hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
CT手法を用いた磁界映像化システムの開発

本研究の目的は、臨床医学の分野で広く用いられているコンピュ-タ断層映像法(CT手法)を電磁誘導による磁界計測法に適用することによって,磁界の空間的分布を任意断面におい映像化するためのシステム開発することである.初年度(平成元年度)は,開発システムの仕様決定のための基礎実験と検討を行い,その仕様に従づてシステムを製作した.本システムは,永久磁石や比較的大きめの磁気デバイスから漏れる磁界の映像化を目指すものとし,磁界再構成領域を10cm程度,空間分解能を0.5mmに設定した.これに引き続き,次年度(平成2年度)は開公した磁界映像化システムを用いて実験を行い,その有効性を確認した.まず,永久磁石の形成する磁束密度分布および磁気ポテンシャルの映像化を行った。この映像化を行うために必要な投影デ-タの収集時間は約2分であり,分布の再構成に必要な計算時間は,約20分であった(16ビットパ-ソナルコンピュ-タ使用時).なお,この再構成画像の分解能は0.5mmであるが,この分解能を2mmと粗く設定した場合には,デ-タ収集から分布の再構成まで約3分で行うことが出来た.次に,本システムにより得られた磁束密度分布の再構成画像の定量的な精度を実験的に確認した.従来からの磁界測定装置であるガウスメ-タ-(ホ-ル素子使用)による測定値とコ本システムにより得られた結果とを比較したところ,両者はほぼ一致しており,その違いは最大10%程度のものであった。上記の実験結果から,本システムが十分実用化への可能性を持つものであることが確認された.本システムが実用化される為に解決されなければならない問題点としては,本手法が360度からの投影デ-タを必要とするために,物体で囲まれた空間に分布する磁界の再構成が不可能であることや,再構成領域を越えて広く分布するような磁界に適用できないことが挙げられ,今後の研究により解決していきたいと考えている.本研究の目的は、臨床医学の分野で広く用いられているコンピュ-タ断層映像法(CT手法)を電磁誘導による磁界計測法に適用することによって,磁界の空間的分布を任意断面におい映像化するためのシステム開発することである.初年度(平成元年度)は,開発システムの仕様決定のための基礎実験と検討を行い,その仕様に従づてシステムを製作した.本システムは,永久磁石や比較的大きめの磁気デバイスから漏れる磁界の映像化を目指すものとし,磁界再構成領域を10cm程度,空間分解能を0.5mmに設定した.これに引き続き,次年度(平成2年度)は開公した磁界映像化システムを用いて実験を行い,その有効性を確認した.まず,永久磁石の形成する磁束密度分布および磁気ポテンシャルの映像化を行った。上記の実験結果から,本システムが十分実用化への可能性を持つものであることが確認された.本システムが実用化される為に解決されなければならない問題点としては,本手法が360度からの投影デ-タを必要とするために,物体で囲まれた空間に分布する磁界の再構成が不可能であることや,再構成領域を越えて広く分布するような磁界に適用できないことが挙げられ,今後の研究により解決していきたいと考えている.本研究の目的は、CT手法を電磁誘導現象に適用することにより、各種磁気記録装置や電気機器等の作り出す磁界分布を、空間の任意断面において断層像の形で映像化するシステムを開発することである。本年度は、(1)開発システムの仕様決定のための基礎実験と検討(2)開発システムの製作(3)開発システムによる試行実験を行った。具体的な開発を経緯を以下に述べる。〔1〕既存の平行移動型簡易実験システムを改良し、基礎的デ-タの収集を行った。そして本手法により得られた再構成画像を、従来からの磁界測定装置であるガスウメ-タによる測定値と比較した結果、十分な定量性が得られていることを確認した。また、十分な数の投慶デ-タにより再構成された画像は、デ-タ収集に用いたラインセンサの太さ(0.5mm)とほぼ同等の解像度が得られることも確認した。(4月ー6月)〔2〕上記結果を踏まえて、本研究で開発する高速磁界映像化システムに要求する性能および仕様を決定した。このシステムでは、永久磁石や、比較的大きめの磁気デバイスから漏れてくる磁界分布の映像化を目指すものとし、磁界再構成領域を直径10cm程度に設定した。(7月)〔3〕上記の設計に基づき、全投影デ-タの収集から画像再構成まで数十秒から数分で行うこのできる回転型高速デ-タ収集システムのハ-ドウエアおよびソフトウエアを製作した。(8月ー12月)

〔4〕開発したシステムを用いて永久磁石の作り出す磁界分布の測定を試みた。(1月ー2月)以上にの述べたように、本年度は、開発システムの製作が終了したところであり、来年度は本年度開発のシステムに改良を加えた上で、各種の被検体に適用し、実用的見地から有効性を確認してゆく予定である。初年度中には、当初の計画どうり、実験システムの開発を完了した。これに引き続いて、本年度はそれを用いて実験を行ない、その有効性を確認した。その具体的経緯を以下に述べる。まず、初年度までに開発した高速デ-タ収集システム用いて、永久磁石の形成する磁束密度分布および磁気ポテンシャルの映像化を行った。実験に用いた磁石は、U字型磁石と、ゴム製のシ-ト状磁石である。この結果、U字型磁石からの磁束が磁極から磁極へと向かっている様子や、ゴム製の磁石は、その吸引力を高めるために、N極とS極とが1mm程度の間隔で交互にならんだ状態に磁化されている様子が良好に映像化された。これらの映像化を行なうために必要な投影デ-タの収集時間は約2分であり、分布の再構成に必要な計算時間は、約20分であった(16ビットパ-ソナルコンピュ-タ使用時)。なお、この再構成画像の分解能は0.5mmであるが、この分解能を2mmと粗く設定した場合には、デ-タ収集から分布の再構成までを約3分で行なうことが出来る。次に、本システムにより得られた磁束密度分布の再構成画像の定量的な精度を実験的に確認した。従来からの磁界測定装置であるガウスメ-タ(ホ-ル素子使用)による測定値と、本システムにより得られた結果とを比較したところ、両者はほぼ一致しており、その違いは最大10%程度のものであった。この違いは、ホ-ル素子の分解能が本システムに比べて劣っていることや、ガウスメ-タの測定の際に手ぶれによる誤差が生じたことなど、主にガウスメ-タの測定が正確に行なえなかったためだと考えられる。上記の実験結果から、本システムが十分実用化への可能性を持つものであることは確認された。本システムが実用化される為に解決されなければならない問題点としては、本手法が360度からの投影デ-タを必要とするために、物体で囲まれた空間に分布する磁界の再構成が不可能であることや、再構成領域を越えて広く分布するような磁界に適用できないことが挙げられ、今後の研究により解決していきたいと考えている。
細胞周期制御因子を標的とした放射線照射効果増感機構の解明

放射線照射とマイルドハイパーサーミア,およびメチルキサシチンの併用における照射効果の増感と細胞周期制御の関係についてヒト肺癌株を用いまず実験を行った.低線量率照射を41度の温度で行うと,照射効果の増感が認められた,照射のみではG2ブロクが著明であったが,照射と41度を併用すると,完全に増殖は抑制され,細胞はG1期に集積し放射線抵抗性のS期細胞が減少した.また照射併用時は熱耐性が完全に抑制された.同様に低線量率照射を1mMのカフェインを添加して行うと,照射効果の増感か認められた.カフェインの併用により,細胞はG1期に集積したが,このとき細胞数はむしろ増加し,照射によりG2期に集まった細胞の細胞周期を進行させ細胞死へ導いたものと考えられた.照射,41度,カフェインを同時に行うと細胞死はさらに増強し,細胞周期の変化は強いG1ブロックであった.ウエスタンブロットによるHSP72/73の解析では,三者の併用は治療時間内のHSP72/73の産生を抑制する結果が得られた.また近年開発された抗腫瘍剤であるタキソールは,微小管重合を阻害し細胞をG2期に集積させる.これとメチルキサシチンを同時に作用させると,濃度依存性にタキソールの効果を阻害することが明らかとなった.メチルキサンチンによりG2期への細胞の供給が減少したためと考えられるが,詳細な細胞周期の解析やアポトーシスの関与などはまだ研究の途中である.放射線照射とマイルドハイパーサーミア,およびメチルキサンチンの併用における照射効果の増感と細胞周期制御の関係を明らかにするために,以下の実験を行った.マイルドハイパーサーミアは41度を,メチルキサンチンとしてはカフェインを使用した.41度のみ,カフェイン1mMのみでは細胞死は認められなかった.腫瘍はp53変異株であるヒト肺癌株LK87細胞を用いた.低線量率照射を41度の温度で行うと,照射効果の増感が認められた.照射のみではG2ブロックが著明であったが,照射と41度を併用すると,完全に増殖は抑制され,細胞はG1期に集積し放射線抵抗性のS期細胞が減少した.また照射併用時は熱耐性が完全に抑制された.同様に低線量率照射を1mMのカフェインを添加して行うと,照射効果の増感が認められた.カフェインの併用により,細胞はG1期に集積したが,このとき細胞数はむしろ増加し,照射によりG2期に集まった細胞の細胞周期を進行させ細胞死へ導いたものと考えられ.照射,41度,カフェインを同時に行うと細胞死はさらに増強した.細胞周期の変化は強いG1ブロツクであった.ウェスタンブロットによるHSP72/73の解析では,三者の併用は治療時間内のHSP72/73の産生を抑制する結果が得られた.放射線照射とマイルドハイパーサーミア,およびメチルキサシチンの併用における照射効果の増感と細胞周期制御の関係についてヒト肺癌株を用いまず実験を行った.低線量率照射を41度の温度で行うと,照射効果の増感が認められた,照射のみではG2ブロクが著明であったが,照射と41度を併用すると,完全に増殖は抑制され,細胞はG1期に集積し放射線抵抗性のS期細胞が減少した.また照射併用時は熱耐性が完全に抑制された.同様に低線量率照射を1mMのカフェインを添加して行うと,照射効果の増感か認められた.カフェインの併用により,細胞はG1期に集積したが,このとき細胞数はむしろ増加し,照射によりG2期に集まった細胞の細胞周期を進行させ細胞死へ導いたものと考えられた.照射,41度,カフェインを同時に行うと細胞死はさらに増強し,細胞周期の変化は強いG1ブロックであった.ウエスタンブロットによるHSP72/73の解析では,三者の併用は治療時間内のHSP72/73の産生を抑制する結果が得られた.また近年開発された抗腫瘍剤であるタキソールは,微小管重合を阻害し細胞をG2期に集積させる.これとメチルキサシチンを同時に作用させると,濃度依存性にタキソールの効果を阻害することが明らかとなった.メチルキサンチンによりG2期への細胞の供給が減少したためと考えられるが,詳細な細胞周期の解析やアポトーシスの関与などはまだ研究の途中である.
談話における日本語と中国語の指示詞の研究

本研究は談話の観点から、談話モデルを理論的な枠組みとし、日本語と中国語の文脈指示詞「コ・ン」、「这・那」に関する問題の解決に向けて、「語りのモード」、「情報伝遠モード」および「対話モード」の観点から考察を行いました。本年度の研究結果から、それぞれの談話モードにおける日本語と中国語の文脈指示詞の選択原理が明らかになり、両者の異同も判明しました。具体的には、語りのモードと情報伝達モードにおいては、両言語の文脈指示的用法はよく似ていることが分かりました。ソと「那」は、話し手が自分のみ保有している属性情報を利用せず、聞き手との共通の言語文脈領域に登録済みの談話指示子に再度言及し、それに新たな属性情報をアップデートするために用いられることが明らかになりました。これに対して、コと「这」は、話し手が情報の占有者として談話を構成している場合、自らの共有知識領域に予め格納されたより豊かな属性情報を利用しながら、言語文脈領域に登録された談話指示子を指すときに使われます。なお、コと「这」は談話モデルの埋め込みが行われた場合にも用いられます。一方で、日本語と中国語の「言語文脈領域から共有知識領域への転送原則」の違いによって、目の前に聞き手がいる対話モードにおいては、両言語の文脈指示詞的用法も異なる振る舞いを示していることが明らかになりました。日本語の場合には、話し手の発話によって聞き手の言語文脈領域にコピーされた談話指示子とその属性情報は、談話セッションが終わってしかるべき時間が経過した後、共有知識領域へ転送されることになります。ただし、しかるべき時間が経過していなければ、聞き手の共有知識領域に談話指示子とその属性情報が転送されず、もちろんそれにアクセスすることもできません。したがって、聞き手は自分の言語文脈領域にコピーされた談話指示子とその属性情報をデフォルトのソで指すほかありません。しかし、中国語では時間とは関係なく、聞き手の言語文脈領域に新たに登録された談話指示子とその属性情報は、直ちにその共有知識領域にも転送されます。このため、聞き手はいつでもそれを利用できるため、「这」を用いることができると考えられます。(抄録なし)筆者は「談話における日本語と中国語の指示詞の研究」というテーマで研究している。日本語と中国語の指示詞に関する従来の研究は「文」や「テキスト」を最大の単位とされてきている。これに対し、本研究はその上位にある談話レベルから、談話モデルを理論的な枠組みとし、日中の文脈指示詞の「コ・ソ」、「〓・那」に関する問題を扱う。この研究では、主に談話ジャンルと談話構造という2つのアプローチから、日中の文脈指示的用法、及び両者の共通点と相違点を明らかにする。平成23年度は、京都大学人間・環境学研究科に提出された筆者の修士論文「日本語の文脈指示詞『この』と『その』について-談話モデル理論による分析をもとに-」を発展させ、日本国内及び海外での学会で発表し、学術雑誌に投稿した。まず、「日本語の文脈指示詞『この』の対立型と融合型-談話モデル理論による分析をもとに」(『KLS31』関西言語学会)という論文では、談話モデル理論をもとに「この」の文脈指示的用法を対立型と融合型に分けて考察した。また、筆者は談話ジャンルという外的要素のみならず、談話構造という内的要素も射程にいれた。修士論文で扱った日本語の談話構造についての研究結果を中国語にも適用し、物語における中国語の文脈指示詞の用法を考察し、談話構造と中国語の文脈指示詞の選択との間に深い関係があることが確認された。この研究の結果を、2012年12月の日本語用論学会第14回大会で「中国語の物語における文脈指示詞『〓』と『那』について-談話内部の四層構造の観点から」というタイトルで発表した。さらに、以上の発表を踏まえ、日本語と中国語の対照研究を試みた。この研究の結果から、談話構造と日中の文脈指示詞の選択との間に、ともに深いかかわりがあるということがわかった。この研究結果は「物語における日本語と中国語の文脈指示詞の対照研究-談話構造の観点から」という論文となり、白帝社の『日中言語対照研究論集』第14号に採用され、2012年の5月に出版される予定である。このほか、杉山さやか氏(同研究室D3)との共同研究であるが、杉山(2012)による「CASEに対する潜在的量化」という考えを導入し、日本語の「その」と中国語の「那」による連動読みについて考察を行った。この研究成果は、第37回関西言語学会に採用された。以上は、平成23年度の筆者の研究実施状況である。本年度は、談話における内的な要因、すなわち談話内部の四層構造の観点から、ニュース報道文、論説文および物語といったジャンルにまたがり、書き言葉における日本語と中国語の文脈指示詞の用法について考察し、その共通点と相違点が判明した。また、談話構造と文脈指示詞の選択との間に深いかかわりがあるということも確認された。具体的に言えば、日本語と中国語の物語における文脈指示詞の用法は次の3点にまとめられる。(1)導入部、終結部及びコメント部ではコと「〓」が用いられやすいが、ソと「那」は用いにくい。(2)展開部においては、日本語では部分的なトピックを指す時にソが用いられやすいが、包括的なトピックを指し示す時にコがより多く用いられる。これに対して、中国語では部分的なトピックを指し示す時に「那」がより多く用いられる。

包括的なトピックを指す時に、「〓」が用いられるが、「那」は用いにくい。(3)コと「〓」は「属性叙述」の場合に用いられやすいが、ソと「那」と「事象叙述」の場合に用いられやすい。このほか、会話文における日本語と中国語の文脈指示詞の使用原理は次の通りである。まず、共通点として挙げられるのは、談話モデルの対立型と融合型の2つのパターンは、日本語と中国語の文脈指示における選択問題を解決するには、ともに有効であることが確認された。一方、相違点として挙げられるのは以下のことである。日本語では、一般に対立型の談話モデルで談話を展開する。しかし、話し手と聞き手にとって、時間的・空間的に近く、且つ心理的にコミットしている包括的なトピックが出現すると、対立型の談話モデルが融合型に移行し、話し手も聞き手もこの包括的なトピックをコで指すことができるようになる。これに対し、中国語の融合型の「遠」はこのような発動条件を前提としない。中国語では、話し手は自分に属する言語文脈領域と、聞き手に属する言語文脈領域を区別せず、聞き手と一体感を持って談話を進行させるのは一般的である。本研究は談話の観点から、談話モデルを理論的な枠組みとし、日本語と中国語の文脈指示詞「コ・ン」、「这・那」に関する問題の解決に向けて、「語りのモード」、「情報伝遠モード」および「対話モード」の観点から考察を行いました。本年度の研究結果から、それぞれの談話モードにおける日本語と中国語の文脈指示詞の選択原理が明らかになり、両者の異同も判明しました。具体的には、語りのモードと情報伝達モードにおいては、両言語の文脈指示的用法はよく似ていることが分かりました。ソと「那」は、話し手が自分のみ保有している属性情報を利用せず、聞き手との共通の言語文脈領域に登録済みの談話指示子に再度言及し、それに新たな属性情報をアップデートするために用いられることが明らかになりました。これに対して、コと「这」は、話し手が情報の占有者として談話を構成している場合、自らの共有知識領域に予め格納されたより豊かな属性情報を利用しながら、言語文脈領域に登録された談話指示子を指すときに使われます。なお、コと「这」は談話モデルの埋め込みが行われた場合にも用いられます。一方で、日本語と中国語の「言語文脈領域から共有知識領域への転送原則」の違いによって、目の前に聞き手がいる対話モードにおいては、両言語の文脈指示詞的用法も異なる振る舞いを示していることが明らかになりました。日本語の場合には、話し手の発話によって聞き手の言語文脈領域にコピーされた談話指示子とその属性情報は、談話セッションが終わってしかるべき時間が経過した後、共有知識領域へ転送されることになります。ただし、しかるべき時間が経過していなければ、聞き手の共有知識領域に談話指示子とその属性情報が転送されず、もちろんそれにアクセスすることもできません。したがって、聞き手は自分の言語文脈領域にコピーされた談話指示子とその属性情報をデフォルトのソで指すほかありません。しかし、中国語では時間とは関係なく、聞き手の言語文脈領域に新たに登録された談話指示子とその属性情報は、直ちにその共有知識領域にも転送されます。このため、聞き手はいつでもそれを利用できるため、「这」を用いることができると考えられます。
脳卒中急性期専門看護の技術及び知識の抽出に関する研究

本研究第1次調査は急性期脳卒中診療に従事する看護師を対象に急性期脳卒中患者に対する看護援助の実態を明らかにすることを目的として実施された。結果、神経徴候の観察は、循環管理に比べ実践している看護師の割合が低く、遺伝子組み換え組織プラスミノーゲンアクチベータ療法について熟知している看護師は少ないことが、半数以上の看護師が他職種とのカンファレンスを行っていることが明らかとなった。第2次調査は全国の急性期脳卒中診療を実施している医療機関の看護部を対象に急性期脳卒中診療に携わる看護師の専門性向上のための研修ニーズを明らかにすることを目的として実施された。結果、希望する看護研修内容としては、「障害発生のメカニズム」が最も多く、「遺伝子組み換え組織ラスミノーゲンアクチベータ療」に関する項目はやや少なかった。受講可能期間としては「1週間以上1ヵ月未満」が最も多かった。本研究は、脳卒中急性期に必要とされる個々の看護援助が、脳卒中専門病棟(以下SU/SCU)を保有しない一般病院でどの程度提供できているのか、また、SU/SCUではどのような高度に専門化した看護援助が提供されているのか、さらに、SU/SCUにおける高度に専門化された看護援助の特徴のうち人的体制によらないもの、すなわち一般病院で脳卒中急性期患者ヘケアを提供する看護師に求めうる知識や技術は何かを示すことを目的としている。平成20年度は、脳卒中急性期患者へのケアに必要な看護師の知識および技術項目を抽出し、調査対象病院を選定した。結果、調査票については対象者の属性(年齢、性別、勤務部署、勤務年数など)に加えて、国立循環器病センター監修のSCUルールブックおよびISLSコースガイドブックより組織性プラスミノーゲン活性化因子(以下t-PA)療法についての知識およびt-PA療法施行時の看護について、NIH Stroke Scaleなどの定量的評価を含めた神経徴候の観察、循環および呼吸、体温管理、嚥下評価と誤嚥予防、その他合併症のリスク評価とその予防についての項目を抽出し調査項目に含めた。調査対象施設に関しては全国のSU/SUCを有する病院は134施設を認め、そのうちSCU加算を取っている病院は41施設であった。また、全国の救急告知病院中神経内科または脳神経外科を有する300床以上の病院を約800施設抽出した。H21年度は、抽出された対象病院へ調査票を発送し対象病院のSU/SCU、集中治療室、脳神経外科病棟、神経内科病棟で勤務する看護師への自記式アンケート調査を行う。その後、一般医療機関における脳卒中急性期患者への専門的看護援助の現状とSU/SCUで提供されている脳卒中急性期患者への専門的看護援助の現状との相違点を明らかにする。[1次調査]【目的】本研究では、急性期脳卒中看護援助の実態を明らかにすることを目的とした。【方法】本調査は2009年78月に実施され、対象は滋賀県下の急性期脳卒中診療(発症1週間以内)実施医療機関の脳卒中専門病棟(Stroke Care Unit/Stroke Unit ; SCU/SU)、集中治療室、一般病棟脳神経外科、あるいは一般病棟神経内科に勤務する看護師とした。調査協力が得られた施設へ自記式アンケート用紙を送付し、返信は厳封の上個別返送とした。調査項目は循環管理、神経徴候の観察等についての看護実践状況を含み、各質問項目について全体の平均および割合を記述した。【結果】調査への承諾が得られた15施設の看護師503名を対象とした。回答が得られた304名(回答率60.4%)のうち回答に欠損があった25名を除外した279名を分析対象とした。循環管理は「頭部挙上による急激な血圧低下に注意する」等の8項目の質問から構成され、すべての項目で半数以上の看護師が実践していた。次に神経徴候の観察状況については「意識レベル」「Baree'徴候」等の33項目から実践項目への回答を求めた結果、「意識レベル」「瞳孔反射」が最も高く、95%以上の看護師により実践されていた。一方、「Baree'徴候」「口蓋垂の偏位」「Babinski反射」等16項目の実践割合は半数以下であった。[2次調査]【目的】急性期脳卒中診療に携わる看護師の専門性向上のための研修ニーズを明らかにすることを目的とした。【方法】全国の急性期脳卒中診療を実施している医療機関の看護部を対象とし、郵送法により調査した。質問項目は、設置主体やSCU/SU設置の有無などの基本属性および急性期脳卒中看護研修として希望する内容・期間等とした。【結果】調査に承諾が得られたのは912施設であった。

そのうち現在も急性期脳卒中診療を実施していたのは612施設であった。希望する看護研修内容としては、「障害発生のメカニズムの講義」が75.8%と最も高く、受講可能期間としては「1週間以上1ヵ月未満」が36.6%、「1ヵ月以上3ヵ月未満」30.6%であった。
手術室の音環境改善が医療従事者の健康や認知行動機能に及ぼす効果に関する実証的研究

不適切な音環境や高度ストレス下では深部脳の活性変調がストレス・精神や行動の異常・発達障害など現代病の原因となる。人類が数百万年間暴露され,都市環境に存在しない可聴域上限を超えた高周波成分を含む自然環境音がストレス・免疫応答を改善するハイパーソニックエフェクトを応用した情報環境医療の面から,医療者の負担軽減についての実証研究を行い、医療現場てのアメニティ改善について新機軸を提唱する。
非凸制約可能性問題に対する効率的解法の開発とその応用

本研究では、非凸制約可能性問題を効率的に解くための解法について研究を行う。特に非線形関数解析学の分野で活発に研究されている射影法の知見を用いて、非凸制約可能性問題を解決する新たな求解法を開発することを目的とする。平成29年度の目標として、以下の内容を挙げた。(1)非凸性を持つ集合を含む制約可能性問題に対する解法について調査する。具体的には、最適化理論で研究されていた非凸関数を含む最小化問題に対する解法について、その収束解析に必要な性質について調べる。(2)関連する専門家達との打合せ、関連する研究の集会や学会に参加することで情報を収集する。これらに基づき研究を行った結果、特に昨年度得た最良近似問題に対する求解法について、より一般的な集合値写像に関する数理モデルに対して有効な求解法へと一般化することに成功した。また、制約可能性問題と関連する近接勾配法について、解法によって生成された点列が解に近づく収束の速さを評価する検討も行った。今後の課題として、近接点法の一般化である近接勾配法に関する収束速度の評価について検討する予定である。一方、今回扱った数理モデルと非凸制約可能性問題との関連については検討が十分ではないため、今後調査する必要がある。また、ランク制約を持つ非凸集合と、これまでに研究されている非凸性を含む最適化問題に対するアルゴリズムの収束性を保障する概念(正則性、弱凸性等)との関係については検討する必要があるため、次年度以降さらに詳細な検討を行う予定である。研究の進捗がおおむね予定通り順調であることの理由として、最良近似問題に対する求解法をこれまでよりも一般的な数理モデルに対しても適用できる求解法に拡張できたことが挙げられる。また、近接点法の目的関数の値の収束評価について、これまでよりも一般的な評価を与えることがてきた。さらに関連する研究集会、国内学会及び国際会議に出席して講演することができ、本研究に関する内容について活発に意見交換することができた。一般化された最良近似問題について、非凸制約可能性問題との関係および求解法の応用について検討する。また、近接勾配法の収束評価について検討を進める。得られた知見を非凸制約可能性問題に対する求解法の収束評価に応用できるか検討する。本研究では、非凸制約可能性問題を効率的に解くための解法について研究をおこなう。特に非線形解析学の分野で活発に研究されている射影法の知見を用いて、非凸制約可能性問題を解決する新たな求解法の開発を目的とする。平成28年度の目標として、以下の内容を挙げた。(1)非凸性の調査を進める。先行研究の詳細な調査及び非凸集合の射影に関する文献を調査する。具体的には、非凸構造を持つ集合の中で、制御工学や信号処理と密接に関連するランク制約を持つ集合の構造について検討を進める。また、そのような構造を含む制約可能性問題に適用可能な解法について調査を進める。(2)関連する専門家達との打ち合わせ、関連する研究集会や学会に参加することで議論をおこなう。これらに基づき研究をおこなった。特に複数の集合の共通部分の最短点を見つける問題(最良近似問題)に対する解法について研究した。具体的には、先行研究では集合値写像に対して提案された解法について、集合値写像を適切に定義することで、最良近似問題として問題を定式化できることがわかった。また、その解法は、ヒルベルト空間において、任意の初期点から構成された点列が問題の解に弱収束することが保障されている。この解法について最良近似問題からの視点から研究を進め、集合に対して制約想定に関連する条件を仮定することで、有限回の繰り返して集合の共通部分の点に到達することを示した。また、解法によって生成された点列の収束の速さについても検討をおこなった。点列の収束速度の評価は理論的にも興味深いだけでなく、計算機を使って具体的な問題を解く際に重要となる。今後の課題として、今回の解法をランク制約を持つ非凸な集合を含む制約可能性問題に対して適用し、その結果を検討する予定である。研究の進捗がおおむね予定通り順調であることの理由として、制約可能性問題、特に最良近似問題について調査を進め、スレーター条件と呼ばれる制約想定と関連を持つ条件のもとで、提案した解法が問題の解に到達することを示すことができた。一方、制約可能性問題等を含む一般的な数学モデルである不動点問題に対する解法について、収束の速度の評価に関する新たな知見を得ることができた。また、関連する研究集会、国内学会及び国際会議に出席して講演することができ、他の参加者と本研究に関する内容について活発に意見交換することができた。

これらに基づき研究を行った結果、特に昨年度得た最良近似問題に対する求解法について、より一般的な集合値写像に関する数理モデルに対して有効な求解法へと一般化することに成功した。また、制約可能性問題と関連する近接勾配法について、解法によって生成された点列が解に近づく収束の速さを評価する検討も行った。今後の課題として、近接点法の一般化である近接勾配法に関する収束速度の評価について検討する予定である。一方、今回扱った数理モデルと非凸制約可能性問題との関連については検討が十分ではないため、今後調査する必要がある。また、ランク制約を持つ非凸集合と、これまでに研究されている非凸性を含む最適化問題に対するアルゴリズムの収束性を保障する概念(正則性、弱凸性等)との関係については検討する必要があるため、次年度以降さらに詳細な検討を行う予定である。研究の進捗がおおむね予定通り順調であることの理由として、最良近似問題に対する求解法をこれまでよりも一般的な数理モデルに対しても適用できる求解法に拡張できたことが挙げられる。また、近接点法の目的関数の値の収束評価について、これまでよりも一般的な評価を与えることがてきた。さらに関連する研究集会、国内学会及び国際会議に出席して講演することができ、本研究に関する内容について活発に意見交換することができた。一般化された最良近似問題について、非凸制約可能性問題との関係および求解法の応用について検討する。また、近接勾配法の収束評価について検討を進める。得られた知見を非凸制約可能性問題に対する求解法の収束評価に応用できるか検討する。研究集会への参加が困難となったため。次年度に開催予定の国際会議に参加するため、その旅費に充てる。
担持貴金属触媒前駆体における担体表面と貴金属イオンの結合状態に関する研究

測定対象としてRhーSn/SiO_2合金触媒,Pt/MgOーSiO_2およびCu/ZSM5触媒の3種類の触媒系を取り上げた。本触媒では、担体上での合金の生成および存在状態が触媒性能を決定する。特にSnの酸化状態は、合金化の重要な因子である。SiO_2上でのRhおよびSnの電子状態および担持状態をXPSおよびXRDで検討した。XPSより、Rhは金属状態(Rh°)を保っていた。Snは、Rhが存在せず単独でSiO_2上に存在するときは、Snはほとんどが+4価の酸化状態にあり773Kの水素還元処理では十分には還元されない。しかし、Rhと共存することでSnはより低原子価の0あるいは+2価に還元されることがわかった。XRDより、この還元されたSnがRhと一部合金化していることが示唆された。SiO_2担体は、中性であり担持された金属粒子の性質をそのまま反映し易い。しかし、担体との相互作用が弱いため粒子を微粒子の状態で保持することが困難であり、高分散SiO_2担持金属触媒を合成することには大きな困難が伴う。ここではSiO_2にMgOを添加しPtの高分散化を行った。この高分散化の原因を触媒に吸着したピリジンの赤外線吸収スペクトルを用いて調べた。SiO_2にMgOを添加することにより弱いルイス酸点が生成したことがわかった。このルイス酸点が調製段階でのPtCl_6^<2ー>陰イオンを高分散固定化する吸着点となっていることがわかった。本触媒は、ZSM5中のCuイオンの位置,その酸化状態によって酸化反応の性能が大きく左右される。そこでここでは、紫外・可視吸収スペクトルからその存在状態について検討した。これによりZSN51のCuイオンは、1種類ではなく少なくとも2種類存在し、1つは、低温での排気処理により+1価に容易に還元されるもの、もう1つは、苛酷な条件下においても安定に+2価を維持するものであることがわかった。
B-catenin結合因子B9L及びBcl9の機能解析

Wntシグナル伝達経路は、線虫からヒトにいたるまで広く保存されており、発生、形態形成に重要な役割を果たしている。さらに、種々のヒト腫瘍でWntシグナル伝達経路構成因子であるβ-cateninや負の制御因子APCの変異が見出され、Wntシグナル伝達経路の異常が細胞癌化に関与していることが明らかになっている。変異のおきたβ-cateninは安定化して細胞内に蓄積し、核内に移行してTCFと複合体を形成し転写を活性化する。このようなβ-catenin/TCFを介した転写の異常な活性化が癌化の一因となると考えられている。私は去年までに、β-catenin結合因子として、B細胞リンパ腫で活性化している癌遺伝子Bcl9と相同性のある新規遺伝子B9L (Bcl9 like protein)を同定し、さらに、B9Lがβ-cateninを介した転写活性を亢進する働きを持つ事、in vitroにおいてB9Lがβ-cateninの介した細胞癌化に深く関与している事、さらにヒト大腸癌患者の癌組織においてB9Lの過剰発現が見られる事を明らかにした。今年度私は、多くのヒト大腸癌患者においてB9Lの過剰発現が起きているかどうかを調べ、その結果、14症例中6症例(43%)の大腸がん組織において周辺の正常組織よりもB9Lの顕著な発現上昇が認められた。また、これまでのB9Lに関する実験結果からB9Lの関与する細胞の癌化にはB9Lのカルボキ末端が重要であると言う結果を得ており、現在、B9LのC末端領域に結合する候補因子を探索し、その候補因子を得ている。さらに、今年度はこれまでの結果を論文としてまとめ、公表した。私は去年までに、β-catenin結合因子として、B細胞リンパ腫で活性化している癌遺伝子Bcl9と相同性のある新規遺伝子B9L(Bcl9 like protein)を同定し、さらに、B9Lがβ-cateninを介した転写活性を亢進する働きを持つ事、in vitroにおいてB9Lがβ-cateninの介した細胞癌化に深く関与している事を明らかにした。今年度私は、実際のヒト大腸の癌化にB9Lが関与しているかどうかを調べる事を目的として、大腸正常組織及び大腸癌組織におけるB9Lの発現量を定量的RT-PCR法によって比較した。その結果、35%(14症例中5例)の大腸癌においてB9Lの発現量が顕著に増加している事が明らかとなった。さらに、癌組織において、蛋白質レベルでもB9Lの発現の顕著な増加を確認していることをB9L抗体を用いた免疫組織染色法によって確認した。この事実はB9Lが大腸の癌化に深く関与する事を示唆する結果であり、大腸の癌化の仕組みを知る上で大変重要な知見であると考えられる。また、私はin vitroにおける実験結果からB9Lの関与する細胞の癌化にはB9Lのカルボキ末端が重要であると言う結果を得ており、現在、B9LのC末端領域に結合する因子を探索している。
蛍光標識法による糖の高感度分析の実用化

糖蛋白質の糖組成分析を高感度で安定して行う方法として、遊離した単糖をピリジルアミノ化(PA-)し、蛍光性の誘導体として分析する方法が発表されている(武本ら、1985)。しかしこの方法は操作が煩雑なことや、分析に3日間が必要である等自動化には適していない。本研究ではこの反応条件を改良し自動化可能の反応試薬を開発し糖組成分析装置の試作を試みた。1)揮発性試薬を用いるピリジルアミノ化反応。従来用いていた-アミノピリジン・Hcl,NaBH┣D23CNの代りに揮発性の-アミノピリジン・酢酸、ジメチルアミン・ボラン錯体を使用した。又これらの反応試薬を用いた時の反応温度、時間、濃度、PH等を検討し、最良条件を見出した。この条件下でピリジルアミノ化した所、中性糖で70%、アミノ糖で87%の収率でピリジルアミノ化された。この条件下で1-10+ノモルの単糖や糖蛋白質の水解物をピリジルアミノ化しHPLCで調べた所、各糖の定量性が見られた。又糖を含まない蛋白質を氷解、N-アセチル化し、ピリジルアミノ化してHPLCで調べた所、ペプチド由来の妨害ピークは認められなかった。2)減圧にて濃縮乾固する方法を減圧下で窒素気流下で乾固する方法に変えることにより、より効率よく乾固出来た。又この時クライオクールで-80°Cにしたトラップを使用した。3)従来の逆相HPLCでPA糖を分析する方法から、反応副生成物がピリジアミノ糖と重ならない陰イオン交換樹脂のカラムを恒温槽で温度制御し使用した。4)1)3)で定めた条件を用い自動分析装置を試作し、これを用いて単糖をピリジリアミノ化し、得られたPA-糖をオードサンプラーとデーター処理装置の付いたHPLCで分析した所、1-10+ノモルの範囲で定量性があった。今後N-アセチル化も自動化に組入れる予定である。前年度においては、101ナノモルの各単糖を揮発性の反応試薬である、2ーアミノピリジンー酢酸、ピリジン・ボラン錯体を用いてピリジルアミノ化し、濃縮乾固後直接HPLCで検出することができた。今年度はさらにこの反応条件を検討し、糖分析器の試作を行った。ピリジルアミノ化反応をさらに検討し、ジメチルアミン・ボラン錯体を酢酸に溶かし還元反応を行った所、アミノ糖と中性糖について収率が向上した。また反応副生成物で妨害されない分析条件を検討し、従来用いていた逆相カラムの代りに陰イオン交換樹脂カラムを用いてHPLCを行った所、ピリジルアミノ糖の分離も良く反応中に生ずる副生成物によるピークの妨害を受けにくいことが明らかとなった。各種単糖を4MーTFAにて100°C4時間処理し、乾固後無水酢酸とNaHCO_3でNーアセチル化し、脱塩後ピリジルアミノ化した。窒素気流下で乾固し、一部を陰イオン交換樹脂カラムを用い、オートインジェクターとデータ処理装置の付いたHPLCにて分析を行った所、1ー10ナノモルの単糖について定量性のあることが分かった。又ペプチド由来の妨害ピークの有無を調べるため、糖を含まない蛋白質を水解、Nーアセチル化、ピリジルアミノ化し、HPLCで分析した所、ピリジルアミノ糖の分離を妨害するピークは認められなかった。

上記反応が自動的に行える様な自動分析機を試作したが、この機械を用いて1ー10ナノモルの単糖(および、その量に相当する)糖蛋白質の水解物について糖の定量を行った所、満足すべき結果が得られた。今後は加水分解、Nーアセチル化も含めて自動的に糖分析を行える機器を作る予定である。
シングルセル遺伝子発現解析による細胞運命決定のメカニズム解明

シングルセル遺伝子発現解析を行い、細胞分化過程で遷移する遺伝子発現を擬似的にリアルタイムで観察し、(2)細胞分化の分岐点を同定することで、細胞の多様性を生み出す細胞の運命決定のメカニズムを明らかにすることを目的としシングルセルRNA-seqを実施した。時系列のATAC-seq及びバイオインフォマティクスを含めた多層解析によって、心筋分化に寄与する新規の候補転写因子を同定した。さらに、遺伝子発現状態の複雑さをエントロピーを用いて定量化することで胞の成熟度を測定する手法を開発し、相対的に成熟した心筋細胞が特異的に発現する膜表面タンパク質を同定した。本研究では、(1)シングルセルRNA-seqによって、細胞分化過程で遷移する遺伝子発現を擬似的にリアルタイムで観察し、(2)細胞分化の分岐点を同定することで、細胞の多様性を生み出す細胞の運命決定のメカニズムを明らかにすることを目的としている。本年度は、iPS細胞から心筋細胞へ分化する過程で変動する遺伝子発現のダイナミクスをシングルセルレベルで解析した。具体的には、iPS細胞から心筋細胞へ分化する各分化状態の細胞を8タイムポイントで回収し、各々で20細胞以上のシングルセルに対してRNA-seqを実施した。そして、各細胞における遺伝子発現状態を主成分分析することで、各細胞の分化状態を規定することを可能にした。その結果、心筋への運命決定に寄与する候補転写因子を同定し、その転写因子が制御する下流の遺伝子発現ネットワークを明らかにした。さらに、ATAC-seq(Assay for Transposase-Accessible Chromatin with high-throughput sequencing)で実施し、その転写因子の結合サイトのクロマチン状態がオープンになっていることを確認した。同様の実験をiPS細胞から血液細胞や肝細胞へ分化する系でも実施した。その結果、心筋への運命決定に寄与する転写因子を同定し、その転写因子が制御する下流の遺伝子発現ネットワークを明らかにした。このように、当初の予定であるシングルセルRNA-seq及びクロマチンアクッセッシビリティ解析を行ったため、計画通りであると判断した。本研究では、シングルセル遺伝子発現解析を行い、細胞分化過程で遷移する遺伝子発現を擬似的にリアルタイムで観察し、(2)細胞分化の分岐点を同定することで、細胞の多様性を生み出す細胞の運命決定のメカニズムを明らかにすることを目的にしている。昨年度までに、iPS細胞から心筋細胞へ遷移する過程で変化する転写ダイナミクスを観察するために、分化誘導後0,3,5,7,9,21,30日後の20個以上の細胞に対してシングルセルRNA-seqを実施した。さらにその転写制御機構を明らかにするために時系列のATAC-seqを行うことでクロマチンが開いている領域を決定した。バイオインフォマティクスを含めた多層解析によって、心筋分化に寄与する新規の候補転写因子を同定した。今年度はさらに、遺伝子発現状態の複雑さをエントロピーを用いて定量化することで細胞の成熟度を測定する手法を開発した。その結果、分化誘導後21及び30日目で観察される心筋細胞の成熟度の違いをシングルセルレベルで描写することに成功し、相対的に成熟した心筋細胞が特異的に発現する膜表面タンパク質を同定した。この表面抗原を指標に濃縮された細胞集団は電気生理的及び細胞構造的に成熟した心筋細胞であることが示された。これらの成果は現在、論文投稿中である。さらに本研究課題で開発したシングルセル遺伝子発現解析の技術を用いて、臨床応用に用いる網膜色素上皮細胞の性質をシングルセルレベルで評価を行った。本研究課題では、シングルセル遺伝子発現解析を行うことで細胞の分化状態を描写することが一つの目的である。本年度、未分化なiPS細胞から心筋細胞へ分化する過程で変動する遺伝子群を同定した他、成熟した心筋細胞を単離する遺伝子を同定した。この成果は現在、論文投稿中である。さらに、本研究課題で開発したシングルセル遺伝子発現の手法は、元に世界初となるiPS細胞に由来した細胞移植における細胞の品質評価に用いられた(万代、渡辺ら、New Eng. J. Med., 2017)。このように、当初計画していたより早く論文投稿に至ったこと、当初予定していなかった応用が行われたことから計画以上の進捗が見られたと判断している。本年度はドロプレット型のcDNA合成装置を用いて、一度に1000細胞以上の遺伝子発現プロファイルをシングルセルレベルで取得する実験系の立ち上げを行った。ヒトiPS細胞から分化誘導をかけた細胞について、時系列のシングルセルRNA-seqを実施して、遺伝子発現プロファイルを取得した。

異なる遺伝子発現を示す細胞群を同定するtSNE(t-distributed stochastic neighbor embedding)の解析では、尿管芽とネフロンへの分化では、各々の細胞群が明確に異なる遺伝子発現プロファイルであることが示された。また、各細胞群で発現の異なる遺伝子を解析した結果、腎臓の尿管芽への分化誘導を促進する分泌型シグナル分子を同定した。この因子を分化の中間過程にある培養細胞で添加することで分化誘導の促進が確認された。同じ手法を用いて、感音組織である内耳を構成する細胞について、シングルセルRNA-seqを実施した結果、有毛細胞または支持細胞に特異的なマーカー遺伝子の発現を示す細胞が観察され、各々の細胞群では明確に異なる遺伝子発現プロファイルであることが示された。このことは、有毛細胞と支持細胞の違いは、限られた数の遺伝子によって規定されるのではなく、より多くの遺伝子が機能の違いに寄与していることを示している。さらに、膵臓再生モデルマウスより得られたβ細胞のシングルセルRNA-seq解析では、再生能の高い細胞において細胞周期を制御する遺伝子発現が異なっていること、そしてクロマチン状態を解析するATAC-seqでは再生能の高い細胞でクロマチンが開いた領域の数が増加していること、そしてその領域の転写活性が高くなっていることが示された。シングルセル遺伝子発現解析を行い、細胞分化過程で遷移する遺伝子発現を擬似的にリアルタイムで観察し、(2)細胞分化の分岐点を同定することで、細胞の多様性を生み出す細胞の運命決定のメカニズムを明らかにすることを目的としシングルセルRNA-seqを実施した。時系列のATAC-seq及びバイオインフォマティクスを含めた多層解析によって、心筋分化に寄与する新規の候補転写因子を同定した。さらに、遺伝子発現状態の複雑さをエントロピーを用いて定量化することで胞の成熟度を測定する手法を開発し、相対的に成熟した心筋細胞が特異的に発現する膜表面タンパク質を同定した。本年度、同定した心筋細胞への分化を規定する候補転写因子に対するChIP-seqを行い、その転写因子が制御する遺伝子発現ネットワークの詳細を明らかにする。さらにsiRNAによって当該転写因子の発現抑制が心筋分化に与える影響を評価する。さらに心筋への分化から逸脱した細胞が特異的に示す遺伝子発現を明らかにする。論文の審査過程で、審査員より尋ねられた複数回の実験の比較や、エントロピーを用いた細胞成熟度の表現方法の改善を実施する。これらの作業の後、論文を再投稿する。2017年度中の受理を目指す。ゲノム科学2015年度に予定していた実験の一部(血液細胞への分化)を2016年度に実施することにしたため。本年度は、バイオインフォマティクスを中心に研究を進め、次年度以降に人員を増員し、追加実験を行うことが計画されていたために、次年度への繰り越しを行った。
対中・東欧直接投資とEU産業空洞化の研究

I部の「通貨統合移行で強まるEU経済構造の変革」では、次の点を明らかにしている。すなわち、第1に、90年代には、EU経済は輸出依存型の成長を果たしてきたが、通貨統合により域内需要型の経済成長に転換すると予測されたが、アジア通貨危機、ロシア通貨危機、中南米通貨経済危機、日本の縮減などから減速が規定された。しかし、第2に、EU構成国に経済の跛行性があり、北欧・南欧の経済成長が高く、中核部分の成長が低いことが挙げられ、中核部分は、折からのユーロ安で外需依存型の成長を達成した。第3に、EU構成国間の成長格差は、EU産企業の直接投資が規定している姿を生産コスト直接投資の展開から明らかにした。II部の「EUの対中東欧直接投資の展開と産業空洞化の懸念」では、市場統合と通貨統合で進展するEU経済の過程を脇に置きながら、EU加盟の基礎となった欧州協定・CFETAの展開を踏まえ、直接投資の展開を検討し、次の点を明らかにした。第1に、欧州協定は10年間でEU・中東欧間で自由貿易を達成し、体制転換後の中東欧をBU経済圏に取り組むこと、CEFTAは中東欧それ自体の自由貿易協定であり、欧州協定を補完するものである。第2に、欧州協定は見事に体制転換を果たした中東欧諸国をEU経済に包摂した点を貿易関係から明示化した。第3に、EUと中東欧を統合的に見た際に、CEFTAの役割は限定的であり、「ハブ・アンド・スポーク」の関係である欧州協定が重要な点である。第3に90年代にEUとの貿易関係を取り結んで増加していったDAE(ダイナミック・アジア)と中東欧では、国際分業関係でDAEの方が資本集約的、先進国型であったが、95年以降になると中東欧も資本集約、先進国型の輸出構造を持つように転換した。第4に、このことを規定したのはEU産業企業が展開した直接投資であったこと、直接投資が中東欧の経済成長を支えたことなどを明らかにした。第5に、EUでは産業立地問題が登場し、労使交渉で譲歩交渉が展開され、産業空洞化が懸念された。EUと中・東欧の自由貿易協定は、暫定協定、欧州協定と締結され、非農産物の自由化率を達成した.この結果、EUの対中・東欧域外輸入比率は大きく伸びる一方で、特定工業品では域外輸入の大きな比率を占めてきた.大競争時代に巻き込まれたEU諸国は、自由貿易協定による逆輸入を視野に入れた、中・東欧の低労働コスト利用の直接投資も急速に拡大させてきた.このために、EU地域の製造業での高コストの是正が進展してきたのであった.一部高コストの見直しをはかることで、九二年市場統合完成後、EUは貿易構造を大きく変えた。第一に、EU貿易は域外依存を強め長期にわたり貿易収支を黒字化させている。第二に、EUの域外輸出依存の高まりは新興経済地域への依存の高まりであり、ダイナミック・アジア、中・東欧への依存の強まりを特徴としていた。これは両地域での高い成長率に誘引されたものであった。

同時に、EU市場統合による「国民経済」化を背景にしたEU産業・企業の域内にわたる再編成であったとともに、特に対中・東欧への直接投資の展開による国際分業の再編成であった。この結果、中・東欧との関係では東アジアとの関係とは異なり、従来型の労働集約型工業を域外に配置する分業関係を持った。とは言え、急速に東アジアと同様の先進国型工業化が中・東欧で進む。現時点では、EU貿易収支の黒字は中・東欧の工業化の過渡期の姿である。九九年EU通貨統合はEU域内をより「国民経済」化するとともに、中・東欧をユーロ圏に強固に結びつける。他方で、経済の連携と共に政治的結びつきにも拍車がかかる。アムステルダム条約はEUの二一世紀における東への「拡大」を具体化するものであり、「アジェンダ2000」は現実的取り組みの枠組みを提示している。この過程で、中・東欧地域はEU産業企業に一層の投資地域対象になる。東方への拡大により、21世紀にはEU加盟国が現在の15カ国から25カ国を超えることになる。アムステルダム条約(97年条約)はEU拡大に向けての基盤を形成するものであった。ポスト冷戦以降に自由貿易協定から始まり、欧州協定による経済関係の一体化・自由化が急速に進展した結果、今や、文化・政治等の共有も含めて統合を目指すEU加盟が日程表に上ることになったのである。欧州協定による工業品の自由化率が進展し、今やEU側の工業品の関税は撤廃され、中・東欧側も段階的に廃止されており、相互貿易も急速に拡大した。中・東欧の対EU経済依存の高まりのためばかりでなく、大競争時代でのEU諸国が低コストの中・東欧の労働を利用し、ここを生産基地化する直接投資戦略とも密接に関係した。それは同時にEU市場統合・通貨統合の進展のもとで、EU経済領域そのものが「国民経済化」が進み、ドイツに代表される高コスト地域の産業企業が域内での工業配置や企業合併を含む再構築の一環として対中・東欧への直接投資の展開であり、また、国際分業の再編過程であった。ただし、この分業関係は東アジアでの日・米との国際分業である先進国型分業と異なり、従来型の労働集約型であった。99年のEUのユーロ導入は対中・東欧の新たな関係の形成であった。EUと中・東欧の貿易関係は欧州協定によって一層緊密化し、中・東欧諸国の対EUへの輸出比率はそれぞれ56割に達している。こうした緊密な関係を背景に貿易決済通貨、外貨の準備通貨もユーロが利用される。EU加盟を前提にして中・東欧諸国は自国通貨をユーロにリンクさせ「信頼の輸入」を図るが、実体経済の困難を並行させる可能性が強まるのである。