hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロ波分光法による遷移金属を含む多原子・多重項ラジカルの研究

本研究の目的は、不揮発性の遷移金属原子を含む多重項ラジカルのマイクロ波分光法を用いた検出法の確立、およびそれらの分子種の構造、結合性、電子分布等の性質の究明である。まず二原子ラジカルについての生成法を確立し、ついで多原子ラジカルに対して拡張を試みた。第4周期の遷移金属(Sc,Ti,V,Cr,Mn,Fe,Co,Ni,Cu,Zn)の化合物についての研究を行った。本年度中にまだ多原子ラジカルの検出には至っていないが、二原子ラジカルについてはさらに研究を進める事ができた。遷移金属を含む多重項ラジカル生成の生成法としてために、次の3種の生成法の開発を行った。1、電極からの金属原子のスパッタリング:この方法により、さきに報告したFeCl、CrCl、CrFラジカルの生成に加え、さらに今回CuH、NiFのマイクロ波スペクトルをはじめて検出することができた。Cu、Miの供給源としてはステンレス電極上に散布した金属粉末を用いた。この方法は金属電極を用いる方法よりも安価であり、また伸展性の乏しい金属にも適用できる利点がある。今回のCuHの検出は計算化学や星間化学の分野で重要であると考える。またNiFでは電子スペクトルから予想されていた低い電子励起状態からの大きな摂動の影響が見られた。以上のようにスパッタリング法をマイクロ波分光法と組み合わせて使う手法を、ほぼ確立する事ができた。2、揮発性金属化合物の利用:上記の方法とは逆に、この方法は現在までのところ有効ではない結果のみが得られている。数々の揮発性金属化合物を用いて多重項ラジカルの生成を試みたが、まだ検出には至っていない。今後さらに改善してゆくつもりである。3、高温セルの利用:現在製作を進めている。本年度中には完成させることが出来なかったが、今後主力の方法として開発を進めてゆく。以上の方法についてより感度を高め、検出の難しい多原子ラジカルへ適用して行くつもりである。
デバイスの消耗を活用した動作時限付きシステムアーキテクチャの研究

すべてのIoT(Internet of Things)機器が継続して正しく管理されるとは限らないことから,セキュリティの問題を有したIoT機器が長期間インターネットに接続される可能性がある.そこで,事前に定めた動作期間が経過した後,物理的に一部の機能(例えばインターネットへの接続)を無効化する技術の実現を目指す.動作可能期間は変更不可能にするため,デバイスそのものが物理的に消耗する素子を活用して実現する.次に,一度無効化した機能を再び有効化できない仕組みを開発する.これらの要件を満たすアーキテクチャ及び回路を開発し,シミュレーションによるコンセプトの実証を目指す.すべてのIoT(Internet of Things)機器が継続して正しく管理されるとは限らないことから,セキュリティの問題を有したIoT機器が長期間インターネットに接続される可能性がある.そこで,事前に定めた動作期間が経過した後,物理的に一部の機能(例えばインターネットへの接続)を無効化する技術の実現を目指す.動作可能期間は変更不可能にするため,デバイスそのものが物理的に消耗する素子を活用して実現する.次に,一度無効化した機能を再び有効化できない仕組みを開発する.これらの要件を満たすアーキテクチャ及び回路を開発し,シミュレーションによるコンセプトの実証を目指す.
ボロン法を用いた白亜紀淡水棲貝類の幼生の抽出

本研究は、白亜紀前期の淡水成層から、貝類幼生化石の発見を目標とした研究である。3年間の研究期間中に、手取層群桑島層、大黒谷層、及び北谷層の淡水生貝類化石を含む層準において、ボロン法による分解と微小化石の抽出を試みた。結果として、イシガイ類二枚貝のグロキディウム幼生の発見には至らなかったが、多数の微小化石を得ることができた。貝類化石については、層準によって産出量と種構成に大きな差異があり、貝類にとっての微小生息域(microhabitat)が、多様であったと考えられる。桑島層及び大黒谷層で多産するミズツボ科巻貝においては、層準により殻彫刻の強弱が異なる事例を見いだした。この彫刻の多様性は、環境要因による種内変異、あるいは種間変異と考えられる。今後、堆積物の堆積環境を精査し、堆積物の物理的営力と生物間の相互作用を考慮に入れ、ミズツボ科巻貝の形態の多様性を解析する予定である。桑島層と北谷層には、陸上環境に堆積したと考えられるシルト質泥岩層があり、両者から多様な化石を得ることができた。両層は時代的に異なるが、陸生巻貝類及び小型脊椎動物やその卵殻などが産出することで、化石群構成に類似点が多く、異なる時代の陸域の微小生息域とその生物相を比較できる対象として、注目される。とりわけ、最古級のサナギガイ類をはじめ、複数種の陸生巻貝を確認できたことで、柄眼目巻貝類の初期進化を示す重要な化石産地として、今後の研究の発展が期待できる。本研究のターゲットである貝類の幼生化石は、大きさが300ミクロンほどであり、通常の貝類化石の調査方法では発見できない。そのため、有孔虫化石抽出で使用されるボロン法を用いて、堆積岩を分解して得られる残留物より、微小な化石を探すこととした。本年度は、試行の段階であり、ボロンによる分解が効く泥質岩を探すことにつとめた。また、この化学処理が、通常の大型化石表面に固着している鉱物の除去に有効であるかを調べた。石川県白山市にある桑島化石壁(手取層群桑島層)の貝類化石包含層は、保存の良い貝類化石が多産することから、調査対象として適しており、ボロンによる分解を試みた。その結果、すべての化石包含層において効果が確認でき、岩相がより泥質であるものほど,短時間で処理が進んだ。得られる化石は、全体の大きさ(長径)が1センチメートルを超える大きさの貝殻は、分解とその後の水洗処理の過程で壊れてしまったが、2ミリメートルほどの大きさの胎貝は、破損も少なく、良好な保存状態を保ったまま抽出できた。この桑島化石壁の例だけでなく、岩相及び化石群構成が似ている地層をいくつか選んで分解を試みたところ、福井県大野市にある桑島層相当層においても、多くの微小な貝類化石を得ることができた。現在のところ、巻貝類(おそらく水生の有肺類)の胎貝が多数得られているが、二枚貝類の胎貝は未確認である。大型の貝殻化石表面には、皮膜状の結晶が固着している揚合があるが、この鉱物についてはボロンによる分解が全く効かず、除去できないケースが多かった。この鉱物は、ボロンで処理した微小な貝類化石の表面にもわずかに残されてしまうので、殻表面の微細構造をSEMで観察する際には、面相筆等を用いて殻表面を摩擦するなどして、取り除く必要がある。本研究は、大きさが300ミクロンほどの貝類の幼生化石を、ボロン法を用いて、堆積岩を分解して得られる残留物より探すことを目的としている。本研究2年目である20年度は、手取層群桑島層、大黒谷層、北谷層から採集した29サンプルについて、ボロンによる分解を試みた。このうち、12サンプルにおいて微小巻貝化石を得た。この微小巻貝化石をふくむサンプルについて、100ミクロンメッシュのフルイで得られた残留物をSEMで検鏡したところ、多くの砕片となった化石を確認した。これらの多くは、貝殻やシャジクモの破片であり、今のところ、貝類の幼生化石は見いだせていない。それでも、いくつかの正体不明の化石を得る事ができ、今後が期待できる。また、石川県白山市の手取層群北谷層において、あらたな微小貝類化石産地を発見した。この産地では、現地調査においては化石を発見できなかったが、持ち帰った岩石サンプルからボロン法で化石を得たことから、本手段の有効性を確認できたと同時に、未発見の化石への期待が高まる。発見した微小巻貝化石については、羽毛恐竜等の多様な生物相で知られる中国遼寧省の熱河層群からも共通して産出することが判明し、当時の堆積環境の解析や生物地理の考察において、重要な指標となる可能性が出てきた。

桑島層及び大黒谷層で多産するミズツボ科巻貝においては、層準により殻彫刻の強弱が異なる事例を見いだした。この彫刻の多様性は、環境要因による種内変異、あるいは種間変異と考えられる。今後、堆積物の堆積環境を精査し、堆積物の物理的営力と生物間の相互作用を考慮に入れ、ミズツボ科巻貝の形態の多様性を解析する予定である。桑島層と北谷層には、陸上環境に堆積したと考えられるシルト質泥岩層があり、両者から多様な化石を得ることができた。両層は時代的に異なるが、陸生巻貝類及び小型脊椎動物やその卵殻などが産出することで、化石群構成に類似点が多く、異なる時代の陸域の微小生息域とその生物相を比較できる対象として、注目される。とりわけ、最古級のサナギガイ類をはじめ、複数種の陸生巻貝を確認できたことで、柄眼目巻貝類の初期進化を示す重要な化石産地として、今後の研究の発展が期待できる。
C_<60>など巨大分子結晶とその化合物の物性探索

本研究では、C_<60>などフラーレン結晶及び化合物の物性に関する総合的研究を推進するため、研究会を中心とする研究討議に加え、情報交換、研究組織強化等の活動を行った。研究会は平成4年8月及び5年2月の2回開催した。第1回研究会(2日間)は研究分担者を主とする討論に当てられ、各研究分担者の研究状況、内外の研究動向、今後の研究組織構築、等の検討を行った。第2回は、広く全国の研究者に参加を呼掛け、東京大学で公開研究会として開催した。約60人の出席があり、この分野の急激な発展が示された。補助金のほとんどはこれら研究会出席の研究分担者および論文発表者への旅費および会議費に当てられた。これらの研究会で明らかにされた主要な研究結果は、以下の通りである。1.複数のグループでC_<60>単結晶合成に成功し、今後の詳細な物性研究の足がかりが得られた。さらに単結晶による結晶構造の詳が明らかにされた。2.C_<70>結晶については高圧力下での結晶構造変化の様子を明かにし、その相図を決定した。3.超伝導については、C_<60>アルカリ化合物における超伝導転移点が電子状態密度の極めて単純な関係で表せることを種々の実験から明かにし、超伝導機構解明に重要な寄与をした。4.C_<60>結晶及びアルカリ化合物の電子的性質を明らかにすると同時に、その酸素による影響が極めて重要であることを電気伝導度等から明らかにした。5.NMR研究からC_<60>およびC_<70>結晶における分子の回転に関するダイナミックな性質を明らかにした。
無理数上関数空間の記述集合論的研究

Pを、無理数全体の集合に、実数空間の部分空間としての位相を入れたものとする。P上の実数値連続関数全体の集合にコンパクト開位相を入れたものをC_k(P)と表すこととする.Cederが1961年に提起した、「M_3空間はM_1であるか」という問題(M_3⇒M_1問題)は、位相空間論の古典的未解決問題の一つである。2000年に、GartsideとReznichenkoにより、C_k(P)がM_3空間であることがわかった。それ以降、C_k(P)が、M_3⇒M_1問題の反例になるかもしれないと予想され、Gartside、Gruenhage、Nyikosなどによって調べられてきた。本研究の最大の目的はその予想が正しいかどうか、すなわち、C_k(P)にσ-閉包保存なbaseが存在するかどうかを調べることにあった。σ-閉包保存なbaseがあったとすると、それはどのような形である必要があるか、さまざまな角度から試行錯誤を行った。そして、最終年度に、海外共同研究者のAuburn大学のGruenhageとの議論がきっかけとなり、Mizokami、Shimaneの手法を用いて、C_k(P)が第一類であることを利用して、C_k(P)が、M_3⇒M_1正問題の反例とはならないことが証明できた。本研究の最大の目的は達成された。しかし、このことによって、M_3⇒M_1問題が相変わらず未解決問題として残ることとなった。また、C_k(P)の部分空間が反例となるかどうか、C_k(P)がμ空間であるかどうかは未決定であり、今後、その解決が望まれる。C_k(P)が、M_3⇒M_1問題の反例になるかどうかを研究してきた過程で、C_k(P)のbaseや、monotone normality operatorの構成のいくつかのバリエーションが新たに得られ、それが残った問題の研究の道具として使える可能性があると思われる。実数の部分集合X上の実数値連続関数の集合C(X)にいろいろな位相を入れた時,それらがどのような性質をもつか,研究を行った.C(X)に各点収束位相を入れたものをCp(X),コンパクト開位相を入れたものをCk(X)と表すこととする.Pを実数空間の部分集合としての無理数空間とする.本研究の最大の目的の,「Ck(P)はM1空間であるか」という問題は,Ck(P)がWAPという局所的性質をもつことがわかれば肯定的に解決される.本年度は,その点に着目し,次の成果を得た.成果1.Stevo Todorcevicとの共同研究により,Cp(P)がWAP(weakly approximation by points)という性質を持たないことを示した.具体的には,Gary Gruenhageと代表者が構成したWAPでないM1空間の例が,Cp(P)に閉集合として埋め込まれることを示した.これは,Ck(P)のWAP性を調べるための第1歩である.成果2.Gruenhageとの共同研究により,成果1で,Todorcevicと考案した方法は,Ck(P)がWAPでないことを示すのに用いることができないことを証明した.成果1の結果を得るために,記述集合論的手法を用いた.

実際,Gruenhageと代表者が構成した位相空間の位相は「可算集合上のその位相は,カントール集合の部分集合とみたときに解析的集合である」という性質をもつ.したがってその性質を用いることによって,その例がCp(P)に埋め込めることを示せる.さらに,その埋め込みを変形することによって,その例がCp(P)に閉集合として埋め込めることを証明した.Pを実数空間の部分空間としての無理数空間とする.P上の実数値連続関数全体の集合にコンパクト開位相を入れたものをC_k(P)と表すこととする.本研究の最大の目的はC_k(P)が、「M_3空間はM_1であるか」という問題の反例になるかどうかを調べることである。すなわち、C_k(P)にσ-閉包保存なbaseが存在するかどうかという問題である。C_k(P)がM_3であること、すなわち、σ-閉包保存なquasi-baseの存在は証明されているが、いまだにきちんと計算されていなかった。本年度は,その点に着目し,次の成果を得た.いずれの結果も、もし求めるbaseが存在するとするとそれはかなり複雑になることを示唆している。G.Gruenhageとの共著論文では、Xがσ-compact Polishであるとき、C_k(X)にσ-閉包保存なbaseを作ったが、そこでの複雑さをさらに上回る必要があると考えられる。成果1.C_k(P)のσ-閉包保存なquasi-baseをきちんと計算するには、C_k(P)のσ-space性と、単調正規(monotonically normal)性をきちんととらえる必要がある。GartsideとReznichenkoの論文を詳細に分析することによって、その2つを厳密に計算した。これを用いてσ-閉包保存なbaseの構成をめざしたが、目標到達には至っていない。『この方法を用いてquai-baseを構成すると、それはかなり複雑になることがわかった成果2.C_k(P)にもし、σ-閉包保存なbaseがもし存在した場合には、それはどんな形でなければならないか、どんな形であってはならないかを調べた。特に、そのようなbaseが存在した場合には、そのbaseがかなり複雑な形になることを示した。Pを、無理数全体の集合に、実数空間の部分空間としての位相を入れたものとする。P上の実数値連続関数全体の集合にコンパクト開位相を入れたものをC_k(P)と表すこととする.C_k(P)は、M_3空間であることが知られていて、「M_3空間はM_1であるか」という問題の反例になるかもしれないと予想されている。本研究の最大の目的はその予想が正しいかどうかを調べることにある。すなわち、C_k(P)にσ-閉包保存なbaseが存在するかどうかを研究する。C_k(P)がM_2であること、すなわち、C_k(P)にσ-閉包保存なquasi-baseが存在することは証明されているが、いまだにきちんと計算されていなかった。17年度は,その点に着目し,quasi-baseが計算できたとすると、具体的にはどのような形でなければならないかということを調べ、それはかなり複雑にならざるを得ないことを証明した。18年度は、その結果に基づき考察をさらに深め、具体的なσ-閉包保存なquasi-baseの構成に成功した。これは、海外共同研究者のGary Gruenhageの初期の論文での、点有限被覆と、単調正規性を用いた構成方法を、C_k(P)にうまく適応するように修正し、発展させたものである。
カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割のモデル化とポートフォリオの開発

本研究はカリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割をモデル化すること、さらに、学校長がカリキュラム・マネジメントにおいて役割を遂行していくことを支援するためのツールとしてのポートフォリオを開発することを目的とするものである。以上の目的をふまえ、平成30年度には、以下の4点についての取り組みを進めた。(1)カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割の実態を把握するために、ある地域の学校長を対象とした質問紙調査を実施した。(2)カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割のモデル化をはかるための分析・検討を行った。(3)上記(2)をふまえ、学校長のカリキュラム・マネジメントを支援するツールとしてのポートフォリオ(試案)を作成した。(4)本研究課題に関わる研究知見を学会発表および論文として公表した。平成30年度に予定していた(1)学校長への質問紙調査(2)学校の役割のモデル化のための分析・検討(3)ポートフォリオ(試案)の作成(4)研究成果の公表について、おおむね予定通りに進展しているため。2019年度には、主に、以下の4点について取り組みを進めていく。(1)ポートフォリオ(試案)の妥当性を検証する。(2)上記(1)をふまえ、ポートフォリオ(試案)を改訂する。(3)ポートフォリオを印刷・配布する。(4)上記の内容について、研究成果を公表する。本研究は、カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割をモデル化すること、さらに、学校長がカリキュラム・マネジメントにおいて役割を遂行していくことを支援するためのツールとしてポートフォリオを開発することを目的とするものである。以上の目的をふまえ、平成29年度には、以下の5点についての取り組みを進めた。(1)カリキュラム・マネジメントや学校長のリーダーシップ、両者の関連に関する研究の動向を再確認するために文献研究をおこなった。(2)国内における小中学校の学校長を対象として、彼らがカリキュラム・マネジメントにおいて果たしている役割についての聞き取り調査を行った。(3)カリキュラム・マネジメントにおいて強力なリーダーシップを発揮している好事例を収集するために、国外(英国)の小学校を訪問し、聞き取り調査を実施した。(4)上記(1)(3)で得られた知見を集約し、カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割についての仮モデルを作成するための分析・検討を行った。(5)本研究課題に関わる研究知見を学会発表および論文として公表した。平成29年度に実施を計画していた(1)文献研究、(2)国内における学校長へのインタビュー調査、(3)国外(英国)における学校長へのインタビュー調査、(4)学校長の役割についての仮モデルを作成するための分析・検討、(5)研究成果の公表について、おおむね予定通りに進展しているため。ただし、(2)については、調査対象校との予定調整の結果、平成30年度にインタビューを実施することになったものもある(よって、国内における調査がすべて完了した後に、仮モデルを確定させる)。しかしながら、全体としては、平成29年度に計画していた内容についてはおおむね順調に進展している。平成30年度には、主に、以下の5点について取り組みを進めていく。(1)カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割について仮モデルを作成する。(2)上記(1)をもとに、質問紙を構成し、学校長の役割について定量的に把握するための調査を実施する。(3)平成29年度および30年度の調査結果を総合的に検討し、カリキュラム・マネジメントにおける学校長の役割モデルを完成させる(仮モデルの修正)。(4)ここまでの研究成果をふまえ、カリキュラム・マネジメントにおいて学校長が活用可能なポートフォリオ(試案)を作成する。(5)上記の内容について、研究成果を公表する。研究分担者の急病により、次年度使用額が生じた。引き続き、調査を実施するため、その旅費やインタビューデータの文字起こしに関わる費用として使用する。旅費やその他に関わる費用が当初予定よりも低額であったため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は、ポートフォリオの印刷・配布に関わる費用として用いる予定である。
自己顔における動的表情の認知と認識に基づく人支援技術と化粧法への応用

本研究は,自己顔認知は表情の動的特性と切り離せない関係があり,表情においても「動き」が本質的な特性であることに着目し,自己顔の動的表情に係る認知基盤を明らかにし,これらの基礎的な知見を化粧法・人支援技術に応用することで,化粧法・工学的応用の高度化を目指すものである.各個別課題について研究を推進し,成果を得た.・顔表面の動態解析と生体電位信号計測:「デジタルフェイス」として,顔面の筋骨格系モデルに基づき,生体電位信号及び皮筋の物理シミュレーションの基盤技術の開発を行った.特に,形態変化の3次元的計測及びシミュレーション実験を行った.・自己顔認知の神経基盤の理解:協力研究者と連携し,化粧顔の自己顔認知に関する検討を行った.自己顔における静止・動的表情の比較を行うことで,動的表情の認知活動に関するfMRI実験を実施している.これは,笑顔に関する動態解析,心理計測,及び脳機能画像取得を行う実験を開始した.被験者15名に対し現在も継続して実験を行っている.・動的表情の認識:認識アルゴリズムの開発,及び被験者実験を通じて生体電位信号の計測に基づく表情推定技術の精度向上に関する研究を実施した.これにより,笑顔だけでなく,中性顔・渋顔の識別精度の向上に大きく寄与している.本研究では,自己顔認知は表情の動的特性と切り離せない関係があり,表情においても「動き」が本質的な特性であることに着目し,自己顔の動的表情に係る認知基盤を明らかにするとともに,これらの基礎的な知見を化粧法・人支援技術に応用することで,化粧法・工学的応用の高度化を目指すものである.本年度の4つの各個別課題の進捗は以下の通りである.(1)顔表面の動態解析と生体電位信号計測:顔面の物理的・電気生理学的特徴の解析を実施する国籍の異なる被験者に対し,詳細な形態及び電気生理学データを取得した.笑顔・渋顔(眉をひそめる)に対し,変位に必要な力計測,圧力測定,方向特性の計測,2表情を対象として,顔面各部位の生体電位信号計測を実施した.(2)自己顔認知の神経基盤の理解:協力研究者(高野)と連携しながら,化粧顔の自己顔認知に関する検討を行った.自己顔における静止・動的表情の比較を行うことで,動的表情の認知の活動を検証する.静止表情と比較して,自己顔の動的表情における高い脳活動があるか検証するため,予備実験として被験者2名を対象としてfMRI実験を実施した.(3)顔の操作と表出支援:次年度に向けて人工的な表情による認知実験を検討するため,fMRI内で利用可能な表情表出装置の開発を行った.(4)動的表情の認識:認識アルゴリズムの開発,及び被験者実験を通じて生体電位信号の計測に基づく表情推定技術の精度向上に関する研究を実施した.本研究は,自己顔認知は表情の動的特性と切り離せない関係があり,表情においても「動き」が本質的な特性であることに着目し,自己顔の動的表情に係る認知基盤を明らかにし,これらの基礎的な知見を化粧法・人支援技術に応用することで,化粧法・工学的応用の高度化を目指すものである.各個別課題について研究を推進し,成果を得た.・顔表面の動態解析と生体電位信号計測:「デジタルフェイス」として,顔面の筋骨格系モデルに基づき,生体電位信号及び皮筋の物理シミュレーションの基盤技術の開発を行った.特に,形態変化の3次元的計測及びシミュレーション実験を行った.・自己顔認知の神経基盤の理解:協力研究者と連携し,化粧顔の自己顔認知に関する検討を行った.自己顔における静止・動的表情の比較を行うことで,動的表情の認知活動に関するfMRI実験を実施している.これは,笑顔に関する動態解析,心理計測,及び脳機能画像取得を行う実験を開始した.被験者15名に対し現在も継続して実験を行っている.・動的表情の認識:認識アルゴリズムの開発,及び被験者実験を通じて生体電位信号の計測に基づく表情推定技術の精度向上に関する研究を実施した.これにより,笑顔だけでなく,中性顔・渋顔の識別精度の向上に大きく寄与している.
孤発性アルツハイマー病発症メカニズムの解明とその予防法に関する研究

昨年までに、孤発性アルツハイマー病患者脳内に見られるpresenilin-2 (PS2)遺伝子のエクソン5を欠いたスプライシング変種(PS2V)が、High mobility group protein A1a (HMGA1a;以前はHMGI)によって引き起こされる事を立証してきた。このHMGA1aは、神経細胞を低酸素刺激した時に細胞核内スペックルにおいて発現上昇し、PS2のエクソン5の3'端に存在する特徴的な配列に特異的に結合することによってエクソン5をスキップさせることも証明した。しかしながら、その詳細なメカニズムはまだ解明されていない。そこで本年は、PS2のエクソン5スキップ機構の詳細解明に着手した。HMGA1aのPS2 pre-mRNA結合サイトの位置は、スプライシング必須因子U1 snRNPの結合領域であることから、U1 snRNPとHMGA1aの関係について検討した。U1 snRMPは、U1 snRNA, U1-70K, U1A, U1Cおよびsm蛋白質群から構成される複合体である。そこでこれら構成蛋白質が、異常スプライシングの条件である低酸素刺激で、変化しうるか否かについて検討した。その結果いずれの構成蛋白質においても、低酸素刺激による著明な変化は認められなかった。こういった条件の下、HMGA1aとU1 snRNPとの結合を検討した結果、低酸素刺激によってHMGA1aとU1 snRNAが共沈することが明らかとなった。さらに、個々の蛋白質との結合を検討した結果、U1-70Kと直接結合していることが明らかとなった。また、HMGA1aが認織する特異的配列を組み込んだβグロビンのインビトロスプライシングでは、少量のHMGA1aがあるだけで、エクソンがスキップすることが明らかとなった。これらの結果をまとめた論文を投稿した。
スリランカ・プランテーションのヒンドゥー祭礼と異民族間に形成される生活圏の研究

本研究は、スリランカ中央州キャンディ県のプランテーション地域に居住するインド・タミルと近隣シンハラ村落住民との間に形成される生活圏を対象とし、宗教実践を含む両住民の日常における実践的交流というミクロ領域への着眼を通じて、民族和平プロセスの進展等のマクロ政治・経済領域の展開をボトムアップで把握する試みの一環としての位置づけを有している。前年度の対象生活圏における経済・政治権力・地位の三位相における複合的ヒエラルキー構造の分析から、本年はよりマクロの領域に踏み込んだ研究を行った。ミクロからマクロへの接合点に位置づけうる二つの問題、及びミクロレベルのデータ分析に一点、それぞれ論文の形で取り組んだ。前者に関しては、第一にインド・タミルという「民族(jati)」の存在様態に関する基礎理論的論考をまとめ、「スリランカにおけるインド・タミルという『民族』:その『想像の仕方』に関する一考察」(『筑波大学地域研究』22号)として公表した。第二にインド・タミル市民権問題という、スリランカにおける20世紀来のマクロの政治的懸案事項を焦点に、人類学的民族論とミクロのデータをクロスさせた論考を執筆した(「『名』をめぐる係争と市民権問題:スリランカのエステート・タミルの事例」(『アジアの宗教運動と市民社会共同研究報告』第1号、印刷中)。また、第三点目は、本研究のもうひとつの柱であるミクロレベルの日常の宗教実践に直接関わるテーマとして、インド・タミルの成女儀礼のデータ分析を行った。これにより従来の規範的親族イデオロギーから調査地独自の「生活の論理」(=マクロレベルの変動を直接被る「生活の場」の論理)への転換を儀礼の実践プロセスに見出していくことが可能となった(「プランテーションにおける『長屋』の成女儀礼の実践:『女性の花婿(the female bridegroom)』を焦点として」『族』36号印刷中)。これらの成果は次年度学会報告等を行いさらに議論を深化させていく所存である。本研究は、スリランカ中央州キャンディ県のプランテーション地域に居住するインド・タミルと近隣農村居住のシンハラ人との間に形成された一つの生活圏を研究対象に、両住民の日常的実践と交琉のプロセスに着目することで進展する民族対立和平交渉というマクロ政治状況を異民族間の生活圏からのボトムアップの視線で把握していく試みの一環である。主として次の3点の把握解明が企図された。1.両住民間の経済・政治権力・地位の三位相におけるヒエラルキー構造の析出2.インド・タミルの宗教実践にみられる世俗的階層性平準化論理の解明3.バクティ的単独性の素地としての日常的宗教実践の共有の例証である。本年の研究では、上記2に関して調査地で執行されるマーリヤンマン女神祭礼の権力論的の分析を行い、それがバクティ的平等の理念を十全に表出したものであることを明証した。さらにこの儀礼形態は上記1に関わる「浄-不浄」価値観念とカースト階層秩序との際立った乖離現象を背後条件としていること、また非本質主義的なアイデンティティ・ポリティクスに係る日常の意図的/非意図的(intentiona/unintentional)諸実践の傾向性と強い親和性を持つことを考察した。これらの成果は論文「女神の霊媒の決定:スリランカ・プランテーションにおけるヒンドゥー例祭の分析」(『史境』46号)の執筆・議論をふまえ、日本南アジア学会第16回全国大会にて「スリランカ・エステート・タミルのマーリヤンマン女神祭祀」と題して研究発表を行った。また本年の論考を通じて本研究(特に上記1,3と連関)を下支えする問題領域としての民族論的状況の設定とその解明に着手し、その予備的成果は論文「スリランカにおけるインド・タミルという『民族』-その『想像の仕方』に関する一考察」にまとめ『筑波大学地域研究』23号に発表予定である。これにより従来の規範的親族イデオロギーから調査地

独自の「生活の論理」(=マクロレベルの変動を直接被る「生活の場」の論理)への転換を儀礼の実践プロセスに見出していくことが可能となった(「プランテーションにおける『長屋』の成女儀礼の実践:『女性の花婿(the female bridegroom)』を焦点として」『族』36号印刷中)。これらの成果は次年度学会報告等を行いさらに議論を深化させていく所存である。
フェニルアニオンの高周期１４族元素類縁体の合成と性質解明

本研究では、フェニルアニオンの高周期14族元素類縁体を、新規π共役化合物創出に繋がるビルディングブロックと捉え、その合成手法の確立とその基本的性質の解明を目指している。これらの化合物は、かさ高い置換基を持たなくとも電荷反発により自己多量化を防ぐことが期待され、また炭素類縁体とは異なる反応性を示すと考えている。前年度までの研究により、ゲルマニウムおよびスズ核置換フェニルアニオンの合成・単離に成功し、その性質を明らかにしてきた。その結果、これらが母体フェニルアニオンと同様芳香族性を有している一方、核置換した高周期14族元素が二価化学種としての性質も有していることを明らかにしている。平成30年度は、共役系の拡張したアントリルアニオンへのゲルマニウム元素導入の効果を検証するため、9-ゲルマアントラセニルアニオンの合成を検討した。ベンゼン縮環によって、本骨格のゲルマニウムの持つ二価化学種性はゲルマニウム核置換フェニルアニオンに比べ著しく増大すると期待される。実際に合成を試みたところ、予想通り高い二価化学種性を反映して、生成したアニオン同士が三量化するという特異な反応性が見られた。環構造に応じてその反応性を大きく変更できることを示しており、今後の分子設計の際において重要な知見が得られた。またケイ素核置換フェニルアニオンの合成にも取り組み、ゲルマニウムおよびスズ類縁体と同様、ケイ素上にかさ高いアリール基を有する中性シラベンゼンの還元的脱アリール化による発生を試みた。しかしケイ素の系ではアリール基の脱離反応が進行せず、二電子還元および分子内プロトン移動を経たジアニオンが得られることが明らかとなった。比較的類似した性質を示すことが多いケイ素とゲルマニウム類縁体において、反応性が大きく異なることは興味深く、また反応機構に関する重要な知見を与えるものとして現在詳細を検討中である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。これらの化合物は、かさ高い置換基を持たなくとも電子反発により自己多量化を防ぐことが期待され、また炭素類縁体とは異なる反応性を示すと考えている。平成28年度は、これまでに合成・単離に成功しているゲルマニウム類縁体に加え、スズ類縁体の合成・単離に成功し、その構造・性質を明らかにした。スズ類縁体では、ゲルマニウム類縁体に比して、その中心元素の二価化学種としての性質がより強く発現していることが示唆された。また対カチオンがゲルマベンゼニル環に与える影響を系統的に解明するため、カリウム体に加え、リチウムおよびナトリウム体の合成を検討し、各種金属試薬を反応させることで、対応するアニオン体を合成することに成功した。その結果、アルカリ金属の原子半径の差により、それぞれの構造に差が生じていることが判り、結晶性や安定性に違いが発現することが明らかとなった。また、それらの配位子としての機能に着目し、初めての金属置換の含高周期14族元素芳香族化合物とみなせる錯体を合成・単離することに成功した。これらの錯体は、これまでに例のない特殊な配位形式を有する化合物であり、フェニルアニオンの高周期14族元素類縁体が配位子として特異な性質を有していることを示した重要な結果であると言える。当初計画していた、含高周期14族元素フェニルアニオン類のかさ高い置換基を用いない新規合成手法の開発は難航しているものの、従来の手法に則ったスズ類縁体の合成・単離を達成し、置換元素の違いによる性質の変化を明確に検証することができた。またそれらの反応性を検証する過程で、遷移金属錯体配位子として特異な配位形式を示すことが明らかとなり、その応用面における可能性を見出すことができた。

しかしケイ素の系ではアリール基の脱離反応が進行せず、二電子還元および分子内プロトン移動を経たジアニオンが得られることが明らかとなった。比較的類似した性質を示すことが多いケイ素とゲルマニウム類縁体において、反応性が大きく異なることは興味深く、また反応機構に関する重要な知見を与えるものとして現在詳細を検討中である。本研究では、フェニルアニオンの高周期14族元素類縁体を、新規π共役化合物創出に繋がるビルディングブロックと捉え、その合成手法の確立とその基本的性質の解明を目指している。これらの化合物は、かさ高い置換基を持たなくとも電荷反発により自己多量化を防ぐことが期待され、また炭素類縁体とは異なる反応性を示すと考えている。前年度までの研究により、2位にt-Bu基を有するゲルマニウムおよびスズ核置換フェニルアニオンの合成・単離に成功し、その性質を明らかにしてきた。その結果、これらが母体フェニルアニオンと同様芳香族性を有している一方、核置換した高周期14族元素が二価化学種としての性質も有していることを明らかにしている。平成29年度は、置換基の導入効果を検証するため、これまでの系で高周期元素の隣接炭素上に導入されていたt-Bu基を持たない、母体のゲルマベンゼニルアニオン([GeC5H5]-)の合成を行なった。検討の結果、目的とするアニオンを室温で安定な化学種として合成・単離することに成功し、その構造をNMR測定により決定することができた。すなわち、t-Bu基はゲルマベンゼニルアニオンの安定化に必須ではなく、完全に立体保護を排除しても安定な化学種として手に取れることを示した点で意義が大きい。ただし、無置換体は結晶性に乏しく、その構造をX線結晶構造解析によって決定することはできなかった。また、ケイ素核置換フェニルアニオンの合成にも取り組み、ゲルマニウムおよびスズ類縁体の系に倣い、原料となる2位にt-Bu基を有する中性シラベンゼンの合成を検討し、目的物を安定な化合物として合成・単離することに成功した。現在、得られたシラベンゼンと還元剤との反応を検討している。当初計画していた、含高周期14族元素フェニルアニオン類のかさ高い置換基を用いない新規合成手法の開発は難航している。一方、従来の手法に則った無置換ゲルマニウム核置換フェニルアニオンの合成・単離を達成し、置換基がなくとも熱的に安定な化学種として取り扱えるという重要な知見を得たことから、今後の関連化合物分子設計の自由度を広げることができた。引き続き含高周期14族元素フェニルアニオンの新規合成法の開拓を行う。これまではフェニルアニオン類縁体をその主たる標的化合物としていたが、縮合多環式芳香族化合物も視野に入れ、検討を推し進める。またケイ素類縁体の合成にも着手し、高周期14族元素への置換効果を系統的に明らかにする。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。またケイ素類縁体の合成も推し進め、核置換する高周期14族元素の違いの影響についてを系統的に明らかにする。
高圧力によるラジカル重合の新展開

接着剤を用いることなく異種高分子樹脂間を接合する技術の一つとして、超臨界高圧含浸リビングラジカル重合法を提案、確立し、簡便かつ安価で、環境に優しい機能性高分子樹脂表面加工技術の開発を行なった。本手法により、一般的に改質の難しいフッ素系樹脂の表面にも高分子鎖を固定化することが出来たほか、固定化した高分子鎖の末端を制御し、より、複雑な高分子を機能性樹脂表面に付与可能になった。平成19年度は、汎用ポリマーブロック上に超臨界高圧浸透原子移動ラジカル重合(ATRP)法により、PMMA膜を作製することに取り組み、ナイロン樹脂上にPMMAを固定化することに成功した。これらの種々のポリマーブロックとPMMA、超臨界二酸化炭素との親和性も超臨界高圧浸透ATRP法適用の可否を通して、ある程度データベース化できた。スチレンの超臨界高圧浸透リビングラジカル重合に関しては、ATRPよりもスチレンとの相性が良いニトロキシド媒介重合(NMP)を採用し、NMP触媒の合成に並行して、スチレン、超臨界二酸化炭素と各種汎用ポリマーブロックとの親和性の評価に着手した。ポリマーの膨潤度と重合速度のバランスコントロールのところで課題が見つかり、目下そのバランス制御に取り組んでいる。さらに、実施計画にあった汎用ポリマーの超臨界高圧浸透リビングラジカル重合による表面改質のみならず、表面改質後のポリマーブロックにPMMAに次いで、第三種の高分子種である、HEMAの重合にも成功し、研究期間前半を所属変更による移管手続きに要したにもかかわらず、初年度の計画以上の成果を確保できたものと考えている。リビングラジカル重合により汎用ポリマーの表面改質に成功したことは、今後、多種多様なポリマー多層膜やポリマーブレンドを簡便且つ高制御下で作製できる手法を開発したという意味で、新しい高分子表面の改質技術、ポリマーブレンド作製技術として応用面でも重要且つ今後の発展性の大きな技術開発ができたと考えている。次年度は、反応条件の最適化等に系統的に取り組み、超臨界高圧浸透リビングラジカル重合法の確立と、いよいよ表面改質困難なフルオロポリマーの超臨界高圧浸透リビングラジカル重合に着手し、全研究計画の履行を目指す。平成20年度は、まず前年度に得られた実際のデータ等をフィードバックしながら、新たにより操作性が良くかつ、簡便な反応容器を設計・製作した。新反応容器の導入により、実験の効率が向上し、当初予定していた以上の成果を残すことが出来た。以下、具体的な成果を説明する。フッ素系ポリマーを含む各種ポリマーブロック上に超臨界高圧浸透原子移動ラジカル重合(ATRP)法により、PMMA膜を、超臨界高圧浸透ニトロキシド媒介重合(NMP)によりポリスチレン膜を作製することに取り組み、ナイロンやフッ素系樹脂(PCTFE)上にPMMAやポリスチレンなどのポリマーを固定化することに成功した。PCTFEへは各種ポリマーを含浸重合出来たものの、フルオロポリマーの代表格であるPTFEへは、スチレンモノマーを少量ながらも含浸できていることは確認できたが、ポリスチレンとしては導入量が少ないためか、確実に含浸重合できたとは言いがたい結果となった。しかし、当初計画していた超臨界高圧含浸リビングラジカル重合法の確立は、十分に達成出来たものと考えている。更に、実施計画にあった汎用ポリマーの超臨界高圧浸透リビングラジカル重合による表面改質のみならず、表面改質後のポリマーブロックにPMMAに第三種の高分子を接ぐ(PHEMA)ことにも成功したほか、超臨界水熱法で合成した有機表面修飾セリアナノ粒子の表面状態を詳細に解析し、粒子表面に脂肪酸の自己組織化膜が出来ていることと、その自己組織化膜を用いて自己組織化膜の溶液中での挙動を分子レベルの動きまで細分化して観測することに成功したこととから、当初の計画以上の成果を確保できたものと考えている。一点だけ、研究(実験)の推進に力を注ぎすぎ、研究期間中に十分な発表活動が出来なかったことについては、今後成果を発表するとしても、バランスを欠いたと反省している。
パラミクソウイルスの自然免疫回避機構

1.センダイウイルス(SeV)によるインターフェロン(IFN)-α応答阻害機構を分子レベルで解明した。種々のSeV C蛋白質mutantを構築し、解析した。SeVの抗IFN能には、C蛋白質以外の他のウイルス蛋白質が必要でないことを確認した。さらに、次のことを明らかにした。(1)C蛋白質は、IFNシグナル伝達分子STAT1と結合するが、その結合領域は、C蛋白質C端半分にある。(2)IFN-αシグナル伝達阻害機構の本質は、STAT2のチロシンリン酸(pY)化抑制にある。IFN-αが細胞膜レセプターに結合すると、STAT2、STAT1がpY化され、IFN誘導遺伝子が活性化される。IFN-α応答抑制能を持つCmutantすべてがSTAT1結合能、STATs(STAT1、STAT2)pY化抑制能を示した。mutantのIFN-α応答抑制能は、直接結合しているSTAT1よりも、むしろSTAT2のpY化抑制能によく相関した。感染細胞でも、この相関はあてはまった。(3)STAT2のpY化抑制にC-STAT1結合が貢献している。シグナル伝達上の分子で、STAT1以外にCに直接結合する分子は観察されず、CによるSTAT2のpY化抑制はSTAT1の存在により増強した。
「兵糧攻め制御法」によるマツノザイセンチュウの森林生態系への取り込み

本研究の目的は、マツ枯死木材内で餌(青変菌)をなくすことによって病原体マツノザイセンチュウ(以下線虫と略記)の増殖を抑える、すなわち、線虫を「兵糧攻め」にするという発想に基づいて、菌類による病原線虫の制御法を開発することである。14年12月に候補菌を接種した枯死木丸太から15年6月から7月にかけて羽化脱出してきたカミキリ成虫219頭の初期保持線虫数は、047,800(平均値±標準偏差=3,766.3±6,584.4)頭であった。候補菌6菌株のうち1菌株の接種区において、菌を接種しなかった対照区と比較してカミキリの初期保持線虫数が減少する傾向が見られた。また、初期保持線虫数が1,000頭未満のカミキリの割合が、対照区では25.0%にすぎなかったのに対し、先の候補菌1菌株を接種した場合には81.8%にもなり、菌接種の効果が見られた。そこで、この菌を有望菌とした。16年12月に有望菌を接種した枯死木丸太から17年6月から8月にかけて羽化脱出してきたカミキリ成虫75頭の初期保持線虫数は、0122,000(平均値±標準偏差=8,730.2±21,773.4)頭であった。有望菌接種の効果は、あまり見られなかった。室内実験の結果から、この有望菌が効果を発揮するには青変菌より先に広がる必要があることが明らかになっており、12月接種だとすでに青変菌が広がってしまっている場合もあって、効果がばらついたと思われる。安定した効果を期待するには、マツの枯死後早い時期に有望菌を接種する必要がある。本研究の目的は、マツ枯死木材内で餌をなくすことによって病原体マツノザイセンチュウ(以下線虫と略記)の増殖を抑える、すなわち、線虫を「兵糧攻め」にするという発想に基づいて、菌類による病原線虫の制御法を開発することである。この線虫は枯死木材内で主に青変菌を摂食して増殖し、分散型という特殊なステージになってマツノマダラカミキリ(以下カミキリと略記)に乗り移る。そこで、1)線虫の増殖および分散型ステージの出現を抑制し、かつ2)線虫の餌である青変菌の繁殖を抑制するという二つの性質を合わせ持つ菌類をマツ枯死木やマツ林土壌から探索し、線虫制御の候補菌とした。そして、14年12月に候補菌6菌株をアカマツ枯死木に種駒で接種して青変菌の繁殖を抑制することで、材内の線虫密度を低下させ、カミキリがこの枯死木から運び出す線虫数(初期保持線虫数)を減少させることを試みた。候補菌接種の効果を判定するために、15年6月から7月にかけてこの枯死木から羽化脱出してきたカミキリ成虫219頭の初期保持線虫数を調べた。カミキリの初期保持線虫数は047,800(平均値±標準偏差=3,766.3±6,584.4)頭であった。接種した候補菌6菌株のうち1菌株の接種区において、菌を接種しなかった対照区と比較してカミキリの初期保持線虫数が減少する傾向が見られた。1.有望菌の増殖・施用方法の開発前年度にマツノマダラカミキリ(以下カミキリと略記)成虫の初期保持線虫数を減少させる効果の見られた候補菌1菌株を線虫制御の有望菌とした。この菌の増殖・施用方法を検討したところ、液体培地で振盪培養した菌体を不織布に培養して施用する方法よりも、平板培地で培養した菌体を原駒に培養し種駒として施用する方法の方が適していることが分かった。2.枯死木への有望菌の施用16年夏にマツ材線虫病で枯死してカミキリが多数産卵しているアカマツを秋に伐倒・切断し、そこに1で検討した種駒で有望菌を接種した。菌接種の効果は、17年夏に判定する(17年夏にカミキリが成虫になって脱出してくると、そのカミキリ成虫の初期保持線虫数を調べる。また、カミキリ成虫脱出後の蛹室および材内のその他の部分から材片を採取して菌類を分離し、有望菌の広がりを確認する。そして、有望菌接種の効果を判定する)。3.青変菌がマツノマダラカミキリ成虫の寿命に与える影響線虫の増殖にとって好適な青変菌が線虫の媒介者であるカミキリ成虫の上翅に様々な量で付着しているが、飼育実験の結果から付着している青変菌はカミキリ成虫の寿命に影響を及ぼさないことが明らかになった。

本研究の目的は、マツ枯死木材内で餌(青変菌)をなくすことによって病原体マツノザイセンチュウ(以下線虫と略記)の増殖を抑える、すなわち、線虫を「兵糧攻め」にするという発想に基づいて、菌類による病原線虫の制御法を開発することである。14年12月に候補菌を接種した枯死木丸太から15年6月から7月にかけて羽化脱出してきたカミキリ成虫219頭の初期保持線虫数は、047,800(平均値±標準偏差=3,766.3±6,584.4)頭であった。候補菌6菌株のうち1菌株の接種区において、菌を接種しなかった対照区と比較してカミキリの初期保持線虫数が減少する傾向が見られた。また、初期保持線虫数が1,000頭未満のカミキリの割合が、対照区では25.0%にすぎなかったのに対し、先の候補菌1菌株を接種した場合には81.8%にもなり、菌接種の効果が見られた。そこで、この菌を有望菌とした。16年12月に有望菌を接種した枯死木丸太から17年6月から8月にかけて羽化脱出してきたカミキリ成虫75頭の初期保持線虫数は、0122,000(平均値±標準偏差=8,730.2±21,773.4)頭であった。有望菌接種の効果は、あまり見られなかった。室内実験の結果から、この有望菌が効果を発揮するには青変菌より先に広がる必要があることが明らかになっており、12月接種だとすでに青変菌が広がってしまっている場合もあって、効果がばらついたと思われる。安定した効果を期待するには、マツの枯死後早い時期に有望菌を接種する必要がある。
環境資源勘定を用いた地域木質系バイオマス資源の戦略的利用・管理ツールの開発

本研究では,マテリアルストック・フローを考慮し,地域の木質系バイオマス資源,特に住宅用木材の需給量が,人工林の炭素固定に与える影響についてGISを用いて定量化を行い,構造物の長寿命化の影響について環境資源勘定を用いてシナリオ分析した.本研究では,マテリアルストック・フローを考慮し,地域の木質系バイオマス資源,特に住宅用木材の需給量が,人工林の炭素固定に与える影響についてGISを用いて定量化を行い,構造物の長寿命化の影響について環境資源勘定を用いてシナリオ分析した.人工林ストックの日射・斜面角・土壌など自然条件と間伐や主伐など人為的条件を考慮した人工林生長モデルを構築した.さらに,リモートセンシングデータから得られる被覆・森林活性情報を加え,行政や森林組合が所有する森林簿情報に基づき,人工林ストックの空間的増減モデルの構築を行い,製材・間伐材・林地残材の賦存量を経年的に定量化する.また,同手法を都市内緑地にも適用し,剪定枝の排出量/排出エリアの特定も行った.さらに,4次元型GISを用い,都市に蓄積している木材資源の空間的な滞留期間・パターンを明らかにし,将来排出される資源量の推計モデルを構築した.エネルギー代謝にも着目し,建築物,インフラ,農業施設を対象に現状のエネルギー代謝のうち地域整備の空間的・時間的変化と物質・エネルギー代謝モデルの構築を行った.一方で木質バイオマス資源はその利用技術により,質や量の要求レベルが異なることから,経済的自立性を考慮した技術選択サブモデルを用意し,資源の利用可能量を推計することが必要である.動学的な資源循環を考慮した経済的評価モデルにより,熱利用や燃料,発電といった利用技術別に木質資源循環システムの自立可能性を評価するモデルの構築を試みた.平成22年度は,前年度の研究成果(人工林ストックの空間的増減モデル)を用い,都市と森林の炭素循環に関して,空間的・時間的変化を考慮した物質代謝モデルの構築を行った。具体的には,住宅用の木材需給が人工林による炭素固定に与える影響について地理条件を考慮しつつ評価を行うことを目的とする.木材需要の多くを占める住宅向け需要が変化した場合,人工林の炭素固定量がどのように変化するかを木材の需要面,供給面でシナリオを設定し,2050年までの検討を行った.需要側のシナリオでは,人口・世帯数の変化や,長寿命型住宅の導入による木造住宅の寿命の変化を考慮する.また,供給側では,木材の搬出の容易性について地理情報を考慮しつつ検討し,植林や伐採等の管理計画に関するシナリオを設定した.平成23年度は,これらのシナリオをベースにして,木材供給能力と住宅寿命とを考慮した持続可能性について深く検討を進める。平成22年度に構築した人工林ストックの空間増減モデルをベースにして,平成23年度においては,木材供給能力と住宅寿命を考慮し,環境資源勘定体系を利用しつつ空間的にローカルな木質循環の持続可能性を検討した.本年度の研究では,長寿命型住宅を導入したことによる木材需給量および炭素固定量への影響を,木材供給量と需要量の双方で地理情報を考慮しつつシナリオ分析を行った.木材供給面では効率的な木材搬出を行える地理条件の設定を行った.木材需要面では長寿命型住宅の導入と国産材により住宅用木材を賄うことを想定し,木材供給範囲を製材所との地理関係から設定を行った.本研究により得た知見を以下にまとめる.1)道路からの距離,傾斜角,製材所までの距離の3つの地理条件を考慮した木材供給量の推計を行うことが可能になり,和歌山県の人工林では木材供給が容易に行える人工林として全体の約60%の面積が設定された.2)現在の住宅寿命が長寿命型住宅に置き換わることで木材需要量は約半分に減少する.そのため,木材供給余力は住宅の平均寿命を現状維持よりも延長することで大きくなり,持続的な木材供給が可能になることが明らかとなった.3)1年あたりに得られる炭素固定量は減少する.2006年から2050年までに得られる炭素固定量の累積は平均寿命を延長することで現状維持よりも多く得られることが明らかとなった.