hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大規模な電子化コーパスを利用した日本語研究の方法論と諸問題に関する実践的検討

本研究の主要な成果について記す。1.ソフトウェアの開発・改良現代日本語の研究に大規模な電子化コーパスを利用することを可能にするためのソフトウェア群を開発・改良した。すでに前年度までに試作を終えていた『朝日新聞』記事データベースCD-ROM読み出しソフトウェアを改良するとともに、『毎日新聞』CD-ROM、『日本経済新聞』CD-ROMのための読み出しソフトウェアを新規に開発した。これらを用いれば、CD-ROMに収められた膨大な量の新聞記事データを通常のテクストファイルに変換することができる。そうしたテクストファイルに対しては、検索を始めとして任意の処理を施すことができる。また、語句の用例を検索したり、検索結果を整理・分析するためのソフトウェア群を試作した。2.事例研究上記のソフトウェア群を利用して、現代日本語の文法・語彙の具体的な問題についての分析を行った。何種類かの語句の用例を大量に検索して、ソフトウェアを利用して整理・分析し、現実の言語事実に基づいた綿密な記述を追求した。3.コーパス言語学の方法論についての一般的検討電子化コーパスを用いた日本語研究は現在萌芽の段階にあるが、今後そうした研究が進むべき方向についての指針を示すべく、コーパスを用いた日本語研究の可能性と問題点について様々な角度から検討し、論文の形で発表した。
レーザー生成超強磁場を用いた高エネルギー量子ビーム制御と実験室Ｘ線天文学（国際共同研究強化）

米国ローレンスリバモア国立研究所のJohn Moody博士のグループに所属し,レーザー駆動方式による強磁場の発生に関する実験的研究を行った.研究所内のJupiter Laser Facilityにて,レーザー加速プロトンビームの伝播を制御する実験を行った.ロチェスター大学のOMEGA-EPレーザー装置を用いて,レーザー駆動方式によって生成される磁場強度及び時間履歴の,レーザーのパルス幅及び強度依存性を計測し,長パルスレーザーを用いて,長パルス磁場を発生可能であることを明らかにした.また,世界最大のNIFレーザーを用いた磁場発生実験も行い,将来の実験に向けた貴重なデータを得ることが出来た.内定年度:20152017年4月上旬からの渡航に向けて,ローレンスリバモア研究所の担当者との必要書類のやり取りを行い,2月にVISAを取得した.また,米国ローレンスリバモア研究所で研究するために必要な条件を満たした長期旅行保険への加入を行った.2017年4月からの渡航準備は整った.申請書に記載の通り,2017年4月から渡航する準備が整った.研究活動は2017年4月以降に開始する.米国ローレンス・リバモア国立研究所のJohn Moody博士のグループに所属し,レーザー駆動方式による強磁場発生について,実験的研究を行った.同研究所内にあるJupter Laser Facilityを利用し,レーザー駆動強磁場を用いたレーザー加速プロトンの伝播制御に関する実験を行った.実験で得られたプロトンビームの空間パターンは,詳細な磁場形状を考慮したシミュレーションによって再現可能であることが明らかになりつつある.レーザー駆動方式によって発生する磁場を量子ビームの輸送制御や実験室宇宙物理学で活用するためには,磁場の持続時間を伸長する必要がある.ロチェスター大学のOMEGA-EPレーザーを用いた実験では,磁場強度と磁場の持続時間幅の,レーザー強度及びレーザーパルス幅依存性を調べた.レーザーの強度は固定したまま,レーザーのパルス幅を0.75 nsから10 nsまで変えながら実験を行い,パルス幅を伸ばすことで,磁場の持続時間も延びることが確認された.これは,レーザー駆動方式において,レーザーは電流駆動源になっていることを示唆する結果であり,レーザー駆動方式によって磁場が発生するメカニズムの解明にも繋がる重要な実験結果である.また,平行して,強磁場下におかれた物体の磁化過程に関する実験も行い,相対的に弱い磁場においては,絶縁体が磁化されやすいことを示唆する結果を得た.さらに,同研究所にある世界最大のレーザー装置であるNational Ignition Facilityにおける実験も行い,極めて大きなエネルギーで駆動されたターゲット中で形成される磁場の観測したが,引き続き信号対ノイズ比の向上が必要であることが確認された.本研究で得られた強磁場発生に関する知見を活用し,核融合エネルギー開発で必要とされる加熱ビームの輸送制御,レーザー加速器の効率化,磁気リコネクションなどの実験室天文学研究の研究を,引き続き進めて行く.米国ローレンスリバモア国立研究所のJohn Moody博士のグループに所属し,レーザー駆動方式による強磁場の発生に関する実験的研究を行った.研究所内のJupiter Laser Facilityにて,レーザー加速プロトンビームの伝播を制御する実験を行った.ロチェスター大学のOMEGA-EPレーザー装置を用いて,レーザー駆動方式によって生成される磁場強度及び時間履歴の,レーザーのパルス幅及び強度依存性を計測し,長パルスレーザーを用いて,長パルス磁場を発生可能であることを明らかにした.また,世界最大のNIFレーザーを用いた磁場発生実験も行い,将来の実験に向けた貴重なデータを得ることが出来た.2017年4月上旬に渡米し,ローレンスリバモア研究所における研究を開始する.米国では複数のレーザー装置を用いて実験を行う.ローレンスリバモア研究所には,Jupter Laser Faclity (JLF)とNational Ignition Facility(NIF)の二つのレーザー装置がある.6月にはJLFでの実験を行う.レーザー駆動キャパシター・コイルターゲットを用いて,数100Tの磁場を発生させ無衝突衝撃波を発生させる.無衝突衝撃波による効率的なプロトン加速を実証するのが目的である.7月にもJLFでの実験を行う.ここでもレーザー駆動キャパシター・ターゲットを用いて磁場を発生させ,その中に低密度のエアロジェルターゲットを設定する.磁化された低密度プラズマ中でのレーザープラズマ相互作業特にパラメトリック不安定性に関する計測を行い,熱電子の非等方性に起因するパラメトリック不安定性の抑制効果の有無を実験的に明らかにする.12月頃にはNIFでの実験を行う.高強度レーザーを用いて発生させた強磁場を,exploding pusher targetを用いて圧縮し,10 kTを越える強磁場の発生を目指す.レーザー生成強磁場を実験室天文学に応用する上で,10 kTを越える磁場の実現は一つのマイルストーンである.米国ロチェスター大学のレーザーエネルギー学研究所(Laboratory for Laser Energetic)のOMEGA及びOMEGA-EPレーザーも重要な装置である.6月にはOMEGAレーザーにある,パルス磁場装置を用いて,レーザー加速電子の磁場ガイディングの実験を行う.また8月にはOMEGA-EPレーザーを用いて,レーザー生成強磁場のエネルギースケーリングに関する実験を行う.多くの実験が予定されており,レーザー生成磁場の理解が大きく進むと期待している.プラズマ科学
オミックス解析を用いた歯根膜発生機構の解明と幹細胞誘導型組織再生技術への応用

近年、歯周病などによって大きく喪失した歯周組織の新たな再生療法として、幹細胞移植によって歯根膜および歯槽骨の再生を積極的に促す方法が提案されているが実現に至っていない。本研究では、歯胚発生期に着目してオミックス解析により歯根膜発生・形成に重要な特異的因子を同定、機能解析することで歯根膜発生機構の一端を解明する。さらに歯根膜発生・形成に重要な同定因子を幹細胞分化制御候補因子として歯根膜細胞への分化誘導能についてin vitroおよびin vivo両面から機能解析を行い、歯根膜組織再生のための幹細胞分化制御機構を解明する。
クレジット・カードの民事規制の研究：チャージバックの活用による安全性の向上

本研究は4カ年にわたる研究として研究内容を計画しており、平成30年度は、その1年目に当たる。そこで、平成30年度は、主に文献調査及び聞き取り調査により、研究課題として示した法的課題に関する現状を把握、確認することを主たる研究目的とした。この目的に従い、わが国及び外国の関連文献を収集して法的課題の現状を把握することにつとめた。この点に関しては、文献の収集及び検討は、計画通りおおむね進めることができたものの、年度途中で大学を移籍した関係で、出張の予定をうまく入れることができず、聞き取り調査は一部不十分となった。この点については、必要に応じて、次年度以降に補うことを予定している。すでに行った文献調査によれば、研究課題における問題意識に示した問題、すなわち、わが国におけるクレジット・カードの利用においては依然として巨額の不正使用があること、その中には、従来、主として問題となっていた他人のクレジット・カードを会員になりすまして使用するという形での不正使用に加え、加盟店の関与による不正使用が重大な課題となっていることが明らかである。この問題については、割賦販売法の改正により行政的規制が強化され、一定の効果が期待されるが、これだけでは、経済的なインセンティブとして、依然として不十分な点が残る。さらに民事的な規制を加えることにより、この問題をより効果的に処理できると考えられる。この祭、極めて有効な手段となると考えられるのがチャージバックであることは、研究計画の通りであると認識できた。以上の調査・研究から、引き続き研究計画に従い研究を進めていくべきことが確認できた。研究計画において予定していた文献を収集し、検討を進めるとともに、わが国の現状についての調査を進めた。ただ、予定していた聞き取り調査が一部不十分となった。この点については、次年度以降、十分に補えるものと考える。平成30年度に予定していた計画は、研究課題に示した問題点の確認であり、おおむね順調に進展しているので、これを踏まえ、研究計画書において平成31年度(令和元年度)において予定していた研究調査をすすめる。研究計画書で購入を予定していた洋書の費用が予定よりも少なく、また、同じく研究計画書で予定していた聞き取り調査が一部行えなかったので出張の回数が減少した。
流動誘電緩和法によるガラス状高分子の粘塑性大変形に関する研究

ガラス状態における高分子鎖の緩和の研究は、凝集状態にある鎖の運動の解明という高分子物理化学の課題のひとつであると同時に、高分子の成形加工性や安定性を制御・改善する上で重要である。本研究の目的は、誘電分散と粘弾性測定を組み合わせることによって,新しい高分子ダイナミックスの研究方法を開発し,また大変形粘塑性流動を受けた高分子の主分散緩和(セグメント緩和)について解明することにある。このため,まず粘弾性関数と誘電分散が同時測定できる装置の開発を行った。変形様式としてはまず変形を採用し,粘弾性測定装置のジグに3極子の電極を取り付けた。これに誘電ブリッジを接続し,誘電測定を行った。この装置の有効性は,スチレン-イソプレントリブロック共重合体についての測定から明らかにできた。イソプレンブロック部のみが誘電活性であるため,誘電分散はイソプレンブロック部の運動性を反映する。ずり流動を印加することによって,トリブロック共重合体ではミクロ相分離構造からの引き抜き等が期待されるが,その効果の評価を行った。ガラス高分子の大変形に対しては,使用している粘弾性測定装置の温度,応力レベルの関係か現時点では十分な詳細な検討をするには至っていないが,これらの問題は今後解決できる見通しが得られた。
ポスト社会主義状況下のモンゴル国の牧畜社会の動態に関する文化人類学的研究

本研究はモンゴル国の牧畜社会を対象に、ポスト社会主義期における動態について文化人類学的視点から調査、分析したものである。同国ヘンティー県ムルン郡を中心にフィールドワークを行い、生業、経済、社会に関するデータを収集し、20022004年、及び2007年における同地における調査結果との比較を行った。これにより、ポスト社会主義期の牧畜社会における変化を追跡した。モンゴル国ヘンティー県ムルン郡では、2007年の時点で家畜所有者が都市部の定住地域へ移住する傾向が見られていたが、その傾向は継続していた。ここでの移住はモンゴル国の草原地域における牧畜の終焉と定住化を意味するものではなく、新たな形で牧畜が維持されるものであった。都市へ移住した家畜所有者は日常の家畜の管理を草原に留まっている牧夫に託し、時折草原を訪れて必要に応じて牧夫に指示を出していた。こうした状況にあって、草原地域における携帯電話の普及は更なる変化を引き起こしていた。草原地域におけて携帯電話が使用可能となったことで、定住地に居住する家畜所有者と草原に留まっている牧夫との間の意志伝達のあり方にも変化が引き起こされていた。調査地の草原地帯において携帯電話は2008年から使用可能となり、安価に入手できるということもあって草原地域において急速に普及した。その結果、定住地に居住するようになった家畜所有者と草原に留まっている牧夫との間の情報や指示の即時的な伝達が可能になった。また、都市への移住は、家畜生産物の売却に関しても変化を引き起こした。現金収入を得るために行う家畜の処理を専門業者に依頼するという事例を聞き取ったが、これは、取引に関わる時間的損失とそれに伴う家畜生産物の品質の劣化を避けることが目的であり、取引費用を引き下げるために行われるものである。このように、現在のポスト社会主義状況下のモンゴル国の牧畜社会において、「第2の大転換」と解しうる事態が進行している。前年に引き続き、ポスト社会主義下のモンゴル国において現地調査を行い、牧畜社会の動態を明らかにした。以前より調査地において牧畜民の都市への移住の傾向が見られており、こうした移住が家畜を所有する牧民によるもので、所有していた家畜を牧地に留まっている牧夫に管理させることによって行われていることを、これまでの調査で明らかにしてきたが、この度の調査において、こうした事実を裏付ける統計的なデータを得た。これにより、調査世帯のみならず村内においてある程度一般性を持つ傾向であることが確認された。こうした牧夫の中には、幼少期に社会主義体制崩壊後の混乱を経験して牧畜社会に流入した者がいるが、そうした者の中で、家畜の分与を受け、結婚して家畜所有者として独立して新たな世帯を構えるに至った牧夫も現れていることを確認した。また、流通に関して、これまでの調査において家畜の解体における専門業者への委託について聞き取っていたが、この度の調査において、こうした家畜の解体を行う施設において、その実際を観察した。宿営地の利用に関して以下の点を明らかにした。2003年の土地法の改正に関連して、冬営地、春営地の用地の保有に関するルールが郡において決定されたが、その取り決めが現在まで有効であることを確認した。また、以前の状況と同様、名義上の保有者と実際の利用者が異なる場合があることも確認した。ただ、この両者の間の「距離」、すなわち血縁の有無や親密さの度合いにおいて変化が見られる可能性があり、その点について今後解明する余地がある。また、冬営地は例えば夏営地のように携帯電話の電波の状況によって宿営地の場所を選択することが難しく、この間携帯電話を用いて草原と都市の間で連絡しあうことが出来ないという他の季節と異なる状況を観察した。本年度の調査は、これまでの研究の確認と補足を目的として、モンゴル国ヘンティー県ムルン郡の牧畜民とその親族を対象に、2012年89月に観察と聞き取りを行った。2000年代前半以降悪化していた草地及び水資源の状況に改善の兆しが見られた。そのため夏営地における乾燥した年におきやすい家畜の膿の被害は減少し、夏営地の選択にその被害を極力避けようとする意図は見られなかった。この点で前年以前とは異なる状況を確認した。草地と水資源の改善の影響は別の形でも表れている。調査世帯の人々は草刈り機を入手し、冬季の家畜飼料となる干草の入手をより効率的、経済的に進めようとしていることが明らかとなった。この草刈り機は故障しており、修理を必要とするものであって調査時点で導入には至っていなかったが、より大規模な草刈りが可能な状況になったことを示唆している。さらに、今後の変動の兆候として、調査世帯が冬営地を新たな場所に設営しようと計画していることを確認した。これにより冬営地の保有関係がより一層複雑化しつつあることが示された。市場での取引について新たな現象を確認した。

家畜を宿営地の牧夫に託して定住地に移住した人々の買い物の行動に関して、9月から始まる学校の新学期に際して子供たちに新しい服を用意しなければならず、それが大きな出費となっていることを聞き取った。調査地の住民と親族関係にある都市居住者の信仰の実態を観察した。仏教やシャーマン、その他の宗教施設への出入りがあり、また、それらが必ずしも相互に排他的に信仰されるわけでなく共存しており、むしろ目的達成のためにそのどれもが積極的に取り入れられていることが明らかになった。なお、これまでの調査ではこの点に関して牧畜社会との関係は見られず、この事例は特に都市居住者のみに見られるものであった。現在までのところ、モンゴル国における現地調査を予定通り遂行し、当初の計画通り、牧畜社会における動態を確認することが出来た。成果の一部を口頭にて発表しており、これらの点から現在までのところ研究が順調に行われていると判断できる。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、収集したデータの整理と、現地調査による補足と再確認を中心に行い、その精度を高めることに努める。そして、それらのデータを元に、成果発表を行っていく。特に今後は印刷媒体への発表を中心に行う予定であり、現在既にその準備を進めている。
確率的に生成されるグラフ上の量子ウォークの研究

27年度が最終年度であるため、記入しない。個人研究では1つの論文、共同研究では2つの論文を発表して、国際雑誌に受理された。前年度に引き続き、アメリカにて研究活動を行った。また、アメリカで開催された国際会議のセッションのオーガナイズ、および、そこでの発表(招待講演)も行っており、アウトリーチ活動にも力を注いだ。個人での研究だけでなく、国内外の研究者との共同研究やアウトリーチ活動で、量子ウォークの研究に貢献したと言える。以上を理由に、研究進捗状況を上記のように評価できる。引き続き、様々なグラフ上で定義される量子ウォークの長時間極限定理の解析を続ける。理論計算を行う際には、その計算をサポートするために必要となる数値計算を、コンピュータを用いて行う。得られた結果は、論文にまとめて発表する。また、論文発表のあとは、研究会などで積極的に発表して、各分野の研究者と議論を交える予定である。最終年度となるため、本研究課題で得られた結果を分かりやすく説明するために、アウトリーチ活動にも、できるだけ力を注ぐつもりである。量子ウォークによって複雑ネットワークのあるクラスを数値的に特徴づけることができ、研究成果が国際雑誌に掲載されたため.非局在化した初期状態の1次元量子ウォークの極限定理の結果が国際雑誌に掲載されたため.2次元系の量子ウォークに関する長時間極限定理が得られたため.27年度が最終年度であるため、記入しない。University of California, Berkeley (California, U. S.)の数学科にて現在行っている, F. Alberto Grunbaum氏との共同研究を進める.数学的な立場から量子ウォークの解析と長時間極限定理の導出を目指して計算や議論を行う.成果が得られたあとは,論文にまとめて国際雑誌に投稿することや国際会議などでの発表も考えている.
脊髄損傷後の機能回復を最大限に引き出す治療プログラムの検討

脊髄損傷モデルラットに対して皮質脊髄路を特異的に興奮させることでリハビリテーション効果を促通させる目的でトランスジェニックラットを作成してきた。一方でリハビリテーション効果が皮質脊髄路の興奮性に依存するかを検討するために、光刺激により皮質脊髄路の興奮を抑制させることのできるトランスジェニックラットの作成も行なっている。脱分極型イオンチャネル結合型光受容体であるチャネルロドプシン発現ラットの陽性個体を得ることができたが、発現解析を行う中で光刺激で十分に皮質脊髄路を興奮させることのできる系統を得ることができなかった。一方で過分極性イオンチャンネル結合型光受容体であるハロロドプシンを、皮質脊髄路特異的に発現しているcrym遺伝子のマウスBACクローンの遺伝子座に挿入し、それを用いてトランスジェニックラットを作成した。トランスジェニックラットの発現解析ならびに系統樹立を行なってる。トランスジェニックラットの系統樹立ならびに発現解析が遅れている。トランスジェニック陽性個体の選別を効率的に行う。または発現解析についてはハロロドプシンならびにcrymタンパクの抗体を再検討し、組織染色での解析を進める。障害された皮質脊髄路の可塑的変化を、どのような外的要因が最大限に引き出すことが出来るかを調べるために、今までの研究で、イオンチャンネル結合型の光受容体であるチャネルロドプシンを皮質液図色に特異的に発現するトランスジェニックラットを作製した。このトランスジェニックラットでは、特定の光を運動野に当てることで皮質脊髄路を興奮させることが出来る。しかし、神経細胞の可塑的な変化を検定には、新たに形成された神経回路網を興奮させることだけでなく、その遮断も必要となる。そこで、本年度は神経細胞を特異的に過分極させることができる系の樹立を目的とした。具体的には皮質脊髄路に特異的に発現している遺伝子の発現制御機構を用いて、ハロロドプシンを恒常的に発現するトランスジェニックラットの系統樹立を行った。ハロロドプシンは、特定の波長の光を受けることで細胞内に陰イオンを流入させ、結果的にその細胞を過分極させることが出来るイオンチャネル結合型の光受容体である。このラットを用いれば、運動野から脊髄へ向かう興奮を遮断することができる。現在、F0産仔を得ており、今後系代して系統の樹立を行う予定である。トランスジェニックラット作製のためのDVAコンストラクトの設計から、最終的な受精卵への顕微注入まで行うことが出来た。また、トランスジェニック陽性産仔を得ることが出来ている。クロライドチャンネル結合型光受容体であるハロロドプシンは、特定の波長の光を用いることで細胞内にクロライドイオンの流入を引き起こすことができる。この性質を利用して、神経細胞にハロロドプシンを発現させることで、神経細胞の興奮を抑制することができる。今回、脊髄損傷後に神経細胞の活動性が、その機能回復にどのような影響を与えるかを検討するために、ハロロドプシンを皮質脊髄路に特異的に発現するトランスジェニックラットの作成を試みた。トランスジーン陽性個体の産出が円滑には進まなかった。現在はF2個体が産出されており、これから系統の樹立を行なっていく予定である。皮質脊髄路に特異的に外来遺伝子を発現させるために、まず公開されている遺伝子発現アトラスであるGENSAT(WWW.gensat.org)から皮質脊髄路に特異的に発現している遺伝子を抽出し、それらから神経系の他の部位で発現がみられないものを選別した。GENSATでは各遺伝子座に緑色蛍光色素であるGFPを発現するトランスジェニックマウスを作製しており、各トランスジェニックマウスのGFP発現量を比較することで、必ずしも正確とは言えないものの遺伝子発現量を推定することができる。そうして皮質脊髄路での遺伝子発現量が多いと予想されるものを選択し、その結果crym遺伝子を得た。次にcrym遺伝子座を含むゲノム領域をヒトとラット、マウスで比較し、crym遺伝子の近傍に存在する遺伝子群とその並び(シンテニー)が種間で保存されているかを確認した。これは遺伝子発現制御領域が必ずしも遺伝子近傍に存在するわけではなく、時には隣接する遺伝子と発現制御領域を共有していることもあり、その具体的な塩基配列が明らかとなっていない時には、ゲノムの広範な領域が種間で保存されていれば発現制御機構も保存されている可能性が高いからである。次にcrym遺伝子の近傍配列を可能な限り含むBACクローンを選別した。そのBACクローンのcrym遺伝子座に、光感受性イオンチャンネルであるNpHR遺伝子を挿入した。こうして得られた組み替えBACクローンをラット受精卵に顕微注入し、トランスジェニックラットを作製した。トランスジェニックラットの作製にはCRISPER/CAS9を用いた。トランスジェニックラットは作製できたが、陽性個体の選別など行えていない状況であるため。

トランスジェニックラットの発現解析ならびに系統樹立を行なってる。トランスジェニックラットの系統樹立ならびに発現解析が遅れている。トランスジェニックラットの系統樹立を行い、ハロロドプシンの発現を検定する予定。ハロロドプシンが皮質脊髄路に特異的に発現していたら、それを用いて脊髄損傷モデルラットを作製し、光刺激による可塑的変化の誘導を検定する。トランスジーン陽性個体に対して、その皮質特異的なハロロドプシンの発現を確認する。確認されたら、発現したハロロドプシンが神経細胞の活動性を抑制することができるかを検定する。ハロロドプシンが機能していることが確認できたら、脊髄損傷モデルを作成し、そのモデルに対して皮質脊髄路の機能抑制を行い、それが機能回復(BBBスコアなどの行動解析)にどのような影響を与えるか、切断された皮質脊髄路の解剖学的な変化(新たな投射路の構築など)を対照群と比較して検討する。トランスジェニック個体の選別を早急に行う。また、陽性個体を得た時点で系統を確立し、そこから予定されていた損傷モデルの作成にかかる。トランスジェニック陽性個体の選別を効率的に行う。または発現解析についてはハロロドプシンならびにcrymタンパクの抗体を再検討し、組織染色での解析を進める。トランスジェニックラット作製費用が予定より少額で済んだこと、予定していた機器の購入がトランスジェニックラット作製の若干の遅延により次年度となったこと。トランスジェニックラットの作成が予定していた額よりも低額となったため。トランスジェニックラット作製後の作業が遅延しているため、それ以降の実験が進まなかったことによる。トランスジェニックラットの作成がうまく進まず、結果的に実質的な損傷モデル作成ならびにその後の解析を行うことができなかったため。今後は陽性個体を選別し次第、損傷モデルの作成とその後の解析を行う予定。光刺激装置の購入をする予定。組織切片作成のための抗体購入などの試薬に使用する予定。また、平成29年度より動物の飼育費が請求されるようになったため、その費用として使用予定。
放射線抵抗性癌の成因とその増感

ヒト悪性黒色腫細胞株(6株)に生存曲線を検討して、PEの良い、高い放射線抵抗性を示すG-361株と、高い放射線感受性を示すP-39株が見いだしたので、この2種の細胞株を中心に、PLD修復能力や、初期DNA二重鎖切断量あるいは修復不能DNA二重鎖切断量、癌遺伝子の発現量、誘導核タンパク質等について検討された。ヒト悪性黒色腫細胞株の放射線抵抗性の場合には、intrinsicに細胞自身が、放射線障害の修復能(PLD修復能やDNA二重鎖切断修復能)が高まっていて放射線抵抗性になっていることが明らかにされた。このG-361株とP-39株の細胞の放射線感受性の違になras、raf、myc等のいわゆる優性癌遺伝子の変化が関与している可能性はかなり低い。最近、癌抑制遺伝子p53が細胞周期の制御だけでなくDNA損傷の修復の制御にも関与している可能性が示唆されている。そこで、PCR-SSCP法で癌抑制遺伝子p53の変異を検索したところ、G-361細胞は正常であったが、P-39細胞のp53遺伝子のエクソン7と9に突然変異を検出された。さらに、放射線照射後、フローサイトメーターでDNA量の変化を調べて見ると、P-39がG1ブロックがかからず、G-361はG1ブロックがかかっていた。この予備的な結果は、悪性黒色腫細胞P-39のp53遺伝子の機能が損なわれているために放射線によって作られたDNAの損傷が完全に修復されずに次の細胞周期に入る結果として、細胞死が起こり、この細胞が放射線感受性になっている可能性も考えられる。内因生放射線抵抗性因子として浮上したPCNAが、シスプラチン、UV、X線によるDNA損傷の修復に共通してPCNA・DNA複合体とした働き、少なくともこれら作用原に対する共通した抵抗生機構の一つであることが明かにされたことは、本年度の大きな収穫である。
典型元素不飽和結合化学種の合成と小分子の活性化

独自に開発した「縮環型立体保護基(Rind基)」の導入により、ホウ素やケイ素、リンなどを含む新しい不飽和結合化学種を合成した。それらの分子構造や化学結合について実験化学と理論化学の両面から解明した。また、結合電子に由来する特異な反応性について調査した。特に、新奇な水素化ホウ素化合物を合成し、それらの分子構造をX線結晶構造解析により決定するとともに、水素分子や一酸化炭素などの小分子との反応性について調査した。本研究では、新規な典型元素不飽和結合化学種を合成し、小分子の活性化などの反応性の開拓を通して、典型元素化合物に関する先駆的な研究を格段に発展させることを目的とする。独自に開発した嵩高い「縮環型立体保護基(Rind基)」を導入することにより、ホウ素やケイ素を含む新しい不飽和結合化学種を合成し、それらの分子構造や化学結合について解明するとともに、結合電子に由来する特異な反応性を探究することを目的とする。平成24年度では、かさ高いEind基が置換した水素化ホウ素化合物である「ジボラン(6)」と「ジボラン(4)」について中心に研究を行った。ジボラン(6)の前駆体である「トリヒドロボレート」の分子構造をX線結晶構造解析により決定した。結晶中では、2つのトリヒドロボレートが2つのリチウムカチオンで架橋された二量体構造を形成しており、B-H...Li^+のアゴスティック相互作用がみられた。ボレートの重水素化体を合成するとともに、溶液中の構造について各種NMR研究により明らかにした。トリヒドロボレートとクロロシランとの反応によりジボラン(6)を合成した。母体のジボラン(B2H6)はTHFの配位によりモノボラン・THF錯体が生成し、有機合成化学において重要なヒドロホウ素化反応に利用されるのに対し、Eind基が置換したジボラン(6)はTHF中においても解離せず、二量体構造を保持することを明らかにした。また、二重水素架橋ジボラン(4)に対してピリジンを加えたところ、1つのホウ素上にピリジンが配位し、2つの架橋水素のうちの1つが末端水素となった「ジボラン(4)・ピリジン錯体」が生成することが分かった。種々のピリジン類を用いて「ジボラン(4)・ピリジン錯体」を合成し、分子構造と光物性について実験化学的に明らかにした。平成25年度では、平成24年度に引き続き、嵩高いEind基が置換した水素化ホウ素化合物について研究を進めるとともに、新たに異なる立体保護効果が期待される嵩高いMPind基が置換した水素化ホウ素化合物の研究に着手した。Eind基が置換した「ジボラン(6)」は、分子構造をX線結晶構造解析により決定し、三中心二電子結合による二量体の形成について明らかにした。また、ジボラン(6)の重水素化体を合成して熱反応性を調査したところ、Eind基のエチル基のC-H結合とB-D結合とのシグマボンドメタセシスが進行することがわかった。ジボラン(6)の重水素化体と水素ガスとの反応においても、シグマボンドメタセシスによるH/D交換反応が進行した。これらの知見により、ジボラン(6)は溶液中において単量体(モノボラン)としての反応性を示すことが明らかとなった。ジボラン(6)と種々のルイス塩基との反応性について調査し、NHCとの反応では「モノボラン・NHC錯体」が安定に生成することがわかった。さらに、MPind基を有する「ジボラン(6)」、「ジボラン(6)ジアニオン」、「ジボラン(4)」の合成について検討した。平成26年度では、これまでに引き続き、嵩高いRind基が置換した水素化ホウ素化合物に焦点を当てて研究を進めるとともに、新たにRind基が置換した水素化アルミニウム化合物の開発を行った。ジヒドロジボラン(4)では、嵩高いEind基が置換すると「二重水素架橋体」のみが選択的に生成するのに対し、より嵩高いMPind基が置換すると「末端水素体」のみが選択的に生成することを突き止めた。それぞれの分子構造をX線結晶構造解析によって決定し、NMR研究や理論計算により結合状態について明らかにした。また、これらのジボラン(4)化合物と一酸化炭素などの小分子との反応性について調査した。また、平成26年度は、ジヒドロジボラン(4)とピリジン類との反応について精査し、1つの架橋水素と1つの末端水素を有する「ジボラン(4)・ピリジン付加体」が生成することを見いだした。

種々のピリジンやビピリジンが配位することで、新規な共役電子系が構築できることを実験化学と理論計算のインタープレイによって明らかにした。水素架橋ジボロンユニットが、π共役電子系の構成単位として機能することを突き止めた。さらに、平成26年度では、Rind基を有するジホスフェン化合物の反応性について調査した。ジホスフェンと酸素分子との反応により、三価ー五価の混合原子価リン不飽和化合物である「ジホスフェンオキシド」が生成することを見いだし、分子構造をX線結晶構造解析によって決定した。ジホスフェンの還元反応についても調査した。嵩高いRind基による速度論的安定化とキレート配位による熱力学的安定化を組み合わせた新奇な配位子デザインとして「カルボキシラート」配位子を開発した。配位不飽和な典型元素化合物の安定化だけではなく、遷移金属錯体の補助配位子としても期待できる結果を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。無機化学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者の所属研究機関の変更により研究室の立ち上げにやや時間がかかったものの、ジボランなどの水素化ホウ素化合物に関する研究を中心におおむね順調に進展している。空気や湿気に対して極めて鋭敏な典型元素不飽和結合化学種も合成できており、新規化合物は研究分担者によるX線結晶構造解析によって分子構造を決定している。水素化ホウ素化合物に関する研究を中心におおむね順調に進展している。研究代表者が空気や湿気に対して極めて不安定なホウ素化学種を合成・単離し、研究分担者がX線結晶構造解析によって特異な分子構造を決定している。小分子の活性化を指向した反応性に関する研究についても新しい知見がみつかっており、今後の進展が十分に期待出来る状況である。平成25年度は、水素化ホウ素化合物の合成と小分子の活性化について推進する研究計画である。従来では困難であった一酸化炭素やアンモニアなどの小分子活性化法を開発し、反応機構について同位体ガス実験や理論計算により明らかにする計画である。平成26年度は、水素化ホウ素化合物と小分子との反応性についてさらに研究を推進する計画である。水素分子に加えて、一酸化炭素や窒素分子などの不活性小分子の活性化にもチャレンジし、水素化ホウ素化合物の可能性を広げていきたい。また、新たにホウ素の不安定化学種である「ボリレン」や「ジボレン」の合成と分光学的観測にも挑戦する計画である。平成24年度は、実験補助者への謝金等を計上していたが、適当な人がみっからなかったため、未使用額(1,504,479円)が発生した。平成25年度は引き続き実験補助者、パートタイマーの適任者を探すとともに、一部の研究については学生と一緒に進める予定である。他に、試薬や溶媒、ガラス器具、小型実験装置などの消耗品、研究打ち合わせや学会発表などの国内旅費、その他、印刷代などに使用する計画である。平成25年度は、実験補助者(パートタイマー)の人件費を計上していたが、適任者がみつからず、未使用額が発生した。平成26年度はパートタイマーの適任者を探すとともに、一部の研究は学生と一緒に進める予定である。他に、試薬や溶媒、ガラス器具などの消耗品、研究打ち合わせや学会発表などの国内旅費、その他、印刷代などに使用する計画である。
溶射皮膜の微細構造制御による新しい防食・防汚コーティングの開発

防食と防汚効果を持つ溶射皮膜を開発することを目的に、鋼基材上にアルミニウム-銅合金皮膜、アルミニウム-銅ブレンド皮膜、アルミニウム-亜鉛ブレンド皮膜及び亜鉛皮膜を溶射して、最長5ケ月間海中に浸漬した。一部の皮膜にはアルミニウムを下地溶射した。海中から回収した皮膜のマクロ観察の結果、アルミニウム-銅合金皮膜あるいはアルミニウム-銅ブレンド皮膜では、銅含有量が低い場合(合金皮膜では20mass%、ブレド皮膜では20及び40mass%)にはフジツボが付着し、銅含有量が高い場合には鋼基材が腐食した。亜鉛含有量が20,50及び80mass%のアルミニウム-亜鉛ブレンド皮膜及び亜鉛皮膜には、亜鉛含有量の低い一部の皮膜を除くと、フジツボの付着や鋼基材の腐食は見られない。アルミニウム-銅合金皮膜以外の皮膜には、皮膜自体に白色腐食生成物が生じ、その生成は下地溶射を施すと促進される。結論として、本研究の範囲では、下地溶射のない亜鉛含有量が50mass%以上のアルミニウム-亜鉛ブレンド皮膜及び亜鉛皮膜は、鋼基材の防食と防汚効果を持つとともに皮膜自体も腐食しにくい。回収した皮膜を解析したところ、下地溶射をした皮膜では、白色腐食生成物は皮膜と鋼基材界面付近あるいは皮膜と下地溶射層界面付近から生じ、皮膜を基材から持ち上げる。白色腐食生成物は皮膜上面にも盛り上がっている。下地溶射のない亜鉛皮膜では、白色腐食生成物は皮膜表面に盛り上がって生じ、その下方の皮膜表面付近には空洞が形成されて、内部には棒状あるいは針状の腐食生成物が見られる。船底に大型付着生物が付くのを防ぐために銅化合物を含む防汚塗料が広く使われ、また船舶や港湾鋼構造物には防食のための塗装が施されている。これらの塗装は時間の経過とともに劣化するので、定期的に塗装を施しなおす必要がある。そこで、対象とする鋼材表面に、防食効果のある金属と防汚効果のある金属を溶射法によって同時にコーティングし、このコーティングの微細構造およびコーティング中での両金属の存在状態が、コーティングの防食・防汚効果に及ぼす影響を調べることによって、長期間にわたり防食・防汚効果を持つ新しいコーティングを開発することを研究の目的とする。平成17年度は、防食効果のあるアルミニウムと防汚に効果があると報告されている銅を含むアルミニウム-銅溶射材を用い、これを溶射して作製した皮膜の構造を調べた。アトマイズ法で作製したアルミニウム粉末と銅粉末を混合し、Al-20mass%Cu混合粉末およびAl-40mass%Cu混合粉末を準備した。また、溶融アルミニウム-銅合金をアトマイズしたAl-20mass%Cu合金粉末およびAl-40mass%Cu合金粉末を準備した。これらの粉末を大気中で厚さ3mmの鋼基材にガスフレーム溶射して厚さ約300μmの皮膜を作製した。皮膜の組織を調べ、以下の結果を得た。(1)混合粉末を用いた場合:アルミニウム粉末粒子と銅粉末粒子が互いに溶融混合することなく基材に衝突・扁平化する。このようにして形成された皮膜は、アルミニウムの扁平粒子と銅の扁平粒子が混合積層した構造を持つ。(2)合金粉末を用いた場合:同じ組成を持つ粉末粒子が基板に衝突・扁平化して積層し、皮膜を形成する。アルミニウム-銅平衡状態図によると、これらの合金組成では多量の金属間化合物Al_2Cuが生成するはずであるが、組織観察およびX線回折によるとその生成量は少なく、Al-20mass%Cu合金粉末から作製した皮膜では特に少ない。これは、溶射が急速凝固プロセスであり、冷却速度が非常に大きいために多量の銅がアルミニウム中に強制固溶したためと考えられる。このことは、X線回折でアルミニウム相の回折ピークがシフトしていることからも支持される。

このような溶射材料の作り方と銅の割合によるマクロおよびミクロなスケールでの皮膜構造の違いが、皮膜の防食・防汚特性に影響すると予想される船底に大型付着生物が付くのを防ぐために銅化合物を含む防汚塗料が広く使われ、また船舶や港湾鋼構造物には防食のための塗装が施されている。これらの塗装は時間の経過とともに劣化するので、定期的に塗装を施しなおす必要がある。そこで、対象とする鋼材表面に、防食効果のある金属と防汚効果のある金属を溶射法によって同時にコーティングし、このコーティングの微細構造およびコーティング中での両金属の存在状態が、コーティングの防食・防汚効果に及ぼす影響を調べことによって、長期間にわたり防食・防汚効果を持つ新しいコーティングを開発することを研究の目的とする。平成18年度はアルミニウム-銅合金(20mass%Cu及び40mass%Cu)を溶射材として、均質な溶射コーティングの作製、コーティングと基材との密着性向上、皮膜の構造解析及び電気化学的特性の測定を行った。(1)均質な溶射コーティングの作製:平成17年度には溶射ガンを手に持って操作していたが、平成18年度には溶射ロボットにガンを取り付けて溶射を行った。その結果、コーティングの均質性、再現性及び溶射条件の精密な設定が可能となった。(2)コーティングと鋼基材との密着性向上:溶射に先だって鋼基材を適度に予熱することによってコーティングと基材との密着性を向上させることができた。アルミニウム-銅合金を溶射する前に純アルミニウムを下地溶射すると、密着性を更に向上させることができる。特に、密着性の低いAl-40mass%Cu合金コーティングにおいて下地溶射の効果が顕著である。(3)皮膜の構造解析及び電気化学的特性の測定:溶射したままのコーティングは、銅を過飽和に固溶したアルミニウムとCuAl_2金属問化合物から成り、溶射に特徴的な気孔を多量に含む。このコーティングを523Kで2日間熱処理すると過飽和固溶体は分解して銅をほとんど含まないアルミニムになるとともに、CuAl_2金属間化合物の分率が増え、また気孔率は減少する。電気化学的測定の結果、溶射したままの皮膜の方が熱処理した皮膜よりも電気化学的に貴であることが示された。これは溶射したままのコーティングは多量の銅を固溶しているためであると考えられる。熱処理の有無にかかわらず、皮膜は防食効果を持つ。防食・防汚に優れた溶射皮膜を開発するために、ガスフレーム溶射法で鋼基板上に種々の皮膜を作り、海中に浸漬して経時変化を調べると共に断面の分析を行った。以下の結果を得た。1.Al-20%(及び40%)Cu合金粉末を溶射(下地に純Alを溶射):海中浸漬1月後から皮膜表面に粗大な白色の腐食生成物が生成した。3ケ月後から生物付着が少し見られるが、基材の腐食は見られない。2.Al-2o%(及び40%、60%、80%)Cuブレンド粉末を溶射(下地の純Al溶射は有り及び無し):浸漬時間が長くなると20%Cu及び40%Cu皮膜には生物が付着する。60%Cu及び80%Cu皮膜には生物付着は見られないが、皮膜にき裂が発生し基材が腐食する。3.Al-20%(及び50%、80%)Znブレンド粉末あるいは純Zn粉末を溶射(下地の純Al溶射は有り及び無し):生物付着及び基材の腐食は見られない。
国際化時代の牛肉の流通経路と消費者意向に関する調査研究

本研究においては、平成3年4月から牛肉の輸入が自由化されるようになった日米、日豪の牛肉交渉決着を踏まえて、1.牛肉輸入枠拡大の影響を分析することにし、(1)牛肉価格への影響を検討した結果、平成3年3月頃には約20%だけ牛肉価格が下落するという推計結果を得た。(2)豚肉と鶏肉の消費への影響を検討した結果、豚肉消費量は約26%、鶏肉消費量は20%だけ減少するという予測結果を得た。(3)和牛肥育経営への影響を検討した結果、平成元年12月頃に肥育牛を出荷する経営は1頭当たり2万円の赤字を計上する危険性があり、これの救済策を早急に策定する必要性を理論的に提示した。(4)乳用雄肥育牛経営への影響を検討した結果、平成元年7月頃に肥育牛を出荷する経営は1頭当たり3万7千円の所得になることを予測した。2.牛肉輸入自由化の影響を分析し、(1)和子牛価格への影響を検討した結果、精肉小売価格が20%程度下落すれば、和子牛は21万5千円まで下落するので、和子牛の価格安定制度拡充の必要性を明らかにした。(2)哺育育成経営の乳用子牛価格への影響を検討した結果、精肉小売価格が25%程度下落すれば、乳用子牛価格は12万5千円まで下落することを指摘した。(3)さらに、酪農経営の乳用ヌレ子価格への影響を検討した結果、ヌレ子価格は13万5千円から6万4千円まで下落することを予測し、子牛価格安定制度拡充の必要性を提案した。3.牛肉消費アンケートを福岡市に在住する主婦206人を対象にして実施し、消費者は現在100g当たり300円程度の牛肉を購入しているが、将来は200円程度の牛肉の購入を希望していることを明らかにするとともに、消費者は輸入牛肉価格が下落しても輸入牛肉の購入を増加させようとせず、むしろ国産牛肉の低コスト供給を望んでいることなどを明らかにした。4.最後に今後の長期的対応策を提案した。
In-Situ蛍光XAFS法による反応条件下での水素化脱硫触媒の局所構造解析

計画に従い,In-situ蛍光XAFS測定のためのシステムの設計・製作を行った。測定用のステンレス製セルは新規に設計を行い、製作した。脱硫反応用流通系反応装置はマスフローコントローラー、液送ポンプ、微少流量計を組み合わせて自作し、反応ガスのモニターにガスクロマトグラフを用いた。また、ガス処理については排気ガス洗浄装置及び燃焼装置を準備し、排気ガスの無害化を行った。硫黄化合物についてはスクラバーを反応ラインに取り付け、洗浄液に吸収させて処理した。セルを設置するハッチ内には水素及び硫化水素ガスセンサーを準備し、安全管理を行った。以上の装置一式を筑波の高エネルギー加速器研究機構の放射光施設(PF)に持ち込みin-situ蛍光XAFS測定システムを構築した。Co-WoおよびNi-W触媒のCo, Ni K吸収端蛍光XAFSを脱硫反応条件下で測定、解析した。試料をin-stu蛍光XAFS測定セル内にセットし、H_2S/H_2混合気流中で硫化後にチオフェン/水素混合ガスを流通して反応を開始し、蛍光XAFS測定を行った。硫化過程のスペクトル変化から,Co-WoおよびNi-W触媒ではNiの方が硫化され易いことが明らかとなった.また,添加剤であるニトリロ三酢酸(NTA)を添加すると,Ni, Coの硫化速度が遅くなり,Co, Ni硫化物粒子の生成が抑制されることがわかった.また,NTAの添加効果はNiよりCoでより顕著に現れることが,Co_9S_8を参照物質として解析した結果からわかった。研究計画に従い,水素化脱硫触媒の再硫化過程,および脱硫反応中における挙動を観察するため,In-situ蛍光XAFS測定用システムを設計・製作した.システムは反応ガス流通装置,蛍光XAFS測定用セル,排ガス処理装置からなり,安全管理のために各種ガスセンサーと測定セルの温度モニターを装備している.以上の装置を高エネルギー加速器研究機構の放射光施設BL-9Aに設置し,試験運転の後に触媒試料の蛍光XAFS測定を行った.触媒試料としてはCVD法でCoを添加したCo-Mo/アルミナ触媒,CVD法で調製したCo-Mo/ゼオライト触媒およびCo/ゼオライト触媒を用いた.再硫化過程での測定の結果,いずれの触媒においてもCo原子は酸化されているが,室温での硫化水素流通によって,大部分が再硫化されることがわかった.また,513Kでのin-situ蛍光XAFS測定から,CVD法でCoを添加したCo-Mo/アルミナ触媒では触媒を水素処理することにより,硫化後に比べてCo周囲の硫黄の配位数が若干低下することがわかった.また,チオフェンの水素化脱硫反応中においても,Co周囲の硫黄の配位数が若干低下することを見いだした.計画に従い,In-situ蛍光XAFS測定のためのシステムの設計・製作を行った。脱硫反応用流通系反応装置マスフローコントローラー、液送ポンプ、微少流量計を組み合わせて自作し、反応ガスのモニターにガスクロマトグラフを用いた。硫化過程のスペクトル変化から,Co-WoおよびNi-W触媒ではNiの方が硫化され易いことが明らかとなった.

また,添加剤であるニトリロ三酢酸(NTA)を添加すると,Ni, Coの硫化速度が遅くなり,Co, Ni硫化物粒子の生成が抑制されることがわかった.また,NTAの添加効果はNiよりCoでより顕著に現れることが,Co_9S_8を参照物質として解析した結果からわかった。
近代保養地の形成に関する都市史研究

本採択課題では、「近代保養地の形成に関する都市史研究」というテーマのもと、近代に巨大化した温泉町である熱海や別府をはじめ、大磯や鎌倉など主として海浜に形成された近代保養地を主な対象に、建築史および都市史の観点から検討を進めてきた。巨大温泉町は、近代日本のある現象面が集約された産業都市として捉えることができ、大磯や鎌倉などは保養と近代の居住にかんする諸問題を把握しうる事例である。本研究は、従来建築史学の分野から行われてきた都市史研究に対して、〔1〕地方地域の近代都市化過程への注目、〔2〕都市と地方地域の関係そのものを都市史の方法論として検討すること、〔3〕これまでほとんど未開拓である温泉町や保養地、観光地にかんする研究、〔4〕社会構造にかんする検討を積極的に空間に落とし込む方法の開拓、〔5〕場所のイメージと都市形成にかんする方法論の提示、などの視角において新規性と独自性をもち、具体的な研究過程においては、(1)近世近代移行期における伝統的社会および空間構造の変化にかんする検討をメインテーマとし、(2)伝統的社会および空間構造の解明、(3)資源開発と都市形成について、(4)伝統的権利と空間の関係について、(5)芸娼妓の社会および空間について、(6)保養都市、観光都市の形成と場所のイメージにかんする方法論的検討、などを主たるサブテーマとして報告を行ってきた。本年度はとりわけ(5)と(6)について重点的に考察をすすめた。その成果は「11.研究発表」に挙げるとおりである。また、本採択課題の研究テーマに関連したアウトリーチ活動を、本年度も継続的に実施した。本年度は、近世温泉町の空間構造に関する考察を主な研究テーマに設定した。その調査研究成果をまとめて、審査付論文「近世温泉町の空間構造-熱海を素材にして-」を執筆した。これは『年報都市史研究』第16号(山川出版社、2009年2月)に収録され、刊行された。加えて本年度中には近代熱海に関する研究調査を複数の視角から深化させ、その成果を研究会やシンポジウムにおいて報告した。これらは次年度以降に展開させる予定である近代保養地の形成史研究において重要な基礎研究となるものでもあり、以上をもって、本年には年度計画に対する充分な結果をあげえたと考える。詳細は下記のとおりである。2008年4月5月に進めた調査と検討をもとに、6月には日本建築学会「都市建築史的観点からみた中央と地方若手奨励特別研究会」において、研究報告「伝統的権利と空間-明治期熱海を事例に-」を行った(6月27日、於日本建築学会会館)。710月には、昭和初期熱海に展開した「三業」(料理屋・待合・置屋)と私娼業の空間について、現地調査や資史料調査を進めた。この成果については、10月の準備報告会(10月13日、於東京大学工学部一号館)を経て、11月に都市史研究会2008年度シンポジウム「遊廓社会論」(11月12日、於東京大学工学部一号館)にて「温泉場の「三業」空間-昭和初期熱海における料理屋・待合・置屋-」として報告した。12月には、6月に行った前掲の報告を基盤に、さらに調査と考察を発展させ、「伝統的権利と空間」と題して日本建築学会都市史小委員会2008年度シンポジウム「水平と垂直」(12月17日、於日本建築学会会館)にて報告した。1月2月には、11月に報告した前掲「温泉場の「三業」空間」について、2009年度『年報都市史研究』の投稿論文とするための追加調査と執筆作業を進めた。さらに2月には、近世熱海に関するこれまでの調査研究の成果をまとめた審査付論文「近世温泉町の空間構造-熱海を素材にして-」が、『年報都市史研究』(山川出版社)第16号に収録され、刊行された。3月には、近代日本の保養都市に関する比較史的所見を得るため、海外事例の予備調査を行った。具体的には、イギリスのバース及びブライトン(3月11日25日)と、韓国の東莱(3月28日4月2日)である。本研究は近代日本における保養地の形成史について考察するものである。本年度は、日本における海水浴場の嚆矢で、かつ明治期に別荘地化が進んだ大磯を事例に検討をすすめた。なかでも、東海道沿いの宿場町である旧大磯宿と、浜辺などに展開した初期別荘地域との空間的および社会的関係に注目して分析をおこなった。とくに近代保養地の問題を、伝統的空間および社会との関係、土地所有や権利にかかわる近代移行期の緒論点、さらに地方地域と近代的居住の意味などと一体に捉えるよう試みている。加えて、前年度に深めた近世温泉町の検討によって抽出した論点である、「八景」などの伝統的な空間把握ないし体験の構造と、近代保養地および別荘地形成との関係についても検討を深めた。以上により、別荘および別荘地のみを取り出してその平面・意匠や形成過程にかんする議論に終始しがちであった従来の研究動向に対し、方法と視角を深めることができたと考えている。本年度の成果については引き続き検討をすすめたうえで公表を予定する。なお温泉町にかんする前年度までの検討から派生した成果で、今年度刊行された査読付論考に「温泉場の『三業』空間-昭和初期熱海における料理屋・待合・置屋」(『年報都市史研究』17号、2010年)がある。

芸娼妓業の空間と社会にかんする問題は、近代保養地の下地になっている宿場や港などの場所の特性と不可分であり、引き続き注目する。本採択課題では、「近代保養地の形成に関する都市史研究」というテーマのもと、近代に巨大化した温泉町である熱海や別府をはじめ、大磯や鎌倉など主として海浜に形成された近代保養地を主な対象に、建築史および都市史の観点から検討を進めてきた。巨大温泉町は、近代日本のある現象面が集約された産業都市として捉えることができ、大磯や鎌倉などは保養と近代の居住にかんする諸問題を把握しうる事例である。本研究は、従来建築史学の分野から行われてきた都市史研究に対して、〔1〕地方地域の近代都市化過程への注目、〔2〕都市と地方地域の関係そのものを都市史の方法論として検討すること、〔3〕これまでほとんど未開拓である温泉町や保養地、観光地にかんする研究、〔4〕社会構造にかんする検討を積極的に空間に落とし込む方法の開拓、〔5〕場所のイメージと都市形成にかんする方法論の提示、などの視角において新規性と独自性をもち、具体的な研究過程においては、(1)近世近代移行期における伝統的社会および空間構造の変化にかんする検討をメインテーマとし、(2)伝統的社会および空間構造の解明、(3)資源開発と都市形成について、(4)伝統的権利と空間の関係について、(5)芸娼妓の社会および空間について、(6)保養都市、観光都市の形成と場所のイメージにかんする方法論的検討、などを主たるサブテーマとして報告を行ってきた。本年度はとりわけ(5)と(6)について重点的に考察をすすめた。その成果は「11.研究発表」に挙げるとおりである。また、本採択課題の研究テーマに関連したアウトリーチ活動を、本年度も継続的に実施した。