hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周病細菌が産生する毒素のアポトーシス誘導機構と細胞内情報伝達条の解析

歯周病の病変部に形成される歯周ポケット中には,酸素分圧が低く嫌気的環境にあることから,多種多様の嫌気性細菌が定着・増殖する.一般に,組織中で増殖した細菌は毒素や酵素などを産生して組織に損傷を与える.歯周病細菌は様々な歯周病原因子を有し,歯周組織に損傷を与えている.歯周病細菌のなかで,Actinobacillus actinomycetemcomitansは組織を障害する数種類の毒素を産生することが知られている.近年,A.actinomycetemcomitansが産生するcytolethal distending toxin(CDT)という毒素の性状が報告された.一方,我々は,昨年までの研究でA.actinomycetemcomintansがCDTとは異なる毒素を産生していることを見出し,その生物学的性状を調べ,細胞死(アポトーシス)誘導するタンパク毒素であることを明らかにした.まず,この毒素は培養上清中に存在し,タンパク分解酵素処理で失活することから,タンパク外毒素であると考えて精製を開始した.そして,今回の研究プロジェクトでは,この毒素の部分精製標品を用いて,生物学的性状とアポトーシス誘導機構について解析した.あわせて,CDTの増殖抑制効果についても分子生物学的手法を用いて解析した.その結果,新規毒素とCDTで誘導されるG2期での細胞周期の停止には,サイクリン依存性キナーゼを阻害するp21タンパクとガン抑制因子であるp53タンパクの亢進が認められた.さらに,ドミナントネガティブp53を過剰発現させた細胞にCDTを作用させたところ,p21の発現とG2期の細胞周期の停止が認められた.これらのことから,新規毒素とCDTによる細胞周期の停止機構にp21は関与しているものの,p53は関わっていない可能性が示唆された.一方,アポトーシス誘導ということでは,CDTと新規毒素は異なる作用を示すことから考えて,別の経路でアポトーシスが誘導されている可能性が高い.今回の研究期間中にはこの点を明らかにすることができなかったが,今後,この点について詳細に検討していくつもりである.歯周病の病変部に形成される歯周ポケット中には,酸素分圧が低く嫌気的環境にあることから,多種多様の嫌気性細菌が定着・増殖する.一般に,組織中で増殖した細菌は毒素や酵素などを産生して組織に損傷を与える.歯周病細菌は様々な歯周病原因子を有し,歯周組織に損傷を与えている.歯周病細菌のなかで,Actinobacillus actinomycetemcomitansは組織を障害する数種類の毒素を産生することが知られている.近年,A.actinomycetemcomitansが産生するcytolethal distending toxin(CDT)という毒素の性状が報告された.一方,我々は,昨年までの研究でA.actinomycetemcomintansがCDTとは異なる毒素を産生していることを見出し,その生物学的性状を調べ,細胞死(アポトーシス)誘導するタンパク毒素であることを明らかにした.まず,この毒素は培養上清中に存在し,タンパク分解酵素処理で失活することから,タンパク外毒素であると考えて精製を開始した.そして,今回の研究プロジェクトでは,この毒素の部分精製標品を用いて,生物学的性状とアポトーシス誘導機構について解析した.あわせて,CDTの増殖抑制効果についても分子生物学的手法を用いて解析した.その結果,新規毒素とCDTで誘導されるG2期での細胞周期の停止には,サイクリン依存性キナーゼを阻害するp21タンパクとガン抑制因子であるp53タンパクの亢進が認められた.さらに,ドミナントネガティブp53を過剰発現させた細胞にCDTを作用させたところ,p21の発現とG2期の細胞周期の停止が認められた.これらのことから,新規毒素とCDTによる細胞周期の停止機構にp21は関与しているものの,p53は関わっていない可能性が示唆された.一方,アポトーシス誘導ということでは,CDTと新規毒素は異なる作用を示すことから考えて,別の経路でアポトーシスが誘導されている可能性が高い.今回の研究期間中にはこの点を明らかにすることができなかったが,今後,この点について詳細に検討していくつもりである.歯周病の直接的原因が,歯面に付着するプラークであることは,現在では疑う余地のない事実である.歯肉溝や歯周ポケットは,解剖学的に口腔の自浄作用を受けにくいこともあり,細菌が停滞しやすい環境となっている.特に,歯周ポケット中は酸素分圧が低く嫌気的環境にあることから,多種多様の嫌気性細菌が定着・増殖する.一般に,組織中で増殖した細菌は毒素や酸素などを産生して組織に損傷を与える.歯周病原性細菌の一つであるActinobacillus actinomycetemcomitansは数種類の毒素を産生する.近年,A.actinomycetemcomintansはこれまで知られていたロイコトキシン以外に,cytolethal distending toxin(CDT)という毒素を産生していることが報告された.一方,我々は,今回の研究でA.actinomycetemcomitansがロイコトキシンやCDTとは異なる細胞死(アポートシス)誘導因子を産生していることを見いだし,その生物学的性状を明らかにした.この因子は,培養上清中に存在することから,タンパク性毒素である可能性が高い.現在,精製中であり,本研究課題のなかで,その生化学的性状を明らかにする予定である.今年度は,この毒素の部分精製標品を用いて,生物学的性状とアポトーシス誘導機構について解析した.

まず,この毒素は様々な細胞でG2/M期における細胞周期の停止を引き起こして細胞を膨化させ,さらに培養を続けると,このアポトーシスが誘導されることが明らかとなった.次に,アポトーシス誘導機構について検討したところ,Bcl-2を過剰発現したクローンではアポトーシスが抑制されたことから,我々が見いだした毒素は,その他のアポトーシス誘導因子と同様にBcl-2で阻害可能であることが明らかとなった.次年度は,アポトーシス誘導機序をその他の細胞内タンパクやカスペースなどの関与について詳細に検討していく予定である.歯周病の病変部に形成される歯周ポケット中には,酸素分圧が低く嫌気的環境にあることから,多種多様の嫌気性細菌が定着・増殖する.一般に,組織中で増殖した細菌は毒素や酵素などを産生して組織に損傷を与える.歯周病原性細菌の一つであるActinobacillus actinomycetemcomitansは数種類の毒素を産生する.近年,A.actinomycetemcomitansはこれまで知られていたロイコトキシン以外に,cytolethal distending toxin(CDT)という毒素を産生していることが報告された.一方,我々は,昨年までの研究でA.actinomycetemcomintansがロイコトキシンやCDTとは異なる毒素を産生していることを見出し,その生物学的性状を調べ,細胞死(アポトーシス)誘導するタンパク毒素であることを明らかにした.そこで,今年度は,この毒素の部分精製標品を用いて,生物学的性状とアポトーシス誘導機構について解析した.あわせて,CDTの増殖抑制効果についても分子生物学的手法を用いて解析した.その結果,新規毒素とCDTで誘導されるG2期での細胞周期の停止には,サイクリン依存性キナーゼを阻害するp21タンパクとガン抑制因子であるp53タンパクの亢進が認められた.さらに,ドミナントネガティブp53を過剰発現させた細胞にCDTを作用させたところ,p21の発現とG2期の細胞周期の停止が認められた.これらのことから,新規毒素とCDTによる細胞周期の停止機構にp21は関与しているものの,p53は関わっていない可能性が示唆された.一方,アポトーシス誘導ということでは,CDTと新規毒素は異なる作用を示すことから考えて,別の経路でアポトーシスが誘導されている可能性が高い.今回の研究期間中にはこの点を明らかにすることができなかったが,今後,この点について詳細に検討していくつもりである.
日本語学習者の心的文法に関する基礎的研究

日本語学習者がノダ文をどのような点に着目してメタ的に理解しているかを明らかにするため,韓国人学習者・中国人学習者に対し質問紙調査を実施した。調査結果を分析したところ,双方の学習者に共通の特徴として「ノダと文脈との関連」を充分に理解していない点,語用論的な理解の欠如という点が明らかになった。両学習者群を対照してみると,韓国人学習者の方が語用論的な理解が相対的に強く,中国人学習者は意味論的・構文論的理解が強いことが明らかになった。このことは学習者に応じてノダ文の教え方を考慮する必要があることを意味する。2011年度に韓国2大学で行った調査結果を分析・考察し,日本語文法に関する代表的な学会において招待発表を行った。また,中国1大学で行った調査の結果と分析については,香港で行われた国際シンポジウムと沖縄で開催された日本語教育研究会で発表した。日本語用論学会においては,本研究で得られた知見をより大きなテーマに発展させ,若手研究者の育成を目的に東北大学と他大学の大学院生を組織してワークショップを行った。国内の代表的な学会や実際に調査を行った国である中国における国際都市香港,中国台湾と結びつきの強い沖縄で発表を行ったことは,「学習者の心的文法」を明らかにする本研究の課題にふさわしい形で研究成果の公表であったと考えられる。実績の詳細は以下の通りである。●口頭発表4本:名嶋義直(2012)「日本語学習者が持つノダ文のプロトタイプ的用法について」『日本語文法学会第13回大会発表予稿集』pp.139-146. 2012.10.28(於名古屋大学,招待発表),名嶋義直(2012)「ノダ文に関する語用論的考察ー韓国人日本語学習者の場合ー」第九回国際日本語教育・日本研究シンポジウム2012.11.24(於香港城市大学),名嶋義直・小山友里江・梅木俊輔・エミインダープリヤンティ(2012)ワークショップ「語用論研究から日本語教育へ,日本語教育から語用論研究へ」2012.12.1(於大阪学院大学),名嶋義直(2013)「ノダ文に関する心的文法についてー中国人学習者の場合ー」沖縄県日本語教育研究会2012年度第3回研究発表会2011.3.1(於琉球大学)●論文1本:名嶋義直(2014)「ノダ文に関する語用論的考察ー韓国人日本語学習者の場合ー」,香港第九回国際日本語教育・日本研究シンポジウム論文集(掲載決定)2012年度の研究は,韓国人学習者のデータの分析はやや不十分な点があった。また,韓国人学習者の分析と中国人学習者の分析とを比較対照して総合的に考察するということができなかった。そこで2013年の研究においては,上記2点の研究を目標とした。まず名古屋大学において開催された日本教育に関する研究集会で口頭発表を行った。この発表では,残された課題であった韓国人学習者データの分析と,多少ではあるが韓国人学習者と中国人学習者のデータを比較した。そこでのフィードバックを受けて考察を深め,中国の延辺大学で開催された国際フォーラムにおいて口頭発表を行った。こちらの発表では,韓国人学習者と中国人学習者のデータを比較に重点を置いた。延辺大学は朝鮮人自治区にある大学で,日本語学習者としての韓国人学習者と中国人学習者の比較を行った研究を発表する場として,これ以上ない機会であった。業績は以下の通りである。●口頭発表(2本)名嶋義直(2013)「メタ的に産出したノダ文の文法的特徴に関する一考察ー中国人学習者と韓国人学習者との比較ー」,第11回日本語教育研究集会,2013.8.5 (於名古屋大学),名嶋義直(2013)「ノダに関する心的文法ー中国人学習者と韓国人学習者との比較ー」,第三回中日韓朝言語文化比較研究国際シンポジウム,2013.8.20.(於延辺大学/中国,延吉市).●論文(1本)名嶋義直(2014)「ノダに関する心的文法ー中国人学習者と韓国人学習者との比較ー」,『日本語言文化研究』第三輯,延吉大学出版社.(掲載決定)日本語学習者がノダ文をどのような点に着目してメタ的に理解しているかを明らかにするため,韓国人学習者・中国人学習者に対し質問紙調査を実施した。日本語学習者の心的文法を明らかにするため,日本語学習者を対象にした質問紙調査を行った。調査協力者は韓国人学習者59名,中国人学習者36名である。質問紙は韓国語と中国語に翻訳した。調査に使用する文型は「のだ」文,「のか」文,「のではない」文である。

それぞれの文について,例文の列挙(心に思い浮かぶものを思い浮かぶ順番に列挙させる),それぞれの例文の文脈,それぞれの例文の用法に名付けをさせる(意味機能に関するメタ認知の実態を探る),当該文型を教師からどのように教わってきたか,日本語学習に関するビリーフ,の5項目を調査した。調査は本研究代表者が,3月15日ー20日の日程で,韓国の聖公会大学校と明知大学校,中国の上海財経大学を訪問し,日本語教員に調査の目的と手順を説明して実施した。聖公会大学校のみ本研究代表者が調査に同席したが,他はカリキュラム上の都合により各大学の日本語担当教員に実施と回収を代行してもらった。回収された質問紙は郵便で送ってもらった。調査結果は現在分析中であるので詳細は記載できないが,学習者の心的文法の内実を示唆する興味深い事実が何点か見えてきている。たとえば,現代日本語学研究や日本語教科書などで典型的な例文としてあげられているものが必ずしも学習者の例文として先に想起されるとは限らないこと,「のだ」と準体助詞「の」との区別がついていない学習者が一定数存在すること,「のか」や「のではない」については「のだ」よりも例文の記載が減少し用法のバリエーションも幅が狭いことから「のだ」に比べると習得の順序が遅いこと,などである。2011年度は東日本大震災の影響で年度半ばまで研究に着手できなかった。2011年度後半には韓国2大学・中国1大学で調査を行ったが,研究の遅れは取り戻せず,その影響が2012年度にも出た形となった。2012年度には遅れを取り戻すべく,再度中国で調査を行う計画を立てたが,今後は政治情勢の影響を受け,計画が頓挫した。9月に南京市東南大学での集中講義を利用し調査を実施する予定であったが,日中間の政治情勢が不安定となり集中講義が延期された。次に10月に大連外国語大学にて開催される国際フォーラムにおいて研究成果の発表を行い,その後で調査を行う計画を立てたが,こちらも同事情で国際フォーラムが中止となった。そのため本年度に予定していた二回目の調査を行うことが出来ず研究を予定通り進展させることができなかった。自然災害による影響が大きかった。まず,東日本大震災の影響が挙げられる。研究代表者の勤務する大学も被災し,周囲の状況も非常事態であり,研究教育に従事できたのは年度半ばであった。また,当初の計画では国内で韓国人学習者を対象に予備調査を行う予定であったが,震災の影響で予定していた学習者が来日せず実施が困難となった。そのため,予備調査を行わずに本調査を行うべく,タイの大学と連絡を取っている段階でタイで大洪水が発生し,調査が困難となったので,改めて調査協力先を検討することとなった。最終的には予備調査を行う予定であった大学とは異なるが,韓国の2大学,当初本年度の調査対象ではなかったが中国の1大学において調査を実施したが,調整に時間を要し,年度末の実施となった。2012年度に実施できなかった海外での調査,その調査結果の分析,2012年度までの研究成果と比較・対照を行う総合的な考察,国際フォーラム等においての研究成果発表,以上の4点を2013年度に行うこととする。調査対象国に関しては,現在の時点では中国を考えているが,本年度の経験からカントリーリスクも考慮し,日本語学習者が多い東南アジア圏(インドネシア・タイ・ベトナム等)に振り替えることも視野に入れたい。研究成果を公表する国際フォーラムについては,中国かベトナムにて開催されるものに応募する。まず昨年度実施した質問紙調査の詳細な分析と考察を行う。それをもとに,日本語教育において,「学習者のメタ的な文法理解の実態」という観点を踏まえて,理解されやすい記述内容や誤用を生み出さない記述内容等に関する提言を行う予定である。
ユニバーサルデザインの視点に基づく音楽科授業実践事例の分析と新たな提案

アメリカ合衆国のCASTにより提唱されている「学びにおけるユニバーサルデザイン」の概念に基づいたユニバーサルデザインの視点を踏まえた授業づくりに取り組んだ。実践を通して、学級全体の児童が学習のねらいを共有し協働することが促され、さらには、個の学びの焦点化も図られ、より学びが深められることがわかった。これまでの授業分析を踏まえ、ユニバーサルデザインの視点を踏まえた授業づくりの在り方を実践し、整理・分析することから、音楽科学習におけるユニバーサルデザインを踏まえた学びのデザインを考案した。音楽科教育における「学びのユニバーサルデザイン」の視点として、1学びの共有化を図る「学び合い活動」の場の設定、2学びを焦点化する「指導内容」の明確化、3学びの焦点化を図る「比較聴取の場」の設定、4音楽的思考をより押し進める学びの関連(教科の関連、文化的背景を踏まえた活動展開)の4点を設定し、授業実践を実践を行い、設定視点の妥当性を検討した。今回設定した音楽科教育におけるユニバーサルデザインの授業づくりの視点は、以下の働きをもつことが明らかになった。取り上げる教材の特質、文化的背景を踏まえ、学びの「共有化」「焦点化」「関連づけ」の3つの柱を踏まえた授業構成を行うことで、子どもたちは、自らの生活経験を活かし、共に学ぶよさを感じ、学びを深めていくことができたのではないかと考える。学びの「共有化」「焦点化」「関連づけ」の3視点を踏まえた授業を構成することで、友だちの感受への共感、自らの捉えの伝達といった音と言葉、さらには動きといったわらべうたのよさを踏まえた授業づくりをおこなうことができたと言える。
後期オルドビス紀の古環境変遷：オルドビス紀－シルル紀境界で何が起きたのか？

本研究では古生物学的、堆積学的および地球化学的手法を用いてオルドビス紀末の古環境を復元し、この時期の生物大量絶滅事変を引き起こした環境変動について考察を行った。同時代末には急激な寒冷化が起きたことが知られているが、本研究地域でも堆積学的研究および炭素同位体比分析によって、寒冷化とこれに伴う海退イベントが確認できた。また硫黄と炭素同位体の比率から、環境の回復には比較的長い時間が掛かり、前期シルル紀を通じて気候は温暖期と寒冷期を繰り返しながら徐々に温暖化していったことが明らかになった。この環境変遷は堆積学的および微古生物学的観点からも支持される。本年度は主要な研究活動として野外調査と化石層序および岩相層序の検討を行った。研究計画にある「コノドント等微化石を用いた複合生層序の確立」ならびに「堆積岩類の同位体比等の分析」に関連して、マレーシア国ペリス州北部のタイ・マレーシア国境付近およびマラッカ海峡北部に位置するマレーシア国ランカウィ諸島ラングン島おいて野外調査を実施した。このうちラングン島西部の黒色堆積岩からなる海岸を主要な露頭として集中的に調査を行い、合計4セクションの詳細な岩相を記載した。セクション1は層厚240 cmで、筆石化石を含む黒色頁岩と珪質な細粒中粒砂岩の互層からなる。セクション2は厚さ1,340 cmの黒色頁岩ならびに珪質細粒砂岩を構成要素とする。セクション3と4はそれぞれ層厚178 cmと272 cmで、前者は珪質細粒砂岩、後者は黒色泥岩を主体とする。これらのセクションは互いに小規模な断層を介して接するが、ずれは比較的小さく、下位よりセクション1、2、3、4の順に塁重すると考えられる。総層厚は約20 mである。これらの砕屑岩層は下位のオルドビス系石灰岩および上位のシルル系石灰岩とそれぞれ断層で接する。調査セクションから合計約140個の岩石試料を採取した。またセクション最下部と最上部において筆石化石を採取した。現在これらの試料からコノドント・放散虫化石の抽出を試みている。分類・層序学的検討には至っていないものの、これまでの古生物学的研究から、セクション1あるいはセクション2最下部にオルドビス紀ーシルル紀境界が存在すると考えられる。また岩石学的検討から、本調査セクションはこれまで考えていたよりも粗粒な堆積岩(主に細粒砂岩)から構成されることが明らかになった。今年度の実施内容は以下の通りである:1)研究対象セクションから採取した岩石試料について古生物学的および堆積学的分析を行った;2)これらの試料の化学分析を実施した;3)別の研究対象地域について予備的な調査を行った。1)について、先行研究による三葉虫および腕足類の層序学的データに基づき、オルドビス紀ーシルル紀境界が本研究の調査セクション下部約3 mの部分に存在すると推定し、これを中心に分析を行っている。具体的には採取した約30個の黒色頁岩試料の薄片を作成すると共に酸処理による微化石抽出を試みた。薄片観察から調査セクションの微岩相が明らかになった。すなわち、下部約1 mは黒色有機物あるいは粘土鉱物を主体とする葉理状の堆積岩と、含礫粗粒砂岩および細礫岩からなる。セクション上部の約2 mは黒色有機物あるいは粘土粒子を主体とする葉理状の細粒堆積岩で、微化石殻を多量に含む。また、厚さ数mmの黄鉄鉱粒密集層が頻繁に挟在する。これらの岩相および生層序学的考察から、以下のような古環境を復元した。後期オルドビス紀KatianからHirnantianの間に陸棚上の生物相が消滅し、黒色有機質頁岩が堆積する場となった。Hirnantian後期に海水準の低下が起こり、粗粒砕屑物が流入した。この期間、三葉虫・腕足類等からなる特徴的な寒冷群集が生息していた。その後海水準が再び上昇したが生物相は回復せず、有孔虫・放散虫を含む微化石群集の断続的な繁栄と貧酸素水塊の出現が繰り返された。この環境は前期シルル紀の終わりまで継続した。2)については現在前処理を含めた分析を継続中である。3)に関して、タイ国南部地域の予備的な文献調査およびタイ国地質調査所との研究打ち合わせを行い、調査地域の追加を検討している。本研究では、古生物学的、岩石学的および地球化学的解析を用いて後期オルドビス紀の古環境を復元し、オルドビス紀末に大量絶滅事件を引き起こした要因について考察を行った。主要な研究対象は、マレーシア国半島部北西のランカウィ諸島に分布する砕屑岩層である。研究成果は以下のようにまとめられる。1)化石を用いた層序学的研究:調査セクションは層厚約20 mで主に黒色有機質泥岩からなる。生層序学的検討に基づくと、砕屑岩層下部は最上部オルドビス系のpersculptus筆石帯に、最上部は最下部シルル系のatavussedgwickii筆石帯に対比される。2)岩相解析:セクション下部には層厚約60 cmの砂岩および礫岩層が狭在する。生層序学的対比から、この粗粒砕屑物の流入は最後期オルドビス紀Hirnantianに存在した大陸氷床の発達に伴う汎世界的な海水準の低下によって引き起こされたと考えられる。

この粗粒砕屑岩の上位には有孔虫を始めとした微化石密集層・散在層が厚く累重し、また厚さ数mmの黄鉄鉱粒の密集層が頻繁に含まれる。岩相および化石相の検討から、本研究セクションの堆積場は外側陸棚環境を主体とし、Hirnantianの一時的な海水準低下の後、有機物を多量に含む貧酸素環境へと移行したと考えられる。3)地球化学的分析:オルドビス紀末の大量絶滅事変は大陸氷河の盛衰に伴う環境変動が主な原因とされているが、具体的なメカニズムについては不明な点が多い。本研究で行った化学分析の内、炭素および硫黄含有量に関して極めて周期的な変動があることが明らかになった。現在の地球は氷河期にあり、様々な気候要因が周期的に変動していることが知られている。本研究結果は、約4億5000万年前の氷河期にも同様の気候変動があったことを示唆するものである。本研究では古生物学的、堆積学的および地球化学的手法を用いてオルドビス紀末の古環境を復元し、この時期の生物大量絶滅事変を引き起こした環境変動について考察を行った。同時代末には急激な寒冷化が起きたことが知られているが、本研究地域でも堆積学的研究および炭素同位体比分析によって、寒冷化とこれに伴う海退イベントが確認できた。また硫黄と炭素同位体の比率から、環境の回復には比較的長い時間が掛かり、前期シルル紀を通じて気候は温暖期と寒冷期を繰り返しながら徐々に温暖化していったことが明らかになった。この環境変遷は堆積学的および微古生物学的観点からも支持される。採取した堆積岩中から化石を抽出し、これをもとに生層序学的考察を行う予定であるが、化石の保存状態が悪く同定に耐え得る標本が得られていない。これを補うため、堆積岩から微化石を単離することなくその形態を観察する方法(マイクロCTによる岩石内部の撮影)を試みる予定である。微古生物学堆積学的検討および地球化学的分析を更に進める。上述の生層序学的考察における問題点について、これを解決する為、放射光実験施設においてX線マイクロCT撮影を行う予定である。これにより岩石中に含まれる微化石殻の形態を観察し、化石を同定することが可能になると考えている。以上のデータを合わせて古環境の変遷過程を復元し、本調査地域におけるオルドビス紀ーシルル紀境界の特徴を明らかにする。研究の出発点となる野外調査の日程が当初予定よりもやや遅れたが、概ね計画通りに進んでいる。今後化石の抽出・化学分析を予定に沿って進めていきたい。当初計画していた海外調査(タイ国)について、2名で行う予定だったものを1名のみで実施しために、未使用分が生じた。本年度の野外調査で採取した岩石試料の分析を進める。各試料について、一部を化学分析に用い、残りを岩石薄片および化石抽出用の試料とする。古生物学的研究として、黒色頁岩中に含まれる筆石、コノドントおよび放散虫化石をそれぞれ検討する。筆石化石の同定に関しては、頁岩試料をSEMで直接観察すると共に、樹脂に封入したのちデジタルマイクロスコープを用いて標本の撮影を行う。コノドント化石は通常のフッ酸処理によって抽出を目指すが、これが困難な場合は、頁岩片を薄く剥離させたのち実体顕微鏡を用いて観察する方法を取る。放散虫化石はフッ酸処理によって抽出する。従来の処理よりも薄い濃度(5%以下)のフッ酸を用い、6時間・12時間・24時間に時間を区切ってより丁寧な処理を行う予定である。岩石学的研究について、黒色頁岩の薄片作成により微岩相を観察し、粒径、堆積構造等岩相の変化を読み取る。これらのデータから、本研究地域における堆積場の変化を考察する。
越境大気汚染モニタリング特定湖沼の提案

本研究は、日本海側湖沼から既に得ている6地域6本の柱状堆積物を対象に、210Pbおよび137Cs年代推定、Pb濃度および鉛同位体比の分析・解析を行い、日本列島全域を対象とし越境汚染の時空間的分布特性を把握することを目的とした。研究の結果、当初計画した日本列島における越境大気汚染の時空間的分布が評価できたと共に、提案した手法が他地域でも応用可能であることが立証された。本手法が応用できる湖沼は特に北日本を中心に存在し、三日月湖、鳥海湖、みくりが池はその代表的な特定湖沼と認定できる。これらの湖沼については、今後も継続して研究やモニタリングを行えるような環境を保全していく必要がある。本研究では、湖沼堆積物からの情報を抽出することにより、列島に及ぼす越境大気汚染100年史解読を目指している。この目標を達成するための計画として、H27年度は、1アーカイブス試料の酸抽出処理、2微量元素を対象とした化学分析、3羊蹄山山頂の火山湖堆積物採取といった野外調査の実施、の三つを主な活動計画としてきた。実際、計画に沿って1と2に相当する研究活動を実施し、適切な処理や試料採取を完了できたことから、計画された研究は順調に進んでいると評価できる。2に関しては補助員雇用の遅れから十分に分析が進んでいないため、来年度以降の計画にずれ込むことになった。しかし逆に、来年度以降計画していた愛媛大加准教授との協力関係を先に進めることで、プロジェクト研究全体の要となっていた、堆積年代解析を終了させることができ、このことは極めて重要であったため、全体として研究のは計画通りに進んでいると評価することが出来る。本研究の目的は、これまで得られている高山湖沼堆積物のアーカイブ試料から、越境大気汚染シグナルを抽出・整理し、越境大気汚染史の構築ならびに、越境大気汚染史解読に有力な湖沼の特定を試みることを最終目標としている。この目標を達成すべく、H26年度までに補足試料の採取ならびに各種分析データの整理が終わっていた。H27年度までには代表的な試料の濃度ならびに同位体比の測定が終わり、H26昨年度までに蓄積されてきたデータを整理し、これらをとりまとめて、チェコのプラハで開催されたゴールドシュミット国際学会において本研究成果の発表を行った。加えて、これまでに得られているデータをすべて合わせ、投稿論文の作成に着手してきた。特に、H26年度に行った愛媛大学の加准教授との打ち合わせを基に、堆積物年代とPbフラックスの計算を進めることが出来たのが、本年度の最大の進展といえる。当初予定していた大量分析は、研究室が保持しているICPMSの不具合のために完成することが出来なかったが、その反面、これまでのデータを基に論文の骨子は作り上げることができた。H28年度は最終年度となるため、ICPMSの修繕を即座に行う。ICPMS修理の修繕費用は数十万100万円の資金が必要となるため、H27年度繰り越した基金と来年度の基金を合体させて、まずは機器を復旧させる。そして即座に修士学生の修士論文研究として大量データの収集を行い研究の遅れを挽回し、研究の完成を果たしたいと考えている。最終成果物である論文の骨子の作成と国際学会での発表が行えたという点において、H28年度を先取りする作業を前もって進めることが出来たと考えている。しかしながら、ICPMS故障のため大量分析が途中で出来なくなってしまったことにより、この復旧作業をH28年度に持ち越すことになってしまった。予想以上に進展した作業と、予想よりも後れを取ってしまった作業の両方がある状況であるから、両者を考慮し、おおむね順調に進展していると結論した。本研究の目的は、既存の高山湖堆積物試料アーカイブスを用い、越境大気汚染シグナルを検出・整理し、時空間的に越境大気汚染の実態を把握し、それと同時に、越境大気汚染史解読に有力な故障の特定を試みることである。H26年度までにほぼすべての分析を完了させ、H27年度までには概ね解析が完了している状況で、かつ、それらの成果も国際学会において発表していたため、研究は概ね順調に進んでいた。本年度は、昨年度故障してしまった分析装置の復旧を目指し、H27年度からの繰り越し基金とH28年度の配当資金を合算させる形で、4月初旬に修理を行った結果、無事装置の修理は達成した。しかしながら、H28年4月(復旧からわずか1週間後)に熊本地震が発生し、装置が再び故障してしまう事態になってしまった。結果、数カ月のブランクを経て装置を復旧させ、最後の分析とメンテナンスを完了させるに至った。しかしながら、H27年度中に進めてきた最終成果を国際誌Science of the Total Environmentに掲載させることができ、論文中に本研究の目的とそれに対応する研究成果を示すことができたという意味から、当初掲げていた期間全体を通した目的を十分にクリアしたということができる。上述の通り、H27年度後半に起こった分析機器の故障からの復旧を果たした直後に、再び熊本地震によって分析機器の故障を引き起こしたが、こうした困難を見事に乗り越えることができ、現在は順調に分析を進めることができる状況にまで回復している。また、上述の通り、H27年度中に進めてきた最終成果を国際誌Science of the Total Environmentに掲載させることができ、論文中に本研究の目的とそれに対応する研究成果を示すことができたという意味から、当初掲げていた期間全体を通した目的を十分にクリアしたということができる。

一方、こうしたいくつもの困難が重なり、当初予定していたEGU(European Geosciences Union)での学会発表ができなくなってしまった。これを受けて、一部基金分を来年度に繰り越し、学会での発表ならびに関連研究に対する研究動向調査を実施させる予定である。本研究の目的は、既存の高山湖堆積物試料アーカイブスを用いて越境大気汚染シグナルを検出・整理し、時空間的な越境大気汚染の実態を把握することで越境大気汚染史解読を試みることである。H26年度までにほぼすべての分析を完了させ、H27年度までには概ね解析が完了している状況であったH28年度は、昨年度故障してしまった分析装置の復旧を目指し、H27年度からの繰り越し基金とH28年度の配当資金を合算させる形で、4月初旬に修理を行った結果、無事装置の修理は達成した。しかしながら、H28年4月(復旧からわずか1週間後)に熊本地震が発生し、装置が再び故障してしまう事態になってしまった。結果、数カ月のブランクを経て装置を復旧させ、最後の分析とメンテナンスを完了させるに至った。H27年度中に進めてきた最終成果を国際誌Science of the Total Environmentに掲載させることができ、論文中に本研究の目的とそれに対応する研究成果を示すことができたという意味から、当初掲げていた期間全体を通した目的を十分にクリアしたということができる。しかしながら、こうしたいくつもの困難が重なり、当初予定していたEGU(European Geosciences Union)での学会発表ができなくなってしまった。これを受けて、一部基金分をH29年度に繰り越し、同学会での発表ならびに関連研究に対する研究動向調査を実施させた。その結果、次年度以降取り組むべき課題として、全国の降水を対象に空間解像度を格段に改良したモデルを構築する目標を得た。本研究は、日本海側湖沼から既に得ている6地域6本の柱状堆積物を対象に、210Pbおよび137Cs年代推定、Pb濃度および鉛同位体比の分析・解析を行い、日本列島全域を対象とし越境汚染の時空間的分布特性を把握することを目的とした。研究の結果、当初計画した日本列島における越境大気汚染の時空間的分布が評価できたと共に、提案した手法が他地域でも応用可能であることが立証された。本手法が応用できる湖沼は特に北日本を中心に存在し、三日月湖、鳥海湖、みくりが池はその代表的な特定湖沼と認定できる。これらの湖沼については、今後も継続して研究やモニタリングを行えるような環境を保全していく必要がある。先に述べた通り、研究プロジェクト期間全体目標を達成するための計画として、H27年度は、1アーカイブス試料の酸抽出処理、2微量元素を対象とした化学分析、3羊蹄山山頂の火山湖堆積物採取といった野外調査の実施、の三つを主な活動計画としてきた。実際、計画に沿って1と2の研究活動を実施し、適切な処理や試料採取を完了できた。2に関しては立ち遅れているが、プロジェクト全体の計画でもきわめて重要な堆積年代の推定解析を前倒しで終了させることが出来たので、研究全体としてはおおむね順調に進展していると評価することが出来る。当初予定していた大量分析は、研究室が保持しているICPMSの不具合のために完成することが出来なかった。
珪藻植物の培養による生活環の解明と類縁の解析

本研究は珪藻植物の有性生殖を人為的に誘導し、生活環を明らかにすると共に、その初期発生過程で見られる増大胞子被覆の構造を手がかりに、珪藻群内の類縁関係を解析することを目的に行った。その結果、以下に示す4分類群の有性生殖が明らかになり、珪藻群内の系統類縁関係を知る上での貴重な知見を得ることができた。1)Melosira moniliformisvar.octagonaの生活環:逆同株。精子は全割型形成によって、1細胞から4個の精子が作られる。卵は栄養細胞から直接減数分裂を経て、1個作られる。これは以下の3種でも同様であった。受精は、生卵器の隙間から精子が侵入して起こる。この時精子は鞭毛を付けたまま卵細胞内に侵入する。この事実は新知見であった。受精卵は膨潤し増大胞子となり、その中に新たな殻を形成し、大形の栄養細胞となる。増大胞子の被覆は鱗片であった。2)Actinocyclus sp.の生活環:逆同株。精子は部分割によって、1細胞から4個作られる。受精卵は膨潤し、球形の増大胞子となる。増大胞子被覆は鱗片であった。これは本属で初めての観察である。母細胞の直径が約30-50μmであった。3)Thalassiosira lacustrisの生活環:逆同株。精子は部分割によって、1個造精器の中に8個作られた。受精卵は膨潤し球形の増大胞子となった。本種においてもその被覆は鱗片であった。母細胞は30μm前後で、増大後は80μm以上となったのに対し、初生細胞は90-130μmであった。4)Eunotia tropicaの生活環:雌雄異株。雌雄異株の珪藻は極めて稀で、本種が3例目であり、有縦溝亜目では初めてである。対合したそれぞれの細胞に1個の配偶子が作られ、それらが接合して増大胞子となった。この増大胞子は帯状構造物で覆われていた。その一部には鱗片と類似の構造が見られた。これまでに採集し単離した培養株のうち,他の黄色植物群との類縁を探るために鍵となると思われる,珪藻の中でも原始的な中心目珪藻に焦点を当て生活環の解明を試みた.これまでにタルケイソウ(Melosira)とアクチノキクルス(Actinocyclus)で有性生殖の誘導に成功した.両種とも雄性配偶子は,前端に一本の鞭毛をもつ遊走細胞(精子)で,一個の精母細胞から4個形成された.しかし,その形成過程は全く異なっていた.タルケイソウでは精母細胞の細胞質が均等に4分割して精子がつくられるため,各々の精子には精母細胞由来の数個の葉緑体が含まれていた.しかし,アクチノキクルスでは精母細胞の一部のみが分割し,葉緑体を含まない精子がつくられた.そして,残った大部分の精母細胞の細胞質は捨て去られる結果となった.雌性配偶子(卵)は両種とも一個の栄養細胞から一個つくられた.

タルケイソウでは受精の際の精子の浸入を可能にするため,受精に先立ち生卵器をくの字に折曲げ,上殻と下殻のとの間に僅かな隙間がつくられた.この隙間を通って精子は浸入した,この時精子は鞭毛を付けたまま卵細胞中に浸入することが明らかになった.この事実は全くの新知見であり,現在論文にまとめ投稿準備中である.アクチノキクルスの受精過程は現時点では不明であり,今後の課題である.両種とも受精卵は徐々に膨潤し,球状の増大胞子となった.電顕観察からこれらの増大胞子の表面には多数の鱗片状の珪酸物が存在することが確認された.この鱗片状構造物は黄色植物の一群である黄金色藻のパルマ類に見られる珪酸構造物と類似しており,両者の類縁を考える上で重要な手がかりになるものと思われる.羽状目珪藻ではイチモンジケイソウ(Eunotia)の有性生殖の誘導に成功しており,現在解析を進めている.昨年度中に有性生殖の人為的誘導に成功したタルケイソウ属1種(Melosira moniliformis v. octagona)における受精過程の観察から,新たな知見を得た.受精過程についてのこれまでの観察のほとんどは,精子が卵に取り付いたところまでで,実際に精子が卵に侵入し,核の融合に至る過程を観察した例はほとんどなかった.しかし,これまでは精子は卵に侵入する際に鞭毛を落とすと考えられてきた.しかし,ビデオによる観察から,明らかにこの種類では,精子は鞭毛を付けたまま卵に侵入することが判明した.この事実は既に論文にて発表した.また,同様に人為的誘導に成功したにアクチノキクルス属珪藻(Actinocyclus sp.)の増大胞子の電顕の観察から,他の中心類珪藻でも知られている鱗片(scales)が,増大胞子壁をかたちづくっていることが明らかになった.これは本属の珪藻では初めての観察である.さらに今年度に新たに有性生殖の人為的誘導に成功したタラシオシラ属珪藻(Thalassiosiralacustris)でも,増大胞子壁が多数の鱗片から成ることが判った.本属の有性生殖の観察はこれが初めてである.羽状珪藻の中では比較的原始的なイチモンジケイソウ属の1種で有性生殖が誘導できた.電顕観察から,増大胞子は多数の帯状構造物からなるペリゾニウムによって被われていることが判った.有性生殖後につくられる増大胞子を包む珪酸の構造物に関する我々の研究結果は,中心類珪藻では単純な鱗片で,羽状類珪藻ではより複雑な帯状構造物であること示した.この結果は,これまでに珪藻の系統として想定されている.黄金藻パルメラ類→中心類→羽状類の関係を一層示唆するものとなった.
超新星残骸の高解像度TeVガンマ線スペクトル観測による銀河系内宇宙線起源の解明

銀河系内宇宙線の発生源と粒子加速機構を解明するために、オーストラリアに設置した大気チェレンコフ望遠鏡CANGAROO-IIIを用いて、超新星残骸からのTeVガンマ線を観測し、エネルギースペクトルと空間強度分布から、以下の結果が得られた。1.超新星残骸RXJ0852.0-4622から広がったTeVガンマ線を検出し、電波やX線の観測結果と合わせると、(1)TeVガンマ線は、数十TeVまで加速された電子の逆コンプトン散乱、X線は電子シンクロトロン放射で説明できるが、電子の総エネルギーが、超新星爆発のエネルギーから考えて少ないこと、(2)数十TeV以上まで加速された陽子でも説明できる。2.パルサーPSR B1509-58のパルサー星雲を含む超新星残骸MSH15-52から広がったTeVガンマ線を検出し、(1)ガンマ線空間分布がシェル型ではないこと、さらにガンマ線強度を説明するための陽子の総エネルギーがパルサーからのエネルギー供給量では足りないことから、陽子起源は棄却される。(2)電波からTeVガンマ線までの観測結果から、電波からX線領域までは、電子シンクロトロン放射、ガンマ線は数百TeVまで加速された電子の逆コンプトン放射で説明でき、電子の総エネルギーは、パルサーの回転エネルギーの損失量の数から数十%に相当する。3.未同定天体HESS J1804-216から広がったTeVガンマ線を検出し、超新星残骸の場合、電子・陽子起源ともに多波長スペクトルを説明できること。これらの結果から、超新星残骸では、陽子または電子が高エネルギーまで加速されていることが分かり、宇宙線の起源解明に近づいた。これら天体観測と並行し天体検出感度を改善すべく、光電子増倍管からのチェレンコフ光波形をGHzでサンプリングするFADCの試験導入や小型省電力ASIC回路の開発を行った。1.天体から放射されるTeVガンマ線を観測するため、口径10mの空気チェレンコフ望遠鏡4台をオーストラリアに設置する計画CANGAROO-IIIが進行中であり、平成16年に4号機を完成させ、空気シャワー像を4台の望遠鏡で同時に立体視し、高感度かつ高角度分解能のステレオ観測を開始した。当初は、4台の望遠鏡の観測データを観測後に一つにまとめ、同時事象を再構成する方式を採用していたが、観測エネルギーの低閾値化を目指し、観測中にリアルタイムで同時事象を選ぶシステムを12月に完成させた。これら望遠鏡システムの概要や天体観測のこれまでの結果について、論文に発表した(窪他)。2.次世代の望遠鏡計画として、天体観測のエネルギー閾値をGeVガンマ線領域に下げるための、チェレンコフ光面密度の大きい4000m高地での空気チェレンコフ望遠鏡による観測が提案されており、本研究で、従来の望遠鏡システムで高地観測した場合のシミュレーションを行い、検出感度やエネルギー閾値を算出し、論文に発表した(浅原他共著)。3.非熱的X線放射が検出された超新星残骸RX J0852.0-4622をCANGAROO望遠鏡で観測し、TeVガンマ線を検出した。観測された多波長スペクトルの解析から、観測されたTeVガンマ線は、加速陽子起源のπ^0中間子の崩壊と思われ、粒子加速の現場を捉えた証拠となった。これは、超新星残骸が、銀河系内宇宙線の起源の有力な候補であることを示す重要な結果であり、論文に発表した(片桐他共著)。オーストラリアに設置した空気チェレンコフ光望遠鏡アレイCANGAROO-IIIを用いて、天体からのTeVガンマ線観測を遂行している。

今年度は、TeVガンマ線領域の基準光源である、かに星雲の観測データを用いて、解析手法、特に、ガンマ線とバックグランドを区別する手法について、最尤法に加えて、Fisher Discriminant法を導入し、有用な手法であることが分かり、今後の解析に適用することになった。さらに、銀河系内にある、Velaパルサー星雲を観測し、Velaパルサーの位置から、有意なガンマ線を検出できなかったが、Velaパルサー星雲から、広がったTeVガンマ線を検出した。これは、先にHESSグループ(欧)が発表した結果と一致しており、パルサー星雲系の高エネルギー粒子加速を解明する上で重要な結果を得た。この他にも、非熱的X線が検出されている、超新星残骸RXJ0852.0-4622の観測データを解析し、広がったTeVガンマ線を検出した。現在、ガンマ線強度分布およびスペクトルの詳細な解析を進めており、得られた結果から、超新星残骸のTeVガンマ線放射機構ならびに宇宙線起源について考察する。これら天体観測以外にも、天体検出感度を改善すべく、データ収集システムの改良について検討した。特に、主焦点にある光電子増倍管からのチェレンコフ波形を、500MHzでサンプリングするためのFADC回路を、望遠鏡の一部に試験導入し、従来の電荷積分型方式に比べて、バックグランドである夜光を除去することができ、S/N比を改善できることが分かった。全ての光電子増倍管に導入できるように、FADC回路の高密度化の検討を行っている。オーストラリアに設置した空気チェレンコフ光望遠鏡アレイCANGAROO-IIIを用いて、天体からのTeVガンマ線観測を遂行している。(1)超新星残骸RXJ0852.0-4622から、広がったTeVガンマ線を検出し、多波長の観測結果から放射機構を考察した結果、(1a)TeVガンマ線は、数十TeVまで加速された電子からの逆コンプトン散乱であり、一方、X線は、数μGの磁場中の電子シンクロトロン放射で説明できるが、電子の総エネルギー量が、超新星爆発のエネルギーから考えて少ないこと、(1b)数十TeV以上まで加速された陽子でも説明できるが、陽子と衝突する星間物質の密度が未知であり、陽子起源を棄却できないこと、が分かった。(2)SN1987Aは、超新星爆発の衝撃波が星周物質と衝突し、荷電粒子の加速が期待され、観測した結果、TeVガンマ線は検出されなかった。今後、観測を続けていくことで、SN1987A中における衝撃波伝播および放射機構について強い制限を与えることができる。(3)パルサーPSRB1509-58を含むパルサー星雲である超新星残骸MSH15-52から広がったTeVガンマ線を検出した。電波からTeVガンマ線までの観測結果から、電波から硬X線領域までは、数十μGの磁場中の電子シンクロトロン放射、ガンマ線は数百TeVまで加速された電子の逆コンプトン放射で説明でき、電子の総エネルギーは、パルサーの回転エネルギーの損失量の数から数十%に相当することが分かった。これら天体観測と並行して、天体検出感度を改善すべく、データ収集システムの改良に向けた基礎開発を行った。特に、主焦点にある光電子増倍管からのチェレンコフ光波形をGHzでサンプリングし、一定時間コンデンサに記録した後に、読出しを行う小型省電力のASIC回路を製作し、その性能を調べ、望遠鏡搭載に向けた設計を行った。
多胎児の身体発育・運動発達・精神発達基準値の作成

これまで、双生児に関する統計的な情報は極めて少ない。多胎児の育児支援における基礎資料を提供する目的で、平成13年11月より多胎児の母親の会などの協力を得て、全国的にアンケート調査を実施してきた。現在までに946名の母親から回答を得ている。双生児の内訳は男子982名、女子910名である。集計結果の一部は、既にいろいろな方法で公表し、育児支援の場面で活用されている。具体的には(1)御協力いただいた多胎児の母親の会の会報での掲載、(2)母親の会での講演、(3)多胎児の育児支援をサポートする会のインターネット上での公開などである。テーマとしてはこれまでに。1、卵性診断、2、乳幼児期が学童期の身長と体重、3、出生体重、4、運動の発達、5、利き手、6、行動上の特徴、問題行動やくせ、7、ことばの発達、8、身体発育の類似度の推移、に分けて報告している。これらはいずれもわが国では始めての双生児の大規模データに基づくエビデンスとなる。さらに、われわれが保有するおよそ1000組以上の多胎児の発育データとリンクさせることで、国内最大の多胎児発育データベースを構築した。これを解析した結果をもとに多胎児用の成長発達に関するリーフレットを作成中であり、母親の会、保健所等に配布する予定である。また、現在では、さらに多胎児の母親の会と研究者サイドを有機的に連動し、必要とされる情報の把握、データの収集と適切な情報の提供を可能とするシステムの構築を目指している。不妊治療の普及は歓迎すべき出来ごとであるが、その一方で多胎妊娠の急増をもたらした。予期せぬ多胎妊娠は、養育者に対して経済的・身体的・精神的にさまざまな形で負担を強いる事になる。一般に、多胎児は早産・未熟児として出生する事が多いが、例えば母子手帳に掲載されている身体発育曲線ないし運動発達通過率曲線は特に多胎児を考慮して作成されていないため、多くの多胎児は発育不良とみなされている。従って、養育者達は不安を抱くことも多い。その一方で、実際に育児指導にあたる者も適切な情報を持たない事が多く根本的な解決は計られていない。無用な混乱を招かぬためには、経験や憶測に基づいたアドバイスではなく、統計的な数値を根拠に持った資料を作成する必要がある。こうした背景のもと、今回多胎児の母親の会の協力を通じて、全国規模で多胎児の身体発育、運動発達、精神発達等に関する情報を収集した。研究期間内に、(1)乳幼児期・学童期の身体発育基準値、(2)乳幼児期運動発達・言語発達の通過率曲線、(3)基本的な精神発達・問題行動等の特徴が明らかにされる。そして、単胎児との異同が明らかにされるとともに、多胎児に固有な特徴が明らかにされる。2309名の母親に質問紙を郵送した。平成14年3月現在789名の回答を得ている(回収率34.2%)。入力済みのデータ600組の性の組み合わせの内訳は、男男239組、女女236組、異性125組であった。年齢階級は乳幼児316組、小学生204組、中学生80組であった。男女の人数の偏りのないデータであると同時に、ワインベルグの分差法により推定される卵性別の割合もこの年次間での二卵性の頻度および増加を反映するものであった。以上より本対象は比較的偏りの少ない集団と考えられる。3月末までに第1回の回収は終了する。今後これらの分析を実施すると同時に、未返送者に対しては4月中に再度の協力依頼予定している。平成14年8月までに937名の母親から回答を得た。双生児の内訳は男子971名、女子903名である。現在までに以下の2点の重要な所見を得ている。1.厚生労働省の乳幼児身体発育基準値、文部科学省の学校保健統計にしたがって、年月齢別の身長・体重を算出しスプライン関数によるパーセンタイル曲線を作成した。一般集団との差は出生時に最大であるが生後1年間で大幅に減少した。この傾向は体重で顕著であった。以後、差は6歳まで漸減していった。小学生では一般集団との差は認められなかった。この結果は、東京大学附属中等教育学校入学志願者双生児1004組を対象として行った分析結果とほぼ同じであることより、双生児の身体発育の一般的な傾向と考えた。したがって、双生児の発育評価にあたっては6歳くらいまでは双生児用の発育曲線を用いることが望ましいと結論した。2.今回の対象を含めて4つの独立した対象から卵性に関する情報を得た。乳幼児期に何らかの形で卵性を告げられている養育者はおよそ7割から9割に上った。年代別に見ると1990年代より前では9割、1990年代以降で8割に漸減した。この場合、実際には一卵性であるにもかかわらず二卵性と告げられているものが、すべての調査を通じて25%30%の範囲に集中した。これは、一卵性双生児の中で胎盤の数が2つであるものの割合に極めて近い値である。

胎盤の数をもとに誤った卵性を告げている可能性が強く示唆された。現在、ペアにおける類似度.運動発達.精神発達の解析を実施している。これまで、双生児に関する統計的な情報は極めて少ない。多胎児の育児支援における基礎資料を提供する目的で、平成13年11月より多胎児の母親の会などの協力を得て、全国的にアンケート調査を実施してきた。現在までに946名の母親から回答を得ている。双生児の内訳は男子982名、女子910名である。集計結果の一部は、既にいろいろな方法で公表し、育児支援の場面で活用されている。具体的には(1)御協力いただいた多胎児の母親の会の会報での掲載、(2)母親の会での講演、(3)多胎児の育児支援をサポートする会のインターネット上での公開などである。テーマとしてはこれまでに。1、卵性診断、2、乳幼児期が学童期の身長と体重、3、出生体重、4、運動の発達、5、利き手、6、行動上の特徴、問題行動やくせ、7、ことばの発達、8、身体発育の類似度の推移、に分けて報告している。これらはいずれもわが国では始めての双生児の大規模データに基づくエビデンスとなる。さらに、われわれが保有するおよそ1000組以上の多胎児の発育データとリンクさせることで、国内最大の多胎児発育データベースを構築した。これを解析した結果をもとに多胎児用の成長発達に関するリーフレットを作成中であり、母親の会、保健所等に配布する予定である。また、現在では、さらに多胎児の母親の会と研究者サイドを有機的に連動し、必要とされる情報の把握、データの収集と適切な情報の提供を可能とするシステムの構築を目指している。
意図の伝達スキルに関する学際的研究

人間社会の円滑な進展のためには,高度のコミュニケーション,特に意図の表出と受容のための伝達スキルを,民族学的,社会学的さらに発達学的知見をも含めて学際的に解明し,新たに定量的な脳活動と行動のパラメタを加えて,スキル運用能力の教育や臨床現場における客観評価,さらに個人に最適の獲得・治療などを可能にする関連データベースの整備と支援システムの飛躍的高度化が望まれる。そのため,種々の専門研究者が共同して人間の意図の伝達スキルの徹底的な解明とその体系化を長期的に推進する体制を確立することを目標に掲げ,まず,ワークショップを開催して,これまでの個々の成果をとりまとめ,わが国および諸外国における精神医学・心理学・言語学・教育学・脳神経科学・認知科学・情報科学などの諸分野における意図伝達スキルの基礎的システム的解明・体系化と社会への応用に関する研究・研究者・研究体制などについて,以下の5項目に関する企画調査を行った。1.人間における意図の伝達スキルの学際的理解と社会応用に対するアプローチの明確化2.意図の伝達スキルに対する認知行動リハビリテーションの体系化に関する問題提起と関連研究者の調査3.意図の伝達スキルとその障害の臨床脳科学的評価・支援指針確立に関する問題提起と関連研究者の調査4.意図の伝達スキルの言語学的・認知科学的明確化に関する問題提起と関連研究者の調査5.上記の成果の社会応用に向けた人間情報の統合処理方式の開発に関する問題提起と関連研究者の調査国内外の専門家を招いてシンポジウムを開催して調査の結果を討議し,本テーマの特定研究領域としての妥当性を確認し,さらに策定における問題点,すなわち異文化・言語圏の研究者との密接な連係の必要性を明らかにした。