hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
共生藻類の環境センサーの有用作物への導入と展開

致死に至らない高温処理誘導のROS生成が熱応答転写因子の転写レベルを上昇する結果が得られた。本研究では、モデル作物であるトマト矮性品種Micro-Tomを用いて環境ストレス下での遺伝子発現とカルシウムイオン(Ca^<2+>)、及び活性酸素種(ROS)の環境適応誘導因子としての相関を解明することで環境ストレス下における安定した作物の栽培を目的とする。塩ストレスにおけるROS及びCa^<2+>の役割について、研に細胞質Ca^<2+>濃度解析のためにトマトの近縁であるタバコ培養細胞を用いて解析を行った。タバコ細胞には細胞質Ca^<2+>濃度解析のためにCa^<2+>感受性タンパク質エクオリンの遺伝子を導入している。塩ストレスに伴う浸透圧増加に対する対照区としてソルビトールを用いた。タバコ培養細胞に対して塩ストレス処理、または高浸透圧処報を行ったところ、処理直後にペルオキシダーゼを介してROSの1種である一重項酸素の生成が確認された。また、一重項酸素は、細胞質Ca^<2+>濃度を上昇させることが明らかとなった。両処報において、処理直後だけでなく処理後から細胞死に至るまでの問にもNADPHオキシダーゼを介したスーパーオキシドの生成が確認された。さらに細胞死を指標にし、様々な阻害剤を用いてストレスにおけるROSとCa^<2+>の役割について解析を行った。両処理に対して、一重項酸素除去剤処理は、細胞死を増加させた。また、NaCl誘導の細胞死に対して、スーパーオキシド除去剤の処理は細胞死を減少させた。一方、ソルビトール誘導の細胞死に対してスーパーオキシド除去剤の効果は見られなかった。NaCl誘導のスーパーオキシドの効果については、トマトで得られた結果と逆の結果であり、トマトではスーパーオキシド除去剤は、細胞死を増加させた。これらの結果により、環境ストレス緩和を目的としROS添加・除去処理を行う場合、植物種や処理時期を十分に検討し、処理する必要性が示された。`
抗接着分子抗体を用いたマウス心移植における免疫学的寛容の維持機序の解析

BALB/cマウスをdonor, C3H/Heをrecipientとして.腹腔内異所性心移植を行い,移植後,抗CD80抗体(1G10),抗CD86抗体(GL1)を単独で各々100μg,また併用で各50μgを5日間腹腔内投与した。1)移植心の中間生着日数は,抗体無投与群で移植後8日,抗CD80抗体投与群で11.5日,抗CD86抗体投与群で22日,併用投与群で100日以上であった。2)併用投与群3例にdonorであるBALB/cマウスの背部の皮膚を全層移植すると全例に生着したが,third partyであるC57B/bマウスの皮膚は14日以内に拒絶され,抗原特異的トレランスが誘導されたものと考えられた。4) ^<51>Cr遊離法による二次的に誘導したCTLのアロ抗原に対する細胞障害活性を同様に比較すると、R群>N群>T群であり,特にT群では著明に抑制された。またrIL-2の添加により,細胞障害活性の部分的な回復を認め、これらの結果によってトレランスの維持機序として,clonal deletionよりも,anergyの関与が大きいものと思われた。今後,抗ドナー抗体の測定,サイトカインの定量を行い,このトレランスにおける液性免疫やヘルパーT細胞の機能について検討する予定である。
環境調和型プロセスの実現を目的としたゼオライト膜の構造制御

均一なサブナノメーターの細孔を持つ、結晶性のゼオライトは、薄膜として合成すれば、ゼオライトの持つ細孔径による高度な分離が可能として、期待されている。本研究では、分離透過性能の向上を目的として、A型、FAU型、SOD型、MFI型ゼオライト膜を扱い、合成条件が膜の構造や透過分離性に与える影響を検討した。非水溶媒系分離やエステル交換反応への応用も検討し、FAU型ゼオライト膜が高いメタノール選択性を示すことを明らかにした。FAU型ゼオライト膜を作成時に、従来の定温での水熱合成(100°C、または、140°C)に代えて、合成温度を高温(140°C)から合成途中で低温(100°C)に降温することで、膜の分離透過性能が大きく向上することを見出した。合成初期に核発生が促進され、低温条件下で成長を促進することで、より緻密な膜になったためであると推測される。この結果は論文として発表した。異なる手法で合成したFAU型膜を用いて、エタノール水溶液、及び、非水系の分離性能を評価した。膜により水選択性に大きな違いが見られたが、すべての膜で高いメタノール選択透過性(メタノール10wt%-メタクリル酸メチル90wt%の混合溶液から、透過流束>1.5 kg m-2 h-1、分離係数>1000)が得られた。メタノール/ブタノールの分離に於いても、メタノール選択性が得られた。共沸や沸点の近い非水系混合溶液にもゼオライト膜を応用できる可能性がある。ロッド状のゼオライトからなるMFI型ゼオライト膜を、異なる材質(αアルミナ、ムライト)、異なる細孔径(0.1、1.3μm)の支持体を用いて合成した。得られる膜性能は、用いる支持体と種結晶の組み合わせに大きく依存することが分かった。製膜のスケールアップには、均一な種結晶の塗布法の開発が必要である。また、管状支持体内表面に種結晶を塗布できれば、モノリス支持体へのゼオライト膜形成が可能となる。そこで、支持体表面での不均一核発生を利用する方法を試みた。水熱合成により数μmの結晶を支持体内側や外側表面に担持することができた。結晶の大きさは合成条件により制御することができた。これらを種として合成したMFI型ゼオライト膜も、ロッド状のゼオライトで表面が被覆されており、水選択透過性を示した。合成法によるゼオライト膜の構造や膜性能の違いを検討するために、支持体や種結晶などを統一して製膜を行い、得られた膜の性能を同じ条件で評価した。具体的には、シリカ・アルミ濃度が希薄な液中で種結晶の成長を利用した製膜法(以下、CS法)と、シリカ源やアルミ源濃度が濃いゲルを用いた合成法(以下、ゲル法)により、A型、FAU型ゼオライト膜を合成した。加えて、マイクロ波加熱も用いた(以下、MW法)。さらに、フッ素を含む合成液を用いてロッド状結晶からなるMFI型ゼオライト膜を合成した。膜のFE-SEMやXRDによる分析や、分離性能や結晶間隙分布を測定した。CS法とゲル法の顕著な違いは、前者は種結晶をA型からFAU型に変えることで、A型やFAU型ゼオライト膜が得られるが、後者では目的とするゼオライトに応じてゲル組成を調整する必要がある点である。これは、前者では種結晶の成長が膜形成に大きく寄与しているのに対し、後者ではゲル中の核発生やその成長も膜の形成に寄与していることを示唆している。膜の窒素ガス透過性はCS法で作成した膜のほうが、ゲル法で作成した膜よりも1桁以上大きかった。パームポロメトリーによる結晶間隙分布測定は、CS法で作成した膜により大きな結晶間隙(Kelvin径で2nm程度)があることを示した。一方、液体分離性能の合成法による違いは顕著ではなく、例えば、90wt%のエタノール水溶液を用いた浸透気化分離では両者の膜ともに高い水選択性(分離係数>1000)が得られた。ゲル中の核発生を促進するとされるMS法を用い、膜の合成時間を短縮することに成功した。MS法で得た膜はCS法やゲル法から合成した膜と同程度の選択性を持ちながら1.52倍の透過流束を示した。MS法ではより小さな結晶から膜が構成しており、結晶間隙量が多いことが高い透過性の一因と推測された。本研究では、A型、FAU型、SOD型、MFI型ゼオライト膜の合成法を検討し、異なる合成条件で得られた膜の性能や構造の比較を行うことで、より高性能な膜の合成指針を検討した。たとえば、FAU型ゼオライトはメタノールが透過できる大きな細孔を持ち、非水系分離や、エステル交換反応との複合化が期待できる。

FAU型ゼオライト膜を作成時に、従来の定温での水熱合成(100°C、または、140°C)に代えて、合成温度を高温(140°C)から合成途中で低温(100°C)に降温することで、膜の分離透過性能が大きく向上することを見出した。この結果は論文として発表した。また、FAU膜は高いメタノール選択透過性(メタノール10wt%-メチルメタクリレート90wt%の混合溶液から、透過流束>1.5 kg m-2 h-1、分離係数>3000)を示し、非水系分離やエステル交換反応への応用が期待できる。MFI型ゼオライト膜を、3種類の異なる合成法を用いて膜を作成し、透過分離性能や構造を比較した。種結晶の担持方法として、従来の機械的な担持に加えて、支持体表面での不均一核発生を利用した手法を試みた。両者ともに、水選択透過性を示す膜が得られたが、種結晶のサイズによって水の選択性に極大値があることがわかった。また、極めて高い水選択性(水10wt%-エタノール90wt%の混合溶液から、透過流束>1kg m-2 h-1、分離係数>1000)を示すMFI型膜中にはA型やFAU型ゼオライトと同様に数nmの大きさの結晶間隙が多量に存在していることが分かった。これらの結果から、吸着性が支配的な分離では、積極的に結晶間隙を作ることで、透過性の向上が見込まれる。膜分離工学合成条件の改良により、FAU型ゼオライト膜性能が大幅に向上することを明らかにした。また、非水系への適用を検討し、たとえば、メタノール・メタクリル酸メチルの分離で高いメタノール選択透過性を示すことを示した。これらの結果を論文として発表した。加えて、膜合成のスケールアップを目指して、MFI型ゼオライト膜の合成法の改良を行った。以上のように、これまでに、膜の合成法の改良や開発、合成法と分離性透過性の関係に関する知見を獲得しており、目的に沿って順調に研究は進行している。異なる合成法を用いてゼオライト膜を合成し、構造やガス・液の分離性や透過性の評価を行い、合成法と膜性能の関係を比較した。結晶間隙量をパームポロメトリーや、透過性や分離性の変化を結晶成長を徐々に行いながら追うことで評価した。オイルバスや恒温槽を用いた従来の外部加熱に代わる、マイクロ波加熱を用いた合成法を開発し、結果を論文として発表した。以上のように、これまでに、膜の合成法の改良や開発、合成法と結晶間隙の関係や分離性透過性の関係に関する知見を獲得しており、目的に沿って順調に研究は進行している。結晶間隙の測定装置の作成は、予定していた質量分析器の使用ができないため、H24年度には行えなかった。結晶間隙の評価は、パームポロメトリーによるサイズ分布の測定とガス透過量により代替した。これまでに、スケールアップが可能な新規な種結晶の塗布法により、水選択性なMFI型膜を得たが、性能は従来法よりも低い。種結晶の塗布量が多い為に、又は、結晶径が大きい為に、MFI型膜のSi/Al比が大きく疎水的になっている可能性が考えられる。膜の構造分析や、製膜条件の調整により、性能の向上を目指す。FAU型、MFI型ゼオライト膜を用いて、エタノール水溶液分離、単成分のガス透過、CO2/CH4分離を行った。シランカップリング剤により、ゼオライト結晶間隙の閉塞を試み、修飾前後でのガス透過分離性の変化も測定した。修飾によりCO2選択性が向上した。修飾による膜の構造変化等の分析をこれから行う。また、修飾法を改良し、より高いガス選択性を目指す。
母親の食事に対する母乳中の成分変化と乳児の嗜好性の関連

授乳に影響を与える要素として、母乳の匂いに着目し、母親の食事との関連を検討した。母乳の匂い測定は、単一成分を評価するのではなく、匂い全体をパターン化して評価できる島津におい識別装置FF-2Aを用いた。母乳と市販人工乳、牛乳との比較では、母乳同士と牛乳同士はそれぞれ個体間やメーカー間での違いは小さかったが、人工乳はメーカーによる差が大きく加工方法や添加物による違いによると考えられる。母乳の匂いと、母親の年齢、乳児の月齢との関連はみられなかった。また母親の食事のエネルギー・主要栄養素量と母乳の匂いの間に一定の傾向が示されることはなかった。しかし、母乳採取の直前の食事内容を普段より脂質を多くした場合には、食事内容に変化のない群に比べ、匂いの質が異なることが観察された。母親の食事内容が大きく変わるときに母乳の匂いが変化し、乳児の吸い付きに影響を与える一因となるかもしれない。母親の食事内容によって,乳児の母乳の飲み方に変化がある場合がしばしば観察される。したがって,母親の食事が授乳のトラブルの一因につながるであろうと推測できる。しかしながら,母親の食事が母乳成分に及ぼす影響についてはデータが極めて少ない。本研究では,母親の食事が母乳のにおいや呈味成分におよぼす影響を解析し,それらの成分変化と乳児の嗜好性との関連を明らかにし,母親の食生活からおこる授乳トラブルの解消をめざす。本年度は特に母親の食事と母乳のにおいに注目し,におい識別装置による母乳のにおい解析を行った。それぞれ異なる母親から採取された母乳,メーカーの異なる人工乳と普通牛乳のにおいパターンを解析したところ,3種はそれぞれ異なるにおいパターンであったが,母乳同士と普通牛乳同士はそれぞれ同じグループ内ではよく似たにおいパターンであった。しかしながら,人工乳はメーカーによってにおいパターンが大きく異なっていた。また母親の食事のエネルギー・主要栄養素量,母乳中のたんぱく質濃度・トリグリセリド濃度について,母乳のにおいとの間に一定の傾向が示されることはなかった。しかし,母乳採取の直前の食事内容を普殻より脂質を多くした場合には,食事内容に変化のない群とにおいの質の摂取前後での変化パターンが異なっていた。以上の結果から,母親の食事内容が大きく変わるときに母乳のにおいに影響を与える可能性が示唆され,乳児の吸い付きに影響を与える一因となるかもしれない。本研究は,第22回日本母乳哺育学会学術集会において奨励賞を受賞した。島津におい識別装置FF-2Aで得られた母乳の匂いパターンは、母乳と市販人工乳、牛乳との比較では、母乳同士と牛乳同士はそれぞれ個体間やメーカー間での違いは小さかったが、人工乳はメーカーによる差が大きく加工方法や添加物による違いによると考えられる。母児の基礎データ(母親の年齢、体格指数、児の月齢)と、母乳中の主要成分、母乳の左右、哺乳量、島津におい識別装置FF-2Aで得られた母乳の匂いパターンの間には規則だった傾向は認められなかった。母親の摂取栄養素量と母乳の匂いパターンにも一定の関連性は認められなかった。しかしながら、普段の食事傾向が脂質の少ない母親が、脂質の多い食事をした場合に食事の変化のなかった群と匂いの質(類似度)が異なっていた。さらに、普段の食事傾向が脂質の多い場合と少ない場合では、試験食のカレーを摂取した前後の匂い類似度の変化の様子が異なることが観察された。また、母親の摂取食品数が多い場合には、試験食摂取前後の臭気指数(匂いの強さの尺度)の変化が小さい傾向にあった。乳児の嗜好性評価方法の検討では、哺乳量、授乳時間・哺乳行動時間での関連性をみたが、これらのみで嗜好性を評価することは困難であった。乳児の表情をビデオ撮影し、表情観察を行ったところ、試験食摂取の後の授乳において嫌悪感を表す眉と上まぶたを下げる動きが観察された児では、母乳の匂いの類似度変化パターンが表情変化の観察されなかった群の変化パターンと異なっていた。EACSでの感情判定には口元の筋肉の動きが重要視されているが哺乳時には口元の動きは利用できないため、複数の指標での検討が必要だと思われる。
ドイツ企業のEC域内および域外の投資戦略について

ドイツ統一後、旧西ドイツ企業の対外直接投資が活発化するであろうことが大方の見通しとされていた。しかしながら旧東ドイツ経済が予想をはるかに越えて悪化していたことが次第に明らかになってきた。統一後、ドイツ連銀はインフレ懸念からの高金利政策の堅持、旧東ドイツ社会経済基盤のための過度の連邦財政支出、企業レベルにおける旧東ドイツ再建のための連帯税新設、各種租税負担率の引上げおよび女性・若年層の失業者の増大が重なり、ドイツ全体の経済の動きは停滞の局面に入ったといえる。こうした急激な経済環境の変化は1年半前には正確に誰れもが把握しきれてはいなかったと言える。したがって統一直後から明らかにされた旧西ドイツ側の主な10のコンツェルンによる旧東ドイツ地域における新たな工場新設計画、雇傭創出計画も、当初の計画実施時期を大幅に遅らさざるを得ない状況になってきている。昨夏渡独し、旧東ドイツ国営企業の旧西ドイツ企業への売却、外国企業への売却ならびに域内投資を仲介、促進するための「信託公社」にて旧東ドイツ地域への投資状況を調査した。旧東ドイツの国営企業のうち取捨選択した約1万4000社のほぼ7割が売却・投資対象となっている(1992年末)が、規模の大きな化学会社等は未処理になっている。流通部門においては旧西ドイツ企業よりもフランス系企業による取得が多い点が特色である。他方ドイツの誇る「複合ハイテク産業」であるダイムラー・ベンツ、AEG、シーメンスなどの企業における投資戦略の調査を実施した。その中で、数年間は旧東ドイツ再建のため積極的な対外投資をおこなう状況にあるものの、EC域内における国際分業・下請産業系列化が着実に進行すると同時に、今後開発する新しい商品が高い開発費と大型プロジェクト化、ハイリスク発生に伴う、ドイツ・日本・アメリカとの国際共同開発への志向を強めつつあることが顕著になってきているのである。
佐賀県白石地区における地盤沈下のメカニズム解明・将来予測と干拓堤防への影響評価

農業用水や水道水のための多量の地下水採取に起因する佐賀県白石地区の地盤沈下は,大部分が有明粘土からなる沖積層の圧密(圧縮)により生じていることが明らかとなった。地盤沈下観測結果や圧密理論から考えると,当地区の地盤沈下は,現在の地下水位が維持された場合,有明粘土層の圧密により今後もわずかずつではあるが,当分の間継続すると判断された。また,有限要素法による渇水(地下水位低下)時の干拓堤防挙動解析からは,盛土斜面部における不等沈下による亀裂発生などの影響が示唆された。本年度は、主として現地調査や地盤沈下観測井データ、水準測量データなどをもとに、佐賀県白石地区における地盤沈下の背景や経緯、現状を把握し、地盤沈下のメカニズムについて検討した。その結果、白石地区では、能力が大きい水中ポンプが開発された昭和30年代初期から地盤沈下が始まったことや、佐賀県(1974年)や国(1985年)による一連の地盤沈下対策の効果が現れ、近年では地盤沈下はかなり沈静化してきているが、現在でもまだわずかながら継続していることを確認した。特に、4地点(天神、八戸、白石、有明)の設置深度が異なる地盤沈下観測井(佐賀県)における累積地盤沈下量と地下水位のデータから、有明粘土層の下位に存在する砂礫層の変位量は小さく、ほぼ弾性的な挙動を示すこと、つまり、白石地区を含む佐賀平野の地盤沈下は、大部分が有明粘土からなる浅部の沖積層の圧密(圧縮)により生じていることを検証した。また、有明干拓地の表層地盤(層厚約27m)について求めた地下水位低下量と最終沈下量の関係についての試算から、地下水位の低下に対する沈下量の増加率は、地下水位が低下するにつれて急激に小さくなり、初期(地盤沈下開始時)の地下水位からのわずかな水位低下が大きな地盤沈下を引き起こすことが分かった。このことから、今後、白石地区の地下水位が初期の高さまで回復しない限り、地盤沈下は長期的に継続することが示唆された。さらに、地盤沈下の将来予測や地盤沈下が干拓堤防本体へ及ぼす影響を評価するためのシミュレーションに必要な、有限要素法プログラムや解析モデルなどについての基礎的な検討を実施した。なお、有限要素解析に使用する地盤の材料定数に関しては、地盤沈下が生じる有明粘土層を構成する有明粘土の強度増加率、内部摩擦角の密度依存性や圧密特性(特に二次圧密特性)について主に検討した。本年度は,主として佐賀県の地盤沈下観測井データや有明干拓堤防の水準測量データなどをもとに,白石地区の地盤沈下メカニズムや地盤沈下が干拓堤防へ及ぼした影響(被害)について検討した。その結果,設置深度が異なる白石地盤沈下観測井における累積地盤沈下量と地下水位のデータから,最低地下水位を記録した平成6年度の大渇水時においては,有明粘土層下位の洪積砂礫層に塑性的な沈下が生じたことを確認した。同一地点の設置深度の異なる2つの地盤沈下観測井データから求まった有明粘土層下位の洪積砂礫層の体積圧縮係数mは,天神地盤沈下観測井地点の深度58197mにおいて(1.031.60)×10^<-6>m^2/kN,白石地盤沈下観測井地点の深度84260mにおいて(0.852.33)×10^<-6>m^2/kN,新有明地盤沈下観測井地点の深度31126mにおいて(0.821.71)×10^<-6>m^2/kNの範囲であった。地盤沈下が干拓堤防へ及ぼした影響としては,平成6年度の渇水時における有明干拓堤防全線での沈下(17cm)や新有明排水樋門底版部(地盤沈下により生じた空洞部)からの漏水被害を確認した。また,地盤沈下が干拓堤防へ及ぼす影響を評価するために必要な有明干拓堤防と新有明排水樋門取付堤防についての2つの有限要素解析モデルを作成し,影響評価項目や解析条件などについて検討した。解析に使用する地盤の材料定数に関しては,主に地盤沈下が生じる有明粘土層についての検討を追加した。さらに,地盤沈下の将来予測については,有限要素法やニューラルネットを利用する方法などについての検討を実施した。本年度は,地盤沈下観測井データ(佐賀県),水準測量データ(国土地理院,佐賀県など),地下水採取量データ(佐賀県)などをもとに,白石地区の地盤沈下メカニズムや今後の地盤沈下の進行について検討した。その結果,平成13年度に上水道の水源を地下水から河川水へ転換した直後は,地下水位が急激に回復し,地盤沈下の進行は認められなかったが,地下水位の年平均値がほぼ一定となった平成16年度以降は僅かではあるが経年的に地盤沈下が進行していることが分かった。この観測結果と圧密理論から考えると,白石地区の地盤沈下は,現在の地下水位が維持された場合,有明粘土層の圧密により今後も僅かずつではあるが当分継続すると判断された。

また,同一地点の設置深度が異なる2つの地盤沈下観測井データから求まる有明粘土層下位の洪積砂礫層の体積圧縮係数m_vは,八戸地盤沈下観測井地点の深度3162mにおいては(4.215.63)×10^<-6>m^2/kNの範囲となった。この値は,深度が大きく土被り圧が大である白石・天神・有明地盤沈下観測井地点の洪積砂礫層の値よりかなり大きかった。また,地盤沈下が干拓堤防へ及ぼす影響について,有明干拓堤防についての2次元有限要素解析モデルを使用して検討した。その結果,地下水位の低下量が大きくなりかつ低下が生じた期間が長くなると,堤防本体部と周辺地盤の沈下量の差が大きくなり,盛土材の種類や盛土被覆部の剛性にもよるが,沈下に加えて亀裂が発生するなどの影響が出ることが示唆された。さらに,地盤沈下のメカニズム検討や将来予測を行う方法として,地盤沈下観測井による地下水位観測と有限要素法による1次元圧密解析を組み合わせる方法についても検討した。最終年度に当たり,研究全体の取りまとめを行った。
電気化学プロセスにおけるナノ粒子の複合化機構と析出制御

1.ナノサイズ微粒子の共析量に影響を与える因子の探索(1)めっき析出時の条件の影響溶液の濃度等種々の無電解析出条件を変化させ、ナノサイズ微粒子の膜中への共析量が異なる条件を探したとこる、溶液濃度が希薄であるほど、pHおよび温度は低い方が、それぞれ粒子の共析量は増加する傾向が確認された。(2)粒子の性質の影響粒径が大きいほど共析量が多くなる上とが見いだされた。粒子表面にヨウ化物イオンを吸着させると粒子の共析量は増加する傾向が確認された。2.ナノサイズ微粒子の複合化機構の考察(1)粒子とイオンとの相互作用クエン酸を錯形成剤に用いることによって良好な膜質で多量に共析が可能な条件が見いだされた。錯形成剤が粒子とイオンとの相互作用を増加させ、共析量を増加させたことを初めて明らかにした。(2)膜と粒子との相互作用粒子表面を疎水的にした場合に膜と粒子との相互作用が増加し、共析量を増加させる効果をもつことが見いだされ、この因子も複合化機構として有効であることがわかった。3.構造因子と機能発現の相関の予備的調査微粒子共析状態に関しては透過型電子顕微鏡により確認できるような粒子の凝集は認められなかった。また一次粒子の直接観察は困難であることがわかった。約5nmまでの種々のサイズでかつ粒径分散の狭いダイヤモンド微粒子をモデル微粒子として、無電解析出法を中心に、電気化学プロセスによる金属膜中への微粒子、特に数数十nmサイズの微粒子の複合化(共析)機構を明らかにし、粒子の共析量制御に関する指針を得ることを目的に検討を行い、以下の成果を得た。1.ナノサイズ微粒子の共析量に影響を与える因子の探索(1)無電解析出条件溶液の濃度、pHといった溶液組成、および温度、攪拌速度といった無電解析出条件を変化させ、ナノサイズ微粒子の膜中への共析量が異なる条件を探したところ、溶液濃度が希薄であるほど、pHおよび温度は低い方が、それぞれ粒子の共析量は増加する傾向が確認された。また、攪拌速度は共析量に影響しないことも明らかとなった。(2)粒子側の条件種々の粒径のダイヤモンド微粒子を用い、粒径と共析量の関係を調べたところ、粒径が大きいほど共析量が多くなることが見いだされた。また、塩析によるダイヤモンド微粒子の凝集は、共析量にほとんど影響を与えないことがわかった。粒子表面の親水性/疎水性が共析量に与える影響については、一定の傾向が見られないが、強吸着性のヨウ化物イオンを粒子表面に吸着させる際には、疎水性的な表面ほど吸着性が増加し、粒子とめっき膜表面との相互作用を強める効果が大きいことが予想された。2.複合化機構の解析手法の確立(1)イオン・粒子の吸着挙動の解析水晶振動子法を高精度・高安定度化し、溶液に浸漬直後から継続的に精密な計測ができるようにセンサーおよび発振回路を改良した。また、界面への粒子吸着の測定法の確立を試みた。溶液の電気伝導度変化によりイオンの吸着挙動を検討したところ、クエン酸イオンは粒子表面に吸着する傾向を有することがわかった。粒子の電気泳動測定を行うための装置の製作を行い、測定の基本となる要件を確認した。(2)膜の微細構造観察条件の最適化透過型電子顕微鏡、電子線マイクロアナライザ等により、膜の微細構造を観察するための条件の最適化を行い、上記水晶振動子法との組み合わせにより無電解めっき初期析出の観察のための手法を確立した。また、その手法により、無電解ニッケルめっきの初期析出挙動を観察し、析出初期に大きな速度変化が現れることを見いだした。1.ナノサイズ微粒子の複合化機構の考察上記検討により確立した各々の解析手法を用いて、以下の因子に注目した微粒子複合化機構の考察を行った。(1)粒子とイオンとの相互作用

溶液中の錯形成剤の種類に注目し、微粒子と溶液中の金属イオンとの相互作用に関する考察を行ったところ、錯形成剤の種類によって相互作用の強さが違う事がわかった。またクエン酸を錯形成剤に用いることによって良好な膜質で多量に共析が可能な条件が見いだされた。錯形成剤は無電解析出法に常用される特徴的な試薬であり、金属イオンと錯体を形成しイオンの析出に重要な役割を持つが、この事に注目する点は本研究の有する独創性の一つであり、錯形成剤の選択が共析量に結びつく重要な因子であることを初めて明らかにした。(2)膜とイオン・粒子との相互作用膜表面への微粒子や金属イオン等の吸着挙動を調べるために粒子の帯電の大きさと符号を測定したところ、粒子の等電点はpH23付近でありそれ以上のpH領域では粒子は負に帯電していることがわかった。しかしながら複合機構と粒子の帯電には直接の相関は見られないものと考察された。2.構造因子と機能発現の相関の予備的調査透過型電子顕微鏡、電子線マイクロアナライザにより膜の微細構造を観察し、複合材料の物性との相関の予備的検討を行ったところ、微粒子共析状態に関しては透過型電子顕微鏡により確認できるような粒子の凝集は認められなかった。また一次粒子の直接観察は困難であることがわかった。
担持貴金属触媒における担体表面と貴金属の結合状態に関する研究

当初の実験計画に従って、担持RhーSn/SiO_2触媒およびMg^<2+>修飾シリカライトとその同族体であるZSMー5にPtならびにCuを担持した触媒を調製した。これらの触媒の表面状態および結合状態を光電子分光法(以下XPSと略記)および赤外線分光法(以下IRと略記)を用いて測定し、水素化および酸素化反応を行い、表面状態と触媒活性との関連性を検討した。RhーSn/SiO_2触媒を含浸法で調製しバルク製,表面状態をX線回折,XPSおよび吸着COのIRによって検討した。その結果適当な条件下での熱処理をすることで低原子価のSnがわずかに濃縮された活性なRhーSn2元系表面が得られることがわかった。この触媒上でCOの酸化反応を行ったところSnを添加していないRh/SiO_2にはみられない低温活性が発現した。さらに、この触媒上でアルデヒド類の水素化を行ったところ、過度の水素化分解能を有するRhの性質を和らげ相当するアルデヒドを効率的に生成することがわかった。2.Mg^<2+>修飾シリカライトの表面状態と担持Pt触媒の触媒活性シリカライトはもともとイオン交換能が低い結晶性多孔質体であるが、これにMg^<2+>イオンを添加してやると様々な活性成分を高分散担持することが期待される。ここでは、Mg修飾したシリカライトの表面酸性質を吸着ピリジンのIRスペクトルを測定し担持Pt触媒の活性との関連を検討した。シリカライトにMg^<2+>を酢酸マグネシウムを含浸担持することで導入した。このMg修飾によってシリカライトにはみられなかったルイス酸点が発現することがわかった。XPS測定から1wt%程度の担持率まではMg^<2+>は高分散に担持されていることもわかった。この担体にPtを吸着法にて担持すると、単なるシリカライト上では達成されない高分散状態が得られ、Pt触媒の脱水素活性も大きく増大した。また、上述の吸着ピリジンのIRスペクトルおよび吸着アンモニアの昇温脱離からMg修飾によって生成したルイス酸点は適度に弱いものでPtの高分散化には役に立つが、酸性による副反応、例えば、アルコ-ルの脱水反応や炭化水素の接触分解反応を引き起こすほどには強くないことがわかった。3.CuZSMー5触媒のCuの担持状態と酸化活性シリカライトの同族体であるZSMー5にCu^<2+>を担持導入し、Cuの酸化還元状態とアルコ-ルの酸化活性についての関連性を検討した。吸着COのIRスペクトルからCuZSMー5中には酸化還元性質の異なる少なくとも2種以上のCu種が存在することがわかった。また吸着COと平行して行った吸着ベンジルアルコ-ルのIRスペクトルからCuZSMー5中の全てのCu種がベンジルアルコ-ルの酸化に有効なのではなく、ある特定な位置あるいは状態にあるCu^<2+>だけが活性であることがわかった。

吸着COのIRスペクトルからCuZSMー5中には酸化還元性質の異なる少なくとも2種以上のCu種が存在することがわかった。また吸着COと平行して行った吸着ベンジルアルコ-ルのIRスペクトルからCuZSMー5中の全てのCu種がベンジルアルコ-ルの酸化に有効なのではなく、ある特定な位置あるいは状態にあるCu^<2+>だけが活性であることがわかった。
必須微量元素セレンによる活性酸素生成と発癌促進

必須微量元素セレンは、グルタチオンペルオキシダーゼ(GSH-PX)の活性中心を構成し生体内で生じた過酸化物を消去すると共に、セレン摂取量の増加に伴って癌による死亡率の低下が疫学的研究で認められていることから、発癌を抑制する働きがあるものと考えられている。しかし、一方、我々はある種のセレン化合物には活性酸素生成作用のあることを明らかにした。また、疫学的研究の一部では、血清中ビタミンEレベルが低い集団では、セレンレベルの増加に伴って肺癌の死亡率が増加する場合のあることも報告されている。そこで、(1)セレン化合物が生体内で酸化的ストレスを生成し得るか否か、(2)活性酸素の有害作用が強く現れると考えられるビタミンE欠乏状態では、セレンが腫瘍形成を促進するか否かを検討した。【結果】(1)致死量の亜セレン酸投与は肝臓での脂質の過酸化や、肺でのDNAの切断を引き起こした。(2)13週齢のメスのA/JマウスにビタミンE欠乏食と01.6ppmのセレンを亜セレン酸として含む水を飲料水として与えて31週間飼育したところ、実験期間中の体重の変化にはビタミンE欠乏とセレン投与の影響は認められず、体重で見る限りセレンの毒性は認められなかった。また、水の摂取量は、セレン濃度の増加に伴って少なくなる傾向があったが、1.6ppm群で0ppm群の8090%程度であった。31週目に肺にできた腫瘍の数を実体顕微鏡下で計測したが、その頻度と個数共に、セレン投与とビタミンE欠乏の有意な影響は認められなかった。今回の結果からは、急性毒性量のセレン投与は、生体内で酸化的障害を引き起こす可能性が示唆されたが、ビタミンE欠乏状態でのセレンの腫瘍形成促進は認められなかった。セレンの投与量をさらに増加させたり、投与時期を変えるなど実験条件を変えてさらに実験する必要がある。
マントルウェッジ最上部のレオロジー : かんらん岩捕獲岩の構造発達過程

背弧拡大における最上部マントル構造発達について理解を深めるため,最上部マントル由来(約30km以深)であるかんらん岩捕獲岩の微細構造解析を行った.これまで,日本列島背弧側に産するかんらん岩捕獲岩(一の目潟,隠岐島後)を用いてきたが,今年度は特に背弧拡大初期におけるマントルウェッジのレオロジーをより明確にするために,大陸分裂帯(Kilbourne Hole)から産するかんらん岩捕獲岩に主眼をおき,岩石から予想される地震波特性を見積もった.その結果,Kilbourne Holeかんらん岩捕獲岩のかんらん石結晶方位は,隠岐島後より強い[010]集中と[100]ガードル分布を示した.本研究では地震学者との共同研究で新たにS波遅延時間(平均1.2秒)を報告し,この遅延時間を用いて異方性帯の層の厚さを計算したところ70180kmとなり,鉱物の結晶方位のみではS波遅延時間を説明できず,岩石のもつ異方性のみで観測されている地震波異方性を説明することは難しい結果が得られた.本地域はリフト帯であることから,特定の方向に配向したメルトが存在している可能性が予想される.拡大軸に平行なメルトポケットの存在が必要であることが分かった.更に,3つの構造モデルを仮定し,P・S波地震波速度とその異方性を岩石の鉱物量比に対する関数として求めた。その結果,単斜輝石の量比の増加に伴い,P波速度も増大することが分かった.実際の捕獲岩における鉱物量比から計算した結果はほぼ同じ値を示すが,これは斜方輝石の速度を遅くする効果と単斜輝石の速度を速くする効果により,相殺された結果であると考えられる.通常,単斜輝石はかんらん岩中の量比が小さく,他の鉱物に比べ弱い結晶方位定方配列をもつため,天然・実験・モデリング等を含め,その効果が議論されることはなかった.しかし,本研究の結果は,地震波速度に対する単斜輝石の効果が大きいことを示唆している.最上部マントル由来(約30km以深)であるかんらん岩捕獲岩の微細構造解析,及び岩石がもつ地震波特性を見積もった.その結果,隠岐嶋後(西南日本)については,かんらん石のMg#は約0.86から0.90まで変化するメタゾマティズムの傾向を示すのに対し,かんらん石のファブリックは大きく変化しない結果が得られた.また,本年度新たな手法として用いた微量元素組成分析の結果,一の目潟かんらん岩捕獲岩(東北日本)は,軽希土類元素に枯渇したパターンを示し,隠岐島後かんらん岩捕獲岩(西南日本)は,メルトによる最肥沃化を受けた傾向がみられた.しかし,微量元素組成データに関しては現在も解析中であり,モデリング(付加されたメルトの見積もり)やファブリックとの関連に関する考察については,来年度以降引き続き行っていく,マントルウェッジのレオロジーをより明確にするために,大陸縁辺部由来(Knippa)と大陸リフト帯由来(Kilbourne Hole)のかんらん岩捕獲岩についても同様の手法を用いて解析を行い,岩石がもつ地震波特性を見積もった.Knippaかんらん岩捕獲岩について,岩石のファブリックから異方性帯の厚さを見積もったところ,観測されている遅延時間を説明できることが分かった.更に,Knippa周辺地域では,内陸部ほど遅延時間が遅くなる傾向が観測されている.本地域は,南部ローレンシア大陸下とされており,それぞれ2回のリフティングと造山運動を繰り返し経験していることから,分裂剪断波の傾向このような複雑なテクトニック背景を経験している可能性が高い.Kilbourne Holeかんらん岩捕獲岩については,岩石のもつ異方性のみで観測されている地震波異方性を説明することは難しい結果が得られた.本地域はリフト帯であることから,特定の方向に配向したメルトが存在している可能性が予想される.背弧拡大における最上部マントル構造発達について理解を深めるため,最上部マントル由来(約30km以深)であるかんらん岩捕獲岩の微細構造解析を行った.これまで,日本列島背弧側に産するかんらん岩捕獲岩(一の目潟,隠岐島後)を用いてきたが,今年度は特に背弧拡大初期におけるマントルウェッジのレオロジーをより明確にするために,大陸分裂帯(Kilbourne Hole)から産するかんらん岩捕獲岩に主眼をおき,岩石から予想される地震波特性を見積もった.その結果,Kilbourne Holeかんらん岩捕獲岩のかんらん石結晶方位は,隠岐島後より強い[010]集中と[100]ガードル分布を示した.本研究では地震学者との共同研究で新たにS波遅延時間(平均1.2秒)を報告し,この遅延時間を用いて異方性帯の層の厚さを計算したところ70180kmとなり,鉱物の結晶方位のみではS波遅延時間を説明できず,岩石のもつ異方性のみで観測されている地震波異方性を説明することは難しい結果が得られた.本地域はリフト帯であることから,特定の方向に配向したメルトが存在している可能性が予想される.拡大軸に平行なメルトポケットの存在が必要であることが分かった.更に,3つの構造モデルを仮定し,P・S波地震波速度とその異方性を岩石の鉱物量比に対する関数として求めた。その結果,単斜輝石の量比の増加に伴い,P波速度も増大することが分かった.

実際の捕獲岩における鉱物量比から計算した結果はほぼ同じ値を示すが,これは斜方輝石の速度を遅くする効果と単斜輝石の速度を速くする効果により,相殺された結果であると考えられる.通常,単斜輝石はかんらん岩中の量比が小さく,他の鉱物に比べ弱い結晶方位定方配列をもつため,天然・実験・モデリング等を含め,その効果が議論されることはなかった.しかし,本研究の結果は,地震波速度に対する単斜輝石の効果が大きいことを示唆している.
間接型半導体の量子マイクロ構造による光学遷移制御

本研究では、次世代の高機能半導体集積回路として期待される、光電子集積回路の実現に大きく寄与すると予想される、良質な光学特性を有するシリコン系超構造半導体の開発に取り組んだ。その結果、Si/pure-Ce/Si量子井戸において成長様式と光学特性に強い相関があることが明らかになった。Geの量変化に対する2次元量子井戸の発光ピークの変化(量子閉じ込め効果)、島に付随した発光帯の出現、の両者を観測することにより、島状成長の臨界膜厚は3.7MLと求められた。島からの発光にも量子閉じ込め効果が観測され、量子ドット的な性格を持つことがわかった。また、室温においても量子ドットからの発光が観測された。1.0ML以下のGe層の光学特性について詳細に調べたところ、成長方向への厚みは一定であるにも関わらずエネルギーシフト(量子閉じ込め効果)が観測された。これはステップ端に集まったGe細線の幅の変化によるもの、即ち面内量子閉じ込め効果であることがわかった。Geの量が0.37ML以上下の試料に関して励起子分子の形勢、状態密度の増加が見られた。これらはGe量子細線の形成によるものと考えられる。また、成長様式の変化によって生じた島が、周囲の構造に歪みを印加しポテンシャル変調を引き起こすこともわかった。また、隣接閉じ込め構造という、電子と正孔を空間的に分離して閉じ込める新しい量子構造を提案し、SiGe系およびAlGaP系において飛躍的に発光効率を向上させることを示した。特にSiGe系においてはフォノンを介在しない発光が選択的に強くなり、今後の発光デバイスへの応用は期待できる。間接遷移型半導体を利用して発光材料を得る試みとしては、zone-foldingによる直接遷移型半導体への変換を目的とした超格子構造、周期に不規則性を持たせ局所的なポテンシャルのゆらぎを利用した不規則超格子構造、井戸層を混晶にして混晶ゆらぎにより選択則をゆるめる量子井戸構造などの半導体超構造が知られている。今回、我々は「隣接閉じ込め構造」という半導体超構造を新たに提案し、この構造を間接遷移型半導体に適用することにより発光効率を飛躍的に向上できることを見い出した。この構造は、タイプIIのヘテロ接合をバリア層で挟んだものであり、電子と正孔は、隣接するキャリア閉じ込め層に空間的に分離されて閉じ込められる。k空間でも、実空間でも間接となる一見不利な構造にも関わらず、キャリア閉じ込め層の厚みを最適化することにより、電子と正孔の波動関数の重なりは、タイプIの量子井戸に匹敵するほど大きくとることができ、発光効率を向上させることが可能となるわけである。この構造を、AIP/GaP系およびSiGe/Si系という、ともに超格子構造を利用した研究が盛んにおこなわれている材料系に適用した。タイプIIのA1P/GaPヘテロ接合をAl_<0.5>Ga_<0.5>P混晶のバリヤ層により挟んだ隣接閉じ込め構造の場合、電子はAlP層に、正孔はGaP層に空間的に分離されて閉じ込められる。この構造を採用した結果、AlP(25Å)/GaP(6Å)から成る試料が、300周期の(AlP)_<3.5>/(GaP)_<3.5>超格子より1桁程度も強い発光を示した。また、発光強度の温度依存性では、超格子の発光が77Kでは検出できなくなってしまうのに対し、隣接閉じ込め構造では1桁程度しか減少せず、温度耐性が飛躍的に向上していることがわかる。これは、キャリアの有効な閉じ込めによる効果であると思われる。AlP/GaPの片方の層厚を固定し、発光波長の層厚依存性を調べたところ、いずれの層厚の変化に対しても予想された量子閉じ込め効果による発光波長のシフトを示し、所望のバンドラインアップが形成されていることが確認できた。SiGe/Si系にも同様に適用できることがわかった。

本研究では、次世代の高機能半導体集積回路として期待される、光電子集積回路の実現に大きく寄与すると予想される、良質な光学特性を有するシリコン系超構造半導体の開発に取り組んだ。その結果、Si/pure-Ge/Si量子井戸において成長様式と光学特性に強い相関があることが明らかになった。Geの量変化に対する2次元量子井戸の発光ピークの変化(量子閉じ込め効果)、島に付随した発光帯の出現、の両者を観測することにより、島状成長の臨界膜厚は3.7MLと求められた。島からの発光にも量子閉じ込め効果が観測され、量子ドット的な性格を持つことがわかった。また、室温においても量子ドットからの発光が観測された。1.0ML以下のGe層の光学特性について詳細に調べたところ、成長方向への厚みは一定であるにも関わらずエネルギーシフト(量子閉じ込め効果)が観測された。これはステップ端に集まったGe細線の幅の変化によるもの、即ち面内量子閉じ込め効果であることがわかった。Geの量が0.37ML以下の試料に関して励起子分子の形成、状態密度の増加が見られた。これらはGe量子細線の形成によるものと考えられる。また、成長様式の変化によって生じた島が、周囲の構造に及ぼす歪みの影響を調べるために、量子井戸構造の上に島を成長させて、量子井戸の発光エネルギーを測定したところ、臨界膜厚において急激な、エネルギーシフトが観測された。つまり、島状成長に伴い、周囲の層にもポテンシャル変調を引き起こすことが明らかになった。また、隣接閉じ込め構造という、電子と正孔を空間的に分離して閉じ込める新しい量子構造を提案し、SiGe系およびAlGaP系において飛躍的に発光効率を向上させることを示した。特にSiGe系においてはフォノンを介在しない発光が選択的に強くなり、今後の発光デバイスへの応用が期待できる。
硬変肝の蛋白合成および細胞増殖に対する肝細胞増殖因子(HGF)の効果

正常および肝硬変ラット(四塩化炭素を経口投与して作製)に250μg/kgの肝細胞増殖因子(HGF)を12時間毎,6回静脈投与し,肝細胞障害(T-Bil,GOT,GPT),肝合成能(TP,Alb,ChE)および肝細胞増殖能(BrdU陽性率)について検討した.成績1.肝細胞障害,肝合成能成績2.肝細胞増殖能正常ラットにおいてはBrdU陽性率は非投与群で0.42±0.29%に対し、投与群では0.52±0.38%であった.一方,肝硬変ラットにおいて,BrdU陽性率は非投与群で1.13±0.42%に対し、投与群では2.07±0.47%であった.正常および肝硬変ラットで供にHGF投与により肝細胞増殖能は増加しなかった.正常および肝硬変ラット(四塩化炭素を経口投与して作製)に250μg/kgの肝細胞増殖因子(HGF)を12時間毎,6回静脈投与し,肝細胞障害(T-Bil,GOT,GPT),肝合成能(TP,Alb,ChE)および肝細胞増殖能(BrdU陽性率)について検討した.成績1.肝細胞障害,肝合成能成績2.肝細胞増殖能正常ラットにおいてはBrdU陽性率は非投与群で0.42±0.29%に対し、投与群では0.52±0.38%であった.一方,肝硬変ラットにおいて,BrdU陽性率は非投与群で1.13±0.42%に対し、投与群では2.07±0.47%であった.正常および肝硬変ラットで供にHGF投与により肝細胞増殖能は増加しなかった.
車軸藻ミオシンの機能と構造の特異性と同一性

車軸藻ミオシンの滑り速度は最大60μm/sと骨格筋ミオシンの10倍である。いかにしてこのように速い滑り運動を生ずるのか、そのメカニズムを探るため、車軸藻ミオシンの機能と構造を詳細に検討した。滑り速度が骨格筋ミオシンの10倍速い為には、アクチン活性化ATP分解活性が10倍であればよい。測定結果は、車軸藻ミオシン25s^<-1>、骨格筋ミオシン20s^<-1>と同程度であった。では、アクチン・ミオシン結合時間が1/10と短いのであろうか。とすれば滑り運動を起こすに要する最少ミオシン分子の数が10倍必要である。しかし、in vitro運動アッセイにおいて、車軸藻ミオシンの方が骨格筋ミオシンより少ない分子数で滑り運動を起こした。残る最後の鍵として、レバーアームに当たる首、即ちステップサイズが車軸藻ミオシンでは10倍長いだろうか。光ピンセット法による力測定から、ステップサイズ35nmであった。。骨格筋ミオシンの2倍強の長さである。我々の車軸藻ミオシン重鎖クローニングの結果から首部に6回IQモチーフの繰り返し構造が判明しており、ミオシンVと同じ首部の長さ同じステップサイズである。然し10倍はない。驚いたことに車軸藻ミオシンは100nMという低いATP濃度の下、車軸藻ミオシン1分子がプロセッシブ運動をする事がエバネッセント照明の下顕微観察された。しかも、0.4μm/sという驚くべき速さである。以上の知見を総括すると車軸藻ミオシンの運動メカニズムは、化学過程と力学過程がタイトにカップルすると考えるレバーアームモデルでは説明できそうもない。ATP1分子分解のエネルギーで複数回サブステップを踏んで進むルースなカップリングであると考えるのが妥当ではないだろうか。以上の成果は生物物理学会、第11回武田科学財団シンポジウムCOE国際会議で報告した。。然し10倍はない。
遺伝性メトヘモグロビン血症の発症機構の解明

遺伝性メトヘモグロビン血症は、患者組織中のNADHーシトクロムb_5還元酵素(b_5B)の欠損によって発症する常染色体劣性遺伝病である。現在本疾患は3型に分類されている。すなわち赤血球のb_5Rのみが欠損する「赤血球型」、赤血球のb_5R以外に全身組織のミクロソ-ム膜に結合したb_5Rも欠損し、知能遅滞や神経障害を伴う「全身型」、および血液細胞のb_5Rは欠損するが他の組織では欠損していないとされる「血液細胞型」である。本研究ではなぜb_5Rの欠損により上記のような様々な病態が発現するのかその分子機構について解明する。本年度は患者白血球のDNA解析を行ない「赤血球型」の沖縄、鹿児島の変異はともにArg57→Gln、「全身型」広島の変異はSer127→Pro、横浜の変異はPhe298欠失であることが判明した。これらの変異を持つ種々の変異酵素を作り酵素活性と熱安定性を調べた。各変異酵素の活性(代謝回転数)Kcat・sec^<-1>は「赤血球型」の変異酵素Arg57→Glnでは野生酵素の60%であるのに対し「全身型」の変異酵素Ser127→Proは35%、Phe298欠失は32%でともに大きく低下していた。また50°Cでの熱安定性を調べてみると、野生型酵素は30分後でも85%以上の活性を保持していたのに対し、Arg 57→GlnとSer127→Proは30分後に約20%に低下し、Phe298欠失では5分後には完全に失活してしまい特に不安定であることが分かった。これらの結果から本疾患では各変異酵素の活性の低下の程度と安定性の低下により様々な病態が発現するものと考えられた。「赤血球型」で赤血球のb_5Rのみが欠損するのは、赤血球ではタンパク質合成がないため、不安定な酵素が失活および分解されるためであると思われる。「全身型」の変異酵素は活性の低下が著しく、タンパク質が常に合成、補充されている体細胞においても正常な機能を果たしえず発症するものと考えられた。
老年期の楽しみとしての余暇活動の実証的研究

高齢化社会の進展にともない、老人は社会保障や社会福祉の対象として論じられることが多くなった。しかし、老年もまたひとりの生きる主体であり、若年と同様にどのように生きるかを問わざるをえない。主体として生きる局面には、労働、学習、家庭、地域、友人などがあげられるが、本研究では、余暇に焦点を当てて、老年がどのように余暇活動を楽しんでいるか、そして、これからの新しい老年像のモデルを形成するためには、どのようなことが必要なのか、について研究してきた。余暇活動は数多くあり、本研究では、社交ダンス、旅行、湯治、スキューバダイビング、独自のサークル活動、リハビリテーションなどをとりあげた。報告書では、このうち、一定程度の成果を得た湯治、リハビリテーションについて論述する。湯治とは、かつては農閑期における農民の楽しみであったが、現在では、老年期の年金生活者(無職)などの楽しみとなっている。「医療の社会化」「社会の医療化」などによって、半病人=半健康人が多くなり、かれらが湯治に向かっている。しかし、湯治場は減少しつつあり、かつ湯治客たちの需要に答えていない。利用者は、ヘルシーな食事、清潔な部屋、安い宿泊料金、部屋・ベッド・風呂・移動におけるバリアフリー、新たなコミュニティ、温泉療法などを望んでいる。しかし、多くの旅館・ホテルではまだ十分に対応できていない。改善が求められる。リハビリテーションは、傷病などによって能力低下した身体を改善しようとする行為である。「医療の社会化」の結果、多くの人がかつては死なざるをえなった傷病や術後であっても、障害などを抱えつつ生きられるようになった。病院では治療してもそれ以上の改善が認められない場合、治療の必要はないとして、リハビリテーションをしたい者も追い出される場合がある。ここでは、余暇にリハビリテーションをしたい人びとがどのような気持ちで行っているか、実態を記述していく。改善が求められる。今年度は、老年期の余暇活動のうち、ゲートボール、旅行、散歩についての予備的調査をおこなった。以下、これらの調査で得られた知見の一部を略述する。ゲートボールをする老人では、健康のため、地域社会のなかでのつながり、より具体的には、そこでのおしゃべりなどが楽しみとしてあげられてある。くわえて、ゲートボールの審判になるため、時間と費用をかけつつ、その1級などの資格取得を楽しみとしてあげる人もいる。他方、ゲートボールが地域社会にメンバーを限りがちなので、そこでの軋轢がメンバーのチームからの離脱などを生じやすい。旅行では、老人の場合、健康であれば時間もあり、老夫婦あるいは老人クラブでの温泉旅行を楽しむこともできる。しかし、老年期に生じた疾病のため四肢の一部や内臓に疾患や障害を抱えた場合、一人あるいは老夫婦だけでは出かけられず、また団体旅行などでは他人に迷惑を掛けることをおそれて参加できない。その結果、彼らは娘夫婦などの家族との旅を楽しみにしている。他方、娘夫婦など一緒に旅をする家族は、その行為を「親孝行」と規定して、自らの楽しみを断念せざるをえない。たとえば、家族は健康であり多くの観光地を巡りたいが老親のため諦めたり、旅行地近くでの簡単な山麓での散策でさえ断念せざるをえない。また、老人の頻尿や排泄の介助のため、トイレの場所などに常に配慮しなければならない。散歩では、老人は健康のため散歩することを心掛ける。それは楽しみであるが同時に生活上の義務となっている。家族から健康のため散歩せよ、と言われたりしているのだ。しかし、四肢に障害のある場合、歩く速度が遅く冬など寒いときにはかえって健康を害する。

今年度は、老年期の余暇活動のうち、ゲートボール、湯治を含む旅行、スキューバダイビングについての参与観察および聞き取り調査をおこなった。以下、これらの調査で得られた知見の一部を、昨年のものを除いて略述する。ゲートボールでは、地域社会にメンバーを限ざるをないことから、政治家が関与する例がみられる。たとえば「○○○○(代議士)杯」と名付けた大会がある。その代議士を支持する老人には、自らが自力者とかかわることを誇示できる場であり楽しみが大きいが、支持しない老人には居心地が悪い。湯治では、調査地が多人数収容の場所であることも影響して、次のような発見となった。現在の湯治場は、老若を問わず、安い旅館の感覚で来る客が多い。期間も3日といったような短いものから1ヵ月までさまざまだ。自炊のための炊事場はあるが、老人は作ることをおっくうがり、部屋でカップラーメンなどの簡単なものを食べるといったような状態である。したがって、炊事場や部屋での人々のやりとりなどは少ない。もちろん、病気療養を目的として、長く各地の温泉を泊まり歩く老人もいる。スキューバダイビングでは、老人といっても60歳台の女性が楽しんでいる。水泳をもともとやっていてその延長線上にはじめたとか、腰に負担が少ないからはじめた、と言う。この余暇活動は、湯治などとは異なり、60歳台の今ならやれる、だからやるのだ、という人がいる。これ以上歳をとったのではできない、と思ってはじめたのだ。老人の楽しみといっても、老人に特有の「枯れた」遊び(湯治)もあれば、仄かな火を灯す遊び(ゲートボール)真っ赤に燃えさかえようとする遊び(スキューバダイビング、社交ダンス)もあることが知られた。今年度は、老年期の余暇活動のうち、旅行とりわけ湯治について、参与観察および聞き取りをおこなった。以下、その知見の一部を略述する。湯治とは、療養者や農家の人が農閑期などに1ヵ月程度、自炊しながら温泉で療養するものである。そこでは、湯治客同士のコミュニケーションが濃密になり一種の共同体ができたりする。以上が従来のイメージであるが、これは変容しつつある。まず、自炊をしながらの湯治は、東北の各地区に残っているものの、経営する側が火の始末・部屋の汚れ、そして高料金を取りえないことなどから、自炊湯治を止めつつある。まだ湯治客も自炊自体を面倒だとして自炊をしなかったり、老年の友人が死んで来なくなったり、湯治場が客が少なく寂しかったりで、湯治を諦めつつある。結果、行き場がなくなり、湯治客が大量収容の宿に集中したりしている。他方、自炊でなく安い料金(1泊7000円程度)で1週間から2週間程度湯治をする客が増えてきた。それに対応する宿も増えつつある。なかには、そうした湯治客に病院でのリハビリテーションのための送迎を売り物にしてセールスしている宿もある。また、老年期の夫婦を対象にして、スーパーでの惣菜での食事を想定しつつ、2人で1泊7000円の湯治宿も出てきた。そこの各部屋ではしっかりと鍵が掛けられプライバシーが保たれている。逆に他の客とのコミュニケーションはほとんどない。