hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
東アジア「温帯域」に分布するアシナガバチ類の起源・分散・種分化に関する研究

熱帯域には分布しないPolistes亜属の起源地は旧北区で、祖先種において温帯環境(越冬が必要)に適応していたといえる。キアシナガバチのみ冷温帯域まで分布するGyrostoma亜属の起源地はアジア熱帯域で、ごく一部の種が北方へ分散する過程で温帯環境に適応してきたものといえる。Polistella亜属には、ヤマトアシナガバチを含む種群とコアシナガバチを含む種群が認められた。前者の起源地はアジア熱帯域であり、北方への分散過程で温帯環境に適応し、一方、後者の起源地は、「冬」があるインドシナ半島北部で、祖先種においてすでに温帯環境に適応していたといえる。Parapolybia indica種群の分類学的整理を行い、4新種を含む9種を認めた。台湾固有のP.takasagonaを除き、いずれの種もヒマラヤ山脈から東に延びる「斜面」(温帯性の気候をもつ)に分布し、この地域が本種群の種分化の中心地であり、北方への分散前に温帯環境へ適応していたといえる。分類学成虫形態形質のみを用いた系統解析を行い、形質状態の極性(コーディングにおける祖先的・派生的)の再評価を行うことで、成虫形態形質のタクソン×形質マトリックスはほぼ完成させた。また、幼虫形態形質ならびに巣構造形質についても新たに採集した種についてのデータも含めて、タクソン×形質マトリックスを充実させた。DNAシークエンスデータについては、新たに加えることを予定していた既存のサンプルについてシークエンスを外部委託する準備は整えたが、年度の切り替え時期となったため外部委託そのもは次年度に行うことにした。この点では、当初の計画よりやや遅れている。韓国にて採集調査を行い、極東ロシア固有とされていたPolistes diakonoviのコロニーを採集することができ、本種についての幼虫形態形質、巣構造形質、ならびにDNAシークエンスデータを得るためのサンプルを得た。DNAシークエンスデータの追加に、COI領域のみしか追加できなかった点で当初の計画よりやや遅れがあるが、タクサ×形態形質マトリックスの準備は計画通りに行った。ベトナム北部ならびに台湾高地における採集調査においては、DNAシークエンス用の新鮮なサンプルを得ることができただけでなく、巣構造データの追加ならびに新種記載も含めた分類学的整理に用いることができる標本を採集した。当初の計画通り、系統解析の基礎となるタクソン×形質マトリックスを来年度の早い時期に完成させ、形態形質とDNAシークエンスデータに分けて系統関係解析を行い、それぞれのマトリックスに対して得られた分岐図間の整合性を検討する。その上で、全マトリックスを統合して解析を行い、得られた系統仮説に基づいてホソアシナガバチ属、アシナガバチ属それぞれについて東アジア温帯域への分散経路と種分化過程を考察する。あわせて、南方起源とされるPolistella亜属のハチの日本列島への侵入経路ならびに日本列島内での分散経路にも考察を加える予定である。当初の計画通り、まず平成24年度に作成した系統解析の基礎となるタクソン×形態形質マトリックスを充実させる。
匂い結合タンパク質を利用した高効率な気中匂い物質の可溶化技術の確立

昆虫の嗅覚受容体を発現する培養細胞(センサ細胞)を利用した匂いバイオセンサに気体検出を付与する技術の確立を目的として、気液界面を制御することによる気体の匂い物質の可溶化技術の確立を行った。ファインバブルに基づく気体の可溶化技術を適用し、気化した匂い物質を溶解する手法を確立した。本手法により、センサ細胞が応答する濃度まで気体の匂い物質を溶解することに成功した。有機溶媒で溶解した場合と比較して、気体の匂い物質を溶解したサンプルは、同等のセンサ細胞の蛍光強度変化を引き起こすことが分かり、本手法がセンサ細胞による気体の検出技術に利用できることを明らかにした。昆虫の嗅覚受容体を発現させたSf21細胞(センサ細胞)を検出素子とする匂いセンサは、液中に溶解した匂い物質を検出するため、気中の匂い物質の検出には、気化した匂い物質を液中に溶解して供給する仕組みが必要となる。これまで、代表者らのグループは、昆虫の触角で匂い物質の可溶化に機能する匂い結合タンパク質を精製する技術を確立してきたが、揮発性が高く難水溶性の匂い物質をセンサ細胞が反応する濃度まで溶解する技術の確立には至っていない。本研究では、気化した匂い物質を液中に高効率で溶解する技術を確立し、センサ細胞と統合した、気中の匂い物質を検出できる匂いバイオセンサ構築の基礎技術を目指した。これまでに、キイロショウジョウバエ嗅覚受容体を発現させたセンサ細胞を作出し、有機溶媒を用いて混合した1-オクテン-3-オールを検出できることを示してきた。そこで、平成27年度では、難水溶性の匂い物質である1-オクテン-3-オールの溶解技術の確立に取り組んだ。まず、連携研究者によりすでに確立されている有機化合物の溶かし込み技術を用いて1-オクテン-3-オールの溶解試験を実施したところ、本技術により気化させた1-オクテン-3-オールを蒸留水中に溶解させることができることを示した。GC-MS分析の結果、有機溶媒を用いることなく、蒸留水中に最大54.2mMの濃度で溶解できることが分かった。次に、気体から溶解した1-オクテン-3-オールを用いて、Or13aを発現させたセンサ細胞の応答を測定した。その結果、センサ細胞は蛍光応答を示し、濃度依存的に蛍光強度変化量を増加することが分かった。しかし、有機溶媒を用いた場合と比較して、気体から溶解した匂い物質に対するセンサ細胞の応答は低下することが分かった。より高効率な溶解技術の確立を目指し、現在、嗅覚受容体が発現する感覚子で機能するOBPの探索と単離を進めている。平成27年度では、難水溶性の匂い物質である1-オクテン-3-オールを対象に、有機化合物の溶かし込み技術によって、気化させた匂い物質をmMオーダもの高濃度で液中へ溶解できること示した。気体から溶解した匂い物質はセンサ細胞に適用することができ、気体から溶解した場合でもセンサ細胞は濃度依存的に応答することが初めて明らかとなった。現時点では1-オクテン-3-オールのみであるが、センサ細胞が応答するレベルまで溶解できることを示し、気体の溶解技術が、センサ細胞の応答取得に有効であることを実証した。これにより、これまでに液中の匂い物質を対象としていた匂いセンサから、センサ細胞を利用した、気体の検出が可能な匂いセンサの構築の可能性を示すことができ、本研究の目的である気体を検出可能な匂いセンサの構築に向けて極めて重要な成果が得られた。一方、気体から溶解した匂い物質に対する検出感度は、従来の有機溶媒を用いた場合と比較して低下する可能性が示唆され、有機溶媒やOBP等を利用した溶解の必要性等、本技術の今後の課題を抽出することもできた。以上のように、現在までに気化させた匂い物質を高濃度で溶解し、すでにセンサ細胞の応答取得まで達成したことから、「おおむね順調に進展している」ものと判断した。匂い検出素子となる昆虫の嗅覚受容体を発現するSf21細胞(センサ細胞)は、液中に溶解した匂い物質を検出し、蛍光強度変化を示す。気体の匂い物質を検出できる匂いセンサとしてセンサ細胞を利用するためには、センサ細胞が応答する濃度まで、気化した匂い物質を効率的に溶かし込む技術の確立が必要となる。本研究では、気体の匂い物質を高効率に溶かし込む技術を確立し、センサ細胞と統合した匂いセンサ開発の基礎技術の確立を目指した。昨年度までに、従来手法を用いて液中に匂い物質を溶かし込むことができることを示してきたが、本手法は、気体に加えて、液化した匂い物質が混入するという課題が判明した。そこで、本年度は、液化した匂い物質が混入しない手法へと改良し、気体の匂い物質を溶かし込む手法の確立を試みた。気化した1-octen-3-olの溶かし込みの結果、GC-MS分析で、5分後から1-octen-3-olの溶解が確認でき、60分後に最大170microMの濃度で溶解できることが分かった。

ナノ粒子解析により、1週間以上にわたりウルトラファインバブルの形成を確認した。以上から、短時間で気体の匂い物質を溶解でき、長期間液中に保持できることが分かった。次に、溶かし込んだ匂い物質に対するセンサ細胞の応答を検証するため、5分後、60分後のサンプルに対するOr13a発現細胞の蛍光応答を測定した。その結果、Or13a発現細胞は、いずれのサンプルに対しても蛍光強度変化を示し、従来の有機溶媒を用いた液状の匂い物質を溶解したときと同等の濃度依存的な蛍光強度変化を示すことが分かった。以上の結果から、短時間で効率的に気体の匂い物質を液中に溶かし込む技術を確立し、本技術をセンサ細胞に適用できることを示した。現在も、有機溶媒や匂い結合タンパク質を含む液中への溶かし込みを検討しており、さらに高効率な溶かし込み技術へと改良を進めている。平成28年度は、平成27年度に確立した技術を発展させ、気化した匂い物質をより高効率かつ迅速に溶解する手法の確立を目指し、1-オクテン-3-オールを対象にマイクロバブル等の溶かし込み技術による溶解条件(溶解にかかる時間、保持時間、採取できる液量等)を検討することで、溶解条件の最適化を図る。同様に、ジオスミンを対象とした溶解試験を実施し、溶解条件を決定する。これにより、本手法による気体の匂い物質の溶解技術を確立する。並行して、対象となるOBP遺伝子の単離およびタンパク質精製を進め、溶解技術と組み合わせることで、より高効率な匂い物質の溶解が可能かを検証する。また、対照技術として、ガス透過膜および気液交換チップを用いた溶解技術の有効性を調べる。以上をとおして、気体の匂い物質の高効率な溶解技術を確立する。最終的に、気体から溶解した匂い物質に対するセンサ細胞の応答性(匂い選択性、濃度依存応答)を取得し、有機溶媒により混合した匂い物質に対する蛍光応答と比較することで、センサ細胞の応答性を評価する。これにより、確立した気体の匂い物質の溶解技術が、気中の匂い物質を検出できる匂いバイオセンサの基盤技術となることを検証する。神経行動学
三次元解析による骨髄ストローマ細胞の造血制御機構の検討

造血現象は造血幹細胞という「種」が、造血微小環境という「畑」において育つ過程を示すものであり、種、畑いずれの欠陥も貧血等の原因となる。本研究では「畑」の最も重要な構成細胞であるストローマ細胞が、造血組織において造血因子等の種々の生理活性物質の産生を介して血球の産生を制御していることを明らかとした。この制御機構がバイオストレス下にはその状況を素早く認知し、反応することにより生体の恒常性が維持されていることを確認した。またストローマ細胞を固相化した微粒子担体を用いた試験管内三次元構造を持つ造血環境を作製し、ストローマ細胞と造血幹細胞が相互関係を保つことで造血現象が維持されていることを明らかとした。造血現象は造血幹細胞という「種」が、造血微小環境という「畑」において育つ過程を示すものであり、種、畑いずれの欠陥も結果的に貧血など造血器疾患の原因となる。本研究は「畑」である造血微小環境の構成要素としての「ストローマ細胞」に注目し、造血細胞の分化、増殖にストローマ細胞がどのような関わりを持って機能しているかを、正常マウス(C57BL)およびストローマ細胞に機能障害を有する老化促進モデルマウス(senescence-accelerated mice:SAM)を用いてin vivo、in vitroの両面から研究を行った。本研究者が構築したストローマ細胞三次元培養法では、従来の二次元培養法と比較してストローマ細胞は種々のサイトカイン産生、あるいは接着因子産生などの機能面で活性化されていることが明らかとなった。興味深いことに、本培養系に造血細胞を加えた共培養を行うと、二次元に比較して三次元ではストローマ細胞のサイトカイン産生などの機能は継時的に変動することなく安定化しており、造血細胞に対する不必要な増殖、分化の誘導を行っていないことが明らかとなった。事実、三次元培養下での造血細胞はG0期の細胞が多く存在し、一定の造血細胞のみが分化し、遊出してくることが証明され、生体内造血に極めて近いモデルであることが確認された。一方SAM由来のストローマ細胞はもともとサイトカイン産生能などの機能低下があり、特にin vivoでの5-FU投与、低酸素飼育等のストレス時、あるいはin vitro環境下における造血変化に対応する能力が低下している事実が明らかとなった。さらにSAMにおける造血能の回復を目的に、正常マウス骨髄由来、あるいは三次元培養後に回収したストローマ細胞の移植実験を行い、ストローマ細胞の移植法の確立のための条件設定を行った。造血現象は造血幹細胞という「種」が、造血微小環境という「畑」において育つ過程を示すものである。本研究は「畑」である造血微小環境の構成要素としての「ストローマ細胞」に注目し、生体内(造血組織)における存在様式について、またこれら細胞が実際にどの様に造血幹細胞の増殖、分化に関わりを持って機能しているかをin vivo、さらに新規に開発した三次元培養法を用いたin vitroの両面から検討することにより造血制御機構を解明することを目的としている。平成24年度は研究実施計画に基づき、造血組織(骨髄・脾臓)におけるストローマ細胞の分布様式をストローマ細胞に特異的な抗体を用いた免疫組織学的に検討した。この際にストローマ細胞に障害を有することが報告されているsenescence-accelerated mice(SAM)を用いて比較検討を行ったが、SAMではストローマ細胞の造血組織内分布では有意の差は認めなかった。しかしながらストローマ細胞機能を各種サイトカインの産生、分泌あるいは接着因子発現を指標に検討した結果、明らかな障害性を見出し、ストローマ細胞が造血幹細胞の増殖・分化に重要な役割を担っていることが明らかとなった。さらにin vitroでの三次元培養システムを構築し、ストローマ細胞における造血関連遺伝子の発現を検討した結果、二次元培養と比較しストローマ細胞の活性化が確認され、三次元培養システムは生体における造血状態をより再現していることが確認された。事実、三次元培養において造血幹細胞の増殖・分化はより安定して観察することができ、その有用性が明らかとなった。造血現象は造血幹細胞という「種」が、造血微小環境という「畑」において育つ過程を示すものであり、種、畑いずれの欠陥も貧血など造血器疾患の原因となる。本研究は「畑」である造血微小環境の構成要素としての「ストローマ細胞」に注目し、これら細胞が実際にどの様に造血幹細胞の増殖、分化に関わりを持って機能しているかをin vivo、さらに三次元培養法を用いたin vitroの両面から検討した。本研究者が開発した骨髄細胞三次元培養法を用いた検討で、造血幹細胞はネット状に構成されたストローマ細胞層に定着し、密接に関係を保ちながら安定して増殖・分化していることが確認された。

興味深いことにストローマ細胞は造血幹細胞の定着後にはサイトカインあるいは接着因子の産生調節を介して幹細胞の細胞周期をコントロールしていることが明らかとなり、生体における造血制御機構の解明のための重要な手掛かりが得られた。さらにマウス造血組織である骨髄、脾臓を用いて、造血制御におけるストローマ細胞の役割について、特に感染、抗がん剤投与等のストレス時の造血反応において生体防御に関係する肥満細胞、Bリンパ球造血に注目して検討を行った。これら血球の増殖・分化は生体内においてもストローマ細胞と三次元的関係を保ちながら制御されていることが明らかとなった。この際ストローマ細胞はストレスの種類,時間経過等によってサイトカイン産生促進、抑制などを含めた様々なメカニズムを介して制御していることが確認された。老化促進モデルマウス(SAM)を用いた同様の検討で、老化に伴いこの制御機構が破綻していることが予想される結果を認め、高齢者に対する感染症、あるいは抗癌治療時における対策のための重要な情報が得られた。さらにSAMのストローマ機能改善の方法として、正常マウス由来ストローマ細胞の移植により機能回復が可能であることを示唆する結果を得た。造血組織申請書に記載した研究実施計画に沿って実験はほぼ予定通り進行しており、遅滞、変更等は現時点では特にない。申請書に記載した研究実施計画に沿って実験はほぼ予定通り進行しており、遅滞、変更等は現時点では特にない。平成26年度研究実施計画に沿って以下の実験を行う。1)三次元培養法を用いたストローマ細胞機能の評価平成24、25年度研究で開発したストローマ細胞存在下における造血細胞三次元培養法を用いて、正常、SAMマウスのストローマ細胞機能を比較評価する。この研究では、正常、SAM由来骨髄ストローマ細胞をそれぞれ三次元培養し、その造血幹細胞増殖、分化支持機能を造血幹細胞コロニー形成法、フローサイトメトリーによる血球の識別等の方法により継時的に評価する。さらに培養中のストローマ細胞を選択的に回収し、サイトカイン産生機能などを遺伝子発現あるいはタンパク量測定により客観的に評価することにより、障害の具体的解析が可能である。2)移植後のrecipient生体内でのストローマ細胞の動向の検討ストローマ細胞移植実験において、移植細胞を色素であらかじめマーキングし、移植後に定着する部位、造血幹細胞との位置的関係を観察する。またストローマ細胞障害を有するSAMに移植実験を行うことにより造血支持機能の回復が得られるかを検討する。この実験により移植技術の確認、また移植したストローマ細胞が組織内で実際に機能しているかが確認でき、「正しい造血微小環境」の理解と、造血組織障害に対する移植を用いた再構築の可能性が評価できると考える。これら実験よりストローマ細胞の造血組織における機能的役割を解析し、病態形成との関連、造血障害に対する新規治療法の開発の検討を行う。平成25年度研究実施計画に沿って以下の研究を行う。1)三次元培養法を用いたストローマ細胞機能の評価平成24年度研究で開発した造血系三次元培養法を用いて、正常、SAMマウスのストローマ細胞機能を比較評価する。この研究では、正常、SAM由来骨髄ストローマ細胞をそれぞれ三次元培養し、その造血幹細胞増殖、分化支持機能を造血幹細胞コロニー形成法、フローサイトメトリーにて継時的に評価する。
組織,器官およびプロトプラスト培養によるユリの増殖と育種に関する研究

4年間の本プロジェクトの研究成果の概要は以下の通りである。I子球の増殖と生長:(1)りん片培養の好適培養条件(光の有無、培養温度)はユリの種類によって異なった;(2)葯培養で再生した子球は2倍体ではあったが、カルスから再生した子球と同様にウイルスフリー子球であった;(3)液体培地は固形培地と比べ子球の生長を促進するが、その培地中の250mMショ糖は培養開始12週間後までに完全になくなり、このときの培地の更新は子球生長を促進する。II育種:(1)葯・小胞子培養、(1)0.25mMまたは0.5mMコルヒチン、48または72時間処理が葯由来半数性カルスの倍加に有効であった;(2)ピクロラムを添加した培地は、他のオーキシンを含む培地と比べ、'コネチカットキング'の半数性カルスを長期(60週間)にわたり維持するのに適していた;(3)単離小胞子はカルス誘導を形成したが、カルスは小植物体を再生しなかった。(2)胚珠培養、(1)交雑35-40日以前に摘出したリーガルユリとタモトユリとの交雑胚珠は植物体を形成しなかったが、40日後に摘出した胚珠は雑種植物を作った;(2)B5培地で培養した受精直後の胚珠では、まず胚珠培養で胚を発達させ、培養後半に胚培養を行うことにより植物体が発達した。(3)倍数性育種、(1)アジアティックハイブリッドの2倍体と4倍体植物の生育特性は、後者は前者と比べ開花時期は遅くなり、草丈や葉数が減少した;(2)葯培養から得た倍加半数体植物の生育は2倍体植物と比較して劣った;(3)笑気ガスの第1分裂中期の花粉母細胞処理は倍数性育種に有効な非還元配偶子の獲得に有効であった;(3)培養中のりん片の0.5mMコルヒチン処理は、4倍体植物体の再生に有効であった。(4)プロトプラスト培養と形質転換、(1)数種のユリの懸濁培養細胞からのプロトプラストはコロニーを形成した;(2)75カ月液体培地で培養した懸濁培養細胞は固定培地で器官を再生し、再生は不定芽または不定胚を経由する場合があった;(3)形質転換組織の選抜薬剤としてハイグロマイシンまたはビオラフォスがよいこと、アグロバクテリウムを接種されたカルスはgusA遺伝子の一過性発現を示した。1.増殖

(1)ヒメサユリ子球を液体振盪培養する場合には,250mMショ糖を添加した培地を用いることで子球の成長が促進されることがわかった.また,培地中のショ糖は培養開始12週間後に完全に消失するが,この時期が培地交換の適期であることが明らかとなった.(2)1mg/1ビクロラムの添加された培地でりん片を培養することにより,様々な種・品種のユリにおいてカルスが誘導することができた.また,培養条件を変えることにより,カルスから植物体を再生させることができた.なお,カルス誘導および植物体再生に関しては,種・品種間差異が観察された.2.育種(1)RAPD法およびPCR-RFLP法を用いることにより,ヒメサユリとタモトユリの雑種の同定が簡便に行えることが明らかとなった.(2)カルスをコルヒチン処理することにより,`コネチカット・キング'の葯培養由来の半数体を効率的に倍加する方法を確立した.また,この手法は2倍体の倍加にも応用することができた.(3)数種のユリの懸濁培養細胞からプロトプラストを単離し,培養してコロニーを形成させることに成功した.(4)ユリにおける形質転換系の確立のために,カルスの増殖および器官形成に及ぼす選抜薬剤の影響を調査し,形質転換組織の選抜薬剤としてはハイグロマイシンおよびビアラフォスが適当であることが明かとなった.また,カルスへのアグロバクテリウムの接種により,gusA遺伝子の一過性発現が観察された.1.増殖(1)組織培養により増殖したヒメサユリ子球の定植後の栽培は,15°Cを中心とした比較的冷涼な温度条件下で行うとよいことがわかった.(2)数種・品種のユリにおいて,液体培地で長期間継代培養を続けた培養細胞からの植物体再生に成功した.培養細胞からの再生は,不定芽を経由する場合と不定胚を経由する場合とが観察された.さらに,`コネチカット・キング'の葯培養により得られた半数性カルスを長期間維持することにも成功した.2.育種(1)胚珠培養により得られたヒメサユリとタモトユリの種間雑種植物の緒形質を調査した.(2)数種・品種のユリのカルスにアグロバクテリウムを接種したところ,gusA遺伝子の一過性発現の程度はユリの遺伝子型間で大きく異なっていた.(3)数種のユリにおいて,低頻度ではあるが,カルスまたは懸濁培養細胞由来プロトプラストからの植物体再生が観察された.(4)アジアティックハイブリッド品種において,2,3,4倍性品種間の交雑親和性を調査した.(5)オリエンタルハイブリッド品種において,減数第1分裂中期の花粉母細胞に笑気ガスを処理することにより,非還元花粉を高率で誘導する方法を確立した1.人工恒温器を使ってヒメサユリ子球の好適栽培温度5、15、25°Cの恒温条件で調査し、15°Cがよいことがわかった。現在20-10°C、25-15°C、30-20°Cの変温条件での子球の生長を調査中である。また、ほ場でのヒメサユリの生長も調査中である。2.液体培地で培養した子球の生長と培地中のショ糖濃度変化および子球中の炭水化物の変化を調査し、子球の生長に最適な培養液の交換時期を決定し、公表した。3.ヒメサユリとリーガルユリの種間雑種で得た雑種の形質調査をおこない、昨年度と今年度の成果をまとめ、公表した。4.'コネチカットキング'と'エンチャントメント'の交配で得た受精直後(受粉3日後)の胚珠培養から個体を得ることに成功し、このような若い胚珠の培養から個体が得られたことから、ユリの試験管内受精による個体獲得の可能性がでてきた。5.本グループで成功した'コネチカットキング'の葯培養による半数体獲得の方法が他のユリに適用できるかどうかを検討した、タカサゴユリユリでは個体を得ることができたが、他の数種類のゆりでは現在までに半数体は得られていない。6.数種類のユリのカルスまた懸濁培養由来の細胞由来のプロトプラストの培養条件を検討した。プロトプラストのコロニー形成にはナースカルチャー(看護培養)がよい。1.ヒメサユリの子
医療依存度の高い障がい児と家族への訪問看護師スキルアップ研修プログラム作成

医療の進歩により在宅で療養生活する医療依存度の高い子ども(以下障がい児)が増加し,障がい児と家族のQOL向上のために訪問看護師に期待される役割が多彩かつ複雑になっている。そのため,小児看護や家族看護に関する教育の構築が急務であると考えた。本研究は,地域で生活する障がい児と家族のQOLの向上と維持ができるような地域づくりにつながるための訪問看護師の増加と家族のニーズを満たす支援につなげることを目的としている。この目的を達成するために、地域で生活している障がい児と家族への支援の状況と家族のニーズを明らかにし、訪問看護ステーションの規模に関係なく,訪問看護師が参加できる時間と質を考えた研修プログラムの作成を行う予定である。2018年度は、小児の訪問看護の実態を知るために、訪問看護師と家族に現在の訪問看護師の子どもと家族への関わり方に関するインタビューを行った。障がい児と家族に関わっていた看護師は、訪問看護師としての看護観を構築していた。しかし、訪問看護を経験していく過程において、看護観が揺るがされるような体験を経験していた。在宅医療へ移行していく中で、看護師が直面する問題解決の方法も検討する必要性があることが明らかになった。このような結果を経て、今後は、様々な規模の訪問看護ステーションの小児の訪問看護の経験者にアンケートを行い、更なる訪問看護の実態に向け、研究を遂行中である。本調査を実施するにあたり、訪問看護師へのアンケートを実施するにあたり、訪問看護の実態が明らかになるような内容の精選と、短時間で答えることができるようなレイアウト等準備を整えるのに時間を要している。具体的には、訪問看護師が障がい児と家族に対しどのような関わりを現在行っているか、多職種との連携はどのように行っているかの詳細な実態を把握し、現在どのような役割を持っているかが明らかになるようなアンケート用紙を作成中である。1.アンケートを作成し、所属の倫理委員会に研究計画書を通し、アンケートを実施し小児の訪問看護の実態を把握する。2.その結果を基に、家族に対してアンケートを行い、家族の訪問看護に対するニーズを明らかにする。今年度の助成金は、質問紙調査の郵送費等を計画している。また、質問紙のブラッシュアップ、集計等を行う際の人件費として使用する。さらに、翌年度分の助成金は家族へのインタビュー調査への費用等に使用させていただく予定である。
トランスサイレチンに着目した緑内障の病態解明と濾過手術合併症の克服に関する研究

トランスサイレチン(TTR)の遺伝子変異による家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)に合併する続発緑内障は非常に難治である。緑内障手術後に生じる濾過胞のencapsulationのメカニズム解明のため、TTRアミロイドを培養系に添加したが、生理的TTR濃度では有意な所見を認めなかった。そこで、ラット結膜下にPoly-HEMAで包埋したTTRアミロイドを留置したところ、軽度な炎症を惹起する可能性が示唆された。今後、詳細なメカニズムを検討していく。また、原発開放隅角緑内障の多数の臨床サンプルを解析したところ、緑内障眼ではTTR濃度は有意に高く、有意に酸化を受けていることが明らかになった。トランスサイレチン(TTR)の遺伝子変異が原因である家族性アミロイドポリニューロパチー(FAP)は、肝移植の導入により劇的な生命予後の改善を得たが、眼症状の進行は抑制できず、特に続発緑内障はきわめて難治であり、患者のquality of lifeを大きく脅かしている。また、最近我々は、原発緑内障患者の房水のプロテオーム解析により、房水中のTTRが有意な酸化修飾を受けている予備データを得た。本研究計画では、TTRの遺伝子変異または酸化修飾という二つの側面に着目し、緑内障の二つの病型、FAP続発緑内障および原発緑内障のそれぞれにおけるTTRの役割の解明に取り組んだ。FAP続発緑内障に対する線維柱帯切除術後に高頻度に生じる濾過胞のencapsulationのメカニズムを解明するため、培養ヒト結膜線維芽細胞を用いてin vitro実験を行った。まず、結膜ヒト線維芽細胞自体がTTRを産生していないことを確認した。次に、TTRを様々な程度にアミロイド化させ、アミロイド化したTTRを培養系に添加し、ヒト結膜線維芽細胞の生存率、形態の変化について検討したが、生理的なTTR濃度では特に有意な所見を認めなかった。そこで、ラットの結膜下にPoly-HEMAで包埋したTTRアミロイドを長期間留置したところ、軽度な炎症を惹起する可能性が示唆された。今後、詳細なメカニズムを検討していく予定である。また、原発緑内障の病態における酸化型(Cys結合型)TTRの意義の解明に関しては、さらに臨床サンプルを集め検討を行ったところ、やはり原発開放隅角緑内障眼ではmTTR濃度は有意に高く、有意に酸化を受けていることが明らかになり、現在論文準備中である。また、最近我々は、原発緑内障患者の房水のプロテオーム解析により、房水中のTTRが有意な酸化修飾を受けていることを明らかにした。本研究計画では、TTRの遺伝子変異または酸化修飾という二つの側面に着目し、緑内障の二つの病型、FAP続発緑内障および原発緑内障のそれぞれにおけるTTRの役割の解明に取り組んでいる。当該年度においては、FAP続発緑内障に対する線維柱帯切除術後に高頻度に生じる濾過胞のencapsulationのメカニズムを解明するため、培養ヒト結膜線維芽細胞を用いてin vitro実験を行った。次に、TTRを様々な程度にアミロイド化させ、アミロイド化したTTRを培養系に添加し、ヒト結膜線維芽細胞の生存率、形態の変化、増殖能、接着能、遊走能などについて検討中である。また、原発緑内障の病態における酸化型(Cys結合型)TTRの意義を解明するために、まず、TTRとシステインを室温下で反応させ、酸化型TTRを生成し、反応時間の違いによる酸化程度の変化を確認中である。FAP続発緑内障に対する線維柱帯切除術後に高頻度に生じる濾過胞のencapsulationのメカニズムを解明するため、培養ヒト結膜線維芽細胞を用いてin vitro実験を行っているが、TTRを様々な程度にアミロイド化させる系が安定するまで予想以上に時間を要した。当初の研究計画に沿って、残りの実験計画を遂行していく。研究計画を予定通りに遂行するために使用する研究費の内訳として、消耗品に関しては、ヒト結膜線維芽細胞とヒト線維柱帯細胞の購入、本研究計画に必要な抗体、各種キットの購入、培養実験で必要なプラスチック・ガラス器具の購入を予定している。また、旅費に関しては、本研究計画の成果を国内および海外で発表していく予定である。
ニトロシルヘム錯体における軸配位子の分子内回転,電子スピン共鳴法による研究

1 5配位ニトロシルヘムのモデル錯体Fe(TMP)^<15>NOのトルエン溶液のESRスペクトルを温度範囲10380Kで測定した。ただし、TMP=テトラメシチルポルフィリンである.2スペクトルは低温域における斜方対称型(10120K,g_1≠g_2≠g_3)から,軸対称型(120200K,g_1=g_2≠g_3)を経て,高温域における等方型(200380K,g_1=g_2=g_3)へと大きく変化した。3分子全体の回転運動(R_1)とNO軸配位子の分子内回転運動(R_2)の両者を考慮したスペクトルのシミュレーション(Stochastic Liouville Method)により,全温度域におけるスペクトルの変化の定性的な理解が得られた。4 R_2(軸配位子の分子軸のまわりの90°ジャンプ)のみを考慮したModified Bloch Equationsによる方法は,斜方対称型から軸対称型へのスペクトル変化を説明し,Stochastic Liouville Methodによる結果とよく調和した。5高温域(200380K)では,R_1とR_2はともに速い。温度が下がると,R_1は200K付近で遅くなり凍結する。R_2は120K付近で遅くなるが,40Kぐらいまでは認められる.現在,全温度域における定量的な解析法を検討中である。1 5配位ニトロシルヘムのモデル錯体Fe(p)NOをFe(p)Clのトルエン溶液とNaNO_2-Na_2S_2O_4水溶液を激しく振蕩することにより直接合成した.ただし、p=TPP(テト8フェニルボルフィリン)or TMP(テトラメシチルボルフィリン)である.2 Fe(p)NOのトルエン溶液(13mM)のESRスペクトルを温度範囲10380Kで測定した。4スペクトルのシミュレーションをModified Bloch EquationsおよびStochastic Liouville Methodにより行い、Fe(p)NO分子全体の回転運動(R_1)とNO軸配位子の分子内回転運動(R_2)を区別した。5高温域(200380K)ではR_1とR_2がともに速い。温度を下げていくとき、R_1は200K付近で遅くなり凍結する。R_2は120K付近で遅くなるが、40Kぐらいまでは認められる.40120Kにおけるスペクトルは(g_1+g_2)/2付近に分子内回転運動を特徴づける吸収を与える。現在、解析中である。1 5配位ニトロシルヘムのモデル錯体Fe(p)NOの溶液試料の空気に対する安定性はp(ポルフィリン)の種類に依存することが明らかにされた。たとえば,p=TMP(テトラメシチルポルフィリン)はp=TPP(テトラフェニルポルフィリン)or OEP(オクタエチルポルフィリン)よりも安定であった。2そこで,スペクトルのシミュレーションを単純化するために,同位体濃縮されたFe(TMP)^<15>NO(99 Atom % ^<15>N)を調整し,そのトルエン溶液(13mM)のESRスペクトルを温度範囲10380 Kで測定した。スペクトルは低温域における斜方対称型(10120K,g_1≠g_2≠g_3)から軸対称型(120200 K,g_1=g_2≠g_3)を経て高温域における等方型(200380 K,g_1=g_2=g_3)へと大きく変化した。3 Fe(p)NO分子全体の回転運動(R_1)とNO軸配位子の分子内回転運動(R_2)の両者を考慮したスペクトルのシミュレーション(Stochastic Liouville Method)により,全温度域におけるスペクトル変化の定性的な理解が得られた。4 R_2(NO軸配位子の分子軸のまわりの90°ジャンプ)のみを考慮したModified Bloch Equationsによるシミュレーションは斜方対称型から軸対称型へのスペクトル変化を説明し,Stochastic Liouville Methodによる結果とよく調和した。5現在,全温度域における定量的な解析法を検討中である。
口腔テクスチャー感覚の変化が食塊の嚥下可否判断の基準に及ぼす影響

口腔テクスチャー感覚の鋭敏さを評価する方法を、以下の通り、確立した。試料には寒天ゲル、キサンタンガム水溶液、微結晶セルロース水懸濁液を用いる。これら試料はそれぞれ水に対する成分の重量比が9段階に異なる系列を用意し、その最大濃度のものを基準試料、それ以外を試験試料とする。基準試料と試験試料のひとつからなる一組の試料を順不同に被験者に提示し、前後いずれの試料の成分濃度がより高いかを回答させる識別試験を行う。識別試験には折り返し4回の階段法を用い、識別可能な最小の濃度差を識別閾値として評価する。この方法で3種の試料についての識別閾値を求めたところ、それらの間に有意な相関を認めたことから、各試料の識別閾値の分布に基づいて識別閾値をスコア化し、3種の試料におけるスコアの合計をテクスチャーの鋭敏さの指標とする方法である。この方法や、この方法で求めたテクスチャー感覚の鋭敏さの特性について、国際学会(5th International Conference on Food Oral Processing、2018年8月、英国ノッティンダムにて開催)にて報告し、原著論文(Furukawa et al. Preliminary exploration for evaluating acuity of oral texture perception. J Texture Stud, 2019 Mar 13; 1-7. DOI:10.1111/jtxs.12400)に公表した。研究分担者であった田中恭恵が、カナダ、ブリティッシュコロンビア大学に長期留学することとなり、研究の進捗に遅れをきたした。ただし、今後の研究課題の実施に際しては、研究代表者が指導する大学院生の協力が得られることから、研究目的の達成は可能である。本研究か台で開発した口腔テクスチャー感覚の鋭敏さの評価方法を用い、最終年度である平成31年度(令和元年度)には、口腔テクスチャー感覚の鋭敏さの相違が、試験食品の嚥下可否判断やその再現性に及ぼす影響を検討する。また口蓋床やオクルーザルスプリントを用いて付与する舌ー口蓋間の接触状態の変化の影響をも、併せて検討する。なお今後の研究においては、著者らの別途の研究の成果に鑑み、試験食品を当初予定から変更し、水分量を変えて調製した速瀬s器マッシュポテトとする。この改変により、研究目的をそのままとしつつ、研究内容を大幅に簡素化できるため、これまでの研究進捗の遅れを十分に取り戻すことができると考えている。本研究は、口腔テクスチャー感覚と嚥下可否判断の関連を検討する目的で実施した。HAならびにLAジェランガムの配合比やガム濃度を変化させた、硬さや脆さの異なる30種のゲル試料を用意し、基準とする試料と提示した別の試料を比較させ、配合比や濃度差の差を正しく判別できる識別閾値を求めて、口腔テクスチャー感覚の鋭敏さの評価に用いる計画であった。一方、本研究と並行して実施した別途の研究で、舌背の触圧感覚閾値と2点識別閾値、ならびに微結晶セルロース水懸濁液のざらつき検知閾値と、重量比の異なる懸濁液を試料に用いたざらつき識別閾値を健常成人において計測し、それらの関連を検討したところ、ざらつきの識別閾値はざらつき検知閾値とも触圧感覚閾値や2点識別閾値とも有意な関連を示さず、一方それら3種の閾値のいずれかが被験者中とくに高い者は、そうでない者に比べ、ざらつき識別閾値が高いことが伺われた。この知見は本研究のテクスチャー感覚の鋭敏さの指標を再検討すべきことを示唆するものと考えられたことから、ざらつき以外にゲル硬さ、ゾル粘度の識別閾値試験を実施し、併せて舌背の触圧感覚閾値と2点識別閾値、ならびに微結晶セルロース水懸濁液のざらつき検知閾値を調査したところ、3種の識別閾値が相互に有意な関連を示す一方で、そのいずれも触圧感覚閾値、2点識別閾値、ざらつき検知閾値とは有意な関連を示さなかった。この知見に基づき、テクスチャーに係る感覚の鋭敏さの評価方法を再検討に付し、本年度においてそれを確定した。以上の実績は、2018年7月、英国ノッチンガムにて開催される第5回口腔における食品加工に関する国際会議(5th International Conference on Food Oral Processing)にて公表予定である。上記のように、口腔テクスチャー感覚の鋭敏さの評価指標を迫られたため、その検討に時間を要した。

この方法や、この方法で求めたテクスチャー感覚の鋭敏さの特性について、国際学会(5th International Conference on Food Oral Processing、2018年8月、英国ノッティンダムにて開催)にて報告し、原著論文(Furukawa et al. Preliminary exploration for evaluating acuity of oral texture perception. J Texture Stud, 2019 Mar 13; 1-7. DOI:10.1111/jtxs.12400)に公表した。研究分担者であった田中恭恵が、カナダ、ブリティッシュコロンビア大学に長期留学することとなり、研究の進捗に遅れをきたした。ただし、今後の研究課題の実施に際しては、研究代表者が指導する大学院生の協力が得られることから、研究目的の達成は可能である。平成29年度実施分の実験計画を、30年度の計画と併せて実施する予定である。30年度計画では、あらかじめ口腔テクスチャー感覚の鋭敏さを評価したうえで、口蓋床の装着がそれに及ぼす影響を検索する計画であったため、研究計画の修正に伴い追加される業務量は些少であり、研究実施への影響はほぼない。本研究か台で開発した口腔テクスチャー感覚の鋭敏さの評価方法を用い、最終年度である平成31年度(令和元年度)には、口腔テクスチャー感覚の鋭敏さの相違が、試験食品の嚥下可否判断やその再現性に及ぼす影響を検討する。また口蓋床やオクルーザルスプリントを用いて付与する舌ー口蓋間の接触状態の変化の影響をも、併せて検討する。なお今後の研究においては、著者らの別途の研究の成果に鑑み、試験食品を当初予定から変更し、水分量を変えて調製した速瀬s器マッシュポテトとする。この改変により、研究目的をそのままとしつつ、研究内容を大幅に簡素化できるため、これまでの研究進捗の遅れを十分に取り戻すことができると考えている。研究計画の遅延により、本年度実施予定の研究の一部が実施できなかった。次年度に本年度実施できなかった計画を、一部変更を加えつつ実施するに伴い、残余の予算が執行される予定である。
ホログラフィックメモリのための多値複素振幅データの記録再生法の開発

振幅と位相を多値変調した空間複素振幅(SQAM)データをホログラフィックメモリに記録し,高記録密度を達成することを目的とした.本研究では二つの異なる位相変調信号のホログラムを同一領域に多重記録し等価的に複素振幅信号のホログラムを形成する二重露光法(TEM)を提案し,メモリとして十分な精度の信号を再生することを検討している.同手法は,一台の空間変調器を使用した小型な光学系でSQAM信号を記録できるという利点を持つ一方で,多重ホログラム間に強度差や位相差が生じると著しく再生精度が劣化する問題を有していた.露光時間によりホログラム間の強度調整を行うが,厳密に一致させることは困難である.主に二つの解決手段を検討した.まずは二つのホログラム間の強度差により歪んだ再生信号を補正することを検討した.(1)パイロット信号を用いてホログラム間に生じた強度差を推定し,その影響を補正する手法(2)ターボ符号による誤り訂正(3)FIRフィルタによりピクセル間干渉を抑制する手法を再帰的に適用することにより,再生精度を大きく改善できることを明らかにした.もう一つの手段として,TEMで使用する位相変調信号の最適化を検討した.各位相変調信号には,本来のSQAM信号として必要成分と不要成分が含まれており,二重露光の過程で不要成分に対するホログラムだけを相殺し,所望のSQAM信号を生成していた.ホログラム間に強度差が生じると不要成分の打ち消し合いが不十分となり,結果として残留成分が重複し再生信号を劣化させる原因となっていた.これまでの位相ページの一部を交互に交換した新たな位相ページを使用することで,位相変調信号に含まれる必要成分と不要成分を空間的に分離できることを示した.さらに,空間フィルタにより不要成分の一部を除去することで,雑音の発生を大幅に抑制でき,かつモノマの消費を軽減できることを明らかにした.2年次の計画の「多重位相ホログラムと複素振幅信号の再生実験」に関して,フォトポリマ中のモノマの局所的消費によって,露光時間だけではホログラムの回折効率の調整が難しく,想定よりも大きく再生信号が劣化するという結果を得た.同結果を踏まえて,3年次に計画していた「記録データに埋め込んだパイロット信号を利用したホログラム間の強度変動の推定と,再生信号の歪みの補正」「ターボ復号を用いたエラー訂正法」を前倒しで検討した.ピクセル間干渉を抑制するFIRフィルタ処理を追加し,3つの補正法を再帰的に適用することにより,信号再生精度を大きく改善できることを解析的に明らかにした.しかしながら,実験結果に適用した場合に良好な補正結果が得られていない.位相変調信号光をレンズで集光した際大きい強度ピークが発生しており,これが屈折率の非線形的変化や局所的な媒体のシュリンクを引き起こし良好なホログラム形成を阻害していると思われる.大きな強度ピークを生じないように位相ページデータの最適化を検討した.従来の2枚の位相ページデータを空間的に交互に交換した新たな位相ページを使用すると,記録媒体上で高い強度ピークを生じず,SQAM信号に対応したホログラムを生成できることを確認した.さらに,この位相変調信号をレンズで集光した際に,SQAM信号として必要な成分と不要成分が空間的に分離されることを見出した.空間フィルタにより不要な成分の一部を除去することによって,ホログラム間強度差によって生じる雑音光を低減できる.またどちらか一方の位相変調信号光と適切な大きなの空間フィルタを使用することによって,十分に識別できる精度のSQAM信号をワンショットで生成可能となる.上記の原理およびその解析結果は,すでに論文にまとめ投稿中である.また,原理実験をすでに実施しており,十分な精度のSQAM信号を生成できることを確認している.プロジェクト最後の年となるので,従来の2重露光法で使用されていた位相ページを交互に配置した新しい位相ページデータを使用したSQAM信号記録法の確立と,ホログラフィックメモリに適用した場合の再生複素振幅データの評価結果・実験結果をまとめる.ワンショットで記録する同手法を導入することにより,記録時の外部からの振動の影響をできるだけ小さくでき,また二重露光法で難しかったホログラムの強度調整が不要となる一方で,SQAM信号の1シンボルに対して複数のSLMのピクセルを使用することが必要となり,結果再生SQAM信号の解像度の低下は避けられない.したがって,まず,使用するSLMのピクセル数に対する再生SQAM信号の質を実験および解析的に評価する.少ないピクセル数で1シンボルを表現する方が高い解像度のSQAM信号を生成できるが,位相変調信号に含まれる必要成分と不要成分の分離が難しくなり,再生SQAM信号にひずみが生じる.したがって,識別に十分な精度でかつできるだけ使用するピクセル数を少なくすることが重要となる.エラー訂正符号を使用した場合を含めて検討する.さらに,上記の必要な成分と不要な成分を効率的に分離できるように複素振幅信号のコード変換法を検討する.また,SQAM信号の再生精度を改善するために,同手法に適切なピクセル間干渉を抑制する方法を検討する.振幅値と位相値に多値信号を与えた空間複素振幅(SQAM)データをホログラフィックメモリに記録することにより,飛躍的な記録密度改善が期待できる.本研究では,二つの位相信号に対するホログラムを多重記録することにより,等価的に複素振幅信号のホログラムを生成する手法の確立とその精度改善方法を検討している.

これまでに,位相ホログラムを多重した場合のホログラム媒体中に記録される屈折率分布および,同ホログラムにより再生される信号光の光波伝搬解析手法を開発した.これを用いて,再生されるSQAM信号の精度を解析した.二つのホログラムの記録強度の不均一性,再生SQAM信号のピクセル干渉が主な原因として,再生される信号精度が低下することを明らかにした.これに対し,パイロット信号を記録データに組み込むことにより,二つの位相ホログラム間の強度比を推定し,その影響を低減する手法を提案した.上記の記録手法で複素振幅データ用のホログラフィックデータを記録する場合,2回に分けてホログラムを露光するため,フォトポリマ内のモノマの消費が大きくなるという問題を有していた.その問題を避けるため,一度書き換え可能なホログラム媒体であるフォトリフラクティブ(PR)結晶に同手法により目的のホログラムを記録し,これを一度の照射プロセスによってフォトポリマに転写する方法を提案した.PR結晶にホログラムを記録する際,各光波を集光しない状態で記録することで,強度差が小さいホログラムを多重することができる.その結果として,フォトポリマに直接ホログラムを記録した場合よりSQAM信号の精度が向上する.当初予定していたように,位相ホログラムを多重した場合のホログラム媒体中に記録される屈折率分布および,同ホログラムにより再生される信号光の光波伝搬解析手法を開発した.また,再生信号精度の評価を行った.さらに少し計画を前倒しして,2年次に計画していた「ホログラフィックメモリの性能向上の検討」,すなわちホログラフィックメモリに記録する信号形態(信号のコード化)による再生精度の評価を進めている.エラー訂正可能な符号としてターボ符号の適用を検討しており,これまでに精度改善に有効であることを確認している.また,1年目で計画をしていた多重位相ホログラムの実験系の構築と予備実験についても進めている.ただし,フォトポリマに2つの位相信号を記録したところ,当初見込んでいた再生精度が達成されていない.いくつかの要因が考えられている.1二つの位相ホログラムの記録強度に差が生じている.2提案手法では位相ホログラムを2回に分けて記録するため記録時の光波の揺らぎに極めて敏感である.実験室の環境上外部からわずかな振動が入り,本実験室の光学台の除震精度が十分ではない.3本研究室の実験設備の都合上,ピエゾ素子を用いた位相シフト法により再生SQAM信号の測定を行っている.複数回に分けて撮影するため振動による影響を受けやすい.これにより再生精度が劣化している.4実験で使用しているフォトポリマは記録に伴うシュリンクが大きく,その影響で雑音が大きくなっている.これらの要因を踏まえ,ワンショットでSQAM信号を測定する光学系およびデータの形式を検討している.振幅と位相を多値変調した空間複素振幅(SQAM)データをホログラフィックメモリに記録し,高記録密度を達成することを目的とした.本研究では二つの異なる位相変調信号のホログラムを同一領域に多重記録し等価的に複素振幅信号のホログラムを形成する二重露光法(TEM)を提案し,メモリとして十分な精度の信号を再生することを検討している.
廃棄物問題の社会構造

本研究の目標と成果は、以下の通りである。1.研究の目標:(1)廃棄物問題と公害問題の関連の解明、(2)廃棄物処分場の紛争化要因とその立地条件の解明、(3)廃棄物処理行政の問題点の解明、(4)廃棄物問題解決への提言2.研究成果の概要:(1)現行の「廃掃法」が昭和45年のいわゆる公害国会で制定されたことが示すように、公害問題と今日の廃棄物問題とは深い関連がある。公害問題の解決は、被害者の救済、有害物質処理技術の開発、公害の輸出の3点であった。技術的解決はその後の大量生産・大量廃棄をもたらし、今日の廃棄物問題の要因となった。また、両者は近代工業とりわけ石油化学工業の発展と大量生産・大量廃棄によるところに共通性があるといえる。(2)廃棄物処分場の紛争化の基本的要因は違法操業と有害物質の規制基準の甘さに集約される。違法性の内容は、焼却処理、埋め立て処理のいずれにおいても、許可操業条件を越える量と質の処理であり、かつ現行法では、厳密に操業条件を遵守させることは不可能である。また、立地条件は、過疎地、行政区の境界付近、適度のアクセスがあること、施設建設地の情報ルートがある。なお、処分場による環境汚染が、水源地汚染に直結する危険性が大きいことも明らかにした。(3)根本に排出者責任制の暖昧さと、それによる廃棄物処理に関するデータの不正確さがある。また、国の進めている「減量化政策」には問題点が多く、「循環型社会」にはほど遠いことを示した。また、地域社会での廃棄物処理業者の社会的地位の低さが問題の根底にあり、今日の産業社会の負の部分であることも明らかになった。(4)当面考えられる処分場は、諸リサイクル活動に結びつけることを前提とした「中間処理」施設を工場地帯に建設することである。それはリサイクル技術や廃棄物管理技術の集積や再利用施設である工場が工業地帯に集中していることによる。他方、法制上では排出者責任制の拡大と厳格化、有害物質の生産・使用規制の強化による「減量化」を目指す産業政策に転換することである。また、地域社会政策としては、廃棄物処理業者の社会的地位の向上を目指すことである。1998年5月に長野県北部農村地帯の一角に、大量の汚泥不法投棄が発覚し、マスコミで報じられたこともあり、県内の農業廃棄問題の深刻さが全国的に知られるようになった。すでに県内では1980年代から同問題を抱える地域は多数あり、なかには上記付近の千曲川河川敷に大手ゼネコンの共同出資による建設廃材用の施設を建設する計画もあった。また県北部の他の村では集落の水道水源のわずか500m上流域に産業廃棄物処分場を建設する計画もあった。この計画には、地元住民の反対運動を皆に、村役場自身が同施設の建設差し止めの仮処分申請を求め、村の主張が認められた。他にも、県内には現在の産業廃棄物処理施設の操業をめぐり、住民の求めに応じて役場が環境調査にのり出している事例もいくつかみられる。

こうした動きは今日の産業廃棄物問題やリサイクル問題を扱う専門誌に紹介され、長野県はこの問題の紛争のないところとみられている。ところで、産業廃棄物処分場の立地条件には、おおよそ次の4つの点が共通してみられる。その1つは、アクセスとしての高速道路が付近を通っていること、第2には山間部の過疎地であること、第3には行政区の境界付近であること、第4にはそうした施設の導入をはかる社会的勢力がいることである。これらの条件のそろった長野県は、国のいう循環型社会からほど遠く、この問題を第二次公害問題、あるいはストック公害の問題として、地元住民はもとより、環境問題に関心のある人々の懸念するところとなっていることが明らかにされた。今年度の研究では、廃棄物処分場問題の一つの要素として産業廃棄物処理業者の社会的諸側面について集中的に資料収集し、その分析・考察を進めた。その要旨は東京都立大学都市研究所発行の『総合年研究』第69号の拙稿「産業廃棄物問題と自治体行政の課題」に内包されている。その小論に示すように、廃棄物処理を担ってきた社会階層に研究のメスを入れようとするものである。今日、廃棄物処分場問題を解決する方向として、循環型社会への転換が唱われているが、その循環型社会においては廃棄物処理を担う社会的セクターは「静脈」として位置づけられようとしている。けれども、上記のように循環型社会への転換を国の廃棄物行政が唱えるにも関わらず、これまで廃棄物処理を担ってきた社会的セクターの分析や、そのセクターがどのようにして今後「静脈」産業として好ましい循環型社会の過程を担っていくか、という問題は全く提起されてないと言わなければならない。廃棄物問題の本来的解決の方法が循環型社会への転換であるならば、これまで廃棄物処理を担ってきた社会的セクターが、循環型社会への転換の中で転換していく過程が示されなければならないことを明らかにした。本研究の目標と成果は、以下の通りである。1.研究の目標:(1)廃棄物問題と公害問題の関連の解明、(2)廃棄物処分場の紛争化要因とその立地条件の解明、(3)廃棄物処理行政の問題点の解明、(4)廃棄物問題解決への提言2.研究成果の概要:(1)現行の「廃掃法」が昭和45年のいわゆる公害国会で制定されたことが示すように、公害問題と今日の廃棄物問題とは深い関連がある。公害問題の解決は、被害者の救済、有害物質処理技術の開発、公害の輸出の3点であった。技術的解決はその後の大量生産・大量廃棄をもたらし、今日の廃棄物問題の要因となった。また、両者は近代工業とりわけ石油化学工業の発展と大量生産・大量廃棄によるところに共通性があるといえる。(2)廃棄物処分場の紛争化の基本的要因は違法操業と有害物質の規制基準の甘さに集約される。違法性の内容は、焼却処理、埋め立て処理のいずれにおいても、許可操業条件を越える量と質の処理であり、かつ現行法では、厳密に操業条件を遵守させることは不可能である。また、立地条件は、過疎地、行政区の境界付近、適度のアクセルがあること、施設建設地の情報ルートがある。なお、処分場による環境汚染が、水源地汚染に直結する危険性が大きいことも明らかにした。(3)根本に排出者責任制の暖昧さと、それによる廃棄物処理に関するデータの不正確さがある。また、国の進めている「減量化政策」には問題点が多く、「循環型社会」にはほど遠いことを示した。また、地域社会での廃棄物処理業者の社会的地位の低さが問題の根底にあり、今日の産業社会の負の部分であることも明らかになった。