hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
クラススイッチ導入モノクローナル抗体を用いた水疱性類天疱瘡の病態機序の解明

水疱性類天疱瘡(BP)は、皮膚の基底膜構成分子のひとつである17型コラーゲン(COL17)を自己抗体が標的とする自己免疫疾患である。本研究では、IgM型抗COL17モノクローナル抗体(mAb)産生ハイブリドーマを用い、同一の可変領域を持ち、IgMからIgG1, IgG2a, IgA, IgEへクラススイッチしたmAbをそれぞれ作製した。各mAbを新生仔マウスへ投与したところ、投与抗体は皮膚基底膜部へ沈着し、IgG2a投与マウスでは活性化した補体の沈着も認めた。しかし投与抗体のサブクラスによる表現型の違いは認めず、補体が活性化しても水疱形成には至らない可能性を示唆した。本研究では、水疱性類天疱瘡(BP)自己抗体が標的とする皮膚表皮真皮境界部の17型コラーゲン(COL17)に対する“病原性を持たない"モノクローナル抗体のFc領域を改変し、改変後の病原性の変化を評価する。平成28年度は、研究者が以前に確立した、非病原性であるIgG1クラス抗COL17抗体産生ハイブリドーマ2種類を、変異誘導物質であるICR191を用いクラススイッチの誘導を試みた。過去の報告に従い薬剤投与24時間後に約50%の細胞が死亡する濃度で治療後、限界希釈にてそれぞれ数百コロニーをスクリーニングしたが、IgG2aやIgAへクラススイッチした細胞は得られなかった。クラススイッチ誘導できなかった理由として、薬剤投与ではクラススイッチを生じる頻度が極めて低いためと考えられた。そこで薬剤投与ではなく、最近、高い効率でIgMからIgG1等へクラススイッチ可能と報告されているCRISPR/Cas9システムを用いることとした(Nat Commun 7:10934, 2016)。最初に、SJL/JマウスをマウスCOL17で免疫することで抗マウスCOL17 IgMクラスモノクローナル抗体産生ハイブリドーマを2種類作成し、本抗体をマウスへ投与し病原性を持たないことを確認した。次にIgG1やIgG2c、IgE、IgAへ誘導可能なgRNA発現ベクターを作成した。また、レンチウイルスを用いCas9遺伝子を導入することで、Cas9タンパクを恒常的に発現するハイブリドーマの作成を開始した。平成29年度は、Cas9発現ハイブリドーマへ各クラスへの誘導を目的としたgRNAを導入することで、クラススイッチさせたモノクローナル抗体を高頻度に得ることが可能と期待できる。これら各種抗体を用い、Fc領域が変化した際の病原性の変化を評価する予定である。当初、抗COL17 IgG1産生ハイブリドーマをICR191を用い、クラススイッチ誘導を試みたものの低効率のため他のサブクラスへスイッチした細胞を得ることは出来なかった。そこで、2016年に高い頻度でクラススイッチ誘導可能と報告されたCRISPR/Cas9を用いることとした。ハイブリドーマへのCas9導入や、クラススイッチ誘導可能なgRNAコンストラクト作成も進んでおり、非病原性IgMクラス抗マウスCOL17抗体産生ハイブリドーマを2種作成することに成功した。全体としてはおおむね順調に進展している。平成29年度は、研究者が作製したマウスCOL17の細胞外領域を認識するIgMクラスモノクローナル抗体産生ハイブリドーマをCRISPR/Cas9システムを用いゲノム編集し、IgG1やIgG2c、IgE、IgAへのクラススイッチを試みた。しかしハイブリドーマへの遺伝子導入はレンチウイルスを用いても困難であったため、クラススイッチしたクローンの樹立には至らなかった。そこでモノクローナル抗体可変領域のアミノ酸配列をコードする遺伝子をクローニングし配列を同定し、リコンビナントIgG1、IgG2c、IgE、IgAとしてHEK293細胞で各サブクラスのモノクローナル抗体を作製することとした。軽鎖発現ベクターは単一のものを使用し、重鎖のFc領域のみ各サブクラスの配列とした発現ベクターを、併せてコトランスフェクションしたところ、表皮真皮境界部に結合可能なリコンビナント抗体の作製に成功した。IgG1、IgG2c、IgE、IgAそれぞれ特異的な二次抗体で免疫染色した結果、計画通り正しく改変されている事を確認後、安定発現株をクローニングした。そして無血清培地へ順化させた後、培養上性から抗体を濃縮し新生仔野生型マウスへ投与した(IgG1、IgG2c、IgE)。その結果、IgG1とIgG2cは皮膚基底膜部へ沈着し、IgG2c投与マウス皮膚では活性化した補体も確認されたが皮膚病変は認めなかった。投与した抗体量が少なかった可能性もあり、引き続き検討を継続しているところである。

しかし投与抗体のサブクラスによる表現型の違いは認めず、補体が活性化しても水疱形成には至らない可能性を示唆した。平成29年度は、非病原性のIgMクラス抗マウスCOL17抗体を産生する(Cas9発現)ハイブリドーマへ、IgG1、IgG2c、IgE、IgAへそれぞれクラススイッチ可能なgRNA発現ベクターを遺伝子導入し、それぞれクローニングを行う。各種モノクローナル抗体を精製後、新生仔あるいは大人の野生型マウスへ腹腔内あるいは皮下投与し、水疱形成の有無を臨床的および病理組織学的に評価する。その際、Fab領域のアミノ酸配列に変化を来していないかFab領域のDNA配列をシークエンスし確認を行う(オフターゲットの評価)。本実験から、抗COL17抗体のFc領域が水疱形成における機能について明らかになることが期待できる。自己免疫性水疱症
中枢神経系の加令と脂質成分-特にエポキシサイドとの関係-

DD系マウスを用いて、ひと老令者剖検脳でしばしばみとめられるエポキサイド(コレステロール酸化物)の増加する知見をもとに、この物質が動物にも痴呆の発現に関与するか否かを確かめるため0.1%エポキサイド含有固型食投与を行い、行動医学的に異常がみとめられるか否かについて検討を加えた。DDYの学習には直径50cmの円形水槽(黒色)を用い中心部に透明な救命台(5×5×10cm)を置き、中心で直交する2つの線上が水槽壁にあたる部分に赤青緑白の4色の豆電球を装着し光りの位置から救命台の所在を記憶できるように装置を考案した。水深は2cmにセットした。学習方法は、まず救命台にマウスを乗せ、位置を覚えさせた後、すこしづつ距離をはなし、最終的には水槽の壁から、水中へ放し、足の着く救命台へ到着するようにした。正常マウスの17週令のものを用いた。中心部の救命台に到着する時間はおおよそ35秒の間で、この記憶は最終学習から2ケ月間は保持された。学習終了までは8回試行し、5週間のトレーニングを行った。健常対照群では最終学習後2ケ月間記憶が保持されるが、エポキサイド(0.1%)投与群では2週以後から行動異常がみとめられ、投与前に救命台に到着する時間が3.5 1.2秒のものが15秒をこえるようになった。一部では5秒7秒くらいの軽度の異常群も出現し6週間以後では20秒を越える記憶保持のきわめて悪いものが出現するようになった。以上の成績からコレステロール酸化物がマウスの位置認識の記憶保持に時間的に遅延する結論がえられた。今後さらにこの原因について、脳組織所見や、脳波などについて、検討を必要とする段階に到着した。
災害時における在宅障碍児者の直面する問題とその防止に関する研究

本研究では、首都圏に住む重症心身障害児と発達障害児とその家族が、東日本大震災発生時にどのような影響があったのかを、インタビュー調査、配票調査によって明らかにした。重症心身障害児者が受けた影響は、生活に必要な道具が使えないこと、道具が使えないことから一日のスケジュールが組み立てにくいことであった。また、発達障害児の母親は大地震発生以降に増えた子どものパニックを気遣ってきた。パニックは余震などによって恐怖が再現された時,いつも通りの生活ができない時に生じていた。さらに、震災以降に子ども自身が行う災害対策が強化され、そのことから周囲の人との間に摩擦を生むのではないかと母親は心配してきた.【研究目的】東日本大震災は首都圏においても多大な影響がもたらされた.将来的に大きな地震が起きることが予測されており,震災に対する防災策の研究は待ったなしの状況である.特に,災害時要援護者の防災に関しては研究が不十分である.そこで,本年度は次の3点を研究目的とした.1首都圏在住の災害時要援護者が,東日本大震災において何を経験したかを明らかにする.2彼らは,どんな防災意識をもち,どんな防災策をとっているかを明らかにする.3防災策をとっていない人は,どんな特徴をもっているか,その背景要因を明らかにする.【研究対象・方法】本年度の災害時要援護者として,首都圏在住の在宅重症心身障碍児者の家族と,さらに東京都内のある区にある小中学校で,発達障碍の児をフォローする通級に在籍する児童の家族である.研究方法は配票調査を実施した.調査票の内容はどちらの対象に対しても,対象者(家族)の属性項目,発達障碍児者の属性項目,障碍の種別,手帳の所持の有無と等級,サービスの受給,東日本大震災時に経験したこと,安否確認の有無,行っている防災策,防災意識,福祉避難所に関する認知度,震災情報についての情報源である.調査票の配布方法は,在宅重症心身障碍児者に対しては,2013年7月末8月初めの2週間に,研究協力機関である外来の診察や訓練を待つ患者の家族に調査の趣旨等を説明し,協力の同意が得られた場合に調査票を手渡し,郵送にて回答してもらった.発達障碍児に対しては,2014年3月のある1週間に通級に通う子どもの保護者に調査票を配布し,同じく郵送にて回答を得た.【分析結果】在宅重症心身障碍児者の家族に対しては408票配布し,228票回収した(回収率55.9%)詳細な結果については現在分析中である.発達障碍児に対しては調査票の配布が終了し,現在回答を待っている状況である.本研究では、首都圏に住む重症心身障害児と発達障害児とその家族が、東日本大震災発生時にどのような影響があったのかを、インタビュー調査、配票調査によって明らかにした。さらに、震災以降に子ども自身が行う災害対策が強化され、そのことから周囲の人との間に摩擦を生むのではないかと母親は心配してきた.研究成果1-1東日本大震災時に首都圏に住む重度障碍児者が経験した困難や生活上の不安を明らかにすることを目的に,重度障碍児者とその家族8名を対象にインタビュー調査を実施した.その結果,大地震とその後の計画停電によって重度障碍児者が遭遇した出来事から,《災害発生時の中で生きる困難》と《不測事態の中での生活不安》のカテゴリーを抽出し,《災害発生時の中で生きる困難》は〈生命維持の困難〉,〈帰宅困難〉,〈避難困難〉に,《不測事態の中での生活不安》は〈代替方法が見つからない不安〉,〈生活時間が組み立てられない不安〉,〈社会的サービスの利用を制限される不安〉に分類できた.そして,これら結果から災害時の備えを検討した.【本研究成果は小児保健研究72巻に掲載した】研究成果1-2東日本大震災時に首都圏に住む発達障碍児を対象に24年度は7名の母親にインタビュー調査を行い,《地震に伴う子どもの反応》《子どもの過剰反応に対する母親の思い》の2つのカテゴリーを見出した.《地震に伴う子どもの反応》には,〈恐怖からのパニック〉,〈いつも通りの生活が送れないパニック〉,〈頻繁に入るこだわりスイッチ〉の3つのラベルがあり,《子どもの過剰反応に対する母親の思い》には〈子どもの反応へのストレス〉,〈積み上げてきた育児の自信喪失や頼もしさ〉,〈被災地映像の中に子どもを置いた不安や恐怖〉のラベルを見出すことができ,発達障碍児が災害時にS直面する影響が明らかになり,災害発生時の対処方法について検討を行った.【本研究結果は第17回日本在宅ケア学会学術集会で発表した】研究成果2東日本大震災時に首都圏の医療機関および訪問看護ステーションの影響については,現在医療機関1件,訪問看護ステーション2件の調査が済んでいる.今後医療機関4件,訪問看護ステーション3件の調査を予定している.【平成26年度研究実績】

平成26年度は,平成24,25年度の研究結果から震災時の影響を分析し,災害発生時に在宅障碍児を支援するために必要なことの整理を行った.東日本大震災から2年半後の平成25年8月に行った配票調査の結果を分析した.東京都内の医療福祉施設に訓練や外来診療の目的で通う首都圏在住の重症心身障害児者(以下,重症児者)の家族から116名の回答を得た.その内,発災直後1か月以内の出来事では,「エレベーターが停止して閉じ込められた」,「公共機関の停止やガソリン不足による学校等に通えない」割合が15%弱と最も多かった.さらに,発災1か月半年の間では「計画停電の有無がはっきりしないために生活のスケジュールがたたなかった」20%強と最も多かった.つまり,車椅子等の移動補助具の利用や,エレベーターを設置した高層住宅や公共機関が増えることで,重症児者の生活は便利になったが,その便利さが災害発生時の脆弱性となり,社会生活に影響を与えていると考えられた.さらに,災害対策としての準備状況では,防災用品,家庭用の一般食料や飲料水の備蓄率は80%強,ケア用品や食料の準備は70%前後と高い実施率である一方で,避難方法や避難経路の確認,地域の危険度などの災害情報の把握は10%前後の実施率であった.つまり,物の準備はしているけれども,準備に行動を伴うような対策は実施率が低かった(Nakagawa,Yamamoto,2015掲載予定).その理由として首都圏在住の重症児者を調査の対象としたこと,調査の時期が大震災から2年以上たっていたため,現実感のなさが現れたとも考えられた.【研究全体の成果】災害時における重症児者の影響は地震などによるエネルギーやマンパワー不足によって,生活を補助する呼吸器や車椅子などの道具が機能しなくなることが大きく,それは災害の危害によって全く異なった現れ方をすると考えられた.障害児看護平成24年度に質的研究方法を用いて,東日本大震災時に首都圏在住の重度障害児者と発達障害児が,どのような影響を受けたのかその実態を把握した.その結果を踏まえ平成25年度は,より多くの対象者の災害発生時の意識を配票調査によって把握することができた.順調に調査を行うことができたのは,研究協力機関が調査票配布のための場の提供や,調査依頼のポスターの掲示,調査に関する質問の伝達等,調査環境を整備してくれた協力機関の援助が大きい.平成24年度当初の目標であった,障碍をもつ子どもが災害発生時に直面する困難については明らかになり,重症心身障碍児の方は論文に掲載された.発達障碍児の影響については学会発表を行い,今後論文にするために学会誌に投稿する予定でいる.本研究課題の研究開始当初では,3年目に災害の防災対策として,医師や看護師,心理士などの専門職間でカンファレンスを開き,指針をまとめる予定であったが,これまでの研究を進める中で,要援護者の思いを必ずしも行政や地域が理解できているわけではないことを知り,今後は要援護者を取り巻く環境に対して調査を行いたいと考えている.研究実績の概要,研究成果2に示した医療機関および訪問看護ステーションの調査が途中の段階であり,引き続き次年度に継続した調査を予定している予定していた消耗品が安価で購入できたため次年度の郵送費として使用する24年度の予算に残金が生じたのは,医療機関や訪問看護ステーションを対象とした調査において,研究協力の承諾をとるために時間がかかり,順調に進まなかったために調査が滞ったためである.繰り越した残金は,医療機関や訪問看護ステーションの調査において,インタビュー対象者への研究協力謝礼として使用する.25年度の予算はアンケート調査に使用する.
高機能・構造複合材料の破壊解析

本研究では高機能・構造複合材料の破壊解析を行った.その内容は大きく2つに分かれる.一つは,圧電材料及び傾斜機能複合材料の破壊モデリングであり,もう一つは高性能コンクリート構造材料の破壊モデリングである.平成26年度は1番目の圧電材料及び傾斜機能複合材料の破壊モデリングに関する研究を実施したが,平成27年度は2番目の高性能コンクリート構造材料を対象として破壊解析を実施した.最近,高性能コンクリートが注目され,ファイバーやファイバーメッシュを付加したコンクリートの開発が行われているが,その破壊メカニズムは十分に解明されていない.コンクリートの破壊解析にはこれまで結合力モデルと呼ばれる破壊モデルがよく用いられるが,このモデルをそのまま新たな高性能コンクリートに適用することはできない.そこで本研究では,局所的自動要素分割機能を持った拡張有限要素法といった新たな破壊解析手法を提案して解析を実施した.解析は2次元および3次元の両方において行われ,静的,準静的のみならず動的条件下においても実施した.さらに,材料の損傷を局所領域に限定する新しい損傷モデルを提案し,コンクリート材料の破壊現象を精度よく再現することに成功した.得られた結果は,「アクティブNDEを取り入れた機能的コンクリート材料・構造物の開発に関する研究」として実施されている科学研究費補助金基盤研究(A)の成果と比較して良い一致を得ることができ,その有用性を確認した.27年度が最終年度であるため、記入しない。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では高機能・構造複合材料の破壊解析を実施している.その内容は大きく2つに分かれる.一つは,圧電材料及び傾斜機能複合材料の破壊モデリングである.もう一つの内容は高性能コンクリート構造材料の破壊モデリングである.平成26年度は,前者の圧電材料及び傾斜機能複合材料の破壊モデリングとその解析を実施した.従来から,力学-熱-電気-磁気が複雑に関連する数々の高機能材料のき裂/破壊解析は多く実施されているが,複数き裂,電磁場境界条件,積層間剥離など未解決の問題が多く残されている.本研究ではこれらの問題を解決するために新たなX-FEMを開発した.non-uniform rational B-spline(NURBS,非一様有利Bスプライン)を形状関数及び座標関数に用いたアイソジオメトリック要素を用い,き裂面での不連続性とき裂先端での応力集中をそれぞれ要素形状とは独立な階段関数と漸近解を用いた基底関数を用いて表現して,高精度な解を得ることに成功している.解析を実施した具体的な問題は以下の通りである.二層圧電材料界面におけるき裂の動的解析,き裂を有する傾斜機能複合板材の座屈崩壊解析,二層からなる電磁場-弾性場における界面き裂の動的解析,様々な荷重と境界条件の下におけるき裂を有する傾斜機能複合板材の解析,傾斜機能複合板材の幾何学的非線形解析,切り込みを持つ積層複合構造板材の解析など,多岐にわたり,本研究で開発した解析手法に汎用性があることを示している.また,傾斜機能複合材料の解析結果は,空気超音波用の探触子に用いられる整合層の最適設計にも応用できるもので,新たなセンシング用高機能複合材料の開発に係る基礎データを得ることができた.本研究では高機能・構造複合材料の破壊解析を行った.その内容は大きく2つに分かれる.一つは,圧電材料及び傾斜機能複合材料の破壊モデリングであり,もう一つは高性能コンクリート構造材料の破壊モデリングである.平成26年度は1番目の圧電材料及び傾斜機能複合材料の破壊モデリングに関する研究を実施したが,平成27年度は2番目の高性能コンクリート構造材料を対象として破壊解析を実施した.最近,高性能コンクリートが注目され,ファイバーやファイバーメッシュを付加したコンクリートの開発が行われているが,その破壊メカニズムは十分に解明されていない.コンクリートの破壊解析にはこれまで結合力モデルと呼ばれる破壊モデルがよく用いられるが,このモデルをそのまま新たな高性能コンクリートに適用することはできない.そこで本研究では,局所的自動要素分割機能を持った拡張有限要素法といった新たな破壊解析手法を提案して解析を実施した.解析は2次元および3次元の両方において行われ,静的,準静的のみならず動的条件下においても実施した.さらに,材料の損傷を局所領域に限定する新しい損傷モデルを提案し,コンクリート材料の破壊現象を精度よく再現することに成功した.得られた結果は,「アクティブNDEを取り入れた機能的コンクリート材料・構造物の開発に関する研究」として実施されている科学研究費補助金基盤研究(A)の成果と比較して良い一致を得ることができ,その有用性を確認した.新たにNURBSに基づくX-FEMを開発し,様々な問題を解決している.その適用範囲は当初計画していた通りで,広い範囲に及んでおり,研究はおおむね順調に進展しているといえる.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,平成26年度に開発したNURBSに基づくX-FEMを高性能コンクリート構造材料の破壊解析に応用する.また,圧電材料及び傾斜機能複合材料の解析については2次元のみならず,3次元解析にも挑戦し,さらに新たなX-FEMの適用範囲を拡大する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
アフォーダンスベース・モーションキャプチャ

現在のモーションキャプチャ技術は,人物の動作をデジタル化し実在感のあるコンピュータグラフィクスで再現するというフィードバックに大きな効果を発揮し,すでに映像業界やゲーム産業をはじめ大きなマーケットを従えた技術となっている.しかし,本質的にはデジタル化したい動作は一度人間が"演じる"必要があり,人物に多数のマーカを取り付け複数のセンサで補足するため,使用環境を選ぶ手段でもある.本研究では,作業を阻害することなく,現場で適用可能な動作計測スキームの確立を目指し,特に作業者の(1)姿勢と(2)手の動きについて注目しその計測手法について研究を行った.(1)作業者の姿勢については,円環型のマーカを独自に開発し,肢体の姿勢計測に適用した.作業者への干渉が少なく,また少ないマーカ数およびセンサ数で高い計測自由度を実現する枠組みを提案し,スポーツ動作のような複雑な関節運動の計測に適用し,その有効性を示した.(2)手の作業動作については,基本となる把持動作に注目して検討を行った.既存のモーションキャプチャシステムを用いて,既知の作業対象物体の形状特徴に基づいて条件を分類しながら,予め詳細な動作データを蓄積しておくことにより,任意の物体を把持する場合においても,効果的に蓄積データを参照することにより,尤もらしい自然な手の把持動作を生成する手法を新たに開発した.手と物体との総体的な位置情報を与えるだけで,手を伸ばし物体を把持する一連の動作を,自動的に生成しCGアニメーションで提示するシステムを実装し,提案手法の有効性を示した.(1)の肢体計測技術との組合せにより,実際の作業をモニターする用途や,作業を修得する際の訓練用見本教材を生成・提供する上で,効果が期待できる成果であると考える.平成16年度は,まず作業空間の非接触計測方法について検討し実装を行った.つぎに,作業対象となる物体を自動的に識別する方法を検討しこれもプロトタイプの作成を行った.さらに,手にする物のかたちや道具と手の使い方との相関関係をモデリングする方法について検討を行った.1.作業空間の非接触計測人手による作業を行う空間に対して,その人や物体の位置関係や大まかな姿勢などを把握するために,光学プロジェクタとカメラの組み合わせによる三角測量の原理を用いて非接触式の3次元計測装置を作成した.また,作業を妨げないことを目的とし,パターン光投影とその観測を人の目に見えない近赤外線によって実現する試みを行い,実用に耐えうることが確認された.2.対象物体の自動識別小形のRFIDの仕様を調査し,作業者が何を操作したのか,どの道具や対象物を手に取ったのかが自動的に識別できるような自動判別システムへの適用を検討した.PCを用いて実時間でタグを読み取るソフトの開発と合わせて,アンテナを手に装着するタイプのシステムへと実装を進めている.3.アフォーダンスのモデル化手に取る対象となる物体や道具と手の位置関係によって,把持する姿勢がどのように変わるかをモデリングする手法について検討を行った.今後,既設のグローブ方手形入力装置を用い,形が既知の対象物体と手との相対的な位置関係と把持形態との関係について多数のデータをとり詳細に分類を行い,モデル化を行っていく.現在のモーションキャプチャ技術は,人物の動作をデジタル化し実在感のあるコンピュータグラフィクスで再現するというフィードバックに大きな効果を発揮し,すでに映像業界やゲーム産業をはじめ大きなマーケットを従えた技術となっている.しかし,本質的にはデジタル化したい動作は一度人間が"演じる"必要があり,人物に多数のマーカを取り付け複数のセンサで補足するため,使用環境を選ぶ手段でもある.本研究では,作業を阻害することなく,現場で適用可能な動作計測スキームの確立を目指し,特に作業者の(1)姿勢と(2)手の動きについて注目しその計測手法について研究を行った.(1)作業者の姿勢については,円環型のマーカを独自に開発し,肢体の姿勢計測に適用した.作業者への干渉が少なく,また少ないマーカ数およびセンサ数で高い計測自由度を実現する枠組みを提案し,スポーツ動作のような複雑な関節運動の計測に適用し,その有効性を示した.(2)手の作業動作については,基本となる把持動作に注目して検討を行った.既存のモーションキャプチャシステムを用いて,既知の作業対象物体の形状特徴に基づいて条件を分類しながら,予め詳細な動作データを蓄積しておくことにより,任意の物体を把持する場合においても,効果的に蓄積データを参照することにより,尤もらしい自然な手の把持動作を生成する手法を新たに開発した.手と物体との総体的な位置情報を与えるだけで,手を伸ばし物体を把持する一連の動作を,自動的に生成しCGアニメーションで提示するシステムを実装し,提案手法の有効性を示した.(1)の肢体計測技術との組合せにより,実際の作業をモニターする用途や,作業を修得する際の訓練用見本教材を生成・提供する上で,効果が期待できる成果であると考える.
高温超伝導体トンネル形ジョセフソン素子の作製

高温超伝導体のトンネル型ジョセフソン素子を構成するために、薄膜形成、絶縁膜形成、およびその評価について研究を行った。薄膜形成については、まずYBaCuOをrfスパッタ法で形成しているが、この際、サンプルに負電位をかけることにより、表面がプラズマの影響で欠損するのを防ぐ工夫を行った。この結果、真空槽の圧力に対しそれぞれ適したバイアス電圧を与えることにより、c軸配向膜からab軸配向膜まで安定に形成できるようになった。BiSrCaCuOについてはacスパッタ法を採用しているが、プラズマを石英管により閉じ込めることで、50K程度の臨界温度を得られるようになった。ジョセワソン接合形成については、MgO、YO、SrTiOなどの結晶絶縁物がいずれもYBaCuO上で島構造となることから、非晶質のものを試してみた。具体的には、塩素イオンを含むプラズマにより表面を塩化処理した。上部電極にAuを用いたところ膜厚の制御性のよい絶縁膜の形成されることが判明した。現在、上部を超伝導体に変え、トンネル型ジョセフソン素子の構成に努めている。なお、先に述べた結晶質酸化物の絶縁体についても引き続き検討中である。トンネル型ジョセフソン素子については、我々の発表に続き、いくつかの発表があるが、いずれもニオブ系のジョセフソン素子のようなきれいな特性が得られない。この原因を探るために、超伝導体ー絶縁体界面の状態をラマン分光法を用いて調査した。この方法は光を用いるため、透明な絶縁物を透過し、不透明な超伝導体の表面の情報を得ることが出来る。その結果、先に述べたいずれの酸化物絶縁体の場合にも、明かなラマンピ-クのシフトが観測された。これは、酸素量の変化もしくは絶縁体による圧縮もしくは引張の歪みの結果であると、考えられる。この効果は無視出来ず、今後これを減らす工夫が必要となる。
自己幹細胞を用いた究極の骨補綴材料の創製

レクチンによる間葉系幹細胞の石灰化促進効果のメカニズムをトータルで解明するためにConA添加による遺伝子の変化をDNAマイクロアレイにより解析した。ヒト腸骨由来の間葉系幹細胞(MSC)を90mm径の培養皿にMSCを5,000個/cm^2で播種し, 1% Antibiotic-Antimycoticおよび10% FBS含有DMEMで90%コンフルエントまで培養した. 90%コンフルエントの状態で培地交換を行い,2日間培養後,ConA(8μg/ml)添加群,非添加群ともに24時間骨分化誘導を行った.24時間培養後にトータルRNAを抽出した。DNAマイクロアレイ解析はGeneChip[○!R]Genome U133 plus 2.0Array : 54,000プローブ(Affimetrix, Santa Clara, CA)を用いた。DNAマイクロアレイによる遺伝子発現レベルの変化について, ConA添加により発現レベルが2倍以上亢進した遺伝子の上位100個についてIngenuity Pathway Analysis (以下IPA) (Ingenuity Systems, Redwood City, CA)により機能別の解析を行った.その結果, ConAは71の機能カテゴリーにおいて遺伝子の発現レベルを有意に亢進し,その中で細胞間の相互作用に関わるタンパク質の遺伝子群の発現の完進が最も大きな有意差を示した.また位相差顕微鏡像による観察においてもConAはMSCを凝集させた.DNAマイクロアレイによる解析において, ConAは細胞間接着分子であるN-Cadherinの遺伝子発現を亢進した.ConAはN-Cadherinと結合するという報告もあり,各種の細胞間接着分子の作用を増強すると考えられる.つまりConAは細胞を凝集させることで間接的にMSCの骨分化を促進するものと推察された.本年度はレクチンによる間葉系幹細胞の石灰化促進効果の確認およびメカニズムを解明するために以下の研究を実施した。ヒト腸骨由来の間葉系幹細胞(MSC)の培養系に、8μg/mlのConcanavalin A (ConA)、10μg/mlのPhaseolus vulgaris erythroagglutinin (PHA-E)あるいは50ng/mlのbonemorphogenic protein 2(BMP-2)を骨誘導培地に添加しながら14日間骨分化誘導後、細胞・基質中のカルシウム量を定量しそれぞれの石灰化促進効果の検討を行った。その結果ConA、PHA-EはBMP-2と同等の石灰化促進効果を示した。そこでConA、BMP-2についてMSCの石灰化促進効果のメカニズム解明するためにリアルタイムPCRを用いて骨分化マーカーの発現レベルの変化を検討した。その結果、BMP-2はアルカリフォスファターゼ(ALP)の発現レベルを対照群に比べて上昇させたが、ConAはALPの発現には影響しなかった。BMP-2およびConAはともにオステオカルシンおよびRUNX2の発現レベルを対照群と比較して上昇させた。BMP-2はBMP-2、6の遺伝子発現を対照群と比較して有意に上昇したが、BMP-4の発現レベルには影響しなかった。一方、ConAはBMP-2、4の発現レベルを対照群と比較して上昇させたが、BMP-6の発現には影響しなかった。結論:これまでの研究により,ConA、PHA-EはBMP-2と同等にMSCの石灰化を促進するが示された.しかし、そのメカニズムBMP-2とは異なるパターンを示すことが示された。-本内容は平成18年9月に開催された第9回組織工学会で発表したーこのようなデータの結果を踏まえ最終年度となる来年度はさらなるメカニズムの解明を進めたい。DNAマイクロアレイによる遺伝子発現レベルの変化について, ConA添加により発現レベルが2倍以上亢進した遺伝子の上位100個についてIngenuity Pathway Analysis (以下IPA) (Ingenuity Systems, Redwood City, CA)により機能別の解析を行った.その結果, ConAは71の機能カテゴリーにおいて遺伝子の発現レベルを有意に亢進し,その中で細胞間の相互作用に関わるタンパク質の遺伝子群の発現の完進が最も大きな有意差を示した.また位相差顕微鏡像による観察においてもConAはMSCを凝集させた.DNAマイクロアレイによる解析において, ConAは細胞間接着分子であるN-Cadherinの遺伝子発現を亢進した.ConAはN-Cadherinと結合するという報告もあり,各種の細胞間接着分子の作用を増強すると考えられる.つまりConAは細胞を凝集させることで間接的にMSCの骨分化を促進するものと推察された.
組合せ最適化理論を用いたネットワーク解析手法の設計

本研究課題の目的は,ネットワーク内の有用な構造を検出するための数理モテルの構築と効率的な計算手法の設計である.本年度は,昨年度に引き続き,大規模なネットワークを解析するために,制約付き劣モジュラ関数最大化に対するストリーミングアルゴリズムの設計に取り組んだ.我々が提案したアルゴリズムは,入力データを定数回しか見ずに効率的に近似解を計算するものであり,メモリ効率が高くデータが大規模な場合に有用である.まず,サイズ制約付きの問題に対して,従来手法よりも高速に,理論的に最適な近似解を求めるアルゴリズムを提案した.さらに,ナップサック制約付の問題について初めて非自明な近似比解析を与えた.本成果はフランスENSのChien-Chung Huang氏との共同研究である.さらに,ネットワークの中から同じ性質や構造を持つ部分(コミュニティ)を検出するための最適化モデルを提案した.ネットワーク内のコミュニティを検出する問題はグラフマイニングにおける基本的な問題である.本研究課題では,コミュニティがその内部では密なつながりを持つが外へのつながりが薄いという性質を持つことに着目し,コミュニティ検出のための新しい最適化モデルを提案した.提案モデルは,最密グラフ問題と呼ばれる組合せ最適化問題の拡張でありモジュラリティ密度最大化問題とも関連が深い.本研究ではまず,提案モデルが多項式時間で計算可能であることを示した.具体的には,線形計画問題に基づくものと最大流アルゴリズムを用いたものという2つのアルゴリズムを提案した.さらに,大規模ネットワークに適用できる,ほぼ線形時間の貪欲近似アルゴリズムを提案した.データセットを用いた計算機実験により提案アルゴリズムが効果的にコミュニティを検出できることを確認した.本成果は宮内敦史氏(理研AIP)との共同研究であり,査読付国際会議CIKMに採択された.昨年度の研究を発展させ,劣モジュラ関数最大化という組合せ最適化問題に対するストリーミング計算手法の開発に取り組み,一定の成果を得た.また,当初の計画通り,ネットワーク内のコミュニティ構造を見つけるための組合せ最適化モデルを提案することができた.よって計画は順調に進展していると言える.本年度に提案した劣モジュラ関数最大化問題に対するストリーミング計算手法の有用性を検証する.計算時間や近似比等の改善の可能性や実用的な有効性の確認などを,共同研究者と協力しつつ引き続き研究を推進する.また,ネットワーク内のコミュニティ構造を見つけるための組合せ最適化モデルについて,より現実に近い状況が扱えるように提案モデルを改良し,高速・高精度な計算手法の設計に取り組む.このための情報収集や研究討論を目的として,国内外の研究集会への参加や共同研究者先への訪問を計画している.また,研究の過程で得られた理論的成果,実験結果に関する情報交換を行なうために,国内外の研究会等で発表する.本研究課題の目的は,ネットワーク内の有用な構造を検出するための数理モデルの構築と効率的な計算手法の設計である.特に,組合せ最適化という理論的観点から取り組むことで,解の精度や計算時間が理論的に保証された計算手法を開発し,応用分野にあらわれる大規模なネットワークに適用できる新しい手法を提案することを目指す.本年度は,大規模なネットワークを解析するために,制約付き劣モジュラ関数最大化問題に対する省メモリのアルゴリズムを設計した.劣モジュラ関数を最大化する問題は,ネットワーク上の知識発見の問題においてその重要性が認識されており,文書要約やクラスタリングなどにも応用を持つ一般的な最適化問題である.これらの応用では近年,計算機の上で扱うデータのサイズが大規模になっており,データを全てメモリに載せることなく計算するストリーミングアルゴリズムが実用的に有用なアルゴリズムとして研究されている.本研究では,ナップサック制約という一般的な制約のもとで劣モジュラ関数を最大化する問題に対して,ストリーミング近似アルゴリズムを設計した.このアルゴリズムは各データを一度しか見ずに解を計算するものであり,メモリ効率が高くデータが大規模な場合に有用である.我々は,提案アルゴリズムが最適値の0.363倍以上の近似保証を持つ解を計算できることを示した.この成果は,近似アルゴリズムに関する査読付き国際会議APPROXに採択され,口頭発表をおこなった.そのほかにも,リアルタイム通信を実現するためのサーバ配置問題に対する近似アルゴリズム,多種サービスを提供する施設配置問題に対する多項式時間アルゴリズム,最大重みbマッチングの遷移問題に対する多項式時間アルゴリズムなど,様々な組合せ最適化問題に対する効率的なアルゴリズムの設計をおこなった.各成果は,査読付き国際会議に採択され口頭発表をおこなっている.当初の計画通り,劣モジュラ関数最大化という一般的な組合せ最適化問題に対するストリーミング計算手法の開発に取り組み,ナップサック制約のもとでの実用的に高速かつ省メモリの計算手法を提案した.また,計画にはなかったが,通信・施設配置など応用分野にあらわれるネットワークにおける組合せ最適化に対して効率的なアルゴリズムを提案することができた.よって計画は順調に進展していると言える.本研究課題の目的は,ネットワーク内の有用な構造を検出するための数理モテルの構築と効率的な計算手法の設計である.本年度は,昨年度に引き続き,大規模なネットワークを解析するために,制約付き劣モジュラ関数最大化に対するストリーミングアルゴリズムの設計に取り組んだ.我々が提案したアルゴリズムは,入力データを定数回しか見ずに効率的に近似解を計算するものであり,メモリ効率が高くデータが大規模な場合に有用である.まず,サイズ制約付きの問題に対して,従来手法よりも高速に,理論的に最適な近似解を求めるアルゴリズムを提案した.さらに,ナップサック制約付の問題について初めて非自明な近似比解析を与えた.本成果はフランスENSのChien-Chung Huang氏との共同研究である.さらに,ネットワークの中から同じ性質や構造を持つ部分(コミュニティ)を検出するための最適化モデルを提案した.

ネットワーク内のコミュニティを検出する問題はグラフマイニングにおける基本的な問題である.本研究課題では,コミュニティがその内部では密なつながりを持つが外へのつながりが薄いという性質を持つことに着目し,コミュニティ検出のための新しい最適化モデルを提案した.提案モデルは,最密グラフ問題と呼ばれる組合せ最適化問題の拡張でありモジュラリティ密度最大化問題とも関連が深い.本研究ではまず,提案モデルが多項式時間で計算可能であることを示した.具体的には,線形計画問題に基づくものと最大流アルゴリズムを用いたものという2つのアルゴリズムを提案した.さらに,大規模ネットワークに適用できる,ほぼ線形時間の貪欲近似アルゴリズムを提案した.データセットを用いた計算機実験により提案アルゴリズムが効果的にコミュニティを検出できることを確認した.本成果は宮内敦史氏(理研AIP)との共同研究であり,査読付国際会議CIKMに採択された.昨年度の研究を発展させ,劣モジュラ関数最大化という組合せ最適化問題に対するストリーミング計算手法の開発に取り組み,一定の成果を得た.また,当初の計画通り,ネットワーク内のコミュニティ構造を見つけるための組合せ最適化モデルを提案することができた.よって計画は順調に進展していると言える.本年度に提案したストリーミング計算手法の有用性を検証する.計算時間や近似比等の改善の可能性や実用的な有効性の確認など,共同研究者と協力しつつ引き続き研究を推進する.さらに,ネットワーク内のコミュニティ構造を見つけるための組合せ最適化モデルを提案し,高速・高精度な計算手法の設計に取り組む.このための情報収集や研究討論を目的として,国内外の研究集会への参加や共同研究者先への訪問を計画している.また,研究の過程で得られた理論的成果,実験結果に関する情報交換を行なうために,国内外の研究会等で発表する.本年度に提案した劣モジュラ関数最大化問題に対するストリーミング計算手法の有用性を検証する.
放射性核分裂生成核種の中性子捕獲断面積の測定

原子炉で生成される放射性核分裂生成核種(^<137>Cs,^<90>Srなど)の消滅処理のための基礎データとしてそれらの核種の中性子捕獲断面積の測定を行なった。この種の測定は通常は放射化法で行なうが、今の場合は照射試料そのものが放射性であるため照射用ターゲットの取り扱いが難しくなり、現在まで信頼できるデータが少ない。本研究では照射試料と照射後試料の放射能を高感度ゲルマニウム検出器で同時に測定し、その比から断面積を求めた。この方法では照射試料の量の絶対値を正確に求める必要はなく、その他いろいろの面で有利となる。実験は日本原子力研究所の原子炉(4号炉)を利用して行なった。平成3年度には^<137>Cs(n,γ)^<138>Cs反応の断面積測定を行なった。従来の測定(Stupegiaの測定)では^<137>Csと^<138>Csの量を別々に測定しているので多くの誤差が入り、信頼性に欠ける。本研究では照射試料の量と生成核種の量を同時に測定して、その比から断面積を求めているので各種の補正(計数の数え落とし、化学分離の効率など)が自動的に相殺され、誤差の原因が減少した。分離の効率を考慮する必要がないので照射後に化学分離を行なって放射性不純物を除去し、放射線測定のバックグラウンドを減らすことができた。得られた断面積は0.250±0.013barnで、Stupegiaの値の約2.3倍となった。平成4年度は同様にして^<90>Sr(n,γ)^<91>Sr反応の断面積を測定した。^<90>Srはガンマ線をださないので指標として^<85>Srを使用し,^<90>Srと^<85>Srの量の比はベータ線測定で求めた。得られた結果は15.3±1.3mbである。^<137>'Cs(n,γ)^<138>CS反応の共鳴積分も測定し、結果は0.36±0.07bであった。以上に述べたように^<137>Csと^<90>'Srの中性子捕獲断面積の信頼できる新しい値を得ることが出来た。これらの結果は日本原子力学会欧文誌に投稿中である。原子炉燃料の燃焼にともなって生成される核分裂長寿命核種(たとえば^<137>Csおよび^<90>Sr)の消滅処理のための基礎デ-タとしてそれらの核種の中性子捕獲断面積の測定値の現状調査と測定を行なった。この種の断面積測定は通常は放射化法で行なうが,照射試料が核分裂生成物の場合は照射試料そのものが放射性であるために照射用タ-ゲットの取り扱いが難しくなり,現在まで信頼できるデ-タが少ない。本研究では照射試料と照射後試料の放射能の比を取ることによって中性子捕獲断面積を求めた。この方法ではタ-ゲット試料の量を正確に求める必要はなく,したがった照射タ-ゲットの取り扱いが簡単になる。

実験は日本原子力研究所の原子炉(JRRー4)を利用して行なった。タ-ゲット試料および生成試料の放射能は高感度ゲルマニウム検出器で測定した。平成3年度は^<137>CS(n,γ)^<138>CS反応の断面積の測定を行なった。従来の測定値はStupegiaの測定(0.110b.)があるが,その測定は^<137>Csと^<138>Csの量を別々に測定しており,また測定器もシンチレ-ション検出器であるためにバックグラウンドが多く信頼度に欠ける。本研究では前述のようにタ-ゲット試料の量と生成核の量を同時測定で求めて比を取り方法を採用したので各種の補正が自動的に相殺され(たとえば,回路の計数数え落とし,化化分離の分離効率など),誤差の要因が減少した。また,タ-ゲット試料と生成核の量の絶対値も求める必要がない。化学分離の効率を考慮する必要がないので,照射後に放射性不純物を除去するための化学分離を行なうことができ,放射線測定のバックグラウンドを大いに減少させることが出来た。測定の結果は0.250±0.013barnであった。この値はStupegiaの値の約2.3倍である。平成4年度は^<90>Sr(n,γ) ^<91>Sr反応の断面積を測定する予定である。原子炉で生成される放射性核分裂生成核種(^<137>Cs,^<90>Srなど)の消滅処理のための基礎データとしてそれらの核種の中性子捕獲断面積の測定を行った。この種の測定は通常は放射化法で行うが,今の場合は照射試料そのものが放射性であるために照射用ターゲットの取り扱いが難しくなり,現在まで信頼できるデータが少ない。本研究では照射試料と照射後試料の放射能を高感度ゲルマニウム検出器で同時に測定し,その比を取って断面積を求めた。この方法では照射試料の量の絶対値を正確に求める必要はなく,いろいろの面で有利になる。実験は日本原子力研究所の原子炉(JRR-4)を利用して行った。平成3年度は^<137>Cs(n,γ)^<138>Cs反応の断面積の測定を行った。従来の測定(Stupegiaの測定)では^<137>Csと^<138>Csの量を別々に測定しているので多くの補正誤差が入り信頼性に欠ける。本研究では照射試料の量と生成核種の量を同時に測定して比を取る方法を採用しているので各種の補正(計数の数え落とし,化学分離の効率など)が自動的に相殺され誤差の原因が減少した。化学分離の効率を考慮する必要がないので照射後に化学分離を行って放射性不純物を除去し,放射線測定のバックグラウンドを減少させることが出来た。得られた断面積は0.250±0.013barnであり,Stupegiaの値の約2.3倍となった。平成4年度は同様にして^<90>Sr(n,γ)^<91>Sr反応の断面積を測定した。^<90>Srはガンマ線を出さないので,指標核種として^<85>Srを使用し,^<90>Srと^<85>Srの量の比はベータ線測定で求めた。得られた結果は15.3±1.3mbである。また,^<137>Cs(n,γ)反応の共鳴積分の値も求めた。結果は0.36±0.07barnである。以上に述べたように本研究によって^<137>Csと^<90>Srの消滅処理のための核データとして新しい信頼出来る値を得ることが出来た。これらの結果は日本原子力学会欧文誌に投稿中である。
地盤構造の不連続性を考慮できる信頼性空間地盤情報広域推定技術の開発

地盤防災や環境保全のためのハザードマップ作成のためには、広域の地盤構造の把握とその物性値の空間分布を取得することが必要である。地盤構造の把握では、既存のデータを有効に活用し、地盤工学的な視点から、その空間的な分布を視覚的かつ定量的に把握する必要がある。平成19年度は、北海道地盤情報デー夕べ一スを利用し、N値の空間分布推定手法を確立した。N値に支配される要因は、土質、深度のほかに、堆積環境による影響が考えられる。従来同一土質の層におけるN値の補間方法は提案されているが、本研究では、異なる土質におけるN値情報を利用した補間法であるところに特徴がある。これはN値を鉛直方向のトレンド成分(H18年度成果)と堆積構造や平面的な変化に対応するラシダム成分とに区別し、ランダム成分を土質ごとのばらつきを考慮した標準偏差に正規化することによって、土質によらない変数を抽出し、その変数を平面的な補間方法を適用することによって、未知な地点における正規化ランダム値を得る。その後、推定された土質名称の標準偏差からランダム値に変換し、これにトレンド値を加えることにより、N値を推定した。上述した方法の有効性は、北海道地盤情報データベースを用いて検証された。これにより、とりわけ鉛直方向に不連続に堆積する地盤の空間情報を精度良く推定することが可能となった。以上の成果を、学会研究発表会ならびに国際会議にて広く意見を伺い、研究成果の高度化や他地域における有効性の検討を進めていく。各種地下水・地盤物性値の空間的分布特性を、調査観測データを用いて詳細に検討する。検討には、地盤統計学や共分散構造解析理論を適用し、確率論的立場から統計的に把握することを目的とした。地盤情報の空間分布特性の定量的評価を行うために地盤統計学に基づく検討を行った。まず、平面的な分布特性の把握とその評価法の確立のために、ここでデータが多数存在する地盤情報の1つである地盤沈下量に着目した検討を行った。その結果、地盤沈下量に関しては空間相関が認められKrigingによる空間補間法が有効であることを示すとともに、その適用に対する新しい補間手順を提案した。また、空間補間による誤差を定量的に表すとともに、それをGIS表示した信頼性マップの提案を行った。この成果は、Soils and Foundations(地盤工学会英文論文集)にて公開予定である。地盤情報の1つに地下水位がある。地下本位は地域地盤の地下水理学的特性に大きく左右される。この広域推定方法として、2次元浸透流解析を用いる方法において、解析に利用する地盤情報をKrigingやIDWによる補間によって作成するとともに、海面上昇などの環境変化を考慮できる推定手法を提案した。その結果、比較的堆積構造が明確な平野部においては地盤の連続性が認められたが、丘陵地や台地において複雑な地盤構造を評価することが困難であることが分かった。この点を、今後明らかにしていく予定である。なお、現状の補間方法に基づく、広域地下水位予測とそれを用いた液状化危険度の評価について、国際会議(Geotechnical Engineering for Disaster Mitigation and Rehabilitation)に投稿し、研究成果を公開した。平成18年度は、北海道地盤情報データベースを利用し、石狩平野における地盤構造の把握の試みを、地盤工学的知見および統計的手法を融合した手法を提案し、その有効性を検証した。まず、地盤を構成する土の空間的な分布を、土の粒径とその組成に着目し、加重平均手法に基づく空間補間法のうち、IDW法とクリギングによる適用性の検証を行った。その結果、比較的変化の少ない地盤構造と推測される地域においてはIDW法でも適用できることを示した。その結果を利用して、広域な地盤構造モデルの作成を行い、それを断面表示する可視化を行った。これにより、定量的かつ視覚的に地盤構造を把握することが可能となった。さらに、地盤物性値の中でN値による地盤の強さの判定は、液状化危険度算定に見られるように、欠かすことができないものである。そこで、N値の空間的特性を把握する最初のアプローチとして、対象領域が設定されたとき、ある土質に着目したときの深さ方向のトレンド成分を、多量な情報から推定する方法を提案し、その活用性を検討した。その結果、深さ方向のトレンドを明瞭に判断することが可能となったが、実用化するためには、実測値とトレンドとの差異を解消するために、水平方向の情報やその空間相関を検討することによって、実測値をうまく説明できる手法へと展開できると考える。以上の成果を、学会研究発表会ならびに国際会議にて広く意見を伺い、研究成果の高度化を進めていく。

従来同一土質の層におけるN値の補間方法は提案されているが、本研究では、異なる土質におけるN値情報を利用した補間法であるところに特徴がある。これはN値を鉛直方向のトレンド成分(H18年度成果)と堆積構造や平面的な変化に対応するラシダム成分とに区別し、ランダム成分を土質ごとのばらつきを考慮した標準偏差に正規化することによって、土質によらない変数を抽出し、その変数を平面的な補間方法を適用することによって、未知な地点における正規化ランダム値を得る。その後、推定された土質名称の標準偏差からランダム値に変換し、これにトレンド値を加えることにより、N値を推定した。上述した方法の有効性は、北海道地盤情報データベースを用いて検証された。これにより、とりわけ鉛直方向に不連続に堆積する地盤の空間情報を精度良く推定することが可能となった。以上の成果を、学会研究発表会ならびに国際会議にて広く意見を伺い、研究成果の高度化や他地域における有効性の検討を進めていく。