hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ホモトピー集合とそのホモトピー不変部分集合族の研究

昨年度までの成果を踏まえて,基点付位相空間の間のホモトピー集合とそのホモトピー不変な部分集合族の研究を継続した.山口俊博氏とファイブレイションと自己親密数に関する研究を行い,小田・山口の共著論文として,「Self-maps of spaces in fibrations, Homology, homotopy and applications 20 (2018), 289-313」として出版した.この論文により,ファイブレイションに表れる空間の自己親密数の間の関係を初めて解明できた.この結果は,山口氏と以前出版したコファイブレイションと自己親密数に関する研究の双対の結果であるが,完全な双対の結果が得られることではないここが解明できた.さらに,山口俊博氏と有限複体の自己ホモトピー同値写像とホモトピー集合と自己親密数に関する研究を行い、新しい結果を得て論文を作成中である.この中には興味深い例が多く含まれている.中岡史絵氏と作用子をもつ集合においてコンパクト集合と連結集合の概念を導入し,共著の論文を作成中である.また,平嶋康昌氏と弱ハウスドルフ空間の圏に関する論文作成を行い,ホモトピー論に便利な圏の構成に関する論文を作成中である.基点付位相空間の間の基点付連続写像全体に基点付ホモトープという同値関係を入れて得られた同値類の全体の集合における様々なホモトピー不変な部分集合族の性質を詳しく調べた.ゴットリーブ群を用いて定式化されるサイクリック元を保存する写像のホモトピー集合とその双対の研究を行った.特に,一般化されたコゴトリーブ集合のもついくつかの新しい性質を証明した.コゴトリーブ集合については特別な場合に短完全列の存在を証明した.この性質は,コゴトリーブ集合の代数的性質を研究する上で重要である.特別な空間の自己ホモトピー同値写像類の群について,群の半直積との関係が得られた.一般的な性質を証明し,いくつかの特別の場合に空間のコホモロジー群の性質を用いて定式化した.空間のホモトピー群の特別な性質について,ファイブレーション,コファイブレーション,胞体構造,ポストニコフ分解との関係に関するいくつかの定理が得られた.いくつかの例について詳しく研究した.2-圏における3次ホモトピー作用素に関して,特に大口の研究と大嶋の最近の研究を踏まえ,様々な性質について研究した.箱積については,非決定因子とルターの公式との関係に着目し研究を進めた.さらに,箱積に対して古典的なホップ不変量だけでなく,一般化されたホップ不変量に対する公式も証明することができた.さらに,懸垂写像や境界準同型写像についても公式を詳しく研究した.これらの定式化のために,新しい箱積の定式化が重要であることが判明した.ブラウン・ブース・ティロットソン積の中心について調べ,一般化された反射空間との関係を証明した.以下のような研究結果が得られたので,おおむね順調に進展している.一般化されたコゴトリーブ集合のもついくつかの新しい性質を証明し,さらに,特別な場合にコゴトリーブ群の短完全列の存在を証明した.自己ホモトピー同値写像類の群について,それを構成する空間の自己ホモトピー同値写像類の群と対称群の半直積との関係が得られた.また,コホモロジー群の性質を用いて一般的に成り立つ定理を得た.空間のホモトピー群の特別な性質を調べ,空間と胞体を接着した空間との関係が得られた.また,アイレンベルグ・マクレーン空間への写像から誘導されたファイブレーションのファイバーとの関係も得られた.2-圏における3次ホモトピー作用素に関して新しい定式化が得られた.箱積に対して古典的なホップ不変量だけでなく,一般化されたホップ不変量に対する公式も証明した.ブラウン・ブース・ティロットソン積の中心に関する定理が得られた.また,この結果を一般化された反射空間の理論に応用することができた.これらの成果は次年度以降の研究の基礎の一部となる.基点付位相空間の間のホモトピー集合とそのホモトピー不変な部分集合族の研究を昨年までの研究を引きつぐことにより遂行した.空間のm回約積の自己ホモトピー同値写像類の群と空間の自己ホモトピー同値写像類の群と対称群の半直積との関係を与える定理,及びコホモロジー群の性質を用いて一般的に成り立つ定理を含む論文を,木原・丸山・小田の共著論文としてトポロジーとその応用に関する数学雑誌に発表した.その中で,球面や複素射影空間やアイレンベルグ・マクレーン空間に関する一般的な結果も得た.コゴトリーブ集合は群状空間から導かれる演算により群になるかどうかは現在まで証明されていないが,チョイ・キム・小田は,コゴトリーブ集合の代数的性質を研究する上で重要である短完全列の存在を証明した.また,様々な群作用をコゴトリーブ集合に定義することに成功した.これらの結果は,コサイクリック元を保存する写像の研究に応用されることも示された.チョイ・キム・小田の共著論文としてこれらの結果をまとめ韓国数学会発行の数学雑誌に投稿し受理された.木原・小田の有理カップ積とK群に関する共著論文を数学雑誌エジンバラ数学会の紀要に投稿し受理された.空間のホモトピー群の特別な性質について,コファイブレーション,胞体構造との関係に関するいくつかの定理が得られ,山口・小田の共著論文として現在投稿中である.ブラウン・ブース・ティロットソン積の中心について調べ,一般化された反射空間との関係を証明した.

この結果を平嶋・小田の共著論文としてまとめ,現在投稿中である.基点付連続写像全体に基点付ホモトープという同値関係を入れて得られた同値類の全体の集合に関し,以下のような研究結果がえられたので,おおむね順調に進展している.チョイ・キム・小田の共著論文としてコゴトリーブ群の短完全列の存在を証明した論文を数学雑誌Journal of the Korean MathematicalSocietyに投稿し受理された.基点付位相空間の間のホモトピー集合とそのホモトピー不変な部分集合族の研究を前年度までの成果を踏まえて継続した.空間のホモトピー群の特別な性質について,コファイブレーションや胞体構造との関係に関するいくつかの定理が得られ,小田・山口の共著論文として「Self-homotopy equivalences and cofibrations, Topology and its Applications, 228 (2017), 341--354」として出版した.この論文では,コファイブレーションを用いて自己ホモトピー同値写像の集合の性質を研究し,ホモトピー群におけるある次元までの同型が自己ホモトピー同値写像であることを決定することを研究したが,さらに,この双対であるファイブレーションを用いて,モトピー群におけるある次元までの同型が自己ホモトピー同値写像であることを決定する究を行い,胞体構造の代わりにポストニコフ分解との関係を与える定理を証明した.木原・小田の研究により直積空間のホモロジー群とコホモロジー群を応用して直積空間の自己ホモトピー同値写像類の群の非自明性を決定した.ブラウン・ブース・ティロットソン積の中心について調べ,一般化された反射空間との関係を証明したが,平嶋・小田の研究したブラウン・ブース・ティロットソン積を考えるとき,小圏という仮定を外して一般の圏で理論を展開する場合はいくつかの理論的に困難な点が生ずる.我々はアドミッシブルという概念を導入することにより研究を進めた.この結果を平嶋・小田の共著論文としてまとめ,現在投稿中である.ホモトピー集合に関し,以下のような研究結果が得られたので,おおむね順調に進展している.自己ホモトピー同値写像類の群については,という論文を発表することができた.コゴットリーブ群に関しては,昨年度までの成果を踏まえて,基点付位相空間の間のホモトピー集合とそのホモトピー不変な部分集合族の研究を継続した.山口俊博氏とファイブレイションと自己親密数に関する研究を行い,小田・山口の共著論文として,「Self-maps of spaces in fibrations, Homology, homotopy and applications 20 (2018), 289-313」として出版した.この論文により,ファイブレイションに表れる空間の自己親密数の間の関係を初めて解明できた.この結果は,山口氏と以前出版したコファイブレイションと自己親密数に関する研究の双対の結果であるが,完全な双対の結果が得られることではないここが解明できた.さらに,山口俊博氏と有限複体の自己ホモトピー同値写像とホモトピー集合と自己親密数に関する研究を行い、新しい結果を得て論文を作成中である.この中には興味深い例が多く含まれている.
低線写放射線被曝と甲状腺腫瘍発生の因果関係の解明

平成5、8年に行ったマーシャル諸島クワジェリン環礁およびマジュロ環礁の調査より以下の結果をえた。(1)クワジェリン環礁の調査結果から、誕生年が1954年以前のマーシャル住民の甲状腺結節性疾患(触知結節)頻度は1954年時(水爆実験「BRAVO」施行年)の居住地とビキニ環礁からの角度に逆相関する。(2)FT3あるいはFT4が正常値以下であった者は0.5%、抗サイログロブリン抗体あるいは抗マイクロゾーム抗体陽性の者は2.5%であり、橋本病の頻度、抗体陽性の頻度は日本に比してかなり低い。(3)尿中ヨード排泄量は約1/3がWHO基準のModerate iodine deficiencyとなり、マジュロ住民は現在ヨード欠乏状態にあることが推定された。(4)住民の推定被爆量については共同研究者のProf.K-RTrottのグループが住民の生活歴、公表データ、Dr.S.L.Simonが1993年までに行ったマーシャル諸島の土中残留^<137>Cs量より算定を試みたが平成8年度中に完了していない。(5)穿刺吸引により採取した検体のK-ras onocogene、codon61の解析では異常は認められなかった。(6)1994年に手術された11例の手術切除標本の病理最終診断では乳頭癌5例、濾胞癌3例、微小癌2例であった。それらの6例についてp-53蛋白の検索を行い、4例に陽性所見が得られた。以上より以下の示唆を得た。(1)その発生頻度の分布から放射線被曝が影響している可能性は否定できない。(2)病因にヨード欠乏が関与している可能性がある。(3)切除標本では濾胞癌の頻度が比較的多く、放射線被曝の他地域の経験と矛盾するように思われる。(4)チェルノブイリで観察されたK-ras遺伝子の異常は全く認められず、チェルノブイリとは異なった機序で発生している可能性が高い。1996年1月-2月にイ-バイ等において、住民546人を検診し、122名の甲状腺結節より穿刺吸引細胞診の手法にてサンプルを採取した。1994年に手術された11例の手術切除標本の病理最終診断を得た。それらの6例についてp-53蛋白免疫染色の検索を行い、4例に陽性所見が得られた。1994年マジュロ検診で発見された甲状腺腫の未手術例について、1996年1月-2月にマジュロ島に赴き、31例の凍結標本およびホルマリン固定標本を得た。p-53遺伝子、ras遺伝子、Ret遺伝子については、検索を進める準備が完了した。1993、94年に調査した6,646名のデータベース入力が終了した。近日中に入力ミスの修正を完了し、平成8年度に統計処理を完了する。住民の推定被曝線量の決定をマーシャル諸島共和国NatiowideRadiological StudyのSteven L.Simon博士が行う予定であったが、マーシャル諸島共和国の諸事情により同博士が同研究所を解任され、今年度は被曝線量推定を行えなかった。来年度、被曝線量推定をロンドン大学K-R Trott教授に依頼することが決定した。平成7年度に標本の採取、データベースの入力が終了し、マーシャル諸島共和国住民の甲状腺癌および甲状腺良性腫瘍の遺伝子発現の特徴と被曝線量の関係について結果を得るめどがついた。

研究の目的は1954年のビキニ事件で被曝した、マーシャル諸島住民を対象に低線量被曝と甲状腺腫瘍発生との因果関係を解明することである.1)イ-バイ島(クワジェリン環礁)渋面1368人調査をもとにした疫学的解析を行った.1992年に測定された島々の土中の残留137Cs量(Dr.SL Simon)と1954年時の住民の居住地ごとの年齢補正有甲状腺結節率との相関性は統計学的に有意ではなかった.しかし、残留137Cs量とビキニ環礁からの角度(ビキニ環礁を通る緯線を0度とし経線を90度とする)が0-40度までの間で相関することにより、この角度の間で角度と年齢補正有甲状腺結節率との関係を検討すると、触診でふれる結節頻度で負の相関性が認められた.この検討ではビキニより500km離れたリキエップにおいても被曝後40年経過した時点で甲状腺結節頻度が高い可能性があるという結果が得られた.すなわち、今まで被曝の影響がないとされていた程度の被曝量でも結節性甲状腺腫の有病率が高くなっている可能性が示唆された.2)遺伝子の解析では、マジュロ住民の甲状腺結節から穿刺吸引細胞診で得られた70検体のK-ras oncogene異常の検索を終了した.その結果、チェルノブイリで認められたcodon61の異常は認められなかった.すなわち、現在のマーシャル住民に認められる甲状腺腫瘍はチェルノブイル住民とは異なった病因によることが示唆された.マジュロ環礁住民の5000人を越える調査結果のデータベース作成がマーシャル諸島政府の意向で完了できず、推定被曝量のも決定も終了できなかった.そのため、本年度内までに確定的な疫学的解析結果を得ることができなかった.
生理活性物質の高効率分析用シリカゲル充填剤の試作と実用化

本研究は水溶性生理活性物質の分離に適したHPLCカラム充填剤の開発を目指して行われた.始めに開発したMPS,PZS,PDSは相当する3-(置換プロピル)トリメトキシシリルシランとシリカゲルとをトルエン中で還流することにより調製した.これらは6種類の水溶性ビタミンを単一の緩衝液で一斉分析できた.次にπ-π相互作用の発現を期待して7種のゲル(NAPS,AAPS,ACNQ,PAIP,AAQI,NCIP及びNAIP)を調製した.これらのカラムは核酸に関連した化合物の分析に適しているかどうかが試された.ACNQとAAQIは初めての色素カラムである.MPSは目薬中の各種成分の分析,旨味に関連した調味料中の5'-IMP,5'-GMP及び5'-XMPの定量,アデノシン酸類(AMP,ADP,ATP等)の分析,更には糖類(単糖,二糖,多糖類)の分離定量が可能であった.NAPSとAAPSはアデニン系核酸関連物質の分析を単一緩衝液の使用とUV検出により容易に分析できることを示した.応用としてNAPSは,魚肉のATPase活性測定が可能であった.ACNQ,AAQI,PAIP,NCIP及びNAIP等はアデニン誘導体の分離に適用できることも分かった.とりわけ,ACNQが良好な分離パターンを示した.目下π-π相互作用による医薬品の分析を行っているところである.本研究は水溶性生理活性物質の分離に適したHPLCカラム充填剤の開発を目指して行われた.始めに開発したMPS,PZS,PDSは相当する3-(置換プロピル)トリメトキシシリルシランとシリカゲルとをトルエン中で還流することにより調製した.これらは6種類の水溶性ビタミンを単一の緩衝液で一斉分析できた.次にπ-π相互作用の発現を期待して7種のゲル(NAPS,AAPS,ACNQ,PAIP,AAQI,NCIP及びNAIP)を調製した.これらのカラムは核酸に関連した化合物の分析に適しているかどうかが試された.ACNQとAAQIは初めての色素カラムである.MPSは目薬中の各種成分の分析,旨味に関連した調味料中の5'-IMP,5'-GMP及び5'-XMPの定量,アデノシン酸類(AMP,ADP,ATP等)の分析,更には糖類(単糖,二糖,多糖類)の分離定量が可能であった.NAPSとAAPSはアデニン系核酸関連物質の分析を単一緩衝液の使用とUV検出により容易に分析できることを示した.応用としてNAPSは,魚肉のATPase活性測定が可能であった.ACNQ,AAQI,PAIP,NCIP及びNAIP等はアデニン誘導体の分離に適用できることも分かった.とりわけ,ACNQが良好な分離パターンを示した.目下π-π相互作用による医薬品の分析を行っているところである.1.試作・開発した3-モルホリノプロピルシリルシリカゲル充填剤に関して性能に信頼性のあるゲルのバルク製造方法を詳しく検討し,単一ロットの充填カラムを比較的多数調製した。カラムの性能を多角的に検査し,総合的に検討した結果,本充填剤の量産に関して一応その目的を達成することができた。2.上記充填剤を用いて水溶性ビタミンやうま味成分の分離・定量が短時間のうちに達成できることを確実にした。次いで,二・三糖類混合物(十種類)の分離・分析を検討し,実試料(輸液,ソフトドリンク等)への応用を行なうと共に,従来用いられきている非HPLC法(ベルトラン法,ソモギ法)との良好な相関性が成立することを確認した。但しこの場合,溶離系として水系のみでは分離不可能であって,アセトニトリル-イミダゾール・ボレート緩衝液(ph6.5)(90:10,v/v)を用い,検出器は屈折計を利用して行なった。この成果は論文としてまとめられ,J.Chromatogr.に掲載された。3.分離機構としてπ-π相互作用を利用して分離する充填剤は,まだあまり例が多いとは云えない。そこでこの種の充填剤を基礎的検討から行なって,特長的なものを開発する目的で,まず手始めに3-アミノプロピルシリルシリカゲルのアミノ基に対して,1-ナフトイル-および1-アントイルクロリドとの反応を行ない,2種の新規充填剤(NAPS,AAPS)を開発した。次いで,これらの充填剤カラムを調製し性能評価を行なった。その結果分析対象として核酸に関連した化合物の分析に適用できることが判った。例えば,アデノシンヌクレオチド類はNAPSあるいはAAPSの何れによっても緩衝液のみを終始留出液に用いて分析できることが判った(UV検出)。さらにNAPSは魚肉中のATPase活性測定にも応用できることが判った。この成果はBiomed.Chromatogr.に印刷中である。4.π電子系である有機色素を化学結合させたゲルを開発中であり,現在これらの性能を評価中である。開発・試作した3-モルフォリノプロピルシリルシリカゲル充填剤が溶離液に緩衝液のみを使用して,水溶性ビタミンやうま味成分の分離・定量,核酸関連物質の分析を短時間に達成することができた.これらの結果を実用化に結びつけるために,同一ロットの充填カラムを多数調製し,性能評を他機関(大学,企業の研究所等)に依頼した.

2.上記充填剤の使用により糖類のうちで二糖類や三糖類の分離(十数種類)ができることがわかった.実試料(輸液,ソフトドリンク等)の分析への応用をはかり,好結果を得た.本法は従来用いられてきた非HPLC法(ベルトラン,ソモギ法)との間に良好な相関性が認められた.この結果から実用性に期待が持たれる.3.旨味成分に関連したプリン核を有する核酸関連物質(イノシン酸他)の分離ができることがわかった,そこでこれらの分離定量ならびに関連の酵素の簡便迅速な酵素活性定量法の開発を検討したところ好結果を得た.4.上述の充填剤の使用により目薬成分の予備的分析から数種のアルカロイド塩類(例.塩酸ナファゾリン,メチル硫酸ネオスチグミンやマレイン酸クロロフェニラミン等)が分離できることが判り,実用分析への応用を検討した.5.ヒドロキソコバラミンやビタミンB12の簡便で精密な分析に適用可能なことがわかり,定量の実用化研究を進めた.6.3-アミノプロピルシリルシリカゲルを基材としてpi-pi相互作用発現が期待できる充填剤の開発を試みた.色素および各種アシロイル化カラムを調製し,特に核酸関連物質の分離に有用であることを示した.更に生体試料中或は医薬品中の生理活性物質の分離分析・定量法の確立を目指したキラル識別充填剤の開発についても研究を行なった.
ウガンダにおける南スーダン人とキリスト教信仰覚醒運動：クク人に注目して

2018年4ー7月にかけては、前年度の調査成果の整理と日本文化人類学会での口頭発表を行った。この調査成果の整理を踏まえ、8-9月に現地調査を実施した。現地調査では、ウガンダ、南スーダンの教会、およびキリスト教信仰覚醒運動の各団体でのインタビューを実施し、各教派、団体の歴史、組織、教派、団体間関係、そしてインターナショナルなネットワーク構築の状況について聞くとともに、それぞれのボーン・アゲイン、福音派、ペンテコステ派に対する認識についても質問した。結果、南スーダン国内のキリスト教教派、信仰覚醒運動団体間関係を解明できたとともに、そのグローバルなネットワークについても明らかにすることができた。2018年9月ー2019年3月にかけては、調査成果を整理するとともに、著書の出版準備を行った。それらを踏まえ、3月にはウガンダ共和国モヨ県、カユンガ県のクク人集住地域を訪問し、翌年度の調査に備え予備調査を行った。モヨ県には、2017年1月にクク人の故地カジョケジ郡が崩壊したのちに避難した多くのクク人がいる。そのため、彼らと教会、およびキリスト教信仰覚醒運動とのかかわりについて調査し、難民居住区においてスクリプチャー・ユニオンが活動していることを確認した。カユンガ県ではカユンガにおけるクク人のコミュニティの有無や、人口を確認し、彼らの移住の歴史を聞き取っている。結果、カユンガにおけるクク・コミュニティの概要を把握し、それとともに来年度の調査地を決定できた。現地調査では順調に必要な情報を入手することができ、且つ新たな調査地に入る準備も終えられた。また、成果発表を着実に行う準備ができているため。2019年度はこれまでの調査成果を国内、国際学会で発表し、それに基づく論文を執筆、公刊を目指す。またウガンダ南部、カユンガ県での調査を開始する予定である。カユンガ県では、クク人を中心にインタビューを行い、南スーダン出身者が当該県に移り住んだ経緯を明らかにするとともに、彼らが設立した教会の歴史、および活動内容の聞き取りを行う。その際には東アフリカ信仰覚醒運動、スクリプチャー・ユニオンの有無、もしあればその活動内容や、運動内におけるウガンダ人と南スーダン出身者との関係性などについても確認する予定である。さらにこの調査成果を整理し、翌年度の学会での発表、論文公刊を目指す。2017年4ー7月まで前年度の調査の整理と論文執筆を行った。そのうえで8ー9月にはヨーロッパにおいて難民の受け入れ状況に関する調査とウガンダー南スーダン国境地帯に関する歴史文献調査を行った。結果、ウガンダー南スーダン国境地帯におけるキリスト教に関する史料が手に入り、当該地域における植民地政府とキリスト教との関係、さらにはキリスト教信仰覚醒運動の北部ウガンダ、南部スーダンへの伝播過程の一端が明らかとなった。10月から12月にかけては、調査成果を整理するとともに12月ー3月に行う予定のウガンダ調査の準備をおこなった。12月後半ー1月初旬にかけてウガンダ北部での現地調査を行った。ウガンダー南スーダン国境地帯に位置するモヨ県において、南スーダンから避難している南スーダン出身者、特にスーダン・南スーダン聖公会関係者にインタビューを行い、彼らとキリスト教信仰覚醒運動との関わりについて明らかにした。その後アルア県に移り、学生主体の信仰覚醒運動、スクリプチャー・ユニオンのアルア支部においてその活動に参加し、参加者の様子を観察するとともに、インタビューを行った。2月にはウガンダ北部のアジュマニ県にある難民居住区において住み込み調査を行い、居住区におけるキリスト教教会の展開とその活動について見ることを通し、避難の地ウガンダで南スーダン出身者が自身の信仰をどのように保とうとしているのかについて、特に信仰覚醒運動とウガンダ人との関係の観点から明らかにした。3月に帰国後、調査成果を整理した。ウガンダー南スーダン国境地帯におけるキリスト教の歴史に関する資料を手に入れることができ、且つ信仰覚醒運動に関する情報も得ることができた。また、調査成果をまとめ、研究会等で発表したことにより、論文執筆の目途もついたため。

また、成果発表を着実に行う準備ができているため。4月以降、夏、冬の調査についての整理を終わらせ、論文執筆を行う。それを踏まえてウガンダ南部に調査拠点を移し、クク人の多くが信仰覚醒運動と出会った場所であるウガンダ南部におけるキリスト教の歴史と現状について見ていく予定である。2019年度はこれまでの調査成果を国内、国際学会で発表し、それに基づく論文を執筆、公刊を目指す。またウガンダ南部、カユンガ県での調査を開始する予定である。カユンガ県では、クク人を中心にインタビューを行い、南スーダン出身者が当該県に移り住んだ経緯を明らかにするとともに、彼らが設立した教会の歴史、および活動内容の聞き取りを行う。その際には東アフリカ信仰覚醒運動、スクリプチャー・ユニオンの有無、もしあればその活動内容や、運動内におけるウガンダ人と南スーダン出身者との関係性などについても確認する予定である。さらにこの調査成果を整理し、翌年度の学会での発表、論文公刊を目指す。他予算で行った海外出張先が、本研究課題の調査地と重なり、旅費が想定より抑えられたため、次年度使用額が生じた。繰り越された分は旅費と物品費(書籍代)とする予定である。2018年度は2度の海外調査を行ったが、初回の調査で想定より多額の旅費を使用することになったため、残額では2度目の調査費には足りなかった。そのため、2度目の調査費は大学の研究費より捻出することになり、残額が次年度使用額となった。
小児期の放射線、化学療法によるゲノム障害の二次癌発症および遺伝的伝播に関する検討

1980年以降広島大学にて治療を行い次世代の児を持ちえた小児がん患者と配偶者、その児の15組のゲノム解析を施行した。進行小児がん経験者6例の治療前と治療後の体細胞DNAのエクソーム解析で、治療後に変異が2、9、12、16、32、84個検出された。また、二次がんを発症した2例を含む4例の全ゲノムシークエンスでは126、87、73と198であった。児について3組のエクソーム解析では、1例では84個中3個、1例で12個中1個が児に伝搬している可能性が示唆された。先の2例を含む二次がん症例4例のエクソーム解析では、二次がん発症例に共通の変異や変異シグネチャーは同定できなかった。1980年以降広島大学にて治療を行った小児がん患者のうち、小児がんが治癒し、その後フォローアップされ成人に至り次世代の児を持ちえた28組中、同意が得られた15組および配偶者のゲノムについて解析した。神経芽腫6例、腎芽腫3例、肝芽腫1例、悪性リンパ腫2例、横紋筋肉腫1例、悪性胚細胞腫1例であり、化学療法を全例が、放射線療法を6例が受けていた。また、二次がんを発症した4例についても同意を得て、検討した。1.治療前後のゲノム解析:エクソーム解析:進行小児がん経験者6例の治療前と治療後の体細胞DNAのエクソーム解析を行ったところ、エクソン上に生じた変異が2、9、12、16,32、84個検出された。また、2例について、low depthにて全ゲノムシークエンスを治療前後で行い、全ゲノム上での変異の検出を試みたところ126、87個であった。また、二次がんを発症した2例も同様に治療前後と二次がん組織の全ゲノムシークエンスを施行したが、治療後は73と198でそのうち二次がんではさらに2,000個以上の変異を認めた。2.次世代のゲノム解析:小児がん経験者とその配偶者と児について3組のエクソーム解析を行った。3組とも、化学療法と放射線療法がおこなわれた症例で1.で認められた変異部位を中心に解析したところ、2歳時に治療を受けた1例では84個中3個、3歳時に治療を受けた1例で12個中1個が児に伝搬している可能性が示唆された。前者は、患者の治療年齢、治療内容とくに腹部の放射線療法が影響している可能性が示唆され、今後症例を重ねて検討することとした。また、二次がん症例については1.の2例に加えて二次がんを発症した体細胞ゲノムを2例のエクソーム解析を行って検討したが、二次がん発症例に共通の部位、あるいは変異のパターンは同定できず、今後さらに症例を追加して検討することが必要と考えられた。小児腫瘍学、小児外科学
中国の台頭と東アジアにおける地域協力枠組み発展の政治過程

中国の経済成長は着実に中国の対外行動に影響をあたえており、経済規模が大きくなるとともに、強硬的な失地回復的な行動と協調的行動の両者が生み出されている。強硬行動と協調行動のいずれが強くでるかは、指導者の戦略認識とともに国内政治に影響される。ASEAN+3や東アジアサミットなどの東アジアの地域協力の枠組みは成長しており、中国はこの枠組みに拘束されるとともに影響もあたえている。中国に協調的行動をとることを促す要因は数多いが、これだけやればよいという決定的なものはない。経済相互依存の深化、安全保障の安定、中国を取り込んださらなる国際的制度化などを着実に組み合わせる必要がある。本研究における目的である「1中国の経済成長がその対外政策や安全保障政策にいかなる影響を及ぼしているかの分析2中国の台頭と時を同じくして起こっている東アジアの地域協力の動向の分析3関係各国が中国の台頭と東アジア地域協力をどのように関連づけて政策形成をしているかの分析」の研究を進めるために、継続的な文献調査・分析を進めるとともに、H25年8月にはミャンマー、H26年3月にはフィリピンに出張し、関係者への聞き取りや意見交換に行った。帰国後は聞き取り内容をワーキングペーパーにまとめて整理し、それを元に研究会を開くなど、研究の次のステップへと役立てるともに、研究期間の最終年度に向けて研究成果をまとめる準備をすすめてきた。もう一つの研究目的である「4中国の台頭と地域協力の関係に関する国際政治の理論を検討するため、聞き取り調査などで収集した資料やデータを活かしながら、意見交換をしたり分析をしたりし、国内での報告会や研究発表をする」という点においても、予定通りに意見交換や国内での研究発表などを行うことができた。H25年は特に東南アジアを中心に出張に行き聞き取り調査をしてきたが、中国の影響など現地の実務者に聞き取りをしてこそ知りうる情報が多く、有意義であるとともに新たな発見の多い一年でもあった。研究の進捗状況においては、出張先での聞き取り調査も予定通りに進み、2ヶ月に1回程度の研究会やミーティングも各担当者と進捗状況を確認しながら予定通り進めることができた。研究代表者および連携研究者(浅野亮、平岩俊司、松田康博、大庭三枝、金淑賢、益尾知佐子、林載桓、毛利亜樹)は、これまでの研究実績に、上記の資料収集と研究活動の成果を活かし、雑誌論文10件、学会発表11件、著書(共著を含む)を12件、発表した。本研究における目的である「1中国の経済成長がその対外政策や安全保障政策にいかなる影響を及ぼしているかの分析2中国の台頭と時を同じくして起こっている東アジアの地域協力の動向の分析3関係各国が中国の台頭と東アジア地域協力をどのように関連づけて政策形成をしているかの分析」の研究を進めるために、H24年12月にはカンボジアとベトナム、H25年2月にはワシントン、H25年5月には北京(尖閣問題により当初予定していたH24年10月に行けなかったため繰越)に出張し、関係者への聞き取りや意見交換に行った。帰国後は聞き取り内容をワーキングペーパーにまとめて整理し、それを元に研究会を開くなど、研究の次のステップへと役立てていった。また、もう一つの研究目的である「4中国の台頭と地域協力の関係に関する国際政治の理論を検討するため、聞き取り調査などで収集した資料やデータを活かしながら、意見交換をしたり分析をしたりし、国内での報告会や研究発表をする」という目的も、予定通りに行うことができ、充実した研究を行う事ができた。H25年2月にワシントンで開催した研究代表者と連携研究者による研究発表も好評で、欧米でも当研究グループの研究内容への関心の深さを感じることができた。研究の進捗状況においては、尖閣問題による出張の延期などがあったものの、2ヶ月に1回程度、研究会やミーティングを開き、各担当者と進捗状況を確認しながら予定通り進んでいる。研究代表者および連携研究者(浅野亮、平岩俊司、松田康博、大庭三枝、金淑賢、益尾知佐子、林載桓、毛利亜樹)は、これまでの研究実績に、上記の資料収集と研究活動の成果を活かし、雑誌論文15件、学会報告9件、著書(共著を含む)を14件、発表した。本研究の目的である1中国の経済成長がその対外政策や安全保障政策にいかなる影響を及ぼしているかの分析2中国の台頭と時を同じくして起こっている東アジアの地域協力の動向の分析3関係各国が中国の台頭と東アジア地域協力をどのように関連づけて政策形成をしているかの分析の研究を進めるために、継続的な文献調査・分析を進めるとともに、H26年9月にモスクワ、H27年2月には北京に出張し、関係者への聞取りや意見交換を行った。もう一つの研究目的である4

中国の台頭と地域協力の関係に関する国際政治の理論を検討するため、聞き取り調査などで収集した資料やデータを活かしながら、意見交換をしたり分析をしたりし、国内での報告会や研究発表をするという点においても、予定通り意見交換や国内での研究発表等を行い、H26年12月には三年間の研究成果発表のため、シンポジウム「中国・東アジア・世界秩序」を開催した。本研究が明らかにした重要な論点は1中国の経済成長は着実に中国の対外行動に影響をあたえており、経済規模が大きくなるとともに、強硬的な失地回復的な行動と協調的行動の両者が生み出されている。2強硬行動と協調行動のいずれが強くでるかは、指導者の戦略認識とともに国内政治に影響される。3東アジアの地域協力の枠組みは成長しており、中国はこの枠組みに拘束されるとともに影響もあたえている。4中国に協調的行動をとることを促す要因は数多いが、これだけやればよいという決定的なものはない。経済相互依存の深化、安全保障の安定、中国を取り込んださらなる国際的制度化などを着実に組み合わせる必要がある。の4点である。研究代表者及び連携研究者(浅野亮、平岩俊司、松田康博、大庭三枝、益尾知佐子、林載桓、毛利亜樹)は、これまでの研究実績に、上記の資料収集と研究活動成果を活かし、雑誌論文4件、学会報告13件、著書(共著を含む)11件を発表した。26年度が最終年度であるため、記入しない。東アジアの国際政治26年度が最終年度であるため、記入しない。出張などの際に、国内での調整していたアポイントメントが現地(出張先)で急にキャンセルになったりと計画どおりにインタビューなどができなかったりなどのハプニングがあったが、実質的な資料収集や意見交換は順調に進み、国内の研究会なども計画どおりに進めることができた。予算も計画的に執行することができた。出張などの際に、国内での調整していたアポイントメントが現地(出張先)で急にキャンセルになったりと計画どおりにインタビューなどができなかったり、国際情勢などにより出張がやむをえずキャンセルになり(尖閣問題など)、日程変更やインタビュイーの調整がつかなかったりなどのハプニングがあったものの、実質的な資料収集や意見交換は順調に進み、国内の研究会なども計画どおりに進めることができた。平成25年度も、文献収集ならびに聞き取り調査を中心に研究をすすめてきたが、聞き取り調査においては前年度同様に文献だけでは知り得なかった貴重な情報を得ることができ、研究を進める上で重要であることを実感するとともに、研究を進めるうえで大変で重要であることを痛感した。残り1年の研究期間では平成24年度・平成25年度に続き、文献収集ならびに聞き取り調査を継続するとともに、今まで以上に理論と実証に関する研究を深める。また、これまでの研究成果の発表ならびに学術論文の発表を行うなど研究成果の発表に積極的につとめる。平成24年度は、文献収集ならびに聞き取り調査を中心に研究をすすめてきたが、聞き取り調査においては文献だけでは知り得なかった貴重な情報を得ることができ、研究を進める上で重要であることを実感するとともに、研究を進めるうえで大変で重要であることを痛感した。残り2年の研究期間においても、予定どおりの文献収集ならびに聞き取り調査を中心に研究を進めていくとともに、平成24年度にインタビューなどにおいて培った知識をもとに、さらに深めた研究を進めていきたい。
隣接トリカルボニル骨格のRedox系を利用した新規機能性高分子の創製と応用

隣接トリカルボニル基を側鎖にもつポリスチレン誘導体を設計・合成した。そのRedox特性を利用した反応を検討する過程において、隣接トリカルボニル基に水やモノアルコールが無触媒下、室温で付加することを見いだした。この付加反応は可逆的であり、これらの付加体を減圧下で加熱すると元の隣接トリカルボニルポリマーが定量的に回収できることもわかった。同様にジオールを用いるとアルコール付加体部位が架橋点となり、各種溶媒に不溶のネットワークポリマーが生成した。一方、このネットワークポリマーをDMSO/H_2O(9/1, v/v)中で撹拌した後、減圧下で加熱して揮発性分を留去することにより、元の隣接トリカルボニルポリマーをほぼ定量的に回収した。トリカルボニル化合物の一種であるalloxan(A)が、水存在下、水和体(A-hydrate)を形成し、さらに紫外光の照射により、alloxanラジカル(A・)を生成した後、二量化してalloxantin(AT)を形成することが知られている。申請者らは、A・やATを用いたキノンの触媒的な還元サイクルの構築に成功している。以上の背景を踏まえ、本研究では、直鎖上の隣接トリカルボニル骨格が組み込まれた高分子を構築し、これまでに前例のない酸化還元性高分子の開発を目指す。本年度は、低分子芳香族トリカルボニル化合物の合成およびその水和反応について検討を行い、得られた知見をもとに側鎖に隣接トリカルボニル構造を有するポリスチレン誘導体の合成を行った。低分子トリカルボニル化合物には1,3-ジフェニルプロパントリオン(DPPT)を選択した。DPPTは、1,3-ジフェニルプロパン-1,3-ジオン(DPPD)をN-ブロモコハク酸イミド(NBS)およびジメチルスルホキシド(DMSO)を用いて酸化することにより収率95%で得られた。DPPTは水を含むアセトン溶液中で水和が進行し、定量的にDPPTの水和体(DPPT-OH)を与えた。また、固体状態でも水和は進行した。一方、DPPT-OHは昇華もしくはMS4A存在下における乾燥クロロホルム中で脱水が進行し、DPPTへと定量的に戻ることも分かった。次に、DPPT骨格を有するポリスチレン誘導体(PDPPT)の合成を行った。ビニル基を有するDPPD誘導体のAIBNを用いたクロロベンゼン中でのラジカル重合により対応するポリマーが収率85%で得られた。さらに、得られたポリマーをNBSおよびDMSOを用いて酸化することにより高分子量のPDPPTが収率98%で得られた。PDPPTはDPPTと同様に可逆的な水和脱水反応が可能であった。隣接トリカルボニル化合物は中央のカルボニル基が高い反応性により、様々な興味深い反応を示すことが知られている。前年度までの研究で我々は、非環状な隣接トリカルボニル部位を側鎖に有するポリスチレン誘導体の合成に成功し、得られたポリマーのトリカルボニル部位において水との可逆的な水和-脱水反応が進行することを見い出している。本年度は、隣接トリカルボニル部位を有するスチレン誘導体(1)とスチレン(St)、メタクリル酸メチル(MMA)およびN-ビニルピロリドン(NVP)との共重合体(poly (1_<62>-co-St_<38>)、poly(1_<73>-co-MMA_<27>)、poly(1_<76>-co-NVP_<24>))の合成について検討した。また、得られた共重合体と水との反応性についても検討した。AIBNを開始剤としたビニル基を有するジケトンモノマーとSt、MMAおよびNVPの共重合により得られた前駆体ポリマーをDMSO中、NBSを用いて処理することで、側鎖にトリケトン部位を有する(poly (1_<62>-co-St_<38>)、poly(1_<73>-co-MMA_<27>)およびpoly(1_<76>-co-NVP_<24>)を合成した。得られた各共重合体の^1H NMRおよびIRスペクトルより前駆体ポリマーのジケトン部位がほぼ定量的に隣接トリカルボニル骨格へと変換されたことが確認された。次に、得られた各共重合体の水和-脱水反応を検討した。各共重合体のアセトン/水(9/1,ν/ν)溶液を室温で15分間撹拌した後、溶媒を留去することで各共重合体の水和体が定量的に得られた。IRスペクトルの結果から水和反応が定量的に進行していることが確認された。また、得られた水和体を減圧下、100°Cに加熱することでトリケトン体への脱水反応が定量的に進行した。

以上の結果は、得られた共重合体のトリカルボニル部位においても可逆的な水和-脱水反応が可能であることを示している。隣接トリカルボニル化合物は中央のカルボニル基が高い反応性により、様々な興味深い反応を示すことが知られている。前年度までに我々は、非環状の隣接トリカルボニル部位を側鎖に有するポリスチレン誘導体を合成し、トリカルボニル部位において可逆的な水和-脱水反応が進行することを見出した。本年度は、非環状の隣接トリカルボニル部位を側鎖に有するポリスチレン誘導体のアルコールとの反応について検討した。まず、隣接トリカルボニルポリマーのモノアルコールの付加-脱離反応について検討した。隣接トリカルボニルポリマーのCHCl_3溶液に1-ヘキサノールやベンジルアルコールを加えて、室温で20時間攪拌した後、溶媒を留去したところ、対応するアルコール付加体を側鎖に有するポリマーがほぼ定量的に得られた。NMRおよびIRスペクトルからアルコールの付加反応は85%程度進行していることが確認された。また、このアルコール付加体ポリマーを減圧下、100°Cで12時間加熱すると、アルコールが完全に脱離して元の隣接トリカルボニルポリマーが94%の収率で回収された。次に、二価のアルコールを用いた隣接トリカルボニルポリマーの可逆的な架橋/解架橋について検討した。隣接トリカルボニルポリマーのCHCl_3溶液に1,6-ヘキサンジオールを加えて、室温で20時間攪拌した後、生成した固体をCHCl_3で洗浄してネットワークポリマーを良好な収率で得た。IRスペクトルから、このポリマーはジオールが隣接トリカルボニル基に付加することによって架橋されたものであることが確かめられた。また、得られたネットワークポリマーをDMSO/水(9/1,v/v)溶液を50°Cで6時間攪拌した後、減圧下、100°Cで6時間加熱して揮発性分を留去することで元の隣接トリカルボニルポリマーがほぼ定量的に回収された。
海面上昇を考慮した総合的沿岸域管理に関する研究

周防灘西岸の人工海岸と干潟海岸を対象として海面上昇による影響やそれに対する適応策を検討する上で重要となる沿岸域管理の工学的手法を開発し,それを用いて海面上昇の影響を明らかにする目的で研究を行った。高潮災害の危険度の増大に関しては,伊勢湾台風規模の台風によるとその経路によっては偏差値が4m以上となり,満潮位にそれを加えた可能最大潮位は約7.8mとなるが,確率年としては2000年以上である。構造物近傍の波浪場を精度よく計算することができる数値解析法を開発し,海面上昇後の人工海岸における越波量計算を行い,適応策の一つとして考えられる嵩上げされた護岸でも許容越波量をはるかに上回る越波が起こることを明らかにした。さらに,干潟海岸ではカブトガニ幼生を指標種としてその生息環境を明らかにし,海面上昇によりその生息範囲が著しく狭められることを明らかにした。本研究は,海面上昇による沿岸災害に対する危険度や自然環境への影響を明らかにして,それに対する適応策を考慮した総合的沿岸域管理制度のメニューを提案することを目的としており,平成19年度は以下の研究成果があった。1.海面上昇により高潮災害が増大することが最も危惧されることから,周防灘を対象とした高潮数値計算および波浪変形計算モデルを開発し,観測値と比較して数値計算結果の検証を行った。また,モデル台風を決めるために,周防灘沿岸において高潮を発生させた既存台風の経路と規模に関してデータ収集を行い,モデル台風のパラメターを作成した。さらに,海面上昇のシナリオに対応する水位上昇量の検討を行った。2.沿岸域における人工システムの代表的として港湾と埋立地の海岸形態を対象として,海面上昇と適応策のシナリオに対する危険度の変化を検討するために,護岸を超える波の水量(越波量)を算定することが必要不可欠である。そのため不規則波を取り扱えるVOF法による越波数値モデルを開発した。3.自然環境に関しては,干潟海岸に対する海面上昇の影響を明らかにするため絶滅危惧種であるカブトガニの幼生を指標種として,その生息環境の物理、化学的特性に関する現地調査を曽根干潟で行った。その結果から,地盤高や底質の粒度組成,化学的特性に対するカブトガニ幼生の生息分布を調べた。本研究は,海面上昇による沿岸災害に対する危険度や自然環境への影響を明らかにして,それに対する適応策を考慮した総合的沿岸域管理制度のメニューを提案することを目的としており,平成20年度は以下の研究成果があった.1.海面上昇により高潮災害が増大することが最も危惧されることから,昨年度開発した周防灘を対象とした高潮数値計算とモデル台風のパラメターを用いて高潮特性を明らかにした.すなわち,高潮増幅率が最も高い台風コースは,周防灘の西側を南東から北西方向に抜ける場合で,伊勢湾台風級の規模の台風により,高潮偏差が4m程度になる.また,最高潮位の観測値より極値統計解析を行い,最高潮位と再現期間(確率年)の関係を明らかにした.2.沿岸域における人工システムの代表として埋立地と護岸形態の新門司港を対象として,昨年度開発したVOF法による越波数値モデルを用いて,護岸を超える波の水量(越波量)を算定した.その結果,想定した波浪条件では現況の護岸高は許容越波量を満足するが,0.44mの海面上昇で越波量が最大約3倍,0.88mで約7倍と増大し,許容越波量を遥かに超える.3.自然環境に関しては,干潟海岸に対する海面上昇の影響を明らかにするため絶滅危惧種であるカブトガニの幼生を指標種として,昨年度明らかにした生息環境の物理・化学的特性に対して,海面上昇が起こった場合,カブトガニ幼生が最も生息する標高0m0.5mの干潟面積が8割以上消滅し,幼生の生息環境が激変する可能性があることを明らかにした.
ＳＨｉＰ実験計画におけるタウニュートリノ物理の詳細研究

30年度の目標としての検出器構造の決定に向けた作業を順調に行った。SHiP実験では2018年末のESPP(European Strategy for Particle Physics)への書類提出を目標として各種の検出器の最適化を行ってきた。その中で、タウニュートリノ検出器においても、そのスペクトロメーター用の磁石及び、内部構造の最適化を行ってきた。最適化に際しては、非常に高密度のミュー粒子バックグラウンドの領域に物質を置かない為の構造上の制約もあり、期待されるニュートリノビームプロファイルも考慮して検出器領域の決定を行った。物理的な側面でも、タウニュートリノの物理の重要性としてレプトンユニバーサリティの検証が大きな意味を持って来ている。こればBアノーマリーで示唆される第3世代レプトンがからむ崩壊で標準理論から4シグマも離れた結果が複数の独立な実験で得られており、レプトンユニバーサリティの破れに対する強い示唆となっている。しかしながら、いずれも崩壊に伴うものであり、逆向きのファイマンダイアグラムとしてのタウニュートリノによるチャーム粒子生成割合に何らかの異常がみられることが考えられる。これはタウニュートリノ反応を大統計で検出可能なSHiP実験においてのみ可能なものであり、極めて重要なテーマとして浮上してきた。合わせて共同研究者である東邦大学では粛々とコンパクトエマルションスペクトリメーターの開発も進めて、秋・春共に学会で成果を報告している。当初の計画通り、2018年度はテストビームでのデータ収集とその解析の他に、検出器の最適化が大きな課題であったが。計画通りに検出器の最適化は進行して、現在はComprehensive Design Report当初計画通りに準備中である。時に予期していなかったような事にもぶつからず、概ね計画通りに進んだと考えられる。特に2018年末のESPP European Strategy for Particle Physics)へのドキュメント提出が最も大きな課題でしたが、無事にドキュメントを準備して提出出来たことからも概ね順調に計画は進んでいると言える。今後はより詳細な部分の検出器の製作における技術的な課題に取り組んでいく。これまでは主に大枠の部分が大きな割合を占めていたが、今後はより細かい部分の検出器の製作等に比重が移っていく事になる。2019年度はコンパクトエマルションスペクトロメーターの構造を如何にして作り上げていくかを検証する。加えて、物理的な側面で、レプトンユニバーサリティの検証に対する感度の評価等も進めていく。テスト実験はCERN East AreaのPS T9ビームラインにてスペクトロメータとして機能させるために必須となるマグネット(MNP17)による1Tの磁場中で、30mmギャップを用いたCESの実証試験である。本試験では、原子核乾板の支持体の最適化を目的とした複数のベース材の比較及び、実際にCESを作成して運動量測定を試みる為の試験を行った。特に過去のテストにおいて失敗した部分の照射密度や運動量毎にビームを識別するために照射毎にモジュールを傾けて実施するが、その際の傾ける方向を磁場による曲り方向とは直行した方向に取るなどの失敗からの経験も生かして万全の態勢で行った。先行研究では運動量として2GeV/cまでの実績はあったが、それを10GeV/cという一桁上の運動量まで実証することを目的としている。10GeV/cで期待できる磁場による曲りの大きさは3.4マイクロメートルと極めて小さく、原子核乾板の変形を如何に抑えるかが極めて重要となってくる。そのためにこれまで原子核乾板の支持体として用いてきたポリスチレンやトリアセチルセルロース(TAC)とは一桁性能の良いガラスを用いたチェンバーも用意した。最初の変形具合を見る照射実験の結果で確かにガラスベースを用いた原子核乾板が極めて良好な低変形特性を確認することが出来た。これらの結果を踏まえてCESの解析を進めている状況である。テスト実験の照射は極めて良い状態で行えたことを確認しており、良い結果が期待される。計画調書に示した通り、2017年度にCERN PSでのテスト実験の実施を計画通りに行い、その解析も今のところ大きな障害に直面することなく進んでいる。特にCESの実現に決定的に必要な大面積でのアライメントを可能とする変形の小さな原子核乾板をベース材を色々試す中でガラスベースを実現出来た事が大きい。変形を小さく抑える事が出来れば原子核乾板の潜在的な解像度を引き出すことが可能で、今後のテスト実験結果の解析でCESとしての性能を十分実証出来る確信が得られたことは大きな前進である。当初計画で目的としているCESの性能実証部分は十分に計画通り進んでいる。他の目的であるSHiP実験のTDRに向けた資料の準備も順次進めており、計画から大きく遅れる事も無い状況である。また、これらの作業の中で検出器の設計の最適化も進み当初のプロポーザル時点よりも大きな性能向上が見込めそうな事がはっきりしてきた。この様な状況を踏まえて、近研究の進捗は概ね順調と判断している。

物理的な側面でも、タウニュートリノの物理の重要性としてレプトンユニバーサリティの検証が大きな意味を持って来ている。こればBアノーマリーで示唆される第3世代レプトンがからむ崩壊で標準理論から4シグマも離れた結果が複数の独立な実験で得られており、レプトンユニバーサリティの破れに対する強い示唆となっている。しかしながら、いずれも崩壊に伴うものであり、逆向きのファイマンダイアグラムとしてのタウニュートリノによるチャーム粒子生成割合に何らかの異常がみられることが考えられる。これはタウニュートリノ反応を大統計で検出可能なSHiP実験においてのみ可能なものであり、極めて重要なテーマとして浮上してきた。合わせて共同研究者である東邦大学では粛々とコンパクトエマルションスペクトリメーターの開発も進めて、秋・春共に学会で成果を報告している。当初の計画通り、2018年度はテストビームでのデータ収集とその解析の他に、検出器の最適化が大きな課題であったが。計画通りに検出器の最適化は進行して、現在はComprehensive Design Report当初計画通りに準備中である。時に予期していなかったような事にもぶつからず、概ね計画通りに進んだと考えられる。特に2018年末のESPP European Strategy for Particle Physics)へのドキュメント提出が最も大きな課題でしたが、無事にドキュメントを準備して提出出来たことからも概ね順調に計画は進んでいると言える。今後の課題は、まず2017年度テスト実験のCES部分の解析を完了して、その性能を実証する。次のステップとしては如何に実際の実験においてCESを作り上げて実装していくかの課題に取り組んでいく。CESは大きなギャップを持っている為にニュートリノ検出器部分のECC(Emulsion Cloud Chamber)とは蓄積可能なトラック密度の限界値が1桁以上低くなる。そのために頻繁な交換は必須であり、以下に簡単にCESを作り、また交換を行うかが実験遂行上の大きな課題となる。この課題の案としてはCESのカートリッジの様なものを作り上げる事である。遮光・並行性を確保したカートリッジの開発は実験の為に極めて重要である。今後は次のステップとして実際の実験に使える装置としての開発に重点を置く。今後はより詳細な部分の検出器の製作における技術的な課題に取り組んでいく。これまでは主に大枠の部分が大きな割合を占めていたが、今後はより細かい部分の検出器の製作等に比重が移っていく事になる。2019年度はコンパクトエマルションスペクトロメーターの構造を如何にして作り上げていくかを検証する。加えて、物理的な側面で、レプトンユニバーサリティの検証に対する感度の評価等も進めていく。
NDB（レセプトデータ）を用いた難病患者の疫学調査の手法開発と治療実態の把握

レセプト情報・特定健診等情報データベース(NDB)は日本における保険診療の悉皆データであり、世界最大級の健康関連データベースである。本研究は、データベースと疫学と臨床医学の融合により、NDBを用いた難病患者数の新しい推計方法を確立する。NDBにおける難病患者の定義づけを行い、難病患者における治療実態を数万の傷病・医薬品・診療行為面から分析することで、我が国の保険診療の悉皆データベースに基づき、難病患者の医療の全体像を明らかにする。集計方法を広く伝達し、我が国の難病患者の実態を示す基礎資料となることを目的としている。