hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マレーシアにおける女性の表象－女性器切除をめぐる言説の政治－

マレーシア政府はFGMを禁止し、WHOの指導を受けながらさまざまなアクションを行っているが、2009年にはマレーシア政府のイスラム推進局が、事実上FGMを合法とするファトゥワを発表した。マレーシアのFGMをめぐるこのような状況について、いかにして考えるべきなのか。この点に関して2014年度の現地調査はとりわけ示唆的であった。現地調査における医療系カレッジの教授へのインタビューにおいて、これまでの調査からおそらく99%のマレー系女性はFGMを経験しているだろうという指摘があった。その一方で、同教授の調査によれば、女性たちの性器には傷跡が見られなかったという。これらのことから以下のような考察が導かれた。第一は、マレーシアのFGMを、WHOによるアフリカ中心のFGM理解とその分類から一度切り離して見るべきであるということである。そこから、マレーシアにおけるFGMをより象徴的な行為としてみていく可能性が導かれる。第二は、FGMを家父長制による女性支配だけでなく性器加工の伝統や美容整形との関連で理論的に考察することである。ジェンダー研究本研究の課題は、1)マレーシアにおけるFGMにかんするあらゆる表象を集めること、2)理論的な問題と接合すること、3)成果発表を行い、第三世界と女性の表象にかんするより大きな研究への準備を行うことである。1)のなかでもFGM全般にかんしては、平成24年度と25年度をとおして、国際機関による研究や個別の研究者による研究、当事者女性たちによる手記、FGMをあつかった小説などさまざまなものを収集することができた。他方マレーシアにかんしては、公的な言説におけるFGMが思ったより見つかっていない。研究代表者は、平成24年度と25年度に一度づつマレーシアを訪れて資料収集を試みたが、いずれのときにおいても公的な資料の収集は進まなかった。医療的な観点からが数点、FGMについてエジプトで70年代後半に問題化したナワル・エル・サーダウィにかんする文学批評が一点、宗教との関係では、FGMがイスラムの実践として合法なのか違法なのかという点から2009年にファトゥワとその関連言説があった。これらのほかには、インターネット新聞の記事などが散見される。これらの諸表象のほとんどがこの20年間になされていることから、公的な言説として登場してきたのがどうやら最近であることが理解できる。2)理論的な問題との接合では、フェミニズムにおける家父長制論、身体論、セクシュアリティ、欲望、快楽、医学や生権力などの諸議論からの接合を試みているところである。ただしマレーシアにおけるFGM表象があまりみえてきていないため、全体的なところからのFGM表象と理論の接合は進んでいるが、マレーシアという問題ではいまだ途中の段階である。3)1)の段階が進展していないため、成果発表はできていない。しかしながら、過年度に出席した学会においてジェンダーにかんする諸分野の研究者たちとのネットワークはじょじょにできつつある。平成24年度は資料収集とその読み込みを中心に行った。
イオン液体-イオン交換樹脂併用によるセルロース誘導HMF変換プロセス開発

イオン液体-イオン交換樹脂併用系において連続的にセルロースからヒドロキシメチルフルフラールを合成するプロセスを開発すべく、(1)セルロースのフィード、(2)セルロースの加水分解、(3)グルコースの異性化、(4)フルクトースの脱水、(5)HMFの分離精製、そして(6)連続プロセス提案、それぞれを検討した。3カ年の研究を経て、1および2のプロセスでは水の役割が大きいこと、3から4では直接合成を可能とする固体触媒の開発が不可欠であること、そしてHMFの単離には有機溶媒による液液抽出と減圧蒸留を組み合わせるプロセスが適切と考える。イオン液体-イオン交換樹脂併用系において、セルロース加水分解を経てグルコースを生産し、さらにフルクトースへと異性化させた後、ヒドロキシメチルフルフラール(HMF)合成を連続的に行うためのイオン液体およびイオン交換樹脂の選定について検討を行う。本プロセス開発の検討課題は(1)セルロースのフィード、(2)セルロースの加水分解、(3)グルコースの異性化、(4)フルクトースの脱水、(5)HMFの分離精製、そして(6)連続プロセス提案である。平成22年度には主に2つの検討課題について研究を実施した。まず検討課題1のセルロースフィードについて所用動力を明らかにするために粘度の温度および濃度依存性について検討した。その結果、温度上昇にともない粘度が低下するものの、濃度が比較的高い場合には依然として粘度が高く、水などの可塑剤の添加について検討する必要がることが示された。続いて、検討課題2のセルロース加水分解について固体触媒選定をイオン液体-イオン交換樹脂併用系で主に検討を行った。イオン交換樹脂としてDowExとAmberlystを選定して検討を行ったところ、同反応条件ではAmberlystが高い触媒能を示すことが明らかとなった。また、加熱源としてマイクロ波を用いることで反応速度が向上し、またグルコース収率が向上することを見出した。しかしながら、イオン交換樹脂かつマイクロ波加熱により実施した検討では副生成物であるフミンが多く生成し、この抑制が更なる収率向上には不可欠であった。フミン生成は水の存在下で抑制できる可能性があり、上記粘度への効果と併せて副反応抑制についても検討を進める必要性が示唆された。平成23年度には昨年度から継続的に研究している検討課題1および2について水の効果を確かめるべく検討を進めた。まず検討課題1のセルロースフィードについて、水や二酸化炭素などの可塑剤の添加は効果的であるものの、加える量が過剰となるとセルロースの析出が見られるようになり、反応の不均一化に繋がることが判明した。続いて、検討課題2のセルロース加水分解について固体触媒をAmberlystに固定し、加熱源としてマイクロ波を用い、グルコースを出来る限り高収率・高選択的に合成することを目指した。水が枯渇すると副生成物であるフミン生成が見られるため、過剰量の水が必要であることを見出した。しかしながら、粘度を測定した場合と同様に過剰の水はセルロースの析出を招き反応性を低下させることも明らかになっており、反応にて消費する水と、粘度および生成物安定性を確保する水とをバランスさせながら加水分解を行う、水を逐次的に添加する方法が有効であることが分かった。イオン液体ーイオン交換樹脂併用系において、セルロース加水分解を経てグルコースを生産し、さらにフルクトースへと異性化させた後、ヒドロキシメチルフルフラール(HMF)合成を連続的に行うためのイオン液体およびイオン交換樹脂の選定について検討を行う。平成24年度には特に検討課題3に注力して検討を行った。各種固体塩基触媒(カルシウムおよびマグネシウムの炭酸塩、天然鉱物であるドロマイト、固体酸塩基両性触媒であるジルコニア系酸化物など)を用いてグルコースの異性化反応を行った。まず水を加えずに異性化反応を試みたところ、いずれの固体塩基触媒においてもほとんど反応が進行しなかった。続いて、この反応に与える水の影響を検討したところ、いくつかの触媒において高選択的にフルクトース生成が見られた。しかしながら、その収率は低く、平衡反応であるグルコースーフルクトース異性化反応の収率を著しく高めることは困難であることが分かった。

したがって、グルコースの異性化でフルクトースを生産し、その脱水によりHMFを合成するのではなく、直接的にグルコースからHMFへと変換することが、平衡制約を受けることなく、高収率でHMFが合成できることが分かった。この反応はルイス酸を利用することで極めて選択的に進行することが知られており、チタニア系酸化物を中心として直接合成を行うことが有望と考える。最後に連続生産プロセスについて、HMFの単離には有機溶媒による液液抽出と減圧蒸留を組み合わせるプロセスが適切と判断し、エネルギーおよび分離効率を考えることで適切な全体プロセスが構築できると考える。セルロースからグルコースへの加水分解が9割近い収率・選択率で進むことが明らかとなってきている。グルコースから異性化を経てフルクトースを生成させ、脱水によりHMFを合成することに関しては、グルコースの選択的合成が下流の成否を左右する難関であったため、2年目でグルコース高選択生成の目処が立てることができほぼ予定通りに進行している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本検討において残された課題はグルコースからフルクトースへと促しながら、効果的にHMFへと脱水させることであるが、それには従来から検討しているAmberlystといった酸触媒にわずかな塩基性を持たせることで達成できる可能性がある。酸触媒への塩基の導入に注力し、最終年度の目的を達したい。
動画像における視点移動とその操作が空間認知および空間没入感に及ぼす効果の研究

コンピュータのモニタ画面に動画像として描かれた3次元物体に対するリアルさ(reality)の認識を心理学的に検討するための基礎的調査として、画像を観察しながらの操作場面におけるリアリティ評価を行なった。この場面は、操作者が自らの動作によって画面上に変化を生じさせ、その変化を観察しながら次の操作を制御するという、情報のフィードバック構造を持つ、画像と操作者の相互作用場面である。このような場面は、単に画像を観察するのみの場面に比べてより高い自己関与性を持ち、操作のリアルさ、ひいては操作対象この場合では画像上の3次元物体)のリアルさがより高いと考えられる。また、フィードバックのスムーズさがリアルさを更に高める大きな要因であることが考えられる。本研究ではそのような動画像とのインタラクティブな操作システムを作ることが第一の目的であったが、画像操作の基本特性を調べるため、3次元物体を回転させる操作について2つの方法での操作容易性を評価した。キ-押しによる操作(キ-を押す時間の長短による回転量制御:時間的操作)とマウスによる操作(マウスの移動距離の長短による回転量制御:空間的操作)とを比較した結果、マウスによる距離的操作の方が操作の容易性が高いことが明らかとなった。画像上の物体の空間的操作に対する操作方法の次元性の一致が操作への没入感に影響を及ぼすことが示唆され、他のデバイスを用いた操作方法や動画対象の運動の種類などとの関係を、更にシステマティックに検討することが必要と考えられる。
環境ならびに村おこし活動による地域特産植物油の機器分析による特性評価の試み

中山間過疎地域の住民の高齢化に伴う作業の容易な転換作物、耕作放棄地への対策として大豆、ヒマワリ、エゴマ、ツバキ等の油料作物の栽培、搾油が試みられている。しかしながら地域住民などが少人数、小規模で活動している場合は、栽培はともかく搾油作業や採れた油の精製、品質管理に問題があり、製品油の成分分析などもほとんど行われていない。本研究は、このような村おこし活動としての小規模、萌芽的な植物油生産活動に関して、有機機器分析によるその製品油の分析を通して、それぞれの油種の特性を確認し、品種、栽培方法、搾油、精製条件等による差異について科学的なデータを提供する事を目的とした。分析は試料として、産地別にのエゴマ8種類(内、市販品1種類)、落花生油2種、ツバキ油(ヤブツバキ系8種類:内市販品4種類、ユキツバキ系:10種類)を用い、搾油法、精製法、保存期間の別に種々の分析を行った。その結果、構成脂肪酸分析(メチルエステル誘導体化法)では、県内産のエゴマ油は心疾患低減効果が謳われているω3脂肪酸であるα-リノレン酸が85%程度含まれ、中国産と思われる市販エゴマ油(80%)より高い価を示した。ツバキ油では本県特産のユキツバキから搾油した雪椿油にもヤブツバキ由来の市販椿油と同程度(8085%)のオレイン酸(悪玉LDL低減作用)を含有することを確認し、地場産植物油の特性を科学的に確認することができた。この他に吸着剤による精製の有無によるビタミンE(トコフェロール類)の含有量の差異や、原料種子の保存期間、搾油後の保存期間による品質低下の有無について検討を続けている。
ｃＧＭＰ恒常産生ナトリウム利尿ペプチド受容体を用いた肺高血圧治療薬開発

Mut-NPR-Bを導入した肺動脈平滑筋細胞においては、細胞内cGMPの著明な増加を認め、、増殖能の低下を認めた。動物実験モデルとしてはSugenPAHモデルラットを作成した。SU5416を皮下注射して、低酸素環境下で飼育し、また通常酸素濃度に戻して作成したSugenPAHモデルラットは肺高血圧症を発症し、右室肥大を認め、組織においては肺動脈の中膜肥厚と内膜病変を認めた。Mut-NPR-Bを経気道的にラットの肺内に投与し、治療効果を確認したところ、肺動脈の中膜肥厚が改善し、肺高血圧における血管リモデリングが改善する可能性が示唆された.骨系統疾患の患者から発見したナトリウム利尿ペプチド受容体typeBの野生型(Wt)、機能獲得型変異体(Mut)とGFPコントロールを細胞内に導入するため、アデノウイルスベクターを作成し、機能解析を行った。その結果、Mut-NPR-Bを導入した肺動脈平滑筋細胞においては、細胞内cGMPの著明な増加を認め(GFP, 0.097±0.050 pmol/L; WT, 0.084±0.039 pmol/L; Mut, 18.09±1.39 pmol/L)、遺伝子導入48時間後の細胞数は有意に減少し、細胞周期解析にて増殖能の低下を認めた(G1期の割合(%): GFP, 79±1; WT, 78±1; Mut, 82±1, S期の割合:GFP, 18±1; WT, 19±1; Mut, 15±1)。一方、肺動脈内皮細胞においては細胞内cGMPの増加は認めたが、増殖能や細胞死に影響は認めなかった。次にPHラットモデルを用いて、PAHに対する治療効果を確認するため、Sugenモデルラットを作成を行った。SU5416皮下注射後3週間低酸素チャンバーで飼育し、その後通常酸素濃度下で14週まで飼育を行った。Sugen皮下注射後3週間、5週間、8週間、14週間の時点で、組織学的、血行動態的に評価を行い、PAHが発症することを確認した。現在SugenPAHモデルに対して、無治療の状態における組織学的、血行動態的なデータを蓄積中である。平成23-24年にin vitroのシステム(肺動脈平滑筋細胞、肺動脈内皮細胞)を用いて、cGMP恒常産生ナトリウム利尿ペプチド受容体変異体(Mut)の機能解析を行った。次に平成25年度にin vivoのシステム(肺高血圧モデルラット)を用いて、肺高血圧に対する治療効果の可能性について検討した。動物実験モデルはSugenPAHモデルラットを作成した。SU5416と低酸素環境で作成したsugenPAHモデルラットは肺高血圧症を発症し、右室肥大を認め、組織において肺動脈中膜肥厚と内膜病変を認めた。Mutを経気道的にラットの肺内に投与し、治療効果を確認したところ、肺動脈の中膜肥厚が改善し、肺高血圧における血管リモデリングが改善する可能性が示唆された。(GFP, 52±13%; WT, 50±4%; Mut, 44±2%, n=4).Mut-NPR-Bを導入した肺動脈平滑筋細胞においては、細胞内cGMPの著明な増加を認め、、増殖能の低下を認めた。Mut-NPR-Bを経気道的にラットの肺内に投与し、治療効果を確認したところ、肺動脈の中膜肥厚が改善し、肺高血圧における血管リモデリングが改善する可能性が示唆された.Sugenmodel ratの作成が当初なかなか確立困難であり、様々な条件検討を必要とし、またSugen model ratは作成に最大14週間かかるため、モデルの確立に多くの時間を要したが、最終的にはモデルの確立に成功し、組織学的、血行動態的にPHを発症することを確認することができた。現在はSugen model ratに対して遺伝子導入し、治療効果を確認中である。in vitroにおいては現在までに変異型NPR-Bを肺動脈平滑筋細胞に発現させ、細胞内cGMPの動態を解析し、その結果としての細胞増殖抑制を細胞数の計測とEdU assayにて検討した。また肺高血圧モデルラットに関しては従来用いられているhypoxia-induced PAHやmonocrotaline-induced PAHではなく、最近評価が確立してきているVEFG受容体拮抗薬であるSU5416を用いた肺高血圧症モデルラットを採用し、現在そのモデルの作成を行っているところである。in vivoの実験に関しては現在までに気管内投与による遺伝子導入を確立しその効率をGFPによって確認した。またカテーテルを用いたラットの血行動態評価の確立も現在行っているところである。Sugen model ratが、組織学的、血行動態的にPHを発症することを確認できたので、今後は無治療の状態での組織学的、血行動態的なデータを蓄積する予定である。その上で、今回のナトリウム利尿ペプチド受容体typeBの野生型(Wt)、機能獲得型変異体(Mut)を経気道的に気管内噴霧で遺伝子導入し、組織学的、血行動態的な改善を検討していく予定である。

現在はSugen皮下注射後3週間後に遺伝子導入し、5週間の時点で評価する予定であるが、PHの重症度と治療効果の程度によっては、別のタイミングで評価を行うことも検討する。今後in vitroにおいては、NPR-B変異体発現細胞において認められた増殖抑制のメカニズムをさらに詳細に検討するためにFACSを用いたcell cycle assayを行い、cell cycleを制御する蛋白のwestern blot等も行う予定である。またin vivoにおいては、気管内にウイルスベクターを投与後の強制発現蛋白の発現動態を検討するために、ラットに対してウイルスを気管内投与後した3日後、1、2、3週間後の肺組織を採取し、免疫染色、cGMP濃度を測定する予定である。SU5416を用いた肺高血圧症モデルラットを作成し、肺高血圧の組織学的検討、血行動態評価を行った後、変異型NPR-Bをウイルスベクターを用いて気管内投与し、組織学的検討、血行動態評価を行っていく予定である。該当なしFACSを用いたcell cycle assay kitの実験に際して、FACSに必要な消耗品、kitの購入をする必要がある。またcell cycleを制御する蛋白のwestern blotに必要な各種抗体が必要である。ラットの飼育費やPHモデル作成に際してSU5416を追加購入する必要がある。肺高血圧の組織学的検討に必要な抗体類や、血行動態評価のカテーテル検査時に必要な各種消耗品を購入する必要がある。
粗面の接触モデルに基づくすき間内流動特性の解明

独立した粗さ突起部の変形を統計的に重ねあわせた従来の混合潤滑理論は,荷重増加等により実現象と乖離することが課題となっている.そこで本研究では高接触率条件での粗面接触問題とすき間内流れの解明を目的とし,実粗さに近い非ガウスランダム粗面の接触に対し,解析的にはランダム粗さの非線形接触構造解析とすき間内流れの潤滑流れ解析を、実験的には全反射法による接触率測定・色素濃度法によるすき間測定および流量測定を行った.その結果,非ガウス粗面の高さ分布パラメータのスキューネスが,接触部の干渉による接触部合一や隙間流れの流量に影響し,突起部が摩耗した状態に相当する負の値では流量が大きく減少すること等が判明した.液中の接触や混合潤滑において,軽微な接触では従来の混合潤滑理論が適用可能であるが,実表面の粗さや中高圧下での接触においては,実験結果と合わなくなり,定量的な評価ができないことが知られており,本研究はそのような条件下での混合潤滑理論に用いる流動状態の解明を目的としている.本年度は接触状態およびそのときの流動状態を調べるための準備段階として予備的な実験および解析を行った.(1)粗面接触の直接数値シミュレーションの準備(京極):研究室で開発を続けている市販のMSC.Marcを利用した粗面生成・接触シミュレーション行った.また、粗面の特徴パラメータやとパーコレーション解析・自己相関特性比較などに関する調査を開始している.(2)すき間内流動解析シミュレーションの準備(京極):上記の接触解析より規模の小さい接触部の近傍のすき間内流動に対し,すき間方向の流れを無視したReynolds方程式を用いた解析とStokes流れとして解いた場合の差異を解析を継続している.(3)接触時のすき間分布測定の準備(実験:桃園):すき間分布を測定する手段として濃度法・蛍光法などについて光源・カメラなど光学系を検討した上予備実験および流量測定を同時に可能な実験装置の試作を行い,流量計測などの予備実験を行った.また,AFMと共焦点顕微鏡を併用して,ミクロ(ナノ)からマクロ(サブミリ)まで表面粗さのマルチスケール計測を試みた.現在までのところ,流量係数の算出・計測のための準備が整い,実際に計算・実験を行う段階に到達し,平成25年度での実施を予定している.液中の接触や混合潤滑において,軽微な接触では従来の混合潤滑理論が適用可能であるが,実表面の粗さや中高圧下での接触においては,実験結果と合わなくなり,定量的な評価ができないことが知られており,本研究はそのような条件下での混合潤滑理論に用いる流動状態の解明を目的としている.本年度は接触状態およびそのときの流動状態を調べるための準備段階として予備的な実験および解析を行った.(1)粗面接触の直接数値シミュレーション(京極):開発中の任意の特徴パラメータをもつランダム粗面を生成し、市販構造解析ソフト(Msc.Marc)接触解析するプログラム概ね完成させ、シミュレーションを行った.(2)すき間内流動解析シミュレーション(京極):上記の接触解析より規模の小さい接触部の近傍のすき間内流動に対し,すき間方向の流れを無視したReynolds方程式を用いた解析により隙間内の流量を計測するプログラムを完成させた.(3)ランダム粗面の製作と隙間および流量測定(実験:桃園):(1)の方法で生成したランダム粗面をもつリング状パッキンを3Dプリンタで作成し、パッキンを通じて漏れる流量とともに、接触形状と隙間を測定する技術を開発した。独立した粗さ突起部の変形を統計的に重ねあわせた従来の混合潤滑理論は,荷重増加等により実現象と乖離することが課題となっている.そこで本研究では高接触率条件での粗面接触問題とすき間内流れの解明を目的とし,実粗さに近い非ガウスランダム粗面の接触に対し,解析的にはランダム粗さの非線形接触構造解析とすき間内流れの潤滑流れ解析を、実験的には全反射法による接触率測定・色素濃度法によるすき間測定および流量測定を行った.その結果,非ガウス粗面の高さ分布パラメータのスキューネスが,接触部の干渉による接触部合一や隙間流れの流量に影響し,突起部が摩耗した状態に相当する負の値では流量が大きく減少すること等が判明した.本年度は接触状態およびそのときの流動状態を調べるための準備段階として予備的な実験および解析を行った.(1)粗面接触の直接数値シミュレーションの準備(京極):研究室で開発を続けている市販のMSC.Marcを利用した粗面生成・接触シミュレーションを大規模な計算が可能な大型計算機への移植は十分ではないが,ソフトウェアの改良をおこなっている.また、粗面の特徴パラメータやとパーコレーション解析・自己相関特性比較などに関する調査を行った.(2)すき間内流動解析シミュレーションの準備(京極):上記の接触解析より規模の小さい接触部の近傍のすき間内流動に対し,すき間方向の流れを無視したReynolds方程式を用いた解析とStokes流れとして解いた場合の差異を解析した.(3)接触時のすき間分布測定の準備(実験:桃園):すき間分布を測定する手段として濃度法・蛍光法などについて光源・カメラなど光学系を検討した上予備実験および流量測定を同時に可能な実験装置の試作を行った.蛍光法および濃度法での隙間測定予備実験および、定性的な隙間測定は可能であるが,濃淡のムラにより厳密なゼロ点測定をどう行うかなど課題が残った.なお,以上の部分についてを指導した大学院学生の修士論文としてまとめた.液中の接触や混合潤滑において,軽微な接触では従来の混合潤滑理論が適用可能であるが、実表面の粗さや中高圧下,あるいは弾性率の低い材料の接触においては,従来の混合潤滑理論が成立しないと言われている。

その理由として,従来の混合潤滑理論で採用されている独立した突起群の接触という仮定が成立しなくなり,突起間の相互作用が生じるなど理論と実際の現象との間に乖離が生じるためである。このことは表面間のすき間の流れにも影響し,特に密封装置のような高接触状態で用いられる機械要素の性能を評価する上で重要な工学上の課題と考えられる。本研究では,このような高接触率条件での粗面接触問題とすき間流れの解明を目的としている。本研究では、全反射法による高接触率条件での接触面積および色素法によるすき間の測定と,一定の圧力勾配を与えた際のすき間を流れる流量の測定を行い、同時に非線形有限要素解析によるランダム粗面の接触解析と、すき間内の流体潤滑を連成させる数値解析について,非ガウス粗面の形状パラメータなどの影響について解析を行った。最終年度では,前年度までに作成した装置と解析ソフトを用いて実験および解析を行った。それらによると,すき間流量と荷重との関係において,表面粗さの形状パラメータの影響は実験的には大きく現れるが,解析ではそれほど差は見られなかった。最終年度では、更にすき間の測定をより詳細にするため,2分割フォトダイオードを用いた形状測定装置を製作し、接触状態の観察を行ったがこちらについては測定できるところまで至っておらず、今後の課題として残された。機械要素・トライボロジーシミュレーションは、大型計算機への移植については終わっていないが、予備的な計算はできるようになっている。予備実験・および実験装置の試作まで作成し,流量の測定が出来るに至った.しかし,非接触時の粗さのマルチスケール性の測定は可能であったが,接触時の状態を計測できる方法について検討が足りず,予備的な実験が終了していない.この部分は予算執行を含め遅れ気味であるが,次年度には完了できる見込みである.当初の予定になかった、ランダム粗面を3Dプリンタで生成する技術を開発したため、その試行錯誤に時間を要し、更にその粗面を使ってパッキンの漏れ流量や、接触形状や隙間の測定技術の開発にも時間を要したため、広範囲な実験を行うには至らなかった。シミュレーションは、大型計算機への移植については終わっていないが、予備的な計算はできるようになっている。予備実験・および実験装置の試作まで作成したが、測定法の最終決定には至っていない。以上のように予定より進捗している部分と遅れている部分があるが、総合的にはおおむね順調に進展している。(1)接触および(2)すき間内流動解析:シミュレーション:平成24年度に改良したソフトウェアを用い,粗面の形状パラメータをはじめ,荷重,すき間形状の解析を本格的に行う.作成した装置で,接触時のすき間形状の測定を行う.粗さ計の標準試験片を転写した試料をはじめ,代表的な粗さパターンの試料をいくつか用意し,その表面形状を解析表面に反映させた上で接触解析を行い,接触荷重を少しずつ増やし,見掛けの粗さがつぶれてしまう条件までの真実接触面積およびすき間形状の計算を完成させる.流動解析についても完成させ,接触条件に応じた解析に取り組む.(3)接触およびすき間内流動状態の観察:接触した粗面の底部の形状を測定し,すき間形状の測定を行う.
自閉症におけるD2、D4受容体遺伝子多型と臨床的特徴についての研究

今回の研究では、自閉症における受容体遺伝子の多型性を疾患の修飾因子として検討した。対象とした自閉症は、都内の作業所に通所している自閉症と、東大病院に通院中の患者であり、東京大学医学部研究倫理委員会で承認された手順に従って文書で同意を得た。全例について面接を行い、DSM-IVにもとづいて診断した。検索した遺伝子は自閉症状に関与している可能性があるドーパミン受容体の細胞質内第3ループ内に存在する48bpの繰り返し配列によるD4受容体の多型性と、ドーパミンD2受容体の3'noncoding領域でexon8より約5kb下流に存在するTaqIA部位、同じくD2受容体の5'noncoding領域でexon1より約900bp上流に存在するTaqIB部位の多型性である。被験者から得た静脈血からDNAを分離して、PCR法による目的部位の増幅を行い、電気泳動によって観察した。また、質問紙を使用して両親のいずれかによる症状評価を行い、面接時には簡単な発達水準の評価も行った。D2受容体のTaqIA部位の遺伝子頻度は、55例中TaqIの認識配列を持たないもの43%に対して持つものが57%、同じくTaqIBでは55例中35%と65%であった。D4については、2回、3回、4回、5回、6回、7回繰返し配列が61例中それぞれ13%、1%、84%、3%、0%、0%であった。これらは、これまで報告されている一般日本人集団における遺伝子頻度とほぼ同じものであり、今回検索した多型性が自閉症の発症と関連しているとは認められなかった。症状評価からは、発達水準に偏りがあるため不明確ではあるが、成人期の発達水準と無関係に幼少時から成人にかけて改善しやすいと思われる症状として情緒的反応が、変化しにくいと思われる症状として自傷行為の有無が認められ、自閉症の異種性の存在の可能性が示唆されたが、一部の重症度にかたよりが見られたため、統計的な評価は今後の課題となった。自閉症は、性差、一卵性双生児での一致率、同胞での認知障害の頻度などから、遺伝子レベルでの素因が考えられている。本年度の研究では、自閉症状との関連が議論されることが多いドーパミン系について、D4受容体の多型性を疾患の行動面の修飾因子として検討した。自閉症患者48名(男性47名、女性8名、19歳から40歳)を対象とし、同意を文書で得て、静脈血をPCR用に採取した。また、全例に面接を行い診断を確認した。行動症状は改訂行動質問票で把握し、知的発達の評価に太田のステージ評価を用いた。対象とした遺伝子多型は、11番染色体短腕の11p15.5に同定されているドーパミンD4受容体の細胞質内第3ループに存在する1-7回の48bp繰り返し配列である。この繰り返し配列は、繰り返し回数の多さと新奇性を求める行動特徴との関連が報告されている。発達段階は太田のステージIが3名、IIが8名、III-1が15名、III-2が13名、IVが8名、施行不能が1名であった。行動特徴が確認できた44名では、Wingのいう孤立群が0名、受動群が35名、活動的で奇異な群が9名であった。

D4の繰り返し多型の遺伝子頻度は、7回繰り返しが0、6回繰り返しが0,5回が3(3.1%)、4回が79(82.3%)、3回が0,2回が14(14.6%)、1回が0であった。5回繰り返し配列をもつ3例の行動特徴を評価表からみると、1名については好奇心が強く、活動的で奇異な群に相当する評価を受けている。しかし、同じ特徴を持つ他の8例ではすべて4回以下の繰り返し配列であった。今回得られた、自閉症のD4の繰り返し配列多型の対立遺伝子頻度は、過去に報告されている健常の日本人集団と差が認められなかった。行動特徴と繰り返し回数との関連も明らかではなかった。今回の研究では、自閉症における受容体遺伝子の多型性を疾患の修飾因子として検討した。対象とした自閉症は、都内の作業所に通所している自閉症と、東大病院に通院中の患者であり、東京大学医学部研究倫理委員会で承認された手順に従って文書で同意を得た。全例について面接を行い、DSM-IVにもとづいて診断した。検索した遺伝子は、自閉症状に関与している可能性があるドーパミン受容体の細胞質内第3ループ内に存在する48bpの繰り返し配列によるD4受容体の多型性と、ドーパミンD2受容体の3'noncoding領域でexon8より約5kb下流に存在するTaqIA部位、同じくD2受容体の5'noncoding領域でexon1より約900bp上流に存在するTaqIB部位の多型性である。被検者から得た静脈血からDNAを分離して、PCR法による目的部位の増幅を行い、電気泳動によって観察した。また、質問紙を使用して両親のいずれかによる症状評価を行い、面接時には簡単な発達水準の評価も行った。D2受容体のTaqIA部位の遺伝子頻度は、55例中TaqIの認識配列を持たないもの43%に対して持つものが57%、同じくTaqIBでは37例中36%と64%であった。D4については、2回、3回、4回、5回、6回、7回繰返し配列が61例中それぞれ13%、1%、84%、2%、0%、0%であった。これらは、これまで報告されている一般日本人集団における遺伝子頻度とほぼ同じものであり、今回検索した多型性が自閉症の発症と関連しているとは認められなかった。症状評価からは、発達水準に偏りがあるため不明確ではあるが、成人期の発達水準と無関係に幼少時から成人にかけて改善しやすいと思われる症状として情緒的反応が、変化しにくいと思われる症状として自傷行為の有無が認められ、自閉症の異種性の存在の可能性が示唆された。
大豆イソフラボンを利用する薬物代謝酵素活性の評価

本研究では、ヒト血中における大豆イソフラボン代謝物の種類や量から、薬物代謝酵素(UGTおよびSULT)の活性を評価する方法を検討した。酵素反応実験により、UGTのうち、大豆イソフラボン代謝にはUGT1A9が主に関与すると判明した。一方、ヒト血中においてはUGTおよびSULTにより生成される7-glucuronide-4'-sulfateが主要な代謝物であることを初めて明らかとした。大豆イソフラボン代謝に関与する酵素についてより詳細な検討を進めている。大豆イソフラボンであるダイゼインとゲニステインは、主に肝臓でUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)及び硫酸転移酵素(SULT)により代謝され、大部分はグルクロン酸抱合体、硫酸抱合体となる。そのため、これら抱合体の種類と生成量は、代謝経路に関与するUGTおよびSULTの酵素活性を反映する。本研究の目的は、大豆イソフラボンの代謝を利用し、UGT及びSULTの活性評価系を確立することである。平成22年度は、目的達成に必要なゲニステインのグルクロン酸抱合反応に関与する主要なUGT分子種の同定を行った。予めプールドヒト肝ミクロソームを用い、酵素反応条件の最適化を行った。生成される7位グルクロン酸抱合体(G-7-G)および4'位グルクロン酸抱合体(G-4'-G)への代謝速度を、基質であるゲニステインの濃度に対してプロットし、V_<max>値とK_m値を算出した。次いで、至適条件下にてゲニステインを12種UGT発現系ミクロソーム(UGT 1A1, 1A3, 1A4, 1A6, 1A7, 1A8, 1A9, 1A10, 2B4, 2B7, 2B15, 2B17)と反応させ、生成したG-7-GおよびG-4'-GをHPLC法により定量分析し、UGT分子種の代謝活性を評価した。UGT分子種の代謝活性は、UGT 1A4を除く11種にて確認され、その活性はいずれも7位>4'位であった。G-7-Gへの代謝活性はUGT 1A9と1A1、G-4'-GへはUGT 1A10と1A9が高いため、これらが主要分子種であると考えられた。また、UGT 1A10は小腸のみに発現しているため、G-4'-Gへの代謝は小腸で主に行われ、肝臓でのG-7-GとG-4'-Gへの代謝にはUGT 1A9が主に関与している可能性が示唆された。大豆イソフラボンであるダイゼインとゲニステインは、主に肝臓においてUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)及び硫酸転移酵素(SULT)により代謝され、大部分はグルクロン酸抱合体、硫酸抱合体となる。そのため、これら抱合体の種類と生成量は、代謝経路に関与するUGTおよびSULTの酵素活性を反映すると考えられる。本研究の目的は、大豆イソフラポンの代謝を利用し、UGT及びSULTの活性評価系を確立することである。平成23年度は、以下の研究を実施した。(1)ゲニステインのグルクロン酸抱合反応に関与する主要なUGT分子種の同定:昨年度の研究結果より、ゲニステイン代謝に主要に関与すると示唆されたUGT酵素分子種4種(1A1、LA9、1A8、LA10)について、7位あるいは4'位グルクロン酸抱合体(G-7-G、G-4'-G)への代謝活性を比較した。4種の代謝活性はいずれもG-7-G>G-4'-Gであり、いずれもUGT1A9の活性が最も高かった。したがって、UGT1A9はG-7-G及びG-4'-Gへの代謝を担う主要酵素分子種であると判明した。(2)ヒト血漿中におけるイソフラボン代謝産物の平均的なプロファイルの解明:大豆イソフラボン(ダイゼイン、ゲニステイン)を豊富に含むきな粉10gを摂取した被験者10名(男女各5名)について、血漿中のイソフラボン代謝産物をHPLCにより定量分析した。その結果、血漿中の主要代謝産物は、ダイゼイン、ゲニステインのグルクロン酸および硫酸の二重抱合体D-7G-4'S、G-7G-4'S)と、ゲニステインのグルクロン酸二重抱合体(G-4',7-diG)の3種であると判明した。ヒト血漿中において、イソフラボンの二重抱合体(D-7G-4'S、G-7G-4'S、G-4',7-diG)が主要代謝産物であることを初めて明らかにした。大豆イソフラボンであるダイゼインとゲニステインは、主に肝臓においてUDP-グルクロン酸転移酵素(UGT)及び硫酸転移酵素(SULT)により代謝され、大部分はグルクロン酸抱合体、硫酸抱合体、およびこれらの二重抱合体となって体内を循環する。

そのため、これら抱合代謝物の種類と生成量は、代謝経路に関与するUGTおよびSULTの酵素活性を反映すると考えられる。本研究の目的は、大豆イソフラボンの代謝を利用し、UGT及びSULTの活性評価系を確立することである。平成24年度は、以下の研究を実施した。ゲニステインのグルクロン酸抱合反応に関与する主要なUGT分子種の同定:昨年度までに実施した酵素反応の結果より、ゲニステインから7位グルクロン酸抱合体(G-7-G)への代謝過程にUGT酵素分子種4種(1A1、1A9、1A8、1A10)が主要に関与すると判明している。一方、きな粉10 g摂取後のヒト血漿中において、グルクロン酸の二重抱合体(G-4',7-diG)が主要代謝物の一つであることが判明している。これらのことから、ゲニステインからG-4',7-diGへの代謝に関与する酵素分子種を解明するため、G-7-Gを基質とした酵素反応実験を行った。プールド肝ミクロソームを用い、酵素濃度、反応時間、各種試薬添加濃度について検討し、酵素反応条件の最適化を行った。平成24年度の実施予定のヒト血漿中におけるイソフラボン代謝産物の平均的なプロファイルの解明を前倒しし、平成23年度に実施した。平成2223年度に実施予定のイソフラボン代謝産物生成に関与する酵素分子種の同定は、引き続き平成24年度も実施する予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。被験者10名(男女各5名)で実施したところ、代謝産物のプロファイルには被験者間で差が認められた。今後、差異に影響する因子を探るため、同年代の男性あるいは女性のように、被験者の条件を限定したデータ集めも実施したい。また、平成2223年度に実施予定のイソフラボン代謝産物生成に関与する酵素分子種の同定は、引き続き平成24年度も実施する。
地域における木材流通を再構築するための新たなシステムの検証と付加価値の創出

京都府中北部地域において、2017年5月に原木市場が閉鎖したことによる素材生産者および製材・加工事業者への影響を調査した。この結果から、京都府中北部の原木の品質等を考慮した時、地域内の合板工場とラミナ専門の製材工場に安定的に原木を供給することが流通の軸となり、そのためのプラットフォームとして森林組合系統のストックヤードが原木の取扱量を増やしていくことが重要であること等がわかった。この研究成果については、2019年度に追加的に実施する調査内容と合わせて研究論文として取りまとめる予定である。また、三重県においては、県産材を使用したCLT工法の学校建築物の環境影響評価を行った。CLTに使用するラミナの製材、乾燥は県内の小規模事業者が行っており、CLTは県産材の新たな利用方法として期待されている。CLT工法を用いた木造学校建築物を対象にライフサイクルから排出されるGHG量の定量化を行った結果、同じ設計条件のRC造、S造建築物と比べてそれぞれ約31%、約19%のGHG排出量の削減となることがわかった。この研究成果については、2018年3月の日本木材学会大会(函館)で発表した。また、2019年度中に論文として学術誌への投稿を行う予定である。この他、三重県内において大規模森林所有者が生産した丸太の出荷傾向に関する分析調査も行っており、今後も継続する予定である。林業・木材産業の先進国であるオーストリアの調査では、EUの環境施策における林業・木材産業の位置づけと、環境施策を利用した地域活性化の事例を複数の都市におけるヒアリング調査によって整理した。2019年度は製材事業者の経営の実態についてより詳しい調査を行う予定である。三重県および京都府における地域材の流通構造の調査については、いずれも流通の全体構造を把握する調査は終えており、今後は特に注目すべき点の詳細な調査あるいはこれまでに取得したデータを異なる手法によって分析するなどの段階に入る。地域で流通が完結する木材製品に対する新たな付加価値の創出という点においては、LCAの手法を用いた分析を行い、建築物に三重県産材を利用することのRC造やS造と比べた場合の優位性について明らかにし、成果を行政機関と共有することができたため、すでに一定の成果は得られたと言える。海外事例の調査としてオーストリア調査を行ったが、2018年度はEUやオーストリア政府の政策についてのヒアリングが主となり、木材産業の構造についてはほとんど調査が進まなかった。この点については次年度以降の計画を修正し対応する予定である。三重県と京都府という2つの地域を対象とし、原木の流通構造の把握と建築用材(A材)の需給の不調和について改善策の検討、地域材利用の新たな付加価値の創出、および両地域の特徴の比較等を行っていく。三重県においては、計画的に施業を行った森林から生産された原木であれば高い立米単価で取引が行なわれていることがこれまでの調査でわかった。このため、今後はこの「高い単価で取引される原木」の販売による山元への還元額をさらに高めるため、製材所が購入し製品となった後の流通と最終的な需要に関する情報を詳細に解明していく。そして、需要と供給の不調和を解消しマーケットインに最大限近い形で木材を供給するための方法について検討を行う。京都府は三重県と比べて全体的に原木の立米単価が安く製材所も少ない地域であり、また近年原木市場の廃業や規模縮小が相次ぎ、流通の変革期を迎えている。この中で、森林組合系統の組織が運営するストックヤードが原木流通の軸になりつつある。ストックヤードの出荷先の中心は大型工場であるが、原木取扱量が増えれば地域の中小規模の製材事業者との共存共栄も可能になると考えられるため、原木取扱量の増加に必要な要因と手法について検討を行う。いずれの地域においても、現状改善の手段としてICTの新たなツールを利用することが重要であると考えており、この情報収集のための事例調査も行っていく。また、いずれの地域においても、地域材利用の付加価値の創出のため、LCAや産業連関分析といった手法を用いた環境貢献度、地域貢献度の定量化を引き続き行っていく。海外の先進事例の調査としては2019年度のオーストリア調査を最後とし、成果を取りまとめ上述の研究の推進にフィードバックする予定である。

また、2019年度中に論文として学術誌への投稿を行う予定である。この他、三重県内において大規模森林所有者が生産した丸太の出荷傾向に関する分析調査も行っており、今後も継続する予定である。林業・木材産業の先進国であるオーストリアの調査では、EUの環境施策における林業・木材産業の位置づけと、環境施策を利用した地域活性化の事例を複数の都市におけるヒアリング調査によって整理した。2019年度は製材事業者の経営の実態についてより詳しい調査を行う予定である。三重県および京都府における地域材の流通構造の調査については、いずれも流通の全体構造を把握する調査は終えており、今後は特に注目すべき点の詳細な調査あるいはこれまでに取得したデータを異なる手法によって分析するなどの段階に入る。地域で流通が完結する木材製品に対する新たな付加価値の創出という点においては、LCAの手法を用いた分析を行い、建築物に三重県産材を利用することのRC造やS造と比べた場合の優位性について明らかにし、成果を行政機関と共有することができたため、すでに一定の成果は得られたと言える。海外事例の調査としてオーストリア調査を行ったが、2018年度はEUやオーストリア政府の政策についてのヒアリングが主となり、木材産業の構造についてはほとんど調査が進まなかった。この点については次年度以降の計画を修正し対応する予定である。三重県と京都府という2つの地域を対象とし、原木の流通構造の把握と建築用材(A材)の需給の不調和について改善策の検討、地域材利用の新たな付加価値の創出、および両地域の特徴の比較等を行っていく。三重県においては、計画的に施業を行った森林から生産された原木であれば高い立米単価で取引が行なわれていることがこれまでの調査でわかった。このため、今後はこの「高い単価で取引される原木」の販売による山元への還元額をさらに高めるため、製材所が購入し製品となった後の流通と最終的な需要に関する情報を詳細に解明していく。そして、需要と供給の不調和を解消しマーケットインに最大限近い形で木材を供給するための方法について検討を行う。京都府は三重県と比べて全体的に原木の立米単価が安く製材所も少ない地域であり、また近年原木市場の廃業や規模縮小が相次ぎ、流通の変革期を迎えている。この中で、森林組合系統の組織が運営するストックヤードが原木流通の軸になりつつある。ストックヤードの出荷先の中心は大型工場であるが、原木取扱量が増えれば地域の中小規模の製材事業者との共存共栄も可能になると考えられるため、原木取扱量の増加に必要な要因と手法について検討を行う。いずれの地域においても、現状改善の手段としてICTの新たなツールを利用することが重要であると考えており、この情報収集のための事例調査も行っていく。また、いずれの地域においても、地域材利用の付加価値の創出のため、LCAや産業連関分析といった手法を用いた環境貢献度、地域貢献度の定量化を引き続き行っていく。海外の先進事例の調査としては2019年度のオーストリア調査を最後とし、成果を取りまとめ上述の研究の推進にフィードバックする予定である。データ整理等にアルバイトを雇用し賃金を支払うことを計画していたが、収集したデータの整理が専門性を有するものであったため、自身で行うことにした。また、海外調査の旅費については為替の影響などによって計画と若干の差額が生じた。
変形性関節症におけるEPAの治療薬としての有効性検討

EPA (エイコサペンタ塩酸)は自然界においてニシン、サバなどに含まれる抗酸化物質として健康食品などにも含まれることで知られている。一方変形性関節症の発症要因として酸化ストレスが関係することが報告されている。我々はEPAによる抗酸化作用が変形性関節症の進行を抑制できないかと考えた。そこでマウス変形性関節症モデルを作成し、EPAを投与することで関節症進行の抑制効果を検討した。結果、EPAは変形性関節症変化で起こる炎症反応の増強を抑制、さらに軟骨細胞の細胞死を抑制することにより関節症性変化を抑制することが考えられた。変形性関節症治療への応用が期待される。ヒト正常軟骨細胞である、NHAC-Kn細胞を本研究では培養軟骨細胞として使用した。培養軟骨細胞に酸化ストレスである一酸化窒素(NO)を投与し細胞のアポトーシス、ならびに軟骨基質の分解の抑制効果を検討するためMMP-3, MMP-13, ADAMTS4, ADAMTS5の定量をrealtime-PCR, MMP-3, MMP-13をWestern blot法,さらにアポトーシスをTUNEL染色で検討したところ、アポトーシス、軟骨基質の分解ともにEPAの投与によって抑制された。野生型マウス(C57BL6J)に対して変形性関節症変化(OA)を手術的に起こすDMM (distabilization of medial meniscus) modelを作成し、EPAを週に一度関節内投与する実験系を行ったところ、コントロール群(EPA-)ではmodel作成後8週間で関節症性変化をきたしたが、EPA投与群では関節症性変化を組織学、形態学的に抑制できた。さらにMMP-13, MMP-3などの免疫組織染色で軟骨組織にける発現の抑制がEPA投与群で認められた。軟骨細胞のアポトーシスについても同様の実験系で確認しており、TUNEL染色では、EPA投与群において8週の時点でコントロール群にくらべTUNEL染色陽性細胞の減少を認めた。これらin vivoでの研究結果はin vitroでの実験結果を支持することとなった。以上のように軟骨細胞においてはEPAは酸化ストレスに対して抑制する働きがあり、その酸化ストレス抑制が変形性関節症変化における軟骨細胞のアポトーシス抑制、さらに軟骨組織破壊の抑制につながることがわかった。初年度の目標は軟骨細胞におけるEPAの役割を解明することであるが、初年度はin vitroでのEPAの機能を解明することである。この件に関してはおおむね順調に進展している。昨年度に引き続きC57BL6Jマウス(野生型)に対してDMM modelを作成しEPAを投与しOAの進行を予防できるか検討している。Sham手術、DMM手術群をコントロールとして、DMM作成時にEPAを関節内に1回投与する群、ゼラチンハイドロゲルにEPAを浸潤させ手術時に投与する群を作成し、術後1,8週でsacrificeし膝関節の組織を検討している。検討項目としてOA変化をサフラニンO染色、滑膜炎の評価として滑膜組織をH-E染色、軟骨基質分解マーカーとしてMMP-3, MMP-13の免疫組織染色,炎症機序としてF4/80, TNF-α, IL-1 betaの免疫組織染色を検討したところ、コントロール群に比較してEPA投与群ですべての項目に関して8週でOA変化の抑制、具体的には8週時点においてEPA投与群では有意にOARSI scoreの低減。炎症性マーカーの抑制、軟骨基質分解抑制を認めた。ゲル群と単回注射投与群を比較するとゲル群において8週で有意に上記抑制された。1週においても滑膜の炎症性変化の抑制(Synovitis score)、さらに炎症性のマーカーはすべての項目においてコントロール群に比較してEPA投与群で抑制された。さらにゲル群と単回注射投与群を比較するとゲル群において上記炎症に関連する変化はゲル群で有意に抑制された。すなわちEPAは変形性関節症変化で起こる炎症反応の増強を抑制することにより関節症性変化を抑制することが考えられる。さらにEPAの投与方法としてゼラチンハイドロゲルにEPAを浸潤させることで、長期間EPAを徐放でき、臨床上の投与を考えた場合適した方法であると考えられる平成28年度に予定していた項目はすべて終了しておりおおむね順調に進展している。C57BL6Jマウス(野生型)に対してDMM modelを作成しEPAを投与しOAの進行を予防できるか検討した。平成29年度までに以下の実験を行った。Sham手術、DMM手術、DMM作成時にEPAを関節内に1回投与する群、ゼラチンハイドロゲル単独群、ゼラチンハイドロゲルにEPAを浸潤させ手術時に投与する群にわけ術後1,8週でsacrificeし膝関節の組織を検討した。検討項目としてOA変化をサフラニンO染色、滑膜炎の評価として滑膜組織をH-E染色、軟骨基質分解マーカーとしてMMP-3, MMP-13の免疫組織染色,炎症機序としてF4/80, IL-1 betaの免疫組織染色を検討したところ、コントロールゼラチンハイドロゲル群に比較してEPA含有ゼラチンハイドロゲル群では8週でOA変化の抑制、具体的には8週時点においてEPA群では有意にOARSI scoreの低減。さらにマクロファージの分画に関して調査するとM1マクロファージは1週の組織では両群ともに発現を認めたが、8週時点ではEPA投与群でM2型の発現が増加していたがコントロール群ではM1型が発現していた。

すなわちEPAは変形性関節症変化で起こる炎症反応の増強をマクロファージを介して抑制することにより関節症性変化を抑制することが考えられた。以上の内容をまとめ現在学術雑誌に投稿中である。EPA (エイコサペンタ塩酸)は自然界においてニシン、サバなどに含まれる抗酸化物質として健康食品などにも含まれることで知られている。一方変形性関節症の発症要因として酸化ストレスが関係することが報告されている。我々はEPAによる抗酸化作用が変形性関節症の進行を抑制できないかと考えた。そこでマウス変形性関節症モデルを作成し、EPAを投与することで関節症進行の抑制効果を検討した。結果、EPAは変形性関節症変化で起こる炎症反応の増強を抑制、さらに軟骨細胞の細胞死を抑制することにより関節症性変化を抑制することが考えられた。変形性関節症治療への応用が期待される。次年度は以上in vitroの結果を反映してマウスに変形性関節症モデルを作成し、酸化ストレスの増加を検討した後EPAを関節内投与の投与法を検討することで関節症の進行が予防できるかを検討する。具体的にはEPAを充填した徐放性ゲルを関節内投与することでEPAの投与効率を上昇させることを目的とする。全身の変化をみるため血清中の炎症性サイトカインの評価を行ったうえで、昨年度の結果を再検証し、論文作成に取り掛かる。整形外科学おおむね研究費を予定通り使用したが、次年度マウスの研究をするため相当額必要と考える。購入予定にしていたものが在庫がなく購入延期となったため。マウスの購入、飼育ならびにEPA等試薬の購入に研究費を相当額要する予定である。次年度分と合わせて研究を完成させるために使用する。
糖尿病性腎症の病態形成における腸管ミネラルコルチコイド受容体機能の関与の検討

腸管上皮特異的MR欠損マウス群(Villin-Cre, MR-flox/floxマウス)、腎尿細管特異的MR欠損マウス群(Ksp1-Cre, MR-floxマウス)に対し、糖尿病性腎症モデルとして、1ストレプトゾトシン誘発性1型糖尿病モデル(STZモデル)、2高脂肪食誘発性2型糖尿病モデル(HFDモデル)を誘導し、糖尿病性腎症の発症における腸管MRおよび腎尿細管MRのdifferentialな寄与を評価する。さらに、本研究から得られた知見を基に、糖尿病性腎症への新たな治療戦略の開発を目指す。