hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モータータンパク質の運動特性が細胞内膜輸送に果たす役割

本研究では動・植物細胞における膜輸送の駆動力であるミオシンの分子機能を、分子生物学およびライブイメージングの手法を用い解析した。動物において、分子内折りたたみ構造形成能を阻害した変異ミオシンVbをHeLa細胞で発現させることによって、膜交通制御における折りたたみ構造の役割を明らかにした。植物において、全植物ミオシンのクローニングと発現に成功した。ミオシンメンバー間での広範な機能分担が明らかとなり、植物独自のユニークな輸送制御システムを示した。ミオシンVは主に細胞内の小胞輸送に関与し、複雑なメンブレントラフィックにおける能動的輸送の一端を担っている。細胞内での複雑な輸送を担うためには高度な運動制御機構が存在するはずである。しかしながらそのメカニズムに関してはほとんど明らかになっていない。近年、In vitroでの解析より、モータードメインと球状尾部が結合することによる折りたたみ構造が観察されている。この構造状態の変化が細胞内での制御に関与する可能性が示唆されている。しかしながら、その実例は現在のところ発見されていない。一方、コイルドコイル形成領域(ストーク)の一部を削除すると折りたたみ構造の形成が阻害されることから、折りたたみ構造形成にストークの長さが重要であることが報告されている。本研究では、ストーク長を短くし、折りたたみ構造形成能を阻害した変異ミオシンVbをHeLa細胞で発現させることによって、膜交通制御における折りたたみ構造の役割を明らかにしようと試みた。ミオシンVbは、トランスフェリンレセプターを含む小胞に結合し、トランスフェリンのリサイクリング過程における細胞辺縁でのエンドサイトーシス経路に関与している。通常ミオシンVbが運搬する小胞は、細胞内全域、特に核周辺に分布している。ストークを短くした変異ミオシンVbを発現させたところ、糸状仮足内部あるいはその基部に蓄積することが明らかとなった。また、トランスフェリンレセプターとの二重染色の結果、変異ミオシンVbは積荷である小胞を結合したまま蓄積することが示された。蛍光性トランスフェリンを用いた一過的取り込み実験から、変異ミオシンVbを発現する細胞では、糸状仮足周辺でのトランスフェリンの排出が阻害されていることが明らかとなった。以上の結果より、ミオシンVbの折りたたみ構造は、細胞辺縁の最終的なエンドサイトーシス経路において、小胞を適切な場所で"手放す"ための制御に関与していることが示された。植物細胞で明らかになりつつある複雑な膜交通や、細胞小器官特異的な運動の制御には、モータータンパク質の介在が不可欠である。微小管をメインレールとし、多種多様なモーターが関与している動物細胞に対し、植物細胞ではアクチンフィラメントがメインレールとなっている。ところが関与するモーターは植物特異的ミオシンVIIIとXLの2クラスのみである。ただ、両者とも多数のメンバーを擁しており、ミオシンVIIIにおいて4メンバー、ミオシンXIに至っては13のメンバーが存在する(シロイメナズナ)。メンバー毎の運動や制御機能の多様性が、植物の膜交通を制御している可能性が考えられる。植物特異的なミオシンによるユニークな輸送システムを、分子から細胞レベルまで解析することにより、真核生物に共通するモーター輸送の基本原理を抽出する。膜交通におけるメンバー個々の機能を同定するためには、全長の発現による局在や運動の詳細な解析が不可欠である。今回シロイヌナズナから、全ミオシンメンバー全長のクローニングに成功した。ミオシンの運動機能に影響がないとされるN末端に蛍光タンパク質を導入し、シロイヌナズナのプロトプラストにおいて一過的発現を行った。ライブイメージングの結果、メンバー依存的に形状やサイズの異なる細胞小器官に局在し、固有の運動を行っていることが明らとなった。また、オルガネラマーカーとの共発現において、一部メンバーがTGNに局在することが分かった。ミオシンメンバー間での広範な機能分担を示す結果が得られたことで、膜交通における植物独自のユニークな制御システムの存在が示唆された。
Open Loop conditionによる追跡眼球運動

従来の滑動性眼球運動(PS)の検査法では、周波数・振幅・予測性に依存し眼球運動の利得が変化すること。また、自発眼振・注視眼振が存在する場合誘導波形に重複し、PSの障害か眼振による影響か判読できなかった。我々は、昨年研究費を得てRashbass(1961)の方法に従い、不連続な動き(step)刺激、続いて緩徐な動き(ramp)刺激をランダムに制御し、これによりopen loop conditionによる滑動性眼振運動刺激装置を開発した。(第47,48,49回日本平衡神経科学会発表)。更に光フィイバー式超低雑音ENGシステムを開発し、PSを検討した。これは電極からの出力を光ファイバーケーブルでレコーダー部へ伝送し、AC100Vを電極に用いる他の機器から完全に絶縁し、雑音の混入を防止したそして、電極からの信号を2万倍に増幅した。(結果)正常者、注視眼振のある末梢障害患者では明らかに視標をとらえており、PSは正常であった。注視眼振を認める中枢障害患者では、明らかなPSは記録されず、急速眼振運動のみで視標をとらえる所見であった。(コメント)ステップ・ランプ刺激法によるPSの検査で、自発・注視眼振が存在するにも係わらず、波形には重複せず、末梢・中枢疾患のPSを鑑別できた。(第49回日本平衡神経科学会)しかし、誘導は皮膚電極を用いるため、感度を増幅するための交流の混入が増し、現在赤外線で眼振運動を記録する装置を開発中である。また、分析対象が100msのオーダーであることより、電算機による分析が必須と考えられるので、研究費を得てこの検査を完成したい。従来の滑動性眼球運動(PS)の検査法では、周波数、振幅、予測性に依存し眼球運動の利得が変化すること。また自発眼振、注視眼振が存在する場合、誘導波形に重複し、PSの障害か眼振による影響か判読出来なかった。我々は、昨年研究費を得てRashbass(1961)の方法に従い不連続な動き(step)刺激、続いて緩徐な動き(ramp)刺激をランダムに制御し、これによりopen loop conditionによる滑動性眼振運動刺激装置を開発した(第47,48,49回日本平衡神経科学会発表)。本年度は光フィイバ-式超低雑音ENGシステムを開発しPSを検討した。これは電極からの出力を光ファイバ-ケ-ブルでレコ-ダ-部へ伝送し、AC100Vを電源に用いる他の機器から完全に絶縁し雑音の混入を防止した。そして電極からの信号を2万倍に増幅した。結果正常者、注視眼振のある末梢障害患者では明らかに視標を促えておりPSは正常であった。注視眼振を認める中枢障害患者では明らかなPSは記録されず、急速眼振運動のみで視標を把える所見であった。コメントステップ・ランプ刺激法によるPSの検査で自発、注視眼振が存在するにもかかわらず波形には重複せず、末梢、中枢疾患のPSを鑑別出来た(第49回日本平衡神経科学会)。しかし誘導は皮膚電極を用いるため感度を増幅するための交流の混入が増し現在赤外線で眼振運動を記録する装置を開発中。また分析対象が100msのオ-ダ-であることより、電算機による分析が必須と考えられ、次回研究費を得てこの検査を完成したい。Rashbass(1961)の方法に従い不連続な動き(step)刺激、続いて緩徐な動き(ramp)刺激をランダムに制御し、これによるOpen loop conditionによる滑動性眼球運動刺激装置を開発した。更に電極からの出力を光ファイバ-でレコ-ダ-部に伝送し

記録部はシ-ルドル-ム(購入品目)に格納し他の機器から完全に絶縁した。コンピュ-タはPCー9801.RA5(購入品目)、シグナルプロセッサ-はASIPー0260、A/Dコンバ-タ-はAD×98E、波形処理ソフトはWAVE MASTER II(カノプス電子社製)を用いた。眼球運動波形はデジタルフィルタ-で波形の平滑化を行い最小二乗法による微分を行い、速度、加速度を計算した。結果:正常者で中心窩から視標がstepし、次に中心窩にrampする刺激では網膜上のズレがゼロになり中心窩に一致すると網膜上のズレ速度(retinal slip velocity)がゼロに向うように変化し、ズレ速度がゼロになると、眼加速度がゼロに向うように変化した。コメント:皮膚電極のレベルでノイズを出来るだけ除去し眼球運動の平滑化を行い眼球速度、加速度の算定に成功した。その結果網膜上の視標と中心窩の相対位置を補正すべく、ズレ速度、加速度が作用し視標が中窩で把えられる方向に眼球を駆動していることが分った。この結果は第8回情報処理研究会で報告した。今後は更に感度をあげるべくサ-チコイルを使用し臨床応用したい。
薄膜X線回折法と組み合せた電気化学的析出過程その場測定法の開発

本研究は,無電解析出や電解析出,電気化学的溶解析出反応,電気化学的水素吸蔵やリチウムのインターカレーション過程等の電気化学的析出過程の研究に適用できるin situ薄膜X線回折測定法を新たに開発し,表面生成物の同定や,結晶構造・格子定数の変化等の観点から,その有用性について評価することを目的とし,以下の成果をあげた.1.テフロンをバルブ材とする硝子製の真空バルブを改造することにより,電極表面に性格にX線を照射し,電解質溶液によるX線の吸収を最低限に抑制した特別の電気化学測定セルを作成した.これを新たに設計・制作した高精度X・Y・Z・θステージを有する薄膜X線測定用ステージにアルミ治具を介して固定した.2.1.で製作した電気化学測定セルと薄膜X線測定用ステージを用い,LaNi_5やLaNi_<4.5>Al_<0.5>,LaNi_4Co_<0.4>Mn_<0.3>Al_<0.3>等への水素吸蔵・放出過程に伴うα相からβ相への結晶構造並びに格子定数変化を,時間・電位・電流変化と共にin situに確実に捉えることができ,本手法の有用性を立証できた.しかしながら,本手法による解析は薄膜X線測定に時間がかかること,並びに導電助材や結着材を用いてシート状電極にせざるを得ないという理由から準平衡状態の議論に留まり,合金内の水素の拡散係数等の速度論的評価には適さなかった.そこで,これら合金粒子1個における吸蔵水素の拡散係数評価を微小電極を用いて電気化学的に評価し,10^<-8>cm^2/sのオーダーの拡散係数を有することがわかった.電解に伴う表面酸化皮膜の生成や同定に関しては検出することができず,結論を下すまでには至らなかった.3.本手法を有機溶媒系,すなわち1M LiClO_4/PC溶媒中におけるZnへのLi析出過程に拡張し,Li/Zn合金の生成過程に伴うγ相の生成を捉えることができ,結晶構造並びに格子定数変化を電位の関数として,分極曲線と対応して議論することが可能となった.本研究は,無電解析出や電解析出,電気化学的溶解析出反応,電気化学的水素吸蔵やリチウムのインターカレーション過程等の電気化学的析出過程の研究に適用できるin situ薄膜X線回折測定法を新たに開発し,表面生成物の同定や,結晶構造・格子定数の変化等の観点から,その有用性について評価することを目的とし,以下の成果をあげた.1.テフロンをバルブ材とする硝子製の真空バルブを改造することにより,電極表面に性格にX線を照射し,電解質溶液によるX線の吸収を最低限に抑制した特別の電気化学測定セルを作成した.これを新たに設計・制作した高精度X・Y・Z・θステージを有する薄膜X線測定用ステージにアルミ治具を介して固定した.2.1.で製作した電気化学測定セルと薄膜X線測定用ステージを用い,LaNi_5やLaNi_<4.5>Al_<0.5>,LaNi_4Co_<0.4>Mn_<0.3>Al_<0.3>等への水素吸蔵・放出過程に伴うα相からβ相への結晶構造並びに格子定数変化を,時間・電位・電流変化と共にin situに確実に捉えることができ,本手法の有用性を立証できた.しかしながら,本手法による解析は薄膜X線測定に時間がかかること,並びに導電助材や結着材を用いてシート状電極にせざるを得ないという理由から準平衡状態の議論に留まり,合金内の水素の拡散係数等の速度論的評価には適さなかった.そこで,これら合金粒子1個における吸蔵水素の拡散係数評価を微小電極を用いて電気化学的に評価し,10^<-8>cm^2/sのオーダーの拡散係数を有することがわかった.電解に伴う表面酸化皮膜の生成や同定に関しては検出することができず,結論を下すまでには至らなかった.3.本手法を有機溶媒系,すなわち1M LiClO_4/PC溶媒中におけるZnへのLi析出過程に拡張し,Li/Zn合金の生成過程に伴うγ相の生成を捉えることができ,結晶構造並びに格子定数変化を電位の関数として,分極曲線と対応して議論することが可能となった.
IGBP・LOICZ(海岸・沿岸域における陸域海域の相互作用)研究計画の立案

1。研究連絡会の開催:研究代表者および研究分担者により研究連絡会を東京で2回開催(6月24日、9月12日)して、次のの事項について検討した。(1)「海岸・沿岸域における陸域海域の相互作用」に関連する日本の従来の研究について、内湾期・汽水域・沿岸域・海岸生態系(サンゴ礁およびマングローブ)・沿岸生態系・海岸人工環境などの地域・研究分野ごとに研究成果をまとめ、主要な文献目録を作成することにした。(2)LOICZ研究計画の目的を実現するために、日本における研究きの現状を整理して、今後の研究課題および研究体制について検討した。2。国内におけるシンポジウムの開催:研究分担者だけでなく関連分野からの研究協力者(あわせて21人)を含めて、従来の研究成果を総括し、研究計画の提案について議論するために、国内のシンポジウム「海岸・沿岸域研究を考えるIGBP・LOICZ研究計画シンポジウム」を平成7年1月2021日に駒沢大学(東京)において開催した。シンポジウムの参加者は合計約120人に達した。このシンポジウムの開催にあたっては、文部省科学研究費補助金総合研究(B)IGBP・LOICZ.研究班「海岸・沿岸域を考える」シンポジウム実行委員会(委員長:米倉伸之)が主催者となり、以下の団体の後援を得た。日本学術会議地球環境研究連絡委員会、第四紀研究連絡委員会、地理学研究連絡委員会、地質学研究連絡委員会、東洋科学研究連絡委員会、日本地理学会、日本地質学会、日本海洋学会、日本第四紀学会、日本地形学連合、土木学会、東京地学協会。またシンポジウムの際に、ポスターと講演要旨集を作成・配付した。3。本研究課題に関連する動きとして、日本学術会議地球環境研究連絡委員会IGBP専門委員会にLOICZ小委員会が平成6年9月に設置され、国内における研究連絡および国際的な対応のための体制が整えられた。また、平成7年1月2627日の日本学術会議における第3回IGBPシンポジウムに際して、LOICZ研究計画の現状報告を行った。4。研究連絡会およびシンポジウムの成果をもとに研究成果報告書をまとめた。1。2。3。4。
土壌動物群集の形成プロセスの解明-系統的アプローチから見えてくるもの-

本年度は、森林におけるオサムシとミミズの関係を明らかにすることを目的として研究を行った。オサムシには、幼虫期にミミズのみを餌資源とする種群が存在する。ミミズは様々な生物の餌資源として利用されているが、餌資源としてのミミズの重要性に着目した研究例は少なく、本研究はそれを明らかにすることを試みた点で意義深い。当初の計画に従い、四国の石鎚山周辺の山塊において、標高別に調査地点を5地点設定した。ピットフォールトラップを1030個設置し、5月から11月にかけて2週おきに回収を行ってオサムシを採集した。また、2週もしくは1ヶ月に一度、ハンドソーティング法によってミミズを採集した。これらによって、オサムシとミミズそれぞれの季節消長と、その対応関係について調べた。その結果、卵巣が発達したオサムシのメス個体の個体数ピーク、及びミミズのバイオマスの発生ピークはともに6月中旬から7月中旬ごろにみられた。このことから、ミミズ専食であるオサムシ幼虫の発生消長とミミズのバイオマスの発生ピークはある程度一致していると考えられる。しかし、これまでの同様の研究と比べ、ミミズのバイオマスがオサムシの個体数に対して非常に少なかった。この原因については今後検討する必要がある。また、採集されたミミズの遺伝子解析を今後行って可能な限り種同定を行い、どの種がオサムシ幼虫の主要な餌資源となっているかについて検討していく予定である。基盤C本研究の目的は、ミミズ群集に対して遺伝子解析から系統的アプローチを行うことによって、ミミズ群集の形成プロセスを明らかにすることである。今年度は、幅広い地域において、様々な環境下でのミミズ群集を予備的に採集し、来年度以降の調査に向けて大まかに調査地の選定を行うことを予定していた。9月から研究費を支給いただき、採集及び解剖に必要な道具を揃え、まず京都において調査を行った。しかし、残念ながらミミズの発生時期はすでにピークを越えており、群集として解析を行えるほどのサンプル数を得ることはできず、調査地を選定できるほどのデータを得ることは難しいと考えられた。したがって今年度は、調査及び実験手法を習得することを目的とした。予備的な採集を複数の地域(九州、栃木、千葉、長野)で行い、採集方法、及びサンプルの固定方法を習得した。また、採集したサンプルを用いて、解剖による形態からの種同定法を習得した。西日本のミミズは分類が遅れており、西日本で採集したサンプルには未記載が複数含まれ、形態だけで同定を進めていくことは非常に難しいと考えられた。今後、採集したサンプルの遺伝子解析を行って種同定を行う必要がある。基盤C
インフルエンザウイルスとの混合感染で発症する劇症型A群レンサ球菌感染症の病因解析

本研究初年度では,インフルエンザウイルス(IAV)とA群レンサ球菌(GAS)との経鼻混合感染による劇症型GAS感染症の発症マウスモデルを確立させた.さらに,このマウスモデルを用いて劇症型感染症の発症機序について検討を行ったところ,IAV感染肺胞上皮細胞へのGASの付着・侵入の増強が同感染症発症の原因であることを明らかにした.研究最終年度では,(1)混合感染によって引き起こされる劇症型GAS感染症の発症に関与するGAS側の病原因子の検索,(2)同感染症に対する予防法の検討を行った.(1)GAS菌株からMタンパクとC5aペプチダーゼの発現に関与するmga,莢膜発現に関与するhasA,ストレプトリジンOおよびSを発現するsloとsls,SPEBを発現するspeB遺伝子をそれぞれ欠失させた変異株を相同組み換えにより作成し,これらの変異株を用いてマウスに混合感染させた.その結果,GAS莢膜を欠失した菌株との連続感染によるマウスの死亡率は20%と著しく減少し,肺で検出されるGAS数も野生株感染の時の100分の1以下にまで減少した.また,莢膜の欠失によってIAV感染による上皮細胞へのGASの付着・侵入能や,IAVとGASとの間に見られる直接結合もほとんど認められなくなった.(2)IAVワクチンによる連続感染による同感染症の発症の抑制効果の可能性を検討した.その結果,連続感染前でのIAVワクチンの皮下接種により,連続感染後のマウスの生存率が,22%から75%,にまで上昇した.以上の結果より,連続感染による劇症型GAS感染症の発症が,莢膜とIAV感染肺胞上皮細胞表層に発現しているIAV表層抗原ないし,細胞表面に存在するIAV粒子との結合を介したIAV感染細胞への付着・侵入の増強によることが強く示唆された.また,同感染症発症原因を除去することによる予防法として,感染前のIAVワクチン投与が極めて有効であることを明らかにした.BALB/cマウス(メス,8週齢)にIAVを100フォーカス形成単位(FFU)を,その2日後にGASを10^7コロニー形成単位(CFU)を各々経鼻的に感染し,感染後14日間でのマウスの生死を観察した.その結果,IAV100 FFUのみあるいはGAS 10^7CFUのみ経鼻感染されたマウスは全て生存したが,IAVを100FFU経鼻感染しその2日後にGASを10^7CFU経鼻感染させることにより,90%以上のマウスが感染後1週間以内に死亡した.さらに連続感染によって死亡したマウスの約10%に壊死性筋膜炎を発症した.壊死部分の病理組織学的観察を行ったところ,壊死部分の筋組織,結合組織,血管内からGASが検出された.連続感染後のマウス臓器中のGASの検出の有無を検討したところ,感染24時間後に肺にGASの検出を認め,時間経過とともに肝臓,脾臓,腎臓にもGASが検出された.さらに連続感染によってIAV感染肺胞上皮細胞へGAS菌体が局在することを見出した.しかし,この現象は,GAS感染感染直前に抗IAV-ヘマグルチニン(HA)抗体を投与することで,抑制された.さらに抗IAV-HA抗体の投与によって連続感染後のマウス生存率が20%から75%まで上昇した.以上の結果は,IAVとGASとの連続感染によって,経鼻感染による壊死性筋膜炎を伴う劇症型GAS感染症のマウスモデルを確立したことを示すとともに,このモデルでの劇症型GAS感染症発症にIAV感染肺胞上皮細胞へのGAS付着増強が関与することを示唆するものである.本研究初年度では,インフルエンザウイルス(IAV)とA群レンサ球菌(GAS)との経鼻混合感染による劇症型GAS感染症の発症マウスモデルを確立させた.さらに,このマウスモデルを用いて劇症型感染症の発症機序について検討を行ったところ,IAV感染肺胞上皮細胞へのGASの付着・侵入の増強が同感染症発症の原因であることを明らかにした.研究最終年度では,(1)混合感染によって引き起こされる劇症型GAS感染症の発症に関与するGAS側の病原因子の検索,(2)同感染症に対する予防法の検討を行った.(1)GAS菌株からMタンパクとC5aペプチダーゼの発現に関与するmga,莢膜発現に関与するhasA,ストレプトリジンOおよびSを発現するsloとsls,SPEBを発現するspeB遺伝子をそれぞれ欠失させた変異株を相同組み換えにより作成し,これらの変異株を用いてマウスに混合感染させた.その結果,GAS莢膜を欠失した菌株との連続感染によるマウスの死亡率は20%と著しく減少し,肺で検出されるGAS数も野生株感染の時の100分の1以下にまで減少した.また,莢膜の欠失によってIAV感染による上皮細胞へのGASの付着・侵入能や,IAVとGASとの間に見られる直接結合もほとんど認められなくなった.(2)IAVワクチンによる連続感染による同感染症の発症の抑制効果の可能性を検討した.

その結果,連続感染前でのIAVワクチンの皮下接種により,連続感染後のマウスの生存率が,22%から75%,にまで上昇した.以上の結果より,連続感染による劇症型GAS感染症の発症が,莢膜とIAV感染肺胞上皮細胞表層に発現しているIAV表層抗原ないし,細胞表面に存在するIAV粒子との結合を介したIAV感染細胞への付着・侵入の増強によることが強く示唆された.また,同感染症発症原因を除去することによる予防法として,感染前のIAVワクチン投与が極めて有効であることを明らかにした.
再生医療本格化に向けた上皮－間充織相互作用と分化機構の解明

本研究は「角膜上皮幹細胞様細胞(Side population: SP細胞)の表現型解明」を目指し、次世代シークエンサ、Gene ontology解析、定量的遺伝子発現解析(QPCR)、シングルセルQPCR、免疫組織化学的解析を遂行した。特異的抗体を用いず、核染色に使用されるHoechst 33342を用いた染色により同定されるSP細胞をシングルセル解析に供した。その結果、角膜上皮幹細胞が存在すると考えられる輪部上皮より単離した細胞であるにもかかわらず、このSP細胞は上皮細胞というよりはむしろ血管内皮細胞または間葉系細胞様の表現型を有する細胞集団であることを明らかにした。さらに、このSP細胞を低酸素下で培養すると分裂を開始し、さらに培養SP細胞を免疫組織化学的解析に供したところ、上皮細胞マーカーを発現することが示唆された。この研究成果を日本再生医療学会と国際幹細胞シンポジウムで発表を行うと共に、英字学術論文に受理された。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、角膜上皮再生医療を普及させるため、角膜上皮幹細胞の分化、維持機構を解明することで本治療法の有効性を示すことを目指し、以下2つの研究課題に取り組んだ。(1)白色家兎を用いた角膜上皮組織修復過程の解析白色家兎の眼組織を用いて、分化細胞が存在する角膜上皮と未分化細胞が存在する輪部上皮を切除した角膜上皮欠損モデルを作製し、組織再構築過程を解析した。特に上皮細胞と、その直下に存在し上皮細胞の分化や増殖を制御するニッシェであると考えられる基底膜に着目して解析を行った。長期観察の結果、未分化細胞が存在すると考えられている輪部組織に類似した構造がモデル眼表面に再構築される可能性が示され、本モデルは角膜上皮幹細胞ニッシェの解析に有用なモデルとなることが示唆された。さらに再構築された輪部様構造中には上皮と間葉系細胞マーカーを共発現する細胞が存在し、上皮-間充織転換が誘導されることが示唆された。角膜上皮欠損モデル眼表面の解析から、未分化細胞が存在すると考えらる輪部様構造中では上皮細胞が間葉系の表現型を獲得することが示唆された。そこで角膜上皮幹/前駆細胞の表現型の解明をめざし、SP細胞に着目した。これは特異的抗体を用いず、核染色に使用されるHoechst 33342を用いた染色により同定された細胞である。輪部上皮SP細胞を分取し、次世代シークエンサーを用いた遺伝子発現解析の結果、SP細胞は上皮細胞というよりはむしろ血管内皮/間葉系細胞の表現型を有する未分化細胞であることが示唆された。角膜上皮欠損モデルの長期観察の結果、輪部組織様構造がモデル眼表面に再構築される可能性が示された。さらに再構築された輪部様構造には上皮と間葉系細胞マーカーを共発現する細胞が存在し、上皮間葉移行と組織修復機構の関連が示唆できた。これらの成果は学術論文Laboratory Investigationに掲載された。また、輪部上皮SP細胞における次世代シークエンサーを用いた遺伝子発現解析の結果、SP細胞は上皮細胞というよりはむしろ血管内皮/間葉系細胞の表現型を有することが示唆された。これは今までの上皮幹/前駆細胞の知見とは異なる新しい所見となる可能性がある。次世代シークエンサーを用いた遺伝子発現解析により抽出された輪部上皮SP細胞マーカー候補遺伝子を選出できたことをもとに、次年度は特異的抗体を用いて標的細胞を分取し、その細胞の正常解析を行う。白色家兎では使用可能な抗体が極めて少ないため、検討が困難である場合は、ヒト、マウス、ラットの角膜組織を用いて解析を行う。また、上皮組織下に存在する血管内皮細胞や間葉系細胞に焦点を当てた検討も行う。
不完全労働市場における戦略的セイフティネット構築に向けた理論的・実証的研究

本研究では、不完全市場を前提とするゲーム理論他の応用ミクロ経済理論の成果を利用して、労働供給と探職行動、更にはそれに伴う労働者の移動や入職等の基本的メカニズムの再検討を行い、労働市場政策を「戦略的」側面から再評価を行うための基礎的研究を行った。まず、NLSY等の米国の家計データと、家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調査」を利用して、統計分析を行った。その結果、賃金以外にも、労働者がおかれた状況が転職に影響をおよぼすことなどが見えてきた。企業の規模についても影響があることが示唆された。これらの統計分析に基づき、"Job Search and Firm Size Effect in Japan" (by Akabayashi, Fujiwara-Greve and Greve)という論文を執筆、現在改訂中である。そこでは、単純な非線形回帰分析により、個人の転職の確率が、その人の学歴や労働時間、さらには企業の規模に、影響を受けることがわかった。大企業ほど転職の可能性が低いことは、転職が少ないという評判が、個人の会社に対する信頼に反映し、その結果、会社の規模が大きくなるという理論と矛盾しない。そこで政策的には、このような入離職情報の積極的な開示を進めることが、労働者・企業の双方にとって有益であることが示唆される。さらに、このような実証研究を基礎付ける転職の理論として、労働者一人一人をプレイヤーとし、いくつかの環境パラメターを設定した上で、評判の形成を繰り返しゲームの下で再現させる理論の論文(Takako Greve)を執筆した。さらに、家計内の戦略的リスク回避と出稼ぎ行動の評価のために、南アフリカ共和国の家計調査を利用した分析を行った。分析に先立ち、不完全労働市場における最適ポートフォリオとしての出稼ぎ行動のモデルを構築した。5年分のデータを用いた統計分析の結果の骨子は「出稼ぎ労働の経済学-南アフリカ共和国の事例」(赤林英夫)という論文、分析の詳細については、"Apartheid and the Motivation of Migrant Workers"(by Akabayashi and Suga)という論文にまとめた。そこでは、保険市場が不完備の状況下で、家族内で所得リスクをヘッジするための出稼ぎ行動の存在が明らかになった。さらに、1994年のアパルトヘイト崩壊後に、黒人にとっての出稼ぎ労働の経済学的意義が変化していることが確認された。政策的には、出稼ぎ労働とそれに伴う家族の不安定化を軽減するためには、所得の安定化が必要であることがわかった。本研究では、不完全市場を前提とするゲーム理論他の応用ミクロ経済理論の成果を利用して、労働供給と探職行動、更にはそれに伴う労働者の移動や入職等の基本的メカニズムの再検討を行い、労働市場政策を「戦略的」側面から再評価を行うための基礎的研究とすることを目的とする。今年度は、まず、実証に利用できるマイクロデータの再検討を行った。具体的にはNLSY等の米国の家計データを整理し、また日本のデータとして、家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調査」の使用許可を得て、分析も始めた。さらに、労働移動行動の評価のために、南アフリカ共和国のOctober Household Surveyの見直しも行った。

予備的分析として、NLSYおよび「消費生活パネル」について統計分析を行った。その結果、学歴や労働時間が転職に影響をおよぼすことなどが見えてきた。企業の規模についても影響があるようであった。さらに、南アフリカ共和国に関しては、主に、家計内の戦略的リスク回避と出稼ぎ行動について分析と検討を開始した。予備的分析から、賃金以外にも、それぞれの労働者がおかれた状況(学歴、労働条件など)が各個人の行動に複雑に影響していることが示唆される。そこで、転職の理論として、労働者一人一人をプレイヤーとし、いくつかの環境パラメターを設定した転職行動のモデルを考えている。そこでは特に、転職機会の集合が個人あるいは環境によって異なることを明示的に導入する予定である。また、南アフリカの分析に基づいて、不完全労働市場における最適ポートフォリオとしての出稼ぎ行動理論の構築をめざしている。また、いくつかの学会において、関連した研究の報告および情報の収集を行った。本研究では、不完全市場を前提とするゲーム理論他の応用ミクロ経済理論の成果を利用して、労働供給と探職行動、更にはそれに伴う労働者の移動や入職等の基本的メカニズムの再検討を行い、労働市場政策を「戦略的」側面から再評価を行うための基礎的研究とすることを目的とする。今年度は、NLSY(米国)および家計経済研究所「消費生活パネル」を利用した統計分析に基づき、"Job Search and Firm Size Effect in Japan"(by Hideo Akabayashi, Takako Fujiwara-Greve and Henrich R.Greve:研究代表者以外の2名は研究協力者)という論文を、現在執筆中である。そこでは、単純な非線形回帰分析により、個人の転職の確率が、その人の学歴や労働時間、さらには企業の規模に、影響を受けることがわかった。大企業ほど転職の可能性が低いことは、転職が少ないという評判が、個人の会社に対する信頼に反映し、その結果、会社の規模が大きくなるという理論と矛盾しない。そこで政策的には、このような入離職情報の積極的な開示を進めることが、労働者・企業の双方にとって有益であることが裏付けられる。さらに、このような実証研究の基礎付けとして、評判の形成を繰り返しゲームの下で再現させる理論の論文(Takako Greve)を執筆した。さらに、南アフリカ共和国における家計内の戦略的リスク回避と出稼ぎ行動について、5年分の家計データを用いた分析を終え、その骨子については「出稼ぎ労働の経済学-南アフリカ共和国の事例」(赤林英夫)という論文、分析の詳細については、"Apartheid and the Motivation of Migrant Workers"(by Hideo Akabayashi and Keita Suga)という論文にまとめた。そこでは、保険市場が不完備の状況下で、家族内で所得リスクをヘッジするための出稼ぎ行動の存在が明らかになった。
「パーソナルコンピュータを用いた適応型言語能力診断検査」の作成

語彙検査に関しては,語彙関連のデータベースと,国語教科書をもとに幼児版2版,小学校低学年版3版,高学年版3版,中学生版2版の問題310問を作成した。各版とも各学年約100名,合計約2700名に調査を実施した。この結果をもとに,各問題について識別力と困難度のパラメータ推定を行い,得点の分布などから不適切な問題を除外し,計260問を抽出した。漢字課題については,教育漢字・常用漢字からの各学年に配当されている漢字に基づき小学校低学年版3版,高学年版3版,中学生版2版の問題を作成した。各版とも各学年約100名に実施し,合計約2300名に調査を実施した。この結果をもとに,パラメータ推定を行い,得点の分布などから不適切な問題を除外し,計160問を抽出した。次に,作成された問題を用い,パソコン上で動作する検査を開発した。検査プログラムはvisual Basicで開発し,Windows上で動作するものである。文法課題に関しては「格助詞等」「授受動詞等」「助動詞」「情緒的意味,契約的意味文脈」「副詞」「直示」「接続詞・接続助詞」の7領域における課題文を整理し,課題の最終版を作成した。1年生から3年生まで各学年約100名に課題を施行した。この結果から,各領域内の課題文ごとの難易度を明らかにした。語用課題に関しては,日本語の多義的な表現の解釈についての小学生の反応を検討した。採用した多義表現の種類は,「否定の範囲」「局所的付加」「動詞の項充足」「間接表現」「皮肉」「意図」「慣用句」「隠喩」「しゃれ」「なぞなぞ」「同音異義」「指示詞」の12種であった。これらについて50の下位項目を作成し,小学校2年生から6年生まで各学年約140名合計約700名に,解釈の文脈依存の程度の5段階評定をもとめた。その結果,「慣用表現・比喩理解」と「文脈情報の利用」の2因子が抽出された。語彙に関しては,データベースから幼児・小学校低・中・高学年,および中学生用の単語を各100語程度を抽出し,問題を作成した。次にこれに基づき,1-3年生用の語彙検査を3版,4-6年生向けを3版作成し,各版について各学年100名ずつに実施した。実施された低学年用語彙検査データについては,3つの版ごとに四分相関係数を利用した因子分析を適用し,項目反応理論の前提となる1次元性を確認した。その後項目反応理論における2パラメタロジスティックモデルを利用し,各版ごとに項目の困難度と識別力を求めた。さらに,各版に含まれる共通項目を利用し尺度の等化を行い,項目反応理論に基づいた低学年用語彙検査を作成した。漢字に関してもデータベースから幼児・小学校低・中・高学年,および中学生用の漢字を各100程度を抽出し,問題を作成し,これに基づいて1-3年生用の漢字検査を3版作成,各版について各学年100名ずつに実施した。文法課題については,言語性学習障害児などが困難を示すことの多い,格助詞,授受動詞,直示,接続詞を中心に課題を構成し,音韻意識課題については,拍への分解や語頭音・語尾音の抽出を求める課題とした。また,小学校1年生と2年生(それぞれ30名程度)を対象に文法課題を試行し,課題の妥当性についての検討

材料となるデータを収集した。さらに,項目ごとの通過率から難易度について検討を行った。語用に関しては,語用能力のプロファイリング研究,英語の子どもの語用発達研究,アスペルガー障害や学習障害にともなう語用障害評価研究から検査構成のデータベースを作成した。また,一次元性が想定できる下位語用能力(間接性,推論伝達,指示伝達,直示,精神行為語の前提,丁寧さなど)を測定する検査項目や,障害の識別性能が高い徴候(開始の適切性,非言語行動の利用,ことばの常同性など)を測定する検査項目を試作した。語彙課題に関しては,本年度は中学生版2版を作成し,中学13年生約600名に実施した。また,幼児向けの課題も作成し,予備調査を保育所で実施した。漢字に関しては,小学校高学年版3版を作成し,46年生約900名に実施した。これら語彙・漢字能力検査について等化を行い,共通尺度上での各項目の困難度ならびに識別力パラメタを求めた。具体的には語彙については8版240項目2485名のデータを,漢字については6版125項目2068名のデータを用い,多母集団IRT2パラメタロジスティックモデルにより項目パラメタを同時推定することで水平・垂直等化を行った。結果,モデルに適合した項目は語彙で215項目,漢字で61項目であった。検査の精度としては語彙・漢字とも低学年に対して精度の高い検査となった。漢字についてはモデルに適合しない項目が多く項目の検討などの改善が必要である。文法について本年度は,1)格助詞・助動詞・授受動詞の使用,2)述部の意味との整合性,2)副詞の意味との整合性,4)接続詞の使用,の4側面について計30課題を設定し,小学校2,3年生を対象に実施した。その結果,主客の関係性の規定や,命題間の論理性の理解・表現において発達する過程が示された。また,内容語中心の文理解から,接続詞などの機能語がより強く文理解に関与する段階へと移行することが示唆された。語用に関しては,日本語の文脈依存・多義性研究をベースに,この面での小学生の能力を測定する枠組みを仮設し,同一言語表現の対立する解釈軸とする評定尺度を作成した。4年生から6年生まで約400名のデータを検討し,文脈に依存しない字義的解釈から文脈に依存した解釈に幅を広げる発達過程を示唆する結果を得た。語彙検査に関しては,語彙関連のデータベースと,国語教科書をもとに幼児版2版,小学校低学年版3版,高学年版3版,中学生版2版の問題310問を作成した。各版とも各学年約100名,合計約2700名に調査を実施した。この結果をもとに,各問題について識別力と困難度のパラメータ推定を行い,得点の分布などから不適切な問題を除外し,計260問を抽出した。漢字課題については,教育漢字・常用漢字からの各学年に配当されている漢字に基づき小学校低学年版3版,高学年版3版,中学生版2版の問題を作成した。各版とも各学年約100名に実施し,合計約2300名に調査を実施した。この結果をもとに,パラメータ推定を行い,得点の分布などから不適切な問題を除外し,計160問を抽出した。次に,作成された問題を用い,パソコン上で動作する検査を開発した。検査プログラムはvisual Basicで開発し,Windows上で動作するものである。文法課題に関しては「格助詞等」「授受動詞等」「助動詞」「情緒的意味,契約的意味文脈」「副詞」「直示」「接続詞・接続助詞」の7領域における課題文を整理し,課題の最終版を作成した。1年生から3年生まで各学年約100名に課題を施行した。この結果から,各領域内の課題文ごとの難易度を明らかにした。
Anti sense RNAを用いたクラスII主要組織適合抗原の生物学的役割の解析

クラスII主要組織適合抗原(Ia抗原)は、T細胞の抗原認識に重要な役割をになっていることが明らかにされている。しかしIa抗原の生体内での発現が個体発生の過程でT細胞の分化・成熟にどのような役割を果たしているか不明の点が多い。本研究では上記の問題を解決し、Ia抗原の生物学的役割をより明らかにすめためにまず、In vitroの系においてIa抗原の発現調節可能なanti-sense RNAのシステムを確立する。次にこのanti-sense RNA遺伝子をマウスの受精卵に導入してIa抗原の発現が抑制されているトランスジェニックマウスを確立する。このマウスの免疫異常を検索することにより上記の疑問を解決しようと試みた。そして、過去2年間の研究の結果、以下の点まで明らかにすることが出来た。1.I-Aβ鎖の5'UT部100塩基をメタロチオネイン遺伝子にanti-senseの向きに組み換えたDNAをB細胞リンフォーマに遺伝子導入することによりその細胞上のI-A分子の発現を調節することが出来た。2.より効率良くI-A分子の発現を調節する遺伝子の部位を検索した結果、5'UTと3'UTでは同程度の調節効果が得られたがβ_1ドメイン部を用いてもその効果が見られなかった。3.In vitroの系で調節効果の見られた5'UT anti-sense DNAをC57BL/6XSJLF_1マウスの受精卵に導入してトランスジェニックマウスを確立した。4.作製した13系統のトランスジェニックマウスのうちで、3系統のマウス由来の脾細胞においてI-A分子の発現低下が見られた。現在上述のマウスの免疫異常を検索するとともに、新たに、In vitroの系で効果の見られた3'UT部と5'UT部のanti-sense遺伝子を同時にもつトランスジェニックマウスを作製中である。クラスII主要組織適合抗原(Ia抗原)の生物学的役割をより明らかにするために以下に示す順序で研究をすすめている.1.Ia抗原の発現調節可能なAntisense RNAのシステムを確立する.2.上記のAntisense遺伝子をもつトランスジェニックマウスを作成する.3.このトランスジェニックマウスにおける免疫学的異常を検索する.本年度は1.の項で以下のような実績が得られた.ヒトメダロチオネインプロモーターにIーA分子をコードする遺伝子の一部をAntisenseの向きに,また遺伝子増幅のためDHFR遺伝子とともにつなぐ.このDNAをIa抗原陽性のBlymphoma(M12.4)にプロトプラスト法を用いて遺伝予導入した.得られたトランスフェクタント細胞上のIa分子の量をFITCを付けた抗Ia抗体とFACSを用いて半定量的に調べた.その結果,(1)得られたトランスフェクタントの約1/3のクローンにおいてIーA分子の量がもとのM12.4細胞のIーA分子の量の5%以下に減少していた.しかし,これらのクローン細胞のIーE分子の量は減少していなかったことからAntisense遺伝子の導入によりIーA分子の発現のみが特異的に抑制されたことが明らかになった.(2)M12.4細胞には抗原提示能があることが知られている.そこでIーA分子の発現が抑制されているトランスフェクタントの抗原提示能をIーA分子で拘束されるヘルパーT細胞ハイブリドーマによるILー2産生能で調べた.その結果トランスフェクタントのT細胞への抗原提示能は細胞表面上のIーA分子の発現量に比例していることが明らかになった.

現在,このantisense遺伝子をマウス受精卵へ導入してトランスジェニックマウスの作成を試みている.クラスII主要組織適合抗原(Ia抗原)の生物学的役割をより明らかにするために以下に示す順序で研究をすすめてきた。1.Ia抗原の発現調節可能なanti-sense RNAのシステムを確立する。3.このトランスジェニックマウスにおける免疫異常を検索する。すでに昨年度IーAβ鎖をコードする遺伝子の5'UT部をanti-senseとして用いることによりIn vitroの系で効率よくIa抗原の発現を調節する系が確立出来た。そこで、今年度はより効率良くIa抗原発現調節効果の得られる遺伝子の部位の検索と、上述のanti-sense遺伝子をもつトランスジェニックマウスの作製を試みた。その結果、1.IーAβ鎖の3'UT部を用いても5'UTと同程度のIa抗原発現調節効果が得られた。2.IーAβ鎖のβ_1ドメイン部では調節効果が得られなかった。4.5'UT部のanti-sense遺伝子をC57BL/6、SJL F1マウスの受精卵に導入して13系統のトランスジェニックマウスを確立した。この内、3系統のマウスにおいてそれらの脾細胞上のIa抗原の量の低下が見られた。現在、これらのIa抗原の低下が見られているマウスの免疫能を検索するとともに、新たにIn vitroの系で調節効果の確認された3'UT部を5'UTと一緒にしてC57BL/6マウスの受精卵に導入することにより、よりIa抗原の発現抑制の強いトランスジェニックマウスの作製を試みている。また、それまで用いたヒトメタロチオネイン遺伝子のプロモーターから、生体内でプロモーター活性の強いβーアクチンのプロモーターに組み換えたanti-sense遺伝子も受精卵に導入している。
SAPK新規標的分子の中心体複製抑制機構及びPLK4の中心体移行機構の解明

中心体は細胞分裂期において紡錘体極として働く事により染色体の均等分配に本質的な役割を担っている。正常細胞では細胞周期1回につき一度だけ中心体複製が起こる様に厳密に制御されている。しかし癌細胞ではストレス刺激により中心体数の異常が容易に引き起こされるが、その分子機構は不明であった。我々は2つのストレス応答経路であるp38/JNK経路およびp53経路が協調的にPLK4を介した中心体複製を制御することを見出した。更に中心体複製を抑制する際のSAPK標的分子の特定にも成功した。またPLK4の中心体移行機構の解明も行っており、PLK4の中心体輸送に関わる分子を複数同定することに成功した。細胞内小器官である中心体は、細胞分裂期において紡錘体極として機能することにより染色体の均等分配を担うことが知られている。正常細胞では中心体数が厳密に制御されているのに対して、癌細胞ではストレス刺激によって中心体数が増加する現象が知られていたが、その分子機構は不明であった。申請者らは、p53及びストレス応答MAPK(SAPK)が協調的に作用する事によりストレス環境下によって引き起こされる中心体数の過剰増加を抑制する事を明らかにした(Nakamura T. et al., Nat.Commun.(2013))。本研究では、SAPKが中心体複製を抑制する際に制御する標的分子の同定及びその機能解析を試みている。申請者らはこれまでに中心体複製に関わる分子がSAPKによってリン酸化されるか検証を行ったところ、SAPKの新規基質分子の候補を複数得ることに成功した。これらの分子が実際にSAPKによってリン酸化され得ることをSAPK阻害剤等で確認し、更に内在性の蛋白質レベルでもこれらの候補分子がリン酸化される事も確認した。またリン酸化サイトの特定にも成功しており、Ala変異を導入する事によりSAPKからのリン酸化が消失する事も確認している。また本研究では、中心体複製の鍵分子であるPLK4の中心体移行メカニズムの解明も試みている。これまでにPLK4の中心体移行に関わる分子を質量分析により網羅的に同定し、中心体移行に関わることが予想される候補分子を複数得ることに成功した。またこれらの候補のうち数分子がPLK4とそれぞれ結合することも共沈実験等により確認している。微小管重合中心である中心体は細胞分裂期において二極性の紡錘体極として機能することにより染色体の均等分配に本質的な役割を果たしている。正常細胞では細胞周期1回につき1度だけ中心体複製が起こる様に厳密に制御されているため、中心体数は1または2個に維持されている。一方多くの癌細胞ではストレス刺激等により容易に中心体数の異常が惹起されることが報告されている。中心体数の異常は染色体の不安定性(染色体不均等分配)を誘発するため癌の悪性度を高める要因として知られているが、これまでストレス刺激に伴って中心体数の異常が起こる分子機構に関しては不明であった。我々らはこれまでに、ストレス応答MAPK(SAPK)経路とp53経路が協調して中心体複製を制御しており、ストレス環境下での染色体安定性の保持に重要であることを見出した(Nature Commun., 2013)。また我々はストレス環境下においてSAPKが中心体の過剰複製を抑制する機能があることを見出している。今回我々はSAPKを介して中心体過剰複製を抑制する分子機構を解明するため、SAPK標的分子の探索を行った。その結果、複数の候補分子を同定することに成功し、SAPKによるリン酸化部位の特定にも成功した。更にSAPK標的分子がリン酸化される生理的意義に関しても解析を行っており、SAPKによる同標的分子のリン酸化が中心体複製を抑制する効果がある知見も得られている。また申請者はPLK4の中心体移行機構の解明も試みており、同分子の中心体輸送に関わる制御分子を複数同定することに成功している。またこれらの制御分子とPLK4との相互作用等を解析することにより、PLK4の中心体移行機構が分子レベルで明らかになりつつある。26年度が最終年度であるため、記入しない。分子生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。SAPKの中心体複製を抑制する際の標的分子の探索に関しては、当初の予定通りストレス刺激依存的にSAPKによってリン酸化される分子を複数個同定する事に成功した。またSAPKによってリン酸化されるリン酸化部位を特定する事にも成功した。更に現在そのリン酸化の意義に関しても解析を行っており、一定の成果が得られている。このため、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。PLK4の中心体移行機構に関しても、当初の予定通りPLK4の中心体移行に関わることが予想される分子を質量分析により同定する事に成功した。

現在これらの候補分子とPLK4との相互作用などを検証しており、研究はおおむね順調に進展していると考えられる。SAPKの中心体複製を抑制する際の標的分子の探索及びその生理的意義に関しては、これまでに得られたSAPKの新規標的分子がリン酸化される生物的意義について検証を行う。具体的には特定したリン酸化サイトを消失したAla変異体またはリン酸化を模倣したAsp/Glu変異体を作成し、これらの変異体間で細胞内局在、分子間相互作用、蛋白質安定性等に影響を及ぼすか検証を行う。PLK4の中心体移行機構に関しては、これまでに質量分析により得られた中心体移行に関わる候補分子をsiRNAによって遺伝子欠損させ、PLK4の中心体移行が阻害されるか検証する予定である。またこれらの候補分子とPLK4が直接または間接的に結合するか共沈実験等で検証する予定である。
高次光増感型デンドリマーの構造制御と発光素子への応用

次世代の光通信・光配線に望まれる新規高分子レーザー発振媒体として、光増感型デンドリマーに着目し、分子内エネルギー移動によるクロモフォア(発光中心)の高効率励起及び濃度消光の抑制により、高分子薄膜中でのレーザー発振を目指している。本研究では、この光増感型デンドリマー分子の高次構造がもたらす分子内エネルギー移動及び増幅自然放出光(ASE)について検討を行った。スピンコート法によりガラス基板上に作製したポリスチレン薄膜に、ナノ秒Nd:YAGレーザーの第三高調波(355nm)で励起を行ったところ、ペリレンとアントラセンをモル比1:8の割合で分散した系では、励起光強度を増加しても、ペリレンの発光スペクトルの半値幅は95nmで、ほとんど変化はなかった。それに対し、アントラセンを内殻に有するデンドリマーにおいては、励起光強度を増加していくと、発光スペクトルの半値幅が狭くなる(FWHM=47nm)ことが観測され、これはASEによるものであることが確認された。一方、デンドリマーの内殻にアントラセンを有しないものは、若干のアントラセンの発光が見られ、発光スペクトルの半値幅は84nmであり、ほとんど先鋭化が見られなかった。これらのことは、デンドリマー内部に有するアントラセンへのエネルギー移動を経由することにより、効率よくデンドリマーコア部のペリレンを励起することができることを示しており、エネルギー移動効率がASEに大きな影響を及ぼしていることが明らかとなった。