hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
血管内皮細胞由来の新規血管収縮物質エンドセリンの生理活性に関する研究

本研究では、血管内皮細胞由来の血管収縮因子であるエンドセリンー1(ETー1)およびエンドセリンー3(ETー3)を用いて、各種平滑筋に対する作用を検討し、以下の知見を得た。1.ラット大動脈(RA)、頚動脈(RC)、子宮(RU)、モルモット盲腸紐(GT)、回腸(GI)、輪精管(GV)、ブタおよびイヌ気管(ST、CT)を材料とし、Ca感受性色素furaー2を使用して、細胞内Ca濃度([Ca]_1)と収縮張力を同時に測定した。その結果、RA、RC、ST、CTはGI、GVに比べて、ETー1に対する感受性が高いことが示唆された。受容体結合実験の成績を加えると、RAにおいてETー3の受容体数がETー1よりも少ないこと、RUにおいてETー3の受容体数はETー1よりも少なく、またその内活性も低いこと、GlにおいてはETー3の受容体数はETー1と同程度だが、その内活性が低いことが示唆された。2.発情休止期、発情期、妊娠期のRUを用いた実験より、発情休止期、発情期のRUにおいてETー1は電位依存性Caチャネルを介したCa流入を起こすが、妊娠期においてはこれ以外の経路からCa流入が起こることが示唆された。3.RAにおいて、ETー1による[Ca]_1の増加はCaチャネルブロッカ-により完全に抑制されたが、張力は一部しか抑制されなかった。さらに外液のCaを除去しても、張力が一部残存することから、ETー1による収縮はCaに依存する部分、収縮蛋白系のCa感受性増加による部分およびCaに非依存性の部分のあることが示唆された。4.Ca除去液中においてETー1により、[Ca]_1が一過性に増加した。また、[^3H]ーlP_3を用いた実験よりRAにおいてETー1投与によりlP_3量が増加したことから、ETー1はP1代謝回転を介した反応を起こすことが示唆された。5.α毒素処理スキンドファイバ-を用いた実験により、ETー1による収縮はG蛋白を介したものであることが示唆された。以上の成績により、ETー1およびETー3受容体は平滑筋の種類により、その分布や受容体結合後の活性が異なると考えられる。また、そのETー1は流入したCaに依存する収縮以外に、受容体刺激により、G蛋白質、フォスフォリバ-ゼC、ジアシルグリセロ-ルを介しCキナ-ゼを活性化し、Ca感受性の増加とCa非依存性の収縮を起こすと考えられる。本研究では血管内皮細胞由来の収縮物質エンドセリンを用いて、各種平滑筋に対する作用を検討し以下の知見を得た。1.マグヌス法を用いてエンドセリンの収縮を比較した。その結果、エンドセリンがラット胸部大動脈平滑筋に作用して収縮を起こすとともに、内皮細胞に作用して弛緩物質を放出し弛緩を起こすという二重作用を持つことを明らかにした。2.細胞内カルシウム蛍光指示薬fura-2をもちいて、平滑筋の収縮と細胞内カルシウム濃度の同時測定を行なった。

ラット大動脈においてエンドセリンは、細胞内カルシウム濃度の増加を伴う収縮張力の発生を引き起こすが、他の作動薬と比べ少ないカルシウムでより大きな収縮を起こした。また、エンドセリンによる細胞内カルシウムの増加はカルシウムチャネル拮抗薬により完全に抑制されたが、収縮張力は一部抑制されただけであった。さらに、エンドセリン存在下で外液カルシウム除去により細胞内カルシウム濃度は静止レベル以下まで減少したが、張力は一部残存した。3.正常栄養液中、ラット大動脈のエンドセリン投与による反応は、細胞内カルシウム濃度の速い増加に比べ、収縮張力の増加は緩やかだった。外液カルシウム除去液中においても、エンドセリン適用により一過性の速い細胞内カルシウム増加が観察されるが、張力は遅れて緩やかに発生した。4.Triton-X処理によるモルモット盲腸紐およびイヌ腸間膜動脈の脱膜標本(スキンドファイバ-)に対し、エンドセリンは作用を示さなかった。以上の成績より、以下のことが示唆された。(1)エンドセリンは内皮細胞に作用し血管内皮依存性弛緩物質(EDRF)を放出し弛緩を起こす。(2)エンドセリンは平滑筋細胞に直接作用して、細胞内カルシウム貯蔵部位からのカルシウム放出と、カルシウムチャネルを介したカルシウム流入により細胞内カルシウム濃度を増加する。(3)エンドセリンは収縮の初期相では収縮機構のカルシウム感受性を抑制し、収縮の持続相では感受性を増加する。(4)エンドセリンはカルシウム非依存性の収縮を起こす。(5)エンドセリンによる感受性増加作用は、細胞内情報伝達系を介した作用と考えられる。さらに、血管平滑筋以外の標本を用いて検討を行った。5.エンドセリンによる収縮張力および細胞内カルシウム濃度の増加作用は、イヌ気管、モルモットおよびラット子宮に対しては強く表れたが、ラット精管、モルモット盲腸紐、回腸縦走筋に対しては作用が弱かった。6.性周期の各時期(黄体期、発情期、妊娠期)のラット子宮のエンドセリン感受性には、明らかな差がみられた。以上の作用については現在さらに検討を続けているが、今後は、エンドセリンの作用の部位差、臓器差の原因の解明が重要であると考えられる。本研究では、血管内皮細胞由来の血管収縮因子であるエンドセリンー1(ETー1)およびエンドセリンー3(ETー3)を用いて、各種平滑筋に対する作用を検討し、以下の知見を得た。1.ラットの大動脈(RA)、頚動脈(RC)、子宮(RU)、モルモット盲腸紐(GT)、回腸(Gl)、輪精管(GV)、ブタおよびイヌ気管(ST、CT)を材料とし、Ca感受性色素furaー2を使用して、細胞内Ca濃度([Ca]_i)と収縮張力を同時に測定した。その結果、RA、RC、RU、ST、CTはCl、GVに比べて、ETー1に対する感受性が高いことが示唆された。受容体結合実験の成績を加えると、RAにおいてETー3の受容体数がETー1よりも少ないこと、RUにおいてETー3の受容体数はETー1よりも少なく、またその内活性も低いこと、GlにおいてはETー3の受容体数はETー1と同程度だが、その内活性が低いことが示唆された。2.発情休止期、発情期、妊娠期のRUを用いた実験より、発情休止期、発情期のRUにおいてETー1は電位依存性Caチャネルを介したCa流入を起こすが、妊娠期においてはこれ以外の経路からCa流入が起こることが示唆された。3.RAにおいて、ETー1による[Ca]_iの増加はCaチャネルブロッカ-により完全に抑制されたが、張力は一部しか抑制されなかった。
歯痕の研究-弾性体上の歯痕同定法について-

ヒトの前腕部を想定し、ウレタンとエポキシ樹脂を主成分とする円筒形のダミ-を作製し、これに咬合器に付着した成人男女20名の歯列模型により歯痕を印記し、距離16および角度12項目の計測値をもとに歯痕の形態的差異について検討した。また、実際の歯痕を想定し、被験者2名がそれぞれ自らの前腕背側面に20回咬みつき実験を行ない、印象採得して歯痕列模型を作製し、マイクロハイスコープを使用して計測可能で歯列模型と対応する点を選択し、皮膚上の歯痕の形態変化を検討した。なお、計測は画像解析装置を用いて行った。【結果】同一人由来の項目別変化率の平均値は、歯列弓長径方向で大きく(2.39.5%)、幅径方向で小さかった(1.34.4%)。各項目の識別への寄与の程度を判別係数のレンジから求めた結果、犬歯間距離がもっとも大であり、計測を用いて歯痕の異同識別を行う際、犬歯間距離が識別にもっとも有効であることが判った。また、咬みつき実験で作製した歯痕列模型では、被咬試験体上の歯痕と同じ項目を設定することは不可能で、中・側切歯の近心隅角部、犬歯尖頭相当部のみ選択可能であった。計測値の変化率は幅径より長径に関する項目が小さく、なかでも犬歯間距離が最小であった(1.34.8%)。犬歯の歯痕は犯罪現場でも比較的明瞭に残る場合が多いことから、計測により歯痕を同定する場合には、犬歯間距離が識別に充分参考になると思われた。今回使用したマイクロハイスコープは、焦点深度が深く、レンズ系に組み込まれた独自の照明方式(落射角度可変)を有するため、歯痕列模型および皮膚上の微細な凹凸あるいは色調の違いを比較的簡便に映像化できた。今後は、歯痕の色調変化による歯痕の同定法を確立するために、より高度の解析精度を持つ、直接皮膚上の歯痕を色測できる画像解析装置を入手して研究を進めたい。
電導性カラムを用いる多機能電気化学イオンクロマトグラフィーの開発

クロマトグラフィの分離プロセスは,基本的には分配,拡散等の現象を応用したものであるが,その分離特性は事実上カラムの性質によって固定されている.ここで,開発した方法は電場制御型のクロマトグラフィであり,クロマトグラフ分析法に新たな制御パラメーターと自由度を与えることを目的とした.この方法では,多孔質カーボン粉末を充填したVYCORガラス管を電極カラムとして使用する.今回の計画では,本法実用化への基礎研究を行った.(1)充填材表面の化学修飾による分離能の向上充填材として多孔質グラッシーカーボン粒子を用い,アルカリ金属間の分離には,ほぼ成功した.さらに分離能の向上をめざし,イオン交換体としてクラウンエーテル,伝導性ポリマーなどの表面修飾を試みた.クラウンエーテルを修飾した場合には,金属イオンの電位制御分離が可能であった.この場合,充填剤電位が正のときはアルカリイオンは分離しなかったが,電位を負にするにつれ保持時間が増大し,分離度も向上した.電導性ポリマーとしてポリアニリンを用いたときは,電位を正にすると分離度が向上した.これはポリマーが酸化されることによりカチオン性サイトがポリマー内に生成するためであると考えられる.ハロゲンイオンに対する保持時間の電位依存性はこのイオンとポリマー内に存在する過塩素酸イオンとの交換反応によって説明することができた.(2)カラム制御電位のプログラムによる分析機能の多様化本法の大きな特長は,カラム電位を制御因子として利用できることである.たとえば,溶離しにくい陽イオンの場合には,電位を正にして保持時間を短縮できた.電位の制御は簡単に行うことができ,この電位をプログラムすることにより,より多機能な分析が可能であることを示した.クロマトグラフィの分離プロセスは,基本的には分配,拡散等の現象を応用したものであるが,その分離特性は事実上カラムの性質によって固定されている.ここで,開発した方法は電場制御型のクロマトグラフィであり,クロマトグラフ分析法に新たな制御パラメーターと自由度を与えることを目的とした.この方法では,多孔質カーボン粉末を充填したVYCORガラス管を電極カラムとして使用する.今回の計画では,本法実用化への基礎研究を行った.(1)充填材表面の化学修飾による分離能の向上充填材として多孔質グラッシーカーボン粒子を用い,アルカリ金属間の分離には,ほぼ成功した.さらに分離能の向上をめざし,イオン交換体としてクラウンエーテル,伝導性ポリマーなどの表面修飾を試みた.クラウンエーテルを修飾した場合には,金属イオンの電位制御分離が可能であった.この場合,充填剤電位が正のときはアルカリイオンは分離しなかったが,電位を負にするにつれ保持時間が増大し,分離度も向上した.電導性ポリマーとしてポリアニリンを用いたときは,電位を正にすると分離度が向上した.これはポリマーが酸化されることによりカチオン性サイトがポリマー内に生成するためであると考えられる.ハロゲンイオンに対する保持時間の電位依存性はこのイオンとポリマー内に存在する過塩素酸イオンとの交換反応によって説明することができた.(2)カラム制御電位のプログラムによる分析機能の多様化本法の大きな特長は,カラム電位を制御因子として利用できることである.たとえば,溶離しにくい陽イオンの場合には,電位を正にして保持時間を短縮できた.電位の制御は簡単に行うことができ,この電位をプログラムすることにより,より多機能な分析が可能であることを示した.
水素生成を目的とした小型水蒸気改質器における総合技術

小型の水蒸気改質器においては,温度コントロールが困難である上に熱損失も大きく,「熱管理」という課題をクリアできなければ,実機として完成させることはできない.本研究では,機械工学や熱工学から使える技術を動員して,その実用化を一歩進めることを目的とする.改質器の設計に利用できる反応速度を,水素を生成する水蒸気改質反応およびその熱源となる触媒反応について実験を通じてそれぞれ求めた.水素を生成する化学反応からなる水蒸気改質に関して,それぞれの反応に相応しい触媒が矢継ぎ早に開発されており,化学工学という観点からは,実用化が近いと感じさせる.しかしながら,特に小型の改質器を実現する上においては,温度コントロールが困難である上に熱損失も大きく,「熱管理」という課題をクリアできなければ,実機として完成させることはできない.本研究では,機械工学や熱工学から使える技術を動員して,小型水蒸気改質器の実用化を一歩進めることを目的とする.改質器の実用化において,水蒸気改質反応の吸熱と触媒燃焼による発熱のマッチングによる最適設計が欠かせない.そのためには,水蒸気改質反応と触媒燃焼の双方の反応速度に関する知見が必須である.触媒反応においては,触媒の材質はもちろん,その配置方法により反応速度が異なるために,ユニバーサルな反応速度というものは存在せず,よって簡便な実験により実用に近い条件で求めることが望ましいと考え,それぞれの反応に対してその導出の手法を確立を目指した.研究計画の段階では数値計算において,水蒸気改質側では実験より求めた反応速度を,触媒燃焼側では素反応計算をする予定であったが,反応機構が大きく異なり同じコード上で並行して計算することは困難であるため,触媒燃焼側においても実験により触媒単位量当たりの反応速度を求めることとした.なお,触媒燃焼の触媒は流路に充填する形式ではなく,壁面担持することを想定しているため,流速によるその律速の過程を明らかにした.さらに,一次元計算を行う場合においては,反応速度を流速の関数として表現し用いることができるように整理した.小型の水蒸気改質器においては,温度コントロールが困難である上に熱損失も大きく,「熱管理」という課題をクリアできなければ,実機として完成させることはできない.本研究では,機械工学や熱工学から使える技術を動員して,その実用化を一歩進めることを目的とする.改質器の設計に利用できる反応速度を,水素を生成する水蒸気改質反応およびその熱源となる触媒反応について実験を通じてそれぞれ求めた.水素を生成する化学反応からなる水蒸気改質に関して,それぞれの反応に相応しい触媒が矢継ぎ早に開発されており,化学工学という観点からは,実用化が近いと感じさせる.しかしながら,特に小型の改質器を実現する上においては,温度コントロールが困難である上に熱損失も大きく,「熱管理」という課題をクリアできなければ,実機として完成させることはできない.また,改質される燃料や水蒸気をいかに反応部に供給するか,という問題もある.本研究では,機械工学や熱工学から使える技術を動員して,小型水蒸気改質器の実用化を一歩進めることを目的とする.本年度においては,研究の柱のうちのひとつである「DME水蒸気改質の温度レベルの引き下げ」についての実験から研究を開始した.DME加水分解とそれによって生成したメタノール水蒸気改質という逐次反応からなるDME水蒸気改質の各反応,および総括反応の反応速度を算出した.DMEおよびメタノールの水蒸気改質は,所定の温度に設定した電気炉に触媒を充填した管を設置して実験を行った.生成ガスの濃度をガスクロマトグラフで測定することにより,反応速度をべき乗の形で表している.また,DME加水分解だけを起こす触媒を用いて、加水分解のみの反応速度を抽出して算出した.その結果、加水分解触媒としてゼオライトを用いれ,反応速度が後段のメタノール水蒸気改質と同程度になるということが明らかとなった.また、得られた反応速度式を用いて,触媒を物理混合せずに配置し、それぞれに温度制御を施した場合に相当する数値計算を行った.また,触媒燃焼についても触媒を担持した円管における実験により反応速度を求め、数値計算へ適用する準備をした.本研究のひとつの目標は,水蒸気改質反応の吸熱と触媒燃焼による発熱のマッチングによる反応器の最適設計である.そのためには,水蒸気改質反応と触媒燃焼の双方の反応速度に関する知見が必須であり,まずはそのデータを取得することができた.なお,触媒燃焼の触媒は流路に充填するのではなく,壁面担持することを想定しているため,実際に実験した上で,熱流動場を考慮した上で求める必要があった.また,陽的には結果は出てきていないが数値計算の準備も進めている.本年度は改質反応の吸熱と触媒燃焼による発熱のマッチングを目的とした,数値計算を中心に進める.改質器は,DME水蒸気改質を行う外側流路,触媒燃焼を行う内側流路からなる二重管構造をしていると想定する.DME水蒸気改質の流路に用いる反応速度は,初年度の実験によって得られた結果を用いる.また,触媒燃焼側も同様であるが,別の手段として水素・空気予混合気の素反応計算も行う予定である.流量や流路径,触媒量やその活性がパラメータとなりうる.「高い改質率」「低い一酸化炭素濃度」「少ない触媒燃焼への投入燃料量」を目的として,設計を行うことになる.次年度は当初からの予算である130万円と,初年度からの繰越である約129万5千円を使用する.初年度から継続して反応速度を求めるための実験において反応物やガスクロマトグラフの消耗品のために使う.また,数値計算により最適化した改質器を模擬して自作するために用いる.
胸(腹)部大動脈瘤手術における持続的脊髄冷却法による脊髄保護効果の臨床的研究

胸部下行・胸腹部大動脈遮断時の脊髄保護を目的として、脊髄冷却用の硬膜外カテーテルを開発した。本カテーテルは内部にCountercurrent lumenを有し、inletから注入された冷却水がカテーテル先端で反転しoutletから排出されるしくみである。外部回路と接続し閉鎖回路内に冷却水を循環させた。本法の有効性は既に動物実験で証明した。今回、事前同意を得た26症例に対し、本法を臨床応用した。在院死亡が1例あったが、術後脊髄障害や出血傾向などの合併症はなかった。今後、症例数を増やして臨床的有用性に関しさらなる検討が必要であるが、胸部下行・胸腹部大動脈瘤手術を安全に行うための一助となる可能性があると考えられる。研究の最終目標は、われわれが開発した脊髄冷却用硬膜外カテーテルによって、胸部大動脈瘤および胸腹部大動脈瘤手術の深刻な合併症である脊髄虚血障害の発生頻度を低下させることである。本法の有用性はすでに動物実験ではすでに証明されているが、臨床導入は今回が初めてであるため、初年度(平成20年度)においては、まず、カテーテル挿入など技術面での安全性を確認することを目的として、待機的胸部大動脈瘤5例および胸腹部大動脈瘤6例を対象に本法を施行し、挿入手技の安全性や使用による有害事象の有無を調査した。具体的には、対象患者に対し本臨床研究の意義、趣旨を説明し参加を依頼し、説明文に基づく試験参加への同意を文書で求めた上で、手術前日に背中から局所麻酔下に穿刺した14Gの硬膜外麻酔用の穿刺針を通して硬膜外腔に挿入した。手術当日は、冷却カテーテルを外部の回路(循環ポンプと熱交換器を直列につないだもの)と接続し、回路内に滅菌された生理的食塩水を循環させ大動脈遮断中の脊髄温を25-30°C程度に局所冷却した。人工血管吻合が終了し大動脈の遮断を解除した時点で、カテーテル内の循環温を徐々に復温し、手術終了時までに脊髄温を体温とほぼ同温とした。手術中は、運動神経誘発電位MEP(Motor evoked potentials)を用いて脊髄の状態を電気生理学的に確認した。手術が終了し患者が手術室を退室する前に、持続的脊髄冷却カテーテルと外部回路との接続を取り外し、手術後状態が安定した時点(手術の翌日あるいは翌々日)にカテーテルを抜去した。安全性の評価は、挿入時から抜去後までの疼痛など自覚症状や出血・腫脹など挿入部の局所所見、下肢しびれなどの臨床所見、術中MEP、血液検査、画像等の所見などによって行った。その結果、合併症の発生はなく、本法が安全に施行可能であることが判明した。動物実験における本法の有用性を基に、初年度(平成20年度)において、まず、待機的胸部大動脈瘤5例および胸腹部大動脈瘤6例を対象に本法を施行し、挿入手技の安全性を確認し、有害事象がないことを確認した。平成21年度においては、本臨床研究の意義、趣旨を説明して参加を依頼し説明文に基づく試験参加への同意を得られた6例に対し、胸部下行・胸腹部大動脈瘤手術時に本法を施行した。手術前日に背中から局所麻酔下に穿刺した14Gの硬膜外麻酔用の穿刺針を通して硬膜外腔に脊髄冷却用カテーテルを留置し、手術当日に冷却カテーテルを外部の回路(循環ポンプと熱交換器を直列につないだもの)と接続した。術中、回路内に滅菌された生理的食塩水を循環させ、大動脈遮断中の脊髄温を25-30°C程度に局所冷却した。平成21年度においては、前年度よりも脊髄障害を発症しやすい広範囲置換例に対して本法が用いられた。なお、従来から行われている脳脊髄液ドレナージ法の併用を希望する症例に対しては、これを併用した。すべての症例で、術後脊髄障害など合併症の発生はなく、本法が安全に施行可能であることが判明した。これらの研究成果を学術集会において口演およびビデオセッションにおいて報告した。

胸部大動脈瘤および胸腹部大動脈瘤手術の深刻な合併症である脊髄虚血障害の発生頻度を低下させることを目指して、独自に開発した脊髄冷却用硬膜外カテーテルを用い大動脈瘤手術中の脊髄局所冷却を行い、その安全性と有用性を検証した。本法の有用性に関し、われわれは動物実験において既に有用性を示しており、本研究はこれを臨床応用したものである。平成20年度において待機的胸部大動脈瘤5例・胸腹部大動脈瘤1例、平成21年度において胸部大動脈瘤3例、胸腹部大動脈瘤5例に本法を用い、本法の安全性を確認した。そこで、平成22年度は、より重症な胸腹部大動脈瘤を主な対象として、より積極的に本法を用いた。胸腹部大動脈瘤9例および胸部大動脈瘤2例に対し、事前に本臨床研究の意義、趣旨を説明し、説明文に基づく試験参加への同意を得た上で、手術前日に局所麻酔下に背部から14Gの硬膜外麻酔用の穿刺針を穿刺し硬膜外腔に脊髄冷却用カテーテルを留置した。手術当日に冷却カテーテルを外部の回路(循環ポンプと熱交換器を直列につないだもの)と接続し、術中、回路内に冷却された滅菌生理的食塩水を循環させ、大動脈遮断中の脊髄温を25-30°C程度に局所冷却した。術中、運動神経誘発電位MEP(Motor evoked potentials)を用い脊髄の状態を電気生理学的に確認した。手術室退室前に、持続的脊髄冷却カテーテルと外部回路との接続を取り外し、手術後状態が安定した時点(手術の翌日あるいは翌々同)にカテーテルを抜去した。なお、脳脊髄液ドレナージ法の併用を希望する症例に対しては、これを併用した。本法とは無関係の原因(多発塞栓)によって1例が在院死亡したが、ほかのすべての症例において術後脊髄障害を含む重篤な合併症の発生はなかった。これらの研究成果は、学術集会および招待講演の場で報告した。
原子レベルで高分散規則配列した金属を含有する炭素系電極触媒の活性・汎用性向上

ごく最近、研究代表者らにより、高分散規則配列したNiを含有する炭素系電極触媒が、アルキニル基が結合したニッケルポルフィリンの炭素化によって合成された。炭素化は一般的に複雑な熱分解を経るため、炭素化物の構造は乱雑となるが、アルキニル基による炭素骨格形成と、ポルフィリン環中心のNi-N4ブロックの維持によって、構造制御が初めて可能となった。しかし、Ni-N4ブロック分解防止のため炭素化温度を十分上げられず、導電性が低くなり電極触媒として低活性であった。また、現時点で中心金属はNiのみで、CO2還元能だけしかわかっていない。本研究では、アルキニル基が結合した金属フタロシアニンを合成し、その堅牢性と中心金属種の選択自由度を活かして、十分な高温での炭素化による導電性向上、高活性化、さらに、触媒の汎用性向上を目指している。アルキニル基を置換基として有するフタロシアニン(Pc)の報告例は少ないものの、中心金属がZnで、種々のアルキニル基により置換されたPc (Zinc 2,3,9,10,16,17,23,24-Octaalkynylphthalocyanines, ZnOAPc)が報告されている。平成30年度においては、ヘキシニル基に置換されたOAPcを合成し、精製と同定を実施した。熱重量分析により炭素化過程における重量変化を調べた結果、800 °Cにおいて規則性炭素化物構造体が形成された際に相当する重量が残存していることがわかった。また、塊状の試料は熱処理により自発的に薄膜を形成することが新たに明らかになった。当初計画したZnOAPcではないものの、OAPcにおいて予想外の新規な炭素化挙動を見出した。薄膜X線回折の測定条件も確定しつつあり、おおむね順調に進展していると思われる。NiOAPcの合成を試み、炭素系触媒を合成し、構造解析ならびにCO2還元反応に対する触媒能を調べる。平成30年度に見いだされた自発的な薄膜化現象を活用し、薄膜状態のままでのX線回折測定により構造決定を行い、また、放射光を用いた広域X線吸収微細構造測定を行い、Ni周囲の局所構造を明らかにする。平成30年度に得られたアルキニル基置換フタロシアニンの熱処理によって得られた炭化物は、自発的に薄膜化する予想外の結果となり、当研究所に既設の薄膜結晶構造解析XRDシステムで対応可能であることが判明した。したがって、結晶構造解析のために当初必要と予想され、追加オプションとして導入し使用する計画であった、キャピラリー回転アタッチメントならびにX線解析ソフトウエアは不要となり、次年度使用額が発生した。このような自発的な薄膜化と、得られる炭化物は、これまでにない構造を有していることが予想され、幅広い情報収集が必要となることから、次年度において、その経費として使用する計画である。
ω３系脂肪製剤による肝臓星細胞活性抑制の検討

肝臓星細胞はビタミンA貯蔵細胞であるが肝線維化の責任細胞としても知られている。小児短腸症候群症例でω3系脂肪酸使用後に肝組織で活性化星細胞数の減少を認めた。ラット肝臓より単離培養した星細胞において培養液中にω3系脂肪酸を加えると星細胞中の脂質滴形成は促進され平滑筋アクチンやI型コラーゲンのmRNAの発現量は減少する傾向にあった。小児短腸症候群では、しばしば重篤な肝機能障害から肝線維化、肝硬変を発症する。この致死的合併症を回避するため、肝線維化の責任細胞とされている星細胞の作用に着目し脂肪・脂溶性ビタミン代謝に関係する因子について検討した。肝臓星細胞は生理的条件下にはビタミンAを脂質滴として細胞質内に蓄積しビタミンAホメオスターシスに重要な役割をになっている。しかし、胆汁鬱滞や肝炎など病的条件下ではビタミンA脂質滴を失い、コラーゲンなど細胞外マトリックスを産生することによって肝線維化を引き起こす。第一に、脂肪酸代謝の観点から近年腸管機能不全合併肝障害に有効であるとされているω3系脂肪酸が肝線維化を抑制する機序について、実際の臨床症例における肝組織像・臨床経過を検討し報告した(森井他、外科と代謝・栄養、2012)。小児短腸症候群症例ではω3系脂肪酸使用後に胆汁流出・肝線維化は改善し、組織学的にも活性型星細胞の減少を認めた。次いで、ω3系脂肪酸の肝線維化抑制機序について検討するために、ラット肝臓より単離培養した星細胞に対して、培養液中にω3系脂肪酸を加え、その影響を検討した。ω3系脂肪酸添加によって星細胞中の脂肪滴形成は促進し、線維化に関与するαSMAやCol1のmRNAの発現量は減少する傾向にあった(森井他、第42回日本小児外科代謝研究会、2012)。現在はさらに、短腸モデルラットを用いて、肝臓および腸管における脂質・脂溶性ビタミン代謝に関係する因子について検討を進めている。小児短腸症候群では時に重篤な肝機能障害が引き起こされる。とくに肝線維化から肝硬変を発症すると致死的であり、肝線維化を回避することが治療戦略上非常に重要である。近年、腸管不全合併肝障害に対するω3系脂肪酸の有効性が報告されている。その作用機序として胆汁流出の促進、肝細胞脂肪化の抑制、免疫抗炎症作用が言われているが肝線維化抑制効果については明らかでない。そこで肝線維化の責任細胞とされている肝臓星細胞や、その活性に密接に関係するビタミンAの代謝に着目しω3系脂肪酸による肝線維化抑制効果についての検討を行った。ω3系脂肪酸による肝線維化について実際の臨床症例における肝組織像・臨床経過を検討し報告した(森井他、外科と代謝・栄養、2012)。ラット肝臓より単離培養した星細胞に対して培養液中にω3系脂肪酸を加えることで星細胞中の脂肪滴形成が促進され、線維化に関与するαSMAやI型コラーゲンのmRNAの発現が減少する傾向にあることを報告した(森井他、第42回日本小児外科代謝研究会、2012)。短小腸下でのビタミンA代謝機序を検討すべく短小腸ラットモデルを作成し、小腸吸収上皮細胞内で腸管からのビタミンA吸収に中心的な役割をする細胞質レチノール結合タンパク質(CRBP)II、レシチン:レチノールアシル基転移酵素(LRAT)の遺伝子・組織学的な検討を行い報告した(蛇口他、第118回日本解剖学会、2013)。短小腸ラットモデルにおける肝臓および腸管のビタミンA定量を行いCRBP II、LRATとの関連につき報告した(蛇口他、第51回日本小児外科学会、2014)、短小腸下での肝臓へのビタミンAの貯蔵の機序を検討すべくアポリポタンパクA IV、レシチン:コレステロールアシルトランスフェラーゼ等の因子につき検討を行った(データ投稿中)。近年、静注用ω3系脂肪製剤の腸管不全合併肝障害に対する有効性が報告されている。その作用機序は、a)胆汁流出の促進b)肝細胞脂肪化の減少c)免疫抗炎症作用の3点であるとされている。ところで、肝臓の非実質細胞のひとつである星細胞は、病的条件下で活性化しビタミンA脂質滴を失い、コラーゲンを盛んに合成・分泌するようになるため肝線維化の責任細胞と考えられている。星細胞の活性化抑制は肝線維化を改善するため、肝硬変治療のターゲットとして極めて重要である。今回我々は、ω3系脂肪酸の新たな作用として星細胞活性化を抑制し腸管不全合併肝障害の治療に有効である可能性を検証するために新たに実験を開始した。第一に、実験計画にある通りSD系4週齢、雄性ラットを使用し肝灌流法によって肝臓中の細胞を採取し密度勾配遠心法によって星細胞を分離し初代培養を行った。そして培養液中に静脈注射用のω-3系脂肪製剤、ω-

6系脂肪製剤を添加し星細胞の細胞増殖能について細胞数、細胞viabilityについて、また、脂質滴の形成について脂肪染色を施行し定量的、定性的に計測した(データ未発表)。続いてSD系4週齢、雄性ラットを使用し、トライツ靭帯より1.5cm肛門側から、回盲弁より5cm口側まで小腸を切除する90%小腸切除モデルラットの作成を開始し、短腸モデルラット肝臓における脂肪化、繊維化に関する評価を開始した。ω3系脂肪酸を投与した星細胞では、著名に脂質滴が形成されることが確認された。今後、この脂質滴形成が線維化に対して抑制的に機能していることを検証することのよって、肝線維化に対する新たな治療法を確立できる可能性がある。単離培養星細胞にたいする、ω3系脂肪酸の影響についておおむね順調に進展している。今後、実際にモデル動物を使用し、in vivoの効果について検討を進めていく予定であるが、その準備も順調に進んでいる。おおむね実験計画通りに進行している。短小腸ラットモデルにω-3系脂肪酸の静脈投与を行い対照群(ω-3系脂肪酸非投与短小腸モデル)およびコントロール群(腸管切離・再吻合を行う)についてサンプルを採取し血液生化学的な分析を行う。また肝組織への影響を病理学的手法を用いて評価する。遺伝子レベルでの影響を調べるため脂質合成・代謝に関与する遺伝子をreal time PCRを用いて定量し各群間の発現量の差を比較する。得られた結果をもとにω-3系脂肪酸が肝脂肪化や脂質代謝に影響を与えることで腸管不全合併肝障害を改善するメカニズムに関与していないかを検証する。初代培養星細胞を用いて、コラーゲンmRNA(Col1A1、3A1、4A1)について、リアルタイムPCRによって定量し、ω-3系脂肪酸が肝線維化に及ぼす影響について評価する。また、活性化星細胞マーカーを用いた免疫組織染色(抗α-SMA抗体、抗desmin抗体など)によって、肝障害におよぼす星細胞活性化の影響について評価する。研究計画を遂行する中で、培養細胞を用いた検討が順調に進行し、物品として購入予定であった実体顕微鏡を購入しなかったたため次年度予算が生じた。次年度使用額は、実験動物の購入や免疫蛍光試薬や生化学分析用試薬、制御酵素試薬購入に充てる予定である。研究費は、実験動物の購入、免疫蛍光試薬や生化学分析用試薬、制限酵素試薬購入のための消耗品費として主に使用する。さらに英文論文投稿のための英文校閲費と投稿料を計上した。また昨年度の研究はおおむね順調に進展したが、門脈血流調節因子の評価については十分に研究を進めることができなかったためこの分の研究費を次年度に繰越する事とした。研究費は、実験動物の購入・飼育費用および免疫蛍光試薬や生化学分析用試薬、制御酵素試薬購入のための消耗品費として主に使用する。さらに英文論文投稿のための英文校閲費と投稿料を計上する。
糖尿病性腎症により透析導入した患者の足病変リスクのアセスメント方法の開発

足裏に胼胝(たこ)、鶏眼(魚の目)、亀裂(ひび割れ)などがどこに生じているかを明らかにし、客観的な炎症徴候のアセスメントを行うことで足病変の早期発見、進行予防をすることを目的とし、透析導入患者の足の実態調査を行った。サーモグラフィ上、温度上昇を認める胼胝、亀裂等のある患者は52名中3名であり、いずれも糖尿病を原疾患として持つ透析患者であった。サーモグラフィは、透析患者の足病変スクリーニングの有用なツールであると考えられる。足底に胼胝、鶏眼、亀裂、外傷性表皮剥離、白癬感染などがどこに生じているかを明らかにし、客観的な炎症徴候のアセスメントを行うことで足病変の早期発見、進行予防をすることを目的とし、透析導入患者の足の実態調査を行った。透析を導入している患者は、皮膚が乾燥しやすく、弾力性の低下などがみられる。特に糖尿病性腎症により透析を導入している患者は、閉塞性動脈硬化症などによる血流低下、末梢神経障害による知覚低下および足趾の変形、自律神経障害による発汗の減少に基づく皮膚の乾燥・ひび割れ、蛋白異化・低栄養状態による皮膚の弾力性減少、慢性的高血糖による免疫力低下などを認める可能性が高く、足病変の発生および悪化のリスクが高いという特徴がある。実際、四肢壊死発生率に関しては、一般人に比べて非糖尿病透析患者が82.6倍、糖尿病性透析患者が481.4倍であるという報告が見られている。潰瘍や壊疽などの足病変は一旦できると治癒が難しい傾向にある。感染リスクの高い糖尿病性腎症の透析導入患者においては、足病変の前段階である炎症を早期発見していくことが重要であると考えられる。しかし、透析患者の足の実態や、潰瘍や壊疽の起こりやすい人の特徴などについては不明であり、その実態を明らかにすることは大事であると考えられた。本研究では、定期的に通院して透析を行っている患者の足のアセスメントを実施した。透析をしている患者の足底部の皮膚は全体的に乾燥傾向が見られた。複数個所の胼胝、爪病変が多く見られた。その一方で、軽度の乾燥のみで著名な足の所見のない者もいた。これらの患者は概して歩行時間が短かった。今後さらに症例を増やしていき、統計的な分析を行っていく予定である。対象施設の医療施設は非常に協力的ではあるが、スタッフが研究に不慣れであるため、指導を行いながら研究を進めているため。また、患者に自身の足を見る習慣がなく、足を見ることや医療関係者による評価が大事であることの必要性を理解していただくための教育がまず必要であることから、当初の計画よりやや遅れが生じている。引き続き透析患者の実態調査を進める傍ら、H24に予定している炎症所見が見つかった患者に対する定期的な足のアセスメントを行うとともに、患者教育を行い、教育効果の評価を行っていきたいと考えている。平成24年度は研究者の所属変更があったため、エコーを購入し研究を継続していきたいと考えている。また、足のアセスメントや患者教育、フットケアに必要な消耗品の購入する予定である。さらに、研究施設への旅費、研究成果の学会発表、論文化等に活用していきたいと考えている。国内で開催される国際学会や学会に参加し、他の研究者とのディスカッションを行う予定である。
酵母の有機溶媒耐性に関わる転写制御カスケードの解明とその応用

我々の国際特許出願を可能にした世界初の有機溶媒耐性酵母の転写因子PDR1の変異による多様な有機溶媒(親水的及び疎水的有機溶媒)耐性の表現型を分類し、これらの中から包括的に取得した制御因子群と多様な有機溶媒耐性との対応を整理し、有機溶媒耐性ストレスへの情報伝達システムのカスケード検索ならびに転写制御因子間の相互作用を基礎的に解析して、育種につなげることを目的とした。PDR1-R821S変異を導入することにより野生型酵母に有機溶媒耐性を付与することができたが、R821S変異をもったPdr1pの制御下で、PDR1の変異により転写レベルの上昇したABCトランスポーター群と細胞壁タンパク質に着目し、ABCトランスポーター群は疎水性有機溶媒と親水性有機溶媒のそれぞれに対する耐性への関与によって分類することができた。このような分類は、薬剤排出の時と同じような機構によって有機溶媒排出が行われている可能性を示唆した。当研究室で、有機溶媒存在下でドライイーストを用いた変換反応の連続培養実験から世界で初めて単離したイソオクタンに対して耐性を有する酵母Saccharomyces cerevisiae KK-211株の遺伝子発現の調査から得られたデータをもとに、有機溶媒耐性に関連すると思われる遺伝子群の機能を調べることを目的とした。KK-211株の有機溶媒耐性機構を明らかにするため、DNAマイクロアレイ解析によりKK-211株と野生株とで網羅的に転写レベルを比較し、有機溶媒に関わっていると考えられる遺伝子を絞り込んだ。その結果、KK-211株では多くの遺伝子の転写レベルの上昇が確認された。これらの遺伝子群の中には、ABCトランスポーターなど細胞表層タンパク質をコードするものが多く含まれていた。さらに、これらの遺伝子の発現制御機構を調べると、共通してプロモーター領域中にPDRE(Pleiotropic Drug Response Element)が存在していたことから、PDREをもつ遺伝子の発現制御を行っている転写因子Pdr1pに着目した。Pdr1pは薬剤耐性に関連する多くの遺伝子の発現を制御しており、このタンパク質の特定のアミノ酸に変異を導入すると薬剤耐性が向上することが報告されている。そこで、KK-211株の遺伝子転写プロファイルを分析したところ、興味深いことにpdr1変異株の遺伝子転写プロファイルと高い類似性を示した。したがって、有機溶媒耐性をもたらす要因としてPDR1遺伝子の介在が考えられたため、KK-211株のPDR1遺伝子配列を調べてみると、野性株と比べて4カ所のアミノ酸変異の存在を発見したので、これら変異と有機溶媒耐性ならびに薬剤耐性との相関の詳細な解析を展開しつつある。我々の国際特許出願を可能にした世界初の有機溶媒耐性酵母の転写因子PDR1の変異による多様な有機溶媒(親水的及び疎水的有機溶媒)耐性の表現型を分類し、これらの中から包括的に取得した制御因子群と多様な有機溶媒耐性との対応を整理し、有機溶媒耐性ストレスへの情報伝達システムのカスケード検索ならびに転写制御因子間の相互作用を基礎的に解析して、その成果を化学触媒からの脱却に有用な真に実用的な有機溶媒耐性生体触媒としての育種につなげることを目的とした。DNAマイクロアレイ解析により、有機溶媒耐性酵母では、ABCトランスポーターや細胞壁タンパク質をコードする遺伝子の転写レベルの上昇が確認された。そこで、ABCトランスポーターや細胞壁タンパク質を分類し、さらに、それらの発現制御機構を調べた。すると、ABCトランスポーターに共通してプロモーター領域中にPDREが存在していたことから、PDREをもつ遺伝子の発現制御を行っている転写因子Pdrlpに着目した。Pdrlpは薬剤耐性に関連する多くの遺伝子の発現を制御しており、PDR1変異株が様々な薬剤に対して耐性を持つことから、本株についても薬剤耐性を調査した。また、これまで、細菌において、有機溶媒耐性と薬剤耐性の関連性が数多く報告されていることから、本株の有機溶媒耐性の原因もこのPDR1にあるのではないかと考え、この配列の分析を行った結果、野生株と比べて4カ所のアミノ酸変異の存在を発見した。特に、821番目のアルギニンがセリンに置換している(R821S)部位が注目すべき点である。この遺伝子は複数の遺伝子の転写を制御していることが考えられているので、相互作用因子を網羅的かつ包括的に取得するために、このPDR1と相互作用の考えられる因子やメディエーターを相互作用検出法と高分子解析質量分析を用いて現在同定しつつある。我々の国際特許出願を可能にした世界初の有機溶媒耐性酵母の転写因子

PDR1の変異による多様な有機溶媒(親水的及び疎水的有機溶媒)耐性の表現型を分類し、これらの中から包括的に取得した制御因子群と多様な有機溶媒耐性との対応を整理し、有機溶媒耐性ストレスへの情報伝達システムのカスケード検索ならびに転写制御因子間の相互作用を基礎的に解析して、育種につなげることを目的とした。PDR1-R821S変異を導入することにより野生型酵母に有機溶媒耐性を付与することができたが、R821S変異をもったPdr1pの制御下で、PDR1の変異により転写レベルの上昇したABCトランスポーター群(YOR1, PDR15, PDR10, SNQ2)に着目し、C末端にEGFPを融合した形で各トランスポーターの過剰発現を行った。デカン存在下においてはPDR10、SNQ2、PDR15過剰発現株は野生株と比べてデカン耐性の向上が見られた。またノナン存在下においてはSNQ2、PDR10過剰発現株のみが生育でき、イソオクタン存在下においてはPDR10過剰発現株のみが生育を示した。これらの結果から、Pdr1pによって転写制御されるABCトランスポーター群の中でSNQ2、PDR10、PDR15が疎水性有機溶媒に対する耐性に関与していることが分かった。さらに、親水性有機溶媒であるDMSO存在下においてYOR1過剰発現株のみが野生株よりも良好な生育を示した。したがって、ABCトランスポーター群を疎水性有機溶媒と親水性有機溶媒のそれぞれに対する耐性への関与によって分類することができた。このような分類は、薬剤排出の時と同じような機構によって有機溶媒排出が行われている可能性を示唆した。着実に目標に向かって進んでおり、これから、論文などにしていく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。このPDR1と相互作用の考えられる因子やメデイエーターを各相互作用検出法と高分子解析質量分析などを用いて同定を続ける予定であり、検出後にその因子の関連制御を明らかにしていく予定である。
失われた10年の銀行の企業救済とショック療法に関する実証的研究

研究実施計画に関連する研究テーマについて1編の英語論文(単著)の書籍掲載決定、1回の海外学会発表(単独)を行った。本研究は、共に1998年から2004年にかけての日本の主な債権放棄(私的整理)事例と同期間に法的整理に移行した事例をサンプルとして、債権放棄と法的整理の選択に関する決定要因を分析した。近年の大企業の企業再建における債権放棄の選択は、再建企業自身の収益性に加えて過去からの長期継続的な銀行企業間関係の親密度によって決定されていた。また、銀行自身の不採算企業への融資戦略、倒産法制の整備や産業再生機構による支援などの新しい企業再建の枠組みも、大企業が債権放棄を選択する誘因に統計的に有意な影響を与えていた。2年間の研究期間の初年度である今年度は、1篇の日本語査読付Discussion paperの刊行と、国内学会1回・国際学会1回の計2回の学会発表を行った。研究課題と研究実施計画に基づいて、2つの分野において研究が進められている。第一は、1990年代末から2000年代半ばにかけての上場企業の債権放棄事例と法的整理事例をサンプルとする研究であり、法的整理と債権放棄の選択と、債権放棄におけるメインバンクの超過負担の決定要因を推定した。推定結果は、過去からの銀行-企業間関係が強いほど債権放棄が選択され、メインバンクは融資比率に対して非対称に大きな債権放棄負担を負って企業救済を主導していたことを示している。日本経済の多くの側面が市場中心の金融システムに移行する中で、メインバンク主導の企業救済が行われ続けたこと強く示唆する結果は、失われた10年において銀行部門の不良債権処理と企業部門の再建の長期化の原因を探る上で極めて示唆的である。第二の研究は、日本の輸出企業のインボイス通貨選択と為替リスク管理に関する研究である。失われた10年の国内市場の低迷は、日本の競争力のある輸出企業をして海外市場への依存度を大幅に高める結果となったが、同時に増大した為替リスクの管理上の問題点を抱えることになった。研究では、日本の製造業の主要輸出企業23社にインタビュー調査を行い、為替リスク管理手法とインボイス通貨選択状況についてのデータを収集し、回帰分析によってインボイス通貨選択の決定要因を解明した。結果は、失われた10年の間にも日本企業がアジアを中心に構築してきた生産販売構造が、日本企業の輸出のインボイズ通貨選択における米ドル依存を高めてきたことを強く示唆するものとなった。研究期間の2年目(最終年度)となる本年度は、研究実施計画に関わる研究テーマについて1編の英語論文(単著)の書籍掲載決定、1回の海外学会発表(単独)を行った。2編の英語論文は、共に1998年から2004年にかけての日本の主な債権放棄(私的整理)事例と同期間に法的整理に移行した事例をサンプルとして、債権放棄と法的整理の選択に関する決定要因を分析するものである。近年の大企業の企業再建における債権放棄の選択は、再建企業自身の収益性に加えて過去からの長期継続的な銀行企業間関係の親密度によって決定されている。また、銀行自身の不採算企業への融資戦略、倒産法制の整備や産業再生機構による支援などの新しい企業再建の枠組みも、大企業が債権放棄を選択する誘因に統計的に有意な影響を与えている。以上の結果は、失われた10年における大企業の債権放棄の大半は、過去からの長期継続的な銀行企業間関係という従来型のメカニズムに従って行われたことを強く示唆している。また、2000年以降の新しい企業再建スキームのいくつかは、銀行の不良債権処理の要因と融資戦略に影響を与えることによって、大企業の企業再建に影響を与えた可能性を示唆している。経済成長の回復が待たれる日本経済にあって、既存企業の生産性の回復に資する金融システムの構築という観点から、本研究課題の政策的インプリケーションを模索することが重要である。
Adipocytokine による皮膚有棘細胞癌の分化誘導療法

細胞培養条件において、ラット皮下脂肪細胞が皮膚有棘細胞癌細胞の分化を促進することを確認した。機序として、脂肪細胞が分泌するサイトカインによるものを考え、その一種であるadiponectinを皮膚癌細胞の培養液に加えることで、癌細胞の増殖分化に対する影響を調べた。皮膚有棘細胞癌の治療法、特に分化誘導法につなける結果を求めて、実験を行った。皮膚有棘細胞癌細胞株であるDJM-1細胞をコラーゲンゲル上で1週間から4週間まで培養し、DJM-1細胞が形成する上皮様構造物の形態を観察した。DJM-1細胞は、4から5層程度の層を形成しながら増殖した。脂肪細胞が分泌するサイトカインの一つであるadiponectinが癌発生を抑制する重要な働きを持つことが明らかにされてきている。今回、培養液にadiponectinを加えた実験系と、adiponectinを加えない実験系のそれぞれで形成される癌細胞層の形態を観察した。Adiponectinの存在下でもDJM-1細胞は4から5層程度の層を形成しながら増殖した。また、増養液にbrdUを24時間投与し、取り込み細胞の割合を調べることにより、増殖能を評価した。癌細胞層に発現しているケラチン蛋白(CK5,CK14,CK1,CK10)を免疫組織化学にて染色し、発現の量、局在についても評価した。これまでのところ、adiponectinの投与によるDJM-1細胞の層構造への影響は認められず、増殖抑制能、分化促進能ともにadiponectinによる影響の存在を証明できていない。今年度は、ラット脂肪細胞との混合培養を行なう前に、adiponectinに特化して癌細胞に与える影響を検討した。今後は、ラット脂肪細胞と皮膚有棘細胞癌細胞との混合培養を行ない、脂肪細胞の存在が癌細胞に与える影響について検討する予定である。また、DJM-1細胞以外の有か棘細胞癌として、HSC-1細胞を使用して同様の実験を行う予定である。これまでの実験でadiponectin投与による変化が認められなかった原因として、培養期間が長い可能性も考えられ、今後はより短い培養期間での評価方法の検討も必要と考えている。皮膚有棘細胞癌の分化誘導療法につなげる結果を求めて、実験を継続した。前年度、adiponectinの投与によるDJM-1細胞の層構造への影響は認められず、増殖抑制能、分化促進能ともにadiponectinによる影響の存在を証明できなかった。20年度は、ラット脂肪細胞と皮膚有棘細胞癌細胞との混合培養を行ない、脂肪細胞の存在が癌細胞に与える影響について検討した.その結果、単離した成熟ラット脂肪細胞との混合培養において、DJM-1細胞の形成する層構造が上層において扁平化した形態を認め、脂肪細胞がDJM-1細胞にたいして分化を促進する影響を及ぼすことを再確認できた。癌細胞層に発現しているケラチン蛋白(CK5, CK14, CK1, CK10)を免疫組織化学にて染色し、発現の量、局在についても評価した。19年度に引き続き、培養液中にadiponectinを投与してDJM-1細胞の形成する層構造の変化を観察した。Adiponectinの投与間隔や投与量など、出来る限り条件を変えて実験を行ったが、20年度も明らかな結果を得ることが出来なかった。しかしながら、皮下脂肪細胞が細胞培養系において癌細胞の分化に影響を与える事実を再確認できた。Adiponectin以外のサイトカインが影響している可能性も考えられるため、21年度は、他のサイトカインの影響を調べる実験や、培養液中のサイトカインを分析するなど、皮下脂肪細胞の皮膚有棘細胞癌に対する影響を更に検討する予定である。皮層有棘細胞癌の分化誘導療法につなげる結果を求めて、実験を継続した。19年度、20年度の実験では、adiponectinの投与によるDJM-1細胞の層構造への影響は認められず、増殖抑制能、分化促進能ともにadiponectinによる影響の存在を証明できなかった。引き続きadiponectinの投与によるDJM-1細胞の増殖、層構造の構築の程度について検討を続けたが、明瞭な結果は認められなかった。DJM-1細胞の増殖について、テトラゾリウム塩を用いた増殖試験を行ったが、adiponectinの及ぼす影響について、明瞭な結果は認められなかった。培養条件下において、単離した成熟脂肪細胞がDJM-1細胞におよぼす影響がどの因子によって引き起こされるかは、現時点で解明することは出来ていない。Adiponectin以外のサイトカインが影響している可能性も考えられるが、これまでのところ皮膚有棘細胞癌の分化誘導療法につながるようなサイトカインを同定することは出来ていない。今後の課題が残る。
会計不正と会計基準等による規制の有効性

分析対象とする会計不正事例の抽出を行った。第一に、過去10年間程度に公表された金額的な規模の大きかった会計不正事例の中から、3社(A社機械製造業、B社電気機器製造業、C社化学)を抽出した。次に、日本公認会計協会の有報サーチを利用して、2018年1月1日から12月31日までの期間に訂正有価証券報告書を提出した上場企業について、連結財務諸表の本表の数値が訂正され、かつ、訂正監査報告書が添付されている企業を分析対象として抽出した。大型の会計不正事例については、有価証券報告書、社内調査員会報告書(または第三者調査委員会報告書)を参照しつつ、どのような訂正が行われているのかを分析した。分析の結果、例えば工事進行基準の適用のようにやや曖昧さを残した会計基準に係わるものと、棚卸資産の評価やファイナンスリースの分類のように基準は明確なものの実際には要件逃れともいえる結果となっているものに区分される傾向がうかがえた。訂正有価証券報告書から抽出した会計不正事例では、税金計算(未払税金又は繰延税金資産)の誤り、減損の計上時期の誤り、経営者不正といったものがある一方で、多くの会計不正事例では、売上の計上(収益の認識基準)に関連する場合が多いことが明らかになった。会計基準設定前の会計不正事例として正式に会計基準が設定される前にどのような会計不正が起こりえたかという問題について、本年度は、金融商品会計基準の制定の前後の状況について、具体的に調査を試みた。日本公認会計士協会が研修や公表資料で明らかにした不正事例の蓄積や最近の動向の把握に努めた。また、国際会計基準審議会(IASB)や企業会計基準委員会(ASBJ)の会議やセミナーに参加し、最新の基準設定活動についての情報収集を行った。訂正有価証券報告書からの会計不正事例の分析が、過去1年程度となってしまったことが、(2)の区分とした理由である。平成30年度の研究内容を引継ぎ、対象会社と対象年度の範囲を拡大して、より詳細な調査を進めていく予定である。海外学会及び海外事情調査への参加が1回にとどまったことが主な理由である。来年度以降において、実施及び」使用する予定である。