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テンソルネットワーク形式による格子ゲージ理論の研究

テンソルネットワーク(TN)スキームは, 2000年代以降様々な分野で急速に注目を集めている多体問題解析のための理論・数値的手法である.数値計算上の重要な特徴として,モンテカルロ法における符号問題が存在しないという大きな優位性を有している.我々はTNスキームの素粒子物理学への応用を目指し,高次元向けアルゴリズムであるグラスマン高次テンソル繰り込み群(GHOTRG)の開発と2次元格子Schwingerモデルの詳細解析および2次元格子N=1 Wess-Zuminoモデル(超対称性理論)のテンソル表現の構成に成功した.格子QCD計算では,近年の計算機能力の向上や新規アルゴリズムの開発・改良の結果,自然界のu,d,sクォーク質量直上でのシミュレーションや,更には軽原子核の束縛エネルギー計算までもが可能となりつつある.その一方で,解決すべき長年の課題がそのまま残されていることも事実である.最も重要な課題は,フェルミオン系を扱う際の負符号問題および複素作用を持つ系のシミュレーションである.これらは,軽いクォークのダイナミクス, Strong CP問題,有限密度QCDの研究において避けて通れない問題である.われわれは,近年物性物理分野で提案されたテンソルネットワーク形式に基づく分配関数の数値計算手法を格子ゲージ理論へ応用し,モンテカルロ法に起因する負符号問題および複素作用問題を解決し,これまでの格子QCD計算が成し得なかった新たな物理研究の開拓を目指す.研究期間内における最終目標はテンソル繰り込み群の4次元QCDへの応用である.本目標に向けて設定された3つのサブ課題は, [1]非可換ゲージ理論への拡張, [2]高次元モデルへの応用, [3]物理量計算のための手法開発,である.平成27年度は,新規に研究員を雇用し,連携研究者らと協力して, 3つのサブ課題への取り組みを開始した.特に進展があった研究は,テンソル繰り込み群を用いた4次元イジングモデル(高次元モデルの例)の解析であり,現在1024×1024×1024×1024格子サイズの相転移計算に成功しており,相転移温度および臨界指数の精密決定を進めている.研究を開始して一年という段階であるが,サブ課題[2]高次元モデルへの応用に関しては成果が出始めている.現在,テンソル繰り込み群を用いた4次元イジングモデルの解析を行っているが,これまでのところ1024×1024×1024×1024格子サイズの相転移計算に成功している.テンソル繰り込み群であれば,この格子サイズの計算はクラスタ計算機の1ノードで可能であるが,モンテカルロ法の場合は,現在の日本の最先端のスーパーコンピュータ「京」を用いても不可能である.テンソル繰り込み群とモンテカルロ法では相転移温度や臨界指数などの物理量を計算するための手法も異なるため,現在はテンソル繰り込み群における物理量の高精度計算手法の開発に取り組んでいる.また,サブ課題[1]非可換ゲージ理論への拡張に関しては,われわれは今のところ2次元Schwingerモデルの計算に成功している.即ち,フェルミオンが入った可換U(1)ゲージ理論の定式化および実証計算が完成している.他方,純粋なゲージ理論(フェルミオンを含まない)に関しては,カナダのグループによって平成26年9月に3次元Z2ゲージ理論のテンソルネットワーク形式による定式化が提唱され,実証計算も行われている.しかしながら,提案された定式化は4次元拡張や計算精度向上において難点を抱えており,テンソルネットワーク形式の枠内における異なった定式化の必要性が認識されている.この状況を鑑み,平成28年度は, 3次元Z2ゲージ理論に対する新たな定式化に取り組む計画である.格子QCD計算では,近年の計算機能力の向上や新規アルゴリズムの開発・改良の結果,自然界のu,d,sクォーク質量直上でのシミュレーションや,更には軽原子核の束縛エネルギー計算までもが可能となりつつある.その一方で,解決すべき長年の課題がそのまま残されていることも事実である.最も重要な課題は,フェルミオン系を扱う際の負符号問題および複素作用を持つ系のシミュレーションである.これらは,軽いクォークのダイナミクス, Strong CP問題,有限密度QCDの研究において避けて通れない問題である.われわれは,近年物性物理分野で提案されたテンソルネットワーク形式に基づく分配関数の数値計算手法を格子ゲージ理論へ応用し,モンテカルロ法に起因する負符号問題および複素作用問題を解決し,これまでの格子QCD計算が成し得なかった新たな物理研究の開拓を目指す.本研究の最終目標はテンソル繰り込み群の4次元QCDへの応用である.本目標に向けて設定された3つのサブ課題は, 1.非可換ゲージ理論への拡張, 2.高次元モデルへの応用, 3.物理量計算のための手法開発,である.平成28年度は,連携研究者と協力し,昨年度から取り組んでいる3つのサブ課題の研究開発を継続した.特に進展があった研究は,グラスマン数を扱うことのできる高次元(3次元以上)向けアルゴリズムの開発である.現在,その有効性を確かめるために, 3次元自由Wilsonフェルミオンの分配関数計算を進めており,並行してグリーン関数計算のための手法開発にも着手した.サブ課題2.高次元モデルへの応用に関しては,着実な研究開発の進展が得られている.平成27年度は4次元イジングモデルの解析を実施し,平成28年度はグラスマン数を扱うことのできる高次元(3次元以上)向けアルゴリズムの開発を行った.

現在,その有効性を確かめるために, 3次元自由Wilsonフェルミオンの分配関数計算を行っており,来年度も継続予定である.また,サブ課題3.物理量計算のための手法開発に関しては,フェルミオンを含む物理システムでのグリーン関数計算に取り組んでおり,開発状況は順調である.サブ課題1.非可換ゲージ理論への拡張に関しては,われわれは今のところ2次元Schwingerモデルの計算に成功している.即ち,フェルミオンが入った可換U(1)ゲージ理論の定式化および実証計算が完成している.他方,純粋なゲージ理論(フェルミオンを含まない)に関しては,カナダのグループによって平成26年に3次元Z2ゲージ理論のテンソルネットワーク形式による定式化が提唱され,実証計算も行われている.しかしながら,提案された定式化は4次元拡張や計算精度向上において難点を抱えており,テンソルネットワーク形式の枠内に置ける異なった定式化の必要性が認識されている.この状況を鑑み,現在3次元Z2ゲージ理論の新たな定式化に取り組んでおり,来年度も継続予定である.本研究が目指す目標はテンソル繰り込み群の4次元QCDへの応用である.その目標に向けて設定された3つのサブ課題は, [1]非可換ゲージ理論への拡張, [2]高次元モデルへの応用, [3]物理量計算のための手法開発,である.平成29年度は,連携研究者との協力し,これまで取り組んでいる3つのサブ課題の研究開発を継続した.サブ課題[2]高次元モデルへの応用に関しては,着実な研究開発成果が得られている.平成28年度よりグラスマン数を扱うことのできる高次元(3次元以上)向けアルゴリズムの開発を行い,平成29年度は3次元自由ウィルソンフェルミオンの分配関数計算によりその有効性を実証した.また,サブ課題[3]物理量計算のための手法開発に関しては,フェルミオンを含む物理システムでのグリーン関数の計算手法開発に成功した.実際に,その計算手法を3次元自由ウィルソンフェルミオン系での1点および2点グリーン関数の計算に応用し,解析解を再現することを確認するとともに系統誤差について考察した.サブ課題[1]非可換ゲージ理論への拡張に関しては,われわれは今のところ2次元シュヴィンガーモデルの計算に成功している.即ち,フェルミオンが入った可換U(1)ゲージ理論の定式化および実証計算が完成している.また,純粋なゲージ理論(フェルミオンを含まない)に関しては,現在3次元Z2ゲージ理論の新たな定式化およびアルゴリズム開発に取り組んでおり,有望な結果が得られている.テンソルネットワーク(TN)スキームは, 2000年代以降様々な分野で急速に注目を集めている多体問題解析のための理論・数値的手法である.数値計算上の重要な特徴として,モンテカルロ法における符号問題が存在しないという大きな優位性を有している.我々はTNスキームの素粒子物理学への応用を目指し,高次元向けアルゴリズムであるグラスマン高次テンソル繰り込み群(GHOTRG)の開発と2次元格子Schwingerモデルの詳細解析および2次元格子N=1 Wess-Zuminoモデル(超対称性理論)のテンソル表現の構成に成功した.3つのサブ課題における今後の研究推進計画は以下のとおり.
テクスチャの局所性及び自己相似性の概念を導入した事例参照型ＮＰＲ

テクスチャの“局所性と“自己相似性"を利用するアルゴリズムを導入し,高性能な事例参照型NPRの実現を目指した.研究期間全体を通して,テクスチャ合成アルゴリズムの高速化と品質向上,合成処理における対話システムの構築を行い,論文誌での公表や口頭発表など一定の成果を上げる事が出来た.テクスチャ合成の高速化と品質向上については,グラフカットアルゴリズムの採用により,品質確保と処理速度の向上を図った.対話システムの構築については,オノマトペ音声入力を採用し,直感的かつ容易な操作による合成を実現した.テクスチャの“局所性と“自己相似性"を利用するアルゴリズムを導入し,高性能な事例参照型NPRの実現を目指す.事例参照型NPRは処理対象にたいし参照事例(絵画画像等)の持つ視覚的特徴を付与することで参照事例に類似した出力(絵画風画像等)の獲得を目指すものである.本研究では,“局所性"を用いるパッチベース処理と“自己相似性"を用いるピクセルベース処理を効果的に組み合わせる.これにより,我々が従来提案したパッチベース処理の欠点を補完し,出力品質と処理速度の向上を実現する.当該年度においては,対話型システムの導入の基礎的検討として,オノマトペを用いたインタフェースについて研究を実施した.本研究のNPR処理においては,テクスチャパッチの選択・配置にユーザのデザインセンスが必要であり,対話的操作によってそれを行うことが適切と考えている.対話操作には,マウスやタッチ操作による操作が現実的であるが,その一方操作が煩雑になりやすい.そこで,本研究では,音声,とくにオノマトペを用いた対話操作を試みる.オノマトペは擬態語・擬音語の総称であり,日本語には数多くのオノマトペが存在する.オノマトペは直感的に理解でき物事の状態を表現しやすいとされ,絵画作成における筆致の程度(大胆さや繊細さ),筆致の速度感を表現するのに適切と思われる.当該年度においては,オノマトペという定量的に扱いにくい概念を定量的に扱うための準備としてオノマトペと筆記特徴量の対応関係を調査した.その結果,限定的な解析ではあるものの,濁音・長音・拗音・撥音を持つオノマトペと筆記特徴量の関係が明らかになり,絵画筆致に関連する利用可能性を確認できた.テクスチャの“局所性と“自己相似性"を利用するアルゴリズムを導入し,高性能な事例参照型NPRの実現を目指した.研究期間全体を通して,テクスチャ合成アルゴリズムの高速化と品質向上,合成処理における対話システムの構築を行い,論文誌での公表や口頭発表など一定の成果を上げる事が出来た.テクスチャ合成の高速化と品質向上については,グラフカットアルゴリズムの採用により,品質確保と処理速度の向上を図った.対話システムの構築については,オノマトペ音声入力を採用し,直感的かつ容易な操作による合成を実現した.テクスチャの“局所性と“自己相似性"を利用するアルゴリズムを導入し,高性能な事例参照型NPRの実現を目指す.事例参照型NPRは処理対象にたいし参照事例(絵画画像等)の持つ視覚的特徴を付与することで参照事例に類似した出力(絵画風画像等)の獲得を目指すものである.本研究では,“局所性"を用いるパッチベース処理と“自己相似性"を用いるピクセルベース処理を効果的に組み合わせる.これにより,我々が従来提案したパッチベース処理の欠点を補完し,出力品質と処理速度の向上を実現する.当該年度においては,エネルギー関数について再定義を行い,柔軟な処理が可能な関数を設計した.また,グラフカットアルゴリズムを導入し,パッチベース処理におけるテクスチャ合成処理の質的向上と処理速度の向上を図った.さらに、画像の特徴を保存しながら,処理対象を適切に分割するアルゴリズムとして,平均値シフト法を採用し,処理対象画像をオブジェクトごとに適切に分割した.これにより,分割されたオブジェクトごとの処理が実現した.すなわち,オブジェクトごとに異なるテクスチャパッチを用いた合成が実現出来ることになり,出力品質の向上を実現することができた.他方,対話型システムの導入については,現在試験段階である.ユーザインタフェースとして,きり絵や貼り絵を作成するかのような直観的な操作の実現を試み,マウスや電子ペン,または指によるタッチ操作のみで操作可能なコンセプトデザインを考案・試作を行った.テクスチャの“局所性と“自己相似性"を利用するアルゴリズムを導入し,高性能な事例参照型NPRの実現を目指す.事例参照型NPRは処理対象にたいし参照事例(絵画画像等)の持つ視覚的特徴を付与することで参照事例に類似した出力(絵画風画像等)の獲得を目指すものである.本研究では,“局所性"を用いるパッチベース処理と“自己相似性"を用いるピクセルベース処理を効果的に組み合わせる.これにより,我々が従来提案したパッチベース処理の欠点を補完し,出力品質と処理速度,さらに操作性の向上を実現することを目指した.最終年度においては,本研究の対話型システムについての検討と試作を実施した.対話型システムについては,直感的かつ容易な操作でテクスチャ合成を実現するものとして、オノマトペを採用し,オノマトペ音声入力によるシステムの実装を試みた.これにより,パッチベース処理における操作性の向上が実現でき、これまで検討した合成の品質と処理速度の向上を併せて,一定の成果を上げることが出来たと考える.研究期間全体を通して,テクスチャ合成アルゴリズムの高速化と品質向上,合成処理における対話システムの構築について一定の成果を上げる事が出来たものと考える.ソフトコンピューティング直感的な対話的操作実現のための基礎的検討がされ,それに関する研究発表を行った.

当該年度において一定の成果を挙げることが出来ていることことから,おおむね順調に進展していると考える.交付申請における研究実施計画にあるように,当該年度において一定の成果を挙げることが出来ていることことから,おおむね順調に進展していると考える.エネルギー関数について再定義によって柔軟な処理が可能な関数を設計し,さらにグラフカットアルゴリズムを導入し,パッチベース処理におけるテクスチャ合成処理の質的向上と処理速度の向上が実現出来た.また,平均値シフト法の採用により,画像内の異なるオブジェクトごとに異なるテクスチャパッチを用いた合成が出来ることになり,出力品質の向上を実現出来た.さらに,対話型システムの導入については,直観的な操作を実現するための試作が完成し,マウスや電子ペン,または指によるタッチ操作のみで操作可能なコンセプトデザインを設計した.これらの成果をまとめ,「毛筆フォントデザイン」に応用し,査読付論文として当該年度に発表した.対話的操作のための基礎的検討がなされ一定の成果が得られたが,今後は扱うオノマトペを再考する.これは,当該年度実施した実験では,オノマトペが少数で限定的であったためである.対話的操作の実現には,他の多くのオノマトペによる実験と調査が必要であり,テクスチャパッチ選択・配置として適当と思われるオノマトペを選択し実験をしたいと考えている.ユーザインタフェースの評価実験を行い,直観的操作による画像合成を実現する.また,エネルギー関数,パッチの探索・配置アルゴリズムのパラメータチューニングを行い,出力画像品質の向上と処理速度の向上を実現する.さらに,動画像処理への拡張のための準備として,フレーム間の繋がりを考慮した動画用のエネルギー関数を定義し評価する.動画像処理を実現するにあたり,動画撮影用のデジタルビデオカメラと動画編集用のワークステーションを整備する.また,国内研究者との研究打ち合わせ,資料収集,国際会議・国内会議の参加費・旅費,他印刷費として使用する予定である.
新規抗菌性シランカップリング剤の開発・応用

新規に合成した第4級アンモニウム塩の構造を有する抗菌性シランカップリング剤N-allyl-N-decyl-N-methyl-N-trimethoxysilylpropyl-ammoniumiodide(以下10-I)を添加した新たな抗菌性高分子材料の開発を目的とし,10-Iを既存の歯科材料に添加し,カンジダ菌に対する抗菌効果の有無を抗菌活性により評価した.その結果,10-Iを添加した群は,対照群と比較して生菌数が有意に低い値を示した.よって,10-Iを既存の歯科材料に添加することにより義歯性口内炎の予防や誤嚥性肺炎などの全身疾患の併発の抑制,あるいは予防効果が発揮されることが示唆された.急速に超高齢化が進む我が国では口腔常在菌と全身疾患の関連が注目され,口腔ケアの重要性に対する認識の高まりから歯の喪失率は減少傾向を示しているものの,未だ高齢者の多くが義歯を使用しており,そのケアが必ずしも行き届いていないのが現状である.高齢者や要介護者は慢性疾患の罹患率が極めて高く,日和見感染により難治性感染症を惹起することがあり,口腔に常在する細菌による呼吸器感染症もこれにあたる.我々の研究室では,歯質ならびに修復物や補綴装置表面の表面自由エネルギーを低下させ,かつ耐酸性を付与することができる種々な表面改質剤を開発し,プラークの付着,形成ならびに歯質の脱灰を抑制して齲蝕および歯周疾患を予防することを目的とした研究を進め,その成果を報告してきた.本研究ではこの技術を応用し,歯面や修復物,さらには義歯床などの補綴装置表面に塗布,あるいは高分子材料に添加して抗菌効果をもたせることによりプラークの付着を抑制して,高齢者のみならず国民の口腔健康を改善,および増進することに寄与することである.本年度は,新規合成した第4級アンモニウム塩の構造を有する抗菌性シランカップリング剤N-allyl-N-decyl-N-methyl-N-trimethoxysilylpropyl- ammonium iodide(以下10-I)を添加した新たな抗菌性高分子材料の開発を目的とし,10-Iを既存の歯科材料表面に添加し,カンジダ菌に対する抗菌効果の有無を抗菌活性により検討・評価を行った.その結果,10-Iを添加した群は,対照群(無添加)と比較して生菌数が有意に低い値を示した(p<0.05).したがって,10-Iを既存の歯科材料に添加することにより義歯性口内炎の予防のみならず,誤嚥性肺炎などの全身疾患の併発の抑制,あるいは予防効果が発揮されることが示唆された.本研究において,新規材料である10-Iを使用しているため,合成に時間を要し,大量生産が困難な状況である.そのため,合成や添加に時間がかかり予定通りに実験が遂行できない状況であった.H29年度実施予定であった単一菌に対する抗菌効果をカンジダ菌にて実施し,抗菌効果があることを確認した.したがって今年度は,理工学的性質および走査型電子顕微鏡等による表面性状の検討,バイオフィルムに対する抗菌効果を抗菌活性により評価を行う予定である.急速に超高齢化が進む我が国では口腔常在菌と全身疾患の関連が注目され,口腔ケアの重要性に対する認識の高まりから歯の喪失率は減少傾向を示しているものの,未だ高齢者の多くが義歯を使用しており,そのケアが必ずしも行き届いていないのが現状である.高齢者や要介護者は慢性疾患の罹患率が極めて高く,日和見感染により難治性感染症を惹起することがあり,口腔に常在する細菌による呼吸器感染症もこれにあたる.我々の研究室では,歯質ならびに修復物や補綴装置表面の表面自由エネルギーを低下させ,かつ耐酸性を付与することができる種々な表面改質剤を開発し,プラークの付着,形成ならびに歯質の脱灰を抑制して齲蝕および歯周疾患を予防することを目的とした研究を進め,その成果を報告してきた.本研究ではこの技術を応用し,歯面や修復物,さらには義歯床などの補綴装置表面に塗布,あるいは高分子材料に添加して抗菌効果をもたせることによりプラークの付着を抑制して,高齢者のみならず国民の口腔健康を改善,および増進することに寄与することである.本年度は,新規合成した第4級アンモニウム塩の構造を有する抗菌性シランカップリング剤N-allyl-N-decyl-N-methyl-N-trimethoxysilylpropyl- ammonium iodide(以下10-I)を添加した新たな抗菌性高分子材料の開発を目的とし,10-Iを既存の歯科材料表面に添加し,カンジダ菌に対する抗菌効果の有無を抗菌活性により検討・評価を行った.その結果,10-Iを添加した群は,対照群(無添加)と比較して生菌数が有意に低い値を示した(p<0.05).したがって,10-Iを既存の歯科材料に添加することにより義歯性口内炎の予防のみならず,誤嚥性肺炎などの全身疾患の併発の抑制,あるいは予防効果が発揮されることが示唆された.新規に合成した第4級アンモニウム塩の構造を有する抗菌性シランカップリング剤N-allyl-N-decyl-N-methyl-N-trimethoxysilylpropyl-ammoniumiodide(以下10-I)を添加した新たな抗菌性高分子材料の開発を目的とし,10-Iを既存の歯科材料に添加し,カンジダ菌に対する抗菌効果の有無を抗菌活性により評価した.

その結果,10-Iを添加した群は,対照群と比較して生菌数が有意に低い値を示した.よって,10-Iを既存の歯科材料に添加することにより義歯性口内炎の予防や誤嚥性肺炎などの全身疾患の併発の抑制,あるいは予防効果が発揮されることが示唆された.H28年度に予定していた理工学的性質および走査型電子顕微鏡等による表面性状の検討を行う.本年度実施予定であった単一菌に対する抗菌効果は確認できたため,バイオフィルムに対する抗菌効果を,口腔内のプラークを最も良く再現し,固相表面に固着できるポリマイクロバイアルバイオフィルムモデルによって評価する.歯科理工学国際情勢不安定なため,国際学会を見送った。合成に必要な原材料や消耗品を当初予定よりも増やし購入する予定である。研究成果の発表を広く行う予定である。
インフルエンザウイルスvRNPの核内動態の解明

インフルエンザウイルスゲノムvRNPの核内動態に関わる宿主蛋白質としてCLUHを同定した。CLUHは通常細胞質に局在するが、ウイルス蛋白質PB2の発現により核質に、M1の発現により核スペックルに局在した。PB2を単独で発現させても核スペックルに局在しないが、PB2とM1を共発現させると、CLUH、M1およびPB2が核スペックルで共局在した。CLUHの発現を抑制すると、M1の核スペックルへの局在が阻害され、さらにvRNPの核外輸送が阻害された。以上の結果から、CLUHはvRNPが複製されてから、核外輸送複合体が形成されるまでの核内での動態に関与することが明らかになった。インフルエンザウイルスのゲノムRNAはウイルス蛋白質PB2、PB1、PAおよびNPとともにvRNPを形成する。vRNPは核内で複製された後、ウイルス蛋白質M1およびNS2とともに核外輸送複合体を形成しCRM1依存的に核外に輸送される。しかし、vRNPが核内のどこで形成され、どのような動態をたどり、核外輸送されるかはほとんど明らかになっていない。本研究では、vRNPを構成する因子であり、かつ核外輸送複合体を形成する際にNS2と相互作用するPB2と相互作用する宿主蛋白質、KIAA0664に着目した。KIAA0664そのものの機能はほとんど明らかになっていないが、我々の研究室で行ったインフルエンザウイルスの増殖に関与する宿主蛋白質の網羅的解析により、ウイルス生活環の後期過程に関与する可能性が示されている。そこでKIAA0664のウイルス増殖における機能を明らかにすることを目的に研究を行った。KIAA0664の細胞内での局在を解析したところ、KIAA0664は通常細胞質に局在するが、PB2の発現により核質に、M1の発現により核スペックルに局在した。PB2を単独で発現させても核スペックルに局在しないが、PB2とM1を共発現させると、KIAA0664、M1およびPB2が核スペックルで共局在した。KIAA0664の発現を抑制すると、M1の核スペックルへの局在が阻害され、さらにvRNPの核外輸送が阻害された。一方、KIAA0664の発現抑制は、ウイルス蛋白質およびvRNAの発現量には影響せず、またCRM1依存的な核外輸送機構は活性を維持していた。以上の結果から、KIAA0664はvRNPが複製されてから、核外輸送複合体が形成されるまでの核内での動態に関与することが明らかになった。vRNPが複製されてから、核外輸送複合体が形成されるまでの核内での動態に、宿主蛋白質KIAA0664が関与することを明らかにした。また、vRNPの核内での動態に、核スペックルが重要な役割を果たす可能性を示した。A型インフルエンザウイルス粒子中のゲノムRNAはウイルス蛋白質PB2、PB1、PAおよびNPと共にvRNPの構造をとる。ウイルス増殖の過程でvRNPは核内で形成され、ウイルス蛋白質M1およびNS2、宿主細胞の核外輸送を担う蛋白質CRM1と共に、vRNP-M1-NS2-CRM1複合体を形成し、核外に輸送される。しかしながら、vRNPが核内のどこで形成され、どのような動態をたどり、M1、NS2およびCRM1に認識されるかはほとんど明らかになっていなかった。本研究は、ウイルス増殖に関わる宿主蛋白質CLUHの役割を解析することで、ウイルスゲノムの核内動態を解明することを目的とした。CLUHは通常細胞質に局在するが、PB2の発現により核質に、M1の発現により核スペックルに局在した。PB2は単独で発現させても核スペックルに局在しないが、PB2とM1を共発現させると、CLUH、M1およびPB2が核スペックルで共局在した。CLUHの発現を抑制すると、M1が核スペックルに局在せず、さらにvRNPが核に蓄積し、ウイルス増殖効率が大幅に低下した。(以下最終年度に実施)蛋白質相互作用を解析したところ、CLUHを共発現させた細胞でのみ、PB2とM1が共沈降した。さらに、CLUHがself-oligomerization活性を有したことから、PB2-CLUH-CLUH-M1複合体が形成されることにより、PB2が核スペックルに移行している可能性が示唆された。細胞を分画化し、vRNPが蓄積する核内の領域を解析したところ、CRM1阻害剤処理細胞とCLUH発現抑制細胞とで、vRNPが蓄積する分画が異なった。

以上の結果から、CLUHはvRNPが複製されてから、核外輸送複合体が形成されるまでの核内での動態に関与することが明らかになった。KIAA0664とPB2, M1および核スペックルの詳細な結合機構を明らかにする。KIAA0664とM1の核スペックルへの局在を抑制するM1の変異体を作製し、vRNPが複製されてから、核スペックルに移行する前のvRNPの核内動態を解析する。また、vRNPが複製されてから、核外輸送複合体が形成されるまでに、核スペックルを経由する意義の解明を目指す。ウイルス学
脊髄一次求心性軸索投射路形成の分子機構

ニワトリ胚の一次求心性軸索は孵卵3日でエントリ-ゾーンから脊髄へ侵入し、その後脊髄白質(後索)を長軸方向に走行し、孵卵6日以後に灰白質内の標的領域に侵入するようになる。これまでに申請者は一次求心性軸索の脊髄侵入から灰白質侵入に至るまでの3日間の“waitingperiod"の現象が凍結切片法(脊髄の凍結切片上で脊髄神経節細胞を分散培養する方法)で再現できることを明らかにした。すなわち、孵卵5日の脊髄凍結切片上で白質から灰白質に侵入する脊髄神経節細胞の神経突起は約1割であるが、孵卵9日の脊髄切片上では約半数の神経突起が白質から灰白質に侵入する。“waitingperiod"における細胞接着分子の役割を明らかにするために、孵卵5日の培養系の培地にNg-CAM(neuron-glia cell adhesion molecule)やNr-CAM(Ng-CAM related CAM)に対する機能阻害抗体を加えると脊髄白質から灰白質に侵入する神経突起のわりあいが4割まで増加した。一方、NCAM(neural cell adhesion molecule)に対する抗体や正常血清ではこのような効果は認められなかった。従って、一次求心性軸索の投射路形成における“waiting period"の過程にはNg-CAM, Nr-CAM等の複数の細胞接着分子が関与することが明らかになった。凍結培養法は細胞接着分子等の膜結合分子の検出に適しており、この方法で脊髄一次求心性軸索の“waiting period"は再現できたが、脊髄エントリ-ゾーンへの投射を再現できなかった。このことはエントリ-ゾーンの認識には細胞接着分子以外の因子(例えば拡散性因子)が関与する可能性を示唆している。そこで孵卵3-3.5日の脊髄神経節を脊髄などの組織とコラーゲンゲル内で1-2日共培養した。その結果、非標的(すなわち軸索が投射しない領域)である脊髄腹側部、皮筋節、脊索から軸索反発因子が放出されることが明らかになった。一方、標的を含む脊髄背側部はなんら脊髄神経節からの突起伸長に影響を及ぼさず、標的からの軸索誘引因子の存在は示されなかった。以上の実験より、エントリ-ゾーンの認識には少なくとも非標的からの軸索反発因子が関与する可能性が示された。ニワトリ胚では孵卵3日で脊髄に侵入した一次求心性軸索は脊髄白質に留まり、孵卵6日以後灰白質内の標的領域に侵入するようになる。申請者は、この3日間の“waitingperiod"の現象が凍結培養法(脊髄の凍結切片上で脊髄神経節細胞を分散培養する方法)で再現できることを既に明らかにしている。すなわち、孵卵5日の脊髄凍結切片上で白質から灰白質に侵入する脊髄神経節細胞の神経突起(in vivoでの一次求心性軸索に相当)は約1割であるが、孵卵9日の脊髄切片上では約半数の神経突起が白質から灰白質に侵入する。そこで今年度はこの実験系を用いて“waiting period"における細胞接着分子の役割について解析した。

孵卵5日の培養系の培地にNgCAM(neuron-glia cell adhesion molecule)に対する機能阻害抗体を加えると約4割の神経突起が脊髄白質から灰白質に侵入するようになった。2種類の抗体濃度(10μg/ml,100μg/ml)を調べたが、この結果は同様であった。従って、NgCAMの抗体濃度は、10μg/mlですでに飽和していると考えられる。一方、NCAM(neural cell adhesion molecule)に対する抗体や、正常血清(いずれも100μg/ml)ではこのような効果は認められなかった。以上をまとめると1.脊髄神経節から脊髄への投射路形成における“waitingperiod"にNgCAMが関与するが、NCAMは関与しない。2.孵卵9日の系では約5割の神経突起が白質に侵入するのに対し、孵卵5日の系にNgCAMの抗体を加えても、約4割(この差は有意)しか灰白質に侵入しないことより、NgCAM以外の分子の関与が考えられる。ニワトリ胚の一次求心性軸索は孵卵3日にエントリ-ゾーンから脊髄へ侵入し、その後脊髄白質(後索)を長軸方向に走行し、孵卵6日以後に灰白質内の標的領域に侵入するようになる。これまでに申請者は一次求心性軸索の脊髄侵入から灰白質侵入に至るまでの3日間の“waitingperiod"の現象が凍結切片法(脊髄の凍結切片上で脊髄神経節細胞を分散培養する方法)で再現できることを明らかにし、さらにこの方法を用いて“waiting period"の過程に脊髄で発現する細胞接着分子のNg-CAM(neuron-glia cell adhesion molecule)が関与するが、NCAM(neural cell adhesion molecule)は関与しないことを明らかにした。一方、一次求心性軸索の投射路形成期の脊髄は上記の細胞接着分子以外にもNr-CAM(Ng-CAM related CAM)やSC2/axonin-1などを発現している。そこで今年度は、これら分子の“waitingperiod"への関与を凍結培養法の培地に特異的な機能阻害抗体を加えることによって検索した。その結果、Nr-CAMやSC2/axonin-1はNg-CAMと同様に“waiting period"に関与することが示された。従って、一次求心性軸索の投射路形成における“waiting period"の過程にはNg-CAM,Nr-CAM,SC2/axonin-1等の複数の細胞接着分子が関与することが明らかになった。凍結培養法は細胞接着分子等の膜結合分子の検出に適しており、この方法で脊髄一次求心性軸索の“waiting period"は再現できたが、脊髄エントリ-ゾーンへの投射を再現できなかった。このことはエントリ-ゾーンの認識には細胞接着分子以外の因子(例えば拡散性因子)が関与する可能性を示唆している。そこで孵卵3-3.5日の脊髄神経節を脊髄などの組織とコラーゲンゲル内で1-2日共培養した。その結果、非標的(すなわち軸索が投射しない領域)である脊髄腹側部、皮筋節、脊索から軸索反発因子が放出されることが明らかになった。一方、標的を含む脊髄背側部はなんら脊髄神経節からの突起伸長に影響を及ぼさず、標的からの軸索誘因因子の存在は示されなかった。以上の実験より、エントリゾーンの認識には少なくとも非標的からの軸索反発因子が関与する可能性が示された。
非急性期施設における創傷ケア

非急性期施設での、胃瘻造設術挿入部・気管切開部・皮膚潰瘍、および褥瘡といった創傷ケアについての調査をした。結果、看護師は介護職や家族と連携して創傷ケアをしていたことが明らかとなった。また在宅療養者の創傷部や看護師のユニフォームの細菌学的な検査の結果、双方から耐性菌を検出した。その後、全国の訪問看護師に対しての調査した結果、在宅看護では個人防護用具の使用率が低く、すべての損傷した皮膚を感染媒体と考えておらず、手袋やエプロンを使用するための感染予防策に関する看護師の認識は低かった。非急性期施設での有効な創傷ケアは、家族・介護職との連携、および標準予防策の浸透が、重要であることが明らかとなった。創傷部の感染状況の確認を行い、創傷ケアマニュアルの評価の指標を細菌学的な試料と合わせて訪問調査。A県内の訪問看護ステーションのうち研究協力の得られた4施設を対象とし、観察を行った。同時に創傷から検体を採取(同一対象患者から複数箇所)し、細菌学的検査を実施。検出された細菌は、さまざまであり、協力依頼できた訪問看護ステーションは4か所対象人数は10名。出された細菌と、創の肉眼的所見、熱感、臭い等との関連性を分析し、非看護職でも把握可能な創の状態と細菌学的検査の情報を総合した。得られた結果をもとに、非急性期施設でよく見られる創傷である表皮剥離部、気管切開部、PEG挿入部、褥瘡のアセスメントツールα版を作成し、施設での使用状況をもとに改定し、協力の得られた訪問看護ステーションに配布し、創傷の状態の観察を依頼した。創傷のアセスメント結果と細菌学的検査の結果とを照らし合わせると、胃瘻、褥瘡、気管切開部位から、ESBL、メチシリン耐性コアグラーゼ陰性ブドウ球菌などの耐性菌が検出し、それらの菌が検出した部位は、発赤、腫脹が見られるが、全身状態に影響することはなかった。しかし、必ず、23種類の菌の検出があった。また、一見すると発赤や腫脹、浸出液のない気管切開部や胃瘻、褥瘡であっても菌の検出があった。また褥瘡が治癒した場合においては、菌の検出はなかった。このことは、損傷皮膚においては、炎症反応の程度にかかわらず、感染創あることを示すことが明らかとなった。また、急性期病院での手術創感染SSIの原因の菌の調査(2011)によると、腸球菌(14.1%)が最も多く、緑膿菌(9.3%)、メチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)(7.8%)であった。在宅療養者の創傷部からは腸球菌の検出はなかったが、緑膿菌やMRSAは検出されており、同等の感染対策の必要性を示唆する結果となった。昨年度までの調査から、褥瘡に関してのケア内容の多様性が調査内容の一部から読み取れた。そこで褥瘡に関して創傷ケアのスタンダード調査を実施。無作為抽出した訪問看護ステーション1000施設に各ステーションでの褥瘡ケアの対象割合、ステージIII、ステージIIIIVそれぞれの洗浄方法・消毒方法、およびドレッシング剤の使用について調査。褥瘡部ケアにおいて、一部ではあるが消毒が行われていたことから、創傷ケアマニュアルと褥瘡部(IIIIV)の消毒において有意水準α=0.05にてχ2検定を行ったところ、有意差は認められなかった。したがって、創傷ケアマニュアル、あるいはそれに類したもの有無により、褥瘡部の消毒の実施状況に差があるとは言えなかった。創傷ケアに関しては、医師と看護師で判断し主治医が指示を出すことが多く(56.9%)、主治医に関しては相談相手ではあるが、主治医との方針があわず、困惑している看護師の意見が多かった。また感染対策の責任者が78.7%の施設におり、訪問先では流水・石けんで手洗いを行い、洗った手は持参したハンドタオルやハンカチを23か所で共有することが多かった。また創傷ケア時にエプロンを使用していない施設は37.1%であった。創部洗浄時のエプロン使用についてとステーションの感染対策の責任者において有意水準α=0.05にてχ2検定を行ったところ、有意差は認められなかった。創傷処置時の手袋の使用については、必ず使用する施設が90.4%あったが、時々使用する場合が9.6%あり、すべての施設が創傷ケアで手袋を使用するわけではないことが分かった。また、エプロンを装着してのケアに関して細菌学的調査を行ったところ、エプロンをつけていないユニホームにMRSAの検出を認めた。

急性期施設以外の慢性期病棟、介護施設、在宅等での創傷のケアにおいて、SSI(手術部位感染)制御の視点から、ケアに当たる者、特に非看護職の介護職や家族が行うその実態とケアのレベルを把握することを目的に質問紙による調査を実施。我々の行ったA県内訪問看護ステーションや老人保健施設調査と比較し検討するため、まず、A県内の医療型療養施設を調査。回答率34.9%。創傷ケアは、全ての施設で看護職が実施しており、介護職も一緒に行う施設が33.3%あり、介護職のみで行う施設はなかった。またほとんどの創傷ケアは、看護師は、医師と連絡・相談の上実施され、看護職と介護職が連携・協力して実施していた。しかし介護職の介入度は、約3割と在宅ケアにおける家族の関与や、老人保健施設の介護職に比べて低かった。また、看護職が介護職に対して、褥瘡、胃瘻、気管切開、表皮剥離の創傷ケアに関してのアセスメントを依頼する場面が多く、創傷ケアにおける看護職と介護職との関係は、急性期ケア施設における医師と看護師の関係に似ていた。続いて、創傷ケアマニュアルの作成の指標を得るため、全国の非急性期施設を対象に、研究の方法は、質問紙調査(郵送留め置き法)。本研究の対象者は、研究への参加に同意が得られた全国の訪問看護ステーション1000施設(無作為抽出)、老人健康保健施設400(無作為抽出)、質問紙調査は(1)対象の施設背景、看護職者の数・構成・経験年数、(2)創傷管理・ケアについて:(1)創感染(SSI)アセスメント内容:発熱、創の炎症、浸出液の量・性状、膿の有無と量・性状など(2)創傷ケアの方法(消毒、洗浄、ドレッシング材、軟膏等)を実施。A県内の結果を踏まえ、全国結果を比較した結果、全国的にも、今後は、創傷ケアに関して、看護職と介護職に共通の創傷アセスメントツールを開発することにより、ケアレベルの水準を保つ必要が明らかとなった。我々が2013年に実施した調査の結果、創傷ケア時に訪問看護師の9割が手袋を使用し、ビニールエプロン(以下エプロン)を使用している者は約4割であった。そこで、今年度は訪問看護における創傷ケアの問題点を明らかにすること目的に、創傷ケアにおける手袋とエプロン使用に対する訪問看護師の創傷ケアでの感染対策に関する認識について分析した。方法:全国訪問看護事業協会に登録している訪問看護ステーション(以下ステーション)を都道府県ごとに、登録事業数の割合に応じて、無作為に1,000ステーション抽出した。該当するステーションの看護職を対象に、創傷ケア(褥瘡および胃瘻部におけるケア)における手袋およびエプロン使用の有無、およびその理由(自由記載)について調査した(質問紙・無記名、郵送留め置き法、2013年)。分析:質問項目の自由記載内容をテキストデータとし、Text Mining Studio5.1(数理システム社)を用いて解析。結果、創傷ケアにおいて看護師は、感染対策上手袋は必要と認識しているものの、創部の浸出液の有無等で手袋使用を判断していた。エプロンに関しては、創部からMRSAが検出されるなど、感染創の場合には使用は必要と認識していた。しかし一方で、創部の状態や洗浄の有無等により、エプロン使用を考えていた。また、使い捨てエプロンは経費がかかることから、消極的使用と認識していた。つまり、すべての損傷した皮膚を感染媒体と考え、手袋やエプロンを使用するための感染予防策に関する看護師の認識は低かった。訪問看護師へのスタンダードプリコーションの浸透が今後の課題となった。医歯薬学1年目に全国の訪問看護ステーションや老人保健施設など非急性期施設における創傷ケアの実態調査を行った。
陰的及び半陰的円筒座標FDTD法の確立と金属円盤型THｚ表面波分割器の開発

本研究では、円筒座標系FDTD法の計算効率改善のため、陰的な局所的一次元(LOD)法を導入した。また、周回方向の離散化のみに陰解法を用いるハイブリッド型半陰的円筒座標系FDTD法を開発した。以上の手法により、円筒型デバイスの計算時間が1/31/10に低減され、当初の目的が達成された。これらの手法を金属円盤形テラヘルツ表面波分割器の設計に応用し、GHz帯でデバイスを作成した。812.5GHzで放射パターンの測定をしたところ、計算結果と極めて良い一致を示し、設計の妥当性が確認できた。また、周波数分割の振る舞いが観察され、表面波分割の基礎的知見が得られた。円柱状素子中の電磁波を数値解析するために、円筒座標系FDTD法が広く用いられている。しかし、中心軸付近の空間刻みが微小なため、時間刻みも小さくなり計算効率が悪くなる欠点がある。本研究の目的の一つ目は、陰的・半陰的手法を導入した効率の良い円筒座標系FDTD法を確立することである。さらに、目的の二つ目として、確立した円筒座標系FDTD法を用いて、簡素な構造の金属円盤型THz表面波分割器を提案・設計することである。初年度は、主に陰的・半陰的円筒座標系FDTD法の開発を行った。まず、局所一次元法に基づく陰的円筒座標系FDTD法においては、周回方向の界の接続で生じる巡回行列の計算にシャーマン・モリソンの公式を導入し、従来のトーマスアルゴリズムをそのまま利用できるアルゴリズムを構築した。また、完全導体の扱いには影像理論を導入することで、陰解法での計算を可能にした。この成果は電子情報通信学会総合大会(28年3月)で発表し、現在国外の速報誌に投稿すべく論文を執筆中である。また、半陰解法円筒座標系FDTD法においては、中心軸での界の不安定さが認められた。これは吸収境界条件と半陰解法の親和性に問題があると考えられ、再定式化を行っている。上記の計算手法の開発に加え、円盤型THz表面波分割器の各方向に伝搬する電磁波のパワーを計算できるアルゴリズムを作製した。結果は、通信学会の論文誌にショートノートとして採録(28年5月出版)された。さらに、科研費により購入した2台のワークステーションの立ち上げを完了し、研究環境を整えた。その際、GPGPUを実装し高速計算の検討も開始した。局所一次元法に基づく陰的な円筒座標系FDTD法を開発できた。また、各方面に伝搬するパワーをポインティングベクトルにより正確に評価出来るようになった。さらに、ワークステーションの立ち上げを行い、研究環境を整えた。これらは、27年度の研究計画通りであるが、唯一、半陰的な円筒座標系FDTD法の開発が未達であった。しかし、半陰的円筒座標系FDTD法の問題点が明らかになっており、近い将来解決できる見通しが立っている。以上により、本研究はおおむね順調に進展している。前年度、計算の不安定さが明らかになった半陰的円筒座標系FDTD法については再度定式化を行った。吸収境界条件を半陰解法の計算手順に矛盾しないように実行し不安定さを除去した。この成果は電子情報通信学会総合大会(29年3月)で発表し、現在国外の速報誌に投稿すべく論文を執筆中である。金属円盤型THz表面波分割器については、入力部にテーパ付き金属ロッドを導入し、反射波を1THzで77%から10%に、1.5THzで23%から18%に低減できた。また、カバーディスクを導入し、左右のグレーティングに結合するパワーの大幅な上昇を確認した。現在、構造の最適化を行っている。さらに、金属円盤型THz表面波分割器をマイクロ波領域で試作するため構造の見直しを行い、実験の準備も進めている。陰的円筒座標系LOD-FDTD法の成果をIEEEの速報誌に公表できた。また、前年度に完成できなかった、半陰的円筒座標系FDTD法を、吸収境界条件の適用も含めて確立できた。金属円盤型THz表面波分割器については、入力部にテーパ付き金属ロッドを導入し反射波の低減に成功した。さらに、カバーディスクも導入し、左右のグレーティングへの結合パワー上昇の目途を得た。マイクロ波帯での実験の準備も始めた。本研究の目的は、円筒座標系FDTD法の計算効率改善のため、陰的な局所的一次元(LOD)法を導入することである。また、周回方向の離散化のみに陰解法を用いるハイブリッド型半陰的円筒座標系FDTD法を開発することも含まれる。これらの手法を金属円盤形テラヘルツ表面波分割器の設計に応用することも目的の一つである。最終年度では得られた成果の発表を主に行った。LOD法に基づく円筒座標系FDTD法に関しては、IEEE Photonics Technology Lettersで公表した(2017年6月)。本手法を周波数依存型にまで拡張し、その結果はIEICE(電子情報通信学会)

Transaction on Electronicsで採録となった(2018年8月)。また、半陰的円筒座標系FDTD法においては、電子情報通信学会研究会にて成果を発表した(2018年1月)。現在、学術雑誌に投稿すべく、論文を執筆中である。以上の手法により、円筒型デバイスの計算時間が1/31/10に低減され、当初の目的が達成された。さらに、金属円盤形表面波分割器をマイクロ波領域で設計し、実際に製造した。812GHzで放射パターンの測定をしたところ、計算結果と極めて良い一致を示し、設計の妥当性が確認できた。また、周波数分割の振る舞いも観察され、今後の応用に繋がる結果が得られた。この成果は国際会議にて発表予定である。当初の本研究の目的には含まれていないが、円筒座標系FDTD法への入射固有モードを生成するための、円筒座標系Yee格子虚軸ビーム伝搬法の開発も行った。本手法により、回転対称構造に限らず、効率よい固有モードの計算が可能になった。この成果は学術雑誌に投稿中である。本研究では、円筒座標系FDTD法の計算効率改善のため、陰的な局所的一次元(LOD)法を導入した。また、周回方向の離散化のみに陰解法を用いるハイブリッド型半陰的円筒座標系FDTD法を開発した。これらの手法を金属円盤形テラヘルツ表面波分割器の設計に応用し、GHz帯でデバイスを作成した。812.5GHzで放射パターンの測定をしたところ、計算結果と極めて良い一致を示し、設計の妥当性が確認できた。また、周波数分割の振る舞いが観察され、表面波分割の基礎的知見が得られた。28年度は以下のように研究を進める。1、半陰的円筒座標系FDTD法を確立する。特に、吸収境界条件の不安定さを取り除くアルゴリズムを構築する。2、周波数分割器の基礎検討では円盤中心のTHz波入力部において入射パワーの5割ほどが反射していた。そこで入力部の構造最適化を行う。テーパ構造の見直し、円柱ロッド導波路の導入、無反射コーティングの付加などを行い、入力部での反射パワーを1割以下に抑える。3、上部へ透過するパワーをグレーティングに結合させるため、カバーディスクを分割器の上部に設置する。カバーディスク中心には下向きに突起を設け、結合効率を稼ぐ。上下のディスクで疑似表面プラズモンポラリトンを支持させ、9割以上の結合効率を目指す。4、本構造のもう一つの課題として消光比の向上がある。そこで凹部の深さだけでなく、分散特性を評価しながら周期も変化させることで消光比の向上を目指し、20dB以上を目標とする。5、マイクロ波帯での寸法を導き出し、試作を依頼する。6、特許を出願する。途中経過は逐次速報誌で公表し、国内外の学会で発表する。29年度は以下のように研究を進める。1.半陰的円筒座標系FDTD法の計算効率を評価する。誘電体モデル、完全導体モデルを取り上げ、どの程度計算時間の短縮が可能か、従来の陽的FDTD法、陰的LOD-FDTD法と比較しながら議論する。2.実験値と比較するため金属円盤型THz表面波分割器の放射パターンを評価する。その際、開発した陰的・半陰的円筒座標系FDTD法を用いて、効率よい計算を行う。3.金属円盤型THz表面波分割器の試作を行う。4.電波暗室を用いて放射パターンを測定する。
史料所在情報の集約とその解析的研究

本研究による史料所在情報の調査・収集は、史料館におけるこれまでの収集実績を考慮して、カバー率の低い、地域を重点的に実施するとともに、情報が集約されている都道府県立の史料保存利用機関についても、補充的に実施した。具体的には、所在情報の基礎となる史料目録を中心に調査・収集(原本の在庫がない場合は複写)を行い、併せて当該地域の史料所在調査の進展状況などについても把握することに努めた。その結果、33都道府県、129機関(含:個人)に及び、収集した史料目録類を中心とする文献は、303タイトル、460冊にのぼった。また、個別の「調査記録」(=調査概要)をも作成し、収集した目録類は整理・登録作業を終えた分から閲覧利用に供するので、大いに利用されたい。一方、史料群ごとの「史料所在データシート」記入及び入力マニュアルについて、細部にまで及ぶ最終版を完成させた。さらに入力済みデータの充実(追加入力)と綿密な修正作業を重点的に行った。データベースの検索システムについては、その拡充に向けて検討を重ね、特に年代表記(和暦)について時系列的に検索可能なシステム作りを中心に行った。具体的には、年代表記が曖昧な表現が多いため、まず表記についての統一が不可欠で、それについて十分な検討を行い、マニュアルに反映させ、使用しているリレーショナルデータベースのプログラミング機能を使って、年号辞書を作成し、検索可能となった。データの集約と解析については、神奈川県分のデータを事例として、史料の出所、旧地名、旧支配、旧階層・職業、内容の各項目、さらに年号(史料群の上限、下限、主な年代)の出現頻度等に関して行ったが、本研究で構築したデータベースシステムが十分に機能することが確認できた。史料所在情報の全国的な調査・収集を都道府県立史料保存利用機関等を中心に、北海道・青森・宮城・群馬・富山・愛知・長野・奈良・広島・鳥取・島根・徳島・佐賀・熊本・大分・宮崎・鹿児島の17道県・45機関について実施した。調査した機関は各都道府県立の文書館をはじめ、公私立図書館や地方史誌編纂室等である。特に地方史誌編纂室で作成されている部内資料としての目録類もコピ-で収集した。これら史(資)料目録類は現在整理中である。史料所在情報デ-タベ-スの内、史(資)料目録類書誌デ-タベ-ス=SACIS(=Shiryokan Archival Catalogue Information System)については、昭和63年度以降収集分、1,388冊の入力を終え、既に入力済みの5,062冊を合わせると6,450冊に及んだ。一方の史料所在デ-タベ-ス=SINDBAD(ShIryokan National Data Base of Archival and Documentary Resources)については既に入力済みの28,052件の史料群についてのデ-タの修正と追加を行った結果、より完成されたファイルを作成することができた。特にこれらデ-タベ-スの機能拡充と利用システムのあり方等については、全国の史料保存利用機関及び研究者の要望や意見を聴取し、それを具体的なシステムづくりに反映させることが極めて重要であるので、第一回目の研究会を平成3年1月29日に開催した。当初案内は既設国都道府県立史料保存利用機関19、研究者14名に配布したところ、17機関と10名の参加があり貴重な意見や要望を聞くことができ、さらに各機関における史料所在情報の集約やコンピュ-タ利用の実態と課題についても報告があった。この結果を踏まえて今後のシステムづくりに反映させたい。史料所在情報の基礎である史(資)料目録類の全国的な調査・収集については、都道府県立史料保存利用機関や図書館、地方史誌編纂室等を中心に、北海道・宮城・福島・長野・岐阜・愛知・京都・大阪・島根・岡山・広島・山口・徳島・香川・高知・長崎・沖縄の17道府県・約50機関について実施した。

特に地方史誌編纂室で作成されているが公刊されていない部内資料としての目録類もコピ-で収集した。これら史(資)料目録類は現在整理中である。一方の史料所在デ-タベ-ス=SINDBAD(=ShIryokan National Data Base of Archival and Documentary resources)については既に入力済みの28,052件、フロッピ-ディスクで68枚のファイルについてのデ-タの修正と追加を継続して行った結果、59枚のファイルについて、より完成されたファイルを作成することができた。さらに新規に史料所在デ-タカ-ドを1,258枚作成するとともに、この分のデ-タ入力をも行った。特に、これらデ-タベ-スの機能拡充について、情報処理専門家との研究打ち合わせを継続中であるし、利用システムのあり方等については、全国の史料保存利用機関及び研究者の要望や意見を聴取し、それを具体的なシステムづくりに反映させることが極めて重要であるので、来年度は研究会を開催し、この結果を踏まえて今後のシステムづくりに反映させたい。史料所在情報の基礎である史(資)料目録類の全国的な調査・収集については、道道府県立史料保存利用機関や図書館、地方史誌編纂室等を中心に、北海道・宮城県・京都府・兵庫県・島根県・広島県・福岡県・長崎県・鹿児島県の9道府県・約20機関について実施した。収集した史(資)料目録類は現在整理中である。また、これらデータベースの機能拡充について、情報処理専門家との研究打ち合わせを継続中であるし、利用システムのあり方等については全国の史料保存利用機関及び研究者の要望や意見を聴取し、それを具体的なシステムづくりに反映させることが極めて重要であるので、平成5年2月23日に研究会を開催し、この結果を踏まえて今後のシステムづくりに反映させたい。本年度に実施した史料所在情報の調査・収集は、北海道、宮城、東京、新潟、富山、岐阜、愛知、奈良、島根、山口、高知、福岡、佐賀、長崎、鹿児島の15都道府県、45機関に及び、所在情報の基礎となる史料目録類を中心に相当量を収集することができた。また、本年度は最終年度に当たるため、「史料所在データシート」記入及び入力マニュアルについて、細部にまで及ぶ最終版を完成させた。さらに、入力済みデータの充実(追加入力)と綿密な修正作業を重点的に行った。データベースの検索システムについては、その拡充に向けて検討を重ね、特に年代表記(和暦)について時系列的に検索可能なシステム作りを中心に行った。具体的には、年代表記が曖味な表現が多いため、まず表記についての統一が不可欠で、それについて十分な検討を行い、マニュアルに反映させ、使用しているリレーショナルデータベースのプログラミング機能を使って、年号辞書を作成させ、検索可能となった。データの集約と解析については、神奈川県分のデータを事例として、史料の出所、旧地名、旧支配、旧階層・職業、内容の各項目、さらに年号(史料群の上限、下限、主な年代)の出現頻度等に関して行い、本研究で構築したデータベースシステムが十分に機能することが確認できた。その結果を公表するために「研究成果報告書」の作成を行った。