hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
パラジウム錯体を用いたエナミン類の新規芳香化反応

シクロヘキサノンのピロリジンエナミンのアセトニトリル溶液に塩化パラジュウム(200mol%)とトリエチルアミン(500mol%)を加え室温で2時間反応させると,シクロヘキセン環が芳香族化した生成物が89%の収率で得られた。本反応を様々な置換シクロヘキサノンから誘導したエナミンに適用したところ,その一般性が確認され,様々な芳香族アミンが極めて簡単に,かつ良好な収率で得られた。パラジュウム塩を用いるこのシクロヘキサノンエナミンの芳香族化反応は全く新しい反応であり,これまでに知られている手法と相補的に使用することによって芳香族アミン合成の可能性を大きく広げるものと期待される。反応機構は,これまでに知られている2価パラジュウム塩の素反応を用いて合理的に説明される。すなわち,本芳香族化は(a)エナミンのβ-炭素への親電子的反応によるσ-パラジュウム化合物の生成,(b)パラジュウムのβ-脱離,(c)エナミンの生成,(d)(a),(b)の繰り返し,(e)脱プロトン化による芳香族化,の一連の反応を含む。続いて,本反応は,適当な位置に炭素・炭素二重結合を含む鎖状エナミンにも応用可能であることを明らかにした。上記の(a),(b),(c),及び(a)の一連の反応の後,その炭素・炭素二重結合へのσ-パラジュウム化合物の挿入反応によって環が形成され,芳香族化が進行するものであり,全く新規な鎖状エノンの芳香族化反応が確立されたことになる。本反応の研究過程においてピロリジン触媒による新規なアルデヒドのホモカップリング反応を見出した。この反応系はニトロアルドール反応等、たのマンニッヒ型反応にも適用可能であり、その一般性について検討した。(1)シクロヘキサノンのピロリジンエナミンのアセトニトリル溶液に塩化バラジュウム(200mol%)とトリエチルアミン(500mol%)を加え室温で2時間反応させると,シクロヘキセン環が芳香族化した生成物が89%の収率で得られた。パラジュウム塩を用いるこのシクロへキサノンエナミンの芳香族化反応は全く新しい反応であり,これまでに知られている手法と相補的に使用することによって芳香族アミン合成の可能性を大きく広げるものと期待される。すなわち,本芳香族化は(a)エナミンのβ-炭素への親電子酌反応によるσ-パラジュウム化合物の生成,(b)パラジュウムのβ-脱離,(c)エナミンの生成,(d)(a),(b)の繰り返し,(e)脱プロトン化による芳香族化,の一連の反応を含む。(2)続いて,本反応は,適当な位置に炭素・炭素二重結合を含む鎖状エナミンにも応用可能であることを明らかにした。(3)塩化パラジュウムの触媒化が可能になれば極めて有用な反応になるので,現在鋭意検討している。反応後,塩化パラジュウムは0価になっているので,いかにして再酸化行程を効率良く組み込むかが重要である。

(1)シクロヘキサノンのピロリジンエテミンのアセトニトリル溶液に塩化パラジュウム(200mol%)とトリエチルアミン(500mol%)を加え室温で2時間反応させると,シクロヘキセン環が芳香族化した生成物が89%の収率で得られた。本反応を様々な置換シクロヘキサノンから誘導したエナミンに適用したところ,その一般性が確認され,様々な芳香族アミンが極めて簡単に,かつ良好な収率で得られた。パラジュウム塩を用いるこのシクロヘキサノンエナミンの芳香族化反応は全く新しい反応であり,これまでに知られている手法と相補的に使用することによって芳香族アミン合成の可能性を大きく広げるものと期待される。反応機構は,これまでに知られている2価パラジュウム塩の素反応を用いて合理的に説明される。すなわち,本芳香族化は(a)エナミンのβ-炭素への親電子的反応によるσ-パラジュウム化合物の生成,(b)パラジュウムのβ-脱離,(c)エナミンの生成,(d)(a),(b)の繰り返し,(e)脱プロトン化による芳香族化,の一連の反応を含む。(2)続いて,本反応は,適当な位置に炭素・炭素二重結合を含む鎖状エナミンにも応用可能であることを明らかにした。上記の(a),(b),(c),及び(a)の一連の反応の後,その炭素・炭素二重結合へのσ-パラジュウム化合物の挿入反応によって環が形成され,芳香族化が進行するものであり,全く新規な鎖状エノンの芳香族化反応が確立されたことになる。(3)本反応の研究過程において、ピロリジン触媒による新規なアルデヒドのホモカップリング反応を見出した。この反応系はニトロアルドール反応等、他のマンニッヒ型反応にも適用可能であり、その一般性について検討する。1.シクロヘキサノンのピロリジンエナミンのアセトニトリル溶液に塩化パラジュウム(200mol%)とトリエチルアミン(500mol%)を加え室温で2時間反応させると,シクロヘキセン環が芳香族化した生成物が89%の収率で得られた。2.続いて,本反応は,適当な位置に炭素・炭素二重結合を含む鎖状エナミンにも応用可能であることを明らかにした。3.本反応の研究過程においてピロリジン触媒による新規なアルデヒドのホモカップリング反応を見出した。この反応系はニトロアルドール反応等、たのマンニッヒ型反応にも適用可能であり、その一般性について検討した。
先進耐熱構造材料へのAl拡散浸透処理の最適制御技術開発とその組織変化予測

ジェットエンジンやガスタービンの動静翼等、高温下で用いられるNi基超合金の耐酸化特性を向上させる手段の1つとしてA1の拡散浸透処理(アルミナイジング)が挙げられる。本研究ではNi基単結晶超合金を母材とし、Ir基合金を被覆した材料を中心として、1.アルミナイジング条件とAlの濃度分布、それに伴う組織変化について系統的に調べ、H.耐酸化特性、高温における機械的特性との相関について検討するとともに、皿.アルミナイジングに伴う組織変化を予測する数値計算手法を開発することを目標した。1、皿に関しては、Ptに30から50at%のIrを添加した合金をマグネトロンスパッタリング法、或いは電気めっき法によって被覆した後1273K、5hの条件でアルミナイズを施した材料が高温酸化特性、高温腐食特性いずれも良好であり、Hfの微量添加によってその特性はさらに良好になることを明らかにした。また、基材表面の前処理条件によってアルミナイズによる基材の組織変化に方位依存性が生じることを世界で始めて明らかにし、機械加工をした表面にアルミナイズを施すと2次反応層(Secondary Reaction Zone: SRZ)と呼ばれるTCP相析出領域が<110>{001}方位でもっとも顕著で、<100>{001}方位では抑制されるということを明らかにした。また、皿に関しては、フェーズフィールド法を用いた予測を試みNi-Al2元系のγ/γ'2相組織の基材に直接アルミナイジング処理を行う場合と、Irコーティングありの場合ではβ相の析出形態が異なることを再現した。ジェットエンジンやガスタービンの動静翼等、高温下で用いられるNi基超合金の耐酸化特性を向上させる手段の1つとしてAlの拡散浸透処理(アルミナイジング)が挙げられる。本研究ではNi基単結晶超合金を母材とし、Ir基合金を被覆した材料を中心として、I.アルミナイジング条件とAlの濃度分布、それに伴う組織変化について系統的に調べ、II.耐酸化特性、高温における機械的特性との相関について検討するとともに、III.アルミナイジングに伴う組織変化を予測する数値計算手法を開発することを目標した。今年度は本研究の遂行に必須となる様々なAl蒸気圧、温度で拡散浸透処理を行えるアルミナイジング炉を作成し、以下の研究を進めた。(1)Ni-Al2元系合金にアルミナイジングを施し、処理温度、時間、原料粉体の組成等がAlの濃度分布と微細組織に及ぼす影響について系統的に調べた。(2)上記2元系合金にIrを被覆した材料に同様の処理を施し、Ir膜の有無と微細組織との相関について検討した。以上より、処理温度が900°C以上の領域ではAlの活量は温度よりも組成に依存すること、Ir膜の存在はAlの浸透量に大きな影響を与えないことを明らかにした。(3)上記の結果を基に、実際のNi基単結晶超合金にIrおよびIrに少量のHfを添加した合金を被覆し、アルミナイジングした試料の組織変化、耐酸化特性を検討した。酸化に伴う試料の重量増減の観点からはIr, Ir-Hf両試料間に大きな差異が認められなかったが、表面酸化相の成長速度、酸化に伴う試料表面の凹凸の生成といった観点からHf添加が有効であることを明らかにした。本年度はNi基単結晶超合金にアルミナイズを施した材料に関する特性を評価した。その結果、(1)Ptに30から50at%のIrを添加した合金をマグネトロンスパッタリング法、或いは電気めっき法によって被覆した後アルミナイズを施した材料は高温酸化特性、高温腐食特性いずれも良好であることを明らかにした。

しかしながらアルミナイズによって試料のクリープ特性は劣化し、たとえばAl-50mass%Fe, NH_4Cl, Al_2O_3混合粉を用いて1000°C5hにてAr雰囲気でアルミナイズ処理をした試料のクリープ寿命はアルミナイズ処理を施さない試料よりも2割程度短くなることが明らかとなった。また、アルミナイズによる基材の組織変化には方位依存性があり、2次反応層(Secondary Reaction Zone : SRZ)と呼ばれるTCP相析出領域は<110>{001}方位でもっとも顕著で、<100>{001}方位では抑制されるということを明らかにした。ジェットエンジンやガスタービンの動静翼等、高温下で用いられるNi基超合金の耐酸化特性を向上させる手段の1つとしてAlの拡散浸透処理(アルミナイジング)が挙げられる。本研究ではNi基単結晶超合金を母材とし、Ir基合金を被覆した材料を中心として、I.アルミナイジング条件とAlの濃度分布、それに伴う組織変化について系統的に調べ、II.耐酸化特性、高温における機械的特性との相関について検討するとともに、III.アルミナイジングに伴う組織変化を予測する数値計算手法を開発することを目標した。I、IIに関しては、Ptに30から50at%のIrを添加した合金をマグネトロンスパッタリング法、或いは電気めっき法によって被覆した後1273K、5hの条件でアルミナイズを施した材料が高温酸化特性、高温腐食特性いずれも良好であり、Hfの微量添加によってその特性はさらに良好になることを明らかにした。また、基材表面の前処理条件によってアルミナイズによる基材の組織変化に方位依存性が生じることを世界で始めて明らかにし、機械加工をした表面にアルミナイズを施すと2次反応層(Secondary Reaction Zone:SRZ)と呼ばれるTCP相析出領域が<110>{001}方位でもっとも顕著で、<110>{001}方位では抑制されるということを明らかにした。また、IIIに関しては、フェーズフィールド法を用いた予測を試みNi-Al2元系のγ/γ'2相組織の基材に直接アルミナイジング処理を行う場合と、Irコーティングありの場合ではβ相の析出形態が異なることを再現した。
在宅療養者の感染防止に向けた感染症看護専門看護師の介入効果

本研究は、感染看護を専門としている看護師、つまり感染看護専門看護師が介入することにより在宅療養者の感染予防の効果を検証することである。平成27年度は、国内における訪問ステーション利用者の感染罹患状況・訪問看護ステーションに勤務する看護師の感染対策の現状を把握することを目的に設置主体の異なる訪問看護ステーション3施設やY市健康地域医療推進課などを訪問し、その結果と先行研究などを基に調査項目を設定した。平成28年度は、調査用紙のプレテストの結果から国内における訪問看護ステーションに依頼をしても回答率が低いことが推察された。そこで、Y市内における訪問看護ステーション全23施設を利用している在宅療養者を対象に調査を実施した。その結果、回答施設は7施設(回答率30.4%)、研究協力者(在宅療養者)431名であった。在宅療養者は、高齢者が多く、女性は60%、医療処置に関しては、尿留置カテーテル挿入が約11%と最も多く、次いでHOT,吸引、胃ろう、ストーマなどであった。平成29年度は、同様の対象者に対して過去1年間における感染の有無と感染症の種類、日常生活状況を調査した。その結果、感染症罹患率0.63、感染症有病率15.0%で、ロジスティック回帰分析から示された感染症罹患に関するリスクファクターは、「PD病有り」「慢性呼吸器不全」「その他の皮膚疾患有り」「口腔ケアを自分でできない」の項目であった。平成30年度は、上記のリスクファクター4項目と国内の死因第3位の肺炎のリスクファクターを中心に訪問看護ステーションの看護師及び在宅療養者とその家族への感染症看護専門看護師の介入方法を検討した。また、研究協力の施設との調整を行った。感染症看護専門看護師が訪問看護師や、訪問看護師より看護を受けている在宅療養者やその家族に対する具体的な介入方法などを検討するにあたり時間を要した。また、研究協力施設の依頼や介入方法に関する調整などに時間を要したことで介入するに至らなかった。平成30年度は、具体的な介入方法の検討や施設の調整で時間を要して介入まで至らなかったことを受けて今年度は訪問看護ステーションに勤務している看護師や、訪問看護ステーションの看護師に看護を受けている在宅療養者やその家族に対して在宅療養者の感染症罹患リスクターである4項目と日本における死因第3位の肺炎のリスクファクターを中心に介入(看護、教育など)を行っていく。本研究は平成12年に導入された診断群別包括支払い方式(DRG/PPS)の結果、平均在院日数が短縮し、さらに超高齢化社会に向けた地域の包括的支援・サービス提供体制の構築の推進に伴い、在宅療養者数が急増しているにも関わらず在宅における感染対策は十分とは言えない。そこで、近年、増加しつつある感染看護を専門としている看護師、つまり感染看護専門看護師が介入することにより在宅における療養者の感染予防に対する効果を検証することにある。平成27年度は国内における訪問看護ステーションにおける利用者の感染状況及び訪問看護ステーションに勤務する看護師の感染対策の現状を把握することであった。そのためまずは国内外の在宅療養者の感染対策の現状を文献でレビューした結果、施設内においては感染対策や感染症発症の現状を把握できたものの在宅療養者に関しては十分にまとめられていないことが明白になった。そこで、在宅療養者への看護を実施しているY市健康福祉財団訪問看護課及び設置主体が異なる訪問看護ステーション3施設を訪問し、管理者及び看護師に現状についてインビューした。その結果、感染症発生の可能性がある場合は包括指示が出ている場合、感染症の疑いがある場合は医師に直接報告するなど対応は必ずしも統一されているとは限らないことが明確になり、さらに誤嚥性肺炎の発生が比較的多いことがわかった。一方、Y市健康部地域医療推進課を訪問し、行政の立場として在宅医療に関する現状及び今後に関してインビューした。その結果、Y市を4つのブロックに分けて「在宅療養ブロック」拠点事業を取り組むなど在宅療養を推進していることが分かった。平成27年度の研究実施予定では国内における訪問看護ステーションにおける利用者の感染状況及び看護師の感染対策の現状を把握することであったが、海外での在宅療養者の感染対策の現状を文献や海外在住(在住していた)者に確認することに時間を要した。また、アンケート調査用紙を作成するにあたり、設置主体が異なる3施設の訪問看護ステーションを訪問し、現場からの意見を収集しながら調査項目や方法についてを時間をかけて検討した。平均在院日数の短縮、さらに超高齢化社会に向けた地域の包括的支援・サービス提供体制の構築に伴い、在宅療養者数が急増しているにも関わらず在宅における感染対策は十分とは言えない。そこで、本研究は、近年、増加しつつある感染看護を専門としている看護師、つまり感染看護専門看護師が介入することにより在宅における療養者の感染予防に対する効果を検証することにある。平成27年度は、国内における訪問看護ステーションにおける利用者の感染状況及び訪問看護ステーションに勤務する看護師の感染対策の現状を把握することを目的に設置主体の異なる訪問看護ステーション3施設やY市健康部地域医療推進課などを訪問し、その結果と先行研究などを基に調査用紙を作成した。平成28年度は、調査用紙のプレテストをY市内の訪問看護ステーションで実施したが、感染の実態や感染の要因などに関して国内における訪問看護ステーションに依頼をしても回答率が低いことが推察された。そこで、Y市内における訪問看護ステーション全23施設を利用している療養者と施設に勤務している看護師を対象として倫理審査委員会に提出し、承認された。

まず1回目には療養者の背景と在宅療養の実態を把握する目的で調査した結果、9施設より了承が得られたが、回答施設は7施設(回答率30.4%)となった。研究協力者は、看護師69名、療養者は431名であった。療養者のうち、8089歳が144名(33.4%)と最も多く、70歳以上が80%を占めるなど在宅療養者が超高齢化が明確になった。なお、女性が約60%を占めていた。医療処置に関しては、尿留置カテーテル挿入が約11%と最も多く、ついでHOT、吸引、胃瘻、ストーマ、CVカテーテル挿入などの順番であり、多くの対象者が何らかの医療処置を受けていることがわかった。また、療養者個々の日常生活状況(食事、排泄、清潔など)も把握できた。全国調査を実施する予定であったが、プレテストを実施する中で単なる郵送法による調査では療養者の個々の背景や医療処置の有無と関連要因などを丁寧に把握することは難しいことがわかり、直接もしくは電話などで具体的な調査目的や内容を説明した上で調査協力を依頼することに変更するなど研究計画書の修正などに時間を要した。また、学内における倫理審査に関するシステムの変更などがあり、倫理審査を通すのに時間を要した本研究は、近年、増加しつつある感染看護を専門としている看護師、つまり感染看護専門看護師が介入することにより在宅における療養者の感染予防に対する効果を検証することにある。平成27年度は、国内における訪問看護ステーションにおける利用者の感染状況及び訪問看護ステーションに勤務する看護師の感染対策の現状を把握することを目的に設置主体の異なる訪問看護ステーション3施設やY市健康部地域医療推進課などを訪問し、その結果と先行研究などを基に調査用紙を作成した。平成28年度は、調査用紙のプレテストの結果から国内における訪問看護ステーションに依頼をしても回答率が低いことが推察された。そこで、Y市内における訪問看護ステーション全23施設を利用している療養者を対象にすることとした。その結果、回答施設は7施設(回答率30.4%)、研究協力者(療養者)431名であった。在宅療養者は、高齢者が多く、女性が占める割合は60%と高く、医療処置に関しては、尿留置カテーテル挿入が約11%と最も多く、ついでHOT、吸引、胃瘻、ストーマ、CVカテーテル挿入などで、多くの対象者が何らかの医療処置を受けていることがわかった。平成29度は、同様の対象者に対して過去1年間の感染の有無と感染症の種類、日常生活状況(食事、排泄、清潔など)を調査した。その結果、感染症罹患率0.63、感染症有病率15.0%であった。また、ロジスティック回帰分析から示された感染症罹患に関するリスクファクターは、「パーキンソン病有り」「慢性呼吸不全有り」「その他の皮膚疾患有り」「口腔ケアを自分でできない」の4項目であった。以上のことから基礎疾患があり、セルフケアに支援を要する在宅療養者は感染症罹患のハイリスク者であり、特に誤嚥性肺炎、肺炎の予防が重要であることが示唆された。昨年度、全国調査を実施する予定であったが、プレテストを実施する中で単なる郵送法による調査では療養者の個々の背景や医療処置の有無と関連要因などを正確に把握することは困難であることがわかった。
アメリカ合衆国の歴史系博物館における奴隷制の記憶の構築に関する研究

本研究は、アメリカ合衆国の歴史系博物館の設立や運営、展示・教育プログラムの開発等において、奴隷制(人種)の問題がどのような影響を及ぼしているのかを、奴隷制の記憶の構築過程に注目しつつ検討したものである。事例として、国立黒人歴史文化博物館、ハーパーズ・フェリー国立歴史公園、コロニアル・ウィリアムズバーグ、チャールズ・H・ライト黒人史博物館を検討した結果、記憶構築における政治性の一端を時代の文脈の中に位置づけつつ明らかにすることができた。本研究の目的は、アメリカ合衆国の歴史系博物館において、奴隷制の展示・教育プログラムの開発、運営方法などを巡って展開される攻防や、その攻防から奴隷制の記憶が構築される過程に注目し、記憶の政治性や複雑な諸相を明らかにすることである。その際に、博物館の発展を歴史的な文脈で捉えると共に、奴隷制の学術的な研究が展示・教育プログラムなどに及ぼしている影響や、多文化主義と歴史系博物館の関係も検討する。具体的な研究課題は、1)黒人が主導して20世紀後半に建てられた博物館(黒人歴史博物館)、2)伝統的に白人が運営してきた博物館(白人歴史博物館)、3)国家の立場を代弁する博物館(国立博物館)の中から代表的な博物館をそれぞれ抽出し、博物館の設立過程、奴隷制の展示・教育プログラムの開発の経緯や具体的な内容、運営方法など、様々なレベルで展開される政治的な攻防を公的記憶が構築される過程と捉え、その複雑な様相を明らかにすることである。21年度は本研究の1年目にあたることから、歴史系博物館・奴隷制・記憶に関する基本文献を収集・精読し、研究動向の整理・分析をした。その成果の一部として、国立黒人歴史文化博物館法案の成立過程を追った論文を執筆し、出版に至った。8月にはチャールズ・H・ライト黒人歴史博物館(ミシガン州デトロイト)を訪問し、展示や教育プログラムなどを視察すると共に、博物館内の資料室で同博物館の設立や運営関連の資料を収集した。ライト博物館を他のマイノリティ博物館と比較する参照例として、カリフォルニア黒人博物館と全米日系博物館(カリフォルニア州ロサンゼルス)も視察した。訪問調査後は、持ち帰った資料やインタビューの内容を整理・分析すると共に、基本文献の講読も進めた。また、来年度訪問予定であるコロニアル・ウィリアムズバーグと国立黒人歴史文化博物館準備事務局に関する基礎情報の収集も開始した。本研究の目的は、アメリカ合衆国の歴史系博物館において、奴隷制の展示・教育プログラムの開発、運営方法などを巡って展開される攻防や、その攻防から奴隷制の記憶が構築される過程に注目し、記憶構築における政治性や記憶の複雑な諸相を明らかにすることである。具体的な研究課題は、1)黒人が主導して20世紀後半に建てられた博物館(黒人歴史博物館)、2)伝統的に白人が運営してきた博物館、3)国家の立場を代弁する博物館(国立博物館)の中から代表的な博物館をそれぞれ抽出し、博物館の設立過程、奴隷制の展示・教育プログラムの開発の経緯や具体的な内容、運営方法など、様々なレベルで展開される政治的な攻防を公的記憶が構築される過程と捉え、その複雑な様相を明らかにすることである。22年度は本研究の2年目にあたり、研究課題に関連した基本文献及び昨年度収集した資料の精読を進め、その成果の一部として、国立黒人歴史文化博物館の設立法案の成立過程を考察した論文の出版に至った。9月にはスミソニアン博物館、ハーパーズ・フェリー国立公園、コロニアル・ウィリアムズバーグ野外博物館において視察調査と資料収集を行った。設立の背景や展示の意図などについて、それぞれの関係者へのインタビューをすることもできた。ハーパーズ・フェリー国立公園は当初の計画には入っていなかったが、国立公園における奴隷制の展示や表象の研究に重要であると判断し、研究対象に加えた。国立議会図書館、国立公文書館、ミシガン大学でも博物館研究全般に関する資料の収集を行った。年度の後半は、収集した資料の精読と分析を行った。本研究は、アメリカ合衆国の歴史系博物館において、奴隷制の展示・教育プログラムの開発、運営方法などを巡って展開される攻防や、その攻防から奴隷制の記憶が構築される過程に注目し、記憶構築における政治性や記憶の複雑な諸相を明らかにしようとするものである。具体的には、1)国家の立場を代弁する博物館(国立博物館)、2)伝統的に白人が運営してきた博物館、3)黒人が主導して20世紀後半に建てられた博物館(黒人歴史博物館)の中から、代表的な博物館をそれぞれ抽出し、博物館の設立過程、奴隷制の展示・教育プログラムの開発の経緯や具体的な内容、運営方法など、様々なレベルで展開される政治的な攻防を公的記憶が構築される過程と捉え、その複雑な様相の検討を目指すものである。本年度は研究の最終年度にであったが、昨年度から調査しているハーパーズ・フェリー国立歴史公園におけるジョン・ブラウン関連の展示についての論考にまとめた(現在は印刷の段階)。

その考察を通じて、1859年の連邦兵器工場襲撃事件で犠牲者となった自由黒人を巡る解釈や表象が、奴隷制や奴隷制廃止運動についての学術研究やアメリカ社会の解釈と密接に関係しながら歴史的に変遷してきたこと、そのような変遷を現在の歴史展示で提示することの難しさを明らかにした。9月には、米国議会図書館、ハーパーズ・フェリー国立歴史公園、ミシガン大学で補足の調査を行った。帰国後、資料の整理と分析を進める共に、総括の作業に入った。
分子フローティングゲート単電子デバイスの高機能化

本課題「分子フローティングゲート単電子デバイスの高機能化」の目標は、光機能性分子をフローティングゲート電極として活用し、究極の低消費エネルギー素子として期待されている単電子トランジスタ(SET)の機能性を拡張し、分子由来の光機能性を活かした新しい素子特性の実証を目指してきた。今年度の成果は大きく2つある。銀微粒子(AgNP)と銅フタロシアニン誘導体(ttbCuPc)を用いたMFG-SETを作製し、分子フローティングゲート効果による光応答性を観察した。光応答特性解析では、照射波長に依存して正負両極性のゲートオフセットが生じることを見出し、AgNPの局在型表面プラズモン共鳴とttbCuPcとの相互作用を示唆する結果を得た。次に、ttbCuPcを金ナノ粒子(AuNP)と無電解金メッキ法を用いたナノギャップ電極を利用したSETに対して添加しMFG-SETを作製した。これにより、従来の課題であった単一ドットのMFG-SET特性を得ることができ、定量解析に耐える分子フローティングゲート効果のデータセットを得ることに成功した。クーロンダイアモンド特性を解析した結果、ttbCuPcの帯電が効率的にクーロン島のポテンシャルシフトを誘起していること、孤立ttbCuPcの帯電状態が安定的に保持され得ることが定量的に示すことができた。以上の研究から、MFG-SETがナノエレクトロニクス素子としてだけでなく、孤立分子の帯電機構解析においても有用であることを示すことができた。27年度が最終年度であるため、記入しない。銀ナノ粒子(AgNP)をクーロン島に用いた単電子トランジスタ(SET)の作製と動作実証を行った。オクタンジチオール/ヘプタンチオール被覆銀微粒子(AgSH)は、ミリスチン酸被覆銀微粒子分散溶液(AgMy)にC7T、C8DTを添加・撹拌し、被覆置換することで作製した。鎖長の短い分子への被覆置換により、トンネルコンダクタンスが向上することを期待した。さらに、Au-S結合を介してAgNPが金電極上に強く吸着することを狙いとした。AgSH分散溶液にナノギャップ電極基板を浸漬することで、SETを作製した。なお電気測定は、低温プローバー内(13 K, 5×10-6 Pa)で行った。被覆分子の調整により、SETのコンダクタンス向上と素子作製の歩留まり向上(4 % ⇒12 %)させることに成功した。また、低温で観察されたスタビリティダイアグラムから帯電エネルギーは100 meVとなり、AgNPの粒径から見積もられる82 meVと同程度であり、AgNPがクーロン島として機能し、SET動作することを明らかにした。上記の手順を用いたAgNP-SETに対して銅フタロシアニン誘導体(ttbCuPc)を少量添加し、分子フローティングゲートSET(MFG-SET)を作製し、その光応答性を調べた。波長500 nmの光照射下のスタビリティダイアグラムが暗状態と比較して正側へシフトした。これは、クーロン島のポテンシャルシフトを示しており、狙っていたMFG-SETによる光応答を観察することに成功した。以上から、MFG-SET機構が基盤となるSETによらず有力であることを示せた。一方、CuPc doped AuNP-SETで観察されていたクーロン島のポテンシャルシフトとは逆極性であり、材料によって光特性を制御できることを示唆する結果を得た。新たな材料を用いた分子フローティングゲート単電子トランジスタ(MFG-SET)の研究に着手し、その作製工程の確立と、動作実証を行なった。銀ナノ粒子(AgNP)を用いた先行例はなく、SET動作を発現させることに想定よりも多くの時間を費やしてしまった。そのため、予定していた新たな測定系などを構築する時間が足りなかった。しかし、得られた光応答特性は、本課題の中心となるMFG機構が材料によらず有力であることを補強し、さらに材料によってその光特性を制御可能であることを示唆する結果を得られたことは大きな進展であるといえる。

当初狙っていたようには研究を進められなかったが、来年度に向けての土台作りが行えたので、トータルを考えれば順調に進んでいるといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度で得られた結果を土台とし、分子フローティングゲート単電子トランジスタ(MFG-SET)の光応答について詳細に調べ、電子素子としての応用展開を示すことを目指して研究を行っていく。クーロン島には、銀ナノ粒子(AgNP)と金ナノ粒子(AuNP)の双方を用いる。クーロン島のポテンシャルシフトの極性や波長依存性の比較から、AgNPの局在型プラズモン共鳴が光応答に与える影響を検証する。電極は、従来のエレクトロマイグレーションを用いたナノギャップ電極だけでなく、無電解金メッキ法を用いたナノギャップも新たに取り入れてSETを作製していく。無電解金メッキによるナノギャップ電極は共同研究先で作製し、それを用いたMFG-SETの光応答は申請者が行なう。ギャップ長を化学プロセスにより制御し、安定したSET特性を得ることで、光応答を詳細に測定できることを期待している。
WTO体制下での途上国の外交態様の分析と「食」のグローバル化構造に関する研究

食の安全・安心が叫ばれる一方、食糧資源をめぐるグローバルな競争が激化し、人びとの「食」にたいする関心が日増しに高まってきている。本研究では、こうした現状認識にもとづいて、生産国と消費国との格差拡大の要因をグローバル化構造に求めて分析をおこない、あらたな南北問題の局面を解析してきた。その結果、あたらな自由貿易機構として発足し、活動してきているWTO(世界貿易機関)による世界公共秩序統治の課題や、「食」のグローバル化構造から生起しているこんにちの食糧危機が不可避的関係であることを突き止め、その実態を把握することとなった。なかでも、BRICsと呼ばれるブラジル、ロシア、中国、インドの経済的台頭は著しいなか、WTO体制下での農業分野での合意が遠ざけられた背景にはこれら諸国間の連携外交が功を奏していることを解明するにいたった。さらに、「食」のグローバル化構造は、投機資本によって食糧危機の様相を深めようとしている現在、見逃すことができないこんにち的な問題となり続けていることをみれば、時期を得た研究課題であったといえる。経済のグローバル化現象を多角的・理論的にとらえるとともに、その具体的事象を「食」問題に求めて、食卓の上の南北問題のこんにち的様相を明らかにするべく、作業を経続している。そのなかで、WTO体制下の食糧自由化問題をめぐっては、南北対立が先鋭化してきている。その事例を本研究ではBRICs(ブラジル、インド、ロシア、中国)諸国の外交態様に光を充てるととともに、オルタ・グローバリゼーション運動に象徴されるWSF(世界社会フォーラム)の動向と連動させながら分析をすすめている。そして、食のグローバル化に対抗して「下からのグローバル化」をおしすすめるものとしてのフェア・トレード運動とその可能性を追求しつつある。その事例として今年度では、ブラジル・コーヒーをとりあげて、現地調査を実施してきた。本研究は,グローバリゼィションの動態を探りながら新たな南北問題の構造を明らかにし,途上国政府の外交態様を解明するなかで、世界公共秩序構築に向けた課題を提示することを目的とする。そのためには,第1に,途上国政府と「グローバルな市民社会」を自認するNGOとの協働関係を分析し,途上国外交の特質を探る。第2に,グローバリゼィションのダイナミズムを明らかにし,新たな南北問題の構図を分析する。第3に,とくに、「食」のグローバル化構造に着目して、多国籍企業をはじめとするアグリビジネスの伸長と「南」の貧困化との連動性を明らかにする。かくして、世界公共秩序構築をめぐる攻防のなかから、とくにWTO(世界貿易機構)を中心とする世界貿易秩序をめぐる外交交渉体制の変容に接近する、ことを試みている。そのなかでも、BRICsと呼ばれるブラジル,ロシア,インド,中国の連携外交と、NGO(非政府組織)とのかかわりに注目して分析をおこなう。これによって、トランスナショナルな民主化運動が貿易秩序の不平等な構造を是正し,公正な秩序変革の担い手として位置づけられる可能性を提示することができよう。なかでも、オックスファムインターナショナルやWSFの活動を中心に途上国政府への関与の度合いを分析の視野におさめることで、国際関係論の新たな潮流を明らかにすることができるのである。本研究は、グローバリゼィションの動態を探りながら、新たな南北問題の構造を明らかにし、途上国政府の外交態様を解明するなかで、世界公共秩序構築に向けた課題を提示することを目的としている。そのためには、第1に、途上国政府と「グローバルな市民社会」を自認するNGOとの協働関係を分析し、途上国外交の特質を探ること、第2に、グローバリゼィションのダイナミズムを明らかにし、新たな南北問題の構図を分析すること、第3に、とくに、「食」のグローバル化構造に着目して、多国籍企業をはじめとするアグリビジネスの伸長と「南」の貧困化との連動性を明らかにすることである。かくして、世界公共秩序構築をめぐる攻防のなかから、WTO(世界貿易機構)を中心とする世界貿易秩序をめぐる外交交渉体制の変容に接近することができる。そのなかでも、BRICSと呼ばれるブラジル、ロシア、インド、中国の連携外交に注目して分析をおこなうこにある。

この助成期間において、すでに第1の課題である途上国政府と「グローバルな市民社会」を自認するNGOとの協働関係を分析し、途上国外交の特質を探ることと、第2の課題である、グローバリゼィションのダイナミズムを明らかにし、新たな南北問題の構図を分析することに力点をおいてきたが、最終年度にあっては、多国籍企業をはじめとするアグリビジネスの伸長と「南」の貧困化との連動性を明らかにし、世界公共秩序構築に向けた課題を提示することにつとめたい。食の安全・安心が叫ばれる一方、食糧資源をめぐるグローバルな競争が激化し、人びとの「食」にたいする関心が日増した高まってきている。本研究では、こうした現状認識にもとづいて、生産国と消費国との格差拡大の要因をグローバル化構造に求めて分析をおこない、あらたな南北問題の局面を解析してきた。その結果、あたらな自由貿易機構として発足し、活動してきているWTO(世界貿易機関)による世界公共秩序統治の課題や、「食」のグローバル化構造から生起しているこんにちの食糧危機が不可避的関係であることを突き止め、その実態を把握することとなった。なかでも、BRICsと呼ばれるブラジル、ロシア、中国、インドの経済的台頭は著しいなか、WTO体制下での農業分野での合意が遠ざけられた背景にはこれら諸国間の連携外交が功を奏していることを解明するにいたった。さらに、「食」のグローバル化構造は、投機資本によって食糧危機の様相を深めようとしている現在、見逃すことができないこんにち的な問題となり続けていることをみれば、時期を得た研究課題であったといえる。
植物によるムギネ酸類-鉄錯体の特異的認識機構に関する研究

本研究ではムギネ酸類-鉄(III)錯体トランスポーターの分子構造を推定する目的で、先ずムギネ酸関連化合物の合成を行なった。1)3′(S)-N-[3-carboxy-(3-carboxypropylamino)propyl]glycine(1)はγ-butyrolactoneから誘導されるbutan-4-al-oic acid(3)とL-homoserine lactone(4)をNaBH_3CN存在下還元アルキル化を行い、N-アルキル体(4)とし、続いてイミノ基を保護して化合物(5)とし、5は水酸化ナトリウム、ベンジルブロマイド、ピリジニウムクロロクロメイト(PCC)で処理し、L-N-(3-carboxypropyl)homoserine aldehyde(6)とし、最後に6とglycineとをNaBH_3CN存在下還元アルキル化を行ない、続いて脱保護、精製することによって得られる。2(S),3′(S)-N-[3-carboxy-(3-carboxypropylamino)propyl]homoserine(2)は上記と同様に6と4とをNaBH_3CN存在下還元アルキル化を行ない、続いて脱保護、最後に水酸化カリウムで処理し、精製すると得られる。2)3′(S),3′′(S)-N-[3-amino3-carboxy-(3-carboxypropylamino)propyl]glycine(7)は4から誘導されるL-homoserine aldehyde(9)と4とをNaBH_3CN存在下還元アルキル化、続いてイミノ基を保護して化合物(10)に導き、10は水酸化ナトリウム、ベンジルブロマイド、PCCで処理し、3′′(S)-N-[3-amino-3-carboxyprpyl)homoserine aldehyde(11)とし、最後に11とglycineとをNaBH_3CN存在下還元アルキル化を行ない、続いて脱保護、精製することによって得られる。2(S),3′(S),3′′(S)-N-[3-carboxy-(3-amino-3-carboxypropylamino)propyl]homoserine(8)は上記と同様に11と4とをNaBH_3CN存在下還元アルキル化を行ない、続いて脱保護、最後に水酸化カリウムと処理し、精製すると得られる。本年度はモデル化合物として末端のアルコール性水酸基の欠落した化合物、すなわち以下に示す化合物の合成に成功した。ムギネ酸は、アミノ酸ユニットがN-アルキル結合で連結した特異な構造のアミノ酸である。1はN-C間での結合を切断すると、4-ヒドロキシ酪酸、L-ホモセリンとグリシンに分割される。従って、それぞれ等価なγ-ブチロラクトン(3)、L-ホモセリンラクトン(4)とグリシン(5)を用いて、順次N-C間で結合させることにより、目的とする1の合成が可能である。そこで、γ-プチロラクトン(3)を水酸化カリウムで処理し、4-ヒドロキシ酪酸のカリウム塩(6)とし、続いてベンジルブロミドを作用させベンジルエステル体(7)へと導いた。7はピリジニウムクロロクロメイトで酸化することにより、アルデヒド体(8)を得た。

8と4のトリフロロ酢酸塩との縮合で得られるシッフ塩基を中性条件下、水素化シアノホウ素ナトリウムを用いて、N-アルキル化体(9)へ変換し、アミノ基はBoc基で保護し、水酸化カリウムで9のカリウム塩とし、続いてベンジルブロミドを作用させベンジルエステル体(10)へ導いた。10はピリジニウムクロロクロメイトで酸化することにより、アルデヒド体(11)とし、11は5のp-トルエンスルホン酸塩との縮合で得られるシッフ塩基を水素化シアノホウ素ナトリウムを用いて、N-アルキル化体(12)へ変換した。12を接触還元およびトリフロロ酢酸にて保護基を順次除去し、ダウエックス50W(H^+)、セファデックスG-10を用いるカラムクロマトグラフィーにて脱塩、精製を行い、1を得た。2は1の合成中で得られるアルデヒド体(11)と4を用いて、N-C間で結合させることより、目的とする2の合成が可能である。そこで、アルデヒド体(11)と4のトリフロロ酢酸塩との縮合で得られるシッフ塩基を水素化シアノホウ素ナトリウムを用いて、N-アルキル化体(13)へ変換した。13を接触還元およびトリフロロ酢酸にて保護基を順次除去し、最後に水酸化カリウムで開環し、ダウエックス50W(H^+)、セファデックスG-10を用いるカラムクロマトグラフィーにて脱塩、精製を行い、2を得た。本年度も昨年と同様にモデル化合物の末端のアルコール性水酸基をアミノ基に置換した化合物と末端のアルコール性水酸基の異性体の合成を行った。1はN-C間での結合を切断すると、L-ホモセリン2分子とグリシンに分割される。従って、L-ホモセリン(4)とグリシン(5)を用いて、順次N-C間で結合させることにより、目的とする1の合成が可能である。そこで、L-ホモセリン(4)のアミノ基をBocで保護し(6)を得る、次に5を水酸化カリウムで処理し、カリウム塩(7)とし、続いてベンジルブロミドを作用させベンジルエステル体(8)へと導いた。8はビリジニウムクロロクロメイトで酸化することにより、アルデヒド体(9)を得た。6をp-トルエンスルホン酸で処理し、得られたラクトン体をトリフロロ酢酸で処理し、L-ホモセリンラクトントリフロロ酢酸塩(10)とする。10と9の縮合で得られるシッフ塩基を中性条件下、水素化シアノホウ素ナトリウムを用いて、N-アルキル体(11)へ変換し、イミノ基はBocで保護し、水酸化カリウムで11のカリウム塩とし、続いてベンジルブロミドを作用させベンジルエステル体(12)へ導いた。11はピリジニウムクロロクロメイトで酸化することにより、アルデヒド体(13)とし、12は4のp-トルエンスルホン酸塩との縮合で得られるシッフ塩基を水素化シアノホウ素ナトリウムを用いて、N-アルキル化体(14)へ変換した。14を接触還元およびトリフロロ酢酸にて保護基を順次除去し、ダウエックス50W(H^+)、セファデックスG-10を用いるカラムクロマトグラフィーにて脱塩、精製を行い、1を得た。2は1の合成中で得られるアルデヒド体(13)と4を用いて、N-C間で結合させることより、目的とする2の合成が可能である。そこで、アルデヒド体(13)と10との縮合で得られるシッフ塩基を水素化シアノホウ素ナトリウムを用いて、N-アルキル化体(15)へ変換した。
象数易の数理思想と術数学

漢代象数易の形成過程とその思想的背景を明らかにするために、先秦から漢に至る自然哲学的な言説を包括的に考察した。主要な考察内容をまとめると、以下の5項目である。(1)儒家の経典としての易が台頭し、老子の自然哲学と交錯していく具体的様相、(2)易の数理的基盤となる陰陽五行説、天人感応説、物類相感説の形成と展開、(3)漢代思想革命における自然探究の学問の役割と術数学の形成、(4)京房によって唱えられた災異説の数理、(5)前漢末の終末論と緯書の暦術以上の考察によって得られた成果に基づいて、2018年11月に『術数学の思考』を刊行し、麥文彪と一緒に論文集『天と地の科学』を編集した。また、五行説の中心的論題である五星観の形成をめぐって、「先秦の惑星観」「先秦星辰考」の2つの論文にまとめて発表した。古四分暦から太初暦、三統暦、四分暦へと至る五星運動論の精密化と易理による理論化については、論文にまとめて今後に発表する予定である。国際共同研究の体制作りを目的として目的として、以下の2つの国際集会を企画した。(1)2018年12月に北京大学外国語学院教授の陳明氏を招聘し、インド、中国、日本の知識交流をめぐる特別講演会を催し、易を中核とする科学思想の東アジア的展開を討議し、来年度に北京にて共催シンポジウムを行うための協議を行った。(2)2018年6月に中国、韓国と日本の若手研究者を集めた日中医学史セミナー2018を開催し、科学と思想、宗教の接触領域における文献研究やその応用についての講習会を開催し、国際交流を促進し、人材育成を図った。その他、医学史、鍼灸学の研究集会に参加し、伝統医療文化の形成に易や老子の自然哲学がどのような作用を発揮したのかについて講演を行った。京氏易や易緯に関しては、これまでの研究の蓄積があり、基礎資料が整っているので、円滑に研究を進めることができた。新出土資料の検討についても、山梨県立大学准教授の名和敏光氏、早稲田大学博士後期課程の小倉聖氏との読解ワークショップによって有益な成果が得られた。象数易関連の研究データベースを作成する作業については、集めた資料の分量が多く、整理と分類に手間取り、テキスト入力やタグづけの作業が予定よりも遅れて4月にずれこんだが、研究を推進するうえでさしたる支障はなかった。象数易の中世から近世への展開を探る。主要な研究テーマは、次の4点である。(1)易緯の暦運説の中世、近世的展開、(2)先天易の脱構築と京氏易の世俗化、(3)医術と暦術の結合:運気論の数理構造(1)は、『易緯乾鑿度』『易緯稽覧図』に展開された暦運説の数理構造を明らかにしたうえで、道教文献に見られる終末論や『太乙金鏡式経』の暦術を考察し、暦運説が唐宋社会に与えた影響、さらには改元をめぐる日本的展開を検討する。(2)は、邵雍『皇極経世書』によって唱えられた先天易の数理思想や河図洛書、太極図、先天図による易図説が易学や自然科学にどのような作用を発揮したのかを多角的に考察する。その一方で、象数易の首座を奪われた京氏易の理論が断易などの近世の占術理論に応用されていく流れを把握するために、『卜筮元亀』などの易占書の読解を試みる。(3)は、先天易とともに台頭する運気論について、易理との数理的結合を解析した後に、宋元明の医学理論における史的展開を追跡する。思想、宗教と医薬の境界領域における国際共同研究の立ち上げを図ることを目的として、2019年8月に北京大学において北京大学東方文学研究センター、ブリティシュコロンビア大学仏教フォーラムとの共催で国際学術討論会を開催し(中国側代表:陳明北京大学教授、日本側代表:武田時昌)、2019年12月に京都大学人文科学研究所において、中国人学者を招聘して漢代思想と緯書をテーマとする国際ワークショップを開催する予定である。

(1)2018年12月に北京大学外国語学院教授の陳明氏を招聘し、インド、中国、日本の知識交流をめぐる特別講演会を催し、易を中核とする科学思想の東アジア的展開を討議し、来年度に北京にて共催シンポジウムを行うための協議を行った。(2)2018年6月に中国、韓国と日本の若手研究者を集めた日中医学史セミナー2018を開催し、科学と思想、宗教の接触領域における文献研究やその応用についての講習会を開催し、国際交流を促進し、人材育成を図った。その他、医学史、鍼灸学の研究集会に参加し、伝統医療文化の形成に易や老子の自然哲学がどのような作用を発揮したのかについて講演を行った。京氏易や易緯に関しては、これまでの研究の蓄積があり、基礎資料が整っているので、円滑に研究を進めることができた。新出土資料の検討についても、山梨県立大学准教授の名和敏光氏、早稲田大学博士後期課程の小倉聖氏との読解ワークショップによって有益な成果が得られた。象数易関連の研究データベースを作成する作業については、集めた資料の分量が多く、整理と分類に手間取り、テキスト入力やタグづけの作業が予定よりも遅れて4月にずれこんだが、研究を推進するうえでさしたる支障はなかった。象数易の中世から近世への展開を探る。主要な研究テーマは、次の4点である。(1)易緯の暦運説の中世、近世的展開、(2)先天易の脱構築と京氏易の世俗化、(3)医術と暦術の結合:運気論の数理構造(1)は、『易緯乾鑿度』『易緯稽覧図』に展開された暦運説の数理構造を明らかにしたうえで、道教文献に見られる終末論や『太乙金鏡式経』の暦術を考察し、暦運説が唐宋社会に与えた影響、さらには改元をめぐる日本的展開を検討する。(2)は、邵雍『皇極経世書』によって唱えられた先天易の数理思想や河図洛書、太極図、先天図による易図説が易学や自然科学にどのような作用を発揮したのかを多角的に考察する。その一方で、象数易の首座を奪われた京氏易の理論が断易などの近世の占術理論に応用されていく流れを把握するために、『卜筮元亀』などの易占書の読解を試みる。(3)は、先天易とともに台頭する運気論について、易理との数理的結合を解析した後に、宋元明の医学理論における史的展開を追跡する。思想、宗教と医薬の境界領域における国際共同研究の立ち上げを図ることを目的として、2019年8月に北京大学において北京大学東方文学研究センター、ブリティシュコロンビア大学仏教フォーラムとの共催で国際学術討論会を開催し(中国側代表:陳明北京大学教授、日本側代表:武田時昌)、2019年12月に京都大学人文科学研究所において、中国人学者を招聘して漢代思想と緯書をテーマとする国際ワークショップを開催する予定である。計画していたデータベース作成のデータが予想以上に多く、整理が年明けになってしまったうえに、雇用を予定していた大学院留学生にアクシデントがあり、2月、3月に一ヶ月半の帰国を余儀なくされたために、作業が4月にずれ込んだ。本年度は、繰り越した分を含めて遅滞のないように、データベース作成に取り組みたいと考えている。
学士力を保証するPBLテュートリアルの学習過程とテュータ力量形成の実践的研究

【目的】初年次学生を対象としたPBLテュートリアル授業での、学生の学習過程を明らかにし、その過程のテュータの役割を明らかにする。【方法】承諾が得られたグループの全議論過程を記録し、議論中の発話をテキスト化し、Berkowitzのトランザクション分析(以後TD分析とする)を用いて全過程の発話を分類した。さらに、全議論の映像から学生の議論過程の変化を追い、インタビューデータを重ね、知識獲得、説明構築の過程を明らかにした。【結果】議論終了後に議論内容が再構築できたグループは4グループであった。議論が再構築できたグループの学生はPBLテュートリアルの学習過程は、初期の段階では、大学での学習方法に戸惑い、葛藤を自覚していた。テュータの介入は議論の中で学生の葛藤を顕在化させ、葛藤を乗り越える方法が習得できるよう支援していた。また、学生の振り返りの場面を使い、学生に議論場面での葛藤を表現させ、それをどのように乗り越えるか学生に課題を明確にさせ、次の議論の振り返りではそれを評価させていた。その過程を経て学生は学生自ら議論内容の再構築ができるようになり、学習方法、議論方法の習得の成果と課題が評価できるようになった。この過程のテュータの役割は、学生の認知葛藤を顕在化させ、葛藤を乗り越える初期段階での足場づくりを行った。本学では初年次全学生に学士力の基礎としてスタディ・スキルズ習得を目的にPBLテュートリアルを必須にしている。PBLテュートリアルは、議論しつつ問題を解決することで様々な能力が習得されると言われている。しかし、議論すればかならず能力が習得されるとは限らない。問題解決の議論の中で能力が習得できたのは、学生が議論場面で認知葛藤を経験し、知識が再構築された場合のみとの報告がある。そこで、議論の中で認知葛藤(「学習者が学習内容・課題がうまく理解できない,やろうと思うがうまくできないで困っている状態」と定義)が発生するといわれる議論中の操作的トランザクションの発話を手掛かりに、議論中の発話の質(操作的トランザクション、表明的トランザクション、進行)と学生の説明(知識の再構築)がどのように変化していくのか学習過程を見ていくことを目的としている。22年度の研究計画は過去のPBLテュートリアルの議論過程のデータを再分析し,認知葛藤場面の抽出と知識獲得、説明構築の過程を抽出する予定であったが,研究責任者が体調不良のため計画した研究が進められず23年度に繰り越した。23年度は操作的トランザクションの発話の再分析を行い、その結果の一部を初年次学会誌に報告した。また、23年度計画した授業のPBLテュートリアル議論の全過程をデータとするため、本学の倫理審査委員会に計画書を提出し、授業実践の研究の承認を受けた。また、授業実践の録画・録音の為の機材及びデータ収集の為の準備をおこないデータ収集した。初年次全学生に学士力の基礎としてスタディ・スキルズ習得を目的にPBLテュートリアルを必須にしている。PBLテュートリアルは議論しつつ問題を解決することで様々な能力が習得されると言われている。問題解決の議論の中で能力が習得できるためには、学生が議論場面で認知葛藤を経験し、知識が再構築された場合とされている。そこで,議論の中で認知葛藤(「学習者が学習内容・課題がうまく理解できない,やろうと思うがうまくできないで困っている状態」と定義)が発生するといわれる議論中の操作的トランザクションの発話を手掛かりに、議論中の発話の質と学生の説明(知識の再構築)がどのように変化していくのか見ていく。本年度は「初年次の学生が,PBLテュートリアルの議論過程で認知葛藤を乗り越え知識獲得,説明構築ができるようになる過程を明らかにする。」ためのデータを以下のように収集した。(1)過去の議論過程の録画から、学生が議論の初期に議論できない状態から、その後学生が議論内容を説明構築できるようになったグループを抽出した。(2)テュータ経験

5年以上のテュータが担当するグループで承諾が得られた3グループの全議論過程を録画・録音した。議論終了後学生のインタビューを行い録画・録音した。これらのデータを分析できるようテキスト化した。研究成果については初年次教育学会誌に投稿し掲載された。研究成果を取り入れたDVD作成のための準備を行った。本年度はPBLテュートリアル教育の初期段階において、学生が認知葛藤を乗り越え知識習得、説明構築過程を促すテュータの介入を明らかにすることを目的におこなった。方法は、初年次学生のPBLテュートリアル授業の全議論過程(9回10回)を撮影録画、録音し、発話記録をテキスト化した。また授業全過程終了後グループ毎にインタビューを行い、議論された学習内容について説明を求めた。さらに、議論過程で困った点について聞いた。議論内容が説明できているグループを知識習得・説明構築ができたグループとして抽出した。これらのグループの議論全過程の映像と学生のインタビューデータを合わせ認知葛藤が発生している場面を特定し、その時の学生の行動・発言とテュータのかかわり、その後の学生の行動・発言がどのように変化したかを観察し記録した。それらのデータから認知葛藤を乗り越え知識習得と説明構築過程を明らかにし、次にテュータの介入の関係をみた。結果、議論の全過程を録画・録音できたグループは6グループであった。うち知識習得・説明構築ができていたグループは3つであった。インタビューから議論場面での認知葛藤が発生している場面は、議論後に学生が振り返りで述べた発言とほぼ一致していた。認知葛藤が発生した場面は「議論の進め方」「議論内容に対する知識不足」、「自己学習・情報収集の方法」であった。学生の議論の全過程を見ると初期の「議論の中でうまく発言できない」「調べてきたことがうまく説明できない」「必要なことがうまく探せない」といった認知葛藤を、議論場面の振り返りで述べ、次回の課題として述べていた。テュータは、初期の段階では学生の発言を促し、振り返りの場面で、議論中の認知葛藤について表現させていた。また、その認知葛藤が起きていることを認め、それを乗り越えるようアドバイスを与えていた。また、学生にどのように乗り越えるかを考えさせていた。23年度はデータ収集を計画しており予定どおりデータ収集できた。また、24年度の分析にむけてデータをテキスト化し分析できるよう準備できた。ただ予定した海外の学会発表は、スケジュール等の調整ができず参加できなかったため計画した予算使途の変更をおこなった。よっておおむね順調に進展していると評価した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究はPBLテュートリアルを用いた授業実践の実証的研究である。そのため研究成果を、PBLテュートリアルの授業構築に役立ててもらいたいと考えている。そこで今までの研究成果も踏まえてPBLテュートリアルのDVDを作成することとした。