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第二言語学習者および継承語話者による文処理と意味理解に関する理論的・実証的研究

日本語および中国語の再帰代名詞が取りうる先行詞に関して、両言語の相違点および類似点に焦点をあてた言語理論研究を行なった。また、視線解析実験の改良版を立案した。改良のポイントは、日本語の再帰代名詞「自分」だけでなく、新たに「自分自身」を含めたこと、それらの局所的/非局所的先行詞の解釈と遊離数量詞の指示対象の解釈を調査するために、新たな構文(具体的には、「に」格を伴う他動詞文(例:に出くわす)と受動態文)を含めたことである。視線解析実験の改良版は、日本語母語話者とハワイ在住の継承語日本語話者を対象に実験を実施した。再帰代名詞については、中国語話者の日本語学習者を対象にした自己ペース読み実験を実施したが、その結果は言語理論の予測に合致するもではなかった。さらに、テンスとアスペクトに関する文処理を調べるため、自己ペース読文タスクと容認度タスクを用いて、日本語、タイ語、スペイン語を母語とする英語学習者を対象に調査を行った。その他、英語圏での短期留学が及ぼす言語知識の変化に関する予備実験の実施、視線解析の新たな実験項目の検討(関係節、擬態語)、学会や学術誌での成果報告と学会参加により最新の研究動向の把握と国内外の研究者との交流、国外からの研究者の招聘や研究打合せ(イギリス・ヨーク大学よりLeah Roberts氏、イギリス・シェフィールド大学よりGil Kook-Hee氏、イギリス・サウサンプトン大学Roumyana Slabakova氏)、視線解析実験作成の研修会も開催した。視線解析研究の成果の一部は、2018年5月24日ISBPAC-TU 2018(ドイツブラウンシュバイク工科大学)でのポスター発表、再帰代名詞の自己ペース読み実験の成果は、8月31日Lydia White氏退官記念シンポジウムと3月23日GASLA 15(米国ネヴァダ州立大学)で口頭発表を行なった。研究2年目にあたる2018年度は、視線解析実験と自己ペース読文実験を中心に日本語母語話者と中国語話者を対象にして、言語処理の類似点や相違点を探った。年度末近くに南米スペイン語とタイ語を母語とする英語学習者を対象に調査をする機会を得たため、スペイン語やタイ語のテンスとアスペクトに関する理論研究を開始するなど、新たな展開もあるが、研究全体の進捗状況は、おおむね順調である。再帰代名詞の視線解析実験は母語話者から予測通りの反応がなかなか得られないため、さらに刺激絵の提示方法を変えた改良を行う必要がある。また、すでに収集済みのタガログ語話者を対象にした関係節の産出データについては、文字起こしの必要があるが、タガログ語母語話者の協力の都合上、作業がやや遅れている。理論的研究としては、日本語・英語・中国語・タガログ語の再帰代名詞と関係節に焦点をあてた言語分析の継続、新たに開始した中国語、タイ語、スペイン語のテンスとアスペクトの通言語的研究も行う。実証的研究については、再帰代名詞の意味理解に関する視線解析実験の改定版の問題点を修正する。また、日本語と英語に関する自己ペース読文実験では、中国語と日本語の詳細な分析を交えて、観点を変えた研究もおこなう。関係節や擬態語を含めた新たな視線解析実験については、刺激絵を完成させ、予備実験の実施を行う。全体としての具体的推進方策は以下の通りである。(1)視線解析装置を用いた実験をより精緻化させ、実施する。(2)継承語/L1 (中国・タガログ語)とL2 (日本語)話者による横断データを、視線解析実験、オフラインタスク、発話データ等を用いて、収集する。L2の接触開始(移住)年齢と接触時間(日本での在学経験年数)も考慮し対象者を募ることは継続する。(3)日本および米国にて、継承語/L1(日本語)、L2(英語)話者による日本語に関する横断データ収集を行う。(4)日本語母語話者で英語圏に短期留学する大学生(実験群)と日本で英語を学習する大学生(統制群)を対象にして、本実験を行う。留学前・留学中・留学後を含めて、英語のリスニング(音素識別など)とスピーキング(有声開始時間(VOT)と談話能力など)を中心とするL2能力の変化について縦断的にデータを収集し、分析する。日本における英語の習得は、英語に触れる環境が限定的である点で、継承語を保持する環境に類似している。本研究から得られる結果を多角的に分析することで、新たな理論的貢献を目指す。日本語・英語・中国語・タガログ語における再帰代名詞と関係節について、言語理論研究を行なった。また、日本語再帰代名詞の視線解析実験の改良と調査対象者の拡大、関係節を含む新たな視線解析実験の検討、学会や学術誌での成果報告、研究動向の把握、国外の研究者との研究打合せ、データ分析方法検討のために外部講師を招いて「線形混合効果モデル」ワークショップを開催した。研究の成果は、日本英文学会年次大会(2017年5月21日静岡大学)にて「第一言語および第二言語における文処理研究の動向」と題するシンポジウムを行い、日本語母語話者を対象とした再帰代名詞(自分)の解釈に関する研究成果の一部を発表した。また、MAPLL-TCP (Mental Architecture for Processing and Learning of Language, and Tokyo Conference on Psycholinguistics (2017年7月22-23日国立国語研究所)では、日本語母語話者および継承語話者による再帰代名詞の解釈を比較検討した結果を報告した。

同学会では、中国語の主語タイプと目的語タイプの関係節の理解と産出について、中国語母語話者と幼少時に中国より日本に移住した中国語継承語話者を対象に行った小規模な実験の成果も報告した。この他、日本に在住するタガログ語話者による関係節の理解と産出、ハワイ大学での日本語継承語話者による再帰代名詞の解釈を調査した。日本または米国で、限定的な環境(家庭内)でタガログ語・日本語・中国語を使用する継承語話者からのデータ収集は今後も継続していく。さらに、短期留学に参加する日本人大学生を対象に、留学前後での英語の音声能力(識別と発音)の変化を調べるために、事前調査を実施した。次年度以降、留学後の調査を行い、変化の有無を調査予定である。初年度は、主に言語理論研究と視線解析を用いた先行研究の精査、また今までに得られた実験結果の分析方法の見直しを行った。中国語及びタガログ語話者を対象にした実験実施はやや遅れているが、その他は概ね予定通りである。日本語および中国語の再帰代名詞が取りうる先行詞に関して、両言語の相違点および類似点に焦点をあてた言語理論研究を行なった。また、視線解析実験の改良版を立案した。改良のポイントは、日本語の再帰代名詞「自分」だけでなく、新たに「自分自身」を含めたこと、それらの局所的/非局所的先行詞の解釈と遊離数量詞の指示対象の解釈を調査するために、新たな構文(具体的には、「に」格を伴う他動詞文(例:に出くわす)と受動態文)を含めたことである。視線解析実験の改良版は、日本語母語話者とハワイ在住の継承語日本語話者を対象に実験を実施した。再帰代名詞については、中国語話者の日本語学習者を対象にした自己ペース読み実験を実施したが、その結果は言語理論の予測に合致するもではなかった。さらに、テンスとアスペクトに関する文処理を調べるため、自己ペース読文タスクと容認度タスクを用いて、日本語、タイ語、スペイン語を母語とする英語学習者を対象に調査を行った。その他、英語圏での短期留学が及ぼす言語知識の変化に関する予備実験の実施、視線解析の新たな実験項目の検討(関係節、擬態語)、学会や学術誌での成果報告と学会参加により最新の研究動向の把握と国内外の研究者との交流、国外からの研究者の招聘や研究打合せ(イギリス・ヨーク大学よりLeah Roberts氏、イギリス・シェフィールド大学よりGil Kook-Hee氏、イギリス・サウサンプトン大学Roumyana Slabakova氏)、視線解析実験作成の研修会も開催した。視線解析研究の成果の一部は、2018年5月24日ISBPAC-TU 2018(ドイツブラウンシュバイク工科大学)でのポスター発表、再帰代名詞の自己ペース読み実験の成果は、8月31日Lydia White氏退官記念シンポジウムと3月23日GASLA 15(米国ネヴァダ州立大学)で口頭発表を行なった。研究2年目にあたる2018年度は、視線解析実験と自己ペース読文実験を中心に日本語母語話者と中国語話者を対象にして、言語処理の類似点や相違点を探った。
BCGによるマウス実験的膀胱炎における細胞性免疫の関与

膀胱炎の発症には膀胱上皮への菌の粘着が重要である。BCG膀注療法による膀胱炎発症において、この粘着現象を調べる目的でインビトロで粘着実験を行った。ラット、ヒトの膀胱粘膜、膀胱癌組織とBCGおよびtype1線毛を持つ大腸菌の懸濁液をインキュベートし洗浄後粘着している菌を走査型電子顕微鏡(SEM)で観察した。大腸菌はどの組織へも粘着した。ただしラットよりもヒト膀胱への粘着が強かった。BCGはどの組織へも粘着しなかった。BCGによる膀胱炎の発症にはかなり長時間の膀胱上皮との接触または、膀胱上皮細胞からの積極的な菌の細胞内へのとりこみが必要と考えられた。インビボの実験では当初の予定であった、BALB/C系雄マウスは、膀胱内注入が困難であったためFisher系雌ラットを用いた。BCGを20μl膀胱内注入した。1-2週間後ラットを屠殺し、膀胱の半分をグルタールアルデヒドで固定、半分を液体窒素で凍結固定した。グルタールアルデヒドで固定した標本はSEM、HE染色、チールニールセン染色による観察をした。凍結固定した標本は、T,Bcell,について免疫染色をした。BCG膀注1-2週間後のラット膀胱はHE染色で一部に上皮細胞の肥厚を認めたが炎症性細胞の浸潤ははっきりしなかった。SEMでは2週間後の膀胱で菌の細胞への進入像が見られたがチールニールセン染色では菌ははっきりしなかった。一回の膀注では膀胱炎をおこしにくいことが考えられたので、BCG膀注を2日および3日連続で行い、その翌日屠殺し同様に膀胱を観察した。3日連続膀注することにより初めてSEMにおいて上皮細胞の剥離が生じた。この現象は、膀胱内の部位により差がなかった。HE染色では上皮細胞の剥離、および部分的な肥厚が認められた。またリンパ球を主とする炎症性細胞の浸潤がみられた。免疫染色においてT cellを主とするリンパ球が染色された。
中低温イオン液体を用いた還元拡散法による電気化学的薄膜形成プロセス

スズイオンを含む溶液に浸した金属銅素地を陰極とし、ある条件で電解を行う。するとスズイオンは銅素地表面でスズ原子に還元されると同時に素地内部へと拡散し、銅素地はCu-Sn合金(スペキュラム合金)となる。還元拡散と呼ばれるこのような現象は、水溶液が使えない100200 °Cの中低温を必要とし、本研究では作業環境のよい疎水性イオン液体を溶媒に用いる技術を開発した。ここではCu-Sn合金薄膜形成に加え、Cu-Zn合金(黄銅)の形成にも成功した。これらは自然順応型の新しい装飾めっきプロセスとして期待される。本研究は、疎水性イオン液体を溶媒とする浴を用いた還元拡散法による合金形成プロセスの開発を目的としている。本年度はまず、使用するイオン液体浴の熱的安定性を調べた。その結果、スズイオンを含むイオン液体TMHA-Tf_2NおよびEMI-Tf_2Nは、通常の熱重量分析に要する12時間程度の時間スケールでは温度200300°Cにおいても重量減少が見られないものの、前者および後者についてそれぞれ150°Cおよび190°Cで72 h連続使用した際には浴は分解し褐色着色が見られた。前者の浴は130°Cでは1ヶ月以上安定であった。電位+15 mV vs. Sn/Sn^<2+>において形成されたCu-Sn合金相はCu_6Sn_5金属間化合物を主体としていたが、+1040 mVではCu_3Sn相が主相であった。合金化電位と形成相の相関は、熱力学的に予測されるものと同じであった。イオン液体浴を使用し、プロセス温度を140170°Cにすることで、水溶液系(90°C)に比べてCu-Sn合金の形成速度を36倍にすることに成功した。イオン液体中でのスズイオンの拡散係数の温度依存性を調べ、その活性化エネルギーを見積もったところ、合金化反応の見かけの活性化エネルギーより小さかった。すなわち合金化の律速過程は固相でのCu原子とSn原子の相互拡散であることがわかった。Cu-Zn合金の形成に関しては、定電位法の適用を目指し、金属Zn擬参照電極の電位安定性をまず調べた。その結果、金属Znの浸漬電位は長期安定性に乏しいとの結果となった。定電位法の適用に関しては今後の更なる検討が必要である。接触法によりCu-Zn合金の形成を試みたところ、金色を呈するCu-Zn合金相を一段階で得ることに成功した。しかし、得られる合金相(合金組成)は反応時間に依存しており、長い反応時間では灰色を呈するZnリッチな相となった。・樹脂上へのCu-Sn合金形成・・・・樹脂表面に金めっきやクロムめっきを施す際の下地には、一般に無電解ニッケルめっきが用いられる。これをCu-Sn合金皮膜(スペキュラム皮膜)で代替する技術の開発を本年度の目的とした。使用する樹脂基板には、耐熱性に優れたガラスエポキシ基板を用いた。表面粗化されたエポキシ基板表面に、市販の無電解銅めっき液を用いて厚さ0.5μmの銅層を形成し、ついで還元拡散法によるCu-Sn合金化を行った。その結果、樹脂表面への密着性が良好で平滑な合金皮膜形成に成功した。この手法では、析出相(Cu_6Sn_5およびCu_3Sn)を合金化電位によって作り分けることができる。このこと利用し、両相の外観および耐食性の評価を行った。その結果、Cu_6Sn_5相の色合いは、ニッケルめっき代替として用いるのに適したニッケル様のものであったのに対し、Cu_3Sn相は青みがかった色合いであることがわかった。また、両相ともアノード分極時に容易に不動態を形成し、下地の保護皮膜として機能し得ることが示された。なお、基板の粗化法に関する系統的な研究、および得られたCu-Sn皮膜への金めっきおよびクロムめっき特性調査は、今後の課題として残された。・Cu-Zn合金形成・・・・定電位法によるCu-Zn合金形成を目指し、Zn^<2+>イオンを含むイオン液体中で長時間にわたって安定な電位をしめす擬参照電極を探索した。その結果、亜鉛塩にZnCl_2を使用した場合、金属亜鉛棒がきわめて安定な電位を示すことを見いだし、これを用いた定電位合金化により、1段階で銅皮膜を黄銅化できることを見いだした。再現性が今後の課題である。・その他の系への展開・・・・Ag-Sn系など、他の興味ある系への展開は、今後の課題として残された。
「痛み」の表出に関する基礎研究

本研究は、看護におけるコミュニケーションの基礎研究として、臨床場面で接することの多い「痛み」に関する言葉について、ケアの実践者である看護師や学修段階にある看護学生の個人的背景が、その用いられ方や受け止め方についてどのように関与しているか明らかにすることを目的としている。初年度は、看護に限らず広く「痛み」の言語表現に関する先行研究の再確認を行った。その結果、「痛み」の表現に関しては哲学、言語学、認知科学、心理学などさまざまな領域からのアプローチによる研究成果が示されていることを確認した。一方で、看護におけるコミュニケーション場面での「痛み」の言語表現の扱いについては、全般的な看護ケアの一部として取り上げられていることがほとんどであった。「痛み」の言語表現には、比喩表現とともにオノマトペ(擬音語・擬態語)があげられるが、患者ー看護師コミュニケーションの中でそれぞれの表現がどのような場面でどの程度用いられ、どのように使い分けられているか明らかにしている研究は、2、3の関連する研究を除いてなかった。また、看護師が患者の「痛み」を受け止めケアを行う際に、「痛み」の言語表現としての比喩やオノマトペをどのように受け止め、ケアに生かしているか明らかにしている研究はなかった。このように、臨床場面での「痛み」の言語表現に焦点を当てた研究はほとんど見られず、比喩表現とオノマトペの双方を考慮した質問紙を作成する必要性が明らかになった。「痛み」の言語表現に関する先行研究と照らし合わせて、「痛み」の言語表現に関する質問紙を作成し、調査を実施する予定であったが、今年度は先行研究の文献検討に留まった。先行研究では網羅的に「痛み」の言語表現に関する研究がなされている一方で、本研究の主目的である臨床場面での「痛み」に関する言語表現の用い方、受け止め方について焦点を当てた研究がほとんどなされていない現状であった。このことから、これまでの先行研究を参考にしながらも、質問紙調査で取り上げる「痛み」の言語表現等を抽出していくことについて予定以上に時間がかかり、計画である質問紙による調査研究まで至らなかった。本研究の主目的である臨床場面で接することの多い「痛み」の言語表現について、臨床看護師を対象に予備的に聞き取り調査を行い適切な言語表現を確定することで、看護学生の用い方、受け止め方に関する質問紙を完成させ、質問紙調査を実施する。研究計画では看護学生のみを対象としていたが、同じ質問紙を臨床看護師にも実施し比較することで、看護師経験などの要因についても検討を加える。今年度、先行研究の文献検討に留まり、予定していた支出が出なかった。次年度については、今年度計画していた調査を実施するとともに、対象者を広げて調査を実施予定であるので、今年度と次年度の助成金を合わせて使用したい。
イワムシ糞中における多環芳香族炭化水素（ＰＡＨｓ）分解挙動の解明

我々は、排泄直後のイワムシの糞中には多環芳香族炭化水素(PAHs)が高濃度に含まれ、排泄後2時間以内にPAHs濃度が半減するという奇異な現象を見出した。その急速なPAHs分解には糞中微生物が関与しているのではないかと考え、ピレンを含む液体培地で糞中微生物を培養し、約2ヶ月経過した培養液に含まれるピレン代謝体の検出を試みた。その結果、ピレンの分解産物と思われる物質が検出された。また、その物質はピレンの代謝体としてよく検出されているヒドロキシピレンとは異なるものであることも示唆された。代表者は干潟環境中での多環芳香族炭化水素(PAHs)の動態を明らかにする過程において、環形動物であるイワムシ(Marphysa sanguinea)の糞にPAHsが高濃度に濃縮されること、及びその糞中に含まれるPAHsが短時間で分解されることを見出してきた。そこで、平成25年度は、糞中に存在するPAHs分解に関与する微生物の単離と同定及びPAHs分解産物の検出を試みた。1. PAHs分解に関与する微生物の解明唯一の炭素源としてピレンを添加した寒天培地を用いて、イワムシ糞中の微生物を選択培養した。その結果、ピレン含有培地上で生育が活発な菌を単離することに成功した。また、その微生物の同定を試みたところ、石油分解菌の一種である可能性が高いことが示唆された。2. PAHs分解産物の検出ピレン含有液体培地に単離したイワムシ糞中の微生物(コロニー)を添加・培養し、培地に含まれるピレン濃度の変化及びピレン分解産物の検出を試みた。TLCプレートを用いて成分を分離し、展開後のプレートに励起光(254 nm)を照射、デジタルカメラで撮影・記録するという方法を構築した。その方法を用いて検出をおこなったところ、培養液添加直後のサンプルからはピレン及び分解産物と推測されるスポット、120日後のサンプルのからは分解産物のみが検出された。培養液添加直後の時点でピレン濃度が大幅に低下し、分解産物が検出されたことから、培養液がピレン含有液体培地に添加されてから極めて短時間のうちにピレンの分解反応が起こり、分解産物が生じたと考えられた。この結果は、イワムシ糞中でのPAHs分解速度が極めて早いことを反映していると考えられた。さらに、ピレンの分解産物としてよく知られるヒドロキシピレンのRf値との比較から、この分解産物はヒドロキシピレンではなく、ヒドロキシピレンよりも極性の低い化合物であることが明らかになった。代表者は干潟環境中での多環芳香族炭化水素(PAHs)の動態を明らかにする過程において、環形動物であるイワムシ(Marphysa sanguinea)の糞にPAHsが高濃度に濃縮されること、及びその糞中に含まれるPAHsが短時間で分解されることを見出してきたが、PAHs分解に関与する因子についてはまだ特定には至っていなかった。そこで、平成24年度は、ガラスビーズにピレンを吸着させた「汚染ビーズ」を作成し、そこへ「海水+イワムシ糞」を添加することでイワムシ糞中に含まれる“PAH分解に関与する因子"によるピレン分解反応を起こさせ、ピレンの濃度低下を調べると同時に代謝体であるPAH-OH(ヒドロキシピレン)の定量を試みた。1.反応系からピレン及びヒドロキシピレンを検出するための前処理法の確立:まず反応系を「汚染ビーズ」と「水」とに分離した。前者からはヘキサン抽出によりビーズ表面に残存したピレンを回収した。後者からは、塩酸によりpHを調整してからヘキサン抽出し、続いてカラムクロマトグラフィーの際に2種類の溶出液を用いることでピレンとヒドロキシピレンの分画をそれぞれ得た。2.ピレン及びヒドロキシピレンの測定:ピレン及びヒドロキシピレンの測定については、同期蛍光分光法を用いた測定法を確立した。3.本実験: PAH汚染ビーズにPAH養老川河口干潟にて採取したイワムシ糞と海水とを添加し、2時間反応させた後に冷凍保存した。それを解凍、前処理し、ピレン及びヒドロキシピレンの検出をおこなった。しかし、ガラスビーズ上からピレンがさほど減少しておらず、ヒドロキシピレンも検出されなかった。これは、ガラスビーズに添加したピレンが高濃度すぎたために、今回使用したイワムシ糞の添加量では不十分であり、顕著なピレン濃度低下が確認出来なかったのではないかと推測された。汚染ビーズを用いたピレン分解実験については、前処理及び測定法を確立できた点では大いに達成できたと考えている。汚染ビーズからのピレンの回収はヘキサン抽出し、カラムクロマトグラフィーによる精製をおこなえば十分であった。一方で、ヒドロキシピレンはピレンよりも水溶性が高いために、ヘキサン抽出をしただけではヘキサン層へと分配されなかった。

そこで、塩酸を用いて水相のpHを下げてからヘキサン抽出をすることで回収率を向上させた。また、カラムクロマトグラフィーの際にも溶出液としてアセトン/ヘキサンを用いただけではヒドロキシピレンを溶出させることができなかったため、酢酸エチルを混合させた溶出液を使用することで、溶出力を向上させ、ヒドロキシピレンの回収も可能にした。上記の前処理法・測定法は、汚染ビーズへオートクレーブによる滅菌したイワムシ糞を添加、または糞を添加した後に嫌気的条件下で反応させるなど、様々な条件下で反応させた際のピレン残存量を比較することで、イワムシ糞中に存在するPAH分解に関与する因子の絞り込むことを期待して確立した実験系ではあったが、実サンプルを用いた本実験では期待していた結果を得ることは出来なかった。これは、実験の始めに作成した汚染ビーズに吸着しているピレン濃度が高濃度過ぎたためであると推測された。また、ブランク(汚染ビーズに超純水を添加し、反応させたもの)では、反応時間を延長すると、より多くのピレンが水から回収される傾向にあることも分かった。この結果から、ピレンはイワムシ糞中のPAHs分解に関与する因子の有無に関わらず、ガラスビーズ上から水へと移行する可能性があることが示唆された。これらのことを踏まえ、ピレンの初期濃度を適切にし、水からもピレンを回収・定量しさえすればピレン残存量のモニターは可能であると判断することが出来たので、おおむね順調に進展したと考えられる。1. PAHs分解に関与する微生物の解明寒天培地を用いて、イワムシ糞に含まれる微生物を培養し、PAHs存在下における生育が活発である菌を単離する。続いて、東邦大学医学部嵯峨知生博士の協力のもと同定をおこなうことを予定している。具体的な方法としては、唯一の炭素源としてピレン及び適切な栄養分を添加した寒天培地を作成する。そこへ、養老川河口干潟にて採取、滅菌水に懸濁したイワムシ糞を添加し、培養する(※培養条件・期間は要検討)。培地上に生育してきた菌を採取し、さらにピレンを含む新しい寒天培地に植え継いで培養し、生育が活発な菌を単離する。また、養老川河口干潟にてイワムシ糞を採取できるのは、潮の満ち引きの関係及びイワムシの活動季節などの関係により、例年2月9月程度までと限定されている。よって、イワムシ糞が採取できる期間に効率よく糞を採取し、直ちに実験に使用しなくてはならない。そのため、上記の培地を用いて単離した微生物を増殖させておくことも予定している。ピレンを含む液体培地に増殖させた菌を添加、振とう培養し、時間経過に伴うピレン濃度の変化を調べることも可能であり、そのピレン測定には蛍光分光法(同期蛍光法)を用いる方向で検討する。2. PAHs分解能の評価単離した菌を用いて、実環境中のPAHs汚染試料に含まれるPAHs分解の効率を調べる。すなわち、菌の添加の有無による試料中PAHs濃度の比較をすることで分解能を評価することが可能である。上記1の実験の進行状況にもよるが、養老川河口干潟の底質、人為的に汚染した底質・石油など(海洋に石油などが流出した状況に類似した条件を作成)様々なPAHs汚染区域に対して菌を作用させ、イワムシ糞中に含まれるPAHs分解因子によるPAH分解能を評価することを予定している。24年度は計画通りに研究は進展しているが、汚染ビーズを用いたピレン分解実験に使用する消耗品費を抑えることができ、残額が生じた。
新規HIVプロウイルス編集システムとゲノム編集促進薬によるHIV排除法の開発

本研究の2018年度研究実施内容は、SaCas9を搭載したcapsid遺伝子改変AAV(rAAV-eSaCas9/HIVsgRNA)とeSaCas9を搭載したGesicle-eSaCas9/HIVsgRNAの新しいデリバリーシステムの作成である。AAVはcapsidの血清型によって細胞・組織指向性が変化するウイルスで、AAV capsidのアミノ酸配列に依存している。特定の標的となる細胞・組織への特異的かつ効率の良い遺伝子改変AAVが作製可能である。2018年度は、HIVの感染細胞として主要なCD4陽性T細胞(MT4細胞)に対して指向性の高い遺伝子改変AAVを作成するために、蛍光を発現する能力を有し、様々なキメラcapsidを有するrAAV-Venusの作成を継続した。293T細胞に血清型の異なる様々なプラスミドpAAV-Venusをco-transfectionすることによってモザイクrAAV-Venusを作製した。作製したAAVを再度MT4細胞に感染させ、Venusの発現輝度の高い細胞のみ分離した。細胞内のキメラcapsidの配列を特定し、再度pAAV-Venusにモザイク配列を挿入することによって、よりMT4細胞に指向性の高いrAAV-Venusを作成した(この方法を複数施行した)。遺伝子改変型エクソソームデリバリーシステムは、市販されているGuide-it CRISPR/Cas9 Gesicle Production Systemを購入し、plasmid内にコードされているSpCas9をeSaCas9に変更することによって作製した。また、特異的HIVsgRNA配列も合わせて導入した。作成したplasmidを293T細胞ににトランスフェクションすることによって、種々の細胞に導入可能なeSaCas9/HIV-sgRNAを含有するGesicleを作成した。2018年度に予定していた種々の遺伝子改変rAAV-eSaCas9/HIVsgRNAの作成に関して、血清型の異なるキメラビリオンを作製するためのモザイクベクターを構築することによってMT4細胞に指向性を特化したrAAV-Venusを作成した。また、エクソソーム様小胞(Gesicle)であるGesicle-eSaCas9/HIVsgRNAの新規のデリバリーシステムをある程度構築できた。今後は、それらのeSaCas9/HIVsgRNAデリバリーシステムがどの程度HIV-1を排除可能であるか、解析・評価することによって最も効率のよいデリバリーシステムを確立することが可能な状態となった。したがって、進捗状況は概ね順調であると言える。2018年度に予定していた種々の遺伝子改変rAAV-eSaCas9/HIVsgRNAとGesicle-eSaCas9/HIVsgRNAの新規のデリバリーシステムを作成した。今後は、HIV-1が感染可能な細胞であるMT4細胞と異なるU937細胞やPBMC等に対して、作製したrAAV-eSaCas9/HIVsgRNAとGesicle-eSaCas9/HIVsgRNAがどの程度の特異的な感染効率を有するか、かつHIV-1感染細胞内のHIV-1のプロウイルスゲノムをどの程度排除可能であるか等、システムや感染細胞による違いや治療後細胞のHIV-1遺伝子編集効果やHIV-1複製能の詳細を解析する予定である。

2018年度に予定していた種々の遺伝子改変rAAV-eSaCas9/HIVsgRNAとGesicle-eSaCas9/HIVsgRNAの新規のデリバリーシステムを作成した。今後は、HIV-1が感染可能な細胞であるMT4細胞と異なるU937細胞やPBMC等に対して、作製したrAAV-eSaCas9/HIVsgRNAとGesicle-eSaCas9/HIVsgRNAがどの程度の特異的な感染効率を有するか、かつHIV-1感染細胞内のHIV-1のプロウイルスゲノムをどの程度排除可能であるか等、システムや感染細胞による違いや治療後細胞のHIV-1遺伝子編集効果やHIV-1複製能の詳細を解析する予定である。物品費は予定よりも支出が多かったが、旅費及び人件費の支出が予定よりも少なかったので、総じて次年度使用金額が生じてしまった。次年度使用金額は、翌年度分の物品費の購入に充てる予定である。
海馬シナプス前カルシウムストアの細胞分子基盤に関する研究

海馬苔状線維シナプス前部におけるカルシウムストアの細胞内局在とカルシウム放出機構の詳細について詳細な解析を行った。カルシウム放出の生じる部位とカルシウム流入部位の位置関係を調べるために、共焦点顕微鏡を用いた単一神経終末レベルでのカルシウムイメージングを試みた。微分干渉顕微鏡下に同定した苔状線維終末に電気穿孔法により蛍光カルシウム指示薬を導入し、効率よく単一神経終末・軸索レベルでの標識を可能にした。細胞内ストアからのカルシウム放出を担うリアノジン受容体が海馬苔状線維のシナプス前部に存在することがこれまでの研究で明らかになった。リアノジン受容体からのカルシウム放出を促すカフェインを投与すると苔状線維シナプス伝達の著明な亢進が生じるが、その機序の詳細については不明である。本研究では、カフェインによるシナプス伝達亢進の一因として、カフェイン投与が苔状線維軸索における活動電位波形の変化を引き起こす可能性について検討した。マウス海馬スライスにおいて細胞外記録法により軸索の集合活動電位を記録した。カフェイン投与により軸索集合活動電位の振幅と潜時の軽度の増大を認めた。この効果は無カルシウム液中でも観察され、また、4-アミノピリジン投与により電位依存性Kチャネルを選択的に抑制するとカフェインと同様の効果(潜時の軽度の増加)がみられたことから、カフェインによるリアノジン受容体を介する細胞内カルシウム放出が軸索内のカルシウムレベルの上昇を引き起こし、これが活動電位下降相を規定する電位依存性Kチャネルを抑制することで活動電位波形を遷延化させたと考えられた。特異抗体を用いた免疫組織化学的解析では2型(心筋型)リアノジン受容体が苔状線維の神経終末部ではなく軸索に密に存在することから、これらの軸索内リアノジン受容体がカルシウム放出を引き起こし、シナプス前部での活動電位波形を延長することで伝達物質放出を促進する可能性が示唆された。海馬苔状線維シナプス前部における細胞内カルシウムストアの役割について解析するために、今年度は単一終末レベルないし単一軸索レベルでの苔状線維ナプス前部でのカルシウムイメージングを試みた。昨年度に導入した共焦点顕微鏡を用いた高速イメージングシステムを用いて、シナプス前部でのカルシウム動態の測定を行った。マウス海馬スライス標本において苔状線維軸索の走行するCA3野透明層に膜透過型蛍光カルシウム指示薬であるOregon Green BAPTA1-AMを負荷し、軸索内に取り込まれた後に軸索輸送の機構を介して輸送されることを利用して、シナプス前部(終末部および軸索部)に蛍光カルシウム指示薬を負荷し、細胞内ストアからのカルシウム放出を促すカフェイン投与により苔状線維シナプス前部で蛍光強度が増加することを確認した。また、苔状線維の起始細胞である歯状回顆粒細胞に効率的に単一細胞レベルで蛍光カルシウム指示薬を負荷するために、単一細胞エレクトロポレーションの条件検討を行い、小型の細胞である歯状回顆粒細胞の細胞体に直視下に簡便に蛍光色素を導入することが可能になった。しかしながら、顆粒細胞の軸索である苔状線維軸索は極めて微細で、また、スライス内を立体的に走行し、共焦点顕微鏡を用いても苔状線維の神経終末部まで連続して蛍光をモニターすることが困難な場合がしばしばであった。そこで、スライス作成時の角度を工夫し、顆粒細胞の細胞体から苔状線維終末までが同一スライス内に保存される条件について検討を行っている。海馬苔状線維シナプス前部における細胞内カルシウムストアの役割について解析するために、単一終末レベルないし単一軸索レベルでの苔状線維シナプス前部でのカルシウムイメージング法の開発を目指した。近赤外線微分干渉(IR-DIC)顕微鏡を用いてマウス海馬スライス標本の苔状線維軸索の走行するCA3野透明層を観察すると、3ないし5ミクロンほどの構造が観察される。これらの構造に直視下に、膜透過型蛍光カルシウム指示薬であるOregon Green BAPTA1を含むガラス微小電極を接触させ、1ミリ秒ほどの電気パルスを短時間に繰り返し(50ヘルツ、1秒ほど)与えることによって、速やかに苔状線維終末(シナプス前終末)及び連続する苔状線維(軸索)様の構造が簡便に蛍光標識可能であった(単一神経終末エレクトロポレーション法)。ただし、IR-DICで視認できるのはスライス表面に近い苔状線維終末に限られるため、起始細胞である歯状回までを連続して標識することは多くの場合困難であった。また、単一神経終末内の細胞内カルシウム放出の局在を同定するために、現有する共焦点顕微鏡に中間変倍レンズを取り入れることで、蛍光像の空間分解能をあげることができた。そこで、苔状線維入力に高頻度刺激を与えた際の蛍光シグナルと、阻害濃度のリアノジン投与により細胞内カルシウム放出を阻害させた際の蛍光シグナルの差分を取ることで、細胞内カルシウム放出の局在性に関する解析を引き続き進めている。特に免疫組織学的に同定した軸索内リアノジン受容体がカルシウム放出に寄与するかに注目して解析を行っている。
花崗岩中のヒールドマイクロクラックの3次元解析による西南日本の古応力場の復元

本研究では,中央構造線(MTL)沿いの花崗岩類として,高遠花崗岩,新城トーナル岩,さらに淡路島の野島花崗岩を,さらに伊豆弧の衝突域の花崗岩類として丹沢トーナル岩体を選び,それらの花崗岩中の石英粒内に存在するヒールドマイクロクラック(丹沢の場合はシールドマイクロクラックも)の三次元方位分布について,ユニバーサルステージを利用して測定し,σHmaxの方位を復元した.その結果,以下の成果が得られた.高遠花崗岩では,MTLがN-S走向をもつ本地域におけるσHmax方位は,ばらつきが大きいものの,E-Wが優勢である.新城トーナル岩では,MTLがNE-SW走向をもつ本地域におけるσHmax方位は,概ねNE-SE方向を示し,ほぼMTLと平行でであった.一方,すでに淡路島北部の一部求められていた野島花崗閃緑岩のヒールドマイクロクラックを,淡路島北部全体で求めた結果,従来の結果(N-S)とは異なり,MTLとほぼ平行な,E-Wが卓越することがわかった.以上から,高遠花崗岩を除くMTLから比較的近い地域における花崗岩類中のヒールドマイクロクラックから求めたσHmaxは,MTLにほぼ平行であり,そのことはMTLの折れ曲がりが,ヒールドマイクロクラック形成時の後に生じたことを示唆する。しかしながら,高遠花崗岩ではその傾向を示さず,さらにMTLから離れた土岐花崗岩でも,NNW-SSE走向のσHmax方位が復元されていることから,MTLの折れ曲がりを議論するために,さらなる検討の必要が残された.丹沢トーナル岩体については,広域にヒールド・シールドマイクロクラックを測定した結果,ほとんんど例外無く両者ともNNE-SSW方向のσHmaxが復元された,このことは,丹沢トーナル岩の衝突(5Ma)以降,現在に至るまで同じ古応力場を示している.この方向は伊豆弧の衝突方向(NW)とは斜交するが,このことは衝突の中心に対してσHmaxのトラジェクトリーが放射状に分布していると考えることにより,うまく説明できる.本研究では,中央構造線(MTL)沿いの花崗岩類として,高遠花崗岩,新城トーナル岩,さらに淡路島の野島花崗岩を,さらに伊豆弧の衝突域の花崗岩類として丹沢トーナル岩体を選び,それらの花崗岩中の石英粒内に存在するヒールドマイクロクラック(丹沢の場合はシールドマイクロクラックも)の三次元方位分布について,ユニバーサルステージを利用して測定し,σHmaxの方位を復元した.その結果,以下の成果が得られた.高遠花崗岩では,MTLがN-S走向をもつ本地域におけるσHmax方位は,ばらつきが大きいものの,E-Wが優勢である.新城トーナル岩では,MTLがNE-SW走向をもつ本地域におけるσHmax方位は,概ねNE-SE方向を示し,ほぼMTLと平行でであった.一方,すでに淡路島北部の一部求められていた野島花崗閃緑岩のヒールドマイクロクラックを,淡路島北部全体で求めた結果,従来の結果(N-S)とは異なり,MTLとほぼ平行な,E-Wが卓越することがわかった.以上から,高遠花崗岩を除くMTLから比較的近い地域における花崗岩類中のヒールドマイクロクラックから求めたσHmaxは,MTLにほぼ平行であり,そのことはMTLの折れ曲がりが,ヒールドマイクロクラック形成時の後に生じたことを示唆する。しかしながら,高遠花崗岩ではその傾向を示さず,さらにMTLから離れた土岐花崗岩でも,NNW-SSE走向のσHmax方位が復元されていることから,MTLの折れ曲がりを議論するために,さらなる検討の必要が残された.丹沢トーナル岩体については,広域にヒールド・シールドマイクロクラックを測定した結果,ほとんんど例外無く両者ともNNE-SSW方向のσHmaxが復元された,このことは,丹沢トーナル岩の衝突(5Ma)以降,現在に至るまで同じ古応力場を示している.この方向は伊豆弧の衝突方向(NW)とは斜交するが,このことは衝突の中心に対してσHmaxのトラジェクトリーが放射状に分布していると考えることにより,うまく説明できる.花崗岩中の石英内部に存在するヒールドマイクロクラックの三次元方位解析として,初年度は従来より検討を進めていた淡路島の領家帯野島花崗閃緑岩において,新たに平林ルートで解析を行い,あわせて岐阜県の領家帯土岐花崗岩類,神奈川県丹沢トーナル岩の各々について,試料採取とクラック解析を実施した.平林ルートで解析した結果,クラック方位はNW-WNW走向,ほぼ垂直傾斜に集中し,N-S走向に最も集中する常磐ルート(平林ルートの南方)と異なる結果が得られた.一方,シールドマイクロクラックについては,両ルートともに,E-WNE走向垂直と,水平のクラックが卓越しており,ルートによる差は見られなかった.土岐花崗岩のヒールドマイクロクラックについては,NNW走向,垂直の姿勢に集中し,すでに知られているボーリングコアのデータと一致する.来年度は,土岐花崗岩のシールドマイクロクラックを検討する予定である.野島花崗閃緑岩の結果より,ヒールドマイクロクラックについて広域応力場を復元する際には,地質図スケールの広域的なばらつき具合を充分に検討しないと,間違った結論を導く可能性があることから,今後は淡路島において,より広域の検討が必要となった.

したがって,当初の研究の計画である,中央構造線に沿って広域に試料採取を行うこと(たとえば長野県高遠地域)は,その検討の次のステップとすべきであることが明らかとなった.ただ,これまで得られているヒールドマイクロクラックのデータを総合すると,野島花崗閃緑岩の場合も,土岐花崗岩の場合も日本海拡大時の西南日本の時計回りの回転を復元すると,花崗岩貫入に引き続く74-53Maのプレートの沈み込みの方向と調和的でσ1がWNW方向となる.また,シールドマイクロクラックの方位から復元されたσ1(N-S)は,両地域とも良く一致し,53-48Maのプレートの沈み込み方向とよく一致する.2006年度は,淡路島と土岐の既存のデータと比較し,中央構造線の中新世の折れ曲がり角度を評価するために,高遠花崗岩中の石英のヒールドマイクロクラックの解析を行った,淡路島と土岐のヒールドマイクロクラックについては,概ねN-Sの最大圧縮応力場が復元されているが,高遠花崗岩の場合は,多少ばらつきが大きいものの,E-WからNW-SEの最大圧縮応力場が復元される.この結果から,中央構造線が伊豆弧の衝突に伴い,現在のなす角度(約80°)程度の折れ曲がりがあったことが想定され,換言すれば中央構造線は伊豆弧の衝突の前はほぼまっすぐに延びていたことが明らかになった.今後,この復元をより確かなものにするために,2007年度は高遠の南方,愛知県の新城トーナル岩,三重県の美杉トーナル岩のデータを解析するとともに,ばらつきが認められる高遠びデータを充実させて論文化したい.一方,伊豆弧の衝突現場であり,自ら本州弧に衝突した丹沢トーナル岩のマイクロクラックデータについては,トーナル岩固結後まもなく形成されたヒールドマイクロクラックからも,それより後に形成されたシールドマイクロクラックからも,ほぼ同じNNE-SSW方向の最大圧縮応力場が復元された.また,従来の現在の応力場測定でも,ほぼ同様の応力場が復元されており,丹沢トーナル岩体が衝突後は,広域応力場がほとんど変わらずに,現在に至っていることが明らかになった.このことはフィリピン海プレートの移動方向,すなわち伊豆弧の衝突方向であるNE-SW方向とは異なるが,丹沢山地が衝突軸に対して東から南東に向かって弧を描いている事実は,その弧に直交する方向の最大圧縮応力場の存在が説明可能である.2007年度は,古応力解析について別な視点(小断層や岩脈)から,時代論も含む古応力場の歴史を明らかにするとともに,論文化する予定である.本州弧に対する伊豆-小笠原弧の衝突に伴う中央構造線(MTL)の折れ曲がりと、丹沢トーナル岩体に記録されている古応力場を復元するため、領家帯の花崗岩類と丹沢トーナル岩体中の石英粒内に存在するヒールドマイクロクラックの三次元方位分布を測定した.その結果、以下のことが明らかになった.1.中央構造線沿いの三重県美杉トーナル岩、新城トーナル岩中のヒールドマイクロクラック方位分布によるσHmaxの方向は、概ね現在のMTLの方向と平行か、やや反時計回りに斜交する結果が得られた.すなわち、美杉トーナル岩ではほぼENE-WSW、新城トーナル岩ではほぼNE-SWであった.その結果は、今回再検討を実施した淡路島の野島花崗閃緑岩(ほぼE-W)の結果とも調和的である.一方、MTL北端部に位置する高遠花崗岩の結果については、MTLとむしろ直交する結果(E-W)が得られた.以上から、高遠花岡岩を除くと、伊豆弧の衝突に伴うMTLの折れ曲がりがヒールドマイクロクラック方位分布にも記録されていたと言える.高遠花崗岩の結果については、今後の課題として残された.2.丹沢トーナル岩体中のヒールドマイクロクラック方位分布によるσ
離散群論に対する非可換解析的アプローチ

作用素環論は解析学を用いて非可換な現象を研究する分野である.本研究計画では作用素環論を代数学に応用するなどして,離散群論の関数解析的側面を研究した.またその応用として従順であるが核型でない作用素環の初めての例を構成した.作用素環論において現在もっとも重要な未解決問題は「Connesの埋め込み予想」であるが,それが量子情報理論において研究されてきた「Tsirelson予想」と同値であることを証明した.さらにそれら予想の非可換実代数幾何学的な側面を研究した.Alain Conneは1976年にFields賞受賞論文において、任意のvon Neumann環は適切な意味で行列モデルで近似できるであろうという予想を提示した。このvon Neumann環の分類理論における予想は、1993年にKirchbergが作用素環論における全く見掛けの異なる様々な重要問題と同値であることが示されて以来、作用素環論における最重要の未解決予想のひとつとされている。近年この予想はさらに分野の垣根を越え、非可換実代数幾何学や量子情報理論における未解決問題とも密接な関係があることが示された。平成24年度の本研究計画はこの予想に取り組み、この予想が量子情報理論におけるTsirelsonの問題と同値であることを示した([1])。しかし予想の解決はまだ遠いと思われる。Tisrelson問題は量子論における実在論に関係した問題である。Einstein--Podolsky--RosenはEPRパラドックスにより量子論が古典的実在論と両立しないことを指摘したが、その後、古典的実在論に基づく相関関係が満たすべきBell不等式が現実には成立していないことが実験により示され、古典的実在論が棄却されることとなった。それでは量子論に基づく相関関係にどれだけの可能性があるかを問うのがTsirelson問題である。本研究計画では独立した2つの系の間の量子相関関係が、少しだけ相互作用のある系の間の量子相関関係の極限として現れることを示し、Tsirelson問題に対する新たな洞察を得た([2])。平成25年度は主に以下の研究を行った.核型作用素環は作用素環の中でも最も良い性質を持ち,分類等の研究が活発に行われているクラスである.全ての核型作用素環は従順であるというHaagerupの定理は核型作用素環の研究における基盤のひとつである.その逆も成り立つか否かは,作用素環が自己共役なときは肯定的に解決しているが,一般の自己共役でない作用素環については長年の未解決問題であった.私は,Y. ChoiとI. Farahとの共同研究においてこの問題に取り組み,従順であるが核型でない作用素環の初めての例を構成することに成功した.ただし,得られた例は非可分なものであり,より重要な可分な作用素環の場合にそのような例が存在するかどうかは未解決のまま今後の課題として残されている.非可換実代数幾何学は実群環のような非可換実代数系において等式や不等式を研究する比較的新しい分野である.私はこの理論を用いて,離散群に対するKazhdanの性質(T)の代数的な特徴づけを得た.この特徴づけはコンピュータで検証可能なものである.Kazhdanの性質は,従順性と並んで解析的群論における最も重要な性質であり,そのような性質を持つ無限群が存在するという事実自体驚きに値し,数学諸分野に幅広い応用を持つものである.それゆえ,これまでに知られているKazhdan群の存在証明がいずれも複雑であり多くの予備知識を必要とするものであることは当然である.私の結果は,この証明の重荷をコンピュータによる計算で置き換えられること意味し,新たなKazhdan群の発見に役立つものと期待される.作用素環論は解析学を用いて非可換な現象を研究する分野である.本研究計画では作用素環論を代数学に応用するなどして,離散群論の関数解析的側面を研究した.またその応用として従順であるが核型でない作用素環の初めての例を構成した.作用素環論において現在もっとも重要な未解決問題は「Connesの埋め込み予想」であるが,それが量子情報理論において研究されてきた「Tsirelson予想」と同値であることを証明した.さらにそれら予想の非可換実代数幾何学的な側面を研究した.2011年度はBanach環,距離幾何学,(純代数的)環論等の雑多な研究を行った.1.「任意の可縮なBanach環は有限次元半単純なものに限るか?」という有名未解決問題に取り組み,適当な仮定のもとでそれが成り立つことを示した.即ち,一様近似性を持つBanach空間の上に忠実な作用を持つような可縮なBanach環は有限次元半単純に限る.一般の場合にはワイルドな反例が存在すると考えられている.2.(粗い)距離空間の漸近次元に関して,有限次元ならばその距離空間は従順というHigson--Roeによる良く知られた定理がある.本年度の研究では,Dranishnikov & Sapirの問題に答えて,より一般に漸近次元増大度が劣指数関数的でも同じ結論が成り立つことを示した.この結果は,「Thompson群が従順か否か?」という有名未解決問題とゆるく関係している.3.(単位元を持つとは限らない)環RはR=R^2を満たすときベキ等であると言われる.

単位元を持つ環はもちろんベキ等である.私はN. Monod(EPFL)及びA. Thom(Leipzig)との共同研究で,「有限生成ベキ等環Rは常にイデアルとして単元生成か?」という問題に取り組み,適当な仮定のもとでそれが成り立つことを示した.特に,可換環(Kaplanskyの定理),有限環,半群環に対して成り立つことを確認した.一般の場合は正しくないと考えられている.この問題は群論における未解決問題であるWiegold問題と密接に関係している.Connes埋め込み予想の解決には程遠いものの、量子情報理論との関係を明らかにするなど一定の進展があった。またTsirelson問題に対する漸近的アプローチは量子相関関係を理解する上で重要な意味がある。その他にもBanach空間の研究や、行列の交換子のノルム評価などで幾つかの結果を得ている。2011年の夏にテキサス農工大学で行われたワークショップに参加した際,M. Sapirバンダービルト大学教授の講義に触発されて距離幾何学的な研究を始めたことにより,離散群の関数解析的な挙動についての研究に対する新たな枠組みを得た.これはThompson群に関する有名未解決問題の解決に向けて,新たな前線を開くものとして期待される.その他にも,離散群論の問題に環論的手法を導入するなど,離散群に対する非可換解析的な研究において幾つかの注目に値する進展があった.招聘した研究者が事情により来日することが出来なかった。このうち、McGill大学のPichot准教授とVanderbilt大学のJuschenko助教授が平成25年度に来日する予定である。本研究計画の主要部分については、研究代表者がこれまで通りに数学の研究を続ける予定である。23年度は、京都大学数理解析研究所の年間プロジェクト研究「作用素環とその応用」に多数の研究者を招待するため特別の予算を組んだが、招待予定者の複数人がキャンセルしたことにより研究費を次年度に持ち越すこととなった。事情によりキャンセルした研究者のうち幾人かは都合さえ合えば来日の意思があるとのことなので、次年度以降に招待し研究成果を報告してもらう予定である。例年通り(主に海外の)研究集会に参加し、自らの成果を報告すると共に最新の研究動向について参加者らとの情報交換を行う。具体的には夏にテキサス農工大学、ドイツ・オーベルヴォルファッハ研究所、冬にパリ・ポワンカレ研究所などを訪れることを計画している。具体的には夏にテキサス農工大学、秋にコペンハーゲン大学などを訪れることを計画している。
東日本大震災後のアジア諸国の日本イメージと関連要因の研究

本研究の目的は韓国、台湾の人々の国民意識と日本イメージとの関連、また年代ごとにどのように違いがあるか検討することである。webによる質問紙調査の結果、韓国では国際的問題に関心を持つ10代から40代、国家的優越性を持つ30代以降の人々は日本に対して攻撃性イメージを抱く傾向があった。台湾では日本に対して親和的開放性イメージを持つ人は20代が最も高く40代が最も低かった。攻撃性イメージを持つ人は年代とともに高くなる傾向があった。本研究では韓国の国民意識と日本イメージとの関連について年代ごとに検討することを目的とした。Webによる質問紙調査が2012年12月に実施された。対象者は韓国に居住する14歳82名、17歳133名、20歳130名、25歳ー29歳130名、30代132名、40代132名、50代134名、60代132名までの各年代で、1049名(男性475名、女性574名)の回答が得られた。因子分析の結果、国民意識は、『韓国人としての自尊心』『国家的優越性』『外国への開放』『排他性』『韓国の発展優先』の5因子が、日本イメージは、『信頼性』『集団主義的先進性』『災害・社会問題の深刻化』『攻撃性』『開放性』の5因子が抽出された。これらの各因子について年代ごとに一元配置分散分析、多重比較を行った。分析の結果、国民意識については『排他性』を除く全てに年代間の有意差が認められた。本対象者の国民意識は国家的優越性や韓国の発展優先を重視しつつ、外国への開放も年齢の上昇とともに高まる傾向がみられた。一方、日本イメージは全ての年代間において有意差がみられた。『災害・社会問題の深刻化』の平均値は最も高く、年代の上昇につれ徐々に高くなる傾向が認められた(F(7,997)=4.75,p<.001)。『信頼性』は全体として平均値が低いものの、特に、14歳から20歳までが低く25ー29歳以降は高くなる傾向が認められた(F(7,997)=6.88,p<.001)。国民意識と日本イメージの関連について相関関係を検討した結果、相関係数は低いものの、概して国家的優越性を重視する人は、日本は攻撃性が高いというイメージを持つ傾向が示された。また、外国への開放という国民意識を重視する人は日本の規則厳守、科学技術における先進性が高いと認識しており、韓国人の国民意識と日本イメージについては何らかの関連性が見出された。昨今、東日本大震災、放射能汚染、長期の経済不況等、アジア諸国の日本イメージに影響を与える社会環境的事象が多発しており、ここ数年で日本イメージは変化がみられることが推測される。本研究では東日本大震災以降、韓国在住の上級日本語話者がどのような日本イメージを持っているか質的に検討することを目的とした。方法は2012年9月中旬に21歳-28歳の韓国在住上級日本語話者14名を対象に、20答法により日本イメージを最大20個まで記入するように求めた。各回答に基づき記入の理由や背景を明らかにするため、面接調査を実施した。20答法で得られた対象者の回答264例をKJ法で分類した結果、16の大カテゴリーが生成された。「大衆文化の豊かさ」が最も多く、次いで「日本社会・日本人気質への好意的理解」「歴史・政治」「地震・放射能」「人間関係困難」などであった。これらのカテゴリーを肯定、否定、中立に分類した結果、肯定が過半数を占め、否定が4割、中立・不詳が1割未満となった。2006年に実施した加賀美・守谷他(2008)の調査と類似したカテゴリーは、「社会的環境整備」「食文化の豊かさ」「地理・自然環境」「大衆文化の豊かさ」「歴史・政治」「伝統の継承重視」「経済・産業の発展」「現代社会事情」であった。一方、本調査で抽出された特徴的なカテゴリーで肯定的なものは「日本社会・日本人気質への好意的理解」「多様性受容」「日本への親近感」「世界からの期待・国際的存在感」であり、否定的なものは「人間関係困難」「日本社会・日本人気質への違和感」「地震・放射能」「経済の衰退」であった。これは本対象者の多くが留学体験や日本人の友人、日本に高い関心と豊富な知識を有していることを示している。「地震・放射能」「経済の衰退」は従来見られなかった否定的イメージで、震災、原発事故、経済の低迷等、近年の日本の情勢を反映したものと思われる。本研究では、台湾の国民意識と日本イメージについて年代ごとに検討することを目的とした。インターネットWebによる質問紙調査は2013年11月から12月まで実施された。その結果、台湾に居住する、20歳-24歳106名、25歳-29歳107名、30代106名、40代104名、50代102名、合計525名(男性267名、女性258名)の回答が得られた。対象者の居住地区は地域的な偏りはほとんど見られなかった。質問紙の内容は国民意識については唐沢(1994)の「国民意識尺度日本語版」を参考に作成した。