hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨の非コラゲン性タンパク質-合成ペプチドを応用した免疫細胞化学的研究-

骨組織の石灰化現象と非コラゲン性タンパク質との関係に注目し、今回は新生児ラット頭蓋骨のミネラルコンパートメントから主として3種類の非コラゲン性タンパク質を抽出し、α_2HSglycoproteinのanalogue、オステオポンチン、BSPであることを明かにした。オステオポンチンに関しては、C端部分(N端から286-301段目)のペプチドと中央部分(N端から143-163段目)のペプチドを合成し、抗原とした。骨組織に特異的であるとされているBSPのN端(N端1-15段目)ペプチドも抗原として用い、各々の抗体を作製した。抗血清はラット頭蓋骨から抽出したそれぞれのタンパクと反応し、抗体の形成が確認された。前年度は特にオステオポンチンについて光学顕微鏡的に観察を行い、新生児ラット頭蓋骨の初期石灰化部位では顆粒状の免疫反応が石灰化した骨基質中に認められた。骨の改造現象が認められる部位では、いわゆるcement lineに強い免疫活性が認められ、そこに添加される骨基質中にも顆粒状の反応産物が観察されたことを報告した。今年度は電顕的にimmunogold-silver法を用い、超微構造的局在を検討した。初期石灰化部位で認められた顆粒状の反応産物はいわゆるelectron dense patchと呼ばれる構造物と良く一致していた。周囲のコラゲン繊維には反応産物は認められなかった。扁平な骨芽細胞に接するLamina limitansや破骨細胞から続くcement lineには強い反応が認められたが、ruffled borderに面した骨基質には反応は明瞭ではなかった。今回の実験系で骨芽細胞による分泌を直接示唆するような所見は得られなかったが、初期石灰化過程でミネラルと深く関与していることが示唆された。さらにこのタンパクと破骨細胞の関わりも示唆されたと考える。骨組織の石灰化現象と関連して非コラゲン性タンパク質が注目されている。非コラゲン性タンパク質として、これまでオステオネクチン、Bone sialoprotein(BSP)、オステオポンチン、alpha_2HSglycoproteinならびにオステオカルシンなどを中心として数種類が報告されている。今回は新生児ラットの頭蓋骨のミネラルコンパートメントから主として3種類の非コラゲン性タンパク質を抽出し、各々がオステオポンチン、BSP、alpha_2HSglycoproteinのanalogueであることを明らかにした。特にオステオポンチンに関しては既に全アミノ酸配列が決定されているので、C端末部分(N端から286-301段目)のペプチドおよび中央部分(N端から147-163段目)のペプチドを合成し、抗原として用いた。また、骨の非コラゲン性タンパク質の内でもBSPは特に骨組織に特異的であるとされているので、このタンパク質のN末端(N端1-15段目)ペプチドも抗原として用い、それぞれの抗体の作製を試みた。また、血清由来とされているalpha_2HSglycoproteinのN末端(N端1-13段目)ペプチドに対する抗体の作製を行った。得られた抗血清はラットの頭蓋骨のミネラルコンパートメントから抽出したそれぞれのタンパクと反応し、抗体の形成が確認された。本年度はこれらの抗体のうち、特にオステオポンチンについて光学顕微鏡的に観察を行った。新生児ラット頭蓋骨の初期石灰化部位では顆粒状の免疫反応が石灰化した骨基質中に認められた。骨の改造現象が認められる部位では、いわゆるcement lineに強い免疫活性が認められ、そこに添加される基質中にも顆粒状の反応産物が観察された。さらに次年度には免疫電顕に発展させ、詳細に検討する予定である。

今回は新生児ラット頭蓋骨のミネラルコンパートメントから主として3種類の非コラゲン性タンパク質を抽出し、各々がオステオポンチン、BSP、α_2HSglycoproteinのanalogueであることを明らかにした。オステオポンチンに関しては、C末端部分(N端から286-301段目)のペプチドと中央部分(N端から143-163段目)のペプチドを合成し、抗原とした。骨組織に特異的であるとされているBSPのN末端(N端1-15段目)ペプチドも抗原として用い、それぞれの抗体を作製した。また、血清由来とされているα_2HSglycoproteinのN末端(N端1-13段目)ペプチドに対する抗体の作製を行った。抗血清はラット頭蓋骨から抽出したそれぞれのタンパクと反応し、抗体の形成が確認された。前年度は特にオステオポンチンについて光学顕微鏡的に観察を行い、新生児ラット頭蓋骨の初期石灰化部位では顆粒状の免疫反応が石灰化した骨基質中に認められた。骨の改造現象が認められる部位では、いわゆるcement lineに強い免疫活性が認められ、そこに添加される骨基質中にも顆粒状の反応産物が観察されたことを報告した。今年度は電顕的にimmunogold-silver法を用い、超微構造的局在を検討した。初期石灰化部位で認められた顆粒状の反応産物はいわゆるelectron dense patchと呼ばれる構造物と良く一致していた。周囲のコラゲン線維には反応産物は認められなかった。扁平な骨芽細胞に接するLamina limitansや破骨細胞から続くcement lineには強い反応が認められたが、ruffled borderに面した骨基質には反応は明瞭ではなかった。今回の実験系で骨芽細胞や骨細胞による分泌を直接示唆するような所見は得られなかったが、初期石灰化過程でミネラルと深く関与していることが示唆された。さらにこのタンパクと破骨細胞の関わりも示唆されたと考える。
野外ミュージアムの情報サービスデザインに関する研究

本研究の目的は,情報サービスを利用する際の見学者の行動特性や情報ニーズに関する知見を得ることで,野外ミュージアムに対する理解や繋がりを育む効果的な情報サービスのデザイン方法論を明らかにし,ミュージアムの持続可能な運営に役立てることにある.岩手県内の野外ミュージアムを実践フィールドとし、まず、量的・質的ミックス法による見学者の行動特性の分析を行った。つぎに分析知見を踏まえて,アクションリサーチによる情報サービスのデザインを実践し,HCD(Human Centered Design)プロセスを基礎とする情報サービスデザイン方法論の提案を試みた.本研究の目的は、持続可能な野外ミュージアムの運営基盤確立と普及に資するため、地域づくり、文化振興、観光振興を一体的に支援するシステムの情報サービスデザイン方法論を提案することである。具体的には、岩手県内の野外ミュージアムを実践フィールドとして、量的・質的手法を併用した見学者行動特性の分析と、新たな情報サービスデザイン実践をスパイラルに繰り返すことで、野外ミュージアムの特質を考慮した情報サービスデザイン方法論の導出を目指す。本年度は、野外ミュージアムの多様な形態(現地保存型、移設・収集型、復元・建設型)を念頭に、岩手県内の3つの人文系施設・地区(平泉町の世界遺産群、北上市の民家園、岩手町の野外美術館)を研究フィールドとして選定した。これらの施設には、我々のこれまでの研究成果に基づいて開発されたスマートフォン向けガイドシステムが既に導入済みである。見学者の行動特性を分析するために、施設運営者や行政の協力を得て前述のガイドシステムからGPS周遊ログや情報閲覧ログ等の量的データを収集し、GIS(地理情報システム)ベースの独自ツールで分析可視化を試みた。この結果をもとに、データ収集と分析可視化に使用するツール群の改善や、見学者行動を観光行動の側面から分析する際のオープンデータ活用に係る課題等について整理した。くわえて、岩手町の野外美術館においては、ユーザ中心のデザインプロセスに立脚し、フィールド観察、インタビューといった質的方法と前述のログデータを用いた量的方法を併用することで、隣接する道の駅や観光施設からの誘客を促進する新たな情報サービスの開発に取り組んだ。本研究の目的は、持続可能な野外ミュージアムの運営基盤確立と普及に資するため、文化振興、観光振興、地域づくりを一体的に支援するシステムの情報サービスデザイン方法論を提案することである。平成27年度は、まず、26年度の成果を踏まえ量的・質的ミックス法による見学者行動特性の分析法の改善・精緻化を図った。量的調査については、オープンデータを活用することで多角的な分析ができるようツールを改善した。質的調査については、半構造化インタビューによる言語データをKJ法A型でモデル化し、対象フィールドでの行動観察も踏まえてデータの解釈を行なう手順を組み込んだ。次に、26年度に選定した三つの人文系施設(平泉町の世界遺産群、北上市の民家園、岩手町の野外美術館)の情報サービス利用者の行動分析から、目的や興味の異なる見学者群の行動特性と野外ミュージアムに求められる情報サービスの特質に関する知見を整理した。また、盛岡市の歴史的建造物群、震災遺構を含む宮古市のジオパークを本年度から研究フィールドとして新たに加えることで、インバウンド観光の拡大により今後見学者の増大が予想される訪日外国人に対する見学支援の在り方、震災遺構という負の自然遺産の保存活用を巡る多様な利害関係者間の合意形成など、野外ミュージアム運営における時宜を得た課題に対する情報サービス面からの考察の機会とした。野外ミュージアムの見学者行動特性について十分な知見を得ることができたが、情報サービスデザイン方法論の体系化には着手できなかった。平成28年度は、これまでの分析で得られた見学者行動特性と野外ミュージアムに求められる情報サービスの特質を踏まえ、情報サービスデザイン方法論の体系化を試みた。まず、本研究の研究フィールドである三つの人文系施設におけるガイドシステムの導入で採用されたHCD (Human Centered Design)の有効性や課題について、他のアプローチと比較・考察した。その結果、ミュージアム側の意向や来館者のニーズ・見学行動に立脚してシステム的解決策を見出すための参加型デザインを可能とし、かつアクションリサーチとも相性のよいHCDプロセスを方法論の基礎とすることの妥当性を確認した。次に、新たに情報支援の研究フィールドとした宮古市の震災遺構やジオパークにおいて、アクションリサーチによる来訪者向け情報サービスのデザインを実践し、HCDを効果的に適用するうえでの指針を洗い出した。以上より、HCDをサービスデザインの基本プロセスとしながら、ステークホルダー分析及びプロセスマネジメントの仕組みを適宜組み込むことで、実践性の高いサービスデザイン方法論の枠組みを提示できる見通しを得た。野外ミュージアムの見学行動特性と情報サービスの特質を明らかにしたうえで、それに適したサービスデザイン方法論の枠組みを提示できる見通しを得た。

具体的には、岩手県内の野外ミュージアムを実践フィールドとして、量的・質的手法を併用した見学者行動特性の分析と、新たな情報サービスデザイン実践をスパイラルに繰り返すことで、野外ミュージアムの特質を考慮した情報サービスデザイン方法論の導出を目指す。平成29年度は、まず前年度までの成果について国際会議論文として纏めた。この論文では宮古市の震災遺構やジオパークにおけるアクションリサーチを通じてHCDをサービスデザインの基本プロセスとしながら、ステークホルダー分析及びプロセスマネジメントの仕組みを適宜組み込むことで、実践性の高いサービスデザイン方法論の枠組みを提示できる見通しを得た旨を報告した。次に、他地域のジオパークへの方法論適用可能性の調査、近年注目されるデザイン思考アプローチの試行などを行ない、方法論の精緻化を図った。特に後者では、平泉町の世界遺産群で運用していたガイドシステムの再検討において、ユーザの真のニーズや根源的な問題を見つける手法として有効とされるデザイン思考の適用を試み、本研究で提案するHCDベースの方法論との親和性の良さを確認した。これら人文系、自然系双方の野外ミュージアムに対するアクションリサーチで得られたサービスデザイン方法論に関する最終成果については、学術雑誌に投稿予定である。本研究の目的は,情報サービスを利用する際の見学者の行動特性や情報ニーズに関する知見を得ることで,野外ミュージアムに対する理解や繋がりを育む効果的な情報サービスのデザイン方法論を明らかにし,ミュージアムの持続可能な運営に役立てることにある.岩手県内の野外ミュージアムを実践フィールドとし、まず、量的・質的ミックス法による見学者の行動特性の分析を行った。つぎに分析知見を踏まえて,アクションリサーチによる情報サービスのデザインを実践し,HCD(Human Centered Design)プロセスを基礎とする情報サービスデザイン方法論の提案を試みた.岩手県内の野外ミュージアム運営者や行政の協力が得られたことで、当初計画に沿って、見学者行動特性の分析とその知見に基づく新たな情報サービスデザインについて実施することができた。これまで得られ知見をもとに、アクションリサーチによる情報サービスデザイン方法論の体系化を急ぐ。成果の発表を行うとともに、方法論の精緻化に取り組む。地域情報システム引き続き、岩手県内の施設・行政の協力を得て、量的・質的手法の併用による見学者行動特性の分析、情報サービスデザインの実践的研究に取り組む。新たに研究フィールドとして、盛岡、三陸地区を加える予定である。そして、27年度後半より情報サービスデザイン方法論の体系化に着手したい。
食物繊維と相互作用する腸管上皮細胞由来膜タンパク質の探索

食物繊維は,天然の健康食品素材であり,特に生活習慣病を予防する食材として最近大きな注目を集めている。食物繊維がもたらす生理作用は消化管機能への作用であり,腸内容物との相互作用や小腸の絨毛形態や消化・吸収機能に影響を及ぼすことが明らかにされている。本研究課題では,食物繊維が消化管内局所的に分泌される生理活性物質に影響を及ぼし,細胞増殖に関係していることに焦点を当て,生体内でペクチンと相互作用するタンパク質の同定を試みた。しかしながら,ペクチンと相互作用する可能性が高い膜タンパク質は得られなかった。今後も引き続き探索を継続する予定である。天然の健康食品素材として,生活習慣病の予防効果などが注目されている食物繊維がもたらす生理作用は,消化管機能への作用である。本研究課題では,食物繊維が絨毛を形成する上皮細胞の増殖に関与するメカニズムの解明を目指し,食物繊維が消化管に直接作用して局所的に生理活性物質の分泌を促すなどの機能を有する可能性を検証するため,「腸管上皮細胞表面には,食物繊維の構造特異的に相互作用するタンパク質が存在する」という仮説の立証を目的としている。今年度は,天然の食物繊維の中でも生理機能の報告が多いペクチンに焦点を絞り,プルーンから抽出・精製したペクチンを用いて,該当する小腸上皮細胞由来膜タンパク質のスクリーニングを行った。ペクチンは,プルーンエキスを蒸留水により希釈したのち,80%エタノールによりアルコール不溶性画分を調製し,さらにDEAE-セルロースカラムクロマトグラフィーにおいて主要な0.30 M炭酸水素ナトリウム溶出画分を試料として用いた。精製したペクチンは,ビオチン化したのちにストレプトアビジンを固定化した担体に結合させてアフィニティカラムを作成した。また,小腸上皮刷子縁膜をマウス小腸上部の空腸から調製し,さらに膜タンパク質を可溶化してToMP(Total Membrane Protein)を調製した。このToMPをペクチンアフィニティカラムに供してクロマトグラフィーを行い,0.5 Mおよび1 M NaCl含有緩衝液において溶出されるタンパク質AsMP(Associated Membrane Protein)を得た。得られたAsMPの中に目的の膜タンパク質が存在している可能性が高いと考えられ,現在その同定を行っている。当初は,食経験のある食物繊維を広く標的とするため,イヌリン,グルカン,アルギン酸,フコイダンをそれぞれ野菜・果物や海藻から抽出する計画であったが,仮説の立証に最も重要な食物繊維の構造特異的に相互作用するタンパク質が存在するかどうかをまずは検証するため,これまでに生理機能について多くの報告があるペクチンにのみ絞って研究を進めた。そのため,翌年度に計画されていた膜タンパク質のアフィニティカラムクロマトグラフィーによる精製(標的タンパク質の探索)を前倒しして実施することができ,現在までにAsMPとして複数のタンパク質を確認している。本研究課題では,食物繊維が消化管内局所的に分泌される生理活性物質に影響を及ぼし,絨毛を形成する上皮細胞の増殖に関与していることに焦点を当てた。アミノ基を導入した後にビオチン化させたペクチンをストレプトアビジンカラムに固定し,ペクチンカラムを作製した。マウス小腸から膜タンパク質と細胞質タンパク質を抽出し,それらをそれぞれペクチンカラムに供して吸着させた後,0.5 Mおよび1 M NaClでタンパク質を溶出した。得られたタンパク質は,SDS-PAGE,二次元電気泳動により分離した後,MALDI-TOF-MSによるタンパク質の同定を試みたものの,生体内でペクチンと相互作用する可能性が高いタンパク質を同定することは出来なかった。そこで,候補タンパク質とフィブロネクチン(FN)のアミノ酸配列についてホモロジー検索を行った結果,相同性の高い配列を発見した。この配列をFNペプチドとし,表面プラズモン共鳴法によりペクチンとの相互作用を解析した。FNを固定したセンサーチップを用いた結果,FNペプチドはFNに結合してペクチンとの結合を阻害することがわかった。また,ペクチンとFNの結合部位と,FNペプチドとFNの結合部位が競合していることから,それぞれの結合部位は一致している可能性が示唆された。そこで,分化Caco-2細胞にペクチンとFNペプチドを添加して細胞応答を調べたところ,ペクチンとFNペプチドのどちらでも,アポトーシス促進遺伝子であるp53と細胞周期を停止させるp21のmRAN発現量が抑制されていた。以上のことから,FNペプチドは細胞応答の際にもペクチンが結合するFNの同じ部位に結合しシグナルが伝達されていること,そしてペクチンによる小腸絨毛の伸長にはアポトーシスの抑制が関連していることが示唆された。今後は,得られたAsMPに対してMALDI-TOF-MSもしくはプロテインシーケンサーにより標的タンパク質を同定した後,SPR法によって分子間相互作用を測定し,ペクチンとの結合力を解析する。

また,細胞質膜外領域に存在するアミノ酸配列からペプチド抗体を作成し,ヒト結腸がん由来株化細胞で小腸上皮細胞のモデルとして知られるCaco-2細胞を用いて,小腸上皮細胞様に分化した後に,作成したペプチド抗体により細胞免疫染色を行い,膜タンパク質の存在を確認する。糖質生化学次年度使用額は1,056円であるので,ほぼ予定どおり助成金を使用したと考える。翌年度分として請求した助成金についても当初の予定どおり使用する計画である。
口腔疾患による異常音声の客観的評価法に関する研究一開鼻声の定量的評価システムの開発

臨床応用可能な開鼻声の定量的評価法を確立するために、口蓋裂あるいは先天性鼻咽腔閉鎖不全症による開鼻声患者18例と健常人17例の発声した母音/i/にケプストラム分析を行い、得られたスペクトルエンベロ-プに1/3オクタ-ブ分析を加え、開鼻声の周波数特性を求めた。次に20人の聴取者による開鼻声の聴覚心理実験を行い、得られた主観評価量と周波数特性を表わす物理量の関連を検討したところ次の結果が得られた。1健常音声と比較した開鼻声のスペクトルエンベロ-プの特徴は第1、第2フォルマント間のレベルの上昇と、第2、第3フォルマントを含む帯域のレベルの低下であった。2開鼻声の聴覚心理実験を行い得られた5段階評価値を因子分析したところ、開鼻声を表現する2次元心理空間上に2つの因子が存在し、第1因子は全聴取者に共通した聴覚心理上の因子であり、第2因子は聴取者間の個人差を表わす因子であると考えられた。そのうち第1因子を主観評価量とした。3開鼻声の主観評価量とスペクトルエンベロ-プの1/3オクタ-ブ分析から得られた物理量の相関を検討したところ、第1フォルマントの含まれる帯域から2/34/3オクタ-ブ帯域の平均レベル(物理評価量L1)および9/311/3オクタ-ブの帯域の平均レベル(物理評価量L2)と主観評価量に高い相関が認められた。I音声、鼻腔共鳴音、鼻振動、咽頭振動の同期分析システムの開発、高速処理用マイクロコンピュータシステム(NEC 9801VX 21)、圧電型加速度トラニスデューサ(TEAK SA-6)2個、プローブマイクロホン(BK TY PE 417_C)計測用増幅器(BK2610A)を購入し、音声、鼻腔共鳴音、鼻振動、咽頭振動の4つの信号を同期して分析する事が可能なシステムを開発し、このシステムを用いて分析を行なっている。II全年齢群の健常者4名および開鼻声患者15名の発声した音声lilについて上記システムを用いてケプストラム法により周波数分析を行ない、開鼻声の周波数特性を観察した。さらにスペクトルエニベロープに1/3オクターブ分析を加え、特徴を簡素化して評価した。次に20人の聴取者による聴覚心理実験を行い、得られた主観評価量と声道伝達特性を表わす物理量の相関を検討したところ以下の結果が得られた。1.開鼻声のスペクトルエニベロープの特徴は健常音声のスペクトルエニベロープと比較して第1、第2フォルマニト間のレベルの上昇と、第2、第3フォルマニトを含む帯域のレベルの低下であった。2.開鼻声の聴覚心理実験の結果得られた5段階評価値を因子分析を応用して分析した結果、全聴取者に共通した開鼻声の聴覚心理上の因子(主観評価量)を抽出することが可能であった。3.第1、第2フォルマニト間のスペクトルのレベルを表わす物理評価量L_1および第2、第3フォルマニトを含めた帯域のスペクトルのレベルを表わす物理評価量L_2と全聴取者に共通した聴覚心理上の因子に高い相関が認められた。I臨床応用可能な開鼻声の定量的評価システムの開発:昨年度完成した音声、鼻腔共鳴音、鼻振動、喉頭振動の4ch同期取り込みシステムに改良を加え、症例を増やして検討を行っているが、前年度の結果とほぼ同様な傾向が認められた。II声道モデルを用いたコンピュ-タシミュレ-ションFantの成人についてのデ-タに基づき構成した健常人声道モデルと声道に鼻腔を連結して得られた開鼻声患者声道モデルを用いて、両者の音響伝達インピ-ダンスを算出し、開鼻声のスペクトルの特徴と鼻咽腔閉鎖機能との関連を考察している。コンピュ-タシミュレ-ションの結果、実分析の結果と同様に開鼻声モデルでは第1、第2フォルコント間の約1KHzにピ-クが、約1.8KHzにディップが出現し、また約5KHzにディップが認められた。

さらに口腔出力と鼻腔出力に分けて音響伝達インピ-ダンスを求めたところ、約1KHzに出現するピ-クは鼻腔出力による成分であり、約1.8KHzおよび約5KHzのディップは口腔出力と鼻腔出力の相互作用により出現することが推察された。次に声道と鼻腔の連結部の面積を4段階に変化させて音響伝達インピ-ダンスを求めたところ、鼻咽腔開存面積と第1、第2フォルコント間のピ-クで表わされるレベルの上昇の程度には密接な関係があることが示唆された。臨床応用可能な開鼻声の定量的評価法を確立するために、口蓋裂あるいは先天性鼻咽腔閉鎖不全症による開鼻声患者18例と健常人17例の発声した母音/i/にケプストラム分析を行い、得られたスペクトルエンベロ-プに1/3オクタ-ブ分析を加え、開鼻声の周波数特性を求めた。次に20人の聴取者による開鼻声の聴覚心理実験を行い、得られた主観評価量と周波数特性を表わす物理量の関連を検討したところ次の結果が得られた。1健常音声と比較した開鼻声のスペクトルエンベロ-プの特徴は第1、第2フォルマント間のレベルの上昇と、第2、第3フォルマントを含む帯域のレベルの低下であった。2開鼻声の聴覚心理実験を行い得られた5段階評価値を因子分析したところ、開鼻声を表現する2次元心理空間上に2つの因子が存在し、第1因子は全聴取者に共通した聴覚心理上の因子であり、第2因子は聴取者間の個人差を表わす因子であると考えられた。そのうち第1因子を主観評価量とした。3開鼻声の主観評価量とスペクトルエンベロ-プの1/3オクタ-ブ分析から得られた物理量の相関を検討したところ、第1フォルマントの含まれる帯域から2/34/3オクタ-ブ帯域の平均レベル(物理評価量L1)および9/311/3オクタ-ブの帯域の平均レベル(物理評価量L2)と主観評価量に高い相関が認められた。
顎関節症発現の寄与因子としてのTCHの役割をNIRSで探る

近年,アゴの痛みや口が大きく開けられないといった訴えで歯科を受診する患者が増えています.この患者の中に無意識に上下の歯を接触させる癖を持っている方が多く認められます.この癖は無意識に脳からの司令により行われているので,脳の神経活動の状態を調べることが重要です.脳の活動に関しては頭に光を照射し,その光の吸収量の変化から脳の活性化状態を把握することができます.この手法を用いて調べた結果,無意識に上下の歯を接触させる癖を持っている方は前頭部の右側付近の活動状態が低下していることが分かりました.近年,アゴの痛みや口が大きく開けられないといった訴えで歯科を受診する患者が増えています.この患者の中に無意識に上下の歯を接触させる癖を持っている方が多く認められます.この癖は無意識に脳からの司令により行われているので,脳の神経活動の状態を調べることが重要です.脳の活動に関しては頭に光を照射し,その光の吸収量の変化から脳の活性化状態を把握することができます.この手法を用いて調べた結果,無意識に上下の歯を接触させる癖を持っている方は前頭部の右側付近の活動状態が低下していることが分かりました.日中に常に歯を接触させてしまう癖(Teeth Contacting Habit:TCH)の役割を解明するにあたり,基礎的な検討として実験室条件下での客観的なTCHの検出方法として当初考えていた接触センサーの使用を試みたが,接触センサーを被験者の口腔内の歯に直接接着した標点に対して設定することから口腔の感覚が不自然になり課題実行中の環境として好ましくないことが明らかになった.そこで,今後はビデオ記録システム等を導入し直接被験者に接触しない状態でTCHを検出していくこととした.また,脳の血流を非侵襲的に測定する光トポグラフィー(Near-Infrared Spectroscopy:NIRS)による脳の活性化部位の特定に関しては,8人の健常なボランティアに対し左右側での被験食品の咀嚼課題中の前頭前野の脳血流量を測定した.その結果,咀嚼時に無意識に好んで用いる側と好んで用いない側における咀嚼運動の実行に前頭皮質活動が関与しており,好み側咀嚼は,非好み側咀嚼より有意に高い前頭皮質の活性化を示していることを明らかにした.そこで,同様に無意識に行われているであろうTCH時の脳活動についても前頭皮質を測定対象とすることにした.無意識のうちに歯を接触させてしまう癖(Tooth Contacting Habit : TCH)を行っている者において,行動発現の統合的処理系としての大脳皮質前頭前野がどのような役割を担っているかを調べた.TCHの検出はビデオ記録システムにより被験者の口唇,下顎の動きをモニターし,同時に筋電図計測することにより行った.実験は読書集中課題時に被験者の顔面部のビデオ撮影,咬筋ならびに顎二腹筋前腹の筋電図および前頭前野のNIRSの同時計測を行った。被験者は,研究協力への同意の得られた健常有歯顎者6名(男性4名,女性2名,平均年齢28歳)である.測定は静寂な実験室において計測装置設定後に,1分間の安静状態をとらせ,引き続き15分間連続で読書集中課題を実行させた8課題進行中はできるだけ自然環境とし,嚥下,咳,手の動きを自由に行わせた.全被験者に嚥下,咳,手の動きが観察されたが,それに伴う前頭皮質におけるHb濃度の変化は認められなかった,また,TCH自覚者は課題実行中にTCHに伴う口唇の動きおよび閉口筋の筋活動が観察されたが,TCHに伴う前頭皮質におけるHb濃度の変化は認められなかった.しかし,TCH自覚者は前頭皮質におけるHb濃度が初期の段階から低く,前頭機能の低下が明らかであった.以上の結果より,TCHと前頭皮質の機能的低活性(hypofrontality)とが関連している可能性が示唆された.顎関節症の初診患者を連続サンプリングした.咀嚼筋障害,関節包・靭帯障害,関節円板障害,変形性関節症の一次症型診断がつき,薬物を服用しておらず,欠損が無く,顎関節領域ないし咀嚼筋等に1週間以上継続する疼痛を有する顎機能障害患者で覚醒時に上下歯列接触癖(Tooth Contacting Habit : TCH)を自覚する者4名(男性1名,女性3名)の参加同意が得られた.被験者に対して,静寂な実験室において計測装置設定後に,1分間の安静状態をとらせ,引き続き15分間連続(15分以上の計測を行うと頭部に装着したプローブによる痛みが出現し,その影響がでるため)で読書集中課題(リラックスして読む場合と集中して読む場合とでTCHの出現頻度に差が出るため)を実行させた.測定は顎顔面の運動(ビデオ記録システム),筋電図(小型4チャンネル生体アンプ)およびNIRS(光トポグラフィー装置)の同時計測を行った.計測中に口唇の動きが認められたが,閉口筋に明らかな筋活動の出現は認められず,クレンチングではなくTCHが出現していることが確認された.初診時における前頭皮質におけるHb濃度が初期の段階から低く,前頭機能の低下が明らかであった.これは平成22年度に得たTCH自覚健常群と同様の結果であり,顎関節症の症状発現とは無関係にTCHを有する者は前頭皮質の機能的低活性と関連していることが示唆された。また,被験者2名がTCH是正後の計測を行ったがHb濃度の上昇する傾向が認められた.
野外群集動態を定量する新規な統計的手法の開発とその適用による多様性維持機構の検証

固着性生物の群集動態を表す基本的なパラメータは、付着基質上の占有状態の推移の起こりやすさを表す推移確率である。推移確率の推定は原理上は簡単であり、多数の定点において空間を占有する種の入れ替わりの頻度を測定すれば求められる。しかしながら、観測時に同一の位置が正確に再測定されないという観測誤差がある場合には、推移確率の推定はより困難である。このような状況では、観測された「状態の推移」が必ずしも定点上の状態の推移を表さないためである。本研究では、調査定点近傍の局所的な群集構造が観測誤差を伴う観測データの確率分布に関連することを仮定した統計モデルを構築し、観測誤差の存在下で推移確率を推定する新しい解析手法を検討した。コンピュータシミュレーションによる仮想データを用いた解析を行い、観測誤差が生じる状況において、観測誤差はないものと仮定した従来の推定方法に比べて、提案手法の推定は偏りが少ないことを確認した。また、北海道東部太平洋沿岸で得られた岩礁潮間帯の固着性生物群集の時系列データから推移確率を推定した結果、従来の方法と提案手法の間で推移確率の推定値に無視できない違いが生じることが明らかとなった。従来の解析では状態の存続確率が過小評価され、結果として群集の平均回転率や撹乱からの回復速度が過大評価された。このことは、野外の群集動態の特性を理解する上で観測誤差を考慮した推測が不可欠であることを示している。構築した統計モデルは、推移確率と同時に観測誤差率や群集構造の空間相関のスケールを定量できる。また、これによって局所的な群集構造が群集動態に及ぼす影響を新たにモデル化できるようになることから、固着性生物群集の構造と動態を明らかにするための有用なツールとして広く利用できる。
児童用WTCモデルから中学生用WTCモデルへの縦・横断的調査

本研究では、平成2427年度科学研究費助成事業基盤研究(C)(課題番号24520699)での課題を踏まえ、次の2つの課題を遂行することを目標として研究を開始した。(1)小学5,6年生を対象に構築されたL2 WTCモデルの小学3,4年生から中学生段階における適合度の確認(2)小学3,4年生から中学3年生を対象とした7学年での横断的調査におけるL2 WTCモデルの構成要素の確認である。今回の調査では、先行研究で明らかにされていなかった日本人児童および中学生に特有のL2 WTCモデルの構築を実現するために、小学3,4年生、そして中学校・高等学校・大学という長期的な視野でL2 WTCモデルの変化を俯瞰することができる。なお、これらの結果は、小・中学生の英語運用能力を心的側面から支援する際の大きな検討材料になることが期待できる。研究の最終年度にあたる平成30年度は1平成28年度に完成した小学3,4年生用のL2 WTC調査用質問紙を、千葉県内8つの公立小学校に在籍する児童1,262名を対象に年2回の質問紙調査を実施した(年度当初:56月、年度末:2月)。また、完成した質問紙を用いた1度の調査として県内外の2都市より2校の参加があり、439名の児童よりデータを収集した。2小学5,6年生については、同じく県内8つの公立小学校に在籍する児童1,300名を対象に年2回の質問紙調査を行った(年度当初:56月、年度末:2月)。また、中学年と同じく、完成した質問紙を用いた1度の調査として県内外の2都市より2校の参加があり、474名の児童よりデータを収集した。年2回の調査を行った8校のうち4校約420名については、外部英語試験(英検Jr.)を年度末に実施した。3平成28年度に完成した中学13年生用のL2 WTC調査用質問紙790名の生徒よりデータを収集した(1011月に実施)。2月に実施した質問紙が全て回収され、現在集計作業に入っている。本研究では、H2427年度科学研究費補助金基盤研究C (課題番号24520699)での課題を踏まえ、次の2つの課題を遂行することを目標として研究を開始した。(1)小学5・6年生を対象に構築されたWTCモデルの小学3・4年生から中学生段階における適合度の確認、(2)小学3・4年生から中学3年生を対象とした7学年での横断的調査におけるWTCモデルの構成要素の確認、である。今回の調査では、先行研究で明らかにされていなかった日本人児童および中学生に特有のWTCモデルの構築を実現するために、小学3・4年生、そして中学生段階に参加者が拡大された。先行研究では、日本人高校生・大学生のWTCモデルが既に確立されている。今回の調査により、小中高大という長期的な視野でWTCモデルの変化を俯瞰することができる。本年度は、研究の初年度として、1小学3・4年生用の質問紙の叩き台を作成(平成28年612月)、A小学校236名の3,4年生を対象にパイロット・スタディを実施した(平成29年1月)。2小学5・6年生については、千葉県内の9つの公立小学校に在籍する児童1,631名を対象に年2回の質問紙調査を行った(年度当初5月、年度末2月)。このうち、4校(約400名)では、英検Jr.を年度末2月に実施、実際の英語運用能力との情意面の相関性を確認する作業を今後進める予定である。また3中学生用の質問紙も学年別に用意し(平成28年10月平成29年2月)、B中学校2年生(300名)を対象にパイロット・スタディを実施した(平成29年3月)。小学3,4年生用の質問紙の開発のため、約200名を対象としたパイロット・スタディが実施できたこと、また、中学2年生用の質問紙の開発のため、約300名を対象としたパイロット・スタディが実施できたこと、の2点により、これまでより多くの学年をカバーする質問紙を準備できたことが順調な進展と判断した理由である。ただし、中学校でのデータ収集先がなかなか決まらず、また今年度は中学2年生のみの実施で終わってしまったことが残念である。その理由は、一昨年から毎年11月、千葉県教育委員会がすべての中学生を対象に英検が作成した英語能力試験を実施しており、英語の授業時間が削られてしまうために、さらに質問紙調査、また新たな英語能力試験に二の足を踏む学校が多かったことである。中学1,3年生での実施が可能になるよう次年度以降、データ収集先を確保する必要がある。本研究では、平成2427年度科学研究費補助金基盤研究(C)(課題番号24520699)での課題を踏まえ、次の2つの課題を遂行することを目標として研究を開始した。(1)小学5, 6年生を対象に構築されたWTCモデルの小学3, 4年生から中学生段階における適合度の確認、(2)小学3, 4年生から中学3年生を対象とした7学年での横断的調査におけるWTCモデルの構成要素の確認、である。

今回の調査では、先行研究で明らかにされていなかった日本人児童および中学生に特有のWTCモデルの構築を実現するために、小学3, 4年生、そして中・高・大という長期的な視野でWTCモデルの変化を俯瞰することができる。なお、これらの結果は、小・中学生の英語運用能力を心的側面から支援する際の大きな検討材料になることが期待できる。平成29年度は、128年度にパイロット・スタディを行い、完成した小学3, 4年生用の質問紙を、千葉県内7つの公立小学校に在籍する児童1,117名を対象に年2回の質問紙調査を行った(年度当初:5月、年度末:2月)。また、1回の調査として県内外の2都市より2校の参加があり、469名の児童よりデータを収集した。2小学5, 6年生については、同じく県内7つの公立小学校に在籍する児童1,256名を対象に年2回の質問紙調査を行った(年度当初:5月、年度末:2月)。このうち、4校(432名)では、英検Jr.を年度末2月に実施、実際の英語運用能力と情意面の相関性を確認する作業を確認する予定である。また、1回の調査として県内外の2都市より2校の参加があり、440名の児童のデータを収集した。また、3中学生用の質問紙も学年別に用意し(10月2月)、千葉県内外3中学校1年生(630名)、2年生(282名)対象に実施した(平成29年912月)。小学36年生を対象とした質問紙調査を実施し、各学年で約700名を超える児童に対して調査ができたこと、また、中学13年生の各学年に合わせた質問項目を開発し、中学校1年生(630名)、2年生(282名)に対して調査できたこと、の2点により、これまでより多くの学年をカバーする質問紙調査を実現できたことが順調な進展と判断した理由である。ただし、中学校3年生のデータ収集がなかなか難しく、今年度は中学1,2年生のみの実施で終わってしまったことが大変残念である。今年度については、中学13年生での実施校が見つかったため、計画的に作業を進めていきたいと考えている。また、英語運用能力調査については、小学校では4校を対象に英検Jr.を実施し、児童の英語運用能力の調査を平成28年度より2年間継続して行うことができた。こちらも次年度の実施を約束していただけいているため、計画的に準備していきたい。一方、中学校での調査であるが、一昨年より毎年11月に千葉県教育委員会が県内すべての中学生を対象に英語運用能力を測定する外部試験を実施しており、更なる外部試験の導入に二の足を踏む学校がほとんどであり、実施できていない。また、個人情報保護の観点から、同教育委員会が実施した試験結果を公表頂くことは難しく、実施できていない状況である。本研究では、平成2427年度科学研究費助成事業基盤研究(C)(課題番号24520699)での課題を踏まえ、次の2つの課題を遂行することを目標として研究を開始した。(1)小学5,6年生を対象に構築されたL2 WTCモデルの小学3,4年生から中学生段階における適合度の確認(2)小学3,4年生から中学3年生を対象とした7学年での横断的調査におけるL2 WTCモデルの構成要素の確認である。今回の調査では、先行研究で明らかにされていなかった日本人児童および中学生に特有のL2 WTCモデルの構築を実現するために、小学3,4年生、そして中学校・高等学校・大学という長期的な視野でL2 WTCモデルの変化を俯瞰することができる。研究の最終年度にあたる平成30年度は1平成28年度に完成した小学3,4年生用のL2 WTC調査用質問紙を、千葉県内8つの公立小学校に在籍する児童1,262名を対象に年2回の質問紙調査を実施した(年度当初:56月、年度末:2月)。
国際教育交流における議論の質を向上させる遠隔コミュニケーション支援システムの開発

映像音声による遠隔コミュニケーションにおいて議論を効果的に行うため、キーワードとその関連情報を提示するプレゼンテーション・スタイルを提案した。対面で行われる講義に匹敵するコミュニケーション経路を確保するための機能を組み込んだ支援システムのプロトタイプを実装した。キーワード認識機能や関連情報提示などの要素技術を構築した。システムが有効に利用されるための基盤や遠隔コミュニケーションにおける音響環境についても検討した。映像音声による遠隔コミュニケーションの中で議論を効果的に行うため、本研究では(1)映像に含まれる情報(提示資料や特定の図形など)及び、関連情報(翻訳や注釈説明、画像など)を有効活用する機能を開発し、(2)これらの機能を組み込んだ支援システムのプロトタイプを実装、(3)開発システムを評価する検証実験を行う。本年度は主に、遠隔コミュニケーションの中で交換される映像に含まれる情報を利用して付加情報を提示するシステムを構築するため、システムの操作性及び臨場性を向上させる情報提示手法について研究した。まず、議論の中で使われるキーワードを、デジタル・フォトフレームを利用して提示する方法を提案した。一般に、議論の中で使われるキーワードが用意されていると、議論のポイントが明確になる。しかし、遠隔コミュニケーションではこうしたキーワードはしばしば遠隔コミュニケーション・システムを通して提示されるため、本当に発話者が提示しているのか実感がわきにくいという問題があった。そこで、ボードやカードにして提示することが考えられるが、物理的なボードやカードではキーワードの数が多くなってきた時に煩雑である。また、こうしたボードやカードを作成する手間も蕪視できなくなる。デジタル・フォトフレームを利用した提示方法はこれらの問題を解決すると考えられる。つぎに、キーワードを認識するための仕組み及び提示情報を記録するための機能を設計した。映像に含まれる文字情報を文字認識エンジンで直接認識させると、実時間性及び誤認識の問題が生じる。そこで、比較的認識しやすい四角い枠の中にパターン形状を埋め込み、利用前(あるいは利用中)に登録する仕組みとした。これにより、利用者が柔軟にキーワードや関連情報を差し替えることができるようになる。また、提示情報の履歴から、提示したキーワードや関連情報の推移が閲覧できるようになる。映像音声による遠隔コミュニケーションにおいて議論を効果的に行うため、1)映像に含まれる情報(提示資料や特定の図形)および関連情報(翻訳や注釈説明、画像など)を有効活用する機能を設計し、2)これらの機能を組み込んだ支援システムのプロトタイプを実装する。支援の質を向上させるため、情報の登録管理機能や提示手法など要素技術課題を検討する必要がある。また、システムが有効に利用されるための基盤や遠隔コミュニケーションにおける音響環境について検討が必要である。当該年度は、遠隔コミュニケーションの中で交換される映像に含まれる情報を利用して付加情報が円滑に提示される仕組みを構築するため、形状認識ライブラリをベースにした認識機能、提示情報の登録管理機能、情報提示履歴の記録とその閲覧機能を実装した。情報提示履歴の閲覧機能では単に履歴情報を羅列して表示するだけでは有用な情報として活用されにくいため、こうした情報を効果的に提示する情報提示手法も検討した。その結果、時間軸に列んだ提示情報を一旦その内容に対する重みを付与して組み替え、木構造マップとして提示する手法を採用することにした。今後、提示情報を如何に効果的に木構造マップとして構成するかを検討していく必要がある。遠隔コミュニケーションの支援機能を向上させるには、その音響環境と対面の臨場性を創出する自然な環境が必要である。当該年度は、遠隔コミュニケーションが対面教室にいるような自然さを伴って、自由に、対等に行われる場を提供するための機能や課題について検討し、海外での学会等で発表した。また、遠隔コミュニケーションとその応用に関する研究動向を調査し、遠隔コミュニケーション環境では対等性や自然性が重要視されてきていることを改めて認識した。映像音声による遠隔コミュニケーションにおいて議論を効果的に行うため、キーワードとその関連情報(注釈説明、画像など)を提示し、対面で行われる講義に匹敵するコミュニケーション・チャネルを確保することを試みた。まず、これらの機能を組み込んだ支援システムのプロトタイプを実装した。支援の質を向上させるため、情報の登録管理機能や提示手法など要素技術課題を整理した。また、システムが有効に利用されるための基盤や遠隔コミュニケーションにおける音響環境について検討した。当該年度は、遠隔コミュニケーションの中で交換される映像において、デジタルフォトフレームを利用してキーワードを提示し、その関連情報が円滑に提示される仕組みを構築した。キーワードを認識するための認識機能、提示情報の登録管理機能、情報提示履歴の記録とその閲覧機能を高度化した。情報提示履歴の閲覧機能において履歴情報が有用な情報として活用されるように、一連の情報を効果的に提示する情報提示手法として、時間軸に列んだ提示情報を一旦その内容に対する重みを付与して組み替え、木構造マップとして提示しており、これを効果的に構成するための改善を行った。その結果、キーワードを提示する手法については一定の評価が得られたものの、映像音声を交換するネットワーク環境に大きく左右されることがわかった。

当該年度では、遠隔コミュニケーションにおいて会話音声と会話中に混入する環境音を識別する機能について、両者の自己相似性を考慮することにより実現可能であることを示した。
大気圧非熱平衡プラズマによる環境汚染物質除去機構の解明

本研究は、平成12年度から14年度の3カ年研究として計画実行された。その間、非熱平衡プラズマによる環境汚染物質除去の対象物質としては、大気中に低濃度で存在する揮発性有機物(VOCs)ならびに燃焼排ガス中のNOxに集中して研究が行われた。装置的には、リアクターの改良、電源についての評価を行い、ボルト型バリア放電リアクターを50Hz高電圧駆動することでかなり実用に近い性能が得られることを明らかにした。更に、触媒と併用することでエネルギー効率が向上することを実証し、現在動作条件の最適化を目指している。反応機構の解析では、2種類のレーザ誘起蛍光法(LIF)をパルス放電プラズマに適用し、放電直後からのOHラジカルやNOなどの変化を2次元で観測可能となり、多くの研究成果を挙げることが出来た。例えば、ストリーマ中でOHラジカルが大量に生成されること、グロー放電中ではOHラジカル形成は極めて少ないことなどを明らかとした。放電電流とラジカル形成との相関を調べた結果、電子エネルギーは小さい方がOH形成が多いことがあることなどの知見も得られた。OHあるいはオゾン発生は、NOガスの存在、あるいは、トリクレンなど一部の有機物の存在によっても大きく影響されることが明らかとなった。226nm励起LIFによるNO測定の結果、窒素雰囲気中ではストリーマ内部でNOが分解されていることが確認された。NOの濃度が少ない場合には、その後、ストリーマ周辺部のNOが分解されていくことからなんらかのNO分解要素が拡散効果によって広がりそれにつれてNOの分解される場所がストリーマから外側に伸びる現象が観測され、NOを分解するラジカルの存在が明らかとなった。以上のように、多くの新しい知見が得られた。その結果、この成果を更に発展させ、より効率的なプラズマ処理技術の開発が可能となった。本研究は、3カ年計画で開始され、その初年度にあたる平成12年度には、プラズマ診断技術の確立を目指し、特に、2つのレーザ誘起蛍光法(LIF)の立ち上げを行った。1つは、狭帯域波長可変エキシマレーザ(KrF:248nm)を用いた強励起によるクェンチフリーのLIFによるOHラジカル計測である。最大450mJのレーザ照射により、OHの発生と減衰状況を2次元で観測することに世界に先駆けて成功した。対象は、サブマイクロ秒のパルス放電プラズマであるが、電極等を変化させることによりアークプラズマ、コロナ放電プラズマ、バリア放電プラズマによるOHラジカル発生を観測した。アークの場合、放電後、数十マイクロ秒後にOHラジカル濃度は最大となるのに対して、非熱平衡プラズマの場合には、少なくとも数マイクロ秒後には、OH濃度は最大となり、その後、減衰すること、減衰は、雰囲気により変化すること等が明らかとされた。尚、レーザ強度が強いことによる飽和特性がないこと、レーザ照射によるOHの発生が無視できることなど測定上の問題点を解決することができた。また、今後の問題点も明らかにすることが出来た。一方、一酸化窒素NOについても、励起レーザの波長を調整することで励起NOの2次元分布測定に成功した。但し、非熱平衡プラズマの場合には、信号強度が弱すぎて観測不可能であった。一方、YAGレーザ3倍高調波によって色素レーザを励起し、452nmレーザ光を発光させ、更に、それを倍波化することで226nmのレーザ光とし、基底状態のNOの2次元分布測定計を新たに構築した。プラズマ診断に用いた結果、クェンチ現象が大きいこと、NO現象に何らかのラジカルが寄与することなどが明らかになった。また、放電励起によるNO発光の2次元分布測定にも成功し、次年度以降の研究への足がかりとすることが出来た。

本研究は、3カ年計画で開始され、その中間年度に当たる平成13年度には、役に立つプラズマ診断技術の確立を目ざし、前年度立ち上げに成功した2種類のレーザ誘起蛍光法(LIF)の2次元観測である。OHラジカル測定ではクエンチの無視できる248nmエキシマレーザを用いて、世界で初めて超短パルス高電圧印加によるコロナ放電、バリア放電において、ストリーマ中にOHラジカルが大量に生成されること、窒素ガス中ではグロー放電となりOHラジカル形成は極めて少ないことなどが明らかとなった。電子エネルギーは小さいと思われるストリーマの方がOH形成が多いことは、電子密度に大きく影響されていることが明らかとなった。また、OH発生には、NOガスの存在以外にも、トリクレンなどの有機物の存在によっても大きく影響されることが明らかとなった。一方、色素レーザの2倍波226nmを用いたLIFによるNOの測定に於いては、OH同様、窒素雰囲気中ではストリーマ中に於いてNOが分解されていることが確認された。また、放電後、直ちに拡散効果によってNOの分解される場所がストリーマから外側に伸びる現象も観測され、NOを分解するラジカルの存在が明らかとなった。反面、NOの濃度が1, 000ppm程度と高い場合には、放電直後からNOの存在しない場所が狭くなることから、NO分解ラジカルは、既に消費されてしまったことがわかる。更に、放電極用の針を増加させ、トリクレンの分解とOHラジカルの発生状況との相関関係、オゾン発生とOHラジカル発生との相関も明らかになりつつある。乱流との関係、隣接電極効果なども明らかになりつつある。固体表面とイオンとの関係については、現在調整中である。尚、窒素放電スペクトルについても測定中である。本研究は、3力年計画で開始された。その最終年度に当たる平成14年度には、既に基礎特性が判明している2種類のレーザ誘起蛍光法(LIF)によるOHラジカルやNOなどの2次元観測、パルス放電後の生成と消滅観測を行った。クエンチの無視できる248nmエキシマレーザを用いたOHラジカル観測においては、超短パルス高電圧印加によるコロナ放電、バリア放電後の様子を世界に先駆けて研究している。ストリーマ中でOHラジカルが大量に生成されること、グロー放電中ではOHラジカル形成は極めて少ないことなどを明らかとした。放電電流とラジカル形成との相関を調べた結果、電子エネルギーは小さい方がOH形成が多いことがあることなどの知見が得られた。また、OHあるいはオゾン発生は、NOガスの存在、あるいは、トリクレンなどの有機物の存在によっても大きく影響されることが明らかとなった。226nmの色素レーザ2倍波を用いたLIFによるNOの測定では、OH同様、窒素雰囲気中ではストリーマ内部でNOが分解されていることが確認された。NOの濃度が少ない場合には、その後、ストリーマ周辺部のNOが分解されていくことからなんらかのno分解要素が拡散効果によって広がりそれにつれてNOの分解される場所がストリーマから外側に伸びる現象が観測され、NOを分解するラジカルの存在が明らかとなった。