hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
咀嚼習慣はマイオカインを介して肝機能の発達を促す

成長期における肥満や糖尿病が益々増加し、軟食やファストフードといった食生活の質的低下は益々深刻な社会問題となってきている。しかしながら、食生活と全身的な代謝障害を繋ぐメカニズムを明らかとした研究は未だ認められない。本研究では、マウスに粉末食あるいは固形食を与え、離乳後から6ヶ月齢まで長期飼育を行い、食習慣の質的低下が,咀嚼筋から産生されるマイオカインを介して、成長期における肝臓を中心とした糖代謝機能の発達を障害することを明らかとし,発達期における適切な食習慣が肝機能の発達を介して個体の成長発育の重要な環境因子となることを明らかとした。軟食は一般食よりも栄養吸収効率が良く、急速な血糖値の増減が起こり、生体における最大の糖貯蔵器官である肝臓への負荷が大きいものと推察される。その慢性的摂取は肝臓の糖代謝機構の発達過程に影響する可能性も考えられるが、それらを明らかとした研究は認められない。粉末食(以下Soft群)あるいは固形食(以下Hard群)の摂取前後のマウス血糖値の動態について比較検討を行った。30分間の摂取量については両群間に差は認めなかったものの、Soft群の血糖値に関して、食後の上昇と絶食後早期の低下が確認された。これらの結果から、粉末食では吸収・消化が迅速に行われるため、摂食前後の血糖値の動態が大きく、それを制御するための糖代謝調節機構の負担は大きくなるものと推察される。食餌を介した肝臓への慢性的な負荷が肝臓の糖代謝機構に与える影響を解析するため、長期飼育を行った。Soft群では有意に高い平常血糖値と低い血中インスリン濃度が確認され、マウス血清中のアドレナリン、ノルアドレナリン、コルチコステロン量の測定では、Soft群で有意に高い傾向にあり、副腎の束状帯の肥厚が認められた。これらのマウスを用いて糖代謝機能に関する比較検討を行ったが、血糖値の動態については有意な差は認めなかったが、糖負荷時の血中インスリン濃度については有意な上昇が認められた。また、血清中カテコールアミンの上昇による心臓血管機能への影響を解析すると、心拍数に差はないが、拡張期血圧および平均動脈圧がSoft群では有意に高いことが明らかとなった。以上から、粉末食の長期飼育によって、マウスに高血糖症が生じ、全身疾患の兆候が認められるようになることを示す。その慢性的摂取は肝臓の糖代謝機構の発達過程に影響する可能性も考えられるが、それを明らかとした研究は認められない。咀嚼運動時のIL-6の動態を解明するため、以下の実験系を用いた。6-8週齢のBalb/cマウスをプラスチック板で遮蔽した円筒に閉じ込めると、マウスは自発的にプラスチック板を咀嚼する。これを用いて咀嚼筋から産生されたIL-6が循環器系を介して肝臓に作用し、SOCS3の発現上昇とグリコーゲン量の低下が誘導されることが明らかとなった。また咀嚼運動後30分の時点においてXBP1の発現の上昇が確認された。以上の結果は、咀嚼運動の質を左右する日常的な食習慣がIL-6-XBP-1系を介して肝の糖代謝機能に影響することを示す。粉末食(以下Soft群)あるいは固形食(以下Hard群)の摂食前後のマウス血糖値の動態について比較検討を行い、30分間の摂食量については両群間に差を認めなかったもののSoft群の血糖値に関して、食後の上昇と絶食後早期の低下が確認された。食餌を介した肝臓への慢性的な負荷が肝臓の糖代謝機構に与える影響を解析するため、粉末食により長期飼育を行った。Soft群では有意に高い平常血糖値と低い血中インスリン濃度が確認され、マウス血清中のノルアドレナリン量の測定では、Soft群で有意に高い傾向にあった。本研究では、食事の質的低下が肝臓における小胞体ストレス応答を誘導し、全身的な糖代謝機構に影響を及ぼすことを明らかとし、発達期における適切な食習慣が肝機能の発達を介して個体の成長発育の重要な因子となることを検証する。粉末食(以下Soft群)あるいは固形食(以下Hard群)の摂取前後のマウスの血糖値の動態について比較検討を行った。

30分間の摂取量については両群間に差は認められなかったものの、Soft群の血糖値に関して、食後の上昇と絶食後早期の低下が確認された。これらの結果から、粉末食では吸収・消化が迅速に行われるため、摂取前後の血糖値の動態が大きく、それを制御するための糖代謝調節機構の負担は大きくなるものと推察される。食餌を介した肝臓への慢性的な負荷が肝臓の糖代謝機構に与える影響を解析するため、長期飼育を行った。Soft群では有意に高い平常血糖値と低い血中インスリン濃度が確認され、マウス血清中のアドレナリン、ノルアドレナリン、コルチコステロン量の測定では、Soft群で有意に高い傾向があり、副腎の束状帯の肥厚が認められた。これらのマウスを用いて糖代謝機能に関する比較検討を行ったが、血糖値の動態については有意な差は認めなかったが、糖負荷時の血中インスリン濃度については有意な上昇が認められた。また血清中カテコールアミンの上昇による心臓血管機能への影響を解析すると、心拍数に差はないが、拡張期血圧、および平均動脈圧がSoft群では有意に高いことが明らかとなった。軟食は一般食よりも栄養吸収効率が良く、急速な血糖値の増減が起こり、生体における最大の糖貯蔵器官である肝臓への負荷が大きいものと推察され、その慢性的摂取は肝臓の糖代謝機構の発達過程に影響する可能性が考えられる。歯科矯正学近年、インスリン抵抗性に伴う糖尿病や肥満など、代謝性障害による生活習慣病の増加が世界的に問題となっている。原因として成長期における不規則な食生活の問題が示唆されており、社会的に『食育』への関心が高まってきている。小腸から吸収された栄養分は門脈系を介して肝臓に必ず集められるため、肝臓を中心とした代謝機構は食生活の質に直接的な影響を受ける。本研究では、栄養分の消化・吸収が簡易である粉末食を利用して、食生活が直接的に肝臓の糖代謝機構の発達過程に影響することを、糖代謝、血糖値調整因子の血清レベル、および肝臓における小胞体ストレスを指標として明らかとした。すなわち、食生活の質的低下が個体の健康に大きく影響を及ぼす環境因子であることが明らかとされ、特に成長発育期における『食育』の役割をさらに明確に示したものであるといえる。小胞体ストレス応答とは、正常な高次構造を形成できなかったタンパクが小胞体に蓄積した場合に起こる細胞の反応であり、細胞の機能障害を引き起こし、重度のストレスの場合にはアポトーシスが誘導される。本研究では、XBP1に変化は認められたものの、共同して働く分子である、BiP/GRP78やCHOP/GADD153、ATF-3、-4については有意な変化は認められなかった。上記の分子については、過去の研究によりタンパクレベルでのリン酸化や切断による活性化が報告されており、今後はこの点についても検討を行う必要がある。また、粉末食での長期飼育によって、高血糖症が生じ、全身疾患の兆候が現れることが確認された。本研究では、食習慣が肝機能の発達を介して個体の成長発育の重要な環境因子であることを明らかとした。近年,インスリン抵抗性に伴う糖尿病や肥満など、代謝性障害による生活習慣病の増加が世界的に問題となっている。小腸から吸収された栄養分は門脈系を介して肝臓に必ず集められるため、肝臓を中心とした代謝機構は食生活の質に直接的に影響を受ける。
細胞周期におけるc-fos遺伝子の機能の解析

細胞周期,特にGo→S期の過程におけるc-fos遺伝子の機能を解析する為に, 61, 62年度において, c-fos遺伝子の発現を特異的に阻害する方法として,アンチセンスRNAや抗fos抗体を細胞に導入する方法を試みた.その研究目的を達成する為に,まず以下のような材料糸を開発し,確立した.2.sp6のRNAポリメラーゼを使用したin vitroRNA合成系で, 10種のアンチセンスRNAを調製した.3.v-fos及びマウスc-fosを発現し,細胞をトランスフォームさせるニワトリレトロウイルスベクターを作製した.5.ニワトリc-fos遺伝子を分子クローニングし,塩基配列分析により構造決定した.6.ニワトリ,マウス及びヒトのc-fos遺伝子産物,及びv-fos遺伝子産物を免疫沈降できる抗fos抗体を作製した.次に, 1や3の系を使ったfos-トランスフォーム細胞中に, 2で作製したアンチセンスRNAや4のウイルスを感染させ, fosの発現量に変化があったか否かを6で得た抗体で検出した所,アンチセンスRNAの存在下でも,残存するfosの発現が見られた. 5で得られた知見をもとに,今まで同定されていなかったニワトリc-fos遺伝子産物の生化学的記述を終え,現在はCEFを材料系として抗fos抗体のマイクロインジェクションが細胞周期に,どのような影響を与え得るか解析をすすめている.細胞周期,特にGo→S期の過程におけるc-fos遺伝子の機能を解析する為に, 61, 62年度において, c-fos遺伝子の発現を特異的に阻害する方法として,アンチセンスRNAや抗fos抗体を細胞に導入する方法を試みた.その研究目的を達成する為に,まず以下のような材料糸を開発し,確立した.2.sp6のRNAポリメラーゼを使用したin vitroRNA合成系で, 10種のアンチセンスRNAを調製した.3.v-fos及びマウスc-fosを発現し,細胞をトランスフォームさせるニワトリレトロウイルスベクターを作製した.5.ニワトリc-fos遺伝子を分子クローニングし,塩基配列分析により構造決定した.6.ニワトリ,マウス及びヒトのc-fos遺伝子産物,及びv-fos遺伝子産物を免疫沈降できる抗fos抗体を作製した.次に, 1や3の系を使ったfos-トランスフォーム細胞中に, 2で作製したアンチセンスRNAや4のウイルスを感染させ, fosの発現量に変化があったか否かを6で得た抗体で検出した所,アンチセンスRNAの存在下でも,残存するfosの発現が見られた. 5で得られた知見をもとに,今まで同定されていなかったニワトリc-fos遺伝子産物の生化学的記述を終え,現在はCEFを材料系として抗fos抗体のマイクロインジェクションが細胞周期に,どのような影響を与え得るか解析をすすめている.本年度は、先に提出した実施計画に従い以下の実績をあげた。1.ラット線維芽細胞(3Y1)にFBJ-MSVのプロウィルス構造を含むDNAをトランスフェクション法で導入、v-fosを発現してトランスフォームした細胞株を4株(J6,J11,J21,J22)を単離した。これらは軟寒天中でコロニーを形成し、同系ラットに対して造腫しょう性を有した。今後の実験にはもっともトランスフォーメーションの程度が著しいJ6を使用した。2.SP6のプロモーターの制御下に種々のv-fos配列領域をアンチセンスの方向で導入したプラスミドを10数種類作製し、in vitroでこれをSP6RNAポリメラーゼを使って転写させる事により、多量のアンチセンスRNAを得た。一部のアンチセンスRNAは、安定化をはかるため、3'末端にポリAをもつよう、鋳型プラスミドに工夫を加えた。3.マイクロインジェクション法(特にプリッキング法)を使用して、J-6の中に培地中の物質を導入する為の諸条件を検討した。西洋ワサビのパーオキシダーゼとDABによる染色により導入効率をチェックした所、連続して100個以上の細胞に安定して導入することが可能となった。4.効果のあるv-fosアンチセンスRNAが紡錐型のJ6細胞に導入された場合、一過的にこの細胞を平板な正常細胞様の形態へと変化させることが期待される。現在これを指標に種々のアンチセンスRNAの力価を検索中である。
健康・体力指標および運動習慣に及ぼす自発的運動の効果

本研究では、中高年者を対象として、運動指導ならびに自発的運動が健康・体力指標ならびに日常生活活動量に及ぼす影響を検証した。大学キャンパス周辺の地域住民を対象として被験者を募集し、計140名の応募を得た。被験者は8週間にわたる介入を受けた。介入群としては、ウォーキング教室実施群(A群:32名)、自主ウォーキング群(B群:34名)、血圧モニター記録群(C群:22名)、歩行日記記入群(D群:52名)が用意された。介入前の日間歩行歩数(日歩数)には群間に差は無かったが、介入期間中はC-Dを除く全ての群間に差が認められた。A群における教室開催日の日歩数は16191±3988歩であり、非開催日の日歩数(11719±3454歩)よりも有意に高かったが、教室中の歩行歩数(9025±584歩)を差し引いた自発歩行歩数(7166±3892歩)は、時間補正を行ってもなお非教室開催日の日歩数よりも有意に低値を示した。ただし、教室開催日の自発歩行歩数と介入前の日歩数との間には有意な差は認められなかった。介入終了4ヶ月後の日歩数は、A群11487±4057歩、B群9564±2545歩、C群9070±3485歩であり、A、B両群共に介入前と比較し有意な高値を維持していた。また、介入終了12ヶ月後においてもこの傾向は維持された。以上の結果から、身体活動量を増加させるための介入として「運動指導」の効果は高いものの、「健康モニター」という介入によって高められた自発的歩行量の増加が介入終了後における歩行習慣の維持に貢献することが示唆された。本研究は、中高年者を対象とした運動奨励指導に際して、運動指導を行った場合と自由に行わせた場合とで、健康・体力指標ならびにその後の運動習慣の獲得に差が現れるかどうかを検証しようとするものである。本年度は、所沢キャンパス周辺の約2万3千世帯を対象として「健康づくりモニター」と題するチラシを配布し被験者を募集し、「ウォーキング」を題材とした介入の効果を検証した。介入としては、a)2時間の説明講習、b)歩数計提供・ウォーキング日誌、c)ウォーキングシューズの提供、d)体力・歩行能力測定、e)週一回の教室の5種を用意した。被験者の希望に応じて、ae全てを行う群(A群:30名)、a,b,c.dを行う群(B群:30名)、a,bだけを行う群(C群:48名)に分けた。対照群として、x)2時間の健康づくり講習、y)血圧計提供・血圧日誌記入、という介入を行う群(D群=24名)を用意した。介入前の日間歩行歩数(日歩数)には群間に差はなかったが、介入期間中はC-D間を除く全ての群間に差があり、平均でA群:11766歩、B群:9891歩、C群:9054歩、D群:9035歩となった。このことから、身体活動量を増加させるための介入として「運動指導」の効果は高いことがわかった。来年度は、介入終了後の変化を観察してその定着効果の差を検証する予定である。

昨年度は、所沢・大学周辺住民に対して戸配チラシによって「健康モニター」参加者を募集し、ウォーキング教室群(A群)28名・自発歩行群(B群)30名・血圧モニター群(C群)22名を対象として介入実験を行い、身体活動量を増加させるための介入として「運動指導」の効果が高いことを見出した。本年度は同被験者に対して引き続き4ヶ月後および12ヶ月後に追跡調査を実施して、その活動習慣の定着に及ぼす「統制運動」と「自由運動」との効果の差異を検証した。また、A群については、介入5、6週目のウォーキング教室行程中の歩行歩数を計測し、同日の日歩数から差し引くことによって教室開催日の自発歩行歩数を算出した。A群における教室開催日の日歩数は16191±3988歩であり、非開催日の日歩数(11719±3454歩)よりも有意に高かったが、教室中の歩行歩数(9025±584歩)を差し引いた自発歩行歩数(7166±3892歩)は、時間補正を行ってもなお非教室開催日の日歩数よりも有意に低値を示した。ただし、教室開催日の自発歩行歩数と介入前の日歩数との間には有意な差は認められなかった。介入終了4ヶ月後の日歩数は、A群11487±4057歩、B群9564±2545歩、C群9070±3485歩であり、A、B両群共に介入前と比較し有意な高値を維持していた。また、介入終了12ヶ月後においてもこの傾向は維持された。以上の結果から、ウォーキング教室への参加は同日の自発歩行を抑制する効果があるとはいえ、「健康モニター」という介入によって高められた非教室開催日の自発的歩行量の増加を減じるわけではなく、この自発的歩行量の増加が介入終了後における歩行習慣の維持の一助となったことが示唆された。
応用一般均衡分析を用いた社会資本整備評価における便益推定誤差に関する研究

社会的要請から,社会資本整備の便益評価は,多くのプロジェクトで実施されるようになってきている.また,詳細な効果の帰着先を知る目的で,ミクロ行動理論に基づいた応用一般均衡分析による便益評価手法(帰着便益評価手法)が実施されるようになってきており,従来の需要予測に基づく消費者余剰による便益評価手法(発生便益評価手法)に変わろうとしている.しかし,応用一般均衡分析は,そのモデル構造が複雑なため,特定のパラメータの誤差が,最終的な便益評価にどれほど影響するかが明確でない.そのため,本研究では応用一般均衡モデルにおける誤差の整理とその便益評価に対する影響分析を実施することを目的としている.文献調査などの結果から,応用一般均衡モデルには以下のような3種類の誤差があると考えられる.1)設定パラメータに含まれる誤差(例えば,代替弾力性パラメータの推定)2)外性変数に含まれる誤差(例えば,政策変数の推定)3)基準データセットに含まれる誤差(例えば,産業連関表の集計誤差)本年度は,上記の誤差のうちで2),3)に関するモデル構築と実証研究を通じた推定誤差の範囲を特定し,最も重要なパラメータの特定化を行っている.その結果は,「社会資本ストック崩壊による経済的被害の空間的把握-空間的応用一般均衡分析による計量厚生分析-」(土木計画学研究・講演集),「47都道府県間産業連関表による震災被害推定のための空間的一般均衡モデル」(応用地域学会年次講演会)にて公表済みである.次年度以降,ある社会資本整備の評価を実施する場合にどのパラメータの精度に注意をすべきか,また,その場合の感度分析の指針を含めたマニュアル的な報告書をまとめる予定である.その結果は,便益評価結果の信頼性尺度とし,あるいは,評価モデルの妥当性を知る上で,大変重要であると考えられる.社会的要請から,社会資本整備の便益評価は,多くのプロジェクトで実施されるようになってきている.また,詳細な効果の帰着先を知る目的で,ミクロ行動理論に基づいた応用一般均衡分析による便益評価手法(帰着便益評価手法)が実施されるようになってきており,従来の需要予測に基づく消費者余剰による便益評価手法(発生便益評価手法)に変わろうとしている.しかし,応用一般均衡分析は,そのモデル構造が複雑なため,特定のパラメータの誤差が,最終的な便益評価にどれほど影響するかが明確でない.そのため,本研究では応用一般均衡モデルにおける誤差の整理とその便益評価に対する影響分析を実施することを目的としている.文献調査などの結果から,応用一般均衡モデルには以下のような3種類の誤差があると考えられる.1)設定パラメータに含まれる誤差(例えば,代替弾力性パラメータの推定)2)外性変数に含まれる誤差(例えば,政策変数の推定)3)基準データセットに含まれる誤差(例えば,産業連関表の集計誤差)本年度は,上記の誤差のうちで1),2)に関するモデル構築と実証研究を通じた推定誤差の範囲を特定し,最も重要なパラメータの特定化を行っている.その結果は,「社会資本ストック整備効果計測に関する研究-生産関数アプローチと応用一般均衡分析による理論的・実証的比較-」(土木計画学論文集No.19),「社会資本ストック崩壊による経済的被害の空間的把握-空間的応用一般均衡分析による計量厚生分析-」(大阪大学経済学部Working Paper Series)にて公表済みである.次年度以降,3)の問題可決と共に,ある社会資本整備の評価を実施する場合にどのパラメータの精度に注意をすべきか,また,その場合の感度分析の指針を含めたマニュアル的な報告書をまとめる予定である.その結果は,便益評価結果の信頼性尺度とし,あるいは,評価モデルの妥当性を知る上で,大変重要であると考えられる.社会的要請から,社会資本整備の便益評価は,多くのプロジェクトで実施されるようになってきている.また,詳細な効果の帰着先を知る目的で,ミクロ行動理論に基づいた応用一般均衡分析による便益評価手法(帰着便益評価手法)が実施されるようになってきており,従来の需要予測に基づく消費者余剰による便益評価手法(発生便益評価手法)に変わろうとしている.しかし,応用一般均衡分析は,そのモデル構造が複雑なため,特定のパラメータの誤差が,最終的な便益評価にどれほど影響するかが明確でない.そのため,本研究では応用一般均衡モデルにおける誤差の整理とその便益評価に対する影響分析を実施することを目的としている.文献調査などの結果から,応用一般均衡モデルには以下のような3種類の誤差があると考えられる.1)設定パラメータに含まれる誤差(例えば,代替弾力性パラメータの推定)2)外性変数に含まれる誤差(例えば,政策変数の推定)3)基準データセットに含まれる誤差(例えば,産業連関表の集計誤差)本年度は,上記の誤差のうちで2),3)に関するモデル構築と実証研究を通じた推定誤差の範囲を特定し,最も重要なパラメータの特定化を行っている.その結果は,「社会資本ストック崩壊による経済的被害の空間的把握-空間的応用一般均衡分析による計量厚生分析-」(土木計画学研究・講演集),「47都道府県間産業連関表による震災被害推定のための空間的一般均衡モデル」(応用地域学会年次講演会)にて公表済みである.次年度以降,ある社会資本整備の評価を実施する場合にどのパラメータの精度に注意をすべきか,また,その場合の感度分析の指針を含めたマニュアル的な報告書をまとめる予定である.その結果は,便益評価結果の信頼性尺度とし,あるいは,評価モデルの妥当性を知る上で,大変重要であると考えられる.
広汎性発達障害の子どもをもつ養育期の家族に対する支援

1.関連する先行文献の検討結果:発達障がい児、家族、ADHD、PDD、LD、child、family、nursingをキーワードとして国内外の文献を検索した結果、215件であった。年次推移は、19972000年が26件、20012004年が55件、20052008年が134件であり、国内外ともに近年の文献数の増加が著しく、発達障がい児と家族に対する関心の高さがうかがえた。報告内容は、疾患の成因(家族歴)や疫学、診断・治療などの生物学的研究と家族の心理社会的問題に関する文献が多かった。家族の心理社会的問題には「家族のストレス・QOL」「家族機能・家族関係」「家族の特性」「家族介入」があり、子どもの行動問題が親の育児ストレスや生活の質に影響し、家族関係の悪化など家族全体に大きな影響を及ぼすことが示唆されていた。しかし、子どもの障がいによる家族機能の変化や家族の構造、家族の発達を視野に入れた検討や支援に関する研究は稀少であった。2.発達障がいの子どもをもつ養育期家族の家族機能と影響要因に関する調査結果:自記式質問紙は配布数270に対して回収128(回収率47.4%)であった。家族機能尺度作成では探索的因子分析の結果、4因子解を最適解として採用し(累積寄与率53.67%)、第1因子を『夫婦関係(11項目)』、第2因子を『養育(6項目)』、第3因子を『社会資源活用(7項目)』、第4因子を『共同役割(4項目)』と命名した。家族機能に影響を及ぼす要因としては、父親の年齢、祖父母同居、診断、障がいの程度、療育施設への通園、養育が最も大変だった時期が挙げられた。3.家族に対するグループインタビュー結果:参加者は、いずれも5歳の発達障がい児をもっ3343歳の母親4人であった。インタビュー内容を質的に分析した結果、母親が経験している困難として【夫婦の溝】【役割の過重】【夫への切り替え】【夫婦関係の見直し】、影響要因として【母親仲間の支え】【夫に対する自己の振り返り】が見出された。今回の結果より、母親は夫婦関係や家族内役割に苦悩しており、夫婦関係への介入や同様の立場にある家族との交流を促進することが支援として必要であることが分かった。
要介護痴呆の新しいリスクファクターに関する地域コホート研究

本研究は、要介護の主要原因疾患である痴呆の発症要因を、地域コホート研究(nested case-control study)により分析し、痴呆の予防・介護予防につながる要因の検出を目的とする。発症要因としては、生活習慣(喫煙、アルコール等)等や痴呆の危険因子である可能性のある血清中のホモシステイン、高感度C反応性蛋白(hs-CRP)について分析する。対象は、茨城県K町(人口1.7万人)の1984年から1999年の循環器健診受診者(年間約3,500名)の中から、2000年4月から2006年9月までに介護保険認定を受けたあるいは今後受けると予想される65歳以上住民男女約660人である。介護保険認定データ(主治医意見書、認定調査票)を連結可能匿名化する。介護認定された痴呆者(痴呆の日常生活自立度がII度以上)をEndpointとして、その時点で介護認定されていない生存者を対照として、健診受診者の中から、性、年齢(±2歳)、健診受診年を1:2でマッチさせて無作為に選び出す。そして、過去の健診所見を痴呆と対照との間で比較する。また、-80°Cで凍結保存している血清を用いてホモシステイン、hs-CRPの濃度を測定し、痴呆と対照との間で比較する。介護保険認定者約450人中、痴呆患者206人について、対照412人と合わせて解析を行った。その結果、喫煙に関する多変量調整オッズ比は、全痴呆で2.3(1.1-4.7)、脳卒中既往を有する痴呆で2.6(0.8-8.2)、脳卒中既往のない痴呆で2.2(0.8-5.7)であった。また、45年間以上の長期喫煙者で痴呆のオッズ比が2.3(1.0-5.4)であった。アルコール摂取、血清ホモシステイン、hs-CRPに関しては、痴呆との関連は認められず、hs-CRPは痴呆患者でむしろ低い傾向を示した。日本人の痴呆の発症に長期間の喫煙が関与している可能性が示された。本研究は、要介護の主要原因疾患である痴呆の発症要因を、地域コホート研究(nested case-control study)により分析し、痴呆の予防・介護予防につながる要因の検出を行うことを目的とする。発症要因としては、生活習慣(喫煙、アルコール、魚の摂取等)、糖代謝異常、脂質代謝異常、高血圧、心電図・眼底所見による動脈硬化性臓器変化に加え、痴呆の危険因子である可能性が最近の基礎・臨床研究で指摘されている血清中のホモシステイン、高感度C反応性蛋白(hs-CRP)の痴呆への関与を定量的に分析する。介護保険認定データ(主治医意見書、認定調査票)を連結可能匿名化し、コンピュータに入力する。介護認定された痴呆者(痴呆の日常生活自立度がIIb度以上)をEndpointとして、その時点で介護認定されていない生存者を対照として、健診受診者の中から、性、年齢(±2歳)、健診受診年を1:2でマッチさせて無作為に選び出す。そして、過去の健診所見を、痴呆と対照との間で比較する。平成17年度には、2004年3月までの介護保険認定者約450人中、痴呆患者208人について、対照416人と合わせて解析を行った。その結果、痴呆患者と対照者との間に、年齢、高血圧の有病率、糖代謝異常・糖尿病の有病率、心房細動の有病率、血清総コレステロールの平均値は有意差が認められなかったが、喫煙率は患者23%、対照16%と患者群が高かった。喫煙区分別に患者のオッズ比とを算出したところnever smokerに対しcurrent smokerは3.0で有意な関連がみられた。次年度は追跡者数を増やして、hs-CRP、ホモシステインとの関連も含めて、さらに解析を進める計画である。

介護認定された痴呆者(痴呆の日常生活自立度がII度以上)をEndpointとして、その時点で介護認定されていない生存者を対照として、健診受診者の中から、性、年齢(±2歳)、健診受診年を1:2でマッチさせて無作為に選び出す。そして、過去の健診所見を痴呆と対照との間で比較する。また、-80°Cで凍結保存している血清を用いてホモシステイン、hs-CRPの濃度を測定し、痴呆と対照との間で比較する。介護保険認定者約450人中、痴呆患者206人について、対照412人と合わせて解析を行った。その結果、喫煙に関する多変量調整オッズ比は、全痴呆で2.3(1.1-4.7)、脳卒中既往を有する痴呆で2.6(0.8-8.2)、脳卒中既往のない痴呆で2.2(0.8-5.7)であった。また、45年間以上の長期喫煙者で痴呆のオッズ比が2.3(1.0-5.4)であった。アルコール摂取、血清ホモシステイン、hs-CRPに関しては、痴呆との関連は認められず、hs-CRPは痴呆患者でむしろ低い傾向を示した。日本人の痴呆の発症に長期間の喫煙が関与している可能性が示された。
歯原性角化嚢胞の再発性に関する研究

歯原性角化嚢胞の病態を一層明らかにし、その再発性について解明するために、本嚢胞13例を対象に臨床的、病理組織学的、免疫組織息化学的に研究を行った。臨床事項の分析として、性別では男性8例、女性5例であった。年齢は17-76歳、平均49.4歳であった。部位は全て下顎であった。下顎角部は4例と多かった。嚢胞内容物はオカラ状が9例と多くみられた。X線像では多房性7例、単房性6例であった。全例、摘出術を行ったが、摘出後、骨面を一層削除した。再発は1例のみに認められた。ヘマトキシリン・エオジン染色標本所見では嚢胞壁には全例、角化がみられ、うすく、一様で、上皮脚はない症例が7例と多くみられた。娘嚢胞は全例に認められなかった。免疫組織化学的に各種サイトケラチン(10/13,8,10,18,19,20)の存在を6例について検討した。10/13陽性症例は6例中2例、8は6例中3例、10は5例中2例、18は6例中4例、19は6例中2例であった。20は5例全て陰性であった。増殖能の検討にKi-67、EGF、bcl-2、およびc-mycの発現を検討した。c-mycは1例に陽性であっただけで、他は全て陰性であった。以上から、下顎に発生した多房性の嚢胞で、オカラ状内容物を有する症例は本嚢胞が疑えると思われた。免疫組織化学的に若い年齢層にはサイトケラチン18が、年齢の高い症例には10がみられる傾向であった。本嚢胞の増殖能は高いとは考えられない結果であった。歯原性角化嚢胞を対象に、本年度は臨床的事項の検討を行った。まず、最初に歯原性角化嚢胞の発生頻度を検討した。平成6年1月から平成9年12月までの4年間に全身麻酔下に顎骨嚢胞の摘出術を施行した症例190例(嚢胞摘出術を全身麻酔下に行う適応基準は嚢胞がクルミ大以上としている。)のうち、病理組織学的に歯原角化嚢胞と診断された症例は12例であり、発生頻度は6.3%に相当した。次ぎに、上記12例を対象に、臨床的事項を分析した。1.性・年齢別分布:男性,8例,女性4例であった。年齢別では70歳台は4例と最も多く、次いで50歳台3例であった。2.単発、多発別ならびに部位別:単発例11例、多発例1例であった。下顎骨のみの症例は11例と大部分を占めた。上下顎発生の症例は1例で、本症例は基底細胞母斑症候群が疑われた。3. X線写真所見:全例、病変の境界は明瞭ないし、比較的明瞭で、一見して良性病変、とくに嚢胞性病変と思われた。単房性7例、多房性5例であった。病変に歯根が関係する症例は9例で、そのうち歯根の圧排、歯根収は各2例みられた。ただし後者は吸収態度がエナメル上皮腫様1例、歯根尖が細く吸収された症例1例であった。病変の大きさとしては4歯以上に亘る大きな症例は7例であった。4.処置法:11例に摘出術を施行し、周囲骨を一層、削除した。他の1例には下顎骨部分切除術を施行した。

5.内容物:記載のある9例中8例はオカラ状、他の1例は乳白色、粘稠性であった。6.経過:多房性の1症例にのみ再発がみられ、再手術を施行し、その後の経過は良好である。平成11年度は病理組織学的、ならびに免疫組織化学的検討を行った。平成10年度の対象症例12例のうち、手術標本が保存されていた6例を対象とし、以下の諸点につき検討を加えた。1.H-E染色による検討では6例全例について嚢胞壁表層に角化がみられた。上皮層は薄い例4例、やや厚い例2例であった。前者では4例全例で上皮突起はみられなかった。2.免疫組織化学的(ABC法による)に各種ケラチン(10/13、8,10,18,19,20)、Ki-67、EGF、bcl-2,c-mycの発現を検討した。3.各種ケラチンの局在については、ケラチン8は3例で上皮層に認められた。部位は上皮全層2例、基底層のみ1例であった。4.ケラチン10は2例に見られ、全層1例、表層のみ1例に認められた。5.ケラチン18は4例に認められ、全層1例、中間層のみ1例、表層のみ2例であった。6.ケラチン19は2例に見られ、2例とも表層のみに見られた。7.Ki-67、EGF、bcl-2は全例で発現が見られなかった。c-mycは1例のみ発現した。以上の結果を臨床所見と比較検討すると、ケラチン10は年齢の高い症例にみられ、ケラチン18は若い症例に局在がみられる傾向と思われた。
癌の染色体不安定性に関与するHsAIRKとPLK遺伝子の解析とその臨床応用

免疫染色にて正常粘膜のcrypt cellにのみ弱い発現を認めた。大腸癌症例の73.1%に高発現を認めた。PLK1の発現は深達度、リンパ節転移、Dukes分類と強い相関を認めた。PLK1の異常高発現を示す症例はStageがすすんでいた。他の性別、年齢、分化度、腫瘍占拠部位と発現との関連は認めなかった。P53の異常はPLK1の高発現と有意に相関を示した。PLK1高発現群には増殖マーカーであるPCNA-LIは有意に高かった。PLK1遺伝子はmRNAレベルで別症例にて65.3%に高発現を認め、PLK3は22.2%に高発現を認めた。PLK1遺伝子発現と,PLK3遺伝子発現との間には有意な関連を示した。免疫染色にて大腸癌の67.9%にAurora A(HsAIRK1)高発現を認め、大腸腺腫症の30.6%に正常粘膜より高発現を認めた。正常大腸粘膜、大腸腺腫、大腸癌の順でHsAIRK1(Aurora A)の蛋白レベルでの高発現を示した。Aurora Cについては大腸癌症例の51.3%に高発現を認め、大腸腺腫症例の19.4%に高発現を認めた。HsAIRK3(Aurora C)の蛋白レベルにおいても正常大腸粘膜、大腸腺腫、大腸癌の順で高発現を示した。Aurora AはmRNAレベルで74.3%に高発現を認め、蛋白レベルの発現同様高発現を示した。Aurora Cは22.9%にのみ高発現を認め、蛋白レベルでは51.3%に高発現を認めたことと比較すると違いを認めた。Aurora Bは58.6%に高発現を認めた。P53の異常はAurora Aの高発現と有意に相関を示した。我々は新しい分裂期の染色体分離、分配に関与する遺伝子群のヒト癌組織及び癌細胞への関与を分子生物学的手法を用いて証明し、これらの遺伝子群が新しい分子マーカーや分子標的治療となりうる可能性を探求している。我々は、はじめにM期の中心滞に存在し、分裂期に異常をきたすとchromosomal instabilityを認め、癌化に関与すると考えられるAurora-A(別名HsAIRK1)、Aurora-C(別名HsAIRK3)が免疫組織染色にて大腸癌で過剰発現を認めることを報告した(JJCR91,1007-1014,2000)。またAurora family (Aurora-A, B, C)についてRT-PCR法を用いて、mRNAレベルにおいて高発現し、特にAurora-Aについては85.7%と高頻度に高発現を認め、癌化への関与を示唆する結果を報告した(日本外科系連合学会誌、2003 in press)。またPolo-like kinase(PLK)はAurora遺伝子ファミリー同様分裂期の中心帯に位置する遺伝子であるため、大腸癌で遺伝子発現異常を免疫組織染色により解析した。15例の大腸正常粘膜と78例の大腸癌で検討したところ57例(73.1%>に高発現を認め、発現異常は進行度と相関し、また増殖能と関連があることを明らかとした。そして興味深いことにPLK1とAurora-Aも統計学的に有意に相関していた(JJCR,2003,in press)。次にPLK family(PLK1,2,3)についてRT-PCR法でmRNAレベルの発現を解析し、PLK1は蛋白レベルとほぼ同様65%の高発現を認めました。興味深いことにPLK3は高発現している群と低発現している群があることがわかり、またp53遺伝子異常とも相関することを初めて明らかにした(日本外科系連合学会誌、2003 in press)。

我々は細胞分裂期関連遺伝子が癌、に大腸癌で異常発現していることを報告し、更に他の細胞分裂期関連遺伝子についても詳細な解析を継続し、次年度でこれらの分子を用いてどのように臨床応用していくのかを検討予定である。我々は細胞分裂期の染色体分離、分配に関与する遺伝子群のヒト癌への関与を探求している。Aurora-A(別名HsAIRK1), Aurora-C(別名HsAIRK3),そしてPLK1が免疫組織染色にて大腸癌組織が正常大腸粘膜より蛋白レベルで高い発現を示すことを報告してきた。基礎的データにてこれらの蛋白は細胞分裂期の中心帯に位置し、これらの異常によりchromosomal instabilityをきたし、癌化に関与する報告がされている。我々のデータではAurora-A、またはAurora-Cの発現が高い癌はPLK1の発現も高いことを多く認め、これらの蛋白発現は相関することを認めた。また大腸癌組織のみならず、前癌病変とされる大腸腺腫においてAurora-Aについて正常組織よりは高い発現を認めることが多く、大腸正常組織、大腸腺腫、そして大腸癌という順に発現程度が高くなり、頻度も高くなった。つまりadenoma-carcinoma sequenceを示唆するデータであった。これについては大腸腺腫でPLK1を免疫組織染色で解析したところPLK1においても同様に大腸腺腫で高い発現を認める症例があり(unpublished data)、その結果よりこれらの分子は癌化の早い時期から異常を認めると考えられた。大腸癌以外に胃癌でも検討したところ36例中23例(63.9%)に胃正常粘膜に対し高発現を認めた(preliminary data)。最近、甲状腺癌でもPLK1は高発現を示す報告がされ、他の癌腫においても共通に高い発現を示すのかを検討したいと考えている。細胞分裂期の中心帯に位置する他の蛋白につても同様に発現に関する検討をすすめている。大腸癌、胃癌細胞株を用いて、これらの発現が高い細胞を用いて、発現低下が癌腫の増殖に関与するかどうか検討したいと考えている。我々は細胞周期のM期における中心体の働きに関与する分子に注目してきた。最近重要な分子と考えられているAurorafamily, PLKfamilyが癌細胞で発現が高いのかどうかを検討してきた。いろいろな癌腫ではaneuploidyやchromosomal instabilityあるいは中心体異常を指摘されており、これらの異常の原因はAurora-Aをはじめ、これら細胞分裂期に関与する分子の異常によると推測されている。免疫染色などによるこれらの分子発現を検討したところ大腸癌ではAurora-Aは68%,Aurora-Cは51%,PLK1は73%に過剰発現していた。また大腸癌の前癌病変とされる大腸腺腫においてもAurora-Aは31%に過剰発現を認め、PLK1も同様に過剰発現を認めた。しかしAurora-Cにおける腺腫の過剰発現は低頻度であった。癌の早期診断のマーカーとして応用可能と考えられる。最近Aurora-Aについては乳癌、卵巣癌、膀胱癌、膵癌、肝癌、食道癌においても過剰発現が報告され、ステージや予後と相関する論文もでてきている。PLK1においても肺癌、頭頚部癌、卵巣癌、甲状腺癌などで過剰発現の報告がされ、これらは大変重要な分子であると考えられる。われわれは胃癌においてもPLK1が過剰発現していることを調べた。PLK
呼吸訓練によってストレスの結果として生じるクレンチングが抑制できるか

平成15年度日本歯科学会東関東支部総会・第7回学術大会にて、「非就眠時ブラキシズムに対する腹式呼吸の長時間抑制効果」の題名で発表を行った。I.目的我々は,昼間のクレンチングを中心とした非就眠時ブラキシズムに着目し,今まで困難であった非就眠時ブラキシズムを検知する方法を確立した^<1)>.また腹式呼吸法を訓練するとその直後には交感神経の緊張がとけ,非就眠時ブラキシズムが減少あるいは消失することを報告した^<2)>.そこで今回我々は,ブラキシズム検知基準を利用して,腹式呼吸を行うことによって非就眠時ブラキシズムを長時間軽減あるいは消失させることが可能か否かの検討を目的とした.II.方法対象者は40名とした.10分間読書安静時の両側咬筋筋活動を測定し,非就眠時ブラキシズムの検知基準を用いて非就眠時ブラキシスト6名を抽出した.このブラキシストに吸気5秒および呼気10秒の腹式呼吸法を10分間訓練し,その直後から90分間の読書安静時の両側咬筋筋活動を測定した.呼吸法応用前のブラキシズム発現頻度を基準とし,10分間ごとの非就眠時ブラキシズムの発現状態を検討した.III.結果と考察腹式呼吸法を行わせた後の30分間は,ブラキシズムはほぼ消失し,さらに応用後80分間は呼吸法応用前に比較してブラキシズムの頻度が有意に減少した.これは腹式呼吸を行うことによって交感神経の活動が約80分間低下したと考えられる.2)安藤友彦.非就眠時ブラキズムの特性について.歯科学報103:156-162,2003.平成15年度日本歯科学会東関東支部総会・第7回学術大会にて、「非就眠時ブラキシズムに対する腹式呼吸の長時間抑制効果」の題名で発表を行った。I.目的我々は,昼間のクレンチングを中心とした非就眠時ブラキシズムに着目し,今まで困難であった非就眠時ブラキシズムを検知する方法を確立した^<1)>.また腹式呼吸法を訓練するとその直後には交感神経の緊張がとけ,非就眠時ブラキシズムが減少あるいは消失することを報告した^<2)>.そこで今回我々は,ブラキシズム検知基準を利用して,腹式呼吸を行うことによって非就眠時ブラキシズムを長時間軽減あるいは消失させることが可能か否かの検討を目的とした.II.方法対象者は40名とした.10分間読書安静時の両側咬筋筋活動を測定し,非就眠時ブラキシズムの検知基準を用いて非就眠時ブラキシスト6名を抽出した.このブラキシストに吸気5秒および呼気10秒の腹式呼吸法を10分間訓練し,その直後から90分間の読書安静時の両側咬筋筋活動を測定した.呼吸法応用前のブラキシズム発現頻度を基準とし,10分間ごとの非就眠時ブラキシズムの発現状態を検討した.III.結果と考察腹式呼吸法を行わせた後の30分間は,ブラキシズムはほぼ消失し,さらに応用後80分間は呼吸法応用前に比較してブラキシズムの頻度が有意に減少した.これは腹式呼吸を行うことによって交感神経の活動が約80分間低下したと考えられる.2)安藤友彦.非就眠時ブラキズムの特性について.歯科学報103:156-162,2003.我々は、非就眠時ブラキシズムに着目し、一連の研究を行なってきた。その中で、今まで困難であった非就眠時ブラキシズムを検知する方法を確立した。また、小児喘息の治療に用いられる呼吸法を訓練するとその直後は、交感神経の緊張がとけ、非就眠時ブラキシズムが減少あるいは消失することを解明した。本研究では、開発した検知基準を利用して、非就眠時ブラキシズムを長期的に軽減あるいは消失させることのできる呼吸法、すなわち呼吸の方法や指導期間を検討することを目的に企画した。平成14年度における成果を報告すると、被験者は、東京歯科大学千葉病院補綴科に来院した顎機能に問題の認められない上下顎天然歯列者を無作為に選択し、ホルター筋電計システム(Mega Electronics Ltd. ME3000P/RS-2)を用いて10分間の読書安静時の両側咬筋筋活動を測定し、我々が報告した非就眠時ブラキシズムの検知基準(咬筋筋活動が最大クレンチング時の10%以上で、3秒以上連続した筋放電を認めたものを1つ筋活動とした。また、筋放電と筋放電の間隔が4秒以内のものを1つの筋活動とした。)を用いて、非就眠時ブラキシストを10名抽出した。ブラキシストに吸気7秒、呼気10秒の腹式呼吸法を10分間訓練したのちに、すぐに10分間の読書安静時の両側咬筋筋活動を測定したところ、10名ともに減少および軽減を認めた。また、30分後、同様に10分間の読書安静時の両側咬筋筋活動を測定したところ、2名についてはブラキシズム頻度の増加を認めた。したがって我々が指導した呼吸法は、今回設定した時間内ではブラキシズムの減少効果があることが示唆された。また、同時に交感神経の指標である指尖部血流の測定をレーザードプラー血流計を用いて行なうと、ブラキシズムが減少及び軽減した際には、血流量の増加が認められ、交感神経の緊張緩和が生じたことによると考察された。I.

目的我々は,昼間のクレンチングを中心とした非就眠時ブラキシズムに着目し,今まで困難であった非就眠時ブラキシズムを検知する方法を確立した^<1)>.また腹式呼吸法を訓練するとその直後には交感神経の緊張がとけ,非就眠時ブラキシズムが減少あるいは消失することを報告した^<2)>.そこで今回我々は,ブラキシズム検知基準を利用して,腹式呼吸を行うことによって非就眠時ブラキシズムを長時間軽減あるいは消失させることが可能か否かの検討を目的とした.II.方法対象者は40名とした.10分間読書安静時の両側咬筋筋活動を測定し,非就眠時ブラキシズムの検知基準を用いて非就眠時ブラキシスト6名を抽出した.このブラキシストに吸気5秒および呼気10秒の腹式呼吸法を10分間訓練し,その直後から90分間の読書安静時の両側咬筋筋活動を測定した.呼吸法応用前のブラキシズム発現頻度を基準とし,10分間ごとの非就眠時ブラキシズムの発現状態を検討した.III.結果と考察腹式呼吸法を行わせた後の30分間は,ブラキシズムはほぼ消失し,さらに応用後80分間は呼吸法応用前に比較してブラキシズムの頻度が有意に減少した.これは腹式呼吸を行うことによって交感神経の活動が約80分間低下したと考えられる.2)安藤友彦.非就眠時ブラキズムの特性について.歯科学報103:156-162,2003.
バンドギャップ励起に基づく希土類イオン付活型蛍光体の創製と発光機構の解明

本研究では母物質のバンドギャップ間の電子遷移に対応する励起エネルギーを利用した希土類付活型蛍光体を創製し、発光機構の解明をおこなうことを目的とした。研究は以下の3つに大別される。2.ペロブスカイトR_<1/2>Na_<1/2>TiO_3:Pr^<3+>(R=La,Gd,Y,Lu)を合成し、構造解析,光学特性の解析をおこなった。La,Gd,Y,Luの順に、A-O間の平均距離およびTi-O-Ti角度は減少し、一方、母体のバンドギャップは増加した。これはTi-O-Ti角度の減少とともにハンド幅が狭くなったことに起因する。すべての試料でバンドギャップ励起により赤色発光が観測され、La,Gd,Y,Luの順に発光ピーク波長は増加した。これはA-O間距離の減少に伴いPr-O間距離も減少し、共有結合性が増加したことに対応する。この系ではPrの基底,励起準位と母体の価電子帯、伝導帯のエネルギー端の相対的な準位が発光特性に強く影響していることがわかった。3.Prドープペロブスカイト型リチウムイオン伝導体Ca_<0.6>Li_<0.3>Ti_<0.5>Ta_<0.5>O_3:Pr(CLT)、Sr_<0.6>Li_<0.3>Ti_<0.5>Ta_<0.5>O_3:Pr(SLT)を合成し、その発光特性を調べた。CLTは、バンドギャップに対応する紫外光励起により、強い赤色発光を示した。一方、SLTは、バンドギャップ励起による赤色発光よりも、f-f励起による青緑発光が顕著であった。発光スペクトルと格子定数のPr濃度依存性から、CLTではPr^<3+>イオンはAサイトのみに、SLTでは大部分はAサイトに、一部はBサイトに存在することが示唆された。このことからPrの占有サイトが発光特性の重要な支配因子であることが明らかになった。本年度は、(1)希土類イオンを添加した層状チタン酸化物の合成、(2)結晶構造解析、(3)光学特性の解析をおこない、バンドギャップ励起による発光機構を解明するとともに新規層状チタン酸化物蛍光体の創製することを目的とした。通常の固相反応法およびクエン酸金属錯体を用いた溶液法により、Sr_<n+1>Ti_nO_<3n+1>:Pr^<3+>(n=1,2,∞)、およびCa_<n+1>Ti_nO_<3n+1>:Pr^<3+>(n=2)の均質な粉末試料の合成をおこなった。粉末X線回折データを用いて格子定数およびリートベルト解析をおこなうことにより、母体の結晶構造を詳細に調べ、構造の精密化をおこなった。試料の拡散反射スペクトルを測定することにより、バンドギャップエネルギーおよび付活イオンPr^<3+>に基づくf-f遷移を調べた。紫外光および可視光によるルミネッセンス測定および励起スペクトル測定により、層状チタン酸化物Sr_<n+1>Ti_nO_<3n+1>:Pr^<3+>(n=1,2)およびCa_<n+1>Ti_nO_<3n+1>:Pr^<3+>(n=2)は、Pr

^<3+>を添加したペロブスカイト酸化物と同様に価電子帯から伝導帯へのバンドギャップ励起により強い赤色発光を示すことがわかった。発光特性と結晶構造との関係を考察することにより、付活イオンPr^<3+>と酸素間距離およびPrのサイトシンメトリーが発光特性に影響を与えることを明らかにした。さらに、本年度購入した冷凍機システムを用いて、低温での蛍光測定ができるように装置を整備した。母体物質のバンドギャップ間の電子遷移に対応する励起エネルギーを利用した希土類付活型蛍光体を創製し、発光機構の解明をおこなうことを目的とした。本年度は、結晶構造と発光特性の関係について系統的に調べるために、Ca_3Ti_2O_7:Pr^<3+>に加え、Rイオンの違いによって構造が連続的に変化するペロブスカイト型酸化物R_<1/2>Na_<1/2>TiO_3:Pr^<3+>(R=La,Gd,Y,Lu)を合成し、結晶構造解析および光学特性の解析をおこなった。得られた結果を以下に示す。Ca_3Ti_2O_7:Pr^<3+>の赤色発光の蛍光寿命は、数十μsecから100μsecのオーダーと比較的長いものであり、バンドギャップ励起による発光過程は、電荷移動過程などのエネルギー伝達過程を含んでいることが示唆された。また、発光量子効率は約1%であり、発光阻害因子の解明および制御が今後の課題である。ペロブスカイト型酸化物R_<1/2>Na_<1/2>TiO_3の構造解析の結果、La^<3+>,Gd^<3+>,Y^<3+>,Lu^<3+>の順にイオン半径が小さくなるにつれて、AイオンとO間の平均距離およびTi-O-Ti角度が減少することがわかった。一方、母体のバンドギャップは増加し、これはTi-O-Ti角度の減少とともにハンド幅が狭くなったことに起因する。R_<1/2>Na_<1/2>TiO_3:Pr(R=La,Gd,Y,Lu)すべての試料において610nm付近の強い赤色発光(Pr^<3+>:^1D_2→^3H_4)が観測され、La^<3+>,Gd^<3+>,Y^<3+>,Lu^<3+>の順にその発光ピーク波長は増加した。これはA-O間の平均距離の減少に伴いPr-O間距離も減少し、共有結合性が増加したことに対応する。さらに拡散反射スペクトルと励起スペクトルの比較により、励起過程は母体のバンドギャップの電子遷移に対応し、R=La,Gd,Y,Luの順に吸収端(330-350nm)が短波長側にシフトすることに伴い励起ピークも同様に短波長側にシフトすることがわかった。得られた結果からこの系ではPrのサイトシンメトリーよりもPrの基底準位および励起準位と母体の価電子帯および伝導帯のエネルギー端の相対的なエネルギー準位が発光特性に強く影響を及ぼしていることがわかった。