hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多孔性配位高分子をホストマトリックスに用いた高性能化学蓄熱材の開発

産業排熱の有効利用法の一つとして化学蓄熱が挙げられる.ここで用いられる反応は金属酸化物/水蒸気系や金属塩/水蒸気系等の気固反応であるが,その反応速度が遅いことや,反応転化率が100%に達しない等の問題があり,実用化には至っていない.本研究では,金属酸化物や金属塩等の化学蓄熱用反応物質と多孔性配位高分子(以下PCP)を複合した材料の化学蓄熱への適用を検討した.種々の金属塩/PCP複合材料を合成し,化学蓄熱材として用いるための反応性評価を行った結果,CaCl2/ZIF-8複合材料が繰返し反応に対して一定の耐久性を持つことを明らかにした.産業排熱の有効利用法の一つとして化学蓄熱が挙げられる.ここで用いられる反応は金属酸化物/水蒸気系や金属塩/水蒸気系等の気固反応であるが,その反応速度が遅いことや,反応転化率が100%に達しない等の問題があり,実用化には至っていない.本研究では,金属酸化物や金属塩等の化学蓄熱用反応物質と多孔性配位高分子(以下PCP)を複合した材料の化学蓄熱への適用を検討する.平成25年度の研究では,蓄熱材合成時に使用する金属塩水溶液に対する市販のPCP(Al-BDC(MIL-53(Al)),Cu-BTC,Fe-BTC, ZIF-8の4種類)の安定性,合成した材料と水蒸気との反応性について検討した.これらのPCPのうち,ZIF-8を除く3種類は塩化リチウム水溶液,塩化カルシウム水溶液に浸漬することにより構造が破壊したが,ZIF-8の構造破壊は観察されず,化学蓄熱材のホストマトリックスとして適していることがわかった.次にLiCl/ZIF-8を合成し,試料を熱天秤を用いAr気流下300°Cで30分間加熱した後に,110°C,水蒸気分圧57.8kPa(Arバランス)の条件で80分間処理することによって水和反応生成を評価した結果,LiCl/ZIF-8の水和反応挙動は塩化リチウム試薬とは異なり2段階で水和反応が進行することがわかった.これは,塩化リチウムがZIF-8の細孔内に固定化されていることを示唆している.産業排熱の有効利用法の一つとして化学蓄熱が挙げられる.ここで用いられる反応は金属酸化物/水蒸気系や金属塩/水蒸気系等の気固反応であるが,その反応速度が遅いことや,反応転化率が100%に達しない等の問題があり,実用化には至っていない.本研究では,金属酸化物や金属塩等の化学蓄熱用反応物質と多孔性配位高分子(以下PCP)を複合した材料の化学蓄熱への適用を検討した.種々の金属塩/PCP複合材料を合成し,化学蓄熱材として用いるための反応性評価を行った結果,CaCl2/ZIF-8複合材料が繰返し反応に対して一定の耐久性を持つことを明らかにした.産業排熱の有効利用法の一つとして化学蓄熱が挙げられる.ここで用いられる反応は金属酸化物/水蒸気系や金属塩/水蒸気系等の気固反応であるが,その反応速度が遅いことや,反応転化率が100%に達しない等の問題があり,実用化には至っていない.本研究では,金属酸化物や金属塩等の化学蓄熱用反応物質と多孔性配位高分子(以下PCP)を複合した材料の化学蓄熱への適用を検討する.平成24年度の研究では,金属酸化物等と複合するのに最適なPCPを決定するために,市販のPCP(Al-BDC(MIL-53(Al)),Cu-BTC,Fe-BTC, ZIF-8の4種類)の熱安定性,水和反応性について検討した.熱安定性は,熱天秤を用いAr気流下800°Cまで加熱することによって評価した.その結果,Al-BDCは500°C,Cu-BTCは300°C,Fe-BTCは400°C,ZIF-8は600°Cまで構造破壊による熱分解が観察されず,300°C以下で蓄熱操作を行う際は,Al-BDC,Fe-BTC,ZIF-8の3種類が適していることを明らかにした.水和反応性は,熱天秤を用いAr気流下300°Cで30分間加熱した後に,110°C,水蒸気分圧57.8kPa(Arバランス)の条件で80分間処理することによって評価した.その結果,ZIF-8は加熱処理による重量減少がほとんどなく,水和反応性を示さなかった.一方,Al-BDC,Fe-BTCは,細孔内に含まれる有機溶媒の脱離に伴って生成した細孔内に水蒸気が取り込まれることが確認され,水和による重量変化がAl-BDCでは5.50wt%,Fe-BTCでは13.05wt%(それぞれ初期重量ベース)であった.以上の結果より,化学蓄熱材のマトリックスとして用いるPCPとして,Al-BDC,Fe-BTCが適していることがわかった.産業排熱の有効利用法の一つとして化学蓄熱が挙げられる.ここで用いられる反応は金属酸化物/水蒸気系や金属塩/水蒸気系等の気固反応であるが,その反応速度が遅いことや,反応転化率が100%に達しない等の問題があり,実用化には至っていない.本研究では,金属酸化物や金属塩等の化学蓄熱用反応物質と多孔性配位高分子(以下PCP)を複合した材料の化学蓄熱への適用を検討した.

平成26年度の研究では,前年度に引き続いてZIF-8に塩化リチウムや塩化カルシウムを含浸担持した試料を合成し,水和反応・脱水反応を繰り返した際の耐久性を評価した.一例として,CaCl2/ZIF-8(1:3)を用い,試料を熱天秤中Ar気流下300°Cで30分間加熱することによる脱水反応,110°C,水蒸気分圧57.8kPa(Arバランス)の条件で80分間処理することによる水和反応を17回繰り返した結果,5サイクル目以後の反応転化率がほぼ一定となることがわかり,繰返し反応によって一定の耐久性を持つことがわかった.エネルギー学,エネルギー材料化学化学蓄熱材のホストマトリックスとしてZIF-8が適していることがわかった.今後は,ZIF-8をホストマトリックスとして,種々の金属塩を担持した複合材料を大量に合成し,充填層型反応器を用いた評価を行う.PCPそのものの水和反応性(主に水蒸気吸着による)を明らかにし,化学蓄熱材のマトリックスとして使用可能なPCPを明らかにした.PCPへの金属塩の担持量,担持方法に関する検討が不十分であるが,PCPと金属塩との複合化についてさらに検討を進め,水和反応性評価等を行う.ZIF-8をホストマトリックスとした化学蓄熱材として,種々の金属塩を担持した複合材料を合成する.実際に合成した試料について,充填層型反応器を用いて蓄熱・熱出力が可能であるかを検討する.また,金属塩(主に金属ハロゲン化物)をアルカリ処理によって水酸化物とした金属水酸化物/PCP複合材料の合成についても検討する.PCPへの金属塩の担持量,担持方法に関する検討が不十分である.今年度の前半は,PCPと金属塩との複合化に関する検討を重点的に進め,試作した試料について随時キャラクタリゼーションや水和反応性評価等を行う.また,金属塩とPCPとの複合材料の合成法についても,検討を始める.物品費の一部として,学内研究費等の予算を使用することができたため,次年度使用額が生じた.平成25年度の研究費残額と平成26年度分の研究費を,物品費(試薬代,ガラス器具代,ガスボンベ代等),出張旅費(成果発表,情報収集等)に充当する.平成24年度は,予算を効率的に使用したため,未使用額が発生した.平成24年度の未使用額は,平成25年度の研究を進めるため,平成25年度分の研究費と合わせて物品費(試薬代・ガラス器具代・ガスボンベ代等),国内旅費(情報収集等)に充当する.
現象学の展開における知と存在の問題-フッサール,ハイデガ-,フィンクに即して

先ず、設備備品として、当該研究主題に関して近年刊行された諸著作の購入、ならびにそれらの書誌学的整理および管理のためのコンピュータ購入を行った。補助金金額から制約により、特に図書としてはすでに所属研究機関において所蔵しているもの以外のものに限定して充実を図った。研究としては、フッサールについては191020年代にかけてのいわゆる彼の中期の知識論を中心にして分析を行い、晩年において展開される西洋的理性の徹底化と理念史的展開のための土台となる、事象に即した実質的かる緻密な彼の考察をあとづける試みを行った。ハイデガ-に関しては、主著『存在と時間』以後の第二の主著である『哲学への寄与』を現象学的観点から読み解く試みを企て、そこからハイデガ-の難解な思索にアプローチする新たな視点を確保する試みを行っている。フィンクについては、2人の師であるフッサールとハイデガ-にたいして、彼らの原理的問題提起を批判的に継承しつつも、同時に独自の哲学的立場を明確にしていき、その結果新たな現象学的哲学の可能性を徐々に切り開こうとした1950年代の思想を特に問題として研究した。上記3哲学者の哲学的思索は哲学することの根本動機を共有しつつも、批判と対決の過程を歩んできた。これらの哲学の生成は、いずれも現在遺稿に基づく著作刊行を通じて、これまで以上に明らかとなりつつある。彼らの思索を批判的かつ問題史的に解釈し直すことは、20世紀哲学者の考察に多大の意義をもつと考えられるのであり、本科研費補助による研究は申請者にとってそのための第1歩を進みはじめたものである。
離散時間確率過程の諸分解と時系列解析への応用

本研究では、地震波、株価等に代表される時系列データ(時間と共に値の変動するデータ)の解析法・取り扱い方について、特に確率過程の分解(「揺動散逸分解」「正弦波分解」「弱白色分解」)という観点から詳細に調べた。これらの分解は、時系列データの異常を検出したり、時系列データの特性量を抽出してデータの分類を行ったり、秘匿時系列データを複数のランダムな時系列に分散して管理したりすることへの応用が期待できる。こうした応用のための数学的な基礎研究を行い、それをもとに、実際に分解を実行するプログラムを作成した。本研究では、時系列データの解析(数理的特徴に基づくデータの自動分類、異常の検出など)への応用を視野に、確率過程の分解(揺動散逸分解、正弦波分解、弱白色分解)について調べることを目的としている。研究内容は「数学の理論に関する分析」「時系列データに関するアルゴリズムの導出」「計算機プログラムの作成」という3つの部分から構成される。平成22年度には、「数学の理論に関する分析」について、確率過程の分解をフレーム理論の観点から調べた。特に、フレーム理論におけるディレーション、コンプレッションという概念を、確率過程に適用した。具体的には、非定常な観測時系列データの数理モデルとして「非定常な観測時系列」=「定常確率過程の実現値」+「観測ノイズ」-「測定不能成分」という分解を考え、それに関する諸定理を導いた。今後、こうした理論的な結果を組み込んだ解析アルゴリズムを完成させることで、実データの解析において、観測ノイズの除去と、観測時に切り落とされてしまった成分の補完が、より適切に行えるようになると考えられる。一方、「計算機プログラムの作成」に関しては、確率過程(あるいは時系列データ)を弱白色過程に分解する「弱白色分解」について、試行的なプログラムを作成し、動作確認をした。今後、本格的なプログラムを作成することで、実データへの適用を試みたい。本研究は、時系列データが持つ数理的特徴を抽出し、それに基づいて、データの自動分類や異常の検出などを行う手法の開発を目指している。そのため、特に、「揺動散逸分解」「正弦波分解」「弱白色分解」という3種類の確率過程の分解を理論的に解析し、それをもとに、計算機アルゴリズムの開発と実装を進めている。研究は「数学の理論に関する分析」「時系列データに関するアルゴリズムの導出」「計算機プログラムの作成」という3つの部分から構成される。このうち、「数学の理論に関する分析」に関しては、3種類の分解のうち、「揺動散逸分解」について詳しく調べるため、「非定常な観測時系列」=「定常確率過程の実現値」+「観測ノイズ」-「測定不能成分」という分解を扱った。特に、新たな理論的結果として、「定常確率過程の実現値」に含まれる揺動的な部分(ランダムな部分)が、「観測時系列」においてどのように特徴付けされるかを示す定理を導いた。「時系列データに関するアルゴリズムの導出」と「計算機プログラムの作成」に関しては、主として「正弦波分解」「弱白色分解」について、研究を進めた。特に、「弱白色分解」については、前年度までに試作を開始していたプログラムについて、本格的な実装に着手し、核心となる部分のプログラミングが、相当程度、進展した。平成24年度には、引き続き実装を進めたい。一方、「正弦波分解」のプログラムについては、試行的な実装を開始したところである。平成24年度の研究において、本格的な実装を開始する予定である。本研究では、時系列データが持つ数理的特徴を抽出し、それに基づいて、データの自動分類や異常の検出などを行う手法の開発を目指してきた。とりわけ、「揺動散逸分解」「正弦波分解」「弱白色分解」という3種類の確率過程の分解に着目し、「数学の理論に関する分析」「時系列データに関するアルゴリズムの導出」「計算機プログラムの作成」という3つの側面から研究を進めた。このうち、「計算機プログラムの作成」に関しては、平成24年度までの研究で、上記3種類の分解に対して、各分解ごとに、それを実行するためのプログラムを別々に作成してきた。これを踏まえ、平成25年度における研究では、まず、これらのプログラムの統合化を図った。その上で、実際の時系列データ(とりわけ株価データなどの経済データ)を用いて、作成したプログラムの動作確認を行い、加えて利便性の向上を目指し、改良を施した。一方、「数学の理論に関する分析」および「時系列データに関するアルゴリズムの導出」に関しては、平成24年度に、反定常性を満たす確率過程に対し、それまでには知られていなかった新たなタイプの「揺動散逸定理」を発見し、証明していた。揺動散逸定理とは、確率過程を揺動的な部分と散逸的な部分に分解した際、各成分間に成り立つ関係式のことであり、実際の時系列データの解析に重要な役割を果たす。これをもとに、平成25年度における研究では、反定常時系列に対する解析アルゴリズムを、具体的に導出した。この結果は、今後、実データの解析に役立つものと期待できる。

本研究では、時系列データの解析法について、複数の切口で考察している。とりわけ、確率過程を種々の形で分解(揺動散逸分解、正弦波分解、弱白色分解など)するという観点から調べており、研究内容は「数学の理論に関する分析」「時系列データに関するアルゴリズムの導出」「計算機プログラムの作成」という3つの部分から構成される。このうち、平成24年度には特に、「非定常な観測時系列」=「定常確率過程の実現値」+「観測ノイズ」ー「測定不能成分」というタイプの分解について、プログラムの実装に着手した。これまで、この分解に現れる関係式を、アルゴリズムとして整理してきたが、それを踏まえ、試作版のプログラムを作成しながら、アルゴリズムの検証を進めてきた。また、時系列データを特性周波数に分解する正弦波分解に関しても、前年度に引き続きプログラミングを進めた。さらに、「数学の理論に関する分析」についての新しい成果として、非定常な確率過程の特殊な例である反定常過程に対して、これまで見つけていたのとは別の揺動散逸定理を導いた。確率過程に対する揺動散逸定理とは、揺動散逸分解を行った際に現れる各成分間に成り立つ関係式であり、実データの解析に際し、重要な役割を果たすものである。今回導いた新たな定理も、時系列解析に役立つものと思われる。特に、定常過程と反定常過程の和として近似可能な時系列データに関して、その予測誤差の時間変動を解析することに役立ちそうである。理論面での研究では、研究目的に合致する定理を導くことができた。また、プログラムの実装に関しても、当初の予定とほぼ同じペースで、作業が進んだ。25年度が最終年度であるため、記入しない。理論面では、大筋において、事前に予想されていたことが、数学的に証明できている。また、プログラムの実装に関しても、ほぼ当初の予定通りのペースで順調に進んでいる。ここまで、比較的順調に進んでいるので、今後もこれまでのペースを守って、研究を進めていきたい。特に、最終的な目標達成に向け、理論的研究と、アルゴリズムの開発、実装の間の時間配分や手順に関し、綿密な計画を立てて、効率よく作業を進めるようにする。この研究では、複数の解析法に対応したプログラムを作成している。これまで、各解析法ごとに実装を進めてきたが、統一的に実装できる部分は共通化し、作業効率を高めたい。
地域の文化財群としての小城鍋島藩蔵書の研究―その全貌の解明と具体例の分析

本研究では、肥前小城藩の藩主家と藩校に伝わっていた蔵書群である小城鍋島文庫の典籍を調査し、具体例として当文庫所蔵の『十帖源氏』を輪読・翻字し、分析を加えた。主要なる成果物として、2017年5月に『小城鍋島文庫蔵書解題集(試行版)』を刊行し、また2018年3月に笠間書院より『佐賀大学附属図書館小城鍋島文庫蔵「十帖源氏」立圃自筆書入本翻刻と解説』を出版した。本年度は、まず計画どおりに8月と3月にそれぞれ2泊3日の日程で合同調査を実施した。研究代表者・研究分担者・連携研究者が分野別に分かれ、それぞれ研究協力者とチームを組んで、詳細な書誌調査を行った。各チームは書誌調査を行いながら、奥書・識語・蔵書印・書き入れ等、蔵書の伝来と形成を分析する上で必要なデータを詳細に採取・記録した。すでに調査が済んだ書籍は、分野別に総記27点、宗教43点、語学32点、漢籍75点、日本史34点、中国漢詩文24点、日本漢詩文7点、和歌149点、教育・教訓24点、物語・紀行68点である。その成果の一端として、分担研究者の白石良夫が「小城鍋島文庫蔵書解題稿(一)」(『佐賀大国文』第44号、2016年3月、2328頁)を発表した。また、小城鍋島文庫研究会の例会を毎月一回のペースで開催し、小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』本文と書き入れの翻字と輪読を行った。そしてこの成果を、「小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』翻刻稿(一)ー桐壺巻葵巻」、「小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』翻刻稿(二)ー賢木巻少女巻」として、それぞれ『佐賀大学文化教育学部研究論文集』第20巻第1号と第2号に掲載した(詳しくは業績一覧に記載)。さらに、例会とは別に、研究発表会を開催し、研究成果の発表の場を設けて議論を行った。また、ホームページ(http://sagakoten.jimdo.com/)を立ち上げ、研究の成果や調査活動などについて発信している。研究代表者・研究分担者・連携研究者・研究協力者が協力し合った結果である。まず、本年度も計画どおり小城鍋島文庫蔵書の合同調査を行った。ただ、計画では夏休みと春休みにそれぞれ1回ずつ、2泊3日の日程で合同調査を行う予定であったが、研究代表者の所属機関の予算執行締め切り後(3月)の旅費申請と支払いの手続きが煩瑣であるのを避けるため、今年度は2回の日程を1回にまとめて、9月2日6日に4泊5日の日程で合同調査を行った。研究代表者・研究分担者・連携研究者が分野別に分かれ、それぞれ研究協力者やアルバイトの大学院生とチームを組んで、詳細な書誌調査を行った。これまで調査が済んだ書籍は、総記・宗教・外国地理・語学の分野で213点、日本史43点、社会科学(教育・風俗・軍事)の分野で67点、武芸1点、遊芸5点、中世近世小説20点、物語・物語注釈書35点、随筆・日記14点、和歌103点、日本漢詩文70点、漢籍85点である。その成果の一端として、研究代表者と連携研究者が分担執筆で、「小城鍋島文庫蔵書解題稿(二)」を『佐賀大学全学教育機構紀要』第5号(2017年3月)に発表した。また、メンバー全員の分担執筆で、『小城鍋島文庫蔵書解題集(試行版)』を今年5月に作成し、今年度末にはその決定版を刊行する予定である。なお、基本的に毎月1回、例会を開き、小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』本文と書き入れの翻字と輪読を行った。その成果として、前年度に引き続き、「小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』翻刻稿(三)ー玉鬘巻真木柱巻」(佐賀大学地域学歴史研究センター『研究紀要』第11号、2017年3月)を発表しており、また「同翻刻稿(四)ー梅枝巻竹河巻」を同誌第12号(2017年5月刊行予定)に投稿済みである。さらに、例会とは別に、5月と9月にそれぞれ研究発表会を1回ずつ開き、研究発表の場を設けて種々の議論を行い、研究を深めた。研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者のメンバー全員が協力しあった結果、研究はおおむね順調に進んでいる。小城鍋島文庫蔵古典籍約1100点のうち、656点に対してすでに調査が済んでおり、解題の執筆作業も同時に進んでいる。今年5月には、とりあえず調査が済んで書籍について、『小城鍋島文庫蔵書解題集(試行版)』を作成し、専門家らの意見を乞うた上で、年度末の正式な刊行を目指して修正・補完作業を進めていく予定である。また、小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』の翻刻稿も、第三稿まですでに発表しており、第四稿も投稿済みである。今年度末には一連の研究成果をまとめて発表することができる。まず、前年度までの研究活動を踏まえて、5月に展示会「地域の文化財群としての小城鍋島藩蔵書」とシンポジウム「肥前鍋島家の文雅」を佐賀大学地域学歴史文化研究センターと共催して、研究成果の一部を地域住民に広く報告した。

また、学界に向けての経過報告の一環として、『小城鍋島文庫蔵書解題集(試行版)』(小城鍋島文庫研究会、2017年5月)を発行し、中古文学会、日本近世文学会の春季大会会場にて広く頒布した。次に、計画どおり、基本的に毎月1回研究会(例会)を開き、小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』の本文と書き入れの翻字と輪読を続けた。その成果として、「小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』翻刻篇(四)ー梅枝巻竹河巻」(『佐賀大学地域学歴史文化研究センター研究紀要』第12号,2017年6月)を発表し、年度末には研究期間内に翻字・輪読したデータを一冊にまとめて、笠間書院より公刊した。白石良夫・中尾友香梨編、小城鍋島文庫研究会校訂『佐賀大学附属図書館小城鍋島文庫蔵十帖源氏立圃自筆書入本翻刻と解説』、2018年3月、ISBN:978-4-305-70895-3)がそれである。本書の中で、小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』は著者野々口立圃の自筆書入本であること、なおその書入れから、『十帖源氏』の成立時期、編纂意図、享受層など従来の定説が再検討を要することを指摘した。8月には恒例の文庫合同調査を実施し、研究期間内に全典籍の約6割に対して調査を終えた。12月には佐賀大学附属図書館に協力して、展示会「大名家における源氏受容ー小城鍋島文庫蔵書から見えるものー」を実施し、「小城鍋島文庫の典籍について」と題して研究代表者が講演を行った。本研究では、肥前小城藩の藩主家と藩校に伝わっていた蔵書群である小城鍋島文庫の典籍を調査し、具体例として当文庫所蔵の『十帖源氏』を輪読・翻字し、分析を加えた。主要なる成果物として、2017年5月に『小城鍋島文庫蔵書解題集(試行版)』を刊行し、また2018年3月に笠間書院より『佐賀大学附属図書館小城鍋島文庫蔵「十帖源氏」立圃自筆書入本翻刻と解説』を出版した。引き続き、小城鍋島文庫蔵書の合同調査を行い、奥書・識語・蔵書印・書き入れ等、蔵書の伝来と形成を分析する上で必要なデータを詳細に採録してゆく。また、小城鍋島文庫研究会の例会も継続して毎月一回のペースで開催し、小城鍋島文庫蔵『十帖源氏』本文と書き入れの翻字と輪読を行う。そしてこの成果を、大学の紀要等に発表していく。さらに例会とは別に、研究発表会も定期的に実施し、研究成果の発表の場を設けて議論を行う。そして研究成果を随時ホームページに公開していく。研究期間の最終年度にあたる本年度は、これまで調査してきたデータや情報を整理・分析し、研究成果をまとめて、随時学界および地域社会に発信していく。まず、2017年4月28日(金)5月14日(日)に、佐賀大学地域学歴史研究センターと共同で展示会「地域の文化財群としての小城鍋島文庫蔵書」を佐賀大学美術館で開催し、本研究の成果の一部を公開する。また、展示会の最終日には、同じく佐賀大学地域学歴史研究センターと共同でシンポジウム「肥前鍋島家の文雅」(参加無料)を開催し、研究代表者・研究分担者・連携研究者らがそれぞれ本研究で得た成果を、学界および地域の人々に広く報告する予定である。なお、本研究の成果の一部をまとめた『小城鍋島文庫蔵書解題集(試行版)』を作成し、上記のシンポジウム、中古文学会平成29年度春季大会(5月27日28日、於東京女子大学)、日本近世文学会平成29年度春季大会(6月10日12日、於東京女子大学)等の会場にて無料配布し、より詳細な研究成果を地域の人および学界の専門家らに読んでもらうことによって、広く教示を仰ぎ、年度末の正式な出版を目指す。一覧の活動と研究実績については、小城鍋島文庫研究会のホームページにて公開しており、これからも随時発信しつづけていくつもりである。日本近世文学多忙により研究分担者と研究協力者が必ずしも毎月の研究会例会に全員出席できたわけではない。そのため旅費に一部未使用額が生じた。また夏休みと春休みにそれぞれ一回ずつ合同調査を実施したが、やはり全員が全日程で参加できたわけではない。前半部分だけまたは後半部分だけ参加した人もいる。そのため宿泊費と人件費に一部未使用額が生じた。
水チャネル<アクアポリン>を標的とした新しい脳浮腫治療法の開発

水チャネルであるアクアポリン(AQP)は、赤血球において水を特異的に通過させるチャネルである。脳にはAQP4が豊富に発現しており、AQP4が脳浮腫に深く関与している可能性が示唆されている。本研究により、アストロサイトにおいてRIL(reversion-inducedLIM)がAQP4と結合し、AQP4の細胞内分布や機能を調節している可能性がある。新規脳浮腫治療法への応用が期待できる。近年の報告や申請者の研究により、水チャネルであるアクアポリン(AQP)は、脳浮腫に深く関与している可能性が示唆されている。浮腫発生初期には、AQPの機能異常は脳浮腫の発生や進行に関与していると考えられるが、AQPの機能異常を引き起こす機序は不明であった。申請者は蛋白質-蛋白質結合を行う分子RIL (reversion-induced LIM)がAQP4と結合し、AQP4の細胞内分布や機能を調節している可能性を発見した本研究では、AQP4とRILとの結合を詳細に検討し、AQP4の機能調節にRILが果たす役割を明らかにする。また、脳にのみ発現するRILを調節することにより、間接的にAQP4の発現分布を正常化することによる脳浮腫治療法を開発する。18年度の成果を以下に示す。1.アストロサイトにおけるRILの発現分布これまで報告はなかったが、RlLがアストロサイトにおける発現していることを新たに確認した。免疫組織化学染色により脳に非常に特異的に存在し、アストロサイトに豊富に発現していることが明らかとなった。3.アストロサイトにおけるAQP4とRILとの結合(in vivo)脳において、抗APQ4抗体および抗RIL抗体を用いて免疫化学的に二重染色を行い、AQP4とRILが共存することが明らかとなった。最近、申請者は蛋白質-蛋白質結合を行う分子RIL(reversion-induced LIM)がAQP4と結合し、AQP4の細胞内分布や機能を調節している可能性を発見した。本研究では、AQP4とRILとの結合を詳細に検討し、AQP4の機能調節にRILが果たす役割を明らかにすることを目的としている。In vitroでは、pull down assayと免疫共沈降法により、AQP4とRILの結合を確認できた。また、抗APQ4抗体および抗RIL抗体を用いて免疫化学的に二重染色を行ったところ、AQP4とRILが共存することが確認できたが、部位特異性を認めるものであった。さらに、RILノックアウトマウス作成の前段階として、培養アストロサイトにRILに対するRNAi(RNA干渉)を打ち込み、RIL mRNAを阻害してRILのタンパク発現の抑制を試みた。RILを破壊した結果、AQP4の発現分布に異常を来す可能性が予測される。現在、RILに対するRNAiを複数設計し、遺伝子導入の条件設定を行っている。設計したRNAiのうちのいくつかは、アストロサイトへの導入により、RILの発現が抑制されることがウエスタンブロットにより確認できた。最近、申請者は蛋白質-蛋白質結合を行う分子RIL (reversion-induced LIM)がAQP4と結合し、AQP4の細胞内分布や機能を調節している可能性を発見した。RILは細胞骨格を形成するアクチンと結合することがすでに報告されており、おそらくRILは細胞内におけるAQP4の位置決めや膜への固定に役立っていると思われる。本研究では、AQP4とRILとの結合を詳細に検討し、AQP4の機能調節にRILが果たす役割を明らかにし、また、脳にのみ発現するRILを調節することにより、間接的にAQP4の発現分布を正常化することによる脳浮腫治療法を開発することを目的とした。抗APQ4抗体および抗RIL抗体を用いて免疫化学的に二重染色を行ったところ、アストロサイトにおけるAQP4とRILとの共存が確認できたが、共存を認めない部位も確認できており、アストロサイトの脳部位特異的機能に関与している可能性が示唆された。また、AQP4とRILの両タンパク質の部分的欠損タンパク質は、現在作成が進行しており、今後それぞれの結合部位を決定していく予定である。RILのノックアウトマウスは、現在作成準備を進めているところであり、今後も継続していく予定である。
多元制御量子ドットを用いた超高速面型光スイッチの実現

本年度は、これまでに検討してきた多元制御量子ドットの結晶成長技術をもとに、面型光スイッチングデバイスを試作してその光応答特性の評価を行うことを目指して研究を行った。多元制御量子ドット結晶成長では、多層化構造量子ドットの結晶成長条件を詳細に調べ、光学特性との対応関係を確かめることにより、実際の光デバイス構造の製作に適用できる結晶成長手法を固めることができた。面型光スイッチ構造として、量子ドットを多層膜分布帰還型共振器構造における電界強度ピーク位置に配置した構造を基本とした面型光スイッチデバイス構造を検討した。このデバイスは、励起光パルスの照射によって生ずる量子ドットの吸収飽和に伴って屈折率が変化し、これによって共振器反射率(又は透過率)のピーク波長がシフトするため、反射光強度がスイッチ出来ることに基づいている。このデバイス構造における物性・構造パラメータを反映できる光学特性解析ツールを転送行列法やFDTD解析法などを用いて開発し、面型光変調デバイスの基本設計を実行した。次にこの設計に基づいて結晶成長を行ってデバイスを試作し、フェムト秒ポンプ・プローブ分光システムによって本デバイスの光学応答特性の測定・解析を行った。これにより、32ps-80psの超高速光スイッチング応答を確認した。この結果により、多元制御量子ドットによる超高速光スイッチが実現可能性を実証した。量子ドットは、今後ますます増大が予想される情報通信量に対応していくために必要となる超100Gb/sの超高速光信号処理デバイスを実現できる新しい半導体材料として期待が大きいが、量子ドットの組成、形状、歪みなど多元のパラメータを任意に制御することのよって所望の光学特性を実現する技術は未完成である。本研究は、我々独自のナノ形状制御量子ドット形成技術を用いて、光学特性の制御を実現するとともに量子ドットの多層化による高密度化を行うことにより、実用性の高い面型光スイッチへの適用可能を明らかにするものである。本年度は、透過電子顕微鏡を用いたHAADF-STEM測定により単一ドットの形状観測を行い、MBE結晶成長時における多元パラメータ制御によるドット形状の制御性を確かめ、これを通じて量子ドットの成長方法を固めることができた。また、高密度量子ドットの光学的特性の制御に関して、多層積層構造をもつ量子ドットを作製してフォトルミネッセンス発光特性を評価し、積層ドット間距離の制御を通じて、量子ドットの発光波長、発光強度、寿命時間などの光学特性が制御できることを明らかにした。さらに、本年度は量子ドットを面型光スイッチに適用するため多層膜光共振器を有するデバイス構造の基礎検討に着手した。これまでに、多層膜反射鏡の上に量子ドットを成長した集積型光デバイス構造を試作し、基本的な反射特性を確かめた。この基礎検討を通じて、次年度の光スイッチ試作検討に適用できる基礎的製作技術を取得した。
潜熱利用小球カプセルを用いた冷熱の気体搬送の研究

冷凍・空調用の冷熱はチラ-で冷却された冷媒を直接移動して輸送することが一般的であるが、大規模な建築物などではポンプ動力の大きさが問題となっている。この点を改善するために本研究ではカプセル内に封じ込めた冷媒の潜熱を利用して輸送冷媒量を減らし、さらにそれを気体輸送して輸送ポンプ動力を減少させる新しい冷熱輸送システムを提案した。この新しい冷熱輸送システムの実用化可能性を探るために、次の検討を行った。1.初年度には、小型の冷熱輸送系を用いて実際に小球カプセルを空気搬送し、その際の冷熱損失、圧力損失などの基礎デ-タを実験的に収集・検討した。その結果から本冷熱輸送システムの性能を予測し、従来の冷媒直接輸送型のものと比較して、本システムが大量の冷熱を輸送する場合に有効であることを確認した。2.引き続き次年度は本冷熱輸送システムの詳細を検討した。主な結果は以下の通りである。(1)カプセル径を輸送管径に近づけると、冷熱を垂直輸送する場合の気体駆動動力が減少する傾向がみられた。また水平搬送では、カプセル形状が球形である場合の方が管路内を転動しやすいため、俵型のものよりも圧力損失が小さくなる。したがって本冷熱輸送システムの性能は、球形のカプセルをカプセル径に近い管路で輸送することによって向上すると言える。(2)潜熱蓄熱材を小さなカプセルに封じ込めた際に顕著となる過冷却を流動層形式の冷却器で低減するために、過冷却の解除に必要な変動加速度の大きさを調べた。その結果、過冷却解除を助けるためにはカプセル内の液面が共振する周波数の比較的大きな加速度が必要であることがわかった。このことから、流動層形式の冷却器を利用して過冷却を低減するには、流動化流体に気体を用い、カプセルの流動を活発にする必要があると言える。従来用いられてきた冷熱輸送システムでは、冷媒の顕熱のみを利用しているため、大規模な建築物では大量の冷媒を輸送する必要があり、ポンプ動力が大きくなる欠点があった。そこで申請者は、潜熱蓄熱材をカプセル内に封入し、これを凝固させた状態で冷熱を必要とする場所まで気体搬送する新しい冷熱輸送システムを提案した。本システムでは冷媒の潜熱を利用するため、同一の冷熱量の輸送には格段に少量の冷媒を輸送すれば良く、必要とされるポンプ動力の減少が可能である。本研究では提案した新しい冷熱輸送システムの実用化可能性を探ると共に、このシステムの熱設計資料を得るために、試験用小形システムにおいて実際に小球カプセルを輸送して、その性能を実験的に検討した。実験は、圧力損失の計測(水平部、垂直部)、壁への熱損失の推定、および搬送空気への冷熱損失の測定の3つからなり、以下の結果が得られた。(1)カプセルを搬送するためのポンプ動力、すなわち流路の圧力損失は、水平搬送に比べ垂直搬送の方が格段に大きい。しかし水平搬送時の圧力損失は搬送空気流速の増加にともなって増加するが、垂直搬送時のそれはカプセルの終端速度で決定される圧力損失でほぼ一定である。(2)流路壁とカプセル間の熱損失はカプセルの水平搬送時に大きく、垂直搬送時には無視できる大きさである。これは垂直搬送時にはカプセルは主に流路中央部を移動し、流路壁との接触頻度が小さいためである。

(3)カプセルと搬送空気間の冷熱損失は、両者の相対速度の大きい垂直搬送時の方が水平搬送時より大きいが、実際の冷熱輸送システムでは搬送空気カプセル間の温度差は十分小さく、これらは問題とはならない。以上の実験結果をもとに実際の冷熱輸送システムの性能を予測し、従来の冷媒直接輸送型のシステムとの比較を行った。その結果、要求冷熱量の大きな系では本システムが有利となることが示された。冷凍・空調用の冷熱はチラ-で冷却された冷媒を直接移動して輸送することが一般的であるが、大規模な建築物などでは輸送に要するポンプ動力の大きさが問題となっている。この点を改善するために本研究ではカプセル内に封じ込めた冷媒の潜熱を利用して輸送冷媒量を減らし、さらにそれを気体搬送して輸送ポンプ動力を減少させる新しい冷熱輸送システムを提案した。本年度は昨年度に引き続き、カプセル内の潜熱蓄熱媒体に蓄えた冷熱を気体搬送する冷熱輸送システムの詳細と実現可能性を検討した。主な結果の概略は以下の通りである。1.冷熱輸送性能に対するカプセルの大きさ、形状の影響の検討:カプセル径を輸送管径に近づけると、冷熱を垂直搬送する場合の気体駆動動力が減少する傾向がみられた。これはカプセルの移動に関与しない気体の割合が減少するためである。また水平搬送では、カプセル形状が球形である場合の方が管路内を転動しやすいため、俵型のものよりも圧力損失が小さくなる。2.カプセル内の潜熱蓄熱媒体の過冷却解除法の検討:潜熱蓄熱材を小さなカプセルに封じ込めると過冷却現象が顕著となることが知られている。これを低減するために流動層形式の冷却器を提案したが、そのとき潜熱蓄熱材の過冷却の解除に必要な変動加速度の大きさを求めるために、カプセルに加わる加速度と過冷却解除との関係を調べた。その結果、過冷却解除を助けるためには、カプセル内の液面が共振する周波数の比較的大きな加速度が必要であることがわかった。このことから、流動層型式の冷却器を利用して過冷却解除を促進するには、流動化流体に気体を用い、カプセルの流動を活発にする必要があると言える。2年間の検討結果から本冷熱輸送システムは大規模な冷凍・空調に有効であることが示された。
複合外力下における浮体の転覆機構の研究

係留された浮遊式大型海洋構造物あるいはシーアンカー付の救命いかだが風、波、潮流中で転覆し多くの人命が失われた事故例が契機となり、世界的にこれらの浮体に対する安全の基準づくりが進められるようになった。しかしいずれの場合も、浮体の転覆機構が不明なまま安全基準づくりが進められているのが実状である。大型海洋構造物では残存復原性にある余裕を見込むことで安全性を保証するようにしており、救命いかだでは実物を実海域で試験することにより安全性を確認する方法をとっている。浮体の転覆機構が明らかになるならば、転覆の危険性を客観的に評価することが可能となり、転覆をしないようにするための対策も確実に立てることが可能となる。そこで本研究では、浮体が転覆に至る場合を表現する運動方程式を確立し、浮体が転覆に至る過程で作用する流体力ならびに風、波、潮流から受ける非線形外力の推定法を開発し、浮体の転覆機構を明らかにした上で、浮体の転覆防止のための合理的な安全基準を提案することを目的とする。ここで浮体としてセミサブリグと救命いかだをとり上げる。その理由は、従来の研究よりこの両者の転覆機構は大きく異なると判断されたからである。3年間の研究間において、(1)転覆シミュレーターの開発と浮体の安定解析、(2)複合外力下における浮体応答の研究、(3)水中線状構造物付き浮体の大変位運動の研究の3項目について検討を加えた。海洋構造物に対しては、うねりと風波が別々の方向から来る多方向波中での1次応答、2次応答の特性を調査し、安全性に及ぼす多方向波の影響を調べた。さらに風、波、潮流の組み合わせが最も厳しい場合の浮体の転覆状況を調査し、救命いかだを対象にして転覆防止のための安全対策を提案した。係留された浮遊式大型海洋構造物あるいはシ-アンカ-付の救命いかだが風、波、潮流中で転覆し多くの人命が失われた事故例が契機となり、世界的にこれらの浮体に対する安全の基準づくりが進められるようになった。平成2年度は次の研究を実施した。1.任意形状浮体の復原性能計算プログラムの作製2.非線形復原力のみを考慮したセミサブリグの転覆計算プログラムの作製3.風、波、潮流下でのセミサブリグの非損傷時転覆実験4.流体力が時々刻々変化する場合のセミサブリグの転覆計算プログラムの作製5.2方向波中でのセミサブリグの損傷時挙動実験6.セミサブリグの係留索破断時挙動実験

係留された浮遊式大型海洋構造物あるいはシ-アンカ-付の救命いかだが風、波、潮流中で転覆し多くの人命が失われた事故例が契機となり、世界的にこれらの浮体に対する安全の基準づくりが進められるようになった。しかしいずれの場合も、浮体の転覆機構が不明なまま安全基準づくりが進められているのが実状である。大型海洋構造物では残存復原性にある余裕を見込むことで安全性を保証するようにしており、救命いかだでは実物を実海域で試験することにより安全性を確認する方法をとっている。浮体の転覆機構が明らかになるならば、転覆の危険性を客観的に評価することが可能となり、転覆をしないようにするための対策も確実に立てることが可能となる。そこで本研究では、浮体が転覆に至る場合を表現する運動方程式を確立し、浮体が転覆に至る過程で作用する流体力ならびに風、波、潮流から受ける非線形外力の推定法を開発し、浮体の転覆機構を明らかにした上で、浮体の転覆防止のための合理的な安全基準を提案することを目的とする。ここで浮体としてセミサブリングと救命いかだをとり上げる。その理由は、従来の研究よりこの両者の転覆機構は大きく異なると判断されたからである。平成3年度は次の研究を実施した。1.多方向波中での係留浮体の時間領域での運動シミュレ-ションプログラムの作製2.漂流中のいかだに作用する波浪荷重計測実験3.浮遊海洋構造物の安全性評価法の開発係留された浮遊式大型海洋構造物あるいはシーアンカー付の救命いかだが風、波、潮流中で転覆し多くの人命が失われた事故例が契機となり、世界的にこれらの浮体に対する安全の基準づくりが進められるようになった。ここで浮体としてセミサブリグと救命いかだをとり上げる。今年度は、海洋構造物に対しては、うねりと風波が別々の方向から来る多方向波中での1次応答、2次応答の特性を調査し、安全性に及ぼす多方向波の影響を調ベた。さらに風、波、潮流の組み合わせが最も厳しい場合の浮体の転覆状況を調査し、救命いかだを対象にして転覆防止のための安全対策を提案した。
グループ・ライティング教育の多様性―文化史研究からカリキュラム開発へ

最終年度となり、カリキュラム開発を目指し、(1)ライティングを促すためのワークショップ等を企画、(2)ライティングをめぐる文化史に関する論考をまとめる、ことを行った。(1)の活動においては、コミュニティ形成とライティングという本課題のテーマを中心にすえながら、さらに以下のようなテーマに分化させて、ライティング教育の指導案を実施した。1東京都市大学の英語必修科目において、既存の教科書を題材としてライティングへとつなげる方法2ZINE(ミニ冊子づくり)を通じたライティング指導3子ども向けワークショップを通じた文化理解とライティング4写真と併記するライティング.(2)については、フィリピンのUniversity of the Philippines DilimanのDepartment of English and ComparativeLiteratureとコンタクトを取り現地での会合を開くことを予定していたが、研究代表者の家族の事情により、開催することができなかったが、メールを通じて、同校の教育制度に関するインタビューなどを実施した。こうした活動を通じて、現代日本のライティングに関する精神的土壌が、日本占領期から冷戦期に端を発するアメリカの英語教育と、日本人の精神文化がねじり合わされることによって、生じた文化的経緯が密接に関連していることを確認した。これらの活動から、日本文化論でしばしば言及される「型」という発想方法を活かしながら、英語を通じて、学生が主体的にクリエイティビティを発揮できるワークショップを計画・実施した。本課題は、3つのトピックごとに計画を進行している。アジア圏の大学において、クリエイティブ・ライティングコースが設置されている大学について調査し、所属教員へのインタビューを行った。たいていの場合、English Courseに併設または、下部組織として存在していた。また、「日本にはなぜクリエイティブ・ライティングコースは定着していないのか」という問いに対して、むしろ、「なぜアメリカにおいてのみ、クリエイティブライティングコースが盛んなのか?」という問いにたどり着いた。関係図書の調査も併せて考えるに、クリエイティブ・ライティングコースとは、アメリカ冷戦期において理想とされたリベラルな市民にとって習得するべき技能であり、その人間像を生み出すのが創作科ということになる。本プロジェクトは、こうしたアメリカの冷戦期の価値観と創作をめぐる問題意識の接続こそが、取り組むべき課題であると思うに至った。また、もう一つの柱として、グループ・ライティングの一つの形態として、ニュージーランドのラーニング・ストーリーを参考に、日本の保育園(藤沢市)にて、グループライティングと保育の記録を接続させる試みを行っている。これは、ライティングのプロセスが、保育士の業務省力化につながる制度設計を検討しているところである。最後に、多読メソッドや英語リーディング科目におけるライティングの可能性を考えている。こちらは、多読活動を図書館と連携しながら進めたり、また、尾山台商店街やその他、地域の方へのインタビュー経験を交えたうえでのライティング活動など、小さな交流を進めるなかで、準備を進めている。また、キーワードとして、個人的な出版活動、同人誌活動といわれるZINE(ジン)というメディアとの連携も予定している。予定している研究上のテーマには予定通り着手し、関係機関(地域、外部機関の専門家、学内機関、研究協力者)との意見交換の場を持つことができ、基盤は整いつつある。全体としては、研究会を開催し、東京都市大学のリーディングとライティングの授業実践について意見交換を行った。また、2017年の9月に、鶴見大学の深谷素子先生を講師に招き、多読実践についてのアイデアを教授していただき、リーディングからライティングへつなげる指導への方策を検討した。マディーンは、クリエイティブ・ライティングの授業実践を行い、それを論文化して現在投稿中である。秋山は、学外研究会(成城大学2017年12月)において、ジェイムズ・ジョイスにおける成長と教育のモメントを論じた。杉本は、ZINEカルチャーから雑誌づくり、編集肯定のなかに、パラグラフライティングの習得や、クリティカル・シンキングのプロセスがあると仮定し、デザイン思考に基づいた文章作成方法を実践した。都市大での授業で、ZINEを作成し、図書館にZINE Festivalとして展示を行った。これらのプロセスをまとめ学会ポスター発表を行った。年間を通じて、外観するに、冷戦期文化をキーワードとしながら、ライティング指導を一つの文化構築的な制度とみなし、学生が書く内容については、「あくまで本人の自由で,何の社会的・制度的な制約などされてはいない」という発想自体を俯瞰し、歴史化するレベルまで議論を発展させることができた。研究分担者たちが、それぞれの研究アプローチごとに、カリキュラム策定、文化言説分析に基づいた文学研究、マルチメディアやアクティブ・ラーニングによるライティング指導方法開発など、多様な話題を見つけることができた。アメリカにおけるクリエイティブ・ライティングの歴史を調査するなかで、当初の予想よりも、より大きな文化的・歴史的文脈(冷戦期文化)があり、そうした文化と政治性を議論することに時間を費やしたため。

こうした活動を通じて、現代日本のライティングに関する精神的土壌が、日本占領期から冷戦期に端を発するアメリカの英語教育と、日本人の精神文化がねじり合わされることによって、生じた文化的経緯が密接に関連していることを確認した。これらの活動から、日本文化論でしばしば言及される「型」という発想方法を活かしながら、英語を通じて、学生が主体的にクリエイティビティを発揮できるワークショップを計画・実施した。創作科を冷戦期的アメリカの価値観を体現する場として考えるとき、アジア各地域の創作科の設置状況は、政治的な文脈の中で読み込むことが可能になる。それを踏まえ、今年度は、フィリピンの大学から研究者を招き、講演会を開催したいと考えている。そして、そこにある価値観や、受容する際の変容などをとらえ、可能な限り、日本での英語教育、論文執筆指導法への示唆を考えていきたい。フィリピンをはじめとしたアジアとアメリカの政治や文化との関連性のなかで、クリエイティブ・ライティングを考え、そこから日本の作文教育を歴史化するプロセスに注目する。「自然に自由に書く」という教育の習慣を、所与のものとせず、文化的構築物と考えることから、現代の英語教育、言語教育の問題点をとらえ、新しいカリキュラムへの方策とすることを目指したい。研究分担者のうち1名が予定していた調査のための旅費が、分担者の体調不良により年度内に実施できなかったため。問題設定の仕方について、申請当初に知りえなかった研究潮流について調べた結果、方向性について研究メンバー内で話し合いを持つ時間が必要だったため。また、当初、交流を予定していた外国人研究者の予定が合わず、研究機関を延長する必要がでたため。今年度、調査を行うか、または海外研究者の招聘に使用する予定である。
被疑者取調べ過程の立証方法-その現状とあるべき姿-

本研究は、自白の任意性をめぐる争いを適切に解決するための方策を、諸外国の経験や実績に学びつつ、法理論的および法政策的見地から検討しようとするものである。初年度の研究に引き続き、本年度も、我が国における、自白の任意性をめぐる審理手続の現状に関して、実務法曹と意見交換する機会を設け、取調べ状況の録画・録音制度の意義と課題につき、検討を加えた。周知のとおり、同制度の導入に対しては、捜査実務家から、事案の真相解明に著しい困難を来すとの反対があるが、そこで指摘される弊害の内容・範囲に照らして、被告人や事件の特性(被疑者が少年か、外国人か、知的障害はないか、また、否認事件か否か、など)に応じた取調べ状況可視化の方策を探ることの重要性を確認した。その一方で、比較法的検討のための文献収集・分析を継続し、英国・アメリカ合衆国(連邦法域、州法域をともに含む)を対象として、その実体法のあり方にも照らして、我が国の手続につき考える上で適切な前提を共有しているか、などの点を踏まえつつ、両国(法域)が、いかなる考慮に基づいて、現在の制度・運用に至ったのかを跡づけることに重点を置いて研究を行い、捜査において取調べの有する意義・比重、取調べ状況の録画・録音が被疑者の供述に及ぼす萎縮効果に対する評価、適正手続保障の意義・内容に関する理解の違いなどの要因が、取調べ状況の録画・録音の導入をめぐる議論に影響を及ぼしていることを確認した。なお、身柄拘束中の被疑者にっいても問題となる、徹夜の、長時間にわたる取調べについて検討した、「在宅被疑者の取調べとその限界(三)」(法學71巻2号掲載予定)では、被疑者の取調べに対する同意の有効性とならび、そこでなされた供述の任意性の立証が、訴訟の中で、重要な、しかし、解決の容易でない問題となり得ることを念頭に置いて、取調べ過程の可視化の方策が特別に講じられていない現状において、その判断に際して着目すべき事項を摘示することに努めた。本研究は、従来、水掛け論に陥り易いとされてきた自白の任意性をめぐる争いを適切に解決するための方策を、諸外国の経験や実績に学びつつ、法理論的および法政策的見地から検討しようとするものである。本年度は、膠着しているようにみえる、取調べ過程の立証をめぐる議論状況を正確に把握するため、自白の任意性に関する審理手続の現状につき、実務法曹と意見交換する機会を設けたほか、収集した関係文献資料を手掛かりとして、その改善に資すると考えられる手段につき、検討を加えた。まず、以前より提案されている、取調べ状況の録画・録音は、捜査官の発問の方法・内容や被疑者の応答の変遷を含めた取調べ過程の検証に当たって、最良の資料を提供するが、その導入に対しては、捜査実務家から、事案の真相解明に著しい困難を来すという、強い反対がある。ただ、そこで指摘される、取調べ状況を録画・録音することから生じる弊害は、抽象的なものにとどまっているようにも思われるため、その内容・範囲について再検証を行い、被疑者や事件の特性に応じた取調べ状況可視化の方策を探ることの重要性を確認した。また、近時導入された、取調べの書面による記録制度は、その記載事項に係る争いの解消、さらに、取調べの適正化への歩みを進めるものと評価できるが、その対象は身柄拘束中の被疑者取調べに限定されている。本年度公刊した「在宅被疑者の取調べとその限界(二)」では、在宅被疑者の取調べにおいても、被疑者の同意の有効性や供述の任意性の立証が重要な問題となり得ることを念頭に置きつつ、その判断に際して着目すべき事項を摘示することに努めた。

なお、身柄拘束中の被疑者にっいても問題となる、徹夜の、長時間にわたる取調べについて検討した、「在宅被疑者の取調べとその限界(三)」(法學71巻2号掲載予定)では、被疑者の取調べに対する同意の有効性とならび、そこでなされた供述の任意性の立証が、訴訟の中で、重要な、しかし、解決の容易でない問題となり得ることを念頭に置いて、取調べ過程の可視化の方策が特別に講じられていない現状において、その判断に際して着目すべき事項を摘示することに努めた。