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熱補償フィードバック型コンパクトファインポジショナの開発に関する研究

・熱膨張の検出:上記ひずみ検出機能を熱変形の検出に適用することにより,駆動中の熱影響を知ることができる。同信号を用いてソレノイドコイルへの駆動電流を制御することにより,能動的な熱補償が可能となる。(3)に関しては,コイルの発熱によって実際にどの程度の温度になっているかを計測した。その結果,長時間連続駆動する場合には,(2)で述べたフィードバック制御のみでは補償限界を越えてしまうことが判明し,制御を行う以前の熱膨張を別途低減する必要があることが判った。そこで見掛け上の熱膨張を大幅に低減した上でフィードバック制御を行う手法を考案した。本年度の研究成果は以下の3点に大別される。(1)素材(Tb_<0.3>Dy_<0.7>Fe_<1.9>)の安定性の向上を目的にその製造および加工法に改良を加えるとともに,従来の一体型素子に加え,積層型の素子に関する検討を行った。(2)試作したポジショナを用いて水平2軸の移動テーブル駆動を行った。(3)ポジショナの熱膨張対策として構造的な改良を行うため有限要素法を用いて磁気回路の最適化の検討を行った。(1)においては,ブリッジマン法で作製したインゴットをワイヤーソーを用いてダイシングする際に,材料の特性劣化の少ない加工速度を見極めた。現時点では断面1mm角,長さ20mmの角柱材料を単体で用いているが,バイアス磁界を付加する場合,永久磁石を間に挿入する積層構造を用いることにより構造がさらに簡素化されることがわかった。(2)については,同じポジショナを2台製作しそれを直交させて小さなテーブルのXY駆動を試みた。水平面内で長方形や円軌道を描かせたりしたところ,ポジショナの非線形性が原因で目的の軌道から多少の偏差を生じたものの,概ね所望の軌道を描かせることができることを確認した。(3)に関しては,前年度で得られた実際の熱膨張が非常に大きいという知見に基づき,フィードバック制御だけでは熱変形分を補償できないという結論に達し,そこでフィードバック制御を行う前段階での熱膨張対策を検討した。小型という長所を維持するためには水冷,空冷などの冷却対策を施すことが難しいため,ポジショナの構造に工夫を施すことによって見掛け上の熱膨張を相殺する方法を採用することに決定した。本年度は構造設計とともに,超磁歪材料を効率良く駆動することを目的として,有限要素法を用いた磁場解析を行った。様々な条件について評価した結果,駆動効率を損なうことなく構造的な改善が可能であることを確認した。本年度は,前年度までに得られた様々な知見,すなわち,試作1号機で観察された熱膨張に関する問題点,有限要素法を用いた磁場解析などの結果に基づき,2号機の設計・製作およびその評価を行った.また超磁歪材料の特性を評価する目的で,同様の材料を用いたクランパの開発を平行して行った.ポジショナ試作1号機において顕著に確認された,駆動用ソレノイドコイルの発熱が起因する超磁歪材料の熱膨張に対処するため,部品点数は若干増えるが,システム全体の小型化を大きく阻害する強制冷却装置などを導入せずに,熱膨張の影響を抑える手法を考案した.具体的には,2号機を構成するそれぞれの部品の熱膨張係数や磁性の有無を考慮した上で部品素材の選択を行い,トータルでポジショナの出力端に熱膨張の影響が現われにくい構造とした.さらに熱膨張の影響を正確に計測するために,駆動用コイルのジュール熱を熱源に用いるのではなく,外部よりアクチュエータを所望の設定温度に加熱制御しながらポジショナ出力端の変位や予荷重検出部のひずみ出力,必要な箇所の温度を同時に計測可能なシステムを構築した.
胆汁の発癌性の研究ー逆流による胃癌の実験的作製

ヒトの胃癌、特に良性病変で部分切除された残胃に発生する胃癌、さらに胆道癌や膵臓癌の原因を明らかにする目的で胆汁を含む十二指腸液の発癌性を実験的に検討した。実験には60匹のラットを用い、空腸上部の切断術の後、口側断端を盲端とし、胆汁を含む十二指腸液が完全に胃内に逆流するようにし、胃体部前壁に空腸の肛門側断端を側々吻合し、胃内容が空腸から排出される手術をおこなった。この状態で、動物を50週間、発癌剤を投与することなく飼育し、胃の腫瘍の発生を形態学的に調べた。その結果、ほとんどのラットの幽門部に隆起性病変を認めた。そのうち、26匹(44%)には浸潤性の癌がみられた。組織学的には、粘液産生性の腺癌であった。残りの28匹のラットには、悪性といえないまでも、強い異型性を示す腺腫性病変がみられた。これらの腺腫性病変で^3Hーthymidineの取り込みを調べみると、強い増殖性を示すことが分かった。あとの6匹には、腺腫や癌はみられなかったが胃小窩の過形成や粘膜深部に嚢胞化腺管の増生がみられた。今回の実験では、すべての病変が胃の幽門輪の近くにみられ、本来の十二指腸や、幽門から隔たった胃体部粘膜、また、胃空腸吻合部には病変は観察されなかった。胃の幽門部は、逆流する濃厚な十二指腸液に曝されているので、胆汁を含む十二指腸液が腫瘍発生の原因であると考えられる。このことから、ヒトの胃癌や胆道系あるいは膵臓の癌の発生に胆汁が深く係わっていると結論される。今回のラットの実験で、癌の種々の病変の大きさから検討することで、胆汁により、まず、胃の腺管に腺窩上皮の過形成がおこり、腺管の嚢胞化がおこる。次に,嚢胞化した腺管のなかに増殖性の腺腫性細胞が発生する。さらに、この腺腫性細胞から癌が発生するという、連続的な過程を明らかにすることができた。
真矛盾主義に基づく真理論及び数学の基礎の再検討

哲学的課題に関しては、Goodshipの提案に命題の整合性を加えることで得られる見通しの検討を行い、真矛盾主義的な理論の展開において問題とされてきた種々の問題に対して明快な答えを提示することが明らかになった。論理学的課題に関しては、二年目で得られた、命題の整合性に加えて、Graham PriestがIn Contradictionで提案したもののそれほど研究の進んでいない含意を含む体系の公理化について、これを論文としてまとめ、学術雑誌Logic Journal of theIGPLの命題の整合性を含む矛盾許容型論理に関する特別号に含まれることが決まっている。さらに、二年目に命題の整合性の研究に関連して、従来矛盾許容型論理の研究においてあまり着目されてこなかったHalldenの体系を命題の整合性を含む矛盾許容型論理として位置付けることに成功したが、これを発展させることでDamian Szmuc氏とともに更なる展開への足がかりを得た。数学的課題に関しては、特に二年目で思いがけず得られた成果の精査を行った。具体的には、Belnap-Dunnの体系を出発点とした上で、命題の整合性のみを加えた体系に基づく真理論をJc Beallの提案する方法で展開することは不可能であることが明らかになったが、この成果をZach Weber氏と共に他の真矛盾主義的な真理論に対するアプローチと比べる形で論文としてまとめ、受理された。また、二年目に構築した命題の整合性と含意とを含む論理体系に基づく真理論や素朴集合論の展開に関しては、特に含意の否定に関して、Priestの提案する方法とある含意の否定の捉え方とを合わせることは不可能であることが判明し、この点に関しては目下論文としてまとめているところである。29年度が最終年度であるため、記入しない。哲学的課題・論理学的課題・数学的課題の三つに分けて述べる。第一に哲学的課題に関しては、真矛盾主義と論理体系との関係の検討を行うこと、具体的には、特に論理学の哲学的理解に関する既存の研究のサーベイを行った上で、最も適切な理解の提示及び擁護することを予定していた。この点については、非単調論理(Non-monotonic logic)の研究に際して、古典論理と古典論理を運用するための枠組みとの区別をしているDavid Makinsonの研究にヒントを得て、数多くある矛盾許容型論理をそれらの背後にある真矛盾主義等の哲学的な動機に応じた分類を行った。次年度以降この成果をまとめ、発表する予定である。第二に論理学的課題については、Belnap-Dunnの体系及びそれを適切に拡張して得られる体系に関して、命題の整合性及びconnexive implicationを加えた体系を構築し、その基本的性質の解明を目指すことを予定していた。この点については、Belnap-Dunnの体系及びその基本的な拡張であるPriestの体系に命題の整合性及びconnexive implicationを加えた体系を導入し、完全性・健全性や関数的完全性・ポスト完全性等の基本的な性質が成り立つことを証明した。これらの結果をまとめた論文は印刷中である。第三に数学的課題に関しては、Greg Restallの研究に基づいて命題の整合性を加える方向性を示した申請者の論文を発展させる形で素朴集合論の更なる展開を目指すとともに、二年目以降の研究に備え、真理論に関するサーベイを行うことを予定していた。前者については、論理学的課題において導入した体系を用いて素朴集合論の展開を行い、基本的な結果を得た。今後も研究を続けて、さらに詳細な検討を行う予定である。後者に関しては、サーベイを行っており、次年度以降の研究に生かす予定である。特に論理学的課題において、当初予定されていなかった以下の二つの成果が得られたことによる。(i)連関論理におけるGraham PriestとRichard Sylvanによって提示された未解決問題に関し、connexive implicationを用いることで部分的解決が与えられることを示した。この成果をまとめた論文は印刷中である。(ii)Heinrich Wansingによって導入された、本研究の主題となっている命題の整合性とは異なった整合性と呼ばれる論理結合子を含む体系の公理化という未解決問題の解決に成功した。この成果をまとめた論文はすでに出版された。特に(i)の成果は、二年目以降の論理学的課題と密接に関連する成果であり、これを踏まえてさらなる研究の進展が期待できると考えている。まず哲学的課題については、一年目に検討した論理学の理解に基づき、真矛盾主義と論理体系との関係に取り組むこと、より具体的には真矛盾主義の主張がどのように論理体系に反映されるべきであるかに注意し、従来の真矛盾主義と矛盾許容型論理との関係について一定の結論を得ることを予定していた。この点については、まず真矛盾主義の主張において重要な役割を果たす否定について、それが真な文と偽な文とをつなぐ論理結合子である、という立場を擁護するとともに、他の立場の問題点を論じた。その上で、真矛盾主義と矛盾許容型論理との関係は、一年目に考察した論理そのものと論理を運用するための枠組みとの区別によってより明快になることを論じた。次に論理学的課題については、基本となるBelnap-Dunnの体系を出発点とした上で、命題の整合性のみを加えた体系及び命題の整合性とPriestやBeallらによって研究されている含意とを加えた体系の構築を予定していた。この点については、まず命題の整合性のみを加えた体系について、特に様相性の理解と関連付けることで興味深い結果が得られることが明らかになった。

また命題の整合性と含意とを加えた体系の構築に関しては、特にPriestが"In Contradiction"で提案したものの、それほど研究の進んでいない含意に着目し、これを命題の整合性とを組み合わせた体系の公理化に成功した。2016年度は、上記の哲学的課題及び論理学的課題に集中的に取り組むことを予定していたが、数学的課題についても一年目の成果を発展させる形で素朴集合論について研究を続け、一定の成果を得た。また真理論についてもこれまでの研究において未解決であった問題、具体的にはBelnap-Dunnの体系を出発点とした上で、命題の整合性のみを加えた体系に基づく真理論の可能性について、これが実際には不可能であることを示した。哲学的課題については、当初予定していなかったものの近年活発に論じられている論理的多元主義への影響も考慮に入れることになった。この点については、論理的多元主義についての論文集への寄稿も依頼されており、三年目に論文を完成させる予定である。論理学的課題については、当初想定されていなかった次の二つの成果を得た:(i)Priestによって提案された含意の研究に関連して、Priestの含意よりも弱い体系における古典的否定の取り扱いに関して一定の成果を得た。(ii)命題の整合性の研究に関連して、従来矛盾許容型論理の研究においてあまり着目されてこなかったHalldenの体系を命題の整合性を含む矛盾許容型論理として位置づけることに成功した。数学的課題については、真理論において未解決であった問題の否定的解決に成功し、今後の研究を進める上で鍵となる成果を得た。哲学的課題に関しては、Goodshipの提案に命題の整合性を加えることで得られる見通しの検討を行い、真矛盾主義的な理論の展開において問題とされてきた種々の問題に対して明快な答えを提示することが明らかになった。論理学的課題に関しては、二年目で得られた、命題の整合性に加えて、Graham PriestがIn Contradictionで提案したもののそれほど研究の進んでいない含意を含む体系の公理化について、これを論文としてまとめ、学術雑誌Logic Journal of theIGPLの命題の整合性を含む矛盾許容型論理に関する特別号に含まれることが決まっている。さらに、二年目に命題の整合性の研究に関連して、従来矛盾許容型論理の研究においてあまり着目されてこなかったHalldenの体系を命題の整合性を含む矛盾許容型論理として位置付けることに成功したが、これを発展させることでDamian Szmuc氏とともに更なる展開への足がかりを得た。数学的課題に関しては、特に二年目で思いがけず得られた成果の精査を行った。具体的には、Belnap-Dunnの体系を出発点とした上で、命題の整合性のみを加えた体系に基づく真理論をJc Beallの提案する方法で展開することは不可能であることが明らかになったが、この成果をZach Weber氏と共に他の真矛盾主義的な真理論に対するアプローチと比べる形で論文としてまとめ、受理された。
工作機械高速主軸用内部通液回転継手の開発

ファインセラミックスに代表される難削材を高能率に切削,研削加工するための周辺技術の一つに,切削液や研削液を加工機の主軸内を通して工具内側から高圧噴射する方法がある。この場合,高速回転する加工機主軸内に外部より高圧に加圧された切削液や研削液を供給するための回転継手が必要となる。これまでに主軸通液用に使用されている回転継手では,そのほとんどが通液の漏れ防止部分にメカニカルシール等の接触式シールを採用しているが,高速主軸に対しては,磨耗の進行が急速で適用できないのが現状である。本研究では,従来の接触式シールを利用した回転継手では適用不可能な高速回転条件においても十分に使用可能な,新しい機構を有する非接触シールタイプの工作機械主軸通液用高速回転継手を試作し,その理論的ならびに実験的解析を行った。まず非接触回転継手の主要部分である,空気静圧軸受を応用した非接触シール部分の流れの状態を有限要素法により解析し,非接触シール部分の形状・寸法や軸回転速度と通液流体の漏れの関係を明かにした。つぎに,以上の解析結果にもとづいて,非接触シール形回転継手を設計し試作し,これを高速主軸に取付け,性能評価を実施した。その結果,試作開発したスピンドルスルー型回転継手では,従来困難であった主軸回転数3万rpmまでの高速回転において使用可能であることが確認された。また非接触シール部に静圧空気軸受の機構を応用した結果,クーラント漏洩量を供給流量の約5%以下に抑制することができ,シール部分の摩耗も抑制できた。以上の結果から,本研究で開発した主軸通液用高速回転継手は,実用の工作機械に対して十分に適用可能なものと考えられる。
採血待ち時間の発生メカニズムの解析と適切な人員配置によるその短縮と効率化の検証

【研究目的と内容】医療施設における患者の待ち時間の長さは医療施設全般の共通問題であり、本院においても採血待ち時間は課題となっている。本課題に対し、業務時間の変更や単なる人員増員は有効であるがそれらの対応が困難な施設が多い。採血待ち時間を無くすことは困難であるので待ち時間を3060分程度に管理し、20分以下が全体の75%以上になることが運営上の目標である。現状の採血室運用情報となる各採血者の処理時間、採血患者の出現パターンを解析が必要となる。そこから採血待ち時間に影響を与える混雑の発生タイミング(曜日、時間)を分析しデータに基づき混雑状況を未然に防ぐタイミングで人員を配置することが待ち時間の短縮に有効と考えられ、実際の採血稼働状況を解析し、効率的な人員の配置を構築し安定した採血業務体制の確立することが本研究の目的である。【研究実績と意義・重要性】本研究により、今年度の本院採血室患者が一日平均約450名であるが、曜日別では平均数に約90名の差があること、患者出現パターンが午前中に集中し(当日予約分の約90%)、特に開始直後の89時では当日予約分の約35%が集中している特徴が確認できた。また患者出現パターンは曜日別で810時の間で差がみられ、8時台集中型、10時台集中型が確認できた。8時集中型に対しては1時間の人員増員で一定水準の効果が認められたが、一定の患者数を超えると待ち患者の積み残しによる待ち時間の延長を確認された。これに対しては患者の分散(予約曜日、時間)などの各診療科の協力が不可欠である。10時台集中型に関しては、現状の人員配置の見直しにより改善が見込まれ分析により判明した。採血室稼働状況を管理するには、安定した採血稼働情報を得ることが難しく通年でデータを集積が必要であり、施設ごとで採血室稼働情報を解析しそれに基づき適切な採血室を構築することが重要である。
画像検索の良さの推定

本研究では、画像検索において、ある問い合わせが「良い」画像検索結果を出力するかどうかを、実際に検索結果を算出することなく、高速に推定する手法、さらには良い画像検索結果を出力する問い合わせを推定する手法について検討した。実際に画像検索の「良さ」を定義し、実際の画像データセットに基づき高速・スケーラブルな画像レコメンデーションを実装した。100万画像を有するデータベースに対してもスケーラブルに動作し、有効なレコメンデーションが実現できたことを確認している。本研究では、画像検索において、ある問い合わせが「良い」画像検索結果を出力するかどうかを、実際に検索結果を算出することなく、高速に推定する手法、さらには良い画像検索結果を出力する問い合わせを推定する手法について検討する。平成25年度は、画像検索の「良さ」の定義を行い、実際のデータセットに基づいてその振る舞いを観測した。既存のデータセットであるOxford Building 100k (10万画像)とMQA-1M (100万画像)を用い、複数回出現する物体を良い問い合わせとすることで本研究に用いた。また、その高速な計算手法を検討し、部分画像の包含関係による階層構造に基づく分枝限定法と転置索引を応用した高速・スケーラブルな探索技法を考案した。また、画像レコメンデーションについての初期的な提案を行った。平成26年度は最終年度であり、これまでに定義した画像検索の「良さ」に基づき、実際の画像データセットを用いて高速・スケーラブルな画像レコメンデーションを実装し、研究発表を行った。データセットとしては、既存のデータセットであるOxford Building 105k(10万画像)とMQA-1M(100万画像)を用い、複数回出現する物体を良い問い合わせとすることで本研究に用いた。分枝限定法と転置索引を適切に組み合わせた高速でスケーラブルな技術を実現し、上記のデータセットを用いて100画像を有するデータベースに対してもスケーラブルに動作することを確認した。マルチメディア検索当初予定していた通り、画像検索の良さの定義を行い、その高速な計算法の検討が進んでいる。当初はデータセットを自前で構築する予定であり、小規模なものは実際に作成した。しかしながら、その後の調査で、われわれの目的に転用可能であり、かつ大規模なデータセットが、他の研究者らにより既に作成され公開されていることがわかったため、それを用いることとした。これにより当初予定よりも研究が進展し、画像レコメンデーションの初期的な実装まで行うことができた。画像レコメンデーションのさらなる進展を行う。余力があれば、画像の流し撮りによるリアルタイム画像検索への適用まで検討する。
新たに作成した高ガストリン血症マウスを用いた胃粘膜上皮細胞分化増殖機構の解析

申請者らは新たに高ガストリン血症をきたすトランスジェニックマウスを作成し、1)正常状態では胃被蓋上皮ガストリン受容体は極めて低い発現レベルで存在しており、2)受容体を介したガストリン長期刺激により、被蓋上皮細胞ガストリン受容体の発現が増加していることを示唆する結果を得た。また、胃被蓋上皮培養細胞GSM06を用い、長時間ガストリン刺激前後でのガストリン受容体mRNA、蛋白の観察を行ったところ同様の結果を得た。さらに1)ガストリン刺激によるガストリン受容体発現増加をルシフェーラーゼを用いたプロモーターアッセイで確認した。また、2)胃粘膜培養細胞に対する長期間のガストリン刺激が、この細胞内でのヒスタミン産生を刺激すること培養細胞を用いた実験でmRNAレベル、蛋白レベルで明らかにした。さらに3)正常マウスでは被蓋上皮細胞にはヒスタミンおよびヒスタミン産生酵素であるHDCが観察されないにも関わらず、高ガストリン血症マウスではヒスタミン、HDCともに被蓋上皮細胞に観察されることを明らかにした。これらの結果は、ガストリンの胃粘膜細胞への作用が従来から知られている、酸分泌刺激、胃粘膜細胞増殖刺激のみにとどまらず、胃粘膜細胞の分化にも影響していることを示唆するものである。胃粘膜細胞分化増殖機構を解明するため、胃粘膜に対する増殖活性を持つことが知られているガストリンに注目し、ガストリン刺激胃粘膜増殖の機序の詳細を明らかにすることが本研究の目的である。ガストリンは、成体では胃前庭部と小腸粘膜の内分泌細胞G細胞で産生され、胃癌の前癌病変とされる萎縮性胃炎や、ガストリン産生腫瘍であるZollinger Ellison症候群は高ガストリン血症を呈し、粘膜上皮細胞の異常増殖が観察される。しかし胃粘膜でガストリン受容帯を持つ細胞は壁細胞と腸クロマフィン様(ECL)細胞で、粘膜上皮細胞は受容帯を持っていないと考えられていた。従って、ガストリンによる粘膜上皮細胞の増殖は、壁細胞やECL細胞にガストリンが作用し、その結果それらの細胞が産生する別の増殖因子によるものであると考えられてきた。申請者らは長期間高血清ガストリン値血症を呈するトランスジェニックマウスを作成した。空腹時血清ガストリン値は正常マウスでは60100pg/mlであるのに対し、高ガストリン血症マウスでは6001200pg/mlと、上記疾患での血清ガストリン値に及ぶ高値を示した。申請者らは、高ガストリン血症下では粘膜上皮細胞にも^<125>Iガストリン結合実験で明らかにしうる量のガストリン受容体が発現していることを明らかにした。この結果は、ガストリンが粘膜上皮細胞に直接作用する可能性を示したものであった。さらに、胃粘膜上皮細胞培養系であるGSM06を用いた実験から、1)ガストリンはGSM06の増殖活性を更新させること、2)GSM06にガストリン受容体(CCK-B受容体)が発現していること、3)GSM06上のガストリン受容体の発現量は、ガストリン刺激により増強させること、を明らかにすることができた。以上の結果は、ガストリンによる胃粘膜増殖刺激の機序を説明する新たな知見であり、現在その詳細につき、更に検討中である。なお、研究費交付決定後、神戸大学医学部第二内科青山助手が研究分担者として参加し、マウス解析に協力した。申請者らは長期間高ガストリン血症をきたすトランスジェニックマウスを作成し、1)正常状態では胃被蓋上皮ガストリン受容体は極めて低い発現レベルで存在しており、2)受容体を介したガストリン長期刺激により、被蓋上皮細胞上ガストリン受容体の発現が増加していることを示唆する結果を得た。また胃被蓋上皮培養細胞GSM06を用い、長時間ガストリン刺激前後でのガストリン受容体mRNA、蛋白の観察を行ったところ同様の結果を得た。本年度は、ガストリン受容体を介した情報伝達機構の胃被蓋上皮細胞の分化増殖に及ぼす影響を検討した。ヒスタミンは胃酸分泌を刺激する重要なアミンであるが、正常胃粘膜細胞ではenterochromafin-11ke'(ECL)細胞にしか存在しない。GSMO

6でもガストリン非刺激時にはヒスタミンの発現は観察されないが、GSM06に対して12時間以上のガストリン刺激を行うと、時間依存性に細胞内ヒスタミン含量の増加が観察された。同様の長期間ガストリン刺激はGSMO6細胞の増殖を促進することから、長期間ガストリン刺激は、ガストリン受容体を介した情報伝達を促進し、増殖を刺激する一方で、細胞をより未分化な状態とし、このため、本来は被蓋上皮細胞では産生されないヒスタミンが、産生されるのではないかと考えられた。さらに、1)ガストリン長期刺激による被蓋上皮細胞ないヒスタミン産生開始は、上記高ガストリンマウスでも観察された。2)ヒスタミンはヒスチジンからhistidine decarboxylase(HDC)により産生されるが、ヒスタミン同様HDCの発現も高ガストリンマウス被蓋上皮、ガストリン長期刺激GSM06で観察された。以上の結果は、増殖因子としてのみならず、脱分化因子としてガストリンが重要な役割を果たしている可能性を示しており、現在その詳細を検討中である。胃癌の前癌病変であるとされる萎縮性胃炎を有する患者、胃酸分泌抑制剤服用者、H.Pylori感染者では高ガストリン血症が観察される。しかし、従来、長期間の高ガストリン血症が生体に及ぼす影響を詳細に観察しうる動物モデルは存在しなかった。本研究では、長期間高ガストリン血症となる動物モデルを新たに作成し、その胃粘膜細胞の分化・増殖に及ぼすガストリンの作用を検討した。ヒト変異ガストリンcDNAを導入して作成した高ガストリン血症トランスジェニックマウスは、生後10週で空腹時血清ガストリン値500-1500pg/mlと、ガストリン値の著しい上昇を認めた。高ガストリン血症を確認したマウスは生後20週目に実験に供した。酸を分泌する壁細胞、主細胞は、長期間の高ガストリン刺激により、細胞数の減少が観察された。このため酸分泌を刺激するガストリンが過剰に作用しているにもかかわらず、胃酸分泌量は、正常マウスとの間に差が見られなかった。また、主細胞の前駆細胞である副細胞の一部には、十二指腸粘膜細胞様のシアルムチンを産生するものが生じた。胃腺頸部の増殖帯は、高ガストリン刺激により著しく増加し、その結果、胃粘膜は著明な肥厚をきたした。従来、ガストリン受容体は、壁細胞、ECL細胞に発現するとされていたが、本モデルマウス、および、培養胃粘液産生細胞を用いた実験からは、比較的未分化な粘液産生細胞にも、ガストリン受容体が発現していることが示された。肥厚した胃粘膜細胞のほとんどは表層粘液産生細胞としての性質を有する細胞に分化したが、正常細胞に比して、分化度の低い表層粘液産生細胞となった。以上より、長期にわたる高ガストリン血症が生体に及ぼす影響の詳細を今後さらに検討することは、各種胃病変および胃癌発症の病態解明に重要であると考えられた。
ジストロフィンmRNA前駆体に結合する新規核タンパクに関する分子生物学的研究

私たちは、Duchenne型筋ジストロフィーで遺伝子診断を精力的に実施し、ジストロフィンのスプライシング異常を示す多くの例を見出してきた。その中の1部の症例においては、スプライシングに関する古典的な概念で説明できない新しいスプライシング制御機序の存在が示唆された。そこで、私たちは未発見の核タンパクがスプライシングの制御に関与しているものと着想し、その核タンパクの存在について検討し、ジストロフィンmRNA前駆体に結合する新しい核タンパクの精製に成功した。精製した核タンパクのアミノ酸配列をTOF MASを用いて明らかにした。さらに、このアミノ酸配列と一致するタンパクをデータベースより検索した。その結果、mRNAと結合するタンパクとして2種の核タンパクがあることを明らかにした。そのcDNAの全塩基配列が明らかになったので、RT-PCR法を用いてcDNAをクローニングした。クローニングしたcDNA配列を発現ベクターに組み込み、これを大腸菌に導入することにより核タンパクを大量に得た。現在、タンパクのスプライシング反応における意義を明らかにするため、以下の実験を行っている。ジストロフィン遺伝子のミニ遺伝子を作成し、これを^<32>P-ATP存在下で転写させて^<32>PでラベルしたジストロフィンmRNA前駆体を作製する。これとHeLa細胞核抽出液とを混じてIn vitroでスプライシング反応を行う。そして、この系に先に合成した核タンパクをそれぞれ加え、スプライシング反応パターンを解析する。また、既知のタンパクを加えることによりそれぞれのタンパク間の相互作用も解析する。以上からmRNAに結合する核タンパクのスプライシング促進に果たす役割を解明する。
刺激伝導系の分化過程における筋蛋白質の遺伝子発現に関する研究

蛍光抗体法による観察心筋のtroponin成分に対する抗体(polyclonal CTnT,CTnIとCTnC抗体)を用いてニワトリの心臓について蛍光抗体法により観察した。心筋のTn抗体により心臓の切片全体(刺激伝導系のPurkinje fiberを含む)が染色された。またPurkinje fiberは胸筋のTnTに対するmonoclonal抗体(D5)とも反応した。この反応性は幼若心筋細胞に近いものである。Purkinje fiberはD5により全体が染まったが、CTnT抗体では細胞の周辺のみが染色された。Fiberの中においてTnT isoformの存在様式が異なることが示唆された。ニワトリ胚の心臓をin situ hybridization法により調べた。CTnC mRNAは孵卵30時間胚(stage 10)の心筋にはすでに発現していた。C/STnCは動脈幹、心室および卵黄静脈の心室側(卵黄静脈基部)に発現していた。卵黄静脈基部では血管の頭側壁と尾側壁の両壁にC/STnCの発現がみられた。しかしRuzicka and Schwartz 1988はalpha-actin遺伝子(心筋と平滑筋型)では卵黄静脈基部の頭側壁のみに発現し、尾側での発現は少ないと報告している。CTnCは卵黄静脈の尾側壁にも発現しているので、この部分において、CTnCとalpha-actinの遺伝子発現の調節機構が異なることが明かとなった。頭尾方向の遺伝子発現を制御しているのはホメオボックス遺伝子なので、これらの遺伝子が筋蛋白質の遺伝子発現も制御していると思われる。Stage 24(4日後)胚程度の心臓では、静脈洞はペースメーカーとして働き、親のペースメーカーも静脈洞に由来している。Tnは神経の興奮と筋の収縮連関に関わる蛋白質なので、卵黄静脈の広い領域におけるTnの発現は、Tnが心臓の拍動調節に関係した重要な働きをしていることを示唆していた。刺激伝導系において筋収縮調節蛋白質troponinと収縮蛋白質actinはどのようなタイプのisoformが存在するか、それらは心筋や骨格筋のものとどのような類似性を持ち、またどのような相違性を持つかを調べた。心筋と骨格筋のtroponin成分(T,I,C成分)に対する特異的抗体を用いてニワトリの心臓について蛍光抗体法により観察した。心筋のtroponin T,I,C抗体により心臓の切片全体が染色された。しかし骨格筋のtroponin T,I,C抗体とは反応しなかった。刺激伝導系と特異的に反応する抗体は無かった。刺激伝導系を含む心筋全体が心筋のtroponin抗体と反応したので、刺激伝導系のtroponin成分は心筋タイプと同じと考えられる。心筋troponin I、CのcDNAと骨格筋(速筋)troponinの合成DNAおよびβ-actinのゲノム遺伝子の一部をpGEMベクターに組み込み、それらのDNAからcRNAをそれぞれ合成した。このcRNAをプローブとして、各発生段階における心臓をin situ hybridization法により観察した。心臓はstage 10にはすでにtroponinのmRNAが転写されていた。この発生段階は心臓の拍動開始時期である。骨格筋のtroponinはstage 15以後の体節に発現していた。さらにstage 20における心臓と体節にはβ-actinが転写されているのがわかった。親の心臓では心筋のtroponin C、Iが切片全体にハイブリダイズした。

これは心筋全体が心筋タイプのtroponin C、I mRNAを転写していることを示しており、刺激伝導系のみに発現するものはみつからなっかた。本年は昨年に続き心筋と刺激伝導系にどのような蛋白質があるかを、心筋と骨格筋のtroponin成分(それぞれCTnT,CTnl,CTnCとSTnT,STnl,STnC)に対する特異的な抗体(polyclonalおよびmonoclonal抗体)を用いてさらに詳しく調べた。刺激伝導系のPurkinje fiberが平滑筋の中間系フィラメントを構成する蛋白質Desminに対する抗体により、強く染色されることが分かったので、この抗体によりPurkinje fiberの位置を同定し、連続切片を他の抗体で染色した。Purkinje fiberもCTnT,CTnlおよびCTnCに対するpolyclonal抗体により染色された。しかし染色性は心筋と異なっていた。すなわち抗CTnT抗体ではPurkinje fiberの横断面の周辺部のみが不連続的に染色された。CTnTのmonoclonal抗体D5(胸筋特異的抗体)ではPurkinje fiberが強く染まったが、F5D3(すべての骨格筋が染まる抗体)では染まらなかった。抗CTnl抗体では染色が弱かった。抗CTnC抗体においてもPurkinje fiberの染色は弱かった。しかし、cDNAの融合蛋白質を抗原として作成した抗体(CTnCnuc抗体)はfiber全体を強く染色した。またDesmin抗体で刺激伝導系が強く染色されたので、Purkinje fiberを構成する細胞内には中間系filamentが存在し、細胞を支持している事がわかった。これらのことをまとめると刺激伝導系のPurkinje fiberは抗CTnT以外にD5にも反応し、この反応性は幼若心筋細胞に近いものである。またD5はPurkinje fiber全体を染めたが、polyclonal CTnT抗体では細胞の周辺のみが染色された。Fiberの中においてCTnTisoformの存在様式が異なるのかも知れない。心臓におけるCTnCの発現: Whole mountのin situ hybridizationは、頭胸部に非特異的な反応が大きく現れたため心筋におけるCTnCの発現は確定できなかったが、CTnCmRNAはstage 9(孵卵後約29時間後)以前の心臓に発現することが示唆された。蛍光抗体法により調べるとCTnC蛋白質の出現は心臓でstage 9なのでCTnC蛋白質の合成は、mRNAの転写とほぼ同時かやや遅れることが考えられた。骨格筋におけるCTnC,Mif-5,myogeninとMyoD1の発現:骨格筋の原器である体節について調べた。CTnC mRNAはstage 11(孵卵4045時間後)には発現していた。体節におけるCTnC蛋白質の出現はsatge14なのでCTnCはmRNAの転写より少し遅れて蛋白質が合成されることが分かった。
脊髄虚血再灌流障害を予防、回避するための脳脊髄液中のバイオマーカーの同定

胸部大動脈瘤、胸腹部大動脈瘤手術後の最も重篤な合併症は脊髄障害です。脊髄障害の発生頻度は未だ5-20%と高く、熟練した外科医が手術を行っても5-10%の頻度で脊髄障害を認める。直達手術を施行した場合はその手術侵襲の大きさが故に術後離床が進まず脊髄障害の診断に遅れる場合が少なくない。脊髄障害の誘因には様々な因子が関与しており未だエビデンスにもとづいた確実な予防方法、早期発見方法は確立されていません。本研究の目的はマウス脊髄虚血再灌流障害モデルの血液、脳脊髄液を用いて脊髄障害を予防、回避するための脊髄障害、脊髄虚血のモニタリングとしてバイオマーカーを発見することです。
希土類錯体を前駆体とする材料の高圧合成と物性

1.フェノール樹脂から得た炭素前駆体による高圧下のダイヤモンド合成難黒錯化高分子であるフェノール樹脂を、窒素雰囲気中で焼成することによって炭素前駆体を作製した。焼成温度が500°C付近より樹脂を構成する酸素と水素の脱離が始まり炭素骨格が形成されることを、電子スピン共鳴、電気抵抗、赤外吸収などの物性測定より明らかにした。この炭素前駆体にコバルトを混合し、高圧(34Gpa)、高温(1,5001,900°C)の黒鉛が熱力学的に安定な条件下に20分間おいたところ、圧力-温度条件の組み合わせによって、黒鉛のみが生成する場合とダイヤモンドが同時に生成する場合とがあった。合成されたダイヤモンド結晶は最大0.3mm程度のcuboctahedronで、黄色を帯びている。この着色は窒素が取り込まれたことによるものであるが、赤外および可視吸収スペクトルから窒素が分散したタイプIbであることが明らかとなった。2.シクロペンタジエニルと希土類との錯体から得た炭素前駆体の高圧・高温下の挙動ランタン、イットリウム、イッテルビウム、ネオジムのどとシクロペンタジエニルとの錯体を8001,000°Cで焼成して炭素前駆体を得た。前項と同様にコバルトと混合し、高圧・高温条件下においた。ただし、前項とは異なり圧力-温度条件はダイヤモンドが熱力学的に安定な領域であった。イットリウム錯体からは黒鉛の生成のみが認められた。
台湾での授業実践を伴ったアジア型グローバル教育の授業開発研究

本研究は、日本におけるグローバル教育の実態とあり方を検討し、その結果を活かした授業を実際に台湾と日本の学校で実践しながら、アジア型グローバル教育の授業開発を行うことを目的とする。その特徴は研究代表者のみならず、日々授業実践を行っている現職教員と共同で授業を開発していくことにある。さらに、アジア各国の授業内容との整合性も検討しなければならないため、研究代表者の指導学生(留学生)も検討に参加してもらった。最終年度となる平成30年度は、前年度から継続している授業内容(コンテンツ)の完成を目指し、留学生のみならず研究協力者である仙台二華高等学校の教員と継続して検討していった。今年度の台湾での授業実践は、6月に台中市の台中女子高級中等学校と台南市の台南女子高級中学で計2回の授業を行い、授業後内容について検討を行った。これらの実践を経て、9月に30回分の授業案を完成することができた。年度後半では、完成した授業案の微修正を行うため、代表者の所属する広島大学と山形文教大学での講義(アジア理解を促すことを主たる目的とする講義)の時間の一部を使って実践し、内容の妥当性について最終検討を加えた。こうした実践と検討を経て、最終的な30回分の授業案(授業で使用するパワーポイントを含む)が完成し、それらをまとめて『報告書』として刊行した。今後は、国際理解教育等の授業実践を行っていている教育関係者に本報告書を配布して実際に授業を行ってもらい、さまざまな意見を聞きながらさらなる修正を図っていきたいと考えている。本研究は、日本におけるグローバル教育の実態とあり方を検討し、その結果を活かした授業を実際に台湾の学校で実践しながら、アジア型グローバル教育の授業開発を行うことを目的とする。さらに、アジア各国の授業内容との整合性も検討しなければならないため、研究代表者の指導学生(留学生)も検討に参加させた。平成28年度は、授業内容(コンテンツ)をつくるために、研究協力者である仙台二華高等学校の教員と数度の検討会を設け内容を検討していった。最終的に30回分の授業案を作成することと、アジア各国で使用できるもの、アジア相互の理解が深まるものという柱を建てて細部を検討していくことにした。また、グローバル教育の実際の取り組みを見学するために、広島大学附属福山高等学校や韓国の白石高等学校を訪問調査した。さらに先行してコンテンツが出来上がったものを授業実践で使用し修正を試みた。国内では、研究協力者の勤務校である仙台二華高等学校で実践し、その直後に検討会を設けた。また海外では、台湾の私立衛道高級中学と国立台東女子高級中学の2校で授業実践を行い、その直後に検討を設けた。すべてのコンテンツは、アジア各国で共通して使用できるものという柱があるので、実際に事業実践を継続していくことで、どこに重点を置くべきか、どの内容は削除した方がよいのかが国を跨ぐことでより明確になってくる。現職教員や留学生からの助言が常時得られるため、コンテンツの作成が比較的スムーズにいき、授業実践も今年度行うことができたため。平成29年度は、前年度から継続している授業内容(コンテンツ)をつくるために、研究協力者である仙台二華高等学校の教員と数度の検討会を設け内容を検討していった。最終的に30回分の授業案を作成することと、アジア各国で使用できるもの、アジア相互の理解が深まるものという柱を建てて細部を検討していった。また、グローバル教育の実際の取り組みを見学するために、玉川学園と福山市立高等学校を訪問調査した。平成29年度でコンテンツは7割ほど出来上がったが、その一部を授業実践で使用し修正を試みた。国内では、広島国際学院大学附属高等学校で2回、安古市高等学校で1回、基町高等学校で1回実践し、その直後に検討会を設けた。また海外では、台湾の国立台中第二高級中学と台中市立恵文高級中学、国立台東女子高級中学の3校で計4回授業実践を行い、その直後に検討を設けた。すべてのコンテンツは、アジア各国で共通して使用できるものという柱があるので、実際に事業実践を継続していくことで、どこに重点を置くべきか、どの内容は削除した方がよいのかが海外で実践することでより明確になってくる。現職教員や留学生からの助言が常時得られるため、コンテンツの作成が比較的スムーズにいき、約70%完成したため。

今年度の台湾での授業実践は、6月に台中市の台中女子高級中等学校と台南市の台南女子高級中学で計2回の授業を行い、授業後内容について検討を行った。これらの実践を経て、9月に30回分の授業案を完成することができた。年度後半では、完成した授業案の微修正を行うため、代表者の所属する広島大学と山形文教大学での講義(アジア理解を促すことを主たる目的とする講義)の時間の一部を使って実践し、内容の妥当性について最終検討を加えた。こうした実践と検討を経て、最終的な30回分の授業案(授業で使用するパワーポイントを含む)が完成し、それらをまとめて『報告書』として刊行した。今後は、国際理解教育等の授業実践を行っていている教育関係者に本報告書を配布して実際に授業を行ってもらい、さまざまな意見を聞きながらさらなる修正を図っていきたいと考えている。平成29年度も継続して、コンテンツの開発とそれらを実際の授業で実践することで、コンテンツ全体を完成させることを目指したい。また、グローバル教育の現状を把握するために多くの学校を訪問することにする。平成30年度も継続してコンテンツの開発とそれらを実際の授業で実践することで、コンテンツ全体を完成させることを目指す。また、その成果を報告書として刊行することにする。
複素素点における局所Whittaker関数の明示公式とその応用

今年度は,一般線形群GL(n)上のアルキメデスWhittaker関数とその保型形式論への応用について研究を行い,次のような研究成果を得た。(1) GL(3)上のアルキメデスWhittaker関数の明示公式とそのGL(3)×GL(2)のアルキメデスゼータ積分の計算への応用について,平野幹氏(愛媛大学),石井卓氏(成蹊大学)と共同研究し,得られた研究成果を論文``Archimedean zeta integrals for GL(3)×GL(2)''にまとめた。この論文では,GL(3)上のアルキメデスWhittaker関数の明示公式を一般のgenericな既約許容表現に対して統一的な形で与え,それを用いてGL(3)×GL(2)のアルキメデスゼータ積分が局所L因子と一致するようなWhittaker関数の組を具体的に与えた。Whittaker関数とその積分変換であるアルキメデスゼータ積分の明示的な計算について一定の研究成果と新たな知見が得られたことにより,研究は順調に進展していると判断できる。新たな知見を獲得しつつ,本研究計画の基本方針にしたがって研究を遂行していく。また,国内および国外で行われる各種研究集会に参加して情報収集および成果発表を行う。今年度は,論文の執筆や既存の研究に対する考察を中心に研究を進めたため,成果発表や専門家との意見交換のための研究出張が予定よりも少なくなり,次年度使用額が生じた。次年度には,今年度の考察によって得られた知見によってアルキメデスゼータ積分の明示的評価について一定の研究成果を得られる見通しであるため,今年度に計画していた研究出張を次年度以降に繰り越して実施する。
船舶のレトリック分析を通してのコンラッドの初期モダニズムの形式研究

昨年度収集した資料の中でも特に注目したのが、当時のイギリス海運事業を取り囲んでいた相容れない二通りの言説--(1)イギリス人船員の雇用を称揚しつつ、帆船の伝統を縦糸としたイギリス人種の過去から未来への切れ目ない継続・発展を強調するもの、(2)イギリス人船員の堕落を指摘し、それに代わる外国人船員の積極的な雇用を推奨するもの--の存在であった。外国人でありながらイギリスの帆船乗りとなることを選択したコンラッドの言語が、何らかの形で上記(1)(2)の言説と関わっている可能性が高い。そうした前提のもとコンラッドの伝記作品を中心にテクスト分析を行ったところ、自らをイギリス帆船の伝統と恣意的に重ね合わせようとするレトリックが、上記(1)のようなゼノフォビア的言説を遮蔽する形でテクスト中に内包されていることがわかった。さらに分析を進めると、イギリスという異なる系譜に自らを接こうとする姿勢が、ダーウィニズム的な接ぎ木の理論--接ぎ木が必ずしも同種の植物同士で成立せず、しばしば異種の植物同士で成功するというもの--と密接に呼応するものであることが明らかになった。注意しなければならないが、本来ダーウィニズムとは、社会ダーウィニズムの楽観主義とは相容れず、進化のプロセスにおける分断・断絶を容認するものである。そうした無目的論的なダーウィニズムの中核要素が、コンラッドをして未来の汽船時代への継続を断念させた((2)のような言説を無批判に受け入れることを放棄させた)ものである可能性が見いだされた。そしてこれらの議論をもう一度俯瞰してみると、そこには帆船の船員としてイギリスに帰化したコンラッドの生が、ダーウィニズムという当時の最先端科学とオーバーラップし、初期モダニズムと謳われる独特のテクスト言語を生みだしている様子が見えてくる。こうした道筋は従来の研究では見いだされことのないものであり、その点に当研究の最大の功績が認められるだろう。今後の研究の発展としては、外国人としてのコンラッドの意識が、19世紀末に国内外で頻発していたテロリズムにおける外国人犯罪者の問題とどのようにリンクしていたかに関心を抱いている。本研究は、ダーウィニズムからモダニズムへと至る道筋に現れるさまざまな船舶のレトリックに注目して、コンラッド作品の解析を試みるものである。研究初年度である本年は、19世紀後半の船舶にまつわるさまざまな言説を収集・解析することに注力した。対象は19世紀の海洋文学(大衆向けのものを含む)や、Fairplayをはじめとする海事関連の雑誌などである。その中で当時のイギリス社会における商業船舶や船員の多種多様な位置づけが明らかになってきた。当時イギリス経済が長い不況に沈む中で、重視されたのはイギリスの経済的な競争力の強化であった。そのため商業船舶もまた、帆船からより効率の良い汽船へと急速に切り替えられることになる。だが同時に対処しなければならないのは深刻な失業問題であり、その中で船舶・船員にまつわる言説は大きく二通りに分かれていく。一つ目は当時問題となっていたイギリス人船員の不品行を批判し、むしろ勤勉な外国人船員を雇用すべきであると主張するもの、二つ目は帆船の持つ過去のイギリスとのつながりを強調しつつ、同時にイギリス人船員の未来に向けた進歩を確証するもの、である。前者はイギリスの経済的側面に、後者は精神的側面にそれぞれ重きを置いたものであるが、この二つの立場は互いに交わることはない。そして一つ目の言説の背後にあるのが社会ダーウィニズム的な退化への懸念であることは明白である。コンラッド自身の語りには、実はこの二つの言説が同時に内包されている。すなわち、イギリス人船員の堕落に対する非難と彼らの外国人嫌悪に対する侮蔑が、過去のイギリスとつながる帆船への愛着とない交ぜにされているのである。ここで考慮すべきは、もちろんのことながら、ポーランド人であったコンラッド自身の背景であり、その複雑な位置づけが語りに及ぼした影響である。今後、今年度得られた資料を基に、ダーウィニズムを起点としたモダニズムの発生を考慮していく。

そうした無目的論的なダーウィニズムの中核要素が、コンラッドをして未来の汽船時代への継続を断念させた((2)のような言説を無批判に受け入れることを放棄させた)ものである可能性が見いだされた。そしてこれらの議論をもう一度俯瞰してみると、そこには帆船の船員としてイギリスに帰化したコンラッドの生が、ダーウィニズムという当時の最先端科学とオーバーラップし、初期モダニズムと謳われる独特のテクスト言語を生みだしている様子が見えてくる。こうした道筋は従来の研究では見いだされことのないものであり、その点に当研究の最大の功績が認められるだろう。今後の研究の発展としては、外国人としてのコンラッドの意識が、19世紀末に国内外で頻発していたテロリズムにおける外国人犯罪者の問題とどのようにリンクしていたかに関心を抱いている。
支援・補完産業としての卸売業の新たな産業特性に関する研究

卸売業におけるその産業特性の考察を、内外にわたる複数の事例及び一次データや二次データを検討することから行い、その構造特性とその変化のメカニズムに関するモデル(取引の連動性モデル)の抽出を行った。そこでは、仕入れ取引と販売取引の仕入れ適応と顧客適応志向から、両取引の収斂が交錯するメカニズムが存在し、その結果として多様な流通機構が生成されることが説明された。さらに、流通機構全体の変動について考察が進められた。戦後50年の二次データ(物価統計調査報告書、商業統計表、工業統計表など)を用いて、時系列分析が行われている。そこでは、卸売流通構造と小売流通構造の連動関係が考察されている。従来は、日本型流通機構の非効率性が指摘され、その効率化へ向かう中で卸売業の排除や卸売流通を経由しない流通経路の成長が指摘されてきていたが、本研究ではむしろ卸売流通の役割が、日本の流通機構の発展・成長の過程において、変わらず重要な役割を果たしていることが、近年の流通構造の特性でもあるということが示されている。また、卸売業に関する既存の諸研究を批判的に検討することにより、従来の研究における固有性の欠落、動態性への説明不足、さらにはミクロ視点とマクロ視点のどちらかへの無差別な傾倒という課題を確認し、本研究で提示されたモデルにおいてその理論課題への解決の途を提示した。本研究の成果により、企業組織次元における取引行動から考察し、その連鎖である流通チャネルの構成に向けて、仕入れ取引と販売取引の仕入れ適応と顧客適応志向から、両取引の収斂が交錯するメカニズムが存在し、その結果として多様な流通機構が生成されることが説明できる。それとともに、連動関係を維持しながらダイナミックに変化していくこと、すなわち流通の動態性についても説明が可能である。本年度の研究では、取引のマッチングに基づく品揃えの連動性だけに焦点があてられたが、流通機能に基づく機能連動、さらには取引空間に基づくエリア連動の考察をさらに加えることにより、卸売業の支援産業・補完産業としての固有性・独自性が考察できる可能性を示すことができた。また、これらの研究成果については、次年度中に体系的な研究書として公表できる準備が整った。研究計画上の初年度研究としては、一定の成果を上げることができたと考えられる。卸売流通の動態を説明する枠組みとしての取引運動性概念を構築し、その理論的整合性について、定量分析、定析分析(事例研究及び歴史制度研究)を通して検証し、定式化を行った。そして、この概念に基づき、取引の連鎖としての流通経路、さらには流通機構にまで集計水準を上げて、産業連携のあり方を考察した。その特徴的・代表的な表象形態の一つとして、アパレル産業におけるSPAと大規模小売業者と卸売業者の連携によるPB商品が挙げられる。これらにおける取引様式は、卸売業者が中心的な役割を果たして取引連鎖を可変的・機動的に変化させながら、流通経路としての取引の一貫性をもたらすものと、卸売業者が支援的な役割を果たしながら、大規模小売業者の代理として既存の製造業者との取引連動を高めることによるPB商品開発システムと考えられる。成熟化し、多様性を増し、また今や極めて短期的に変化していく消費行動・消費者に対して、従来のような単独企業組織による対応には限界がある。品揃え次元、機能次元、そしてエリア次元から取引連動性を高める方向において、取引主体が取引関係を変動させ、それによりこれら消費環境変化に動態的に対応できるようになるのである。すなわら、これら個別取引関係の部分最適が全体最適に繋がることを提示した点は、研究の重要な成果であると言える。そして、この概念により取引主体間の連携の一つの定式化が可能となったと言える。この場合、卸売業者が主体的に取引連動を進めるものと、受動的に進めるものが想定されるが、それに新たな次元としての主事業領域と辺事業領域の区分も想定される。卸売業者にとって、支援産業・補完産業としての卸売業者の在り方は、この主体・受動と言うと、主事業と周辺事業と言う軸の中で位置づけられることが判明したことも、当該年度の大きな研究成果であると言えより。卸売産業・卸売業をマクロ構造的に分析し、その変動要因を補足することが、当該年度の中心課題であった。まずは、その環境要因への影響を取引連動性概念を用いて、CO2排出量削減の対応として、流通産業全体で取り組むべき取引関係構築に求めた。

取引連動性を高めることにより、流通経路全体での物流・商流・情報流の効率性と有効性が高まることが考察された。さらには、CO2排出については、多面的な流通経路全体での対応が必要であることも指摘されている。さらに、流通の経路構造にとどまらず、流通機構全体の変動について考察が進められた。戦後50年の二次データ(物価統計調査報告書、商業統計表、工業統計表など)を用いて、時系列分析が行われている。そこでは、卸売流通構造と小売流通構造の連動関係が考察されている。所謂W/R比率(卸売業販売額/小売業販売額)は、日本の流通機構の整備に伴い、減少する方向で進められ、実際のデータもその現象を示していることが確認された。しかしながら、データの時系列連続比較のための整備や物価調整をおこなったデータに基づくと、この比率はむしろ近年増大してきていることが確認された。従来は、日本型流通機構の非効率性が指摘され、その効率化へ向かう中で卸売業の排除や卸売流通を経由しない流通経路の成長が指摘されてきていたが、本研究ではむしろ卸売流通の役割が、日本の流通機構の発展・成長の過程において、変わらず重要な役割を果たしていることが、近年の流通構造の特性でもあるということである。支援産業・補完産業としての卸売流通という時、小売流通が主であることが暗黙に想定されてきたが、本研究では、卸売流通のポジティブな役割、そして依然として流通の重要な構成要素であることが、確認された。この発見物は従来の流通論に対する挑戦的な命題となる可能性がある。なお、本研究では製造業段階に対する卸売流通の役割については十分なデータ分析が行われてない。PBに関する理論モデル導出にとどまっている。実証分析による検証作業は、今後の大きな課題であることは指摘できるであろう。