hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
オンジサポニンの構造多様性を決定する生合成機構と時空間的動態の解析

オンジは認知症などの疾患に対して有効性が報告されている重要な生薬であり,オンジサポニン類がその活性に寄与していると報告されている。本研究では,オンジの基原植物であるイトヒメハギPolygala tenuifoliaがオンジサポニン類を生合成するために必要な酵素遺伝子を解析した。次世代シーケンサーを用いたトランスクリプトーム解析により,トリテルペン生合成に重要な一群の酵素遺伝子を発見し,それらの機能解析を実施した。その結果,オンジサポニン生合成に関与する種々の酵素遺伝子を明らかにすることができた。初年度はイトヒメハギ地上部および地下部からそれぞれmRNAを抽出し、ライブラリを作製した。これらをIllumina MiSeqを用いてシーケンスを76 bp pair-endでその配列を読んだ結果、地上部および地下部それぞれから約20,000,000リードのシーケンシングが行えた。得られたリードはアダプター配列等を除去し、Trinityソフトウェアでアッセブルすることでコンティグを得た。得られたコンティグについて、NrおよびSwissProtデータベースに対してBlast解析するとともに、Pfam-Aデータベースに対して保存されたドメインの検索、SignalPプログラムなどでのシグナル配列の解析など各種in silico解析を実施した。その結果、55,113遺伝子、および70,989転写産物が確認できた。オンジサポニン類は根で生合成され、根に蓄積することから、それらの生合成に関わる酵素遺伝子は根で発現していることが示唆される。そこで、先の解析結果から根で強く発現しているcytochrome P450 (CYP450)および糖転移酵素(GT)を検索したところ、それぞれ45遺伝子および27遺伝子が候補遺伝子として選別できた。これらについて既知の酵素遺伝子と比較したところ、beta-アミリンからオレアノール酸への酸化反応を触媒すると予想されるCYP716ホモログ、およびトリテルペンノ酸化に関与すると予想されるCYP72ホモログの全長を取得した。また、これらに加えてbeta-アミリン合成酵素遺伝子などトリテルペン生合成に関与する酵素遺伝子も見いだした。現在、これらの異種発現系を構築し、それらの機能解析を進めているところである。本年度はRNA-Seq解析により今後の研究の基盤となり得るデータを取得することができ、これと併せてオンジサポニン生合成に関与することが予測される種々の酵素遺伝子候補を選抜することができた。また、それらのいくつかについてはクローン化も終了しており、さらにその他のクローニングも順次進めている。その一方で、植物体の栽培上の問題などからイメージングMSによる解析は進んでいないが、こちらも次年度には着手し、成果を得ることが可能と判断している。従って、本研究の進捗はおおむね順調に進展していると判断した。前年度までに取得した次世代シーケンサーの結果より作製したin-houseトランスクリプトームデータベースを検索し,トリテルペン生合成に関わる酵素遺伝子を選抜した。予想されたオンジサポニン生合成に関わる酵素遺伝子群の全長クローニングおよび発現解析を実施した。その結果,スクアレン合成酵素(PtSQS),スクアレンエポキシダーゼ(PtSQE),ベータアミリン合成酵素(PtbAS)およびシトクロームP450酵素遺伝子(PtCYP2)ホモログを取得した。これらの酵素遺伝子で組み換えた大腸菌を作製し,それぞれの酵素機能を解析した結果,それぞれの機能を同定することができた。まず大腸菌にSQSの基質であるファルネシル2リン酸を生合成させるベクターを導入し,ここにPtSQSをさらに導入した。その結果,GC-MS分析により反応生成物としてスクアレンを検出することができた。さらに,この大腸菌にPtSQE遺伝子を導入し,同様に酵素反応生成物を解析したところ,スクアレンと2,3-オキシドスクアレンが検出されたことから,PtSQE遺伝子の機能が明らかとなった。この大腸菌にPtbAS遺伝子を導入したところ,生成物としてベータアミリンが検出できた。また,同様にPtCYP2はベータアミリンをオレアノール酸へと参加するCYP450であることが判明した。これらの結果は,本酵素遺伝子群がオンジサポニン生合成の初期段階の反応を触媒する酵素遺伝子であることを強く支持する結果であった。今年度得られた酵素遺伝子の機能解析を進めたところ,いずれもサポニン生合成に重要な酵素遺伝子群であることを支持できる結果が得られた。前年度までに申請者は次世代シーケンシングの結果を基盤として,サポニン生合成の初期段階で重要な生合成酵素遺伝子群を選抜している。これらのイトヒメハギ由来トリテルペン生合成に関わる酵素遺伝子を発現ベクターに組み込み,それらにより組換え大腸菌を作製した。今年度に作製した組換え大腸菌にはトリテルペン生合成の重要なスターターであるファルネシル2リン酸を供給するプラスミド(pBbA5c)に加え,イトヒメハギ由来スクアレン合成酵素(PtSQS),スクアレンエポキシダーゼ(PtSQE)およびシロイヌナズナ由来ATR2を組み込んだpCDF-SQS-SQE-ATR,およびイトヒメハギ由来各種オキシドスクアレン環化酵素(PtbAS, PtCAS or PtOSC)で形質転換した。これらの組換え大腸菌は高収量でスクアレン,スクアレンエポキシド,あるいはβーアミリンやシクロアルテノールなどのトリテルペンをin vivoで生産することができた。この作製した組換え大腸菌はトリテルペンを生産可能な菌株であり,新たなトリテルペン生産方法の確立へと展開できることが示された。また,これらの成果に加えて,サポニン生合成の初期段階を触媒するチトクローム

P450酵素遺伝子も取得しており,クローン化した結果,これがβアミリンからオレアノール酸への酸化反応を触媒することを確認した。これに加えて,糖転移酵素の候補遺伝子も取得している。以上の成果は,オンジサポニン生合成に関する有用な情報を得る結果であった。オンジは認知症などの疾患に対して有効性が報告されている重要な生薬であり,オンジサポニン類がその活性に寄与していると報告されている。本研究では,オンジの基原植物であるイトヒメハギPolygala tenuifoliaがオンジサポニン類を生合成するために必要な酵素遺伝子を解析した。次世代シーケンサーを用いたトランスクリプトーム解析により,トリテルペン生合成に重要な一群の酵素遺伝子を発見し,それらの機能解析を実施した。その結果,オンジサポニン生合成に関与する種々の酵素遺伝子を明らかにすることができた。今後は現在クローン化している酵素遺伝子について、機能解析を精力的に進めるとともに、イメージングMSによるオンジサポニンの分布についての解析を進めていく。具体的には随時クローン化した酵素遺伝子の機能を異種発現系により解析し、機能の同定を進める。すでに酵素反応の基質であるサポニン類は適宜入手しており、速やかに研究が進んでいくものと考えている。また、植物体もある程度の大きさにまで生長しつつあるので、それらを用いて種々の解析も実行可能である。次年度は、サンプルの栽培や連携研究者との打ち合わせこれまで以上に密にして、研究をさらに進めていく。今後はさらに研究を進めることで,サポニン生合成に関与すると考えられた酵素遺伝子を順次取得し,機能解析を進めることで,イトヒメハギにおけるオンジサポニン生合成機構の解明につながる成果が得られると考えられる。さらに,MSイメージング解析を合わせて実施することで,オンジサポニン生合成の場を明らかにしたいと考えている。天然物化学試薬類の購入を必要に応じて進めており、予算執行を誠実に行っていたため、次年度使用額が生じた。試薬類の購入を必要に応じて進めており,予算執行を誠実に行っていたため,次年度使用額が生じた。次年度に必要に応じた試薬の購入に充てる予定である。次年度に研究遂行に必要な試薬等の購入に充てる予定である。
悪性腫瘍に対する血管新生阻害剤(TNP-470)の増殖抑制効果に関する研究

TNP-470は,血管新生阻害剤であり,in vivoおよびin vitroの両方においてヒト培養がん細胞株の増殖抑制作用を示し,制癌剤のシスプラチン耐性株にも高い感受性を示すことをこれまで明らかにしてきた.このTNP-470の作用機序を分析することにより,現在臨床上で問題となっているシスプラチン耐性の機序の解明が期待される.TNP-470の作用機序として,がん細胞に対するTNP-470の直接作用については9種類のヒト由来培養がん細胞株を用い,[^3H]TNP-470を投与し細胞への取り込みで検討した.これらの細胞内への取り込み量は,各種細胞間で有意な差は無いものの,TNP-470に感受性の低い細胞株では2.3-4.4%がDNAに取り込まれたのに対し,TNP-470に感受性の高い細胞株においては11-46.7%であった.また,TNP-470を投与した後の[^3H]thymidine, [^3H]uridine, [^3H] leucineを添加し細胞内への取り込み量について,時間経過とTNP-470の投与濃度の違いによる変化を検討した.経時的な抑制効果の推移は,投与24時間以降に差が出現し,36時間後において有意であった.投与36時間後の細胞内への取り込みでの比較の結果は,[^3H]uridine, [^3H]leucineでは2145%の抑制であるのに対し,[^3H]thymidineにおいては6488%抑制され有意に低下し,細胞内でのDNA合成が抑制されていることが示唆された.以上のことより,血管内新生阻害剤のTNP-470は,(1)細胞内に取り込まれ直接的に細胞増殖を抑制し,(2)感受性の高いでより細胞核内に取り込まれ易く,(3) thymidineに作用してDNA合成の低下が示唆された.今後は,TNP-470投与後の各種ヒト培養細胞株におけるthymidineの取り込み量の変化とシスプラチン耐性との関係を分析する予定である.TNP-470は,血管新生阻害剤であり,in vivoおよびin vitroの両方においてヒト培養がん細胞株の増殖抑制作用を示し,制癌剤のシスプラチン耐性株にも高い感受性を示すことをこれまで明らかにしてきた.このTNP-470の作用機序を分析することにより,現在臨床上で問題となっているシスプラチン耐性の機序の解明が期待される.TNP-470の作用機序として,がん細胞に対するTNP-470の直接作用については9種類のヒト由来培養がん細胞株を用い,[^3H]TNP-470を投与し細胞への取り込みで検討した.これらの細胞内への取り込み量は,各種細胞間で有意な差は無いものの,TNP-470に感受性の低い細胞株では2.3-4.4%がDNAに取り込まれたのに対し,TNP-470に感受性の高い細胞株においては11-46.7%であった.また,TNP-470を投与した後の[^3H]thymidine, [^3H]uridine, [^3H] leucineを添加し細胞内への取り込み量について,時間経過とTNP-470の投与濃度の違いによる変化を検討した.経時的な抑制効果の推移は,投与24時間以降に差が出現し,36時間後において有意であった.投与36時間後の細胞内への取り込みでの比較の結果は,[^3H]uridine, [^3H]leucineでは2145%の抑制であるのに対し,[^3H]thymidineにおいては6488%抑制され有意に低下し,細胞内でのDNA合成が抑制されていることが示唆された.以上のことより,血管内新生阻害剤のTNP-470は,(1)細胞内に取り込まれ直接的に細胞増殖を抑制し,(2)感受性の高いでより細胞核内に取り込まれ易く,(3) thymidineに作用してDNA合成の低下が示唆された.今後は,TNP-470投与後の各種ヒト培養細胞株におけるthymidineの取り込み量の変化とシスプラチン耐性との関係を分析する予定である.血管新生阻害剤であるTNP-470は,in vivoおよびin vitroの両方において培養がん細胞株の増殖抑制作用を示し,制癌剤のシスプラチン耐性株にも高い感受性を示すことをこれまで明らかにしてきた。このTNP-470の作用機序を分析することにより,現在臨床上で問題となっているシスプラチン耐性の機序の解明が期待される。TNP-470の作用機序として,がん細胞に対するTNP-470の直接作用については9種類のヒト由来培養がん細胞株を用い,[^3H]TNP-470を投与し細胞への取り込みで検討した。これらの細胞内への取り込み量は,各種細胞間で有意な差は無いものの,TNP-470に感受性の低い細胞株では2.3-4.4%がDNAに取り込まれたのに対し,TNP-470に感受性の高い細胞株においては11-46.7%であった。また,TNP-470を投与した後の[^3H]thymidine,[^3H]uridine,[^3H]leucineを添加し細胞内への取り込み量について,時間経過とTNP-470の投与濃度の違いによる変化を検討した。経時的な抑制効果の推移は,投与24時間以降に差が出現し,36時間後で有意であった。投与36時間後の細胞内への取り込みでの比較の結果は,[^3H]

uridine,[^3H]leucineでは2145%の抑制であるが,[^3H]thymidineにおいては6488%抑制され有意に低下し,細胞内でのDNA合成が抑制されていることを示唆された。以上のことより,血管内新生阻害剤のTNP-470は,(1)細胞内に取り込まれ直接的に細胞増殖を抑制し,(2)感受性の高いでより細胞核内に取り込まれ易く,(3)thymidineに作用してDNA合成の低下が示唆された。今後は,TNP-470投与後の各種ヒト培養細胞株におけるthymidineの取り込み量の変化とシスプラチン耐性との関係を分析する予定である。血管新生阻害剤であるTNP-470は,in vivoおよびin vitroの両方において培養がん細胞株の増殖抑制作用を示し,制癌剤のシスプラチン耐性株にも高い感受性を示すことをこれまで明らかにしてきた.このTNP-470の作用機序を分析することにより,現在臨床上で問題となっているシスプラチン耐性の機序の解明が期待される.TNP-470の作用機序として,がん細胞に対するTNP-470の直接作用については9種類のヒト由来培養がん細胞株を用い,[^3H]TNP-470を投与し細胞への取り込みで検討した.これらの細胞内への取り込み量は,各種細胞間で有意な差は無いものの,TNP-470に感受性の低い細胞株では2.3-4.4%がDNAに取り込まれたのに対し,TNP-470に感受性の高い細胞株においては11-46.7%であった.また,TNP-470を投与した後の[^3H]thymidine,[^3H]uridine,[^3H]leucineを添加し細胞内への取り込み量について,時間経過とTNP-470の投与濃度の違いによる変化を検討した.経時的な抑制効果の推移は,投与24時間以降に差が出現し,36時間後において有意であった.投与36時間後の細胞内への取り込みでの比較の結果は,[^3H]uridine,[^3H]leucineでは2145%の抑制であるのに対し,[^3H]thymidineにおいては6488%抑制され有意に低下し,細胞内でのDNA合成が抑制されていることが示唆された.以上のことより,血管内新生阻害剤のTNP-470は,(1)細胞内に取り込まれ直接的に細胞増殖を抑制し,(2)感受性の高いでより細胞核内に取り込まれ易く,(3)thymidineに作用してDNA合成の低下が示唆された.今後は,TNP-470投与後の各種ヒト培養細胞株におけるthymidineの取り込み量の変化とシスプラチン耐性との関係を分析する予定である.
ナノ・マイクロ構造ペルチェ素子のin situ熱物性評価に関する研究

本研究の目的は,ナノ・マイクロ構造を持つペルチェ素子の熱伝導率を,薄膜生成のインプロセス中に計測評価するための全く新たな手法を開発することであり,本年度得られた研究成果をまとめると以下のようになる。1.フォトサーマル赤外検知法の現有設備をベースにして,最高100MHzで強度変調が可能なエネルギー密度10W/cm^2のレーザーおよび赤外センサーを導入し,高周波に対応した実験装置を新たに開発した。その結果,フォトサーマル赤外検知法によるサブミクロンオーダー薄膜の測定が可能になった。2.Bi_2Te_3およびSb_2Te_3薄膜試料を作製し,開発したフォトサーマル赤外検知法による測定を行った。その結果より,薄膜の熱伝導率,温度伝導率は,原料である焼結体バルク材料と比較して大幅に低下することが明らかになった。3.ガラス基板上に作製したSb_2Te_3多結晶膜の熱伝導率はバルク材料の約20%であり,電気的性質が同じ場合,性能指数を約5倍に向上できることが明らかになった。4.結晶構造の異なる約1μm薄膜を複数作製し,測定を行った。その結果,多結晶膜は結晶性の高いc軸単相膜よりも熱伝導率,温度伝導率が低くなる傾向が得られ,薄膜の熱伝導率結晶構造依存性を初めて検知することができた。5.デバイスとして試作したペルチェ素子内部に,Test Element Group(1mm x 1mm)として,約1μm膜厚のSb_2Te_3を生成し,開発したフォトサーマル赤外検知法でin situ測定を試み,測定が可能なことが明らかにした。
体性感覚活動磁界計測による異常感覚の可視化

我々は手指の機械受容器刺激装置を独自に開発し,機械受容器刺激後の体性感覚野の信号処理のプロセスを可視化することに成功した.また,動物実験モデルを用い,神経障害と修復における電気生理学的な機能評価を行った.また,臨床研究として,四肢の異常感覚を有する脊髄障害に関連する電気生理学的研究を行った.今後さらに感覚障害の程度あるいは障害の特性の違いにおける体性感覚野の反応についての研究をすすめる予定である.我々は手指の機械受容器刺激装置を独自に開発し,機械受容器刺激後の体性感覚野の信号処理のプロセスを可視化することに成功した.また,動物実験モデルを用い,神経障害と修復における電気生理学的な機能評価を行った.また,臨床研究として,四肢の異常感覚を有する脊髄障害に関連する電気生理学的研究を行った.今後さらに感覚障害の程度あるいは障害の特性の違いにおける体性感覚野の反応についての研究をすすめる予定である.本年度は体性感覚誘発磁界の研究として,手指の触圧覚に関する研究と,脊髄機能の評価を目的とした,マウス脊髄損傷モデルを用いた研究を行った.また,臨床に関連した研究として,脊髄障害に関する電気生理学的研究を行った.1.さまざまな感覚に関連する体性感覚誘発磁界の計測刺激法の確立:被検者に対し,触圧覚の機械的刺激を行い,ニューロマグ社製306チャネル脳磁計を用いて体性感覚誘発磁界(SEF)の計測を行った.また,被検者の頭部MRIより脳を三次元構成した.得られた磁界データより,逆問題を解くことより,三次元構成したMRI画像に電流源推定を行ったところ,電気刺激後のSEF計測における1次体性感覚と同等の部位に推定された.2.動物実験モデルに対する電気生理学的検査マウス脊髄損傷モデルを作製し,細胞移植を行った後の脊髄機能評価の目的に電気生理学的検査を行った経頭蓋電気剃激筋誘発電位を計測し,評価は良好に行えた.3.臨床応用1)頚髄症手術における術中脊髄機能モニタリング頚髄症手術において経頭蓋電気剃激筋誘発電位による術申脊髄機能モニタリングを行い,術後C5麻痺に関する前向き硬究を行った.2)頚髄症における運動誘発電位と術中脊髄誘発電位との関連頚髄症における術前の運動誘発電位と経頭蓋電気刺激脊髄誘発電位との関連を調べ,運動誘発電位異常の起こる機序について証明した。3)上肢異常感覚のある頚椎症性神経根症における痛みに関連するSEFの検討上肢異常感覚のある頚椎症性神経根症に対し,正中・尺骨神経電気刺激によるSEFの計測を行い,痛みに関連する成分の解析を行っている.本年度は体性感覚誘発磁界の研究として,手指の触圧覚に関する研究と,脊髄機能の評価を目的とした,マウス脊髄損傷モデルを用いた研究を行った.また,臨床に関連した研究として,脊髄障害に関する電気生理学的研究を行った.1.機械受容器刺激に関連する体性感覚誘発磁界の計測被検者に対し,昨年度作成した機械受容器刺激器を用いて刺激を行い,ニューロマグ社製306チャネル脳磁計を用いて体性感覚誘発磁界(SEF)の計測を行った.また,被検者の頭部MRIより脳を三次元構成した.得られた磁界データより,三次元構成したMRI画像に電流源推定を行い,電気刺激後のSEF計測のデータと比較した.電気刺激が様々な感覚神経に由来する反応を含んでいるのに対し,機械刺激器を用いた計測では,触圧覚,温痛覚など,個々の感覚神経に由来する反応をとらえることができた.2.動物実験モデルに対する電気生理学的検査マウス脊髄損傷モデルを作製し,細胞移植を行った後の脊髄機能評価の目的に経頭蓋電気刺激筋誘発電位を計測し,機能障害の程度を評価した.3.臨床応用1)圧迫性頚髄症,胸髄症における脊髄機能障害の評価圧迫性頚髄,および胸髄症における術前の運動誘発電位計測を行い,日常診療で問題となる,これらの疾患の鑑別が可能であることを証明した.2)外傷後の感覚障害の評価外傷により手指感覚障害を来した症例に対して,術前,術後に機械受容器刺激および電気刺激によるSEFの計測を行い,治療効果の判定を行った.3)上肢異常感覚のある頚椎症性脊髄症あるいは神経根症における痛みに関連するSEFの検討上肢異常感覚のある頚椎症性脊髄症あるいは神経根症に対し,正中・尺骨神経電気刺激によるSEFの計測を行い,痛みに関連する成分の解析を行った.
有機ビラジカル単結晶を用いた両極性トランジスタの開発

本研究では半導体特性を示す有機ビラジカロイドであるPh2-IDPLの単結晶の育成とその応用に焦点を当てている。これまでに、我々は、Ph2-IDPL結晶性薄膜を利用した両極性トランジスタの報告もしているが、単結晶を安定して育成する方法が確立していないことから、単結晶を利用したトランジスタの作製には成功していない。そこで、2018年度は、安定した単結晶の育成方法を確立し、得られた単結晶の物性測定を行うことと、両極性トランジスタへの応用を目的とした。まず、気相からPh2-IDPL単結晶を育成するため、トレインサブリメーション装置によって単結晶の育成を試みた。しかし、Ph2-IDPL分子の本来持つ緑色ではなく、赤い結晶が析出した。紫外可視吸収分光とFT-IRの測定により、この結晶はPh2-IDPLの酸化物であることが判明した。そこで、液相からの育成を目指し、溶液拡散法を用いた実験を行った。2017年度までで、同様の手法によってPh2-IDPL単結晶の育成に成功しているが、育成条件と結晶形状の関係は明らかになっていなかった。そこで、2018年度では、育成条件を変えて実験を行い、結晶の形状との関係を明らかにした。また、得られた結晶を用いて物性評価を行った結果から、溶液拡散法を用いて結晶面内にb軸を持つPh2-IDPL単結晶を育成できることを明らかにした。さらに、2018年度では、先の手法を応用してPh2-IDPLとTCNQを、一定の割合で混合したジクロロメタン溶液を調整し、低温で育成を行ったところ、オレンジ色の結晶が析出した。この析出物を溶かした溶液の吸光度を測定するとPh2-IDPLとスペクトルが一致し、TCNQの影響は見られなかった。すなわち、Ph2-IDPLとTCNQの混合溶液を用いることによって、Ph2-IDPL単結晶を育成する新たな手法を開発することに成功した。実験計画は順調に進んでおり、これまでに、Ph2-IDPLの電子状態に関する研究成果や関連物質に関する研究成果も上がっている。そのため、研究課題の進捗状況としては、おおむね順調に進展していると言える。2018年度は、Ph2-IDPLの単結晶を安定的に育成するための、新たな方法を開発することに成功している。この方法では、得られる単結晶の面指数をコントロールすることができるために、今後、応用に向けて有望な成果と言える。2019年度の研究計画は以下の通りである。(1) 4月10月:気相、液相から育成したPh2-IDPL単結晶のXRDによる構造評価、赤外分光、光電子分光などによる電子状態評価を行う。これらの結果を、投稿論文にまとめ、当該分野の専門誌に発表する。(2) 9月3月:得られたPh2-IDPL単結晶を用いたOFETの電気特性の精密な評価を行い、平成29年度に、予備実験として得られている高い性能についての再現性を取る。さらに、角度分解光電子分光を用いて、理論的に、IDPL単結晶で実現していると考えられている、広い分散幅を持つエネルギーバンド構造の直接観測を行う。2019年度の後半には、以上の研究成果について、国内外の学会、研究会にて発表するとともに、プロジェクト全体の研究成果を投稿論文にまとめ、当該分野の専門誌に発表する。平成28年度は、主に有機ビラジカル分子Ph2-IDPL (以下IDPL)の単結晶作製条件の最適化を行った。特に、再結晶に使用する良溶媒と貧溶媒の組み合わせや比率などの諸条件の探索を行い、これまでよりサイズの大きな針状のIDPL単結晶の作製を試みた。さらに、電界効果トランジスタ(OFET)の半導体層としての利用に適した板状のIDPL単結晶の作製のため、気相からの結晶成長が可能な装置の製作を行った。具体的には、石英でできた二重の円筒形の炉を持ち、比較的高温となるIDPLの昇華温度での稼働が可能なトレインサブリメーション装置の設計、製作を行った。作製した装置は、現在、温度調節機構の調整や不活性ガスの流量の設定などの作業を行っている段階である。さらに、本研究では、通常の有機半導体に比べて強い分子間力を持つ有機分子を利用したOFETの作製と電子状態の解明を課題としている。本年度は、その関連物質として半導体的特性を示す(diC8-BTBT)(TCNQ)錯体の結晶性薄膜の作製と、その電子状態の解明も行った。(diC8-BTBT)(TCNQ)錯体は、真空蒸着膜中でも強い分子間力によって、容易に結晶化することが知られている。本年度は、(diC8-BTBT)(TCNQ)錯体の結晶性薄膜を作製し、光電子分光と逆光電子分光を用いた実験から、ドナー分子diC8-BTBTとアクセプター分子TCNQの電子構造が、薄膜中で強い分子間力(電荷移動)を通して錯体を形成することで、どのように再構成されるのかを明らかにした。また、(diC8-BTBT)(TCNQ)薄膜が大気中でも安定なn型のOFET特性を示す要因についても議論を行った。これらの研究成果は、Organic Electronics誌にて発表した。実験計画は順調に進んでおり、これまでに、IDPLの電子状態に関する研究成果や関連物質に関する研究成果も上がっている。

平成28年度は、IDPL溶液からの再結晶による単結晶の育成方法の確立を目標としていた。再結晶の最適条件の探索を行い、大きなサイズの単結晶を得ることができている。一方、再結晶の最適条件の探索は現在も継続して行っているが、得られる単結晶の質が以前に比べて劇的に向上するまでには至っていない。そこで、平成28年度の途中からは、溶液からの単結晶育成と並行して、気相成長を行うことができる新しい装置を立ち上げ、平成29年度以降は、気相からの単結晶育成も行えるようにした。平成29年度では、主に有機ビラジカル分子Ph2-IDPL (以下IDPL)の単結晶の育成を行い、得られたIDPL単結晶を用いた有機電界効果トランジスタ(OFET)の作製、評価を行った。液相からの単結晶育成方法として、再結晶法を用いたが、再結晶法に使用する良溶媒と貧溶媒の組み合わせや比率などの諸条件の探索を行い、これまでよりサイズの大きな針状のIDPL単結晶を得ることができるようになった。さらに、得られた単結晶を用いてOFETを作製し、それらの電気特性の評価から、安定した両極性の特性を得ることに成功した。特に、現時点で、予備実験の段階ではあるが、これまで報告のある、あらゆる両極性OFETの移動度よりも高い移動度が得られており、今後、慎重に再現性をチェックする予定である。特に、n型の移動度が非常に高く、その上、素子の大気曝露に対する高い安定性があることを見出した。また、併せて気相からの単結晶育成の最適条件の探索も行った。また、平成29年度は、OFETの動作原理の解明や、高移動度を示す新しい物質を探索する研究も併せて行った。具体的には、n型のOFET材料としても知られるC60やC70フラーレン薄膜の薄膜成長過程の基礎的な研究や、グラファイト状窒化炭素薄膜の作製と評価も行い、それぞれの研究成果について学会発表、論文発表を行った。特に、グラファイト状窒化炭素薄膜は特異な構造を持つ二次元電子系を持つ新規材料であり、今後、OFET材料としても高い性能を示すことが期待できる。実験計画は順調に進んでおり、これまでに、IDPLの電子状態に関する研究成果や関連物質に関する研究成果も上がっている。そのため、研究課題の進捗状況としては、おおむね順調に進展していると言える。平成29年度は、高性能両極性OFETの作製と評価を計画していた。研究成果としては、実際に、最適化した条件下での再結晶法によって得られたIDPL単結晶を用いてOFETの素子の作製を行い、新たに構築したOFETの電気特性の作製、評価装置を用いて、その性能の評価を行うことができた。その結果、現在までに、予備実験の段階ながら非常に有望なデータを得ることができている。本研究では半導体特性を示す有機ビラジカロイドであるPh2-IDPLの単結晶の育成とその応用に焦点を当てている。これまでに、我々は、Ph2-IDPL結晶性薄膜を利用した両極性トランジスタの報告もしているが、単結晶を安定して育成する方法が確立していないことから、単結晶を利用したトランジスタの作製には成功していない。そこで、2018年度は、安定した単結晶の育成方法を確立し、得られた単結晶の物性測定を行うことと、両極性トランジスタへの応用を目的とした。まず、気相からPh2-IDPL単結晶を育成するため、トレインサブリメーション装置によって単結晶の育成を試みた。しかし、Ph2-IDPL分子の本来持つ緑色ではなく、赤い結晶が析出した。
アンサンブル予報実験による成層圏突然昇温現象の生起メカニズム及び予測可能性の解明

また、成層圏での惑星規模波の反射現象について、2014年2月の小規模SSW後に生起した過去最大級のイベントを対象として、その予測可能性と対流圏循環への影響に関する調査を実施した。昨年度より引き続きアンサンブル予報実験の結果を解析し、惑星規模波が成層圏において吸収されてSSWが引き起こされるか、もしくは反射されて下方伝播するかという分岐点が存在すること、それが1週間程前より捉えられるようになること等の、上記の分裂型SSWの論文において得られた知見と整合的な特徴を確認した。加えて、反射に伴う波束の下方伝播域において対流圏循環偏差が有意に発達することから、惑星規模波の反射および下方伝播の過程を通じて対流圏の予報成績の向上が見込めることを指摘した。以上の内容は現在論文として投稿準備中である。他にも、長期にわたる再解析データを用いて、小規模SSWや大規模SSW時の循環場の特徴を調べ、それぞれでの惑星規模波の伝播特性やその後の対流圏循環変動について整理した。さらに、極夜ジェット振動(PJO)として知られる成層圏における長周期変動に着目し、気象庁現業1ヶ月アンサンブル予報データおよび1ヶ月ハインドキャストデータを用いた統計解析を行った。これにより、成層圏循環の予測可能性の変動特性を整理し、さらに大規模なSSW後のPJO卓越期において、対流圏環状モード変動の予報成績の向上がみられることを示した。以上の内容も現在論文として投稿準備中である。最後に、これまでに得られた研究成果を総合して博士論文として提出、調査委員による審査に合格し、2016年3月23日に博士(理学)の学位を取得した。27年度が最終年度であるため、記入しない。成層圏突然昇温(SSW)は極渦の壊れ方により、しばしば変位型と分裂型の2つのタイプに分けられる。本研究の目的の1つは、そのような崩壊過程の差異に伴う予測可能性の差異を明らかにし、SSWの生起メカニズムを再検討することである。本年度はまず、両者の典型事例である2010年1月と2009年1月の事例に対して、気象研究所の全球大気モデルを用いて、予報開始間隔を1日以下に細かく取ったアンサンブル予報実験を行った。各予報でのアンサンブルのばらつき方に対しての比較解析を行った結果、2009年1月に生起した分裂型SSWの予測可能な期間は1週間程であり、2010年1月に生起した変位型SSWのそれ(2週間以上)よりも、有意に短いことが明らかとなった。さらに、この原因を詳しく解析することで、分裂型SSWの予測に失敗した場合には成層圏で惑星規模波の反射が起きていることを突き止め、このSSWの生起過程と予測可能性には、対流圏での惑星規模波の増幅以外に、成層圏での惑星規模波の伝播特性も重要な役割を果たしているという知見を得ることに成功した。以上の内容は、現在論文として投稿準備中である。また、この結果をきっかけとし、惑星規模波の成層圏での反射のメカニズムや、反射によって下方伝播する惑星規模波が対流圏循環に及ぼす影響を明らかにするため、2014年2月に起きた反射現象に対してもアンサンブル予報実験を行った。予報結果の解析により、東半球から上方伝播してきた惑星規模波が、成層圏で反射されるか吸収されるかにより、その後の西半球の対流圏循環に有意な差が表れること等が確かめられている。当初の計画では、本年度後半は、2002年9月に生起した南半球での分裂型SSWに対しての予報実験を行う予定であったが、得られている結果を踏まえ、直近に起きた反射現象の予報実験に変更した。結果、当初の予定以上の知見を得ることができた。しかしながら、解析作業に想定以上の時間がかかったため、「おおむね順調に進展している」と評価した。

27年度が最終年度であるため、記入しない。極渦分裂現象の予測可能性の論文については、適宜投稿・改訂を行う。惑星規模波の反射現象の予測可能性・対流圏への下方影響についても、追加の解析を行った上で論文を投稿する。今後の計画については、競合する研究がでてきたことを踏まえ、本計画の強み(予報実験環境の保有)を活かし、焦点を絞った仮説検証型の方向へシフトすることを検討する。
受け持ち地区に対する市町村保健師の地区マネジメント評価指標の開発

本研究の目的は、受け持ち地区に対する市町村保健師の地区マネジメント評価指標を開発することである。3年間の研究期間を通じて、全国市町村の保健師が受け持ち地区に対して行っている地区マネジメントの評価の実態を明らかにし、これをもとに、市町村保健師の地区マネジメント評価指標を作成することを目指している。平成30年度は、前年度に行った分析の成果である地区マネジメントの枠組みをもとに、地区マネジメント評価枠組みの試案を作成した。市町村保健師の地区活動に関して、実践内容と保健師自身の試行・判断について詳細な記述のある実践報告を収集し、これを、地区マネジメントの枠組みを用いて活動内容を分類し、活動内容毎の評価の内容と課題を整理した。また、保健師の地区活動に造詣の深い専門家に対するヒアリング調査を実施し、地区マネジメントの内容と評価に関する意見を聴取した。その結果、地区のニーズや課題にへの対応として行っている地区活動自体に対する活動マネジメントに加え、その活動の中で、1保健師自身の専門性の向上と発揮、および2制度や活動条件の変化への適応、という2つの視点から、企画・実施・評価・改善というマネジメントのサイクルを回転させているかどうかを評価することが、評価の方針として重要であることが明らかとなった。これらの調査・分析の結果をもとに、既存の保健師活動の評価指標・尺度との比較検討を行いながら、市町村保健師の地区マネジメント評価枠組み(試案)を作成した。マネジメント指標試案作成ののち、本年度中に検証のための調査を行う予定であったが、ヒアリングの実施過程の中で、マネジメント概念の共通理解を図るのが困難であることが分かり、地区マネジメントの概念及び定義の再検討を行うことに時間を要した。平成31年度は、今年度の成果をもとに、試案の検証と洗練化を行い、指標案を完成させる予定である。平成29年度は、市町村保健師の地区マネジメントの評価に関する実態を明らかにすることを目的に、調査計画の立案を行った。平成28年度に実施した、行政保健師を対象とした地区マネジメントに関するグループインタビューの結果の再分析を行った。この分析結果と文献調査の結果を合わせて、研究メンバーで検討した。その結果、行政保健師の地区マネジメントを、「地区のニーズに合致した保健活動を住民や関係機関とともにつくり出す」プロセスと、「制度の変化や保健師活動の時代変化に応じて保健師自身のこれまでの地区へのかかわり方や地区分析の方法を変えていく」プロセスの双方を評価できるようにすることの重要性が示唆された。また、実態調査の枠組みとして、<活動目的に基づく活動範囲の設定>、<地区への責任性に基づく活動ビジョンの描き>、<地区に出向く役割>、<住民との協働>、<ケースマネジメントから地区マネジメントへの広がり>、<状況に合わせた活動プロセスのマネジメント>、<所属組織内におけるマネジメント>が見出された。平成30年度は、今年度の成果をもとに、実態調査を行う予定である。当初、平成29年度中に全国調査を行う予定であった。しかし、メンバー間で調査計画を立案していく中、既存の知見を整理し、調査枠組みの検討を繰り返す必要性が明らかになった。そのため、本年度は、調査枠組みの検討を繰り返し行った。平成30年度は、当初平成29年度に予定していた地区マネジメントの評価に関する実態調査を行い、さらにその結果をもとに専門家会議を開催する予定である。当初実施予定であった全国調査を平成30年度に実施することになったため。本年度実施する予定であった検証調査を、研究の遅れにより、次年度に実施することになったため。
マグノニクスのための超短磁場パルス発生によるスピン波励起

近接磁場パルスによる新規スピン波励起手法について提案・検証をした.まず光パルス励起スピン波励起機構を調べるためにテラヘルツ放射分光システム及び光ポンプ-磁気光学効果測定システムを構築した.次にTGGの近接磁場パルスを使いYIGのスピン波励起を試みた.以上の過程で発見したTGGの特異なテラヘルツ波放射特性及びテラヘルツ波透過特性について調べた.テラヘルツ領域の高周波数スピン波発生法として光パルス誘起近接磁場パルスを用いた新規機構を提案・開発している.まず磁場パルス発生機構を明らかにするため,光パルス誘起磁場パルスあるいはそれによって誘起された磁化パルスからのテラヘルツ波放射を測定した.Tb3Ga5O12(TGG)のようなファラデー回転の大きな物質は大きな磁化パルスを発生させる可能性がある.本年度は光パルス照射TGGからのテラヘルツ波放射測定に着手した.予備測定の段階で,1.5 THzを中心とする比較的強度の大きい成分とブロードな成分からなるテラヘルツ波放射が観測された.これまでの代表者の研究により,磁気秩序が存在する場合には磁場パルスによって磁気共鳴が誘起され,その周波数のテラヘルツ波が顕著に増大することがわかっている.例えば反強磁性体NiOでは室温で約1.0 THzの反強磁性共鳴周波数に相当するテラヘルツ波が強く放射される.ところが本年度用いたTGGは極低温以外では常磁性体で磁気共鳴がないため,特定の周波数で大きな強度を持たないブロードなスペクトルのテラヘルツ波放射が期待された.観測された1.5 THz近傍を中心とするテラヘルツ波放射成分は磁場パルスあるいは磁化パルスからのテラヘルツ波放射とは別の放射機構に起因する可能性がある.そこでTGGのテラヘルツ透過率の温度変化測定を実施した.この結果,これまで知られていなかった1.5 THz近傍を中心周波数とするブロードな吸収の存在を明らかにした.吸収線の周波数及び線幅の温度変化からフォノンによる吸収と考えられる.このことは1.5 THz近傍の成分は光パルスによってコヒーレントに励起されたフォノンからのテラヘルツ波放射であることを示唆している.テラヘルツ領域の高周波数スピン波発生法として光パルス誘起近接磁場パルスを用いた新規機構を提案・開発している.まず年度当初,研究代表者の異動のために実験装置を移設した.その後,装置の確認のために従来使用していたテラヘルツ放射分光システム(垂直入射光パルスにより励起-透過方向放射テラヘルツ波を観測)を再構築し,MnOからのテラヘルツ波放射を測定した.続いてH27年度に予定している強磁性体スピン波検出のために,テラヘルツ放射分光システムの時間遅延部分を1.6 mまでに延長した.これによりGHz程度の低周波数をスピン波を検出できる.さらに入射角45度光パルス照射して反射方向に放出されるテラヘルツ波を観測するシステムを構築した.(励起光パルス進行方向と観測されるテラヘルツ波の方向は直交する)試料は機械式冷凍機で5 Kまで冷却できる.一方,H27に大きな磁場パルスを発生すると期待される磁性体基板上にPLD装置を用いてNiO等の反強磁性体膜を作成する予定であった.しかしながら【現在までの達成度】に示した理由のためにPLD装置が利用できなくなった.そこで薄膜と基板の関係を逆にし,NiOあるいはMnO等の反強磁性体のバルク単結晶基板の上に,PLD装置を用いずに作製でき,かつ大きな磁場パルスを発生すると期待される磁性体薄膜を成長する.この薄膜を光パルス励起することで生じた近接場磁気パルスにより基板側界面近傍のテラヘルツ帯スピン波の励起を試みる.磁性体薄膜としてはまずイットリウム鉄ガーネット(YIG)を作製することとした.この薄膜は前駆体を含む有機溶媒をスピンコーターによって塗布後に焼成することで作製できる.本年度はこのためのスピンコーター及び電気炉を設置した.TGGにおける光励起磁場パルスを利用して強磁性体であるイットリウム鉄ガーネット膜のスピン波励起を試みた.塗布法によりTGG及びGGG基板上のYIG膜を作製した.基板上に滴下し,YIG前駆体を溶解した溶液をスピンコーターにより基板上に塗布した.その後,電気炉で700°C(空気中)で2時間焼成した.これを10回繰り返し,厚さ0.5 μm程度の膜を得た.YIGでは周波数が5 7 GHz程度のスピン波励起が予想される.そこで昨年度構築した時間遅延ラインを1.6 mまで拡大したテラヘルツ波放射分光システムを用いる.これにより最大で5.3 nsの時間遅延が得られる.理論上は189 MHz以上のスピン波からの電磁波放射を検出できる.作製した試料に光パルス(パルス幅130 fs程度)を入射角45度で照射しテラヘルツ波放射の検出を試みたが,測定ノイズ以上の信号は観測されなかった.測定は室温で実施した.光パルスを膜側及び基板側のそれぞれに照射した場合について調べたが,光パルスエネルギー200 μJ程度までではテラヘルツ波放射は検出されなかった.検出ができなかった原因として,スピン波から磁気双極子放射によって放射される電磁波の電場強度はその周波数に比例するが,目的とする周波数がテラヘルツ帯よりも桁違いに低いため,電磁波強度が著しく小さくなっている可能性が考えられる.さらに,開発したシステムでは,放射された電磁波は放物面鏡により電気光学結晶に集光し,電磁波の電場成分により誘起された複屈折をプローブ光パルスにより検出する.

周波数が5 GHzでは電磁波の波長は60 mmと非常に長いため,測定系の光学素子の大きさ(50 mm)では回折により集光されず,信号が検出できなかったことも要因と考えられる.近接磁場パルスによる新規スピン波励起手法について提案・検証をした.まず光パルス励起スピン波励起機構を調べるためにテラヘルツ放射分光システム及び光ポンプ-磁気光学効果測定システムを構築した.次にTGGの近接磁場パルスを使いYIGのスピン波励起を試みた.以上の過程で発見したTGGの特異なテラヘルツ波放射特性及びテラヘルツ波透過特性について調べた.研究代表者の異動のためにやや遅れている.本研究のNiO薄膜を作製するために,異動元のPLD成膜装置を引き続き利用する予定であったが,受け入れ者の逝去により使用不能となった.そこで【研究実績の概要】で示したように塗布法による磁性体膜の作製に変更した.異動後の実験装置の構築は概ね完了したが,測定自体は未達である.以上の理由により<やや遅れている>という判定となった.テラヘルツ波工学平成27年度は,まず塗布法によるYIG薄膜の作製に取り組む.従来用いられているGGG基板上に作製する.H26年度に構築した長距離時間遅延システムを利用した光ポンプ-光ファラデー回転検出法を構築し,これによってスピン波を検出し品質を確認する.得られた作製条件を元にNiO及びMnO単結晶基板上にYIG薄膜を作製する.この塗布法によってYIG以外の磁性体膜の作製が可能かどうかも調査する.作製した試料について,磁性体薄膜側に入射角45度光パルスを照射した後に生じるテラヘルツ波放射を観測する.磁性体薄膜によるスピン波振幅の増強の有無を確認する.実験装置のうち,光学系の構築は予定通り完了した.当初予定では,この後平成25年11月までに,試料冷却装置の改良,そして光励起NiO結晶からのテラヘルツ波放射特性を実施し,平成26年2月までに,光励起TGG結晶からのテラヘルツ波放射の温度及び偏光依存性を明らかにする予定であった.しかしながら,光学系確認のために予備的に実施したTGGの光パルス励起実験において特異なスペクトルを持ったテラヘルツ波放射が観測され,その機構の解明のためにTGGのテラヘルツ透過率の温度変化測定を実施したため,上記の項目が達成できなかった.結果的には,当初予定になかったテラヘルツ透過率の温度変化測定により,これまで知られていなかったTGGの1.5 THz近傍のフォノンの存在を見出したこと,そしてそれが光パルスによってコヒーレントに励起されることでテラヘルツ波を放射していることを示した.このように当初予定になかった研究により十分な知見が得られたが,当初予定の作業項目が一部未達になったため,示したような自己評価になった.異動による研究の遅滞にともない,海外渡航を中止したため.平成26年度は,平成25年度に未達になった試料冷却装置の改良,そしてMnO及びTGG等からの光パルス励起によるテラヘルツ波放射の詳細な温度変化測定を実施する.研究計画段階ではNiOについても実施する予定であったが,これまでの研究で反強磁性体NiOのテラヘルツ波放射特性は同じく反強磁性体のMnOと類似していること,NiOの温度変化測定では別途高温セルが必要なことから,MnOの測定を重点的に実施する.
外航船員の内航船への転職に伴う問題点に関する研究

実態調査の結果、内航船員の賃金水準、それに労働時間・休暇日数等の労働条件が、組織船員・未組織船員ともに、陸上産業の一般労働者のそれらよりも少なからず見劣りする状況にあり、外航船員の転職先としては、内航船はほとんど魅力ないものになっていることが判明した。この労働条件と職場環境の格差のため、内航海運は当初考えていた以上に深刻な求人難と船員不足状態にある。この主要な原因の一つに、「元請輸送制度」による元請・下請の取引構造がタテ割りの主従関係を作り出し、下請運送業者が元請業者に対し対等の立場で取引交渉ができないことが指摘される。しかも、問題なのは、荷主と元請運送契約を結ぶ立場にある元請業者が荷主の子会社であるか、さもなくば年間取扱数量の大部分を特定の荷主に依存している業者がほとんどであるという点である。このため、元請運送契約を結ぶに当たって荷主の立場は非常に強く、極端に船腹の需給が逼迫している例外的なとき以外は、ことごとく荷主の要求が通り、内航海運業者の要求は最小限に抑えられている。このまま推移すれば、内航海運は船員不足による運航停止の事態を生じるのは時間の問題と思われる。したがって、個別企業単位で必死の改善努力が行なわれていることはもとより、内航海運業界の各海運組合および労使団体、それに行政側も問題の解決のために懸命に取り組んでいる。しかし、目立った効果を見込める対策がまだ見出されていない。ことの重大さを認識して、荷主業界の理解と協力を得て内航貨物運賃を大幅に引き上げることによって内航船員の労働条件等の改善のための原資を確保するとともに、これを補完するかたちの効果的な行政措置を導入する以外に、内航船員問題の早急かつ目立った緩和は望めない。当初の予定どおり、わが国内航船員労働市場の需給構造と労働条件ならびに労働環境について、ヒアリングを主とする実態調査を行った。その結果によると、わが国内航海運は労働条件ならびに労働環境の劣悪さのために、労働市場としの魅力を失っている。新人に対する吸引力はもとより、既存船員の流出をくい止める力さえも喪失している。大手の内航運送業者は賃金の引上げ、労働時間の短縮、適正な有給休暇、船内職場環境の改善などに関する乗組員の要求に応じ得る企業体力にあるため、概して乗組員・予備員ともに必要数を確保している。これに対し、中小零細な下請運送業者や船舶貸渡業者は低すぎる非採算的な下請運賃や用船料等の引受けを強いられて疲弊し、乗組員の労働条件の改善要求に応じ得る財政的企業体力にない。内航海運をその底辺において支えているこれら中小零細事業者の運航または所有する内航船は、現代の若者の職場意識からあまりにも乖離した労働条件と労働環境にある。このため、彼らの多くは求人難とこれによる船員不足事態に直面しており、雇用船員の下船による停船の不安に脅かされいる業者も少なくない。ここでは、乗組員をつなぎ止めておくだけの労働条件を提供できないためあるいは新人を確保てきないため、廃業に追い込まれるという労務倒産が現実の問題になっている。今日の内航海運に対する若年船員の意識をみると、自宅から通勤できない、休暇が少ない、労働がキツイ、給料が低い、内航船員の社会的地位が低い、船の居住設備が悪い、嫁さんの来てがない、等の受止め方をしている。一方、外航船から内航船に転職した船員は、操船が難しい、給料が安い、労働がキツイ、航海頻度が多い、休暇が少ない、等の理由から早々に辞めており、定着していない。他方、中小零細事業者の側も未経験者を一人前に育てる経済的余裕がなく、すぐ使える経験者を求める傾向にある。

実態調査の結果、内航船員の賃金水準、それに労働時間・休暇日数等の労働条件が、組織船員・未組織船員ともに、陸上産業の一般労働者のそれらよりも少なからず見劣りする状況にあり、外航船員の転職先としては、内航船はほとんど魅力ないもになっていることが判明した。この労働条件と職場環境の格差のため、内航海運は当初考えていた以上に深刻な求人難と船員不足状態にある。この主要な原因の一つに、「元請輸送制度」による元請・下請の取引構造がタテ割りの主従関係を作り出し、下請運送業者が元請業者に対し対等の立場で取引交渉ができないことが指摘される。しかも、問題なのは、荷主と元請運送契約を結ぶ立場にある元請業者が荷主の子会社であるか、さもなくば年間取扱数量の大部分を特定の荷主に依存している業者がほとんどであるという点である。このため、元請運送契約を結ぶに当たって荷主の立場は非常に強く、極端に船腹の需給が逼迫している例外的なとき以外は、ことごとく荷主の要求が通り、内航海運業者の要求は最小限に抑えられている。このまま推移すれば、内航海運は船員不足による運航停止の事態を生じるのは時間の問題と思われる。したがって、個別企業単位で必死の改善努力が行なわれていることはもとより、内航海運業界の各海運組合および労使団体、それに行政側も問題の解決のために懸命に取り組んでいる。しかし、目立った効果を見込める対策がまだ見出されていない。ことの重大さを認識して、荷主業界の理解と協力を得て内航貨物運賃を大幅に引き上げることによって内航船員の労働条件等の改善のための原資を確保するとともに、これを補完するかたちの効果的な行政措置を導入する以外に、内航船員問題の早急かつ目立った緩和は望めない。
光合成反応中心の葉緑体膜における分子集合の解明

光合成の光化学系【II】は【H_2】Oを光酸化して【O_2】を発生させ、一方、キノンを還元する重要な働らきをしている。7種の構成サブユニットペプチドが含まれるが、この個々の機能を明らかにするとともに、【O_2】発生は分子集合して初めて発揮される機能であることも本研究で明らかにした。1. 32kDaのD1タンパク質は反応中心の初期受容体であるとともに初期電子供与体でもあることを証明した。即ちこの分子1分子のみで光エネルギーを酸化還元エネルギーに変換する機能を持つことを示す。2. 32kDa1タンパク質を反応中心複合体から可溶化して、ゲルロ過、酵素処理により単離した。これまでこのタンパク質は単離されたことはなく、初めてクロロフィル結合タンパク質であることが明らかとなった。これは1で明らかにした反応中心機能に対する必要条件を満たす。3.光化学系【II】反応中心は1電子の電荷分離に65kDaのサイズを必要とすることを、電子線照射を利用したターゲットサイズ分析法により明らかにした。これはD1タンパク質とD2タンパク質の二重体構造があることを示す。一方、四当量の酸化力を必要とする【O_2】発生を行なう為には250kDaのサイズが必要であった。この反応中心の4倍の違いは65kDaの反応中心が四量体構造を採ると新たに【H_2】Oを酸化できる能力を得ることを示す。4.【O_2】発生に必要なMn原子の結合タンパク質のサイズを67kDaと決定した。このタンパク質とMnの結合は不安定で機能の上からも重要なMnの結合相手はここで初めてD1,D2タンパク質のいずれかに結合していることが明らかとなった。