hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ケイ素不飽和結合を有する分子の電子励起状態に関する理論的研究

電子励起されたπ共役分子は、多様な光化学的挙動ゆえ、分光学、光機能性材料工学、光生物学など広範な研究分野から興味がもたれているが、そのπ共役分子の光化学的挙動には合理的に解釈されていないものも多い。本研究課題では、以前は基底状態における結合形態の存在すら疑われていたリンの二重結合を有する分子であるジフェニルジホスフェン(DPP)の電子励起状態の性質を高精度の非経験的分子軌道計算を行い、DPPの類縁化合物であるアゾベンゼン(AZB)の場合との比較検討をした。昨年度はこの両者のフェニル捩じれに関するポテンシャル面が全く異なることを見出したが、本年度はS_1-S_0の緩和経路に関して、二重結合の捩じれは制限された下では、AZBが協奏的反転経路をとるのに対して、DPPでは(CPPの変角運動が非対称的な)反転経路である。また、二重結合の捩じれが制限されていない状況では、AZBがN=Nの直接捩じれによって緩和するのに対して、実在的なDPPではP=Pの捩じれは間接的にしか起きないことが分かった。さらに、ケイ素不飽和結合を有する分子の電子励起状態の比較検討のため、push-pull型のアルキン類の電子励起状態の計算を行ったところ、溶媒極性に依存して、捩じれ型分子内電荷移動状態(TICT)やジラジカル特性を有するトランス屈曲構造など多様な分子構造を取りうることが分かった。本研究課題では、以前は基底状態における結合形態の存在すら疑われていた高周期不飽和結合有する分子の電子励起状態の性質を高精度の非経験的分子軌道計算により検討する。平成19年度におけるP=P二重結合を有するジホスフェンの電子励起状態の特徴を検討に続き、平成20年度は、ケイ素不飽和結合を有するシラアズレンの性質を検討した。アズレンは非ベンゼノイド系芳香族化合物の一つであり、その基底状態および励起状態における特異な挙動は大いに関心を集めている。しかし、そのアズレン骨格の炭素原子の一つをケイ素に置換したシラアズレン類については、その合成すら報告されていない。そこで、可能な1置換シラアズレンすべてについて、基底状態における芳香族性を検討した。その結果、1-シラアズレンは芳香族性のみならず平面性すら有していないことが分かり、この電子的要因について考察した。次に基底状態においてはアズレン同様の芳香族性を有する2-シラアズレン(2SIAZ)、6-シラアズレン(6SIAZ)のS_1-S_0内部転換について検討した。その結果、内部転換が起きる円錐交差(CIX)の特徴について、2SIAZはアズレンと同様のsloped-type CIXであるのに対して、6SIAZはpeaked-type CIXであることが分かった。これは2SIAZの内部転換はアズレンに比較的類似しているのに対して、6SIAZの場合にはアズレンの場合とは大いに異なるということを示唆するものである。
優れた小中学校理科授業構成要素に関する授業ビデオ分析とその教師教育への適用

全国の小中学校における日々の理科授業の改善に役立てるため,学習指導要領の幅広い内容に関する優れた特徴をもつ理科授業をビデオ収録するとともに,その実践の何が優れているかを具体的に示すことによって,理科を指導するすべての教師が参考にできる成果とし,教員研修や教員養成の利用に供することを目的とした。全国9つの地域で,理科指導法の改善に熱心に取り組んできた小中学校教師の研究グループを組織し,優れた理科授業について検討し,それぞれの地域の小中学校で理科授業をビデオ収録した。平成15年度からの4年間で収録した理科授業は.小学校3年から中学校3年までで合計89件に達した。これらの殆どは,全国で日々実践されている学習指導要領に沿った内容であり,したがって,特に指導上の工夫に注目して活用できるものである。また,どのような指導が優れているかを具体的に示すため,経験豊かな6人程度の理科教師がそれぞれの授業を評価した結果を,独自に分析し,授業実践上の優れた特徴を抽出した。各授業の優れた特徴を報告書に掲載するとともに,すべての授業の指導案とその関連資料が収録されたCD-Rを作成し,報告書とともに公開した。また,実際の収録授業ビデオを,研修用に貸し出せるようにマルチメディア教材としてのDVDを作成した。今後これらの成果を,これから理科教師を目指す学生,理科教師としての経験の浅い方,経験を積んでさらに独自の発展を目指す方など,ライフステージに応じて,大学や教育センター,学校の校内研修などで幅広く活用して頂く予定である。さらにまた,理科授業の国際比較「TIMSS1999理科授業ビデオ研究」の結果を概括し,海外の理科授業を理科教師の研修で活用するための教材を作成した。1.IEA/TIMSS-R授業ビデオ研究との協調により、平成12年度から継続的に研究を行ってきた、わが国の中学2年段階の(1)理科授業の実態とその特徴,(2)わが国における「良い理科授業」の典型的特徴,(3)「良い理科授業」実践の背景要因,(4)わが国の教育者が捉えた海外の理科授業の特徴,(5)海外の教育者が捉えたわが国の理科授業の特徴,(6)理科授業ビデオを活用した効果的な教師教育教材,についての研究成果をまとめ、研究報告書を作成した。2.上記項目(4)(5)については,海外3か国から理科授業研究者を招聘した国際会議を開催し,国際的比較の観点から理科授業ビデオに関する分析データを収集し考察した。3.上記項目(6)については,具体的な授業場面とその評価情報をマルチメディアに連動させ,中学校理科授業実践に関する教師教育プログラム教材として,全国の教師教育機関や教師個人が利用可能なCD-ROMとして開発した。4.全国のさまざまな地域で優れた理科授業実践を目指して研究を重ねてきた小中学校理科教師を研究協力者とした研究グループを組織化した。宮崎、愛媛、金沢、岐阜、愛知、静岡、埼玉、栃木、千葉にて、研究代表者・分担者が主催する地区別研究会を設け,各1020名程度の小中学校教師からなる研究グループを組織した。各地区にて、「優れた理科授業実践」のビデオ収録について研究協議を進め、平成15年度中に7地区にて、小学校または中学校、あるいはその両方で理科授業のビデオ収録を開始した(平成18年度まで継続の予定)。5.小中学校の標準的な理科の学習内容に関する授業を「優れた授業」実践に導く要素の抽出とその体系化について、中央研究会を2度開催し、研究成果のレビューを行った。1.IEA/TIMSS-R授業ビデオ研究との協調により、平成12年度から継続的に研究を行ってきた、わが国の中学2年段階の(1)理科授業の実態とその特徴,(2)わが国における「良い理科授業」の典型的特徴,(3)「良い理科授業」実践の背景要因,(4)わが国の教育者が捉えた海外の理科授業の特徴,(5)海外の教育者が捉えたわが国の理科授業の特徴,

(6)理科授業ビデオを活用した効果的な教師教育教材,についての研究成果をまとめ、研究報告書を作成した。2.上記項目(4)(5)については,海外3か国から理科授業研究者を招聘した国際会議を開催し,国際的比較の観点から理科授業ビデオに関する分析データを収集し考察した。3.上記項目(6)については,具体的な授業場面とその評価情報をマルチメディアに連動させ,中学校理科授業実践に関する教師教育プログラム教材として,全国の教師教育機関や教師個人が利用可能なCD-ROMとして開発した。4.全国のさまざまな地域で優れた理科授業実践を目指して研究を重ねてきた小中学校理科教師を研究協力者とした研究グループを組織化した。宮崎、愛媛、金沢、岐阜、愛知、静岡、埼玉、栃木、千葉にて、研究代表者・分担者が主催する地区別研究会を設け,各1020名程度の小中学校教師からなる研究グループを組織した。各地区にて、「優れた理科授業実践」のビデオ収録について研究協議を進め、平成15年度中に7地区にて、小学校または中学校、あるいはその両方で理科授業のビデオ収録を開始した(平成18年度まで継続の予定)。5.小中学校の標準的な理科の学習内容に関する授業を「優れた授業」実践に導く要素の抽出とその体系化について、中央研究会を2度開催し、研究成果のレビューを行った。1.IEA/TIMSS-R授業ビデオ研究との協調により、平成12年度から継続的に研究を行ってきた、わが国の中学2年段階の(1)理科授業の実態とその特徴,(2)わが国における「良い理科授業」の典型的特徴,(3)「良い理科授業」実践の背景要因,(4)わが国の教育者が捉えた海外の理科授業の特徴,(5)海外の教育者が捉えたわが国の理科授業の特徴,(6)理科授業ビデオを活用した効果的な教師教育教材,について,(5)に関する成果を国際学会(NARST)で報告した。2.上記項目(6)について,具体的な授業場面とその評価情報をマルチメディアに連動させ,中学校理科授業実践に関する教師教育プログラム教材として,全国の教師教育機関や教師個人が利用可能なDVD教材を公開し,全国の教員養成系大学と都道府県等教育センターに配布して,活用を促した。3.宮崎、愛媛、金沢、岐阜、愛知、静岡、埼玉、栃木、千葉の9地域で優れた理科授業実践を目指して研究を重ねてきた小中学校理科教師を研究協力者とした研究グループを組織し,研究代表者・分担者が主催する地域別研究会にて,「優れた理科授業実践」のビデオ収録について研究協議を進め、すべての地域で、小学校または中学校、あるいはその両方の理科授業ビデオを収録した(18年度まで継続)。4.これまで収録された約40件の小中学校理科授業ビデオについて,「理科授業ビデオ分析法」を用いて,約60人の理科教師を評価協力者として,授業評価を進めるとともに,地域別研究会における授業研究リソースとして活用した(18年度まで継続)。5.中学校における「優れた理科授業」実践の要因の分析とその教師教育への適用を促すため,学会と連携して全国的な研究会を開催し,数多くの研究報告を行った(『日本科学教育学会研究会研究報告』平成17年度第5回研究会)。
近世仏像彫刻史における造像と組織に関する基礎研究

220件余からなる「京都仏師関連文書」はこれまでごく一部が紹介されていたが、調査した結果、七条仏師(七条左京)に伝わった文書群と江戸時代後期の京都仏師清水定運に伝来した文書からなる文書群であることが確認できた。更に七条仏師と京都仏師の作品や関連文書との調査対照によって造像にかかる図像の蓄積、発注、納品、制作料の授受などの基本的工程を知ることができた。七条左京家に伝来する図像は受継がれ制作に共用されるが、発注者にその図像が直接渡されることはなく、それをもとに材質や施工方法などを詳細に記した仕様書で提示していることが判明した。文書形式で提示され末尾に制作料の提示も確認できることから一種の契約書ともなっている。仕様書の提示は、七条仏師康乗発給の福井・大安寺松平光通像にかかる文書が最も古いが、以後京都仏師を中心に一般化する。この点は康乗以降、京都での造像の中核が七条仏師から京都(町)仏師へ移行する過程とも関連している。元禄年間には京都仏師が七条仏師を凌駕したことが理解されているが、「京都仏師関連文書」の発給からも窺え、また叡山文庫に寛文10年(1670)に七条仏師家が所持したと思われる「東寺補大仏師職之事」が残り、康乗の次世代である康祐、康傳が運慶以来の伝統を誇る東寺大仏師職を離れ、叡山関係の造像に移行したことが「京都仏師関連文書」からも確認することができた。以後、仕様書の記述は簡略化されながらも幕末まで維持される。清水定運に伝来した文書は「模刻」と題された造像経歴に関連した文書である。既に前代まで膨大な作例が存在する近世では新たな様式を生みだされなかったが、「模刻」と称されてあるパターン化された像が繰り返し制作されることがその一因であるとみられる。以上、「京都仏師関連文書」と造像に関連する文書群の解明によって仏像自体から窺い得ない製作過程や仕様との関係を明確に把握できた。本年度の研究は、近世における造像関連文書(製作仕様書)の発生と展開について主に明らかにした。延宝5年(1677)福井・大安寺蔵「大安院様御後影仕様目録」では七条仏師康乗が福井藩主松平光通像制作に際し形状や細部仕様の確認のために草しており、画像の介在が認められた。更に元禄5年(1692)では『用文章綱目』に「仏師新仏・古仏再興目録」が認められ、既に一定の書式を備えていたことが判明した。この書式を基本として以後流通し、讃岐・善通寺薬師如来像(元禄10年・北川運長)などの造像仕様書が発給される。以上の点から造像仕様書は制作仏師の在所と納入寺院が遠距離で双方の意思疎通を計る目的を有し、さらに仕様書作成にあたって図様が必要であることがわかった。また仕様書発給と図様の保持が造像獲得の重要な要素であることが確認できた。東大寺脇侍像、中門二天像の場合は、現地での制作したため仕様書や図様が不要であったこともこの点から明らかに出来た。

仕様書発給と図様の保持は幕末にあっても引き継がれ、京都仏師山本茂祐は北川運長作成の図様の一部を引き継ぐ一方で、福井・全昌寺五百羅漢像にあたって仕様書を発給している。仕様書の作成によって、造像を巡る競望にあっても有効な手段となり得たことが既に判明しており、叡山文庫架蔵の造像仕様書についての見通しも可能となった。今後も一連の作業を継続し、それらをふまえて造像の基本的プロセスや製作費用などの情報量をもとにした近世仏教彫刻史研究の基盤を確保するとともに近世仏師の仏教図像解釈の実態を明らかにしていきたい。本年度は、昨年に引き続き造像関連文書(製作仕様書)について史料収集を行った。奈良県・薬師寺講堂釈迦三尊像、和歌山県根来寺大門金剛力士像にかかる造像文書のほか、長野県・神津家文書などを調査した。これらの調査からは、造像文書の発給が当該造像のみならず周縁部での造像獲得に有益であること、また文書発給が造像を巡る競望に有効な手段はあるが、後には単一の見積案となり、施主側の意向によって実現に至らない事例も確認できた。さらに詳細な細部の形状や仕様は、図像集あるいは仏師側に蓄積される文書から導かれる場合が多いことが確認できた。江戸時代後期になると、形状の定形化によって造像文書での記述内容は減少し、造像経費明細を重視した内容へと変化していく。以上の傾向は、叡山文庫架蔵の造像仕様書でも確認することができた。この成果をもとに「京都仏師関連文書」(関西大学文学部芸術学美術史専修蔵)の調査を行った。「京都仏師関連文書」は七条仏師関係と清水定運関係に関わる文書群からなり、前者は広範囲に彫刻、絵画を問わず既存の作品からその図像を収集しているのに対して、後者は清水定運が手がけた仏像を列記しており、各事蹟での法量と像の概要、造像経費が記されており、上述の検討を補強する結果となった。近世京都仏師の広範な活動内容は、定朝・運慶などの肩書からくる京都仏師の伝統に負うところが大きいともいえるが、細部にわたる仕様とその経費根拠を明らかにした点が大きく、大坂仏師、江戸仏師や鎌倉仏師にも波及したと考えられ、ここに近世仏師の大きな特色が認められうる。
合宿プログラムにおける「心理的コミュニティ」が不登校の改善に及ぼす影響

不登校の子どもと保護者を対象とした宿泊プログラムを研究フィールドとして、参加前後における心理的状態を心理尺度および自由記述を用いて調査した。その結果、子どもについては参加前よりも後で心理的エネルギーが上昇し、さまざまな活動に対して意欲が現れていることが明らかになった。保護者についても、不安や緊張といった自覚症状が緩和され、保護者がお互いにサポートし合う心理的コミュニティが形成されていることが明らかになった。本研究の目的は、不登校状態にある児童の心理状態の改善と社会性の成長に必要な環境開発のため、自然体験を軸とする合宿プログラムを実施し、不登校児の経時的な変化を多角的に調査することで、不登校状態の解決に必要な要素を明らかにすることである。本研究の意義は、不登校児の変化のみならず、保護者、学生ボランティア、運営スタッフの4者を調査対象とし、自己記述式の調査と観察評価の掛け合わせによって、相互の関係性を定量的に把握し、不登校状態改善の機序の理論化を行い、不登校問題の解決に必要な要因の抽出と社会に向けての提言を目指すことにある。平成25年度の研究においては、当該宿泊プログラム6施設11回のプログラムにおいて、不登校の対象児童生徒、保護者、学生ボランティアを対象にアンケート調査を行った。不登校児童生徒を対象とする調査では、のべ167名を対象として、プログラム前後の「気持ち」「心の温度計」「終了時の気持ち」を心理尺度を用いて測定した。結果は、いずれの回においてもプログラム開始前よりも終了後において「心の温度計」が上がり、気持ちの持ちようが改善したことが明らかになった。保護者を対象とする調査では、のべ77名を対象として、プログラム前後の「気分」「ふりかえり」尺度と自由記述からなる調査を行った。結果は、事前よりも事後の方が緊張感、気分の暗さが改善され、プログラムに参加したことによって、子どもを見る目が変化し、親自身の気持ちが楽になったことが示唆された。ボランティアを対象とする調査では、ボランティア活動によるストレス状況は、同プログラムへの経験回数が増えるほど、ストレスを感じにくくなることが明らかになった。また、ボランティアに参加することによって、自己成長感が得られ、コミュニケーションの力が向上したと感じていることが示唆された。本研究の目的は、不登校状態にある児童および生徒の心理状態の改善と社会性の成長に必要な環境開発のため、自然体験を柱とする宿泊プログラムを実施し、不登校状況の継時的な変化を多角的に調査することによって、不登校状態の解決に必要な要素を明らかにすることである。本研究の意義は、不登校児の変化のみならず、保護者、ボランティア、運営スタッフの四者を対象とし、自己記述式の調査と観察評価の掛け合わせによって、相互の関係性を定量的に把握し、不登校状態改善の機序の理論化を行い、不登校問題の解決に必要な要因の抽出と社会に向けての提言を目指すことにある。平成26年度においては、対象となる事業主体が、県教育委員会から民間団体に委嘱されるという変化があったが、事業主旨や実施内容はそれ以前のものをほぼそのまま引き継がれたため、調査も昨年度と同様に行うことができた。調査は、児童生徒のべ63名、、保護者のべ37名、ボランティアのべ68名を対象として行われた。児童生徒には、プログラム前後の「気持ち」「心の温度計」「終了時の気持ちを定量的に測定する他、ボランティアによる児童それぞれの状況が記録された。保護者は、プログラム前後の「気分」「ふりかえり」を定量的に把握するほか、「親の変化」「子の変化」について自由記述でデータを取得した。ボランティアには、「ストレス状況」と「ボランティアによる成長感」尺度を用いて、定量的に心理状態を把握した。結果は、児童らは事前よりも事後の報が気持ちがポジティブになり、気持ちのエネルギーが増加したこと、本事業で知り合った同年代の子どもとの友人関係が形成されていることが確認された。保護者は、本事業によって、「気分」状態が改善され、子どもの新たな面を発見すること、親同士のつながりが形成されたことが確認された。平成27年度においては、実施主体が行政から民間に移行して2年目となり、新たな体制でのプログラム実施も軌道に乗った状態で調査を実施することができた。調査は、児童生徒のべ64名、保護者のべ37人を対象として、質問紙形式での調査を行った。児童生徒には、プログラム前後の「気持ち」「心の温度計」「終了路の気持ち」を定量的に測定する他、ボランティアによる児童それぞれの状況が記録された。保護者に対しては、「プログラム」前後の「気分」「ふりかえり」を定量的に把握する他、「親の変化」「子どもの変化」について自由記述でデータを取得した。結果は、児童らは事前よりも事後の方が気持ちがポジティブになり、気持ちのエネルギーが増加したことが確認された。

保護者においては、本事業によって「気分状態」が改善され、子どもの新たな側面を発見すること、親同士の繋がりが形成されたことが確認された。本研究の世論への発信として研究報告書と小冊子を作成し、支援機関や学校に送付した他、学会発表における聴衆にも配布し、研究結果の周知を実施した。本研究の対象事業の過去と現在の対象者と保護者の集会を開催し、過去の参加者から現在どういった生活をしているのかを語ってもらうことが出来た。平成27年度においては、当初予定通りの調査および、成果物の発行をみることができた。順調に運ばれた理由として、本研究の調査が3年目を迎え、手順が事業者や調査者の間で共有されたこと、事業自体が順調に運営されたこと、および事業者と調査実施者が連絡を密に取り合って、調査に漏れがないよう協力したことが挙げられる。研究報告書の作成においては、調査対象者からも原稿を執筆してもらうなど、当事者の声を盛り込めたことが特徴である。また、小冊子においては一般市民を対象とした内容とし、不登校状態にある家族や支援関係者に、本研究の対象事業である宿泊プログラムの情報提供する機会を得られたと考える。本事業の対象者と卒業生を対象とした集会を開き、不登校経験者が現在どのような生活を送り本事業をどのように体験したのかについて、現在の参加者に語ってもらうことができたことも大きな成果である。研究期間の1年延長申請し、平成28年度は研究成果の対外的公表を行った。第1に、ICP2016(国際心理学会議)において成果を発表した。概要:本研究の3年間の成果を全体的にまとめ、口頭発表(ポスター)を行った。目的はA県において平成13年度より開催されている、小中学生の不登校の子どもと保護者に対する宿泊型の自然体験プログラムに関する調査を報告する。本研究では、1年間に十数回行われるプログラムにおいて、子どもと保護者を対象にプログラムの開始前と終了時における気分と終了時の満足度を調査し、プログラムによる効果を明らかにすることである。結果と考察は、子ども調査では、全体的に参加前より後の方が点数は高くなった。この事から、子ども達は本プログラムに参加する事でよい体験を経験していると考えられる。親調査では、いずれの回においても、プログラムの前よりも後において不安緊張が緩和されていることが明らかになった。また満足度に関しては、「子どもがいきいきしていた(平均4.7)」「親同士の交流ができた(平均4.4)」の得点が特に高く、不登校状態にある子どもが外で仲間と活動したり、同じ立場の保護者同士が話し合えたり情報交換できることが、親にとって本プログラムから得られるものであることが推察された。結論:本研究から、不登校の子どもと保護者に対して、宿泊型のプログラムが有効であることが明らかになった。子どもでは、心理的なエネルギーレベルが上がることが、保護者では、不安や緊張といった心理的な不安定要素が減少することが分かった。第2に日本心理臨床学会においても、3年目の取り組み結果を公表した。以上不登校の子どもと保護者を対象とした宿泊プログラムを研究フィールドとして、参加前後における心理的状態を心理尺度および自由記述を用いて調査した。その結果、子どもについては参加前よりも後で心理的エネルギーが上昇し、さまざまな活動に対して意欲が現れていることが明らかになった。
包接型希土類系熱電変換材料のパノスコピック形態制御による高性能化

熱電変換材料の性能は無次元性能指数ZT(=S^2T/(pxκ)、S;ゼーベック係数、T;動作温度、p;電気抵抗率、κ;熱伝導率)によって決まるが、これらのパラメータは物質中におけるキャリア密度や材料の微細組織の影響を強く受けるため、その性能の向上には原子レベル(nm)から結晶粒レベル(μm)までの幅広い範囲にわたる形態制御(パノスコピック形態制御)が必要である。本研究はスクッテルダイト化合物や希土類ヘビーフェルミオン化合物などの包接型化合物について、ボイドへの元素挿入を行ったり、メカニカルミリング等、粉末冶金的手法により結晶粒径を制御したり、添加物を微細分散させることにより階層的な形態制御を行い、熱電変換材料としての性能の向上を図るものである。本年度は、希土類充填スクッテルダイト化合物CeFe_3CoSb_12について、電気伝導性酸化物MoO_2を添加してミリング処理により微細分散させたCeFe_3CoSb_12-MoO_2複合焼結体を作製し、その熱電特性を評価した。MoO_2を添加することによりCeFe_3CoSb_12-MoO_2複合焼結体のゼーベック係数はCeFe_3CoSb_12に比べて減少したが、電気抵抗率および熱伝導率も減少したため、CeFe_3CoSb_12とMoO_2の混合モル比が0.95:0.05である複合焼結体において、773Kで最大1.22のZTが得られ、これまでこの系における報告値の最大値1.1を上回った。また、希土類ヘビーフェルミオン化合物YbAl3について、その結晶中におけるボイドにMnを挿入したMn_xYbAl_3を作製した。Mnを添加することによりゼーベック係数は減少、電気抵抗率は若干増加したが、熱伝導率については大幅な減少が観察され、この系におけるボイドへの元素充填が熱伝導率の低減に非常に有効であることが確認された。
側鎖液晶型両親媒性マルチブロックコポリマー膜の開発と ミクロ相分離構造評価

疎水性かつ液晶性を有するポリマーAと親水性のポリマーBからなる両親媒性ブロックコポリマー薄膜(AB型)が形成するナノメートル周期の規則構造(ミクロ相分離構造)を、膜形状を保ちながらより微細化するために、"マルチ"ブロック構造(ABA, A2B, A2BA2型)を提案した。合成したマルチブロックコポリマーのうち、ABA型のブロックコポリマーはA-B型と同程度の分子量で周期が1/2となる超微細構造を形成することが示された。ブロックコポリマーをテンプレートとして用いる際、構造周期を小さくするためにはブロックコポリマーを構成する各成分の重合度を抑える必要があるが、分子量の低下は成膜性の低下を招く。申請者はポリマー構造をマルチブロック構造にすることにより、このジレンマを解決できると考え、本課題でマルチブロックコポリマーの合成とミクロ相分離構造の調査を行った。平成23年度の研究では疎水性液晶ポリメタクリル酸エステル(PMA(Az), Aブロック)と親水性ポリエチレンオキシド(PEO, Bブロック)からなるABA型トリブロックコポリマーを合成した。合成したポリマーは全て、薄膜状態でPEOシリンダードメインが形成され、過去に合成したAB型ジブロックポリマーと比べると2倍以上の分子量を持ちながら同レベルの微細なミクロ相分離構造を形成することが示された。さらに、n=90のトリブロックコポリマーのPEOドメインの融点は0°C以下であり金属ナノ構造体形成に適した構造であった。これらの結果を踏まえて、平成24年度はA2B型トリブロックコポリマーおよびA2BA2型ペンタブロックコポリマーなどの分岐型マルチブロックコポリマーの合成に取り組んだ。ジクロロアセチル基を片末端または両末端に有するPEO開始剤を用いて、ATRP法により各ブロックコポリマーの合成を行った。得られたA2B型トリブロックおよびA2BA2型ペンタブロックポリマー薄膜はいずれも垂直配向シリンダーミクロ相分離構造を形成したが、その構造周期性はそれぞれAB型ジブロックおよびABA型トリブロックコポリマーの周期性に類似していた。ジクロロアセチル基ではMAAzブロックの際の立体障害が大きく、全てのハロゲン末端から生長反応が起こっていない可能性が考えられるため、分岐型マルチブロックコポリマーの合成については現在も更なる調査を進めている。申請者はポリマー構造をマルチブロック構造にすることにより、このジレンマを解決できると考え、本課題ではマルチブロックコポリマーの合成とミクロ相分離構造の調査を行っている。平成23年度の研究では親水性ポリエチレンオキシド(PEO)と疎水性液晶ポリメタクリル酸エステル(PMA(Az))からなる直鎖型トリブロックコポリマー(PMA(Az)m-b-PEOn-b-PMA(Az)m,(m,n)=(15,90),(27,90),(35,90),(78,90),(14,250),(39,250))を合成した。(以後"m-n-m"で記す)得られたポリマーを製膜および熱アニールした後、斜入射小角X線散乱法および透過型電子顕微鏡を用いてミクロ相分離構造の解析を行った結果、全ての薄膜においてPEOがシリンダードメインを形成していた。この結果はPEOの体積分率から考えると特異的であり、液晶の配向がPEOのドメイン構造に強く影響を及ぼすことが示唆された。また、相分離構造の周期性は各ブロックの重合度に強く依存し、15-90-15ではシリンダー中心間距離が10.4nm、ヘキサゴナル配列における周期が9.0nmであった。申請者の研究室で過去に合成したジブロックポリマーの周期構造と比べると、本トリブロックコポリマーでは2倍以上の分子量を持ちながら同レベルの微細なミクロ相分離構造を示す、世界最小周期構造ミクロ相分離構造薄膜への指標となる結果が得られた。さらに、熱分析によりn=90のトリブロックコポリマーではPEOドメインの融点が0°C以下であり、室温においてシリンダーが結晶化することのない、金属ナノ構造体形成に適した構造であることが確認された。当初の予定では、直鎖型のトリブロックコポリマーの他に分岐型のトリブロックコポリマーの合成と構造解析も進める予定であったが、実際には直鎖型のトリブロックコポリマーの合成のみにとどまっている。本業のプロジェクトに要する時間が多く、あまり本課題に時間を使えなかったことも要因の一つであるが、直鎖型トリブロックコポリマーの熱分析で得られた結果が、申請者の予想を超えた非常に興味深い結果であり、その結果を丁寧に調査していたことが大きな要因である。したがって、研究計画の面から見れば本課題の進捗状況はやや遅れていると判断するのが妥当であるが、(1)ポリマーの分子量とミクロ相分離構造の相関において世界最小周期のテンプレートとなりうる指標がみえたこと、(2)テンプレート工学の観点から非常に興味深い低融点のPEOシリンダードメインが観察されたこと、という得られた成果は、研究の目的に十分則していると考えている。

申請時、入手できることを前提に計画していた分岐型・一官能性のPEO前駆体の入手が困難になったため、本年度の研究では前年度合成を予定していた分岐型(A-B2)トリブロックポリマーおよびダンベル型(B2-A-B2)ペンタブロックコポリマーの合成を行い、そのミクロ相分離構造の調査を進めていく。また、これらのマルチブロックポリマーと前年度に合成した直鎖型トリブロックコポリマーの結果を併せて、マルチブロックコポリマーにおけるミクロ相分離構造や熱物性を系統的に考察する。また、作製したブロックコポリマー薄膜が、実際に金属ナノ構造体作製のためのテンプレートとなり得るか、実際に作製を試みて評価を行う予定である。平成23年度の予算執行については年度上半期においては研究室に既に在庫のあった試薬、消耗品を使用して研究を進めていたため、研究費を使用していなかった。また、下半期では高知大学への転出が決まったこともあり、予算の執行額の残額を平成24年度の研究立ち上げに転用することを考え、研究上最低限必要であった分子量測定用のカラムのみの購入にとどめた。したがって、23年度の予算残額は本研究を遂行するための環境整備(主に合成のためのライン構築)と実験器具の整備に充てる予定である。本来今年度いただくことになっていた予算も同様に環境整備に一部使用するかもしれないが、大部分は従来の予定通り、研究上の消耗品や試薬の購入に充てる予定である。また、前年度に得られた知見を学会発表するときや、得られた成果に関して他大学の研究者と打ち合わせを行う際の旅費などに充てる予定である。
日本人は原語にない促音をなぜ知覚するか:音響音声学と聴覚音声学による新しい試み

カタカナ化された英語からの借用語を見ると、knock(ノック)とknob(ノブ)のように、よく似た音連鎖が、ある場合には促音をもち、ある場合には促音なしでカタカナ化される。本研究は入力の英語音声に、どのような音声学的な特徴があれば促音が聞こえるのかを解明する。/tek/,/tekt/,/teks/,/tekl/,/tekin/,/teg/,/teb/,/teklin/,/tektin/という英語風の無意味語の音声データを採取し、これを用いて、3回にわたり日本語話者(延べ140名)による促音の知覚実験を行った。この結果を音声データの時間的側面の計測結果と対比し、促音知覚率の高いテスト項目と低いテスト項目を峻別する時間要因を検討した。この結果、従来、英語音声における促音知覚の要因として主張されてきた当該子音長と直前の母音長の比率は、英語音声における促音知覚の要因として不十分であることが証明された。促音知覚の有無と相関が高い時間要因としては、単語長をもとにした拍数計算と当該子音長と単語長の比率の2つの要因の可能性が高いことを示した。Hirata&Whiton(2005:JASA118(3)1647-1660)は、言語にはある範疇に対応する音響的特徴に「相対的定性」があると論じ、日本語の促音生成の場合、子音の閉鎖時間長と単語長の比率が発話速度変化の影響を受けないことから、これを促音の「相対的定性」とした。英語音声の知覚ではこれと同様の場合もあり、また、単語長をもとに拍数で計算される場合があることになる。カタカナ化された英語からの借用語を見ると、knock(ノック)とknob(ノブ)やチャプターとチャップリンの下線部のように、よく似た音連鎖でありながら、ある場合には促音つきでカタカナ化され、ある場合には促音なしでカタカナ化されている。こうした促音の生起の問題には、音響的な刺激の有無とはある程度自立して、日本語の音韻のあり方が促音を要請するという音韻論的側面があることが指摘されているが、本研究は、それとは別に、入力である英語音声の中に、本当に促音に聞こえる何かがあるのか、そして、どのような音声学的な特徴があれば促音が聞こえるのかを解明しようとするものである。これまでの研究はいずれも規模が小さく、また、英語音声の計測では、その対象が当該母音と子音の時間的側面に限定されており、先行母音の強さなど、長さ以外の側面の計測、および、単語全体の長さと当該子音の長さとの相対的関係などの計測は系統だってなされていない。こうした研究状況を踏まえて、今年度本研究は、「どのような音声学的な特徴があれば促音が聞こえるのか」という課題への答えを探るための音声データの作成を行った。テスト語は、促音生起に関わると思われるさまざまな場合を網羅的にカバーするように、英語の1音節語と2音節語とし、2音節語の場合は3種類の音節構造の無意味語を作成した。これを4名の英語話者に発話してもらい、理想的条件下で採取し、音声データを作成した。来年度は、この採取した英語音声を用いて、広範な日本語話者による促音の知覚実験を行う。音声データの多様な音響的計測、解析と知覚実験の結果を分析することで、課題への答えを探ることになる。カタカナ化された英語からの借用語を見ると、knock(ノック)とknob(ノブ)の下線部のように、よく似た音連鎖がある場合には促音をもち、ある場合には促音なしでカタカナ化される。昨年度は音声データの作成を行った。

今年度は、採取した音声データのうちのteck(/tek/), tect(/tekt/), tex(/teks/), teckle(/tekl/), tekin(/tekin/)を用いて、3回にわたり日本語話者(延べ140名)による促音の知覚実験を行った。この結果を音声データの時間的側面の計測結果と対比し、促音知覚率の高いテスト項目と低いテスト項目を峻別する時間要因を検討した。関西音韻論研究会(2005年11月5日)の口頭発表(荒井雅子氏と共著)では、従来主張されてきた当該子音長と直前の母音長の比率は、英語音声における促音知覚の要因として不十分であることを証明した。単語長をもとにした拍数計算が促音知覚の有無と相関が高いことを示し、拍数計算の基準が、テスト語に後続する文枠の中にある可能性を示唆した。促音研究会(2006年3月16日)の口頭発表(荒井雅子氏と共著)では、テスト語と文枠の速度をそれぞれ3段階に変化させた場合の知覚率の変化をもとに、時間要因についての再検討を行う。Hirata & Whiton(2005:JASA 118(3)1647-1660)は、言語にはある範疇に対応する音響的特徴に「相対的定性」があると論じ、日本語の促音生成の場合、子音の閉鎖時間長と単語長の比率が発話速度変化の影響を受けないことから、これを促音の「相対的定性」とした。英語音声の知覚ではこれとは異なり、単語長をもとにした拍数計算に「相対的定性」が認められること、拍数計算の基準は必ずしも文枠にはないことを主張する。英語duckとductの借用形に見るように、類似した音連鎖[短母音+k]だが、促音つきで借用される場合とそうでない場合がある。本研究は英語音声の、どのような音声学的特徴が目本語話者に促音を知覚させるかを入力音声の時間要因から検討した。検討対象は日本語音声の場合に促音語と非促音語を区別するとされている4要因、すなわち、促音のターゲット子音長(C)、この子音長と後続母音長の比率(C/V)、この子音長と単語長(C/W)、単語長(W)である。とくに「相対的定性」としてHirata & Whiton 2004が提示した促音の最適境界値を検討対象とした。本研究では、英語風の無意味語/tek/,/tekt/,/tekIn/をテスト語とし、テスト語間の時間要因の有意差関係を確認した。次に、促音知覚判定テスト(日本人81名対象、1語につき延べ972回判定、2択式(例:テックとテク))を行い、/tek/>/tekIn/>/tekt/の結果(>は統計的な有意差を「大>小」示す)を得た。この結果を上述の4要因を基にテスト語の計測結果と対比し、促音知覚判定を説明する時間要因を単語長と特定した。すなわち、日本語話者は2択式の促音知覚テストでは、単語長を基準として「促音つき3拍語/4拍語か」「促音なしの2拍語/3拍語か」を判定している。ただし、英語音声によっては日本語の促音語並みのC/V値、C/W値をもつ場合もある。こうした事例では単語長よりも、C/V値、C/W値が優先的に促音知覚判断に影響する。確認のため単語長を枠文とも伸縮した全体伸縮文と、枠文の伸縮度とテスト語の伸縮度を変えたミスマッチ式刺激文による知覚判定テストを行い、単語長という結果を確認した。従来、C/V値が促音知覚判断の要因として検討されてきたが、英語音声では、これは不十分であると結論する。
α1-酸性糖タンパク質の甲状腺ホルモンによる誘導機構の解明

α1-酸性糖タンパク質(AGP)遺伝子の甲状腺ホルモンT3やグルココルチコイドによる転写活性化に伴い、遺伝子5′上流のDNA領域にクロマチンの構造変化が起き、それはDNasel感受性の変化として検出される。転写開始点に近い二つの高感受性部位HS1,HS2についてその近辺のDNA領域がどのように転写活性化に関わっているかをラット肝臓とラット肝臓由来の培養細胞を用いて調べた。1)HS2近辺のDNA領域に結合するタンパク質のフットプリントを行った。3カ所のサイトが検出され、各々のサイトには複数のタンパク質が結合するようである。現在各タンパク質の精製を行っている。2)T3による誘導にはHS1やHS2を含む領域が必要であったが、グルココルチコイドによる誘導にも必要であることがわかった。HS1とHS2の効果はアディティブで両方あると最大の効果を示した。3)HS2断片に結合するタンパク質を調べたところ、グルココルチコイド処理後、結合活性の大きな上昇がみられ、このタンパク質の結合活性上昇とクロマチンの構造変化には関連があると思われる。4)培養細胞RLN-10において、グルココルチコイドによるAGPの誘導をT3やレチノイン酸が押さえることが示された。この抑制機構についても検討したところ、抑制にはTRE、HS1やHS2DNA領域は関与していないことがわかった。この抑制機構はT3やレチノイン酸の今までに知られていない新しい作用機構を示していると思われ、現在詳細を解析中である。
17;19転座白血病細胞より新たに単離したHlf遺伝子に関する研究

17;19転座は1991年に始めて報告された染色体転座で、リンパ性白血病における染色体転座を考える上で極めて重要な異常である。t(17;19)転座の切断点は17q21と19p13で、19番染色体の切断点は未熟B細胞性白血病にしばしばみられるt(1;19)(q23;p13)と同じである。t(17;19)転座の17q22の切断部位から、我々の樹立した白血病細胞株(HAL-01)を用いてhepatic leukemia factor(HLF)が単離、同定された。HAL-01細胞ではE2AとHLFの結合部位には約20アミノ酸に相当する挿入配列が存在する(Genes and Development,1992;6:1608-1620)。この挿入配列はHLF遺伝子のintron由来と思われ、recombinaseが関与する転座や免疫関連遺伝子再構成の際にみられるheptamer motifと同じである。そこで免疫関連遺伝子再構成に関与するrecombinase activating gene(RAG-1,RAG-2)の腫瘍細胞の遺伝子再構成における役割を明らかにする目的でHAL-01および患者白血病細胞のRAG-1発現を検討した。未熟-B細胞性白血病であるHAL-01細胞およびt(17;19)患者白血病細胞では高いRAG-1活性が存在した。このことはRAGの存在下でのHLFあるいはE2Aの異常がt(17;19)の形成に重要な役割を担っていることを示唆している。以上のことにより、RAGの発現下において、本来、免疫関連遺伝子再構成として進行するものが、hep tamer motifと他の遺伝子[t(17;19)ではHLF、t(1;14)ではTAL-1]を再構成されることにより染色体転座が生じ、白血球へと進展したものと解釈できる。
骨格筋ミトコンドリア機能からみた血流制限下レジスタンス運動の機序の解明と臨床応用

本研究は,血流制限下レジスタンス運動の新たなトレーニング効果として骨格筋ミトコンドリア機能におよぼす効果を明らかにするとともにその分子機序を解明すること,さらに心不全やメタボリック症候群などの慢性疾患患者における骨格筋不全の治療展開として血流制限下レジスタンス運動の有用性を証明することを目的としていた.本年度の研究成果として,昨年度の基礎的研究の成果から運動トレーニング誘発性の骨格筋ミトコンドリア機能の増加の分子機序として血管内皮一酸化窒素(NO)合成酵素(eNOS)由来のNOが重要な役割を果たしていることを見出した成果をもとに代謝疾患病態モデルである食事誘発性肥満(DIO)マウスにおいて検討したところDIOマウスにおいてもeNOS欠損することで運動トレーニング効果が抑制された.このことは,肥満や糖尿病などの代謝疾患患者や心不全などの心血管疾患患者などではNOの生物学的利用能が低いことが報告されていることから血流制限下トレーニングによって生じる骨格筋ミトコンドリア機能の増加が抑制される可能性が示唆される.一方,eNOS欠損マウスにNOの代謝化合物である硝酸を投与すると運動トレーニング誘発性のトレーニング効果の抑制作用が消失したことからNOの生物学的利用能が低い有疾患者における血流制限下レジスタンス運動は,硝酸などのNO関連化合物を摂取して行うことで有効なトレーニング効果を導く可能性が示唆された.しかしながら,本年度は,健常者および有疾患者を対象に長期的な血流制限レジスタンス運動を介入して有効性を明らかにすること目的としていたが,それを達成することができなかった.したがって,今後,このような健常者や有疾患者を対象とした血流制限下レジスタンス運動の長期的な効果を検討する必要がある.また,本研究において仮説したeNOS由来のNOとトレーニング誘発性のミトコンドリアの機能適応との関連も検討する必要がある.リン磁気共鳴分光法(MRS)を用いて心不全患者の血流制限下レジスタンス運動中の骨格筋エネルギー代謝を測定した。その結果、一般健常者と同等の骨格筋エネルギー代謝の変化が観察された。したがって、血流制限下レジスタンス運動は、一般健常者のみならず心不全患者を含む有疾患者においても有効である可能性が示唆された。リンMRSを用いたヒト生体内における骨格筋ミトコンドリア機能の評価法として運動中のクレアチンリン酸(PCr)の低下率、PCrの回復時定数および安静時代謝率を運動鍛錬者と非運動鍛錬者を対象として検討した。その結果、安静時代謝率に有意な差はみられなかったが、非運動鍛錬者に比較して運動鍛錬者において運動中のPCrの低下率が低く、PCrの回復時定数が高かった。したがって、運動中および運動後のPCr動態の測定は、骨格筋ミトコンドリア機能の評価法として有用であることが示唆された。一般健常者を対象として骨格筋ミトコンドリア機能の性差を検討した。その結果、男性よりも女性において骨格筋ミトコンドリア機能が高いことが明らかとなった。これに一致して血流依存性血管拡張反応(FMD)が男性よりも女性において高かったことから一酸化窒素(NO)の生物学的利用能および産生の違いが骨格筋ミトコンドリア機能の調節に関与している可能性が考えられた。この結果を受けて基礎的研究において骨格筋ミトコンドリア機能におよぼすNOの役割を検討した。その結果、eNOS欠損マウスでは、野生型マウスよりも骨格筋ミトコンドリア機能が低かった。さらに、NOS阻害剤の投与およびeNOSの欠損によるNO産生低下は、運動トレーニング誘発性の骨格筋ミトコンドリア機能の増加を完全に抑制した。これらの結果よりNOの生物学的利用能および産生の増加は、骨格筋ミトコンドリア機能の調節の極めて中心的な役割を担っていることが示唆された。本研究は,血流制限下レジスタンス運動の新たなトレーニング効果として骨格筋ミトコンドリア機能におよぼす効果を明らかにするとともにその分子機序を解明すること,さらに心不全やメタボリック症候群などの慢性疾患患者における骨格筋不全の治療展開として血流制限下レジスタンス運動の有用性を証明することを目的としていた.本年度の研究成果として,昨年度の基礎的研究の成果から運動トレーニング誘発性の骨格筋ミトコンドリア機能の増加の分子機序として血管内皮一酸化窒素(NO)合成酵素(eNOS)由来のNOが重要な役割を果たしていることを見出した成果をもとに代謝疾患病態モデルである食事誘発性肥満(DIO)マウスにおいて検討したところDIOマウスにおいてもeNOS欠損することで運動トレーニング効果が抑制された.このことは,肥満や糖尿病などの代謝疾患患者や心不全などの心血管疾患患者などではNOの生物学的利用能が低いことが報告されていることから血流制限下トレーニングによって生じる骨格筋ミトコンドリア機能の増加が抑制される可能性が示唆される.一方,eNOS欠損マウスにNOの代謝化合物である硝酸を投与すると運動トレーニング誘発性のトレーニング効果の抑制作用が消失したことからNOの生物学的利用能が低い有疾患者における血流制限下レジスタンス運動は,硝酸などのNO関連化合物を摂取して行うことで有効なトレーニング効果を導く可能性が示唆された.しかしながら,本年度は,健常者および有疾患者を対象に長期的な血流制限レジスタンス運動を介入して有効性を明らかにすること目的としていたが,それを達成することができなかった.したがって,今後,このような健常者や有疾患者を対象とした血流制限下レジスタンス運動の長期的な効果を検討する必要がある.また,本研究において仮説したeNOS由来のNOとトレーニング誘発性のミトコンドリアの機能適応との関連も検討する必要がある.

これまでに心不全患者において血流制限下レジスタンス運動中の骨格筋エネルギー代謝を測定し、一般健常者と同様に有疾患者においても有効であることを明らかにした。しかしながら、本研究は、長期的な血流制限下レジスタンス運動の有用性を明らかにすることを目的としており、今後、有疾患者を対象としたトレーニング介入が必要である。また、血流制限下レジスタンス運動によって骨格筋ミトコンドリア機能が増加するかどうかを検証する必要がある。一方、NOが骨格筋ミトコンドリア機能を調節する重要な因子であることを明らかにしており、血流制限下レジスタンス運動による骨格筋ミトコンドリア機能の適応の機序としてNOの生物学的利用能および産生の増加が関与している可能性を得た。これまでにNOが骨格筋ミトコンドリア機能を調節する重要な因子であることを明らかにした。したがって、血流制限下レジスタンス運動による骨格筋ミトコンドリア機能の適応においてNOの生物学的利用能および産生の増加の関連性を含めて、当初の研究計画より広域的に研究を遂行していく必要がある。しかしながら、その点においてヒト生体内におけるNOの生物学的利用能の指標であるFMI)などの評価指標は既に測定可能である。したがって、現時点で研究計画の変更あるいは研究を遂行する上での問題点はない。
代数的符号理論、組合せデザイン理論とアソシエーション・スキームの研究

平成12年度は、ある種のアソシエーション・スキームにおけるコードの分類を、主に置換群論の技術と計算機を利用して行う一方、ある種の自己双対符号全体の集合がアソシエーション・スキームの構造を持つことを見い出した。平成13年度は、Type IIと呼ばれる自己双対符号の概念を標数2の任意の有限体上の符号に拡張し、そのmass formulaを導いた。これをもとに標数2の有限体上のType II符号のうち、2元符号としての長さが32以下となる場合のほとんどについて、分類を完成させた。この成果は研究分担者とともに、オーストリアで開催された第14回AAECCシンポジウムにおいて発表した。平成14年度には、長い間懸案だった、タイトな球デザインの存在問題について、整数格子と保型形式の理論を用いて非存在を示すことができ、その結果はオランダで開催された国際会議において発表した。保型形式については特に専門家との交流がこれまでなかったため、平成15年度日本で開催された国際会に参加して情報交換に努めた結果、新たな研究の可能性が広がった。平成15年度には、格子と2元符号との対応における球デザインと組合せデザインの関連性を研究した。48点上のself-orthogonalデザインの特徴付けは、自己双対符号に関する結果から比較的容易に得られることがわかり、それをまとめた論文が完成し投稿した。今年度は、ある種のアソシエーション・スキームにおけるコードの分類を、主に置換群論の技術と計算機を利用して行う一方、ある主の自己双対符号全体の集合がアソシエーション・スキームの構造をもつことを見い出した。これらの研究には、代数学のために開発された特殊なソフトウエアを用いて計算機実験をして、一般的な予想を立てるために役立てた。また、モジュラー群の部分群に関する研究を始めることができたのもこのようなソフトウエアによるところが大きく、今年度の配分額で購入した計算機が大いに役立った。また、符号理論における様々な問題への計算機を使ってのアプローチのノウハウが蓄積されつつあり、符号理論の研究動向や懸案となっている問題を探るために、多くの研究集会に参加したり新しく出版された図書を購入するなどして情報収集に努めた。また、部分的に得られている研究成果は学会などで口頭発表し、参加者と意見交換しながら今後の研究の方向を探った。これらの積み重ねは3年後までに大きな研究の進展となって実を結ぶことが期待される。今年度の10月には、ドイツとイギリスから本研究課題の遂行に極めて重要と思われる2人の研究者を招へいし、現在進行中の研究について深く議論した。特に格子の研究については、分担者の原田昌晃がすでに多くの成果をあげており、来年度以降は協力体制を密にして、大きな成果があげられるようにする。また、本研究課題の研究を進める上で必要な研究協力者を招へいしたり、研究集会に研究協力者を派遣するために旅費を使った。今年度は、自己双対符号と格子の関係について研究した。特に、自己双対な2元符号のうち、Type IIと呼ばれる自己双対符号の概念を標数2の任意の有限体上の符号に拡張し、そのmass formulaを導いた。この成果は研究分担者とともに、オーストラリアのメルボルンで開催された第14回AAECCシンポジウムにおいて発表した。一方、2元符号についても、長さ40の場合に、extremalでかつ被覆半径が7となるようなものを発見した。代数学のために開発された特殊なソフトウエアを用いて計算することがこの発見につながったわけだが、同時にこれらの計算機実験を積み重ねることでプログラムの効率化が徐々に進み、より大きな問題に取り組めるようになった。このプログラムは本来長さ32の自己双対2元符号の分類のために開発したものであるが、その分類結果については現在投稿準備中である。また、自己双対符号は、自然に格子に対応することで保型形式を定義する。そのmass formulaの意味するところはまだほとんど研究がされておらず、今年からその研究に取り組んだ。

保型形式については特に専門家との交流がこれまでなかったため、2つの研究集会に参加して情報交換に努めた。この結果新たな研究の可能性が広がり、それは来年度以降の研究課題になる。今年度主に研究したものの一つは球デザインである。特に、2元体上のユニタリー群の作用から、球面上の5-デザインが構成できることを、アソシエーション・スキームの理論を用いて証明した。また、長い間懸案だった、タイトな球デザインの存在問題について、本格的に取り組んだ。始めは計算機を用いて、未解決であった最小次元である47次元の場合に構成を試みたが、失敗に終わったため、整数格子とモジュラー形式の理論を用いて非存在を示すことができた。この結果は直ちに一般化され、オランダで開催された国際会議において発表した。また、昨年に引き続き2元符号の研究も行った。昨年、長さ40の場合に、extremalでかつ被覆半径が7となるようなものを発見したが、このような符号がデザイン理論的に特異な性質を持つことを発見し、これを定式化して一般の長さについて成立する定理を得た。また、長さ40の例は、長さ24のGolay符号と密接に関係していることがわかった。これらの結果は、フランスで開催された国際会議において発表した。このフランスにおける会議に引き続き、スイスで球デザインに関する国際会議が開かれ、そこで2元体上のユニタリー群の作用から、構成される球面上の5-デザインについての研究成果について発表した。この国際会議においては、ユークリッド空間におけるデザインについても、他の参加者と共同研究を行った。また、ある種の自己同型群を持つ40次と48次のアダマール行列を代数計算ソフトウエアを用いて分類し、2元符号との関連を調べた。同じを用いて新しいquasi-symmetric designをMathieu群の部分群を用いて構成することに成功した。さらに、標数2の有限体上のアソシエーションスキームから新しい強正則グラフができることを同じソフトウエアを用いて発見したが、この理論的な一般化は来年度の課題である。今年度主に研究したものは、格子と2元符号との対応における球デザインと組合せデザインの関連性である。符号のshadowの概念をさらに一般化したharmonic weight enumeratorを用いて、長さ48の自己双対符号の可能性を吟味した。特に、近年、長さ48のType II自己双対符号の一意性が計算機によって確かめられたことを受けて、長さ48のType I自己双対符号の分類が現実的となった。長さ48のType I自己双対符号は、そのweight enumeratorによって2種類に分けられるが、そのうちの1種類は完全に分類できることがわかった。一方、48点上のself-orthogonalデザインの特徴付けは、上記の自己双対符号に関する結果から比較的容易に得られることがわかり、それをまとめた論文が完成し投稿した。また、この問題の類似である、rank 48のunimodular格子の、harmonic theta seriesを用いた研究を進めた。