hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HERG Kチャネル蛋白の膜輸送欠陥の改善とその薬物開発への応用

1.膜移送欠陥細胞モデルHERGチャネルをHEK細胞に発現させ、c-Src tyrosine kinaseによるチャネル活性の修飾を詳細に検討した。活性型c-Srcの共発現は135kDaの未熟なHERG蛋白の発現増加をもたらし、この効果はherbimicynAやPP2などのPTK抑止剤で抑制された。全細胞電流記録ではc-Srcは電位依存性活性化の脱分極方向へのシフトや活性化の遅延など電気特性を変化させたが、こうした変化からの予測以上に最大電流値は低下した。これらの結果はc-Srcによってチャネルが十分なglycosilationを受けないまま心筋小胞体に保持されてしまう事を示し、これまでに報告された膜移送欠陥を呈するHERG変異と機序を共有していた。本研究ではさらに、HERGチャネルの電気特性の変化がPTK抑止剤の短時間(45分)の投与で解除されるのに対し、膜移送欠陥の解除には24時間と長時間の投与が必要である事が明らかにされ、c-SrcによるHERGチャネルの修飾には異なる部位への複数の燐酸化反応が関与する事が示唆された。2.Herg遮断剤と膜輸送欠陥膜輸送欠陥は種々のHERGチャネル遮断剤によって改善される。HERG遮断剤の一つであるcibenzolineの電気生理学的遮断特性を検討した。cibenzolineは膜電位依存性活性化・不活性化曲線をともに負の方向にシフトさせ、チャネルの開状態に親和性を持つ事が明らかになった。この所見の構造生物学的意義は現在検討中である。3.チャネル機能異常が不整脈発現と関連する先天性心疾患本研究と直接に関係する臨床例として、膜移送欠陥を伴うHCN4チャネル(ペースメーカー電流)及びKCNQ1チャネル(IKs電流)の変異例を発見した。また、不活性化の促進と膜移送欠陥を伴うHERGの新しい変異例1122fs/147を発見した。本研究の基本となる"膜移送欠陥細胞モデル"として、HEK293細胞にHERGチャネルを発現させ、c-Src tyrosine kinaseによるチャネル活性の修飾を詳細に検討した。activec-Srcの共発現は135KDaの未熟なHERG蛋白の発現増加をもたらし、この効果はherbimicynAやPP2などのPTK-inhibitorで抑制された。全細胞電流記録ではc-Srcは電位依存性活性化の脱分極方向へのシフトや活性化の遅延などkineticsを変化させたが、これのみで最大電流値の低下(51 pA/pFから8pA/pF)を説明できなかった。これらの結果は-Srcによる膜移送欠陥チャネルがcore-glycosilated proteinとして心筋小胞体に保持されたままになっていることを示し、これまでに明らかにされた膜移送欠陥を呈する複数のHERG変異(C端ではR752W, V822Mなど)と機序を共有することが明らかとなった。HERGチャネルの膜輸送欠陥がチャネル遮断剤によって改善される例が報告されている。HERG遮断剤の研究の一つとして、cibehzolineの電気生理学的遮断特性を明らかにした。Cibenzolineは膜電位依存性活性化・不活性化曲線をともにマイナス側にシフトさせ、チャネルの開状態に親和性を示した。イオンチャネルの機能異常が不整脈発現と関連する他の先天性心疾患の研究も続けている。本研究と直接に関係する臨床例として、細胞膜移送欠陥を呈するHCN4チャネル(ペースメーカー電流)や、KCNQ1チャネル(IKs電流)の変異例を発見した。前者の症例では洞不全症候群でありながらQT延長と多型心室性瀕拍による失神発作があり、HCN4にD553N変異が認められた。Cos細胞を用いて本変異の機能解析を行うと、膜移送欠陥による電流低下が認められた。
20世紀英文学とブリティッシュ・ニュー・レフトの関係についての研究

20世紀後半のイギリスにおける文化と社会に重要な影響を及ぼしたニュー・レフトについて、20世紀前半の作家D・H・ロレンスの文学とニュー・レフトとのかかわりを分析することからはじめて、モダニティーへの反応、批判としての文化という観点から研究を行った。ロレンスとニュー・レフトを扱ったシンポジウムでは、ロレンスを高く評価し、ニュー・レフトの中心的な存在でもあった批評家たちによる評価の基本にある価値の問題を、芸術の価値の問題にとどまらず、価値形態とその批判という根本的な問題にまで射程をひろげて議論し、このような問題に対しての批評意識がロレンスの文学を特徴づけるものであり、この点をニュー・レフトの批評家たちが評価したことは、ロレンスが20世紀後半の革新的文化、社会運動に大きな影響力を持ちえたことのきわめて重要なあらわれであると論じた。この発表をもとにして、学術論文を執筆、投稿した。また、ニュー・レフトのもっとも重要な作家、批評家であったレイモンド・ウィリアムズの文学と批評についても研究をつづけ、この成果は上記論文においても核をなしている。このような研究は、近年人文学の領域で重要性が強調される「文化」概念の再考につながる重要な問題を扱うもので、これを文学、社会、経済など多角的な観点からとらえなおす意味で、20世紀後半の文化史についても当該年度の研究の主要な課題のひとつとして取り組んだ。当年の研究課題の一環として、イギリスで、スウォンジー大学のThe Raymond Williams Papersの調査を行い、また主に1970年代の文化表象を文学ならびに映像表象から分析する目的での調査も行った。
グローバル時代の国際法における国際行政法アプローチの今日的意義

80年前の国際行政法の古典を講読しながら、国際行政(法)に詳しい国内法学者たちを招いて「対話」を試みることにより、グローバル化の下での行政活動とその国際的規律のあり方について、有機的で体系的な知見を得ることができた。それによって国際法の様々な分野(経済、環境、刑事、人道、組織、法源等)を専門とする研究者たちがそれぞれの専門分野における国際行政法的なアプローチの可能性を探るとともに、グローバル・ガバナンスという概念の新しい捉え方を模索するよう努めた。現在まで順調に研究が進んでいる。研究目的(概要)のところで述べたように、カール・ノイマイヤー『国際行政法』についての講読会形式の文献研究を大体2か月おきに(5月19日、8月2日、10月5日、12月27日、3月8日)実施してきている。1回ごとに5-6時間をかけ、3-4名が10頁前後の(ほぼ)全訳のレジュメを作ってきて報告をし、みんなでマメにチェックするやり方である。研究会メンバー同士の文献購読とともに、他分野の研究者との対話を行うことを掲げているが、初年度は国内行政法学者のうち「国際行政法」の研究をやってきたか、それに造詣の深い方々をお招きして報告していただき議論を行った。まず10月5日には東京大学の斉藤誠教授をお招きして国際行政法研究の草分けとしてのご経験と日本における国際行政法研究状況についてお話を伺い有益な「対話」を行った。次に、今年の3月8日には国際行政法研究についての若手代表格の原田大樹(京都大学)教授をお招きし、「国際的行政法論の現状と展望」というタイトルでドイツや国際的にどのように国際行政法論が展開しているのかについて大変参考になるお話を伺い意見交換を行った。サイボウズLiveに「ノイマイヤー国際行政法研」というサイトを作り、関連文献を共有し、研究上、効率よく文献上の情報共有を図っており、研究会の回を重ねることに、そして、他分野の学者との「対話」を通じて、まさに本科研費の「グローバル時代の国際法における国際行政法アプローチの今日的意義」についてのコンセンサスが出来上がりつつある初年度同様、2年目の今年度も、本研究会の二つの柱である、カール・ノイマイヤー『国際行政法』の購読と、他分野研究者との対話を粛々と進めてきた。先ずカール・ノイマイヤー『国際行政法』の購読であるが、7月5日、9月4日、12月20日、3月28日の4回朝11時から夜8時頃まで回ごと4名がそれぞれ10ページ前後の全訳レジュメを作ってきて報告し、翻訳をチェックしながら、内容的に議論している。現在約2/5を読み終えている。次に、他分野研究者との対話であるが、去年に続いて国際行政法や国際経済法と接点を持っている国内法学者3人をお招きして話を聞き議論した。初回は2014年7月5日横溝大(名古屋大学)「国際法と抵触法ー行政法の国際的抵触の解決に関する抵触法の可能性」、2回目は、2014年12月20日寺田麻佑(国際基督教大学)「行政法の国際化ーEU情報通信行政の現状から『開かれた国家』を考える」、3回目は3月28日村上裕一「船舶規制と国際経済法の接点について」である。初年度開いたサイボウズLive「ノイマイヤー国際行政法研」のサイトを引き続き有効活用し、迅速な研究会等の連絡、研究会レジュメの事前・事後登載と共有、関連文献アーカイブの充実化を通じて研究会の遂行の円滑化及び内実の充実化を図っている。3年目であり、最後の年である2015年度も、ノイマイヤー『国際行政法』の講読と、他分野研究者との対話を、並行して粛々と行った。まず、ノイマイヤー『国際行政法』の講読であるが、6月13日、8月7日、10月3日、11月28日の4回行い、回ごとに2-30頁ずつ講読を来ない、『国際行政法』の約半分を終えることができた。次に、他分野研究者たちとの対話のことであるが、10月3日に神戸大の興津征雄准教授を招いて「グローバル行政法」について話しをしてもらい議論した。そして、3月27日に一橋大の竹下啓介教授を招いて「現代牴触法学における(ノイマイヤー)国際行政法の位置づけと課題」について話しをしてもらい議論した。最後に、3月27日には3年間の締めとして、以前招いたことのある東京大の斎藤誠教授とICUの寺田麻佑准教授をコメンテーターとして招いて、石井、猪瀬、雨野の3人の研究分担者が自分の中心的な研究分野と国際行政法との関係について報告し、全員で議論する時間を持った。研究実績の概要のところで述べたように、研究メンバーが一丸となって、定期的に研究会を行い、他分野研究者を招いて「対話」するなど、当初予定していた計画をほぼ順調にこなしている。国際法、国際経済法

今年は本プロジェクトの最後の年であるが、本研究会の二つの柱である、カール・ノイマイヤー『国際行政法』の購読と、他分野研究者との対話を続けながら、これまでの総括を行い、研究会の成果をいかに活かすべきかについて考えていきたい。日本であまり試みられていなかった研究であるだけに、他分野研究者との「対話」の果実を含めて、しっかり今後につなげることができるよう研究会メンバー全員で十分議論し行動していきたいと思っている。研究実績の概要で述べたように、研究メンバーが一丸となって、順調に研究会をこなし、他分野研究者を招いて「対話」を行うなど、今のところおおむね順調に進んでいる。諸事情により急遽、出張がキャンセルとなったことにより旅費充当分の残額が発生したことや、研究のための購入図書が少なかったことなどがあげられる。2年目である26年度も初年度同様講読会を重ねるとともに、他分野研究者との「対話」を精力的に続ける予定である。さっそく7月5日の研究会の際には名古屋大学の横溝大教授をお招きして、「国際法と抵触法」というタイトルで話を伺い議論する予定である。韓国にて学会を開催し、国際法学者達を集めて交流の機会を持つことを検討している。その旅費に充てる等、有効に使うことを計画している。初年度なので代表者である柳がまだ全体的な感触がつかめていなかったのでかなり消化しなかったことに加えて、中堅のメンバー二人(宮野洋一、間宮勇)が配分額を丸々使わなかった。次年度使用額は、平成26年度配分額を若手メンバーにできるだけ大きく配分したために代表者への配分を極力少なめにしたので、26年度の配分額を0にした宮野洋一と間宮勇に5万円ずつ配分し、残りの金額は代表者のところに配分してメンバーたちの消化状況を見ながら適切に使っていくよう致したい。
マイクロアレー技術を応用した実験的除神経筋の発現遺伝子の系統的解析

「正常な骨格筋機能の維持には神経支配が必要である」との仮説のもとに、正常骨格筋と除神経骨格筋の間で差異発現遺伝子の検討を進めている。本年度は、昨年度に引き続き以下の研究を行った。クローン化した個々の差異発現遺伝子を増幅、精製し、非放射性標識しプロープとした。正常筋、除神経筋の全RNAより得たcDNAを増幅,ゲル電気泳動後変性条件でナイロン膜に転写した。現在、前述のプローブとハイブリダイゼーションさせ化学発光法で検出を試みている。(2)DNAチップ解析ラットの除神経操作後1,2,3,4,7日、2,4,8週後,骨格筋をよりRNA抽出、標識しプローブとした。昨年度作成したDNAチップとハイブリダイズさせるべく、現在反応条件の検討中である。(3)昨年度までにマイクロビーズアレー技術を応用し、分離された遺伝子の分類「正常な骨格筋機能の維持には神経支配が必要である」との仮説のもとに、正常骨格筋と除神経骨格筋の間で差異発現遺伝子の検討を進めている。(3)昨年度までにマイクロビーズアレー技術を応用し、分離された遺伝子の分類骨格金の機能維持には神経支配が必要である。しかし、どのような蛋白質(遺伝子)がそれに必要かについての系統的解析はほとんど行われていないので、本年度は3年計画の1年目として以下の研究を行った。1.ラット除神経筋の作成10週齢のウイスターラットの片側坐骨神経を切断し、72時間後に支配筋である長趾伸筋を摘出した。2.mRNAの抽出3.マイクロビーズアレー技術による正常筋・除神経筋間での差異発現遺伝子群の単離(クイックソート)DNAマイクロビーズアレー技術を用いて差異遺伝子群の分離を試みた。概要は以下の通りである。1)抽出・精製した正常筋・除神経筋のmRNAをcDNAに変換後、正常筋、除神経筋で異なる蛍光色素を標識した1本鎖cDNAプローブ(正常筋-Cy5、除神経筋-fluorescein)を調製した。2)ラット骨格筋DNA Pre-madeマイクロビーズに対し、1)で調整したプローブを競合ハイブリダイゼーションさせた。3)競合ハイブリダイゼーションを行ったマイクロビーズをセルソーターにかけ、2種類の蛍光色素のシグナル強度の異なっている部分にゲートをかけビーズを分取した。これにより、正常筋と除神経筋で発現量の異なる遺伝子(cDNA)の結合したマイクロビーズが単離された。4)マイクロビーズには、あらかじめcDNAの末端にPCRプライマーにアニーリングする配列を持つアダプターを結合おり、これを用いてPCRを行い、2群間で発現量の異なるcDNAの塩基配列を決定した。なお、クイックソートについてはタカラバイオ(株)に解析受託して行った。今後、クイックソートで得られたクローンを利用し、マイクロアレー解析など行う予定である。「正常な骨格筋機能の維持には神経支配が必要である」との仮説のもとに、正常骨格筋と神経支配を除去した除神経骨格筋の間で差異発現遺伝子の検討を進めている.本年度は、昨年度に引き続き以下の研究を行った。1)神経支配を有する骨格筋で高発現する遺伝子の2次分離昨年度、DNA、マイクロビーズアレイ技術により差異発現遺伝子の分離を試みたが、神経支配を有する側の骨格筋で高発現する遺伝子の分離は不十分であった。そこでクラスター形成した遺伝子をあらかじめサブトラクションにより排除した後に得られたビーズを再ソートする2次分離を施行した(ビーズ関連受託、6397Aビーズ関連受託)。これにより、最終的に神経支配のある骨格筋で高発現する遺伝子38個と除神経した骨格筋で高発現する遺伝子67個、計105個を分離し、塩基配列を決定、相同性検索を行なった。2)DNAチップの作製上記105個の遺伝子の塩基配列を検討し、ribosomalRNAや偽陽性の可能性が高いものを排除し、最終的に96個の遺伝子をスポッテイングし、DNAチツプを作製した(DNA受託解析)。現在、実験的除神経筋より除神経操作後経時的にRNAを抽出し、ハイブリダイゼーション用プローブの作製を行っている。今後、今回作製したDNAチップとこれらプローブをハイブリダイゼーションさせることで、神経支配の有無による遺伝子発現の変化を系統的に解析したい。

(2)DNAチツプ解析ラットの除神経操作後1,2,3,4,7日、2,4,8週後,骨格筋をよりRNA抽出、標識しプローブとした。昨年度作成したDNAチップとハイブリダイズさせるべく、現在反応条件の検討中である。(3)昨年度までにマイクロビーズアレー技術を応用し、分離された遺伝子の分類
ハイパースペクトルカメラを用いた革新的内視鏡用画像診断支援システムの開発

「ハイパースペクトルカメラ(HSC)を用いた革新的内視鏡用画像診断支援システム」を開発した。大腸内視鏡のHSC撮影データより正常粘膜および病変部の分光スペクトルの網羅的解析を行ったところ、平均反射強度は正常粘膜;0.96±0.25、過形成性ポリープ;0.90±0.25、腺腫;0.86±0.32および腺癌;0.60±0.46であった。数学的手法による大腸癌の分光学的特徴の抽出と標準化を行い、腫瘍特異な分光度に基づいたマッピングを行ったところ、正常粘膜と良性腫瘍や悪性腫瘍は明らかに区別可能であった。本研究により開発する新規内視鏡用画像診断支援システムの基礎は、ハイパースペクトルカメラ(HSC1701;エバジャパン)を用いた大腸ポリープや大腸癌の光学的波長変化の網羅的解析にあり、大腸癌固有の波長変化を同定し、これを客観的な指標とすることで、医師の経験に依存しない高い診断精度をもった内視鏡システムを確立することが可能である。大腸内視鏡症例30例および消化管腫瘍切除症例25例を対象とし、大腸内視鏡症例においてはベビースコープを介して鉗子孔より撮影、切除症例の手術標本においては偏光レンズを用いて直接撮影を行った。正常組織と腫瘍組織(癌部)に光学的な差異を調べ、データを統計学的に解析を行った。その結果、大腸内視鏡における癌部・非癌部の分光特性は、大腸内視鏡症例においてヘモグロビンによるものとは独立した吸収帯の存在を500nm近傍に認めた。さらに、切除標本においても同様の吸収帯の存在を認めた。500nm近傍の吸収帯出現が、酸化ヘモグロビンに相関があるのかについて相関分光法を用いて検証を行ったところ、550nmと500nmの分光変化はそれぞれ独立したものであり、本研究における500nmの分光変化が酸化ヘモグロビンに依存するものではないことが明らかとなった。本研究における500nmの分光変化は、既知のものとは異なる新しい分光特性である可能性が示唆された。分光変化を生じる要因として、腺構造の増生等の組織構造の変化、構造異形さらには腫瘍特異的な蛋白質の増加などが考えられる。次なる課題として、顕微分光、質量分析等を行い、この500nmにおける変化の裏付けを行ってい<ことが挙げられる。
墨書土器からみた古代-中世における文化伝播と地域的変容に関する研究

本研究は、まず各地域の墨書土器の具体的様相を明らかにし、さらにその共通性と差異から、古代・中世の在地・地域社会における文化伝播のありようを考えようとしたものである。北部九州では3世紀以後に線刻やヘラ書で文字が書かれたものが散見するが、これは朝鮮半島からの直接の影響によるものであろう。一方南九州の墨書土器の始まりは8世紀であり、律令国家制度の広がりと同時である。ピークは大分・熊本以北で8-9世紀、宮崎・鹿児島は9-10世紀で、南はやや遅れる。またピーク時の書記部位は、宮崎・鹿児島では体部外面が多いが、大分・福岡・佐賀では底部外面が圧倒的である。そして大分・熊本以南では土師器が多く、以北では須恵器が多い。関東地方の出土量は九州よりはるかに多い。これまでのところ最多の千葉県では、出現は8世紀、ピークは9世紀前期で、須恵器より土師器が多い。また書記部位の主流が、8世紀には底部外面であったものが9世紀に体部外面へと変化する地域とそうでない地域がある。東北地方は、古代には南九州と同じく辺境地域であるが、墨書土器の出土量ははるかに多く、関東地方との文化的関係が考えられる。出現は東北南部で8世紀、北部で9世紀であり、律令国家の支配の進展と一致する。また平泉では12世紀後期の墨書土器に、宮崎県における中世の墨書土器と通じる様相がみられた。東北地方のなかでも岩手県の変遷の様相には宮崎県との類似性がうかがえることなどから、墨書土器文化の伝播とその地域的差異が宮都・畿内を中心におおよそ同心円状に広がっている可能性が考えられる。本年度は、九州を中心に国内の墨書土器関係の資料収集をおこなうとともに、古代の日本へ多大の文化的影響をあたえた百済・新羅での墨書土器について、研究調査の準備をおこなった。まず、朝鮮半島における古代の墨書土器の出土とその研究状況を調査したところ、韓国では木簡とともに本格的な研究が始められつつある状況であった。新羅の首都であった慶州では、雁鴨池遺跡から墨書土器・刻書土器・ヘラ書土器が出土している。官衙名やあきらかに祈祷にかかわると考えられる文言のほか、「×」印なども多くみられるとのことである。ここには日本との共通点がうかがえ、墨書という営みのルーツを考える上で重要である。地域間の比較研究としては、日向国と隣国の豊後国とを比べると、両地域とも出現時期は8世紀前半であるが、盛行する時期が豊後国では8世紀末から9世紀初頭、日向国では9世紀から10世紀であり、ほぼ消滅する時期は豊後国では10世紀、日向国では11世紀と、日向国のほうが遅い。また土器の種類は両地域とも土師器が多数をしめ、それは出土する土器のなかで土師器の占める比率と相関していると思われる。ただしこの傾向は全国どこでも見られるものではないらしく、たとえば山形県では墨書土器はほとんど須恵器であるが、出土する土器全体には土師器や赤焼土器も少なくない。このような相違点に一層の精査が必要であると考えている。本年度は、昨年度に続き全国で集成されている墨書土器関係資料の収集と、朝鮮半島での古代の文字資料についての研究状況の調査を行った。韓国では2000年9月に国立清州博物館にて「韓国古代の文字と記号遺物」展が開催され、古代のおもな文字資料が集められた。その成果によると、韓国への文字すなわち漢字の本格的な流入は紀元前3世紀ころからで、特に前漢の楽浪との接触によって漢字を使用する世界に入ったようである。

楽浪時代の古墳や土坑墓等から、文字を土器に漆で書いたもの、土器・瓦・磚などに彫ったもの、印章に彫ったもの、鏡・銭に鋳されたものなどが出土している。また紀元前1世紀の墓から筆と削刀が出土しており、上層階級を中心に筆記具の使用が確認できる。倭国と交流の深かった百済では、新羅にくらべて碑文の比重が低く、瓦や土器、磚などの土製品に文字が彫られた例が多い。今後は、戦前に出土した墨書遺物についても最新の科学的分析をあらためて行う必要性が提唱されている。日本国内の墨書土器の地域性については、現在最多の墨書土器を集成している千葉県を資料として下総国と上総国を比べてみた。両地域とも墨書が出現するのは8世紀前期から、消滅するのはほぼ10世紀末、ピークは9世紀前期で、土師器が最多である。記入方法は墨書が最も多いが、8世紀代の線刻の比率が下総ではやや高い。また記載部位の主流が底部外面から9世紀に体部外面へと変化する地域とそうでない地域とがあり、今後の検討課題である。本年度は、これまでに続いて各地で集成されている墨書土器関係の資料の収集とともに、地域間の相違について検討を行なった。まず九州の墨書土器は、地域別に北部・中部・南部に分類できる。具体的には、北へ向かうほど須恵器の比率が高くなり、ヘラ書・刻書土器で7世紀以前に遡るものが少なからずあって朝鮮半島との文化的交流が想定され、体部外面への書記率が低下し底部外面が高くなる、という南北の地域差が指摘できる。次に四国の4県では、各々まだ2060個体程度しか報告されておらず、巨視的な検討は困難である。これまでの出土の限りでは、香川県・愛媛県では須恵器が多いこと、愛媛県には7世紀のヘラ書・刻書があること、いずれの県でも書記部位は底部外面が最多であること、などの様相がみられる。また東北地方に目をむけると、山形県・秋田県ではすでに2000点を越える墨書土器が出土しており、岩手県でも1000点を越えている。この出土量は、古代には同じく律令国家の辺境地域であった南九州よりも多い。その背景には、1万点を越える出土が知られている千葉県をはじめとする、関東地方との文化的関係を考える必要があろう。この東北地方では、秋田県・岩手県の北部にいたると土師器の比率が高くなること、ヘラ書・刻書が墨書に先行する様相はどこにもみられないこと、岩手県の変遷の様相が宮崎県のそれと類似していること、平泉では12世紀後期の墨書土器に、早くも中世的な様相がみられることなどの特色がある。今後は、出土量の多い中部・関東地方や畿内の墨書土器をもとりあげ、墨書土器文化の伝播とその地域的差異が宮都・畿内を中心におおよそ同心円状に広がっているかどうかを検証したいと考えている。
MRI陰性PET陽性海馬を有する側頭葉てんかんの疾患概念確立と治療の研究

本研究の目的は、MRI陰性FDG-PET陽性海馬を有する難治性側頭葉てんかん患者の病態を解析し、発作抑制効果および記銘力障害の面から最適の外科治療法を考案することである。今回の研究では脳腫瘍や海綿状血管腫患者に伴う症例に対して病巣切除と海馬多切術を行い、全例で発作は消失し、記銘力障害も2年目までには回復することを確認し、この術式が有効な治療法であることを証明した。本年度は器質性病変を有し、さらにMRIで海馬正常、FDG-PETで代謝低下を認めたMRI陰性PET陽性海馬を有する側頭葉てんかん13例を対象とした治療法の有効性を施行した。手術の際には、病巣切除後に海馬白板あるいは海馬傍回から脳波を記録し、年齢も考慮して海馬切除の有無を決定した。海馬多切術導入前後の患者で手術成績および記銘力の温存について検討した。(結果の一部は2010年1月の日本てんかん外科学会で報告した。)結果としては1)海馬でスパイクを認めず海馬を温存した6例は全例Engel Class Iと良好な成績で、3例で抗てんかん薬を中止できた。2)海馬でスパイクを認めた7例中1例で海馬切除しEngel Class Iと良好な成績であった。高齢なため海馬を温存した2例は1例が多剤併用でEngel Class Iで1例はEngel Class IIIであった。3)海馬多切術施行した4例は全例Engel Class Iと良好な成績で、2例で抗てんかん薬を中止した。4)海馬を温存した8例は術後の記銘力低下を認めなかった。海馬多切術を施行した4例では術2週間目に遅延再生の低下を認めたが、半年、1年後には回復した。このことから器質性病変とMRI陰性PET陽性海馬を有する側頭葉てんかんに対して、海馬多切術は有用な治療となる可能性が示唆された。今後さらに、手術成績および記銘力低下に対する長期追跡を行うことで、MRI陰性PET陽性海馬に対する治療法の確立を目指す予定である。対象は外科治療を受けた難治性側頭葉てんが刃患者でMRI陰性FDG-PET陽性海馬を有する患者である。海馬、海馬傍回以外に脳腫瘍や血管性病変を有する症例と、器質性病変を有しない患者両者を対象とする。すでに治療を受けた患者の検討を行い、治療成績を検討した上で、今後治療を受ける患者の研究を行うのである。本研究の目的は、MRI陰性FDG-PET陽性海馬を有する難治性側頭葉てんかん患者の病態を解析し、発作抑制効果および記銘力障害の面から、最適の外科治療法を考案することである。海馬、海馬傍回以外に脳腫瘍や血管性病変を有する症例群と、器質性病変を有しない患者群の両者を対象とした。術前画像検査としては、MRIに加えFDG-PETを行い、殆どの患者で中枢性ベンゾジアゼピン受容体拮抗薬のflumazeni1(FMZ)-PETを施行した。術中には海馬白板から直接皮質脳波記録を行い、海馬温存あるいは切除術の指標とした。また切除術は海馬切除と海馬多切術に分けた。1)海馬でスパイクを認めず海馬を温存した6例は全例Engel Class Iと良好な成績で、3例で抗てんかん薬を中止できた。3)海馬を温存した8例は術後の記銘力低下を認めなかった。4)海馬多切術は、海綿状血管腫4例と良性脳腫瘍1例の計5例に施行し、全例Engel Class Iと良好な成績で、3例で抗てんかん薬を中止した。海馬多切術を施行した5例では術2週間目に遅延再生の低下を認めたが、半年、1年後には回復し、2年目には記銘力障害は認めなかった。このことから海馬多切術によるてんかん治療は、少なくとも脳腫瘍や海綿状血管腫患者に伴う側頭葉てんかんでMRI陰性FDG-PET陽性海馬を有する患者の重要な治療法であると考えられた。
サッケードの生起機構に関する研究

本研究では, (1)サッケード(飛越眼球運動)の大きさを決定するのは網膜上情報(網膜上における中心窩から視対象の像までの距離の情報)なのか,それとも視対象の空間における実際の位置なのか, (2)サッケードは一旦生じるとその軌導を変更できないパリスティック(弾導的)な運動なのか否かを検討した.その実験方法として,サッケードの生起時付近で瞬間的に提示された視覚刺激の知覚的な位置の判断,およびその視覚刺激に対する眼球運動(サッケード)反応の正確さや,時間特性の分析が行われた.その主要な結果は以下のとおりであった.1.サッケード生起時付近で提示された視覚刺激のみかけの位置は,実際の位置とは異なる位置に定位された.この定位の誤りは,サッケード生起の約100msec前から,サッケードの後約100msecまで生じた.2.サッケード生起時付近で提示された視覚刺激に対する眼球運動(サッケード)反応は,視覚刺激の実際の位置とその網膜上位置に対応する位置のいずれに対してでもなく,視覚刺激のみかけの(知覚的に誤って判断された)位置に向って生じた.この結果は,サッケード・システムに関する空間モデル(Spatial model)を支持する最近の研究結果とは一致しない.3.サッケード反応の振幅おび潜時の分析から,サッケード・システムは非バリスティクであること,また並列的な処理が可能であることが示唆された.本研究では, (1)サッケード(飛越眼球運動)の大きさを決定するのは網膜上情報(網膜上における中心窩から視対象の像までの距離の情報)なのか,それとも視対象の空間における実際の位置なのか, (2)サッケードは一旦生じるとその軌導を変更できないパリスティック(弾導的)な運動なのか否かを検討した.その実験方法として,サッケードの生起時付近で瞬間的に提示された視覚刺激の知覚的な位置の判断,およびその視覚刺激に対する眼球運動(サッケード)反応の正確さや,時間特性の分析が行われた.その主要な結果は以下のとおりであった.1.サッケード生起時付近で提示された視覚刺激のみかけの位置は,実際の位置とは異なる位置に定位された.この定位の誤りは,サッケード生起の約100msec前から,サッケードの後約100msecまで生じた.2.サッケード生起時付近で提示された視覚刺激に対する眼球運動(サッケード)反応は,視覚刺激の実際の位置とその網膜上位置に対応する位置のいずれに対してでもなく,視覚刺激のみかけの(知覚的に誤って判断された)位置に向って生じた.この結果は,サッケード・システムに関する空間モデル(Spatial model)を支持する最近の研究結果とは一致しない.3.サッケード反応の振幅おび潜時の分析から,サッケード・システムは非バリスティクであること,また並列的な処理が可能であることが示唆された.サッケード(飛躍眼球運動)の実行中に、視覚刺激を瞬間的に提示し、この視覚刺激に対する眼球運動反応を分析することによって、サッケードの生起のメカニズムの解明を試みた。4人の被験者から得られたデータを詳細に分析し、現在までに次の点が明らかになった。1.サッケード中に瞬間提示された視覚刺激の位置は誤って知覚された。この誤りの大きさと方向は、視覚刺激がサッケードの実行中のどの時点で提示されたかによって決定されていた。サッケードの開始時に視覚刺激が提示されると、視覚刺激はサッケードと同じ方向に誤って定位された。一方、視覚刺激がサッケードの終了直前に提示されると、視覚刺激はサッケードと反対方向に誤って定位された。2.サッケード中に瞬間提示された視覚刺激に対する眼球運動反応(サッケード)は、実際の視覚刺激の位置、すなわち物理的な位置ではなく、誤って知覚された、みかけの位置に対して生じることが示された。しかしながら、この眼球運動反応は、網膜上における視覚刺激の像の位置に完全に依存している訳でもなかった。3、サッケードの実行中に視覚刺激が提示されることによって、このサッケードの大きさがわずかながら変化することが示された。この事実は、サッケードがバリスティクな特性ではないことを示唆している。
教科「生物活用」における障害者との共同授業モデルの実証的研究

本研究は、農業高校での教科「生物活用」の学習方法である「交流活動」や「療法的手法」に着目し、そこでの授業実践や障碍者との交流活動の在り方について調査を行った。そこで明らかとなったのは、今後は「生物活用」が目的とする「交流活動」や「療法的手法」を通して、そこでの学びが多様な生徒の進路保障へとつながっていくことが重要である。また、学校と福祉関係機関との地域連携や学校間連携をより取り入れることで、学校内で完結しない幅広い学びへと展開させる必要がある。すなわち、実践的な学びと新たな農業福祉教育の在り様を示していくことが今後の「生物活用」の方向性であるといえる。今年度は、継続した形で現地調査を行う予定であったが、研究代表者の所属変更などもあり、十分な現地調査を行うことができなかった。しかし、その一方でこれまで収集してきていた資料の読み込みやその分析、全国各地での農業高校と特別支援学校の併設型の設置動向などを調べることができた。とりわけ特別支援学校の分校設置や農業高校との連携が大きく進んでおり、さらには、これらの分校設置は、高等部のみならず中等部にも拡大して進んでいることがわかった。よりそこでの連携教育の意義やあり方などより深く見ていく必要性も明らかとなった。その研究成果の一部は、日本農業教育学会や技術教育研究会の冊子にまとめることを行った。また、農業を活用した障がい者実践の取り組みなどを収集することもできた。近年、そのような取り組みは進んでいることが明らかとなった。特に農業生産法人による障がい者雇用のみならず企業による特例子会社による雇用、さらには社会福祉法人による雇用も拡大してきていることがわかった。本研究テーマでは農業高校と特別支援学校との連携教育に視野を入れてきているが、この連携教育を学んだもしくは体験した生徒たちの卒業後の進路あり方やまたは卒業後の受け入れ問題なども視野に入れつつ、次年度の調査研究テーマに繋げて行きたいと考える。本研究は、農業高校における農業を通じた障害者教育の教育的効果について、明らかにすることを目的としている。具体的には、農業高校での教科「生物活用」の学習方法である「交流活動」や「療法的手法」に着目し、農業高校と特別支援学校との交流授業に焦点をあて、そこでの共同授業の有り方や課題とその教育的効果を検証している。その背景には、現在農業高校では、農業高校の広大な土地を活用し、「特別支援学校」などが併設される傾向が多くなっており、さらには、農業高校内においても発達障害の生徒が入学してくる傾向が多く、彼らへの理解とその学習対応が差し迫った課題がある。今年度は、調査対象校に対して担当者の異動などもあり、十分な行えなかったが、関西圏にある農業高校の分校への教員への聞き取りも行い、多様な生徒の受け入れやそこでの進路・支援指導などの課題や地域と連携した取り組みの必要性などを垣間見ることができた。また、ドイツ・ミュンヘンへの海外調査もあわせて行い、農業の持つ多面的機能としての園芸福祉の実態やクラインガルテンやシュピタールなどの視察も行い、農業の持つ福祉的機能などに対して理解を深めることができた。今年度は、全国各地で、農業高校と「特別支援学校」との教育連携が進む中で、農業教育における「福祉」的視点からのアプローチの重要性を再認識できた。また、今年度の研究実績としては、これらの研究成果の一部を『産業教育・職業教育学ハンドブック』と『日本と世界の職業教育』の中に示すことができた。本研究は、農業高校での教科「生物活用」の学習方法である「交流活動」や「療法的手法」に着目し、そこでの授業実践や障碍者との交流活動の在り方などについて多面的な調査を行うことを目的としている。具体的には、農業高校で行われている実践と特別支援学校との連携による交流授業に焦点をあて、そこでの共同授業の有り方やその課題について調査研究を行った。現在農業高校では、農業高校の広大な土地を活用し、「特別支援学校」などが併設される傾向が多くなっている。さらには、農業高校内においても発達障害の生徒が入学してくる傾向が多く、彼らへの理解とその学習対応が差し迫った課題がある。この視点を踏まえて、1つは、特別支援学校を併設している農業高校とその特別支援学校との共同授業における実践を通して、そこでの連携授業の運営方法や指導方法について、現地調査から明らかにした。もう一つは、多様な生徒を受け入れている農業高校における学習障害を持った生徒の実態やそこでの授業対応などについて担当教員及び進路指導教員への聞き取りを行った。2校での調査を通して、生徒に対する指導方法や実習授業における留意点さらには、進路指導及び進路支援にむけての課題も明らかにした。今後、この「生物活用」が目的とする「交流活動」や「療法的手法」やさらには多様な生徒の進路保障を実現するためには、学校と関係諸機関との地域連携や学校間連携が必要である。

そのことで、学校内で完結しない幅広い学びへと展開させ、実践的学びと新たな農業福祉教育の在り方を示していくことが今後の「生物活用」の方向性であることを見出すことができた。高校・職業教育研究代表者の所属変更や調査対象者の異動・産休などあり、現地調査にうかがうことができなかった点がある。そのため、今年度は現地調査や実際の取り組みの事例などを把握すことが難しかったといえる。しかし、その一方で文献の収集や各県で行われている取り組み事例などの資料の入手などを行い、その分を補うことができ、分析・検討を主に行うことができたといえる。。昨年度は、調査対象としていた農業高校の担当教員が異動となり、定点的な調査研究が難しくなった。後任である担当教員との調査連携などがスムーズに行かなかったこともあり、実態調査においていささか研究の進展が遅れている。一方で、新たに京都にある農業高校で行われている特別支援及び進路支援の取り組みなどについてその実態などを把握することが出来た。そこでは、農業高校内においても発達障害の生徒が多数入学してくる傾向であり、彼らへの理解とその学習対応のみなず進路保障の問題も含めて、新たな課題を出てきたといえる。学校内のみならず地域社会と行政との連携した進路保障のあり方など新たな検討すべき課題が出てくるなど、再度調査研究の在り方や研究のフレームなど熟考していた点も研究進捗の遅れの要因でもある。今後は、再度調査対象校への調査の調整や他の学校への継続調査を実施していきたいと考えている。また、昨年度新たな調査となる学校を紹介していただき、そこでの「生物活用」の実践授業の見学などを行って行きたいと思う。また、次年度は研究最終年であるため、これまでの研究の成果の取りまとめもあわせて進め、学会発表または学会論文の作成を進める予定である。今後の研究は、継続調査を予定している東海地方の農業高校と特別支援学校との連携による「共同授業」と「交流授業」に焦点を当てて行く。そこでの授業実践及び運営やカリキュラムなどの分析などを行い、農業を核とした障害者教育の授業課題や教材開発及び共同モデル授業の在り方を検証していく。また、各農業高校で実施されている「生物活用」の教育内容分析を行い、その実態を明らかにし、「農業技術教育」だけでなく「相互理解能力」を学ぶことが可能な授業モデル構築を目指していく。また、「交流授業」に受講している生徒への継続的なアンケート調査を検討することで、「生物活用」での障害者交流が持つ教育的効果について実証的に明らかにしていく予定である。そして、昨年度新たな課題として出てきた、多様な生徒の進路・支援活動の在り方なども継続調査を行いながらアプローチしていく予定である。また、農業高校教員の障害者福祉に対する理解不足やそこでの授業展開方法のノウハウがないなど、多くの課題もある。農業教育における「福祉」的視点からのアプローチにおける教育的な位置づけやその理論構築などの検討なども合わせて研究課題として進めていきたいと考えている。今年度は、研究代表者の所属変更などもあり研究推進体制が十分にとれず、さらにはこれまで調査対象としていた担当教員の異動と産休などもあり、現地調査を十分行うことができなかった点が上げられる。
頸部頸動脈内膜剥離術後過灌流および高次脳機能障害におけるフリーラジカルの関与

本研究では、頸部頸動脈狭窄症に対する内膜剥離術中に頸静脈球部から持続的に頭蓋内からの静脈血をサンプリングし、1)電子共鳴スピン共鳴装置を用いて直接的にフリーラジカルを測定し、その発生量と術後過灌流および高次脳機能障害との間の関連を明らかにする。さらに、2)フリーラジカルスカベンジャーであるエダラボンを遮断前投与し、フリーラジカルの消去の程度と術後過灌流および高次脳機能障害の発生抑制とに関連があるかどうかを明らかにすることを目的とする。1)については、頸動脈遮断中の脳虚血の程度に比例してフリーラジカル反応が起こり、フリーラジカル反応の程度が一定量を超えると術後過灌流および高次脳機能障害が出現する事を証明した。2)についてはエダラボン非投与群に比してエダラボン投与群でフリーラジカル反応の程度が有意に軽くなることが認められた。さらに、2)ブリーラジカルスカベンジャーであるエダラボンを遮断前投与し、フリーラジカルの消去の程度と術後過灌流および高次脳機能障害の発生抑制とに関連があるかどうかを明らかにすることを目的とする。1)については、頸動脈遮断中の脳虚血の程度に比例してフリーラジカル反応が起こり、フリーラジカル反応の程度が一定量を超えると術後過灌流および高次脳機能障害が出現する事が証明された。来年度は2)につき検討する予定である。さらに、2)フリーラジカルスカベンジャーであるエダラボンを遮断前投与し、フリーラジカルの消去の程度と術後過灌流やよび高次脳機能障害の発生抑制とに関連があるかどうかを明らかにすることを目的とする。1)については、昨年に引き続き、頸動脈遮断中の脳虚血の程度に比例してフリーラジカル反応が起こり、フリーラジカル反応の程度が一定量を超えると術後過灌流および高次脳機能障害が出現する事を証明した。2)については現征検討中であり、統計学的有意差はまだついてはいないものの、エダラボン投与群でフリーラジカル反応の程度が軽くなる傾同が認められている。1)については、昨年、一昨年において、頸動脈遮断中の脳虚血の程度に比例してフリーラジカル反応が起こり、フリーラジカル反応の程度が一定量を超えると術後過灌流および高次脳機能障害が出現する事を証明した。
子宮体癌のオーダーメイド治療を目指したリンパ節転移の予測の試み

子宮体癌患者において,術前に子宮内膜生検検体をもちいてリンパ節転移リスクを予知するため,ExonMicroarray・リアルタイムPCRを行いリンパ節転移バイオマーカーの探索を行った.リンパ節転移症例で発現亢進が確認された5遺伝子のうち,ANKRD36(ankyrinrepeatdomaincontaining36),CROPおよびMALAT-1の3遺伝子が選抜された.ANKRD36は腫瘍細胞の細胞質に,CROPおよびMALAT-1は腫瘍細胞核に局在することが明らかとなり,ANKRD36タンパク陽性例ではリンパ節転移の頻度が高い傾向にあることが示された.今後はこれら3分子の生物学的特性につき研究を継続する予定である.子宮体癌患者において,術前に子宮内膜生検検体をもちいてリンパ節転移リスクを予知するため,ExonMicroarray・リアルタイムPCRを行いリンパ節転移バイオマーカーの探索を行った.リンパ節転移症例で発現亢進が確認された5遺伝子のうち,ANKRD36(ankyrinrepeatdomaincontaining36),CROPおよびMALAT-1の3遺伝子が選抜された.ANKRD36は腫瘍細胞の細胞質に,CROPおよびMALAT-1は腫瘍細胞核に局在することが明らかとなり,ANKRD36タンパク陽性例ではリンパ節転移の頻度が高い傾向にあることが示された.今後はこれら3分子の生物学的特性につき研究を継続する予定である.子宮体癌においてリンパ節転移の有無は重要な予後因子であり,後腹膜リンパ節郭清は臨床進行期の正確な決定と術後補助療法の個別化に重要な役割を担っている反面,術後の後遺症をおこしうる.本研究の目的は,臨床パラメータに加えより正確にリンパ節転移を予測するため,子宮体癌リンパ節転移のバイオマーカーとなりうる遺伝子の検索をマイクロアレイおよびリアルタイムPCRをもちいて行うことである.われわれはすでにKIAA1641,ANKRD36,VPS13A,CROP(cisplatin resistance-associated overexpressed protein), MLAT-1の5遺伝子を選別しており,これらが子宮体癌におけるリンパ節転移バイオマーカーとなりうるかについて臨床検体を用いて検証を行った.初年度は症例数を増やし,ANKRD36(KIAA1641と同一遺伝子であることが証明された),VPS13A,CROP,MALAT-1の4遺伝子のリアルタイムPCRを施行した.結果は,すべての遺伝子において,リンパ節転移陰性群に比べ,リンパ節転移陽性群で発現が亢進していることが確認された.また,理論的タンパクであるANKRD36に対するペプチド抗体を作成し,抗ANKRD36ペプチド抗体と抗CROP抗体を用いて子宮体癌の原発巣とリンパ節転移巣の免疫染色を施行した(リンパ節転移陰性5例,陽性4例).ANKRD36の染色強度はリンパ節転移陽性症例で強い傾向にあったが,CROPでは染色性とリンパ節転移状態との間に関連を認めなかった.初年度研究の結果を総括すると,リンパ節転移を有する子宮体癌組織で有意にRNA発現が亢進している4遺伝子のうち,子宮体癌組織におけるANKRD36タンパクとCROPタンパクの局在が証明され,この2タンパクがリンパ節転移バイオマーカーとなりうる可能性が示唆された.子宮体癌においてリンパ節転移の有無は重要な予後因子であり,後腹膜リンパ節郭清は臨床進行期の正確な決定と術後補助療法の個別化に重要な役割を担っている反面,術後の後遺症をおこしうる.本研究の目的は,臨床パラメータに加えより正確にリンパ節転移を予測するため,子宮体癌リンパ節転移のバイオマーカーとなりうる遺伝子の検索を行うことであり,すでに選別されているKIAAI641/ANKRD36,VPS13A,CROP(cisplatin resistance-associated overexpressed protein),MALAT-1の4遺伝子が子宮体癌におけるリンパ節転移バイオマーカーとなりうるかについて臨床検体を用いて検証を行った.平成23年度は初年度に施行した免疫染色を中心に検討を行った.抗ANKRD36ペプチド抗体と抗CROP抗体を用いて子宮体癌の原発巣とリンパ節転移巣の免疫染色を施行した(リンパ節転移陰性72例,陽性8例).ANKRD36はリンパ節転移陰性例中44例で陽性,28例で陰性であったのに比べ,リンパ節転移陽性例中8例すべてで染色性を認めた(P=0.045).また,ANKRD36陰性群と陽性群ではoverall suvivalに有意な差を認めなかった.CROPでは染色性とリンパ節転移状態との間に関連を認めなかった.また,MALAT-1に対するin situ hybridizationを施行し,MALAT-1が腫瘍組織に局在していることが判明した.平成23年度研究の結果を総括すると,リンパ節転移を有する子宮体癌組織で有意にRNA発現が充進している4遺伝子のうち,子宮体癌組織におけるANKRD36タンパクとCROPタンパクの局在が証明され,non-codingRNAであるとされるMALAT-1の腫瘍への局在も確認された.【方法】2001年から2012年の期間に手術を施行し,インフォームドコンセントのもとに採取した子宮体部類内膜腺癌27例(リンパ節転移陰性19例,陽性8例)の手術検体でマイクロアレイを行いリンパ節転移陰性群と陽性群間での発現を解析した.さらに61症例においてリアルタイムPCRを行いmRNA発現量の差を検証した.有意差検定はt検定などを用いた.2遺伝子産物に対する免疫染色をおこない,タンパクの発現と局在を検証した.【結論】

子宮体癌組織におけるANKRD36タンパクとCROPタンパク,MALAT-1の局在が証明され,これら3分子がリンパ節転移バイオマーカーとなりうる可能性が示唆された.【今後の展開】国際学会を含む数回の学会発表を経て,現在論文を作成中である.Large non-coding RNAであるMALAT-1は近年,腫瘍や発生における機能解析が待たれる分子である.今後われわれはMALAT-1を中心としたbiomarker候補3分子の腫瘍における機能解析に関する研究を続ける予定としている.研究成果の学会発表を行える段階に到達している(ASCO,日本産科婦人科学会,日本婦人科腫瘍学会など).24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度の研究目標として,臨床検体を用いた研究を論文として発表するとともに,腫瘍細胞株を用いてバイオマーカー遺伝子産物あるいはnon-codingRNAの機能解析を中心に行う予定である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
ガングリオシドGM3および糖転移酵素の膀胱癌治療への応用

1.ヒト膀胱癌組織における糖脂質発現の変化乳頭状表在性膀胱組織には浸潤性膀胱癌組織に比べて大量のGM3が蓄積していた。ヒト膀胱癌由来株T-24,KK47に対して培養液にGM3を添加し、in vitro invasion assayを試みたところ、10-100μg/mlの範囲で濃度依存的に膀胱癌細胞の浸潤を抑制した。2.膀胱癌組織における糖転移酵素活性。乳頭状表在性膀胱腫瘍および非乳頭状浸潤性膀胱腫瘍組織におけるGb3,GM3,GD各格合成酵素活性を測定した。乳頭状表在性膀胱腫瘍におけるGM3の蓄積は各糖転移酵素活性の相違から説明可能であった。3.BBN誘発ラット膀胱癌モデルにおける糖脂質発現パターンの変化。BBN誘発ラット膀胱癌モデルを作成し、内視鏡的観察によって治療前に腫瘍量の標準化が必要なことを強調した。その発ガン過程における糖脂質発現パターンの変化についは未検討である。膀胱癌由来細胞T24,YTS-1,KK47,尿膜管腫瘍来株YTS-3および正常膀胱粘膜由来細胞HCV-29に対して培養液中にBrefeldin Aを加え、ガングリオシド発現パターンおよび増殖能、浸潤能におよぼす影響について検討した。sialyLe^Xを発現している細胞ではBrefeldin Aの添加によってその発現が減少し、GM3の発現が増加した。また、低濃度Brefeldin Aの添加により、in vitroでの浸潤能抑制効果を認めた。マウスMBT-2腫瘍に対するGM3局所投与の抗腫瘍効果未分化なマウス移行上皮癌であるMBT-2皮下移植腫瘍に対して、10及び100μg/mlのGM3を腫瘍の下に局所投与したところ、浸潤抑制、増殖抑制効果を認めた。しかし、GM3合成酵素のC-DNAはいまだクローニングされておらず、遺伝子導入によって膀胱癌の糖脂質発現パターンを変化させることによる増殖能や浸潤能の抑制に関する検討は不可能であった。(1)糖脂質発現パターンの検討では、表在性膀胱癌組織には、浸潤性膀胱癌組織に比し、GM3が極めて大量に発現しており、Glc.cerも表在癌に多く発現していた。Lac.cer,Gb3,GD3は、浸潤性膀胱癌組織に多く発現していた。(2)当初問題にしていたGM2は、両者ともほとんど発現していなかった。(3)未分化なマウス移行上皮癌細胞であるMBT2は、GM3をほとんど発現せず、糖脂質発現パターンからは、ヒト浸潤性膀胱癌のモデルとして利用可能と思われた。(4)マウス皮下に移植したMBT2細胞に対し、GM3 1-10μgの腫瘍下局注が、増殖抑制効果,浸潤抑制効果を有した。(5)GM3をほとんど発現していない膀胱癌細胞T-24,KK-47に対して、マトリゲルを用いたinnvasion assayを行なった。外因性にGM3を添加したところ50-100μg/mlで、著明な浸潤抑制効果を認めた。1、糖脂質発現パターンの検討で、表在性膀胱癌組織ではGM3発現量の上昇、CDHの減少傾向を認めること、浸潤性膀胱癌組織ではGM3,CMHの減少、CDHの上昇を認めること報告してきた。そこでヒト浸潤性膀胱癌由来細胞、ヒト表在性膀胱癌由来細胞、ヒト正常由来膀胱粘膜細胞で糖脂質発現パターンを検討したところ、浸潤性膀胱癌組織での所見同様、浸潤性膀胱癌由来細胞でGM3が減少傾向にあることが認められた。2、マトリゲルを用いたinvationassayではヒト浸潤性膀胱癌

由来細胞(YTS-1)がヒト表在性膀胱癌由来細胞(KK47)、ヒト正常由来膀胱粘膜細胞(HCV29)に比し、高度の浸潤能を示す傾向が認められ、やはりGM3の発現が膀胱癌の浸潤能に関与している可能性が考えられた。3、前述のYTS-1、KK47、HCV29に関してこれらの細胞自身が有するシアリターゼ活性を測定したが現在までのデータでは3者間に活性発現強度の有意差を認めない。また、シアリルトランスフェラーゼ活性に関しては現在検討中である。1.膀胱癌組織における糖転移酵素活性。乳頭状表在性膀胱腫瘍(表)および非乳頭状浸潤性膀胱腫瘍(浸)組織におけるGb3, GM3, GD3各合成酵素活性を測定した。Gb3合成酵素活性は(表)で0.69pmol/hr. mg,(浸)で1.2pmol/hr. mg, GM3合成酵素活性は(表)で50.0pmol/hr. mg,(浸)で32.2pmol/hr. mg, GD3合成酵素活性は(表)で10.0pmol/hr. mg,(浸)で19pmol/hr. mg(酵素活性は各々3検体の平均値)であった。以上より、乳頭状表在性膀胱腫瘍におけるGM3の蓄積は各糖転移酵素活性の相違から説明可能であった。2.BBN誘発ラット膀胱癌モデルにおける糖脂質発現パターンの変化。BBN誘発ラット膀胱癌モデルを作成したが、その発ガン過程における糖脂質発現パターンの変化については未検討である。膀胱癌由来細胞T24, YTS-1, KK47,尿膜管腫瘍由来YTS-3および正常膀胱粘膜由来細胞HCV-29に対して培養液中にBrefeldin Aを加え、カングリオシド発現パターンおよび増殖能、浸潤能におよぼす影響について検討した。sialyl Le^Xを発現している細胞ではBrefeldin Aの添加によってその発現が減少し、GM3の発現が増加した。また、低濃度Brefeldin Aの添加により、in vitroでの浸潤能抑制効果を認めた。しかし、GM3合成酵素のC-DNAはいまだクローニングされておらず、遺伝子導入によって膀胱癌の糖脂質発現パターンを変化させることによる増殖能や浸潤能の制御に関する検討は不可能であった。