hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直感的思考の神経メカニズム

意思決定の神経メカニズムを調べるために、推論課題遂行中のサル前頭前野と大脳基底核から単一ニューロン活動の記録を行った。大脳基底核ニューロンは実際に経験した事象の関係を学習することしかできないが、前頭前野ニューロンは2つの学習を組み合わせることによって、直接経験していない事象の関係を推論できることがわかった。また、fMRI実験からヒトでもこのような判断に関わる2つの異なる神経回路が存在することがわかった。推論は、思考の中核をなす機能である。推論機能を持つ動物は、条件づけや弁別学習によって獲得した比較的単純な知識を組み合わせて使うことにより、直接経験していない場面での問題解決が可能になる。霊長類の前頭前野は、刺激と刺激、刺激と反応の連合を形成するのに重要な役割を果たしていると考えられており、多くのニューロンが連合のコードに関連した応答を示す。今回の研究では、このような連合をさらに連合させる推論課題をサル用に開発し、サルの推論能力を実験心理学的に示すと同時に、前頭前野のニューロンネットワークにおける「連合の連合」を可能にするメカニズムを、単一ニューロン記録法を用いて検討した。実験では、サルは「AならばB」、「BならばC」という遅延見本あわせ課題を用いた条件性弁別を学習し、後にCと報酬との関係を別試行において学習した。その結果、サルはこうした複数の連合を統合することで、直接には経験していないAと報酬との関係を"推論"し、報酬予期反応を示すことが行動学的に示された。前頭前野外側部からの単一ニューロン記録では、(1)刺激に依存せず、報酬の到来・非到来の予期に対応した発火活動を示すニューロン(R type)、(2)刺激と報酬の予期の組み合わせに対応した発火活動を示すニューロン(SR type)が見出された。こうした結果は、サルが複数の連合を統合することで課題に対処していること、および前頭前野がこの連合の統合に重要な役割を果たしていることを示唆している。同様の課題を用いて、乳幼児の推論能力を調べる行動実験も開始した。論を高次の連合機能と定め、サル用に独自の課題を開発し、サルの推論能力を実験心理学的に示すと同時に、前頭前野における「連合の連合」を可能にするメカニズムを、単一ニューロン記録法を用いて検討した。実験では、サルは「AならばB」(A1→B1またはA2→B2)、「BならばC」(B1→C1またはB2→C2)という条件性弁別を学習し、後にCと報酬との関係を別試行において学習した。前頭前野外側部からのニューロン記録では、(1)刺激に依存せず、報酬の到来・非到来の予期に対応した発火活動を示すニューロン、(2)刺激と報酬の組み合わせに対応した発火活動を示すニューロンが見出された。このタイプのニューロンの刺激にたいする弁別的応答は、刺激の物理的特性ではなく、刺激のグループをコードしたものであることがわかった。このような報酬予測は、新たな刺激を使っても可能かどうか調べるために新奇刺激を使った実験も行った。ここで、たとえば、新奇刺激をグループ1(A1、B1、C1)のあらたなメンバーとする訓練を施した後、グループ1の他のメンバーによって獲得された意味(たとえば報酬有)が、訓練なしに新たなメンバーに敷衍できるかどうかを調べた。行動実験で、1頭のサルは直接の経験なしでも正しく報酬予測を行うことができることが示された。さらに、このとき前頭前野の報酬予測にかかわるニューロンは、訓練段階から使われている刺激を使ったときと同様に、新奇刺激に対しても報酬を予測する応答をしていることがわかった。課題遂行中のサルの前頭前野外側部からニューロン活動の記録を行った。多くのニューロンが、非対称報酬条件ダブルサッケード課題において第一刺激呈示直後に、行動指標同様報酬予測に関連する活動を示した。その中には、特定の刺激と報酬量の関係をコードするものもあった。これらのニューロンについて、コードする刺激の特性を調べるために呈示する刺激の順序を変える実験を行った。ほとんどのニューロンは、刺激が同じグループに属するものであれば、同様の応答を示した。つまり、これらのニューロンは、特定のグループの報酬情報をコードしていることになる。以上の条件で、2頭のニホンザルから十分な数のニューロン活動の記録を行った。1頭のサルについては、新メンバーを使った推移的推論課題遂行時にニューロン活動の記録を行ったが、旧メンバーを使った場合と全く同様の結果を得ることができた。前頭前野外側部にカテゴリーをコードするニューロンが存在することが知られている(Tomita, et. al.1999:Freedman, et. al.2001)。

我々の発見は、このようなカテゴリーをコードするニューロンが、そのカテゴリーの意味を同時にコードしていることを示したことである。このようなニューロンが存在することにより、動物は異なる状況で獲得した知識(連合)を、新奇な状況で柔軟に結びつけて使用することができることが、示唆されている。これらの成果は、北米神経科学学会(05・06年)、日本神経科学学会(05年)、日本基礎心理学会(05年)などで発表され、特に日本基礎心理学会では優秀発表賞を受賞した。また、この研究の一部は論文にまとめられ、Nature Neuroscience誌に掲載された(08年)。サルに推論課題を学習させ、その課題遂行中の前頭前野ニューロンの活動を調べた。この実験では、6つの視覚刺激を2つのグループにわけ、まず、それぞれの関係を学習させた(A1、B1、C1によるグループとA2、B2、C2のグループ)。次に、C1とC2を使ってグループとジュース報酬の関係を教え、A1、A2、B1、B2と報酬との関係を推測させた。前頭前野外側部のニューロンは、直接経験なしに報酬を予測する活動を示した。このことは、前頭前野ニューロンが、C刺激と報酬の関係とC刺激とグループ(カテゴリー)の関係を結びつけることにより、直接経験していないA刺激やB刺激と報酬の関係を推論していることを示している。さらに、A刺激だけを使って新しい刺激とグループの関係を教えた場合でも、同様の手続きで、サル自身の行動と前頭前野ニューロンが新しい刺激と報酬の関係を推論できることもわかった。詳しい解析の結果、前頭前野ニューロンは、刺激をカテゴリー化してコードし、そのカテゴリー情報と意味の情報(この場合、報酬情報)を結びつけることによって報酬予測(価値の生成)を行っていることがわかった。このような報酬予測(価値の生成)機能が、大脳基底核ニューロンのものとどう違うかを知るために、推論課題遂行中のサルの尾状核と前頭前野からニューロン活動の同時記録も行った。その結果、多くの尾状核ニューロンが報酬予測的応答を見せたが、C刺激を使った学習試行直後の推論試行では、最初の1試行目だけは報酬の予測ができなかった。2試行目からは前頭前野ニューロン同様報酬予測的活動が見られたが、1試行目の経験が使えるためこの予測的活動は推論によるものとは言いにくい。一方、サル自身の行動と前頭前野ニューロンでは1試行目から報酬予測的活動が見られた。したがって、前頭前野と尾状核では異なるメカニズムで報酬予測を行っていると言える。ヒトの知性の特徴は、条件付けなどで獲得した事象の連合の情報をさらに組み合わせることにより、複雑な予測や計画を造る能力にある。実際に経験していないようなことも、このような能力により推論することもできる。このような機能は大脳皮質、特に前頭前野のモデルベースシステムの働きにより実現されていると考えられる。その基礎を理解するために、我々はサルに刺激A-刺激B、刺激B-報酬の関係を使って報酬を予測する推論課題を学習させ、その課題遂行中の前頭前野ニューロンの活動を調べた。反応時間や正答率によって報酬予測を間接的に知ることができるが、サルは直接の経験なしに刺激と報酬の関係が推論できることがわかった。前頭前野外側部のニューロンも行動同様、直接経験なしに報酬を予測する活動を示した。
報酬を手掛りとした聴覚時間パタンの学習機序

我々は既に、ラットによる音の順序の弁別学習が聴覚野へのコリン作動性入力、およびムスカリン受容体に依存することを明らかにした。この弁別学習では学習を促進するために水を報酬として用いている。報酬信号は脳内でドーパミン系を介すると考えられている。本研究では報酬を手掛かりとした音の時間パタンの弁別学習におけるドーパミン系の関与につき検討し、以下の結果を得た。1.水舐め行動におけるD1受容体の関与ドーパミン受容体はD1とD2ファミリーに分けられる。D1受容体の拮抗薬であるSCH23390は水舐め行動の発現を抑制した。水舐め行動に慣らした動物ではSCH23390投与下でも弁別実験をおこなうことができるが、音順序弁別学習は阻害されなかった。2.音順序弁別学習におけるD2受容体ファミリーの関与D2ファミリー受容体の拮抗薬であるハロペリドールの腹腔内投与で音順序弁別学習が阻害された。いったん学習された弁別にはハロペリドールの効果は認められなかった。D2ファミリーは音順序弁別の学習獲得過程に関与すると考えられる。3.音順序弁別学習における聴覚野および側座核へのドーパミン入力の役割報酬に関与するドーパミン系として中脳腹側被蓋野から側座核などへの経路や、前頭皮質など新皮質への経路が考えられている。ドーパミンニューロンに毒性を持つ6-OHDAを側座核へ投与すると音の順序弁別や二音の弁別学習が非特異的に阻害された。一方、聴覚野への6-OHDA投与では音順序弁別学習が特異的に阻害された。側座核へのドーパミン入力は音刺激と報酬の連合に関与し、聴覚野へのドーパミン入力は音順序の弁別学習に関与すると考えられる。4.音の時間パタンの学習メカニズム以上の結果より、報酬信号により聴覚野へのドーパミン入力とD2受容体の活性化が起こり、音順序の弁別学習がおこなわれると考えられる。我々はこれまで、音順序弁別学習が聴覚野へのコリン作動性入力に依存することを明らかにした。この弁別実験では水を報酬として用いている。報酬信号はドーパミン系を介すると考えられるので、本研究では音の時間パタンの学習におけるドーパミン系の関与につき検討し、以下の結果を得た。1)音順序弁別学習におけるD2ファミリー受容体の関与ドーパミン受容体はD1ファミリーとD2ファミリーに分けられる。D2ファミリー受容体の拮抗薬であるハロペリドールの腹腔内投与で音順序弁別学習が阻害された。学習により一度上昇した成績に対してはハロペリドールの効果は認められなかった。これらより、D2ファミリーは音順序弁別の学習獲得過程に関与すると考えられる。D2ファミリーにはD2-D4のサブタイプが存在する。D2受容体拮抗薬であるラクロプリドおよびD4受容体拮抗薬であるクロザピン単独では音順序弁別学習の阻害効果ははっきりしなかったが、両者の同時投与で弁別学習が阻害された。これらより音順序弁別学習にD2とD4受容体の両者が関与していることが示唆された。2)水舐め行動発現におけるD1受容体の関与D1受容体拮抗薬であるSCH23390は水舐め行動の発現を抑制した。

しかし、動物が水舐め行動に慣れた状態ではSCH23390の効果は認められず、この条件下でテストをおこなうことにより、D1受容体の音順序弁別学習に対する関与は少ないことが確かめられた。3)音弁別学習における聴覚野および側座核へのドーパミン入力の役割ドーパミンニューロン毒性を持つ6-OHDAを側座核へ投与したラットでは音順序弁別学習や二音弁別が非特異的に阻害された。一方、聴覚野への6-OHDA投与では音順序弁別学習が特異的に阻害された。側座核へのドーパミン入力は音と報酬の連合に関与し、聴覚野へのドーパミン入力は音順序の学習に関与すると考えられる。我々は既に、音順序弁別学習が聴覚野へのコリン作動性入力に依存することを明らかにした。この学習を促進するために報酬を用いているが、報酬信号はドーパミン系を介すると考えられている。本研究では報酬を手掛かりとした音の時間パタンの弁別学習におけるドーパミン系の関与につき検討した。1音の順序弁別学習の聴覚野依存性聴覚野を破壊したラットでは音の順序の弁別学習が阻害され、この学習が聴覚野に依存することが確認された。2音順序弁別学習におけるドーパミン受容体の関与D2ファミリーの拮抗薬であるハロペリドールの投与で音順序弁別学習が阻害された。学習により上昇した成績に対してはハロペリドールの効果は認められなかった。D2ファミリーが音順序弁別の学習獲得過程に関与すると考えられる。3水舐め行動発現におけるD1受容体の関与D1拮抗薬であるSCH23390は水舐め行動の発現を抑制した。水舐め行動になれた動物では、SCH23390投与下でも弁別実験ができたが、音順序弁別学習に対する効果は認められなかった。4聴覚野および側座核へのドーパミン入力の役割ドーパミンニューロン毒性を持つ6-OHDAを側座核へ投与したラットでは音順序や二音の弁別学習が非特異的に阻害された。5スペクトルの弁別学習の聴覚野依存性母音のスペクトルは幾つかのホルマントからなる。聴覚野破壊で複数のホルマントからなる音の弁別学習は阻害されたが、一つのホルマント弁別は阻害されなかった。これらより、複雑なスペクトルの学習についても聴覚野に依存することが分かった。時間パタンとスペクトル学習におけるドーパミン系の関与の異同が問題となる。
マイクロチップを用いた有害物質の物理化学パラメータの極微量測定手法の開発

本研究は、マイクロチップを相平衡セルとして用いて、水溶解度およびオクタノール/水分配係数を測定する方法を確立するものである。従来の測定原理をマイクロチップへダウンサイジングさせることにより、試薬・廃液の極微量化、平衡時間の超短縮化が実現できる。水溶液系かつ極微量しか取り扱えないことから、HPLC-蛍光検出器で極微量分析可能な多環芳香族を測定対象としている。前年度は、ナフタレンを中心に実験を行ったが、本年度は、ターゲット物質として、水への溶解度が一桁以上低く、分配係数が一桁高いフェナントレンを中心に測定を行った。水への溶解度測定では、マイクロチャンネル内に堰を有したチップを用い、フェナントレンの水への溶解度を測定した。測定物質を固定化する方法およびその量、通液する純水の流量、マイクロチャンネル内の構造を溶解度測定における操作パラメータとして、最適な測定条件を提示した。また、溶解度速度の解析や固体の表面張力の影響に関する考察も行った。オクタノール/水分配係数の測定では、前年度に引き続きY字のマイクロチャンネルを有したチップを用いた。まず、昨年度より安定した水とオクタノール二相流を得るために、数値モデルによる解析を行い最適なオクタノールと純水の流量比を提示した。次に、フェナントレンのオクタノール/水分配係数の測定を行い、通液する溶媒の流量、ガイド構造を含めたマイクロチャンネルの構造、オクタノール相の初期濃度を操作パラメータとして分配係数を測定し、ナフタレンとフェナントレンの相関物質移動係数の解析をベースに分配係数の数値レベルにあった最適な測定条件を提示した。本年度は、まず、ターゲット物質として、蛍光検出器で極微量分析可能な多環芳香族を選択し、従来法で水溶解度およびオクタノール/水分配係数の測定を行い、マイクロ空間でないバルク状態での平衡値を求めた。次に、ガラス製のマイクロチップをベースに、水溶解度および分配係数に対してそれぞれ測定用チップを提案し、測定を行った。水溶解度の測定では、マイクロチャンネル内に堰を有したチップと堰構造のない単純なマイクロチャンネルを有したチップの2種類のチップを用い、測定物質を堰またはマイクロチャンネル壁に固定化したチップを作成した。そこに純水を通液して溶解度を測定した。測定物質を固定化する方法およびその量、通液する純水の流量、マイクロチャンネル内の構造を溶解度測定における操作パラメータとして、最適な測定条件を考察した。オクタノール/水分配係数の測定では、Y字のマイクロチャンネルを有したチップを用いた。水とオクタノール(測定物質を含む)を別々の注入口から送液し、オクタノール/水2相流を形成させて分配係数の測定を試みた。まず、測定物質を含まない2相流の安定性およびその液液平衡関係を把握した。その後、測定対象物質をオクタノール相に溶解させ、通液する溶媒の流量、マイクロチャンネルの構造、オクタノール相の初期濃度を操作パラメータとして分配係数を測定し、相間の輸送状態を調べるとともに、測定に適した条件を考察した。
目的志向型ライブラリー法によるチロシンホスファターゼ阻害剤の開発

本研究は、目的志向型ライブラリー法により個々のプロテインチロシンホスファターゼ(PTP)に対する特異的な阻害剤を開発し、それを用いて個々の酵素の細胞内での役割を明らかにすることを目的とし研究を実施した。PTPの阻害剤設計において、活性中心を認識するコア構造をもとに各種誘導体を合成していく目的志向型ライブラリー法は、ランダムライブラリー法に比べ効率のよい戦略である。本研究期間では、両特異性ホスファターゼの阻害剤であるRK-682の重要構造であるテトロン酸構造を有するL-アスコルビン酸をコア骨格としたライブラリーの合成を検討した。以前、当研究室で開発した固相担持N-ヒドロキシスクシンイミドを用い、アルコールとアミンとから効率よくカーバメートを構築する方法を利用して、6-アミノアスコルビン酸と種々のアルコールから対応するカーバメート化合物を約40種類、また5-デオキシアスコルビン酸の6位アルコールと種々のアミンからさらに約40種類の化合物を合成することができた。これらのアスコルビン酸-カーバメートライブラリー化合物のPTP1Bに対する活性阻害試験を行ったところ、中程度の阻害活性を示すいくつかの化合物を見いだす事ができた。また、テトロン酸化合物の次世代ライブラリーとして4位水酸基のO-アルキル型化合物の合成も検討した。その結果、4-benzyl-RK-682誘導体が非常に強力なヘパラナーゼ阻害活性を示すこと、またガン細胞の浸潤抑制を示すことを見いだした。また同様な目的志向型ライブラリーとして、イソベンゾフラノン誘導体のライブラリーも合成した。これらの中から強力なプロテインキナーゼC活性化剤を見いだした。本研究は、目的志向型ライブラリー法により個々のチロシンホスファターゼ(PTP)に対する特異的な阻害剤を開発し、それを用いて個々の酵素の細胞内での役割を明らかにすることを目的として行っている。既に我々は、天然物RK-682のVHRに対する阻害様式の解明を行った結果、その構造中の3-アシルテトロン酸部位が、PTPに共通する活性中心と相互作用をする"コア"構造であることを見出し、この3-アシルテトロン酸をコア構造とするライブラリーの構築を行った。その結果、両特異性ホスファターゼであるVHRに対してより強力な阻害活性を示す化合物やCdc25に強い阻害活性をもつ化合物などを見出すことができた。そこで平成15年度には、これまでに検討を行ってきたテトロン酸化合物の次の世代のライブラリーの合成を検討した。その中で新たに合成したRK-682-O-benzyl誘導体が、非常に強力な癌細胞の浸潤阻害を示すことが見出された。本成果は共同研究者により第62回癌学会総会にて発表された。また、RK682をはじめとするテトロン酸誘導体は、PTP以外の酵素に対しても阻害を示す事から、その選択性の向上が問題となっていたが、ある種のテトロン酸誘導体が、より高い選択性を示すという知見が得られたため、現在その誘導体の合成も行っている。さらに、我々が開発した固相担持活性エステル法などを駆使して、新しいコア構造にさまざまな置換基を導入した誘導体を合成し、あらたなライブラリー構築の検討も行い、合成した化合物のPTP-1Bに対する阻害活性の評価も行った。本研究は、目的志向型ライブラリー法により個々のチロシンホスファターゼ(PTP)に対する特異的な阻害剤を開発することを目的として行っている。3-アシルテトロン酸をコア構造とするライブラリーの構築を行い、両特異性ホスファターゼであるVHRやCdc25に強い阻害活性をもつ化合物などを見出してきたが、さらにテトロン酸化合物の次の世代のライブラリーとして0-アルキル型の化合物の合成を行った。その結果、RK-682-0-benzyl誘導体が、非常に強力な癌細胞の浸潤阻害を示すことを見出した。本化合物は、ヘパラナーゼに対して強い阻害活性を示すことにより浸潤阻害作用を示していることがわかった。

本成果はMol.Cancer Ther.に発表した。これまでの3-アシルテトロン酸をコア構造とするライブラリーに代わり、アスコルビン酸骨格をコア構造とする新しいライブラリーの構築を行った。ライブラリー合成の鍵としては、我々が既に開発している固相担持活性エステル法などを用いた。この新しいコア構造にさまざまな置換基を導入した誘導体を60化合物以上合成し、PTP-1Bに対する阻害活性の評価を行った。その結果、いくつかの誘導体が、期待どおりPTP-1B阻害活性を示す事を確認した。本成果は有機合成シンポジウムにて発表した。全く別の構造をもつホスファターゼの阻害剤候補ライブラリーとして、フルオロホスホン酸を設計し、その効率の良い触媒的不斉合成法を開発にも成功した。また、プロテインホスファターゼと逆の作用、すなわちタンパク質にリン酸残基を結合させるプロテインキナーゼの活性化剤についても研究を行い、イソベンゾフラノン化合物が優れたプロテインキナーゼC活性化剤となりうることを見出した(Bioorg.Med.Chem.Lett.に発表)
偏極多様体の不変量による随伴束の大域切断のなす次元についての研究

平成30年度においては以下のような研究を行った。以下では(X,L)をn次元偏極多様体、KをXの標準因子とする。(1) Xの次元nが5の場合について予想「もしK+(n-1)LがnefならK+(n-1)Lが大域切断を持つ」の考察をさらに進めた結果、少し弱い結果であるが「もしK+4LがnefならK+2LもしくはK+4Lが大域切断を持つ」ことを示すことができた。これにより2Lが大域切断を持つ場合にはn=5の場合に上記予想が正しいことが言えたことになり, Horingの結果について5次元の場合に少し一般化できたことになる。これについて論文を作成した。(2) tがn+1以上のとき, n次元偏極多様体の随伴束K+tLの大域切断のなす次元の下限について考察し, n=5かつLが大域切断を持つ場合に,以前予想していた結果が成立することを証明することができた。これについての論文を作成中である。(3) Okounkov体の理論を用いて偏極多様体の不変量であるΔ-種数の下限の値に関して考察した。特に2次元の場合について詳しく調べ、Δ-種数の非負性の別証明などを与えることができた。考察した結果を論文として作成し、現在投稿中である。なお、平成30年度に計画していた「3次元多重偏極多様体(X,A,B)に対して随伴束K+A+Bの大域切断のなす次元が2の時の(X,A,B)の分類に関する研究について」と「n次元偏極多様体(X,L)に対し、K+nLの大域切断のなす次元が2となる(X,L)の分類の研究」については現在研究途中であり、次年度に引き続き研究を継続することとした。今回の研究で主要な課題である研究実績の概要にある(1)についてn=5の場合であるが進展があり、さらにそれ以外の予想についてもn=5の場合に進展したのでおおむね順調に進んでいると判断した。研究最終年度で随伴束の大域切断の次元に関する研究のさらなる進展を期待したい。今後の方針は以下のものである。(1) Xの次元nが5の場合について予想「もしK+(n-1)LがnefならK+(n-1)Lが大域切断を持つ」の考察をさらに進めていく。(2)平成30年度に計画していた3次元多重偏極多様体(X,A,B)に対して随伴束K+A+Bの大域切断のなす次元が2の時の(X,A,B)の分類に関する研究を引き続き行う。(3)平成30年度に計画したn次元偏極多様体(X,L)に対し、K+nLの大域切断のなす次元が2となる(X,L)の分類の研究を引き続き行う。(4) Okounkov体の理論を用いて3次元偏極多様体のΔー種数の下限に関する考察を行う。(5)上記の研究の過程で新たな研究課題が生じた場合には、それについて研究を行う。(1) Xの次元nが5の場合について予想「もしK+(n-1)LがnefならK+(n-1)Lが大域切断を持つ」の考察を行った。これについては、まだ証明はできていないが、どこの部分の考察が必要となるかについての特定ができた。(2) 3次元多重偏極多様体(X,A,B)に対して随伴束K+A+Bの小平次元が非負のとき、K+A+Bの大域切断の次元は正となるが,この次元が1の時の(X,A,B)の分類をすることに成功した。この結果については、多重偏極多様体の断面種数に関する考察を行うことで証明が得られた。今後も(多重)偏極多様体の断面不変量に関する考察は重要であることを再認識することができた。(3)今までに偏極多様体の随伴束に関する予想をいくつか与えたが、解決に難しい予想もある。そこで今までに与えられた予想を解決するための一つのステップとして別の予想・問題を提起した。具体的には、n次元偏極多様体の随伴束K+tLの大域切断のなす次元が0となるような正整数tの個数による偏極多様体の特徴づけについての問題である。このような個数がn-1以上のとき偏極多様体がどのようになるかについて予想を与えた。これについてはnが4以下の場合には今までに得られた結果からわかるが、今回、nが5の時について考察し、予想を証明した。さらに今回与えた予想と今までに与えられた予想との関係についても考察した。(4) n次元非特異射影多様体X上の大域切断で生成される階数n-2の豊富なベクトル束Eに対しては、その断面不変量であるCr-断面Hodge数とCr-断面Betti数の値は1以上になるが、その値が1になる時の(X,E)の分類に成功した。(5)随伴束の大域切断の次元や偏極多様体の断面不変量を考察するための手法としてOkounkov体の理論に関する文献を読み進めた。目標としていることが、現段階では証明には至っていないが、考察が必要部分がどこかについて特定できたので、今後の考察に期待したい。

また、これ以外でも3次元多重偏極多様体(X,A,B)に対して随伴束K+A+Bの大域切断の次元が1の時の(X,A,B)の分類をすることに成功したことで、随伴束の大域切断の次元に関する研究が進んだことを考慮すると、おおむね順調に進んでいると判断できる。平成29年度においては以下のような研究を行った。以下では(X,L)を偏極多様体、KをXの標準因子とする。(1) Xの次元nが5の場合について予想「もしK+(n-1)LがnefならK+(n-1)Lが大域切断を持つ」の考察をさらに進めているが、平成29年度の研究では、さらなる進展が見られなかった。(2)一般次元の多重偏極多様体の断面種数の値が1以下となる場合の多重偏極多様体の分類に関する結果は得られていたが、断面種数の値が2となるものについての分類を完成させることができ、論文を投稿した。この研究により随伴束の大域切断の次元に関する考察の進展が期待される。(3)平成29年度の研究で設定した「n次元偏極多様体の随伴束K+tLの大域切断のなす次元が0となるような正整数tの個数がn-1以上のときの偏極多様体の分類」について考察を行い、射影多様体の次元nが6以上の場合、tがn+1以上の任意の整数に対して偏極多様体の随伴束K+tLの大域切断のなす次元が正であるならば分類ができることを示した。(4) Okounkov体の理論に関するものを現在の研究に応用すべく、文献等を読み進めていった。その結果、偏極多様体の不変量に関する研究に応用できそうであることがわかってきたので、現在この研究を進めている。(5) 4次元偏極多様体に関する随伴束の大域切断のなす次元に関する辻の問題について考察した。具体的には、tが正整数の時、K+(t+1)LとK+tLの大域切断のなす次元の差は0以上となるかについて、4次元偏極多様体の場合に考察し、tが2以上の場合は正しいことを示した。平成29年度に設定した研究目標のうち研究実績の概要にある(1)については進展がなかったが、その他については進展したのでおおむね順調に進んでいると判断した。平成29年度の研究結果をもとに今後の考察に期待したい。平成30年度においては以下のような研究を行った。以下では(X,L)をn次元偏極多様体、KをXの標準因子とする。(1) Xの次元nが5の場合について予想「もしK+(n-1)LがnefならK+(n-1)Lが大域切断を持つ」の考察をさらに進めた結果、少し弱い結果であるが「もしK+4LがnefならK+2LもしくはK+4Lが大域切断を持つ」ことを示すことができた。これにより2Lが大域切断を持つ場合にはn=5の場合に上記予想が正しいことが言えたことになり, Horingの結果について5次元の場合に少し一般化できたことになる。これについて論文を作成した。(2) tがn+1以上のとき, n次元偏極多様体の随伴束K+tLの大域切断のなす次元の下限について考察し, n=5かつLが大域切断を持つ場合に,以前予想していた結果が成立することを証明することができた。これについての論文を作成中である。(3) Okounkov体の理論を用いて偏極多様体の不変量であるΔ-種数の下限の値に関して考察した。特に2次元の場合について詳しく調べ、Δ-種数の非負性の別証明などを与えることができた。考察した結果を論文として作成し、現在投稿中である。なお、平成30年度に計画していた「3次元多重偏極多様体(X,A,B)に対して随伴束K+A+Bの大域切断のなす次元が2の時の(X,A,B)の分類に関する研究について」と「n次元偏極多様体(X,L)に対し、K+nLの大域切断のなす次元が2となる(X,L)の分類の研究」については現在研究途中であり、次年度に引き続き研究を継続することとした。
タブレット端末の有効利用を考える～中学2年生英語の習得・活用の考察～

現在、日本のアニメは外国で注目され人気が高まっている。しかし、日本で昔から人気のあるアニメのドラえもんは、これまで欧米ではなかなか受け容れられなかった。ところが一昨年の夏に、内容形を変えてDoraemonとして欧米で放送され、注目され始めている。Doraemonのよさを追究し、世界の人にDoraemonの道具やポケットに込められた夢を伝えることができたと考えるようになった子どもが、日本人の発想や知恵を誇りに思い、大切にしていこうという気持ちをもつことを期待して本単元を設定し授業を行った。欧米で放送されたDoraemonと日本のドラえもんの違いに目を向けた子どもは、調べたことをまとめた。子どもは、インターネットで調べていくと、思っていた以上に内容が変えられていることに気づいた。子どもは、テレビ局や出版社に電話取材をしたいと考え申し込んだ。その後、Doraemonのどんなところが外国で受け容れられているのか外国の人に聞いてみたいと思った。子どもは、留学生にDoraemonについて聞き取りをした。そして子どもは、留学生の考えを取り入れながら自分の考えをまとめ直した。単元め終わりに、“Do you recommend Doraemon to the world?"をテーマに意見交流を行った。子どもは、国や文化が違っても、発想や知恵を生かしアニメで外国の人に夢を伝えたことを誇りに思った。そして、自分たちも日本人の発想力や知恵を大切にしていこうと考え始めた。本単元をとおして、タブレット端末やパソコンを使用して追究を行った。また、自分の考えをまとめ、仲間や外国の人に伝える時に、わかりやすく説明することができるように、パワーポイントソフトを使い、発言した。アクティブラーニングを意識して、視聴覚教材を有効活用することで、子どもがいきいきと追究をして主体的に問題を解決しようとすることができた。
高分解能全散乱装置で見えてくるナノ構造

高強度のパルス中性子線源により、高いQ分解能をもつ全散乱データから幅広い実空間情報が得られるようになった。そこでその情報に対するナノ構造効果について調べ、球と球殻について形状因子効果、粒子相関効果、小角散乱効果をまとめ、フラーレンを例として、球殻同士の相関は三角形になることを示した。その他に、巨大負の熱膨張物質では、Mn_6N八面体の局所的な回転歪みを発見した。これらの成果と現状について物性若手夏の学校で講義した。アモルファス物質や液体では短距離だけでなく、中距離の構造が重要な役割を担っている。また一方で、結晶には本質的な格子欠陥や格子歪みがナノスケールで存在し、それが材料を高機能化している。さらにナノ物質自身もまた、格子の周期性に限界があり、ナノスケールでの構造解析が必要である。このようなナノスケールでの構造解析が必要となる具体的な材料例として、水素吸蔵合金、リラクサー強誘電体、イオン伝導体、光相変化記録材料、強磁性微粒子、炭素電極材料などが挙げられる。このような材料の構造解析には、従来の空間群を用いた単純な結晶学サイトだけでは取り扱えないという共通の問題が存在する。この共通の問題を議論するために、アモルファスから替晶にわたる物質の構造解析に関する国際ワークショップ(SABAC2008)を平成20年1月1011日にアクノ交流館リコッティにて開催した(参加人数51名(国内27名、国外6名)、発表件数19件)。会議では今後基礎学理と応用の両面から、解析手法、アルゴリズム、散乱装置、周辺環境といった一連の環境を整えて、総合的な見地から研究を進めることの重要性が改めて明らかになった。また研究成果としては、マルチフェロイック物質BiMn0_3の局所構造歪みを定量的に評価した。また負の熱膨張物質Mn_3Cu_1-xGe_XNで局所構造歪みを発見した.今後、局所構造歪みの系統的な研究により、機能とのかかわりを明らかにしていきたい。さらにナノ物質自身もまた、格子の周斯性に限界があり、ナノスケールでの構造解析が必要である。今年度の研究成果としては、負の熱膨張物質Mn_3Cu_<1-x>Ge_xNで、平均構造では立方晶であるにも関わらず、パルス中性子高分解能全散乱装置NPDFを用いることで、Mn_6N八面体が局所的に回転しているという構造歪みの発見し、その回転角と一次相転移から臨界点をとおり、二次相転移的に移り変わる振舞に相関があることがわかり、その結果について論文発表を行った(Phys.Rev.Lett.掲載)。一方でMn_3GeNは正方晶であり、その歪みが今回の立方晶相でも存在することがわかったことになるが、これは相転移近傍の物質群について一般的な現象である可能性があり、今後、この種の基本的な問題について取り組む中で、系統的な研究により、局所構造歪みと機能とのかかわりを明らかにしていく予定である。今年度の研究成果としては、例えば2体分布関数を結晶性物質に対して用いた研究手法に関連した展開として、球と球殻について形状因子効果、粒子相関効果、小角散乱効果をまとめ、論文発表(J.Phys.Soc.Jpn.)を行った。具体的にはフラーレンを例として、球殻同士の相関は実験結果と同様に三角形になることを示した。この計算により球同士や球殻同士の相関を解析的にフィッティングすることが可能になった。また鉄系超伝導体LaFeAsO1-xFxの研究では、母相(x=0)で見つかっている正方晶-斜方晶構造相転移について、超伝導相は平均構造としては正方晶であるが、局所構造としては斜方晶歪が存在する可能性を国際会議(M^2S)にて発表した。

また、実用材料である強誘電体メモリーでも、その記録には局所構造歪が関わっていることがわかった。これらに加えて、新しい世界的な研究の進展状況について、物性若手夏の学校や茨城大学での講演会、液体・非晶質材料分科会ユーザーズグループミーティングなどで紹介し、その講義資料として物性研究誌に発表するなど、研究内容の社会への情報発信を積極的に行った。
時間分解赤外分光システムの開発と光化学反応中間体への応用

マイクロ秒の時間分解能を持つ時間分解赤外分光システムを製作した。このシステムは、本補助金によって購入したcwQ-スイッチNd:YAGレーザー、分散型赤外分光光度計、MCT赤外線検出器、ボックスカー積分器、パーソナルコンピューターから構成される。これらを組合わせることによって、時間分解能1マイクロ秒、波数分解能560cm^<-1>、波数掃引範囲4000700cm^<-1>、検出感度△A=0.0001の性能が得られた。このシステムをフタロシアニン微粒子およびトランスーポリアセチレン膜の光励起ダイナミックスの研究に適用した。フタロシアニンでは光励起によって生成する三重項励起子の構造とダイナミックスに関する情報が得られた。とくに観測された減衰曲線から、三重項励起子の項間交差による単分子的減衰とT-T消滅による二分子的減衰の相対速度が得られ、結晶中の三重項励起子の拡散速度を見積ることができた。ポリアセレンについては、光誘起荷電ソリトンの減衰が温度によって著しく異なる挙動を示すことが見出された。この結果から、1.荷電ソリトンは、光吸収によってトランスーポリアセチレン鎖間に生成する正負のポラリトン対から、正負の荷電ソリトン対として対生成し、2.低温では動けずにgeminate再結合によって消滅し、3.高温では自由に動きまわって二分子反応的に消滅するというモデルが導かれた。このモデルはこれまで実験的に知られていたトランスーポリアセチレンの光電気伝導の温度依存性を良く説明し、荷電ソリトンによる電気伝導機構の有力な裏付けとなる。以上の結果から、本研究で開発した時間分解赤外分光システムが、マイクロ秒の時間領域での光誘起ダイナミックスの研究に極めて有効であることが示された。既設のパーキン・エルマー180型赤外分光光度形を以下に述べるように時間分解測定用に改造した.1.既存の光チョッパーを,レーザーの外部トリガーと,同期可能な自作チョッパーで置きかえた.2.検出器を高感度MCT(HgーCdーTe)検出器で置きかえ,そのための集光光学系を自作した.3.MCT検出器の出力をゲート検出するためのボックスカー積分器による検出電気系を自作した.4.レーザーパルスとボックスカー積分器のゲートとのタイミングをとるためパルスジェネレーターを自作した.5.ボックスカー積分器の出力をAーD変換しパーソナルコンピューターに取り込むためのハードウェアおよびソフトウェアを製作した.これらの改造により現在マイクロ秒程度の時間分解測定が可能な段階に到達している.今後これをQースイッチNd:YAGレーザーと同期させ,光化学反応中間体を検出可能な時間分解赤外分光システムとして完成させる予定である.マイクロ秒の時間分解能を持つ時間分解赤外分光システムを完成した。このシステムは本補助金によって購入したcwQ-スイッチNd:YAGレーザー、分散型赤外分光光度計、MCT赤外線検出器、ボックスカー積分器、パーソナルコンピューターから構成される。これらを組合わせることによって、時間分解能1マイクロ秒、波数掃引範囲4000700cm^<-1>、検出感度△A=0.0001、波数分解能560cm^<-1>の性能が得られた。このシステムを、フタロシニン微粒子の薄膜およびトランス-ポリアセチレン膜の光誘起ダイナミックスの研究に応用した。とくに三重項励起子の減衰曲線から、項間交差による単分子的減衰とT-T消滅による二分子的減衰の相対速度が得られ、これから結晶中の三重頃励起子の拡散速度に関する見積りが得られた。

ポリアセチレンについては光誘起荷電ソリトンの減衰が温度によって著しく異なる挙動を示すことが見出された。この結果から、1.荷電ソリトンはトランス・ポリアセチレン鎖間に光吸収によって生成するポラリトン対から正負の荷電ソリトン対として対生成し2.低温では動けずにgeminateの再結合によって消滅し、3.高温では自由に動きまわって二分子反応的に減衰するというモデルが導かれた。このモデルはこれまで実験的に知られていた光電気伝導の温度依存性を良く説明し、荷電ソリトンによるアセチレンの電気伝導機構を強く支持する。以上の結果から本研究によって製作した時間分解赤外分光システムが、マイクロ秒の時間領域での光誘起ダイナミックスの研究に極めて有効であることが示された。
ネパール・ヒマラヤにおける草地・森林利用の動態に関する民族学的研究

本研究では、ネパール・ヒマラヤにおける多様な生業活動の基盤として重要な草地および森林の利用に焦点をあて、山地住民による環境利用の動態を調査研究し、山岳地域における環境利用の「ヒマラヤ的」モデルを構築しようとすることを目的として3年間にわたって、現地調査を重ねてきた。一般に、山岳地域では社会の規模や構造が環境条件におおきく影響を受けるので、その社会を正しく理解するためには当該社会における人間と環境との関係を明らかにすることが重要となる。実際に、ネパール・ヒマラヤでは土地の高度な利用が大幅な人口増加を可能にしてきたが、近年、過度の土地利用が森林の減少、土壌の浸食などの環境破壊をひきおこし、生業経済の変化や低地部への移住などの新しい社会問題を生じさせている。したがって、主として草地を利用している高地(牧畜社会)と森林を利用している丘陵地(農耕社会)で植物学や草地学の専門家の協力を得て環境利用の動態に関する民族学的な比較調査を実施し、山地住民に固有の文化と社会の特質を総合的に解明することにつとめた。具体的な調査フィールドでは、ネパール山岳地域にあるソル地方のジュンベシ谷という比較的狭い地域に焦点をあて、全員が同一フィールドで調査することとした。平成6年、7年度は(1)土壌、植生等自然環境に関する基礎的調査、(2)農耕、牧畜を中心とする草地・森林利用の実態調査、(3)土地利用、土地所有、地域経済、居住構造、親族構造、多民族間関係等の文化人類学的調査によって調査地域の基礎データの収集をおこなうとともに、異なる専門分野間の討議を重ねた。8年度は、ネパール・ヒマラヤ全体を視野にいれた分析と総合的な把握を目的として、集約的な調査を東部高地で継続すると共に、比較条件を勘案しジュンベシ谷の周辺地域、東部中低地、中部丘陵など広域の踏査を実施した。(1)前二年の集約調査で得られた草地と森林の利用を中心とした環境利用の資料を地域を広げて調査することによって、その普遍性、地域差を比較・検証した。(2)高地および丘陵地域における環境利用の「ヒマラヤ的」モデルの構築の可能性を示唆し得た。(3)高地および丘陵地域における固有の文化とその特質および多様性についてより多くの知見を得た。これらの調査研究によって、1)東部高地地域における植生・土壌に関する自然科学的知見により地域の生業形態や社会構造の自然との共生関係を記述分析することができた。とくにジュンベシ谷という谷を生態系のユニットとして捉えた場合、そこでの生活世界を自然環境利用との関係で立体的に捉え得る視点が与えられたことは今後の研究の展開にとっても重要である。2)民族関係の複雑なネパールにおける民族間関係、とりわけ環境利用に関わる共生関係が具体的に明らかにされた。とりわけ民族間関係を象徴的に表す、牧畜に関わる祭祀ヤルジャン儀礼の詳細な調査を行い得たことにより環境利用の社会的側面のダイナミックな関係があきらかにされた。ちなみに同儀礼は地域の牧畜生活との関わりで重要な儀礼であるにも関わらず、これまでまったく報告例はなく最初の報告例である。これらの知見は「ヒマラヤ的」モデルを示唆している。本研究では全員が同一のフィールドに同時に入る期間を設け調査内容に関わる討議を行った。とりわけ、自然科学と社会科学の共同調査という方法のメリットは人間の営為としての環境利用、結果としての環境問題というたいへん複合的な現象を解明するには有効であるだけではなく、不可欠である。結果として自然科学的基礎資料に基づいた、環境に対する人間の多様な文化的営為の把握が可能となった。こうした点から、人間による環境の利用という総合的な研究課題に関し、学際的でより実質的な調査を行い、また研究者間で大きな学問的刺激を共有することができたことは本研究の大きな成果であった。それらの成果はすでに『TROPICS』(1996)の特集号における一連の論文や『季刊民族学』(1996-97)の連載として報告されはじめている。

8年度は、ネパール・ヒマラヤ全体を視野にいれた分析と総合的な把握を目的として、集約的な調査を東部高地で継続すると共に、比較条件を勘案しジュンベシ谷の周辺地域、東部中低地、中部丘陵など広域の踏査を実施した。(1)前二年の集約調査で得られた草地と森林の利用を中心とした環境利用の資料を地域を広げて調査することによって、その普遍性、地域差を比較・検証した。(2)高地および丘陵地域における環境利用の「ヒマラヤ的」モデルの構築の可能性を示唆し得た。(3)高地および丘陵地域における固有の文化とその特質および多様性についてより多くの知見を得た。これらの調査研究によって、1)東部高地地域における植生・土壌に関する自然科学的知見により地域の生業形態や社会構造の自然との共生関係を記述分析することができた。とくにジュンベシ谷という谷を生態系のユニットとして捉えた場合、そこでの生活世界を自然環境利用との関係で立体的に捉え得る視点が与えられたことは今後の研究の展開にとっても重要である。2)民族関係の複雑なネパールにおける民族間関係、とりわけ環境利用に関わる共生関係が具体的に明らかにされた。とりわけ民族間関係を象徴的に表す、牧畜に関わる祭祀ヤルジャン儀礼の詳細な調査を行い得たことにより環境利用の社会的側面のダイナミックな関係があきらかにされた。ちなみに同儀礼は地域の牧畜生活との関わりで重要な儀礼であるにも関わらず、これまでまったく報告例はなく最初の報告例である。これらの知見は「ヒマラヤ的」モデルを示唆している。本研究では全員が同一のフィールドに同時に入る期間を設け調査内容に関わる討議を行った。とりわけ、自然科学と社会科学の共同調査という方法のメリットは人間の営為としての環境利用、結果としての環境問題というたいへん複合的な現象を解明するには有効であるだけではなく、不可欠である。結果として自然科学的基礎資料に基づいた、環境に対する人間の多様な文化的営為の把握が可能となった。こうした点から、人間による環境の利用という総合的な研究課題に関し、学際的でより実質的な調査を行い、また研究者間で大きな学問的刺激を共有することができたことは本研究の大きな成果であった。それらの成果はすでに『TROPICS』(1996)の特集号における一連の論文や『季刊民族学』(1996-97)の連載として報告されはじめている。本研究は、ネパール・ヒマラヤにおける生業活動の基盤である草地・森林の利用に焦点をあて、自然科学と社会科学の両分野の研究者が、ソルクンブ地区およびカトマンズ周辺丘陵部において山地住民による環境利用の動態を調査し、ヒマラヤ的モデルの構築を目的とするものである。自然科学に関しては、両地域において、岩田が土壌にかんする基礎調査を実施し、土屋が植生に関する基礎的調査および草地・森林利用の生態学的調査をおこなった。社会科学に関しては、ソルクンブ地区において、山本が、農耕を中心として、栽培植物、農耕技術、土地利用の実態、環境変化などを明らかにし、稲村がヤク牧畜を中心とする草地・森林利用の実態調査、土地所有、親族構造、多民族間関係等の文化人類学的調査を実施し、古川が村落構造、住民の都市流出、開発と地域経済、環境認識、環境変化等に関する社会学的調査を実施した。調査は、シェルパ族の居住地域であるジュンベシ谷に沿って、中流域から源頭部までを対象に総合的におこなった。
外来がん治療におけるオーラルマネジメントに基づいた看護実践モデルの開発

外来でがん化学療法を受ける患者に対する口腔管理に焦点をあてた看護支援では、病棟看護師、外来化学療法部門の看護師、歯科外来看護師は、患者の身体状態とともに口腔管理に関連する介入ポイントが看護師の所属部門により異なるため、看護者間および歯科医師・歯科衛生士の患者に関する積極的な情報共有が重要であった。口腔関連の有害事象にとどまらず、治療中の患者のQOL向上のためは、栄養評価を含む全身状態の評価とともに食べられる口腔環境の保持、義歯作成や調整をがん治療の経過を予測して早期に介入すること、がん治療と口腔管理の方策について看護職と歯科医師と情報を共有し歯科処置の内容を検討することが重要である。平成26年度は、先行研究のレビューを行い、国内外におけるがん化学療法および放射線療法における口腔トラブルとその介入に関する知見の整理を行った。国内における口腔管理に関しては、院内外の歯科領域との連携が進められている現状にあるものの、治療前からの看護師の介入に関する現時点での報告は少ないことから、エビデンスの集積が求められていることが明らかになった。個別ケア介入や典型事例に関するケーススタディを実施するために、大学病院で外来および入院治療により化学療法を受ける消化器がん患者を対象に、治療前からの歯科介入による口腔管理と看護師の口腔ケアの実施、患者のセルフケアなどをインタビュー調査とカルテ調査により実施した。患者自身は治療前から行う口腔管理の必要性については概ね理解しているが、実際に積極的な歯科処置の必要性については、十分理解していない場合もあった。全事例において、治療前から歯科介入されている状況ではなく、また、看護師による口腔ケアへのケア介入も担当看護師の判断に任されていることが多く、予防的な子口腔ケア指導を含めてケア方法には課題があることが明らかとなった。特に、口腔粘膜炎の有無や状態の観察に対する認識は高いが、口腔内乾燥および義歯や残歯の状況を含めた口内環境の観察が十分ではない。また、口内の状態に応じた栄養管理に関して積極的介入ができていなかった。先駆的に化学療法および放射線療法時に口腔管理を行っている施設でのヒアリングでは、個々の看護師の口腔ケアへの意識が高いこと、歯科医師と歯科衛生士との連携が密に行われていることが連携促進の重要な因子であることが明らかとなった。しかし、治療時に確実に口腔内トラブルが生じる口腔領域への放射線療法以外では、治療に伴う口腔管理およびケア介入時の課題が明らかになった。平成27年度は、がん化学療法を中心とした看護師により口腔管理に関する調査を継続して実施した。国内外の先行研究の整理においては、国外文献レビューにおいて、がん化学療法における看護師教育と看護実践の課題を整理した。国内でのがん化学療法を受ける患者の口腔管理に関しては、系統的な研究報告は少なく、歯科医師及び歯科衛生士を中心とした治療前からの介入のあり方に関する報告が積極行に行われており、看護介入に関してはまだ十分とは言えない現状が明らかとなった。特に、海外論文における経口抗がん剤を使用する患者への口腔管理を含めた教育の重要性が強調されており、わが国でも同様に注意すべき課題であることが明らかとなった。外来においてがん化学療法を受ける患者を支援する看護師の口腔管理の実践と課題に関する配票調査の結果では、化学療法に勤務する看護師の場合、治療前の口腔管理に介入することは難しく、実際に治療が始まってから口腔衛生の大切さや含嗽の必要性について患者に実践していた。一方で、一般外来では、約半数の看護師は治療前から患者の口腔内の観察を実施しているものの、治療が始まった際には、実際のケア介入は減少していた。このことは、治療開始により外来治療室の看護師との役割分担が図られている可能性が考えられる。また、看護師の口腔管理に関するケア実施に関連する要因としては、看護師の個人の要因よりも、口腔管理に関するマニュアル整備や口腔評価のためのツールの有無が影響していた。看護師の外来治療室および外来看護師の歯科医師及び歯科衛生士の連携に関しては、治療前からの介入は必ずしも実施されているわけではないことが課題の一つであることが明らかとなった。1外来治療を受ける患者のニーズ調査については現在、実施調整中である。事例および看護師への配票調査については実施できているものの、外来通院する患者のニーズ調査およびカルテ調査に向けての研究体制の整備に時間を要しているところである。近年、がん治療は入院から外来へ移行し、外来の場でがん治療を受ける患者が急増している。外来治療を受けるがん患者は、治療に伴い生じる有害事象をセルフマネジメントしながら日常生活を営むことになる。そこで、外来治療を受けるがん患者を支援する方策として、口腔管理に焦点を当て、がん患者の生活支援モデルの検討を目的として研究を実施した。本研究では、主として薬物療法を取り上げ、まず患者の口腔関連有害事象の現状とセルフケアの実際に関し、事例検討をした。次いで、患者支援に関わる看護師(外来治療部門、病棟,歯科外来)の口腔管理の実施と他部門連携における課題に関し、質的調査を行い明確化するとともに、全国の主要10都市のがん診療連携拠点病院を対象とした口腔管理の実施状況及び支援内容、外来におけるがん患者支援の方法論の探索を量的調査により実施した。がん治療期における外来看護師の介入の方策としては、口腔粘膜炎など有害事象の発症は治療のための病院来院時ではなく自宅療養中に生じることが多く、看護師が直接有害事象を観察できない場合が多いため、看護師は、患者の薬剤投与後の生活上における有害事象の発症の可能性をこれまでの治療経過から予測し、患者個々の生活習慣の継続やセルフケアの実施できるかという観点でアセスメントし看護介入していた。

また、歯科外来の看護師は、患者の口腔環境の状態を観察、アセスメントし、治療前の口腔衛生への予防的介入を行うとともに、口腔トラブルの発症の有無にかかわらず経口摂取するための義歯調整を含む口腔環境づくりと食の支援を重視するというケアの特徴が明らかとなった。また、量的調査により、外来での介入を行う時間的制限がある中で、口腔管理を看護師が効率的かつ有効に行うためには、歯科医師および外来における各部門の看護師、歯科衛生士との積極的な連携が重要であり、その具体的な課題と方策が見出すことができた。外来でがん化学療法を受ける患者に対する口腔管理に焦点をあてた看護支援では、病棟看護師、外来化学療法部門の看護師、歯科外来看護師は、患者の身体状態とともに口腔管理に関連する介入ポイントが看護師の所属部門により異なるため、看護者間および歯科医師・歯科衛生士の患者に関する積極的な情報共有が重要であった。口腔関連の有害事象にとどまらず、治療中の患者のQOL向上のためは、栄養評価を含む全身状態の評価とともに食べられる口腔環境の保持、義歯作成や調整をがん治療の経過を予測して早期に介入すること、がん治療と口腔管理の方策について看護職と歯科医師と情報を共有し歯科処置の内容を検討することが重要である。事例検討およびヒアリング調査を行っているが、予定していたカルテ調査による現状調査の実施が遅れているため。1外来治療を受ける患者のニーズ調査の実施の継続2オーラルマネジメントモデルに基づく医科歯科連携モデルの構造化と妥当性の検討がん看護1平成26年度に予定していた、カルテ調査の実施する。2外来で化学療法を受ける患者のニーズ調査2患者へのケアにかかわる看護師の口腔ケアに関する課題等の調査を実施する。患者調査の実施が年度内に実施できなかったため、調査に係る費用、人件費および謝金を中心として研究費の使用が次年度に持ち越すことになってしまったため。予定していたカルテ調査による現状調査の実施が完了せず、人件費を中心に研究費の使用が少なかったため。1物品費450,000円:患者調査のための経費、複数個所における外来分門でのデータ収集に係る費用、2人件費・謝金150,000円:データ入力および調査参加者への謝礼、3旅費150,000円:次年度は国際学会を含めてがん看護に関連する学会での報告を予定している。4その他110,000円:配票調査の郵送費および学会誌投稿に関連する校正費用等などを予定している。1物品費300,000円:カルテ調査、配票調査・インタビュー調査のための経費、質問紙の印刷、書籍購入、データ分析のための統計ソフトの購入など予定2旅費30,000円:平成26、7年度の成果発表および次年度計画の情報収集に向けての学会参加費用など予定3人件費・謝金100,000円:カルテ調査、配票調査、インタビュー調査実施の補助(発送資料作成、調査先リスト作成、発送作業、データ入力など)についての協力者への謝金など予定4他100,000円:配票調査の郵送費および学会誌投稿時等の送料などを予定