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大学生の住まいにおける室内空気汚染と生活行動に関する研究

建築基準法の改正後も持ち込み家具による室内空気汚染や、居住者の知識やメンテナンスの不足により換気が十分にされないといった問題がある。そこで、居住者の換気行動と室内空気質、健康状態に関するアンケート調査と実測調査を大学生を対象に実施した。アンケートから、シックハウス症状の有訴者と判断されたのは全体の約2割で、家具の購入や塵・埃の量が関係していることが示唆された。シックハウス症候群という言葉は知っていても対策についての知識が不足していた。実測調査の結果からダニアレルゲンと清掃頻度の関連性が示され、健康に過ごすためには日常的な環境整備が重要である。改正建築基準法による内装仕上げ材規制や機械換気設備設置が義務付けられて以降、新築住宅のホルムアルデヒド濃度は低下傾向にあるが、シックハウス症候群は減少していない。本研究では、生活習慣の乱れによる健康問題や、室内の環境整備についての関心の低さが指摘される大学生を対象に、シックハウス症状の実態把握のための質問紙調査と、室内空気汚染に関する実測調査を実施した。平成25年度には、関西にある13大学(国公立5大学,私立8大学)の大学生(短期大学部を含む)、大学院生を対象に自記式質問紙調査を実施し、264票(回収率97.4%)の回答が得られた。また、質問紙調査の回答者の住宅のうち32件で室内環境測定を実施した。質問紙調査の調査項目は、シックハウス症状、化学物質曝露による反応や症状(QEESI)、ストレス性健康障害、住環境に関する項目、住環境整備に関する項目、シックハウス症候群や化学物質過敏症に関する知識とした。室内環境測定では、温度、相対湿度、化学物質濃度(パッシブ法,連続モニタリング)、アレルゲン濃度測定を実施した。質問紙調査の結果、住環境が原因と考えられるシックハウス症状有訴者は全体の約2割であった。厚生労働省では、シックハウス症候群への対応として国民への普及啓発を挙げているが、本研究の結果より、室内の換気設備やシックハウス対策についての知識不足が示唆された。平成26年度は、引き続き、平成25年度調査結果の解析を進めるとともに追加調査を実施する。またこれらの結果を学会発表、論文発表等、公表していく予定である。シックハウス症候群への対策として建築基準法が改正されたが、居住者が室内に持ち込む家具や住まい方が原因で室内空気質が清浄に保たれにくくなることが懸念されている。これまでも、室内空気汚染や化学物質濃度に関する実態調査は多く行われてきたが、家具や生活用品の持ち込み、生活行動との関連性については明らかになっていないことも多い。特に大学生を対象とした研究報告は少ない。室内空気汚染の原因として、居住者自身による家具や生活用品の持ち込み、生活行動が懸念されていることから、大学入学を機に一人暮らしを始める者も多い大学生を対象に、シックハウス症候群、化学物質過敏症などの健康状態や室内空気質の実態把握を行う。また、室内空気汚染の発生源や、生活行動、知識との関連性について明らかにすることを目的とする。平成24年度は、1既往研究の整理および情報収集、2予備調査の実施と結果の解析、3本調査に向けて研究実施計画の見直しや準備を進めた。平成25年度以降は、大学生を対象とした質問紙調査および実測調査を実施する。本研究では、生活習慣の乱れによる健康問題や、室内の環境整備についての関心の低さが指摘される大学生を対象に、シックハウス症状、化学物質への過敏性、ストレス状態、生活習慣、環境整備行動の実施状況や知識について質問紙調査を平成25年度に実施した。平成26年度にはこの調査結果の分析を進め、結果の一部を日本建築学会2014年度大会学術講演会(兵庫)、日本家政学会関西支部第36回(通算92回)研究発表会で報告した。質問紙調査の結果、住環境が原因のシックハウス症状有訴者は全体の約2割で、皮膚・粘膜刺激症状がやや多かった。また、シックハウス症状の有無による心理的ストレス反応・身体的ストレス反応や化学物質への高感受性には有意差がみられ、関連性が示唆された。シックハウス症候群の有訴は、家具の購入歴やちり・ほこりの量などの影響が大きいことが明らかとなった。知識について、「シックハウス症候群」「ホルムアルデヒド」については「聞いたことがある」「内容を知っている」と回答した割合が全体の7割以上であったが、「F☆☆☆☆マーク」や「室内環境配慮マーク」については全体の2割程度にとどまっており、対策に関する知識不足がうかがえた。住環境学平成24年度中に進めてきた準備内容を踏まえて、平成25年度は計画通り、質問紙調査、実測調査を実施することができた。平成24年度中に行った既往研究の整理および情報収集、予備調査の結果から、本調査の計画について見直しを行ったが、使用器具の準備、調査票の作成、倫理申請等、平成25年度夏期からの調査実施にあたり準備をほぼ整えることができた。

平成26年度は、平成25年度の調査結果の解析を進め、大学生の住まいにおいてシックハウス症状に影響を及ぼす要因や、環境整備行動や知識との関連性について検討していく。また、必要に応じて追加調査を行う。研究成果は、日本建築学会、室内環境学会、日本家政学会等で学会発表を行うとともに、学術雑誌への論文投稿準備を進める予定である。交付申請書の計画通り、質問紙および実測調査を行う予定である。調査の対象は、大学生を中心に、短期大学部、大学院、専門学校等の学生の住まいで、大学生のシックハウス症候群に関する自覚症状と住環境、生活行動、化学物質への過敏性等との関連性について明らかにするため質問紙調査を行なった後、室内空気汚染状況の実態把握および室内空気汚染の発生源や影響要因について検討するための実測調査を実施する予定である。これらの調査で使用する器具、調査票の準備は平成24年度中に行っており、調査の遂行は平成25年度初夏からを予定している。また、研究成果は適宜学会等での発表及び学術雑誌への論文投稿準備を進める予定である。計画通りに実施する予定である。質問紙調査および室内空気質の実測調査の実施にかかる交通費、被験者謝金、分析委託費、消耗品等や、学会発表等の旅費や発表登録費および参加費等を予定している。
口腔癌における抗腫瘍免疫とリンパ節免疫環境の関連性

免疫におけるリンパ節の重要性について、リンパ節は感染防御などの免疫反応に関わる重要な臓器であり、リンパ節マクロファージの抗原提示細胞としての重要性が指摘されつつある。他分野の癌のリンパ節において炎症性マクロファージ(M1)のマーカーであるCD169を発現するマクロファージが多い症例ほど癌組織へのCTLが多く、予後が良いと言われている。今回口腔癌においても口腔癌原発巣と転移リンパ節の所属リンパ節の検体を用いて臨床病理学的諸因子との相関性を検討した。口腔癌50症例のリンパ節をCD169で免疫染色したところ、全生存率、癌特異的生存率、無再発生存率においてCD169の発現が高い方が有意に予後が良好であった。つまり所属リンパ節洞マクロファージのCD169発現が腫瘍免疫を反映し予後予測に有用であることが示唆された。またCD169陽性マクロファージと原発腫瘍組織内CD8陽性T細胞浸潤との相関を検討したところ、CD169陽性マクロファージが多いほど、原発巣でのCD8の発現が有意に高いことを確認した。この問題点は、用いた検体が術前治療として化学放射線療法が行われているため、今後はフレッシュな検体(つまり術前治療が行われていない検体)を用いて同様の傾向がでるのかを確認する必要がある。一方で大腸癌において所属リンパ節洞マクロファージのCD169高発現症例ではPD-L1陽性腫瘍細胞を認めるとともにCD8陽性細胞の浸潤が強い傾向にあるとの報告があるため、口腔癌でも原発腫瘍におけるPD-L1の発現を免疫染色にて確認したところ、PD-L1とCD169の相関関係は認められなかった。今回までの実験において、所属リンパ節洞マクロファージのCD169発現が予後予測への有用性へつながる可能性が認められ、また原発腫瘍におけるCD8の発現とも相関関係を認めており、死細胞抗原をCD169陽性マクロファージが発現し、それをCD8陽性T細胞にクロスプレゼンテーションし癌免疫を誘導している可能性が示唆された。CD169がCD8にダイレクトに作用しているのかインダイレクトに作用しているのかはまだ不明だが、今後はそこをつめていきたいと考えている。一方PD-L1との相関関係は認めなかったが、PD-L1に依存しない別の経路が関与している可能性が考えられた。今回の実験結果がすべて術前治療として化学放射線療法が関与している症例であるため、今後は術前治療が行われていない症例でも同様の結果が出るかどうかを確認予定である。同様の結果であれば、CD169やCD8が術前治療に依存しないことが確認できるはずである。またCD169ノックアウトマウスを用いて、マウスより樹立した扁平上皮癌を移植し、in vivoにおいてCD169が予後にどのように影響するかを検討する予定である。免疫におけるリンパ節の重要性について、リンパ節は感染防御など免疫反応に関わる重要な臓器である。リンパ節には樹上細胞やマクロファージといった抗原提示細胞が存在しており、リンパ球への抗原提示を通して免疫反応の誘導に関わっている。これまで癌免疫においては樹状細胞のみが注目されてきたが、リンパ洞マクロファージの抗原提示細胞としての重要性が指摘されつつある。大腸癌や黒色腫、子宮体癌のリンパ節において、炎症性マクロファージ(M1)のマーカーであるCD169を発現するマクロファージが多い症例ほど癌組織へのCTL浸潤が多く、予後が良いことが言われており、今回の初年度は口腔癌原発巣と所属リンパ節の病理検体を用いて、様々な免疫細胞やマクロファージのフェノタイプを免疫染色にて解析し、臨床病理学的諸因子との相関性を検討した。口腔癌50症例のリンパ節をCD169で免疫染色を行ったところ、全生存率、癌特異的生存率、無再発生存率においてCD169の発現が高い方が有意に予後が良好であった。今後は原発巣に対してCD169と関連するCD8の発現を確認していく予定である。口腔癌50症例の病理検体を用いて、炎症性マクロファージのマーカーであるCD169にてリンパ節の免疫染色を行い、その結果、発現が多い方が有意に予後が良好という結果を得た。このことは過去に口腔癌で報告がなく、当科が初めてと考えている。当初は100例を予定していたが、今後徐々に症例数を増やしていく予定である。

この問題点は、用いた検体が術前治療として化学放射線療法が行われているため、今後はフレッシュな検体(つまり術前治療が行われていない検体)を用いて同様の傾向がでるのかを確認する必要がある。一方で大腸癌において所属リンパ節洞マクロファージのCD169高発現症例ではPD-L1陽性腫瘍細胞を認めるとともにCD8陽性細胞の浸潤が強い傾向にあるとの報告があるため、口腔癌でも原発腫瘍におけるPD-L1の発現を免疫染色にて確認したところ、PD-L1とCD169の相関関係は認められなかった。今回までの実験において、所属リンパ節洞マクロファージのCD169発現が予後予測への有用性へつながる可能性が認められ、また原発腫瘍におけるCD8の発現とも相関関係を認めており、死細胞抗原をCD169陽性マクロファージが発現し、それをCD8陽性T細胞にクロスプレゼンテーションし癌免疫を誘導している可能性が示唆された。CD169がCD8にダイレクトに作用しているのかインダイレクトに作用しているのかはまだ不明だが、今後はそこをつめていきたいと考えている。一方PD-L1との相関関係は認めなかったが、PD-L1に依存しない別の経路が関与している可能性が考えられた。リンパ節での評価が終わっているため、今後は原発巣においてCD8での免疫染色を行い、腫瘍胞巣内あるいは間質に浸潤したそれぞれの細胞数をカウントし、年齢や性別、場所、T-stage、リンパ節転移、臨床病期、組織学的分化度、浸潤様式、治療効果、予後やCD169との関連性を評価する予定である。またまだ症例数が50例と少ないため、少しずつ増やしていく予定である。今回の実験結果がすべて術前治療として化学放射線療法が関与している症例であるため、今後は術前治療が行われていない症例でも同様の結果が出るかどうかを確認予定である。同様の結果であれば、CD169やCD8が術前治療に依存しないことが確認できるはずである。またCD169ノックアウトマウスを用いて、マウスより樹立した扁平上皮癌を移植し、in vivoにおいてCD169が予後にどのように影響するかを検討する予定である。研究に使用する物品購入や学会参加費等に使用予定である。研究に使用する物品購入や学会参加費等に使用する予定である。
アダム・スミス自然神学の倫理学的含意-功利的デザイン論と人間本性―

本研究は、「自然の創造主」としての神の意図・目的がアダム・スミスの道徳哲学の内部で理論的前提として重要な役割を果たしていることを示し、そのことでさらには、『道徳感情論』、『国富論』等の著作を含めたスミス哲学全体の理論的前提としての神に光を当てることを目的としていた。特に本年度は、その思想が現代哲学や道徳哲学以外の哲学分野、応用的問題において持つ意義を検討することを目標としていた。研究成果として特に注目すべきは、査読を経て採用された2本の紀要論文である。これらの論文はそれぞれ、動機付けの内在主義/外在主義と経験的実証の問題、並びに、道徳の普遍性/相対性という伝統的問題を、現代道徳哲学とスミス道徳哲学との連関という新しい角度から論じたものである。前者の主題に関する論文では、サイコパスや後天性ソシオパスのような(「見かけ上の」)外在主義の事例が存在し、彼らが加害者となるとき、私たちは彼らを処罰するべきであるのかどうかという応用倫理的問題を、アダム・スミスにおける「正義」という観点から検討した。後者の主題に関する論文では、慣習に基づく道徳の文化相対性の問題を扱ったスミス『道徳感情論』第5部における議論の詳細な読解に基づき、その規約説的・相対主義的解釈を退け、人間本性としての道徳感情を基礎とした道徳の普遍性を唱えるスミス道徳哲学理論が妥当することを論じた。また、現代の生物学の哲学との関連では、日本科学哲学会大会におけるダーウィン生誕200周年記念ワークショップの提題者として、アダム・スミスらイギリス自然神学の系譜からダーウィンが受け継いだ合目的性の観点の重要性を論じ、さらに、道徳哲学と生物学の哲学との関連で、適応主義が持つ合目的性の観点を追究し、適応主義から導かれる道徳判断の機能に関する仮説について論じた。特に本年度は、『道徳感情論』において展開された道徳判断理論及び行為の動機付け理論の明瞭な理解に努めると共に、それらがいかにして自然神学的前提を内包しているかを明確にすべく読解を進めることを目標としていた。研究成果として特筆すべきであるのは、学会誌に投稿し査読の上掲載された2本の論文である。これらの論文はそれぞれ、『感情論』第2版及び第6版における第3部増補改訂並びにスミスの徳概念との連関、並びに、『感情論』第4部で詳述されている有用性概念とそのデザイン論との関連性に関する論文である。スミス道徳哲学研究自体が手薄である本邦において、これらの論文を発表したこと自体に意義があると言えるが、特に、前者の主題に関する論文は、倫理学における伝統的問題である心理的利己主義とスミス道徳哲学との間の連関を明らかにした点において、また、後者の主題に関する論文は、とかく軽視されがちなスミスの自然神学と道徳哲学との関係に光を当てた論文として、学術的重要性を持つと言えるだろう。さらに、研究室紀要に掲載された論文では、アダム・スミスの道徳哲学と現代英米系道徳哲学との接点を模索することも試みた。具体的には、現代のメタ倫理学において扱われている多様な主題の中の一つに動機付けの内在主義/外在主義の問題があるが、スミスが『感情論』において展開している道徳判断と動機付けに関する理論が、こうした観点からどのように捉えられるのかを検討し、スミス道徳哲学の現代的意義を追究した。
多能性中間体を活用した天然物類似化合物群の骨格多様化合成

電子求引性のカルボニル基を3位に共役させる分子設計で、繊細な1,6-DHPを安定化した。シアノメチル化やアリル化を位置・立体選択的に進行させ、高度に官能化されたピペリジン誘導体を合成した。次に、6位に置換基を導入し、DHPの不均化を抑制した基質を設計した。ブレンステッド酸触媒で活性化し、ハリシクラミン類とほぼ同一の部分構造を持つ二量体を効率的に構築する生合成摸倣型合成法を開発した。亜鉛(II)トリフラートでアルキンを活性化し、インドールとの分子内反応で三系統のアルカロイド骨格を作り分ける方法を開発した。一連の環化反応がt-BuOH中で加速される興味深い溶媒効果を見出した。天然物ならではの優れた生体制御機能を合成化学的に拡張するアプローチとして,申請者らが数年来手がけている“骨格多様化合成"を更に発展させる。生合成経路の分岐点に存在する鍵中間体に着目しつつ、合成化学的な展開を見据えて適切な官能基を導入した多能性中間体を設計・合成する。短寿命の仮想中間体を安定化し、骨格形成反応の位置・立体・エナンチオ選択性を制御するための合成論理や戦略の提案と体系化を進める。一般に容易に酸化されるジヒドロピリジンを確実に取扱うため、3位に電子吸引性のカルボニル基を共役させた1,6-ジヒドロピリジンを多能性中間体として設計した。本年度は、三成分を集積し、様々なR1-R4, R6を有するエンイン環化前駆体を合成した。以前申請者らが独自に開発したカチオン性銅触媒による6-endo環化法(Nat. Chem.2014, 6, 57)を基盤としつつ、配位子や反応条件を最適化した。また、重水素標識基質を活用した実験結果に基づいて反応機構を推定した。N1, C2, C3, C4, C6位に種々の置換基を導入した基質群での適用範囲を調査した。多置換ジヒロドピリジンを合成する一般性の高い方法を確立し、詳報を公表した(Org. Biomol. Chem. 2015, 13, 5955.)する。2位に置換基/水素を導入しつつ、共役ジエンを異性化させ1,2-ジヒドロピリジン環等へ変換する手法を実現できた。更に、C2,C4位の求電子性とC3,C5位の求核性を引き出し、多置換のテトラヒドロピリジンやピペリジン環を位置・立体選択的に合成する手法を開発した。天然物や医薬品の母骨格を系統的に迅速合成する適用範囲の広い手法を開発する研究基盤を整備することができた。多置換ジヒドロピリジンを構築する手法の最適化と基質適用範囲の拡大については、詳報を公表できた。また、ジヒドロピリジンのC2,C4位へ求核剤を導入し、C3,C5位で求電子剤を捕捉する手法についても論文公表の見通しがついている。天然物の骨格を作り分ける難しい課題については、予備知見を着実に蓄積することができた。本年度は、研究代表者が北海道大学から東京農工大学へ移動した。これに伴う研究機器の移設と実験環境の再構築をほぼ完了することができた。本研究では,ジヒドロピリジン(DHP)に潜在する多彩な化学反応性を引き出しながら,天然物の構造を簡略化せずに骨格の異なる一連のアルカロイド群を系統的に構築する。化合物群生産ラインを創成する本アプローチの一般性と柔軟な拡張性を実証し,既存の化合物ライブラリーとは一線を画した高次構造分子群を現実的なコストで提供する。1)多置換ジヒドロピリジン・テトラヒドロピリジンの系統的合成:アセトニトリル中で1,6/1,2-DHPにシリルトリフラートを作用させと,2/6位がシアノメチル化されることを見い出した。得られたシリルエノールエーテルのアリル化で四級炭素を構築し、シアノメチル基とアリル基を位置・立体選択的に導入したテトラヒドロピリジン群を作り分ける手法を開発した(Bioorg. Med. Chem.誌で公表)。更に,シアノメチル基を有する化合物群の中から、C型肝炎ウイルス増殖阻害活性を発現する化合物を選別した(国立感染症研究所との共同研究)。2)DHP二量化:多能性中間体とした1,6-DHPを活性化し、直接二量化を検討した。ブレンステッド酸で活性化するとハリシクラミン型の骨格が得られた。但し、DHPの不均化による収率低下が問題となった。最近、基質を改変して不均化を抑制するアプローチで、興味深い二量化反応が進行することを見出した。3)環拡大/スピロ環化反応:亜鉛(II)によるアルキン活性化をトリガーとする分子内環化反応で、アルカロイド骨格の作り分けを検討した。プロトン性溶媒で本反応が加速される興味深い溶媒効果を見い出した。更に、基質の官能基や置換基を改変して分子内環化様式を制御し、縮環アルカロイド骨格の作りわけに成功した。昨年度論文公表したカチオン性銅(I)触媒の6-endo環化によるジヒドロピリジン(DHP)環形成反応を基盤として、DHPに潜在するユニークは反応性を顕在化させることができた。(1)DHPのシアノメチル化を見出し、多官能性テトラヒドロピリジンを系統的に合成するプロセスを開発した。

更に、C型肝炎ウイルス増殖阻害活性を評価し、詳報を論文公表(Bioorg. Med. Chem.誌)した。次に、(2) DHPの二量化反応においても問題点を把握しつつ、興味深い知見を蓄積することができた。更に、(3)環拡大/スピロ環化反応では、報告例の少ない亜鉛(II)によるアセチレンの活性化により、三系統の骨格構築反応を実現できた。意外な溶媒効果を見出し、現在論文投稿へ向けた詰めの実験を行っている。電子求引性のカルボニル基を3位に共役させる分子設計で、繊細な1,6-DHPを安定化した。シアノメチル化やアリル化を位置・立体選択的に進行させ、高度に官能化されたピペリジン誘導体を合成した。次に、6位に置換基を導入し、DHPの不均化を抑制した基質を設計した。ブレンステッド酸触媒で活性化し、ハリシクラミン類とほぼ同一の部分構造を持つ二量体を効率的に構築する生合成摸倣型合成法を開発した。亜鉛(II)トリフラートでアルキンを活性化し、インドールとの分子内反応で三系統のアルカロイド骨格を作り分ける方法を開発した。一連の環化反応がt-BuOH中で加速される興味深い溶媒効果を見出した。当初の研究計画に基づいて、ジヒドロピリジンを多能性中間体とする多置換ピペリジン構築法を更に発展させる。また、適度に安定化したジヒドロピリジンの活性化手法を工夫して、二量化させる。二量化の効率を合理的に改善する手法を模索しつつ、位置・立体選択性を制御していく。最も有望な二量化法を見極めて徹底的に改良し、海産アルカロイド群の骨格多様化合成への適用を図る。ごく最近、本研究の途上で意外な分子変換反応を見出した。本変換の反応機構を解明しつつ最適化し、新規分子骨格形成法としての応用を探っていく。上記(1)多官能性テトラヒドロピリジンの系統的合成の知見を活かし、マンザミンアルカロイド型骨格を構築する手法を鋭意検討する。上記(2)DHP二量化反応の最適化や適用範囲の調査を検討する。更に、骨格多様化合成への展開を模索し、論文公表への道筋を絞り込む。上記(3)環拡大/スピロ環化反応の溶媒効果や基質適用範囲、環化様式を決定する要因、反応メカニズム等を把握して、H29年度内に論文公表する。有機合成化学
ラットの舌の味覚受容体遺伝子（T1Rs）発現に対する亜鉛による影響の検討

ラットの有郭乳頭部の上皮において、甘味と旨味の味覚受容体であるT1Rsの遺伝子発現が、亜鉛の欠乏より影響されるのか、RT-PCRを用いて検討した。正常食飼育ラットおよび亜鉛欠乏食飼育ラットで、同様の遺伝子発現を認め、亜鉛欠乏による明らかな影響は認めなかった。また、in situ hybridizationを用いて、T1Rsの正常ラットの味蕾における発現を検討した。T1Rsの発現は、味蕾周囲の上皮細胞には認めず、味蕾内の味細胞に特異的に認められた。味蕾で受容されるのは、甘味、酸味、塩味、苦味、旨味の5味質である。そのうち、G蛋白質共役型受容体であるT1Rファミリー(T1Rs)が、甘味と旨味を、T2Rファミリー(T2Rs)が苦味を受容している。亜鉛欠乏飼料で飼育されたラットの有郭乳頭上皮において、T2RsのうちT2R40とT2R107の受容体遺伝子の発現が低下していることが示された。一方、T2R105、T2R118、T2R121は亜鉛欠乏が受容体遺伝子の発現に影響を与えないことも示された。これらの結果を鑑み、亜鉛の欠乏がT1Rsの受容体遺伝子の発現に影響を与えるか否かを検討するために、本研究を申請した。T1RsはT1R1、T2R2、T1R3の3種類であり、甘味受容体がT1R2とT1R3のヘテロマー、旨味受容体はT1R1とT1R3のヘテロマーとして発現している。T1Rsの特徴として、T2Rsと比べてその細胞外領域が長い特徴があり、これまでPCR法におけるプライマー設計が困難であったが、2014年にGene Bankに登録されたNM001271266.1およびNM053305.1を用いて、プライマーを設計した。現在、コントロール群として、正常食で飼育したラットの有郭乳頭部の上皮における発現の検討を行っている。ヘテロマーの検出において、リアルタイムPCRの発現解析は通常相対定量で行うため、同じサンプル中の異なる遺伝子の発現量を比較することはできない。そのため、絶対定量の方法について現在検討中である。正常食で飼育したラットの舌の有郭乳頭部の上皮における甘味・旨味を担う味覚受容体遺伝子TAS1R1、TAS1R2、TAS1R3のmRNAの発現をRT-PCR法を用いて検討した。PrimerはTAS1R1(1345-1738 in NM_001288618.1)、TAS1R2(1401-2235 in NM_001271266.1)、TAS1R3(1228-1655 in NM_130818.1)を用いた。結果は、それぞれの遺伝子の発現がみられた。亜鉛欠乏食で飼育したラットの有郭乳頭部の上皮において、苦味を担う味覚受容体遺伝子であるTAS2R40とTAS2R107の発現は低下し、TAS2R105、TAS2R118、TAS2R121は発現が変化しないとの報告がある。亜鉛欠乏がTAS1Rsの発現に影響を与えるかを、同様にRT-PCR法を用いて検討した。結果は、亜鉛欠乏食で飼育したラットの有郭乳頭部の上皮での発現に低下はみられなかった。ただし、RT-PCR法では、発現量の定量を行っていないので、実際に発現が正常食で飼育したラットでの発現量と変わらないのかについては、さらなる検討が必要と考えられた。次に、ラットの味蕾内の細胞の味覚受容体遺伝子TAS1Rsの発現の局在について、in situ hybridization(ISH)を行い検討した。TAS1R1、TAS1R2、TAS1R3それぞれの遺伝子について、ISH用ジゴキシゲニン標識RNAプローブを設計・作成し、正常食で飼育したラットの舌のパラフィン切片を用いて、ISHを行った。いずれのラットでも、味蕾内の細胞に特異的なシグナルが検出され、味蕾周囲の上皮細胞には認められなかった。TAS1Rsは、味蕾内に限局して発現していることが示唆された。今後は、亜鉛欠乏食で飼育したラットでの検討を行いたいと考えている。亜鉛欠乏試料の作成に時間がかかり、亜鉛欠乏試料で飼育したラットの作成が遅れてしまったが、平成27年5月末には、ラットの飼育を開始できる予定である。研究の実績の概要でも述べたように、T1Rsは細胞外領域が長いため、リアルタイムPCRのプライマー設計に時間を要したが、現在解決しつつある。また、ヘテロマーの遺伝子発現量の比較の評価法について検討中である。耳鼻咽喉科リアルタイムPCRでの味覚受容体発現の検討と比べて、in situ hybridization(ISH)のほうが、ラットの舌の味蕾における発現の局在の検討には有利と考えている。

昨年度は、リアルタイムPCRでの検討のみに専念していたが、ISHのプライマー設計は可能であると考え、今後はISHも同時に推進していく予定である。平成26年度は、PCR法にて遺伝子発現を検討していたが、その実験が予定よりも遅れた。以前より行っていた、別実験と試薬や機器が重複していたため、使用額が予算より少ない額で推移し、次年度使用額が生じた。平成26年度末にin situ hybridyzationのプライマー設計等の実験計画が進んだため、計画より半年ほど遅れたが、概ね実験計画通り、外部委託を含めて、実験が遂行できる予定である。
X線精密構造解析のためのリボソームの結晶化

リボソームはmRNAの塩基配列に従ってポリペプチド鎖を正確に伸長し,タンパク質を合成する細胞内小器官である.しばしば,蛋白質合成工場に例えられる通り,遺伝暗号解読,ペプチジルトランスファー,トランスロケーション,分子的な校正など,生命にとって極めて重要でかつ複雑な仕事を整然と行なっており,その構造が決定された場合の生物科学全体に与えるインパクトは計り知れないものがある.本研究では,リボソームの原子レベルでの立体構造解析を行なうための,高分解能のX線回折を与える結晶を調製することを目的とした.このため,好気性の超好熱古細菌Aeropyrum pernix(至適生育温度90度)嫌気性の超好熱古細菌Pyrococcus horikoshii(至適生育温度98度),高度好熱真性細菌Rhodothermus obamensis,からリボソームを調製することを試みた.超遠心分離法,疎水性クロマトグラフィー,ショ糖連続密度勾配遠心法を用いて,70Sリボソーム,各サブユニットの調製方法を確立した.また,超遠心分離で粗精製した70Sリボソームは,さらに疎水クロマトグラフィーを用いることで,より純度高く精製することができることを確認した.すべてのリボソームサンプルについて,蛋白質合成活性を調べ,高温(70度)において活性があることを確認した.今後は,さらに結晶化条件の検討を行いX線構造解析に持ち込むことを計画している.リボソームはmRNAの塩基配列に従ってポリペプチド鎖を正確に伸長し,タンパク質を合成する細胞内小器官である.しばしば,蛋白質合成工場に例えられる通り,遺伝暗号解読,ペプチジルトランスファー,トランスロケーション,分子的な校正など,生命にとって極めて重要でかつ複雑な仕事を整然と行なっており,その構造が決定された場合の生物科学全体に与えるインパクトは計り知れないものがある.本研究では,リポソームの原子レベルでの立体構造解析を行なうための,高分解能のX線回折を与える結晶を調製することを目的とする.X線結晶構造解析を目的としたリボソームの結晶は,これまで,Bacillus stearothermophilus,Thermus thermphilusおよびHalobacterium maismortuiより精製したサンプルを使って調製されている.私達は,京都大学の左子らが単離した好気性の超好熱古細菌Aeropyrum pernix (至適生育温度が90度であり)を使ってリボソームを精製することを試みた.明らかに,至適生育温度が77度であるThermus thermophilusよりも安定なリボソームを精製できる可能性がある.この菌は,これまで単離された超好熱古細菌としては唯一,好気性であり,培養上でもメリットを持っている.今年度は,この菌を培養してリボソームの大量精製を確立するために研究を行なった.リットルあたり湿重量にして2g程度の菌を得ることができるようになったので,連続的に培養することで十分な量の菌体を集めリボソームを精製した.リボソームの精製は,超遠心で行なった後に疎水性クロマトグラフィーによった.これによりリボソームが再現性よく精製できるようになった.現在,70S粒子を50S,30Sサブユニットに分離して精製すべく研究を続けている.今後は,これらのすべてについて結晶化を試みる.結晶化サンプルは,動的光散乱装置(保有装置)により,立体構造上の均一性をチェックし,結晶化は,ハンギングドロップ法とマイクロバッチ法を適用する.リボソームはmRNAの塩基配列に従ってポリペプチド鎖を正確に伸長し,タンパク質を合成する細胞内小器官である.しばしば,蛋白質合成工場に例えられる通り,遺伝暗号解読,ペプチジルトランスファー,トランスロケーション,分子的な校正など,生命にとって極めて重要でかつ複雑な仕事を整然と行なっており,その構造が決定された場合の生物科学全体に与えるインパクトは計り知れないものがある.本研究では,リボソームの原子レベルでの立体構造解析を行なうための,高分解能のX線回折を与える結晶を調製することを目的とする.私達は,これまで,京都大学の左子らが単離した好気性の超好熱古細菌Aeropyrum pernix(至適生育温度が90度)を使ってリボソームを精製することを試みてきた.しかし,現在までに結晶が得られていないので,今年度はさらに,高度好熱真性細菌であるRhodothermus obamensisからリボソームを調製することを試みた.この菌体は他の好熱菌と比べて増殖速度が速いので,容易に大量の菌体を得ることができるというメリットがある.超遠心分離法,疎水性クロマトグラフィー,ショ糖連続密度勾配遠心法を用いて,70Sリボソーム,各サブユニットの精製方法を確立した.超遠心分離で粗精製した70Sリボソームは,さらに疎水クロマトグラフィーを用いることで,より純度高く精製することができることを確認した.Aeropyrum pernix由来のリボソームと合わせて,現在さまざまな条件下で結晶化を試みている.リボソームはmRNAの塩基配列に従ってポリペプチド鎖を正確に伸長し,タンパク質を合成する細胞内小器官である.しばしば,蛋白質合成工場に例えられる通り,遺伝暗号解読,ペプチジルトランスファー,トランスロケーション,分子的な校正など,生命にとって極めて重要でかつ複雑な仕事を整然と行なっており,その構造が決定された場合の生物科学全体に与えるインパクトは計り知れないものがある.

本研究では,リボソームの原子レベルでの立体構造解析を行なうための,高分解能のX線回折を与える結晶を調製することを目的とした.このため,好気性の超好熱古細菌Aeropyrum pernix(至適生育温度90度)嫌気性の超好熱古細菌Pyrococcus horikoshii(至適生育温度98度),高度好熱真性細菌Rhodothermus obamensis,からリボソームを調製することを試みた.超遠心分離法,疎水性クロマトグラフィー,ショ糖連続密度勾配遠心法を用いて,70Sリボソーム,各サブユニットの調製方法を確立した.また,超遠心分離で粗精製した70Sリボソームは,さらに疎水クロマトグラフィーを用いることで,より純度高く精製することができることを確認した.すべてのリボソームサンプルについて,蛋白質合成活性を調べ,高温(70度)において活性があることを確認した.今後は,さらに結晶化条件の検討を行いX線構造解析に持ち込むことを計画している.
ヒスタミン神経系による攻撃性制御機構の解明

ヒスタミンはアレルギーや胃酸分泌に関わる活性アミンですが、脳内では神経伝達物質として機能しています。我々はヒスタミンを分解する酵素を欠損させたマウスを解析した結果から、ヒスタミンが脳内で攻撃性にも関わる事を明らかに致しました。しかし、どのような機構でヒスタミンが攻撃性を制御しているのかについては不明のままでした。平成30年度は、アデノ随伴ウイルスを用いてヒスタミン合成酵素を減少させたマウスを作製し、これらのマウスでは、脳内のヒスタミンが減少することを確認致しました。aggressive response meterと呼ばれる攻撃性を評価できる器械を用いて評価したところ、コントロールマウスと比較してヒスタミンが減少したマウスでは攻撃性が低下していました。また遺伝薬理学的手法(designer receptor exclusively activated by designer drug, DREADD)を用いて、脳内ヒスタミンを短時間だけ増加させることができるマウスも作製致しました。このマウスではヒスタミン増加に伴い、攻撃性が増強されることが示されました。以上のことから、脳内ヒスタミン量が攻撃性を規定する重要な因子であることが明らかとなりました。次にアストロサイトあるいは神経細胞特異的にヒスタミンH1受容体を欠損させたマウスを用いて攻撃性について評価したところ、アストロサイト特異的にヒスタミンH1受容体を欠損させたマウスで攻撃性が増加することが明らかとなりました。従って、アストロサイトに発現するH1受容体は、攻撃性を減弱させる機能を有していると考えられました。一方で、神経細胞特異的にヒスタミンH1受容体を欠損させたマウスでは、攻撃性に変化は認められませんでした。また我々はこれまでにヒスタミンH2受容体が攻撃性を促進させることを明らかにしており、ヒスタミンH1受容体とH2受容体は攻撃性に関しては異なる関与をしていることが示されました。これまでヒスタミン代謝酵素であるhistmaine N-methyltransferase(HNMT)のホモ欠損マウスを用いて攻撃性との関連を報告してきた。HNMTノックアウトマウスでは生直後からヒスタミン濃度が上昇していることから、脳の発生や発達に変化が出たことが、攻撃性に繋がった可能性が考えられた。そこで今回はアデノ随伴ウイルスを用いて、8週齢以降でヒスタミン濃度を増加、あるいは減少させたマウスを作製し攻撃性との関連を検討した。その結果、成獣となった後にヒスタミン濃度を変化させた場合でも攻撃性に変化が生じることが示された。また以前からヒスタミンH1受容体とH2受容体が攻撃性に関わる可能性が示されており、今回我々はアストロサイトあるいはニューロン特異的にH1受容体を欠損させたマウスを解析することで、どちらの細胞が攻撃性に関わっているのかを検討した。その結果、アストロサイト特異的H1受容体欠損マウスでのみ、攻撃性が増強されることが明らかと成り、アストロサイトH1受容体と攻撃性との関連を示す事が出来た。ヒスタミン代謝酵素(histamine N-methyltransferase, HNMT)のfloxマウスを既に作製しており、このマウスの脳局所にCre recombinaseを発現するアデノ随伴ウイルスを感染させることで、脳部位特異的にヒスタミンを増加させるマウスを作製する。AAVの注入については既に十分の経験があり、問題なく施行できると考えている。これにより、攻撃性に関わる扁桃体や視床下部、中脳水道周辺灰白質、分界条床核などの内、どの部位がヒスタミンによる攻撃性を司っているのかを明らかにしたいと考えている。

HNMTノックアウトマウスでは生直後からヒスタミン濃度が上昇していることから、脳の発生や発達に変化が出たことが、攻撃性に繋がった可能性が考えられた。そこで今回はアデノ随伴ウイルスを用いて、8週齢以降でヒスタミン濃度を増加、あるいは減少させたマウスを作製し攻撃性との関連を検討した。その結果、成獣となった後にヒスタミン濃度を変化させた場合でも攻撃性に変化が生じることが示された。また以前からヒスタミンH1受容体とH2受容体が攻撃性に関わる可能性が示されており、今回我々はアストロサイトあるいはニューロン特異的にH1受容体を欠損させたマウスを解析することで、どちらの細胞が攻撃性に関わっているのかを検討した。その結果、アストロサイト特異的H1受容体欠損マウスでのみ、攻撃性が増強されることが明らかと成り、アストロサイトH1受容体と攻撃性との関連を示す事が出来た。ヒスタミン代謝酵素(histamine N-methyltransferase, HNMT)のfloxマウスを既に作製しており、このマウスの脳局所にCre recombinaseを発現するアデノ随伴ウイルスを感染させることで、脳部位特異的にヒスタミンを増加させるマウスを作製する。AAVの注入については既に十分の経験があり、問題なく施行できると考えている。これにより、攻撃性に関わる扁桃体や視床下部、中脳水道周辺灰白質、分界条床核などの内、どの部位がヒスタミンによる攻撃性を司っているのかを明らかにしたいと考えている。
日本・韓国・台湾における外国人労働者政策と支援システムに関する国際比較研究

日本・韓国・台湾における外国人労働者政策と支援システムに関する国際比較研究を行った。外国人労働者の権利擁護に取り組むNGO、労働組合、弁護士グループ、国際交流協会からインタビューを行い、権利擁護施策の最新の動向を得た。またベトナム調査を実施し、帰国した実習生、その家族からインタビューを行い、報告書にまとめた。さらに、外国人労働者支援のための幅広いネットワークを構築した。本研究の課題は、日本・韓国・台湾における外国人労働者政策と支援システムの実態について、統計分析、文献研究およびアンケート調査、ヒアリング調査をもとに比較分析することである。また日本における研修生・技能実習生の就労・生活の実態をアンケート調査、ヒアリング調査により明らかにする。さらにこの実態調査と比較分析をもとに外国人労働者と共生していくためのアクションプランを策定する。この目的を達成するため、平成24年度は、研究計画に従い、以下の研究を行った。第一に、日本、韓国、台湾において公表された外国人労働者に関する統計データや先行研究文献を収集するとともに、その分析を行った。第二に、ベトナム調査を実施し、帰国後の研修生の状況に関する調査を行った。第三に、外国人研修生について、弁護士らと協力しながら支援するとともに、支援ネットワークの構築を図った。第四に、台湾におけるフィールドワークを実施した。当該年度は台北市の外国人支援団体・機関のヒアリング調査を行った。最後に韓国へのフィールドワークは、竹島問題に起因する日韓関係の悪化により、中止せざるを得なくなったが、外国人労働者政策の前提となる韓国経済の現状を分析した。この目的を達成するため、平成25年度は、研究計画に従い、以下の研究を行った。第一に、日本・韓国・台湾における外国人労働者関連の文献収集と分析を行った。第二に、送り出し国であるベトナムに帰国した研修生に対するヒアリング調査を実施した。2013年11月7日から13日にかけて、ホーチミンとハノイで元研修生から帰国後の状況のインタビューを行った。第三に、2013年8月に韓国の済州道における外国人労働者の実態と支援システムについてフィールドワークを行った。第四に、研究成果の公開と情報発信のため、10月24日から26日にかけて、韓国、台湾の外国人労働者関連機関から代表者を招へいし、福島大学で国際シンポジウムや研究会を開催した。最後に、外国人労働者支援のため、研究者、弁護士等からなる支援ネットワークの構築を準備している。この目的を達成するため、平成23年度は、研究計画に従い、以下の研究を行った。第一に、日本、韓国、台湾において公表された外国人労働者に関する統計データや先行研究文献を収集するとともに、分析を行った。第二に、東日本大震災後の県内に住む「外国籍住民の被災・避難生活に関する緊急調査」を実施し、生活上の困難さの実態を把握するべく、インタビュー調査を実施した。これにより多文化共生の視点を入れた復興ビジョンへの示唆を与えることができたと考える。当該年度は台北市の外国人労働者相談センターなど外国人支援団体・機関のヒアリング調査を行った。最後に、東日本大震災により、当初予定していた、韓国へのフィールドワークは中止せざるを得なくなったが、外国人労働者政策の前提となる韓国経済の現状を分析した。日本で就労する外国人労働者の権利擁護施策について,権利擁護の先進事例を韓国,台湾から学び,日本への導入を求める施策を研究した。2012年,13年は福島原発事故の影響の中で不安定化する県内の外国人労働者の権利擁護施策立案に焦点を当て,国際比較研究を実施した。第一に、韓国、台湾、ベトナムへのフィールドワークを実施し、調査結果をまとめた。まず韓国でのフィールド・ワークにより,雇用許可制の評価,女性外国人労働者の実態,支援団体の実態について明らかにした。次に、台湾に関しても労働政策と支援団体についてフィールドワークを行った。さらに、ベトナム(ハノイ,ホーチミン市と近郊農村部など)で,のべ3週間のフィールド・ワークを実施した。特に帰国した技能実習生およびその家族と懇談し、権利擁護政策の基礎的な情報を得た。第二に、これらの成果を学術論文、学会報告などで発信するとともに、法務省・第6次出入国管理政策懇談会や自由民主党政務調査会・外国人労働者等特別委員会などで報告を行った。

また日本ベトナム友好協会常任委員会に複数回出席し、在日ベトナム人技能実習生の権利擁護瀬作について報告した。第三に、韓国、台湾の外国人労働者支援専門家を招へいし、研究課題についての国際シンポジウムを福島大学において開催した。最後に、「地球市民の働き方ふくしまネットワーク」を設立し,法律家,国際交流関係者,行政関係者,企業家,労働組合など幅広いネットワークを構築した。経済学東日本大震災・原発事故以降における外国人の生活実態調査および多文化共生の視点からの福島の地域コミュニティ再生に関する研究を協力して実施していることは意義があるといえる。また外国人研修生に対する支援システムの構築、台湾へのフィールドワークも着実に実施している。さらに各種学会、シンポジウムでも積極的に報告し、著書なども出版している。以上のことから、「おおむね順調に進展している」と自己評価している。東日本大震災および原発事故以降、福島における外国人の生活、就労環境は大きく変化した。われわれ研究メンバーは多文化共生の視点からの福島の地域コミュニティ再生に関する研究を進めてきた。また日韓関係の悪化に伴い、若干の変更を余儀なくされたが、韓国、台湾、ベトナムへのフィールドワークも実施し、外国人労働者関連機関へのインタビュー調査をおこなった。また研究成果の公開と情報発信のため、10月24日から26日にかけて、韓国、台湾の外国人労働者関連機関から代表者を招へいし、福島大学で国際シンポジウムや研究会を開催した。以上のことから「おおむね順調に進展している」と自己評価している。東日本大震災と原発事故に見舞われた福島では、当初事故対応に公私ともに追われ、研究の達成が危ぶまれた。しかし東日本大震災・原発事故以降における外国人の生活実態調査および多文化共生の視点からの福島の地域コミュニティ再生に関する研究を協力して実施したことは意義があるといえる。また台湾へのフィールドワーク、外国人研修生に対する支援も着実に実施しており、「おおむね順調に進展している」と自己評価している。平成25年度は、研究計画に従い以下の通り実施する予定である。1.文献収集と分析の実施。2.日本国内の外国人労働者支援団体・機関に対するアンケート調査。地方自治体、中小企業団体中央会、外国人労働者支援NGOを対象とし、郵送により発送・回収する。3.韓国におけるフィールドワークの実施、当該年度は外国人労働者の密集居住地域である安山市の政府系機関、市民団体、協会など対象にヒアリング調査を実施する。4.台湾におけるフィールドワークの実施、当該年度は台北市における外国人労働者の支援システムを明らかにするため、市民団体などに対するヒアリング調査を行う。
DNAコンジュゲートによる多機能集積型遺伝子医薬の開発

特定の遺伝子をターゲットとして遺伝子レベルで病気の治療を行う遺伝子医薬は、現在治療法のない難病の治療に適用できる優れた治療法として多くの研究者が注目している。本研究では、機能性ペプチド、糖鎖、ホルモン、酵素などあらゆる生体内機能性分子を1つのオリゴヌクレオチドに集積した"多機能集積型遺伝子医薬"の構築およびその生化学的特性を評価し、これを遺伝子医薬として応用することを目的としている。コンジュゲートDNAは、本研究で開発した固相フラグメント縮合法(SPFC)を用い合成し、簡便かつ高収率で目的のコンジュゲートDNAの合成に成功している。合成したコンジュゲートDNAは、アンチセンス配列をもつオリゴヌクレオチドと核局在化シグナル(NLS)や核外移行シグナル(NES)などのシグナルペプチドや人工デザインした両親媒性ペプチドなどを結合させている。合成したコンジュゲートDNAの生化学的特性を評価した結果、相補鎖DNAおよびRNAとの親和性の向上、ヌクレアーゼ耐性の向上などが観察された。また、合成したコンジュゲートDNAを相補的なRNAとの間の2本鎖ハイブリッドは、RNaseHによる分解反応のよい基質となることが明らかになった。さらに、コンジュゲートDNAは非常に優れた細胞導入性を示し、かつ、シグナルペプチドをコンジュゲートすることにより、細胞核や細胞質への細胞内局在化を巧みにコントロールすることが可能となった。コンジュゲートDNAのアンチセンス活性を白血病ガン細胞において活発に活動しているテロメラーゼやチロシンキナーゼを阻害することにより評価した。その結果、コンジュゲートDNAは従来のアンチセンスDNAよりも数十倍から数百倍高いアンチセンス活性を示し、かつ、細胞内での局在化をコントロールすることにより、アンチセンス活性もコントロールすることに成功した。これらの結果は、これまでの遺伝子医薬では解決が困難であった問題点を、コンジュゲートDNAを用いることにより解決することができ、より高い次元の遺伝子医薬を構築できることを示唆している。コンジュゲートDNAは、本研究で開発した固相フラグメント縮合洗(SPFC)を用い合成し、簡便かつ高収率で目的のコンジュゲートDNAの合成に成功している。シグナルペプチドをコンジュゲートすることにより、核や細胞質への細胞内局在化をコントロールすることが可能となった。さらに、コンジュゲートDNAのアンチセンス活性をヒトテロメラーゼを阻害することにより評価したところ、コンジュゲートDNAは従来のアンチセンスDNAよりも数十倍から数百倍高いアンチセンス活性を示した。
特別支援学校における重複障害教育のカリキュラム開発

本研究では、特別支援学校(肢体不自由)の卒業生の生活の実態と保護者の学校教育に対する評価、在学時の指導を担当した教師による実施した指導の評価に基づき、在学時の自立活動を中心とした指導の成果と課題を明らかにすることを目的とした。保護者も教師も在学中の身体面に焦点を当てた指導を評価したが、卒業後の生活を見据えた指導が不十分であったことを指摘した。また、外界への関心の向上や人と関わる力については、より意図的な指導が求められた。今後の課題として、自立活動の指導における教師の力量を高めるための校内体制の工夫や、卒業までに必要な教育の内容や方法について各校で検討することの重要性が示唆された。平成24年度は、特別支援学校(肢体不自由)で自立活動を中心に学んだ卒業生に実施した指導について、在学時の指導を担当した担任教師及び自立活動専任教師に自己評価を依頼し、その評価内容の分析結果を「実施した指導の振り返りによる設定された指導目標・内容の妥当性の検討ー自立活動を主とする教育課程を履修した卒業生の指導についてー」としてまとめ、学会誌へ投稿した。協力校との取り組みにおいては、重複障害のある子どもに対する自立活動の指導の充実を図る上で不可欠な担任教師の成長を、学校組織として担保するための自立活動専任の在り方について議論を重ねた。取り組みの経過と成果及び課題については、協力校をはじめとする県内すべての肢体不自由校による研究会で報告するとともに、学会の自主シンポジウムで発表を行った。また、各教師が実施した授業の学習評価の蓄積と発達検査をはじめとする客観的指標に照らした児童生徒の実態に基づき、教育課程の評価・改善に取り組むための手続きについて検討し、整備した。1971年の学習指導要領改訂以降、重複障害教育では「個」を基点とする教育が追究されてきた。しかし、教師が「どのような将来像を見通して、いつ、何を指導すべきか」に悩む現状は、教育課程編成の柔軟性ゆえの課題を示す。特別支援学校はこれまでの指導の成果を総括し、学校を基盤としたカリキュラム研究に着手する時期にある。そこで本研究では、次の点を明らかにすることを目的とした。1点目は、重複障害のある子どもの指導を担う教師が、子どもの将来の学習内容について描く見通しや、自立活動の指導目標・内容を設定する際の視点、根拠の実態である。2点目は、これまでに実施した指導の成果と課題である。卒業後の観点から保護者と在学時の指導を担当した教師に評価してもらった。特別支援学校(肢体不自由)教師が描く指導の見通しは平均2.9年(SD=1.75)であり、「日々の指導の見通しに対する困難さ」や「自立活動の指導における個別の指導計画作成上の不安」が指導の見通しに影響を及ぼしていること、障害児教育経験年数の浅い教師ほど「自立活動の指導における個別の指導計画作成上の不安」が有意に高いことが明らかになった。卒業生の多くはデイサービスを利用しながら在宅生活を送る中、保護者の加齢に伴い姿勢変換の機会が制限され、在学中に習得した姿勢保持能力や周囲への関心を低下させる実態にあり、保護者は、在学中の身体の動きに関する指導について、卒業後の生活を踏まえる視点が不十分だった点を指摘した。一方、学校教育の成果として、外界への関心の向上や人と関わる力を評価したが、具体的な目標や評価等、意図的な指導の形跡を指導記録の記述に確認することはできなかった。在学時の指導を担当した教師を対象とした面接調査では、指導目標・内容の設定に戸惑い、子どもの成長を描ききれないまま身体面の課題に焦点化した指導を重ねた教師の実態が明らかになった。平成23年度は、特別支援学校(肢体不自由)の教育課程編成に関する実態把握とカリキュラム研究関連の文献の収集・分析に取り組み、その成果を、「重複障害教育におけるカリキュラム研究の到達点と課題」としてまとめ、学会誌へ投稿した。協力校との取り組みにおいては、授業研究を中心に据えて在籍児童生徒の学習評価と授業改善の検討を行い、重複障害のある子どもの教科指導の追究と、教科の学びを下支えする自立活動の指導のあり方について議論を重ねた。協力校に在籍する児童生徒の客観的指標に照らした実態の把握に時間を要したことから、平成24年度中の英国の重複障害教育における教科指導を追究したカリキュラム開発の視察には至らなかったが、重複障害教育のカリキュラムに関する研究動向の把握や、協力校における教育課程の評価・改善のプロセスの検討・整備については予定通り実施できているため。必要なデータの収集、協力校における研究体制の構築や研究会の実施等、ほぼ当初の計画通り行えているため。

平成25年度は、英国の重複障害教育における教科指導を追究したカリキュラム開発の視察及びインタビューの実施に取り組み、その結果を協力校へ還元するとともに、引き続き、協力校における授業研究や卒業生等を対象としたアンケート調査結果等に基づくカリキュラム開発に参画する。また、その成果を学校を基盤としたカリキュラム開発のプロセスモデルとして報告書にまとめる。平成24年度は、英国の重複障害教育における教科指導を追究したカリキュラム開発の視察及びインタビューの実施に取り組み、その結果を協力校へ還元するとともに、協力校における授業研究や卒業生等を対象としたアンケート調査結果等に基づくカリキュラム開発に参画する。調査・研究、研究成果発表のための交通費・渡航費・宿泊費とカリキュラム開発関連文献の購入費として使用する。海外旅費の渡航費・宿泊費については、当初予定では平成24年度の実施であったが、訪問予定先の英国の特別支援学校との協議に必要となる、協力校に在籍する児童生徒の客観的指標に照らした実態の把握に時間を要したことから、25年度に実施することとした。