hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一般住民の精神健康に関する社会・心理・生理・分子遺伝疫学的研究

平成1314年度には、調査票日本語版の訳語の確認と本調査用面接用プログラム(CAPI)の準備、面接員トレーニングの実施、データの収集とクリーニングを行った。岡山市住民から無作為に抽出したサンプル(1607名)に対して調査依頼し、27名の面接員が最終的に925名に面接を実施した(転居、死亡など調査対象外の者を除く回収率66%)。岡山市におけるDSM-IVおよびICD-10診断基準による主要な精神障害の有病率では、大うつ病(うつ病)、特定の恐怖症、アルコール乱用が比較的多く、うつ病(DSM-IV大うつ病、ICD-10うつ病エピソード)はこれまでに78%の者が、過去12ヶ月間に2.5-2.6%の者がこれを経験していた。平成15年7月310日には世界精神保健調査研究者会議(フランス)に出席し、面接調査データの予備的な解析結果を報告し、解析計画について専門家のレビューを受けるとともに、研究打ち合わせを行った。平成15年度には、上記面接調査への回答者から精神障害該当者及び非該当者(1/3の確率で選ばれた者)からそれぞれ採血および生理心理学的調査の対象者合計260名を選び、調査への参加を依頼し、同意した者について採血と生理心理学的測定を実施した。この調査は岡山大学医学部ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会で承認された手続きにより書面で同意を得た上で実施された。全血サンプルは一時岡山大学に凍結保存した後、藤田保健衛生大に搬送され、遺伝マーカーの測定を行った。精神障害および自殺行動に影響する社会心理的要因の解析、社会機能およびQOLを含む社会心理的要因の解析、職業性因子の解析を実施した。また遺伝マーカーおよび生理学的要因と精神障害との関連性を解析した。平成13年度は、平成14年度からの本格調査のための準備を行った。(1)WHO統合国際診断面接(CIDI)の最新版であるCIDI2000調査票の日本語版(紙と鉛筆版)を作成した。この調査票を、面接用のコンピュータープログラム(Blaise software)上に移植し、動作をテストした。ボランティア5名に対する予備面接を実施して、このCIDI調査票およびコンピュータープログラムの問題点を抽出するとともに、これを改善した。(2)心理学科学生、精神科医など10名に5日間の面接員訓練を実施し、訓練方法の検討を行ない、訓練用資料や訓練方法の改善などを行った。(3)地域に対する予備調査のための面接員20名に対して5日間の面接員訓練を行った。(4)地域住民100名に対する予備調査を実施した。結果に基づいて調査手順の見直し、マニュアルの作成などを行った。この予備調査では回収率が25%程度と低く、回収率の改善のための広報やその他の工夫が必要であることが判明した。(5)社会環境の指標に関する文献レビューを行い、社会環境の指標を開発した。またマルチレベル分析の手法に習熟した。(6)職業性因子の評価法として、要求度-コントロールモデルおよび努力-報酬不均衡モデルの準備と予備調査を実施した。(7)遺伝マーカーの測定準備として、フリーザーを購入し、サンプルの採取・移送について試行を行った。さらに全血からDNAを抽出し、気分障害、痴呆性疾患、不安障害などの精神障害患者から得たDNAを鋳型にしてセロトニン系、GABA系、NMDA系などの中枢神経系に発現している遺伝子を候補遺伝子としてcSNP(特にアミノ酸置換を来すもの)をDHPLC法もしくはSSCP法で探索する測定系の準備を行った。以上から、平成14年度以降の本格調査への準備が整った。平成14年度は本調査を実施した。(1)岡山市の20歳以上住民から1607名を無作為に抽出した。

(2)27名の調査員を募集し、平成14年10月に5日間のWHO統合国際診断面接(CIDI)のコンピュータ版のトレーニングを実施した。(3)平成14年11月から平成15年3月までの期間、調査員がパーソナルコンピュータを持参して個々の対象者を訪問し、調査への協力を依頼し、同意が得られた者に面接調査を実施した。岡山調査の平成15年3月30日現在の調査状況は、面接実施885件、拒否者417件、調査対象外(死亡、転居、入所、知的能力に問題等)186件であり、対象外の者を除いた回収率は62.3%である。平成15年度には回収率65%に達するまで調査を継続する予定である。これに加えて方法論的な検討も実施した。(1)CAPI版調査票の訳語のバックトランスレーションによる確認を実施した。(2)同市で平成9年に実施した調査データから、中学校区単位での社会疫学指標を作成した。また選挙区単位で投票率データを入手し、social capitalの地域指標を作成した。(3)職業性因子の評価法として、要求度-コントロールモデルおよび努力-報酬不均衡モデルの調査を実施した。(4)本研究の遺伝子調査部分について、岡山大学医学部ゲノム倫理審査委員会に申請し研究実施の承認を得た。これにより、平成15年度に実施する遺伝子調査の準備が整った。平成1314年度には、調査票日本語版の訳語の確認と本調査用面接用プログラム(CAPI)の準備、面接員トレーニングの実施、データの収集とクリーニングを行った。岡山市住民から無作為に抽出したサンプル(1607名)に対して調査依頼し、27名の面接員が最終的に925名に面接を実施した(転居、死亡など調査対象外の者を除く回収率66%)。岡山市におけるDSM-IVおよびICD-10診断基準による主要な精神障害の有病率では、大うつ病(うつ病)、特定の恐怖症、アルコール乱用が比較的多く、うつ病(DSM-IV大うつ病、ICD-10うつ病エピソード)はこれまでに78%の者が、過去12ヶ月間に2.5-2.6%の者がこれを経験していた。平成15年7月310日には世界精神保健調査研究者会議(フランス)に出席し、面接調査データの予備的な解析結果を報告し、解析計画について専門家のレビューを受けるとともに、研究打ち合わせを行った。平成15年度には、上記面接調査への回答者から精神障害該当者及び非該当者(1/3の確率で選ばれた者)からそれぞれ採血および生理心理学的調査の対象者合計260名を選び、調査への参加を依頼し、同意した者について採血と生理心理学的測定を実施した。この調査は岡山大学医学部ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会で承認された手続きにより書面で同意を得た上で実施された。全血サンプルは一時岡山大学に凍結保存した後、藤田保健衛生大に搬送され、遺伝マーカーの測定を行った。精神障害および自殺行動に影響する社会心理的要因の解析、社会機能およびQOLを含む社会心理的要因の解析、職業性因子の解析を実施した。また遺伝マーカーおよび生理学的要因と精神障害との関連性を解析した。
ハイエントロピー合金における局所的構造物性の研究

ハイエントロピー合金は、優れた強度・延性などから大きな期待が寄せられ、研究が大きな盛り上がりを見せている。特性を向上させる上で微視的に構造を明らかにする事は不可欠である。多種類の元素がランダムに配置しているため、従来の回折実験で平均的な格子構造に関する情報は得られるが、各元素の特徴に由来する情報が得られない。そこで本研究では、EXAFS(広域X線吸収微細構造)などの測定により、特定の元素に着目して2原子間の相関関係を調べる事で、ハイエントロピー合金における局所的な格子構造や構成元素の特徴を実験的に明らかにする。
他者の不安感情が自己の運動パフォーマンスに及ぼす影響

心理的プレッシャーによる運動パフォーマンス低下(“あがり")に悩むスポーツ選手は多く,プレッシャーにより不安感情が生じること等がこれまでに明らかになっている.しかし,集団種目における“あがり"に着目した研究は少なく,プレッシャー下で何が起きているかが十分に明らかでない.本研究では,チームメイトが及ぼす影響の1つである“情動伝染"(他者の感情が伝染する現象)を取り上げ,不安感情の情動伝染と運動パフォーマンス低下の関係を調べることとした.具体的に以下の目的を設定した:1他者の不安感情が自己の運動パフォーマンスに及ぼす影響を調べる,2情動伝染には個人差があると知られていることから,個人の情動伝染のしやすさが他者の不安感情呈示時の自己の運動パフォーマンスに及ぼす影響を調べる.運動課題には反応課題を採用した.実験参加者には,パソコンの画面上に一定時間呈示される不安表情の刺激写真を注視した後,次に呈示される図形刺激に対して出来るだけ早く指定のキーを押すよう教示した.情動伝染の生起確認には,感情測定の質問紙と表情筋の測定を用い,パフォーマンス評価には反応時間を用いた.男女大学生を対象に実験を終え,結果の分析及び学術誌等での公表準備を進めている.本研究の目的は、チームスポーツにおける“あがり"の影響を明らかにするために、他者の感情が伝染するという“情動伝染"という現象に着目し、他者の不安感情が自己の運動パフォーマンスにどのような影響を与えるのかを検討することである。初年度である平成29年度は、情動伝染を測定するために必要な筋電計や、情動伝染を促す刺激写真の購入、実験プログラムの準備などを行い、実験への準備を整えた。また各種学会や勉強会に参加し、本研究に関連する最新の研究知見を得るとともに、他研究者との議論を行い、よりよい研究とする準備を行った。しかしそのように情報を集め、議論を経る中で、当初計画していた実験課題を変更することとした。具体的には、申請段階では、他者の不安表情という刺激写真呈示後に、指定のターゲットに向けてダーツを投げるというダーツ課題を運動課題として採用し、運動パフォーマンスへの影響を検討する予定であった。このような全身運動課題は、実際の運動を行わせた結果を得ることができるため、スポーツの現場により即した知見を提供できるという利点がある。一方で、大きな動作を伴うことから、どの段階の動作において影響が生じたのかを明らかにすることが難しいという欠点もあった。このような点を踏まえて本研究では、運動課題をダーツ課題から、指定した呈示刺激に対して出来る限り早く反応するという反応課題に変更することとした。平成30年度は、これらの変更点を反映させた予備実験及び本実験を行う予定である。実験で使用する用具の準備は順調に整った。一方で、運動課題を変更したことで、予備実験の実施が当初の平成29年度から平成30年度に延期した。心理的プレッシャーによる運動パフォーマンス低下(“あがり")に悩むスポーツ選手は多く,プレッシャーにより不安感情が生じること等がこれまでに明らかになっている.しかし,集団種目における“あがり"に着目した研究は少なく,プレッシャー下で何が起きているかが十分に明らかでない.本研究では,チームメイトが及ぼす影響の1つである“情動伝染"(他者の感情が伝染する現象)を取り上げ,不安感情の情動伝染と運動パフォーマンス低下の関係を調べることとした.具体的に以下の目的を設定した:1他者の不安感情が自己の運動パフォーマンスに及ぼす影響を調べる,2情動伝染には個人差があると知られていることから,個人の情動伝染のしやすさが他者の不安感情呈示時の自己の運動パフォーマンスに及ぼす影響を調べる.運動課題には反応課題を採用した.実験参加者には,パソコンの画面上に一定時間呈示される不安表情の刺激写真を注視した後,次に呈示される図形刺激に対して出来るだけ早く指定のキーを押すよう教示した.情動伝染の生起確認には,感情測定の質問紙と表情筋の測定を用い,パフォーマンス評価には反応時間を用いた.男女大学生を対象に実験を終え,結果の分析及び学術誌等での公表準備を進めている.今年度、変更した運動課題を実施するための準備を終えて、数名の予備実験、および本実験を行う予定である。また得られたデータをまとめ、学会発表や論文執筆を行う予定である。
光ファイバセンサを用いた風車ブレードの分布荷重同定手法に関する研究

本研究では、1 mm以下の空間分解能で光ファイバに沿って連続的にひずみを高速に計測できるシステムの開発に成功し、その評価方法を構築した。このシステムで計測されたひずみ情報をもとに逆解析手法を用いて、風車ブレードを模擬した翼または平板構造に作用する荷重と変形を精度よく同定することに成功した。この成果は、大型化風車の過大荷重・有害変形を抑制する制御機構に組み込むことが期待され、より安全かつ信頼性の高い運用に寄与する。風力発電用風車の大型化にともない、風車翼に加わる荷重と変形が与える風車翼自身および風車全体の健全性への影響が増加していく。本研究では、過大な荷重・変形を抑える高度な翼ピッチ制御に必要な情報として、翼の荷重分布および全体変形に着目し、分布型光ファイバセンサから得られるひずみ情報から逆解析手法などを用いて荷重および変形を精度よくかつ高速に推定することを目標としている。当該年度(平成27年度)は、分布型光ファイバセンサによる高速ひずみ分布測定技術の実証(課題1)として、目標とする100 Hz以上である約800 Hzの応答性をもつ計測システムを用いて性能評価および評価手法の検討を行った。従来にない特徴をもつ計測システムの評価手法を開発し、1020マイクロストレインの精度(ばらつき)があることが分かった。正確度の評価には評価法の改良が必要である。光ファイバのひずみ情報から構造変形を算出する手法の開発(課題2)では、翼模型の曲げ変形が精度よく推定できた。参照値としてカメラの変形計測(2次元)が有効であり、翌年度(平成28年度)には3次元に拡張したカメラ計測を活用することとした。数値解析による、翼分布荷重逆推定手法の確立(課題3)では、翼模型の数値解析モデルを作成し、流体ー構造連成解析手法をもとに流体力を受けて変形する翼の荷重分布の推定手法について検討を行った。最後に、複合材料製翼構造体を用いた曳航水槽試験による、分布荷重同定システムの実証(課題4)では、曳航水槽試験を行い、課題2、課題3で検討した変形・荷重推定手法および研究分担者が開発した150 Hzの計測システムの利用により、曳航中のアルミ合金製翼模型の変形および荷重推定が可能であることが分かった。以上の成果は新規性・独自性があり、光ファイバセンサの実用性・適用性を向上させるうえで意義がある。当該年度に実施を予定した以下の4つの課題について、ほぼ予定通りに実施することができた。分布型光ファイバセンサによる高速ひずみ分布測定技術の実証(課題1)では、目標より大幅に応答性の良い計測システムを利用し、世界最高水準の性能を持つことを示した。信号処理の簡素化、性能手法の改良が課題として残っている。光ファイバのひずみ情報から構造変形を算出する手法の開発(課題2)では、曲げ変形のみについて実証したが、ねじり、曲げを含む3次元的な変形推定の実証が残っている。数値解析による、翼分布荷重逆推定手法の確立(課題3)では、流体ー構造連成解析によって曳航中の弾性翼模型の荷重が精度よく推定することができ、それをもとに逆解析手法を構築した。複合材料製翼構造体を用いた曳航水槽試験による、分布荷重同定システムの実証(課題4)では、アルミ合金製翼模型での結果が得られたので、それをもとに複合材料製翼構造体を用いた実験の計画をする。当該年度(平成28年度)は、分布型光ファイバセンサによる高速ひずみ分布測定技術の実証(課題1)として、正確度の評価法について前年度からの課題が残っていたため、試験条件を厳密に分析し、約1 kHzのサンプリングレートで動作する計測システムがそれぞれ約10マイクロストレインと12マイクロストレインの確度と精度を持つことが分かった。光ファイバセンサのひずみ情報から構造変形を算出する手法の開発(課題2)では、光ファイバセンサで計測されたひずみ分布情報をもとに平板の3次元的な変形を精度よく同定できることを示した。前年度までは曲げ変形のみ同定であったが、今年度はねじりを含む平板の変形同定に成功した。特に光ファイバセンサの配置の工夫および新しい変形同定手法(i-FEM)の導入を試み、画期的な成果が得られたと考えている。数値解析による、翼分布荷重逆推定手法の確立(課題3)、複合材料製翼構造体を用いた曳航水槽試験による、分布荷重同定システムの実証(課題4)については、初年度に十分な成果が得られたため、2年目はとりまとめに注力した。なお、予算の制約もあり、2年目に複合材料製翼構造体を用いた曳航水槽試験による、分布荷重同定システムの実証(課題4)で挙げていた新たな模型の設計は実施していない。分布型光ファイバセンサによる高速ひずみ分布測定技術の実証(課題1)では、目標より大幅に応答性の良い計測システムを利用し、改良した評価手法により、世界最高水準の性能を持つことを示した。

光ファイバのひずみ情報から構造変形を算出する手法の開発(課題2)では、曲げ変形に加え、ねじり、曲げを含む3次元的な変形推定の実証に成功した。いくつかの成果に関して、外部発表の実施・予定がある。本研究では、5つの課題、“課題1:分布型光ファイバセンサによる、高速ひずみ分布測定技術の実証"、“課題2:光ファイバセンサのひずみ情報から構造変形を算出する手法の開発"、“課題3:数値解析による、翼分布荷重逆推定手法の確立"、“課題4:複合材料製翼構造体を用いた曳航水槽試験による、分布荷重同定システムの実証"、“課題5:独立ピッチ制御機構における翼全体の変形・分布荷重情報の効果・有効活用に関する検討"を挙げている。課題1については100Hzの計測を可能とするシステム開発に成功し、平成27年度、平成28年度に動的なひずみ分布計測の評価手法を提案、その手法に基づいた計測システムの性能評価を実施した。平成29年度には、複合材料製の板を接着したはりを作製し、接着層に埋め込まれた光ファイバセンサにより、荷重試験におけるひずみ分布をリアルタイム計測することに成功した。また温度・ひずみの高速な同時計測に成功した。課題2も同様に過去3年間での検討により、光ファイバセンサで計測されたひずみ分布情報をもとに平板の3次元的な変形(H27:曲げ、H28・H29:曲げ&ねじり)を精度よく同定できることを示した。特に平成28年度は光ファイバセンサの配置の工夫および新しい変形同定手法(i-FEM)の導入を試み、画期的な成果が得られた。課題3、課題4については、初年度に大きな成果が得られたため、2年目は成果のとりまとめに注力した。最終年度(3年目)には、上述したはり構造の荷重試験において、計測されたひずみ分布をもとに逆解析等を利用して、変形、荷重、き裂を同定する手法を構築し、その結果からエネルギー解放率を算出して破壊靭性値と比較することで、構造健全性、すなわち残存強度の評価を可能とする方法を提案できた。この結果は、課題5の変形・分布荷重情報の効果・有効活用に関する検討に対する成果となった。本研究では、1 mm以下の空間分解能で光ファイバに沿って連続的にひずみを高速に計測できるシステムの開発に成功し、その評価方法を構築した。このシステムで計測されたひずみ情報をもとに逆解析手法を用いて、風車ブレードを模擬した翼または平板構造に作用する荷重と変形を精度よく同定することに成功した。この成果は、大型化風車の過大荷重・有害変形を抑制する制御機構に組み込むことが期待され、より安全かつ信頼性の高い運用に寄与する。本研究の要素技術は大きく「高速ひずみ分布測定技術の開発」と「荷重逆推定手法の確立」に分けられる。当該年度(平成27年度)は、当該研究代表者が全体を取りまとめながら、2つの要素技術開発に関して研究分担者および連携研究者、研究協力者らと分担・連携・協力して研究を進めることができた。今後は、研究遂行のための良好な体制を維持しつつ、「高速ひずみ分布技術の開発」に関連して、国際的な標準化活動の基盤を担うことも意識して、海外研究者らとの情報交換を進めていく。また本研究の成果・プロセスが、研究の効率化・高度化に重要な役割を果たしている当該研究代表者所属機関の設備の発展的維持管理に貢献するよう計画とフィードバックを意識する。
カイラリティ同定したカーボンナノチューブの表面物性探索

昨年度までに確立した原子間力顕微鏡と透過型電子顕微鏡を組み合わせた物質の評価手法をラマン分光測定手法に拡張するため、チップ増強型近接場ラマン散乱分光測定を用いた単層カーボンナノチューブの物性測定を行った。原子間力顕微鏡、及び透過型電子顕微鏡で得られた構造情報に、ラマン散乱分光測定によるナノメートルスケールの物性情報(電子状態密度の局所的変調、構造欠陥の有無など)が加わることで、構造と物性の関係性を正しく把握することができると考えられる。目的とする数十ナノメートルの空間分解能を有するラマン分光測定を行うためには光の回折限界を超えなければならず、本研究で用いたチップ増強型近接場ラマン散乱分光測定が最適である。また、本研究の対象物質であるカーボンナノチューブはその構造や周囲の環境などにより特異なラマン分光測定結果が得られることが知られており、ラマン分光測定法が強力なツールとなる。現在、本研究に適用するために最適な条件(ラマン分光測定に用いるレーザー光の励起波長の選択と探針の最適化など)を探しており、条件の最適化後、構造決定された2層カーボンナノチューブの評価を行う予定である。局所的に導入された構造と物性の対応関係を明らかにすることで、構造変化に起因した物性の特異な応答を明らかにすることができる。この知見を応用すれば、カーボンナノチューブに外部から目的とする構造変化を導入することによりカーボンナノチューブの物性を自由に制御することが可能となり、カーボンナノチューブの特性を生かした各種デバイスへの新たな機能付加に繋がると考えられる。カーボンナノチューブは炭素で構成された筒状の物質であり、その構造によって電気的性質や光に対する応答性などが大きく異なることが知られている。この性質を自在に用いることができれば、現在使用されている製品をより高性能、コンパクトにすることができ、また新たな機構を持つデバイスの構築ができるのではないかと期待されている。しかし現在、同じ長さ、直径、筒の巻き方を持ったカーボンナノチューブのみを選択的に得ることは非常に困難であり、カーボンナノチューブの構造とその物性の関係を知ることは難しい課題である。よって、構造に対する物性の特異性の発現は非常に限られた範囲でのみ実現されている。本研究ではこのような課題を克服するために、透過型電子顕微鏡を用いることでカーボンナノチューブの構造を詳細に決定し、その後ラマン分光測定などの各種物性測定手法に展開することを狙った。この際、物性測定手法に直接展開することは困難であるため、大気下原子間力顕微鏡を用いて透過型電子顕微鏡により構造決定されたカーボンナノチューブの観察と位置制御を行った。本年度はカーボンナノチューブが同軸ケーブル状になった2層カーボンナノチューブを用い、内層と外層の直径と層間距離について明らかにした後、ラマン分光測定、電気力顕微鏡による物性測定を行った。測定結果からは、内層のチューブが存在することによる外層への影響は限られたものであり、外層の構造(長さと直径)がその物性に大きく影響を与えるものであることが明らかとなった。次年度では、2層カーボンナノチューブを中心に、その構造と物性との関係性についてさらに詳細に研究を行う予定である。
語りの比較詩学-意識の流れなどを中心として-

英語などに見られる地の文では通常、物語現在が外から客体化され、距離を取って表される。これに対して日本語においては主に内的焦点化に伴って語りの位置が物語世界の内部に入ってしまいやすい。日本語に特徴的なこの語り方を「オーバーラップした語り」と呼び、その特徴を記述した。その上で、中国語でも内的感情を表す際にのみ「オーバーラップした語り」になることを見た。その文法形式は、「日本語の場合と同じく思考主が三人称で現れない。また、語気助詞が頻繁に使われ、自問自答を行うような疑問文、および感嘆文の形式が多く取られる。逆に言えば人物の内的感情を表す場合か人物からの疑問、推測を表す形式に限られる。」と整理することができる。中国語における自由間接話法の翻訳では、原文よりも完全な間接話法になることが多いこと、原文の三人称がそのまま残されていることを示した。一方で実際の中国語小説では、伝達節なしで内面が表出される際には思考主が三人称で現れないオーバーラップした語りになることを明らかにした。また、日本語のオーバーラップした語りの翻訳について、英語と中国語それぞれで用例を確認した。英語にする際には、基本的に外からの語りに変更するしかなく、場合によっては自由間接話法に翻訳される。中国語には日本語より限定的であるもののオーバーラップした語りがあるので、それに翻訳するか、外からの語りに変更するかのパターンがある。しかし中国語のオーバーラップした語りは内的感情を表す場合に使用されるものなので、前者の訳し方を選択した場合には内的感情が強く出すぎる傾向にあることを見た。20世紀の文学において、自由直接話法や自由間接話法と呼ばれる技法は修辞的に重要な役割を担ったほか、ジュネットをはじめとする物語論などでも視点や語る声の問題のなかで活発な議論を呼んだ。しかしこれらの話法の理論は基本的に、英語やフランス語、ドイツ語などを元に考え出されたものであり、日本語や中国語といった言語形式の異なるテクストでそのまま通用するとは限らない。その形式としては従来、人称と時制が話法判断の主な指標とされているが、時制が表示されず、主語を省略できる中国語などではそもそも分析困難である。とはいえ間接度の調整までがないわけではないはずである。そこで今まで行われてきた話法の定義の問題を振り返り、その上で本稿では新たに「物語世界を外から客体化するか否か」という観点をから、今まで分析が困難だった日本語や中国語の分析について考えた。また、従来はあまり区別して論じられていなかった自由間接話法内の間接度について考え、その言語間の対応について考えた。この点からみると、日本語における語りのひとつの特徴は、内的焦点化にともなって物語状況の人物の位置に移動しやすいということである。また、形式的に表示される要素が少ない中国語は、日本語型になる場合と英語型になる場合があるが、いずれにしてもこの観点で分析が可能になることを見た。このほか、「意識の流れ」の日本語訳、および中国語訳に関する考察も行った。
高速時間分解ホログラム生体計測プローブの開発

従来の画像処理流速計は、PIVによる2次元面ステレオPIVもしくは、2台以上のカメラ構成による3次元PTV手法による計測である。これらは、複数台カメラが必要な上、粒子の対応付け等に複雑な計算プロセスが必要であり検査ボリュームの不確かさが大きい。しかしながら、本研究で用いられているホログラムを用いた三次元流速計装置では、1台のカメラ構成で3次元の粒子画像が得られ、高速度カメラを使うことにより高時間分解での計測を可能としている。本研究では、ミリチャネル内での物体周りの計測に成功しているこの技術をベースにし、ミクロ流体であるマイクロチャネル流に適用することを目的としている。近年急速に進歩する生体工学分野でのマイクロ流体計測において特に微小生物のその周りの計測に本計測手法の適用を行った。a)マイクロチャネルおよびパイプ計測マイクロチャネル内は、ダブルパルス間隔100[msec]での流れを計測する.流量は1.0[ml/h]に設定し,レイノルズ数は3.74となった.撮影は毎秒1000フレームで約2秒分(2027フレーム)撮影する.マイクロパイプ内の流れの計測には、流量は1.85[ml/h]に設定し,レイノルズ数は8.30とした.計測に用いる流路は幅101.9[mm],深さ32.5[mm]で断面が半円形のマイクロチャネルと,内径92[mm]のFEP(Fluorinated Ethylene Polymer)製のマイクロパイプで使用し、マイクロパイプは屈折率が1.338で水の屈折率(1.4)と近いため,ウォータジャケットに沈めることで,粒子のホログラムを鮮明に撮影できる.ホログラム再生し、粒子像をとらえ、トラッキングしベクトルを得た。(b)微小生物の計測微小生物であるブラインシュリンプの周りの流れを計測する。ブラインシュリンプは500ミクロンほどの大きさで手足を高速に動かし泳ぐ。この手の動きや、周りの粒子を捉えてホログラム再生し計測を行う。パルス時間間隔は、マイクロチャネルの計測と同様なものを用いた。近年急速に進歩する生体工学分野でのマイクロチャネルにおいて本計測手法の適用を試みる。平成17年度は、次の開発を行った。a)対物レンズを用いたマイクロメートル空間専用の光学系の開発CCDカメラとこの光学系を精密にあわせるためのジグを作製する。なお、光学系は、本来同一線上に組み立てるほうが誤差も少なく光軸をあわせやすいが、本装置は生体観測を想定しているためレーザ光源からミラーを使い垂直方向へあげるいわゆる落射投影型を用いるがCCD面は最上部に位置させる。(b)高精度位置あわせ及び高精度キャリブレーションに対応した試料トラバース装置の開発光学系を外乱から遮断した安定した状態に置くと共に、本手法の特徴を活かすために光学系と精密なマイクロチャネルを高速且つ低振動でレーザ光軸に正確に位置決めするジグを構築する。また、光軸方向の移動量は、キャリブレーションを実行するための基準移動量を正確に生成することが必要である。固定された光学系に対して、測定部位、測定範囲、試料とサンプルとの相対位置、などを簡便に調整可能な機構を持ち、測定作業の効率化を図る。この目的のため、防振機構上に本手法専用のトータル5軸制御の装置を自作開発した。

a)マイクロチャネルおよびパイプ計測マイクロチャネル内は、ダブルパルス間隔100[msec]での流れを計測する.流量は1.0[ml/h]に設定し,レイノルズ数は3.74となった.撮影は毎秒1000フレームで約2秒分(2027フレーム)撮影する.マイクロパイプ内の流れの計測には、流量は1.85[ml/h]に設定し,レイノルズ数は8.30とした.計測に用いる流路は幅101.9[mm],深さ32.5[mm]で断面が半円形のマイクロチャネルと,内径92[mm]のFEP(Fluorinated Ethylene Polymer)製のマイクロパイプで使用し、マイクロパイプは屈折率が1.338で水の屈折率(1.4)と近いため,ウォータジャケットに沈めることで,粒子のホログラムを鮮明に撮影できる.ホログラム再生し、粒子像をとらえ、トラッキングしベクトルを得た。(b)微小生物の計測微小生物であるブラインシュリンプの周りの流れを計測する。ブラインシュリンプは500ミクロンほどの大きさで手足を高速に動かし泳ぐ。この手の動きや、周りの粒子を捉えてホログラム再生し計測を行う。パルス時間間隔は、マイクロチャネルの計測と同様なものを用いた。
力学環境に依存した骨細胞の力学刺激感知・情報伝達特性の解明

本研究では、骨に対する力学的負荷実験と計算機シミュレーションによる力学解析とを相補的に活用することにより、力学環境に依存した骨細胞の力学刺激感知・情報伝達特性を明らかにすることを目的とし、以下の研究成果を得た。1.骨細胞に負荷される流れ刺激の定量評価:間質液流れを介した骨細胞の力学刺激感知過程において、流路である骨細管の形状や細胞周囲マトリックスなどの骨細胞周囲構造が骨細胞の流れ刺激に及ぼす影響を明らかにするため、流体-構造連成解析により、間質液流れにともなう骨細胞突起のひずみを定量的に評価した。その結果、骨細胞周囲構造に依存したひずみ増幅効果が明らかとなり、骨細胞の力学刺激感知過程において、その重要性が示唆された。2.間質液流れによるシグナル分子輸送解析:骨組織への繰返し力学的負荷にともない駆動される間質液の流れを多孔質弾性論に基づいて評価し、骨細胞より産生されたシグナル分子の移流・拡散挙動をシミュレーションにより解析した。その結果、シグナル分子の輸送は、間質液の流れにより促進され、分子量が大きなシグナル分子ほどその効果が大きいことが示された。3.力学的負荷に対する骨代謝関連遺伝子発現解析:生体外に摘出したマウス大腿骨に対して繰返し4点曲げ負荷を与え、一定期間の器官培養の後、リアルタイムPCR解析により骨代謝関連遺伝子の発現量を評価した。その結果、力学負荷群と無負荷群、および各群の時間変化において、有意な差や変動は認められず、器官培養中に進行するアポトーシスが遺伝子発現に大きな影響を及ぼしている可能性が示唆された。最終年度においては、骨細管の曲率が流れにともなう骨細胞突起のひずみに及ぼす影響を調べるとともに、昨年度に構築した骨組織に対するin vitro力学的負荷実験系を用い、力学的負荷が骨代謝関連遺伝子の発現量の経時変化に及ぼす影響を解析した。本研究では,骨細胞の単離培養技術を基盤とした力学的負荷実験と,計算機シミュレーションによる力学解析とを相補的に活用することにより,力学環境に依存した骨細胞の力学刺激感知・情報伝達特性を明らかにすることを目指している.本年度は,マウス骨細胞の単離培養技術を確立し,力学環境の異なる骨組織中に存在する骨細胞の形態比較を行った.また,計算機シミュレーションを援用し,骨梁内の骨小腔ー骨細管構造の違いが,間質液流れによるシグナル分子輸送に及ぼす影響を検討した.以下に,本年度中の主な研究実施内容と,得られた成果をまとめる.1.マウス頭蓋冠・長管骨における骨細胞の形態比較生体内でほとんど力の影響を受けない頭蓋冠と,日常的に力学的負荷を受ける長管骨とでは,内部の骨細胞の力学環境が大きく異なる.そこで,マウスの頭蓋冠と長管骨から骨細胞を単離し,それらの細胞形態を比較した.その結果,長管骨内の骨細胞は,頭蓋冠内の骨細胞に比べ,細胞全体に占める細胞突起の体積分率が大きく,分岐した多数の細胞突起を有することが明らかとなった.2.間質液流れによるシグナル分子移流拡散シミュレーション骨梁内部の骨細胞から産生されたシグナル分子は,間質液流れを介して破骨細胞や骨芽細胞に伝達され,骨リモデリングが調節される.そこで,骨梁を多孔質弾性体としてモデル化し,間質液の流路である骨小腔ー骨細管構造の違いがシグナル分子の移流拡散に及ぼす影響を有限要素シミュレーションにより解析した.その結果,骨小腔ー骨細管系の間隙率の増加により,シグナル分子の拡散が促進されることが示された.本研究計画において核となるマウス骨細胞の単離培養技術を確立するとともに,間質液流れを介した骨細胞からのシグナル分子産生とその輸送を解析するためのシミュレーション基盤を構築することができた.よって,本研究はおおむね順調に進展しているものと考えられる.本研究では、骨に対する力学的負荷実験と計算機シミュレーションによる力学解析とを相補的に活用することにより、力学環境に依存した骨細胞の力学刺激感知・情報伝達特性を明らかにすることを目指している。以下に、本年度中の主な研究実施内容と、得られた成果をまとめる。1.細胞周囲マトリックスを介した骨細胞への流れ刺激解析骨細胞の力学刺激感知過程において、骨細管内のプロテオグリカンやテザリング要素などの細胞周囲マトリックスが、間質液の流れによる骨細胞の変形を増幅している可能性が示唆されている。そこで、流体ー構造連成シミュレーションにより、細胞周囲マトリックスが流れによる骨細胞突起の変形に及ぼす影響を解析した。その結果、加齢や骨疾患に起因して生じるプロテオグリカン密度やテザリング要素の減少は、いずれも細胞突起の引張ひずみを増加させることが示された。2.マウス長管骨内骨細胞に対する力学的負荷方法の基礎検討骨組織内に埋め込まれた骨細胞の力学刺激感知特性を明らかにするためには、骨細胞群が形成する3次元的なネットワーク構造を維持しながら、各細胞に対して定量的な力学的負荷を与える手法の構築が不可欠である。そこで、マウスから摘出した長管骨に対し、器官培養を行いながら、in vitro環境下で任意の繰返し4点曲げ負荷を与える実験システムを開発した。また、これと並行し、単離骨細胞の3次元培養実験系の確立を見据え、ゲル上で培養した骨芽細胞様細胞が、自身の細胞内張力を介して能動的に配向する機構について検討した。骨細胞の力学刺激感知過程における微視的な力学環境の影響を検討するための基礎的な数理モデルを構築することができた。また、骨細胞ネットワークへの定量的な力学的負荷を可能にする実験システムを開発し、力に対する細胞応答を解析するための準備が整った。

よって、本研究はおおむね順調に進展しているものと考えられる。本研究では、骨に対する力学的負荷実験と計算機シミュレーションによる力学解析とを相補的に活用することにより、力学環境に依存した骨細胞の力学刺激感知・情報伝達特性を明らかにすることを目的とし、以下の研究成果を得た。1.骨細胞に負荷される流れ刺激の定量評価:間質液流れを介した骨細胞の力学刺激感知過程において、流路である骨細管の形状や細胞周囲マトリックスなどの骨細胞周囲構造が骨細胞の流れ刺激に及ぼす影響を明らかにするため、流体-構造連成解析により、間質液流れにともなう骨細胞突起のひずみを定量的に評価した。その結果、骨細胞周囲構造に依存したひずみ増幅効果が明らかとなり、骨細胞の力学刺激感知過程において、その重要性が示唆された。2.間質液流れによるシグナル分子輸送解析:骨組織への繰返し力学的負荷にともない駆動される間質液の流れを多孔質弾性論に基づいて評価し、骨細胞より産生されたシグナル分子の移流・拡散挙動をシミュレーションにより解析した。その結果、シグナル分子の輸送は、間質液の流れにより促進され、分子量が大きなシグナル分子ほどその効果が大きいことが示された。3.力学的負荷に対する骨代謝関連遺伝子発現解析:生体外に摘出したマウス大腿骨に対して繰返し4点曲げ負荷を与え、一定期間の器官培養の後、リアルタイムPCR解析により骨代謝関連遺伝子の発現量を評価した。その結果、力学負荷群と無負荷群、および各群の時間変化において、有意な差や変動は認められず、器官培養中に進行するアポトーシスが遺伝子発現に大きな影響を及ぼしている可能性が示唆された。最終年度においては、骨細管の曲率が流れにともなう骨細胞突起のひずみに及ぼす影響を調べるとともに、昨年度に構築した骨組織に対するin vitro力学的負荷実験系を用い、力学的負荷が骨代謝関連遺伝子の発現量の経時変化に及ぼす影響を解析した。力学環境の異なる骨組織中における骨小腔ー骨細管形態をモデル化し,シミュレーションにより,間質液の流速と流れにともなう骨細胞の変形を解析する.また,本結果に基づき,各骨組織から単離した骨細胞に対して制御した局所力学的負荷を与え,その力学刺激感知特性の相違を定量的に評価するとともに,単離骨細胞の3次元培養実験系を確立する.これまでに構築した骨細胞の力学解析モデルを拡張し、骨組織内で観察される骨小腔ー骨細管系の複雑な形態が骨細胞への流れ刺激に及ぼす影響をシミュレーションにより検討する。また、今年度に開発したマウス長管骨への力学的負荷装置とqRT-PCR等の遺伝子発現解析を組み合わせ、力学的負荷が骨リモデリングに関連する遺伝子の発現に及ぼす影響を定量的に解析する。本年度のシミュレーション研究では,主に新たな数理モデルの構築とその基礎的な振舞いの検証を行ったため,計算規模が比較的小さく,現有の計算機を使用することができた.そのため,物品費として計上していたワークステーション分に相当する繰越金が発生した.(理由)本年度中にスイスにて3ヶ月間の在外研究を行った際、同国で開催された国際会議にて本研究課題に関する成果発表を行ったため、国際会議出席のために計上していた旅費に相当する繰越金が発生した。(使用計画)国際会議または国内学会にて研究成果発表を行う際の旅費として使用する。
ジェンダー教育の充実に資するスペース・コラボレーション・システムの活用

本研究は、スペース・コラボレーション・システムを活用した「ジェンダーに敏感になる教育」の内容・方法のモデルの試作と、大学連合体(コンソーシアム)による大学院レベルのジェンダー教育の可能性を検討することを目的とした。3年間に、以下の研究を行った。1ジェンダー教育におけるSCS利用の意向調査の設計と検討、ジェンダー関連授業担当教員の名簿の収集等2ジェンダー関連科目の大学院コースに関してインターネットサーチ、文献による海外事例収集アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド等の遠隔授業における教材とメディアの活用に注目3大学教育におけるテレビ会議システム活用と研修方法の開発(1)スコットランドTALiSMANプロジェクト作成の事例集及び研修ニーズの分析の結果を基に日本の事例との比較検討(2)北海道教育大学の「SCS・双方向システム活用の授業推進のためのプロジェクト」、メディア教育開発センター研修事業「テレビ会議システム活用の授業を進めるために」と連動して、活用阻害要因等の情報収集と研修方法の開発4テレビ会議システムの活用の実際と活用促進のためのトレーニングの内容と方法に関する訪問調査と意見交換、(1)イギリス:ロンドン大学ジェンダー研究所、ヨーク大学女性学研究所、グラスゴー大学、ストラスクライド大学、スコットランド高等教育助成委員会、クイーンズ大学、アルスター大学(2)スェーデン:ルンド大学(3)アイルランド共和国:アイルランド遠隔教育センター(ダブリン・シティー・ユニバーシティー)、ダブリン・ユニバーシティ・カレッジ(4)カナダ:ヨーク大学、等5 SCSを介したジェンダー関連実験講座、授業の実施(1)「パキスタンにおける女性と教育」:北海道教育大学、大阪大学、メディア教育開発センターの3サイト間のSCSのセミナーの実施。英語で異文化間のジェンダーを学習する際の授業のあり方の手がかりを得た.(2)「社会学」:北海道教育大学札幌校と岩見沢校間をISDNによるテレビ会議システムを介した正規授業を素材に、コース提供の方法と問題等について学生へのアンケート及びインタビュー、教員へのインタビュー等を基に検討した。1大学でジェンダー関連授業を担当する教員のSCSについての周知度、利用・参加経験、ジエンダー教育におけるSCS利用の意向等を把握するための調査の設計と検討、ジェンダー関連授業担当教員の名簿の収集等を行った.2アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドを中心とする諸外国におけるジェンダー関連科目の大学院コースについて、特に遠隔授業における教材とメディアの活用に注目して文献等による事例の収集を行った.3大学教育におけるテレビ会議システムの活用と研修方法の開発について、スコットランドのTALiSMAN(Teaching and Learning in Scottish Metropolitan Area Networks:スコットランド都市部ネットワークを活用した教授・学習)プロジェクトが作成した事例集及び研修ニーズの分析の結果を基に、日本の事例との比較検討と問題の共通性を確認した.(コンピュータよりもテレビ会議システムへの利用の関心は低い.女性教官に利用の意向が低いことが、ジェンダー関係科目での利用の不振に反映)4研究結果のレビューを目的に、笹谷春美北海道教授がイギリスのグラスゴー大学、ストラスクライド大学、スコットランド高等教育助成委員会、ジェンダー関係学会等の訪問調査、及び関係者との研究情報交換等を行った.5パキスタンからの外国人研究員(受け入れ:メディア教育開発センター)の協力の下、「パキスタンにおける女性と教育」をテーマに北海道教育大学、大阪大学、メディア教育開発センターの3サイとを結んだSCSワークショップを企画・実施し、英語で異文化間のジェンダーを学習する際の授業のあり方の手がかりを得た.1.北欧圏およびイギリスにおける遠隔、コンソーシアム等で提供される女性学・ジェンダー教育のコースの収集・分析を行った。2.SCS活用によるジェンダー関連授業の実際例として,5つのキャンパスを有する北海道教育大学が複数キャンパス間をISDNによるテレビ会議システムを使って行う授業を素材に、コース提供の方法と問題低について学生へのアンケート及びインタビュー、教員へのインタビュー等を基に検討した。

通常の教室での授業に比べて、テレビ会議システムは他キャンパスの教員や学生とのディスカッションを可能にする点が学生にとって大きなメリットであること、一方ではそのためには、「他キャンパスの学生との交流」を可能にするような授業展開の工夫、スキルが教員側にもとめられていること、両キャンパスの学生が臨場感をもって授業に臨めるようなメディア環境整備が必要なこと等が明らかになった。3.これらの状況を踏まえて、ルンド大学(スエーデン)、クイーンズ大学、アルスター大学(以上北アイルランド)、アイルランド遠隔教育センター、ダブリン・シティー・ユニバーシティーを訪問し、テレビ会議システムの活用の実際と活用促進のためのトレーニングの内容と方法について、及び遠隔、コンソーシアムで行う女性学・ジェンダー教育の実際例について意見交換を行った。4.遠隔地にいる学生へのデリバリーの方法として、北アイルランドではISDNによるテレビ会議システムが重用され、日常的に活用されているが、さらに学生の居住地が拡散しているスエーデンやアイルランドでは、自宅にいて利用できる方法が重視されテレビ会議システムの活用はそのコストと画質の問題等から低調である。5.北アイルランドの2大学の経験では、活用促進のためのトレーニングは教員のニーズに対応した個別指導型,ヘルプデスク型が効果的ということであった。1北海道教育大学で平成13年度に開始した「SCS・双方向システム活用の授業推進のためのプロジェクト」と連動しつつ、SCS活用の効果と阻害要因等についての情報収集、検討を行った。2平成13年度事業「テレビ会議システム活用の授業を進めるために」の参加者及び講師から、SCS活用の効果と阻害要因等についての情報収集を行い、活用促進の方策を検討した。3北海道大学、北海道教育大学の学生、およびグラスゴー大学クライトンキャンパス(イギリス)の教師及び学生に対して、「授業におけるテレビ会議システム活用」に関してアンケート調査を行い、テレビ会議システム活用の意義、効果、効果的な活用のための提案等に関してデータを得た。4イギリスにおけるテレビ会議システム活用の効果と課題を調査するために、グラスゴー大学、ロンドン大学、ヘンリー・マネージメント・カレッジ、スコットランド高等教育助成委員会を訪問調査した。
慢性腰痛患者の痛みに対する認識・態度を測定する国際的尺度の開発

腰痛を生物・心理・社会的疼痛症候群とする新たな捉え方がなされるようになってきており、特に難治性の慢性腰痛では心身医学的アプローチが注目されている。心身医学的アプローチでは特に、患者が痛みをどのように認識して向き合っているか把握することは重要である。本研究は、慢性腰痛患者の痛みに対する認識・向き合う態度を測定するための、国際的に共通して使用可能な尺度を開発することを目的とする。まず、米国と日本において、慢性腰痛患者を対象にインタビューを実施した。インタビューからは【長く続く一生ものの痛みということは仕方がない】【今よりも悪い状態にはなりたくない】【自分なりに対処している】というカテゴリーが導き出された。最終年度はこれら3つの因子からなる合計32項目の質問紙案を作成し、日本において調査を開始した。米国ではweb調査を実施するために調整を行った。本研究は、慢性腰痛患者の痛みに対する認識や向き合う態度を測定するための、国際的に共通して使用可能な尺度を開発することを目的としている。腰痛を生物・心理・社会的疼痛症候群とする新たなとらえ方がなされるようになってきており、特に難治性の慢性腰痛では心身医学的アプローチが注目されている。本研究は、患者が痛みという主観的な体験をどのようにとらえているか、向き合っているかというところに視点をあてている。痛みは、人種や文化社会的背景をはじめとした様々な要因に影響を受ける。そこで、米国および日本において慢性腰痛患者を対象にインタビューを実施し、その質的データをもとに尺度の素案を作成し、さらに米国と日本の患者を対象に質問紙調査を行って尺度の信頼性・妥当性を検証することが本研究の全体像である。初年度である26年度は、米国と日本でインタビューを実施した。米国では合計9名、日本では合計7名の患者からデータを得てそれぞれの逐語録を作成した。米国および日本において慢性腰痛患者を対象にインタビューを実施し、その質的データをもとに尺度の素案を作成し、さらに米国と日本の患者を対象に質問紙調査を行って尺度の信頼性・妥当性を検証することが本研究の全体像である。27年度は、米国9名、日本7名の患者を対象に行ったインタビューの分析を行い、その内容の信頼性について研究者間で討議した。そしてその結果を尺度項目としてどのように表現するかの検討を始めた。当初は、質問紙の素案を作成するところまで終了している予定であったが、まだ至っていないため。米国および日本において慢性腰痛患者を対象にインタビューを実施し、その質的データをもとに尺度の素案を作成し、さらに米国と日本の患者を対象に質問紙調査を行って尺度の信頼性/妥当性を検証することが本研究の全体像である。28年度は、インタビューの分析を行い、結果の一部を第38回日本疼痛学会にて発表した(慢性腰痛患者の痛みに対する認識・態度として【長く続く一生ものの痛みということは仕方がない】【今よりも悪い状態にはなりたくない】【自分なりに対処している】などのカテゴリーが抽出されたことを示した)。また、質問紙の案を検討した。当初は、質問紙調査を実施している予定であったが、質問紙の内容の検討にとどまっているため。本研究は、慢性腰痛患者の痛みに対する認識や痛みに向き合う態度を測定するための、国際的に共通して使用可能な尺度を開発することを目的としている。米国および日本において、慢性腰痛患者を対象にインタビューを実施し、その質的データをもとに尺度の素案を作成し、さらに米国と日本の患者を対象に質問紙調査を行って尺度の信頼性・妥当性を検証することが本研究の全体像である。質的調査からは、慢性腰痛患者の痛みに対する認識や向き合う態度として、【一生ものの痛みということは仕方がない】【今よりも悪い状態にはなりたくない】【自分なりに対処している】というカテゴリーが抽出された。それぞれのカテゴリーを構成するサブカテゴリーや実際の対象者の象徴的な語り、文献検討の内容から、尺度の具体的な質問項目案を作成した。この素案を研究者間で検討し、さらに慢性腰痛を患う医療従事者の協力を得て、質問の意図がわかりやすいか、答えやすいか、などの点から内容の妥当性を検証した。これらを経て質問紙案を作成し、調査対象の具体的選定方法、調査の具体的実施方法の検討を行い、研究計画の倫理委員会への申請準備、調査の準備を行った。質問紙調査を終えている予定であったが、未実施であるため。本研究にかけるエフォートが十分でないため。

最終年度はこれら3つの因子からなる合計32項目の質問紙案を作成し、日本において調査を開始した。米国ではweb調査を実施するために調整を行った。インタビューを予定どおり終了し、逐語録が作成できている。現在行っている尺度候補項目の検討をできるだけ早急に終了させ、質問紙を作成する。質問紙調査に向けて倫理申請を行い、対象施設への依頼のうえ、28年度は調査が実施できるようにする。できるだけ早急に質問紙の作成を完了させ、調査を実施する。調査にあたっての倫理申請を行う。早急に質問紙調査を実施する。これまでの成果を国際学会で発表し、今後の研究結果の考察にあたっての資料とする。今後は、これまで得られたデータをもとに尺度候補項目を決定し、質問紙の素案を作成する。研究対象者の選定にあたり、より多くのデータを得るための方策について、米国の研究協力者と協議を開始したところである。尺度の素案作成が終了しておらず、当初当該年度に発生すると想定していた、翻訳にかかる経費が使用されていないため。質問紙が未完成であり調査の実施に至っていないため、それにかかる予算が残っているため。質問紙調査の実施に至っておらず、それにかかる予算、および国際学会発表のための予算が残っているため。旅費が当初予定よりも少なめで済んだことと、当初人件費・謝金で充当した逐語録の作成にかかる費用が、専門家に依頼し予定額より少額で済んだことによる。次年度は尺度素案を作成し、質問紙調査を実施する予定であり、これらの助成金を使用する。質問紙調査の実施により使用予定である。27年度は尺度案を作成の際に、翻訳・逆翻訳のプロセスを経るにあたって、当初見積より増額になる可能性があるため、次年度使用額をそれに充当する。