hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光学活性アミノ酸金属塩のルイス酸的触媒機能

触媒的不斉反応の分野で、不斉マイケル付加反応の開発はいまだ未解決の課題である。特に,多くの種類の不斉炭素を簡便に構築できるプロキラルなマイケルアクセプターの反応には,あまり成功例がない.本研究では,アミノ酸金属塩を用いるカルボニルの新しい触媒的活性化法を用いて,プロキラルアクセプターへのマロン酸エステルやニトロアルカンの不斉マイケル付加を検討している.本年度は,触媒の構造と基質の構造が不斉誘起に与える効果を調べ,マロン酸エステルの反応で高い不斉誘起に成功した.L-プロリンのアルカリ,アルカリ土類.ランタノイド金属塩とテトラアルキルアンモニウム塩を合成して,マロン酸エステルと2-シクロヘプテノンの反応で,触媒活性を調べた.金属塩ではルビジウム,セシウム塩が良い結果を与えた.一方,アンモニウム塩では,アルキル基を大きくすると,生成物の絶対配置が,(R)-体から(S)-体へと変化することがわかった.このことは,本反応では二種類以上のメカニズムが競争的に作用していることを示している.また,光学活性アルキル基を有するアンモニウム塩では,キラリティーの効果は見られなかった.アミノ酸骨格の効果も詳細に調べたが,現在のところ,プロリンがもっとも良い結果を与えている.ところで,マロン酸t-ブチルエステルは高い不斉誘起を示すが,収率的に満足すべき結果を与えていなかった.そこで,種々の添加物を検討した結果,フッ化セシウムが,不斉収率を損なうことなく,反応を促進することがわかった.L-ブロリンルビジウム塩(20mol%)とフッ化セシウム(20mol%)存在下で,収率良くマイケル付加反応が進行し,鎖状(E)-エノンでは80%ee以上の高い不斉収率を達成した.触媒的不斉反応の分野で、不斉マイケル付加反応の開発はいまだ未解決の課題である。特に,多くの種類の不斉炭素を簡便に構築できるプロキラルなマイケルアクセプターの反応には,あまり成功例がない.本研究では,アミノ酸金属塩を用いるカルボニルの新しい触媒的活性化法を用いて,プロキラルアクセプターへのマロン酸エステルやニトロアルカンの不斉マイケル付加を検討している.本年度は,触媒の構造と基質の構造が不斉誘起に与える効果を調べ,マロン酸エステルの反応で高い不斉誘起に成功した.L-プロリンのアルカリ,アルカリ土類.ランタノイド金属塩とテトラアルキルアンモニウム塩を合成して,マロン酸エステルと2-シクロヘプテノンの反応で,触媒活性を調べた.金属塩ではルビジウム,セシウム塩が良い結果を与えた.一方,アンモニウム塩では,アルキル基を大きくすると,生成物の絶対配置が,(R)-体から(S)-体へと変化することがわかった.このことは,本反応では二種類以上のメカニズムが競争的に作用していることを示している.また,光学活性アルキル基を有するアンモニウム塩では,キラリティーの効果は見られなかった.アミノ酸骨格の効果も詳細に調べたが,現在のところ,プロリンがもっとも良い結果を与えている.ところで,マロン酸t-ブチルエステルは高い不斉誘起を示すが,収率的に満足すべき結果を与えていなかった.そこで,種々の添加物を検討した結果,フッ化セシウムが,不斉収率を損なうことなく,反応を促進することがわかった.L-ブロリンルビジウム塩(20mol%)とフッ化セシウム(20mol%)存在下で,収率良くマイケル付加反応が進行し,鎖状(E)-エノンでは80%ee以上の高い不斉収率を達成した.
網羅的スクリーニングから得られた新規軸索誘導候補分子の機能解析

発生期の脊髄神経節細胞(DRG)から伸び出す神経軸索のうち,中枢枝は脊髄背側からの軸索誘引作用によって脊髄に侵入することが知られているが,その分子実体はわかっていない.また,運動神経軸索と合流し,背筋・真皮に伸長する末梢枝(脊髄神経後枝)の投射路形成メカニズムも,依然としてその詳細は不明である.私たちは,電気穿孔法による生体内への遺伝子導入システムおよびアデノ随伴ウイルスベクターを用いた解析を通じて,5つの軸索誘導候補分子の生体内での機能を解析・評価した.その結果,中枢枝および末梢枝は別々の軸索誘導因子によってガイドされる可能性が示唆された.発生期の脊髄神経節細胞(DRG)から伸び出す神経軸索のうち,中枢枝は脊髄背側からの軸索誘引作用によって脊髄に侵入することが知られているが,その分子実体はわかっていない.また,運動神経軸索と合流し,背筋・真皮に伸長する末梢枝(脊髄神経後枝)の投射路形成メカニズムも,依然としてその詳細は不明である.私たちは,電気穿孔法による生体内への遺伝子導入システムおよびアデノ随伴ウイルスベクターを用いた解析を通じて,5つの軸索誘導候補分子の生体内での機能を解析・評価した.その結果,中枢枝および末梢枝は別々の軸索誘導因子によってガイドされる可能性が示唆された.発生期の脊髄神経節細胞(DRG)の中枢枝は脊髄背側からの軸索誘引作用によって脊髄に侵入するが,その分子実体はわかっていない.また,運動神経軸索と合流し,背筋・真皮に伸長する末梢枝(脊髄神経後枝)の投射路形成メカニズムも,依然としてその詳細は不明である.私たちは,マイクロアレイとデータベースを用いたスクリーニングによって,軸索誘導に関与する可能性のある新規・既知遺伝子を多数同定した.その後の解析を通じて,対象を5つの分子に絞り込みつつある.本研究では生体内での解析を軸とした機能解析を進め,これらの分子の作用機序を詳細に検討する.今年度は,遺伝子導入装置(エレクトロポレーター)による新規分子mF1とmF2のin vivoでの機能解析を行い,DRG中枢枝の神経回路形成における役割に重点を置いて研究を進めていく予定であった.しかしながら,所属の異動に伴い遺伝子導入装置の使用が不可能となり,当該実験の実施を一時的に中止せざるをえなくなった.代わりに,今年度は脊髄周辺に発現する3つの候補分子(FLJ12815/SEMA5A,mKIAA1445/SEMA5B,SEMA3C)のin vitroでの機能の解明,およびこれらの分子のウイルスベクターの作製を行い,平成25年度以降のin vivoでの機能解析に備えた.本研究を推し進めることで,DRG軸索を含む脊髄神経の投射路を形成する分子メカニズムの全容解明を目指したい.発生期の脊髄神経節細胞(DRG)から伸び出す神経軸索のうち,中枢枝は脊髄背側からの軸索誘引作用によって脊髄に侵入することが知られているが,その分子実体はわかっていない.また,運動神経軸索と合流し,背筋・真皮に伸長する末梢枝(脊髄神経後枝)の投射路形成メカニズムも,依然としてその詳細は不明である.研究代表者は,マイクロアレイとデータベースを用いたスクリーニングによって,軸索誘導に関与する可能性のある新規・既知遺伝子を同定した.その後の解析を通じて,対象を5つの分子に絞り込んでいる.今年度は昨年度から開始していた電気穿孔法による生体内への遺伝子導入システムによる実験をさらに推し進めるとともに,アデノ随伴ウイルスベクターを用いた解析も併用し,5つの分子の生体内での機能を解析した.並行して行う予定であった遺伝子抑制実験は,各種遺伝子抑制ベクターを作製する研究費が尽きてしまい,その実行は次年度以降への持ち越しとなった.また,本年度は最終年度にあたるため,積極的に学会にて本研究の成果を発表し,5つの分子のうちの1つであるSema5Aについては,研究成果を原著論文で発表した.医歯薬学異動に伴う研究環境の変化から,当初予定していた作業工程を今年度に行うことができなくなった.対応策として,次年度以降に予定していた作業工程のうち,実施可能なものを選び出し,今年度に行う予定だった計画と入れ替えた.その結果,概ね当初の予定と変わらない進行状況を確保できた.次年度には,今年度に行えなかったin vivoでの解析を中心に推し進め,各遺伝子の詳細な機能の解明を目指す.具体的には電気穿孔法によるニワトリ胚への遺伝子導入と遺伝子抑制を行い,新規分子mF1とmF2の生体内における機能を明らかにするとともに,今年度に精製した3つの分子(FLJ12815/SEMA5A,mKIAA1445/SEMA5B,SEMA3C)を各々発現するAAVベクターを用いて,ニワトリ胚脊髄周辺の組織へのウイルス感染実験を行う予定である.今年度からの繰越金5974円は次年度予算と合わせて有効活用したい.今年度に遺伝子導入装置を購入し,in vivoでの遺伝子導入実験を行う準備が整った.そこで次年度の研究費は,遺伝子導入実験とウィルス感染実験を行う上で必要となる試薬の購入にあてたいと考えている.
インフォマティクスに基づく固体光学結晶材料の設計

本研究では、機械学習を用いて無機固体光学結晶の光学特性を直接予測する新しい手法の開発を進めている。平成26年度においては、発光ピーク波長など光学特性を代表する単一の特徴量について予測モデルの構築を行い、ホスト結晶の化学組成のみから、実用的な誤差範囲で予測できることを示した。一方、光学結晶としての特性を完全に理解するには、スペクトル形状そのものの予測が求められる。それに際して、光学スペクトルの様に、非負値かつエネルギーに対する連続関数に対して最適な回帰手法の開発が必要となる。そこで平成27年度においては、スペクトルと類似の特徴を持つ電子状態密度を対象として、新たな回帰手法の開発を行った。電子状態密度を対象としたのは、学習に用いる信頼できるデータを第一原理計算により十分な数用意することができるためである。本研究では、単体金属を対象として第一原理計算により状態密度の計算を系統的に行い、状態密度データベースを作成した。一定のエネルギー範囲でサンプリングした状態密度の行列に対して非負値分解を適用した。これにより個々の状態密度を10ー20個程度の少数の独立成分の線形結合として表現することができる。線形結合の重み係数に対してサポートベクター回帰を行うことで、計算時間を短縮することができる。この手法により第一原理計算を行うよりもはるかに短時間で、比較的良い精度で状態密度を予測することができた。今後、データ数の増加、説明変数の改良により、更なる高精度化できるものと期待される。本手法を応用することにより、蛍光体の光学スペクトルを直接予測することができると期待される。これらの成果については学会および、本新学術領域のシンポジウムにおいて発表した。27年度が最終年度であるため、記入しない。遷移金属元素・希土類元素を添加した無機固体結晶はレーザー結晶や蛍光体等の光学材料として工業的にも利用されている重要な物質である.現在も新規ホスト結晶の探索が精力的に行われているが,材料探索の対象となるのは3元以上の多元系物質であり,元素の種類や組成の組み合わせの数を考えると網羅的探索は困難である.そこで本研究では機械学習を用いて無機固体光学結晶の光学特性を高速・高精度に予測するモデルを構築し,新規光学結晶材料探索へと応用することを目的としている.平成26年度においては,Eu2+を添加した無機蛍光体を対象として,その光学特性のデータベース構築を行った.Eu2+系無機蛍光体の発光は4f-5d遷移に起因する.そのためホスト結晶の組成,構造により5d軌道の結晶場分裂を変えることで様々な波長の発光が観測され,100を越える系について実験結果が報告されている.得られたデータベースを元に,蛍光体の色を決めるパラメータとして重要な最大発光ピークエネルギーについて,教師あり学習法の一つであるサポートベクター回帰により予測モデルを構築した.説明変数として,ホスト結晶を構成する各元素の組成および原子の根源的情報(電気陰性度,価電子数,イオン化エネルギーなど)を用いた.交差検証によりモデルの妥当性を確認したところ,平均2乗誤差0.22eV程度の精度で発光ピークエネルギーを予測するモデルを構築することができた.これは発光の色相(紫・青・緑・黄・橙・赤)を識別することが可能である程度に小さい誤差である.また,今回用いた説明変数は,ホスト結晶の化学組成のみから求められるものであることから,このモデルは幅広い系について適用することができるという利点がある.これらの成果については学会および,本新学術領域のシンポジウムにおいて発表した.本研究では、機械学習を用いて無機固体光学結晶の光学特性を直接予測する新しい手法の開発を進めている。無機光学結晶の特性についての代表的な量については,容易に計算できる説明変数を用いて予測モデルを構築することができた.また,スペクトルの直接予測に関して,データベースの構築は順調に進んでいる.また予測モデル構築にあたり,比較的少ない計算量で精度の高いスペクトルを予測するための手法について調査とプログラムの実装を進めている.27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は吸収・発光スペクトルそのものの直接予測を主目的として研究を推進する.

具体的には,離散化した吸収・発光スペクトルを目的変数として回帰モデルを行うのであるが,生のスペクトルそのものを回帰の対象とするとデータ量が膨大となる.そこで,スペクトルデータベースに対して主成分解析あるいは非負値分解により特徴スペクトルを抽出しそれらの線形結合で様々な物質の光学スペクトルを記述し,その線形結合の重みを目的変数として回帰を行うことによりスペクトルの高速計算を可能とする.また,スペクトル形状は光学中心となる遷移金属・希土類原子周辺の局所環境に影響を受けることから,回帰の説明変数として光学中心原子の置換サイト周辺構造に関する情報を含める必要がある.今後はスペクトルを予測する上で最適な説明変数のセットを探索する.また,第一原理計算によるスペクトルの定量計算を組み合わせてデータベースの更新,予測モデルの改良を図る.以上のステップを繰り返し,無機固体光学結晶におけるスペクトルの高精度予測モデルを構築すると共に,新規ホスト材料の探索へと応用する.27年度が最終年度であるため、記入しない。
クローラと上下動可能な駆動輪を搭載した自律移動ロボットの階段昇降

自律型移動ロボットの研究開発において,多くの場合が段差や階段のない環境を前提としているが,実際の我々の暮らす環境においては,屋内であっても多くの段差,階段が存在する.それらを対処する手段として,これまで戦車や大型特殊自動車などに見られるようなクローラ型車両や人間型ロボットなどが開発されてきた.これらのロボットは,不整地を走行できることが特徴である.しかし,これまであるクローラ型車両は大型で重量もある。また,人間型ロボットはコストが高く一般化はしていない.つまり,従来の段差を対処できるロボットは大型で小回りがきかず,実際の環境で用いるには適していない.そこで本研究では,階段だけに環境をしぼり,階段のある環境においてそれらを対処でき,比較的小型な自律型移動ロボットの階段昇降技術を開発することを目的とした.本研究では,小型自律移動ロボットに階段を昇らせることを研究タスクとした.研究実績としては,現在ロボットのハードウェアを完成させ,基本的なソフトウェアを構築している.ロボットの大きさを長さ30(cm)の立法体程度とし,ロボットには前後部に上下動可能なリフト機構付きの車輪を装備し,底部にクローラを取り付けた.センサには,赤外LEDとフォトトランジスタの組み合わせにより反射型フォトセンサを用いた.ロボットのコントローラ系については,マイクロコンピュータを用いて,ロボット下部のクローラ機構とロボット前後のリフト機構を制御することとした.これらのハードウェア実装を踏まえて,実機実験に基づき階段昇降システムの基本的なプログラムを完成させた.そして実機実験を進めることで,階段認識に応じたロボット動作を実現し,階段昇降のアルゴリズムを構築し,そのアルゴリズムに従ったアクチュエータ動作プログラムを開発し,階段昇降システムを開発した。本研究の目的は,小型自律型移動ロボットの階段昇降技術を開発することである.本研究では,具体的に,幅138(cm),高さ16(cm),奥行き30(cm),そして段数5(段)の階段を自律移動ロボットに昇らせることを研究タスクとし,実機実験に基づき本技術の開発を進めてきた.ここで,ロボットの大きさは長さ30(cm)の立法体程度とし,ロボットには前後部に上下動可能なリフト機構付きの車輪を装備し,底部にクローラを取り付ける.本期間内では,このような小型自律移動ロボットのハードウェアの開発を行った.階段昇降機能を有する自律型移動ロボットのシステムを,コンピュータシステムと階段昇降機構により構成した.階段昇降システムとしてはDCモータを制御するドライブICと,階段昇降ソフトウェアにより構成した.階段昇降機構は,普通のほぼ平坦なところでの移動も可能とするための,クローラ部分と,階段昇降時に必要な駆動輪付きリフト部分と,その駆動輪から構築した.ロボットの主な移動は,ほぼ平坦な環境でも安定して走行できるように,ロボット本体下方に設置してあるクローラで行い,階段昇降はロボット本体の前後に搭載してある駆動輪付きリフトで行うことにした.また,階段の有無や,上りか下りかの判断は,駆動輪の前方と下方に向けて搭載された距離センサで感知しコンピュータシステムで処理を行うことにした。ロボットを制御するためのコンピュータシステムとして,マイコンボードAKI-H8/3067Fを使用した.AKI-H8/3067Fは、システム構成に必要な周辺機能として,ROM,RAM,16ビットタイマ,8ビットタイマ,TPC,WDT,SCI,A/D変換器,D/A変換器,I/Oポート,DMACを内蔵しているため,高性能かつ小型のコンピュータシステムを実現することができた.自律型移動ロボットの研究開発において,多くの場合が段差や階段のない環境を前提としているが,実際の我々の暮らす環境においては,屋内であっても多くの段差,階段が存在する.それらを対処する手段として,これまで戦車や大型特殊自動車などに見られるようなクローラ型車両や人間型ロボットなどが開発されてきた.これらのロボットは,不整地を走行できることが特徴である.しかし,これまであるクローラ型車両は大型で重量もある.また,人間型ロボットはコストが高く一般化はしていない.つまり,従来の段差を対処できるロボットは大型で小回りがきかず,実際の環境で用いるには適していない.そこで本研究では,階段だけに環境をしぼり,階段のある環境においてそれらを対処でき,比較的小型な自律型移動ロボットの階段昇降技術を開発することを目的とした.本研究では,小型自律移動ロボットに階段を昇らせることを研究タスクとした.研究実績としては,現在ロボットのハードウェアを完成させ,基本的なソフトウェアを構築している.ロボットの大きさを長さ30(cm)の立法体程度とし,ロボットには前後部に上下動可能なリフト機構付きの車輪を装備し,底部にクローラを取り付けた.センサには,赤外LEDとフォトトランジスタの組み合わせにより反射型フォトセンサを用いた,ロボットのコントローラ系については,マイクロコンピュータを用いて,ロボット下部のクローラ機構とロボット前後のリフト機構を制御することとした.これらのハードウェア実装を踏まえて,実機実験に基づき階段昇降システムの基本的なプログラムを完成させた.今後の予定としては,プログラミングを更に進めることで,階段認識に応じたロボット動作を実現し,階段昇降のアルゴリズムを決め,次にそのアルゴリズムに従ったアクチュエータ動作の記述を行う予定である.自律型移動ロボットの研究開発において,多くの場合が段差や階段のない環境を前提としているが,実際の我々の暮らす環境においては,屋内であっても多くの段差,階段が存在する.それらを対処する手段として,これまで戦車や大型特殊自動車などに見られるようなクローラ型車両や人間型ロボットなどが開発されてきた.これらのロボットは,不整地を走行できることが特徴である.しかし,これまであるクローラ型車両は大型で重量もある。

また,人間型ロボットはコストが高く一般化はしていない.つまり,従来の段差を対処できるロボットは大型で小回りがきかず,実際の環境で用いるには適していない.そこで本研究では,階段だけに環境をしぼり,階段のある環境においてそれらを対処でき,比較的小型な自律型移動ロボットの階段昇降技術を開発することを目的とした.本研究では,小型自律移動ロボットに階段を昇らせることを研究タスクとした.研究実績としては,現在ロボットのハードウェアを完成させ,基本的なソフトウェアを構築している.ロボットの大きさを長さ30(cm)の立法体程度とし,ロボットには前後部に上下動可能なリフト機構付きの車輪を装備し,底部にクローラを取り付けた.センサには,赤外LEDとフォトトランジスタの組み合わせにより反射型フォトセンサを用いた.ロボットのコントローラ系については,マイクロコンピュータを用いて,ロボット下部のクローラ機構とロボット前後のリフト機構を制御することとした.これらのハードウェア実装を踏まえて,実機実験に基づき階段昇降システムの基本的なプログラムを完成させた.そして実機実験を進めることで,階段認識に応じたロボット動作を実現し,階段昇降のアルゴリズムを構築し,そのアルゴリズムに従ったアクチュエータ動作プログラムを開発し,階段昇降システムを開発した。
精神分析理論をもとにした『狂気と創造性』の問いをめぐる包括的な思想史的研究

本研究課題は、16H06876「「狂気と創造性」の問いをジャック・ラカンの精神分析理論をもとに発展させる試み」を発展・継承するものであり、これまで行ってきたマルティン・ハイデガーのヘルダーリン論にみられる狂気と詩作の関係についての研究、およびジル・ドゥルーズにおける狂気と創造性の関係についての研究を、今年度は精神分析思想をもとにした思想史の視角からまとめることができた。まず、西洋思想史において「狂気と創造性」の問題を扱うにあたって避けて通ることはできない狂気の詩人ヘルダーリンについての精神分析的な観点からの検討を昨年日本ラカン協会で発表したものをさらにブラッシュアップしたものが、日本病跡学雑誌に掲載された(松本卓也「ヘルダーリンの狂気はいかに論じられてきたか?病跡学とフランス現代思想」、日本病跡学雑誌(96) 50-67 2018年)。この論文のなかでは、ヘルダーリンの詩や哲学的断片が統合失調症という病と関連をもち、後のハイデガー、ラカン、ラプランシュ、フーコー、デリダなどの「狂気と創造性」について論じた思想家たちに大きな影響を与えたことを明らかにした。さらに、この一連の研究を、『創造と狂気の歴史プラトンからドゥルーズまで』(講談社)という単著として出版した。その他、「狂気と創造性」のテーマについての検討をフランツ・ファノンについても適用する学会発表を大学院生と共同で行った。今年度の補助金は、主として上記の研究を遂行するための各種文献の購入費、および情報収集のための出張費、作業の補助を行う研究員の給与、および本研究テーマをより深めるための対談者に対する謝金に当てられた。当初の研究計画に従って、関連する一つの単著を完成・出版することができている。2019年度は、本研究をさらに学会発表や論文発表、講演会などを通じて深めるとともに、国際発信していくことを試みる。2019年7月に開催される日本病跡学会でも本研究に関連するテーマでの研究発表を行う。さらに、本年度中に、海外(特にフランス)の精神分析やアートに関する研究者とのディスカッションの機会を設ける予定である。また、本研究の成果を一般に向けて発信していく方策についても、書籍やインターネットなどを含め、十分に検討するように心がける。本研究課題は、昨年度の16H06876「「狂気と創造性」の問いをジャック・ラカンの精神分析理論をもとに発展させる試み」を発展・継承するものであり、昨年度のマルティン・ハイデガーのヘルダーリン論にみられる狂気と詩作の関係についての研究、およびジル・ドゥルーズにおける狂気と創造性の関係についての研究が、今年度はさらに発展させることができた。まず、昨年度から取り組んでいた「ラカン派精神分析における自閉症論」(『発達障害の時代とラカン派精神分析ー“開かれ"としての自閉をめぐって』、130-162ページ)において、ラカン派精神分析における自閉症と創造性の関係についての総説を行った。さらに、昨年度のジル・ドゥルーズにおける狂気と創造性の関係についての研究は、「健康としての狂気とは何かードゥルーズ『批評と臨床』試論」(『文學界』、71(12)、176-220 )として論文化された。また、新たな展開として、「狂気と創造性」について検討するためには避けて通れないドイツの詩人ヘルダーリンについての精神分析的な観点からの検討を、日本ラカン協会で発表した。ヘルダーリンの詩や哲学的断片は、彼がわずらった統合失調症という病と切り離して考えることができず、そのことを検討するなかで、ビンスワンガーや木村敏、ラカンとジャン・ラプランシュといった一連の人物、さらにはフーコーやデリダといった現代思想の問いとのこの問題の近接性が明らかになった。この論文は『日本病跡学雑誌』にすでに受理されている。今年度の補助金は、主として上記の研究を遂行するための文献の購入費、および情報収集のための出張費に当てられた。当初の研究計画に従って、関連する3つの論文(1つは印刷中)を完成することができている。

今年度の補助金は、主として上記の研究を遂行するための各種文献の購入費、および情報収集のための出張費、作業の補助を行う研究員の給与、および本研究テーマをより深めるための対談者に対する謝金に当てられた。当初の研究計画に従って、関連する一つの単著を完成・出版することができている。平成30年度は、研究を継続しつつ、一連の研究成果をモノグラフとしてまとめる作業にとりかかる予定である。2019年度は、本研究をさらに学会発表や論文発表、講演会などを通じて深めるとともに、国際発信していくことを試みる。2019年7月に開催される日本病跡学会でも本研究に関連するテーマでの研究発表を行う。さらに、本年度中に、海外(特にフランス)の精神分析やアートに関する研究者とのディスカッションの機会を設ける予定である。また、本研究の成果を一般に向けて発信していく方策についても、書籍やインターネットなどを含め、十分に検討するように心がける。
有機化学における元素機能の体系化と活用

有機化学の関与する元素が元素周期律表の殆んど全域に及んでいる最近の状況に鑑み、各元素のもつ機能の認識及び活用をより深くかつ広い視野から体系的に研究を進める方途を探るために、周期表における元素族の分類に基づいて、各元素の機能に着目して活躍している研究者を組織し、討議を行った。その結果諸元素のうち、有機化学において「ヘテロ原子」と呼ばれる非金属元素原子は古くから有機化学の研究対象になっており、化合物中にあるそれらの原子の機能は比較的体系的に把握されている。最近ではそれぞれのもつ異常原子価現象にまで着目が及んでいるが、金属原子を含む化合物の体系的認識は、今一歩であるという状況認識にいたった。有機金属化合物の反応化学的機能の開発は我が国において、極めて盛んに行われているが、それらの機能は中心金属元素の種類と分子中に置かれている環境によって微妙に変化する。この様相をさらに体系的に把握することによって、今日まで困難であった種々の物質変換を可能にしうる最適の触媒や試剤を設計することが可能となるであろう。また最近金属原子骨格をもつ新しい物質種の化学が、我が国がリ-ドするトピックの分野であるとの認識に立ち、これらの物質に関する研究を物性科学的または素材化学的側面にまで進展させる必要がある。さらに、最近の生体関連有機化合物の化学において、有機金属錯体は分子認識種として注目されることが多く、分子認識能を支配する因子の究明は新しい分子認識種の開発に役立つばかりでなく、有機金属錯体の高選択的触媒機能の開発にも連なるという結論を得た。これらの結論を踏まえ、これらの分野をカバ-する機能性有機金属化合物を設計し、その機能を合目的的に調整することを目途に重点領域研究を計画することにした。
エージェントコミュニティを利用した個人特化型情報検索システムに関する研究

エージェントコミュニティを利用した個人特化型の情報検索手法についての研究を行う.エージェントコミュニティを利用した個人特化型の情報検索手法についての研究を行う.研究目的コミュニティに所属する他のエージェントから受けた検索結果履歴を基に,コミュニティ内での情報のありかの特定や,コミュニティ内で同じトピックに関心を持つエージェント同士のグルーピングを実現するピアツーピア(P2P)型の情報検索手法(以下,ACP2P法)に対して,セマンティックWebの技術ならびに,個人の操作履歴から個人の趣向する情報を推薦する技術とを導入し,これからのユビキタス情報環境で求められる個人特化型の情報システムへの拡張を目指すこと.研究概要平成19年度は,(1)セマンティックWeb技術を利用し,ユーザの検索要求とその検索要求に対して返された文書に対する評価情報,検索対象文書が表す意味カテゴリ情報や配布範囲を取り扱うための枠組みの開発と評価,並びに(2)ユーザの評価情報を利用した協調フィルタリング手法に基づく文書の推薦機能の開発と評価を行うことを計画していたが,(1)のセマンティックWeb技術を利用するベースとなる検索手法に対して改良の必要があることがわかり,その改良を優先した.具体的には,検索アルゴリズムの改良を行うとともに,情報検索手法の評価用テストセットを利用して,そのアルゴリズムの評価を行い,有効に働くことを確認した.更に,ユーザの評価情報を利用する手法を考案し,検索精度の向上に効果があることを確認した.(1)で実施予定の部分に関しては,平成20年度に実施することとし,その分の研究費を繰り越すこととした.(2)については,Webサーバ上に構築されたコミュニティサイトの実際のログデータ(6か月分)を利用し,一般のユーザベースの協調フィルタリング手法よりも精度よく推薦できる手法の開発を行った.また,これらの他に,ACP2P法が基盤とするマルチエージェントシステムの改良についても研究を実施した.研究目的コミュニティに所属する他のエージェントから受けた検索結果履歴を基に,コミュニティ内での情報のありかの特定や,コミュニティ内で同じトピックに関心を持つエージェント同士のグルーピングを実現するピアツーピア(P2P)型の情報検索手法(以下, ACP2P法)に対して,セマンティックWebの技術ならびに,個人の操作履歴から個人の趣向する情報を推薦する技術とを導入し,これからのユビキタス情報環境で求められる個人特化型の情報システムへの拡張を目指すこと.研究概要本研究の成果は,本研究目的であるACP2P法の改善のみならず,このACP2P法が基盤とするマルチエージェント技術の改善の2つに大別できる.・ユーザの評価情報を利用するとともに,クエリ送信者エージェントとそれに応答したエージェントとの対を学習し,利用することで,コミュニティ全体の検索精度を改善するとともに,通信量の削減も行うことを実験により確認した.実験では,これまで行ってきた単一コミュニティだけではなく,複数コミュニティに対しても行い,提案手法の有効性を確認した.・セマンティックWeb技術を活用し,情報への意味付けを行う.その意味を活用することで,的確に必要な情報の検索が可能とするシステムの開発を行った.・エージェント同士が情報交換を行う際の情報伝達の仕組み,その情報伝達を行う際の基盤ネットワークの構造,およびそのネットワークを利用した経路制御手法の開発を行うとともに,動的なコミュニティ生成を行う仕組みならびに仕組みならびに生成されたコミュニティを保持するための仕組みの開発を行った.
基礎構造の限界状態照査方法の確立に関する基礎的研究

基礎構造の限界状態設計法を体系化するためには、各種限界状態の定義、照査規準の確立、特性値の決定、土圧、支持力の合理的算定法の確立、荷重組合せと荷重係数・強度係数の決定、支持力分布の仮定、傾斜荷重時の支持力低減方法など、解決すべき課題が山積している。特に地震荷重によって基礎の大きさが決定されることの多い日本では、各限界状態に対応する地震荷重の大きさをどのように設定し、何によって安全性の判定を行うかが、最も大きい課題である。本研究では上記諸課題の全般的調査と、近年需要が増大している杭基礎の合理的限界状態照査方法の確立に向けた研究を行った。まず、基礎構造の限界状態設計法を日本に導入するために、今後解決すべき事項について調査・検討を行った。次に、杭基礎の合理的限界状態設計法を確立するため、単杭および群杭の水平抵抗挙動の理論的解析手法を定式化した。本研究によって得られた知見として(1)より大きな鉛直力、曲げモーメントが杭頭に作用するほど、杭の水平変位挙動の非線形性が増加し、水平抵抗力が小さくなる、(2)杭頭水平荷重ー変位曲線の性状から判断すれば、杭体が地中で降伏すると残留変位が増大し、かつ鉛直荷重が作用している状態では水平抵抗力の増加が期待できないので、杭の地中部における降伏を最終破壊状態と考えてよい、(3)杭基礎の終局限界状態の照査方法としては、本研究で提案したような非線形解析法により杭体降伏時の杭頭水平変位を求め、それを限界変位量と比較するのがよい、ことなどが挙げられる。基礎構造の中でも近年その需要が増大している杭基礎の合理的限界状態設計法を確立する為、本年度は単杭の水平抵抗の理論的解析手法の誘導と数値計算を行った。解析法の主な特長として、(1)地盤の非線形性を考慮していること(多層地盤も可)、(2)水平荷重および鉛直荷重、さらには杭頭モ-メントを考慮したこと、の2点が挙げられる。数値計算手法としては、差分法を採用し、数少ない未知数にもかかわらず精度の良い結果が得られることを確認した。計算結果から、幾つかの知見が得られたが、特に次の2点が指摘できる。(1)より大きな鉛直力、曲げモ-メントが杭頭に作用するほど、杭の水平変位挙動の非線形性が増加し、水平抵抗力が小さくなること。(2)杭頭水平荷重変位曲線の性状から判断すれば、杭体が地中部で降伏すると残留変位が増大し、かつ鉛直荷重が作用している状況では、水平抵抗力の増加が期待できない。したがって、杭の地中部における降伏が最終破壊状態と考えてよいと思われること。以上の解析結果より、杭基礎の限界状態(終局)の照査方法として、本研究で採用したような非線形解析手法により杭体降伏時の杭頭水平変位を求め、それを限界変位量と比較することにすればよいと思われる。基礎構造の限界状態設計法を体系化するためには、各種限界状態の定義、照査規準の確立、特性値の決定、土圧・支持力の合理的算定法の確立、荷重組合せと荷重係数・強度係数の決定、支持力分布の仮定、傾斜荷重時の支持力低減方法など、解決すべき課題が山積している。

本研究によって得られた知見として(1)より大きな鉛直力、曲げモーメントが杭頭に作用するほど、杭の水平変位挙動の非線形性が増加し、水平抵抗力が小さくなる、(2)杭頭水平荷重-変位曲線の性状から判断すれば、杭体が地中で降伏すると残留変位が増大し、かつ鉛直荷重が作用している状態では水平抵抗力の増加が期待できないので、杭の地中部における降伏を最終破壊状態と考えてよい、(3)杭基礎の終局限界状態の照査方法としては、本研究で提案したような非線形解析法により杭体降伏時の杭頭水平変位を求め、それを限界変位量と比較するのがよい、ことなどが挙げられる。
口腔連鎖球菌ストレプトコッカス・インターメディウスのヒト特異的感染現象の分子機構

口腔連鎖球菌Streptococcus intermedius (SI)が細胞溶解毒素インターメディリシン(ILY)に依存して示すヒト細胞特異的な感染現象を解明するため、ヒト肝癌細胞HepG2等の培養細胞に対してILY及びSI菌体が及ぼす影響を解析した。HepG2にSIを感染させて電子顕微鏡観察したところ,細胞表面の微絨毛と菌体の顕著な結合が見られたことから,SIの細胞侵入に細胞骨格ネットワークの関与が考えられた。そこでアクチン等に対する蛍光化抗体を用いて観察を行った結果,SI感染の進行とともに細胞内アクチンのネットワーク変化が明らかになった。また同細胞の受容体チロシンキナーゼ71種類のリン酸化動態を解析した結果,低濃度のILYによりEGF受容体のリン酸化が5倍程亢進することが確認された。EGF受容体はラフト中でILY受容体huCD59と相互作用することや,EGF受容体からのシグナルはFAK系やRho系を介してアクチン等の細胞骨格系の制御に関わることが知られており,ILY依存性のヒト細胞特異的なSI感染現象にEGF受容体を介したシグナリングが関わる可能性が強く示唆された。またPLA2阻害剤の処理でSI感染による細胞致死が阻害されたことから,これら両シグナル経路とSI感染の関連性をさらに検討中である。またLC3をマーカーとして,SI感染でオートファジーが誘導されるかも検討したが,感染初期のHepG2で顕著なLC3増加は認められなかった。さらに個体や臓器レベルでSI感染機構を検討するため,huCD59トランスジェニックマウスの作成を行った。マウス型CD59aプロモーター/huCD59のORF/ポリAシグナルを持つ遺伝子断片をC57BL/6マウス受精卵に注入し,2匹のhuCD59トランスジェニック個体を得た。今後これらのホモ系統を樹立し,それを使った解析も行う予定である。本年度は先ず、感染標的細胞としてヒト型CD59(huCD59)を発現するラット肝細胞株BRL3A/h59(ILY感受性),その親株のBRL3A(ILY非感受性)及びヒト肝細胞株HepG2(ILY感受性)を用いてS.intermedius(SI)の感染性を解析した。その結果、huCD59を細胞表面に発現するHepG2及びBRL3A/h59でのみSI感染現象が見られ、しかもヒトの脳や肝臓の膿瘍に由来するILY高産生株の場合でのみ顕著なSIの感染現象が見られたことから、SIのヒト特異的細胞感染現象はILY産生量とhuCD59の発現に依存的した細胞感染現象であることを確認した。次にHepG2へのSI感染初期における菌体-宿主細胞間の相互作用を透過型電子顕微鏡で観察したところ、HepG2細胞表面の絨毛構造とSIの顕著な結合が認められ、それを足がかりにSIが細胞内に侵入することが考えられた。現在、この侵入・取り込み過程が細胞内のどのような細胞膜・骨格系蛋白質の寄与によって進行するのか、特異抗体を用いて電子顕微鏡や共焦点蛍光顕微鏡を用いた解析を進行中である。また、SIの細胞内への感染過程に関与する各種の細胞内シグナル伝達システムの解析を行うため、ERK/MAPK系、p38系、PI3K系、PKC系などの様々なシグナル伝達経路の特異的阻害剤を処理したHepG2細胞においてSIの感染性を調べた結果、ホスホリパーゼA2阻害剤のキナクリンで処理した細胞においてはSI感染で誘導される細胞死が顕著に抑制された。これらの結果から、SIが示すILY/huCD59依存性のヒト

特異的な細胞感染現象にはホスホリパーゼA2を含むシグナル伝達経路が関与していることが示唆された。今後、さらに詳細にこの感染現象に関与する蛋白質の解析を進め、SIのヒト特異的感染現象の分子機構の解明を目指す。口腔連鎖球菌Streptococcus intermedius(SI)が細胞溶解毒素インターメディリシン(ILY)に依存して示すヒト細胞特異的な感染現象を分子レベルで解明するため、ヒト肝癌細胞HepG2等の培養細胞に対してILY及びSI菌体が及ぼす影響を解析した。先の電子顕微鏡による形態観察で、ヒト細胞にSIを感染させると宿主細胞表面の絨毛構造と菌体の顕著な結合が見られたことから、SIの細胞侵入に細胞骨格ネットワークの変化が考えられた。そこでアクチン等に対する蛍光化抗体を用いて観察を行った結果、SI感染の進行とともに細胞内アクチンのネットワーク変化が明らかになった。またシグナル伝達関連蛋白質71種類のリン酸化動態を解析した結果、低濃度ILYの作用でEGF受容体のリン酸化が数倍に亢進することが確認された。EGF受容体はILY受容体のhuCD59と同様にラフト集積性であることや、EGF受容体からのシグナルはFAK系やRho系を介してアクチン等の細胞骨格系の制御に関与することが知られており、ILY依存性のヒト細胞特異的なSI感染現象にEGF受容体を介したシグナリングが関わる可能性が強く示唆された。昨年に関与が示唆されたPLA2系との関連性も含め、このシグナル経路とSI感染の関連性をさらに検討中である。また、SI感染で誘導される可能性のあるオートファジーについてもLC3をマーカーとして検討したが、感染初期のHepG2では顕著なLC3増加は認められなかった。さらに各種臓器に由来する細胞でのSI感染機構の検討のため、huCD59トランスジェニックマウスの作成を行った。マウス型CD59aプロモーター/huCD59のORF/ポリAシグナルを持つ遺伝子断片をC57BL/6マウス受精卵に注入し、11匹のトランスジェニック個体を得ている。これをスクリーニング後に系統樹立を行う予定である。
高度実践看護師の実践技術の可視化

本年度の目標:機材の購入および倫理審査の提出、参加者との連絡調整を目的として研究活動を行った。初年度目的としての倫理審査の承認については、初年度内に倫理審査手続きをおこない承認を得ることが出来ている。次に、機材の開発については、依頼企業と打ち合わせを行い実験に必要な改良を含めて問題なく実施することが出来ている。しかし、機材の購入に関連して、主要となるソフト開発に打ち合わせや、開発に係る技術的な問題からソフトの開発に時間がかかったことで、当初の目的としていたプレ実験の実施までは至ることが出来なかった。しかし、年度目標としていた倫理審査の承認や機材の購入など主としていた目標は到達できており研究遂行に問題はないと考える。本年度取組み:申請時に提出した計画書に記載した年次推移と大きくズレなく経過できている。研究前準備段階として、必要な機材の開発と一部購入、倫理審査の承認については問題なく、次年度の実験・解析に向けておおむね良好に経過している。次年度に向けての取組み:本年度の研究推移に平行して、次年度の本実験に向けて機材使用の調整や使い方の習熟に取り組んでいる。ソフト開発等の遅れから、予定していたプレ実験までは至ることが出来なかったが、機材調整および機材使用の習熟は進んでおり、本年度開始とともに参加者の調整がつけばプレ実験可能である。このことから、次年度の実施に向けての取組みもおおむね良好に経過している。本申請では、H30年度の目標として参加者・協力者の調整、倫理審査の承認、機材購入と購入機材の調整を主として取り組むこことしており、目標としていた全てにおいて年度内に終了することが出来ている。以上のことから、3年予定の本研究において順調に推移していると考える。R1年度は、主にプレ実験および本実験の実施を目的としている。機材の調整および解析ソフトの習熟において次年度から時間がかかっているものの、それ以外は順調に進んでおり秋までには本実験を実施する予定である。実験にあたって、協力者との研究打ち合わせおよび調整についても本年度は数回を予定している。
地下水管理と干潟形成機構の応用による沿岸熱帯泥炭地崩壊抑制方法の提案

平成30年度は衛星画像およびUAV空撮による泥炭地崩壊の実態解明について重点的に研究を行った。泥炭地崩壊については崩壊による亀裂の水平スケールは高々数十メートルの規模であるため高解像度の衛星画像やUAVによらなければその発生状況は捉えられなかった.このため泥炭地崩壊の発生の時期は不明であり,水文や気象とどのような関係にあるのか明らかではなかった.一方,衛星画像では泥炭地の海岸で局所的かつ一時的な陸地の拡張現象が観察されていた.そこで,最も泥炭地崩壊の激しいブンカリス島で陸地拡張現象と泥炭地崩壊の発生との関係を把握し,気象・水文データと比較することにより泥炭地崩壊の発生要因解明と陸地の拡張現象(一時泥炭扇状地と命名)の消長の解明を目的とした.12月2月の時期は3月11月よりも減衰係数が増大した.北風が吹くことにより,波高も増大し,一時泥炭地の減衰が大きくなったとみられた.降水量の増大により新たに出現する一時泥炭扇状地の個数が増加することが明らかになった.従って高緯度地方の泥炭地で確認されているのと同様に降雨が沿岸熱帯泥炭地崩壊の要因となっていたことがわかった.泥炭地崩壊で陸側から海域へ押し出された泥炭は一時扇状地を形成する.従って一時泥炭扇状地の発生は泥炭地崩壊の発生を示す.一時泥炭地は風波により急速に面積を減じ,海底または他の海岸に泥炭が輸送される.また、海岸における泥炭地崩壊の頻度は降雨量とともに増大することも明らかになった.全体の進捗率はおおむね全年度の2/3程度である。1.沿岸熱帯泥炭地崩壊メカニズムの解明および抑制方法の提案は(実施率2.2/3)である。1)高解像度衛星画像によるリアウ州の海岸浸食形態の解明:終了した。2)ドローンによる写真測量を用いた崩壊地域の詳細マッピング:終了した。3)浸食地形における縦断精密地盤測量:踏査が困難なため、RTK-GPSを写真測量での補完にとどめ、写真測量をメインとし終了した。4)浸食地形の時系列モニタリング:実施率1/3、5)泥炭のせん断強度分布の測定:終了した。6)数値モデリングを実施中:実施率(1/5)である。2.地下水の制御に基づく泥炭崩壊の抑止方法の確立(実施率2/3)1)パームオイルプランテーション水路・地下水位測定:実施中である。2)気象計測:継続中である。3)水位上昇実験:実施予定:未実施、3.泥炭砂嘴・干潟形成機構に基づくマングローブ再生手法の確立(実施率2/3)、1)懸濁物質の輸送の鉛直1次元モデリング:実施中である。消波工の数値モデリング:実施中である。4.泥炭崩壊ハザードマップの考案:実施中(実施率1/2)下記の項目に注力して研究を進める。1.沿岸熱帯泥炭地崩壊メカニズムの解明および抑制方法の提案のうち、4)浸食地形の時系列モニタリング、6)泥炭地崩壊の数値モデリング2.地下水の制御に基づく泥炭崩壊の抑止方法の確立のうち、3)水位上昇実験3.泥炭砂嘴・干潟形成機構に基づくマングローブ再生手法の確立のうち、懸濁物質の輸送の鉛直1次元モデリング、消波工の数値モデリング4.泥炭崩壊ハザードマップの考案1.沿岸熱帯泥炭地崩壊メカニズムの解明および抑制方法の提案:高解像度衛星画像によるリアウ州の海岸浸食形態の解明についてはブンカリス島におけるボグバーストの発生形態についてまとめ、論文化した。また、ドローンによる写真測量を用いた崩壊地域の詳細マッピングについては泥炭地崩壊が発生している地域においてドローンを用いた詳細な地形測量を行い、泥炭地崩壊地形の形状を再現した。浸食地形の時系列モニタリングについてはSAR画像やUAVの測量結果を用いて地形の時系列変動を調査した。泥炭のせん断強度分布の測定については2017年12月に泥炭のせん断強度分布を現地で6mまで測定、すべり面の深さを明らかにした。2.地下水の制御に基づく泥炭崩壊の抑止方法の確立:パームオイルプランテーション水路・地下水位測定については継続的な水路水位、地下水位の測定を行っている.独自に開発した地下水流向流速計を用いて、泥炭止水堰周辺の地下水流動を明らかにした。また、新たに総合気象観測装置をブンカリス島北部のパームオイルプランテーションに近い地域に増設し、2017年7月から気象データの収集を開始した。3.泥炭砂嘴・干潟形成機構に基づくマングローブ再生手法の確立:ブンカリス島北部の沖合に流速計、濁度計を埋設して,懸濁物質のフラックスを観測する調査を2017年9月、2018年3月に行った。特に水中の粗大粒子を撮影することが出来る水中顕微鏡を開発、実用に供した。実施予定であった項目は概ね実施できているが、マングローブの発達過程については調査地域の選定に時間を要した。また、崩壊地域のRTK-GPSによる詳細な地形の解明についてはドローンを簡易に利用できるようになったため、これを利用した。海中における係留調査が2週間程度行えたので、これは大幅な進歩といえる。

泥炭地崩壊については崩壊による亀裂の水平スケールは高々数十メートルの規模であるため高解像度の衛星画像やUAVによらなければその発生状況は捉えられなかった.このため泥炭地崩壊の発生の時期は不明であり,水文や気象とどのような関係にあるのか明らかではなかった.一方,衛星画像では泥炭地の海岸で局所的かつ一時的な陸地の拡張現象が観察されていた.そこで,最も泥炭地崩壊の激しいブンカリス島で陸地拡張現象と泥炭地崩壊の発生との関係を把握し,気象・水文データと比較することにより泥炭地崩壊の発生要因解明と陸地の拡張現象(一時泥炭扇状地と命名)の消長の解明を目的とした.12月2月の時期は3月11月よりも減衰係数が増大した.北風が吹くことにより,波高も増大し,一時泥炭地の減衰が大きくなったとみられた.降水量の増大により新たに出現する一時泥炭扇状地の個数が増加することが明らかになった.従って高緯度地方の泥炭地で確認されているのと同様に降雨が沿岸熱帯泥炭地崩壊の要因となっていたことがわかった.泥炭地崩壊で陸側から海域へ押し出された泥炭は一時扇状地を形成する.従って一時泥炭扇状地の発生は泥炭地崩壊の発生を示す.一時泥炭地は風波により急速に面積を減じ,海底または他の海岸に泥炭が輸送される.また、海岸における泥炭地崩壊の頻度は降雨量とともに増大することも明らかになった.全体の進捗率はおおむね全年度の2/3程度である。1.沿岸熱帯泥炭地崩壊メカニズムの解明および抑制方法の提案は(実施率2.2/3)である。1)高解像度衛星画像によるリアウ州の海岸浸食形態の解明:終了した。2)ドローンによる写真測量を用いた崩壊地域の詳細マッピング:終了した。3)浸食地形における縦断精密地盤測量:踏査が困難なため、RTK-GPSを写真測量での補完にとどめ、写真測量をメインとし終了した。4)浸食地形の時系列モニタリング:実施率1/3、5)泥炭のせん断強度分布の測定:終了した。6)数値モデリングを実施中:実施率(1/5)である。2.地下水の制御に基づく泥炭崩壊の抑止方法の確立(実施率2/3)1)パームオイルプランテーション水路・地下水位測定:実施中である。2)気象計測:継続中である。3)水位上昇実験:実施予定:未実施、3.泥炭砂嘴・干潟形成機構に基づくマングローブ再生手法の確立(実施率2/3)、1)懸濁物質の輸送の鉛直1次元モデリング:実施中である。消波工の数値モデリング:実施中である。4.泥炭崩壊ハザードマップの考案:実施中(実施率1/2)引き続き研究を行う予定の項目については実施することができるが、水路における新たな水位安定方法に関する協議を農園と行い施行してみるほか、新たな学術分野の構築につながる水中懸濁物質の輸送に関する研究を推し進める。また、積極的に論文を投稿してゆく予定である。下記の項目に注力して研究を進める。1.沿岸熱帯泥炭地崩壊メカニズムの解明および抑制方法の提案のうち、4)浸食地形の時系列モニタリング、6)泥炭地崩壊の数値モデリング2.地下水の制御に基づく泥炭崩壊の抑止方法の確立のうち、3)水位上昇実験3.泥炭砂嘴・干潟形成機構に基づくマングローブ再生手法の確立のうち、懸濁物質の輸送の鉛直1次元モデリング、消波工の数値モデリング4.泥炭崩壊ハザードマップの考案
日中両国の行政機関における情情(現用・非現用情報を含む)の管理実態と大学における情報の教育実態とに関する比較研究

これまで、中国の行政機関における文書管理の法整備の状況や、その管理実態は、未知であった。一方、日本国は情報公開法に根拠規定をおいた政令とガイドラインで文書の適正管理に関する法整備が進めてきた。中国で、最初に文書学に関する学部を創設し、博士課程を有する唯一の大学であり、かつ文書管理に関する豊富な資料及び情報を保有する中国人民大学及び同大学の研究分担者と、これまで2度にわたり現地で合同討議を重ねてきた。その結果、彼我の文書管理に関する風土に差異がありすぎ、例えば、日本国では事務室にある「文書」の管理を重視するのに対し,中国ではその逆に公文書館(档案館)にある「歴史史料」の確保と保存を重視するなど、文書に係る風土の違いが次第に明白になってきた。また、法整備においても、中国では文書管理の基準を策定するための「情報と文書に関する標準化全国技術委員会」が設置され、目下作業中であるとのことが、同委員を務める研究分担者からの情報提供で明らかになった。かかる状況下での本研究は、中国人民大学から情報提供を受け,昨年度の北京市档案館に引き続き,今年度は大連理工大学弁公室等で実態調査をした。一方で、中国人民大学の資料提供の基に、文書管理の歴史と、現代中国の文書管理の仕組みとに関する文献を中心にその翻訳作業を急いだ。こうしたパイロット実態調査及び文献調査によって、これまで未知であった中国の文書管理の時代的背景と実態が見えてきた。今後の課題は、中国の文書管理標準の策定を待って日本国の政令・ガイドラインとの比較研究である。本研究は、未知であった中国の情報管理、なかんずく文書管理に関し、先駆的研究として、貴重な研究成果を提供する。即ち、聖域とされていた行政機関の管理実態を明らかにすることで、不明とされていた意思決定の形成過程の顕在化に寄与する。また、日中比較研究により、法制化が急がれている情報公開法の前提としての文書管理の適正化に大きく貢献する。むろん、こうした文書の管理技法は、野放し同然の電磁的記録媒体の情報管理にも十分応用できる。そこで、2か年継続研究の初年度である本年度は、中国における実態調査を開始するのに先立って、予備調査の成果を基に、本研究計画の細部にわたって合同討議を行った。その結果、各級行政機関(中央政府機関・省・市・県)を対象先として、郵送法による包括的な調査を実施した後、北京市に所在する行政機関には面接法でより詳細な調査を実施することにした。当初計画の教育実態の調査は、経費面の制約があり、割愛することにした。調査項目は、彼我の情報管理風土があまりに差異がありすぎたが、今回の合同討議では、次の項目について合意を形成した。つまり、まず文書管理規定の存否、文書管理責任者の存否、文書管理帳簿、文書分類基準、文書の収受・作成、文書の供覧・決裁、文書の保管方法、文書の保存方法、文書の廃棄方法、文書の閲覧方法等を解析し、管理の共通点と課題の抽出を目的とする。次に、文書管理規定がどの程度に管理されているか、現物の文書はどのように管理されているかも明確化する。なお、今回の討議で、中国の档案管理が極めて組織的かつ適正におこなわれていることかが判明したので、この点を調査に追加することにした。