hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
改良型ＥＴーＫ液による肺持続灌流保存の前臨床研究

この結果、改変型ET-Kでは、60分間の低温持続灌流中、対照群のSteen液群と同等の安定した換気抵抗、肺コンプライアンスを示し、肺血管抵抗ではより低値を認めた。しかしながら、肺重量は灌流時間とともに次第に増加し、肺水腫を来した。ET-K液では、含有成分の性状から特に低温時には粘稠度が高くなるため(粘稠度LPD < ET-K < UW)、最近、臨床肺移植でも試みられている持続常温灌流の可能性を検討した。条件設定のため、Lewisラット肺体外循環回路にて従来型ET-Kを用いた常温持続灌流を行い、適切な灌流条件(10-11 ml/分)と換気条件(60回/分)を確定させた。Lewisラット(体重300-400 g)を用いて、全身麻酔下に同様の処置を行い、90分間の温虚血を与えた後、ラット肺体外循環回路に接続し、60分間の常温持続灌流を行った。低K+改変型ET-Kで灌流された肺は、対照群のSteen液群に比べて、有意に肺血管抵抗が高く、肺重量の増加、肺水腫のため60分間の持続灌流を完遂できなかった。以上の結果より、単にK+濃度を下げるのみでは、ET-Kによる低温および常温持続灌流保存効果は不十分であり、さらに液組成の改良や新たな添加物の検討を要することが明らかになった。電解質組成やHESの除去などの単純な改変では、予想に反して十分な持続灌流保存効果が得られず、赤血球の添加などでの改良を要すると思われるから。電解質組成のみの改変では、十分な持続灌流保存効果が認められず、ET-K液のさらなる改良を要すると思われるから。ET-K液の粘稠度を抑えてかつ浸透圧を維持するため、赤血球を添加することで持続灌流効果が期待できる。また、ラット肺とイヌ肺では必ずしも同様の保存効果を示すわけではないことから、イヌ肺保存での検討が必須となる。ET-K液の粘稠度が高いことが悪影響を及ぼしているならば、含有している膠質浸透圧物質HESを除いて、粘稠度を低下させることでの効果を検討する。また、血管拡張薬などの添加による保存効果の向上についても検討する。ラット肺で必ずしも十分でなかった保存効果であっても、イヌ肺では、異なる結果が得られる可能性があり、イヌ肺保存実験でも検討する。該当なし研究の達成度がやや遅れているためイヌ肺実験を重点に実施していくため、動物購入費を厚くしていく予定。
NK1.1^+T細胞による抗腫瘍免疫制御機構

NK1.1^+T細胞は、腫瘍細胞に対してパ-フォリンやFasを介した細胞障害性を示すばかりでなく、様々なリンフォカインを産生することから、抗腫瘍免疫の制御細胞としても重要であると考えられる。特に、NK1.1分子はNK細胞の抗原レセプターと考えられるNKR-P1分子の一つであることから、NK1.1^+T細胞はT細胞抗原レセプターとNK細胞抗原レセプター双方を持つ細胞である。そこで、NK1.1^+T細胞のリンフォカイン産生におけるNK1.1分子の機能を解析したところ、IFN-γの産生機構に重要な役割を担っていることが明らかになった。つまり、NK1.1^+T細胞はT細胞抗原レセプターからの刺激によって、IL-4を強く産生するのに対して、NK1.1分子からの刺激に対しては、IFN-γを優位に産生することが明らかになった。従って、腫瘍細胞のある種の糖鎖を認識するNKR-P1(NK1.1)分子が、抗腫瘍免疫応答においてNK1.1^+T細胞の機能を制御している可能性が考えられた。さらに、NKR-P1分子のシグナル伝達機構の解析を行った結果、NKR-P1分子には、いままで、Fcレセプターのシグナル伝達のみに重要な役割を担っていると考えられてきたFcRγ鎖が、NKR-P1分子に会合していることを明らかにした。さらに、FcRγ鎖欠損マウスよりNK細胞を採取してその機能解析を行ったところ、FcRγ鎖欠損マウスのNK細胞は、NKR-P1のシグナル伝達が欠如していることが明らかになった。以上より、NKR-P1分子は、ユニークなシグナル伝達機構を持ち、NK1.1^+T細胞およびNK細胞の機能制御において重要な分子であると考えられた。
転写因子Ｆｒａ－１の上皮間葉転換（ＥＭＴ）を中心とした機能解析

転写因子Fra-1が食道癌において浸潤転移に関与することを報告してきた。今回Fra-1の食道癌臨床検体における発現意義をあきらかにするため、細胞株を用いメカニズムの詳細の検討を行った。Fra-1高発現株であるTE10、TE11を使用し、knockdownを行った結果、増殖、移動、浸潤能が有意に低下した。Fra-1制御遺伝子をmicroarrayを用いて網羅的に検索、BIOBASE Upstream Analysisにてpathway解析を行った結果、Fra-1の制御遺伝子としてHMGA1が抽出され、その下流にHMMRを同定した。臨床検体を用いた解析の結果、その発現は有意な予後規定因子であった。交付申請書に記載した当初の研究の目的に照らし合わせてもほぼ順調に計画は達成しているものと考えられる。しかしながら、計画されていた足場非依存性の増殖確認目的にて、軟寒天培地を用いて増殖の検討を行ったが、前段階の実験として親株(TE2、T.Tn)の増殖を検討するもコロニーの形成が得られなかった。これらの細胞株が同実験には不適である可能性があり、今後は別の系による検討を行う予定である。しかしながら、翌年度に施行予定であった、Fra-1遺伝子による遺伝子発現制御の網羅的解析を24年度に前倒しをして開始した。その結果、期待通りFra-1の制御下にあるものと考えられる複数の遺伝子が同定され、今後更なる検討を行う予定である。これまで同様に基本方針としては交付申請書に沿っての研究推進ということになる。足場非依存性の増殖に関しては、前述のように軟寒天培地での検討が困難である可能性が示唆され、今後sphare formation assay等の代替法にて検討を行う。該当なし
フィジカルアセスメントに基づく日常生活行動・薬剤投与量調節の判断のツール開発

本研究課題は、看護師が在宅療養中の患者に対して、どのような日常生活援助、薬剤投与の判断をしているのかを明らかにした。全国の訪問看護師の調査によれば、日常生活援助の判断は行っているものの、医師に依存するステーションの体制があった。また薬剤投与は事前の指示があっても医師の許可を得ていた。一方、高度実践看護師は、日常生活援助の判断を行い、家族や他職種に教育や対応依頼を行い、臨床推論に基づく薬剤選択、さらに医師との連携による効果的な治療方針の決定まで行っていた。今後在宅医療が推進され、重症化する在宅療養者の看護を担う看護体制や教育の整備の重要性が明らかとなった。本研究は、訪問看護師がフィジカルアセスメントに基づく日常生活行動の判断および薬剤の投与量の調節(医師の事前の指示に基づく)の判断に関するツール開発を目的とする。訪問看護師が判断を行う上で、医師との連携の取り方が重要である。在宅医療における状況を文献レビューした結果、訪問看護に対する医師と訪問看護師の認識の不一致があり、連携体制を明らかにすることを考えた。平成24年度は研究1を実施した。在宅療養者の身体状態を判断し在宅療養を支える上で医師との連携や判断のためのプロトコールに関する調査を行った。対象は、A県内の過疎地域の訪問看護ステーションの看護師と在宅療養支援診療所医師で、回収数(回収率)は看護師43(53.1%)、医師97名(55.4%)であった。病状変化時の訪問では、呼吸状態の悪化時が多く、訪問看護師が適切な情報収集と判断ができるためのプロトコールを試作した。平成25年度は、研究1を基に発展させた研究2研究を行い、研究1で試作したプロトコールの活用可能性および有効性、改善案を検討することを目的とし、訪問看護ステーションの管理者4名と在宅療養支援診療・訪問診療をする医師2名を対象とし、半構造化面接を行った。研究3については、日常生活行動の判断および薬剤の調整に関する研究3を実施した。訪問看護師がフィジカルアセスメントの情報を基にどのように生活行動レベルや薬剤の調整を判断しているのか、判断根拠をどこに見出しているのか、全国調査を行った。対象は、全国の304名の訪問看護師に配布し自記式質問紙の郵送調査とした。心不全の兆候を予測させる事例について、生活行動レベル(清潔、排泄)と薬剤調整(酸素管理、内服薬管理)に関する判断や注目した情報、判断した理由に関する内容とした。回収数111部(回収率36.5%)であった。現在、分析に取り組んでいる。本研究目的の調査を開始する前の事前準備として、在宅医療における状況を文献研究した結果、在宅支援診療所の医師と訪問看護ステーションの看護師の判断に関する対応について、認識の不一致が見られた。そこで、まず医師と訪問看護師の連携・連絡体制の実態や課題を明らかにすることが先決であると考えた。第1回目の調査は、「訪問看護ステーションにおける24時間対応体制の現状」をテーマとして実施した。特に連携・協働が不可欠である過疎地域に注目し、A県内の訪問看護師と在宅支援診療所医師に自記式質問紙調査を実施した。その中で、訪問看護師がフィジカルアセスメントしたことをどのように判断し医師に報告しているのか、また在宅支援診療所の医師は、看護師の訪問時の判断や報告について、どのようなことを求めているのかを明らかにする。在宅療養者に対して24時間対応の実態や訪問看護師のフィジカルアセスメントや判断したときの不安や思い、在宅療養支援診療所医師の24時間対応の実態や医師の思いも同時に調査を行っている。看護師と医師の両者から在宅医療における連携・協働および看護師の判断の実態を把握し、その中で、訪問看護師のフィジカルアセスメントに関する課題も明確にする。訪問看護師を対象にした調査は、現在約43件(回収率53.1%)、在宅支援診療所の医師は96件(回収率54.9%)の回収を得ている。ほぼ回収が終了しつつあるので、今後はデータ入力、分析をしていく。本研究は、訪問看護師がフィジカルアセスメントに基づく日常生活行動の判断および薬剤の投与量の調節の判断に関するツール開発を目的とする。研究1は、「訪問看護ステーションにおける24時間対応体制の現状」を明らかにした。A県内の訪問看護師と在宅支援診療所の医師に自記式質問紙調査を実施した。訪問看護師がフィジカルアセスメントしたことをどのように判断し医師に報告しているのか、在宅支援診療所の医師の24時間対応の実態、訪問看護師のフィジカルアセスメントに関する課題も明確にする。訪問看護師を対象にした回収数は43件(回収率53.1%)、在宅支援診療所の医師は96件(回収率54.9%)であった。実態と課題を解決するプロトコールを作成するため、「看護師が観察した項目」「看護師の対応」「病状変化の判断と対応」が抽出しプロトコールの原案を作成した。研究2は、研究1の原案をもとに実践的活用ができることを目的に、訪問看護ステーション管理者と医師にインタビューを行い、呼吸困難症状に対する訪問看護の質の向上と標準化及び医師との連携の為のプロトコールシート作成をした。研究3は、訪問看護師が行っている日常生活行動の判断および薬剤の調整の実態を明らかにした。

フィジカルアセスメントの情報をもとに生活行動レベルや薬剤の調整の判断や判断根拠について、事例を活用して全国の304名の訪問看護師を対象に行った。回収数111部(回収率36.5%)であった。訪問看護師は、日常生活行動レベルの判断はしているが、薬剤に関する判断は困難であり、プロトコールの整備の必要性および薬理学に関する現任教育の強化が明らかになった。本研究の目的は、訪問看護師がフィジカルアセスメントに基づき、日常生活行動の判断、そして薬剤の投与量の調整の判断をどのように行っているのかを明らかにし、判断ツールを開発することである。研究は大きく3段階で実施した。研究1は、訪問看護ステーションにおける24時間対応体制の現状を明らかにするため、A県内の訪問看護師および在宅診療所医師に自記式質問紙調査を実施した。訪問看護師がフィジカルアセスメントしたことをどのように判断し、医師に報告しているのか、在宅療養支援診療所医師の24時間対応の実態、訪問看護師のフィジカルアセスメントに関する課題を明らかにした。訪問看護師43名、在宅診療所医師96名から回収が得られ、看護師が観察した項目、看護師の対応、病状変化の判断と対応の3つの観点からデータを抽出し、プロトコール原案を作成した。研究2は、研究1の原案をもとに実践的活用ができることを目的に、訪問看護ステーション管理者と医師にインタビューを行い、呼吸困難症状に対する訪問看護の質の向上と標準化及び医師との連携の為のプロトコールシート作成をした。研究3は、訪問看護師が行っている日常生活行動の判断および薬剤の調整の実態を明らかにした。平成24年は、文献調査、在宅医療における訪問看護と医師の連携に関する研究計画をたて、その実態を調査することができた。共同研究者と会議を重ね、質問紙の作成や倫理委員会の承認、調査配布・回収を行った。平成25年度は24年度に実施したデータの集計と論文作成に着手できた。同時に24年度の研究計画に加えて、訪問看護師のフィジカルアセスメントの実態と訪問看護師がフィジカルアセスメントの結果に基づき生活行動をどのように判断しているか、また薬剤の調整に関する調査の計画と実施を行った。平成26年度は、25年度に実施した研究結果を論文にまとめることができた。26年度は2つの論文を海外で成果発表することができた。また24年度に行った研究成果はJournal of Medical safetyに掲載された。平成27年度は、呼吸困難症状に対する訪問看護の質の向上と標準化及び医師との連携の為のプロトコールシート作成ー実用性の検証に向けてをテーマにして海外で研究成果を報告した。本研究課題は、看護師が在宅療養中の患者に対して、どのような日常生活援助をおこなっているのか、また薬剤投与の判断をしているのかを明らかにすることである。第1段階の研究として、全国の一般の訪問看護師の日常生活援助の判断と薬剤投与の判断について、調査を行った。
古英語韻文の不変化詞の相関用法：時を表す不変化詞を中心として

2018年度の研究は、2017年度の後半に調査したBeowulfのparentheses挿入語句と呼ばれる表現に関する論考をまとめ、その調査結果をもとにほかの韻文作品に見られる挿入語句の調査と分析を行うことが中心となった。挿入語句は、節と節とを現代英語とは異なる方法で結びつける、古英語韻文作品の文体的特徴のひとつとされている。20世紀の後半以降に刊行されたBeowulfの刊本をすべて調査した成果は、2018年7月に英国Leedsで開催された国際学会(International Medieval Congress 2018)において"Parentheses in Beowulf"と題して研究発表を行い、その研究発表をもとに内容を拡充した論考を"Parentheses in Beowulf: Editors' Choices"と題して『明治大学教養論集』第537号(2019)、pp. 1-19に発表した。7月の国際学会では、本研究課題と関連のある不変化詞の研究を続けるフランスの研究者をはじめ、新進気鋭の研究者と議論をする機会を得た。作品からの用例収集と分析が未完了ではあるものの、その一方でBeowulfやそのほかの作品における挿入語句について、国際学会での研究発表や論文発表を行うことができ、それが次年度の研究へとつながるものであるため、全体としてはおおむね順調に進めることができたと考えている。Exeter写本などに所収の作品から用例収集・分析が完了していないため、2019年度前半はその作業を急ぐ。そのかたわらで、2019年7月にポーランドで開催の国際学会での研究発表の準備、AndreasそのほかのVercelli写本所収の作品の分析結果をまとめた論考の作成にあたる。2017年度の研究では、当初の予定を若干変更し、Junius写本に収められているGenesis Bにおける接続詞nuの相関構文の分析から始めた。この韻文作品は古サクソン語で制作された韻文作品を古英語に翻案したものであり、現存する古サクソン語の作品断片と照合することで、古英語とならぶゲルマン語の相関構文との比較ができた点で意義のある研究であったと考えている。この研究成果は"The Clause-Initial nu in the Old English Genesis B"と題する論考にまとめて、『明治大学教養論集』第530号(2017)、pp. 127-35に発表した。本年度の後半は古英語の韻文作品の中でもっとも校訂本の多いBeowulfを中心に研究を実施した。相関構文を研究する中で、parentheses挿入語句と呼ばれる表現が、古英語の韻文作品の中で節と節を現代英語とは異なる方法で結びつける、ひとつの大きな特徴となっているという認識をますますもつようになった。挿入語句は、古英語の韻文作品の文体の特徴とされており、先行研究でもその存在を前提として議論がなされている。20世紀後半以降のすべてのBeowulf刊本において挿入語句が句読法によって示されているのだが、どの語句を挿入語句とするかについては校訂者の判断が大きく分かれている。統語的に関係のある節と節の間に入り込む挿入語句は、本研究課題の相関用法を研究する上で無視できない現象となっている。また7月に開催されたリーズでの国際学会(IMC2017)においてロンドンのJane Roberts名誉教授をはじめ多くの中世研究者に会い、本研究課題について多くの助言を得ることができた。初年度に計画していた作品からの用例の収集と分析は完了していないものの、その一方で次年度に予定していたJunius写本に収められているGenesis Bの用例の収集とその分析を初年度に終えることができたので、全体としてはおおむね順調に進めることができたと考えている。また本研究課題について意見を求めることができる中世研究者が多数出席することが分かったため、次年度に計画していた国際学会参加を初年度に実施し、多くの助言を得ることができた。さらにBeowulfの挿入語句について、全刊本の網羅的な調査結果をまとめることができたことは大きな成果である。まだ半数以上の作品について用例収集、分析が残っているので、その作業を中心に行う予定である。

時間的制約から、当初予定していた中英語の韻文テキストの調査を縮小し、その分、今回重要性を再認識した挿入語句の研究に時間を割きたいと考えている。2018年7月にリーズで開催される国際学会にて研究発表することが決まっており、Beowulfにおける挿入語句について報告する予定である。10月には別の研究課題でロンドンに出張する際、ロンドン大学名誉教授Jane Robertsに会い、2019年7月にポーランドで開催される国際学会で発表する論文について相談する予定である。Exeter写本などに所収の作品から用例収集・分析が完了していないため、2019年度前半はその作業を急ぐ。そのかたわらで、2019年7月にポーランドで開催の国際学会での研究発表の準備、AndreasそのほかのVercelli写本所収の作品の分析結果をまとめた論考の作成にあたる。予定していた校訂本の購入費用が予定額を上回り、また次年度に購入を予定していた校訂本の購入をする必要が生じたため前倒し支払を受けた。その一方で、学会参加にともなう費用が予定していたよりも少なく済み、また予定していたデータベース使用料を払う必要がなくなったため、上記の次年度使用額が生じた。研究課題に関わる校訂本や研究図書の購入費用にこの額をあてる計画である。
酸性廃水及び高塩濃度廃水の効率的メタン発酵処理に向けた微生物群集の構築と制御

酸性廃水や高塩濃度廃水といった難処理廃水を処理可能なメタン発酵微生物群集の構築とその制御、ならびに構築したメタン発酵系からの有用微生物の分離を目指して研究を行った。その結果、2.57.5%(w/v)までのNaClを含む合成廃水を処理可能なメタン発酵系やバイオディーゼル燃料製造廃水(pH10)を処理可能なメタン発酵系を構築することに成功した。また、高塩濃度廃水処理メタン発酵系からメタン生成古細菌を分離することに成功した。産業廃水のメタン発酵処理では、メタン発酵に関与する多種多様な微生物をバランス良く増殖させて発酵槽内に維持することが必要である。しかし、酸性廃水、アルカリ性廃水あるいは高塩濃度廃水といった難処理廃水の処理では、しばしばそのバランスが崩れ、発酵プロセスが崩壊してしまうことが知られている。本年度は様々な微生物接種源(酸性河川堆積物、火口湖堆積物、水田土壌、牛舎廃水汚泥(家畜排泄物嫌気消化汚泥)海洋底泥、そして源泉から採取直後の大気にほとんど触れていない酸性温泉水と高塩濃度温泉水)を用いて、酸性、アルカリ性、高塩濃度といった各条件の合成廃水を安定して処理可能なメタン発酵系を構築することを目指した。まず、採取してきた各接種源またはそのスラリーにメタン生成の基質であるH_2-CO_2および酢酸塩を添加してメタンが活発に生成されるかを調べた。その結果、酸性河川堆積物、火口湖堆積物、水田土壌、牛舎廃水汚泥および海洋底泥ではメタンが生成されたが、酸性温泉水と高塩濃度温泉水では全く生成されないことが明らかになった。さらに、メタン生成が確認された接種源を酸性、アルカリ性または高塩濃度条件の合成廃水培地に接種して継代培養したところ、牛舎廃水汚泥を接種源としてpH11の条件で30°Cまたは55°Cで保温した系、酸性河川堆積物を接種源として低pH条件で18°Cまたは30°C保温した系、海洋底泥を接種源として高塩濃度条件(5%NaCl)で18°Cまたは30°Cで保温した系で活発なメタン生成が比較的安定して維持されることが分かった。以上の結果から、本研究で用いた接種源を用いることで、酸性廃水、アルカリ性廃水あるいは高塩濃度廃水といった難処理廃水を処理できるメタン発酵系を構築可能であることが明らかになった。酸性河川堆積物、酸性火口湖堆積物、牛舎廃水汚泥(牛排泄物嫌気消化汚泥)、そして海洋底泥を微生物接種源として用いることにより、酸性、アルカリ性、高塩濃度といった各条件の合成廃水を安定して処理可能なメタン発酵系を構築し、その特性を調べることを目的として実験を行った。各接種源をスラリー状にして、各条件の合成廃水培地に接種して30°Cで継代培養を行いメタン発酵系の確立を試みた。酸性火口堆積物または酸性河川堆積物を接種源としたとき、pH3の培地ではメタン発酵系を確立することができたが、pH2の合成廃水培地では確立できなかった。pH3の培地の系ではpHが中性付近で維持されたが、pH2の培地の系ではpHが4.5以下となっていた。このことから、酸性環境から採取した試料を接種源とした場合でも集積培養のpHが中性付近で維持されないとメタン生成が進行せず、発酵系の持つpH緩衝能を超える低pHの合成廃水はメタン発酵処理できないことが分かった。牛舎廃水汚泥をpH11の合成廃水培地に接種して集積培養した系では比較的活発なメタン生成が観察され、培養のpHは9.3以下で維持されていた。培養のpHが9.4を超える場合にはメタン生成が低下し、pH12や13の培地を使用した場合にはpHが9.4を超えてしまったためメタン生成が進行しなかった。海洋底泥を接種源として高塩濃度条件で集積培養したところ、NaCl濃度が7.5%の培地を使用した場合でも比較的活発なメタン生成が進行することが分かった。以上の結果から、各難処理合成廃水培地を使用した集積培養系の安定性に関わる要因の一部が明らかになった。なお、高塩濃度条件の系について、微生物群集構造解析と有用微生物の分離を開始した。昨年までに、海洋底泥を微生物接種源として高塩濃度含有合成廃水処理メタン発酵系を立ち上げることで、07.5%という幅広いNaCl濃度で安定してメタン発酵が進行する系を確立することが可能であること、牛排泄物嫌気消化汚泥を微生物接種源としてアルカリ性BDF廃水処理メタン発酵系を立ち上げることで、pH9を超えるアルカリ性条件下でもメタン発酵が進行する系を確立することが可能であることなどが明らかになった。今年度は、これらのメタン発酵系または接種源から高塩濃度含有廃水のメタン発酵処理やアルカリ性廃水のメタン発酵処理に有効活用できる有用微生物を分離することを試みた。その結果、多数の水素利用メタン生成古細菌および酢酸利用性メタン生成古細菌を分離することに成功した。高塩濃度含有合成廃水処理

メタン発酵系から分離したメタン生成古細菌は、16S rRNA遺伝子配列に基づいたPCR-DGGE解析の結果、少なくとも3系統グループに分けられることが示唆されたが、その内の1系統グループは7.5%までの様々なNaCl濃度で増殖可能なメタン生成古細菌であることが示唆され、塩濃度が様々に変化する実廃水への応用が期待された。牛排泄物嫌気消化汚泥から分離されたメタン生成古細菌は水素および酢酸塩を基質として利用可能であり、細胞形態の特徴からMethanosarcina属に近縁なメタン生成古細菌であることが示唆された。今後は、これらの分離菌株の特徴付けをさらに進めていく予定である。
ケイ素ー炭素二重結合化学種と遷移金属錯体との相互作用

本研究はビニル基をもつポリシランと遷移金属錯体によるシレンの生成法を確立し、これらシレンー遷移金属錯体の化学的性質を明らかにする目的で行なったものである。1.ビニルジシラン類と解媒量のテトラキス(トリエチルホスフィン)ニッケルとの反応によって新規二量体の生成することを見い出し、これらの反応においては、シリル基の1,3ー転位により生じたシレンーニッケル錯体のCーH活性化によりπーシラプロペニルニッケル錯体が生成し、これが反応中間体として重要な役割をはたしていることを明らかにした。またこれらの反応を溶媒としてメシチレンを用いて行なうと二量化生成物の収率が飛躍的に向上することを明らかにした。さらに本反応はビニルジシラン類に特有の反応であることを示した。2.ビニルジシラン類とニッケル錯体との反応を種々の共役ジエン類の存在下で行ない、ダブルシリル化生成物が定量的に得られることを見い出した。これらの実験を基礎にしてπーシラプロペニルニッケル錯体の生成の機構を明らかにした。これらの反応で得られるダブルシリル化生成物は2つのシリル基がともに炭素ー炭素二重結合に対してアリル位に位置する興味深い化合物であり、有機合成反応の重要な中間体となりうる化合物である。また、ダブルシリル化生成物はビニルジシランのケイ素ーケイ素結合がニッケル上に酸化的に付加し、ついで共役ジエンに1,4ー付加することによって生じることを明らかにした。3.ビニルジシラン類の光反応で生成するシレンの化学的挙動を解明し、πーシラプロペニルニッケル錯体の性質との類似点および相異を明らかにした。以上シレンーニッケル錯体の生成法を確立するとともに、それらの化学的性質を明らかにした。
サルコイドーシスのトランスクリプトームスキャン

マイクロアレイを用いて検討した結果、サルコイドーシスの肺胞マクロファージでは、LRAP、ZNF-101、CTSS(cathepsin-S)などの遺伝子発現が亢進していた。LRAPとCTSSの一部の一塩基多型はサルコイドーシスの発症と相関していた。またサルコイドーシスの血清中CTSS濃度は、他の多くの呼吸器疾患より上昇しており、診断に役立つ可能性が示唆された。複数名のサルコイドーシス患者と対照者の気管支肺胞洗浄細胞から、ビーズ法により肺胞マクロファージを分離した。それより抽出したRNAについてoligo DNA microarray(CodeLink, Amersham Biosciences)microarrayを用い、対照と比較する形でサルコイドーシスで強発現している遺伝子を検索した。house keeping geneであるGAPDHより発現比の高い遺伝子の中で3番目に高い発現を示した遺伝子は、CTSSであった。CTSSは主としてマクロファージ系細胞で発現されており、IFN-γによって誘導される。エンドゾーム中で不変鎖の分解を介して、抗原ペプチドがクラスII分子に結合するのを促す役割を有する。HapMap projectの結果を参考に、CTSS遺伝子内にいわゆるtagSNPを2個(rs11576175[イントロン4]とrs10888390[エクソン4])同定した。それらについて遺伝子型を決定し、その意義について195名の対照者と256名のサルコイドーシス患者を対象として症例・対照研究を行った。個別のSNPはサルコイドーシスの発症と相関してはいなかった。しかし、2つのSNPによるハプロタイプ頻度とそれら2つの組み合わせであるディプロタイプ頻度は、全体としてサルコイドーシスと対照群間で有意な相違がみられた。またrs11576175は臨床経過と、rs10888390は罹患臓器数と相関する傾向が認められた。Cathepsin-S (CTSS)はマクロファージのライソソームに局在するプロテアーゼの1種である。我々は以前の網羅的遺伝子発現解析により、サルコイドーシス患者肺胞マクロファージでの強発現を見出した。今回はその血清濃度の臨床的意義について検討した。対象:サルコイドーシス患者52名、健常者29名、疾患対照者30名(間質性肺炎19名、肺癌11名、COPD12名、喘息22名)。方法:血清CTSSはELISA kit(R & D)を用いて測定した。結果:サルコイドーシス患者血清CTSS濃度は中央値92ng/ml、範囲47-163ng/mlであり、健常者(中央値51、範囲19-73、p<0.0001)、間質性肺炎患者(中央値64、範囲29-100、p<0.005)、肺癌患者(中央値54、範囲33-64、p<0.001)、COPD患者(中央値67、範囲60-94、p<0.005)、喘息患者(中央値72、範囲52-110、p<0.001)におけるそれぞれの値より有意に高値であった。全対照患者と全サルコイドーシス患者を解析対象とした際、71ng/mlをcut offとするとサルコイドーシスの診断感度は79%、特異度は73%であった。間質性肺炎患者と活動性サルコイドーシス患者を対象とした際は、cut off76ng/mlで感度74%、特異度89%であった。結論:血清CTSS濃度はサルコイドーシスの診断に有用である。
超分子化学的アプローチによるシリカ系ハイブリッドナノ組織体の創製

これまでに我々は、自己組織化能を有するオルガノアルコキシシラン単独の組織化による新しい手法を提案し、出発分子の設計によって様々なメソ構造体の合成を報告してきた。本年度は、開裂可能なアルキニル基を導入した出発分子1Cn(CH_3(CH_2)_<n-3>C≡CSi(OCH_3)_3;1Cn, n=10,16)からメソ構造体を合成することで、焼成よりもソフトな有機i除去による多孔体化を検討した。さらに、出発分子のアルキル炭素数の変化および出発分子に対するテトラメトキシシラン(TMOS)のモル比を変化させ、得られるメソ構造体の細孔パラメータの制御を試みた。1CnとTMOSをTMOS/1C16=6,9,12あるいはTMOS/1C10=3,6,9のモル比で混合し、共加水分解・縮重合により得られた固体を粉砕して粉末試料を得た。この試料をフッ化アンモニウム存在下、水/メタノール/THF混合溶液中で処理することで化学処理後試料を得た。TMOS/1C16=6とTMOS/1C10=3の系から得られた粉末試料はラメラ構造が共存するものの、全ての試料においてwormhole-like構造の形成をXRDおよびTEM観察から確認した。化学処理後もこの構造は保持し、焼成で有機を除去した試料よりも細孔径および細孔容積は大きな値を示した。一方、TMOS/1Cnを増加するとd値の増大が確認されたが、細孔径はTMOS/1Cnによらず一定であった。この結果は、TMOSの増加がシリ力細孔壁の厚みの増大に寄与したことを示唆している。また、出発分子のアルキル炭素数を変えると、n=16の系では細孔径は4.3nmであるのに対してn=10の系では3.8nmと小さくなることから、細孔径の制御が可能であることがわかった。規則構造をもつシリカ系ナノ材料合成の一環として、かご型構造のシロキサンオリゴマーはその構造特異性から幅広く研究されている。ケイ酸水溶液中においては、第四アンモニウムイオンの存在によりかご型構造が選択的に形成されることが知られている。本研究では、有機基を骨格中に含む新規かご型構造の構築を目指し、架橋メチレン基を有するアルコキシシラン[(EtO)3Si-CH2-Si(OEt)3]を用い、水酸化テトラメチルアンモニウム(TMAOH)共存下での加水分解・縮重合反応について検討した。TMAOH/Si=3の溶液のSi-29 NMRスペクトルには、T2環境(CSi(OSi)2(O-))のSiに帰属される2本のシグナル(強度比1:2)のみが出現した。C-13 NMRスペクトルより、環境の異なる架橋メチレン基に由来する2本のシグナルが観測された。以上の結果から、(EtO)3Si-CH2-Si(OEt)3の加水分解・縮重合反応により特定構造の分子種が選択的に生成したことがわかった。さらに、トリメチルシリル化誘導体の詳細な分析により、3つのSi-CH2-Siユニットがシロキサン結合によりかご型構造を形成していることが明らかとなった。さらにこの分子種の加水分解後に得られる生成物のケイ酸構造について詳細に検討し、従来のアルコキシシランモノマーを用いた場合と比較しつつ、本概念の有効性を明らかにするとともに、新たなシリカ-有機ナノ構造を構築し、より精緻に構造を設計することを計画している。

これまでに我々は、自己組織化能を有するオルガノアルコキシシラン単独の組織化により様々なメソ構造体の合成を報告し、焼成によるメソ多孔体にも成功した。本年度は、開裂可能なアルキニル基を導入した出発分子1Cn(CH3(CH2)n-3C≡CSi(OCH3)3;1Cn, n=10, 16)からメソ構造体を合成することで、焼成よりもソフトな有機除去による多孔体化を検討した。さらに、出発分子のアルキル炭素数の変化および出発分子に対するテトラメトキシシラン(TMOS)のモル比を変化させ、得られるメソ構造体の細孔パラメータの制御を試みた。1CnとTMOSをTMOS/1C16=6,9,12あるいはTMOS/1C10=3,6,9のモル比で混合し、共加水分解・縮重合により得られた固体を粉砕して粉末試料を得た。この試料をフッ化アンモニウム存在下、水/メタノール/THF混合溶液中で処理することで化学処理後試料を得た。TMOS/1C16=6とTMOS/1C10=3の系から得られた粉末試料はラメラ構造が共存するものの、全ての試料においてwormhole-like構造の形成をXRDおよびTEM観察から確認した。化学処理後もこの構造は保持し、焼成で有機を除去した試料よりも細孔径および細孔容積は大きな値を示した。一方、TMOS/1Cnを増加するとd値の増大が確認されたが、細孔径はTMOS/1Cnによらず一定であった。この結果は、TMOSの増加がシリカ細孔壁の厚みの増大に寄与したことを示唆している。また、出発分子のアルキル炭素数を変えると、n=16の系では細孔径は4.3nmであるのに対してn=10の系では3.8nmと小さくなることから、細孔径の制御が可能であることがわかった。
生物活性ナノセグメント固定化高分子表面上における幹細胞の培養と分化

幹細胞の運命(多分化状態の保持、特異的組織細胞への分化)の制御は、幹細胞培養基板の物理的特性(剛性/弾性)並びに生物化学的特性(細胞接着部位ペプチドの種類並びに表面密度)に依存する。そこで本研究では、(1)物理的因子と生物化学的因子双方を考慮した幹細胞培養用基板を設計し、iPS細胞の多分化能を維持した状態での大量培養の可能性を検討するすること、並びに、(2)適切な組織細胞(骨芽細胞、ドーパミン産生細胞、インスリン産生細胞)への分化効率の高い最適な基板の剛性/弾性並びに最適な細胞接着因子ペプチドあるいは細胞外マトリックス(ECM)の判明を、本研究の目的とした。(a)様々な剛性/弾性を有する細胞培養基板の調製:ポリビニルアルコール主鎖中にカルボン酸を有するイタコン酸が数%含まれているPVA-IAより様々な剛性/弾性を有するハイドロゲルを架橋反応時間を制御して作成した。調製されたPVA-IA細胞培養基板の剛性/弾性は、原子間力顕微鏡を用いて計測した。さらに、PVA-IA厚膜を用いてレオメーターより測定した値を比較検討した所、原子間力顕微鏡で測定した値は、レオメーターで測定した値より1桁高い値を示した。そこで、弾性率のPVA-IA膜厚依存性を原子間力顕微鏡で計測した所、膜厚が薄ければ薄いほど、弾性率は高くなり、基板であるポリスチレンの弾性率の影響を受けていることが明らかとなった。(b)ナノセグメント固定化細胞培養基板上におけるiPS細胞の培養:ナノセグメント(ECM、細胞接着因子ペプチド)固定化細胞培養基板を調整し、この基板上でヒトiPS細胞の培養を行った。いかなる剛性/弾性を有する細胞培養基板がヒトiPS細胞の培養に適しているか(多分化能を長期的に維持しているか)、さらには、いかなるECM並びに細胞接着因子ペプチドがヒトiPS細胞の培養に適しているかを評価している。当初の計画通り、様々な剛性/弾性を有する細胞培養基板の調製を行い、原子間力顕微鏡で測定した弾性値と膜厚なハイドロゲルでレオメーターにより測定した弾性値とを比較検討することができた。薄膜では、基板の弾性率の影響を受けることが明らかとなった。さらに、ナノセグメント(ECM、細胞接着因子ペプチド)固定化細胞培養基板を調整し、この基板上でヒトiPS細胞の培養を行うことが可能であった。いかなる剛性/弾性を有する細胞培養基板がヒトiPS細胞の培養に適しているか(多分化能を長期的に維持しているか)、さらには、いかなるECM並びに細胞接着因子ペプチドがヒトiPS細胞の培養に適しているかを評価することが、本研究で可能となった。さらに、本研究の一部は論文に執筆しており、現在投稿中である。最適な剛性/弾性を有するPVA-IA基板上に、様々な細胞外マトリックス並びに細胞接着因子ペプチドを固定化させた、ナノセグメント固定化細胞培養基板を調製する。このナノセグメント固定化細胞培養基板上に間葉系幹細胞ならびにヒトiPS細胞を培養し、骨芽細胞、インスリン産生細胞並びにドーパミン産生細胞への分化誘導を行ない、これらの幹細胞分化誘導に最適なナノセグメント(ECM並びに細胞接着因子ペプチド)の同定を行なう予定である。具体的には、ヒトiPS細胞よりEmbryonic body(EB)を形成させる。EBを酵素消化法を用いて、単細胞にほぐした後に上記で調製した様々な剛性/弾性を有するナノセグメント固定化細胞培養基板上に播種して培養を行う。このとき、骨芽細胞分化培地を用いて細胞培養を行う。培養1週間後、2週間後、3週間後にAlkali phosphatase活性並びに骨芽細胞固有遺伝子発現をRT-PCR法並びにqRT-PCR法により評価する。さらに、3週間後にAlizarin red染色、von Kossa染色によりミネラル形成を評価する。ドーパミン産生細胞への幹細胞(MSC)の分化は、Morizaneらの方法(J. Neurosci. Res. 88, 3467 (2010))に準じて行う。ドーパミン産生能はElisaキットを用いて定量を行う。インスリン産生細胞への幹細胞(MSC)の分化は、Linらの方法(J Biomed Sci 2010, 17:56)に準じて行う。インスリン産生能はElisaキットを用いて定量を行う。以上より、ヒトES細胞(H9)並びにヒトiPS細胞(AH-1)の(a)骨芽細胞分化、(b)ドーパミン産生細胞分化並びに(c)インスリン産生細胞分化、に最適な細胞培養基板の剛性/弾性並びにを評価する。

(a)様々な剛性/弾性を有する細胞培養基板の調製:ポリビニルアルコール主鎖中にカルボン酸を有するイタコン酸が数%含まれているPVA-IAより様々な剛性/弾性を有するハイドロゲルを架橋反応時間を制御して作成した。調製されたPVA-IA細胞培養基板の剛性/弾性は、原子間力顕微鏡を用いて計測した。さらに、PVA-IA厚膜を用いてレオメーターより測定した値を比較検討した所、原子間力顕微鏡で測定した値は、レオメーターで測定した値より1桁高い値を示した。そこで、弾性率のPVA-IA膜厚依存性を原子間力顕微鏡で計測した所、膜厚が薄ければ薄いほど、弾性率は高くなり、基板であるポリスチレンの弾性率の影響を受けていることが明らかとなった。(b)ナノセグメント固定化細胞培養基板上におけるiPS細胞の培養:ナノセグメント(ECM、細胞接着因子ペプチド)固定化細胞培養基板を調整し、この基板上でヒトiPS細胞の培養を行った。いかなる剛性/弾性を有する細胞培養基板がヒトiPS細胞の培養に適しているか(多分化能を長期的に維持しているか)、さらには、いかなるECM並びに細胞接着因子ペプチドがヒトiPS細胞の培養に適しているかを評価している。当初の計画通り、様々な剛性/弾性を有する細胞培養基板の調製を行い、原子間力顕微鏡で測定した弾性値と膜厚なハイドロゲルでレオメーターにより測定した弾性値とを比較検討することができた。薄膜では、基板の弾性率の影響を受けることが明らかとなった。さらに、ナノセグメント(ECM、細胞接着因子ペプチド)固定化細胞培養基板を調整し、この基板上でヒトiPS細胞の培養を行うことが可能であった。いかなる剛性/弾性を有する細胞培養基板がヒトiPS細胞の培養に適しているか(多分化能を長期的に維持しているか)、さらには、いかなるECM並びに細胞接着因子ペプチドがヒトiPS細胞の培養に適しているかを評価することが、本研究で可能となった。さらに、本研究の一部は論文に執筆しており、現在投稿中である。最適な剛性/弾性を有するPVA-IA基板上に、様々な細胞外マトリックス並びに細胞接着因子ペプチドを固定化させた、ナノセグメント固定化細胞培養基板を調製する。このナノセグメント固定化細胞培養基板上に間葉系幹細胞ならびにヒトiPS細胞を培養し、骨芽細胞、インスリン産生細胞並びにドーパミン産生細胞への分化誘導を行ない、これらの幹細胞分化誘導に最適なナノセグメント(ECM並びに細胞接着因子ペプチド)の同定を行なう予定である。具体的には、ヒトiPS細胞よりEmbryonic body(EB)を形成させる。EBを酵素消化法を用いて、単細胞にほぐした後に上記で調製した様々な剛性/弾性を有するナノセグメント固定化細胞培養基板上に播種して培養を行う。このとき、骨芽細胞分化培地を用いて細胞培養を行う。培養1週間後、2週間後、3週間後にAlkali phosphatase活性並びに骨芽細胞固有遺伝子発現をRT-PCR法並びにqRT-PCR法により評価する。さらに、3週間後にAlizarin red染色、von Kossa染色によりミネラル形成を評価する。ドーパミン産生細胞への幹細胞(MSC)の分化は、Morizaneらの方法(J. Neurosci. Res. 88, 3467 (2010))に準じて行う。ドーパミン産生能はElisaキットを用いて定量を行う。インスリン産生細胞への幹細胞(MSC)の分化は、Linらの方法(J Biomed Sci 2010, 17:56)に準じて行う。
ヒト骨格筋におけるmarbling-scoreの定量化に関する研究

本研究では,MRI法によるヒト体肢横断面画像から,骨格筋のmarbling-score(畜産研究の分野で使用される肉用牛の"霜降り度"の指標:本研究ではこれをヒト骨格筋に適用)という外的基準の定量化をコンピュータ画像処理により算出することを目的とした。ヒトの右脚大腿部横断面のMR画像を撮影し,得られたT2強調画像より,筋組織と皮下脂肪組織におけるT2値の平均値+/-SDを算出,ヒストグラム化した。そして混在組織の筋/脂肪の比率を算出するため,以下の実験1-2)を行った。[実験1-2]ヒト骨格筋の擬似筋組織と擬似脂肪組織の混合比率による筋・脂肪間のT2値のscalingゼラチン・MuCl溶液(T2緩和剤)より筋組織ファントムを,ラード・SDS溶液より脂肪ファントムを各々作成し,これらの混合比率を調整してT2値の尺度化を行った。そして筋/脂肪の混合組織における脂肪比率を推定した。[実験2]MR画像処理により定量化された骨格筋組織内のmarbling-scoreの妥当性の検討実験1により得られたMRI法による筋のmarbling-scoreの妥当性を検討するため,食肉ファントム(牛食肉等級で言うA3およびA5の牛肉)を用いて,骨格筋横断T2強調画像を撮影し,骨格筋総面積ならびに筋とその他の組織の面積を算出し,実際の骨格筋,脂肪の組織量を測定した。その結果,筋と脂肪のT2はほぼレベルの値を示し,これは屠殺後に生じる脂肪の飽潤化の影響であると推察され,ゼラチンファントムによるscoringを採用する事とした。[実験3]超音波法による骨格筋横断画像撮影とその解析実験1と同一被験者の体肢横断面を超音波法による画像測定装置で撮影し,超音波画像の特徴の抽出を行った。本研究では,MRI法によるヒト体肢横断面(右脚大腿部横断面)画像から,骨格筋のmarbling-score(畜産研究の分野で使用される肉用牛の"霜降り度"の指標:本研究ではこれをヒト骨格筋に適用)という外的基準の定量化をコンピュータ画像処理により算出することを目的とした。MRI法を用いて,被験者(20名)の右脚大腿部横断面(中位50%位置)のT2強調画像を撮影し,得られたT2強調画像にコンピュータ画像処理を行い,被験者ごとに,筋組織と大腿骨及び皮下脂肪組織の大きく3つの組織に分類した。そして筋組織と皮下脂肪組織におけるT2値の平均値及びSDを算出し,ヒストグラム化した。その結果,筋組織の平均T2値+SDから皮下脂肪組織の平均T2値-SDまでの範囲のT2値に相当する画像上の組織は確実に筋組織と脂肪組織の混在するものと推定された。この筋と脂肪の混在する組織における筋/脂肪の比率を算出するため,以下の実験1-2)を行った。実験1-2)ヒト骨格筋の擬似筋組織と擬似脂肪組織の混合比率による筋・脂肪間のT2値のscalingゼラチンにT2緩和剤であるMuCl溶液を加え,筋組織のファントムを作成し,擬似脂肪ファントムとしてラードにSDS溶液を加え作成した。これらの混合比率を100/0,80/20,60/40,40/60,20/80,0/100(ゼラチン/ラード)とし,MR画像を撮影しT2強調画像から各混合比率におけるT2値の尺度化を行った。この尺度化された筋・脂肪の混合比率のT2値を用いて,実験1-1)で得られた,T2値で分類された筋/脂肪の混合組織における脂肪比率を推定した。現在,この結果を基に食用肉での筋/脂肪比率について画像データと実データの比較を行っている。
干潟域のメイオファウナの解明と，生物多様性に着目した科学教育教材の開発

本研究は,人間との関わりが深い河口域(干潟)のメイオベントス相を明らかにし,ミクロの視点から生物多様性を捉えられるデータベースの構築と科学教育教材の作成を行うと同時に,メイオベントスの膨大な未記載種を継続的に見つけ出すことで,生物多様性の情報の蓄積に貢献する事を目的とする.平成30年度は小櫃川河口干潟,多摩川河口干潟,いすみ川河口干潟において野外調査と調査時に採取されたサンプルの室内分析を行った.小櫃川河口干潟では,過年度より調査中の貝形虫類の未記載種について産出地点の追跡調査,未記載種の実験室内での形態・行動観察を行った.殻形態,軟体部の詳細な観察の結果,未記載種はSemicytherura属であることが明かとなり,生物多相性の情報蓄積に貢献した.多摩川河口干潟では,上流域に調査域を広げた.これまで,多摩川河口干潟は,ある一種の貝形虫類(Ishizakiella miurensis)が寡占的に分布しており,他の干潟と比較すると多様性が低いと考えられていたが,別の種(Loxoconcha kosugii)の割合が多い群集が分布することが分かった.これまでの報告と異なる貝形虫相の分布であるため,その分布が主に何によって規制されるのか,環境因子との関係を詳しくみる必要がある.これを明らかにすれば,メイオファウナの環境モニタリングの指標としての可能性が広がると考える.平成30年度は干潟によるメイオファウナの違いを把握するため,貝形虫相に関してデータの蓄積がある小櫃川河口干潟,多摩川河口干潟で調査を夏期に行った.小櫃川河口干潟では,未記載種の調査を継続し,記載論文の執筆に取りかかることができた.いすみ川河口干潟の調査は12月に行ったため,結果をだすのに年度をまたいでいるが,概ね計画通りに進展している.いすみ川河口干潟でこれまでに産出が確認された種は,小櫃川河口干潟に生息する種と重複している.Loxoconcha kosugiiは日本列島の太平洋側ではじめての産出報告となった.本研究において,干潟のメイオファウナを明らかにする第一段階として,申請者が専門とする貝形虫相の概要をつかむことができた.干潟は,沿岸の開発や整備により,その縮小が懸念されているが,残された干潟には,高い種多様性が保持されており,生物多様性の保全という点において重要なスポットであると改めて示すことができる.今後は,他分類群の産出状況の調査,干潟に生息するメイオファウナを用いた教材(図鑑やデータベース,ワークシート)の検討を行う.公共交通機関からのアクセスが良い多摩川河口干潟では,調査・実習を実施しやすいことから,すぐに参照できるような実習の手引きを作成したいと考えている.また,夏季にいすみ川河口干潟,夏季と冬季に三番瀬での野外調査を実施し,季節変化を捉えたメイオファウナの分布を明らかにする.本研究は,人間との関わりが深い河口域(干潟)のメイオベントス相を明らかにし,ミクロの視点から生物多様性を捉えられるデータベースの構築と科学教育教材の作成を行うと同時に,メイオベントスの膨大な未記載種を継続的に見つけ出すことで,生物多様性の情報の蓄積に貢献する事を目的とする.平成30年度は小櫃川河口干潟,多摩川河口干潟,いすみ川河口干潟において野外調査と調査時に採取されたサンプルの室内分析を行った.小櫃川河口干潟では,過年度より調査中の貝形虫類の未記載種について産出地点の追跡調査,未記載種の実験室内での形態・行動観察を行った.殻形態,軟体部の詳細な観察の結果,未記載種はSemicytherura属であることが明かとなり,生物多相性の情報蓄積に貢献した.多摩川河口干潟では,上流域に調査域を広げた.これまで,多摩川河口干潟は,ある一種の貝形虫類(Ishizakiella miurensis)が寡占的に分布しており,他の干潟と比較すると多様性が低いと考えられていたが,別の種(Loxoconcha kosugii)の割合が多い群集が分布することが分かった.これまでの報告と異なる貝形虫相の分布であるため,その分布が主に何によって規制されるのか,環境因子との関係を詳しくみる必要がある.これを明らかにすれば,メイオファウナの環境モニタリングの指標としての可能性が広がると考える.平成30年度は干潟によるメイオファウナの違いを把握するため,貝形虫相に関してデータの蓄積がある小櫃川河口干潟,多摩川河口干潟で調査を夏期に行った.小櫃川河口干潟では,未記載種の調査を継続し,記載論文の執筆に取りかかることができた.いすみ川河口干潟の調査は12月に行ったため,結果をだすのに年度をまたいでいるが,概ね計画通りに進展している.いすみ川河口干潟でこれまでに産出が確認された種は,小櫃川河口干潟に生息する種と重複している.Loxoconcha kosugiiは日本列島の太平洋側ではじめての産出報告となった.本研究において,干潟のメイオファウナを明らかにする第一段階として,申請者が専門とする貝形虫相の概要をつかむことができた.干潟は,沿岸の開発や整備により,その縮小が懸念されているが,残された干潟には,高い種多様性が保持されており,生物多様性の保全という点において重要なスポットであると改めて示すことができる.今後は,他分類群の産出状況の調査,干潟に生息するメイオファウナを用いた教材(図鑑やデータベース,ワークシート)の検討を行う.

公共交通機関からのアクセスが良い多摩川河口干潟では,調査・実習を実施しやすいことから,すぐに参照できるような実習の手引きを作成したいと考えている.また,夏季にいすみ川河口干潟,夏季と冬季に三番瀬での野外調査を実施し,季節変化を捉えたメイオファウナの分布を明らかにする.いすみ川干潟での調査が,潮位と申請者の日程の都合により12月に実施された.そのため,試料の処理や分析がが年度内に終了できなかった事から,次年度に持ち越しとなった.予算は,野外調査を含む研究支援の人件費に使用する予定である.