らかにしていきたいと考えている。

さらに,カダベリンを線虫感染効率の低いシロイヌナズナの根端に処理すると、処理していないコントロールと比較して、線虫感染効率が上昇することが明らかになった。これらの内容は、欧州線虫学会にてでポスター発表し、現在は上記の発表に基づいた論文をMol.Plantに投稿中である。申請者の研究は、植物感染性線虫に対する誘引物質の探索である。研究計画の主要な項目である、線虫誘引ペプチドの単離について、順調に精製が進んでおり、かなり単一のピークにまで絞れてきている。あと少しで単離・同定が可能ではないかと考えられる。一方、化合物ライブラリーより単離したカダベリンの研究に関しては、様々な類縁体に対して線虫誘引試験を行い、炭素架橋数が3-5のジアミンに線虫誘引活性があることを明らかにしている。このことは、炭素鎖の長さの厳密な制御が、線虫での受容過程で行われていることを示唆しており、その受容体の推定も終了している。今後、植物側だけでなく、線虫側の因子についての研究発展にも繋がる成果だと考えられる。カダベリン、また、炭素差が3ー5のジアミン類に線虫誘引活性が有ること、大豆の根抽出物からこれらの物質が単離・同定出来たこと、並びに、根からカダベリンが濃度勾配を作って、培地中に拡散していること等から、カダベリンが根から放出される誘引物質である事を明確に示すことが出来ている。これらの結果をまとめた論文を執筆し、Nature Chemical Biology, Nature Communicationsに投稿したがrejectであったので、現在Mol.Plantに投稿中である。以上のように、申請者の研究は極めて順調に進んでおり、期待以上の研究の進展があったといえる。今後は陰イオン交換クロマトグラフィーなど、異なる性質のカラム導入を行うことによって、修飾基を含めた精製ペプチドの構造決定を目指す。構造が確定したら、人工合成ペプチドを作成し、逆相HPLCの溶出位置を比較する等して、化学的性質が同じである事を確認すると共に、バイオアッセイによって、その同定したペプチドが、真の線虫誘引物質である事を確認する。誘引物質としてのグルコマンナンに関しては、ダイズ根抽出液からさらなる精製を行うことにより、糖の組成まで明らかにしていきたいと考えている。
発達障害のある児童生徒への健康相談における合理的配慮

本研究では、合理的配慮の観点を踏まえた健康相談における支援についての提案を行うことを目的とした。教職員は、子どもの気持ちや保護者の気持ちに寄り添う具体的な合理的配慮の内容を知りたいと考えており、より多くの具体的な内容や事例を蓄積していく必要性が明らかとなった。養護教諭は、児童生徒の精神的な苦痛を回避したり軽減したりできることが健康相談における合理的配慮であると捉えており、困難になりやすい場面や状況について理解し手立ての予測を考えてておくことが重要であると考えていた。また周囲の児童生徒が本人を理解し、適切な関わりができるように支援することも重要であると捉えていた。本研究では、「発達障害のある児童生徒への健康相談における合理的配慮」についての具体的な提案を行うことを目的としている。学校における合理的配慮とは、対象となる子ども一人一人の障害の状態や教育的ニーズ等に応じて決定され一律の基準があるものではない。健康相談における合理的配慮についても一律の判断基準はない。今回の研究では、以下のように健康相談についての事例を収集・分析し、合理的配慮の観点を踏まえた健康相談における支援について具体的な提案を行うことを目的としている。1.発達障害のある児童生徒を対象とした健康相談に関する資料収集と文献検討(文献の検討、既往の研究より支援内容を合理的配慮の視点から抽出する):発達障害のある児童生徒を対象に養護教諭が行う健康相談に関する文献(査読付き)は、研究代表者が共同研究した「広汎性発達障害を持つ子どもの心身の健康問題への対処方法についての検討本人及びその保護者からのインタビュー調査より」(鎌塚優子・古川恵美2013)以降に見当たらず、さらに対象を広げて資料収集する必要がある。さらに発達障害のある子どもへの支援の実状や、多職種による連携等、様々な視点での子どもの捉え方や支援方法について情報収集を行う必要がある。2.発達障害のある児童生徒を対象とした健康相談の実際の把握(養護教諭に対する面接調査):発達障害のある児童生徒に対して直接的なかかわりをもっている小学校、中学校に勤務する養護教諭10人の協力が得られ、今年度内に面接調査を行う予定である。3.発達障害のある子どもをもつ保護者を対象に合理的配慮に関する質問紙調査を実施し、現在整理中である。さらに今年度は、保護者への面接調査も行う予定である。1.発達障害のある児童生徒を対象とした健康相談に関する資料収集と文献検討(文献の検討、既往の研究より支援内容を合理的配慮の視点から抽出する):発達障害のある児童生徒を対象に養護教諭が行う健康相談に関する文献(査読付き)は、研究代表者が共同研究した「広汎性発達障害を持つ子どもの心身の健康問題への対処方法についての検討本人及びその保護者からのインタビュー調査より(鎌塚優子・古川恵美2013)以降に見当たらず、対象を広げて資料収集する必要がある。研究分担者の岡本は国際学会(School Nurses International Conference 2015)で、イギリスおよび参加国のスクールナースからみた日本の養護教諭の職務の捉え方を知り、子どもに実践する健康相談の活動について新たな視点で整理中である。2.発達障害のある児童生徒を対象とした健康相談の実際の把握(養護教諭に対する面接調査):発達障害のある児童生徒に対して直接的なかかわりをもっている小学校、中学校に勤務する養護教諭のうち、協力の得られた方を対象に面接調査を行う予定であったが実施が遅れている。その理由は、調査内容が、調査1で得られた知見をもとに、発達障害のある児童生徒に健康相談としてかかわる中で、養護教諭自身が過度な負担であると感じる支援、負担ではないと感じている支援内容についてであったからである。そこで、昨年度は発達障害のある子どもをもつ保護者を対象に合理的配慮にかんする質問紙調査を実施し、現在整理中である。この結果をもとに、今年度は養護教諭に対する面接調査を進める予定である。養護教諭と関係教職員による健康相談や保健指導が充実していくためには合理的配慮の実現を視野に入れた健康相談に関する研究が必要である。平成28年度は、合理的配慮の観点を踏まえた健康相談における支援の事例を収集・分析することを計画した。インタビュー調査を行うにあたり、事前調査を実施したところ、合理的配慮についてまだ理解が深まっておらず、具体例のあげ方がわからないという意見が多くあった。そのため、平成28年度は、以下の研究1と研究2を実施した。研究1:合理的配慮について、教職員が「もっと詳しく知りたい、勉強したいと思う内容」を明確にすることを目的とした。本研究については、「発達障害のある児童生徒への健康相談における合理的配慮に関する検討」日本健康相談活動学会第13回学術集会(埼玉)抄録集76頁(2017)で報告した。教員は合理的配慮に関して、[具体的な内容]、[事例]、[保護者の気持ち]、[子どもの気持ち]、[合理的配慮と合意形成の関係]を深く学びたいと考えていることが明らかになった。研究2:健康相談における合理的配慮について養護教諭の観点を明らかにすることを目的とした。

本研究については、「養護教諭がとらえる健康相談における合理的配慮発達障害のある児童生徒への心理面・健康面の合理的配慮の観点から」第64回(平成29年度)日本小児保健協会学術集会で発表予定である。養護教諭に対する面接調査の基礎資料とするために質問紙調査を行なった。その結果、発達障害のある児童生徒への健康相談の中で、困難になりやすい場面や状況について養護教諭自身が理解し、その際に必要となる支援について周囲の児童生徒にも説明していた人は53.3%であった。この支援は、文部科学省が推奨する合理的配慮の観点〈適切な人間関係を構築するため、集団におけるコミュニケーションについて配慮するとともに、他の幼児児童生徒が障害について理解を深めることができるようにする〉に当てはまる。しかしこの観点自体を対象者は知らないままで実施していたことが明らかになった。平成29年度に実施予定であるエスノグラフィー調査において重要な観点であると考える。本研究では、「発達障害のある児童生徒への健康相談における合理的配慮」についての具体的な提案を行うことを目的としている。養護教諭と関係教職員による健康相談や保健指導を充実していくためには、発達障害のある児童生徒に対して合理的配慮の観点を踏まえた健康相談についての実践的な研究が必要不可欠である。またその研究成果を広く発信することで、さらに研究を深めることが可能となる。平成29年度は、平成29年度までに実施した質問紙調査、面接調査、エスノグラフィー調査で得た知見を各種学会、研究会で報告した。日本児童青年精神医学会総会におけるポスター発表「発達障害のある子どもを対象とした健康相談における合理的配慮」では、教員と養護教諭が連携して合理的配慮を行なった内容として、[本人への支援内容の検討][不登校への支援][保護者への支援][個別の支援計画][感覚の特性についての支援]を報告した。日本小児保健協会学術集会におけるポスター発表「養護教諭がとらえる健康相談における合理的配慮発達障害のある児童生徒への心理面・健康面の合理的配慮の観点から」では、発達障害のある児童生徒が困難になりやすい場面や状況について養護教諭自身が理解し、その際に必要となる支援について周囲の児童生徒にも説明していた人が5割以上であったこと等、養護教諭の観点を明らかにした。さらに小学校・中学校・高等学校の保健室に入るエスノグラフィー調査の結果を加え、大阪市立高等学校人権研修「通常の高等学校で学ぶ発達障害のある高校生とその保護者理解について」、滋賀県養護教諭研究会第2回研修会「発達障害のある児童生徒の支援における養護教諭の役割」、岡山県学校保健会養護教諭部会研修会「災害時の学校保健の役割東日本大震災を経験した保健主事・養護教諭の話と合理的配慮の観点から考える災害時の支援」において報告した。本研究では、合理的配慮の観点を踏まえた健康相談における支援についての提案を行うことを目的とした。
東西ドイツ関係の総合的研究ー変わりつつあるヨ-ロッパの中でー

平成3年度は、前年度になされた研究資料・文献の蓄積及びその分析に基づき、東西ドイツ問題について多角的、総合的な研究を進展させた。これは前年度までが主に研究分担者各自の個別的研究に重点がおかれてきたのに対し、今年度はこれらの個別的研究の成果を相互に連関させて議論することにより、本研究の題目が示す「総合的研究」を精力的に追求した結果である。まず7月の研究会において工藤は、最新の経済指標に基づき、統一後のドイツがEC統合を前にして解決すべき経済的諸問題とその前提となるべき旧東独地域のInfrasturukturについて、経済学の立場からの分析結果を示し、9月には石田が同じく最新の情報を基に、国際政治の立場から統一ドイツが果たすべき政治的課題についての分析を行った。これを受けて、10月には西川が労働運動史研究の立場から、旧東独地域における大量失業の問題を基に、一向に東西ドイツの経済格差を解消できないでいる統一ドイツの政治的・経済的諸政策に対する労働者の不満を、個々の事例を指摘しながら分析した。11月の保坂の報告は、これまでの報告を有機的に連関することを試みると共に、その成長を基づいてこの月にドイツで頻発した外国人排斥の動きについての背景説明を試みたものである。12月には研究代表者でもある坂井が、これまでになされた報告を近・現代ドイツ史における過去の国家統合の歴史と対比させながら整理した。同様の整理は、1月の研究会において文化史的な側面に重点を置きながら臼井と高橋によっても行われた。これらの発表はいずれも本研究の枠組みを形成するものであり、さらに各報告を総合的に連関させ、各分担者の相互的な意見交換を経たうえで、研究報告書として刊行される予定である。平成2年度は、来年度に予定される研究成果の総合化に向けての前段階として、新聞・雑誌・ビデオなどの一次資料や研究論文・学術図書を中心とする二次資料の収集、整理、翻訳を行なう一方で、研究分担者各人の個別研究を精力的に進展させた。東西ドイツの「統一」という新たな事態に直面し、研究視角のより一層の精緻化と新たな問題設定の必要性を強く感じたわれわれは、報告と討議に基づく活発な研究会議を積み重ねたが,ドイツ人関係者との接触の機会をも得た。例えば、両ドイツ間での「経済・通貨・社会同盟」が実施された直後の7月の会議には旧西独商工会議所代表を招き、ドイツ統一の社会経済的コストの甚大さについての説明を受け、研究遂行上貴重な示唆を得た。一方、分担者の個別研究では、まず代表の坂井が9月の研究会議で今回の統一の特質をビスマルクによる帝国創設との比較において捉えた報告を行ない,歴史学の立場から東西ドイツ関係史研究の意義を明示した。10月の会議では工藤がヨ-ロッパ(EC)経済統合に向けて期待されるドイツの役割と可能性を経済学の視点から,11月には保坂が旧東独知識人の統一への関わりを文学の立場からそれぞれ検討した。同じく11月には西川が,大量失業や東西の経済格差,感情的対立など統一によって生じたドイツ国内の新しい社会問題を論じ,12月には東西に分断されていた教会組織が統一で演じた政治的,精神的役割に光をあてた。1月の会議では石田が旧東独の反体制勢力の精神的理念を西側の反体制勢力のそれと比較し,2月には臼井と高橋が戦後東西ドイツの代表的文学作品をとりあげ、そこに見られる政治性の限界と可能性を検討した。これらはいずれも本研究の基盤を成すもので、すでにその一部は裏面の通り公刊されている。来年度はこれらの成果をさらに高め,分担者の研究視角を相互に鍛えつつ,研究全体の総合化とその刊行を追求する。
薬剤耐性菌における鉄獲得能および鉄キレート剤の抗菌効果に関する基礎的検討

【研究目的】薬剤耐性菌における鉄キレート剤の抗菌効果や各種抗菌薬との相乗効果の解析を行う。さらに、感性菌と薬剤耐性菌の鉄獲得能について解析する。【研究方法】対象菌株:親株(感性菌)、接合体(薬剤耐性菌)[基質拡張型βラクタマーゼ産生株、メタロβラクタマーゼ(MBL)産生株]2.対象菌株を、A)十分量の鉄が存在する培地、B)DIPをさまざまな濃度で含む培地でそれぞれ培養後、培地の濁度および菌体の鉄含有量の測定を行った。3.対象菌株を、さまざまな条件下で培養し、各種菌株の増殖を抑制するために必要なDIPの濃度を決定した。4.その結果をもとに、トランスクリプトーム解析により、通常培養後とDIPを含有した培地で培養後の遺伝子発現量変化を比較した。【研究結果】1. DIPを添加した際、各種抗菌薬のMIC値の低下が認められた。しかし、イミペネムを添加した際にはMIC値の上昇が認められたため、鉄キレート剤を臨床に応用するには、さらなる検討が必要であると考えられた。また、親株と接合体とで比較をすると、接合体の方がMIC値に差が出るDIPの濃度が低かった。2.通常培養、A)条件、およびB)条件で培養した場合、親株と接合体とで、増殖能および鉄含有量に差は認められなかった。3.4.良質なRNAが抽出可能な、DIPの最大濃度および培養時間で培養後、トランスクリプトーム解析を行った結果、親株と接合体ともに、通常培養後と比較してDIPを含有した培地で培養後の方が、鉄の獲得に関与するenterobactinやFiu、Sufなどの発現が有意に亢進していた。今後は、RT-PCRを用いて、これらの遺伝子発現量の変化を詳細に調べるとともに、感性菌と薬剤耐性菌とで発現量に違いが認められるか検討する予定である。【研究方法】対象菌株:親株(感性菌)、接合体(薬剤耐性菌)[基質拡張型βラクタマーゼ産生株、メタロβラクタマーゼ(MBL)産生株]1.鉄キレート剤[2, 2'-Bipyridyl(DIP)]含有・非含有時の各種抗菌薬MICを測定した。2.対象菌株を、A)十分量の鉄が存在する培地、B)DIPをさまざまな濃度で含む培地でそれぞれ培養後、培地の濁度および菌体の鉄含有量の測定を行った。
ロボットによる触覚フィードバックに基づいた移乗動作実現の研究

高齢社会の進展に伴い介護をサポートするロボットの必要性が高まっている。身体的負担の大きい介護動作としてベッド-車椅子間などの乗り移りを補助する移乗介助が挙げられる。本研究では、まず、実際に人を対象に移乗を行えるロボットを製作した。ロボットの腕の広範囲には触覚センサが搭載されている。この触覚センサをどのように用いるべきかの研究を行い、操作者の意図を検出するための触覚情報処理方法、被介護者の皮膚に負担をかけずに動作を行えるように触覚情報を用いて動作軌道の修正を行う方法などを開発した。日本の少子高齢化に伴う介護者不足の問題をロボティクスで解決するために、介護の中でも特に肉体的負担の大きい移乗介助を行えるロボットの研究を行っている。移乗を完全自律で行わせるのは危険なので、常に介助者がロボットを伴い、介助者が状況認識および行動の判断に責任を持ち、判断をロボットに伝え、ロボットは肉体的に負担の大きい部分を担当するという人とロボットの協調作業を考えている。本年度で、実際に人を対象にした移乗が行えるロボットRIBAを製作した。RIBAの製作と同時に、本研究の「テーマ1:触覚によるロボット操作」と「テーマ2:移乗時の触覚フィードバック」についての基礎研究を行い、その成果を適時RIBAに導入することで、RIBAを用いて、実際の人がベッドに寝ている状態からの抱き上げ、ベッドへの抱き下ろし、車椅子に座っている状態からの抱き上げ、車椅子への抱き下ろし、抱き上げた状態での移動、を実現した。テーマ1については、触覚センサへ加える力の位置、力の加減、接触位置の移動を組み合わせ、ロボットの移動、ロボットの全自由度を自由に操作し所望の姿勢を作ること、抱き上げおよび抱き下ろしでの動作の進行や腕の位置の微調節、が可能となる手法を開発した。テーマ2については、ロボットの情報処理系を分散型の情報処理ネットワークで実現し、ローカルフィードバック制御、および、触覚センサ情報取得をローカルの小型情報処理ボードで実現した。さらに、ネットワークの狭い帯域を通して多量の触覚情報を送るために、触覚情報全体を圧縮する方法、および、全触覚素子の情報を順次切り替えることで送り、ホストPCで全触覚データを取得する方法を開発した。移乗を完全自律で行わせるのは危険なので、常に介助者がロボットを伴い、介助者が状況認識および行動の判断に責任を持ち、判断をロボットに伝え、ロボットは肉体的に負担の大きい部分を担当するという人間とロボットの協調作業を考えている。本年度は、実際に我々の製作したロボットRIBAを用いて、人間を対象にした移乗実験を行った。ただし、現在の対象は、研究倫理委員会の決定に基づき成人健常者のみとしている。実験結果や介護施設職員の意見をもとに、以下のような研究を行った。「テーマ1:触覚によるロボット操作」では、被介護者との接触と操作者との接触を区別するために、触覚パターン処理でまず反応素子の隣接性をもとに反応領域を分け、それぞれから圧力中心や接触力などの特徴量を取得する方法を開発した。「テーマ2:移乗時の触覚フィードバック」では、被介護者を横抱きにしたときに被介護者の快適性を向上するために、ロボット両前腕間の距離を一定にし、さらに、背中に接する前腕の角度を背中と合わせるような軌道生成および触覚フィードバックの方法を開発した。「テーマ3:人を対象とした移乗」では、実際に抱き上げられた人の意見をもとに、快適性を増すため、大きな力を伴う接触を行う前腕について、接触部分の形状および外装用弾性体の材料の改良を行った。日本の少子高齢化に伴う介護者不足の問題をロボティクスで解決するために、介護の中でも特に身体的負担の大きい移乗介助を行えるロボットの研究を行っている。移乗を完全自律で行わせるのは危険なので、常に介助者がロボットを伴い、介助者が状況認識および行動の判断に責任を持ち、判断をロボットに伝え、ロボットは身体的に負担の大きい部分を担当するという人間とロボットの協調作業を考えている。本年度、「テーマ1:触覚によるロボット操作」では、これまでは半導体圧力センサをベースにした触覚センサを使っていたが、柔軟性などで限界があったので、新たにゴムをベースにした静電容量タイプの柔軟面状触覚センサの開発を行った。現在、30%程度まで伸長可能な16x16素子のセンサが実現できている。「テーマ2:移乗時の触覚フィードバック」では、ロボット表面の多くの部分で被介護者と接触しながら、被介護者の皮膚に負担を与えないように接触状態を保ちながら操作を行う全身接触マニピュレーションの方法を開発した。「テーマ3:人を対象とした移乗」では、実際に我々の製作したロボットRIBAを用いて、人間を対象にした移乗実験を開始した。ただし、現在は、研究倫理委員会の決定に基づき成人健常者のみを対象としている。

実験では、抱き上げられる際に被介護者の負担がどの程度あり、さらに、ロボットの抱き上げ姿勢を調節することでどの程度負担が変化するかを調べている。データとしては、ロボットと被介護者の姿勢・接触位置、ロボットの触覚センサ出力、被介護者の筋電出力、アンケート結果などを取得している。現在8名まで実験を終了した段階であり、最終的には10名以上のデータをとる予定である。
不足当量分離と質量分析を組み合わせた新しい同位体希釈分析法の開発

同位体希釈質量分析法(IDMS)は検量線や比較標準を必要としない極めて精度,正確さの優れた分析法であり,基準分析法(definitive method)として位置づけられている。最近,誘導結合プラズマ(ICP)MSやマイクロ波誘導プラズマ(MIP)-MSを用いたIDMSによる微量金属の定量が行われるようになってきたが,スピクトロメータ内の質量差別効果のために正確な同位体存在度の決定は容易ではない。本研究では,不足当量分離法とIDMSを組み合わせることによって,次のような優れた特徴をもつ不足当量同位体希釈質量分析法(SIDMS)を提案した。(1)ただ1つの同位体を測定すればよいので,質量差別効果の補正を要しない。(2)高価な濃縮同位体の使用を避けることができる(3)任意の内標準元素が利用できる。対象元素として鉄を選び,まず微量のFe^<3+>の不足当量抽出法の検討を行った。キレート抽出試薬として,トロポロン,β-イソプロピルトロポロン,N-ベンゾイル-N-フェニルヒドロキシルアミン,N-シナモイル-N-フェニルヒドロキシルアミンを選び,また,水素結合による協同効果を利用するためにプロトンドナーとして3,5-ジクロロフェノールを添加して,Fe^<3+>の不足当量抽出を検討した。β-イソプロピルトロポロンが最も良好な結果を与え,1μg ml^<-1>程度のFe^<3+>を高い再現性で不足当量抽出できた。この不足当量抽出系をMIP-MSを用いたSIDMSに適用した。スパイク用の濃縮同位体として,^<54>Fe,0.05%;^<56>Fe,99.87%;^<57>Fe,0.07%;^<58>Fe,0.006%を用い,提案した式に基づいて^<54>Feと^<59>Co(内標準)の計数率を測定し。鉄の高精度で正確な定量ができることを確認した。
高分散性高次構造粒子の設計と複合材料系への応用

複数の機能性微粒子から構成される高次な構造を有する複合粒子は、単一粒子では得られない高い機能を発現することが期待されている。この高次構造粒子を各種デバイス製品に利用し効果的に機能を発現させるには、製品の製造過程で用いる各種の溶剤・樹脂材料中において高次構造粒子の分散法の確立が鍵である。本研究では、様々な有機溶媒や樹脂材料に均一分散が可能な機能性ナノ粒子を調製したのちに、母材となる微粒子と有機溶媒中で混合する工程からなる、簡便な複合粒子の作製方法を開発した。本複合化手法は様々な材質の微粒子の組み合わせに適用可能であり、得られた複合微粒子は各種の溶剤や樹脂材料に分散可能であることを明らかにした。平成24年度ではまず、前年度に構築した高分散性複合微粒子の調製プロセスにおいて分散安定化剤として用いた機能性ナノ粒子種の拡張性を検討した。具体的には前年度までに使用した、有機鎖がアルキル鎖とPEG鎖に分岐したアニオン性界面活性剤を固定化したSiO2ナノ粒子(約30nm)に変えて、同界面活性剤を固定化したTiO2ナノ粒子(約10nm)やFe3O4ナノ粒子(約10nm)を用い、Auナノ粒子(液相還元法・約80nm)、SiO2ナノ粒子(Stober法・約100nm)、Fe3O4ナノ粒子(ポリオール法・約10nm)などの母材粒子に対する複合化を母材粒子の貧溶媒中で行った。それぞれの系において母材粒子に対する機能性ナノ粒子の吸着が確認され、得られた複合微粒子は各種の有機溶媒に良好に分散安定化することを確認した。また、機能性ナノ粒子が十分に被覆された複合微粒子を用いた系において、本複合化プロセスの繰り返し操作によって複合微粒子の高次構造化が可能であることが示唆された。加えて、機能性ナノ粒子の各種有機溶媒中における母材粒子に対する吸着現象の違いを考察するために、ミクロンサイズのSiO2微粒子をAFM短針に接着したコロイドプローブを用い、エタノールおよびトルエン溶媒中においてアルキル鎖とPEG鎖に分岐したアニオン性界面活性剤を固定化した平板間との相互作用を評価した。エタノール溶媒中ではシリカ粒子と界面活性剤を固定化した平板間において接近過程と分離過程の両者で斥力が観察された一方で、トルエン溶媒中では接近過程で引力、分離過程でも大きな付着力が認められ、ミクロな視点での相互作用測定結果からも各種溶媒中における高分散性ナノ粒子の吸着挙動が説明できることが確認された。本研究は、ナノ粒子の有機溶剤・樹脂中における高い分散特性を付与しながら、機能性ナノ粒子で構成される高次構造粒子を調製する新しい粒子設計プロセスを構築するものである。前年度までに、有機鎖が頭基付近でポリエチレングリコール鎖とアルキル鎖に分岐したアニオン性界面活性剤を固定化することで多種の有機溶媒に分散安定化するように表面修飾を施した機能性ナノ粒子(B)と母材粒子(A)を、母材粒子(A)の貧溶媒中にて超音波照射下で混合することにより、母材粒子(A)上に機能性ナノ粒子(B)を吸着する簡便なプロセスの開発を行った。これまでに母材粒子(A)として各種の金属酸化物微粒子(SiO2, Fe3O4, Fe2O3)、金属ナノ粒子(Auナノ粒子)や炭素系ナノ粒子(カーボンブラック、カーボンナノファイバー)、機能性ナノ粒子(B)として上記のアニオン性界面活性剤を修飾したTiO2,SiO2やFe3O4ナノ粒子を用いた際に、本複合化プロセスが適用可能であることを明らかにした。また、機能性ナノ粒子が十分に被覆された複合粒子については有機溶媒に良好に分散可能であることも明らかにした。平成25年度では、母材微粒子(A)として有機系材料である架橋型ポリスチレン粒子や有機系ナノファイバー、機能性ナノ粒子(B)としてSiO2,Fe3O4やAgナノ粒子を用いて、複合化プロセスを適用できる材料種のさらなる拡張性を明らかにした。さらに、上記のプロセスで得られる機能性ナノ粒子/有機系ナノファイバー複合体などについて、エポキシなどの樹脂中において良好に分散安定化し、その分散状態を維持しながら硬化反応を起こすことが可能であることを明らかにした。また、微粒子の適切な添加条件下において、ミクロンサイズのガラス球を母材粒子として適用して上記プロセスを繰り返すことにより複合粒子の高次構造化が可能であることを明らかにした。平成23年度では、粒子の材質によらず適用可能な高分散性複合粒子の調製プロセスの構築を検討した。設計した複合化プロセスは、複合化する粒子(A)の貧溶媒中で、多種の有機溶媒への高分散特性を有する機能性ナノ粒子(B)と混合することで、粒子(A)に粒子(B)を吸着する簡便なプロセスとした。

まず、複合化する粒子(A)のモデル粒子として粒子径が約500nmの親水性SiO2微粒子、多種の有機溶媒への高分散特性を有する機能性ナノ粒子(B)のモデル粒子として有機鎖がPEG鎖とアルキル鎖に分岐したアニオン性界面活性剤を固定化した粒子径30nmのSiO2ナノ粒子を用い、混合する溶媒種が粒子の複合化状態に及ぼす影響を明らかにした。500nmのSiO2微粒子(A)の良溶媒に相当するエタノール中で高分散性ナノ粒子(B)と混合した場合は、高分散性ナノ粒子の吸着が認められなかった一方で、500nmのSiO2微粒子の貧溶媒であるトルエン中で混合した際には高分散性ナノ粒子の効果的な吸着が確認された。各種溶媒中での吸着試験を検討した結果、微粒子(A)と溶媒間の濡れ性が分散性ナノ粒子の吸着形態に影響を及ぼしている事が示唆された。高分散性ナノ粒子が吸着した複合微粒子は、多種の有機溶媒中での分散安定化が認められ、高分散性複合粒子の調製に成功した。また、このプロセスの他の材質への拡張性を確認するため、金属ナノ粒子(Auナノ粒子)や、疎水性のカーボンブラックナノ粒子について、その貧溶媒中において高分散性微粒子(B)との複合化を検討した。SiO2粒子と同様に、これらの材質の微粒子についても本プロセスが有効であることが確認された。平成24年度では1高分散性複合粒子の調製プロセスで用いる機能性ナノ粒子種の拡張の検討、2複合化プロセスの繰り返し操作による複合粒子の高次構造化を計画した。1については、前年度までに使用した有機鎖がアルキル鎖とPEG鎖に分岐したアニオン性界面活性剤を固定化したSiO2ナノ粒子(約30nm)に変えて、同界面活性剤を固定化したTiO2ナノ粒子(約10nm)やFe3O4ナノ粒子(約10nm)などに拡張可能であることを確認した。また2については、平成24年度の検討により機能性ナノ粒子が十分に被覆された複合微粒子を用いた系において、本複合化プロセスの繰り返し操作によって複合微粒子の高次構造化が可能であることが示唆されている。加えて、AFMコロイドプローブ法を用いてミクロな視点からも母材粒子と機能性ナノ粒子間の有機溶媒中での相互作用評価の検討も進んでいることから、計画通りに研究が遂行されている。平成23年度では、(1)粒子の材質によらず適用可能な高分散性複合粒子の調製プロセス(複合化する粒子をその貧溶媒下において、多種有機溶媒への高分散特性を示す機能性ナノ粒子と伴に分散させるプロセス)の構築と実証、(2)溶媒条件などの操作条件が粒子複合化状態に及ぼす影響の解明、(3)本複合化プロセスの多種材質への拡張性の確認、を計画した。モデル実験系として、親水性のSiO2微粒子(500nm)に対する、多溶剤分散性SiO2ナノ粒子(30nm)の各種溶媒中における複合化試験を実施することで、(1)粒子複合化プロセスの構築、および(2)溶媒条件が粒子複合化状態に及ぼす影響を明らかにしており、計画通りに研究が実施されている。また、(3)本プロセスの多種材質への拡張性についても、表面性状の異なる金属ナノ粒子や疎水性炭素系ナノ物質についても適用可能である事が示され、計画通りに研究が遂行されている。平成25年度では、これまでに構築したプロセスで調製した高次構造粒子を各種の樹脂材料(たとえば、エポキシ系、シリコーン系、アクリル系樹脂)への分散処理を行い、機能性ナノ粒子が周期性をもって配列した有機無機複合体の調製を検討する。
戦後沖縄の食生活と食文化に関する一考察　―次世代への継承・創造に向けて―

本研究は、1.戦後沖縄の食生活の状況を、文献・資料、フィールドワーク等をもとに、米国統治時代に外来食文化の何を如何に受容し、継承してきたのかを時系列に整理し、2.本土復帰以降のフードシステムの変化が沖縄の食生活にどのような影響を与えたのかを考察する。最終的には、学校現場での活用をめざして、持続可能性の視点から地域の食文化の継承と創造につなげる食育教材を提案する事を目的としている。
都市の広告用大型ディスプレイ群により引き起こされる有害な光刺激 抑制の基礎検討

本研究では,大型高出力デジタルサイネージ群により引き起こされる可能性のある,有害な光刺激の発生を未然に防止する手法の基礎検討を行った.まず,ディスプレイ間の情報のやりとりを効率的に行う光無線通信システムを試作し,伝送実験によってその性能を評価した.伝送実験の結果,従来の方式に比べてビット誤り率特性を改善できることを明らかにした.そして,現在の情報通信環境に適した装置構成を含めた管理手法,および有害光刺激に起因する健康被害発生を回避するために必要な情報やそれを利用した危険性の評価方法を考案した.1.ディスプレイ間赤外線通信方式の開発平成24年度は,前年度試作した近赤外LED素子とアバランシェフォトダイオード(APD)素子,FPGA素子を用いて,ディスプレイ間での情報交換を行う光無線通信システムを多対多での通信が可能になるように改良し,液晶ディスプレイや太陽からの外乱光の影響を伝送実験によって確認した.この多対多での通信可能なシステムは,3×3の格子状に配置した9個のLED素子と,同様に配置した9個のAPD素子からなる送受信機により,光信号による送受信が行える.CDMA技術を適用し,複数のLED素子で異なる拡散系列によって変調された信号を送信し,複数のAPD素子で受信した信号を相関処理によって分離し,合成することで,信号対雑音電力(S/N)比を改善し,ビットエラー(BER)特性を改善できることが明らかになった.2.市街地におけるディジタルサイネージ群制御方法に関する検討前年度から検討した結果,商店街等で利用される小規模ディスプレイが,常時通信とコンテンツシナリオ解析処理のために十分な能力を持つプロセッサを備えている事を前提とする必要がある事,ディスプレイの表示内容を制御する機器は,必ずしもディスプレイと一対一対応でないため,有害な光刺激抑止のための処理がさらに複雑になる事が予想され,このままでは,制御方法の検討結果が実用面で意味を持たない可能性が高くなると判断した.そこで,ディジタルサイネージ群の制御のための仕組みから検討し直すことにした.その結果,ディスプレイを統括制御するマネージャを頂点,ディスプレイを末端とする階層構造においてディスプレイ個別情報や制御情報の通信を行い,そのための通信手段にはコスト面も考慮してインターネットを利用することにした.この基本構成を前提として,安全な光環境を保持するために必要な事項について,制度面および技術面に関する成案を得た.本研究では,大型高出力デジタルサイネージ群により引き起こされる可能性のある,有害な光刺激の発生を未然に防止する手法の基礎検討を行った.まず,ディスプレイ間の情報のやりとりを効率的に行う光無線通信システムを試作し,伝送実験によってその性能を評価した.伝送実験の結果,従来の方式に比べてビット誤り率特性を改善できることを明らかにした.そして,現在の情報通信環境に適した装置構成を含めた管理手法,および有害光刺激に起因する健康被害発生を回避するために必要な情報やそれを利用した危険性の評価方法を考案した.1.ディスプレイ間赤外線通信方式の開発(担当:松元)平成23年度は,近赤外LED素子とアバランシェフォトダイオード(APD)素子,FPGA素子を用いて,ディスプレイ間での情報交換を行う,単方向通信が可能な光無線通信システムを試作した.このシステムではCDMA技術を適用し,多くのLEDを用いた多重通信でも他のLEDからの干渉を抑えることが期待できる.ここでは,ディスプレイ間での送受信を容易にするために,送受信間の同期のための拡散系列とデータ通信のための拡散系列を共有できる新たな拡散系列を検討し,それを用いた新しいシステムを試作した.また,このシステムの1対1,1対多での単方向通信における実機による通信実験を行い,背景光の少ない環境では送受信が問題なく行えることを確認した.更に,計算機シミュレーションによって,シンチレーションと背景光,APD雑音,熱雑音による干渉と他信号による干渉によるビット誤り率特性への影響を明らかにした.その結果,従来の光直交符号を用いたシステムに比べ,実現したシステムはビット誤り率特性を向上できることが明らかになった.2.ディスプレイ間通信内容と手順(プロトコル)の考案(担当:多田村)複数のディスプレイシステムにおける通信制御処理部の間で行う通信内容と手順を検討した.これに関しては,新規に設置されたディスプレイと既設のディスプレイとの間で行う通信を想定して,通信開始の同期をとる方法,通信の前提として明確にしておくべき情報,および情報の交換手順について検討した.この際,実用面を考慮した場合,ディスプレイの通信制御部で自動的に生成可能な情報と設置・調整を行う人間が入力すべき情報との切り分けを明確にしておく必要があることが判明した.これに関しては,来年度入力方法も含めて検討することにした.今年度の主たる研究課題であった,ディスプレイ間の通信方式の開発は順調に進んでいる.計算機シミュレーションまで着手できたので,当初よりも,若干早く進んでいる.通信内容に関しては,実用面での検討内容について当初十分に予想できていなかったため,予想以上に検討すべき事項があることが判明した.この点は,研究がより深化した事を示す一方で当初予定にない作業であるためスケジュール的には若干の遅れを生じている.

平成23年度に試作した光無線通信システムを双方向通信が可能なシステムに改良し,一対一,一対多での双方向通信,多対多での双方向通信と複雑にさせた場合での動作確認と,外乱となるディスプレイを模したカラーLEDライトを光色を切り替えながら点灯させた環境下での動作確認を行う.更に昼間と夜間における太陽光の影響に差がある状況で動作確認を行う.伝送実験によって問題があればその改善方法を検討する.双方向通信が可能になった時点で,二つの端末間での情報通信方法における具体的な内容の検討を実施する.また,映像フレームの本研究目的に合致した符号化方式の考案と周囲のディスプレイからの出力も考慮に入れたディスプレイの出力決定方法の検討を行い,問題点を抽出する.当初の計画では,今年度に必要な備品類をすべて購入することにしていた.しかし,光無線通信システムの試作段階では,現有のFPGAボードにより対応可能であった.来年度,双方向通信実験を行うために、新たにFPGAボード、APD素子、LED素子を購入する。外乱用に用いるフルカラーLED照明器具も,現有の設備で出力が不足するようであれば,来年度新規購入する予定である.本研究により得られた研究成果を国内の研究会と海外の国際会議で発表する予定であり,このための国内外への旅費と会議登録費を使用する予定である.
膵癌の早期診断のための膵周囲小静脈系の放射線学的解析

今まで、後上膵十二指腸静脈と胃結腸幹の従来型CTでの正常径のみ測定しているが、Slip-ring式CTではないので、これらの静脈ととも前上・前下・後上膵十二指腸静脈の正常径をDSAとCTにて測定開始している。CTにてはこれら小静脈の認識される頻度も検討する。腫瘤形成型慢性膵炎・膵癌での各静脈の閉塞あるいは拡張像およびその特徴を求めるべく、切除例の病理像とDSAおよびCTとの比較は開始したばかりである。
CAD/CAMシステムで作製されたセラミッククラウンの強度

前報では,CAD/CAMシステムを用いて作製されたセラミッククラウンの厚みが,強度に与える影響について検討し,実際の補綴物の破壊様式が有限要素法を用いた構造解析を十分裏づける結果であることがわかった.しかし,構造的な問題だけではなく,加工時の応力がセラミックス材料の機械的性質に大きな影響を与えると考えられる.そこで,現在当教室において開発しているCAD/CAMシステムを用い,加工速度と曲げ強さの関係について検討を行った.オリンパス光学工業製のOCCブロックから,CAD/CAMシステムを用いて3X4X18mmの寸法の試験片を切削加工により製作した.このNCデータの加工条件は,1回の切り込み量を500μm,加工ピッチを500μmとし,加工速度を毎分100,200,300mmと変化させたものと,加工ピッチを半分の250μm,加工速度を毎分100mmの4条件で試験片を作製した.これに対して,精密低速切断機を用た同一形状の試験片を製作しコントロールとした.この試験片表面を表面性状測定器(SURFCOM480A:東京精密)を用いて観察したところ,500μmピッチで切削加工を行った各試料の表面粗さはRmaxで15μm前後,250μmピッチでは13μm前後と,計算上出来る筈の加工溝の深さより,500μmピッチでは6μm前後小さく,250μmピッチでは7μm前後大きくなった.これは脆性材料を切削することによる鋭縁の破折や,加工ツールのぶれなどによって起ると考えられた.これら試料の曲げ強さは170230MPaであり,加工速度が大きくなるにつれて低下する傾向が認められた.また,それぞれの試験片をSEM観察したところ,加工速度が速くなると,加工ツールのつけた溝に微細な凹凸が増えていた.また,250μmの試験片では,さらに曲げ強さの低下が見られた.これは,加工回数が増える事により振動などの因子が応力となり,セラミックス内部で亀裂の発生などを促進するのではないかと考えられた.当教室ではCAD/CAMシステムを用いた歯冠補綴物の自動製作について一連の研究を行ってきた.しかし,被削材として用いるセラミックス材料は,材料の力学的特性を考慮してCADを行わなければならない.そこで本実験ではクラウンの厚みが,強度に与える影響を検討するために,10%のテ-パ-を持つ単純形状の支台歯をもとに,咬合面と軸面の厚みを変えたクラウンのデータを作成し,このデータをもとに有限要素法による構造解析と,CAD/CAMシステムの加工装置を用いて製作したセラミッククラウンの圧縮試験を行い,それぞれを比較した.有限要素法解析でセラミックスの破断に一番関与する引張り応力は,ボールベアリングの荷重点直下で最大の値を示し,咬合面の厚みを0.5mmから2.5mmまで0.5mm間隔で変化させると,応力値は62.5kg/mm2から56.7kg/mmとなり,厚みの変化に対して応力の変化がはっきりと現れていた.また圧縮応力は斜め下外方に向かっていることがわかった.また補綴物軸面の厚みを変化させたモデルでは,厚み0.8mmで57.4kg/mm2,1.0mmで57.5kg/mm2,1.2mmで57.6kg/mm2となり咬合面の厚みの変化に比べあまり影響がないことがわかった.これは今回の実験で,支台歯部分を金属に設定していたため,上方からの力のほとんどを支台歯が受け止めてしまい,マージンにまで力が伝わらなかったためと考えられた.そこで有限要素法解析モデルの支台歯部分のデータを,象牙質のものに変えて計算したところ,荷重に対して支台歯部分の変形が起こるため,マージン部分においても引っ張りの応力が働き,全体の応力分布にも違いが現れた.圧縮試験では,咬合面部分の厚みが1.5mmの試料の破壊荷重は178kg±10,2.5mmの試料では200kg±13となり,いずれの場合もボールベアリングの接触点直下の部位から斜め下方向に破断面ができた.こうした応力の形式は,有限要素法による解析を十分裏付ける結果となった.前報では,CAD/CAMシステムを用いて作製されたセラミッククラウンの厚みが,強度に与える影響について検討し,実際の補綴物の破壊様式が有限要素法を用いた構造解析を十分裏づける結果であることがわかった.しかし,構造的な問題だけではなく,加工時の応力がセラミックス材料の機械的性質に大きな影響を与えると考えられる.そこで,現在当教室において開発しているCAD/CAMシステムを用い,加工速度と曲げ強さの関係について検討を行った.オリンパス光学工業製のOCCブロックから,CAD/CAMシステムを用いて3X4X18mmの寸法の試験片を切削加工により製作した.このNCデータの加工条件は,1回の切り込み量を500μm,加工ピッチを500μmとし,加工速度を毎分100,200,300mmと変化させたものと,加工ピッチを半分の250μm,加工速度を毎分100mmの4条件で試験片を作製した.