hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直腸癌肛門温存手術の適応に関する検討

括約筋近傍浸潤例は7例,括約筋内浸潤例は2例であった.MRIによる括約筋内浸潤あるいは近傍浸潤診断は感度89%,特異度82%であった.MRIは外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断に有用であると考えられる.I.肛門括約筋間切除術(ISR)は腫瘍を内肛門括約筋ごと切除し,外肛門括約筋を温存する術式で,腫瘍が外括約筋に近接していない症例が適応とされている.直腸切断術で得られた切除標本の臨床病理学的検索からISRの適応を決定する.対象は1992年から2004年までに横浜市立大学病院にて直腸切断術を施行したT2およびT3の下部直腸癌64例とした.下部直腸癌に対する直腸切断術の切除標本を全割し,割面の再構築を行い,腫瘍と外括約筋との最短距離(T-SM)を測定した.T-SM<5mmを外括約筋近接症例とし,他の臨床病理学的因子と対比した.深達度別の内訳はMPが11例,A1/A2が53例で,歯状線から腫瘍下縁までの平均距離(T-DL)は11.3±14.2mmであった.T-SMはT-DLとのみ相関した(多変量解析,P<0.01).外括約筋近接症例は17例で,MPは3例であった.MP症例では,腫瘍下縁が歯状線より肛門側であった3例中2例が外括約筋近接症例であった.腫瘍下縁が歯状線までの8例中,外括約筋近接症例は1例のみで,T-DLが2mm, T-SMが3mmであった.A1/A2症例の外括約筋近接症例は,T-DL 10mm未満では26例中12例(46.2%)であったのに対し,T-DL 10mm以上では27例中2例(7.4%)のみであった.この2例は,粘膜下で腫瘍肛門側進展を認め,同部で外括約筋に近接していた.粘膜下で腫瘍肛門側進展を認めた症例は17例(26.6%)で,危険因子はリンパ節転移陽性,低分化腺癌,粘液癌であった.【結論】ISRの適応は,腫瘍下縁が歯状線までのMP症例,および腫瘍下縁が歯状線から1cm口側までのA1/A2症例と思われた.リンパ節転移陽性,低分化腺癌,粘液癌では腫瘍の粘膜下肛門側進展の危険があり,適応から除外するべきである.II.直腸切断術症例の病理組織所見と術前MRI所見を対比し,外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断にMRIが有用であるか検討した.対象は静岡県立静岡がんセンターにて直腸切断術を施行した26例.病理組織学的に腫瘍先進部から外肛門括約筋内側縁までの距離を測定し,1mm以下の場合を外肛門括約筋近傍浸潤と定義した.MRI T2強調画像において外肛門括約筋浸潤に関する診断基準を定め,組織学的所見との対比を行った.組織学的に外肛門括約筋近傍浸潤例は7例,括約筋内浸潤例は2例であった.MRIによる括約筋内浸潤あるいは近傍浸潤診断は感度89%,特異度82%であった.MRIは外肛門括約筋に浸潤あるいは近接する直腸癌の診断に有用であると考えられる.1.肛門括約筋間切除術(ISR)は腫瘍を内肛門括約筋ごと切除し,外肛門括約筋を温存する術式で,腫瘍が外括約筋に近接していない症例が適応とされている.【目的】直腸切断術で得られた切除標本の臨床病理学的検索から,ISRの敵応を検討する.【対象】1994年から2004年までに、横浜市立大学病院にて直腸切断術を施行したT2およびT3の下部直腸癌64例.【方法】下部直腸癌に対する直腸切断術の切除標本を全割し,割面の再構築を行い,腫瘍と外肛門括約筋または肛門挙筋との最も接近した距離を腫瘍横紋筋間距離(T-SMD)と定義した.また腫瘍の粘膜下における腫瘍下縁よりも肛門側への進展を粘膜下肛門側進展と定義した.両者の距離を計測し,他の臨床病理学的因子(性,年齢,肉眼型,腫瘍径,環周率,深達度,組織型,歯状線から腫瘍下縁までの距離(T-DL),壁在,リンパ節転移,リンパ管侵恐襲,静脈侵襲)と対比した.【結果】腫瘍はT2が11例,T3が53例であり,T-DLは平均11.3mm(-2750)であった.T-SMDの平均は10.5mmで,5mm未満の症例は17例であった.
全ゲノム重複がゲノム構造進化に与える影響の包括的解明

真核生物のゲノム構造進化に「ゲノム重複」はどのような本質的役割を果たすのか。その詳細解明のボトルネックは、全ゲノム重複が“繰り返し実験"をすることができない稀なイベントであることにあった。この背景のもと、本研究では、ゲノム生物学史上極めてユニークなデータである「近縁系統で独立に全ゲノム重複を経験した真菌群」のゲノムデータを徹底的に解析することを目的とした。とりわけ、真核生物のゲノム進化にゲノム重複が果たす役割を、遺伝子セットの進化、遺伝子の並び順(シンテニー)の進化、遺伝子配列の進化の3つの観点から、飛躍的に高い解像度で解明することを目的としている。平成30年度は、一昨年度・昨年度に引き続き、本研究でターゲットとするTrichosporon属4種のゲノムデータの質を向上し、スーパーコンピュータも用いつつ、ゲノムアセンブリおよび遺伝子アノテーションの改善を行った。さらに、昨年度に取得したトランスクリプトームシーケンスデータをゲノムデータに対してマッピングし、遺伝子アノテーションを改善しつつある。また、配列進化解析と発現量解析を組み合わせることで、ゲノム重複後の遺伝子配列の変化がゲノムワイドに遺伝子発現調節メカニズムに与える影響を解析し、現在その結果について精査を行なっている。予定通り研究が進展している。翌年度も、予定通り研究を推進する。本研究では、ゲノム生物学史上極めてユニークなデータである「近縁系統で独立に全ゲノム重複を経験した真菌群」のゲノムデータを徹底的に解析することを目的とした。特に、これにより、真確生物のゲノム進化にゲノム重複が果たす役割を、遺伝子セットの進化、遺伝子の並び順(シンテニー)の進化、遺伝子配列の進化の3つの観点から、飛躍的に高い解像度で解明することを具体的な狙いとしている。この目的を達成するため、平成28年度は、ゲノムデータの質の向上を行った。本研究が対象とする真菌は、モデル生物である出芽酵母や分裂酵母が属する子嚢菌門とは異なるグループに属している。そのため、出芽酵母や分裂酵母の遺伝子に対して配列相同性検索を行うだけでは、十分な解析の精度を確保できない問題が生じる可能性がある。とりわけ、データの質が低い場合には、単純な手法によるデータ解析を行うだけでは、その後の解析に必要な十分な遺伝子アノテーションの精度を確保できない問題が生じる可能性がある。そこで、シーケンスデータを追加解析するとともに、スーパーコンピュータを用いたゲノム情報解析を行うことで、今後の解析に必要なデータの質の向上を達成した。また、これらのゲノムデータを用いた研究成果の一部について、論文発表を行った。この目的を達成するため、平成29年度は、本研究でターゲットとするTrichosporon属4種のゲノムデータの質をさらに向上した。Trichosporon属は真菌の2大グループのうち、モデル生物である出芽酵母や分裂酵母が属する子嚢菌門とは異なる「担子菌門」に属している。そのため、出芽酵母や分裂酵母の遺伝子に対して配列相同性検索を行うだけでは、十分な遺伝子アノテーションの精度を確保できない問題が生じる可能性があった。そこで、複数の培養条件でRNAを抽出し、トランスクリプトームシーケンスを行い、得られたデータをゲノムデータに対してマッピングし、遺伝子アノテーションを改善した。また、ゲノムデータの質の向上に続き、本格的なバイオインフォマティクス解析を行った。
安定同位体比を用いた農薬混入事件への危機管理対応の構築

2000年代の後半,液体クロマトグラフ/安定同位体比質量分析計(LC/IRMS)の融合・実用化が行われた。その結果,水溶性が高く,熱に不安定な個別成分の炭素安定同位体比が測定可能になった。現在,様々な分野において応用研究が世界中で活発に行われている。しかし,LC/IRMSを用いた農薬類を対象とした応用事例は,世界でまだ行われておらず,安定同位体比測定における特有の課題を考慮した基礎的実験から調査する必要がある。現在のグローバル化した世界において,食品の流通は益々活発になっており,またテロリストにとっても農薬は容易に入手しやすい劇毒物であるため,様々な農薬類の異同識別法の確立は重要な意味を持つ。本研究では,近年開発されたLC/IRMSを用いて,販売流通量が多く,水溶性が高い農薬類の炭素安定同位体比の高精度分析法を確立し,すべての農薬を包括的にカバーすることで,農薬類の新たな危機管理手法の創設を目指す。平成29年度の研究では,研究代表者所属機関が保有しているLC/IRMS(Elementar社製,Liquiface/Isoprime)に,さらに様々な改造を加えて,はちみつ中の有機酸を分離しつつ,それぞれの炭素安定同位体比を高精度に分析することを可能とした。また,欧州委員会が主催する国際的な分析装置の改善点の試験にも日本で唯一参加することが出来た。また,これらの分析装置を用いて,多数の水溶性農薬類の高精度分析法も確立し,分析を行うことが出来た。29年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者所属機関が保有しているイオンクロマトグラフとLC/IRMS(英国製のLiquiface/Isoprime)の融合を試みた。その結果,手動によるインジェクションによって,はちみつに含まれる単糖,二糖等の測定しやすい成分を中心に,また農薬類にも対象を広げ,それらに含まれる炭素安定同位体比の高精度分析法を確立することが出来た。また,LC/MSMSも用いて,上記対象成分の定性,定量も行うために,イオン化効率を高めるために添加剤の選定を行うなど,各種試験を行った。しかし,一部のシステムは不安定である課題もあり,今後,さらに解決する必要があった。イオンクロマトグラフ(ICS-1000,サーモフィッシャーサイエンティフィック社製とLC/IRMS(Liquiface/Isoprime,エレメンタール社製)の融合を目指した。手動によるインジェクションによって,単糖,二糖等の分析開始として測定しやすい成分を中心に,また農薬類にも対象を広げ,それらに含まれる炭素安定同位体比の高精度分析法を確立することが出来た。しかし,装置の不具合等もあり,解決する必要性が生じた。平成28年度は,研究代表者所属機関が保有しているLC/IRMS(Elementar社製,Liquiface/Isoprime)に,新たにHPLC(島津製作所社製,LC-VPシステム)を融合させることで,高精度分析法の確立を目指した。また,燃焼部や分離膜など,各種部品類は既往のものが不安定かつ高価格である等の課題があったため,問題のある部品類はすべて新たにルートを開拓して,交換することにした。その結果,はちみつ等,複雑な混合物においても,各種の成分(三糖,二糖,単糖,有機酸など)を分離しつつ,それぞれの炭素安定同位体比を高精度に分析することが可能になった。

また,フランスの関税研究所が主催する国際的(13機関,8か国)な様々な成分(はちみつ,ワイン,ジュース等)のブラインドテストにも日本で唯一参加して,分析精度の確認を行うことが出来た。今後はこれらの分析方法を使って,農薬類などの分析を進めていきたい。平成28年度は,LC/IRMS(Elementar社製,Liquiface/Isoprime)に,新たにHPLC(島津製作所社製,LC-VPシステム)を融合させることで,高精度分析法の確立を目指した。また,燃焼部や分離膜など,各種部品類は既往のものが不安定かつ高価格である等の課題があったため,問題のある部品類はすべて新たにルートを開拓して,交換することにしたが,非常に安定的に高精度かつ高確度で分析することが出来た。2000年代の後半,液体クロマトグラフ/安定同位体比質量分析計(LC/IRMS)の融合・実用化が行われた。その結果,水溶性が高く,熱に不安定な個別成分の炭素安定同位体比が測定可能になった。現在,様々な分野において応用研究が世界中で活発に行われている。しかし,LC/IRMSを用いた農薬類を対象とした応用事例は,世界でまだ行われておらず,安定同位体比測定における特有の課題を考慮した基礎的実験から調査する必要がある。現在のグローバル化した世界において,食品の流通は益々活発になっており,またテロリストにとっても農薬は容易に入手しやすい劇毒物であるため,様々な農薬類の異同識別法の確立は重要な意味を持つ。本研究では,近年開発されたLC/IRMSを用いて,販売流通量が多く,水溶性が高い農薬類の炭素安定同位体比の高精度分析法を確立し,すべての農薬を包括的にカバーすることで,農薬類の新たな危機管理手法の創設を目指す。平成29年度の研究では,研究代表者所属機関が保有しているLC/IRMS(Elementar社製,Liquiface/Isoprime)に,さらに様々な改造を加えて,はちみつ中の有機酸を分離しつつ,それぞれの炭素安定同位体比を高精度に分析することを可能とした。また,欧州委員会が主催する国際的な分析装置の改善点の試験にも日本で唯一参加することが出来た。また,これらの分析装置を用いて,多数の水溶性農薬類の高精度分析法も確立し,分析を行うことが出来た。ベースラインの不安定さ,燃焼効率の課題等,いくつかの課題があり,各種部品(分離膜,ポンプ,デガッサー等)の新規の取り付け及び交換が必要だと考えている。平成29年度は,農薬中に含まれる炭素安定同位体比や,残留農薬類の分析を行いたいと考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。
流れずり応力に対する内皮細胞形質膜の力学応答

血管内皮細胞は血流に起因する力学的刺激である流れずり応力や伸展張力をセンシングし、その情報を細胞内部に伝達することで血管の機能を維持している。本研究では、内皮細胞形質膜が血流センサーとして働くことを明らかにした。形質膜の脂質分子の配向性が流れずり応力により減少したが、伸展張力により増大した。この変化は人工脂質二分子膜でも同様に観察された為、物理現象であることを証明した。さらに、流れずり応力は血管内皮増殖因子受容体を、伸展張力は血小板由来増殖因子受容体を活性化するが、形質膜分子の配向変化を起こらなくすると、それぞれの受容体の活性化が抑制され、形質膜の物理的性質が細胞応答に重要であることを示した。これまで血管細胞が血流に起因する流れずり応力を感知して応答する分子機構を研究してきたが、その中で流れずり応力のメカノトランスダクションの特徴として細胞膜に存在する多様な分子・ミクロドメイン(イオンチャネル、増殖因子受容体、接着分子、カベオラなど)を介し、その下流で多岐に渡る情報伝達経路を活性化することを見出した。この特徴を説明できる機構として細胞形質膜の物理的性質が流れずり応力で変化し、それが様々な膜分子の活性化に繋がる可能性が考えられた。そこで、培養血管内皮細胞に流れ負荷装置で定量的な流れずり応力を作用させたときの細胞膜リン脂質の相状態(脂質分子の秩序性)の変化と膜流動性の変化を解析した。その結果、流れずり応力を作用させると即座に細胞膜が無秩序液体相に変化し、膜の流動性が増加することが判明した。この変化はコレステロールやスフィンゴ脂質に富む細胞膜の小さなフラスコ状陥凹構造物であるカベオラが集積する部位で顕著であった。これらの所見は流れずり応力がカベオラの集積する細胞膜を秩序液体相から無秩序液体相もしくは液晶相に変えること、それに伴って細胞膜の流動性が増加することを示している。これは流れずり応力が細胞膜物性である相状態に影響を及ぼすことを初めて明らかにした研究成果である。更に、以上の流れずり応力に伴う膜の相状態および流動性の変化は人工脂質二分子膜で作製した巨大リポソームでも同様に観察されたことから、細胞の膜タンパクや細胞骨格、生物活性などの変化を伴わない物理現象であることが証明された。細胞膜流動性の変化は様々な膜分子を活性化することが知られており、流れずり応力よる膜流動性の変化が内皮細胞のメカノトランスダクションに重要な役割を果たすことが示唆された。血管内面を一層に覆う血管内皮細胞には血流に起因する力学的な刺激である流れ剪断応力(shear stress)が作用し、血管の機能を調節しているが、内皮細胞がshear stressを感知する分子機構は明らかではない。以前我々はヒト肺動脈内皮細胞(HPAECs)にshear stressを負荷すると、内因性ATPが細胞外へ放出し、細胞膜に発現するATP受容体であるP2X4を活性化することで細胞内へCa2+を流入させること、そしてその情報伝達機構が血圧や血管のリモデリングを含む循環機能を調節することを明らかにした。また、独自に開発したATPイメージング法により、shear stress依存的なATP放出とCa2+流入反応は同一局所の細胞膜カベオラから起こることを観察した。以上の結果を基に、shear stressのセンシング機構として細胞形質膜の物理的性質がshear stressにより変化し、それが様々な膜分子の活性化を引き起こす可能性を考えた。そこで、HPAECsにshear stressを作用させた時の細胞膜のlipid orderの変化を二光子レーザー顕微鏡とLaurdan蛍光色素で解析した。Shear stressを作用させると即座に細胞膜のlipid orderが減少し、膜の流動性が増加した。この変化は人工脂質二分子膜ジャイアント・リポソームでも観察されたことから、物理現象であることが証明された。さらに、細胞膜流動性の変化により、膜分子である血管内皮増殖因子受容体(VEGF)が活性化されることも明らかにした。以上の結果はshear stressによる膜流動性の変化が内皮細胞のセンシングに重要な役割を果たすことを示唆する。血管内皮細胞は血流に起因する力学的刺激である流れずり応力(shear stress)や伸展張力(stretch)をセンシングし、その情報を細胞内部に伝達することで細胞応答を起こすが、センシング機構の詳細は明らかではない。本年度は肺動脈内皮細胞(HPAECs)にshear stressとstretchを作用させたときの細胞膜リン脂質の相状態(lipid order)の変化を環境感受性プローブLaurdanによるイメージング法で、膜流動性の変化を光褪色後蛍光回復法で解析した。Shear stressを作用すると即座に細胞膜のlipid orderが減少し、膜の流動性が増加した。一方、stretchを作用すると、細胞膜のlipid orderが増大し、膜の流動性が減少するといったshear stressとは逆の反応が観察された。この変化は内皮細胞だけでなく、人工脂質二分子膜で構成される巨大リポソームでも同様に観察されたことから、物理現象であることが示された。この形質膜の物理的性質の変化は細胞膜分子の活性化に関わっていた。

Shear stressにより血管内皮増殖因子受容体(VEGFR)がstretchにより血小板由来増殖因子受容体(PDGFR)がそれぞれリン酸化するが、細胞にコレステロールを添加してshear stressによるlipid orderの変化を起こらなくするとshear stressによるVEGFRのリン酸化が有意に抑制され、膜コレステロールを除去するMβCDで細胞を処理してstretchによるlipid orderの変化を起こらなくすると、stretchによるPDGFRのリン酸化が明らかに抑制された。これらの結果から細胞膜の物理的性質の変化が内皮細胞のメカノトランスダクションに重要な役割を果たす、すなわち、形質膜自体がメカノセンサーとして働くことが示唆された。血管内皮細胞は血流に起因する力学的刺激である流れずり応力や伸展張力をセンシングし、その情報を細胞内部に伝達することで血管の機能を維持している。本研究では、内皮細胞形質膜が血流センサーとして働くことを明らかにした。形質膜の脂質分子の配向性が流れずり応力により減少したが、伸展張力により増大した。この変化は人工脂質二分子膜でも同様に観察された為、物理現象であることを証明した。さらに、流れずり応力は血管内皮増殖因子受容体を、伸展張力は血小板由来増殖因子受容体を活性化するが、形質膜分子の配向変化を起こらなくすると、それぞれの受容体の活性化が抑制され、形質膜の物理的性質が細胞応答に重要であることを示した。申請当初は流れずり応力に対する内皮細胞形質膜がどの様に応答するのか、その分子機構を解明することが目的であったが、流れずり応力に加えて、血行力学因子の一つである伸展張力についても、同様の検討を加えた所、大変興味深い事に、流れずり応力とは全く異なる反応がある事を発見した。流れずり応力に対して、内皮細胞形質膜のlipid orderは減少し、細胞膜の流動性が増大する一方、伸展張力刺激に対しては、lipid orderが増大し、膜の流動性は低下するという逆の傾向が顕著に認められた。異なる種類の力学的な血流刺激に対して、内皮細胞形質膜の物理的な性質が選択的に変化するという事実は、細胞膜自身が血流センサーとして機能する可能性を強く支持する。27年度が最終年度であるため、記入しない。バイオメカニクス本年度はこれまで得られた知見を基として、膜分子の力学応答と細胞形質膜及び膜ミクロドメインの挙動に関する解析を行う。流れずり応力や伸展張力、低浸透圧といった物理的な血行力学因子のカルシウムシグナリングを介した情報伝達は特に内皮細胞において、スフィンゴ脂質やコレステロールが高密度に存在するラフトやカベオラといった脂質ミクロドメインから起こる。培養血管内皮細胞に流れ負荷装置や伸展張力負荷装置を用いて定量的な血行力学因子を作用させたときの細胞膜の流動性および膜リン脂質の相転移の変化を解析すると共に、膜脂質のリアルタイムイメージングや、形質膜組成の定性・定量解析を以下の方法を用いて行う。1)ヒト肺動脈内皮細胞(HPAECs)の膜流動性は蛍光消光回復法で得られた拡散係数を比較検討する。2)膜リン脂質の相転移では、蛍光プローブLaurdanで標識したHPAECsを2光子レーザ顕微鏡を用いて細胞膜のlipid-orderを算出し、リアルタイムでの膜の物理状態を観察する。
朝鮮半島における植民地都市のハイブリッド（hybrid）性

朝鮮半島における植民地都市のハイブリッド(hybrid)性を主に非文字資料を中心に分析検証を行った。国内外における非文字資料の所蔵先やその現状を把握し、学術的活用をめぐる議論の場を設けた。その成果は(『日本帝国の表象ー生成・記憶・遺産』えにし書房、2016)にまとめた。一方、済州大学校海洋科学研究所と連携して学融合をめぐる国際シンポジウムを企画し、東アジアにおける学術的課題を共有した。現地調査と共に済州道におけるハイブリッド性の内実を確認した。発表者の論稿は韓国語での刊行を進め、さらなる議論を進めていく予定である。朝鮮半島における植民地都市に関する研究・調査をはじめ、その研究報告・協議の場を設けて問題意識を共有した。「アジアの記憶植民地、遺産、見えるものと見えないものの境界」というテーマで国際シンポジウムを開催した。開催趣旨など詳細は下記の通りである。(2014年2月9日、於国際日本文化研究センター第3共同研究室)。研究会の趣旨は、植民地時代に形成された都市空間に残されている旧日本建築を建築物としてだけでなく、それにまつわる制度、言語、思想等々を含めた植民地的遺産としてとらえ、今日の韓国社会もしくは台湾・満州などの旧植民地エリアでどのように表象されてきたのか。また、同研究会では、今日の東アジアにおいて植民地的諸現象が「反日」という政治テーゼをめぐっていかに内在化されていったのかを分析し、東アジアにおける国際秩序に未来志向的かつ、具体的提言を投げかけることを目的とした。研究会参加者は、日韓の都市研究者、建築史研究者、非文字資料の収集・保存・展示に関わる関係者、非文字資料の刊行・流通の関係者、一般の非文字コレクター等々であり、20世紀初頭の国際秩序の再編の中で、東アジアの中心都市であった、「京都・京城・北京」における建築遺産と建築家に焦点をあて、20世紀初頭の東アジアにおける植民地都市のハイブリッド(hybrid)性を解明した。また朝鮮関係の非文字資料についても分析を行い、研究成果について朝鮮表象や朝鮮博覧会、関連研究会などで研究報告を行った。平成26年度の前期には、学融合(文理統合)研究の有効性をさぐる初の日韓国際シンポを企画した。韓国の済州大学校海洋科学研究所を主催側として「ブランドの技術と価値(International Meeting on Say about“Technology and Value of Brand"」をテーマとするこの国際シンポジウムは、海洋科学研究所の「ブランド育成」事業に繋がる日韓の学術協議であった。シンポ開催に合わせて日本での研究報告書(金子務・鈴木貞美編『エネルギーを考えるー学の融合と拡散』作品社、2013)の韓国語への編訳を行い(『Discusses about Energy:Fusion and Diffusion of Science』民俗苑、2014)本シンポの会場で問題意識を共有した。なお、本シンポ期間中には済州道の資源・自然・文化・行政などの現地見学調査を行い、済州道におけるハイブリット性に関する調査分析を行った。後期には、非文字資料をめぐる調査研究に主力し、研究発表と資料調査・論集刊行への協議を進めた。まず、第14回EAJS国際会議の「ポストカード」パネルで科研による非文字資料研究会のことも含めて日本で生産された朝鮮写真絵葉書に関する研究報告を行った。本会議では、近代郵便制度の始まりとそれによる写真絵葉書の生産とその流通をめぐる東西の様子を分かち合い、今後の研究交流への議論を深めた。ほか、これまで非文字資料研究会に関する蓄積してきた発表と議論の成果を日韓の言語で活字化するための日韓の出版関係者と交渉を行った。関係者の論稿は現在集計中である。一方では韓国における非文字資料所蔵先や関係者と非文字資料をめぐる日韓の資料調査・研究発表・資料の活用をめぐる協力体制に関する協議を行った。朝鮮半島における植民地都市のハイブリッド(hybrid)性の解明のために、調査分析検証の一次資料として取り上げている非文字資料をめぐって日本国内の所蔵先やソウルの関係機関を訪れ調査分析を進めた。引き続き、朝鮮工芸の近代化における日本の介入をめぐる調査・分析を進め研究報告を行った。植民地都市と「コリアンディアスポラ性」に関する調査の一例として、画家李仲燮の作品の「ニセ」訴訟に関する真偽をめぐる調査報告を行い議論の輪を広めた。最終年度は、引き続き、済州大学校海洋環境研究所と連携して進めてきた第2回目の「学融合」(文理統合)研究の有効性をさぐる日韓の国際シンポジウム(International Meeting on Say about “Technology and Value of Brand"Oct15-Oct17,2015,Jeju,Korea)を企画し、発表を持って参加した。本シンポジウム期間中には済州道の資源・自然・文化・産官学の実態に関する現地見学の中で済州道のハイブリッド性を探ることができた。なお、関係者の報告を韓国語で刊行するための編集を進めた。最終年度の本科研の成果報告として初年度から推進してきた「非文字資料」をめぐる研究会の報告者を始め、第14回EAJS国際会議での写真絵葉書パネル(“Picture Postcards as Important Media for the Study of Japan: Imagi(ni)ng History"Faculty of Arts,in University of Ljubljana, Slovenia,Aug27-Aug30,2014)の関係者、そしてソウル調査の際に協議を行った関係者を中心に、研究成果報告論文集の活字化に関する諸般を進めてきた。

本論文集は20世紀初頭の東アジアにおける植民地都市のハイブリッド性を中心に、非文字資料の生成とその収集と学術的活用をめぐる各分野の調査報告である。論文集は、現在初校確認を終えた段階で6月以後の刊行予定として進めている。朝鮮半島における植民地都市のハイブリッド(hybrid)性を主に非文字資料を中心に分析検証を行った。国内外における非文字資料の所蔵先やその現状を把握し、学術的活用をめぐる議論の場を設けた。その成果は(『日本帝国の表象ー生成・記憶・遺産』えにし書房、2016)にまとめた。一方、済州大学校海洋科学研究所と連携して学融合をめぐる国際シンポジウムを企画し、東アジアにおける学術的課題を共有した。現地調査と共に済州道におけるハイブリッド性の内実を確認した。発表者の論稿は韓国語での刊行を進め、さらなる議論を進めていく予定である。2015年度にも済州大学校海洋科学研究所主催による第2回目の日韓学融合国際シンポを開催するための準備を進めてきた。5月に行われた日韓学融合シンポ「ブランドの技術と価値」に関しては発表者の論稿とさらに関連研究者の論稿を加えて韓国語で刊行することを進めてきた。これは現在編集中である。非文字資料研究調査に関しては関係者のこれまでの発表論稿と議論の結果を日韓の言語で活字化するために論稿を集める一方出版社と交渉中である。非文字資料を通して朝鮮半島における日本人居留地の形成と人々の移動の詳細に関しては今後さらなる調査分析が必要である。芸術学日韓学融合の可能性を模索する協議の場を設けることは今後も継続する予定である。なお、非文字資料をめぐる調査・分析・検証を深めるためには、現地調査と関連研究者との議論の場を設ける予定である。朝鮮における植民地都市のハイブリッド(hybrid)性を究明する対象としては、建築遺産、都市行政、人的・物的移動に焦点を当ててきた。その分析の際に、従来さほど重要視してこなかった非文字資料(絵葉書・絵図・地図・伝記等々)に注目し、これらの分析を中心に調査を進めてきた。その中で現存する非文字資料の膨大さおよびその分析による新たな事実や、それをめぐる様々な動向(誰が、どこで、何を、どのように、なぜ等々)といった脈略が少しずつ明らかになってきた。また、その分析の中で従来の歴史の中で公に語られてきた内容をはるかに上回る、あるいは裏付けできる歴史的記録(現実)が写されていることがわかってきた。今後は、そのような写された記録(現実)をより確たる歴史的事実(植民地居住日本人の埋もれた歴史・親日派と糾弾される旧植民地の人々や植民地遺産〈建築物・制度・行政など〉)に関する現地調査、関係者インタヴューなどを通じたより深い研究調査が必要であると考えている。当初計画していた国内調査の計画が先方の都合によって先延ばしになった。非文字資料に関しては引き続き研究調査が必要である。
都市ごみ焼却処理・埋立処分に係る長期環境影響評価手法の高度化と処理・処分の合理化

都市廃棄物発生量の増大・質の多様化の進展に伴い、処理・処分技術の高度化か図られているものの、処理・処分の環境影響、特に有害性物質の影響に関する社会的懸念と、これらに対する長期的環境安全性確保の要求と必要性とが増大している。しかしながら、長期的な環境影響の解析・評価手法は確立されておらず、また処理・処分トータルシステムの合理性の検討も徹底されていない。そこで本研究では、都市ごみ焼却処理・埋立処分に係る長期環境影響評価手法の高度化と処理・処分の合理化に関して研究を行った。得られた主要な研究成果は以下の通りである。1,焼却炉排ガス中有害性物質の環境蓄積を考慮したリスクアセスメント手法に関して、重金属を対象としてモデルシミュレーションを行い、水銀の場合、土壌への長期的蓄積によって、土壌環境基準値を越える可能性があることがわかった。2,排ガス中有害性物質の環境蓄積モニタリングに関して、京都市内の農地土壌を対象地域として実測調査を行い、重金属による土壌汚染は蓄積性があることがわかった。3,焼却灰埋立処分場排水の環境リスクアセスメントに関して、排水処理前後での有機ハロゲン化合物生成能変化について実験的検討を行い、逆浸透法による排水処理が有機ハロゲン化合物生成能の低減に有効であることがわかった。4,カルシウム剤使用排ガス処理システムで生成する集塵灰の安定化処理に関して、セメント固化処理における有害金属溶出について実験的検討を行い、カドミウム及び亜鉛は酢酸を溶媒とした時に溶出量が多くなることがわかった。都市廃棄物発生量の増大・質の多様化の進展に伴い、処理・処分技術の高度化が図られているものの、処理・処分の環境影響、特に有害性物質の影響に関する社会的懸念と、これらに対する長期的環境安全確保の要求と必要性とが増大している。そこで本年度は、下記13のテーマについて検討した。1)焼却炉排ガス中有害性物質の環境蓄積を考慮したリスクアセスメント:乾性・湿性沈着による地表面蓄積、風による飛散、揮散、地表面流出等の環境移動過程をもモデル化し、水銀を対象物質として、肺吸入並びに飲料水経口摂取による健康影響リスクについて評価した。2)排ガス中有害性物質の環境蓄積モニタリング: PIXE法(荷電粒子誘導X線分析法)を用いて、焼却炉周辺土壌及び都市環境土壌中の重金属分布を測定し、焼却炉排ガス害性物質の長期環境蓄積モニタリング手法の検討を行った。3)焼却灰埋立処分場排水の環境リスクアセスメント:焼却灰埋立処分場排水中の難分解性物質の性状と塩素添加により生成する有機ハロゲン化合物生成リスクについて、分子量分布に注目して検討した。都市廃棄物発生量の増大・質の多様化の進展に伴い、処理・処分技術の高度化が図られているものの、処理・処分の環境影響、特に有害性物質の影響に関する社会的懸念と、これらに対する長期的環境安全性確保の要求と必要性とが増大している。しかしながら、長期的な環境影響の解析・評価手法は確立されておらず、また処理・処分トータルシステムの合理性も検討も徹底されていない。1)排ガス中有害性物質の環境蓄積モニタリング:平成4年度のPIXE法による測定データ等に基づき、焼却炉排ガス中有害性物質の長期環境モニタリング手法の検討を行い、焼却炉周辺土壌及び都市環境土壌中の重金属蓄積量の長期予測を試みた。2)焼却灰埋立処分場排水の環境リスクアセスメント:焼却灰埋立処分場排水による環境リスクを低減するため、有機あるいは無機の各種膜(特に分画分子量が異なるもの)を用いて排水処理を行い、HPLC及びGCにより有機物及び有機ハロゲン化合物を分析し、最適処理法を検討した。3)カルシウム剤使用排ガス処理システムで生成する集塵灰の安定化処理:集塵灰の安定化処理に用いられている各種処理薬剤の比較検討を行い、最適処理法を検討した。

都市廃棄物発生量の増大・質の多様化の進展に伴い、処理・処分技術の高度化か図られているものの、処理・処分の環境影響、特に有害性物質の影響に関する社会的懸念と、これらに対する長期的環境安全性確保の要求と必要性とが増大している。しかしながら、長期的な環境影響の解析・評価手法は確立されておらず、また処理・処分トータルシステムの合理性の検討も徹底されていない。そこで本年度は、下記13のテーマについて検討した。1)焼却灰埋立処分場排水の環境リスクアセスメント:(1)焼却灰埋立処分場における揮発性有機塩素化合物による環境リスクを解明する基礎として、埋立処分場での覆土層での揮発性有機塩素化合物の気相から土壌への収脱着に関する土壌成分の影響について、実験的に検討した。(2)難分解性有機物や無機塩類を含有する焼却灰埋立処分場排水について、排水とその処理過程水の膜分離処理を行い、それらの分離特性と、実際の排水処理プロセスにおける膜処理の適用性、および膜の目づまりに関与する可能性のあるシリカが膜処理に及ぼす影響について、実験的に検討した。2)焼却プロセスの高度化が焼却灰埋立処分場排水の環境リスクに及ぼす影響:(1)焼却プロセスの高度化が焼却灰埋立処分場排水の環境リスクに及ぼす影響について、実際の埋立処分場のデータを解析することにより検討した。3)研究成果の総合評価:(1)総合的見地から研究成果の検討・評価を行った。
脱感作による接触皮膚炎の抑制機序の解析と臨床応用に関する基礎的研究

職業性の接触皮膚炎や重症のアトピー性皮膚炎は難治性かつ治療抵抗性であり、大きな社会問題となっており、その根本的治療法の開発が望まれている。今回の研究テーマとしてマウスを用いた臨床応用可能な抗原特異的な接触皮膚炎の脱感作療法モデルの開発を検討してきたが、あわせて以下のような非特異的な抑制機序に関しても検討した。(1)ハプテン結合アミノ酸による抗原特異的脱感作BALB/Cマウスを用い、TNP-lysine,Oxasolone-glycineの少量皮下投与により抑制性T細胞非依存性でかつ持続性の脱感作状態を誘導することができた。この抑制はロゼット形成阻害実験によりT細胞レセプターを介し、Effector T細胞を阻害するものと考えられたが、さらに標的細胞を詳細に検討した結果、リンパ球の抗原特異的な増殖反応においてはMoに対して作用し、抗原提示作用を阻害するものと考えられた。同様の現象がウイルス抗原由来抗原ペプチドアナログにより誘導されることが報告されており、Hapten binding groove上での抗原ペプチドの阻害によりT cell anergyが生じている可能性も考えられた。今後、皮膚特異的ハプテン結合ペプチドを単離することにより、そのアナログを作成し、より毒性の少ないAnergy状態を誘導することも可能と考えられる。同様の方法はアトピー性皮膚炎においてダニ抗原のペプチドアナログを用いても可能であり今後あわせて検討する予定である。(2)接触皮膚炎の病変形成に関与する因子とその制御この点に関しては、組織肥満細胞由来因子が表皮細胞増殖に作用し、苔癬化病巣を形成する可能性があることを明らかにした。また表皮細胞自体も炎症反応局所において肥満細胞増殖因子を産生し、その増幅に関与していることを明らかにした。このようなFeedback機構を制御することによっても接触皮膚炎の抑制が可能と考えられた。TNPーLysineの皮下投与によりBALB/Cマウスにおいて抗原特異的な接触過敏の抑制を誘導することができた。この実験系においては抗原特異的な抑制性Т細胞は証明できなかった。他働転嫁実験においては感作リンパ節細胞をTNPーLysineと4C、1時間Incubationすることにより抗原特異的な接触過敏反応の誘導を阻害することが可能であった。さらにIn vitroの系においてはTNPーLysineは抗原特異的な感作リンパ節細胞の^3HーTdRの取り込みを抑制し、その際リンパ節細胞中のマクロファ-ジがTNPーlysineにたいし感受性を示した。またTNPーBSA結合ヒツジ赤血球と感作リンパ節細胞とのロゼット形成にたいする形成にたいする反応においてはTNPーLysineは用量依存性に感作リンパ節細胞のロゼット形成を阻害した。これらの結果よりTNPーLysineはマクロファ-ジを介することにより抗原特異的なТリンパ球の分裂を阻害するとともに、接触過敏反応を誘導するEffector Т細胞をТ細胞レセプタ-のレベルで阻害することにより接触過敏反応を抑制するものと考えられた。後者の作用機序に関してはSimple receptor blockadeのほか、Т細胞レセプタ-を介するProgramed cell death、immunologicalparalysisなどの機序も考えられるため、今年度はТ細胞クロ-ンを確率し、TNPーLysineによる細胞障害、免疫応答の阻害機序を解析するとともに、ヒト接触皮膚炎における重要な感作抗原であるウルシオ-ル、パラフェニレンジアミンなどに対してもハプテンアミノ酸結合物が阻害作用を示すか否かを検討する予定である。なおあわせて検討中である表皮細胞を標的とした細胞接着因子、ランゲルハンス細胞を介する接触皮膚炎の抑制に関しても、継続して検討する予定である。

本年度も継続してTNP-Lysineの皮下投与によるBALB/Cマウスの抗原特異的な接触過敏の抑制機序の検討を行なっ昨年度までの検討によりTNP-Lysineはマクロファージを介することにより抗原特異的なTリンパ球の分裂を阻害するとともに、接触過敏反応を誘導するEffector T細胞をT細胞レセプターのレベルで阻害することにより接触過敏反応を抑制することが明かとなった。この機序をさらに検討するため抗マクロファージ抗体、ナイロンウールカラム、抗T細胞抗体を用いてTNP-lysineの作用部位を検討し、TNP-lysineが抗原提示細胞に作用しその抑制機序を発揮している可能性が考えられた。近年外来抗原の抗原提示の際、マクロファージのClassII抗原に存在するPeptide bindinggrooveに抗原ペプチドが結合することが明かになり、TNP-lysineがこの部位で抑制的に作用する可能性が考えられたため本年度は皮膚の抗原提示細胞であるランゲルハンス細胞を用い、TNP-lysineの抗原提示の抑制部位、機序を検討する予定である。さらに昨年度の成果として、皮膚Mast cell由来物質が皮膚炎形成に大きな役割を果たしていることが明かとなった。このことにより接触皮膚炎の薬物治療の応用範囲が拡大するものと考えられる、さらにランゲルハンス細胞の所属リンパ節への遊走に細胞接着因子が重要な役割を果していることを明かにし接触皮膚炎の抑制の解析に応用しうるものと考えている。また臨床において重要な接触アレルゲンであるパラフェニレンジアミンのマウスでの感作法が確立でき、パラフェニレンジアミン-アミノ酸結合物が接触皮膚炎の阻害作用を示すか否かを検討する予定である。昨年度までの成果としてTNP-Lysineの皮下投与によりBALB/Cマウスにおいて、抗原特異的な接触皮膚炎の抑制する系を確立することができた。この実験系においては従来考えられていたような抗原特異的な抑制性T細胞は証明できず、その抑制機序としてT細胞Anergyが考えられた。本年度はその機序をさらに詳細に検討する目的で、抗Thy1.2抗体、抗Macl抗体、抗Ia抗体などの特異抗体、ナイロンウールカラム、プラスチックシャーレを用いて感作リンパ節細胞をそれぞれT、B、Moに分画し、それぞれにTNP-Lysineを作用させたあと細胞を再構成し、その^3H-TdRの取り込みを検討した。その際リンパ節細胞中のMoがTNP-lysineにたいし感受性を示した。昨年度の検討においてTNP-BSA結合ヒツジ
高温プロセスで生成するハロゲン系汚染物質の分子レベルでの機構解明と制御法の構築

石炭利用時の塩素の化学の解明を目指し、熱分解時の塩素の形態変化とHClの発生挙動を主に調べた結果、石炭中の無機塩化物の一部は440°C以下でHClに転換され、440°Cチャー表面には原炭に比べ多くの有機塩素が存在した。また、活性炭を500°CでHCl処理すると塩素化芳香族が生成した。以上より、石炭の熱分解時に高温域で発生するHClは、一旦脱離したHClと炭素活性サイトとの反応で形成されたC-Cl種由来であることが明らかとなり、その表面有機塩素は条件に依っては有害有機塩素化合物に変化すると推論された。本研究は、炭素物質の熱変換工程(熱分解・燃焼・ガス化)に係わるハロゲン化水素(HCl/HF)の発生速度を直接定量化するとともに、HCl/HFと炭素物質との反応をオンラインで解析して、炭素の表面構造に基づいた残留性有害有機ハロゲン化合物の生成機構と排出抑制原理を分子レベルで構築することを目的としている。平成18年度は主に、多種類の石炭の熱分解実験を行い、HClを直接定量するとともに、熱分解直後のnascent char上にHClを流通して、生成する表面塩素種の構造解析に取り組んだ。その結果、以下の結論を得た。1.800°CでのHClとchar-Clの収率は、各々、4795%と452%で、HClは最大で95%に達し、このような塩素分布はC%とは無関係であった。2.石炭から生成するHClの速度プロファイルの温度変化は炭種に著しく依存し、速度ピークは280、360、470、510、580°Cに出現した。3.HClを500°Cで褐炭チャーや活性炭上に流通した時のHCl反応量は、両者では殆ど変わらず、これらの比表面積とは無関係であった。4.500°CでHCl処理した褐炭チャーのCl 2p XPS測定を行うと、塩素化芳香族構造や無機塩化物に帰属されるピークが出現し、チャー中の炭素や鉱物質とHClとの反応が進行した。5.HCl処理チャーの昇温脱離(TPD)実験によると、HClの一部は500850°Cで脱離するものの、残りは固相中に留まり、残留塩素は無機物である可能性が強く示唆された。以上より、500°C以上で発生するHClは、炭素と反応して有害有機塩素化合物前駆体に変化すると推論された。本研究は、石炭やバイオマスの熱変換工程に係るハロゲン化水素(HCl/HF)の発生速度を直接定量化するとともに、HCl/HFと炭素との反応をオンラインで解析し、その結果に基づき、残留性有害有機ハロゲン化合物の生成機構と排出抑制法を構築することを目的としている。平成19年度は主に、HClの二次的反応による有害有機塩素化合物(前駆体)の生成機構を理解するため、純炭素上に100ppmHClを流通し、生成する表面塩素種の構造解析に取り組んだ。1.炭素は、金属カチオンの無添加時でも、500°CではHClと反応し、その量は500°Cまでに脱離する(CO_2+CO)量が増加するとほぼ直線的に増大したことから、炭素活性サイト(エッジ炭素)がHClとの反応サイトとして機能することが明らかとなった。2.金属イオンは含酸素官能基からのCO_2とCOの脱離を促進し、炭素サイトを増加させ、この効果の序列は(原子数基準)はCa<Cu<Znとなった。また、微粉炭火力発電所の電気集じん機から回収したフライアッシュ中のフッ素と炭素の構造解析を行ったところ、フッ素の大部分は表面の未燃炭素と結合した状態で存在し、このようなフッ素の割合は炭素表面の含酸素官能基量とともに増加する傾向が明らかとなった。以上より、高温プロセスで非意図的に排出される有機ハロゲン化合物は、一旦脱離したHCl/HFと未燃炭素表面上の含酸素種から形成された活性サイトとの反応により生成すると推論された。本研究では、石炭やバイオマスの熱変換工程における塩化水素(HCI)とフッ化水素(HF)の発生速度をオンラインで追跡する一方、HCIやHFと炭素物質との反応を分子レベルで解析して、炭素のミクロ構造に基づいた残留性有害有機ハロゲン化合物の生成メカニズムと排出抑制法を構築することを主な目的とする。特に本年度は、これまで殆んど研究されていない石炭からのHFの脱離挙動をオンラインで直接定量し、その生成を支配する要因を解明に取り組んだ。1.石炭の熱分解時には微量のHFが400°Cと700°Cで発生したが、Fの大部分はチャー(熱分解後の固体残さ)中に保持され、これは少量のH_2O存在下1000°Cでも安定であった。

2. O_2流通下1000°Cでは多量のHFが生成し、その速度はチャーの燃焼がほぼ完了した後に著しくなった。これらの結果より、Fは石炭中のIncluded Mineralとして存在し、未燃炭素に残留する可能性が強く示唆された。また、高温プロセスの排ガス処理工程におけるHClと未燃炭素との反応による有害有機塩素化合物(前駆体)の生成機構を明らかにするため、100300°Cの低温域で純炭素上に100ppmHCl/N_2ガスを流通した結果、3. HClは炭素物質と容易に反応し、その程度は金属イオンの存在下で大きく、無機塩化物、有機塩素種ならびに化学吸着したHClに変化した。4. 300°CにおけるHCl反応量と有機塩素種の生成量は、炭素活性サイトが多い試料で多い傾向にあり、表面酸素種がHClとの反応サイトとして機能することが明らかとなった。以上より、有害有機塩素化合物はHCl(あるいはCl_2)と排ガス処理工程で形成された炭素活性サイトならびに活性な金属種との相互作用を通して生成すると推論された。今後は、排ガス雰囲気をシミュレートした酸化性ガス中におけるHClと炭素との反応挙動の解明が重要である。
酸化ストレス性疾患へ GAPDH ドミナントネガティブ分子を治療応用する為の基盤研究

本研究では、GAPDH凝集が関与する酸化ストレス誘発細胞死カスケードにおいて、我々が新規に同定したGAPDHドミナントネガティブ分子(C152A-GAPDH)の治療効果を個体レベルで検討する目的で、C152A-GAPDHのコンディショナル・トランスジェニックマウスの作製を行った。結果、2系統のテトラサイクリン誘導型C152A-GAPDHトランスジェニックマウスを確立した。現在、酸化ストレス性疾患モデルとして、メタンフェタミン誘発性パーキンソン様モデルと脳卒中モデル(中大脳動脈閉塞モデル)を用いて、確立したテトラサイクリン誘導型C152A-GAPDHトランスジェニックマウスでの効果を検討しており、酸化ストレス性疾患への治療応用の可能性について検証中である。C152A-GAPDHドミナントネガティブ分子の生化学的および細胞生物学的解析およびトランスジェニックマウスの作製(担当:中嶋、桑村、大学院生1名)本年度は、まずGAPDHドミナントネガティブ分子であるC152A-GAPDHの生化学的性状と細胞生物学的解析、特に細胞保護メカニズムの解明に注力し、またトランスジェニックマウス作製の為の準備を実施した。C152A-GAPDHの細胞保護メカニズムとして、内在性GAPDHの酸化ストレス性アミロイド様凝集を抑制することを原子力間顕微鏡(AFM)を用いて視覚的に証明できた。また、内在性GAPDHの核移行に起因する酸化ストレス性細胞死には関与しないことを生化学的に示した。さらに、酸化ストレスでは一酸化窒素刺激特異的に細胞保護効果を発揮することを見出した。以上の結果から、C152A-GAPDHドミナントネガティブ分子は、内在性GAPDHの核移行は影響を与えずに、アミロイド様凝集を抑制することで酸化ストレス性細胞死を抑制すること、その作用は一酸化窒素特異的であることが明らかとなり、細胞保護メカニズムを明らかにした(現在、投稿準備中)。続いて、C152A-GAPDHドミナントネガティブ分子のトランスジェニックマウス作製の為のトランスジーンの作製を行った。当初計画では、恒常的発現マウスを作製予定であったが、発生期において内在性GAPDHの作用に拮抗する懸念があった為、ドキシサイクリン誘導型マウスの作製に方針変更した。pTRE-C152A-GAPDHを作製した。現在、細胞レベルでドキシサイクリン誘導発現レベルの最適化条件を検討中である。また、トランスジェニックマウス作製に際しては、オリエンタルバイオサイエンスへの委託研究とすることとし、次年度計画についての打ち合わせを行った。C152A-GAPDHドミナントネガティブ分子の生化学的および細胞生物学的解析およびトランスジェニックマウスの作製(担当:中嶋、桑村、大学院生1名)前年度に発見したGAPDHドミナントネガティブ分子であるC152A-GAPDHの細胞保護メカニズムの詳細を明らかにした。すなわち、ドキシサイクリン誘導型C152A-GAPDH過剰発現SH-SY5Y神経芽腫を作製し、C152A-GAPDH過剰発現による一酸化窒素曝露特異的な細胞死保護効果を確認した(論文投稿中)。次に、ドキシサイクリン誘導型C152A-GAPDHトランスジェニックマウスを作製するために、pTRE2 vectorにhuman GAPDH(野生型)をNot I-Xba I siteを用いてクローニングを行い、Site-directed mutagenesis法にてCys-152をalanineに置換してC152A-GAPDH-pTRE2を作製し、Xho I-Ase Iで切断しトランスジーンを作製した。マウス(C57BL/6J)の477個のマウス胚に注入し、このうち460胚を計33匹の親マウスに移植し、148個体の仔マウスを得た。148個体の仔マウスを3種類のプライマーを用いたジェノタイピングを行い、トランスジーン高頻度挿入マウスを16系統選択した。現在までに2個体が死亡し、16系統のうち5系統が繁殖に成功している。また、トランスジェニックマウスの挿入頻度および染色体マッピングを明らかとするため、サザンプロッティングを実施した。現在、繁殖中の5系統マウスについて解析を進めている。また、より簡便で迅速な遺伝子発現方法として、Tet-A遺伝子含有アデノ随伴ウイルス(作製済み)の局所投与によるドキシサイクリン誘導発現法を確立した。加えて、トランスジェニックマウスの表現系解析には内在性GAPDHと誘導C152A-GAPDH過剰発現のバランスを緻密に制御する必要があるが、簡便・迅速なin vivoノックダウン法として、新型siRNAの脳室内投与法を新規に確立した(研究成果欄参照)。前年度に発見したGAPDHドミナントネガティブ分子であるC152A-GAPDHの細胞保護メカニズムの詳細を明らかにした。

すなわち、ドキシサイクリン誘導型C152A-GAPDH過剰発現SH-SY5Y神経芽腫の一酸化窒素誘発細胞死保護効果は、ミトコドリアからのApotosis inducing factor (AIF)放出を阻害することに起因すること、プロテアソーム系およびERストレスには無影響であることを明らかにした(論文投稿中)。次に、前年度にドキシサイクリン誘導型C152A-GAPDHトランスジェニックマウスを2系統を選択し、より簡便で迅速な遺伝子発現方法として、Tet-A遺伝子含有アデノ随伴ウイルスの局所投与によるドキシサイクリン誘導発現法(確立済み)により、1系統で強い脳内C152A-GAPDH発現を蛍光免疫染色法で確認した。以上をもって、ドキシサイクリン誘導型C152A-GAPDHトランスジェニックマウスの確立に成功した。現在、本マウスをパーキンソン病モデル(メタンフェタミン誘発性黒質線条体系神経細胞死)に供し、結果を解析中である。ドキシサイクリン誘導型C152A-GAPDHトランスジェニックマウスの作製し、5系統の繁殖に成功した。また、計画をさらに迅速かつ効率的に実施するため、新規研究方法(TET-A遺伝子含有アデノ随伴ウイルスによる遺伝子発現法および新型siRNAの脳室内投与法)の開発に成功した。24年度が最終年度であるため、記入しない。サザンプロッティングにより、5系統から2系統にまで絞り込む。挿入遺伝子の発現確認方法として、Tet-A遺伝子含有アデノ随伴ウイルス(作製済)の局所投与によるドキシサイクリン誘導発現を実施予定である。発現の確認後、酸化ストレス性脳神経疾患として、メタンフェタミン過剰投与によるパーキンソン病モデルおよびナイロン栓子法による中大脳動脈閉塞モデル(脳卒中モデル)を作製し(両モデル確立済)、個体レベルにおけるC152A-GAPDH分子の細胞死保護効果を確認し、遺伝子治療への応用可の能性を探索する。