hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
虚弱高齢者の自立評価の客観的指標の作成と身体運動の有用性に関する研究

ROC曲線(AUC= 0.94)から,カットオフ値が24.3度(感度と特異度は94.1% , 87.2%)となった。しかし,当初虚弱者の測定人数が17名(健常者39人)と少なかったために最終的に55人に至るまで測定を継続し,健常者は184人までの測定を進めて検討を重ねた。その結果,起居動作は明らかに虚弱者と健常者に相違が認められ,この評価法は短時間に客観的に評価できる指標であることが認められた。しかし,研究初年度に使用したKinect(旧バージョン)は,2年目の平成27年度に新しくv2の後継機器が開発されたために,目的の一つであった運動による虚弱高齢者へのADL改善の効果は実証するまでに至らずv2を使った評価尺度の検討に終始費やしたためにこれらの研究は今後の課題としたい。本研究は,高齢虚弱者から健常者を対象にKINECTを用いて日常生活動作を評価し、1)自立度の客観的指標を作成する、2) 1)での試案の指標について運動による効果を検討することであった。開始2年目にバージョン(v2)が改良され,精度が高まったが,互換性がないため再度データ収集を行う必要が生じた。KINECTv2を使い,起居を行わせ,肩と腰の関節を結ぶ線と鉛直方向との成す角(動作角度)を抽出し,比較した。その結果,動作角度は明らかに虚弱者と健常者に相違が認められ,本法は短時間に客観的に評価できる指標であることが認められた。しかし,運動によるADL改善の効果は実証するまでに至らず今後の課題としたい。従来から虚弱高齢者の自立度評価などには質問紙等による評価が一般的であり,立位保持,座位保持,腰掛け,移動,リーチ動作,床のものを拾うことや方向転換など動作をシミュレーションし,その動きをモーションキャプチャにより評価を試みようとしたが,虚弱高齢者の動作能力には個人差が極めて大きく,共通して実施が可能な動作を模索することに時間を要したこととKINECTの至適な解析方法を決定することがやや遅れ気味なっている。虚弱高齢者を対象とした研究であるために,また動作の解析をおこなうことから,対象者の健康状況や身体状況に応じて測定や研究を進めるために測定人数がやや不足する感じがあり,学術論文を作成することをねらいとしているために最終年度(3年目)においても測定分析をさらに繰り返す努力をおこなうとともに国内外での諸学会での公表も積極的におこない,完成後は実践現場や対象フィールドでの使用を目指したい。応用健康科学平成27年度は,平成26年に測定したKINECTのデータの解析を進めることと新たに予定する虚弱高齢者のトレーニングによる生活動作に対する効果についてモーションキャプチャを利用して評価することを実施する。トレーニングは,油圧マシンを用いて,鵜飼病院関連施設で実施する。自立指標の評価の試案が作成できた場合には,そのシステムを用いてさらなる測定を試み,交差妥当性についても検討を加えたい。高齢者のADL評価の新しい方法としてKINECTやオプトゲイトを使った動作解析を試みる研究であるが,KINECTが2年目(2014年度)に新しいバージョン(V2)が発表され,初年度に得た旧機器のデータとの互換性がなく,かつ新しい機器がより正確な動作評価が可能であるため使用機器をV2に替えてデータの再収集をおこなうという変更が生じたことから謝金を旅費へ(測定会場が名古屋,鹿児島)と回すなど執行状況に修正の必要が生じことと,また成果報告のための旅費の執行を次年度へ回す(データ収集の遅れ)などの変更が必要となったため2016年度においても引き続き測定を実施するための謝金及び学会発表(研究成果報告)による旅費に充てる予定。
口腔癌転移を制御する細胞接着因子を標的にした核酸医薬のデリバリーシステムの開発

インテグリンαvのアンチセンスcDNAを組み込んだプラスミドを作製し,これを扁平上皮癌細胞に導入し,インテグリンαv蛋白の発現抑制を試みた.さらに,インテグリンβ8のアンチセンスオリゴを作製し,扁平上皮癌細胞のインテグリンβ8蛋白発現抑制を試みた.インテグリンαvあるいはβ8のサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vitroでの細胞増殖とin vitro浸潤能が,低下することが観察された.さらに,αvあるいはβ8のサブユニット発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vivoでの造腫瘍能も低下することが明らかになった.インテグリンはαとβのサブユニットで構成されているヘテロ二量体で,細胞膜上に発現し細胞の細胞外基質への接着や細胞遊走を制御していることが知られている.これまでに,インテグリンαvが活性型MMP-2の細胞膜上への結合因子として機能していることや,インテグリンαvがMAPキナーゼシグナル伝達系を介して口腔扁平上皮癌細胞の増殖を制御していることを明らかにした.さらにインテグリンαv介して,扁平上皮癌細胞は運動能が促進され,このシグナル伝達にはRhoファミリーG蛋白Rac1が関与していることをみいだした.これらの知見から,インテグリンαvを標的とした,口腔扁平上皮癌の分子標的治療は,扁平上皮癌の増殖と運動能を抑制する可能性が示唆された.そこで,インテグリンαvのアンチセンスRNAを産生するプラスミドを作製し,これを扁平上皮癌細胞に導入し,インテグリンαv蛋白の発現抑制を試みた.インテグリンαvサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vitroでの細胞増殖のみならず,コラーゲンゲルを用いたin vitro浸潤モデルにてその浸潤能が低下していることが確認された.さらに,ヌードマウスに移植されたインテグリンαvサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞は,その造腫瘍能が著しく低下することがわかった.これらのことから,インテグリンαvサブユニット蛋白発現が口腔癌の浸潤能を抑制する可能性が示唆されたこれまでに,インテグリンαvが活性型MMP-2の細胞膜上への結合因子として機能していることや,インテグリンαvがMAPキナーゼシグナル伝達系を介して口腔扁平上皮癌細胞の増殖を制御していることを明らかにした.さらにインテグリンαv介して,扁平上皮癌細胞は運動能が促進され,このシグナル伝達にはRhoファミリーG蛋白Rac1が関与していることをみいだした.これらの知見から,インテグリンαvを標的とした,口腔扁平上皮癌の分子標的治療は,扁平上皮癌の増殖と運動能を抑制する可能性が示唆された.そこで,インテグリンαvのアンチセンスRNAを産生するプラスミドを作製し,これを扁平上皮癌細胞に導入し,インテグリンαv蛋白の発現抑制を試みた.インテグリンαvのアンチセンスRNAを産生するプラスミド導入によりインテグリンαvサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vitroでの細胞増殖が著明に低下していた.インテグリンαvサブユニット発現が低下していない扁平上皮癌細胞をコラーゲンゲル内で培養すると,拡張したコロニーを形成し,一部の細胞は周囲のコラーゲンゲルに浸潤を示唆する増殖様式を示したが,インテグリンαvの低発現細胞株のコロニーは小さく,密に凝集する細胞集団で構成されていた.インテグリンαvサブユニット蛋白発現が口腔癌の浸潤能を抑制する可能性が示唆された.さらに,インテグリンαvサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞をヌードマウス移植により形成された腫瘍は,インテグリンαvサブユニット発現が低下していない扁平上皮癌細胞が移植されることによって形成された腫瘍に比べ著しく体積が低下していた.インテグリンαv発現低下は,扁平上皮癌細胞のin vivoでの造腫瘍能を抑制することが明らかになった.インテグリンαvのアンチセンスcDNAを組み込んだプラスミドを作製し,これを扁平上皮癌細胞に導入し,インテグリンαv蛋白の発現抑制を試みた.さらに,インテグリンβ8のアンチセンスオリゴを作製し,扁平上皮癌細胞のインテグリンβ8蛋白発現抑制を試みた.インテグリンαvあるいはβ8のサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vitroでの細胞増殖とin vitro浸潤能が,低下することが観察された.さらに,αvあるいはβ8のサブユニット発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vivoでの造腫瘍能も低下することが明らかになった.インテグリンはαとβのサブユニットで構成されているヘテロ二量体で,細胞膜上に発現し細胞の細胞外基質への接着や細胞遊走を制御していることが知られている.これまでに,インテグリンαvが活性型MMP-2の細胞膜上への結合因子として機能していることや,インテグリンαvがMAPキナーゼシグナル伝達系を介して口腔扁平上皮癌細胞の増殖を制御していることを明らかにした.さらにインテグリンαv介して,扁平上皮癌細胞は運動能が促進され,このシグナル伝達にはRhoファミリーG蛋白Rac1が関与していることをみいだした.これらの知見から,インテグリンαvを標的とした,口腔扁平上皮癌の分子標的治療は,扁平上皮癌の増殖と運動能を抑制する可能性が示唆された.そこで,インテグリンαvのアンチセンスRNAを産生するプラスミドを作製し,これを扁平上皮癌細胞に導入し,インテグリンαv蛋白の発現抑制を試みた.

インテグリンαvサブユニット蛋白発現が低下した扁平上皮癌細胞は,in vitroでの細胞増殖が著明に低下していた.インテグリンαvサブユニット発現が低下していない扁平上皮癌細胞をコラーゲンゲル内で培養すると,拡張したコロニーを形成し,一部の細胞は周囲のコラーゲンゲルに浸潤を示唆する増殖様式を示したが,インテグリンαvの低発現細胞株のコロニーは小さく,密に凝集する細胞集団で構成されていた.インテグリンαvサブユニット蛋白発現が口腔癌の浸潤能を抑制する可能性が示唆された.本申請課題は,腫瘍細胞の細胞接着分子であるインテグリンαv発現を特異的に抑制することで,口腔癌の増殖や浸潤・転移を阻止する新しい口腔癌治療法を開発することを目的としている.これまでの研究で,インテグリンαvのアンチセンスcDNA導入により,扁平上皮癌細胞でのインテグリンαv発現を抑制できることもわかった.さらに,インテグリンαv発現抑制により,扁平上皮癌細胞のin vitro及びin vivoでの造腫瘍能や増殖能が低下することが確認され,本申請課題の目標である,口腔癌の増殖や浸潤・転移を阻止を目的としたインテグリンαv発現抑制による新しい口腔癌治療法開発につながる知見が得られたように思われる.本申請課題は,腫瘍細胞の細胞接着分子であるインテグリンαv発現を特異的に抑制することで,口腔癌の増殖や浸潤・転移を阻止する新しい口腔癌治療法を開発することを目的としている.これまでの研究で,インテグリンαvはMAPキナーゼシグナル伝達系を介して口腔扁平上皮癌細胞の増殖を制御していることに加え,RhoファミリーG蛋白Rac1を介して扁平上皮癌細胞は運動能を制御していることもみいだしてきた.さらにインテグリンαvのアンチセンスcDNA導入により,インテグリンαv発現を抑制できることもわかった.このように,インテグリンαv発現抑制手段が確立できたことにより,扁平上皮癌細胞の増殖能と運動能を低下させる可能性が考えられ,本申請課題の目標である口腔癌の増殖や浸潤・転移を阻止する新しい口腔癌治療法開発につながる知見が得られたように思われる.1アンチセンスcDNAまたはsiRNAによるin vitroでの癌細胞の増殖能阻止効果の検定インテグリンαvに対するsiRNAを数種類,設計・作成する.インテグリンαvのアンチセンスRNAを産生するプラスミドともにこれらのsiRNAを,リポフェクタミン法で扁平上皮癌細胞に導入し,インテグリンαvのmRNA及び蛋白の発現抑制効果を,それぞれリアルタイムPCR及びWestern Blot法で解析する.さらにアンチセンスcDNAまたはsiRNA導入による細胞増殖抑制効果を.in vitro及びin vivoにて検討する.これとともに,アンチセンスcDNAまたはsiRNA導入が,扁平上皮癌細胞のMAPキナーゼシグナル伝達系に与える影響について解析する.2アンチセンスcDNAまたはsiRNAによるin vitroでの癌細胞の浸潤阻止効果の検定アンチセンスcDNAまたはsiRNAが導入された扁平上皮癌細胞の浸潤能は,口腔癌細胞の遊走能と培養上清及び細胞蛋白中の蛋白分解活性を,それぞれBoyden chamber法とザイモグフィーで解析することで,癌細胞の浸潤阻止効果を判定する.さらに,アンチセンスcDNAまたはsiRNAが導入された扁平上皮癌細胞をヌードマウスに移植して形成された腫瘍の増殖様式を組織学的に解析する.
三次元培養システムを用いての気道上皮細胞活性化及び分化に関する検討

この2年間の研究成果としてヒト羊膜を生理的マトリックスとして使用した気道上皮細胞の三次元的培養システムを開発できたこと、上皮面にモルモット気管上皮細胞を生着させ,その対側にモルモット肺実質線維芽細胞を培養しその相互作用を観察できたことが挙げられる。つまり、上皮細胞、線維芽細胞の両者ともにその細胞数が増加し、上皮細胞に関しては線毛上皮・杯細胞への分化が観察された。モルモットから得られた気管の組織像と培養された組織像と酷似しており上皮細胞の増殖分化に間質の線維芽細胞の存在が極めて重要であることが明らかとなった。そこで、上皮細胞の分化に関して得られた上皮の重層化に焦点を絞り検討した。今までに知られている増殖因子が線維芽細胞から放出されて上皮細胞に作用したのではないかと考え、EGF,IGF-1,PDGF,TGFβ,HGF,FGF-2を培養上清に加えどの増殖因子が重層化に関与しているかを検討した。その結果、FGF-2が重層化因子であることを明らかにした。喘息が難治性に変化するとき、または慢性な経過をとるとき気道のリモデリングが生じるとされる。形態学的には好酸球を主体とした炎症細胞浸潤、気道上皮基底膜の肥厚、杯細胞の増加等である。その際の主役を果たす細胞が気道上皮細胞と考えられており、上皮細胞の増殖分化のメカニズムを明らかにすることは、喘息におけるリモデリング機序を解明していく上で極めて重要な作業と考えられる。ヒト羊膜を使用した気道上皮細胞の三次元培養システムを開発し、検討してきたが、この培養系でモルモット気道上皮細胞と線維芽細胞とのco-cultureを行い、両細胞の形態変化を検討した。ヒト羊膜を用いた三次元培養装置の上皮細胞側に、モルモット気管より酵素的に得た上皮細胞を蒔いた。3週間後、装置を反転し、上皮剥離後の気管から組織片培養によって得た線維芽細胞を、対側の絨毛膜側に蒔き、co-cultureを開始した。培養終了後、光顕、電顕的に形態を評価した。上皮細胞の単独培養では、最長31日間の培養で一部に線毛細胞を持つ単層立方上皮を示した。また、線維芽細胞は単独培養では羊膜の絨毛膜側に単層に生着した。上皮細胞単独培養21日間、co-culture10日間の場合、上皮細胞と線維芽細胞が著名に多層化し、上皮では基底細胞、線毛細胞に加えて、粘液分泌顆粒をもつ杯細胞様細胞が出現した。これは、in vivoのpseudostr atified ciliated epitheliumに非常に近い形態であった。また、繊維維芽細胞の増殖に伴い羊膜の菲薄化がみられた。ヒト羊膜を用いたモルモット気道上皮細胞と線維芽細胞とのco-cultureにより、気道上皮細胞は線維芽細胞に対して細胞増殖的に、また線維芽細胞を活性化させることによりcollagen分解、新生を亢進させたと推定される。一方、線維芽細胞が存在することにより気道上皮細胞に対して増殖的に、また分化亢進性に作用したことが推定された。特に、上皮ではin vivoのモルモット気管上皮に非常に近い再構築を示した。上皮-間葉相互作用による形態形成において、細胞外マトリックス、cell-cell contact、液性因子などの仮説があるが、今回の結果は、少なくとも一部は羊膜による細胞外マトリックスの作用と気管上皮細胞及び線維芽細胞からの液性因子の遊離により生じたと推察された。本年度の成果としてヒト羊膜を生理的マトリックスとして使用した気道上皮細胞の三次元的培養システムを開発し、上皮面にモルモット気管上皮細胞を生着させ,その対側にモルモット肺実質線維芽細胞を培養した。その結果上皮細胞、線維芽

細胞の両者ともにその数が増加し、上皮細胞に関しては線毛上皮・杯細胞への分化が観察された。モルモットから得られた気管の組織像と培養された組織像と酷似しており上皮細胞の増殖分化に間質の線維芽細胞の存在が極めて重要であることが明らかとなった。そこで、上皮細胞の分化に関して得られた上皮の重層化に焦点を絞り検討した。今までに知られている増殖因子が線維芽細胞から放出されて上皮細胞に作用したのではないかと考え、EGF,IGF-1,PDGF,TGFβ,HGF,FGF-2を培養上清に加えどの増殖因子が重層化に関与しているかを検討した。その結果、FGF-2が重層化因子であることを明らかにした。喘息が難治性に変化するとき、または慢性な経過をとるとき気道のリモデリングが生じるとされる。形態学的には好酸球を主体とした炎症細胞浸潤、気道上皮基底膜の肥厚、杯細胞の増加等である。その際の主役を果たす細胞が気道上皮細胞と考えられており、上皮細胞の増殖分化のメカニズムを明らかにすることは、喘息におけるリモデリング機序を解明していく上で極めて重要な作業と考えられる。
マイクロアレイによる大腸癌Cetuximab療法の効果予測と効果規定遺伝子の検討

大腸癌の遺伝子発現によりcetuximab療法の効果予測式を作成することを目的とした。トレーニングセット30例で61probeにより予測式を作成した結果、sensitivity, specificity,は、それぞれ91.7%、94.4%、であった。また、テストセット16例で効果予測精度の検証を行った結果、sensitivity, specificityは、それぞれ60.6%、81.8%であった。大腸癌に対する分子標的薬であるcetuximabによる生存期間の延長が報告されている。一方、cetuximabを投与しても、約40%-50%の症例には効果が期待できないこと、さらに副作用も存在することが知られている。しかし、現在までに国内、国外何れの報告においても、大腸癌に対するcetuximab療法の効果を高精度で予測するマーカーは確立されていない。本研究では、DNAマイクロアレイによる網羅的解析やreal-time RT-PCR法による検証を行うことにより、臨床的応用の可能な数遺伝子によるcetuximab療法の効果予測式を作成することを目的として、外科的切除後再発を認め、再発巣の外科切除が不能な症例、および大腸癌の診断時に切除不能な転移巣を有する症例を検討した。さらに、これらの症例のうち、手術時あるいは内視鏡検査により原発巣の大腸癌組織が保存されている症例、かつ大腸癌組織が採取後直ちに凍結して保存されていている症例を対象とする。さらに、これらの症例のうち、大腸癌組織を用いた遺伝子研究に対してインフォームドコンセントが得られている症例を対象とした。先ず、再発症例あるいは切除不能大腸癌症例のうち、cetuximab療法が施行された症例の手術時に採取された大腸癌組織あるいは内視鏡検査時に採取された大腸癌生検標本を用い、GeneChip解析を行った。CT画像診断所見などの臨床的データによりcetuximab療法の効果の認められた症例(効果有り群)と、認められなかった症例(効果無し群)に分類した。効果の判定は、最新のRECIST(Response Evaluation Criteria in Solid Tumors)version 1.1に基づき行った。次に、全症例において、GeneChipでサンプルの遺伝子発現を解析し、効果有り群と効果無し群の間で有意に発現の異なる遺伝子群を同定した。今後は予測式の精度をあげるため、予測式作成のため用いる症例(ラーニングサンプル)数を増やしてより精度の高い予測式の作成を目標とする。大腸癌に対する分子標的薬であるcetuximab療法の効果は約40%-50%の症例に期待される。cetuximab療法では、副作用も存在することから、より効果が得られる症例を選別することが重要と考えられる。本研究では、遺伝子発現解析により臨床的応用の可能なcetuximab療法の効果予測式を作成することを目的とした。外科的切除後再発を認め、再発巣の外科切除が不能な症例、および大腸癌の診断時に切除不能な転移巣を有する症例を対象とした。次に、効果有り群と効果無し群の間で有意に発現の異なる遺伝子群を同定した。これらの遺伝子発現によりcetuximab療法の効果予測を行った。予測式の精度をあげるため、症例数を増やして検証を行っている。しかし、新たな症例数を追加することにより、cetuximab療法の効果有り群と効果無し群の間で有意に発現の異なる遺伝子群が変化し、この遺伝子群の変化により予測精度も変化している。現在、予測精度がより高くなるように、そして予測に用いる遺伝子セットができる限り安定するように症例数を増やして検討を継続している。遺伝子発現解析により大腸癌に対する分子標的薬であるcetuximab療法の効果予測式を作成することを目的とした。切除不能再発大腸癌を対象として、大腸癌標本を用い、GeneChip解析を行った。cetuximab療法の効果の認められた症例(効果有り群)と認められなかった症例(効果無し群)に分類し、両群間で有意に発現の異なる遺伝子群により効果予測を行った。症例をトレーニングセットを30例とテストセット16例に分けてトレーニングセットで効果有り群と効果無し群で有為に発現の異なった61probe遺伝子により予測式を作成した。61probeのうち効果無し群で発現が低下してたのは33probeで、これらの中にはTACSTD2、TNFRSF11B、EFNA5、DPEP1などが含まれていた。一方、効果無し群で発現が上昇していたのは28probeで、CXCL2、IL 13RA2、GAS1、AK4, CXCL5、HLA-DQA1などが含まれていた。61probeを用いた効果予測では、sensitivity, specificity, positive predictive value (PPV), negative predictive value (NPV)は、それぞれ91.7%、94.4%、91.7%、94.4%であった。またaccuracyは93.3%であった。

この予測式を用いてテストセットで効果予測を行った結果、sensitivity, specificity, PPV, NPVは、それぞれ60.6%、81.8%、60.6%、81.8%であった。またaccuracyは75.0%であった。さらに、マイクロアレイとreal-time RT-PCRで同じ発現傾向を示すprobe群を選別して予測を行ったが、マイクロアレイによりテストセットで予測を行った予測精度超える精度は得られなかった。cetuximab療法を行った症例の内、効果を判定し、効果の差により発現量の異なる遺伝子セットを抽出することができた。この遺伝子セットを用いてcetuximab療法の効果の予測式を作成することができている。24年度が最終年度であるため、記入しない。cetuximab療法の効果の予測式ができているが、臨床的に応用するためには、予測式の予測精度を今後上げていく必要がある。そのためには、症例の増やして、さらに検討を続ける必要がある。
自殺企図男性のLOH症候群に関する検証

「自殺企図男性のLOH(Late-Onset Hypogonadism)症候群に関する検証」の課題名で、関西医科大学総合医療センター倫理審査委員会に申請し、2017年9月19日に承認を得て本研究を継続している。その内容は、救命救急センターに自殺企図で搬入された男性のtestosterone値を測定し、日本において自殺率が最も高い年齢層である50歳代男性の自殺企図と加齢男性性腺機能低下症候群(Late-Onset Hypogonadism:LOH症候群)との関係を検証することにある。具体的には、救命救急センターに搬入された男性自殺企図者を対象として、total testosterone, free testosteroneを測定すること、その結果と本人や家族から得た情報を踏まえLOH症候群による影響を検証する。倫理審査委員会承認後エントリーを開始し、同時に日本精神神経学会、日本総合病院精神医学会、日本自殺予防学会、日本社会精神医学会、日本性機能学会、日本性科学会、日本アンドロロジー学会、日本Men's Health医学会など、研究課題に該当する各学会の総会に参加し、より良い研究成果を得るべく情報収集を継続している。そのなかで、本研究において実施しているtotal testosterone, free testosteroneの測定意義に加え、LOH症候群に伴うフレイル(虚弱)、サルコペニア(加齢性筋肉減弱症)などについても最新の知見を得つつ、身体症状、精神症状、性機能障害の関連について理解を深めている。また、日本総合病院精神医学会では、研究に関する現在までの経緯やその意図、研究開始後の経過報告を含め、自殺企図とLOH症候群の関係、地域における医療連携に期待されていることとその実践について考察を加えて発表をおこなった。開始時期については、準備に手間取ったこともあり、倫理審査委員会の承認が想定していた時期よりも遅くなった。また、本研究の対象者である救命救急センターに搬入される自殺未遂者の減少が、研究の進捗が遅れている要因となっている。さらに、人事異動によって研究代表者が救命救急センターに関わりにくい状況にあることも要因となっている。対象者を積極的にエントリーしていく必要がある。そのため、これまで以上に救命救急センターに出向き、入院期間が短くても研究の意義を伝え研究への参加について同意を得ていくことが必要と考えている。「自殺企図男性のLOH(Late-Onset Hypogonadism)症候群に関する検証」の課題名で、関西医科大学総合医療センター倫理審査委員会に申請し、2017年9月19日に承認を得た。その内容は、救命救急センターに自殺企図で搬入された男性のtestosterone値を測定し、日本において自殺率が最も高い層の50歳代男性の自殺企図と加齢男性性腺機能低下症候群(Late-Onset Hypogonadism:LOH症候群)との関係を検証することとした。具体的には、救命救急センターに搬入された男性自殺企図者を対象として、total testosterone, free testosteroneを測定すること、その結果と本人や家族から得た情報を踏まえLOH症候群による影響を検証することである。倫理審査委員会承認後、エントリーを開始し、同時に日本性機能学会、日本自殺予防学会、日本Men's Health医学会、日本性科学会、日本総合病院精神医学会など、研究課題に該当する各学会の総会に参加し、より良い研究成果を得るべく情報収集を継続した。日本性機能学会では、LOH症候群に関連する身体症状、精神症状、性機能障害について最新の知見を得つつ、そのような症状に対する対応についても学んだ。日本Men's Health医学会では、LOH症候群と同時に、フレイル(虚弱)、サルコペニア(加齢性筋肉減弱症)などについて触れられていることが多く、本研究において実施予定であるtotal testosterone, freetestosteroneの測定意義についても学ぶことができた。日本総合病院精神医学会では、研究の途中経過報告として、自殺企図とLOH症候群の関係について現在の知見をまとめ、考察を加えて発表をおこなった。開始時期については、準備に手間取ったこともあり、倫理審査委員会の承認が想定して時期よりも遅くなった。さらに、対象者となる自殺未遂者の搬入が減っていることも、研究が遅れている要因となっている。このことは、大阪府における自殺既遂者が減っていることから、自殺未遂者が減っているものと予想され、結果として救命救急センターへの搬入件数も減っているものと考えられる。

そのなかで、本研究において実施しているtotal testosterone, free testosteroneの測定意義に加え、LOH症候群に伴うフレイル(虚弱)、サルコペニア(加齢性筋肉減弱症)などについても最新の知見を得つつ、身体症状、精神症状、性機能障害の関連について理解を深めている。また、日本総合病院精神医学会では、研究に関する現在までの経緯やその意図、研究開始後の経過報告を含め、自殺企図とLOH症候群の関係、地域における医療連携に期待されていることとその実践について考察を加えて発表をおこなった。開始時期については、準備に手間取ったこともあり、倫理審査委員会の承認が想定していた時期よりも遅くなった。また、本研究の対象者である救命救急センターに搬入される自殺未遂者の減少が、研究の進捗が遅れている要因となっている。さらに、人事異動によって研究代表者が救命救急センターに関わりにくい状況にあることも要因となっている。対象者を積極的にエントリーしていく必要がある。そのため、これまで以上に救命救急センターに出向き、入院期間が短くても研究の意義を伝え研究への参加について同意を得ていくことが必要と考えている。参加を予定していた学会の開催時期と場所が重なったことで、交通費が軽減された。また、近畿圏で学会が開催されたことでも交通費と宿泊費が軽減された。参加を予定していた学会が、本年は近畿圏で開催されたものが多かった。そのため、交通費、宿泊費が軽減された。
アルギニンメチル化酵素群における標的タンパク質の網羅的探索技術の開発

本研究では、タンパク質の試験管内スクリーニング技術であるin vitro virus (IVV)法を応用し、アルギニンメチル化酵素群の標的となる基質タンパク質を、試験管内で網羅的に解析する系の構築を目指した。代表的なアルギニンメチル化酵素であるPRMT1の基質タンパク質の試験管内スクリーニングのモデル系を構築し、種々の検討を行った。その結果、夾雑タンパク質存在下において既知基質タンパク質が1度のプルダウン操作により約11倍濃縮されることを確認でき、PRMTs基質タンパク質の試験管内探索のモデル系を確立することができた。本研究の目的は、申請者らが開発したin vitro virus(IVV)法を応用して、タンパク質のアルギニン残基にメチル基を転移する、アルギニンメチル化酵素群(PRMTs ; Protein arginine methyltransferases)の標的タンパク質を網羅的に探索する技術を開発することである。現在、哺乳類では9種類のPRMT遺伝子が発見されており、いずれの翻訳産物もS-adenosylmethionineをメチル基ドナーとし、標的タンパク質をメチル化修飾することが明らかであるが、その標的特異性は様々である。アルギニンメチル化の細胞内プロセスにおける役割を包括的に解析し、システム生物学研究に適用しうるデータを得るためには、PRMTs標的タンパク質の網羅的な同定および認識モチーフの決定が必須である。そこで、本研究ではその解析ための技術基盤を開発するとともに、いくつかのPRMTについて実際に網羅的解析データの取得を試みている。昨年度は、全体の計画のなかで、以下の成果を得ることができた。(1)humanの9種類のPRMTを全てクローニングし、大腸菌リコンビナントおよび無細胞翻訳に対応したコンストラクトを作製した、(2)In vitroにおけるアルギニンメチル化反応の条件検討を行い、効率的な反応条件を決定した、(3)高感度スクリーニングを実現するための、全遺伝子網羅的タイリングアレイを作製し、検証実験を行なった。本年度は、今年度の成果を元に網羅的なPRMTs基質のスクリーニングを行ない、PRMTsの機能解析を進める。本研究の目的は、申請者らが開発したin vitro virus(IVV)法を応用して、タンパク質のアルギニン残基にメチル基を転移する、アルギニンメチル化酵素群(PRMTs:Protein arginine methy ltransferases)の標的タンパク質を網羅的に探索する技術を開発することである。現在、哺乳類では11種類のPRMT遺伝子が発見されており、いずれの翻訳産物もS-adenosylmethionineをメチル基ドナーとし、標的タンパク質をメチル化修飾することが明らかであるが、その標的特異性は様々である。平成21年度は、全体の計画のなかで以下の成果を得ることができた。(1)代表的なアルギニンメチル化酵素であるPRMT1による基質タンパク質群の効率的な試験管内メチル化の条件決定、(2)mRNA-タンパク質連結分子の試験管内メチル化条件の決定、(3)モデル系によるPRMT1標的タンパク質のIVV法による特異的選択の成功。今後は、本研究による決定された条件を用い、cDNAライブラリーからの標的スクリーニングを行い、網羅的なPRMT1基質の同定を行う。また、他のアルギニンメチル化酵素についても、順次解析を進めるものとする。
胃癌手術後の栄養状態改善に寄与する新たな因子の解明

本研究では胃癌手術患者を対象とし、観察研究として栄養状態の評価に用いられる各種生化学検査項目や身体計測などの項目を調査する。さらに生体内の消化・吸収及び代謝機能を評価するために糞便サンプルを用いた腸内細菌叢解析と便中短鎖脂肪酸解析を行い、胃癌手術による栄養状態や代謝機能の周術期変動を明らかにする。その後、介入研究として2種類の栄養指導を行い、1術前の体重減少を最小限にすることを目指した栄養付加療法と、2術後の腸内細菌叢の改善を目指した栄養療法を行う。これら介入研究の効果を検証することで、消化管癌手術後の代謝変化を理解するとともに術後の低栄養状態の原因の一端を解明することを目指す。
環境DNAを用いた淡水魚類相の高解像度・時系列調査手法の確立

本研究では、環境DNAを用いた九州地方の純淡水魚及び外来魚の調査手法を確立し、高解像度・時系列データの獲得による短期的な魚類多様性の変動を明らかにする。環境DNA調査には、DNA配列が不明なため種同定できない、環境DNAの調査方法は定まっていないといった課題がある。そこで、1九州地方の純淡水魚及び外来魚を網羅したDNAデータベースを構築、2生息魚類の取りこぼしがない環境DNAの採取・解析条件を確立し、3多地点・季節別調査による高解像度の時系列データをもとに魚類多様性変動の傾向を明らかにする。
動物の免疫系疾患におけるアポトーシスの解析

アポトーシスの発生において重要な役割を果たすことが知られているFas抗原およびFasリガンドについて、猫の遺伝子クローンを単離するとともに、その発現について検討した。猫のFas抗原遺伝子は、TNFレセプターI型の構造を示し、細胞外の3つのサブドメイン、膜貫通領域およびアポトーシス誘導に不可欠なdeath domainを有していた。猫のFasリガンド遺伝子はTNFファミリーのII型膜蛋白の構造を示し、N末細胞内領域にプロリン残基に富む領域を有していた。猫のリンパ系細胞において、Fas抗原遺伝子は猫免疫不全ウイルス(FIV)感染によるアポトーシス誘導によってその発現が増強したが、Fasリガンド遺伝子の発現は変化しなかった。一方、FIVに感染した猫の末梢血リンパ球におけるアポトーシスの誘導をフローサイトメーターによって解析したところ、FIV感染猫のリンパ球は24時間の短期培養によって高率にアポトーシスを起こすことが明らかとなり、またそのアポトーシスはCD4(+),PanT(+),s-Ig(+)のいずれの分画にも認められることが示された。アポトーシスの誘導においてBaxを介して重要な役割を果たすp53遺伝子の変異に関してPCR-SSCP法および塩基配列の決定によって解析した。その結果、骨肉腫、大腸癌、急性白血病、リンパ腫などの多彩な犬の悪性腫瘍の70%以上の症例において、p53の機能を不活化することが予想される変異が検出され、その腫瘍化における重要性が強く示唆された。アポトーシスを調節する遺伝子の基礎的検討においては、今年度は犬のp53癌抑制遺伝子の解析を行った。得られたクローンには、381のアミノ酸をコードする全翻訳領域が含まれていた。犬のp53遺伝子においても、5つの種間保存領域やSV40のlargeT抗原の結合領域、核移行シグナルおよび多量体形成に関与する領域の配列はよく保存されており、他種のp53遺伝子と同様の機能を持つことが予想された。免疫不全症におけるアポトーシス誘導の解析においては、FIVに自然感染したネコのリンパ球におけるアポトーシスの誘導について検討した。その結果、培養後、死滅するリンパ球の全体に占める比率は、FIV非感染ネコでは平均8.4%であったのに対し、FIV感染ネコでは平均15.8%と上昇する傾向にあった。さらに、表面抗原を解析した結果、T細胞、B細胞の両サブセットとも細胞死を起こすことが明らかとなった。腫瘍におけるアポトーシス抑制の解析においては、犬の自然発生腫瘍におけるp53遺伝子の変異をPCR-SSCP法によって解析した。その結果、悪性リンパ腫の1例、単球性白血病の1例、骨肉種の1例においては2本の異常バンドが、大腸癌の1例において4本の異常なバンドが検出された。塩基配列を決定したところ、悪性リンパ腫の症例ではコドン237、単球性白血病の症例ではコドン191および238、骨肉種の症例ではコドン182のアミノ酸の変異が確認された。また大腸癌の症例においては、両方のアレル複雑な変異が検出された。これらの変異はいずれもp53の中心的な機能であるDNAの結合に関与する領域に存在し、p53の機能の不活化が予想された。動物において多発する免疫不全症、自己免疫疾患およびリンパ系腫瘍などの免疫系疾患の発症機構について、細胞の増殖・分化の面からではなく細胞死という観点から解析を行った。アポトーシスを調節する遺伝子として中心的役割を果たすと考えられるFas抗原およびFasリガンドの遺伝子クローニングをネコにおいて行った。PCRによる遺伝子増幅系によって、ネコのFas抗原およびFasリガンドの全コード領域を含むcDNAクローンを単離した。また、ネコ免疫不全ウイルス(FIV)を感染させることによって、Fas抗原の発現が増強されることを見い出し、それがアポトーシスの誘導に関与することを示唆した。FIV感染に伴う免疫不全症におけるアポトーシスについてフローサイトメーターおよびクリスタルバイオレット法によって検索を行ったところ、FIV感染猫から採取した末梢血リンパ球は高率にアポトーシスを起こすこと、またFIV感染猫の血清中にはアポトーシスを促進する液性因子が存在することが明らかとなった。

さらに、そのアポトーシスの誘導の際にはFas抗原の発現増強が関与していることも明らかとなった。一方、イヌおよびネコのリンパ系腫瘍におけるアポトーシス抑制に関する解析のため、p53遺伝子の不活化をPCR-SSCP法によって検索した。その結果、ネコのリンパ腫、白血病におけるp53遺伝子の不活化は低頻度であったが、イヌのリンパ腫、白血病においては30%以上の症例にp53遺伝子の不活化を引き起こす変異が検出され、それがアポトーシス抑制に関与している可能性が示唆された。
G蛋白質N型糖鎖が規定する狂犬病ウイルス増殖亢進機構・弱毒化機構の解明と治療応用

本研究では、狂犬病ウイルスのG蛋白質N型糖鎖が規定している増殖亢進機構と弱毒化機構について解明を試みた。野生型G蛋白質と相互作用し、N型糖鎖の追加による増殖亢進と関連すると想定される宿主膜蛋白質分子として22分子が得られた。また、狂犬病ウイルスの病原性解明に資するin vivoイメージング法を開発した。すなわち、近赤外蛍光蛋白質iRFP720がウイルス感染動態の蛍光イメージングに最適であること、赤方偏移型ルシフェラーゼを用いた発光イメージングでは高感度にウイルス感染動態が追跡できること、さらにN型糖鎖変異弱毒株が宿主体内で排除される過程を時空間的に追跡することが可能であることを示した。本研究は、狂犬病ウイルス街上毒株におけるG蛋白質へのN型糖鎖追加が規定する増殖性亢進機構と弱毒化機構について、それに関わる宿主分子を明らかにし、さらにその分子が狂犬病の治療法・治療薬の標的となり得るかについて検証することを試みるものである。増殖性亢進機構解明に向けては、今年度は、狂犬病ウイルス街上毒1088株(野生型)G蛋白質をBaitに、マウス脳由来cDNAライブラリーをPreyとした膜蛋白質酵母ツーハイブリット法により、小胞体・ゴルジ装置等の膜系細胞小器官内においてG蛋白質と相互作用する宿主分子のスクリーニングを行った。結果として、67種類の候補分子が得られたが、これらのうち非特異的相互作用が強く想定されるもの、膜蛋白質でないもの、トポロジー的に正しくないものを除外し、最終的に22種類の候補分子が得られた。弱毒化機構解明に向けては、in vivoイメージングと次世代シーケンサー(RNA-Seq)を併用することにより、弱毒化に関連する宿主分子の同定とその発現部位および時期を明らかにすることを計画しており、今年度はまず、そのための赤色蛍光蛋白質(E2-Crimson)発現組換え1088株(野生株およびN型糖鎖追加変異株)の作出を試みた。ウイルス作出のためのゲノムプラスミドに関しては、野生株とN型糖鎖追加変異株(L38RおよびR196S)について、それぞれ野生型およびE2-Crimson発現型を構築した。しかし、組換えウイルス作出については、本年度末の時点で遺伝子組換え実験大臣確認申請の審査中であったために行っていない。また、ウイルス感染マウスのin vivo蛍光イメージング解析に向けた予備的検討を行い、クロロフィルフリーの餌が解析に適していることが確認された。本研究は、狂犬病ウイルス街上毒株においてG蛋白質へのN型糖鎖追加が規定する増殖性亢進機構と弱毒化機構について、それに関わる宿主分子を明らかにし、さらにその分子が狂犬病の治療法・治療薬の標的となり得るかについて検証することを試みるものである。増殖性亢進機構解明に向けては、昨年度に酵母膜蛋白質ツーハイブリット法によりスクリーニングした狂犬病ウイルス街上毒1088株G蛋白質(野生型)と相互作用する22種類の宿主分子について、哺乳類細胞での相互作用を再確認し、さらにN型糖鎖追加型G蛋白質とは相互作用しない宿主分子を特定するために、今年度は既報を基にスプリットルシフェラーゼを利用した膜蛋白質相互作用検出系の確立を試みたが、構築した系についてG蛋白質との相互作用が確認されているウイルスM蛋白質を陽性コントロールとして検証したところ、相互作用を検出することができず、別の検出系に変更する必要があることが分かった。弱毒化機構解明に向けては、マルチモーダルin vivoイメージング解析と網羅的発現解析(RNA-Seq)を併用することにより目的を達成することを計画しており、今年度は、昨年度に構築したウイルスゲノムプラスミドを用いて長波長赤色蛍光蛋白質(E2-Crimson)発現組換え1088株(1088/E2Cr)を作出し、それがin vivoイメージング解析に資するかどうか検証を行った。作出した1088/E2Crは感染細胞において、E2Cr由来の蛍光を発することが確認された。1088/E2Crをヘアレスマウスに脳内接種し、in vivoイメージング装置(Lumazone)にて経日的に蛍光シグナルの検出を行ったところ、臨床症状(体重減少)が確認できた日より頭部において明瞭な蛍光シグナルが確認されたが、潜伏期間中のウイルス動態を観察するためにはより高感度な方法を確立する必要があると考えられた。増殖性亢進機構解明に向けては、哺乳類細胞での相互作用検出系を確立できず、当初の計画通りに野生型G蛋白質とは相互作用するが、N型糖鎖追加型G蛋白質とは相互作用しない宿主分子を特定することができなかった。これについては、解析方法の選択が適切でなかったものと考えている。弱毒化機構解明に向けては、マルチモーダルin vivoイメージング解析を行うため、すなわち宿主免疫反応については発光での、ウイルス動態については蛍光での観察を可能とするために、E2-Crimson発現組換え1088株を作出し、自家蛍光の影響が小さいヘアレスマウスを用いたが、潜伏期間中のウイルス動態を検出することはできず、改善の必要があることが確認された。本研究課題は、狂犬病ウイルス街上毒株においてG蛋白質へのN型糖鎖追加が規定する増殖性亢進機構と弱毒化機構について、それに関わる宿主分子を明らかにし、その宿主分子が狂犬病の治療法・治療薬の標的となり得るか検証することを試みるものである。

増殖性亢進機構の解明にに向けては一昨年度に酵母膜蛋白質ツーハイブリッド法によるスクリーニングで得られた街上毒1088株G蛋白質(野生型)と相互作用する22種類の候補宿主分子のうち、信頼性の高かった上位4つの分子について、CRISPR-Cas9法によるノックアウト細胞の作製を開始した。一方、マルチモーダル(蛍光・発光)in vivoイメージング法と網羅的発現解析の併用による弱毒化機構解明に向けて、今年度も引き続き、ウイルス感染をトレースするためのin vivo蛍光イメージング法について確立を試みた。昨年度の赤色蛍光蛋白質E2-Crimsonを発現する1088株に加えて、赤色蛍光蛋白質Katushka2Sもしくは近赤外蛍光蛋白質(iRFP670、iRFP720)を発現する1088株を作製し、感染マウスにおいて比較解析を行った。その結果、iRFP720が最もin vivo蛍光イメージングに適していることが分かった。この結果をもとに、iRFP720を発現するN型糖鎖追加変異株についても2株作製した。また、弱毒化機構解明について局所リンパ節の観点からのアプローチを行ったが、マウスでの感染実験において所属リンパ節が弱毒株の排除に関わることを示す結果は得られなかった。増殖性亢進機構の解明に向けては、当初の計画通りに野生型G蛋白質と相互作用するが、N型糖鎖追加変異株とは相互作用しない宿主分子の特定に至ることができなかった。また弱毒化機構解明に向けても、ウイルス感染をトレースするための手法を確立し、比較解析のための弱毒株の作製まではできたが、確立した系等を利用して弱毒株が宿主免疫反応を惹起する組織の特定およびそこで発現し弱毒化に関連する宿主分子の発見に至ることができなかった。狂犬病ウイルス街上毒株におけるG蛋白質へのN型糖鎖追加が規定する増殖性亢進機構の解明に向けて、酵母膜蛋白質ツーハイブリッド法によるスクリーニングで得られた街上毒1088株G蛋白質(野生型)と相互作用する22種類の候補宿主分子のうち、信頼性の高い上位4つの分子について、CRISPR-Cas9法によるノックアウト細胞を調製し、蛍光蛋白質発現1088株を用いて増殖性の検討を行ったが、ウイルスの増殖性亢進を示す細胞を見出すことはできなかった。一方、in vivoマルチイメージング法と網羅的発現解析の併用による、G蛋白質へのN型糖鎖追加が規定する弱毒化機構解明について、昨年度は近赤外蛍光蛋白質iRFP720が既知の蛍光蛋白質の中ではマウスにおけるウイルス感染の追跡に有効であることを見出したが、感染初期の検出が困難という課題があった。そこで今年度は、赤方偏移型ホタルルシフェラーゼ(RFLuc)を発現する組換え1088株を作出し、感染マウスでイメージングを行ったところ、感染1日目からのシグナル検出に成功した。そこで、RFLucを発現するN型糖鎖変異(L38R)株を作出し、in vivo発光イメージングによる野生型との比較解析を行ったところ、L38R株感染マウスでは感染5日目までは野生型感染マウスよりウイルス増殖によるシグナルが強く検出されたが、6日目以降では脊髄におけるシグナルが顕著に減弱し、最終的に耐過した。このことから、感染5-6日目に弱毒化に関わる宿主反応が起こっていることが強く推察された。しかし、免疫担当細胞である好中球・マクロファージの活性化(MPO活性)指示薬を用いたイメージングも同時に行ったが、L38R株感染マウスで顕著なMPO活性が認められる部位を見出すことができなかった。しかし今回、少なくとも弱毒化に関わる宿主反応について時空間的情報を得ることに成功したと考えている。
ICDAS-Ⅱと光学的診査法によるう蝕活動性評価方法の確立

ICDASの有用性を検討するために、歯科衛生士専門学生を対象に調査を行った。86名(19.3±2.6歳、女性のみ)を対象に、第三大臼歯を除く全歯の唇側面、舌側面および咬合面をICDASの基準によって診査を行った。齲蝕コードによる診査の対象歯面となった5549面の中で、コード1以上の歯面は1235面であった。また、齲蝕活動性診査の結果、Active:75歯面、Inactive:1160歯面であった。また,齲蝕コードが進行した歯面の割合はActive歯面の方が有意に高かった(p<0.01)。以上の結果から歯科衛生士専門学生に対して、ICDASの有用性は高いことが示唆された。本研究課題はう蝕が減少した時代に対応する新しい口腔内診査法を構築するために,新しく構築された歯の診査基準「ICDAS-II」と光学的に初期う蝕を検出・定量するQuantitative Light-induced Fluorescence(QLF)法によってう蝕活動性の評価方法を検討することを目的としている.まず第一に,本研究を進めるにあたって,研究計画等を大阪歯科大学医の倫理委員会に申請し,研究実施の許可を得た(大歯医倫第110791号).本研究で使用する歯の診査基準「ICDAS-II」は欧米の研究者をを中心に構築された新しい歯の診査基準であるため,実際に研究に使用する際には診査基準に精通している者を中心としたキャリブレーションが必要であり,わが国では今までICDAS-IIのキャリブレーションが行われたこともなく,また,本研究の研究代表者を除いて海外で行われたキャリブレーションに参加した者もいなかった.本研究を開始するにあたって,Indiana大学から講師を招聘し,本研究に診査者として参加する者を対象として平成25年11月18日から22日にかけてキャリブレーションを行った.実施方法はICDAS Committeeが推奨する方法に従って行ったため,今後,キャリブレーションを行う際に必要となる試料作製も併せて完了することができた.また,平成26年度から開始するデータ採取の実施場所の確保と対象者候補者のリストアップ,また対象者候補者から同意を得るための説明会の日程調整を完了した.本研究はの目的は新しい視診によるう蝕の診査基準であるICDASと光学的な初期う蝕検出・定量法であるQuantitative Light-induced Fluorescence(QLF)法によって,う蝕活動性の評価方法を検討することである.う蝕活動性の評価を行うためには単年度の口腔内診査によって評価することはできず,経時的に口腔内の状態を追跡することが必要である.平成26年度ではベースライン時の口腔内診査を実施することを研究実施計画としていた.研究実績としては,歯科衛生士専門学校の学生93名を対象に,本研究の目的や成果について文書および口頭で説明を行い,文書によって同意を得た.歯垢付着状態をDebris Index(DI)の基準によって診査を行い,隣接面を除くすべての歯面の診査をICDASの方法によって修復コード,う蝕コード,活動性コードの診査を行った.さらに口腔内撮影用CCDカメラによってICDAS診査対象歯面の画像撮影を行い,さらにQLF法を用いて初期う蝕の診査を行った.また,刺激唾液流出量,刺激唾液緩衝能と唾液中ミュータンスレベルの測定も併せて行った.またう蝕活動性の評価には対象者の生活習慣に関する情報も必要であるため,アンケートによって診査を行った.得られた診査結果はすべてデータベースに入力し,ベースライン時におけるう蝕罹患状態,ICDASやQLFの結果による初期う蝕罹患状態などの解析を行った.本研究の目的は新しい視診による歯の診査基準であるICDASと光学的手法であるQuantitative Light-induced Fluorescence(QLF)法によって,う蝕活動性の評価方法を検討することである.現状ではう蝕活動性の評価は1回だけの口腔内診査の結果から実施することはできず,経時的に口腔内の状態を追跡することが必要である.平成27年度は平成26年度に診査を行った歯科衛生士専門学校の学生86名を対象に仰臥位および無影灯下で診査を行った.診査方法は歯垢付着状態を確認した後,ICDASの基準にのっとり,機械的歯面清掃の後,修復物・喪失歯の診査と7段階のう蝕コードによって評価を行った.平成26年度と平成27年度の診査結果の比較は単にう蝕コードの変化を分析するだけでなく,平成26年度の診査時にう蝕コード1以上に評価された歯面を対象に採取したう蝕活動性の評価結果とう蝕コード変化の関係性について検討した.う蝕コード診査の対象歯面数は修復等により643歯面が除外対象となり総計5549面であった.う蝕コード診査の結果コード1:355歯面,コード2:821歯面,コード3:23歯面,コード4:34歯面,コード5-6:2歯面であった.これらの歯面を対象に齲蝕活動性を評価した結果,Active:75歯面,Inactive:1160歯面であった.また,う蝕コードが進行した歯面はActive歯面で16.0%,Inactive歯面で7.8%であった.研究データの収集はすでに終了しており,解析もほぼ終了しているため.

本研究の目的は新しい視診による歯の診査基準であるICDASと光学的手法であるQuantitative Light-induced Fluorescence(QLF)法によって,う蝕活動性を評価する方法を検討することである.現状ではう蝕活動性の評価は1回だけの口腔内診査の結果から行うことはできず,経時的な口腔内状況の変化を基に考える必要があるとされている.本研究から歯科衛生士専門学校の学生86名を対象に口腔内診査を行い,ICDASコードの変化を検討した結果,診査対象歯面5549歯面のうち,ICDASう蝕コード1:355歯面,2:821歯面,3:23歯面,4:34歯面,5および6:2歯面であった.これらの歯面を対象にう蝕活動性を評価した結果,Active:75歯面,Inantive:1160歯面であり,実際にう蝕コードが進行した歯面はActiveな歯面の16.0%,Inactive歯面の7.8%であった.また,ICDASのう蝕活動性評価結果と歯垢清掃状態(Debris Score)との関連を検討した結果,関連性は認められず,また唾液中ミュータンスレベル(Dentocult-SM)との関連性も認められなったICDASの有用性を検討するために、歯科衛生士専門学生を対象に調査を行った。86名(19.3±2.6歳、女性のみ)を対象に、第三大臼歯を除く全歯の唇側面、舌側面および咬合面をICDASの基準によって診査を行った。齲蝕コードによる診査の対象歯面となった5549面の中で、コード1以上の歯面は1235面であった。また、齲蝕活動性診査の結果、Active:75歯面、Inactive:1160歯面であった。また,齲蝕コードが進行した歯面の割合はActive歯面の方が有意に高かった(p<0.01)。以上の結果から歯科衛生士専門学生に対して、ICDASの有用性は高いことが示唆された。当初の研究計画通り,ベースライン時の診査は終了し,診査結果のデータベースも完成している,また,平成27年度に実施する診査の日程調整も終了しているため.研究の実施自体は終了している.研究成果の一部を2016年5月28日に日本口腔衛生学会で発表する予定であり,また論文も作成中である.口腔衛生学今後の研究の推進方法としては,6月から7月にかけて対象者の2回目の口腔内診査およびアンケート調査を行う予定である.また,研究結果の一部を平成27年5月に開催される日本口腔衛生学会で発表する予定である.当初の計画では平成25年度はICDAS-IIのキャリブレーションを行う事を計画としていたが,現状ではキャリブレーションは終了し,平成26年度から実施する口腔内診査の準備が順調に進んでいるため.研究成果を報告するための論文作成が終了しなかったため.当初の計画では研究協力者間で情報やデータを共用するためのWEBストレージシステムを使用する予定であったが,ベースライン時のみのデータでは使用する必要性がなかったかめ.論文投稿費用として用いる予定である.今後の研究の推進方法としては,約100名を対象にICDAS-IIによる口腔内診査,QLF法による初期う蝕の診査,歯垢付着状態の診査を開始するために,対象者から同意を得るための説明会を平成26年の5月と6月に実施する予定である.