hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
看護師の病棟組織風土認知尺度の開発および組織風土が看護師の精神的健康に与える影響

次年度は,本尺度を用いて,看護師が認知する病棟組織風土と精神的健康の関連について質問紙調査をしていく予定である。調査の進捗は,3年計画の2年目として,おおむね順調である。平成28年度に「看護師の病棟組織風土認知尺度」の原案を作成し、29年度には、尺度原案の信頼性・妥当性を検討するため、看護師857名を対象に、本調査およびテスト-再テスト法を目的とした2回の質問紙調査を実施した。分析にて、8下位尺度33項目だった「看護師の病棟組織風土認知尺度」は、【看護の質向上への積極的な取り組み】、【看護師長のスタッフへの支援】、【医師と看護師の協働】、【仕事の時間管理】という4下位尺度19項目で完成し、その信頼性・妥当性はおおむね良好な結果となった。30年度は、完成した「看護師の病棟組織風土認知尺度」を用いて、5施設の看護職2123名を対象に、質問紙調査を実施した。質問紙は作成した尺度のほか、精神健康度に関連が考えられるバーンアウト尺度(日本版MBI-HSS)やワークライフバランス、職場への満足度に関する項目や個人属性など、全91項目から構成した。返答が得られた質問紙から、回答に欠損や重複等があるものを除き、最終的に看護師1269名を対象として分析をした。分析では、単変量解析を行った結果、看護師の病棟組織風土への認知とバーンアウトの間には有意な関連が見られたが、重回帰分析の結果では、有意性が認められなかった。だが、看護師の病棟組織風土の認知は、ワークライフバランスとの間に関連があり、ワークライフバランスとバーンアウトの間に関連が認められた。そこで、総合的に解釈するために、共分散構造分析を行った。その結果、看護師の病棟組織風土の認知は、看護師のバーンアウトに影響があるといえた。しかし、看護師のバーンアウトには、様々な要因が影響を与えることが先行研究で明らかになっているため、その点をふまえ、今後さらなる分析をすすめていく。次年度は,開発した「看護師の病棟組織風土認知尺度」の信頼性・妥当性の検討をおこなう。調査実施前に,小規模の予備調査を実施し,尺度原案の妥当性を検証してから,約500名の看護師を対象に尺度原案を用いた無記名自記式質問紙調査を実施する予定である。尺度原案の検討として,信頼性に関しては,Cronbachα係数の算出,折半法を用いて分析する。また,因子的妥当性のあった項目に対してGーP分析,IーT分析をする。時間的安定性については,2週間の間隔でテストー再テスト法をして相関係数を算出する。構成概念妥当性については,探索的因子分析をし,基準関連妥当性については,外的基準に用いた尺度AWS日本語版と相関係数を算出する。この尺度が完成したら,看護師が認知する病棟の組織風土と,精神的健康の関連を見るために横断研究を計画していく。次年度は,看護師が認知する病棟組織風土と精神的健康の関連を調べるために,開発した「看護師の病棟組織風土認知尺度」を用いて,質問紙調査を実施する。今年度は,研究成果を発表した国際学会が近隣国で,学会の旅費を削減することができたため,次年度へ繰り越した。今年度は,研究成果を発表した国際学会が近隣国で,学会の旅費を削減することができた。次年度へ繰り越した費用は,質問紙調査の印刷代や郵送費,データ入力委託費等の調査費用に充当し活かしていく。今年度削減できた旅費分は,次年度に繰り越し,調査費用である質問紙の郵送費,データ入力委託費等に充当していく。
行動・脳機構・遺伝子の包括的個人差モデルと個性の描出

Human Connectome Project (HCP)から提供されている脳機能画像と行動指標Pデータを解析し,一般流動性知能と意思決定の自己制御の強さは,効果量は弱いが,信頼性のある正の相関があることを示した.そして,HCPで収集されている心理・行動特性と,行動課題遂行中の機能的脳画像で統合的に調べ,心理特性が,前頭前頭前野・頭頂領域の機構を媒介し,自己制御と関連していることを示した.さらに,安静時機能的MRIで観測される動的なパターンの出現の個人差が,行動特徴により説明されることを,行動特徴と脳活動パターンの正準相関により示した.また,HCPデータで抽出される行動課題に関連した脳領域を,オープンリソースで提供されているヒト死後脳の遺伝子発現データによりクラスター解析を行った.作業記憶課題では,前頭前野の前部から後部にかけてクラスターが分離しており,グラフでは中心から周辺に配置されることが示された.畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を用いて,HCPから提供されている行動課題遂行中の個人レベルの脳活動マップから,行動課題を分類できる分類器を構築した.具象物画像学習済みのCNNモデルを用いて,転移学習とファインチューニング法によりHCPの脳機能画像と行動課題の関係を学習させたところ,高速に学習がされ,高い分類精度が得られた.そして,CNNの中間層の重みを可視化することにより,脳機能マッピングを可能にした.作業記憶課題では前頭前野腹外側部で重みが大きくなっていることが観察され,この領域の課題特異性を反映していた.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。N-back作業記憶課題では,作業記憶に関連する領域を遺伝子発現情報によるクラスター解析を行ったところ,前頭領域と頭頂領域で分類されることが示された.さらに前頭領域内では,前部・腹外側・後部で分離されることが示された.これらの遺伝子発現による乖離のパターンをグラフ化したところ,前部前頭前野がグラフの中心に位置することが示された.これらの結果は遺伝子発現情報による脳機能マッピングの可能性を示唆している.オープンリソースデータとオリジナル実験を組み合わせることにより,高い信頼性で特異的な個人差を解析することを目的として,食品選択に関わる実験を行なった.被験者はまず,味と健康に関して食品を評価した.その後,機能的MRI撮像中に食品が提示され,どちらが食べたいか選択することを要求された.そして,HCPと同一手続きの異時的選択課題を行い,将来の報酬に対する自己制御を計測した.画像解析の結果,評価が相反する食品の選択試行において,健康に良いが味が悪い食品を選ぶとき,上部前頭回の内外側が活動することが観察された.この活動は,自己制御が強い被験者ほど強くなっていることが観察された.この結果は,すぐに得られる少ない報酬よりも,大きな報酬を得るために待つことを選択する被験者ほど,健康の重視に関わる前頭領域の活動が大きくなることを示唆している.遺伝子発現によるマッピングが予想以上に容易に可能であったため,オリジナルの実験に着手した.オリジナル実験で収集したデータとオープンリソースの統合的な解析を可能にする枠組みをデザインできた.Human Connectome Project (HCP)から提供されている脳機能画像と行動指標Pデータを解析し,一般流動性知能と意思決定の自己制御の強さは,効果量は弱いが,信頼性のある正の相関があることを示した.そして,HCPで収集されている心理・行動特性と,行動課題遂行中の機能的脳画像で統合的に調べ,心理特性が,前頭前頭前野・頭頂領域の機構を媒介し,自己制御と関連していることを示した.さらに,安静時機能的MRIで観測される動的なパターンの出現の個人差が,行動特徴により説明されることを,行動特徴と脳活動パターンの正準相関により示した.また,HCPデータで抽出される行動課題に関連した脳領域を,オープンリソースで提供されているヒト死後脳の遺伝子発現データによりクラスター解析を行った.作業記憶課題では,前頭前野の前部から後部にかけてクラスターが分離しており,グラフでは中心から周辺に配置されることが示された.畳み込みニューラルネットワーク(CNN)を用いて,HCPから提供されている行動課題遂行中の個人レベルの脳活動マップから,行動課題を分類できる分類器を構築した.具象物画像学習済みのCNNモデルを用いて,転移学習とファインチューニング法によりHCPの脳機能画像と行動課題の関係を学習させたところ,高速に学習がされ,高い分類精度が得られた.そして,CNNの中間層の重みを可視化することにより,脳機能マッピングを可能にした.作業記憶課題では前頭前野腹外側部で重みが大きくなっていることが観察され,この領域の課題特異性を反映していた.当初の計画にあった,オープンリソースによる遺伝子・脳・行動の統合モデルを引き続き発展させながら,当初の計画にはなかったオリジナル実験をすすめていき,オリジナル実験とオープンリソースを統合的に解析していく.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
アフリカ各地域の都市形成過程とインフォーマル市街地に対する政策的対応

本研究は、植民都市化過程の異なる西・東・南アフリカ各地域において、各都市の形成過程を明らかにし、インフォーマル市街地に対する政策的対応を検討することにある。本研究を通じた最も興味深い示唆として、フォーマリティとインフォーマリティ、すなわち、近代的制度と慣習的制度、との関係性への視座であり、アフリカ都市は、フォーマル・グローバルを強調した成長論でもなく、インフォーマル・ローカルを強調した「反成長論」もなく、フォーマルとインフォーマル、ローカルとグローバルが交錯する世界であり、そのような世界に対応することの必要性が実証的に明らかになった。本研究の目的は、植民都市化過程の異なる西・東・南アフリカ各地域において、各都市の形成過程を明らかにし、比較した上で、インフォーマル市街地に対する政策的対応を体系化することにある。研究課題は、(1)アフリカ各地域における都市形成過程の把握と類型化、(2)事例対象地におけるフォーマルな市街地とインフォーマル市街地の形成実態の解明、(3)アフリカ各地域の都市形成過程とインフォーマル市街地に対する政策的対応の体系化の3点であり、アフリカ都市の形成過程に関する新しい原理の発見と共に、インフォーマル市街地に対する政策的対応の提言に向けた知的基盤を形成することが期待される。平成22年度の研究においては、(1)事例対象都市の位置付け:アフリカ各地域に置ける都市形成過程の把握と類型化(文献調査等)、(2)事例調査:事例対象都市(ケニア、南アフリカ、ザンビア、モロッコ、セネガルの大都市圏)におけるフォーマルな市街地とインフォーマル市街地の形成実態の解明(関連資料収集・分析、インタビュー調査等)を行い、特にザンビア・ルサカ、ケニア・ナイロビにおいてアフリカ都市の形成過程とその背景に関する知見を学術論文等にまとめた。24年度が最終年度であるため、記入しない。
チタン酸ストロンチウム系環境低負荷熱電変換材料の合成と高効率廃熱発電素子開発

非熱平衡プロセスであるケミカルプロセスおよび放電プラズマ焼結法により熱電変換材料として有望である層状金属酸化物セラミックス材料の低温合成を行った。また、理論計算により熱電性能に不純物添加が与える影響を明らかとし、さらにその計算から求めた高性能材料の作製と物性評価を行った。焼却炉や全固体型燃料電池からの高温廃熱を直接使用可能な熱電変換モジュールを放電プラズマ焼結法の応用で可能とした。本研究は、非熱平衡プロセスであるケミカルプロセス及び放電プラズマ焼結法により環境低負荷熱電変換セラミックス材料の低温合成と理論計算による不純物添加による特性向上、さらにその計算から求めた高性能材料の作製を実現し、「次世代型熱電変換システム用金属酸化物材料の創成とモジュール開発」を行うものであり、以下に研究の対象を示す。(1)n形半導体金属酸化物の合成および物性の評価(2)p形半導体金属酸化物の合成及び物性評価(3)n形およびp形金属酸化物による廃熱発電素子の開発(4)層状金属酸化物系セラミックスの合成プロセスの構築及び熱電性能評価当該年度は(1)、(2)、(4)について基礎的な知見を得ることを主に行った。その結果,以下に示す知見が得られた。1.クエン酸重合法を用いることでn形半導体であるYドープSrTiO_3の合成に成功した。無次元性能指数ZTはx=0.06が最大で、673KでZT=0.13であった。第一バンド原理による計算ではYのドープ量が4mol%に特異点を持つことが明らかとなり、今後、実際の試料での確認を行う。また、熱電性能評価として実起電力の測定を行い、電力供給の可能性の検討を行う予定であるが、現段階ではオーミック接触電極選択と電極と試料の一体成形技術の開発が困難となっている。2.クエン酸重合法を用いることでSr_<n+1>Ti_nO_<3n+1>(n=1,2)の低温合成に成功し、またn形半導体であるYドープSr_2TiO_7の合成に成功した。層状化合物を得ることに成功したことから熱電材料としての特性評価を行い、高い性能が期待できる。3.クエン酸重合法を用いることでp形半導体であるYCuO_2、の低温合成に成功した。SrRuO_3は有る程度合成に成功しているが、現段階では単相化に至っていない。これら知見は,上記素材の実用化へ向けた取り組みにおいて重要な位置づけとなると見込まれる。本研究は、非熱平衡プロセスであるケミカルプロセス及び放電プラズマ焼結法により環境低負荷熱電変換セラミックス材料の低温合成と理論計算による不純物添加による特性向上と高性能材料の作製の実現により「次世代型熱電変換システム用金属酸化物材料の創成とモジュール開発」を行うものであり、以下に研究の対象を示す。(1)n形半導体金属酸化物の合成および物性の評価(2)p形半導体金属酸化物の合成及び物性評価(3)n形およびp形金属酸化物による廃熱発電素子の開発(4)層状金属酸化物系セラミックスの合成プロセスの構築及び熱電性能評価当該年度は主に(2)、(4)について基礎的な知見さらに深めることと(3)を実現するための電極と試料の接合技術の開発を主に行った。1.p形半導体の候補であるA1ドープCuYO_2並びにSrRuO_3セラミックスの作製に成功した。これらの材料は引き続き物性評価並びに改善を進める。2.クエン酸重合法を用いることでSr_2RuO_4の層状化合物の低温合成に成功したことから熱電材料としての特性評価を行い、高い性能が期待できる。3.放電プラズマ焼結法を応用することでSrTiO_3系セラミックスにNi電極を簡易に接合することが可能となった。電極付け技術の開発が進んだことから実起電力の測定を進めることが可能となった。4.前年度までに条件抽出して合成したMg_2Siをモジュール化するための要素技術のプロセス開発を行った。その結果、一体成形Ni電極付き素子のn形Mg_2Si素子は高温側600°C低温側100°Cの想定動作環境下で2500時間以上の安定動作が実現された。また、モジュール構造では500°Cの熱源から1000W/平方メートルの出力が可能であることが明らかとなった。(1)n形半導体金属酸化物の合成および物性の評価(2)p形半導体金属酸化物の合成及び物性評価(3)n形およびp形金属酸化物による廃熱発電素子の開発

(4)層状金属酸化物系セラミックスの合成プロセスの構築及び熱電性能評価当該年度は主に(3)、(4)について基礎的な知見さらに深めることと(3)を実現するための電極と試料の接合技術の開発を主に行った。その結果,以下に示す知見が得られた。1.層状金属酸化物としてSr_2TiO_7、Sr_2RuO_7、NaCo_2O_4、CuYO_2の合成およびキャリアの生成を目的としたドープや熱処理雰囲気の検討を行い、列挙した化合物の作製技術を確立しつつある。2.Sr_2TiO_7はSrサイトへのYの固溶置換が可能であったが、Yはイオンブロック相へ優先的に置換される事を示唆する結果を得、電気伝導に寄与するキャリアの生成が困難である知見を得た。3.Sr_2RuO_7は不定比性が強く、欠陥により大量のキャリアが生成するためにp形半導体として高い電気伝導を得ることができるが、このキャリアにより高い熱伝導と低いゼーベック係数を示すこととなったため、高原子価元素のドープによりキャリア濃度を制御し、熱電変換特性を改善できつつある。4.通電パルス焼結法を用いることでNaCo_2O_4(p形)、Mg_2Si(n形)とNi(電極)を用いたモジュール作製を確立し、実起電力測定を進めている。
人間機械共生社会を目指した対話知能システム学

近未来においては様々な家電製品やロボットが自律的に活動するようになるとともに,意図や欲求を持ち,意図や欲求を持つが故に,それらを利用する人間との間で,言語を用いながら互いの意図や欲求を理解し合い,共生していくという関係を築くことができるようになる.このような情報化社会の次に来るべく,人間と知能ボットや情報メディアが共生する社会を実現するための,新たな学術分野を創成する.近未来においては様々な家電製品やロボットが自律的に活動するようになるとともに,意図や欲求を持ち,意図や欲求を持つが故に,それらを利用する人間との間で,言語を用いながら互いの意図や欲求を理解し合い,共生していくという関係を築くことができるようになる.このような情報化社会の次に来るべく,人間と知能ボットや情報メディアが共生する社会を実現するための,新たな学術分野を創成する.
安熱合成法による高品質・大型バルクGaN単結晶の育成

アモノサーマル法によるGaN結晶の作製においては、前駆体・鉱化剤の種類や濃度、結晶作製温度や圧力など、様々なパラメータについて最適化しなければならない。鉱化剤をNH_4Clに絞り、温度圧力を系統的に変化させることでデータを蓄積した。得られた実験結果のうち、特に最も重要である核生成の制御に考察した。安熱合成法によるGaN結晶育成実験の結果、HVPE法により作製された2mm角GaN基板上への結晶作製に成功した。4日間で21μmのGaN結晶成長に成功した。逆格子マップによる評価から、育成結晶は種結晶上にエピタキシャル成長していることが分った。また、鉱化剤の添加量により結晶成長速度や形状の制御が可能であり、これまでに最高で27.5μm/dayまで達した。また、10日間の長期間育成実験においても、結晶育成は継続されていることから、原料が継続して供給されてさえいれば、結晶成長はコンスタントに継続されることが分った。2mm角での結晶作製に成功したことから、結晶の大型化についても試みた。10mm角のバルク種結晶を用いて、10日間で膜厚230μmの透明なGaN結晶作製に成功した。結晶の作製速度は23μm/dayであり、バルク種結晶を用いても、結晶育成速度が変わらないことが確認された。電子線回折パターンから、作製したGaN結晶は単結晶であることが確認され、また、TEMによる転位密度測定の結果、転位密度は基板と同程度の1.0×10^9cm^2であった。本研究により、安熱合成法によりGaNバルク結晶作製が可能であることを示した。また、長期間育成においても結晶作製速度が保たれることが確認され、バルク種結晶上へのGaN結晶作製にも成功した。これにより、さらに大きな種結晶の仕様と長期間育成をすることで、バルクGaN単結晶の大型化が期待される。GaNは短波長LED・LDに代表されるオプトエレクトロニクスデバイスや、高周波素子用材料として注目されており、すでに青色LDを用いた光ディスク装置が市販されるなど、産業応用も進んでいる。しかしながら、GaNに格子整合する基板がないことから、格子定数の異なるサファイア、もしくはサファイア上に気相成長法などによって作製された高価なGaN薄膜の基板を用いてデバイスが作製されており、これが素子の性能と価格を大きく制限する要因となっている。そのため近年、ホモエピタキシャル基板用としてGaNバルク単結晶開発が活発に行われているが、商業化に適した合成法はいまだに確立されていない。近年、本研究室では、株式会社東京電波との共同研究により、水晶の工業的製法に利用されている水熱合成法を用いたZnOバルク単結晶の作製技術を開発した。そこで、この水熱合成法の技術を応用し、超臨界アンモニア流体を溶媒として用いた安熱合成法により、GaNバルク単結晶の合成を試みている。本年度は、福田研究室に設計した安熱合成装置を用い、5000°C,135MPaという安熱法としては非常に低い圧力下での500μmサイズのGaN単結晶の作製に成功した。これはアンモニア溶媒を用いたGaN合成報告の中で、最小の合成圧力である。この温度圧力条件は、人工水晶の育成条件にほぼ等しく、将来の産業化が十分に見込める条件である。また、市販のGaN粉末の多くが不純物として酸素を多く含むのに対し、安熱合成法により得られたGaNは含有酸素量も非常に低いことが分かった。今後、種結晶を用いての結晶の大型化や、より低温低圧力で育成可能な鉱化剤・原料の最適化等を試みる予定である。
日本人卵巣癌患者のHBOC関連遺伝子変異解析に基づくリスク情報提供プログラム開発

卵巣癌患者の遺伝学的検査に対する意識調査とgBRCA1/2遺伝子を含む11遺伝子について、次世代シークエンサーで変異解析を行った。卵巣癌患者127名にHBOCに対するプレカウンセリングを行い、124名で同意が得られ、現在108名にgBRCA1/2検査を実施した。80%で結果開示の希望あり、検査を行った15.7%で生殖細胞系列遺伝子変異を認めた。ほとんどの卵巣癌患者で、プレカウンセリングを通じて、自身の遺伝学的検査に積極的な姿勢を認めた。今後家系員含めたサーベイランス体制の構築に取り組んでいく予定である。本研究の目的は、卵巣癌の個人のリスクに応じた早期発見など予防法の構築を目指すパイロット研究として、150例の卵巣癌患者を対象にBRCA遺伝子を含むHBOC関連遺伝子群の生殖細胞系列での変異検出と臨床病理情報収集を行い、日本人卵巣癌での各遺伝子変異の頻度とその臨床的特徴を解明することである。さらに、血縁者を含め予防につながるリスク評価のための遺伝子検査結果のフィードバック法の開発を行うことを目的とする。平成27年度においては、卵巣癌患者のBRCA1/2を含む11遺伝子の全エクソンの生殖細胞系列遺伝子変異が検出されるか、次世代シーケンサーを用いて研究を行った。HBOC関連遺伝子群の生殖細胞系列での変異を有する症例を複数認めた。院内での倫理委員会承認を待ち、研究に着手した。このため、当初の計画より多少遅れている。しかし、次世代シークエンサー解析は順調に進んでおり、本年度も研究を進めて行く。本研究の目的は、卵巣癌の個人のリスクに応じた早期発見など予防法の構築を目指すパイロット研究として、卵巣癌患者を対象にBRCA遺伝子を含むHBOC関連遺伝子群の生殖細胞系列での変異検出と臨床病理情報収集を行い、日本人卵巣癌での各遺伝子変異の頻度とその臨床的特徴を解明することである。平成28年度においては卵巣癌患者のBRCA1/2を含む11遺伝子の全エクソンの生殖細胞系列遺伝子変異が検出されるか、次世代シークエンサを用いて研究を行った。HBOC関連遺伝子群の生殖細胞系列での変異を有する症例を複数認め、さらに症例集積中である。協力機関を追加して、症例数を増やしデータを収集・分析検討を進めている。さらに、血縁者を含め予防につながるリスク評価のための遺伝子検査結果のフィードバック法の開発を行うことを目的とした。卵巣癌患者130名に研究の趣旨を説明し、同意が得られた125名の血清を採取した。生殖細胞系列での変異の有無は、自身の健康管理に有用な情報ではあるが、商業ベースでの検査費用は高額であるため、「実費負担があるのであれば、検査受けること・結果を聞くことは難しい」の意見が77%を占めた。さらに「費用負担があってもなくても知る必要がない」との意見が17%に覧られた。現在、109例の卵巣癌患者のBRCA1/2を含む11遺伝子の全エクソンの生殖細胞系列遺伝子変異について次世代シークエンサを用いて解析を行った。HBOC関連遺伝子群の生殖細胞系列での変異を有する症例を18例に認めた。現在、対象症例に対して、乳腺科と連携し、サーベイランスを開始したところである。また、血縁者を含めたリスク評価を解析中であるが、乳癌以外の特定の種類のがん罹患家族歴を持つ患者が一般集団よりかなり高頻度であることが判明した。このため、今後卵巣癌のリスクとなり得るBRCA以外の遺伝子群についての追加解析を行う予定である。生殖細胞系列におけるHBOC関連遺伝子変異について次世代シークエンサーでの解析をすすめ、さらに本年度は臨床病理学的情報との関連について検討を勧める。当初計画していた卵巣がん症例での遺伝子変異パネル解析は順調に進行しており、協力機関を追加して、さらに症例数を増やして検討するよう計画を広げたことから、臨床データと遺伝子変異データの収集・分析を追加で行い、来年度に統合分析・成果の発表までを実施する。婦人科腫瘍遺伝性腫瘍研究計画の遅延に伴い、次年度に繰り越しとする。研究計画の遅延に伴い、次年度に繰り越しとする。次世代シークエンサーでの解析をすすめ、また情報収集や研究発表に伴う経費に充てる予定である。
実世界センシングデータからの行動‐学習モデルの構築と学習支援環境の設計

実世界センシングにより学習者の行動を常時取得し、構築される大規模時空間データを利活用する。これは、離散的なスポットでのインタラクションを主な対象とするモバイルユビキタス学習(MUL)や、教室あるいはオンライン学習環境で得た大規模データを用いるラーニングアナリティクス(LA)などの従来研究では実現されていない。申請者がこれまでに開発した屋内位置認識、ジェスチャ認識、3次元再構築技術を統合、発展させることで、既存設備を利用した低負荷、低コストの行動取得システムを実装する。実証実験とその評価を通して実世界学習支援環境設計のガイドラインの提案を目指す。
血管新生抑制因子を介したループス腎炎モデルマウスへの新規治療の試み

ヒトの全身性エリテマトーデス(SLE)にみられる腎炎ではメサンギウム細胞の増殖や線維性変化、また糸球体上皮細胞を架橋するスリット膜構成蛋白の一つであるnephrinの脱落などの変化が報告されている。我々は糖尿病腎症における血管新生抑制因子エンドスタチンによる治療効果について報告した。ループス腎炎においても既報の糖尿病腎症モデルを参照すると、エンドスタチンペプチド投与により(1)VEGF発現抑制による血管透過性亢進の抑制および単球マクロファージなどの炎症細胞浸潤抑制、(2)TGF-β1などを介したメサンギウムの基質増加の抑制と糸球体硬化の抑制、(3)炎症性サイトカインの誘導抑制、(4)nephrin発現回復効果を介した蛋白尿の軽減などが期待される。平成20年度は、まず糸球体内の変化を蛋白レベルで確認するために、予備実験として正常マウス培養メサンギウム細胞および糸球体上皮細胞における炎症性サイトカインの誘導(TGF-β, VEGF etc.)、nephrin蛋白の発現変化をimmunoblotにて評価した!TGF-β1, VEGFの産生は両細胞において発現はわずかで、既報の高糖濃度下での発現に比しても1/2程度であった。正常糸球体上皮細胞におけるnephrin発現はimmunoblotでは発現を同定できず、培養上清でのELISAなど同定の方法について再考の余地があると思われた。今後はサイトカイン(IL-6, TNF-αなど)刺激下でのTGF-β, VEGF, nephrinの発現変化、血管新生抑制因子エンドスタチンの培養細胞にもたらす変化について検討したい。またマウスモデルを使用し、治療開始後の腎機能や蛋白尿にどのような影響が得られるのかを検討したいと考えている。エンドスタチンの固形腫瘍以外の治療効果を検討した報告は極めて少なく、そのような意味で血管新生に着目した腎炎治療は興味深いと思われる。
高度ＩＴ人材スキル獲得を目標とする学習マネジメント環境

高度IT人材の活躍、成長過程などと、その人材像の持つスキルの育成に関連する授業や課外活動の関係を、共通キャリアスキルフレームワークというIT分野の標準化知識体系に基づいて収納した知識ベースシステムを、ITpost(IT Professionals Guidepost)と名付けて開発した。情報系学生に公開し感想を回収したところ、過半数の学生から将来目標の設定や履修科目の選択に役立つという評価を得た。また、ITPostの将来的な普及に必要となる、対話型演習支援機能、行動特性評価方法および知識ベース構築技術に関して試作評価を行った。[人材スキル知識の調査と知識ベース化・投稿情報分析]IT人材のスキルとスキルを得るために必要な知識項目を対応付けたモデルとして、情報処理推進機構(IPA)が開発した共通キャリア・スキルフレームワーク(CCSF)を調査した。また、静岡大学情報学部ISプログラムにおける授業科目で学ぶことができる知識項目を、シラバスと実際に受講した学生へのアンケート調査に基づき調査した。これに前年度作成したIT人材WIKIを加えて、目標人材ースキルー知識ー授業科目の関係を、IPAとの連携のもとに知識ベース化した。一方知識ベースの実用化に備えて、インメモリで高速に検索する方式について技術開発を行った。[スキル目標管理方式]前年度に検討した学生の行動モデルに従い、関心のある人材像や製品から受けるべき授業、これまで受講した授業群から関連深い人材像、あるいはこれまで習得した知識項目から目標としやすい職種など、多様な検索方式を開発した。[ITスキル育成SNS]IT人材WIKIにおける学生の対話の傾向を参考にして、上記の多様な知識ベース検索と学生間の情報交換のためのSNSであるITPost (IT Professionals Guidepost)を開発し、静岡大学情報学部ISプログラム2年生(約70名)に公開した。ITPostでは、マイページ機能を設けて、個々の学生における目標人材ースキルー知識ー授業科目の関係を視覚化した。また、インターンシップ体験に関して上級生の体験談を取材し記事を作成し、卒業した先輩たちの現在の仕事や後輩へのアドバイスについても記事を集め、学生の目標人材像調査を支援した。約1か月の利用状況を分析したところ、多くの学生が人材ースキルー知識ー授業科目の関係に興味を持って繰り返しアクセスしているが、マイページを利用した自己分析に至っているケースはまだ少ないことなどが明らかになった。[人材スキル知識の調査と知識ベース化・投稿情報分析]約400名の高度IT人材の活躍、成長過程などを収納したIT人材WIKI(http://www32.atwiki.jp/itjinzaizo/)を開発した。その上で、高度IT人材に必要とされる知識、静岡大学情報学部においてその知識を学ぶのに適した授業科目などを、情報処理推進機構(IPA)が開発した共通キャリアフレーム(CCSF)をもとに分析した。また最終年度には、課題別の専門知識ではなく、ITの業務において共通的に必要となる問題定義や解決計画などのための行動特性(コンピテンシ)に関して、学生の演習やコンテストなど課外活動での行動を調査し、能力項目の特性や向上の経過を分析した。一方、知識ベースの高速検索方式、あるいは知識ベースから検索タグや利用者へのおススメを自動生成する方式についても研究を行った。[スキル目標管理方式]学生の将来に対する多様な思考形態を受け止めるために、人材像からそれに必要となる授業の受講などを検索するだけなく、逆に授業科目から人材像を検索する方式や、先輩たちの体験談の閲覧から関連項目をガイドする対話方式などを開発した。最終年度には、コンピテンシ向上に関する動機付けの方法、あるいは向上結果を受講者にフィードバックすることによる効果を実践に基づいて分析した。[ITスキル育成SNS]上記の知識ベースを用いて、高度IT人材となるために必要な知識や履修すべき授業や課外活動との関係についての対話的検索環境であるITPost(http://itpost-2431.appspot.com/)を開発し、約70名の学生に公開した。約1か月の利用状況を分析したところ、講義の紹介や先輩の体験談などにはアクセスが繰り返されているが、履修状況をもとにした自己分析に至っているケースは未だ少ないことなどが明らかになった。[人材スキル知識の調査と知識ベース化・投稿情報分析利用]約100名の高度IT人材の活躍・成長過程や彼らが関与する約100の最新の製品・サービスに関して記述した記事を収納した知識ベース(IT人材WIKI)を構築し、静岡大学情報学部の学生たちに公開した(http://www22.atwiki.jp/itjinzaizou/)。またこれらの記事に関する学生の感想を収集し、匿名化した上で、学習項目との関係付けやキーワードによるタグ付けを行ってIT人材WIKIに含めて公開した。また大学の演習科目において体験的に獲得できる学習項目に関する情報を知識ベース化するために、モデリングおよびプロジェクト・マネジメントの2つの演習科目を例として、演習成果とその評価情報を共有するシステムを構築し、授業での利用を開始した。一方、IT人材WIKIを実用化する上で知識ベースが大規模化することを想定し、問い合わせの並列高速化に関する技術開発を行った。[スキル目標管理方式・ITスキル育成SNS]

Webを用いたマーケティング過程モデルの一つであるAISAS(注意関心検索購買共有)をもとにして、学生における高度IT人材目標への意識を段階的に高めていくスキル目標管理方式を設計した。その方式に基づいて、IT人材WIKIの構築においては、静岡大学情報学部の13年生に彼らが実際に関心を持つ人材や製品の記事をインターネットで検索してもらい、記事を読んだ(購買した)後に記事とともにサマリや学習項目との関係を登録してもらった。さらに学生間でこれらの情報を共有しコメントを交換し、アクセスランキングを表視して対話を促進するSNS機能を学生に提供し、記事情報へアクセス頻度や投稿されるコメントの内容や投稿数から、学生たちの人材目標への意識が変化していくことを観察した。知識ベースとその検索方式を実装し、関連情報提供機能と合わせたSNSとして大学内で公開し、利用評価を開始し、学生の反応に手応えを得ることができている。開発成果と利用状況について、企業のIT人材育成の専門家たちと意見交換を行い、今後の拡張方針や企業の協力について検討した。また学会(情報処理学会コンピュータと教育研究会)での報告により、大学関係者と意見交換を行っている。知識ベースの開発に当たっては、IT人材の体系化に関して我が国でもっとも経験が豊富なIPAと連携し、IPAが提供するCCSFの最新ノウハウを得るとともに、当方のITPostの利用状況や学生の反応について情報共有を行って、静岡大学以外との連携や普及のための足場を築いている。構築すべき知識ベースのうち、高度IT人材に関する知識に関しては第一次開発を終え、すでに本学学生たちへの提供を開始し感想を収集するに至っている。もう一方の情報分野の学習項目に関する知識に関しては、モデリングおよびプロジェクトマネジメントという中核的な演習科目において体験的に得られる知識に焦点を絞って研究を進め、これらの知識を共有環境を開発し、学生への提供を開始している。いまだ収納すべき知識項目の量や学習項目の範囲あるいは洗練度の面では不足であるが、現在までの開発で、項目の形式・種類や関係・構造などについて知見を得ている。知識ベースを利用して学生に目標設定をアドバイスしていく方式については、Webマーケティングにおいて知られる方式を応用した手順を設定し、本学の学生たちへの部分的な適用を開始している。学生自身が感心を持つ人材に関する知識とそれへのコメントを入力し、学生間で互いに参照しあうという手順のなかで、段階的に人材目標に対する意識を高めている様子を観測しているところである。昨年までに開発し公開をはじめたITPostについて、人材像データ、授業データなど知識ベースのメンテナンスを行い、情報の豊富さと精度向上を図る。
極低温領域における複合絶縁系の放電現象に関する研究

極低温領域における複合絶縁系の放電現象は不明な点が多い。このような特殊環境で用いられる機器の信頼性を確保するために,極低温複合絶縁を研究することが重要であると考えられた。本研究では低温冷媒と固体絶縁で構成される,比較的短いギャップを有する複合絶縁系の放電メカニズムの解明を中心に検討を行った。初年度は,測定計システムの構築を重点に行い,パソコンで制御できる直流電圧印加システム,温度計測系の構築を行った。また,冷媒と固体の複合系及び,空気と固体の複合系について放電メカニズムの検討を行った。固体には代表的な絶縁材料である高分子フィルムを用いた。気体と高分子フィルムで構成される複合絶縁系においては,固体フィルムの絶縁破壊の強さによって,複合絶縁系の絶縁が決定されることを見いだした。一方,低温冷媒と固体フィルムで構成される系の破壊は,電圧の極性によって決まり,負極性においては低温冷媒中の絶縁破壊の強さに依存し,正極性においては電界集中によって複合絶縁系の破壊が決定されることがわかった。次年度は,初年度で得られた結果をさらに検討するため,印可電圧を変化させ,蓄積電荷の影響を重点的に検討した。その結果,極低温においては電荷の注入は小さいことが示され,表面での電荷蓄積と放電の伸びが問題と考えられた。そこで,固体表面における放電の進展を検討するため,絶縁物をフィルムから,強化繊維プラスチックに変え放電の進展状況を検討した。温度の変化と共に,負極性の放電が正極性に比べ進展しやすい状況にあることがわかった。超伝導ケーブルや超伝導マグネットなどの超伝導電力機器の絶縁には冷媒と固体の複合絶縁構成が有力であると考えられる。機器の正常な動作を確保するために,極低温複合絶縁を研究することが重要かつ急務であると考えられた。本研究では,低温冷媒と固体絶縁で構成される,比較的短いギャップを有する複合絶縁系の放電メカニズムの解明を行っている。平成11年度下記の項目について研究を実施し学会発表を行った。ほぼ,予定通り計画が進んだ。(1)低温冷媒中で放電実験を行うため,断熱性能をもった放電試験用の容器を購入し加工した。パソコンで制御された任意上昇率の直流高電圧の印加が可能な低温用放電容器を製作した。(2)電極系には,針-平板電極を用いた。超伝導機器で問題となるバッドギャップを模擬した液体窒素と固体の複合系及び,空気と固体の複合系について放電メカニズムの検討を行った。固体には代表的な高分子絶縁材料である低密度ポリエチレンを用いた。(3)上記の成果をまとめ学会にて口頭発表し情報交換を行った。平成12年度主に,下記の項目について研究を行う。(1)高分子表面での電荷の蓄積を,熱刺激電流法またはパルス静電応力法を用いて調べる。二つの手法は高分子材料中に蓄積した電荷に熱またはパルス信号を与えることによって,電荷の蓄積状況を電気信号として得ることができるため,蓄積電荷の極性及び量あるいは位置等を定性的かつ定量的に検討できる可能性がある。(2)上記の成果をもとに,学会および学術誌にて発表を行う。
近接場界面における金属ー絶縁体相転移現象の解明と熱スイッチへの展開

本研究の最終目的は,遷移金属酸化物の金属ー絶縁体相転移時の物性変化により,近接場効果の発現を制御することで,電力不要で熱移動量を制御可能なシートタイプのパッシブな熱スイッチを創出することである.近接場効果とは物質表面サブミクロン領域に発生する光の染み出しであり,その熱輸送量は黒体放射を超える大きな熱輸送量を可能とし,誘電率に起因する光学定数(屈折率n,消衰係数k)に依存する.また,遷移金属酸化物では転移温度付近を境に金属ー絶縁体の転移が起こり,n, kがダイナミックに変化することが知られている.本研究で提案するデバイスでは,遷移金属酸化物の金属ー絶縁体相転移時の物性変化およびサブミクロン領域で発現する近接場効果を用いることで,パッシブとアクティブ制御の双方の課題を克服する.特に,2018年度は,以下の内容を実施した.・遷移金属酸化物の近接場における理論的検証近接場熱輸送量の計算と最適材料の選定を中心に行った.これらは,温度依存性をもつ遷移金属酸化物の近接場界面熱輸送特性はどうなっているのか?という学術的な問いへの取り組みである.近接場効果に影響する物性値に対し顕著な温度依存性を有する遷移金属酸化物を対象にした熱輸送制御の研究事例は無い.さらに,本研究では実デバイス応用を考えた場合,定量的な評価が容易ではない界面での接触熱抵抗も含めて評価し,サブミクロン領域での熱輸送特性を効率的に利用したデバイス応用に繋げる.2018年7月10月まで産休育休を取得しており,一部,研究計画の変更が生じている.2018年度では,当初,実験も含め温度依存性をもつ遷移金属酸化物の近接場界面熱輸送特性を明らかにする予定であったが,上述の通り,理論計算および最適材料の選定を中心に行った.具体的には,本研究での学術的な問いを大きく分けると以下の3つとなっている.1温度依存性をもつ遷移金属酸化物の近接場界面熱輸送特性はどうなっているのか?,2転移点付近の過渡現象のスイッチング特性は何で決まるのか?また制御できるのか?,3格子振動,電子スピンとSPPなど複合領域では何が起きているのか?である.このうち,1,2について,2018年度に検討している.1については,実験的に検証する内容も含まれており,こちらは2019年度も引き続き行う予定である.2については,宇宙用ラジエータとして実績のある遷移金属酸化物であるが,熱スイッチ適用のための重要課題として,金属ー絶縁体相転移点付近の機構が未解明であるため,効率的な制御が困難となる.本研究では,本質的なブレイクスルーをもたらすため,転移点付近の過渡現象の熱輸送制御に関わる物理を明らかにし,機能的熱スイッチの設計指針を探っている.2019年度も引き続き,上述した学術的な問いの13を中心に研究を遂行していく予定である.具体的な今後の研究内容としては,【項目1:遷移金属酸化物による近接場効果の実証】としては,近接場効果が顕著となるナノスケール領域でのギャップ制御および評価手法の確立を行う.申請者はこれまでに,高度な3次元構造MEMSデバイスを用いて近接場効果の評価に取り組んできており,これらの知見を応用し,ナノギャップ平行平板の伝熱特性を検証するために赤外透過窓付マイクロチャンバーおよびMEMS評価デバイスを新たに自作し,遷移金属酸化物の温度変化に伴う近接場効果および接触熱抵抗を実験的に解明する.次に,【項目2:遷移金属酸化物の近接場における理論的検証】では実験値との比較および最適材料の選定を行う.まず,遷移金属酸化物の光学特性の温度依存性を利用し,近接場での熱輸送量を理論計算より見積る.さらに,一般的に光定数は文献値や解析解から導出されることが多いが,本研究で使用する遷移金属酸化物では光学定数の温度依存性があり,解析解から正確な値を導出することは適切ではない.これらの課題に対しても,エリプソメトリーにより光学特性を実測する.さらに,【項目3:遷移金属酸化物の相転移過渡現象における基本特性の解明】では,界面熱輸送に寄与する相転移付近の各種熱物性変化を計測し,未解明であった相転移過渡現象を明らかにする.具体的な測定手法としては,DSC法により比熱,周期加熱法により熱拡散率および熱伝導率,そして,カロリメトリー法から放射率を研究室所有の装置を利用して測定する.これら一連の研究により,理論計算,実験による実証からデバイス設計への指針を得ることが可能となり,ニーズとシーズをつなぐ包括的な研究の基礎として,実用化につながる継続発展的な研究としていきたい.本研究の最終目的は,遷移金属酸化物の金属ー絶縁体相転移時の物性変化により,近接場効果の発現を制御することで,電力不要で熱移動量を制御可能なシートタイプのパッシブな熱スイッチを創出することである.近接場効果とは物質表面サブミクロン領域に発生する光の染み出しであり,その熱輸送量は黒体放射を超える大きな熱輸送量を可能とし,誘電率に起因する光学定数(屈折率n,消衰係数k)に依存する.また,遷移金属酸化物では転移温度付近を境に金属ー絶縁体の転移が起こり,n, kがダイナミックに変化することが知られている.本研究で提案するデバイスでは,遷移金属酸化物の金属ー絶縁体相転移時の物性変化およびサブミクロン領域で発現する近接場効果を用いることで,パッシブとアクティブ制御の双方の課題を克服する.特に,2018年度は,以下の内容を実施した.・遷移金属酸化物の近接場における理論的検証近接場熱輸送量の計算と最適材料の選定を中心に行った.

これらは,温度依存性をもつ遷移金属酸化物の近接場界面熱輸送特性はどうなっているのか?という学術的な問いへの取り組みである.近接場効果に影響する物性値に対し顕著な温度依存性を有する遷移金属酸化物を対象にした熱輸送制御の研究事例は無い.さらに,本研究では実デバイス応用を考えた場合,定量的な評価が容易ではない界面での接触熱抵抗も含めて評価し,サブミクロン領域での熱輸送特性を効率的に利用したデバイス応用に繋げる.2018年7月10月まで産休育休を取得しており,一部,研究計画の変更が生じている.2018年度では,当初,実験も含め温度依存性をもつ遷移金属酸化物の近接場界面熱輸送特性を明らかにする予定であったが,上述の通り,理論計算および最適材料の選定を中心に行った.具体的には,本研究での学術的な問いを大きく分けると以下の3つとなっている.1温度依存性をもつ遷移金属酸化物の近接場界面熱輸送特性はどうなっているのか?,2転移点付近の過渡現象のスイッチング特性は何で決まるのか?また制御できるのか?,3格子振動,電子スピンとSPPなど複合領域では何が起きているのか?である.このうち,1,2について,2018年度に検討している.1については,実験的に検証する内容も含まれており,こちらは2019年度も引き続き行う予定である.2については,宇宙用ラジエータとして実績のある遷移金属酸化物であるが,熱スイッチ適用のための重要課題として,金属ー絶縁体相転移点付近の機構が未解明であるため,効率的な制御が困難となる.本研究では,本質的なブレイクスルーをもたらすため,転移点付近の過渡現象の熱輸送制御に関わる物理を明らかにし,機能的熱スイッチの設計指針を探っている.2019年度も引き続き,上述した学術的な問いの13を中心に研究を遂行していく予定である.具体的な今後の研究内容としては,【項目1:遷移金属酸化物による近接場効果の実証】としては,近接場効果が顕著となるナノスケール領域でのギャップ制御および評価手法の確立を行う.申請者はこれまでに,高度な3次元構造MEMSデバイスを用いて近接場効果の評価に取り組んできており,これらの知見を応用し,ナノギャップ平行平板の伝熱特性を検証するために赤外透過窓付マイクロチャンバーおよびMEMS評価デバイスを新たに自作し,遷移金属酸化物の温度変化に伴う近接場効果および接触熱抵抗を実験的に解明する.次に,【項目2:遷移金属酸化物の近接場における理論的検証】では実験値との比較および最適材料の選定を行う.まず,遷移金属酸化物の光学特性の温度依存性を利用し,近接場での熱輸送量を理論計算より見積る.さらに,一般的に光定数は文献値や解析解から導出されることが多いが,本研究で使用する遷移金属酸化物では光学定数の温度依存性があり,解析解から正確な値を導出することは適切ではない.これらの課題に対しても,エリプソメトリーにより光学特性を実測する.さらに,【項目3:遷移金属酸化物の相転移過渡現象における基本特性の解明】では,界面熱輸送に寄与する相転移付近の各種熱物性変化を計測し,未解明であった相転移過渡現象を明らかにする.具体的な測定手法としては,DSC法により比熱,周期加熱法により熱拡散率および熱伝導率,そして,カロリメトリー法から放射率を研究室所有の装置を利用して測定する.これら一連の研究により,理論計算,実験による実証からデバイス設計への指針を得ることが可能となり,ニーズとシーズをつなぐ包括的な研究の基礎として,実用化につながる継続
ヒト前立腺癌のmappingによるheterogeneityと癌遺伝子変異の解析

ヒト前立腺癌は病理組織学的に従来からその組織多様性heterogeneityが特徴とされ、欧米では種々の分類が用いられている。これら組織学的特徴と遺伝子変異との関係を詳細に検討した研究は乏しく、今回既知の癌遺伝子(ras)及び抑制遺伝子(p53,p16/CDKN2)についてPCR-SSCP法とsuquence法により検索を行った。全摘された9例の前立腺癌の全割切片から部位の異なる組織で形態的差異を示す5-10分画についてDNAを抽出した。ras及びp53遺伝子は9例中3例(33%)と高頻度に見出され、それぞれ小さな領域で生じている場合と腫瘍の大半の領域で生じている場合があったが、組織学的分化度より浸潤性を示す部位に変異が多くみられた。p53遺伝子のLOHについては、informative case4例中2例に部分的に認められた。(Am.J.Pathol.)p16/CDKN2遺伝子のhomozygous deletionはなく、ミスセンス変異が2例(22%)あり、非常に小さな領域に生じていた。(Int.J.Oncol.)以上の検索で3遺伝子の変異が同時に生じた領域とp53,p16両者の遺伝子異常がみられた領域が各々1カ所見出された。このように腫瘍の全領域を検索することにより時として小さな部位にも遺伝子変異が生じていることが明らかとなった。更に特定の領域は遺伝子変異の蓄積が見出され、腫瘍発生及び進展に何らかの役割を有すると推察された。しかしながらこれらの遺伝子変異を有する領域と変異のない領域との腫瘍の生物学的差異は明らかではなく、今後の検討課題であると考えられる。また、本研究では症例数は少ないものの変異の頻度は高く、このような手法で解析した結果から従来の遺伝子変異の頻度は実際には低く見積もられていると推定される。前立腺癌と診断のついた症例で、手術的に全摘された前立腺組織を7例収集し,5mm間隔でスライスした後、全割標本作製による組織学的mappingを行い,癌遺伝子産物(rasp21,p53)などの免疫組織学的検索を行った。更に,これに対応する凍結前立腺組織を1症例について510標本程度分割した後DNAを抽出した。その結果,(1)免疫組織学的評価全割標本上におけるp53陽性所見は7例中2例であり、この2例は区分した領域の一部にのみ陽性を示した。組織学的に中分化型腺癌を示すところに認められるとともに、腫瘍が浸潤性に発育する部分に陽性を示すところが多かった。一方rasp21は全例ところどころ陽性を示し、特定の傾向は認められかった。(2)ras遺伝子の活性化7例中2例認められ、1例は全腫瘍5分画の1分画のみにK-ras codon13(CGG→CGA)の変異が認められ、他の1例はK-ras codon13(CGG→CGA)とcodon61(CAA→CTA)の2種類の変異が部位を変えて認められた。このことは前立腺癌のheterogeneityを考えあわせると、明らかにある特定の部位にこれらの変異が生じていることを示しており、今後行なうp53の所見とあわせ興味深い結果がえられるものと考えられる。ヒト前立腺癌の病理組織学的多様性heterogeneityと癌遺伝子及び抑制遺伝子の関与を解明するため、全摘され組織学的mappingを行った癌組織9例を510分画に分けDNAを抽出した後、PCR-SSCP法及びSequence法にて以下の検索を行った。1.ras遺伝子の活性化は前年度のK-,N-rasに続きH-ras exon

1及び2について検索した結果、9例中3例(33%)に認められた。1例は全腫瘍5分画の1分画のみにK-ras codon13(CGG→CGA)の変異があり、他の1例はK-ras codon13(CGG→CGA)とcodon61(CAA→CTA)の2種類の変異が部位を変えて認められた。残る1例は、腫瘍の半分の分画にH-ras codon61(CAG→CAT)の変異を認めた。2.p53遺伝子はexon4から9までを検索したところ3例(33%)に変異が生じており、1例は腫瘍の大部分でexon6,codon194にTTのdeletionがあり、また1例は8分画中1分画のみにexon7,codon253にAinsertionを認めた。残る1例は10分画中3分画にcodon8,exon281(GAC→GAA)のミスセンス変異を認め、この部分はK-ras遺伝子変異と重なっていた。このような変異は組織学的分化度よりも浸潤性を示す部位に多く見られた。p53 codon72におけるRFLPの検索ではinformative case4例について2例に部分的にLOHを認めた。(,Am.J.Pathol.)3.p16/CDKN2遺伝子についても同様に検索を行ったところ、2例に極めて限局した小さなfociにミスセンス変異を認めた。(Int.J.Oncol.)以上の検索で3遺伝子変異が同時に生じた領域とp53,p16遺伝子の両者に異常が蓄積された領域が各々一カ所見出された。この事からこれらの遺伝子変異は広汎に生じているのではなく、時として小さな領域に変異が生じ、腫瘍発生及び進展に何らかの役割を有すると推察された。また、本研究では症例数は少ないものの変異の頻度は高く、このような手法で解析した結果従来の遺伝子変異の頻度は実際には低く見積もられていると推定された。