hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光学活性β, γ-不飽和アミノ酸の高立体選択的合成

筆者らが開発した2つの光学活性β, γ-不飽和アミノ酸誘導体の合成法のうち,ウィッティッヒ反応はケトンや脂肪族アルデヒドに対しては適用されておらず,ヘック反応は一般的なアリール体に対してはよい結果が得られていなかったので,これらの反応の一般的応用性を検討した.1.ウィッティッヒ反応の脂肪族アルデヒド,脂肪族ケトン及び芳香族ケトンへの適用は,カルボニルα位水素の存在に起因する副反応あるいはケトン類の反応性の低さのためか,成功しなかった.従って本法の適用は,芳香族アルデヒドに限定されることが分かった.2.窒素上の置換基をメトキシカルボニルとした分子内塩型ホスホニウムを用いるウィッティッヒ反応によって,酵母,高等植物あるいは哺乳類のフェニルアラニン転移リボ核酸微量塩基類の共通合成中間体の改良合成を実現した.3.この反応をヌクレオシドレベルに適用し,立体化学的に純粋な重要合成中間体を得ることに成功し,微量ヌクレオシドであるワイブトシンの実用的合成,ワイブトキソシンの最初の合成を可能にした.4.ビニルグリシンのヘック反応は水を溶媒とする場合でも炭酸水素ナトリウムを用いるのがよいことが分かった.このような反応条件下でも,複素環のヨウ化物や電子吸引性基をもつヨウ化ベンゼンとの反応は満足すべき結果を与えなかった.これに対して,ナフタレンや無置換あるいは電子供与性基を有するヨウ化ベンゼンでは95-98%eeの目的物が収率51-66%で生成した.以上の結果,いずれの方法も単独ではβ, γ-不飽和アミノ酸誘導体の一般合成法としては成立しなかったものの,光学純度の高い(E)-2-(アリールビニル)グリシン誘導体の優れた相補的合成法となることが判明した.(S)-セリンの水酸基を改変することによって合成したホスホニウムの塩化物を用いるベンズアルデヒドとのウィッティッヒ反応の収率は,ホスホニウム塩を分子内塩とすることによって著しく向上し,ピペロナールとの反応でも光学純度の高い高立体選択的なβ,γ不飽和アミノ酸誘導体の合成法となることが分かった.1.この反応の反応条件の検討をベンズアルデヒドについて行い,更なる収率の改善を試みたものの,成功しなかった.2.本反応の脂肪族アルデヒド(2-メチルプロパナ-ル),脂肪族ケトン(シクロヘキサノン)及び芳香族ケトン(ベンゾフェノン)への適用は,カルボニルα位水素の存在に起因する副反応あるいはケトン類の反応性の低さのためか,いずれも成功しなかった.従って本法に用いられるカルボニル化合物は芳香族アルデヒドに限定されることが分かった.3.本法によって腫瘍細胞フェニルアラニン転移リボ核酸に特異的な縮合三環性微量塩基の合成に必要な重要中間体の合成に成功した.4.窒素上の置換基をメトキシカルボニルとした分子内塩型ホスホニウムを用いることによって,酵母,高等植物あるいは哺乳類のフェニルアラニン転移リボ核酸微量塩基類の共通合成中間体の改良合成を実現した.5.この反応をヌクレオシドレベルに適用し,微量ヌクレオシドであるワイブトシンの実用的合成を達成した.以上の結果,本法は3位置換ビニルグリシンの一般合成法としては成立しなかったものの,極めてラセミ化しやすいことが知られている(2-アリールビニル)グリシン誘導体の光学純度の高い製品を(E)-選択的に得る良い方法であることが判明した.筆者らが開発した2つの光学活性β, γ-不飽和アミノ酸誘導体の合成法のうち,ウィッティッヒ反応はケトンや脂肪族アルデヒドに対しては適用されておらず,ヘック反応は一般的なアリール体に対してはよい結果が得られていなかったので,これらの反応の一般的応用性を検討した.1.ウィッティッヒ反応の脂肪族アルデヒド,脂肪族ケトン及び芳香族ケトンへの適用は,カルボニルα位水素の存在に起因する副反応あるいはケトン類の反応性の低さのためか,成功しなかった.従って本法の適用は,芳香族アルデヒドに限定されることが分かった.2.窒素上の置換基をメトキシカルボニルとした分子内塩型ホスホニウムを用いるウィッティッヒ反応によって,酵母,高等植物あるいは哺乳類のフェニルアラニン転移リボ核酸微量塩基類の共通合成中間体の改良合成を実現した.3.この反応をヌクレオシドレベルに適用し,立体化学的に純粋な重要合成中間体を得ることに成功し,微量ヌクレオシドであるワイブトシンの実用的合成,ワイブトキソシンの最初の合成を可能にした.4.ビニルグリシンのヘック反応は水を溶媒とする場合でも炭酸水素ナトリウムを用いるのがよいことが分かった.このような反応条件下でも,複素環のヨウ化物や電子吸引性基をもつヨウ化ベンゼンとの反応は満足すべき結果を与えなかった.これに対して,ナフタレンや無置換あるいは電子供与性基を有するヨウ化ベンゼンでは95-98%eeの目的物が収率51-66%で生成した.以上の結果,いずれの方法も単独ではβ, γ-不飽和アミノ酸誘導体の一般合成法としては成立しなかったものの,光学純度の高い(E)-2-(アリールビニル)グリシン誘導体の優れた相補的合成法となることが判明した.筆者らが開発した(S)-N-(アルコキシカルボニル)ビニルグリシンを用いるHeck反応は,Crispらによってエノールトリフレート類との反応に首尾よく応用されたものの,一般的なアリール体に対してはよい結果が得られていなかった.

筆者らは,この反応が水を溶媒とすることによって好結果を与える場合があることを発見し,今回この反応を更に詳しく検討し,次のような成果を得た.1.(S)-N-(ベンジロキシキシカルボニル)ビニルグリシンと4-ヨードアニソールとの反応について,用いる塩基を検討した.炭酸カリウム,炭酸水素ナトリウム及び炭酸水素カリウムのいずれを用いても(E)-体のみが得られ,収率はこの順に減少したものの,光学収率は炭酸水素塩を用いた場合が優れていたので,炭酸水素ナトリウムを用いるのがよい.なお,トリエチルアミンを用いると立体選択性が減少し,(Z)-体も生成することが分かった.2.このような反応条件下でも,チオフェン,イミダゾールあるいはイミダゾプリンなどの複素環のヨウ化物や4-ニトロ基あるいは4-アセチル基のような電子吸引性基をもつヨウ化ベンゼンとの反応は低収率であり,ブロモベンゼンのヨウ化物では光学純度85-90%の生成物が30-51%の収率で生成するに過ぎず,必ずしも満足すべき結果ではなかった.これに対して,ナフタレンや無置換あるいは電子供与性基を有するヨウ化ベンゼンでは95-98%eeの目的物が収率51-66%で生成した.以上の結果,(S)-N-(ベンジロキシキシカルボニル)ビニルグリシンを用いるHeck反応は,水を溶媒として炭酸水素ナトリウム存在下で行えばナフタレンあるいは電子吸引性基をもたないフェニル基からなる光学活性(E)-2-アリールビニル)グリシン誘導体の優れた合成法となることが判明した.
実世界環境下での輻輳眼球運動計測による視空間情報処理の研究

本研究では、輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを開発した。赤外線で眼球を照射し、高速ビデオカメラで撮像した瞳孔を楕円近似し、回転角を計測する。まずマウスを対象として短時間で校正が可能なアルゴリズムを完成させた。次にサルを対象としたシステムを完成させ、このシステムとサーチコイルを使ったシステムを用いて眼球運動を同時計測し、開発したシステムの精度を確認した。さらに同じシステムをヒトの両眼眼球運動計測に適用した。計測実験の結果、近い位置と遠い位置に置いた視覚刺激を交互に見た時、輻輳眼球運動とサッケード運動の間に相互の干渉作用があることが明らかになった。本研究は、ヒトが豊富な視環境の中から処理すべき対象物を抽出し、視線を向けるときに起こる輻輳眼球運動とサッケード運動を調べることにより、実世界環境下で対象物の存在を感じ、眼を向けるための視空間情報処理を明らかにしようとするものである。そのため、輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを新たに開発する。この高精度の眼球運動計測システムを用いて実世界環境下で被験者の眼から様々な距離に付置された対象物に視線を移す時の輻輳眼球運動をサッケード運動と同時に計測する。この結果を解析することにより、実世界環境下での視覚情報処理についての新たな知見を得ることを目指している。平成25年度は、ヒトの輻輳眼球運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを開発することを目標として研究を始めた。このシステムは赤外線で眼球を照射し、両眼を高速ビデオカメラで撮像し、それぞれの瞳孔を楕円近似し、回転角を計測する手法を用いるものである。この新しいシステムを用いて、ヒトの眼球運動を計測し、短時間で輻輳眼球運動を計測することが可能なアルゴリズムを完成させることが出来た。平成24年度は、輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを開発することを目標として研究を始めた。このシステムは赤外線で眼球を照射し、高速ビデオカメラで撮像した瞳孔を楕円近似し、回転角を計測する手法を用いるものである。このシステムを用いて、マウスを対象として眼球運動を計測し、短時間で校正が可能なアルゴリズムを完成させることが出来た。次にサルを実験動物としてサーチコイルを使ったシステムを用いて眼球運動を同時計測し、その精度を確認した。さらに同じシステムをヒトの眼球運動計測装置に適用することが出来た。平成26年度は、これまでの研究で作成した高精度の眼球運動計測システムを用いて、被験者に近い位置と遠い位置に置いた視覚刺激を交互に見させることにより輻輳眼球運動とサッケード運動を誘発し、計測した。その結果、教科書に記載され、よく知られているYabus (1957)の実験結果とは異なり、輻輳眼球運動とサッケード運動の間に相互の干渉作用があることが明らかになった。

平成27年度は、ハーフミラーを使って遠位と近位の2ヶ所の正確な位置に視覚刺激を呈示するシステムを開発し、これまでの研究で作成した高精度の眼球運動計測システムを用いて、輻輳眼球運動とサッケード運動が同時に行われたときの眼球運動を計測した。輻輳眼球運動は常にサッケード運動に先行して起こった。視覚刺激のサイズを変化させて調べたところ、輻輳眼球運動の潜時は視覚刺激のサイズに依存することがわかった。本研究では、輻輳眼球運動とサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを開発した。赤外線で眼球を照射し、高速ビデオカメラで撮像した瞳孔を楕円近似し、回転角を計測する。まずマウスを対象として短時間で校正が可能なアルゴリズムを完成させた。次にサルを対象としたシステムを完成させ、このシステムとサーチコイルを使ったシステムを用いて眼球運動を同時計測し、開発したシステムの精度を確認した。さらに同じシステムをヒトの両眼眼球運動計測に適用した。計測実験の結果、近い位置と遠い位置に置いた視覚刺激を交互に見た時、輻輳眼球運動とサッケード運動の間に相互の干渉作用があることが明らかになった。被験者に、近い位置と遠い位置に置いた視覚刺激を交互に見せることにより輻輳眼球運動とサッケード運動を誘発し、当該研究で作成した高精度の眼球運動計測システムを用いて計測した。その結果、教科書に記載され、よく知られているYabus (1957)の実験結果とは異なり、輻輳眼球運動とサッケード運動の間に相互の干渉作用があることが明らかになった。この結果から、当該研究で開発した眼球運動計測システムを用いて実施する実世界環境下での計測の有効さが示された。神経生理学平成26年度に眼球運動計測システムを完成させ、ヒトの眼球運動を計測し、その成果をまとめ論文として発表する予定であったが、実空間での視覚刺激の呈示距離の精度に問題が生じたため、計画を変更して、正確な位置に視覚刺激を呈示してデータをとりなおすこととした。このため、平成27年度に視覚刺激を近くと遠くの正確な位置に呈示するシステムを開発し、データをとりなおし、論文としてまとめる予定である。ヒトを対象として使用することのできる高精度の両眼用の眼球運動計測システムを新たに開発することが本年度の研究計画の目標であった。このシステムは赤外線で眼球を照射し、両眼を高速ビデオカメラで撮像し、それぞれの瞳孔を楕円近似し、回転角を計測する手法を用いるものである。平成25年度に、ヒトを被験者とし、両眼の眼球運動を同時に高精度に計測することのできるシステムを開発した。このシステムを用いることで、ヒトの輻輳眼球運動を計測し、両眼の視線ベクトルから見ている視点の3次元空間内での位置を計算し、その軌跡を3次元座標で表示することが可能となった。本研究のために使用する高精度の眼球運動計測システムを新たに開発することが研究計画の前半の目標であった。平成24年度にはサッケード運動を計測するための高精度の眼球運動計測システムを開発することが可能であることを示す成果を得ることが出来た。このシステムは赤外線で眼球を照射し、高速ビデオカメラで撮像した瞳孔を楕円近似し、回転角を計測する手法を用いるもので、このシステムを使ってマウスを対象として眼球運動を計測し、短時間で校正が可能なアルゴリズムを完成させることが出来た。次にサルを実験動物としてサーチコイルを使ったシステムを用いて眼球運動を同時計測し、その精度を確認した。さらに、このシステムをヒトの眼球運動計測装置に適用することが出来た。平成26年度に眼球運動計測システムを完成させ、ヒトの眼球運動を計測し、その成果をまとめ論文として発表する予定であったが、実空間での視覚刺激の呈示
臓器微小循環血管の動的特性の評価のための新しい解析法の開発

心筋内微小循環は、その部位で血流調節が行われ、また物質交換が行われていることから、冠循環動態の解析のために極めて重要である。しかし、これまでは、方法論的制約のために、このような心筋内微小血管の力学特性の解析は困難であった。そこで本研究では低粘性シリコン樹脂を用い、心筋内微小血管の力学特性の定量的解析を目的として、最適な樹脂の検討、および樹脂の注入装置の製作を行った。樹脂については従来、形態的に微小血管系を観察するために用いられているものは容積変化率が10数%と大きく、また発熱を伴うものもあるため心筋内微小血管の力学特性を定量的に解析するためには不適当と考えられる。そこで本研究ではGE社製Compound 88017を検討した結果、本樹脂は発熱せずまた硬化させるために加熱する必要が無いことや、さらに容積変化率が1%以内と極めて小さいことなどから、心筋内微小血管の力学特性の定量的解析に適していることが明らかになった。次に本樹脂を実験動物の心筋内へ注入するために樹脂定圧潅流システムを製作した。システムは定量の樹脂を速やかに一定潅流圧で注入できるものである。このために、硬化時間の短い樹脂を血管壁に損傷を与えることなく注入し、種々の潅流圧における心筋内微小血管の樹脂鋳型を作成することが可能となった。これまでの予備実験で樹脂の硬化時間は34分まで短縮することが可能であり、その際の容積変化率は+0.9%-0.3%であった。本システムを用いて今後はラットの摘出心臓に樹脂を潅流し心筋内微小血管の鋳型を作成して心筋を溶解後、顕微鏡下で心筋内微小血管の圧-血管径の関係を明らかにする。そして心筋内微小血管の構造とスティフネス等の力学特性の解析を行う。
HLAクラスII遺伝子のDNAタイピングと法医鑑定試料への応用

HLA DQA1(a)やHLA DLB遺伝子型の解析は、台湾人や日本人家系における親子鑑定に非常に有力であることが明かとなった。報告者は本研究で、HLAクラスII遺伝子型の親子鑑定への応用、全血や血痕などを試料として直接遺伝子増幅試薬(Ampdirect^<TM>)や直接遺伝子増幅用キット(Drop PCR Kit for Human Blood)を用いた直接PCR法によるDNA多型解析の検討、硬組織として爪を材料としたDNA多型解析の検討、などを実施した。爪を試料としたDNA抽出条件を種々検討した。爪から得られたDNAは、種々の多型解析に利用できることが明かとなった。法医領域では、HLA-class IIのHLA-DQA1遺伝子のタイピング法としてHLA-DQa(PCR-SSO)法が多く用いられ既に普及している。(1)SSP法によるHLA-DQA1遺伝子型判定を親子鑑定試料に適用し、HLA-DQa(SSO法)と比較し、その有用性について検討した。親子関係の否定されない8家系(26人)についてDQA1遺伝子型を検出した。親子鑑定におけるHLAクラスI検査後のリンパ球からphenol-chloroform法によりDNAを抽出した。DQA1遺伝子はDYNAL社のDQA1-SSPキットを用いて、16本のプライマーでDNAをPCR増幅した後、アガロースゲル電気泳動により12アリルの同定をした。同時にAmpliType社のHLA-DQaキットを用いてHLA-DQa型を検査した。HLA-DQa型とSSP法によるDQA1型の結果はすべて一致した。4家系(No.1-No.4)12名について、SSO-DRBキット(Biotest社)を用いてSSO-DRBタイピングし、親子鑑定4例(否定例2例、肯定例2例)を検討した結果、DRB1型の検査結果は、4家系共に従来の血液型検査成績と矛盾しなかった。DRB1遺伝子型判定は、親子鑑定へ充分利用できるものと思われた。また、この結果は、PCR-SSP法の結果とすべて一致した。HLA型は他の遺伝形質に比べ非常に多くの多型性を示すことが知られている。HLAクラスII抗原遺伝子型判定は、既に各遺伝子座において種々の方法(PCR-SSO法、PCR-SSP法、BCR-BFLP法、PCR-SSCP法)が確立されている。HLA-DR抗原遺伝子型判定は、クラスII抗原の中で最もAllel数が多いことから、今後型判定が法医学分野での個人識別や親子鑑定へ応用されることが期待されるものである。そこで、HLA DRBタイピングの親子鑑定例、血痕試料への応用について検討した。5例の新鮮血痕の直接増幅法によるHLA DRB型解析をSSO法によって行ったところ、いずれも型判定が可能であった。また、対照として新鮮血痕作成時に血液からあらかじめ抽出したDNAを用いて、SSP法(DINAL)でHLA DBB型判定を解析した。その結果、両方法によるHLD BRB型はいずれもよく一致した。陳旧血痕(1年、5年、10年、15年、20年経過)について、直接PCR法で検討したところ、5年経過のものまではHLA DRB型の増幅バンドが検出され、SSO法で型解析が可能であった。10年、15年及び20年経過した陳旧血痕では、HLA DRB型の増幅バンドは確認出来なかった。陳旧血痕に対するDrop PCR Kit for Human Bloodを用いた直接PCR法については、PCR条件等をさらに検討する必要があると思われた。近年、血痕などの法医試料からDNAの抽出操作を行わずに直接PCR産物を得る方法が種々報告されている。報告者らは、これまでに全血や血痕などを試料として直接増幅試薬(Ampdirect^<TM>)のDNA多型解析への有用性について検討を行なってきた。法医試料におけるDNA多型解析では、HLA型は対立遺伝子数が多く、ヘテロ接合度、識別率やPICが高いことから、親子鑑定のみならず個人識別への利用が有力視されている。従来、HLA Class II型判定はDNAタイピングが主流であり、PCR-SSO法,PCR-SSP法,PCR-RFLP_S法、PCR-SSOP法などの様々な検査法が考案されている。一方、法医実務における個人識別では極微量な血痕を試料として分析しなければならない場面が多く、HLA Class IIのDNAタイピングは、VNTRやSTRなどのDNAタイピングに比べて多くのDNA量を必要とするため、その判定にはより困難を伴うことが予想される。そこで、法医試料を対象としたDNA多型解析では、より効率のよいPCR増幅が要求される。
情報システムの性能評価手法及びその適用に関する研究

情報伝送・処理システム、デ-タベ-スシステム等を含む情報通信システムに関し、待ち行列理論を主たる解析手法として、その処理能力等のシステム性能を予測・評価する技法の確立を目指して、京都大学を中心とした我国の研究グル-プとアメリカ・コロンビア大学を主とした研究グル-プが共同研究を行った。マルチメディア通信におけるトラヒック問題を体系的に研究することを最終目的にし、本年度は特にロ-カルエリア・ネットワ-ク、デ-タベ-スシステム、および衛星通信システムに対象を絞り解析を行った。具体的には以下に記述する成果を得た。1.ト-クン方式LANの数学的モデルであるポ-リングモデルに関して、従来厳密には解析されていなかった単一バッファ非対称モデルを解析し、その性能評価を可能にした。2.ト-クン方式LANが他のネットワ-クと相互接続された場合のモデル化を考察し、その性能評価を行った。3.マルチメディアLANにおいて問題となる相関性のあるトラヒックに関する基礎的考察を特にト-クン方式について行った。4.CSMA方式におけるパケット長の分布が送信遅延に及ぼす影響を解析的に解明した。併せてネットワ-ク相互接続に際して必要となる出力過程を解析し、出力時間間隔の変動係数に関する興味ある事実を定量的に示した。5.分散型デ-タベ-ス・システムにおいて、論理的首尾一貫性を保ちながら並列処理度を高めるために必要な同時実行制御アルゴリズムで、特に多版方式に関して、それを用いたシステムを解析した。6.分散型デ-タベ-ス・システムが広域通信ネットワ-クを介して使用されるときに、通信ネットワ-クにおける送信遅延のばらつきがシステム性能に与える影響を解析した。7.オンボ-ド処理能力のある衛星通信システムのシステム性能を送信誤りを回復するための再送方式を考慮し、解析した。8.バス型LANにおいて、即時的処理を要求するトラヒックと待時系トラヒックを多元的に接続して送信を許す効率の良い回線アクセス方式を提案し、その性能を解析的に評価した。
新規レドックス活性スピロ化合物より生成するπラジカルイオンの性質

レドックス活性なπ共役系、とくにテトラチアフルバレニル基を有するスピロ化合物は、単一成分系有機合成金属、伝導電子と局在スピンとが共存・相互作用する有機磁性金属や分子スイッチングを構築する上での有望な構成分子として期待される。本年度は、ジエチルチオテトラチアフルバレニル(DET-TTF)-ジセレノラートや-ジチオラート基で置換した、スピロ中心原子がNiやVである中性およびモノアニオン塩の合成を行い、これらのレドックス性質、結晶構造および電気伝導・磁気的性質について検討した。ビス(DET-TTF-ジセレノラートあるいは・ジチオラート)ニッケルのモノアニオンの(n-Hex)_4N^+塩が暗渇色結晶として単離され、これらの結晶構造解析が行われた。これらの(n-Hex)_4N^+塩の固体ESRおよびSQUID測定の結果より、ニッケル原子はNi(III)(S=1/2)の状態にあるが、室温の電気伝導度(σ_<RT>)は10^<-10> S cm^<-1>以下で絶縁体であった。一方、中性ニッケル錯体(1、2)の圧縮ペッレトのσ_<RT>はそれぞれ2.8, 0.05 S cm^<-1>であり、とくに1の半導体の活性化エネルギーは0.014eVと極めて小さかった。従って、1の単結晶は最初の単一成分系有機合成金属になる可能性が大きい。トリス(DET-TTF-ジチオラート)バナジウムのモノアニオンのNet_4^+塩(Net_4^+・3)が黒色柱状結晶として単離され、その結晶構造が決定された。このNet_4^+塩はESR不活性で絶縁体であるので、V(V)(S=0)の錯体と考えらる。対応する中世錯体(3)の圧縮ペレットのσ_<RT>は約10^<-4>S cm^<-1>と余り高くはないが、絶縁体であるトリス(エチレンジチオラート)バナジウム中性錯体と比較すると著しく電気伝導性が向上した。3に含まれる不対電子が優先的にDET-TTF-ジチオラート配位子上に存在するためと考えられる。
グローバルな感染症対策ネットワークの構築可能性について-ブルーリ潰瘍を事例として

本年度の大きな成果は、昨年度の調査を盛り込んだ博士論文「顧みられない熱帯病〈ブルーリ潰瘍問題〉に対する感染症対策ネットワーク構築と小規模NGOの役割」を執筆したことである。本論では次の5点について明らかにしている。第1に、グローバルな感染症対策ネットワークの構築可能性の論議に向け、感染症を取り巻く状況やミレニアム開発目標などの動向に加え、NGOのかかわり、ネットワーク構築といった先行研究の検討を行った。第2に、顧みられない熱帯病・ブルーリ潰瘍問題が抱える問題を明らかにした。第3に、第2で明らかにした問題に対して、どのような対策・支援が実施されてきたのか、ブルーリ潰瘍問題に取り組んできた国際機関(WHO)、政府(被援助国)、NGOの3者を取り上げながらの考察を試みた。第4に、支援団体のなかでも日本で数少ないブルーリ潰瘍支援団体である「神戸国際大学ブルーリ潰瘍問題支援プロジェクト」を取り上げ、活動などの分析を行った。第5に、以上のようなことを踏まえ、これまでブルーリ潰瘍問題に対して、どのような形での支援が展開されてきたのかを考察している。本研究では「顧みられない熱帯病」問題の1つである「ブルーリ潰瘍」を取り上げて、グローバルな感染症対策ネットワークの構築可能性について考察することである。当該年度では、ネットワークの構築に向けて、まず、ブルーリ潰瘍問題を取り巻く状況を把握した。現在、ブルーリ潰瘍は西アフリカ地域や日本を含む32ヵ国で確認されている。WHOでは、1998年から本格的な支援が開始され、NGOの支援も実施されてきた。WHO、政府、NGOの3者の協力・ネットワークの構築は、現在起っている問題に対応するために必要不可欠である。
『曾我物語』諸テキストのデータ化に基づく本文研究

前年度に引き続き、『曾我物語』諸本のうちの真名本訓読本系統を中心として本文調査を進めるとともに、分類・検討を加えた。特に、最善本群と分類しうる日本大学蔵本を中心とした伝本グループに関する報告は、2005年度中に論文化されるものである。最善本とされる日本大学蔵本においても、やはり誤謬や誤写が見いだすことができ、この本も、真名本訓読本系統の祖本たり得ないことが明らかとなった。また、真名本訓読本において施された改作について、真名本、仮名本と比較検討し、真名本訓読本系統の有する作品世界の特異性についても検討を始めた。まずは『国語と国文学』へ掲載される論文がその第一報にあたる。物語進行に収斂し、些末な説話を省略していく改作の手法は、真名本にも仮名本にも見られない真名本訓読本独自のものであることを指摘した。なお、『曾我物語』の仮名本諸本の調査を通して、長門本『平家物語』との関係について調査する必要を示したが、その関連で『長門本平家物語』の本文編集への参加は、良い機会を得られたと思っている。今年度を以て、本研究は一応の区切りを迎えるが、今後、仮名本『曾我物語』の本文・注釈を始める企画もあり、今回の研究助成で得たものは非常に大きかった。『曾我物語』諸本は、一般に、真名本・仮名本の二系統分類とされ、真名本を訓読した本文系統は真名本の下位に位置づけられている。しかし、その本文系統(真名本訓読本系統と称す)は、真名本・仮名本と併置すべき伝本群を有し、書承の面からも、また作品論の面からも、他の二系統とは独立させうる特徴を備えている。そこで、真名本訓読本系統の有する作品世界の特異性について明らかにしたうえで、本系統を『曾我物語』諸本の一系統として立て、さらに本系統の諸テキストをデータ化していきながら比較して、系列分類を試みた。真名本訓読本系統本文は真名本系統の本門寺本を書き下したものとされており、日本大学蔵本を最善本とし、他は末流本であるとするが、この二系列の間に中間形態を存する諸本の存在を明らかにし、三系列分類を提唱した。三つの系列のうち、鶴舞本系列の伝本群について、さらに細かい比較検討を加え、本系列の本文流伝の様相を明らかにした。仮名本系統諸本のうち、未翻刻の円成寺本(筑波大学蔵)は、欠巻があるものの、その位置づけに定説を見ない。部分的に古態を残しているとされているが、本文には章段確立についての明確な意識が窺われ、当該本文の生成時期に関して検討の余地がある。今年度はこの円成寺本本文を詳細に調査することができ、仮名本『曾我物語』の一異本として興味深い本文を有していることが確認できた。来る年度において翻刻紹介するとともに、その本文に生じた改作・改編の背景を考察したい。なお、仮名本諸本の調査を通して、長門本『平家物語』との関係について、もう少し詳しく調べてみる必要を感じるに至った。
女性アルコール依存症者の家族を支援する相談体制及びニーズの体系化

これまで、アルコール依存症家族の精神的健康に関する調査を実施し、家族支援の課題として、家族の精神的健康に対する相談体制の確立が必要であると考えた。特に、女性アルコール依存症者の増加が社会問題となっており、女性アルコール依存症者に焦点を当てた相談体制の確立の検討が急務である。現在、家族の相談体制についてのニーズ、家族相談に関する実践内容について、把握できているとはいえない。家族に対するより質の高い相談体制の確立のため、現在の実践内容の効果と課題、そして家族のニーズ内容を多角的に把握することが必要である。そのため、本研究では、女性アルコール依存症者の家族に対する精神的健康を支援する相談体制の実践内容とニーズを体系化することを目的としている。研究1として、女性アルコール依存症者の家族から自分自身の精神的健康を維持するための相談体制についてのニーズ、及び現在活発に先駆的に家族相談を実践している専門職から相談体制についての実践内容とその効果と課題について面接調査を実施すること、また研究2として、研究1で得られた面接調査の結果、「相談体制ニーズ調査票」を作成し、女性アルコール依存症者の家族に対して自記式質問紙調査を実施する予定であった。しかし、現状として、研究フィールドの確保が困難な状況が続き、参加者の協力を得る段階に至っていない。そのため、研究フィールドを治療施設だけではなく、自助グループに拡大するような計画の変更、また研究対象者を家族ではなく当事者とする計画の変更を立案している。平成30年度は、上記研究概要にあげた研究1、2において、研究参加者として、自助グループに対して女性アルコール依存症者の家族、現在先駆的に家族相談を実践している精神保健福祉センター及びアルコール依存症専門治療施設の専門職(看護師、保健師、精神保健福祉士)に、研究協力の依頼を行っている。しかし、現状として、研究フィールドの確保が困難な状況があり、参加者の協力を得る段階に至っていない。そのため、当初立案した研究実施計画の達成度が遅れている状況である。これまでの研究計画を大幅に変更する。女性アルコール依存症者の家族に対する精神的健康を支援する相談体制のニーズを体系化することを最終的なゴールとし、その事前調査として、女性アルコール依存症者の飲酒行動と家族機能との因果的関係を調査するため、研究計画書を作成している。上記の因果的関係を明確にしたうえで、女性アルコール依存症の回復支援では、当事者を交えた家族支援が重要な課題であることを示していければと考える。本研究では、女性アルコール依存症者の家族に対する精神的健康を支援する相談体制の実践内容とニーズを体系化することを目的としている。平成28年度の研究実施計画としては、研究1として、女性アルコール依存症者の家族から自分自身の精神的健康を維持するための相談体制についてのニーズ、及び現在活発に先駆的に家族相談を実践している専門職から相談体制についての実践内容とその効果と課題について面接調査を実施することである。平成28年度は、研究1の調査内容を文献検討し、インタビューガイドを作成するとともに、研究参加者として、自助グループに対して女性アルコール依存症者の家族、現在先駆的に家族相談を実践している専門職(看護師、保健師、精神保健福祉士)に、研究協力の依頼を行っている。そもそも、研究実施計画の立案時から、研究1において、研究フィールドを確保する、研究参加者に協力を得ることが困難であることを想定しており、平成28年度と平成29年度の2年間で研究1を実施することを予定している。そのため、平成29年度では、研究協力の依頼を継続して実施し、研究1を実施していく予定である。また、研究2として、研究1で得られた面接調査の結果、「相談体制ニーズ調査票」を作成し、女性アルコール依存症者の家族に対して自記式質問紙調査を実施する予定である。研究1において、研究協力を得ることが困難な状況が続く場合は、研究実施計画を変更し、研究2で実施する予定であった、相談体制に関するニーズ調査を先に実施し、その調査用紙に面接調査の協力の可否を聞き、研究協力者を募る方法をとり、研究手法としてミックスメソッドを用いた研究を実施する。その変更も想定し、平成28年度は、ミックスメソッドの研究手法について検討を行っている。平成28年度は、上記研究実績の概要にあげた研究1において、研究参加者として、自助グループに対して女性アルコール依存症者の家族、現在先駆的に家族相談を実践している精神保健福祉センター及びアルコール依存症専門治療施設の専門職(看護師、保健師、精神保健福祉士)に、研究協力の依頼を行っている。女性アルコール依存症者の増加が社会問題となっており、女性アルコール依存症者に焦点を当てた相談体制の確立の検討が急務である。平成29年度の研究実施計画としては、研究1として、女性アルコール依存症者の家族から自分自身の精神的健康を維持するための相談体制についてのニーズ、及び現在活発に先駆的に家族相談を実践している専門職から相談体制についての実践内容とその効果について面接調査を実施することである。

平成29年度は、研究1の調査内容を文献検討し、インタビューガイドを作成するとともに、研究参加者として、自助グループに対して女性アルコール依存症者の家族、現在先駆的に家族相談を実践している専門職に、研究協力の依頼を行っている。しかし、現状として、研究フィールドの確保が困難な状況があり、参加者の協力を得る段階に至っていない。また、研究1の調査内容を文献検討するなかで、女性アルコール依存症者に対するトラウマケアが必要不可欠なことが明確となり、平成29年度にトラウマに関する研修会に参加した。研究2として、研究1で得られた面接調査の結果、「相談体制ニーズ調査票」を作成し、女性アルコール依存症者の家族に対して自記式質問紙調査を実施する予定である。研究1において、研究協力を得ることが困難な状況が続く場合は、研究実施計画を変更し、ミックスメソッドの手法による研究2である相談体制に関するニーズ調査を先に実施していく。平成29年度は、上記研究概要にあげた研究1において、研究参加者として、自助グループに対して女性アルコール依存症者の家族、現在先駆的に家族相談を実践している精神保健福祉センター及びアルコール依存症専門治療施設の専門職(看護師、保健師、精神保健福祉士)に、研究協力の依頼を行っている。そのため、当初立案した研究実施計画の達成度が遅れている状況である。これまで、アルコール依存症家族の精神的健康に関する調査を実施し、家族支援の課題として、家族の精神的健康に対する相談体制の確立が必要であると考えた。特に、女性アルコール依存症者の増加が社会問題となっており、女性アルコール依存症者に焦点を当てた相談体制の確立の検討が急務である。現在、家族の相談体制についてのニーズ、家族相談に関する実践内容について、把握できているとはいえない。家族に対するより質の高い相談体制の確立のため、現在の実践内容の効果と課題、そして家族のニーズ内容を多角的に把握することが必要である。そのため、本研究では、女性アルコール依存症者の家族に対する精神的健康を支援する相談体制の実践内容とニーズを体系化することを目的としている。研究1として、女性アルコール依存症者の家族から自分自身の精神的健康を維持するための相談体制についてのニーズ、及び現在活発に先駆的に家族相談を実践している専門職から相談体制についての実践内容とその効果と課題について面接調査を実施すること、また研究2として、研究1で得られた面接調査の結果、「相談体制ニーズ調査票」を作成し、女性アルコール依存症者の家族に対して自記式質問紙調査を実施する予定であった。しかし、現状として、研究フィールドの確保が困難な状況が続き、参加者の協力を得る段階に至っていない。そのため、研究フィールドを治療施設だけではなく、自助グループに拡大するような計画の変更、また研究対象者を家族ではなく当事者とする計画の変更を立案している。
流体系への動的スピン流注入と巨視的スピントロニクス現象の開拓

本研究では巨視的力学運動と電子スピン流との相関効果の基礎物理構築を最終到達目標とし、その舞台として流体(液体金属)の運動に着目した研究を実施してきた。本年度研究による主要な成果は、流体運動による電子スピン流生成現象を「スピン流体発電」としてまとめたことである。結果として、本研究は国際有力誌Nature Physicsに掲載された。本年度研究成果の意義は正にこの点である。実験・理論の両面から流体の力学運動による新奇のスピン流生成法を提唱する一つの論文としてまとめたことは、本研究の最終目標であった力学運動-スピン流相関の基礎構築に関する一つの到達点と言える。本年度はこれに加え具体的に以下のような進展を得た。1.基礎方程式の微視モデルの精査.本研究で導出してきた基礎方程式には流体運動による電子スピンソースとして、渦度に依存した項が現象論的に導入されている。電子スピンの運動方程式に対して、渦度によるBarnett有効磁場まわりの歳差運動を考慮することで、この項の微視的な導出を行った。本導出は理論の共同研究者との議論により行われた。結果として、有効磁場方向への電子スピン緩和と、渦度の横揺らぎが重要な役割を担うことが示唆された。2.スピンホール効果スピン流による流体運動制御実験.流体運動によるスピン流生成の測定システムを援用することで、Pt管に閉じ込めたHg中に流した電流のスピンホール効果によりスピン流を発生させ、そのスピン流の角運動量緩和を通じて流体を駆動するシステムを開発し、流路両端に接続した液溜めの液面変位差をレーザー変位計で測定する事を通して駆動実験を実施した。前年度測定されていた流体の駆動を示す傾向に関して精査を行い、電位差による表面張力の勾配に依存した流体駆動効果(エレクトロウェッティング効果)が、現在の系では無視できないという結論に至った。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の最終到達目標は、「力学的角運動量」(巨視的な回転運動)とスピン流(電子スピン角運動量の流れ)との「相関」効果の基礎物理を築くことである。本年度は、流体の力学運動によるスピン流生成の観測を実施し、初めてこれに成功した。研究の最終目標への到達に当たり、これこそが本年度成果の最たる意義といえる。加えて交付申請時の研究実施計画であった上記の逆効果についても、相反性の観点から実験系・現象理論を援用することで今後速やかに遂行可能となり、この成果は大変重要である。今年度実施した研究成果は具体的に以下の点に集約される。1.流体スピントロニクスにおける基礎方程式の導出流体の保存則において、Newton粘性を超えた反対称応力による緩和を考慮することで、流体内部の伝導電子のスピン角運動量保存則に渦度(流体の微視領域における力学回転)からくるソース項を導入し、スピン流の基礎方程式を流体系に拡張した。2.円筒内流体運動を用いた力学的スピン流生成効果の観測特性のよく知られた円筒内流れ、常温で液体金属である水銀を用いて、1.で導出した対称性をみたす流体スピンポンプの測定システムを構築し、測定を実施した。スピン流の測定には、ノウハウの確立した逆スピンホール効果(ISHE)の起電力測定法を用いた。結果、流体の駆動に対して鋭敏に応答する起電力信号が測定された。さらにこの信号がISHEの対称性に従っていることも確認された。3.流体運動誘起スピン流の定量測定および検証検出された起電力に対して、流体速度および管の形状パラメータを変化させ定量測定を実施した。結果、全ての起電力信号が1.を用いて理論構築したスケーリング則に従うことが明らかとなった。これは測定された起電力信号が流体運動誘起スピン流に由来するものであるという強い証拠である。更に、信号が磁気流体発雷効果、熱雷効果、帯雷効果などの他の起電力効果に依るものではない点も確認した。本研究では力学運動とスピン流との相互変換現象の基礎物理構築を最終到達目標とし、流体の力学運動を用いた研究を実施している。本年度は流体運動により誘起されるスピン流に関して前年度の成果を基に精査を行った。本年度実施した研究の意義は、力学的スピン流生成の測定結果を実験・理論両面から補強し基礎物理としての妥当性を強固にできた点にある。加えて研究実施計画にあるスピン流による流体駆動に関しても測定に迅速に繋げられる重要な成果を得た。1.流体スピントロニクスの基礎方程式の精査運動する系に分布する、渦度では表現できない系自体の剛体的な微小回転内部自由度、これと電子スピンとの相互作用によるBarnett効果を考慮する事で、流体の運動量・全角運動量保存則を破らずより自然な形で基礎方程式を再導出した。その微視機構に関しても渦度による同効果とその揺らぎによって発現する可能性を継続して精査している。2.流体運動誘起スピン流に関する補強実験測定システムを熱起電力の影響が検証可能な形で設計し直し、室温で液体金属であるHgおよびInGaSn合金を用いた比較実験、流体駆動時と温度勾配印加時の温度制御実験による信号の比較、および絶縁体流路から金属流路に変更した実験をそれぞれ実施し、複数の観点から本現象を補強する測定結果を得た。3.スピン流による流体運動制御のための測定系および微細流路構造の開発上記測定システムを援用し、スピンホール効果によるスピン流を用いて流体を駆動するシステムを開発した。

Hgを用いて流路端液面変位の電流符号、強度依存性を測定し、流体の駆動を示す有意な傾向を観測した。並行して、スピンポンピングを利用したスピン流注入による流体運動制御のためのデバイス構築を実施した。良いスピン流注入源である強磁性絶縁体YIGと、マイクロ・ナノ流路加工を施したガラスを熱膨張率の違いを考慮し室温で接合する事で微細流路の構築に成功した。本研究では巨視的力学運動と電子スピン流との相関効果の基礎物理構築を最終到達目標とし、その舞台として流体(液体金属)の運動に着目した研究を実施してきた。本年度研究による主要な成果は、流体運動による電子スピン流生成現象を「スピン流体発電」としてまとめたことである。結果として、本研究は国際有力誌Nature Physicsに掲載された。本年度研究成果の意義は正にこの点である。実験・理論の両面から流体の力学運動による新奇のスピン流生成法を提唱する一つの論文としてまとめたことは、本研究の最終目標であった力学運動-スピン流相関の基礎構築に関する一つの到達点と言える。本年度はこれに加え具体的に以下のような進展を得た。1.基礎方程式の微視モデルの精査.本研究で導出してきた基礎方程式には流体運動による電子スピンソースとして、渦度に依存した項が現象論的に導入されている。電子スピンの運動方程式に対して、渦度によるBarnett有効磁場まわりの歳差運動を考慮することで、この項の微視的な導出を行った。本導出は理論の共同研究者との議論により行われた。結果として、有効磁場方向への電子スピン緩和と、渦度の横揺らぎが重要な役割を担うことが示唆された。2.スピンホール効果スピン流による流体運動制御実験.流体運動によるスピン流生成の測定システムを援用することで、Pt管に閉じ込めたHg中に流した電流のスピンホール効果によりスピン流を発生させ、そのスピン流の角運動量緩和を通じて流体を駆動するシステムを開発し、流路両端に接続した液溜めの液面変位差をレーザー変位計で測定する事を通して駆動実験を実施した。前年度測定されていた流体の駆動を示す傾向に関して精査を行い、電位差による表面張力の勾配に依存した流体駆動効果(エレクトロウェッティング効果)が、現在の系では無視できないという結論に至った。流体運動を用いた力学的角運動量とスピン流との相関効果の基礎物理構築という最終目標に対し、流体運動により誘起されるスピン流を複数の観点から検証し、実験・理論両面から本現象の妥当性を強固にすることができた。しかし本結果をまとめて論文として発表するまでには至らなかった。一方当初の短期目標であるスピン流による流体運動制御に関しては、実験系の開発に成功し一定の進展を見せた。以上を考慮して、研究は着実に進展しているが当初の計画に対してはやや遅れていると自己評価する。27年度が最終年度であるため、記入しない。スピン流-動力間の相互変換現象の基礎物理構築に当たり、両方向から現象にアプローチする本年度方針を引き続き継続していく。本年度様々な観点から検証実験を行い、また理論面でもより体系化が進んだ流体運動によるスピン流生成に関しては、前年度・本年度の結果を早期にまとめ上げる。その後本実験系の自動化・高精度化を行う。
食物アレルギーをもつ子どもの発達段階別 教育用ツールの作成

食物アレルギーをもつ幼児の療養行動獲得に向けた心理・教育的支援について検討し、教育ツールを作成することを目的に、これまで研究を進めてきた。平成27・28年度は食物アレルギー(FA)をもつ幼児の母親にインタビュー調査を行い、母親による心理・教育的支援の実践内容について分析を行った。その結果、FA児の母親は子どもに『小さい時から食べ物を一緒に選ぶ経験をさせる』ことを通して、『アレルゲンを含む食品のシンボルを子どもと一緒に確認(する)』し、『自分と人の食べられるものはそれぞれ違うことを子どもに気づかせ(る)』ながら、子どもにFAについて伝えていた。また母親は、FA児が自信をもって療養行動をとれるようになるための『ガイド役になる』という自身の役割を意識しながら『子どもの負い目にならないように配慮する』ことをベースに、『食べることによる危険だけでなく楽しみも伝える』ことや、『自分に合った食べ物を一緒に見つける喜びを感じ合う』ことにより、子どもの自己肯定感の低下につながらないような教育・心理的支援を行なっていた。さらに、社会の中で子どもがFAと共に生活できるようにコミュニケーションスキルの向上への支援も行なっていた。平成29年・30年はこれまでの結果に加えて、子どもの認知発達の側面からその特性をふまえた教育ツールを作成するための基礎的研究として「慢性疾患をもつ子どもの病気認知」の概念分析を行った。その結果,4つの属性,4つの先行要件,3つの帰結を抽出した。慢性疾患をもつ子どもの病気認知やそれにつながる対処行動について,Leventhalらの示した自己調節モデルの枠組みを用いて考えることができ、病気認知の先行要件として子どもの認知発達段階や、疾病の特性、医療者や養育者から得る疾病に関する情報が,子どもの「解釈」としての病気認知に大きな影響を与えていることが明らかになった。当初は、平成30年度までの計画を予定していたが、最終年度を前にして養育者へのインタビューに加え、子どもの認知発達の特性を踏まえた、教育ツール作成のための2つの追加研究(慢性疾患を持つ子どもの病気認知の特徴を明らかにすることを目的とした概念分析、食物アレルギー児の対処行動の特徴を明らかにすることを目的としたインタビュー調査)について計画する必要があると判断し、平成30年度に実施した。「慢性疾患をもつ子どもの病気認知の概念分析」研究は終了し、現在は、その結果を踏まえ実施した食物アレルギー児の病気体験のとらえ方・解釈・対処行動に関するインタビュー調査研究の結果について、分析途中である。上記の研究計画の追加を行ったため、最終年度として計画をしていた、教育ツールの作成及びその臨床応用可能性の評価については、平成30年度に行うことは難しいと考え、最終年度として次年度、1年間の研究期間延長を申請した。研究期間を延長し、平成31年度を最終年度として、これまでの研究成果を踏まえた教育ツールの検討に取り組む。ツール作成に関しては、小児アレルギーエデュケーター資格を有し、小児アレルギー臨床に携わっている看護師3名と、食物アレルギーの親の会に所属する食物アレルギー児の母親3名に協力を依頼し、作成した発達段階別教育ツールの臨床応用性についてグループインタビューを行って意見を聞き、最終的に教育ツールを完成させる予定である。本研究の目的は、食物アレルギー児を養育する母親が使用できる『食物アレルギー児の発達段階別教育用ツール』を作成し、評価することである。平成27年度は、食物アレルギー児の発達に応じた疾患に関する理解と療養行動獲得に向けた母親の支援内容を明らかにすることを目的に、食物アレルギー児の母親へのインタビュー調査をおこなうこととした。インタビュー調査は、幼児前期から学童期の食物アレルギー児を養育している母親5名を対象に実施した。食物アレルギーをもつ子どもの疾患理解や療養行動に関連する母親の支援内容や思いなどについて40分程度の半構成的面接を行い、その内容を逐語録にし分析を行った。その結果、母親は子どもが乳児期から幼児前期の発達段階にあるときには、アレルゲンを含む食品の誤食などによるアレルギー症状の発症を命を脅かすリスクととらえ、リスクを回避する対応や子どもへの関わりを行っていた。幼児期後期においては子ども自身が安全においしく食べることができる食物とそうでない食物があることに気付くことや、アレルギー症状発症時に自分の身体の変化について表現することができるように教育をおこなっていた。また幼児期後期から学童期の子どもに対しては、子ども自身が親などとともに安全な食物を選ぶことができるようになること、友達や家族と食事をする体験や日常の積み重ねから安全な食べ物を楽しく食べる力がつくように支援を行っていることが明らかになった。平成27年度は幼児前期・後期・学童期の食物アレルギー児の発達に応じた疾患理解と療養行動・それらへの母親の支援内容を明らかにすることを目的に、食物アレルギー児の母親へのインタビュー調査を実施した。これまでに、食物アレルギー児の親の会に所属する母親5名へのインタビューが終了し、現在分析を進めている。当初の予定では母親10名へのインタビューを計画していたが、参加者のリクルートに時間がかかったため、5名のインタビューの実施にとどまった。本研究の目的は、食物アレルギーをもつ幼児を養育する母親が、子どもの疾患理解および、療養行動の獲得を目的とする教育を行う際に使用できる『食物アレルギー児の発達段階別教育用ツール』を作成し、評価することである。研究の2年目である平成28年度は、昨年度に行った食物アレルギーをもつ幼児の発達段階にあわせた疾患に関する理解と療養行動獲得のための母親による支援内容を明らかにするためのインタビュー内容について、新たに子どもの食物アレルギーの程度(除去が必要なアレルゲンの数、食物アレルギーの症状・アナフィラキシー症状の有無・程度、アナフィラキシーショック様症状の経験の有無等)、誤食経験の有無に関する視点を加えた質的な分析を追加して実施した。

その結果、幼児前期からアナフィラキシー症状を有する食物アレルギーをもつ子どもの母親は、子どもがアレルゲンを含む食品を誤食しないように家庭内外の身近な環境を整え、子どもを守りながら、食材の買い物の際には、子どもと一緒に食品を選ぶ『わからない時から食べ物を一緒に選ぶ経験』を意識してさせていること、また、"食物アレルギーであること"によって子どもに疎外感を感じさせたり、自己肯定感の低下につながるような状況を作らないように『一緒だけれども違う』ことを伝えながら、アレルギーに関する療養行動をとるための小さな自信を与えることで『子ども自身が選択することへの小さな礎』となるように、日々の中で子どもに疾患や療養行動について伝えていることが示唆された。研究の2年目である平成28年度は、昨年度の分析内容をもとに、具体的な教育用ツールの作成のための検討に取り掛かる予定であった。しかし、昨年度のデータ分析の過程で、食物アレルギー幼児の疾患に関する理解や療養行動獲得状況は、食物アレルギーの重症度や誤食経験内容によって影響を受けていることが考えられた。そのため今年度については、分析にあたる期間を延長し、新たな視点を加えて分析を進めることとした。そのため当初の研究計画に比べて進捗状況が遅れる結果となった。食物アレルギーのある幼児の療養行動獲得に向けた母親による心理的・教育的支援について、これまで分析した結果、下記のことが明らかになった。母親は家庭内外の身近な環境を整え子どもを守りながら、買い物や食事など食品の選択を行う場面での『小さい時から食べ物を一緒に選ぶ経験をさせる』ことを通して、『アレルゲンを含む食品のシンボルを子どもと一緒に確認する』、『友達への“伝え方“を教える』など、様々な場面での子どもの認知理解に応じた『ガイド役になる』という役割を意識しながら子どもに接していた。また、自己肯定感の低下につながらないよう『アレルギーが子どもの負い目にならないように配慮する』、『自分と人の食べられるものはそれぞれ違うことを子どもに気づかせる』、『自分に合った食べ物を一緒に見つける喜びを感じあう』、『食べることによる危険だけでなく楽しみも伝える』ことを意識して関わっていた。このように、食べるものを一緒に選ぶ過程から参加する機会を設け、『いつかは自分で食べるものを選べることができることを目指(す)』していることが明らかになった。またこれらの支援について、親は、子どもの経験や認知発達を見極めながらどこまでなら解るのか、子どもの反応を探りながら実施している状況があることが示唆された。平成29年度当初の計画では、これらの研究結果を踏まえ、教育用ツールの検討及び試作に入る予定であった。しかし、子どもの認知発達の特徴を踏まえたツールを作成するためには、子どもの認知発達の理解および、食物アレルギーをもつ子どもの病気の体験の捉え方、解釈、対処行動に関して、整理が必要であると判断し、病気認知の概念分析について計画を追加し実施した。