hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
総義歯における咬合力と咀爵筋筋活動を指標とした咬合機能解析

本学歯学部附属病院にて上下顎総義歯を作製し装着後の調整を終え、問題なく1か月以上経過した患者20名と、健常有歯顎者20名を対象に、咬合力および筋電図の同時測定を行い、データレコーダに記録した。咬合力は上下顎にコバルトクロム合金にて作成したプレートを装着し、3個の圧力トランスデューサを用いて検出し、筋電図は両側咬筋浅部および側頭筋前部より表面電極を用いて導出した。また計測は、1.瞬間最大咬みしめ時の咬合力,2.暫時咬合力増加咬みしめ時の咬合力,3.ガム咀嚼時の咀筋筋活動の計測(咬合力計測なし),4.レ-ズン咀嚼時の咀嚼筋筋活動の計測(咬合力計測なし)をそれぞれ5回ずつ行った。データレコーダよりA/Dボードおよび解析ソフトを利用し、パーソナルコンピュータのハードディスクにデータをダウンロードし、解析を行った。解析にあたっては、1.咬合力に関して、総義歯群と健常者群との比率の算出,2.総義歯群と健常者群共に、咬合力-咀嚼筋筋活動量のAmplitude曲線の算出,3.食品咀嚼時の各ストロークの最大Amplitudeの平均を求めて、これを上記2の曲線にあてはめて、咀嚼筋筋活動の対最大Amplitude比および対最大咬合力比を算出、比較を行った。これにより、筋活動を計測することでその総義歯の咬合力の推定が可能となった。咬合力と咀嚼筋筋活動との関係は総義歯患者では健常者と比較して個人間でそのばらつきが大きかったが、その要因として顎提の吸収の程度,付与した咬合様式,人口歯咬合面形態の違いなどが考えられた。
自律機能するネットワーク力学系の設計アルゴリズム開発と自己組織機構の解明

所与された信号列を生成する力学モデルを設計することは理学的にも工学的応用の観点からも重要な課題である.多様な信号を生成させるため,オン・オフ型の結合網を連続変数に拡張したモデルを設計するため,スタガート・ステップ法を適用した効率的なモンテカルロ法を開発した.この手法を用いてネットワーク型力学系の結合網および結合位相差を設計し,所与された多様な振動成分をもつ信号生成器を構成した.この生成器は,小規模なネットワーク振動子であり,周期的,順周期,非周期と様々な信号が生成できる.このような簡便な振動子で多様な信号列を模倣(生成)することが可能であることを示し,国際研究会や学術雑誌等で成果発表した.自然界には動的素子が非一様に相互作用して外乱や環境変化に抗して安定に機能するシステムが多く存在する.例えば,細胞内における生化学反応や遺伝子発現では多数の機能分子が関与していながら安定なダイナミクスが創出されている.また,神経網では結合構造を自己組織的に形成して安定な情報処理を行っている.本研究の目的は,1)機能実現するネットワーク力学系の設計(振動子網など)を通して得られる結合構造の変化から自己組織ルールを抽出するアルゴリズムの開発.2)神経網,遺伝子発現網、代謝反応網などの機能性ダイナミクス創生の自己組織機構の解明である.さらに,これらの数理的知見を活かし,交通網・流通網などの社会システムの機能効率向上へ発展させる.これらの目的のため,マルコフ連鎖モンテカルロ法により所与された機能をもつネットワーク型力学系の設計を行った.同期特性の優れた位相振動子の結合ネットワークの設計手法を拡張して,所与されたフーリエ成分をもつ時系列を生成するネットワーク型力学系を設計し,国際研究会などで研究成果を発表した.結合網と同時に振動子間の相互作用の位相差も設計することにより,周期的な時系列のみならず,非周期的な時系列を生成するネットワーク型力学系を設計できた.この相互作用の位相差は,結合・非結合を表現する離散的なネットワーク網とことなり,実変数であるためスタガート・ステップ法を用いて対応した.この実変数設計する方法は,本研究課題である自律形成するネットワークダイナミクスを設計する際に重要なスッテップとなり,これらの手法を発展させて結合ネットワークの自己組織化ルールを抽出するアルゴリズムを開発を目指す.本研究の第一ステップとして,振動子集団の結合ネットワークを所与された機能を実現するように設計した.振動子間相互作用として結合・非結合の離散状態を設計の対象とした従来の方法を拡張して,振動子結合間に連続変数である位相差を持つ場合にスタガート・ステップ法を用いて機能的ネットワークを設計した.これにより,同期特性の優れたネットワーク網のみならず,カオス的に振動するネットワーク型力学系の設計が可能になり,従来よりも幅広い力学モデルの設計が可能になった.この手法を更に進展させれば,自律形成するネットワーク網のダイナミクスを抽出が可能となり,本研究課題は概ね順調に進展していると考える.より具体的には,自律的に機能実現するような結合網の時間発展方程式を設計するアルゴリズムとして,力学素子の状態変数で級数展開したネットワークの発展方程式を考え,その展開係数をこれまで用いてきたパラレル・テンパリング法により求める方法を用いる.自然界には動的素子が非一様に相互作用して外乱や環境変化に抗して安定に機能するシステムが多く存在する.例えば,細胞内における生化学反応や遺伝子発現では多数の機能分子が関与していながら安定なダイナミクスが創出されている.また,神経網では結合構造を自己組織的に形成して安定な情報処理を行っている.本研究の目的は,1)機能実現するネットワーク力学系の設計(振動子網など)を通して得られる結合構造の変化から自己組織ルールを抽出するアルゴリズムの開発.2)神経網,遺伝子発現網、代謝反応網などの機能性ダイナミクス創生の自己組織機構の解明である.さらに,これらの数理的知見を活かし,交通網・流通網などの社会システムの機能効率向上へ発展させる.これらの目的のため,マルコフ連鎖モンテカルロ法により所与された機能をもつネットワーク型力学系の設計を行った.同期特性の優れた位相振動子の結合ネットワークの設計手法を拡張して,所与されたフーリエ成分をもつ時系列を生成するネットワーク型力学系を設計し,国際研究会などで研究成果を発表した.結合網と同時に振動子間の相互作用の位相差も設計することにより,周期的な時系列のみならず,非周期的な時系列を生成するネットワーク型力学系を設計できた.特に,カオス力学系の典型例であるローレンツシステムにより生成されたパワースペクトルを再現する結合ネットワークを設計することが出来た.ここで,相互作用の位相差は,結合・非結合を表現する離散的なネットワーク網とことなり,実変数であるためスタガート・ステップ法を用いて対応した.この実変数設計する方法は,本研究課題である自律形成するネットワークダイナミクスを設計する際に重要なスッテップとなり,これらの手法を発展させて結合ネットワークの自己組織化ルールを抽出するアルゴリズムを開発を目指す.振動子集団の結合ネットワークを所与された機能を実現するように設計した.振動子間相互作用として結合・非結合の結合ネットワークの設計を対象とした従来の方法を拡張して,重み付き結合ネットワークとし,また,振動子結合間に連続変数である位相差を持つ場合にスタガート・ステップ法を用いて機能的ネットワークを設計した.これにより,同期特性の優れたネットワーク網のみならず,カオス的に振動するネットワーク型力学系の設計が可能になり,従来よりも幅広い力学モデルの設計が可能になった.特に,カオス力学系(非周期的時系列)の典型例であるローレンツモデルのパワースペクトルを生成するネットワーク型力学系を設計することが出来た.

この手法を更に進展させれば,自律形成するネットワーク網のダイナミクスを抽出が可能となり,本研究課題はやや遅れながらも順調に進展していると考える.より具体的には,自律的に機能実現するような結合網の時間発展方程式を設計するアルゴリズムとして,力学素子の状態変数で級数展開したネットワークの発展方程式を考え,その展開係数をこれまで用いてきたパラレル・テンパリング法により求める方法を用いる.自然界には動的素子が非一様に相互作用して外乱や環境変化に抗して安定に機能するシステムが多く存在する.例えば,細胞内における生化学反応や遺伝子発現では多数の機能分子が関与していながら安定なダイナミクスが創出されている.また,神経網では結合構造を自己組織的に形成して安定な情報処理を行っている.本研究の目的は,1)機能実現するネットワーク力学系の設計(振動子網など)を通して得られる結合構造の変化から自己組織ルールを抽出するアルゴリズムの開発.2)神経網,遺伝子発現網、代謝反応網などの機能性ダイナミクス創生の自己組織機構の解明である.さらに,これらの数理的知見を活かし,交通網・流通網などの社会システムの機能効率向上へ発展させる.これらの目的のため,マルコフ連鎖モンテカルロ法により所与された機能をもつネットワーク型力学系の設計を行った.同期特性の優れた位相振動子の結合ネットワークの設計手法を拡張して,所与されたフーリエ成分をもつ時系列を生成するネットワーク型力学系を設計し,国際研究会や学術雑誌などで研究成果を発表した.具体的には,結合網と同時に振動子間の相互作用の位相差も設計することにより,周期的な時系列のみならず,非周期的な時系列を生成するネットワーク型力学系を設計した.特に,カオス力学系の典型例であるローレンツシステムにより生成されたパワースペクトルを生成する時系列を比較的少数の振動誌結合ネットワークで模倣することが可能であることを示した.ここで,相互作用の位相差は,結合・非結合を表現する離散的なネットワーク網とことなり,実変数であるためスタガート・ステップ法を用いて対応した.所与された信号列を生成する力学モデルを設計することは理学的にも工学的応用の観点からも重要な課題である.多様な信号を生成させるため,オン・オフ型の結合網を連続変数に拡張したモデルを設計するため,スタガート・ステップ法を適用した効率的なモンテカルロ法を開発した.この手法を用いてネットワーク型力学系の結合網および結合位相差を設計し,所与された多様な振動成分をもつ信号生成器を構成した.この生成器は,小規模なネットワーク振動子であり,周期的,順周期,非周期と様々な信号が生成できる.このような簡便な振動子で多様な信号列を模倣(生成)することが可能であることを示し,国際研究会や学術雑誌等で成果発表した.所与された機能を有するネットワーク力学系のマルコフ連鎖モンテカルロ法のアルゴリズムを開発し,機能実現する「静的な」結合ネットワークの設計手法およびネットワーク構造を明らかにしてきた.
日本における政教分離原則の比較憲法的考察

本研究の締めくくりの時期に当たる本年度においては,平成20年度と21年度に行った調査・研究の結果を踏まえて,日本における政教分離原則の比較憲法学的な検討を行った。その際,平成20年度に行った政教分離原則の法理的側面の検討と,平成21年度に行った実態的側面の検討とを複眼的に考察することによって,日本において,厳格な政教分離制と信教の自由の保障が実際的にどのような法的・政治的・文化的・社会的意義を持ち,どのような機能を果たしているのか,信教の自由の保障の観点からの問題点がどこにあるのか,について検討した。そのような作業を行うにあたっては,(1)日本人の社会的意識における公私の空間認識のありかたの検討,(2)信教の自由をはじめとする日本人の人権意識の特徴の検討,(3)日本社会における宗教問題の解決の仕方が西欧におけるそれに示唆を与える点はないかの検討,の三つの点に着目しつつ行った。ヴェッキオの研究を踏まえて,従来の研究では必ずしも踏み込むことのできなかったフランス・イタリア両国の宗教意識の共通点と相違点という視点を持ち込みつつ,日本の問題状況と付き合わせることを通じて,上記三点について両者で両者の間で討議・検討を行った。その結果,戦前の日本のあり方に対する反省が強いだけに,日本では宗教と政治の関係が,一般的に極めて強く公共空間における討議の対象となっているのに対して,フランスでは,特殊イスラム教との関係においてのみ,公共空間での問題となっていること,これに対してイタリアでは,コンコルダートという制度的枠組の中で,むしろ平和的な宗教間の共存状態があるという逆説的な状況にあることが解明された。本研究の開始の時期に該当する本年度においては,フランスおよびイタリアとの比較における日本の政教分離原則の法理の全体像を把握するべく研究を進めた。より具体的には,まず,日本語及び外国語で出版された日本憲法関係図書を渉猟しつつ,現在までの日本の政教分離原則をめぐる学説と判例について,比較憲法的に検討を加え,その特質と問題点を明らかにする。その際特に重点が置かれたのは,まず,アメリカ占領軍による日本の国家体制の強制的世俗化の過程についての歴史的プロセスの検討である。それが,その当時の日本政治や日本社会にどのようなインパクトを与えていたのかについて,フランスとイタリアの政教関係の歴史的分析との比較の上で検証する。これに関連して,ヴェッキオは,日本法制史研究者(水林彪・一橋大学教授)への聞き取り調査を行った。また,日本の代表的な政教分離原則をめぐる憲法判例を検討し,フランスやイタリアにおける類似のケースとの比較を行うために,山元とヴェッキオは,討論を行った。その際特に,宗教的少数者の権利保護の問題と,宗教団体内部の紛争解決の違いについて,主要な比較対象として,知見を深めた。本年度は,フランスおよびイタリアとの比較における日本の政教分離原則の法理のうち,日本社会の文化人類学的検討を視野に入れた研究を進めた。すなわち,憲法関係だけでなく,日本文化関係図書や日本社会関係図書を購入し,文献調査を行った。その際,それが,日本の近代国家形成過程とどのように関連するかについて,留意しつつ検討を加えた。それに加えて,宗教問題に造詣の深い憲法学者等に対してインタヴューを実施して,宗教問題をめぐる学術的見解を明らかにした。本年度の後半においては,日本の宗教事情として著しく目を引く新興宗教をめぐる現象について,研究を進めた。また,宗教団体の政治的活動について,どのような考え方に基づいて行っているか(あるいは行っていないか)について,フランスやイタリアとの比較において,検証した。山元とヴェッキオは,上記論点について,討論を行った。さらに,日本では,政教分離問題について,2010年1月20日に最高裁判所が,いわゆる砂川空知太神社事件に関して,違憲判決を下したことを契機として,日本の最高裁による政教分離の法理についての理解の最近の展開についても,検討した。3月18日から20日の日程でフランス・リール第2大学で開かれた日仏シンポジウム「憲法学説」において,ヴェッキオは,「政教分離原則に直面する憲法学者と政府:比較法的検討」と題する報告を行い,本研究の成果の一端を明らかにし,質疑応答のなかで日仏の憲法学者と知見を交換した。

その結果,戦前の日本のあり方に対する反省が強いだけに,日本では宗教と政治の関係が,一般的に極めて強く公共空間における討議の対象となっているのに対して,フランスでは,特殊イスラム教との関係においてのみ,公共空間での問題となっていること,これに対してイタリアでは,コンコルダートという制度的枠組の中で,むしろ平和的な宗教間の共存状態があるという逆説的な状況にあることが解明された。
mTORを介した生体時計機構の操作によるがん時間治療法の構築

生体内におけるmTORシグナルの日周リズムと体内時計機構との相互作用について解明すると共に、その日周リズムを操作することで、癌を始めとしたmTOR関連疾患に対する新たな治療戦略を見出すことを目的として研究を実施した。本研究の遂行により、癌の増殖と体内時計機構に関する学術論文を2報報告した。また、生体におけるmTORシグナルの日周リズムとその阻害による体内時計機構への影響についてその相互作用の一部を解明した。今後、癌を始めとした各種疾患の病態解明、治療におけるmTORシグナルの影響について新たな標的として応用の可能性を見出すものである。現代社会において、がんは今なお根治が困難である。近年では抗体医薬品など分子標的薬の開発が進められているが、がん薬物療法において効果が不十分である、あるいは重篤な副作用が発現する、といった理由から治療効果が十全に得られるわけではないことなどから、有効・安全な化学療法の開発が希求されている。体内時計機構の研究が進むと共に、抗がん剤の投与時刻を考慮することの有用性とその機序が徐々に明らかとなってきているが、未だ臨床には一部しか用いられていないのが現状である。mTORシグナルは生体の種々の機能に影響を及ぼすことが知られており、がんを始めとした疾患の治療標的にもなっている。本研究では、疾患モデルとして腫瘍モデルマウスを用いて、mTORシグナルと体内時計機構との相関に着目し解析を行う。そして、mTORシグナルと体内時計機構の新規のメカニズムを利用することで既存の抗がん剤を用いた薬物療法の効率化を志向した治療法を探索する。(平成27年度)腫瘍モデルマウスを用いたin vivoを中心としたmTORシグナルとその制御因子の日周リズム解析、(平成28年度)化合物や食餌を用いたシグナル伝達の操作によるmTORと体内時計の日周リズムの調節、について各年度計画を予定していた。これまでに、腫瘍モデルマウスにおいて、腫瘍・正常組織においてmTORの活性、およびトランスポーターである遺伝子Xの発現に日内変動が存在していることを明らかとした。また、in vitro解析においてmTOR阻害剤の曝露による時計遺伝子発現への影響を見出した。今後、mTORと体内時計機構との相関についての詳細を明らかとし、その機構を基盤とした体内時計のコントロールと時間治療への応用を検討する。現在までに、in vivo/in vitroにおけるmTORシグナルの時刻依存性を見出し、またmTORシグナルの活性変動によって一部の時計遺伝子の発現が変化することを見出している。がん薬物療法はしばしば症状の改善、あるいは副作用の発現の面から十全な治療効果を得られない場合が多く、有効な治療方法の開発が希求されている。近年医療の場において体内時計を考慮した時間治療の概念が徐々に取り入れられてきているが、その応用の実際には、疾患における体内時計の制御・変動や治療に用いる薬剤と体内時計機構の相関について一定のエビデンスが必要となる。mTORシグナルは生体の種々の機能に関与する生体機構である。がんにおいて細胞の異常増殖の一因とされており、エベロリムスやテムシロリムスといったmTOR阻害薬は抗がん剤として用いられている。本研究では、がん治療におけるmTORシグナルと体内時計機構との関与について解明するため、腫瘍移植マウスを用いたがん細胞、正常組織におけるmTORシグナルと時計関連遺伝子の測定などを行った。in vitroにおいて、血清刺激により細胞の同調を行い、mTORシグナルの活性リズムについて検討した結果、約24時間周期の明瞭な変動が確認された。また、腫瘍モデルマウスにおいて、腫瘍組織、および正常組織中でmTORシグナル活性に日内変動が生じていることが確認された。また、この日内変動にはmTORの転写レベルでの制御とタンパクレベルでの制御の両方が関与していることが示唆された。これらの結果から、生体の時計遺伝子とmTORシグナル活性との関連性が示唆されている。さらに、mTORシグナル阻害剤による影響を検討した結果、mTORシグナルの活性が24時間(あるいは1日)の間抑制されていたのに対応し、時計遺伝子の発現リズムの変調が認められた。本研究により、mTORと体内時計機構との相関の一部を解明し、mTOR阻害薬による体内時計への影響について示唆されたことで、今後mTORを標的とした疾患の治療において体内時計機構を考慮することの重要性が支持された。現在までに、腫瘍モデルにおけるmTOR活性の日内変動を同定し、また、mTORシグナルの阻害によって一部の時計遺伝子の発現が影響を受けることを見出している。今後は、in vivo/in vitro両方の観点からmTORと体内時計機構の相関について精査し、腫瘍モデルマウスの体内時計機構を正常組織・腫瘍組織においてコントロールできる方法について検討する。得られた結果を基に、新しい薬物治療のプロトコルの開発を行う。腫瘍治療学
経角膜電気刺激を用いた網膜変性治療への試み

方法: SDラット(n=10)の右眼に100μAの電流を1時間通電し、48時間後に15,000luxの白色光を用いて網膜光障害を作成した。光障害後2週の時点で、両眼から網膜電図(ERG)を記録した。ERGの記録は暗順応下で-5.01.0log cd-s/m^2の強度の刺激光を用いて行なった。また、34cd/m^2の明順応下で錐体応答を記録した。研究成果:右眼(TES施行眼)の暗順応ERGaおよびb波振幅および閾値がが、左眼(対照眼)に比較して有意に保たれていた。また、右眼の錐体応答のb波振幅および閾値が、左眼に比較して有意に保たれていた。結論: TESは、網膜光障害に伴った視細胞変性から視細胞を保護する。TESは視細胞変性に対する治療法として期待できると思われる方法: SDラット(n=10)の右眼に100μAの電流を1時間通電し、48時間後に15,000luxの白色光を用いて網膜光障害を作成した。TESは視細胞変性に対する治療法として期待できると思われる
日本近代鉱業系企業社宅街の形成過程と開発手法の特質に関する研究

本研究は、鉱山実習報文の精査により明らかとなった、鉱業系企業社宅街の成立と変遷を基に、各種統計資料、各鉱山所蔵の資料ならびに各社史の記述を照らし合わせ、住戸と福利施設・都市基盤を含めた社宅街の開発手法の特質ならびにその理念を探るとともに、社宅街の形成過程を明らかにし、鉱業系企業社宅街を、業種別、開発年代、敷地形状、風土的条件の観点から、整理分類を試みた。これまで閲覧・収集してきた旧帝国大学(北海道、東北、東京、京都、九州)の鉱山実習報文に加え、新たに早稲田大学、大阪高等工業学校(現大阪大学)、明治専門学校(現九州工業大学)、京城帝国大学(現ソウル大学校)が所蔵する実習報文のうち、1950年前の閲覧・複写を終えた。加えて、ソウル大学校および早稲田大学所蔵文については新たに実習報文一覧を作成した。これは、日本近代の鉱工業系企業を研究対象とする経済史、科学技術史、産業考古学の視点からも重要な基礎資料となるものである。平成20年度住宅総合研究財団出版助成を得、『社宅街企業がつくった住宅地(仮題)』(2009年5月出版予定)を出版する運びとなったが、これに合わせ、主に実習報文を基礎資料に、鉱業系企業の社宅街、社宅の福利施設、ならびに、北海道紋別の鴻之舞鉱山、鹿児島の串木野鉱山、台湾の金瓜石鉱山などいくつかの事例、鉱業系企業経営の社宅街の形成過程の特質を考察し掲載した。また、実習報文を通覧することにより、主要鉱山ならびに炭鉱社宅街の最盛期の福利施設の概況をまとめたデータベースを作成し、巻末資料として添付することができた。実習報文が持つ資料的価値を実証するべく、鉱工業系企業社宅街で最も有名である高島炭坑端島坑(いわゆる「軍艦島」)を対象に、実習報文の添付図と記載事項を基礎資料に、既往研究、社史、歴史資料(ここでは三菱史料館所蔵資料)と比較しながら、当該社宅街の形成過程を考察した。その結果、これまで示されてきた東京電機大学調査班作成による復元配置図は誤謬が甚だしいことが明らかとなった。本年度は、まず、考察対象とすべき企業社宅街の選定を行った。これまで事例研究が希薄であった炭鉱に着目し、中でも海底炭田という、特殊解でありながらも共通解として成り立ちうる、釧路の太平洋炭鉱、宇部の宇部炭鉱(沖の山・東見初)、長崎の崎戸炭鉱・高島炭鉱、三池炭鉱四ツ山坑を比較考察対象として取り上げることとし、このうち、釧路、宇部へ赴き、現況調査ならびに資料の収集を行った。また、これまで金属鉱山を対象に考察してきた、沢地に直線状に展開する社宅街を、炭鉱社宅街においてもアナロジーすべく、北炭夕張炭鉱と北炭幌内炭鉱の資料収集ならびに現地調査を行った。常磐炭鉱においても同様の視点で現地視察を行った。一方で、筑豊炭田は比較的起伏も少なく、平面的に社宅街を形成するので、上記2者とは異なった視点での社宅街の展開を知るべく、田川炭鉱へ赴き、資料収集ならびに現地視察を行った。田川炭鉱の鉱夫社宅群は、日本で現存する最後のものと言われていたが、現地視察直後に全面解体となった。これとは対照的に、社宅を文化遺産として積極的に保存・公開している事例を台湾金瓜石鉱山において見ることができる。現地視察を通じて、根底に流れる産業遺産への国民の意識・歴史認識の違いを考えさせられた。かつて高等教育機関の鉱山・冶金学科の学生が作成した鉱山実習報文を基礎資料に、夕張の炭鉱社宅街の展開、崎戸炭鉱社宅街の展開、そして20世紀前半の朝鮮半島における鉱山集落の特徴(社宅街といえるほどに住宅地の発展や福利施設の充足が見られないためこう呼ぶ)について、考察を行った。本年度は、昨年度に考察対象として選定した企業社宅街のうち、長崎の崎戸炭鉱の現地調査と、三池炭鉱に関連する資料収集と考察を行った。また、現地視察と文献的調査を行ってきた台湾の鉱山(特に金瓜石鉱山)に関する公文書調査を国史館台湾文献館において行った。また、本研究の開始当初より閲覧を行ってきた早稲田大学所蔵の鉱山実習報文について、その目録を作成し報告した。この目録は、社宅街のみならず、日本近代史・技術史等の観点からも重要な基礎資料と位置付けられる。崎戸炭鉱の福浦坑付近の社宅街はほぼ全域が更地となっているが、職員用社宅(長屋)が1棟現存していることが確認された。また、浅浦坑付近の浄心地区には未だ10棟以上の職員社宅が現存しており、そのうち、2棟の間取りを採取した。国史館台湾文献館が所蔵する公文書の中に、大正時代の瑞芳の鉱夫長屋、昭和に入って以降の基隆の尋常小学校(日本人向け)と公学校(台湾人向け)の設計図面を含んだ一連の資料、金瓜石鉱山の日本鉱業(株)買収後の水南洞における住宅地計画に関する一連の資料を発見し、閲覧・複写した。

近代日本の鉱業系企業において、内地、外地を問わず社宅街の計画時の配置図や建築図面が一通り揃って発見されるのは極めて稀である。計画敷地が官有地であったために、公文書として保管されていたという偶然性があった。加えて、設計者の個人名が記されるという点でも貴重な資料と位置づけることができる。三池炭鉱については、これまで資料収集・考察を行ってきたいくつかめ海底炭山の社宅街と比較するべく、四ツ山坑に主眼を置き、実習報文を基礎資料とした文献調査を行った。
低ADL高齢患者における高次脳機能活性化に及ぼす腹臥位療法の効果に関する研究

当該研究期間中3つの実験を行った。実験1:基礎研究として健常者の高次脳機能の活性化について検討した。対象は、健常老人12名(平均73.5歳)、健常成人16名(平均22.O歳)である。被験者は、仰臥位後に腹臥位となり、再び仰臥位に戻った。体位変換は自力で行い、それぞれ10分間実施した。腹臥位時とその前後の仰臥位時における脳波(EEG)と心拍変動(HRV)を測定した。結果は、脳波においては両群ともに腹臥位中にβ波含有率が増加し、有意差が認められた。心拍変動においては、両群ともに腹臥位後にRR間隔の有意な延長を認めリラックス感が高まった可能性が考えられた。実験2:健常成人17名(平均22.9歳)に対し、腹臥位と仰臥位時の脳血流の違いを光トポグラフィーにより評価した。仰臥位時を基準として、腹臥位時には前額部を中心として脳血流は増加した。実験3:特別養護老人ホームに入所中の老年者8名(62-90歳)の腹臥位療法の効果を検討した。介助にて1日1回30分間の腹臥位を3週間実施した。1週間に1回EEG、HRV、言動の観察による評価を行った。EEGでは、β波の増加を認め前頭部においては有意差があった。LF/HFは増加したが有意差はなかった。本研究からEEGによって高次脳機能の活性化の可能性が示唆された。HRVの評価から、軽度に交感神経の緊張を引き起こす可能性があるが心拍数は減り安定していた。動脈血中酸素飽和度は高く換気機能は十分であった。この影響は成人よりも老年者に大きく、低ADL高齢者の大脳及び脳幹部を刺激し活性化するためのポジション管理として有効であるといえる。初年度に当たる平成13年度は、基礎研究による高次脳機能の活性化について検討するとともに、臨床事例3事例による今後の臨床研究のためのプレテストとして腹臥位療法の効果を検討した。<基礎研究>1,対象:健常高齢者12名(平均年齢73.5歳、66-84歳)を実験群として、対照群の健常青年16名(平均年齢22.0歳、21-23歳)と比較した。被験者はすべてボランティアであり、研究の主旨に同意の得られた者である。2,実験手続きと評価指標:仰臥位安静10分間の後に腹臥位10分間持続した。その後再度仰臥位で10分間持続した。各ポジションへの体位変換は自力で行わせ、状態の安定のために次の体位との間に5分間の間を取った。評価指標は、大脳機能の活性化の指標として脳波(以下EEG)の周波数解析からθ波の減衰とβ波の増幅を検討した。心臓自律神経機能への負荷の程度を見るために、心拍変動解析(以下HRV)によりRR間隔とLF/HF比(交感神経機能の活性化)の変化を検討した。EEGは国際電極基準により単極誘導にて、右前頭極(Fp2)及び前頭部(F4)の2カ所から、HRVは右指の指先脈波により採取した。3,結果:(1)EEGは、両群とも腹臥位中のβ波が有意に増幅したが、実験群の増幅が大きく対照群との群間比較において有意であった。両群ともα波は減衰傾向を示した。

(2)HRVは、実験群において腹臥位中に短縮し腹臥位後に有意に延長した。LF/HFは実施前に比べ減少し腹臥位後もその状態が持続した。実験群は対象群よりも変化が大きかった。4,考察:両群とも腹臥位が刺激となって、大脳機能を活性化することが示された。同時に心臓自律神経機能を刺激し、腹臥位中は心拍数が減り呼吸機能を安定させると同時に、交感神経の緊張を引き起こしていることが示された。青年よりも高齢者に大きな変化が示されたことから、ポジションの変化による生体への刺激は高齢者にとってより大きく作用する可能性がある。<臨床研究のプレテスト>脳梗塞後のリハビリ開始前の高齢者3事例に腹臥位療法を実施した。健常老人と同様の変化が見られ、腹臥位による大脳機能の活性化が引き起こされる可能性が示唆された。2年次に当たる平成14年度も引き続き、基礎研究と臨床研究を実施した。<基礎研究>すでに脳波による研究から仰臥位時と比較して、腹臥位時はβ波帯域が有意に増幅し、高次脳機能の活性化の可能性が示唆されたが、さらに生理学的な根拠を得るために、脳血流の変化を検討した。1)光トポグラフィーによる脳血流の検討:対象は、ボランティアによる健常青年15名(平均年齢23.2歳、女性12名、男性3名)。実験手続きは、仰臥位安静10分間の後に腹臥位10分間、その後再度仰臥位で10分間とした。各ポジションへの体位変換は自力で行わせ、状態の安定のために次の体位との間に5分間の間を取った。測定器具は、日立メディコ社製の光トポグラフィーETG-100を用いた。各ポジションにおける10分間の脳血流を測定し、安静開始時を基準値として、総Hb量、還元Hb量、酸化Hb量の変化を比較した。脳波上のFp2・F4に相当する部位の血流量は、腹臥位時に増加し、重力の影響を受けて脳内血液布置に変化が生じた可能性が示唆された。2)SPECT(局所脳血流シンチグラフィー)による検討:対象は、ボランティアによる健常成人(55歳女性)1名である。ニューロライト(99mTc-ECD)を用いてSPECTにより脳血流量を測定した。大脳平均血流量は、仰臥位時(46.84ml/100g/min)に比べ腹臥位時(47.21ml/100g/min)であり、全体および部位別にみて変化はなかった。このことから、先の光トポグラフィーの結果は、頭皮上の血流の変化が反映されている可能性を排除できないと思われた。<臨床研究>特別養護老人ホーム入所者で研究に同意の得られた低ADL高齢者8名(平均年齢74.1歳、男女各4名)を対象に3週間にわたる腹臥位療法を実施し、その間の脳波の変化を検討した。日本光電エレクトロキャップを用いて、開始時を基準値として1週間毎に3回測定した。変化のみられなかったもの測定延べ回数11件のうち、6件はβ波が増幅したが残りは変化なしか、やや減少した。しかし、表情・発語は改善し日中の覚醒時間が増えた。腹臥位による大脳機能の活性化が引き起こされる可能性が示唆された。
光励起過程において引き起こされる急激なcGMP代謝酵素活性変動の二・三次元解析

網膜視細胞外節円板膜に含まれるロドプシンの光励起はトランスヂューシンを活性化し、この活性化トランスヂューシンが更に3':5'-cyclic nucleotide phsphodiesterase(3、',5'-PDE)を活性化して、細胞質中のcGMP濃度を急激に低下させることにより原形質膜のチャンネルを閉じ、過分極性のポテンシャルを生じると推定されている。我々はこの実態を細胞化学的に証明しようと、急速凍結置換酵素細胞化学を開発し、cGMP代謝酵素guanylate cyclase(GC),GTPasa,3',5'-PDE,5'-nucleotidase(5'-N)等の局在を証明すると共に,活性変動の実態を明らかにして来た。この研究の基本は正しい局在を示す酵素活性検出にある。その意味で3',5'-PDE検出法は組織破壊が大きいので、蛇毒をを精製5'-Nに変えた新しい細胞化学の方法を確立した。また急速凍結置換固定精度を上清酵素G6PDを例に検証し、急速凍結置換固定が酵素組織化学の検出に適していることを証明した。また3',5'-PDEの他に2',3'-PDEの存在が知られるので、この局在を検討し、5'-Nの活性をpH8.0でクエン酸鉛を補足剤にすると網膜色素上皮より外網状層までを強陽性に検出することを明らかにした。この活性陽性の範囲に視細胞全体が含まれる。現在、細胞化学の活性はプラズマ重合レプリカ膜法、凍結割断法、凍結乾燥、クライオ走査電顕法によ観察を進めている。本年は従来より用いられてきたPhosphodiesterase活性検出の組織化学的方法では、反応液に含まれる蛇毒により組織破壊が引き起こされ、研究対象である網膜では剥離が生じてしまう他、微細構造の破壊も甚だしく問題となっていた。組織破壊の原因が蛇毒に有るのであるから、一部には、蛇毒を除いた反応液で反応を行っても、内在性5'ーnucleotidaseが視細胞外節には存在しているので。検出上問題はないとする乱暴な主張まで現れていたが、これでは最終反応の局在の場は、組織化学の第2階を司る内在性酵素の局在に依存してしまい、第1段階の目的とするphosphodiesteraseの超微局在を証明するにはほど遠いと言わねばならない。そこで、蛇毒を精製5'ーnucleotidaseに変え、比較検討を重ねた結果、添加5'ーnucleotidaseは80単位以上が要求される事を明らかにし、併せてこれら添加酵素の組織細胞への浸透を凍結とDMSO添加により助ける組織破壊のない細胞化学的方法を確立することが出来た。この新しい酵素細胞化学的phosphodiesterase検出法を用いた活性局在は、たまたま組識破壊を伴わない組織細胞から得られた結果同様、グルタルアルデヒド浸漬固定を用いた場合は、円板膜内腔に陽性となり、急速凍結置換固定を用いると円板膜に隣接する細胞質に陽性となる事が示された。Phosphodiesteraseの他に、cGMP代謝酵素であるGTPase,guanylate cyclaseも円板膜の細胞質側に陽性となることが急速凍結置換固定を細織細胞化学に導入して証明されたが、これら一連の光励起過程の急激な代謝変動を司る現象が円板膜の上でどの様な分子構築により保証されているのかを明らかにすべく、凍結割断法を用いて解析を開始した所である。網膜視細胞外節に含まれる円板膜はロドプシンを含み、光に励起されることによりトランスヂューシンを活性化し、次いでphsphodiesteraseが活性化トランスヂューシンにより活性化を受けてcGMPをGMPに変える事により、細胞質内cGMP濃度が急激に低下することにより、原形質膜上のチャンネルが閉鎖してボテンシャル電流を生じることが生理・生化学的に示されている。

この代謝を司る分子形態変動による活性変化を超微細形態上からも明らかにすべく急速凍結置換酵素細胞化学を導入して、その酵素局在の場を明らかにし酵素活性変動の動態を急速凍結を導入することにより把握可能として来た所である。昨年は、従来より用いられてきたFlorendo et al.(1971)のphosphodiesterase活性検出の組織化学的方法では、反応液に含まれる蛇毒により微細構造の破壊が甚だしいので、これを、蛇毒を5'-nucleotidaseに変えた方法を導入して、所期の目的を達し、論文は現在印刷中である。今年は5'-nucleotidaseを検出する方法にクエン酸鉛法を導入して、従来にない高い検出法を得、現在phosphodiesterase検出法に応用を試みているところである。現在、円板膜の上でどの様な分子構築により光励起過程が保証されているのかを明らかにすべく、phoshodiesterase、5'-nucleotidaseの検出と共に、他のcGMP代謝酵素であるGTPase、guanylate、cyclase活性を含めて、走査型電子顕微鏡並びに急速凍結割断法の導入により活性局在の場を網膜視細胞において検討すると共に、これら酵素の活性基の二次元・三次元的構築を明らかにすべく実験を繰り返しているところである。明年はこれに走査トンネル顕微鏡による観察を加えて、光励起過程において引き起こされる一連の急激な代謝活性変動の実体に迫りたい。凍結割断法を用いて解析を開始した所である。網膜視細胞外節円板膜に含まれるロドプシンの光励起はトランスヂューシンを活性化し、この活性化トランスヂューシンが更に3':5'-cyclic nucleotide phsphodiesterase(3',5'-PDE)を活性化して、細胞質中のcGMP濃度の急激な低下させることにより原形質膜のチャンネルを閉じ、過分極性のポテンシャルを生じると推定されている。我々はこの実態をを細胞化学的に証明しようと、急速凍結置換酵素細胞化学を開発し、cGMP代謝酵素guanylate cyclase (GC),GTPase,3',5'-PDE,5'-nucleotidase(5'-N)等の局在を証明すると共に、活性変動の実態を明らかにして来た。この研究の基本は正しい局在を示す酵素活性検出にある。その意味で3',5'-PDE検出法は組織破壊が大きいので、蛇毒を精製5'-Nに変えた新しい細胞化学の方法を確立した。また急速凍結置換固定精度を上清酵素G6PDを例に検証し、急速凍結置換固定が酵素組織化学の検出に適していることを証明した。また3',5'-PDEの他に2',3'-PDEの存在が知られるので、この局在を検討し、5'-Nの活性をpH8.0でクエン酸鉛を補足剤にすると網膜色素上皮より外網状層までを強陽性に検出することを明らかにした。この活性陽性の範囲に視細胞全体が含まれる。現在、細胞化学の活性はプラズマ重合レプリカ膜法、凍結割断法、凍結乾燥、クライオ走査電顕法によ観察を進めている。
双極性障害とパーソナリティによる気分調節障害の比較研究

その結果、半構造化面接により15例(19%)が双極II型障害、12例(15%)が境界性パーソナリティ障害と診断された。MDQとBSDSのスクリーニングとしての有用性を検討するためにAUCを計算すると、双極II型障害に対しては0.78 (MDQ)、0.78 (BDSD)、境界性パーソナリティ障害に対しては0.75 (MDQ)、0.79 (BSDS)であった。MDQやBSDSは確かに双極性障害のスクリーニングとして有用であったが、同程度に境界性パーソナリティ障害もスクリーニング可能であり、その使用には注意を要すると思われた。また、また、双極性障害と境界性パーソナリティ障害の症候学的な類似性が浮かび上がり、今後、さらなる検討が必要と考えられた。双極性障害と境界性パーソナリティ障害の症候学的な類似性を双極性障害のスクリーニング用紙の心理測定的な検討によって、示唆することができた。今後の、縦断的な検討や、神経免疫学的な検討の足がかりができた今回の研究結果を基に、縦断的な検討や神経免疫学な検討へと進んで行く予定である。具体的にはさらに研究参加者を募り、初診時における各種の臨床データによって、縦断的な検討の結果、双極性障害であるかパーソナリティ障害を基にした気分の不安定さであるのかが鑑別可能であるのか検討を行っていく双極性障害またはその疑いで紹介状を有し受診した症例とそれ以外の症例を対象に、半構造化面接の結果と前医の診断を比較する。その後、双極性障害群、パーソナリティ障害群、両方の併存群、健常群の4群で各種の自己記入式尺度、観察式尺度得点、血中BDNF (Brain-derived neurotrophic factor)やサイトカインを比較する。さらに、前年度の研究参加者をも含めて追跡調査を行い、操作的診断基準では双極性障害と診断されてもパーソナリティを基盤とする気分の統制の障害であると考えるのが妥当な群の判別や、その基準の作成をめざす。
潰瘍性口内炎の抑制を目的とした上皮細胞へのシゾンAPX遺伝子導入の有効性

がん治療中に発症する潰瘍性口内炎は、放射線照射や抗がん薬によるがん抑制作用の影響が健常粘膜に及ぶことで誘発されるが、特に口腔粘膜での活性酸素種生成が関与していることが近年明らかになってきた。そこで、口腔粘膜細胞が活性酸素種(酸化ストレス)に強い抵抗性を獲得することが潰瘍性口内炎の抑制につながるのではないかと考え、我々は高温強酸環境に生息する原始紅藻シゾンの強い抗酸化作用を担うシゾンアスコルビン酸ペルオキシダーゼ(cAPX)に着目した。本研究は、高い抗酸化作用を持つcAPXを口腔粘膜細胞に発現させることによる潰瘍性口内炎の発症予防および疼痛減弱の可能性を検討することを目的とした。2017年度に、ヒト口腔角化細胞のHOK細胞およびマウス線維芽細胞10T1/2細胞に対して、cAPX発現プラスミドまたはコントロールのMockプラスミドを導入し、cAPX遺伝子を恒常的に発現した細胞を作製した。そしてcAPX発現10T1/2細胞での過酸化水素刺激後の細胞生存率がコントロール群に比べ高いという結果を得た。2018年度は、さらに10T1/2細胞を用いて、熱刺激および酸刺激を行いその後の細胞生存率を検討した。37、40、45、50または55°Cの熱を10分間細胞に加えたところ、cAPX発現群とコントロール群に差は認められなかった。一方、pH3またはpH5の培養液に5分間作用させたところ、pH3刺激により、コントロール群と比較してcAPX発現細胞で有意な生存率の上昇を認めた。以上より、cAPX発現細胞は酸に対する抵抗性が増加していることが示された。2018年度は、cAPX遺伝子を恒常的に発現させた細胞を用いて、各種侵害刺激に対する細胞生存率の検討とcAPX発現動物の作製を予定していた。しかし、刺激の種類によって異なる効果を示したため、刺激条件の検討に時間を費やした。cAPX遺伝子発現細胞予定していたin vivo実験は、in vitro実験にてcAPXの抗酸化能が示された後に行っていく必要があったため、現時点では実施していない。これらのことから、実験の進捗はやや遅れている、と判断した。2019年度は、cAPX遺伝子発現によるがん治療に対する細胞抵抗性上昇の有無を検討するため、cAPX発現10T1/2細胞に対して放射線刺激(3-10 Gy)を行い、細胞生存率を検討する予定である。本実験は、共同研究者である放射線医学総合研究所の松本らによって遂行する。加えて、抗がん薬によるROS産生への抵抗性を調べるために、各種抗がん薬存在下での細胞生存率とスクラッチ後の細胞遊走能について評価する。すでに予備実験として、多くのがん治療に使用される抗がん薬であるシスプラチンが、細胞内ROS産生を増加させる結果を得ている。そして、動物実験を開始する前に、まずここまでのin vitro実験結果を英語論文にまとめることとする。動物実験としては、ラット粘膜や皮膚にcAPX遺伝子を一過性に導入し、潰瘍(創傷)治癒や疼痛行動を評価してcAPX発現の有効性を検討する。潰瘍発生は、活性酸素種を発生させることで知られる放射線や熱などの侵害刺激によって行い、cAPXが発現した傷害部位における酸化ストレスの軽減、潰瘍形成の抑制や治癒促進、疼痛行動抑制について統合的に組織化学的手法および行動生理学的手法により検討を加える。本研究は、cAPX遺伝子を利用した潰瘍性口内炎治療への可能性を示すとともに、潰瘍性口内炎に対する粘膜局所での活性酸素種制御の有効性を明らかにすることが出来るだろう。遺伝子導入効率が良いアフリカミドリザル腎臓由来COS7細胞、ヒト口腔角化細胞のHOK細胞およびマウス線維芽細胞10T1/2細胞に対して、cAPX発現プラスミドまたはコントロールのMockプラスミドをリポフェクション法にて導入した。遺伝子導入効率と導入後の細胞生存率の評価後、cAPX発現細胞の抗酸化能検討のために過酸化水素刺激後の細胞生存率を評価した。COS7と10T1/2細胞ではtransient(一過性)導入後の細胞生存率に大きな差はなかった。10T1/2細胞ではcAPXの遺伝子導入効率がMOCKに比べ低かったため、stable(恒常的)導入した細胞を作製した。一方、HOK細胞は細胞増殖率が悪く、遺伝子導入効率も低かった。cAPX発現COS7細胞と10T1/2細胞での過酸化水素刺激後の細胞生存率は、両細胞ともMOCKに比べ高かった。以上より、cAPX発現細胞では抗酸化能が向上しており、cAPXの酸化ストレスに対する有効性が示された。今後は、酸刺激や放射線照射など様々な侵害刺激に対するcAPXの有効性の検討とcAPX発現動物を作製していく予定である。

平成29年度は、各種培養細胞にcAPXを発現させ、侵害刺激に対する活性酸素種生成や細胞生存率の検討に加え、cAPX発現マウスやラットの作製を予定していた。しかし、HOK細胞の増殖が非常に遅く実験効率が悪かったことから、遺伝子導入する培養細胞をマウス線維芽細胞10T1/2細胞に変更した。また、10T1/2細胞においてcAPX導入効率がMockと比較して低く遺伝子発現細胞数の割合が異なっていた。そのため、stable(恒常的)導入をすることで遺伝子発現細胞割合を同程度にすることで対応した。予定していたin vivo実験は、in vitro実験にてcAPXの抗酸化能が示された後に行っていく必要があったため、現時点では実施していない。これらのことから、実験の進捗はやや遅れている、と判断した。がん治療中に発症する潰瘍性口内炎は、放射線照射や抗がん薬によるがん抑制作用の影響が健常粘膜に及ぶことで誘発されるが、特に口腔粘膜での活性酸素種生成が関与していることが近年明らかになってきた。そこで、口腔粘膜細胞が活性酸素種(酸化ストレス)に強い抵抗性を獲得することが潰瘍性口内炎の抑制につながるのではないかと考え、我々は高温強酸環境に生息する原始紅藻シゾンの強い抗酸化作用を担うシゾンアスコルビン酸ペルオキシダーゼ(cAPX)に着目した。本研究は、高い抗酸化作用を持つcAPXを口腔粘膜細胞に発現させることによる潰瘍性口内炎の発症予防および疼痛減弱の可能性を検討することを目的とした。2017年度に、ヒト口腔角化細胞のHOK細胞およびマウス線維芽細胞10T1/2細胞に対して、cAPX発現プラスミドまたはコントロールのMockプラスミドを導入し、cAPX遺伝子を恒常的に発現した細胞を作製した。そしてcAPX発現10T1/2細胞での過酸化水素刺激後の細胞生存率がコントロール群に比べ高いという結果を得た。2018年度は、さらに10T1/2細胞を用いて、熱刺激および酸刺激を行いその後の細胞生存率を検討した。37、40、45、50または55°Cの熱を10分間細胞に加えたところ、cAPX発現群とコントロール群に差は認められなかった。一方、pH3またはpH5の培養液に5分間作用させたところ、pH3刺激により、コントロール群と比較してcAPX発現細胞で有意な生存率の上昇を認めた。以上より、cAPX発現細胞は酸に対する抵抗性が増加していることが示された。2018年度は、cAPX遺伝子を恒常的に発現させた細胞を用いて、各種侵害刺激に対する細胞生存率の検討とcAPX発現動物の作製を予定していた。しかし、刺激の種類によって異なる効果を示したため、刺激条件の検討に時間を費やした。cAPX遺伝子発現細胞予定していたin vivo実験は、in vitro実験にてcAPXの抗酸化能が示された後に行っていく必要があったため、現時点では実施していない。平成30年度は、cAPX発現10T1/2細胞を用いて様々な侵害刺激{酸刺激(pH25)、放射線照射(310 Gy)および侵害熱刺激(4352°C))に対する細胞生存率を評価していく。加えて、抗がん薬によるROS産生への抵抗性を調べるために、各種抗がん薬存在下においてディッシュ内へのスクラッチ後の細胞遊走能について評価する。
高齢者における咬合回復による身体活動および中枢機能への影響

本研究の目的は、高齢者における身体機能および中枢機能への咬合回復の影響を示すことである。65歳以上の高齢無歯顎者における歩行における動的な平衡に全部床義歯の装着が与える影響について研究した。全部床義歯装着の有無による被験者の歩行リズム、歩行速度、歩幅を、新しく開発したテレメータの装置を用いて15mを3度歩行させ測定した。得られたデータはt検定を用いて解析した。歩行リズムは、全部床義歯装着時には装着しない時と比べて有意に安定した。歩行速度は全部床義歯装着時には装着しない時と比べて有意に速くなり、歩幅は拡大した。この結果は、無歯顎者において全部床義歯の装着によって歩行安定性が改善されたことを示している。これらのことから、全部床義歯装着による咬合支持が無歯顎者の歩行安定性を向上させ転倒の危険性を減少させる可能性があることが示唆された。一方、口腔機能の中枢機能への関連を研究した。6名の被験者がこの研究に参加した。被験者には、5分間のガム咀嚼を指示した。ガム咀嚼中およびガム咀嚼後、近赤外線酸素モニターを用いて咀嚼によって生じる脳組織内ヘモグロビン量の変化量の測定を行なった。また、同時にガム咀嚼前後のEEGを測定した。全ての被験者においてガム咀嚼開始後酸化ヘモグロビンの増加し,還元ヘモグロビンの減少した.これに対してガム咀嚼前後でのEEGにおいて変化は見られなかった。これらのことから、脳血流の観察はEEGの観察と比較して、咀嚼運動時の持続的な神経活動の活性化を調べる有効な手段であることが示唆された。以上の結果より、咬合回復は身体機能および中枢機能に良好な影響を与えることが示された。高齢者における咬合回復による身体活動への影響を調べるため、歩行運動に着目し、下顎位の変化が歩行リズムに与える影響を検討するために、歩行リズム測定器を試作した。この装置を用い、健常成人を対象に下顎安静位およびシリコーン製チェックバイトによって保持された側方偏心位における歩行リズムを測定した。左右それぞれの踵部が接地している踵接地時間、踵部が床面から離れ、再び接地するまでの踵離地時間、踵部が接地してから次に接地までの歩行周期について分析し、このシステムの有用性について検討した。その結果、側方偏心位と下顎安静位での歩行リズムの変化は、両側での踵接地時間、下顎偏心側の反対側での踵離地時間、及び両側での歩行周期において有意な差が認められた。これにより、下顎位の変化が動的な環境での身体機能の一つである歩行リズムにも影響を及ぼすことが示唆され、この歩行リズム測定装置の有用性が認められた。一方、中枢機能への影響を調べるために、近赤外線酸素モニター(島津製作所社製生体酸素モニターOM-100A)を用い、被験者を顎口腔領域に異常を認めない2632歳の男性健常有歯顎者で、酸化ヘモグロビン,還元ヘモグロビンおよび総ヘモグロビン量の変化量の測定を行った。実験は、被験者の大脳前頭葉部に相当する前頭部頭皮にセンサーを貼付し、測定開始1分後ガム咀嚼を5分間行い,ガム咀嚼終了後3分間計測したところ、全ての例においてガム咀嚼開始後酸化ヘモグロビンの増加,還元ヘモグロビンの減少が認められた.

この結果ら,近赤外線酸素モニターによる咀嚼運動時のヘモグロビン量の変化の検出が可能であることが示唆された。高齢全部床義歯装着者における咬合回復による身体活動への影響を調べるため、テレメータ方式による歩行リズム測定器、歩行速度測定器と重心動揺計を用いて歩行分析ならびに重心動揺について計測を行い、義歯装着時と非装着時の平衡機能について検討した。義歯装着時においては、歩行周期は安定、短縮し、歩行速度、歩幅については、有意に高く、重心動揺距離は有意に減少が見られた。今回の検討により、高齢全部床義歯装着者において、義歯による適切な下顎位の保持が高齢全部床義歯装着者の歩行安定性を向上させる可能性のあることが考えられた。一方、中枢機能への影響を調べるために、咀嚼によって起こる脳組織内へモグロビン量の変化と脳波との関連を調べた。被験者は,顎口腔領域に異常を認めない2632歳の男性健常有歯顎者とした。被験者を15分間安静に保ったのち脳組織内ヘモグロビン量と脳波の測定を開始した。開始5分後よりガム咀嚼を3分間行わせ,ガム咀嚼終了5分後に計測を終了した。近赤外線酸素モニターを用いて記録された酸素化ヘモグロビン量,脱酸素化へモグロビン量,総ヘモグロビン量の定性的な変化を観察し,符号検定を用いて解析した。また脳波について,ガム咀嚼前後1分間について高速フーリエ変換にて周波数分析を行った。全ての例においてガム咀嚼開始後,酸素化ヘモグロビン量の増加,脱酸素化ヘモグロビン量の減少が認められた。一方,脳波活動は全ての例において,ガム咀嚼前と後でパワースペクトルに変化が認められなかった。これらのことから,脳内循環系はガム咀嚼終了後も変化が持続するが,ガム咀嚼による脳組織内の神経活動の亢進は,ガム咀嚼終了後ただちに消失している可能性が考えられた。静止時における身体の平衡感覚が咬合により影響を受けることは明らかになっているが,動作時の平衡状態に関する報告は数少ない.そこで,動作時の平衡感覚が必要とされる歩行と咬合との関連を検討するため歩行中の平衡状態の指標である床反力に着目し,下顎位との関係を検討した。被験者は顎口腔系および四肢に異常を認めない健常有歯顎者6名で,歩行の測定には歩行分析計MP-1200(アニマ製)を用いた。靴の踵およびつま先に取り付けられた圧力センサにより足底が受ける後荷重と前荷重を検出し,その合成により生じる2峰性の床反力の波形からピークP1,P2を算出した。下顎位は下顎安静位(RP),咬頭嵌合位(IP),IPより3mm挙上位(U3),U3より5mm左側偏心位(UL),U3より5mm右側偏心位(UR),IPより5mm挙上位(U5),に保持した状態で行った。被験者はそれぞれの位置で咬合するよう調整されたスプリントを装着し,その位置に下顎を軽く保持させ,速度を変化し歩行させた。得られた床反力P1,B,P2について,下顎位と歩行速度による影響を反復測定分散分析により解析し,ついでP1,P2に関してRPと各下顎位の間で多重比較を行った。分散分析の結果,P1は下顎位,歩行速度により有意に影響を受けた。一方,P2は歩行速度と下顎位の相互作用にのみ有意性が認められた。多重比較の結果,P1ではすべての歩行速度で下顎位U3,UR,U5において有意に減少した。また,P2に関しては,速い歩行においてのみ有意差が見られU3,UR,U5で減少した。以上の結果より,下顎位の変化により,歩行中の床反力は足底の前後部でそれぞれ異なる影響を受けることが判明した。これらのことから歩行中の身体平衡は下顎位により複雑に影響を受けることが示唆された。