hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
繊毛虫の化学的自己防御に関する分子メカニズム

6.Loxodesの自己防御物質Loxodesが持つ毒性物質を単離し、各種スペクトルを測定してその化学構造を検討した。昨年度に引き続き、繊毛虫の自己防御を明らかにするために、その自己防御物質を探索するとともに、構造決定、合成研究、および生合成研究等、自己防御の分子メカニズムについて化学的に検討した。1.ブレファリズマの自己防御物質についてブレファリズミンの全合成に向け引き続き反応を検討した。光異性化反応を鍵反応とする合成法を立案し、その前駆体合成の検討を行い、全合成に必要な炭素を導入し、官能基変換等を行った。また、ブレファリズミンの生合成を明らかにするために、C13-ラベル体を取り込ませ、C13-NMRにおいて未知であった全炭素の帰属を達成した。2.スピロストマムの自己防御物質についてスピロストマムの自己防御物質スピロストミンは1:4のジアステレオマー混合物として得られている。未解決の立体化学を決定する目的で合成研究を実施した。テトラロン誘導体へのフリルリチウムの付加反応、続く酸化反応でスピロ環を構築し、更なる官能基変換をして立体選択的に最終目的物を得た。天然物と比較することにより、この合成品は天然物のマイナー体と一致した。3.ロキソデスの自己防御物質について大量に培養したロキソデスの細胞からゾウリムシに対する致死毒性を指標に活性成分をHPLCで単離し、質量分析とNMR測定を実施した。これらのスペクトルをもとに構造決定を検討した。4.自己防御物質ケロノプシンの合成研究合成ユニットをブロモピロール、テトラエン部、ピラン-2-オンの3つに分割し、そのユニットの合成を検討した。1.ブレファリズマの自己防御物質についてブレファリズミンのC13-NMRの帰属に関しては未解決であった。ブレファリズミンはポリケチド経由の経路で生合成されると仮説を立て、C13ラベルの酢酸ナトリウムをブレファリズマの細胞に取り込ませた。この取り込み実験から得たブレファリズミンのC13-NMRを解析することによりその全帰属を達成し、生合成開始部位に関する知見を得た。この研究で、p-ヒドロキシベンジリデン基には酢酸ナトリウムは取り込まれなかったことから、この部位はシキミ酸経路の生合成を想定した。また、ブレファリズマの接合機構を明らかにする目的で、接合誘導物質ブレファリズモンの受容体探索のための蛍光プローブを分子設計し合成した。合成した蛍光プローブは顕著な接合誘導阻害活性をもち、強い蛍光を示すことから受容体探索プローブとして活用できると期待している。2.スピロストマムの自己防御物質についてスピロストマムの自己防御物質スピロストミンA, Bは4:1のジアステレオマー混合物として得られている。
教師教育のための教育情報ネットワ-クの開発

本研究では、教師教育での利用を目的とした教育情報ネットワ-クとその研修システムを開発をするため、次のような研究を行い、教育での汎化を可能とした。(1)教師教育用の教育情報デ-タベ-スの開発教師教育で必要な教育研究文献、教育目標、カリキュラム資料、学習指導計画、教材、テキスト、評価資料、コンピュ-タ利用教材等を菅理するデ-タベ-スと情報検索システムを開発した。(2)教育情報ネットワ-クの開発教師教育のための通信、物流による教育情報ネットワ-クシステムを開発した。とくに、教育情報デ-タベ-スから、教師教育に必要な多くの教材をCDーROMに移植する方法を開発し、教材情報の学校、教育センタ-での利用を可能とした。(3)CDーROMを用いた教材情報の流通システムの開発イメ-ジデ-タ教材、音声教材、プリント教材、コンピュ-タ利用教材等の教育情報をCDーROMで菅理、検索するシステムを開発し、その教育資料方法の開発を行なった。(4)教育情報利用のための処理の開発ネットワ-クで提供した教育情報を教師が利用するための、情報検索教材開発、CAI、教材デ-タ(数値、図形)処理、評価処理等の処理ソフトを開発した。(5)教師教育用の研修システムの開発教育情報を利用するための研修テキスト、研修用教材等を開発し、その利用結果を解析、評価しシステムの改善を行なった。教師教育のための教育情報ネットワ-クの開発のために、元年度は、その基礎になる教育実践資料、教材を管理する教育情報処理システムの研究開発を行った。教育研究文献、教材デ-タ、学習指導計画、テキスト、学習ソフト等の教育実践で利用される各種の情報をキャラクタ-デ-タ、イメ-ジデ-タ等で入力、出力処理ができるデ-タ管理ソフトの開発をカリキュラム開発研究センタ-の電子計算機Mー760Fで行い、教育情報ネットワ-クのセンタ-システムを試作した。このシステムで教育情報を管理・流通するための情報の構造およびキ-ワ-ドその他学習情報の属性表示を具体的に検討するための教材を試作し、イメ-ジデ-タも含め、各種のデ-タ様式をもつデ-タベ-スを研究開発した。これらの各種教育情報を教師が利用するためのデ-タベ-スで管理しネットワ-クで提供する教材デ-タを試作入力し、それらが教師教育において、教育現場でどのような活用法があるか検討するための実験研究を可能にした。一方、教育情報デ-タベ-スは、イメ-ジデ-タを含め、各種のデ-タの管理を可能とし、それらを各研究協力教育センタ-で教師教育で試用するため、情報流通のためのデ-タの入力整備を行い、その教師教育での試行研究を可能にした。これらの研究成果により、教育情報ネットワ-クを開発するための教師教育に必要な教材、教育実践研究資料の管理システムおよびデ-タベ-スの構成を明らかにした。この研究結果については、学会誌等の報告の他にデ-タレポ-ト7種類に報告した。教育情報処理システムを平成元年度に開発し、それをもとに教師教育のための教育研究文献、教材デ-タ、テキスト、学習ソフト等の教育実践資料、教材を流通・活用させるネットワ-クの調査・研究開発を平成2年度に行った。教育情報処理システムへの教材整備としては、現在までに、教育実践に関する研究協力者によって開発作成された約2000件の教材に二次情報を付加し検索可能とした。これをもとに、流通システムの開発・評価、および教育実践での利用、研修方法について検討を行った。教材流通システムの開発は.教材の特性に応じたネットワ-クの特徴を調べるため、各県で教師の教材ネットワ-クの構成・利用に関する調査を行った。その結果.通信と物流によるネットワ-クの構成の必要なことが明らかになった。それに対処した流通システムの研究開発として、現状の通信ネットワ-クに対し、CDーROM、光磁気ディスクを用いた多量の教材デ-タ流通のための検索システムを開発し.全国的に研究試行として提供し、その利用調査を行った。

教師の研修への適用とその評価を行うため.平成2年6月に全国の約30の教育センタ-に磁気テ-プによる教育情報を提供し.指導主事を中心に研究会議を行い.2年計画でその実践での適用について調査を始めた。これらの実践結果の分析・評価の結果をもとに、CDーROMによる教育情報デ-タベ-スの流通と利用のためのソフト開発、および学習支援での利用に関する研修システムの開発を進めた。平成元年、2年度に開発した教育情報システムと教師教育関係者に対し、教材に関する基本調査の結果をもとに、平成3年度には、次のように研究開発を行った。(1)教育情報の管理・流通を実用化するためのシステム開発(a)前年までに開発した教育情報システムから、通信、物流(CD-ROM)等による教師教育用の情報流通の管理システムを構成した。(b)情報流通の実用性を考慮し、CD-ROMによる教材等の情報管理・検索システムを構成し、その実用化の実験を行った。(2)学校教育での教育情報の流通、実用化実験教師教育のための教育情報の通信・物流による教育現場で利用できるネットワ-クとして、通信と物流の相補性及び、それぞれに適した教育情報の分離、併用について、教育センタ-、学校等で試行実験を行い、その特性を明らかにした。とくに、大きい教育情報システムからの物流として学校内、教育センタ-内の情報源としてはCD-ROM、光磁気ディスクで、教師教育に必要な情報の提供が必要であることを明らかにした。(3)流通システムの実用化のための研修体系(a)教育現場での試行結果をもとに、CD-ROM、通信等の汎用システムで地用可能なデ-タベ-スを構築し、それらを用いた利用システムを作成した。(b)利用資料等の作成CD-ROM等による多量な教育情報を教育研究、教材開発、学習指導計画、授業などで利用するための教師の研修用テキスト、ビデオ等を作成し、研修試行を行い、その汎用化を行った。
酸化物ナノシートの静電的ヘテロ接合による協奏機能発現

酸化物ナノシートと遷移金属ダイカルコゲナイドナノシートのヘテロ接合体の作製とその物性解析を中心に研究を行った。酸化物ナノシートとしてはCa2Nb3O10(CNO)とTiO2、遷移金属ダイカルコゲナイドナノシートとしては、MoS2とWSe2を用いた。ヘテロ構造の作製では、まず、MoS2とWSe2をCVD法でSiO2/Si基板上に成長させ、つぎにラングミュアブロジェット法により、単層酸化物ナノシートをさらに堆積させた。これらサンプルについて発光スペクトル測定を行ったところ以下の興味深い結果が得られた。まず、CNO被覆前のMoS2では単層に特有のエキシトン発光バンドが1.8 eV付近に確認されるが、CNOで被覆することによりエキシトン発光バンドがほぼ消滅すると同時に1.65 eV付近にブロードな発光バンドが観察された。一方、LB成膜後もCNOで未修飾のMoS2では発光スペクトルの変化が観察されなかった。ラマン分光からCNO/MoS2ヘテロ構造では、MoS2層中への電子ドープが確認され、CNO層とMoS2層との界面を介した相互作用の結果としてトリオン発光が観察されたと解釈される。このサンプルを450oCで熱処理すると、1.65 eV付近の発光が消光し、未処理のMoS2$に比べて0.5 eV程度低エネルギー側に鋭いエキシトン発光バンドが観察された。また、ラマン分光から熱処理後では、処理前に見られた電子ドープ効果が無くなり、Mo2単層サンプル同様のスペクトルを示した。したがって、熱処理による発光スペクトルの変化は層間に位置するTBAがNH4+に熱分解したことでCNO/MoS2の層間相互作用が大きく変化したことを意味する。AFM観察から熱処理後でも層間スペースの厚さは約0.5nmと熱処理前とほぼ同様であることからも、層間にNH4+が存在することが示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。
アメリカにおける「青年向け人生案内書」の出現と〈青年〉イメージの成立

アメリカ的青年期概念は、ホールの『青年期』(1904)の刊行によってもたらされたという通念があるが、実はその背景に「青年向け人生案内書」とも称すべき書物の夥しい刊行があった。このジャンルを広く解釈すればルネサンス後期の「礼儀作法書」やピカレスク小説にさかのぼることもできる。アメリカにおいてもその種の書物は読まれていたが、独立後の18世紀末から19世紀初頭にかけて青年に人生の指針を与える書物への要求はいっそうたかまった。これが第一の波とすると第二の波は南北戦争後から20世紀初頭にかけてあらわれ、これが『青年期』刊行の直接の背景をなす。第一の波と第二の波における青年にかかわる書物の特徴を対比するとおよそ次のような変化がみられる。1著者の主体が牧師から医師、社会改良家へと移行ないし拡大した。但し回心をはじめとする宗教的テーマは根づよく残る。2イギリス,フランスの書物の輸入や翻訳が多かったのに対してアメリカ人自身が書いたものが目立って多くなった。3読者対象が青年自身から青年たちの親や指導者へと重心を移した。著者の呼びかける相手が青年自身からその保護者たちに移ったのである。本研究の中心主題である「自立」と「反早熟」の葛藤という観点からは1と3が重要であるが、葛藤と1と3の関連は分析できなかった。ただ単純化していうと「自立」とは経済的自立を、「反早熟」はとくに性に関することを意味していることが分った。青年は純真さを残したまま社会性豊かな市民となるという葛藤しあう性格を形成することを求められたのである。今後は次の視点を重視する必要がある。1予想よりもっとさかのぼった時代の背景、2家出,親ばなれなど家族内人間関係の変化、8青年にとってのモデルないし指導者の問題、4仲間関係,先輩後輩関係の変化、5男と女の関係,男の青年期と女の青年期との区別。
学習指導要領の改訂に伴う中学校・高等学校英語検定教科書語彙の変化に関する研究

中学校・高等学校における英語学習者である生徒が,もっとも頻繁に触れる英語のソースは教科書である。そのため,学習者はどのような英語に接触しているのかを調査し,英語教育に対する基礎資料を提供することを試みた。また,学習指導要領の改訂に伴い,旧指導要領下の検定教科書と新指導要領下の検定教科書のいずれかで学習してきた生徒が混在している現状をふまえ,双方の教科書を分析して比較することとした。そこで,中学校の検定教科書については,旧指導要領における平成8年検定分の21冊(7社×3学年),新指導要領における平成13年検定分の21冊(7社×3学年)を分析の遡上に載せ,本文をレマ化したうえで頻度を分析し,どの語がどの教科書に出ているのかを新旧比較しながら検討した。その結果,指導要領の改訂に伴って必修語彙の制限が緩和されたことにより,各社が特色のある編集をし,したがって教科書間で出現する語彙にかなりの相違があることが明らかとなった。高等学校の検定教科書については,本研究の目的に照らし,もっとも多くの高校生が履修することとなる「英語I」の科目に焦点を当てた。そして,巻末の新出語彙リストをもとに,32冊の教科書の語彙を分析した。その結果,高等学校においては中学校よりもさらに教科書間で扱う語彙に違いがあり,過半数の教科書で新出語となるような語彙すらほとんどないことが示唆された。これらの結果から,指導場面においては使用する教科書の語彙特性を十分に把握するとともに,他の教科書では扱われているなど不足すると思われる部分については,適宜学習者に提示して指導することが望ましいと考えられる。中学校検定教科書の,旧学習指導要領(平成元年改訂)における教科書と,および新学習指導要領(平成10年改訂)における教科書と教師用指導書のすべてを収集した。また,高等学校検定教科書の,旧学習指導要領(平成元年改訂)における教科書と新学習指導要領(平成10年改訂)における英語I・英語II等の教科書と教師用指導書を収集した。これらの資料を基に,電子化を行い,語彙リストを作成した。また,コーパス言語学の知見を応用し,コンピュータによる出現語彙の頻度分析の方法を検討し,中学校の英語教科書に現れる語彙に関して分析を行った。その成果の一部を,日本教科教育学会第30回全国(山口)大会(平成16年10月30日,山口大学)にて「中学校英語検定教科書使用語彙の研究:使用語彙の量的比較」,中国四国教育学会(平成16年11月27日,鳴門教育大学)にて「中学校用英語教科書の語彙分析」として口頭発表した。質疑応答などを経て,更なる分析への視差を得ることができた。英語の文部科学省検定教科書に関して,「平成元年度改訂学習指導要領下における中学校の検定済教科書」「平成11年度改訂学習指導要領下における中学校の検定済教科書」「平成元年度改訂学習指導要領下における高等学校の教科書」「平成10年度改訂学習指導要領下における高等学校の教科書」において使用されている語彙と用例のデータベースを点検して再構築し,中等教育における英語教育で用いられる語彙をさらに量的・質的に分析した。中学校用の教科書についてはそれぞれ7社の3学年分,21冊を分析の対象とした。高等学校用の教科書においては,新指導要領のもとで「英語I」「英語II」「オーラル・コミュニケーションI」「オーラル・コミュニケーションII」「リーディング」「ライティング」の科目が実施されているが,そのうちで必修となっている「英語I」と「オーラル・コミュニケーションI」を対象とした。したがって,旧指導要領でも「英語I」と「オーラル・コミュニケーションA/B/C」を相当するものとしてとらえ,分析の対象としている。教科書および教師用指導書を資料として収集し,語彙リストの作成を行うとともに,用例をデータベース化し,頻度分析に代表される量的分析に加えて,文脈も含めた言語の質的分析にも踏み込むためのデータを得ることができ,アーカイブ化した。そして,学習指導要領の改訂による教科書の変化を分析するために,平成元年度改訂と平成10年度改訂の学習指導要領における教科書の語彙の頻度および質の相違に関する分析を行った。
腸、脳に発現するTRPM8チャネルを標的とした過敏性腸症候群の治療

過敏性腸症候群(IBS)は、腹痛や腹部不快感をともなう下痢や便秘などの便通異常が慢性的にくり返される疾患であり、急増する患者数と生活の質を著しく低下させることが問題となっている。IBSの発症は「ストレス」が、重要な鍵を握っていると考えられているが、難治性で病因が複雑であることから、その病態解明と治療薬の開発が社会的に強く求められている。本研究では、成因の異なる3種類のIBSモデルや遺伝子欠損動物を用い、TRPM8によるIBSの病態制御メカニズムを解明する。さらに作用薬を用いた薬理学的解析から、TRPM8を標的としたIBS治療薬の開発に向けた基礎研究を行う。
現代イスラム復興運動と宗教的マイノリティー

1.本研究では、相互に関連し合う2つの問題を考察した。1つは、興隆を続けるイスラム復興運動が、自らの目標とする「イスラム国家」プランの中で宗教的マイノリティーの地位をどう見ているかという問題。もう1つは、宗教的マイノリテイーの側から見て、イスラム復興現象はどう評価されるか、という問題である.2.イスラム法は、宗教的マイノリティーがイスラム教徒との政治的優越を認める限り、法的な自治を認める。この伝統はイスラム圏において長く多宗派の共存を可能にしてきたが、近代的な国民国家に「イスラム国家」論を適用する場合には、マイノリティーを排除する方向に働くことになった。宗教的マイノリティーがイスラム法に口を出すことはできないのだから、イスラム法を施行する「イスラム国家」では、彼らは二級市民となるというマウドゥ-ディー(パキスタンのイスラム復興運動家)の主張は、こうした議論の典型であろう。「イスラム国家」に反対する論点の1つとして、この問題がしばしば取り上げられてきたのも当然と言える。3.「イスラム国家」観の見直しを迫られた復興勢力の返答は、たとえば1992年1月にカイロで行なわれた世俗国家論争に見ることができる。そこでは、イスラム教徒と同等の権利を有しながらイスラム法とは別の法に従うという新たなマイノリティー像が提示されているのである。この思想は萌芽的とはいえ、同一の法のもとに同一の権利を認める国民国家の論理をも突き破る可能性を孕んでおり、多宗派共存への道を開くかもしれない。4.しかし、「イスラム国家」に対するマイノリティーの嫌悪感は簡単には消えそうにない。マイノリティーには、現に復興運動の興隆によってイスラム的な生活を強いられているという感覚が強く見られるからである。新たな段階における多宗派共存への道はいまだ楽観を許さない状況にあると言えよう。
ATP・活性酸素産生系による骨関節破壊制御に関する分子疫学的研究

破骨細胞骨吸収におけるミトコンドリアの役割を検討すべく、ミトコンドリアで重要な役割をはたしているATP産生を維持するTfam(mitochondrial transcription factor A)に注目し、Tfam破骨細胞特異的ノックアウト(cKO)マウスを作製し、その骨破壊メカニズムを解析した。Tfam cKO破骨細胞の生存期間が短くなるにもかかわらず、骨吸収機能は亢進していた。Tfam cKO破骨細胞では、細胞内ATP量が低下していたため、破骨細胞アポトーシスが亢進していると考えられた。一方、細胞内ATPから細胞外へリリースされたATPは、逆に破骨細胞骨吸収に阻害的に働いていることを明らかにした。細胞内ATP濃度と細胞外ATP濃度のバランスが、破骨細胞の延命・骨吸収機能に影響を与えていると考えられた。破骨細胞を介した関節リウマチ(RA)骨破壊の制御により、RAによる日常生活活動度の低下を予防することを最終目的とする。我々はこれまで破骨細胞骨吸収におけるミトコンドリアの役割を解析してきた。本研究では、ミトコンドリアで重要な役割をはたしている2つの遺伝子(活性酸素を除去するMn-SOD,ATP産生を維持するTfam)に注目する。これら2つの遺伝子の破骨細胞特異的ノックアウトマウスを作製し、その骨破壊メカニズムを解析することにより、RA骨破壊制御への新たな筋道を見つけることを目的とする。本年度は、まずMn-SOD flox/flox CatK-Cre +/-マウス(破骨細胞特異的コンディショナルノックアウトマウス:cKOマウス)とTfam flox/flox CatK-Cre +/- cKOマウスの作製を試みた。Mn-SODに関しては、Mn-SODとCatKの染色体が異なるにもかかわらず、cKOマウスが生まれてこなかったため、他の方法での破骨細胞特異的ノックアウトを試みる予定である。Tfam cKOマウスに関しては、cKOマウスの作製に成功し、cKOマウスではコントロールと比較して成長障害が認められた。骨形態計測を行ったところ、骨量に大きな変化は認められなかったものの、in vivoでの破骨細胞数がコントロールの約1/3に低下しており、Tfamノックアウトにより、破骨細胞のアポトーシスの亢進および骨吸収機能の上昇が示唆された。次年度は、このcKOマウスから破骨細胞を取り出し、in vitroでの実験を行い、in vivoの結果との関連性や破骨細胞の機能変化が生じるメカニズムを解明していく予定である。本研究では、ミトコンドリアで重要な役割をはたしているATP産生を維持するTfamに注目する。本年度は、まずTfam flox/flox CatK-Cre+/-マウス(破骨細胞特異的コンディショナルノックアウトマウス:cKOマウス)の破骨細胞の解析を行った。Tfam cKO破骨細胞の延命は有意に阻害されており、破骨細胞においてミトコンドリアが自発的apoptosisに重要な役割を果たしていることが示唆された。意外なことに、このTfam cKO破骨細胞の生存期間が短くなるにもかかわらず、骨吸収機能は亢進していた。これにより、寿命の短い破骨細胞の方が、骨吸収という重要な機能が高まるという一見矛盾した結果が示唆された。Tfam cKO破骨細胞では、細胞内ATP量が低下していたため、この細胞内ATP濃度が、破骨細胞の延命・骨吸収機能に大きな役割を持っているのではないかという仮説をたて、現在その仮説の検討をすすめている。この遺伝子の破骨細胞特異的ノックアウトマウスを作製し、その骨破壊メカニズムを解析することにより、RA骨破壊制御への新たな筋道を見つけることを目的とする。昨年度は、Tfam flox/flox CatK-Cre+/-マウス(破骨細胞特異的コンディショナルノックアウトマウス:cKOマウス)の破骨細胞の解析を行った。

Tfam cKO破骨細胞の延命は有意に阻害されており、破骨細胞においてミトコンドリアが自発的apoptosisに重要な役割を果たしていることが示唆された。意外なことに、このTfam cKO破骨細胞の生存期間が短くなるにもかかわらず、骨吸収機能は亢進していた。これにより、寿命の短い破骨細胞の方が、骨吸収という重要な機能が高まるという一見矛盾した結果が示唆された。Tfam cKO破骨細胞では、細胞内ATP量が低下していたため、この細胞内ATP濃度が、破骨細胞の延命・骨吸収機能に大きな役割を持っているのではないかと考えられた。一方、細胞内ATPから細胞外へリリースされたATPは、逆に破骨細胞骨吸収に阻害的に働いていることを明らかにした。細胞内ATP濃度と細胞外ATP濃度のバランスが、破骨細胞の延命・骨吸収機能に影響を与えていると考えられた。
教育学部美術科における領域横断的授業「具象表現」の構想―絵画・彫塑領域から―

現代の美術の多様化には目を見張るが、一方で美術とは何か,また図工科・美術科教育は一体何を教えているのかといった議論が昨今非常に多くなってきた。我々は教員養成大学美術コースで美術を通し,何を学ばせ,どんな力をつけさせたいのか。本研究では絵画・彫塑の双方の領域にまたがり,美術史の中でも特に長い歴史のある具象的表現を主題とした授業科目の構想を試み,その実技内容,指導,教育的意義等を考察し,その基礎的事項を浮き彫りにした。具象表現は絵画・彫塑の両領域に共通して存在するが本研究では,それぞれの領域を専門とする教員が連携し、現在まで曖昧であった両領域の共通項や,美術教育における具象の今日的意義を考察した。平成24年度の研究成果は、「教育学部美術科における絵画・彫塑領域横断的授業「具象表現」の内容構想とプレ実験授業について」と題し、大学美樹教育学会の学会誌に掲載された。具象表現というのは、絵画領域にも彫塑領域にも存在するとのであるが、こうした事柄を含んだ教育内容や、実践といったものが領域横断的に考察されることは、先行研究を見ても明らかなことである。本研究の全体像にかかる本稿執筆とこの論文掲載により、本研究の骨子とその内容の概略が体系的に示されたと考える。また授業を構成する単元どうしの関連や、一つ一つの単元の内容論的な側面が明確になったと考えている。現代の美術表現の多様化や広がりには目を見張るものが,一方で美術とは何か,また図画工作科・美術科教育は一体何を教えているのかといった議論が昨今非常に多くなってきた。我々は教員養成系大学美術コースで造形芸術たる美術を通し,何を学ばせ,どんな力をつけさせたいのか。本研究では絵画・彫塑の双方の領域にまたがり,美術史の中でも特に長い歴史のある具象的な表現をテーマとした授業科目の構想を試み,その実技内容,指導,教育的意義等を考察し,その基礎的事項を浮き彫りにした。具象表現は絵画・彫塑の両領域に共通して存在するが,本研究では,それぞれの領域を専門とする教員が連携した形でこれを進め,現在まで曖昧であった両領域の共通項や,美術教育における具象表現の今日的意義を考察した。本研究は教員養成系大学美術科における絵画・彫塑領域横断的授業科目「具象表現」の構想と実践並びにこれに関する省察を行うことを目的としているが、この「教員養成系大学美術科における絵画・彫塑領域横断的授業科目「具象表現」」に関する2編の論文が『美術教育学研究(大学美術教育学会誌)』に掲載された。研究機関は3年間としたが、2年目の取り組みをまとめたものが1編と、3年目の取り組みと全体総括したもの1篇がそれらにあたる。この研究を通して、上記研究目的に関する成果が、科研申請段階時に予想した内容よりも、大きく上回る充実した内容が得られたと考えている。授業「具象表現」の計画・構想は、(1)資料収集(a.文献の収集・文献による調査b.プレ実験の実施)、(2)授業構想に分け、1年目の前半に(1)、後半に(2)を行った。担当については、(1)(2)とも初田・前芝・淺海が関わった((2)の一部、絵画領域は初田、彫塑領域は前芝、相互にかかわる部分の授業コーディネートは淺海)。(1)b.ではプレ実験被験者9人を「研究協力者A群」として雇用した。(1)b.ではプレ実験被験者9人に制作を行わせ、現在、データ/問題点等の収集・分析を行っているところである。なお実験回数は15回。(2)の授業構想は、絵画領域からの検討(初田担当)・彫塑領域からの検討(前芝担当)・共通領域(初田・前芝・淺海)という形で行った。(2)の授業構想では「具象表現」の内容に係る、実技の咀嚼・分割を行う。ここでは前に述べた3つの観点群からこれを行った。授業づくりにあたっては、初田・前芝がこれまでにそれぞれ行ってきた教育研究及びこれまでの両者の共同研究を基礎に据えつつ、(1)a.b.を踏まえた形で進めた。具象表現というものがいわば後退し造形表現の根幹が埋もれつつある現状と、それに伴い、美術、美術科・図画工作科教育とは何かということが見えにくくなってきている現状についてはこれまでにも述べてきたところであるが、本研究ではこうしたものを構想・実践・考究することにより、これらを体系的に見つめなおす大きな手がかりが得られようことと考える。そしてこの事柄は、今後の美術分野のカリキュラム研究等を行ううえで、一つの基礎的な要素となろうことが予測される。

研究計画に沿って研究が進められているため。今後も研究計画に沿って研究を進めていく予定。「具象表現」の実験研究授業に関し、学生受講者(実験協力者)と研究協力者への謝金と必要物品の購入、並びにこの授業関連の特別授業の学生受講者(実験協力者)と研究協力者への謝金と必要物品の購入、論文執筆にかかる資料収集、旅費、複写費、学会誌掲載負担金への支払い等に使用する予定である。謝金、複写費、物品費、旅費、人件費等。約58万円の未使用額があるが、その理由は謝金と人件費の支払いがずれ込んでいるのと、物品購入の時期等がずれ込んでいるためである。この件に関して研究の進捗に影響はない。今年度に使用して当初の計画通りに進めていく予定である。
腸管上皮－間質ニッチの包括的理解と自己補完的組織培養技術の確立

本年度は,前年度までに確立した無血清Wnt3a-Afaminを含む移植細胞培養系と,正常ヒト大腸オルガノイドを免疫不全マウスの大腸へ同所異種移植するマウスモデルを用いて,これまで実験モデルの欠如から困難であったin vivoでのヒト大腸幹細胞の時空間ダイナミクスの検討を行った.また,大動物における内視鏡的なオルガノイド自家移植系の移植手技最適化を行い,安全性を確認した.なお,間質細胞と上皮細胞の共培養系は,がん細胞への間質細胞からのニッチ因子供給を検討する実験にも応用できた(Seino et al. Cell Stem Cell 2018).大腸がんの遺伝学的細胞系譜解析において確立したCRISPR-Cas9システムによるLGR5遺伝子へのCreERT2のノックインとCre依存的に発現するRainbowレポーターを組み込んだオルガノイドを作成する手法を(Shimokawa et al. Nature 2017),正常大腸オルガノイドへ応用することでヒト腸管上皮のLGR5陽性細胞から産生される子孫細胞のクローンを異なる色で標識することが可能となった.このオルガノイドをマウス腸管へ同所異種移植することにより,ヒト大腸上皮細胞の遺伝学的細胞系譜解析が可能となり,ヒトLGR5陽性幹細胞の自己複製能および多分化能をin vivoにおいてはじめて実証することに成功した(Sugimoto et al. Cell Stem Cell 2018).これにより,ヒト腸管上皮オルガノイドの移植細胞としての可能性が示され,in vivoでのヒト大腸幹細胞の機能的挙動の観察が可能となったのみならず,この移植モデルと遺伝子改変オルガノイドを組み合わせることで,腸内におけるヒトの腫瘍形成に関する病態理解を進展させる可能性をもつ有用なリソースになるものと考えられる.29年度が最終年度であるため、記入しない。29年度が最終年度であるため、記入しない。Wnt,Notch,EGFシグナルの活性化とBMPシグナル阻害という幹細胞ニッチシグナルを利用により,腸管上皮幹細胞(オルガノイド)の体外培養が可能となり,炎症性腸疾患モデルマウスの上皮欠損部位へのオルガノイドの生着成功によって,粘膜再生治療への臨床応用が期待されている.上皮細胞および間質細胞はそれぞれ相互依存的な増殖・分化維持機構を有しており,間質細胞が腸管上皮オルガノイドの生着に重要な役割を担うものと考えられる.本研究は,腸管上皮ー間質相互作用の細胞生物学的な制御機構とその分子基盤の理解し,このような相互作用をin vitro系で再現することで,腸管上皮オルガノイドを用いた粘膜再生治療の確立につなげることを目的とする.また,相互依存的な多細胞組織構築システムを体外で再現する自己補完的なオルガノイド培養技術は,その生理的合理性と必要な増殖因子低減から次世代培養技術につながるものである.今年度は,間質細胞ニッチの検討に基づく培養条件の最適化,マイクロミニピッグおよび免疫不全マウスを用いたin vivo移植実験を独立して行い,その結果を相互にフィードバックした.ヒト腸管粘膜由来の間質細胞およびiPS細胞由来の間質細胞を純化し,選定した生理活性物質の添加および適切な培地により増殖,継代効率が改善することを見出した.オルガノイドとの共培養により,間質からのニッチ供給によって培養因子(Wnt-3a)低減に成功した.また,マイクロミニピッグの腸管上皮オルガノイドおよび間質細胞を樹立し,Piggy BacシステムによるGFP/RFP蛍光標識を行った.EDTA,生検などによる腸管上皮欠損モデル,移植手法の最適化を試み,移植1週間後においても内視鏡下にGFP蛍光を確認した.大動物における内視鏡的なオルガノイド自家移植および免疫不全マウスにおけるヒトオルガノイド異種移植に成功した.本研究では,マイクロミニピッグから腸管上皮オルガノイドおよび間質細胞の樹立,蛍光標識に成功し,粘膜剥脱モデルおよび移植手法の検討の結果,内視鏡下自家移植によるオルガノイド生着という最も困難なステップを達成した.また,ヒト腸管上皮オルガノイドを免疫不全マウスに異種移植し生着に成功するというステップも達成し,特にin vivo系での進展をみせている.間質細胞における効率的な培養・継代が可能な生理活性物質,培養液の最適化,共培養によるニッチ因子の低減もおおむね順調に進展している.今年度は,in vitro系における間質細胞ニッチの検討に基づく理解から昨年度成功に至った,免疫不全マウスにおけるヒトオルガノイド同所異種移植,および大動物における内視鏡的なオルガノイド自家移植系のさらなる最適化を行った.移植細胞においては,培地の無血清化のため,Wnt-3aを無血清Wntタンパク質複合体に置換し,また,効率的に大量の細胞を培養する手法の開発に成功した.レシピエントマウスにおいては,EDTAによる腸管上皮欠損モデルを改良することにより,生存率および生着率を向上させ,同所異種移植系を安定化することに成功した.これらの手法の改変により,ヒト腸管上皮オルガノイド(正常細胞および腫瘍細胞)の広範な同所異種移植の長期生着を達成した.正常オルガノイドは腫瘍化せず半年以上生着することを内視鏡下での経時的観察において確認できたのに対し,コントロールとして用いた腫瘍オルガノイドでは,腫瘍の経時的な増大が確認できた.これまで,間質との共移植によって移植効率化を図ることを目指してきたが,移植手法の改良により腸管上皮オルガノイド単独での効率的な同所異種移植が達成され,レシピエントとなるマウスの間質細胞から供給されるニッチ因子によって,ヒトのドナー幹細胞がマウス腸管内に生着しうることが明らかとなった.

さらに,移植オルガノイドに対してCRISPR/Cas9による遺伝子改変技術を用いて,ヒト腸管上皮幹細胞マーカーであるLGR5の機能的な存在確認を行った.また,マイクロミニピッグの腸管上皮オルガノイド移植においても,内視鏡下のGFP蛍光の経時的観察に加え,病理組織学的な1か月以上の生着を確認しえた.本研究では,レシピエントマウスモデルの改変および,培養細胞の最適化によって,ヒト腸管上皮オルガノイドの免疫不全マウスへの同所異種移植の長期生着に成功した.間質との共移植によって移植効率化を図ることを目指してきたが,移植手法の改良により腸管上皮オルガノイド単独での効率的な同所異種移植が達成されたため,当初計画からは一部方向性の転換をはかることとなった.この移植モデル確立の結果,遺伝子改変オルガノイドの移植により,これまでヒトにおいてはモデルが存在しないために成しえなかった,ヒトのLGR5の機能解析を行うステップへすすむことができた.現在投稿準備中であり,研究は順調な進展をみせている.本年度は,前年度までに確立した無血清Wnt3a-Afaminを含む移植細胞培養系と,正常ヒト大腸オルガノイドを免疫不全マウスの大腸へ同所異種移植するマウスモデルを用いて,これまで実験モデルの欠如から困難であったin vivoでのヒト大腸幹細胞の時空間ダイナミクスの検討を行った.また,大動物における内視鏡的なオルガノイド自家移植系の移植手技最適化を行い,安全性を確認した.なお,間質細胞と上皮細胞の共培養系は,がん細胞への間質細胞からのニッチ因子供給を検討する実験にも応用できた(Seino et al. Cell Stem Cell 2018).大腸がんの遺伝学的細胞系譜解析において確立したCRISPR-Cas9システムによるLGR5遺伝子へのCreERT2のノックインとCre依存的に発現するRainbowレポーターを組み込んだオルガノイドを作成する手法を(Shimokawa et al. Nature 2017),正常大腸オルガノイドへ応用することでヒト腸管上皮のLGR5陽性細胞から産生される子孫細胞のクローンを異なる色で標識することが可能となった.このオルガノイドをマウス腸管へ同所異種移植することにより,ヒト大腸上皮細胞の遺伝学的細胞系譜解析が可能となり,ヒトLGR5陽性幹細胞の自己複製能および多分化能をin vivoにおいてはじめて実証することに成功した(Sugimoto et al. Cell Stem Cell 2018).これにより,ヒト腸管上皮オルガノイドの移植細胞としての可能性が示され,in vivoでのヒト大腸幹細胞の機能的挙動の観察が可能となったのみならず,この移植モデルと遺伝子改変オルガノイドを組み合わせることで,腸内におけるヒトの腫瘍形成に関する病態理解を進展させる可能性をもつ有用なリソースになるものと考えられる.大動物における内視鏡的なオルガノイド自家移植および免疫不全マウスにおけるヒトオルガノイド異種移植に成功したが,長期経過後にはGFP蛍光の消失あるいは面積の著明な縮小を認めており,オルガノイドの長期生着および生着効率向上が今後の課題である.上皮欠損モデルの最適化,移植手法の改変,間質細胞との共移植などの検討を加えていく.
三相反応による微粒子の生成と構造制御法の解明

本研究は、水酸化カルシウム水溶液中に二酸化炭素を吹き込み炭酸カルシウムの微粒子を生成させる実験を行い、その粒径および粒子形状を調べ、微粒子生成機構を明らかにし構造制御手法を確立することを目的としている。そのため気泡周囲での微粒子発生を調べる実験と諸因子が粒径および粒子形状に与える影響を調べる実験を行い、以下のことが明らかになった。1.反応速度が速いため、粒子は気泡周囲およびウェ-ク中で主に生成し、成長および凝集が起こる。ウェ-ク中では成長している粒子表面からせん断あるいは衝突によって微小なフラグメントがはがれ核となる二次核発生が起こる。反応の初期では、ウェ-ク中で小さな凝集塊同志が衝突して結合し、大きな凝集塊を生成する。2.反応の初期で非晶質炭酸カルシウム粒子が生成し、それが水酸化カルシウム粒子を覆い、その溶解速度を低下させる。そして次ぎに、pHの値の低下に伴って非晶質粒子の溶解が起こり、水酸化カルシウムが再び溶解し始め、カルサイト粒子が生成する。3.最終生成物であるカルサイト粒子の形状は、反応途中でpHが極小値をとるときのその値によって大きく変化することがわかった。4.二酸化炭素の吸収速度は主にガス供給速度によって支配され、ガス供給速度および水酸化カルシウム濃度はカルサイト粒子の形状に影響を与える。また、かく伴速度は、ガス供給速度が小さいときにのみガス吸収に影響を与えるが、粒子の形状には直接影響しない。以上のように、本プロセス開発の上で重要な基礎的事項が明らかになった。ダンボ-ル用紙のフィラ-には紙の繊維と馴染み易い長細い形状,食料のフィラ-には舌にさわらない球状のものといったように,無機フィラ-には基材に馴染み易く,基材のもつ欠点を補う性質が要求される。そこで,本研究では三相反応器を用いて炭酸カルシウムを生成させる系を用いて各種の形状粒子を形成させる手法を明らかにする。装置は内径90mm,高さ400mmのアクリル製二重円管管で,分散板としては直径1mmの穴を多数あけた多孔板を用いた。所定濃度の水酸化カルシウム反応液1.5lを投入し,下部より二酸化炭素を窒素で希釈して吹き込んだ。二重管外套部に温水を流して反応器の温度を一定に保った。生成粒子は装置中央部よりサンプリングしたが,サンプリング後の変化を抑制するため,SEM観察用は多量のアセトン中に分散させ,乾燥試料は抑制剤としてエチレンジアミンテトラメチルホスホン酸を加えた後に,ろ過,洗浄,乾燥した。また反応液のpH値および温度はそれぞれpH計,熱電対で測定した。二酸化炭素のガス流量と濃度は,炭酸イオンの液中供給速度を決定すると考えられる重要な操作因子であるが,中でも流量が炭酸カルシウム生成条件を支配することが明らかになった。そして横軸に水酸化カルシウム濃度,縦軸に二酸化炭素流量をとることで,粒子形状が菱面体から次第に丸みのある形状,そして細長い粒子となっていく変化をマップにまとめることができた。この粒子は全てカルサイトであり,形状の変化は結晶形の違いではないこともX線解析で確認された。反応に伴うpHの変化を追うと複雑な軌跡を示す。変化に対応する試料のX線解析から反応初期には非晶質な粒子が生成されること,およびpH降下の値が大きい程,生成する粒子のアスペクト比が大きいことから,水酸化カルシウム濃度が形状に大きく関与するといえる。
数学的活動を組織化し促す教材パッケージ「数理探究」の開発に関する基礎的研究

本研究の目的は、中学校数学科の授業改善に資するため、数学的活動を組織化し促す教材パッケージ「数理探究」を提案することである。そのため、まず、国内外の先行研究を整理及び数学教育の動向を確認し、教材パッケージ「数理探究」の必要性を明らかにした。そして、「数理探究」の構成要素を抽出した。さらに、図形の性質の探究(小学校第5学年)、方程式の利用(中学校第1学年)など具体的事例を提示した。学校数学のカリキュラムは、「数学を創る」視点と「数学を使う」視点の二つから構成された調和と均衡のあるものでなくてはならない。近年の国内外の諸調査の結果から見て、これら二つの視点からの子供の学習状況は必ずしも十分とはいえない。とりわけ、数学的に解釈したり説明したり実生活と数学を結びつけて考察したり処理したりすること、及び既習のことから発展的に考えることについての学習及びその指導においては改善が期待されている。これまでの諸研究では、数学の適用範囲がその範囲が既存の教科の枠内、あるいは学校内での諸経験や現在の生活に留まっており、これらの課題の解決にはもっと広い視座からの検討が必要である。こうした状況にあって、本研究では、「数学を使う」視点から、数学を使う状況や場面を、子供たちの現在及び将来の生活に拡げたり他教科等子供たちが学校で学び体験している様々な事象を視野に入れたりして設定し、そこで数学的活動を子供たちが主体的に展開できるような教材パッケージ「数理探究」を開発し、授業実践による検証をしつつ、提案する。本年度は主として、まず、数学的活動を促すためにそれをどのように組織化したらよいかについての基本枠組みを理論的に構成した。次いで、二つの方向、歴史をひもとき過去に学ぶこと(縦軸)と先進的な諸外国の動向や試みに学ぶこと(横軸)で、先行研究や事例を検討し、本研究の中核をなすアイデアを抽出し、構造化した。このため、以下の三つのことを中心に研究を実施した。ア2008年7月メキシコで開催された第11回国際数学教育者会議に出席し最近の動向を的確に把握するとともに、2009年3月オランダのフロイデンタール研究所主催の「数学A-limpiad」に参加したりイギリスの教育評価機構(QCA)を訪問したりして研究課題に関する情報を収集した。イ昭和10年代後半における数学教育再構成運動とその影響を受けて構想された中等学校用教科書「数学第一類、第二類」による教育の思想及び内容について当時視野に入れられていた8年制義務教育構想における国民学校高等科用教科書「高等科算数一、二」(試案)及びその趣意書の分析も加え、国民が共通に学ぶべき学校数学について、他教科との関連も視野に入れて教材化の理念及び教育内容の構成原理について明らかにした。ウ昭和20年代の生活単元による教育で使用された教科書及びその依拠した学習指導要領(試案)を中心に問題場面や状況の設定の仕方や数学的な内容との関連の付け方などについて分析し、「生活」とのかかわりをどのように構想していたかを明らかにした。本研究では、中学校の生徒を中心とし、小学校高学年の児童までを視野に入れて、かれらの算数・数学の学びに焦点を当て、発達段階や学習内容の適時性などに配慮しつつ、数学的活動が学校数学において一層意味を持つようするため、数学的活動をかれら自ら展開できるようにするため、数学的活動を組織化しそれを促すための基本枠組みを理論的に構成し、それに基づき教材パッケージ「数理探究」を開発するとともに、その学習指導と評価の在り方についても検討し、授業実践を通して検証しつつ典型的な事例を提案することを目的とする。平成21年度は平成20年度の基礎作業を整理し、それを踏まえて、数学的(算数的)活動を組織化し促すための基本枠組みを構成し、それに基づいて教材パッケージ「数理探究」の開発についての基本的な考え方、とりわけ、問題場面や状況の設定、内容等の選択などについての考え方を整理し、それに基づき一定の指標を設定する。具体的には、次の通り。(ア)上述アを受けて、中国の現地調査を通して、いくつかの授業を観察し関係者との情報交換を通して、背景にある教材論や授業論を明らかにすることができた。なお、平成21年度の事視する予定であった米国の実地調査は平成23年度に行うこととした。(イ)上述イを受けて、中等学校用教科書「数学第一類、第二類」及び国民学校高等科用教科書「高等科算数一、二」(試案)における教育内容の構成原理を明らかにする。(ウ)上述ウを受けて、生活単元による教育で使用された教科書について、「生活」とのかかわりをどのように構想していたかを明らかにする。(エ)(ア)(ウ)を踏まえて、教材パッケージ「数理探究」作成の枠組みの理論的構成を行う。

本研究では、中学校の生徒を中心とし、小学校高学年の児童までを視野に入れて、かれらの算数・数学の学びに焦点を当て、発達段階や学習内容の適時性などに配慮しつつ、数学的活動が学校数学において一層意味を持つようするため、数学的活動をかれら自ら展開できるようにするため、数学的活動を組織化しそれを促すための基本枠組みを理論的に構成し、それに基づき教材パッケージ「数理探究」を開発するとともに、その学習指導と評価の在り方についても検討し、授業実践を通して検証しつつ典型的な事例を提案することを目的とする。平成22年度は平成20年度及び平成21年度の基礎作業を踏まえて、数学的(算数的)活動を組織化し促すための基本枠組みを精緻化し、それに基づいて教材パッケージ「数理探究」の開発についての基本的な考え方を、それに基づき具体的な教材の開発と実践における検証及び実地調査を行った。具体的には次の通り。(ア)平成21年度に引き続き中国の実地調査を通して、いくつかの授業を観察し関係者との情報交換を通して、背景にある教材論や授業論を明らかにすることができた。なお、平成22年度の実施を予定していた米国の実地調査は平成23年度に行うこととした。(イ)国内外の実践的な取り組みを参考にしつつ、いくつかのパッケージの構想を立て、部分的に授業実践を行った。(ウ)パッケージ「数理探究」の理論枠組みやそれに基づく開発の考え方を見直し、精緻化を図った。本研究では、中学校の生徒を中心とし、小学校高学年の児童までを視野に入れて、かれらの数学の学びに焦点を当て、発達段階や学習内容の適時性などに配慮しつつ、数学的活動が学校数学において一層意味を持つようするため、数学的活動をかれら自ら展開できるようにするため、数学的活動を組織化しそれを促すための基本枠組みを理論的に構成し、それに基づき教材パッケージ「数理探究」を開発するとともに、その学習指導と評価の在り方についても検討し、授業実践を通して検証しつつ典型的な事例を提案することを目的とする。数学的活動の基本的な柱としては、「数学を創る」、「数学を使う」及び「筋道を立てて説明する」の大きく三つの活動があるが、本研究では、主として「数学を創る」と「数学を使う」活動に焦点を当てる。そして、それらのいくつかについて小・中学校を中心として実践研究を重ね、実現可能性を確認し、具体的実践事例としてまとめ提案する。これまでに、オランダの現地調査により、「数学A-lympiad」及び「数学B-day」の教材開発の考え方を、昭和10年代後半における中等学校用教科書「数学第一類、第二類」及び国民学校高等科用教科書「高等科算数一、二」(試案)について教材化の理念を、さらに、昭和20年代の生活単元による教育で使用された教科書及びその依拠した学習指導要領(試案)を中心に問題場面や状況の設定の仕方や数学的な内容との関連の付け方などについて、それぞれ明らかにしてきた。今年度は本研究の最終年度に当たるので、これまでの成果を踏まえて作成した教材パッケージ「数理探究」の枠組みの理論的構成の精緻化と教材開発に取り組んだ。昨年度予定していた米国調査が東日本大震災のため実施できなかったので、今年度実施し、教材パッケージ「数理探究」の枠組みの理論的構成の精緻化並びに事例の開発に活用した。そして、研究成果の一端を国内外の学会や書物等で発表し、研究の成果の共有に努めた。
前立腺癌のホルモン依存性喪失の分子機構の解明とオーダーメイド治療選択への応用

昨年度からの研究をさらに進展させ,下記に詳述するように複数の観点から,前立腺癌のホルモン依存性喪失の分子機構の解明を進めるとともに,実際の臨床応用に向けてオーダーメイド医療の施行を前提としたノモグラムの開発などを行なった。1.従来より,前立腺癌のホルモン依存性喪失のひとつのメカニズムとして神経内分泌分化(Neuroendocrine differentiation)についての解析を進めている。今回神経内分泌マーカーのクロモグラニンAの血清値の変動が,転移性前立腺癌の予後と相関することを明らかにした。2.前立腺癌のホルモン療法の個別化として,テストステロン値およびアンドロゲン受容体の遺伝子多型(CAGリピート)の臨床的意義について解析して報告した。3.以前より,前立腺癌に対する癌抑制遺伝子の存在を示唆する染色体欠失について検討を続けてきたが,今回第2染色体の欠失が前立腺癌の進行のひとつのキープレイヤーであることを示した。4.前立腺癌の増殖に関係するサイトカインとしてIL-6などの関与する分子機構があることを示してきたが,今回IL-4も前立腺癌の進行に関与するサイトカインであり,今後の分子標的治療のターゲットとなりうることを示した。さらに新規バイオマーカーについて,プロテインチップシステムを用いて解析して,新規の蛋白を同定した。現在その発現や生物学的役割について解析中である。5.転移性前立腺癌のホルモン療法に対する予後因子として複数の遺伝子多型について解析し,結果としてIGF-IおよびCYP19の遺伝子多型の重要性を明らかにした。今後これらの遺伝子多型を用いることでオーダーメイド医療が可能になるものと考えられる。6.前立腺癌の生検に関するオーダーメイド医療を目指した作業の一環として,生検の予測ノモグラムを複数の臨床因子から作成した。さらに生検に関する複数のバイオマーカーを解析した。7.転移性前立腺癌患者における初回ホルモン療法抵抗性となった症例の約半数において,二次ホルモン療法としてのアンチアンドロゲン交替療法が有用であることを報告した。またアンチアンドロゲン交替療法の有効例と無効例の背景因子の比較検討により,初回ホルモン療法の有効性がひとつの指標となる可能性が示された。さらに分子生物学的背景について検討中である。◆以前本研究者らは転移性前立腺癌の患者の予後予測因子として治療前血清テストステロン値の有用性について報告しているが,早期前立腺癌患者の手術所見(臓器限局性の有無)の予測にも治療前血清テストステロン値が有用であることを報告した(Imamoto et al., Eur.Urol.,2005)。◆転移性前立腺癌患者における初回ホルモン療法抵抗性となった症例の約半数において,二次ホルモン療法としてのアンチアンドロゲン交替療法が有用であることを報告した。◆前立腺癌の進行・転移に関わる染色体異常として第2染色体の欠失について病期ごとに検索してその臨床的意義を検討するとともに,染色体の欠失地図の作成(deletion mapping)を行い,同部位に存在する癌抑制遺伝子のクローニングにむけての作業を行った(Ueda, et al., Prostate, inpress)。◆以上のほか,前立腺癌の進行・転移に関与する遺伝子・蛋白質について,cDNA microarreyおよびproteomics解析を進行中であり,今後さらに前立腺癌のホルモン依存性喪失の分子機構の解明を継続していく作業中である。

昨年度からの研究をさらに進展させ,下記に詳述するように複数の観点から,前立腺癌のホルモン依存性喪失の分子機構の解明を進めるとともに,実際の臨床応用に向けてオーダーメイド医療の施行を前提としたノモグラムの開発などを行なった。1.従来より,前立腺癌のホルモン依存性喪失のひとつのメカニズムとして神経内分泌分化(Neuroendocrine differentiation)についての解析を進めている。今回神経内分泌マーカーのクロモグラニンAの血清値の変動が,転移性前立腺癌の予後と相関することを明らかにした。今後オーダーメイド医療への展開が期待できる。2.前立腺癌のホルモン療法の個別化として,テストステロン値およびアンドロゲン受容体の遺伝子多型(CAGリピート)の臨床的意義について解析して報告した。3.以前より,前立腺癌に対する癌抑制遺伝子の存在を示唆する染色体欠失について検討を続けてきたが,今回第2染色体の欠失が前立腺癌の進行のひとつのキープレイヤーであることを示した。4.前立腺癌の増殖に関係するサイトカインとしてIL-6などの関与する分子機構があることを示してきたが,今回IL-4も前立腺癌の進行に関与するサイトカインであり,今後の分子標的治療のターゲットとなりうることを示した。5.転移性前立腺癌のホルモン療法に対する予後因子として複数の遺伝子多型について解析し,結果としてIGF-IおよびCYP19の遺伝子多型の重要性を明らかにした。今後これらの遺伝子多型を用いることでオーダーメイド医療が可能になるものと考えられる。6.前立腺癌の生検に関するオーダーメイド医療を目指した作業の一環として,生検の予測ノモグラムを複数の臨床因子から作成した。1.前立腺癌のホルモン療法の個別化として,テストステロン値およびアンドロゲン受容体の遺伝子多型(CAGリピート)の臨床的意義について解析して報告した。2.前立腺癌の増殖に関係するサイトカインとしてIL-6などの関与する分子機構があることを示してきたが,今回IL-4も前立腺癌の進行に関与するサイトカインであり,今後の分子標的治療のターゲットとなりうることを示した。3.転移性前立腺癌のホルモン療法に対する予後因子として複数の遺伝子多型について解析し,結果としてIGF-IおよびCYP19の遺伝子多型の重要性を明らかにした。4.ホルモン再燃初期の対応として,別種類の非ステロイド性アンチアンドロゲン剤の有効性,つまりアンチアンドロゲン交替療法の臨床的有用性や分子機構についての推察をすすめた。