hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
冠危険因子の重積と頚動脈硬化の前向き調査-頚動脈エコーを用いた一般住民検診における疫学的検討-

我々は、平成11年に福岡県浮羽郡田主丸町で行った一般住民検診に於いて、動脈硬化性病変を評価する補助的手段として、非侵襲的で観察が可能な高解像度頚動脈超音波断層検査を取り入れた。対象は本検診を受診した40歳以上の男女1920名であり、3名を除く1917名(男性792名、女性1125名)に同検査を施行した。その結果、男女とも加齢とともに頚動脈内膜・中膜厚(以下IMT)は肥厚し、男性は女性より有意に高値(p<0.001)を示した。古典的な4大冠危険因子を高血圧(収縮期血圧160mmHg以上、または拡張期血圧95mmHg以上、または降圧薬服用中のもの)、糖尿病(ヘモグロビンA1cが6.5%以上、または経口糖尿病薬服用中やインスリン注射中のもの)、高コレステロール血症(総コレステロールが220mg/dl以上または高脂血症治療薬服用中のもの)および習慣的喫煙者と定め、これらの重複数によって、IMTの肥厚度や頚動脈プラークが存在する頻度がどのように増加するかを分析した。その結果、冠危険因子のないグループ(n=577)のIMT値0.67mmに対して、危険因子1個(n=887)のグループのIMTは0.71mm(p<0.001)、危険因子2個(n=389)のグループのIMTは0.74mm(p<0.001)、危険因子3個以上(n=55)のグループのIMTは0.78mm(p<0.001)と有意に高値を示した。さらに、プラークが存在する相対危険度は、冠危険因子のないグループを1.0とすると、危険因子1個のグループは1.1、危険因子2個のグループは21(p<0.001)、危険因子3個以上のグループは実に3.4倍(p<0.001)の高率を示した。このように、冠危険因子が重積すると頚動脈硬化は強くなり、そのコントロールの重要性が改めて示された。これまでに古典的な冠危険因子の重積と頚動脈エコー所見に関する明らかな前向き疫学調査の報告は無く、また古典的な冠危険因子の重積と心・脳血管病発症との関連性を確認した大規模な縦断調査も本邦では報告されていない。現在、我々は検診後5年間(平成16年まで)にその発症状況を調査しており、予後との関連を検討する予定である。我々は、1958年より40年以上に亘り世界7ヵ国共同研究の一環として、福岡県田主丸町において経年的に一般住民検診を行ってきた。そして、他の欧米諸国に比し、我が国は虚血性心疾患が少なく脳卒中が多いこと、その最大の危険因子は高血圧であることを明らかにした。近年、動脈硬化性病変を評価する補助的手段として、非侵襲的で繰り返し観察が可能な高解像度頚動脈超音波断層検査が盛んに行なわれている。我々は、平成11年に同地区において約2000人を対象とした住民検診を行い、受診者全員に同検査を施行した。その結果、高血圧を始めとした古典的な冠危険因子が重積すると、頚動脈内膜中膜厚の肥厚度が増し、頚動脈プラークが存在する頻度が有意に増加することが明らかとなった。これは、本邦における一般住民検診での初めての報告であるが、これまでに、古典的な冠危険因子の重積と前述した頚動脈エコー所見に関する明らかな前向き疫学調査の報告は無く、また古典的な冠危険因子の重積と脳血管病発症との関連性を確認した大規模な縦断調査も報告されていない。そこで我々は、平成11年に行った一般住民検診受診者の頚動脈エコー所見を基礎データとして、長期的な前向き調査を行い、冠危険因子の重積と頚動脈硬化の進展度との関連性、及び心・脳血管病発症との関連性を確認することとした。現在、同地区において再度住民検診を行い、頚動脈超音波断層検査において、頚動脈内膜中膜厚の測定、及び頚動脈プラークの有無を確認する準備を進めている。今後は、前回(1999年)測定した頚動脈内膜中膜厚や頚動脈プラークと今回の測定結果を比較し、その進展度を確認することにより、古典的な冠危険因子の重積と頚動脈硬化の進展度との関連性を検討し、心・脳血管病発症との関連性も併せて検討する予定である。

その結果、冠危険因子のないグループ(n=577)のIMT値0.67mmに対して、危険因子1個(n=887)のグループのIMTは0.71mm(p<0.001)、危険因子2個(n=389)のグループのIMTは0.74mm(p<0.001)、危険因子3個以上(n=55)のグループのIMTは0.78mm(p<0.001)と有意に高値を示した。さらに、プラークが存在する相対危険度は、冠危険因子のないグループを1.0とすると、危険因子1個のグループは1.1、危険因子2個のグループは21(p<0.001)、危険因子3個以上のグループは実に3.4倍(p<0.001)の高率を示した。このように、冠危険因子が重積すると頚動脈硬化は強くなり、そのコントロールの重要性が改めて示された。これまでに古典的な冠危険因子の重積と頚動脈エコー所見に関する明らかな前向き疫学調査の報告は無く、また古典的な冠危険因子の重積と心・脳血管病発症との関連性を確認した大規模な縦断調査も本邦では報告されていない。現在、我々は検診後5年間(平成16年まで)にその発症状況を調査しており、予後との関連を検討する予定である。
持久走パフォーマンス向上のための適切なダイナミックストレッチングプロトコルの確立

(研究1)男子陸上競技選手6名が下肢の5回、10回及び15回の速いダイナミックストレッチング(DS)を実施後、最大酸素摂取量(VO2max)の90%相当強度のトレッドミル走を疲労困憊まで実施し運動継続時間(TTE)を測定したものの、回数の違いによる相違はなかった。(研究2)男子陸上競技選手8名がウォームアップ(W-up)として70%VO2max相当強度のトレッドミル走を15分間実施し下肢の速いDSを10回行った後に測定したTTEはW-upのみに比べ短縮した。(研究3)男子陸上競技選手6名が研究2と同様のW-up及びDSを実施し休息を10分おいた後に測定したTTEはW-upのみに比べ延長した。昨今持久走前のダイナミックストレッチング(DS)の実施が推奨されているものの,DSが持久走パフォーマンスに及ぼす急性の影響は明確ではない.先頃我々は動作速度の速い10回×1セットのDSのみの実施による持久走パフォーマンス改善効果を明らかにした(Yamaguchi et al., in press).ただし当研究のDSの方法(動作速度,回数,セット数)が持久走パフォーマンス改善により適していたかについては検討の余地が残る.また我々は一般的なウォームアップ(W-up)で実施されるストレッチング前の走運動を実施していなかった.そこで本研究ではまずDSの動作速度に着目し,速いないし遅いDSを用いて走運動W-up後のDS実施が持久走パフォーマンスに及ぼす急性の影響を明らかにすることとした.中長距離選手8名が以下の3処置を別日に施行し,最大酸素摂取量(VO2max)の90%相当速度のトレッドミル走運動を疲労困憊に至るまで遂行した.処置は70%VO2max相当速度の15分の走運動後に1)速いDSを実施するW-up + fast DS処置,2)遅いDSを実施するW-up + slow DS処置,3)安静を保持するW-up処置とした.両DS処置では両脚の5筋群(股関節伸展筋群,屈曲筋群,膝関節伸展筋,屈曲筋群,足底屈筋群)において2秒に1回のペースで10回のDSを1セット実施した.走運動パフォーマンスは運動継続時間を以て評価した.W-up+ fast DS処置の運動継続時間(640.6±235.6秒)は,W-up処置のそれ(760.6±266.3秒)に比し有意に(p<0.05)短縮し,W-up + slow DS処置のそれ(660.4±282.4秒)も短縮傾向であった.よって,本研究で実施した走運動後の動作速度の速い10回×1セットのDSは持久走パフォーマンスを悪化させることが示唆される.昨今持久走前のダイナミックストレッチング(DS)の実施が推奨されている.先頃我々は動作速度の速い10回×1セットのDSのみの実施による持久走パフォーマンス改善効果を明らかにしたものの,当DSの方法(動作速度,回数,セット数)が持久走パフォーマンス改善により適していたかどうかについては検討の余地が残る.また我々は先行研究でストレッチング前の走運動ウォームアップ(W-up)を実施していなかった.そこで平成26年度はまずDSの動作速度に着目し,走運動W-up後に動作速度の速いDSを実施した結果,走運動W-upのみに比較し持久走パフォーマンスが有意に低下し,我々の先行研究とは反する知見が得られた.しかしながら,当研究ではDSの実施直後(約1分半後)に持久走パフォーマンスを測定評価した.Bishop(2003)はW-up後には5分以上の休息をおくことを推奨している.そこで平成27年度実施の研究では走運動W-upおよびDS実施後に5分ないし10分の休息をおくことが持久走パフォーマンスに及ぼす影響を明らかにすることを目的とした.現在まで中長距離選手3名に以下の3処置を別日に施行し,最大酸素摂取量(VO2max)の90%相当速度のトレッドミル走運動を疲労困憊に至るまで遂行させた.処置は70%VO2max相当速度の15分の走運動後に1)DSを実施し5分間安静とする処置,2)DSを実施し10分間安静とする処置,3)5分間安静とする処置とした.DSは前述の先行研究と同様の方法で両脚5筋群に実施した.走運動パフォーマンスは運動継続時間を以て評価した.その結果,3名ともに走運動W-up後にDSを実施し5分間安静とした処置において走運動W-upのみの処置よりも運動継続時間が短縮した.よって,走運動W-up後に5分の休息をおいただけでは,DS直後と同様に持久走パフォーマンスを低下させる可能性が示された.当初計画では平成26年度はダイナミックストレッチング(DS)の「適切な回数」について,平成27年度は「適切なセット数」に焦点を当て持久走パフォーマンス改善のための適切な方法を明らかにする予定であった.しかしながら,平成26年度に課題の検討順序を見直し,本来平成28年度実施予定であった「適切な動作速度」についての検討が最優先課題である判断した.平成26年度に実施した研究では,走運動ウォームアップ(W-up)後の動作速度の速い10回×1セットのDSの実施直後において持久走パフォーマンスが低下することが明らかとなり,平成27年度には「DS実施後の休息時間」についての検討が必要であると考えた.課題が明確となり,平成27年度の研究遂行の準備を進めていたものの,研究協力者が所属先を退職することとなり,これまで実験を遂行してきた施設および設備が利用できなくなった.

そこで,新たに施設および設備利用をさせてもらえる研究協力者を探したものの,なかなか見つけることができなかった.平成27年度末が近づき,研究協力者を見つけることができたものの,実験の開始までに予定以上の時間がかかってしまった.また,被験者をお願いした中長距離選手の数名に障害が発生したことも当初の予定通り実験を遂行できなかった理由である.平成27年度の当初計画では10名程度の被験者に研究参加を依頼するつもりであったが,結果的に3名の被験者にしか協力が得られなかった.したがって,研究の進度としては遅れており,区分としては4に該当する.この遅れを取り戻すために平成28年度は例年実験を遂行してきた競技大会後のシーズンオフの時期のみでなく,主要な大会を避けたシーズン中にも被験者に実験参加の協力をお願いし,当初計画を達成できるように努める.先頃我々は動作速度の速い10回のDS実施による持久走パフォーマンス(ERP)改善効果を明らかにした.しかしながら,当方法がERP改善により適していたかどうかについては検討の余地が残る.また,当研究ではストレッチング前に走運動ウォームアップ(W-up)を実施していなかった.そこで平成26年度はDSの動作速度の相違に着目し,走運動W-up後に動作速度の速いDSを実施した結果,走運動W-upのみに比較し,ERPが有意に低下した.ERP低下の理由としてDSの実施直後(約1分半後)にERPを測定評価したことが考えられた.(研究1)そこでまず走運動W-upおよびDS実施後に5分ないし10分の休息をおくことがERPに及ぼす影響を明らかにすることを目的に検討を行った.中長距離選手6名に以下の3処置を別日に施行し,最大酸素摂取量(VO2max)の90%相当速度のトレッドミル走運動を疲労困憊に至るまで遂行させた.処置は70%VO2max相当速度の15分の走運動後に1)DSを実施し5分間安静とする(W+DS5)処置,2)DSを実施し10分間安静とする(W+DS10)処置,3)5分間安静とする(W)処置とした.DSの方法は先行研究と同様とした.ERPは運動継続時間を以て評価した.その結果,W+DS10処置においてW+DS5およびW処置よりもERPが有意に高かった.(研究2)さらにDSの実施回数の相違がERPに及ぼす影響について検討した.中長距離選手6名に以下の4処置を別日に施行し,研究1と同様の検討を行った.処置は1)5回のDSを実施する処置,2)10回のDSを実施する処置,3)15回のDSを実施する処置,4)70%VO2max相当速度の15分の走運動後に5分間安静とする処置とし,各処置後5分の休息をおいてERPを評価した.その結果,処置間にERPの相違は認められなかった.(研究1)男子陸上競技選手6名が下肢の5回、10回及び15回の速いダイナミックストレッチング(DS)を実施後、最大酸素摂取量(VO2max)の90%相当強度のトレッドミル走を疲労困憊まで実施し運動継続時間(TTE)を測定したものの、回数の違いによる相違はなかった。(研究2)男子陸上競技選手8名がウォームアップ(W-up)として70%VO2max相当強度のトレッドミル走を15分間実施し下肢の速いDSを10回行った後に測定したTTEはW-upのみに比べ短縮した。(研究3)男子陸上競技選手6名が研究2と同様のW-up及びDSを実施し休息を10分おいた後に測定したTTEはW-upのみに比べ延長した。
深在性腫瘍の温熱療法における加温効率と測温方法の改善に関する研究

浅在性腫瘍に比較して、深在性腫瘍の温熱療法には多くの問題が残されている。そのうち、1:加温効率の低い深在性腫瘍の血流を一時遮断することに上って、加温効率を高める,2:水晶振動子埋蔵の温度センサーを組織内に埋込み、無線式に温度を計測する,などの2点に問題を絞って研究した。1.血流は加温組織を冷却し、温度上昇を妨げる大きな因子である。血流を永久に遮断する方法では、数回十数回の加温に併用する化学療法や放射線治療にとって不利である。従って、加温時にのみ一時的に遮断する方法として、degradalale starch microspheres(DSM)を用いた。先ず、ミニブタ正常肝を対象としてRF誘電加温を行った結果、DSMによる肝動脈塞栓群は、加温単独の対照群に比し、1°Cの高い温度が得られた(5%水準にて有意)。正常肝では血流の6580%を門脈血が占めるが、肝腫瘍は主として肝動脈血によって占められるので、塞栓による加温効果はもっと高いものと思われる。血流の再開通は、塞栓後815分に認められた。2.水晶温度センサーは1.5mmΦ×20mmの小型で、精度0.01°Cである。温度計測の原理は、外部より電磁波を発振し、温度に依存する水晶振動子の固有振動との共振点を見出し、これを超音波として外部に送り、温度情報に変換する(バッテリー非使用)。30cm幅水ファントムにセンサーを埋没させ、水平に移動しながら、外部の発振器及び超音波プローブとの距離による温度測定への影響をみたが、測定値は一定であった。水銀温度計を対照として、加温水の温度を測定した結果、±0.03°Cの誤差にすぎなかった。家兎肝にセンサーを埋込み、RF加温時の温度を測定した結果、組織像の変化に一致した温度測定値を得た。家兎肝と腎皮質に4か月間埋め込み、組織温を測定した結果、直腸温の変化に対応した安定な測定値であった。組織像は軽度の線維化をみるのみで、生体には無害と考えられた。
視床下部睡眠覚醒調節ニューロンの同定と活動記録及び制御機構の解明

マウスにおける無痛的な頭部拘束状態におけるニューロン活動記録を実現し、これまでマウスではほとんどデータがない睡眠・覚醒中の単一ニューロン活動を、神経伝達物質を特定した上で記録することに成功した。特に後部視床下部節乳頭核のヒスタミンニューロンは、これまで考えられていた以上に覚醒に特異的な活動を示す、電気生理学的に極めて均質な細胞群であることが示された。外側視床下部のオレキシンニューロンでも覚醒特異的な活動を示すこと、活動の開始は脳波変化やヒスタミンニューロンの活動開始に先行することなどが明らかになった。さらに、視索前野の睡眠特異的なニューロンとヒスタミンニューロンの間で、移行期の活動開始または終止のタイミングを較べると、発火活動が同時に見られることは睡眠・覚醒の移行期においても全くなく、状態の移行時に最初に働く機構としては、直接的な抑制作用よりも他のニューロン群からの脱促通作用などの寄与が大きい可能性が示唆された。ヒスタミンニューロンは例外なく脳波上の覚醒の時期、それも覚醒状態が充分に確立されたと見られる時期のみに特異的に発火していたことから、このニューロン群はアセチルコリンニューロンやオレキシンニューロンなど、他の視床下部や脳幹の覚醒系からの入力を駆動力とした上で、上位の高次脳機能の発現・調節に関わっており、その活動が維持されるか否かが、覚醒状態の質を決める一つの分かれ目となると考えられた。従来からヒトにおいても、抗ヒスタミン剤は眠気を誘発することが知られてきたが、これらの発見はその神経学的な証拠と考えられる。当初計画していた薬物の直接投与による各ニューロン活動の制御機構の解明までは進めることができなかったが、睡眠覚醒調節機構の解明に向けて、大きな手がかりを得ることができた。マウスにおける無痛的な頭部拘束状態におけるニューロン活動記録を、実験器具の工夫などにより実現した。このことにより、これまでマウスではほとんどデータがない睡眠・覚醒中の単一ニューロン活動を多数記録することに成功した。特に後部視床下部結節乳頭核のヒスタミンニューロンについては、活動記録後にその記録したニューロンを同定することで、間違いなくヒスタミンニューロンであることを確認し、1.覚醒特異的な発火活動を示す。2.低頻度で持続的な活動である。3.安静覚醒時、動的覚醒時、注意喚起状態の順に発火頻度が高くなる。4.睡眠から覚醒への移行期では脳波の変化に遅れて活動を開始し、覚醒から睡眠への移行期では、脳波変化に先行して活動を停止する。5.音刺激に対しては潜時の長い応答を示す。6.幅の広い活動電位を示す。などの特徴を明らかにした。これらの点は記録された42個のニューロンにおいて例外がなく、極めて均質な細胞集団であることがわかった。外側視床下部のオレキシンニューロン存在部位には、覚醒のみ、または覚醒・逆説睡眠の両方に特異的な活動を示すニューロンが存在していた。同定については現在進行中であるが、いずれのニューロンもヒスタミンニューロンに較べて睡眠から覚醒への移行期の活動開始タイミングが早く、音刺激に対する潜時も短かった。さらに、睡眠中枢として知られる視索前野においても単一ニューロン記録を行った。この領域では徐波睡眠時のみ、または徐波睡眠時と逆説睡眠時のみに活動するニューロンが存在していた。また、外側のアセチルコリンニューロンの分布域内で覚醒時と逆説睡眠時に特異的に持続的な発火を示すニューロンが見つかった。現在のところ、この領域のアセチルコリンニューロンとしてはシータ波に相関したバースト発火を示すニューロンが知られているだけであるので、このニューロンの同定を進めている。

睡眠特異的なニューロンと前述のヒスタミンニューロンの間で、移行期の活動開始または終止のタイミングを較べると、これら二つのニューロン群間では、その発火活動が同時に見られることは睡眠・覚醒の移行期においても全くなく、状態の移行時に最初に働くメカニズムとしては、直接的な相互抑制作用よりも他のニューロン群からの脱促通作用などの寄与が大きいことが示唆された。また、ヒスタミンニューロンは例外なく脳波上の覚醒の時期、それも覚醒状態が充分に確立されたと見られる時期のみに特異的に発火していたことから、このニューロン群はアセチルコリンニューロンやオレキシンニューロンなど、他の視床下部や脳幹の覚醒系からの入力を駆動力とした上で、上位の高次脳機能の発現・調節に関わっており、その活動が維持されるか否かが、覚醒状態の質を決める一つの分かれ目となると考えられる。従来からヒトにおいても、抗ヒスタミン剤は眠気を誘発することが知られてきたが、これらの発見はその神経学的な証拠と考えられる。前年度に達成したヒスタミン(HA)ニューロンに引き続き、オレキシン(Orx)ニューロンについて、活動の記録と同定を行った。マウスの後部視床下部外背側部において睡眠・覚醒時の単一ニューロン活動を記録し、ニューロバイオチンでの標識と免疫染色によりOrxニューロンを同定した。Orxニューロンは、1)覚醒時に10Hz以下でtonicな活動を示し、SWS時にはほぼ停止するが、PS時にはphasicに発火する、2)SWSから覚醒への移行期において、脳波の脱同期化に先行して活動を開始する、3)音による覚醒刺激への反応潜時は短い、4)PSからの覚醒では、筋緊張の回復に先行して活動を開始する、5)動的覚醒時には静的覚醒時より高い平均発火頻度を示すが、体動との相関は見られない、などの特徴を有していた。これらの結果は、Orxニューロンが覚醒の開始と維持の両方に重要な役割を果たし、皮質活動の低下や筋緊張の消失に対して抑制性に働いていることを示唆している。HAニューロンも覚醒特異的に活動するニューロンであったが、覚醒の開始には関与しないことを示唆した(前年度)。従って、本研究により、後部視床下部の覚醒機構にはOrxニューロンによる覚醒の開始とHAニューロンによる覚醒の維持という役割分担があることがわかった。また、覚醒系ニューロンのみならず多くの睡眠系ニューロンも記録されており、それらの解析と解釈は現在進行中である。これらの活動パターンを較べ、相互作用を明らかにすることで、これまでの行動実験の結果を神経回路の面から説明し、それによって睡眠・覚醒調節システム全体のメカニズムを明らかにするための重要なステップを切り開くことができた。
アントラセン骨格を用いた新規平面性3座配位子の合成と不安定化学種単離への応用

新規3座配位子である1,8-dimethoxy-9-bromoanthraceneを合成し、9-位をリチオ化後、種々の置換基を有するホウ素原子を導入して、エックス線解析によって構造を検討した。種々の誘導体間での比較の結果、ホウ素原子上の置換基の電子求引性が増大すると、1,8-位の酸素原子と9-位のホウ素原子の距離が近くなることが分かり、酸素配位子と中心ホウ素の間に求引的な相互作用があることを確認した。また興味深いことに、ハロゲンを置換基とする場合(BF2, BC12)のX線構造はBF2体では5配位、BC12体では4配位と大きく変わることが明らかになった。この結果についてDFT計算を行ってその原因を解明した。またカテコール誘導体に対して、エックス線による精密電子密度解析を行い、そのAIM解析結果をDFT計算の結果と比較したところ、非常に良い相関を示し、酸素配位子と中心ホウ素の間に求引的な相互作用があることが確認できた。また、1,8-位に窒素原子を有する新規3座配位子である1,8-bis(dimethylamino)-9-bromoanthraceneの合成にも成功し、そのホウ素誘導体およびパラジウム誘導体のエックス線解析に成功した。さらに、1,8-位が酸素アニオンとなりうる新規3座配位子の合成にも成功し、中心に炭素を導入することができた。その炭素誘導体のエックス線解析も行ったが、アニオンと対カチオンとの相互作用のために中心炭素は4配位であることがわかった。
インプラントオーバーデンチャーの維持力測定に関するトランスレーショナルリサーチ

近年、下顎無歯顎患者に対し、インプラントを1本のみ埋入して維持源とするシングルインプラントオーバーデンチャー(1-IOD)が注目されている。IODのアタッチメントとなるロケーターはナイロン製で摩耗するため、定期的な交換が必要となってくる。従って本研究の目的は、1-IODの維持力を実際に患者口腔内で測定し、ロケーターの維持力や耐久性の変化及び患者満足度を解析することとした。平成28年度はまず、下顎無歯顎模型と1-IODで予備実験を行った。1-IODの穴に通した糸をフェイスボウの眼窩下点を通過させ、動力計に繋いだ。動力計を引き上げていき、模型のアバットメントから1-IOD粘膜面のロケーターキャップがはずれる際にかかった力の大きさを1-IODの維持力として記録し、測定の校正を行った。平成29年度以降は、この維持力測定法を実際に被験者口腔内で応用した。被験者は下顎無歯顎者20名だった。試行は5回行い、平均値を1-IODの維持力とした。測定は1-IOD装着初日に行い、その後はロケーターキャップの交換時期となるまで1カ月毎に測定した。交換時にロケーターキャップの耐久性も測定し、カプランマイヤー法により解析した。維持力の変化は義歯装着初日をベースラインとし、Steel法によって分析し、患者満足度との相関はスピアマンの順位相関係数によって解析した。結果は、ロケーターの種類に関わらず、ベースラインと比較して10ヶ月間、維持力の変化に有意差は認められなかった。しかし、ロケーターキャップの耐久性においては、平均5カ月程で著しい低下を認めた。維持力と患者満足度の正の相関については、有意差が認められた。本研究の意義は、これまでにない1-IODの維持力の変化を、実際に口腔内で測定して明らかにしたことである。1-IODが、日本の新たな歯科補綴治療となるために重要性の高い研究結果であったと思料する。本研究の目的は、1-IODと従来の全部床義歯の維持力を実際に患者口腔内で測定し、維持力の変化を比較することである。研究期間1年目である平成28年度は、まず上記に示したフェイスボウを用いた維持力測定法の校正を行うため、マネキンで義歯維持力測定シミュレーションを行った。下顎模型は、実習用の下顎無歯顎模型をアクリルレジンにて複製し、擬似粘膜に見立てたシリコーンで模型表面を覆った。ミリングマシーンを用いて、インプラントレプリカを下顎正中に1本埋入し、その上にロケーターアバットメントを装着した。下顎無歯顎模型上にて、人工歯を排列したロウ義歯を作製した。シリコーン印象材を用いてロウ義歯の型枠を採得し、枠内に流し込みレジンを注入し義歯を作製した。義歯粘膜面正中に1個のロケーターキャップを設置し、1-IODとした。義歯維持力測定を研究室の実習用マネキンでシミュレーションした。まず、フェイスボウをマネキンの左右の外耳と眼窩に合わせ、顔面に固定した。作製した下顎無歯顎模型と1-IODをマネキン口腔内に設置し、1-IODの左右中切歯歯間部に直径1mmの穴を開けた。この穴に通した糸をフェイスボウの眼窩下点を通過させ、動力計に繋いだ。動力計を垂直方向に引き上げていき、模型のロケーターアバットメントから1-IOD粘膜面のロケーターキャップがはずれ、義歯が顎堤から脱離する際にかかった力の大きさを1-IODの維持力として記録した。同試行を5回繰り返し行い、術者を交代した。術者は5名で行った。測定値において統計解析したところ、有意差は認められず、術者の操作による測定値を校正できた。交付申請書通り、研究期間1年目の平成28年度は、マネキンによる義歯維持力測定シミュレーションを行うことができた。本研究の目的は、1-IODの維持力を実際に患者口腔内で測定し、維持力の変化を解析することである。平成28年度は、まずマネキンで義歯維持力測定シミュレーションを行った。下顎無歯顎模型と1-IODをマネキン口腔内に設置し、1-IODの穴に通した糸をフェイスボウの眼窩下点を通過させ、動力計につないだ。測定者を数名とし、測定の校正を行った。この結果を受け、平成29年度では、維持力測定法を臨床のチェアサイドにて、被験者口腔内で応用した。ロケーターキャップは、ナイロン製であり摩耗するため、定期的な交換が必要となってくる。そのため、維持力持続期間や減少率、患者満足度を調査し、ロケーターキャップの交換時期について勘案することとした。被験者は、研究の同意を得られた東京医科歯科大学歯学部附属病院義歯外来にて、1-IOD新製予定の下顎無歯顎患者とした。

測定方法は上述の通りで、試行は5回繰り返し行い、平均値を義歯の維持力とした。測定者は3名であった。測定は1-IOD装着初日に行い、その後はロケーターキャップのナイロンが摩耗し、交換時期となるまで1か月ごとに測定した。患者満足度は100mmVASで測定した。維持力はカプランマイヤー法によって分析し、患者満足度との相関はスピアマンの順位相関係数によって解析予定である。患者が満足する最適な維持力のカットオフ値は、受信者動作特性(ROC)曲線によって推定する。現在、被験者21名中、20名が測定終了、1名が測定中である。交付申請書通り、維持力測定法を臨床のチェアサイドにて、被験者口腔内で応用することができ、被験者20名も達成している。近年、下顎無歯顎患者に対し、インプラントを1本のみ埋入して維持源とするシングルインプラントオーバーデンチャー(1-IOD)が注目されている。IODのアタッチメントとなるロケーターはナイロン製で摩耗するため、定期的な交換が必要となってくる。従って本研究の目的は、1-IODの維持力を実際に患者口腔内で測定し、ロケーターの維持力や耐久性の変化及び患者満足度を解析することとした。平成28年度はまず、下顎無歯顎模型と1-IODで予備実験を行った。1-IODの穴に通した糸をフェイスボウの眼窩下点を通過させ、動力計に繋いだ。動力計を引き上げていき、模型のアバットメントから1-IOD粘膜面のロケーターキャップがはずれる際にかかった力の大きさを1-IODの維持力として記録し、測定の校正を行った。平成29年度以降は、この維持力測定法を実際に被験者口腔内で応用した。被験者は下顎無歯顎者20名だった。試行は5回行い、平均値を1-IODの維持力とした。測定は1-IOD装着初日に行い、その後はロケーターキャップの交換時期となるまで1カ月毎に測定した。交換時にロケーターキャップの耐久性も測定し、カプランマイヤー法により解析した。維持力の変化は義歯装着初日をベースラインとし、Steel法によって分析し、患者満足度との相関はスピアマンの順位相関係数によって解析した。結果は、ロケーターの種類に関わらず、ベースラインと比較して10ヶ月間、維持力の変化に有意差は認められなかった。しかし、ロケーターキャップの耐久性においては、平均5カ月程で著しい低下を認めた。維持力と患者満足度の正の相関については、有意差が認められた。本研究の意義は、これまでにない1-IODの維持力の変化を、実際に口腔内で測定して明らかにしたことである。1-IODが、日本の新たな歯科補綴治療となるために重要性の高い研究結果であったと思料する。研究期間2年目である平成29年度は、1-IODと全部床義歯の維持力比較に関する臨床試験を行う予定である。マネキンでシミュレーションした維持力測定法を臨床のチェアサイドにて実際の患者口腔内で応用する。臨床試験の被験者は、東京医科歯科大学歯学部附属病院義歯外来にて、1-IOD新製予定の下顎無歯顎患者20名とする。旧義歯として下顎全部床義歯を使用していることが条件で、上顎の歯数は問わない。測定時期は、インプラント埋入前(旧義歯である全部床義歯の維持力)、インプラント埋入後の1-IOD装着初日、1ヶ月、2ヶ月、3ヶ月と毎月測定する。測定方法は上述の通りで、試行は5回繰り返し行い、平均値を各評価時期の維持力とする。1-IODと全部床義歯の義歯維持力を統計学的に比較する。
表皮における脂質メディエーターの役割の解明と角化異常症の新規治療戦略への展開

本研究計画において、研究代表者らは、脂質メディエーターをキーとした表皮細胞の分化、増殖の調節機構を明らかにし、皮膚バリアとしての角層の形成メカニズムを解明し、その知見から、角化異常症に対する根治的な治療法の開発を目指した。前年度から引き続き、本年度の研究では、以下の内容の研究を施行した。1.表皮脂質動態と表皮細胞の分化、増殖とのクロストークの解明:本年度は、トランスジェニック・レスキュー系を用いた真の疾患モデルマウスで、脂質関連分子、脂質メディエーターと表皮細胞の分化とのクロストークを分析した。この角化異常症モデルマウスにおいて、脂質メディエーターの動態と表皮細胞の分化障害をリンクさせて解析した。さらに、ヒト病因変異による脂質動態の異常が表皮細胞分化に与える影響も分析した。2.脂質関連分子の異常による角化異常症患者データバンクの作成継続:前年度から引き続き、遺伝性角化異常症患者家系を集積し、それらの家系において、既知の病因遺伝子28種についての変異解析を網羅的行った。既知病因遺伝子に変異が同定されなかった家系について、次世代シークエンサーを用いる全エクソーム・シークエンシング、全ゲノム・シークエンシングにより、新規病因遺伝子を同定し、角化異常症患者データバンクを継続作成した。3.脂質メディエーターと表皮細胞の分化・増殖とのクロストークを利用した角化異常症の新規治療法の開発:脂質メディエーター自身の投与、あるいは、PPAR, RXR, LXR作動薬等による角化異常症に対する治療効果を評価した。4.研究結果の総括と臨床応用の可能性の評価:今回の研究によって得られた結果から、表皮脂質による表皮細胞の分化・角化に対する影響を包括的にまとめた。さらに、それらのデータと本研究での脂質メディエーターのダイナミズムを利用した治療実験の結果を総括し、実際に臨床応用可能な治療法を検討した。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者らは、本研究計画において、表皮における種々の脂質の産生、代謝、輸送を包括的に明らかにし、脂質メディエーターをキーとした表皮細胞の分化、増殖の調節機構を解明するとともに、皮膚バリアとしての角層の形成メカニズムを理解することを目標としている。さらに、本研究計画では、本研究で解明される表皮細胞の分化と角層バリア形成の制御システムに対する脂質ダイナミズムを応用して、これまで有効な治療法がなかった角化異常症に対する根本的な治療法の開発を目指す。角層のバリアの形成過程における脂質の役割を知ることは、近年注目されている、皮膚角層バリア機能障害を発症因子とするアトピー性皮膚炎、食物アレルギー等の種々のアレルギー性疾患に対する治療・予防法の開発へと応用されるものである。(A)脂質関連分子の異常による角化異常症患者データバンクの作成継続1.前年度から引き続き、遺伝性角化異常症患者家系を集積し、それらの家系において、既知の病因遺伝子28種についての変異解析を網羅的行った。2.新規病因遺伝子の発見と病因遺伝子変異の同定:既知病因遺伝子に変異が同定されなかった家系について、次世代シークエンサーを用いる全エクソーム・シークエンシングにより、新規病因遺伝子を同定し、上記1のデータと統合し、角化異常症患者データバンクを継続作成した。(B)表皮脂質動態と表皮細胞の分化、増殖とのクロストークの解明1.角化異常症患者における表皮細胞の分化障害を、病因である脂質関連分子の異常と表皮脂質メディエーターの変化とをリンクさせて解明:患者表皮細胞で、角化・分化マーカー分子の発現解析と脂質分析の結果を総合的に評価した。平成28年度終了時点での本研究計画の進捗状況を以下に記す。(A)脂質関連分子の異常による角化異常症患者データバンクの作成継続1.前年度から引き続き、遺伝性角化異常症患者家系を集積し、それらの家系において、既知の病因遺伝子28種についての変異解析を網羅的に行っている。2.新規病因遺伝子の発見と病因遺伝子変異の同定:既知病因遺伝子に変異が同定されなかった家系について、次世代シークエンサーを用いる全エクソーム・シークエンシングにより、新規病因遺伝子を同定し、上記1のデータと統合し、角化異常症患者データバンクを継続作成している。(B)表皮脂質動態と表皮細胞の分化、増殖とのクロストークの解明1.角化異常症患者における表皮細胞の分化障害と病因である脂質関連分子の異常と表皮脂質メディエーターの変化との動的リンクの解明:患者表皮細胞での角化・分化マーカー分子の発現解析と脂質分析とを併行して行い、それらの相互関係を理解した。2.角化異常症モデルマウスにおける、脂質動態の異常と表皮細胞分化障害との相関の包括的解明:角化異常症モデルマウスにおいて、脂質メディエーターの動態と表皮細胞の分化障害をリンクさせて解析した。トランスジェニック・レスキュー系を用い、脂質関連分子、脂質メディエーターと表皮細胞の分化との相互作用を分析した。ヒト変異遺伝子による真の疾患モデルマウスで、ヒト病因変異による脂質動態の異常が表皮細胞分化に与える影響の解析を試みた。(C)脂質メディエーターと表皮細胞の分化・増殖とのクロストークを利用した角化異常症の新規治療法の開発1.脂質自体による新規治療法の開発:脂質メディエーターの投与による治療法の開発を目指して、種々の脂質の生物学的活性を評価した。研究代表者らは、表皮における種々の脂質の産生、代謝、輸送を包括的に明らかにし、脂質メディエーターをキーとした表皮細胞の分化、増殖の調節機構を解明するとともに、皮膚バリアとしての角層の形成メカニズムを理解することを目標とした。

さらに、本研究計画では、本研究で解明される表皮細胞の分化と角層バリア形成の制御システムに対する脂質ダイナミズムを応用して、これまで有効な治療法がなかった角化異常症に対する根本的な治療法の開発を目指した。前年度から引き続き、本年度の研究では、以下の内容の研究を施行した。1.脂質関連分子の異常による角化異常症患者データバンクの作成継続:前年度から引き続き、遺伝性角化異常症患者家系を集積し、それらの家系において、既知の病因遺伝子28種についての変異解析を網羅的行った。既知病因遺伝子に変異が同定されなかった家系について、次世代シークエンサーを用いる全エクソーム・シークエンシング、全ゲノム・シークエンシングにより、新規病因遺伝子を同定し、角化異常症患者データバンクを継続作成した。2.表皮脂質動態と表皮細胞の分化、増殖とのクロストークの解明:患者表皮細胞での角化・分化マーカー分子の発現解析と脂質分析とを併行して行い、それらの相互関係を理解した。角化異常症モデルマウスにおいて、脂質メディエーターの動態と表皮細胞の分化障害をリンクさせて解析した。トランスジェニック・レスキュー系を用い、脂質関連分子、脂質メディエーターと表皮細胞の分化との相互作用を分析した。ヒト変異遺伝子による真の疾患モデルマウスで、ヒト病因変異による脂質動態の異常が表皮細胞分化に与える影響の解析を試みた。3.脂質メディエーターと表皮細胞の分化・増殖とのクロストークを利用した角化異常症の新規治療法の開発:脂質メディエーターの投与による治療法の開発を目指して、種々の脂質の生物学的活性を評価した。1.脂質関連分子の異常による角化異常症患者データバンクの作成継続:現在まで継続して、遺伝性角化異常症患者家系を集積し、それらの家系において、既知の病因遺伝子についての変異解析を網羅的に行っている。既知病因遺伝子に変異が同定されなかった家系について、次世代シークエンサーを用いる全エクソーム・シークエンシング、全ゲノム・シークエンシングにより、新規病因遺伝子を同定し、角化異常症患者データバンクを継続作成してきた。2.角化異常症モデルマウスでの脂質動態の異常と表皮細胞分化障害の包括的解析:脂質メディエーターの動態と表皮細胞の分化障害の相互作用について、これまで得られたデータを、ヒト変異遺伝子による真の疾患モデルマウスの系で検証している。このモデルマウスの作成に予定以上の時間がかかり、その後の計画にやや遅れを生じた。3.脂質メディエーターと表皮細胞の分化・増殖とのクロストークを利用した角化異常症の新規治療法の開発:脂質自体による新規治療法の開発:脂質メディエーターの投与による治療法の開発を目指して、acylchainの長さの異なる種々のセラミド等の生物学的活性を評価した。さらに、モデルマウスの系でPPAR, RXR, LXR作動薬等による治療実験を施行してきた。4.現状での研究結果の総括的評価:これまでの研究結果から、表皮におけるセラミド、遊離脂肪酸、中性脂肪、コレステロールの各脂質による表皮細胞の分化に対する影響を包括的にまとめた。
新しいサイトカイン.IL8とMCAFの基礎ならびに前臨床実験

1)IL8,MCAFの構造と活性中心の決定---ヒトIL8を大腸菌で大量発現の後精製し,NMRとX線結晶回析によりIL8の3次元構造モデルを作製した。その結果,IL8は向かい合う形で水素結合をとうして二量体を形成,本体は二重のS-S結合を持つ三重鎖のベータシート構造をとりC-末端側は完全なアルファヘリックス構造をとることが判明した。IL8/MCAFの欠失変異体,キメラ分子を遺伝子組み替え法により大腸菌ならびにCHOホ乳動物細胞で発現し白血球走化性活性と受容体結合性を検討した。その結果,活性中心/受容体結合特異性決定部位はIL8分子ではHis33を中心にした領域にあり,C-末端部位は分子の安定化に寄与することが判明した。2)IL8,MCAF受容体の性状決定---ヒトIL8受容体は分子量60,000の糖蛋白で好中球上には20,000個/細胞表現されており,平衡定数は1nMと算定された。MCAF受容体は,分子量40,000で単核球上には13,000個/細胞表現されており,結合平衡定数は25nMと算定された。IL8受容体表現はIL8のみならずTNF,PMAなどによりdynamicに制御されており,また,MCAF受容体は非常に温度依存性の結合を示すことが解かった。IL8受容体cDNAは米国の他のグループによりクローニングされたが,我々はIL8受容体ファミリーに属する数個の新しいcDNAをクローニングした。4)IL8,MCAFの病態生理作用の確立ならびに臨床応用の可能性の検索---IL8がRA,炎症性大腸炎,皮膚乾癬症,腎炎,尿路感染症など種々のヒト炎症疾患で産生されることが判明しIL8測定が炎症の良いマーカーになることがわかった。IL8の急性炎症時の好中球浸潤に於ける本質的関与に関してウサギを用いて関節炎,皮膚炎,肺再潅流症候群モデルにて証明することができた。IL8,MCAFcDNA導入実験腫瘍にては有意な抗腫瘍効果を観た。現在,IL8関連サイトカイン遺伝子導入腫瘍の成着率,転移能について評価中である。MCAFは,in vitroにてはマウスマクロファージをprimingしてより強い抗腫瘍効果を示すことがわかった。MCAFはまた,マウス実験にて種々の細菌に対して前投与にて抗菌作用を有することが判明した。今のところIL8,MCAFの造血作用は証明できない。1)IL8,MCAFの遺伝子操作による欠失変異体とキメラ分子を大腸菌,CHOホ乳細胞で発現,精製し活性を調べることにより,活性中心がC末端側αヘリックス領域でなく,2つのCysーCys結合をもち三重鎖のβシ-ト構造からなる骨格の部位にあることが判明した。またNMR,X線結晶解析よりIL8のHis33が活性中心であると予想した。

2)IL8,MCAFの受容体cDNAクロ-ニング...この間2つの異なるIL8受容体cDNAが他のグル-プによりクロ-ニングされたが,MCAF受容体cDNAは末だクロ-ニングされていない。現在私達は発表されたものと異なる4つのIL8受容体ファミリ-に属すると考えられるクロ-ンを有しており,現在それらの正確なリガンドの同定を行っている。3)IL8遺伝子発現制御機構の解明...IL8染色体遺伝子のクロ-ニング,IL8遺伝子5'ー上流域のIL1,TNF,PMA,HBVーC反応性エンハンサ-の同定を行いヒト線維芽細胞腫では、C/EBP(NFーIL6)とNFkB様因子結合部位より成立つことが判明した。一方T細胞白血病細胞株,肝細胞腫ではC/EBP(NFーIL6),NFkB様因子結合部位以外に上流域のAPー1結合部位が重要な役割を有することが判明した。またヒト胃癌細胞株ではTNFとγーIFNが相剰的にIL8遺伝子を活性化することが判り、このときもAPー1,C/EBP(NFーIL6),NFkB様因子結合部位が必須に関与することが判った。4)IL8,MCAF蛋白測定システムの確立......モノクロ-ナル抗体とポリクロ-ナル抗体を組合させることにより10pg/mlまでのIL8を検出出来るELISA法を確立した。またMCAFの検出のためのRIA法を確立し100pg/mlまで検出可能である。5)IL8,MCAFのin vivo実験......IL8はin vivoにおける一回投与においては、発熱,血清蛋白誘導能,毒性(致死にいたる)を有さないことが判った。i.p.,i.v.投与でIL8は30min以内に好中球症を引き起こすことも確認した。in vivo実験用のヒト大腸がん、マウスメラノ-マ(転移性,非転移性)株のIL8,MCAF cDNAトランスフェクタントを作製することにもすでに成功した。
脳の時空間パターン刺激で記憶を再生する

サルの脳に、あらかじめ学習した記憶を表現する脳活動のパターンを電気刺激によって生じさせ、これによってサルに記憶を再生させることを目指した。具体的には、脳表面に高密度多点ECoG電極を設置し、サルが記憶を想起する際の脳活動のパターンを記録する。次に、得られた脳活動パターンを、再現するような電気刺激を同じ電極を介して与える。これによって記憶が再生されることを期待している。本年度はECoG電極を設計し、サル2頭に対して電極埋め込み手術を実施した。しかし2頭とも術後の予後不良により失敗に終わった。今後、ECoG電極の侵襲性をより低くするための再設計、および埋め込み手術の術式の再検討を行い、再度電極埋め込みを試みる。また、記憶の再生という当初目標と並行して、一次視覚野に電極を設置し、深層ニューラルネットに脳活動パターンを学習させ、サルが見た任意の静止画や動画を再構成することを計画している。他に、共同研究としてラット視覚野にECoG電極を設置し、光遺伝学によって実験的に生じさせた局所フィールド電位が脳表をどのような時間空間様式によって伝播するか解析を行った。この研究結果についてはScientific Reports誌に論文発表された。サルのECoG電極埋め込みに2回連続して失敗したため、進捗が遅れている。侵襲性をより低くした電極の設計、埋め込み術の見直しを行う。また記憶の再生という当初目標の下位目標として、一次視覚野に電極を設置し、深層ニューラルネットに脳活動パターンを学習させ、サルが見た任意の視覚刺激を再構成することを目指す。
骨・軟骨形成における低分子量Gタンパク質Cdc42の機能解析

細胞内シグナル伝達因子のひとつでRhoファミリー低分子量Gタンパク質の1つCdc42はこれまで、Cdc42遺伝子を軟骨細胞特異的に欠損させたコンディショナルノックアウトマウスの研究から軟骨細胞の分化成熟にとって重要な因子であることが示唆されてきた。本年度は軟骨細胞内において、細胞外からの様々なシグナルがCdc42によってどのように細胞内へのシグナルに変換され、軟骨細胞の機能に影響を与えるか検討するために、肋軟骨から採取した初代軟骨培養細胞にCdc42の機能を阻害する阻害剤(Casin)を作用させた際の軟骨細胞内で変化する遺伝子の発現解析をマイクロアレイ(Clariom S;Affymetrix社)を用い解析をおこなった。その結果、酸化還元酵素シトクロムP450(Cytochrome P450) family4に属するCyp4a12aおよびb、アクチン細胞骨格に関与し細胞の形態に重要な役割を果たしていると考えられているtransgelin (Tagln)、代謝関連遺伝子群のマスター制御因子と考えられているKruppel-like factor 14 (Klf14)、繊維化に関与し、軟骨内骨化をはじめ骨芽細胞や破骨細胞の分化増殖に重要な役割を果たしていると考えられているConnective tissuegrowthfactor (Ctgf, Ccn2とも知られている)などの遺伝子の発現が顕著に低下していた。Cdc42の阻害剤を用い行うことにより、軟骨細胞におけるCdc42の細胞内シグナル伝達における機能を検討できた。マイクロアレイ解析による結果から抽出された遺伝子に関し、軟骨細胞における作用機序の検討を行う予定である。
内因性C1チャンネル阻害物質の分子的同定

本年度では培養大腸由来細胞株HT29にパッチクランプ法を適用し,インサイドアウト法で脱分極依存性外向整流性C1チャネル(以下ORDICと記す)を活性化させ,ラットの種々臓器をホモゲナイズし遠心後上清をチャネルに投与した.その結果,ORDICに対する阻害効果は,小腸>肝臓>腎臓>脳の順であった.以後小腸のサンプルを用いて実験を行った.限外濾過により阻害物質の分子量を見積もったところ,分子量700以上,10K以下のところで阻害効果があることが分かった.さらに,チャネルに対して阻害効果をもつ物質は,陽イオン交換体(CMセルロース)には吸着せず,陰イオン交換体(DEAEセルロース)に吸着することが明らかになり,この物質が負荷電をもつことがわかった.さらに,阻害効果の膜電位依存性を調べてみると脱分極側で阻害効果が弱くなり,この結果はORDICが細胞から切り出されたパッチ膜において,脱分極により活性化される現象を説明するものと考えられた.またHT29よりmRNAを取り出し,アフリカツメガエル卵母細胞に注入した.その卵母細胞をホモゲナイズし遠心し上清をORDICに投与したところ阻害効果が認められたのに対して遺伝子を注入していない卵母細胞では阻害効果が認められなかった.これらの実験よりORDICを抑制した物質が遺伝子の発現産物であることが明らかになった.以上の実験より本年度ではC1チャネルの阻害物質の同定まではいたらなかったが,阻害物質の新たな性質(負電荷および膜電位依存性の阻害効果)を見出すことができた.本年度では培養大腸由来細胞株HT29にパッチクランプ法を適用し,インサイドアウト法で脱分極依存性外向整流性C1チャネル(以下ORDICと記す)を活性化させ,ラットの種々臓器をホモゲナイズし遠心後上清をチャネルに投与した.その結果,ORDICに対する阻害効果は,小腸>肝臓>腎臓>脳の順であった.以後小腸のサンプルを用いて実験を行った.限外濾過により阻害物質の分子量を見積もったところ,分子量700以上,10K以下のところで阻害効果があることが分かった.さらに,チャネルに対して阻害効果をもつ物質は,陽イオン交換体(CMセルロース)には吸着せず,陰イオン交換体(DEAEセルロース)に吸着することが明らかになり,この物質が負荷電をもつことがわかった.さらに,阻害効果の膜電位依存性を調べてみると脱分極側で阻害効果が弱くなり,この結果はORDICが細胞から切り出されたパッチ膜において,脱分極により活性化される現象を説明するものと考えられた.またHT29よりmRNAを取り出し,アフリカツメガエル卵母細胞に注入した.その卵母細胞をホモゲナイズし遠心し上清をORDICに投与したところ阻害効果が認められたのに対して遺伝子を注入していない卵母細胞では阻害効果が認められなかった.これらの実験よりORDICを抑制した物質が遺伝子の発現産物であることが明らかになった.以上の実験より本年度ではC1チャネルの阻害物質の同定まではいたらなかったが,阻害物質の新たな性質(負電荷および膜電位依存性の阻害効果)を見出すことができた.