hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インヒビンダイマーとαモノマーの局所作用

下垂体前葉初代培養細胞系で、インヒビンダイマーがFSHの分泌を抑制するのに対して、インヒビンαモノマーはFSH分泌抑制活性を示さないことが報告されている。しかし、インヒビンダイマーについてはこれまでの報告で作用の見られる組織と見られない組織があることより、インヒビンαモノマーについても組織や細胞により感受性が大きく異なる可能性が考えられる。このため、局所作用を観察するに適した系を確立する目的でインヒビンαサブユニットの発現が報告されている種々の細胞について検討した。インヒビンダイマー、インヒビンαモノマーの量が限定されているため、まず、リコンビナントアクチビン-Aを用いて検討した。1)下垂体細胞:ラットの初代培養下垂体細胞からのFSH分泌についてはインヒビンαモノマーがFSH分泌抑制活性を持たないことは既知なため、インヒビンαサブユニットとインヒビン/アクチビンβサブユニットの発現が報告されているラクトトローフ系の細胞株について検討し、プロラクチン産生がアクチビンにより制御されていることを確認した。2)卵巣細胞:DES処理幼若ラットの顆粒膜細胞とエストロゲン未処理幼若マウスのoocyte-granulosa cell-basement membrane-thecacell complexがアクチビンに鋭敏に反応することを確認した。3)胎盤:ヒト胎盤は卵巣と並ぶインヒビン産生器官であり、合胞体栄養細胞にインヒビンαサブユニットの発現が報告されているため、満期胎盤の培養細胞について検討し、アクチビンのhCG産生促進能を指標とする限りは、この細胞は目的には適さないことが明らかとなった。(2)培養細胞の検討:組織により局所作用が異なることが予想されるため、下垂体、卵巣、胎盤などの主なインヒビン産生組織の培養系について検討した。下垂体については前葉細胞からのFSH分泌抑制作用を指標とした培養系ではαモノマーに活性の無いことは既知であるが、前葉細胞はheterogeniousであるため,calciumの変動を指標として個々の細胞の反応を検出する系について検討中である。卵巣については、幼若齧歯類から得たoocyte-granulosa cell-basement membrane-theca cell complexがインヒビンとβsubunitを共有するアクチビンに対し鋭敏に反応することを確認しており、精製インヒビンダイマーとモノマーが得られた段階で、その作用の検討が可能である。胎盤については満期胎盤の培養細胞のhCG産生能はアクチビン作用の鋭敏な指標とはならないという知見を得たため、インヒビンについても同様の可能性が高いと考える。胎盤細胞の機能、特性の中で、インヒビンの作用の検出に適するものを検索中である。インヒビンダイマー、インヒビンαモノマーの量が限定されているため、まず、リコンビナントアクチビン・Aを用いて検討した。2)卵巣細胞:DES処理幼若ラットの顆粒膜細胞とエストロゲン未処理幼若マウスのoocyte-granulosa cell-basement membrane-theca

cell complexがアクチビンに鋭敏に反応することを確認した。3)胎盤:ヒト胎盤は卵巣と並ぶインヒビン産生器官であり、合胞体栄養細胞にインヒビンαサブユニットの発現が報告されているため、満期胎盤の培養細胞について検討し、アクチビンのhCG産生促進能を指標とする限りは、この細胞は目的には適さないことが明らかとなった。
癌臨床試験における制癌剤の減量・休薬の効果を補正した新しい薬効評価法の開発

がん臨床試験における減量・休薬の主な原因は、副作用、術後合併症、全身状態の悪化である。このような特徴を持つ減量・休薬を補正する統計学的な手法はいまだ確立していない。本研究では、がん補助化学療法の臨床試験において、制癌剤の減量・休薬を考慮に入れた新しい治療効果判定方法を考察した。Motivating exampleとして、日本で行なわれた非治療切除胃癌患者に対する術後補助化学療法の臨床試験を用いた。我々は、まず、臨床試験において観察された減量・休薬の起こり方の特徴を調べ、制癌剤の投与量とPerformance Statusの関係を調べた。その結果、軽度なPS期間(PSが0または1、もしくはPSが一時的に悪化した状態の期間)では、血小板低下、骨髄機能低下、来院せずなどの一過性の症状や偶然要因が多数を占めていること、また、重度なPS期間(PSが2以上となり0や1に回復しない期間)の減量・休薬の理由は、主に、腎不全、消化管出血、経口摂取不能などに代表される漸進性の症状、あるいは、その疑いのある症状による減量・休薬が行なわれていることがわかった。この統計的規則性に基づき、制癌剤の減量・休薬を考慮に入れた新治療効果判定法であるDose-regression解析を正当化する新しいDose-regression Endpointを定義した。Dose-regression解析はDoseとEndpointまでの期間の関係を定量的に評価する。実際の解析は、Doseを時間依存型共変量とする比例ハザードモデルを用いて行なった。従来のintent-to-treat analysisで得られる治療効果に関する知見に加えて、Dose-regresion解析による治療効果判定では、制癌剤の投与量とEndpointの定量的な評価や、副作用を考慮にいれた治療効果判定、投与量と予後因子との交互作用の評価が可能になった。
イオンビーム誘起CVD技術の高度化とSiCヘテロエピ成長への応用

本研究では、これまでナノレベルの立体構造形成や磁気媒体の開発などに使われてきたイオンビーム誘起CVD法の技術を、シリコンカーバイド(SiC)の薄膜成長に応用することを試みた。メチルシランを1.2sccmの流量でシリコン基板に吹き付けつつ、そこに100eVのアルゴンイオンビームを重畳する実験を行った。実験中の基板温度は600、700、800°Cとした。その結果、600度の場合に、イオンビームの効果によりSiCの成長が促進されることを確認した。一方、700、800度の場合には、イオンビームの有無にかかわらず、SiCの成膜が起こった。次世代の省エネ大電力ワイドギャップ半導体、シリコンカーバイド(SiC)に関しては、これまでに多種多様な研究がさかんに行われている。シリコン基板上でのSiCの薄膜成長(ヘテロエピ成長)に関する研究は、そのうちのひとつである。廉価なシリコン基板上にヘテロエピ成長させることによりSiCを低価格で供給することができるようになれば、将来的なSiCデバイス化に寄与できるものと思われる。SiCのエピ成長は、通常は、シランを原料ガスに用いたCVDにより行われている。一方、本研究では、これまでナノレベルの立体構造形成や磁気媒体の開発などに使われてきたイオンビーム誘起CVD法の技術を、SiCのヘテロエピ成長に応用しようと考えている。原料ガスとしては、シランよりもやや安全なメチルシランやヘキサメチルジシランなどを利用する。イオンビームの効果により、原料ガスの解離が促進される、または堆積した膜にイオンビームが作用して膜が改質する、などの効果が期待できる。本研究計画を立案する以前に、研究分担者を中心としたグループは数年来にわたってイオンビーム誘起CVDによるSiCのヘテロエピ成長の予備実験を行ってきた。その結果、アモルファスのSiC膜を得ることができたが、ヘテロエピ成長には成功していなかった。本研究では、この予備実験の不備な点を改善(イオンビームの質の向上や基板温度の制御性の向上など)することにより、イオンビーム誘起CVD技術を高度化し、SiCのヘテロエピ成長を目指している。平成25年度には、実験設備の構築と基本的な要素技術を確認する実験を行った。まだイオンビームの明確な効果は得られていないが、実験条件(ガス流量、イオンビーム強度など)を変化させることにより、イオンビーム誘起CVD技術の有用性を定量的に評価する予定である。シリコンカーバイド(SiC)は、次世代の省エネ大電力ワイドギャップ半導体として注目されている。一般的にSiCは高価な素子であるため、廉価なシリコン基板上にSiCを成膜(ヘテロエピ成長)して安価にSiCを入手できるようにするための研究が、様々な手法を用いて行われている。SiCのヘテロエピ成長は、通常はシランガスなどを用いたCVDにより行われる。本研究では、これまでナノサイズの立体構造形成や磁気媒体の開発などに使われてきた、イオンビーム誘起CVD法の技術を、SiCのヘテロエピ成長に応用しようと考えている。イオンビームの効果により、(1)原料ガスの解離が促進され成膜率が向上する、(2)すでに堆積した膜にイオンビームが作用して改質が起こる、などの効果が期待できる。本研究計画以前に、研究分担者のグループにより、イオンビーム誘起CVD法を用いたSiC成膜実験が行われていた。しかしながら、この研究にはいくつか問題があったため、SiCのヘテロエピ成長には成功していなかった。その原因としては、(1)この実験で用いたイオンビームの質が必ずしもよくなかった、(2)この実験では基板温度の制御ができていなかった、などが考えられる。本研究計画では、これら過去の研究での問題点を改善することにより、イオンビーム誘起CVD技術を高度化する研究を行った。平成26年度には、平成25年度に行った実験設備の整備と新たに開発した基礎要素技術を用いて、メチルシランを原料ガスに用いてシリコン基板上にSiCを成長させる実験を行った。基板温度は、600、700、800度とした。その結果、600度の場合には、イオンビームの効果によりSiCの成膜が促進されることを確認した。一方、700、800度の場合には、イオンビームの有無にかかわらずSiCの成膜が起こった。また、イオンビームの効果により若干の膜厚の増加が観測された。本研究では、以下の3つの研究成果を得ることができた。(1)これまでナノレベルの立体構造形成や磁気媒体の開発などに使われてきたイオンビーム誘起CVD法の技術を、シリコンカーバイド(SiC)のヘテロエピ成長に応用することを試みた。メチルシランやジメチルシランを原料ガスに用いて、シリコン基板にSiCを成長させる実験を行った。基板温度は、600800度とした。その結果、メチルシランを用いた場合に、イオンビームの効果によりSiCの成長が促進されることを確認した。ジメチルシランの場合には、現時点ではイオンビームの明確な効果を発見するに至っていない。(2)SiCの成膜においては、通常はシランガスが用いられる。シランは爆発性の高い、極めて危険なガスである。そこで我々は、ヘキサメチルジシランを用いたSiC成膜プロセスを提案している。ヘキサメチルジシランは、シランよりもずっと可燃性が低く、比較的安全な原料である。

この実験では、フリーマン型イオン源内でヘキサメチルジシランを解離することによってできるフラグメント種を調べた。その結果、SiC成膜への応用が期待できるフラグメント、SiCH4が生成されていることを明らかにした。(3)ヘキサメチルジシランを解離してできた各種のフラグメントから、SiCH4のみを質量分離により抽出し、約100eVのイオンビームを作成する実験を行った。また、このイオンビームを800°Cのシリコン基板に照射する実験も行った。得られたサンプルを分析した結果、3C-SiC膜が堆積していることを確認した。本研究では、これまでナノレベルの立体構造形成や磁気媒体の開発などに使われてきたイオンビーム誘起CVD法の技術を、シリコンカーバイド(SiC)の薄膜成長に応用することを試みた。メチルシランを1.2sccmの流量でシリコン基板に吹き付けつつ、そこに100eVのアルゴンイオンビームを重畳する実験を行った。実験中の基板温度は600、700、800°Cとした。その結果、600度の場合に、イオンビームの効果によりSiCの成長が促進されることを確認した。一方、700、800度の場合には、イオンビームの有無にかかわらず、SiCの成膜が起こった。第2年度(平成26年)に達成した事項は以下の通りである。(1)原料ガスとして、メチルシランを用いて実験を行った。ガスの流量は1.2sccm、イオンビームにはアルゴンを選び、膜の損傷が起こらないように、エネルギーは比較的低い100eVとした。600, 700, 800度のシリコン基板にメチルシランを吹きつけつつアルゴンイオンビームを重畳する実験を行った。その結果、600度の場合にはアルゴンイオンの効果により、SiCが成膜することがわかった。この研究成果は、現在学会誌に投稿中である。(2)原料ガスをジメチルシランにした場合について、(1)と同様な実験を行った。この実験の場合、現在までのところ、SiC成膜に対するイオンビームのはっきりした効果を見出すことはできていない。(3)メチルシランやジメチルシランは大変高価でかつ危険な原料である。一方、安価でかつ安全な液体原料を用いてSiC成膜が可能になれば、産業応用上重要な研究成果になるはずである。そのためには、液体材料気化装置が必要であるが、本研究計画の経費ではこれを購入することは不可能であった。そこで、研究分担者の所属する産総研より現在は使用されていない同装置を移管し、実験準備を行っている。具体的には、同装置に真空ポンプ、液体原料ガスボンベ、ガスチューブを接続し、イオンビーム装置実機に組み入れる作業を行っている。27年度が最終年度であるため、記入しない。プラズマ科学本研究では、研究代表者のイオンビーム技術と研究分担者の材料表面分析技術を活用し、イオンビーム誘起CVD法を用いたSiCの成膜実験を行っている。SiとCを含有する各種原料にイオンビームを照射し、それによって生じたフラグメントをシリコン基板に堆積することによりSiCを成膜する。シリコン基板は、現有のイオンビーム装置のヒーターにより最大1000度にまで加熱することができるようになっている。室温で気体状態の原料(メチルシランとジメチルシラン)については、これまでに一定の成果をあげることができた。
AF環と離散群から生成される接合積のトレース的安定階数について

1単純でないAF環とZの接合積が必ずしもトレース的安定階数が0になるとは限らないことが、岸本氏により提出された。これにより接合積がトレース的安定階数0を持つためには単純性が必要であるように予想される。2 N.C.Phillips氏との共同研究において自己同型写像のトレース的Rokhlin性を定義し基本的性質を調べた。この概念は、岸本氏の提唱しているRokhlin性より一般に弱い。C^*・環Aがトレース的安定階数0を持つ単純C*-環、αをA上のトレース的Rokhlin性を持つとする。このとき、αによるAとZの接合積C*(Z, A, α)は、単純、実階数0、安定階数Iをもち、さらにC*(Z, A, α)の射影作用素の順序がトレースで決定されることが示せた。しかしながら、C*(Z, A, α)がトレース的安定階数0を持つことまでは証明できなかった。但し、このときαは近似的内部性を仮定していない。3 H Lin氏とトレース的Rokhlin性を強めたcyclicトレース的Rokhlin性を定義し、これを用いることにより目標となる結論を導くことができた。つまり、Aがトレース的安定階数0を持つ単純C^*-環、αをcyclicトレース的Rokhlin性を持つとき、その接合積C^*(Z, A, α)は再びトレース的安定階数0を持つことが示せた。αがトレース的Rokhlin性かつ近似内部性を持てば、αはcyclic性を持つ。特にAが可分で普遍係数定理を満たせば、先のC*(Z, A, α)はコンパクトな有限CW-complexX上の関数環と有限次元C*-環とのテンソル積の帰納的極限として実現できることが、H Lin氏の分類定理から帰結できる。4 Elliott氏のUHF環上のαα=1dとなる自己同型写像からなる接合積の構成はまだよくわからないが、一般の有限群からUHF環上の自己同型写像の集合への作用αから生成される接合積C*(G, UHF, α)の安定階数が常に2以下になることが照屋氏との共同研究で示せた。平成14年度の研究実績は以下の通りである。1.Elliott氏の構成したCAR環と群Z/2Zからなる接合積がトレース的安定階数1をもつことが明らかになった。2.一般のCAR環と群Z/2Zからなる接合積の安定階数が2以下になることが照屋氏との共同研究で示すことができた。より一般に、有限群GとC*-テンソル積B=A CAR (Aの安定階数は1)から生成される接合積の安定階数が2以下になる。この評価はぎりぎりであり、安定階数2を持つ単純性を持たない接合積の例は存在する。証明の手法は代数的であり、この方法でCAR環と群Z/2Zからなる接合積の安定階数が1であることを導くことは難しいように思える。3.Lin氏により単位元を持つ単純C*-環がトレース的安定階数0をもてば、安定階数1、実階数0を持つことが示されているが、単純でないときはこのことが成立するとは限らないことがわかった。

実際、トレース的安定階数0、実階数0をもつが、安定階数2をもつ単位元をもつC*-環をLin氏との共同研究で構成することができた。この例の構成から、トレース的安定階数がたとえ0であっても安定階数が非常に高いものが構成できることが予想され、単純でないC*-環においてトレース的安定階数はそれほど良く振る舞わないように思える。4.AF環と群Zから生成される接合積については、現在小高氏と共同研究中であり、いくつか結果は出ている。平成15年度の研究実施計画に基づいて報告する。1.単純でないAF環とZの接合積が必ずしもトレース的安定階数が0になるとは限らないことが、岸本氏により提出された。これにより接合積がトレース的安定階数0を持つためには単純性が必要であるように予想される。2.N.C.Phillips氏との共同研究において自己同型写像のトレース的Rokhlin性を定義し基本的性質を調べた。この概念は、岸本氏の提唱しているRokhlin性より一般に弱い。C^*-環Aがトレース的安定階数0を持つ単純C^*-環、αをA上のトレース的Rokhlin性を持つとする。このとき、αによるAとZの接合積C*(Z,A,α)は、単純、実階数0、安定階数1をもち、さらにC*(Z,A,α)の射影作用素の順序がトレースで決定されることが示せた。しかしながら、C*(Z,A,α)がトレース的安定階数0を持つことまでは証明できなかった。但し、このときαは近似的内部性を仮定していない。3.12月に来日したH.Lin氏とトレース的Rokhlin性を強めたトレース的cyclic Rokhlin性を定義し、これを用いることにより目標となる結論を導くことができた。つまり、Aがトレース的安定階数0を持つ単純C^*-環、αをトレース的cyclic Rokhlin性を持つとき、その接合積C^*(Z,A,α)は再びトレース的安定階数0を持つことが示せた。αがトレース的Rokhlin性かつ近似内部性を持てば、αはcyclic性を持つ。特にAが可分、核型で普遍係数定理を満たせば、先のC*(Z,A,α)はコンパクトな有限CW-complex X上の関数環と有限次元C*-環とのテンソル積の帰納的極限として実現できることが、H.Lin氏の分類定理から帰結できる。4.Elliott氏のUHF環上のαα=idとなる自己同型写像からなる接合積の構成はまだよくわからないが、一般の有限群GからUHF環上の自己同型写像の集合への作用αから生成される接合積C^*(G,UHF,α)の安定階数が常に2以下になることが照屋氏との共同研究で示せた。
CNT/抗体複合体による温熱療法用スマート超分子ヒーターの創製

カーボンナノチューブ表面に腫瘍細胞の特異抗体を共有結合し、標的細胞と特異的に結合するカーボンナノチューブ/抗体複合体の基盤プラットフォームとなる高分子被覆カーボンナノチューブの生体内分散安定性と生体内導入後の体内動態について解析を行った。その結果、ポリアクリルアミド系高分子で被覆した単層カーボンナノチューブは、生体内環境下で優れた分散安定性を示し、二次粒子の形成や凝集化は認められなかった。また、高分子被覆カーボンナノチューブは近赤外線照射によって自己温熱発現し、その発熱レスポンスは照射近赤外線の照射強度に依存しており、温熱発現の制御も容易であった。高分子被覆カーボンナノチューブの生体内動態を解析するため、マウスの尾静脈からカーボンナノチューブを注入し、経時的な臓器(心臓、肺、肝臓、脾臓および腎臓)集積量をラマン分析によって定量化した。その結果、注入後1週間後までは肝臓と脾臓に投与したカーボンナノチューブのシグナルが検出されたが、2週後にはすべての臓器でシグナルは検出できなかった。このことから投与したカーボンナノチューブはほぼ2週間程度で排泄されているものと推察された。また高分子被覆カーボンナノチューブの温熱発現による細胞障害を検討するため、マウスのマクロファージを用いてカーボンナノチューブとの混合溶液を調製し、近赤外線を照射したところ、細胞生存率の有意な低下が認められた。以上の結果から、高分子被覆カーボンナノチューブは優れた生体内分散安定性を示し、生体内集積性もなく、近赤外線照射による制御温熱発現が可能な複合体プラットフォームとしての優位性を持つことが明らかとなった。ナノカーボン素材であるカーボンナノチューブは先端材料として多くの有用性を有しているが、その一つに光熱転換作用がある。これは光エネルギーを転換して温熱発現する性質で、この性質を利用してカーボンナノチューブをガン細胞に結合させて、体外から光(赤外線)を照射することにより、分子ヒーターとなってガン細胞を熱壊死させることが、本研究の戦略方針である。そのためには生体内で安定状態を維持し、標的のガン細胞を識別して結合するす複合体の調製が不可欠となる。そこで、生体内での分散安定性向上を主眼としたNIPAM架橋高分子被覆型単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を調製して分散安定性の確認と生体内動態を検討した。調製したSWCNTは生理食塩水、培養用培地および血清内でいずれも凝集することなく安定した分散安定性を示した。またマウスの尾静脈から注入したSWCNTの経時的体内動態を検討する目的で、一定期間後に臓器(肺、心臓、肝臓、脾臓、腎臓)を摘出し、ラマン分光法によって蓄積量の定量評価を行った。その結果、投与2週間後までは肝臓と脾臓にSWCNTが検出されたが、それ以降は検出されなかった。したがって血中に投与されたSWCNTは投与後2週間程度で体外への排泄経路をたどるものと推察された。排泄経路の確認のために回収尿の分析を試みたが、夾雑物の影響で定量評価ができなかった。今後、被覆高分子層への抗体結合官能基の導入をすすめ、抗体複合体を調製し、標的タンパクとの結合性評価をすすめるとともに、細胞への取り込みについても検討を行う。当初の予測通り、高分子被覆型カーボンナノチューブはさまざまな模擬生態環境条件下で安定した分散性を示した。このことは被覆層が分解・変性を受けずに可溶化性能を発揮していることによる。またマウスを用いた体内動態検討においても、投与後の動態追跡をラマン分光によって確認することができた。しかしながら分析に当たり、種々の生体内成分にが夾雑物として定量精度を低下させることが予測されることから、より定量精度を向上させる前処理方法の検討が必要であると考えられる。カーボンナノチューブの光熱転換作用を応用してガン免疫療法用のナノ温熱デバイスを創製することを目的としている。H29度の研究成果から、本研究で使用した高分子被覆型カーボンナノチューブが近赤外線照射によって迅速な温熱発現特性を示し、さらにラマンシグナルも強度が大きいことから、生体内動態を追跡する上で有用なツールとなることが明らかとなった。前年度に引き続き実施したマウスを用いた体内動態解析では、静脈経由で投与したカーボンナノチューブの肝臓から脾臓に至る動態を明らかにすることができた。さらに細胞に取り込まれたカーボンナノチューブに近赤外線を照射した際に惹起される温熱による細胞障害性を明らかにするためにマウスの腹腔内に投与したカーボンナノチューブをマクロファージとともに回収し、近赤外線を照射した後に細胞生存率を測定した。その結果、温熱発現による細胞障害性が確認され、近赤外線照射によって発現した温熱によって細胞障害を引き起こすことが可能であることが明らかとなった。以上のことから、本研究で評価する被覆型カーボンナノチューブがin vivoにおいても非特異的な蓄積性を示すことなく、近赤外線照射によって標的細胞に温熱ダメージを与える能力を具備していることが示唆された。今後はより詳細な体内動態の解明と、抗体分子を結合したカーボンナノチューブ抗体複合体を調製するための基本モデルの構築を検討する。当初の予定通りカーボンナノチューブの体内動態をマウスモデルで評価する手法を確立することができた。ただし体外への排泄系の評価に当たっては糞便中の分析が夾雑物による影響で困難であった。この点に関しては引き続き評価系の検討を行っている。

また当初予測よりも明瞭なラマンシグナルが得られることがわかったことから、マウスに投与後の細胞回収液中のカーボンナノチューブ濃度の測定が可能であることが判明したので、回収細胞の内外濃度を定量できる可能性がある。このような点を踏まえて最終年度の実施に進む予定である。カーボンナノチューブ表面に腫瘍細胞の特異抗体を共有結合し、標的細胞と特異的に結合するカーボンナノチューブ/抗体複合体の基盤プラットフォームとなる高分子被覆カーボンナノチューブの生体内分散安定性と生体内導入後の体内動態について解析を行った。その結果、ポリアクリルアミド系高分子で被覆した単層カーボンナノチューブは、生体内環境下で優れた分散安定性を示し、二次粒子の形成や凝集化は認められなかった。また、高分子被覆カーボンナノチューブは近赤外線照射によって自己温熱発現し、その発熱レスポンスは照射近赤外線の照射強度に依存しており、温熱発現の制御も容易であった。高分子被覆カーボンナノチューブの生体内動態を解析するため、マウスの尾静脈からカーボンナノチューブを注入し、経時的な臓器(心臓、肺、肝臓、脾臓および腎臓)集積量をラマン分析によって定量化した。その結果、注入後1週間後までは肝臓と脾臓に投与したカーボンナノチューブのシグナルが検出されたが、2週後にはすべての臓器でシグナルは検出できなかった。このことから投与したカーボンナノチューブはほぼ2週間程度で排泄されているものと推察された。また高分子被覆カーボンナノチューブの温熱発現による細胞障害を検討するため、マウスのマクロファージを用いてカーボンナノチューブとの混合溶液を調製し、近赤外線を照射したところ、細胞生存率の有意な低下が認められた。以上の結果から、高分子被覆カーボンナノチューブは優れた生体内分散安定性を示し、生体内集積性もなく、近赤外線照射による制御温熱発現が可能な複合体プラットフォームとしての優位性を持つことが明らかとなった。初年度の研究成果から、高分子被覆型カーボンナノチューブは生体で安定した分散性を維持し、生体内での局所的凝集や沈着も観察されなかったことから、免疫療法用ナノ分子ヒーターとしての安定性が確認できた。次年度以降は抗体を結合させた複合体の調製を進めるとともに、細胞への結合や取り込みについて詳細な検討を進める予定である。その上でナノ分子ヒーターとしてのSWCNT抗体複合体の分子デザインや生体への適用量について基本戦略を確立する方針である。当初予測以上にラマンによる定量分析が可能であることが判明したことで、より詳細な動態解析が可能であり、投与後の循環ならびに排泄系内での動態解析を進める予定である。また被覆している高分子レイヤー内に抗体分子を結合する反応サイトを導入するために、アビジンとビオチンの反応を利用した導入方法を検討する。その際に結合効率の評価にQCMによる反応解析(実施実績あり)を併用して最終的な複合体モデルの構築を推進する。平成28年夏に加療のため入院した。その後の回復期も含めて、研究の実施に若干の空白期間を生じたため、本来の計画よりも助成金の執行にずれを生じたことが理由である。なお、その後は研究の遂行に支障はなく、おおむね計画通りに進展している。平成29年度は28年度に執行予定だった助成金を含めて当初計画に沿った執行を行う予定である。
移動通信における遮蔽壁がある建造物内の電波伝搬問題に関する研究

無線を使用した移動体通信は、今日の情報化社会において益々その重要性は増している。しかしながら、現在の都市環境は益々悪化の一途で高層ビル、地下街およびビル棟内などの損失誘電体の壁で囲まれた建造物内での電波伝搬特性を知ることが重要となっている。特に遮蔽壁や分岐・折れ曲がりがある場合は伝搬特性が大きく減衰することがこれまでの研究で分かっているが、その具体的な伝搬経路についてはよく分かっていない現状である。本研究では、ビル屋内等の建造物に関する構造として壁がコンクリート等の損失誘電体でできた,現実の屋内平面図に近い基本的な壁構造を考慮し,このような環境下において電磁波が遮蔽壁などを透過して如何に伝搬していくか,さらにコンクリート等でできた壁内部の複雑な伝搬状態を実用的な観点から理論解析と実験的検討を行っている。理論的な数値計算は建造物内の電波伝搬問題に精密解法のFVTD法と近似解法のレイ・トレース法の適用によるものである。建造物内の任意の場所に線状波源をおいた、分折れ曲がりをもつ左右の壁のみの2次元構造空間及び壁内部の伝搬についてはFVTD法及びはレイ・トレース法を適用し、3次元の断面が方形空間の伝搬についてはレイ・トレース法を適用して解析している。14年度は数値計算と並行して縮小模型のマイクロ波実験装置を用いて伝搬実験を実施し、基本的な建造物の空間や壁内部の電界強度分布を明らかにして数値計算結果とよく一致することを実証している。また、壁表面及び壁内部からの反射電界特性についてもFVTD法及び実験的に伝搬状態を知ることができ、両者を比較検討することができた。従って、建造物内の基本的な壁からなる分岐折れ曲がりをもつ空間の伝搬特性、壁内部の基礎的な透過特性及び反射特性を明らかにすることができた。15年度は建造物内の基本的な壁からなる分岐折れ曲がりをもつ空間の伝搬特性においてレイ・トレース法で反射波のみでなく回折波を加えることにより実験値とよく一致することが分かった。また、2室間の透過波、反射波及び回折波を考慮した伝搬状態を明らかにすることができた。さらに、壁内部に鉄筋や金属物がある場合の理論解析及び実験的な検討を行っている。壁が粗面の場合の壁内部及び壁後面からの反射特性について、実験的に伝搬状態を知ることができた。これらの研究成果については、学術論文、研究会及び学会講演等に発表している。今後は、実際の建造物をモデルとした平面的な構造でなく、立体的な複数階の部屋間の電波伝搬について理論的及び実験的な両面からの解決を図る予定である。移動体通信は、今日の情報化社会においてその重要性は欠かせないものとなっている。しかしながら、地下街、ビル棟内などの損失誘電体の壁で囲まれた建造物内での電波伝搬特性はよく分かっていない。

特に遮蔽壁や分岐・折れ曲がりがある場合は伝搬特性が大きく減衰するごとがこれまでの研究で分かっている。本研究では、ビル屋内等の建造物に関する構造として壁がコンクリート等の損失誘電体でできた空間をもち,単純な方形構造及び現実の屋内平面図に近い壁構造並びに空間を考慮し,このような環境下において電磁波が遮蔽壁などを透過して如何に伝搬していくか,さらにコンクリート等でできた壁内部の複雑な伝搬状態を実用的な観点から理論解析と実験的検討を行った。理論的な数値計算は建造物内の電波伝搬問題にFVTD法とレイ・トレース法の適用によるものである。建造物内の任意の場所に線状波源をおいた分岐折れ曲がりをもつ左右の壁のみの2次元構造空間及び壁内部の伝搬についてはFVTD法を適用し、3次元の断面が方形空間の伝搬についてはレイ・トレース法を適用して解析した。数値計算と並行して縮小模型のマイクロ波実験装置を用いて伝搬実験を実施し、基本的な建造物の空間や壁内部の電界強度分布を明らかにして数値計算結果とよく一致することを実証した。また、本年度はラフサーフェイスな壁表面及び壁内部からの反射電界特性についてもFVTD法及び実験的に伝搬状態を知ることができ、両者を比較検討することができた。従って、建造物内の基本的な壁からなる分岐折れ曲がりをもつ空間の伝搬特性、壁内部の基礎的な透過特性及び反射特性を明らかにすることができた。これらの研究成果については、学術論文、研究会及び学会講演等に発表している。今後は、実際の建造物をモデルとした壁内部に鉄筋などの金属物がある場合を理論的及び実験的な両面からの解決を図る予定である。無線を使用した移動体通信は、今日の情報化社会において益々その重要性は増している。しかしながら、現在の都市環境は益々悪化の一途で高層ビル、地下街およびビル棟内などの損失誘電体の壁で囲まれた建造物内での電波伝搬特性を知ることが重要となっている。特に遮蔽壁や分岐・折れ曲がりがある場合は伝搬特性が大きく減衰することがこれまでの研究で分かっているが、その具体的な伝搬経路についてはよく分かっていない現状である。本研究では、ビル屋内等の建造物に関する構造として壁がコンクリート等の損失誘電体でできた,現実の屋内平面図に近い基本的な壁構造を考慮し,このような環境下において電磁波が遮蔽壁などを透過して如何に伝搬していくか,さらにコンクリート等でできた壁内部の複雑な伝搬状態を実用的な観点から理論解析と実験的検討を行っている。理論的な数値計算は建造物内の電波伝搬問題に精密解法のFVTD法と近似解法のレイ・トレース法の適用によるものである。建造物内の任意の場所に線状波源をおいた、分折れ曲がりをもつ左右の壁のみの2次元構造空間及び壁内部の伝搬についてはFVTD法及びはレイ・トレース法を適用し、3次元の断面が方形空間の伝搬についてはレイ・トレース法を適用して解析している。数値計算と並行してマイクロ波を用いた縮小模型の実験装置で伝搬実験を実施し、基本的な建造物の空間や壁内部の電界強度分布について数値計算結果とよく一致することを実証している。また、粗壁面、壁内部及び壁後面からの反射特性について、実験的に伝搬状態を知ることができた。従って、建造物内の基本的な壁からなる分岐折れ曲がりをもつ空間の伝搬特性、2室間の基礎的な透過、反射及び回折を考慮した伝搬状態を明らかにすることができた。さらに、壁内部に鉄筋や金属物がある場合の理論解析及び実験的な検討を行っている。
磁束格子フローの結晶方位

第2種超伝導体の磁束フロー状態において、磁束格子の格子方位を捉える簡便な実験手法の開発に成功した。これは、磁束を駆動する電流に微弱な高周波電流を重畳し、磁束運動の周期性から格子方位を共鳴的に捉える技術である。従来の大型加速器実験では測定できない薄膜試料で実験が可能となる。アモルファス超伝導膜における共鳴実験から、運動方向に格子方位が揃う平行な方位運動と、これまでの概念を覆す垂直な方位運動を発見した。アモルファスMoGe超伝導膜に誘起された量子化磁束の集合体(磁束格子)を電流駆動し、フロー状態における磁束格子の結晶方位と運動方向の関係をモードロック共鳴法により調べた。モードロック共鳴は、摩擦環境下で駆動された磁束格子の周期運動を捉える有効な手段である。本研究では、共鳴条件からフロー方向の磁束格子の周期間隔が求まること、さらにこの長さから磁束格子フローの結晶方位が決まることをはじめて明らかにした。この成果の重要性は検出できる磁束格子フローの速度にある。これまで磁束格子の結晶方位は、磁束格子が静的、あるいは駆動されても低速の場合に限り、中性子小角散乱や走査型トンネル分光実験で調べられてきた。しかし磁束フローが起こるような高速度域では、有効な測定手段がなく、フロー状態における結晶方位の研究はあまり進んでいなかった。本研究で見出したモードロック共鳴法は、低速域からこれまで調べることができなかった高速域まで幅広い速度域をカバーする新しい実験手法である。磁束ダイナミクスの研究の方途を拓く意義深い発見である。さらに磁束格子のフロー状態において、運動方向に結晶方位が揃う平行なフロー状態だけでなく、結晶方位が垂直となる新しいフロー状態を見出したことも本研究の大きな成果である。特に後者のフロー状態をアモルファス超伝導体で見出した意義は大きい。超伝導体を構成する原子配列が均質かつ等方的に乱れているため、垂直格子フローは、原子配列の対称性を反映しない本質的な現象であることを示唆する。さらに散逸最小条件の議論から常に平行な磁束格子フローが起こると考えられてきたが、本研究によりこの概念を覆す実験証拠がもたらされた。第二種超伝導体に誘起された磁束格子の格子方位は、超伝導体を構成する母体原子配列の対称性や超伝導秩序パラメータの異方性、ピン止め特性など微視的な環境によって決まることが知られている。これに対し、駆動力(マグナス力またはローレンツ力)により磁束をフロー状態にすると、磁束に与える微視的環境の影響が有効的に減少する。このため、磁束のフロー状態では、格子方位に関する回転の自由度が磁束格子に回復し、特異な格子方位を持つ磁束格子のフロー状態が現れる可能性がある。最近我々は、モードロック共鳴法を応用した新しい実験手法を開発し、アモルファスMoGe超伝導膜において磁束格子フローの格子方位を捉えることに成功した。前年度に見出した結果の再現性を調べるため、本年度はNbとGeを混ぜたアモルファス超伝導膜を用意し、試料のサイズや形状を変えながらモードロック共鳴実験を行った。その結果、アモルファスMoGe超伝導膜の結果と同様に、磁束格子の格子方位が運動方向に揃う平行な格子フロー状態だけでなく、格子方位が垂直となる格子フロー状態を見出した。さらに、垂直な格子フロー状態は、広い温度・磁場範囲に亘って現れ、試料の形状やサイズといった外的要因によって決まらない、フロー状態に特有な格子運動状態であることを見出した。これらの実験結果から、常に平行な格子フロー状態が現れるとする磁束運動のエネルギー散逸最小条件の議論を覆した。
戦争の記憶に基づく日本イメージ形成:ジェンダー変数による分析

1.オーラル・ヒストリーの会ロバート・パークス氏を囲むイヴェント情報交換を中心として、中尾が呼びかけ、京都の研究者が集まり、心理学・文化人類学・社会学・文学の各学問分野から比較検討する会(オーラル・ヒストリーの会)が結成された。この会と同時に、以前に岡山大学国際交流基金で招聘した、フリーダス・スタイランを受け入れて京都の会をも催したライフヒストリー研究会(代表・やまだようこ、オーラルヒストリーの会呼びかけ人)が、質的心理学会を創設し、心理学分野における、聞き取りの役目に関しても、一役を担ったといえる。2.日本オーラル・ヒストリー学会創立また、フリーダス・スタイランを招聘した際に、受け入れた人々を契機に、「日本オーラル・ヒストリー学会:Japan Oral History Association (JOHA)」が2002年に設立され、2006年夏までに、4回の年次大会が開催された。特に、2006年度は、中尾が研究活動委員長になり、「戦争・植民地期」をメインテーマとして、東京外国語大学COEと共催し学会を主宰、27名の発表者を集めた。(参考:ホームページjoha.jp)3.コメンテー4.歴史学研究会(歴研)におけるオーラル・ヒストリー企画歴史学研究会主催の、「特別部会」主催のシンポジウムを、大久保由理と共に企画した。本科研における研究成果(口述資料と文書資料の照合における「事実」解明の一例)を発表し、その成果は歴史学研究の特集号の2つに掲載された。研究成果全体としては、捕虜の聞き取りの方法の研鑽、記憶の問題と日本のオーラル・ヒストリーの通史を概観することができた。また、各地の未亡人、元捕虜、娘などを対象に、戦友会、思い出の旅、個人宅など、種々の場所において参与観察をしながら、経験した場所においてよみがえる記憶を共感しつつ、彼らの語りを聞き取り、それを整理し、捕虜問題と、聞き取りの学問的手法、さらに家族間に共有されるトラウマの問題を整理し、あらたな知見を付け加えることができた。また、DVDによって、将来共有化できるアーカイブの基礎をきづいた。【資料収集・資料整理・学会発表、成果発表】夏季の調査は大幅に見送りとなり、主としてこれまで収集した資料整理の時間とした。本年は、資料整理のための人員の費用をかなり割いた。8月-9月には、過去に行った「オランダの戦争の記憶」展示における日本側の態度を観察・分析した文章及び、日本側の反応をまとめた800枚のアンケートをまとめ、オランダの本に掲載した。10月にはサンディエゴの米国オーラル・ヒストリー学会において、「捕虜の食事」に関する調査結果の発表を行い、高い評価を得ることができた。また、同時期にもたれたサンディエゴの退役軍人会に参加し、バターンとコレヒドールの生存者に関する聴き取り調査を行い、当事者・当事者の妻、及び娘にわたり、計10名ほどの話を記録した。【海外共同研究者を招いてのセミナー、研究の打ち合わせ、「聴き取り」に関する専門的知識の提供】11月には大英図書館音声資料アーカイブ主席、および英国オーラルヒストリー協会代表ロバート・パークス氏を岡山大学に招膀し、「オーラルヒストリーの可能性」というワークショップを行い方法論について検討した。3月にはエセックス大学社会学部教授ポール・トムプソン氏の来日を機に・東京外国語大学のオーラルヒストリー会議のパネルで発表、さらに国立民族学博物館においてセミナー「トランスポダーコンフリクトの人類学的研究」において研究会を行った。

3月にシンガポールおよびマレーシアのオーラル・アーカイブを見学、専門的知識の提供を受けた。研究実績A)口述・映像資料の収集1)アメリカ合衆国アルバカーキーにおいて、ADBC(バターン・コレヒドール防衛者の会)における捕虜、および捕虜の女性家族の聴取り2)捕虜の慰霊祭・ビルマ慰霊祭(「烈」砲団)参与観察・法務死者慰霊祭参与観察・ビルマ戦線(菊部隊ほか)高野山慰霊祭に参与観察、および元軍人・捕虜関係者に面談・口述資料調査3)タイメン鉄道鉄輸会の最終慰霊祭に参与観察4)チャンギー遺族慰霊祭参5)タイメン鉄道捕虜・捕虜の妻の面談(英国スコットランドの捕虜当該者死亡のため別の方を検討中)B)過去の資料・映像資料の整理を継続して行ったC)シェフィールド大学東アジア学司書ジル・ゴダード氏を招聘し専門的知識の提供を受けた。*英国映画におけるジェンダーイメージに関する調査及び捕虜・タイメン鉄道に関する調査*英国新聞メディアにおける日本報道に関する調査のサポートD)タイメン鉄道研究に関して、3月20-30日までタイメン鉄道・シンガポール在住調査F)日本オーラルヒストリー学会設立・開催。「戦争の記憶」分科会コーディネーター御茶ノ水ジェンダースタディーセンター李小江教授の夜間セミナー「口述史」植民地の記憶・コメンテイター御茶ノ水ジェンダースタディーセンタープロジェクトに招聘される、論文を発表、討論する機会を得た。G)6)インドデリー大学タンカ教授、英国帝国戦争博物館と交流計画の研究打ち合わせを行い、第二次大戦時の植民地に関する記録を共同研究という形で行う可能性があることがわかった。1.現在生存する日本軍に抑留された元連合軍捕虜およびその家族(妻・未亡人・娘・息子)に対するオーラル・ヒストリー調査の手法を用いて戦争の記憶・体験・記憶の記録・分析である。意義は、(1)当事者が世を去る前に、かれらの体験および記憶を記録(2)元兵士の周囲にいる女性たちの声を記録(3)それらの言説に内包される、日本人に対する意識やイメージの、ジェンダーの観点からの分析である。必要条件として、(1)オーラル・ヒストリー(口述)の方法論、理論の精緻化と、口述記録の信葱性および言説分析を確定(2)口述内容と史実の実証性の関係性の学術的な検討(3)記録公開・アーカイブ化の方法と倫理的諸問題の研究を行った。2.フィールドワークとして、イングランド・スコットランド・ウェールズの元捕虜と周囲の未亡人や娘・、コヴェントリービルマ在郷軍人会の聴き取り、シンガポール・タイメン鉄道の慰霊旅行に同行し調査を行った。比較対象として、高野山・岡山・四国・東京他における日本ビルマ戦線元兵士の戦友会や慰霊祭・捕虜扱い関係者(タイメン鉄道・捕虜収容所・日本人抑留者・BC級法務死者)の会合の参与観察および兵士・遺族・従軍看護婦の聴き取りを実施。
タイ国乾燥熱帯林における生物多様性と生物生産性の相関に関する研究

タイ国東北部メコン川沿いコラート台地には、乾季に落葉するフタバガキ科植物の樹種が優占的に構成する熱帯乾燥林が広がっている。この熱帯乾燥林地帯がタイ国における伝統的な農業地域である。その農業は森林を背景として営まれるアグロフォレストリーである。この熱帯乾燥林地域の植物、小型ほ乳類並びに昆虫類の多様性と、この地域の農業すなわち生物生産に関する調査を行ってきた。植物については、立地環境によって成立する森林の形態にもよるが、多様牲の低い森林でも1ha当たり80種以上、平均的には115種で、温帯地域のそれより僅かに多いと三いう程度である。ネズミやコウモリなどの小型ほ乳類では、東洋区系の標徴種がこの地域に分布しており、中でもクマネズミの原種が採集できたこと、洞窟性のコウモリと、バナナなどの果実食のコウモリが採集できたことは、生息環境の多様性を考える上の重要な結果である。昆虫類については、チョウ類とコガネムシ類に限った調査であるが、チョウ類では5科309種、コガネムシ類では3科85種を記録し、個体変異についても詳細な検討をして、4新亜種を記録している。またこの地域の植生を生物環境として捉え、その群落構成種や群落の形態についても多様性に富んでいることを示唆する結果を得ている。一方この地域での農業については、その作目、栽培面積等について、ホームガーデンの見地からの調査をまとめ、特に産米林という林間農業の形態、年間の生産サイクルと森林資源の利用等、研究課題に応じた多岐にわたる有意義な結果を得ることができた。調査地として選定したメコン川沿いコンチアムからムクダハンまでの間、殆ど連続して広がっている熱帯乾燥林地域内に、植物多様性研究グループは重点調査地を10ヶ所とし、それぞれの調査地内で、雨季、乾季のフロラ調査を行うと同時に種類密度の調査を行なった。収集した標本は約2500点、現在RFD標本館において同定、整理中である。植生グループは相観による大きな植生区分を行ない、各植生単位について、雨季、乾季のそれぞれ30ヶ所以上の植生調査を行ない、ごく概略的な植生図を作成中である。動物グループは哺乳類、鳥類、爬虫類、両生類および昆虫類の標本資料収集を行ない、これも地域区分によって多様度を求める試みも行なっている。昆虫類では新種の発見もあり、かなりの成果をあげた。農業グループは圏内の農地集落、約20ヶ所について規模、作目、収量等のデータ収集を行なった。特に雨季、乾季の作目の違いと栽培法の違いについて解析を進めている。4グループで進めている本研究プロジェクトは、一年次の調査としては予測以上の成果を収めているので、早急にこれらを総括検討し、第二年次へ向けてさらに効果的な研究ができるよう、とりまとめ中である。タイ国東北部コラート台地の東端域、メコン川沿い南のコンチアムから上流へ約200Kmムクダハンまでの間にほとんど連続して広がる熱帯乾燥林地帯があり、そこには伝統的な林間農業(アグロフォレストリー)が点在している。この地域内で植物相、動物相、植生生態および農業の4グループが、生物多様性とこの地域における農業生産性について調査を行い、生物多様性が高くなる雨季には農業生産性は低く、多様性の低い乾季には農業生産が高くなるという、示唆的結果が得られた。特に平成10年度(2年次)はムクダハンの南約20Kmの山間部にあるラオ・クラム部落約30haについて、それぞれのグループが詳細な調査を行い、多様性の高い雨季には、そこに住んでいる人々は林内の自然生産物、植物のみならず動物も採集捕獲して食用等に利用している。また雨季に植え付けた水田のイネは、乾季に収穫されるし、住居の周りの作物も森林内資源の乏しい乾季に収穫できるような栽培法を行なっている。

このラオ・クラム部落では居住人口と森林面積、農地面積、さらに農地内に樹陰木として残されている樹木の密度、被度等を詳細に計測するため、バルーンによる空中撮影を行い、それによって得られた写真をもとにそれらの計測・解析を行なっている。現在まだ進行中で、今年(平成11年)2月3月に調査を行なった植生および昆虫グループの結果を待ってまとめる予定である。なおこのラオ・クラムの例を、来年度平成11年度には他に23箇所設定して調査し、比較することによって、さらに本研究の大きな成果が期待できる。タイ国東北部メコン川沿いの熱帯乾燥林(季節風林)地域で営まれている伝統的な林間農業(アグロフォレストリー)と、周辺地域の生物多様性を調査し、その相関関係を明らかにする研究として行った。調査は植物、動物、植生生態および農業の4グループで行い、この地域において生物多様性の高くなる雨季には農業生産性が低く、多様性の低い乾季には農業生産性が高くなるという、興味ある結果が得られた。植物多様性班の調査結果は、最小面積法を用いてヘクタール当りの種類数を算出した。調査プロットは前年までのものを含め26地域。それら各地域を比較したところ、林間農業と雨季の森林生物利用が調和のとれているバン・ラオクラム部落周辺が最も多様性に富み、1ヘクタール当たり140150種。最も低いのは乾燥フタバガキの混じるソイサワン国立公園の中の80100種/ヘクタールである、これは土壌基盤が浅い立地のためで、こうした地域では農業が営まれていない。コウモリやネズミなどの哺乳類と昆虫類を主体とする動物班の調査によれば、同様に人間生活のみられる森林地域が多様性に富むことが示唆されている。群落生態班の結果との照合ができていないが、植生班の特にフタバガキ林の植生調査の結果と照合すると、ラオクラム部落周囲の森林が構造的多様性に富んでいて、これも林間農業との関連を示すものと考えられる。農業班の調査は、更に多くの地域での林間農業について調査を行い、栽培作物の種類、クロッピングシステムや生産量などの詳細を明らかにしているので、これらと生物多様性関連の結果と合わせ、またバルーンによる空中写真によって図化した森林面積、農地面積等の資料も加えた、総合的成果報告書としてまとめる。
衛星写真を利用したエジプト・西方デルタ地域における遺跡立地条件の研究

本研究は、初期文明とヘレニズム文明の知の連続性と断層の解明を課題とする。ファラオ文明という巨大な前身伝統に対し、後発の政治権力として登場したヘレニズムが、地域権力を掌握していった際の都市・村落の連結空間に着目し、これを衛星情報分析から考察した。その結果、後発のヘレニズム文明は、海洋沿岸に分布する潟湖の連環生活圏を、地域的な生業複合の経済ネットワークによって<面的>に支えた可能性が得られた。本研究は、初期文明の時代における行政拠点(メンフィス)とヘレニズム文明の時代の行政拠点(アレクサンドリア)が取り結んだ地域圏を研究対象として、西方デルタにおける遺跡の立地条件を解明することを目的とする。ただしデルタ地域は、近年に開発が大きく推進された地域でもあるために、フィールド調査に、衛星写真、歴史地図、古写真等の分析成果を用いる。2008年度は、画像情報班は、研究対象地域である西方デルタ(約200km四方)を中心として、LANDSAT、CORONA、Quick Bird等の画像情報を整備した。考古班は、古代エジプト都市構造の把握のために、テーベ、アマルナ、メンフィス等の考古学情報を整理して、データベース化を行った。またエジプト測量局が作成した地図(主に縮尺1/25000)、Mahmud al-Falakiが1866年に作成した歴史地図を取得してデジタル化を行い、Lehneret & Landrock社所有のメンフィス地域の古写真を集中的に集めた。これらの資料蓄積をベースに、2008年9月には長谷川が当該地区の概査を行い、遺跡の分布状況を把握した。その上で、2009年2月には、カイロにおける国際会議で、リモートセンシング技術の考古学分野への応用のあり方を討議した上で(長谷川、吉村、下田、惠多谷)、長谷川と惠多谷はメンフィスと西方デルタのイドゥク湖の踏査を行い、特に表層に土器片が濃密に分布する場合のLANDSAT画像の有効性や、イドゥク湖の古環境の復元に、19世紀初頭の歴史地図(“Description de I' Egypte"等)や1960年代撮影のCORONA画像の有効性を確認した。遺跡の考古情報に関しては、現地査察局の協力を得て多くを収集した。それらの主たる研究成果は、代表者と分担者のそれぞれが、Sate-Egitto, vol.1に纏めて公開した。本研究の目的は、考古学とリモートセンシングの連携によって、エジプトの西方デルタの水辺環境の復元を目指すものである。歴史的にメンフィスが有した多角的な水運網に着目し、その中でも特に西方デルタ地域を連結したネットワークに関わる水辺環境の全体像、すなわち海洋、湖、ナイルの支流、運河等が取り結んだ水環境の復元と遺跡の立地条件研究を対象とする。平成21年度は、メンフィス地域の地誌考察では、現在の村落の厚い堆積土の下に埋もれている新王国時代以前のメンフィスの移動の歴史を概観した。上エジプト都市像の考察では、テーベおよびアマルナを対象に、王宮と主神殿の位置づけから、構造的特徴が探られた。西方デルタでは、以下の地域を集中踏査し、CoronaおよびQuickBird衛星写真、19世紀の初頭から20世紀の半ばにかけて作成された歴史地図を主に用いて分析を行った。(1)ラシード支流中流域:この地域はラシード支流と砂漠縁辺に挟まれた地形的特徴を有する。かつてのカノプス支流に最も深く関わったナウクラティス以外にも、この地区には多数の遺跡が分布するが、これらはラシード支流から分岐するさまざまな水系に支えられていたことが推測された。(2)イドゥク湖東南部:当該地区では、ラシード支流下流域と地中海沿岸部に分布する湖へ繋がるネットワークが検討対象となる。現在は湖が干拓された後の農地が広がっているが、この地区に分布する遺跡群のいくつかは、往時は海抜標高0mの湖面水位に接する立地環境にあったことが推測された。(3)イドゥク湖西南部と地中海沿岸部:当該地区では、ラシード支流下流域と地中海沿岸部に分布する湖へ繋がるネットワークのあり方が課題となる。カノプス支流に対するアレクサンドリアからのアプローチ基点となっていたシェディアの遺跡は、かつて大きく広がっていたマレオティス湖とアブキール湖の間の湖岸に接して作られたことが推測された。西方デルタはヘレニズム時代への移行期において、地域間ネットワーク掌握の構図が歴史・考古の両資料から窺える稀有な場となっている。当該地域の遺跡分布の特徴的な性格としては、1)地中海沿岸のメガシティとナイルのほとりのメガシティ相互を繋ぐ流通、2)国土としての緑地帯を夷敵から防衛するライン、3)広域国家の砂漠内の軍事・経済情が行きかったネットワーク、の3つに大別して捉えることができよう。しかし、これらはいずれも〈線的〉な移動に伴う理解であることは否めない。そこで、現地調査の観察結果が注目された。デリンガート市の事例では、半径78kmほどの地域に遺跡の殆どが集中しているが、近代の史料『エジプト誌』では遺跡の集中分布地域は、耕地としても利用されていない低湿地となっている。

マハムディーヤ市にも多くのヘレニズム時代の遺跡の分布がみられるが、やはり『エジプト誌』では集落がみられず、19世紀半ばのM.Falaki作成地図では、ここはlduku湖の湖面範囲が最大になった際の屹水線にあったと想定された。遺跡分布は、西側、東側ともに、さらにBrurus湖、Mariyut湖にわたっていく。従って、本研究には、これらの潟湖環境がクローズアップされることとなった。興味深いことに、上記の遺跡集中区は、強力な排水が必要なため、1950年代でもまだ通年灌漑が及んでおらず、やっと1970年に至って開墾地になっている。私たちはこの地域で大規模な灌漑が行われていた可能性を否定するものではないが、もう一つの視点として、ヘレニズム時代には、潟湖(lagoon)の縁辺という非常に生活が困難な場でも、さまざまな生業(たとえば脆弱な漁業、手工業、農業の連結)といった経済ネットワークを作り出し、それらを取り結んで、潟湖の〈面的〉な繋がりを維持していた「力」あるいは「知」に着目していく成果を得た。