hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域社会における高度情報化の展開とコミュニケーション行為の変容

すでに、携帯電話等の移動体通信、パソコン通信、インターネットをはじめとしたメディエイティド・コミュニケーション行為が、生活世界に浸透し、普及している。昨年度は、主に行政、経済、観光、文化活動、日常的な市民生活との関連からケーススタディを行ってきた。本年度は、それらのケーススタディを継続するとともに、アンケート調査を行った。調査対象は、川越市・旧市街・商業地区に住む住民。1000サンプル、配布回収法(回収率:約65%)。情報化の進展は、例えばコミュニケーション行為における情報の「発信」と「受信」とでは、対照的な違いをみせている。すなわち、「受信」の次元では情報化は進行しているものの、「発信」の次元ではそれほど進行していないか、あるいはばらつきがある、という傾向がみられた。こうした情報化の一つの特徴をはじめ、さらに地域活動、福祉への活用、社会意識等の関連から、また旧市街に対して郊外住宅の新住民との比較も射程にいれつつ、考察を継続している。メディア環境およびコミュニケーション行為の変容が、高度情報化の進展とともに対人関係、マス・コミュニケーション、メディエイティッド・コミュニケーションの重層的な関連の編成として進行してきている。こうした情報化に伴う社会変容の実際を調べるために、8年前に実施した調査研究(科学研究費・総合研究A・平成3・4年度「コミュニケーション行為と高度情報化社会」)をふまえ、コミュニケーション行為の変容と相関する地域社会のネットワーク形成およびコミュニティ観や社会意識、多元的な生活世界の社会的諸関係を検証する作業を行ってきた。本年度は、昨年の川越旧市街地域を対象とした調査(有効標本数:642)にひきつづき、郊外の住宅地に位置する「霞ヶ関北」地区を対象にしたアンケート調査(有効標本数:706)およびヒアリング調査を行い、地域的な特性も射程に入れた検証の作業を進めてきた。川越市は、「川越まつり」や「蔵のまち」に代表される伝統・観光の街であり、また東京を中心とした通勤圏に位置している。いわば伝統と郊外化の大きな二つの側面が地域社会の特徴を形づくっている。しかし、日常的な情報行動やメディア・コミュニケーション行動、あるいは消費行動をみたとき、情報テクノロジーの高度化に一元化して情報化を捉えることや、旧住民/新住民といった区分では捉えきれない、情報リテラシーやスキルの格差を孕んだ生活空間やライフスタイルの多元化の実際があらわれている。メディア環境およびコミュニケーション行為の変容が、高度情報化の進展とともに対人関係、マス・コミュニケーション、メディエイティッド・コミュニケーションなど重層的な連関を通して進行してきている。こうした情報化の進展を調べるために、10年前に実施した調査研究(文部省科学研究費・総合研究A・平成3-4年度「コミュニケーション行為と高度情報化社会」)をふまえ、同じ対象地域の川越市で、調査研究を行った。
拡散方程式と非線形境界条件の数学解析

本年度は研究計画に則り,非線形拡散方程式と非線形境界条件を含む放物型偏微分方程式の問題について研究を行なった.準線型方程式では,主要部の特異性または退化性から問題の解析が難しくなるため,線型拡散である半線型方程式の研究ほど研究が進展していない.最も基本的な研究である,解の存在について考えるために,方程式の持つ尺度不変性などから類推される初期データの,局所的な特異性および,初期データの空間遠方での増大度について特定することを試みた.そのために,線型拡散方程式の場合にうまく機能することがわかっていた,一様局所ルベーグ空間を用いて問題の解析に取り組んだ.解析の対象としたのは,典型的な非線形拡散方程式である,多孔質媒質型方程式に低階のべき乗型非線形項を持つ方程式である.この方程式の持つ方程式不変となる尺度変換から類推される臨界な初期データの特異性は同定されているが,臨界の場合に解が存在することは先行研究においては得られていなかった.本研究では,この点について既存の先見的評価の改良を与えるとともに解の存在の証明を与えることに成功した.さらに,一様局所ルベーグ空間の特性を利用することで,既存の結果では証明することが難しかった,臨界特異性を持つ空間のノルムの爆発に関する結果を簡略に得ることに成功した.また,既存の結果では後方自己相似変換等を用いた高度な解析手法が用いられていた.本年度中に得られた成果は学術論文としてまとめて学術誌に投稿し,本年度の研究成果の公開に努めた.当初の研究計画では,非線形拡散を持つ放物型偏微分方程式の,拡散の非線形性と境界条件の非線形性を調べることが主眼であった.そのための第一歩として多孔質媒質方程式に非線形境界条件を課した問題を考察した.しかし,この問題は取り扱いが非常に難しく,期待される結果を得ることは全く容易では無かった.そのため,一度境界条件の非線形性を外し,非線形拡散と方程式に低階の非線形性を加えた問題を考察することにした.この問題を考察することで,多孔質媒質型の非線形拡散がもたらす非線形性の存在を認識し,かつその非線形性の対処方法を構築するに至った.この成果は当初の計画では期待していなかった事柄であるため,この時点で期待以上の成果であるとも考えられる.また,実際にこの成果が本質的に,元々考察の対象であった臨界の場合を扱うことができるようになる鍵であった.考察した問題の解の存在,解の存在時間の評価等を得たことは当初の期待通りであったが,さらなる成果として,尺度臨界な空間のノルムの爆発に関する成果を得たことは期待以上のものであった.実際,先に挙げた非線形拡散に由来する非線形性の処理が確立されていなかった先行研究では一切得られていない内容であり,また通常解の爆発問題を考察すること自体ができていなかった場合にも通用する成果となっており,これは計画以上に進展したと言える.研究実績の概要及び現在までの進捗状況を鑑みると,当初の計画からは少し方向が違っているが期待以上の成果が得られているため,今後の研究の推進方策としては大きく分けて二つの方向性が考えられる.一つは,当初の計画に戻り,非線形拡散と非線形境界条件の関係を調べることに立ち返るものである.もう一つは,多孔質媒質型の非線形拡散について期待以上の成果を得たことから,その方向の研究をさらに進めるものである.基本的には両方の方向で研究に着手し,それぞれの研究の困難点を洗い出し,その点の解決に努めることを基本の方針とする.本年度は研究計画に則り,非線形拡散方程式と非線形境界条件を含む放物型偏微分方程式の問題について研究を行なった.準線型方程式では,主要部の特異性または退化性から問題の解析が難しくなるため,線型拡散である半線型方程式の研究ほど研究が進展していない.最も基本的な研究である,解の存在について考えるために,方程式の持つ尺度不変性などから類推される初期データの,局所的な特異性および,初期データの空間遠方での増大度について特定することを試みた.そのために,線型拡散方程式の場合にうまく機能することがわかっていた,一様局所ルベーグ空間を用いて問題の解析に取り組んだ.解析の対象としたのは,典型的な非線形拡散方程式である,多孔質媒質型方程式に低階のべき乗型非線形項を持つ方程式である.この方程式の持つ方程式不変となる尺度変換から類推される臨界な初期データの特異性は同定されているが,臨界の場合に解が存在することは先行研究においては得られていなかった.本研究では,この点について既存の先見的評価の改良を与えるとともに解の存在の証明を与えることに成功した.さらに,一様局所ルベーグ空間の特性を利用することで,既存の結果では証明することが難しかった,臨界特異性を持つ空間のノルムの爆発に関する結果を簡略に得ることに成功した.また,既存の結果では後方自己相似変換等を用いた高度な解析手法が用いられていた.本年度中に得られた成果は学術論文としてまとめて学術誌に投稿し,本年度の研究成果の公開に努めた.当初の研究計画では,非線形拡散を持つ放物型偏微分方程式の,拡散の非線形性と境界条件の非線形性を調べることが主眼であった.そのための第一歩として多孔質媒質方程式に非線形境界条件を課した問題を考察した.しかし,この問題は取り扱いが非常に難しく,期待される結果を得ることは全く容易では無かった.

そのため,一度境界条件の非線形性を外し,非線形拡散と方程式に低階の非線形性を加えた問題を考察することにした.この問題を考察することで,多孔質媒質型の非線形拡散がもたらす非線形性の存在を認識し,かつその非線形性の対処方法を構築するに至った.この成果は当初の計画では期待していなかった事柄であるため,この時点で期待以上の成果であるとも考えられる.また,実際にこの成果が本質的に,元々考察の対象であった臨界の場合を扱うことができるようになる鍵であった.考察した問題の解の存在,解の存在時間の評価等を得たことは当初の期待通りであったが,さらなる成果として,尺度臨界な空間のノルムの爆発に関する成果を得たことは期待以上のものであった.実際,先に挙げた非線形拡散に由来する非線形性の処理が確立されていなかった先行研究では一切得られていない内容であり,また通常解の爆発問題を考察すること自体ができていなかった場合にも通用する成果となっており,これは計画以上に進展したと言える.研究実績の概要及び現在までの進捗状況を鑑みると,当初の計画からは少し方向が違っているが期待以上の成果が得られているため,今後の研究の推進方策としては大きく分けて二つの方向性が考えられる.一つは,当初の計画に戻り,非線形拡散と非線形境界条件の関係を調べることに立ち返るものである.もう一つは,多孔質媒質型の非線形拡散について期待以上の成果を得たことから,その方向の研究をさらに進めるものである.基本的には両方の方向で研究に着手し,それぞれの研究の困難点を洗い出し,その点の解決に努めることを基本の方針とする.
好奇心と創造性に画像処理で応えるタフで実用的な荷物搬送ロボットの設計・試作

研究目的本研究では、信頼性の高い光電センサとカメラを接続したFPGAによる画像処理を連係させることで、外的要因に左右されにくいタフで確実なライントレースを実現する実用性を備えた、荷物搬送ロボットを設計・試作した。FPGAが学生にとってつまらない対象となってしまっていることが、実験意識の低下の一因と考えられる。そんなFPGAがリアルタイムな画像処理によって、忠実なライントレースを実現する応用例を示すことで、学生の好奇心や創造性を刺激することを目的とした。研究方法1.荷物搬送ロボットの全体設計を行い、駆動用モータの選定、タイヤ、車体部の材料の選定、駆動方法の検討、部品の製作を行った。2.開発環境の整備としてPC準備、FPGAボードの選定、ソフトウェア(Vivado)インストール、基本プログラムの解析、カメラによる画像取り込み、画像処理方法の検討などを行った。3.光電センサの選定、ライン検知テスト、センサと画像処理を組み合わせた走行テストを目指した。研究成果1.過去に製作した搬送用ロボットの台車部を可能な限り流用することで、荷物搬送ロボットの製作期間の短縮と車体部を改良することができた。モータについては制御しやすいDCブラシモータを採用した。2. FPGAボードにはザイリンクス社のZynq-7000を使用したZYBOボード(DIGILENT製)とカメラのセットを採用し、開発環境の基本とカメラの画像取り込みが実現できた。しかし、画像からラインを抽出する処理方法が様々あり、有効な方法の採用と検証に技術的課題が存在している。3.反射型光電センサとしてPR-G41G(KEYENCE製)を選定し、ライン検知テストを実施した結果、室内・室外においてもライン検知できることが実験で確認することができた。今後は、走行テストの実施のための技術的課題を解決した上で、学生実験へ導入していきたい。
光吸収性エアロゾルの混合状態を解像した全球エアロゾルモデルの開発と気候影響評価

大気微粒子(エアロゾル)と放射・雲との相互作用(直接・間接効果)は、気候変動予測における最大の不確定要因の1つになっている。直接・間接効果の推定では、エアロゾルの粒径分布と光吸収性エアロゾル(ブラックカーボン、ダスト、酸化鉄など)の混合状態の推定精度が鍵を握る。本課題では、この粒径・混合状態を十分に表現できる世界初の全球エアロゾルモデルを開発し、光吸収性エアロゾル各成分およびエアロゾル全体の直接・間接効果の推定精度を飛躍的に向上させることを目的とする。平成30年度は、これまで開発してきた全球エアロゾルモデルCAM5-chem/ATRASを用い、ブラックカーボン(BC)の大気加熱効果を推定した。BCの大気加熱効果を精度良く推定するためには、これまで注目されてこなかった個々の粒子の大きさ(特に、大気に排出された直後の粒子の大きさ)や化学組成(BC以外の成分による被覆量)を高い精度で表現・計算することが不可欠であることを明らかにした。そして、将来のBCの削減対策や温暖化対策を評価する際にも、個々の粒子の大きさと被覆量のモデル表現・計算が重要な役割を果たすことを示した。また、BCと同様に化石燃料の燃焼によって放出される黒色酸化鉄に関して、最新の多地点観測の結果を全球エアロゾルモデルに導入した。その全球での大気加熱効果を初めて推定し、黒色酸化鉄が近年着目されているブラウンカーボン(茶褐色の有機エアロゾル)と同程度の大気加熱効果を持ち得ることを明らかにした。さらに、人間活動によって放出される鉄(人為起源鉄)エアロゾルの大気中量が従来の見積りよりも約8倍も多いことを明らかにし、人為起源鉄が大気から海洋への主要な鉄供給源の1つとなり得ることを示した。これらの研究結果をとりまとめ、主著論文2本、共著論文4本を査読付国際誌に出版した。平成30年度は、これまで開発・検証してきた全球エアロゾルモデルを用い、ブラックカーボンや酸化鉄などの光吸収性エアロゾルの気候に対する重要性(主に現在気候における大気加熱効果)を明らかにした。これらの成果は概ね計画通りである。また、これらの計算・研究内容を発展させ、海洋表層の植物プランクトンの一次生産において鉄が不足していると考えられている外洋域への大気からの鉄供給に関して、人為起源鉄が主要な起源の1つになり得ることを明らかにした。これらの成果は当初の計画以上のものである。本研究が関連する論文投稿・出版については、英国科学雑誌Natureの姉妹誌であるNature Communicationsに主著論文2本、Nature関連誌のnpj Climate and Atmospheric Scienceに共著論文2本を出版し、当初の計画以上の成果をあげることができた。これらの理由から本課題は概ね順調に進展している。今後の研究では、現在気候だけではなく、過去(産業革命前)や将来(2100年)における気候・排出量条件において、光吸収性エアロゾルの濃度や気候影響(直接・間接効果)を推定し、各気候条件における混合状態の重要性を評価する。まず、産業革命前(西暦1750年)および将来(西暦2100年)の排出量条件を用い、それぞれ10年程度の計算を行う。そして、過去から現在にかけてと現在から将来にかけての各光吸収性成分とエアロゾル全量の濃度と放射収支の変化(直接・間接強制力)を推定する。また、光吸収性エアロゾルの濃度、光吸収量、直接・間接効果に対する混合状態の重要性を評価する。そのために、混合状態の表現を簡略化した感度実験を行い、簡略化しない表現(2次元ビン法)を用いたシミュレーションとの比較を行う。表現を簡略化した感度計算では、大気中での微物理・化学過程による混合状態の変化を計算できないため、これらの過程による光吸収量・吸湿特性の変化を十分に解像することができない(一般的なエアロゾルモデルの表現に近い)。過去・現在・将来のそれぞれの気候条件について、光吸収性エアロゾルの動態や気候影響の評価において混合状態や関連する微物理・化学プロセスを考慮することの重要性を評価する。エアロゾルの直接・間接効果は、気候変動予測における最大の不確定要因の1つになっている。直接・間接効果の推定では、エアロゾルの粒径分布と光吸収性エアロゾル(ブラックカーボン・鉱物性ダスト)の混合状態の推定精度が鍵を握る。本課題では、この粒径・混合状態を十分に表現できる世界初の全球エアロゾルモデルを開発し、光吸収性エアロゾル各成分およびエアロゾル全体の直接・間接効果の推定精度を飛躍的に向上させる。このモデルを用い、光吸収性エアロゾルとその混合状態の時空間変動を明らかにする。また、光吸収性エアロゾルや直接・間接効果の推定における混合状態の重要性を明らかにする。そして、光吸収性エアロゾルやその気候影響評価の推定精度をさらに向上させていく上で重要になるパラメータ・素過程を明らかにする。平成29年度は、これまで領域3次元モデルWRF-chemで用いてきた、エアロゾルの粒径とブラウンカーボン(BC)の混合状態を解像したエアロゾルモデルのエアロゾルプロセス(凝縮・凝集・粒子生成など)とモデル表現(使用する変数の数など)を見直し、計算効率を10倍以上向上させたボックスモデルを開発した。そして、このボックスモデルを全球気候モデルCAM5に導入し、エアロゾルの粒径・BC混合状態を解像した全球エアロゾルモデルCAM5-chem/ATRASを開発した。エアロゾルの全球分布の計算を行い、従来のモデルに比べて、CAM5-chem/ATRASの計算がBC・有機エアロゾル・硝酸塩エアロゾルの質量濃度およびエアロゾル数濃度の推定精度を大きく向上させることを示した。

また、混合状態や粒子生成過程、先端的な有機エアロゾルの生成過程を導入することの重要性を感度実験によって示した。これらの研究結果をとりまとめ、主著論文2本を査読付国際誌に投稿し、受理された。平成29年度は、エアロゾルの粒径と混合状態を解像した2次元ビン法を用いた全球エアロゾルモデルを解像した。BC混合状態を解像する重要性を、解像しない数値計算と比較することで明らかにした。これらの成果は、概ね計画通りである。また、論文投稿・出版については、当初の計画以上の成果をあげることができた。これらの理由から本研究課題は概ね順調に進展している。大気微粒子(エアロゾル)と放射・雲との相互作用(直接・間接効果)は、気候変動予測における最大の不確定要因の1つになっている。直接・間接効果の推定では、エアロゾルの粒径分布と光吸収性エアロゾル(ブラックカーボン、ダスト、酸化鉄など)の混合状態の推定精度が鍵を握る。本課題では、この粒径・混合状態を十分に表現できる世界初の全球エアロゾルモデルを開発し、光吸収性エアロゾル各成分およびエアロゾル全体の直接・間接効果の推定精度を飛躍的に向上させることを目的とする。平成30年度は、これまで開発してきた全球エアロゾルモデルCAM5-chem/ATRASを用い、ブラックカーボン(BC)の大気加熱効果を推定した。BCの大気加熱効果を精度良く推定するためには、これまで注目されてこなかった個々の粒子の大きさ(特に、大気に排出された直後の粒子の大きさ)や化学組成(BC以外の成分による被覆量)を高い精度で表現・計算することが不可欠であることを明らかにした。そして、将来のBCの削減対策や温暖化対策を評価する際にも、個々の粒子の大きさと被覆量のモデル表現・計算が重要な役割を果たすことを示した。また、BCと同様に化石燃料の燃焼によって放出される黒色酸化鉄に関して、最新の多地点観測の結果を全球エアロゾルモデルに導入した。その全球での大気加熱効果を初めて推定し、黒色酸化鉄が近年着目されているブラウンカーボン(茶褐色の有機エアロゾル)と同程度の大気加熱効果を持ち得ることを明らかにした。さらに、人間活動によって放出される鉄(人為起源鉄)エアロゾルの大気中量が従来の見積りよりも約8倍も多いことを明らかにし、人為起源鉄が大気から海洋への主要な鉄供給源の1つとなり得ることを示した。これらの研究結果をとりまとめ、主著論文2本、共著論文4本を査読付国際誌に出版した。平成30年度は、これまで開発・検証してきた全球エアロゾルモデルを用い、ブラックカーボンや酸化鉄などの光吸収性エアロゾルの気候に対する重要性(主に現在気候における大気加熱効果)を明らかにした。これらの成果は概ね計画通りである。また、これらの計算・研究内容を発展させ、海洋表層の植物プランクトンの一次生産において鉄が不足していると考えられている外洋域への大気からの鉄供給に関して、人為起源鉄が主要な起源の1つになり得ることを明らかにした。これらの成果は当初の計画以上のものである。
レチナ-ル蛋白のミリ秒時間分解蛍光励起スペクトル

本研究においては、蛍光励起スペクトルを時間軸上に展開し、不安定な反応中間体の吸収(蛍光励起スペクトル)を、その寿命(1-10ms)のうちに測定できること、さらに、対象種の蛍光量子収率(Φ_F)が10^<-3>程度であっても測定できることを目的とした装置を開発し、レチナ-ル蛋白の光反応中間体の吸収(蛍光励起)スペクトルを測定することができた。以下に成果の概要をまとめる。1.蛍光励起スペクトルの対象試料は当然のことながら蛍光性であることが要求される。しかしながら、本研究では「蛍光性」と「無蛍光性」の境界であるΦ_F10^<-3>の化学種のスペクトル測定を可能とした。2.しかも、試料の蛍光は、光電測光において感度の得にくい近赤外領域(700-850nm)であったが、検出器を冷却することなく測定できた.3.検出には時系列光子計数器を採用することにより、対象とする反応中間体の生成ならびに崩壊をリアルタイムで見ることができ、最も適切な遅延時間におけるスペクトルを測定することができた。4.バクテリオロドプシンの光化学サイクルの最終段階において生じるO_<640>の中間体(Φ_F=0.001)の吸収(蛍光励起)スペクトルを測定できた.従来の時間分解吸収分光法により求められた吸収極大は640nmにあるとされてきたが,今回の測定で620nmであることがあきらかになった。5.アルカリ条件において生じる微量のQ中間体の蛍光励起スペクトルも測定でき、その吸収極大は590nmにあり、Qは、バクテリオロドプシンともOとも異なる色素蛋白であることがわかった。蛍光励起波長選択のためのアルゴンレーザーを購入し、時間分解励起スペクトル測定のための光学系を設計・製作した。装置の諸特性を調べるために以下の方法をとった。1)波長依存性をみるために、定常光測定と比較.2)時間特性をみるために、吸収分光と比較.装置の組み立てはおわり、標準物質についての測定が可能となった。本年度おいては、光反応中間体の吸収(蛍光励起)スペクトルを、その寿命(1-10ms)のうちに測定できること、さらに、対象種の蛍光量子収率(Ф_F)が10^<-3>程度であっても測定できることを目的とした装置を完成させ、レチナ-ル蛋白の光反応中間体の吸収(蛍光励起)スペクトルを測定することができた。しかしながら、本研究では「蛍光性」と「無蛍光性」と境界であるФ_F10^<-3>の化学種のスペクトル測定を可能とした。2.しかも、試料の蛍光は、光電測光において感度の得にくい近赤外領域(700-850nm)であったが、検出器を冷却することなく測定できた。3.検出には時系列光子計数器を採用することにより、対象とする反応中間体の生成ならびに崩壊をリアルタイムで見ることができ、最も適切な遅延時間におけるスペクトルを測定することができた。4.バクテリオロドプシンの光化学サイクルの最終段階において生じるO640中間体(Ф_F=0.001)の吸収(蛍光励起)スペクトルを測定できた。従来の時間分解吸収分光より求められた吸収極大は640nmにあるとされてきたが、今回の測定で620nmであることがあきらかになった。5.アルカリ条件において生じる微量のQ中間体の蛍光励起スペクトルも測定でき、その吸収極大は590nmにあり、QはバクテリオロドプシンともOとも異なる色素蛋白であるととがわかった。
チェルノブイリ周辺住民の精神身体的状況に関する疫学調査

チェルノブイリ原発事故が住民に及ぼした精神的影響の大きさを明らかにすることを目的として、チェルノブイリ原発所在地のプリピャチ市を含む、チェルノブイリ30-km圏内からキエフ市に避難してきた、事故当時15-45歳の女性1558人(I群)と、事故以前からキエフ市に在住していた同年齢の女性1931人(II群)に対して、GoldbergのGeneral Health Questionnaire 12項目版(GHQ-12)、不安尺度および抑うつ尺度を用いた精神的健康状態の測定をウクライナ放射線医学究所と共同で実施した(I群は2003年に、II群は2004年に調査した)。GHQ-12の総得点が4点以上の者をGHQ-12高得点者として分析し、以下の結果を得た。1.対象者の調査時平均年齢(標準偏差)は、I群は45.9(8.1)歳、II群は46.4(8.3)歳であった。GHQ-12高得点者は、I群の292人(18.7%)、II群の159人(8.2%)に認められ、I群の方が有意に割合が大きく、また、年齢とともに有意に増加した。2.不安状態はI群、II群それぞれ823人(52.8%)、938人(48.6%)に認められ、抑うつ状態はI群、II群それぞれ717人(46.0)、826人(42.8%)に認められ、いずれもI群の方が有意に割合が大きく、年齢とともに有意に増加した。3.GHQ-12高得点者、「不安あり」「抑うつあり」とされた者の割合は、いずれも種々の疾患の有病状況と有意に関連しており、多くの疾患の有病率はI群の方が有意に高かった。4.GHQ-12高得点者、「不安あり」「抑うつあり」とされた者の割合について、ロジスティック回帰モデルを用いて年齢および種々の疾患の有病状況で調整した後も、GHQ-12高得点者の割合はI群の方がII群よりも有意に大きかった。すなわち、II群におけるGHQ-12高得点者の割合に対するI群におけるGHQ-12高得点者の割合のオッズ比(95%信頼区間)は、1.6(1.25-2.14)であった。しかし、「不安あり」「抑うつあり」の割合については、有意な群間差は認められなくなった。5.チェルノブイリ原発周辺地域からの強制移住が精神的健康状態に大きく影響していることが示唆された。チェルノブイリ原発事故が住民に及ぼした精神的影響の大きさを明らかにすることを研究目的とする。対象者は、チェルノブイリ原発の所在地であるプリピャチ市を含め、いわゆるチェルノブイリ30-km圏内からキエフ市に避難してきた、事故当時15-45歳の女性である。

2003年にウクライナ放射線医学研究所と共同でこれらの対象者に対して実施した、乳がんのリスク要因に関する面接調査に参加した2,409人のうち、1,593人がGoldbergのGeneral Health Questionnaire 12項目版(GHQ-12)、不安尺度、および抑うつ尺度を用いた精神的健康状態の測定にも参加した。GHQ-12の総得点が4点以上の者をGH-12高得点者、3点以下の者をGHQ-12低得点者として分析し、以下の結果を得た。1.対象者の調査時平均年齢(標準偏差)は、45.6(8.3)歳であった。GHQ-12高得点は298人(18.7%)に認められた。GHQ-12高得点の頻度には年齢差は認められなかったが、疾患との関連については、大きな差が認められた。26人のがん(白血病を含む)患者のうち23人(88.5%)がGHQ-12高得点者であったが、がんでない対象者1,567人のうちGHQ-12高得点者は275人(17.6%)であった。一方、良性腫瘍については、腫瘍のある者445人のうち89人(20.0%)、腫瘍のない者1,148人のうち209人(18.2%)がGHQ-12高得点者で、腫瘍の有無による差は認められなかった。2.不安状態は838人(52.6%)に認められ、抑うつ状態は731人(45.9%)に認められた。年齢および疾患との関連については、GHQ-12高得点の場合と同様の傾向が認められた。チェルノブイリ原発事故が住民に及ぼした精神的影響の大きさを明らかにすることを目的として、チェルノブイリ原発所在地のプリピャチ市を含む、チェルノブイリ30-km圏内からキエフ市に避難してきた、事故当時15-45歳の女性1593人(I群)と、事故当時からキエフ市に在住していた同年齢の女性1931人(II群)に対して、GoldbergのGeneral Health Questionnaire 12項目版(GHQ-12)、不安尺度、および抑うつ尺度を用いた精神的健康状態の測定をウクライナ放射線医学研究所と共同で実施した(I群は2003年に、II群は2004年に調査した)。GHQ-12の総得点が4点以上の者をGHQ-12高得点者、3点以下の者をGHQ-12低得点者として分析し、以下の結果を得た。1.対象者の調査時平均年齢(標準偏差)は、I群は45.6(8.3)歳、II群は46.4(8.3)歳であった。I群、II群におけるGHQ-12高得点者は、それぞれ298人(18.7%)、159人(8.2%)で、I群の方がII群に比し、その割合は有意に大きかった。GHQ-12高得点者の割合と年齢については、I群では関連は認められなかったが、II群では年齢とともに有意に増加した。I群、II群のがん(白血病を含む)患者26人、15人のうち、それぞれ23人(88.5%)、14人(93.3%)がGHQ-12の高得点者であったが、I群、II群でがんでない対象者1,567人、1916人のうちGHQ-12高得点者は、それぞれ275人(17.6%)、145人(7.6%)であった。2.不安状態はI群、II群それぞれ838人(52.6%)、938人(48.6%)に認められ、抑うつ状態はI群、II群それぞれ731人(45.9%)、826人(42.8%)に認められた。年齢および疾1患との関連については、GHQ-12高得点の場合と同様の傾向が認められた。
1型糖尿病における免疫寛容破綻の分子機構

今後のヒト1型糖尿病に対する再生医療を視野に入れ、傷害されたβ細胞の新生が可能であるかを明らかにするため、選択的アロキサン部分潅流で膵一部のラ氏島細胞を傷害したモデルマウスを用い、EGFファミリーの一つであるベータセルリン投与がβ細胞の新生を惹起するか検討した。連日のベータセルリン皮下投与を受けたマウスでは膵導管細胞や外分泌細胞に隣接して、主としてβ細胞からなるラ氏島細胞集塊の出現をみた。また、8週後に行った経腹膜的ブドウ糖負荷試験ではベータセルリン投与群で耐糖能の改善と体重の増加を確認した。ベータセルリンは傷害膵におけるβ細胞の再生に有効である可能性が明らかとなった。以上の結果をふまえ、ヒト1型糖尿病治療の前段階として、発症直後の1型症例の膵生検を行いその組織における自己免疫現象の分析を行った。発症3ヶ月内に実施した29例の1型症例のうち17例において、主としてTリンパ球のラ氏島への浸潤を認め、これらの症例では血清中にGAD抗体とIA-2抗体が陽性であった。またこの検査において特記すべき合併症を経験しなかった。今後、新規発症例に対してこの膵生検を用いることにより、種々のβ細胞再生治療の有効性を検証することが可能になると考えられる。NOD-lpr/lprマウス(Fasの発現を全身で欠いたNODマウス)において、膵島炎および糖尿病が抑制された。この現象における、β細胞特異的なFas欠損の役割を検討するため、NOD-lpr/lprマウスの膵島を、Fasを欠損していないNODマウスに移植する実験を行った。NOD-lpr/lprマウス(雌)48週齢の膵島を分離、約500個の膵島を、糖尿病発症NODマウス(雌)の左腎皮膜下に移植、その後の血糖の推移を検討した。controlとして糖尿病発症NODマウス(雌)に、35週齢の糖尿病未発症NODマウス(雌)膵島の移植を行った。膵島移植4日後までは移植を受けたNODマウスの血糖値は全例200mg/dl以下に低下し、糖尿病は軽快した。しかし、10日後には、すべてのマウスで再発症した。移植後7日目の左腎を摘出、移植部位の組織像を検討したところ、移植されたNOD-lpr/lpr膵島、NOD膵島ともに、膵島の周囲に多数のリンパ球浸潤が認められ、それらはCD8陽性Tリンパ球であった。すなわち、一旦、膵島炎および糖尿病を発症した時期のマウスでは、移植膵島でFasを発現していなくても、移植膵島に膵島炎が生じ、膵β細胞が傷害されるということである。今後は、膵島炎や糖尿病発症以前のNODマウスに、NOD-lpr/lprマウス膵島を移植し、膵島炎が生じるか、糖尿病が発症するか検討していく。今回の検討によって、既に免疫応答が起こってしまっている段階では、Fas-Fas ligand systemのみが細胞障害に関与するのではないことが明らかになった。実際に他の細胞傷害機構の関連分子の発現増強が、この系で認められるのか検討を加えた。まず、移植部位におけるperforinの発現を検討したところ、NOD-lpr/lpr膵島の移植部位では、NOD膵島移植部位に比べ、perforinの発現の増強が認められた。このことは、移植部位での細胞障害機構における、perforinの重要性を示唆している。今後、TNF,TRA IL等の分子についても検討を加える。平成13年度は、免疫寛容の破綻が起こる以前の段階で標的臓器である膵島のFasが欠損していれば、免疫応答がおこらないか否かを検討する目的で、膵島炎や糖尿病発症以前のNODマウスに対して、自己の膵β細胞をアロキサンで破壊後にNOD-lpr/lprマウス膵島を移植する実験を行ったが、一定の結果をえることができなかった。そこで、今後のヒト

1型糖尿病に対する再生医療を視野に入れ、傷害されたβ細胞の新生が可能であるかを明らかにするため、選択的アロキサン部分灌流で膵一部のラ氏島細胞を傷害したモデルマウスを用い、EGFファミリーの一つであるベータセルリン投与がβ細胞の新生を惹起するか検討した。連日のベータセルリン皮下投与を受けたマウスでは膵導管細胞や外分泌細胞に隣接して、主としてβ細胞からなるラ氏島細胞集塊の出現をみた。また、8週後に行った経腹膜的ブドウ糖負荷試験ではベータセルリン投与群で耐糖能の改善と体重の増加を確認した。ベータセルリンは傷害膵におけるβ細胞の再生に有効である可能性が明らかとなった。以上の結果をふまえ、ヒト1型糖尿病治療の前段階として、発症直後の1型症例の膵生検を行いその組織における自己免疫現象の分析を行った。発症3ヶ月内に実施した29例の1型症例のうち17例において、主としてTリンパ球のラ氏島への浸潤を認め、これらの症例では血清中にGAD抗体とIA-2抗体が陽性であった。またこの検査において特記すべき合併症を経験しなかった。今後、新規発症例に対してこの膵生検を用いることにより、種々のβ細胞再生治療の有効性を検証することが可能になると考えられる。
科学館と学校との連携カリキュラムの開発研究

1(目的)研究代表者が勤務する「蒲郡市生命(いのち)の海科学館」を理科授業で利用するカリキュラムを開発することを目的とした。2(成果1)愛知県のコア・サイエンス・テーチャー16名(小学校6名、中学校10名)の協力を得て、当館を小、中学校理科授業に利用するカリキュラムを16種類の理科の指導案として作成することができた。この指導案に基づき、学芸員が中学校で訪問授業を実施した。生徒には好評であった。3(成果2)理科教員43名に当館を理科授業に使うことについてアンケート調査を行った。また、愛知県内の11名の教員に「理科カリキュラム評価委員」を委嘱し、意見を聴取した。その結果は以下のようである。(1)この科学館は理科の授業に有効に利用できる。(2)しかし、来館のための時間と経費が必要であることを鑑みると、理科の授業時間内で活用することは難しい。(3)学芸員が学校を訪問して実施する授業は有効である。(4)この科学館は、理科の教員の研修に利用すれば、非常に有効である。(5)発展学習や自主学習の場として使うことができる。4(成果3)当館のメーン展示がバージェス頁岩化石であることから、バージェス頁岩化石を産したカナダにおける科学館展示方法のあり方を理解する目的で、トロント市にあるロイヤル・オンタリオ博物館の調査を行った。バックヤードにはバージェス化石の巨大な蓄積があるにもかかわらず、展示点数は35種類と少なかった。化石の展示技術は当館の方が優れていると感じた。しかし、ここでバージェス頁岩の発見史を解説していたことは参考になった。また、子どもの体験コーナーで化石発掘をさせ、化石に興味を持たせる展示は、学校利用のあり方として非常に参考になった。
ボトムアップナノテクノロジーによる全ナノイオニクス構造ナノSOFCセルの創製

本研究はMEMSデバイスの電源としても適用可能な固体酸化物形燃料電池(SOFC)を従来の手法ではなく,MEMSプロセスに適合したドライプロセスのみを用いてシリコンウェハー上に作り上げたものである。SOFCの主構成材料であるセラミックスとシリコンウェハーは性質が異なり,残留応力等による破壊の問題が多く発生したが,SOFCの構造に応力に比較的対抗性の高い一室型構造を採用した結果,SOFCセルの構築に成功した。しかし機電力等電池としての性能は低いため今後の構造,材料面での追加が必要であることも同時に明らかになった。本年度の大きな目標はナノスケールでショート,構造の破壊が生じない薄膜をPLD法により作製することであった。当初,クリーンベンチの導入によりそれが達成されると考えていたが,基板の洗浄過程等で基板上に付着する粉塵,微細なミストのため,薄膜に微細な穴が開くという現象が起こった。最終的にMEMS用クリーンルームで基板洗浄を行うことでそれらの微細な穴を防止することができた。電解質としては低温における導電性に優れたGd添加セリアを用いて、そのエッチング耐性を検討した。Gd添加セリアはMEMSプロセスにおいて一般的な沸酸系水溶液に晒しても溶解,薄膜のピンホール等は確認されず十分なエッチング耐性を有していることが明らかになった。作製したGd添加セリア薄膜の導電特性評価を面内方向の導電率を測定することで行った。本研究で用いたPLD法のような気相法で作製した薄膜はセラミックスと比較して結晶粒が微細となる場合が多い。しかし作製した薄膜はセラミックスの全導電率とほぼ同等の導電率を示し,微細な結晶粒の影響をそれほど受けていないことが判った。又薄膜の導電率は400度において10^<-3>Scm^<-1>であり,電解質材料として十分高い導電率を示した。本年度は,電解質薄膜の作製に予定より時間を要したため,SOFCセル構造を持つ多層膜の作製までは行えたが,単セルへのMEMSプロセスを用いた加工,その起電力の評価までは行えなかった。しかし,セル作製に必要な十分な知見は得られた。今年度はドライプロセスにより単セルを作製し,その評価を行うこと。又,最終的にはスタックを作製しその特性評価を行うことを目的として研究を行った。まず,シリコン上に製膜した金薄膜(スパッタリングによる), Gd添加セリア電解質薄膜(PLD法による),そして白金薄膜(PLD法による)の三層構造を持つ多層膜をシリコンウェハー上に堆積させ, MEMSプロセスを用いて作製した。具体的には,多層膜上に単セル構造のマスクをフォトレジストにより作製し, SF_6を用いた高速原子線エッチング法により金薄膜まで単セル部以外の白金電極, Gd添加セリアを除去することによりシリコンウェハー上に垂直方向に金電極,電解質,白金電極と並んだ単セルを構築した。作製した単セルを環境制御型4端子プローバーにより交流インピーダンス法を用いて比抵抗を計測した。インピーダンススペクトルは単セルの温度が上昇すると抵抗が小さくなるという熱活性型の傾向を示し,金電極と白金電極は電解質により設計通り絶縁されていることがわかった。白金電極表面積で割った比抵抗は単セル温度約400°Cで0.1Ωcm^2以下と見積もられ,電流を取り出していない状態では十分低い比抵抗を示すことがわかった。この比抵抗はGdセリアの導電率から算出した抵抗値と同じ桁数であり妥当なものであった。メタン酸素混合雰囲気における起電力測定は通常のデジタルボルトメータを用いた。起電力は水素に対する触媒能が高い白金電極側が正極となり,最大で1mV程度であった。発電に必要とされる数百mVの起電力は得られなかったが,白金電極が正極であること,温度を上げると起電力が上昇するという傾向は観察されたため,触媒能の差を利用して発電を行うという一室型燃料電池の最低減の特性は備えていた。このことからシリコンウェアー上にドライプロセスを用いてナノサイズのSOFCを構築するという初期の目的と特性評価を達成したといえる。
デジタル事前等化と圧縮センシングによる無線携帯端末の消費電力削減に関する研究

本研究では圧縮センシングに基づく事前等化方式を用いて、無線携帯端末の消費電力を削減することである。アップリンクにおけるより少ないパイロットを用いて、受信側の伝搬路情報を送信側にフィードバックするという新たな方式を提案した。圧縮センシングのアルゴリズムを用いて、極少なパイロット信号に基づく伝搬路推定の手法を提案して、高精度な伝搬路推定を示した。圧縮センシング法はナイキスト定理より少ないサンプリング信号からオリジナル信号を復原する可能で、注目されている新技術である。元々画像処理などの領域に応用されている方法だが、今度無線通信に利用して伝搬路推定の精度を向上させることができるを示した。また、推定結果により線形事前等化方式を用いて、受信側の伝搬路推定や信号等化などの信号処理用の電子回路を省略可能である。だから、消費電力を大幅に削減する効果を達成することを目標とした。シミュレーションの結果においてこの性能はもう明らかにした。更に、ビット誤り率をはじめ、演算量や安定性などの高品質的な受信性能を維持することは示した。提案した方式をまとめて、論文を出したし、学会発表を通じて、国内外の研究者に周知した。これから、現状よりもっと改善して、特に演算量を少し削減して、特許の出願を目標とする。1.圧縮センシングに基づく事前等化のアルゴリズムを提案した。OFDMシステムにおける新なフィードバックのフレームのパタンを構築して、圧縮センシングを用いて送信側において伝搬路推定を行う方法を提案した。提案手法を用いて、従来法より推定精度を上げる効果はもう分かった。2.昨年度、パソコンのシミュレーションをメーインとして研究課題を検討したが、受送信機の実装はまだ進んでいない。これは予想より少し遅くなった。したがって、検証された各モデルを組合せて、送受信機を実装して、提案したアルゴリズムの実測は今年度のメーインの任務となる。3.事前等化に関する研究はまた不十分であり、これからフィードバックされた信号の利用効率はもっと向上するために、高性能のプリコーディングの検討を行う。1.昨年度において開発を行った各モジュールの性能を評価して、確認する。その後、FPGAとSDRの開発ボードを基ついて、各モジュールを組み合わせて、1対1のシングルアンテナの送受信機の基本設計を行う。更に、実装した送受信機を基ついて、提案した方法の性能評価を行う。2.基本的な有効な通信スピードとビット誤り率を確保する前提に、消費電力をはじめ、各基本特性の評価と1対1通信の総合性能の評価を行う。3.圧縮センシングを用いたチャネル推定法の改善を検討する。達成したビット誤り率性能を維持しつつ、所要のパイロットの数をもっと削減する方法を検討する。提案した方法に依頼されるフィードバックのアップリングの通信帯域幅はかなり有限なので、パイロッとの数を削減すると、データサバキャリアの電力を上げる可能である。4.シングルキャリアFDMAの通信環境において事前等化方法の検討を行う。提案した事前等化はアップリンクにおけるOFDMを基つく方法たから、シングルキャリアの通信システムに対して適応に修正する必要がある。5.送受信機の両方事前事後等化方式の検討を行う。6.圧縮センシング法の演算量はまだ大きいなので、演算量を削減できるアルゴリズムの検討を課題とする。

2.基本的な有効な通信スピードとビット誤り率を確保する前提に、消費電力をはじめ、各基本特性の評価と1対1通信の総合性能の評価を行う。3.圧縮センシングを用いたチャネル推定法の改善を検討する。達成したビット誤り率性能を維持しつつ、所要のパイロットの数をもっと削減する方法を検討する。提案した方法に依頼されるフィードバックのアップリングの通信帯域幅はかなり有限なので、パイロッとの数を削減すると、データサバキャリアの電力を上げる可能である。4.シングルキャリアFDMAの通信環境において事前等化方法の検討を行う。提案した事前等化はアップリンクにおけるOFDMを基つく方法たから、シングルキャリアの通信システムに対して適応に修正する必要がある。5.送受信機の両方事前事後等化方式の検討を行う。6.圧縮センシング法の演算量はまだ大きいなので、演算量を削減できるアルゴリズムの検討を課題とする。
低温量子クラスターの量子ダイナミクス・シミュレーションの研究

径路積分セントロイド分子動力学(CMD)シミュレーションの運動方程式(定温規準振動CMD法)、数値積分アルゴリズム、およびCMDシミュレーションのためのプログラムを開発した。さらに、リチウム原子1個をドープしたパラ水素クラスター(パラ水素分子は13、55、180個)に対して、2.5Kおよび4.0KでCMDシミュレーションを行い、その構造と実時間ダイナミクスを調べた。CMDで計算されたセントロイドのトラジェクトリーをもとに、平均二乗変位、速度自己相関関数のパワースペクトルを解析した。その結果、2.5Kですでに、13個のクラスターは融解し、バルク液体と同様の分子拡散を呈していることがわかった。しかし、一般に古典極限での系はこれらの温度では融解しなかった。核の量子化により零点振動によってセントロイドの感じる有効ポテンシャルが浅くソフト化することがわかった。量子化した系が古典系よりも融解しやすい理由はこの有効ポテンシャルの変化であることもわかった。また、セントロイドの速度自己相関数関数のパワースペクトル(フォノンの状態密度)からは、量子化によってスペクトルが著しくレッド・シフトし、有効ポテンシャルのソフト化に対応していることがわかった。また、180個のクラスターでは表面融解が起こるものの、クラスター内部はこれらの温度では融解せずにコアが生成していて、このコアから生じるフォノンの振動数は、バルクの個体のパラ水素の典型的なフォノンの振動数の観測値に一致した。また、クラスターは一般にサイズが大きくなるほど融解しにくくなることや、リチウム原子はクラスターの表面に付着される傾向があることもわかった。
トランスジェニックマウスを用いたCD109の機能解析および発癌機構の検討

本研究では、初めにCD109を全身に強く発現させたトランスジェニックマウスを作製しCD109の分子機能の一端を明らかにする事を試みた。本トランスジェニックマウスでは血清に可溶性CD109の著しい増加を認めたほか30%程度の割合で生後1年前後に腫瘍形成を認めた。次にCD109のプロモーター解析を行い、発癌とともにCD109が発現増加する機序を検討した。その結果、一部の細胞株では転写因子のEgr1を介してCD109の発現が増強することが明らかになった。CD109の分子機能の詳細を明らかにするために、本研究ではCD109をマウスの全身に強く発現させたトランスジェニックマウスを用いて、発癌過程などの病的過程におけるCD109の分子機構を個体レベルで解明することを目的とする。【CD109発現トランスジェニックマウスにおける表現型の確認】CD109の発現はCAGプロモーターで誘導を受けるが,系統および同じ系統内でも臓器の違いで発現のレベルが異なる可能性がある。CD109の強制発現がマウス個体の発生,成長過程に及ぼす影響を組織病理学に検討した。まず系統ごとにCD109発現トランスジェニックマウスより臓器を採取し,各臓器におけるCD109の発現レベルをタンパクレベルで評価した。大脳、小脳、臭球、肺、心臓、膵臓、副腎、膀胱、皮膚において、wild typeと比較してトランスジェニックマウスで発現が増強していた。Wild typeでは、精巣においてのみCD109の発現が見られた。血清中においては、より組織分布が広範な系統でCD109発現量が多かった。さらに免疫染色を行い、各臓器の組織構築におけるCD109の発現パターンを把握した。発現レベルは異なるが、2つの系統で腎糸球体において強くCD109が発現していた。CD109を全身に強制発現させたトランスジェニックマウスは,CD109による発癌促進機構について検討する上で極めて有用な研究ツールと成りうる。今回樹立した系統を用いてCD109の強制発現により発癌過程がどのように修飾されるか明らかにしていきたい。本研究ではCD109を全身に強く発現させたトランスジェニックマウスを用いてCD109の分子機能を明らかにすることを第一の目的としている。昨年度は樹立した3系統のトランスジェニックマウスでは肺、心臓、腎臓、膵臓、筋組織にCAGプロモーターで強制発現させたCD109の異所性発現をみた。さらに3系統で血清中に多量のsoluble CD109分子が確認出来た。経時的観察より本トランスジェニックマウスは生後1年前後に腫瘍形成を認めることが明らかとなった。組織学的検索ではリンパ増殖性疾患、肝血管腫、腺癌などが観察された。トランスジェニックマウスの3匹に1匹にこのような腫瘍形成を認めたが、野生型マウスでは認めなかった。一方腫瘍細胞におけるCD109の発現レベルは低く血清中の遊離CD109分子を介したシグナル伝達機構の修飾に伴う腫瘍形成が示唆された。現在詳細に分子機構を解析している。同時にCD109発現量が異なる二つのメラノーマ細胞株を用いて、CD109のプロモーター解析を進めている。CD109発現量が高い細胞株では、ERK、Aktのリン酸化が増強しており、さらに腫瘍の血管新生を制御するのに不可欠とされているEgr1の発現も増強していた。転写に必要な最小領域内にはEgr1の転写因子結合モチーフがありEgr1がCD109の転写に深く関与していると推察された。腫瘍細胞においてはERK,Aktなどの活性化に伴いEgr1を介してCD109の発現が増強する一方で、過剰発現したCD109は腫瘍細胞のシグナル伝達機構を乱し発癌過程が加速されことが示唆された。本研究の第二の目的として実験計画に予定したCD109に対するモノクローナル抗体作成は未だ利用可能な抗体は得られていない。来年度はヒト発癌と遊離型CD109の関連を明らかに出来るようにモノクローナル抗体作成により力点をおき研究を進める予定である。経時的観察から本トランスジェニックマウスは3匹に1匹の割合で生後1年前後に腫瘍形成を認めることを昨年度確認した。しかしC57/BL6に戻し交配を進める過程で第7代前後より、血清中の可溶型CD109の発現量には変化が無い一方で腫瘍形成率が著しく減弱する結果となった。現在本トランスジェニックマウスのC57/BL6への純系化は完了し理研BRCに登録の予定であるが、腫瘍形成については背景の系統に影響を受ける可能性が強く示唆されたため、DBA2と交配することで再び第1代にあたるBDF1の系統に戻し、本トランスジェニックマウスの腫瘍形成に再現性があるかどうかについて確認を行っている。

さらに相互作用をするタンパク質の観点より病態解析を継続している。なお研究代表者は本トランスジェニックマウスにおいて末梢血における異常を純系化の過程で消失すること無く見いだしておりその解析が進行中である。次にCD109のプロモーター解析を第二の研究目的として進めた。昨年度はCD109の欠失変異プロモーターを用いた解析からEgr1がCD109の転写に深く関与していると推察される結果を得た。今年度はEgr1の強制発現系を用いた検討より、メラノーマ細胞株の一部ではEgr1が実際にCD109発現を調節していることを確認することが出来た。結果は第85回日本生化学会大会で報告した。第三の研究目的として本研究ではCD109のモノクローナル抗体の作成を意図したが、共同研究者により先に優れた抗体が作成されELISAへの応用が完了した。共同研究者とは可溶型CD109が腫瘍マーカーとして有用かどうかを、本トランスジェニックマウスを用いて解析し現在論文投稿準備中である。当初CD109の強制発現だけでは腫瘍形成は見られないと考えており発癌モデル動物との交配を行い腫瘍形成における影響を検討する予定であったが、CD109の強制発現のみで腫瘍形成が確認できた。モノクローナル抗体作製は現在進行中であり、研究計画に沿っておおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。CD109トランスジェニックマウスにおける腫瘍形成を、個体数を増やして検討する。また腫瘍形成におけるCD109の役割にEgr1が関与している可能性が示唆され、転写レベルでの詳細な解析を行う予定である。CD109のモノクローナル抗体については、引き続き作製を行いELASA系の確立を目標とする。