hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高速射出液膜流れの固気液三相接触線近傍流れ場の不安定現象に及ぼす周囲気体効果

本年度は,以下の4項目について研究を行った.1.高速度カラー光干渉計による気液界面計測システムの構築:液滴の固体面衝突直後に射出される非常に薄い高速液膜流れの不安定現象を観察するためには,非常に薄い膜の厚さを,高空間解像度・高厚さ方向解像度・高時間解像度で観測することが必要不可欠である.カラー高速度カメラと長距離顕微鏡レンズを組み合わせることにより高速度カラー光干渉計による気液界面計測システムを構築した.2.異なる接触角を有する固体表面への液滴衝突の観察:異なる接触角を有する固体表面への液滴衝突および衝突後の流れ,特に液滴衝突直後の高速液膜流れの不安定性を観察した.衝突直後に形成させる液膜の速度を変化させ,異なる濡れ性を有する固体表面におけるスプラッシュ発生速度閾値を検討した.3.減圧チャンバ内での高速液滴衝突:周囲気体圧力の効果を検討するために,減圧チャンバ内を用いて,液滴が固体表面に衝突する際の圧力を10kPa-1気圧の範囲で制御した.減圧チャンバ内で高速で上方に射出された衝突板を,自由落下する液滴に衝突させることにより,液滴衝突速度を5m/s-20m/sの範囲で変化させ,射出液膜速度が液膜不安定性に及ぼす効果を検討した.4.固体表面衝突後の液膜不安定性に及ぼす周囲凝縮性気体の寄与:エタノール蒸気中でエタノール液滴衝突を観察し,固体表面衝突後に射出される高速射出液膜の進展に及ぼす周囲凝縮性気体の相変化の寄与を検討した.また,分子気体力学を用いて,周囲凝縮性気体の非平衡効果について検討した.本年度は以下の4項目について研究を行った.それぞれの研究項目について得られた本年の重要な成果を以下に示す.1.高速度カラー光干渉計による気液界面計測システムの構築:固体表面と液滴との衝突時に形成される接触線の初生について検討を行った.衝突速度液滴衝突時に液滴と固体表面との間に取り込まれる薄い気膜に着目して観察を行ったが,定量的な気膜厚分布を取得することはできなかった.これは,光学系の位置決め等の精度が不十分であること,実験データから膜厚分布を算出する手法およびアルゴリズムが不十分であることが原因であると考える.2.異なる接触角を有する固体表面への液滴衝突の観察:異なる濡れ性を有する固体表面における高速液膜の接触線近傍の不安定性を検討したが,定量的な評価を導くに足るデータを取得することができなかった.これは,光学系を含んだ撮影システムの調整が不完全であり,十分なコントラストを有する画像が得られなかったこと,衝突時の液滴形状の再現性が低いこと,固体表面が完全な剛体ではないことが原因であると考える.3.減圧チャンバ内での高速液滴衝突:高速水液滴の衝突の場合においても,prompt splashの発生についてXuらのモデルが適切に表現できることを示した.prompt splash発生前に観察されるephemeral splashは,発生閾圧力が衝突速度に寄らずほぼ一定であるという重要な性質を有することを明らかにした.4.固体表面衝突後の液膜不安定性に及ぼす周囲凝縮性気体の寄与:エタノール蒸気中でエタノール液滴衝突を観察した結果,エタノール蒸気中では空気中に比較してsplash発生が抑制されることを示した.
超高圧下での天然多糖類による包接平衡に関する研究

本研究においては、セルロース、でんぷん等の天然多糖類や、ゼラチンなどの天然高分子による包接化合物生成反応の平衡定数の圧力依存性を明確にすることを目的として、これらの高分子溶液の超高圧下でのゾル-ゲル転移やコイル-グロービュイル転移等の相転移現象の測定ならびに相平衡下での低分子量化合物の分配係数の測定を精密に行うための測定法の開発を行った。はじめに、超高圧下での相平衡を直接観察できる装置を作製し、ゼラチン水溶液のゾル-ゲル転移温度の圧力依存性を最高圧力500MPaまでの領域において測定した。さらに、低分子量化合物として、塩化ナトリウムや塩化リチウムなどの電解質を用い、これらを添加した場合のゾル-ゲル転移温度の測定を行った。その結果、電解質濃度が希薄な場合には転移温度は増加するが、濃度が濃くなるにつれて転移温度が減少する傾向が見られた。また、この傾向はゼラチン濃度が濃いほど顕著であることがわかった。このように転移温度が圧力や濃度によって複雑に変化することを報告したのは本研究が最初である。次に、高圧下で相分離した場合の各相における低分子量化合物の分配係数を測定し、それより包接平衡定数を決定するための2個の高圧セルより構成される高圧分光測定装置を製作した。測定は紫外・可視分光装置を使用した。現在、装置の健全性のチェックを行っている。健全性が確認された後、超高圧下での包接平衡の測定を実施する予定である。
新しい機能性材料の設計・作製・物性制御

重点領域研究「機能性材料」の研究目的は、金属、セラミックス、高分子などの枠組を越え、原子・分子レベルに立ちかえって、基礎的立場から材料のもつ機能性の本質を解明することにあり、本年度は後期研究計画第2年次にあたり、昨年度より前期3年間とは大幅に異なる新しい研究組織をもって、新しい材料が示す光・電気・磁気的特性や化学的・生物機能を研究対象とし、各班員の独自の発想に基づいて設計・作製された材料について、構造と機能の相関性を基礎科学の立場から究明し、新しい機能性材料開発のための多くの知見を集積しつつある。本研究は重点領域研究「機能性材料」の総括班として、(1)小領域A半導体材料による光・量子物性の創出と制御、小領域B生体機能材料の合成と機能制御、小領域C機能性材料の作製プロセスと制御の3小領域の研究推進を図るとともに、小領域間の連携・協力態勢を深めるための方策を検討・企画し、推進した。(2)本重点領域研究に関する研究成果の評価ならびに集積を行い、また研究班間および班外との情報交換、意見調整を行った。(3)本年度の研究成果のとりまとめを行うとともに、次年度(最終年度)の研究計画ならびに今後の研究推進方法について審議会を重ねた。以上の事項の遂行のために、平成3年7月22・23日全体会議を主催し、また平成4年2月12・13日東京において機能性材料シンポジウムを開催した。この間7回の総括班会議のほか、6回の幹事会、検討班会議を行った。また各小領域ごとに小領域全体会議および各班会議が開かれ、研究成果の発表を中心に熱心な討論が行われた。これらの会合の内容はそれぞれ報告書としてまとめられ、また研究班内外の情報交換のために機能性材料ニュ-スを作成し配布した。本年度の研究成果は全研究班員の報告を集め、“平成3年度研究成果報告書"としてまとめた。
自己軟骨細胞を利用した新たなバイオマトリックス膵ランゲルハンス島移植の研究

ビーグル犬膵を消化した後、HES-Collins液(I群、n=10)とEuro-Ficoll液(II群、n=16)濃度勾配法にて膵島を精製。膵島の収量、純度はともにI群で高く、膵島機能検査でもI群で有意に良好であった。両軍の分離膵島を自家移植した結果、I群で血糖値は低値で推移した。臨床膵島移植においてHES-Collins液による膵島純化法の有効性が示唆される。実験2:軟骨細胞、膵島の混合培養の実験DAラットより膵島を、Lewisラットより軟骨細胞を分離し、混合培養した。膵島形態は良好に保持され、軟骨細胞により包埋される形態を示した。インスリン濃度は膵島単独培養と同様良好に維持された軟骨細胞を利用した新たなバイオマトリックス膵島移植の可能性が示唆された。実験3:膵島への効率的遺伝子導入法に関する研究ビーグル犬膵を消化した後、HES-Collins液(I群、n=10)とEuro-Ficoll液(II群、n=16)濃度勾配法にて膵島を精製。実験3:膵島への効率的遺伝子導入法に関する研究1.軟骨細胞,膵島の混合培養:ハムスターの骨端軟骨を採取,コラゲナーゼ処理にて軟骨細胞を分離,培養した.In vitroでの増殖,重層構造,繊維芽軟骨形成が得られることを確認した.次に,拒絶反応の起こることが確認されているDAラットからLewisラットへの同種移植を想定し,DAラット膵よりコラゲナーゼ消化,Euro-Ficoll比重遠心法にて分離した膵島と,Lewisラットの膝関節よりコラゲナーゼ消化法にて分離した軟骨細胞を混合培養した.膵島形態は保たれ,インスリン分泌も培養後3週間良好に保たれた.<1.軟骨細胞,膵島の混合培養:>___-ハムスターの骨端軟骨を採取、コラゲナーゼ処理にて軟骨細胞を分離・培養し、In vitroでの増殖,重層構造、繊維芽軟骨形成を確認した。次に、DAラット膵よりコラゲナーゼ消化法にて分離した膵島とLewisラットの膝関節より分離した軟骨細胞を混合培養した。膵島の周囲に軟骨細胞の増殖がみられ、両者はviabilityを保持したまま培養可能であった。膵島形態は保たれ,インスリン分泌も培養後3週間良好に保たれた。<2.膵島への効率的遺伝子導入法の検討:>___-<3.独自の膵島凍結保存法の開発:>___-
野生コムギ由来の未同定赤さび病抵抗性遺伝子のゲノム領域の解明

コムギ系統「RW-12」は国内の赤さび病菌レースに対して明瞭な抵抗性を示すことから、品種育成に幅広く用いられてきた。その抵抗性遺伝子(以下LrRW12)は、野生二粒系コムギに由来し、6B染色体に座乗することが知られるが、LrRW12の詳細は未解明である。本研究では、次世代シーケンス技術やゲノム情報を利用してLrRW12の解析を行った。その結果、LrRW12が6B染色体長腕の末端部に座乗することを明らかにし、近傍領域のゲノム配列を特定した。そのゲノム配列の調査から、ABCトランスポーター遺伝子等の病害抵抗性に関わる遺伝子が複数存在することを明らかにし、赤さび病抵抗性との関連が示唆された。(1)赤さび病抵抗性コムギ系統「RW-12」と罹病性品種「ミヤギノコムギ」との連続戻し交雑より育成された、「さび系13号」および「さび系14号」、罹病性品種「小麦農林61号」のコムギ5系統を材料として用いた。「さび系14号」/「ミヤギノコムギ」、「農林61号」/「RW-12」の交配から得られたF2集団(それぞれ111個体、117個体)の赤さび病接種試験の結果、両集団で抵抗性個体数と罹病性個体数が3:1に分離した。このことから、抵抗性は優性の単因子支配であることが確認され、この結果は過去の報告と一致した。(2)「さび系13号」は、「ミヤギノコムギ」/「RW-12」の交配後代(F1)に、「ミヤギノコムギ」による7回の連続戻し交雑を経て作出された抵抗性系統である。そのため、「RW-12」に由来するゲノム領域が限定されている可能性があり、LrRW12を含むゲノム領域が推定できると考えた。そこで、LrRW12の座乗領域を推定するために、次世代シーケンス技術を活用したGenotyping-by-Sequencing(GBS)解析(ゲノムの特定領域を抽出し、そのDNA配列を決定し、遺伝子多型を検出する手法)を行い、「RW-12」、「さび系13号」、「さび系14号」に共通するSNPを検出し、現在進められている6B染色体のゲノム解読から得られたBACシーケンスデータを利用して、6B染色体長腕に座乗するSNPを特定した。その結果、「さび系13号」における6B染色体長腕の広い範囲で「RW-12」のゲノムが保存されていると考えられ、抵抗性遺伝子領域を特定するまでには至らなかった。しかし、抵抗性3系統と罹病性の「ミヤギノコムギ」との間で、6B染色体上で多型が検出されたので、今後のマッピング用のマーカー作製の基盤情報となる。(1)赤さび病接種試験の結果、「農林61号」を遺伝的背景に持つ「さび系20号」で3レースに対する抵抗性が確認できず、抵抗性遺伝子が脱落していると推察された。また、「Thatcher」はレース「1B」に対する抵抗性を持つと過去に報告されたが、今回の試験では抵抗性が確認できず、3レースに対して罹病性を示した。「Webster」は過去の報告と同様に、「6A」に対する抵抗性を示した。「ミヤギノコムギ」は「6A」および「21B」に対して罹病性を示したが、「1B」に対して抵抗性を示した。他の系統については、3レースに対して抵抗性系統は抵抗性を示し、罹病性系統は罹病性を示した。(2)さび系14号/ミヤギノコムギ、さび系13号/ミヤギノコムギ、さび保7号/ミヤギノコムギ、RW-12/ミヤギノコムギ、さび系20号/農林61号、RW-12/農林61号の6組合せの交配によりF1種子を得た。しかし、赤さび病試験の結果から「さび系20号」は抵抗性を示さなかったため、さび系20号/農林61号の後代は使用しないこととした。さび系14号/ミヤギノコムギ、およびRW-12/農林61号からの2集団を解析に供試することとし、各F2種子を収穫した。また、他の3組合せから得られたF1を現在育成している。(3)6B染色体ゲノムプロジェクトで使用されたSSRマーカー190個を用いて多型調査を行った。その結果、5マーカーについて多型が確認された。これらについて、6B染色体の染色体欠失系統を使って座乗領域を確認したところ、1マーカーのみ6B染色体長腕末端部の座乗が確認できた。

コムギ系統「RW-12」が保有する赤さび病抵抗性遺伝子LrRW12をマップするために、まず「ミヤギノコムギ」(罹病性品種)と「さび系14号」(「RW-12」と「ミヤギノコムギ」との交配より作出された抵抗性系統)との交配から育成したF2集団を用いて、赤さび病に対する抵抗性試験を行った。その結果、抵抗性と罹病性が3:1に分離し、抵抗性が優性の単因子支配であるという過去の報告を確認することができた。次に、次世代シーケンス技術を利用したハイスループットでゲノムワイドなジェノタイピング手法であるGenotyping-by-Sequeincing(GBS)法により、F2集団のジェノタイピングを行った。以上の抵抗性試験とジェノタイピングの結果とを合わせて、連鎖解析を行った。その結果、6B染色体の長腕に相当する連鎖地図上にLrRW12がマップされ、6B染色体長腕に座乗するという過去の報告と一致した。さらに、GBS法によって得られた配列情報と、6B染色体のゲノム解読プロジェクトで構築された物理地図情報から、LrRW12が6B染色体長腕の末端部に座乗することが明らかになり、近傍に位置する3つのBACコンティグ(約4Mbに相当)を特定した。これらのBACコンティグのゲノム配列について、遺伝子アノテーションプログラムのMEGANTEを使って遺伝子予測をしたところ、この領域に少なくとも39個の遺伝子配列があることが明らかとなった。予測された遺伝子配列の中には、ABCトランスポーター遺伝子などの病害抵抗性に関連すると考えられる遺伝子配列が複数見つかり、これらと赤さび病抵抗性との関連が示唆された。作物ゲノム科学実施計画通りに、F2集団の抵抗性試験、マップ集団の親系統間のDNA多型の検出を行い、抵抗性遺伝子のマッピングの準備を進めている。実施計画どおりに、材料の準備、抵抗性試験、マップ集団育成のための系統間の交配、多型マーカーの調査を行っている。F2集団(「さび系14号」/「ミヤギノコムギ」)のジェノタイピングをGBS法により行う。抵抗性試験の結果と合わせて連鎖解析を行い、抵抗性遺伝子のマッピングを行う。また抵抗性遺伝子の染色体領域について、6B染色体のゲノム情報から、当該領域のゲノム構造を調査する。さび系14号/ミヤギノコムギ、RW-12/農林61号の交配から得られたF2集団(前者を集団1、後者を集団2とする)を使って、LrRW12のラフマッピングを行う。まず、両方の集団について赤さび病抵抗性試験を行い、マッピングに供試する系統を選定する。次に、集団1では6B染色体の多型マーカーを使ってマッピングを進める。一方、集団2では、6B染色体の多型マーカーに加え、全染色体をカバーするSSRマーカーセット(NBRPにて選定済み)を使ってマッピングを行う(万が一6B染色体に抵抗性遺伝子が無かった場合)。この先に予定しているファインマッピングの足掛かりとなるようなデータを得る。次年度に次世代シーケンス用試薬を購入する必要があるため。次世代シーケンス試薬に使用する。該当なし
バイオインフォマティクス解析を応用した新規ヒト生理活性ペプチドの同定

全長濃縮ヒトcDNAライブラリーのデータベースを用いてバイオインフォマティックス解析を行い、構造上分泌性蛋白をコードし小分子量ペプチドにプロセシングされると推測される遺伝子配列のヒト組織での発現を確認して、それら遺伝子由来のペプチドを化学合成して培養細胞における細胞内応答をスクリーニングすることによって新規生理活性ペプチドを同定する新手法を考案した。本研究課題においてはその探索プロセスに改良を加えながら、同定したペプチドの生理活性、物理化学的性状の解明も行うことにより、本手法を確立する努力を継続しつつ、新規生理活性ペプチドの探索を行った。その結果、本手法によって始めて同定したペプチドであるサリューシン-βがきわめて特徴的な物理化学的特徴を有するために、古典的な生理活性ペプチドの同定法や最近の主流とも言える手法であったオーファン受容体を用いた同定法で発見することは困難であったことなどの事実が明らかになりつつある。このような手法で発見した新規ペプチドが、ヒトの体液中に存在する内因性ペプチドと全く同一の分子存在様式であるかどうかなど、検討しなければならない課題もあるが、逆に、内因性ペプチドであるかどうかに関わらず、強力な生理作用と安全性が確認できればペプチド医薬・ペプチド抗体医薬への直接の応用が可能であるため、そのような観点からの新規ペプチド探索法の完成を試みている。実際、ペプチドの有用な作用による医薬品への応用に加えて、ペプチド測定により新たな診断法を提供する技術などが開発され、2件の特許出願に至った。バイオインフォマティクス解析によって選択した新規ペプチド配列についてペプチド合成を行い、何らかの生理活性を有する多くのペプチドからなるライブラリーを獲得した。これらを用いて、ヒト、ラットの血管内皮細胞、血管平滑筋細胞、ラット繊維芽細胞、ヒト、マウスの単球・マクロファージ、ブタの腎由来細胞を始めとする各種培養細胞系において、種々の細胞内情報伝達系の活性化作用を指標に細胞応答を評価した結果、c-myc、c-fosなどの各種遺伝子発現制御作用、細胞周期、血管新生、細胞増殖、細胞死制御作用などを有する因子を選択してきた。これらのスクリーニングにて得られた数多くの新規ペプチドをコードする遺伝子配列を用いて、ヒト主要臓器やヒト由来培養細胞系における発現をRT-PCRにて順次確認してきた。構造解析を詳細に行って得られたペプチド配列のうち何らかの生理活性が認められるペプチドはヒト組織においても発現している頻度が高く、こうした手法によって一定の頻度で新規生理活性候補ペプチドが効率よく選択できたものと考えている。摘出環流心モデルにおいて心筋収縮抑制作用を示す新規因子をはじめ、各種細胞系において顕著な増殖用シグナルを示すもの、さらにサイトカイン様シグナルを惹起する因子などが得られているが、これらの一部については高純度ペプチドの合成からポリクローナル抗体の作成まで完了しており、作成された抗体については順次、主にアフィニティーカラムを用いて精製している。精製終了した抗体を用いてヒト血漿抽出物の逆相クロマトグラフィーの各分画の免疫活性を解析しており、ヒト体液中にバイオインフォマティクスにより予測されたアミノ酸配列が、そのままの分子型で存在するか、あるいは修飾やさらなるプロセシングをうけているかなどの確認を進めている。
国際学会「中国史学の現状と展望」に関する企画調査

明治以来の日本中国史学の伝統と、1980年代以降の主に新出資料に、よる研究の新展開、及び近年唱えられて久しい近代歴史学の見直し、中国史研究を取り巻くこうした研究環境の現況を踏まえ、中国とは何かという古く、しかし極めて今日的な課題に答えるために日本の中国史学界は、世界に何をいかにして発信すべきか、準備会は数年来の検討を重ねてきた。その結果、中国語圏、英語圏と日本が、世界の中国史研究の三極を占める現状に鑑み、各地域が最も緊要とする課題を設定し、それぞれが背負う学問的伝統を自覚しながら国際会議を順次開催するという構想が浮上した。その第1回会議を日本が主催することになり、科学研究費企画調査の助成を受けて、構想の具体化を進めてきたのである。4回の公開シンポジウムと科研費分担者討議から、日本での会議の統一課題を「中国の歴史世界ー統合のシステムと多元的発展ー」とし、2000年9月に開催することが決定された。中国は、古代以来王朝国家として一貫したアイデンティティーを維持してきた史上稀有な歴史をもつ存在である。と同時に近年の新出資料が明らかにしつつある如く、その歴史世界は決して単一なヒエラルキーから出来上がっているのではなく、さまざまな要素が多元的、重層的に渦巻き、衝突する世界でもあった。それにもかかわらず、独自のシステムの下で一つの歴史世界に統合され続けたことにこそ中国の中国たる所以がある。主権国家体制の何らかの変化が予測される今日、独自の統合システムの解明は大きな意味をもつことになろう。
根圃ストレス条件下における作物生産制御機構の定量的研究

イネについて、ポットおよび圃場条件下で土壌乾燥、土壌の異常還元、土壌密度増加のストレスを与え、葉面積と気孔伝導度、さらに長期的な乾物生産の制御要因を定量的に評価した。土壌ストレスはいづれも葉面積や気孔伝導度を低下させ、長期的には乾物生産を抑制した。これらの生理機能の制御過程は、土壌からの吸水抑制により体内水分状態が低下しその結果機能低下が起きる場合と、必ずしも体内水分欠乏が生じなくても起きる場合が認められた。前者は土壌密度の増加の元で観察され、葉身水ポテンシャルの低下が成長抑制をともなっていた。一方、後者としては乾燥および異常還元土壌の元で観察された。すなわち、葉身水ポテンシャルが低下する程度に比べて気孔伝導度がより敏感に低下したり、土壌ストレスを受けた植物体から採取した導管液をストレスのない植物にすわせると気孔伝導度が低下することが見られた。これには根からの何らかの阻害物質の移行が予測されるため、最も阻害物質として可能性の高いアブシジン酸の定量を試みており、分析手法を確立しつつある。ある程度長期的な生産レベルでの土壌ストレスの定量的評価とモデル化を土壌乾燥の場合で試みた。その結果、水利用効率をあらかじめ決定すれば、蒸散速度は根の成長量と土壌中の貯蔵水分量によって予測できることがわかった。ただし、非水ポテンシャル的な制御過程をさらに取り入れることが他の土壌ストレスについて本モデルを適用するためには必要である。以上から、土壌ストレスが作物の生産過程に及ぼす要因を定量的に表すための基礎が確立できた。乾燥、湛水下での異常還元、土壌密度の増加の3要因を根圏へのストレスとして、イネ、トウモロコシに与えた。いずれのストレスも葉身の水ポテンシャルと気孔伝導度の低下およびバイオマス成長、稔実率の抑制などをもたらした。特に土壌密度の増加は土壌乾燥が加わるかどうかにかかわりなく地上部地下部とも著しい抑制をおこした。まず、土壌乾燥については根系を湿潤と乾燥に分けた場合、および土壌乾燥下と湿潤下で葉身のみへ極低温によって水の移動を阻害した場合の葉身水ポテンシャルと気孔伝導度の関係を見たところ、いずれも気孔伝導の低下は葉身水ポテンシャルの低下を伴わなくても起きることがわかった。さらに、湛水条件下での異常還元を起こしたイネでは葉身水ポテンシャルに差がなくても気孔伝導度が低下した。また、高密度土壌下でも十分土壌水分があっても気孔伝導度が低下することがあった。土壌乾燥と異常還元を起こさせた土壌に育てたイネから導管液を採取して、良好な条件下の植物体に与えた所、稔実率の低下や気孔伝導度の抑制が起きた。すなわち、土壌ストレスは葉内水分の低下などの物理的抑制とともに化学的制御経路を通じて制御していることがうらづけられた。現在さらに、これらの制御の定量化、ならびに物質の定量を行いつつある。イネについて、土壌乾燥、土壌の嫌気的異常還元、土壌密度増加のストレスを与え、葉面積、気孔開閉、蒸散速度、乾物生産がどのような要因で制御されるのかを明らかにした。これらの土壌ストレスはいづれも葉身水ポテンシャルを低下させた。しかし、葉身水ポテンシャルの低下は土壌密度の増加の場合のように直接的に各機能に影響する場合と、土壌乾燥や異常還元のように根のストレスが直接的に強く影響していると見なされる場合があった。これらは、いづれも根が不良環境にさらされることによって根の発達が劣り吸水機能が低下したり、根からの何らかの制御物質の生成が促進されることによって起きたと考えられた。土壌乾燥と異常還元は、気孔開閉への水ポテンシャル低下の影響を約4割近く強めることが明らかになった。また、根からの何らかの制御物質の移行は、導管液を吸収させた健全葉の気孔が閉鎖したことからも裏付けられた。ただし、物質の同定には、特にイノムアッセ-の分析過程をさらに検討する必要があると考えられた。

また、土壌硬度の増加は根の発達不良をもたらし、土壌乾燥が加わると吸水を制限し、気孔開閉、葉面積の抑制によって蒸散と乾物生産を最大6割程度低下させた。土壌乾燥がどのような過程で吸水域を変化させ、それに根がどのように対応していくかを定量的に表した。その結果、土壌乾燥が蒸散速度と根の伸張に影響し、さらに根の伸張が根の吸水域を決めるという過程が示された。以上から、土壌ストレスが作物の生産過程に及ぼす要因を定量的に表すための基礎が確立された。
ヒト起源プロバイオティクスの腸管付着性機構の解明とその応用に関する研究

乳酸菌の有効利用のためには腸管付着メカニズムの解明が非常に重要である。これまでにヒト大腸ムチンに対し高い付着性を有するLactobacillusplantarum LA318株の付着因子グリセルアルデヒド-3-リン酸脱水素酵素(GAPDH)がABO式血液型抗原に高い付着性を示すことを明らかにした。また、GAPDH側の糖鎖認識部位を明らかにするため、NAD^+による阻害試験を行った結果、N-末端側のNAD結合ドメインが結合に関与しているのではないかと考えられた。そこで本年度では、結合部位を明らかにするためGAPDHの(1)全体、(2)N-末端側のみ、(3)C-末端側のみ、(4)C-末端側の一部欠損の4つのリコンビナント体の発現を試みた。目的のDNA断片をEscherichia coli BL-21に組み込み、トランスフォーメーションを行った。PCRにて目的断片DNAの挿入を確認後、IPTGにより発現誘導をかけ37°C、5時間培養を行ったところ、目的の位置に発現タンパク質と思われるバンドを確認できた。さらに、Ni-NTAを用いたWestern blottingによりリコンビナントタンパク質の存在を確認できた。次にリコンビナントタンパク質の発現の条件検討を行ったところ、100mM IPTG 10μL添加、37°C、5時間、200rpmでの培養が適当であると判断した。リコンビナントタンパク質は全て8M尿素画分で検出されたことから封入体を形成していると考えられた。そこで封入体画分からのHisTrap HPカラムを用いてリコンビナントタンパク質の精製を行った。今後、これらの精製リコンビナントタンパク質の酵素活性を指標としたリフォールディング確認を用い、HCMや血液型抗原に対する結合を解析し、大まかな結合部位を決定する。さらにアミノ酸置換などを行い、詳細な結合部位を特定する予定である。乳酸菌の腸管付着メカニズムの解明は,その有効利用を考えると非常に重要であるが,未知の部分が多い.これまでにヒト腸管組織から30菌株の乳酸菌を直接単離し,BIACORE付着試験によりヒト大腸ムチン(HCM)へ特に高い付着性を有するLactobacillusplantarum LA318株を選抜した.さらに,LA318株の付着因子がグリセルアルデヒド-3-リン酸脱水素酵素(GAPDH)であることを発見した.本年度では以下の5点を明らかにした.1,単離菌の表層GAPDH保有の有無を調べたところ,30菌株中21菌株でGAPDHが確認され,HCMへの付着性ともある程度の相関性が見られた.このことから,多くの乳酸菌の菌体表層にGAPDHが発現しており,腸管付着に寄与していることが示された.2,ムチンのどの部位が付着に関与しているのかを検討した.過ヨウ素酸酸化試験の結果,ムチンの糖鎖が重要であることが分かり,血液型抗原への付着性を検討したところAおよびB型へ高い付着性を示した.さらに,ハプテン糖阻害試験(単糖)よりGAPDHは単糖を認識しないことを,様々な糖鎖プローブを用いた付着性試験により,血液型抗原(AおよびB型)への付着には三糖構造が重要であることを明らかにした.3,GAPDHの糖鎖認識部位を解明するため,NAD付着阻害試験を行った結果,NAD^+添加によりGAPDHのHCMへの付着が減少した.これによりGAPDHのN-末端部分のNAD結合ドメインが付着に関与していると考えられた.4,シグナルペプチドを持たないGAPDHの細胞外輸送をABCトランスポーターの阻害剤を用いた試験により検討した.その結果,添加量依存的にGAPDHの表層への移行が阻害され,GAPDHの細胞外への輸送には,ABCトランスポーターが関わっていることが示唆された.5,表層GAPDHを持つ病原菌としてCandia albicansを用いLA318株による付着阻害試験を行った.10倍の乳酸菌の添加で,約30%(酵母および仮性菌糸型,排除)から50%(仮性菌糸型,置換)の阻害率を示した.これにより,LA318株を用いたカンジダ症の予防および治療の可能性が示された.乳酸菌の有効利用のためには腸管付着メカニズムの解明が非常に重要である。

リコンビナントタンパク質は全て8M尿素画分で検出されたことから封入体を形成していると考えられた。そこで封入体画分からのHisTrap HPカラムを用いてリコンビナントタンパク質の精製を行った。今後、これらの精製リコンビナントタンパク質の酵素活性を指標としたリフォールディング確認を用い、HCMや血液型抗原に対する結合を解析し、大まかな結合部位を決定する。さらにアミノ酸置換などを行い、詳細な結合部位を特定する予定である。
震災復興下における当事者主導型ソーシャルイノベーションの研究

震災で何もなくなったといって何も動かない人もいるが、逆に何もなくなったから、覚悟を決めて、自分から動いていくこともある。要するに、資源がないこと自体も実は客観的な要素によって決まっているわけではなくて、資源がないことが認知的資源によって人々を前に動かしていくこともある。起業が復興を促進するが、それを推進する地域の条件も大変重要である。震災等の後に移動起業家による起業活動が活発化すると同時に、震災前から存在した起業家活動を支援組織が、震災を機に人口構成が変化したのに対応するよう、地域に流入者を定着させる仕組みを整えることなどによって、市民の意識が変化し被災者の中から起業家になるものが出てくる。社会的課題の解決において、その当事者が置かれている状況をいかに意識するのか、また、なぜ立ち上がって、自らの課題の解決に挑んでいるのかという意識構造を分析した。先行研究のレビューおよびベトナムにおける障がい者の自立活動の事例研究を踏まえて、自立精神が個人の性格に帰することが明らかにした。そして、社会的課題の解決に取り組んでいく中、当事者がその課題を自らの生活の正常な一部として捉え、その問題がいつ起こるのかを理解し、自分自身に課題解決の能力があると信じ、厄介な状況に自動的に対応する(または、何もしない)という傾向を抑えることが問題解決者の特徴である。さらに、震災復興下におけるソーシャルイノベーションの研究の一環として、内閣府の「復興支援型地域社会雇用創造事業」で起業支援を受けた社会的企業の事業の継続状況について、ホームページの更新状況という視点で調査を行った。その結果、被災当事者による社会的企業は、農業・林業・畜産業、漁業・水産業やものづくりなどの地域産業、まちづくり、医療福祉、教育・子育てなどの起業支援が震災から3年を経過した時点で効果的であった。分析結果は、社会問題の解決や貧困削減において、社会的課題の当事者による解決案の創造、資源の発掘・活用によるソーシャルイノベーション創生など今後の研究に関して、多くの示唆を得た。貧困者の事例の分析結果を参照しながら、震災復興における被災者の課題解決を分析することを通じて、理論上の一般化を図ることは今後の研究課題とする。平成26年度においては、本研究は、ケースの比較を通じて、当事者主導型ソーシャルイノベーション創生についてのフレームワークの理論上の一般化を図った。2005年のハリケーン・カトリーナによる被害から復活を遂げ、現在、社会起業家が増加している米国ニューオーリンズの社会起業家とそのエコシステムについての調査を継続した。具体的には2014年3月末にニューオーリンズのNPOであるIdea Villageらが主催する起業家および支援者が集まるイベント、アントレプレナー・ウィークに参加し、そこで起業家および主催者にインタビューをした。また、ベトナムにおける貧困者の自立活動を分析し、資源が乏しくて不完全な状況において、いかに手元にある資源でやりくりすることで資源の欠乏問題を解決できたのかというプロセスを、ブリコラージュ理論に依拠して分析した。震災復興下での当事者主導型ソーシャルイノベーションに関して、震災で全てを失ってしまい、何行動もしない人がいる、一方で覚悟を決めて自ら問題の解決に取り組む人もいる。要するに、資源がないこと自体は客観的な要素によって決まっているわけではなく、資源がないことが人が行動する要素であり、認知的資源があることについて事例の比較を通じて考察した。また、震災復興でのソーシャルイノベーションに関連して、被災当事者による社会的企業の継続性についてのWeb調査を実施して、当事者主導による被災地での起業に関して継続している事業分野についてのデータを得て、東北大学経済学研究科のディスカッションペーパーにまとめた。さらに、コミュニティベースでのソーシャルベンチャーについて制度的な異種同形の限界についての研究を実施してISTRの国際会議で報告し、VOLUNTASに論文を掲載した。平成27年度において、本研究は東日本大震災復興にかかわる様々な課題の解決をする社会的企業に注目し、東日本大震災の被災地におけるソーシャルイノベーション、社会的企業の動向を調査した。また、Sustainable business strategiesをテーマとする国際会議CSR Asia Summit 2015(マレーシア・クアラルンプール)に参加し、アジアにおける地域開発や持続可能性に関する企業の社会的責任の取り組み、社会的イノベーション等の最新動向について広範に情報収集した。また現地の企業PR施設を探訪することで、アジア企業における地域コミュニケーションへの対応実態を観察した。これにより、地域開発の諸課題に対する日本とアジア諸国の経営プラクティスの異同や連携の可能性について把握することができた。そして、震災被災者や貧困者等の社会的課題の当事者がいかに社会的課題を正確に認知できているのかというメカニズムを分析した。研究成果を日本NPO学会第18回年次大会と日本経営学会東北部会において公表を行った。研究代表者、研究分担者と研究協力者は頻繁に研究会を実施しており、研究成果を共有している。また、研究の進捗状況や今後の研究展開の方向性、研究計画について議論し、話し合いをしている。27年度が最終年度であるため、記入しない。

経営学当初の予定通りに研究活動を進めていく。研究代表者、研究分担者と研究協力者は頻繁に勉強会を実施しており、研究成果を共有している。また、研究の進捗情況や今後の研究展開の方向性、研究計画について議論して、話し合いを実施している。27年度が最終年度であるため、記入しない。資源が乏しくて不完全な状況において、いかに手元にある資源でやりくりすることで資源の欠乏問題を解決できたのかというプロセスを分析した結果、新たな知見を得られたため、改めて文献レビューを行い、更に理論を分析しないといけないと判断した。当初の予定通りに研究活動を進めていく。新たな論点に関する文献レビューを行い、調査データをもとに理論を分析していく。社会的課題当事者の意識構造を分析した結果、新たな知見を得られたため、次の調査に移る前に、改めて文献レビューを行い、新たな論点を理論に入れ込まないといけないと判断した。新たな論点に関する文献レビューを行い、インタビューを中心とした被災者や貧困者のヒアリング調査を実施し、データを分析していく。
固体小天体の衝突によって放出される気体の性質の模擬実験による研究

隕石や小惑星などの固体小天体の惑星への衝突で出される放出物のうちの気体成分の挙動は固体成分とともに惑星科学の諸分野において重要な役目を担っている.そこで実験室において衝突の模擬実験を行った.現有の二段式軽ガス銃を用いて7mmのプラスチック弾丸を4km/sまでの速度で加速し,玄武岩ターゲットに衝突させた時に出るプラズマ雲を次のような方法で観測した.(1)イメージコンバータ-カメラなどの高速度カメラを使用して,プラズマ雲から出ている光の形の変化を撮影した.得られた画像から雲の広がる速度を計測した.(2)ターゲット前面からの異なった3距離の位置にそれぞれ視野を合わせた3つのフォトダイオードで光計測し,衝突点からの発光領域の広がる様子を観測した.(3)ターゲットの前面に平行に離しておかれたグリッドに電流を流しておき,これのオン,オフを調べる.すなわち,弾丸はグリッドを破った(この時電流オフ)後ターゲットに衝突し,プラズマが衝突点から広がる.プラズマがグリッドに達すると再びオンの状態になる.この時刻を知ることによってプラズマのグリッドへの到来時刻を知る.このように3つの異なった方法で求めたプラズマの膨張速度は一致し,約4km/sであった.現在さらに弾丸の速度を変えて実験を行っている.またターゲットも種類を変えたり,弾丸の入射角度を変えての実験が継続中である.隕石や小惑星などの固体小天体の惑星への衝突で出される放出物のうちの気体成分の挙動は固体成分とともに惑星科学の諸分野において重要な役目を担っている.そこで実験室において衝突の模擬実験を行った.現有の二段式軽ガス銃を用いて7mmのプラスチック弾丸を4km/sまでの速度で加速し,玄武岩ターゲットに衝突させた時に出るプラズマ雲を次のような方法で観測した.(1)イメージコンバータ-カメラなどの高速度カメラを使用して,プラズマ雲から出ている光の形の変化を撮影した.得られた画像から雲の広がる速度を計測した.(2)ターゲット前面からの異なった3距離の位置にそれぞれ視野を合わせた3つのフォトダイオードで光計測し,衝突点からの発光領域の広がる様子を観測した.(3)ターゲットの前面に平行に離しておかれたグリッドに電流を流しておき,これのオン,オフを調べる.すなわち,弾丸はグリッドを破った(この時電流オフ)後ターゲットに衝突し,プラズマが衝突点から広がる.プラズマがグリッドに達すると再びオンの状態になる.この時刻を知ることによってプラズマのグリッドへの到来時刻を知る.このように3つの異なった方法で求めたプラズマの膨張速度は一致し,約4km/sであった.現在さらに弾丸の速度を変えて実験を行っている.またターゲットも種類を変えたり,弾丸の入射角度を変えての実験が継続中である.
21世紀に向けての園芸学の展開に関する研究

1994年8月21日27日までの間,国立京都国際会館での第24回国際園芸学会議(24thIHC)の開催が決定している。この会議は4年毎に世界の園芸学の研究者が一同に会し,情報交換を通じて新たな園芸学の発展を促すことを目的として開催する学会で,日本での会議では88か国から1,200人,国内から800人の参加を予定している。この国際会議では,参加者の研究発表が重要な情報交換の場となることはもちろんであるが,それに加えて世界の園芸学の動向を踏まえたupーtoーdateなシンポジウムを企画・実行することが会議の重要な要素となる。本科研費による研究では,多岐にわたる園芸学の専門分野について,それぞれの分野の研究分担者が各専門の立場から21世紀に向けての園芸学の展開に寄与するためにはどのような課題のシンポジウムを国際会議で企画すればよいかを互いに研究連絡をし,検討した。さらに,園芸学の社会との関わり,アジアにおける園芸学の特異性,および産業技術の発展を園芸学へ導入する可能性についても調査し,これらが国際園芸学会議のシンポジウムの企画にできる限り生かされるよう検討を重ねた。その結果,本科研費による研究成果として以下に掲げる11のシンポジウム課題の候補を決定することができた。シンポジウム課題案:(1)新花卉の導入と国際流通,(2)東アジア諸国における伝統的園芸生産・利用技術,(3)園芸生産物の非破壊品質評価,(4)苗生産と養液栽培,(5)植物組織培養における環境の影響とその制御,(6)21世紀に向けての自動制御温室での生産システム,(7)果樹園芸における休眠と施設栽培,(8)バイオテクノロジ-による園芸作物の改良の可能性,(9)園芸と環境の調和,(10)果実の収穫後の成熟と老化,(11)生長調節物質と園芸作物1994年8月21日27日までの間,国立京都国際会館での第24回国際園芸学会議(24thIHC)の開催が決定している。シンポジウム課題案:(1)新花卉の導入と国際流通,(2)東アジア諸国における伝統的園芸生産・利用技術,(3)園芸生産物の非破壊品質評価,(4)苗生産と養液栽培,(5)植物組織培養における環境の影響とその制御,(6)21世紀に向けての自動制御温室での生産システム,(7)果樹園芸における休眠と施設栽培,(8)バイオテクノロジ-による園芸作物の改良の可能性,(9)園芸と環境の調和,(10)果実の収穫後の成熟と老化,(11)生長調節物質と園芸作物
癌幹細胞マーカーとしてのEpCAMをターゲットとした口腔癌分子標的治療の研究

癌細胞浸潤に関するEpCAMをターゲットとして機能しているmiR-21に注目した。miR-21のターゲットのうち癌細胞浸潤に関与する分子を決定するために,予測プログラムmiRandaを用いた。舌扁平上皮癌細胞において,miR-21を特異的にブロックするLNAプローブを用いてノックダウンし,Matrigel invasion assayとWestern blotで評価し,mi-21が癌細胞浸潤を担っているかどうかを検討した。癌細胞浸潤を担うWntアンタゴニストとしてDKK2を選択した。miR-21のノックダウンでDKK2の発現増加に伴う細胞浸潤能の低下を認めたことから,miR-21は舌扁平上皮癌の治療標的として有用であることが示唆された。具体的には以下の通りである。1)ポジティブセレクション法で分離された細胞集団はEpCAM強陽性であり,癌幹細胞特性を有していた。またEpCAMを制御すると思われるmiR-21を過剰発現していることから,EpCAMによる口腔癌の浸潤制御の分子機構には,miR-21が関与しているのではないかと考えた。2)in situ hybridizationにて舌癌組織でmiR-21が過剰発現していることが明らかとなった。さらに浸潤パターンとの相関性が認められた。しかしながら予後因子とは成り得なかった。3)舌扁平上皮癌細胞において,miR-21を特異的にブロックするLNAプローブを用いてノックダウンし,Matrigel invasion assayとWestern blotで評価し,mi-21が癌細胞浸潤を担っているかどうかを検討したところ,miR-21のノックダウンでDKK2の発現増加に伴う細胞浸潤能の低下を認めたことから,miR-21は舌扁平上皮癌の治療標的として有用であることが示唆された。当該年度の目的は,EpCAMをマーカーとして分離した細胞分画が癌幹細胞様性質を示すかどうかを検証することであった。したがって,EpCAM陽性癌細胞の分離を行った。具体的には舌癌細胞株OSC19およびSASを用いて,EpCAM陽性細胞をポジティブセレクション法で分離した。これにより,癌幹細胞の性質をもつ細胞を分離できたと考えられる。さらに癌幹細胞様細胞であるかの検討を行う必要性があったため,分離した細胞分画について,FACSを用いてSP解析を行った。当然side population細胞は増加し,分離した細胞は癌幹細胞の性質を持っていることが強く示唆された。また癌幹細胞マーカーとされているABCG2,Oct-4,NanogおよびNestinについてRT-PCRでmRNAの発現を検討し,分離前の細胞集団と比較し,有意に癌幹細胞マーカーは増加していた。これは,EpCAMが癌幹細胞マーカーとして有用であること強く示唆する結果であるが,その細胞生物学的特性が臨床における癌組織において,どれほど臨床病理学的特性を反映しているのかは不明である。そこで,臨床材料を用いた検討を行った。舌扁平上皮癌症例58例について,抗EpCAM抗体を用いた免疫組織化学的染色を行い,臨床病理学的因子との相関性を検討した。局所再発例においては,病理組織学的に最深部浸潤先端から1mm以上離れて小さな腫瘍細胞塊を認める特徴的な浸潤様式がみられた。これらの細胞塊について癌幹細胞マーカーEpCAMを用いた免疫組織化学的検討を行った結果,陽性となる傾向が認められた。以上の結果から,舌癌再発の原因として,癌幹細胞と思われる治療抵抗性細胞の関与が示唆された。おおむね予定通りであるが,追加的に臨床材料を用いた検討を行っているため,予定であるmicroRNAとの関係の検討に至らなかった。早急にmicroRNAの関与についての検討に着手するようにする。臨床材料を用いた検討については,現状通り,進めながら,microRNAの検討における試薬の購入および研究成果発表の準備について重点的に研究費を使用する。
医療領域において心理職が多職種協働で自殺対策を行うために必要なスキルに関する研究

本研究では、医療機関において心理職が自殺対策を含めた業務を他の職種と協働で行う際に必要なスキルを明らかにし、そのスキルを評価するための「心理職協働スキル評価尺度」を開発することを目的とした。1年目は系統的レビューを行い、新たな尺度を開発する必要性を確認した。そして、構成概念、尺度項目を検討した。2年目は質問紙調査により内容的妥当性を検討した。さらに医療機関で他の職種と協働している臨床心理士を対象にして尺度原案を用いた質問紙調査を実施した。そして各項目の得点分布の偏り等を確認して項目を削除し尺度暫定版とした。今後、実態調査や教育プログラム効果測定のツールとして本尺度が活用されることが期待される。本研究の目的は、医療領域において心理職が多職種協働で自殺対策を行うために必要なスキルを明らかにし、そのスキルを評価するための「心理職協働スキル評価尺度」を開発することである。なお、本研究では、実用性及び汎用性の高い尺度を開発する必要があると考え、自殺対策のみに限定した協働スキルではなく、自殺対策を含めた業務を多職種と協働で行うために必要な協働スキルに着目することとした。平成26年度は、既存の医療領域における心理職協働スキル評価尺度を抽出するために、系統的レビューの手法を用いて探索した。具体的には、文献データベース(PubMed、PsycINFO、CINAHL)を用いて、「心理職」「協働」「医療」「尺度」の用語を組み合わせて検索式を作成して検索を行った。検索の結果、PubMedで448件、PsycINFOで403件、CINAHLで109件の合計960件の研究が抽出された。そして、精神保健及び精神医学の研究に精通した3名の研究者が独立して適格論文の選定作業を行った。適格基準は、心理職の多職種協働の評価が行われた研究、とした。また、除外基準は、1)医療領域での協働を対象にしていない研究、2)言語が英語ではない研究、3)レビュー、総説・解説論文、とした。その結果、適格論文を満たした研究は0件であった。つまり、医療領域における心理職の協働スキル評価尺度は、現状としては皆無であり、新たに開発する必要性が確認された。次に、尺度開発に向けて、尺度項目を抽出、選定することを目的とした半構造化面接によるインタビュー調査を行った。調査対象は、医療機関において多職種と協働した経験がある臨床心理士、あるいは臨床心理士と協働した経験がある医師、看護師、ソーシャルワーカーとした。目標対象者数は25名であり、平成26年度末時点では約半数のインタビュー調査が終了し、順次、定性的分析を進めている。1年目は系統的レビューを行い、医療領域における心理職の協働スキルを評価する尺度は皆無であることを明らかにした。次に心理職が他の医療職と働く際に必要とされる知識やスキルを探索した定性的研究を参照して、尺度の構成概念と項目案を検討した。そして、尺度項目を選定するために、医療機関において他の職種と協働している臨床心理士10名、臨床心理士と協働している医師5名、看護師5名、ソーシャルワーカー5名に協力を得て、尺度項目案の表現修正、類似した項目の統合、新たな項目の考案を行った。その結果、「医療領域で必要とされる知識」「心理職としての専門性を活用するスキル」「多職種チームへ働きかけるスキル」「適切に情報提供するスキル」「コミュニケーションスキル」「地域連携スキル」「研究スキル」「セルフマネジメントスキル」の8カテゴリー、計58項目を選定した。2年目は58項目の内容的妥当性を確認するために、各項目が“他の職種と協働するために必要なスキル"に関係しているかどうかを項目選定作業に協力した25名が4段階で評定した。関係があると答えた者の割合が80%以上の項目を選定した結果、計51項目が残り、これを尺度原案とした。次に項目分析を行うため、医療機関において他の職種と協働している臨床心理士52名を対象にして尺度原案を用いた質問紙調査を実施した。そして、各項目の得点分布の偏り等を確認して項目を削除し「心理職協働スキル評価尺度」暫定版とした。本研究により、心理職が他の医療職と協働する際に必要なスキルが明らかとなり、そのスキルを評価する尺度が開発された。

当初の研究計画では、系統的レビューを3ヶ月で終了する予定であったが、電子データベースでヒットした論文件数が予想以上に多く、適格論文の選定に6ヶ月を要したことから、計画よりやや時間を要することとなった。しかし、その後のインタビュー調査については、倫理委員会への承諾がスムーズに得られ、また研究参加者の募集や調査実施も順調に進み、おおむね計画通り実施できている。臨床心理学平成27年度は、「心理職協働スキル評価尺度」の因子分析、信頼性と妥当性の検討を行うために定量的調査を行う。調査対象者は、大学病院、総合病院、精神科等単科病院、精神科・心療内科等クリニック等の医療機関に勤める臨床心理士とする。統計解析を行うために必要な対象者を確保するために、全国各地の研究者や心理臨床実践家に調査協力の依頼をする予定である。また、平成26年度に得られた研究成果を順次、学会発表や国内外の学術雑誌に投稿する予定である。平成26年度に実施する予定であったインタビュー調査が完全に終了しておらず、残りのインタビュー調査に必要な研究費が次年度に繰り越されることとなった。当初の計画通り、インタビュー調査の謝金、交通費、面接実施場所の使用費等に使用する予定である。
日本社会党の選挙戦略の特質

本研究は、主として日本社会党の政党政治上の位置と役割を、国政選挙に関する諸デ-タや国会活動の実際の姿などを通して分析しようとしたものである。また、それによって、1955年以降一度も政権交代のなかった日本の議会政治において、野党の存在意義や、無力な反対のみの野党というステレオタイプ的な考え方の妥当性などについても検証を加えようとした。具体的には、第一に、これまでほとんど研究の進んでいなかった社会党について、様々な文献資料を収集、検討して、党としての、またそこに属する個人としての政治家のその時々の行動や政策態度を分析しようと努めた。例えば、国会図書館における衆議院公報の閲覧は、社会党が日常的な政策問題についても、世上言われているよりもずっとエネルギ-を割いてきたことを明らかにしてくれた。ただ、戦後全ての期間についてこのような分析を完了することができず、論文としてはとりあえず50年代後半に絞ったものを書き上げた。第二に、戦後社会党が国政選挙にたてた全候補者のデ-タをコンピュ-タ-に入力し、その定性的傾向や出身職業構成の変化などを分析し、さらにそれを通じて同党の選挙戦略の変遷を明らかにしようとした。これは、プルズワスキ-らによる西欧社会主義政党研究との比較をも念頭においたものである。ただ、デ-タの収集、入力の困難性は当初の予想を超えるもであり、ために参議院については作業を終えることができなかった。第三に、社会党の現職国会議員全員に対するアンケ-ト調査も計画していたが、これは総選挙が1990年にずれ込んだために実施できなかった。そのため、これに予定していた資金は、資料収集など他の活動に充当した。