hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高電流密度場における金属表面上の疲労き裂の修復

さらに,き裂修復された試験片に対し,引張試験と疲労試験を行いき裂修復部の接合強度評価や疲労特性評価を実施した.疲労き裂に電流を印加した時のき裂修復の具合をひずみエネルギーより調べた結果、局所熔解はき裂閉口効果を招き、き裂の進展が遅くなることを把握できた.さらに、予ひずみを与えたアルミニウム合金の疲労挙動に及ぼす高密度パルス電流の影響について研究を行った。無予ひずみ材および予ひずみ材に対するパルス電流印加効果を比較した。電流を印加しない場合、予ひずみ材の疲労特性は無予ひずみ材の疲労寿命と同様であった。しかし、電流が印加された無予ひずみ材の疲労寿命は、疲労負荷により誘起されたすべり帯が電流印加により減少するため、電流が印加された予ひずみ材よりも増加した。すべり帯の減少は、無予ひずみ材における疲労き裂発生の遅延をもたらしたと考えられる。一方、予ひずみ材では、疲労き裂進展を遅らせることで、電流による疲労寿命が向上した。局所的な溶融が疲労き裂伝播に遅延効果を与えたと考えられる。得られたデータから疲労寿命上昇の原因を研究する.疲労き裂の電流密度の影響を研究するため,高速温度計を用いて電流印加時にき裂に発生する温度特性を調べる.また,転位は材料の塑性変形と密接な関係をもっており,電流が転位に及ぼす影響をより詳細に調査するために,TEMを用いて電流印加処理前後の転位挙動を観察する.TEM試料は加工および薬品による電解研磨を行い製作する.TEM試料は薄膜であり,正確な電流密度を印加するために微小な電流がコントロールできる電流発生機を用いる.さらに,電流印加による疲労き裂発生の遅延を明確にするために,原子間力顕微鏡用カンチレバーを用い,金属疲労によるすべり帯の挙動を研究する.また,研究の進展により,国内外会議および国際ジャーナルへ論文投稿を予定する29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。
発現系を用いた抗インフルエンザウイルス血球凝集素ヒト単一抗体の作製と抗原認識の研究

インフルエンザウイルスの抗原変異の機構を理解するためには、HA蛋白質のどの領域をヒトの免疫機構が抗原として認識しどのように反応するかを明らかにする必要がある。本研究は2つの方法によって行なった。1。インフルエンザウイルス感染患者リンパ球よりIgG mRNAの分離とIgG蛋白質のin vitroでの発現法によるインフルエンザウイルスHAに対する単一抗体の作成。この目的を達成するためにマウスハイブリドーマ由来のIgG mRNAよりのHA蛋白質に対するIgG抗体の作成を検討した。STRATAGENE社によるimmunozapベクターによっては同定できるだけの抗体の産生がなかった。最近H鎖とL鎖を結合した抗体作製の報告がありこのシステム系にかえてインフルエンザウイルスHAに対する抗体作成を試みたところ、HLリンカーによる抗体産生はH鎖、L鎖を別々な蛋白質として発現させるより、より安定な蛋白質として大腸菌の中で発現できる事がわかった。残念ながら特異性が弱いこともわかったが、この方法を改良することによってin vitro抗体作成はインフルエンザウイルスHAに対するものでも可能であることが示唆された。2。インフルエンザウイルスHAに対するオリゴペプチドを作成し、これらのペプチドをエピトープとして認識する抗体がヒト血清中にどの程度あるかを検討した(エピトープスキャニング)。8アミノ酸からなるペプチドを抗原に用いた場合、約1/3のペプチドが強弱をもってヒト血清中の抗体と反応した。10アミノ酸からなるペプチドを用いた場合、抗原決定基の特定はある程度できたが、ペプチド数は12にした方がより明確な結果が得られる事が推察できた。1。2。A/England/80(HINI)ウイルスに対するマウス単一抗体産生細胞5株よりH鎖及びL鎖cDNAをそれぞれを認識する特異的プライマーを合成し、そのプライマーを用いて作成した。DNAの塩基配列を決定し、得られたcDNAから作成される蛋白質は既存のIgG鎖アミノ酸と比較し正常なものとみなされた。単一抗体mAb15とmAb21は同一エピトープを認識すると思われるが、アミノ酸配列は大きく異なっていた。またmAb21のH鎖はインフルエンザウイルスとは全く関係のない既知の抗体としアミノ酸しか異ならなかった。またmAb96のH鎖は既知の抗体には見つかっていない20アミノ酸の欠損が認められた。これらの抗体cDNAを動物細胞での発現ベクターpME18Sに挿入した組換えDNAはcos細胞において抗体を産生し、螢光抗体法によって発現が確かめられた。このcDNAをバクテリアの発現ベクターBluescript,λgtll、ptrcに挿入し、JM103、HB101、XL1-Blue細胞等で発現を試みたが、これらの系では蛋白質が不定であり、有効な産生が得られていない。現在、融合蛋白としての抗体又は蛋白質分解酵素の少ない大腸菌株を用いて抗体の安定的生産の開発にとりくんでいる。1)A/England/80(H1N1)に対する5種類の単一抗体産生細胞よりH鎖L鎖cDNAをさくせいした。塩基配列にもとずくアミノ酸配列を既存のIgG鎖アミノ酸配列と比較し、、すべてのcDNAはIgGH、L鎖cDNAであり、途中artificialな終始コドンもないことがわかった。Ab15とAb21は同一エピトープを認識するとおもわれるがアミノ酸配列は大きくことなっていた。また、既知の抗体のなかにはH鎖に対してわずか1アミノ酸しかことならないものがあった。またAb96のH鎖は20アミノ酸の欠損が認められた。2)合成されたマウスハイブリドーマ由来のcDNAをバクテリアで発現させる。当初、抗体cDNAの大腸菌での発現の報告があり(gtllとXL1-blue細胞系)、その系を構築してみると実際には発現量が少なく、当初目指したbinding実験には不向きであった、そのためファージ系から他の大腸菌発現ベクターに切り替え、pTrc、Bluscriptの発現ベクターや他の大腸菌株に替えたが、現在のところ、多数のクローンを解析する系の開発には成功していない。いくつかの研究室においても、大腸菌での発現に困難を抱えている事からも、発現ベクター及び菌の種類を大幅に替える必要がある事が分かった。

最近H鎖とL鎖を結合した抗体作製の報告があり、システムをその系にかえたところ、抗体の発現が大腸菌で安定であることがわかった。現在この系を用いて抗体の特異性および系の改良を試みている。本研究の目的はIgG-mRNAよりのインフルエンザウイルスHA蛋白質にたいするIgG抗体を作成する系を開発し、インフルエンザウイルス感染患者リンパ球よりIgGメッセンジャーRNAの分離とIgG蛋白質のin vitroでの発現法によるインフルエンザウイルスHAに対する単一抗体の作成である。最近H鎖とL鎖を結合した抗体作製の報告がありこのシステム系にかえてインフルエンザウイルスHAにたいする抗体作成を試みた。この系はV_HとV_Lをリンカーで結合させる方法である1。ハイブリドーマ-細胞よりRNAを抽出してH鎖、L鎖のプライマーをもちいてVHcDNA,VLcDNAを作成する。VH3′enndo,VL5′enndoを含むリンカーACGGTCACCGTCTCCTCAGGCGGAGGCGGTTCAGGCGGAGGTGGCTCTGGCGGTGGCGGATCGGAXATCGAGCTCと結合させVH5′,VL3′プライマーをもちいてPCR法でリンカー付きのDNAを増殖させた。2。このDNAをSfiI,NotIで切断して得られた切断片を発現ベクターpCANTAB5(ファルマシア社)のSfiI,NotI部位に挿入してコロニーを得た。3。コロニーを30Cで増殖させIPTGによって抗体を発現させたハイブリドーマ♯15より調整したpSFV15の発現をウエスタンブロットで確認したところperiplasmic fractionよりanti-tagで認識されるバンドが確認され、HLリンカーによる抗体作成はH鎖、L鎖を別々な蛋白として発現させるよりより安定な蛋白として大腸菌の中で発現できることがわかった。この抗体を用いてインフルエンザウイルスHAに対する特異性の検討を行ったがこの抗体はHA対するアフィニテイーが実際の抗体の約1/(1000)であった。なぜ効率が悪いのかについてはこの抗体にとってリンカーの長さが十分であったのか、cDNA合成中に変異が入ってしまったのかは現在のところ明らかではない。しかしこの方法を改良することによってin vitro抗体作成はインフルエンザウイルスHAに対するものでも作成することができることが示唆された。
周術期の免疫系及びサイトカインネットワークに対する麻酔薬の影響に関する研究

吸入麻酔薬および静脈麻酔薬が末梢血単核球のmRNA発現に及ぼす影響に関して研究を行った。1.吸入麻酔薬が末梢血単核球のmRNA発現に及ぼす影響(1)手術患者を対象とし、手術開始1時間後の末梢血単核球のサイトカイン(IL-1α、IL-1β、TNF-α)のmRNA発現量を吸入麻酔薬の濃度を変化させながら定量分析した。吸入麻酔薬はイソフルレンとセボフルレンを使用し比較検討した。その結果、ともにmRNAの発現量は手術侵襲により増加するものの、吸入麻酔薬の濃度が上がるにつれ発現量は抑えられる傾向が認められた。(2)吸入麻酔薬を末梢血単核球を浮遊させた溶液に溶解させ、末梢血単核球のサイトカイン(IL-1α、IL-1β、TNF-α)のmRNAを定量分析した。その結果、ともにmRNAの発現量は濃度が上がるにつれ発現量は抑えられる傾向が認められたが、イソフルレンの方が抑制の程度は強かった。2.静脈麻酔薬が末梢血単核球のmRNA発現に及ぼす影響に関する研究プロポフォール、ミダゾラム、ケタミンを溶解させた溶液中に末梢血単核球を浮遊させ、それぞれの溶液中の濃度と末梢血単核球のmRNA発現量を検討した。その結果、プロポフォール、ミダゾラムは濃度が高くなるにつれmRNA発現量は減少する傾向にあったが有意差はみられなかった。ケタミンは逆に濃度が高くなるにつれmRNA発現量は増加する傾向にあった。同様に有意差はみられなかった。3.今後の研究の展開に関する計画本研究により吸入麻酔薬や静脈麻酔薬が末梢血単核球のサイトカインmRNA発現量に抑制的に働くことが示唆された。当初、予定していた低血圧や輸血が免疫系に及ぼす影響に関しては現在、研究中であり本研究の方法で解析できるものと思われる。1.非RIによる定量解析法以前の研究では末梢血単核球のサイトカインmRNAを抽出して、内部コントロールとともにRT-PCR法を行い、その放射活性を対比することにより、mRNA発現量を定量していたが、現在施設にRI設備がないため、非RIによる定量解析法を工夫した。即ちアガロースゲルによる電気泳動産物を写真撮影し、画像をコンピューターに取り込んでNIH imageによる解析を行った。その結果、以前に行った研究と同様の結果を得ることができ非RIによる定量解析が可能なことがわかった。2.吸入麻酔薬が免疫系やサイトカインネットワークに与える影響についての解析口腔外科手術患者を対象とし、手術開始前と執刀後1時間、2時間、術後1日目に採血し、末梢血単核球のサイトカイン(IL-1α、IL-1β、TNF-α)のmRNAを定量分析した。その結果、吸入麻酔薬の差による影響は認められなかったが、濃度が上がるにつれmRNAの発現が抑えられる傾向が認められた。3.今後の研究の展開に関する計画今年度の研究により、非RIにより定量解析を行えることが解った。今後このプロトコールに従い、静脈麻酔薬(ケタミン、プロポフォール、バルビタール)の影響について吸入麻酔薬との相違について検討し、さらに低血圧や輸血が免疫系やサイトカインネットワークに及ぼす影響を解析する予定である。もし可能なら、単核球に直接麻酔薬を曝してその影響を解析する予定である。1)静脈麻酔薬が末梢血単核球のmRNA

発現に及ぼす影響に関する研究<方法>プロポフォール、ミダゾラム、ケタミンを溶解させた溶液中に末梢血単核球を浮遊させ、それぞれの溶液中の静脈麻酔薬濃度と末梢血単核球のmRNA発現量を検討した。mRNA発現量はFicol-Hypaque法にて末梢血単核球を分離した後、Quick Prep kitを使用しOligo(dT)セルロース法にてmRNAを分離した。その後内部コントロールを加えてRT-PCR法にてmRNA発現量を測定した。<結果>プロポフォール、ミダゾラムは濃度が高くなるにつれmRNA発現量は減少する傾向にあったが有意差はみられなかった。ケタミンは逆に濃度が高くなるにつれmRNA発現量は増加する傾向にあった。<考察>静脈麻酔薬は吸入麻酔薬と同様にmRNA発現量を抑制する傾向が認められた。しかし、ケタミンは一般にプロポフォール,ミダゾラムなどとは異なる麻酔作用を示すことが多く、更なる検討が必要である。2)吸入麻酔薬と静脈麻酔薬の比較検討前年度の研究において、吸入麻酔薬は手術侵襲による末梢血単核球のmRNA発現量を濃度依存性に抑制する傾向があることを示したが、1)と同様の方法で吸入麻酔薬の末梢血単核球への直接作用を研究しており、やはり濃度依存性に抑制する傾向が認められた。3)今後の研究の展開に関する問題点実験動物を使用し、LPS刺激で増加させた末梢血単核球のmRNA発現量を実際に静脈麻酔薬を投与しながら比較するなどの検討が必要と考えられ、現在準備を進めている。また、有意差に関してはさらに症例数を増やす必要があると考えられる。
α,ω-ジイン類のカチオン性パラジウム触媒による環化-ヒドロシリル化の研究

本課題で2年度にわたって行った研究成果を、以下の2項に分けて要約する。1)1-アルキンとHSiCl_3による二量化-ヒドロシリル化の発見に端を発して、α,ω-アルカジインの分子内の二量化-ヒドロシリル化、すなわち環化-ヒドロシリル化に特異的な触媒活性を示すカチオン性のパラジウム錯体を案出した。これによって、各種α,ω-アルカジイン誘導体について5,6員環(場合によっては7員環も)を形成する一般性のある環化反応を見出すことができた。この触媒反応機構を明らかにする目的で、非対称な1,6-オクタジインを用いた反応では、末端アルキン部位からhydropalladationが起こり、分子内の内部アルキン部位にcarbopalladationを起こして5員環を形成し、ついで、ビニル炭素-パラジウム結合がSiCl_3基で置換されて生成物にいたり、一方、カチオン性のH-Pd種を再生するという触媒サイクルを提案した。この反応では、元来の1-アルキンの二量化-ヒドロシリル化と異なり、HSiMe_nC1_<(3-n)>(n=0-2)の付加成分が使用できることが特徴の一つであることも分かった。2)有機合成の見地から、9-Oxa-1-dodecen-6,11-diyneを基質に選び、HSiCl_3による触媒的環化-ヒドロシリル化を検討した際に、ジイン部分での環化(25%)よりもエンイン部分での環化-ヒドロシリル化(75%)が優勢に進行するという予期せぬ結果を見出した。さらに、α,ω-アルケンイン誘導体を基質とし、同様の反応条件を試みた結果、発熱的な非常に短い反応時間で、かつ、高収率で対応する環化-ヒドロシリル化生成物を得ることを見出した。この事実は、上述の触媒サイクルにおけるhydropalladationの段階が可逆的に起こること、また、アルケン部位でのcarbopalladationの速度が、アルカジイン中の対応するアルキン部位でのそれより速やかに進行していることを示唆している。以上の研究成果によって、われわれは、ニッケル、白金、あるいはロジウム錯体を触媒とし、HSiR_3(トリアルキルシラン)を付加成分とするα,ω-アルカジインの環化-ヒドロシリル化の既往の研究では全く見られない、極めて新規性に富んだ知見を得ることができた。これは、いまだ前例を見ない、アルキンとアルケンとの分子間の交差カップリング反応への可能性を示唆するものである。われわれは、嵩高いリン配位子を含む中性のパラジウム錯体を触媒として、1-アルキン類の選択的な二量化-ヒドロシリル化を開発した。これの発展的研究として、最近、α,ω-ジイン類による分子内版の反応というべき、環化-ヒドロシリル化反応を見出した。

この新規な反応は、支持配位子を含まないカチオン性パラジウム錯体を触媒とすることが必須であり、二量化反応ではHSiCl_3のみが適用可能あったが、HSiMe_<3-n>Cl_n(n=1-3)のいずれも反応性があり、室温で容易に進行する特徴を有することが明らかになった。反応の一般適用性については、4,4-diethoxycarbonyl-1,6-heptadiyne, dipropargyl ether,およびN,N-dipropargyl-p-tosylamideなどを基質として用いると、いずれも(Z)-1-methylene-2-(silylmethylene)-cyclopentane誘導体を生じることを明らかにした。また、これらの5員環形成にとどまらず、1,7-octadiyne,1,8-nonadiyneから対応する6員環、7員環(今は収率に難点がある)も形成できることを確かめた。この触媒反応の機構を考察する一助として、非対称な4,4-diethoxycarbonyl-1,6-octadiyneおよび4-oxa-1,6-octadiyneを基質として環化-ヒドロシリル化を行ったところ、いずれの場合も内部アルキンにケイ素置換基が導入されていることが分かった。そこで、触媒サイクルは、H-Pd^+活性種上に配位した末端アルキンがhydropalladationを受け、ついで、これも配位している内部アルキン部位に環化を伴ったcarbopalladationを起こすものと推定した。このexo-methylene上の炭素-パラジウム結合がシリル基で置換されて生成物を与え、同時にH-Pd^+活性種が再生して触媒サイクルが一巡する。今後の展望としては、これらの生成物がいずれも1,3-ジエニルシラン構造を有するので、各種脂肪族親電子置換やFriedel-Crafits反応を駆使して、新たな2、3環骨格形成に展開を図る。本課題で行ってきた研究成果を、以下の2段階に分けて要約する。1)1-アルキンとHSiCl_3による二量化-ヒドロシリル化の発見に端を発して、α,ω-アルカンジインの分子内の二量化-ヒドロシリル化、すなわち環化-ヒドロシリル化に特異的に触媒活性を示すカチオン性のパラジウム錯体を案出した。これによって、各種α,ω-アルカジイン誘導体について5,6員環(場合によっては7員環も)を形成する一般性のある環化反応を見出すことができた。この触媒反応機構を明らかにする目的で、非対称な1,6-オクタジインを用いた反応では、末端アルキン部位からhydropalladationが起こり、分子内の内部アルキン部位にcarbopalladationを起こして5員環を形成し、ついで、ビニル炭素-パラジウム結合がSiCl_3基で置換されて生成物にいたり、一方、カチオン性のH-Pd種を再生するという触媒サイクルを提案した。この反応では、元来の二量化-ヒドロシリル化と異なり、HSiMe_nCl_<(3-n)>(n=0-2)の付加成分が使用できることが特徴の一つであることも分かった。2)有機合成の見地から、9-Oxa-1-dodecen-6,11-diyneを基質に選び、HSiCl_3による触媒的環化-ヒドロシリル化を検討した際に、ジイン部分での環化(25%)よりもエンイン部分での環化-ヒドロシリル化(75%)が優勢に進行するという予期せぬ結果を見出した。これをさらに、α,ω-アルケンイン誘導体を基質とし、同様の反応条件で試みた結果、非常に短い反応時間で、かつ、高い収率で後者に対応する環化-ヒドロシリル化生成物を得ることを見出した。
pー円分体のpー類群のxー成分の構造研究

pー円分体のpー類群のxー成分の構造決定は1世紀以上にわたる難問であるが、Ribet,MazurーWiles,Kolyvagin等の最近の仕事により,その位数(order)が決定された。しかし、彼らの方法はxー成分の構造(例えば、そのpーrank)については何の情報も与えない。今年度のわれわれの研究も最終的な解答には到達しなかったが、以下のような諸結果が得られた:1.ヤコビの和の分析により、それが直接的に円単数と結びついていることが明らかとなった。2.HilbertのSatz91はあまり引用されることのない定理であるが、われわれはその証明を詳細に分析することによって、p^n次巡回拡大K/kの単数群の構造に関する結果[単数のp^m巾を無視するとガロア群の作用が分かる形の構造定理(但し、m≧1は任意で、p^n>γ+1とする。γはkの基本郁数の数である)]を得た。この構造定理の応用は広いと思われる。3.コンピュ-タ計算により、指数pに関するフェルマ-最終定理の第一の場合が成立しないならば、27個の連続するベルヌイ数B_<pー3>,B_<pー5>,.....,B_<pー55>がpで割り切れることを示した。これまでの結果は22個の連続するベルヌイ数の整除性であったので(Keller and Loh,1983)、われわれはこ記録を5個伸ばした訳である。実は、28番目のある整数(78桁)が素因数分解出来れば、さらに32個の連続するベルヌイ数の整除性が従うというところまで追い詰めてあるのである。そしてpを十分きく取れば、45個の連続するベクヌイ数の整除性も従うことが分かった。今後のわれわれの研究目標は、1.の結果と2.の構造定理とを結び付けて、pー円分体上に直接不分岐ア-ベル拡大を構成することである。
動脈硬化危険因子重積とfitness、および運動療法の有用性に関する検討

1.<目的>本研究はわが国における動脈硬化危険因子重積の頻度を明かにするとともに、身体的フィットネスがこの病態に与える影響につき検討することを目的とした。2.<対象>当院人間ドックを受診した一見健常な男性140名(平均年齢53歳)3.<方法>体格、血圧、血液化学、血清脂質、OGTT、以上の検査を早朝空腹的に行った。また、トレッドミルによる症候限界多段階運動負荷試験を全例に行い、運動可能時間(秒)をもって、身体的フィットネスの指標とした。動脈硬化危険因子は次のように定義した。1)収縮期血圧140mmHgまたは拡張期血圧90mmHg以上2)総コレステロール値221mg/dl以上3)中性脂肪161mg/dl以上4)HDLコレステルール40mg/dl未満5)空腹時血糖111mg/dl以上。これらの指標に基づき、症例全体を所有する危険因子の数により4郡に分けた。すなわち、G-I;危険因子なし、G-II;危険因子1個、G-III危険因子2個、G-IV;危険因子3個以上の4群で、各群間で運動可能時間、OGTTでのインスリン面積を比較検討した。4.<結果>1)各群の症例数の割合はG-Iから順に22%、29%、25%。24%であり、とくに、全体の約半数に危険因子が2個以上集積していることが判明した。これは、対象者が一見健常なドック受診者であることを考えると、きわめて高率であり、動脈硬化性疾患を予防する上で、重要な知見である。2)身体的フィットネスの指標である運動時間は、危険因子の数が増えるにしたがって段階的に減少する傾向が認められた。すなわち、危険因子3個以上を所有する群では、フイットネスが最も低く、この傾向は体重、年齢を補正後も変化無かった。一方、インスリン面積は運動時間とは逆に段階的に増加する傾向を示し、これは運動不足が動脈硬化性疾患の発生およびインスリン抵抗性の発現に重要な影響を与えることを示唆する所見であると考えられた。3)以上より、フィットネスを向上させる運動療法は危険因子の重積した症例に対し有用である可能性が示唆された。
ガン転移阻害剤としてのシアル酸含有機能糖鎖特異的分解酵素に関する基礎的研究

本研究は糖鎖工学的概念に基づいて考案されたものであり、特殊な糖鎖の関わっているガンの転移現象をその糖鎖の機能を妨げることにより抑制することを目的としている。具体的にはガン転移に必要なシアリルLe^a,Le^x糖鎖と類似な多糖を有するStreptococcus agalactiaeに感染する多糖分解性バクテリオファージを獲得し、その多糖分解酵素によってガン細胞表面のシアリルLe^a,Le^xを分解することおよびシアリルLe^a,Le^xと類似な多糖分解産物を転移系に拮抗物質として加えることによりガンの転移阻止を試みる。以上の目的をふまえて本年度はS.agalactiaeに感染するバクテリオファージの分離と、シアリルLe^a,Le^x類似多糖の精製を行った。バクテリオファージの分離は、下水及びし尿をスクリーニング源として試みたが、現在までにシアリルLe^x糖鎖とよく似た多糖を持つS.agalactiae Ia型に感染するファージの存在を示すデータを得ている。シアリルLe^a糖鎖とよく似た多糖を持つIb型菌株に感染するファージは得られていない。得られたファージも増殖させることに困難が伴うので、ファージを大量調製し、その多糖分解活性を調べることは今後の課題である。一方、多糖の分離はIa型,Ib型菌株から行った。得られた多糖を使い、In vitroでの転移阻害実験を行った。ガン転移は血管内皮細胞とガン細胞の接着を介して進行するが、この現象をシャーレ上で実現し、そこにIa型,Ib型多糖を加えて接着阻害の有無を観察したところ、両多糖とも明確な阻害活性を持つことが示唆された。今後この多糖を市販の酵素や取得したファージの酵素で分解し、オリゴ糖としてのこの実験系に添加しその接着阻害活性を検討する予定である。
病原性ウイルスのゲノム宿主内進化の推定

この研究の初期段階(13-14年度)で我々は「遺伝距離準拠型逐次リンクアルゴリズム」を開発し、GenBankから抽出した24個のHIV-1(env遺伝子のV3領域)の連続サンプルに適用した。その成果が2003年国際誌"GENE"に掲載された。15年度から、国立感染研エイズセンターとの共同研究をきっかけに、多剤を用いた抗HIV治療を受けている患者から採集した連続ウイルスサンプルに我々のアルゴリズムを適用することになった。そして、多種類の抗HIV剤の攻撃によってHIVの進化がさらに複雑なものになり、いままでの逐次リンクアルゴリズムを大きく改善することになった。そこで、我々は情報理論に基づいた相互情報量基準(mutual information criterion)をこの研究に適用する試みを始めた。同一患者から得られた189個のHIV-1 pol遺伝子の連続サンプルを解析した結果、各薬剤セットを投与した時期に存在したウイルスのサブ集団を分類することができた。さらに、時間と共にこれらの集団の頻度変化、及び各集団の特徴的な変異を推定することができた。また、各時期のウイルスの同義置換率と非同義置換率を推定することにより、強力なプロテアーゼ阻害剤を投与された時期にウイルスの増殖能力が著しく低下したことが示唆された。このような解析は抗HIV治療の時系列的な評価及び薬剤耐性機構の解明に有用な情報を提供することができると考えられる。この研究成果はすでに2つの国際学会(SMBE2004,ISMB2004)と4つの国内学会(進化学会、ウイルス学会、エイズ学会及び分子生物学会)で発表しただけでなく、日本エイズ学会においては優秀演題賞を受賞し、高い評価を受けた。学会発表と同時に、多数の症例を解析した上で国際誌に投稿する準備も進んでいる。一方、我々は同義/非同義置換率の推定のために開発されたコドンモデルにおいて、ウイルス進化の研究に取り込むだけではなく、コドンモデルの提案者、ロンドン大学のYang教授との共同研究でこのモデルを分子系統樹の構築にも適用し、その成果は国際誌Systematic Biologyに投稿し、acceptされた。この研究の初期段階で、我々は「遺伝距離準拠型逐次リンクアルゴリズム」を開発しGenBankから抽出した24個のHIV-1(env遺伝子のV3領域)の連続サンプルに適用した。その成果が昨年度国際誌"GENE"に掲載された。今年度は国立感染研エイズセンターとの共同研究で、この新しい方法を用いて抗HIV多剤併用両方(HAART)を受けた患者から経時的に採集した541個のHIV-1pol遺伝子(プロテアーゼと逆転写酵素領域)の連続サンプルについて解析を行い、これらのウイルス準種の経時的な進化系統樹を作成することができた。その系統樹は、各ウイルス準種間の進化関係を明らかにしたと同時にエイズウイルスが投与された抗HIV剤に相関して宿主内で活発的に変異するダイナミックな進化過程をも示した。また、どの時期、どのアミノ酸サイトに正の淘汰進化が働いたのかについての推定によって得られた結果は既知の耐性サイトに準じるものが多数検出された。従ってこの方法はAIDSの予後予測やHAART治療効果の時系列的評価に適用できると考えられる。その成果か平成15年度の日本ウイルス学会と分子生物学会で発表された。しかし、我々のこれまでの方法は、(1)隣接2時点間の準種の進化関係の推定を基礎としていたが、それ以前の時点の準種との関係まで考慮する必要がある。

(2)エスケープ変異種の推定基準について進化距離だけで不十分であることが分かって、今後既知の耐性サイトの情報などを取り入れることを考えている。(3)このようなデータの場合、配列の類似性が高いため、正の淘汰進化の推定精度について再検証する必要がある。来年度は以上の問題点の解決を目指して研究を進める予定である。国立感染研エイズセンターとの共同研究をきっかけに、多剤を用いた抗HIV治療を受けている患者から採集した連続ウイルスサンプルに我々のアルゴリズムを適用することになった。そして、多種類の抗HIV剤の攻撃によってHIVの進化がさらに複雑なものになり、いままでの逐次リンクアルゴリズムを大きく改善することになった。そこで、我々は情報理論に基づいた相互情報量基準(mutual information)をこの研究に適用する試みを始めた。同一患者から得られた189個のHIV-1 pol遺伝子の連続サンプルを解析した結果、各薬剤セットを投与した時期に存在したウイルスのサブ集団を分類することができた。さらに、時間と共にこれらの集団の頻度変化、及び各集団の特徴的な変異を推定することができた。また、各時期のウイルスの同義置換率と非同義置換率を推定することにより、強力なプロテアーゼ阻害剤を投与された時期にウイルスの増殖能力が著しく低下したことが示唆された。このような解析は抗HIV治療の時系列的な評価及び薬剤耐性機構の解明に有用な情報を提供することができると考えられる。今年度の研究成果はすでに2つの国際学会(SMBE2004,ISMB2004)と4つの国内学会(進化学会、ウイルス学会、エイズ学会及び分子生物学会)で発表しただけでなく、日本エイズ学会においては優秀演題賞を受賞し、高い評価を受けた。学会発表と同時に、多数の症例を解析した上で国際誌に投稿する準備も進んでいる。一方、我々は同義/非同義置換率の推定のために開発されたコドンモデルにおいて、ウイルス進化の研究に取り込むだけではなく、コドンモデルの提案者、ロンドン大学のYang教授との共同研究でこのモデルを分子系統樹の構築にも適用し、その成果は1月に国際誌Systematic Biologyに投稿した。
人工的に構築したサンゴ‐褐虫藻共生体を用いた共生生物学的イベントの多面的精査

室内実験の結果,遺伝子型A1とA3の褐虫藻はAcropora tenuis幼生との共生が成立したが,遺伝子型A2の褐虫藻は幼生から排出された。幼生の着生や生残に褐虫藻の遺伝子型や褐虫藻の有無は影響しなかった。野外実験では,A1とA2の褐虫藻を取り込ませた幼生を野外の格子状基盤に着生させたが,その後の観察によりA2の褐虫藻は速やかに排出され,新たに環境中から取り込んだと思われるA1やDの褐虫藻に入れ替わっていた。本研究では実験に使用したA. tenuisサンゴとA1褐虫藻培養株のゲノム解読を行うとともに,プロテオーム解析により約2000個のA. tenuisタンパク質を定量可能となった。サンゴ礁生態系は生物多様性のホットスポットであり高い生物生産を有する海域である。サンゴ礁生態系の土台を支えるサンゴは褐虫藻と呼ばれる単細胞性藻類と共生しており,体内の褐虫藻を利用して生存・成長している。本研究では,サンゴと褐虫藻の共生関係の構築から2年目程度までに着目し,人工的に構築した共生体を用いて,サンゴー褐虫藻間の生理・生態学的な関係を詳細に解明することを目的としている。平成26年度は特に初期共生期,すなわちサンゴと褐虫藻の共生開始から2週間程度までに共生体に起こる変化を観察した。多くのサンゴは発生直後にはまだ褐虫藻を持たないため,環境中の褐虫藻を取り込み共生を開始する。本研究ではウスエダミドリイシの幼生を使用し,野外のサンゴ幼体がよく共生させている褐虫藻・野外の幼体がまれに共生させている褐虫藻・野外の幼体からは検出されない褐虫藻,をそれぞれ人工的に取り込ませて感染率・感染した褐虫藻の細胞数,生残や着生行動などを観察した。その結果,野外の幼体がよく共生させている褐虫藻は,褐虫藻の添加を停止しても高い感染率が維持され,サンゴ内褐虫藻密度も日を追うごとに上昇した。野外のサンゴ幼体からまれに検出される褐虫藻の場合は,感染率やサンゴ内褐虫藻細胞密度は低いものの,これらが添加停止後に減少することはなかった。一方で,野外のサンゴからは検出されない褐虫藻を与えた場合,褐虫藻の添加停止後から徐々に感染個体数とサンゴ内褐虫藻細胞数が減少していった。したがって,野外の幼体からよく検出される褐虫藻とまれに検出される褐虫藻はサンゴに取り込まれた後,体内で増殖・維持される一方で,野外のサンゴ幼体からは検出されない褐虫藻は,仮にサンゴに取り込まれたとしても体内で維持されないと考えられる。幼生の生残・着生に関しては実験期間中,褐虫藻は大きな影響を与えなかった。昨年度に初期共生期,すなわちサンゴと褐虫藻の共生開始から2週間程度までに共生体に起こる変化の詳細を明らかにしたため,今年度は共生体に起こる変化を長期間にわたり観察するための野外実験に着手した。まず,昨年度と同様にウスエダミドリイシの幼生を使用し,野外のサンゴ幼体がよく共生させている褐虫藻と野外の幼体からは検出されない褐虫藻をそれぞれ人工的に取り込ませて感染率・感染した褐虫藻の細胞数を観察した。それぞれの褐虫藻を取り込ませた幼生と,褐虫藻を持たない幼生を野外に予め設置していた格子状基盤に着生させた。着生から3日後,2週間後,1か月後,3か月後にそれぞれ基盤の一部を回収し,幼体の生残を観察するとともに,幼体内褐虫藻の遺伝子型組成確認用,遺伝子発現・タンパク質発現解析用の試料をそれぞれ固定した。着生から3日後の着生数を基準として,幼体の生残を算出したところ,試験区間で大きな差は見られなかった。これは,幼体内褐虫藻の遺伝子型組成が,着生後すぐに均一になっていたためと考えられる。すなわち,本来野外の幼体からは検出されない褐虫藻を取り込ませた場合でも,幼体は速やかに環境中から本来共生させるべき褐虫藻を取り込み,これと入れ替えるものと考えられた。共生体の遺伝子・タンパク質発現解析は,現在進行中である。当初計画していたとおりに野外実験に着手することができ,予定していた定期サンプリングも順調に実施できているため。また野外実験において,生残や共生体内の褐虫藻の遺伝子型組成の変化なども明らかにできており,同時に採取した遺伝子やタンパク質発現用の試料を用いた解析も順調に進んでいるため。本研究ではサンゴと褐虫藻と呼ばれるSymbiodinium属の渦鞭毛藻との共生メカニズム,特に共生関係の構築から2年目程度までの初期共生のフェーズに着目し,人工的に構築したサンゴ-褐虫藻共生体を用いて,両者の生理・生態学的な関係の詳細を明らかにすることを目的としている。本年度は,昨年度から実施している野外に設置した人工基盤上に着生させた共生体の観察を継続した。

2016年の夏季は高水温の影響により各地でサンゴの白化現象が観察されたが,本研究の基盤上でも2016年2月の観察時から2017年1月の観察時の間に約6割が死滅した。基盤上のサンゴには実験室内であらかじめ,野外のサンゴ幼体が良く保有している褐虫藻(遺伝子型A1)と野外のサンゴは全く持たない褐虫藻(遺伝子型A2)を取り込ませたが,着生直後にA2の褐虫藻は環境中から取り込んだと考えられるA1の褐虫藻に置き換わっていた。そのため,褐虫藻組成は実験開始直後からほぼ均一になっていたが,詳細な遺伝子解析の結果,水深が深い基盤に着生させた幼体ほど遺伝子型Dの褐虫藻を環境中から取り込んでいるようであった。褐虫藻組成とサンゴの生残の間に何らかの関係があるかどうか,今後も詳細に観察を続ける必要がある。また,本研究の実施により,ウスエダミドリイシのタンパク質に対してLC-MS/MSを用いたプロテオーム解析から,現在約2000個のタンパク質を定量可能となった。これにより,サンゴ-褐虫藻共生体の生理・生態学的な関係の詳細を肉眼で観察可能な生残率などのデータのみならず遺伝子やタンパク質といった目には見えない変化の解析と合わせて議論することが可能となった。本年度はこれまでに得られた成果を,国際学会4件,国内学会4件で発表した。また,受理済み論文1件と現在投稿中の論文2件,準備中の論文2件で順次公表する予定である。室内実験の結果,遺伝子型A1とA3の褐虫藻はAcropora tenuis幼生との共生が成立したが,遺伝子型A2の褐虫藻は幼生から排出された。幼生の着生や生残に褐虫藻の遺伝子型や褐虫藻の有無は影響しなかった。野外実験では,A1とA2の褐虫藻を取り込ませた幼生を野外の格子状基盤に着生させたが,その後の観察によりA2の褐虫藻は速やかに排出され,新たに環境中から取り込んだと思われるA1やDの褐虫藻に入れ替わっていた。本研究では実験に使用したA. tenuisサンゴとA1褐虫藻培養株のゲノム解読を行うとともに,プロテオーム解析により約2000個のA. tenuisタンパク質を定量可能となった。当初計画していた室内実験,すなわち共生開始から2週間程度の初期感染期に共生体に起こる変化の観察は滞りなく遂行できた。感染率や感染褐虫藻細胞数の推移,あるいは着生・生残の違いなどの目に見える変化はすでに明らかにできており,同時に採取した遺伝子あるいはタンパク質解析用試料の解析も順調に進んでいるため。来年度は野外実験を継続する。すなわち,野外のサンゴ幼体からよく検出される褐虫藻と全く検出されない褐虫藻をそれぞれ人工的に感染させた幼体を着生させた基盤から,定期的に試料を採取し,サンゴ内褐虫藻の遺伝子型組成の解析を行うとともに,幼体サンプルの遺伝子あるいはタンパク質解析を行う。また,平成28年度は最終年度であるため,これまでに得られた成果をとりまとめ,積極的に公表していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。微細藻類学・共生生物学・生物海洋学平成27年度は野外実験に着手する。サンゴ幼生に,野外のサンゴ幼体からよく検出される褐虫藻と全く検出されない褐虫藻をそれぞれ人工的に感染させ,野外に設置した格子状基盤に着生させる。着生したサンゴ幼体を定期的に採取し,サンゴ内褐虫藻の遺伝子型組成の解析を行う。また同時に,幼体の遺伝子あるいはタンパク質解析用試料も採取する。これらは最終年度まで継続し,長期にわたるサンゴー褐虫藻共生体の変化を追跡する。遺伝子解析用試薬類などがキャンペーン価格などで当初予定していたよりも安く購入できたため。また,平成28年度に実施される国際サンゴ礁学会で当該研究費で得られた成果を発表する予定であるが,その参加費用を支払うため。
ジスルフィド結合を介したタイト結合機能調節：細胞増殖因子としての機能解明

SH基修飾試薬を用いた検討では、occludinに含まれる7か所のCysのうち、細胞外ループ上にあるCys216とCys237に分子内、もしくは分子間のジスルフィド結合が存在することが確認された。また、Cys409、Cys500については安定したジスルフィド結合が存在しないことが確認されるとともに、occludin中の遊離した状態のCysはCys409とCys500のみであると確認された。同時にCys74、Cys82、Cys148についてはSH基修飾試薬と反応性がないことから、細胞膜内で分子間のジスルフィド結合を形成している可能性が考えられた。塩化コバルト処理によるHIF-1分解阻害条件下でoccludin-FLAGは、野生型に比べてCys216やCys237変異型でより分解が亢進していた。その一方、ユビキチンE3リガーゼITCH認識配列を変異させたoccludin-FLAGでは、塩化コバルト処理によるoccludin分解が抑制され、さらにCys216やCys237変異型の分解が野生型より亢進していなかった。以上のことから、occludinの低酸素での分解にはHIF-1とITCHを介したユビキチン化が影響することが推測された。また、Cys409、Cys500は酸化されやすいことから、occludinの細胞へのシグナル伝達に何らかの役割を担っている可能性が考えられた。Occludinとジスルフィド結合、低酸素、塩化コバルトの検討が進んでいる。特に2か所のCysを変異させたoccludinについてSH基修飾試薬を用いた検討を進め、ジスルフィド結合の部位など、現在までに得られた結果の再確認がなされた。また、低酸素だけでなく塩化コバルトによるoccludin分解を観測することにより、HIF-1のoccludin分解への役割を確認できた。しかし、occludinと細胞増殖との関係が解明できていないのと、最終的な目標であるthioredoxinとの関係性の解明は進んでいない。以上を総合して、おおむね順調に進展していると考えた。Occludin-FLAG発現細胞を様々な条件下で培養し、occludinの安定性と細胞増殖性の関連を検討する。また、HIF-1やITCHによるユビキチン化によるシグナル経路とoccludinの関連を解明するために、塩化コバルトも用いて細胞増殖性の測定を行う。Cys74、Cys82、Cys148については、他のoccludinやtricellulin、claudin、JAMなどとの分子間のジスルフィド結合が存在するか、種々のCys変異型occludin-FLAGとの共免疫沈降により検出を試みる。OccludinのCys変異がタイト結合機能へ及ぼす影響、特に細胞間隙物質透過性について検討する。Occludin-FLAGの野生型およびシステイン変異型をAMOC2細胞に発現させて、様々な条件下でのoccludin-FLAGの安定性や、安定したジスルフィド結合の有無、ユビキチン化を介した分解や細胞増殖への影響を観察した。Occludin-FLAG発現細胞を様々な濃度のH2O2へ曝露したが、野生型、システイン変異型いずれにおいても明らかなoccludin-FLAG量の変化は見られなかった。塩化コバルト処理によりHIF-1分解を阻害した状態では、occludinの野生型とシステイン変異型いずれでも発現量が減少し、野生型と変異型での差がなかった。また、SH基修飾試薬を使った検討では、occludinに含まれる7か所のシステイン(Cys)のうち、細胞外ループにあるCys216とCys237にジスルフィド結合が存在する可能性が見られ、occludin分子内及び分子間のいずれの可能性も考えられた。それに対し、Cys74、Cys82、Cys148はSH基修飾試薬に反応性が見られず、ジスルフィド結合の有無については確定できなかった。Cys409、Cys500については、安定したジスルフィド結合を作っていないと推測された。ユビキチンE3リガーゼITCH認識部位を変異させたoccludin-FLAGは培養細胞では低酸素でも安定性が保たれた。また野生型GFP-occludin発現細胞に比してITCH認識部位変異型GFP-occludin発現細胞は細胞増殖性が抑制された。免疫組織学的検討では低酸素状態でcleaved caspase-3発現が増強しており、アポトーシスを誘導することにより腫瘍増殖性を抑制することが推察された。Occludinとジスルフィド結合、低酸素、H2O2曝露やユビキチン化に関する検討は進んでいるほか、新たにSH修飾試薬を利用したジスルフィド結合の解明を始めた。また、occludinと細胞増殖の関連も検討を始めている。それに関連して、occludinのジスルフィド結合やユビキチン化を介した細胞内シグナルについて検討している。しかし、occludinのジスルフィド結合の部位の決定がまだ十分でなく、そのジスルフィド結合を制御するthioredoxinの有無、相互作用に関する検討は進んでいない。

また、Cys409、Cys500については安定したジスルフィド結合が存在しないことが確認されるとともに、occludin中の遊離した状態のCysはCys409とCys500のみであると確認された。同時にCys74、Cys82、Cys148についてはSH基修飾試薬と反応性がないことから、細胞膜内で分子間のジスルフィド結合を形成している可能性が考えられた。塩化コバルト処理によるHIF-1分解阻害条件下でoccludin-FLAGは、野生型に比べてCys216やCys237変異型でより分解が亢進していた。その一方、ユビキチンE3リガーゼITCH認識配列を変異させたoccludin-FLAGでは、塩化コバルト処理によるoccludin分解が抑制され、さらにCys216やCys237変異型の分解が野生型より亢進していなかった。以上のことから、occludinの低酸素での分解にはHIF-1とITCHを介したユビキチン化が影響することが推測された。また、Cys409、Cys500は酸化されやすいことから、occludinの細胞へのシグナル伝達に何らかの役割を担っている可能性が考えられた。Occludinとジスルフィド結合、低酸素、塩化コバルトの検討が進んでいる。特に2か所のCysを変異させたoccludinについてSH基修飾試薬を用いた検討を進め、ジスルフィド結合の部位など、現在までに得られた結果の再確認がなされた。また、低酸素だけでなく塩化コバルトによるoccludin分解を観測することにより、HIF-1のoccludin分解への役割を確認できた。しかし、occludinと細胞増殖との関係が解明できていないのと、最終的な目標であるthioredoxinとの関係性の解明は進んでいない。以上を総合して、おおむね順調に進展していると考えた。SH基修飾試薬を利用して様々な条件下でのoccludinのジスルフィド結合の変化を観察する。また、ユビキチン化と、細胞増殖性の関連を検討することにより、occludinの細胞内シグナル分子としての機能を解明する。そのために、cspase-3以外のアポトーシス関連分子や、細胞増殖関連分子の変化を検討する。またジスルフィド結合だけでなく、リン酸化や糖鎖修飾などについても検討する。これらのoccludin二次修飾と細胞内分布の変化を蛍光顕微鏡で観察する。また、ジスルフィド結合が少なくとも細胞外ループに存在することが分かったため、この部位に結合するthioredoxinを共免疫沈降、質量分析で特定することを目指す。また、occludinの変異がタイト結合機能、とくに細胞間隙物質透過性に影響するか検討する。他のタイト結合膜蛋白(tricellulin、MARVEL D3、JAM)についても同様の検討を行い、比較検討する。Occludin-FLAG発現細胞を様々な条件下で培養し、occludinの安定性と細胞増殖性の関連を検討する。また、HIF-1やITCHによるユビキチン化によるシグナル経路とoccludinの関連を解明するために、塩化コバルトも用いて細胞増殖性の測定を行う。OccludinのCys216、cys237、Cys409、Cys500についてはthioredoxinと相互作用する可能性が高く、共免疫沈降と質量分析でthioredoxinの特定を試みる。
家庭における抗がん剤の曝露予防策の確立

抗がん剤治療を受ける患者の家族らについては、抗がん剤曝露予防の十分な知見がない。家族らが、患者の排泄物に含まれる抗がん剤により、間接的曝露することは示されている。これを予防するには、患者と一定期間トイレの共用を避けることが効果的だが、往々にして難しい。本研究は、一般的なトイレ環境の拭き掃除により、排泄物と共に飛散した抗がん剤を除去できないか試験的に検討した。その結果、拭き取り操作により、飛散した抗がん剤を完全に除去はできないが、大幅に減少させることができた。よって、家庭におけるトイレ環境の拭き掃除により、物理的に抗がん剤の間接的曝露量の大幅な減少につながることが示唆された。当該年度においては、主として文献および学会等による情報収集を行った。抗がん剤による職業性曝露に関して、日本がん看護学会・日本臨床腫瘍学会・日本臨床腫瘍薬学会による合同ガイドラインの作成が進行しており、平成27年7月には正式に公表される予定となっている。そのため、がん医療に携わる医療従事者の高い関心と注目が集まっており、各種学会では抗がん剤による職業性曝露に関する演題発表も多数あり、現在、私が実施しようとしてる研究の方向性・着眼点を確認するためにも情報収集は重要な位置を占めた。そして、公表予定のガイドラインにおいても、各演題発表においても、主に抗がん剤を扱う医療従事者の曝露対策についてであり、私の注視している患者家族の抗がん剤曝露予防に関しては、患者家族は抗がん剤に接触する頻度も低いため、医療従事者に比べ検討の必要性の位置づけが低く、また、十分検討するだけの基礎資料がないことを再確認でき、私の計画している研究がその基礎資料の一部になり得る可能性があるため、研究遂行の方向性も再確認できた。また、所属施設における「情報処方研究」で、「がん薬物療法処方別説明書」を作成した。「情報処方」とは、「がん患者や家族が知りたいことに加えて、知っておかなければならない情報を的確に提供すること」である。この「がん薬物療法処方別説明書」は、医師・薬剤師・看護師らが抗がん剤治療を受ける患者・家族への説明の際に用いるツールとなるものであるが、この中に、「抗がん剤安全対策」という項目を設け、収集した情報をまとめ、自宅における患者家族の抗がん剤曝露対策をまとめ記載した。この説明書は、現在試行段階であるが、修正をかけ、所属施設における臨床業務で運用していく予定となっている。そのため、本研究を遂行し、新しい知見を得て、この冊子においても広く患者への公表をしていきたい。昨今、がん薬物療法における職業性曝露予防は注目されるトピックとなっており、2015年7月には抗がん剤による職業性曝露に関する3学会合同ガイドラインも発刊され、ますますその注目度は上がっている。しかし、その議論の焦点は、抗がん剤を取り扱う医療従事者が中心となっており、患者の家族や、医療従事者の家族など、抗がん剤への曝露機会が少ないと考えられる対象に関しての言及は少ない状況である。しかし、抗がん剤を取り扱う医療従事者やがん薬物療法を受ける患者からの間接的な曝露は否定できず、どの程度の抗がん剤への曝露ならば健康被害に至らないかエビデンスもないため、可能な限り曝露をなくす対策を講じる必要性があると考えられる。当該年度においては、アジア諸国における曝露対策の知見を得るためAONS2015に参加した。また、3学会合同ガイドラインに沿った臨床での対応について再検討するとともに、患者・家族らへの抗がん剤曝露予防指導の実態を明らかにする目的で、がん診療連携拠点病院1施設の抗がん剤を取り扱う看護師を対象に質問紙調査を実施した。本調査は、がん化学療法看護認定看護師らと協働で行った。対象者数は、475人であり回収率65%(n=308)であった。結果の詳細は分析中であるが、調査施設では患者・家族らへの抗がん剤曝露予防指導を十分実施できているとはいいがたい状況であり、看護師の抗がん剤曝露対策も所属部署ごとに差はあるが、十分意識した日常業務の遂行に至っているとは言い切れないものであった。そこで、本調査結果を基に、調査施設の抗がん剤曝露対策マニュアルの改訂を行い、患者・家族らへの指導について検討していく予定である。なお、本調査の結果については、第31回日本がん看護学会学術集会で発表予定である。がん薬物療法における曝露予防は,2015年にガイドラインが発刊されたが,その焦点は医療従事者で,抗がん剤治療を受ける患者の家族らには,十分な知見がなく明確な言及はない.家族らの間接的曝露は,先行研究で示されており,曝露経路として患者の排泄物によることが示唆されている.家庭で,患者と一定期間,トイレ共用を避けることが,間接的曝露予防に効果的と考えるが,往々にして共用を避けることは難しい.トイレ環境汚染は,座位での排泄で縮小可能だがなくすことはできない.