hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多角的な観点に基づく同時通訳者の通訳プロセスの定量的な分析

音素単位の時間情報の付与には、音素データと音声波形データの対応関係を付与するツールを利用して自動的に実施した。音素データ(読みデータ)は、人手により修正を加えた。高度な言語情報の付与では、日本語データには依存構造解析器Cabochaと節境界解析器を用いて実施した。また、英語データには依存構造解析器RASPと構文構造解析器を用いて付与した。付与したデータには誤りが含まれており、人手による修正の必要があるため、既存のテキスト編集用のソフトウェア等を利用して、修正した。昨年度、これまでに作成した同時通訳データを利用して、多角的な観点から英日同時通訳者をタイプ分類する研究を実施し、日本通訳翻訳学会の年次大会において発表を行い、参加者から多数の貴重なご意見を得ることができたので、本年度は、日英方向での同様の研究を進めて研究発表する予定であったが、予定どおりデータ作成が終わらなかったため、科研に研究機関の延長申請を行い、来年度当初の目標まで研究を完了させる予定である。本研究課題の最終年度である2016年度に、研究者の家庭の事情で研究を目標まで終わらせることができなかったため、科研の研究期間の延長を申請し、承認された。2016年度末には、アノテーション作業を再開できたため、来年度末までに研究目標まで到達する予定である。初年度は、世界最大規模(100万語、182時間)の同時通訳データベースに収録された「英日通訳データの講演データ」に対して、すでに付与されていたアノテーション情報(発話単位の時間情報、発話単位の対応情報)をもとに、高度なアノテーション情報として、「単語・音素単位の時間情報」及び、「高度な言語情報」の付与を行った。付与では、依存構造解器、及び、形態素解析器などの自動付与ツールを活用するとともに、人手で修正することにより、大規模かつ正確な情報の付与を実施した。さらに、作成したデータを利用して、同時通訳者の訳出メカニズムの解明に向けた分析を実施した。具体的には、同時通訳者の原発話の記憶状況による負荷が、同時通訳者の訳出(発話速度、訳出率など)にどのような影響を与えるのかを定量的に分析した。分析により得られた結果は、2013年9月に開催された通訳翻訳学会の年次大会において、「同時通訳者の作業記憶への占有量が訳出に及ぼす影響」というタイトルで口頭発表した。初年度の高度なアノテーション情報の付与実績をもとに、「日英通訳データの講演データ」、「英日通訳データの対話データ」、「日英通訳データの対話データ」に対しても高度なアノテーション情報を付与することにより、多角的な観点から同時通訳者の訳出メカニズムの解明に取り組んだ。最終年度では、この研究に関連した研究として、同時通訳者の欠落現象に着目した研究「同時通訳における語の欠落に関する定量的分析」を通訳翻訳学会の年次大会において共著で発表した。本研究成果は、今後の同時通訳の訳出方略などの分析において、重要な意義があるものであり、同時通訳システムへの応用も期待できる。
間質性肺疾患に対する新しい高流量酸素投与システムを利用した運動療法効果の検証

平成30年度は,間質性肺疾患患者に対して運動時に高流量鼻カニュラ(high-flow nasal cannula, HFNC)システムを用いた酸素投与が運動時の低酸素血症(exercise induced desaturation, EID)に及ぼす即時効果について検討した。病状が安定している重症間質性肺疾患患者(特発性肺線維症)4例を対象に,通常の酸素マスクと,HFNCシステム(加温加湿器搭載型フロージェネレータAIRVO2)による酸素投与の2つの条件で,異なる日に同一の運動負荷を実施し,両者での運動中および後の呼吸・循環反応を比較,検討した。今回は,起立や立位での足踏みといった下肢の自動運動を運動様式として選択,酸素マスクによる投与条件と同様になるようHFNCシステムによる酸素濃度を50%に設定した。その際,流量は30L/minとして対象者の自覚症状にあわせて調整した。運動負荷実施中から終了後の回復まで,呼吸数,EID(安静時と運動中・後の酸素飽和度[SpO2]最低値の差),脈拍数,自覚症状(修正Borgスケールによる呼吸困難および下肢疲労感),および有害事象(運動中の自覚症状の増強,咳嗽の出現など)をモニターした。その結果,酸素マスクによる酸素投与下での運動負荷では全例,SpO2が90%以上を保つことができず,EIDは平均で10%であったが,HFNCシステムによる条件では,1例が運動終了後にSpO2が88%まで低下したものの,EIDは平均で6%であった。また,運動負荷に伴う下肢疲労感は両条件で相違はなかったが,HFNCシステム使用の場合では,全例で呼吸困難が軽減する傾向にあった。呼吸数,脈拍数も2つの条件で差はなく,有害事象は皆無であった。HFNCシステムによる運動負荷時の酸素投与は,EIDの是正に有用であり,呼吸困難を軽減する可能性が示唆された。運動負荷時に本システムを利用した酸素投与の即時効果については,検討できているが,一定期間の運動療法実施に併用した際の運動能力に及ぼす短期および長期維持効果についての検討は着手できていない。令和元年度は「HFNCを併用した運動療法の短期および長期効果の検討」を実施する。平成30年度の結果を活かし,研究参加の同意が得られた対象者に本システムを併用した運動療法を実施,運動療法実施後の短期および長期における効果を評価する。上記に関しては,関連学会にて成果報告を行えるように努めていく。平成29年度は,間質性肺疾患患者に対する高流量鼻カニュラ(high-flow nasal cannula, HFNC)による酸素投与の運動時実施可能性と安全性について検討した。病状が安定している重症間質性肺疾患患者7例(特発性肺線維症5例,膠原病関連間質性肺疾患2例)を対象に,HFNCシステムとして加温加湿器搭載型フロージェネレータAIRVO2(Fisher & Paykel Healthcare社製)を使用して,運動療法実施の際に評価を行った。上記の検討目的のため,今回は入院患者を対象に,安静時とベッドサイドでの足踏み運動や歩行練習を評価の対象とした。運動療法は,患者毎に実施している運動強度と回数(あるいは時間)に従い,酸素投与の設定条件は濃度60%とし,流量は30L/minから開始,対象者が許容できる範囲で増量した。その間,呼吸数,酸素飽和度(SpO2),心拍数,自覚症状(呼吸困難,鼻腔や顔面の不快感),および有害事象(運動中の上記自覚症状の増強,咳嗽の出現,気胸・縦隔気腫の発生など)をモニター,評価した。その結果,安静時と比較して運動療法実施時で呼吸数,心拍数は上昇したが,許容範囲内であり,5例ではSpO2を90%以上に維持することが可能であった。2例は酸素濃度を70%まで上昇させることでSpO2 90%を保つことができた。また,HFNCによる自覚症状の増強,有害事象の出現は皆無であった。加温加湿器搭載型フロージェネレータの納品が遅れ(2017年10月),当該年度の目標症例数の10例には至っていないが,現在までの研究の達成度については,安全性ならびに実施可能性の確認が行えており,おおむね順調に進展していると自己評価する。実施可能性についても現時点では問題はないと判断できた。

その結果,酸素マスクによる酸素投与下での運動負荷では全例,SpO2が90%以上を保つことができず,EIDは平均で10%であったが,HFNCシステムによる条件では,1例が運動終了後にSpO2が88%まで低下したものの,EIDは平均で6%であった。また,運動負荷に伴う下肢疲労感は両条件で相違はなかったが,HFNCシステム使用の場合では,全例で呼吸困難が軽減する傾向にあった。呼吸数,脈拍数も2つの条件で差はなく,有害事象は皆無であった。HFNCシステムによる運動負荷時の酸素投与は,EIDの是正に有用であり,呼吸困難を軽減する可能性が示唆された。運動負荷時に本システムを利用した酸素投与の即時効果については,検討できているが,一定期間の運動療法実施に併用した際の運動能力に及ぼす短期および長期維持効果についての検討は着手できていない。予定通り,平成30年度は「HFNCが間質性肺疾患患者のEIDと運動能力に及ぼす即時効果」ならびに,「HFNCを併用した運動療法の短期および長期効果の検討」に着手する。まず,前者について検討し,安全性について十分に確認をしながら進めていく。また,引き続き関連学会に参加し,情報収集を行う予定である。昨今,間質性肺疾患の治療や管理の進展は大きく,特にHFNCの臨床応用についても知見が重ねられている。それとともに,研究の意義や方法論についても適宜,再確認を行っていく。令和元年度は「HFNCを併用した運動療法の短期および長期効果の検討」を実施する。平成30年度の結果を活かし,研究参加の同意が得られた対象者に本システムを併用した運動療法を実施,運動療法実施後の短期および長期における効果を評価する。上記に関しては,関連学会にて成果報告を行えるように努めていく。(理由)記録用紙(マルチペーパー)購入に予算を使用できていないため。(使用計画)上記,購入するとともに,計画に従って予算を執行する。(理由)論文執筆の校閲費,ならびにデータ解析に要する人件費に予算を使用できていないため。(使用計画)上記,論文執筆に着手できるように研究を進めるとともに,計画に従って予算を執行する。
中後期ビザンツ帝国における政治・宗教・アイデンティティ

今年度はビザンツ帝国末期における写本生産の問題を検討した。いわゆるビザンツ写本の研究は従来、美術史家と文献学者の独壇場であったが、近年、写本の作成経緯や利用のされ方が歴史学者の注目を集めている。言うまでもなく写本は書かれ、読まれ、さらには売買や貸借の対象となる中世の書物メディアであり、写本とそのコンテクストの関係を精査することで、研究者は同時代の社会や文化の知られざる諸側面に迫ることができる。本研究で具体的に取り上げたのは、現在、パリ国立文書館に所蔵されている一写本、パリ・ギリシア語写本857番(Codex Parisinus Graecus857)である。この写本は13世紀ビザンツのとある修道院で作成(コピー)されたものであり、11世紀の修道士パウロス・エウエルゲティノスの箸作『シュナゴゲ』(古代の修道文献のアンソロジー的作品)の第四部を内容とする。一部の学者は、この写本の作者(写字生)が写本末尾に書き込んだ韻文に現れるいくつかの固有名詞に注目し、13世紀から14世紀にかけて二度コンスタンティノープル総主教を務め、特異な教会改革を試みたアタナシオス(在位1289-93年、1303-9年)がその作者であると推測した。この特定の写本は二つの問題を提起する。一つは、一部の学者が推測するとおり、パリ写本の作者が総主教アタナシオスその人であるのかという問題、もう一つは、『シュナゴゲ』というテクストの普及度とその影響の大きさである。今年度の研究では、二つ目の問題を視野に入れたうえで、一つ目の問題に照準を合わせた。すなわち、従来の研究者が提示した状況証拠に加え、写本のテクスト『シュナゴゲ』の読書の痕跡が総主教アタナシオスの思想と行動に確認できる点から、ガレシオン(エフェソス近郊の山岳修道院共同体)のアタナシオスと名乗る写字生と後の総主教アタナシオスが同一人物である可能性が高いと結論づけた(拙稿「ガレシオンの修道士アタナシオスとは何者か」『史林』90巻4号)。一方、『シュナゴゲ』の写本は13世紀以降、大量に生産されており、ビザンツ末期の修道世界におけるその人気と、それが修道士らに与えた影響は甚大であったと考えられる。この問題については現在検討を進めている。本研究は中期から後期にかけてのビザンツ帝国の政治・文化的諸現象の解明を目的としている。本年度においては、1261年のコンスタンティノープル奪還からおよそ半世紀間、すなわち皇帝ミカエル8世パライオロゴス(在位1259-82年)およびアンドロニコス2世パライオロゴス(在位1282-1328年)治世の、教会と政治に関連した諸問題を集中的に検討した。中心的なテーマは以下の二つ、1274年の第2リヨン公会議において成立したビザンツ教会(ギリシャ正教会)とローマ・カトリック教会との合同(リヨン教会合同)と、13世紀後半から14世紀初頭にかけて2度、コンスタンティノープル総主教を務めた修道士アタナシオスである。前者のテーマについては、ビザンツ側における教会合同の受容の問題を取り上げ、聖職者や修道士らによる抵抗運動および皇帝権力による反対派処分の実態を明らかにした。後者については、総主教就任以前のアタナシオスの修道生活とアトス山などの正教聖山との関わり、アタナシオスの読書や教養レベル、写本作成の問題などを伝記・古文書学的な視角から考察した。このほか、初期のビザンツ帝国におけるアルメニア人の活動についても考察を試みた。*学会・研究会発表「13世紀後半のビザンツにおける宗教迫害と抵抗--リヨン教会合同への反応に関する考察」日本ビザンツ学会第3回大会、東海大学、平成17年4月3日「ビザンツ教会改革の政治的コンテクスト--総主教アタナシオスと主教団の対立」関西中世史研究会、平成17年7月30日*執筆中の論文(査読中のものも含む)「総主教アタナシオスの遍歴時代--13世紀ビザンツにおける修道士と聖山」「聖山と教会をつなぐ道--総主教アタナシオスのラウラ・コネクション」「総主教アタナシオスの直筆写本は現存するか?」1)コンスタンティノープル総主教アタナシオス1世(在位1289-93年、1303-09年)は、13世紀末から14世紀初頭にかけてビザンツ教会の長を二度にわたって務め、教会と社会の広範な改革を試みたことで知られる修道士聖人である。本人が認めた書簡を含め、関係する史料は比較的多く残されているものの、今日に至るまで十分な研究蓄積を欠くこの人物について、主に教会政治史的な観点から考察を進め、彼の改革を同時代の政治・社会的コンテクストに即して理解することを試みた。この考察の主要な成果は、平成18年12月に京都大学大学院文学研究科に提出、受理された課程博士論文「コンスタンティノープル総主教アタナシオスと末期ビザンツ帝国の危機」(平成19年3月、学位認定)である。また、この論文の一部、アタナシオスの遍歴の特徴と意義を分析した「はじめに」第2節と、アタナシオスの在位期にテッサロニケ府主教を務めた二人のラウラ修道院長をプロソポグラフィーの視角から考察した「第4章」

第1・2節は、それぞれ「総主教アタナシオスと二人のラウラ修道院長--聖山と教会を結ぶ道」と「総主教アタナシオスの遍歴時代--13世紀ビザンツにおける修道士と聖山」の表題で学術雑誌『西洋史学』と『オリエント』に掲載された。2)近年、ビザンツ学界において神学や信仰をめぐる文化史的問題が大きな注目を集めている。それらはビザンツ人の宗教的迷妄ないし文化的後進性の象徴としてではなく、当時の政治状況や宗教的心性と密接に関連する歴史的問題として認識されるようになった。こうした趨勢を受け、東西教会間(ローマ・カトリック教会とビザンツの正教会)で行われたフィリオクェ論争および西欧の政治・軍事的発展がビザンツ社会に及ぼした諸影響を一次史料に即して考察し、その成果を日本西洋史学会大会と洛北史学会大会において口頭で発表した(それぞれの表題は「13世紀ビザンツにおける神学とアイデンティティ--フィリオクェ論争の再燃をめぐって」と「魂を穢す平和--ビザンツの信仰とリヨン教会合同」)。今年度はビザンツ帝国末期における写本生産の問題を検討した。いわゆるビザンツ写本の研究は従来、美術史家と文献学者の独壇場であったが、近年、写本の作成経緯や利用のされ方が歴史学者の注目を集めている。言うまでもなく写本は書かれ、読まれ、さらには売買や貸借の対象となる中世の書物メディアであり、写本とそのコンテクストの関係を精査することで、研究者は同時代の社会や文化の知られざる諸側面に迫ることができる。本研究で具体的に取り上げたのは、現在、パリ国立文書館に所蔵されている一写本、パリ・ギリシア語写本857番(Codex Parisinus Graecus857)である。この写本は13世紀ビザンツのとある修道院で作成(コピー)されたものであり、11世紀の修道士パウロス・エウエルゲティノスの箸作『シュナゴゲ』(古代の修道文献のアンソロジー的作品)の第四部を内容とする。一部の学者は、この写本の作者(写字生)が写本末尾に書き込んだ韻文に現れるいくつかの固有名詞に注目し、13世紀から14世紀にかけて二度コンスタンティノープル総主教を務め、特異な教会改革を試みたアタナシオス(在位1289-93年、1303-9年)がその作者であると推測した。この特定の写本は二つの問題を提起する。一つは、一部の学者が推測するとおり、パリ写本の作者が総主教アタナシオスその人であるのかという問題、もう一つは、『シュナゴゲ』というテクストの普及度とその影響の大きさである。今年度の研究では、二つ目の問題を視野に入れたうえで、一つ目の問題に照準を合わせた。すなわち、従来の研究者が提示した状況証拠に加え、写本のテクスト『シュナゴゲ』の読書の痕跡が総主教アタナシオスの思想と行動に確認できる点から、ガレシオン(エフェソス近郊の山岳修道院共同体)のアタナシオスと名乗る写字生と後の総主教アタナシオスが同一人物である可能性が高いと結論づけた(拙稿「ガレシオンの修道士アタナシオスとは何者か」『史林』90巻4号)。一方、『シュナゴゲ』の写本は13世紀以降、大量に生産されており、ビザンツ末期の修道世界におけるその人気と、それが修道士らに与えた影響は甚大であったと考えられる。この問題については現在検討を進めている。
反芻動物の小腸内消化能に対する膵外分泌の人為的変動効果

反芻動物の小腸内における栄養成分の消化と膵外分泌の関係を解明することを主目的として、摂取飼料による膵外分泌への影響についても検討した。ヒツジの総胆管と胆管ならびに十二指腸にカテーテルを装着し、さらに第四胃と回腸にカニューレを装着した。実験1では飼料給与下で、膵液を回収しながら、十二指腸への膵液返還割合を0300%人為的に変動させた。実験2でも膵液返還割合を変動させ、飼料給与と同時に第四胃内にデンプン(100g/d)とカゼイン(50g/d)を注入した。実験3ではイネ科乾草とマメ科乾草を給与し、膵外分泌変動を調べた。次の成果を得た。1.膵液返還割合の増加に伴い、膵液分泌量は低下したが、タンパク質分泌量に影響しなかった。2.膵液返還割合の増加に伴い、各種酵素濃度は二次曲線的に増加し、リパーゼの日活性が著しく増えたが、他の酵素の日活性に変化がなかった。3.リパーゼとヌクレアーゼの日活性変動は脂質とRNA消化に影響しなかった。4.日分泌膵液の25%返還でタンパク質消化はプラトーに達した。5.膵液返還割合(X%)と小腸内デンプン可消化量(Y g/d)との間にY=0.61X+59.1(R^2=0.96,P<0.001)の一次回帰式が得られた。6.維持レベルでのイネ科乾草に比べて、維持の1.8倍のマメ科乾草摂取では膵液α-アミラーゼの日活性が2.5倍増加した。以上の結果から、十二指腸へのデンプン移行量が代謝体重当たり5.8g/dを超えると膵液α-アミラーゼがデンプン消化の律速酵素となる可能性があるが、膵液α-アミラーゼ活性は摂取飼料によって変動しやすいことが示された。次の成果を得た。反芻動物の小腸内における栄養成分の消化を最大にするのに必要な膵外分泌酵素の活性量を明らかにすることを目的として実験を行った。膵管と胆管ならびに十二指腸にカテーテル、第四胃と回腸にカニューレを装着した5頭のヒツジを供試した。乾草と濃厚飼料比3:7の飼料を維持エネルギーの1.5倍相当量給与し、膵液と胆汁を連続的に回収しながら、ペリスタポンプを用いて十二指腸に返還した。膵液返還は日分泌量の0,50,100,150,300%とする処理を設定し、第四胃と回腸の内容物を採取して各種栄養成分の消化量と酵素の返還日活性の関係を検討した。また膵液返還割合が膵外分泌酵素活性に及ぼす影響についても調べ、次の結果を得た。1.膵液返還割合の増加に伴い、膵液の分泌量は低下したが、タンパク質分泌量には影響しなかった。2.膵液返還割合の増加に伴い、各酵素の濃度は二次曲線的に増加し、リパーゼの日分泌量は大きく増えるが、他の酵素については日分泌量に変化がなかった。3.アミラーゼとプロテアーゼの返還割合を0から50%に高めると、小腸内におけるデンプンとタンパク質の消化量が大きく増えるが、移行した基質量が少なかったために50%以上の返還では消化量の増加の程度は小さかった。4.リパーゼとヌクレアーゼの日活性変動は脂質とRNA消化にほとんど影響しなかった。

これらのことから、飼養条件によっては、α-アミラーゼとプロテアーゼが反芻動物の小腸内におけるデンプンとタンパク質消化の律速酵素になる可能性が示唆された。今後、膵液返還割合を細かく設定し、第四胃内にデンプンとタンパク質を注入することによって、小腸内でD基質の存在量を高めた条件下で、それらの消化性と膵外分泌酵素活性の人為的変動との関連性を追究する予定である。前年度に引き続いて、反芻動物の膵外分泌液を全量回収し、その返還量を人為的に変動させることにより、小腸内における栄養成分消化に必要な日酵素活性量を検討した。そのために、供試動物には膵液と胆汁の回収用カテーテルおよび膵液返還、基質注入、消化管内容物採取のための十二指腸、第四胃、回腸カニューレの装着手術を施した3頭の去勢ヒツジを用い、膵液の返還割合を100,75,50,25,0,125,150,300%とする処理期を設定した。前年度の成果を基に、本年度は小腸への基質移行量を増やすために、飼料給与以外にも第四胃内ヘデンプン(100g/d)とカゼイン(50g/d)を注入して、膵外分泌酵素であるα・アミラーゼとプロテアーゼの分泌に対する返還割合とデンプン、タンパク質消化に焦点を当てて実施した。次の成果が得られた。1.膵液返還割合(X%)を075%に増加させると、小腸内におけるデンプンの可消化量(Y g/d)は直線的に増加し、Y=0.61X+59.1(R^2=0.96,n=12)の式を得た。しかし75%返還で注入基質の大部分が消化された。2.上式から、ヒツジ小腸内では、膵液α-アミラーゼ活性が無くても、デンプンは59g/d消化され、膵液100%時で120g/d(5.8g/kg^<0.75>)消化可能と推定された。3.タンパク質の消化量は膵液返還割合を0から25%に高めると増加したが、それ以上に返還しても消化量は増加しなかった。0%返還時でも10.3g/dの小腸内窒素消化量が認められた。以上のことから、ヒツジの膵外分泌プロテアーゼ活性は非常に高く、蛋白質の小腸内消化の律速酵素とはならないこと、小腸へのデンプン移行量が代謝体重あたり5.8g/dを超えると膵液α-アミラーゼがデンプン消化の律速酵素となる可能性が示唆された。
近代中国の市場設計と制度変化に関する実証研究

本研究のテーマは近代中国の市場設計と制度変化に関する実証研究である。近代中国の市場における制度設計に焦点をあて、新たな制度の形成過程とその制度が社会にどのように定着したのかを検討した。具体的には、近代中国の主要輸出品となった植物油類である桐油の取引に焦点をあて、油取引における不正の発生と解消の分析を通じて、どのように市場が設計され、さらにどのように制度変化が生じたのかを検討した。本研究で示した制度設計の分析を通じて、近代中国の商品市場における制度変化を実証的に示し、近代中国の経済成長の制度的要因を明らかにした。近代中国の市場における制度設計に焦点をあて、新たな制度の形成過程とその制度が社会にどのように定着したのかを検討することによって、近代中国の商品市場における制度変化を実証的に明らかにすることを目的としている。具体的には、近代中国の主要輸出品となった植物油類の一つである桐油の取引に焦点をあて、桐油取引における不正の発生と解消の分析を通じて、どのように市場が設計され、さらにどのように制度変化が生じたのかを検討する。本研究で示した制度設計の分析を通じて、新制度下における新しいルールと旧制度下における古いルールとの関係に注目しながら近代中国の経済成長の制度的要因を明らかにしたい。平成25年度には、平成24年度に複数回行った研究報告で頂いたコメント、批判等を参考にしながら、主に資料収集及び資料の分析を中心に研究を進展させた。海外における資料取集では、中国湖北省武漢市の武漢市档案館にて、及び上海市の上海市档案館にて、19世紀末から20世紀初頭における油類及び桐油取引関連資料の収集を行った。また、国内における資料収集では、東洋文庫を中心に同時期の桐油取引に関する資料の収集を行った。以上の資料を通じて、19世紀末から20世紀初頭における桐油市場における取引慣習及び不正問題の実態が明らかとなる。さらに、本資料の桐油取引の分析を通じて、20世紀初頭の新たな制度の形成過程が明らかにされる。平成24年度には、資料収集及び研究報告を行った。資料収集では、中国上海における上海市档案館にて、『租界档案』及び『同業公会档案』の収集を行った。日本国内では、山口大学・愛知大学・東京大学・神戸大学・東洋文庫の各附属図書館及び研究所にて資料収集を行った。海外、国内で収集された資料は、20世紀初頭(1900年代から1930年代)の揚子江中上流域における桐油取引に関するものである。本資料を通じて、20世紀初頭の桐油市場における取引慣習及び不正問題の発生の実態がわかる。さらに、本資料の桐油取引の分析を通じて、20世紀初頭の新たな制度の形成過程が明らかにされるであろう。また、平成24年度には複数回の研究報告を行った。「近代中国における財市場の再設計-揚子江中上流域の桐油取引-」というテーマで、東京大学経済学部経済史研究会(6月18日)、福岡大学東洋史学研究会(10月21日)、GCOE歴史分析班ワークショップ(11月24日)にて研究報告を行った。さらに、平成24年7月には、World Economic History Congress(南アフリカ)での国際学会にて成果報告を行った。国際学会で報告された内容は、1910年代までの棉花取引で生じた不正取引がどのような制度設計によって解消されていったのかについてである。本研究は20世紀初頭の制度設計の一つの事例を示しており、本研究を進めるにあたって重要な先行研究である。また、9月には、Asian Historical Economics Conferenceにて研究報告を行う機会を得て、本研究に関して様々なコメントを頂いた。本研究では、近代中国の市場設計と制度変化に関する実証研究を行った。近代中国の市場における制度設計に焦点をあて、新たな制度の形成過程とその制度が社会にどのように定着したのかを検討することによって、近代中国の商品市場における制度変化を実証的に明らかにした。具体的には、近代中国の主要輸出品となった植物油である桐油の取引に焦点をあて、油取引における不正の発生と解消の分析を通じて、どのように市場が設計され、さらにどのように制度変化が生じたのかを検討した。最終年度には本研究の研究成果として、論文(Emergence of adulteration and institution in the Chinese market from the late imperial China to the 1930s)の執筆を行った。市場で不正取引が生じたとき、不正を取り締まるために中央政府等によって法律の制定等による市場設計が行われた。しかしながら、必ずしも十分な成果をあげることは出来なかった。不正を減少に導いたのは、市場参加者による市場設計であり、品質情報や価格情報等の情報を伝播させることによって不正は減少へと転じた。

このことは、近代中国では、市場における問題を解決するためにはフォーマルなルールだけは不十分であり、市場参加者による市場設計が行われる必要があったことを示している。また、こうした市場設計のあり方は近代中国市場に見られたであろう特徴であり、ここに近代中国の経済成長の制度的要因がある。アジア経済史資料収集に関しては概ね終了したと思われる。今後さらに資料調査を行い、未見の資料がさらに出てくれば、適宜柔軟に対応しながら更なる資料収集を行う予定である。こうした資料収集状況を踏まえて、本研究に関わる論文作成も順調に進展している。日本語による論文は一定程度完成し、また、その翻訳である英語論文も一定程度完成しており、適当な時期に、ネイティブチェックを受けるつもりである。もちろん、こうした作業は新しい資料の存在の発掘による論文の加筆修正と関わってくるので、時期を設定することが困難である。しかし、平成26年度中には完成するめどが立っているため、本研究は概ね順調に進展していると考えることができるであろう。本研究のテーマは近代中国の市場設計と制度変化に関する実証研究であり、近代中国の市場における制度設計に焦点をあて、新たな制度の形成過程とその制度が社会にどのように定着したのかを検討することによって、近代中国の商品市場における制度変化を実証的に明らかにすることを目的としている。特に、本研究では三つの課題を挙げている。そのうちの第一の課題(混油問題が起こった要因を市場における新旧のルールの衝突に注目して明らかにする)及び第二の課題(新しいルールに関する情報が社会に定着していく過程と捉え、市場参加者に新しいルールの情報が流れる仕組みを明らかにする)に関しては、十分達成された。第三の課題に関しても順調に進んでいる。また、本研究はすでに複数の研究会等で成果報告を行うことができた。そのため、本研究は当初の計画以上に進展していると考える。本研究は順調に進んでいるが、決められた期限内での本研究の実証水準をさらにあげることが今後の課題となるであろう。昨年度は研究の質を上昇させるために、資料取集および分析を積極的に行ったが、今年度は新資料の発掘とともに、分析により重点をおきながら研究を進めていく予定である。また、この分析を踏まえながら論文作成を行っていく。本研究は順調に進んでいるが、本研究の実証水準をあげることが今後の課題と考える。研究の質を飛躍的に向上させるための一つの手段として、史料の収集及び分析があげられる。本研究では今後商品の品質の調査機関である検験局に関する史料を収集する必要がある。本史料は中国国内の档案館に所蔵されている。そのため、中国における資料収集を今年度中に行う予定である。本資料を収集することによって、研究論文における実証面の充実を図ることが可能となるであろう。当該研究費が生じた要因は、上海-福岡間の航空費が予定していた以上に安価であったこと、及び昨年度購入予定であった商品が期日までに納入されなかったことである。本研究費は引き続き予定していた商品の購入にあてるつもりである。当該研究費が生じた要因は、昨年度中に購入予定であった一部の資料が発刊されなかったためである。
小さなスピンギャップに対する磁場効果のNMRによる研究

本研究の目的は小さなスピンギャップを持つ系を合成し、強磁場によってギャップを潰した状態で、低温において新しい電子状態が出現するかどうかをNMRのシフト及び縦緩和率によって調べることであり、タリウム系高温超伝導体および低次元量子スピンラダー磁性体について以下の成果を得た。この系は反強磁性相(x=0)からわずかに過剰ドープとなる領域(x=1)まで広い範囲まで合成可能であるため、全領域をシステマティックに調べることができた。その結果、ライトドープ域における常伝導状態で、緩和率にはスピンギャップが出現するが、ナイトシフトの温度依存性は完全に平坦でスピンギャップが全く現れないという異常な結果が得られた。これは他系ではこれまで全く見られなかった現象であり、理論的な電子相図に制限を加える可能性があることを明らかにした。2)低次元量子スピン系磁性体NH_4CuCl_3この系は、磁性を担うCu-3dスピンの結合角がほぼ90度であるため交換相互作用が十数Kと小さく、実験室で発生可能な磁場でスピンギャップを潰すことが出来る。さらにゼロ磁場での基底状態が二足梯子でありながら磁気的であることや、磁場印加過程で磁化にプラトーが現れるなどの異常が報告されており、その原因の解明が待たれていた。本研究では強磁場中で単結晶試料を回転させながら測定することでNMRスペクトルの同定を行った。その結果、スロープ上においてもプラトー上においても、内部磁場がほぼゼロの磁気的に単一なNMRサイトとして観察されることを明らかにした。これはスピン構造がグラス的なものではなく、singletとtripletに明確に分離していることを意味している。さらに磁化が有限に現れた領域で有限温度でサイトの分離が観測されたことは、励起tripletサイトはNMRの時間スケール(μsec程度)ではほぼ静止していることを意味していることがわかった。本研究の目的は小さなスピンギャップを持つ系を合成し、強磁場によってギャップを潰した状態で、低温において新しい電子状態が出現するかどうかをNMRのナイトシフト及び縦緩和率によって調べることである。本年度はタリウム系高温超伝導体および低次元量子スピンラダー磁性体について研究を行い、以下の成果を得た。これは他系ではこれまで全く見られなかった現象であり、次年度は本申請の主題である磁場効果、すなわち、この緩和率だけに見られたスピンギャップが強磁場で潰れるかどうかを調べて行きたい。この系は、磁性を担うCu-3dスピンの結合角がほぼ90度であるため交換相互作用が十数Kと小さく、実験室で発生可能な磁場でスピンギャップを潰すことが出来る。さらに、ゼロ磁場での基底状態が二足梯子でありながら磁気的であることや、磁場印加過程で磁化にプラトーが現れるなどの異常が報告されており、その原因の解明が待たれている。本年度は、単結晶試料を用いた強磁場NMRによって、スペクトルの同定を行い、それぞれ内部磁場が異なる非磁性シングレットサイトと、励起トリプレットサイトが存在すること、及び、低エネルギースピン励起は磁化がプラトーを示す領域では熱活性型であるが、ギャップが閉じたスロープ領域では温度によらず一定値となる成分と熱活性型の成分が共存していることを明らかにした。次年度はこの共存の原因を調べるとともに、トリプレットサイトの配置(スピン構造)を明らかにして行きたい。
骨軟部肉腫に対する長寿因子SIRT1を標的とした分子標的治療への応用

抗アポトーシス作用を有する長寿因子SIRT1を標的とした骨軟部肉腫に対する分子標的治療の確立を目的として基礎的検討を行った.骨肉腫や悪性線維性組織球種(MFH)などの悪性腫瘍では良性腫瘍である神経鞘腫よりも有意なSIRT1の高発現をみとめ,その機能を阻害することでMFH細胞の増殖能が低下することが明らかとなった.以上からSIRT1が骨軟部肉腫に対する分子標的治療の標的になりうる可能性が示唆された。ヒストン脱アセチル化酵素SIRT1は強力な抗アポトーシス作用を有することで知られ,近年「長寿因子」として注目されている.しかし,癌など悪性腫瘍においては,その抗アポトーシス作用により腫瘍増殖を増強させ,悪性度に関与しているという報告がある.そのため,本研究を遂行するに当たって,まず良性および悪性骨軟部腫瘍組織45検体におけるSIRT1の発現についてリアルタイムPCR法による定量的な検討を行った.その結果,良性腫瘍である神経鞘腫(15検体)と比較して悪性腫瘍である骨肉腫(15検体)や悪性線維性組織球腫(MFH)(15検体)においてSIRT1の発現が有意に高いことが分かり,骨軟部腫瘍においてもSIRT1の発現が腫瘍の悪性度に関与していることが示唆された.この結果を踏まえ,SIRT1機能の選択的阻害が骨軟部肉腫細胞増殖に抑制的に作用する,と仮定し,SIRT1阻害剤であるSirtinol,SIRT1の発現を選択的に抑制する合成siRNAによるヒトMFH細胞株に対する抗腫瘍効果を細胞増殖アッセイによるin vitroの実験系で検討したところ,Sirtinol,SIRT1選択的siRNAともに濃度および時間依存性にMFH細胞の増殖能を低下させ,ヒトMFH細胞株に対してSIRT1の選択的阻害が抗腫瘍効果を持つことが明らかとなった.以上の結果から骨軟部腫瘍におけるSIRT1発現の重要性およびSIRT1を標的とした治療の有効性が示唆され,今後もin vitro,さらにin vivoでの検討を続ける予定である.本研究の目的は骨軟部肉腫における長寿遺伝子SIRT1の発現および腫瘍増生への影響を検討し,骨軟部肉腫に対する新たな治療への応用を評価することにあり,化学療法において極めて発展途上である骨軟部肉腫の領域において現在使用承認あるいは開発中である薬剤ではなく,新たな分子標的治療の可能性について検討,確立を目指すものである.これまでに,当院で手術時に採取した良性および悪性骨軟部腫瘍組織45検体(神経鞘腫15検体,骨肉腫15検体,悪性線維性組織球腫(MFH)15検体)におけるSIRT1の発現についてリアルタイムPCR法による定量的な検討を行い,良性腫瘍である神経鞘腫(15検体)と比較して悪性腫瘍である骨肉腫(15検体)やMFH(15検体)においてSIRT1の発現が有意に高かった.この結果を踏まえ,SIRT1機能の選択的阻害が骨軟部肉腫細胞増殖に抑制的に作用する,と仮定し,SIRT1阻害剤であるSirtinol,SIRT1の発現を選択的に抑制する合成siRNAによるヒトMFH細胞株に対する抗腫瘍効果についてin vitroの実験系で検討したところ,Sirtinol添加により濃度および時間依存性にヒトMFH細胞株の増殖能が低下し,同様にSIRT1選択的siRNA導入によるMFH細胞の増殖能低下をみとめた.しかし,SIRT1機能賦活剤であるResveratrol添加では有意な細胞増殖能の変化をみとめなかった.以上から骨軟部腫瘍におけるSIRT1発現の重要性およびSIRT1を標的とした治療の有効性が示唆され,今後もin vitro,さらにin vivoでの検討を続ける予定である.本年度は,これまでの検討に加え,骨軟部肉腫細胞を背部皮下に移植した腫瘍モデルマウスに対するSIRT1機能抑制のin vivoでの抗腫瘍効果についても検討する予定である.ヒストン脱アセチル化酵素SIRT1は強力な抗アポトーシス作用を有することで知られ,近年「長寿因子」として注目されている.しかし,癌など悪性腫瘍においては,その抗アポトーシス作用により腫瘍増殖を増強させ,悪性度に関与しているという報告がある.本研究では,前年度までの検討で,良悪性骨軟部腫瘍組織におけるSIRT1の発現についてリアルタイムPCR法による定量的な検討を行い,良性腫瘍である神経鞘腫と比較して悪性腫瘍である骨肉腫や悪性線維性組織球腫(MFH)においてSIRT1の発現が有意に高いことが分かり,in vitroにおいて,SIRT1阻害剤,SIRT1選択的siRNAがヒトMFH細胞株において細胞増殖抑制効果を示すことが明らかとなった.以上から骨軟部腫瘍においてSIRT1の発現が腫瘍の悪性度に関与していることが示唆された.

当該年度においては,SIRT1選択的siRNA導入後MFH細胞をヌードマウスに皮下移植したモデルマウスを作製し,腫瘍形成能に対するSIRT1の影響についての検討を行ったが,SIRT1選択的siRNA,コントロールsiRNAともにsiRNA導入後細胞のマウスへの生着,腫瘍形成が不良であり,十分な検討を行えなかった.そこでSIRT1がミトコンドリア遺伝子の発現抑制を来し,ミトコンドリア系アポトーシスを阻害するという報告のもと,ミトコンドリア機能に着目しての検討を追加した.良性腫瘍と比較して悪性腫瘍ではミトコンドリア関連遺伝子の発現が有意に少なく,ミトコンドリア発現に重要な因子であるPGC-1alphaをプラスミドを用いてMFH細胞に過剰発現させることで,ミトコンドリア量を増加させ,ミトコンドリア系アポトーシスへ誘導できることを明らかとした.以上の検討を踏まえ,ミトコンドリアを中心としたSIRT1の機能と骨軟部腫瘍との関連について検討中である.本研究においては,本年度までに当院で手術時に採取した良性および悪性骨軟部腫瘍組織検体におけるSIRT1の発現の評価および検討を行い,さらにSIRT1機能賦活剤あるいは阻害剤,そして遺伝子あるいは合成siRNA導入によるSIRT1の発現変化によるヒト骨軟部肉腫細胞株に対する効果について検討を行う予定であった.これらの評価・検討についてはある程度行うことが可能であったが,得られる組織検体数の不足やin vitroでの遺伝子導入の効率不良などの問題により,評価できた検体数はやや不足していると思われる.またin vivoでの検討項目についても可能な範囲で開始する予定であったが,これも開始出来ていない.以上の観点から本研究の遂行に関し,現在までの達成度はやや遅れているものと判断し,本年度以降の遂行に支障を来す可能性があると考えられる.24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の今後の推進方策については,これまでの問題点について熟考して遂行していかなければならないと考える.in vitroの実験系においては,細胞株種の減数,遺伝子あるいはsiRNA導入方法,効率の確立について既に検討しており,今後支障を来すことなく行えるものと考える.しかし,本年度はin vivoでの実験系が中心となるため,これまで他の実験系で行ってきた知識,方法を応用して十分な注意のもとに行う必要性があると考えている.24年度が最終年度であるため、記入しない。
「ブライダルツーリズム」の開発と展開可能性

本研究の目的は、リゾート地・観光地における挙式やその他「ブライダルを」想起させる旅を「ブライダルツーリズム」と仮定し定義化し、それを確立したうえで、そうしたサービスの創造と発展や関わる産業(特に地域振興等)に対して広く知見を還元することにある。平成30年度は前年度まで同様に既存研究を踏まえ、研究者がそれぞれに新たなツーリズムとしての「ブライダルツーリズム」の定義化を試みた。具体的にはこれまで同様に文献調査を精力的に行い広範囲の情報収集を行うとともに、各分担者が観光史の観点から文献調査・フィールドワーク、マーケティング・消費者行動の観点からアンケート調査などを行った。研究者全員が顔を合わせる研究会を3回開催し、研究を深化させるとともに、日本におけるブライダルビジネスの発生と変遷を整理することで、「ブライダルツーリズム」の歴史的・文化的背景を理解することを中心に研究を行った。こうした一連の研究から、大正から昭和にかけてメディアで繰り返されたハネムーン=新婚旅行が、新婚旅行目的地としての観光地及び宿泊施設に大きな影響を与えたこと、現代の未婚者の約過半数は結婚式や結婚披露宴などのブライダルサービスの実行に消極的であることなどが明らかになった。基本的な文献調査の渉猟と整理を続けるとともに研究者の専門分野に応じた調査・研究を行い、広義のブライダルサービスの歴史的・文化的背景を明らかにし、ブライダルツーリズムの基礎研究を深化させ、その成果を共同研究会で報告したほか大学紀要に公表した。しかし、研究代表者の所属大学の学部長着任に伴う校務繁多により、予定されていた研究会実施、海外調査など一部研究が停滞した。当初の研究計画を貫徹すべく研究期間延長を申し出たのはそういった意味であり、研究体制を再構築し遂行する覚悟である。研究延長した上での最終年度であるため、不退転の覚悟で研究目的である「ブライダルツーリズムの可能性」を展開するために必要な要素について調査・分析を行う。それに付随して、研究成果のとりまとめの過程で必要となる本調査および補充調査として現地調査、アンケート調査を行いつつ、その研究成果を学会・学術誌等で公開する予定である。本研究の目的は、リゾート地・観光地における挙式とそれに伴う旅を「ブライダルツーリズム」と仮定し定義を確立したうえで、その創造と発展や関わる産業(特に地域振興等)に対して広く知見を還元することにある。平成28年度は、われわれがブライダルツーリズムの成立に必要と仮定義する「ブライダル」と「ツーリズム」の関係生を明らかにしようと試みた。具体的には、1のべ6回開催した研究会、2基本的な文献調査の渉猟と整理、3リゾートウエディング新興エリア(山梨エリア)へのフィールドワーク、などを実施した。それぞれ簡単に概要を述べる。1は計6回で15時間以上にわたり、各研究者の持てる知見を自由闊達に披瀝して開催された。2は国内リゾートウエディング関連、わが国および海外の新婚旅行事例、日本人にとって最もポピュラーな海外挙式の地・ハワイの事例などの書籍を取り寄せて精読し、獲得した情報は研究会で共有をはかった。3は同地のワインセラーを転用した施設見学、同地在住のプランナーインタビュー、数多くのウエディングプランをそろえるリゾートホテル見学と担当者インタビューを実施した。こうした一連の研究を通じて、消費者(カップル)にとって、ブライダルとツーリズムは親和性が高いことが理解できた。すなわち、既存のリゾートウエディングやハネムーンの発展・拡大は、前述の親和性の高さの証左だとする主張である。他方で、研究計画に記載した、ブライダル業界専門誌、ブライダル情報誌、ハネムーン担当者へのインタビューは実施に至らなかった。これらの考察が手薄となったものの、新婚旅行との関係の議論や、リゾートウエディングに携わる企業のマーケティング・コミュニケーション手法の検討など、応用的な部分においては当初の予定より大きく進めることができており、一部にやや遅れはあるものの概ね順調な進捗であると考えている。計6回の研究会、基本的な文献調査の渉猟と整理、リゾートウエディング新興エリアへのフィールドワークを通じ、当初の予想を超える知見の獲得があった。しかし、一方で、当初の計画にあった、ブライダル業界専門誌、ブライダル情報誌、ハネムーン担当者へのインタビューは実施に至らなかった。これらに代替する意味で文献調査を精力的に行い広範囲の情報収集を目指したが、"調査範囲"という面で少し物足りないものとなってしまった。平成29年度は前年度における研究成果を踏まえた上で、新たなツーリズムとしての「ブライダルツーリズム」の定義を試みた。具体的には昨年に引き続き文献調査を精力的に行い広範囲の情報収集を行うと共に、各分担者が観光史の観点から文献調査・フィールドワーク、マーケティング・消費者行動の観点からアンケート調査などを行った。さらに研究会を7回行うことで研究を深化させるとともに、日本におけるブライダルビジネスの発生と変遷を整理することで、「ブライダルツーリズム」の歴史的・文化的背景を理解すること中心に研究を行った。こうした一連の研究を通じて、日本におけるハネムーンの定着が大正から昭和にかけてメディアで繰り返された新婚旅行の「意味」や「心得」が庶民にとって新婚旅行が受容されていく過程となったことに加え、第二次世界大戦後の高度成長期以降の旅行形態の変化が消費者(カップル)に大きな影響を与えており、マスツーリズムの展開がハネムーンの発展・拡大を促したこと、さらに新婚旅行目的地としての観光地及び宿泊施設に大きな影響を与えたことが明らかになった。さらに現代の消費者における新婚旅行選択に関する意識を明らかにすべくアンケート調査・分析を行った。

基本的な文献調査の渉猟と整理を続ける共に研究者の専門分野に応じた調査・研究を行い、ブライダルツーリズムの歴史的・文化的背景を明らかにし、ブライダルツーリズムの基礎研究を深化させ、その成果を国内学会で報告したほか大学紀要に公表した。また現代におけるブライダルツーリズムの構造を明らかにすべくアンケート調査を行っており、次年度に研究成果として報告する予定である。さらにこうした研究で得た知見をブライダル産業の専門家育成プログラムにおいて講義した。以上のように本年度はブライダルツーリズムの基礎研究、現状分析、研究成果の社会への還元を行うことができたが、予定されていた海外調査が現地との調整が整わず遂行することができなかった。本研究の目的は、リゾート地・観光地における挙式やその他「ブライダルを」想起させる旅を「ブライダルツーリズム」と仮定し定義化し、それを確立したうえで、そうしたサービスの創造と発展や関わる産業(特に地域振興等)に対して広く知見を還元することにある。平成30年度は前年度まで同様に既存研究を踏まえ、研究者がそれぞれに新たなツーリズムとしての「ブライダルツーリズム」の定義化を試みた。具体的にはこれまで同様に文献調査を精力的に行い広範囲の情報収集を行うとともに、各分担者が観光史の観点から文献調査・フィールドワーク、マーケティング・消費者行動の観点からアンケート調査などを行った。研究者全員が顔を合わせる研究会を3回開催し、研究を深化させるとともに、日本におけるブライダルビジネスの発生と変遷を整理することで、「ブライダルツーリズム」の歴史的・文化的背景を理解することを中心に研究を行った。こうした一連の研究から、大正から昭和にかけてメディアで繰り返されたハネムーン=新婚旅行が、新婚旅行目的地としての観光地及び宿泊施設に大きな影響を与えたこと、現代の未婚者の約過半数は結婚式や結婚披露宴などのブライダルサービスの実行に消極的であることなどが明らかになった。基本的な文献調査の渉猟と整理を続けるとともに研究者の専門分野に応じた調査・研究を行い、広義のブライダルサービスの歴史的・文化的背景を明らかにし、ブライダルツーリズムの基礎研究を深化させ、その成果を共同研究会で報告したほか大学紀要に公表した。しかし、研究代表者の所属大学の学部長着任に伴う校務繁多により、予定されていた研究会実施、海外調査など一部研究が停滞した。当初の研究計画を貫徹すべく研究期間延長を申し出たのはそういった意味であり、研究体制を再構築し遂行する覚悟である。研究初年度(平成28年度)の研究成果を踏まえ、新たなツーリズムとしての「ブライダルツーリズム」概念の確立を目指す。
水分子の振動モード状態および水素結合状態の空間分布を,世界に先駆けて実験的に非侵襲計測を行う全反射・多波長ラマン散乱光イメージング法の開発に挑む.初年度は,1種の金属イオンを,2年度は2種の金属イオンの混合溶液を対象とする.最終年度は,レーザ光の全反射により発生する微弱なエバネッセント波を細胞膜近傍に照射し,細胞内液において支配的な金属イオンの濃度空間分布の同時取得を実現する.正常細胞および癌細胞に適用し,イオン濃度空間分布の違いを明らかにする.本挑戦的研究にて得られる重要な知見は,癌転移のメカニズム解明に多大な貢献をもたらすと期待され,医工学の基盤を大きく転換させるポテンシャルを有している.水分子の振動モード状態および水素結合状態の空間分布を,世界に先駆けて実験的に非侵襲計測を行う全反射・多波長ラマン散乱光イメージング法の開発に挑む.初年度は,1種の金属イオンを,2年度は2種の金属イオンの混合溶液を対象とする.最終年度は,レーザ光の全反射により発生する微弱なエバネッセント波を細胞膜近傍に照射し,細胞内液において支配的な金属イオンの濃度空間分布の同時取得を実現する.正常細胞および癌細胞に適用し,イオン濃度空間分布の違いを明らかにする.本挑戦的研究にて得られる重要な知見は,癌転移のメカニズム解明に多大な貢献をもたらすと期待され,医工学の基盤を大きく転換させるポテンシャルを有している.
裸のパラジウム0価錯体触媒を活用した反応の開発とその合成的応用

Pd(OAc)_2またはPd(acac)_2と1当量のBu_3Pと混合することによって、裸のPd(0)価錯体が調製できた。この触媒を用いて以下に示す新規な触媒反応を発見した。1.この触媒により環状ギ酸アリルを処理すると、加水素分解が起こり、ring junctionをシスまたはトランスに制御できることを見いだした。2.環状エンド型ギ酸アリルから、エキソ型二重結合に異性化させる方法を確立した。3.ギ酸プロパルギルを加水素分解することにより、2置換アセチレンを生成させる方法を確立した。
抗菌性モノマーの義歯床用レジンへの応用

抗菌活性を有するメタクリル系モノマーを合成し,義歯床用レジンの液に配合して重合することによって,レジン床義歯への抗菌性の付与をはかった.平成7年度は主として抗菌活性が期待される分子骨格を有する抗菌性モノマーの合成を行った.合成した抗菌性モノマーは,キノリン環,イミダゾール環,イソシアヌル環およびトリアゾール環を有するメタクリル系モノマーで,数十種の合成モノマーの中から,市販抗菌剤の構造等を考慮して8種のモノマーを選択した.平成8年度では,これらのモノマーを配合した市販の加熱重合型アクリルレジンについてCandida albicans菌液へ浸漬した後の付着菌数を測定することにより,抗菌活性を評価した.その結果,測定の終了した4種のモノマーはいずれも床用レジンへの菌の付着を減少させ,抗菌活性が得られることが明らかとなった.しかし,このうちの3種は四級化モノマーであり,床用レジンのモノマーとの相溶性がきわめて小さい.このため,床用レジン中に配合できるモノマー濃度が制約を受ける.一方,非四級化モノマーも四級化モノマーと同程度の抗菌活性を示したことから,歯科用レジンへ任意の濃度で配合するためには非四級化構造の抗菌性モノマーの応用が有望であることが示唆された.また本研究で検討した抗菌性モノマーは床用レジン中に配合しても理工学的性質の低下は認められなかったことから,床用レジン中への配合のみならず,コーティング剤やティッシュコンディショナ-への応用の可能性も示唆された.抗菌活性を有するメタクリル系モノマーを合成し,義歯床用レジンの液に配合して重合することによって,レジン床義歯への抗菌性の付与をはかった.平成7年度は主として抗菌活性が期待される分子骨格を有する抗菌性モノマーの合成を行った.合成した抗菌性モノマーは,キノリン環,イミダゾール環,イソシアヌル環およびトリアゾール環を有するメタクリル系モノマーで,数十種の合成モノマーの中から,市販抗菌剤の構造等を考慮して8種のモノマーを選択した.平成8年度では,これらのモノマーを配合した市販の加熱重合型アクリルレジンについてCandida albicans菌液へ浸漬した後の付着菌数を測定することにより,抗菌活性を評価した.その結果,測定の終了した4種のモノマーはいずれも床用レジンへの菌の付着を減少させ,抗菌活性が得られることが明らかとなった.しかし,このうちの3種は四級化モノマーであり,床用レジンのモノマーとの相溶性がきわめて小さい.このため,床用レジン中に配合できるモノマー濃度が制約を受ける.一方,非四級化モノマーも四級化モノマーと同程度の抗菌活性を示したことから,歯科用レジンへ任意の濃度で配合するためには非四級化構造の抗菌性モノマーの応用が有望であることが示唆された.また本研究で検討した抗菌性モノマーは床用レジン中に配合しても理工学的性質の低下は認められなかったことから,床用レジン中への配合のみならず,コーティング剤やティッシュコンディショナ-への応用の可能性も示唆された.義歯床用レジンのプラーク付着を抑制する目的で、抗菌活性を有するメタクリル系モノマーを合成して、義歯床用レジンへのコーティング材としての応用を試みた。本年度は、抗菌性モノマーとして3種のメタクリル系モノマーを合成して、汎用メタクリルモノマーとの相溶性や硬化物の機械的性質の測定を行った。3種の抗菌性モノマーのうち2種は芳香族ヘテロ環を有するものでキノリン、イソキノリンと2-ブロモエチルメタクリレートから合成した4級化モノマーであり、他の1種はイミダゾールとグリシジルメタクリレートの開環付加物である。これらのモノマーは歯科で汎用されている他のメタクリル系モノマーとの相溶性も良好であり、他のモノマーと共重合系成分として十分使用可能であることが明らかとなった。また、エチレングリコール系ジメタクリレートとの共重合物の硬さは単独重合体よりも大きな値を示した。このことは合成したモノマーの基本骨格である環状構造が、硬化物の物性向上に大きく寄与しているものと推測された。これらの結果をもとに現在、3種のモノマーと汎用モノマーの共重合体について寒天培地を用いた阻止斑形成試験ならびに、人工プラーク付着率試験を行い、モノマーの抗菌活性を検討中である。また、前述の3種のモノマーの他に、イミダゾールの4級化モノマーの合成を行うとともに、メタクリル基の鎖長を延長したモノマーの合成も検討中であり、平成8年度にかけて総合的な検討を進める予定である。レジン床義歯へのプラーク付着を抑制する目的で,抗菌活性を有するメタクリル系モノマーを合成して,義歯床用レジン用モノマー成分として配合し,重合したレジンの抗菌活性についての評価を試みた.本研究では抗菌活性を有するメタクリル系モノマーとして,ヘテロ環を有するモノマーを選択し,数種のモノマーを合成した.合成したモノマーはキノリン骨格を持つもの2種,トリアゾール骨格1種,イミダゾール骨格2種,イソシアヌル酸骨格2種および脂肪鎖骨格を持つもの