hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高次元代数多様体の極小モデル

1.複素代数曲面の、半安定的とは限らない一般の退化の研究は対数的極小モデルプログラムの適用によって、対数的極小退化と呼ばれる極小モデルより取り扱い易い対象の研究に帰着される。このモデルの特異ファイバーの各既約成分はdifferentと呼ばれる有理係数境界との対で対数的曲面となり、この対数的曲面の構造解析が研究の出発点であった。退化の全空間と特異ファイバーの台との対は対数的3次元複素解析空間となるがdifferentはその対の特異性を反映するいわば影のようなものであり、対数的曲面の構造解析から得られるdifferentの情報とEuler標数公式から得られる対数的3次元複素解析空間の局所的対数的標準被覆の情報から、対数的3次元複素解析空間の特異性をどのようにして復元するかが問題点であった。その解決のため加藤、難波、Serreによる普遍分岐被覆の理論の援用による、任意次元複素解析的特異点の芽に関する、代数的D-局所基本群の概念を導入し、自然な仮定のもとで、ある種のLefshetz型定理を導くことが出来た。この定理は当所の問題点を解決するだけではなく、Wilson,Sheperd-Barronによる3次元標準特異点の代数的局所基本群の有限性定理と組み合わせることにより一定のクラスの4次元特異点の代数的局所基本群の有限性が導かれることがわかった。本研究結果は論文"D-local algebraicfundamental groups of normal complex analytic singulaities"として投稿する予定である。2.上記の研究結果からアーベル曲面、超楕円曲面の退化の特異性が極めて明瞭に特定することができた。この研究結果はEuler標数公式と合わせて、論文"The Euler Characteristic"Formula for Logarithmic Minimal Degenerations of Surfaces with Kodaira Dimension Zero"として準備中である。小平次元が0である代数曲面の非安定退化を調べる為に対数的極小モデルという性質の良いモデルをとるという研究手法を開発したが、特異ファイバーの既約成分として現れる対数的曲面の特異性がII型III型のときは一般には制御し難いという困難があった。ところが、Morrison-Crauder両氏による特異ファイバーの構造層のオイラー標数を与える公式を精密化することによって、安定退化のオイラー標数公式の一般化に成功し、その結論として各成分のオ-ビフォールドオイラー標数に一定の制限が加わることがわかった。このことは、特異性がある程度制御し得ることを意味する。実際、最も基本的な場合であるオ-ビフォールドオイラー標数が0のときはBogomolov-Miyaoka-Yau型不等式を対数的端射線を双有理に縮小した対数的曲面に適用するという技術を使って、II型III型の対数的曲面をすべて分類することが出来た。その研究過程において境界の重複度を保ったまま双有理変換を施す、C-基本有理変換という新しい変換を見い出し、その応用として、角田氏による、対数的標準因子の指数の効果的有界性の結果の正標数の一般化に一部成功するという副産物を得た。角田氏の結果は標準被覆とHodge理論を用いたもので、どちらも、正標数では通用しない技術である。以上の研究から結果として、例えばアーベル曲面の退化は無限モノドロミ-の場合は重複度をのぞいて、完全にわかったことになる。今後の課題は重複度の処理である。この研究は小平-ネロンの研究のより精密な高次元化への道も切り開くことになると思われる。
合理的選択理論による環境配慮行動不実行のメカニズム

本年度は、(1)環境配慮行動の不実行のメカニズムである正当化モデルの拡張およびそのモデルから導出できた予測の検証と、(2)地域によって異なる制度(廃棄物処理制度)が個人の行動にいかに影響を与えるか、について検討した。環境配慮行動の不実行のメカニズムに関しては、昨年度まで検討した正当化モデルと認知的不協和理論のような社会心理学的なモデルを合理的選択理論の観点から接合し、詳細な分析を行った。分析の結果、(1)リサイクル実行者は非実行者よりも他者がリサイクルに協力していると考える傾向があり、全般的には、合意性の過大推定効果がある程度みられる、(2)学歴と移動経験によって統制すると、高卒・中卒で生まれてからずっと仙台市に居住していた人を除いて、合意性の過大推定効果が見られる、ということなどが明らかになった。これらの分析結果に関しては、学会報告を行ったほか、現在、英語論文を作成中である。また、これまでの分析において、個人の環境配慮行動の不実行に決定的な影響を与えるのは、地域の制度である、ということが明らかになった。そこで、全国の都道府県別全市町村の廃棄物処理制度に関するマクロデータを作成すると同時に、複数地点おける廃棄物処理制度の質的データを収集した。分析の結果、制度の成立に影響を与える要因として、(1)既存の制度を変更せざるを得ない切迫感(最終処分場の閉鎖など)、(2)循環型社会へ転換しようとする社会の動き、(3)モデル制度の存在、(4)担当者の政策的志向、(5)財政規模、などがあることが明らかになった。また、制度の種類によって行為者に働きかける影響が異なる可能性があることがわかった。行為者のコストが非常に大きな制度であっても、小さな市町村においていったんそれが定着すると、不実行者の割合が非常に低くなり、個人の規範意識が高くなるのである。これらの分析結果に関しては、現在、日本語論文を雑誌に投稿中である。本年度は、環境問題に対する関心が高いにもかかわらず環境配慮行動を実行しない行為者に焦点を当てた正当化モデルのさらなる展開と、計量分析による行為者の特徴の析出を中心とした研究を行った。昨年度の研究によって、正当化モデルは、合理的選択理論に基づいた行為モデルの構築により論理的な解釈が可能となることが明らかとなった。正当化モデルにおいて展開される正当化戦略は、個人によって複数採用される可能性がある。この点を検討するために環境配慮行動の中でもリサイクル行動に焦点をあて、態度と行動の間に矛盾のある行為者を対象としたより詳細な分析を行った。その結果、矛盾のある行為者は一様ではなく、正当化戦略を併用するタイプによって以下のような下位類型に分類できることが明らかになった。1正当化戦略を採用しない。このタイプの行為者は、矛盾を抱えた状態のままである可能性が高い。このタイプの行為者は、比較的年齢が高く低収入である。2 12の戦略を採用する。採用戦略が1つの場合、注意変更戦略が採用される場合が多い。このタイプの行為者はわずかではあるが学歴が高い。戦略が併用される場合は、高コスト戦略が組み合わせの中に入ることが多い。3 4つの正当化戦略すべてを採用する。このタイプの行為者は、ある程度の年齢、ある程度の収入で、仙台市における居住年数が比較的長い。これらの正当化戦略の採用タイプによって、リサイクル行動を促進すると考えられる要因の受容可能性に違いがみられることも明らかになった。さらに、リサイクル行動と地域特性の間の検討も行った。リサイクル行動は地域の特徴を反映した制度の特徴によって強い影響を受ける。とくに、制度に対するアクセスビリティはリサイクル行動を強く規定する。また、仙台市のリサイクルシステムは、隣人関係のような個人のネットワークによって規定される傾向が見られることが明らかになった。

行為者のコストが非常に大きな制度であっても、小さな市町村においていったんそれが定着すると、不実行者の割合が非常に低くなり、個人の規範意識が高くなるのである。これらの分析結果に関しては、現在、日本語論文を雑誌に投稿中である。
ぼけ・ねたきり老人の予知と予防に関する疫学的研究

静岡県N町K村の老健法健診受診者より昭和60年健診コホートを作成した.コホート人口は30歳代から80歳代まで男767人、女1332人計2099人である。10年後の転帰は生存1747人,死亡275人,不明77人であった.主要死因は悪性新生物75人、心疾患48人、脳血管疾患49人、他疾患75人であった。従属変数として、死亡、疾病・死亡、成人病死、ねたきり(長期)、明らかなぼけ、軽いぼけを含むぼけの6項目とし、説明変数には老健法健診所見、食事などの生活調査など20項目を用いた。単変量解析(クロス集計)は性・年齢階級別に行った。多変量解析は年齢と性を説明変数から除き行った。多重ロジスティック分析を変数選択法で実施した結果、(1)死(/生)のリスク要因は、尿糖、タバコ、眼底SS、具合、心電図で、(2)疾病・死亡(/健康)のリスク要因は尿糖、タバコ、眼底SS、GOT、心電図、具合、脈圧、魚(食べない)であり、(3)成人病死(/他死・生存)のリスク要因はタバコ、糖尿、眼底SS、心電図、具合、ご飯(少ない)、脈圧であり、(4)ねたきり(長期)(/他)のリスク要因は眼底SHであり、(5)明らかなぼけのみ(/他)のリスク要因は、ヘモグロビン値、具合、脈圧でり、(6)軽いぼけを含むぼけ(/他)のリスク要因は眼底SS、具合、脈圧、タバコ(吸わない)、BMI(やせ)であった。以上の如く、ぼけ・ねたきりの予知と予防に関するリスク要因を明らかにすることができた。これにより健やかに老いる生活のあり方に活用することが期待される。1.ねたきり老人およびぼけ老人の出現状況を平成8年3月1日現在で福祉台帳に登録されている人は各々12(13)人と8(11)人でる。なお括弧内は保健婦が独自に把握してある人数を含めたものである。これらの者の健診所見を対照群とを比較検討する。2.30年間にわたる地域健康管理の健診情報より研究コホートを10年単位で3つ作成した。昭和40年コホートと昭和50年のコホートは既存データを用いて整理、作成した。昭和60年コホートは後向きに作成し、平成7年をアウトカムとした生命予後及び生活予後を訪問により調査した。昭和60年コホートは昭和60、61年に健診を受けた計616人よりなる。現在までに明らかになった死亡調査の結果は、総数40人、内訳は悪性新生物10人、脳血管疾患9人、心疾患9人、その他12人であった。なお未調査が90人余あり再調査を実施している。3コホートより3大死因の死亡割合の推移をみると心疾患の割合の増加が目立った。死亡率の推移でみると、昭和40年コホートは24.9%(50-69歳)、昭和50年コホートは8.2%(50-69歳)であり、今回の昭和60年コホートは確定ではないが7.6%(40歳以上)でありこの10年間は横這いになっている。3.現在、調査データ(ぼけ、ねたきりを含めて)と健診データをリンクさせて、詳細な解析の実施に向けて準備を進めている。また昭和50年の20年コホートも作成(667人+α)し、同時に予後調査を実施した。これについては現有する死亡者リストとリンクさせ解析する予定である。

なお、死因の精度を高く推定するために、行政管理庁に死亡票の閲覧を申請中である。1.昨年度の賀茂村報告についで今年度は西伊豆町からの生命予後および生活予後について報告する、この町は30年間にわたる地域健康管理の健診情報があり、これより健診コホートを作成、従って、研究コホートを10年単位で3つ作成する。昭和40年コホートと昭和50年のコホートは既に報告してあり、今回は比較対照群とすべく整理した。2.昭和60年コホートは後向きに作成し、平成8年をアウトカムとした生命予後及び生活予後を訪問により調査した。昭和60年コホートは昭和60、61年に健診を受けた計1499人よりなる。現在までに明らかになった予後は、生存1213人、死亡221人、不明65人であった。死亡調査の結果をみると、総死亡数221人、内訳は悪性新生物64人(29.0%)、脳血管疾患36人(16.3%)、心疾患36人(16.3%)、老衰14人(6.3%)であった。3.死亡直前の身体状況をみると、1年以上の寝たきり22人(11.7%)、1月以内の寝たきり46人(24.5%)、急死31人(16.5%)であった。4.死亡直前の精神状況をみると、少しボケありが24人(12.8%)、おかしな行動は17人(9.0%)であった。5.現在、調査データ(ぼけ・ねたきりを含めて)と健診データをリンクさせて、詳細な解析の実施に向けて準備を進めている。これについては現有する死亡者リストとリンクさせ解析する予定である。1.昭和60年コホートを後向きに作成した。10年後の生命・生活予後調査を平成7年は賀茂村にて、平成8年は西伊豆町にて実施した。この成績の概要は各々平成8年、9年に報告した。最終年の平成10年度はこれらの1町1村をまとめ大きなコホート、すなわち昭和60年西伊豆町賀茂村(NK)コホートを作成、これにより死亡数、ぼけ・ねたきり数も多くなりやや安定した結果を得たので報告する。2.コホートの構成は30歳代から80歳代に亘り男779人、女1346人で計2125人である。生死の状況は生存1771人、死亡276人、不明78人である。3.生命・生活調査の結果、生存者1752人の状況は、全く元気は600人(30.0%)、まあ元気985(49.3%)、病気がち108(5.3%)、寝たり起きたり28(1.4%)、寝たきり31(1.6%)であった。4.死亡者の内訳は悪性新生物75人、脳血管疾患50人、心疾患48人、その他57人であった。5.死亡直前の身体状況をみると、1年以上の寝たきり30人(14.6%)、1月以内の寝たきり57人(27.8%)、急死37人(18.0%)であった。6.死亡直前の精神状況をみると、少しボケありが33人(14.1%)、おかしな行動は18人(7.7%)であった。7.成人病による死亡と生存、各3大成人病による死亡と生存、ぼけ状態の有無などと高血圧などの検査20項目を性・大年齢階級別にクロス集計し関連を検討した。8.成人病による死亡およびぼけの出現を目的変数とし、高血圧、脈圧、TCHO,HGB、GOT、GPT、心電図、眼底SH,SS、尿蛋白、尿糖,BMI、たばこ、酒、肉、魚、バタ-など、みそ汁、ご飯の杯数、身体の具合の20項目を説明変数とし重回帰分析(ステップワイズ法)を実施した。その結果、成人病の死亡に関連する要因としては高血圧、TCHO、ご飯の杯数であった。ぼけに関連する要因は脈圧、身体の具合、HGB、心電図であった。更なる検討と考察を予定している。
正作用素の研究

研究協力者池上宜弘はCompactmanifold上のC^TーendmorphismがAxiom Aとnoーcycle条件を満たす場合に基本的性質(安定または不安定多様体理論等)が成立するのとの予想に対する証明を与えた.研究協力者鈴木理はソリトン方程式論に於ける佐藤理論を一般のゲ-ジ理論に拡張する研究の中で,分解による接続理論を導入しその力学系及び幾何学を考察した.多くの例がこの枠組みで統一的に論じられることを示す.本年度研究実施計書に従って研究をつづけている。特に境のC^*-代数における代数解析的アプローチにおいての結果がいちじるしい。すなわち連績量子計をC^*-代数とその非有界微分の枠組のなかで公理化し、得られた公理系からTime evolutionを定義し、さらに平衡状態の存在を導いた。ついでこれらの公理系が、理想ボソン連績量子系、理想フェルミ連績量子系について適用されることを示した。さらにこれらの理論を相互作用のある連績量子系に対しても拡張することが今後の問題である。本年度研究計画に従って研究をつづけている。研究協力者境は連続量子系のC^*-代数における公理化の研究または非有界作用素のつくる*-代数による連続量子系の公理化の研究とが行なわれている。こらにC^*-代数における非有界微分論の枠組のなかで、変換群に関するGeneralized Hilbert fifth problemを研究するための基本的な論理を建設する研究も開始された。研究協力者鈴木理はフルヴイツ・ペアの物理現象を教学的に記述する1つの基本原則を与えるという予想に対して次の結果を得た。即ち(1)あるフルヴイツ・ペアは実際にシンコフスキ-空間を定めること、及び(2)デイラック型の方程式を定める一般化されたシンコフスキ-空間の空間次元と時間次元には一定の関係があることを示した。研究協力者鈴木正彦は、実解析的関数の芽の族がblow analytic trivializationを許すとき、この族がどの程度良い性質をもつかという問題に関して次の結果を得た。即ち2変数の実解析的関数の芽の族{f_t(x,y)}がblow anolytic trivializationを持つとき、座標変換の芽の族{σ_t(x,y)}が存在してf_tを座標σ_tで見たときのNewton boundaryは一定になる。Newton boundaryは関数芽に関する相当の情報を持つと考えられるので、この結果はblowanalytic rrivialationをもつ族は、“良い"性質を有していると解釈される。研究協力者池上宜弘はCompactmanifold上のC^TーendmorphismがAxiom Aとnoーcycle条件を満たす場合に基本的性質(安定または不安定多様体理論等)が成立するのとの予想に対する証明を与えた.研究協力者鈴木理はソリトン方程式論に於ける佐藤理論を一般のゲ-ジ理論に拡張する研究の中で,分解による接続理論を導入しその力学系及び幾何学を考察した.多くの例がこの枠組みで統一的に論じられることを示す.
ドリコール合成の調節機構について

ドリコールはアセチルCoAを素材として、HMG-CoAを経て、さらにメバロン酸、ファルネシルピロリン酸を経て合成される。このファルネシルピロリン酸からはドリコールだけでなくコレステロールやユビキノンにも枝分かれし、それぞれが合成される。このチャネルに流れるアセチルCoAは、大部分がコレステロールにながれ、ドリコールへはその10分の1以下である。したがってデータをクリアに出すためにゲンフィブロジルという脂質低下薬を使用した。正常ラットにこの薬物を投与すると、肝臓のコレステロール含量はそれほど変化しなかったものの、ペルオキシソームのβ酸化系由来のアセチルCoAの取り込みは、5倍増加していた。一方ドリコールの場合には、肝での含量合成はそれほど増加しなかったものの、ペルオキシソームのβ酸化系由来のアセチルCoAの取り込みは10倍以上の上昇であった。ラットの肝臓に存在するドリコールは、炭素数が85から105個の5種類が知られている。そのなかでも炭素数で90のドリコールが、含量も、ペルオキシソームβ酸化由来のアセチルCoAの取り込みでも、最も高かった。次に、HMG CoAレダクターゼ活性を阻害することが知られているクロフィブラートとの併用を試みた。その結果、この酵素は2分の1に減少し、コレステロールのデータのみがドリコールの増加には影響が見られなかった。以上のことからコレステロールとドリコールの合成には同じようなルートは通るものの、一部は調節機構が異なっていることが分かった。
化学分子システムとしての生命現象解明に向けた生体内分子解析基盤の確立

本研究では、生体内における化合物の挙動を明らかにできるケミカルプローブの開発を目標とし、「原子配列組み換え」と「核磁気多重共鳴技術」に基づくアプローチに挑戦した。具体的には、生体内代謝や生体内活性種との反応によって特定の原子配列が構築された場合にのみ、核磁気共鳴シグナルを発するシグナルOFF-ON型ケミカルプローブに関するコンセプトの実証、及び、プローブ開発を実施した。特に、生体活性化学種の中でも免疫や炎症への関与が示唆されている重要な活性酸素種である次亜塩素酸(HOCl)を標的としたプローブ開発を進めた。まず、通常は特定の原子配列が存在せずシグナルOFFであるが、次亜塩素酸による酸化反応で分子構造が変化し、特定パルスシークエンス下で核磁気共鳴シグナルを発生する還元クマリン型分子プローブを設計、合成した。実際、次亜塩素酸と反応させたところ、反応率に問題は残るものの、このプローブが設計通り次亜塩素酸と反応し、核磁気共鳴プロトンシグナルを与えることを確認された。開発したプローブは次亜塩素酸との反応により核磁気共鳴シグナルを与えるだけでなく、蛍光を発することも確認され、このプローブが蛍光-核磁気共鳴Dualモーダルプローブとして機能することを見いだした。また、蛍光をモダリティーとして解析の結果、様々な活性種の中でも次亜塩素酸に対し、高選択的に蛍光シグナルを発することが確認された。実際、組織抽出液中などの夾雑系でも次亜塩素酸添加に依存して蛍光、及び、核磁気共鳴シグナルを検出できた。新しいコンセプトに基づくケミカルプローブの実証、開発に成功したといえる。
児童生徒の学習規律認識の特徴とその影響に関する調査研究

本研究の概要は,具体的には次の2つである。1質問紙調査により,教師と児童生徒の学習規律の重要度認識の特徴,及び教師-児童生徒間の重要度認識のズレの特徴を明らかにするとともに,児童生徒が教師よりも学習規律を重要視する認識のズレが児童生徒の主体性形成や協同学習への動機づけなどの他要因にどのような影響を与えるのか分析する。2授業参観及び面接調査による事例分析から,学級の背景に適合させながら,児童生徒との間にある2種類の学習規律重要度認識のズレに教師がどのように対応しているのか,事例分析により,対応のあり方を検討する。
環境地盤工学的視点からみた地盤材料の促進曝露試験法とその解釈法の高度化

建設廃棄物や他産業から排出された廃棄物を地盤材料として使用する場合に,微量に含まれる重金属等の有害物質の長期的挙動を把握するための室内試験方法の検討,および溶出試験での溶出量を現場での溶出挙動への解釈,モデル化手法の検討を行った。具体的には,(1)廃コンクリート再生砕石の路盤材利用時の微量有害物質の環境侵入挙動のモデル化,(2)焼却灰埋立海面処分場特有の環境条件下における重金属の移動性を評価するための室内溶出試験法の検討,(3)自然由来重金属を含有する掘削岩石の溶出挙動に及ぼす試験方法の影響,の3つのサブテーマについて実験的に検証を行った。近年、建設工事における環境負荷の低減,サスティナビリティの担保が必須の課題となっていることを背景として,使用済み建設資材や他産業から排出された廃棄物を建設資材として再使用,再資源化するための研究開発や施策が積極的に進められている.このとき、材料の長期的な物理化学特性の変化や廃棄物再資源化材料の長期的な環境影響をあらかじめ確認することが重要となる.その試験方法としては促進曝露(劣化)試験が一般的に用いられるが,試験方法,判定基準などが定あられていないという問題があることから,本研究では実際の環境条件に曝露された材料と促進曝露された材料の物理化学的特性を比較,分析することによって、試験方法,判定基準設定のための科学的根拠を見いだすことを目的とする.平成20年度は解体コンクリートの再生砕石,および自然由来のひ素を含有する掘削土を対象に,想定される乾湿繰返し,酸性化,中性化等によ劣化を室内促進劣化試験により再現し,材料からの有害な重金属の溶出特性への評価を行った.解体コンクリート再生砕石については,乾湿繰り返しや凍結融解による砕石表面のモルタルの物理・化学的劣化が六価クロムの溶出量を増加させることが明らかにした.さらに,その際の最大溶出量が粉砕した再生砕石の溶出量を超過しないことから,粉砕試料を用いて概ね簡便に評価できることを示した.自然由来のひ素を含む掘削土については,高濃度の酸素・水分に曝露された場合の長期的な溶出特性の検証を開始するとともに,過酸化水素水を用いた強制酸化試験の適用性を検証したが,屋外曝露による影響を反映しえない場合があることを確認した.建設工事における環境負荷の低減,サスティナビリティの担保が必須の課題となっていることを背景として,使用済み建設資材や他産業から排出された廃棄物を建設資材として再使用,再資源化するための施策が積極的に進められている.このとき、材料の長期的な物理化学特性の変化や廃棄物再資源化材料の長期的な環境影響をあらかじめ確認することが重要となる.その試験方法としては促進曝露(劣化)試験が一般的に用いられるが,試験方法,判定基準などが定められていないという問題があることから,本研究では実際の環境条件に曝露された材料と促進曝露された材料の物理化学的特性を比較,分析することによって、試験方法,判定基準設定のための科学的根拠を見いだすことを目的とする.平成21年度は焼却灰埋立地盤を対象に,想定される雨水浸透,酸性化等による材料からの有害な重金属の溶出特性への影響評価を行った.その結果,焼却灰層において高アルカリ環境下ではZnは還元性態,Pbは酸化性態・残留態,Cdは交換性態が支配的な存在形態となり安定する.海水による焼却灰の洗い出しやCO2との接触や微生物活動などによってpHが低下すると、焼却灰層でCdが溶出する可能性があるが,海底粘土層に流入した場合でも海底粘土層による長期間に渡る流出抑制効果が期待できる.一方、平成20年度から検討を実施している解体コンクリート再生砕石からの六価クロム溶出に伴う環境影響については,溶出試験結果に基づいて路盤材として利用した場合の溶出源評価を実施し,長期的な環境適合性を定量的に評価した.建設工事における環境負荷の低減,サスティナビリティの担保が必須の課題となっていることを背景として,使用済み建設資材や他産業から排出された廃棄物を建設資材として再使用,再資源化するための施策が積極的に進められている。このとき、材料の長期的な物理化学特性の変化や廃棄物再資源化材料の長期的な環境影響をあらかじめ確認することが重要となる。その試験方法としては促進曝露(劣化)試験が一般的に用いられるが,試験方法,判定基準などが定められていないという問題があることから,本研究では実際の環境条件に曝露された材料と促進曝露された材料の物理化学的特性を比較,分析することによって、試験方法,判定基準設定のための科学的根拠を見いだすことを目的とする。

平成22年度はトンネル工事やダム建設の際に発生する掘削岩石・土壌のうち,自然的な原因でヒ素(As)、鉛(Pb)を含有するものを対象として、1年以上に渡る屋外曝露試験を実施し,実環境中における溶出挙動の観測を行った。さらに,バッチ溶出試験、タンクリーチング試験、酸化可能性試験,酸性化条件下での溶出試験を行い、屋外曝露試験結果との比較・検討を行った。その結果、酸性岩に含有するAsは黄鉄鉱などの酸化分解によって溶出してくることから、全含有量試験と酸性化可能性試験を行いAs含有量と長期的な酸性化の可能性を把握することで溶出リスクの評価がおおむね可能であることが明らかになった。また,過酸化水素水を用いた促進酸化がどの程度の屋外曝露期間に相当するかについての相関に関する知見を得た。その一方で、溶出濃度自体は一般的なバッチ溶出試験での評価が化学的活性の高い岩石において非常に難しく、カラム溶出試験においても破砕粒度の影響で適切に濃度を評価できない可能性が示された。
MALDI-TOF/MS及びNMRによる蛍光標識糖鎖の構造解析

本研究は、糖鎖の分析法として開発された蛍光標識ポリアクリルアミド電気泳動法(PAGEFS)、レーザー脱離法飛行時間型質量分析法(MALDI-TOF/MS)及びNMRを用いて簡便に糖鎖構造を解析する方法の確立を目的としている。このうち昨年度は、(1)分取型電気泳動装置を用いて蛍光標識糖の調製する場合のスケールアップファクターの確立、(2)MALDI-TOF/MSでの蛍光標識糖の分析条件(特にマトリックス)の最適化、について検討を行ったが、本年度も昨年に続きTOF/MSでの分析条件の最適化を行うと共に、蛍光標識糖のNMRでの構造解析の最適化を行った。分取用電気泳動装置を用いて調製した蛍光標識マルトオリゴ糖について、MALDI-TOF/MSの測定時におけるマトリクスの検討をVoyager^<TM>を用いて行った。昨年度マトリックスとして検討した1%2,5-dihydroxybenzoic acidの10%エタノール溶液の他に2,4,6-trihydroxyacetophenoneを用いたものについても検討した結果、どちらのマトリックスでもほぼ同様な分析データが得られた。また、FAB-MSでは分析が困難な酸性オリゴ糖についても、明瞭な分子イオンピークが得られた。(2)調製した蛍光標識糖のNMRでの分析条件の最適化MALDI-TOF/MS同様、まず蛍光標識マルトオリゴ糖を用い、H-およびC-NMRでの分析を行った。蛍光標識糖としては、アミノピリジル化した各種オリゴ糖のNMRのデータが多く得られているが、本研究で用いた標識剤ANTSの場合も、NMRでのシグナルはアミノピリジル化したものとほぼ同様なものが得られた。従って、数多く報告されているアミノピリジル化したオリゴ糖の分析データを参考にすることでANTS化した物のシグナルの帰属が容易に行えることが明らかとなった。本研究は,糖鎖の分析法として開発された蛍光標識ポリアクリルアミド電気泳動法(PAGEFS)、レーザー脱離法飛行時間型質量分析法(MALDI-TOF/MS)及びNMRを用いて簡便に糖鎖構造を解析する方法の確立を目的としている。このうち特に今年度は、(1)分取型電気泳動装置を用いて蛍光標識糖の調製する場合のスケールアップファクター(ゲル濃度、ゲルサイズ、泳動条件等)の確立、(2)MALDI-TOF/MSでの蛍光標識糖の分析条件(特にマトリックス)の最適化、について検討を行った。(1)分取用電気泳動装置を用いた蛍光標識糖の調製まずマルトオリゴ糖(DP115)を用い、蛍光標識剤で標識した後、ゲル厚1mmの分析用スラブゲル電気泳動装置および分取用電気泳動装置で分離し、そして両装置間での、アクリルアミドゲル濃度、泳動距離(ゲル長)、電圧などの泳動条件を比較検討した。その結果、分取用装置を用いた場合、サンプル量が少量(10nmol以下)であれば分析用装置の半分のゲル長で十分分離可能であり、また、サンプル量が多い場合は、ゲル長を長くするよりもゲル濃度を高くする方がより良好な結果が得られた。次いで、既に調製済みの各種糖鎖についても検討したスケールアップファクターを参考にして、分取用電気泳動装置を用い蛍光標識糖を調製した。まず前項(1)で調製した蛍光標識マルトオリゴ糖について、MALDI-TOF/MSの測定時におけるマトリクスの検討をVoyager^<TM>を用いて行った。その結果、1%2,5-dihydroxybenzoic acidの10%エタノール溶液を用いた場合、良好な分析結果が得られることが明らかとなった。また、他のマトリックスとして2,4,6-trihydroxyacetophenoneについても現在検討中である。
ミトコンドリアおよび核のDNA多型からみた日本人の成立についての考察

本研究の目的は,アメリカ先住民を含むアジアの諸集団のミトコンドリアDNAおよび核DNAの変異を解析し,それらと日本人との関係を考察し,日本人の成立に関する新たな知見を得ることである.ミトコンドリアDNAの変異として,9塩基対欠失の変異と制限酵素HincIIによるRFLPsを解析し,核DNAの変異としてはβグロビン遺伝子群のハプロタイプ解析を行なっている.本年度はmtDNAの方は,モンゴルの2つの集団(ハルハ族とブリアート族)とフィリピンのフィリピンの8集団(マニラ市,サンチャゴ市,ママヌア,スリガオノン,セブアノン,イバロイ,イフガオ,カンカナヤ)について調べた.9塩基対欠失の変異は,モンゴルの2集団では,10%未満と少なかったが,9塩基の挿入の変異が少数の個体にみられた.フィリピンの集団では,2050%と高い値を示した.HincIIのRFLPsは,モンゴルの集団でのみ調べたが,アメリカ先住民にも多い,モルフ6が高頻度でみられた.アジア系集団とアメリカ先住民のβグロビン遺伝子群のハプロタイプ解析を行ない,さらに文献による他の集団のデータも統合して,集団間の関係をUPGMAによる類縁図で示したところ,アジア系の集団は,アフリカ系の集団ともヨーロッパ系の集団とも遺伝的にかなり距離があるが,メラネシア,ポリネシア集団とは近い関係にあった.日本人が韓国人と最も近い関係を持っていることを示す結果は他のDNAマーカーを用いた研究結果と同様であった.また,狭い範囲にしぼった(サブハプロタイプ)分析結果では,コロンビア原住民が南太平洋集団と遺伝的に近い関係を示し,アジア人とも遺伝的距離が比較的近い結果を示している.しかしながらハプロタイプの結果は,コロンビア原住民の集団が地中海集団と最も近い遺伝的関係を示している.本研究の目的は,アメリカ先住民を含むアジアの諸集団のミトコンドリアDNAおよび核DNAの変異を解析し,それらと日本人との関係を考察し,日本人の成立に関する新たな知見を得ることである.ミトコンドリアDNAの変異として,9塩基対欠失の変異と制限酵素HincIIによるRFLPsを解析し,核DNAの変異としてはβグロビン遺伝子群のハプロタイプ解析を行なっている.本年度はmtDNAの方は,モンゴルの2つの集団(ハルハ族とブリアート族)とフィリピンのフィリピンの8集団(マニラ市,サンチャゴ市,ママヌア,スリガオノン,セブアノン,イバロイ,イフガオ,カンカナヤ)について調べた.9塩基対欠失の変異は,モンゴルの2集団では,10%未満と少なかったが,9塩基の挿入の変異が少数の個体にみられた.フィリピンの集団では,2050%と高い値を示した.HincIIのRFLPsは,モンゴルの集団でのみ調べたが,アメリカ先住民にも多い,モルフ6が高頻度でみられた.アジア系集団とアメリカ先住民のβグロビン遺伝子群のハプロタイプ解析を行ない,さらに文献による他の集団のデータも統合して,集団間の関係をUPGMAによる類縁図で示したところ,アジア系の集団は,アフリカ系の集団ともヨーロッパ系の集団とも遺伝的にかなり距離があるが,メラネシア,ポリネシア集団とは近い関係にあった.日本人が韓国人と最も近い関係を持っていることを示す結果は他のDNAマーカーを用いた研究結果と同様であった.また,狭い範囲にしぼった(サブハプロタイプ)分析結果では,コロンビア原住民が南太平洋集団と遺伝的に近い関係を示し,アジア人とも遺伝的距離が比較的近い結果を示している.しかしながらハプロタイプの結果は,コロンビア原住民の集団が地中海集団と最も近い遺伝的関係を示している.
熱帯泥炭土の組成と生成・分解に関する研究：多様性に着目して

マレーシア国サラワク州の熱帯泥炭土壌の主要3亜型(アランブンガ林,アランバトー林,混交湿地林)について,有機物の堆積速度,物理化学的特徴,分解速度を明らかした。研究サイトにおける熱帯泥炭の堆積は約4000年前から始まり,堆積速度は0.07-0.20cm/年であった。未開発泥炭を油ヤシプランテーション(OPP)環境下で培養すると,いずれの泥炭においても分解が急速に進行した。アランブンガ林泥炭は,混交湿地林泥炭に比べて炭水化物を多く含んでいるため,OPP環境下での分解速度は2倍程度速かった。また,いずれの泥炭においても分解初期に細粒化が進行した。熱帯泥炭は一様ではなく、物理化学的特徴の大きく異なる土壌亜型が存在する。したがって、泥炭土壌亜型毎の特性を理解することが、熱帯泥炭土の持続的な利用(Wise Use)を行うために重要である。平成24年度は,亜型の異なる熱帯泥炭土壌のプランテーション開発に伴う分解速度の違いを明らかにするための培養実験を開始した。具体的には,マレーシア国サラワク州内に位置するマルダム国立公園内の異なる植生(アラン林、パダンアラン林、混合湿地林)下で生成した未開発泥炭土を採取し、これをナマン油ヤシプランテーション(OPP)に移送後,塩ビ製のパイプ(長さ80cm、直径10cm)を用いてメソコスムを作成し培養を開始した。このメソコスムは,培養後1年,3年後に解体して泥炭土壌の分解を調べる予定であるが,同時に,月に一度,メソコスムからの二酸化炭素,メタン,および亜酸化窒素の発生量を測定している。現在までの結果より,これら温室効果ガス発生量は,泥炭亜型の違いにより異なることが示されている。また,油ヤシプランテーション下に伴う熱帯泥炭土壌の物質循環過程の変化を明らかにするために,土壌環境の変化を敏感に反映する溶存有機物の質に着目し,開発履歴の異なるOPPの土壌水を月に一度定期的に採水し,PARAFACモデルを用いた多変量解析を併用した三次元蛍光スペクトル(EEM-PARAFAC)を用いて長期モニタリングを続けている。現在までの研究より,地盤高と地下水位がDOM組成に大きな影響を及ぼすこと,土壌水中のDOMは,経時的により酸化的になってきていることが明らかになりつつある。平成25年度は,平成24年度より開始したモニタリング調査を継続して実施した。項目別には以下の通りである。熱帯泥炭の化学的特徴:熱帯泥炭は,脂肪族炭素に富んでいることが示されたが,亜型間の化学的特徴の違いについてはまだ解明できていない。熱帯泥炭の堆積速度:マルダム国立公園内の熱帯泥炭(パダンアラン林)の堆積速度は,1mあたり486年であることが推定された。熱帯泥炭の分解速度:平成24年度に開始した亜型の異なる熱帯泥炭土壌のプランテーション開発に伴う分解速度の違いを明らかにするための培養実験を継続して実施した。培養中,月に一度,メソコスムからの二酸化炭素,メタン,および亜酸化窒素の発生量を測定した。また,培養後1年が経過したメソコスムを解体して泥炭土壌試料を採取した。現在までの結果より,前年度と同様,温室効果ガス発生量は,泥炭亜型の違いにより異なることが示されている。分解過程に及ぼす因子:油ヤシプランテーション下における熱帯泥炭土壌の物質循環過程の変化を明らかにするために,土壌環境の変化を敏感に反映する溶存有機物の質に着目し,開発履歴の異なるOPPの土壌水を月に一度定期的に採水し,PARAFACモデルを用いた多変量解析を併用した三次元蛍光スペクトル(EEM-PARAFAC)を用いて長期モニタリングを続けている。現在までの研究より,地盤高と地下水位がDOM組成に大きな影響を及ぼすこと,土壌水中のDOMは,施肥による微生物活動の増加に伴い,経時的に還元的になってきていること,油ヤシプランテーション内に存在する熱帯湿地林の地下水中の有機物は,油ヤシプランテーションの地下水中の有機物とほとんど組成が異ならないが,濃度が高いことが明らかになりつつある。マレーシア国サラワク州の泥炭土壌主要3亜型を対象として,(1)有機物の化学的特徴,(2)堆積速度,(3)分解速度,および,(4)分解過程に及ぼす因子について,相互に関連づけながら明らかにすることを目的として研究を行っている.平成26年度の研究より得られた成果は以下の通りである.熱帯泥炭の化学的特徴:熱帯泥炭は,亜型により脂肪族炭素に富んでいるものや,多糖類に富んでいるものが存在した.また,泥炭の物理的な性質である粒径サイズ分布も亜型により異なっていた.ただし,各亜型の泥炭において,異なる粒径サイズの炭素組成はほぼ等しかった.熱帯泥炭の堆積速度:マルダム国立公園内の熱帯泥炭の堆積速度は,亜型により異なり,1mあたり497年(パダンアラン林)から737年(アランバトー林)であった.熱帯泥炭の分解速度:開発に伴う泥炭の分解速度を,メソコスムを用いた培養実験により平成24年度より調査している.メソコスムからの温室効果ガス(GHG,二酸化炭素,メタン,および亜酸化窒素)発生量は,亜型により異なっており,糖類含量の高いアランバトー林下の泥炭はCH4発生量が多い一方,窒素含量の比較的高い混合湿地林下の泥炭は,亜酸化窒素の発生量が多かった.

また,GHG発生量と,泥炭の水分含量の間に正の相関が認められた.1年間の培養より,泥炭の粒径組成は変化し,いずれの亜型の泥炭においても63μm以下の画分が増加した.ただし,炭素組成は,培養前と比べて変化は認められなかった.分解過程に及ぼす因子:土壌環境の変化を敏感に反映する溶存有機物(DOM)の質に着目し,油ヤシ開発に伴う泥炭の変化についてモニタリング調査を行っている.現在までの研究より,地盤高と地下水位がDOM組成に大きな影響を及ぼすこと,土壌水中のDOMは,施肥による微生物活動の増加に伴い,経時的に還元的になりつつあることが推察された.熱帯泥炭は一様ではなく,物理化学的特徴の大きく異なる土壌亜型が存在する.したがって、泥炭土壌亜型毎の特性を理解することが,熱帯泥炭土の適正な土地利用形態や栽培管理下での持続的な利用を行うために重要である.そこで,マレーシア国サラワク州の泥炭土壌主要3亜型(Alan Bunga林,Alan Batu林,混交湿地林下の泥炭)を対象として,1有機物の化学的特徴,2堆積速度,3分解速度,および,4分解過程に及ぼす因子について明らかにした。得られた結果は以下の通り.堆積速度:マレーシア国サラワク州マルダム国立公園の熱帯泥炭のボーリング調査より,熱帯泥炭の堆積は,約4000年前から始まっていることが示された.また,堆積速度は森林植生によって異なり,4002000年/mであった.化学組成:泥炭の炭素組成は層位や植生間で異なり,炭水化物に富む泥炭と,脂質に富む泥炭が存在した.つまり,川から遠い泥炭ドーム中央付近の泥炭(Alan Bunga林)は,微生物分解の程度が低く,炭水化物に富んでいる一方,泥炭ドーム周辺部の泥炭(混交湿地林)は,微生物分解をより受けており,脂質に富んでいることが示された.分解速度:メソコスムを用いた実験より,森林開発後の泥炭の分解速度(油ヤシ環境下の分解速度)は,3ー7%/年であった.Alan Bunga林下の炭水化物に富む泥炭で,高い分解速度を示す一方,すでに分解の進行している混交湿地林下の泥炭の分解速度は遅かった,また,開発後3年が経過しても分解速度は低下しなかった,分解プロセス:森林開発後,いずれの植生下の泥炭においても,開発初期(分解初期)に物理的性質が大きく変化し,泥炭の細粒化が進行した.また,油ヤシプランテーション環境下における地下水位の変動は,泥炭からの溶存有機物(DOM)の溶出を促進すると考えられた.マレーシア国サラワク州の熱帯泥炭土壌の主要3亜型(アランブンガ林,アランバトー林,混交湿地林)について,有機物の堆積速度,物理化学的特徴,分解速度を明らかした。研究サイトにおける熱帯泥炭の堆積は約4000年前から始まり,堆積速度は0.07-0.20cm/年であった。未開発泥炭を油ヤシプランテーション(OPP)環境下で培養すると,いずれの泥炭においても分解が急速に進行した。アランブンガ林泥炭は,混交湿地林泥炭に比べて炭水化物を多く含んでいるため,OPP環境下での分解速度は2倍程度速かった。また,いずれの泥炭においても分解初期に細粒化が進行した。熱帯泥炭の化学的特徴については,現地調査を行うとともに,得られたサンプルを順調に分析しており,粒径サイズ分布,炭素組成について,興味深い結果が得られている.熱帯泥炭の堆積速度については,2つのサイトについて堆積速度が算出された。
南サハリンにおける日本統治期(1905-1947)の建造物に関する広域実態調査

本調査で、南サハリンにおける日本統治期の建造物のうち、252棟と4灯台の現存を把握することができ、80件の現存建造物に関するデータベースを作成した。調査地別では、Dolinsk(旧落合)43、Makarov(旧知取)13、Poronaysk(旧敷香)15、Chekhov(旧野田)19、Tomari(旧泊居)22、Uglegorsk(旧恵須取)26、また補足調査地ではYuzhno-Sakhalinsk(旧豊原)13、Korsakov(旧大泊)10、Kholmsk(旧真岡)29棟の現存を新たに確認できた。このほかSokol(旧大谷)で15棟の旧日本軍官舎群が、Leonidovo(旧上敷香)で約30棟の旧第25連隊官舎軍が遺存していた。現存が確認された建造物の内、旧製紙工場関連の建造物は174棟に上り、総件数の2/3を占める。社宅は、旧知取工場以外の8工場で現存が確認された。特に、旧落合工場と旧真岡工場では社宅群として現存し、旧恵須取ではRC造アパート6棟の現存が確認された。また現存する日本期の灯台施設7灯台のうち、Lopatina(旧気主岬)灯台、Svobodny(旧愛郎岬)灯台、Slepikovsky(旧小能登呂岬)灯台、Lamanon(旧知来岬)灯台の4灯台がいずれも現役灯台として稼働している。このほかBykov(旧内淵)では炭鉱関連施設、Krasnogorsk(旧珍内)では発電所の遺存が、さらに旧学校地内の奉安殿7棟や旧神社の社殿基礎や鳥居などの遺存も確認された。また旧樺太中央試験所の実測調査では14枚、旧北海道拓殖銀行大泊支店の調査では8枚の実測図を作成し、いずれも日本期を代表する貴重な歴史的建造物の一つであることを再確認することができた。本年度は、南サハリン東部都市を調査対象とし、マカロフ(旧知取)7件、ノウボイ(旧新問)2件、ガステロ(旧内路)4件、ポロナイスク(旧敷香)4件、レオニドヴォ(上敷香)1件、ドリンスク(旧落合)5件、ソコル(旧大谷)3件、ブイコフ(旧内淵)7件、ユジノサハリンスク(旧豊原)1件の計34件の工場・社宅群・軍官舎などについて、写真・VTR撮影、資料収集を行った。また、マカロフの旧王子製紙知取工場および樺太酒精工業株式会社知取工場、ポロナイスクの日本人絹パルプ株式会社敷香工場、同社宅街、ドリンスクの旧王子製紙株式会社落合工場、同社宅街、ポロナイスクの上敷香歩兵第25連隊官舎群、ブイコフの旧内淵低温乾留工場発電所・ポンプ室などの概況を把握した。ドリンスクでは、旧落合工場の煉瓦造第一ボイラー室・エンジン室、RC造煙突(内側に品川耐火煉瓦使用)、RC造回収室のほか、4戸建て甲社宅9棟、8戸建て乙社宅2棟のほか、4戸建て乙社宅20棟以上の遺存を確認した。レオニドヴォの歩兵25連隊官舎は、1940年頃の建設で、2戸建て官舎34棟、兵舎ほか7棟ほどの遺存を確認した。樺太酒精工業(株)知取工場(1940年頃、在マカロフ)は、紙の博物館(東京)

所蔵設計図との合致を確認した。ソコルの軍関係官舎は、マンサード屋根アッシュ煉瓦造で、廃屋も含め19棟ほどが整然と残存し、ほかに兵舎跡も2棟残るが、来歴は不明で今後の課題とされた。旧北海道拓殖銀行大泊支店(1929年)の実測調査では、平・立・断面の一般図(1:50)を6枚、矩計図(1:20)、窓詳細図(1:10)の計8枚を作成した。本建物は、コルサコフ市の歴史的建造物として将来博物館への転用がも検討されており、本調査結果が建築デザインの特徴など現況把握のみならず、コルサコフ市の今後の活用計画に対しても有益な情報を提供するものと考えられる。本年度は南サハリン西部地域・都市調査として、ホルムスク(旧真岡町)、チェーホフ(旧野田町)、トマリ(旧泊居町)、イリンスキー(旧久春内村)、クラスノゴルスク(旧珍内)、ウグレゴルスク(旧恵須取町)、シャフチョルスク(旧塔路村)の現地調査を行った。ホルムスクで旧王子製紙真岡工場社宅23棟。チェーホフでは旧王子製紙野田工場内施設8件(調木室、製薬塔、木釜室など)、同社宅10棟(職員社宅7、職工社宅3)、旧野田小学校奉安殿。トマリで旧王子製紙泊居工場内施設14件(木釜室、製薬塔、スクリン室、マシン室、製品室、発電室、汽罐室など)、同社宅7棟(職工社宅6、主任級社宅1)、泊居神社社殿基礎、第1、第2鳥居、奉安殿。イリンスキーで和小屋住宅1棟。クラスノゴルスクで珍内神社基礎および灯籠、発電所、木造住宅1、給水タンク。ウグレゴルスクで王子製紙恵須取工場内施設11件(調木室、製薬塔、硫黄室、木釜室、マシン室、旧恵須取高等小学校奉安殿、ヤマイチ倉庫、恵須取神社社殿基礎および鳥居。シャフチョルスクで塔路第一小学校基礎、同奉安殿、塔路第二小学校基礎などを確認した。補足調査として、ドリンスク(旧落合町)で旧王子製紙落合工場社宅32棟(うち12棟半壊)、コルサコフ(旧大泊)で旧王子製紙大泊工場社宅7棟(甲二戸社宅6棟、乙十戸社宅1棟)、住宅3棟、ユジノ・サハリンスク(旧豊原)で樺太庁副長官官舎、樺太守備隊衛戍病院(1908)、王子製紙豊原工場社宅9棟などが追加確認された。実測調査として、1933年建設旧樺太中央試験場(現ロシア科学アカデミー極東支部所有建物)の実測調査を実施し、平面図、立面図、断面図等基本図面を作成し、さらに平成12年度調査の補足として、旧北海道拓殖銀行大泊支店実測図の再検証を行い同建物実測図を完成させた。本年度は、南サハリンの日本期の灯台で現存するものから、知来岬灯台(Lamanon lighthouse,1940)、小能登呂岬灯台(Slepikovsky lighthouse,1943)、毛主岬灯台(Lopatina lighthouse,1918)、愛郎岬灯台(Tonin lighthouse,1935)の4灯台の現地調査を行った。いずれの灯台も、現在も稼働していることを確認し、多くの機器類が日本時代のものを使用していた。現存状況として、灯台および周辺環境の写真撮影を中心に行い、沿革等の聞き取りを実施した。さらに現地調査の許可が下りなかった宗仁岬灯台(Kuznetsova lighthouse1914)、中知床岬灯台(Aniva lighthouse,1939)、二丈岩灯台(the Rock of Danger,1928)の3つの灯台を含めた7灯台についての文献調査を実施した。関連資料としては、『灯台局年報』(灯台局)(1931,1934,1936,1939)、『灯台表』(水路部)(1943,1946)、『東洋灯台表』(水路部、1917)、『日本灯台表』(灯台局、1939)、『灯台局共十五号ノ二』、『灯台史資料』(灯光会)(1964)、『灯台局職員録』(灯台局)(19361942)のほか、「樺太日日新聞」(19131941)から灯台関連記事29件を収集した。
多重タスク問題における学習者の視線と学習効果に関するオントロジーの構築

学習者の注視時間・注視対象と学習効果の言語化、言語化されたタスク/リスクの類型化・階層化を目的に、気管内吸引中の看護師と看護学生の視線計測を実施した。カテーテル挿入中の学生の視線が気管切開部に集中し、ほとんど動きは見られなかったのに対し、看護師の視線は患者モデルの表情やカメラ外のパルスオキシメーターをとらえるといった効率的な動きをしていた。言語化した観察項目等から、オントロジー(知識の形式的な表現)を構築した。眼球運動測定装置を用い、熟練した看護師が行う気管内吸引時の注視時間・注視物の解析からリスク回避法について解明するという目的に関しては、気管内吸引乾燥法において初学者(看護学生)と比較することで、看護師の視覚的情報収集の効率性において明確な差があるということが明らかとなった。気管内吸引技術におけるリスクを「身体の負担」「感染」「効率」「コスト」「安全」という5項目によって評価する先行研究や、2013年に発表された海外の論文においては、気管内吸引関連のAdverse eventsには「出血」「感染」「低酸素」という患者側における3大リスクが示されていた。看護師の観察はそれらを巧妙にカバーする形で行われており、看護師らは経験的に意識的・無意識的観察を行っていたと考えられる。看護師の熟練度と経験年数は相関しないという結果から、先行研究をサポートする結果となったが、正確性・スピードの向上因子の分析や、視覚から入った情報の認知システム(すなわち「注意」「判断」等)への分析へと研究を進めていくことができると考えられる。以上より、26年度中に人間工学関係の雑誌への投稿を目指す。また、在宅人工呼吸器の普及数を調査し、今後、在宅において気管内吸引必要児・者数のデータを入手しているところである。26年度は気管内吸引の6方法について比較し、ある一つの吸引法では経験のある看護師がほかの吸引法で技術習得する際の習得速度を学生と比較する。ケアレスミスが生じやすい手順や回数などの状況を考慮し、来年度のオントロジー構築に向けた言語化を進めていく予定である。気管内吸引を行う看護師と看護学生の眼球運動を測定、比較した結果、1)看護師の視野の広さ、2)看護師の軌跡速度の二峰性(緩急をつけて観察している)、3)看護師の情報収集能力の高さが示唆される結果が得られた。1)に関しては、看護学生はひとつの動作に集中するあまり、視野が焦点化する傾向がうかがわれた。看護師の視野は広く、対象物との距離を保っていた。2)に関しても、看護師は、手袋を装着しながら次の動作のために視線を移している、ということが観察された。これにより、看護師による気管内吸引の所要時間は約80-90秒であったが、看護学生の所要時間は約160-170秒であり、視線移動が行動の手際のよさの一因と考えられた。また、患者が吸引を必要としてから、あるいは看護師が吸引が必要という判断を行ってから、カテーテルを気管内カニューレに挿入するまでの時間短縮が看護の質を向上させることが示された。3)に関しては、気管内吸引後に観察結果の報告を受けるという設定で実施したところ、看護学生は視線を移動させてはいても意識的に見ていないこともあり、「見る」ことと「情報として認識する」ことの間に大きな乖離の存在が明らかとなった。これにより、看護師は情報としてどこをどのタイミングで見ればよいかを身体の中に内包し、情報を効率的に収集しつつ、気管内吸引を実施していると言える。2012年にたんの吸引等に関する研修制度が創設され、介護福祉士、特別支援学校教員等の医師・看護師免許を持たない関連専門職が痰の吸引、経管栄養を実施可能となった。しかしながら、気管内吸引はリスクを伴う多重タスクであり、効果的な指導法の開発が急務である。そこで本研究では、1気管内吸引をはじめとした多重タスクにおける学習者の注視時間・注視対象と学習効果/失敗の言語化2言語化されたタスク/リスクの類型化、階層化によるオントロジーの構築を目的に、人工呼吸器装着児のケアに必須の技術である気管内吸引について、シミュレーターを用いた視線計測から、シミュレーション教育における評価項目の検討と課題の明確化を行った。気管内吸引シミュレーターQちゃん(京都化学)を用い、人工呼吸器装着中という設定で気管内吸引(乾燥法)を実施中の対象者の視線をEMR-9(nac社製)を用いて測定した。その結果、吸引中のアイマーク軌跡は、カテーテル挿入中の学生の視線が気管切開部に集中し、ほとんど動きは見られなかったのに対し、看護師の視線は患者モデルの表情やカメラ外のパルスオキシメーターをとらえるといった効率的な動きをしていた。看護師が比較的、鳥瞰図のように患者モデルを見ているのに対し、学生は自身の手元や気管切開部、という部分に注目していた。さらに、看護師の視線は手の動きに先行し、次の手順に使用する物品に伸びていることが明らかとなった。続いて、手順や観察項目の言語化から、気管内吸引オントロジーを作成し、論文として投稿した。

カテーテル挿入中の学生の視線が気管切開部に集中し、ほとんど動きは見られなかったのに対し、看護師の視線は患者モデルの表情やカメラ外のパルスオキシメーターをとらえるといった効率的な動きをしていた。言語化した観察項目等から、オントロジー(知識の形式的な表現)を構築した。当初予定よりもスケジュールが遅れているが、26年度末に予定していた2回目の実験を行うことができた。看護学27年度はデータ解析を進め、論文投稿、学会発表などにより結果の公表に努め、今後の研究課題を明確化したい。25年度は看護師からのデータ収集のみの予定であったが、学生からのデータ収集も終了できた。6方法の比較は25年度中に実施予定であったが看護師と学生からのデータ収集を先に実施したため、26年度にまたがることとなった。25年度未使用額を考慮していなかったため。先行研究で作成したアクティビティ図をもとに、本調査結果で得られた看護師の認知面を可能な範囲で言語化し、オントロジーの構築を目指す。オントロジーの作成に当たっては、気管内吸引を日常・常時行っている看護師複数名からの視点を加味することで信頼性と妥当性の担保とする。論文の英文校正、掲載料に使用予定。25年度3月末の学会参加の旅費として使用予定。25年度旅費として使用。