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冷戦前半期における米・中東間の多層的関係の研究

第二次世界大戦後の数年間と1970年代初めに中東石油の世界的位置が大きく変化したことは広く知られているが,1950年代後半の変化については,先行研究ではほとんど注目されてこなかった。言及がある場合にも,大規模パイプライン計画の流産,大型タンカーの登場,新規業者の中東参入,OPECの設立,などの事実が断片的に言及されるのみであり,それらを包括した質的変化や政策決定レベルの変化は等閑視されていた。しかし,申請者は,23年度の調査を通じて,これらの動きの背後で,中東石油の世界的位置づけが質的に変容していたこと,そしてそのような変化を受けて米英政府の中東石油政策が質的に変容していったことを明らかにしつつある。具体的には,1950年代末までに,(1)産油国と消費国の利益の一致という米英の中東石油政策の前提が崩壊し,(2)中東石油の取引条件等はグローバルな石油の需給関係に大きく依存するようになり,(3)米英政府は供給源と輸送手段の多様化により消費国の利益擁護を最優先するようになったのである。以上の変化は,申請者が既に発表している,1950年代末の米・中東間の政治的関係の変容ともパラレルの関係にある。以上が現時点までの史料分析から得られた知見であるが,さまざまな同時並行的変化の過程を整理するとともに,さらなる史料分析によって実証性を高めていく必要がある。この研究成果は,独立した学術論文として発表するのではなく,単著の一章として発表する予定である。本補助金の最終年度に当たるため,研究成果となる単著の執筆に集中したゆえに,発表された業績はない。年度末には,同単著に関連する最後の海外史料調査として,英国国立公文書館(TNA)での調査を実施した。研究成果となる単著『戦後アメリカ合衆国の中東政策の形成(仮題)』は,可能であればH.24年度中の脱稿も視野に入れていたが,年度終了時点では全3部構成のうち第3部のみが脱稿し,第1部を執筆中である。第3部では,H.21-23年度に本補助金によって収集した米国国務省史料およびTNA所蔵史料を駆使し,1956-61年の米国の中東石油政策の変容を実証的に跡付けた。この問題については,通説では1950年代初頭に成立した世界的な石油秩序の基本的構造が70年代初頭の所謂「オイルショック」まで維持されたことが言及されるのみであり,その質的転換が看過されてきた。申請者は,1958年イラク革命に前後する時期に米国および英国の中東石油政策が,産油国との利益の共通性という原理に立脚したものから,世界的な需給関係による取引条件の決定という市場原理を前提としたものに変容したことを明らかにした。この質的変容は,第2部で執筆予定の政治的・軍事的政策の変容とパラレルな現象として説明されることになる。昨年度のTNAでの史料収集は,現在執筆中の第1部にかかわる1950年代初めの史料が中心となった。第2・3部で扱う50年代中葉から末については多くの英国側史料を収集済みであったのに対し,50年代前半期はきわめて手薄であった。単著全体の叙述および論証のバランスを図る上で,昨年度の調査はきわめて有意義であった。4年間の本補助金によって収集した米英の一次史料は,デジカメ撮影分だけで6万枚を超える。これだけ大量の史料複写を文書館に依頼することは不可能であり,現地調査によってのみ得られる大きな成果であった。
妊婦のやせに伴う胎生期発育不全が児の認知神経機能に及ぼす影響：脳画像による検討

日本では低出生体重児の増加が深刻な問題である。胎児期の発育が不十分であることは、小児期の認知や神経系の機能低下に関連することが指摘されている。また近年、母親がやせていることと出生体重の低下との関連も示されてきている。ここから、母親のやせが胎児期の発育不全につながり、のちの認知神経発達の問題を引き起こすのではないかと考えられる。しかしその神経的なメカニズムは明らかになっていない。本研究は、母親が妊娠前にやせであることと子どもの出生体重の関連を示し、さらにそれが神経系の異常を介して認知機能の問題につながるというモデルの検証を目指す。
北米における建築用途の条件審査型許可制度の実態と運用に関する研究

本研究は、北米のゾーニング規制における「条件審査型許可制度」の実態、特にその技術的判断に関わる基準と運用の詳細を、実態調査により解明することが目的である。米国20市とカナダの2市へのヒアリング調査及び審査案件に関する入手資料の分析を行った。制度の構成は都市により異なるが全体としてみれば、(1)周辺への影響度合により制度と手続を使い分けている、(2)審査基準は汎用的かつ個別的に明記されるが定性的である、(3)軽微な場合の判断や勧告の提示などで行政の専門家の役割が大きい、(4)非専門家を中心とする合議体が審査を行う過程で市民等の意見反映の機会が工夫されている、等の特徴がわかった。1.インターネット等により下記を調査した。(1)州のゾーニング授権法においてConditional Use Permit及びVariance等の特例的許可制度につき、(1)定義、(2)必要な審査手続き、の記述内容を比較・分析。(2)(1)を踏まえて選定した州内の主要都市において、(1)条件審査型許可制度の有無と名称、(2)対象としている用途・ゾーニング及び審査手続き等の制度の概要、(3)審査基準の概要、等の記述内容を比較・分析。2.1.を参考に都市を絞り込み、各都市に対する訪問実態調査を3回に分けて実施。(1)対象は、北東部2、南部7、中西部3、西部3、太平洋岸4、の計18都市。(2)制度の考え方、審査基準の詳細、適用実績等を行政担当者よりヒアリングし、また審査事例に関して関係行政資料等を収集。(3)併せて専門家に、条件審査型許可制度の課題や近年の動向等をヒアリング。3.現段階で明らかになった制度の運用に関する実態の概要は以下の通りである。(1)審査については、(1)市議会等が任命する委員により構成されるCity Planning CommisionやZoning Board of Appealsが行う場合と、(2)行政機関内のHearing Officerが行う場合、(3)対象により(1)・(2)が分かれる場合、の3通りがあり、住民等が意見を述べる機会が与えられるPublic Hearingを開催する場合が多い。(2)対象となる典型的な用途と主な審査の観点の概要を列記すると以下の通り。(1)住宅地の教会:規模(座席数)、信者が集まる範囲・交通手段(2)住宅地のグループホーム・ケア施設:規模(部屋数)、ケアの体制(3)商業地のドライブスルー型店舗:交通発生・集中量、周辺の住宅地に対する影響(4)近隣商業地域の酒類販売店:営業時間、近隣でのアルコール関係犯罪の有無(5)携帯電話アンテナ:(足回りの)景観、(他社との共用等)最小限に止める努力平成19年度の研究結果を踏まえて詳細ヒアリング調査を実施した。2007年の審査事例の内容をホームページ等からリスト化できる、北東部1、南部1、中西部4、太平洋岸2の計8都市について、用途関係が問題となっている事例の内から興味深いものを抽出し、市担当部局に依頼して審査資料の収集と申請・審査内容のヒアリングを行い、実地視察を行った。併せて、カナダの2市について、米国との状況の違いを中心に調査した。2年間の研究成果をまとめると、制度の構成は都市により様々だが全体としてみれば、(1)影響の度合によって制度と手続を使い分けている、(2)審査基準は汎用的かつ個別的に明記されるが定性的である、(3)軽微な場合の判断や勧告の提示などで専門家である行政担当者の役割が大きい、(4)非専門家を中心とする合議体が審査を行いその過程で市民等の意見反映の機会が工夫されている、ことが特徴として挙げられる。個別案件の審査においては、(3)の専門性と(4)の民主性の両方を担保するよう手続が組まれており、柔軟でありながら適切な判断がなしうるのだと考えられる。条件付許可が指定される用途とゾーニング地区との関係では、イ)ケア居住施設、駐車施設、インフラ用途全般、医療介護施設が多くの地区で指定される、ロ)ゾーニング別では、住居系では下宿やコミュニティ施設、商業系では自動車業と倉庫、工業系では処理工場と廃棄物などが指定される場合が多い、といえる。イ)については、いずれも社会的に必要であるが、近隣からは忌避される面も持つ用途で、ロ)に関しては、ゾーニングの趣旨に合致はするが、集積による問題や近隣との不調和等も起こりうる用途である。都市毎の特徴では、指定を行う用途や地区を絞り、審査のタイプも使い分けながら案件を限定する都市がある一方、幅広い用途・地区で指定を行って、条件付許可を多用する都市もみられた。総じて言えば、前者は用途の混在を抑える、後者は用途混在を許容・推進しているといえ、都市の政策目標に応じた使い方がされている。
MALTリンパ腫の腫瘍発生と病態の解明

API2-MALT1キメラ遺伝子はMALTリンパ腫に特異的な遺伝子異常である.この遺伝子異常を簡便に検出するMultiplex RT-PCR法を開発し(Am J Pathol,2001),肺,皮膚,眼付属器,大腸,胃のMALTリンパ腫それぞれにおいて,キメラ遺伝子の持つ臨床病理学的意義を明らかにした.肺MALTリンパ腫では,41%の症例にキメラ遺伝子が検出された.キメラ遺伝子は自己免疫疾患を有する患者に少なく,血清LDHは正常範囲を示す症例に多く認められた.また組織学的には典型例が多く,核BCL10発現と高い相関を示した(Am J Pathol,2003).皮膚MALTリンパ腫アジア症例24例を解析したが,キメラ遺伝子や,腫瘍発生に関連が深いと考えられているボレリア感染は明らかではなかった.しかしキメラ遺伝子と関連が深い核BCL10発現はしばしば認められ,臨床的に結節形成と関連を認めた(Am J Surg Pathol,2003).眼付属器MALTリンパ腫では13%の症例にキメラ遺伝子を検出した.これらの症例は同時に多くの染色体に数的異常を示すことが多く,キメラ遺伝子陽性眼付属器MALTリンパ腫では,少なくとも一部では,びまん性大細胞性リンパ腫へ移行する可能性が示唆された(Modern Pathol,2003).大腸MALTリンパ腫では,15%の症例にキメラ遺伝子を認めた.キメラ遺伝子は男性症例に多く認められ,また高い臨床病期と相関を示した、ゆえに大腸MALTリンパ腫では,キメラ遺伝子が陽性の場合,十分な経過観察が必要である(Modern Pathol,2003).多臓器に浸潤する胃MALTリンパ腫を解析した結果,これらはAPI2-MALT1キメラ遺伝子陽性例やピロリ菌陰性例が多く,また除菌治療に抵抗性であることが示された(J Gastroenterol,2004).キメラ陽性胃MALTリンパ腫症例は全例除菌治療に抵抗性を示したため,除菌反応性とキメラ遺伝子の有無から,胃MALTリンパ腫を(A)除菌反応群(B)除菌抵抗性キメラ遺伝子陰性群(C)除菌抵抗性キメラ遺伝子陽性群に分類した.そして,それぞれの群はユニークな特徴を持つことが明らかとなった(Am J Surg Pathol,2004).この他,若年者に発症したHIV陰性API2-MALT1キメラ遺伝子陰性肺MALTリンパ腫を報告した(Leuk Lymphoma,2004).API2-MALT1キメラ遺伝子はMALTリンパ腫に特異的な遺伝子異常である.この遺伝子異常を簡便に検出するMultiplex RT-PCR法を開発し(Am J Pathol,2001),肺,皮膚,眼付属器,大腸,胃のMALTリンパ腫それぞれにおいて,キメラ遺伝子の持つ臨床病理学的意義を明らかにした.肺MALTリンパ腫では,41%の症例にキメラ遺伝子が検出された.キメラ遺伝子は自己免疫疾患を有する患者に少なく,血清LDHは正常範囲を示す症例に多く認められた.また組織学的には典型例が多く,核BCL10発現と高い相関を示した(Am J Pathol,2003).皮膚MALTリンパ腫アジア症例24例を解析したが,キメラ遺伝子や,腫瘍発生に関連が深いと考えられているボレリア感染は明らかではなかった.しかしキメラ遺伝子と関連が深い核BCL10発現はしばしば認められ,臨床的に結節形成と関連を認めた(Am J Surg Pathol,2003).眼付属器MALTリンパ腫では13%の症例にキメラ遺伝子を検出した.これらの症例は同時に多くの染色体に数的異常を示すことが多く,キメラ遺伝子陽性眼付属器MALTリンパ腫では,少なくとも一部では,びまん性大細胞性リンパ腫へ移行する可能性が示唆された(Modern Pathol,2003).大腸MALTリンパ腫では,15%の症例にキメラ遺伝子を認めた.キメラ遺伝子は男性症例に多く認められ,また高い臨床病期と相関を示した、ゆえに大腸MALTリンパ腫では,キメラ遺伝子が陽性の場合,十分な経過観察が必要である(Modern Pathol,2003).多臓器に浸潤する胃MALTリンパ腫を解析した結果,これらはAPI2-MALT1キメラ遺伝子陽性例やピロリ菌陰性例が多く,また除菌治療に抵抗性であることが示された(J Gastroenterol,2004).キメラ陽性胃MALTリンパ腫症例は全例除菌治療に抵抗性を示したため,除菌反応性とキメラ遺伝子の有無から,胃MALTリンパ腫を(A)除菌反応群(B)除菌抵抗性キメラ遺伝子陰性群(C)除菌抵抗性キメラ遺伝子陽性群に分類した.そして,それぞれの群はユニークな特徴を持つことが明らかとなった(Am J Surg Pathol,2004).この他,若年者に発症したHIV陰性API2-MALT1キメラ遺伝子陰性肺MALTリンパ腫を報告した(Leuk Lymphoma,2004).API2-MALT1キメラ遺伝子はMALTリンパ腫に特異的に検出される遺伝子異常である.われわれはこの遺伝子異常を通常の病理標本より簡便に検出するMultiplex RT-PCR法を開発した(Inagaki H, et al.Am J Pathol,2001)。この方法を用いて、肺、皮膚、眼付属器、大腸のMALTリンパ腫をそれぞれ多数例において検討し、キメラ遺伝子の持つ臨床病理学的意義を明らかにした。

肺MALTリンパ腫では、41%の症例にキメラ遺伝子が検出された。キメラ遺伝子は自己免疫疾患を有する患者に少なく、血清LDHは正常範囲を示す症例に多く認められた。また組織学的には形質細胞や大細胞性変化を示さない典型例に多く、核BCL10発現と高い相関を示した。以上よりキメラ遺伝子陽性肺MALTリンパ腫は自己免疫疾患とは独立しており、臨床病理学的に、よりindolentな腫瘍群を形成することが考えられた(Okabe M, Inagaki H, et al.Am J Pathol, 2003)。皮膚MALTリンパ腫の検討では、キメラ遺伝子は認められなかった。欧州などで関連が深いと考えられているボレリア感染も、今回のアジア症例では明らかではなかった。しかし核BCL10発現はしばしば認められ、臨床的に結節形成と関連を認めた。以上より、皮膚MALTリンパ腫ではキメラ遺伝子の関与は少なく、それとは独立して核BCL10が発現することが考えられた(Li C, Inagaki H, et al.Am J Surg Pathol,2003)。眼付属器MALTリンパ腫では13%の症例にキメラ遺伝子を検出した。これらの症例は同時に多くの染色体に数的異常を示すことが多かった。以上より、キメラ遺伝子陽性眼付属器MALTリンパ腫では、少なくとも一部の症例において、びまん性大細胞性リンパ腫へ移行する可能性が示唆された(Takada S, Inagaki H, et al.Modern Pathol,2003)。大腸MALTリンパ腫では、15%の症例にキメラ遺伝子を認めた。キメラ遺伝子は男性症例に多く認められ、また高い臨床病期と相関を示した。以上より大腸MALTリンパ腫では、キメラ遺伝子が陽性の場合、十分な経過観察が必要であると考えられた(Sakugawa ST, Inagaki H, et al.Modern Pathol,2003)。API2-MALT1キメラ遺伝子は,低悪性度B細胞性リンパ腫のひとつであるMALTリンパ腫に特異的な遺伝子異常である.われわれが開発したMultiplex RT-PCR法を用いて,胃MALTリンパ腫を検討し、API2一MALT1キメラ遺伝子の持つ臨床病理学的意義を明らかにした。胃MALTリンパ腫は時に多臓器浸潤をきたすが,それらの特徴は明らかではない.多臓器浸潤を示す胃MALTリンパ腫は,API2-MALT1キメラ遺伝子を有するものが多く,また除菌治療に抵抗性であった(Iwano M, Inagaki H, et al.J Gastroenterol 2004).約70%の胃MALTリンパ腫はピロリ菌に対する除菌治療により寛解を示すが,治療反応群,抵抗群の特徴は明らかではない.除菌反応性およびキメラ遺伝子の有無から胃MALTリンパ腫を解析したところ,A群,除菌反応性・キメラ遺伝子陽性;B群,除菌抵抗性・キメラ遺伝子陰性;C群,除菌抵抗性・キメラ遺伝子陽性の3群に分類された.そして,それぞれの群は異なった特徴を有していた.
非定型抗精神病薬の奏効機転に関する研究ー陰性症状を改善するメカニズムについてー

実験装置や手技の変更,開発が必要となり本実験計画の完全実施は単年度では困難となった。今年度は以下の点を実施した。A)methamphetamine HClを飲水中に混入してラットに7日間連続投与した。その後は水道水に換えて7日間断薬させてmethamphetamine行動感作ラットを作成した。水道水のみを投与された対照群と比較して飲水量,体重増加などの違いはなかった。この結果は飲水などの連続投与によっては行動感作は得られないとする従来の定説を覆すものであった。B)methamphetamine再投与による行動感作の確認は予定していたANIMEXが使用不能となったため,われわれが新たに試作した。この移所運動量測定装置では赤外線センサ-によりラットの移動を「熱源」の移動と捉えて一定の距離以上の移動をカウントするようにコンピュ-タ-処理させてある。その結果12ー24頭のラットを同時に行動観察できることとなった。C)microdialysisプロ-ベは小型化により脳内挿入による組織損傷の軽減のため実体顕微鏡を用いて新式の直管型を試作した。従来全麻でプロ-ベを挿入後24時間で脳内透析実験を開始していたが,手術によるストレスが大き過ぎ本研究のストレス実験には不適当とわかった。そのため実験3日前にガイドカニュ-レを固定し,実験24時間前に軽いエ-テル麻酔でプロ-ベを挿入固定して極く低流量で人工脳脊髄液の潅流を直ちに開始する方式とした。これによってケ-ジの移動などのストレスの軽減もできた。D)したがってその後予定していた実験はpreliminaryとなりいづれも報告に必要な数が期限までにそろはなかった。
妊婦の恥骨結合上端開角（PSA）の測定による妊娠中のリラキシン量推定の試み

妊婦のリラキシン量と骨盤の変化として超音波画像診断装置を用いて恥骨結合上端開角(PSA)を測定することで、妊娠中のリラキシン量と骨盤の変化の関係性を明らかにすることを目的とした。まず、出産経験のない非妊娠女性を対象に、PSAの測定方法の検証を行い、PSAの測定の際は、恥骨上端部2点と恥骨結合が明瞭に見える部分を観察することで安定したPSA値が得られることがわかった。次に、妊娠初期から産褥1カ月までのPSAの変化とリラキシン量の測定を行った。妊娠時に骨盤連結が弛緩する原因としてリラキシンの作用が考えられたが、今回の調査ではPSAとリラキシン及び妊娠分娩経過との関係性は認められなかった。平成26年度の当初の研究計画では、1)妊婦の随時尿中のリラキシンの測定方法の確立のための試み、2)超音波装置を用いた恥骨結合上端開角(以下PSAとする)の測定法マニュアルの作成を目指していた。当初の計画では、まずは、非妊娠女性10名程度を対象に、PSAを測定していくことで、測定法を確定していくこととしていたが、実際にPSAを測定していく中で、測定中の体位や、下肢の内転、外転、下肢の開き具合によって、PSAの測定結果が、異なることが分かった。さらに、骨盤の形状によって、同方向から、超音波による測定をおこなっても、誤差がでることがわかった。また、先行研究におけるPSAの値と比較を行ったが、全体的に、本被験者のPSA値が大きかった。これらの調査結果から、PSAの測定法のマニュアルを作成するためには、非妊娠女性におけるPSAの測定データをさらに蓄積するとともに、特に、複数の体位によるPSAの測定を行い、最も安定的に測定が可能な体位を明らかにすることが必要なことが分かった。そこで、当初の研究計画を一部変更し、調査対象の非妊娠女性の数を増やし、また、複数の体位でPSAを測定した。さらに、骨盤全体の状況を把握するために、骨盤外計測を行い、データを収集し、測定法の確立について検討した。その結果、超音波によるPSAの測定にあたっては、1両恥骨結合上端部2点、2恥骨結合密着開始点、3恥骨結合が垂直に画像として確認できる点の3点をとらえた部分で測定を行うことが妥当であるとした。今後は、この成果をもとに、一定の基準に基づいて妊婦のPSAを測定するとともに、平成26年度において、尿中リラキシン測定の確立までに至らなかったため、継続して検討を行い、妊婦を対象としたデータ収集を行っていく。平成27年度の研究実施計画では、平成26年度の研究成果より、PSAの測定方法の確立と、信頼性を確保するための測定精度の向上、妊婦の尿中リラキシンの測定と、超音波装置によるPSAの測定を、縦断的に実施し、リラキシン量とPSAの関係性について検討するとしていた。今年度(H27)は、PSAの測定法の信頼性と妥当性をさらに確認するため、当初10名の非妊娠女性を対象にPSAを測定し、そのデータを分析するとしていたが、更に被験者数を増やし、32名からのデータを収集した。また、PSAが骨盤の状況を示す指標となるかについて、骨盤外計測を実施し、検討を行った.その結果、PSAと外結合線、第一外斜径、第二外斜径に相関があることがわかった。このことから、PSAから腰椎前弯の程度と骨盤のゆるみの因果関係を推測できる可能性が示唆された。また、MRIを用いてPSAを測定し、超音波断層法の測定箇所とMRIでの測定箇所が一致することを確認した。妊婦に対する調査については、妊娠初期にある対象者の測定を開始し、縦断的に調査を進めている。妊婦に対して、妊娠初期から産後1か月までの縦断調査を計画していたが、調査実施予定施設からの研究承認の時期が予定より遅れたため、実際の研究対象者のリクルートが遅れ、データ収集開始時期が、予定より遅れた。現在、妊娠初期のデータを収集している。平成27年度の結果を踏まえ、平成28年度は、妊娠初期、中期、後期の3時点において、尿中リラキシン量及びPSA測定を実施し、尿中リラキシンとPSAの関係性を明らかにすること,さらに継続して、産後12か月の時点でPSAを測定することで、PSAの妊娠産褥の変化を明らかにすることを目的として調査を行った。また、妊婦の基礎的データと、妊娠経過を総合的に分析し、リラキシン量との関連性について検討した。研究対象者は、産婦人科1施設で妊婦健康診査を受けており,この施設で分娩予定の妊婦で、骨盤や股関節に整形外科的疾患のない自然妊娠の妊婦とした。データ収集は,妊娠初期,妊娠中期,妊娠後期,産褥1日目,産褥4日目,産褥1ヶ月に実施した。超音波断層法によるPSAの計測と尿中リラキシン値の測定を行い,基本情報と妊娠・分娩経過の情報は自記式質問紙と診療録から収集した。研究対象者は、30名であり、その後早産、里帰り分娩などにより27名が追跡対象者となった。平成28年度末で、妊娠期から産後1か月健康診査時までデータの入手が可能であったのは9名であった。PSAは妊娠初期にはすでに開大が始まっている可能性が示唆された。

PSAの推移については,妊娠中期から妊娠週数が進むにつれて徐々に開大角度が増し,分娩後には縮小していく傾向がみられた。これまでの分析では、妊娠各期のPSAやPSA変化量と尿中リラキシン値の間に相関はみられなかった。妊娠初期から産褥1か月健診時点までの約10か月ほどの縦断研究となるため、時間を要している。また、途中、早産、帝王切開、里帰りなどにより、研究参加者の脱落が多く、予定しているデータ数を確保できなかった。平成28年度より引き続き妊娠初期、中期、後期の3時点において、尿中リラキシン量及びPSA測定を実施し、尿中リラキシンとPSAの関係性を明らかにすること,さらに継続して、産後12か月の時点でPSAを測定することで、PSAの妊娠産褥の変化を明らかにすることを目的として調査を行った。研究対象者は、産婦人科1施設で妊婦健康診査を受けており,この施設で分娩予定の妊婦で、骨盤や股関節に整形外科的疾患のない自然妊娠の妊婦とした。データ収集は,妊娠初期,妊娠中期,妊娠後期,産褥1日目,産褥4日目,産褥1ヶ月に実施した。超音波断層法によるPSAの計測と尿中リラキシン値の測定を行い,基本情報と妊娠・分娩経過の情報は自記式質問紙と診療録から収集した。その結果、平成28年度からの継続分を含めて、最終的に妊娠期から産後1カ月までのデータの入手が可能であったのは、15名であった。妊娠各期のPSAやPSA変化量と尿中リラキシン値の間に相関はみられなかった。尿中リラキシンについて、先行研究では、リラキシンの血中濃度は妊娠12週頃にピークまで増加し,17週頃まで低下が続くが,その後は分娩までピーク時の半分程度の濃度で保たれるとされていたが、本研究では、妊娠初期とそれ以降の時期に有意差はみられず、また、妊娠初期に増加し、その後低下するといった傾向もみられず、リラキシンの値は、個人差が大きく、バラつきがみられた。そこで、妊娠後期の妊婦35名の尿中リラキシンを採取し、クレアチニン補正した値でも分析したが,リラキシン値のバラつきがあり、平均値を推定するには至らなかった。妊婦のリラキシン量と骨盤の変化として超音波画像診断装置を用いて恥骨結合上端開角(PSA)を測定することで、妊娠中のリラキシン量と骨盤の変化の関係性を明らかにすることを目的とした。まず、出産経験のない非妊娠女性を対象に、PSAの測定方法の検証を行い、PSAの測定の際は、恥骨上端部2点と恥骨結合が明瞭に見える部分を観察することで安定したPSA値が得られることがわかった。次に、妊娠初期から産褥1カ月までのPSAの変化とリラキシン量の測定を行った。妊娠時に骨盤連結が弛緩する原因としてリラキシンの作用が考えられたが、今回の調査ではPSAとリラキシン及び妊娠分娩経過との関係性は認められなかった。当初の研究では、非妊娠女性のPSAの測定を10名程度行うことで、安定的なPSA測定法を確立することを到達目的としていたが、実際に、データを収集する過程で、概要に述べたように、さらなる異なる対象者からのデータの収集が必要であること、また、PSAの測定だけでなく、骨盤全体のデータ収集が必要であることがわかったため、非妊娠女性のデータ収集に時間を要した。そのため、当初の予定に比べ、研究の進捗が遅れた。平成27年度より継続して、縦断調査を実施していく。尿中リラキシン量については、予想より個人差、バラつきおよび、低めの値であることが予想された。そこで、今後は、リラキシン測定の時期と回数を再検討し、リラキシンの妊娠中の変化がより明確に示すことができるよう研究を進めていく。平成28年度より継続して、縦断調査を実施していく。
日本で初めて確認されたフクロウの巣に棲息するヒロズコガ類(鱗翅目)の研究

目的フクロウおよびコノハズク類の巣を利用しているヒロズコガ類などの蛾相を解明するとともに、ヒロズコガとフクロウ類との関係を明らかにする。方法2007年、青森県、山梨県、長野県、愛知県、滋賀県、大阪府と和歌山県の営巣後のフクロウ17巣および沖縄県のダイトウコノハズク6巣とリュウキュウオオコノハズク3巣から回収された巣内堆積物に棲息する蛾を調査した。成果調査したフクロウ17巣のうち10巣からヒロズコガ科のマエモンクロヒロズコガ、アトキヒロズコガ、ウスグロイガと日本新記録のMonopis congestellaおよび1巣からメイガ科のギンモンシマメイガとツトガ科のミツテンノメイガの棲息を確認した。沖縄県のダイトウコノハズクの巣からはヒロズコガ科のNiditinea sp.、Opogona sp.とメイガ科のカバイロトガリメイガを、リュウキュウオオコノハズクの巣からはOpogonaの3種を確認した。沖縄県からのヒロズコガ類はいずれも日本新記録種か新種の可能性が高い。ヒロズコガ科の幼虫は巣内堆積物中のペリット、羽毛などのケラチンや昆虫遺体のキチンなどの動物質を、メイガ科とツトガ科は糞や餌屑などの動物・植物質を摂食することが確認あるいは推測された。フクロウの巣にはヒナの糞でかなり汚れた羽毛やペリットが多量に存在していた。これは、ヒロズコガの幼虫にとっては、きれいな羽毛よりも栄養豊かな資源である。2006年からの調査と合わせて、マエモンクロヒロズコガがフクロウ営巣後の巣の中で発生を繰り返すこと、多くの幼虫が越冬し翌年も発生することが確認された。以上のことから、ケラチン食ヒロズコガにとって、フクロウの巣は自然界における重要な発生源であり、しかもヒロズコガは巣内の清掃者として重要な役割を演じており、両者の間に相利共生的関係の存在が推察された。
ロボティクスとベクトル解析を融合させた新たな向精神薬スクリーニング系の構築

本研究では,申請者らが開発した精神疾患モデル作成技術をベースに,ロボット技術とデータマイニング技術を融合させた新たな向精神薬スクリーニング系の開発に取りんだ.まず,小型移動ロボットを用いてうつ病モデル・ラットを作成する手法の開発に成功した.次に,作成したうつ病モデル・ラットの行動を多次元的に解析し,データベースを作成した.次に,データベースに対してベクトル解析を行い,向精神薬の効果の固有ベクトルについて検討を行った.精神疾患患者の増加に伴い,より効果的な向精神薬開発の必要性が高まってきている.一方で,向精神薬の開発過程で用いられるスクリーニング系の妥当性を疑問視する声も少なからず存在し,その妥当性の低さが向精神薬開発のボトルネックになっているとの指摘もある.そこで,本研究では,申請者らが開発した精神疾患モデル動物作成技術をベースに,ロボット技術とデータマイニング技術を融合させた新たな向精神薬スクリーニング系の開発に取り組む.具体的には,作成した精神疾患モデル動物に対して複数の行動試験を行い,その結果をベクトルとして多次元的に解析することで,より多角的に向精神薬の評価を行う方法論の構築を目指した.平成25年度は新たな行動試験プロトコルの開発に取り組んだ.ここでは,個体の精神疾患脆弱性は,環境との相互作用の中で形成されるとの仮説にもとづき,2種類の行動試験のプロトコルを提案した.1つ目は,複数のラットで形成される群中で,ロボットがある特定の個体だけにストレス暴露を行う実験プロトコルである.この実験プロトコルを実現するために,画像処理によって実験装置内に放たれた3匹のラットをそれぞれ認識し,ロボットがそのうちの1匹だけに攻撃を加える制御アルゴリズムを構築した.2つ目は,ロボットがラットに対して遊びのような友好的な働きかけを行う実験プロトコルである.この実験プロトコルを実現するために,ロボットがラットとの接触を回避しつつラットを追従する制御アルゴリズムを構築した.上記の2つの実験プロトコルを用いて実験を行った結果,ストレス暴露を行う実験系ではラットの鬱的行動の発現頻度が増大し,遊びを行う実験系では鬱的行動の発現頻度が低下する傾向が見られた.本研究では,申請者らが開発した精神疾患モデル作成技術をベースに,ロボット技術とデータマイニング技術を融合させた新たな向精神薬スクリーニング系の開発に取りんだ.まず,小型移動ロボットを用いてうつ病モデル・ラットを作成する手法の開発に成功した.次に,作成したうつ病モデル・ラットの行動を多次元的に解析し,データベースを作成した.次に,データベースに対してベクトル解析を行い,向精神薬の効果の固有ベクトルについて検討を行った.申請課題においては,向精神薬投与前と投与後の両方で各個体をさまざまな精神疾患モデル実験系で評価し,その結果を各実験系での結果を1つの次元とするユークリッド空間に投射して,投薬前後での各個体の変化をベクトルとして求める.このベクトルは向精神薬の効果ベクトルと考えることができる.ベクトルは大きさと向きに分解して考えることが可能であるから,向精神薬の効果を,効果の向きと大きさに分解して議論することが可能となる.平成24年度はこの仮説を検証するためのデータ収集に取り組んだ.まず,使用する向精神薬の選定を行い,その結果,三環系抗うつ薬(TCA)の1種であるイミプラミン,ノルアドレナリン作動性・特異的セロトニン作動性抗うつ薬(NaSSA)の1種であるミルタザピンを用いることにした.そして,それぞれの向精神薬の効果の比較を行った.その結果,ロボットによるストレス曝露によって作成される精神疾患モデルラットにおいては,ミルタザピンよりもイミプラミンの方が効果が大きいことが確認された.また,イミプラミンの効果は成熟ラットよりも幼若ラットにおいて顕著であることが確認された.老若によって向精神薬の効果が大きく異なることは大変興味深いと考えている.上記の取り組みに加えて,より社会的なストレス曝露を目的として,集団の中で特定のラットにストレスを曝露する実験系の構築に取り組んだ.特に,ロボットが集団ラットの中で特定のラットにだけ攻撃を行うことを可能とするための制御系の開発に取り組んだ.平成24年度は,研究計画に記載されていた向精神薬の効果検証のためのデータ収集に取り組んだ.データの収集は計画どおり進められ,多くの興味深いデータが得られた.加えて新たな試みとして,集団の中の特定のラットに対してのみストレスを曝露する実験系の構築に着手した.これは当初の計画には含まれていなかったものであるが,本研究を飛躍させる可能性を多分に含んでいると考えている.平成25年度は,研究計画に記載されたとおり,平成24年度に得られたデータの解析を進める.まずは,向精神薬投与前と投与後の両条件で計測された行動データを,各条件での計測値を1つの次元とするユークリッド空間に投射して,投薬前後での各個体の変化をベクトルとして求める.そしてこのベクトルを向精神薬の効果ベクトルと考え,ベクトルを大きさと向きに分解し,向精神薬の効果を,効果の向きと大きさに分解して議論する.これに加えて集団の中でロボットが特定のラットに対してストレスを曝露する実験系についても改良を進める.また集団中でストレスを曝露する実験系を用いて実験を行い,その結果を従来の1対1場面でストレスを曝露する実験系での結果と比較する.集団場面でストレス曝露を受けたラットに向精神薬を投与し,1対1場面でストレス曝露を受けたラットに対するその向精神薬の効果と同様の効果が見られるか否かを検証する.

平成25年度は,ロボットおよび制御系の改良に研究費を使用する.また実験のためのラットおよび飼料の調達にも使用する.加えて,成果発表や成果の展開のための出張にも研究費を使用する計画である.
ラット内側視索前野内のGABA分泌調節とゴナドトロピン分泌の性差

ラットにおいて、ゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)ニューロンは、主に視床下部の内側視索前野(MPO)に存在し、下垂体前葉からの黄体形成ホルモン(LH)、卵胞刺激ホルモン(FSH)分泌を刺激して、雌雄両性の生殖機能を調節している。雌性ラットのGnRHニューロンは、GnRHサージ発生器を形成して周期的にGnRHサージ状分泌を起こし、LHサージ状分泌と排卵を誘発するのに対し、雄性ラットのGnRHニューロンは如何なるサージ状分泌も起こさない。従ってGnRHサージ発生器の有無が雌雄における視床下部-垂体-性腺系ホルモン分泌の性差の主因となっているが、性差の本態はあきらかでない。2000年、AE Herbisonらはパッチクランプ法を用いてマウスGnRHニューロンを解析し、100%のMPO内GnRHニューロンがGABAの影響下にあることを証明した。私は、1994年よりGABAがGnRHサージ発生器の主たる調節因子であることを報告し、2002年に雌雄ラットにおけるMPO内GABA分泌の全分泌動態と性差を明らかにした。本研究ではこの性差が、GABAニューロンのエストロジェンに対する反応性の違いに起因しているのではないかと考え、性腺を摘除した雌雄のラットにエストロジェンを投与し、MPO内GABA分泌量の変化についてin vivo microdialysis法を用いて検討した。その結果、1.エストロジェンは急性的には雌雄のMPO内GABA分泌量を増加させ、血中のLH濃度を減少させることが明らかとなった。2.卵巣摘除ラットにエストロジェンを負荷すると、早朝に高まり午後までに低下する特徴的なMPO内GABA分泌反応が見られるが、一方、精巣摘除ラットにエストロジェンを負荷すると、MPO内GABA分泌量が午前午後共に高まり、日内変動は見られないことが判明した。また、背側海馬や扁桃体外側核における神経機能の性差が、視床下部-下垂体-性腺系の性差に貢献している可能性も考え、さらに性差を検討した。その結果、3.背側海馬では、特に暗期におけるアセチルコリン分泌量に著しい性差が認められ、雄性ラットの背側海馬におけるアセチルコリン分泌量は雌性ラットよりも高いことが判明した。4.扁桃体外側核でもドーパミン分泌量やセロトニン分泌量に性差が認められ、雄性ラットにおけるドーパミン分泌量とセロトニン分泌量は雄性ラットで高く、雌性ラットでは低いことが判明した。ゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)は視床下部-下垂体-性腺系を調節する最上位のホルモンである。内側視索前野(MPO)内の全てのGnRHニューロンはGABAの影響下にあることがマウスを用いた実験で証明された。

我々は自由行動状態のラットから24時間以上安定してin vivoマイクロダイアリシスを行う手技を確立し、2002年にMPO内における雌雄ラットのGABA分泌動態をはじめて明らかにした。本研究ではまず、MPO内GABA分泌動態に見られる性差の原因を探るため、性腺を摘除して同一の高エストロジェン環境を再現した雌雄のラットで、24時間のGABA分泌動態と血清中LH濃度の検討を行った。エストロジェン封入シリコンチューブをラットの背側皮下に植え込むと、雌性では午前に高く午後に低い明確なGABA分泌の日内変動が確認され、午後にはLHサージが発生した。一方、雄性ではGABA分泌量は午前午後共に高く、LHのサージ状分泌は全く見られなかった。以上より、MPO内GABAニューロンは、雌性では視床下部-下垂体前葉-性腺系の正のフィードバック系に、雄性では負のフィードバック系に参画し、ゴナドトロピン分泌の顕著な性差に貢献していると考えられた。さらにこのMPO内GABA分泌の機序を探るため、電位依存性Naチャネル阻害薬であるTTX(10μM)を人工脳脊髄液に溶解し、卵巣摘除ラットのMPO内に直接灌流投与して、その後のMPO内GABA分泌に対する影響を検討した。その結果、TTXはMPO内GABA分泌量を急激に低下させたが、約1/3のGABA分泌は依然維持された。以上より、MPO内GABA分泌には電位依存性Naチャネルを介した分泌経路の他に、電位依存性Naチャネルを介さない分泌経路も貢献することが明らかとなった。ゴナドトロピン放出ホルモン(GnRH)は視床下部-下垂体-性腺系を調節する最上位の視床下部ホルモンである。内側視索前野(MPO)内のGnRHニューロンは、例外なくGABA_A受容体アンタゴニストに反応することから、これらはほぼ全てがGABAの影響下にあることが証明された。我々はMPO内におけるラットのGABA分泌動態と性差をはじめて明らかにした。昨年度は性腺を摘除して同一の高エストロジェン環境を再現した雌雄のラットを用い、GABAニューロンは雌性では視床下部-下垂体前葉-性腺系の正のフィードバック系に、雄性では負のフィードバック系に参画し、ゴナドトロピン分泌の顕著な性差に貢献することを明らかにした。また電位依存性Naチャネル阻害薬であるTTXを用いた実験により、MPO内GABA分泌には電位依存性Naチャネルを介した分泌経路の他に、電位依存性Naチャネルを介さない分泌経路も貢献していることも明らかにした。今年度はMPO内GABAニューロンに対する上位調節系をさらに検討するため、グルタミン酸(10μM)を灌流液に溶解してMPO内に直接30分間投与し、雌雄のラットにおけるGABA分泌反応について検討した。実験には雌雄の性腺を摘除して2週間以上経過した性腺摘除ラットを用いた。グルタミン酸のMPO内直接投与は、卵巣摘除ラット、精巣摘除ラット共にMPO内GABA分泌量を急性的に増加させたが、卵巣摘除ラットにおけるGABA分泌増加反応は精巣摘除ラットと比べて有意に大きく、有意な増加反応は投与開始90分後にも認められた。一方、精巣摘除ラットにおける有意な増加反応は投与中の30分間認められたが、有意な反応はすぐに消失した。また、オピオイド受容体の阻害薬であるナロキソン(10μM)もMPO内に直接投与たが、雌雄共に有意なGABA分泌に対する効果は認められなかった。
日中独居高齢者を支える男性介護者の仕事と介護の両立のためのセルフマネジメント

研究目的は,就労しながら要介護高齢者を支える男性介護者の仕事と介護の両立のためのセルフマネジメントについて明らかにすることである.研究方法は,就労しながら介護をしている男性9名を対象に面接調査を行い質的記述的に分析した.男性介護者が仕事と介護を両立し生活を維持するためのセルフマネジメントとして【仕事を続けることに意義を持つ】【今のまま介護が続けられるよう自分で上手くやりくりする】【専門職に来てもらい、変化に対応してもらう】【状態が悪くなったときの対応策を考えている】等の9カテゴリーが抽出された.男性介護者は自分で情緒的なコントロールをし専門性のある支援を受けることで現在の生活を維持していた.近年,わが国では要介護高齢者が増加する一方で,世帯構造の変化が起こり,要介護高齢者と同居している家族世帯の介護力は脆弱となっている.介護者は男女ともに60歳以上の割合が約5割を占めており,有業率は男性65.3%,女性44.9%である(平成24年就業構造基本調査)ことが示されている.また,男性介護者の割合は年々増加しており(平成22年国民生活基礎調査),就労継続が問題になることが予測される.特に男性介護者は心身の健康に対する主観的健康感が低く,回避型コーピングをとらない傾向にあると言われている.一方,就労しながら要介護高齢者を支える同居家族の存在は,日中ひとりで過ごす要護高齢者(以下,日中独居高齢者)が存在することになる.先行研究から,日中独居高齢者は,自身の健康障害による療養生活上の様々な問題や不安を抱えており支援を必要としている.これらの背景から,同居家族の就労により日中独居で過ごす要介護高齢者と,就労しながら介護を行っている家族の双方が自身の生活を維持していくための支援のあり方について検討していくことが必要である.そこで本研究では,日中独居の要介護高齢者を支える男性介護者の仕事と介護の両立のためのセルフマネジメントについて明らかにすることを目的とした.今年度は研究対象者の選定のため、訪問看護ステーションの管理者に研究依頼を行った。同意が得られた訪問看護ステーションの管理者から紹介を受けた研究対象者3名に面接調査を実施した。就労しながら介護を行っている男性介護者は,要介護高齢者の身体変調や生活の継続における困難を感じているが,それらの困難を解決するために自身で知識を身につけ,生活上の工夫を行い,他者に相談するなどを行っていた.また男性介護者は就労することが気分転換となり,介護継続への意欲や要介護高齢者との良好な関係の維持につながると考えていることが分かった.近年,わが国の要介護高齢者数は急速に増加している一方で,家族の介護・看護のために離職する者が増加し社会的問題となっている.先行研究から,就労しながら介護を行っている女性は,要介護高齢者が日中ひとりで過ごすことによって起こり得る事故などの問題について心配しているが,仕事と介護を両立するためのセルフマネジメントを行い安心感を得ていた.一方で,男性介護者は心身の健康に対する主観的健康感が低く,回避型コーピングをとらない傾向があると言われている.そこで本研究では,就労しながら日中独居の要介護高齢者を支える男性介護者の仕事と介護の両立のためのセルフマネジメントについて明らかにすることを目的とした.平成2728年度で,研究協力に同意が得られた訪問看護ステーションから紹介を受け,研究対象者9名に面接調査を実施した.男性介護者は,要介護高齢者への介護に対する疲労感や将来への不安を感じながらも,仕事を経済的な側面だけでなく,社会的役割を担うためにも継続することに意義を感じていた.しかし,男性介護者は女性介護者と比較して,要介護高齢者の身体の変調や生活などにおける困難や不安について,自分自身で知識を身につけ解決しようとする者が多く,他者へ援助を求めることが少ない傾向が見られた.今後は,研究対象者への面接調査によるデータ数を増やし,分析を深めていく.平成28年度は,平成27年度に引き続き,研究協力の得られた訪問看護ステーションから紹介を受け,研究対象者に面接調査を実施し,データを得た.現在,9名の研究対象者との面接調査によるデータが得られたが,研究の質を高めるため,データを増やす必要があり,当初の予定よりやや遅れている.その理由として,本研究の対象者は就労しながら介護を行っている男性介護者であり,対象者の心身に負担がかかることを避け,就労日以外の日程で研究依頼および面接調査を行う必要があるため,データ収集に時間を要していることが挙げられる.わが国の要介護高齢者数は急速に増加している一方で,家族の介護・看護のために離職する者が増加し社会的問題となっている.先行研究から,就労しながら介護を行っている女性は,要介護高齢者が日中ひとりで過ごすことによって起こり得る問題を心配しているが,仕事と介護を両立するためのセルフマネジメントを行い安心感を得ていた.また,男性介護者は心身の健康に対する主観的健康感が低く,回避型コーピングをとらない傾向があることが示唆されている.そこで本研究では,就労しながら日中独居の要介護高齢者を支える男性介護者の仕事と介護の両立のためのセルフマネジメントについて明らかにすることを目的とした.本研究では,就労しながら要介護高齢者を介護をする男性介護者(以下,就労男性介護者)9名に半構成的面接調査を行い,質的記述的に分析した.その成果として,以下が明らかになった.1就労男性介護者は日々の生活に追われ,心身の負担を抱えている.

2介護者の就労によって,要介護高齢者がひとりになるため,不測の事態が起きないかという不安を抱えているが,サービス提供者や職場の理解などフォーマル・インフォーマルなサポートを受けて安心感を得ている.就労男性介護者は,インフォーマルなサポートより,第三者である専門職によるフォーマルなサポートに任せる方が安心できる傾向がある.3就労男性介護者は,要介護高齢者に住み慣れた家での生活をできるだけ元気で過ごしてもらうことを望んでいる.4男性介護者は就労による社会的な地位が高く,自営業を運営している場合が多い.男性介護者は就労を継続することを単に経済的理由だけでなく,自己の存在意義,楽しさを感じており,仕事と介護の両立への意欲となっている.5就労男性介護者は,仕事によって介護から離れられる時間を確保することで,心身のストレスが緩和され,心の安定が図られている.研究目的は,就労しながら要介護高齢者を支える男性介護者の仕事と介護の両立のためのセルフマネジメントについて明らかにすることである.研究方法は,就労しながら介護をしている男性9名を対象に面接調査を行い質的記述的に分析した.男性介護者が仕事と介護を両立し生活を維持するためのセルフマネジメントとして【仕事を続けることに意義を持つ】【今のまま介護が続けられるよう自分で上手くやりくりする】【専門職に来てもらい、変化に対応してもらう】【状態が悪くなったときの対応策を考えている】等の9カテゴリーが抽出された.男性介護者は自分で情緒的なコントロールをし専門性のある支援を受けることで現在の生活を維持していた.今年度は研究対象者の選定のため,訪問看護ステーションの管理者に研究依頼を行った.同意が得られた訪問看護ステーションの管理者から紹介を受けた研究対象者3名に面接調査を実施し,データを得た。しかし,今年度は7名程度の対象者に面接調査を行う予定であり,当初の予定よりやや遅れている。その理由として,本研究の対象者は就労しながら介護を行っている男性介護者であり,対象者の心身の負担がかかることを避け,就業日以外の日程で研究依頼および面接調査を行う必要があるため,研究対象者への研究依頼および面接調査の日程調整に時間を要していることが挙げられる.平成29年度は最終年度であり,以下のとおり計画的に研究を進めていく.1研究対象者への面接調査によるデータ収集を進めながら,同時に面接の録音記録から逐語録を作成し,分析を進めていく.2データの分析過程において,研究の信頼性・妥当性を高めるために,在宅看護学領域の専門家からスーパーバイズを受ける.3本研究において得られた成果について,学術学会や学会誌への投稿にて発表し,広く意見・評価を得る.在宅看護学今後,本研究において以下の計画で進めていく。1研究対象者への面接調査を進めながら,同時に面接の録音記録から逐語録を作成し,分析を進めていく.2データの分析過程において,研究の信頼性・妥当性を高めるため,在宅看護学領域の専門家からスーパーバイズを受ける.
唾液線における血小板活性化因子(PAF)受容体発現とその機能

唾液腺、特に顎下腺は自律神経刺激に応答して糖蛋白である高分子ムチンを分泌し、潤滑、緩衝、粘膜保護等による非免疫的局所防衛に重要な役割を演じ、更に義歯装着者においては義歯の維持による口腔機能の回復に寄与している。またこの分泌反応はいくつかの因子によっても調節されている。著者はこれまでPAFは外分泌反応にも関与する可能性を示唆し、更にPAFの唾液腺における生理的役割を明らかにする目的で、唾液腺におけるPAF生合成調節機構およびPAFの顎下腺ムチン分泌に関わる細胞内情報伝達機構について検索し、以下の結果を得た。1)モルモット顎下線においてAChによりPAFの産生は促進され、medium中に一部遊離された。一方、イヌ顎下線においてはPAFのmedium中への遊離は認められなかった。2)PAFはモルモット顎下腺からのムチン分泌を促進した。この分泌はPAF受容体特異的拮抗薬BN50739および細胞外液Ca^<2+>の除去により減少した。3)PAFはモルモット顎下腺細胞内inositol 1,4,5-trisphosphate濃度を上昇させ、細胞内遊離Ca^<2+>濃度を軽度上昇させた。4)RT-PCR法によりPAF受容体mRNAの発現がモルモット耳下腺、顎下腺において認められたが、イヌでは認められなかった。イヌ副腎髄質クロマフィン細胞にはmRNAの発現が認められた。5)PAFはイヌ顎下腺細胞膜標本においてNa^+, K^+-ATPase活性を阻害した。この阻害効果はK^+およびBN50739により拮抗されなかった。Na^+, K^+-ATPase阻害薬ouabainによりムチン分泌が促進された。以上、顎下腺にはPAF受容体が存在し、顎下腺において産生されたPAFは一部細胞外へ遊離し細胞膜PAF受容体-phosphatidylinositol代謝回転を介してムチン分泌に関与する可能性が示唆された。さらにPAFは細胞内において細胞膜Na^+, K^+-ATPase活性を阻害し、細胞内情報伝達物質として機能する可能性も示唆された。本研究の成果は、唾液腺におけるPAF受容体の唾液腺分泌機能に関わる細胞内情報伝達機構の解明に寄与するものと思われる。