hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子レベルでのグラフェンの電子構造の理解と新規物性の探索

グラフェンが持つ「エッジ状態」と「ディラック点」という2つの大きな電子的特徴を、化学合成したモデル分子を用いて分子レベルで理解し、その特徴的電子構造に由来する特異な電子物性を解明するのが本研究の目的である。エッジ状態の研究については、芳香族環とアセチレンを組み合わせて主骨格を形成し、最後にコブ領域を埋めてジグザグ端を形成する反応の開発に成功した。またディラック点については、新たな三回対称性分子の合成と二次元集積化を試み、実際に二次元ハニカム格子の形成に成功した。また、3枚の羽根の間で起きる電子移動反応の速度を正確に調べることも行い、集積体における電子移動速度を決定する手掛かりとなる情報を得た。我々はすでに最小の(2スピン系の)エッジ状態の発現と、ディラック点を発現すると期待される三回対称性分子の合成まで成功しているが、本研究ではこれらの予備的成果をさらに発展させることを狙う。すなわちエッジ状態に関しては、実際のグラフェンにより近いマルチスピン系のエッジ状態を発現する分子の合成を試み、各種測定からエッジ状態の理解を深化させると共に、エッジ状態特有の機能性を明らかにする。また、ディラック点に関しては、三回対称性分子の二次元集積化を試み、分子を用いたディラック点の創出に挑む。今年度の成果は次の通りある。【エッジ状態】ビスアンテンを出発物質として水平方向にπ拡張する合成法の確立を試みた。ビスアンテンのBay領域にテトラブロモエチレンをDiels-Alder反応させることで、ジブロモベンゾビスアンテンに導くことに成功した。さらにSuzuki-Miyaura反応によりブロモ基を2-メチルフェニル基へと変換した。現在Scholl反応により環化脱水素反応を試みている。【ディラック点】溶解度を向上させた三回対称性分子の合成に成功した。溶解度を向上させたことで、単分子の電子構造を詳細に明らかにすることができた。二次元集積体でディラック点が発現するには、格子点に相当する各分子が不対電子を持っている必要があるが、合成した三回対称性分子は不対電子が室温では分子全体に非局在化していることが明らかとなった。一方、低温では不対電子が分子の一部に局在化する挙動も観測できた。エッジ状態の研究については、実際のグラフェンにより近いマルチスピン系のエッジ状態を発現する分子の合成を試みているが、ビスアンテンを出発物質としてそれをπ拡張する反応の検討に時間を要している。ビスアンテンのベイ領域へのDielsーAlder反応には成功しているが、そこから新たなジグザグ端を形成させる反応がうまく進行していない。現在、コブ領域と呼ばれる部分の官能基化を検討中である。一方、ディラック点の研究に関しては、三回対称性分子のπ拡張化(ペロピレン化)に成功した。すでに合成に成功しているフルオランテン型三回対称性分子よりもπ拡張化されているため、ハニカム二次元構造の形成がより容易になると予想される。ほかにも三回対称性分子のヘキサブロモ化に成功し、金属基板上での重合反応によるハニカム二次元構造体の構築を試みた。重合反応の結果、予想に反し三回対称性分子が基盤に垂直に立つような配向を取ったため、一次元鎖の形成に留まることが明らかとなった。今後の条件検討次第で、三回対称性分子を横向きにさせることもできると予想されることから、例えば基板金属の種類を変えるなどの工夫を行って、ハニカム二次元構造体の構築を目指す。エッジ状態の研究に関しては、いまだ標的化合物の合成法の確立が行えておらず、当初予定していたマルチスピン系の物性評価に研究を移行させることができていない。そこで、回避ルートを設定し、コブ領域にハロゲンを導入したのちにアリールメチルを導入することにしたが、ブロモ基の数と反応位置の制御にさらなる検討を要する状況である。一方、ディラック点の研究については、出発物質となる三回対称性分子のπ拡張化に成功し、目標としているハニカム二次元集積体の構築の足がかりとなる結果が得られている。また、三回対称性分子のヘキサブロモ化にも成功し、金属基板上での重合反応によるハニカム二次元集積体の構築が可能な状況となっている。グラフェンが持つ「エッジ状態」と「ディラック点」とう2つの大きな電子的特徴を、化学合成したモデル分子を用いて分子レベルで理解し、その特徴的電子構造に由来する電子物性を解明するのが本研究の目的である。エッジ状態の研究については、実際のグラフェンに近いマルチスピン系のエッジ状態を発現する分子の合成を試みたところ、コブ領域と呼ばれる部分の官能基化に成功し、グラフェンの部分構造を有するビスアンテンの改良合成に成功した。この方法をより大きな系に適用すれば、未だ達成されていないペリペンタセン、ペリヘプタセンなどのマルチスピン系の合成が可能となり、グラフェンのエッジ状態の詳細な解明が行えると期待される。

一方、ディラック点の研究に関しては、π拡張された三回対称性分子の電子構造を詳細に調べることが出来た。これまでの研究では溶解度が低いことから電子酸化状態の電子構造を調べることが困難であった。そこで長鎖アルキル基を導入した誘導体を合成し、溶解度の向上を試みたところ、期待通り汎用溶媒に高い溶解性を示した。一電子酸化状態の電子状態を、UV-vis-NIR吸収スペクトルとESRスペクトルを用いて解析したところ、スピンと電荷は室温で10の8乗程度の速度で分子内を移動していることがわかった。すなわち、混合原子価モデルにおけるClass IIに分類できることが明らかとなった。この結果は、基板上に三回対称性分子を配列させた際に、分子内と分子間で充分な速度で電子が移動できることを意味している。グラフェンが持つ「エッジ状態」と「ディラック点」という2つの大きな電子的特徴を、化学合成したモデル分子を用いて分子レベルで理解し、その特徴的電子構造に由来する特異な電子物性を解明するのが本研究の目的である。エッジ状態の研究については、芳香族環とアセチレンを組み合わせて主骨格を形成し、最後にコブ領域を埋めてジグザグ端を形成する反応の開発に成功した。またディラック点については、新たな三回対称性分子の合成と二次元集積化を試み、実際に二次元ハニカム格子の形成に成功した。また、3枚の羽根の間で起きる電子移動反応の速度を正確に調べることも行い、集積体における電子移動速度を決定する手掛かりとなる情報を得た。【エッジ状態】本研究の目的の一つは、ビスアンテンを出発物質として水平方向に逐次π拡張する合成法を確立することである。本年度は、ビスアンテンの水平方向へのπ拡張化の足がかりが得られたことから、研究は概ね順調に進展していると判断できる。一方、出発原料となるビスアンテンの大量合成が未だ難しいこと、π拡張化の収率が安定しないことなど、改善すべき点が残されている。【ディラック点】ハニカム状二次元膜の構成成分となるプロペラ型三回対称性分子の合成法の確立に成功し、分子内の共役の程度を実験的に明らかにできたことから、研究は概ね順調に進展していると判断できる。一方、プロペラ型分子とは異なる三回対称性分子(三角形型分子)については未だ合成法の確立に至っておらず、今後の検討が必要である。エッジ状態の研究に関しては、本年度も引き続き反応の検討を行う。合成法の開発に成功した場合は、大量合成に臨むとともに、系の大きさと不対電子の数の関係を、X線構造解析による分子構造の観点、および磁化率やESR測定による不対電子間相互作用の観点から明らかにし、マルチスピン系のエッジ状態がどの分子サイズから実際に発現するか、いかなる要因で発現しているかを実験的に解明する。一方、ディラック点の研究については、昨年度に三回対称性分子のπ拡張に成功したことから、本年度はその化合物の化学酸化あるいは電解酸化を行い、単分子状態の電子構造を電子吸収スペクトル測定やESR測定を行って解明する。また、一電子酸化状態の結晶化を試み、電気伝導度測定によりディラック点の有無を確認する。望む二次元集積構造が得られない場合は、対アニオンを変更したり、分子に適当な置換基を導入したりするなどの工夫を行い、望む集積体を得る努力を行う。
「循環型社会」認識をめざす小中高等学校一貫による社会科環境教育カリキュラムの開発

本研究の目的は以下の2点にあった.(1)社会科環境教育における「循環型社会」認識形成のための内容構成論および授業モデルを示すこと.(2)(1)の成果を踏まえ,「循環型社会」認識形成をめざす小・中・高等学校一貫社会科環境教育カリキュラムを開発すること.そのために以下のことを行った.<ア>環境経済学の視点から,循環型社会認識の基礎としての廃棄物をとらえる鍵概念を明らかにする.<イ>環境経済学の視点から循環型社会をとらえる具体応用例を示す.<ウ>上記の成果を踏まえて循環型社会認識をめざす社会科環境教育のための総括的授業モデルを示す.<エ>上のモデルに従って小・中・高等学校別の個別授業トピックスを開発する.<オ>環境経済学にもとづく循環型社会認識のためのカリキュラムを整理する.以上にもとづく具体的な研究成果として,以下の5点をあげることができる.(1)社会科環境教育における「循環型社会」認識形成の鍵となる事象は廃棄物であり,環境経済学の視点から廃棄物を捉え直すことによって循環型社会認識への道筋を示すことができることを明らかにしたこと.(2)廃棄物を中心とした環境問題認識のための主たる概念を18の基本概念とそれらを支える約60の具体的概念に整理したこと.(3)循環型社会認識の応用論としての静脈産業について,その重要性および成立要件を示したこと.(4)「被害・費用・効率」と「価値・便益・余剰」の概念獲得を中心とした循環型社会認識のための廃棄物環境学習モデルを提示したこと,およびモデルにしたがって小中高等学校それぞれに授業トピックスを開発したこと,(5)以上の成果に基づいて,循環型社会認識のための社会科環境教育カリキュラムとして,小・中・高等学校それぞれにおいて獲得すべき概念的知識を校種別に整理して示したこと.本研究の目的は以下の2点にあった.(1)社会科環境教育における「循環型社会」認識形成のための内容構成論および授業モデルを示すこと.(2)(1)の成果を踏まえ,「循環型社会」認識形成をめざす小・中・高等学校一貫社会科環境教育カリキュラムを開発すること.そのために以下のことを行った.<ア>環境経済学の視点から,循環型社会認識の基礎としての廃棄物をとらえる鍵概念を明らかにする.<イ>環境経済学の視点から循環型社会をとらえる具体応用例を示す.<ウ>上記の成果を踏まえて循環型社会認識をめざす社会科環境教育のための総括的授業モデルを示す.<エ>上のモデルに従って小・中・高等学校別の個別授業トピックスを開発する.<オ>環境経済学にもとづく循環型社会認識のためのカリキュラムを整理する.以上にもとづく具体的な研究成果として,以下の5点をあげることができる.(1)社会科環境教育における「循環型社会」認識形成の鍵となる事象は廃棄物であり,環境経済学の視点から廃棄物を捉え直すことによって循環型社会認識への道筋を示すことができることを明らかにしたこと.(2)廃棄物を中心とした環境問題認識のための主たる概念を18の基本概念とそれらを支える約60の具体的概念に整理したこと.(3)循環型社会認識の応用論としての静脈産業について,その重要性および成立要件を示したこと.(4)「被害・費用・効率」と「価値・便益・余剰」の概念獲得を中心とした循環型社会認識のための廃棄物環境学習モデルを提示したこと,およびモデルにしたがって小中高等学校それぞれに授業トピックスを開発したこと,(5)以上の成果に基づいて,循環型社会認識のための社会科環境教育カリキュラムとして,小・中・高等学校それぞれにおいて獲得すべき概念的知識を校種別に整理して示したこと.本年度は主に,循環型社会認識形成のための優秀なプログラムやカリキュラム,教材をすでに開発している海外の諸機関について調査し,資料を収集・分析した。概要を以下に記す。廃棄物に関して天然資源,固形廃棄物,有害廃棄物,容器包装等,多様な側面からアプローチするとともに,天然資源および,廃棄物に関する問題およびその背景についての概念的な知識が導き出せる構成になっている。また,意思決定や合意形成を求める教材を含み,市民的資質の形成をも視野に入れている。(2)『捨てることに賢くなれ』(Wise up to Waste!),イギリス:ウエイスト・ウオッチ(Waste Watch)開発。「消費者の選択」「地域の生活史」といったライフスタイルや社会構造の分析を重視するとともに,情報の提供や情報の質といった情報リテラシーの育成に配慮している。また,意見や見解の対立するケースを意図的に取り上げて多面的なアプローチを試みている。廃棄物管理教育に関する教材の評価規準を作成し,個々の教材を評価している。教材評価はカリフォルニア州教育省の定めるスタンダードやフレームワークと連動している。以上,海外の優秀なプログラムにおいては,(1)空間的にも概念的にも広い範囲とのつながりを重視しいること,(2)概念的な知識習得とともに,生徒自身による批判的な思考や意思決定を重視していること,(3)初等レベルのみでなく中等レベルの教材も開発されていること,(4)プログラムや教材そのものも厳密な評価の対象となっていることが明らかとなった。本研究の目的は以下の2点にあった.(1)社会科環境教育における「循環型社会」認識形成のための内容構成論および授業モデルを示すこと.(2)(1)の成果を踏まえ,「循環型社会」認識形成をめざす小・中・高等学校一貫社会科環境教育カリキュラムを開発すること.そのために以下のことを行った.<ア>環境経済学の視点から,循環型社会認識の基礎としての廃棄物をとらえる鍵概念を明らかにする.

<イ>環境経済学の視点から循環型社会をとらえる具体応用例を示す.<ウ>上記の成果を踏まえて循環型社会認識をめざす社会科環境教育のための総括的授業モデルを示す.<エ>上のモデルに従って小・中・高等学校別の個別授業トピックスを開発する.<オ>環境経済学にもとづく循環型社会認識のためのカリキュラムを整理する.以上にもとづく具体的な研究成果として,以下の5点をあげることができる.(1)社会科環境教育における「循環型社会」認識形成の鍵となる事象は廃棄物であり,環境経済学の視点から廃棄物を捉え直すことによって循環型社会認識への道筋を示すことができることを明らかにしたこと.(2)廃棄物を中心とした環境問題認識のための主たる概念を18の基本概念とそれらを支える約60の具体的概念に整理したこと,(3)循環型社会認識の応用論としての静脈産業について,その重要性および成立要件を示したこと.(4)「被害・費用・効率」と「価値・便益・余剰」の概念獲得を中心とした循環型社会認識のための廃棄物環境学習モデルを提示したこと,およびモデルにしたがって小中高等学校それぞれに授業トピックスを開発したこと,(5)以上の成果に基づいて,循環型社会認識のための社会科環境教育カリキュラムとして,小・中・高等学校それぞれにおいて獲得すべき概念的知識を校種別に整理して示したこと.
日本における家庭用洗濯機の成立過程に関する研究

日本における国産家庭用洗濯機の成立には、米国からの輸入機が大きな影響を及ぼしている。このことを踏まえ、当時の機体を保有する米国の博物館における実地調査を実施し、観察・記録を行った。また、調査結果から歴史的資料として洗濯機本体を保存することの重要性を確認し、国内に現存する洗濯機を含む初期家電製品資料データベースの構築に着手することとした。現在までに東京都におけるアンケート調査を完了している。アメリカコロラド州のウォッシングマシーンミュージアム実地調査を本年度の最優先課題とし,8月に実現した。同時にテキサス州ミネラルウェルズのウォッシングマシーンミュージアムおよび同州ライジングスターのヒストリカルミュージアム調査を行い,アメリカにおける家庭用電気洗濯機(以下,洗濯機)に関する資料収集を行った。一連の調査で,大正から昭和初期にかけて日本に輸入されていたものと同型の洗濯機を複数確認し,写真撮影による記録を行った。今回の調査において実機を確認した経験をもとに,今後国内に死蔵されている可能性のある輸入機ならびに初期国産機の探索を行いたい。また,アメリカコロラド州のウォッシングマシーンミュージアム調査において,国産第1号撹拌式洗濯機「Solar」の原型とされる「Thor」を発見した。同機はレストアされる前の段階で保管庫に収蔵されており,同館のデータベースには未掲載である。これまでの研究では「Thor」について,製造元を含めその詳細が不明とされていた。今回の発見により「Thor」がGE社製のモータを搭載しており,そのことを示すラベルが添付されていたことが確認された。また,外観やロゴ,槽内形状等についても撮影を行っており,これらは,他の写真資料や図面等と比較を行うことで,今後国産機「Solar」の成立について考察を行う際の重要な資料となることが期待される。当初,平成22年度の研究実施計画には国内におけるアンケート調査を含んでいた。しかしながら,海外調査準備が予想以上に煩雑となり,また金銭的にも予算を超える状況となったため当該年度中の実施は断念し,翌年以降での実施を目指すこととする。初年度(平成22年度)に計画し,研究計画の一部変更により保留となっていた国内における初期家庭用電気洗濯機所蔵状況に関するアンケート調査を実施した。実施詳細ならびに結果は以下の通り。1)関連施設の選出:国内博物館・史料館・資料館・美術館その他家電製品を所蔵している可能性のある施設をタウンページより全て抽出し,精査のうえアンケート対象を選出2)アンケートの実施:アンケートを作成し,1)で選出した施設に対し送付,回答を依頼3)アンケート回収・データ整理:回収したアンケートデータを整理・一覧化関連施設の選出に際しては,東京都だけで390施設が抽出された。このことから,本年度は東京都のみを調査対象とし,219施設に対して,昭和40年以前の製造であると考えられる家庭用電気洗濯機所蔵の有無についてアンケートにより回答を求めた。得られた返信は128件で回答率は58.4%,確認された洗濯機は24点である。アンケートでは,所蔵の有無と同時に,洗濯機を含む初期家電製品データベース利用意志の有無についても設問した。その結果,42施設から利用意志ありとの回答を得ている。現在所蔵のない施設においても,データベースを活用することで今後の資料収集や展示に有効なデータを共有することが期待されているといえる。以上より,本研究の目的としていた,日本の初期国産家庭用洗濯機に関する基礎データの作成について,一定の成果を上げるとともに,家電製品に歴史的価値を見出し今日の生活について考察を行うための史料とするという本研究の視座についてもその有用性を明らかとした。今後も研究を継続し,国内各施設における所蔵状況を一元的に整理・管理するための方法について検証を行い,国内での現存数が限られている家電製品資料の相互扶助による有効活用について,その可能性を検討して行きたい。
健康心理・臨床心理学的介入効果の他覚的評価法の開発

心理教育とリラクセーションおよびアクティベーション技法から構成されるストレスマネジメントの効果を唾液中コルチゾール(内分泌指標)、s-IgA(免疫指標)、αアミラーゼ(交換神経指標)、脳波α波(中枢指標)、心拍率(自律指標)を用いて評価することが本研究の目的である。本年度はビデオ視聴を用いたストレスマネジメント効果を評価した。喜劇映像6種と悲劇映像6種を選び、それぞれ約3分に編集したものを大学生10名に視聴させ、視聴前後の唾液中αアミラーゼ、コルチゾール、コルチゾンの変化を、笑いを誘発し気分を爽快にさせる喜劇系ビデオと怒りや悲しみを喚起し暗い雰囲気を惹起する悲劇系ビデオ条件とで比較した。その結果、喜劇系映像と悲劇系映像とで、反応パターンは異なり、唾液中αアミラーゼは喜劇系映像では視聴前後へと分泌量が急増した後、フォローアップ期間を経て元の水準に戻り、悲劇系映像では視聴によって増加傾向を呈した。唾液中ロルチゾールは、悲劇系映像視聴では増加傾向を呈したが、喜劇系映像では視聴後分泌量が低下した後フォローアップ期に回復した。収縮期血圧については、喜劇系映像視聴前後で変化は顕著ではなかったが、フォローアップ後に上昇した。αアミラーゼについては、「笑い」などのポジティブな感情がストレス解消によいという健康心理学上の理論と一致した。また笑いやポジティブ感情に伴う心身の活動よって、ストレス産物であるコルチゾールが消費されたと解釈できる。映像視聴中の収縮期血圧は概ね安定していたが、喜劇系映像視聴後で増加し、笑いに伴う運動が影響する可能性が示された。さらに11名の高齢者について落語視聴前後でαアミラーゼを分析したところ、分泌量は有意に増加し、収縮期血圧も増加したが、脈拍数は減少した。爆笑が交感神経系を興奮させた一方、脈拍を安定させるリラックス効果が認められたものと解釈したい。本年度は、ストレスマネジメント介入の直接的な効果であるリラクセーション効果とアクティベーション効果を、他覚的指標を用いて検討することを目的とした。まず文献研究から、他覚的指標として(1)生理心理指標、(2)内分泌・免疫系指標、および(3)主観的認知評価尺度の3種の指標を常に計測して評価することが必要であることを確認し、以下の指標を安定的に計測するシステムを整えたうえで、実験を行った。(1)生理理心理指標:脳波(α、θ、β、δ帯域パワー成分)、心拍率(r-r間隔測定から瞬時心拍率、r-r間隔変動性)、瞬目活動(瞬目率、瞬目波形、および驚愕性瞬目反射)(2)内分泌・免疫系指標:唾液中分泌型IgA、コルチゾール、アミラーゼ活性(3)主観的認知評価尺度:眠気尺度(KSS)、状態不安尺度(STAI)、気分プロフィール(POMS)ならびに健康尺度(GHQ)とGAS研究会版こころの健康指標こうした多角的にして他覚的なる指標を用い、2つの実験を行った。実験1:大学生30名を対象として、スピーチストレスを負荷し、さらにリラクセーション音楽およびDVD視聴前後の変化を観察した。その結果、s-IgAおよびコルチゾール値はストレス負荷により顕著に増加したあと、リラクセーション音楽・DVD視聴により低減した。また心拍率、状態不安尺度も同様の動態を示し、眠気尺度は逆の影響を受けた。実験2:大学生20名を対象として、15分間の歩行によるアクティベーション効果を検討した。歩行負荷前後で心拍率・血圧値はもとより、唾液中分泌型IgAおよびコルチゾール値が増加した例では、30分の休息後回復する経過が観察された。以上の結果から、従来の主観的尺度や生理心理学指標に加え、唾液中免疫指標であるs-IgAならびに唾液中内分泌成分であるコルチゾールといった微量物質がストレス負荷効果ならびにリラクセーションおよびアクティベーション効果の指標として有用であることが確かめられた。現在、唾液中アミラーゼ活性ならびにコルチゾンなど他の成分を新たなストレスならびにリラクセーションの指標として活用すべく評価実験を行っている。完治困難な病を癒す術として、心理・社会的医療モデルによる健康心理学的介入法、臨床心理学的アプローチへの期待が高まっている。中でも、ストレスマネジメント介入法への関心の高まりは顕著である。これは、ラザラスのモデルに従った心理教育と、ストレス反応を抑えるためのリラクセーション技法の指導、逆にストレス反応を運動などによって解消させるアクティベーション技法の指導から構成される。また、香りや楽音による環境操作、振動やマッサージなど身体への直接刺激を併用した生理心理的アプローチも臨床現場ではしばしば有用とされている。こうしたストレスマネジメント介入による身体症状改善効果や、不安やうつ気分軽減など心理的効果について、科学的評価が期待され、試みられているもののその多くが被験者の主観的評価尺度によるものであったり、専門家による問診によるものにとどまっている。臨床現場での実施が容易で、かつ妥当性と信頼性に富む科学的指標の登場が期待されている。そこで本研究では、生理心理学的指標ならびに免疫・内分泌系指標をこうした評価指標として確立することを目的として実験的にいくつかの指標の有用性・妥当性を検討することにした。まず、リラクセーション指標として、脳波のα波およびθ波成分、および瞬目活動と心拍率変化に焦点をあてた実験研究を行った。リラクセーション導入法としては、腹式呼吸法と漸進的筋弛緩法を用いた。

すなわち、女性の声による導入用スキットにより、額、目、口、肩、腕、掌、腹、足の順に緊張-弛緩を順次体験させつつ、くつろげる場所をイメージするというもので、約5分に編集したデジタル音声刺激を用い、この間の脳波α、θの周波数成分の時間経過にともなう変動を分析した。その結果、筋弛緩=リラックス時にこれらの脳波成分が増加することを確認した。さらに音声スキットに、G線上のアリアならびに1/fゆらぎの川のせせらぎ音などを重畳提示した条件との比較を行った。現時点では、音楽や自然音の重畳は、リラックス効果を妨害する効果が得られている。また、唾液中コルチゾールおよびs-IgAを用い、各週ストレス事態での測定に加えて、運動負荷によるアクティベーション効果を検討した。まず大学生や高齢者を被験者としたいくつかの実験によって、スピーチや暗算などのストレス負荷によって、両測度が一過性に増加することを確認した。次に、15分間の歩行によってコルチゾール値が減少し、s-IgAが増加することを男子大学生グループで確認し、アクティベーション効果の客観的指標とみなすことが可能であると期待するにいたった。女子大学生および高齢者グループでは両指標とも増加した事例が多く、適切な運動量(歩行時間)の存在が示唆された。心理教育とリラクセーションおよびアクティベーション技法から構成されるストレスマネジメントの効果を唾液中コルチゾール(内分泌指標)、s-IgA(免疫指標)、αアミラーゼ(交換神経指標)、脳波α波(中枢指標)、心拍率(自律指標)を用いて評価することが本研究の目的である。本年度はビデオ視聴を用いたストレスマネジメント効果を評価した。喜劇映像6種と悲劇映像6種を選び、それぞれ約3分に編集したものを大学生10名に視聴させ、視聴前後の唾液中αアミラーゼ、コルチゾール、コルチゾンの変化を、笑いを誘発し気分を爽快にさせる喜劇系ビデオと怒りや悲しみを喚起し暗い雰囲気を惹起する悲劇系ビデオ条件とで比較した。その結果、喜劇系映像と悲劇系映像とで、反応パターンは異なり、唾液中αアミラーゼは喜劇系映像では視聴前後へと分泌量が急増した後、フォローアップ期間を経て元の水準に戻り、悲劇系映像では視聴によって増加傾向を呈した。唾液中ロルチゾールは、悲劇系映像視聴では増加傾向を呈したが、喜劇系映像では視聴後分泌量が低下した後フォローアップ期に回復した。収縮期血圧については、喜劇系映像視聴前後で変化は顕著ではなかったが、フォローアップ後に上昇した。αアミラーゼについては、「笑い」などのポジティブな感情がストレス解消によいという健康心理学上の理論と一致した。また笑いやポジティブ感情に伴う心身の活動よって、ストレス産物であるコルチゾールが消費されたと解釈できる。映像視聴中の収縮期血圧は概ね安定していたが、喜劇系映像視聴後で増加し、笑いに伴う運動が影響する可能性が示された。さらに11名の高齢者について落語視聴前後でαアミラーゼを分析したところ、分泌量は有意に増加し、収縮期血圧も増加したが、脈拍数は減少した。爆笑が交感神経系を興奮させた一方、脈拍を安定させるリラックス効果が認められたものと解釈したい。
合成開口レーダを利用した圃場情報の取得に関する研究

本年度は,次の2点の研究を実施した。1. C, LバンドSAR画像を利用した圃場情報の把握に関する研究これまでの研究では,XバンドおよびCバンドのSARデータを使用した作付作物の分類を行ったところ,Cバンドの方が高い精度を得られ,両者の併用でさらに精度が上昇することを示した。本研究では,これまで作付作物の分類において特に高い精度を得られたCバンドのSARデータに,LバンドのSARデータを併用して分類を行った。その結果,CバンドとLバンドを併用した場合,1時期の画像であればいずれか一方を使用する場合より高い精度を得られたため,両者を併用する意義があった。しかし,複数時期の画像を使用した場合は,Cバンドのみで十分高い精度が得られた。ただし今回は8月以降のLバンドデータしか使用できなかったため,より早い時期のLバンドのデータを使用することで,さらに高精度な分類を行える可能性もあり,検討が必要である。2. RADARSAT-2および光学センサを併用した水稲の生育状況推定将来的に高い精度で水稲の生育状況を推定していくことを目指し,CバンドのSARおよび光学センサを併用して水稲の生育状況を推定するための検討を行った。これらの衛星から得られる変数を説明変数とし,水稲の生育を示す7種類の生育パラメータを目的変数として,重回帰分析からモデル式を作成した。その結果,SARのみの使用では4種類の生育パラメータで0.8を超える決定係数が得られた。また,光学センサとSARの併用から,6種類の生育パラメータでさらに高い決定係数が得られた。特に,4種類の生育パラメータでは0.9を上回る高い決定係数が得られた。したがって,CバンドSARから取得された変数から,高精度に推定できるモデルが作成された。また,SARと光学センサを融合させることにより,さらなる精度の向上が見られ,良好なモデルの作成が達成された。本年度はまず,研究を進めるうえで必要となる野外現地調査の実施を順調に行った。本年度の研究に必要となるデータの収集だけでなく,来年度以降の研究に関するデータの収集も行うことができた。また,CバンドやLバンド,光学センサなど,様々な衛星データを入手し,これらから様々な変数の算出を行い,さらに新しいアルゴリズムに適用させることにも成功した。研究成果としては,本年度実行予定であった3つの研究のうち,「RADARSAT-2および光学センサを併用した水稲の生育状況推定」を特に順調に進めることができた。また,来年度以降行う予定であった「C, LバンドSAR画像を利用した圃場情報の把握に関する研究」を先に取り掛かることもできた。どちらも十分なデータは確保できていない状態にあるため,今後も発展させて研究を続ける予定である。一方で,本年度取り組む予定であった「撮像方向の異なる衛星データを使用した作付作物の分類」や「過年度のデータを教師データとして使用した作付作物の分類」などの研究は,ある程度進めてはいるものの,必要となるデータの取得に時間がかかり,かつ十分なデータ整理が行えなかったため,予定より順調に研究が進められなかった。研究発表としては,農業農村工学会全国大会,農業農村工学会北海道支部会,写真測量学会北海道支部会の3学会でこれらの内容に関する口頭発表を行った。その中でも農業農村工学会北海道支部会では支部会賞を受賞することができた。また,学術論文としてはこれらに関する内容の査読論文を1編,査読なし論文を1編投稿した。さらに査読論文はもう1編投稿予定である。これらの発表も予定通り順調に行った。今後の研究でも,引き続き1高精度かつ効率的な作付作物の分類と作目数の細分化の検討,2含水率や自然草高などの作物生育情報の取得と推定,3これらの結果をもとにした,収量予測および収穫適期予測への適用可能性,の3点を目的として研究を行う。特に次年度は,これらの目的に沿った次の3点の研究を軸とする。1.撮像方向の異なる衛星データを使用した作付作物の分類および生育状況の把握:合成開口レーダには,アセンディングやディセンディングとよばれる,撮像方向の異なるものが存在する。目的12の一環として,これらを併用した分類や生育状況の把握を行う。分類に関しては,精度の差異について比較をする。生育状況の把握については,それぞれの精度の差異を比較するだけでなく,両者を併用した場合の精度も比較する。また,それぞれの撮像方向による結果の比較や,差異の考察をする。2.過年度のデータを教師データとして使用した作付作物分類:目的1の一環として,新たな教師データを作らずに過去のデータを教師データとする分類から,精度の評価や適用可能性を検討する。過年度のデータをもとにしたアルゴリズムを用いて,次年度のデータで作付作物の分類を行う。3.合成開口レーダを利用した甜菜糖量の予測:目的23の一環として,合成開口レーダから得られる変数を用いて甜菜の糖量を推定・予測する。まず,一部の圃場のデータを用いて糖量を説明変数とした重回帰等のモデルを作成し,そのモデルから他の圃場の糖量を推定できるか検討する。データの取得を行うため,年10数回程度の野外現地調査も引き続き行う。また,以上の研究結果をもとにした口頭発表を各学会で23回程度行う。並行して,今年度の研究成果をまとめ,新たな査読付き論文を12編程度投稿する。1. C, LバンドSAR画像を利用した圃場情報の把握に関する研究

これまでの研究では,XバンドおよびCバンドのSARデータを使用した作付作物の分類を行ったところ,Cバンドの方が高い精度を得られ,両者の併用でさらに精度が上昇することを示した。本研究では,これまで作付作物の分類において特に高い精度を得られたCバンドのSARデータに,LバンドのSARデータを併用して分類を行った。その結果,CバンドとLバンドを併用した場合,1時期の画像であればいずれか一方を使用する場合より高い精度を得られたため,両者を併用する意義があった。しかし,複数時期の画像を使用した場合は,Cバンドのみで十分高い精度が得られた。ただし今回は8月以降のLバンドデータしか使用できなかったため,より早い時期のLバンドのデータを使用することで,さらに高精度な分類を行える可能性もあり,検討が必要である。2. RADARSAT-2および光学センサを併用した水稲の生育状況推定将来的に高い精度で水稲の生育状況を推定していくことを目指し,CバンドのSARおよび光学センサを併用して水稲の生育状況を推定するための検討を行った。これらの衛星から得られる変数を説明変数とし,水稲の生育を示す7種類の生育パラメータを目的変数として,重回帰分析からモデル式を作成した。その結果,SARのみの使用では4種類の生育パラメータで0.8を超える決定係数が得られた。また,光学センサとSARの併用から,6種類の生育パラメータでさらに高い決定係数が得られた。特に,4種類の生育パラメータでは0.9を上回る高い決定係数が得られた。したがって,CバンドSARから取得された変数から,高精度に推定できるモデルが作成された。また,SARと光学センサを融合させることにより,さらなる精度の向上が見られ,良好なモデルの作成が達成された。本年度はまず,研究を進めるうえで必要となる野外現地調査の実施を順調に行った。本年度の研究に必要となるデータの収集だけでなく,来年度以降の研究に関するデータの収集も行うことができた。また,CバンドやLバンド,光学センサなど,様々な衛星データを入手し,これらから様々な変数の算出を行い,さらに新しいアルゴリズムに適用させることにも成功した。研究成果としては,本年度実行予定であった3つの研究のうち,「RADARSAT-2および光学センサを併用した水稲の生育状況推定」を特に順調に進めることができた。また,来年度以降行う予定であった「C, LバンドSAR画像を利用した圃場情報の把握に関する研究」を先に取り掛かることもできた。どちらも十分なデータは確保できていない状態にあるため,今後も発展させて研究を続ける予定である。一方で,本年度取り組む予定であった「撮像方向の異なる衛星データを使用した作付作物の分類」や「過年度のデータを教師データとして使用した作付作物の分類」などの研究は,ある程度進めてはいるものの,必要となるデータの取得に時間がかかり,かつ十分なデータ整理が行えなかったため,予定より順調に研究が進められなかった。研究発表としては,農業農村工学会全国大会,農業農村工学会北海道支部会,写真測量学会北海道支部会の3学会でこれらの内容に関する口頭発表を行った。その中でも農業農村工学会北海道支部会では支部会賞を受賞することができた。
成長様式を制御したＺｎＯナノロッドから創る高感度ピエゾセンサーに関する研究

本研究の目的は、酸化亜鉛(ZnO)ナノロッドを、ロッドどうしが交差した"X字状“になるように成長させ、X字状ナノロッドを電極で挟み込んで、フォース印加に対してピエゾ抵抗の変化を持って高感度に応答するフォースセンサーの創成にある。そのためには、ZnOナノロッドX字状成長メカニズム解明とその条件最適化、ナノロッド両端を挟み込む電極の形成技術の確立にある。本研究で得られた主要な成果は、1)室温での配向性ZnOナノロッドの水熱合成、2)X字状ナノロッドのフォースセンシングの高感度性の実証、3)ZnOナノロッドが直接成長するグラフェン作製の熱CVD条件を確認できたことにある。本研究の目的は、酸化亜鉛(ZnO)ナノロッドを、ロッドどうしが交差した"X字状“になるように成長させ、X字状ナノロッドを電極で挟み込んで、フォース印加に対して高感度フォースセンサーの創成が本研究の目的である。そのために、ZnOナノロッドX字状成長のメカニズム解明、作製条件の最適化、ナノロッド先端を紫外線レーザーで溶融して行うナノロッド先端への電極形成技術を確立を行う。本年度は、1)X字状ZnOナノロッド成長が得られる最適条件の確立、その実験結果から示唆される成長メカニズムの確定、2)紫外線レーザーを用いた溶融プロセスからのフォースセンサーを構成するZnOナノロッド先端への電極形成技術の確立を中心に研究を行った。1)ZnOナノロッドのX字状成長については、水熱合成法により作製するZnOナノロッドは、c軸方向への成長速度が速く、デバイス応用は基板に対し垂直なナノロッド群に限られており、成長制御性に課題がある。本研究では、ナノロッドの成長方向制御のために基板種類に着目し、ZnOと格子整合の良いサファイア基板について、基板面方位に対するナノロッド成長方向の依存性を調査した。その結果、ZnOナノロッドは、C面およびA面上には基板に垂直方向に成長するが、R面上には基板に対し斜方向に成長し、X字状に配向することが分かった。この成長方向の変化はシード層ZnO薄膜の配向性に依存したものであり、ナノロッドの成長方向を制御し変化させるには、シードの配向性を制御することが重要となることが示唆された。2)ZnOナノロッド先端への溶融層形成については、Nd:YAGレーザーからの波長355nm紫外線パルス光を照射し、ロッド先端が溶融過程を追跡した。ナノロッドの先端にレーザーパルス光の電界が集中し、加熱され球状に溶融し、やがて隣のロッド先端と融合して連続になって膜状化することがわかった。本研究の目的は、酸化亜鉛(ZnO)ナノロッドを、ロッドどうしが交差した"X字状“になるように成長させ、X字状ナノロッドを電極で挟み込んで、フォース印加に対して高感度に応答するフォースセンサーの創成を目指す。そのために、ZnOナノロッドX字状成長のメカニズム解明とその条件最適化、ナノロッド先端を紫外線レーザーで溶融して行うナノロッド先端への電極形成技術を確立して、提案のフォースセンサー作製プロセス技術の確立を行う必要がある。前年度、i)ZnOナノロッドをほぼ設計通りにX字状成長させることができ、ii)グラフェンのZnOナノロッドへの転写を試み、電極層として使える目処が立ったことから、本年度は、1)フォースセンシングの感度向上のため、ZnOナノロッドの長尺化、2)グラフェン上へのZnOナノロッドの成長を行った。1)本研究で行う水熱合成法によるZnOナノロッドの長尺化については、反応容器を換えていくことでナノロッドの長尺化を試みた。は水熱合成用容器温度の時間変化と成長するナノロッド形状の関係を調べ、水熱合成用の溶液を複数用意し、最初の水熱合成実験容器が、充分に反応が起こる温度まで到達した時点で、予め反応温度まで加熱しておいた新しい溶液に試料を治具ごと漬し、この溶液をさらに加熱して、同じく溶液を交換する実験を行うことで、長尺のZnOナノロッドを成長させることができた。2)グラフェン上へのZnOナノロッドの成長については、熱CVD法で作製されたグラフェン上への水熱合成法によるZnOナノロッドの形成を試みた。従来法のように、スパッタ法でグラフェン上にシード層ZnO薄膜堆積を試みたが、グラフェンが消失してしまうことから、グラフェン上への水熱合成によるZnOナノロッドの直接成長を試みた。その結果、グラフェンの結晶性に、ZnOナノロッドが配向して成長できる条件があることを見いだした。1)ZnOナノロッドの長尺化については、反応溶液の入った容器(ビーカー)を交換していくことで、ナノロッドの長尺化は可能になる。しかしながら、容器を交換し、改めて容器を加熱し水熱反応を起こさせる方式では、ナノロッドに容器交換の痕跡を示す“節"が発生することがわかった。そこで本研究では、水熱合成用の溶液を複数用意し、最初の水熱合成実験容器が室温から80°Cに達した時点で、予め新しい40°Cまで加熱しておいた新しい溶液に試料を治具ごと漬し、この溶液が80°Cまで加熱されたら、同じく溶液を交換する実験を行うことで、“節"の無い長尺のZnOナノロッドを成長させることができた。6回の水熱実験からは、長さ4.3&micro;mナノロッドが得られ、長尺化の目処を得ることができた。

2)グラフェン上へのZnOナノロッドの成長については、熱CVD法で作製されたグラフェン上への水熱合成法によるZnOナノロッドの直接成長を試みた。本研究では結晶性のよい数層グラフェンおよび結晶性の悪い多層グラフェンを用い実験を行った。その結果、多層グラフェン上に、部分的ではあるが高いc軸配向性のZnOナノロッド群が成長することが分かった。ラマンスペクトル分析から、ZnOナノロッドの成長の有無は、グラフェンの結晶欠陥の多寡によるものと考えられる。この結果は、結晶性の悪いグラフェンにはZnOナノロッドの直接成長が期待できることを示唆した。3)その他の事項として、グラフェンの電極としての検討のため、ZnOナノロッドにグラフェンを転写して電流ー電圧測定をした。先端が尖った半導体性ZnOナノロッドを使うと、非線形的な特性が得られることがわかった。以上の成果は、国内会議での発表2件、国際会議での発表2件にまとめることができた。関連の論文は投稿中であるが、おおむね計画が達成できたのではと考えている。本研究の目的は、酸化亜鉛(ZnO)ナノロッドを、ロッドどうしが交差した"X字状“になるように成長させ、X字状ナノロッドを電極で挟み込んで、フォース印加に対して高感度に応答するフォースセンサーの創成を目指す。そのために、ZnOナノロッドX字状成長のメカニズム解明とその条件最適化、ナノロッド先端を紫外線レーザーで溶融して行うナノロッド先端への電極形成技術を確立して、提案のフォースセンサー作製プロセス技術の確立を行う必要がある。前年度は、i)フォースセンシングの感度向上のため、ZnOナノロッドの長尺化、ii)グラフェン上へのZnOナノロッドの成長に成功したが、ZnOナノロッド作製においては、水熱合成時の水溶液中の熱対流によって、ナノロッド成長に不要な生成物が基板に堆積するという問題があった。そこで今年度は、熱対流の抑制を狙い、1)室温でのZnOナノロッド合成、2)X字状ナノロッドのフォースセンシングの高感度性、3)ZnOナノロッドが直接成長するグラフェンの条件探索について実験を行った。1)強アルカリ下の条件ではあるが、室温(2025°C)の水熱合成でも良好な配向性ZnOナノロッドを得ることができることがわかった。しかも熱対流の無さから、加熱した水熱合成では観られた付着物は観られず、より簡便な合成プロセスであるといえる。2)X字状に成長したZnOナノロッドへのフォース印加に対するピエゾ抵抗の変化率は、基板面に垂直方向に配向成長したナノロッドのそれに比べて数10%高いことがわかった。また、ナノロッドが長いほど、ピエゾ抵抗の変化率、すなわち対フォース感度が上昇することがわかった。3)水熱合成により、ZnOナノロッドは欠陥のあるグラフェン上に直接配向成長することがわかった。本研究の目的は、酸化亜鉛(ZnO)ナノロッドを、ロッドどうしが交差した"X字状“になるように成長させ、X字状ナノロッドを電極で挟み込んで、フォース印加に対してピエゾ抵抗の変化を持って高感度に応答するフォースセンサーの創成にある。そのためには、ZnOナノロッドX字状成長メカニズム解明とその条件最適化、ナノロッド両端を挟み込む電極の形成技術の確立にある。本研究で得られた主要な成果は、1)室温での配向性ZnOナノロッドの水熱合成、2)X字状ナノロッドのフォースセンシングの高感度性の実証、3)ZnOナノロッドが直接成長するグラフェン作製の熱CVD条件を確認できたことにある。
近代絵画論再構築のための色彩メディア研究

西洋絵画は近世以降、物語性に即して線描・明暗・色彩を統合して自然主義的な再現を実践してきた。しかし、1800年頃に始まる近代では、19世紀後半の印象主義の登場や20世紀初頭の抽象絵画の成立が告げるように、色彩表現が圧倒的に重要な役割を演じるようになる。しかし、こうした問題を絵画作品の構造問題として追究する試みは、従来なされていない。われわれが本研究で「色彩メディア」概念をあえて使用するのは、作品構造の変革に対応する色彩表現の変容を追究するためにほかならない。その意味で、本研究では、「オーバーラップ」をキー概念として提示する。印象主義時代に始まる点描やクロワゾニスムは、本質的には、色彩を重層化、オーバーラップする方法以外の何ものでもない。点描やクロワゾニスムについて、画面平面内のある色相と他の色相とのコントラストや視覚混合がこれまで重視されてきた。しかし、そうではない。ある画面層内における色彩の関係づけにとどまらず、その画面層と別種の関係づけをもつ他の画面層とを重ねることが重要なのだ。つまり、色彩の関係化の関係化が問題なのである。それをオーバーラップと呼ぶ。この方法は言い換えれば、画面層そのもののオーバーラップ、つまり、画面のポリフォーカス化を含意する。セザンヌからピカソに連続する表現革新は一般に、色彩とは無関係に論じられるが、そうではない。また、開かれた作品として特徴づけられる近代美術の特性も、色彩とは別次元で理解されてきたが、そうした理解も不十分なのである。本研究は、19世紀後半からの色彩研究の一次資料をドイツ・スイスにて実証的に調査し、その資料の分析にもとづき、色彩メディアのもつ絵画における特性を「オーバーラッブ」と統括し、色彩のオーバーラップこそ、近代絵画の作品構造の変革をも照らしだすとの、新しい視座を提起する。近代絵画の特性は、自然主義の否定と物語性の克服にあり、その典型的な結実が抽象絵画とみなされている。この認識に間違いはないのだが、それでは否定と克服という消極的指標ではなく、積極的な指標を近代絵画に見いだすとすれば、それは何か--この問いかけに対しては、実は的確な解釈が成立していない。筆者は、近代絵画における色彩表環の特性を重なり、つまり「オーバーラップ」に見いだしている。色彩のオーバーラップという問題性は、まずゲーテによって「近代固有の関心」として認識され、20世紀初頭の画家ヘルツェルほかによって、再認識された。この観点から近代芸術を分析すると、色彩という表現メディアの独特な時空間性や動性が明らかになる。筆者は、本年度8月のドイツにおける資料調査をもとに、10月の美学会全国大会にて「『重映』のありか--ゲーテ色彩論と近代絵画」、また3月に色彩学会関東支部にて「ゴッホとポリフォーカス」と2回の口頭発表を行った。論文として「『重映』の眼ざし--ゲーテと近代絵画」を『モルフォロギア』27号に発表した。ほかにスイスのパウル・クレー・センターの研究者とともに、クレーの色彩研究ほかを中心とする国際共同研究プロジェクトを開始し、来年度には国際共同出版を予定。本年度後半にはそのための資料整理や分析をすすめ、基本的な成果をあげることができた。

こうした近代の色彩表現に関して、従来、補色をはじめとする「色彩の現れ方(見え方)」、すなわち色彩の自律的価値の重視が指摘されてきた。しかし、そうした見解は、間違いでないものの、絵画の近代性を解明する概念装置としては不十分だと考えざるをえない。なぜなら、そうした指摘は、絵画の技法的な変革を説明する域をこえず、近代絵画における作品構造の変革そのものを解明しえないからである。われわれが本研究で「色彩メディア」概念をあえて使用するのは、作品構造の変革に対応する色彩表現の変容を追究するためにほかならない。その意味で、本研究では、「オーバーラップ」をキー概念として提示する。印象主義時代に始まる点描やクロワソニスムは、本質的には、色彩を重層化、オーバーラップする方法以外の何ものでもない。点描やクロワソニスムについて、画面平面内のある色相と他の色相とのコントラストや視覚混合がこれまで重視されてきた。しかし、そうではない。ある画面層内における色彩の関係づけにとどまらず、その画面層と別種の関係づけをもつ他の画面層とを重ねることが重要なのだ。つまり、色彩の関係化の関係化が問題なのである。それをオーバーラップと呼ぶ。この方法は言い換えれば、画面層そのもののオーバーラップ、つまり、画面のポリフォーカス化を含意する。すなわち、オーバーラップとはコラージュと呼ばれる画面の多重化と理解されがちだが、じつは色彩のオーバーラップが先導する作品構造の変革の帰結なのである。セザンヌからピカソに連続する表現革新は一般に、色彩とは無関係に論じられるが、そうではない。また、開かれた作品として特徴づけられる近代美術の特性も、色彩とは別次元で理解されてきたが、そうした理解も不十分なのである。本研究は、19世紀後半からの色彩研究の一次資料をドイツ・スイスにて実証的に調査し、その資料の分析にもとづき、色彩メディアのもつ絵画における特性を「オーバーラップ」と統括し、色彩のオーバーラップこそ、近代絵画の作品構造の変革をも照らしだすとの、新しい視座を提起するものである。なお、パウル・クレーの色彩研究ほかを網羅するわが国のクレー研究に関する国際的な出版は、スイス・ドイツの研究者と協力して基礎作業をおえた。この成果をふまえて、本年もしくは来年に刊行を予定している。
中学生の非行・反社会的問題行動に対する危険要因と防御要因についての縦断的研究

本研究は、愛知県と福島県の中学生を3年間追跡し、問題行動の消長パターンと親や本人の心理的要因との関連を縦断的に明らかにしようとするもめである。調査は、子どもに対しては、平成14年9月から平成16年9月まで、およそ4ヵ月間隔で、合計7回実施した。親については、平成14年9月、平成15年9月、平成16年9月の3回実施した。調査内容は、子どもの非行や抑うつの問題行動、自己価値感、子どもの気質特徴、対処方略、友人の行動、友人との関係、親行動や親の夫婦関係、学校適応、などであった。各回約1000組を超える親子が参加した。縦断データとして分析可能だったのは、212名であった。明らかになったことは、非行については、非行行動の深まりに特定のパターンが認められること、抑うつと非行の問に関連があること、子ども自身の気質特徴が関係していること、親は必ずしも子どもの非行を把握できていないこと、友人の影響が親の影響より大きいことなどである。抑うつについては、抑うつ症状を呈すると判断される子どもはサンプルの20%程度に上ること、しかも継続的に抑うつ症状を報告する子どもが縦断サンプルの10%程度に上ること、抑うつに対する親の影響は限定的で間接的であること、自己概念や友人との関係が強い影響力を持っていること、などである。これらの分析結果は、ベルギー・ゲントで開催された世界行動発達学会(ISSBD)において3件、アトランタで開催された児童発達学会(SRCD)において2件、サンフランシスコで開催された青年発達学会(SRA)で4件の口頭発表でそれぞれ報告された。国内学会で41件の口頭発表で報告された。また、4本の論文を公刊した。本年度は2回調査を行った。1回目は2002年9月に、2回目は2003年1月に実施した。1回目の調査は、横断的データの収集を兼ねていた。1回目の調査対象は、愛知県内の9つの中学校に在籍する中学生4,485名及び福島県内の5つの中学校に在籍する中学生4,444名とその両親であった。2回目の調査は、縦断調査の対象となる中学1年生3,000名を対象として実施した。1回目の調査内容は、子ども調査では、子どもの非行・反社会的問題行動の程度、心身症状の程度、友人関係、学校適応、親との関係の認知、自己概念であった。親調査では、子どもに対する行動や態度、夫婦関係、親自身の自己概念や精神的健康、問題行動傾向であった。2回目の調査内容は、縦断調査の主要部分である、子どもの非行・反社会的問題行動の程度、心身症状の程度と、時間的展望、罪悪感、親権威や社会的規範に対する態度であった。当初の研究計画では、調査対象を両親合わせて10,500名の予定であったが、それを大幅に越える27,000名を対象とする調査を実施したため、現在1回目の調査結果の入力作業が完全に終了していない状況にある。現段階で得られている結果は次の通りである。心身の問題や非行・反社会的問題行動を示す子どもに、片親といった家庭の問題がみられた。しかし、まだ縦断データの収集と解析が行われていないので、因果関係の推定はできない状況にある。自己概念について1年生が最も肯定的で、学年が上がるにつれて自分自身を肯定的に捉えなくなるという発達差がみられた。抑うつ・無気力感や身体症状、反社会的問題行動の予兆的な行動はいずれも女子に多くみられた。無気力感や身体症状は、3年生でもっとも多くみられた。