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ベルリンの就学前施設における道徳教育改革の今日的動向に関する総合的研究

本研究の対象は、ベルリンの就学前教育において、大きな役割を担っている幼児全日施設である。その施設の教育および保育に指針を与えているのが、「ベルリン陶冶プログラム」である。したがって、幼児全日施設における道徳教育改革の今日的動向の特質を解明するという本研究の目的を達成するには、2014年に大幅に改訂された新しい「ベルリン陶冶プログラム」の特徴を明らかにすることが重要な鍵となっている。そこで、これまで改訂された新しい「ベルリン陶冶プログラム」の特徴を読み解きながら、そのプログラムに則って実践を行っている幼児全日施設を訪れ、現地調査を行ってきた。その成果の一部は研究雑誌に掲載してきた。たとえば、「『ベルリン陶冶プログラム』の動向」(筑波大学道徳教育研究、第18号、2017年、85ー92頁)、「『ベルリン陶冶プログラム(改訂版)』について(1)」(筑波大学道徳教育研究、第19号、2018年、63ー72頁)、「『ベルリン陶冶プログラム(改訂版)』について(2)」(筑波大学道徳教育研究、第20号、2019年、67ー75頁)である。ところが、最近になって新しい教材の開発と実践の報告が、ベルリンを中心にドイツにおいて数多く発表されるようになった。それゆえ、当初の研究計画の見直しを迫られているのが現状である。このような状況を踏まえ、研究期間を1年間延長したうえで、特に最近の動向に着目しながら、資料と情報を収集し、当初の目的を達成するとともに、その成果を公表するという計画を立てている。やや遅れているが、比較的順調に進んでいる。しかし、最近になって、改訂版の「ベルリン陶冶プログラム」の則った新たな実践が公表されるようになったために、早急に調査する必要が生じている。したがって、当初の予定より研究期間を延ばして、新しい動向を把握する予定である。それによって、より詳細な教育実践の様相を明らかにすることが可能になる。最近になって新しい教材の開発と実践の報告が、ベルリンを中心にドイツにおいて数多く発表されるようになった。それゆえ、当初の研究計画の見直し、最新の動向を調査するためにドイツの現地に調査を行うとともに、新しい資料を収集する。このような状況を踏まえ、研究期間を1年間延長したうえで、最終年として海外研究の成果を公表するという意味で、国際学会で発表するという計画を立てている。ベルリンの幼児全日施設における道徳教育改革の今日的動向を解明するために、平成28年度では、文献調査と現地調査を並行して行った。文献調査としては、次の二つを行った。一つは、幼児期の道徳教育に関する研究書とともに、幼稚園教育要領や保育所保育指針や幼保連携型認定こども園教育・保育要領、さらには各種の審議会答申などを分析しながら、日本の実態を確認した。もう一つは、ベルリンにおける幼児期の教育・保育の実態と改善の試みについて、幼児教育の雑誌や研究書と同時に、ドイツの文部科学省やベルリンの教育委員会が公表している最近の資料を中心に収集し、いくつかの資料については分析を行った。また、現地調査としては、我が国の施設については行わず、外国の施設について行った。大別して言うと、ドイツの幼児教育・保育は、北欧諸国やイタリアやニュージーランドと同様に生活基盤型であり、アメリカやイギリスやフランスなどの就学準備型と大きく異なっている。しかも、ドイツの幼児教育・保育は、特にイタリアの影響を強く受けていると言われてきた。そこで、イタリアの幼児教育・保育の状況について、関係機関のスタッフと保護者などからインタビュー調査を試みた。そのうえで、ドイツのベルリン市に点在する公立の幼児全日施設の一つを訪問し、幼児教育・保育の状況を観察するとともに、施設長(園長)と数時間をかけて面会し、ベルリン全体の様子と、その施設の理念や実践の特徴についてインタビューを行ったうえで、その施設の実践上の資料を収集した。また、そこで勤務するひとりの男性保育者に対しても、インタビューすることができた。なお、その施設については、来年度以降も訪問し、継続して研究に協力してもらうことについて、施設長(園長)から承認を得られた。我が国では、平成28年度は、小学校や中学校の学習指導要領をはじめ、幼稚園教育要領の改訂の年にあたっており、正式にはその年度末、すなわち平成29年3月末に告示された。そのために、新しい幼稚園教育要領の告示を受けて、どのような変化が日本の現場に見られるかについては、予定を1年遅らせて、平成29年度に、先進的な幼児教育・保育の実態を改めて確認することに変更した。それ以外の現地調査については、おおむね計画通りに実施した。また、文献調査についても、ベルリンの最近の動向を把握するための資料については、おおむね収集できた。また、現在収集できていないものについては、入手の目途はついた。なお、ベルリンの海外調査の実施時期が遅れた(夏季に実施することも考えられたが、夏季の時期はベルリンの施設が閉鎖されており、断念せざる得なかった)ために、秋季開催の学会発表には間に合わなかった。それゆえ、研究成果の一部については、研究誌において公表することにした。ベルリンの幼児全日施設における道徳教育改革の今日的動向を解明するために、平成28年度の実績をふまえて平成29年度も引き続いて、文献研究と現地調査を並行して行った。

文献調査としては、日本の場合、平成30年度施行に向けて、平成29年において新しく告示された幼稚園教育要領をはじめ、同じく新しく告示された保育所保育指針や幼保連携型認定こども園教育・保育要領が公表・普及され、それに対するさまざまな解説書や論稿によって評価が定まりにくいために、大枠の把握にとどめ、研究の効率性を考えて、詳細な研究は少し延期することにし、その研究は平成30年度に行うことにした。そのうえで、ドイツ、とりわけベルリンを中心に公表されている最近の資料を収集し、分析を行った。また、現地調査としては、日本の施設については、平成30年度に新しい方針で施行されることをかんがみて、平成29年度の研究としては控えることにし、平成30年度に効率的に行うことにした。それゆえ、現地調査は、ドイツ、とりわけベルリンにおいて実施した。ベルリンだけのことではなく、ドイツ全体についても言える傾向であるが、幼稚園が次第に減少し、それに代わって幼児全日施設が急増している。しかも、現地のマスコミ記事によると、その保護者たちのニーズも高く、幼児全日施設が設立されても、その数が追い付かない状況である。そこで、ベルリンに点在する公立の幼児全日施設の一つを訪問し、幼児教育・保育の状況を観察するとともに、教育者・保育者にインタビュー調査を行った。なお、その施設については、平成30年度も訪問し、継続して研究に協力してもらえることになっている。また、今回の現地訪問の成果として、30年度の現地訪問の際には、ベルリン全体の幼児全日施設を管轄する責任者の一人にインタビューできることになった。ベルリンにおける幼児全日施設の実践の特徴を明確にするために、最近の日本の施設を比較対象にしようとしていた。ところが、日本の場合、平成29年において新しく告示された幼稚園教育要領をはじめ、同じく新しく告示された保育所保育指針や幼保連携型認定こども園教育・保育要領が公表・普及されたものの、それに対するさまざまな解説書や論稿があって、確実な評価を見極めることが難しくなった。そのために、研究の効率性を考えて、詳細な研究はさらに1年延期することにし、その研究は平成30年度に効率的に行うことにした。それに対してベルリンの現地調査については、おおむね順調に進めることができた。たとえば、文献調査については、ベルリンの最近の動向を把握するための資料を収集できた。また、現地の施設訪問も実現できるとともに、平成30年度の調査協力についても承諾を得ることができた。さらに付け加えるならば、平成30年度の現地調査では、ベルリン全体の幼児全日施設を管轄する行政責任者の一人にインタビュー調査できることになった。ただし、ベルリンの現地調査が平成29年度末になったために、研究成果の一部は、研究誌において公表することになった。本研究の対象は、ベルリンの就学前教育において、大きな役割を担っている幼児全日施設である。その施設の教育および保育に指針を与えているのが、「ベルリン陶冶プログラム」である。したがって、幼児全日施設における道徳教育改革の今日的動向の特質を解明するという本研究の目的を達成するには、2014年に大幅に改訂された新しい「ベルリン陶冶プログラム」の特徴を明らかにすることが重要な鍵となっている。そこで、これまで改訂された新しい「ベルリン陶冶プログラム」の特徴を読み解きながら、そのプログラムに則って実践を行っている幼児全日施設を訪れ、現地調査を行ってきた。その成果の一部は研究雑誌に掲載してきた。
小児川崎病の冠動脈バイパス術に用いるfree動脈グラフトの成長に関する研究

内胸動脈(IMA)の剥離の方法により2群に分け、IMAの成長性を検討した。幼豚を用い全麻下で実験を行なった。IMAをpedicleとした群(I群)とIMAの周囲の組織をすべて除去した群(II群)に分けた。1)I群のfreeIMAを他側に敲吻合し、術後5±2ケ月で屠殺し検討した。5例中3例が開存したがIMAの成長は見られなかった。II群は5例中1例のみが開存し同様であった。側副血行でsupplyされている為に成長に乏しかったものと考えられた。2)上行大動脈に穴を開け7ー0糸にてIMAを吻物した。左冠動脈前下行枝(LAD)に1cm間隔で2本、糸をかけLADを切開し、チュ-ブを入れ鎖骨下動脈より冠潅流を行なった。糸の間の冠動脈を縦切開し、搏動心のままでIMAの末梢側と冠動脈を8ー0糸にて吻合した。吻合後中枢側糸を結紮した。手術完了時生存したものは12頭中5頭(I群)であった。3頭が出血・梗塞で1・3・4日に死亡した。1頭のIMAは血栓性閉塞した。2頭は開存していた。残る2頭は31,40日目に栄養不良の為に死亡した。造影でIMAは開存していた。体重は31→32,30→31Kgと増加は不良であった。長さは8.3→8.5cm,8.6→8.7cmに、太さは3点の平均で2.3→2.4,2.2→2.1mmと殆ど変化していなかった。組織学的には内膜肥厚は軽度でinjuryもみられなかった。II群にも同様の方法で実験した。6頭中、実験終了まで生存したものは2頭であった。栄養不良の為20,26日目に死亡した。体重は30→30,29→30kgの変化で、1頭のIMAは閉塞し、開存例のIMAの長さは8.0→7.9cmに、太さは2.2→0.8mmと細く、壁不整が著明であった。組織学的に内膜の肥厚、血栓及び外膜の線維性肥厚が認められた。両群共に長期生存を得ることができなかった為に正確な結論を出すことはできないが、短期の結果としてはI群の周囲組織をつけたpedicleとして用いたfreeIMAの方が良好と考えられた。2頭は開存していた。1)幼豚25ー30kg 10頭用いた。麻酔下にて脳骨正中切開し、両側の内胸動脈(IMA)を剥離し、切離freeとした。1側のfreeのIMAを他側の切離した部分にもってゆき8ー0プロリン系にて連続縫合した。手術後4ー5ケ月後に屠殺した。

IMAの周囲組識をつけたpedicleとした群及びIMAのみで周囲組織を除去した群のいずれもfreeのIMAは成長していなかった。むしろ、IMA吻合直前の中枢部が伸びていた。IMAの元の部位に吻合した為に元来、血流量の需要の多くない部位である為に成長は乏しかったものと思われる。2)freeのIMAと冠動脈バイパス術を心摶動下に吻合を行うー幼豚を麻酔下にて脳骨正中切開し、IMAを切離した。その中枢側切離断端にカテ-テルを挿入し、次に豚の冠動脈を中枢部で3ー0ナイロン系を2本支持系として約2cm間隔でかけて、冠動脈切開し、そのカテ-テルを挿入することから冠血流を再開させる。その状態で2本の支持糸の間で、冠動脈を縦切開し、freeIMAと8ー0プロリン糸にて吻合する。大動脈とfreeIMAを7ー0糸にて吻合する。冠血流を再開させる。その後、カテ-テル挿入部を閉鎖及び冠動脈を結紮する。distalの流量は新しいfreeIMAにより保たれる。心摶動下での冠動脈吻合は技術的に極めて困難、現在のところ、実験例はすべて死亡した。もし、今後も心摶動下での実験がうまくゆかない時には、人工心肺使用或は低体温下で心摶動を停止した状態で吻合を行う実験に変更することになるが、人工心肺装置等が必要となる。心摶動下での吻合を、もう少し症例を積み重ねる予定である。内胸動脈(IMA)の剥離の方法により2群に分け、IMAの成長性を検討した。体重約30Kgの幼豚を用い全身麻酔下で胸骨正中切開し実験を行なった。IMAをpedicleとした群(I群)とIMAの周囲の組織をすべて除去した群(II群)に分けた。左IMAを約10cm剥離し、中枢及び末梢側を切離しfreeとした。上行大動脈を3mmパンチで穴を開け7ー0糸にてIMAを吻合した。左冠動脈前下行枝(LAD)に1cm間隔で2本、糸をかけLADを切開し、チュ-ブを入れ鎖骨下動脈より冠潅流を行なった。糸の間の冠動脈を縦切開し、搏動心のままでIMAの末梢側と冠動脈を8ー0糸にて吻合した。吻合後中枢側糸を結紮した。搏動心のままで手術を行なう為に冠血流が不充分であると心筋梗塞を併発した。手術完了時生存したものは12頭中5頭(I群)であった。3頭が出血・梗塞で1・3・4日に死亡した。1頭のIMAは血栓性閉塞した。2頭は開存していた。残る2頭は31,40日目に栄養不良の為に死亡した。造影でIMAは開存していた。体重は31→32,30→31Kgと増加は不良であった。長さは8.3→8.5cm,8.6→8.7cmに、太さは3点の平均で2.3→2.4,2.2→2.1mmと殆ど変化していなかった。組織学的には内膜肥厚は軽度でinjuryもみられなかった。II群にも同様の方法で実験した。6頭中、実験終了まで生存したものは2頭であった。栄養不良の為に20,26日目に死亡した。体重は30→30,29→30Kgへの変化であり、1頭のIMAは閉塞していた。開存例のIMAの長さは8.0→7.9cmに、太さは2.2→0.8mmと細く、壁不整が著明であった。組織学的に内膜の肥厚、傷害、血栓がみられた。外膜の線維性肥厚が認められた。両群共に長期生存を得ることができなかった為に正確な結論を出すことはできないが、短期の結果としてはI群の周囲組織をくっつけたpedicleとして用いたfreeのIMAの方が良好と考えられた。
インビボキネマティクスと接触解析に基づく関節軟骨の力学特性変化予測モデルの構築

運動器における機能障害の発生要因を解明し、より効果的な予防法および治療法を開発するためには、関節における荷重伝達機構についての詳細な理解が必要不可欠である。本研究の目的は膝関節の生体内キネマティクスおよび接触圧力データに基づく関節軟骨の力学特性変化予測モデルを構築することである。平成30年度は同一被験者の前十字靭帯損傷前後の膝を対象として、立位スクワット屈曲初期を2D-3Dイメージマッチング法により解析し、軟骨モデル同士の滑り量の指標として接触移動距離を求めた。膝関節は構造的に内側と外側で構成されるので、それぞれで結果を算出した。また、脛骨に対する大腿骨の相対運動を評価するため、大腿骨上顆突起を結んだ軸(以下,TEA)の内外側の端点前後移動量を算出した。接触移動距離を膝関節の内側と外側で比較すると、ACL損傷前後ともに内側で接触移動距離が大きかった。損傷前後で比較すると損傷後の方が内外側ともに接触点移動量が大きく、特に外側で顕著であった。TEAの内外側端点前後移動量を内側と外側で比べると,損傷前後ともに外側でTEAの端点移動量が大きかった.損傷前後での比較では損傷後の方が内外側ともに小さくなる傾向が見られた。TEAの端点前後移動量は内外側ともにACL損傷後に減少し、ACL損傷後に接触点の累積移動量が増加したことから,屈曲初期において脛骨に対する大腿骨の転がりの減少が関係し、滑りが増加したと考えられる。また、軟骨の力学特性を推定する指標を探索するため、ブタ健常膝関節軟骨を対象として、軟骨の力学物性とMRIによる画像情報から得た軟骨構成成分との相関関係を調査した。ブタ膝関節をMR撮像し、水分含有量の指標としてT2値を計測した。その後、対象部位を抜き取って軟骨試験片を作成し、静的力学負荷試験に供した。その結果、T2値と圧縮特性に明確な相関は見られなかった。特に関節への荷重負荷様式の変化と軟骨等関節を構成する組織の変性との相関関係を明らかにすることは、軟骨変性を伴う疾患である変形性膝関節症の発生と進行機序の解明に資する。平成28年度は、荷重伝達機構を検討するための基礎データである立位荷重時における三次元下肢アライメントをより低被曝かつ簡便に評価するため、二方向スロット画像と関節形状モデルの2D/3Dイメージマッチングによる手法について、アライメント測定精度の実験的検証とイメージマッチングの自動化を行った。これにより同手法の実用性向上に資することができた。また、関節軟骨の接触状態をより効率的に解析するため、接触する軟骨表面形状モデル同士の内、片方に対して予めユークリッド距離マップを作成し、もう一方の表面形状モデルがユークリッド距離マップと交差するときの距離から最近接距離を求める手法を開発した。さらに、片側前十字靭帯損傷膝と対側健常膝を対象として、2D-3Dイメージマッチング法による膝屈曲運動解析結果を基にした軟骨モデル同士の相対速度と接触応力(当該年度では軟骨同士の干渉量を接触応力の代わりに用いる)の算出を開始した。二方向スロット撮影と2D/3Dイメージマッチングを用いた立位荷重アライメントの三次元評価法について、膝関節アライメントに加え、人工股関節設置位置評価精度の実験的検証に取り組み、単純長尺X線、CTなどを用いた従来法とほぼ同様の精度であることを示した。また、二次元スロット画像と三次元骨形状モデルとの自動イメージマッチング法を開発した。従来の手動イメージマッチング法では作業に時間と労力を要しており、さらに操作者内および操作者間誤差の混入は避けられなかったが、自動イメージマッチング法の完成により、これらの問題を解決することが可能となった。片側前十字靭帯損傷膝と対側健常膝を対象とした2D-3Dイメージマッチング法によるキネマティス解析を開始した。軟骨モデル同士の相対速度を求めるため、片方の軟骨モデルについて、モデルを構成する各節点に対し相手軟骨モデルの節点との距離が閾値以下であれば接触していると分類し、運動を記録した時系列データにおいて接触節点をトラッキングすることで相対的滑り速度を算出する手法を検討している。軟骨同士の干渉量を迅速に求めるためユークリッド距離マップを援用した高速化手法を開発した。平成29年度は、荷重伝達機構を検討するための基礎データである立位荷重時における三次元下肢アライメントをより低被曝かつ簡便に評価するため、スロットラジオグラフィを用いたアライメント測定法において従来の手動イメージマッチング法に代わり自動イメージマッチング法を開発した。そして、モデル大腿骨とモデル脛骨を用いて実験的に精度検証を行った結果、手動法より大幅に短時間でイメージマッチングが可能であることを示した。これにより同アライメント測定手法の実用性向上に資することができた。

さらに、健常膝を対象として、膝屈曲運動を2D-3Dイメージマッチング法により解析し,軟骨モデル同士の滑り量の指標として接触移動距離を求めた。歩行立脚期と膝関節屈曲運動時を対象に、脛骨軟骨における大腿骨軟骨の接触深さと接触点移動距離を評価した。その結果、接触深さと接触点移動距離の分布パターンが異なることが分かった。二方向スロット撮影と2D/3Dイメージマッチングを用いた立位荷重アライメントの三次元評価法について、二次元スロット画像と三次元骨形状モデルとの自動イメージマッチング法を開発した。従来の手動イメージマッチング法では作業に時間と労力を要しており、さらに操作者内および操作者間誤差の混入は避けられなかったが、自動イメージマッチング法の完成により、これらの問題を解決した。対側健常膝を対象とした2D-3Dイメージマッチング法によるキネマティス解析を行った。軟骨モデル同士の滑り量を評価するため、片方の軟骨モデルについて、モデルを構成する各節点に対し相手軟骨モデルの節点との距離が閾値以下であれば接触していると分類し、運動を記録した時系列データにおいて接触節点をトラッキングすることで相対的滑り量を接触移動距離から推定する手法を検討した。軟骨同士の干渉量を迅速に求めるためユークリッド距離マップを援用した高速化手法を開発し適用した。歩行立脚期と膝深屈曲に適用した結果、脛骨関節面における大腿骨脛骨軟骨との接触移動距離は接触深さとは異なった分布パターンを示すこと分かった。運動器における機能障害の発生要因を解明し、より効果的な予防法および治療法を開発するためには、関節における荷重伝達機構についての詳細な理解が必要不可欠である。本研究の目的は膝関節の生体内キネマティクスおよび接触圧力データに基づく関節軟骨の力学特性変化予測モデルを構築することである。平成30年度は同一被験者の前十字靭帯損傷前後の膝を対象として、立位スクワット屈曲初期を2D-3Dイメージマッチング法により解析し、軟骨モデル同士の滑り量の指標として接触移動距離を求めた。膝関節は構造的に内側と外側で構成されるので、それぞれで結果を算出した。また、脛骨に対する大腿骨の相対運動を評価するため、大腿骨上顆突起を結んだ軸(以下,TEA)の内外側の端点前後移動量を算出した。接触移動距離を膝関節の内側と外側で比較すると、ACL損傷前後ともに内側で接触移動距離が大きかった。損傷前後で比較すると損傷後の方が内外側ともに接触点移動量が大きく、特に外側で顕著であった。TEAの内外側端点前後移動量を内側と外側で比べると,損傷前後ともに外側でTEAの端点移動量が大きかった.損傷前後での比較では損傷後の方が内外側ともに小さくなる傾向が見られた。TEAの端点前後移動量は内外側ともにACL損傷後に減少し、ACL損傷後に接触点の累積移動量が増加したことから,屈曲初期において脛骨に対する大腿骨の転がりの減少が関係し、滑りが増加したと考えられる。また、軟骨の力学特性を推定する指標を探索するため、ブタ健常膝関節軟骨を対象として、軟骨の力学物性とMRIによる画像情報から得た軟骨構成成分との相関関係を調査した。
現代カナダ先住民教育政策史研究-教育自治体制の形成過程

本年度の研究成果は以下のとおりである。1)これまですすめてきた先住民族の教育自治基盤に関する研究成果を日本比較教育学会研究大会にて発表した。研究発表を行うにあたって、さらに資料を補充するべく、6月初旬、カナダ国オタワ市の国立公文書館にて行政文書の調査・収集を行った。この結果、先住民族問題担当の官庁内部の会議録を入手し、先住民族政策に対する先住民族側の不安や不満、教育に関する動向などに関する重要な知見を得た。これらの資料調査をふまえ、「戦後カナダの先住民族に対する経済開発政策と教育-1945-1969」と題する論文を執筆し、2008年11月、明石書店より刊行の予定である。2)教育自治がどのように実践されているのかについて具体的像を得るため、2007年8月中旬に、ブリティッシュ・コロンビア州キトマットのハイスラー・ネーションおよびナス川沿岸のニスガ・ネーションを訪問・調査した。ハイスラー・ネーションでは首長に、民族自治的な経済開発の実情と、そこにおける教育・訓練の現状についてインタビュー調査を行った。ニスガ・ネーションでは、民族自治政府庁舎および幼児教育センター、ニズガ・カレッジを訪問し、ニスガ語と英語のバイリンガル教育やニスガ語によるイマージョン・プログラム、民族自治のもとでのニズガ生徒の進学状況についてインタビュー調査を行った。3) 2007年6月のカナダ国立公文書館及び2008年3月のブリティッシュ・コロンビア大学附属図書館における資料調査により、1973年以後のBC州の先住民族保留地での教育自治にむけた動向を知る公文書を収集し、先住民族自治体レベルでの教育自治体制構築の過程を明らかにする手がかりを得た。本年度は、全国インディアン協会(National IndianBrotherhood)が『インディアン教育はインディアンの手で』(Indian Control of Indian Education,1972)を起草した時期を中心に、先住民族が、教育自治体制の制度的・実態的基盤をどのように形成しようとしてきたのかを明らかにすることを目的として、以下の調査を行った。1)国立公文書館(オタワ市)において、成人教育、寄宿舎学校の廃止、先住民族居留地の学校委員会(School Committee)に関する公文書を調査、収集した。先住民族が何を教育課題とし、いかなる教育制度・実践を求めたのかについて示唆を得ることができた。2)ブリティッシュ・コロンビア大学附属図書館(Koerner Library及びXwi7xwa Library)にて、連邦下院議会インディアン問題北方開発常設委員会の議事録(1969年-1973年)、先住民族の政治団体の刊行物、先住民族政策及び先住民族教育に関する新聞記事(Globe and Mail紙、1966年-1972年)を調査、収集した。3)ブリティッシュ・コロンビア州テラス町を拠点としたフィールドワークを行った。ニスガ民族の居留地では、ニューアイヤンシ・ニスガ小学校の教員、ニスガ教育委員会の言語・文化プログラム・ディレクターに、インタビュー調査を行った。ニスガ民族の教育自治体制の形成過程及び教育自治の今日的課題について、貴重な証言を得ることができた。以上の資料調査・収集を踏まえ、本年度は、全国インディアン協会の『インディアン教育はインディアンの手で』が起草された時期に、カナダ各地の居留地で、福祉行政に依存しない自立した地域づくりが計画ないし実践されていたこと、このような地域づくり実践の中に、教育自治が位置づけられていたことを明らかにした。この成果は、カナダ教育研究会にて発表した上で論文化した。本年度は、全国インディアン協会が1972年12月に、政策案『インディアン教育はインディアンの手で』をカナダ政府に提出するまでに、教育自治を可能とする制度的・実態的基盤がどのように形成されたのかを明らかにすることを目的に、以下の調査・分析を行った。1)ブリティッシュ・コロンビア大学附属図書館にて、ブリティッシュ・コロンビア州インディアン問題諮問委員会の報告書(1953-1972)、Globe and Mail紙の先住民族政策関係記事、先住民族自治体の教育計画書、先住民族教育に関する研究論文を収集した。2)カナダ政府が第2次世界大戦以後、先住民族自治体に学校制度をどのように導入・展開していったのかについて、先住民族政策との関わりに注目しながら、カナダ政府が「インディアン政策に関する政府声明」を発表する1969年までを対象時期として跡付けた。この作業によって、カナダ政府の政策は、先住民族にカナダ市民としての「自己決定」と「自己責任」を迫るものであり、その意味においての「自治体制」を形成しようとするものであったこと、先住民族自治体の自律性を無視して行われた「自己決定」・「自己責任」を求める「自治体制」の整備は、整備しようとすればするほど、先住民族の「自治」を脅かし、より一層の「自治体制」のための施策を展開せねばならないという矛盾を抱えたものであったことが明らかとなった。3)先住民族教育自治体制を質的に検討する分析視角を得ることを目的に、現在の教育自治体制を「子どもの人権」の保障という観点から分析した。その結果、カナダ政府、州政府のいずれも、「子どもの人権」保障の実現のために教育自治が不可欠であると考え、教育自治を尊重した教育制度の整備を、先住民族と協議しながらすすめていること、教育実践においては、単に人権を侵害された子どもだけでなく、その子どもの属する地域社会をも「癒す」ことを目指していることが明らかとなった。

この結果、先住民族問題担当の官庁内部の会議録を入手し、先住民族政策に対する先住民族側の不安や不満、教育に関する動向などに関する重要な知見を得た。これらの資料調査をふまえ、「戦後カナダの先住民族に対する経済開発政策と教育-1945-1969」と題する論文を執筆し、2008年11月、明石書店より刊行の予定である。2)教育自治がどのように実践されているのかについて具体的像を得るため、2007年8月中旬に、ブリティッシュ・コロンビア州キトマットのハイスラー・ネーションおよびナス川沿岸のニスガ・ネーションを訪問・調査した。ハイスラー・ネーションでは首長に、民族自治的な経済開発の実情と、そこにおける教育・訓練の現状についてインタビュー調査を行った。ニスガ・ネーションでは、民族自治政府庁舎および幼児教育センター、ニズガ・カレッジを訪問し、ニスガ語と英語のバイリンガル教育やニスガ語によるイマージョン・プログラム、民族自治のもとでのニズガ生徒の進学状況についてインタビュー調査を行った。3) 2007年6月のカナダ国立公文書館及び2008年3月のブリティッシュ・コロンビア大学附属図書館における資料調査により、1973年以後のBC州の先住民族保留地での教育自治にむけた動向を知る公文書を収集し、先住民族自治体レベルでの教育自治体制構築の過程を明らかにする手がかりを得た。
アカデミック・ライティングにおける適切な間接引用指導のための調査・研究

アカデミック・ライティングにおいて引用は不可欠であるが、その指導は形式の説明が中心で、運用のための指導は十分に行われているとはいいがたい。とりわけ「間接引用」については、その使用実態の解明が進んでいないこともあり、単に原文を要約して引用するという説明にとどまっている。そこで、本研究では、アカデミック・ライティングにおける「間接引用」の指導法開発に向けて、これまで曖昧だった「間接引用」の総体を明確にし、実際にレポートや・論文で間接引用を行うのに必要な能力を明らかにして、指導への提言を行う。
遠方銀河のディープサーベイ用近赤外分光器に搭載するMEMSシャッタアレイ

近年の観測的宇宙輪、および、銀河天文学においては、大規模なディープサーベイによって多数の遠方銀河を分光観測し、その赤方偏移から天体までの距離を求め、各種輝線等の物理的性質を統計的に扱うことにより、銀河進化や銀河構造の形成モデルを構築するための知見としている。特に、赤方偏移後の近赤外線は、星形成史や質量、ダスト吸収を見積もる上で不可欠な情報である。限られた観測時間内に効率よく多くの天文観測を行うために、我が国の「すばる望遠鏡」をはじめとして、直径8メートル級の天体望遠鏡の多くはマルチスリット分光器を備えている。本研究では新たに、シリコン半導体マイクロマシニング技術を応用して、印加電圧の静電引力で駆動するマイクロシャッタ・アレイを製作し、天体望遠鏡に搭載する近赤外分光器の可変マルチスリットとして利用する方法を提案した。NASAが開発中の電磁石駆動型のシャッタ・アレイと比較して、本方式は厚さ1mm以下の狭い空間内で効率よく高密度シャッタ・アレイを構成することが可能である。寸法0.1mm×1mmのシャッタを、幅1.5ミクロン、厚さ1.5μm、長さ450μmの単結晶シリコン製トーションバーで支持し、基板裏側から形成した貫通孔内に静電引力で吸引する方式を開発した。行列数3×10のシャッタ・アレイのサブユニットを製作し、100V程度の直流電圧による静電駆動で個別マトリクス駆動と開状態保持の動作が可能であることを示した。本シャッタは液体窒素温度(77K)での動作を要求されているものであるため、実際に製作したシャッタを真空デュワ内で冷却することにより、温度変化に対する変形などの挙動を観察した。その結果をユニモルフ熱変形の解析モデルと照合し、低温においても変形の程度の少ないマイクロシャッタの設計法を検討した。本研究では、遠方銀河のディープサーベイを短時間に効率よく行うための多天体分光器用マルチスリットをMEMS技術を用いて製作し、シャッタアレイの開閉状態をプログラム可能にする技術を研究開発している。平成18年度には、半導体シリコンマイクロマシニング技術を用いて、貼り合わせシリコン基板(SOI基板)の両面をマイクロ加工し、幅100μm、長さ1000μm、厚み2μmの静電駆動シャッタを製作した。シャッタ数8000のアレイ化マルチスリットを構成する予備実験として、シャッタ数1×7、4×8のサブユニット複数種類を設計、製作し、その静電駆動特性を測定した。その結果、シャッタ閉から開状態への駆動電圧120200V、開状態保持のための電圧2035Vが必要であることがわかった。また、研究費で購入したクライオ(冷却試験器)を用いて低温下(100K)におけるシャッタの反り形状を測定した。その結果、シリコン製マイクロシャッタの表裏両面にアルミ遮蔽膜(80nm)を薄膜堆積することにより、バイメタル的な温度特性を抑制できることがわかった。この結果により、マイクロシャッタアレイを低温真空状態の分光器中でも使用可能である見通しが得られた。さらに、シャッタとして遮光性能を改善するための手法として、マイクロシャッタ基板の上に、ひさしとなる別のスリットを基板積層する製作技術を検討した。多数のシャッタの開閉状態を独立制御する手法として、シャッタ自信とシャッタ基板、および、ひさし基板上の3種類の静電駆動電極を用いて、印加する電圧の組み合わせを変える制御方式を考案し、その効果を実験的に検証した。近年の観測的宇宙論,および,銀河天文学においては,大規模なディープサーベイによって多数の遠方銀河を分光観測し,その赤方偏移から天体までの距離を求め,各種輝線等の物理的性質を統計的に扱うことにより,銀河進化や銀河構造の形成モデルを構築するための知見としている。

特に,赤方偏移後の近赤外線は,星形成史や質量,ダスト吸収を見積もる上で不可欠な情報である。限られた観測時間内に効率よく多くの天文観測を行うために,我が国の「すばる望遠鏡」をはじめとして,直径8メートル級の天体望遠鏡の多くはマルチスリット分光器を備えている。本研究では新たに,シリコン半導体マイクロマシニング技術を応用して,印加電圧の静電引力で駆動するマイクロシャッタ,アレイを製作し,天体望遠鏡に搭載する近赤外分光器の可変マルチスリットとして利用する方法を提案した。NASAが開発中の電磁石駆動型のシャッタ,アレイと比較して,本方式は厚さ1mm以下の狭い空間内で効率よく高密度シャッタ,アレイを構成することが可能である。寸法0.1mm×1mmのシャッタを,幅1.5ミクロン,厚さ1.5μm,長さ450μmの単結晶シリコン製トーションバーで支持し,基板裏側から形成した貫通孔内に静電引力で吸引する方式を開発した。行列数3×10のシャッタ,アレイのサブユニットを製作し,100v程度の直流電圧による静電駆動で個別マトリクス駆動と開状態保持の動作が可能であることを示した。本シャッタは液体窒素温度(77K)での動作を要求されているものであるため,実際に製作したシャッタを真空デュワ内で冷却することにより,温度変化に対する変形などの挙動を観察した。その結果をユニモルフ熱変形の解析モデルと照合し,低温においても変形の程度の少ないマイクロシャッタの設計法
海馬奮奮性シナブス後反応の樹状突起内能動的伝導の検討

哺乳動物の中枢神経系興奮性をシナブスの単一シナプスレベルでの性質を研究するため、ラット大脳皮質よりえられた培養神経細胞を用いカルシウムイメージングによる樹上突起内のカルシウム濃度測定とシナブス電流の同時記録を行った。中枢神経系の神経伝達物質はグルタミン酸で、グルタミン酸受容体は非イオン選択的なイオンチャンネルを活性化するnon-NMDA型受容体とカルシウム透過性のイオンチャンネルを活性化するNMDA受容体の2種類に分類されている。今回の実験ではマグネシウム非存在下でシナブス前細胞を細胞外から電気的に刺激、シナブス後細胞の樹上突起上のNMDA受容体を介したシナブス部位のカルシウム上昇によりシナブス部位を確認し、同時にWhole-cell電極からNMDA受容体とnon-NMDA受容体を介したシナプス電流を記録した。中枢神経系のシナプス伝達は個々の事象において変動がみられることが知られていたが、この変動が単一シナプスの反応の変動なのか、単一シナプスでは反応は一定で多数のシナプス間での反応するシナプスの数の起因するのかは知られていなかった。細胞外からの軸策の刺激により樹状突起内に数個所の局所的な一過性のカルシウム上昇が観察され、そのカルシウム上昇と同時に内向きのシナプス電流が記録された。カルシウム上昇とシナプス電流は2相性で遅い反応はNMDA受容体の拮抗薬で阻害され、同一シナプスの反応を記録していることが確認できた。さらにnon-NMDA受容体、カルシウム上昇ともに事象毎に反応の大きさに変動が見られた。今回の実験結果より単一シナプスレベルにおいてもシナプスレベルにおいてもシナプス反応に変動があることが確認できた。
ビタミンEによる糖尿病合併症抑制機構に関する研究

糖尿病において、生体内のタンパク質は血糖値の上昇を反映して血糖のグルコースと非酵素的に反応することが知られており、この反応の中間体であるアマドリ転位生成物は糖尿病合併症に関与するといわれている。一方、糖尿病患者は脂質過酸化反応も亢進することが知られている。そこで本研究はin vivoにおいてビタミンEはどのようにタンパク質の糖化反応および脂質過酸化反応を制御するかを解明することにした。Wistar系雄ラットに50mg/kgのSTZを注射して糖尿病ラットを作成し、(1)ビタミンE(E)欠乏群、(2)E(1000ppm)投与群に分け、7ヵ月間飼育した。また対照として、(3)E欠乏(4)E投与健常ラットを用いた。過酸化反応については過酸化脂質量と脂肪酸組成の変化を測定した。糖化反応生成物として糖化HbA_<1c>、ケトアミンを測定した。またコラーゲンの重合度、白内障の進行状況についても検討・観察した。上記の実験で検討した結果、次のことが明らかとなった:ビタミンEは糖尿病ラットにおいて(1)過酸化脂質の生成および脂肪酸組成の変化を有意に抑制した。(2)健常群ラットにおいては糖化HbA_<1c>を有意に低下させた(3)コラーゲンの重合度を若干低下し、架橋の1つであるベントシジンの生成もE投与によって抑制される傾向を示した。(5)糖尿病ラットの眼の水晶体を観察した結果、E投与により白内障の発症および進行が明らかに遅く、白内障の進行が抑制された。これらの結果により、糖尿病ラットにおいてビタミンEの投与は過酸化反応を制御し、白内障を著しく抑制した。また、糖化反応についても若干抑制する傾向を示した。したがって、糖尿病の合併症はビタミンEの投与により、ある程度改善できると推測された。
短時間(数年)で変動する巨大(数光年の空間サイズ)X線天体の探査

1)「すざく」のKey-ProjectとしてMixed-Morphology SNRの系統的観測を行い、その結果の解析から、G359.1-0.5,W28,W44から明白な過電離プラズマを発見した。これらは初期に超新星残骸進化の初期になんらかの理由で過電離プラズマが形成され、その後の進化=再結合プロセスの途中にある状態として説明できた(論文1,3)。これは超新星残骸の進化の新たなシナリオを提唱するものである。2)「すざく」のKey-Projectとして銀河中心領域のMapping観測を行い。その結果の解析から、特異な超新星残骸を発見した(論文2)。3)銀河中心付近から、中性鉄以外に、硫黄、アルゴン、カルシウム、ニッケルからのK殻X線を発見し、X線反射星雲説を確かなものにした。4)X線反射星雲Sgr B2の数年間の時間変動を確定し、銀河中心の巨大ブラックホール(Sgr A*)に数百年前大爆発があったことを裏付けた。(1)銀河中心付近のX線反射星雲(XRN)を連続観測し、Sgr B2, Radio Arcに付随するXRNからの中性鉄輝線が数年の時間スケールで変動したことを発見した。この時間変動はXRNを照らす源は銀河中心(Sg A*)とするのが銀河中心付近の鉄輝線放射をもっとも自然に説明する。その考えにたてば、この鉄輝線の変動が過去に大爆発をおこし強いX線を放射、その強度は数年で約半減したことになる。Sgr A*が巨大ブラックホールであることの有力な証拠である(研究発表論文1,2)。(2)超新星残骸RCW86とIC443のほぼ全面を「すざく」で観測し、前者からは中性に近い鉄輝線が残骸全体から放出されていることを発見した。同様に硬X線放射も確認し、鉄輝線は最近加熱された超新星残骸からの放出プラズマ、硬X線は粒子加速によるものとする理論を発表した(研究発表論文3)。また後者に関しては、自由電子の再結合遷移構造を初めて発見し、極端に過電離状態のプラズマであることを明らかにし、この原因が濃い星周ガスから薄い星間ガス中に衝撃波が通過したときの断熱膨張冷却によるとする説を構築した(論文、執筆中)。「すざく」のKey-ProjectとLong Projectで採用された銀河中心付近のMapping観測をおこなった。その解析で、(1)銀河中心領域ゆら鉄以外に中性元素からの特性X線を発見した(発表論文1)。(2)約10光年の大きさの分子雲Sgr B2が5年間で6.4keV-線の強度を半減、その形状も大きく変化したことを明らかにした(現在論文執筆中)。(3) Sgr B2を含む多くの分子雲の3次元分布を導き出し、これらがSgr A*を焦点とする同一つの放物線上にあることを見つけた(発表論文3)。これらは申請者らが提唱した、数100年の銀河中心(Sgr A*)の大爆発説をより強固にする発見である。(4)超新星残骸IC443とW49Bから放射性再結合構造を発見した(発表論文3)。これは従来の超新星進化シナリオに大幅な変更をせまるものであり、過去に特別な状態激変の時期があったことを示唆するものである。
電気刺激及び随意収縮時における筋疲労の比較研究

1.筋疲労時の筋電図解析の為のA/D変換,筋電振幅値,周波数パワースペクトル解析に必要な高速フーレー変換などのコンピューターサブルーチンを開発し、各種波形ジェネレーターを用い較正した結果、上述の筋電パラメーターが0.5%以内の測定誤差で可能になった。2.後脛骨神経の経皮的電気刺激における誘発筋電図や筋出力をdeVries etal(1981)とmoritani et al(1985)の方法を用い記録し、各種刺激頻度と筋出力の関係を明らかにする為の基礎実験を行い、刺激電圧75110V,刺激パルス幅500μs,刺激頻度5080Hzの条件下でほぼヒトの随意最大筋力を誘発出来る知見を得た。3.電気刺激時及び頭意筋収縮時においての筋線維タイプ(ヒラメ筋と腓腹筋)と筋疲労特性との関連解明の為、被験者5名を対象に実験した結果高周波(50ξ80Hz)連続刺激下では、最大筋出力が随意収縮に比較して急激に低下を示し、筋表面や筋内部に挿入したワイヤー電極で記録した誘発筋電図(M波)の解析により、筋出力低下が筋膜興奮度の低下(M波の減衰と除波化)に起因している事が明らかになった。4.最大随意収縮時においては、電気刺激時にみられたhigh-freguency fotigue現象は認められなかったが、運動単位のインパルス発射頻度及び振幅値が減少し、表面筋電図平均周波数も徐波化し低い周波数帯域へ移行することが明らかになった。この現象はfast-twitch fibersを多く含む腓腹筋で顕著に認められ、筋疲労時における筋膜興奮水準維持に筋線維の代謝特性が大きく関与している事が示唆された。
「戦争体験」のジェンダー学：第一次世界大戦後アメリカの女性退役軍人組織の事例から

昨年度に引き続き、第一次世界大戦後アメリカにおける女性従軍体験者についての史料収集を行った。本年度は第一次世界大戦休戦一〇〇周年にあたる年であった。アメリカでの調査は休戦一〇〇周年記念展「第一次世界大戦アメリカ」(シアトル)が開催中であったこともあり、戦争体験とジェンダーをめぐる最新の歴史社会学的知見を得る貴重な機会となった。史料の整理・分析から得られた知見をもとに執筆した論文を、戦争社会学研究会の査読付き学会誌『戦争社会学研究』へ投稿した。論文のタイトルは「退役軍人としての女性ー第一次世界大戦後アメリカにおける女性海外従軍連盟の組織化過程」であり、アメリカ史上「初めての女性退役軍人組織」と呼ばれる女性海外従軍連盟に焦点を当て、同会の組織化過程を「退役軍人としての女性」という新たな視座から分析したものである。同論文は編集委員会より掲載決定の通知を受けることができた。現在印刷中であり、『戦争社会学研究』第3巻に収録され、令和元年6月に出版社より刊行予定である。現段階における研究成果の概要は、以下の通りである。女性海外従軍連盟はアメリカの先行研究においては「市民としての女性」という視点から論じられ、組織基盤となる共通の「戦争体験」の不在が想定されてきた。研究代表者はこれに異議を唱え、同会が海外従軍女性の多様な「戦争体験」を組織化・象徴化し、男性退役軍人組織に伍する存在として自らを位置づけていく過程を実証的に明らかにした。その上で、「退役軍人としての女性」という視座自体に対しても新たな知見を提供した。平成30年度は上記「研究実績の概要」欄に記入した内容に加え、学会および研究会での研究報告を積極的に実施し、「「戦争体験」のジェンダー化された序列」という研究代表者独自の分析枠組みをさらに応用・発展させることを目指した。平成30年10月には、西洋近現代史研究会例会(専修大学)において開催された拙著『「戦争体験」とジェンダーアメリカ在郷軍人会の第一次世界大戦戦場巡礼を読み解く』の書評会に参加し、コメントに対するリプライを行った。この書評会では活発な議論が行われ、ヨーロッパ史やアメリカ史などを専門とする研究者から多くのコメントを得ることができた。平成30年11月には、日本国際政治学会研究大会(大宮ソニックシティ)のジェンダー分科会「戦後を生きる人々とジェンダー」にて、「第一次世界大戦後アメリカにおける「戦争体験」のジェンダー化された序列」と題した研究報告を行った。この分科会では討論者から、そして分科会に参加した学会員から、研究代表者の研究のさらなる発展のための有意義な指摘を得ることができた。平成31年1月には、移動・開発・ジェンダー研究会(お茶の水女子大学)において「「戦争体験」とジェンダーアメリカ在郷軍人会の第一次世界大戦戦場巡礼」と題した研究報告を行った。この研究会ではジェンダー研究を専門とする研究者から、「「戦争体験」のジェンダー化された序列」という研究代表者独自の分析枠組みの応用可能性について貴重なコメントを得ることができた。以上をふまえ、おおむね順調に進展している。次年度は、アメリカにおける戦争体験とジェンダーについての新たな学術論文を執筆する予定である。そのために、本年度に引き続き、女性従軍体験者の史料調査をアメリカにて実施する。加えて、これまでに調査・収集した女性従軍体験者組織の史料を整理し、その組織的特徴を析出する。同時代のヨーロッパ諸国の状況、あるいはアメリカにおけるその他の女性運動の状況を視野に入れた上で綿密な分析を行い、研究をさらに進展させていきたい。本年度は、第一次世界大戦後アメリカにおける女性の退役軍人組織の組織化過程を、同時代における男性退役軍人組織の設立との関連の中で検証した。具体的には、主に以下の3つの作業を行った。(1)第一次世界大戦後の女性従軍体験者をめぐる研究がアメリカにおいて新たに出版されてきており、これを総覧・整理した。なお、これと関連する同時代のアメリカにおける男性退役軍人についての研究も入手し、検討した。(2)女性の退役軍人組織に関する史料調査をアメリカのワシントンD Cおよびニューヨークにて行い、同組織の発行物を収集・分析した。(3)国立墓地や博物館や国立図書館で戦争記念事業の調査を実施した。具体的には、アーリントン国立墓地、アメリカ議会図書館、国立アメリカ歴史博物館等にて調査を行い、また女性軍人記念館にて関連展示の調査も行った。あくまで男性の戦争体験者を中心に据え、女性を周縁化していく形で堅固な組織化を進めていったのが、第一次世界大戦後アメリカの男性退役軍人組織(アメリカ在郷軍人会)であった。在郷軍人会内部にも女性従軍体験者の地位を改善しようとする女性たちの行動や、戦時中の貢献について正当な評価を得ようとする女性たちの主張があったことが確認されたが、こうした行動や主張は男性中心の組織体制の大きな転換には結びつかなかった。一方、同時代に、これとは方法を異にする組織創設および組織拡大が女性従軍体験者たち自身によって行われていたことが、史料調査によって徐々に明らかになった。上記「研究実績の概要」欄に記入した内容に加え、平成29年度前半には立教大学アメリカ研究所の研究会や第8回戦争社会学研究会大会(琉球大学)に参加し、アメリカ研究および戦争研究をめぐる最新の歴史社会学的知見を得ることにも務めた。戦争社会学研究会大会への参加は、後述する12月の同研究会の関東例会での報告につながった。

平成29年度後半は主に研究発表を行い、特に本研究の分析枠組みである「「戦争体験」のジェンダー化された序列」の精緻化を図った。平成29年11月の第90回日本社会学会大会(東京大学・本郷キャンパス)にて、「「戦争体験」のジェンダー化された序列ー第一次世界大戦後アメリカ合衆国の事例から」と題した研究報告を行い、戦後社会において根強く効力を持つ「女性の従軍体験」を周縁化する序列の存続過程を解き明かす、より多層的かつ動態的なジェンダー分析の重要性を明らかにした。また、平成29年12月に戦争社会学研究会・関東例会(埼玉大学)にて「「戦争体験」のジェンダー学の射程」と題した報告を行い、第一次世界大戦後の「戦争体験」をジェンダー視角から批判的に再検討する必要性を指摘した。いずれの報告においても、今後の研究の発展のための有意義な指摘を得ることができた。以上をふまえ、おおむね順調に進展している。昨年度に引き続き、第一次世界大戦後アメリカにおける女性従軍体験者についての史料収集を行った。本年度は第一次世界大戦休戦一〇〇周年にあたる年であった。アメリカでの調査は休戦一〇〇周年記念展「第一次世界大戦アメリカ」(シアトル)が開催中であったこともあり、戦争体験とジェンダーをめぐる最新の歴史社会学的知見を得る貴重な機会となった。史料の整理・分析から得られた知見をもとに執筆した論文を、戦争社会学研究会の査読付き学会誌『戦争社会学研究』へ投稿した。論文のタイトルは「退役軍人としての女性ー第一次世界大戦後アメリカにおける女性海外従軍連盟の組織化過程」であり、アメリカ史上「初めての女性退役軍人組織」と呼ばれる女性海外従軍連盟に焦点を当て、同会の組織化過程を「退役軍人としての女性」という新たな視座から分析したものである。同論文は編集委員会より掲載決定の通知を受けることができた。現在印刷中であり、『戦争社会学研究』第3巻に収録され、令和元年6月に出版社より刊行予定である。現段階における研究成果の概要は、以下の通りである。女性海外従軍連盟はアメリカの先行研究においては「市民としての女性」という視点から論じられ、組織基盤となる共通の「戦争体験」の不在が想定されてきた。研究代表者はこれに異議を唱え、同会が海外従軍女性の多様な「戦争体験」を組織化・象徴化し、男性退役軍人組織に伍する存在として自らを位置づけていく過程を実証的に明らかにした。その上で、「退役軍人としての女性」という視座自体に対しても新たな知見を提供した。平成30年度は上記「研究実績の概要」欄に記入した内容に加え、学会および研究会での研究報告を積極的に実施し、「「戦争体験」のジェンダー化された序列」という研究代表者独自の分析枠組みをさらに応用・発展させることを目指した。平成30年10月には、西洋近現代史研究会例会(専修大学)において開催された拙著『「戦争体験」とジェンダーアメリカ在郷軍人会の第一次世界大戦戦場巡礼を読み解く』の書評会に参加し、コメントに対するリプライを行った。この書評会では活発な議論が行われ、ヨーロッパ史やアメリカ史などを専門とする研究者から多くのコメントを得ることができた。
看護学の質的研究論文査読ガイドラインと査読者教育プログラムの開発

本研究は、質的研究方法を用いた看護学の学術論文掲載の量と質の向上のために、英文・和文の質的研究論文を適切に査読できる査読者の養成のための、論文査読ガイドラインと査読者教育プログラム開発を目的とした。質的研究方法を用いた看護学の研究論文は増加しており、結果の共有や統合のために、誌上発表の促進が望まれる。しかし、質的研究論文を査読できる査読者は少なく、査読のポイントや査読コメントの書き方、著者とのコミュニケーションも複雑で長期に渡ることが多い。しかし、わが国には質的研究の査読に関する教育や詳細なガイドラインが存在しない。査読者は、論文を投稿する研究者でもあり、査読者養成は誌上発表される質的研究論文の質の向上に重要な役割を果たすと考えられた。本年度は最終年度であったため、作成した査読ガイドラインを公表し、今後の課題を明確にするためのセミナーを開催した。セミナーには、社会福祉分野の学会誌でキーワードによる査読者のマッチングシステムを開発したIan Shaw博士と、看護教育の雑誌を創刊し、質的研究方法の独自性と研究目的との適合に注目して査読者教育を実施してきたChris Tanner博士を招聘した。セミナーでは、編集委員長、編集委員の役割にも注目して議論し、常に最新の知識をアップデートしつつ、継続性をもって査読者教育プログラムを発展させることの必要性が議論された。こうしたシステムはわが国には存在せず、看護学領域で査読者や編集委員として活動している人たちが集まったセミナーでは、どのようにしてこうしたシステムを作っていけばよいかについて活発な議論が交わされた。このセミナーの内容は看護研究誌52(2),2019年4月発行に掲載された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。・The Inagural Reward / Equator Conferenceに参加し、ピア・レビューの現状に関する情報収集を行った。・Eqator Network,医療の質・安全学会、日本看護研究学会、日本看護科学学会、Cancer Nursing誌の編集委員長の協力を得て、論文査読の現状について「看護研究」誌で特集号を企画し、発行した。(2015年12月)・海外における査読システム、査読者教育に関する情報収集は順調に進行している。・国内における査読ガイドラインについての情報収集も、雑誌の特集号を企画・発行することを通じて進行している。英国・ロンドンで行われた、看護系雑誌の編集委員・委員長の組織であるINANE(International Academy of Nursing Editors)の年次総会に出席した。質的研究や論文執筆に関するワークショップ、発表に参加し、英語圏の雑誌編集委員と我が国の現状との共通点、相違点を考察した。Dr.Colleen Doyleをオーストラリアより招聘し、査読の経験、トレーニングの必要性に関するインタビューを行うとともに、大学教職員を対象とした査読セミナーを実施して問題意識の共有を図った。査読者の養成と査読ガイドラインに焦点をあててResearch in Nursing & Health誌の編集長であるDr.Judith GedneyBaggsへのインタビューを米国Oregon Health & Science Universityにおいて実施した。また、日本国内で看護系雑誌の編集委員長5名に対する質的研究論文の査読に関する困難の経験と、必要な対処に関するインタビューを実施した。それぞれのインタビューデータは逐語録を作成し、質的に分析した。研究会議を開催してこれらのデータを統合し、次年度以降の追加インタビューの必要性と国内でのセミナー開催について検討した。また、セミナーで提示すべき質的研究論文の査読ガイドラインの項目を検討した。このガイドラインは、萱間(2009)質的研究方法を用いた看護学の学位論文評価基準を査読ガイドラインとして表現を整えたものである。今後、セミナーの結果を踏まえて実践に資するよう改訂を継続する方針を決定した。本インタビュー調査を含めた査読者教育に関するデータを統合し、査読者養成プログラムを構築しつつある。