hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＩｇＡ腎症の病態に応じた最適な治療法と解析基盤の構築

1治療後のどの時点までに寛解に達することが腎予後に重要であるか?2扁摘パルスの回数と間隔がどの程度腎予後に影響を及ぼしているか?3腎不全の進行したIgA腎症に対する適切な治療方針はどのようなものか?特に1に関しては米国腎臓学会(Renal week 2015, San Diego, USA)にて演題発表し、本年度に英語論文を作成し、現在投稿中である。また23に関しても学会発表などを経て、論文投稿予定となっており、研究はおおむね順調に進展していると考えている。IgA腎症の多施設コホートは2,000例近いデータの収集が行われ、外れ値や欠損値の補完も含めたデータベースのブラッシュアップを行った結果、最大規模の長期IgA腎症コホートを作成することができた。今回得たデータ収集のノウハウは今後さらに発展可能であるが、新臨床研究法に合致したデータの質の保証体制や、ITを用いた情報収集に適応した体制の構築が求められる。本年度は研究計画の最終年度であり、得られたデータベースの解析を中心に行った。現在IgA腎症の治療において重要な臨床課題としては、1IgA腎症の予後の時代推移、2IgA腎症の治療法としてわが国で広く行われているが世界的に認められていない扁桃腺摘出+ステロイドパルス療法(以下TSP)は有効か、3IgA腎症における治療効果判定の予測因子は何か、の3点がある。今回の研究により1IgA腎症は時代とともに治療効果が改善していること、2腎機能が良好で蛋白尿が多い群でTSPは他の治療法に比べて有用な可能性があることを報告し(Hoshino J, et al,, Clin Exp Nephrol 2016)、さらに3CKDG4の腎機能低下例においても蛋白尿が多い(≧0.5g/gCre)場合はTSPの予後が良好であることを報告した(日本腎臓学会総会2017)。そのほかにも、4TSPのステロイドパルスを3回施行した方が3回未満よりも予後が良く、傾向スコアにて患者背景を補正しても同様の結果であること(Clin Exp Nephrol in revise)、52年後の尿所見の寛解が複合腎アウトカム(eGFR50%減少または透析導入)と相関していること(Renal Week 2016にて学会発表、現在英語論文化作業中)の5つの研究成果を報告した。今後はこれらの研究結果をもとに介入研究等にて仮説検証を行い、実際の患者診療に役立てていきたいと考えている。IgA腎症の適切な治療法を検討するために多職種データ収集体制を確立し、1981年3月ー2013年12月に腎生検にて確定診断された1840例のコホートを作成した。解析の結果、時代とともにIgA腎症の10年腎予後は改善していた。その理由として、蛋白尿1g以上の症例での扁桃腺摘出+ステロイドパルス療法(以下TSP)の優れた治療効果が示唆された。傾向スコア等で諸因子を補正した解析でも同様であった。TSP群のsteroid pulse(SP)は3回施行群の予後が良好であった。その他CKDG4においても蛋白尿0.5g以上の場合はTSP/SP群の予後が優れ、治療1年後の蛋白尿寛解が腎予後に関連していた。1.データベースの拡充:昨今、hard outcome(死亡または透析導入)に代わるCKD関連の代理アウトカムとしてeGFR30%減が提唱されている。
骨誘導蛋白-コラーゲン被覆チャンバーによる異所性骨誘導の細胞分化の解析

部分精製BMP300μgと骨由来I型アテロコラーゲン10mgを複合化してウィスター系ラット(4週齢,6か月,1年)の背部皮下内に埋植後以下の結果を得た。4週齢ラットにおけるBMP群:埋植後1週では、細胞侵入部と細胞未侵入部の2層構造がみられた。未分化間葉細胞が担体であるコラーゲン線維間を周囲から内部に向かって侵入し散在性に軟骨様細胞への分化を認めた。軟骨様細胞にはオステオポンチン(OPN)mRNAのシグナルが検出された。中央部にはほとんど細胞侵入がみられず担体コラーゲン線維が存在していた。2週では、外側から中央に向かって数層の線維性被膜,骨様組織,軟骨様組織,空洞といった4層構造が認められた。軟骨様細胞,骨芽細胞,骨細胞にOPNmRNAのシグナルの増強が認められた。中央部には断片化されたコラーゲンと液を含む空洞を認めた。3週では外側から線維性被膜,皮質骨様の厚い層板状骨,海綿骨様の梁状骨といった3層構造を呈し骨髄組織も認められた。OPNmRNAのシグナルは減弱した。コラーゲン担体自体は再石灰化を示した後、線維骨の基質としての役割を果たした後吸収された。なお、本実験で形成される骨空洞内に歯胚を埋入し歯胚の成長を観察することに成功した。6ヵ月齢ラットBMP群:1週後に骨芽細胞が出現し、OPNmRNAのシグナルが認められ経時的にシグナルの増強が認められた。明らかな軟骨様細胞を認めなかった。1年齢ラットBMP群:硬組織形成細胞への分化はほとんど認められなかった。以上より、加齢に伴いBMPによる硬組織誘導量の減少が明らかとなり、その原因としてBMP反応細胞の減少と反応細胞の増殖能,分化能の低下が考えられた。また、加齢に伴い骨誘導過程に本質的な相違がある可能性が示唆された。
常温スペクトルホールバーニングガラスの創製

ゾル・ゲル法は溶融法では作ることのできないガラスでも、低温で作製することが可能であり、本研究では、ゾル・ゲル法による常温で永続的なスペクトルホールバーニングを示す希土類イオンドープガラスの創製とそのバーニング機構の解明に関する検討を行い、PSHBを示すSm^<2+>やEu^<3+>イオンをドープしたケイ酸塩ガラスの作成に初めて成功した。結果をまとめると、1. SmやEuの化合物と、Si、Alのアルコキシドを原料にしたゾル・ゲル法によって、Sm^<3+>とEu^<3+>イオンをドープしたSiO_2およびAl_2O_3,-SiO_2系ガラスを作成した。とくにSm^<3+>ドーブガラスは水素ガス雰囲気下で加熱してSm^<2+>ドープガラスとした。2.ガラスのPSHBは、Sm^<2+>とEu^<3+>イオンの^5D_0→^7F_2遷移発光に対する励起スペクトル(^7F_0→^5D_0遷移)上で行った。いずれのガラスででも、PSHBを観測することができた。ホール特性はたとえば77Kで、ホール深さと幅はいずれのガラスででも、ほぼ25%と2cm^<-1>であった。3. Sm^<2+>ドープガラスでは、レーザ照射によるSm^<2+>のSm^<3+>へのイオン化と電子のトラッピングによってホールが形成される。4.ゾル・ゲル法で作成したガラスのPSHB特性の特徴として、ホール深さは、ガラス中に含まれるOH基の量に依存し、OH基の増加とともに深くなることがわかった。5. OH基を含むガラス中でのSm^<2+>とEu^<3+>イオンのPSHBは、希土類イオンに配位するOH結合のレーザ光照射による結合変化によるものである。6. OH基結合の結合変化によって形成されるホールは、熱エネルギーで埋めもどされ、200K以上で消失した。となり、得られた結果は、実用化ガラスの開発に向けたへ重要な手がかりになる。超高密度記録素子を目指したスペクトルホールバーニング(PSHB)材料の開発が注目されている。、ゾル・ゲル法によるSm^<2+>やEu^<3+>をドープしたガラスの作製とそのPSHB特性について検討した。Sm^<2+>ドープガラスの作製には、Si(OC_2 H_5)4とAl(OC_4 H_9)_3の金属アルコキシドとSmCl_3・6H_2Oを用い、通常のゾル・ゲル法によってゲルを作り、500900°Cに加熱した後、H_2ガスを含んだ還元雰囲気中で加熱してSm^<2+>イオンに還元した。還元条件を選ぶことで、ほとんどSm^<2+>イオンからの発光のみのガラスを得ることができる。また生成したSm^<2+>イオンは経年変化を起こすことはなかった。PSHBの測定は、^5D_0→^7F_2遷移の発光をモニターにして、その励起スペクトル(^7F_0→^5D_0遷移)上で行った。室温でのホールの幅は15cm-1で、その深さは15%程度であった。一方、EU^<3+>

イオンをドープしたガラスについても、EU(NO_3)_3・6H_2Oを原料に用いて作成したゲルを空気中で加熱して作製した。色素レーザーを用いて、77Kで測定したホールの深さと幅(FWHM)はそれぞれ、15%と2cm^<-1>であった。このガラスでは150K付近まで永続的なホールが観測されることを初めて示した。ホールバーニング温度は、まだ少し低いものの、Sm^<2+>ドープガラスのような還元のための操作が必要なく、実用的なメリットは大きい。ホール深さは高温で加熱して作ったガラスほど小さく、ホール深さとガラス中の残留OH基の量との間に良い直線性がみられ、ゾル・ゲル法ガラスのホール形成は、残留OH基と深く関わっていると考えられた。ゾル・ゲル法による常温で永続的なスペクトルホールバーニングを示す希土類イオンドープガラスの創製とそのバーニング機構の解明に関する検討を行い、以下のことを明らかにした。1. SmやEuの化合物と、Si、Alのアルコキシドを原料にしたゾル・ゲル法によって、Sm^<3+>とEu^<3+>イオンをドープしたSiO_2およびAl_2O_3-SiO_2系ガラスを作成した。とくにSm^<3+>ドープガラスは水素ガス雰囲気下で加熱してSm^<2+>ドープガラスとした。2.ガラスのPSHBは、Sm^<2+>とEu^<3+>イオンの^5D_0→^7F_2遷移発光に対する励起スペクトル(^7F_0→^5D_0遷移)上で行った。いずれのガラスででも、PSHBを観測することができた。ホール特性はたとえば77Kで、ホール深さと幅はいずれのガラスででも、ほぼ25%と2cm^<-1>であった。3.ゾル・ゲル法で作成したガラスのPSHB特性の特徴として、ホール深さは、ガラス中に含まれるOH基の量に依存し、OH基の増加とともに深くなることがわかった。4.0H基を含むガラス中でのSm^<2+>とEu^<3+>イオンのPSHBは、希土類イオンに配位するOH結合のレーザ光照射による結合変化によるものである。5.0H基結合の結合変化によって形成されるホールは、熱エネルギーで埋めもどされ、200K以上で消失した。ゾル・ゲル法は溶融法では作ることのできないガラスでも、低温で作製することが可能であり、本研究で、PSHBを示すSm^<2+>やEu^<3+>イオンをドープしたケイ酸塩ガラスの作成に初めて成功した。また、得られたガラスのPSHB機構を明らかにすることもでき、実用化への手がかりを得た。
ヒト大腸癌の発生と進展に関する細胞生物学的研究

1.染色体異常の研究最近、Vogelsteinらのグループによって、ヒト大腸癌の発生には第5染色体上の異常(腺腫の原因遺伝子)に加えて第17.18番染色体上の特定部位の欠失が必要であるという仮説が出され、注目されている。本研究班でもVNTRマーカーであるpYNZ22などを用いて、日本人大腸癌でも同様の結果をえている。2.癌遺伝子(産物)の研究ホルマリン固定パラフィン切片からDNAを抽出し、cーerb Bー2、cーmyc、intー2などのコピー数を調べたが、ヒト大腸癌ではrasとerb B以外に増幅しているものはなかった。また、PCR法によりcーkーras遺伝子の点突然変異が高率(4/10例)に証明された。cーmycーp、hstーpに対する特異抗体を作製し、ラット実験大腸癌の発生過程におけるmycーp、hstーpの発現を調べたところ、初期の小隆起病変に両者が検出されている。潰瘍性大腸炎の長期観察例(83例)からえた生検材料の核DNA量の測定をおこなった。中に癌2例、高度dysplasiaまた3例がみつかったが、いづれもaneuploidパターンを示し、そのパターン変化はdysplasiaの程度とよく相関した。また、粘膜内癌より粘膜下層またはそれ以上に浸潤した癌にaneuploidの頻度が高いことも明らかになった。4.その他の研究Ex vivo autoradiographyを用した研究から、大腸腺腫や癌の発生に先行して腺管における増殖帯の拡大が見られるとの説は否定された。UEAレクチンに対するレセプターに特異行に反応するモノクローナル抗体を作製し、UEAレセプターが大腸癌で高率に発現していることを確認した。
軟骨無形成症における特異的肥満と2型糖尿病罹患の関連の解明

軟骨無形成症では肥満を高頻度に合併するにも関わらず、糖尿病を発症し難いとされる。この本症での「糖尿病への罹患のしにくさ」の機序は不明であり、本研究ではその解明を目的とする。そのために軟骨無形成症のモデルマウスを用いて脂肪細胞の分化や耐糖能の解析を行う。また患者由来のiPS細胞から脂肪細胞を作製し、同様の検討を行う。本研究の成果は、2型糖尿病に対する新たな治療戦略の開発に寄与することが期待できる。
生殖系発生・性分化の分子機構-生殖腺特異的遺伝子破壊マウスの解析

Cre-loxP系により生殖腺特異的に核内受容体SF-1遺伝子破壊マウスを作製し、精巣と卵巣の生後発生を解析した。精巣では、生後14日から精細管の形態異常、セルトリ細胞の分化の遅延、アポトーシス・細胞増殖の異常が認められ、卵巣では、卵巣索形成、卵胞形成の異常が示唆された。また、内分泌撹乱因子DES暴露実験の結果、胎生後期から生後14日の卵巣で卵巣索形成の遅れと顆粒膜細胞の減少が認められた。(1)生殖腺特異的SF-1KOの作製、維持・Cre-AMHR2マウスとloxP-SF-1マウスを維持し、両マウスを掛け合わせにより生殖腺特異的SF-1KOの作製を行った。・動物実験施設において動物の感染があり、しばらくの間動物の繁殖ができないというトラブルが生じた。このため、本研究計画に遅れが生じ、予定通りに進めることがでなかった。(2)表現型の確認と試料の作製・一般的医学所見-出生率、大きさ、体重、寿命、生殖能、骨密度を調べている。・生殖器、下垂体、脳の形態学的異常について、生後の発生段階で形態学的異常が認められた。この結果を組織学的に確認するため、組織試料を発生の各段階について作製した。また、これら組織におけるSF-1の発現について免疫組織化学法により解析を行っている。(3)生殖系発生異常の解析・卵巣分化の解析-卵巣の形態学的変化、ホルモン合成・分化関連遺伝子の発現変化を免疫組織化学法、in situハイブリダイゼーション法により解析を行っている。・精巣下降の解析-各発生段階での精巣下降状況を形態学的に調べた。また、精巣下降に関わると考えられているInsl-3、アンドロゲンの発現を免疫組織化学法、in situハイブリダイゼーション法により調べるための試料作成を行っている。(4)性分化の解析・脳の性差について、試料を作製し、形態学的に解析を行っている。(5)細胞増殖・アポトーシスの解析・細胞増殖サイクル、アポトーシスのマーカー遺伝子の発現を免疫組織化学法により調べる予定である。(6)平成20年度結果のまとめと総括・本年度の成果をまとめ、学会にて発表を行った。・生殖器、および脳の形態学的異常について、生後の発生過程で形態学的異常が認められた。この結果を組織学的に解析するため、組織試料を発生の各段階について作製した。各組織におけるSF-1とその関連因子の発現について免疫組織化学法により解析を行っている。(3)生殖系発生異常の解析・卵巣分化の解析-卵巣の形態学的変化、ホルモン合成・分化関連遺伝子の発現変化を免疫組織化学法により解析を行っている。・生後の精巣分化の各段階で、セルトリ細胞とライディッヒ細胞の分化に異常が認められることを観察し、これについて詳細な解析を進めている。(4)性分化の解析・脳の性差について、出生後の各段階の試料を作製し、形態学的に解析を行っている。・また、SF-1ノックアウトマウスへの内分泌撹乱物質投与実験を行い、脳の性分化への影響を解析している。(6)結果のまとめと総括本年度の成果をまとめ、学会にて発表を行った。(1)生殖腺特異的SF-1KOの作製、維持:Cre-AMHR2マウスとloxP-SF-1マウスを維持し、両マウスを掛け合わせにより生殖腺特異的SF-1KOの作製を行った。(2)表現型の確認と試料の作製:前年度に引き続き、生殖腺特異的SF-1KOの精巣、卵巣、および脳について、組織試料を発生の各段階について作製した。(3)生殖系発生異常の解析:生後の精巣分化の各段階で、セルトリ細胞とライディッヒ細胞の分化に着目した観点から解析を進め、結果を学会で発表し、論文に投稿した。卵巣分化についても、卵巣の形態学的変化、ホルモン合成・分化関連遺伝子の発現変化を免疫組織化学法により解析を行った結果をまとめている。(4)脳の性分化の解析:前年度に引き続き、脳の性差について、出生後の各段階の試料を作製し、形態学的に解析を進めている。また、脳の特定領域の性分化について、脳の性分化のマーカー因子としてプロゲステロンレセプターとエストロゲンレセプターの特異抗体を用いた免疫組織化学法により解析を行った。

(5)細胞増殖・アポトーシスの解析:細胞増殖サイクルについて、BrdU、PCNAをマーカーとした免疫組織化学法を行い、精細管内の細胞増殖に異常を認めた。アポトーシスについては、TUNEL法を用いた解析を行なった結果、やはり精細管内の細胞にアポトーシスの亢進が認められることを確認した。(6)内分泌撹乱実験:胎生期と出生後の特定時期の生殖腺特異的SF-1KOに内分泌撹乱化学物質であるDESを暴露する実験を行った。その後、精巣、卵巣、脳の試料を作製し、形態学的、組織学的解析を行なっている。(7)結果のまとめと総括:精巣の研究成果を学会に発表し、論文にも発表した。卵巣の研究成果についても論文投稿準備中である。
フィブロインタンパク質を配向場とした新規有機焦電体の薄膜構造制御

本研究は圧電性や焦電性を有するポリ尿素薄膜の高配向薄膜作製のため、配向誘起層としてシルクフィブロインを用いることで、高配向かつ分極処理不要な薄膜作製を目的としている。シルクフィブロインの薄膜作製やその構造解析は昨年実施済みであるため、本年は電気的物性評価として誘電分散特性を評価することで、電気的物性と化学物理的構造との相関関係を明らかにした。ポリ尿素の誘電分散特性として室温から160°Cの温度依存性を評価し、非常に大きな誘電緩和現象を確認した。この誘電緩和は温度と主に高周波数側へ変化し、強誘電性評価に伴う電界印加後には緩和の消失を確認した。ここから、誘電緩和が分子分極ではなく、薄膜中の空間電荷に伴うことが示唆されている。次に低分子量体の尿素オリゴマーでは、配向の異なる薄膜で異なる誘電緩和が確認された。溶液塗布による薄膜は温度とともに誘電緩和が見られた、一方で真空蒸着膜は誘電緩和が確認できなかった。昨年の結果を踏まえると、真空蒸着膜は高い結晶性と配向性から、温度による分子分極揺らぎを抑制し高温域まで安定した誘電特性を示したことを示している。昨年構造制御したシルクフィブロイン薄膜においても同様に誘電分散を評価すると、構造制御の前後で誘電率の変化が確認できた。構造制御することでβシート構造を発現することは昨年見出しており、構造制御によりβシート化することで誘電率が低下することを明らかにした。誘電率の低下は水素結合の形成を示唆しており、構造解析結果と一致する。本研究は圧電性高分子として報告例のある、ポリ尿素とシルクフィブロインを用いた高配向高結晶性薄膜の作製と、それら圧電性薄膜の構造解析をもとに分子配向や結晶性を制御することで、発現した機能性をセンサデバイス等へ応用することを目的としている。ポリ尿素薄膜中の分子内電気双極子を外部電界印加によって任意に配列させることで、圧電性や焦電性などの電気特性発現を確認している。圧電性の応用として振動型エナジーハーベスターの作製および発電性能評価を行うことで、ポリ尿素薄膜の圧電定数と発電性能の相関を解明した。(雑誌論文掲載)また、圧電性高分子を延伸および積層した場合の発電性能に関しても本年度に報告済み(雑誌論文掲載)であり、高分子薄膜の延伸方向に伸縮する素子を開発することで発電性能の向上を達成した。薄膜中の分子配向や結晶構造が圧電性や発電性能に与える影響を解明することで、今後のデバイス性能向上に向けたポリ尿素薄膜の構造制御指針が得られた。シルクフィブロインは過去から繊維状試料の圧電性に関する報告はあるものの、薄膜化やその電気特性に関する報告例は限られている。本研究ではシルクフィブロインの薄膜化および圧電性の利用を目的にしていたが、研究当初から薄膜化に難航し良質な薄膜を成膜出来なかった。そのため、薄膜にこだわらずシート状の厚膜での構造制御を前段目標として研究遂行にあたった。その結果シート状フィブロインを作製することができ、薄膜の構造解析と並行して構造制御プロセス開発を行うことで、フィブロイン分子の2次構造の制御とそれに伴う誘電特性の相関が得られた。これら研究実績は学術論文に投稿し掲載されることで他研究者からの評価を得るに至っており、また学術講演会での発表により多くの研究者と意見交換を行った。実施計画ではフィブロイン薄膜の作製と構造制御を本年度中に実施する予定であったが、フィブロイン薄膜の成膜に難航したため予定を変更し、シート状厚膜を作製し段階的に薄膜化するよう計画を変更している。作製したシート状試料に熱処理や溶媒処理等の構造制御プロセスを適用することで構造変化を誘起し、薄膜分子配向や結晶性は赤外分光法やX線回折法により評価した、また分子内電気双極子の配向は赤外分光だけでなく誘電特性を併用することで評価した。本年度はフィブロイン厚膜の構造制御に関して知見を得られたため、次年度の薄膜化および構造制御へと活かしてゆく。フィブロインの薄膜化および構造制御が難航したため、次年度計画であったポリ尿素薄膜の電気特性評価およびセンサデバイス等への応用を先行して実施することで、研究全体の進捗を進めることとした。ポリ尿素薄膜に上下電極を形成し外部電圧を印加することで、薄膜中の電気双極子を配列させ圧電性発現の有無を評価した。圧電定数は励振電圧印加時の試料変形量から算出し、変形方向により異なる圧電定数を算出した。圧電体の膜厚方向の圧電性を利用することで感圧センサを作製し、圧電定数とセンサ感度等を比較した。また、異なる変形方向として、薄膜面内方向の圧電性を利用するためカンチレバー型の振動型エナジーハーベスターを作製し、振動発電性能を評価している。本研究ではポリ尿素薄膜を焦電性機能層とし、配向制御性向上のための配向誘起層としてシルクフィブロインを用いることで高配向かつ分極処理不要なポリ尿素薄膜作製を目的としている。昨年までにポリ尿素薄膜の作製および、薄膜へ応力や電界といった外力を加えることで分子構造を誘起し圧電・焦電性の発現に成功している。本年度は目的のフィブロイン薄膜上における配向誘起に必要不可欠な技術であるポリ尿素の自発的な構造制御を行った。

昨年まで使用したポリ尿素とは異なる化学構造を持つ高分子材料を新規合成することで、従来不可能であった真空蒸着法を用いた高結晶ポリ尿素薄膜を成膜した(学術報告・特許出願済)。作製したポリ尿素薄膜は高結晶性かつ高度に分子配向した薄膜であり、加えて表面強度や誘電異方性においても優れた性質を示し圧焦電薄膜だけでなく、様々な応用展開に期待できる材料となった。一方、昨年難航したシルクフィブロインの薄膜化を本年度は重点的に実施した。フィブロインの薄膜化には可溶化プロセス開発が不可欠であるため、各種溶媒や可溶条件の探索により溶液化を達成し、かつ2um程度の薄膜化に成功している。また、作製したフィブロイン薄膜の表面形状、高次構造状態や薄膜結晶状態を評価することで、従来報告例のある繊維状フィブロインと薄膜状フィブロインとの相違点を解析した。研究目的である配向誘起層として利用するためにはフィブロイン分子薄膜の二次構造を任意に制御する必要があるため、薄膜処理プロセスを検討した。その結果、圧電焦電性の発現に有利であるとされる、βシート構造の優先的な発現と薄膜分子構造や結晶構造の関係性を明らかにした。ポリ尿素薄膜の圧電・焦電特性は評価を終えており、温度依存性を合わせて測定することで、耐熱性に優れるポリ尿素の利点を生かすことができた。また、本年度の実績である化学構造を変えた材料系においては、非常に結晶性の高く、高度に配向した薄膜作製を確認している。この高結晶性薄膜は真空蒸着法で成膜しているため、自発的に高結晶性・配向性を示したと考えられる。フィブロイン配向誘起層上での薄膜形成において、自発的な構造誘起は不可欠であるため、研究全体の進捗に貢献した成果と考えている。シルクフィブロイン薄膜においても、昨年難航した薄膜化に成功しており進捗が見られる。フィブロイン薄膜の成膜プロセスだけでなく、成膜後の構造誘起プロセスにおける薄膜構造の相関を解析できており、配向誘起層として期待できる結果であった。一方で構造誘起したフィブロイン薄膜において圧電性が確認されておらず、構造解析結果との相関が得られなかった。原因として分子構造や配向状態が関与していると考えられるが、より詳細な解析は次年度へ事業期間延長により対応する予定である。本研究は圧電性や焦電性を有するポリ尿素薄膜の高配向薄膜作製のため、配向誘起層としてシルクフィブロインを用いることで、高配向かつ分極処理不要な薄膜作製を目的としている。シルクフィブロインの薄膜作製やその構造解析は昨年実施済みであるため、本年は電気的物性評価として誘電分散特性を評価することで、電気的物性と化学物理的構造との相関関係を明らかにした。ポリ尿素の誘電分散特性として室温から160°Cの温度依存性を評価し、非常に大きな誘電緩和現象を確認した。この誘電緩和は温度と主に高周波数側へ変化し、強誘電性評価に伴う電界印加後には緩和の消失を確認した。ここから、誘電緩和が分子分極ではなく、薄膜中の空間電荷に伴うことが示唆されている。次に低分子量体の尿素オリゴマーでは、配向の異なる薄膜で異なる誘電緩和が確認された。溶液塗布による薄膜は温度とともに誘電緩和が見られた、一方で真空蒸着膜は誘電緩和が確認できなかった。昨年の結果を踏まえると、真空蒸着膜は高い結晶性と配向性から、温度による分子分極揺らぎを抑制し高温域まで安定した誘電特性を示したことを示している。昨年構造制御したシルクフィブロイン薄膜においても同様に誘電分散を評価すると、構造制御の前後で誘電率の変化が確認できた。
コンクリート材料・施工のインテリジェント化に関する基礎的研究

本研究の目的は、センサ機能、プロセッサ機能、アクチュエータ機能を有するインテリジェントコンクリートを開発することにある。本研究では、コンクリートへの自己止水機能の付加、強度増加および強度回復機能の付加を目的として、ペレット状の結晶増殖材をコンクリート中に混入し、これが漏水量の変化と強度に及ぼす影響について基礎的な実験を行った。本研究に用いた結晶増殖材は、シリカサンド、無機化合物、ポルトランドセメントおよび触媒性化合物を原材料としている。結晶増殖材が水と混練されることで炭酸カルシウムなどのカルシウム化合物が早期に生成されるとともに、水溶性シリカ化合物、触媒性化合物とカルシウムが結合した触媒性カルシウム化合物を生成する。水溶性シリカ化合物は、コンクリート中に浸透し、内在する水酸化カルシウムと反応することで、カルシウムシリケートゲルを生成する。触媒性カルシウム化合物は、コンクリート内部の水分や浸透水を介して拡散する。その後、未水和セメント、セメントゲル、低位のセメント結晶が保有している反応性シリカの豊富なゾーンにおいて触媒性カルシウム化合物のカルシウムイオンがそれらと反応し、カルシウムシリケートゲルを生成する。カルシウムイオンを放出した触媒化合物は、イオンとなって拡散し、カルシウムイオンが豊富なゾーンで再び触媒性カルシウム化合物となる。この一連の反応が反復される。本実験では、結晶増殖材を中央部に配置した円盤状供試体を用いてひび割れ漏水試験を行い、円柱供試体を用いて圧縮強度試験を行った。いずれも載荷によりクラックを発生させたあと養生し、止水効果と強度回復効果を測定した。水中養生を行ったため、結晶増殖材による顕著な止水効果や強度回復効果を確認することができなかったものの、強度の増加が認められた。
新規両親媒性高分子を用いた金属イオンの定量的還元と高機能金属ナノ粒子の創製

本研究は、一次構造限定的に酸化還元活性を発現する両親媒性高分子を用いた、機能発現システムの解明および機能性金属ナノ粒子の創製を目指すものである。申請者らが独自に設計・合成した両親媒性高分子は、一次構造限定的に一電子還元型の電子供与体として機能する。この両親媒性高分子は、環境低負荷な水中で、自発的な金属イオン還元反応を誘発した。金属イオンの還元速度は、高分子の構造の違いに応じて変化したことから、還元反応制御による元素比を規定可能な合金ナノ粒子の創製が可能と期待できる。高効率触媒反応や水素貯蔵担体を指向した高機能金属ナノ材料を、低毒性・低コストで合成することが可能と期待できる。我々はこれまでに、Poly(ethylene glycol) (PEG)およびPyridine acrylateモノマー(Py)を構成成分とするブロック共重合体(PEG-b-Py)が、特異な酸化還元活性を示すことを発見した。興味深いことに、酸化還元活性はPEGとPyがブロック状に連鎖する時のみ観察され、構成するモノマー単位やその混合物、さらにはランダム共重合体では観察されない。これらの結果は、シンプルな構造を持つ完全合成系の高分子が、限定された分子配列においてのみ二次的な機能を発揮することを意味しており、生体分子と類似した構造機能を発現することを示唆している。本提案研究では、PEG-b-Pyの酸化還元活性を詳細に観察し、それら機能を利用した機能性金属ナノ粒子の創製を目指している。平成26年度は、まず分子構造を種々に変化させたPEG-b-Pyの酸化還元活性を調査することで、高分子の還元力を決定する分子構造因子を調査した。PEG-b-Pyが示す酸化還元活性は、ピリジンセグメントに依存して定量的に変化したことから、ピリジン部が酸化還元活性の決定因子であることを明らかとした。さらに、有機色素をプローブとして用いた調査から、PEG-b-Pyの酸化還元活性は、電子種の放出に起因することを明らかとした。次に、PEG-b-Py存在下における金属イオンの還元反応を観察した。塩化金水溶液あるいは硝酸銀水溶液に対してPEG-b-Pyを添加すると、時間経過とともに金属ナノ粒子が自発的に生成した。還元反応速度は、PEG-b-Pyの酸化還元力と定量的に相関することを確認した。我々は、Poly(ethylene glycol) (PEG)およびPyridine acrylateモノマー(Py)からなる両親媒性高分子において、PEGとPyridineがブロック配列した一次構造を有する場合(PEG-b-Pys)にのみ、酸化還元活性を示すことを見出した。これは、合成高分子が限定された分子配列において構成成分には無い新たな化学機能を発現することを示している。本研究では、PEG-b-Pyの分子配列依存的な酸化還元活性発現メカニズムを、高分子の構造因子・化学的反応同定・酸化還元タンパク質との相互作用評価から調査するとともに、PEG-b-Pysの酸化還元活性に基づいて起こる金属イオンの自動還元反応から機能性金属ナノ粒子を作製することを目指した。26年度において、PEG-b-Pysの酸化還元活性が1Pyridineの化学特性に由来すること・2電子種の放出を伴う還元反応であること・3酸化還元タンパク質との相互作用でも有効に機能することを確認した。27年度では、PEG-b-Pys存在下での金属イオンの自動還元反応から金属ナノ粒子形成を調査した。硝酸銀水溶液にPEG-b-Pysを添加したところ、所定時間経過後に銀ナノ粒子の形成が確認できた。還元速度は、PEG-b-Pysの酸化還元活性に依存して変化したことから、PEG-b-Pysの還元能に基づくナノ粒子生成が示唆された。ナノ粒子成長過程の時間追跡から、ナノ粒子の生成は微小核の生成・核凝集・融合成長を伴うことを確認した。さらに、硝酸銀/塩化金混合水溶液にPEG-b-Pysを添加したところ、金銀複合ナノ粒子の生成が確認できた。金銀複合ナノ粒子UV-visスペクトルは、金属イオン水溶液の混合比率の変化に伴って変化したことから、元素組成比を定量的制御可能な金属ナノ粒子の作製が期待できた。酸化還元活性を示す構造因子の決定は、以後に続く機能性金属ナノ粒子の合成に大きく寄与するため、詳細に明らかにする必要があった。高分子の構造バラエティを調査することで、酸化還元活性を定量的に定義することは、26年度の大きな達成目標であった。高分子化学・コロイド界面化学PEG-b-Pyが示す酸化還元活性を有機化学的に立証できたため、27年度はこれらの機能を利用した機能性金属ナノ粒子の合成を行う。具体的には、複数の金属元素から構成される合金ナノ粒子を合成し、その触媒活性能について調査する。消耗品のまとめ買い購入による単価変動により、10,500円が次年度への繰り越しとなった。次年度の消耗品使用に加算し、使用する。
新奇機能性材料を目指したクラスター蒸着基板界面の電子状態の解明

クラスター蒸着基板界面の電子構造の解明に向けて,基板上のナノ構造体の,特に吸着誘起の電子状態を測定するためのモデル系として,金属ナノ粒子蒸着基板の測定を詳細に行った。前年度の測定をさらに拡張し,本年度では銀ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴が光電子放出を増強する機構の解明を行った。Ti : Sapphireレーザーの第二高調波を用い,局在表面プラズモン共鳴に対応する光子エネルギーでの2光子光電子分光測定を行った。微分型電気移動度粒径選別器(DMA)を用いて粒径選別した銀ナノ粒子を基板に蒸着することで,銀ナノ粒子の粒径を揃え,かつ蒸着量を制御することに成功した。基板は平坦かつ化学的に不活性な水素終端シリコン基板[H-Si(111)]を選択した。蒸着前の水素終端シリコン基板と比較すると,銀ナノ粒子を蒸着した基板では表面プラズモン共鳴に対応する光子エネルギーでその光電子数が著しく増大した。レーザーパワー依存性を調べることで,2,3光子吸収による光電子放出に加え,4光子吸収に基づく光電子放出が見られることを確認した。金属ナノ粒子の蒸着量を変化させると,全体的に光電子数は増加した。光電子の放出角依存性,仕事関数,偏光依存性から蒸着量の少ないときにはH-Si(111)基板由来,蒸着量の多いときには銀ナノ粒子由来の光電子が増強されることを初めて見出した。4光子光電子放出過程や基板由来の光電子増強といった特徴的な現象は,銀ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴によって発生した近接場光によるものであることを明らかにした。このように基板と,基板上のナノ構造体とを分離して電子状態を明らかにしたことで,クラスター蒸着基板界面の電子構造の解明に成功したといえる。クラスター蒸着基板界面の電子構造の解明に向けて,まず紫外光電子分光法と2光子光電子分光法を併用し,蒸着用の基板の電子状態の評価を行なった。具体的には,蒸着用の基板として水素終端シリコン基板を対象とした。水素終端シリコン基板はこれまで紫外光電子分光法や逆光電子分光法などでその電子状態が研究されてきたが,2光子光電子スペクトルの測定により,これまでの分光法では得られなかった詳細な表面の電子状態に関する知見を得ることに成功した。このことにより,表面科学の観点から非常に基礎的な基板である水素終端シリコン基板の詳細な電子構造を明らかにした。基板の評価に引き続き,吸着物誘起の電子状態を測定するためのモデル系として,ナノ粒子蒸着基板の測定を行った。具体的には微分型電気移動度粒径選別器(DMA)を用いて粒径選別したナノ粒子を水素終端シリコン基板に蒸着し,その測定を行った。ナノ粒子は透過型電子顕微鏡,走査型電子顕微鏡などのマイクロスコープを用いた実像観測により,その粒径や蒸着量を明らかにしたうえで,その電子状態を紫外光電子分光,および2光子光電子分光を用いて測定した。触媒や光物性の観点から金ナノ粒子を選択し,金ナノ粒子/水素終端シリコン基板の電子状態の測定を行ったところ,基板上の金ナノ粒子はバルクの金の性質をもつとともに,表面プラズモン共鳴を介した光電子放出をし,ナノ粒子特有の電子状態を示すことが明らかになった。このことにより,ナノ粒子由来の占有・非電子準位が基板の電子状態にどのような変化を及ぼすかを明らかにし,クラスター蒸着基板測定の足がかりとした。クラスター蒸着基板界面の電子構造の解明に向けて,基板上のナノ構造体の,吸着誘起の電子状態を測定するためのモデル系として,金属ナノ粒子蒸着基板の測定を詳細に行った。前年度の測定を拡張し,本年度では表面プラズモン共鳴が他の金属に比べて強い銀ナノ粒子を選択し,かつTi:Sapphireレーザーの第二高調波を用い,表面プラズモン共鳴に対応する光子エネルギーでの2光子光電子分光測定を行った。微分型電気移動度粒径選別器(DMA)を用いて粒径選別した銀ナノ粒子を基板に蒸着することで,銀ナノ粒子の粒径をそろえかつ蒸着量を制御することに成功した。基板は平坦かつ化学的に不活性な水素終端シリコン基板を選択した。レーザーパワー依存性を調べることで,2光子吸収による光電子放出に加え,3光子吸収に基づく光電子放出が見られることを確認した。しかしながら,2光子光電子放出過程での光電子数の増大率と3光子光電子放出過程での光電子数の増大率が異なり,レーザーパワー増大と同じふるまいであることを見出した。このような局所的な光子密度の増大は,基板上の金属ナノ粒子同士が粒子間距離の接近で,表面プラズモン共鳴を介して相互作用し,局所的な電場増強が起こるためと考えられる。基板上のナノ構造体の集合構造に関する知見を光電子放出の観点から明らかにし,クラスター蒸着基板測定の足がかりとした。

Ti : Sapphireレーザーの第二高調波を用い,局在表面プラズモン共鳴に対応する光子エネルギーでの2光子光電子分光測定を行った。微分型電気移動度粒径選別器(DMA)を用いて粒径選別した銀ナノ粒子を基板に蒸着することで,銀ナノ粒子の粒径を揃え,かつ蒸着量を制御することに成功した。基板は平坦かつ化学的に不活性な水素終端シリコン基板[H-Si(111)]を選択した。蒸着前の水素終端シリコン基板と比較すると,銀ナノ粒子を蒸着した基板では表面プラズモン共鳴に対応する光子エネルギーでその光電子数が著しく増大した。レーザーパワー依存性を調べることで,2,3光子吸収による光電子放出に加え,4光子吸収に基づく光電子放出が見られることを確認した。金属ナノ粒子の蒸着量を変化させると,全体的に光電子数は増加した。光電子の放出角依存性,仕事関数,偏光依存性から蒸着量の少ないときにはH-Si(111)基板由来,蒸着量の多いときには銀ナノ粒子由来の光電子が増強されることを初めて見出した。4光子光電子放出過程や基板由来の光電子増強といった特徴的な現象は,銀ナノ粒子の局在表面プラズモン共鳴によって発生した近接場光によるものであることを明らかにした。このように基板と,基板上のナノ構造体とを分離して電子状態を明らかにしたことで,クラスター蒸着基板界面の電子構造の解明に成功したといえる。
日本における同一価値労働同一賃金原則の実施システムの構築-男女平等賃金に向けて-

近年のイギリス賃金平等法の発展、同一価値労働同一賃金原則に関する職務評価制度・紛争解決システムの現状を把握した。その成果を反映させ、日本のスーパーマーケット販売・加工職および医療・介護サービス職をモデルに職務評価調査を実施した。これら一連の研究から日本における同一価値労働同一賃金原則の実施システムとして、(1)関連する法制度の改正と労働審判制度を活用した紛争解決システムの提案、(2)日本の職務実態・職場慣行等を考慮した職務評価制度の構築を行った。本研究は、社会政策研究者と労働法研究者の共同研究である。研究組織を便宜的に2つのグループに区分し、それぞれ研究を推進した。年度を通して3回の合同研究会および2回の合宿研究会を実施し、進捗および成果を確認した。1.社会政策グループは、本研究課題を追究する前提として、現代日本の人事・賃金制度の変動に関する文献・資料を分析した。2006年6月4日の社会政策学会第112回大会にてテーマ別分科会「同一価値労働同一賃金原則と賃金制度改革の動向-日本におけるペイ・エクイティ実現の課題を探る-」を主催し、その成果を発表した(コーディネーター&報告森ます美、座長遠藤公嗣、コメンテーター木下武男)。年度下期には、4つの労働組合と2つの企業で賃金制度に関する聞き取り調査を行い、同一価値労働同一賃金原則の視点から分析・評価した。聞き取りの対象は、職種・職務基準の賃金決定の確立をめざす電機および流通関連労組本部、関東圏の複数の生協労働組合、全社員の賃金決定に職務評価を導入している企業、パート労働者の賃金に仕事基準(技能等級・マネジメント等級)を導入している企業である。2.労働法グループは、同一価値労働同一賃金原則に基づく実効性の高い紛争解決システムの研究という課題に沿って、2006年度は、イギリスにおける同原則と関わる男女賃金差別事件の判例動向を分析した。具体的には、(1)比較対象(雇用条件、比較対象者)、(2)立証責任(労働者側の立証、使用者側の正当性の抗弁)、(3)賃金の意味・職務評価・比較対象者の選択、の3つの観点から16判例を考察し、「同一価値労働に関わる賃金格差の立証責任」、「同一価値労働における比較対象者の範囲」、「イギリスにおける同一価値労働事案の紛争処理手続」と題してまとめた。さらにイギリスと日本の比較の視点から「イギリスの同一賃金をめぐる法制度」、「日本法における男女同一価値労働同一賃金原則」について検討した。両グループの研究成果について「平成18年度中間報告書」(研究会内資料)を作成した。平成19年度も各グループの課題に沿って研究を推進し、4回の合同研究会を開催して研究成果を共有した。1.社会政策グループは、同一価値労働同一賃金原則の中核をなす職務分析・職務評価制度構築の研究モデルを小売業販売・加工職(7職種)と対人サービス職(介護職、看護師、放射線技師3職種)に決定した。(1)10職種の職務分類・職務記述を完成するために、年間を通して50名にインタビュー調査を行った。また(2)平成19年1011月には、これらの職種従事者を対象に「仕事と賃金に関する意識調査」を行い1,215名から回答を得た。(3)この調査から得た当該職種従事者が重視する職務評価要素を考慮して、販売・加工職と対人サービス職の「職務評価システム」を構築した。2.労働法グループの平成19年度の主要な課題は、同一価値労働同一賃金(原則)に関するイギリスでの現地調査であった。48月に文献・情報サーベイと現地でのインタビュー希望者・訪問希望先へのメールでの交渉を行った。9月1523日にロンドンを中心に実施した現地調査には同グループの4名が参加した。調査・訪問先は、労働法研究者のAileen McColgan教授、ACAS、UNISON本部、EOCロンドン支部、Women and Equality Unit、TUC本部、ロンドン中央雇用審判所、同一価値労働に関する独立専門家のSusan Corbyさんである。年度後半は、現地で得た資料・文献・情報を整理・翻訳作業を行った。これらの最新情報は、12月の合同研究会で社会政策グループのメンバーに報告された。平成20年度(最終年度)は、各グループが独自の課題を追究すると同時に、本研究課題に沿ったまとめを行った。1.社会政策グループは、2008年56月にスーパーマーケット販売・加工職7職種(精肉・畜産、鮮魚・水産、青果・農産、惣菜、デイリー、ドライ、チェッカー・カウンター)および医療・介護サービス職3職種(看護師、施設介護職員・ホームヘルパー、診療放射線技師)を対象に「仕事の評価についてのアンケート」(回収数1647票)を実施した。本調査によって、これらの各職種の職務の価値と賃金との関係を明らかにすると同時に、結果の検証を通して、日本において同一価値労働を測定するための職務評価システムのモデルを構築した。

2.労働法グループは、2007年9月に実施したイギリス現地調査のフォローアップから「イギリスの同一価値労働同一賃金原則」に関する包括的な研究成果を公表した(『労働法律旬報』No.1675,2008年7月上旬号,「特集イギリスの男女平等賃金に関する調査」)。さらに、本研究のまとめに向けて、同一価値労働同一賃金原則の観点から日本の労働法の改正の方向性、同一価値労働同一賃金原則を実現するための紛争解決手続の構築、企業内部における平等賃金監査システム構築の可能性を検討した。3.本研究からは、日本における同一価値労働同一賃金原則の実施システムの構築に向けて(1)労働法の改正の方向性、(2)男女/正規・非正規間の賃金格差に関わる紛争解決手続と企業における平等賃金監査システムのあり方、および(3)このプロセスで、平等賃金の検証と実現に不可欠な職務評価システムのあり方を具体的に提案する。
高配向ＣＮＴ膜による低静止摩擦・高動摩擦材料の開発

静止時からの動き出しをスムーズに行い精密な位置決めを行うためには,動摩擦係数に対し低い静止摩擦係数を実現するような材料が望ましい.しかし,一般的には逆の性質を示すことが多い.そこで表面に特殊な構造を付与することにより,低静止摩擦および高動摩擦係数の特性を発現させることを目的とし,カーボンナノチューブ膜を用いて静止摩擦からなめらかに動摩擦状態に推移することを明らかにした.またその特性について,真実接触免観察,変形時の表面観察,ナノインデンテーション試験等によりCNTの変形の影響を明らかにした.静止時からの動き出しをスムーズに行い精密な位置決めを行うためには,動摩擦係数に対し低い静止摩擦係数を発現するような材料が望ましい.しかし,一般的には逆の性質を示すことが多い.そこで表面に特殊な構造を付与することにより,低静止摩擦および高動摩擦係数の特性を発現させることを目的として本課題を遂行した.平均直径5nmのカーボンナノチューブ(CNT)は,強度および柔軟性に優れ,それらがブラシ状に密集したナノ構造材料では高耐久性も期待できる.一般にナノ構造を有する表面は,特殊な現象を発現する一方で繊細であり接触によって破壊されやすい事もあるため,可能な限り高密度にCNTが配向しているものを用いた.微小荷重測定が可能な摩擦試験装置を製作し,CNTが垂直配向したナノ構造を特徴とした材料を用いて実験を行った結果,静止時から動摩擦へのスムーズな移行が見られた.また,CNTの座屈などによるナノ構造の変形が観察された.この摩擦特性と変形の影響については,荷重をより精密に制御可能な装置による検討が必要である.そこで,摩擦特性がより顕著に発現するような変形を生じさせるための接触条件を明らかにするため,接触面観察によってCNTが接触面圧数百MPa以上で座屈し始めることが判明した.また,ナノインデンテーションによる荷重ー変位応答により機械的特性を評価し,より鋭い形状が「刺さる」ことで個々のCNTが座屈(もしくは曲げ)変形しやすくなることが判明した.CNT膜の接触熱抵抗計測実験による検討において,CNTの長さの半分以下程度の粗さを有する表面の方が鏡面加工の表面よりも低い接触熱抵抗を示したことからも,CNTの変形が鋭い突起において起こりやすいことを示唆する結果が得られた.以上から,CNTの摩擦特性およびそれに及ぼす変形の影響についての重要な成果が得られたと言える.静止時からの動き出しをスムーズに行い精密な位置決めを行うためには,動摩擦係数に対し低い静止摩擦係数を実現するような材料が望ましい.しかし,一般的には逆の性質を示すことが多い.そこで表面に特殊な構造を付与することにより,低静止摩擦および高動摩擦係数の特性を発現させることを目的とし,カーボンナノチューブ膜を用いて静止摩擦からなめらかに動摩擦状態に推移することを明らかにした.またその特性について,真実接触免観察,変形時の表面観察,ナノインデンテーション試験等によりCNTの変形の影響を明らかにした.精密位置決め機構では、一般に静止摩擦力が動摩擦力よりも大きいため、動き出し時および停止時にのみ大きい摩擦力が作用し目標位置からのずれを引き起こす。また、MEMS等に使用される微小要素では、表面間距離が近いためにメニスカス力等が摩擦力に顕著に影響を及ぼすようになり目的動作の制御を困難にさせている。そこで本研究では高配向カーボンナノチューブ膜を用いた柔軟性のある表面を利用し低静止摩擦・高動摩擦特性を有する表面の開発を目的とする。具体的には「a.静止摩擦が動摩擦よりも大きい」、「b.摩擦係数の変動が大きい」、「c.メニスカスが形成し急激に静止摩擦が増加する(スティクション)」等の問題に対し有効な表面を開発する。すなわち,しゅう動時に相手面との接触によりCNTが変形するために粘弾性による動摩擦の増大、、相手面の表面の微小凹凸に追従する効果を検証することが本研究の主な目的であり、具体的には以下のことを明らかにした.1.高配向CNT膜の接触状態を観察し摩擦実験するための装置の設計・製作および予備実験を行った.摩擦挙動としてCNTが傾倒している状態で高い摩擦係数を発現することが明らかになり,この結果から動摩擦時の摩擦係数増大の可能性が示唆された.2.高配向CNT膜の静・動摩擦特性と真実接触面積を計測する実験を行った。高面圧状態では真実接触面積が小さくなるなどのCNT膜のnmスケールでの接触挙動が明らかになった.3.SiC基板からの試験片の作製を行った。4.真実接触面観察結果から、接触挙動の解析を行った。平均面間距離などを広視野レーザ顕微鏡による観察画像から解析するための手法を開発している。当初の計画を実行し目的の成果を得ることができた.また、次年度の内容(研究実績の概要の欄の項目4)を部分的に遂行することができた。H25年度前半にはCNT膜の摩擦特性についての追加実験を行い基礎的なデータの収集および解析を行う。後半では、得られた結果を基に摩擦特性におよぼすCNT膜の変形の影響を明らかにし、上記目的達成のための最適な設計指針を明らかにする。目的達成が困難な場合には,表面に対するコーティングや潤滑油塗布などを行うことで目的の摩擦特性達成を目指す。擦試験装置に使用するジグなどの消耗品の購入に充てる。
障害幼児の音声言語発達と動作との関連性の解明

本研究の目的は、音声言語発達と動作表現の発達との関連に着目し、動作表現がどのようなレベルに達すると有意味語が出始めるのかを明らかにすることにあった。資料収集には歌遊び『げんこつ山のたぬきさん』の場面を観察し、対象児の音声と動作の受信-発信状況を分析する「初期音声言語行動評価法」(菅井.1994)を用いた。対象児は障害幼児通園施設の在籍児27名であった。1年間の分析では標記の目的に接近することは困難であり継続的かつ、より詳細な観察・分析の必要性を感じた。しかし、過去のデータも含めて分析した結果、5事例によって歌遊びにおける音声と動作と関連について検討していく観点を得ることができた。それは、(1)動作記憶が不正確な部分では音声が小さく不明瞭になった例、(2)音声発信が滞った時、まず動作から発信し直し続いて音声発信し直した例、(3)音声発信が滞った時、動作で試行錯誤し動作に対応した誤りが、音声発信にも見られた例、(4)全曲を通して歌えるが、提示される歌に対応させながら動作発信することが困難だった例、(5)歌うと動作がゆらいでしまった例、であった。これの例から歌遊びにおける音声発信は、動作イメージの形成と記憶、動作順序の記憶等と密接に関連があると考えられた。また障害幼児の音声言語の受信-発信を考える際、動作への着目とその発信をスムースにする状況作りが必要があることがわかった。これらの研究成果については日本特殊教育学会、国立特殊教育総合研究所紀要に発表した。
家事労働問題に関する理論的実証的研究

1)これまで入手した日本および欧米の家事労働、家事に関する文献によって、家事労働の歴史的、理論的分析を行った。その際、家事労働および家事は、現代社会においては、女子労働力化の進展と共に労働力再生産システムのあり方と併せて分析を進めた。これについては、竹中、服部のほかに、女子労働の研究者を交えた研究会合宿を1990年7月と1991年3月に実施した。2)各種の家事、家事労働に関する従来の調査を入手分析したが、それらは主に現代日本において家事・家事労働がいかに遂行されているかに関するものが中心であった。家事は、消費の活動として、当然社会や経済の変化、技術革新の影響を強く受ける。その意味で本年度は、家事と家事労働の技術史的角度からの分析もくわえた。3)世界的な高齢化社会の進展により、歴史的にみると家事には入れられていない「介護」の問題が、家事として重要になりつつあることが明かとなった。とりわけ、労働力の女性化の進展という状況のもと、家事の社会化の必要性はこの介護問題ゆえに加速させられているとも言える。したがって、平成2年度には、家事の中でも介護を家事社会化の一つの主要な焦点として、介護の歴史、介護の社会化の諸外国の状況等について研究を進めた。4)世界的な女子労働の状況を検討することの一環として、アジアならびにオ-ストラリアの女子労働研究もおこなった。インドネシアとオ-ストラリアの女子労働研究者を招き、インドネシアおよびその周辺諸国とオセアニアの女子労働についてレクチャ-を受け、聞き取りをおこなう研究会を開催した。17人から成る研究グル-プによってこの一年間において幾多の研究成果が上げられた。まず研究計画・方法の(3)で目標とした線形群におけるSteinlerg指標と主直既約指標の関連については研究代表者津島によって、G.Lusztigが1974に一般線形群において得た結果をすべての古典的線形群にまで拡張するという成果が得られた。これは最近のJantzen等による代数群のモジュラ-表現の発展を背景にしたものであり、極めてup-to-dateなものといえ、今後の進展が期待できる。また研究計画・方法の(1)で目標としたAuslander-Reiten系列の構造論の発展に関しては、まず河田によってGreen対応との関係がほぼ完璧な形で得られた。これは直既約加群に関するGreenの理論の拡張と考えることができる。これによって有限群の場合のAuslander-Reiten系列の研究の多くが局所部分群の場合に帰着できることとなり、応用面での有効性の期待できる成果である。さらに奥山は宇野(阪大)との共同研究においてAuslander-Reiten系列のvertexについて成果を上げ、佐々木(山口大)との共同研究において有限群のCohomology環について秀れた成果を上げている。一方幾何学的側面については析田によって代数的群作用に関して顕著な発展が成された。以上が代表的な諸成果といえる。これらの詳細な内容はいずれも欧文誌に発表される予定である。