hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高温超伝導体のオーバードープ領域におけるナノスケール相分離の機構解明

これまで、La_<2-x>Sr_xCuO_4において、磁化率測定から観測した超伝導領域と非超伝導領域へのナノスケール相分離に関して、相分離の銅酸化物高温超伝導体における普遍性と、Srを置換することによる結晶の乱れと相分離の関係を明らかにすることを目的として、前年度に引き続いて、元素置換ではなく酸素量によってホール濃度を制御するBi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>の単結晶を用いた比熱と磁化曲線の測定を行った。これまでの、La_<2-x>Sr_xCuO_4における研究から、相分離の有無を調べる上で、超伝導状態における残留電子比熱係数の測定が非常に有効であることが明らかになっていることを踏まえて、今回、比熱の測定を新たに加えた。その結果、ホール濃度の少ないアンダードープ領域とホール濃度の多いオーバードープ領域において、電子比熱を0Kに外挿して求めた残留電子比熱係数が有限の値を示すことを観測した。超伝導状態において残留電子比熱係数が存在することは、超伝導状態においても常伝導電子が存在することを示していることから、超伝導領域と非超伝導領域に相分離していると理解できる。また、磁化曲線の測定からは、オーバードープ領域において、第2ピーク効果を観測した。これまでの我々によるLa_<2-x>Sr_xCuO_4における磁化曲線の測定から、第2ピーク効果の出現が、ナノスケール相分離が実現していると考えると理解できることが明らかになっている。この結果を踏まえると、Bi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>において観測した第2ピーク効果もLa_<2-x>Sr_xCuO_4と同様にナノスケール相分離の実現を示唆している可能性がある。以上、今回の結果を踏まえると、La_<2-x>Sr_xCuO_4におけるナノスケール相分離は、Sr置換による結晶の乱れの影響によるものではなく、銅酸化物高温超伝導体に普遍的な性質である可能性がある。これまで、La_<2-x>Sr_xCuO_4オーバードープ領域において、磁化率測定から観測した超伝導領域と非超伝導領域へのナノスケール相分離に関して、オーバードープ領域での相分離の銅酸化物高温超伝導体における普遍性と、Srを置換することによる結晶の乱れと相分離の関係を明らかにすることを目的として、元素置換ではなく酸素量によってホール濃度を制御するBi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>の単結晶を用いた磁化率測定を行った。研究計画書においては、CuO_2面を2枚有するBi_2Sr_2CaCu_2O_<8+δ>を用いた実験を計画していたが、Bi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>がLa_<2-x>Sr_xCuO_4同じ1枚のCuO_2面を持つこと、酸素量を変えることで到達できるホール濃度領域がより広いことを踏まえて、Bi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>を用いた実験を行った。なお、測定に用いた単結晶は、我々のグループで過去に育成したものを用いた。その結果、オーバードープ領域において、磁場中冷却下において下部臨界磁場以下の磁場を印加した場合、最低温度2Kでの磁化率の絶対値がホール濃度の増加とともに減少することを観測した。この磁化率の絶対値は超伝導体積分率を反映することから、Bi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>のオーバードープ領域において、超伝導領域と非超伝導領域への相分離が実現している可能性が高いと考えられる。このことから、La_<2-x>Sr_xCuO_4のオーバードープ領域で観測した相分離は、Srを置換することによる結晶の乱れの影響によるものではなく、銅酸化物高温超伝導体に普遍的な性質である可能性がある。

超伝導状態において残留電子比熱係数が存在することは、超伝導状態においても常伝導電子が存在することを示していることから、超伝導領域と非超伝導領域に相分離していると理解できる。また、磁化曲線の測定からは、オーバードープ領域において、第2ピーク効果を観測した。これまでの我々によるLa_<2-x>Sr_xCuO_4における磁化曲線の測定から、第2ピーク効果の出現が、ナノスケール相分離が実現していると考えると理解できることが明らかになっている。この結果を踏まえると、Bi_<1.76>Pb_<0.36>Sr_<1.88>CuO_<6+δ>において観測した第2ピーク効果もLa_<2-x>Sr_xCuO_4と同様にナノスケール相分離の実現を示唆している可能性がある。以上、今回の結果を踏まえると、La_<2-x>Sr_xCuO_4におけるナノスケール相分離は、Sr置換による結晶の乱れの影響によるものではなく、銅酸化物高温超伝導体に普遍的な性質である可能性がある。
シアリドーシスの遺伝子解析的研究

シアリドーシスの病因を追求するためにはシアリダーゼ遺伝子の病的変化を研究することが必要である。そのためには先づ次の3つの実験を行うことが必須であると思われる。即ち(1)このシアリダーゼ酵素蛋白の精製,(2)人間胎盤のcDNAライブラリーの調製,(3)そのcDNAライブラリーから(1)の蛋白のcDNAクローンを分離することである。我々は本年度先づ上記の(2)の方向から実験を開始した。本年度得られた結果は下記の如くである。人間の胎盤のマイクロゾームを分離しそれよりGnanidine thiocyanate法でRNAを分離し、このRNAを更にOligo(dT)セルロースクロマトグラフィーによりPo-ly(A)RNAを精製した。このPoly(A)RNAよりoligo(dT)をプライマーとしてcDNAを合成し次にRNase【H^(12)】よりRNA,DNAハイブリッドの中のRNAにニックを入れ、DNApolymeraseによりこのニックの入ったRNAをプライマーとしてDNAを合成する。更にT4DNA polymeraseにより1ststrandのcDNA3末端のオーバーハングを除去する。この2本鎖cDNAとPBR322をアニールさせ大腸菌をトランスホームした。我々は現在人間の胎盤特異のcDNAプローブを所有していないので胎盤にも存在すると考えられるnonneuronal enolase(NNE)のcDNAをプローブとして胎盤のmRNA及びcDNAライブラリーを検討した。その結果人間胎盤のpoly(A)RNAをNorthern blot分析で検討した処、1800塩基のサイズを示すバンド-即ちNNEcDNAとhybridigeするRNAの存在を認めた。またcDNAライブラリーをNNEcDNAをプローブとしてスクリーニングした処陽性コロニーを検出することに成功した。それ故人間胎盤のcDNAライブラリーが調製されたことが確認されたことになるのでキレシアクダーゼ蛋白が精製されればそのcDNAクローンを直ちにスクリーニングすることになる。
高度な共引用ネットワークに基づく文献検索手法の開発

本研究では,共引用ネットワークを語のつながりがある文献(出現語が類似した文献)を介して高度化させる,新たな検索手法を開発した。具体的には,共引用ネットワークを適切に拡張するための手がかりとして,「周辺文献」や「粗い共引用関係」を考案した。さらに,これらの手がかりに基づいて拡張させた共引用ネットワークによる検索手法を,従来の共引用関係に基づくネットワークによる検索手法と比較する実験をおこない,拡張をおこなった手法の検索性能の方が高いことを確認した。本研究の目的は,引用関係を利用した検索において,その長所「キーワード検索では見つけられない適合文献を発見できる」を強化した新たな検索手法を開発することである。本年度は,主として以下の二つのことをおこなった。1.共引用ネットワークの高度化方法について文献調査に基づいて検討,整理した。本研究の核である共引用ネットワークの高度化方法を検討するために,グラフ理論やネットワーク分析などの分野の文献調査をおこなった。また,高度化をおこなうための基礎的な研究として,引用を使って情報の組織化をおこない検索システムを構築することの意義について,広い観点から整理した。具体的には,引用を,「組織化を意図せずに人間が情報を参照した結果」ととらえ,類似事例である「図書を買う」場合や,「ウェブページにタグ付けをおこなう」場合などと比較した。ここで整理した結果の一部を論集において発表した。2.語に基づく検索と共引用ネットワークに基づく検索の組み合わせ効果を検証した。「語だけに基づいた検索手法」と「語に基づく検索と単純な共引用関係に基づく検索を組み合わせた手法」,「語に基づく検索と共引用ネットワークに基づく検索を組み合わせた手法」の三つを,テストコレクション用いた検索実験により比較分析した。実験の結果,「語に基づく検索と共引用ネットワークに基づく検索を組み合わせた手法」が,他の二手法よりも適合文献を多く検索出来る傾向がみられた。共引用ネットワークに基づく手法が,語に基づく検索では得られない適合文献を検索出来ていることが示唆され,両者を組み合わせることに可能性があることが明らかとなった。本年度は,主として以下の三つのことをおこなった。1.昨年度の研究により可能性が示された「語に基づく検索と共引用ネットワークに基づく検索の組み合わせ効果」の評価をさらに進め,その結果をとりまとめた。また,その成果を国際会議において報告した。2.「語に基づく検索」と「共引用ネットワークに基づく検索」とを組み合わせることの可能性を確認できたので,共引用ネットワークを高度化させる目的において,語に基づく検索を適切に取り込む方法について検討した。具体的には,検索キーとなる文献と共引用関係にある文献を特定し,その文献に含まれる語に基づいて検索をおこない,そこで得られた文献群を共引用ネットワークに取り込む方法を考案した。考案した方法を評価するために,「共引用関係だけに基づくネットワークを用いた検索手法」と「語に基づく検索によって拡大させた共引用ネットワークを用いた検索手法」とを検索実験により比較分析した。その結果,考案した方法が検索性能の向上に貢献できることが明らかとなった。3.文献検索を目的とした場合の共引用ネットワークにおいて,どのようなネットワークのモデルが適しているかについて,検討を進めた。文献調査に基づいて,候補となるアルゴリズム群を選び,それらを比較検証するための準備(テストコレクションの整備や予備実験等)をおこなった。昨年度(研究1年目)に当初の計画と比べて,より基礎的な検討や検証から研究を開始させた。本年度(研究2年目)は当初の計画において1年目におこなう予定であった内容を中心に研究をおこなったため,2年目に予定していた引用文脈の活用等に関する内容についてはあまり研究を進められていない。1.昨年度の研究により可能性が示された,語に基づく検索に基づいて共引用関係にある文献の周辺文献を取りこむことでネットワークを拡大させる方法(検索キーとなる文献と共引用関係にある文献を特定し,その文献に含まれる語に基づいて検索をおこない,そこで得られた文献群を共引用ネットワークに取り込む方法)に基づいた検索手法の性能評価をさらに進めた。2.共引用ネットワークを拡大させるための新たな方向性として,引用文脈を活用した「粗い共引用関係」に基づく方法を考案した。具体的には,「検索キーとなる文献を引用している文献に含まれる語を手がかりにして語に基づく検索をおこない,そこで得られた文献群が引用している文献群を共引用ネットワークに取り込む」方法である。さらに「考案した方法に基づいて拡大した共引用ネットワーク」を用いた検索手法と「共引用関係だけに基づくネットワーク」を用いた検索手法との性能を比較し,考案した方法が検索性能の向上に貢献できることを明らかにした。また,この成果を国際会議において報告した。3.文献検索を目的とした場合の共引用ネットワークにおいて,どのようなネットワークモデルが適しているかについて,比較検証する検索実験をおこなった。研究1年目に当初の計画と比べ,基礎的な検討や検証から研究を開始させたことにより,計画していた内容の実施が全体的に遅くなっているため。また,ネットワークを拡大させる方向の開発に,当初予測していたよりも大きな可能性がみられ,その分析に時間を要したため。

本年度(3年目)は,研究2年目に予定していた引用文脈の活用を中心に研究をおこなったことにより,当初3年目に予定していた研究成果のとりまとめなどに着手できていない。本研究の目的は,引用関係を利用した検索において,その長所「キーワード検索では見つけられない適合文献を発見できる」を強化した新たな検索手法を開発することである。本年度は,主として以下の二つのことをおこなった。1.昨年度に考案した「粗い共引用関係」に基づくネットワークの拡大のアイデアを,より効果的に検索に応用する手法について開発をおこなった。昨年度の手法は,「検索キーとなる文献と粗い共引用関係にある文献群」(検索キーとなる文献を引用している文献に含まれる語を手がかりにして語に基づく検索をおこない,そこで得られた文献群が引用している文献群)を共引用ネットワークに取り込むのみであった。本年度は,これに加えて,「検索キーと共引用関係にある文献からみて,粗い共引用関係にある文献」や「検索キーとなる文献と粗い共引用関係にある文献からみて,共引用関係にある文献」などもネットワークに取り込む文献の対象とする手法を考案した。昨年度に考案した手法と本年度に考案した手法とを検索実験により比較した結果,本年度に考案した手法の検索性能の方が優れていることが明らかとなった。また,ここで得られた結果について,国際会議のワークショップにおいて報告した。2.昨年度におこなった「文献検索を目的とした場合の共引用ネットワークに適したモデルを検証する」実験に関して,その結果の分析作業をさらに進めた。文献調査や,引用文脈が持つ情報を利用しない場合と利用する場合との比較などもおこないながら,モデルについて考察をおこなった。本研究では,共引用ネットワークを語のつながりがある文献(出現語が類似した文献)を介して高度化させる,新たな検索手法を開発した。具体的には,共引用ネットワークを適切に拡張するための手がかりとして,「周辺文献」や「粗い共引用関係」を考案した。さらに,これらの手がかりに基づいて拡張させた共引用ネットワークによる検索手法を,従来の共引用関係に基づくネットワークによる検索手法と比較する実験をおこない,拡張をおこなった手法の検索性能の方が高いことを確認した。当初の計画と比べて,より基礎的な検討や検証から研究を開始させた。その影響により,当初1年目におこなう予定であった,共引用ネットワークを高度化するためのモデルの実証的な検討などが未実施である。本年度に開発した「語に基づく検索によって拡大させた共引用ネットワークを用いた検索手法」の評価をさらに進め,改善をおこなう。また,ネットワークを拡大させる方向性に,当初予測していたよりも大きな効果があることが見込まれるため,この方向性も重視する形で検索手法の開発をおこなう。その他,準備を終えた共引用ネットワークの高度化に適したモデルの検証実験をおこなう。
日本語学習者のパソコンを用いた作文過程の探求

本研究の目的は、日本語学習者のパーソナルコンピューター(PC)を用いた作文産出過程を明らかにすることである。PCを用いた作文産出過程に特有の活動があるかどうか検討するために、手書きでの作文産出過程のデータを比較対象とし、作文の量・所要時間・作文産出過程における活動を分析した。PCでの作文産出過程における活動で、辞書やアプリケーションなどを用いることがよく見られたため、その使用状況に特化してさらに分析した。また、中国語母語話者は入力の際に困難を生じていることが多かったため、入力を修正していく過程も分析した。本研究の目的は、日本語学習者のパソコン(以下PC)を用いた作文過程を明らかにすることである。平成25年度は、約10名のデータ収集、プロトコル作成、質的分析、量的分析を行った。25年度は24年度に引き続き、中国語母語話者の分析が主であった。まず、中級の中国語母語話者の1回の作文過程において発音と表記方法が改善している傾向があることを見出し、質的に分析した。中国語母語話者は想起した漢語を手書きの場合はそのまま書けばよい。しかし、PCで入力する際には発音を正しく習得した上で表記と一致させて入力させなければならない。PCを用いることで学習者は自分の発音や表記の誤りに気づくことができ、誤りを繰り返し修正することで正しい発音と表記を身に付けており、一つの作文を書く短い時間内であるとはいえ、手書きの作文過程とは異なる発達が見られた。次に、上級の中国語母語話者の作文の長さと時間を、PCを用いた場合と手書きの場合で比較した。PCを用いたほうが作文の長さは短かったが、所要時間に差は見られなかった。PCを用いたほうが作文の長さが短かった要因として考えられるのは、手書きの作文では上級学習者であれば漢字で書けるであろう語彙がひらがなで書かれていたことと、PCでは内容や構成を再検討するために不要な部分を削除するのが容易なことである。作文過程を見てみると、手書きでは段落を書き直したり段落や文の順番を変えたりというような大幅な削除や修正をするということはほぼなく、語彙単位の修正が多かったが、PCの場合はコピー&ペーストを用いて文を移動させたり、段落ごと削除して再度書いたりするような大きな修正があった。作文の長さに差があるにも関わらず所要時間に有意差が見られなかった要因は、PCを使うことで誤りに気付いたり、潜在化していた誤りが表出したりしたことでその修正に時間がかかったためであると考えられる。本研究の目的は、日本語学習者のパソコンを用いた作文過程を明らかにすることである。平成24年度は、約15名の調査、プロトコル作成、質的分析を行った。韓国語母語話者と英語母語話者の参加が予定より少なかったため、24年度は中国語母語話者の分析を主に行った。パソコンを用いた作文過程を明らかにする上で参考になるデータは、手書きでの作文過程のデータであるが、比較したところ外部リソースの使用状況が大きく異なったため、24年度は特に外部リソースの使用状況の違いについて質的な検討を行った。中国語母語話者において、手書きの作文過程には見られない、パソコンを用いた作文過程に特徴的な行動は以下の通りである。「Weblio英和和英辞書に英語または日本語を入力し、(複数の辞書による)日本語または英語による解説を読むこと/そのままペーストして用いること」、「Wikipediaに日本語を入力し、日本語による解説を読むこと/そのままペーストして用いること」、「グーグル翻訳に英語を入力し、外来語の綴りを確認すること」、「グーグル翻訳に中国語で文を入力し、日本語翻訳を見ること」、「グーグル翻訳に日本語で文を入力し、中国語翻訳を見ること」、「拡張機能RikaikunをインストールしたGoogle Chlomeを用い、漢字の読みを確認すること」。手書きの場合でも電子辞書を用いることはできるが、パソコンで作文を書く場合はより豊かな外部リソースを利用していることが24年度の結果から示唆された。本研究の目的は日本語学習者のパソコン(以下PC)を用いた作文過程を明らかにすることである。PCでの活動を明らかにするために、まず手書きでの活動を比較対象とした。また、異なる母語での比較も行った。そして、PCでの作文過程において特徴的に見られる活動を重点的に分析した。PCと手書きの作文過程における活動を8つの活動カテゴリー「テーマを読む」「書いた文または文の一部を読み返す」「編集」「論評・評価」「外部リソースによる助け」「計画」「試行」「発話しながら書く」を用いて比較した。中国語母語話者(中級・上級)はPCでは「外部リソースによる助け」の頻度が高かった。中級では「編集」の頻度も高かった。英語母語話者(中級)はPCでは「外部リソースによる助け」「編集」「書いた文または文の一部を読み返す」の頻度が高かった。

PCと手書きの場合での作文の長さと時間を比較した。中国語母語話者中級においてはPCを用いたほうが所要時間が長かったが、作文の長さに差は見られなかった。中国語母語話者上級においてはPCを用いたほうが作文の長さは短かったが、所要時間に差は見られなかった。PCでの作文過程における活動を母語の違いにより比較した。中級において、中国語母語話者は「試行」の頻度が高かった。英語母語話者は「論評・評価」「計画」の頻度が高かった。PCの作文過程で特徴的に見られる活動として「外部リソースの助け」を取り上げ、分析を行った。中国語母語話者は漢字の読みを調べる活動がよく見られた。英語母語話者は検索サイトの検索窓に直接英語の語句を入力し検索したり、英語の語句と“in Japanese"や“how to say"を同時に入力して検索したりすることが見られた。中国語母語話者がよく漢字の読みを調べていたことから、彼らがどのように作文過程で発音と表記の誤りに気付き修正するのかということについても分析を行った。研究発表の一覧を掲載している。CiNiiや学会ホームページに予稿集などがアップロードされている場合はリンクからアクセスできるようにしている。日本語教育年度計画では25年度に行うのは調査、プロトコル作成、質的分析(作文過程における思考活動のカテゴリー作成・発表・再検討)、量的分析(思考活動カウント紙と筆記用具を用いた作文過程における思考活動の頻度との比較分析)であった。調査人数に若干の不足はあるが、量的分析まで進んでおり、おおむね順調に進展していると言えるだろう。年度計画では24年度に行うのは調査、プロトコル作成、質的分析(作文過程における思考活動のカテゴリー作成・発表・再検討)であった。調査人数に若干の不足はあるが、カテゴリー案の発表予定と準備は進んでおり、おおむね順調に進展していると言えるだろう。予定通り26年度は引き続き量的分析そして新たに結果発表を行うが、25年度の調査人数が予定より少なかったため、26年度も引き続き調査を行う。予定通り25年度は引き続き調査、プロトコル作成、質的分析そして新たに量的分析を行うが、24年度の調査人数が予定より少なかったため、25年度は予定より多く調査を行う。該当なし
酸化ストレス制御転写因子を標的とした脂肪肝炎の発症機構の解明と食品成分による予防

非アルコール性脂肪肝炎の発症機序の一因として酸化ストレス防御遺伝子群制御転写因子Nrf2に着目し、Nrf2欠損型マウスの解析からNrf2と脂肪肝炎の発症との関連性が示唆された。ワサビの成分でNrf2のアクチベーターである6-メチルスルフィニルヘキシルイソチオシアネートを投与したところ野生型マウスで脂肪肝の改善を認め、欠損型マウスで改善を認めなかったことよりNrf2を標的とした脂肪肝炎の予防や治療の可能性が明らかとなった。非アルコール性脂肪肝炎の病態発症機序には脂肪肝患者において鉄の過剰蓄積などに由来する酸化ストレスとの関連性が指摘されている。酸化ストレス防御遺伝子群を制御する転写因子Nrf2が近年注目されている。我々は肝臓における鉄代謝と脂質代謝がNrf2により如何なる制御をうけているか解明するために7週齢雄性野生型(WT)およびNrf2欠損(KO)マウスに以下の4群の食餌1) 4%大豆油食12週間(コントロール食群)2) 4%大豆油食8週間の後、4%大豆油食+0.5%カルボニル鉄4週間(鉄添加食群)3) 4%大豆油食+16%ラード食12週間(高脂肪食群)4)高脂肪食8週間の後、高脂肪食+0.5%カルボニル鉄4週間(鉄添加高脂肪食群)を摂取させ12週目に肝及び血液を採取した。23年度は血液や肝内脂質の結果よりNrf2と脂質代謝や脂肪肝との関連性が認められ、一部のKOにおいて血中ビリルビン値上昇や組織学的に肝線維化を認めた。24年度は肝の鉄値、酸化ストレス、及び遺伝子発現量を測定した。肝内鉄値はWTに比してKOで増加傾向を認め、肝内MDA(酸化ストレスマーカー)はKO群間でコントロール群に比して鉄添加群、高脂肪食群、鉄添加高脂肪食群で増加を認めた。脂質代謝及び鉄代謝関連遺伝子発現量は、WT群では鉄添加高脂肪食群でβ酸化関連遺伝子、小腸からの鉄吸収調節遺伝子であるhepcidin、及び肝から血中への鉄排泄を担うferroportinの相加的な発現の増強を認めたが、KO群ではWT群で認められた発現の増加は認めなかった。KO群においては脂質代謝及び鉄代謝関連遺伝子の発現調節不全が認められ、おそらくこれらが肝内脂質及び鉄の増加傾向を引き起こし、更には一部のマウスに線維化が認められた一要因になっている可能性が考えられた。今後、食品に含まれるNrf2アゴニストの予防効果について検討する。25年度に食品でNrf2アゴニストと考えられているワサビの成分である6-メチルスルフィニルヘキシルイソチオシアネート(6- MSITC)の脂肪肝及び鉄蓄積の改善効果について以下の食餌を野生型(WT)及びNrf2欠損(KO)マウスに摂取させ検討した。1) 4%大豆油食12週間(コントロール食)2) 4%大豆油+31%ラード食12週間(高脂肪食) 3) 2)の高脂肪食12週間に6- MSITC10mg/Kg/day週4回最終4週腹腔内投与4)2)の高脂肪食+1%カルボニル鉄12週間(鉄添加高脂肪食) 5) 4)の鉄添加高脂肪食12週間に6- MSITC10mg/Kg/day週4回最終4週腹腔内投与。1)2)3)の群間で比較すると2)で形成された脂肪肝はWTで6-MSITC投与にて改善され炎症マーカーも改善傾向が認められたがKOでは改善されなかった。遺伝子発現は肝内への脂肪酸取込遺伝子CD36及び脂肪酸合成酵素の転写因子SREBP-1cが2)のWTで発現増加を認め6-MSITC投与により抑制傾向にあったがKO群間では変化を認めなかったことより、これら遺伝子発現への6-MSITCの影響が脂肪肝改善に寄与した可能性が考えられた。4)5)の群間で6-MSITCの肝内鉄値への影響を検討したところWT及びKO両方で鉄抑制効果を認めず、鉄代謝関連遺伝子の発現も6-MSITCによる変化を認めなかった。23年度と24年度にはWTに比してKOの肝臓で脂肪酸酸化酵素と鉄代謝関連遺伝子の発現調節不全と中性脂肪及び鉄値の増加傾向が認められたことよりNrf2と脂肪肝炎発症との関連性が示唆された。25年度にはワサビ成分6-MSITCにより肝内鉄蓄積は抑制されなかったが脂肪肝炎はNrf2依存性に改善傾向が認められた。以上のことよりNrf2を標的とした食品成分による脂肪肝炎の予防の可能性が明らかとなった。非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の病態発症機序には脂肪肝患者において鉄の過剰蓄積などに由来する酸化ストレスとの関連性が指摘されている。一方、酸化ストレスに対する防御遺伝子群を制御する転写因子Nrf2が近年注目されている。

我々は、肝臓における鉄代謝と脂質代謝がNrf2により如何なる制御をうけているか解明するために7週齢雄性野生型(WT)およびNrf2欠損(KO)マウスに以下の4群の食餌1) 4%大豆油食12週間(コントロール食群)2) 4%大豆油食8週間の後、4%大豆油食+0.5%カルボニル鉄4週間(鉄添加食群)3) 4%大豆油食+16%ラード食12週間(高脂肪食群)4) 4%大豆油食+16%ラード食8週間の後、4%大豆油食+16%ラード食+0.5%カルボニル鉄4週間(鉄添加高脂肪食群)を摂取させ12週目に肝及び血液を採取した。血液生化学検査と肝内脂質濃度測定及び肝組織学的検討を行った。血中コレステロールが高脂肪食群間でKOに比較してWTで増加していた。肝内脂質に関しては、WT内群間でコントロール食群に比較して鉄添加高脂肪食群で総コレステロールの増加を認め、高脂肪食群及び鉄添加高脂肪食群で中性脂肪の増加を認めた。コントロール食群間でWTに比較してKOで中性脂肪の増加傾向を認めたがKO内群間で変化を認めなかった。このことより、Nrf2と脂質代謝や脂肪肝との関連性が示唆され、脂質代謝関連遺伝子の発現量について検討中である。また、KOの全食餌群で16%32%の頻度で血中ビリルビンの上昇を認め、組織学的検討では一部のKOにおいて肝線維化を認めた。このことより、一部のKOでは線維化に至る要因の存在が示唆される。要因の一つとして考えられる肝内鉄や酸化ストレスを測定し、鉄代謝関連遺伝子の発現量についても検討中である。当初の計画通り、野生型とNrf2欠損型のマウスの繁殖および実験食の負荷を行い血液生化学検査、肝内脂質、肝内鉄値、酸化ストレスマーカー、遺伝子発現定量、組織学的評価を行い、Nrf2欠損マウスにおける脂質代謝や鉄代謝に調節不全があり、そのため欠損マウスでは肝内の脂肪や鉄値の上昇を来たし、脂肪肝ないし脂肪肝炎様の変化を認めることが明らかとなった。現在、食品成分でNrf2のアゴニストであると考えられているワサビの成分で脂肪肝や脂肪肝炎が予防(抑制)できるか検討している。当初の計画では、平成23年度は野生型とNrf2欠損型のマウスの繁殖および実験食の負荷を行う予定であったが、実際は平成24年度の予定の一部である血液と肝臓の生化学検査と脂質検査、及び組織学的検討を行うことができた。高脂肪食ないし鉄添加高脂肪食を負荷したNrf2野生型及び欠損マウスに、食品成分でNrf2アゴニストであるワサビの成分を投与し、今までの実験と同様に血液と肝臓の脂質定量、酸化ストレスのマーカー、及び脂質代謝、鉄代謝に関連する遺伝子の発現を定量する。引き続き、平成23年度に得られた血液や肝臓サンプルを用いて、肝内鉄量や酸化ストレスのマーカー及び脂質代謝、鉄代謝に関連する遺伝子の発現を定量する。肝内脂質や酸化ストレスのマーカー、及び遺伝子発現定量に必要な試薬や多検体を処理するための恒温槽を追加で購入する予定。また、研究成果の公表ないし発表のために投稿費や旅費等が必要となるかと考えられる。肝内鉄量や酸化ストレスのマーカーを測定するための試薬や多検体を処理するための定温乾燥器を購入する予定。
譲歩からの意味拡張に関する記述的、理論的研究

譲歩の意味を表す語句や構文からの意味変化について、新たな意味を拡張するプロセスやその動機づけをコーパスからの用例を分析することにより明らかにし、意味変化理論におけるその意味合いについて考察した。事例研究として取り上げたhaving said thatとその関連構文は継起的意味から譲歩構文としての意味を定着させているが、さらにトピックシフトを合図する談話標識的用法を持つことが明らかになった。この談話的機能の発達は、譲歩節+主節という譲歩構文の特徴に動機づけがであり、また、スコープを文から談話へ拡大するという点でanywayなどの譲歩表現と軌を一にするものであることが分かった。計画遂行に必要なコンピューター一式と、認知言語学、構文理論、コーパス言語学関係の文献を購入した。文献購入に伴い、まず、譲歩への変化と譲歩からの拡張に関するこれまでの知見をまとめる作業に着手した。英語の接続詞(whileなど)、群前置詞(in spite ofなど)、副詞(anywayなど)などに加え、日本語の譲歩表現(「ながら」など)についても、先行研究を参照しながらの分類作業を進行中である。並行して、BNCやCOCAなどの共時的コーパスを利用した譲歩的意味や用法への拡張の調査やCOHAなどの通時的コーパスを利用した譲歩表現の発達プロセスについての考察を行った。その一環として、継続中であった、英語のall you want/likeの、本来の名詞的用法から強意副詞用法への発達が、統語的に目的語名詞句とも副詞句とも解釈できる曖昧な例が橋渡しとなったという主張を検証するために、all you want toなどの関連構文やeat, drinkなどの共起動詞の用法や頻度を調査中である。また、譲歩的having said that構文についての学会発表へのフィードバックから一部用例の再調査が必要であることが明らかになったので再調査を進行中である。継続中であった研究や、進行中の調査の一部については、認知言語学フォーラム2015での講演、英語語法文法学会主催第11回英語語法文法セミナーでの口頭発表、英語コーパス学会第41回大会でのシンポジウムで、成果発表を行いフィードバックを得た。当初の計画どおり、譲歩化した実例について先行研究にもとづいて網羅的に整理し、意味発達のソースについて包括的な分類の作業が進行中である。継続中の研究である、譲歩的文脈で使われるall you want/likeの副詞用法の発達プロセス、譲歩的意味を持つhaving said that構文からの談話管理的用法の派生は本研究の事例研究として重要である。主張の妥当性を検証し、コーパスからの用例の頻度に関する事実を正確に把握し記述するために、新たに検討が必要となった課題を解決するための調査は欠くことのできない作業であり、現在進行中である。書評の執筆には時間を要したが、本研究の理論的基盤である用法基盤的構文理論による言語変化の分析の妥当性が確認できた。さらに、形式と意味の変化に関する非常に多くの詳細な分析例は、本研究での用例分析にとって極めて示唆に富むものであった。新たな用例としては、譲歩からの派生の例として、日本語の「だけど」などの例について用法の考察を開始している。以上の点から、おおむね申請時の研究計画に沿って順調に進展中であると考えている。昨年に引き続き主に日英語の意味変化、構文化、文法化、談話、語用論、歴史言語学関係の図書を購入し、譲歩および意味変化に関する研究について情報を収集し考察を行った。事例研究としてはhaving said thatの研究を継続した。懸案であったCOHAでの再調査を行い、正確なデータを採集し、それに基づき、having said thatのトピックシフトの用例をより多く収集することができた。分析結果を、日本フランス語学会シンポジウム「自然言語の歴史的変化と文法化」、成蹊大学シンポジウム「認知言語学の内と外から言語変化を捉え直す」、日本英文学会シンポジウム「構文とコーパス」、明治大学国際シンポジウム「New Directions in Pragmatic Research: Synchronic and Diachronic Perspectives」で発表し、フィードバックを得た。特に今年度はフランス語、韓国語、日本語における文法化や構文化の第一人者や計算機による言語進化の優れた研究者との議論を通して研究の方向性の正しさを確認し、関連する知見や今後の研究に関する示唆が得られたことが大きな進歩であった。Having said thatにおけるトピックシフト機能の発達に加えて、日本語の「ところで」の発達についての調査を開始した。トピックシフトの「ところで」は譲歩(逆接)の用法からではなく順接用法からの発達であるらしいことがわかった。今後はトピックシフトを含めた談話的機能の発達へ研究を拡げる可能性を考える契機となった。昨年度来の課題であったhaving said thatのCOCAにおける用例の検索漏れへの対応として、改めて検索し直して正しいデータを得ることができ、そのデータに基づいて、having said thatの構文的特徴とその使用実態についての大橋(2013)などにおける分析の正しさを検証することができた。それに加えて、より多くのトピックシフトとしての用例が収集でき、この用法が当初考えていたよりも定着していることが明らかになった。日本語における譲歩からトピックシフトへの可能性がある例として新たに「ところで」についての調査を始めた。結果的には譲歩ではないらしいことがわかったが、今後の研究の方向性として、トピックシフトの発達が考えられる機会となった。また、明治大学国際シンポジウムにおける東泉裕子氏との議論により、日本語の「にしても」や「だけど」もまた譲歩からトピックシフトへの拡張の事例としてかんがえることができることがわかった。

Traugott and Trousdale(2013)などが主張するUsage-based Construction Grammarの枠組みが、文法化の詳細な記述や分析に有効であることがわかり、それをhaving said thatや「ところで」の分析に援用することを試み、実際の適用を模索する内に、この枠組みの問題点もいくつかわかってきた。4つのシンポジウムでの講演、口頭発表で、having said thatの意味拡張や譲歩構文の談話的基盤についての自分の考えが興味深く受け入れられたことに加え、異なる言語、異なるアプローチの専門家たちとの議論によって今後の研究への方向性に示唆が得られた。研究計画の最終年度であり、研究計画に従って、having said thatとその関連構文について、1新たな用法や意味拡張のプロセスを共時的コーパスからのデータで推定し、COHAなどの通時的コーパスからのデータによって検証を行い、さらに、2新たに拡張した用法や意味と譲歩との関係を意味変化理論の観点から考察した。その成果として学会、研究会における発表を3件行い、論文4本を執筆した。1については、COCAの調査により、having said that, that said, that being saidが現代英語ではほぼ全ての例で譲歩の意味で用いられていることが確認された。さらに、いずれの構文でも、トピックを変えることを合図するトピックシフトという談話標識的な用法があることが明らかになった。また、いずれの構文も、thatの代わりにthisを用いた構文があり、主に情報の意味で使われるが、that構文に比べて圧倒的に頻度が少ないことも明らかになった。2については、譲歩節+主節という譲歩構文の特徴が談話的機能の発達の動機づけと考えられるという結論に達した。having saidthat構文では、典型的な譲歩の意味を表す場合、主節はthatが指す話し手自身の先行発言と対立する主張を表すが、そのような例は比較的少数で、多くの例で対立の度合いは様々であり、間接的なものも多い。さらに、主節が疑問や提案を表し、先行発言内容との対立というよりも、話題をシフトしていく例があることが観察された。対立からトピックシフトへという発達は英語のbutにも見られ(松尾他編『英語談話標識用法辞典』)、対立を表す表現が潜在的に持つ特徴である可能性がある。譲歩の意味を表す語句や構文からの意味変化について、新たな意味を拡張するプロセスやその動機づけをコーパスからの用例を分析することにより明らかにし、意味変化理論におけるその意味合いについて考察した。事例研究として取り上げたhaving said thatとその関連構文は継起的意味から譲歩構文としての意味を定着させているが、さらにトピックシフトを合図する談話標識的用法を持つことが明らかになった。
暗黒物質探索実験のための大容積微細三次元飛跡検出器(大型マイクロTPC)の開発

平成18年度の研究では、平成17年度までに製作した30cm角マイクロTPCの(1)基礎評価(2)暗黒物質検出器としての詳しい性能評価、(3)地上実験室での暗黒物質探索実験、(4)地下実験の開始、を行った。(1)平成17年度までに製作した30cm角マイクロTPCに標準的なアルゴン+エタンの混合ガスを封入、エネルギー分解能、位置分解能などの性能評価を行い、結果を平成18年7月にイタリア・ピサで行われた第八回放射線検出器国際会議(IWORID8)にて口頭発表した。(2)標準的なガスでの基礎評価を終えた30cm角マイクロTPCに、暗黒物質探索実験で使用するCF_4ガスを0.2気圧で封入、暗黒物質探索のための詳しい性能評価を行った。具体的には、上記測定に加えて長期安定性、絶対検出効率の測定、検出効率の飛跡方向依存性、ガンマ線事象の排除カ、を測定した。この結果、暗黒物質探索実験に十分な性能を有する検出器であることが示され、結果を第六回暗黒物質検出国際会議(IDM2006)にて口頭発表した。この会議では同様な手法を用いて研究を進めている英国グループの発表もあった。本科研費の開始した平成16年の同会議(IDM2004)では英国グループにリードされていたが2年間の研究で英国グループの有する検出器の性能を上回る検出器を完成させたことが判明した。(3)完成した30cm角マイクロTPCを用いて、地上実験室での暗黒物質探索実験を行った。地上であるために中性子バックグラウンドによって暗黒物質への感度が制限されているが、方向に感度を持つ手法としてはじめて暗黒物質と通常の物質との反応率に対して制限をつけた。この結果を論文としてまとめ、Physics Letters B誌に投稿した。(4)30cmマイクロTPCを平成19年1月に東京大学宇宙線研究所神岡宇宙粒子地下実験室に設置、宇宙からの放射線バックグラウンドが低い条件下での観測を開始した。既に完成している10cm角のマイクロTPCに放射線源からの中性子を照射、中性子に対する検出器の応答を詳細に研究した。原子核の、中性子と暗黒物質に対しての応答は基本的に同じため、この研究はマイクロTPCの暗黒物質に対する感度を測定することに等価な研究である。本研究ではマイクロTPC他実験への応用と異なって0.2気圧以下の低圧での長期測定が必要となるため、-低圧ガスでの長期安定性の評価-低圧ガス中での荷電粒子の飛跡取得実験を精密に行った。この結果、安定性に関しては要請値である数ヶ月オーダーでの安定動作にはいたらなかったが、一週間程度の安定動作を実現、今後の開発への指針を得た。低圧ガス中での荷電粒子の飛跡取得実験では、マイクロTPCがほぼ計算で見積もられた通りの応答を示すという結果が得られた。暗黒物質との反応率が高いと考えられているフッ素を多く含むガス、CF4が検出器のターゲットガスとして使用可能であることを基礎的な測定によって確かめた。暗黒物質探索実験では環境中性子のバックグラウンドが問題になる為、中性子バックグラウンドモニターと暗黒物質探索実験を同じ仕組みの検出器でガスを入れ替えるだけで行える本検出器は他にない優位性がある。今年度の実験でこの点についての計算を行った。30cm角の検出面積を持つμ-PICの開発を行い、各種性能評価を開始した。約60万点のピクセルを有する検出器において、端の2cm程度を除いては非常に良好な電極を得ることが出来た。この検出器を用いてマイクロTPCを製作することで地下実験に用いることが可能であると見込まれる。30cmμ-PICからの1500チャンネルの信号を高速処理するための座標演算回路を製作、ソフトウエアの調整を行った。地下実験の為の検出器及び遮蔽材の基本概念を設計した。平成17年度の研究では、平成18年度に予定している地下実験で使用予定の30cm角マイクロTPCの製作、性能評価を行った。(1)30cm角マイクロTPCの全容積の読み出し(1536チャンネル)に対応した回路を製作した。平成16年度の開発で座標演算装置及びVMEの読み出し部は完成、平成17年度の開発では真空からの信号読み出し基板、前置増幅回路、ケーブルを製作した。信号減衰のない真空からの信号引き出しが課題だったが、技術を確立、全面積対応製作を行った。回路全体が完成の後、30cm角の二次元画像を取得、システムとしての動作を確認した。(2)30cmのドリフト長を持つマイクロTPC(平成16年度までに10cmのドリフト長が確認されている)を製作、全容積からの荷電粒子の飛跡取得を確認した。ドリフト長が長い部分の原子核反跳現象を捉えることが可能であることを実証、電子拡散による信号減衰に影響されない検出器動作パラメータを得た。今後、ゲッターポンプ、ターボポンプ、ステンレス製真空容器(現在はアルミニウム製)を導入、年単位での長期安定動作を目指した改良を行う。(3)10cm角のマイクロTPCに放射線源からの中性子を照射、重荷電粒子(炭素原子核、フッ素原子核)の飛跡が取得可能であることを実証した。また、マイクロTPCの持つ飛跡情報を使ってガンマ線バックグラウンドをほぼ完壁に除去することが可能であることを確認した。今後、30cm角マイクロTPCを用いて同実験を行う。(4)コンピュータシミュレーションによって、地下実験、その為に必要なビーム試験によるエネルギーキャリブレーションの実験を具体的に検討した。平成18年度後半に神岡地下実験室で100日間ほど測定することで、中性子バックグラウンドの方向に感度のある測定が可能であることが見積もられた。

平成18年度の研究では、平成17年度までに製作した30cm角マイクロTPCの(1)基礎評価(2)暗黒物質検出器としての詳しい性能評価、(3)地上実験室での暗黒物質探索実験、(4)地下実験の開始、を行った。(1)平成17年度までに製作した30cm角マイクロTPCに標準的なアルゴン+エタンの混合ガスを封入、エネルギー分解能、位置分解能などの性能評価を行い、結果を平成18年7月にイタリア・ピサで行われた第八回放射線検出器国際会議(IWORID8)にて口頭発表した。(2)標準的なガスでの基礎評価を終えた30cm角マイクロTPCに、暗黒物質探索実験で使用するCF_4ガスを0.2気圧で封入、暗黒物質探索のための詳しい性能評価を行った。具体的には、上記測定に加えて長期安定性、絶対検出効率の測定、検出効率の飛跡方向依存性、ガンマ線事象の排除カ、を測定した。この結果、暗黒物質探索実験に十分な性能を有する検出器であることが示され、結果を第六回暗黒物質検出国際会議(IDM2006)にて口頭発表した。この会議では同様な手法を用いて研究を進めている英国グループの発表もあった。本科研費の開始した平成16年の同会議(IDM2004)では英国グループにリードされていたが2年間の研究で英国グループの有する検出器の性能を上回る検出器を完成させたことが判明した。(3)完成した30cm角マイクロTPCを用いて、地上実験室での暗黒物質探索実験を行った。地上であるために中性子バックグラウンドによって暗黒物質への感度が制限されているが、方向に感度を持つ手法としてはじめて暗黒物質と通常の物質との反応率に対して制限をつけた。この結果を論文としてまとめ、Physics Letters B誌に投稿した。(4)30cmマイクロTPCを平成19年1月に東京大学宇宙線研究所神岡宇宙粒子地下実験室に設置、宇宙からの放射線バックグラウンドが低い条件下での観測を開始した。
ゲノム安定化領域のエピジェネティクス

我々は、核マトリックスがゲノム機能を支える基盤として、遺伝子の発現など生命現象の機能発現と密接に関連しているとの仮説を証明するために、各遺伝子に配置されたMAR/SAR(matrix/scaffold attachment region)領域のエピジェネティク解析を行った。本研究結果から、核マトリックスタンパク質とMARおよび遺伝子プロモーター領域との相互作用が、酸化ストレス刺激によるMdr1b遺伝子発現に対して変動すること、さらにmatrin 3の発現が遺伝子発現に重要な役割を果たすことが明らかとなり、核マトリックスタンパク質とエピジェネティックに修飾されたMARとの相互作用により転写調節が行われることが明らかになった。我々は、核マトリックスがゲノム機能を支える基盤として、遺伝子の発現、すなわち生命現象の機能発現と密接に関連しているとの仮説を証明するために、各遺伝子に配置された甑R/SAR(matrix/scaffold attachment region)領域のエピジェネティク解析を計画した。本年度の研究計画に基づいて、13の実験において貴重な結果を得た。1.これまでに確立したin silicoの手法を用いてP-糖蛋白質遺伝子の安定化(発現調節)領域(融R/SAR)を同定した。実験材料として用いたげっ歯類のP一糖蛋白質をコードする遺伝子は、mdrlaとmdrlbの2つの遺伝子からなり、これら両遺伝子の融R/SARを明らかにすることができたことから、以降の実験に用いることにした。2.転写因子に関する情報が得られているmdrlb遺伝子について、転写因子の確認とともに転写因子結合部位との相互作用を経時的に解析した。P-糖蛋白質の発現には、酸化ストレスの影響が大きいことを明らかにしており、過酸化水素処理後の経時的な解析を行い、ある種の甑R/SARが転写に係っていることが明らかとなった。3.我々が単離同定しクローニングした核マトリックス蛋白質matrin3と協R/SAR領域あるいは転写因子との相互作用を解析した。この結果、非常に大きなP-糖蛋白質遺伝子の発現調節には、甑R/SAR領域の各部位と非常に多くの蛋白質分子との相互作用が関与していることを明らかにした。現在、以下の種々核蛋白質との相互作用をクロマチン免疫沈降法を用いて経時的に調査中であり、平成23年度の実験計画に基づいてデータを取得中である。今後使用する抗体・抗アセチル化H3,H4抗体(転写促進系)・抗メチル化H3リシン4抗体(転写促進系)・抗メチル化H3K9,H3K27抗体(転写抑制系)・抗リン酸化H3抗体(ゲノムストレス応答)・抗ユビキチン化H2A抗体(転写抑制系)・抗MeCP3抗体・その他、各マトリックス蛋白質に対する抗体我々は、核マトリックスがゲノムの種々の機能を支える基盤として遺伝子の発現、特に生命現象の機能発現においてエピジェネティックな調節領域ではないかとの仮説を立証するため研究計画を立案した。本年度はP-糖タンパク質遺伝子に配置されたmatrix attachment region(MAR)領域のエピジェネティク解析とこれら領域と相互作用する因子群の同定を行った。1.これまでに確立したin silicoの手法を用いて、平成22年度に同定したP-糖蛋白質遺伝子(mdr1b)の7ケ所の安定化(発現調節)領域(MAR)について、転写に関るトランス作動性因子群との相互作用をクロマチン免疫沈降法(ChIPアッセイ)により評価した。2.P-糖タンパク質の発現刺激に酸化ストレスが有効であることから、細胞を過酸化水素処理して経時的に各MARの立体構造と修飾状態を調査すると同時に次の因子との相互作用を解析した(matrin3,SMRT1,MeCP2,TopoisomeraseII,hnRNP)。その結果、転写のオン/オフには、特定のMAR領域のメチル化/脱メチル化とともに特定のトランス作動性因子との間に明瞭な使い分けが認められた。3.同様に我々が単離同定した核マトリックス蛋白質matrin3とMAR領域あるいはトランス作動性因子群との相互作用を、昨年度から継続して解析してきた。今年度は、特にプロモーター領域とエピジェネティックな制御下で相互作用するMARの情報を得た。現在、上記した因子に加えてアセチル化およびメチル化ヒストンとの相互作用も含めて解析中であり、MARとプロモーター領域との相互作用の情報が蓄積されている。平成24年度も、以下の種々核タンパク質との相互作用をクロマチン免疫沈降法を用いて経時的に調査する計画であり、実験計画に基づいてデータを取得する。特に、matrin3との相互作用に重点を置いて実施することにしている。今後使用する抗体・抗アセチル化H3,H4抗体(転写促進系)・抗メチル化H3リシン4抗体(転写促進系)・抗メチル化H3K9,H3K27抗体(転写抑制系)・抗リン酸化H3抗体(ゲノムストレス応答)・抗ユビキチン化H2A抗体(転写抑制系)

・抗MeCP3抗体・その他、各マトリックスタンパク質に対する抗体我々は、核マトリックスがゲノムの種々の機能を支える基盤として遺伝子の発現、特に生命現象の機能発現においてエピジェネティクな調節領域ではないかとの仮説を立証するため研究計画を立案した。本年度は、Pー糖蛋白質遺伝子に配置されたプロモーター領域のエピジェネティク解析とこれら領域と相互作用する因子群の同定を行った。同時に、ゲノムの安定化に関わるmatrix attachmentregion(MAR)領域との相互作用にも注目した。1.P-糖蛋白質遺伝子(mdr1b)のプロモーター領域について、転写に関るトランス作動性因子群との相互作用をクロマチン免疫沈降法(ChIPアッセイ)により評価した。2.P-糖タンパク質の発現刺激に酸化ストレスが有効であることから、細胞を過酸化水素処理して経時的にプロモーター領域の立体構造と修飾状態を調査すると同時に次の因子との相互作用を解析した(matrin3, SMRT1,MeCP2, TopoisomeraseII, hnRNP)。その結果、転写のオン/オフには、特定のトランス作動性因子との間に明瞭な使い分けが認められた。3.我々が単離同定した核マトリックス蛋白質matrin 3とプロモーター領域とのトランス作動性因子群を介した相互作用を昨年度から継続して解析しており、今年度は、特にプロモーター領域とエピジェネティックな制御下で相互作用するMARの情報を得た。さらに、上記した因子に加えてアセチル化およびメチル化ヒストンとの相互作用も含めて解析して、MARとプロモーター領域との相互作用に関する重要な情報を蓄積することができた。3年間の計画で、ゲノムの安定化に関わる領域のエピジェネティクな制御について、特にPー糖蛋白質遺伝子を例にして詳細な情報が得られた。ヒトゲノム中のMAR領域の推定については、in silicoの手法が確立していることから、調査する遺伝子は順次解析することが可能である。しかし、すでにゲノムデータベースとMAR領域が推定できるプログラムが開発されたことにより、今後もin silicoのデータは入手できるものの、この推定値を利用して実測値(生化学的な実験データ)を取得するために時間と労力が裂かれているのが現状である。従って、この計画の進行が律速段階である。一方で、特定の遺伝子をターゲットとしたエピジェネティク解析は、順調に進めることができているために、おおむね計画通りに進行していると考えた。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度の計画には「ヒトゲノムDNA配列中のMAR/SAR領域の同定」が含まれていたが、新規遺伝子の解析にほとんど着手することができなかった。しかし、P-糖タンパク質遺伝子に注目したエピジェネティクス解析が順調に進んでいることから、新たな遺伝子を用いた研究は実施しないこととして平成24年度は申請どおりの実験計画で進める。