hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スリランカの少子・高齢化問題に関する研究-家族形成とその構成に関する実証分析-

本研究はスリランカにおける家族の構造と形成について実証分析を通じて明らかにすることを目的としている。本年度の研究はスリランカの以下のような現状、動向から浮上する疑問を明らかにすることができた。第一にコロンボ都市部は戦後他の途上国とは異なり、低い都市人口増加率が指摘されてきた。この低い流動性が家族の構成や形成過程にどのような影響を与えているのか。さらに2000年以降の和平合意による社会の安定や経済成長への期待が都市人口に変化を与えるのか。第二に1981年の人口センサスの結果から有配偶女子世帯主の存在が確認されたが、その成立過程については明らかにされていない。本調査ではスリランカの世帯の中の世帯主のあり方やその交代のパターンを考察するきっかけとなる。第三にスリランカは高齢化社会に突入した途上国のひとつである。高齢者の居住状況の把握は高齢者扶養問題の現状把握だけでなく、社会福祉の政策的なひとつのインプリケーションとなる。特に郊外型の工業化を推進するスリランカにとって大都市部における独居高齢者問題が顕在化する可能性がある。このようなスリランカ都市部の社会状況やその変化が世帯にどのような影響を与えるのかを知ることができる。本調査で得られた結果は以下の通りである。1.本調査により居住年数の長期化が進み、人の移動は同県、同区内移動が主流であり、距離が極めて短い。2.この低い流動性から、世帯構造は民族に関わらず直系を基本とした核家族、拡大家族によつて構成されている。3.本調査により妻方同居の婚姻形態が多く見受けられ、世帯主交代においてさまざまなケースが存在することが認められた。4.本調査の結果から高齢者は、実子同居の形態をとっていることが明らかとなった。さらに扶養という視点に立つとき、配偶者そして実娘への期待が高いことが明らかとなった。本研究は、スリランカにおける結婚、出生や移動といった個人の意思決定の結果生じる家族形成の変化を、実証分析を通じて明らかにすることを目的としている。本年度の主な作業は、研究に使用する主な資料であるDemographic and Health Survey 2000 (DHS)とCensus of Population and Housing2001 (人口センサス)のデータの取得とその精査、および分析モデルの構築である。具体的な研究活動成果は以下の通りである3.その後、同データの精査を再度行い、データの加工作業、同データから得られる変数に基づいた分析モデルの構築を行った。4.人口センサスは現在同局において集計作業を継続しており、データの取得が困難な状況であることを確認した。しかし、現地において調査協力者を得たことにより、来年度コロンボ市において1994年から2004年までの家族構造の変化に関する家計調査を計画した。5.本年度までに調査地域、サンプル数を確定し、調査票を作成するなど、実査に向けてのデザインを完了した。また、2度目の渡航時において協力者とともにプリテストを実施し、本格的な調査実施時期についても確認を行っている。本研究の必要な準備作業を本年度において完了し、来年度には出生に関する本格的な分析作業を開始できる状態にある。また家族形成に関する研究においても独自家計調査の集計作業に入れる見込みである。本研究はスリランカにおける結婚、出生や移動といった個人の意思決定の結果生じる家族形成の変化を、実証分析を通じて明らかにすることを目的としている。本年度の主な作業は、研究に使用する主な資料である家族構成とその形成に関する資料の取得とその精査、および分析モデルの構築である。本年度はスリランカ都市部における家族形成過程を捉えるための、現地調査を実施した。本調査の特徴は以下の通りである。1.調査対象となったのは、コロンボ市内の2地区の約700世帯、約4000人である。実施期間は2004年9月であった。2.調査対象となる期間は1994年2004年までの10年間としている。3.調査の主な目的が過去10年間の人口移動と家族構造変化にある。調査では対象者における家族関係の属性を詳細に把握し、家族形成過程をデータから再構築できるような工夫をしており、転出入の履歴においても、転出地、転入地だけでなく、より詳しい移動理由を把握できるようにしている。また職歴も把握しているので、人口移動と経済成長との関わりについても見ることができる。4.本調査によって人口センサスでは捉えられない人口移動の動向は、発展途上国見られる都市部の人口集中の過程を、地理的な条件、経済的な条件そして血縁、婚姻関係などの人的ネットワークなどの様々な視点から考察知ることが可能である。本年度は、上記現地調査の実施準備、実査およびデータの精査を行った。本研究の必要な準備作業を本年度において完了し、来年度には本調査の分析作業を行い、また前年度から取り組んでいる出生に関する分析結果と比較、考察を行うことで、スリランカ都市部におけるライフサイクルを把握し、今日の発展途上国における高齢化、そしてスリランカで進む少子化問題の発生プロセスを明らかにする見込みである。

第二に1981年の人口センサスの結果から有配偶女子世帯主の存在が確認されたが、その成立過程については明らかにされていない。本調査ではスリランカの世帯の中の世帯主のあり方やその交代のパターンを考察するきっかけとなる。第三にスリランカは高齢化社会に突入した途上国のひとつである。高齢者の居住状況の把握は高齢者扶養問題の現状把握だけでなく、社会福祉の政策的なひとつのインプリケーションとなる。特に郊外型の工業化を推進するスリランカにとって大都市部における独居高齢者問題が顕在化する可能性がある。このようなスリランカ都市部の社会状況やその変化が世帯にどのような影響を与えるのかを知ることができる。本調査で得られた結果は以下の通りである。1.本調査により居住年数の長期化が進み、人の移動は同県、同区内移動が主流であり、距離が極めて短い。2.この低い流動性から、世帯構造は民族に関わらず直系を基本とした核家族、拡大家族によつて構成されている。3.本調査により妻方同居の婚姻形態が多く見受けられ、世帯主交代においてさまざまなケースが存在することが認められた。4.本調査の結果から高齢者は、実子同居の形態をとっていることが明らかとなった。さらに扶養という視点に立つとき、配偶者そして実娘への期待が高いことが明らかとなった。
城下町の景観の動態的変容に関する歴史地理学的研究-デジタルコンテンツ化を通して-

本研究は、江戸期の城下町松江にかかわる絵図を用いて、デジタルコンテンツ化を通して、城下町松江の景観を復原し、絵図に記載される住人の社会的属性についての分析および、城下町松江の形成と変容に関する動態的な分析から、前近代におけるわが国の地理的特性を明らかにするものである。その結果、(1)表通り、裏通りには借家が多く形成され、景観の一特徴となっていたこと、松江では江戸中期の1670年代の絵図にはすでにみられたこと、(2)町絵図は原図と貼紙の2層にわたって形成され、原図は安永9年(1780)前後、貼紙は天保12年(1841)年代の景観であることが分かり、2年代にわたって景観を復原することができた。その結果、ほとんどの町において、大きな居住者の変動がみられることが分かった。変動がみられなかったのは、松江藩で産物とされた生蝋やたたら製鉄にかかわる商人層のみであった。(3)絵図に記載される居住者の社会的属性を検討したところ、原図、貼紙とも、女性がみられることが注目される。なかには、屋敷の所有者にも女性がみられ、後家ではなく、夫婦で屋敷を所有している例もみられた。さらに娘や孫娘までが屋敷所有している事例もみられた。これは家族経営のなかで、女性が屋敷所有の権利を有していたことを指すものとみられ、江戸時代の城下町において、商家経営だけでなく、屋敷経営が重要な経営であり、その担い手に女性がみられたことは注目される。本研究は、江戸期の城下町松江にかかわる絵図を用いて、デジタルコンテツ化を通じて、城下町松江の景観を復原し、絵図に記載される住人の社会的属性についての分析および、城下町松江の景観の形成と変容についての動態的な分析から、前近代におけるわが国の都市の特性について明らかにするものである。本年度は、(1)城下町松江にかかわる絵図の所在調査を実施した。島根大学附属図書館所蔵の絵図を調査し、その結果は島根大学附属図書館編『絵図の世界-出雲国・隠岐国・桑原文庫の絵図-』としてまとめた。江戸初期の「松江城下町絵図(堀尾期)」は、城下町中心部ではかなり正確に描かれていることが分かり、都市計画図的な絵図ではないかという指摘があった。江戸中期の「松江末次本町絵図」では、江戸後期の町人地区の景観が江戸中期まで遡ることが明らかとなった。(2)松江市所蔵の白潟地区町絵図のうち4点の写真撮影を実施した。写真撮影に際しては、国文学研究資料館、元興寺文化財研究所の指導を受け、保存科学の観点から、絵図に全面的貼ってある貼紙の取り外し作業を、松江市、地元研究者の協力のもと実施した。年度末に画像データが完成した。(3)絵図に記載される文字のうち、貼紙部分の解読を実施した。さらに記載内容の分析を実施した。その結果、蝋燭製造、醸造業など城下町松江の経済活動の一端や、長屋の実態などが明らかとなった。成果の一部は人文地理学会歴史地理研究部会で発表した。(4)絵図に記載される住人については、奥出雲地方でたたら製鉄を経営していた可部屋(桜井家)などが土地を集積しており、松江で鉄の産出にかかわっていたことが明らかになりつつある。現在絵図の研究と並行して雲南市吉田町のたたら製鉄経営者田部家の「鉄方御用留」の分析を進めている。(5)城下町松江の研究を相対化するため、全国各地の城下町のうち、仙台、宮津、大和郡山、伊丹、米子、鳥取などの町絵図の研究成果を集め、松江と比較研究を実施した。本年度は、(1)絵図に記載される文字のうち、原図部分の解読を開始した。その結果、原図の作成年代が明らかとなった。

付箋から安永9年(1780)前後の作成であることが分かった。貼紙の年代は天保12年(1841)であるので、60年の開きがあることとなる。(2)原図と貼紙とを比較すると、特に寺町付近で借家が増加していることが分かった。松江の人ロデータを見ると、天明7年(1787)31,161入(内町方15,526人)が天保9年(1838)には36,073人(内町方20,506人)と人口が増加している。借家が人口の増加を吸収している可能性が高いことが明らかとなった。(3)絵図に記載される住人についても引き続き分析を行った。魚町の犬山屋惣右衛門は、安永期には、借家を含めると13間半もの間口を有しているものの、天保期には屋敷が売却、分割されており、屋敷の間口は借家を含めてわずか3間となっていた。犬山屋は、江戸初期に、町の重立として史料に記載がある。江戸後期に町人の勢力交替があったことがうかがえる。(4)横浜町絵図では、安永期には宍道湖沿いの屋敷に、厩が多数みられた。横浜町では、馬を扱う駒市が開催されていたこと、また屋敷地は宍道湖に面していることから、湖と陸とをつなぐ結節点の機能を有していたことが想定される。(5)城下町松江の研究を相対化するため、全国各地の城下町のうち、江戸、松本、金沢、名古屋、岡山、広島、佐賀、平戸などの町絵図の研究成果を集めた。本年度は(1)絵図に記載される文字のうち、貼紙の部分の文字を解読した。原図の作成年代は、安永9年(1780)前後、貼紙の年代は天保12年(1841)前後であるので、60年の開きがあることとなるが、ほとんどの町において、居住者の変動がみられることが分かった。変動がみられなかったのは、松江大橋の近くの白潟本町の森脇甚右衛門、佐藤喜八郎など松江藩と関係をもっていた商人であった。彼らは松江藩で産物とされた生蝋やたたら製鉄にかかわる商人であった。居住者に大きな変動がみられるのが松江城下町の特徴であるとみられる。(2)絵図に記載される居住者の社会的属性を検討したところ、原図、貼紙とも、女性がみられることが注目される。なかには、屋敷の所有者にも女性がみられ、後家ではなく、また夫婦で屋敷を所有している例もみられた。さらへには娘や孫娘までが屋敷所有している事例もみられた。これは家族経営のなかで、女性が屋敷所有の権利を有していたことを指すものとみられ、江戸時代の城下町において、商家経営だけでなく、屋敷経営が重要な経営であり、その担い手に女性がみられたことは注目される。(3)また屋敷所有者だけでなく、借家居住者にも女性がみられたことが注目される。これは史料の記載から後家ではなく、女性単独の世帯であると考えられる。またこうした女性が多く住む町は寺町の借家に多くみられ、町によっても性格が異なっていたことが想定される。借家に住むこうした女性居住者がどのような生業を営み、城下町を支えていたのか、今後史料を発掘しながら考察を続けていきたい。(4)城下町の景観の形成過程を検討するため、延宝4年(1676)の「白潟火事図面」を全文解読した。その結果、白潟本町の森脇甚右衛門、伊予屋庄兵衛を除けば、江戸後期にみられる商人はいなかった。江戸中期・後期の間でも城下町のなかでは、社会的変動が激しかったことがうかがえる。さらに表通りにも裏通りにも借家がみられた。特に、裏通りにあたる寺町筋には裏借家が多数見られた。
胎児環境が、胎児の行動発達および小児の精神・行動発達に及ぼす影響に関する研究

妊娠中の母親の精神的ストレス、大気汚染などの外的環境、化学物質の移行といった胎児をとりまく環境が、胎児の脳機能の発達に影響を与え、さらには生後の発達障害や心の脆弱性に影響する可能性が示唆されている。本研究では、胎内環境が胎児の脳機能の発達に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。研究成果として、胎児の脳機能発達評価方法を確立した。また、行動発達と自律神経系機能との関連を明らかにした。さらに、大気汚染時期と妊娠合併症の関連が明らかとなりつつある。音環境に関する実験、ストレスに関してデータ解析を行っており、引き続き、胎児環境に関して複合的に検討を行っていく。近年、小児の精神・行動障害が増加し、厚生労働省患者調査によると2000年以降2倍となっており、社会問題化している。このような増加傾向は遺伝的要因だけでなく、環境要因が関与している可能性を示唆している。妊娠中の母親の精神的ストレス、外的環境(騒音、大気汚染)、母体から胎児への化学物質の移行といった胎児をとりまく環境が、胎児の脳機能の発達に影響を与え、さらには生後の発達障害や心の脆弱性に影響する可能性が示唆されている。本研究の目的は、種々の胎内環境が胎児の脳機能の発達に及ぼす影響、小児の精神・行動障害に与える影響、およびこれらの各種要因に対して脆弱性を示す感受性期の存在を胎児期の評価を加えたコホート研究により明らかにすることである。コホート研究の対象者は1500人/年を予定しており、平成24年度の実績では1500人とほぼ予定通りの調査参加者であった。研究内容として、昨年度、胎児の脳機能発達評価方法としてスクリーニングから簡易的な超音波機能検査の方法を確立した。さらに、胎児期の表情、行動発達の定量的指標の開発を行っている。並行して行動発達の詳細な検討を行い、胎児口唇運動と心拍数変動との関連を明らかにした(Otera Y, Morokuma S, et al. Early Hum Dev. 2013)。コホート研究においては、スクリーニング陽性例について機能評価を行っている。その他胎児環境に影響を及ぼすものに関しては質問票調査を実施している。また、化学物質曝露においては、母体血、臍帯血、毛髪採取を行っている。騒音、大気汚染状況に関しては、地域研究所の詳細な調査データの活用準備を行っておりおおむね順調な進展状況である。近年、小児の精神・行動障害が増加し社会問題化している。コホート研究の対象者は1500人/年、平成24-25年度の実績では約3000人とほぼ予定通りの調査参加者であった。研究内容として、胎児脳機能の超音波簡易検査法を確立したことに続き、行動発達と自律神経機能との関連を明らかにした。大気汚染状況に関しては、大気汚染の妊娠時期と妊娠合併症との関連が明らかになりつつあり、胎児への影響も考えられる。今後、質問票による母体ストレスに関する影響の解析を行っていく予定である。このような増加傾向は遺伝要因だけでなく、環境要因が関与している可能性を示唆している。妊娠中の母親の精神的ストレス、外的環境、母体から胎児への化学物質の移行といった胎児をとりまく環境が、胎児の脳機能の発達に影響を与え、さらには生後の発達障害や心の脆弱性に影響する可能性が示唆されている。コホート研究の対象者は1500人/年を予定しており、平成23年度の実績では1445人とほぼ予定通りの調査参加者を確保した。研究内容として、胎児の脳機能発達評価に関しては、評価方法として、スクリーニングから超音波機能検査の方法を確立した(Ultrasound evaluation of fetal brain dysfunction based on behavioral patterns. Morokuma S, Fukushima K, et al. Brain Dev. 2012 Feb 7. [Epub ahead of print])。

このような方法の確立は極めて独創的で今後の検討を行う上で極めて意義深い。現在、コホート研究においては、スクリーニング陽性例について機能評価を行っている。母体の精神的ストレス、化学物質曝露に関係する食事内容、社会要因、生活習慣要因に関しては、質問票調査を実施しており、また、母体血、臍帯血、毛髪採取を行っている。騒音、大気汚染状況に関しては、地域研究所の詳細な調査データの活用準備を行っておりおおむね順調な進展状況である。コホート研究の対象者は1500人/年を予定しており、平成24年度の実績では1500人とほぼ予定通りの調査参加者であった。その他の調査内容も順調に進展している。平成25年度以降も、引き続きコホート研究を実施し、予定の母集団を確保する予定である。並行して、質問票調査、環境調査の内容、胎児および出生児の疾病罹患状況についてデータベース化を行っていく。平成24年度以降も、引き続きコホート研究を実施し、平成25年度まで、参加者を募り、予定の母集団を確保する予定である。平成24年度に購入予定としていた本研究専用の解析用パーソナルコンピュータおよびデータ解析のためのコンピュータソフトを購入しなかったために、次年度以降に使用する予定の研究費が生じた。平成25年度に執行予定である。平成25年度の生体試料、データ採取、保存に要する消耗品費は、予定通り執行予定である。平成23年度に購入予定としていた本研究専用の解析用パーソナルコンピュータおよびデータ解析のためのコンピュータソフトを購入しなかったために、次年度以降に使用する予定の研究費が生じた。平成24年度以降に執行予定である。平成24年度以降、生体試料、データ採取、保存に要する消耗品費は、予定通り執行予定である。
「科学的な理解」を深めるための情報教材の研究

中学校の技術・家庭科の授業を中心に、「情報を科学的に理解」するための教材の研究を行った。コンピュータの学習は単に道具の使い方だけを教えるのではなく、原理を理解し仕組みや処理を科学的に考えることが大切である。そこで、体験的な活動を通して情報科学を学習する「Computer Science Unplugged」(ニュージーランド・カンタベリー大学のTim Bell博士が提案)を活用した授業と、情報科学への興味・関心を高める目的で国際的に実施されている「国際情報科学コンテストbebras」(日本のコンテスト名「ビーバーコンテスト」、情報オリンピック日本委員会主催)を中心に研究を進めた。技術・家庭科の授業で実施し、生徒の興味・関心、情報科学の理解度について調査した。体験的な活動を通じて思考を深めるという教材の長所が生かされ、生徒はコンピュータの仕組みに対して大きな興味・関心を持った。この興味・関心は、コンピュータだけに留まらず、身近な制御機器等の仕組みの探求につながると考えられる。実践の成果は、三重県高等学校情報教育研究会の講演等で発表し、更に実践者が増えるように、具体的な実演も含めながら解説した。今後、この活動の普及や更なる授業の開発が望まれる。(2)国際情報科学コンテストbebras今まで本校(中学校)のみで取り組んできたコンテストであるが、2012年度は校区内の小学校にも働きかけ、小中が連携してコンテストに参加することができた。このような連携した参加ができたのは、校区内で小中合同研修会を開催し、実際にコンテスト問題を小学校の先生方に解いてもらった効果が大きい。研修会後の感想では、楽し見ながら思考が深まる良問に対する小中の教員の評判は高く、コンテストへの積極的な小中合同参加が実現した。コンテスト結果は小中で共有し検討した結果、生徒の学力診断にも役立つと思われる傾向があることが分かった。今後、全国一斉学力調査との関係も調査し、コンテスト問題の客観的なデータ分析が望まれる。今まで本校(中学校)のみで取り組んできたコンテストであるが、2012年度は校区内の小学校にも働きかけ、小中が連携してコンテストに参加することができた。
試験管内翻訳系を用いたシスタチオニンγ・シンターゼのmRNA安定性制御機構の研究

シロイヌナズナのシスタチオニンγ-シンターゼ(CGS)は高等植物におけるメチオニン生合成の鍵段階を触媒する.CGSの発現はメチオニンの代謝産物であるS-アデノシルメチオニン(SAM)に応答して負のフィードバック制御を受け,この制御はmRNAの安定性の制御によって行われる.この制御にはMTO1領域と名付けた,CGSの第1エキソンにコードされる十数アミノ酸の配列がシス配列として必要であり,フィードバック非感受性となったシロイヌナズナmto1変異株では,このシス配列内にアミノ酸変異を持つ.SAMの作用機構を調べるため,CGS第1エキソンのコード領域を持つmRNAを試験管内で転写させ,コムギ胚芽抽出液の試験管内翻訳反応での解析を行った.MTO1領域がSAMとの相互作用に関わっているとの作業仮説を立て,放射能標識されたSAM存在下で試験管内翻訳を行うことにより,SAMが翻訳中のリボソームと結合している可能性を検討した.試験管内翻訳反応液中に存在すると考えられるリボソーム分子に対して,制御に効果を示すのに必要なSAMの濃度が数桁高いため,極めてバックグラウンドの高い実験である.遊離のSAMを除去するために,限外ろ過,超遠心等の操作を行った後にフィルターバインディング実験を行った.野生型のmRNA配列を翻訳させた場合の方が,mto1変異を持つmRNAを翻訳させた場合より放射活性が高い傾向が見られたが,有意差を示すには至っていない.遊離SAMの除去方法を検討すると共に,クロスリンクの条件検討を行っている.シロイヌナズナのシスタチオニンγ-シンターゼ(CGS)は植物においてメチオニン生合成の鍵となる段階を触媒している酵素である。これまでの研究から、CGSはメチオニン添加に応答して負のフィードバック制御を受けていることがわかった。この制御にはCGS第1エキソンが必要十分な領域であること、CGS第1エキソンの塩基配列ではなくアミノ酸配列が重要であることがわかっている。さらに、CGS第1エキソンのポリペプチドはシスに働くことから、このポリペプチドとmRNAが近接しているとき、つまり翻訳中にこの制御が行われていると考えられた。そこで、小麦胚芽抽出液を用いてin vitro翻訳系を確立し、この制御のエフェクターはメチオニンではなく次の代謝産物であるS-アデノシルメチオニン(SAM)であることがわかった。In vitro翻訳反応後のmRNAを解析したところ、SAM添加に応答して5'側を欠いた分解中間体と考えられるmRNAが検出され、この分解中間体の5'末端をプライマー伸長法を用いて決定したところ、この制御にとって重要なMTO1領域近傍に数箇所みつかった。このmRNA分解中間体がエンドヌクレアーゼによるものなのか、エキソヌクレアーゼによるものなのかを調べるために、5'側のmRNA分解中間体の検出を試みた。32PラベルしたRNAを用いてin vitro翻訳し、5'側特異的なプローブを用いてセレクションを行い検出した結果、5'側を欠いた分解中間体の5'末端と一致するものと一致しないものが検出された。一致したものはエンドヌクレアーゼによるものだと考えられる。しかし、一致しないものについては翻訳反応には影響しないがヌクレアーゼ反応は阻害するというヌクレオチドを用いて現在解析中である。シロイヌナズナのシスタチオニンγ-シンターゼ(CGS)は高等植物におけるメチオニン生合成の鍵段階を触媒する.CGSの発現はメチオニンの代謝産物であるS-アデノシルメチオニン(SAM)に応答して負のフィードバック制御を受け,この制御はmRNAの安定性の制御によって行われる.この制御にはMTO1領域と名付けた,CGSの第1エキソンにコードされる十数アミノ酸の配列がシス配列として必要であり,フィードバック非感受性となったシロイヌナズナmto1変異株では,このシス配列内にアミノ酸変異を持つ.SAMの作用機構を調べるため,CGS第1エキソンのコード領域を持つmRNAを試験管内で転写させ,コムギ胚芽抽出液の試験管内翻訳反応での解析を行った.MTO1領域がSAMとの相互作用に関わっているとの作業仮説を立て,放射能標識されたSAM存在下で試験管内翻訳を行うことにより,SAMが翻訳中のリボソームと結合している可能性を検討した.試験管内翻訳反応液中に存在すると考えられるリボソーム分子に対して,制御に効果を示すのに必要なSAMの濃度が数桁高いため,極めてバックグラウンドの高い実験である.遊離のSAMを除去するために,限外ろ過,超遠心等の操作を行った後にフィルターバインディング実験を行った.野生型のmRNA配列を翻訳させた場合の方が,mto1変異を持つmRNAを翻訳させた場合より放射活性が高い傾向が見られたが,有意差を示すには至っていない.遊離SAMの除去方法を検討すると共に,クロスリンクの条件検討を行っている.
間葉上皮転換の誘導による子宮肉腫の新規治療法の開発

子宮肉腫平滑筋細胞株SKNにcarbonyl reductase 1(CBR1)安定発現株を作成した。CBR1過剰発現によって細胞形態は敷石状に変化する。またEMT関連因子の発現解析では、METの主要な分子であるE-cadherinの発現上昇は認めず完全なMETを誘導することは不可能であった。細胞の機能にCBR1がどのような影響を与え得るかを評価したところ、MMP-2の分泌がsenseで減少していた。またsenseでは細胞の遊走能が抑制された。SKN-CBR1 senseを重度免疫不全マウスに移植し、腫瘍形成能の変化を検証したところ、SKNでは腫瘍を形成しなかった。子宮体癌でcarbonyl reductase1(CBR1)の発現が低下している症例では有意に予後不良であることを報告した。これは、CBR1の発現低下が上皮間葉転換(EMT)を誘導し、癌の浸潤・転移能を亢進させることによるもので、実際にin vivo実験でCBR1の発現を抑制した子宮体癌細胞を移植したところ、有意に腫瘍増殖が亢進した。さらに我々は、反対にCBR1を過剰発現させると、間葉上皮転換(MET)が誘導され、癌細胞の浸潤能が抑制され、in vivo実験でも有意に腫瘍増殖が抑制されることを見出した。本研究は、難治性悪性腫瘍である子宮平滑筋肉腫に対して、CBR1を過剰発現させて間葉上皮転換を誘導し、その結果、“間葉系悪性細胞(肉腫)を上皮系悪性細胞(癌)に変化させる"ことによって悪性化を低下させ、抗癌剤の感受性を高めるという新たな分子標的治療の実現を目指す。<平成26年度の目標> in vitroでCBR1の過剰発現により、子宮平滑筋肉腫細胞に間葉上皮転換が誘導され、細胞機能にどのような影響を及ぼすか検討する。<研究結果>子宮平滑筋肉腫細胞に対してセンス・アンチセンスCBR1 cDNAを遺伝子導入したところ、CBR1の過剰発現(SKN-S)により細胞形態は紡錘状から敷石状の形態に変化し、間葉上皮転換が誘導されていることが強く示唆された。また、CBR1を過剰発現させた場合はMMP-2の分泌が抑制され、浸潤能の抑制が強く示唆される。本研究では、carbonyl reductase 1 (CBR1)を子宮肉腫平滑筋細胞に導入し、間葉上皮転換(MET)を誘導し、腫瘍の性質転換を起こさせ、新たな分子標的治療薬の開発を目的としている。また、EMT関連分子の発現解析をRT-PCR及び、western blotで行った。Mesenchymal markerであるN-cadherin、Vimentin及び転写因子Snail、twistについては、senseで発現減少、anti-senseで増加を認めた。一方で、E-cadherinについては有意な変化を認めなかった。次にCBR1強制発現株における腫瘍形成能を解析するため、SKNsenseをヌードマウスに移植したが、発現に関わらずコントロールでもSKNでは腫瘍は形成しなかった。そこで別の子宮肉腫細胞株MES-SAにおいてCBR1強制発現株を同様に構築し、得られた細胞株における腫瘍形成能を評価した。コントロール株の移植マウスでは腫瘍を形成したのに対し、CBR1強制発現株を移植したマウスでは腫瘍をほとんど形成しなかった。形態学的に間葉上皮転換が起きていることが強く示唆されるが、carbonyl reductase 1の発現をウエスタンブロットで確認することが困難な状態にある。つまり、発現が安定しないために、上皮マーカーおよび間葉マーカーの確認が難しい状態にある。よって、研究予定よりやや遅れていると判断する。SKNはヌードマウスでの腫瘍形成能が低いという報告もあるため、平滑筋肉腫細胞株のうち、ヌードマウスでの腫瘍形成に実績がある細胞株としてSK-UT-1 (子宮平滑筋肉腫細胞株)、SK-LMS-1 (外陰部平滑筋肉腫細胞株)、MES-SA (子宮肉腫)およびRKN(卵巣平滑筋肉腫)細胞株に対してCBR1 cDNAの遺伝子導入を開始した。その上で、移植腫瘍形成モデルを確立する。これによって、腫瘍形成能の比較やEMT関連分子の発現変化をin vivoで確認する。さらに、SKNでの移植に関してはSCID mouseを用いて移植腫瘍形成モデルを確立する。婦人科腫瘍子宮肉腫細胞にヒトcarbonyl reductase 1を効率よく過剰発現をさせるために、導入ベクターの組み替えを考えている。

これによって、carbonyl reductase 1の発現の安定化が起き、間葉上皮転換に関するマーカーの発現を確認しやすくなると考える。carbonyl reductase (CBR1)の発現が不良であるために、遺伝子導入ベクターを変更して実験を再開した結果、SKNにおいて間葉上皮転換が確認できた。SKNをヌードマウスに腫瘍移植をした結果、腫瘍が形成されず、SCID mouseでは移植腫瘍が形成されるものの、腫瘍形成効率が極めて不良であった。よって、腫瘍移植用の実験動物の購入を控えており、予算の使用が進んでいない。また、本年度は日本産婦人科学会のシンポジストとしての活動があり、海外学会での発表を見合わせている。carbonyl reductase 1の発現が効率よくいかないために、遺伝子導入ベクターの組み替えを行い実験を再開している。よって、間葉・上皮マーカーの発現についての確認を再度実験中である。よって、この実験を確認するための、RT-PCR用の試薬、ウエスタンブロット用の抗体および試薬の購入を見合わせていたために、予算の使用が進んでいない。また、この実験結果が遅れているために、腫瘍移植ヌードマウスの購入を控えており、予算の使用が進んでいない。また、研究の進行がやや遅れているので、海外学会での発表を見合わせている。遺伝子導入ベクターの完成が確認され、間葉上皮転換の現象も確認できたので、今後はin vivo実験が主体となる。今後は数種類の肉腫細胞で間葉上皮転換を確認し、これらの細胞も含めて腫瘍移植実験を行う予定であり、今後は実験計画通りの進行が期待できる。よって、予算の使用も進むと考える。遺伝子導入ベクターの完成が確認できたので、carbonyl reductase 1の安定した発現が見込まれるために、間葉上皮転換の確認ができると思われる。また、遺伝子導入による腫瘍の移植もできると考えるので今後は実験計画通りの進行が期待できる。
自律神経活動による歯科治療中の小児のストレス評価

小児の歯科治療に対する不安や恐怖の成立を出来る限り防ぐ為の環境を提供することは、小児歯科医の役割である。一般的に歯科治療時の小児の協力性について、母子の心理的要因との関連が示唆されている。また先行研究より、心電図記録からの自律神経解析は、安全かつ簡便に歯科治療中の小児のストレス反応を客観的に評価できることを明らかとした。本研究において我々は、歯科治療中の小児の生理的反応を心電図記録から解析し、自記式質問票から得られた母親の心理的特性との関連について検討した。その結果、治療に非協力的な患児は、交感神経活動からみたストレス度が高く、母親の状態不安も高いという特徴が認められた。本研究の最終目標は、歯科治療中の小児のストレス反応を把握し、可能な限り軽減する為の対策を講じることである。そのためには、歯科治療中の小児の生理的ストレス反応を自律神経活動から客観的に評価し、そのストレスの背景要因を明らかとする必要がある。我々は先行研究において、歯科治療中の小児は交感神経活動の相違により、ストレス群と非ストレス群に分類できることを報告したが、その背景要因は明らかとされていない。その為、更に被験者を増やし、2群に分類される背景要因を明らかとする必要がある。また従来より、母親の不安が強いと、歯科治療中の小児も情緒不安定になるという報告がされており、母子間のストレス反応の関連を明らかとする必要がある。初年度である平成26年は、小児歯科における患児のストレス度と母親の心理特性等との関連性を明らかにすることを目的とし、歯科治療時の患児のストレス度を自律神経活動から客観的に把握し、自記式質問票から得られた母親の心理的特性との関連性について検討した。その結果、患児の交感神経活動と自記式質問票から得られた母親の状態・特性不安度との間に有意な相関は認められず、母親の不安度は患児の治療中のストレス度に直接的には影響しない可能性が示唆された。しかし、治療に対する協力性で患児を群分けすると、非協力児は交感神経活動からみたストレス度が高く、母親の状態不安も高いという特徴がみられた。今後、歯科治療中の母子間のストレス反応については更なる追及が必要であり、母子間の自律神経活動の関連性についての研究計画を立案する上でも、上記の研究結果を参考に行う予定である。本研究の最終目標は、小児期の歯科治療に伴うストレス反応を最小限に抑え、将来の歯科恐怖を予防するための対策を講じることであり、それは小児歯科医の重要な役割の1つである。その為には、歯科治療中の小児の情動変化の実際を把握する必要がある。我々は先行研究において、歯科治療中の小児のストレスを総合的に捉えるために、心電図記録からの自律神経活動に着目した。その結果、歯科治療中の小児は交感神経活動の相違により、ストレス群と非ストレス群に分類出来ることを報告したが、その背景要因については明らかとされていない。さらに、歯科治療中の小児、特にストレス群に分類される小児に対して、ストレスを軽減する為の何らかの介入を行い、そのストレス変化について自律神経活動を用いて評価する必要がある。平成26、27年度は、患児がストレス群と非ストレス群に分類される一因と考えうる、母子間のストレス反応の相関性を明らかとすることを試みた。平成26年度の研究結果から、患児の交感神経活動と自己式質問票から得られた母親の状態・特性不安度の間に有意な相関は見られず、母親の不安度は患児の治療中のストレス度に直接的な影響を及ぼさない可能性が示唆された。しかし、治療に対する協力性で患児を群分けすると、非協力児では交感神経活動からみたストレス度が高く、母親の状態不安も高いという特徴が見られた。このことから、歯科治療中にストレス度の高い患児については、その母親に対しても、より一層の心理的配慮が必要であることが示唆された。今年度は、この研究成果についてJournal of Dental Sciencesへの論文投稿を行い、掲載が決定した。また、平成27年度は、歯科治療中の小児のストレスを軽減するための具体的な対策について検討し、介入研究の計画を立てた。今後、その計画に基づき、臨床現場においてデータ収集を行っていく予定である。平成27年度以降の研究計画として、以下の4項目を設定した。1、平成26年度に得られた、歯科治療中の母子間のストレス度の相関関係のデータから、被験者の条件の再検討を行い、引き続きデータの採取を行う。2、患児がストレス群と非ストレス群に分類される背景要因を明らかとするために、これまでに得られたデータから、被験者の年齢、性別、治療内容、治療経験、養育環境、発達状態などとの関連性を探るための多変量解析を行う。3、歯科治療中のストレスを軽減するための対策を検討し、介入研究の計画を立てる。4、研究成果についての学会発表および論文発表を行う。このうち1、4に関しては、研究実績の概要で述べた通り、歯科治療中の母子間のストレス度の相関についての既存のデータを分析し、研究発表を行ったものの、マンパワー不足により、その後のデータ採取に遅れが生じており、当初計画していたデータ数に達していない。2に関しては、これまでに採取した歯科治療中の患児のデータの分析を行っているが、歯科治療中の患児がストレス群、非ストレス群に分類される背景要因の特定には至っていない。3については、多少の遅れはあるものの、予定通りに行われていると言える。

本研究の最終目標は、小児期の歯科治療に伴うストレス反応を最小限に抑え、将来の歯科恐怖を予防するための対策を講じることであり、それは、小児歯科医の重要な役割の1つである。その為には、歯科治療中の小児の情動変化の実際を把握する必要がある。我々は先行研究において、歯科治療中の小児のストレスを総合的に捉えるために、心電図記録からの自律神経活動に着目した。その結果、歯科治療中の小児は、交感神経活動の相違により、ストレス群と非ストレス群に分類出来ることを報告したが、その背景要因については明らかとされていない。さらに、歯科治療中の小児、特にストレス群に分類される小児に対して、ストレスを軽減する為の何らかの介入を行い、そのストレス変化について自律神経活動を用いて評価する必要がある。平成26、27年度は、患児がストレス群と非ストレス群に分類される一因と考えうる、母子間のストレス反応の相関性を明らかとすることを試みた。平成26年度の研究結果から、患児の交感神経活動と自己式質問票から得られた母親の状態、特性不安度の間に有意な相関は認められず、母親の不安度は患児の治療中のストレス度に直接的な影響を及ぼさない可能性が示唆された。しかし、治療に対する協力性で患児を群分けすると、非協力児では交感神経活動からみたストレス度が高く、母親の状態不安も高いという特徴が見られた。今年度はこの研究成果をJournal of Dental Scienceに掲載した。また、平成27年度は、歯科治療中の小児のストレスを軽減する為の具体的な対策について検討し、平成28年度に介入研究を行う計画を立てた。さらに、コントロール群との比較検討を行い、小児歯科医療従事者への情報発信を行うことを目標としたが、諸事情により研究の遅延が生じている。今後、その計画を再検討し、臨床現場においてデータ収集を行っていく予定である。平成28年度の研究目標として、外部行動上問題のないものの、ストレス群に分類される患児の、歯科治療中のストレスを軽減する為の方法を模索することを挙げた。そこで、このような患児が、治療中に術者やアシスタントに対して何らかの意思表示が出来れば、ストレスが軽減される可能性があるのではないかと考えた。その具体的な方法として、小児の手のひらに収まる程度の大きさのシリコン素材のバルーンを患児に握らせ、その握力をセンサーに変換し、握力の大きさに対応して、キャラクターの顔の表情が変化する仕組みの装置(握力センシングバルーン)を用いることを考えた。しかしながら、この装置の開発や使用に当たっては、他大学との共同研究が必要であり、諸事情により研究実施には至っていない。また、研究実施者の不足により、実際の臨床の場でのデータ採取が難しい状況となり、研究計画から大幅に遅れており、研究計画の見直しが必要となった。
環境問題と仏教-環境倫理構築の仏教学的可能性とその諸問題

仏教学の立場からする環境論基礎論の定立を目標とする本研究は、世界の存立の根本的な肯定、逆の方向から言えば終末論の克服という一つの立場を自らの前提として自覚し、研究代表者がその著『アーラヤ的世界とその神』(1998年、大蔵出版)において提示した<開放系>という新しい世界理解の原理を嚮導原理として平成10年度に開始され、以後、各研究協力者はそれぞれの専門分野からこの原理を批判的に確認し、それに実質的なデータを提供する、という路線を保ちつつ、最終年度を迎えた。<開放系>とは、人間の総体としての世界(衆生世間)と環境世界(器世間)とのZwiefalt的同一態としての世界を或る人格神的原理(<開放系の神>としてのプルシャ)の「身体性と生命」(ニーチェ・ハイデッガー)として把握し、あるいは仏教思想史の事実的(<閉鎖系>的)な過程をその「歴史を貫く目的論的な理性が自己を告知する」(フッサール)その過程と見做すところのものなのであるが、われわれの共同研究は、ゴータマ・ブッダの宗教(原始仏教)の一見世界否定的な表出の裏面にすでにその「理性」(大プルシャ)の自己保存という「目的論」が厳然と存在しており、それが大乗仏教、密教、本覚思想ないし日本浄土教という仏教思想史の過程を一貫して働きつづけ、そして、その終極、親鷺から西田幾多郎への最終的展開においてわれわれ人間の側からする世界の存在維持の実践可能性、すなわち、「歴史創造的な行為」としての「名号的表現」(西田)という本質規定において、現にわれわれの生を規定しているそれ(世界の「自然法爾」的安立)にわれわれの人間側から行為的に投帰しなければならない、という「弁証法」的な「倫理」の原則を確認することが出来、所期の目標を達成した。仏教学の立場からする環境論基礎論の定立を目的とする本研究は、世界の存立の根本的な肯定という一つの立場を自らの前提として自覚し、研究代表者が近著『アーラヤ的世界とその神』(研究業績表に記載)において提示している〈開放系〉という新しい世界理解の原理を嚮導原理とし、研究協力者が各自の専門分野においてそれに対する批判的確認を通じて一つの総合的な世界理解の図式を提示せんとするものとして、本年度、発足した。〈開放系〉とは、人間の総体としての世界(衆生世間)と環境世界(器世間)との根源的な同一態としての世界を或る人格神的原理(〈開放系の神〉、その観念枠は仏教に先行して『リグ・ヴエーダ』の「プルシャの歌」において提示されている)の「身体性と生命」(ニーチェ・ハイデッガー)として把握し、あるいは仏教思想史の展開の過程をその「歴史を貫く目的論的理性が自己を告知する」(フッサール)の過程と見倣すところのものなのであるが、この神の「身体性と生命」としての世界の観念はすでにゴータマ・ブッダ自身において「アーラヤ」という根源語において提示されている。その世界の根源的肯定という立場は大乗仏教の自覚的開始であるところの『八千代頌般若』において表明され、その肯定の原理としての「般若波羅蜜」の概念はその生命性において唯識の体系において「アーラヤ識」として把握され、また世界ないしは神の存立が一個の人間の道徳的行為によって媒介されるという局面は華厳の体系において確認される。

この二傾向は日本仏教思想史の展開の過程において一貫して保持せられ、その終極、西田哲学において、その「一般者の自己限定」というアーラヤ的局面と神と人との逆対応という華厳的局面との絶対矛盾的自己同一として、現代のわれわれ自身の思想の最前線へと手渡される。本研究は、以上の事実の各研究分担者における受容・確認を本年度におけるその実績とし、来年度におけるその批判的再確認、そして第三年度におけるその総合と体系的整備へと進む予定である。本総合研究は研究代表者の主張である<開放系>の理念を嚮導原理として昨年度発足した。<開放系>とは『リグヴェーダ』のプルシャ(原人)の観念をその概念枠とし、インド乃至日本の仏教思想史を通じて「自己を告知する」ところの「目的論的理性」(フッサール)、要するに神を原理とする世界理解の図式なのであるが、われわれが環境倫理の原理としての可能性においてそれを検討しようとするその理由は、まず、それが世界乃至人類の総体の存続という環境論の根本動機に沿うものであること、つぎに、人類の総体としての世界(衆生世間)と環境世界(器世間)とのZwiefalt(同一物二重存在)としての世界をその「身体性と生命」(ハイデッガー)とするその巨人的な神とわれわれ個々の人間とが一対一に「逆対応する」(西田幾多郎)、逆にいえばわれわれ一人一人の人間の自覚的な行為・生き方(エートス)が世界=神の存立を規定する、というその神観念が、その必然からして現代の地球環境の危機を出来せしめたところの近代ヨーロッパ的原理、そなわち、主体としての人間とその技術的理性による解体と再構成の対象としての世界という図式ないしはその原理としてのキリスト教的神観念に対して、一つの批判原理となり得るものと予想されるからに他ならない。今年度は昨年度に引きつづき、隔月の研究例会において学内各分担者が各自の分担領域においてこの<開放系>の原理の批判的確認の作業を行い、また十一月十七日に開催した研究集会においては広沢隆之がヨーロッパ現代哲学における同傾向のものとしてM・ハイデッガーの環境論とG・ピヒトの思考を紹介してわれわれの研究に一つの外廓を与えた。因みにピピトはその科学文明において破局に向いつつある人間的傲漫の根源を尋ね、それを唯名論的神学において神の世界創造の自由が人間の世界改変の自由へと解釈し直された、その「終末論の世俗化」に帰しているのである。本総合研究は研究代表者の年来の主張である<開放系>の理念を嚮導原理として一昨年発足し、今年度で三年を経過した。<開放系>とは『リグ・ヴェーダ』のプルシャ(原人)の観念をその概念枠とし、インド乃至日本の仏教思想史を通じて「自己を告知する」ところの「目的論的理性」(フッサール)、要するに神を原理とする世界理解の図式なのであるが、われわれが環境倫理の原理としての可能性においてそれを検討しようとするその理由は、まず、それが世界乃至人類の総体的な存続という環境論の根本動機に沿うものであること、つぎに、人類の総体としての世界(衆生世間)と環境世界(器世界)とのZwiefalt(同一物二重存在)としての世界をその「身体性と生命」(ハイデッガー)とするその巨人的な神とわれわれ個々の人間とが一対一に「逆対応する」(西田幾太郎)、逆にいえばわれわれ一人一人の人間の自覚的な行為・生き方(エートス)が世界=神の存立を規定する、というその神観念が、その必然からして現代の地球環境の危機を出来せしめたところの近代ヨーロッパ的原理、すなわち、主体としての人間とその技術的理性による解体と再構成の対象としての世界という図式ないしはその原理としてのキリスト教的神観念に対して、一つの批判原理となり得るものと予想されたからに他ならない。今年度も昨年度に引きつづき、各分担者が各自の分担領域においてこの<開放系>の原理に対して批判的確認の作業を続行し、特に、世界の根本的な肯定の思想としての『般若経』の「不生」の研究、本覚思想と現代プロテスタント神学における現在終末論との比較研究、後期ハイデッガーにおける世界のNot(困窮)の問題
小学校国語における演劇を取り入れた学習方法「1分間ことわざ劇場」の開発と実践

児童がことわざを題材にした劇制作を通して、意味や使い方の理解を深めることができると考えタブレットの活用に着目した。本研究では,小学校の5年生の児童を対象に,ことわざの意味が伝わるような1分間の劇制作の学習活動の開発を行った。「ことわざの絵本」などを参考に劇化することわざをグループで選ばせた。扱ったことわざは「猫の手も借りたい」「三度目の正直」「喧嘩両成敗」「猿も木から落ちる」「」。まずホワイトボードを使い構成を考え、タブレットで撮影・視聴しながら練習を行った。コラボノートのトンネル機能を使い作品を共有し、お互いの作品を視聴し感想や意見を出し合った。コメントをもとに作品の改善を行い、最後にプロジェクターで全作品を全員で視聴した。劇制作時間を1分間に短縮することや,動画の撮影・視聴を容易に行うことができるタブレット型PCでの劇制作は,児童の表現に対する抵抗感を軽減し意欲的に取り組めるものであった。劇作品で取り上げたことわざの意味を,事例をあげて説明ができるようになり,児童の実感を伴った理解がみられた。動画共有により,児童が自分たちのペースで視聴ができた。劇作品を1分間に制限した本学習モデルは,児童にとって取り組みやすく,ことわざに興味を持たせ,実感を伴った理解を促すことができる学習モデルであった。タブレットの活用は,児童が制作意欲を途切れさせない効果があった。本学習モデルはことわざを学ぶ上で,「読んで理解する」「演じながら理解する」「動画を視聴して理解する」という3つの理解の過程があり,子ども達は自分にあった方法で理解をすることが効果として期待できる。また、タブレットを活用することにより、児童自信が自己の表現を客観視することが可能である点においても、本研究は意義があると考える。
ストレプトリジンO分子の赤血球膜上での会合と溶血機構の超微細形態的解析

当該研究は、A群溶血レンサ球菌の産生するストレプトリジンO(SLO)による生体膜傷害機構を電子顕微鏡を用いて、超微形態的に解析することを目的としている。1.平成6年度には、下記(1)(2)の成果が得られた。(1)電子線損傷に耐える強くて薄い試料支持膜の改良を試みた。(2)既報(J.Bacteriol.1993.9)のリングならびに冠状構造を再現性よく電顕観察可能な安定した赤血球膜の作製条件を検討し、ゴ-スト膜の凍結保存条件の設定に成功した。このため、ゴ-スト膜の長期保存が可能になり、常時安定した同一条件の赤血球膜が利用でき、実験時間を大幅に短縮できるようになった。2.平成7年度には、このような成果から得られた実験材料を用い、SLOの赤血球膜上での会合、リング形成ならびに冠状構造の形成、孔形成による溶血に至る過程を、一次抗体に抗SLO抗体、二次抗体に金コロイド標識IgG抗体を用いた免疫電顕のネガティブ染色像により解析した。(1)温度非依存的に進行するSLOの赤血球膜への結合の第一段階の過程(2)温度依存的なリングならびに孔形成の第二段階の過程、を証明することができた。3.さらに、平成6年に日本で初めて購入された電子分光顕微鏡(Carl Zeiss EM 902 A)を用いてリポソームでの解析を行なった。(1)赤血球膜で観察された既報(前述)のリングや冠状構造だけでなく、リングを構成するSLO分子の直接観察に成功した。(2)得られた像を画像解析した結果、リングが二重であることも確認できた。(3)これらの構造に生体膜内蛋白の関与がないことが判明し、既報(前述)のモデルの正当性が証明された。(4)SLOに結合した抗SLO抗体そのものを、標識や二次抗体の結合によらずに直接観察することもできた。以上のような新知見をもとにSLOによる溶血機構へ新たな考察を加えることができた。この様な電子分光顕微鏡での生物材料観察は、国内はもとより世界でも初めての試みとして、本実験目的の達成ばかりでなく、非常に価値あるものと考える。現在、J. Bacteriol.に投稿準備中で、3月中には投稿の予定である。1.平成6年度の研究計画の第一に掲げられた内容は、再現性の良い電顕観察結果を得るための実験材料および実験条件を検討することであった。(1)電子線損傷に耐える強くて薄い試料支持膜の作製について検討し、改良に成功した。(2)安定した赤血球膜ならびに赤血球ゴ-スト膜の作製については、既報(J.Bacteriol.1993.9)のリングならびに冠状構造を再現性よく電顕観察可能な凍結保存条件を設定することに成功した。

このため、ゴ-スト膜の長期保存が可能になり、常時安定した同一条件の赤血球膜が利用でき、実験時間を大幅に短縮できるようになった。2.このような成果から得られた実験材料を用い、本年度における主目的であった、SLOの赤血球膜上での会合、リング形成ならびに冠状構造の形成、孔形成による溶血に至る過程を、一次抗体に抗SLO抗体、二次抗体に金コロイド標識IgG抗体を用いた免疫電顕のネガティブ染色像により解析した。(1)温度非依存的に進行するSLOの赤血球膜への結合の第一段階の過程(2)温度依存的なリングならびに孔形成の第二段階の過程、を証明することができた。3.さらに、次年度の研究計画である日本で初めて購入された電子エネルギー損失分光型透過電顕EM 902 Aを用いてのリポソームでの解析の予備実験も開始することができた。以上のごとく、本年度に予定した研究目的をほぼ達成することができた。当該研究は、A群溶血レンサ球菌の産生するストレプトリジンO(SLO)による生体膜傷害機構を電子顕微鏡を用いて、超微形態的に解析することを目的としている。1.平成6年度に(1)電子線損傷に耐える強くて薄い試料支持膜の作製(2)安定した赤血球膜として、ゴ-スト膜の凍結保存条件の設定、に成功した。2.このような成果から得られた実験材料を用い、SLOの赤血球膜上での会合、リング形成ならびに冠状構造の形成、孔形成による溶血に至る過程を、一次抗体に抗SLO抗体、二次抗体に金コロイド標識IgG抗体を用いた免疫電顕のネガティブ染色像により解析した。3.さらに、平成6年に日本で初めて購入された電子分光型透過電顕(Carl Zeiss EM 902 A)をを用いてリポソームでの解析を行なった。(1)赤血球膜で観察された既報(J. Bacteriol. 1993. 9)のリングや冠状構造だけでなく、リングを構成するSLO分子の直接観察に成功した。(2)得られた像を画像解析した結果、リングが二重であることも確認できた。(3)これらの構造に生体膜中蛋白の関与がないことが判明し、既報(前述)のモデルの正当性が証明された。(4)SLOに結合した抗SLO抗体そのものを、標識や二次抗体の結合によらずに直接観察することもできた。以上からSLOによる溶血機構へ新たな考察を加えることができた。これらの研究成果は、本実験目的の達成ばかりでなく、電子分光型透過電顕を用いた生物材料への応用としての国内で初めての実績としても、非常に価値あるものと考える。現在、J. Bacteriol.に投稿準備中で、3月中には投稿の予定である。