hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
NMDA型及び代謝型グルタミン酸受容体の情報伝達における生理的役割の解明

我々はNMDA受容体サブユニット5種類と代謝型グルタミン酸受容体(mGluR)サブタイプ7種類のcDNAを単離し、その一次構造、電気生理学的・薬理学的性質及び発現について解析を行ってきた。今年度は各受容体の生体内での特異的役割について検討した。mGluRサブタイプの1つであるmGluR2は、副嗅球の顆粒細胞に多く発現しており、免疫電顕により、これが僧帽細胞との間の相互シナプスに局在することを証明した。次に我々の開発したアゴニスト検定系を用いて同定したmGluR2特異的アゴニストDCG-IVを副嗅球のスライスパッチ記録系に適用し、mGluR2の働きを調べた。その結果、mGluR2は顆粒細胞から僧帽細胞へのGABA性の神経伝達を前シナプス的に抑制することが分かった。顆粒細胞は周囲の多くの僧帽細胞に側方抑制を引き起こすが、mGluR2は顆粒細胞から活性化された僧帽細胞への自己抑制のみを解除し、嗅覚情報伝達における信号の識別、強調などに関与している可能性が示唆された。一方、グルタミン酸受容体の神経細胞死への関与は小脳顆粒細胞の初期培養系を用いてよく研究されている。我々は、この系におけるNMDA受容体の調節とその役割について検討した。高KClの脱分極刺激により顆粒細胞のNMDA受容体活性が上昇することは既に知られていたが、これはNMDA受容体サブユニット5種類のうちNR2Aサブユニットのみの誘導により起こることをノザンブロッティングで示した。またNR2Aに対するアンチセンスヌクレオチドによりNMDA活性の誘導が抑制されることを証明した。一方、長期の脱分極刺激の結果、顆粒細胞はNMDA毒性に感受性を示す様になるが、これもNR2Aサブユニットの特異的上昇によることを示した。以上の結果はNR2Aサブユニットの調節が神経細胞の活動度に応じて小脳顆粒細胞のNMDA活性及びNMDA感受性を決定していることを示し興味深い。
睡眠覚醒リズムをターゲットとした認知行動療法の開発とうつ病の発症・再発予防効果

本研究の目的は,不眠症のフェノタイプと睡眠覚醒リズム,不安・抑うつ症状との関連性を明らかにすることであった。不眠症のフェノタイプごとに,生理的,心理的特徴が異なるかどうかを検討するため,インターネットを介した大規模調査を行った。アンケートは調査会社を通じて実施し,10,000のサンプルデータを回収した。その中から,医療機関に通院中のものを除いたGood sleeper(GS)群,不眠重症度尺度(ISI)がカットオフ値を超える者を(1)入眠困難群,(2)中途・早朝覚醒群,混合群に振り分け,合計5,427名を分析対象とした。調査項目は,フェノタイプ,クロノタイプ(MCTQ),不眠重症度(ISI),入眠前過覚醒(PSAS),睡眠反応性(FIRST),非機能的信念(DBAS),日中の眠気(ESS),不安・うつ症状(HADS)であった。その結果,入眠困難群はGS群よりも夜型傾向,中途・早朝覚醒群はGSよりも朝型傾向にあることが示された。また,不安・うつ症状は,GS群<中途・早朝覚醒群<入眠困難群,混合群の順で得点が高く,GS群と各フェノタイプ群との間の効果サイズも中大であった。これらの結果に基づいて,睡眠覚醒リズムをターゲットにした認知行動療法(5セッション)を開発し,不眠を伴う成人の発達障害患者6姪を対象に,オープンとライルを実施した。その結果,治療後の不眠重症度(ISI)の改善効果は大きく(Cohen's d > 0.8),生活の支障(SDISS),不安(HADSa)の改善効果は中程度(d >0.5),うつ(HADSd)に対する改善効果は小さかった(d > 0.3)本研究は,不眠症のフェノタイプとクロノタイプ(朝型・夜型)および不安・抑うつとの関連性を大規模サンプルによって実証した点,および結果をもとに新しいCBTを開発した点で重要な研究といえる。本研究の目的は,不眠症のフェノタイプに合わせた認知行動療法を開発し,うつ病の発症・再発の予防効果について検証することであった。その前段階として,(1)従来型の不眠に対する認知行動療法(CBT-I)が,どのような心理的特徴に対して効果を発揮しているか,そして,(2)認知行動療法によるうつ症状の改善に,不眠症状の軽減が寄与するかどうかについて検討を行った。また,(1)で明らかになった心理学的特徴が抑うつ症状の予測因子となるかどうかについて検討した。(2)としては,過度の心配が強い者を対象にした認知行動療法の,無作為化比較試験のデータを用いた二次解析を実施し,うつ症状,不安症状,日中の機能の改善には,不眠症状の軽減が媒介することを明らかにした。また,一般人口を対象にした調査によって,睡眠反応性(sleep reactivity)が抑うつ症状の予測因子となることを明らかにした。以上の成果は,CBT-Iによる介入精度の精緻化と,うつ病に対する睡眠改善プログラムを開発するうえで,重要な知見である。ウェブ調査を2回実施し,1万人のサンプルデータを収集した点は,当初の計画通りである。一方で,医療機関に通院する不眠症患者およびうつ病患者への調査は現在進行中である。本年度は,不眠症のフェノタイプごとに,生理的,心理的特徴が異なるかどうかを検討するため,インターネットを介した大規模調査を行った。その中から,シフトワークなどの不規則な生活をしている者を除いた6034名を分析対象とした。調査項目は,フェノタイプ(入眠困難,中途覚醒,早朝覚醒),クロノタイプ(MCTQ),不眠重症度(ISI),入眠前過覚醒(PSAS),睡眠反応性(FIRST),非機能的信念(DBAS),日中の眠気(ESS),不安・うつ症状(HADS)であった。フェノタイプの組み合わせから,単一症状の3群(入眠困難,中途覚醒,早朝覚醒のいずれか)とそれらが複数存在する混合型4群(入眠・中途型,入眠・早朝型,中途・早朝型,入眠・中途・早朝型)とそれ以外の健常群の合計8群を設定し,各尺度得点について比較した。まず,フェノタイプを独立変数,各尺度を従属変数とした分散分析を実施したところ,フェノタイプ間に複数の有意差が認めれたが,全体的な傾向として,単一症状の群間では有意差は見いだせず,症状が混合化することで各尺度得点が高まることが示された。また,デンドログラムを作成し全体的な傾向を把握した。その結果,MCTQは入眠困難を含む群vs.それ以外の群,ISI/HADS/DBAS/PSASは単一症状群vs.混合型群,FIRSTは早朝覚醒・健常群vs.それ以外の群,ESSは中途・早朝群vs.それ以外の群にグループ化された。以上の結果から,不眠症をフェノタイプごとに生理的,心理的特徴が異なるため,認知行動療法の治療効果を高めるためにもそれぞれに合わせた治療法を提供することの必要性が示唆される。1万人のサンプルデータを収集し,それをフェノタイプごとにグルーピングして解析したのは当初の計画通りである。一方で,医療機関に通院する不眠症患者およびうつ病患者への調査は現在進行中であるが,まだ十分なサンプル数は確保できていない。

本研究の目的は,不眠症のフェノタイプと睡眠覚醒リズム,不安・抑うつ症状との関連性を明らかにすることであった。不眠症のフェノタイプごとに,生理的,心理的特徴が異なるかどうかを検討するため,インターネットを介した大規模調査を行った。アンケートは調査会社を通じて実施し,10,000のサンプルデータを回収した。その中から,医療機関に通院中のものを除いたGood sleeper(GS)群,不眠重症度尺度(ISI)がカットオフ値を超える者を(1)入眠困難群,(2)中途・早朝覚醒群,混合群に振り分け,合計5,427名を分析対象とした。調査項目は,フェノタイプ,クロノタイプ(MCTQ),不眠重症度(ISI),入眠前過覚醒(PSAS),睡眠反応性(FIRST),非機能的信念(DBAS),日中の眠気(ESS),不安・うつ症状(HADS)であった。その結果,入眠困難群はGS群よりも夜型傾向,中途・早朝覚醒群はGSよりも朝型傾向にあることが示された。また,不安・うつ症状は,GS群<中途・早朝覚醒群<入眠困難群,混合群の順で得点が高く,GS群と各フェノタイプ群との間の効果サイズも中大であった。これらの結果に基づいて,睡眠覚醒リズムをターゲットにした認知行動療法(5セッション)を開発し,不眠を伴う成人の発達障害患者6姪を対象に,オープンとライルを実施した。その結果,治療後の不眠重症度(ISI)の改善効果は大きく(Cohen's d > 0.8),生活の支障(SDISS),不安(HADSa)の改善効果は中程度(d >0.5),うつ(HADSd)に対する改善効果は小さかった(d > 0.3)本研究は,不眠症のフェノタイプとクロノタイプ(朝型・夜型)および不安・抑うつとの関連性を大規模サンプルによって実証した点,および結果をもとに新しいCBTを開発した点で重要な研究といえる。本年度は,収集したサンプルデータの解析,および医療機関に通院する患者を対象にした調査を実施する。それの解析結果を踏まえた上で,新たにphenotype-oriented CBT-Iを開発する予定である。本年度は,収集したサンプルデータをさらに詳しく解析するとともに,医療機関に通院する患者を対象にした調査を実施する。昨年度は,当初計画していた,患者対象の調査が未実施であったため。当該年度は,収集したデータの素解析にとどまった。本年度は,詳細な解析を行うために解析補助アルバイトを雇う予定である。また,医療機関に通院する患者を対象にした調査を実施し,回答者への謝礼を支払うとともに,学会での成果の発表を行う。さらに,開発したプログラムを冊子化する費用に充てる予定である。本年度は,患者対象の調査を実施し,それにかかる費用(謝金,データ入力補助など)として計上する。
異常ドップラー効果による表面波励起を用いた弱い相対論的大電力遅波ミリ波源の研究

本研究では弱い相対論的電子ビームによりオーバーサイズ遅波導波管の表面波を励起することを目指した。まず,弱い相対論的領域では大電流の電子ビーム生成そのものも解決すべき重要な問題である。新しくディスクタイプの冷陰極を提案し,弱い相対論的領域で均一性の良いビームを発生させることができた。ビーム回収ポートについては,今後さらに検討する必要がある。電子ビームとオーバーサイズ遅波導波管特姓の改善により20GHz帯で約500kW,40GHz帯で約200kWまで出力が上昇した。また,軸対称モードと非軸対称モードの制御が可能であることを実証した。遅波構造として矩形を採用して平坦なアッパーカットオフを実現し,比較的エネルギーの低い領域でチェレンコフ相互作用と遅波サイクロトロン相互作用が共鳴した異常ドップラー効果による表面波励起を行った。低磁場と低エネルギー領域での表面波励起とモード制御の成果であり,将来性の見込める成果といえる。オーバーサイズ遅波導波管の電磁場特性を実験的に評価するためベクトルネットワークアナライザを用いた評価システムを準備し,空洞共振法により20GHz帯遅波導波管の分散特性を実験的に評価した。今後,ミリ波帯励起アンテナの検討を進めていく必要がある。数値解析においては,数値の発散という問題を解決し,オーバーサイズ遅波導波管の固有モードである表面波が解析できるようになった。ビームの3次元的擾乱を取り入れた計算プログラムによりオーバーサイズ遅波導波管の固有モードおよび固有モードとビームの相互作用を調べ実験結果と比較検討した。本研究の異常ドップラー効果による表面波励起は,プラズマ波動の基礎と応用の分野で重要な研究である。さらに流れのあるプラズマの波動とその応用の観点からも重要といえる。ビーム中のプラズマ波動利用大電力電磁波源は,プラズマ基礎と応用の分野で大変重要な研究分野である。その高周波数化においては,「オーバーサイズ」と「モード制御」がキーポイントである。オーバーサイズ遅波導波管の電磁波モードは表面波となる。本研究の目的は,20GH以上からミリ波帯で,弱い相対論的電子ビーム(100keV以下)の異常ドップラー効果による表面波励起とモード制御を調べ,大電力電磁波発生に応用することである。本年度の研究実績をまとめる。電子ビームとオーバーサイズ遅波導波管特性の改善により20GHz帯で約500kW,40GHz帯で約200kWまで出力が上昇した。ビーム回収ポートを使用することで出力に増加の傾向は見られたが,大幅な改善ではなかった。今後さらに検討する必要がある。電子ビーム実験のため真空排気系と高電圧パルス電源のトリガー系を整備した。新しいタイプの冷陰極により,陰極と陽極間の短絡を防ぎ,弱い相対論的領域で均一性の良いビームを得ることができた。オーバーサイズ遅波導波管の電磁場特性を実験的に評価するためベクトルネットワークアナライザと校正キットを用いた評価システムを準備し,空洞共振法により20GHz帯遅波導波管の分散特性を実験的に評価した。計算と比較し,結果の正当性について検討した。ドリフト管を組み合わせた電磁場特性や不連続部の影響を調べ,モード制御に必要な基礎データを収集した。30-40GHz帯においては,導波管モードを励起するアンテナの結合度が悪くなることが判明した。今後,ミリ波帯励起アンテナの検討を進めていく。最後に,オーバーサイズ遅波導波管内の異常ドップラー効果による遅波サイクロトロン相互作用の計算プログラムを作成し,実験に対応したパラメータでの解析を可能とした。

本研究の目的は,20GH以上からミリ波帯で弱い相対論的電子ビームの異常ドップラー効果によるオーバーサイズ遅波導波管の表面波励起とモード制御を調べ,大電力電磁波発生に応用することである。本年度の研究実績をまとめる。本研究で提案している新しいタイプの冷陰極により,ビームの均一性は改善され電流密度は上昇した。ビームの発生条件を調べ,再現性を確認した。大電力動作ではパルスショートニングが問題となる。後方の構造物への短絡は無視できるが,陰極と陽極メッシュ間での短絡が大きな問題であった。メッシュを取り除くことでパルス幅や電圧安定性が改善された。負荷変動の軽減および電源の安定化から見ると大変良い結果が得られたと言えるが,メッシュは遅波共振器で発生したマイクロ波を反射させる役目があった。本研究ではメッシュの代わりにオーバーサイズのブラッグ反射器を用いた。ブラッグ反射と新しいタイプの陰極を組み合わせることで,発振出力の安定化および増加が実現できた。また遅波導波管端の条件を変えることで,軸対称と非軸対称モードの制御が可能であることを実証した。ベクトルネットワークアナライザを用いた評価システムにおいては,針アンテナおよび円盤型アンテナを用いてミリ波帯励起アンテナの検討を進めた。ブラッグ反射の効果を定量的に評価したが,各コンポーネントの共振モードおよび高次モードの影響も大きく,評価システムのさらなる改善が必要である。ビームの3次元的擾乱と変位をセルフ・コンシステントに扱った数値解析の結果によると,軸対称モードと非軸対称モードの成長率は同じ程度である。実験でも両方のモードが見られ,計算結果と定性的に一致する。異常ドップラー効果による表面波励起を調べ,遅波サイクロトロン相互作用とチェレンコフ相互作用の共鳴による基本モードの励起と制御を目指した新たな導波管を設計した。マイクロ波・ミリ波帯への高周波数化においては,「オーバーサイズ」と「モード制御」がキーワードである。本研究では,弱い相対論的電子ビーム(100keV以下)を用いて,異常ドップラー効果によりオーバーサイズ遅波導の表面波を励起することを目的としている。本年度の研究実績は次の通りである。ディスクタイプの冷陰極と高電圧パルス電源システムと組み合わせて,大電流・高電圧パルス動作について調べた。陰極の耐久性について調べ,10MWレベルのパルス数100nsに対して,1000-2000ショット以上は使用できることを確認し,100kW級の大電力遅波発生実験に応用した。周期的遅波構造におけるアッパーカットオフ領域では,導波管モードの群速度が小さくなると同時に管壁に集中した表面波となる。遅波構造のコルゲートは波形とは異なる矩形を採用して,平坦なアッパーカットオフを実現した。この場合,ビームが50kV以上で比較的エネルギーが高いと表面波とのチェレンコフ相互作用は進行波領域で起こり発振は見られなかった。比較的エネルギーの低い40-50kV以下では,磁場を調整することでチェレンコフ相互作用と遅波サイクロトロン相互作用が共鳴して,異常ドップラー効果による表面波励起が確認された。
反応拡散層における異相界面の形状安定性とその制御に関する研究

コンポジット材料に見られる材料組織の複合化は、現在最も注目されている研究分野の1つである。このような複合材料には、必然的に界面が存在するが、実際にはその界面の性質が材料全体の性能を左右することが少なくない。本研究では、異種合金の拡散対を用いて、界面の形状安定性を決定する因子を明かにし、界面形態を制御するための指針を明確にすることを目的とする。実験は、Ti-X系、Fe-C基系、Ni-Al基系合金を用い、以下の点を明かにした。(1)Ti-X系α/β界面:純Tiと13種の純金属とで作製した拡散対では、Fe、Co、Niとの拡散対で不安定界面が観察された。これらの元素は、Ti内で高速拡散することが知られており、この拡散の異常が、不安定界面の形成に関与していると考えられる。(2)Fe-C基系α/γ界面:Feに16種の元素を添加した合金について、浸炭することによってα/γ界面を生成させた場合、Ti、V、Nb、Ta、Cr、Mo、W、Co、Cu各元素を添加した場合に安定界面が、また、P、Al、Sb、Ni、Mn、Si、Geでは不安定界面が形成された。この結果は、界面における局部平衡を仮定した場合の、過飽和領域の存在の有無によって定量的に解析することができた。(3)Ni-Al基系におけるβ相内の擬界面:この系では、大きな組成幅を有する拡散対の場合にのみNi-50%Al付近の界面が観察された。TEM等による詳細な研究の結果、これは真の異相界面ではなく、β相内のAl組成に対する複雑な拡散係数変化により生じる擬界面であることがわかった。Fe-X系のフェライト相を浸炭して得られるFe-C-X系のフェライト(α)/オーステナイト(γ)界面の形状安定性について、組織観察並びに熱力学的解析を行い次の結果を得た。(2)α/γ界面の形状安定性は、Fe-C-X系のα/γ平衡状態図と密接な関係がある事がわかった。即ち、Fe-C-X系ではCの拡散が異常に速いために、α相とγ相の間に合金元素の分配が生ぜず、α/γ界面近傍のみ合金元素が局所的に分配すると考えられ、このことによってα/γ界面近傍のフェライト相中にCの過飽和領域が生ずると考えられる。(3)α/γ界面の不安定化の程度は、α相に生じる炭素の過飽和量に依存し、界面を大きく不安定化する元素は、フェライトを安定にすると同時に、炭素と反発しやすい元素である。(4)フェライトとオーステナイト間の合金元素の部分モル自由エネルギー変化と、フェライト中における合金元素と炭素間の相互作用エネルギーの値により、フェライト中に生じる過飽和量を求めることができる。従来報告されているこれらの熱力学的パラメータより計算した炭素の過飽和量と、α/γ界面の安定性は極めてよい対応を示した。これよりFe-C-X系のα/γ界面の形状安定性を熱力学的に予測することが可能となった。材料において異相界面の果たす役割は大きい。このような異相界面の形態は、界面の化学的かつ機械的な性質と直接関連するので、その形状を制御することは極めて重要である。この種の異相界面の形態は、平坦-波状-樹枝状-分散状に分類されるが、その基本因子として界面を形成する各相の熱力学的因子および拡散性があげられる。本研究では、従来あまり報告のない固相界面の組織形態を支配する因子を明らかにすることを目的とする。(1)純Tiと13種の純金属とで作製した拡散対では、Fe、Co、Niとの拡散対で不安定界面が観察された。(2)Ti/Crでは、Crの純度が低い場合のみ不安定界面となった。

通常2元系では、不安定界面は生じないと考えられることから、本研究での不安定界面の形成は、極めて特殊なものである。Fe、Co、Niは、Ti内で高速拡散することが知られており、この拡散の異常が、不安定界面の形成に関与していると考えられる。また、Crにおいては、試料純度が影響を与えることから、O、Nなどの不純物元素も界面形状安定性に本質的な影響を与えていると考えられる。
日韓対照役割語研究-相互翻訳と言語教育の視点から-

「わし、あたし」などの人称代名詞や「ぞ、だわ、じゃの」などの終助詞で代表される「役割語」を対象にして、日韓対照と日本語教育の観点から、翻訳資料やアンケートなどを用いた調査・分析・実践を行った。その結果、両言語における役割語要素がより明確になり、また日本語は韓国語に比べて役割語が発達した言語であることが明らかになった。本研究によって、韓国人日本学習者への日本語役割語教育の必要性、日韓翻訳における役割語の重要性をさらに浮き彫りにすることがきたと考える。本研究は2004年からはじまったもので、日韓対訳資料の分析を続けるとともに、2004年、2005年、2006年の3年間にわたって、日韓両国で意識調査などを行ってきた。最初の研究結果は、「日本語と韓国語の役割語の対照-漫画の登場人物に対する意識調査結果をもとにして-」という題目で、2004年9月に「第10回韓国日本語学会学術発表会」で発表された。ここで本研究の意義を確かめた上で、さらに調査・研究を続け、2005年10月には「日本語と韓国語の役割語の対照-対訳資料から見る翻訳上の問題を中心に-」という題目で、「社会言語科学」第8巻第1号に論文が掲載された。それに先だって、2005年6月には、「関西言語学会第30回記念大会」でのシンポジウム「対照役割語研究への誘い」に発題者として参加し、「日韓対照役割語研究-その可能性を探る-」という主題で発表を行い、この内容は2006年発行する『Kansai Linguistic Society 26』に掲載された。このシンポジウムの内容は、論文集としてまとめられ、『役割語研究の地平』という書名で2007年中旬発行予定である。2005年度韓国で行われた方言イメージ調査に合わせて、2006年11月には、日本で同様の方言イメージ調査を行った。その結果、前年度の論文で比較対象とした井上(1980)での方言イメージの意識調査結果に変化が見られたことが明らかになった。この調査結果は、2007年3Aに韓国で行われた第15回韓国日本語学会で「方言イメージの日韓対照」という題目で発表された。今後の予定としては、3月の口頭発表で紙面や時間の都合上取り扱うことができなかった内容を含めて、さらに調査結果を具体化・細密化し、韓国日本語学会発行の学術雑誌の『日本語研究』への投稿を準備中である。まず,2006年度の成果となる論文集『役割語研究の地平』が,2007年9月にくろしお出版から発行された。その中での担当箇所は,第4章「日韓対照役割語研究-その可能性を探る-」(pp.71-93)である。また,2006年度までは,主に文学作品やマンガなどの対訳資料から見られる翻訳上の問題について,年齢,性別,時代,地域などの要因を幅広く考察してきたが,2007年度に発表した「方言意識の日韓対照-役割語翻訳の観点から-」(『日本語科学』)では,その中でもとくに方言に注目して,両言語母語話者の両言語方言に対する意識を対照、分析した。そこでは,日本における地域方言が韓国における地域方言より,役割語としての度合いが高いということを検証した。また,両国の各方言のイメージと意識の中には多くの共通点が存在し,その共通点を生かすことで翻訳上のレベルアップを図ることができることを強調した。とくに,「近畿方言」と「慶尚方言」の間には共通の役割語スタイルが見られる一方で,一部のステレオタイプの過剰一般化が役割語度アップを促進しているという興味深い結果が見られ,今後の研究でさらに深く検証していく必要があると考える。なお,本年度は日本語学習者の役割語に対する知識レベルと意識に注目してさらに研究を進めた。2007年9月の学会発表「韓国人日本語学習者の役割語の習得-文末形式と方言に注目して-」では,韓国人日本語学習者が文末語尾などの表面化した書語形式をマーカーとして役割語を理解しようとする,韓国人日本語学習者の日本の方言イメージに地域的な環境が類似する韓国の方言イメージが影響している,という前回までの調査結果に加えて,日本語力,在日期間と役割語についての知識が必ずしも比例するものではないということが新たに検証された。今年度の本研究の具体的な内容は、役割語を日本語教育の学習項目として構築するということであった。韓国人日本語学習者対象の日本語授業で役割語を取り上げ、とりわけ役割語翻訳のストラテジーに重点を置いて、講義・討論・応用を行った。それによって、韓国人日本語学習者への日本語教育においての役割語教育の必要性を再確認し、具体的な教授法を提案することができたと考える。近年、アニメやドラマなどを通して日本語に接する韓国人日本語学習者が増えている中、「役割語」は学習者の使用語彙になりにくいという理由で、これまでの日本語教育の現場では学習項目として重視されなかった。

その結果、「上級レベルの学習者であっても役割語についての知識は母語話者に比べてかなり低い」という実態が、これまでの本研究でも明らかになっている。今年度研究計画の意義と重要性はここにある。今回、上級レベルの韓国人日本語学習者への日本語教育項目に役割語を積極的に取り入れ、教授法を提案・試用した結果、この試みが上記のような問題点の解消に役立つことが証明できたと考える。実際の教室活動は「導入→考察→確認→応用」の4段階で行われ、具体的な流れは、1.「役割語当てクイズ」の実施、用語説明、先行論文講読、典型的な役割語形式の例示、2.日本語のバリエーションとバリエーションを表すマーカーについて講義・討論、3.両言語原作の漫画を、対訳版で実際照らし合わせながら議論、4.学生がみずから創作・翻訳作業を行う、の4段階である。以上の実践研究の結果とその成果は、シンポジウム・研究発表会「役割・キャラクター・言語」の中でシンポジウムの形式で発表された。
１７－１９世紀インドにおけるイギリス植民都市の比較社会史研究

本研究課題では、イギリスが建設したインドにおける植民都市の歴史的な形成過程を、一次史料を用いて明らかにした。この過程で、オランダの植民都市も比較の対象として検討した。特に、都市が諸チャーターにより法人格を付与され統治領域を確定していく点に注目し、17世紀後半のマドラス、ボンベイを中心に検討した。その成果は、研究書、実証論文の発表に加え、平成26年度に出版予定の2冊の論文集に論文の形で発表される予定である。この結果、植民都市とその外部世界の境界領域における社会史的問題の検討が今後の課題となり、特にEIC期と帝国期の史料の関係性が史料論として確立されるべき論点として剔抉された。本事業の2年目となる平成24年度は、前年度収集した史料をもとに、各自の問題関心から研究会での口頭報告を実施した(7月初旬)この際、周辺諸科学との交流を念頭に置き、社会人類学専攻の永渕康之氏、建築学専攻の山田協太史氏を招へいし、研究代表者、連携研究者、研究協力者と学術的な交流を図った。ここでは、植民都市の歴史を、前近代まで遡って検討することで共通の論点が見いだせるのか、各分野から活発な議論がなされた。同研究会では23年度に調査した史料の紹介や、これに関する意見交換がなされ、イギリス、オランダ、コルカタ、チェンナイ、デリーの公文書館に存在する植民都市の史料状況を比較検討することができた。特に都市形成期に各市がヨーロッパの本国から付与されるチャーターの差異が、その後の司法上の展開や、都市自治の在り方に影響を与えた可能性について、今後の研究課題とした。もう一つの研究課題は市を外部空間と隔てる境界の在り方についてである。23年度に連携研究者がイギリス東インド会社、オランダ東インド会社下のインド植民諸都市における市壁についての研究論文を発表し、24年度はその類型化を試みるため、古地図をもとにした実地検分をマレーシアのペナン島とインドのプリカット、マドラスという植民都市で実施した。上記の研究実績から、西洋都市史の重要な検討課題であるチャーターと市壁の問題を史料をもとに複数のイギリス・オランダ植民都市において実証から生じた論点として剔抉したことが今年度の顕著な研究実績であったインドにおける植民都市社会を研究するため、史料の基盤研究、都市形成過程の諸実態、東インド会社期から帝国期に至る史料の接続の問題を、マルチアーキヴァルな調査から得られる多面的な検討を企図して、H23、24年度に海外調査・巡検を重ねた。この結果得られた実証的な成果は、各年度の研究会で共有され、研究分担者、研究協力者のH23、H24、H25年度の主たる研究成果として反映されている。さらに、当該研究課題の大きな成果となる、インド植民都市社会史についての共同研究関係者3名のモノグラフが、論文集2冊にそれぞれ収録される予定で、編集作業に入っている(各書2015年に出版予定)。具体的には、第一にインド植民都市の女性についての社会史的実証研究である。世界史にみる女性の問題は近年のグローバルな歴史叙述への要求に不可欠なテーマとなっている。本研究課題はこの要請に社会史研究の立場から応えるもので、なおかつイとギリス東インド会社期と帝国期の諸都市、ムガール支配のインド都市、オランダ東インド会社の植民都市を比較するための複数の論文を上記の2冊の論集に寄稿することができる。第二は、史料研究としての検討基盤の構築である。本研究課題の実施にあたり、イギリス東インド会社史料、オランダ東インド会社史料、ムガール史料、イギリス帝国史史料を突き合わせて検討することが可能となった。ここで、特に、イギリス東インド会社史料と継続する時期のイギリス帝国史史料の接続の問題を史料論として研究することが、インド植民都市社会史を考察する上で大変重要な点となることが明らかになった。会社史料から抽出する社会史史料と、帝国期の膨大な社会史史料、この性格の異なる二つの史料群を都市社会形成過程の歴史構築に有効に研究利用するための基礎的史料研究として、平成26年度から同じ共同研究チームで科研費基盤Cの採択課題に引き続き着手する。本研究課題はインドの植民都市社会の継続性と変容を、「職業」「教育」「言語」の三点を柱に比較検討することを目的とする。イギリス東インド会社による植民が行われた都市(カルカッタ、ボンベイ、マドラス)と、オランダ東インド会社による植民が行われた都市(プリカット)とを比較検討し、その建設期から近代末までを、18世紀半ばの統治体制の転換の前後を接合しながら長期的に検討することが重要な課題となる。上記植民都市社会における白人と現地人の混交・分離の問題を、東インド会社史、イギリス帝国史、西南アジア史の三様の立場にある研究者が共同・越境する形で分析・議論する。

その際、お互いの資史料文献情報を十分共有できるよう17ー19世紀の対象都市について合同史料調査・研究読書会を通じ共通の知の基盤を構築する。この目的に沿って、23年度はイギリス、オランダの文書館を中心に英蘭東インド会社史料、植民地期の都市の統治関連史料について、現地で下記の史料閲覧・収集を中心とする合同史料調査を行った。主に[東インド会社管区における行政職員関連史料][東インド会社行政職リスト][オランダ関連史料1586-1824][混血児、孤児の教育関連史料1685-1835]の調査を実施した。この際に各研究者が専門とする史料群の史料論的な把握や所蔵状況についての情報共有が、実際の史料を眼前にして進められた。本課題の意義のひとつに、狭い研究領域のみで使われる関係の史料を、情報共有を通じてより広い実証研究で利用できるよう存在を可視化していくことがあげられる。23年度はこのような試みを海外で実施したことで史料論的に大きな進展をみた。国内においては研究会で各研究者が自身の実証事例や最新の研究動向を紹介し、この結果を国内外で公刊し、植民都市研究の展開に大きな意義があった。研究代表者、連携研究者、研究協力者の3名は、23年度に実施した個々の史料調査をもとに、24年度はその分析に着手した。これまでの共同研究の中で、植民都市の比較の出発点ともなる、チャーターや市壁(境界)の問題を実証的に比較検討し、最終年度に都市の社会史研究を深める下地はほぼ完成しつつある。23年度は予定通りイギリス、オランダの文書館での合同史料調査を実施し、情報共有によって史料論的知見が飛躍的に深化したことが大きい。研究目的を記した段階で予想されたことではあったが、これまで比較的狭い研究領域で個別に利用されてきた史料群が、より広い分野で利用可能な素材として可視化されたことで、比較史としての可能性が拡大した。また、研究会では各人が実証事例を持ち寄り、最新の研究動向もあわせて紹介したことで、個別研究の現場から比較の視座へと参加者の研究姿勢が大きく変化したことも大きな成果としてあげられる。このような場を経て、23年度は参加研究者による国内外での公刊、口頭発表がなされ、イギリスでの著作出版や国際会議での発表、インド植民都市に関する事例から比較都市史における重要な論点「市壁」の問題を追求した論文等が発表された。23年度のイギリス、オランダの史料調査が予定より長期に渡っため、アジアでの合同史料調査と実地検分については、24年度に実施することとした。このため、今後のスケジュールのアレンジは必要であるが、調査、情報共有、出版という3つの主要課題を遂行したという意味で、順調に計画が進展したと評価する。平成25年度は最終年度であるため、これまで収集した史料や実地検分の成果を踏まえて、インド植民都市史について、比較都市史(社会史)の観点から研究報告(口頭)を実施する予定である。これをもとに、研究代表者、研究協力者、連携研究者はできるかぎり共同で論文の執筆と公刊に努めることとする。今後はアジアでの合同史料調査・実地検分をインド(ポンディシェリ、チェンナイ、ムンバイ)、マレーシアのペナンで実施する予定で、情報共有をさらに深めていく。
日本型ライム病ボレリア感染による実験的病態モデルの作製とワクチン開発

非近交系ddYマウス足蹠皮下に病原性ボレリアを接種することによりライム関節炎に類似の関節の腫脹を誘導することに成功した。また、関節の腫脹が見られたマウスでは、膀胱、並びに心臓からボレリアが培養され、本病態がライム病ボレリア感染に起因することが示された。これらの関節では関節滑膜の肥厚と破断が見られ、また好中球の著しい浸潤が見られた。これまでのところ最も重要な感染防御抗原とされる表層蛋白質A(outer surface protein A,Osp A)の免疫学的性状を欧米並びに日本分離株について単クローン抗体を用いて解析し、少なくとも14のOsp A血清型に分類できることを明らかにした。これらOsp A血清型を異にする株間での交差感染防御活性を、このマウス感染実験系を用いて検討し、不活化全菌体ワクチンは同じOsp A血清型株の感染に対しては防御活性を示すが、異なるOsp A血清型株の感染には交差して防御活性を示さないことを明らかにした。この結果は地域ごとに発生が予想されるOsp A血清型の株をワクチンとして用いなくてはならないことを示しており、ライム病流行地におけるボレリア分離株のOsp Aの簡便迅速な性状解析法の必要性が示された。そこでOsp A、Osp B遺伝子PCRに基づくOsp A型別分類、並びに遺伝種同定法を開発した。これまで全く不明であったライム病病原因子の検索を行い、試験管内で継代したボレリアではOsp Cの発現が減少するとともに病原性が消失すること、また感染マウスより再分離された病原株では、Osp Cの発現が増強していることを見いだした。現在このOsp Cの発現制御機序と、病原機構、並びにOsp Cのワクチン活性を追究中である。
水の中でヒドリド錯体を用いた触媒的還元反応の開発

21世紀の化学に要求される研究課題の一つとして、「自然環境のサイクルを乱さない、安全で効率のよい物質・エネルギー変換の開発」が考えられる。本研究は有機溶媒を使わないことから「環境調和型の化学」と位置づけることができる。そして、均一触媒反応の観点からは、プロトンに囲まれた環境の中でヒドリド錯体を安定に生成させ、なおかつケトン、アルケンなどの有機化合物や、硝酸イオンなどの無機化合物の還元を進行させようというチャレンジングな課題である。また、本研究は申請者の独創的な発想に基づくものであり、国内外において類似の研究はなく、新しい分野を開拓するものである。これまで国内外においてヒドリド錯体を用いた水中での触媒的還元反応の例はほとんど知られていなかった。なぜなら,通常還元反応を触媒する活性なヒドリド錯体は水及び酸に不安定なものが多いからである。本申請研究では,「水中酸性条件下で安定なイリジウムヒドリド錯体の合成・X線構造解析」、「水中酸性条件下で安定なルテニウムヒドリド錯体の合成・X線構造解析」、「水中酸性条件下でヒドリド錯体を触媒としギ酸イオンや水素を還元剤とするカルボニル化合物の触媒的還元反応」、「水中酸性条件下でヒドリド錯体を電子源とする硝酸イオンの還元反応」に成功した。現在,これらの研究成果を基に「水中でヒドリド錯体を触媒とする二酸化炭素・窒素分子の触媒的還元反応の開発」を進めている。本研究の目的は、「自然環境のサイクルを乱さない、安全で効率のよい物質・エネルギー変換の開発」が考えられる。具体的には、「水の中でのヒドリド錯体の生成メカニズム」および「水の中でヒドリド錯体を用いた触媒的還元反応のメカニズム」を明らかにすることである。平成13年度は、アクア配位子の配位数の異なるアクア錯体(M=コバルト、ロジウム、イリジウム)を触媒前駆体とし、ヒドリド源としてのギ酸イオンや水素との反応により、水の中でヒドリド錯体の合成に成功した。また、配位子を修飾することにより立体的、電子的に異なる配位子場の構築に成功した。そして、合成した錯体触媒の構造をX線構造解析により決定した。次に、合成した錯体触媒を用い、ケトン、アルケンなどの有機化合物や、硝酸イオンなどの無機化合物の還元を、pH選択的に進行させることに成功した。得られた成果は論文として発表した。本研究の目的は「水中でヒドリド錯体を用いた触媒的還元反応を開発する」ことである。研究のポイントは、「如何に水中で触媒活性種であるヒドリド錯体を生成させ、ケトン、アルケンなどの有機化合物や、硝酸イオン、硫酸イオンなどの無機化合物の還元を水中で行うか」である。例えば、ケトンの還元の場合、プロトン(酸触媒)を用いてケトンを活性化する。このような、プロトンに囲まれた環境において如何に安定にヒドリド錯体を生成させることができるかがポイントとなる。本研究では、水の中でアクア錯体を触媒前駆体とし、ヒドリド源であるギ酸イオンや水素との反応により、触媒活性種であるヒドリド錯体の合成法の構築に成功した。合成のポイントは以下に要約できる。(1)触媒の中心金属には第9、10、11族元素(ルテニウム、ロジウム、パラジウム、イリジウム等)を用いる。(2)触媒の支持配位子には、ペンタメチルシクロペンタジエニルやヘキサメチルベンゼン等を用いる。(3)アクア配位子の配位数の異なるアクア錯体(触媒前駆体)を合成する。(4)配位子を修飾することにより立体的、電子的に異なる配位子場を構築する。

本研究では、水中でのヒドリド錯体の生成メカニズムを同位体(HD、D2、DNO3)を用い明らかにした。水の中でヒドリド錯体を用いた還元反応は、種々の分光法で追跡することによりその反応機構を明らかにした。
中国古代貨幣史の研究-中国古代の「貨幣」に関する経済人類学的研究-

本年度は、2006年4月以来の日本学術振興会特別研究員(DC1)として報告者が研究してきた内容を一挙に発表した。まず戦国秦漢時代における貨幣経済の展開過程とその構造的特質について、「秦漢帝国による「半兩」銭の管理」・「前漢初期における盗鋳銭と盗鋳組織」・「戦国秦漢時代における布帛の流通と生産」の三本の論文にまとめた。それによると、戦国秦漢時代には銭・黄金・布帛を中心とする多元的貨幣経済が営まれており、その中で複数の貨幣がそれぞれの社会的文脈に沿ってさまざまな社会的機能を果たしていた。機能面のみを挙げれば、銭も布帛も黄金も経済的流通手段としての役割を果たしていたといえるけれども、それらにはそれぞれ異なる社会的機能・社会的制約があり、全く異なる存在意義を有していたわけである。そしてその中で、人々はそれらの貨幣を求め、それらを用いて生活し、それらに振り回されながら人生を送っていた。またその一方で、それゆえに国家はその利益を独占する政策を次々に打ち出していった。上記の諸論考においては、そのような戦国秦漢時代における国家と民のおりなす多元的な貨幣経済の実態を究明することを試みた次第である。また2009年1月には、上記の成果の一部を韓国の成均館大学において報告した。「戦国秦漢貨幣経済の特質とその時代的変化」がそれである。つづいて報告者は、中国古代貨幣経済そのものの起源にも言及した。その結果、殷周時代においては宝貝が殷系人を中心に営まれた贈与交換の媒体物であったが、その文化が殷系人の各地への分散化とともに各地に広がり、その後、戦国秦漢貨幣経済の成長とともに、そのような貨幣経済の中で生活する人びとに「貨幣の始原」をしめずものと誤解され、そのような「記憶」が形成されたと論じた。これは論文「殷周時代における宝貝文化とその「記憶」」として発表した。本年度はおもに秦漢時代の銭(青銅貨幣)のあり方について研究した。まず論文「秦漢時代における物価制度と貨幣経済の構造」で秦漢貨幣経済の骨格を明らかにした。すなわち秦漢時代には、基本的に銭を価値尺度手段とする、固定官価・平賈(正賈)・実勢価格よりなる可変的な物価制度が存在し、銭以外のすべての物財(黄金・布畠を含む)を対象とするものであった。そのため銭は、金本位制・布本位制などによって価値を保持していたのではなく、他の要因により価値体系の中核となっていたことになる。そこで秦漢帝国が当初、同一の銭文をもつ銭のみを流通させ、その枚数換算によって商品の価値を計る体制を維持しようとしたこと、しかるに民間では銭が秤量貨幣として扱われる傾向にあったことを論じた。その結果、のちに軽銭が軽銭として受け取られることになり、民衆が銭文に従わなくなり、官が民間の意向に沿い、より実質重量に近く、価値物としてほどよく民間に受容されるような銭文に改変せざるを得なかった事情を明らかにした。これより私は、これこそ漢がいくども銭を改鋳した理由であり、かかる官民間の相互関係から生じた均衡点が「五銖」銭であったと想定した。つぎに論文「秦漢時代における銭と黄金の機能的差異」で、秦漢時代の褒賞金・懸賞金制度「購」に着目し、そこでの黄金と銭の使われ方の違いについて検討した。その結果、黄金は賜与物として概して銭よりも高い象徴的価値を帯びていたとする通説が誤りで、むしろ黄金と銭の流通回路は根本的に異なることを立証した。すなわち、再分配において黄金と銭のどちらが選好されるかは、制度的・習俗的・経済的要因によりそのつど変化するもので、黄金の象徴的付加価値の高さのみを強調することには問題がある。そこで、訳注「張家山第二四七号漢墓竹簡訳注(五)金布律訳注」で、漢初の黄金・布帛などの「貨幣的存在」の特殊なあり方を究明した。前年度私は、秦漢貨幣経済の構造的特質について研究し、それを次のように概括した。すなわち、秦漢時代では、おもに銭・黄金・布帛が゙貨幣(諸々の商品との交換可能性を独占的に有し、それによって多くの人びとから欲せられる特殊な物財)゙として都市部を中心に定着した、と。そして、その三者の価値関係が可変的で、それぞれ異なる流通回路をもつものであったことを明らかにした。また、とくに銭と黄金は、いずれも経済的交換手段としての共通の機能を有するとともに、異なる場面においてそれぞれ贈与物などとして機能していたことも確認された。それでは、このような秦漢貨幣経済史のあり方は、それ以前の経済状況をどのように継受したものなのか。それ以前の経済との違いはどこに見出されるのか。平成19年度の研究課題は、春秋時代から戦国時代の経済史を解明し、この点を明らかにすることであった。その結果が、論文「文字よりみた中国古代における゙貨幣゙の展開」である。これによると、先秦時代の交換とは、春秋時代から戦国時代にかけて贈与交換的特質を徐々に失い、戦国時代から秦漢時代にかけて商品交換的特質を強めてゆく傾向をもつものであり、その中間に位置する戦国時代は、贈与交換を主とする社会形態から商品交換を主とする社会形態への過渡期にあたるものであった。

これは、売買行為を意味する文字などがいつ成立したのかを基準とした検討結果である。本年度は、2006年4月以来の日本学術振興会特別研究員(DC1)として報告者が研究してきた内容を一挙に発表した。まず戦国秦漢時代における貨幣経済の展開過程とその構造的特質について、「秦漢帝国による「半兩」銭の管理」・「前漢初期における盗鋳銭と盗鋳組織」・「戦国秦漢時代における布帛の流通と生産」の三本の論文にまとめた。それによると、戦国秦漢時代には銭・黄金・布帛を中心とする多元的貨幣経済が営まれており、その中で複数の貨幣がそれぞれの社会的文脈に沿ってさまざまな社会的機能を果たしていた。機能面のみを挙げれば、銭も布帛も黄金も経済的流通手段としての役割を果たしていたといえるけれども、それらにはそれぞれ異なる社会的機能・社会的制約があり、全く異なる存在意義を有していたわけである。そしてその中で、人々はそれらの貨幣を求め、それらを用いて生活し、それらに振り回されながら人生を送っていた。またその一方で、それゆえに国家はその利益を独占する政策を次々に打ち出していった。上記の諸論考においては、そのような戦国秦漢時代における国家と民のおりなす多元的な貨幣経済の実態を究明することを試みた次第である。また2009年1月には、上記の成果の一部を韓国の成均館大学において報告した。「戦国秦漢貨幣経済の特質とその時代的変化」がそれである。つづいて報告者は、中国古代貨幣経済そのものの起源にも言及した。その結果、殷周時代においては宝貝が殷系人を中心に営まれた贈与交換の媒体物であったが、その文化が殷系人の各地への分散化とともに各地に広がり、その後、戦国秦漢貨幣経済の成長とともに、そのような貨幣経済の中で生活する人びとに「貨幣の始原」をしめずものと誤解され、そのような「記憶」が形成されたと論じた。これは論文「殷周時代における宝貝文化とその「記憶」」として発表した。
縮合型タンニンの生分解に関する研究

担子菌による縮合型タンニンの生分解機構の解明を目的として、同位体標識タンニンモデル化合物を基質としてシイタケ(Lentinnus edodes Is)による生分解実験を行った。分解物のGPCおよびGC-MS分析により、縮合タンニンが生分解される際の初発反応として、構成単位間のインターフラバン結合およびC環が開裂してカテキン、プロトカテクアルデヒドおよびフロログルシノールが生成する経路が提案された。(1)生分解実験のための培養条件の最適化^<14>C放射性標識縮合型タンニンモデル化合物を液体培地に添加して、様々な条件下にて供試菌=シイタケLentinnus edodes Isの培養を行い、本菌株による縮合型タンニンの最適な生分解条件を検討した。培養条件は、炭素源および窒素源の種類と量、無機塩類濃度、培養期間等をそれぞれ変化させて、標識縮合型タンニンからの^<14>CO_2発生量を測定することにより、各条件における生分解活性を評価した。検討を行った各培養条件のなかから最もタンニンの生分解に適する組み合わせを最適培養条件として決定した。タンニン分解に最適な炭素源および窒素源の濃度はそれぞれ20および0.3g/Lであった。(2)縮合型タンニン部分構造モデル低分子の合成Saitoらの合成方法に従ってtetra-O-benzyl-(+)-chatechinおよび3-OAc-4-ethoxy ethoxy-tetra-O-benzyl-(+)-chatechinをTrimethylsilyl trifluoromethane sulfonate (TMSOTf)を用いて5:1当量で重合させ、順次アセチル基およびベンジル基を脱保護することにより、縮合型タンニン2量体モデル化合物を得た。さらに、tetra-O-benzyl-(+)-chatechinに替えて、tri-O-benzyl-Phloroglucinolを用いて同様の反応を行うことにより、縮合型タンニン1.5量体モデル化合物を得た。縮合型タンニンは植物界に広く分布する高分子ポリフェノールであるが、微生物による分解機構は未だ明らかにされていない。これまでにタンニンを高度に分解する菌株としてシイタケ(Lentinus edodes Is)が選抜されている。本研究はモデル化合物であるProcyanidinB3(PB3)を用いて、菌体外における縮合型タンニンの低分子化プロセスを解明することを目的とした。液体培地中のタンニンの挙動分析では、タンニン由来の分解物は検出できなかった。PB3を添加した液体培養では、PB3自体の毒性が高く、生育過程で培地が赤褐色化し、菌糸が伸長しなかった。そこで、培養ろ液によるPB3の変換を試みたところ、PB3の減少に伴い経時的に増加するピークを検出した。コントロールにはこのような変化が見られないことからL.edodes IsによるPB3由来の変換物であると考えられた。この変換物を単離・精製し、構造解析した結果、末端ユニットA環の酸化物(PB3キノン)であると同定された。次いで培養ろ液によるPB3キノンのさらなる変換物の追跡を行ったところ、コントロールにおいてPB3キノンの減少に伴い経時的に増加するピークが検出され、PB3キノン異性体であると推定された。菌体反応によるPB3の転換について寒天培養により検討したところ、リング状の黄色着色帯が認められた。培地部位毎のGPC分析では着色帯外側でPB3、PB3キノン、異性体及び重合体に相当するピークを検出した。着色帯及び着色帯内側ではそれらが消失し、低分子物質が生じていた。さらにHPLC分析では着色帯外側でPB3、PB3キノン及び異性体を検出した。これらの結果より、PB3はPB3キノン、異性体の生成を経た後、一度重合してから低分子化される可能性が示唆された。本年度は、特にタンニン分解の初発機構の解明を目的として、非標識タンニンもしくは13C標識タンニンモデルを添加した寒天培地上でL.edodes Isの培養を行い、培地中に生じたタンニン分解生成物を分析し、分解過程での構造変化を調べた。モデル化合物の合成は、Phloroglucinolを出発物質に用いて13C安定同位体炭素(酢酸)をアシル基として導入したのち、タンニン高分子を既報に準じて調製した。タンニンモデル化合物の生分解処理は、基質を含む寒天培地に本菌を接種し、温度25°C/湿度85%で静置培養して行った。所定期間培養後、培地を回収して凍結乾燥後、70%アセトン水により分解物成分を抽出した。GPC分析では、タンニン由来の高分子ピークの減少とともに新たな低分子ピークが生じた。

この低分子物質を分取・精製してGC-MS分析したところ、プロトカテクアルデヒド、フロログルシノールおよびカテキンと同定された。また、MSスペクトルにおいて非標識および13C標識画分の同位体ピーク存在比に差が認められなかったことから、カテキンは13C安定同位体炭素を含まないTerminal Unit由来であることが示唆された。これらの結果から、培養中に生じたプロトカテクアルデヒド、フロログルシノールおよびカテキンは縮合型タンニン由来の低分子物質であり、構成単位間のインターフラバン結合およびC環の開裂により生成する経路が示唆された。本年度はシイタケ培養濾液を用いて前年度に合成した縮合型タンニン2量体および1.5量体モデル化合物を処理し、処理後に得られる分解代謝物を単離・構造決定することを目的とした。検討の結果、代謝物の構造決定に成功し所期の目的は達成されたが、これらの代謝物は低分子化による産物ではなかったため縮合型タンニンの分解経路を推定するまでにはいたらなかったことから、標記の達成度とした。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、特にタンニン分解の初発機構の解明を目的として、高分子の縮合型タンニンモデル化合物を添加した寒天培地上でシイタケの培養を行い、培地中に生じたタンニン分解生成物を分析し、分解過程での構造変化を調べる。寒天培地を用いることで高分子タンニンからの分解中間体を培地中に固定・蓄積できることが想定され、これにより縮合型タンニンの初期分解経路を推定することが可能になると期待される。