hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超伝導量子干渉素子を用いた細胞増殖能の非侵襲的検査法の確立

今日生体内の微小電流に伴って生じる微小磁場を計測できる超伝導量子干渉素子(Superconduction Quantum Interference Device : SQUID)の開発によって、生命活動に伴って生じる微小電流の方向とその三次元的局在の計測が可能となり、現在、脳磁図、心磁図として研究が続けられている。磁場は生体のいかなる組織によっても影響されないが、組織の電気的変化に影響される。3年前からわれわれはSQUIDを用いた仮骨や骨組織に関する研究を本邦ではじめて行ってきた。今回は培養細胞を用いて細胞レベルでの膜電位の変化や代謝産物、分化や増殖に伴う電位の変化を非侵襲的に磁場変化として捉え、骨芽細胞系の分化や増殖、腫瘍細胞特に骨肉腫系の細胞増殖における微小磁場変化を比較することを試みた。平成13年度は独自の恒温装置を開発し、培養細胞の増殖に伴う磁場変化を観察したが、ノイズを排除できないため、温度条件や恒温維持のための通気を変化させてみたが、ノイズを排除できる条件は見出せなかった。平成14年度は培養細胞をその増殖能に影響がでるが、室温状態でその増殖変化に伴う磁場変化について検討することを考えたが、島津製作所製の単チャンネルSQUIDセンサーが事情により使用できなくなり、現在脳磁図に使用されている多チャンネルでその計測を行う予定であるが、多チャンネルでの磁場解析に関する問題点をはじめに解決するための予備実験を計画中である。磁場は生体のいかなる組織によっても影響されないが、組織の電気的変化によって影響される。今日微小電流を計測できる超伝導量子干渉素子の開発によってはるかに微小な電流の計測が可能となっており、現在脳磁図や心磁図として生体組織への応用がなされており、今回われわれは細胞分化や増殖に伴う細胞レベルでの電位の計測を試みている。細胞増殖能は悪性腫瘍に高く認められており、非侵襲的に腫瘍内の細胞増殖を計測できれば、悪性腫瘍の診断や評価においた臨床的価値は高いと考える。まず、細胞レベルでの細胞分化や増殖能の計測をはじめに試みる予定である。材料は骨芽細胞様株を培養器で7日間培養したのち、磁気シールドルーム内に細胞培養されたシャーレを持ち込み、簡易温度調節装置を作製して温度を37度に維持させて培養器内のシャーレの電気的変化を計測するが、細胞培養の培地だけでその電気的変化がないことをまず確認している。超伝導量子干渉素子は島津社製の1チャンネルのものを使用し、容器から3cm離れた位置で細胞増殖に伴う電位変化を1時の間積算回数で計測している。現在のところ雑電位が認められ、その排除のため、積算回数、温度条件、温度調節のための気流の方向などをいろいろ条件を変えて最適な条件の獲得を試みている。3年前からわれわれはSQUID)を用いた仮骨や骨組織に関する研究を本邦ではじめて行ってきた。今回培養細抱を用いて細胞レベルでの膜電位の変化や代謝産物、分化や増殖に伴う電位の変化を非侵襲的に磁場変化として捉え、骨芽細胞系の分化や増殖、腫瘍細胞特に骨肉腫系の細胞増殖における微小磁場変化を比較することを試みた。平成14年度は培養細胞をその増殖能に影響がでるが、島津製作所製の単チャンネルSQUIDセンサーが使用停止となったため、仮骨形成を成熟促進のための電磁場刺激の基礎研究に移行した。まず仮骨のインピーダンスの研究を集中的に行った。白色兎家の脛骨に仮骨延長を行い、経時的にそのインピーダンスを計測した。

また、ピン刺入部の脛骨におけるピン・胃インタエーファイスの経時的な抵抗値の変化をも計測した。これらの研究から、インピーダンスが手術後脚延長前と比較して約1.5倍の値になれば仮骨の骨性癒合力得られたと判定でてきた。また、BMPを延長仮骨に注入して仮骨形成の促進を図る研究、交流電気刺激を延長仮骨部に行い仮骨の形成促進および成熟をはかる研究を平行して行っている。研究の成果は今後の研究会で発表する予定である。
ネットワーク社会に適合したプライバシーの権利論の構築とプライバシー保護技術の活用

個人情報保護制度の見直しに関し、プライバシー保護のために必要な理論的基礎を提示し、個人情報保護法改正に向けた検討過程において、「プライバシー保護」も考慮した法制度の整備に向けた検討に必要な研究成果を提供した。行政手続番号法における特定個人情報保護評価を実施するにあたり、本研究における成果の一つであるプライバシー影響評価手法に係る知見が当該評価手法の策定において参照され、当該評価を実施するにあたって地方自治体における当該評価の第三者点検作業にも関与することで、プライバシー影響評価を実施するために必要な理論的基礎だけでなく実務への実装に至るまでの過程において本研究の成果が活かされている。(1)新たなネットワーク・サービスの利用に伴うプライバシー保護のための課題抽出、(2)プライバシーの権利概念の明確化、(3)プライバシー侵害に係る不法行為の成立要件の新類型の提唱、(4)プライバシーの権利保障も可能な個人情報保護法制の整備に向けた提言、(5)ネットワーク・サービスにおけるプライバシー保護技術(PETs)の適切な実装方法の提唱について、(a)ネットワーク利用環境の把握(ネットワーク利用サービスの現状調査)、(b)文献・資料調査(国内外の学説・判例・立法及び行政資料等)、(c)プライバシー保護関係者及び団体(Privacy Advocates)を中心とするヒアリング調査、(d)国際会議における報告及び議論を実施した。ネットワーク社会に適合したプライバシーの権利論の構築とプライバシー保護技術の活用を目指す研究を実施した。ネットワークの利用環境は、クラウド・コンピューティング、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)、コンシューマー・ジェネレイティド・メディア(CGM)ストリート・ビュー等の道路周辺映像提供サービス、スマート・グリッド、ライフログ、行動ターゲティング広告、DPI(ディープ・パケット・インスペクション)をはじめとして、日々新たな技術開発とそれらを利用したサービスが提供されている。さらに、スマートフォンの急激な普及に伴い、アプリケーションを介して様々な利用者情報が取得されており、それらの情報により個人の日常的な詳細な活動を明らかにすることが可能になっている。しかし、実際にどのような情報がどのように取り扱われているのか、利用者が十分に認識できない状況が存在することを指摘し、現行の法制度において、どのような利用者情報の取得が適法な取り扱いに該当し、違法又は不正な取り扱いとの境界について検討を行った。これら、個人情報・プライバシー保護をめぐる新たな課題について、本研究では現状を把握するとともに新たな課題への対応方法ならびにプライバシーの権利の保障のあり方について研究を行った。また、プライバシー保護のための取り組みとして「プライバシー・バイ・デザイン」の意義と内容を明らかにするとともに、プライバシー影響評価(PIA)およびプライバシー保護技術(PETs)活用にあたっての具体的指標を示すに至った。なお、当該問題を論ずるにあたって用いられる「ビッグデータ」という用語は「クリシェ(意味のない用語)」であると指摘し、ビッグデータ活用の名の下に違法・不正な個人情報の取り扱いが跋扈していることについて警鐘を鳴らす研究成果を公表した。パーソナルデータの利活用推進のための個人情報保護制度見直しにおいて、プライバシー保護のために必要な理論的基礎を提示し、個人情報保護法改正に向けた議論において、「プライバシー保護」のための法制度整備に向けた検討に必要な研究成果を提供した。行政手続番号法における特定個人情報保護評価を実施するにあたって、地方自治体における当該評価の実施にも関与し、プライバシー影響評価を実施するために必要な知見を提供した。本研究期間終了までに、個人情報保護法の改正案が国会に提出されるなど、本研究は我が国の個人情報保護制度の見直しに向けた検討と同時進行で実施したことから、単なる基礎理論の研究にとどまらず、個人情報保護法改正に向けた検討課題の議論にも多大なる貢献をするに至った。憲法、情報法(1)課題抽出について、(a)現状調査、(b)文献調査、(c)ヒアリングを実施。(2)概念の明確化及び(3)新類型の提唱について、(b)文献調査、(c)ヒアリング、(d)報告・議論を実施。(4)法整備の提言について、(b)文献調査、(c)ヒアリング、(d)報告・議論を実施。(5)PETsの実装方法について、(e)実装の必要性を提唱。(1)、(2)及び(3)については、平成24年度の成果を踏まえて、(4)法整備の提言及び(5)PETsの実装の必要性を実証する研究を実施した。本研究の課題抽出について、日々新たなネットワーク・サービスが提供されていることから、研究期間を通じて、それらのサービスの現状把握を行うとともに、サービスの内容や仕組みの検証を通じて、個人のプライバシーに与える影響を明らかにした。ネットワークの利用環境は、ホームページを開設して情報発信を行うことが主たるインターネットの利用方法である初期の環境から、その後、いわゆる「Web2.0」と呼ばれる様々なサービスの展開へと移行してきた。さらに、CGMなど利用者自らが情報発信を行うことで成立するサービスや、クラウドなど文字通りヴァーチャルな情報の取り扱い環境が一般化しつつある。本研究期間内にも、日々新たなサービスが提供され続けることは明かである。

よって、利用環境に関する現状調査に関する研究は、研究期間終了まで常に最新動向を把握する研究を行う必要があると認識している。概念の明確化及び新類型の提唱については、新たな課題の抽出を行った上で、既存の学説及び判例の詳細な分析を行った。具体的な方法としては、(ア)法制度の調査について関連文献の収集分析を中心とした文献調査を行い、各国の関連組織から法制度に関する情報を収集した。また、(イ)諸外国のガイドラインの調査を行うことにより、法令に明確に定められていない事項についても、実施にあたってのガイドラインや評価結果など諸外国の公表資料を調査することで現行の制度について確認を行った。文献調査や公開情報の調査では実際の問題点を明らかにする上では限界がある部分については、各国のプライバシーコミッショナーをはじめとして、プライバシー保護に関する監督機関の担当者に国際会議の場などにおいて確認を行った。プライバシーの権利保障も可能な個人情報保護法制の整備に向けた提言を行うため、個人情報保護法関係の各種委員会や研究会において意見表明を行い当該意見に対するフィードバックを確認することにより、個人情報保護法の改正をはじめとする法整備に必要な知見を得る。その上で、個人情報の取り扱いに関する一般法としての「個人情報保護法」の改正に必要な事項について、(1)、(2)及び(3)に係る研究成果に基づく提言を行うことを目標とする。今年度の研究においては、(1)課題抽出について、(a)現状調査、(b)文献調査、(c)ヒアリングに関し、(2)概念の明確化及び(3)新類型の提唱に向けた研究を行うため、(b)文献調査、(c)ヒアリングを実施する。なお、本研究の研究期間中に、社会保障・税番号制度の構築に向けた取り組みが実現する見通しであることから、(1)課題抽出については、プライバシー影響評価(特定個人情報保護評価)実施に向けて検討が必要な課題を重点的に調査し考察する。ならびに、本研究の研究過程において既に導入されている情報システムの運用に伴う諸問題を調査研究することはもとより、今後、導入が検討されている新たな情報システムのうち、個人のプライバシー保護の観点から影響度が高いと思料されるものについても、引き続きその導入・検討段階から調査を行い、当該情報システムを導入することで生じる可能性がある個人のプライバシー侵害の可能性や影響を検証する。当初予定していた旅費を支出することができなかったため、未使用額が発生した。研究期間が最終年度のため、報告書作成費用など必要な支出に充てる。物品等の発注において、研究計画当初の予定よりも安価に発注することができたため、次年度に研究費を使用する。
『日本美術・西洋美術101』を生かした鑑賞学習の授業モデル及び視覚教材の開発

『日本美術101鑑賞ガイドブック』及び『西洋美術101鑑賞ガイドブック』に掲載されている作品や作家を元に美術鑑賞の授業モデル及び視覚教材を開発し、実践研究を行った。授業モデルは「対話」「比較」「アートゲーム」「混合」「ICT」の5種類であり、それらを保育園、小・中学校、高等学校、大学で実践した。これらの成果は、公開研究会による成果発表や映像付き(DVD)の「美術鑑賞授業題材集」としてまとめることができた。平成21年度は、研究分担に応じて美術鑑賞学習の「対話型」「比較型」や様々な学習方法の理論と実践事例の収集、鑑賞授業モデル開発で重要となる視覚教材のための情報収集を重点的に行った。著書『西洋美術101鑑賞ガイドブック』に掲載された西洋美術作品を所蔵する米国(ニューヨーク、シカゴ)・欧州(フランス、イタリア、スペイン、ドイツ、オーストリア)の美術館調査を行い、実物作品に触れることで著書図版との色彩の相違や、材料、肌合い、展示、公開状況等の詳細を把握し、可能な場合には美術館学芸員に鑑賞教育についてインタビューを実施した。調査では展示室での作品の位置づけや展示の文脈、キュレーションコンセプト、鑑賞者の視点からの展示状況、美術館内での他の関係作品、授業モデル開発のための発想など、分担者が共通の観点で調査できるようなワークシートを活用した。また、視覚資料作成の参考とするために収蔵美術館において、カタログはもとより子供向けの作品解説リーフレットや鑑賞ツアー及びワークショップ資料収集、ミュージアムショップでの作家や作品のDVDの映像資料などの購入を行った。それらの調査の結果、著書『西洋美術101鑑賞ガイドブック』の記述内容をさらに補充、深化する再発見や知見を得ることができ、次年度計画している授業モデル開発に資するものとなった。さらに著書『日本美術101鑑賞ガイドブック』による国内作品の調査を行い、同様の成果を得ることができた。『西洋美術101鑑賞ガイドブック』『日本美術101ガイドブック』に掲載されている作品にもとづき、鑑賞学習の方法である「アートゲーム」「対話型鑑賞」「比較鑑賞」等の鑑賞モデルの理論研究及び実践のための題材開発を行った。これらの鑑賞題材開発は、それぞれの研究分担者に依頼された幼、小、中学校の研究協力者と共に行い、そこで開発した題材を各教育現場で実践し、映像記録とするためにビデオ撮影を行った。なお、これらのビデオ撮影は映像の質を担保すると共に、視覚教材として編集するために、専門の撮影業者に依頼した。その結果、優れた記録映像を保存することができた。次年度これらの映像記録を編集し、現場教師のための鑑賞視覚教材を作成する予定である。また、題材開発においては、ワークシートの開発やプレゼンによる映像資料作成、アートゲーム用のかるた作成はもとより、電子黒板や「Google・アート・プロジェクト」を活用した鑑賞学習の可能性を探るとともに、携帯情報端末を用いた鑑賞学習教材の開発を試みるなど、新しい鑑賞学習の可能性を探るための基礎的な研究を行った。これらの成果と課題をもとに、より美術鑑賞学習を普及させるために、次年度は映像資料を中心にした視覚教材及び報告書を作成して、研究のまとめを行う予定である。本年度は、昨年度に引き続き美術鑑賞の授業モデル「アートゲーム」「対話」「比較」「混合」「ICT(情報通信技術)」をキーワードに、それぞれに適合した題材及び視覚教材の開発を研究協力者らと連携しながら実施した。これらの実践の場は、保育所、小学校、中学校、高等学校、大学など幅広い校種に及び、また美術鑑賞の授業モデルごとにビデオ撮影を行い、編集してDVDにまとめることができた。また、年度途中では「学校における美術鑑賞のかたちと実践-今、求められる美術鑑賞とは-」というテーマで国立京都近代美術館において公開研究会を行い、一般参加者や研究者を含めて50名ほどの参加の中で、これまでの研究成果を発表し、また外部講師から鑑賞学習の普及拡大に関するアドバイスを得ることができた。さらに3年間の研究の最終年度として、『日本・西洋美術鑑賞ハンドブック』の活用方法や開発した授業モデルの指導案、ワークシート、それらに関連する映像資料(DVD)を「『日本・西洋美術101鑑賞ガイドブック』を活用した鑑賞題材集」と題した冊子にまとめることができた。なお、これらの冊子を公開し研究会の参加者はもとより、現場の教員及び研究者に学会や郵送によって広く配布した。これに加え研究代表者及び分担者で、本研究に関連した国内外の調査報告及び論文を「研究成果報告書」にまとめた。以上のように、当初の研究計画に沿ったかたちで研究を進めることができただけでなく、学校教育の場における美術鑑賞教育の普及・拡大に資する研究成果物を発行することができた。
標識アミノ酸の設計・合成-新規アミノ酸PETトレーサーの開発

アミノ酸はペプチドやタンパク質の構成要素であり、代謝を介してクエン酸回路の中間体、あるいは神経伝達物質を供給する。疾患によってペプチドやタンパク質の合成、ATP産出やシナプス化学伝達が亢進・抑制することから、アミノ酸の代謝や細胞への取り込みの変化を捉えた画像は様々な疾患診断の指標になると考えられる。11C標識アミノ酸はPET画像を通して代謝、取込みの変化を示すことができるため、有力な診断のツールになると考えられる。本研究では11C標識アミノ酸の合成法の開発とがん、脳神経疾患等を対象とした疾患診断トレーサーとしての評価を行う。平成30年度は29年度より開始した新規11C標識アミノ酸のメチルシステイン誘導体のPETトレーサーの評価を行った。11Cメチルで標識したS-メチル-α-メチルシステイン(LMMCY)とS-メチルシステイン(LMCY)の小細胞がんマウスに対するPETの撮像では、肝臓と膵臓の取込み比が大きく異なることが明らかになったが、取込み過程の違いについては以前解明されておらず、現在も検討中である。また、腫瘍イメージングPETトレーサーであるアミノイソ酪酸(11C-AIB)とそのNメチル誘導体のNメチルアミノイソ酪酸(11C-MeAIB)の取込みを8種類の肺がん細胞に対して直接比較した。その結果、いずれも主にシステムAを介して腫瘍に取り込まれるが、11C-MeAIBの取込みにはシステムLの関与もあることから、すべての細胞を通してより高い取込みを示す傾向があることが明らかになった。疾患によってペプチドやタンパク質の合成、ATP産出やシナプス化学伝達は亢進・抑制することから、アミノ酸の代謝や細胞への取り込みの変化が様々な疾患診断の指標になると考えられる。この様な背景から、11C標識アミノ酸はPET画像診断の有力なツールとして注目されてきた。本研究では11C標識アミノ酸の合成法、およびとがん、脳神経疾患等を対象とした疾患診断トレーサーの開発を行う。平成28年度はアルキル側鎖の炭素鎖長が異なる種々のアミノ酸に対するα位の11Cメチル標識を自動合成化した。その結果、α-11C-メチルアミノ酸類の安定供給を確保し、側鎖の構造の違いによる取込みとトランスポーターの特異性の評価が可能となった。各アミノ酸トレーサーの細胞内への取込のトランスポーターの特異性は、11C標識AIBがシステムAにより細胞に取り込まれるのに対し、わずか一炭素増炭した11C標識IVAはシステムLにより細胞内に取り込まれることが明らかになった。上記の結果を踏まえ、側鎖の長さへの検討はここで終了し、次いで、α側鎖の官能基の影響を調べることを目的とし、新規11C標識アミノ酸の合成・評価を開始した。本件については側鎖上においても11Cメチル標識が可能であること、およびα位の11Cメチル標識ではラセミ体が生じることから、当初の計画であったα11Cメチル化標識によるトレーサー合成にこだわらず、あらゆる部位への標識の可能性考慮しPETトレーサーを設計、合成している。平成28年度に予定していた種々のアルキル側鎖の炭素鎖長が異なるアミノ酸に対するα位の11Cメチル標識の自動合成化を可能にした。ついで、α-11C-メチルアミノ酸類の安定供給を確保した。担癌マウスを用いて小動物PETを撮像し、側鎖の構造の違いによる取込みとトランスポーターの特異性を評価した。その結果、11C標識IVAの細胞内への取り込み様式を明らかにしている。一方、同様に28年度に予定した11C標識グリシンの合成は、自動化し常時トレーサーとして供給するには困難な点があることが判明した。そのため本計画に関連する研究は一旦停止し、上記の炭素鎖長の違いに関連したアミノ酸の取込みの結果も踏まえて、新規なアミノ酸トレーサーの開発に着手している。このように本研究計画は概ね予定通り進んでいると考えられる。平成29年度はα側鎖の官能基の影響を調べることを目的とし、新規11C標識アミノ酸の合成・評価を開始した。標的アミノ酸としてはメチルシステイン誘導体を採り上げた。メチルシステイン誘導体は側鎖上においても11Cメチル標識が可能であること、およびα位の11Cメチル標識ではラセミ体が生じることから、当初計画していたα-11Cメチル標識合成にこだわらず、側鎖上の硫黄への11Cメチル化標識によるPETトレーサーを設計、合成した。一方、申請者らが開発した11C標識MALAは、アミノレブリン(ALA)の取込みおよび代謝をイメージングするPETトレーサーであったが、標識前駆体を用事調整する必要があったため、汎用トレーサーとして利用するには改良の余地があった。そこで本年度は、親規18F標識MALA誘導体を設計し、その合成・評価も行った。

また、アミノ酸トランスポーターとともに疾患診断の指標となるモノカルボン酸トランポーターを標的としたプローブの開発を目的として、新たに11C標識クマリン誘導体の開発を企画し、設計・標識合成・評価を行った。前年度のアルキル鎖長の違いによるアミノ酸トランスポーターの取込み変化の結果を踏まえ、今年度はヘテロ元素を含む新規なアミノ酸トレーサーの開発に着手した。すなわち、αメチルシステインの硫黄原子上を11Cメチルで標識したS-メチル-α-メチルシステイン(LMMCY)を新たに標識合成し、S-メチルシステイン(LMCY)との比較を含めて小細胞がんマウスに対するPETの撮像、及び全身の臓器取分布を評価した。その結果、LMMCYとLMCYの臓器への取込みは、肝臓、膵臓等の臓器で大きく異なり、異なるトランスポーターを介していることが示唆された。また小細胞がんモデルマウスにおけるがんへの集積に関して、LMMCYはLMCYよりも高いことが明らかとなった。新規18F標識MALA誘導体として、MALAと同様にALADの阻害剤となるとの報告がされていた6-フルオロアミノレブリン酸(6FLA)を標識合成し、トレーサーとしての評価を行った。しかし、6FLAはがん細胞への取込みがALAと競合しないことが明らかとなり、ALAの動態をイメージングするトレーサーとしては適していないことが判明した。モノカルボン酸トランスポーター(MCTs)を標的としたクマリン誘導体を設計、標識合成、評価した。本プローブはMCT1への特異性を示し、モノカルボン酸阻害剤であるCHCと比較して10倍程度高い親和性(1μM)を有していた。しかしながら、腫瘍モデルを用いてPETを撮像したところ、腫瘍に高い集積を示さず、in vivoでMCT1を画像化するにはさらなる親和性の改善を必要とすることが判明した。このように本研究計画は概ね予定通り進んでいると考えられる。アミノ酸はペプチドやタンパク質の構成要素であり、代謝を介してクエン酸回路の中間体、あるいは神経伝達物質を供給する。疾患によってペプチドやタンパク質の合成、ATP産出やシナプス化学伝達が亢進・抑制することから、アミノ酸の代謝や細胞への取り込みの変化を捉えた画像は様々な疾患診断の指標になると考えられる。11C標識アミノ酸はPET画像を通して代謝、取込みの変化を示すことができるため、有力な診断のツールになると考えられる。本研究では11C標識アミノ酸の合成法の開発とがん、脳神経疾患等を対象とした疾患診断トレーサーとしての評価を行う。平成30年度は29年度より開始した新規11C標識アミノ酸のメチルシステイン誘導体のPETトレーサーの評価を行った。11Cメチルで標識したS-メチル-α-メチルシステイン(LMMCY)とS-メチルシステイン(LMCY)の小細胞がんマウスに対するPETの撮像では、肝臓と膵臓の取込み比が大きく異なることが明らかになったが、取込み過程の違いについては以前解明されておらず、現在も検討中である。また、腫瘍イメージングPETトレーサーであるアミノイソ酪酸(11C-AIB)とそのNメチル誘導体のNメチルアミノイソ酪酸(11C-MeAIB)の取込みを8種類の肺がん細胞に対して直接比較した。
中国東北部におけるアルタイ語族の諸民族のシャーマニズムと社会に関する人類学研究

目的:本研究の目的は、シャーマン(Ev:saman)という語の発生地でさえあるTungus系諸民族を初め、アルタイ語族の少数民族におけるシャーマンの諸活動を確認し、できるだけ観察すると共に、それらが大きく変化している社会状況の中で占めている位置を把握することである。研究対象はエヴェンキ、オロチョン、ホジェン、ダフール、モンゴルと満州の諸民族である。成果:本来狩猟民であるオロチョン族は定住化政策の結果下山してから50年がたっている。元狩人のlife historyと現在農耕に従事している人々の生活事情を分析した結果、彼らの伝統的社会組織が崩れ、言語も失われているなどの社会変貌が明らかになった。しかし、漢人社会の影響が著しいのに、彼らが氏族名を覚えたり、オロチョンの集会に出席することによって、アイデンティティを守ろうとしているのはわかった。シャーマニズムに関しては、文化大革命を初め、共産主義の行政が各少数民族の社会や信仰に及ぼした影響は大きい。にも拘らず、シャーマンの数が毎年増えている所がある。しかし、元来の社会組織が衰えているので、シャーマンは特定の氏族や親族等のために勤めるより、誰が来ても、その要求に応えようとする。主に治病儀礼と先祖、敖包、季節などの祭りを行う。厳しい行政環境下に置かれて、シャーマンの伝承が一時途絶えたところがあるので、シャーマンの候補者は一般の人、場合によって、漢人さえの記憶に頼り、伝承を新たに生かそうとするケースもある。これは、シャーマンの能力継承を考える場合には重要な新事実である。さらに、狐信仰のような漢人の独特な信仰形態が次第に少数民族の間に広まっているのも明かになった。最近ふえつつある観光客のために踊り等を披露するシャーマンも出ているので、シャーマニズムをイヴェントの視点から研究する必要もあろう。無神論を奨励している社会には何故シャーマンが相次いで現出するか、その理由は今後の研究課題であろう。本研究は、中国東北部のオロチョンやエウェンキ等の諸民族のおけるシャーマニズムの現実態を掴むのを目的とする。4年計画の第1年で、先ず予備調査を行った。長春市と海拉爾市の周辺、又は黒龍江省で現地の共同研究者と共に数人のシャーマンや情報提供者に会い、来年度より実施しようとする本格的調査の地域と対象者を選定するのに役立つ基礎的情報蒐集に努めた。*クネヒトと黄(1)数人のシャーマンに会って、彼らの儀礼を観察し、シャーマンの成巫過程、守護霊の体系や諸活動等について情報を得た。概観的調査だけではあるが、既に、シャーマンの伝承系統があるものの、活動と自己認識において各自の多種多様的形態の存在を仄めかす貴重な資料を入手した。(2)これらの地域のシャーマンの思考と活動に影響を及ぼしている要素として従来の道教と仏教のみならず、国家の政策、特に法輪功への弾圧を考慮する必要があることが明らかになった。(3)これらの暫定的成果を踏まえて、中国側の研究者と取るべき研究方法を吟味し、調査への協力を求めた。(4)2月に黄は文献調査を行い、途中でクネヒトと合流して中国人研究者と調査を具体的にどう行うべきかについて打合せをした。*畑中(1)ハルビンの民族研究所と黒龍江省でオロチヨン族の生活と社会情況に関する最近の情報を蒐集した。

(2)10年程前に訪ねた狩猟民のオロチヨンを再訪して、狩猟禁止と定住という国家政策が彼らの生活と価値観にそのような影響を与え、それをどう変遷したかを探ることにした。(3)更に、北京でホロンバイル盟での少数民族問題や政策変更について関係者から話しを聞いた。*展望。来年度中これらの地域のシャーマンとの人間関係を築きながら、彼らの社会的環境を調査する予定である。クネヒト・ペトロ1.)2001年8月26日から9月16日まで内蒙古の海拉爾市を中心に、昨年に会ったシャーマンと再会し、データを確認した。新しく3名のシャーマンと会い、儀礼を見学する機会を得た。今回、シャーマンの成巫過程と彼らの病因観と病気直しについて調査した。かっての有名なシャーマンについて調査する関係でトナカイ・エウェンキのキャンプを訪ねる機会を得た。2.)2002年2月20日から3月1日までドイツのビーレフェルトで個人が持っているトナカイ・エウェンキに関する貴重な資料を閲覧して、調査した。畑中幸子2001年8月17日から9月16日までの間に黒龍江省でオロチョン族の生活、生業と社会について現地調査した。今回は、定住政策がオロチョン族の生活、社会組織と価値観にどのような変化をもたらしているかを調査した。ハルピンで研究者に会って、資料を収集した。黄強1.)2001年8月19日から9月9日まで、長春市と吉林市等を中心に満州族のシャーマニズムと社会変更、シャーマンの守護神であるキツネ、蛇などの動物霊に関する信仰を調査した。2.)2002年1月3日から2日1日までハルピンと北京の社会科学院の研究者に会って、中国のシャーマニズム研究の現状況と動向について調査し、図書館等で最新の文献を収集した。クネヒト,ペトロ海拉尓区とその周辺を中心に、新シャーマンの成巫儀礼を始めとし、シャーマンによる各種の儀礼を観察、また儀礼を行ったシャーマンたちを対象に、儀礼の手順、意味等に関する追跡調査をした。昨年からの継続で、シャーマン数人からライフヒストリーを聞き取ることが出来た。この調査の結果、シャーマンの生活と活動等に関する貴重な資料を得、現代社会における彼らの役割、位置を評価出来るようになった。また、昨年に続いて、トナカイ・エウエンキの最後のシャーマンについての調査を進め、彼らの居住地を再訪問して、新しい情報を入手するように努めた。畑中幸子前回の調査を踏まえて、狩猟民であうたオロチョン族への定住化政策の影響について調査した。呼倫見尓盟と黒龍江省のオロチョン族の人々からライフヒストリーを収集した。この資料に報告書と統計資料を照らし合わせた結果、現在、オロチョン族の社会に起こっている変化と経済の状況の全体像を把握することが出来た。黄強昨年の秋と今年の冬の二回、現地調査を行った。ホジェン、満州、エウェンキ諸族のシャーマンの儀礼を観察、関連の補助的文献資料を閲覧し、収集してきた。特に、海拉尓ではエウェンキ族のと長春では満州族のシャーマン儀礼に関する資料を入手し、多くの儀礼のあり方をより正確に把握した。民間治療師についても聞き取り調査をした。冬には、満州族などの正月儀礼を観察、調査した。一連の調査の結果、シャーマンの儀礼活動と社会的位置を概ね理解できるようになった。クネヒト・ペトロ8月に調査を行った。先ず、北京で社会科学院の研究員と会って、調査について相談して、またラマ教の雍和宮を見学した。次に、呼
臓器・組織壁応力を考慮した新しい循環管理法の開発に関する研究

家兎を用い、全身麻酔下に空腸組織粘膜血流観察ステージを作成し、血行動態をモニターしながら粘膜血流をLaser Dopplerスキャン法で測定した。空腸壁に生理食塩水を浸潤して壁応力を0+12mmHgまで変化させた場合、個体・腸管系の血行動態変化はみられず、粘膜血流に有意の変化はきたさなかった。大腸菌内毒素1mg/kgを静脈内投与した実験的敗血症モデルでは、空腸壁応力変化はみられず、粘膜血流は投与60分90分後の観察で有意に低下した。管腔臓器である腸管において、病的浮腫による想定範囲(+12mmHg)の組織応力増加は、感染に伴い放出される血管作動性メディエータの影響を凌駕しない。組織応力/血管内圧モニタリングに基づく重症急性期症例の新しい循環管理法を開発するため、とくに腸管壁の組織応力/血管内圧/組織血流量のモニタリングをリアルタイムに実施可能とする実験系プラットフォームを構築した。実験系は、加温手術台、調節呼吸(動物用人工呼吸器)、動脈圧連続モニタリング、関心領域の流入動脈および導出静脈血流測定(ultrasonic flow probeによる)に加えて、径0.2mmの微小圧センサー(FISOテクノロジー社製)を組織内に留置して壁応力変化を連続モニターする構成とした。NZWウサギをペントバルビタール持続投与(耳静脈)で全身麻酔し、気管切開ののち調節呼吸とする。頸動脈から動脈圧を連続モニターする。関心臓器として消化管を選択し、上記の前処置を終了したウサギを開腹し、単位長(約8cm)の空腸の腸管壁の口側・肛側をそれぞれ結紮したのち、流入動脈にクランプ用バンドを留置する。腸間膜動脈本幹および選択した約8cmの空腸に流入する腸間膜動脈文枝にそれぞれ超音波血流プローブを留置する。当該空腸壁に、セルジンガー法により細径マノメータ(FISO)を留置する。腸管を自作の黒色ステージに置き、開腹創から透見できるようにクリアフィルムを用いて仮閉腹する。処置後、1時間の回復期間をおく。クランプ用バンドにより30分間(暫定値)の空腸阻血を作成する。クランプ解除を時間0とし、各部位のモニタリングを継続するとともに、時間0、15、30、45、60、90、120分後に黒色ステージ上の空腸血流をLaser Doppler Scanner(Moor LDI)を用いて測定する。これを基本実験系として、虚血再灌流やアナフィラキシーによる浮腫・組織応力増加モデルを観測して、組織応力/血流関係を明らかにしてゆく。本年度はウサギ2羽を用いて、上記実験系が機能することを検証し、終了した。重症急性期症例の新しい循環管理法を開発するため、H25年度に新しく開発したプラットフォームを用いて、関心臓器の組織応力/血管内圧/組織血流量のモニタリングを実施した。1動物のreductionを目的としてファントムによる実験系の精度確認を行った。平均動脈圧7080 mmHg、毛細血管入り口圧3035 mmHg、毛細血管圧20 mmHg、毛細血管出口圧15 mmHgとし、中空弾性管をゼラチンで包埋した。ペリスタポンプで疑似血液を駆動し、圧較差は自在クランプで形成した。組織圧(ゼラチン外部を圧する力)を変化させて応力、血管内圧測定精度を検証した。その結果、血管内圧の測定精度は±1 mmHg、ゼラチン応力の測定精度は±0.1 mmHgであった。2動物(ウサギ)を用いて、前年に報告した通り空腸を関心臓器とした虚血再灌流モデルを作成し、再灌流後の組織血流をMoor LDIで、空腸組織応力をFISO細径マノメータによる連続モニタリングで観測した(n = 3)。30分のクランプで8cm長の選択腸管の中央部約2cmは完全虚血となり、再灌流15分後以内の過灌流をへて60分後前値より約30%(pixel unit)組織血流が低下した。空腸壁応力は、再灌流直後にわずかに陰転し、その後前値に復したのち、組織血流低下時(120分)には平均約1.1 mmHg上昇した。輸液(生理食塩水)量10ml/kg/hr増加の効果をみるパイロットスタディを実施したが(n = 1)、再灌流120分の壁応力増加は1.3 mmHgであった。3本研究の前段階として実施した血管拡張物質の外的投与が個体および腸管酸素代謝に与える影響に関する論文を発表した。H27年度は、病的条件下において応力変化と組織血流、酸素代謝の関連を明らかにし、血管透過性亢進にともなう臓器・組織浮腫形成を生じる場合の輸液適正化の指標を提示する。本研究は、非機能的細胞外液形成による応力変化が血行・組織酸素化に及ぼす影響を加味した輸液理論構築にあたり、その基礎的知見を得る目的で実施した。関心臓器・組織として、循環不全の標的臓器となる腸管を選択した。基本的実験系は、家兎を用いて確立済みの血行動態/酸素代謝検出系を利用した。麻酔下、気管切開・調節呼吸し、関心臓器として単位長(約8cm)の空腸の腸管壁の口側・肛側をそれぞれ結紮したのち、約3cm粘膜面を露出して粘膜血流観測用ステージに固定した。

同時に頸動脈圧、心拍出量(CO)(熱希釈法)、上腸間膜静脈血流(SMV)(超音波プローブ)をモニターした。細径フィラメント型光工学マノメータ(径200&#61549;mFOP-OL-PT9-10、FISO Technologies社)を観察用小腸の粘膜下層の組織内に留置し連続モニターした。組織応力の増加が組織血流に与える影響について検討するため、小腸組織内への生理食塩水注入により60分間にわたり応力を上昇させながら粘膜血流を測定し、両者の関係を検討したところ、約+15mmHgまでの範囲では応力増加は粘膜血流に有意の影響を及ぼさなかった。一方で、E.coli O111由来の内毒素(LPS)1mg/kgを静脈内投与したLPS群、投与しない対照にそれぞれ輸液を行いながら、血行動態、腸管組織応力、腸管粘膜血流の経時的変化を240分間に渡って追跡した。両群ともCOに前値から240分値に至るまで有意の変化をみなかったが、SMVはLPS群で60分240分の間有意に前値より増加(前値18ml/min/kgから2631ml/min/kg)、粘膜血流は60分90分の間有意に前値より低下(前値290PUから153PU)し、対照は有意の変化を来さなかった。LPS群、対照群とも組織応力増加は+3mmHgまでの範囲にとどまった。以上より、腸粘膜組織では、壁応力変化が組織血流に及ぼす影響は、病的メディエータ発現に比し小さく、腸管組織における壁応力増加から臓器・組織虚血を予見するのは困難と考えられた。家兎を用い、全身麻酔下に空腸組織粘膜血流観察ステージを作成し、血行動態をモニターしながら粘膜血流をLaser Dopplerスキャン法で測定した。空腸壁に生理食塩水を浸潤して壁応力を0+12mmHgまで変化させた場合、個体・腸管系の血行動態変化はみられず、粘膜血流に有意の変化はきたさなかった。大腸菌内毒素1mg/kgを静脈内投与した実験的敗血症モデルでは、空腸壁応力変化はみられず、粘膜血流は投与60分90分後の観察で有意に低下した。管腔臓器である腸管において、病的浮腫による想定範囲(+12mmHg)の組織応力増加は、感染に伴い放出される血管作動性メディエータの影響を凌駕しない。本研究課題を提出したのち関西医科大学への赴任がきまったため、H25年度の実験室整備に時間を要し、実プロトコル運用がH26年度からとなった。本年度は実験動物数のreducutionを目的として、実験系精度の検証を優先したため、動物実験総数が予定を下回り、ovu albumin投与群は未実施である。実験系はすでに完成しているので、当初の目的を達成する実験はH27年度に完遂可能と考えている。救急医学当初の目的通り、臓器・組織壁応力の局所血流・酸素化への影響を明らかにする。H26年度中に実施した対照群(n=3)に7個体を加える。実験群では、組織虚血・再灌流による血管透過性亢進を助長する因子(ovu albuminまたはLPSを想定)を加え、顕著な壁応力増加時の局所血流・酸素化の変化を観察し、組織血流分配/酸素化に障害をおよぼす組織応力のcritical valueを明らかにする。本研究課題を提出したのち関西医科大学への赴任が決まったため、H25年度に入り大阪大学から関西医科大学への実験基盤を移転する作業が必要となった。また関西医科大学学舎がH25年4月に竣工した状態であったため、本研究に必要な生理学実験室の整備(工事)に6ヶ月以上を要し、この分計画の遅延を生じた。一方で、壁応力測定のため、当初は微小圧マノメータをパラフィン包埋するプローブの自作が必要と考えたが、径0.2mmの既成微細マノメータを入手することができたため、この分実験計画は早まった。
放射線治療後の正常前立腺由来前立腺特異抗原の経時変化に関する研究

前立腺癌の放射線治療後の判定は、血清前立腺特異抗原(PSA)値が、信頼できる評価法として用いられている。しかし、正常前立腺に放射線照射された場合のPSA値の変動に関する報告が認められない。本研究ではやむをえず前立腺に治療線量の放射線が照射された症例に関し、正常前立腺に放射線が照射された場合のPSA値の経時的変化を求めた。1動物実験予備実験として、雄ビーグル犬前肢静脈より採血し、前立腺酸性フォスフォターゼ、PSAを測定した。しかし、PSAは値が出たもののその信頼性に疑問があり以後の実験には採用しないこととした。次に、全身麻酔下に1歳雄ビーグル犬の下腹部縦切開を加え前立腺を露出し、12.5Gyおよび25Gyをそれぞれ2頭ずつ術中照射した。照射前に血清を前肢静脈から採血し、また、病理組織変化測定用に前立腺の生検を行った。2ヒトにおける血清PSA値の変化他疾患によりやむを得ず正常前立腺が放射線治療部位に入る症例中、研究の主旨を医学部研究等倫理委員会の指針に従って説明後、同意が得られた症例を対象とした。50.4Gy/28回の放射線治療が施行された2症例で研究への参加を得た。2症例とも照射後3か月までPSA値の漸減が認められた。また、予備実験として行った5例のPSA測定でも予備実験として行った5例のPSA測定でも治療前値が0.60-9.79ng/mlであったものが放射線治療45Gy-66Gy後には0.59-4.82ng/mlと低下した。ヒト正常前立腺に治療量の放射線照射後3か月まではPSA値が徐々に低下することが明らかとなった。しかし、まだ症例数が少ないため確定的な結論には至らない。また、観察期間が短く、最も興味深い長期間のデータの蓄積が不十分でさらなる研究の継続が必要と考えられた。また、雄ビーグル犬正常前立腺にたいする術中照射の影響に関しても今後の結果が待たれる。
多次元的相転移物質における次世代光スピン科学現象の創成

本研究課題では、複数の相転移現象が多次元的に絡み合った新物質の創成および次世代光スピン科学現象の発現を目的として研究を推進し、光スピン相転移現象、キラル強磁性錯体における磁化誘起第二高調波発生の観測、電場誘起構造相転移現象などを錯体系で観測すると共に、イプシロン型-酸化鉄のサブテラヘルツ帯における電磁波吸収、鉄-ロジウム薄膜における表面磁化誘起第二高調波発生の光スイッチングなどを達成した。本研究では、複数の相転移現象(強磁性、強誘電、スピン転移、電荷移動、金属-絶縁体転移、磁化再配列など)が多次元的に絡み合った新物質を化学的に合成し、新規な相転移現象の創出を目指す。また、その物質群を用いて、次世代光スピン科学現象の創成を目指す。具体的には、(1)種々の相転移因子を複合化してこれまでに観測されていない多次元相転移物質を開発する。(2)強誘電-強磁性およびスピン転移誘起強磁性などを合成し、光スピン化学現象の創出を行う。(3)強磁性体のミリ波領域での自然共鳴の世界初観測を目指し、サブテラヘルツ磁気分光という学術分野の樹立を目指す。(4)新しい磁化誘起非線形光学現象の初観測を目指す。光により直接的に磁気特性をスイッチングできる磁性材料は、光による書き込みが可能なため、高密度化および高速化が可能であるため、光通信や光メモリーおよび光コンピューターなどの光磁気メモリー媒体や光アイソレター素子などへの応用が期待されている。コバルト(Co)イオンとタングステン(W)イオンがシアノ基(CN)で架橋した3次元構造体Co3[W(CN)8]2(ピリミジン)4・6H20において、2種類の波長の光により磁石と非磁石の状態間を可逆的にスイッチングする光磁性現象を示すことを見出した。この物質に840nmの光を照射すると、色相が青色から赤色へと変化すると共に、強磁性相転移温度(Tc)が40K、保磁力(Hc)12kOeの強磁性相に転移することが観測された。光照射前の金属イオンの電子状態はCoIII(S=0)-WIV(S=0)状態をとっているが、840nm光(hvl)照射によって、WIVからCollへの電荷移動が起こり、CoII(S=3/2)-WV(S=1/2)状態に光誘起相転移することが分かった。一方、光誘起強磁性相に532nm(hv2)光を照射すると磁化は消失し、元の非磁性(ここでは常磁性)状態に戻ることが分かった。この逆光反応は、532nm光励起により逆電荷移動(Coll→WV)が起こっていることに起因している。観測された光誘起強磁性相の磁気相転移温度および保磁力の値は、これまでに報告されている光磁石の中で最も優れた値である。本物質でこのような高い性能が観測された理由としては、(i)この物質が、電荷移動型スピン相転移物質であること、(ii)磁性金属イオンが3次元シアノ架橋型構造をとっているためスピン間の磁気的相互作用が強く働いたこと、また(iii)非磁性状態と磁石状態で吸収する光の波長が大きく異なっていることによると考えられる。H22年度において、Co^<II>イオンと[Nb^<IV>(CN)_8]^<4->を組み合わせることにより、湿度に対して敏感に配位環境が変化するオクタシアノ金属錯体磁性体Co_2[Nb(CN)_8]・zH_2Oを合成することに成功した。この物質は、強磁性(高湿度)⇔反強磁性(低湿度)という磁気スイッチングを示した。磁気特性を測定すると、湿度100%の状態ではキュリー温度12K、保磁力300 Oeの強磁体であったが、湿度の低下に伴って磁化が徐々に減少し、湿度10%ではネール温度5Kの反強磁性体となった。湿度を変化させて試料の重量変化を測定したところ、湿度100%の状態では組成当たり水分子が8個存在したのに対し、湿度15%の状態では存在する水分子の数は5.8個まで減少した。なお、この湿度変化に伴う重量変化は可逆的に観測された。紫外可視近赤外スペクトルでは、湿度100%の状態では6配位Co^<II>に由来する吸収が観測され、湿度を下げても吸収スペクトルは変化しなかった。以上のことから本物質においては、湿度に依存した結晶水の脱着に伴って、水素結合のネットワークが切断あるいは形成されることによって、Co^<II>(S=3/2)とNb^<IV>(S=1/2)間の超交換相互作用(J)の符号が変化することにより、強磁性と反強磁性のスイッチングが起こったと考えられる。本錯体は、湿度応答型のオクタシアノ錯体として初めての例である。Fe_<0.52>Rh_<0.48>

薄膜において、表面磁化誘起第二高調波発生(MSHG)の光スイッチングに成功した。また、磁化方向と誘起される非線形感受率テンソルの関係を考察し、その表面MSHGの光スイッチングメカニズムを明らかにした。以下に具体的内容を示す。高周波スパッタ法によりMgO基板上に作製したFe_<0.52>Rh_<0.48>薄膜に関して、磁場下における表面SHGを測定した。293Kでは反強磁性相であり、±1.1°のSH回転角を示した。これは副格子磁化の傾きによるものであると考えられる。スピンを持たない表面からのSHGであるp偏光が大部分を占めていると考えられ、これら反強磁性オーダリングの寄与は無視できる程度に小さい。一方、強磁性状態である463Kでは、±26.0°のSH回転角を示した。薄膜表面は磁気点群2mmで表される対称性を持っていると考えられる。293Kの反強磁性相に775mmの励起光を照射すると、SH回転角が1°から25°へ変化した。この回転角は強磁性状態である463Kのときの回転角と同程度であった。また、光照射をオフにすると、再びSH回転角は1°に戻った。Fe_<0.52>Rh_<0.48>薄膜表面では反転対称性の破れによりC_<∞v>で表わされる対称性(点群∞mm)を持ち、面外に電気分極が存在し、SHG活性である。また、Fe_<0.52>Rh_<0.48>は、400K付近で磁気相転移を示し、293Kでは反強磁性相であり磁化は持たないが、463Kでは強磁性相となり磁化を持つようになるため、非線形感受率テンソルの磁性項が発現したと考えられる。したがって、上述の光照射による大きなSH回転角の変化は、Fe_<0.52>Rh_<0.48>が瞬間的に加熱され、反強磁性相から強磁性相へ転移することに起因していると結論付けられた。EuW-RRおよびEuW-SSは、Eu(NO_3)_3と有機配位子の混合溶液にTBA_3[W(CN)_8]溶液(TBA=Tetrabutyl ammonium)をゆりくり拡散させることにより、それぞ横色針状結晶として得た。単結晶構造解析より、Eu^<III>とW^vがシアノ基によって交互に架橋された1次元らせん構造を有していることが明らかになった。EuW-RRとEuW-SSは、その有機配位子のキラリティー反映し、鏡像関係にあった。蛍光測定の結果から、室温では、無放射過程とEu^<3+>から配位子への逆エネルギー移動(^5D_0→T_1)が起こるため、有機配位子由来の青色の発光が主となることがわかった。一方、低温下(液体窒素温度,77K)では、配位子からEu^<3+>へのエネルギー移動が効率よく起こるためEu^<3+>由来の赤色の発光が主に観測されたと考えられる。磁気測定の結果から、EuW-RRおよびEuW-SSは共に常磁性であることがわかった。Eulllの基底状態は7Foであるため非磁性であるが、室温において比較的大きな磁化が観測されることから、スピン-軌道相互作用は小さく、励起状態(^7F_J,J=1,2,3,4,5,6)にも熱分布していると考えられる。スピン。軌道相互作用を考慮して磁化率の解析を行った結果、温度の低下に伴い、Eu^<III>の励起状態の占有率が減少し、スピンを持たない基底状態が優先的になることが結論づけられた。これらの化合物は、非線形光学効果および磁気的な非線形光学効果を観測するのに適した系であると期待される。電気分極と磁気分極が共存する焦電性-強磁性錯体[{Mn(pyrazine)(H_2O)_2}Mn(H_2O)_2}{Nb(CN)_8}]-4H_2Oの磁化誘起非線形光学現象を観測することができた。また、Fe_<0.52>Rh_<0.48>
ノートの筆記過程の分析に基づく日本語学習者の講義理解過程の実証的研究

平成30年度は、前年度に着手した本調査を進め、データの処理と分析を行った。また、前年度に収集したドイツの日本語学習者(以下、学習者)のデータも含めて、分析の結果をまとめた。本調査は、日本語母語話者(以下、母語話者)18名、中国語母語話者18名、ベトナム語母語話者20名に対して実施した。A高齢者福祉(約5分)、B高齢者福祉(約10分)、C教育学(約30分)、D日本語学(約35分)の4本の講義を、デジタルペンでノートを取りながら視聴した後に講義の内容とキーワードの意味を母語で書いてもらった。AとBは同じ講義者による類似の内容で提示する視覚情報が違うもの、CとDはweb上に公開されている講義から選定したものである。まず、A、Bの視聴と講義内容の筆記が終わった後、ノートの筆記過程を見ながらインタビューを行った。その後、CとDについても、同様の手順で調査を行った。この調査で収集したノートとその筆記過程、視聴後に書いた講義の内容とキーワードの意味、インタビューの談話を分析資料とした。分析の結果、まず、ドイツの日本語学習者のデータから、日本語のレベルが高い、あるいは、日本への留学期間が長い学習者は、話の展開を予測しながら講義を聞き、予測に基づいてノートを取っていることがわかった。次に、本調査のベトナム語が母語の学習者と母語話者のデータから、講義の専門用語を説明するために講義者が挙げる具体例について、1学習者も母語話者も講義のテーマや専門用語の具体的なイメージをつかむために具体例を活かしている、2講義の冒頭では、できるだけ多くの情報をノートに書こうする、あるいは、講義のテーマの具体的イメージをつかむために具体例をノートに書いている、3具体例と専門用語との関係が明示的でなかったり、抽象的な説明より前に具体例が示されたりすると学習者にとってわかりづらくなるということが明らかになった。平成30年度は、前年度に着手した本調査を継続して実施し、収集したデータを用いて、学会発表を行うことができた。また、追加の計画として実施したドイツでの調査のデータについても、学会発表を行うことができたため、おおむね順調に進展していると判断した。令和元年度(平成31年度)は、平成30年度に学会発表を行った研究成果を論文としてまとめる。すでに、発表の際に受けたコメントを踏まえて分析や考察の見直し、修正を進めている。また、論文の執筆と並行して、前年度とは別の観点での分析を行い、年度後半に学会発表を行うことを目指す。そのためのデータの処理・分析作業は現在進めているところである。平成29年度は、ノートテイキング調査用の講義の収録・選定とパイロット調査を実施し、本調査の方法を検討したうえで、本調査に着手した。講義は、専門外の調査協力者にもなじみやすい内容にするため、高齢者福祉、教育学、日本語学の講義を計4本準備した。これらは、使用する資料や講義の進め方が違うもので、1数語をホワイトボードに書くのみの高齢者福祉の講義(約5分)、2スライドで話題を示しながら進める高齢者福祉の講義(約10分)、3配布資料を用いて進める教育学の講義(約25分)、4スライドで話題や用例を示しながら進める日本語学の講義(約30分)の4本である。1と2は同じ講義者に依頼し、類似の内容で、提示する視覚情報が違う2本の講義を収録した。3と4はweb上に公開されている講義から選定した。本調査について、今年度は日本語母語話者2名、中国語母語話者1名に対して、以下の内容の調査を実施した。まず、デジタルペンでノートを取りながら講義を視聴した後、講義の内容とキーワードの意味を母語で書く。講義1、2の視聴と講義内容の筆記が終わった後、講義1と2について、ノートの筆記過程を見ながらインタビューを行い、録音する。講義3と4についても、同様の手順で調査を行う。この調査で収集した(1)ノートの内容と筆記過程、(2)講義視聴後に書いた講義の内容とキーワードの意味、(3)録音したインタビューを分析資料とする。また、当初の計画に追加して、海外の大学に在籍する日本語学習者の調査として、ドイツの日本語学習者11名の調査を行った。ドイツでの調査は、講義1、2を使い、デジタルペンでノートを取りながらの講義視聴、講義視聴後の講義内容とキーワードの意味の筆記、インタビューを行った。調査の実施と並行して、収集した(1)と(2)の資料の日本語への翻訳、(3)の録音の文字化を行い、分析のための資料を整えた。平成29年度は、講義の収録・選定、パイロット調査を実施し、調査方法を検討したうえで本調査に着手した。また、当初の計画に加えて、海外(ドイツ)の日本語学習者のデータを収集することができた。以上のことから、おおむね順調に進展していると判断した。