hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
臨床応用を目指した猿を用いたパーキンソン病の新しい遺伝子治療研究

本報告書は、アルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり,根本的治療がなく、高齢化社会に伴い大きな問題になっているパーキンソン病の根治治療を目指した基礎研究である。我々は、パーキンソン病の細胞死を抑制する、Apaf-1ドミナント・ネガティブを新たな治療法を開発した(Mochizuki H et al.Proc.Natl.Acad.Sci.USA,2001)。この遺伝子や細胞死を制御できる可能性が期待される遺伝子をウイルスベクターを用いて過剰発現させ、実際の臨床応用するため、前臨床研究としてパーキンソン病モデル動物、特に猿で、安全性および有用性を証明することが本研究の目指すところである。我々の最終目的は、パーキンソン病の進行例で、薬剤の効果がなく寝たきりになった患者さんを、この治療法で改善させることである。我々の確立した治療法は、アデノ随伴ウイルスベクターにより、ミトコンドリアを介する細胞死をApaf-1のCARDドメインを過剰発現することにより抑制する。すでに、MPTPマウスを用いた系で、その細胞死を制御することは、確認し報告した。さらに、今回遺伝子改変モデルを利用して、この系とは全く異なるcaspase 11がパーキンソン病の発症機序に重要な役割をしていることを発見し報告した。パーキンソン病の治療研究において、実際に臨床使用を行うためには、世界的にも猿を用いた研究が必要不可欠である。しかし、猿の実験は大変高価で頻回な実験は困難であるため、マウスやラットを用いた基礎実験を十分に行った。また遺伝子治療や再生医療の基礎研究として対照として虚血モデルにおいても解析を行ったが、変性疾患の解析に非常に有用な結果が得られることができ論文にて報告することができた。猿を用いた研究結果は、筑波霊長類センターにて施行した。行動解析を含め行った。ウイルスベクターを用いた細胞死制御は、マウスやラットと一部異なる結果も得られたため第45回日本神経学会総会にて報告した。今後は、その詳細につき検討中であるが大変興味ある結果がさらに得られると確信している(820)本報告書は、アルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり,根本的治療がなく、高齢化社会に伴い大きな問題になっているパーキンソン病の根治治療を目指した基礎研究である。今後は、その詳細につき検討中であるが大変興味ある結果がさらに得られると確信している(820)パーキンソン病はアルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり,根本的治療がなく、高齢化社会に伴い大きな問題になっている。我々は、パーキンソン病の細胞死を抑制する、Apaf-1ドミナント/ネガテイブを新たな治療法を開発した(Mochizuki H et al. Proc. Natl. Acad. Sci. USA,2001)。この治療法を、実際の臨床応用するためにパーキンソン病モデル猿を用いて、安全性および有用性を証明することをできるだけ短期間で行うことを目的とする。すでに、MPTPマウスを用いた系で、その細胞死を制御することは、確認し報告している。今回は、このウイルスベクターをパーキンソン病モデル猿に用いてその有効性を証明する。今年度は,このウイルスベクターを猿で投与するため,アデノフリーシステムの安全性がより高い方法による作製に成功した。この有用性をモデルマウスで確認した。パーキンソン病の治療研究において、実際に臨床使用を行うためには猿を用いた研究が必要不可欠である。

しかし,今までMPTPサルを用いての研究を主体にしていたが,大量のMPTPの使用のため検者にも毒性が心配され使用が制限されているのが現状である。我々は,alpha-synucleinを黒質に過剰発現することにより新たなパーキンソン病モデル猿を作製することにより,この問題に対処している。14年度すでにこのウイルスベクターを用いてラット及びマウスでの動物モデル作製に成功した。来年度は,これを猿に投与しモデルを作製し,その治療効果をAAV-Apaf-1-DNにて確認する。AAVは,二種同時投与が可能であり,実験系にも問題はない。目的:パーキンソン病はアルツハイマー病に次いで頻度の高い神経変性疾患であり,根本的治療がなく、高齢化社会に伴い大きな問題になっている。我々は、パーキンソン病の細胞死を抑制する、Apaf-1ドミナント・ネガテイブを新たな治療法を開発した(Mochizuki H et al.Proc.Natl.Acad.Sci.USA,2001)。この治療法を、実際の臨床応用するためにパーキンソン病モデル猿を用いて、安全性および有用性を証明することをできるだけ短期間で行うことを目的とする。方法:1)パーキンソン病モデル猿の作成(MPTPサル,AAVによるα-synuclein過剰発現サル)a.経静脈的にMPTPを連続投与し、パーキンソン病モデル猿を作成する。b.ヒト-α-synucleinをAAVにより過剰発現し,パーキンソン病モデル猿を作成する。定位脳手術による線条体内へのウイルスベクター投与実験3)臨床症状の評価、および固定、脳の取り出し臨床症状の評価は、ビデオによる定量的動作解析、猿のパーキンソンrating scaleによる評価を行う。4%パラフォルムアルデヒドにて、還流固定する。外科的に脳を取り出す。4)パーキンソン病モデルにおける遺伝子導入とその効果の判定及び評価結果:ヒトα-synucleinをAAVにより黒質神経細胞に過剰発現し,長期に行動観察した。その症状は、左右差があり障害対側の運動は減少していた。病理学的に神経細胞にヒトα-synucleinの過剰発現を認めた。考察:我々の確立した猿のパーキンソン病モデルはMPTPを使用せず安全性の高いものである。
非定型歴史情報の共有と統合のための情報基盤に関する研究

本研究では非定型歴史情報の蓄積と共有を実現する情報基盤の構築を目的とする.これまでに,セマンティックウェブ技術およびリポジトリシステムを用いた非定型歴史情報の蓄積・共有システムの構築を行なった.本システムを利用して歴史情報データベースを構築し,機能検証を行なうことで,非定型歴史情報の蓄積および共有の有用性と歴史学研究支援の可能性を示した.本研究では非定型歴史情報の蓄積と共有を実現する情報基盤の構築を目的とする.これまでに,セマンティックウェブ技術およびリポジトリシステムを用いた非定型歴史情報の蓄積・共有システムの構築を行なった.本システムを利用して歴史情報データベースを構築し,機能検証を行なうことで,非定型歴史情報の蓄積および共有の有用性と歴史学研究支援の可能性を示した.本研究では歴史学の研究過程において生成される史料カードや研究メモ、私的なデータベースなど構造の定式化が困難な歴史情報(以下、非定型歴史情報)の共有と統合の実現を目的とする。平成22年度は「先祖由緒并一類附帳」(金沢市立玉川図書館近世史料館所蔵、以下「由緒帳」)に関する非定型歴史情報、約8,000千件のLinked data化を試みた。構成要素は由緒帳を識別するURI(Uniform Resource Identifier)と由緒帳目録から抽出したコアメタデータ(11属性)、そして研究者毎に異なる構造を持つ非定型歴史メタデータである。これらのデータを関連するデータ同士で結びつけ、由緒帳に関するLinked dataネットワークを構築した。このネットワークを構築するにあたり、情報基盤システムAmanecoCoreと検索用WebインターフェースAmanecoWebを開発した。断片的な非定型歴史情報をLinked data化することで、総合的な分析が可能となりつつある。たとえば、加賀藩士の職歴の簡易的な可視化結果から、特異な職歴を持つ藩士が見つかるなど、由緒帳に関する情報を総合的に見なければわからなかったことが明らかになりつつある。また、本プロジェクトで由緒帳に関する非定型歴史情報を歴史学研究者の問で共有することで、由緒帳の解読作業の効率化に繋がる加賀藩士の院号に関する非定型歴史情報が本プロジェクトに提供されるなど、新たな非定型歴史情報の共有化事例も現れてきている。現在は、由緒帳Linked dataの歴史学的な分析と歴史学研究者が自由に非定型歴史情報を共有、統合できるように、AmanecoCoreおよびAmanecoWebの改良を進めている。本研究では歴史学の研究過程において生成される断片的な歴史情報(以下、「非定型歴史情報」)の共有と資料目録などに代表される歴史情報との統合を実現する。平成23年度は金沢市立玉川図書館近世史料館所蔵の「先祖由緒并一類附帳」(以下「由緒帳」)の研究課程で生成された非定形歴史情報と「加越能文庫解説目録上巻」に集録された由緒帳の解説目録(11,763件)を統合したデータベースを構築した(以下「由緒帳DB」)。また、非定形歴史情報の関連付けを支援する付箋システムを開発し、由緒帳DBへの組み込みを実施した。これらの仕組みにはLinked dataの概念が組み込まれており、URLとRDF(Resource Description Framework)によるデータ利用が可能である。共有化された非定型歴史情報の可視化手法の検討も始めている。これまでに、研究過程で生じた暗黙知を、由緒帳DBを可視化することである程度表現可能であることが判明した。一方、システム開発と同時に非定形歴史情報の共有がもたらす効果の検討も始めた。具体的には、非定形歴史情報の作成者とは異なる歴史学者が、共有化された非定形歴史情報を利用することで、何が起きるかを観察することである。歴史学上の新たな知見が非定型歴史情報の共有からもたらされることが一番ではあるが、研究過程の産物であり可能性は低い。それよりも、異なる研究者同士の知識共有から生まれる課題設定や相互補完的な研究が行われることを期待している。また、より積極的に非定型歴史情報の共有化を図るために、歴史学者の研究コミュニティ、加賀藩研究ネットワーク(http://amane-project.jp/karen2/)でのシステム公開を始めた。本研究では歴史学の研究過程において生成される断片的な歴史情報(以下、「非定型歴史情報」)の共有と資料目録などに代表される歴史情報と非定型歴史情報とを統合するシステムの実現を目的とする。本年度は、昨年度の実践を踏まえ、以下について検討を進めた。1.非定型歴史情報統合プラットフォームの確立:前年度までの成果である。セマンティックWeb技術を用いた非定型歴史情報共有システムの機能をより汎用的に再設計を行い。リポジトリシステWEKO(http://weko.at.nii.ac.jp/)に搭載した。これにより非定型歴史情報情報統合プラットフォームをより汎用的な仕組みで実現することが可能となった。2.金沢市立玉川図書館近世史料館所蔵「先祖由緒并一類附帳」データベースの拡張:前年度までの成果である本データベースに「先祖由緒并一類附帳」の資料画像(92点・2,536枚)を追加した。また、資料画像を用いて採取した資料に関するメタデータを追加した。先祖由緒并一類附帳を解読する過程で生じた非定型歴史情報の収集とシステム公開のため調整に時間を要したが、加賀藩研究ネットワークのホームページでのシステム公開が始まり、共同研究者以外の歴史学者からのフィードバックが得られる環境が整った。24年度が最終年度であるため、記入しない。

今後は非定型歴史情報の共有と統合のためのシステムの評価を中心に研究を進める。歴史学研究会での研究発表とシステムについての説明会を予定している。これらの場を通して歴史学者コミュニティとの交流を深め、共同研究者以外の歴史学者からフィードバックを得ることが研究を進める上で重要と考えている。24年度が最終年度であるため、記入しない。
M細胞の抗原取り込みにおける新規同定輸送関連分子による制御機構の解明

M細胞は粘膜リンパ組織を覆う上皮に存在し、管腔内の抗原を直下の免疫細胞へと受け渡すことによって免疫応答を誘導する。一方で、M細胞はサルモネラ菌やボツリヌス毒素などの病原因子の侵入経路ともなっている。しかしながら、M細胞による抗原や病原因子の輸送の分子機構には不明な点が多く残されている。申請者は、M細胞に高発現する遺伝子として同定したM-Plekに着目し、培養細胞においてM-Plekがマクロピノサイトーシスを促進する作用を持つことを見出している。本研究では、M-Plek遺伝子欠損マウスを用い、M細胞の輸送系におけるM-Plekの役割と、粘膜免疫と病原因子侵入における意義を解明する。
内耳侵害受容体仮説に基づいた片頭痛関連めまいの病態解明のための基礎的研究

miRNA let-7b処理細胞では、control細胞と比較して有意にエンドソームの数は増加した。miRNA let-7b導入細胞とmiRNA let-7b処理細胞におけるエンドソームの超微細構造観察において、miRNA let-7b導入細胞では、細胞質内に初期エンドソームと後期エンドソームを確認した。これらよりエクソソーム内miRNA let-7bは、エンドソームのTLR7とTRPA1に認識され、内耳感覚細胞における過興奮性細胞死を誘導すること、miRNA let-7b inhibitorには内耳保護効果があることを確認した。内耳培養細胞HEI-OC1を痛みストレス誘導剤でありTRPV1のリガンドであるカプサイシンで処理した際の細胞生存率は、濃度依存性に低下するが、時間依存性には低下しないという非常に興味深い当初計画とは全く異なる結果を得た。さらに、カプサイシンで処理した際のTRPV1の発現も、変化はするものの有意差は認めず、細胞痛み刺激マーカーとしてp-ERKの発現を検討したが、こちらも有意差は認めなかった。そのため、内耳への疼痛刺激の詳細を再考し、疼痛刺激エクソソームの一つであるmicroRNAlet-7bとそのレセプターToll-like-Receptor 7(TLR7)の機能評価(Lehmann SM et al, Nature Neuroscience, 2012)を行うこととした。その結果、micoRNA let-7bを遺伝子導入した細胞と直接投与した細胞は、時間依存性・濃度依存性に細胞生存率が低下することを確認した。また、細胞痛み刺激マーカーとして用いたp-ERKの発現も、micoRNA let-7b遺伝子導入細胞と直接投与細胞ともに有意な発現増加を認めた。さらに、micoRNA let-7bのレセプターでもあるTLR7と、TLR7とリンクして機能するTRPA1の発現は、ともにmicoRNA let-7b遺伝子導入細胞と直接投与細胞ともに有意な発現増加を認めた。この結果は、エクソソームに含有されたmicoRNA let-7bは、TLR7とTRPA1を介して細胞内へ移行し、内耳感覚細胞の細胞死制御と疼痛刺激ともに深く関与することを示唆する結果である。前述したように、内耳培養細胞HEI-OC1をカプサイシンで処理した際の細胞生存率、TRPV1の発現、細胞痛み刺激マーカーp-ERKの発現では、変化はするものの有意差は認めないという当初計画とは異なる結果を得たため、内耳培養細胞HEI-OC1の痛みによる刺激方法の変更を余儀なくされた。しかし、microRNA let-7bによる刺激では、microRNA let-7bが培養液中ではエクソソームに含有され、細胞外から細胞内にTLR7を介して刺激を加え細胞死制御を行うこと、さらにはTLR7にリンクする形でTRPA1の刺激を介して、内耳細胞内に疼痛刺激を加える可能性を示唆する結果を得たことは、今後の研究推進に大きな意味を持たせると考えている。前述したように、内耳培養細胞HEI-OC1に対する疼痛刺激法の変更を余儀なくされた。しかし、microRNA let-7bを内耳感覚細胞に投与した際に、microRNA let-7bは培養液中ではエクソソームに含有され、細胞外からTLR7を介した細胞死シグナル伝達経路を活性化すること、さらにはTLR7にリンクするTRPA1を介した疼痛シグナル伝達経路も活性化する可能性を示唆する結果を得た。また、TLR7agonistはアポトーシスを誘導したこと、microRNA let-7b inhibitorがTLR7 antagonistとして内耳感覚細胞のアポトーシスを抑制したことは、内耳における細胞死制御を基盤とした新規治療を開発する上で、今後の研究推進に大きな意味を持たせると考えている。医学内耳培養細胞HEI-OC1を痛みストレス誘導剤でありTRPV1のリガンドであるカプサイシンで処理した際の細胞生存率は濃度依存性に低下するが、時間依存性には低下しないことを確認し、TRPV1の発現、細胞痛み刺激マーカーp-ERKの発現では、変化はするものの有意差は認めないという当初計画とは異なる結果を得たため、内耳に対する痛み伝達刺激における詳細を再検討する必要がでてきたことが理由である。内耳培養細胞HEI-OC1を痛みストレス誘導剤でありTRPV1のリガンドであるカプサイシンで処理した際の細胞生存率は濃度依存性に低下するが、時間依存性には低下しないことを確認し、TRPV1の発現、細胞痛み刺激マーカーp-ERKの発現では、変化はするものの有意差は認めないという当初計画とは異なる結果を得たため、内耳に対する痛み伝達刺激における詳細を再検討する必要がでてきたことが理由である。試薬費(microRNA導入キット10200円x2、microRNA let-7b 52000円x2、let-7bインヒビター53000円x2、核タンパク質・細胞質タンパク質抽出キット62000円x2、細胞膜タンパク質抽出キット53000円x2、Western blot試薬:80000円x3)、

抗体費(TLR7 49000円x2、TRPA1 54000円x2)の購入を必要とする。さらに、本研究の成果を国内外に示すために、国内、国外への渡航費用として使用する予定である。
ヒヨドリバナに感染するジェミニウイルスの分子生態学

ヒヨドリバナ属には有性生殖型と無性生殖型がある。ヒヨドリバナはジェミニウイルスの感染を受け、無性生殖型の方がより高い率で感染される。ジェミニウイルスは遺伝子レベルでよく研究されている植物ウイルスである。その知識を活用し、ホストと病原体の相互作用系で予測される淘汰の検出をめざすのが本研究の目的である。これまでの研究から、ホストレンジを決定するC4遺伝子を含むDNA領域をPCRで増幅し、PCR-SSCP法で多重感染を検出し、その上でSSCPタイプの配列を決定する技術的準備が整っている。また、ヨツバヒヨドリ有性集団とヒヨドリバナ無性集団が隣接する伊豆半島天城山北斜面で調査データを蓄積している。この調査地で各SSCPタイプから複数のPCR産物の配列を決定し、日本各地から得られたウイルスとの系統関係を調査した。ウイルスの系統は地理的にまとまる傾向を示さず、地域集団間の移住が頻繁に起きていると考えられる。ただし、各SSCPタイプ内の配列変異は単系統となり、いくつかのSSCPタイプも姉妹関係にあることがわかった。これらの分化は集団内で起きたものと考えられる。そこで、有性生殖ホスト集団内で起きたと考えられるアミノ酸置換数と地理的に異なる集団間で起きたと考えられるアミノ酸置換数を比較した結果、前者ではC4のアミノ酸置換数がC4以外の領域のそれより多く、後者では逆の関係が得られた。この結果は統計的に有意であり、有性ホスト集団内ではアミノ酸置換が加速されることが示唆された。
不注意や多動を示す児童を対象とした学校場面における対人行動改善プログラムの開発

これまでに第1の目的である、社会的スキル訓練および機能的アセスメントを用いた介入プログラムの効果の検討を終了した。また、第2の目的である教師トレーニングについては、米国オレゴン大学の研究者の協力の下でプログラムを完成するに至った。本年度は第2の目的である教師トレーニングプログラムを実施すること、第3の目的であるプログラムの長期的効果と将来の不適応の予防可能性を検討することを予定していた。まず、多動を示す児童を担任する小学校の教師を対象に、機能的アセスメントについての教師トレーニングおよび行動コンサルテーションを実施した。その後、トレーニングを受けた教師が実際に学校で児童を対象に介入を行った。トレーニングおよび教師による介入の結果、多動を示していた児童の友人および教師に対する対人行動が改善し、また離席の回数も減少していた。プログラムの長期的効果と将来の不適応の予防可能性については来年度以降にデータを収集する予定である。これらの研究結果は、教師の多動を示す児童に対する行動が教師トレーニングによって変容可能であること、さらに教師の対応を変容することで多動を示す児童の対人行動が改善可能であることを示した点が重要である。今後は特別支援教育の場面でさらに多くの教師を対象として教師トレーニングを実施し、児童の対人行動改善のための具体的な方法を普及していきたいと考えている。本年度新たに得られた研究結果については、国内外の学会発表および論文投稿を通じて報告をする予定である。本研究では,不注意や多動を示す児童に対する社会的スキル改善プログラムと攻撃的行動低減プログラムの効果検討を行い,その結果に基づいて教師トレーニングプログラムを作成・実施し,プログラムに参加した児童の長期的予後を追跡するという計画のもと,研究を進めている。社会的スキル改善と攻撃的行動低減に関しては,宮崎大学教育文化学部付属教育実践総合センター紀要に「LD幼児に対する社会的スキル訓練と注意の訓練-社会的行動の改善とoff-task行動の低減」,および行動療法研究に「攻撃的行動を示す特定不能の広汎性発達障害の児童に対する機能的アセスメントを用いた介入」としてまとめ,いずれも社会的スキル改善プログラムや攻撃的行動低減プログラムが有効であることを示した。これらの結果を踏まえ,教師が社会的スキル改善・攻撃的行動低減プログラムを実施するための教師トレーニングを作成している。作成にあたって,オレゴン大学で行われているPositive Behavioral Supportの研究プロジェクトの中で実際の教師トレーニングに参加し,日本の現状に合わせた教師トレーニングプログラムを作成している。さらに,特別支援教育の分野において,Evidence-based Practiceの概念が導入され,効果量の算出やメタ分析を実施する重要性が指摘されている。しかし,特別支援教育における介入研究では,1事例の実験デザインを用いることが多いため,1事例の実験デザインを用いた研究の効果量の算出やメタ分析が必要となるが,この点に関する研究が非常に少ないのが現状である。そこで,オレゴン大学のスタッフと1事例実験デザインの効果量の算出とメタ分析について共同研究を行っている。昨年度までに社会的スキル改善プログラムと攻撃的行動低減プログラムを実施し,その結果をまとめた論文が掲載された。これらの研究結果では機能的アセスメントが有効であることが示唆されていた。そこで今年度はオレゴン大学のスタッフと共に機能的アセスメントについての教師トレーニングプログラムを作成した。プログラム内容の詳細については,オレゴン大学および宮崎大学のスタッフと日米間の文化差について議論を行いながら決定していった。来年度は,関西学院大学において本プログラムを実施し,データを収集する予定である。また,昨年度から1事例実験デザインの効果サイズを算出する研究をオレゴン大学のスタッフと共同で行っている。特別支援教育の分野においてEvidence-based Practiceの概念が導入され,効果量の算出やメタ分析を実施する重要性が指摘されている。しかし,特別支援教育における介入研究では,1事例の実験デザインを用いることが多いため,1事例の実験デザインを用いた研究の効果サイズの算出やメタ分析が必要となるが,この点に関する研究が非常に少ないのが現状である。そこで,ADHDの子どもの行動改善を目的とした研究45件についてメタ分析を実施した。その結果,行動の機能に着目した機能的アセスメントに基づく介入は機能的アセスメントに基づかない介入に比べて効果サイズが大きいことが示された。この結果は,本研究で作成している機能的アセスメントについての教師トレーニングプログラムの有効性をバックアップするものと考えられる。
経済現象における構造変化の統計的検証

本年度は同時方程式体系での構造変化の統計的問題の研究を行った。対象となった検定統計量はWald、LM、LR検定統計量であり、二段階最小二乗推定量、制限情報最尤推定量を統一的に表現したk-クラス推定量をもちいて各検定統計量を統一的に表現し、それらの統計的性質に関して考察した。通常の最小二乗推定量をもちいる検定は問題が生じることを示し、さらに制限情報最尤推定量をもちいて構成された各検定統計量にはLM=<LR=<Waldという不等式関係が成立することが明らかにされた。また小標本でのこれら検定統計量の統計的性質に関しては一連の局地対立仮説のもとでの検出力と帰無仮説のもとでのサイズの問題に焦点をあてたモンテカルロ実験を行い、サイズに関しては全般的に上方へのバイアスが確認され、検出力に関してはLM検定統計量が最も影響を受け、Wald検定統計量が比較的、頑健であり、LR検定統計量がその中間的な性質をもつことが明らかになっている。データが非定常性を持つ場合の検定統計量に関してはSuprious RegressionではChow検定統計量、Wald検定統計量は帰無仮説が正しい場合にも標本数と同じオーダーで発散する。Co-integration RegressionでのWald検定統計量に関しては従来の最小二乗推定量にもとづくものは漸近分布がカイ二乗分布に従う検定統計量は構成できないが、データが非定常であるという情報を取り入れた完全情報最尤推定量にもとづく検定統計量は漸近分布がカイ二乗分布になるものが構成可能である等が示された。
熱核の漸近評価の確率論的導出および凸不等式の研究

1.統計力学,とくに界面モデルの解析で重要なBrascamp-Lieb不等式について,確率解析を用いた簡明な証明を与えるとともに,その手法を応用して誤差評価および非凸なポテンシャルをもつ場合への拡張を導いた.2.ベッセル過程の到達時刻がもつ末尾確率の漸近評価の主要項を,確率測度の列の弱収束に基づく直接的な手法により再現した.また,誤差項の精密な漸近評価を導いた.3.特異なポテンシャルをもつファインマン・カッツ型の期待値が発散する十分条件を,ブラウン運動の場合,対称安定過程の場合,ブラウン運動の場合であって半空間の境界に特異ポテンシャルをもつ場合,の三つの場合に明示的に与えた.平成25年度は主に以下の二つの研究を行った.1.統計力学,とくに勾配型界面モデルの解析で重要となるBrascamp-Liebのモーメント不等式について,Skorokhodの埋め込みと確率解析を組み合わせたその簡明な証明を与えるとともに,この手法の応用として分散による誤差評価および非凸なポテンシャルをもつ場合への拡張を導いた.本研究成果は学術誌に投稿済みであり,プレプリントアーカイブarXiv.orgにもアップロードを行った(プレプリント番号arXiv:1309.2727 [math.PR]).2.濱名裕治,松本裕行両氏により近年得られたBessel過程の到達時刻に関する末尾確率の漸近評価について,確率測度の列の弱収束に基づくより直接的な手法を用いてその主要項を再現するとともに,同様の方法によってBessel過程がその最小値を達成する時刻の末尾確率や関連する期待値の漸近挙動を導出した.また,濱名-松本とは異なる議論により誤差項の漸近評価の改善も併せて行った.Bessel過程は確率論においてBrown運動と並ぶ基本的かつ重要な研究対象であり,かつBessel過程のもつ指数が半整数のとき,本研究は,対応する次元のユークリッド空間において原点中心の球体を除いた領域上のDirichlet境界条件付き(つまり境界上で絶対零度とする)熱方程式がもつ熱核の,空間変数に関する積分量の漸近挙動をより詳細に調べることに対応する.本研究成果は学術誌に投稿済みであり,arXiv.orgにもアップロードを行った(プレプリント番号arXiv:1403.0716 [math.PR]).1.統計力学,とくに界面モデルの解析で重要なBrascamp-Lieb不等式について,確率解析を用いた簡明な証明を与えるとともに,その手法を応用して誤差評価および非凸なポテンシャルをもつ場合への拡張を導いた.2.ベッセル過程の到達時刻がもつ末尾確率の漸近評価の主要項を,確率測度の列の弱収束に基づく直接的な手法により再現した.また,誤差項の精密な漸近評価を導いた.3.特異なポテンシャルをもつファインマン・カッツ型の期待値が発散する十分条件を,ブラウン運動の場合,対称安定過程の場合,ブラウン運動の場合であって半空間の境界に特異ポテンシャルをもつ場合,の三つの場合に明示的に与えた.平成24年度の研究では主に,一般指数の対称安定過程の負べきから定まる加法汎関数の指数可積分性を調べた.石毛和弘氏と石渡通徳氏は2012年の論文において,方程式の定義される半空間領域の内部では通常の熱方程式に従い,領域の境界上で負べきのポテンシャル項を持つ方程式に対する解の存在・非存在(爆発)を考察した.私はこれまでの研究で,この種の方程式の解に対する確率論的表示,すなわちFeynman-Kac表現を得ている.本年度の研究ではまず,その表示の時間変数に関するLaplace変換が,指数1の(相対論的)対称安定過程によるFeynman-Kac型の表現を持つことを見出した.そこでこの表現に関連して,指数を一般化した場合に,対応するFeynman-Kac型汎関数の可積分性を考察し,可積分・非可積分を分ける臨界指数の評価を導いた.この結果は対応する偏微分方程式(通常のラプラシアンは分数べきのものに置き換わる)の解の存在と非存在を分ける臨界指数の評価を与える.石毛・石渡両氏の研究,あるいは遡ってP. BarasとJ.A. Goldsteinの1984年の研究結果より,臨界指数は関連するHardyの不等式に現れる最良定数に一致することが類推される.本年度の研究では,確率論的にこの最良定数を再現するには至らなかったものの,得られた評価は空間の次元を無限大とする時の漸近挙動が最良定数のそれと一致するものである.この漸近的に最良の定数は,Baras-Goldsteinの評価法を対称安定過程の場合に拡張し,かつ改良を加えることにより得られる.なおかつ,Baras-Goldsteinの結果と同様,ポテンシャルとしてべき乗型のものを含むより一般的な枠組みで非可積分性,すなわち解の爆発を論じることが出来る.(1) 2013年度の研究において,濱名,松本両氏によるBessel過程の到達時刻がもつ末尾分布の漸近評価(Electron. Commun. Probab., 2014)について,確率測度列の弱収束に基づくより直接的な手法を用いてその主要項を再現するとともに,濱名-松本とは異なる議論により誤差項の漸近評価の改善を併せて行った.2014年度の研究では,その議論の改良により誤差項の具体的な漸近挙動を明らかにした.この研究成果は,多次元Brown運動の非極コンパクト集合への到達時刻の末尾分布がもつ漸近挙動を調べたvan den Bergの2007年の結果を,コンパクト集合が球であって次元が非整数の場合に補完する.

なお整数次元の場合,当該の末尾分布はDirichlet境界条件付き熱核の空間変数に関する積分値に等しい.本研究成果の学術誌Markov Processes and Related Fieldsにおける掲載が決定している.(2) 2013年度までの研究において,統計力学,とくに勾配界面モデルの解析に重要なBrascamp-Lieb不等式に対して確率解析による簡明な証明を与えた(Electron. Commun. Probab., 2014).その付章において,空間次元が1の場合にGauss測度を摂動するポテンシャルが非凸であってもBrascamp-Lieb不等式と同じGauss型評価の成り立つことがあると指摘した.2014年度の研究ではその議論の再吟味を行い,二重井戸型ポテンシャルを含む比較的広いクラスの非凸ポテンシャルによる摂動の下でも,遠方での凸性が十分強ければBrascamp-Lieb型の不等式が成立することを観察した.その結果を受けて現在,多次元の場合にポテンシャルの非凸性に対するいかなる条件下でBrascamp-Lieb型不等式が成立するか考察を行っている.確率論上記「研究実績の概要」欄で挙げた研究内容の一つ目は交付申請時の研究計画の3年次分に関連するものであり,2年次までの研究遂行の度合いとすれば当初の予定通りとは現時点では評価出来ない.しかしながら上記の研究により得られた結果は,自身の知る範囲ではこれまで発見されていなかった新しいタイプのものであり,BrascampとLiebによるオリジナルの証明法も含め,従来の手法による証明ではこのような誤差評価を得るのは困難であると思われる.確率解析の基本的な公式(いわゆる伊藤-田中の公式)の適用によりそのような非自明な結果が得られたことは,確率解析的手法の有用性の一例を与えるとともに研究計画の立案時には想定していなかったことでもあった.また,二つ目の研究内容に関しては,同様の手法がドリフトをもつBessel過程やより一般の非負かつ過渡的な拡散過程に適用できる可能性があり,対応する熱方程式(より一般に拡散方程式)の基本解の解析への応用が期待できるため,本研究成果も意義あるものと考えている.上記「研究実績の概要」欄で挙げた本年度の研究内容は交付申請時に掲げた2年次の研究計画の一部に該当するものであり,1年次の研究計画に対するその遂行度合いとしては当初の予定通りと現時点では評価出来ないものの,また,上述の通り本年度の研究では最良定数の再現までには至らなかったが,ポテンシャルに対するより一般的な枠組みの下で解の爆発を論じることが可能となったことは,本研究の主たる研究対象(熱核の漸近評価)にアプローチする上での確率論的手法の有効性を示すものである.また,石毛-石渡やBaras-Goldsteinにより扱われたケースのみならず,ラプラシアンの分数べきを空間変数に関する微分作用素に持つ偏微分方程式の場合にも,対応するFeynman-Kac型汎関数の可積分性とHardy型不等式の最良定数との間に密接な関係があるとの新たな知見が得られたことは,研究課題および関連する研究を遂行する上で重要な意義を持つものと考える.本研究の研究課題に関連する書籍や最新の研究結果等の文献資料の精査を行い,かつ当該分野の研究者との連携や情報の共有を通じて研究を推進する.「研究実績の概要」
有機化学における複合系の高次制御

有機化合物における特異な物性、反応性あるいは反応の選択性を、単分子的にあるいは直接反応に関与する分子間相互作用のレベルで理解するこれまでの捉え方に加えて、分子とそれを取り巻く環境を複合的に把握し、有機分子が示す種々の物理的および化学的現象を、有機、無機、生物など関連諸分野の研究者の参加のもとに、総合的な観点から解明することを目的として研究を行った。総括班は、各班における、1)複合系の構造化学的アプローチ、2)複合系の反応論的アプローチ、3)複合系の分子機能、4)複合系の反応試剤、5)複合系の反応設計、6)複合系の反応制御、などの研究を、総括班会議、班長会議を通じて、総合的に取りまとめ、推進した。平成元年11月20、21の2日間、大阪において第1回の公開シンポジウムを開催し、全班員に加えて各大学、企業から73名の参加を得て盛大に行われた。本シンポジウムでは、各研究班の班長が、班会議での活発な討議をもとに、それぞれの班の研究計画について総合的な説明を行い、引き続き各班の計画班員および公募班員から、加納航治、村上幸人、細見彰、山本明夫、鳥居滋、奈良坂紘一、竜田邦明、山本嘉則、金岡祐一、光延旺洋、板井昭子、斉藤烈、大野雅二の各氏が、各自の研究計画および成果について報告し、熱心な討議が行われた。また、全班員の研究成果について取りまとめた研究成果報告書を刊行し、関係各位に配布した。次年度のシンポジウムとして、第2回を6月に東京で、第3回を12月に仙台で開催することに決定し、準備を開始した。
胎児循環動態と胎児仮死発生に関する基礎的ならびに臨床的研究

術後3日目以降において基準心泊数より50100bpm下降するvariable decelerationをオクルーダー圧迫により誘起し、そのinterval設定を変化させ、以下の成績を得た。胎仔動脈血pHが7.30まで下降する条件は、臍帯圧迫30秒間2分間隔で2030回、または60秒間2分間隔で5回であった。この状態は母体羊への酸素投与および経静脈的重曹投与により改善傾向がみとめられ、また、臍帯圧迫負荷を停止後3060分で回復傾向が確認された。さらに胎仔動脈血pHが7.25以下になるまで負荷を加えると、胎仔に非可逆性の変化がもたらされ、臍帯圧迫停止後24時間経過観察しても、pHおよびvariability減少の回復はみとめられなかった。この状態の実験動物に再度、同様の臍帯圧迫を負荷すると、急激にpHが0.7以下になり、胎仔死亡に至ることが確認された。一方、ヒトにおいては変動性一過性徐脈を示した60症例のうち、高度群は11症例であり、このうち9症例が低pH症(pH<7.25)を呈し、新生児仮死に移行した。以上により、胎児(胎仔)動脈血pH値7.25は胎児仮死の許容限界であることが示唆された。これらの知見をもとに臍帯圧迫による変動性一過性徐脈高度群の胎児仮死許容限界範囲は極めて短時間(10分以内)であることが推察された。妊娠後期のヒツジ(交配日の明確なサフォーク種)を用いてChronic in UteroCatheterization(Fujimoto,S.et al,1982,1983)を施行し、子宮動脈,胎仔頚動・静脈の血流量・血圧・酸素分圧・pHなどの測定と胎仔心電による心拍数変動パターンの連続記録を胎仔仮死発生と胎仔呼吸・循環動態との関連性を把握することを目的として施行した。Chronic preparation作成後、3日目に胎仔の呼吸・循環動態はsteady stateになることを把握し、今後の研究は3日目以降に実施されることが良いもと判断された。ヒツジ胎仔においてはsevere variable decelerationの5回以上の発現で胎仔動脈血pH,p【O_2】の有意の源少が観察された。今後variable decelerationの回数,振幅、持続時間などと胎仔呼吸・循環動態との関係を例数を増加してより詳細に推計処理し検討を重ねたい。また、子宮動脈血流量と臍帯血流量との関係を把握しようとも試みたが、臍帯血流量の観血的、直接的測定には技術的な面での隘路があり今後の検討課題として残念ながら残さざるをえなかった。1.妊娠ヒツジ(サフォーク種)を用い,妊娠120130日の胎仔臍帯部にオクルーダーを装着し, chomic preparationを既報のごとく施行した.最下値5060bpmの変動減速を誘起し以下の成績をえた. (1)10分周期の変動減速の発来により胎仔動脈血pHは120130分後に有意に低下し, 7.20未満となるものが約50%に観察された.(2)5分周期では3040分後に7.20未満となるものが約50%に同様に認められた.2.さらに,ヒトにおいては臍帯因子による変動減速などを示す症例を対象に連続監視しその頻度・重症度を定量的に解析して胎児予後との関係を追求した.1985年1月から1987年6月までの2年6カ月の期間中に当科で経膣分娩をした症例のうち,分娩中に胎児心拍数陣痛図を記録し,さらに分娩直後に臍帯動脈血ガス分析が施行された妊娠37週以降2500g以上の児を出産した408症例を対象とした.胎児心拍数陣痛図および出生時臍帯動脈血ガス分析の両方が調べられた408症例のうち, pH7.20未満の新生児仮死は48症例(11.8%),7.20≦pH〈7.25の新生児低pH群は65症例(15.9%)で計113症例(27.7%)が出生時臍帯動脈血pH値に異常を示した. 113例中97症例(85.8%)は分娩後期に胎児心拍数の異常を示した. 97例のうち変動性ー過性徐脈60症例(61.9%),遅発性徐脈7症例(7.2%),持続性除脈26症例(26.8%),胎児心拍基線細変動消失4症例(4.1%)が観察され,分娩後期に出現する胎児心拍数モニタリングの異常は新生児仮死発症を導く警戒すべき徴候であることが判明した.変動性ー過性徐脈中等度群100例中23症例(23.0%)に新生児pH症が認められたが,胎児心拍数正常群における低pH症発生頻度との間には有意差を認めなかった.しかし徐脈継続時間を60分以内と以上の2群にわけ新生児仮死発生頻度を比較すると, 60分以内の群では96例中4症例(4.2%)が新生児仮死であったのに対して, 61分以上の群では4例中2症例(50.0%)が新生児仮死で有意差が認められた(p<0.05).変動性ー過性徐液高度群は11症例である.

このうち9症例(81.8%)に低pH症を認めた.術後3日目以降において基準心泊数より50100bpm下降するvariable decelerationをオクルーダー圧迫により誘起し、そのinterval設定を変化させ、以下の成績を得た。胎仔動脈血pHが7.30まで下降する条件は、臍帯圧迫30秒間2分間隔で2030回、または60秒間2分間隔で5回であった。この状態は母体羊への酸素投与および経静脈的重曹投与により改善傾向がみとめられ、また、臍帯圧迫負荷を停止後3060分で回復傾向が確認された。さらに胎仔動脈血pHが7.25以下になるまで負荷を加えると、胎仔に非可逆性の変化がもたらされ、臍帯圧迫停止後24時間経過観察しても、pHおよびvariability減少の回復はみとめられなかった。この状態の実験動物に再度、同様の臍帯圧迫を負荷すると、急激にpHが0.7以下になり、胎仔死亡に至ることが確認された。一方、ヒトにおいては変動性一過性徐脈を示した60症例のうち、高度群は11症例であり、このうち9症例が低pH症(pH<7.25)を呈し、新生児仮死に移行した。以上により、胎児(胎仔)動脈血pH値7.25は胎児仮死の許容限界であることが示唆された。これらの知見をもとに臍帯圧迫による変動性一過性徐脈高度群の胎児仮死許容限界範囲は極めて短時間(10分以内)であることが推察された。
欠陥鋭敏構造材の疲労寿命分布評価法に関する研究

本研究の目的は,製造工程で発生する内部欠陥を含む構造材の疲労寿命の分布を,欠陥分布及びき裂の進展挙動を考慮して評価する方法を確立することである.そこでマグネシウム合金AZ61押出し材を用いて,極値統計に基づき介在物の分布特性を明らかにした.き裂の進展挙動に関しては巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱うことを目的としたき裂伝播特性の提案を行い,本研究で得られた介在物の分布特性を用いて得られる疲労寿命分布は,試験片サイズや応力比が異なる場合においても適用可能であることを実験結果との比較から実証した.当該年度においては,マグネシウム合金の種々の応力振幅のもとで巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱うことを目的としたき裂伝播特性の提案と高速度工具鋼の疲労寿命の評価手法の提案を行った.以下に,それぞれ具体的に述べる.種々の応力振幅のもとで巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱うことを目的としたき裂伝播特性の提案を行うため,著者が提案しているMパラメーターに必要なマグネシウム合金における材料定数の同定を行った.得られた材料定数によるMパラメーターで整理した結果は種々の応力振幅のもとで巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱えるということを示した.従って,マグネシウム合金における,より汎用性が高い評価手法を提案したことになり,疲労寿命を昨年度に比べてさらに簡便に(より少ない実験結果から),定量的に評価できることになった.また,切削用工具や塑性加工用工具などに用いられている高速度工具鋼の疲労寿命は昨年度マグネシウム合金を用いて提案した評価手法が適用可能か確認を行った.得られた結果から,マグネシウム合金と同様に応力比R=-1については,極値欠陥分布とき裂の伝播特性から,シミュレーションによって疲労寿命を算出し実験結果を予測できることが確認された.従って,昨年度提案した手法はマグネシウム合金以外の他の材料でも適用できる汎用性の高い評価手法であることがわかった.本研究の目的は,製造工程で発生する内部欠陥を含む構造材の疲労寿命の分布を,欠陥分布及びき裂の進展挙動を考慮して評価する方法を確立することである.そこで主にマグネシウム合金AZ61押出し材と冷間工具鋼SKD11を用いて検討を行った.以下にそれぞれの具体的な成果を述べる.マグネシウム合金AZ61押出し材を用いて,複数の応力振幅のもとで引張圧縮疲労試験を行った.実験から得られた疲労寿命曲線(S-N線図)から,各応力振幅において疲労寿命にばらつきが確認され,疲労過程の連続観察と破断面の詳細な観察から,材料に含まれている介在物が破壊の起点となっていることが明らかになった.そこで極値統計に基づき介在物の分布特性を明らかにした.き裂の進展挙動に関しては巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱うことを目的としたき裂伝播特性の提案を行うため,著者が提案しているMパラメーターに必要なマグネシウム合金における材料定数の同定を行った.得られた材料定数によるMパラメーターで整理した結果は種々の応力振幅のもとで巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱えることを示した.本研究で得られた介在物の分布特性,Mパラメーターを用いて得られる疲労寿命分布は,試験片サイズや応力比が異なる場合においても適用可能であることを実験結果との比較から実証した.冷間工具鋼SKD11においてもマグネシウム合金と同様の検討を行った.破壊の起点は材料に含まれている炭化物であることを明らかにした.き裂進展挙動に関しても明らかにし,本研究で提案した疲労寿命分布は実験結果とよく一致することを示した.また,他の材料としてアルミニウム合金なども用いて,き裂進展挙動に深く関係するき裂閉口荷重の特徴と材料の機械的性質との関係について明らかにした.本研究の目的は,製造工程で発生する内部欠陥を含む構造材の疲労寿命の分布を,欠陥分布及びき裂の進展挙動を考慮して評価する方法を確立することである.そこでマグネシウム合金AZ61押出し材を用いて,極値統計に基づき介在物の分布特性を明らかにした.き裂の進展挙動に関しては巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱うことを目的としたき裂伝播特性の提案を行い,本研究で得られた介在物の分布特性を用いて得られる疲労寿命分布は,試験片サイズや応力比が異なる場合においても適用可能であることを実験結果との比較から実証した.当該年度においては,マグネシウム合金の種々の応力比における疲労寿命分布と高速度工具鋼の疲労寿命分布特性の評価を行った.以下に,それぞれ具体的に述べる.応力比によらない疲労寿命分布特性の評価法確立のため,軽量で高比強度などの特徴を有するマグネシウム合金AZ61押出し材を用いて,複数の応力振幅のもとで引張圧縮疲労試験を行った.実験を行った応力比Rは,-1,0.1,0.5の3種類である.実験から得られた疲労寿命曲線(S-N線図)から,各応力振幅において疲労寿命にばらつきが確認され,疲労過程の連続観察と破断面の詳細な観察から,材料に含まれている介在物が破壊の起点となっていることが明らかになった.応力比R=-1については,極値欠陥分布とき裂の伝播特性から,シミュレーションによって疲労寿命を算出し実験結果を予測できることが確認された.従って,マグネシウム合金における疲労寿命分布を簡便に定量的に評価できることができる.また,切削用工具や塑性加工用工具などに用いられている高速度工具鋼の疲労寿命分布特性についても調査を行った.高速度工具鋼は,化学成分,機械的特性の異なる2種類の試験片で試験を行った.

疲労試験では,マグネシウム合金と同様に複数の応力振幅のもとで実験を行い,各応力振幅において疲労寿命にばらつきが見られた.試験片に存在している欠陥の観察から,材料中に多数の炭化物が存在しており,疲労き裂の発生起点となっていることがわかった.マグネシウム合金については,計画通り,種々の応力比のもとで疲労試験を行い,疲労寿命分布を明らかにした.ついで,き裂伝播則,き裂の発生源となる欠陥の分布特性,さらにモンテカルロシミュレーションを用いることによって,マグネシウム合金の疲労寿命分布を評価した.計算された疲労寿命分布は実験結果と良く一致した.提案した手法は種々の応力振幅のもとで巨視貫通き裂と微小き裂を同等に扱うことが可能であり,少ない実験結果から,定量的に評価できる汎用性が高い評価手法となっている.また,上記疲労寿命分布の評価法が,材料に依存しない評価法であるかを確認するために,マグネシウム合金よりも,より硬い高速度工具鋼の疲労寿命分布について研究を進め,シミュレーションによって疲労寿命を算出し実験結果を予測できることが確認された.マグネシウム合金については,計画通り,種々の応力比のもとで疲労試験を行い,疲労寿命分布を明らかにした.ついで,き裂伝播則,き裂の発生源となる欠陥の分布特性,さらにモンテカルロシミュレーションを用いることによって,マグネシウム合金の疲労寿命分布を評価した.計算された疲労寿命分布は実験結果と良く一致した.また,上記疲労寿命分布の評価法が,材料に依存しない評価法であるかを確認するために,マグネシウム合金よりも,より硬い高速度工具鋼の疲労寿命分布について研究を進めている.現在,高速度工具鋼による実験を行っている.筆者が提案する本疲労寿命分布評価法が材料に依存しない評価法であることを検証するためマグネシウム合金,高速度工具鋼以外の材料でも検討を行う.これまでの研究は,回転曲げ疲労実験,並びに引張り・圧縮疲労実験であるため,次のステップでは,平面曲げ疲労実験においても,本疲労寿命評価法が有効に使用することができることを実証する必要がある.これにより,回転曲げ疲労実験,引張り・圧縮疲労実験,平面曲げ疲労実験を通して,同一の疲労寿命評価法として用いることができることを実証できる.また,試験片の形状,並びに試験片寸法が変化しても適用可能な疲労寿命評価法へと拡張する.これにより,より広範な実験条件においても使用できる疲労寿命分布評価法を確立する.筆者が提案する本疲労寿命分布評価法が材料に依存しない評価法であることを検証する.これまでの研究は,回転曲げ疲労実験,並びに引張り・圧縮疲労実験であるため,次のステップでは,平面曲げ疲労実験においても,本疲労寿命評価法が有効に使用することができることを実証する必要がある.これにより,回転曲げ疲労実験,引張り・圧縮疲労実験,平面曲げ疲労実験を通して,同一の疲労寿命評価法として用いることができることを実証できる.また,試験片の形状,並びに試験片寸法が変化しても適用可能な疲労寿命評価法へと拡張する.これにより,より広範な実験条件においても使用できる疲労寿命分布評価法を確立する.本疲労寿命分布評価法が材料に依存しない評価法であることを検証するために,アルミニウムダイキャスト材,並びに炭化物欠陥を含む高速度工具鋼を試験片素材として回転曲げ疲労実験を行う.
スポーツを楽しむことが日本の高校生に与える影響

スポーツを楽しむことが日本の高校生のウエルビーイングに与える影響を、10項目からなるPERMAモデルに基づく質問紙調査によって明らかにする。調査は埼玉県所沢近辺の5つの高校の生徒120名に対し実施する。さらに質問紙調査の結果を集計し、質問紙調査に応じた生徒の中から、5つの高校各5名計25名をランダムに抽出し、半構造化インタビューを実施する。これらの結果とニュージーランドでの同様の調査の結果とを比較する。
子宮がんでのセンチネルリンパ節同定における新規トレーサーの開発

センチネルリンパ節(SLN)とは腫瘍から最初にリンパ流が到達するリンパ節で、子宮がんにおいてもSLNを同定し、術中に転移の有無を診断することで、個別にリンパ節郭清を省略することが可能である。術中にSLN同定の精度が上昇し、転移がなかった症例に対しては安全にリンパ節郭清術が省略可能となる。子宮癌手術の際の骨盤リンパ節郭清術は手術時間の延長、出血量の増加のみならず術後の下肢のリンパ浮腫、リンパ嚢胞、下肢神経障害等といった合併症があり、リンパ節郭清術を安全に省略できることは患者にとって大きなメリットである。そこで我々はSLNの診断精度をあげる新規トレーサーを開発することとした。