hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
磁性金属錯体の光誘起相転移機構の理論的解明と光メモリー設計への展開

スピンクロスオーバー錯体は光誘起相転移現象(光照射によるlow spin状態とhigh spin状態の間の転移)を示し、現象の新奇性と光メモリー等への応用の可能性から注目され、精力的に研究されている。しかし、多くの自由度が複雑に連携して、分子間の協力現象の結果発現するため、メカニズムは非自明であり、その解明が課題となっている。その機構解明及び物性発現の予測を理論・計算により行うために、スピンクロスオーバーのリアリスティックなモデルの構築を行なった。これまでのスピンクロスオーバー相転移のモデルの研究では、スピン様モデルでの解析が主体であった。しかし、モデルのパラメーターは現象論から導入されたものであったため、パラメーターの起源が不明瞭であり、実在の物質系からパラメーターの値を抽出するのが困難であった。そこで、スピンクロスオーバー系で重要な弾性相互作用に基づくモデルの構築を行い、そのモデルに対する物性の解析方法を開発した。分子内断熱ポテンシャルと分子間の相互作用ポテンシャルを考慮したスピンクロスオーバー系の弾性体モデルを提案し、分子動力学法により局所的な格子ひずみが協力的弾性相互作用を生み出して相転移を起こす機構を示すことに成功した。これにより個々の物質系のポテンシャルなどの情報をモデルのパラメーターに反映させる方法論が得られ、相転移の詳細を解析することが可能となった。光誘起磁化の特性をコントロールするためには、光により励起された状態からの緩和ダイナミクスの研究は重要である。本研究課題では、Prussian Blue化合物の光誘起磁化の実験において観察される緩和過程に注目し、新しく提案した磁気相転移とスピンクロスオーバー転移の両方を扱えるモデルを用いて、高スピン状態の割合や磁気秩序の変化の特徴ついて解析した。特に、光照射後の温度サイクルの実験にみられる秩序変数の温度依存性に注目した。ここで温度サイクル過程とは、低温で光励起により生じた高スピン状艦を始状態として、ある温度まで温度を上昇させて再びもとの温度まで冷却する過程である。実験では、この冷却過程において磁気秩序形成が起こりえて、多様な温度依存性を示すことが報告されている。ここでは、モデルによるシミュレーションにより、温度サイクルの温度変化の速度や温度領域によって磁気秩序形成は多様に変化しうることを示した。そして、実際に実験で見られる温度依存性の特徴を再現した。磁気秩序は高スピン状態の分子サイトの間で起こるため、高スピン状態の緩和の過程で磁気サイトのダイリューションが起こるが、そこでは磁性分子サイト間の相関が重要であって、ランダムダイリューション系の磁性体とは異なった特性を持ち、温度変化の速度や温度領域に依存してその相関が変化していることを明らかにした。そして、その相違が生じる機構について微視的観点(核生成過程)から考察を行った。その他、スピンクロスオーバー系のミクロスコピックな視点から導いたモデル(弾性相互作用に基づき、分子が体積変化し得るモデル)を提案しその解析を行った。
壮年期からの転倒予防のための自己チェックの方法論に関する研究

本研究は、壮年期(30歳代)からの転倒予防のための自己チェックの方法論を確立することを目的とした。壮年期・中年期の者を対象に、身体計測、体力測定、質問紙調査を実施した。30歳代から筋持久力や柔軟性が低下している者がみられた。また、立位姿勢での左右バランスの差が大きいと将来の転倒するリスクが高いことが示唆された。壮年期からの転倒予防のためには、筋持久力及び柔軟性、姿勢の自己チェックが重要である。平成27年度は、壮年期・中年期の運動習慣と体力、転倒に対する意識の現状を明らかにすることを目的とした。ロコモ検診を受診した宮崎県内のA社に勤務する壮年期・中年期の労働者を対象に、質問紙調査と体力測定を実施し、年代別に分析した。調査内容は基本的特性、運動習慣、体力、転倒経験、転倒に対する意識とした。対象は壮年期・中年期の労働者68名、平均年齢45.5±7.8歳であった。30歳代の運動・スポーツの実施頻度は週1から2日が41.2%と最も多く、週3日以上の者は5.9%であった。1回あたりの実施時間については、いずれの年代も30分未満の者が多くみられたが、30歳代では1時間以上実施するという者は29.4%みられた。体力の開眼片足立ち(バランス能力)の評価は30歳代では全員最高得点であった。40歳代、50歳と少しずつ「優れている」の割合が少なくなっていた。長座体前屈(柔軟性)及び上体起こし(筋持久力)の評価はいずれの年代も「普通」や「やや劣っている」が多くみられた。転倒する不安があると回答した者はみられなかったが、1年以内に転倒したことがある者は各年代にみられた。また、体力に不安がある者が30歳代、40歳代にみられた。壮年期の運動習慣について、運動頻度は少ないが、1回あたりの実施時間は長いといった傾向がみられた。体力については、柔軟性や筋持久力が低下している者はどの年代にもみられた。バランス能力は全体的に優れていたが中年期から徐々に差が出てくることが示唆された。今回は転倒について不安を感じている者はいなかったが、体力に不安がある者は壮年期からみられた。今回の結果は、第6回日本健康運動看護学会学術集会で発表した。加筆し、論文としてまとめ、投稿予定である。平成27年度は壮年期・中年期の労働者の運動習慣と体力、転倒に対する意識を明らかにすることを目的に取り組み、得られたデータをまとめ学会発表することで今年度の計画はおおむね達成できたため。平成28年度は、壮年期から中年期にかけての生活、意識・行動・身体の変化を明らかにすることを目的とした。そのために、対象を平成27年度と異なる職業に従事する労働者や地域のロコモ測定受診者、運動施設利用者等に拡大し、データの収集と分析を実施した。宮崎県内のA市役所職員82名の転倒リスクとロコモの実態を年代別に分析した結果、ロコモ該当者は20歳代に16.7%、40歳代に25.0%、50歳代に11.1%みられた。30歳代は全員非該当であった。転倒リスクについては、リスク中程度(チェック数510個)の者が30歳代では5.6%、40歳代では10.7%、50歳代では11.1%を占めた。20歳代には中程度者はいなかった。転倒リスクは30歳代から徐々に高くなることが示唆された。また、千葉県の運動施設にて実施したロコモ測定に参加した33歳から78歳までの38名について、姿勢重心計測機器による測定(安定時間、左右バランス、前後バランス、片足立ち時間、転倒リスクアンケート)と体力、ロコモ度との関連をみた。その結果、転倒リスクアンケートについて、ロコモ該当群のチェック数が非該当群に比べ有意に多かった。転倒リスクが高い者へのロコモ予防に関する保健指導は重要と考える。平成27年度の結果は、論文としてまとめ、、日本健康医学会雑誌に投稿し掲載された(「事務的職業に従事する壮年期・中年期労働者の運動習慣及び体力と転倒に対する意識」日本健康医学会雑誌,25巻,2号,107-113,2016)。今年度の結果は、第7回日本健康運動看護学会学術集会、第26回日本健康医学会、第56回宮崎県スポーツ学会で発表した。これらの内容を整理し、論文としてまとめ、投稿予定である。平成28年度は対象を異なる職業に従事する労働者や地域の運動施設利用者等に拡大し、データを収集できた。また、初年度のデータと合わせて、壮年期から中年期にかけての転倒リスクや身体の変化を明らかにするため、得られたデータをまとめ、学会にて発表した。さらに、初年度、学会発表した内容について、論文としてまとめ投稿し、雑誌に掲載されたことで、今年度の計画はおおむね達成できたため。最終年度は、壮年期の転倒のメカニズムを明らかにすることを目的とした。また、壮年期からの転倒リスクや身体の変化を自己チェックできる方法を検討し、転倒予防のための自己チェックの方法論を確立することを目標とした。

そのために、これまでに収集した壮年期・中年期の身体計測、体力測定、質問紙調査の結果を分析した。対象は宮崎県及び千葉県で実施した測定会の参加者とした。自己チェックツールとして開発した姿勢重心計測機器を用いて、転倒リスク、安定時間、前後バランス、左右バランス、片足立ち時間を測定した。今回、60歳代、70歳代の転倒リスクが他の年代に比べて高い傾向がみられた。しかし、20歳代であっても片足立ちによるバランス能力の低下がみられた。バランス能力は転倒予防に必要な運動能力の一つである。転倒リスクは年齢とともに高くなるが、自覚症状がない若い時期から、生活の見直しや将来の転倒予防に向けた身体づくりが必要である。姿勢重心計測機器は日々の体重測定がてら、バランス状態、転倒リスクを自己チェックできるため、普段から転倒予防を意識した生活改善が期待できる。また、転倒リスクの気づきを促すため、姿勢重心計測機器による測定は健診や保健指導の場に活用できると考える。これらの結果は、第43回日本整形外科スポーツ医学会学術集会、第8回日本健康運動看護学会学術集会、第27回日本健康医学会総会で発表した。また、論文としてまとめ、日本健康医学会雑誌に投稿し、受理された(「姿勢重心計測機器で把握した左右バランスと体力およびロコモ度との関連」日本健康医学会雑誌,掲載号未定)。研究協力をしていただいた企業に対しては研究成果の報告を行った。本研究は、壮年期(30歳代)からの転倒予防のための自己チェックの方法論を確立することを目的とした。壮年期・中年期の者を対象に、身体計測、体力測定、質問紙調査を実施した。30歳代から筋持久力や柔軟性が低下している者がみられた。また、立位姿勢での左右バランスの差が大きいと将来の転倒するリスクが高いことが示唆された。壮年期からの転倒予防のためには、筋持久力及び柔軟性、姿勢の自己チェックが重要である。平成28年度は、対象を異なる職業に従事する労働者や地域の健康づくり教室等に参加者に拡大する。平成27年度のデータと合わせて、壮年期から中年期にかけての生活、転倒予防に関する意識・行動・身体の変化を明らかにしていく。結果は学会等で発表する。最終年度は、壮年期・中年期の身体計測、体力測定、質問紙調査の結果を分析し、壮年期の転倒のメカニズムを明らかにする。また、壮年期からの転倒リスクや身体の変化を自己チェックできる方法を検討し、転倒予防のための自己チェックの方法論を確立する。結果をまとめ、学会等で発表するとともに、論文を作成し投稿する。地域看護平成27年度の調査・測定の協力機関が近隣であったため、費用が不要であった。また、研究成果の投稿を予定していたが、投稿が3月末であったため、投稿料の請求がまだである。平成28年度の調査・測定は自己チェックできる方法を検討するため機器による測定を中心としたこと、申請者の所属する講座内の職員に調査補助の協力が得られたことから、調査補助の人件費が不要であった。遠方での調査・測定の旅費、また、投稿中の研究成果の投稿料として使用予定である。転倒リスクや身体の変化を自己チェックできる普及用ツールの製作費、成果報告会・学会発表等の旅費、研究成果の論文投稿料、報告書の製本費として使用予定である。
就学前から継続した小学校初年次における行動問題支援推進プログラムの開発

本研究は、行動問題に対して有効な機能的アセスメントを個別の教育支援計画に活用して、就学前から継続した小学校初年次の支援を推進するためのプログラムを開発する。そのために、既に開発している機能的アセスメント研修を基に、(1)小学校の特別支援教育担当者が有効な支援計画の作成・活用を推進するためのリーダー研修、(2)それを支える管理職のマネジメント、(3)教育委員会のサポート体制を検討する。それにより、有効な支援計画を推進する担当者の専門性向上を図る研修とサポート体制が明確になる。その成果は、今日求められている個別の教育支援計画を通じた有効な就学支援モデル構築を可能にする。
太陽フレアにおける電子加速・輸送機構の研究

太陽フレアにおける粒子加速・輸送機構を理解するために、ドリフト運動論に基づいた数値モデルを開発した。数値シミュレーションの結果、単純なポテンシャル磁場構造では、電子は閉じた磁気ループの頂上と、開いた磁力線に沿って加速されることがわかった。ピッチ角散乱を考慮すると、閉じた磁気ループ頂上の電子の高度がエネルギーによって異なることがわかった。この結果は、「磁気ループ上空の硬X線源」の成因を説明することが出来る。一方で、磁場構造が複雑になると、磁気ループ中で磁力線平行方向の突発的電子流が見られた。1、太陽フレアにおける粒子加速機構を解明するため、ドリフト運動論に基づいたブラソフシミュレーションコードを開発し、実行した。その結果、粒子は主に、磁気ループ頂上でベータトロン加速を受けることが分かった。これは、観測されるループトップでの高エネルギー放射の起源と成り得る。また、開いた磁力線において、慣性ドリフトによる沿磁力線方向の加速が起こり、粒子が惑星間空間に放出されることを明らかにした。シミュレーション結果から放出される粒子の数を見積もった所、観測を説明出来ることが分かった。惑星間空間に放出される高エネルギー粒子は、地球環境へ影響を及ぼす可能性があるため、本研究は宇宙天気的観点からも非常に重要な結果である。研究結果は3月11日付けでアストロジャーナル誌に受理された。2、より正確なシミュレーション研究のためには、高精度の数値計算スキームの開発が必要である。特に申請者が上記研究で扱っているブラソフ方程式は多次元の移流方程式で、これは数値的に精度良く解くことが極めて困難なことで知られている。そこで、エントロピー保存則に基づき、移流方程式を極めて精度良く解くスキームの開発を行った。1次元及び2次元移流方程式スキームの開発に成功し、既存のスキームと比較して、極めて効率的な精度同上を達成した。本スキームを用いることで、超高精度ブラソフシミュレーションによるプラズマ物理学研究の進展が期待される。本技術は現在、特許出願中(特願2010-019020)である。現在は、幅広い現象への適用のため、3次元スキームの開発を行っている。太陽フレアにおける粒子加速機構を解明するため、ドリフト運動論に基づいたブラソフシミュレーションコードを開発し、実行した。本年度は、前年度完成させたコードに新たにクーロン衝突によるピッチ角散乱の効果を加え、ピッチ角散乱の有無による粒子空間分布の違いを調べた。ピッチ角散乱を考慮しない場合は、あらゆるエネルギーの粒子密度が、同じ位置(太陽表面からの高度)でピークに達していた。これは、磁気ループの収縮にともなって、粒子が継続的に加速・捕捉された結果である。一方、ピッチ角散乱を考慮すると、粒子密度のピーク高度がエネルギーによって異なる結果が得られた。低エネルギー及び高エネルギー粒子は低高度に位置しているのに対し、中間エネルギー粒子は高高度に位置していた。これは、ピッチ角散乱時間・粒子が磁気ループを往復する時間・ループが収縮する時間、の3者のバランスによって、中間エネルギーの粒子が最も早くループから失われることにより、ループ収縮に伴う密度上昇を経験できず、結果高高度に位置していると解釈できた。これまでの観測結果から、フレア軟X線ループの上空に硬X線源が存在することが知られている。最近、この硬X線源は、電波源より上空に位置していることも観測されている。本研究は、これらの観測結果を説明可能なモデルであり、太陽物理学における長年の未解決問題の一つである「フレアループ上空の硬X線源」の起源を明らかにした。以上の結果は、2011年5月10日発行のアストロフィジカルジャーナル誌に掲載された。太陽フレアにおける粒子加速・輸送機構を解明するため、ドリフト運動論に基づいた数値計算コードを開発・実行した。(1)単純な磁気ループの元での粒子空間分布について、ピッチ角散乱に対する依存性を調べた。クーロン衝突によるピッチ角散乱が起こると、ピッチ角散乱時間、粒子が磁気ループを往復する時間、ループが収縮する時間の3者のバランスによって、粒子空間分布にエネルギー依存性が生じることを明らかにした。この結果は、フレア時に出現する磁気ループ上空の硬X線源の説明が可能である。本成果は、2011年5月10日発行のアストロフィジカルジャーナル誌で報告した。しかし、硬X線と電波の比較観測からは、本モデルで予測される傾向とは逆の傾向が得られた。後藤智子、2011年度修士論文、名古屋大学)。この観測結果は、クーロン衝突に代わる効率的な散乱過程が、特に高エネルギー電子に作用している可能性を示唆している。(2)成果(1)では、磁気ループの足元で観測される硬X線を放射する粒子を再現できなかった。この原因として、背景の磁場構造が考えられる。そこで、複雑な磁場配位の元での高エネルギー粒子空間分布について、磁気リコネクションの磁気流体シミュレーションとテスト粒子シミュレーションを組み合わせて調べた。

磁気レイノルズ数が低い場合は、磁場配位が単純になり、成果(1)と同様の傾向が得られた。一方で、磁気レイノルズ数が高くなるにつれて磁場配位が複雑になり、成果(1)では見られなかった、磁力線平行方向の粒子流が見られた。粒子軌道の解析から、これは磁力線の形状変化に伴う粒子の第2断熱不変量の破れの結果であることがわかった。この粒子流は、磁力線に沿ってループ足元深くまで侵入できるため、足元での硬X線放射に寄与することが出来る。本成果は、AGU Fall meeting 2011にて口頭発表した。
遺伝子重複による新規機能獲得遺伝子の同定

本研究課題では、遺伝子重複によって新しい遺伝子が創りだされる進化メカニズムをゲノムスケールで解明することにより、ゲノム進化とそれに伴う表現型進化を理解することを究極のゴールとする。ゲノムが遺伝子重複により新規機能遺伝子を獲得するときの、進化メカニズムの一般的法則を理解することにある。そして、その結果をもとに、新規機能遺伝子をゲノム中から探し出し、それらに対して集団遺伝及び分子進化解析を行うことにより、ゲノム進化のメカニズムの解明を目指す。平成19年度、20年度では、重複した遺伝子が集団中に固定していく過程などに関する集団遺伝の理論を確立した。つづいて、平成21年度、22年度では、その応用に重点を置いた。応用範囲は、ハエ、イネ、魚に及ぶ。さらに、新規機能獲得遺伝子を同定するアルゴリズムの試運転をハエと酵母を用いて行った。とくに魚類と酵母で新規の結果が得られた。これらについて、新規機能獲得の進化的解析を行った。それによると、新規機能獲得遺伝子は、多くの近縁種にも共通にみられ、獲得イベントがそれらの種分化よりも古く、その後それぞれの種の進化のプロセスで新規機能遺伝子が自然選択の力で守られてきたことを示唆する。このように、生物が進化する上で、遺伝子重複によって新規機能獲得遺伝子を獲得することが重要な役目をはたすことが確認出来た。そして、その痕跡はゲノム中にはっきり残っており、それは本研究で確立した理論によって効果的に検出できることが分った。本研究の目的は、ゲノムが遺伝子重複により新規機能遺伝子を獲得するときの、進化メカニズムの一般的法則を理解することにある。、ゲノムが遺伝子重複により新規機能遺伝子を獲得するときの、進化メカニズムの一般的法則を理解することにある。本年度は重複した遺伝子が集団中に固定していく過程などに関する集団遺伝の理論的研究を行った。また、重複遺伝子が固定したあと、有用な突然変異が起こり、それが新規機能遺伝子の誕生に寄与するプロセスをシミュレーションを用いて研究した。比較的シンプルな条件下(例えば、広い意味での中立進化)で、重複遺伝子の固定過程の集団遺伝学的解析、重複後の遺伝子変換などによる協調進化の理論解析などを行った。その他、シロイヌナズナのゲノムデータ解析も行い、遺伝子重複が植物のmicroRNAの進化で大きな役割をはたしていることが解った。本年度は重複した遺伝子が集団中に固定していく過程などに関する集団遺伝の理論的研究と、その応用としていくつかの種のゲノムデータ解析をした。その結果、ハエではトランスポーター遺伝子で、酵母では2つのヒートショック遺伝子で強いシグナルが見つかった。本年度の成果として最も重要なことは、同定アルゴリズムが機能することが確かめられたことである。これをもとに、さらに改良し本研究プロジェクトの後半につなげたい。

本研究課題では、遺伝子重複によって新しい遺伝子が創りだされる進化メカニズムをゲノムスケールで解明することにより、ゲノム進化とそれに伴う表現型進化を理解することを究極のゴールとする。ゲノムが遺伝子重複により新規機能遺伝子を獲得するときの、進化メカニズムの一般的法則を理解することにある。そして、その結果をもとに、新規機能遺伝子をゲノム中から探し出し、それらに対して集団遺伝及び分子進化解析を行うことにより、ゲノム進化のメカニズムの解明を目指す。前年度は重複した遺伝子が集団中に固定していく過程などに関する集団遺伝の理論を確立した。本年度は、その応用に重点を置いた。応用範囲は、ハエ、イネ、魚に及ぶ。さらに、新規機能獲得遺伝子を同定するアルゴリズムの試運転をハエと酵母を用いて行った。とくに魚類と酵母で新規の結果が得られた。これらについて、新規機能獲得の進化的解析を行った。それによると、新規機能獲得遺伝子は、多くの近縁種にも共通にみられ、獲得イベントがそれらの種分化よりも古く、その後それぞれの種の進化のプロセスで新規機能遺伝子が自然選択の力で守られてきたことを示唆する。さらなる応用を続けていく。平成19年度、20年度では、重複した遺伝子が集団中に固定していく過程などに関する集団遺伝の理論を確立した。つづいて、平成21年度、22年度では、その応用に重点を置いた。このように、生物が進化する上で、遺伝子重複によって新規機能獲得遺伝子を獲得することが重要な役目をはたすことが確認出来た。そして、その痕跡はゲノム中にはっきり残っており、それは本研究で確立した理論によって効果的に検出できることが分った。
中学校時代の職場体験やキャリア教育が成人期の進路選択や職業生活等に与える影響

2年目は,収集した全国の大学生1000名のデータについて分析をすすめ,職業観が地元志向に与える影響の仕方が、東京・千葉・埼玉・神奈川の中学校に在籍した者と、それ以外の地域の中学校に在籍した者で異なることが明らかになった。東京・千葉・埼玉・神奈川の中学校に在籍した者は、職業観の中の経営参画因子が、地元での労働志向を高め、それ以外の地域の中学校に在籍した者は、職業観の中の社会への貢献因子が地元での労働志向を高めることが明らかになった。また,東京・千葉・埼玉・神奈川の中学校に在籍した者は、職業観の中の経営参画因子,余暇因子が地元を離れることへの不安を高め,それ以外の地域の中学校に在籍した者は、職業観の中の昇進因子が地元を離れることへの不安を高め、職業観の中の収入因子が地元を離れることへの不安を抑制することが明らかになった。この結果については、日本心理学会第82回大会(東北大学)において、「大学生の職業観が地元志向に与える影響」としてポスター発表を行った。他方,中学校時代の職場体験による進路への影響,夢や希望への影響を大学生・大学院生が自認している場合において,職業観(家族因子,社会への貢献因子,経営参画因子,自己実現因子等)に影響を与えていたことが明らかになり,大学生・大学院生の職業観の形成において,中学校での職場体験の影響は小さくないことが示唆された。この結果については、日本キャリア教育学会第40回研究大会(早稻田大学)において、「中学校での職場体験が大学生の職業観に与える影響」として口頭発表を行った。1年目行った職場体験やキャリア教育の教育課程上の位置づけや関連する取り組みに関する中学校の教員を対象とした面接調査については、2年目も継続し、北陸地域、関東地域の27校の中学校の校長、副校長、教員等を対象に調査を行ったところ,集められたテキストデータが統計的に飽和状態になり,組織としての視点からみたデータが充分に集められた。このことから,個々の教員の視点からみた職場体験やキャリア教育の捉え方を把握するために教職員(校長、副校長、教員等)を対象としたキャリア教育に関する質問紙法による意識調査を計画に加え実施し,100名のデータが集まった。当該調査については,3年目にも継続して行い、合計で300名程度のデータを収集する予定である。また,1年目に収集した全国の大学生1000名について分析をすすめ,職業観が地元志向に与える影響の仕方が、東京・千葉・埼玉・神奈川の中学校に在籍した者と、それ以外の地域の中学校に在籍した者で異なることが明らかになった。他方,中学校時代の職場体験による進路への影響,夢や希望への影響を大学生・大学院生が自認している場合において,職業観に影響を与えていたことが明らかになり,大学生・大学院生の職業観の形成において,中学校での職場体験の効果は小さくないことが示唆された。また,2年目に予定していた、職業人調査については,職業人100名まで集まったが,十分なデータ数でないことから,3年目にも継続し行う予定である。3年目に予定をしている中学生を職場体験で受け入れている事業所への面接調査については、2年次に10社程度まで前倒しで実施した。3年目にも調査を継続し、事業所側の視点での職場体験の捉え方について検討を進める予定である。以上のことから、研究計画に若干の遅れが生じていることから,やや遅れていると評価した。1 1年目行った職場体験やキャリア教育の教育課程上の位置づけや関連する取り組みに関する中学校の教員を対象とした面接調査によって集められたテキストデータが統計的に飽和状態になり,組織としての視点からみたデータが充分に集められた。このことから,個々の教員の視点からみた職場体験やキャリア教育の捉え方を把握するために、質問紙法による教職員を対象とした調査を計画に加え実施し,約100名のデータが現在集まっている。2 2年目については、大学生の職業観、キャリア意思決定、地元志向等に中学校時代の職場体験が与えた影響を調査するためにアンケート調査を実施し,約1000名のデータが集まった。そして,職場体験の効果について検討を進め、研究成果を学会などで公表した。また、職業人を対象とした調査については,約100名まで集まったが,十分なデータ数でないことから,3年目にも継続し行う。3 3年目に予定をしている中学生を職場体験で受け入れている事業所への面接調査については、2年目に前倒しで実施し,現在,10社程度まで行ったところである。また、本年度は,今までの研究を総括し,報告書にまとめていく予定である。1年目に予定していた職場体験やキャリア教育の教育課程上の位置づけや関連する取り組みに関する中学校の教員を対象とした調査については、北越地域、関東地域の26校の中学校の校長、副校長、教員等を対象に面接調査を行った。このうち、北越地域のデータの分析を行った結果については、多くの中学校が、仕事や職業、進路や将来を生徒が主体的に考えることを目的としており、ほとんどの学校が総合的な学習の時間を活用し,学習内容を系統的に構成していることが明らかとなった。この結果については、日本キャリア教育学会第39回研究大会(上越教育大学)において、「シンポジウム:上越市における5日間の中学校職場体験に関する研究」を企画し、教育現場における職場体験やキャリア教育の教育課程上の位置づけについて研究を深めた。

また、1・2年目に予定していた、中学校時代の職場体験やキャリア教育が成人期の進路選択・職業生活やセルフマネジメント等に与えた影響に関する大学生や職業人を対象としたアンケート調査については、全国の大学生1000名、北越地域の職業人100名のデータを収集した。このうち北越地域の職業人データをもとに分析をすすめ、職場体験の体験日数(12日間, 34日間, 5日間以上)が長いほど職業選択や職業生活に影響を与えたと自認する傾向があることが確認された。また,地元での生活や仕事への満足感が高いほど成人職業キャリア成熟にプラスの影響を与え,理想の自分イメージにも影響を与えることが明らかになった。この結果については、上越教育大学研究紀要37巻に、調査協力者とともに共同執筆を行い「中学校における職場体験が職業選択や職業生活に与える影響ー新潟県上越市における社会人への調査からー」として発表した。1年目に予定していた職場体験やキャリア教育の教育課程上の位置づけや関連する取り組みに関する中学校の教員を対象とした調査については、北陸地域、関東地域の26校の中学校の校長、副校長、教員等を対象に面接調査を行った。2年目にも面接調査を継続し、30校程度のデータを集める予定である。当該データのうち北越地域のデータをもとに分析を進めた結果においては、5日間職場体験の実施に対して教育的な意義を実感していることが明らかとなった。職場体験の目的については、仕事や職業、進路や将来を(生徒が)自分で考えることとしており、多くの学校が総合的な学習の時間を活用し,学習内容を系統的に構成していた。一方で,他の体験活動の学習内容との繋がりに課題を感じていることが見受けられた。2年目には、全国の職業人の調査を中心にさらなるデータ収集に努める予定である。当該データのうち北越地域の職業人データからは、職場体験の体験日数(12日間, 34日間, 5日間以上)が長いほど職業選択や職業生活に影響を与えたと自認する傾向があることが確認された。3年目に予定をしている、中学生を職場体験で受け入れている事業所への面接調査については、2年目である今年に準備を進め、必要に応じて調査を開始する予定である。以上のことから、概ね平成29年度の研究計画・方法(概要)に示した通り進んでおり、おおむね順調に進展していると評価した。2年目は,収集した全国の大学生1000名のデータについて分析をすすめ,職業観が地元志向に与える影響の仕方が、東京・千葉・埼玉・神奈川の中学校に在籍した者と、それ以外の地域の中学校に在籍した者で異なることが明らかになった。東京・千葉・埼玉・神奈川の中学校に在籍した者は、職業観の中の経営参画因子が、地元での労働志向を高め、それ以外の地域の中学校に在籍した者は、職業観の中の社会への貢献因子が地元での労働志向を高めることが明らかになった。
新規な交差共役型オリゴマーの合成と機能・物性の研究

報告者は申請書において三つの研究計画を述べているが,今年度は,1.ヘプタフルベンオリゴマーの合成および2.ブタトリエンオリゴマーの合成に関してある程度の成果をあげることができたのでこの2点について報告する.1.ヘプタフルベンオリゴマーの構成単位である8,8-ジチエニルヘプタフルベンを,ジチエニルケトンと8-オキソヘプタフルベンとの反応により簡便に合成できることを見いだした.また,8,8-ジチエニルヘプタフルベンはフェニルリチウムによりヘプタフルベン骨格を壊すことなくチオフェン環の5位をリチオ化,官能化できることを明らかにした.この2つの知見を組み合わせることにより,チオフェン拡張ヘプタフルベンオリゴマーの系統的な合成を行うことができ,四量体まで得ることに成功した.得られたオリゴマーは単量体を除いて比較的不安定であったが,その酸化還元挙動は既に報告者が合成したペンタフルベンオリゴマーと良い対照を示し,環の大きさの変化と物性の変化が密接に関連した交差共役系分子の特性がよく活かされた結果を得た.ブタトリエン骨格を有するチオフェン拡張オリゴマー類においては,末端にt-ブチルフェニル基ならびに2-チエニル基を有する化合物について研究を進め,ブタトリエン骨格が交差共役型に集積したオリゴマーを三量体まで合成することができた.これらオリゴマー類はクムレン結合を多く持つ分子でありながら比較的安定であり,可視部に強い吸収を有するのが特徴的である.特に三量体においては可視部ほぼ全域にわたって吸光係数が1万を越えている.酸化還元電位の測定を行ったところ,いずれも酸化電位および還元電位を有し,いわゆる両性酸化還元系であることが明らかとなった.両性度の尺度となる第一酸化電位と第一還元電位の差は二量体,三量体となるに従い小さくなり,オリゴマー化による両性度の向上が見られた.報告者は申請書において三つの研究計画を述べているが,今年度は,1.ヘプタフルベンオリゴマーの合成および2.ブタトリエンオリゴマーの合成に関してある程度の成果をあげることができたのでこの2点について報告する.1.ヘプタフルベンオリゴマーの構成単位である8,8-ジチエニルヘプタフルベンを,ジチエニルケトンと8-オキソヘプタフルベンとの反応により簡便に合成できることを見いだした.また,8,8-ジチエニルヘプタフルベンはフェニルリチウムによりヘプタフルベン骨格を壊すことなくチオフェン環の5位をリチオ化,官能化できることを明らかにした.この2つの知見を組み合わせることにより,チオフェン拡張ヘプタフルベンオリゴマーの系統的な合成を行うことができ,四量体まで得ることに成功した.得られたオリゴマーは単量体を除いて比較的不安定であったが,その酸化還元挙動は既に報告者が合成したペンタフルベンオリゴマーと良い対照を示し,環の大きさの変化と物性の変化が密接に関連した交差共役系分子の特性がよく活かされた結果を得た.ブタトリエン骨格を有するチオフェン拡張オリゴマー類においては,末端にt-ブチルフェニル基ならびに2-チエニル基を有する化合物について研究を進め,ブタトリエン骨格が交差共役型に集積したオリゴマーを三量体まで合成することができた.これらオリゴマー類はクムレン結合を多く持つ分子でありながら比較的安定であり,可視部に強い吸収を有するのが特徴的である.特に三量体においては可視部ほぼ全域にわたって吸光係数が1万を越えている.酸化還元電位の測定を行ったところ,いずれも酸化電位および還元電位を有し,いわゆる両性酸化還元系であることが明らかとなった.両性度の尺度となる第一酸化電位と第一還元電位の差は二量体,三量体となるに従い小さくなり,オリゴマー化による両性度の向上が見られた.
尿細胞診でのゲノム不安定性を指標とした低異型度尿路上皮癌新規診断マーカーの開発

本研究では、尿路上皮腫瘍40例を用いて、尿路上皮腫瘍での53BP1発現の意義と、診断学的有用性について病理組織学的に解析した。その結果、尿路上皮腫瘍における53BP1発現とFISH法による染色体異数性には有意な関連性があることが判明した。53BP1発現解析では、感度90%、特異度95.0%の精度で乳頭腫と低異型度尿路上皮癌を鑑別でき、感度80%、特異度100%の精度で低異型度尿路上皮癌と高異型度尿路上皮癌を鑑別できることが明らかとなった。免疫組織細胞化学を基本原理とする本診断法は、広く病理検査室で実施できるため、UroVysionと比較してコスト・簡便性という面でも有用である。本研究では低異型尿路上皮癌の診断精度向上に寄与する診断マーカーの開発を目的として研究実施計画に基づき研究を進めている。組織学的に診断された組織標本を用いて,尿路上皮における53BP1発現解析を行った。研究に用いた組織標本は研究分担者と研究協力者の2名の病理専門医により選定された。正常尿路上皮、乳頭腫や過形成などの良性病変、低異型尿路上皮癌、高異型度尿路上皮癌を用いて免疫組織化学染色による53BP1発現解析を行っている。これまでの結果、正常尿路上皮に対して低異型度尿路上皮癌では53BP1核内フォーカス(nuclear foci:NF)の発現頻度が高く、53BP1%NFが20%を超えるものを低異型尿路上皮癌と診断すると、その診断精度は感度100%、特異度79.9%であった。低異型尿路上皮癌は形態学的には異型が軽度で診断に苦渋するが、53BP1NF解析は低異型尿路上皮癌の診断に有効と考えている。しかし、53BP1NF≧20%の中には少なからず乳頭腫が含まれていた。乳頭腫は良性腫瘍であり低異型尿路上皮癌との鑑別を要する。低異型尿路上皮癌は生物学的には自然に正常化することはない非可逆性の病変であり、DNA損傷応答機能は破綻していると考えられる。一方、悪性に進展しない乳頭腫のような良性腫瘍ではDNA損傷応答機能は維持されていると推察される。そこで、低異型尿路上皮癌と乳頭腫におけるDNA損傷応答異常を評価するため、53BP1と増殖マーカーであるKi-67の蛍光二重染色によってDNA損傷応答異常の評価を行っている。DNA損傷応答分子53BP1の組織学的発現解析によって低異型度尿路上皮癌の発現パターンが明らかとなった。【対象】正常尿路上皮8例、乳頭腫8例、低異型度尿路上皮癌(LGUC)10例、高異型度尿路上皮癌(HGUC)8例の組織切片を対象とした。【成績】HDDRの発現頻度は正常尿路上皮で19.3%、乳頭腫で33.1%であった。Diffuse typeの出現率は乳頭腫で0.2%たったが、LGUCでは19.9%と有意(P<0.0001)に高率であった。Ki67陽性細胞にDiffuse typeが共発現する細胞の頻度はLGUCで0.7%、HGUCで7.2%と有意(P=0.0056)に異なっていた。FISH法では、2種類以上の染色体異数性を有する例は正常尿路上皮と乳頭腫では認められなかったが、LGUCの50%、HGUCの全例で認められた。【結論】尿路上皮での53BP1発現は尿路上皮細胞のゲノム不安定性のサロゲートマーカーとなる。さらに53BP1発現解析は尿路上皮腫瘍の異型度(悪性度)を示す、新規マーカーとなる可能性がある。尿路上皮腫瘍組織での53BP1発現解析とゲノム不安定性解析は順調に解析できている。今後,尿細胞診試料を用いた解析を行い、尿細胞診診断技術の確立を目指す。鑑別診断が困難な尿路上皮腫瘍(乳頭腫、低異型度尿路上皮癌、高異型度尿路上皮癌)に対する新規分子マーカーによる診断法の確立を目的にした。本研究では、尿路上皮腫瘍40例について、53BP1発現解析とUrovysion法との診断精度について病理組織学的に解析した。さらに53BP1発現解析のロジスティック回帰分析によって、DiffuseまたはLarge Foci型53BP1発現率が9.8%を超える場合、感度90%、特異度95.0%の精度で乳頭腫と低異型度尿路上皮癌を鑑別でき、さらに、DiffuseまたはLF Foci型発現とKi-67の共陽性細胞が4%を超える場合、感度80%、特異度100%の精度で低異型度尿路上皮癌と高異型度尿路上皮癌を鑑別できることを明らかにした。一方、Urovysion法での乳頭腫と低異型度尿路上皮癌の鑑別においては、特異度が100%と高率であったが、感度は40%と低率であった。さらに低異型度尿路上皮癌と高異型度尿路上皮癌の鑑別精度は感度100%、特異度60%であった。これらの知見は、53BP1とKi-67の二重標識解析法が、腫瘍のゲノム不安定レベルおよび悪性度を推定する有用な指標になることを示している。

免疫組織細胞化学を基本原理とする本診断法は、特殊な装置や技術は必要とせず、広く病理検査室で実施できるため、高価で複雑な手技を要するUroVysionと比較してコスト・簡便性という面でも有用である。本研究では、尿路上皮腫瘍40例を用いて、尿路上皮腫瘍での53BP1発現の意義と、診断学的有用性について病理組織学的に解析した。その結果、尿路上皮腫瘍における53BP1発現とFISH法による染色体異数性には有意な関連性があることが判明した。53BP1発現解析では、感度90%、特異度95.0%の精度で乳頭腫と低異型度尿路上皮癌を鑑別でき、感度80%、特異度100%の精度で低異型度尿路上皮癌と高異型度尿路上皮癌を鑑別できることが明らかとなった。免疫組織細胞化学を基本原理とする本診断法は、広く病理検査室で実施できるため、UroVysionと比較してコスト・簡便性という面でも有用である。これまで行った組織学的な53BP1発現解析について症例を増やして解析する。さらに、乳頭腫と低異型度尿路上皮癌の相違点を明らかにするため53BP1とKi-67の蛍光二重染色によってDNA損傷応答異常の評価を行う。尿路上皮腫癌と組織診断された例と同一症例の細胞診標本(主にLBC標本)を用いて、53BP1発現解析を行う。尿路上皮腫瘍における53BP1発現とゲノム不安定性の関連性を明らかにするため、尿路上皮腫瘍の組織切片からDNAを抽出しアレイCGHによる遺伝子コピー数異常の解析を行う。しかし尿路上皮腫瘍の組織切片面積は小さいため、aCGH解析に使用する十分なDNAが抽出できない可能性がある。その場合の代替法としてFISH法による遺伝子コピー数解析を行う。本研究課題では、侵襲性の低い尿細胞診試料を用いて、診断が難しい尿路上皮腫瘍に対する新規診断技術の確立と臨床応用を目的にしている。しかしこれまでの研究で、尿細胞診試料では53BP1発現解析が難しい例が少なくないことがわかってきた。これは尿中に浮遊し変性した細胞を対象としているためと思われる。現在、53BP1染色性の向上に向けて界面活性剤による透過処理を行う予定である。さらにホルマリン固定パラフィン包埋組織から抽出した核酸を用いて、尿路上皮腫瘍の異型度とDNA損傷応答修復機構の関連性について分子遺伝学的に解析する予定である。人体病理学
破骨細胞におけるInterleukin-1レセプターの発現性に関する研究

報告者らは破骨細胞から産生されるIL-1α及びTNF-αを阻害することにより、破骨細胞の分化が抑制される事から、破骨細胞の分化に対して自らオートクライン的な機能を持っている可能性を示した。本研究では、マウスストローマ細胞とマウス骨髄細胞の共培養実験系を使用して、破骨細胞上に発現するIL-1レセプターの種類を明らかにすることを目的とした。実験では、象牙切片上で単層培養したMC3T3-G2/PA6細胞上にマウス骨髄細胞を播種し、二種類のIL-1レセプター(TYPE I及びTYPE II)mRNAに対するアンチセンスDNA(0.2μM)を添加することによりブロックを行い、破骨細胞のIL-1レセプター発現を阻害することにより破骨細胞の分化および骨吸収能に及ぼす影響を検索した。その結果、IL-1αレセプターTYPE I及びTYPE IIアンチセンス分子添加群は対照群である同センス分子添加群と比較して、TRAP陽性集落数の減少を認めたが、両レセプター間における有意差は認められなかった。また、IL-1αレセプターTYPE I及びTYPE IIアンチセンスを添加した際には、TRAP陽性多核細胞数は減少し相対的に単核細胞の比率が増加した。更に象牙切片上での硬組織吸収能も抑制されたが、これらも同様に両レセプター間でその変化に有意差は認められなかった。従って、今回の結果から、破骨細胞のIL-1レセプターはTYPE IとTYPE IIの両方が存在している可能性が示唆された。
両生類のプロラクチン放出ホルモン及び甲状腺刺激ホルモン放出ホルモンの分離・同定

両生類のプロラクチン放出ホルモンおよび甲状腺刺激ホルモン(TSH)放出ホルモンの正体をつきとめるための研究が行われた.1)視床下部(ウシガエル由来)の酸抽出物を各種クロマトグラフィーにより分離し,プロラクチン放出活性のある物質の所在をしらべたところ,最も活性のある画分はPyro-Ghc-His-Pro-NH_2(TRH)を含む画分であること, 2)この画分をTRHに対する抗体とインキュベートすると活性が大幅に低下すること, 3)TRHを静脈投与したり,下垂体を試験管内でインキュベートするとプロラクチンの放出が顕著に高まること, 4)ウシガエルの正中隆起部にTRH終末が多量に存在すること,などからウシガエルの主たるプロラクチン放出因子はTRHである可能性が強いことが判明した.一方, TSH放出ホルモンに関しては, TSHの純化,抗体作製,イムノアッセイの確立からスタートした.これらはTSHの放出をモニターするのに不可欠であるからである.両生類のTSHのイムノアッセイが可能であることを確認した後,まず手始めに哺乳類のTSH放出ホルモンである前出のTRHをin vitroおよびin vivoで作用させたところTRHには両生類の下垂体からTSHを放出させる能力がないことがわかった.今後研究を継続して視床下部からTSH放出因子を見出すことが当面の課題となる.両生類のプロラクチン放出ホルモンおよび甲状腺刺激ホルモン(TSH)放出ホルモンの正体をつきとめるための研究が行われた.1)視床下部(ウシガエル由来)の酸抽出物を各種クロマトグラフィーにより分離し,プロラクチン放出活性のある物質の所在をしらべたところ,最も活性のある画分はPyro-Ghc-His-Pro-NH_2(TRH)を含む画分であること, 2)この画分をTRHに対する抗体とインキュベートすると活性が大幅に低下すること, 3)TRHを静脈投与したり,下垂体を試験管内でインキュベートするとプロラクチンの放出が顕著に高まること, 4)ウシガエルの正中隆起部にTRH終末が多量に存在すること,などからウシガエルの主たるプロラクチン放出因子はTRHである可能性が強いことが判明した.一方, TSH放出ホルモンに関しては, TSHの純化,抗体作製,イムノアッセイの確立からスタートした.これらはTSHの放出をモニターするのに不可欠であるからである.両生類のTSHのイムノアッセイが可能であることを確認した後,まず手始めに哺乳類のTSH放出ホルモンである前出のTRHをin vitroおよびin vivoで作用させたところTRHには両生類の下垂体からTSHを放出させる能力がないことがわかった.今後研究を継続して視床下部からTSH放出因子を見出すことが当面の課題となる.1)視床下部に含まれる主たるプロラクチン放出活性はTRHに由来するかどうかをしらべるため、あらかじめTRH抗体で処理した視床下部抽出物を下垂体とインキュベートし、培養液中に放出されるプロラクチンを測定したところ、かなりの放出活性がTRH抗体で失われることがわかった。また、抽出物を高速液体クロマトグラフィーにより分画したものを下垂体とインキュベートし、プロラクチン放出活性をしらべたところ、もっとも強い活性はTRHと同じ移動度の画分にみとめられた。したがって視床下部に存在するプロラクチン放出因子はTRHであることがほぼ明らかになり、この画分をTRHのラジオイムノアツセイによってしらべたところ、この画分にTRHを多量に含むことが判明した。2)一方TSHの放出因子の本体を知るための前段階としてTSHの放射免疫測定法を確立するため、まずTSHの純化を試みたが、混入するLH、FSHがなかなか取除けず、この解決のためにLH、FSHのβ鎮に対するモノクローナル抗体のアフィニティークロマトグラフィーの導入を試みた。その結果、ほぼLH,FSHをともに含まぬ甲状腺刺激ホルモン活性を有する糖タンパクが得られた。この物質は二本鎮からなるが一本はLH,FSHのα鎮とアミノ酸組成が似ており、他はLHβ鎮FSHβ鎮とは似ていないことがわかった。この物質がTSHであることはほぼ間違いないと考えられる。
ベイズ法および機械学習法を用いた視野研究

緑内障は視野欠損を特徴とした非可逆的な疾患であり、視野欠損の予測を行うことは治療を決定する上で重要である。一般的に使用されるハンフリー視野計においては、単回帰を用いてmean deviation (MD)の解析を行うことが一般的であるが、この方法ではここの視野検査点における相関等は考慮されていない。我々は新しい視野欠損予測モデルを提唱し、そのモデルの元多数のデータを用いてモデルを学習することで、少ない視野検査の結果をもとに、単回帰よりも正確に将来の視野を予測することに成功した。視野予測モデルについては現在順調に進捗しており、variational approximationを用いたベイズ線形モデルを用いた予測モデルを用い、従来の単回帰を用いた方法に比べ予測結果が非常によくなることが分かった。具体的には、過去1回の視野検査の結果を用い今回提案したモデルで予測した予測精度と、過去7回の視野検査の結果を用い単回帰で予測した予測精度がほぼ同等であることが分かった。この研究成果については現在論文投稿中となっている。またこの方法を応用することで視野検査の検査時間短縮につながることが期待されるが、視野検査機器にその方法が実装される段階にはまだ至っていない。今後は他学部のグループと共同で、さまざまな臨床情報(眼圧、合併症、緑内障のタイプ等)も利用する形で視野の予測を行う方法についてプロジェクトを進めている。視野検査結果のデータベースの整備については、現在東大病院のものに関しては半分以上完了した。今後の臨床研究において有用なデータであると考えている。また他大学とも連携したデータの整備についても現在考慮中である。Pattern Deviationに代わる有用な指標については、我々が考案した方法ではうまくいかないことが判明した。理由として1番目に、視野検査の測定点はどの測定方法においてもたかだか80個未満であり、このような少ないデータに混合正規分布を当てはめると推定精度が悪くなることがあげられる。また2番目として、緑内障視野欠損において正常な部位が残存していることを前提としたモデルであるが、実際には視野欠損の進行に伴い全体的な感度低下も同時に起きていることがあげられる。Variational Bayes approximationを用いたベイズ線形回帰モデルに関しては、順調に進捗し、7回分の視野検査を用いて単回帰にて視野を予測した場合と、1回のみの視野検査を用いて本法にて予測をした場合の予測精度がほぼ同等であることが示された。この結果については論文として発表した。(Murata etal. IOVS 2014)またこの方法は、視野検査時において、閾値が決定した測定点の情報を用いることで、逐次事後分布を更新することができ、したがって、検査時間短縮のためのアルゴリズムとして応用することが可能であると考えており、現在オクトパス社の視野検査機器を用いて実証実験を始めるための準備を進めている。さらに、ブラケット法に代わる閾値の決定方法についても新たな方法を考案し、現在その準備作業を行っている。また、視野データのデータベース構築に関しては他大学と共同で進めており、データのフォーマットも決定し、現在データを追加している最中である。また研究を進める過程でゲイズトラックのデータが視野の正確性を測るうえで有用であることを発見した。現在までゲイズトラックのデータに関する研究はほぼ皆無であったが、そのデータをデータベースから抽出し、解析することにより、視野検査中の固視のずれは視野検査の結果の過小評価につながることを発見し、この結果を論文として発表した。(Ishiyama et al. IOVS 2014)緑内障視野検査の検査時間の短縮に関する研究が遅れている。この研究は新規の視野検査機器開発の一環として行っているものであるが、現在そのプロトタイプとなる機器の開発が遅れているためである。そのため、現在他社の既存の視野検査機器に対し、新しい測定モデルを適用し、実際に視野検査を行うことを想定している。現在既存の視野検査を自由に動かすために試行を行っているところである。視野検査のデータベースの構築に関しては、現在の状況のまま進めていくことで、十分達成できると考えている。視野の予測モデルの拡張に関しては他学部のグループとの共同作業となるが、本研究の今後の展開も考慮しつつ進めていく予定である。視野検査の測定アルゴリズムであるが、実機での測定が不可欠である。当初予定していた視野検査機器が未だ利用できない状況であるため、代替の機器で行う方針に変更したが、大幅な遅れとなっており、今年度中にすべてを達成することは困難である。今年中に実機を用いた視野測定を開始することを現在の目標としている。視野検査測定アルゴリズムの進捗の遅れのため、必要な機材、ソフトウエア等の購入を見合わせている状況である。今後視野検査測定アルゴリズムの進捗が進めば、必要な物品の購入にあてる予定である。
言語リズムの実在とその習得に関する対照音声学的再検討

研究代表者が昨年度Macintosh環境に実装したspeech cycling taskの手法をさらに改良するとともに,同手法を利用して中国語話者を対象とした英語発話のリズム構造の分析を行なった。手法の改良についてMacintosh上で稼働する音声分析ソフトウェアSound Scope/16とMicrosoft Excelのそれぞれを用いた自作マクロの組み合わせによってほぼ希望の処理が可能となった。被験者に対してある一定の間隔で繰り返すビープ音の連続をヘッドフォンを通して提示し,その音にあわせてこれらの刺激文を8回連続して発話させた。被験者の発話をPC上にデジタル入力し,音声分析用ソフトウェアを用いて被験者の文生成のタイミングパタンを分析した。すなわち,n回目の発話からn+1回目の発話までの間隔を1とし,各文の最後の強勢のおかれた音節の基準点についてその相対的な時間位置を測定し,これをプールした結果を比較対照した。各文の測定ポイントはそれぞれ1.book2.book(-lets)3.book4.bas(-kets)である。分析の結果,中国語話者の英語発話においても,最後の強勢のおかれた音節が繰り返し中の1/2,2/3の位置をターゲットとして生成されている傾向が観察された。これは日本語話者による英語発話・英語話者による英語発話のタイミングパタンと同じ傾向であった。先行研究を踏まえて、今回の実験では以下の刺激文を用意した。今回の実験の被験者は近畿地方の大学に通う12名とした。被験者には事前にプリテストを課し、その結果によって上位群・中位群・下位群各4名ずつに分類した。被験者にはヘッドフォンを通してマーカを提示し、各ビープ音に対して各刺激文の最初の強勢の置かれる音節を合せるようにして息継ぎなく8回発話させ、その全てをデジタル録音した。分析にあたっては先行研究と同等の分析手法をMacintoshプラットホームに実装することから始めた。Praat、SoundScope、MicrosoftExcelのマクロ等を組み合わせることで、ある程度の自動処理が可能となった。これまでに得られた分析結果からは、先行研究で報告されている傾向が観察された。すなわち、プリテストの結果によって分類したグループに関係なく、日本人の英語発話に際しても繰り返しにおける最後の強勢の置かれた音節は1/3、1/2、2/3といった割合をターゲットとして生成されやすいという傾向がうかがえる。
機能性単核錯体集積化による新規ナノ空間材料開発

スピンクロスオーバーを示すコバルト(II)錯体の配位子に、末端に核酸塩基を有するアルキル鎖、カルボキシ基を修飾することで、細孔を有する集積構造を構築しその磁気的特性、吸着挙動の評価を行った。[Co(terpyridine-adenine)2](BF4)2 (1)は隣接するアデニン同士の水素結合により一次元チャネルを形成していた。[Co(terpyridine-COOH)2](BF4)2 (2)は隣接する分子間でのカルボキシ基の水素結合により細孔構造を形成し、細孔内には水が吸着されていた。1は、なだらかなスピンクロスオーバー挙動を示し、2は室温にて急峻なスピン転移を示した。また、2は400Kで脱水後は全ての温度で高スピン状態であった。それぞれの化合物に対して、低温でのCO2吸着測定を行ったところ、1は吸着しなかったのに対して、2はtype I型の吸着挙動を示した。これは、1は細孔壁がアルキル鎖で構築されているためデガス処理により細孔がつぶれてしまったことが考えられる。現在、2を用いてCO2吸着下での磁気挙動の測定について検討している。また、CoX2 (X = Cl, Br)とpyterpyを用いてSCO一次元配位高分子[CoX2(pyterpy)] (3X)を合成し、磁気挙動と吸着挙動について検討した。3Xはハロゲンイオンがコバルトのアキシャル位に、末端ピリジル基が隣接するコバルトに配位することにより一次元鎖構造をとっていた。3Clは220 K、3Brは室温付近において急峻なスピン転移を示した。3Clと3Brは構造柔軟性に違いがみられ、3Clはゲートオープン型、3Brはtype I型の水およびCO2吸着挙動を示した。本結果は、ゲスト応答性スピン転移配位高分子開発にCo(II)イオンを用いるという新たな設計指針を示すものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。