hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
フルオラス及びイオン性液体中の超ルイス酸・塩基複合系触媒反応の開拓とリサイクル化

グリーンケミストリーを指向した環境調和型反応の開発が強く求められている昨今,グリーンな溶媒として知られるフルオラス溶媒とそれに固定化されリサイクル可能な触媒を用いる反応の開発は,重要な課題めひとつである。昨年度は,フルオラス二相系における三級アルコールのエステル化反応およびプリンス反応の開発,さらには新しいフルオラス溶媒の探索を行った。本年度は,フルオラスビスマス(III)触媒を用いたフランのDiels-Alder反応やフルオラスハフニウム(IV)触媒を用いたFriedel-Craftsアルキル化型反応の検討,さらにはフルオラスメソポーラスシリカゲルの開発を行った。また,新しいフルオラス溶媒の探索も引き続き行った。まず,フランのDiels-Alder反応であるが,原系の安定性が故に逆反応が起こりやすいため,3日1ヶ月ほどかけて反応させることが少なくないことが知られている反応である。そこで,反応時間の大幅な短縮を目的に種々のフルオラスルイス酸触媒を用いたフルオラス二相系反応を試みたところ,フラン溶媒中ビスマス(III)アミド触媒が高活性を示し,中程度の収率で付加環化体が得られた。副生物を減らすため,すなわち活性を制御するためにルイス塩基を共存させた系も検討したが,残念ながら収率の低下のみが観測された。メソポーラスシリカはゾル-ゲル法によりR_fCH_2CH_2Si(OEt)_3を用いて調製した。その結果,市販されているFluorous Technologies製のFluoroFlash^<【○!R】>よりおよそ1.5倍高いフルオラス親和性を示すことを見出した。フルオラス溶媒の探索では,DuPont製のKrytox Kシリーズ(K5K7)が高沸点且つ比較的低粘度であり,有機溶媒へのリーチングが検出限界以下という効果的な溶媒であることを見出した。グリーンケミストリーを指向した環境調和型反応の開発が強く求められている昨今,グリーンな溶媒として知られるフルオラス溶媒とそれに固定化されリサイクル可能な触媒を用いる反応の開発は,重要な課題のひとつである。本年度は,フルオラス/有機二相系(Fluorous Biphasic System ; FBS)ルイス酸触媒反応の工業化を視野に入れて,エステル化反応や過酸化水素水によるBaeyer-Villiger反応の流通反応化を行い,エステル化反応に関してはベンチスケールでの反応も検討した。流通反応の装置にはリアクターとデカンターが独立した形の装置を用いた。連続的に基質の有機溶液をリアクターへ供給し,リアクターで懸濁液状態で反応させた後,反応液をデカンターへ送って相分離させ,上相である有機生成物相をオーバーフローによって取り出すシステムである。フルオラスルイス酸触媒Yb[N(SO_2C_8F_<17>)_2]_3を1mol%相当用いたトルエン/GLADEN^<【○!R】>SV135系におけるシクロヘキサノールのアセチル化反応では,実験室スケールでの反応でTON【approximately equal】5800を達成した。ベンチスケールで反応を行うと,反応時間400時間でTON【approximately equal】10000を達成した。ただし,反応後のリアクター内のフルオラス相に触媒がほとんど存在していないという事実から,触媒が生成物相へ流出してしまったことが考えられたので,生成物相から触媒をSV135で抽出した後,リアクターへ返す操作を2回行うことで,TON【approximately equal】22000を達成した。また,過酸化水素水によるBaeyer-Villiger反応では,固定相がフルオラス相,移動相が有機相と水相からなる三相系の反応で困難が予想されたが,Sn[N(SO_2C_8F_<17>)_2]_4による2-アダマンタノンの反応で,対応するラクトンをTON【approximately equal】2200で得ることに成功した。昨年度は,フルオラス/有機二相系(Fluorous Biphasic System ; FBS)ルイス酸触媒反応の工業化を視野に入れて,フルオラスルイス酸触媒によるエステル化反応や過酸化水素水によるBaeyer-Villiger反応の流通反応化を行い,エステル化反応に関してはベンチスケールでの反応をも達成した。本年度は,FBS反応として三級アルコールのエステル化やプリンス反応の検討を行った。また前述の流通反応の際に問題となるフルオラス触媒のみならずフルオラス溶媒の有機溶液へのリーチング問題を解決するために,よりリーチングの起こりにくい溶媒の探索を行った。まず,三級アルコールのエステル化であるが,tert-ブチルアルコールのような通常のアルコールのエステル化は,FBSにおいてもエステルは10%も得られず,大部分は脱水体であった。しかしながら,電子求引基の置換した三級アルコールで行うと,目的のエステルが高収率で得られることを見出した。また,プリンス反応では,1,1-二置換オレフィンとパラホルムアルデヒドやパラアルデヒドとの反応を行った。その結果,競合すると思われたエン反応生成は全く得られず,プリンス付加体である1,3-ジオキサンが高収率で得られた。最後に,溶媒系の探索であるが,有機溶媒をトルエンに固定し,種々のフルオラス溶媒の有機溶媒への溶解度を調べたところ,ポリエーテル系の沸点200-300°C付近のフルオラスの溶媒の溶解度が小さく,実用的であることを見出した。

さらに分子量の大きいポリエーテル系溶媒は,粘度が高すぎるために,溶媒としては使い物にならないことも併せて見出した。グリーンケミストリーを指向した環境調和型反応の開発が強く求められている昨今,グリーンな溶媒として知られるフルオラス溶媒とそれに固定化されリサイクル可能な触媒を用いる反応の開発は,重要な課題めひとつである。昨年度は,フルオラス二相系における三級アルコールのエステル化反応およびプリンス反応の開発,さらには新しいフルオラス溶媒の探索を行った。本年度は,フルオラスビスマス(III)触媒を用いたフランのDiels-Alder反応やフルオラスハフニウム(IV)触媒を用いたFriedel-Craftsアルキル化型反応の検討,さらにはフルオラスメソポーラスシリカゲルの開発を行った。また,新しいフルオラス溶媒の探索も引き続き行った。まず,フランのDiels-Alder反応であるが,原系の安定性が故に逆反応が起こりやすいため,3日1ヶ月ほどかけて反応させることが少なくないことが知られている反応である。そこで,反応時間の大幅な短縮を目的に種々のフルオラスルイス酸触媒を用いたフルオラス二相系反応を試みたところ,フラン溶媒中ビスマス(III)アミド触媒が高活性を示し,中程度の収率で付加環化体が得られた。副生物を減らすため,すなわち活性を制御するためにルイス塩基を共存させた系も検討したが,残念ながら収率の低下のみが観測された。メソポーラスシリカはゾル-ゲル法によりR_fCH_2CH_2Si(OEt)_3を用いて調製した。その結果,市販されているFluorous Technologies製のFluoroFlash^<【○!R】>よりおよそ1.5倍高いフルオラス親和性を示すことを見出した。フルオラス溶媒の探索では,DuPont製のKrytox Kシリーズ(K5K7)が高沸点且つ比較的低粘度であり,有機溶媒へのリーチングが検出限界以下という効果的な溶媒であることを見出した。
多様な気象・水文情報の階層的な利用による流域ダム群の多目的運用の高度化

多様な気象・水文予測情報や観測情報を階層的に活用しながら、治水・利水・発電といった異なる目的のために流域内に設置されているダム群を統合的かつ高度に運用する手法を開発する。レーダー観測雨量情報や短時間降雨予測情報、アンサンブル予測情報等を考慮しながら、流域内のダム群の操作をリアルタイムで最適化する手法を構築し、ダム群を高度に活用した適応的な水資源管理を支援するシステムを開発する。
テラビット級ATM光交換システムに関する研究

Photonic AMCで最大の課題のひとつはATMセルバファメモリの実現で多くの研究報告があるが、われわれは最終形態を考察して、ファイバループ型セルバファのワンチップ集積化が実用化に不可欠であるとの結論を得て、その構成を提案し実験検証した[3]。波長変換内蔵型光セルバファをワンチップ集積型ATMセルバファとして提案し、Planar Lightwave Circuit化されたアレイ導波路回折格子型波長ル-タと2。5Gb/sDFB送信光モジュールとAPD受信モジュールで構成する波長変換部とスターカプラを用いて、150Mb/sMOCK ATMセルを3セル周回記憶する模擬実験に成功した。入力セルは購入した波長可変レーザ光源HP8168をMZ光変調器で変調し生成した。また本新方式のセル廃棄率を求め負荷率の高いとき他の方式より有利となることを示した。さらに波長ル-タを多段化使用するマルチホップ方式を検討しAWG型ル-タが伝達特性がガウス関数状である欠点を抽出し、MZL型ル-タを提案し伝達特性を大幅に改善できることを示しOECC′96に投稿した[(5)]。これは光回路合成論のシステム応用の好例である。光交換システム・デバイスに関する電子情報通信学会第2種研究会を通じての研究交流の結果、ATM光交換システムの本命と目される波長ル-タを用いる超高速システムの構想に到達した。しかし直面するシステム課題としてセルバッファの構成法と最適化で達成される極限性能の算定がある。平成6年度にはATM光交換最大性能の推定に関しては、入力側でも波長多重して大容量化をはかる新方式を評価したが、多重度の増大とともに出力バッファの負担が急増し、複雑さの増大に比してthroughputは漸増するにすぎないことが判明した。(OEC'94にて発表)出力バッファの構成法では従来の光ファイバセルバッファ方式での課題である光ファイバ増幅器の広波長帯域化について光回路合成論的アプローチを実行した。光ファイバ増幅器の利得等化に関し波長幅40nmで等化誤差0.7dBを達成し、更に光回路診断方法として、光回路パラメータ決定の一意性を発見した。(前者はOEC'94にて発表)また、偏波依存利得偏差に関して、利得飽和のミクロな線形性に着目して直交する2方位イオン群間の結合レート方程式で十分実験値を説明できることを見つけた。(OFC'95にて発表)更に出力セルバッファ方式の検討を行い、従来は高速波長選択性スイッチの実現困難から否定されていた単一ループ波長多重セルバッファ方式を改良し、光周波数変換器をループの内部に置く新方式を考案した。Cell Loss Rateの光キャリア数依存性を見積り、光IC化を考慮しても有力な方式であることを確認した。波長変換内蔵型光セルバファをワンチップ集積化ATMセルバファとして提案しPlanar Lightwave Circuit化されたアレイ導波路回析格子型波長ル-タと2。5Gb/_sDFB送信光モジュールとAPD受信モジュールで構成する波長変換部とスターカプラを用いて、150Mb/_sMOCK ATMセルを3セル周回記憶する模擬実験に成功した。さらに波長ル-タを多段化使用するマルチホップ方式を検討しAMG型ル-タが伝達特性がガウス関数状である欠点を抽出し、MZL型ル-タを考案し伝達特性を大幅に改善できることを示しOECC'96に投稿した[(5)]。こらは光回路合成論のシステム応用の好例である。
新しいcDNA解析法(RLCS法)を用いた、遠心性・求心性心肥大関連遺伝子の検索

心肥大は、その形態によって遠心性心肥大と求心性心肥大に分かれるが、その分子機構は解明されていない。本研究の目的は、心肥大の分子機構、特に、遠心性・求心性心肥大の発症・進展に関与する新規の遺伝子を、最近開発されたFestriction Landmark cDNA Scanning法(RLCS法)を応用し、クローニングすることである。遠心性心肥大のモデルとしてラットを用いて大腿部にて動静脈痿による容量負荷モデル(VO)を作製し、また、求心性心肥大のモデルとして大動脈縮窄による圧負荷モデル(PO)を作製した。モデル作製後3日目に心臓を取り出し心室よりmRNAを抽出しcDNA化した。新しいsubtraction cloning法で発現しているnRNAを2次元に展開し、スポットの差を正常、容量負荷モデル。圧負荷モデルの3者で検討した。その結果、VO、あるいはPOのみで増加しているスポットは認められなかった。しかし、VOあるいはPOモデルのどちらかで増加しているスポット或いは減少しているスポットは約10個のすぽっとを認めた。それらをすべてクローニングした結果一つのスポットより平均2-3個のクローンがクローニングされたために最終的に33個のクローンがクローニングされた。この中で既知の分子で心肥大時に発現が変化することが知られていたのは3個存在しそれらはβmyosin heavy chain,tropomyosin,SERCA2がクローニングされてきた。POモデルで低下するクローンの中にヒトの血管内皮細胞にインターロイキン1やTNFで誘導されるC-193というクローンと極めて相同性の高いクローンが存在し、そのクローンの体内分布は興味深いことに心臓特異的に発現していた。そこで個のクローンをクローニングしたが、C-193が最近ラットcardiac adriamycin-responsive protein(CARP)のヒト型であることが報告され、我々のクローニングした分子もCARPと同一であることが確認された。
低放射化バナジウム合金のブランケット材としての適合性

バナジウム合金(V-4Cr-4Ti)は中性子照射による誘導放射能の減衰が早く、高温下での機械的特性も良好なことから、核融合炉の構造材料の候補となっている。しかし、水素や酸素の吸収によって材料の脆化が起きることが問題となる。平成13年度は、V合金の水素ガスの溶解度を調べ、また、チタン酸化膜被覆による水素吸収の抑制効果も調べた。この研究では、以下の知見が得られた。(1)高純度のV合金では高温(>400°C)でかつ低圧(<1Pa)で使用すれば、水素ガス吸収による脆化は起きない。(2)低温領域(≦300°C)では脆化が起きる。(3)チタン酸化膜の膜厚の増加と共に水素吸収速度を低下させることが出来た。(4)クラックのない厚くて繊密なチタン酸化膜を被覆すると、V合金の寿命を長くできる。平成14年度は、V合金への重水素イオンの照射(1.7keVD^+)による重水素保持特性を昇温脱離法を用いて調べた。照射温度は110°Cと500°C(V合金製のブランケットの運転温度)である。この研究では以下の知見が得られた。(1)保持された重水素はD_2,HD,HDOとD_2Oの形で熱的に脱離した。(2)110°Cで照射すると保持量は照射量と共に増加し、1×10^<19>D/cm^2まで飽和しなかった、(3)その保持量は黒鉛より1桁以上、タングステンより2桁以上多かった。(4)表面近傍に偏析したチタン酸化膜の存在が保持量に強く影響を与えた。(5)500°Cの保持量は110°Cよりも1桁小さかった。平成15年度は、引き続き重水素イオン照射実験を高照射領域まで行った。その結果、(1)500°Cでは高照射領域では保持量が減少し、(2)その量は照射量の0.13%と非常に少なく、(3)同じ温度で照射した黒鉛とタングステンとほぼ同じであることが分かった。(4)V合金製のブランケットの運転温度が高いので、ガス吸収もイオン照射による水素保持量は少なくなることが分かった。平成15年度では、ヘリウムイオン照射実験も行った。これは核融合反応で生成されるヘリウムがブランケット材に照射され、材料特性に影響を与えることが予想されるので、イオン源を用いてヘリウムの保持特性を調べた。その結果、(1)ヘリウムは約230°C、530°Cと930°Cで熱的に脱離し、(2)保持されたヘリウム量は照射量と共に増加し、5×10^<18>He/cm^2で飽和した。以上の結果はバナジウム合金をブランケット材として使用する上で重要な知見となる。

その結果、(1)ヘリウムは約230°C、530°Cと930°Cで熱的に脱離し、(2)保持されたヘリウム量は照射量と共に増加し、5×10^<18>He/cm^2で飽和した。以上の結果はバナジウム合金をブランケット材として使用する上で重要な知見となる。核融合炉の第一壁及びブランケット構造材料の候補材料であるバナジウム合金(V-4Cr-4Ti)は、水素を良く吸収して水素脆化を起こすことが指摘されている。本研究では、2種類のV合金を用いて、水素溶解度を系統的に調べた。この結果、水素溶解度は2試料とも同じで純Vと同程度であった。また、V合金の水素吸収は発熱反応で起こる。水素脆化が起こる臨界水素濃度は、不純物を多く含むと純合金に比べて1桁以上小さくなる。以上の結果から、V合金の使用条件が高温(>400°C)で低圧(<1Pa)でかつ純度が高ければ水素ガス吸収による脆化は起きないことが分かった。しかし、低温領域では脆化が起きるため、水素吸収を抑制する必要がある。本研究では,V合金を酸化チタン膜で被覆して、水素吸収速度の抑制効果を、第一壁温度領域の300°Cとブランケット温度領域の500°Cについて調べた。チタン酸化膜の熱的安定性は組成と膜厚の観点から評価した。本研究の結果、500°C程度まではチタン酸化膜は安定に存在することが分かった。チタン酸化膜を被覆したバナジウム合金は、300°Cの第一壁温度では被覆しない合金よりも大幅に吸収速度を低減させた。水素吸収速度は、チタン酸化膜の膜厚が大きくなるほど小さくなった。水素吸収の時定数(時定数の逆数が吸収速度に対応する)は、被覆していないバナジウム合金では3hrsであったのに対して、チタン酸化膜の膜厚を増加させると、時定数が次第に大きくなり、特に0.5μm被覆した試料では被覆しない試料よりも約50倍ほど大きくなり、吸収速度を50分の1程度にまで抑制できることが分かった。ただし、この水素の吸収抑制効果は、ブランケットでV合金を使用する場合の温度領域である500°Cでは、300°Cよりも小さかった。これより、チタン酸化膜被覆による水素吸収の抑制効果が示されるのは、300°C近傍の第一壁温度領域であることが分かった。昨年度は、V-4Cr-4T合金の水素ガスの溶解度を系統的に調べ、V合金の使角条件が高温(>400°C)で低圧(<1Pa)でかつ純度が高ければ水素ガス吸収による脆化は起きないことを明らかにした低温領域では脆化が起きるため、チタン酸化膜を被覆することによって水素吸収を抑制できること(≦300°C)を明らかにした。本年度は、V合金の使用範囲を拡大するために、第一壁やブランケットで起きる水素同位体のイオンや荷電交換した高速の中性粒子がV合金中に注入された場合を模試して、重水素イオンの照射による保持特性を明らかにした。1.7keVのD^+イオンを,100、300°C(ITERの壁温度)、500°C(V合金製のブランケット運転温度)で照射量を変えてその保持特性を調べた。100°Cで照射すると、重水素の保持量は照射量と共に増加し飽和しなかった。その保持量は、プラズマ対向材料である黒鉛の1桁以上、タングステンの2桁以上多かった。これは高い照射量では、V合金表面に偏析したチタン酸化層が重水素イオンによって除去され、重水素ガスの拡散障壁の機能が消失し、雰囲気の重水素ガスを吸収したためである。照射温度を増加させると重水素保持量は指数関数的に減少した。特に、ブランケット運転温度の500°Cでは、重水素量は100°Cに比べて1桁少なく、照射量とともに飽和傾向を示した。イオンのみによる保持量は約5wppmであり、重水素ガスによる吸収量を含めても水素脆化は起きないことが分かった。
音韻意識の発達に困難を示す聴覚障害幼児の実態と予防的介入方法の検討に関する研究

対象児は聾学校幼稚部在籍児であり、3年間で計44名を対象とした。第1回から第6回調査の結果から3課題の関係を見ると、4歳代にまず音韻分解の正答率が急激に伸び、それを追うようにして4歳代後半から指文字表出課題、かな単語書字課題の正答率が上昇した。指文字表出課題の方が音韻分解課題よりも先に発達したものはおらず、かな単語書字につながる力の発達として、初めに音韻意識を育てる重要性が示唆された。また、音韻意識の発達に課題が見られた2事例について継続的介入指導を行った。a児は人工内耳を装用し、聴覚活用をしているが、指文字表出課題、かな単語書字課題に困難を示していた。リズム意識や音韻を意識した発音への指導、ブロックを活用した単語の音読、語彙のネットワーク作りへの指導を行った。指導場面であれば自身の発音に留意したり、ブロックなどの視覚的ヒントを手掛かりにスムーズに音読したりすることができた。しかし介入頻度が月1回のみであり、十分な凡化にまでは至れなかった。語彙については、どのように思考を広げていけばよいのかの方略がわかったようで、後半から大きな伸びが見られた。b児も聴覚活用をし、指文字表出課題、かな単語書字課題に困難を示していた。また、注意集中にも課題があるようだった。介入前に見られた特殊音節の書き誤りは介入開始時には見られなくなっていた。自分の言いたいことを相手に適切につたえることをねらいに、5W1Hのカードやワークシートを活用してキーワード、文章を整理した。何を答えればよいかの枠組みがあるとスムーズに答えることができるようになった。集中時間が短いため、一つの課題時間を短く設定する、体を動かす活動を挟む、予定表で見通しを持たせるなどの工夫も行った。視覚処理にも課題がある様子が見られ、保護者と連携して今後医療からの知見も参考とする計画になっている。27年度が最終年度であるため、記入しない。対象児は、聾学校幼稚部在籍児28名(4歳児学級16名、5歳児学級12名)であった。絵を見せ、その絵の名前(清音25音節、撥音、長音、拗音、長音拗長音)を音声表出させた後、音韻分解課題、指文字表出課題、かな単語書字課題を行った。第1回から第2回調査における28名の結果を分析したところ、分解課題はおよそ5歳までに平均正答率が90%に達し、それに続いて指文字課題は5歳半頃に、書字課題は6歳頃に平均正答率90%となった。正答率100%の幼児が増える5歳3ヶ月以降でも分解課題で一度も正答率が100%とならなかったのは6名(a児、b児、c児、d児、e児、f児)であった。本研究では重複学級在籍児であるc児を除く5名を遅滞群として抽出する。a児は両親ろうであり、手話をコミュニケーション手段としている。手話で単語や物の特徴などについて説明できたものの、文字列として単語表出できるもの自体が少なかった。b児は音声も活用しており、日常観察では単語を知っている様に発音していたが、曖昧に記憶していた様で、実験中は自信のない様子だった。d児は音声活用しているが、分解課題、指文宇課題、書字課題の順に正答率が下がり、その差が大きかった。また、特殊音節の書字ルールを習得していない様子であった。e児は音声も活用しており、音声表出することができたが、音韻分解をさせると分解のタイミングがつかめなかったり、途中で混乱してしまう様子が見られた。また、1回目と2回目で正答率の変化がほとんどなかった。f児は、発音は明瞭ではない一方、聞き誤って覚えているものが多かった。指文字課題と書字課題で、1回目よりも2回目で正答率が下がっており、単語を曖昧に覚えておりまだ十分に定着していない様子も見られた。今後、聴力や獲得語彙数や認知発達等、より詳細なアセスメントを行い、困難の原因を明らかにしつつ、それに対応した介入方法を検討する為に個別指導を行っていく予定である。昨年度に引き続き音韻分解課題、指文字表出課題、かな単語書字課題を行った。対象児はろう学校幼稚部在籍児計43名であった。三課題の発達過程は昨年度の結果を支持するものであった。今年度は音韻意識の発達に何らかの課題を持つと思われる幼児について2事例への介入を行った。a児は昨年度、音韻分解課題は平均程度だが、特に書字課題が低迷していた。聴覚活用しており、単語自体は正しく発音しているように思われたが曖昧さ、特殊音節の書字ルールを習得していない様子がみられた。そこで担任教諭にも協力を依頼し、日常の中で指文字での確認をより丁寧に行うこと、日記指導等での特殊音節書字への指導を行った。併せて担任教諭からの注意に課題があるとの報告から、研究代表者と個別で、間違い探しゲームや豆運びゲーム等を行った。今年度になると、成績が急上昇し、最終検査回では3課題共に平均を上回ることができた。しかし、拗音において大きい文字の部分が脱落してしまう誤りは残った。b児は人工内耳装用、音声中心としつつ手話を併用している。

昨年度は、音韻分解のタイミングがつかめない、途中で混乱してしまう、音節単位での分解、文字列で表せないといった様子がみられた。質問応答関係検査では擬音語・擬態語、迂回表現の多用が見られた。また、こちらが手を打ったものをまねさせると、リズムが途中で変化したり、同一のテンポでもゆっくり、早くとなるとそのリズムを一定に保てない様子が見られた。今年度の検査では成績が伸び、特に指文字表出時に誤ったものを模倣練習した結果、直後の書字課題では正答率100%まで達した。一方で指文字課題は、個人内では伸びているものの未だ平均値には達していない。分解できているものの、指文字表出を促すと自信がなくなってしまう、聞き誤って覚えている様子が見られた。2名とも保護者の希望もあり、来年度小学部1年生でも個別介入を予定している。対象児は聾学校幼稚部在籍児であり、3年間で計44名を対象とした。第1回から第6回調査の結果から3課題の関係を見ると、4歳代にまず音韻分解の正答率が急激に伸び、それを追うようにして4歳代後半から指文字表出課題、かな単語書字課題の正答率が上昇した。指文字表出課題の方が音韻分解課題よりも先に発達したものはおらず、かな単語書字につながる力の発達として、初めに音韻意識を育てる重要性が示唆された。また、音韻意識の発達に課題が見られた2事例について継続的介入指導を行った。a児は人工内耳を装用し、聴覚活用をしているが、指文字表出課題、かな単語書字課題に困難を示していた。リズム意識や音韻を意識した発音への指導、ブロックを活用した単語の音読、語彙のネットワーク作りへの指導を行った。指導場面であれば自身の発音に留意したり、ブロックなどの視覚的ヒントを手掛かりにスムーズに音読したりすることができた。しかし介入頻度が月1回のみであり、十分な凡化にまでは至れなかった。語彙については、どのように思考を広げていけばよいのかの方略がわかったようで、後半から大きな伸びが見られた。b児も聴覚活用をし、指文字表出課題、かな単語書字課題に困難を示していた。また、注意集中にも課題があるようだった。介入前に見られた特殊音節の書き誤りは介入開始時には見られなくなっていた。自分の言いたいことを相手に適切につたえることをねらいに、5W1Hのカードやワークシートを活用してキーワード、文章を整理した。何を答えればよいかの枠組みがあるとスムーズに答えることができるようになった。集中時間が短いため、一つの課題時間を短く設定する、体を動かす活動を挟む、予定表で見通しを持たせるなどの工夫も行った。視覚処理にも課題がある様子が見られ、保護者と連携して今後医療からの知見も参考とする計画になっている。聴覚障害児の音韻意識、指文字表出、かな単語書字の発達過程について2年間、43名分の縦断的なデータが得られた事は貴重であり、多くの知見が得られると期待でき、研究目的の一つを大きく達するものであると考える。聴覚障害幼児の音韻分解課題は4歳代前半から伸び、5歳0カ月頃には正答率80%に至る事が分かった。聴児とほぼ同時期に音韻分解ができるようになる一方で、伸びは若干緩慢であり、一部には成績が停滞する者も見られた。指文字表出課題で正答率80%を超えたのは、5歳6カ月頃であることが示された。聴覚障害児においても音韻意識が十分に発達することで、指文字で単語をつづることができるようになる事が示された。誤答の様子では拗音、拗長音での誤りが年齢を重ねても最後まで残りやすかった。かな単語書字課題では、前の2課題を追うように正答率が伸び、指文字表出課題が正答率80%になるころにほぼ追い付く形となることが分かった。
トラクトグラフィーで交差線維を超えるための普遍的手法の探索

近年の磁気共鳴画像(magnetic resonance imaging : MRI)の発達により拡散強調画像(diffusion-weighted image ; DWI)を用いた神経線維の走行を描出することが可能となった[Mori S, et al.Ann Neurol 1999]。この手法はfiber trackingやtractographyと呼ばれ臨床応用が進んでいる。しかし,この手法には限界があり、交差線維を乗り越えて神経繊維路の追跡できないことが知られている。このため、この手法で描出される神経線維はあくまでも、全体の一部であることに注意する必要があった。本研究はこのようなtractographyの限界を克服するために計画されたものである。本研究で試みられたのは従来のsingle-tensor modelのtractographyとは異なるmulti-tensor tractographyの導入[Frank, MRM 2002]である。これにより上記のような交差線維部での追跡エラーの解決が確認された。またb factorを上昇させることにより交差線維の描出が改善することが過去の検討で論証されていたが,我々の検討においてはb factorが10003000の間では描出能にさほどの変化がないことが判明した[Akazawa et al, Neuroradiology in press 2010]。初期的な検討では従来の方法と比べmulti-tensor法がより多数の神経線維束を描出可能であることが判る。しかしこの手法は未だ成熟したものとはいいがたく,さらなる詳細な検討が必要である。近年の磁気共鳴画像(MRI)の発達により拡散強調画像(diffusion-weighted image;DWI)を用いた神経線維の走行を描出することが可能となった[Mori S etal.Ann Neurol 1999]。この手法はfier trackingやtractographyと呼ばれ臨床応用が進んでいる[Kunimatsu et al Neuroradiology2003,0kada etal.Radiology 2006]。しかし,この手法には限界があり、交差線維を乗り越えて追跡できないことが知られている。当施設では従来のsingle-tensor modelのtractographyとは異なるmulti-tensor tractographyの導入[Frank,MRM2002]を試み,この問題解決の糸口を見つけるべく研究を進めている。当施設では従来のsingle-tensor modelのtractographyとは異なるmulti-tensor tractographyの導入[Frank, MRM 2002]を試み,この問題解決の糸口を見つけるべく研究を進めている。当施設における初期的な検討では従来の方法と比べmulti-tensor法がより多数の神経線維束を描出可能であることが判る。確立論的手法をもちいた新手法の導入も鋭意検討中である。
負イオン検出法による励起ラジカルの解離現象の解明

励起ラジカルや分子からの中性断片への解離を研究するために、負イオン検出法を用いた電荷逆転MS/MSを試作した。電荷逆転MS/MSでは質量選択した正イオンをアルカリ金属ターゲットに衝突させ生成する負イオンを質量分離して検出する。アレン(CH_2=C=CH_2)とプロピン(CH_3-C≡CH)の電子衝突により生成するC_3H_4^+イオンについてCsターゲットを用いた電荷逆転質量スペクトルを測定した。プロピンを試料ガスとした場合のC_3H_4^+から1ヶの水素原子を脱離して生成するC_3H_3^-イオンピークはアレンの場合と比較するとその強度が約2でピーク幅も広くなっている。一方、2つ以上水素原子を脱離して生成するC_3H_n^-(n=02)ピークはプロピンとアレンで同様の強度比とピーク幅を与える。電荷逆転スペクトルにおけるC_3H_4^+異性体イオンの相違は中性化で生成する励起C_3H_4のレベルとそのレベルからの解離過程により説明される。アルカリ金属ターゲットを用いた電荷逆転MS/MSは励起ラジカルから中性フラグメントへの解離過程の研究に非常に有用であることが分かった。
アリル化合物の常圧カルボニル化

従来,パラジウム解媒を用いるアリル化合物のカルボニル化によるβ,γー不飽和脂肪酸生成反応は,常温,常圧下では因難とされていた.数年前,本研究者らは,強塩基である^-OH,^-ORを共存させれば,常圧下でもカルボニル化が容易に進行し,塩基を滴下すれば,副反応が抑制され,目的とするβ,γー不飽和脂肪酸が高収率で得られることを明らかにした.本年度は,反応操作の簡略化と,触媒組成の単純化を目ざし,主として塩化シンナミルを用いて,反応の最適化を検討した.アルカリ水溶液/有機溶媒の二相系でのカルボキシル化反応では,触媒として水溶性ホスフィン配位子をもつPdCl_2[Ph_2P(mーC_6H_4SO_3Na)]_2が最も好ましい結果を与えた.カルボニル化のKey stepは, PdーCよりもPdーOへのCOの挿入によるヒドロキシカルボニル基の生成であり,これが水相でおこり易いためであろう.一方, CH_3ONa/CH_3OH均一系のカルボニル化は,ホスフィン配位子のない単純な触媒系が,高収率でメチルエステルを与えた.ホスフィン錯体は,主生成物としてメチルエ-テルを与えた.すなわち,カルボメトキシ化と,^-OCH_3による求核置換反応によるアリルメチルエ-テルの生成反応のどちらが先行するかは,触媒系の微妙な差によって大きく変わる.反応操作の簡略化,触媒組成の単純化では成果が得られたが,本反応を一般的な合成反応として提案するには,さらに反応機構の詳細な検討が必要と思われる.従来,パラジウム解媒を用いるアリル化合物のカルボニル化によるβ,γー不飽和脂肪酸生成反応は,常温,常圧下では因難とされていた.数年前,本研究者らは,強塩基である^-OH,^-ORを共存させれば,常圧下でもカルボニル化が容易に進行し,塩基を滴下すれば,副反応が抑制され,目的とするβ,γー不飽和脂肪酸が高収率で得られることを明らかにした.本年度は,反応操作の簡略化と,触媒組成の単純化を目ざし,主として塩化シンナミルを用いて,反応の最適化を検討した.アルカリ水溶液/有機溶媒の二相系でのカルボキシル化反応では,触媒として水溶性ホスフィン配位子をもつPdCl_2[Ph_2P(mーC_6H_4SO_3Na)]_2が最も好ましい結果を与えた.カルボニル化のKey stepは, PdーCよりもPdーOへのCOの挿入によるヒドロキシカルボニル基の生成であり,これが水相でおこり易いためであろう.一方, CH_3ONa/CH_3OH均一系のカルボニル化は,ホスフィン配位子のない単純な触媒系が,高収率でメチルエステルを与えた.ホスフィン錯体は,主生成物としてメチルエ-テルを与えた.すなわち,カルボメトキシ化と,^-OCH_3による求核置換反応によるアリルメチルエ-テルの生成反応のどちらが先行するかは,触媒系の微妙な差によって大きく変わる.反応操作の簡略化,触媒組成の単純化では成果が得られたが,本反応を一般的な合成反応として提案するには,さらに反応機構の詳細な検討が必要と思われる.アリル化合物のカルボニル化によるβ、γ-不飽和脂肪酸の合成には、Ni、Pd触媒が有効である。しかし、Ni触媒の効率は悪く、Pd触媒では高温、高圧が必要であった。われわれは以前に、アルカリ水溶液/有機溶媒二相系では、Pd触媒でも常温,常圧でハロゲン化アリルのカルボニル化が進行することを見い出した。しかし、この方法で高級なアリル化合物をカルボニル化した場合、β、γ-不飽和脂肪酸の収率は高々50%程度であった。クロロホルム、テトラヒドロフランのような極性有機溶媒、相間移動型触媒を使用して反応の改良を試みたが、良好な結果が得られなかった。そこで、アルコキシド/アルコ-ルの均一系でカルボニル化を行なったところ、β、γ-不飽和脂肪酸エステルが高収率で得られた。とくに、塩化シンナミル、塩化ゲラニル等の高級アリル化合物から、相当するエステルが8590%の高収率で得られた。ただし、この場合、共触媒としてジホスフィンが存在する必要がある。求核種^-OH、^-ORが存在すれば、なぜ常温,常圧でカルボニル化が進行するのか、現在のところ不明である。反応機構として、アリル基のC-Pd結合への一酸化炭素の挿入でアシル中間体が生成するよりも、Pdに配位している一酸化炭素へ求核試薬が攻撃して、ヒドロキシ-またはアルコキシカルボニルが優先的に生成し、これとアリル基との還元的脱離で生成物を与えるものと推定している。今後は、反応機構の解明と触媒効率の一層の向上をはかりたい。本年度は,反応操作の簡略化と,触媒組成の単純化を目ざし,主として塩化シンナミルを用いて,反応の最適化を検討した.アルカリ水溶液/有機溶媒の二相系でのカルボキシル化反応では,触媒として水溶性ホスフィン配位子をもつPdCl_2[Ph_2P(mーC_6H_4SO_3Na)]_2が最も好ましい結果を与えた.カルボニル化のkey stepは,PdーCよりもPdーOへのCOの挿入によるヒドロキシカルボニル基の生成であり,これが水相でおこり易いためであろう.

一方,CH_3ONa/CH_3OH均一系のカルボニル化は,ホスフィン配位子のない単純な触媒系が,高収率でメチルエステルを与えた.ホスフィン錯体は,主生成物としてメチルエ-テルを与えた.以前のアルコキシドを滴下する方法では,ジホスフィン錯体が良好な結果を与えた.すなわち,予め必要量のアルコキシドを共存させた今回の実験では,ホスフィンの効果が逆になった.この原因については,更に詳細な実験が必要と思われるが,カルボメトキシ化と, ^-OCH_3による求核置換反応によるアリルメチルエ-テルの生成反応のどちらが先行するかは,触媒系の微妙な差によって大きく変わることは明らかである.
複断面水路河口部の塩分侵入現象に関する実験および現地研究

河口密度流の問題は、利水以外にも生物等の環境間題の点からも極めて重要である。高瀬川は青森県東南に位置する小川原湖の排水河川であり、小川原湖への塩水侵入はこの河川を経由して行われる。その河口部は複断面形水路である。小川原湖はヤマトシジミの産地であり、その産卵・発生は高瀬川からの塩水侵入と密接に関連している。河口部では、海から湖心への塩水移動のモデル化、数値シミュレーションに必要な係数の決定等が問題点となっており、そのメカニズムは把握しきれていない。本研究では、次の3つの点について検討し、小川原湖の排水河川である高瀬川の塩水侵入現象をモデル化するとともに、高瀬川の塩水侵入特性、小川原湖の水質とヤマトシジミの関係を考察した。1.複断面水路における塩水混合の水理学的解明複断面水路の塩水侵入は水平Shearと内部波により混合が促進されていることがわかっている。しかし、混合係数については未確定な要素が多く、その決定方法も未だ定かでない。そこで、複断面水路密度流の混合係数と水路パラメータとの関係を考察した。2.小川原湖への塩分侵入量計算のモデル化小川原湖への塩分侵入量は高瀬川河口から5.7km上流にある高瀬川観測所の通過塩分量の測定データから計算することができ、現地観測ともかなりの高精度で一致する。また、高瀬川の通過塩分量は小川原湖と河口の水位からある程度把握できるが正確とは言えない。ファジィ推論を組み合わせたモデルを検討した。3.小川原湖の水質特性とヤマトシジミの関係小川原湖の水質観測は検証データ蓄積のため、小川園湖心部を中心に12ケ月に1回程度実施し、水質調査結果をまとめ、水質分布特性についてまとめた。さらに、ヤマトシジミの現存量および浮遊幼生調査結果と水質調査結果の関係を検討した。本年度は以下の項目について検討した。1.高瀬川複断面河道部の塩水遡上について高瀬川河口の複断面河道部において塩分・水温計と流速計により塩水遡上観測を実施した。その結果、塩水混合は複断面部の浅瀬の影響および複断面河道区間内の狭窄部の影響を受け、従来からいわれる鉛直混合の他、水平方向の流動が澪筋での塩分鉛直構造に大きな影響を与えていると推察された。このことは狭窄部が存在する複断面水路における基礎的水理実験からも考察された。2.塩分侵入量計算モデルについて従来の評価モデルでは、データ収集や解析,各種パラメータの決定に多くの時間を要する等問題がある。そこで、塩分流出入量を河口と小川原湖の水位のみを用いて、重回帰分析とファジィ推論モデルによる適用可能性の検討を行った。その結果,重回帰分析の方が予測手法としての適用可能性が高いことがわかった。しかし,重回帰分析はファクターの選択とデータの入手に多くの時間を必要とする。ファジィ推論は少数のファクターであってもルールとメンバーシップ関数の設定により解析が可能なため,多くのデータを必要としない利点がある。今後、重回帰分析では他のファクターの入力,ファジィ推論ではルールおよびメンバーシップ関数の検討を行う必要がある。3.小川原湖の塩分・水温鉛直分布および水質分布について塩分侵入量計算モデルの検証のため、小川原湖最深部において月に1回程度、塩分・水温の鉛直分布の測定を実施した。

水温・塩分は、測定地点が異なっても鉛直分布は最深部とほぼ一致しており、最深部におけるデータのみで湖全体の総塩分量を把握できることがわかった。また、夏季から冬季にかけて月に1回程度、水質測定も実施した。小川原湖では窒素やリンなどの栄養塩類濃度が高く、植物プランクトンの増殖によって富栄養化が進行していることがわかった。(1)複断面水路密度流の混合係数について複断面河道部と狭窄部に着目し、その混合特性を把握することを目的とし、室内実験を行い、測定データを基に混合係数を算出し、狭窄部の有無による複断面水路密度流の特性を考察した。その結果、複断面水路において狭窄部有りの場合の無次元横断方向混合係数は、塩淡水位差小で大きくなり、塩淡水位差大で小さくなり、現地の無次元横断方向混合係数は実験値より大きくなる。高瀬川の混合係数は、複断面水路形状による効果が大きいことがわかった。(2)塩分侵入量計算モデルについて河口水位と小川原湖水位のみを用いて、AL手法による塩分流出入量の適用可能性を検証したMIN-MAX合成重心法、簡略化推論法の2種類のファジィ推論モデルとニューラルネットワークモデルによる適用可能性の検討を行った。その結果、ニューラルネットワークモデルによる解析が予測手法として適用可能性が高いことがわかった。ニューラルネットワークモデルによる予測では,通過塩分量の傾向をうまく捉えることができ,相関係数も0.9以上と極めて高い値となった。昨年の重回帰分析による解析値との比較では,ニューラルネットワークによる解析の方が高い相関係数を示した。(3)現地観測について2002年8月から実施している水質調査結果をまとめ、水質分布特性について考察した。さらに、ヤマトシジミの現存量調査を行い、水質調査結果と統計的に比較し、水質状況からシジミの現存量を推定することを試みた。その結果、湖内水質は湖南部では流入河川(淡水)により影響を受け、湖北部では塩分侵入の影響を受けることがわかった。夏季に湖南西部で、春に湖心部で藻類の増殖が活発化し、CODが増加していることがわかった。また、塩分・濁度・クロロフィルa・水温により、シジミの現存量推定が可能であり、小川原湖のセモダ地区がシジミの生息環境として適していることがわかった。(1)現地観測について前年度まで実施している小川原湖の水質観測は検証データ蓄積のため12月まで、小川原湖湖心部を中心に12ケ月に1回程度実施した。これにより、近年ゆるやかではあるが富栄養化が進行していることがわかった。湖内の塩分総量は1998年度と比較して約2倍の量が蓄積されており、ヤマトシジミの発生における環境はよくなっていることがわかった。しかし、ヤマトシジミの現存量調査によると2004年8月の現存量は2002年8月の半分と推定され、危機的状況にあることがわかった。ヤマトシジミの浮遊幼生(発生し稚貝として湖沼に着底する前の状態)は数多くみられ、34年後に成貝として市場に出荷されるときには現存量増加が期待される。(2)複断面水路密度流の混合係数について昨年度まで行った複断面水路密度流の混合係数の検討結果により、混合係数を無次元化し、複断面水路のパラメータおよび密度流のパラメータを使って混合係数をある程度表現できるようになった。さらに水路に狭窄部が存在するモデルや現地についても混合係数の検討を行った。その結果、同じパラメータで混合係数を表すことができ、それらの関係は、狭窄部の有無に関わらず、ある曲線に実験および現地の混合係数が対応することがわかり、狭窄部よりも複断面の効果が卓越することがわかった。
インドネシア・バリ州における瞑想集団の形成過程とその活動の実態調査

ヤヤサン・プンガヨマン・マシャパイト(YASPEMA)は、現在、バリ州デンパサール市に本拠を置く信仰団体である。1960年代に小人数の私的集団としての活動を始め、1996年に公認団体として登録された。ヤスペマ会員の信仰活動は次の3点からみて特殊である。第1に、家屋内に祈りのための場所が設けられており、そこでの祈りが習慣化されているということである。第2に、カーストを越えて、地域を越えて人々が集まり、祈りを捧げているという点である。第3に、ヤスペマの祈りの場には従来の宗教的職能者が介在しない、という点である。バリが近年たどった歴史的変遷と照らし合わせて考える時、ヤスペマの誕生は、近代化を歩んだバリにおける必然であったことが理解できる。オランダによる植民地政策、急速な観光化、新制インドネシアに組み込まれていく過程でバリ人が行った宗教改革、そして都市化に伴う伝統的村落の解体と新しい町の誕生などが、バリ宗教のあり方に大きな変容をもたらすこととなった。都市における地縁共同体儀礼の不可能性がもたらした社会との連帯感の欠如は、ある種の方向感覚の喪失をもたらし、バリ人を緩やかな混乱状態に追い込んだ。YASPEMAは、地域やカーストを越えて結びついた宗教的に覚醒した人々による新たな共同性や関係性の構築を模索する動きから成立したものであると考えられる。ヤヤサン・プンガヨマン・マジャパイトは、現在、インドネシア・バリ州デンパサール市に本拠を置く信仰団体である。彼らの活動は、従来のバリ人の宗教生活に関する報告には見られなかったものである。彼らの活動を調査し、その祈りの形態に焦点を当て考察を行った。ヤヤサン・プンガヨマン・マジャパイトの祈りの形態は、次の三点から見て特殊である。第一に、家屋内に祈りのためのスペースが設けられており、そこでの祈りが習慣化されていることである。第二に、カーストを越えて、地域を越えて人々が集まり、祈りを捧げているという点である。第三に、バリでは宗教的職能は分化しており、祈りはプダンダやプマンクなどの祭司を介して信仰の対象に届けられるものであった。しかし、ヤヤサン・プンガヨマン・マジャパイトの祈りの場には従来の宗教的職能者が介在しないという点である。バリ人の宗教的生活は、家庭、村落、それぞれのレベルの共同体で営まれてきた。近代化に伴う人口移動によって、地方では伝統的村落共同体が解体した。人々は薄れ行く伝承を、宗教改革によって作られた「ヒンドゥー・ダルマ教」の教えに従うことによって補った。異なる伝統的価値観を持つ人々が集まる都市では、もとより拘束力と守護力を持つ村落共同体は成立しようもない。都市に住むバリ人は、生活が安定するにつれて、通過儀礼などの家単位での儀礼を盛大に行うようになった。また一方で、大掛かりな全島儀礼が頻繁に計画され、誰もが参加できるようになった。しかしながら、村落共同体儀礼は新興住宅地では行えない。自らの社会での位置を最も確認できる儀礼であるにもかかわらずである。ヤヤサン・プンガヨマン・マジャパイトは、慣習的儀礼の実践に忠実なオーソプラクシーでも、ヒンドゥー・ダルマ教の教義を遵守するオーソドキシーでもなく、宗教的に覚醒した人々による血縁、地縁によらない新たな共同性や関係性の構築を模索する動きから成立したものなのである。平成14年度4月10月にかけては、国内において平成13年度に収集したデータやテキストの分析・翻訳を進めた。特に、ヤヤサン・プンガヨマン・マジャパイト幹部によって編まれた"BUNGA RAMPAI"は、会員の信仰生活の指針を示すものであり、重点的に翻訳および解釈作業を行った。

"BUNGA RAMPAI"全文の分析は現在も進行中であるが、その誕生についてはバリにおける宗教改革の影響を受けたと考えられる。バリのヒンドゥー・ダルマの経典は"UPADESA"であるが、これは、統一インドネシアの一因として国是パンチャシラに定められた一神教への体制をバリ・ヒンドゥーが整えていく必要性から誕生したものであった。ヤヤサンも、オーソリティを獲得するために自らの経典を編んだと理解できる。オーソリティへの執着は、少人数の集団でありながら法人化したり、イスラム教を初めとするすでに国家に認められた諸宗教の信仰のパターンを真似たりする点からも窺い知ることが出来る。平成14年度10月には、イスラム過激派によるバリ爆破テロ事件が起こり、バリ島はかつてない宗教的緊張に包まれた。現地調査は12月下旬となったが、ヤヤサン会員をはじめ、バリ人のテロやテロ犯人、そしてイスラムに対する見解は極めて冷静なものであった。人々は異教徒への自らの立場を「トレランシ(寛容)」と表現し、その重要性と可能性を説いた。今後は・テキストの翻訳を急ぐと共に、ヤヤサンの信仰実践をインドネシア、東南アジアにおける実践宗教再生の流れの中で位置付ける作業を進める。
長大斜張橋ケーブルの制振機構の開発

本研究は,長大斜張橋ケーブルに生じる空力振動現象に対して有効な制振機構を開発することを目的とし,2次元ならびに3次元ケーブル模型を用いた動的応答計測,ならびに実橋ケーブルの振動応答観測データに対して数値解析処理を施し,その応答挙動に検討を加えるものである.本研究は,平成8年度単年度で実施された.その成果は概要は以下のようである.1)実橋ケーブルの振動応答加速度測定記録をウェーブレット解析し,加速度計測点における観測波形の周波数解析とともにそれらの時間軸上の変動を明らかにした.これにより,ケーブルの振動挙動は複数の振動モードの重ね合わせにより生じていること,各モードの固有振動数に対応した風速域限定型振動であること,および卓越周波数成分に時間軸方向のうねりが見られ,複数モードの重ね合わせによるビ-ト現象によるものであることが明らかとなった。2)3次元ケーブル弾性模型を用い,以上の現象を風洞内に再現することに成功すると共に,傾斜ケーブル後流の流速変動,およびケーブル本体に作用する非定常揚力をウェーブレット解析した結果,カルマン渦成分よりは低周波数に卓越成分が確認され,風速限定型振動と対応することが明らかとなった.さらに,ケーブル背後の軸方向流が強くなると後流の低周波成分が強められ,両者に相関が認められた.3):ケーブル制振に必要なスクルートン数(質量と対数構造減衰率の積を空気密度,断面代表長(直径)の2乗で無次元化したもの)は120以上であことが明らかとなり,従来言われている構造減衰では制振に必ずしも十分でない可能性が指摘された.4)ケーブル表面のディンプル設置は空力制振対策としては十分でないことが示された.5)軸平行突起の設置は,制振効果が期待できること,さらに,楕円突起設置はケーブル制振に十分な効果を発揮することが確認された.本研究は,長大斜張橋ケーブルに生じる空力振動現象に対して有効な制振機構を開発することを目的とし,2次元ならびに3次元ケーブル模型を用いた動的応答計測,ならびに実橋ケーブルの振動応答観測データに対して数値解析処理を施し,その応答挙動に検討を加えるものである.本研究は,平成8年度単年度で実施された.その成果は概要は以下のようである.1)実橋ケーブルの振動応答加速度測定記録をウェーブレット解析し,加速度計測点における観測波形の周波数解析とともにそれらの時間軸上の変動を明らかにした.これにより,ケーブルの振動挙動は複数の振動モードの重ね合わせにより生じていること,各モードの固有振動数に対応した風速域限定型振動であること,および卓越周波数成分に時間軸方向のうねりが見られ,複数モードの重ね合わせによるビ-ト現象によるものであることが明らかとなった。2)3次元ケーブル弾性模型を用い,以上の現象を風洞内に再現することに成功すると共に,傾斜ケーブル後流の流速変動,およびケーブル本体に作用する非定常揚力をウェーブレット解析した結果,カルマン渦成分よりは低周波数に卓越成分が確認され,風速限定型振動と対応することが明らかとなった.さらに,ケーブル背後の軸方向流が強くなると後流の低周波成分が強められ,両者に相関が認められた.3):ケーブル制振に必要なスクルートン数(質量と対数構造減衰率の積を空気密度,断面代表長(直径)の2乗で無次元化したもの)は120以上であことが明らかとなり,従来言われている構造減衰では制振に必ずしも十分でない可能性が指摘された.4)ケーブル表面のディンプル設置は空力制振対策としては十分でないことが示された.5)軸平行突起の設置は,制振効果が期待できること,さらに,楕円突起設置はケーブル制振に十分な効果を発揮することが確認された.