hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管年齢の標準化とそれを用いた健康生活の実践による合理的評価

本研究においては、各個人の末梢循環機能からみた生理的年齢、すなわち血管年齢を求めようとするものである。本年度は、末梢循環機能の指標として加速度脈波を、正常加齢曲線の作成のためのいわゆる健常者以外にも高血圧、糖尿病などの患者をも対象に測定し、昨年度確定を試みた15歳以上75歳までの正常加齢曲線を充実させるとともに、各種疾患を有する対象者の測定値を正常加齢曲線と比較することによって、各種の疾患が末梢循環機能に及ぼす影響を明らかにすることを目的としている。加速度脈波の測定は、大阪府の某企業の従業員約400名、和歌山県中部地域在住者(40歳以上)男女約300名において実施してきた。高血圧、糖尿病などで通院中のものには、病状について詳しくアンケートを実施するとともに、加速度脈波と血圧、血糖などとの関連性を検討した。その測定値を用いて、加速度脈波の男女別正常加齢曲線との比較を試みた結果、APG得点とd/aの指標には安静時の拡張期血圧と関連性が強く、拡張期血圧が高いものほど、APG得点とd/aの指標が低いことが明らかになった。最終年度に継続することになるが、生活習慣や運動習慣からみたリスクファクターを検証するために、某企業の従業員男女約1,000名を対象にコホート集団を形成し、企業が実施している健康診断の結果から、食生活や運動習慣などに注意して規則正しい生活を送っている従業員や軽症高血圧や軽度糖尿病などを有する患者に対する生活習慣や運動習慣の生活指導等の具体的内容を検討している。本研究においては、各個人の末梢循環機能からみた生理的年齢、すなわち血管年齢を求め、健康指標としての有用性を検証しようとするものである。具体的には、加速度脈波を測定し、その結果から生理的年齢の評価を行なってきている。これまでの2年間に種々の機会を捕らえて加速度脈派の測定を行なってきたが,健常者の女性のデータがまだ少なかった。そこで、最終年度は、加速度脈派の正常加齢曲線を作成するためのデータ数の補強を行なうために、事業所健診などの際に加速度脈派をあわせて測定し,データ数を増やしてきた。その結果,まず妥当であると考えられる正常加齢曲線の作成が可能になった。また、高血圧、糖尿病などの疾患を有する患者のデータ数が、疾患の影響を解析するにはまだ不十分であるため,そのような疾患を有する患者での測定は、今なお実施中である。さらに、生活習慣や運動習慣からみたリスクファクターを検証するために、某企業の従業員男女約1,000名を対象にコホート集団を形成してきたが、企業が実施している健康教室の参加者約60名に、食生活や運動習慣などの生活指導を行い,教室終了後に加速度脈派を測定したところ、介入効果のひとつとして肥満傾向の改善に伴って加速度脈派が改善する傾向がみられた。健康教室の終了時の測定が2月になったため,生活習慣や運動習慣などの生活習慣全般に及ぶ変化を総合的に検討し、それらが血管年齢に及ぼす影響を検討するためには,今しばらくの時間を要する。また、高血圧、糖尿病などの疾患を有する患者での測定は、今なお実施中で、データ数が増えた後に解析の予定である。それらの結果を踏まえて,末梢循環機能からみた血管年齢の健康指標としての有用性を検証することになる。
フグ毒耐性生物のナトリウムチャンネルの構造と機能に関する研究

フグ毒テトロドトキシン(TTX)は電位依存性Na_+チャンネルに特異的に結合し不活性化するが、フグが体内のTTXに耐性を示す機構は解明されていない。我々は、Na_+チャンネル上でTTXと同一部位に結合するサキシトキシンの解離定数を調べ、フグでは他の生物より大きいことを見い出した。この特性は、構造に由来すると考えられたので、フグ筋肉Na_+チャンネルをクローニングし、一次構造を明らかにすることを目的として本研究を行った。まず、ランダムプライマーを用いてヒガンフグ筋肉の全RNAからcDNAを合成し、既報の電位依存性Na_+チャンネルの塩基配列を参考にして設計したプライマーを用いてPCR法を行った。これにより得られた断片をクローン化し、複数個のクローンについて塩基配列を解析した結果、これらがフグ由来のNa_+チャンネルの一部であること、また、2種以上のサブタイプが存在することが推定された。次に、これらをプローブとしてランダムプライマーを用いたフグ筋肉由来のcDNAライブラリーをスクリーニングし、陽性クローン得た。このクローンの塩基配列を基にプライマー延長法を用いて上流域を得た。また、同クローンの一部をプローブとして、オリゴdTを用いたcDNAライブラリーから下流域を得た。現在、TTXの感受性を決定すると報告されている領域のアミノ酸配列を含め、解析を進めている。
EU地域政策とクロススケールガバナンス：EUドナウ戦略の研究

本研究では、ドナウ川集水域においてEU主導型のクロススケールガバナンスモデルが形成され、EUの領域的結束が強化されているとの仮説をたてている。「EUドナウ戦略(EUSDR)」を事例にこの仮説を立証する本研究の3年度目となる本年度は、前年度後半に行った2度のハンガリー現地調査(1EUSDR年次総会出席(2017年10月)、2EUSDRおよびEGTC調査(2018年3月))のフォローアップと、日本大学法学部図書館の文献データベースを利用し、regionnessやfunctional regionなど関連英語文献の収集と読み込みを実施した。本年度の成果として、現地調査で関係者と重ねたインタビューや議論、文献調査による理論研究の結果、ハンガリー国政府が、さまざまな理由からEU主導型の越境協力枠組みであるEUSDRやEGTCを利用しているのではないかとの下位仮説から、本研究の主たる仮説を補給することができるのではないかとの結論に至った。海外現地調査については、前述のように前年度に2度実施しているので、本年度は実施していない。ただし、これまでの現地調査や理論の読み込みを通じて得た知見について、本研究課題の研究協力者である立命館大学の田中宏特任教授(ハンガリー経済の専門家)と議論を常に重ねており、全体として順調に進んでいる。その議論の成果は、田中特任教授により論文「EUドナウマクロリージョン戦略のなかの欧州領域協力団体:EGTC」(2019年発表予定)としてまとめられている。本来、本年度で本研究課題は終了の予定であったが、昨年度秋の段階で、CESCI事務局長Ocskay氏との打ち合わせの中で、2019年4月25-26日にブダペストでCESCI設立10周年記念国際コンフェレンスが設定されることが判明した。さらに、同氏から、EUSDRやEGTCに関する研究代表者のこれまでの知見を、コンフェレンス初日パネル(Panel3 Cross-Border Governance)においてCESCI関係者に共有してほしいとの申し出を受けた。このEUSDR地域の専門家(マクロリージョンおよびクロスボーダーリージョンの運営実務家、ハンガリーおよび周辺国政府関係省庁官僚、欧州連合および欧州評議会専門官、研究者)から、本研究への批判やアドバイスの提供を受ける最良の機会であると考え、補助事業期間を1年延長し、さらに深い仮説立証の知見を得ることを目指している。前述のように、CESCI設立10周年国際コンフェレンスにてクロススケールガバナンスについての研究成果報告を行う。当該パネルには、ルクセンブルク大学のEU研究者、EU地域委員会(CoR)のEGTC担当者、ドイツ・ポーランド間のCBC担当者も登壇するので、コンフェレンス終了後もコンタクトを取り意見交換を行う。また、同コンフェレンスのパネリスト計26名の全報告文書をCESCI事務局長Ocskay氏から送付いただける旨、快諾いただいている。各報告の中で議論、引用されている文献資料もしっかりとフォローし、事例と理論の理解を深めたい。その上で、予算の許す範囲でブダペストを再訪し、Ocskay氏に本研究成果としてまとめる英語論文を提示し、CESCI研究所員らとも議論を深め、本研究課題の仮説を明確に立証したい。1990年代のEU越境地域政策INTERREGによって公式的政策領域として登場した、新しい地域「マクロリージョン」は、国土計画・都市計画領域などとは異なった、海洋資源政策・地域政策・通商政策などの包括的な政策容器となってきた。この自然地理的空間スケールに基づいた、バルト海沿岸域や北海沿岸域のようなマクロリージョンでは、「国家の再スケール化」と呼ばれる現象が始まった。EUが、バルト海・北海のマクロリージョンでのクロススケールガバナンスの成功に鑑み、ドナウ川という「地理的条件」を抽出し、この領域での結束を促し包括的地域開発の進展に結びついていることという仮説に対する検証を行った。また、EUは10年前に、ドナウ川流域を含むCADSES(中欧・アドリア海・南東欧州地域等)という、大きすぎる実験的マクロリージョンを導入して失敗した経験を持つ。2011年4月に策定された『EUドナウ戦略』の公式的な策定プロセスの調査により、欧州委員会が、ドナウ川集水域を含む、前段階のINTERREG CADSES(中欧・アドリア海・ドナウ川流域・南東欧州地域)でマクロリージョン生成に失敗した理由について検証し、その地域開発グランドデザインVISION PLANETとの整合性をどのように保ったのかを調査した。年度計画に従って、ドナウ利害関係者年次会議(毎年10月開催)に出席し、各関係機関の調査を同一旅程で実施した。また、2月にはドナウマクロリージョンを主導する行為体バーデン=ヴュルテンベルク州担当者へのインタビュー調査を行い、EU欧州委員会によって「EU化」されたEU主導型の現状について、情報収集に成功した。国家領域を基礎構成単位としない「マクロリージョン」と呼ばれる新しい地域は、ファジーな境界によって囲まれた柔軟な領域規模を持ち、隣接領域と重なり合う部分さえ有する。本研究では、ソフトなマクロリージョンがEUによって、領域的結束促進の政策容器として積極的に導入され、EU主導型のクロススケールガバナンスが形成されていることを明らかにする事を目的として、その先駆的事例として、欧州委員会地域政策総局が中心となって規範・ルール形成が進められている、ドナウ川流域の「EUドナウ戦略」について検証を進めている。流域国家間のプラットホームとしてのドナウ委員会(Danube Commission)では、河川問題に限定され、「集水域」の包括的基本戦略を組み立てられず、EU主導の包括的枠組みが必要となった。国際河川委員会のガバナンスの問題点を規範形成の観点からの検証を続けている。10月18日(水曜)、19日(木曜)に、ブダペスト(ハンガリー)において実施されたEUSDRに参加した。

その際に、ドナウ委員会関係者へのインタビュー調査を行い、これまでの国際河川委員会のガバナンスの問題点を規範形成の観点から検証を行った。また、立命館大学の田中宏先生の協力を得て、現地の研究員やEU関係者及びアドリア・イオニア海、アルプスの両マクロリージョン戦略担当者と議論することすることができた。本研究では、ドナウ川集水域においてEU主導型のクロススケールガバナンスモデルが形成され、EUの領域的結束が強化されているとの仮説をたてている。「EUドナウ戦略(EUSDR)」を事例にこの仮説を立証する本研究の3年度目となる本年度は、前年度後半に行った2度のハンガリー現地調査(1EUSDR年次総会出席(2017年10月)、2EUSDRおよびEGTC調査(2018年3月))のフォローアップと、日本大学法学部図書館の文献データベースを利用し、regionnessやfunctional regionなど関連英語文献の収集と読み込みを実施した。本年度の成果として、現地調査で関係者と重ねたインタビューや議論、文献調査による理論研究の結果、ハンガリー国政府が、さまざまな理由からEU主導型の越境協力枠組みであるEUSDRやEGTCを利用しているのではないかとの下位仮説から、本研究の主たる仮説を補給することができるのではないかとの結論に至った。海外現地調査については、前述のように前年度に2度実施しているので、本年度は実施していない。ただし、これまでの現地調査や理論の読み込みを通じて得た知見について、本研究課題の研究協力者である立命館大学の田中宏特任教授(ハンガリー経済の専門家)と議論を常に重ねており、全体として順調に進んでいる。その議論の成果は、田中特任教授により論文「EUドナウマクロリージョン戦略のなかの欧州領域協力団体:EGTC」(2019年発表予定)としてまとめられている。本来、本年度で本研究課題は終了の予定であったが、昨年度秋の段階で、CESCI事務局長Ocskay氏との打ち合わせの中で、2019年4月25-26日にブダペストでCESCI設立10周年記念国際コンフェレンスが設定されることが判明した。さらに、同氏から、EUSDRやEGTCに関する研究代表者のこれまでの知見を、コンフェレンス初日パネル(Panel3 Cross-Border Governance)においてCESCI関係者に共有してほしいとの申し出を受けた。このEUSDR地域の専門家(マクロリージョンおよびクロスボーダーリージョンの運営実務家、ハンガリーおよび周辺国政府関係省庁官僚、欧州連合および欧州評議会専門官、研究者)から、本研究への批判やアドバイスの提供を受ける最良の機会であると考え、補助事業期間を1年延長し、さらに深い仮説立証の知見を得ることを目指している。
ウイルス感染時にカギを握る新規遺伝子の同定

自然免疫は、病原体感染の初期認識および迅速な炎症反応の惹起を担っている。特に、ウイルス感染初期の自然免疫応答としてのI型インターフェロン産生はウイルスの排除に重要である。本研究では、ウイルス感染後に重要な役割を果たす新規自然免疫制御因子として同定されたMex3cの生理的機能を解析し、新しい抗ウイルス自然免疫制御機構と、さらには本分子がB細胞分化機構に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。MEX3CはE3リガーゼであり、翻訳後修飾であるユビキチン修飾を介してシグナル伝達経路を制御する。MEX3C欠損マウス由来の細胞ではRIG-I依存の炎症性サイトカイン誘導が著しく損なわれたことから、ウイルスRNAを認識する受容体RIG-IのK63型ユビキチン化を介してその活性化を促進すること、さらにRNAウイルス感染細胞においてRIG-IおよびウイルスRNAと共にストレス顆粒に局在することが明らかになった。さらにMEX3CによるRIG-Iのリシン残基K63結合型ユビキチン化を行うこと、さらにこの修飾はこれまでに知られているRIG-IのE3ユビキチンリガーゼでは見られなかった現象であった。またMEX3CノックアウトB細胞の遺伝子発現変化をマイクロアレイにて解析したところ、野生型と比較し発現が大きく異なる遺伝子がみられた。これらの成果は、分子メカニズムが未だに分かっていないRIG-Iの活性化機構の解明の一助となるものであり、さらなる解析はRIG-IとMDA5がどのようにRNAウイルスの識別を行うのかという疑問に対する答えを導く可能性がある。また今後は、Mex3cの存在下で発現が変動する遺伝子に関する機能解析を行い、新たな自然免疫機構やその病態生理的意義の解明につなげていきたい。自然免疫系は、病原体感染の初期認識および迅速な炎症反応の惹起を担い、さらにはその後に起こる獲得免疫系の誘導にも必須な役割を果たす生体防御機構である。我々は、RLRファミリーに属するRIG-IとMDA5が、それぞれ異なるRNAウイルスを認識し、ウイルスに対する生体防御に必須の役割を果たすI型インターフェロン(IFN)および炎症性サイトカインを誘導することを明らかにしてきた。RLRのRNAウイルス感染防御における重要性は広く認められており、世界中でRLRにより惹起されるシグナル伝達に関わる因子の探索が活発に行われ、これまでにいくつかのRLRシグナル制御因子が同定されている。これまでに私たちはRNAウイルス感染の検知を担う自然免疫センサー、RIG-Iの活性化を促進する新規自然免疫制御因子MEX3Cを同定した。MEX3CはRIG-Iのリジン63結合型(K63型)ユビキチン修飾を介してRIG-Iによる炎症性サイトカイン誘導を促進しており、実際にMEX3C欠損マウス由来の細胞ではRIG-I依存の炎症性サイトカイン誘導が著しく損なわれた。またMEX3Cはユビキチン修飾を介してmRNAの分解に関与していることが報告されている。しかしながら、MEX3Cによって制御されている現象にはいまだ不明な点が多い。そこで本研究ではMEX3Cの(1)相互作用するウイルスRNAと細胞内タンパク質、(2)B細胞成熟化における役割に焦点をあてて研究を進めている。昨年度の研究を計画ごとに記載する。[計画1]:ウイルス感染に対する自然免疫応答制御機構の理解MEX3CはどのようにウイルスRNAと結合するかを確認するため、発現ベクターで強制発現により各ドメインを欠損させたリコンビナントタンパク質に結合したタンパク質をMASSで、RNAをQPCRで解析し、データを集計した。得られたデータから重要なたんぱく質を同定し免疫染色で使用できる抗体で局在を確認、MEX3Cとの相互を作用を確認した。またMEX3CとRIG-Iはどのような複合体の形成についてはNMRと腕の解析まで至っていない。MEX3CがRIG-I施すユビキチン修飾にはどのような違いがあるのかについて、リジン48番目63番目特異的に反応する抗体を利用して検討をしたところ、63番目のリジン特異的にユビキチン化が誘導されることが分かった。RIG-Iに対するユビキチン化の違いについてはまだ細かく解析できていない。[計画2]: MEX3CのB細胞成熟化における役割、遺伝子発現からターゲット因子の同定MEX3CノックアウトB細胞の遺伝子発現をマイクロアレイにて解析したところ、野生型と比較しmRNA発現が大きく異なる遺伝子がみられた。この分子は細胞の分化や成熟に重要な分子かどうかの解析を今後進めていく。

さらにMEX3CによるRIG-Iのリシン残基K63結合型ユビキチン化を行うこと、さらにこの修飾はこれまでに知られているRIG-IのE3ユビキチンリガーゼでは見られなかった現象であった。またMEX3CノックアウトB細胞の遺伝子発現変化をマイクロアレイにて解析したところ、野生型と比較し発現が大きく異なる遺伝子がみられた。これらの成果は、分子メカニズムが未だに分かっていないRIG-Iの活性化機構の解明の一助となるものであり、さらなる解析はRIG-IとMDA5がどのようにRNAウイルスの識別を行うのかという疑問に対する答えを導く可能性がある。また今後は、Mex3cの存在下で発現が変動する遺伝子に関する機能解析を行い、新たな自然免疫機構やその病態生理的意義の解明につなげていきたい。前年に引き続きMEX3Cによって制御されている現象の本質を見極めるために研究を進める。本年度はMEX3CノックアウトB細胞をマイクロアレイをして得られたデータの解析や、マイクロアレイによって新しく見つかった分子に関してもそれぞれと相互作用する分子をY2Hスクリーニング、及び質量分析解析によって同定を行う予定である。これらの分子の解析とMEX3Cとの相互作用や、MEX3CノックアウトB細胞の電子顕微鏡による形態の観察等を進める。また、MEX3Cが結合するタンパク質やRNAの解析に力を入れて研究を進めていく。当初計画していたが、解析できていない部分を重点的に行う予定である。本年度も研究費は消耗品(試薬、実験動物、培養器具等)に使用する。本研究では、in vivoの実験では実験一回多くのマウスが必要であることから実験動物の維持に多くの費用を必要とする。また電子顕微鏡での細胞形態や発現遺伝子の解析でのマイクロアレイ、結合タンパク質の解析に費用を要する。さらに、in vitroでの細胞培養、RNAの抽出ならびにリアルタイムPCRのプライマーおよびプローブ、ウェスタンブロッティングの試薬を必要とする。
腎近位尿細管の酸分泌における有機酸輸送体の役割についての解析

我々は近位尿細管終末部基底側膜にClコンダクタンスが存在することを既に明らかにしていたが、今回このコンダクタンスの性質をさらに詳細に検討した。その結果、この部位には実際にはイオン透過性の異なる2種のClコンダクタンスが存在し、一つはcAMPにより活性化されるが他方はcAMPによりむしろ抑制されることを見いだし報告した。一方、従来から単離した近位尿細管はin vivoの状態と比べてその機能が低下していることが知られていた。本研究にてこの機能不全をいかにして改善させることができるかを検討した結果、カテコラミンを含む組織培養液を用いると著明な改善を認めた。具体的には、細胞内Na濃度がin vivoのレベルまで低下し、Na-HCO3共輸送体もin vivoと同様の機能様式に回復したため、これらの知見を報告した。また近位尿細管における酸分泌を放射性物質を利用せずにより簡便に定量化する方法を検討し、蛍光色素を用い管腔側の潅流を一時的に停止する新しい方法を開発した。この方法を用いて解析したところ、やはり単離した近位尿細管はin vivoに比べて酸分泌が低下しているが、カテコラミンを含む組織培養液にて著明に酸分泌も増加することを見いだした。さらに詳細な検討の結果、この部位にはNa依存性と非依存性の2種の酸分泌機構が存在することを確認した。またNa非依存性の機構については従来から提唱されてきたv-タイププロトンポンプではないことも明らかにした。一方、阻害剤の効果および細胞内pHの測定などからは有機酸代謝(特に脂肪酸代謝)に関連した輸送体が管腔側膜に存在し、酸分泌に貢献していることが強く示唆された。腎の近位尿細管は糸球体で濾過されたNaCIおよび重炭酸の大半を再吸収しており、体液の恒常性維持にとって極めて重要な役割をはたしている。一般にこの再吸収過程は管腔側膜に存在するNa/H交換輸送体の働きによるとされているが、必ずしもこの輸送体だけでは説明できない現象も報告されている。そこでまず我々は単離したウサギのin vitroの近位尿細管がin vivoにおける機能を保っているかどうか電気生理学的手法を用いて詳細に検討した。その結果、in vitroの尿細管は細胞内電位が浅く、細胞内Na濃度が著しく増加しており、これらの異常の原因は少なくとも一部はNa/K ATPaseの機能低下によることを明らかにした。さらにこうしたin vitroにおける尿細管機能不全は組織培養液とノルエピネフリンの併用刺激にてほぼ回復することを見つけ、報告した。次にこれらの知見をふまえ尿細管管腔内のpHを蛍光色素にて測定する方法を用いてこの部位の酸分泌機構を解析した。その結果、in vitroの尿細管はin vivoに比べて酸分泌能が低下しているものの、やはり組織培養液とノルエピネフリンの併用刺激により酸分泌能がかなり回復することが判明した。またこの過程でNa/H交換輸送体以外に、Na非依存性の酸分泌過程が存在し、この過程はプロトンポンプ阻害剤には影響されないが酸・有機酸共輸送体阻害剤により有意に抑制されることも明らかになった。以上の知見は近位尿細管の酸分泌機構を理解するうえで極めて重要であると考えられ、今後この有機酸輸送体の本体を解明すべくさらなる解析を続ける予定である。

本研究にてこの機能不全をいかにして改善させることができるかを検討した結果、カテコラミンを含む組織培養液を用いると著明な改善を認めた。具体的には、細胞内Na濃度がin vivoのレベルまで低下し、Na-HCO3共輸送体もin vivoと同様の機能様式に回復したため、これらの知見を報告した。また近位尿細管における酸分泌を放射性物質を利用せずにより簡便に定量化する方法を検討し、蛍光色素を用い管腔側の潅流を一時的に停止する新しい方法を開発した。この方法を用いて解析したところ、やはり単離した近位尿細管はin vivoに比べて酸分泌が低下しているが、カテコラミンを含む組織培養液にて著明に酸分泌も増加することを見いだした。さらに詳細な検討の結果、この部位にはNa依存性と非依存性の2種の酸分泌機構が存在することを確認した。またNa非依存性の機構については従来から提唱されてきたv-タイププロトンポンプではないことも明らかにした。一方、阻害剤の効果および細胞内pHの測定などからは有機酸代謝(特に脂肪酸代謝)に関連した輸送体が管腔側膜に存在し、酸分泌に貢献していることが強く示唆された。
転写調節因子による骨髄球系樹状細胞の分化と機能制御

ランゲルハンス細胞は骨髄球前駆細胞から分化する樹状細胞の一種であり、主に表皮に分布している。その分化に関与する転写制御機構についてはこれまで明らかにされていなかった。申請者らは骨髄球系前駆細胞を含むヒト臍帯血CD34^+細胞にレトロウイルスを用いて遺伝子導入を行い、in vitroの培養系を用いてランゲルハンス細胞分化の転写制御機構を解析した。その結果、顆粒球分化を制御するC/EBP転写因子群の機能をドミナントネガティブ型C/EBP遺伝子を用いて阻害した場合、骨髄球系前駆細胞からの顆粒球・マクロファージ分化が完全に阻害され、ランゲルハンス細胞分化が特異的に促進されることが観察された。また、骨髄球分化の転写制御因子の一つであるPU.1の野生型遺伝子をCD34^+細胞に導入した場合にも、ランゲルハンス細胞分化が著明に促進されることを認めた。逆に、CD34^+細胞に野生型C/EBPを強制発現させた場合、サイトカインTNFαによる樹状細胞分化や野生型PU.1によるランゲルハンス細胞分化は完全に阻害された。以上の所見は、骨髄球系前駆細胞からランゲルハンス細胞への分化決定において、C/EBPが負の制御因子として、PU.1が正の制御因子として作用し、これらの制御因子の機能的なバランスによってその分化が制御されていることを示すものである。本研究成果は骨髄球前駆細胞から樹状細胞を効率よく分化・増幅する系の確立に応用しうるものであり、現在精力的に研究が進められている樹状細胞を用いた免疫療法に有用な情報を提供するものである。骨髄球系前駆細胞は多分化能を有し、樹状細胞をはじめ様々な骨髄球系細胞に分化する。分化の過程において様々な転写調節因子の関与が明らかにされているが、樹状細胞分化の転写制御機構については十分に解析されていない。C/EBPファミリー転写因子は主に骨髄球系細胞に発現し重要な制御因子として機能している。しかし、C/EBPファミリーのメンバー間には、発現および機能的な重複が存在し、骨髄球分化制御においてもメンバー間の機能的なredundancyが存在する。そこでわれわれはすべてのメンバーのDNA結合を阻害しうるドミナントネガティブ型のC/EBPを用いて解析を行った。ドミナントネガティブ型C/EBPを発現する骨髄球系前駆細胞からは全く顆粒球・マクロファージが分化せず、かわりにランゲルハンス型樹状細胞分化が著明に促進された。この樹状細胞への分化の偏りは骨髄球系前駆細胞の分化決定のレベルで起こっていることが確認された。すなわち、骨髄球系前駆細胞においてC/EBP活性が抑制された場合ランゲルハンス樹状細胞への分化決定が優位に行われるのである。したがって、C/EBPファミリーは骨髄球系前駆細胞の顆粒球・マクロファージヘの分化決定において必須であり、逆にランゲルハンス樹状細胞への分化には抑制的に働く。以上の所見はC/EBPファミリーが骨髄球系前駆細胞の分化決定の制御に深く関与することを示すものであり、また樹状細胞分化の制御機構の一端を示す新規の知見である。
レビー小体病の病態修飾に関与する遺伝子の同定

Boeveらが開発したREM sleep behavior disorder診断質問表でRBDと診断し、MIBG心筋シンチグラフィーで異常所見を得た症例と、画像バイオマーカー陽性のDLB患者20例、弧発性パーキンソン病患者20例(MIBG心筋シンチグラフィー陽性)を対象に、血液検体を用いた全エクソーム解析を行う。次世代シーケンサーを用いた全エクソーム解析を行い候補遺伝子群を明らかにし、これらの遺伝子におけるrare variantの存在、コピー数変化を各対象間で比較検討し、α-ヌクレイノパチーの表現型の相違を規定する疾患感受性遺伝子の同定を試みる。
倍養細胞系を用いた薬物吸収・分泌の動物実験代替法の開発

医薬品開発の前臨床試験では、膨大な数の実験動物を用い新規化合物の有効性・安全性について検討されてきが、動物愛護の立場から動物の使用数を少なくする代替実験法の開発が望まれている。本研究では、培養細胞系を用いた薬物吸収・分泌の評価法を確立するために、培養上皮による薬物輸送実験を行い以下の成果を得た。1.腸管上皮、尿細管上皮のモデル系の確立:代表的株化細胞として、腎由来のLLC-PK_1細胞、腸由来のCaco-2細胞を用い、多孔性フィルター(Transwell^<TM>)上で培養して単層細胞シートを形成させ、電気抵抗を指標としてseeding条件や培養期間などを調節し、薬物輸送実験に供し得る系を確立した。2.培養腸上皮細胞Caco-2による腸管吸収の評価:Caco-2細胞シートによる経口用セファロスポリン系抗性物質及び抗悪性腫瘍剤bestatinの輸送は、方向選択的で腸管吸収に対応する経細胞輸送能を示した。この輸送は種々のジペプチド共存によって顕著に阻害されること、頂側膜液pHに依存することなどが示されたことから、これらの薬物は、頂側膜のH^+/ジペプチド共輸送体によって輸送されると考えられる。以上、多孔性フィルター上に培養したCaco-2細胞、LLC-PK_1細胞は、腸管吸収や尿細管分泌のin vitro評価を可能とするのみならず、輸送体に対する薬物相互作用などの解析に有効な手段と考えられ、動物実験の一部を代替可能とするものである。医薬品開発の前臨床試験では、膨大な数の実験動物を用い新規化合物の有効性・安全性について検討されてきたが、動物愛護の立場から、動物の使用数を少なくする新しい代替実験法の開発が望まれている。本研究では、培養細胞系を用いた薬物吸収・分泌の新しい評価法を確立するために、培養上皮による薬物輸送実験を行い、以下の成果を得た。1.腸管上皮、尿細管上皮のモデル系の確立:代表的株化細胞として、腎由来のLLC-PK_1細胞、腸由来のCaco-2細胞を用い、多孔性フィルタ-(Transwell^<TM>)上で培養して単層細胞シ-トを形成させ、電気抵抗を指標として、seeding条件、培養期間などを調節し、薬物輸送実験にも供し得る系を設定した。2.培養腸上皮細胞Caco-2によるアミノ-β-ラクタム抗生物質及び抗悪性腫瘍剤ベスタチン(両性イオン)の輸送:Caco-2細胞シ-トによるセフラジン及びベスタチンの輸送は、方向選択的で吸収過程に対応する経細胞輸送能を示した。この輸送は種々のジペプチド共存によって顕著に阻害されること、頂側膜液pHに依存することなどが示された。従ってセフラジン及びベスタチンは、Caco-2細胞の頂側膜H^+/ジペプチド共輸送系によって輸送されると考えられる。3.培養腎上皮細胞LLC-PK_1によるカチオン性薬物輸送:LLC-PK_1細胞シ-トは、in vivoの尿細管分泌に対応する有機カチオンの経細胞輸送を保持していること、頂側膜にH^+/有機カチオン逆輸送系が局在すること、頂側膜側のpH低下に伴い有機カチオンの輸送活性は増大し、それに相応して細胞内蓄積量は減少すること、シメチジン、プロカインアミド、テトラエチルアンモニウムなどがこの輸送系を介することが明らかとなった。この実験系は、尿細管分泌のin vitro評価を可能とするのみならず、輸送担体に対する薬物相互作用などの解析に有効な手段と考えられる。前年度に引き続き、腸上皮細胞Caco-2、腎上皮細胞LLC-PK_1を多孔性フィルター(Transwell^<TM>)上で培養した細胞シートを用いて薬物輸送実験を行い、吸収・分泌の評価系として培養上皮細胞系の有用性について検討した。

1.Caco-2細胞シートによる腸管吸収の評価:種々のセファロスポリン系抗生物質の経細胞輸送を測定し、薬物の構造と輸送活性との相関性を調べた。経口用のcephradine,cephalexin(両性イオン)及びceftibuten(アニオン)の細胞内蓄積は、いずれもジペプチドの共存によって顕著に抑制されること、頂側膜側のpHに依存することなどから、H^+/ジペプチド共輸送体の余与が示された。一方、注射用のcefotiamの蓄積は著しく低く、また方向性のある輸送活性は認められなかった。これらは腸管吸収の結果とよく対応する。更にcephradineの側底膜輸送について輸送の方向性や阻害剤感受性などを調べた結果、測底膜にも刷子縁膜とは異なったジペプチド輸送体が発現しており、経口用セファロスポリンの膜輸送を媒介していることがわかった。2.LLC-PK_1細胞シートによる尿細管分泌の評価:カチオン性薬物tetraethylammonium(TEA),cimetidine,procainamide,quinidineの細胞内取り込みと経細胞輸送を測定した結果、これら薬物は測底膜側から濃縮的に細胞内蓄積され、頂側膜側へ方向選択的に輸送され、尿細管分泌と対応する結果を得た。また頂側膜を介したTEAの輸送に伴って細胞内pHの低下が観察され、H^+とTEAとの交換輸送が直接的に確認された。更に、有機カチオン輸送体の活性調節機構について検討したところ、側底膜に局在する有機カチオン輸送体は細胞内外の環境pHによって調節されていること、一方頂側膜のH^+/有機カチオン逆輸送体は細胞膜を介するpH勾配によって輸送の方向性と活性が制御されていることが示された。
アデノウイルス遺伝子の宿主由来複製・転写因子TAF-Iの構造と生理機能

従来のアデノウイルス(Ad)遺伝子の複製・転写研究は他の遺伝子についての研究と同様に裸のDNAを鋳型として用いて行なわれてきた。しかし、AdDNAは粒子中ではウイルスコアタンパク質と複合体(Adコア複合体)を形成してクロマチン様構造をとっており、感染細胞内においても初期遺伝子の転写や遺伝子複製の真の鋳型はこのコア複合体と考えられている。そこで、このコア複合体を調製し、鋳型として用いて、新たに無細胞複製系を確立した。その結果、コア複合体状の遺伝子の複製には裸の遺伝子の複製に必須であった因子に加えて新たに同定した宿主細胞の因子、TAF-I(Template Acivating Factor-I)が必要であった。TAF-Iの部分アミノ酸配列を決定し、この情報をもとにcDNAをクローニングした。塩基配列を決定したところ、TAF-Iはある種の急性骨髄性白血病に付随した染色体転座領域に存在する遺伝子、setの産物であることが示された。クローン化されたcDNAより作製した野生型および各種欠損型組換え体TAF-Iを用いた解析から、複製系におけるTAF-I活性にはC末側の長い酸性アミノ酸領域が必須であることが明かとなった。また、TAF-Iはコア複合体からのウイルス初期遺伝子の転写を活性化した。組換え体TAF-Iを用いて作製した抗体を用い、TAF-Iが進化的に保存されたタンパク質であることを明かにした。
生体活性化表面改質法によるジルコニアインプラントの開発と生体適合性評価

本研究はジルコニアへの新規表面改質技術の開発により生体適合性高強度セラミックス複合体インプラントを開発することを目的とした.1)ジルコニア表面へガラスコーティング技術を用いて生体活性化相を生成し,生体適合性高強度セラミックス複合体を作製した.2)ジルコニア表面の細胞適合性の確認をジルコニアおよび生体適合性高強度セラミックス複合体板上でマウス骨芽細胞様細胞を用いて培養することにより,ジルコニアと比較して生体適合性高強度セラミックス複合体板上で優れた分化・石灰化能を示した.以上のことより本研究の表面改質法は生体活性能を有し,ジルコニアインプラントへの応用が期待できる.本研究はジルコニアへの新規表面改質技術の開発により生体適合性高強度セラミックス複合体インプラントを開発することを目的とした.1)ジルコニア表面へガラスコーティング技術を用いて生体活性化相を生成し,生体適合性高強度セラミックス複合体を作製した.2)ジルコニア表面の細胞適合性の確認をジルコニアおよび生体適合性高強度セラミックス複合体板上でマウス骨芽細胞様細胞を用いて培養することにより,ジルコニアと比較して生体適合性高強度セラミックス複合体板上で優れた分化・石灰化能を示した.以上のことより本研究の表面改質法は生体活性能を有し,ジルコニアインプラントへの応用が期待できる.近年,様々なインプラントが開発され,形状・表面性状の特色あるインプラントが注目を浴び,臨床応用に用いられている.ジルコニアは優れた化学的安定性を有し,高強度セラミックスとしてインプラントのアバットメント,歯科修復材料として頻用され,次世代のインプラント体の材料としても注目を浴びてきている.ジルコニアへの新規表面改質技術の開発により生体適合性高強度セラミックス複合体インプラントを開発する.今年度は生体適合性高強度セラミックス複合体を作製,ジルコニアの生体適合性評価を行った.1)ジルコニア表面へガラスコーティング技術を用いて生体活性化相を生成し,生体適合性高強度セラミックス複合体を作製した.まず,ジルコニア表面に,特殊ガラスを塗布・焼成し,生体活性を有する表面を設けた.多層構造から単層の表面へと改良を加え,より薄い生体活性層を作製した.生体活性化層は特殊ガラスにより強固に保持されたセラミックス複合体を作製した.2)ジルコニア表面の細胞適合性の確認をジルコニアおよび生体適合性高強度セラミックス複合体板上でマウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1)を用いて培養することにより生体適合性評価を行った.ジルコニア,生体適合性高強度セラミックス複合体板上で細胞が付着,増殖,分化および石灰化していることが確認でき,生体適合性高強度セラミックス複合体板上で優れた生体適合性を確認した.近年,様々なインプラントが開発され,形状・表面性状の特色あるインプラントが注目を浴び,臨床応用に用いられている.ジルコニアは優れた化学的安定性を有し,高強度セラミックスとしてインプラントのアバットメント,歯科修復材料として頻用され,次世代のインプラント体の材料としても注目を浴びてきている.ジルコニアへの新規表面改質技術の開発により生体適合性高強度セラミックス複合体インプラントを開発する.本研究は生体適合性高強度セラミックス複合体を作製,ジルコニアの生体適合性評価を行った.1)ジルコニア表面へガラスコーティング技術を用いて生体活性化相を生成し,生体適合性高強度セラミックス複合体を作製した.まず,ジルコニア表面に,特殊ガラスを塗布・焼成し,生体活性を有する表面を設けた.多層構造から単層の表面へと改良を加え,より薄い生体活性層を作製した。生体活性化層は特殊ガラスにより強固に保持されたセラミックス複合体を作製した.2)ジルコニア表面の細胞適合性の確認をジルコニアおよび生体適合性高強度セラミックス複合体板上でマウス骨芽細胞様細胞(MC3T3-E1)を用いて培養することにより生体適合性評価を行った.ジルコニア,生体適合性高強度セラミックス複合体板上で細胞が付着,増殖,分化および石灰化していることが確認できた.さらにジルコニアと-比較して生体適合性高強度セラミックス複合体板上で優れた分化・石灰化能を示した.以上のことより本研究の表面改質法は生体活性能を有し,ジルコニアインプラントへの応用が期待できる.
低侵襲手術の記録システムと定量解析・提示手法の開発

内視鏡下手術用「サージェリレコーダ」の提案開発を行ってきた.低侵襲手術の客観評価と手術事故の事後解析が目的である.今までに,位置/力センサを内蔵した手術データ鉗子の開発と,生体ブタを用いた検証実験を行い,デバイスの有用性とコンセプトの合理性を実証できた.現場に柔軟に対応できるシステムレイアウトが必要であったために,ナショナルインスツルメンツ社製LabViewを用いたデータ収集・解析システムを新たに開発した.データ収集システムの最適化を円滑に行うために,低侵襲手術を模擬した動物実験ではなく,整骨鍼灸院の協力を得て,人に対する腹部の触診(腹診)を無侵襲でデータ収集することにした.センサユニットの形態は変わるものの,力センサと位置センサを使用し,結果的に,手術記録に転用可能なコンパクトシステムと実用性強化を実現できた.内視鏡下手術用「サージェリレコーダ」の提案開発を行ってきた.低侵襲手術の客観評価と手術事故の事後解析が目的である.今までに,位置/力センサを内蔵した手術データ鉗子の開発と,生体ブタを用いた検証実験を行い,デバイスの有用性とコンセプトの合理性を実証できた.現場に柔軟に対応できるシステムレイアウトが必要であったために,ナショナルインスツルメンツ社製LabViewを用いたデータ収集・解析システムを新たに開発した.データ収集システムの最適化を円滑に行うために,低侵襲手術を模擬した動物実験ではなく,整骨鍼灸院の協力を得て,人に対する腹部の触診(腹診)を無侵襲でデータ収集することにした.センサユニットの形態は変わるものの,力センサと位置センサを使用し,結果的に,手術記録に転用可能なコンパクトシステムと実用性強化を実現できた.高齢化社会や早期社会復帰, QOLの観点から低侵襲手術への需要が高まり,腹部消化器外科を中心に症例が右肩上がりで推移している.しかし,腹腔鏡下手術に代表される低侵襲手術に共通する問題として,狭視野かつ平面的な内視鏡画像モニタ,専用手術器具の手術自由度の不足があり,低侵襲手術に特有の手術事故事例も増加してきている.そこで,第三者機関が客観的に手術事故を解析できるよう,定量手術データ収集と,適切なデータ解析と提示手法の開発が急務であると考え,サージェリレコーダの開発を行ってきた.1)サージェリレコーダによる手術データ蓄積十分な手術データの蓄積を行えるデータ収集システムが必要である.超小型・磁気式位置センサと,小型の力覚センサを組込んだセンサユニットを腹腔鏡下手術用鉗子に取り付け,鉗子操作プロセスの位置・力同時計測が可能となった.加えて,内視鏡映像と環境音声,バイタルサインの情報を時系列記録できるサージェリレコーダシステムの基礎を確立した.2)簡易装着型位置/力センサモジュールの開発臨床現場における長時間のデータ収集と,術者の負担を最小限に抑える必要性から,現行鉗子への簡易脱着が可能な超軽量センサモジュールを開発している.簡便な着脱機能を有するセンサユニットの第1次試作には成功した、しかし,鉗子重量,センサユニットからの配線など,術者にとってのストレスフリーデザインと実用化に向けた抜本改良が必要であり,現在推進中である.内視鏡下手術用「サージェリレコーダ」の提案開発を行った.低侵襲手術の記録用センサ,記録方式の研究開発と,手術事故の客観的な原因究明が目的である.現在までに基礎システムを開発し,専門医による動物実験を行い,有用性を実証した.本年度は,センサユニット部分の改善と,システム全体のハードウェア構成の最適化が当初の目的であった.過去のブタ生体実験によるシステム評価により,コンセプトの実証はできた.しかし,現場に柔軟に対応できるシステムレイアウトが必要であったために,ナショナルインスツルメンツ社製LabViewを用いたデータオーサリングシステムを新たに開発した。データ収集システムの最適化を円滑に行うために,低侵襲手術を模擬した動物実験ではなく,整骨鍼灸院の協力を得て,人に対する腹部の触診(腹診)を無侵襲でデータ収集することにした.センサユニットの形態は変わるものの,力センサと位置センサを使用し,システムのコンパクト化と実用性の強化を行うことができた.腹診に際し,施術者が触診指に装着して用いる位置/力センサユニットを作製し,今までの腹診方式を妨げないで簡便にデータ収集できるようにした.従来手法との整合性を重視する開発方針は,低侵襲手術のデータ収集システム開発の基本でもある.磁気式の位置/姿勢センサとひずみゲージ式力センサによるセンサユニットからのアナログ情報を,小型のアンプ・ADコンバータを介して離散化し,ノートPCのLabViewによってオーサリングを行う.これにより,現場に柔軟に対応できるシステムが完成した.また,人体に対する腹診データの収集と解析により,被験者の腹部柔軟度の経時変化を捉えることに成功した.これにより,予防医学に通じる基礎研究成果へのきっかけを得た.
近世社会における海と山の生業の有機的連関についての研究

基礎作業として、熊野灘沿岸(熊野市、御浜町、尾鷲市)及び志摩半島(鳥羽市、志摩市)、また北勢地域(いなべ市)の史料調査を継続的に行い、情報の集約を図った。海を基盤とするなりわいの山野との連関をめぐっては、前近代の鳥羽・志摩海女と韓国済州島の海女漁との比較検討のなかで行い、主に素潜り漁を営みつつも、出漁できない時期や日時には畑仕事などに従事する、労働のサイクルの共通性を見出した。この問題をめぐっては、平成30年9月に鳥羽市立海の博物館(海女研究センター)で開催した国立歴史民俗博物館「日本列島社会の歴史とジェンダー」共同研究グループ(代表・横山百合子教授)との共催による「女性労働と身体イメージー海女・織布・手芸」において概要を報告し、その成果は『三重大史学』19号に、アン・ミジョン氏の著作『済州島海女の民俗誌』の書評として公表した。なお、この分析作業を通して、領主の身分編制等の枠組みもあり仕事を専業化しがちな男に対して、家事・育児をしつつ様々ななりわいを営む女の方が「複業」的に働いていたのではないか、という論点を見出すことができた。海と同様に共有地としての特性を持つ入会山については、現三重県北部に位置するいなべ市北勢町治田地区の入会地を対象に、関連史料を集成し解説を施した報告書を作成した。当地は近世初頭以来、銀銅鉱山の産出で賑わった地だが、江戸時代後期には農耕作用の安価な肥料として重宝された石灰の産出が増加し、山の持つ意味も変わっていく。自家用の肥料程度だったものが焼成により商品化されるに従い、その権利を巡り近代に掛けて入会権者組合、財産区が結成されていく過程を史料から跡付けた。これらの分析は未だ個別事例に止まっているが、共同体の共有空間をめぐる動き、その近世から近代に掛けての変容という共通項を基軸に、総合的に検討することを構想中である。他の事業との関わりで当初の計画とは多少ずれが生じたが、結果として新たな論点を見出すことにもなり、来年度以降の進展につながる成果をあげることができた。今年度は、江戸時代における紀伊半島全体を対象に、海と山でなりわいを営む民衆社会の総体を概観することを試みたい。また、鳥羽・志摩地域については海女漁に焦点を絞り、その海と陸における多様ななりわいを明らかにすることを課題とする。合わせて、熊野灘地方の林業を中心に、山からの視点で商品流通構造に分析を及ぼしたい。
高等教育におけるサービス・ラーニングと国際協力活動の循環的な質向上に関する研究

本研究の目的は、発展途上国における「国際協力活動」と大学教育における「サービス・ラーニング」の相互補完と両者の発展を構造分析と実践研究を通じて目指すものである。インドネシアおよびタイにおける国際協力実践研究の結果、国際協力活動とサービス・ラーニング双方の質向上が図るには、大学教育という枠組みのなかで、カウンターパートとなる現地受け入れ機関に対する学生による主体的な関わりと相互の信頼醸成が鍵を握ることが示唆された。2年目となる本研究では、以下の2点にわたり研究を推進した。第1は、近年の大学が海外体験学習を含めた国際交流を積極的に推進する社会的背景を明確にする作業をおこなった。大学の国際交流促進の要因を、国際的な社会環境および国内の社会環境、求められる人材(育成)像の内容、具体的な政策や施策の4つの分析視点から、1990年代の「国際人」および2010年代の「グローバル人材」の2つの人材像を分析した。その結果、新たな人材像への模索は社会的な危機感が共有される時に登場している。90年代の「国際人」は国内社会の多様化とバブル崩壊後の経済停滞に対応する人材であり、2010年代の「グローバル人材」は日本型システムの制度疲労が明確になり、新興諸国の台頭と競争力の低下という不安感・危機感が共有されるなかで登場した人材像であった。しかしながら、両人材像のイメージはともに、基本的には「日本人としてのアイデンティティをもちながら異文化を理解し協調することが可能、かつ外国語で意思疎通をおこなえる」で共通しており、むしろ社会背景、産官学間関係が変化する中で、国際交流の手段・手法の多様化が進展してきたことが判明した。なお、この本研究については、紀要論文としてまとめた。第2は、海外体験学習における実践研究である。平成23年度に実施したタイの海外体験学習による参加学生の効果検証である。これは渡航前および渡航後のアンケート結果に基づく。参加学生に対して渡航目的や到達目標を確認する事前アンケートを実施した。その結果、海外体験学習によって、直接的な自己充足から自己の客体化、日本の相対化、ならびに社会との関係性の「気づき」を得るものとなり、いわゆる「グローバル人材育成」に効果を与えうるものとの一定の見解を得た。なお、本研究については、本務校の紀要にて報告した。最終年となる本研究では、サービス・ラーニングとしての国際協力活動の実践とそこからの知見を総括することが中心となった。タイ・インドネシアにおける国際協力活動である。昨年度の両国を各フィールドとした海外体験学習に参加した学生が、現地で得た人的ネットワーク(カウンターパート)と課題をもとに、国際協力活動を企画した。支援分野はタイは特別支援教育機関に対する物的支援および交流、インドネシアは非正規小学校に対する教育開発と交流がメインであった。その結果、タイでは特別支援教育に関する国際比較の視点と援助の有効性とその限界を認識するに至った。ここで鍵となるのは、障がい児童の支援をおこなう現地NGOとの連携内容と案件形成における学生の主体性のあり方であった。NGOとの事前の調整が学生と担当者との間で綿密に行われ、かつ基本的な案件形成が学生主体になったことにより、達成感とともに課題も認識し活動の持続可能性を意識するようになった。インドネシアでは、事前の海外体験学習による訪問によって、支援対象となる学校およびステークホルダー(教師・児童・保護者)を認識した上で案件準備にとりかかることができた。裨益対象者を明確にしたことで、自身の活動が裨益対象者に与える効果がきわめて限定的であることを想定することが可能となり、当初より単発ではなく継続的な活動内容にすることを前提とした。ここで鍵となるのは、継続的なコミットメントを早い段階から認識したことであり、現地においてもそれを表明することによって対象者からの信頼性向上につながり、それが活動(支援)パフォーマンスの向上に寄与することがうかがわれた。両国の国際協力活動による成果については今年度の後半に実施されたため、研究成果としては今後公表することとする。本研究の目的に基づき、以下の2点にわたり研究に着手した。第1は、「サービス・ラーニング(SL)」に関する先行研究である。これまで高等教育におけるSLは国内が主流であったが、国外を対象としたSLの実践および研究も現れるようになってきた。それらを整理すると、以下の2点が指摘できる。第1はSL論の進展により参加者(大学生・大学院生)の学習効果・ベンチマークなどが各機関レベルで整備されつつある。第2は、参加者の学習効果(ラーニング)だけではなく、現地受け入れ側のニーズに対応しようとする姿勢が現れている点である。具体的には、受け入れ側の関係者に対するプログラム担当者による事前調整やプログラム終了後の受け入れ側関係者に対する聞き取り調査等によって「ニーズ(サービス)」と「学習(ラーニング)」の接合がはかられている。同時に、受け入れ側のニーズを把握するにあたっては表層的な段階にとどまっているといえよう。第2として、インドネシアおよびタイにおける予備的調査および事前調整である。次年度以降の現地における実践研究の前段階という位置づけである。インドネシアでは、2つのモデルを設定する。

第1は、国際協力を実施する学生団体による社会的インパクトに関するものである。受け入れ側の諸アクターを確認し、次年度において調査を実施することの了解を得た。第2は、次年度に実施予定の国際協力・開発分野におけるSLプログラムである。これについては、国立ガジャマダ大学の機関とプログラムを開発する調整をおこなった。また、タイについては、本務校主催の3週間にわたる都市部・農村部における第1回のフィールド・スタディ・プログラムを担当・引率し、カウンターパートおよび受け入れ側機関・関係者と信頼関係を構築し、次年度において実施するインパクト調査について調整を実施した。なお、タイのプログラムに関しては、本務校の紀要に報告した。2年目においては、実践研究としてタイをフィールドとした海外体験学習(サービス・ラーニング)を実施し参加者の教育効果を検証できたこと、また、海外体験学習を促進する社会的背景を明らかにすることができたため。初年度に入り、急遽所属大学の変更が発生したため、研究環境・業務環境の調整により当初予定していた国内調査、成果公表が多少遅れた。しかし、研究の軸となる海外調査では、事前の予備調査および次年度調査の調整を終えているため、今後は予定通りの研究を推進することができる。また、研究成果の公表についても積極的におこなう。今後の研究推進方策としては、最終年度として主として以下の3点とする。第1は、サービス・ラーニングに対する受け入れ側インパクトの検証である。今年度ではインドネシアで国際協力活動を実施している学生団体の活動地において、現地ニーズおよび成果に関する予備的な聞き取り調査を実施したが、最終年度ではインドネシアおよびタイで実施したサービス・ラーニングの検証をおこなう。第2は、国際協力分野における高等教育機関の役割および現状の課題を整理する。第3は、上記の考察を経て、研究課題である国際協力と高等教育機関によるサービス・ラーニングの循環的な質的向上に向けた考察と総括をおこなう。以上の結果について、紀要論文等に投稿することとする。今後の研究推進方策としては、2年目にあたる今年度については主として以下の3点とする。第1は、国際協力論における援助主体(アクター)の援助行為による社会的インパクト、参加型開発に関する先行研究を実施し、SL論との接合について検討をおこなう。第2は、インドネシアで国際協力活動を実施している学生団体の活動地において、現地ニーズおよび成果に関する聞き取り調査を実施し、社会的インパクトの分析をおこなう。第3は、SL論の観点からタイにおけるサービス・ラーニング活動の事後評価データを収集し、分析をおこなう。初年度に引き続き、インドネシア現地調査・実践研究を2回実施する予定である。使用計画は以下のとおり。1海外現地調査経費:約60万円(次年度研究費の2分の1に相当)、2研究補助業務