hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ種目別・練習形態別の衝撃度実験によるスポーツフロアの性能劣化指標の構築

消費者庁の通達「体育館の床板の剥離による負傷事故の防止について」が通知された後からも3件の床板剥離事故が発生していることから、研究代表者が研究分担者(工藤・勝田)とともにスポーツフロア事故のデータベース構築に必要な事故データを(独法)日本スポーツ振興センター学校安全部および(公財)日本スポーツ安全協会から入手し、スポーツ種目別・年齢別・けがの重篤度別にとりまとめている。ただし、事故現場である体育館についての情報が極めて乏しいのが現状。研究代表者と分担者(工藤)は、スポーツ種目別・練習形態別の衝撃度の実証実験を準備するのに必要な各種の情報収集をを精力的に行った。具体的には、(公財)日本体育施設協会を通して、スポーツフロアの大手メーカー、体育館の下地の大手メーカー、スポーツフロアの維持管理の大手企業などから聴き取り調査を行い、フォースプレートを用いた衝撃度実験方法の妥当性を協議・検討した。また、国立科学スポーツセンター(JISS)においてフォースプレート以外の実験方法についても研究分担者(田中・勝田)とともに検討・協議している。また、勝田は、バレーボール指導者を中心に練習形態のヒアリングを実施している。また、今年度の研究予定にはなかったが、海外におけるスポーツフロアの事故および性能劣化などについて、米国で数少ないスポーツ施設マネジメントを開設しているGonzaga大学(Spokane, Washington)のSmith准教授と情報交換を行った日本生涯スポーツ学会第21回研究大会(名桜大学)にて共用木製体育館フロアにおける床板剥離事故について特定スポーツ種目との関係について本研究の中間結果を報告した。木製床のひび割れが剥離につながる「ささくれ」を引き起こすという仮説の再吟味が必要であることを示唆した。研究代表者が研究分担者(工藤・勝田)とともにスポーツフロア事故のデータベース構築に必要な事故データを(独法)日本スポーツ振興センター学校安全部および(公財)日本スポーツ安全協会から入手し、スポーツ種目別・年齢別・けがの重篤度別にとりまとめている。ただし、事故現場である体育館についての情報が極めて乏しいのが現状なため、データベース構築にはさらなる調査が必要。本年度は、スポーツフロアの衝撃度の実証実験を準備するのに必要な各種の情報収集を行うことであったので、(公財)日本体育施設協会を通して、スポーツフロアの大手メーカー、体育館の下地の大手メーカー、スポーツフロアの維持管理の大手企業などから聴き取り調査を行い、次年度に向けてフォースプレートを用いた衝撃度実験方法の妥当性を協議・検討している。また、国立科学スポーツセンター(JISS)においてフォースプレート以外の実験方法についても研究分担者(田中・勝田)と協議し、この分野の実験に精通している東京工業大学の有識者との情報交換を積極的に行うことで合意に至っている。スポーツ種目別の衝撃度を協議し、鉛直方向の衝撃度実験をフォースプレートで行うことが、必ずしも衝撃度の正確な計測につながらないことから、動体方向の衝撃度実験方法の設定について大学のみならず、企業の実験方法を含めて工夫する必要があるとの結論に至った。研究代表者は、海外の研究者(Gonzaga大学のSmith准教授)ともスポーツフロアの維持管理についての情報交換を実施している。さらに研究分担者の勝田は、ナショナルトレセンの床板剥離事故の調査を引き続き行い、大学のみならず、実業団や代表レベルのバレーボール指導者を中心に練習形態のヒアリングを実施している。スポーツフロアにおける木製床のひび割れが剥離につながる「ささくれ」を引き起こすという仮説についての再検討が必要。令和元年度の上半期は、研究代表者と分担者(工藤)が中心となって、スポーツフロアの床板剥離事故の実験情報を持っているスポーツフロアの大手メーカー(空知単板工業)、体育館の下地の大手メーカー(染野製作所)、スポーツフロアの維持管理の大手企業(株式会社セノー)の実験方法などを視察し、この分野の衝撃度実験の権威者である三上貴正准教授(東京工業大学)を研究協力者に加えて、動態方向の実験方法を構築する。研究分担者の田中と勝田は、スポーツバイオメカニクスで行われている標準的なフォースプレートを使った鉛直方向の衝撃度テストを順天堂大学スポーツ健康科学部および国立スポーツ科学研究センター(JISS)において、屋内スポーツ競技でスポーツフロアへの衝撃度が大きいと判断されるスポーツ種目(例:バレーボール、バスケットボール、ハンドボール、フットサル、フェンシング等)の実験データを収集する。対象者は、実業団や大学の代表レベルと高校生レベルの種類に分けて、体格別の衝撃度データを蓄積する。勝田は、研究協力者(清水)とともに、ナショナルトレセンの床板剥離事故の調査を引き続き行い、大学のみならず、実業団や代表レベルのバレーボール指導者と協議して練習形式(主にフライングレシーブ練習)に工夫を加え、木製フロアの性能劣化との関連を調査する。研究代表者と分担者(工藤)は、スポーツフロアの大手メーカー(空知単板工業)、体育館の下地の大手メーカー(染野製作所)、スポーツフロアの維持管理の大手企業(株式会社セノー)および研究協力者の三上准教授(東京工業大学)と共同で、スポーツフロアのひび割れの感知装置の開発を試みる。Gonzaga大学のSmith准教授との情報交換をさらに進めるとともに、染野製作所の中川竜太部長を通してカナダと米国合衆国のスポーツフロアの維持管理関連の情報収集・実験データ収集を進める。

具体的には、(公財)日本体育施設協会を通して、スポーツフロアの大手メーカー、体育館の下地の大手メーカー、スポーツフロアの維持管理の大手企業などから聴き取り調査を行い、フォースプレートを用いた衝撃度実験方法の妥当性を協議・検討した。また、国立科学スポーツセンター(JISS)においてフォースプレート以外の実験方法についても研究分担者(田中・勝田)とともに検討・協議している。また、勝田は、バレーボール指導者を中心に練習形態のヒアリングを実施している。また、今年度の研究予定にはなかったが、海外におけるスポーツフロアの事故および性能劣化などについて、米国で数少ないスポーツ施設マネジメントを開設しているGonzaga大学(Spokane, Washington)のSmith准教授と情報交換を行った日本生涯スポーツ学会第21回研究大会(名桜大学)にて共用木製体育館フロアにおける床板剥離事故について特定スポーツ種目との関係について本研究の中間結果を報告した。木製床のひび割れが剥離につながる「ささくれ」を引き起こすという仮説の再吟味が必要であることを示唆した。研究代表者が研究分担者(工藤・勝田)とともにスポーツフロア事故のデータベース構築に必要な事故データを(独法)日本スポーツ振興センター学校安全部および(公財)日本スポーツ安全協会から入手し、スポーツ種目別・年齢別・けがの重篤度別にとりまとめている。ただし、事故現場である体育館についての情報が極めて乏しいのが現状なため、データベース構築にはさらなる調査が必要。本年度は、スポーツフロアの衝撃度の実証実験を準備するのに必要な各種の情報収集を行うことであったので、(公財)日本体育施設協会を通して、スポーツフロアの大手メーカー、体育館の下地の大手メーカー、スポーツフロアの維持管理の大手企業などから聴き取り調査を行い、次年度に向けてフォースプレートを用いた衝撃度実験方法の妥当性を協議・検討している。また、国立科学スポーツセンター(JISS)においてフォースプレート以外の実験方法についても研究分担者(田中・勝田)と協議し、この分野の実験に精通している東京工業大学の有識者との情報交換を積極的に行うことで合意に至っている。スポーツ種目別の衝撃度を協議し、鉛直方向の衝撃度実験をフォースプレートで行うことが、必ずしも衝撃度の正確な計測につながらないことから、動体方向の衝撃度実験方法の設定について大学のみならず、企業の実験方法を含めて工夫する必要があるとの結論に至った。研究代表者は、海外の研究者(Gonzaga大学のSmith准教授)ともスポーツフロアの維持管理についての情報交換を実施している。
「フローズンエマルジョン」新しいタイプの複合材料創製への挑戦

2年度の研究は、金属系と非金属・金属系の「フローズンエマルジョン」複合材料の製造プロセスの構築を目指して、Al-Bi系の高温実験と高粘度液体モデル実験を行い、最適な処理方法と条件を明確にし、エマルジョン化の機構の解明を行った。その結果を以下に概説する。溶融状態(720800°C)で非溶解性のAl-Bi系2液間界面に超音波を与えることでAl母相中にBi粒子を分散し「フローズンエマルジョン」複合材料を作製することができる。しかし、Bi濃度が6wt%を超えるとBi粒子の直径と分散均一性ばらつきが大きくなることが分かった。また、Al-Bi系複合材の機械的性質と鋳造性の両面でバランスのよい化学成分を検討し、様々な添加元素の影響を明確にした。例えば、溶融Al-Bi合金に0.4wt%のMgを添加するとAl母相中にMg3Bi2化合物が生成し、その次の凝固段階でBi粒子生成に対する異質核機能を持つことが確認された。また、2.0wt%のZnを添加することでAl母相とBi粒子の間の結合が強くなり、Al母相の強度が向上することが分かった。2.高粘度母液でのエマルジョン化金属と非金属(例:酸化物)の系の「フローズンエマルジョン」複合材料を合成するプロセスについて検討を行った。まず、溶融酸化物の粘性が高いため、グリセリン・ガリウム系を用い、高粘度条件で超音波照射によるエマルジョン化が可能かどうかをモデル実験により確認した。グリセリン・ガリウム系においてはガリウム粒子が水・ガリウム系に比べ大きくなるが、超音波振動の振幅を低くして、超音波照射時間を長くすることによって微細なGa粒子が得られることが示唆された。粒径分布を測定するためには、改造した真空濾過装置により採取した粒子をSEM顕微鏡により観察・解析した。また、高粘度母液中に分散されたGa粒子は密度がグリセリンに比べて6倍大きいのに粒子の沈降速度が非常に遅いため安定なエマルジョンを形成できることを明らかにした。1.金属・非金属のエマルジョン実験では金属として溶融Alを、非金属として融点の低いNa2O-B2O3の酸化物溶融塩を用いる予定があったが、予備実験を行った結果、酸化物のAlによる還元反応が進行することで反応生成物のNaが大気中酸素と反応して、激しく燃えることが明らかになった。従って、Al/Na2O-B2O3の系はエマルジョン実験に不適切であると判断した。純B2O3の場合には高温条件(800°C)においても粘性が非常に高いためエマルジョン化処理が難しいという課題がある。そのためには、上述通り、まずは粘度の高い母液を用い、エマルジョン化モデル実験を行うことにした。2.エマルジョン生成過程をシミュレーションできる数値解析モデルを作成するのにやや遅れがある。その理由として、エマルジョン化機構について理解がまだ不十分な点があるためモデル構築が今の段階では難しい点が挙げられる。従って、これからも水や有機液体などを用い、エマルジョン化機構を解明するための基礎実験を進めることを予定している。次年度は、まず遅れている実験を優先的に行うとともに、これまで試作した複合材料の機能特性とリサイクル性の評価を進める予定である。具体的に、Zn-Bi系「フローズンエマルジョン」サンプルを試作して、ミクロ組織とZn母相中Pb粒子特性について調査を行う。また、Alによって還元しにくいと考えられるAl/Li2O-B2O3系の実験を行い、金属・非金属系の「フローズンエマルジョン」複合材料を合成するプロセスの有効性を確認する。さらに、水・ガリウムの2液系の超音波エマルジョン化実験をおこない、高速ビデオカメラでエマルジョン形成現象を撮影し、その機構についての理解を深める。その結果に基づいて、エマルジョン化のシミュレーションに利用するモデルの構築を進める。これまで得られた複合材料のサンプルから試験片を切り出し、引張試験を行った結果から複合材料の機械的特性と加工性を評価する。また、複合材料のリサイクル性を評価する実験では、電気溶解炉を用い、坩堝内に入れた複合材料を融点以上の温度まで加熱した後、一定時間保持し、複合材料の母相と分散相と比重差を利用して分離する。実験後、相分離した試料の化学組成を測定したデータをもとに複合材料の分離率(=リサイクル性)を求める。実験結果から各複合材のリサイクル性に対する保持の温度と時間の影響についての基礎データを得る。初年度の研究は、水モデルと数値解析を利用し、短期間かつ効率的に「フローズンエマルジョン」複合材料を作製するための装置要素の設計及び処理条件の最適化を行い、その結果を以下に概説する。1.液体エマルジョン化を促進させるキャビテーションと音響流を制御するために、超音波ホーンの開発を行った。その際、ホーン先端が平坦型、台形型、円推型の形状を持つホーンを設計・作製し、超音波発生装置に取り付け、水中に超音波を照射し粒子画像流速測定法(PIV)により音響流を調査した。KI水溶液を用い、Weissler法によるキャビテーション強度を調べた。平坦先端のホーンを用いた場合、混合液に対する音響流(=撹拌力)が最も強く、キャビテーション強度も高いため、平坦先端のホーンがエマルジョン処理に有効であることが明らかになった。

2.透明容器に入れた水にパラフィン(a)、ヒマシ油(b)、シリコーンオイル(c)、ガリウム(d)を添加し、それぞれの水エマルジョン特性に対する液体物性、超音波照射時間と振動振幅の影響を明確にした。実験では平坦先端のホーンによりエマルジョン化された液体からサンプルを採取し、エマルジョン径分布を0.618umの範囲内で測定した。振動振幅が24um(本実験での下限値)、照射時間が10秒という条件では(a)(c)の液体系において容易に安定なエマルジョンを得られ、ガリウムの場合にも振動振幅と照射時間を大きくするとエマルジョン化できることが分かった。エマルジョン径は液体の粘性と界面張力が大きい方が増加する傾向にある。また、液体を撹拌しない場合でも、音響流の効果だけでエマルジョン処理が可能であることが明らかになった。3.エマルジョン作製時に発生する音響流の数値モデルを開発した。この音響流は複雑な現象が絡み合うが、代表的な現象のみを取り出して数値解析することでPIV実験結果を表現することができた。上述の測定を行うにあたって、以下の課題が見出された。1エマルジョン粒径分布中に0.6um以下の粒子も存在するが、それは現有装置(Multisizer3、ベックマン・コールター社製)の測定範囲下限より低い範囲であるため0.6um以下の粒径測定は不可能である。一つの解決策としては、その測定範囲に対応できる装置をレンタルすることを検討している。2エマルジョンの混濁率が大きすぎるため現有の分光光度計ではエマルジョンの安定性の測定が困難である。そのため、赤外線レーザーとフォトダイオードを購入し、エマルジョンの分離速度・安定性を測定できる装置を自作することを予定している。2年度の研究は、金属系と非金属・金属系の「フローズンエマルジョン」複合材料の製造プロセスの構築を目指して、Al-Bi系の高温実験と高粘度液体モデル実験を行い、最適な処理方法と条件を明確にし、エマルジョン化の機構の解明を行った。その結果を以下に概説する。溶融状態(720800°C)で非溶解性のAl-Bi系2液間界面に超音波を与えることでAl母相中にBi粒子を分散し「フローズンエマルジョン」複合材料を作製することができる。しかし、Bi濃度が6wt%を超えるとBi粒子の直径と分散均一性ばらつきが大きくなることが分かった。また、Al-Bi系複合材の機械的性質と鋳造性の両面でバランスのよい化学成分を検討し、様々な添加元素の影響を明確にした。例えば、溶融Al-Bi合金に0.4wt%のMgを添加するとAl母相中にMg3Bi2化合物が生成し、その次の凝固段階でBi粒子生成に対する異質核機能を持つことが確認された。また、2.0wt%のZnを添加することでAl母相とBi粒子の間の結合が強くなり、Al母相の強度が向上することが分かった。2.高粘度母液でのエマルジョン化金属と非金属(例:酸化物)の系の「フローズンエマルジョン」複合材料を合成するプロセスについて検討を行った。まず、溶融酸化物の粘性が高いため、グリセリン・ガリウム系を用い、高粘度条件で超音波照射によるエマルジョン化が可能かどうかをモデル実験により確認した。グリセリン・ガリウム系においてはガリウム粒子が水・ガリウム系に比べ大きくなるが、超音波振動の振幅を低くして、超音波照射時間を長くすることによって微細なGa粒子が得られることが示唆された。粒径分布を測定するためには、改造した真空濾過装置により採取した粒子をSEM顕微鏡により観察・解析した。
縮環型アゾベンゼンホウ素錯体を基軸とする高分子材料の開発

縮環型アゾベンゼンホウ素錯体を新たに合成し、窒素ー窒素二重結合を主鎖に含む共役系高分子が近赤外領域における高効率発光を示すことを明らかにした。加えて、縮環型アゾベンゼンホウ素錯体は非常に強い電子受容体として働き、この性質が窒素ー窒素二重結合およびホウ素配位に由来することを明らかにした。電子供与性の共役ユニットと共重合体を形成することで強力なドナー・アクセプター高分子として機能するとともに、高分子化による共役系の拡張が高効率な近赤外発光へと結びつくことが分かった。得られた高分子は良好な成膜性を有し、薄膜状態においても近赤外発光特性を示すことが分かり、発光性高分子デバイスへの応用も期待できる。H28年度に取り組んだ研究について、1縮環型アゾベンゼンホウ素錯体の合成および収率改善、特異な光学特性のメカニズムの解明に成功し、続いて、2縮環型アゾベンゼンホウ素錯体が極めて強い電子受容性を有することを確認し、機能性モノマーとみなすことで共重合体の合成にも成功した。1について、アゾベンゼンをホウ素の四配位構造で縮環することにより、分子全体が縮環構造を有しながらも骨格が柔軟性を持つことが分かった。より詳細には、分子を励起することでアゾベンゼンの窒素ー窒素二重結合が伸長し、そのひずみを解消するため分子全体が湾曲するという現象が観測された。縮環構造でありながらも柔軟性を有するという性質は、環境応答性材料として有利な特徴である。つまり、この骨格の柔軟性こそが分子運動を可能にし、凝集誘起型発光特性など特異な光学特性の原因となっていることが分かった。2について、窒素ー窒素二重結合有するアゾベンゼン骨格自体が電子受容性を有しており、ホウ素原子によりその特性がさらに強化されることが明らかとなった。この縮環型アゾベンゼンホウ素錯体をπ共役系における電子受容性ユニットとみなすことで、電子供与性ユニットであるビチオフェンとの共重合化を試みた。その結果、電荷移動性の発光挙動を示し、高効率な近赤外発光特性を示すことが判明した。同様の骨格を有する炭素ー炭素二重結合では近赤外発光特性を得ることは困難であるため、窒素ー窒素二重結合へと変換することで、炭素原子と相補的な物性が発現可能であることを明らかにした。初年度の研究計画である「縮環型アゾベンゼンホウ素錯体の特性解明」および「モノマーおよび高分子合成法の確立・物性評価」についてはほぼ完了している。研究内容については、概ね計画通りに進行しており、「縮環型アゾベンゼンホウ素錯体の特性解明」については、吸収・発光スペクトル測定による解析結果と量子化学計算の結果を活用し、凝集誘起型発光特性や強い電子受容性のメカニズムの解明を行うことに成功している。また、「モノマーおよび高分子合成法の確立・物性評価」については、モノマー合成を計画通りのスキームにより、高収率で達成することができている。さらには高分子化においても順調に検討することができている。具体的には中性条件下において重合がうまく進行することが判明しており、現在コモノマーの選択について検討しているところである。得られた高分子においては、低分子(モノマー)と比較して予想以上に高効率な発光特性を示すことが分かった。この現象については、高分子化による分子運動の抑制が直接的に絡んでいることが予測され、高分子化の1つの特徴ではないかと考えている。また、窒素ー窒素二重結合の発光高分子中における役割も理解できつつある。本研究成果は3件の国内学会、1件の国際学会における口頭発表として報告しており、国内外ともに良い反響を得ている。以上の結果より、研究が計画通り進行しているとともに得られた結果については予想以上に興味深い知見が得られたと考えている。H29年度に取り組んだ研究について、H28年度の結果を基に、1薄膜状態での物性評価および2縮環型アゾベンゼンホウ素錯体の性質についてさらなる詳細な検討を行った。1について、H28年度で得られた縮環型アゾベンゼンホウ素錯体とビチオフェンの共重合体に対して高分子薄膜の作成を行った。クロロホルムやトルエン等の良溶媒に溶解し、スピンコート法を用いることで均一な薄膜を作成することができた。この薄膜は、吸収、発光ともに希薄溶液状態の物性に比べ長波長シフトすることが分かった。これらはバルク状態での分子間相互作用の存在を示している。驚くことに、この高分子薄膜は、通常実現が困難な薄膜状態での近赤外発光特性を示し、固体発光体として優れていることが明らかとなった。また、キャリア移動度についても測定を行い、高い電子輸送能を有することを示唆するデータを得たが、素子構造や再現性を含めより詳細な検討が必要であると考えられる。以上により、縮環型アゾベンゼンホウ素錯体はπ共役系高分子の機能性モノマー、特に電子受容体かつ発光体として十分な性能を発揮することが明らかとなった。2について、新たにオリゴマーを合成し、窒素ー窒素二重結合を含むπ共役系の拡張が起こっていることをより明確にした。また、フルオレンをコモノマーに用いることで、高分子化による長波長化および発光特性の増幅がビチオフェン特有の現象ではないことを明らかにした。さらには未縮環のアゾベンゼン誘導体と比較し、ホウ素縮環を行うことで光安定性が大幅に向上することが分かった。

加えて、縮環型アゾベンゼンホウ素錯体の光学分割、ホウ素上の置換基の変換が可能であることを証明し、機能性モノマーの拡張性の高さを示すことができた。縮環型アゾベンゼンホウ素錯体を新たに合成し、窒素ー窒素二重結合を主鎖に含む共役系高分子が近赤外領域における高効率発光を示すことを明らかにした。加えて、縮環型アゾベンゼンホウ素錯体は非常に強い電子受容体として働き、この性質が窒素ー窒素二重結合およびホウ素配位に由来することを明らかにした。電子供与性の共役ユニットと共重合体を形成することで強力なドナー・アクセプター高分子として機能するとともに、高分子化による共役系の拡張が高効率な近赤外発光へと結びつくことが分かった。得られた高分子は良好な成膜性を有し、薄膜状態においても近赤外発光特性を示すことが分かり、発光性高分子デバイスへの応用も期待できる。H28年度において、モノマーとなる分子の基礎的物性および高分子化における手法と物性評価を行うことができた。H29年度は応用物性に焦点を当て、研究を行うとともに、得られた結果をフィードバックさせ窒素ー窒素二重結合、ホウ素原子が高分子にもたらす効果について明らかにする。具体的には以下の2つの課題について取り組む。「高分子材料を用いた素子の作成および電子移動度の測定」については、昨年度の研究で得た基礎的物性データを基に、バルク材料において、分子構造に由来する機能発現の関係性を明確にする。吸収・発光スペクトルだけでなく、キャリア移動度を測定することによって共役系が連続したπ電子系の特徴を探っていく。その中で高分子材料特性としての窒素ー窒素二重結合、ホウ素原子が果たす役割をより明確にしていく。「さらなる機能性モノマーの開発」については、一連の合成から機能評価へのプロセスを整えた上で、分子設計を最適化し、機能面の強化を図る。具体的には、縮環型アゾベンゼンホウ素錯体の基本構造に変化を加えていくことで、その特性を厳密に制御することを目指す。つまりは、分子構造がデバイスの特性に与える影響を評価し、またそれらの要素を明確に分離する。例えば、平面外に張り出した四配位ホウ素上のフッ素原子を変換することで、ホウ素上の電子状態や分子間のスタッキング構造を変化させることができ、単分子だけでなく高分子に対しても集合状態や光学特性の変化をもたらすと考えられる。想定される問題点としては、高分子化に伴い異性体が分離できないことが挙げられる。これは、縮環構造である五員環と六員環の位置関係が前後することに由来し、オリゴマー合成を行うことで、高分子主鎖構造への影響を検討する。29年度が最終年度であるため、記入しない。高分子化学29年度が最終年度であるため、記入しない。
1型糖尿病感受性遺伝子であるT-bet遺伝子の遺伝子多型に関する分子機能解析

生体防御を司るTリンパ球のサブセットであるTh1とTh2のバランスの変化が種々の病態に深く関わっている。T-bet遺伝子は、最近同定された転写因子で、Th1系の細胞に特異的に発現し、かつ未熟なTh0細胞からTh1系への分化に重要な働きを有することが示唆されている。今回、Thl優位な疾患である1型糖尿病の発症におけるT-bet遺伝子の関与に着目して研究を進めた。まず、ヒトT-bet遺伝子のゲノム構造と遺伝子多型(イントロン1にGTリピート、3'UTR領域にCAリピート多型と33番アミノ酸ヒスチジン/グルタミン多型を明らかにした。これらT-bet遺伝子内の3カ所を遺伝子多型と1型糖尿病との関連を、疾患関連研究法で解析した結果、3カ所の遺伝子多型のそれぞれ特定の遺伝子多型頻度が1型糖尿病母者で統計学的に有意に高かった。以上の結果よりT-bet遺伝子は日本人集団における1型糖尿病の疾患感受性遺伝子であることを証明した。次に、現在T-bet遺伝子の33番アミノ酸ヒスチジン/グルタミン遺伝子多型(33H/Q)による、T-bet分子の転写因子としての機能変化を検討している。2種類のT-betの発現するプラスミド(pTbet-His33,pTbet-Gln33)それぞれと、インターフェロンプロモーター/ホタルルシフェラーゼベクター(pIFN-g.luc)、さらに導入効率の検定用のベクター(pRL-CMV)の3種類のプラスミドをTリンパ球由来Jarkat細胞にリポフェクション法にて導入し、短期間培養の後にルシフェラーゼ活性を測定することにより、T-bet遺伝子の2種類の多型が、インターフェロンガンマ遺伝子が転写に与える影響を検討中である。
グルタチオン・トランスフェラ-ゼP遺伝子の肝癌特異的発現機構

本年度は1)GSTーP遺伝子の主たるエンハンサ-,GPEーIの構造と機能、2)GSTーP遺伝子に存在するサイレンサ-の構造と機能,および3)もう一つのエンハンサ-GPEIIの再検討、を推進した。1)についてはcーjunが無いとされる胎児性幹細胞F9を用いても、cーjunが十分に存在するHeLa細胞においても2つのTPA応答配列(TRE)から成る特徴的な回文構造が必要であり、どちらの細胞でも単一のTREに比べて遥かに高い活性を持つことが証明された。GPEIに働くトランス作用因子がcーjunではないらしいこと,および肝発癌早期におけるGSTーPの上昇が、その頃起こるcーjunの上昇のみによるものでないことは、次の3点から推察される。1)初代培養肝細胞へcーjunを発現させても、同時に入れたGSTーP遺伝子は活性化されない。2)cーjunがないとされるもう一つの細胞,C127線維芽細胞を用いてもGPEIは十分にエンハンサ-活性を示す。3)cーjunに拮抗すると考えられる△FosBを同時に入れてやってもGPEIのエンハンサ-活性は抑えられない。以上の理由から、GPEIに結合する新しいトランス作用因子の存在を推定しその同定精製を急いでいる。2)についてはGSTーP遺伝子の上流ー100からー400の間に数ケ所のサイレンサ-様シスエレメントがあり、少くとも2種類以上のタンパク質が特異的に結合する事を見出した。その一つSFーAは高度に精製され、上記サイレンサ-領域以外にもTATAーboxと転写開始点の間にも結合することが明らかとなった。現在この因子のクロ-ニングを急いでいる。3)に関しては、数種類の細胞に導入して調べたが、何れの場合もかなり低い活性しか得られず、GPEIIは特殊な場合のみ働くエンハンサ-なのかも知れない。なおこの他の領域には現在の所強力な制御領域は見つかっていない。1)および2)の諸点に関して更に研究を続けている。
記憶錯誤の神経基盤の解明

ヒトの記憶については心理学的・神経科学的な研究が数多く行われてきていたが、記憶の間違い-つまり、記憶として想起はできるものの内容が正確ではない場合-のメカニズムについては不明な点が多い。本研究ではヒトの脳活動を間接的に測定することができる脳機能画像法と、脳損傷患者を対象とした神経心理学的研究によって、ヒトの脳でどのように誤った記憶情報が表象されるのかを検討した。記憶を司る内側側頭葉に対して、記憶を制御する前頭前野が影響を与えていることや、内側側頭葉と感覚情報を処理する感覚皮質の関連が明らかとなった。記憶錯誤に関わる神経基盤を明らかにするため、本年度はまず記憶想起の際の内側側頭葉と連合皮質の神経活動を脳機能画像法で測定した。無色の無意味図形・有色の無意味図形の記銘の後、これら全ての図形とディストラクタを無色で呈示し、記銘したものかどうか、そして記銘した図形であれば何色であったかを想起させる課題を施行し、PETにより脳血流量を測定した。その結果、有色であった図形を想起する際には、内側側頭葉と色情報の処理に関与する領域の両方が賦活することが明らかとなった(Ueno et al.,2007)。これは記憶想起の際に内側側頭葉だけではなく、個々の記憶構成要素に関与する連合皮質の再活動が重要である可能性を示している。本年度はこの結果と先行研究の知見に基づき、虚再認の際の内側側頭葉と連合皮質の神経活動を測定するためのfMRI実験の作成を行った。さらに、アルツハイマー病の患者群を対象とした記憶錯誤についての神経心理学的研究も開始しており、新たな記憶検査の開発とその妥当性の確認が概ね完了した。本年度はこの他に、人名・顔・人物の意味情報の処理には両側側頭葉前方が関与しており、その賦活は連合学習が進むと変化することをfMRIによる実験で明らかにした(Tsukiura et al.,2006)。また、ヒトが嘘をつく時に活動する脳領域を同定し、さらにその中でも外側前頭前野、内側前頭前野、前部帯状回、扁桃体の賦活が、嘘に関わる記憶や情動の要因によって変化することを明らかにした(Abe et al.,2006;2007)。本年度はアルツハイマー病及び正常圧水頭症により特異な人物誤認を呈した症例を報告した(Abe, et. al.,2007)。系統的な神経心理学的検査により、この症例では近親者に限局した人物誤認と、自分の今いる建物など本来一つのものが二つあると考える重複記憶錯誤が主な症状であることが明らかとなった。また人物認知に関する検査からは、名前・顔・人物の意味情報の想起が可能であるにも関わらず、家族関係の想起に特異的な障害をきたしている可能性を明らかにした。さらに画像所見からは、これらの症状が右半球を中心とする脳機能の低下によって引き起こされる可能性が示唆された。また、アルツハイマー病患者群における虚再認についての神経心理学的研究を行った。アルツハイマー病では鮮明な記憶が想起できないため曖昧な記憶に依拠するという先行研究の知見に一致して、患者群では健常対照群と比べ、詳細な記憶を想起することで虚再認を防ぐプロセスが障害されている可能性が示された。また、今回使用した実験課題は健常者を対象として行うfMRI実験にも応用可能なものであり、記憶錯誤の神経基盤を解明する上で有用なパラダイムを確立することができた。本年度はこの他にも、prospective memoryを必要とする認知課題における前頭前野の活動パターンについての研究成果を発表した(Okuda et al.,2007)。また、健常被験者を対象として行われた記憶についての脳機能画像法の研究成果-特に内側側頭葉における海馬の機能についての知見-をまとめ、その役割について考察した(藤井・鈴木,2008)。本年度は健常被験者を対象に行った虚再認と意図的な嘘の神経基盤に関する研究成果を報告した(Abe et al 2008)。主な知見として、まず意図的に嘘をついた場合には外側の前頭前野の賦活が認められ、これまでの先行研究の知見とも合致するものであった。次に虚再認に比べ正確に再認できた場合には、聴覚連合野の賦活が認められた。この結果は実際に知覚入力を経て学習した単語の再認の際には(本研究では機能画像撮像中の再認課題に先だって行われた記銘課題において、聴覚呈示による単語リストの学習を行っている)、聴覚関連領域の再活動が関与している可能性を示唆している。最後に、虚再認と嘘に関わる神経活動の直接比較を行った結果、嘘に関連して前頭前野の賦活が認められ、虚再認に関連して内側側頭葉(右海馬前方)の賦活が認められた。

後者の内側側頭葉の活動に関しては、この領域が記憶の客観的な正確性だけではなく、主観的な判断にも関係していることを示唆している。本年度はまた、前脳基底部とエピソード記憶に関するこれまでの先行研究、及び研究代表者自身の研究成果をまとめ、著書として発表した(Fujii,2008)。前脳基底部がエピソード記憶の想起に、特に時間的文脈を元に記憶内容を想起したり、想起した記憶内容が特定の時間的文脈に適合するかどうかを判断する上で重要な役割を果たしている可能性を提示している。この他にも、機能的磁気共鳴画像法に関する総説(鈴木、藤井2008)、臨床的な記憶障害に関する総説を発表した(菊池、藤井2008)。
「気になる子ども」の保育を支援するコンサルテーション・システムの構築

本研究は、幼稚園の「気になる子ども」に関する保育支援として有効なコンサルテーション・システムを実践の中で構築していくことを目的として行われた。2年目の今年度は青森県K市の市立K幼稚園に支援ニーズを打診した。その結果、発達上「気になる」子どもが年中(4歳児)組に数名存在するとの回答を得た。そこで、これらのうちから3名(男児Y、男児A、女児M)を選び、その担任S、Tに観察情報の提供を行うこととした。担任にとって「気になった」点は、男児Yの「身辺自立の遅さ、言葉の不明瞭さ」ならびに男児Aの「言葉の少なさ」であり、女児Mについては「落ち着きのなさ、活動の切り替えにくさ」であった。行動観察は週1回または2週に1回とし、本年度全体ではY、A、Mそれぞれ11回、7回、10回の観察を行った。結果は、観察情報の提供が概ね有効に働いたことを示すものであった。例えば、Mについては「気になる」点が次のように改善されている。観察当初には遊びから片づけに移るときに指示に抵抗したり、思い通りにいかないときに他児を叩くことが見られたが、観察後半ではある程度我慢して指示に従い、他児を叩くことはいけないという意識が明瞭になり、自己統制力の高まりが看取されたのである。残された課題は観察記録の作成に時間がかかり、情報提供まで1週間以上かかる点である。これは行動描写記録の作成を基本としている現状ではやむを得ないが、より迅速に観察情報を提供するために観察者の一層の訓練とともにより簡易な観察記録法の考案も求められる。弘前大学教育学部附属幼稚園に支援ニーズを打診したところ社会的発達上「気になる」子どもが3歳児組、4歳児組にそれぞれ1名存在するとの回答を得た。支援への依頼が認められたので実態を把握するために6回の行動観察を行った結果、3歳児については全体的な発達の遅れ、4歳児についてはひとり遊びへの熱中といった問題点が確認された。その後の園側とのカンファレンスでは、行動観察情報が有益であり、今後もこれまで同様に継続することで了解が得られた。しかし、発達状況を正確に把握するための検査、家庭状況を詳しく把握するための調査に関しては慎重に対処したい旨の意向が寄せられた。以上の方針により概ね週1回の行動観察情報を媒介としたコンサルテーション活動を学年末まで続行した。なお、3歳児に関しては質問紙形式の発達検査が2回実施された。これは保護者のニーズを受けて保育者が当初の方針を変更したために実現した。対象児にはいずれも相当の改善が見られた。3歳児は当初障害の存在が懸念されたが、観察を重ねるほどに改善し、全体的に遅れていると見られた発達状況も観察終盤では社会性領域にある程度の課題を残す以外には特に問題がないといった水準にまで改善した。この変化は保護者も実感し、園の対応に感謝の言葉を寄せている。4歳児は当初から深刻な問題があるとは見えなかったが、観察終盤では社会的発達に関してはとくに心配のない状況になった。以上から今年度構築したコンサルテーション・システムは保育支援として有効に機能したと言えよう。ただし、システムの総合的な評価にはもっと多様な事例を扱うことが必要である。
捕食寄生性ハエ類の多様な寄生様式と寄主探索における情報利用戦略の解明

ヤドリバエ類は農作物の害虫を含む様々な昆虫の体内に捕食寄生する天敵である。本研究では、ヤドリバエの多様な産卵・寄生様式と寄主探索における情報利用戦略との関係を調査した。寄主昆虫に直接産卵する種では、寄主を探索する際に視覚情報への依存性が高く、寄主の生息場所や食草に間接的に産卵する種では化学情報を重視する傾向はあるが、寄主に直接産卵しない間接型の種が寄主の動きに反応するなど、間接型の種でも視覚情報を利用している可能性が示唆された。他の昆虫の体内に捕食寄生を行うヤドリバエ類は、多様な寄生様式を持つ。雌成虫が寄主昆虫に直接産卵する直接型の他に、寄主の生息場所や食草に胚発生の進んだ卵を産む間接型がある。間接型はさらに、ふ化した幼虫が自ら寄主を探し回る探索型、寄主が近くを通りかかるのをじっと待つ待機型、食草に産み付けた卵が食草と一緒に寄主に摂食されることにより寄生が成立する微小卵型に分けられる。本研究では、ヤドリバエの寄生様式と寄主探索における情報利用戦略との関係を明らかにするため、寄生様式の異なる複数種のヤドリバエについて、雌成虫の寄主探索に重要な役割を示す視覚および嗅覚情報を行動学的に抽出し、これらの情報受容に関わる感覚器の神経組織学的な比較研究を行う。本研究は、ヤドリバエにおける寄生戦略の多様性とその進化の一端を解明するだけでなく、寄生性天敵を害虫管理技術に役立てる上で重要な知見を得ることが期待される。寄生様式は異なるが寄主(アワヨトウ)を共有する5種のヤドリバエに、動きを制御した寄主幼虫を与え反応を比較したところ、直接型のブランコヤドリバエとノコギリハリバエは寄主の動きに強く反応し産卵行動を示したが、間接型で待機型のセスジハリバエは寄主の動きに対する反応は低かった。間接型で微小卵型の2種では寄主の動きに対する反応は異なっており、カイコノクロウジバエよりもZenillia dolosaの方が強く反応する傾向がみられた。寄主の食草(トウモロコシ)の匂い成分を提示すると、直接型も間接型も反応を示すが、反応の程度には差があった。さらに、寄主の糞に対しては、試験した5種全てが反応を示すことが分かった。研究材料であるヤドリバエ5種とアワヨトウの系統維持、寄主の食草であるトウモロコシの栽培は順調で、安定して研究が進められた。今年度は主に、寄生様式が異なる5種のヤドリバエ間で、嗅覚および視覚情報に対する雌成虫の反応行動を観察・比較した。行動実験の結果から各種の寄主探索行動に影響を与える情報因子を抽出し、寄生様式と情報利用様式との関係の傾向を明らかにすることができ、次年度以降の研究の方針を定めることができた。寄生バエ(ヤドリバエ類)は多様な寄生様式を持つ。寄主昆虫に直接産卵する種では、寄主を探索する際に寄主の動きなどの視覚情報への依存性が高いのに対し、寄主の生息場所や食草に間接的に産卵する種では食草の匂いなどの嗅覚情報を重視する傾向がある。そこで、本研究では、ヤドリバエの寄生様式と寄主探索における情報利用戦略との関係を明らかにすることを目的とする。寄生様式の異なる複数種のヤドリバエを用い、雌成虫の寄主探索に重要な役割を示す視覚および嗅覚情報を行動学的に抽出し、これらの情報受容に関わる感覚器の神経組織学的な比較研究を行う。本研究は、ヤドリバエにおける寄生戦略の多様性とその進化の一端を解明するだけでなく、寄生性天敵を害虫管理技術に利用するための有用な知見を得られると期待される。本年度は、寄生様式の異なる複数のヤドリバエについて、触覚や複眼、前肢のふ節などの感覚器の形態観察を行うとともに、寄主の動きや食草の匂い等に対する行動学的な反応を比較した。例えば、微小卵型のZenillia dolosaは、イモムシが食害した葉の傷口を狙って産卵することは既に分かっていたが、葉の傷口から出る植物成分を前肢のふ節で触ることにより産卵が引き起こされる可能性が高いことが明らかになった。葉の傷口を覆ってハエに提示するとハエは産卵しないが、植物のすり潰し液を塗布したろ紙を与えると容易に産卵するなど、顕著な反応がみられた。一部のハエの継代がうまくいかず、野外でハエを採集してコロニーを再構築する必要があったこと等が理由で、当初の予定よりも研究の進捗がやや遅れた。そのため、学会発表や論文発表などの成果の公表まで至らなかった。ヤドリバエ類は農作物の害虫を含む様々な昆虫に捕食寄生する天敵である。多様な寄生(産卵)様式を持つことが特色で、寄主となる昆虫に直接産卵する種では、寄主を探索する際に寄主の動きなどの視覚情報への依存性が高いのに対し、寄主の生息場所や食草に間接的に産卵する種では食草の匂いなどの嗅覚情報を重視する傾向がある。そこで、本研究では、ヤドリバエの寄生様式と寄主探索における情報利用戦略との関係を明らかにする。寄生様式の異なるヤドリバエ数種について、触覚、複眼、前肢のふ節を電子顕微鏡(SEM)やデジタルマイクロスコープ等で観察し、視覚と嗅覚に関わる感覚器の形態を比較したところ、特に複眼表面、前肢ふ節の褥盤、触角端刺に細かい毛が存在し、その色や形状に違いが見られた。

ヤドリバエ類は農作物の害虫を含む様々な昆虫の体内に捕食寄生する天敵である。本研究では、ヤドリバエの多様な産卵・寄生様式と寄主探索における情報利用戦略との関係を調査した。寄主昆虫に直接産卵する種では、寄主を探索する際に視覚情報への依存性が高く、寄主の生息場所や食草に間接的に産卵する種では化学情報を重視する傾向はあるが、寄主に直接産卵しない間接型の種が寄主の動きに反応するなど、間接型の種でも視覚情報を利用している可能性が示唆された。ヤドリバエ雌成虫に寄主や食草由来の嗅覚情報および視覚情報を提示し反応行動を観察・比較する試験を引き続き行い、各種の寄主探索行動に影響を与える情報因子を特定する。また、嗅覚情報を受容する触角と視覚情報を受容する複眼の形態を走査型電子顕微鏡(SEM)で撮影し、その形態を種間で比較する。これらの結果から、メスの寄主探索行動における情報利用様式と感覚受容器の形態・組織との関係を明らかにする。研究計画の遅れを取り戻すために、ヤドリバエ雌成虫に寄主や食草由来の嗅覚情報および視覚情報を提示し反応行動を観察・比較する試験を引き続き行い、各種の寄主探索行動に影響を与える情報因子を特定する。また、触覚や複眼、前肢のふ説の形態を走査型電子顕微鏡(SEM)やデジタルマイクロスコープで観察し、その形態を種間で比較する。これらの結果を元に、ヤドリバエの寄主探索行動における情報利用様式と感覚受容器の形態・組織との関係を考察する。応用昆虫学本年度は主に、ヤドリバエの寄主探索行動に関わる情報利用様式を明らかにするための行動観察実験を行った。次年度は、匂い成分の抽出・分析やSEMによる形態の詳細な観察などを行う予定であり、試薬や分析等に費用が必要と考えられることから約62万円を繰り越した。次年度より所属研究機関を変更することになったため、研究の立ち上げに必要となる経費を繰り越した。次年度は、匂い成分の抽出・分析やSEMによる形態観察に必要な試薬や分析費、機器メンテナンス費、昆虫飼育飼料等の購入を行う予定である。新しい研究機関での昆虫飼育資材や飼料、試薬等の購入、器機メンテナンス費に使用する予定である。
情報社会における著作権の境界画定と利用者の権利

現代社会では情報財の流通促進やビッグデータの利活用促進など情報の流通を円滑に行うことが重視される一方で、著作権や人格権(名誉権やプライバシー権など)のように情報の流通を阻止する権利もますます重要視されるようになっている。本研究では、これらの情報を客体とする権利と、表現の自由をはじめとする情報を利用する者の権利との調整がどのような判断枠組みを用いて行われているかをドイツ法及びEU法との比較法を素材としつつ領域横断的に検討し、これを基礎として、著作権法の立法論的提言、プライバシーに関する判例理論の再検討、ヨーロッパ法の知見を応用した「忘れられる権利」の構造分析を行った。著作権は、古くは「精神的所有権」とも呼ばれ、所有権になぞらえて理解されてきた。しかし、近年では、著作物とその利用方法の多様化に伴い、有体物の所有権をモデルとする排他権構成には必ずしも適合的ではない事態が増加している。そこで、本研究では、私的録音録画補償金制度をはじめとする排他権構成以外の規律方法について再検討を加えるとともに、その背景にある基本的価値の析出を試みる。当年度は、ドイツ著作権法において、補償請求権制度(日本の「私的録音録画補償金制度」に概ね相当する制度)が、憲法上の財産権保障を実現するための制度(基本権によって保護される著作権の核心)として重要な位置づけを与えられていることを明らかにし、その制限が著作者の財産権保障に優越する憲法上の権利ないし価値によって正当化される必要があることを確認した。さらには、その具体的な適用例として、補償金の共通目的事業への支出についてドイツ法の諸制度を概観し、これが著作権の制限の一つであることと、著作者間の相互扶助(水平的社会的拘束)を理由として正当化されていることを確認した。例えば、ドイツ音楽著作権協会(GEMA)は、一定の要件の下に、経済的に困窮した会員への共済金の支出を認めている。その財源として補償金収入が充てられているが、これは前述した「水平的社会的拘束」によって、法律上も憲法上も正当化されることになる。このような視点は、「著作権及び著作隣接権の保護に関する事業並びに著作物の創作の振興及び普及に資する事業」への補償金の支出を義務づけている我が国の著作権法について反省の契機をもたらすだけではなく、私的録音録画補償金制度と著作権の関係についても再考をうながすものとなる。また、民法及び知的財産法についての知見を体系づけるために教科書を執筆し、孤児著作物の規律等の先端的問題についても一定の整理を行った。当初予定していたドイツ法との比較法を素材とする私的録音録画補償金制度の研究については一定の成果を公表することができており、概括的ではあるものの、教科書の執筆を通して民法と知的財産法の両領域にわたる体系的理解を明らかにすることができた。本研究の目的は、著作権法を素材として、有体物の所有権を想定して発展して来た財産権論と情報財の私法による規律との接合可能性について基礎理論的な分析を行うことにある。初期の目的を達成するため、本年度は、情報財に特徴的である表現の自由との調整に焦点を当て、EU法及びドイツ法との比較法を素材とした検討を行い、その成果を公表した。日本法では、技術的保護手段を回避して行った複製については、著作権の制限規定が適用されない(著作権法30条1項2号)。また、技術的保護手段を回避するための装置やプログラムを流通に置く行為や技術的保護手段の回避を業として営む行為には刑罰が科されている(同法120条の2第1号・2号)。そのため、私的使用のための複製が許されるかどうかは、技術的保護手段の仕様を決定する著作権者に委ねられる結果となっている。このような技術的保護手段の回避禁止規定は、EU情報社会指令(2001/29/EC)にも定められており、これを国内法化したドイツ著作権法にも同様の規定がある。しかし、これらの法規範では、一定の場合には、技術的保護手段の解除等を権利者に求める制度が規定されている。その背景には、私的使用のための複製のような著作権の制限規定は、著作物の利用者の表現の自由を保障するための制度であるという理解がある。このように見れば、著作権と所有権との相違の一つは、その制約を正当化するものとして、権利者以外の物の表現の自由を定型的に援用できるかどうかにあるということができる。この見地から、本年度は、さらに視野を広げ、「忘れられる権利」を素材として、プライバシーと表現の自由との調整についても検討を加えた。なお、一般法との接合可能性を検討するという本研究の目的との関係では、前記の各研究課題がより優先順位が高いと考えたため、これらを当初予定していた引用権の検討に優先させた。当初予定していた引用権の検討は行えなかったが、情報財に特有の制約原理を検討するという本研究の目的により適した素材として技術的保護手段の回避禁止規定を選択し、比較法を素材とした一応の検討を行うことができた。この問題は、昨今、話題を集めているアーキテクチャによる規制とも深く関連しており、事実上の自力救済に対して法がどのように対応できるかを示すものといえる。直接の対象としているのは著作権法上の特定の制度ではあるものの、対立する利益を考慮して、一方では技術的保護手段の回避禁止規定によって私人によるアーキテクチャの使用を支援し、他方ではその解除を請求する権利を認めて権利者以外の者の自由にも配慮するという枠組みそのものは、有体物に対する財産権も含めて、より大きな射程を有するものと考えられる。

また、情報財の規律という本研究のテーマからは、情報の流通によって侵害される権利である名誉やプライバシーの検討も導かれるところである。財産権の規律に直接に関係するものではないが、こうした点について基礎的な検討を行ったことは、本研究をまとめるにあたって重要な意味を有するものと思われる。もっとも、著作権をはじめとする情報財の規律を有体物の財産権についての理論と接合するという長期的課題との関係では、財産権論の検討という課題が未だ残されている。この点については、短期の在外研究も含め、次年度での検討を行いたい。本研究の目的は、有体物の所有権を想定して発展して来た財産権論と情報財の私法による規律について基礎理論的な分析を行うことである。所期の目的を達成するため、前年度までは著作権法を中心とした検討を行い、表現の自由との調整という視点を所有権との相違として指摘した。もっとも、表現の自由との調整という観点は、民法上の人格権についても定型的に行われている。また、著作権法の規定する権利としては著作者人格権も重要なものであり、これと一般人格権との対比も課題として残されている。そこで、本年度は、主として民法の一般法理との接合可能性を探るため、プライバシーをはじめとする人格権について検討を行い、その成果を公表した。プライバシー権の内容については、民法と憲法の両分野に亘って議論が継続されており、1平穏生活権説、2自己情報コントロール権説、3自己決定権説、4評価からの自由説、5自己イメージコントロール権説などのさまざまな見解が主張されており、未だに統一を見ていない。このような議論状況に鑑み、プライバシー侵害の三要件(1私事性、2秘匿性、3非公知性)を示した「宴のあと」事件判決その他の下級審裁判例と利益衡量によって不法行為(差止め)の成否を判断する最高裁判例との立場(総合考慮説)を対比し、前者の立場では問題とされる情報の属性が権利侵害要件として要求されるのに対して、後者では情報の属性は総合考慮の考慮要素の一つに過ぎないという相違を明らかにした。このため、判例の立場は個人情報のような非センシティブ情報への拡張が図りやすいものの、法的明確性、法的安定性には問題を残すおそれがある。このような展開は、著作権法における引用権の適用について知財高裁が総合考慮説を採っていることと軌を一にしており、情報を公開する利益と秘匿する利益の衡量に関して両法領域に共通の判断枠組みがあるとの見通しを得た。現代社会では情報財の流通促進やビッグデータの利活用促進など情報の流通を円滑に行うことが重視される一方で、著作権や人格権(名誉権やプライバシー権など)のように情報の流通を阻止する権利もますます重要視されるようになっている。本研究では、これらの情報を客体とする権利と、表現の自由をはじめとする情報を利用する者の権利との調整がどのような判断枠組みを用いて行われているかをドイツ法及びEU法との比較法を素材としつつ領域横断的に検討し、これを基礎として、著作権法の立法論的提言、プライバシーに関する判例理論の再検討、ヨーロッパ法の知見を応用した「忘れられる権利」の構造分析を行った。民法学の領域において、所有権及び物概念の基本的理解を巡って議論が盛んに行われている。こうした近時の展開に鑑み、本研究においても当初の研究の目的を達成するために、私法の一般法である民法と知的財産法の関係についての検討に着手する。
アルツハイマ-病アミロイド前駆蛋白の局在ならびに生物機能

アルツハイマ-型老人性痴呆症では、大脳皮質錐体神経細胞を中心とした著明なアミロイドβタンパク質の沈着が認められ、神経細胞死の病因の1つと考えられている。このβタンパク質には3種の前駆体蛋白が認められ、その中の2種の前駆体蛋白にはKunitz型プロテア-ゼインヒビタ-ドメインが存在することが知られている。このインヒビタ-を含む前駆体蛋白が、アルツハイマ-型老人性痴呆症の脳で特異的に増加していることが知られ、β蛋白の異常沈着機序に前駆体に含まれるプロテア-ゼインヒビタ-の関与が示唆されている。我々は57残基よりなるインヒビタ-ドメインを大腸菌リコンビナントより精製し、インヒビタ-としての性質を明らかにすると同時に種々の臓器、あるいは細胞での分布を明らかにしてきた。このインヒビタ-(A4インヒビタ-)は、細胞内に局在するトリプシン型プロテア-ゼのトリプタ-ゼとαキモトリプシンを最も強く阻害し、次いでプラスミン,カリクレインを強く阻害する。また、血管内皮細胞に局在するトリプタ-ゼ型プロテア-ゼも強く阻害することから、血管内皮細胞におけるβー蛋白の沈着と何らかの関係があるものと推定される。現在このA_4インヒビタ-に感受性の高いトリプタ-ゼ型プロテア-ゼを血管内皮細胞より精製している。一方A_4インヒビタ-はカテコ-ルアミン分泌顆粒を持つ脳の錐体神経細胞や、副腎髄質のクロマフィン細胞に共通して多くの存在することが判明した。現在副腎髄質のクロマフィン細胞を用いてA_4インヒビタ-を含むβ蛋白前駆体の細胞内局在を免疫電顕を用いて解析している。今後A_4インヒビタ-で抑制されるプロテア-ゼ群の局在を、明らかにすることにより、プロテア-ゼとA_4インヒビタ-の相互作用およびβ蛋白の異常沈着機序を解明する。