hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
予防安全支援のための創発型認知シミュレーションの開発とその適用手法に関する研究

航空管制分野を対象として、創発型認知シミュレーションおよびチーム認知シミュレーションのプロトタイプを開発すると共に、その一部を改良・高度化した実践適用型の認知シミュレーションツールを開発した。それを、教育・訓練支援を目的とした安全性・効率性向上のための管制官の実践知可視化、および新たな航空運用方式の予備的評価等の予防安全に関する現実的課題に対して試行的に適用し、基本的有効性を確認した。本研究のフェーズ1(平成21年度平成22年度上半期)における目標は、(1)管制官の認知プロセスと、動的な周辺環境やチームとの認知的な相互作用に関する説明モデルである認知的相互作用影響モデルの構築、(2)認知的相互作用の影響をシミュレーション可能な新たな認知シミュレータの構築である。特に(2)では、通常の機械のように「決まった入力情報を与えると、決まった行動を行うシミュレータ」ではなく、「同じ情報を与えても、文脈に応じて反応が変化するシミュレータ」の実現を目指している。本年度は、(1)に関しては、航空管制現場におけるレーダー画面映像、実時間シミュレーション実験のデータ、管制官に対するインタビュー結果等を複数のケースについて総合的に分析し、管制官のとった行動を構成論的に説明することを通じて、管制官の認知プロセスに影響を与える要因について検討を行った。その結果、明示的な管制処理タスクの存在のみならず、「状況に潜在する不確実性」が管制官のモニタリング・パターン等の認知プロセスに影響を与える主要な要因の1つであり、管制官が不確実性の低減と効率的な航空交通流の実現を両立させるような管制処理戦術を選択していることが確認された。(2)については、既有の管制官認知シミュレータをテストベンチとして、マルチエージェント・シミュレーション手法を活用した認知モデリング技術の改良・洗練化を進め、(1)で分析を行った「状況の不確実性の影響により、管制官モデルの認知プロセスや管制タスクパフォーマンスが影響を受ける状況」をシミュレーション上で再現することに成功した。また、チームとの認知的な相互作用に関しては、レーダー対空席管制官と調整席管制官の協調、およびセクター間の調整業務等についてインタビュー調査を行っており、これらの結果に基づいて、シミュレーション上に実装可能なモデルの構築を進める予定である。今年度の目標は、(1)管制官の認知プロセスと動的な周辺環境やチームとの間の認知的な相互作用を記述した認知的相互作用影響モデルの認知シミュレータへの実装、(2)その妥当性評価である。(1)に関しては、認知的相互作用影響モデルについてさらなる精緻化を進めると共に、その実装方法について検討を行った。その結果をもとに、マルチエージェント・シミュレーションを応用した認知モデリング手法を用いて、管制官の認知プロセスモデルであるCOMPAS(COgnitive system Model forsimulating Prediction-based behaviors of Air trafficcontroller in dynamic Situations)をPC上に構築した。COMPASは、実装されている認知モデルにより、多様な航空交通状況における管制処理タスクを自動的に認識し、管制卓のレーダー画面を模したディスプレイ上や時系列グラフとして可視化することが可能である。COMPASを用いることにより、調整席管制官とレーダー対空席管制官の適切なチーム協調によって管制業務のワークロードが低減される様子を可視化・分析可能になるものと考えられる。(2)に関しては、刻々と状況が変化する航空交通流シナリオを対象として、COMAPSを用いた管制処理タスクの抽出実験を行った。COMPASによるタスク抽出結果と実際の管制官による抽出結果を比較したところ、十分な精度で一致する結果を得られ、COMPASに実装されている認知モデルの基本的妥当性が確認された。また、COMAPSは管制指示の内容や発出タイミングの違いに起因する管制処理タスクの処理効率の差異を可視化することに成功しており、管制官養成訓練のさらなる洗練化・効率化に向けた応用可能性を有するものと期待される。1.高度な認知的タスクであり、従来は不可視であった管制業務の処理プロセスを、業務負荷やタスク処理効率の観点から可視化すること。それにより、管制官養成課程における技能伝承支援ツールとしての応用が期待される。2.時間制御など航空交通システムにおける新たな運用方式について、管制官の業務負荷の観点からその有効性を評価すること。これらのニーズに対応するために、COMPASに実装されている管制官の状況認識プロセスモデルをベースに、それを改良・高度化したCOMPAS^i(COMPAS in interactive mode)を構築した。COMPAS^iを用いて、現実的な航空交通流とそれに対する2パターンの処理プロセス(基準となる処理プロセスAと、管制官がより合理的であると判断する処理プロセスB)のシミュレーションを行い、業務負荷やタスク処理効率上の差異を適切に可視化することに成功した。これは、COMPAS^iの管制官訓練支援ツールとしての有効性を強く示唆する結果である。また、COMPAS^iを用いて、時間制御の実施を模擬した交通流シナリオのシミュレーションを行ったところ、業務負荷の低減効果が確認され、運用方式の評価用途への適用可能性が示された。これらの結果は、認知モデルを実装したシミュレーション・ツールを用いることにより、管制官の実践知や認知的負荷の一端を可視化し客観的に分析可能にしたものと言え、認知シミュレーションの実践的適用の1つの方法論につながるものと考える。
変動感による認知性と受容性を考慮した電気自動車用接近音の設計

本研究の最終的な目的は,様々な変動を用いて,歩行者が気づきやすく,周辺の住民やドライバーに対して受け入れられる,すなわち,認知性と受容性を考慮した電気自動車(EV)のための接近音を提案することである.まず,変動の速度,周期的な変動における時間および振幅方向の変動によって気づきやすさが変わり,特に,変動感が最大となる接近音は気づきやすい音であることが確認された.次に,振幅包絡の形状を変え,正弦波を用いることで比較的気にならない音になることが確認された.以上の結果より,変動の速さなどの変動感に影響を与える特徴,振幅包絡の形状を変えることによって,目的の接近音を合成できることが示唆された.本研究の最終的な目的は,様々な変動を用いて,歩行者が気づきやすく,周辺の住民やドライバーに対して受け入れられる,すなわち,認知性と受容性を考慮した電気自動車(EV)のための接近音を提案することである.まず,変動の速度,周期的な変動における時間および振幅方向の変動によって気づきやすさが変わり,特に,変動感が最大となる接近音は気づきやすい音であることが確認された.次に,振幅包絡の形状を変え,正弦波を用いることで比較的気にならない音になることが確認された.以上の結果より,変動の速さなどの変動感に影響を与える特徴,振幅包絡の形状を変えることによって,目的の接近音を合成できることが示唆された.本研究では,高次変動から成る変動音を用いて,認知性と受容性を考慮した,電気自動車のための接近音を提案する.本年度は,様々な排気音を録音して実環境における変動音の特徴を分析し,過去に設計されたサイン音について調査した.録音では,アイドリング時におけるガソリン車の排気音を録音した.収録対象のガソリン車は,トヨタ社のパッソ,ホンダ社のフィット,マツダ社のデミオの計3台である.特徴分析では,まず,各排気音の変動周波数を抽出した.具体的には,排気音から切り出した5秒間の音のパワー関数を抽出し,移動平均を行なった波形に対して高速フーリエ変換を行ない,パワー関数の基本周波数を抽出した.その結果,パッソが28.6 Hz,フィットが27.0 Hz,デミオが19.6 Hzであり,車種によって多少の差はあるが,約26 Hzであることが確認された.次に,各排気音の発音時刻を推定し,発音時刻における時間逸脱および振幅逸脱を抽出した.まず,抽出した基本周波数の逆数,すなわち変動の周期を算出する.算出した周期ごとに排気音のパワー関数における値が最大となる時刻を求め,それを発音時刻とする.次に,その発音時刻と逸脱がない状態における発音時刻のずれを算出し,それを時間逸脱量とする.また,発音時刻の振幅と排気音の最大振幅のずれを算出し,それを振幅逸脱量とする.各排気音の各逸脱を抽出した結果,全ての排気音に時間および振幅逸脱が含まれているが,車種によって各逸脱量の変化パタンは異なることが確認された.よって,そのパタンが認知性や受容性に与える影響を調査することで,適切な接近音を提案できると考えられる.サーベイを行なった結果,過去に提案された接近音では変動に着目しているが,一定の速度における変動を対象としており,本研究で対象とする不均一な変動,言い換えると,高次変動には着目していないことが確認された.本研究の最終的な目的は,高次変動から成る変動音を用いて認知性と受容性を考慮した電気自動車(EV)のための接近音を提案することである.ここでいう認知性は,歩行者がEVの接近を認知可能か否かを表わしており,受容性は,ドライバーや屋内の住民など,EVの接近を気づく必要がない人間にとって接近音が気になるか否かを表わしている.高次変動は変動音がもつ時間および振幅方向の変動(2次変動と呼ぶ)と,単発音の振幅包絡の変動(3次変動と呼ぶ)で表わされる.本研究では,まず,変動の速度によって認知性が変わるか否かを調査した.複数の自動車における排気音から変動の速度を抽出してその平均を算出した.変動感が最大となる速さから算出した平均までの速さの変動を含む接近音を合成し,環境音聴取時における接近音の認知可能性に関する聴取実験を行なった.その結果,変動感が最大となる速さの接近音は,認知性が高く,気づきやすい音であることが確認された.また,変動感が最大となる速さの接近音および算出した平均の速さの接近音に対して高次変動を付与し,変動の速さおよび高次変動の大きさの組み合わせによって認知性が変わるか否かを調査した.その結果,認知性に最も影響を及ぼす特徴は変動の速さであり,高次変動を付与することによって認知性が高くなることが確認された.以上の結果より,変動感の大きさを考慮することで,認知性を考慮した接近音を提案できることが示唆された.次に,接近音における振幅包絡の形状を変えた際の印象評価を行なった.その結果,正弦波を用いた場合,比較的気にならない音になることが確認された.よって,接近音における振幅包絡の形状によって受容性を考慮できることが示唆された.本研究の結果より,変動感に影響を与える特徴,振幅包絡の形状を変えることによって,認知性と受容性を考慮した接近音を合成できることが示唆された.

本研究では,高次変動から成る変動音を用いて,認知性と受容性を考慮した,電気自動車のための接近音を提案する.計画では,初年度に,接近音の合成を行ない,認知性に関する評価実験を実施する予定であったが,排気音の特徴の分析,サーベイおよび接近音のデザインまでしか行えていないため,やや遅れていると考えられる.ただし,サーベイや接近音のデザイン結果に基づいて,様々な接近音の試作をしているため,次年度で評価実験を行なうことで,認知性および受容性を考慮した接近音の検討を行なうことができると考えられる.25年度が最終年度であるため、記入しない。初年度では,接近音の合成で用いる,排気音の特徴を分析し,サーベイを行なった.また,それらの結果に基づいて様々な接近音の試作を行なった.今後は,試作した接近音に対する評価実験を行ない,聴取した際に不快に感じられない音を選出する.次に,選出した接近音に対して様々な高次変動を付与し,合成した接近音の認知性に関する評価実験を行なう.その結果に基づいて,接近音の受容性に関する評価実験も行なう.25年度が最終年度であるため、記入しない。
硫化スピネル化合物をベースにした高性能な熱電変換物質の創製

熱電発電の広範な応用に向けて,低毒性で豊富な元素からなる熱電物質の開発が求められている。本研究では,その条件を満たす硫化スピネル化合物をベースにして高性能な熱電物質を創製することを目的とする。まず,CuTi2S4を対象として,原子空孔の導入,元素置換,および構造制御などにより,出力因子を高めながら格子熱伝導率を低減させて熱電性能指数を向上させる。次に,上の研究から得られた知見を基に,他の硫化スピネルや類似構造を有する硫化物から熱電物質の候補を探索する。
口膣悪性腫瘍と前癌病変におけるAPC遺伝子異常の免疫組織学的分子生物学的検索

口腔悪性腫瘍は多段階的に発癌すると考えられているが、具体的モデルは提唱されていない。大腸癌では遺伝子的発癌モデルのもとにAPC遺伝子による集団検診も検討されている。口腔癌発生の具体的遺伝子モデルを求めることができれば遺伝子的スクリーニングも可能と考えられる。この場合に使用する遺伝子の候補として、発癌過程の早期に異常を起こすと言われているAPC遺伝子は非常に有望と思われる。我々は既に、口腔癌においてAPC遺伝子異常を高率に報告し、腺癌の癌抑制遺伝子と考えられていたAPC遺伝子が、実は、口腔扁平上皮癌においても重要な役割を果たしている可能性を世界で初めて報告した。本研究において、(1)口腔悪性腫瘍の組織分化度とAPC遺伝子異常の関係、(2)口腔内腫瘍発生部位別のAPC遺伝子異常率、(3)前癌病変におけるAPC遺伝子異常の検出率等を調べた。その結果、APC遺伝子は(1)分化度の高い腫瘍におけるほうが分化度の低い腫瘍におけるよりもその異常率が高く、(2)口腔内のどの部位においても悪性腫瘍発生に関与している可能性があり、(3)前癌病変の代表である白板症においては約8%の異常が検出され、この異常率は推定される白板症の癌化率とほぼ一致していた。今後の課題としては、APC遺伝子異常が癌化の結果なのか原因なのかを考察するために、(1)APC遺伝子周囲のマイクロサテライト領域を調べる、(2)さらに多くの前癌病変を調べる、(3)口腔癌に伴った前癌病変を調べる等が考えられる。また、臨床診断への応用も試みる段階になってきたと考えている。APC遺伝子は第5番染色体長腕上に位置し、大腸癌において早期に異常を起こす癌抑制遺伝子であり、最近では胃癌や膵癌、および食道癌においてもAPC遺伝子の変異が確認されている。口腔領域における本遺伝子の異常は我々の報告だけで他に報告はない。【材料と方法】本研究では口腔各部位より採取した分化度の異なる扁平上皮癌組織40例と前癌病変組織30例から抽出したDNAを用い、コントロールには各患者の正常組織のDNAを用いた。exon11におけるpolymorphismを利用したPCR-LOH assayを行い、口腔扁平上皮癌におけるAPC遺伝子のLOH(loss of heterozygosity)を検索した。【結果】癌組織40例中30例のPCR-LOH assayが終了し、14例にpolymorphismが認められ、そのうち11例にLOHが認められた。さらに、APC-LOHは、低分化型よりも高分化型扁平上皮癌で高率に検出された。また、口腔内の舌、歯肉、口底、頬粘膜のいずれの部位に原発した扁平上皮癌においても、そのLOH検出頻度に有意の差は無く、APC遺伝子異常は口腔の部位に関係なく普遍的な役割を癌発生過程で果たしていると考えられた。前癌病変については現在調査を行っており、来年度の課題となっている。以上の研究結果を、論文として日本口腔外科学会雑誌、日本頭頚部腫瘍学会雑誌に報告した。

その結果、APC遺伝子は(1)分化度の高い腫瘍におけるほうが分化度の低い腫瘍におけるよりもその異常率が高く、(2)口腔内のどの部位においても悪性腫瘍発生に関与している可能性があり、(3)前癌病変の代表である白板症においては約8%の異常が検出され、この異常率は推定される白板症の癌化率とほぼ一致していた。今後の課題としては、APC遺伝子異常が癌化の結果なのか原因なのかを考察するために、(1)APC遺伝子周囲のマイクロサテライト領域を調べる、(2)さらに多くの前癌病変を調べる、(3)口腔癌に伴った前癌病変を調べる等が考えられる。また、臨床診断への応用も試みる段階になってきたと考えている。
単一結晶粒界における電気抵抗の温度依存

電気抵抗と温度の測定時間を短縮し,精度を上げる為,パソコンとディジボルを購入し, SQVIDと組合わせて測定の自動化を図った.しかし,温度可変型SQUID用クライオスタットが未完成なので,温度依存のデータは未だ得られていない.そこで,本年度は4.2Kでの結晶粒界による電気抵抗と粒界構造の相関について予備実験よりさらに詳しく調べた.その結果,次の事項が新しく得られたり,確証された(帯精製Alについて).1.双晶境界の電気抵抗は粒界面方位に強く依存し,面方位が{111}の整合双晶境界の比抵抗は1.4×10^<-17>Ωm^2で非整合のそれより一桁も小さく,積層欠陥のほぼ半分である.2.結晶粒界の比抵抗Pgbは傾角θ,ねじり角φを用いて次式で表される.Pgb=Asinθ/2+Bsinφ/2.係数A, Bの値は,一般粒界では回転角Wが22°以下と28°以上では異る. W≦22°ではA=1.8×10^<-15>Ωm^2, B=16×10^<-15>Ωm^2, w〓28°ではA=0.72×10^<-15>Ωm^2, B=1.1×10^<-15>Ωm^2である.すなわち,回転角が22°と28°の間に抵抗の遷移領域がある.これらの値から,粒界中の転位の比抵抗Pαは,刃状転位のそれをPα(edye),らせん転位のそれをPα(screw)とすると, w〓22°の小角粒界ではPα(edye)=2.6×10^<-25>Ωm^3, Pα(scew)=2.3×10^<-25>Ωm^3と求まり,結晶粒内の転位の比抵抗の測定値とほぼ等しい.これは,少なくともw〓22°の小角粒界の大半は転位による伝導電子の散乱から生じることを示している.さらに,転位の抵抗には長距離にわたる歪場は関与しなく,転位の抵抗は転位芯近傍での電子の散乱から生じることも意味している.また, w〓28°の大角では, Pα(edge)=1.0×10^<-25>Ωm^3, Pα(screw)=1.6×10^<-25>Ωm^3という小角での値より小さくなり,大角での転位芯の重なりに対応する.以上のことは,今までに小角粒界にしか適用できないと言われていた転位モデルが大角一般粒界でも成立する事を示す.電気抵抗と温度の測定時間を短縮し,精度を上げる為,パソコンとディジボルを購入し, SQVIDと組合わせて測定の自動化を図った.しかし,温度可変型SQUID用クライオスタットが未完成なので,温度依存のデータは未だ得られていない.そこで,本年度は4.2Kでの結晶粒界による電気抵抗と粒界構造の相関について予備実験よりさらに詳しく調べた.その結果,次の事項が新しく得られたり,確証された(帯精製Alについて).1.双晶境界の電気抵抗は粒界面方位に強く依存し,面方位が{111}の整合双晶境界の比抵抗は1.4×10^<-17>Ωm^2で非整合のそれより一桁も小さく,積層欠陥のほぼ半分である.2.結晶粒界の比抵抗Pgbは傾角θ,ねじり角φを用いて次式で表される.Pgb=Asinθ/2+Bsinφ/2.係数A, Bの値は,一般粒界では回転角Wが22°以下と28°以上では異る. W≦22°ではA=1.8×10^<-15>Ωm^2, B=16×10^<-15>Ωm^2, w〓28°ではA=0.72×10^<-15>Ωm^2, B=1.1×10^<-15>Ωm^2である.すなわち,回転角が22°と28°の間に抵抗の遷移領域がある.これらの値から,粒界中の転位の比抵抗Pαは,刃状転位のそれをPα(edye),らせん転位のそれをPα(screw)とすると, w〓22°の小角粒界ではPα(edye)=2.6×10^<-25>Ωm^3, Pα(scew)=2.3×10^<-25>Ωm^3と求まり,結晶粒内の転位の比抵抗の測定値とほぼ等しい.これは,少なくともw〓22°の小角粒界の大半は転位による伝導電子の散乱から生じることを示している.さらに,転位の抵抗には長距離にわたる歪場は関与しなく,転位の抵抗は転位芯近傍での電子の散乱から生じることも意味している.また, w〓28°の大角では, Pα(edge)=1.0×10^<-25>Ωm^3, Pα(screw)=1.6×10^<-25>Ωm^3という小角での値より小さくなり,大角での転位芯の重なりに対応する.以上のことは,今までに小角粒界にしか適用できないと言われていた転位モデルが大角一般粒界でも成立する事を示す.
上顎無口蓋インプラントオーバーデンチャーの応力解析

上顎無歯顎インプラントオーバーデンチャー(以下IOD)の義歯の応力集中部位を検討した。有限要素法による応力解析と、4本のインプラントをラウウンドバーで連結し、擬似粘膜をのせた上顎無歯顎モデルを構築し、1軸ひずみゲージを使って第一大臼歯に垂直荷重して、応力解析を行った。その結果、機能時において義歯床のクリップの端付近に圧縮応力が集中することが明らかになった。本研究の目的は上顎無歯顎患者に用いるインプラントオーバーデンチャー(以下IOD)の応力解析及び補強デザインとその効果を検討である。IODはアバットメント上が義歯回転の支点となることや、レジン床の厚みが薄くなるために、その部分からの破折が多いと報告されている。しかしその調査対象は、下顎無歯顎患者のIODがほとんどで、上顎無歯顎IODを対象とした調査文献はほとんどみられない。今後増加するであろう上顎無歯顎IODにおいて、どの部分に応力が集中し破折しやすいのか、またどのような補強デザインが有効かを検討した。実験方法は擬似粘膜を載せた上顎無歯顎モデルを構築し、3軸ひずみゲージを用いてIODの機能時の応力解析を行った。IODのタイプは、上顎無歯顎で安定するとされているインプラント4本埋入のトリプルバーアタッチメントとした。具体的にはまず、FEMでIODの応力解析をしたところ、クリップの端付近のレジンに応力が一番かかることが予想できた。そこでひずみゲージをクリップの端付近、クリップの真ん中付近などレジン床の計8か所に貼付した。義歯に垂直荷重を第一大臼歯に加え、得られたひずみをPCに記録し最大ひずみを求めた。結果、前歯部のクリップ端付近のレジンの応力が最大であった。またクリップが前歯部のみのものと、前歯部、臼歯部両側の計3個のものでは、後者の方が有意に応力の減少を示した。さらに、クリップ端付近のレジンを金属でU字型に補強したものは、補強していないものに比べ、明らかに応力が減少した。これより、本研究においてインプラント4本埋入のトリプルバーアタッチメントの上顎無歯顎IODの場合、クリップ端付近(特に前歯部)に最大応力がかかるといえる。また、その部分をU字型に金属補強することで、義歯の破折を防ぐことができ、上顎無歯顎IODの長期的予後が良好となり高齢者のQOL向上に貢献するものと考える。IODは、アバットメント上のレジン床の厚みが薄くなってしまうために、その部分からの破折が多いと報告されている。しかし、その調査対象は、下顎無歯顎患者に2本インプラントを埋入しているIODがほとんどで、上顎無歯顎IODを対象とした調査文献はほとんどみられない。今後増加するであろう上顎無歯顎IODにおいて、どの部分に応力が集中し破折しやすいのか、またどのような補強デザインが有効かを検討し、上顎無歯顎IODの予知性の向上を狙う。具体的には擬似粘膜を載せた上顎無歯顎モデルを構築し、3軸ひずみゲージを用いてIODの機能時の応力解析を行う。IODのタイプは、上顎無歯顎で安定するとされている、インプラント4本埋入のトリプルバーアタッチメントとする。応力集中部位を明らかにした後は、金属床による補強デザインを検討し、補強効果を模型実験により明らかにする。また、疲労試験を行い、長期的な予知性についても検討する。これまで、IODに関してインプラント体周囲の骨面にかかる応力については多く議論されてきたが、可撤式義歯上部構造に関してはあまり議論されておらず、とくに上顎無歯顎に関してはほとんど議論されていない。本研究によって、上顎無歯顎IODの予知性が高まり、高齢者のQOL向上に貢献するものと考える。平成23年度に、本研究で必要な上顎無歯顎模型、インプラント体、アタッチメント及び上部構造等は購入したが、まだ補強デザインの条件について検討中であり、実験を行っていないため。具体的模型の条件を決定し、応力解析を行う。補強デザインのための金属床材料費(デンツプライ社製義歯鋳造用白金加金)、ひずみゲージ(共和電業社製KFG-1-120-D17 20×4)を購入し補強効果がみられるかを解析する。また、学会発表の準備に使用する。
日中歴史教育の比較研究

当初の計画どおり共同研究を遂行した。具体的には昨年度の研究実績を踏まえ、日中双方の歴史教科書に見られる記述面での変化の分析に引き続き取り組む一方で、日中双方の国民意識形成に及ぼす歴史教育の役割の分析に従事した。具体的には、現在の日中間に横たわる歴史認識に関するさまざまな問題(歴史教科書問題、靖国神社問題、戦後補償問題など)が日本国内、とくに大学、高校などの教育機関や市民の間でどのように議論されているかについて、歴史教育研究の観点から集中的に検討した。そこで得られた知見は、日本の歴史教育の背景には単に歴史教科書に記された文言だけでは捉えきれない複雑な学校教育や受験制度、教科書検定制度の問題があり、また日本人の歴史認識にも、一部の政治家の言動だけではつかみきれない大きな広がりと多様性が存在するということであった。その意味で、現在の中国で一般に流布している依然として一面的な、日本人の歴史認識についてのイメージは修正されなければならない。また、日本の歴史学と歴史教育との関係についても分析したが、日本では専門的歴史研究者(学界)と現場の教師との交流が比較的盛んで、研究成果の教育への反映度が高いことを確認した。なお、研究分担者の楊は本研究成果を日本学術会議主催による「歴史研究シンポジウム」(東京、平成14年10月)とドイツのゲオルク・エッカート国際教科書研究所の研究集会(ブラウンシュヴァイク、平成14年、12月)で、また代表者の石田と楊は東京大学教養学部の研究集会(平成15年1月)で口頭発表した。
脳梗塞患者におけるアンジオテンシン変換酵素関連遺伝子の解析

レニン-アンジオテンシン系は生体にとって強力な昇圧システムである.近年,分子遺伝学的解析からアンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子多型のDD型を有する個体が心筋梗塞を高率に発症することが報告された.また,ACE遺伝子のDD型は糖尿病性腎症やラクナ型脳梗塞発症の危険因子であることも報告されている.今回,我々は慢性期脳梗塞患者46例と健常者46例を対象として末梢白血球より抽出したゲノムDNAからPCR法でACEgeneを増幅しDD,ID,II型に分類した.各型の出現頻度と(1)riskfactor(糖尿病,高脂血症,高血圧),(2)頭部CT,MRI,MRA,血管造影所見,(3)赤血球濾過能,標準化全血粘度等の血液レオロジー因子を検討した.その結果,(1)DD型出現頻度は糖尿病,高脂血症を認めない脳梗塞患者で高い傾向にあり,血圧正常患者と三疾患全てを認めない患者では有意に高かった.(2)遺伝子型によりCT・MRI所見の病型に差を認め,主幹部病変(-)群にDD型を高率に認める傾向があった.(3)血液レオロジーでは,DD型で平均赤血球通過時間は有意に延長,相対濾過率は有意に低下し,赤血球濾過能の低下を認めた.また,標準化全血粘度も高い傾向を認めた.従って,脳梗塞の三大risk factorを除外した場合,ACE遺伝子DD型が脳梗塞の成因に関与する可能性が示唆された.また,遺伝子型により脳梗塞の病型に差を認め,主幹部病変(-)群にDD型が多い傾向にあったことから,脳血管系では主幹部より末梢にACE遺伝子多型と関連する問題が存在する可能性が示唆された.その一因としてDD型での赤血球濾過能低下の関与が考えられた.レニン-アンジオテンシン系は生体にとって強力な昇圧システムである.近年,分子遺伝学的解析からアンジオテンシン変換酵素(ACE)遺伝子多型のDD型を有する個体が心筋梗塞を高率に発症することが報告された.また,ACE遺伝子のDD型は糖尿病性腎症やラクナ型脳梗塞発症の危険因子であることも報告されている.今回,我々は慢性期脳梗塞患者46例と健常者46例を対象として末梢白血球より抽出したゲノムDNAからPCR法でACEgeneを増幅しDD,ID,II型に分類した.各型の出現頻度と(1)riskfactor(糖尿病,高脂血症,高血圧),(2)頭部CT,MRI,MRA,血管造影所見,(3)赤血球濾過能,標準化全血粘度等の血液レオロジー因子を検討した.その結果,(1)DD型出現頻度は糖尿病,高脂血症を認めない脳梗塞患者で高い傾向にあり,血圧正常患者と三疾患全てを認めない患者では有意に高かった.(2)遺伝子型によりCT・MRI所見の病型に差を認め,主幹部病変(-)群にDD型を高率に認める傾向があった.(3)血液レオロジーでは,DD型で平均赤血球通過時間は有意に延長,相対濾過率は有意に低下し,赤血球濾過能の低下を認めた.また,標準化全血粘度も高い傾向を認めた.従って,脳梗塞の三大risk factorを除外した場合,ACE遺伝子DD型が脳梗塞の成因に関与する可能性が示唆された.また,遺伝子型により脳梗塞の病型に差を認め,主幹部病変(-)群にDD型が多い傾向にあったことから,脳血管系では主幹部より末梢にACE遺伝子多型と関連する問題が存在する可能性が示唆された.その一因としてDD型での赤血球濾過能低下の関与が考えられた.
ビデオカメラによる体尺測定法を用いた肉牛の外貌形質に対する数値化に関する検討

本研究では、画像解析による体尺測定法を開発し、牛外貌形質(線形評価形質)の加齢に伴う推移を調査した。体尺測定法の開発の際には、牛生本体に対し1/10スケールの模型を用い、精度の検証を行った。側望については、正面、前斜め約10度および後斜め約10度、後望については、正面、左斜め約10度および右斜め約10度から各3回撮影を行い、実測値との誤差を比較した。その結果、実測値と本研究で得られた画像解析による測定値との差の範囲は、垂直方向の測定形質において-0.5から0.6mm、水平方向の測定形質において-1.3から2.5mm、角度において-1.98から1.29度であり、体尺測定としては十分精度の高い方法が開発された。本研究では外貌形質(線形評価形質)として体の深さ、尻の角度、蹄の角度、後肢の側望および後肢の後望を取り上げた。育成牛12頭について、出生から28ヶ月齢まで月1回の頻度で、側望および後望に対して撮影された画像に対して本研究で開発した方法により体尺測定を実施し、それらの成長様相を検討した。体の深さは、20ヶ月齢頃まで増加し、その後、一定の値で推移する傾向にあった。尻の角度、蹄の角度および後肢の側望は、一定の値で推移する傾向にあった。後肢の側望は、20ヶ月齢頃まで有意に変化し、その後、一定の値で推移する傾向にあった。また、後肢の後望について、左肢の角度の加齢に伴う変化量は、右肢のそれに比べ、約2倍の値であった。体高に基づくアロメトリー解析の結果、体の深さ、尻の角度および後肢の後望において推定された決定係数は、有意ではあったが、その値から成長パターンの類似性は低いと推察された。線形評価形質間の成長パターンが有意に類似した形質は、体の深さと尻の角度、体の深さと後肢の後望、尻の角度と後肢の後望および蹄の角度と後肢の側望であった。
高周期典型元素を有する新規な交差共役系化合物の合成と性質解明

本研究は、高周期典型元素を含む交差共役系化合物を合成し、その性質を解明することを目的としている。昨年度までに、最小のラジアレンである[3]ラジアレンの環外原子を全てリン原子に置き換えた化合物、トリボスファ[3]ラジアレンの合成に成功し、可視光吸収特性や電子受容性などを明らかにしてきた。本年度は、合成したトリボスファ[3]ラジアレンの反応性の解明と更なる機能発現を目的として、その遷移金属との錯形成反応を検討した。具体的には、トリホスファ[3]ラジアレンとタングステン(ペンタカルボニル)(THF)錯体との反応を行った。光照射の有無や温度条件の違いで様々な生成物が得られることを見出し、最終的に4つの新規なタングステン錯体の合成・単離および構造解析に成功した。トリホスファ[3]ラジアレンは三つのリン原子をを有しているが、単座配位、および二座配位の両方が可能であることを明らかにした。得られた錯体の中心骨格はいずれもほぼ平面骨格を保っていたが、結合角には大きな変化が見られた。原料のトリホスファ[3]ラジアレンは吸収極大波長は526¥nmであり、赤色を呈するのに対して、得られた錯体の吸収極大波長はいずれも600_nmを超え、青色から緑色を呈した。このように、トリボスファ[3]ラジアレンの配位子としての挙動を明らかにするとともに、生成する錯体の構造や性質を明らかにすることができた。本研究では、未知の含高周期典型元素低配化合物の合成と性質解明を行うが、その最も単純で基礎的な標的と言えるトリボスファ[3]ラジアレンの合成には既に成功している。さらに今年度は、その錯形成反応を検討し、配位形式などが異なるいくつかの新規な錯体の合成、単離および構造解析に成功しており、研究には一定の成果があったと言える。得られた錯体の大きく歪んだ構造や長波長可視光吸収特性といった興味深い知見を得ることもできた。以上のことから、本研究課題に対して十分な成果を得ることが出来ており、計画は順調に進んでいると言える。(抄録なし)本研究は、高周期典型元素を含む交差共役系化合物を合成し、その性質を解明することを目的としている。本年度は、環状の交差共役系化合物であるラジアレンのリン類縁体の合成および性質解明を行った。まず、最小のラジアレンである[3]ラジアレンの環外原子を全てリン原子に置き換えた化合物、トリホスファ[3]ラジアレンを目的化合物とした。そこで、対応するホスファトリアフルベンを前駆体として設計した。テトラクロロシクロプロペンに対した。かさ高い2,4,6-トリ(t-ブチル)フェニル基を有する一級ホスフィンと、塩基としてジイソプロピルアニリンを作用させたところ、前駆体として設計したホスファトリアフルベンが得られた。これに対し、それをトリエチルアミン存在下、ヨウ素を加えて酸化することで、目的のトリホスファ[3]ラジアレンを得ることに成功した。これは[3]ラジアレンのリン類縁体として初めての合成例である。得られた化合物はいずれも空気や水に対して安定だった。合成したトリホスファ[3]ラジアレンは濃い赤紫色をしており、ヘキサン溶液の最長吸収極大波長は526nm(ε=1.92×10^4)であった。この吸収はジホスファブタジエン骨格を有する化合物よりも顕著に長波長側であるため、リン-炭素二重結合の交差共役によって吸収波長が長波長側にシフトすることが明らかとなった。また、炭素骨格の[3]ラジアレンの吸収よりも長波長側にあることから、リンの導入による長波長シフトも明らかになった。合成したトリホスファ[3]ラジアレンの還元電位を測定したところ、E_<1/2>=-1.55V(vs FcH/FcH^+)であり、交差共役によって電子受容能が大きく向上することが明らかとなった。トリホスファラジアレンの分子軌道計算を行い、LUMOレベルが低下することを理論的に解明した。昨年度は、環状の交差共役系化合物であるラジアレンのリン類縁体の合成および性質解明を行うことを目的とし、最小のラジアレンである[3]ラジアレンの環外原子を全てリン原子に置き換えた化合物、トリボスファ[3]ラジアレンを合成することに成功した。本年度は、合成したトリホスファ[3]ラジアレンの酸化還元挙動に注目し、特に還元反応の検討を行った。サイクリックボルタンメトリー、微分パルスボルタンメトリー、を用い、詳細に還元電位測定を行ったところ、還元側にE1/2=-1.55V、-2.62V(vsFcH/FcH+)の二段階一電子還元過程が観測された。すなわち、交差共役によって電子受容能が大きく向上し、安定な一電子還元体、二電子還元体が存在しうることが明らかとなった。実際に、金属リチウムを用いた還元反応を行ったところ、対応するジアニオン種を合成・単離することに成功し、その性質・構造を明らかにすることが出来た。

本年度は、合成したトリボスファ[3]ラジアレンの反応性の解明と更なる機能発現を目的として、その遷移金属との錯形成反応を検討した。具体的には、トリホスファ[3]ラジアレンとタングステン(ペンタカルボニル)(THF)錯体との反応を行った。光照射の有無や温度条件の違いで様々な生成物が得られることを見出し、最終的に4つの新規なタングステン錯体の合成・単離および構造解析に成功した。トリホスファ[3]ラジアレンは三つのリン原子をを有しているが、単座配位、および二座配位の両方が可能であることを明らかにした。得られた錯体の中心骨格はいずれもほぼ平面骨格を保っていたが、結合角には大きな変化が見られた。原料のトリホスファ[3]ラジアレンは吸収極大波長は526¥nmであり、赤色を呈するのに対して、得られた錯体の吸収極大波長はいずれも600_nmを超え、青色から緑色を呈した。このように、トリボスファ[3]ラジアレンの配位子としての挙動を明らかにするとともに、生成する錯体の構造や性質を明らかにすることができた。本研究では、未知の含高周期典型元素低配位化合物の合成と性質解明を行うが、このような化合物の合成は一般的に困難であり、高度な実験技術を必要とする。この化合物合成が本研究の最大の鍵であるが、本年度において、未知化合物であった[3]ラジアレンのリン類縁体の合成を達成できたため、研究には一定の成果があったと言える。また、得られた化合物の性質解明も円滑に遂行する事ができ、その特異な性質が明らかとなった。[3]ラジアレンは交差共役系化合物として最も基本的な骨格であるため、その高周期元素類縁体の性質解明は本研究において非常に重要な課題であった。一年でその課題に対して回答を得ることが出来たことから、計画は順調に進んでいると言える。この化合物合成が本研究の最大の鍵であるが、すでに未知化合物であった[3]ラジアレンのリン類縁体の合成を達成できている。さらに今年度は、その還元挙動をより詳細に解明し、その知見に基づき実際の化学還元反応によるジアニオン種の単離および構造解析に成功しており、研究には一定の成果があったと言える。得られた化合物のは、環状π電子系であり、芳香族性についての知見も得ることが出来た。以上、本研究課題に対して十分な成果を得ることが出来ており、計画は1頂調に進んでいると言える。本研究では、未知の含高周期典型元素低配化合物の合成と性質解明を行うが、その最も単純で基礎的な標的と言えるトリボスファ[3]ラジアレンの合成には既に成功している。さらに今年度は、その錯形成反応を検討し、配位形式などが異なるいくつかの新規な錯体の合成、単離および構造解析に成功しており、研究には一定の成果があったと言える。得られた錯体の大きく歪んだ構造や長波長可視光吸収特性といった興味深い知見を得ることもできた。以上のことから、本研究課題に対して十分な成果を得ることが出来ており、計画は順調に進んでいると言える。本年度に合成したトリホスファ[3]ラジアレンは安定性が高い上、興味深い光学的・電気化学的性質を示した。しかも、簡便な合成手法を確立することが出来たため、その応用可能性が高まった。今後は機能分子としての応用を視野に入れ、トリホスファ[3]ラジアレンの反応性解明や官能基付与を検討する。
非定常・非対称温熱環境における物理・生理・心理統合モデルの構築

本研究の目的は非定常・非対称温熱環境における環境物理、人体生理および心理状態を統合した新しい温熱環境評価指標を構築することである。被験者実験による生理・心理反応の把握、数値流体力学CFDを用いた不均一環境下での温熱快適性予測、数値シミュレーションによる局所の熱伝達係数・代表温度の同定、および二次元温冷感モデルの数値モデル化を行った。本研究課題の研究目的は、非定常・非対称温熱環境における環境物理、人体生理および心理状態を統合した新しい温熱環境評価指標を構築することにある。本年度、加藤・大岡は各種パーソナル空調における気流・放射の計算を行い、多様な空調空間をシミュレートできるよう態勢を整えるとともに、H21年度における研究計画を踏まえ数値サーマルマネキンの改良に関する検討を行った。また佐古井は、二次元温冷感モデルを組み込むことを念頭に、三次元人体熱モデルにおける体温調節機構の改良を行った。一方、久野・齋藤は非定常時における深部温変化のデータを得るため、夏期および冬期においてディスクリート型チェンジにおける補足実験を行うとともに、男女差に注目した分析を行った。夏期実験では屋外において発汗がある場合に、皮膚温は入室後に一旦低下し、その後速やかに上昇して元の状態へ戻るのに対し、耳内温には特徴的な変化が見られないことを確認した。冬期実験においては末梢部皮膚温・血流量および耳内温に男女差が見られた。男性被験者の多くは入室後すぐに皮膚温が上昇し、そのまま一定を維持したが、女性被験者は入室後も皮膚温があまり上昇せず低い状態を維持するか、入室後一旦上昇するものの時間経過と共に再び低下してしまう傾向を示した。耳内温に関しても、多くの女性被験者が元の温度に戻るまで比較的時間を要しており、また、上昇後数十分して再び低下する傾向を示した。これらより、屋外曝露によって女性は抹消部に大きな影響を受けるとともに、耳内温にもその影響が現れやすく、室内入室後も回復まで時間を要することが明らかとなった。本年度、加藤・大岡は、初年度に行った理論的な数値サーマルマネキンの実証を行うため、実験室内で実際の人形であるサーマルマネキンを使用して、コンピューターの中で理論的に構成される数値サーマルマネキンと実空間の状況を模した実験室・サーマルマネキンの結果との比較を行い、数値サーマルマネキンの精度を上げた。また、佐古井と連携して実験室内のサーマルマネキンの制御を行うとともに、これと並行して歩行時の数値サーマルマネキンの開発を行った。佐古井は、青年男性被験者を用いた非対称温熱環境実験の結果から、三次元人体熱モデルの改良を行った。また、加藤・大岡の数値サーマルマネキンおよび久野の非対称温熱環境心理モデルとの調整を行い、最終年度のモデル統合に向けての準備を行った。久野・齋藤は、夏期に青年男性被験者を用いて、屋外空間、やや高めの室温の執務空間、および快適空間(採涼空間)の間の移動を想定した非定常温熱環境における被験者実験を行った。この実験により、採涼空間の効果と有用性を確認するとともに、被験者の状態によっては十分な採涼効果が得られない場合があること、および今後、最適な採涼空間の条件を検討するために必要な知見を得た。飯塚は、継続してCFDを用いた人体周りの熱移動に関する検討を行い、モデル統合に向けての準備を行った。久野・齋藤は、前年度よりも被験者数を増やし、青年男性および青年女性の被験者を用いて屋外空間、やや高めの室温の執務空間、および快適空間(採涼空間)の間の移動を想定した非定常温熱環境における被験者実験を行った。この実験によって、採涼空間の効果における心理的・生理的な男女差を確認するとともに、非定常な状態にある男女それぞれにとって、適切な採涼空間の設定条件を検討し、採涼空間の設計方法を提案できるまでに至った。また飯塚は、CFDを用いた人体周りの熱移動に関する検討を継続するとともに、建物内での移動時に人が曝される温熱環境をシミュレートし、統合モデルを踏まえた場合の非定常温熱環境制御の可能性について検討した。加藤・大岡は、理論的な数値サーマルマネキンの精度を向上するとともに、CFD解析に基づく不均一環境下での等価温度と全身快適感OTCの算出、および実大居室における被験者実験結果と全身快適感OTCの比較検討を行った。佐古井は、連携研究者として昨年度の実験データから非対称温熱環境における人体内熱移動モデルを改良した。まだ精度的に十分ではないものの、本研究により統合モデルの形が整った。
地球規模課題の解決とパラダイムシフトをもたらす災害看護学の構築

本研究は、2015年国連で採択された「仙台防災枠組2015ー2030(仙台防災枠組)」を中心として、持続可能な開発目標などの災害看護に密接に関連しているグローバルアジェンダの分析および国内外の災害看護の現状とステイクホールダーとのコミュニケーションを通して、グローバル社会に必要とされる災害看護領域を特定するとともに、"安全・安心なコミュニティーに資する災害看護"のパラダイムシフトとして国内外のすべての看護領域に涵養することを目的としている。平成30年度はインドネシアにおいて共同研究者とGood Practiceの指標の比較検討と今後の研究計画を行った。その指標が東日本大震災の折の看護者の実践データとの比較検討を行い、論文を作成中である。また、10月には世界災害看護学会に参加した災害看護学のリーダーたちに面談し、グローバルアジェンダと各国の災害看護の動向の面談調査を行い、データの分析を行っている。第一次分析をもとに平成31年度の調査に向けた検討を行った。国内の災害看護の専門家を対象とした災害看護の優先・緊急課題についてデルファイスタディをWeb上で3回行いその分析を行うとともに、過去の文献にみられるデータとの比較検討を行ってきた。また、災害に係る倫理の課題に関して、国内外の文献等資料の分析方法の検討を行い、分担して作業を行ってきた。さらに、グローバルな視点からのポータルサイトを立ち上げるべく具体的な方略の検討を行った。平成30年度は防災・減災に関するグローバルアジェンダを看護界がどのように受けとめ、対応しているかを中心に国際学会の折に参加したステークホールダーへの面談を共同研究者が協力して行ったこと、国内外の災害看護の優先・緊急課題を災害看護学の研究者たちがどのように考えているかという二つの大きな課題のデーター収集ができたことから、この研究を推進できていると判断した。また、災害倫理に関する主な文献をすべて入手して、分析に入ったこと、世界に発信できるポータルサイトの立ち上げの設計の議論を始められたことは、最後の年である平成31年度の事業に繋げることができている。平成31年度は防災・減災に関するグローバルアジェンダへの世界の災害看護学界の対応についてさらに学際的および行政的側面からのデータ収集を6月の国際看護師協会の学会時に行い、前年度に収集したデータと合わせて分析しまとめる。平成30年度に収集した国内の災害看護学界のエキスパートによって示された緊急かつ重要な災害看護学の課題が海外ではどのように認知されるかを比較検討を行う。さらに、災害倫理に関する文献分析の結果に基づき、今後の課題を特定しまとめる。本来はいままでに立ち上がるべく計画したポータルサイトを平成31年度には災害関連の学会等と協力して実現できるようにする。本研究は、2015年に採択された「仙台防災枠組2015ー2030(仙台防災枠組)」を中心として、持続可能な開発目標などの災害看護に密接に関連しているグローバルアジェンダの分析および国内外の災害看護の現状と国内外のステイクホルダーとのコミュニケーションを通して、グローバル社会に必要とされる災害看護領域を特定するとともに看護実践での役割を明確にし、"安全・安心なコミュニティに資する災害看護"のパラダイムシフトとして国内外の看護領域に涵養することを目的としている。平成29年度は関連資料の蓄積と整理によるグローバルアジェンダと看護の概観を行うことを計画し、具体的は1国内外で取り組まれた災害看護について、データ化することを計画して、実際にインドネシア大学の教員たちと「災害発生後の看護職が行ったgood practiceのindicatorsを抽出し、日本とインドネシアとの比較を通して共通するgood practiceのindicatorsを確定する」共同研究を行った。平成29年9月に神戸でインドネシア側の報告を受けた。それをもとに日本では、東日本大震災時の看護職が実際に何をしたかを著した「ナース発東日本大震災レポート」を対象として117件の報告を分析した。計画2の災害看護の現状と役割の関係を特定することについては本研究組織のメンバーで文献分析や議論を行った。計画3のグローバルアジェンダからみた看護の寄与すべき課題の特定については、平成29年仙台で行われたいわゆるダボス会議に参加し、情報交換を行った。平成30年度は、1の成果を公表するとともに、3の計画については10月のドイツにおける世界災害看護学会に参加し、世界における災害看護学のステークホールダーへのインタビューを行い、グローバルアジェンダにおける看護の課題を明らかにする研究を行う。申請時には具体的な計画にはなかったインドネシア大学との共同研究が良く進展し、それによって平成29年度の計画に基いておおむね順調に進展している。29年度の成果を世界災害看護学会に発表したり、誌上発表する作業が残っている。平成30年度に計画していた世界のステークホールダーとの面接計画を前倒しで始めることができている。

また、10月には世界災害看護学会に参加した災害看護学のリーダーたちに面談し、グローバルアジェンダと各国の災害看護の動向の面談調査を行い、データの分析を行っている。第一次分析をもとに平成31年度の調査に向けた検討を行った。国内の災害看護の専門家を対象とした災害看護の優先・緊急課題についてデルファイスタディをWeb上で3回行いその分析を行うとともに、過去の文献にみられるデータとの比較検討を行ってきた。また、災害に係る倫理の課題に関して、国内外の文献等資料の分析方法の検討を行い、分担して作業を行ってきた。さらに、グローバルな視点からのポータルサイトを立ち上げるべく具体的な方略の検討を行った。平成30年度は防災・減災に関するグローバルアジェンダを看護界がどのように受けとめ、対応しているかを中心に国際学会の折に参加したステークホールダーへの面談を共同研究者が協力して行ったこと、国内外の災害看護の優先・緊急課題を災害看護学の研究者たちがどのように考えているかという二つの大きな課題のデーター収集ができたことから、この研究を推進できていると判断した。また、災害倫理に関する主な文献をすべて入手して、分析に入ったこと、世界に発信できるポータルサイトの立ち上げの設計の議論を始められたことは、最後の年である平成31年度の事業に繋げることができている。平成30年度は国内外のステークホールダーを対象としてグローバルアジェンダに対する災害看護の進捗状況を調査することが主となる。10月の世界災害看護学会とその前後に災害看護学の専門家はもとより他関連分野の主要な研究者や国連関係者等との情報交換により、俯瞰的視野からデータの考察ができると考えている。国内では2016年に行った「災害看護の優先的で緊急課題の特定」のフォローアップ研究を行う予定である。2016年ころには災害看護学の研究者が少なく、研究協力者を得ることが難しかったが、それ以後の状況では研究協力者の数は確保できると考えている。今年度はweb上でのオンラインダイアログを計画しているが、web上の環境づくりが課題となろう。平成31年度は防災・減災に関するグローバルアジェンダへの世界の災害看護学界の対応についてさらに学際的および行政的側面からのデータ収集を6月の国際看護師協会の学会時に行い、前年度に収集したデータと合わせて分析しまとめる。平成30年度に収集した国内の災害看護学界のエキスパートによって示された緊急かつ重要な災害看護学の課題が海外ではどのように認知されるかを比較検討を行う。さらに、災害倫理に関する文献分析の結果に基づき、今後の課題を特定しまとめる。本来はいままでに立ち上がるべく計画したポータルサイトを平成31年度には災害関連の学会等と協力して実現できるようにする。