hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳機能画像・疼痛誘発脳電位を用いた神経障害性疼痛の客観的総合評価システムの確立

線維刺激による大脳誘発電位は、平成30年度までに前年度分を加えて正常対照30名神経障害性疼痛患者30名において記録を行い、疼痛患者における脳電位変化の傾向を把握した。小径有髄線維および無髄線維刺激による誘発電位の潜時、振幅、及び振幅比をそれぞれ同一被験者に行うことによって、各パラメータの相関関係を解析した。その結果、神経障害性疼痛患者にいて小径有髄線維刺激の脳電位の振幅が低下するものの、無髄線維刺激の電位振幅は相対的に増大していることが示された。これらの結果は、神経障害性疼痛が小径有髄線維から無髄線維への抑制が低下することによって生じているという作業仮説を支持するものであった。2.脳機能画像による疼痛の客観的評価:平成30年度半ばまでに神経障害性疼痛患者30名において脳血流SPECTを用いて脳内の活性化部位を評価し、すでにデータベース化されている正常対照のデータと統計的比較解析を行うことにより、慢性疼痛患者において大脳辺縁系の中でも帯状回前部において血流が増加しており、患者の自覚的疼痛評価スケールと血流増加の程度が相関することを見出した。また、ノルアドレナリン・セロトニン取り込み阻害薬による治療後に、この血流変化が正常化の方向に向かうことを示した。これらの結果を国際医学誌(Journal of Neurology, Neurosurgery, and Psychiatry)に公表した。1.痛覚線維選択的電気刺激による脳誘発電位:小径有髄線維および無髄線維刺激による脳誘発電位を同一症例において記録して比較検討する評価系を確立した。目標とする症例数である正常対照30名、神経障害性疼痛患者30名を達成し、解析を終了した。神経障害性疼痛が小径有髄線維から無髄線維への脱抑制によち生じるという作業仮説を支持する結果が得られ、これを国際医学誌に公表した。2.脳機能画像による疼痛の客観的評価:脳血流SPECTにより慢性疼痛と関連する脳内活性化部位の同定とその定量を、30名の神経障害性疼痛患者において行った。疼痛患者では大脳辺縁系の中でも帯状回前部の血流が増加しており、疼痛と関連して活性化していることを見出した。この結果を平成30年に国際医学誌に公表した。今後の推進方策:これまでに得た痛覚刺激脳電位による無髄有髄の脱抑制と疼痛の程度の相関を検討すること、脳血流SPECTを用いた大脳辺縁系能血流増加(賦活)と疼痛の程度を検討することにより、同一患者における疼痛の多面的・他覚的評価法を確立できるものと思われる。さらに神経障害性疼痛治療薬剤によるこれらの変化を解析することにより、慢性疼痛の病態解明と至適治療法の確立を目指す。神経障害性疼痛患者における疼痛の客観的評価法として、(1)痛覚刺激脳誘発電位における小径有髄線維系による無髄線維系の抑制の低下と定量的評価、(2)脳血流SPECTによる全部帯状回の血流測定、の二つの方法において評価系の有用性を示した。今後、同一患者においてこれらの手法を用いて疼痛の多面的・客観的評価を行うことにより、新たな疼痛評価法を確立し、ひいては神経障害性疼痛治療の定量的効果判定を行うことにより、個々の患者の病態に応じた至適治療法の確立を目指す。既存の物品を使用したため、58,958円を翌年度へ物品費として繰り越しすることとした。
歯科診療時への嗅覚・芳香療法(Aromatherapy)導入に関する研究

本研究の目的は、歯科治療中に、薬用や芳香植物から精製した精油を用いることにより、緊張した患者をリラックスさせた状態で診療する環境づくりに役立つ新しい精神的除痛法である。すなわち、それらの持つ鎮静性・疼痛知覚の鎮痛性から偶発的な心因性のショックを防止したり、誤った検査結果による診断ミスを避けることができるものと考えられる。今回の研究に際しては、比較的一般的で副作用がなく鎮静効果の高いとされるエステル型の精油を用いた。処置開始直後にガーゼに染み込ませた精油を皮膚への直接作用ではなく患者の胸部に置き、自然の吸気により作用させた。また患者の状態は生体情報モニターを用い観察を行った。処置開始後、脈拍および血圧の若干の低下がみられ、患者への呼びかけにより緊張状態の緩和「気分的に落ち着いている」「恐怖感はない」等の意見が得られた。しかし、処置に伴う疼痛時の筋肉の緊張度ならびに発汗に関してはほとんど効果はみられなかった。術後のアンケートに関しては、「快」と回答したもの「よくわからなかった」と回答したものがほとんどであった。リラクゼーションを診療に取り入れて行くことは、今後の歯科治療において必要であると考えられるが、まず第1に患者との信頼関係の確立、診療室内の環境作りをしっかり行ったのちに、本研究である嗅覚・芳香療法の導入の間接的な方法は大変有効であると思われる。また、今後脳波レベルでの研究を行うことによりさらなる患者のリラクゼーションの度合いを詳しく知ることができ、安全・確実でリラツクスした心因状態の下での歯科診療を行っていくことができるものと考える。
家庭用電子レンジを用いた部分安定化ジルコニアのマイクロ波焼結

本研究は申請者が開発した家庭で調理用に使われている電子レンジを用いた,緻密な部分安化ジルコニア焼結体(PSZ)の作成における最適化と焼結機構の解析を目的とした.これは家庭用電子レンジで自己発熱を起こすZnO-MnO_2-Al_2O_3からなるセラミックスペレットをプレヒーターとして用い,これに挟まれたPSZペレットを加熱しマイクロ波吸収自己発熱,緻密化に導くものである.その結果,(1)相対密度99%以上の緻密な部分安定化ジルコニア焼結体を家庭用電子レンジ16分間の加熱により得た.電子レンジ中のマイクロ波照射により,被加熱物は1200°C程度まで加熱された.この温度で16分間の通常加熱(電気炉利用)ではこのような緻密焼結体は得られない.すなわち,マイクロ波加熱により,緻密化の低温促進が観測された.最適条件では電子レンジでの16分間の加熱により,1450°C2-4hでの加熱により得られる焼結体密度と同様になった.また焼結される成形体の大きさはペレットの場合20mm以上の直径が必要であることがわかった.(2)得られた焼結体の曲げ強度は通常法(1450°C,4hの加熱)で得られた部分安定化ジルコニア緻密焼結体のそれに匹敵した.この点から本焼結法が省エネルギー,低価格化の点で優れていることが証明された.(3)作成された部分安定化ジルコニアの微細構造の精密な観測から焼結機構を考察した.マイクロ波加熱では明らかな粒成長促進が観測された.これは予めマイクロ波焼結により得られた焼結体をさらにマイクロ波加熱,電気炉加熱し,その微細構造の比較から結論した.このことより,マイクロ波による焼結が短時間に達成される理由として、マイクロ波照射による強制的な欠陥生成とこれに伴う拡散促進によるというモデルを提案した.本研究は申請者が開発した家庭で調理用に使われている電子レンジを用いた,緻密な部分安化ジルコニア焼結体(PSZ)の作成における最適化と焼結機構の解析を目的とした.これは家庭用電子レンジで自己発熱を起こすZnO-MnO_2-Al_2O_3からなるセラミックスペレットをプレヒーターとして用い,これに挟まれたPSZペレットを加熱しマイクロ波吸収自己発熱,緻密化に導くものである.その結果,(1)相対密度99%以上の緻密な部分安定化ジルコニア焼結体を家庭用電子レンジ16分間の加熱により得た.電子レンジ中のマイクロ波照射により,被加熱物は1200°C程度まで加熱された.この温度で16分間の通常加熱(電気炉利用)ではこのような緻密焼結体は得られない.すなわち,マイクロ波加熱により,緻密化の低温促進が観測された.最適条件では電子レンジでの16分間の加熱により,1450°C2-4hでの加熱により得られる焼結体密度と同様になった.また焼結される成形体の大きさはペレットの場合20mm以上の直径が必要であることがわかった.(2)得られた焼結体の曲げ強度は通常法(1450°C,4hの加熱)で得られた部分安定化ジルコニア緻密焼結体のそれに匹敵した.この点から本焼結法が省エネルギー,低価格化の点で優れていることが証明された.(3)作成された部分安定化ジルコニアの微細構造の精密な観測から焼結機構を考察した.マイクロ波加熱では明らかな粒成長促進が観測された.これは予めマイクロ波焼結により得られた焼結体をさらにマイクロ波加熱,電気炉加熱し,その微細構造の比較から結論した.このことより,マイクロ波による焼結が短時間に達成される理由として、マイクロ波照射による強制的な欠陥生成とこれに伴う拡散促進によるというモデルを提案した.家庭で調理用に使われている電子レンジを用いて,緻密な部分安定化ジルコニア焼結体(PSZ)の作成法を開発した.これは家庭用電子レンジで自己発熱を起こすZnO-MnO_2-Al_2O_3からなるセラミックスペレットをプレヒーターとして用い,これに挟まれたPSZペレットを加熱しマイクロ波吸収自己発熱,緻密化に導くものである.本年度の研究において以下を明らかにした.(1)PSZが高温でマイクロ波を吸収し自己発熱を起こすことを直接的に実証した.これは赤熱したPSZを電子レンジに入れさらに10分運転しても赤熱が続くことから確認された.(2)PSZで95%以上の相対密度を持つ焼結体を得ることができた.比較的大型の試料作成を行い,4点曲げ強度の測定を行ったところ,800MPaの破壊強度を得た.電気炉焼結で得られるほど(1100MPa)には至らなかったものの,作業の経済性から考えれば有効な焼結法であると判断できる.(3)有効な焼結を行うには少なくとも直径20mm以上の成形体である必要がある.これはマイクロ波吸収による発熱量が体積に比例し,熱放射とのバランスから,これ以上の大きさを必要とするものと考えられる.(4)電子レンジを15分間運転して得られた密度は電気炉では1350°C4時間あるいは1450°C15分間加熱して得られる密度に匹敵した.(5)マイクロ波加熱により得られた焼結試料の粒径は電気炉を用いて同温度で同時間加熱したそれに比較して明らかに成長していた.

このことから,マイクロ波による過熱化緻密化のみでなく粒成長すなわち拡散を加速していることが示唆された.本研究は申請者が開発した家庭で調理用に使われている電子レンジを用いた,緻密な部分安定化ジルコニア焼結体(PSZ)の作成における最適化と焼結機構の解析を目的とした.これは家庭用電子レンジで自己発熱を起こすZnO-MnO_2-Al_2O_3からなるセラミックスペレットをプレヒーターとして用い,これに挟まれたPSZペレツトを加熱しマイクロ波吸収自己発熱,緻密化に導くものである.その結果,(1)相対密度99%以上の緻密な部分安定化ジルコニア焼結体を家庭用電子レンジ16分間の加熱により得た.電子レンジ中のマイクロ波照射により,被加熱物は1200°C程度まで加熱された.この温度で16分間の通常加熱(電気炉利用)ではこのような緻密焼結体は得られない.すなわち,マィクロ波加熱により,緻密化の低温促進が観測された.最適条件では電子レンジでの16分間の加熱により,1450°C2-4hでの加熱により得られる焼結体密度と同様になった.また焼結される成形体の大きさはペレットの場合20mm以上の直径が必要であることがわかった.(2)得られた焼結体の曲げ強度は通常法(1450°C,4hの加熱)で得られた部分安定化ジルコニア緻密焼結体のそれに匹敵した.この点から本焼結法が省エネルギー,低価格化の点で優れていることが証明された.(3)作成された部分安定化ジルコニアの微細構造の精密な観測から焼結機構を考察した.マィクロ波加熱では明らかな粒成長促進が観測された.これは予めマイクロ波焼結により得られた焼結体をさらにマィクロ波加熱,電気炉加熱し,.その微細構造の比較から結論した.このことにより,マイクロ波による焼結が短時間に達成される理由として、マイクロ波照射による強制的な欠陥生成とこれに伴う拡散促進によるというモデルを提案した.
イミノシクロブテノンの分子変換による新規含窒素ヘテロ環化合物の合成研究

様々な置換基を有するイミノシクロブテノンの熱的転位反応により、対応する4-キノロンが高収率で得られることを見出した。また、ジアルキニルイミンとケテンシリルアセタールおよびトリメチルシリルシアニドとの1,4-1,2-二重求核付加反応により、多置換δ-ラクタム誘導体が得られることを見出した。さらに、ケテンシリルアセタールを2当量用いた場合には、1,4-1,6-二重求核付加反応が進行し、アルキニルイミノシクロブテノンが良好な収率で得られることを見出した。アルキニルイミンへの共役付加反応を鍵反応に用いる香料成分(±)-muscopyridine類縁体の全合成を達成した。研究代表者らはイミノシクロブテノンの還元反応によって得られるアミノシクロブテノンの熱的開環ー閉環反応により、抗生物質の代表的な骨格の一つでありかつ含窒素化合物を立体選択的に合成するための有用なビルディングブロックである、ラセミ体のcisおよびtrans-β-ラクタム化合物の高ジアステレオ選択的合成法を既に見出している。さらに、エナンチオ選択的還元によるキラルなβ-ラクタム合成の開発を行い、フェニル基を有するリン酸ジエステル触媒の存在下、還元剤としてベンゾチアゾリンを用いることにより、高エナンチオ選択的に対応するアミノシクロブテノンを得、引き続く熱的開環ー閉環反応において、添加剤として3級アミンを使い分けることによって、キラルなcisおよびtrans-β-ラクタムの選択的合成にも成功している。そこで平成25年度は、そのキラルなβ-ラクタム合成法を鍵反応に用いる生理活性化合物の合成として、Ezetimibe類縁体の合成に着手し、出発物質のジアルキニルイミンの合成を検討した。その結果、合成中間体のジアルキンを良好な収率で得ることができた。また、イミノシクロブテノンの開環反応によって生成するイミノケテンを経るさらなる分子変換を検討し、4-位が置換したフェニル基を有するイミノシクロブテノンをトルエン中加熱環流下、熱的転位反応を行うことにより、シクロブテノン部位が熱により開環し生じたイミノケテンの電子環状反応が進行し、対応する4-キノロンが高収率で得られることも既に明らかにしている。そこで平成25年度は、2,4-位および3-位が置換したフェニル基を有するイミノシクロブテノンの熱的転位反応を行った。その結果、いずれの基質も高収率で対応する多置換4-キノロン誘導体が得られることを見出した。さらに、イミノシクロブテノンのエナンチオ選択的還元を経るキラルなβ-ラクタム合成の開発を行い、フェニル基を有するリン酸ジエステル触媒の存在下、還元剤としてベンゾチアゾリンを用いることにより、高エナンチオ選択的に対応するアミノシクロブテノンを得、引き続く熱的開環ー閉環反応によって、キラルなcisおよびtrans-β-ラクタムの選択的合成にも成功している。そこで平成26年度は、そのキラルなβ-ラクタム合成法を鍵反応に用いる生理活性化合物の合成として、高脂血症治療薬Ezetimibeの類縁体合成に着手し、出発物質のアルキニルアルケニルイミンへのケテンシリルアセタールの共役付加反応を経るイミノシクロブテノンの合成を検討した。その結果、合成中間体のアルケニルイミノシクロブテノンを低収率ながら得ることができた。また、平成25年度に合成法を確立したジアルキニルイミンに、ケテンシリルアセタールおよびトリメチルシリルシアニドを作用させたところ、有用な合成中間体である多置換δ-ラクタムが中程度の収率で得られることを見出した。すなわち、ケテンシリルアセタールが1,4-付加した後、生じた中間体のアルキニルアルケニルイミンのイミノ基にトリメチルシリルシアニドが1,2-付加した後、環化反応が進行した新規1,4-1,2ー二重求核付加反応を見出した。そこで平成27年度は、そのキラルなβ-ラクタム合成法を鍵反応に用いる生理活性化合物の合成として、高脂血症治療薬Ezetimibeの類縁体合成に着手し、出発物質のジアルキニルイミンへのケテンシリルアセタールの共役付加反応を経るイミノシクロブテノンの合成を検討した。その結果、新規1,4-1,6-二重求核付加反応が進行し、多官能基を有するイミノシクロフブテノンが良好な収率で得られることを見出した。

引き続くイミノ基選択的還元によって得たアミノシクロブテノンの熱的開環ー閉環反応によって、多官能基を有するβ-ラクタムがtrans選択的に得られることも明らかにした。また、アルキニルイミンと環状β-ケトエステルとの共役付加反応により得られたビシクロ-2-ピリドンの官能基変換により、香料成分(±)-Muscopyridineの類縁体合成を達成した。様々な置換基を有するイミノシクロブテノンの熱的転位反応により、対応する4-キノロンが高収率で得られることを見出した。また、ジアルキニルイミンとケテンシリルアセタールおよびトリメチルシリルシアニドとの1,4-1,2-二重求核付加反応により、多置換δ-ラクタム誘導体が得られることを見出した。さらに、ケテンシリルアセタールを2当量用いた場合には、1,4-1,6-二重求核付加反応が進行し、アルキニルイミノシクロブテノンが良好な収率で得られることを見出した。アルキニルイミンへの共役付加反応を鍵反応に用いる香料成分(±)-muscopyridine類縁体の全合成を達成した。高脂血症治療薬Ezetimibeの類縁体合成における合成中間体のアルケニルイミノシクロブテノンを得ることができているため。また、ジアルキニルイミン、ケテンシリルアセタール、トリメチルシリルシアニドを用いた新規1,4-1,2ー二重求核付加反応による多置換δ-ラクタムの合成法も見出しているため。有機合成化学計画をさらに推進するために、各研究テーマに参加する大学院生の人数をさらに1名ずつ増員し、平成27年度で研究計画を達成する。平成25年10月から平成26年3月まで、当研究室が入っている建物が改修工事になり、その間学内の別の建物に引越し実験を行わなければならなくなり、十分なスペースを確保できず実験数が減ったため、計画に遅れを生じた。研究計画の各研究テーマに、当研究室の本学大学院工学研究科の大学院生1名ずつを割り当て、申請者の統括・指導の下、研究を遂行していたが、計画にやや遅れが生じたので、各研究テーマに参加する大学院生の人数を1名ずつ増員し、26年度でその遅れの回復を図る。平成25年10月から平成26年3月まで、当研究室が入っている建物が改修工事になり、その間学内の別の建物に引越し実験を行わなければならなくなり、十分なスペースを確保できず実験数が減ったため消耗品を購入する量が減り、使用額が減った。各研究テーマに参加する大学院生の人数を1名ずつ増員し実験数を増やすため、26年度ではその実験数の増加分に対応する消耗品に使用する額を増加させる。
戦間期のソ連の内政と外交における軍事的要因の研究

この研究の目的はロシア革命から第二次世界大戦にいたるまでのソ連の内政と外交に、軍事的要因がいかにかかわりあい、いかなる影響を与えたかを究明することにあり、具体的には、軍事的要因が、ロシア革命とボリシェヴィキ権力の樹立、内戦期における共産党独裁政権の確立、ネップ期の内政と外交、集団化と工業化によるスタ-リン体制の確立、反党派と軍の粛清、第二次世界大戦の開始にいたる歴史過程の中でいかなる重要性をもって具体的な政策過程に影響を与えたかを、軍事ドクトリンの変遷、軍事組織の変遷、党軍関係の進展という三つの視点から分析しようとするものであった。過去三年間にわたる共同研究は、これらの問題の解明にかなりの実績を挙げたといえる。まず第一に、この最終年度には、前年度に引続き、ソ連軍事関係の組織だった文献収集を継続した。また、「スタ-リン集団化と工業化の軍事的意義」「反党派と軍の粛清」について第一回の研究会を、「第二次世界大戦への準備」について第二回目の研究会を開き、現在、『軍事的要因からみたソ連社会主義の特質』と題する、今までの研究成果をまとめ、さらにこれまでパソコンに入力したソ連軍事関係の資料一覧を含んだ報告を刊行する準備が進められている。三年間にわたる研究の結果、内戦を通じて形成された赤軍は、「赤色司令官」と「軍事コミッサ-ル」という特色の制度を産み出し、それが、トロツキ-・フルンゼ論争を経て、常備軍の形成へと導かれ、主として軍事力の増強を第一優先順序においてなされた工業化を促すとともに、ソ連の社会主義の性格を、本質的には軍国化するに至った過程が明確にされた。即ち、軍事的要因は、ソ連の社会主義の性格になによりも増して決定的な役割を果たしたのであり、この結果をまとめた報告書は、この点で今後のソ連研究に大きな影響を与えることを信じている。この研究の目的はロシア革命から第二次世界大戦にいたるまでのソ連の内政と外交に、軍事的要因がいかにかかわりあい、いかなる影響を与えたかを究明することにある。具体的には、軍事的要因がロシア革命とホリシェヴイキ権力の樹立、内戦期における共産党独裁政権の確立、ネップ期の内政と外交(特に党内抗争と社会主義建設に関する論争との関係において)、集団化と工業化によるスターリン体制の確立、反党派と軍の粛清、第二次世界大戦の開始にいたる歴史過程の中で、いかなる重要性をもって具体的な政策決定過程に影響を与えたかを、軍事ドクトリンの変遷、軍事組織の変遷、党軍関係の進展という三つの視点から分析しようとするものである。63年度の研究活動は主として、ビブリオグラフィーの作成、主要文献の分析、ソ連の軍事関係の文献の組織的収集を目的としていたが、現在、ビブリオグラフィーの第一次的入力がほぼ終了し、組織的な文献収集が開始された。この過程で日本におけるソ連の軍事問題に関する基礎的資料の欠如が予期していたより深刻なものであることがわかり、現在では欠本が多いながらも20年代、30年代の軍事雑誌をそろえることに力をいれている。各研究者の基礎分析は二回の研究会で順調に進行していることが確認され、来年度の研究会に向けて個別の研究に入ることを可能にするべき成果が上がるものと期待されている。来年度第一回、二回目の研究会は「ロシア革命と内戦の諸問題」第三回目と第四回目の研究会は「フルンゼニトロッキー論争と赤軍常備軍設立の意義」を中心に討論を進める。既に基礎作業の経過で、ソ連の内政外交において軍事的要素が決定的であったという基本的な研究の方向が確認され、以下に示されたわれわれの研究発表の中で明らかにされている。具体的には軍事的要因がロシア革命とボリシェヴィキ権力の樹立、ネッブ期の内政と外交(とくに党内抗争と社会主義建設に関する論争との関係において)、集団化と工業化によるスタ-リン体制の確立、反対派と軍の粛清、第二次世界大戦の開始にいたる歴史過程の中で、いかなる重要性をもって具体的な政策決定過程に影響を与えたかを、軍事ドクトリンの変遷、軍事組織の変遷、党軍関係の進展という三つの視角からから分析しようとするものである。平成元年度の研究活動は、昭和63年度における主要文献の第一次入力の完了をうけて、当初の計画通り、引き続きソ連の軍事関係文献の組織的収集と主要文献の分析を行うことに努め、各研究所の基礎分析は順調に進捗している。一方、研究対象とするソ連本国で進行中の歴史見直しは今年度に入って本研究テ-マに直接かかわる領域にまで波及してきた(とくに内戦期の党主流と軍事反対派との論争、第二次世界大戦前夜における軍の粛清と緒戦敗北の責任問題等で重要資料が初公開された)。旧代表者のアメリカ出張に伴い、研究組織の縮小を余儀なくされたが、今年度における文献収集と基礎分析の作業は、旧代表者のアメリカの研鑽,また本研究の開始時点では予想されなかったソ連本国での資料解禁ともあいまって、来年度に研究活動の総括を行うに十分な条件をつくりだした。旧代表者が復帰する来年度には、当初の予定にあって中断しているSOVSET(アメリカで開発されたソ連政治のデ-タベ-ス)利用計画の実現も見込まれているので、研究の取りまとめに着実な成果を挙げることが期待されている。

この研究の目的はロシア革命から第二次世界大戦にいたるまでのソ連の内政と外交に、軍事的要因がいかにかかわりあい、いかなる影響を与えたかを究明することにあり、具体的には、軍事的要因が、ロシア革命とボリシェヴィキ権力の樹立、内戦期における共産党独裁政権の確立、ネップ期の内政と外交、集団化と工業化によるスタ-リン体制の確立、反党派と軍の粛清、第二次世界大戦の開始にいたる歴史過程の中でいかなる重要性をもって具体的な政策過程に影響を与えたかを、軍事ドクトリンの変遷、軍事組織の変遷、党軍関係の進展という三つの視点から分析しようとするものであった。過去三年間にわたる共同研究は、これらの問題の解明にかなりの実績を挙げたといえる。まず第一に、この最終年度には、前年度に引続き、ソ連軍事関係の組織だった文献収集を継続した。また、「スタ-リン集団化と工業化の軍事的意義」「反党派と軍の粛清」について第一回の研究会を、「第二次世界大戦への準備」について第二回目の研究会を開き、現在、『軍事的要因からみたソ連社会主義の特質』と題する、今までの研究成果をまとめ、さらにこれまでパソコンに入力したソ連軍事関係の資料一覧を含んだ報告を刊行する準備が進められている。三年間にわたる研究の結果、内戦を通じて形成された赤軍は、「赤色司令官」と「軍事コミッサ-ル」という特色の制度を産み出し、それが、トロツキ-・フルンゼ論争を経て、常備軍の形成へと導かれ、主として軍事力の増強を第一優先順序においてなされた工業化を促すとともに、ソ連の社会主義の性格を、本質的には軍国化するに至った過程が明確にされた。即ち、軍事的要因は、ソ連の社会主義の性格になによりも増して決定的な役割を果たしたのであり、この結果をまとめた報告書は、この点で今後のソ連研究に大きな影響を与えることを信じている。
集落持続に向けた民俗慣行に見る居住継続システムの解明

本研究では、国府集落における隠居慣行の変容の実態を把握するとともに、居住継承や不動産の継承の見通しを把握し、それらの関係を明らかにすることを目的とした。別棟別計別食といった隠居慣行を維持することが、即ち居住継承や不動産の継承に結びつくことであるとは考え難い。それよりは長男と屋敷地内で同居しゆくゆくはその屋敷地を継承するという隠居慣行における家長権の譲渡に関る観念が色濃く影響しているものと考えられた。本研究では、農山漁村の中でも条件不利な離島や漁村には、条件不利だからこそ集落を持続していく地域の知恵が内在しているのではないかと考え、住まいや居住にかかわる民俗慣行に焦点をあて、継続的に地域社会を維持・継承していくため知恵や工夫を抽出することを目的としている。本年度は、三重県志摩市阿児町国府集落の隠居慣行に着目し、文献資料の収集や、予備的ヒアリング調査、および隠居慣行の変容に関するアンケート調査を実施した。アンケートは回収し1次集計をした状態であるので、来年度以降にさらなる集計や分析を行っていくこととする。文献資料等を調査をしていると、概ね1990年代までは国府集落の隠居慣行は継続していたことが記述から読み取れたが、2000年代以降は少しずつ隠居慣行が変容していることがわかった。また、人口および世帯数の推移をみても1990年代以降に急激な増加をみせており、いわゆるバルブ期を境にして、状況が変化していることが読み取れた。そこで、アンケートの内容は、2011年時点の居住実態とその30年前に当たる1981年の居住実態を把握することで、その違いを明確にするとともに、その過程でどのように隠居が実施されたのか、またはされなかったのか等を、集落に居住する70歳以上の男性、約100名に対して行ったものである。今後、このデータを通して、隠居慣行が変容しつつも、家族が継承され、地域を維持・継承していくための工夫を抽出して行く予定である。過疎地域においては、限界集落や消滅集落という言葉が一般に普及するほど、深刻な状況に立たされている。国土保全を考える上で集落の持続は重要な課題であり、かつ対応方策を考える事が急務となっている。筆者はこれまでに人口増加を続けていた坊勢島に着目し新宅分けという慣行等について研究をしてきており、継続的に地域社会を維持・継承していくためには、イエを継承していく知恵や工夫としての慣行が重要であると考える。特に民俗学における隠居研究の第一人者である竹田が「隠居が家督・財産の生前譲渡によって「家」の若がえりを期待」していると指摘しているように、隠居慣行は居住継承を促す仕掛けであり、この居住継承により地域社会が維持・継承しうると考えている。しかし、船越らが指摘するように隠居慣行は「単に継承されているわけではなく、社会的・経済的条件の変化、生産、生活の合理化や近代化に伴い変質を余儀なくされ大きく変容」している。よって、今後も地域社会を維持・継承をしてくためには、これまでの隠居慣行を現在的に捉え直していくための知恵が内在しているのではないだろうか。三重県志摩氏阿児町国府集落の隠居慣行は竹田が指摘するように「全国的もっとも著名」な隠居慣行の一つである。これは我妻による「嫁の天国」の出版を契機にマスメディアに取り上げられ全国的に脚光を浴びたからであると言われている。そのため、既往研究が数多くなされており隠居慣行の変容を捉え現代社会への適応の状態を把握する上で適切であると考え、研究対象地として選定した。本年度は、国府集落における隠居慣行の変容の実態を把握するとともに、居住継承や不動産の継承の見通しを把握し、それらの関係を明らかにすることを目的とし、それを踏まえて隠居慣行と居住継承や集落の持続にする考察を行った。筆者はこれまでに人口増加を続けていた坊勢島に着目し新宅分けという慣行等について研究注1)をしてきており、継続的に地域社会を維持・継承していくためには、イエを継承していく知恵や工夫としての慣行が重要であると考えている。特に民俗学における隠居研究の第一人者である竹田が「隠居が家督・財産の生前譲渡によって「家」の若がえりを期待」注2)していると指摘しているように、隠居慣行は居住継承を促す仕掛けであり、この居住継承により地域社会が維持・継承しうると考えている。しかし、船越らが指摘するように隠居慣行は「単に継承されているわけではなく、社会的・経済的条件の変化、生産・生活の合理化や近代化に伴い変質を余儀なくされ大きく変容」注3)している。よって、今後も地域社会を維持・継承をしてくためには、これまでの隠居慣行を現代的に捉え直していく必要がある。

三重県志摩市阿児町国府集落の隠居慣行は竹田が指摘するように「全国的にもっとも著名」な隠居慣行の一つである。これは我妻による「嫁の天国」注5)の出版を契機にマスメディアに取り上げられ全国的に脚光を浴びたからであると言われている。そのため、既往研究が数多くなされており隠居慣行の変容を捉え現代社会への適応の状態を把握する上で適切であると考え、研究対象地として選定した。本稿では、国府集落における隠居慣行の変容の実態を把握するとともに、居住継承や不動産の継承の見通しを把握し、それらの関係を明らかにすることを目的とする。それを踏まえて集落の持続にする考察をおこなった。現在、三重県志摩市阿児町国府集落における、調査研究を取りまとめ日本建築学会計画系論文集(査読付き)に投稿をしており、想定した範囲で研究が進展していると言える。25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、三重県志摩市阿児町国府集落における事後調査などを行いつつ、申請書で想定している大分県姫島などにおける調査を行う予定である。
IM法による破壊様式と定量解析を併用した超微小領域エナメル質の力学的特性評価

本研究では微小圧子圧入破壊(Indentation Microfracture,以下IM)法を応用し,破壊靭性値K_<IC>を指標として超微小領域エナメル質のおよび力学的挙動について検索した。さらに共焦点レーザー顕微鏡による破壊様式の評価と形態的観察, Peripheral quantitativecomputed tomography(pQCT)による単位体積当たりの体積密度の定量解析を併用し,力学的特性と微細組織レベルでの密度分布との関係のマッピング作成を試み,バイオメカニクス,組織学および密度構造様式の各観点から統合的に検討し,相関性を明らかにすることを目的としている.本年度は,研究計画に示す(1)試料準備および加工,(2)破壊靭性値を指標とした力学的挙動の検索,(3)共焦点レーザー顕微鏡による破壊様式の評価,まで順調にすすめているところである.(1)では,研究協力者からの技術支援のもと早期の手技安定を目指し,迅速な実験遂行に努めているところである.(2)では,従来から用いられている2軸微動台に圧子角度設定機能を付与し,より正確な計測位置・角度が簡便に設定できるよう改良し,詳細なデータを速やかに得られるよう配慮した.(3)の破壊様式の評価では,一般的にはPalmqvist crack(pc), Median crack(mc), Lateral crack(lc)に分類されるクラックだが, pcとmcは試料表面のクラックが同一に観察されるため識別不可能となる.このため本研究ではP∝lの場合はpc, P∝c^<3/2>の場合はmcとして評価を行っている.これにより,強化されている主軸および方向依存性を組織学的観点から調査することが可能となりつつある.本研究の結果,破壊靭性値K_<IC>は組織構造に大きく依存し,歯冠方向に4070%のindentation areaでは,70100%の領域に比較して有意に大きな値となった.また,歯冠方向に040%のindentation areaにおいて明確なクラックを確認した例は少数であった.なお,ビッカース硬さH_vは押込荷重に影響されずほぼ一定であった.pQCTによる解析でも,力学的所見を裏付ける結果となった.破壊様式の評価では,Palmqvist crack (pc)とMedian crack (mc)は試料表面のクラックが同一に観察されるため識別不可能となる.このため本研究では均質材料に対する方法を用い,Poclの場合はpc, PQCc^<3/2>の場合はmcとして評価を行い,破壊靭性値を算出した.しかし,エナメル質のような不均質構造体に対しても適応可能であるかを今後さらに詳細に検索する必要があると思われた.
電極反応過程の動的解析と電極の高機能

本研究では種々の物理化学的方法を駆使して,電極触媒の表面観察,反応中間生成物の同定と分析,電極自身の構造変化の追跡等を行い,それらの基礎としてより高活性な電極触媒の開発を目指そうとするものである.以下,本年度の研究から得られた結果について述べる.なお,計画中の(3)エレクトロクロミズムおよび(4)湿度センサーに関する研究は目下準備中である.(1)In situ質量分析(DEMS)法の確立.先ず四重極質量分析計を購入し,真空系を組み立ててDEMS装置を完成させた.ついで本装置をPt電極上のCO電解酸化反応等に適用した.その結果,電位掃引法による電気化学的測定結果との明確な対応も得られ,本装置の作動が確認された.これにより今後,反応の詳細な解析ならびに他の反応への適用も可能であることが示された.今後,メタノール陽極酸化反応等,本研究で対象としている他の反応にこの方法を応用し,またアイソトープの利用,あるいは他の観測方法と組み合わせる等により,反応機構のより詳細な追跡への展開を目指している.(2)X線および反射赤外吸収法等の方法によるメタノール,ホルムアルデヒド等の陽極酸化の追跡.既に我々はX線解析法により,アルカリ性ホルムアルデヒドの酸化の際, Pb系電極中に水素が吸収されることを確認している.本研究では更に他の中間生成物に関する知見を得るため, Pb金属およびAu Pb合金電極上のホルムアルデヒドおよびギ酸イオンの陽極酸化反応を反射赤外吸収法で観測した.その結果,反応中間生成物,特にCO状物質がホルムアルデヒドから生成するが,ギ酸からは生成しないことが示された.更にその生成や消滅の条件等をかなり詳細に知ることができ,またそれが反応阻害物質としてどのように働くかなど,いわゆる反応の"自己被毒"などに関する多くの知見を得ることが出来た.今後これからを基礎に,メタノール酸化用高活性電極の開発をうぃ目指したい.本研究では種々の物理化学的方法を駆使して,電極触媒の表面観察,反応中間生成物の同定と分析,電極自身の構造変化の追跡等を行い,それらの基礎としてより高活性な電極触媒の開発を目指そうとするものである.以下,本年度の研究から得られた結果について述べる.なお,計画中の(3)エレクトロクロミズムおよび(4)湿度センサーに関する研究は目下準備中である.(1)In situ質量分析(DEMS)法の確立.先ず四重極質量分析計を購入し,真空系を組み立ててDEMS装置を完成させた.ついで本装置をPt電極上のCO電解酸化反応等に適用した.その結果,電位掃引法による電気化学的測定結果との明確な対応も得られ,本装置の作動が確認された.これにより今後,反応の詳細な解析ならびに他の反応への適用も可能であることが示された.今後,メタノール陽極酸化反応等,本研究で対象としている他の反応にこの方法を応用し,またアイソトープの利用,あるいは他の観測方法と組み合わせる等により,反応機構のより詳細な追跡への展開を目指している.(2)X線および反射赤外吸収法等の方法によるメタノール,ホルムアルデヒド等の陽極酸化の追跡.既に我々はX線解析法により,アルカリ性ホルムアルデヒドの酸化の際, Pb系電極中に水素が吸収されることを確認している.本研究では更に他の中間生成物に関する知見を得るため, Pb金属およびAu Pb合金電極上のホルムアルデヒドおよびギ酸イオンの陽極酸化反応を反射赤外吸収法で観測した.その結果,反応中間生成物,特にCO状物質がホルムアルデヒドから生成するが,ギ酸からは生成しないことが示された.更にその生成や消滅の条件等をかなり詳細に知ることができ,またそれが反応阻害物質としてどのように働くかなど,いわゆる反応の"自己被毒"などに関する多くの知見を得ることが出来た.今後これからを基礎に,メタノール酸化用高活性電極の開発をうぃ目指したい.
造血器腫瘍におけるB細胞表面抗原を分子標的とする治療法の確立に関する基礎的研究

B細胞表面抗原であるCD20に対するモノクローナルキメラ抗体は、標準的治療のない低悪性度リンパ腫において高い抗腫瘍効果と安全性が示され、かつ中悪性度リンパ腫においても有効性が確認されている。我々は、この抗腫瘍効果の中に、免疫学的排除とは異なり、CD20抗原と抗体との結合により誘発される、B細胞の細胞死機構が存在することを見いだした。抗CD20抗体の抗腫瘍剤としての認識から、CD20を標的としたB細胞性腫瘍の増殖抑制機構の解析と、抗CD20抗体を用いたより抗腫瘍効果の高い多剤併用療法を開発するための基礎的検討を行った。この結果、以下の3点が明らかになった。1.抗CD20キメラ抗体治療後の残存腫瘍の存在様式について検討したところ、残存腫瘍は、抗CD20キメラ抗体と結合したまま生体内に存在していることが示唆された。2.抗CD20キメラ抗体投与後の再発患者より腫瘍細胞株を樹立し、抗20抗体に対する増殖抑制機構が残存することが明らかとなり、また、B細胞腫瘍株から、抗CD20抗体耐性細胞株を樹立し、解析したところ、実際の臨床的耐性と類似した耐性機構であることが示唆された。3.B細胞腫瘍株を用いて、ヒトリンパ腫治療に通常用いられる抗癌剤と抗CD20抗体の併用による増殖抑制機構を検討したところ、抗CD20抗体は、一部の抗癌剤に対し、相加的増殖抑制活性を示した。すなわち、Doxorubicin,Vincristine,Fludarabineを用い、SUDHL4および、び慢性大細胞型リンパ腫細胞株RCK8を対象にその効果を検討した。その結果、低濃度のDoxorubicin存在下では、抗CD20キメラ抗体を1,10,100μg/mlの投与により、相加的増殖抑制が認められた、Vincristine,Fludarabineにおいては、抗CD20キメラ抗体による増殖抑制は認められなかった。
極度に変形する物体に対するCFDアルゴリズムの研究

大きな変形を伴う3次元物体まわりの流動数値シミュレーションは、今日の数値流体力学手法でも未だに困難な問題であり、それを実現するには、複雑形状への格子の対応、物体の変形に対応する動的格子、および精度と効率の良いナビエ・ストークス数値解法の開発が必要である。本研究では、その内の物体の変形に対応する動的格子法を新しく提案することを目的として進めてきた。ここで開発した手法は、任意三次元形状を扱うため非構造格子および非構造ハイブリッド格子を対象とし、格子点の移動量を変数とした楕円型偏微分方程式を解くことにより物体変形に伴う空間の格子移動量を計算する方法である。各位置での格子移動量を、格子密度により制御するための非線形係数を用いることにより、物体変形後も流動計算に必要な格子密度と格子の質を保った適切な移動格子法を実現した。併せて非構造格子法上での非定常流計算ソルバーとして、有限体積風上法に基づく計算コードを開発し、翼の振動問題に適用して計算の精度検証をした。また、遺伝的アルゴリズムによる三次元翼空力設計に際し、設計過程で生じる様々な翼形状に対して格子を自動的に対応させることに適用し、本研究で開発した動的格子法の有用性を示した。現在、より大きな変形を伴う羽ばたき運動の翼に適用して計算を進めている。本研究において開発した動的格子法は、振動翼等の問題には工学的に有用な方法であることが示せた。しかしながら、研究の最終目標である大変形問題に対しては、偏微分方程式法だけでは格子の重なり等が生じる。今後、辺交換法も組み込むことにより、大変形問題に対応した動的格子が可能と思われる。
ヒトの発生・精神神経発達異常と染色体微細構造異常に関する研究

研究代表者・松本直通は、平成16年度平成17年度科学研究費補助金「基盤研究(B)(2)」の補助のもと、「ヒトの発生・精神神経発達異常と染色体微細構造異常に関する研究」の課題(課題番号16390101)で、自身で開発したBAC2173個からなる2.1KBACマイクロアレーを用いて、特発性精神発達遅滞(MR)、ならびにMRを呈する歌舞伎メーキャップ症候群、さらに自然流産物のゲノムにおける微細構造異常解析を行い、これらヒト発生・および精神発達障害におけるゲノム異常の遺伝的寄与度を明らかにした。さらにマイクロアレーやFISHを用いてソトス症候群、inv dup del(8p)、9qテロメア欠失症候群のゲノム構造異常を詳細に解析し、ソトス症候群とinv dup del(8p)においてはゲノム病としての特徴を明らかにし欠失を含む染色体異常を惹起するメカニズムを明らかにした。また9qテロメア欠失症候群においては症例を集積し、確証例における欠失の最小共通領域を明らかにし、本疾患の責任遺伝子の候補を8個に限定した。本研究のもう一つの柱は新しいマイクロアレープラットフォームの開発であった。ゲノム微細構造異常を同定する精度を向上させるため、新たにBACを追加、FISHによる検証を行い、高精度のBACマイクロアレーの開発と作製を行った。この新しいアレーはヒト疾患ゲノム解析において極めて有力な解析の起爆剤となることが期待され、本研究の達成した成果である。(1)BAC/PACクローンの収集:既にヒト全ゲノム上に約1.5Mb毎に均等に配置しFISHで想定される部位にのみシグナルを呈する2000個のクローンの収集に加えさらに2000個の検証済みBACクローンを収集した。(2)クローンDNA抽出およびDOP-PCRによる増幅ならびにマイクロアレーの作成:全てのクローンについてはDNA抽出を完了した。このDNAを用い5'端をアミノ基でラベルしたヒトゲノムに特異的にハイブリする3種類のDOPプライマーでBAC DNAを増幅した。スポッティングは、スリットピンによるマルチスポッターを使用し試みるもうまく作動しなかった。他のスポッティングを検討したところインクジェット方式が優れており2100個レベルのアレーを既に作成した。(3)検体の集積状況:解析予定であるMRおよびMR症候群患者は既に約150例集積している。流産物も20例保有している。(4)ゲノム異常の検証:2100アレーを用いてMR患者30例の検証を行い、5例に構造異常を同定した。さらにMR症候群の一つであるKMS40例の解析も開始した。(5)ゲノム異常の詳細な解析:確認された患者の染色体微細欠失・重複については速やかに、保有しているRPMI-11ヒトゲノムライブラリーを利用して詳細な物理地図を作成し、候補遺伝子のリストを作成した。候補遺伝子については、ゲノム異常を認めなかった保有する患者・検体群でダイレクトシーケンシング法によって遺伝子異常の有無を確認する予定である。研究代表者松本直通は、平成16年度平成17年度科学研究費補助金「基盤研究(B)(2)」の補助のもと、「ヒトの発生・精神神経発達異常と染色体微細構造異常に関する研究」の課題(課題番号16390101)で、自身で開発したBAC2173個からなる2.1K BACマイクロアレーを用いて、特発性精神発達遅滞(MR)、ならびにMRを呈する歌舞伎メーキャップ症侯群、さらに自然流産物のゲノムにおける微細構造異常解析を行い、これらヒト発生・および精神発達障害におけるゲノム異常の遺伝的寄与度を明らかにした。

本研究のもう一つの柱は新しいマイクロアレープラットフォームの開発であった。ゲノム微細構造異常を同定する精度を向上させるため、新たにBACを追加、FISHによる検証を行い、高精度のBACマイクロアレーの開発と作製を行った。この新しいアレーはヒト疾患ゲノム解析において極めて有力な解析の起爆剤となることが期待される。
神経因性疼痛におけるα1Gカルシウムチャネルの役割の解明

C57BL/6マウス(野生型)とαlGカルシウムチャネルノックアウトマウスを用い、神経疾痛モデル(Spared nerve in jury、SNI)を作成し、von Frey hairによる機械的刺激に対する反応を評価した。このモデルは坐骨神経の枝である総腓骨神経(common peroneal nerve)と脛骨神経(tibial nerve)を結紮・切断し、腓腹神経(sural nerve)には損傷を与えないものである。神経損傷を与えてから24時間以内に生ずる腓腹神経の支配領域での機械的刺激によるアロディニアは、ノックアウトマウスで野生型マウスと同様に発現し、観察期間中(3週間)両群問に有意差は認められなかった。神経疼痛モデル作成後のノックアウトマウスの疼痛関連行動は野生型とくらべ変わらなかったことから、α1Gカルシウムチャネルがその疼痛メカニズムにおいて関与しないことが示唆された。SNIモデル作成時に吸入麻酔薬を用いたが、ノックアウトマウスにおける麻酔薬の感受性低下が疑われたため、そのマウスにおける麻酔作用を調べた。吸入麻酔薬及び静脈麻酔薬の催眠作用を立ち直り反射の有無を調べる方法(LORR)で、吸入麻酔薬の不動化作用をtai1-clamp法(最小肺胞内濃度、MACアッセイ)で調べた。α1Gカルシウムチャネルノックアウト後、LORRの中央有効量(LORR ED_<50>)及びMAC値には変化は認められなかった。一方、野生型マウスと比べて、ノックアウトマウスにおいてイソフルラン、ハロタン、セボフルランへ露出開始から麻酔(催眠作用、LORR)がかかるまでの時間は有意に延長した。ペントバルビタールの催眠作用までの時間も、ノックアウトマウスにおいて遅れていることが明らかとなった。この結果から正常の麻酔の維持(催眠作用及び不動化作用)はα1Gカルシウムチャネルを必要としないが、吸入麻酔薬及びペントバルビタールの麻酔導入までの時間は、α1Gカルシウムチャネルが不可欠であることが示唆された。C57BL/6マウス(野生型)とα1Gカルシウムチャンネルノックアウトマウス(ノックアウト)において各種疼痛刺激に対する反応を評価した。1.急性侵害受容(Plantar test):野生型マウスとノックアウトマウスの足蹠に熱刺激を加え、急性痛に対する反応を評価した。熱刺激に対する逃避反応の時間の有意な違いはなかった。2.急性持続性疼痛のモデル(ホルマリンテスト):5%のホルマリン溶液0.01mlをマウスの足蹠に皮下注入し、自発痛によって生じるlickingとbitingの行動を、炎症性疼痛を主に反映する第1相(0-10min)と脊髄後角の反応を主に反映する第2相(10-40min)に分け、評価した。両相において野生型マウスとノックアウトマウスの間にlickingとbiting行動の持続時間の有意な差はなかった。3.炎症性疼痛モデル(フロインドアジュバンド):フロインドアジュバンドをマウスの足蹠に皮下注入し炎症を発症させた。フロイン,ドアジュバンドを注入1、4、7日後熱刺激に対する逃避反応の時間を評価した。野生型マウスには熱刺激の閾値は有意に下がった。ノックアウトマウスも強い熱アロディニアを示した。両グルプの間に有意差は認められなかった。α1Gカルシウムチャンネルノックアウトによってベースラインの熱刺激閾値及び急・慢性体性炎症疼痛関連行動は変わらなかったことからα1Gカルシウムチャンネルがそれらの疼痛メカニズムにおいて関与しないことが示唆された。
高頻度データを用いた下方リスクの測定とリスクマネジメントへの応用研究

第一に、現物取引において起こりうる損失の危険性を表す下方リスクを先物取引によってヘッジする時系列モデルを提案した。その結果、本提案モデルのヘッジ比率を用い、一日内の取引が記録されている高頻度データの情報を利用することで、ヘッジの効果を高められる可能性を明らかにした。第二に、日本のオプションデータから特定のモデルにほとんど依存しない下方ジャンプリスクを計測し、一部の社債スプレッドに対して強い予測力をもつことを明らかにした。第三に、高頻度データを用いて下方ジャンプリスクを測定し、記録的な株価指数の変動時にジャンプ変動は高い寄与度を有することなどが明らかとなった。平成27年度では研究テーマである「高頻度データを用いた下方リスクの測定とリスクマネジメントへの応用研究」の一環として、高頻度データから算出したリスク指標に加え、資産価格収益率が歪んだ分布に従う場合の時系列モデルを構築し、バリュー・アット・リスク(以下、VaRとする)や期待ショートフォール(以下、ESとする)に代表される下方リスクを最小にするような先物取引によるヘッジ比率を推定する方法を提案した。ヘッジポートフォリオの分散を最小にするヘッジ比率を推定する方法は古くからおこなわれており、近年では高頻度データを活用する研究もみられるが、実際の資産価格収益率で観測される分布の歪みを想定した場合には、対称なリスク指標である分散やボラティリティを最小にするヘッジ戦略より、VaRやESを最小にするようなヘッジ戦略を考えることは自然であると思われる。日経225株価指数をその先物でヘッジした場合の実証分析おいて、現在までの分析結果によると、第一に、期間を通じて値が一定と仮定してリスク変数を用いた場合のESを最小にするヘッジポートフォリオに比べて、その仮定を緩めてリスク変数の変動を許容した最小ESヘッジポートフォリオはパフォーマンスが良いという結果が得られた。第二に、後者のヘッジポートフォリオは分散を最小にするヘッジポートフォリオに比べて下方リスクを小さくする。第三に、高頻度データから推定されるリスク変数を導入することでヘッジパフォーマンスが向上する可能性が明らかになった。平成27年度の研究内容はワークショップや研究会で発表をおこない、現在論文としてまとめている。また、平成28年度で新たにおこなう関連研究については必要なデータや設備はおおむね準備ができたところであり、着実に研究が進んでいる。こうした状況を踏まえて、交付申請時の研究実施計画からの大きな遅れはないといえる。平成28年度では研究テーマのキーワードである下方リスクを測定する研究の新たな試みとして、資本市場が近い将来に金融資産価格に大きなジャンプが起こりうるリスクをどのくらい評価しているのかを測定する研究を開始した。具体的には、株価指数オプションのような日本においても盛んに取引が行われているデータに注目し、近い将来の満期で原資産価格を売買する権利を取引するオプション価格の内、アウト・オブ・ザ・マネーと呼ばれる権利行使価格と先物価格が大きく離れているオプションの価格情報を使って下方リスクを推計する研究である。こうした研究の理論的発展は米国の研究においても比較的新しく、オプション価格を用いて将来の下方リスクを推計する研究は日本においては依然として考えられていない。本研究は米国の研究成果を日本の証券市場向けに応用するために幾つかの工夫をおこない、日経225株価指数を原資産とするオプション取引から示唆されるジャンプリスクの推計を行った。2006年1月から2014年8月までを標本期間とした推計の結果、日本独自と考えられるジャンプリスクの大きな動きが確認された。リーマン・ショックを端に発する金融危機や2011年の世界同時株安に代表される国内外の金融市場に広く影響を及ぼす出来事の直後に比較的長い期間でジャンプリスクは急激に上昇するのに加えて、さらに日本では2011年の東日本大震災と2013年半ばのアベノミクス不安が顕在化した時期に市場が下方ジャンプリスクを大きく見積もっていることが明らかとなった。平成28年度の8月までに通しておこなったノースウェスタン大学での在外研究では、下方リスクの測定に関する研究に多くの時間を費やすことが出来た。また、そうした分野で多くの研究業績をもつ教授の下で研究発表や意見交換をおこなうことができた。日本に帰国後も継続的なやり取りをおこなっており、日本の株式市場における下方リスクの測定に関して細部に至るところまで慎重に議論を進めることができ、いくつかの新しい知見を得ることが出来た。こうして本研究は順調に進展していると言える。最終年度では高頻度データを用いた下方リスクの測定とリスクマネジメントへの応用研究という本研究課題に即して以下の3点の研究をおこなった。第一に、平成27年度ではバリュー・アット・リスクや期待ショートフォールといった下方リスクを最小にするような先物取引によるヘッジ比率の推定方法を提案したが、exponential spectral risk measureやlower partial momentと呼ばれる下方リスクを最小にする場合の検証をおこなった。その結果、本研究で提案したヘッジモデルは、こうした下方リスクのヘッジに対して有効であることが判明した。第二に、平成28年度で推計した日本のオプションデータから推計されるインプライドジャンプリスクを用いて、クレジットスプレッドに対する予測可能性の分析をおこなった。日本のインプライドジャンプリスクは格付けのグレードがシングルAといった、ダブルAやトリプルAに比べて低いクレジットスプレッドや、デフォルトスプレッドに対して強い予測力をもつシグナルとして有用であることが判明した。第三に、高頻度データと閾値を用いた手法を用いて、日本の株価指数の事後的なジャンプリスクを推計した。閾値を決める際の手法を工夫して計測を試みた結果、ジャンプの生起確率が日内変動する可能性や、記録的な株価指数の変動時にジャンプ変動は高い寄与度を有することなどが明らかとなった。