hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
野生ブドウの遺伝資源利用による育種年限短縮に関する研究

ヤマブドウを交配親に用いて得られた雑種において2年生実生、1年生実生共に花芽形成は認められなかった。しかし、幼若相から成木相に至る過度相の転換期の目安となる巻きひげの出現が、一般に言われている出現時期より早く現れる個体が多く認められ、幼若性が短い雑種を効率的に得られることが示唆された。一方、芽の休眠性に関してはリュウキュウガネブを交配親に用いて得られた雑種の中にはリュウキュウガネブより休眠性が浅い個体が認められた。4.遺伝資源の収集と評価:本年は沖縄本島北部および近隣の離島である阿嘉島、慶留間島、外地島、渡嘉敷島、粟国島、久米島、さらにトカラ列島の最北端である口之島を調査した。その結果、粟国島以外では自生が確認された。。果実の特性では宇嘉54の果粒は非常に大きく,一粒重量は約1gほどであった。果皮のアントシアニン含量は,ともに昨年度の奄美大島系統より高かった。果皮のレスベラトロール含量は,久志が約75μgと非常にレベルが高かった。葉形に関しては自生地が北に行くにつれ、3裂片の葉形になる傾向が見られた。本研究は無休眠性、四季なり性および一才性の形質を持つ日本原産野生ブドウを利用し育種年限の短縮法を構築するため行った。リュウキュウガネブを種子親に用いれば周年交配が可能性となるため短期間に多くの交雑実生を獲得可能で、今回それらの中から無休眠性の中間母本を獲得した。また、沖縄近隣諸島をリュウキュウガネブの調査した結果、大粒,高アントシアニンおよび高レスベラトロールなどを示す優良系統を選抜し、その葉形は高緯度のものほど第1側脈長/主脈長の値が大きくなることを明らかにした。1.周年交配、実生育成法の確立:温度設定、供試系統を考慮すれば周年交配が可能であることが示唆され、開花期間に3ヶ月ほどブランクはあったが非常に多くの交配種子を得ることができた。2.交配試験:本年はリュウキュウガネブを温度制御した温室で種子親として使用すれば充実した交配種子を通常の交配試験に比べ労力が少なくかつかなり大量に獲得することができた。3.特性調査:2013年度は雑種実生があまり得られず十分な調査ができなかったが2014年度は大量の種子が得られたため芽や種子の休眠性や実生の幼若性などの特性調査がかなり進む。種子の特性に関してはリュウキュウガネブの自然交配種子から育種の効率化の観点から有益である休眠性の非常に短い種子が得られる事が明らかとなった。4.遺伝資源の収集と評価:本年の調査から、リュウキュウガネブの分布に関して知見が増えた。特にこれまで曖昧であった種子島および屋久島のリュウキュウガネブの分布の有無を明らかにした。大粒性や種子の無休眠性など今後、重要な育種素材となる系統がより多く発見された。果樹園芸学1.周年交配、実生育成法の確立:供試材料の雌株が冬季に伸長停止をする変異体であることがわかったため周年交配の試験は中止し、実生育成法(種子低温処理法、施肥などによる実生生育促進法の検討など)を中心に行う。2.交配試験:引き続き一才性野生ブドウとリュウキュウガネブを中心として交配を行い、実生数の増加に努める。また、リュウキュウガネブを花粉親とし、醸造用ブドウや生食用ブドウとの交配を進め、実生を得る。3.特性調査: 2013・14年度に得た実生を用いて芽の休眠性、幼若性、一才性の調査を進める。リュウキュウガネブを交配親とした2014年度に得られた種子の休眠性を調査する。4.遺伝資源の収集と評価:鳩間島などこれまで調査した地域以外に調査範囲を広げ分布を確認するとともに、穂木および果実の収集を行う。更にそれらから栄養繁殖体および種子繁殖体を育成して形質調査を行い、有用変異体の獲得に努める。
津波被災農地の高塩濃度土壌における水分・塩分量計測センサネットワークの開発と適用

本研究の成果は、塩濃度の高い土壌(津波被災農地や有明海沿岸地域)の状態をインターネット上でモニタリングできる仕組みを構築したことである。今までは、センサの近くにデータロガーを設置し、一定の間隔で現地の機器からデータを回収するという形式が一般的であったため、本研究により、データ取得の負担が大幅に軽減できることとなった。福岡・佐賀・熊本・東北という広域にシステムを展開することで、研究連携の重要性やシステムの利便性の周知に努め、IoTで今後益々重要となる「電源の確保」「電波の見える化」に関する問題提起が可能となり、社会実装を見据えた技術教育の方向性を示すことができた。平成27年度は、マイコン(Arduino)を用いたXbeeによる無線通信とTDTセンサの制御を実現し、佐賀大学圃場・熊本県玉名市横島・宮城県岩沼市で誘電率と電気伝導度の3点3深度計測を行なった。システムの堅牢性を高めるために、無日照保証を考慮した太陽光パネルとバッテリーの最適な組み合わせを検討して、数ヶ月間メンテナンスフリーでの運用を可能とした。さらに、Xbeeの通信距離・障害物の影響を検証し、数百m程度の距離での安定的な多点通信が可能となった。研究実施体制としては、有明高専教育研究技術支援センターの堀田孝之(連携研究者)・荻島真澄(研究協力者)・中島正寛(研究協力者)に参画頂き、プロジェクトの水平展開を見据えたシステム構成の検討と各所でのシステム設置を行なった。上記の通り、研究進捗・連携体制も良好で、平成28年度に実装開始予定だったIoTを意識したシステムのクラウド化も一部できており、計測データ(1時間毎)を常時Web上で確認できる状態になっている。研究実績の公表に関しては、土壌物理学会と第2回電子デバイス・回路・照明・システム関連教育・研究ワークショップにて発表し、農工連携の事例として共に表彰を受けている。本研究の目的は土壌水分・塩分の空間変動性の解明に資する農学系現場ニーズに沿った簡便なデータ監視システムの実現である。(1)マイコンによるTDTセンサを用いた土壌水分量計測の制御手法の提案。(2)土壌水分・塩分量計測センサネットワークの開発および評価。(3)津波被災農地におけるセンサネットワークの適用。というの3つを実現することにより目的を達成する。(1)に関してはTDTセンサの自在な制御を可能とするライブラリ開発を行いプロトタイプの実装を行うことができている。(2)に関しては佐賀大学圃場でのシステムチェックを経て熊本県玉名市横島で実験中である。(3)に関しては宮城県岩沼市で3点3深度の空間変動を考慮した無線計測を行なっている。従って(1)(3)各々おおむね順調に進展している。平成28年度は、昨年と同様に熊本県玉名市横島・宮城県東松島市(岩沼市から移設)でシステムの検証を行った。若干のデータ欠損は時折あるものの安定した動作を確認できた。天候や障害物の影響に関する実験やセンサからのデータ取得に関するマイコンプログラムの改修等を行うことにより、IoT分野におけるシステム品質の担保に関するノウハウを蓄積した。研究実施体制としては、有明高専教育研究技術支援センターの堀田孝之(連携研究者)・荻島真澄(研究協力者)・中島正寛(研究協力者)に引き続き支援いただき、同センターの古賀つかさ(研究協力者)および、仙台高専名取キャンパス教育研究技術支援室の小山真二郎(研究協力者)・山岡靖明(研究協力者)に新しく参画いただくことによって九州・東北の物理的な距離を越えた円滑な連携体制ができている。上記の通り、研究進捗・連携体制も良好で、システムの堅牢性を高めるための調査も随時行っている。平成29年度に実施開始予定だったケース教材の開発も前倒しで着手している。研究実績の公表に関しては、土壌物理学会、産学連携学会、IEEE計測研究会にて発表を行い、更なる連携の拡大に向けて取り組んでいる。という3つを実現することにより目的を達成する。(1)、(2)に関しては昨年の報告と同様に順調である。現在は、センサネットワークの電波状況の面的な把握を目標として学内で検証を行っている。(3)に関しては圃場を岩沼市から東松島市に変更し、順調に稼働している。天候やバッテリーの状況によってデータの欠損等がみられるときも仙台高専と連携したバックアップ体制を取ることができており、おおむね順調に進展している。本研究の目的は土壌水分・塩分の空間変動性の解明に資する農学系現場ニーズに沿った簡便なデータ監視システムの実現である((1)マイコンによるTDTセンサを用いた土壌水分量計測の制御手法の提案(2)土壌水分・塩分量計測センサネットワークの開発および評価(3)津波被災農地におけるセンサネットワークの適用)。2015年度は無線ネットワーク(XBee)と土壌センサー(TDT)によるシステムを構築し、2016年度は、得られたデータのクラウド化を実現した。このようなIoT(Internet of Thigs)が流行し、同様のシステムも数多く出てきたため2017年度は無線と電源の堅牢性向上・メンテナンス性も含めた研究を行った。

計画通り順調に進み、実施体制を拡大し、佐賀大学・有明高専の研究分担者を中心に、研究協力者として有明高専の野口卓朗特命助教・教育研究技術支援センターの荻島真澄・中島正寛・古賀つかさ、仙台高専名取キャンパス教育研究技術支援室の小山真二郎・山岡靖明の支援のもと、佐賀県・福岡県・熊本県・宮城県、4県での広域な実験に発展した。特に、宮城県東松島市大曲・岩沼市での実験は宮城大学千葉克己准教授の協力もあり、有益なデータが継続的に取得できている。また、熊本県玉名市横島のトマトハウス(上村農園)での計測では津波被災農地と同程度の高塩濃度であるにもかかわらず良好な生育環境であることを確認できた。最終年である2017年度は、出口戦略として、産学連携を推進し、現在、成果公開準備中である。IoTは簡単なシステムで構築できるが、それを支える人材が全く足りていないことを痛感した。特に、「無線がつながらない」「電源がもたない」という大きな問題はテクノロジーに頼り切るのではなく、人の力によって観察・解決していかなければならない。今後は本取組を拡大させ、IoT活用人材育成・産学連携を継続的に行っていく予定である。本研究の成果は、塩濃度の高い土壌(津波被災農地や有明海沿岸地域)の状態をインターネット上でモニタリングできる仕組みを構築したことである。今までは、センサの近くにデータロガーを設置し、一定の間隔で現地の機器からデータを回収するという形式が一般的であったため、本研究により、データ取得の負担が大幅に軽減できることとなった。福岡・佐賀・熊本・東北という広域にシステムを展開することで、研究連携の重要性やシステムの利便性の周知に努め、IoTで今後益々重要となる「電源の確保」「電波の見える化」に関する問題提起が可能となり、社会実装を見据えた技術教育の方向性を示すことができた。今後は、東北・九州で計測中のデータの検証とシステムの堅牢性の向上を検討する。さらに、本システムのニーズ探索のために、自然災害の予見に寄与するための計測対象拡大を図る。研究推進のベースとなる農工分野間の壁や、研究者間の意思疎通の方法などを含めて研究をスムーズに進めていくための環境整備も同時に確立していく。問題は、センサが外国製品のため、円安の影響を受け、想定していた数の多点計測ができないということである。これに関しては、本件とは異なるがセンサの独自開発も視野にいれて検討していく。このように、システム開発・運用・連携をキーワードとして、農工連携の事例をアウトリーチ活動の一環として広く公開することも前倒して実施する予定である。今後は、昨年に引き続きデータの検証とシステムの堅牢性の向上を検討する。本システムのニーズが益々大きくなっているため、企業との連携を含めた成果の出口戦略を検討する。問題は、昨年同様、センサが外国製品のため、円安の影響を受け、想定していた数の多点計測ができないということである。このように、問題点の洗い出しやトラブル対応を含めて、農工連携の事例としてアウトリーチ活動を積極的に行っていく。電子回路円安の影響により、センサの価格が想定より高くなってしまった。そこで計測点数を減らしての運用になったため、予算案との差異が生じている。近年の円安の影響により、センサの価格が想定より高くなってしまった。
高符号化率符号を用いたディジタル磁気記録の研究

本研究成果として,新たな高符号化率符号と今後の高密度磁気記録において採用されるパーシャルレスポンス方式を組み合わせた方式を提案し,従来良く知られかつ公知の方式に対して優位性が認められた.以下に,本研究で得られた主要な成果を示す.・パンクチャド畳込み符号を用いた符号化率11/12パンクチャド符号化パーシャルレスポンス方式を提案した.そして,従来の8/9符号を用いた方式に比べて,E^2PR4ML方式の場合で,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,3.4dB程度の改善が得られた.・符号化率10/12,9/10MSN符号を新たに構成し,従来の符号化率8/10MSN符号に対して,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,それぞれ0.8,1.6dB程度のSN比改善が得られた.・符号化率9/10トレリス符号を新たに構成し,PR4MLとEPR4ML方式に組み合わせたトレリス符号化パーシャルレスポンス方式を提案した.そして,従来の8/9符号とPR4ML方式,16/17符号とEPR4ML方式を用いた方式に対して,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,それぞれ2.4dB,2.3dB程度のSN比改善が得られた.次に,上記で得られた成果を基に研究を発展させ,次の課題についても良い結果を得ている.・2トラック記録を用いたトレリス符号化パーシャルレスポンス方式による高密度ディジタル磁気記録方式の開発を進めた.そして,この結果として,従来のNRZ符号を用いたPR4ML方式に対して,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,3.4dBの改善が得られた.上記の全ての項目は,ビット誤り率を計算機シミュレーションにより求め,評価したものである.また,本研究では,ドラムテスタやスピンスタンドを用いた記録再生実験を実施し,上記の各提案方式の有効性を確かめるため,一部は実験を進めている状況である.今後,ここで取り上げた以外にも他の有望な符号化方式を考案し、実験とシミュレーションによる評価を実施する予定である.本研究は、マルチメディアに代表される多種多様な情報通信の分野において、ディジタル情報の一時蓄積と保存という問題を扱う情報記録の分野に関する研究である。本研究では、この分野の中で、ディジタル磁気記録を対象とし、ディジタル信号処理技術と記録符号化技術など多くの要素技術の特性を改善でる方式を提案し研究する。平成9年度の成果として、新たな高符号化率符号と今後の高密度磁気記録において採用されるパ-シャルレスポンス方式を組み合わせた方式を論文として幾つか発表する結果を得ている。このため、平成9年度においては、研究実施計画の以下の項目を達成しているものと考えている。1.高符号化率符号を構成する符号探索アルゴリズムの考案を行った。2.複数のワークステーションを用いた並列計算処理で効率的に符号探索アルゴリズムを実行させ、優れた高符号化率符号を選択することができた。(探索時間は、複数の計算機を用いることで短縮することができる。)上記項目の達成の結果として、以下の方式のビット誤り率を計算機シミュレーションにより評価できた。1.トレリス符号化パ-シャルレスポンス方式2.パンクチャド符号化パ-シャルレスポンス方式これらの符号化方式は、平成9年度中に開発した符号探索アルゴリズムにより、探索された符号を基に構成され、それぞれ異なる手法で情報伝送速度の高い符号を実現している。平成10年度は、本研究の以下の残りの課題を中心に研究を実施する。1.ドラムテスタやスピンスタンドを用いた記録再生実験を実施する。2.提案方式の復号アルゴリズムの複雑さを考慮し、LSI回路による実現規模を見積もる。また、ここで取り上げた以外にも他の符号化方式を考案し、評価する予定である。本研究成果として,新たな高符号化率符号と今後の高密度磁気記録において採用されるパーシャルレスポンス方式を組み合わせた方式を提案し,従来良く知られかつ公知の方式に対して優位性が認められた.以下に,本研究で得られた主要な成果を示す.・パンクチャド畳込み符号を用いた符号化率11/12パンクチャド符号化パーシャルレスポンス方式を提案した.そして,従来の8/9符号を用いた方式に比べて,E^2PR4ML方式の場合で,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,3.4dB程度の改善が得られた.・符号化率10/12,9/10MSN符号を新たに構成し,従来の符号化率8/10MSN符号に対して,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,それぞれ0.8,1.6dB程度のSN比改善が得られた.・符号化率9/10トレリス符号を新たに構成し,PR4MLとEPR4ML方式に組み合わせたトレリス符号化パーシャルレスポンス方式を提案した.そして,従来の8/9符号とPR4ML方式,16/17符号とEPR4ML方式を用いた方式に対して,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,それぞれ2.4dB,2.3dB程度のSN比改善が得られた.次に,上記で得られた成果を基に研究を発展させ,次の課題についても良い結果を得ている.・2トラック記録を用いたトレリス符号化パーシャルレスポンス方式による高密度ディジタル磁気記録方式の開発を進めた.

そして,この結果として,従来のNRZ符号を用いたPR4ML方式に対して,規格化線密度3,ビット誤り率10^<-4>を達成するSN比において,3.4dBの改善が得られた.上記の全ての項目は,ビット誤り率を計算機シミュレーションにより求め,評価したものである.また,本研究では,ドラムテスタやスピンスタンドを用いた記録再生実験を実施し,上記の各提案方式の有効性を確かめるため,一部は実験を進めている状況である.今後,ここで取り上げた以外にも他の有望な符号化方式を考案し、実験とシミュレーションによる評価を実施する予定である.
インスリン抵抗性に着目したアルツハイマー病バイオマーカーの縦断的研究

本研究では、軽度の認知機能障害のある46名の登録を得た。データの不備などのために、データ解析には、40名のデータを使用した。同意を得た患者は、空腹時の血中インスリン(IRI)と血糖値(FBS)および一般性科学検査が実施され、Mini Mental State Examination (MMSE)を含む認知機能評価を実施した。MMSEのcut-offである23/24で全体を2群〔認知機能低下群Vs認知機能維持群〕にわけT検定を実施した。2群に血糖値とHbA1cには差がなかったが、IRIは認知機能低下群で有意に高かった。インスリン抵抗性の認知機能低下への関与が推測された。インスリン抵抗性(IR)が、アルツハイマー病の進行への関与に関する機序を明らかにするために、MRIのvoxel based morphometryによる脳萎縮評価と神経心理検査を併せた包括的・縦断的な検討を行うこととし、研究計画を立案した。アルツハイマー型認知症(AD)の前駆段階である主観的認知機能障害(SCI)、軽度認知機能障害(MCI)と認知症発症後のADの患者を対象に、採血によるIR評価、脳画像検査(構造的MRI画像、拡散MRI、安静時脳機能MRI)、神経心理検査などを総合的に評価し経過を追うことで、ADの発症前(preclinical AD)からADの発症に至るまでのそれぞれの過程におけるIRと脳障害の関連を前向きに観察する登録研究を計画し、名古屋大学医学部の生命倫理委員会に申請し、承認された(承認番号2015-0378654)。研究対象者の選択基準としては65歳85歳のSCI,MCI,ADと診断されたものとし、除外基準としては、悪性腫瘍、症候性脳梗塞、その他担当医が不適格と判断したものとした。目標症例数は各群60名の3群総計180名とした。IR評価のためには、HOMA-R(空腹時血糖と血清インスリン値の積に定数を掛けたもの)を用い、各種評価との関連を検討することとした。神経心理検査を主要評価項目とし、構造的MRI画像、3.0テスラMRIを使った拡散MRI、安静時脳機能MRI(同意者のみ)を副次評価項目とすることとした。登録後1年間のフォローの後、再度同項目の評価を実施する計画とした。現在、研究登録のための登録者のスクリーニングを開始しており、順次同意を取得したえで登録を実施していく予定である。倫理委員会による研究計画の承認に予定よりも時間がかかったため。インスリン抵抗性(IR)は、認知機能低下と関連する可能性が示唆されており、特にあるアルツハイマー型認知症(AD)の病理を促進する可能性も示されている。しかしながら、臨床的なデータが不足しており、IRが認知機能低下およびADの病理変化促進への関与に関わる機序も充分には明らかにされていない。ADの治療法開発が急がれるなか、IRの認知機能低下の機序解明は新たな治療戦略の糸口になる可能性がある。そのため、本研究では、ADとその前駆段階であるMild cognitive impairment (MCI),さらにその前段階であるsubjective cognitive impairment (SCI)を含む対象に対して、MRIのvoxel based morphometryによる脳萎縮評価と神経心理検査を併せた包括的・縦断的な検討を行うこととした。昨年度に立案し、倫理委員会承認(承認番号2015-0378654)をうけた研究計画にのっとり、対象患者の登録を開始した。目標症例数はAD,MCI, SCIの3群各60名の総計180名であるが、本年度は8名(AD6名、MCI2名)の同意を取得するにとどまった。今後は、さらに同意取得を促進するために、関連する外来担当医を増やすなどの対策をとって登録者を増やす予定である。また、地域在住高齢者の認知機能に対して、インスリン抵抗性が与える影響を検討する目的で、取得した他のコホートのデータを新たに解析した。444名の地域在住高齢者(平均年齢72.4±4.7歳)を対象とし、homeostatic model assessment-insulin resistance (HOMA-IR)によって評価されたインスリン抵抗性を各種認知機能検査の成績を必要な因子で調整した多重回帰分析を実施したところ、インスリン抵抗性は記銘力と統計学的有意な負の関連をしていることが確認され、国際学会(ADPD2017Vienna, Austria)にて報告した。対象者の登録作業が遅れている。現在、主任研究者のみが、患者登録を行っているが、協力する医師を増員して、同意取得および患者登録数を増やすことを計画している。そのため本研究では、ADとその前駆段階であるMild cognitive impairment (MCI),さらにその前段階であるsubjective cognitive impairment (SCI)を含む対象に対して、MRIのvoxel based morphometryによる脳萎縮評価と神経心理検査を併せた包括的・縦断的な検討を行った。結論:認知機能低下群では、血糖値に違いがないにも関わらずIRIが高く、インスリン抵抗性の認知機能低下への関与が推測された。

今後、症例数をさらに増やし経過を前向きに追っていくことにより、インスリン抵抗性の認知機能低下への関与の詳細を明らかにする必要がある。本研究では、軽度の認知機能障害のある46名の登録を得た。データの不備などのために、データ解析には、40名のデータを使用した。同意を得た患者は、空腹時の血中インスリン(IRI)と血糖値(FBS)および一般性科学検査が実施され、Mini Mental State Examination (MMSE)を含む認知機能評価を実施した。MMSEのcut-offである23/24で全体を2群〔認知機能低下群Vs認知機能維持群〕にわけT検定を実施した。2群に血糖値とHbA1cには差がなかったが、IRIは認知機能低下群で有意に高かった。インスリン抵抗性の認知機能低下への関与が推測された。倫理委員会による計画承認がえられたので、患者登録をすすめていく。上記の通り、協力する医師を増員するなどして、同意取得および患者登録数のスピードアップを図り、研究を遂行する。老年医学研究計画の倫理委員会承認に時間がかかり、研究の進捗が予定よりもやや遅れているため。本年度は、主任研究者のみが、患者登録を行っているため対象者の登録作業が遅れたことによる。当該研究に従事する技術補佐員の人件費、および当研究に関する最新の情報収集と参加者との意見交換等のための学会参加旅費に使用予定。当該研究に従事する技術補佐員の人件費、および当研究に関する情報収集・意見交換などや研究発表のための学会参加旅費に使用予定。
後負荷に伴う左房機能変化及び僧帽弁血流変化

今回の研究は陳回性心筋梗塞の患者において左心室拡張期にてマルチセンサ-カテ-テルにより左房圧、左室圧、パルスドプラ-法による僧帽弁血流波形を安静時アレジオテンレンによる後負荷上昇後で記録した。EとPGIの間に高い直線的相関が認められた(γ=0.8LP<0.01)LXLEとpPGの間には関係は認められなかった。mVLAPDとMOP(γ=0.80,P<0.01),PGI(γ=-0.66,P<0.01)との間には有意な相関が認められた。以上のことから心筋梗塞患者におけるpPGはEの直接決定因子ではなかった。アレジオテンレン後のE/Aの減少は、Tの延長と急速なLAPの減少からくるPGIの短縮によってもたらされた。以上左室拡張早期についてみたが拡張後期においても同様の方法で観察した。
野外不飽和土壌中における元素挙動と分配比の評価

本研究では、自然環境条件下にある水分不飽和土壌を採取し、土壌間隙水中及び土壌固相表面の物質を分析し、物質分布を把握することにより、水分不飽和土壌中における物質挙動の解明を試みた。今年度は、畑土壌の未分析項目の測定を継続するとともに、水田において採取した土壌を対象に、超高速遠心分離器にて、土壌から土壌間隙水を採集した。分離条件は、8700rpm(pF4.2)で1時間を4回の場合と12000rpm(pF4.5)で1時間を3回の場合を行った。主要成分である陰イオン(Cl^-,NO_3^-,SO_4^<2->)と陽イオン(Na,K,Mg,Ca)、微量成分(Cs,Co,Cr,Zn,Sr,Sb)を測定した。土壌間隙水の水質の分析値より、陽イオン総量と陰イオン総量の当量比等を算出した。その結果、水田土壌における間隙水の主要イオン態物質及び微量物質濃度は試料間の差がほとんどなく、遠心分離回数(時間)や加える遠心力の条件とは無関係であった。イオンバランスは1から大きくずれることはなく、間隙水の電気的中和性は保たれている。水田土壌と畑土壌の間隙水中のAlとpHを巨視的に検討した結果、pH4.5以下Al濃度が100ppb以上になるとpHとAl濃度は強い相互作用を示した。畑土壌中のイオン交換態物質濃度と間隙水中の物質濃度の比より、分配比Rd(L/Kg)をSr,Ca(10^010^2),K,Mg(10^010^1),Na(10^<-1>10^0)と評価した。安定元素を利用した不飽和土壌中における分配比の評価手法として適用可能な方法を開発した。畑表層土壌に対する施肥の影響により、分配比が強く影響を受ける元素としてSr,Mg,Caが考えられた。多量の肥料(電解質)により、分配比の値は小さくなる傾向を示した。土壌特性値CDR(総括陽イオン分配比)と分配比Rdの相関関係を検討した結果、Sr,K,Mg,Caはよい相関関係を示し、原点を通る直線関係が得られた。Sr,K,Mg,Caについては、収着実験をせずに土壌特性CDRから分配比を推定可能であることがわかった。本研究では、自然環境条件下にある土壌を採取し、土壌間隙水中及び土壌中の元素を分析し、鉛直分布を調査することにより、水分不飽和土壌中における元素挙動の解明を試みた。今年度は、米原市内の畑において、土壌採取地点を4カ所(A,B,C,D)選び、地表より約20cmの深さまで土壌を約4層に分けて採取した。超高速遠心分離器にて、土壌から土壌間隙水を採集した。分離条件は、4°C・8700rpm(pF4.2)で1時間を2回行い、2回の抽出水を合わせて土壌間隙水とし、ろ液を水質の測定に供試した。0.2N硝酸アンモニウムによる土壌からの脱離実験も実施した。・土壌間隙水の水質の分析値より、陽イオン総量と陰イオン総量の当量比等を算出した。その結果、畑土壌における間隙水の主要イオン態物質濃度は表面(05cm)で高く深さ方向に減少している。B,C地点では陽・陰イオンバランスはほぼ保たれているが、A,D地点では誤差がかなり大きくなっている。A地点では、pHの測定値が示すように、間隙水質は弱アルカリ性であり、HCO_3^-やCO_3^<2->の項目が測定されていることが主要な原因と考えられた。畑土壌間隙水の水質は肥培管理や土地利用形態の差異のため、調査点毎に大きく異なり、施肥の影響が(特にC地点で)顕著である。土壌中のイオン交換態微量物質濃度と間隙水中の微量物質濃度の比より、分配比(L/Kg)をCs(10^110^3),Co,Sr(10^010^2),Cr,Zn,Sb(10^010^1)と評価した。得られた分配比は、従来の分配系数の報告値の範囲内にあり、安定元素を利用した野外表層土壌中における分配比の評価手法として妥当な方法を開発した。畑表層土壌に対する施肥の影響により、分配比が強く影響を受ける元素としてCo,Zn,Srが考えられた。分配比の数値から推定される土壌と元素の収着反応及び移動挙動は、Cs>Co>Zn≧Sr≧Sb≧Crの順に土壌に強く収着し、かつ土壌中において移動しにくいと考えられた。

分離条件は、8700rpm(pF4.2)で1時間を4回の場合と12000rpm(pF4.5)で1時間を3回の場合を行った。主要成分である陰イオン(Cl^-,NO_3^-,SO_4^<2->)と陽イオン(Na,K,Mg,Ca)、微量成分(Cs,Co,Cr,Zn,Sr,Sb)を測定した。土壌間隙水の水質の分析値より、陽イオン総量と陰イオン総量の当量比等を算出した。その結果、水田土壌における間隙水の主要イオン態物質及び微量物質濃度は試料間の差がほとんどなく、遠心分離回数(時間)や加える遠心力の条件とは無関係であった。イオンバランスは1から大きくずれることはなく、間隙水の電気的中和性は保たれている。水田土壌と畑土壌の間隙水中のAlとpHを巨視的に検討した結果、pH4.5以下Al濃度が100ppb以上になるとpHとAl濃度は強い相互作用を示した。畑土壌中のイオン交換態物質濃度と間隙水中の物質濃度の比より、分配比Rd(L/Kg)をSr,Ca(10^010^2),K,Mg(10^010^1),Na(10^<-1>10^0)と評価した。安定元素を利用した不飽和土壌中における分配比の評価手法として適用可能な方法を開発した。畑表層土壌に対する施肥の影響により、分配比が強く影響を受ける元素としてSr,Mg,Caが考えられた。多量の肥料(電解質)により、分配比の値は小さくなる傾向を示した。土壌特性値CDR(総括陽イオン分配比)と分配比Rdの相関関係を検討した結果、Sr,K,Mg,Caはよい相関関係を示し、原点を通る直線関係が得られた。Sr,K,Mg,Caについては、収着実験をせずに土壌特性CDRから分配比を推定可能であることがわかった。
負に立ち向かうウィルパワーをつかさどる神経基盤の解明

ウィルパワーは、負の事象を回避する/すでに起きてしまった負の事象から脱出するという目的を果たすときにも駆動される。本課題では、これまであまり知られてこなかった「嫌なことから逃げるときに駆動されるウィルパワー」の神経基盤を明らかにすることを目的とした。まず、負に立ち向かうウィルパワーをマウスで定量する評価系(active avoidance test)の構築に取り組んだ。嫌なこと(電気ショック)を回避するために、どれだけコストを払うのか、オペラント条件付けを利用した行動評価系である。トライアル開始から60秒間ブザーが鳴る。その間に、要求されたレバー回数(5回)を押しきるとブザーが止み、電気ショックを回避できる。5回押すことができなければ、10秒間の電気ショックを受ける。電気ショックが開始されたとしても5回のレバーを押しを達成できれば電気ショックが止まり、ブザー音も止まる。このようにして、電気ショックを回避するためのオペラント行動、電気ショックから脱出するためのオペラント行動を観察する実験系を確立した。次に、active avoidance testとファイバーフォトメトリー法を組み合わせて、腹側線条体D2-MSNの神経活動変化を記録した。ショックを回避した直後にD2-MSNの活動が低下することが明らかになった。これは負の強化子の獲得直後にD2-MSNの活動が低下すると解釈できる。一方で、通常の餌とレバーを関連づけたオペラント行動においては、餌の獲得、つまり正の強化子の獲得直後にD2-MSNの活動が増加する。いずれも行動を増やす強化子として位置づけられるものの、強化子獲得時の腹側線条体の活動が全く異なることを明らかにした。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。まず、負に立ち向かうウィルパワーをマウスで定量する評価系の構築に取り組んだ。嫌なこと(電気ショック)を回避するために、どれだけコストを払うのか、オペラント条件付けを利用した行動評価系を構築した。マウスは電気ショックを回避することを強化子としてレバーを押すことは無い。そのため、美味しい餌をとるための動機付けを利用して、餌とレバー押しを関連づけさせるオペラント条件付けを行った。次いで、トライアル開始から報酬獲得までの間中、ブザーが鳴るように設定した。要求されたレバー回数を押しきるとブザーが止むことを経験したマウスを電気ショックトライアルへ送った。ブザーがなり始めて60秒後から電気ショックを10秒与える。60秒間のブザー提示の間にレバーを押すことが出来ると、ブザー音が消え、電気ショックは回避できる。電気ショックが開始されたとしてもレバーを押すことが出来れば電気ショックが止まり、ブザー音も止まる。このようにして、電気ショックを回避する、電気ショックから脱出するためにレバーを押す、レバーを押すというコストをはらう実験系を確立した。この実験系をactive avoidance testと名付けた。嫌悪刺激を回避する場合の腹側線条体の活動、回避できなかったときの活動を記録する。さらにマウスをうつ状態にさせたときの回避行動、および回避行動中の神経活動を調べる。以上の研究を通じて、負のウィルパワーの神経基盤を明らかにしていく。
新型SOI構造半導体による核融合生成荷電粒子・電子・イオン温度 同時計測器提唱開発

プラズマ核融合研究に於いて、α粒子に代表される核融合反応生成粒子を計測し、核反応発生位置の計測・同定はもとより、生成粒子のエネルギー・スローイングダウン等による電子温度Te・イオン温度Tiの空間・時間変化を、核融合反応生成粒子と共に同時弁別計測ができれば、核反応プラズマ内部の輸送や安定性を含む振る舞いを解明する重要なデータが得られる。本研究では、Te・Tiの同時計測に加え、更に核融合反応生成粒子を同時に計測できる、新しい小型SOI構造を持つ半導体検出器を設計開発することにより、従来の計測概念を変える「新しい核融合反応生成粒子の振る舞いとその効果・エネルギー輸送の同時計測器」を提唱・開発・実証し、新たな核反応プラズマ研究を行う計測基盤を確立する事を研究目的とする。今年度は、「新型SOI構造半導体検出器の素特性実証実験、並びにプラズマ実験による、荷電粒子・電子・イオン温度同時計測性能実験を実施した。即ち、(1)イオン源実験、高エネルギー加速器研究機構(つくば市)のシンクロトロン放射光実験で、荷電交換中性粒子CX・X線への検出器素特性実証実験を行った。(2)更にガンマ10実験で、荷電粒子・電子・イオン温度同時計測性能実証実験を行い、既設計測器とのクロスチェックを行いながら計測器性能を実証した。(3)全く同様に、DD実験の3Heや、DT実験時の4He(α粒子)吸収位置に空乏層を局所化させる新手法を、本萌芽研究により確立し、核融合反応生成粒子計測法の新しい手法・カテゴリーの創成を図った。(4)本方式は、更に拡張すると、トモグラフィー計測器としてプラズマ内部に生成された電場のシアーに対する、プラズマの乱れの抑制効果の空間時間変化を測ることができる可能性を秘めている。プラズマ核融合研究に於いて、核融合反応生成粒子を計測し、核反応発生位置の計測・同定はもとより、生成粒子のエネルギー・スローイングダウン等による電子温度・イオン温度の空間・時間変化を、核融合反応生成粒子と共に同時弁別計測ができれば、核反応プラズマ内部の輸送や安定性を含む振る舞いを解明する、重要なデータが得られる。従来、核融合反応生成粒子計測には、SSB検出器等の他の目的で開発された最適化されていない計測器を流用する手法が用いられてきた。本研究では先ず「電子・イオン温度同時計測」を行うために、マトリックス型半導体検出器の横方向の各列毎に、異なる不感層(SiO2)厚を成膜し、この表面酸化層を極薄い「X線と荷電交換中性粒子(CX)エネルギー吸収弁別用薄膜」と発想を転換し利用した。これを、従来の独立したアルミやポリマー薄膜吸収体では破れる等で自立しなかった薄さまで正確に成膜し、CXとX線の物質との相互作用の違いにより生じる減衰曲線の差異を評価し、検出器の横列の表面層厚の最適化を行った。特に、薄い成膜列(200nm以下でX線を弁別可)を数列作成しCX計測(Ti計測)に、一方厚い成膜列(800nm以上)を作成しX線計測(Te計測)用とした。この時マトリックス検出器の縦列(一様な厚さの不感層厚を成膜)は、プラズマ半径方向に向けて設置し、トモグラフィー変換を用い、X線・CXの半径分布を求める。核融合反応生成粒子計測には、その粒子エネルギーが揃っている特徴を用い、半導体への進入長がほぼ一定である点を利用する。即ち、核融合生成粒子吸収位置は粒子種で決まり、その吸収位置に(吸収位置の拡がりの素過程データ幅分の厚さをもつ)半導体感度層である空乏層を配置する様に、検出器内のエネルギー吸収分布を計算し、粒子エネルギーに応じた空乏層配位を決定した。
食品の物性と姿勢調整が舌背斜面を不随意滑落する飲食物の動態に与える影響

姿勢調整した人体のコーンビームCTデータをもとに,実物大の口腔咽頭模型を作成した.また,ビデオ嚥下造影検査で用いる試料を調整し,その物性を測定した.試料は粘度を調整したバリウム試料とプリン,クリーム,ゼリーである.試料を口腔咽頭模型に滴下し,医科用透視装置を用いて撮影を行った.また,滴下経路をビデオ撮影した.同一試料でも模型の種類によって,また,同一姿勢でも試料の物性によって異なる動態を示した.姿勢調整した人体のコーンビームCTデータをもとに,実物大の口腔咽頭模型を作成した.また,ビデオ嚥下造影検査で用いる試料を調整し,その物性を測定した.試料は粘度を調整したバリウム試料とプリン,クリーム,ゼリーである.試料を口腔咽頭模型に滴下し,医科用透視装置を用いて撮影を行った.また,滴下経路をビデオ撮影した.同一試料でも模型の種類によって,また,同一姿勢でも試料の物性によって異なる動態を示した.歯科用CT画像データをもとに,石膏を主成分として作製した実物大口腔咽頭模型は形態修正をほとんど要さず,生体の咽頭腔形態を再現可能であった.また,頸部の垂直位,回旋位,前屈位などの姿勢調整法による咽頭腔形態の変化の再現も可能であった.透視装置を用いて口腔咽頭腔模型を被写体として造影剤試料,造影剤加模擬食品を滴下して,エックス線透視撮影を行ったところ,嚥下障害患者のビデオ嚥下造影検査と同様の画像を得ることができた.これらにより,生体を被写体とした場合に考慮しなければならない誤嚥・窒息の危険性をおかさずに,嚥下動態をシミュレーションする方法が確立できたと思われる.同一の模型に物性の異なる造影剤加模擬食品,造影剤試料を滴下した場合,その滑落動態は異なっていた.また,同一の検査試料であっても,模型の頸部の屈曲角度が違えば滑落動態を異にした.粘性を付与した造影剤試料は粘性を付与していないものと比較して,いずれの口腔咽頭模型でも滑落速度が低下した.これにより,姿勢調整法による嚥下動態変化も飲食物の物性によって影響を受ける可能性が示唆された.検査試料として作製した造影剤加模擬食品,造影剤試料および嚥下障害食品は物性測定機器で,その物性を計測可能であった.造影剤加模擬食品は,同一の原料を用いた食品と物性が異なっており,その物性の変化に一定の傾向を得なかった.これにより,ビデオ嚥下造影検査で用いた試料と,嚥下障害食品では嚥下障害患者の嚥下動態が異なる可能性が示唆された.昨年度より引き続き実物大口腔咽頭模型を被写体としてビデオ嚥下造影検査シミュレーションを行った.垂直位,前方傾斜位模型では検査試料が正中を滑落したが,頸部回旋位模型では回旋側を滑落した.また,頸部回旋位模型では液状造影剤と粘性を増した造影剤の滑落経路が異なった.これにより,制御を失った液体は頸部回旋側を滑落する可能性があること,液体に粘性を与えることは滑落経路の制御に効果がある可能性が示唆された.液状造影剤と比較して,粘性を付与することで垂直位,前方傾斜位,頸部回旋位模型上の滑落速度が1/10程度に減じられた.また,前方傾斜位模型では他の二種類の模型に較べて液体状の試料の滑落速度が遅かった.このため,液体に粘性を付与すること,前方傾斜位は制御を失った飲食物の移動速度を減じる可能性が示唆された.物性が異なる造影剤加模擬食品は模型上の滑落速度が異なっていた.クリーム状の試料は滑落しなかった.また,造影剤加模擬食品の滑落速度は液体造影剤より遅く,粘性を付与した造影剤より速かった.上記により得られた成果の一部を「頸部回旋と飲食物の物性が嚥下動態に与える影響-嚥下障害患者と健常人の比較-」と題して第14回日本摂食・嚥下リハビリテーション学会学術大会で,同じく「頸部回旋と飲食物の物性が健常成人の嚥下動態に与える影響」と題して日本歯科放射線学会第49回学術大会において口頭発表を行った.また,研究内容を「飲食物のテクスチャおよび頸部回旋が舌背斜面を滑落する食塊に与える影響」として日本摂食・嚥下リハビリテーション学会雑誌に投稿中.
船載型簡易波向き推定システムの開発に関する研究

本研究の目的は、船体運動情報のみから実海面の方向波スペクトルを推定し、リアルタイムで波向きを表示する簡易システムを開発する事である。本システムを実現するために解決しなければならない問題の一つに追い波中の出会い周波数と波の絶対周波数との関係が三価関数となる問題がある。本年度においてはベイズ型モデルを用いた統計的手法によりこの問題の解決を試みた。さらに、本手法の実用性を検証するために本学附属練習船汐路丸を用いた実船実験を実施した。本研究によって得られた成果は以下のとおりである。1.前年度の研究により、船体運動の応答振幅が微小な周波数において、方向波スペクトルの推定精度が極端に低下することが明らかにされていたが、ベイズ的モデル化において推定値自体にペナルティーを課すことによりこの傾向は改善された。2.方向波スペクトルを推定する領域を出会い角および波周波数の2次元的領域に広げることにより、追い波中の問題を解決することが可能となり、船載式波高計を用いた実船実験データから波向きを推定することに成功し、目視観測結果と良好な一致を見た。3.本年度購入した傾斜計は優れた性能を持つが、2軸方向の回転運動のみのセンサーであり、方向波スペクトルを推定するためにはデータが不足している。したがって、上下方向加速度等の運動を計測できるセンサーを追加する必要があると思われる。なお、本年度の実船実験では汐路丸搭載の加速度計のデータを併せて使用した。今後解決すべき問題としては、推定法の改良によってコンピュータの計算時間ならびに必要とされる記憶容量が大幅に増加し、ノート型パソコンでは実用的計算法とはいえない点が挙げられる。
19世紀の日本美術史・西洋美術史・自然史の方法に関する研究

平成30年度は自然史の方法について、鳥学を対象に研究を進めた。近年の標本史研究では、標本に付されたラベル情報を精査し、採集時のノートと管理台帳との照合によって採集時の情報を復元し、命名の基準とされたタイプ標本の特定をも可能とする地道な研究が重ねられている。美術作品の場合も来歴不明で制作時や収蔵時の情報がわからない事例があり、自然史における標本と同様に、目録への最初の記載と情報管理、継続した研究が重要である。西洋美術史の方法については昨年度の成果と課題を受けてイギリス調査を実施し、日本美術史についてはウィリアム・アンダーソンコレクションの比較対象として19世紀にイタリアで形成された日本絵画コレクションに注目し、代表が分担者を務める他の科研と連携して調査を行った。また、万国博覧会の公式文書に含まれる日本美術史の記述を探索したほか、流派概念と様式に関して円山派の調査を継続した。専門外の鳥学に関する研究は予想どおり難航したが、日本鳥学会全国大会では標本をテーマとした自由集会に参加し、専門の研究者に有益な助言を受けることができた。標本も美術昨品と同じく交換や売却によって所蔵先から移動することは想定していたが、19世紀の鳥類目録には標本所蔵先の管理番号は表記されないため、シーボームが基準とした標本を特定するには長い年月をかけた研究が必要であるとわかった。研究実績の概要で既に述べたように、この結果は、標本や作品の目録への最初の記載と情報管理、そして継続した研究の重要性を示してくれた。研究打合せは分担者・研究協力者と各2回、研究報告会および資料調査は国際美術史学会コロキウムにあわせて1回開催した。研究報告会では研究対象の範囲について反対意見が出たが、本科研が探索的性質の強い、あるいは芽生え期の研究計画も対象としていることから、計画を継続することとした。以上のように若干の課題はあるものの、研究はおおむね順調に進展している。本研究の中心的な研究対象であるウィリアム・アンダーソン『日本の絵画芸術(The Pictorial Arts of Japan)』(1886)は近年、復刻版が刊行されているが、末松謙澄による邦訳は既に古くなっており、第1編第1章には一部、省略がみられる。今年度はこれらの箇所と、本研究に重要と判断した箇所を中心に翻訳を進め、明治政府に不都合であったと思われる民族や統治、領土に関わる記述を確認するとともに、オリエンタリズムの眼差しの有無について検証する。また、これまでの研究成果と課題を受け、〈タイプ概念type concept〉に注目して美術史の〈基準作例〉と自然史の〈タイプ標本〉を手掛かりに、さらなる比較研究を進める。今年度の自然史の方法に関する研究によって命名法と目録の重要性を改めて認識したが、翻ってみるに、西洋美術に比べ日本美術は目録化が十分に行われているとは言い難い状況がある。今後は19世紀に形成された他の在外日本美術コレクションの目録化も視野に入れ、研究を推進したい。本研究は、美術史の〈様式style〉と自然史の〈種species〉というふたつの学術領域の根幹をなす基礎概念を手掛かりに、19世紀末にウィリアム・アンダーソンの日本美術史構築に適用された西洋美術史および自然史の基礎的方法とその相関関係を探るものである。日本を含む東アジアにおいて蒐集された膨大な美術品と動植物の標本は、ほぼ同時代に共通の眼差しで蒐集・目録化されており、草創期の日本美術史構築に適用された西洋美術史と自然史の手法には共通点があったと考えられる。最終的には、今後の日本および東アジア美術史構築に向けて、西洋美術史の基礎概念を適用する限界と可能性を考察し、研究方法の見直しを目的とする。平成29年度は西洋美術史構築について基礎的な文献蒐集を行い、フランツ・クーグラーによる西洋美術史概説書を調査した。〈様式style〉〈流派school〉の概念を確認し、ヨハン・ヨアヒム・ヴィンケルマン以来の〈折衷eclectic〉に対する評価に注目して分析した。日本美術史構築については、アンダーソンの日本美術史概説書などの著作における〈様式style〉〈流派school〉の概念を確認した。第1回研究会は円山応挙作品を調査し、分担者の吉澤早苗氏と日本美術史の基本的な研究方法や課題を共有し、様式と流派に関して〈付立て〉技法を見直す論文を発表した。第2回は東京国立博物館連続講座「日本における美術史学の誕生」にあわせて開催し、研究協力者の村角紀子氏(松江市史料編纂課専門調査員)と東京藝術大学教育資料編纂室で調査を行った。第3回は鳥類学の中村浩志氏(一般財団法人中村浩志国際鳥類研究所代表理事)と写生図や標本について意見交換し、ジャポニスム研究の小野文子氏(信州大学准教授)から文献と翻訳について助言を受けた。以上のように、異なる専門の研究者と課題を共有して研究を推進した。本研究は6月末の科研内定後に、研究分担者、研究協力者に参加を要請して研究を開始した。研究会は9月からの開催であったが、予定どおり3回開催することができた。日本美術史と西洋美術史の方法に関する研究では、予定していた文献調査を行い、ウィリアム・アンダーソン『日本の絵画芸術(The Pictorial Arts of Japan)』(1886)に掲載された参考文献と関係者名を精査し、調査対象を拡大した。また、円山応挙作品を20件調査し、様式と流派に関して技法面から分析した論文1本を発表した。

なお、当初の計画にはなかった重要な文献として、オックスフォード大学で行われた「ハーバート・スペンサー連続講演」の記録集であるアラン・グラフェン編「進化思想とその影響(Evolution and its Influence)」(1989)をとりあげ、その部分訳を分担者の吉澤早苗氏が進めた。以上のように、研究はおおむね順調に進展している。平成30年度は自然史の方法について、鳥学を対象に研究を進めた。近年の標本史研究では、標本に付されたラベル情報を精査し、採集時のノートと管理台帳との照合によって採集時の情報を復元し、命名の基準とされたタイプ標本の特定をも可能とする地道な研究が重ねられている。美術作品の場合も来歴不明で制作時や収蔵時の情報がわからない事例があり、自然史における標本と同様に、目録への最初の記載と情報管理、継続した研究が重要である。西洋美術史の方法については昨年度の成果と課題を受けてイギリス調査を実施し、日本美術史についてはウィリアム・アンダーソンコレクションの比較対象として19世紀にイタリアで形成された日本絵画コレクションに注目し、代表が分担者を務める他の科研と連携して調査を行った。また、万国博覧会の公式文書に含まれる日本美術史の記述を探索したほか、流派概念と様式に関して円山派の調査を継続した。専門外の鳥学に関する研究は予想どおり難航したが、日本鳥学会全国大会では標本をテーマとした自由集会に参加し、専門の研究者に有益な助言を受けることができた。標本も美術昨品と同じく交換や売却によって所蔵先から移動することは想定していたが、19世紀の鳥類目録には標本所蔵先の管理番号は表記されないため、シーボームが基準とした標本を特定するには長い年月をかけた研究が必要であるとわかった。研究実績の概要で既に述べたように、この結果は、標本や作品の目録への最初の記載と情報管理、そして継続した研究の重要性を示してくれた。研究打合せは分担者・研究協力者と各2回、研究報告会および資料調査は国際美術史学会コロキウムにあわせて1回開催した。研究報告会では研究対象の範囲について反対意見が出たが、本科研が探索的性質の強い、あるいは芽生え期の研究計画も対象としていることから、計画を継続することとした。以上のように若干の課題はあるものの、研究はおおむね順調に進展している。平成30年度は自然史の方法に関する研究を中心に進める。大英博物館で開催された「中国・日本絵画展」(1888)に協力した鳥類学者ヘンリー・シーボームの日本鳥類概説書や目録を調査し、標本の〈種species〉の解釈や〈亜種subspecies〉の分類を分析して、アンダーソンによる日本美術史構築の手法と比較する。シーボーム旧蔵標本と、分類に際して参照した関連標本の所蔵先を調査し、必要に応じて標本の調査を実施する。日本美術史および西洋美術史の方法に関する調査研究は、平成29年度の成果を受けて継続する。1.自然史の方法に関する調査研究:ヘンリー・シーボーム『日本帝国の鳥類(The birds of the Japanese Empire)』(1890)ほか鳥類概説書・目録の調査研究(通年)、標本所在調査(49月)、シーボーム旧蔵および関連標本調査(随時)、日本鳥学会大会参加(9月)2.日本美術史の方法に関する調査
自己免疫性肝炎におけるT細胞の抗原認識の解析とペプチドワクチンの開発

1.肝組織内浸潤T細胞のクロナリティの証明とCDR3のアミノ酸配列の決定自己免疫性肝炎(AIH)患者肝組織よりT細胞レセブター(TCR)VβCDR3サイズスペクトラタイピングを行い、ある特定のVβを持ち、単クローン性に増殖していると考えられるT細胞を肝組織中に認めた。クローン性T細胞は複数存在し、また、複数の症例に共通のもの(Vβ2,3,4,16,22)もみられたが、症例ごとに異なるものもみられた。また、多くのT細胞が非クローン性に増殖していた。クローン性T細胞のTCR VβのPCR産物をクローニングし、CDR3のシークエンスを解析した。各患者においては、同一のシークエンスをもつcDNAクローンが多くみられたが、同一のVβにおいても患者ごとにCDR3のシークエンスは異なっており、患者間で全く同一のクローンは認められなかった。以上より、AIHにおいて、ある特定の抗原を認識し増殖するT細胞により肝細胞障害が惹起されるが、患者ごとにそのT細胞クローンは異なり、複数の抗原エピトープの存在が示唆された。2.アシアログリコプロテインレセプター(ASGPR)抗原に対する末梢血リンパ球の増殖反応AIH,BおよびC型慢性肝炎(CH-B,CH-C),原発性胆汁性肝硬変(PBC)の末梢血リンパ球をASGPR抗原にて刺激し、その増殖反応をみた。その結果、AIHにてstimulation indexが高値のものが多く、次にCH-Cにても反応するものがみられた。しかし、AIH性期患者においても無反応のものも数例あり、CH-B,PBCでは反応はほとんどなかった。以上より、ASGPRはAIH特異的ではなく、AIHとCH-Cの一部に共通の抗原である可能性がある。ASGPR特異的T細胞クローンの誘導を試みるも長期に渡って特異的に増殖するものは得られず、ペプチドワクチンについては今後の課題となった。1.肝組織内浸潤T細胞のクロナリティの証明とCDR3のアミノ酸配列の決定8名の自己免疫性肝炎(AIH)患者肝組織よりmessenger RNAを抽出し、cDNAとし、T細胞レセプター(TCR)VβプライマーにてPCRを行い、さらにサイズスペクトラタイピングを行った。その結果、ある特定のVβを持ち、単クローン性に増殖していると考えられるT細胞が肝組織に浸潤していた。クローンと思われるT細胞は複数存在し、また、複数の症例に共通のものもみられたが、症例ごとに異なるものがみられた。これらT細胞のTCR VβDNAをベクターを用いてクローニングし、CDR3のシークエンスを現在解析中である。以上の結果より、AIHにおいて、ある特定の抗原を認識して増殖するT細胞が肝細胞障害の原因になっていることが示唆された。2.アシアログリコプロテインレセプター(ASGPR)抗原に対するAIH患者末梢血リンパ球の増殖反応1.肝組織内浸潤T細胞のクロナリティの証明とCDR3のアミノ酸配列の決定昨年に引き続き、自己免疫性肝炎(AIH)患者肝組織よりT細胞レセプター(TCR) VβCDR3サイズスペクトラタイピングを行い、ある特定のVβを持ち、単クローン性に増殖していると考えられるT細胞を肝組織中に認めた。