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東南アジアにおける「ヒロシマ」の諸相－グローバル化する記憶の社会学的研究

本研究は、暴力の記憶のグローバル化の可能性と境界について探るため、東南アジア諸国における、広島・長崎への原子爆弾の投下及びその惨禍に対する意味の諸相を明らかにする。そのために、まず(a)海外にて原爆展などを開催する日本の関係団体を対象として、世界に発信されている原爆の惨禍の意味について検討する。その上で、(b)日本による占領統治を経験したシンガポール、(c)第二次大戦後にジェノサイドを経験したカンボジア、(d)現在も武力紛争を経験するフィリピンに焦点を当て、関連する事例をもとに、これらの国々で原爆投下とその惨禍がどのように記憶されているのかを探る。第2年目となる平成30年度は、原爆による惨禍やその後の復興がどのように世界に伝えられているのかを探るため、シンガポールおよびフィリピンにて調査研究を行なった。シンガポールでは、日本軍による占領や原爆がどのように記憶されているのかを明らかにするため、ミュージアムやメモリアルなどを訪れたほか、国立図書館において教科書の記述について調べた。フィリピンにおいても日本軍の支配や原爆についての表象を調べるため、マニラ市内にあるメモリアルを訪れたほか、バターンにある「死の行進」にまつわる場所や原子力発電所を訪問した。他方、関連する内容をインドネシア、フィリピンにおいて発表し、東南アジアの研究者たちと交流を図った。たとえば、インドネシア・ジャカルタで行われたJSA-ASEANの国際会議では、本研究のこれまでの成果を発表し、好意的な反応を得ることができた。また、フィリピンでは現地の研究者が多く参加した人類学会やアテネオ大学マニラ校で自身の研究発表を行い、自身の研究の成果についての意見交換のみならず、現地の人々が日本の占領や原爆についてどのように捉えているのかについて理解する貴重な機会を得た。そのために、(a)海外にて原爆展などを開催する日本の関係団体を調べ、その上で(b)シンガポール、(c)カンボジア、(d)フィリピンにおいて原爆投下とその惨禍がどのように記憶されているのかを探る。平成30年度は、上記(b)(d)に特に焦点を当て、シンガポールとフィリピンを訪れた。シンガポールでは戦争と原爆の表象を理解するために、メモリアルやミュージアム、そして図書館を訪れて、関係資料の収集や参与観察を行なった。フィリピンでも同様に、日本の侵略や原爆の災禍の表象を探るため、マニラやバターンにある戦跡やメモリアルを訪れた他、現地の研究者たちと意見交換した。さらに、インドネシア・ジャカルタで行われたJSA-ASEANの国際会議に参加・発表し、東南アジアの日本研究者たちと交流した。いくつかの予定の変更はあるものの、研究としては概ね順調に進んでいると考えている。本研究の計画に大幅な変更はなく、今後も上記(a)(d)について引き続き調査研究を実施していく。平成31年度には、これまでに訪れたフィリピンとシンガポールについてはこれまでの資料を整理した上で必要であれば、追加調査を実施する。また、(a)については長崎を訪れ、関連する団体の調査についての資料収集と聞きとりを行う。そして年度の後半には(c)カンボジアを訪れて、現地で行われた原爆展の様子などについて探ることにしたい。他方、それまでの調査研究をもとに、学会やその他の形でその成果を発表したいと考えている。初年度となる平成29年度は、原爆による惨禍やその後の復興がどのように世界に伝えられているのかを探るため、日本を拠点として東南アジアを含めた国外で原爆展などを開催し、原爆被害やメッセージを伝えている団体を調べ、そのうちいくつかについて重点的に調査を実施した。広島県広島市の調査では、ボランティアでの原爆展を世界各地で推進しているJICA(国際協力機構)の広島県デスク、広島の市民団体で国際協力・平和教育を推進しているANT-Hiroshima、カンボジアにある「ひろしまハウス」の設立や運営に関わっているひろしまカンボジア市民交流会について調べた。これらの団体の活動や原爆に対する考え方を理解するため、資料収集及び関係者への聞きとりを実施した。また、ポルトガル・リスボンで行われたEuropean Association for Japanese Studiesの国際会議に参加し、第五福竜丸の水爆実験被災の影響を探るパネルでディスカッサントを務めたほか、関連するパネルに参加し、研究者と交流した。平成29年度は、上記(a)に特に焦点を当て、広島県広島市を中心として関係団体についての資料収集やインタビューを実施した。

また、ポルトガル・リスボンで行われたEuropean Association for Japanese Studiesの国際会議に参加し、第五福竜丸の水爆実験被災の影響を探るパネルでディスカッサントを務めたほか、関連するパネルに参加し、研究者と交流した。当初は年度の後半でシンガポールに滞在して調査を実施する予定であった。しかし、アメリカで行われる学会に参加・発表することとなり、ゆとりのある調査日程が組めなくなったことから調査を翌年度に繰り越すことにした。このような予定の変更はあるものの、研究としては概ね順調に進んでいると考えている。本研究は、暴力の記憶のグローバル化の可能性と境界について探るため、東南アジア諸国における、広島・長崎への原子爆弾の投下及びその惨禍に対する意味の諸相を明らかにする。そのために、まず(a)海外にて原爆展などを開催する日本の関係団体を対象として、世界に発信されている原爆の惨禍の意味について検討する。その上で、(b)日本による占領統治を経験したシンガポール、(c)第二次大戦後にジェノサイドを経験したカンボジア、(d)現在も武力紛争を経験するフィリピンに焦点を当て、関連する事例をもとに、これらの国々で原爆投下とその惨禍がどのように記憶されているのかを探る。第2年目となる平成30年度は、原爆による惨禍やその後の復興がどのように世界に伝えられているのかを探るため、シンガポールおよびフィリピンにて調査研究を行なった。シンガポールでは、日本軍による占領や原爆がどのように記憶されているのかを明らかにするため、ミュージアムやメモリアルなどを訪れたほか、国立図書館において教科書の記述について調べた。フィリピンにおいても日本軍の支配や原爆についての表象を調べるため、マニラ市内にあるメモリアルを訪れたほか、バターンにある「死の行進」にまつわる場所や原子力発電所を訪問した。他方、関連する内容をインドネシア、フィリピンにおいて発表し、東南アジアの研究者たちと交流を図った。たとえば、インドネシア・ジャカルタで行われたJSA-ASEANの国際会議では、本研究のこれまでの成果を発表し、好意的な反応を得ることができた。また、フィリピンでは現地の研究者が多く参加した人類学会やアテネオ大学マニラ校で自身の研究発表を行い、自身の研究の成果についての意見交換のみならず、現地の人々が日本の占領や原爆についてどのように捉えているのかについて理解する貴重な機会を得た。そのために、(a)海外にて原爆展などを開催する日本の関係団体を調べ、その上で(b)シンガポール、(c)カンボジア、(d)フィリピンにおいて原爆投下とその惨禍がどのように記憶されているのかを探る。平成30年度は、上記(b)(d)に特に焦点を当て、シンガポールとフィリピンを訪れた。
大規模灌漑事業の持続性および農村地域社会の開発効果に関する実証的研究

大規模灌漑事業は灌漑開発による食料増産とそれを通じた農村地域開発という役割を持つが、本研究では開発の持続性と農村社会形成に与えた影響を検証した。事例地域では、作物栽培に加え、都市用水・工業用水・環境保全用水としても用いられ、事業が地域経済発展に大きく寄与していることが確認された。都市化による土地の転用と汚濁負荷との関連では、流域水質保全の重要性と希釈用水確保の必要性を指摘した。また三期作水田が衛星リモートセンシングデータで判読可能であることも明らかにした。大規模灌漑事業は、灌漑開発とそれを通じた食糧増産・農村開発という役割を持つが、その開発は地域開発に繋がり、当該地域の社会経済条件の発展に大きく寄与することが期待される。そして、大プロジェクトゆえに、開発効果の持続性もまた課題である。研究の初年度である22年度には、1930年代に開発された嘉南用水(台湾)および1970年代に開発されたブランタス用水(インドネシア)での調査を行った。嘉南揚水地区では、烏山頭ダムにおけるレクレーション等の多目的利用、秩序だった水配分、最下流部における渡り鳥との調和といった正の側面と、WTO参加後の米価低迷による稲作の後退という負の側面を確認した。また圃場整備地区では、コンクリート畦畔が採用されており、中規模機械化体系への適応性はあるものの大規模機械化体系との不適合性が指摘される。ブランタス流域では、水源であり集水域である傾斜地と受益地であり居住地である平坦地とで調査を行った。まず、現在全ての用水を一元的に管理しているブランタス流域管理公社(JASA-Tirta)および灌漑局との仕事の分担状況を確認し、平野部では、最大級の頭首工およびその受益地区を調査し、水資源の全体量の不足、そして末端での不均一な水配分を確認した。また中流・下流の居住地では水質の悪化を確認した。一方、源流近くの傾斜地では、果樹や野菜の栽培が盛んに行われており、畝立て栽培の採用によって野菜畑の侵食防止に努めていた。しかし豪雨時の土壌流出が懸念され、また集水域の開発による水量および水質への悪影響も懸念された。大規模灌概事業は灌漑開発による食糧増産・農村開発という役割を持つが、灌漑開発は地域開発に繋がり、当該地域の社会経済条件の発展に大きく寄与することが期待される。研究の2年目となる23年度には、1970年代に開発されたブランタス用水(インドネシア)での合同調査と、1930年代に開発された嘉南用水(台湾)での個別調査を行った。ブランタス川流域では、平地におけるブランタスプロジェクトの現時点での成果と傾斜地における土地利用管理とを調査した。平地では、ブランタス川流域広域事務所、公共事業省東ジャワ州灌漑局でヒアリングを行い、管理担当区分の考え方と区分別灌漑面積データを入手した。より詳細かつ具体的な水管理の方法について、クディリ地方灌漑・鉱業・エネルギー担当事務所を訪問し、水管理サブリーダー(8人)に聞き取りを行った。その結果、ブランタス事業以前にも小規模な灌漑組織が存在していたこと、ブランタス事業では既往組織を活かしながら効率的な事業を行ったことを確認した。ブランタス事業に含まれなかった小規模な灌漑事業地区では、施設および管理に課題が存在することを確認した。流域の傾斜地では、森林保全地域および伐採した開発地(リンゴ、サトウキビ、トウモロコシ)を調査した。果樹園では、縦畝方式およびマルチングが農地保全に有効であることを確認した。一方、普通畑では保全方式が不十分で、巨大なガリ侵食が観察された。嘉南用水地区では、水利開発を活かす圃場整備方式および水管理方式についてヒアリングを行った。圃場整備の区画割り方式については、傾斜方向と長辺方向について、わが国とは異なる方式が採用されており、その得失について考察した。烏山頭ダムにおけるレクレーション等の多目的利用、最下流部における渡り鳥との調和、稲作の後退と作物の多様化といった課題についても考察を継続している。大規模灌漑事業は灌漑開発とそれを通じた食料増産・農村開発という役割を持つが、水源から末端水路までがきちんと整備され維持され続けることは容易ではない。そこで本研究では、大規模灌漑事業が各地域の灌漑開発・農業開発・農村開発・他産業開発・農村社会形成に与えた影響を、具体的に検証しようとした。嘉南用水地域(1930年代)では大規模な用水源確保により作物栽培は安定化し、地域経済向上にも貢献した。しかしWTO加盟後の台湾では農産物価格の低迷や多くの離農を背景に、農業用水の一部転用も起こり湿地保全という環境保護用水にも用いられた。また近年台湾新幹線が開通したが、路線周辺での地下水汲み上げが橋脚の安全性を脅かしつつあるため、地下水ではなく地表水である嘉南用水の重点的配分についての検討も行った。

本地区での番水による節水効果については、日本国内の番水事例の実態分析を行い、番水による節水効果および番水実施に必要なハード/ソフト等の諸条件について検討した。ブランタス用水(1970年代)地域では、農業用水に加え、都市用水・工業用水にも一定量を供給し、地域経済発展に大きく向上していることが確認された。都市化の進行との関連では、生活排水処理水中のBOD濃度希釈の立場から流域の水質保全の重要性と希釈用水確保の必要性を検討した。本来の農業用水利用においては、多数の小規模用水が大規模用水に組み込まれる過程を明らかにした。また十分な用水供給を背景に三期作水田が点在しており、これら地域は衛星リモートセンシングデータで判読可能であることも明らかにした。サダン用水(1990年代)では、農業用水の安定供給・農業生産の安定化に寄与していることが明らかとなった。これらに加え、吉井川用水等の事例研究を通じ大規模灌漑開発の多くの効果を確認した。しかし一方、社会情勢の変化や施設の老朽化対策などの課題も明らかとなった。ブランタス川流域では、従前の小規模灌漑を取り込みながら大規模な灌漑開発を行ってきたという新たな知見を得ることができた。そうした歴史的経緯もあり、灌漑施設の管理主体は、ブランタス川流域広域事務所、公共事業省東ジャワ州灌漑局、その地方事務所と所轄が輻輳しており、整理すべき課題も明らかとなったが、具体的な改善方向が見えるには到っていない。流域全体の水質や滞砂に影響を与える傾斜地での農地保全については、その意義と方式が農民に十分に理解されていないように思われた。この実証が新たな課題として出てきた。嘉南用水地区では、開発以降の年月が長いこともあり、歴史的経緯の把握が未だ不十分な状況にある。以上を勘案して、(3)やや遅れていると自己評価する。24年度が最終年度であるため、記入しない。本科研の最終年度である平成24年度には、両地区の調査を分担して行い、遅れを取り戻し、当初計画を遂行したい。加えて、これまでの調査を総括し今後の展望を明確にするため、7月に山形大学でミニシンポジウムを、9月に東京大学で総括シンポジウムを開催する。総括シンポジウムには、可能であれば、インドネシアおよび台湾の研究者を招聘したい。
筋音・筋電図を融合した筋痛発症部位の定量的同定法の開発

トリガーポイントは筋上の索状硬結上の過敏点で圧迫により疼痛の再現および関連痛が誘発される特徴をもち、筋骨格系疼痛の原因部位と提唱されている。トリガーポイントの診断は、これまで触診による主観的評価が主であり、客観的評価法が必要とされている。本研究の目的は、慢性頚部痛患者を対象に筋音図・表面筋電図同時計測及び針筋電図を用いトリガーポイントが存在する筋の持続性等尺性収縮時の物理的特性(筋線維の変形性)・電気生理学的特性を明らかにすることにより、筋骨格系疼痛に関与するトリガーポイントの非侵襲的客観的評価法を確立することである。
精子染色体異常と受精能力の関連に関する研究

本研究では、ヒト精子の染色体異常と受精能力(受精能)の関連を検討することを目的とした。1 AO法の導入当初、FISH法を用いて染色体の数的異常を検討したが、FISH法での異常率は非常にに低く(1個の染色体あたり0.1%前後)、このため多数例について受精能の良否別あるいは処理前後で異常率を比較しその有意性を検討することは研究期間内には不可能と判断された。そこで、出現率がより高率な他の指標を導入して研究を遂行することに変更し、染色体異常の直接的指標としては若干の問題点があるものの精子成熟度の判定法として評価が確立しているアクリジンオレンジ染色法(以下、AO法)を用いて以下の成績を得た。2不妊患者を含む71名の男性を対象に、まず、妊娠歴の有無、配偶者の不妊因子の有無別に男性の臨床的妊孕性を3群に区別してAO法による成熟度(緑染精子の頻度)を比較したところ、3群間の成熟度(23.4%から29.2%)に差は認められなかった。3精子受精能のin vitroの指標である先体反応率は上記の妊孕性と良好な相関を示したが、先体反応率とAO法による成熟度の間には相関はなかった。4原精液からswim-up法で運動性良好な精子を選択、回収し、処理前後でのAO法による成熟度の変化を検討したところ、3群ともに成熟度(19.5%から22.3%)の有意な変化はなく、また群間での差も認められなかった。以上から、今回の研究では、精子の成熟度と受精能の間に明らかな関連はなく、これから仮に受精能の低い精子を生殖医療によって人為的に授精させたとしても、このことから直ちに未熟精子に起因する異常受精卵の増加には直結しないと結論された。平成8年度は、健康男性18名および不妊男性(体外受精や顕微受精実施予定患者)11名を対象に、以下の検討を行った。1精子のパーコール処理分画における精子運動能、先体反応率とその分画における精子染色体異常率の検討2精子のswin-up処理分画における精子運動能、先体反応率とその分画における精子染色体異常の検討その結果、多くの検体において、パーコール処理、swin-up処理によって原精液に比較して有意に運動率や運動能(コンピュータ精子運動解析により20μm/ml以上の全身運動速度を示す精子の比率)の良好な精子を選択的に回収することが可能であった。しかし、原精液所見が非常に不良な検体では、これらの処理によってもその後の分析に必要な十分量の精子を確保することが困難であり、新たな分離法(たとえば、マイクロ・マニピュレーターの使用)の開発が必要と考えられた。なお、十分な検体が得られた例における分析では、これまでのところ、・処理分画では先体反応率は向上する、すなわち運動量や運動能の良好な精子は先体反応機能も良好である。・処理分画では染色体異常率(異数性精子)が若干低下傾向にある(有意差を明らかにするには、今後も分析数を増加する必要がある)。という成績が得られた。ただし、臨床的に最も重要な重症男性不妊例についてこれらの成績が当てはまるか否かについては、上記の方法論的な理由で今のところ不明といわざるを得ない。なお、透明帯除去ハムスター卵子に付着した精子に関する検討は、まったく新しい分析法であり、現在標本の処理法などを検討中である。

平成8年度の研究ではFISH法を用いて染色体の数的異常を検討し若干の知見を得たが、あらたに判明した問題点として、FISH法での異常率は非常に低く(1個の染色体あたり0.1%前後)、このため多数例について受精能の良否別あるいは処理前後で異常率を比較しその有意性を検討することは研究期間内には不可能と判断された。そこで、9年度は、出現率がより高率な他の指標を導入して研究を遂行することに変更し、アクリジンオレンジ染色法(以下、AO法)を用いて以下の成績を得た。1不妊患者を含む71名の男性を対象に、まず、妊娠歴の有無、配偶者の不妊因子の有無別に男性の臨床的妊孕性を3群に区別してAO法による成熟度(緑染精子の頻度)を比較したところ、、3群間の成熟度(23.4%から29.2%)に差は認められなかった。2精子受精能のin vitroの指標である先体反応率は上記の妊孕性と良好な相関を示したが、先体反応率とAO法による成熟度の間には相関はなかった。3原精液からswim-up法で運動性良好な精子を選択、回収し、処理前後でのAO法による成熟度の変化を検討したところ、3群ともに成熟度(19.5%から22.3%)の有意な変化はなく、また群間での差も認められなかった。以上から、今回の研究では、精子の成熟度と受精能の間に明らかな関連はなく、これから仮に受精能の低い精子を生殖医療によって人為的に授精させたとしても、このことが直ちに未熟精子に起因する異常受精卵の増加には直結しないと結論された。
高効率カーボンナノチューブ構造分離法と機能化ナノチューブの開発

直径の大きな単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を構造分離することができる高分子ラッピング法の開発を行った。これまで直径1.3 nm以上のSWCNTに対して構造分離が可能な高分子は報告例がなかったが、本研究によって直径約1.4 nmのSWCNTを効率よく抽出するフルオレン系高分子を見出した。さらに、その抽出のしやすさにポリマーとSWCNTとのエキシプレックス生成が関連していることを明らかにした。直径の比較的大きな単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を構造分離することができる高分子ラッピング法の開発をおこなった。これまで直径1.3nm以上のSWCNTに対して構造分離が可能な高分子は報告例がなかったが、本研究によって直径約1.4nmのSWCNTを効率よく抽出するフルオレン系高分子を見出した。また、当該フルオレン系高分子の電子構造と抽出できるSWCNTの電子構造の間に関連性を見出した。現在のところ詳細は不明であるが、高分子ラッピング法による抽出メカニズムの解明に非常に重要な知見であると考えている。さらなる分光測定実験や物性理論による解析により、その本質に迫る予定である。さらに、構造選別された機能性SWCNT材料開発のための予備実験として、蛍光分子を構造未選別のSWCNTに内包し、内包分子からの蛍光寿命測定などの物性測定をおこなった。その結果によると、蛍光分子はSWCNT中で1次元配列構造をとっており、その1次元性に起因した物性を発現している可能性が高いことがわかった。つまり、分子や単結晶とは異なる物理現象が期待され、非常に興味深い。また、他の蛍光分子についても同様の実験をおこなったところ、SWCNTの直径に依存して、内包された分子の配列構造が変化し、それを反映した蛍光スペクトルおよび蛍光寿命を持つことがわかった。また、n型半導体特性を示すと報告されているアザフラーレンを内包したSWCNTの物性を調べたところ、観測されたn型特性はドープされたSWCNTそのものの特性ではなく、トランジスタ構造に起因するものであることを示唆する結果を得た。ポリマーを巻きつかせることによる単層カーボンナノチューブ(SWCNT)の構造分離はその分解能の高さにおいて非常に優れた方法であり、世界中で研究開発が進んでいる。しかしながら、その分離メカニズムの詳細はわかっておらず、効率の良い分離技術の確立には、さらに深く検討する余地がまだまだ存在する。昨年度までに、これまで報告例のなかったチューブ直径の大きな(約1.3nm以上)のSWCNTを選択抽出する高分子を見出したが、今年度はさらにその抽出のしやすさにポリマーとSWCNTとのエキシプレックス生成が関連していることを明らかにした。具体的には、フルオレン系高分子のひとつであるF8BT(poly(9,9-dioctylfluorene-alt-benzothiadiazole)が選択的に直径の大きな半導体SWCNTを抽出することを見出した。F8BTトルエン溶液の蛍光励起スペクトルを測定し、吸収スペクトルと比較したところ、励起スペクトルにおいて観測される2つのピーク波長は吸収ピークの裾に位置することがわかった。これは、F8BTの剛直性に由来するF8BT間でのエキシマー生成を意味する。さらに、このF8BTをもちいて抽出した半導体SWCNTの発光測定をおこなったところ、上述の励起ピークに近い515nmで光励起した場合、SWCNTの発光強度が大きくなることを見出した。しかしながら、この515nmという波長はF8BTエキシマーの吸収波長よりも少し長い(エネルギーが小さい)ことから、このSWCNT発光の原因は、これまでに報告されているF8BTからSWCNTへのエネルギー移動ではなく、F8BTとSWCNT間のエキシプレックス形成によるものであることがわかった。つまり、F8BTとの相互作用が大きなSWCNTのみが選択抽出されているという、抽出メカニズムを明らかにする上で非常に重要な知見を得た。半導体単層カーボンナノチューブ(SWCNT)を分離する方法として、これまでに色々な報告がされているが、フルオレン系高分子を分散剤として用いることにより、特定のカイラル角又は直径を有する半導体SWCNTを選択的に抽出する方法は、高純度抽出法として知られている。昨年度までに、これまで報告例のなかったチューブ直径の大きな(約1.3nm以上)のSWCNTを選択抽出するフルオレン系高分子(PFD、F8BT)を報告したが、今年度はさらに抽出できるSWCNTの直径範囲が狭く、選択能力のより高いフルオレン系高分子PFO-Py(poly(9,9-dioctylfluorene-alt-benzothiadiazole))を見出した。SWCNT表面上でのPFO-Pyの構造を分子力場法によって最適化したところ、PFO-Pyの骨格部分は、波型形状をとっていることが示唆された。つまり波型形状にフィットした表面構造をもつSWCNTのみが選択的に抽出されていると考えられる。また同時にPFO-PyとSWCNTからなるエキシプレックス発光も観測されたことから、SWCNTとエキシプレックス生成しやすいことも大きな要因であることがわかる。

つまり、半導体SWCNTの選択抽出のためには、(1)使用する高分子がSWCNTとエキシプレックス生成するなどの比較的強い相互作用をすること、(2)高分子の骨格部分が構造をとることによって、特定のSWCNTと強い相互作用をすること、の両方が重要であることが分かった。さらにこのPFO-Pyによって抽出された半導体SWCNTは約1.5μmの発光波長を有していた。この1.5μm波長帯はシリコン材料において光透過性が良いため光通信等でよく用いられている。そのためこの発光帯で動作するSWCNTフォトニクスデバイスは実用上大変価値が高いと予想される。そこで、PFO-Pyをもちいた半導体SWCNT抽出法について特許出願をおこなった。
赤芽球造血における骨髄微小環境の役割

1)本年度、Nestin-GFPマウスを用いてNestinを発現する微小環境細胞をフローサイトメトリーを用いて分取し、培養した。その結果、Nestin陽性細胞はbFGF存在下においてCFU-Fibroblast (CFU-F) colonyを形成することがわかり、間葉系微小環境構成細胞であることが示され、Nestin陽性微小環境構成細胞の起源が間葉系細胞であることが解明された。またRbpjをNestin発現細胞で特異的に欠失させるRbpjコンディショナルノックアウトマウスにおいてもNestin陽性細胞のCFU-F形成能は障害されておらず、RbpjはNestin陽性細胞の生存・コロニー形成能・分化に必須ではないと推測された。2) Rbpjコンディショナルノックアウトマウス、野生型マウスそれぞれより採取したマクロファージと同様に採取したTer119陽性赤芽球を用いて、赤芽球等の再構築能を評価した。その結果Rbpjコンディショナルノックアウトマウスより採取したマクロファージと野生型マウスより採取したTer119陽性赤芽球を混合した場合、赤芽球島の再構成が障害された。逆にRbpjコンディショナルノックアウトマウスより採取した赤芽球においては、赤芽球島の再構成能は障害されておらず、野生型マウスの赤芽球と同等であった。この結果からRbpjコンディショナルノックアウトマウスにおいてマクロファージの赤芽球島構成能が障害されており、これが赤芽球の分化障害に関わることが示唆された。Nestin陽性微小環境構成細胞の細胞起源を示すことができ、間葉系細胞に属することが推測されたこと。また、Rbpjコンディショナルノックアウトマウスで既に観察されていた赤芽球の分化障害のメカニズムとして、マクロファージの機能障害がこの原因であることが推測されるデータを得ることができたため、順調に進展していると考えられる。今までの結果及び本年度の結果に基づいて論文を投稿中であり、さらなるメカニズム解明に挑みたいと考えている。具体的にはマクロファージ及びNestin陽性細胞の遺伝子解析に基づいて、遺伝子発現からメカニズムを解明し、赤芽球分化障害を回復させる薬剤や遺伝子改変マウスの作成を行いたい。マクロファージが炎症に関与する細胞であることより、炎症性サイトカイン等を用いた実験、阻害薬・抗体を用いた実験を計画中である。
1920年代におけるイングランド文化・アイルランド文化全般の社会思想史的考察

ヨーロッパの辺境と呼ぶべきふたつの土地、アイルランドとロシアでそれぞれ生を受けたふたりの文学者、ジェイムズ・ジョイスとヴラジーミル・ナボコフの接点を端緒としつつ、これらの代表的存在によって究極的に体現された、いわゆるモダニズムなるものの特性について考察した。啓蒙主義以降における現代性の概念は、文化の諸領域の自律性という観念にささえられてきた。それをささえていたもうひとつのものは、自律性の発展ならびに徹底の過程として定義づけ得る進歩という観念であった。しかし他方においては、一般にモダニズムと称される藝術様式が誕生した場は、現代性という概念の成立条件には恵まれていないヨーロッパの辺境であることがしばしばだったのである。越境あるいは境界横断が創造の契機となるという一般的な意味合いからすれば、ロンドン、パリ、あるいはベルリーンといったモダニズム藝術の中心地は、じつは、移動と離合集散の経過点にすぎなかったということにもなるだろう。また、ナボコフの作品(たとえば『暗闇のなかの笑い』)が実例となっているように、文学的テクストが映画という最尖端の映像表現手段から刺戟を受け、その技法を積極的に取り入れるようになってくるという事態にも注目しておく必要があるだろう。このような異種混淆性は、20世紀の文化現象全般をつうじてますます目立ってゆくことになるものだからである。1920年代の英語圏文化が探偵小説という特異なジャンルによって顕著なまでにしるしづけられたものであることもまた、ナボコフの作品によって照射されていることは特筆に価する。1920年代における哲学的思索の結実の代表例であるアンリ・ベルクソンの著書が、ナボコフの虚構テクストの重要な源泉となっていることも指摘しておかなければならない。第一次世界大戦後の世界における価値観の劇的な変動のありかたを、いくつかの特徴的な様相をとおして分析し、解明することをめざした。解明の過程にあっては、以下の諸点を念頭においた。(1)伝統的な美学ならびに美意識の崩壊。(2)一般的に故郷喪失として性格づけることのできる、20世紀全体をつうじて浮上してきた経験の実相。(3)それらの典型的な事例を呈示していると思われる知識人たちの思想的基盤の形成。(4)場合によっては知識人階級と対立を演じるいっぽう、その活動をささえ正当化する、趣味および全般的輿論の主体ともなり得る大衆と呼ばれる共同体の重要性。以上のような問題設定を踏まえるとき、取り組むべきいくつかの課題が明らかとなった。まず、(1)の点に関連して、失われた価値とはいかなるものなのか、一般に新しさとしてとらえられ、モダンと称されることもある美の様態とはいかなるものなのかを明らかにしなければならない。この点を(2)、(3)、(4)と有機的に結びつけ、より実り豊かな研究の展開を視野に入れるとすれば、研究対象はおのずから汎ヨーロッパ的、全世界的なものへと広がってゆくことにならざるを得ない。(4)の点についていえば、1920年代に主に英語圏においてジャンルとしての確立を見た探偵小説と呼ばれる大衆文学の分野が、その後どのように変容を遂げていったかを(日本における動向をも含めて)追跡してみる必要がある。今年度は、とくに(2)、(3)の点に着目しつつ、ロシア語作家として出発しながら、イングランドで青年期を過ごし、伝統的英語文学のみならず、ジェイムズ・ジョイスに代表される同時代の言語藝術からも深甚な感化を被ったヴラジーミル・ナボコフの代表作を取りあげて、その全体構造にかんする分析を行なった。第一次世界大戦を境として生じた世界の変容の過程を、イングランドおよびアイルランドにおける藝術および大衆文化の様相という観点に立って、解明することを目的とした。その途上においては、以下の諸点が中心となった。

(1)近代戦による大量死という現実をまえにして生起してきた個人の生と死の問題の再検討。(2)個人の生にたいする関心から派生する(「内的独白」、「意識の流れ」などの)モダニズム文学の方法。(3)個人の死にたいする関心と、人間の死そのものの無意味化という二律背反的な側面を有する探偵小説ジャンルの確立。(4)1920年代における大衆文化全般の価値体系のありかたと、その後に続く展開。以上のような問題設定にもとづく考察の結果、いくつかの論点が明らかとなった。(1)に関連していえば、人間の生死にかんする20世紀の特徴的な思惟の様態は、現象学などの哲学的展開などばかりでなく、大衆文化のさまざまな相に反映しているものと見なさなければならない。(2)、(3)については、じゅうらいモダニズム文学と探偵小説という、年代的にかさなる文化現象は同一平面で論じられることがなかったが、本研究によって、両者が表裏一体をなすものであることが強調されるにいたった。イングランドで大学教育を受け、伝統的文学、ならびにジェイムズ・ジョイスに代表される同時代の言語藝術から影響を受けたヴラジーミル・ナボコフの代表作は、個人の生と死を中核に据えた20世紀文学の展開の極点を示すものであるということができる。(4)についていえば、大量生産、大量消費を基本とした情報社会において、真実と虚構の区分が暖昧化し、往々にして個人の尊厳までも見失われかねなくなる状況を、とりあえず指摘しておくことができるだろう。このような状況に対応し、あるいは対抗する革新的な物語の技法が編み出されたことも1920年代の重要な特色として挙げなければならない。1918年に終わった第一次世界大戦を契機として生じた価値観ならびの思想の変容のもっとも端的な現われを、1920年代以降のイングランドおよびアイルランドにおける藝術および大衆文化の様相のうちに認め、これをより一般的な文脈に敷衍して論じる可能性を模索した。その過程において重点がおかれたのは、以下の諸点である。(1)近代戦がもたらした大量動員、大量死という現実にたいする反動として巻き起こる思想上、藝術上の動き。(2)1920年代においてもっとも注目すべき思潮であるモダニズムの方法を断絶の結果として論じるべきかどうかという問題。(3)方法論の徹底した理論化の成果と見なすことのできるモダニズム文学と、同時代の代表的な大衆文化の一ジャンルである探偵小説の接点。(4)旧制度の崩壊と逆行するかのようにして浮上する、ナショナリズムならびに国民文学への関心。以上のような問題をとりあえず設定したうえで、考察をかさねた結果、つぎの点が明らかとなってきた。(1)にかんしていえば、個人の生と死の問題がつねに両義的なものとしてとらえられるようになることは、この時代の重大な特徴であるといえる(2)については、モダニズムをたんなる革新と見なす旧来の考えかたは一面的であって、世紀末の象徴主義や唯美主義との連続性からこれをとらえる可能性も考えてみる必要がある。(3)については、十九世紀的な藝術家小説と探偵小説の融合を図ったヴラジーミル・ナボコフの作品を徴候的な例とした。(4)にかんしては、ノスタルジアと称される心性にもじゅうぶん配慮しつつ、20世紀文化全般の特質である国際性、普遍性にいたる一段階としてとらえなければならない。
cDNAマイクロアレイによるトキソプラズマ性網脈絡膜炎発症機序の遺伝的解析

1.トキソプラズマ性網脈絡膜炎(ト性網脈絡膜炎)は、インターフェロンガンマ(IFN-γ)がその発症機序に関与している。今回の研究では、cDNAマイクロアレイを用いト性網脈絡膜炎に関与する遺伝子の発現調整機構を解析した。3.トキソプラズマ弱毒株シストをWTC57BL/6およびC57BL/6GKOマウスに経口投与し、経時的に眼底検査を行い、網脈絡膜炎の有無を観察した結果、C57BL/6GKOマウスにおいて、感染後約10日で、蛍光眼底造影で、網膜血管炎が認められた。4.経時的に眼球からDNAを作成し、定量的競合的-PCR法で眼内のトキソプラズマDNAを検索した結果、WTマウスでは、網膜に、GKOマウスでは、主に虹彩、脈絡膜にトキソプラズマDNAが認められた(Norose et al. Invest Ophthalmol Vis Sci 444375,2003)。また、病理的検索の結果、両マウスにおいて、網膜に色素細胞や炎症性細胞の浸潤を認め、トキソプラズマのシストが存在し、GKOマウスにおいては脈絡膜に血液の鬱血が見られた。5.確立したト性網脈絡膜炎の実験モデルで、関連する遺伝子の発現調整機構をcDNAマイクロアレイを用いて解析中である。1.細胞内寄生体トキソプラズマにより引き起こされるトキソプラズマ性細脈絡膜炎は、インターフェロンガンマ(IFN-γ)がその発症機序に関与していることをわれわれはすでに報告した。今回の研究においては、多数の遺伝子の発現状態やゲノムの変異を大規模に同時並行で検出できるcDNAマイクロアレイを用いてトキソプラズマ性網脈絡膜炎に関与する多数の遺伝子の発現調整機構を解析することを目的とした。2.トキソプラズマFukaya弱毒株のシストを野生型のトキソプラズマ感受性マウスC57BL/6およびC57BL/6由来IFN-γKOマウスに経口投与し、経時的に散瞳下で眼底検査を行い、網脈絡膜炎の有無を観察した結果、C57BL/6由来IFN-γKOマウスにおいて、感染後約10日で、網膜血管炎が認められた。3.トキソプラズマ感染後、経時的に眼球を摘出し、DNAを作成し、定量的競合的(QC)-PCR法で眼内のトキソプラズマDNAを検索し、検眼鏡にて検出不可能な微細なトキソプラズマ原虫の眼内浸潤の有無を検討した結果、野生型マウスにおいては、網膜に、IFN-γKOマウスにおいては、主に虹彩、脈絡膜にトキソプラズマDNAが認められた。また、経時的に眼球を摘出し、病理学的に検討を加えた。4.トキソプラズマ非感染正常マウスの眼由来のmRNAから作成したcDNAマイクロアレイを用いて、トキソプラズマ原虫感染抵抗性マウスBALB/c野生型対BALB/c IFN-γKOマウスおよびトキソプラズマ原虫感染抵抗性マウスBALB/c野生型対感受性マウスC57BL/6野生型の組み合わせによってトキソプラズマ原虫感染に特異的に発現変動(2倍以上あるいは1/2倍以下)する遺伝子の検索を行っている。1.細胞内寄生体トキソプラズマにより引き起こされるトキソプラズマ性網脈絡膜炎は、インターフェロンガンマ(IFN-γ)がその発症機序に関与している(Norose et al. J Parasitol 87:447,2001)。今回の研究では、多数の遺伝子の発現状態やゲノムの変異を大規模に同時並行で検出できるcDNAマイクロアレイを用いてトキソプラズマ性網脈絡膜炎に関与する多数の遺伝子の発現調整機構を解析した。2.トキソプラズマ非感染正常マウスのmRNAから作成したcDNAマイクロアレイを用いて、トキソプラズマ原虫感染抵抗性マウスBALB/c野生型対BALB/cIFN-γKO(GKO)マウスおよびトキソプラズマ原虫感染抵抗性マウスBALB/c野生型対感受性マウスC57BL/6

野生型の組み合わせによってトキソプラズマ原虫感染に特異的に発現変動(2倍以上あるいは1/2倍以下)する遺伝子の検索を行ったところ、b2-microglobulin, DMR-N9, spot 14,teststeronの関連遺伝子および未知遺伝子(仮称T. g. Res. X遺伝子)が得られた。現在、上記遺伝子および未知遺伝子の生化学的生物学的活性の解析を進めている。3.さらに、トキソプラズマFukaya弱毒株のシストを野生型のトキソプラズマ感受性マウスC57BL/6およびC57BL/6由来GKOマウスに経口投与し、経時的に眼底検査を行い、網脈絡膜炎の有無を観察した結果、C57BL/6GKOマウスにおいて、感染後約10日で、蛍光眼底造影にて、網膜血管炎が認められた。4.また、トキソプラズマ感染後、経時的に眼球を摘出し、DNAを作成し、定量的競合的(QC)-PCR法で眼内のトキソプラズマDNAを検索した結果、野生型マウスでは、網膜に、GKOマウスでは、主に虹彩、脈絡膜にトキソプラズマDNAが認められた(Norose et al. Invest Ophthalmol Vis Sci 44:4375,2003)。また、病理学的に検討したところ、野生型マウスにおいて、網膜に色素細胞や炎症性細胞の浸潤を認め、トキソプラズマのシストが存在したが、GKOマウスにおいては炎症性細胞の浸潤は認めたが、シスト形成は認めなかった。5.トキソプラズマ性網脈絡膜炎の実験モデルで、関連する遺伝子の発現調整機構を上記cDNAマイクロアレイを用いて解析中である。
日本のテレビゲーム産業における技術革新のマネジメントと競争優位性の研究

日本は世界有数のゲーム大国と言われ、これまでも、数多くのゲームのプラットホームとゲームソフトを世界に向けて提供してきた。そこには、いまだ明らかになっていない無数のイノベーション(技術革新)が存在したとされる。本研究は、経営史学的観点からそれらのイノベーションを、ゲーム会社とゲーム開発者を対象として、アンケート調査や各種の統計分析による量的研究法と、インタビューやヒアリングという質的研究法を統合させて、具体的なゲーム機やゲームソフトに即して明らかにしてきた。アンケート調査は郵送により約300社に発送して、約30パーセントの高回収率を得た。インタビューおよびヒアリングは、ゲーム会社の企業規模を考慮して、大中小規模の企業の経営者・開発者に対して、偏りの無いように約20社に対して実施した。半構造化インタビューをグランデットセオリーに基づいて分析している。以上のような規模と方法に基づく調査は、わが国初の研究と言える。さらに、ゲーム機やゲームソフトを対象とする本研究の成果を、IT機器やビジネスソフトウェアなどコンピュータ産業に共通する知見となりうるかいなか、比較検証も行った。そして、前年度から継続して、分析対象となる年鑑や白書類など年次統計資料や月並統計資料を基礎資料の収集し、それらの解析も継続した。平成23年度の分析のポイントは、とくにゲーム開発者におけるイノベーションの契機を明らかにすることにあり、アンケートによる量的な研究と、ヒアリングによる質的な研究を組み合わせにより、より実情に即した実証的な結論を得た。同時に既存のイノベーション理論の再検討も行っている。とくに、昨年度から開始した新たなゲームプラットホームであるニンテンドー3DSを対象とする調査・分析を、これまでの研究成果の中に、論理整合的に組み合わせることを重視した。平成21年度は、研究環境と資料基盤の整備を進めた。すなわち、統計作業を行うためのパーソナルコンピュータと解析ソフトを購入して、それぞれセットアップを行った。また、分析対象となる基礎資料の収集を進めて、年鑑や白書類など年次統計資料や月並統計資料を購入し、それらの解析を開始した。同時に、産業団体とゲーム会社に対してヒアリング調査を行い、統計結果の解釈をさらに深化させた。平成21年度の分析のポイントは、Wii、プレイステーション3、ニンテンド-DS、プレイステーションポータブルなど、いわゆる現世代のゲーム機の発売以来時期を対象として、日本市場におけるテレビゲーム機とテレビゲームソフトの技術革新の要因と、その結果としての販売動向を解明することであった。任天堂ののWiiやDSは、ゲームプレイの楽しさ面白さの追及に重点が置かれ、技術としては安定していた加速度センサーや二画面表示システムとタッチパネルを採用している。他方、ソニー・コンピュータエンターテンメントのPS3やPSPはコンピュータとしての性能の向上に重点が置かれ、コアシステムの採用によりゲーム機の演算処理能力を飛躍的に向上させた。このような各ゲーム機の開発傾向の相違は、ユーザー階層の拡大と分化を生んだ。すなわち、前者においては従来ゲーム機を使用していない性別・年齢層へ市場を拡大させ、後者においては、高性能・高精細を好むコアプレイヤーに迎えられた。とくに、ニンテンド-DSとDS用ゲームソフトは、従来のゲーム機やゲームソフトとは異なり、長く売れ続けるという販売曲線を示した。しかしながら、平成21年度は世界同時不況の影響から脱しきれず、日本市場の飽和とシュリンクをもたらしていることを明らかにした。平成22年度は、平成21度から継続して、分析対象となる基礎資料の収集を進め、年鑑や白書類など年次統計資料や月並統計資料を購入し、それらの解析を継続した。平成22年度の分析のポイントは、Wii、プレイステーション3、ニンテンドーDS、プレイステーションポータブルなど、いわゆる現世代のゲーム機の発売以来時期を対象として、日本市場におけるテレビゲーム機とテレビゲームソフトの技術革新の要因と、その結果としての販売動向を解明することであった。とくに、ニンテンドーDSとDS用ゲームソフトは、従来のゲーム機やゲームソフトとは異なり、長く売れ続けるという販売曲線を示した。しかしながら、平成22年度も世界同時不況の影響から脱しきれず、日本市場の飽和とシュリンクをもたらしていることを明らかにした。これらに加えて新たに発売されたニンテンドー3DSの開発・販売に関する資料の収集と分析を始めた。

半構造化インタビューをグランデットセオリーに基づいて分析している。以上のような規模と方法に基づく調査は、わが国初の研究と言える。さらに、ゲーム機やゲームソフトを対象とする本研究の成果を、IT機器やビジネスソフトウェアなどコンピュータ産業に共通する知見となりうるかいなか、比較検証も行った。そして、前年度から継続して、分析対象となる年鑑や白書類など年次統計資料や月並統計資料を基礎資料の収集し、それらの解析も継続した。平成23年度の分析のポイントは、とくにゲーム開発者におけるイノベーションの契機を明らかにすることにあり、アンケートによる量的な研究と、ヒアリングによる質的な研究を組み合わせにより、より実情に即した実証的な結論を得た。同時に既存のイノベーション理論の再検討も行っている。とくに、昨年度から開始した新たなゲームプラットホームであるニンテンドー3DSを対象とする調査・分析を、これまでの研究成果の中に、論理整合的に組み合わせることを重視した。
沈水植物群落および有機物層が動物群集に与える影響

平成17年度においては、昨年度同様に、シャジクモ、フサモ、イバラモについて、オーストラリアのマイオール湖で定期的な観測および分析を行って、バイオマスの変化、および種ごとの競争に関する生態学的知見を得た。まず、流れの速い場所では、有機土が堆積しにくい。そのため、根が弱く、体の壊れやすいイバラモは生育できない。しかし、一方では、十分に根を張る場所があるためにフサモは生育可能である。フサモの光環境は極めて悪化させ、シャジクモ類は生え難くバイオマスは減少する。一方、流れのない穏やかな場所では、シャジクモによって有機土が生産され堆積する。そのため、フサモは生え難い。イバラモにとっては極めて生育しやすい環境ではあるが、季節性の高いイバラモは異常に繁茂する5月前後を除けばバイオマスの量が少なく、シャジクモの生長を押さえるほどにはならない。そのため、イバラモが生える場所でも通常はシャジクモが卓越する。ところが、5月前後には、イバラモが水面付近にまで達する程に生長する。そのため、光環境が悪化、イバラモ群落の下ではシャジクモの量は減少する。最後に、シャジクモによって形成される有機土層は、極めて嫌気性が強く、また、柔らかいことから、他の沈水植物は浸入し難い。ヨーロッパ等のいくつかの湖において、シャジクモ群落の発達した湖で植物の多様性が極めて低くなることがいわれている。この原因はシャジクモの生産する有機土層にあると考えられる。平成16年度においては、シャジクモ、フサモ、イバラモについて、オーストラリアの湖で定期的な観測を行って、バイオマスの変化また種ごとの競争に関する生態学的知見を得た。まず,流れの速い場所では,有機土が堆積しにくい。そのため,根が弱く,体の壊れやすいイバラモは生育できない。しかし,一方では,十分に根を張る場所があるためにフサモは生育可能である。フサモは光環境は極めて悪化させ,シャジクモ類は生え難くバイオマスは減少する。一方,流れのない穏やかな場所では,シャジクモによって有機土が生産され堆積する。そのため,フサモは生え難い。イバラモにとっては極めて生育しやすい環境ではあるが,季節性の高いイバラモは異常に繁茂する5月前後を除けばバイオマスの量が少なく,シャジクモの生長を押させるほどにはならない。そのため,イバラモが生える場所でも通常はシャジクモが卓越する。ところが,5月前後には,イバラモが水面付近にまで達する程に生長する。そのため,光環境が悪化,イバラモ群落の下ではシャジクモの量は減少する。最後に,シャジクモによって形成される有機土層は,極めて嫌気性が強く,また,柔らかいことから,他の沈水植物は浸入し難い。ヨーロッパ等のいくつかの湖において,シャジクモ群落の発達した湖で植物の多様性が極めて低くなることがいわれている。
金属ポルフィリン錯体を触媒とする分子鎖長の制御された高分子の新合成法の開発

本研究は、金属ポルフィリン錯体を重合反応の触媒として用い、素反応を高度に制御することにより、多様なタイプの重合反応において、分子量のそろった高分子の合成を広く達成することを目的としている。本年度は、触媒の活性中心をとりかこむポルフィリン配位子の構造を変え、触媒の重合活性との関係を調べた。その結果、右図に示した一連のフェニル置換テトラクエニルポルフィリンのアルミニウム錯体の中で、特にオルト位に置換基を有するものの反応性が他と極めて異なることがわかった。たとえば、オルト位がメトキシ基や塩素で置換されたものは、無置換のものに比べて著しく高い重合活性を示し、エポキシドやラクトン等のヘテロ環状モノマ-が室温で速やかに重合することが明らかとなった。また、メチル基などのように非極性のオルト置換基を有するものは、無置換のものと比べてかなり低い重合活性を示すこともわかった。3年間にわたる本研究を通じて、金属ポルフィリン錯体の重合触媒としての適用範囲は、エポキシドやラクトンといった含酸素環状モノマ-の重合反応から、エピサルファイド等の含イオン環状モノマ-、さらにメタクリル酸エステル、アクリル酸エステル、メタクリロニトリル等のビニルモノマ-の重合反応にまで広がり、それらの単独ポリマ-だけでなく、ブロック共重合体も分子量のそろった形で合成できるようになり、上記の、重合活性金属ポルフィリン触媒の開発等とあわせて、分子量のそろった高分子を合成するための一般的に有用な方法論が開発された。本研究は,金属ポルフィリン錯体を重合反応の開始剤として用いることにより,分子量の制御された高分子を広く合成するための一般的手法を開発することを目的としている.これまでの研究では,ヘテロ環状化合物の開環重合を中心の検討し,アルミニウムポルフィリン錯体(L)が,エポキシドやラクトンの重合反応を引起こし,分子量のそろったポリエーテルやポリエステルを与えることを見いだした.本年度は,これらの知見をもとに,ビニル化合物の付加重合反応を検討し,アルキル基をアキシャル基(X)として有するアルミニウムポルフィリン錯体が可視光(420nm以下をカットしたキセノン光)の照射下でメタクリル酸エステルのリビング重合を引き起こすことを見いだした.生成ポリマーの分子量はよく揃っており,その値は,アルミニウムポルフィリン錯体に対するモノマーの反応量に比例して増大した.また,たとえばメタクリン酸メチルを重合させた後にメタクリル酸ブチルを加えると,引きつづき付加重合がおこり,分子量のそろったAB型ブロック共重合体が生成した.重合反応は,Lのアルミニウムーアルキル結合がモノマーに1,4ー付加する開始反応と生成するアルミニウムーエノラート結合に関する同様の付加反応のくり返しによる生長反応から成りたっていることがわかり,また,可視光照射による反応加速効果はこのいずれのステップにも観測された.次年度は,本年度の研究の成果をもとに,アルミニウムポルフィリン錯体を開始剤として,アクリル謁エステル,アクリロニトリル,アクリルアミド等の極性ビニル化合物の重合反応を検討し,生成高分子の分子量が規制できるモノマーの範囲のさらなる拡張をはかる.本研究は、金属ポルフィリン錯体を重合反応の触媒(開始剤)として用い、素反応を高度に制御することにより、多様なタイプの重合反応において分子鎖長のそろった高分子の合成を広く達成することを目的としている。昨年度の研究においては、アルミニウムーアルキルのポルフィリン錯体が可視光の照射下においてメタクリル酸エステル類のリビング重合を引き起こすことを見いだした。そこで、本年度は、種々のアキシャル基(X)を有するアルミニウムポルフィリン錯体に関してメタクリル酸エステルに対する重合開始能を検討したところ、アルミニウムーチオラートのポルフィリン錯体(L,X=SR)が暗所下でもメタクリル酸エステルのリビング重合を引き起こした。また、モノマーに関しては、リビング重合の成功例のほとんど報告されていないアクリル酸エステル、メタクリロニトリル等の共役ビニルモノマーもリビング重合することがわかった。特に、メタクリロニトリルの重合反応においては、可視光の照射による反応加速効果が顕著であった。

また、アルミニウムポルフィリン錯体の重合開始剤としての広い適用性を利用し、ポリ(メタクリル酸エステル)ーポリ(アクリル酸エステル)、ーポリ(メタクリロニトリル)等の新しいブロック共重合体を、分子鎖長の制御された形で合成することにも成功した。さらに、ポルフィリン部分の構造の異なるアルミニウム錯体に関して、重合活性が著しく高い例を見いだした。本研究は、金属ポルフィリン錯体を重合反応の触媒として用い、素反応を高度に制御することにより、多様なタイプの重合反応において、分子量のそろった高分子の合成を広く達成することを目的としている。本年度は、触媒の活性中心をとりかこむポルフィリン配位子の構造を変え、触媒の重合活性との関係を調べた。その結果、右図に示した一連のフェニル置換テトラフェニルポルフィリンのアルミニウム錯体の中で、特にオルト位に置換基を有するものの反応性が他と極めて異なることがわかった。たとえば、オルト位がメトキシ基や塩素で置換されたものは、無置換のものに比べて著しく高い重合活性を示し、エポキシドやラクトン等のヘテロ環状モノマ-が室温で速やかに重合することが明らかとなった。また、メチル基などのように非極性のオルト置換基を有するものは、無置換のものと比べてかなり低い重合活性を示すこともわかった。3年間にわたる本研究を通じて、金属ポルフィリン錯体の重合触媒としての適用範囲は、エポキシドやラクトンといった含酸素環状モノマ-の重合反応から、エピサルファイド等の含イオン環状モノマ-、さらにメタクリル酸エステル、アクリル酸エステル、メタクリロニトリル等のビニルモノマ-の重合反応にまで広がり、それらの単独ポリマ-だけでなく、ブロック共重合体も分子量のそろった形で合成できるようになり、上記の重合活性金属ポルフィリン触媒の開発等とあわせて、分子量のそろった高分子を合成するための一般的に有用な方法論が開発された。