hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
トウモロコシの花粉および柱頭中の機能性スフィンゴリン糖脂質の分離と構造解析

またステロール脂質,糖脂質およびリン脂質クラスの相対割合および構成分の組成においても両部位で顕著な差がみられ,各脂質クラスの化学的特性を分子種レベルで解析した.2.中性スフィンゴ脂質群の種類と構造:中性スフィンゴ脂質として,柱頭では遊離セラミドとセレブロシドしか見出されなかったが,花粉ではさらにジーおよびトリグリコシルセラミドが検出された.2種の柱頭スフィンゴ脂質の構成セラミド残基は,先に報告したトウモロコシ葉および茎のそれと類似していた.それに反して,花粉中の両脂質の組成は他の器官のそれらとはかなり異なっており,主要な脂肪酸はいずれも2-ヒドロキシアラキジン酸であった.花粉中のスフィンゴオリゴ糖脂質の糖鎖基はセロビオシル型とセロドリオシル型であることが推定された.3.酸性スフィンゴ脂質の種類と構成分:脂質抽出物の水洗上層画分中に少なくとも4種のリン含有スフィンゴ脂質が検出された.そのうち30%ピリジン可溶脂質群の組成は,これまでに分離された葉スフィンゴリン脂質のそれとは顕著な差があった.このセラミド残基の主成分はスフィンガジエニンと2-ヒドロキシスフィンガニンで,また糖鎖部分は主としてグルコースとアラビノースから構成されていた.トウモロコシ花粉および柱頭から、ケイ酸カラムクロマトグラフィー、イオン交換カラムクロマトグラフィー、ゲルロ過などにより機能性オリゴ糖含有スフィンゴ脂質としてジグリコシル-、トリグリコシル-およびテトラグリコシルセラミドならびに4糖、5糖および10糖以上含有のセラミドリン酸イノシトール誘導体(スフィンゴリン糖脂質)を分離し、それらの科学組成を分析した。その概要は、以下の通りである。中性および酸性オリゴ糖含有スフィンゴ脂質のセラミド残基の主要な構成分は、C_<20>、C_<22>およびC_<24>の2-ヒドロキシ酸ならびに4.8-スフィンガジエニンと4-ヒドロキシ-8-スフィンゲニンであった。中性スフィンゴ脂質群と酸性スフィンゴ脂質群のセラミド残基の組成は、それぞれ遊離セラミドおよびセレブロシドのそれらとは異なっていた。今後、トウモロコシ柱頭から得られたアラビノシルガラクトシル残基を有する高分子性のスフィンゴリン脂質をマウスに免疫して抗フィトグリコリピド(スフィンゴリン糖脂質)抗体を作製する予定である。
ポリビニルアルコール水溶液物性への再挑戦と高分子水溶液の理解の深化

現在,前年度までに調製した,けん化度がほぼ100%であり分枝構造を持たない線状ポリビニルアルコール(PVA)試料,および,けん化度84%のPVA試料の特性解析を終了し,その試料の水溶液の熱力学的性質(相挙動)の検討を行った.相挙動に関しては,けん化度100%試料の水溶液は実験可能な温度範囲において明確な液液相分離挙動を示さない一方で,けん化度84%試料の水溶液は上限臨界相溶温度(UCST)型相挙動と下限臨界相溶温度(LCST)型相挙動を併せ持つ閉環型相挙動を示すことを明らかにした.この結果と前年度までに行った静的光散乱測定結果と併せると,けん化度の違いが水中のPVA分子間の相互作用に大きく影響すると考えられる.水中のPVA分子間相互作用およびPVAと水分子間相互作用に関する分子論的理解を得るため,実験的研究に並行して,古典的分子動力学(MD)シミュレーションおよび量子化学シミュレーションを行った.MD結果から得られる水中PVA3量体の安定形態について,PVAの立体規則度とPVA分子内水素結合の関係を量子化学計算に基づいて検討した.また,PVA水溶液物性の理解には,より標準的な相挙動を示す系の理解が必要となる.そのような系としてポリ-N,N-ジエチルアクリルアミド水溶液およびポリメタクリル酸-2-(2-エトキシメトキシ)エチル水溶液が挙げられる.そこで,両系の相挙動も明らかにし,PVA水溶液の相挙動との比較検討を行った.当初計画にあるポリビニルアルコール(PVA)水溶液のメゾスケール構造の検討については未だ着手できていないが,けん化度の違いによるポリビニルアルコール(PVA)水溶液の相挙動の違いを明らかにするとともに,計算化学的手法によるPVA分子間および分子内相互作用およびPVA-水間相互作用の分子論的検討に着手しており,研究全体としてはおおむね順調に進行している.現在進行している水溶液中のポリビニルアルコール(PVA)の分子間相互作用およびPVA-水分子間相互作用に関する計算化学的研究を推進すると同時に,当初計画にあるが進行が遅れているPVA水溶液の粘度,動的光散乱,および小角X線散乱測定を順次行う.PVA水溶液の分子論的理解のために,PVAと同じく非イオン性水溶性高分子であるポリ-N,N-ジエチルアクリルアミド,および,ポリメタクリル酸-2-(2-エトキシメトキシ)エチルの水溶液物性研究への進展も検討する.現在,実施計画にある一連の実験的研究に用いる,けん化度がほぼ100%である分枝を持たない線状ポリビニルアルコール(PVA)試料およびけん化度84%の試料(ビニルアルコールと酢酸ビニル共重合体PVAVAc)を調製し,それらの有機溶媒溶液と水溶液の静的光散乱(SLS)測定を終えている.PVAVAc試料はDENKA(株)から提供を受けた原試料を分別精製することにより調製した.PVA試料は,乳化ラジカル重合により得たポリ酢酸ビニル(PVAc)試料を,けん化,再アセチル化,分別精製,再けん化の順で処理して得た.このようなPVA試料の調製段階においてけん化・再アセチル化前後のPVAcのメタノール溶液に対するSLS測定により,従来半経験的に認識されていたけん化にともなうPVAcの長鎖分枝の切断が直接的に示された.得られたPVAおよびPVAc試料の各水溶液についてSLS測定を行った.PVA水溶液については,測定溶液を120°Cに加熱した後速やかに測定を行えば,常温付近でも通常のSLS測定が可能であることを示した.また,常温付近では水溶液中のPVAは良溶媒中の屈曲性高分子に典型的な挙動を示すことを明らかにした.PVAVAcについては,常温水溶液中において,PVAと同様に,良溶媒中の屈曲性高分子に典型的な挙動を示すが,PVAに比べ主鎖が曲がり難くなることを示した.同時に,PVAVAcに関しては,水溶液中の分子間相互作用が特異的であることも明らかにし,今後の研究を進める上で,水中における非イオン性水溶性高分子の分子間相互作用に関する理論的研究を行う必要性が示された.PVAVAc水溶液のSLS測定から,水中におけるPVAVAc分子間の相互作用が特異的であることが明らかになり,次段階の実験的研究を進めるにあたり,分子間相互作用に関するさらなる検討が必要となった.そのため,当初計画にある粘度,動的光散乱測定,および相挙動検討に関しては未だ実施できていないが,測定試料の調製と特性解析は完了しているので,研究全体としての進捗はおおむね良好である.現在,前年度までに調製した,けん化度がほぼ100%であり分枝構造を持たない線状ポリビニルアルコール(PVA)試料,および,けん化度84%のPVA試料の特性解析を終了し,その試料の水溶液の熱力学的性質(相挙動)の検討を行った.相挙動に関しては,けん化度100%試料の水溶液は実験可能な温度範囲において明確な液液相分離挙動を示さない一方で,けん化度84%試料の水溶液は上限臨界相溶温度(UCST)型相挙動と下限臨界相溶温度(LCST)型相挙動を併せ持つ閉環型相挙動を示すことを明らかにした.この結果と前年度までに行った静的光散乱測定結果と併せると,けん化度の違いが水中のPVA分子間の相互作用に大きく影響すると考えられる.

水中のPVA分子間相互作用およびPVAと水分子間相互作用に関する分子論的理解を得るため,実験的研究に並行して,古典的分子動力学(MD)シミュレーションおよび量子化学シミュレーションを行った.MD結果から得られる水中PVA3量体の安定形態について,PVAの立体規則度とPVA分子内水素結合の関係を量子化学計算に基づいて検討した.また,PVA水溶液物性の理解には,より標準的な相挙動を示す系の理解が必要となる.そのような系としてポリ-N,N-ジエチルアクリルアミド水溶液およびポリメタクリル酸-2-(2-エトキシメトキシ)エチル水溶液が挙げられる.そこで,両系の相挙動も明らかにし,PVA水溶液の相挙動との比較検討を行った.当初計画にあるポリビニルアルコール(PVA)水溶液のメゾスケール構造の検討については未だ着手できていないが,けん化度の違いによるポリビニルアルコール(PVA)水溶液の相挙動の違いを明らかにするとともに,計算化学的手法によるPVA分子間および分子内相互作用およびPVA-水間相互作用の分子論的検討に着手しており,研究全体としてはおおむね順調に進行している.水中のPVAVAc分子間相互作用に特異的挙動が認められたため,全原子モデルを用いた分子動力学シミュレーションを前倒して行い,先ず分子間相互作用に関する理論的知見を得る.その上で,当初計画にある粘度,動的光散乱測定,相挙動の検討を行う.水中におけるPVAVAcの分子間相互作用に関する検討においては,比較のため,PVAあるいはPVAVAcと同様に非イオン性水溶性高分子であり,それらに比べ単純な繰返し単位化学構造を持つポリエチレングリコールの水溶液に関するシミュレーションを先立って行い,非イオン性水溶性高分子の溶液物性研究に対する分子動力学法の適用妥当性の検討を行う.現在進行している水溶液中のポリビニルアルコール(PVA)の分子間相互作用およびPVA-水分子間相互作用に関する計算化学的研究を推進すると同時に,当初計画にあるが進行が遅れているPVA水溶液の粘度,動的光散乱,および小角X線散乱測定を順次行う.PVA水溶液の分子論的理解のために,PVAと同じく非イオン性水溶性高分子であるポリ-N,N-ジエチルアクリルアミド,および,ポリメタクリル酸-2-(2-エトキシメトキシ)エチルの水溶液物性研究への進展も検討する.
網膜の増殖および分化における細胞内情報伝達機構

増殖糖尿病網膜症(PDR)は線維血管増殖膜形成を伴う網膜剥離により社会的失明につながる重篤な疾患である。本論文ではPDR増殖膜におけるリンパ球浸潤と新生血管および線維化との関連性について検討した。病理組織学的所見上、社会的失明に至った症例の線維血管増殖膜では術後失明に至らなかった症例に比較し、有為にT-リンパ球浸潤が多い事を発見した。また、増殖膜における線維化の程度はリンパ球浸潤の程度と正の相関がみられた。一方、増殖膜の新生血管密度と患者視力予後及び線維化には相関はなかった。従って増殖膜のT-リンパ球浸潤の程度は、PDR患者の硝子体手術後の視力予後や付加的個別化治療の可能性について重要な指標となりうることを示唆した。Alpha-crystallinは水晶体構成蛋白として発見され、アポトーシス抑制作用を有することが知られている。本研究では、網膜芽細胞腫における分子シャペロン機能を有するalpha-crystallinの発現と腫瘍細胞のアポトーシスを検討した。alpha-crystallinが腫瘍細胞の細胞質に高発現していた。パラフィン包埋標本から抽出した蛋白を用いたWestern blotでは、alphaA-crystallinの発現が確認され、免疫組織化学的検討の結果に矛盾しなかった。AlphaA-crystallinが高発現している症例では、有意に腫瘍細胞アポトーシスが低値であった(P<0.05)。腫瘍細胞はalphaA-crystallinを高発現することにより、宿主の腫瘍免疫によるアポトーシスの誘導から回避していると考えられる。以上のことから、眼部の代表的な増殖性疾患であるPDR、網膜芽細胞腫では、リンパ球を主体とする宿主の免疫反応が、増殖膜および腫瘍細胞の増殖制御機構、臨床像に密接に関連することが判明した。増殖糖尿病網膜症(PDR)の線維血管増殖膜をフォルマリン固定、パラフィン胞埋し未染色標本を作製した。同時に硝子体液も採取した。細胞周期関連蛋白p27,cyclinD1について、翼状片組織を使用し、明らかな陽性反応を示すこと確認した。同じ抗体を使用し、PDRの増殖膜で発現を検討したが、陽性所見はなかった。増殖膜の増殖、進展には他の細胞周期関連蛋白の変化が関与している可能性が示唆された。PDRでは、硝子体中に血管新生因子エリスロポエチン(Epo)濃度が上昇することが知られている。EpoはEpo受容体と結合し、主にJUK/STATの経路を介し、血球系を始めとする種々の細胞の増殖を誘導する。我々は、Epo受容体がPDR増殖膜の新生血管に強発現していることを確認した。PDRにおけるこの経路の解析をすることにより、真に機能している細胞周期関連蛋白を同定することが可能になるかもしれない。また、PDRの硝子体液中のオステオポンチン濃度が上昇することも突き止め、増殖膜の形成に組織の修復起点や炎症が関与していることが示唆された。マウス網膜の発達段階において、生後1日(P1)の網膜組織を使用し、細胞周期のG2からM期の進行に関わるcdc2の発現を調べたが、有意な発現はなかった。網膜芽細胞腫の組織を使用し、cdc2の発現を調べたところ、腫瘍細胞の核に散在性に陽性になった。M期の腫瘍細胞にも陽性になった。DNA合成期にDNAの損傷が起った場合に、cdc2の脱リン酸化が誘導され、細胞の複製が可能になることが示唆されてきた。網膜芽細胞腫組織におけるcdc2チロシンリン酸化を調べると、散在性にM期の腫瘍細胞に陽性になったが、その陽性率は全cdc2の発現よりも少なかった。網膜芽細胞腫培養細胞株Y79を購入し、培養を開始した。今後、cdc2の発現とY79の細胞増殖との関連も検討する予定である。糖尿病網膜症は網膜新生血管を誘導し、硝子体出血、線維血管膜の形成へと発展し、結果的に失明につながる。網膜新生血管の動物モデルとして、マウス酸素誘導網膜症が有名である。渡米中にマウス酸素誘導網膜症モデルを学び、習得した。これを使用し、網膜新生血管は網膜表層の内境界膜の破綻に伴い硝子体へ進展し、この部では細胞周期におけるS-M期のマーカーであるproliferating cell nuclear antigen(PCNA)が陽性になることを確認した。一方、このモデルでは血管が自然退縮することも知られている。自然退縮期では、PCNAが新生血管に陰性となり、グリア細胞の突起が著明に進展する、という興味深い結果を得ることもできた。マウス酸素誘導網膜症は網膜新生血管モデルとして有用であることを認識した。今後、このモデルを使用し、網膜新生血管の増殖制御機構を解明する予定である。新生血管の発生、増殖にVascular endothelial growthfactor(VEGF)が重要であることが知られている。ウシ脈絡膜血管内皮細胞を培養し、VEGF蛋白を添加すると、MTTアッセイにて細胞増殖が見られ、フローサイトメトリにてS期の細胞が増殖したことも確認した。In vitroの実験で有用な材料であることが確認された。網膜芽細胞腫Y79細胞を培養し、0-400uMの過酸化水素水で処理したところ、ストレス応答熱ショック蛋白の発現上昇をウエスタンブロット法で確認したが、腫瘍細胞アポトーシスはおこらなかった。今後、熱ショック蛋白の発現と網膜芽細胞腫の増殖の関連を検討する予定である。Transforminggrowth factor beta(TGFB)は多機能を有する増殖因子であり、標的細胞の分化、増殖を誘導する。

渡米中にヒト網膜芽細胞腫に水晶体の分化、増殖による疾患である白内障を合併する症例を経験し、これらの症例では腫瘍細胞がTGFBを有意に高発現していることを示した。網膜芽細胞腫由来のTGFBは、水晶体上皮細胞の分化、増殖を誘導する可能性がある。増殖糖尿病網膜症(PDR)は線維血管増殖膜形成を伴う網膜剥離により社会的失明につながる重篤な疾患である。本論文ではPDR増殖膜におけるリンパ球浸潤と新生血管および線維化との関連性について検討した。病理組織学的所見上、社会的失明に至った症例の線維血管増殖膜では術後失明に至らなかった症例に比較し、有為にT-リンパ球浸潤が多い事を発見した。また、増殖膜における線維化の程度はリンパ球浸潤の程度と正の相関がみられた。一方、増殖膜の新生血管密度と患者視力予後及び線維化には相関はなかった。従って増殖膜のT-リンパ球浸潤の程度は、PDR患者の硝子体手術後の視力予後や付加的個別化治療の可能性について重要な指標となりうることを示唆した。Alpha-crystallinは水晶体構成蛋白として発見され、アポトーシス抑制作用を有することが知られている。本研究では、網膜芽細胞腫における分子シャペロン機能を有するalpha-crystallinの発現と腫瘍細胞のアポトーシスを検討した。alpha-crystallinが腫瘍細胞の細胞質に高発現していた。パラフィン包埋標本から抽出した蛋白を用いたWestern blotでは、alphaA-crystallinの発現が確認され、免疫組織化学的検討の結果に矛盾しなかった。AlphaA-crystallinが高発現している症例では、有意に腫瘍細胞アポトーシスが低値であった(P<0.05)。腫瘍細胞はalphaA-crystallinを高発現することにより、宿主の腫瘍免疫によるアポトーシスの誘導から回避していると考えられる。以上のことから、眼部の代表的な増殖性疾患であるPDR、網膜芽細胞腫では、リンパ球を主体とする宿主の免疫反応が、増殖膜および腫瘍細胞の増殖制御機構、臨床像に密接に関連することが判明した。
１９２０年代から４０年代の中国における政論家の思想と活動

本年度は、以下の二点について研究を実施した。第一に、前年度までと同様、中華民国時期の政論家のなかから、『甲寅雑誌』の主催者であった章士釗と、その強い影響を受けて政論活動に従事した張東ソンに検討を加えた。従来の研究は、中国近現代の政論家として、この二人より年長の梁啓超や、この二人より年少の胡適に焦点を当てることが多かった。確かにこの二人は多くの政論を発表し、多大な影響力を行使した。だが、梁啓超は政論家と政治家の区別に無頓着で、しばしば政治家として政治活動に携わったし、胡適はこの区別に敏感だったが、政治学に深い造詣はなく、その政論の内容は明快だが単純にすぎる場合もあった。本年度の検討により、章士釗と張東ソンは梁啓超と異なり、政論家と政治家の役割を厳密に区分した上で政論を執筆していたこと、また政治学の文献に親しんでいた章と張の政論は、胡適と異なり綿密な構成を有していたことを明らかにした。なおこうした知見を、これまでの考察の成果と合わせ、『政論家の矜持ー中華民国における章士釗と張東ソンの政治思想』(勁草書房、2015年1月)として刊行した。第二に、昨年度より着手していた、五四時期の煩悶青年に関する考察も実施した。具体的事例として、当時、多くの学生が文章を発表し、さらに多くの学生を読者として擁した『学生雑誌』を取り上げた。『学生雑誌』には読者からの悩みが多数寄せられており、民国時期の学生の精神を理解する上で検討が不可欠である。この点を、同誌の発展に大きく貢献した編集者、楊賢江の目から読み解き、その成果の一端を「「良師益友」楊賢江と煩悶青年ー『学生雑誌』から見る1920年代中国精神史の一側面」(京都大学人文科学研究所共同研究班現代中国文化の深層構造、京都大学人文科学研究所、2014年5月30日)と題して報告した。その際に得たコメントを踏まえ、学術雑誌へ投稿する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は1910年代から40年代の中国にあって、自由主義、民主主義、社会主義などに対して深い思索を加え、それらに関連する多くの政論を発表して言論界を牽引した一人である張東〓という人物について集中的な考察を行った。具体的には、まず1910年代の張東〓の言論を検討した。1912年に成立した中華民国にふさわしい政治の仕組みとして、張東〓は政党内閣制度により立法権と行政権の融合を果たし、強力な政府を成立させて中国の統合を実現することを企図した。しかしこの構想は、大総統袁世凱による専制的権力行使により失敗に終わる。こうした事態に対して張東〓は、新たに連邦制の導入を唱え権力の過度の集中を抑制する体制の構築を目指した。以上の内容については、京都大学人文科学研究所共同研究班「現代中国文化の深層構造」(2012年6月15日)にて「1910年代における張東〓の政治制度構想」と題する報告を行い、コメンテーター水羽信男氏をはじめとする諸氏の丁寧な批正を受けた。現在、その成果を公表すべく学術雑誌に原稿を投稿中である。また1930年代、特に満洲事変以降の張東〓の言論についても検討した。中国にとって国難とされたこの時期に、張東〓は国民党による抑圧的政治運営に抵抗して民主政治の重要性を訴える。しかしその民主政治とは、議会を通じた通常の民主政治ではなく、専門家の役割を重視する「修正的民主政治」と呼ばれるもので、この修正された民主政治に基づいて、国難の克服が目指されたのである。この点については、2012年度日本現代中国学会全国学術大会にて報告を行い、貴重なコメントを得た。その成果は、「民主と独裁をめぐる論争における張東〓の論理」『中国研究月報』2013年5月号に掲載される予定である。本年度は、中華民国時期(19121949年)の中国における代表的政論家であった章士釧と張東蒸について、拙論「民国前期における政論家の制度構想ー『甲寅』雑誌を起点として」(東京大学大学院人文社会系研究科課程博士論文、2012年6月)の内容を踏まえ、さらに詳細な検討を加えた。その成果をまとめて2014年度中に書籍として刊行できるよう、現在準備を進めている。なお昨年度に開始した、政論の主たる読音の一角を占めた、10代後半から20代の学生の精神状況についての考察も進めた。具体的には、第一に、学生たちにとり重要な意味を持った試験制度をめぐる論争につき検討を加えた。五四運動の生じた1919年以降、学生の中で学校での試験を制約と捉え、その廃止を求める動きが活発化するが、その背景には、学生に将来への不安や日常生活での葛藤などに由来する煩悶が蔓延していたという事情が存在した。この点については、森川裕貫「廃止か改良かー五四時期の試験をめぐる論争」などで詳細な報告を行い、その成果を学術雑誌に公表すべく準備を進めている。第二に、多くの学生が文章を発表し、さらに多くの学生を読者として擁した雑誌『学生雑誌』の検討を進めた。

同誌には熱心な学生読者からの悩みが多数寄せられており、中華民国時期の学生の精神を理解する上で検討が不可欠な史料である。この点を、同誌の発展に大きく貢献した編集者、楊賢江の目から読み解くべく現在準備を進めている。本年度は、以下の二点について研究を実施した。第一に、前年度までと同様、中華民国時期の政論家のなかから、『甲寅雑誌』の主催者であった章士釗と、その強い影響を受けて政論活動に従事した張東ソンに検討を加えた。従来の研究は、中国近現代の政論家として、この二人より年長の梁啓超や、この二人より年少の胡適に焦点を当てることが多かった。確かにこの二人は多くの政論を発表し、多大な影響力を行使した。だが、梁啓超は政論家と政治家の区別に無頓着で、しばしば政治家として政治活動に携わったし、胡適はこの区別に敏感だったが、政治学に深い造詣はなく、その政論の内容は明快だが単純にすぎる場合もあった。本年度の検討により、章士釗と張東ソンは梁啓超と異なり、政論家と政治家の役割を厳密に区分した上で政論を執筆していたこと、また政治学の文献に親しんでいた章と張の政論は、胡適と異なり綿密な構成を有していたことを明らかにした。なおこうした知見を、これまでの考察の成果と合わせ、『政論家の矜持ー中華民国における章士釗と張東ソンの政治思想』(勁草書房、2015年1月)として刊行した。第二に、昨年度より着手していた、五四時期の煩悶青年に関する考察も実施した。具体的事例として、当時、多くの学生が文章を発表し、さらに多くの学生を読者として擁した『学生雑誌』を取り上げた。『学生雑誌』には読者からの悩みが多数寄せられており、民国時期の学生の精神を理解する上で検討が不可欠である。この点を、同誌の発展に大きく貢献した編集者、楊賢江の目から読み解き、その成果の一端を「「良師益友」楊賢江と煩悶青年ー『学生雑誌』から見る1920年代中国精神史の一側面」(京都大学人文科学研究所共同研究班現代中国文化の深層構造、京都大学人文科学研究所、2014年5月30日)と題して報告した。その際に得たコメントを踏まえ、学術雑誌へ投稿する予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。受け入れ研究機関である京都大学、および上海やロンドンでの史料調査により多くの貴重な史料を収集し、それに基づいて1910年代と1930年代の張東蒸について、学術雑誌に成果を公表すべく取り組んでいる(後者については、まもなく刊行予定)。また1940年代の張東蒸についても、史料の収集・読解を進め、その成果を公表すべく準備を進めている。なお張東孫とも密接な関係を持つ五四時期の思想・社会状況についても検討を進めており、その成果の一端を「廃止か改良かー五四時期の試験をめぐる論争」(中国社会文化学会、東京大学、2013年7月6日)にて報告の予定である。前年度に引き続き、京都大学人文科学研究所を拠点に、多くの史料を効率よく収集することができた。それらを活用して、中華民国時期の政論についての検討をさらに進めた。その成果を踏まえ、博士論文に大幅な加筆・修正を施し、書籍として刊行できるよう準備を進めている。引き続き、京都大学の所蔵する豊富な史料を基礎にしつつ、併せて海外での史料調査も行い、研究遂行に必要な史料の収集を進める。それらの史料に基づき、準備を進めている1940年代の張東〓について成果の公表を目指す。また張東孫以外の政論家についても、特に1930年代以降の胡適グループを中心に考察を行い、中国近現代の政治思想理解を深めたいと考えている。その際、彼らが残した著作に加えて、日本には所蔵されておらず、従来の研究ではまだそれほど使用されていないが、当時の知識人の動向をよく伝えていた日刊紙『世界日報』や『北平農報』にも注意を払う。
表層雪崩発生予測を目的とした積雪の安定度推定手法の開発

新潟県妙高山域に位置する幕の沢は,冬期の最大積雪深が4m以上になる多雪地である上,傾斜が沢の上流ほど急になり,源頭部では3540度と表層雪崩が発生しやすい地形になっているため,流下距離が20003000mに達する大規模な雪崩がしばしば発生している.そこで本研究では,大規模な雪崩の発生条件を明らかにする目的で,幕の沢に雪崩発生検知システム,地震計およびビデオカメラを設置して雪崩のモニタリング観測を継続してきた.併せて雪崩堆積域近くの平坦地において気温,降水量,積雪深を1時間間隔で測定し,積雪断面観測も適宜実施してきた.これらのデータは,気象庁や他機関の気象観測点が少なくデータが乏しい多雪地域の山地で得られたものであるので,とりまとめて「森林総合研究所研究報告」に公表した.さらに,今冬期に幕の沢で発生した大規模な乾雪表層雪崩を検知することに成功した.この雪崩は2008年2月17日13時48分頃に発生したことが地震計の記録とビデオカメラの映像により確かめられた.そこで気象データにより積雪安定度の変化を推定し,滑り面となった積雪層の形成過程を解析するとともに,雪崩堆積量,到達距離についての現地調査を行なった.一般に,表層雪崩の発生危険度の目安となる斜面積雪安定度を算出する際には,せん断強度を平坦地の積雪密度から推定することが多いので,斜面と水平面の密度の関係を明らかにすることが必要である.そこで低温実験室内の人工降雪や露場における自然降雪について斜面傾斜による初期密度の比較を行なった.その結果,傾斜と初期密度の関係には降雪時の気象条件が大きく関わることが示唆された.さらにデータを増やして検討する必要がある.雪崩の発生条件に関するデータを蓄積するため,妙高の幕の沢において雪崩のモニタリング観測を行なった.幕の沢は上流ほど傾斜が急になり,源頭部では3540度の斜度をもつ.ここでは大規模な雪崩が多発していて,これまでにも流下距離が20003000mに達する雪崩がしばしば観測されている.幕の沢には雪崩の発生時刻や規模を記録するために,雪崩発生検知システム,地震計およびビデオカメラを設置した.雪崩堆積域末端から約300mの平坦な場所では降水量,積雪深,気温を1時間間隔で測定した.また,積雪断面観測を冬期間に月1回行なった.2005年4月に回収した雪崩発生検知システムのデータから,同年2月26日21時57分に雪崩が発生したことが判明した.この日の積雪深は337434cm,日中も気温が-7°C以下であり,午後からの強い降雪が22時には50mmを超えた.粘性圧縮モデルで推定した21時の積雪安定度は上部で1.0未満であったことから,急増した新雪層の崩壊による乾雪表層雪崩と考えられる.3月8日の断面観測でも顕著な弱層は認められなかった.また,この雪崩では明瞭なデブリが残らなかった.雪崩発生検知システムのデータからも,センサーのポールが雪の衝突によって振動する間もなく,一撃で倒壊したことが伺えた.低密度の雪が高速で流下する煙型雪崩だったと考えられる.融雪が進んだ雪面に,雪崩によって運ばれたと考えられる木の枝が現われた.それらは,幕の沢源頭部から最大約2400mの地点まで達していた.一方,積雪の含水率とせん断強度の関係を明らかにするために,含水率計の比較測定を実施した.その結果,誘電方式含水率計も従来の熱量方式と同等の測定値を得られることが確かめられた.雪崩の発生条件に関するデータを蓄積するため,前年度に引き続き,妙高山麓の幕の沢において雪崩発生検知システム,地震計およびビデオカメラを設置しモニタリング観測を行なった。また,降水量,積雪深,気温を1時間間隔で測定し,積雪断面観測も行なった。一方,表層雪崩の発生危険度の目安となる斜面積雪安定度の推定に重要な斜面の密度変化の測定を行なった。目的は,斜面と水平面の積雪密度の違いが降雪の堆積過程あるいはその後の圧密過程のどちらに起因するのかを解明することである。斜面の傾斜角による密度の違いを測定するためには,風や日射の影響を受けずに雪を積もらせること,観測結果を計算によって再現するために,降雪強度が一定で,降雪時間を制御できることが望ましい。そこで,防災科学技術研究所雪氷防災研究センター新庄支所の低温室内に斜面を設置し,人工降雪による積雪の密度を測定した。今回の測定では堆積直後には傾斜角による初期密度の違いはなく,密度の差はその後の圧密過程において生じたことを意味する結果になったが,結論を得るにはさらにデータ数を増やす必要がある。積雪安定度を推定する際,湿雪については含水率の分布も考慮しなくてはならないが,融雪水の挙動は未解明のことが多く,特に融雪水の非一様流下や水みちの形成は重要な問題である。このような融雪水の水平移動を示唆する現象を積雪重量計によって捉えることができた。2005/06年冬期は記録的な大雪にみまわれた。この豪雪では,積雪初期に低温下で強い降雪が続いて積雪深が急増し,積雪相当水量や全層平均密度,そして積雪の硬度が大きいという特徴がみられた。この中で硬度が増大した要因を解明するために,積雪安定度の推定と同様の手法を用いて密度の推定を行ない,乾雪の圧密による密度の増加によって硬度が増大したことを明らかにした。

新潟県妙高山域に位置する幕の沢は,冬期の最大積雪深が4m以上になる多雪地である上,傾斜が沢の上流ほど急になり,源頭部では3540度と表層雪崩が発生しやすい地形になっているため,流下距離が20003000mに達する大規模な雪崩がしばしば発生している.そこで本研究では,大規模な雪崩の発生条件を明らかにする目的で,幕の沢に雪崩発生検知システム,地震計およびビデオカメラを設置して雪崩のモニタリング観測を継続してきた.併せて雪崩堆積域近くの平坦地において気温,降水量,積雪深を1時間間隔で測定し,積雪断面観測も適宜実施してきた.これらのデータは,気象庁や他機関の気象観測点が少なくデータが乏しい多雪地域の山地で得られたものであるので,とりまとめて「森林総合研究所研究報告」に公表した.さらに,今冬期に幕の沢で発生した大規模な乾雪表層雪崩を検知することに成功した.この雪崩は2008年2月17日13時48分頃に発生したことが地震計の記録とビデオカメラの映像により確かめられた.そこで気象データにより積雪安定度の変化を推定し,滑り面となった積雪層の形成過程を解析するとともに,雪崩堆積量,到達距離についての現地調査を行なった.一般に,表層雪崩の発生危険度の目安となる斜面積雪安定度を算出する際には,せん断強度を平坦地の積雪密度から推定することが多いので,斜面と水平面の密度の関係を明らかにすることが必要である.そこで低温実験室内の人工降雪や露場における自然降雪について斜面傾斜による初期密度の比較を行なった.その結果,傾斜と初期密度の関係には降雪時の気象条件が大きく関わることが示唆された.さらにデータを増やして検討する必要がある.
ローマ帝国内におけるコンクリート(火山灰)の原材料供給について

●研究目的古代ローマ帝国の建築において首都ローマを中心にポッツォラーナを用いたコンクリートが建築物に使用され、やがてローマ帝国領域に使用が広がったことは知られている。今回、ローマコンクリート原材料の産地であるポッツォーリを通して帝国内における火山灰コンクリート資材の供給について考察する。●研究方法本課題にはポッツォラーナ(火山灰)がローマ時代遺跡の建築物に使用されていることからコンクリート片からテフラの抽出確認を行なう。●研究成果(1)イタリア・カンパーニャ州ポッツォーリ市ソルファターラの火口より採集した火山灰は径0.52mmほどの白色で発泡不良の軽石を主体とするテフラ。火山ガラスは極めて微量。斑晶鉱物も斜長石が微量認められる程度である。(2)イタリア・カンパーニャ州ポッツォーリ円形闘技場壁体使用のコンクリート片には透明淡褐色で発泡良好の火山ガラスが少量混在する。角閃石や黒雲母と思われる斑晶鉱物も認められる。(3)イタリア・カンパーニャ州ポッツォーリ古代港跡の建物跡壁体コンクリート片には白色で発泡不良の軽石が少量混在する。軽石は(1)と同じものと考えられる。(4)トルコ・パムッカレのヒエラポリス遺跡(ネクロポリス)の家族墓の石積モルタルには軽石や火山ガラスの混在は認められない。以上の試験分析から一部ではあるがローマコンクリートに火山灰が用いられ且つ火山ガラスも抽出可能であることが確認できた。しかし一部の試料からは確認されず軽石のみ確認されていることから原材料供給の問題を解明する上でテフラを用いた検出確認は一般的な確認方法としては課題が残ると考えられる。また属州アシア(トルコ)の遺跡の試料からは軽石、火山灰も確認できないことから他の原材料が使用されていたと考えられ今後の研究課題となった。
MRIを用いた遺伝子発現の画像化(モニタリング)システムの開発

生体内での遺伝子の発現とその分布を正確に把握するための方法として、MRマーカー遺伝子(組み替え型transferrin receptor : ETR)を細胞に導入発現し、造影剤(transferrin-酸化鉄複合体)投与にて、造影剤とETRの結合によりMRIで遺伝子発現細胞が造影されることを利用し、MRIを用いた遺伝子発現の画像化システムの開発を行っている。MRマーカー遺伝子と治療遺伝子(薬剤感受性遺伝子)の両者を持ったウイルスベクターの作製を行っている。Cytochrome p450遺伝子とMRマーカー遺伝子(engineered transferrin receptor)を持つヘルペスウィルスベクターを作製した。さらに同様の遺伝子を持つアデノウイルスベクター、レトロウイルスベクターの作製を行っている。また、作製したヘルペスウイルスベクターを用いて種々の脳腫瘍培養細胞での遺伝子発現の状態をX-Gal染色、免疫染色、western blottingで詳細に検討している。また、造影剤を投与し、その遺伝子発現状態をMRIで検出し、X-Gal染色、免疫染色などの遺伝子発現状態と比較検討し、遺伝子発現の画像化システムの有効性を検討している。また、新たな生体内での遺伝子の発現とその分布を調べる方法として、ルシフェラーゼ遺伝子を組み込んだベクターを用いて遺伝子導入し、遺伝子発現された細胞では、生体蛍光検出装置で蛍光を発し、遺伝子発現状態を生体内で画像化できる方法についても今後検討を行いたい。生体内での遺伝子の発現とその分布を正確に把握するための方法として、MRマーカー遺伝子(組み替え型transferrin receptor.ETR)を細胞に導入発現し、造影剤(transferrin-酸化鉄複合体)投与にて、造影剤とETRの結合によりMRIで遺伝子発現細胞が造影されることを利用し、MRIを用いた遺伝子発現の画像化システムの開発を行っている。現在、MRマーカー遺伝子と治療遺伝子(薬剤感受性遺伝子)の両者を持ったウイルスベクターの作製を行っている。今後は、脳腫瘍モデル、あるいは皮下腫瘍における遺伝子発現の状態をMRIで検出可能かどうか検討し、さらに、その遺伝子発現状態とCytochrome p450遺伝子・cyclophosphamideの薬剤感受性遺伝子治療の効果を比較検討し、脳腫瘍における遺伝子発現の画像化システムの開発と効果的な薬剤感受性遺伝子治療の改良を目指している。
斜面都市の災害危険度総合評価に関する研究

山岳部・丘陵地の占める割合が多く平坦地の少ない日本では、都市の成長過程において傾斜地を利用する例が多く、都市への人口集中と相俟って、丘陵・山地の傾斜地や台地の崖周辺にも、造成された住宅地が拡大している。このような傾斜地が地震を蒙る場合には、増幅された強電動や地割れ・斜面崩壊・岩犀流等の地盤災害、またそれに伴う人的・物的被害により、近年の被害地震においてもしばしばその脆弱性を露呈している。そこで、本研究は、日本の代表的な斜面都市の一つである長崎市を対象に、地理情報システム(GIS)を用いた斜面崩壊危険度、液状化危険度、表層地盤の動特性の評価を行い、これらによる地震災害ポテンシャルに住居地域や主要な社会施設、居住者特性の分布をオーバーレイした結果、以下の結論を得ることが出来た。1.斜面危険度の予測については、斜面都市におけるメッシュ型GISデータの特性より、斜面住宅地の斜面崩壊予測に急傾斜地崩壊危険箇所数のデータを加えることが有効であることを示した。2.地震災害ポテンシャル評価を行った結果、斜面都市においては主要な道路や防災関係機関が多く存在する低平地部では、比較的軟弱な地盤や液状化の被害を受ける危険性が高い地域が多く存在し、また、山麓付近や宅地造成地では斜面崩壊の危険性が高いことを示した。地震災害ポテンシャルに住居地域や主要な社会施設、居住者特性の分布をオーバーレイ表示し、斜面都市が持つ地震災害に対するVulnerabilityとともに、特に傾斜住宅地での消化活動の困難や避難・救助障害などの多くの問題を抱えている実態の抽出に活用しうることを示した。なお、本研究成果については、日本建築学会構造系論文集投稿論文として投稿中である。1.長崎市は1982年7月に豪雨災害を、1991年9月には台風19号による強風災害を蒙っている。また、同じ県内の島原市では数年前から雲仙普賢岳の火山災害にたいへん悩まされているところである。その様な事情もあり、また今般の兵庫県南部地震による神戸市の激甚災害の教訓をまつまでもなく、神戸市と同様に斜面住宅地が市の面積の大半を占めているという立地条件もあいまって、斜面都市の災害危険度に関する事前評価の課題は焦眉の課題となっている。本研究は、この課題に取り組むべき方法として、地理情報システムを活用した災害危険度評価の方法を用いた評価手法の開発を試みたものである。2.そこで、災害危険度評価に必須の各種地理情報データを収集し、これらを東西300m×230mの合計約3,600のメッシュ毎に整理し、これらをコンピュータのディスク上にGISデータベースとして構築した。また、建築物・土木構造物の分布状況、ライフラインのネットワーク敷設状況、人口分布や年齢構成・居住年数等の居住者に関する特性、危険物取扱施設や非難場所の分布状況など、各種資料についてもコンピュータのディスク上にデータベースとして構築した。また、地理情報としてボーリング柱状図は重要なデータであるが、長崎市内約800地点における地盤資料を収集し、コンピュータによる検索システムを作成した。3.上記の各種データベースを用いて、地盤危険度・構造物危険度・ライフライン危険度(今年度は上水道システムを対象とした災害危険度)及び人的災害危険度の評価について、それぞれの評価手法のアルゴリズム作成の試みを行った。ただし、現時点においては、各種データベースの重み付けに関し任意性が残っておる実状にあり、より客観性を有する評価手法の開発が今後の大きなテーマである。山岳部・丘陵地の占める割合が多く平坦地の少ない日本では、都市の成長過程において傾斜地を利用する例が多く、都市への人工集中と相俟って、丘陵・山地の傾斜地や台地の崖周辺にも、造成された住宅地が拡大している。

このような傾斜地が地震を蒙る場合には、増幅された強震動や地割れ・斜面崩壊・岩犀流等の地盤災害、またそれに伴う人的・物的被害により、近年の被害地震においてもしばしばその脆弱性を露呈している。そこで、本研究は、日本の代表的な斜面都市の一つである長崎市を対象に、地理情報システム(GIS)を用いた斜面崩壊危険度、液状化危険度、表層地盤の動特性の評価を行い、これらによる地震災害ポテンシャルに住居地域や主要な社会施設、居住者特性の分布をオーバーレイした結果、以下の結論を得ることが出来た。(1)斜面危険度の予測については、斜面都市におけるメッシュ型GISデータの特性より、斜面住宅地の斜面崩壊予測に急傾斜地崩壊危険箇所数のデータを加えることが有効であることを示した。(2)地震災害ポテンシャル評価を行った結果、斜面都市においては主要な道路や防災関係機関が多く存在する低平地部では、比較的軟弱な地盤や液状化の被害を受ける危険性が高い地域が多く存在し、また、山麓付近や住宅造成地では斜面崩壊の危険性が高いことを示した。(3)地震災害ポテンシャルに住居地域や主要な社会施設、居住者特性の分布をオーバーレイ表示し、斜面都市が持つ地震災害に対するVulnerabilityとともに、特に斜面住宅地での消火活動の困難や非難・救助災害などの多くの問題を抱えている実態の抽出に活用しうることを示した。なお、本研究成果については、日本建築学会構造系論文集投稿論文として1996年2月中旬に投稿済みである。
習慣化したわるい姿勢の意識的改善を促すモバイル腰痛予防システムの開発

本研究では、日常生活の中でウェアラブルセンサにより脊柱姿勢を測定し、ユーザが正しい姿勢を体で憶え自らの意思で正しい姿勢を維持するサポートシステムを開発し、姿勢の悪さによる腰痛の未然防止に貢献する。まず、姿勢良否の判断指標のひとつとして用いている腰椎椎間板負荷比の推定法の最適化検討を行った。提案法は、測定した体表面腰椎形状から信号処理により間接的に負荷を導出する。この中で体表面形状のフィッティングは、個人差があるもののこれまでの円弧近似を拡張した2次関数を用いることで精度が向上することを見出した。また、提案法の有用性の検討として、静止した姿勢に加え移動を伴わない動き、すなわちゆっくり前傾する動作や、くしゃみ動作、無意識に座位姿勢が崩れる動作などの様々な場面において連続的に負荷比を推定し良好な結果が得られた。さらに、重量物を持った場合に適応可能な新しい腰部負荷の推定法を提案し、有用性が得られた。これは、腰椎系を梁と考え、骨盤傾斜によって腰椎部にかかる曲げモーメントを重回帰分析により負荷として導出する方法であり、今回は簡易モデルで行ったが、次課題として詳細モデルへと発展させている。またこれらの検討では、体表面形状の測定には誤差低減のために光学式モーションキャプチャを用いているが、ウェアラブルセンシングの一案として、慣性センサや曲げセンサよる測定を試み、実測結果と定性的に同様の傾向、およびモーションキャプチャの結果と同等の精度で負荷比を得ることができた。Webサービスへの展開では、姿勢データを蓄積するサーバフレームワークの仕様を決定、構築し、慣性センサからモバイル端末(スマートフォン)を介してWebサーバへセンサデータを送受信可能なアプリケーションを開発した。今年度は期間を延長し、重回帰分析を用いた新しい腰部負荷推定法につき成果発表を行った。本研究では、3次元姿勢を測定するウエアラブルセンサを開発し、ユーザが正しい姿勢を体で憶え自らの意思で正しい姿勢を維持することをサポートする仕組みを提案することで、姿勢の悪さによる腰痛や肩こり、内臓疾患などを未然に防ぐことにつなげる。具体的には、日常生活中の立位と座位における脊柱の3次元形状を常時測定し、生活パターンと組み合わせて姿勢の良し悪しの時間分布を可視化すること、姿勢改善の自主トレを行えるリアルタイムバイオフィードバックシステムを開発することを目的としている。初年度である27年度は、脊柱を3次元動作解析装置を用いて測定し、3次元モデル化における問題点を抽出した。この中で、これまでに腰椎系の測定が腰痛予防の観点から重要であることが明らかとなっているため、腰椎系の測定方法、および信号処理アルゴリズムについて再検討した。結果、これまでの3次元動作解析装置を使う方法ではウエアラブル化ができないが、曲げセンサを用いれば腰椎系のみではあるが精度よく測定可能であることがわかった。また、腰椎系の体表面形状を整形外科臨床やカイロプラクティックで一般的に提案されている円弧ではなく、3次関数に近似するアルゴリズムを新たに提案し、より多くの姿勢において、腰痛を評価するための椎間板負荷の推定値が実測値の傾向とよく一致する結果が得られた。また、姿勢データを蓄積するWebサーバフレームワークを構築し、センサ情報を蓄積したと想定するモバイル端末(スマートフォン)からWebサーバへのデータ送信、および、Webサーバからモバイル端末へのデータ受信が可能なアプリケーションを開発した。現在はcsvファイルでの送受信が可能となっている。H27年度は姿勢のセンサシステムを構築する予定であったが、脊柱の3次元モデル化において、個人差が大きく、動きに対しての変化率が大きいことが測定実験より明らかとなり、想定していた3リンクモデルでは精度が確保できずより多リンクで複雑なモデルが必要であることが判明した。また、無線化、多チャネル、小型軽量、長時間測定などの仕様をすべて満たす適切な市販の慣性センサを選定できず、各モジュールを組み合わせ自作しているため、やや遅れが生じている。脊柱の中で最も複雑と考えられる腰椎系のモデル化は目途が立ったため、胸椎、仙骨との関連が引き続き測定から明らかになれば、脊柱全体の簡易モデル化が完結すると考える。また、H28年度に予定していたサーバ構築と、通信用スマートフォンアプリについてフレームワークを作成することで、研究期間全体での進捗として補完した。H28年度は、3個の慣性センサで測定したデータを基に姿勢を再現する方法を確立した。頸椎C6から仙骨S1までの様々な姿勢を光学式モーションキャプチャで測定し、脊柱を3リンクモデルで近似可能なこと、つまり3次関数でカーブフィット可能であることがわかった。これを基に個人毎に慣性センサを貼り付ける位置をモーションキャプチャによる傾き情報から決定するキャリブレーション方法を確立し、連続的に姿勢が変化する場合でも慣性センサを用いることで矢状面での姿勢の再現が可能である見通しが得られた。また前年度に引き続き、腰椎系の測定が腰痛予防の観点から重要であることから、動作中の椎間板負荷の推定に適用するための信号処理アルゴリズムを検討した。

姿勢の変化の速度を変えた測定実験の結果、腰椎系の体表面形状を円弧の拡張である2次関数に近似するアルゴリズムを新たに提案した。この方法で無意識な座位姿勢の崩れにおける負荷を連続的に推定する被験者実験を実施したところ、時間とともに負荷が増加する傾向が捉えられた。また、姿勢データを蓄積するWebサーバフレームワークの仕様を決定、構築し、センサ情報を蓄積可能とした。姿勢のセンサシステムの構築をH27年度に予定したが、個人差や想定以上の大きな動きのため精度が確保できず、H28年度にずれ込んだ。H28年度において、矢状面の2次元姿勢に限定することで、個人毎ではあるが、問題点を解消したセンサシステムを構築できた。3軸に対応する慣性センサを用いているため、3次元姿勢への適用も可能と考える。当初H28年度に姿勢を可視化するWebサービスの実装を予定しており、小規模Webサーバの試作をH27年度中に完成しスマートフォンとの送受信を可能とするWebアプリの作成を確認したため、H28年度に大規模Webサーバを構築した。しかしながらスマホアプリの完成までには至らず、姿勢の可視化は引き続きH29年度に行うため、進捗が遅れている。本研究では、日常生活の中でウエアラブルセンサにより脊柱姿勢を測定し、ユーザが正しい姿勢を体で憶え自らの意思で正しい姿勢を維持することをサポートするシステムを開発することで、姿勢の悪さによる腰痛を未然に防ぐことにつなげる。昨年度までに腰痛予防の観点から、脊柱姿勢に加え腰椎椎間板負荷比もセンシングして両者から姿勢を評価することが有効であることを示した。そこで、今年度は、ウエアラブル化を実現するため、慣性センサを選定し、これまで光学式モーションキャプチャで推定していた腰椎椎間板負荷比を慣性センサ2個で実現し、これまでと同等の精度で推定可能なことを示した。さらに、慣性センサ2個を追加して脊柱姿勢も同時測定可能な信号処理アルゴリズムを開発した。このとき、センサデータをBluetoothにより無線でスマートフォンへ送り、スマートフォンからHTTPSによりWebサーバへ送信する環境を構築した。腰椎椎間板負荷比の推定においては、動作中への適用について、昨年度までにゆっくりした動きで有用性が得られたので、速い動きへの適用を検討した。くしゃみなどの速い動きについても腰椎部形状を測定、負荷を推定可能であることが確認できたが、さらなる精度向上のためには加速度を加味した新しいアルゴリズムの開発が必要であることがわかった。また、これまで主に重量物を持たない姿勢で提案法の妥当性を得ていたが、重量物を持った場合に、腰椎系を梁と考え腰にかかるモーメントとして腰椎椎間板への負荷を推定する方法を新たに提案した。具体的には骨盤傾斜による腰椎部の曲げを考慮する方法を簡易モデルによる重回帰分析より検討し、有用性を得た。H28年度までに2次元脊柱姿勢を測定可能なセンサシステムを開発したが、無線化のためのセンサ選定と、スマートフォンとのデータ通信部分の実装に時間を要した。
サウンドスケープ研究の「国際標準」は真の国際標準に成り得るか

サウンドスケープ研究で用いる音環境の印象評価尺度等,言語を用いた調査手法について,その日本語版を作成することを通して,国際標準化を行う中で問題となっている,サウンドスケープ研究の評価尺度等の言語依存性,翻訳可能性の問題の検討を行う。併せて,サウンドスケープ研究における心理音響指標の測定・算出の必要性についての検討を行う。
睡眠時無呼吸症候群の病態生理と治療

41例と睡眠時無呼吸症候群の患者に呼吸を中心とする終夜睡眠ポリグラフィを施行するとともにイヤーオキシメーターにより非観血的に動脈血酸素飽和度を連続測定した.これらのデータを分析し,睡眠構築,無呼吸,動脈血酸素飽和度の程度を明らかにするとともに臨床症状との関係について検討を加えた.睡眠時の動脈血ヘモグロビン酸素飽和度の低下をより定量的に表現する指数を考案しSleep Okygen Desoturation Index(SOD Index,ソードインデックス)と命名し,臨床的な有用性に検討を加えた.又10例では睡眠前後の血漿ノルアドレナリン値を測定し,正常人とは対照的に睡眠中に上昇することを明らかにした.治療の試みとしては8例の症例においてアセタソラミット療法を行った.学会報告あるいは論文としたものは次の23件である.主たる事項は1.睡眠時無呼吸症候群における過眠群と不眠群:従来過眠を主訴とする群と不眠を主訴とする群は無呼吸の型のちがいによるとする説が主張されてきたが,われわれのデータからは無呼吸の型による差はなく,無呼吸の程度や動脈血酸素飽和度の低下が過眠群において著しいことが明らかとなった.また性格傾向についても両群は対照的なちがいのあることが明らかとなった.2.Plasmanorepinephrine in Sleep apneasyndrome:睡眠前後の血漿ノルアドレナリン値を8例の本症候群の患者で比較した.また2例においては,終夜にわたり一時間ごとの採血を行い,睡眠中にノルアドレナリン値が上昇すること,この上昇は動脈血酸素飽和度の低下と関連していることを明らかにした.3.睡眠時無呼吸症候群に対するアセタゾラミッド療法の試み-長期投与とポリグラム所見の変化.41例と睡眠時無呼吸症候群の患者に呼吸を中心とする終夜睡眠ポリグラフィを施行するとともにイヤーオキシメーターにより非観血的に動脈血酸素飽和度を連続測定した.これらのデータを分析し,睡眠構築,無呼吸,動脈血酸素飽和度の程度を明らかにするとともに臨床症状との関係について検討を加えた.睡眠時の動脈血ヘモグロビン酸素飽和度の低下をより定量的に表現する指数を考案しSleep Okygen Desoturation Index(SOD Index,ソードインデックス)と命名し,臨床的な有用性に検討を加えた.又10例では睡眠前後の血漿ノルアドレナリン値を測定し,正常人とは対照的に睡眠中に上昇することを明らかにした.治療の試みとしては8例の症例においてアセタソラミット療法を行った.学会報告あるいは論文としたものは次の23件である.主たる事項は1.睡眠時無呼吸症候群における過眠群と不眠群:従来過眠を主訴とする群と不眠を主訴とする群は無呼吸の型のちがいによるとする説が主張されてきたが,われわれのデータからは無呼吸の型による差はなく,無呼吸の程度や動脈血酸素飽和度の低下が過眠群において著しいことが明らかとなった.また性格傾向についても両群は対照的なちがいのあることが明らかとなった.2.Plasmanorepinephrine in Sleep apneasyndrome:睡眠前後の血漿ノルアドレナリン値を8例の本症候群の患者で比較した.また2例においては,終夜にわたり一時間ごとの採血を行い,睡眠中にノルアドレナリン値が上昇すること,この上昇は動脈血酸素飽和度の低下と関連していることを明らかにした.3.睡眠時無呼吸症候群に対するアセタゾラミッド療法の試み-長期投与とポリグラム所見の変化.41例の睡眠時無呼吸症候群の患者に呼吸を中心とする終夜睡眠ポリグラフィを施行するとともにイヤーオキシメーターにより非観血的に動脈血酸素飽和度を連続測定した。これらのデータを分析し、睡眠構築,無呼吸,動脈血酸素飽和度の程度を明らかにするとともに臨床症状との関係について検討を加えた。又10例では睡眠前後の血奬ノルアドレナリン値を測定し、正常人とは対照的に睡眠中に上昇することを明らかにした。治療の試みとしては8例の症例においてアセタゾラミッド療法を行った。学会報告あるいは論文としたものは次の3つである。1睡眠時無呼吸症候群における過眠群と不眠群。第16回日本脳波筋電図学会。(昭和61年11月1日於筑波大学)。從来過眠を主訴とする群と不眠を主訴とする群は無呼吸の型のちがいによるとする説が主張されてきたが、われわれのデータからは無呼吸の型による差はなく、無呼吸の程度や動脈血酸素飽和度の低下が過眠群において著るしいことが明らかとなった。また性格傾向についても両群は対照的なちがいのあることが明らかとなった。2 Plasmanorepinephrine in sleep apneasyndrome.Neuropsychobiology(Basel)in press.睡眠前後の血奬ノルアドレナリン値を8例の本症候群の患者で比較した。また2例においては、終夜にわたり1時間ごとの採血を行い、睡眠中にノルアドレナリン値が上昇すること、この上昇は動脈血酸素飽和度の低下と関連していることを明らかにした。3睡眠時無呼吸症候群に対するアセタゾラミッド療法の試み-長期投与とポリグラム所見の変化。第16回日本脳波筋電図学会(昭和61年11月1日,於筑波大学)臨床症状,睡眠構築,無呼吸,動脈血酸素飽和度の4面から本薬剤の有効性を検討した結果、閉塞型無呼吸を主とする症例においても有意な改善が認められた。