hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
集団運動する細胞組織の力学特性の推定

そういった物理パラメータを見積もるため、組織を圧縮したり切断したりといった外的操作によって変形させて力学的応答を観測するという手法がしばしば用いられる。しかし、そのような外力は自発的な形づくりの過程を阻害してしまう。この問題を回避するため我々は、細胞組織のマルチフィジックスモデルを構築し、そのパラメータを顕微鏡動画データにもとづき統計学的に推定するという手法を提案し、培養細胞シートを用いてその有効性を示した。画像解析手法を適切に選択することにより、細胞の発する力と運動の時空間動態を実験データから推定することができた。このデータセットにもとづいた評価によって、提案手法の技術的詳細を概ね確定させることができ、来年度以降における実用化の目処がついた。分子モーター阻害条件の元での組織変形に関するデータの解析を進める。また、構築したメカノケミカルなモデルのパラメータをデータに基づき推定することも試みる。生物物理学今後は実データに対する適用を中心に研究を進める。特に、細胞増殖や細胞シグナル伝達といった生物学的過程が、組織の力学特性とどのように関係しているかを明らかにしたい。このために、細胞分裂阻害薬等の影響下での集団細胞運動の観測データを、本手法によって解析する。また、以上と並行して画像解析・力推定手法・細胞組織の物理モデリングの改善についても検討する。研究計画に生じた遅れにより、物品購入の一部と論文発表が次年度へ持ち越しとなったことによる。昨年度において研究成果が得られたのが年度終盤であったため、成果発表が次年度へ持ち越しとなったことによる。実験器具購入と、論文発表に伴う英文校正費・出版費に充てる。前年度から持ち越された研究成果発表計画に従い、学会参加および論文発表のために用いる。
筋力・筋持久力・バランスのトレ-ニング効果の年令差からみた適時期について

開眼と閉眼の条件における動的ならびに静的バランス能力は、小学6年生で成人の90%以上の成績を示し、小学校高学年までに著しく発達することが認められた。また、マットでの回転運動による群とバランスメ-タ-を用いて開眼と閉眼で練習する2群の計3群を設け、3週間練習1週)練習させた結果、いずれの群も高学年よりも低学年において効果は大きく出現することが認められ、バランス運動学習の適時期は小学校低学年期までに存在すると考えられた。小学4年生から中学3年生の男子児童・生徒を対象にサイベックスIIを用いて、膝関節の伸展・屈曲動作については6種類(0300°/S)の、肘関節の屈曲・伸展動作については5種類(024°/S)の速度条件で発揮されるトルク、ならびに180°/Sの速度条件で50回連続(1回/2秒)して屈曲・伸展させる無機的筋持久力テストを実施した。膝関節伸展力・屈曲力はいずれの速度条件においても加令的に増大し、一方、肘関節筋では1314才にかけての増大が顕著であった。また、持久力テストによるピ-クトルクの低下は、大腿筋群、上腕筋群ともに14才以降の年令で顕著になり、遅筋線維よりも速筋線維の方が相対的に発達するものと推定された。8週間(3回/週)の等速性筋力トレ-ニングの効果は、大腿筋群、上腕筋群ともに屈筋群の方が伸筋群よりも大きく出現し、また、いずれの筋群も13才で最も大きな効果がみられた。一方、筋持久力のトレ-ニング効果も13才で最も大きかったが、14,15才よりも12才の方が高い傾向を示した。これらのことから最大筋力よりも筋持久力のトレ-ニングの方を早期に始めるのが妥当であると考えられた。トレ-ニング効果の大きく出現する時期は加令による発達(成熟)の著しい時期と対応する傾向がみられ、加令的発達傾向は適時期を推定する上での指標とすることができると考えられた。小学4年生から高校3年生の男子児童・生徒を対象にサイベックスIIを用いて、6種類(0,60,120,180,240,300o/s)の速度条件で膝関節伸展ならびに屈曲動作において発揮されたトルクを測定するとともに、180o/sの速度条件で膝関節屈・曲伸展を最大努力で50回連続して行わせ無機的筋持久力を測定した結果、伸展力、屈曲力はともに、いずれの速度条件においても加令的に増大し、1315才にかけての増大が顕著であった。また、動作の繰り返しによる最大ピ-クトルクの低下は、14才以降の年令で顕著になる傾向がみられ、14才以降では速筋線維が遅筋線維よりも相対的により発達するものと考えられた。週3回、8週間の等速性最大筋出力のトレ-ニング効果は、13才で最も大きくみられ、またいずれの年令においても屈筋群の方が大きかった。筋肥大と中枢の興奮水準の向上がトレ-ニング効果をもたらした要因と考えられた。一方、無機的筋持久力のトレ-ニング効果は13才を中心に12才から14才で大きく出現することが認められ、中枢神経系の興奮水準の高まりとその持続能力の改善が大きく関与していると推定された。

小学1年から6年の男女児童を対象に、開眼と閉眼の条件で動的ならびに静的バランス能力を測定した結果、いずれのバランス能力も小学6年生で成人の90%以上の成績を示し、小学校高学年までに著しく発達することが認められた。また、児童期では、加令的に視覚からの情報をより有効に使ってバランスを維持するようになる傾向が認められた。さらに、開眼と閉眼による二群をもうけバランスメ-タ-を用いて3週間(6日/週)練習させた結果、いずれの群も効果は、高学年よりも低学年において大きく出現することが認められ、バランス運動学習の適時期は小学校低学年期までに存在すると考えられた。また、効果はトレ-ニングに用いた条件で測定した場合に大きく出現することが認められた。小学4年生から中学3年生の男子児童・生徒を対象にサイベックスIIを用いて、5種類(0、60、120、180、240o/s)の速度条件で肘関節伸展ならびに屈曲動作において発揮されたトルクを測定するとともに、180o/sの速度条件で肘関節の屈曲、伸展を2秒に1回の割合で、最大努力で50回連続して行わせ無機的筋持久力を測定した。伸展力、屈曲力はいずれの速度条件においても加令的に増大し、1314才にかけての増大が顕著であった。また、動作の繰り返しによる最大ピ-クトルクの低下は、14才以降の年令で顕著になる傾向がみられ、14才以降では速筋線維が遅筋線維よりも相対的により発達するものと考えられた。週3回、8週間の等速性最大筋出力のトレ-ニング効果は、屈曲筋・伸展筋群ともに13才で最も大きく、12才よりも14、15才で高い傾向がみられた。いずれの年令においても効果は速度条件が高まるほど屈筋群の方が伸筋群よりも大きく出現する傾向がみられた。一方、無機的筋持久力のトレ-ニング効果においでも13才で最も大きかったが14、15才よりも12才の方が高い傾向がみられた。これらのことから、最大筋出力よりも持久力のトレ-ニングの方を早期に始めるのがよいように考えられた。最大筋出力のトレ-ニングによる増大は筋肥大と中枢の興奮水準の高まりが、筋持久能力の向上は中枢神経系の興奮水準の高まりとその持続能力の改善が大きく関与していると筋放電量の変化から推定された。
ポジトロン標識コカインを用いたコカイン中毒機構の解明

コカインのpositron emission tomography(PET)による体内動態の解析と、中毒及び逆耐性現象の発症機序解明を目的として、正常及び逆耐性モデルマウスにおける、^<11>C標識コカインの体内動態を検討し、逆耐性形成に伴う臓器及び脳内分布の変化を解析した。^<11>C標識コカインはノルコカインの直接メチル化法により、放射化学的収率58%、放射化学的純度99%以上、放射活性4mCi、比放射能22Ci/mmolとその体内の局在性検討に充分な収率にて合成された。^<11>C標識コカインをddy雄性マウス(20ー30g)に尾静脈注射にて投与後、一定時間の体内臓器及び脳内部位中の比活性を測定し、単位重量当りの放射能DARを用いて取り込み量を比較検討した。^<11>C標識コカイン(50μCi/head)の脳、肺、心、肝、腎、小腸、脾、後肢大腿部筋の各臓器と血液中への集積量の経時変化を検討すると、未処理及び対照マウスにおいて、^<11>C標識コカインは肺、腎、肝及び小腸に集積し、脳内各部位には5分以内に集積し、15分以内に消失した。非標識コカイン10mg/kgを14日間連続、1回/日投与後、それに続く7日間の断薬により逆耐性モデルマウスを作製し、^<11>C標識コカインの臓器分布の変化を検討すると、非標識コカイン投与期間に、同量の生理食塩水を投与した対照群に比して、脳、腎、胃での消失が遅延した。マウス脳を前部大脳皮質(frontal cortex)、線条体、後部大脳皮質、海馬、中脳、視床下部、小脳、延髄の8部位に分画し、部位ごとの集積度を比較検討すると、脳内各部位の集積は515分に最大値が認められ対照群に比して集積時間が遅延した。また、非標識コカインの前処理により、^<11>C標識コカインの脳内集積には大きな変動は認められず、取り込みの増加したメタンフェタミンの検討結果と相違した。以上の知見より、コカインの連用とそれに続く断薬により生じる、コカイン自身の体内動態の変化は、脳を含む臓器及び脳内各部位への集積時間の遅延と貯留性の増大を引き起こすことが明かとなった。これら変化は、逆耐性形成の一因となるものと考えられた。また、非標識体の前投与時の結果より、コカインとメタンファタミンの脳内局在機構は異なるものと考えられた。コカインは局所麻酔薬として汎用されている医薬品であるが、連用やその後の断薬により中毒様症状が発現する。一方コカインの乱用は若年化傾向を示しており、大きな社会問題となっている。しかし、コカイン中毒の発症機構は逆耐性現象なども含めて、未だ十分な解明はなされていない。

今回、簡便かつ短時間の、^<11>C標識コカイン合成法、HPLCを用いた分離精製法の検討を行い、得られた^<11>C標識コカインの臓器分布並びに脳内分布をマウスを用いて検討した。^<11>C標識コカインは、ノルコカインの^<11>CH_3Iを用いた直接Nーメチル化により、放射化学的収率47ー58%、放射化学的純度99%以上、放射活性6mCi、比放射能22Ci/mmolとその動物体内の局在性検討に充分な収率にて30分内に合成された。^<11>C標識コカイン尾静脈投与マウスの臓器分布を検討すると、肺、腎及び肝に高い集積が認められた。また、そのloadingーdoseの検討より、投与量0.4ng4μg/headの範囲において用量依存的な取り込みが認められ、いずれの用量においても腎、脳では血液に対して高値を示し、その集積比は一定であった。次に、脳を、前部大脳皮質,線条体,後部大脳皮質,海馬,中脳,視床下部,小脳,延髓の8部位に分画し、各部位への^<11>C標識コカインの集積度を検討すると、有意な部位差は認められなかった。しかしながら、その集積は5分以内に最大を示し、15分以内に減少した。コカインの興奮作用は、投与後短時間内に発現するが、集積時間の短さは、その一因と考えられた。さらに逆耐性モデルマウスの脳内分布を検討すると、脳内の集積は515分にピ-クを与え、集積パタ-ンに変化が認められた。このコカインの脳内集積性の変化は、神経細胞膜上のコカイン感受性成分、あるいは細胞膜自身等の変化によるものと考えられ、これらコカイン集積性の変化と中毒や逆耐性現象の発症との関連性に興味が持たれた。コカインのpositron emission tomography(PET)による体内動態の解析と、中毒及び逆耐性現象の発症機序解明を目的として、正常及び逆耐性モデルマウスにおける、^<11>C標識コカインの体内動態を検討し、逆耐性形成に伴う臓器及び脳内分布の変化を解析した。^<11>C標識コカインはノルコカインの直接メチル化法により、放射化学的収率58%、放射化学的純度99%以上、放射活性4mCi、比放射能22Ci/mmolとその体内の局在性検討に充分な収率にて合成された。^<11>C標識コカインをddY雄性マウス(20ー30g)に尾静脈注射にて投与後、一定時間の体内臓器及び脳内部位中の比活性を測定し、単位重量当りの放射能DARを用いて取り込み量を比較検討した。^<11>C標識コカイン(55μCi/head)の脳、肺、心、肝、腎、小腸、脾、後肢大腿部筋の各臓器と血液中への集積量の経時変化を検討すると、未処理及び対照マウスにおいて、^<11>C標識コカインは肺、腎、肝及び小腸に集積し、脳内各部位には5分以内に集積し、15分以内に消失した。非標識コカイン10mg/kgを14日間連続、1回/日投与後、それに続く7日間の断薬により逆耐性モデルマウスを作製し、^<11>C標識コカインの臓器分布の変化を検討すると、非標識コカイン投与期間に、同量の生理食塩水を投与した対照群に比して、脳、腎、胃での消失が遅延した。マウス脳を前部大脳皮質(frontal cortex)、線条体、後部大脳皮質、海馬、中脳、視床下部、小脳、延髄の8部位に分画し、部位ごとの集積度を比較検討すると、脳内各部位の集積は515分に最大値が認められ対照群に比して集積時間が遅延した。また、非標識コカインの前処理により、^<11>C標識コカインの脳内集積には大きな変動は認められず、取り込みの増加したメタンフェタミンの検討結果と相違した。
神経障害性痛における脊髄グリシンニューロンの役割の解明

神経障害性痛時の脊髄後角抑制性ニューロン、特にグリシン作動性ニューロンの果たす役割については不明な部分が多い。我々は、in vivoパッチクランプ法を用いて、正常ラットと神経障害性痛モデルラット間で抑制性ニューロンの変化を、解析した。その結果、抑制性シナプス後電流の振幅のみが減少していた。また、二群間でグリシン作動性IPSCの頻度・振幅に差は認められなかった。さらに、モデルラットでは、グリシン作動性IPSCを記録可能なニューロンが減少し、相対的にGABA作動性ニューロンが増加していた。これらの脊髄後角抑制性ニューロンのバランス変化が、神経障害性痛時の可塑性変化の一部を担うものと考えられた。1.研究結果(1)脊髄後角ニューロンにおいて、正常ラットとchronic constriction injury(CCI)ラット間で抑制性シナプス後電流(inhibitory postsynaptic currents:IPSC)に差が生じるかを解析し比較した。成熟雄性ラットを用いて脊髄in vivo標本を作製し、脊髄後角ニューロンよりホールセル・パッチクランプ記録を行った。保持膜電位を0 mVとし、自発性IPSCを観察した。その結果、正常ラットに比べてCCIラットでは自発性IPSCの頻度、振幅ともに有意に減少していた。さらに、シナプス間隙でのシナプス応答の変化を観察するためにテトロドトキシン存在下に微小IPSCを記録した。その結果、正常ラットとCCIラット間で微小IPSCの頻度・振幅に差を認めなかった。(2)正常ラットとCCIラット間でグリシン作動性電流に差が生じるかを解析した。保持膜電位を0 mVとして自発性IPSCを記録しGABA受容体阻害薬であるビククリンを脊髄表面に灌流投与し、グリシン作動性IPSCを観察した。これまでのところ、グリシン作動性IPSCの頻度や振幅にはニューロンごとのばらつきが大きく、また、記録数が少ないために解析するまでには至っていない。2.意義CCIラットでは抑制性伝達物質(GABAあるいはグリシン)の放出が減少していること、GABAあるいはグリシン受容体の感受性が変化していることが示された。その機序として、脊髄局所での変化ではなくより上位の中枢神経や末梢神経からの入力の変化が関与していることが示唆された。グリシン作動性ニューロンからの記録結果にばらつきが大きく、記録にニューロン数が少ないため、解析するには至っていない。1.研究の目的:、in vivo脊髄標本を用いて神経障害性痛動物の脊髄におけるグリシンニューロンの可塑性変化の実態を解明し、グリシントランスポーター阻害薬の鎮痛薬としての可能性を探ることを目的とした。2.方法:正常ラットと神経障害性痛モデルラット間でのグリシン作動性電流の違いをn vivo脊髄標本を用いて、脊髄後角ニューロンからホールセル・パッチクランプ記録を行い、電気生理学的解析を行った。モデルラットとして坐骨神経結紮モデルを用いた。3.結果:正常ラットと神経障害性痛モデルラット間でのグリシン作動性電流の相違を比較した。保持膜電位を0 mVとしてラット脊髄後角ニューロンより抑制性シナプス後電流(inhibitory post synaptic currents; IPSC)を記録した。その結果、正常ラットに比べて、モデルラットではIPSCの振幅のみが有意に減少していたが、頻度に差は認められなかった。さらに、グリシン作動性ニューロンのみの変化を確認するために、GABA受容体アンタゴニスト(ビククリン)投与下にIPSCを記録した。しかし、二群間でグリシン作動性IPSCの頻度・振幅に差は認められなかった。興味深いことに、モデルラットでは、グリシン作動性IPSCを記録可能なニューロンが非常に減少しており、グリシントランスポーター阻害薬の作用を解析することが困難であった。また、相対的にGABA作動性ニューロンが増加していた。4.研究結果の意義:今回の結果から、神経障害性痛モデルラットでは脊髄後角ニューロンにおいて抑制性ニューロンであるGABA・グリシン作動性ニューロンのバランスが変化していることが確認された。神経障害性痛時の可塑性変化の一部を担うものと考えられた。厳密にグリシン作動性シナプス電流を分離するために、GABA受容体拮抗薬であるビククリン投与だけでなく、興奮性シナプス電流の拮抗薬を投与する。さらに、グリシン作動性IPSCについて解析を進める。痛み予定していたよりもやや進捗が遅れており、使用薬剤の購入が進んでいないため。平成29年度にはグリシン受容体やグリシントランスポーターの変化を調べるために、拮抗薬等の購入が必要となると考えられる。
ss2 受容体遺伝子多型が女性骨盤底機能障害患者の骨盤底筋収縮に及ぼす影響

本研究はアドレナリンβ2受容体遺伝子多型と女性骨盤底機能殿関連を解析する事を目的に施行された。女性骨盤底機能障害の代表的疾患である腹圧性尿失禁と骨盤内臓器脱の患者において我々が独自に開発した触覚アレイセンサーを用いて骨盤底筋収縮力や方向などを測定すると同時に、超音波により骨盤底筋、特に肛門挙筋群の運動を記録するシステムの開発に取り組んだ。現在臨床応用に向けて本システムの最終調整段階である。一方、アドレナリンβ2受容体遺伝子多型はTaqMan法によるReal Time PCRにて検出する方法を確立した。今後これらのシステムを女性骨盤底機能障害患者において臨床応用する予定である。1平成22年度は、膣内触覚アレイセンサーによる圧力測定、経会陰超音波画像測定を同時に行えるシステムを開発した。本システムは、(1)圧力シートを用いた部分的な圧力を測定するための装置を備える。使用する圧力シートはアクティブエリアに加えられた力の増加に伴って、電気的抵抗値が減少する特性があり、このため、ダイナミックな測定ができ、且つ安定的な結果が得られるのが特徴である。センサーは、秒間10100msでサンプリング可能であり、1000万回以上の繰り返し加圧が可能。力の感知範囲:1N>100N、圧力感知範囲:0.1Kg/cm^2>10Kg/cm^2温度範囲:-30°C+70°C。(2)また、圧力とともに測定したエコー画像を運動解析ソフトにより解析することができる。解析ソフトはDITECT社製DIPP-Motion Proを用い、エコーより取り込んだ画像(BMP、JPG、TIFF、GIF、AVI形式)上の膀胱頸部、Ano-rectal angleの2点の動きを自動追尾し、恥骨結合の動きを利用して体動によるぶれの補正を行うことができる。このシステムにより、腹圧上昇時や骨盤底収縮時の膣管全長に亘る圧力分布とその計時的変化、およびその周囲組織の位置関係と運動を同時に計測することが可能になった。次年度はこのシステムを用い、実際の女性骨盤底機能障害患者の骨盤底筋収縮力を測定する予定である。2また、β2受容体の遺伝子多型測定については、末梢血からのDNA抽出、プライマー作成、制限酵素の選択を行い、予備実験を施行した。(1)β2-アドレナリン受容体のDNAにおけるアミノ酸配列のArg16→Gly16、Gln27→Glu27、Thr164→Ile164のpolymorphismを検討するために、各polymorphismの発現している部位のプライマーを作成し、それぞれを使用して正しい部位を増幅できていることを制限酵素を使用して確認した。さらに、実際の骨盤臓器脱患者およびageマッチングした正常女性のβ2-アドレナリン受容体polymorphismを比較することを目的とした臨床研究のための計画書類を作成し、本学倫理委員会に提出、承認の手続きをしている最中である。(2)骨盤底筋機能の評価をする経膣触覚アレイセンサーを開発し、基礎的に圧測定の可能なことを検証した。さらに臨床応用してみたが、圧測定値の誤差が大きく、また測定される圧のレンジが大きいため、再現性に乏しいことが明らかとなった。したがってアレイセンサーの抜本的な改良が必要と考え、現在センサーの形態、感度、数、位置などを見直し調整中である。(3)経会陰的超音波画像解析により骨盤底筋、特に肛門挙筋群の運動を解析している。超音波画像の取り込みは可能になったが、その解析において、肛門挙筋群の運動を代表するposterior anorectal angle上のある定点の動きをトレースすることが困難で、現在測定法を変更して試行中である。また、使用する解析ソフトの変更、追加も検討している。(1)β2-アドレナリン受容体のDNAにおけるアミノ酸配列のArg16→Gly16、Gln27→Glu27、Thr164→Ile164のpolymorphismを検討するための、各polymorphismの発現している部位のプライマーを作成し、RFLP法にて検出可能になっていたが、さらに容易に検出可能なように、その後プライマーはTaqMan法にてreal time PCRにて検出可能となるように設計し直した。このプライマーを用いて正常人ボランティアから得られた髪の毛の毛根細胞から抽出したDNAを用いてβ2-アドレナリン受容体のSNPが判別可能であることを確認した。(2)実際の骨盤臓器脱患者およびageマッチングした正常女性のβ2-アドレナリン受容体polymorphismを比較することを目的とした臨床研究のための計画書類を作成し、本学倫理委員会に提出し、承認の手続きを得ることが出来た。(3)骨盤底筋機能の評価をする経膣触覚アレイセンサーの圧測定値の誤差を修正するために現在センサーの形態、感度、数、位置などを見直し調整中である。(4)経会陰的超音波画像解析により骨盤底筋、特に肛門挙筋群の運動を解析している。

今後データーを集積し、また承認の得られた方から毛根細胞をはじめとする細胞由来のDNAを収集し症例数が集まったところでSNP解析に写る予定である。人員的な問題でβ2・アドレナリン受容体polymorphismを検討する臨床研究の実施計画が大幅に遅れている。センサーはまだ開発段階で臨床応用ができていない。24年度が最終年度であるため、記入しない。新たに分担研究者を増員し、速やかに臨床研究が実施できるように努力していく。また、アレイセンサーの開発に関しては、研究代表者、分担研究者のみではなく、海外研究協力者、機械メーカーともより緊密に連絡を取り、可及的短期間での完成を目指すつもりである。
温度感受性TRPチャネルの種間比較に基づく温度センサードメインの決定

ショウジョウバエTRPチャネルPainlessに温度応答性があることを見出したことから、このチャネルの温度感受性と電気生理学的特性を詳細に解析し、Painlessが熱応答性のチャネルであることや、細胞内外のCa^<2+>によって多様な活性制御を受けることを明らかにした。さらに、Painlessの熱活性化電流が防虫剤によって抑制されることを見出した。これらの成果を米国神経科学学会誌(Journal of Neuroscience)に投稿した後、レビュワーから要求のあった活性化温度閾値の膜電位および刺激速度依存性、熱刺激における単一チャネル電流測定、細胞内Ca^<2+>結合領域変異体の追加解析などの追加実験を行い再投稿した結果、採択されVol.28,No.40,Page9929-9938に掲載された。また、主にショウジョウバエの温度受容とTRPチャネルに主眼に置いた総説を執筆・投稿し、Communicative&Integrative Biology誌に発表した。さらに、上記と並行してミツバチの新規TRPチャネルの機能スクリーニングを行ったところ、ショウジョウバエにはないミツバチ固有のTRPAサブタイプの一つに陽性反応を見出した。熱負荷にともなってミツバチTRP発現細胞の細胞内Ca^<2+>濃度は上昇し、一過性の熱電流が観察された。およその活性化温度閾値が25-30°Cであること、双方向整流性の電流-電圧特性を持つ非選択的カチオンチャネルであること、香辛料や防虫成分に応答することなどを突き止めた。現在、ミツバチにおける発現部位の同定やミツバチやショウジョウバエ幼虫を用いた行動解析が進行中である。これらに加えて、キイロショウジョウバエの近縁種からTRPA1をクローニングし、電気生理学的解析を行うことで機能差を生み出すドメインの同定を試みている。ショウジョウバエにおいて、侵害熱刺激感知に重要な役割を果たすことが知られていながらも、これまでに機能検討されてこなかったTRPチャネルPainlessの温度感受性と電気生理学的特性を解析し、以下の結果を得た。クローニングしたPainlessをHEK293細胞に一過性に発現させ、Ca^<2+>イメージング法およびパッチクランプ法により検討した。Painless発現細胞に熱刺激を負荷したところ、細胞内Ca^<2+>濃度が顕著に上昇し、細胞外Ca^<2+>をキレートすると見られなくなったことから、Ca^<2+>透過性チャネルであることが示唆された。パッチクランプ法においても、熱刺激依存的な活性化電流が生じ、活性化温度閾値は約44度であった。また、非常に高いCa^<2+>透過性を示し、実際、熱活性化電流は細胞内外にCa^<2+>が存在しない状態ではほとんど見られなかった。しかしながら、細胞内にCa^<2+>を加えると大きな活性化電流を生じた。細胞内Ca^<2+>が存在する場合の活性化温度閾値は約42度で、ショウジョウバエ変異体で示された結果と良く一致した。また、50%の活性化電流を生じるために必要な細胞内Ca^<2+>濃度はおよそ100nMであった。活性化キネティクスは細胞内Ca^<2+>存在下で有意に加速し、また細胞内外のCa^<2+>存在下では繰り返し熱刺激におけるPainlessの感作が見られた。このようなCa^<2+>によるPainless活性化の制御は、N末端に存在する哺乳類TRPA1のEF-handモチーフと良く似た領域が関わっていることを示した。さらに、Painlessの熱活性化電流は、TRPA1の阻害剤であるルテニウムレッドやカンフルによって抑制された。以上の結果から、Painlessは生理的濃度の細胞内Ca^<2+>存在下で機能的に働く熱感受性TRPチャネルであることが示された。現在、この結果を論文にまとめ投稿中である。

現在、ミツバチにおける発現部位の同定やミツバチやショウジョウバエ幼虫を用いた行動解析が進行中である。これらに加えて、キイロショウジョウバエの近縁種からTRPA1をクローニングし、電気生理学的解析を行うことで機能差を生み出すドメインの同定を試みている。
24時間ケア医療と介護の包括支援体制の方向性を探る

研究目的は24時間ケア医療と介護の包括支援体制の方向性を探ることである。実態を把握するために、大都市圏で夜間ケアに先駆的にとりくんでいるA自治体において全域調査を行なった。結果、要介護認定者数に対する夜間対応型訪問介護利用者の比率は圏域によって異なるものの、その割合は、0.25%0.73%と1%にも満たなかった。定期訪問実人数は0人の事業所もあれば、28人に639回の事業所もあった。随時訪問利用回数は、4回の事業所もあれば、104回の事業所もあった。定期より随時が多く行われていた。コールを押しても訪問せずに電話対応のみという事業実態もあった。別のB自治体では、介護施設を拠点に24時間訪問介護と夜間対応型訪問介護が一体運営でとりくまれており事業所ヒアリングを行なった。24時間包括ケアの潜在利用者を病院から地域にもどすための退院支援のヒントをまとめた。2012年4月創設される「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」を読み解き、研究成果をふまえた、医療と介護の包括支援体制をすすめるための方法論を示した。横浜市役所を研究フィールドとして、横浜市役所、横浜市夜間対応型訪問介護連絡協議会を対象にヒアリング調査。市内全部の夜間対応型訪問介護事業所を対象にアンケート調査を実施した。横浜市人口3,654,427人で18区。夜間対応型訪問介護を全域で実施するために、行政は2区で9エリアを設定し、5事業所で分担。夜間対応型事業所調査結果、利用登録者総数は32人・46人・46人・108人・189人。通信機器の24時間対応未実施は4事業所、近く行う予定が1事業所。随時訪問は5事業所とも他の訪問介護事業所に委託していなかった。定期訪問実人数は、平成21年11月の1ヶ月間で0人の事業所もあれば、28人利用で訪問回数が639回の事業所もあった。随時訪問は、深夜22時6時が多く、早朝6時8時は少なかった。<定期訪問ニーズ具体例>・パーキンソン病の人に、トイレまでの歩行・排泄・就寝介助を毎日23時に実施。・頚椎症の人に、おむつ交換・清拭・水分補給を毎日22時に実施。・末期ガンの人に、おむつ交換・膀胱カテーテルの残量確認を1週間実施。<連携の現状や課題、要望>・往診医や訪問看護師が入っていない事例は医療情報が少なく協働が不十分。・特定のケアマネと密に連絡しているが事業所ごと機関提携は困難。・地区担当制は賛成。・緊急随時対応は事業所からの距離に限度がある。・自治体連携では、利用者の掘り起こしや積極的な支援の継続を要望。・携帯番号を教える往診医も増え緊急時の指示が得やすくなっている。・緊急時訪問看護加算を取っていない場合は深夜の連絡ができない。・運営上の課題は、人員配置、夜勤者と日勤者の情報交換、人員の確保、新規利用者の獲得である。1.先駆的な24時間訪問介護のとりくみ事例(1)大都市、市内全域を9地区にわけ、夜間対応型訪問介護5事業所で実施。5地区エリア分担で市内全域カバー。訪問介護と切り分けて夜間対応型を運用。連絡協議会が機能。ケアマネ研修、サービスのPRを行政主導で行っている。しかし、要介護認定者数に対する登録者数の割合は、A46人(0.37%)B189人(0.35%)C46人(0.30%)D108人(0.73%)E32人(0.25%)と限定的であり、利用登録者の7割が1ヶ月に1回もコールを押していないという現状。(2)特養にオペレーションセンターを置き、A区が人件費補助。直行直帰の登録ヘルパーはいない。

24時間巡回型訪問介護をベースとして、夜間対応型訪問介護、夜間対応24時間加算、安心電話、を一体運用している。(3)移動型オペレーションセンター、テレビ電話とペンダント型コールのセット。24時間訪問介護がベースとなり、夜間対応型訪問介護、安心電話、安心電話見守り支援、障害者自立支援法ホームヘルプと一体運用。夜間時間帯の訪問介護は2人体制。常勤、契約職員、パートタイム(4H,5H,6H)雇用で、直行直帰のヘルパーはいない。朝7時19時のフレックスタイム制、明日何時に出勤ですか?とヘルパーは利用者の希望する訪問にあわせて出勤。初期投資費用をかけず、パソコンを使わないでコール情報に応じている。(4)昼間は市内を4区分してヘルパーステーションで地区割り。夜間は市内全域カバー。24時間訪問介護をベースに、夜間対応型訪問介護、安心電話、安心電話見守り支援、障害者自立支援法ホームヘルプと一体運用。(5)II型介護報酬の夜間対応型、携帯電話を緊急コールとして使用。訪問介護と一体運用。コールが必要な利用者状況になったら、コール契約を結び、不要になったらはずすという柔軟性。オペレーションセンター、パソコンを使わず初期投資かからず、自転車で訪問。22時-2時、2時-6時と、一晩を2人で交代。時給1000円で3人雇い、ローテーション。利用者18人いれば採算がとれる。(6)市町村独自事業。介護保険外の単独事業で24時間夜間安心訪問ヘルプサービス。オペレーションセンターは市外の受診センターに委託。介護2以上の人、障害程度区分3以上の人が対象。健康相談、安心コールサービス、随時訪問介護サービスを提供。2.A市夜間対応型訪問介護連絡協議会の事業所管理者と研究会を開催した。どの規模のエリアでコールセンターを設置すべきか、については複数意見があった。介護報酬が高い随時訪問に事業所が誘導する傾向があるのではないかと問うと、逆であり、単価が多少低くても定期訪問を一定して組んだほうが事業所運営はやりやすく、安定した月収入となるので、事業所管理者は定期訪問に誘導したいと思ってはいるが、入退院やショートなどで利用者変動が高く、ニーズも変動するためになかなか定期訪問とすることができない、という悩みが多数の事業所から語られた。3.A県の介護保険担当者2名を交えて24時間ホームケアの現状とこれからの方向性について研究会を開催した。研究最終年であり、報告書作成へ向けて、これまで追跡してきた夜間対応型訪問介護事業書ヒアリングを重ねながら、平成24年4月開始の「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」を読み解きサービス利用促進と課題を整理した。「定期巡回・随時対応型訪問介護看護」の特徴:(1)ケアマネではなく、「計画作成責任者」が定期訪問介護の内容と時間量を組む、(2)サービスの頻度や時間量を状況に合せて増減可能、(3)訪問時間に30分未満というような設定がない。(4)短い訪問も長い訪問も可能、(5)要介護度別の1カ月の包括報酬、(6)身体介護、生活支援、というような訪問介護の内容別介護報酬のあてはめは不要、(7)通信機器コールを設置する、(8)24時間365日コールがオペレーターにつながる(9)昼も夜もコールによる随時訪問が可能、(10)看護サービスも提供可能。計画作成責任者には定期訪問を組む専門能力が問われる。まずは定期訪問を組み予測されることをきちんと支えること。通信機器コールとオペレーター機能によって施設と事業所がつながり、介護のまちづくりがすすむ。
ｅラーニングによるストーリー型教材のストーリー効果を高めるツールに関する研究

本研究は、eラーニングによるストーリー型教材の、“ストーリーならではの効果"を高める枠組みの構築を目指すものである。ストーリー型教材では、教材にリアリティある文脈を導入することによって疑似体験の場を作り出すことができる。このような場を通じて、学習者は実践的スキルの修得や学習成果の統合などをより効果的に行うことができる。これまでの研究成果から、学習者が学習中の振り返りを通じて、特に、学習内容を学習者自身のリアルな環境において捉え直すことにより、ストーリー型学習の効果が高まることがわかっている。本年度は、昨年度にひき続き、主に振り返り作業の方法についての研究を進めた。毎設定した理解確認クイズや学びの内容の記述を通じて振り返りを徹底する授業を設定した。さらに、一定期間をおいて大きな振り返りを設定し、これらの振り返りが学びの深さにどのような影響を与えるのかを、主に受講者へのアンケートを通じて複数の対象者について検証した。振り返りの効果については、特に、定期試験を振り返るという場面設定について検証を行った。その結果、自分自身の学習方法について十分に捉えられていない場合に、次につながる成果が出しにくいことが示唆された。次年度は、大きな振り返りのテキスト分析を通じて、さらに効果を検証する予定である。ひき続き、振り返りの効果についての検証を行った。振り返りの効果をもたらす要因がストーリーならではの効果とつながるものと考えているためである。最終年度となる今年度は、振り返る仕掛けが、学習にどういう影響を与えているかの効果について、これまでの成果をまとめる。これを以て、ストーリー型教ならではの学習効果についての考察を深めたいと考えている。eラーニングによるストーリー型教材は、教材にリアリティある文脈を導入することによって疑似体験の場を作り出し、実践的スキルの修得や学習成果の統合など、ストーリー型教材ならではの効果を生み出す。これまでの研究から、学習中の振り返りや学習を活かした実務の振り返りを通じて、学習者自らがストーリー効果を捉え直すことが重要であることがわかってきている。本研究は、新たにストーリー型教材を開発し、そこへストーリー効果について、自分なりの新たな意味づけを促すツール(捉え直しツール)を組み込み、「教材+ツール」の検証を通じて、ストーリーならではの効果を高める枠組みの構築を目指すものである。本年度は、新たにストーリー型教材を作成し、授業として実践を行った。開発した教材(授業)は、大学新入生を対象とした在学期間中の目標・計画づくりを促すためのものである。授業(教材)の中で受講者は、ストーリーを通じて在学期間中に起こると想定されるいくつかのできごとを疑似体験できる。ストーリーは架空であるが、現実の環境でのいくつかのリソースに触れたり、ディスカッションをしたりすることにより、リアリティのある疑似体験ができるように設計した。これらの疑似体験を通じて受講者は、より具体的で、実行可能な目標・計画の立案ができる。受講者が疑似体験全体を振り返る機会を捉え直しツールの1つと位置づけた。また、疑似体験全体を踏まえて、目標・計画を立てさせる課題も捉え直しツールの1つとした。これらについての効果の検証は、次年度以降に行うこととする。新たなストーリー型教材を開発し、その実践も行うことができた。また、捉え直しツール相当のものを組み込むことができた。本年度は、研究者が組織を異動し、前年度(2年目の研究)に作成したストーリー型教材を使っての検証が難しくなったため、いったん中断した。そこで、主に振り返り作業の方法についての研究を進めた。回毎設定した理解確認クイズや学びの内容の記述を通じて振り返りを徹底する授業を設定した。さらに、一定期間をおいて大きな振り返りを設定し、これらの振り返りが学びの深さにどのような影響を与えるのかを、主に受講者へのアンケートを通じて検証した。振り返りの効果については、次年度は、大きな振り返りのテキスト分析を通じて、さらに効果を検証する予定である。なお、前年度(2年目の研究)に作成したストーリー型教材の検証については、次年度に引き続き行うことができることになったため、この検証も再開する。対象となる教材は、大学新入生を対象とした在学期間中の目標・計画づくりを促すためのものであり、受講者が疑似体験全体を振り返る機会を捉え直しツールが組み込まれており、このツールの効果を検証するものである。新たに開発したストーリー型教材の効果検証はいったん置き、振り返りの効果について主に検証した。振り返り効果についてアンケート結果に基づく検証が行えたため。

さらに、一定期間をおいて大きな振り返りを設定し、これらの振り返りが学びの深さにどのような影響を与えるのかを、主に受講者へのアンケートを通じて複数の対象者について検証した。振り返りの効果については、特に、定期試験を振り返るという場面設定について検証を行った。その結果、自分自身の学習方法について十分に捉えられていない場合に、次につながる成果が出しにくいことが示唆された。次年度は、大きな振り返りのテキスト分析を通じて、さらに効果を検証する予定である。ひき続き、振り返りの効果についての検証を行った。振り返りの効果をもたらす要因がストーリーならではの効果とつながるものと考えているためである。今年度に開発し、実践したストーリー型教材については、研究環境の異動により、そのまま同じ形で実施することができなくなった。そのため、まずは、本年度の実践結果を整理し、それを活かした新たなストーリー型教材を開発する必要が出てきた。やや手戻り感はあるが、来年度には本研究成果を活かしたストーリー型教材を開発することになるため、遅れはわずかに止まるものと想定している。また、ツールを組み込んだ形での教材を開発するため、こちらについての手戻りも最小限に止まると想定している。これらと平行して、開発した教材・ツール全体の効果の検証を進めていく。本年度は、2面から研究を進める。1つは、前年度に開発したストーリー型教材の検証の再開である。新たな授業実践サイクルに入るため、また別の受講者による授業結果が得られる。これまでの結果と併せ、より詳しい分析を行う予定である。もう1つは、振り返り効果の検証である。前年度に得た大きな単位での振り返りについてのテキスト分析を進め、アンケートベースでの結果を併せ、効果の検証をさらに進める。これらの2つの取り組みの中から、枠組みの基礎を明確にしていく予定である。最終年度となる今年度は、振り返る仕掛けが、学習にどういう影響を与えているかの効果について、これまでの成果をまとめる。これを以て、ストーリー型教ならではの学習効果についての考察を深めたいと考えている。教材開発に予定より多くの時間がかかり、その成果を発表するための時間が十分にとれなかったため。(理由)組織異動に伴い、開発したeラーニング教材の効果検証をいったん置くことになり、別の作業を先に進めた。本研究は授業実践を中心とするため、1サイクルが半年間、または1年となり、本年度は研究データの収集となったため。(使用計画)成果発表のために使用する。概ね予定通り使用できていると考えている。成果発表のための使用する。
口腔癌でのCCL22+IDO+樹状細胞による制御性T細胞の誘導とその役割の解明

口腔扁平上皮癌組織における制御性T細胞の浸潤に関し、検討した。CD4+CD25+CD69-Foxp3+制御性T細胞は癌間質に存在すること、制御性T細胞全体の細胞密度は予後に影響しないこと、Th2ケモカインレセプターのひとつであるCCR4陽性制御性T細胞サブセットにおいて、その細胞密度が増加すると予後が不良になることを明らかにした。これまで制御性T細胞はCD4+CD25+CD69-Foxp3+で定義されてきたが、近年、制御性T細胞はケモカインレセプターの発現の違いにより、さらに複数の機能的に異なるサブセットに分類されることが明らかになった。そこで、今回、われわれは、口腔扁平上皮癌におけるこれらの制御性T細胞サブセットの役割に着目して研究を進めてきた。その結果、制御性T細胞が口腔扁平上皮癌の間質に存在すること、制御性T細胞全体の細胞密度は予後に影響しないこと、Th2ケモカインレセプターのひとつであるCCR4陽性の制御性T細胞サブセットにおいて、その細胞密度が増加すると予後が不良になることを明らかにした。これは、CCR4陽性制御性T細胞浸潤が口腔扁平上皮癌の予後に関与することを示している。そこで、CCR4陽性制御性丁細胞とともに、CCR4のケモカインリガンドであるMDC/CCL22とTARC/CCL17の発現が予後に影響を及ぼすかどうかを明らかにするため、MDC/CCL22とTARC/CCL17の口腔扁平上皮癌における発現をパラフィン標本を用いて免疫組織染色を行い、検討を行っている。また、MDC/CCL22およびTARC/CCL17のそれぞれの発現細胞を免疫組織染色を用いて同定し、個々の発現細胞数と予後との相関性についても検討している。さらに、MDC/CCL22およびTARC/CCL17を発現する細胞がどのような機序でCCR4陽性制御性T細胞の分化・誘導に関わっていくのかを検討していく予定である。癌組織中には、様々な免疫担当細胞が浸潤してきていることが知られており、癌免疫療法などに応用されている。免疫担当細胞のひとつである制御性T細胞は、免疫抑制機能に特化したT細胞サブセットとされており、腫瘍組織では腫瘍免疫を抑制することが知られている。口腔扁平上皮癌においても、様々な免疫担当細胞の浸潤を認めるが、制御性T細胞も浸潤している細胞のひとつとして存在することを明らかにした。制御性T細胞はCD4陽性CD25陽性CD69陰性Foxp3陽性で定義されてきたが、近年、制御性T細胞はケモカインレセプターの発現の違いにより、さらに複数の機能的に異なるサブセットに分類されることが明らかになった。そこで、ケモカインレセプターの発現の相違に着目し、研究をすすめた。その結果、制御性T細胞が口腔扁平上皮癌の癌間質に存在すること、制御性T細胞全体の細胞密度は予後に影響しないこと、Th2ケモカインレセプターのひとつであるCCR4陽性の制御性T細胞サブセットにおいて、その細胞密度が増加すると予後が不良になることを明らかにした。CCR4陽性制御性T細胞浸潤が口腔扁平上皮癌の予後に関与することが明らかになったため、癌組織におけるCCR4のケモカインリガンドの発現が予後と密接に関わっていることが考えられ、CCR4のリガンドであるケモカインMDC/CCL22とTARC/CCL17の発現と予後について検討しているところである。
リボソームリサイクリング因子は翻訳のクオリティーコントロール因子として機能するか

蛋白質生合成は,非常に精度の高い反応であり,その終結過程後に残るリボソーム複合体は,リボソームリサイクリング因子(RRF)と伸長因子Gによって分解され,次の翻訳開始過程へと再利用される。一方でRRFは,リボソームによる誤翻訳の防止にも機能している。このRRFについて,主に大腸菌温度感受性遺伝子変異株を用いて検討を行った。温度感受性RRF遺伝子変異株において培養温度を42°Cへ上昇後、直ちにRRFの分解が起こり,リボソームが終結コドンから遊離できずその終結コドンの下流の誤翻訳が起った。これらリボソームの一部はmRNAの3'末端に到達するが、その3'末端での蓄積は起こらず、むしろ細胞内には70Sリボソームとして蓄積していた。これら蓄積したリボソームは,MS2ファージRNAやompA mRNAを鋳型としたin vitro翻訳反応に対して活性が認めらなかったが,このことは細胞全体の蛋白質生合成が短時間で停止したことと一致した。蛋白質生合成の停止後,転写、DNA複製の順で停止していた。一方,この高温に曝した温度感受性RRF変異株から得た抽出液は,poly(U)を鋳型としたin vitroポリフェニルアラニン合成に対しては野生型と同程度の活性が認められた。また,5'末端に開始コドンを持つleaderless mRNAは70Sリボソームにより翻訳開始されることが知られているが,このleaderless mRNAであるλファージcI repressor mRNAを鋳型としたin vitro翻訳系に対しても,温度感受性RRF遺伝子変異株抽出液の活性が認められた。さらに,このcIとlacZとの融合蛋白をコードするプラスミドを持つ温度感受性RRF遺伝子変異株を42°Cへ曝してその合成能を調べたところ,RRF不活化においては,leaderless mRNAが選択的に翻訳されることが明らかとなった。蛋白質生合成は、非常に精度の高い反応であり、その終結過程後に残るリボソーム複合体は、リボソームリサイクリング因子(RRF)と伸長因子Gにより分解され、次の翻訳過程へと繰り返し利用されている。一方でRRFは、リボソームによる誤翻訳の防止にも機能しているとの報告がある。本研究では、そのRRFによる翻訳の精度管理という議題に着目して検討を行っている。検討に際して、大腸菌温度感受性RRF遺伝子変異株を材料として用いている。本年度は、材料である温度感受性RRF遺伝子変異株内で、RRFを不活性化した際に順次起こる諸現象について調べ、以下の事を明らかにした。培養温度をRRFが完全に不活性化される温度まで上昇させると、直ちにRRFの分解が起こり、リボソームが終結コドンから遊離されずにその下流を読み進む。その後、リボソームはmRNA3'末端に到達していたが(すべてのリボソームとは限らない)、そこでの蓄積は起こっておらず、むしろ70Sリボソームが細胞内に蓄積していた。ここまでの現象は温度上昇後十数分以内に起こっていた。さらに、蓄積したリボソームは(通常の)翻訳反応に対しては不活性であった。これは細胞全体の蛋白質生合成が短時間で停止していたことと完全に一致した。また、その後、転写の停止が起き、最後にDNA複製の停止が起きていた。上記の諸現象を明らかにした後、大腸菌温度感受性RRF遺伝子変異株を用いて、翻訳のエラーに対するRRFの影響をin vivoで検討できる系の構築を行った。また、その変異株抽出液と合成mRNAを用い、翻訳のエラーに対するRRFの影響をin vitroで検討できる系を確立した。このリボソームのリサイクリング過程は細胞にとって必須の過程であり,RRFが不活化された状態では大腸菌は発育出来ない。一方でRRFは,リボソームによる誤翻訳の防止にも機能しているとの報告がある。本研究では,そのRRFによる翻訳の精度管理という議題に着目して検討を行っている。この検討に際して,大腸菌温度感受性RRF遺伝子変異株を材料として用いている。これまでに,この細胞内でRRFを不活化してから蛋白質生合成と細胞増殖の停止にいたるまでの諸過程を調べたことを咋年度報告したが,本年度は更に,この温度感受性変異株を一定時間高温に曝すことによってRRFを不活化した後,再び低温へ戻した際の蛋白質合成能と増殖能を調べた研究から,一度in vivoでRRFを不活化した後に細胞が再び蛋白質生合成と増殖を開始するためにはリボソームのde novo合成が必要であることを示差する結果などを得た。また,高温に一定時間曝した温度感受性変異株内では,温度感受性RRFがほぼ完全に分解を受けることがわかった。そこでこの抽出液と,別に精製した野生型RRF蛋白質を用いて,poly(U)を鋳型としたin vitroポリフェニルアラニン合成系を作製し,反応中のRRF濃度と,UUUコドンにおけるリジンもしくはイソロイシンへの誤翻訳の割合の関係などを明らかにした。

温度感受性RRF遺伝子変異株において培養温度を42°Cへ上昇後、直ちにRRFの分解が起こり,リボソームが終結コドンから遊離できずその終結コドンの下流の誤翻訳が起った。これらリボソームの一部はmRNAの3'末端に到達するが、その3'末端での蓄積は起こらず、むしろ細胞内には70Sリボソームとして蓄積していた。これら蓄積したリボソームは,MS2ファージRNAやompA mRNAを鋳型としたin vitro翻訳反応に対して活性が認めらなかったが,このことは細胞全体の蛋白質生合成が短時間で停止したことと一致した。蛋白質生合成の停止後,転写、DNA複製の順で停止していた。一方,この高温に曝した温度感受性RRF変異株から得た抽出液は,poly(U)を鋳型としたin vitroポリフェニルアラニン合成に対しては野生型と同程度の活性が認められた。また,5'末端に開始コドンを持つleaderless mRNAは70Sリボソームにより翻訳開始されることが知られているが,このleaderless mRNAであるλファージcI repressor mRNAを鋳型としたin vitro翻訳系に対しても,温度感受性RRF遺伝子変異株抽出液の活性が認められた。さらに,このcIとlacZとの融合蛋白をコードするプラスミドを持つ温度感受性RRF遺伝子変異株を42°Cへ曝してその合成能を調べたところ,RRF不活化においては,leaderless mRNAが選択的に翻訳されることが明らかとなった。