hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海馬体系におけるエピソード記憶の神経機構

1)各課題ごとに海馬体ニューロンの場所識別応答を多次元尺度分析(MDS)により解析した結果、MDS上に再現された各場所は、空間情報処理がより必要とされる実空間移動課題において実際の空間配置をよく反映していることが判明した。2)相互相関法で解析した53個のニューロンペアのうち39ペアで有意な相関が認められ,これら39ペアのうちi)90%が正の相関を,ii)59%がクロスコリログラムにおけるピークシフト(1020ms)を,iii)31%が課題選択的な相関を示した。これらの相関のうち、課題選択的な相関はとくに錐体細胞間のニューロンペアで多くみられた。以上より,海馬体錐体細胞ニューロン間の動的結合により,課題選択的な文脈情報が符号化されている可能性が示唆された。III.実験3:物体認知・順列記憶の神経機構ヒトを用い、12または6つの音刺激の順列を記憶し,誤った順序で呈示された音を識別する音順列記憶課題と同じ音を任意の順序で呈示する対照課題に対する事象関連電位(ERP)を比較・解析した。その結果、音順列記憶課題で特異的に刺激開始後約300600msecの潜時で頭頂部を中心に陽性電位が記録されることが明らかになった。I.実験1:仮想空間移動課題におけるサル海馬体系ニューロンの応答性(梅野,西条)本課題では、3次元VR呈示装置により仮想空間をスクリーンに呈示し、サルに、ジョイスティックを操作することにより,仮想空間内に設定した二つの報酬領域を往復し,それぞれの報酬領域に進入した時点でジュース報酬を獲得することを学習させた。対照課題では、ジョイスティックを用いてスクリーン上のポインタを特定の領域間を往復運動させる単純視覚運動課題を行なわせた。本年度は、昨年度にこれらの課題を訓練したサルを用いて、海馬体よりニューロン活動を記録した。この結果、60個の海馬体ニューロン活動を記録し、1)仮想空間内の特定の場所で活動が亢進する場所ニューロンが存在する、2)これら場所ニューロンは、特定の空間的手掛り刺激を配置した仮想空間でのみ応答することが明らかになった。さらに、仮想空間内の特定の場所における報酬獲得の前後に応答するニューロンや特定の仮想空間内で特定の方向に向かって移動しているときに選択的に応答するニューロンが存在した。以上の結果は、海馬体が実空間だけでなく、仮想空間においても空間・場所認知に重要な役割を果していることを示したものであり、海馬体が空間概念の形成に関与していることを強く示唆する。II.実験2:物体認知・順列記憶の神経機構ヒトを用いて、12または6種類の音刺激を一定間隔で連続的に呈示し,個々の刺激が異なる順序で呈示されたときに反応するよう訓練する。昨年度は同課題に対する事象関連誘発電位(ERP)を記録し,300-700msecの潜時で特異的な陽性電位が記録されることを明らかにした。本年度は、若年者(20歳代)と老年者(50歳代)のERPおよび課題正答率を比較することにより同電位の記憶符号化における役割を解析した。その結果、その結果、1)若年群は高齢群より有意に課題正答率が高い、2)若年群では、ERPの反応が高齢と比較して大きい、3)課題の学習速度と同ERPの反応との間に、有意な負の相関が認められる、4)これらERPの電流発生源は、海馬体および海馬傍回を中心とする側頭葉内側部に存在することが明らかになった。以上から、海馬体は順列記憶の形成に重要な役割を果していることが判明した。
患者由来のエクソソームを用いた卵巣がん新治療の可能性の検討

microRNA (miRNA)は血中に安定して存在しており、近年血中miRNAのバイオマーカーとしての可能性が着目されている。miRNAが安定して存在している要因の一つはmiRNAが血中では細胞が分泌するエクソソームなどの中に存在するからである。そのため、平成30年度はexosomal miRNAは卵巣がんの新規バイオマーカーになる可能性を秘めていると考え、卵巣癌細胞株より抽出したエクソソーム中のmiRNAの網羅的解析を行った。具体的には漿液性腺癌細胞株であるHeyA-8及びTYK-nuよりRNAを抽出し、Agilent 2100でこのExosomal miRNAの多くが、500bp以下のsmall RNAであることを確認したうえで、両がん細胞株に含まれるmiRNAの網羅的解析をGeneChip miRNA 4.0 Array (Affymetrix社)で行った。対照として、正常卵巣上皮を不死化させた細胞株IOSEより抽出したエクソソームを用いた。解析の結果、卵巣がん細胞株のexosomal miRNAに高発現するmiR-99a-5pとmiR-1290を見出した。そこで、当科で治療を行った卵巣癌患者62名の血清を用いて、このmiRNAが正常患者、良性卵巣腫瘍患者に比べて有意に高発現していることを証明した。さらに卵巣がん細胞が放出するexosomal miR-99a-5pをがん浸潤の際に周辺の腹膜中皮細胞に伝達されることにより、がんが浸潤しやすい環境を提供していることを証明した(BMC Cancer. 2018;18:1065)。さらに血清中のmiR-1290が高異型度漿液性腺癌の患者血清に特異的に高発現しており、新たなバイオマーカーとしての可能性があることを報告した(J Ovarian Res. 2018;11:81)。本研究計画で「本研究で何をどのように、どこまで明らかにしようとするのか?」の問いに対して、立案したのは以下の3つである。3エクソソームのDDS (Drug delivery system)におけるCarrierとしての可能性の検討である。上述したように、1と2に関しては一定の成果が出ており、論文をすでに2本発表済みである。従って、研究計画は順調に遂行していると考える。以下の手順で研究を推進していく。まずは線維芽細胞の初代培養を行う。具体的には手術時に採取した大網を用いて、はさみで細切後、コラゲナーゼ処理で腹膜中皮細胞を取り除いたのちに、トリプシン処方を行いことにより、線維芽細胞を摘出する。さらに初代培養線維芽細胞よりのエクソソームの抽出を行う。ショ糖密度勾配遠心法を用いて、純度の高いエクソソームの抽出に取り組む。続いて、エクソソームへのmiR-199a-3pおよびMet siRNAの封入を試みる。外注で作成したsmall RNAを電気穿孔法で作成した線維芽細胞由来のエクソソームに封入する。具体的には1μgのSmall RNAを1x109個のエクソソームに大阪大学医学部共同研に設置しているGene Pulser Xcell PCシステム(Biorad)を用いて封入する。さらに作成した“合成エクソソーム"を用いた卵巣がん細胞に対するIn vitro実験を行う。“治療用エクソソーム"を蛍光色素PKH26(Sigma)で標識したうえで卵巣がん細胞株に添加し、その取り込みを共焦点蛍光顕微鏡で確認する。取り込みが確認できれば、Western blot法でMetなど標的分子の発現抑制ができているか確認する。その確認ができれば、この“治療用エクソソーム"の卵巣がん細胞の浸潤能、増殖能に与える影響をIn Vitroの実験系で検証する。以上の検討を経て、最終的には卵巣がん腹膜播種モデルマウスに対する“合成エクソソーム"の治療効果の検討する。1x106個のSKOV3細胞を免疫不全マウスBalb-c nu/nuに腹腔内移植する。腹腔内移植後10日目に“合成エクソソーム"投与を開始する。コントロール群が末期症状と呈する21日目にマウスを安楽死させ、総腫瘍重量、播種数、腹水量を検討する。

さらに卵巣がん細胞が放出するexosomal miR-99a-5pをがん浸潤の際に周辺の腹膜中皮細胞に伝達されることにより、がんが浸潤しやすい環境を提供していることを証明した(BMC Cancer. 2018;18:1065)。さらに血清中のmiR-1290が高異型度漿液性腺癌の患者血清に特異的に高発現しており、新たなバイオマーカーとしての可能性があることを報告した(J Ovarian Res. 2018;11:81)。本研究計画で「本研究で何をどのように、どこまで明らかにしようとするのか?」の問いに対して、立案したのは以下の3つである。3エクソソームのDDS (Drug delivery system)におけるCarrierとしての可能性の検討である。上述したように、1と2に関しては一定の成果が出ており、論文をすでに2本発表済みである。従って、研究計画は順調に遂行していると考える。以下の手順で研究を推進していく。まずは線維芽細胞の初代培養を行う。具体的には手術時に採取した大網を用いて、はさみで細切後、コラゲナーゼ処理で腹膜中皮細胞を取り除いたのちに、トリプシン処方を行いことにより、線維芽細胞を摘出する。さらに初代培養線維芽細胞よりのエクソソームの抽出を行う。ショ糖密度勾配遠心法を用いて、純度の高いエクソソームの抽出に取り組む。続いて、エクソソームへのmiR-199a-3pおよびMet siRNAの封入を試みる。外注で作成したsmall RNAを電気穿孔法で作成した線維芽細胞由来のエクソソームに封入する。具体的には1μgのSmall RNAを1x109個のエクソソームに大阪大学医学部共同研に設置しているGene Pulser Xcell PCシステム(Biorad)を用いて封入する。さらに作成した“合成エクソソーム"を用いた卵巣がん細胞に対するIn vitro実験を行う。“治療用エクソソーム"を蛍光色素PKH26(Sigma)で標識したうえで卵巣がん細胞株に添加し、その取り込みを共焦点蛍光顕微鏡で確認する。取り込みが確認できれば、Western blot法でMetなど標的分子の発現抑制ができているか確認する。その確認ができれば、この“治療用エクソソーム"の卵巣がん細胞の浸潤能、増殖能に与える影響をIn Vitroの実験系で検証する。以上の検討を経て、最終的には卵巣がん腹膜播種モデルマウスに対する“合成エクソソーム"の治療効果の検討する。1x106個のSKOV3細胞を免疫不全マウスBalb-c nu/nuに腹腔内移植する。腹腔内移植後10日目に“合成エクソソーム"投与を開始する。コントロール群が末期症状と呈する21日目にマウスを安楽死させ、総腫瘍重量、播種数、腹水量を検討する。
西現代アラム語の記録とシリア語写本の調査

2007年8月5日から9月27日までの約2ヶ月間エジプト・アラブ共和国及びシリア・アラブ共和国を訪問、両国のキリスト教関係の村落、施設を訪ね現代アラム語の記録と調査、アラビア語、シリア語写本の調査を実施した。1、シリア共和国のアンチ・レバノン山中に位置するマアルーラ村に拠点を置き、近隣のバハア村、ジュッバアディーン村の西現代アラム語の調査を行った。西アラム語が残存するこれら三村で日常会話、民話、伝説などを録音収集、アラビア語とアラム語の二重言語生活の実態を調査するととともに、三村間の基礎語彙の比較研究を行った。録音した音声資料は、目下整理できたものから順次CD化、音声記号による文字化を進めている。三村間の比較基礎語彙集は、ほぼ完成した。2、シリア共和国及びエジプト共和国のキリスト教関係の施設を訪問し、施設が保有するアラビア語、シリア語写本の調査を行った。特にシリアにおいては調査がほとんど行われていない手付かずの写本がキリスト教会施設に数多くあることが判明した。(1)シリア正教会総大司教府の所有していた写本数百冊の所在が判明した。アレッポで行った調査で(2)約200冊のアラビア語写本がある宗派の司教館の倉庫に収蔵されているのを発見、サンプル写真を撮った。(3)約1,500冊の写本が別の宗派の司教館に所蔵されていることが判明、サンプル写真を撮った。その内容はアラビア語、シリア語、カルシューニー文書から成り、正に未知の宝庫である。管理状態も悪く散逸、紛失する恐れがあり、写本のデジタル写真撮影による保存を提案したところ、ある条件の下での撮影を許可された。来年度から撮影チームを組織して実施したい。今後ともこれほど膨大な資料が収集されることは世界的にも稀有のことであり、成功すれば、東方キリスト教、キリスト教から見た中東史の一次資料をわが国が持つことになる。
ヨーロッパにおける民法改正作業とその日本民法への影響

この20年間にヨーロッパでは、各種のEC指令が次々に出されるだけでなく、各国の国内私法も改訂され、民法の分野ではヨーロッパ統一法の制定も模索されている。また日本ではこの5年の間に民法(債権法、親族法)の改正作業が進められ、成果が次々と刊行されている。本研究はこのような近時の動きをフォローするとともに、諸外国の学説、判例の成果を論文等の形で公刊して、あるべき日本の法制の構築に向けた作業を行うことを目的としている。この期間中、ドイツ債権法と日本の債権法との比較研究、ハーグ条約の日本への受け入れに関する研究などを行った。(1)現在ドイツ、ヨーロッパで制定、起草されている民法、民法草案の各ルールおよびそれらに関する注釈、判例、学説を検討し、日本民法の各規定および債権法改正のための基本方針に盛られたルールと比較したうえで、日本民法典の現代化に資するための資料を作成することが本研究の目的である。現在進められている日本の債権法、家族法の改正作業を比較法的な観点から検証することを目的とする。(2)財産法の分野については、ドイツ新債務法制定後7年間のドイツの学説、判例の展開をフォローし、日本債権法改正のための基本方針に盛り込まれた新ルールとの比較研究の成果を公刊した。ドイツの意思表示論(錯誤、詐欺、強迫)の新しい展開と日本の債権法改正のための基本方針で提案された新ルールとの比較研究は、現在進めているところである。その他危険負担論、サービス契約論についても研究成果をまとめた(近日中に雑誌に掲載)。(3)家族法の分野については、今年度は若干の文献を集め、インターネットにより資料をダウンロードしただけにとどまったが、ドイツの新扶養法、子供の連れ去りに関するハーグ条約に関する資料がかなり集まっており、次年度以後はこれらの訳読、検討の作業に入りたいと考えている。(4)今年度夏休みにドイツボッフムに短期留学し、ドイツ関係の資料を収集、邦訳するとともに、ドイツの学者の有益な話しを聞くことができた。(1)現在ドイツ、ヨーロッパで制定、起草されている民法、民法草案の各規定、ルールおよびそれらに関する注釈、判例、学説を検討し、日本民法の各規定および民法(債権法)改正のための基本方針に盛られたルールと比較したうえで、日本民法典の現代化に資するための資料を作成することが本研究の目的である。現在進められている日本の債権法、家族法の改正作業を比較法的観点から検証することを目的とする。(2)財産法の分野については、ドイツ新債務法制定後7年間のドイツの学説、判例の展開と日本の債権法改正の基本方針に盛られたルールとの比較研究を昨年刊行し、今年度はそれで明らかになったいくつかの重要論点、例えば、サービス契約、危険負担、解除について更に掘り下げた研究を行った。また原始的不能論、意思表示論、すなわち、錯誤、詐欺、不実表示などに関する比較研究を推し進めた。(3)家族法の分野については、子供の連れ去りに関するハーグ条約の研究を本格的に推し進め、後僅かで完成の域にまで達した。その他ドイツの新扶養法に関する資料をドイツ出張中に集め、次年度はこの訳読、検討の作業に入りたいと考えている。(4)今年度夏休みにもドイツボッフムに短期留学し、ドイツ法関係の資料を収集、邦訳するとともに、ドイツの何人かの学者の話しを聞く機会が何度かあり、ドイツの民法改正に関する有益な話しを聞くことができた。現在日本で進められている民法(債権法)改正作業は、債権法の全般(事務管理、不当利得、不法行為を除く)だけでなく、民法総則の意思表示、代理、時効にもまたがる、大規模かつ抜本的なものであり、欧米などの諸国でも民法の改正作業が進められて、それらの動きが日本にも影響を及ぼしているため、外国法制を含めた比較研究が重要性を増している。初年度は、それまでの研究成果を踏まえて、「ドイツ新債務法と民法改正」を上梓し、ドイツ新債務法施行後7年経った段階でのドイツの判例、学説の議論の展開をドイツの文献に依拠して後付け、併せて、公表されたばかりの日本の新債務法案(2009年の民法(債権法)改正提案)で提示された新ルールとの比較、検討を行った。それによって明らかになったのは、日本の債権法のアメリカ契約法への接近という特徴である。2年目は、新しく提案されているサービス契約法や瑕疵担保法に関する論文を発表する他、家族法、ハーグ子ども連れ去り条約、意思表示論などに関する資料の収集と文献執筆の準備作業を行った。そして3年目は、錯誤法および原始的不能論に関する日独比較研究をドイツのヴィンデル教授(ルール大学)との間で行い、研究成果を公表するとともに、ドイツのルール大学で日本の民法(債権法)改正作業の経緯とその内容について講演する機会を得た。またハーグ子ども連れ去り条約、意思表示論と民法改正という二つの文献の執筆まであとわずかというところまで研究を進めた。
眼球運動を自動追尾して測定する広視野眼底視野計の試作

一般の視野測定では外界に置かれた視標を識別する閾値を測定しているが,これを眼底と対応させるために,われわれは以前,測定する眼底部位を直視下に置く眼底視野計を開発した.これにより測定精度が向上したが,固視微動や眼球運動に伴う不正確さは依然として残っていた.本研究において,眼底視野計から得られる眼底の赤外線ビデオ像を画像解析することにより,眼底の移動量をリアルタイムに求め,それに合わせて視標の位置を変化させ,常に網膜の一定部位を刺激する装置を試作した.本装置は,赤外線ビデオ眼底カメラ,眼底像追尾装置,液晶ディスプレイ視標呈示装置からなり,パーソナルコンピュータにより,Windows NT上でVisual Basic言語で開発した.赤外線で眼底を照射し,得られたビデオ像の動きを検出して視標呈示用のコンピュータに送り,眼底の動きをキャンセルするような位置に視標を移動させて呈示する方式である.サンプリングは20/秒である.本装置を使い,正常被験者の固視微動の測定を行った.さらに,血管暗点を,追尾を行ったときと行わなかったときで比較し,追尾により高精度で非常に安定した結果が得られた.本装置により,被検者の赤外線ビデオ眼底像あるいは前もって撮影しておいたカラー眼底像,蛍光眼底像をモニターに呈示し,その上の任意の部位を指示することにより,被検者の眼球運動に関わらず,指示された部位の閾値を測定することが出来るようになった.視標呈示部の解像度増加,ダイナミックレンジの増加を測るべく改良している.さらに,オートフォーカス,オートアラインメントの機能を持った眼底カメラの開発も進めている.視野は視覚の感度分布で,その測定は臨床において最も基本的なものである.しかし,なかなか信頼できるデータが得られない.眼球は固視微動などで常に動いており,一点を固視することができないからである.眼底を監視しながら目的とする網膜部位に刺激光を照射して感度を測ればこの問題は解決される.われわれは眼底を赤外線テレビジョンで観察しながら測定する眼底視野計を作り,改良してきた.今までは,眼球の動きを手動で追いかけて視標を呈示するものであったが,今回は,眼球運動をリアルタイムに検出して,視標の位置をそれに従って変化させる眼底視野計を試作した.トプコン社製の眼底カメラとコ-ワの手持ち眼底カメラを入手し,これを組み合わせて改造を加え,眼底観察光学系と視標呈示光学系を作った.眼底撮影用の光学系のミラーを赤外線反射型のダイクロイックミラーと交換し,眼底を観察する赤外線光学系を改造した.視標は液晶ディスプレイを用いるようにした.眼底画像を処理して眼底の位置の変化を検出するためのハードウエアを入手し,ソフトウエアを製作した.視標を作るためのコンピュータを入手し,眼底像の画像処理をするコンピュータと通信して視標を呈示していくソフトウエアを製作した.一般の視野測定では外界に置かれた視標を識別する閾値を測定しているが,これを眼底と対応させるために,われわれは以前,測定する眼底部位を直視下に置く眼底視野計を開発した.これにより測定精度が向上したが,固視微動や眼球運動に伴う不正確さは依然として残っていた.本研究において,眼底視野計から得られる眼底の赤外線ビデオ像を画像解析することにより,眼底の移動量をリアルタイムに求め,それに合わせて視標の位置を変化させ,常に網膜の一定部位を刺激する装置を試作した.本装置は,赤外線ビデオ眼底カメラ,眼底像追尾装置,液晶ディスプレイ視標呈示装置からなり,パーソナルコンピュータにより,Windows NT上でVisual Basic言語で開発した.赤外線で眼底を照射し,得られたビデオ像の動きを検出して視標呈示用のコンピュータに送り,眼底の動きをキャンセルするような位置に視標を移動させて呈示する方式である.サンプリングは20/秒である.本装置を使い,正常被験者の固視微動の測定を行った.さらに,血管暗点を,追尾を行ったときと行わなかったときで比較し,追尾により高精度で非常に安定した結果が得られた.本装置により,被検者の赤外線ビデオ眼底像あるいは前もって撮影しておいたカラー眼底像,蛍光眼底像をモニターに呈示し,その上の任意の部位を指示することにより,被検者の眼球運動に関わらず,指示された部位の閾値を測定することが出来るようになった.視標呈示部の解像度増加,ダイナミックレンジの増加を測るべく改良している.さらに,オートフォーカス,オートアラインメントの機能を持った眼底カメラの開発も進めている.視標を外界に置く一般の視野測定では,固視微動や眼球運動によって視標が網膜に投射する位置が変化するために,また,測定しようとする網膜部位に対応する外界の位置を正確に求めることができないために,網膜感度の測定が不正確になる.われわれ絵の開発した眼底視野計によって測定する眼底部位を直視下に置くことが可能になり測定精度が向上したが,眼球運動に伴う不正確さは依然として残っていた.われわれは眼底視野計から得られる眼底の赤外線ビデオ像を画像解析することにより,眼底の移動量をリアルタイムに求め,それに併せて視標の位置を変化させるて,常に網膜の一定部位を刺激する装置を試作し,第100回日本眼科学会総会において報告した.さらに,これを実用化するためのハード及びソフトの改良と,眼球運動に関する以下のような基礎実験を行い,XIIth International Perimetric Societh

Meetingにおいて発表した.1.形のある視標と背景の制作.2.輝度差のある視標,輝度差がなく色相に差がある視標など各種の視標の制作3.眼底視野計の光学系の改良.4.各種条件での固視微動の計測.次年度においては,装置の改良と臨床試験を行う予定である.一般の視野測定では外界に置かれた視標を識別する閾値を測定しているが,これを眼底と対応させるために,われわれは以前,測定する眼底部位を直視下に置く眼底視野計を開発した.これにより測定精度が向上したが,固視微動や眼球運動に伴う不正確さは依然として残っていた.本研究においては,眼底視野計から得られる眼底の赤外線ビデオ像を画像解析することにより,眼底の移動量をリアルタイムに求め,それに併せて視標の位置を変化させるて,常に網膜の一定部位を刺激する装置を試作した.本年度は装置のハードウエアおよびソフトウエアの改良と,実用化に向けての実験を行った.1.輝度差のある視標,輝度差がなく色相に差がある視標などの各種の視標の制作2.眼底視野計の光学系の改良.3.眼球運動自動追尾の精度と速度の向上.4.固視微動の計測.本装置により,被検者の赤外線ビデオ眼底像あるいは前もって撮影しておいたカラー眼底像,蛍光眼底像をモニターに呈示し,その上の任意の部位を指示することにより,被検者の眼球運動に関わらず,指示された部位の閾値を測定することが出来るようになった.指標呈示部の解像度増加,ダイナミックレンジの増加を測るべく改良している.さらに,オートフォーカス,オートアラインメントの機能を持った眼底カメラの開発も進めている.
1980年代ドイツ民主共和国におけるプロテスタント教会と国家の関係

本研究によって以下の諸点が解明され、有益な成果が得られた。当初の計画どおり研究が進行したわけではないが、とりあえずこの方面の基礎的研究として一定の寄与をなしえたのではないかと思っている。1.東独プロテスタント領邦教会と国家の関係史を分析した結果、両者の思想的、神学的攻防は、わけても「社会主義のなかの教会」という定義をめぐる解釈であった。2.すさまじい密告社会としての旧東独の実態があきらかになった。プロテスタント領邦教会内部にも、多数のIM(秘密政治警察非公式協力員)が存在した。3.「社会転換の助産婦」としての東独プロテスタント領邦教会の重要な役割の解明とは別に、1992年春以降、領邦教会指導部が、教会的、人道的案件のためとはいえ、積極的に国家保安機関(秘密政治警察)と実際的、政治的関係をもっていたことがあかるみに出た。4.東独プロテスタント領邦教会は、《ドイツ統一を生み出した状況》に深く関わりをもつだけでなく、《ドイツ統一が生み出した状況》にも重大な影響を与えている。その一つが、統一ドイツにおけるドイツ・プロテスタンティズムの動向である。すなわち統一ドイツは、ふたたび強力なプロテスタント国家に回帰した。5.ドイツ統一ならびに東独プロテスタント領邦教会と国家のアイデンティティをかけた対抗の歴史に刺激されて、西欧における「教会と国家」という重要な問題が、ポスト・モダニズムにおける両者の関係を模索することを含みながら、ヨーロッパ現代社会の先端にふたたび姿をあらわした。(旧ユ-ゴスラヴィアにおける民族的=宗教的=政治的紛争)本研究によって以下の諸点が解明され、有益な成果が得られた。(旧ユ-ゴスラヴィアにおける民族的=宗教的=政治的紛争)いわば逆方向から東独プロテスタント教会が果たした役割を歴史的、神学的に吟味する視角を提示するべく、いわゆる「ベルリンの壁」以後のヨーロッパ・キリスト教の状況について分析を試みた(「現代ヨーロッパ宗教的状況(1)」印刷中)。それによってとりあえず以下の点があきらかになった。現代ヨーロッパにおいては、第一にドイツ統一が生み出した状況、第二に旧ユーゴスラヴィアにおける民族紛争が生み出した状況、第三にエルベ河以東とバルカン半島のすべての社会主義体制国家の崩壊が生み出した状況が存在する。この三つの政治的、社会的状況は、それぞれ背後でプロテスタント的ヨーロッパ理念、正教的ヨーロッパ理念、ローマ・カトリック的ヨーロッパ理念に深く関係している。すなわち旧東独における教会と国家のお互いのアイデンティティをかけた対抗の歴史に刺激されて、「教会と国家」という重要な問題が、むろん中世そのままのかたちではなく、ポスト・モダンにおける両者の関係を模索することを含みながら、ヨーロッパ現代社会の先端にふたたび姿をあらわしたのである。92年春、旧東独国家保安省(秘密政治警察)文書の個人閲覧が始まったことにより、すさまじい密告社会の実態があきらかにされつつある。それとの関連で東独プロテスタント教会指導部の有力な複数の公職者が、教会的、人道的案件のためとはいえ、積極的に国家保安機関(Staatssicher heitsdienst)との実際的、政治的関係をもっていたことがあかるみに出た。したがって「社会転換の助産婦」としての重要な役割の解明とは別に、教会と国家の確執の複雑な過程のなかで結果的に東独のプロテスタント教会が国家保安機関(略称シュタージ)と一定の協力関係にあったことは、東独プロテスタント教会の影の部分として、本研究があらたに究明しなければならない課題である。東独のプロテスタント教会は、ドイツ統一を生み出した状況に深く関わりをもつだけでなく、ドイツ統一が生み出した状況にも重要な影響を与えている。そのひとつが、ドイツ・プロテスタンティズムとドイツ統一の問題である。統一ドイツの宗派分布は、ほぼプロテスタント信徒七十%に対してカトリック信徒三十%となる。旧西独では両宗派の信徒数はほぼ拮抗していたが、旧東独ではプロテスタント信徒の数が圧倒的に優勢であったためそうなった。少なくとも宗派分布の上からは、統一ドイツは再び強力なプロテスタント国家に回帰したといえるのである。それは、一般にドイツ的なものの伝統への回帰を刺激する側面があるのではないか。

ヨーロッパにおけるカトリック優位の反作用として、プロテスタント教会が、ドイツ社会の求心力を強める存在として浮上してくるのではないか。この点を現代ヨーロッパの文脈のなかで分析した(「現代ヨーロッパの宗教的状況(2)」発表予定)。92年春、シュタ-ジ(旧東独秘密警察)文書の個人閲覧が始まったことにより、すさまじい密告社会の実態があきらかになった。東独プロテスタント協会内部にも多数のIM(シュタ-ジ非公式協力員)が存在した。さらに東独プロテスタント教会指導部は、教会的、人道的案件のためとはいえ、積極的にシュタ-ジとの実際的な関係をもっていた。教会は「悪魔との取り引き」を行ったと非難された。こうして、ドイツ社会の「平和革命」に対する評価は大きく変化する。「革命」はそもそも存在しなかった。SED政権は東独市民の力によってではなく、ソ連が東欧から手を引いたから倒れたのだ。血が一滴もながれなかったのは、東独市民が「平和」を愛好したからではなく、おとなしく権力者に服従する奴隷根性に支配されていたためだ。わけても旧東独市民たちの復讐心と憎悪は爆発し、IM狩りの嵐が吹き荒れる。にもかかわらず、東独プロテスタント教会が「社会転換の助産婦」であり、ひとつの独裁国家のなかに生きざるをえなかった人間たちに仕えたことが真実であるとすれば、それはなぜかをまとめた。
新規ヘテロポリ酸等の修飾により得た触媒を用いて、ベンゼンからフエノールへの直接酸化を検討する

フェノールは世界年産約700万トンの基幹化成品であり,種々の高分子材料の中間体として重要である。現在,全世界のフェノール生産プロセスの90%がクメン法で占められている。クメン法は3行程から成っており,アセトンを併産し,環境負荷が大きく,設備を腐食するといった問題がある。本研究では,酸素分子によりベンゼンから直接一段でフェノールを合成する触媒の開発を目指している。ヘテロポリ酸は強い酸性と酸化力を併せ持ち,構成元素を種々の金属原子に置換することにより酸性・酸化力および活性点の構造を系統的に制御できる。そのため,Cu,Ti,Pd,V,Fe,Nbなどの活性遷移金属をヘテロポリ酸の骨格の中に導入し,均一系バッチ反応器でベンゼンの直接酸素酸化を行った。合成した[(C_4H_9)_4N]_5[PW_<11>CuO_<39>(H_2O)]触媒は323K,12時間の反応で9.2%のベンゼンの転化率と91.8%のフェノールへの選択率を示し,TON値は25.8に達しており,文献に報告された触媒の中で最も高い性能を示した。遷移金属イオンの性能はCu>V>Fe>>Mn>Ti>Cr>Co>Ni>Znの順序で,ヘテロポリ酸の中央元素はP=Si>Ge>Bの順序でベンゼンを酸化する能力が低下する。スルホラン(Sulfolane)溶媒はフェノールへの選択率を向上させるが,量が多くなるとベンゼンの転化率を低下させる。アスコルビン酸(Ascorbic acid)は必要な還元剤である。反応系の中で酸素の圧力が高くなると,より多くの酸素分子は溶媒の中に溶け込まれるため,ベンゼンの転化率が向上する。メソポーラスシリカ多孔体(HMS)は高表面積(>1000m^2/g)と均一な細孔(4nm)を有しており,触媒担体として魅力がたくさんある。そのため,ヘテロポリ酸触媒を表面修飾法によりメソポーラスシリカ多孔体の表面及び細孔内に固定化させ,ハイブリッド型触媒を創製し,新規高性能なベンゼンの直接酸素酸化用触媒の開発を行った。開発した反応系の中で,HMS-PMo_<10>V_2O_<40>+Pd(OAc)_2系は393K,6時間で8.1%の転化率と81.4%の選択率を得て,初めて非均一系で,還元剤なしで酸素分子によるベンゼンからフェノールへの直接合成に成功した。触媒をろ過回収し,5回再利用しても,活性成分は反応液に脱離せず,活性は低下しなかった。
多様体の大域的構造の研究

続いてSpin^q構造がtwistor構造を導くこと,そしてそのtwistor空間は自然なSpin^c構造をもつことがあきらかとなった。またそれらの間の指数の関係,エータ不変量の断熱極限,の研究等を進めている(Nagase,Spin^q,twistor and Spin^c(preprint))。こうした概念の意外な関係は,数学的観点からだけでなく物理学的観点からも興味深いものと思われる。更に,上述の考え方はシンプレクティック構造に対しても有効であり,四元数シンプレクティック構造及び量子束の研究も押し進めている(Nagase,Quaternionic symplecticmanifolds and canonical quantum bundles(preprint))。
炎症制御による骨組織再生誘導を目指したNF-kB阻害剤徐放性ゼラチンの検討

本研究の最終目標は、慢性炎症を制御し骨形成を促進する治療法の確立である。まずNF-kB選択的阻害剤BAY11-7082の徐放システムの構築を目指す前に、同じくNF-kBを阻害するステロイド剤のデキサメサゾンとステロイド受容体コアクチベータMTI-IIの骨形成と炎症抑制効果への影響を検討した。細胞にMTI-IIを遺伝子導入後、炎症性サイトカインTNFαで刺激をした結果、MTI-II濃度依存的にNF-kBの転写活性が抑制された。またMMP-9の発現は、MTI-IIによって抑制された。以上の結果は、MTI-IIが抗炎症剤として有効であることが示唆している本研究の最終目標は、慢性炎症を制御し骨形成を促進する治療法の確立である。以上の結果は、MTI-IIが抗炎症剤として有効であることが示唆している本研究の最終目標は、歯根周囲に生じた病変に対する治療において慢性炎症を制御し骨形成を促進する治療法の確立である。最終目標達成に向け、本研究では炎症抑制効果のあるBAY11-7082を徐放するシステムを構築しin vitroおよびin vivoで明らかにすることを目的としている。まずNF-κB選択的阻害剤BAY11-7082の徐放システムの構築を目指す前に、同じくNF-κBを阻害するステロイド剤の骨形成への影響を検討した。βグリセロリン酸およびアスコルビン酸を添加することで石灰化能を誘導したマウス骨芽細胞株MC3T3-E1細胞を炎症性サイトカインTNFαで刺激した。その際、ステロイド剤であるデキサメサゾンを加え、石灰化能に関与する細胞内分子の発現・活性化を検討したところ、TNFαによって抑制された骨芽細胞の初期分化マーカーであるアルカリホスファターゼ(ALP)活性が、デキサメサゾン濃度依存的に解除された。本研究の最終目標は、歯根周囲に生じた病変に対する治療において慢性炎症を制御し骨形成を促進する治療法の確立である。さらに、同じくNF-κBシグナルを阻害するステロイドコアクチベーターであるMTI-II(Macromolecular Translocation Inhibitor II)に着目し、炎症抑制効果についての検討も行った。ヒト骨肉腫細胞MG63にMTI-IIを遺伝子導入し、炎症性サイトカインTNFαで刺激後のNF-κBの転写活性を測定した結果、MTI-II濃度依存的にNF-κBの転写活性が抑制されることがわかった。また、NF-κBの標的遺伝子であるMMP-9の発現を検討したところ、MTI-IIを遺伝子導入するとTNFαの刺激によって上昇したMMP-9の発現が解除された。以上の結果は、MTI-IIが抗炎症剤として有効であることが示唆している。研究計画当初は、炎症抑制効果のあるBAY11-7082を徐放するシステムを構築しin vitroおよびin vivoで明らかにすることを目的としていたが、BAY11-7082を徐放するシステムの構築に時間がかかることがわかり、同じく炎症抑制効果のあるデキサメサゾンやステロイドコアクチベータであるMTI-IIに着目し研究を進めていることから、最終目標への達成度はおおむね順調に進展していると言える。24年度が最終年度であるため、記入しない。研究計画当初は、炎症抑制効果のあるBAY11-7082を徐放するシステムを構築しin vitroおよびin vivoで明らかにすることを目的としていたが、BAY11-7082を徐放するシステムの構築に時間がかかることがわかり、まずは同じく炎症抑制効果のあるデキサメサゾンやMTI-IIに着目し研究を進めるよう、変更した。今後は、MTI-IIを中心に炎症抑制効果だけではなく、骨形成への影響についても検討して行く予定である。
低エネルギー(100eV以下)イオンと炉壁材料との相互作用の物理・化学過程の解明

本年度は,前年度に設備した低エネルギーイオン源を用いて, Cu^+イオンのグラファイト表面および金表面における反射率のエネルギー依存を測定した.これと平行して,実機条件下のグラファイト表面における水素リサインクリングの基礎データを得るため,高温・照射下における水素濃度分布の動的測定を行った.更にグラファイトにおける水素の拡散機構を明確にするため,希ガス原子の拡散係数を測定した.Cu^+イオンのグラファイト表面における反射率は5eVから200eVの範囲で0.1以下であることが判明した.この実験結果は,グラファイト表面には金属不純物がきわめて堆積しやすいことを示している.又Cu^+イオンの金表面における反射率はエネルギーの増加と共に増加し, 50eVにおいて最大値0.3を取り,その後のエネルギーの増加と共に減少することが判明した.この反射率が最大値をもつという化学結合効果は,本研究において始めて実験的に観測された.照射下における水素濃度分布の動的測定の結果,グラファイトにおける飽和水素濃度分布は投影飛程の近傍で最大値をもち,その値は室温から600°Cの範囲において6×10^<22>/cm^3から5.5×10^<21>/cm^3まで変化することが判明した.ビーム照射停止後の水素濃度の減衰の時定数,ビーム照射停止後の平衡捕捉水素濃度,および飽和水素濃度分布の解析から求めたグラファイト中の水素の拡散係数の活性化エネルギーは0.2eV程度ときわめて低いことが判明した.この値は希ガス原子の拡散係数の活性化エネルギーとほぼ等しいことから,水素がグラファイト層間を移動する時の活性化エネルギーであると結論される.又ビーム停止後平衡状態にある試料の加熱により求めた水素の脱捕獲の活性化エネルギーは0.4eVであることが判明した.本年度は,前年度に設備した低エネルギーイオン源を用いて, Cu^+イオンのグラファイト表面および金表面における反射率のエネルギー依存を測定した.これと平行して,実機条件下のグラファイト表面における水素リサインクリングの基礎データを得るため,高温・照射下における水素濃度分布の動的測定を行った.更にグラファイトにおける水素の拡散機構を明確にするため,希ガス原子の拡散係数を測定した.Cu^+イオンのグラファイト表面における反射率は5eVから200eVの範囲で0.1以下であることが判明した.この実験結果は,グラファイト表面には金属不純物がきわめて堆積しやすいことを示している.又Cu^+イオンの金表面における反射率はエネルギーの増加と共に増加し, 50eVにおいて最大値0.3を取り,その後のエネルギーの増加と共に減少することが判明した.この反射率が最大値をもつという化学結合効果は,本研究において始めて実験的に観測された.照射下における水素濃度分布の動的測定の結果,グラファイトにおける飽和水素濃度分布は投影飛程の近傍で最大値をもち,その値は室温から600°Cの範囲において6×10^<22>/cm^3から5.5×10^<21>/cm^3まで変化することが判明した.ビーム照射停止後の水素濃度の減衰の時定数,ビーム照射停止後の平衡捕捉水素濃度,および飽和水素濃度分布の解析から求めたグラファイト中の水素の拡散係数の活性化エネルギーは0.2eV程度ときわめて低いことが判明した.この値は希ガス原子の拡散係数の活性化エネルギーとほぼ等しいことから,水素がグラファイト層間を移動する時の活性化エネルギーであると結論される.又ビーム停止後平衡状態にある試料の加熱により求めた水素の脱捕獲の活性化エネルギーは0.4eVであることが判明した.
三次元計測機能を備えた内視鏡の開発とその応用

本研究の目的は,内視鏡検査の際に病変部の形状情報を取得することによって診断の支援を目指したものである.昨年度の実施では,硬性鏡と電子鏡の2種の内視鏡において形状計測を実現し,通常の内視鏡からでは理解しにくい立体形状を容易に把握できることを確認した.今年度の実施では,これらの内視鏡装置が臨床応用された場合に,どのように内視鏡診断を支援できるかを考えて進めた.内視鏡検査の病変部には,組織表面の色合いに変化が出る場合と,凹凸度などの形状に表れる場合とがある.本研究では,形状計測に主眼を置いているため,形状情報のみから病変部の隆起領域を推定し,その特徴量の抽出を行う手法を提案した.昨年度までに構築した内視鏡装置の測定結果には,それぞれの計測装置が持つ系統的なノイズ成分が含まれていたため,まずこのノイズ成分をウェーブレット変換の多重解像度解析を用いて除去する手法の提案を行った.そして病変部の隆起領域を分離するために,動的面モデルを用いて正常組織表面の形状推定を行う手法を提案した.この推定処理では,動的面モデルを(ゴム板にみたてて)加圧,弛緩の二段階の過程をふむことで正常組織の表面を求めている.この推定表面から病変部の隆起領域の分離を行い,隆起領域の特徴量として,今回は外周長,隆起面積と容積の算出を行った.現段階では,これらの特徴量を用いることにより,症状の客観的な比較や進行状況の把握を容易に行い診断の支援を可能にしている.なお,この処理過程において隆起部のみの形状が分離されているため,この形状情報とデータベースを用いた支援システムヘ容易に発展させることができる.本研究の目的は,内視鏡検査の際に病変部の形状情報を取得することによって診断の支援を目指したものである.昨年度の実施では,硬性鏡と電子鏡の2種の内視鏡において形状計測を実現し,通常の内視鏡からでは理解しにくい立体形状を容易に把握できることを確認した.今年度の実施では,これらの内視鏡装置が臨床応用された場合に,どのように内視鏡診断を支援できるかを考えて進めた.内視鏡検査の病変部には,組織表面の色合いに変化が出る場合と,凹凸度などの形状に表れる場合とがある.本研究では,形状計測に主眼を置いているため,形状情報のみから病変部の隆起領域を推定し,その特徴量の抽出を行う手法を提案した.昨年度までに構築した内視鏡装置の測定結果には,それぞれの計測装置が持つ系統的なノイズ成分が含まれていたため,まずこのノイズ成分をウェーブレット変換の多重解像度解析を用いて除去する手法の提案を行った.そして病変部の隆起領域を分離するために,動的面モデルを用いて正常組織表面の形状推定を行う手法を提案した.この推定処理では,動的面モデルを(ゴム板にみたてて)加圧,弛緩の二段階の過程をふむことで正常組織の表面を求めている.この推定表面から病変部の隆起領域の分離を行い,隆起領域の特徴量として,今回は外周長,隆起面積と容積の算出を行った.現段階では,これらの特徴量を用いることにより,症状の客観的な比較や進行状況の把握を容易に行い診断の支援を可能にしている.なお,この処理過程において隆起部のみの形状が分離されているため,この形状情報とデータベースを用いた支援システムヘ容易に発展させることができる.
3D形状計測とホログラフィ干渉計測による膜・シェルの構造特性と非破壊検査への応用

3D形状計測装置とホログラフィ装置およびその関連技術であるスペックル干渉計測(ESPI)を用いて膜、シェルの構造特性について調べるとともに、これらの計測技術の非破壊検査法としての適用可能性について検討した。本年度の研究実績および今後の課題の概要を以下に記載する。(1)直交異方性の複合強化プラスティック(FRP)からなるクロスプライおよびアングルプライ積層板の振動試験を実施し、共振周波数およびホログラフィによる振動モードを計測した。実験結果は離散的一般解法による解析結果と一致することを確認した。人工的欠陥を有する積層板の振動実験や載荷実験を実施し、非破壊検査法としての可能性追求が今後の課題である。(2)部分的な切欠きおよび孔を有するアルミニウム板を用いて、き裂の発生・進展から破壊に至るまでの引張試験を行い、ESPIにより全視野歪分布を計測した。歪の局所化・進展状況を可視化することができた。FEM解析や破壊力学的解析手法によりシミュレーションすることが今後の課題である。(3)張力膜のリンクル計測を3D計測とESPI計測を併用して行った。ESPI計測での最小主歪分布により、リンクル発生を特定可能なことがわかった。一方、リンクル発生後の形状等の計測を試作3Dレーザ計測、3D写真計測により試みたが有益な結果は得られなかったので、高精度3D形状計測装置を導入した。これによりリンクル発生後の形状、間隔、高さなどの特性が取得できるものと考えられる。(4)き裂を有するエポキシ樹脂試験片の二軸圧縮試験を行い破壊メカニズムについて検討した。その際、歪計測にESPIを用いた。横拘束度によりき裂の進展に差があることがわかった。この研究は試験室レベルでの実験であるが、断層の形成メカニズムとして注目され、大地震発生のメカニズム解明に繋がる可能性を秘めている。(5)コンクリートの硬化過程での収縮ひずみ、RC梁の斜めひび割れ発生過程の全視野ひずみ測定を実施し、可視化に成功した。ひずみ計測法として,ひずみゲージ法のほかに、FEMが出現される前に盛んに用いられた光弾性法,モアレ法などの全視野ひずみ計測法が近年のコンピュータ技術を併用して見直されるようになった。ホログラフィ干渉計測は,全視野ひずみ計測の一つで,光の波長程度の小さな変形や変位,振動状態などを精度よく測定することができる.ホログラフィに関する研究は1960年代に活発に行われていたが,高解像度CCDカメラによる画像の数値処理技術の進歩により,比較的安価かつ容易に使用できるようになってきた.ホログラフィを利用した非破壊計測技術は,(a)大面積物体の欠陥の直接的・全体的な可視化が可能,(b)被検査面に特別の処理が不要,(c)空間的高解像力,高感度,パルスレーザによる現場計測・自動化が可能などの利点があるため,前記の非破壊検査法以上になるともいわれている.本年度は、膜・シェル構造の形状計測のためにレーザ光とCCDカメラからなる可搬型・非接触3次元計測装置を用いて、それにより得られる膨大な3次元座標情報を用いた形状計測と大規模FEMソリッド要素によるFEM解析を実施した。さらに,このようにして得られるFEM解析結果の信頼性と精度を検討するために,平面板および曲面板の振動実験を行ない,共振周波数およびホログラフイ干渉計測装置を用いた振動モードとを比較検討し、ホログラフィ技術の有用性を確認することができた.

また、ホログラフィ干渉計測の関連技術であるスペックル干渉装置を導入し、応力・ひずみ計測の精度、実用性、操作性、有効性材料引張り試験により、ひずみゲージ法によるひずみ計測との精度、実用性、操作性、有効性を確認し、ひずみげーじた。さらに、張力膜のしわの実験をスペックル干渉装置を用いて応力計測を実施し、最小主応力としわの発生が関連づけられることが確認できた。レーザー光とCCDカメラを用いた光学的計測手法である3次元形状計測、ホログラフィ干渉計測、電子スペックル干渉(ESPI)計測とFEM解析とを併用して、薄肉平面板、薄肉曲面板、膜材の構造特性に関する研究を実施した。本研究で用いた光学的手法によれば非接触かつ全視野計測が可能となる。これまで主としてひずみゲージ法による定点ひずみ計測に代わる全視野ひずみ計測法の適用可能性に注目して下記のような実験を行った。(1)切欠きを有するアルミニウム合金製欠陥部材を製作し、ESPI計測により荷重載荷に伴うひずみ分布の変化に注目した実験を行い、低荷重レベルでの欠陥検知が可能なことがわかった。(2)千鳥配置の孔を有するアルミニウム合金製有孔部材を製作し、引張り荷重の載荷に伴う応力集中と破断断面形状に注目した実験を行い、孔の千鳥配置の影響を詳細に調べることができることを確認するとともに、これまでの設計理論と異なる破壊形状で破壊することを新たに観察した。(3)CFRPクロスプライ積層板を製作し、自由振動実験を行い、ホログラフィ干渉計測による振動モード図とFEM解析による振動モード図とを比較し、両手法による振動数、振動モード図が一致することを確認した。(4)膜材に引張り荷重の載荷に伴うしわ発生状況について、三次元計測装置およびESPI計測装置により観察した。その結果、載荷幅の平均的な最小主ひずみによるひずみ値の変化によりしわ発生を検出することができることがわかった。(5)落橋防止構造におけるブラケットの支圧部の応力分布を明らかにするためにアクリル樹脂製のモデルを製作し、荷重載荷に伴うESPIによる計測を行った。試験体自体の微小な移動によりひずみ分布が正確に計測できないことがわかり、計測装置の改良すべき点を洗い出すことができた。3D形状計測装置とホログラフィ装置およびその関連技術であるスペックル干渉計測(ESPI)を用いて膜、シェルの構造特性について調べるとともに、これらの計測技術の非破壊検査法としての適用可能性について検討した。本年度の研究実績および今後の課題の概要を以下に記載する。(1)直交異方性の複合強化プラスティック(FRP)からなるクロスプライおよびアングルプライ積層板の振動試験を実施し、共振周波数およびホログラフィによる振動モードを計測した。実験結果は離散的一般解法による解析結果と一致することを確認した。人工的欠陥を有する積層板の振動実験や載荷実験を実施し、非破壊検査法としての可能性追求が今後の課題である。(2)部分的な切欠きおよび孔を有するアルミニウム板を用いて、き裂の発生・進展から破壊に至るまでの引張試験を行い、ESPIにより全視野歪分布を計測した。歪の局所化・進展状況を可視化することができた。FEM解析や破壊力学的解析手法によりシミュレーションすることが今後の課題である。(3)張力膜のリンクル計測を3D計測とESPI計測を併用して行った。
義務教育教員養成における「介護等体験」の有効的な実施方法に関する研究

本研究を通して、教員養成を行っている大学及び介護等体験の実習先である特別支援学校や社会福祉施設等がどのような課題や問題を抱えているのかを明らかにするとともに、より効果的な介護等体験の実施方法について検討を行ってきた。また、介護等体験を実際に体験した学生を対象として、介護等体験を通して、どのようなことを学ぶことが出来たのか、大学等において、どのようなことを事前に学んでおく必要があったのか、介護等体験にどのような期待を抱いていたのか、さらに、介護等体験を経験することで教師への志望動機がどのように変化したのか等についての検討を行った。研究の一貫として実施した調査研究から、通常の学級において、特別な教育的配慮を必要とする子どもがかなり存在することも明らかになった。また、地域の学校と社会福祉施設との連携が不可欠であることが明らかになったが、同時に両者の連携が未だ不十分であることも示唆された。昨今、教育場面におけるバリアフリー化、障害のある人や高齢者への理解等の必要性をはじめとして、教育における福祉的な知見が重要視されてきている。子どもの教育に従事する教師や将来教師を目指している者にとって、教育のみならず福祉に関する知見は不可欠なものである。従来は家庭や地域社会の中で育まれてきた高齢者等への理解が、核家族化や少子化等の現代社会のもつ特性の中で、家庭や地域社会において高齢者等と自然に触れあう機会が激減している。こうした現状を解決するための方策として設置された介護等体験の制度であるが、新しい制度であるため多くの課題が山積している。本研究では、介護等体験の有効的な実施方法等について検討することにより、現代の教育を担う教師に求められる意識や知識等を明らかにし、それらをどのように育てていくかを考えてきた。本研究で得られた成果や課題等を踏まえて、今後、さらなる研究を継続していこうと考えている。「義務教育教員養成における介護等体験の有効的な実施方法に関する研究」という研究課題で、平成17年度から平成19年度までの3カ年の研究を進めている。本研究を通して、教員養成を行っている大学及び介護等体験の実習先が、どのような課題や問題を抱えているのかを明らかにするとともに、より実践的で効果的な実施方法を検討することを目的としている。本年度は研究の初年度として次のことに取り組んだ。義務教育教員養成を行っている大学において介護等体験を学生に受講させるに当たってどのような準備を行っているかを知るために、大学における事前指導の方法や授業の内容等について広島県を中心とした大学において調査を行った。その結果、対象とした大学は限られているものの、実習先から大学に多くの課題が示され、介護等体験の事前指導や授業の在り方等についての見直しが必要であることが示唆された。介護等実習の実習先である特殊教育諸学校(盲学校、聾学校、養護学校)及び各種の福祉施設等における介護等体験の実施方法や内容等について、広島県を中心として調査を行った。その結果、多くの学校や施設で介護等体験に際して何をどのように指導すればよいのか等の疑問や課題を抱えていることが示された。介護等体験を実際に体験した学生を対象として、介護等体験を通してどのようなことを学んだか、大学でどのようなことを学んでおけば良かったか、介護等体験にどのようなことを期待していたか等について調査を行った。その結果、大学や実習先に対しての様々な要望等が見られた。今後は、大学や特殊教育諸学校及び各種福祉施設の対象を増やし、併せて多くの学生を研究対象に加えていくことなどを通して、介護等体験の有効的な実施方法に関してのさらなる検討を行う予定である。