hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病を持つ女性のリプロダクティブ・ヘルスに対する援助システムの考案

本研究は1型糖尿病女性のリプロダクティブヘルス(以下リプロヘルス)に関わる問題の構造化を行い、それを基に援助システムを考案することを目的に実施した。1.1型糖尿病女性のリプロヘルスに関わる問題の構造化平成16年度の実態調査を基に患者会組織、1型糖尿病女性に関わる医師・看護職者と意見交換を実施し、下記の課題が強調して抽出された。(1)1型糖尿病女性と医療従事者のより良い関係性の形成(2)家族への支援の必要性(3)看護職者が医師と連携しリプロヘルスに関する支援を提供できるシステムの設立(4)看護職者の糖尿病とリプロヘルスに関する意識と知識の向上2.1型糖尿病女性のリプロヘルスに対する支援システムの考案問題の構造を基に検討し、以下の支援策とその具体案が考案された。支援1 1型糖尿病女性のリプロヘルスに対するセルフケア能力を高める(1)地域・糖尿病サマーキャンプ・外来での産婦人科医・助産師による糖尿病教室の開催(2)看護職者による相談窓口の設置(3)1型糖尿病の出産経験者による情報提供(4)リプロヘルスに対する支援マニュアルの作成支援2 1型糖尿病女性の子供を持つことへの心理・身体・社会的困難性を軽減する(1)出産経験者との交流会の開催(2)糖尿病サマーキャンプでの1型糖尿病の学生ボランティアによるグループ討議の開催(3)家族への支援:医療専門職による知識の提供・1糖尿病女性の家族によるグループ討議の開催(4)1型糖尿病女性の妊娠・出産に対する医療機関の連携システムの整備支援3 1型糖尿病女性のリプロヘルスに関わる環境を整備する(1)医療従事者の意識の啓蒙(2)看護職者の1型糖尿病・リプロヘルスに対する知識の習得(3)患者会と医療従事者の意見・情報交換の為の連携システムの整備*以上の支援策の実施には学会、患者会より働きかける3.成果発表:第10回日本糖尿病教育・看護学会、第46回日本母性衛生学会、第21回日本糖尿病・妊娠学会:研究奨励賞受賞本研究は、糖尿病を持つ女性の性と生殖に関わる問題と、その問題に対する糖尿病女性を診療、看護の対象としている医療関係者の意識と援助の実際について調査し、援助の必要性と内容を明らかにする。それを基に糖尿病を持つ女性のリプロダクティブ・ヘルスに対する援助システムの構築について検討することを目的としている。今年度は本調査に向けて、問題の概要把握のための予備的調査を実施した。1.糖尿病女性を診療・看護の対象としている医療関係者の糖尿病を持つ女性の性と生殖に対する意識と援助の実際に対する予備的調査。1)対象:内分泌代謝内科医師4名、内分泌代謝内科看護師44名、産科医師4名、産科助産師25名、計77名。2)方法:留め置き法による質問紙調査を実施した。3)結果:糖尿病を持つ女性の性と生殖に関する問題について、(1)性と生殖に対する問題についての医療従事者の受け止め、(2)糖尿病を持つ女性の性と生殖において予測される問題状況、(3)現時点での医療システム、社会環境の問題、(4)援助の実践において予測される問題、(5)望ましい援助システム等が示唆された。2.糖尿病を持つ若い女性の性と生殖に関する問題に対する予備的調査。1)対象:1型糖尿病を持つ女性、未婚者5名、既婚者6名、計11名。2)方法:(1)未婚者、既婚者別のフォーカスグループインタビュー、(2)開放型質問による面接調査を実施した。3)結果:性と生殖に関する問題について、(1)性や生殖に対する知識・意識に対する問題、(2)保健行動・ライフスタイルの問題、(3)糖尿病、結婚、妊娠・出産に対する心理的問題、(4)医療従事者との関わりや医療システムの問題、(5)支援者との関わりについての問題、(6)社会環境の問題等が示唆された。3.成果発表予定1)第45回日本母性衛生学会2)第20回日本糖尿病妊娠学会本研究は、1型糖尿病を持つ女性のリプロダクティブ・ヘルスに関わる意識・問題の実態と、診療・看護にあたる医療関係者の意識と援助の実際より、1型糖尿病を持つ女性のリプロダクティブ・ヘルスに対する問題の構造化を行い、それを基に援助システムの構築について検討することを目的としている。今年度は予備的調査を基に、リプロダクティブ・ヘルスに関わる問題をプリシード・プロシードモデルで展開し、それを実証するための実態調査を実施した。調査の遂行は倫理委員会の承諾を得た。1.1型糖尿病を持つ女性のリプロダクティブ・ヘルスに関わる意識・問題の実態調査1)対象:18歳以上49歳までの1型糖尿病を持つ女性731名2)方法:質問紙調査を、NPO法人日本IDDMネットワークとネットワークに参加していないヤング・患者会等に協力を得、対象者へ調査書の送付を依頼した。3)結果:回収数329部、回収率45.0%。(1)1型糖尿病未婚女性のリプロダクティブ・ヘルスに関する心理的問題(2)出産経験者の妊娠・出産に関する問題(3)リプロダクティブ・ヘルスの知識に関する問題(4)月経周期と血糖変動、性行為・STDに関する問題(5)医療従事者との関わりや医療システムの問題(6)支援者との関わりに関する問題(7)社会環境の問題が明らかとなった。

2.1型糖尿病を持つ女性の診療・看護にあたる医療関係者の意識と援助の実態調査1)対象:内分泌代謝内科医、小児科、産科の医師778名、助産師、看護師612名2)方法:質問紙調査を、内分泌代謝内科・小児科医師は直接対象者へ送付し、産科医師・助産師・看護師は留め置き法にて実施した。3)結果:医師の回収数320部、回収率41.1%。助産師・看護師の回収数438部、回収率71.6%。(1)リプロダクティブ・ヘルスの意識に関する問題(2)援助の必要性の認識に関する問題(3)支援の実際とそれに関わる問題が明らかとなった。3.成果発表:第45回日本母性衛生学会、第20回日本糖尿病・妊娠学会にて発表した。本研究は1型糖尿病女性のリプロダクティブヘルス(以下リプロヘルス)に関わる問題の構造化を行い、それを基に援助システムを考案することを目的に実施した。1.1型糖尿病女性のリプロヘルスに関わる問題の構造化平成16年度の実態調査を基に患者会組織、1型糖尿病女性に関わる医師・看護職者と意見交換を実施し、下記の課題が強調して抽出された。(1)1型糖尿病女性と医療従事者のより良い関係性の形成(2)家族への支援の必要性(3)看護職者が医師と連携しリプロヘルスに関する支援を提供できるシステムの設立(4)看護職者の糖尿病とリプロヘルスに関する意識と知識の向上2.1型糖尿病女性のリプロヘルスに対する支援システムの考案問題の構造を基に検討し、以下の支援策とその具体案が考案された。支援1 1型糖尿病女性のリプロヘルスに対するセルフケア能力を高める(1)地域・糖尿病サマーキャンプ・外来での産婦人科医・助産師による糖尿病教室の開催(2)看護職者による相談窓口の設置(3)1型糖尿病の出産経験者による情報提供(4)リプロヘルスに対する支援マニュアルの作成支援2 1型糖尿病女性の子供を持つことへの心理・身体・社会的困難性を軽減する(1)出産経験者との交流会の開催(2)糖尿病サマーキャンプでの1型糖尿病の学生ボランティアによるグループ討議の開催(3)家族への支援:医療専門職による知識の提供・1糖尿病女性の家族によるグループ討議の開催(4)1型糖尿病女性の妊娠・出産に対する医療機関の連携システムの整備支援3 1型糖尿病女性のリプロヘルスに関わる環境を整備する(1)医療従事者の意識の啓蒙(2)看護職者の1型糖尿病・リプロヘルスに対する知識の習得(3)患者会と医療従事者の意見・情報交換の為の連携システムの整備*以上の支援策の実施には学会、患者会より働きかける3.成果発表:第10回日本糖尿病教育・看護学会、第46回日本母性衛生学会、第21回日本糖尿病・妊娠学会:研究奨励賞受賞
長寿遺伝子SIRT1による腸管を介した糖代謝制御機構の解明

老齢マウス(24か月齢)ではChromogranin A陽性腸管内分泌細胞数が若齢のマウス(3-6か月齢)と比べて増加した。SIRT1が腸管上皮の加齢性変化に役割をもつことが考えられることから、腸管上皮特異的SIRT1KOマウスに高脂肪食を負荷し、ブドウ糖負荷後の血中活性型GLP-1濃度を測定すると、SIRT1KOマウスではコントロールに比べて2倍程度にまで上昇していた。SIRT1ノックアウトマウスの腸組織でChromogranin A抗体およびGLP-1抗体による免疫染色をそれぞれ行うと、絨毛あたりのChromogranin A陽性細胞数とGLP-1陽性細胞の数がそれぞれ上昇していることが確かめられた。腸管上皮特異的SIRT1マウスに高脂肪食を負荷して、OGTT、ITTを施行すると、コントロールと比べ耐糖能およびインスリン抵抗性の改善を認める。普通食を摂取した場合でも、GLP-1受容体アンタゴニストExendin9-39による処理後、OGTT、ITTを行うと、SIRT1KOマウスでの耐糖能およびインスリン抵抗性の改善や体重減少の効果を抑制した。SIRT1阻害効果のあるニコチンアミドで処理した不死化内分泌細胞株GLUTag細胞およびSTC-1細胞を解析すると、Neurogenin3およびプログルカゴンmRNAが特異的に上昇しており、SIRT1欠失によるタンパク脱アセチル化が腸管内分泌細胞制御に重要な役割を持つことを示唆する。SIRT1活性の低下は、Neurogenin3とプログルカゴンmRNAを上昇させて、腸管内分泌L細胞数を増加させるものと考えられる。Neurogenin3がSIRT1のターゲットのひとつであると想定され、今後、その制御メカニズムを明らかにしていく。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。長寿遺伝子SIRT1は、NAD+を基質として、標的タンパクのリジン残基脱アセチル化を促進することで、健康、長寿に関わる様々な生命現象に関与している。SIRT1は、膵臓、肝臓、脂肪、骨格筋など多くの臓器を介して糖代謝に重要な役割をもつことが報告されているものの、腸を通じた糖代謝の制御については、まだ明らかにされていない。そして、各組織のSIRT1活性は、加齢とともに低下することが報告されている。このような背景のもと、本研究では、未だ明らかにされていない、SIRT1による分化腸内分泌細胞を通じた糖代謝制御機構を解明するとともに、その加齢による分化腸内分泌細胞の変化との関わりを明らかにしていく。まず、長寿遺伝子SIRT1ノックアウトマウスの糖代謝への関わりを解明するために、腸管上皮SIRT1ノックアウトマウス(Villin cre floxed SIRT1)と腸管内分泌細胞特異的SIRT1ノックアウトマウス(Ngn3 cre floxed SIRT1)の作成を終えた。今後、これらのマウスに高脂肪食を負荷したときの代謝表現型を詳細に検討する。また、SIRT1が腸菅内分泌細胞のホルモン分泌へ与える影響と、その背景となるメカニズムを解明するために、不死化腸管内分泌細胞株を利用して検討を行っている。SIRT1が腸管ホルモン分泌に関わることを示すことができた。今後、in vivoの実験としての腸管上皮特異的SIRT1ノックアウトマウス解析とin vitroの腸管内分泌細胞株での実験により、SIRT1による未知の腸管内分泌細胞分化制御機構を同定することができるものと期待される。腸管上皮SIRT1ノックアウトマウス(Villin cre floxed SIRT1)と腸管内分泌細胞特異的SIRT1ノックアウトマウス(Ngn3 cre floxed SIRT1)に高脂肪食を負荷して、その表現型を解析する。また、不死化腸管内分泌細胞株においてSIRT1が腸管ホルモン分泌に関わることを示すことができたので、この系を利用して、SIRT1が腸管内分泌細胞分化に関わるメカニズムを解明する。
ASL脳循環代謝機能画像の開発と臨床応用展開の研究

スピンラベル法(ASL法)による脳血流計測は、血液内の磁化状態をトレーサーとして利用する手法で、核医学的手法や造影剤を用いるCT/MRIの方法に比べ非侵襲的でより経済的である。本研究では、スピンラベル法の弱点である到達時間の問題を克服するための方法を計算モデルと慢性閉塞性脳血管障害の患者群で検証した。脳循環代謝の評価のためにATTを考慮し、より正確なASL-CBF値が得られることが確認された。新たな血管内信号抑制法としてのDANTE法をASLシーケンスに組み合わせ検討をした。従来のMSDE法よりも均一な信号抑制効果が確認できた。ASL画像開発:従来のスピンラベルの信号モデルは、単一コンパートメントで記述することが通常であるが、我々は血管内と血管外(組織内)の二つのコンパートメントを用い、血管内外の信号を区別することを目標としている。スピンラベルの信号収集の際に弱い拡散強調(VS: Vessel Suppression)の操作を加えると、血管内の信号が選択的に失われることを利用することにした。この考えに基づくシミュレーションより、VSによる信号変化からCBVの大きさを計算するには、血管内の信号を選択的にかなり強く低減させる必要があることがわかった。まず、従来の手法MSDE(Motion-sensitized Driven-equilibrium)で、血管内の信号の低減のための傾斜磁場強度の条件を強くする基礎的検討を行った。従来の利用条件であるb=5s2/mm程度までは信号低減効果は均一であったが、それ以上の信号減弱効果を得るため、単純にMSDEの傾斜磁場強度を強くするだけでは、その信号低減効果の不均一のため、実際の臨床に利用可能な画像が得られないことが解った。ASL信号モデル確認:上記血管内信号の選択的低減効果の確認のためのファントムの作成がほぼ現在までに終えている。予備的実験では、上記のMSDEとDANTEの両者の手法による信号減弱効果の違いや、その条件決定、撮像条件の最適化などを行う予定である。健常人での検討:スピン到達時間のマッピング手法として、臨床応用が可能な時間で利用できる手法の確認を行っている。これまで、低解像度のスピン到達時間のマップを用いる方法(Dai W, et.al. Magn Reson Med. 2012;67(5):1252-65. )を用い、到達時間のマッピングの再現性を確認した。結果は第75回日本医学放射線学会総会にて発表した。また別の手法として、Hadamard encodingを用いさらに時間効率の良い手法(Dai W,et.al. Magn Reson Med. 2013;69(4):1014-22.)を試みている。臨床応用:H27年度は、主幹動脈に狭窄、閉塞を持つ慢性閉塞性脳血管障害を持つ患者にて、ASL血流画像とスピン到達時間の計測を行った。到達時間のマッピングの手法としては、上記の低解像度のマッピング法を利用した。SPECT脳血流検査における、血管反応性との関連を確認した。結果は、第75回日本医学放射線学会総会にて発表した。上記のごとく、開発、モデル、臨床応用、各々の段階で成果が得られつつある。従来の利用条件であるb=5s2/mm程度までは信号低減効果は均一であったが、それ以上の信号減弱効果を得るため、単純にMSDEの傾斜磁場強度を強くするだけでは、その信号低減効果の不均一のため、実際の臨床に利用可能な画像が得られなかった。ASL信号モデル確認:上記血管内信号の選択的低減効果の確認のためのファントムの作成と修正を終えている。実験結果では、上記のMSDEとDANTEの両者の手法による信号減弱効果の違いや、その条件決定、撮像条件の最適化などを行った。現在、論文投稿の準備を進めている。スピン到達時間のマップを用いる方法として、Hadamard encodingを用い、時間効率の良い手法(Dai W,et.al. Magn Reson Med. 2013;69(4):1014-22.)の安定性や再現性を確認している。臨床応用:H28年度は、主幹動脈に狭窄、閉塞を持つ慢性閉塞性脳血管障害を持つ患者にて、ASL血流画像とスピン到達時間の計測を行った。到達時間のマッピングの手法としては、低解像度のマッピング法を利用した。

PET脳血流検査における、貧困灌流の有無との関連を確認した。結果は第76回日本医学放射線学会総会にて発表した。上記のごとく、開発、モデル、臨床応用、各々の段階で成果が得られている。スピンラベル法(ASL法)による脳血流計測は、血液内の磁化状態をトレーサーとして利用する手法で、核医学的手法や造影剤を用いるCT/MRIの方法に比べ非侵襲的でより経済的である。本研究では、スピンラベル法の弱点である到達時間の問題を克服するための方法を計算モデルと慢性閉塞性脳血管障害の患者群で検証した。脳循環代謝の評価のためにATTを考慮し、より正確なASL-CBF値が得られることが確認された。新たな血管内信号抑制法としてのDANTE法をASLシーケンスに組み合わせ検討をした。従来のMSDE法よりも均一な信号抑制効果が確認できた。今後は、モデルの検証目的に、正常人を中心に最適の信号収集時間と最適のスピンラベル信号収集法を確立する。臨床応用が可能になるように、実時間内で臨床応用可能な高品質のCBF, CBV相当画像のマッピングの条件の確立をめざす。また、H27年度に作成した血流を模擬するファントムを利用し、ラベル時間、ラベル後待ち時間、DANTE手法による信号減弱効果の大きさなどの最適化を行う。これら両者の結果でモデルの妥当性の検証を行い、さらなる臨床応用につなげてゆく。最終的には脳循環代謝の領域で、完全に非侵襲的なASLの手法を用いて、核医学的手法との対比により、どこまで非侵襲的に従来の手法と同等の情報が得られるかを明らかとする。また、H27-28年度に作成した血流を模擬するファントムを利用し、ラベル時間、ラベル後待ち時間、DANTE手法による信号減弱効果の大きさなどの最適化を行う。現在、PET/MRI撮像装置での慢性閉塞性脳血管患者、もやもや病患者を対象とした臨床検証を開始する直前である。倫理委員会のプロトコルの変更の承認待ちの状態である。医歯薬学
人工膵島への応用を見据えた血管内留置型センサによる連続血糖計測システムの開発

糖尿病患者の治療においては,「低血糖を来すことのない厳格な血糖管理」を達成するためにも人工膵島の実用化が望まれ,現行の血糖計測システムの問題点を解決した新規計測部門を開発し,その有用性を検証する必要がある.そこで,本研究では,血管内留置型のマイクロブドウ糖センサにより,採血せずにリアルタイム連続血糖計測を行うシステムの開発を行った.開発した連続血糖計測システムの基礎的検討及び糖尿病犬における連続計測を試みた結果,優れた直線性と追随性を確認し得た.以上より,本システムが有用であったことを示された.近い将来,携帯型人工膵島の新たな計測部門として使用可能であることが示唆された.血管内留置型ブドウ糖センサを用いた連続血糖計測システムの開発:Polyimideを主軸として、白金陽極を遠位部に、銀陰極を近位部に配置した過酸化水素電極の表面にブドウ糖酸化酵素を固定し、ついで制限透過膜であるポリウレタン膜にて被覆、さらにセンサの長寿命化を図るべく生体適合性膜である2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine(MPC)膜を被覆し,作製した小型で柔軟性のあるマイクロ針型ブドウ糖センサ(PIセンサ;直径0.3mm)を作成し,これを用いた無採血連続血糖計測システムの開発を行った.a)陽極(白金電極)と陰極(銀電極)の比率に関する検討:陽極と陰極の比率を最適とすることが望ましく,白金の突き出し部分と銀陰極の面積比を変化させて,最も安定した出力が得られた比率で電極を作成した.b)白金陽極の検討:皮下に挿入することを考慮するとできるだけ短い方が望ましいが,センサ出力の向上を目指すと長い方が望ましい.そこで,白金陽極の長さを変化させて,過酸化水素電極としての反応性や強度について検討した.c)ブドウ糖酸化酵素被覆に関する検討:200mg/dlのブドウ糖濃度に対し100nAのセンサ出力を示すことを目標とし,ブドウ糖酸化酵素水溶液中に留置,乾燥を繰り返し,ブドウ糖酸化酵素を被覆した後にグルタルアルデヒドにて架橋することにより固定,ブドウ糖制限膜である6%ポリウレタンを被覆した後に,生体適合性膜である2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine (MPC)膜を被覆することによりブドウ糖センサを作製した.血管内留置型ブドウ糖センサを用いた連続血糖計測システムの開発:Polyimideを主軸として、白金陽極を遠位部に、銀陰極を近位部に配置した過酸化水素電極の表面にブドウ糖酸化酵素を固定し、ついで制限透過膜であるポリウレタン膜にて被覆、さらにセンサの長寿命化を図るべく生体適合性膜である2-methacryloyloxyethyl phosphorylcholine(MPC)膜を被覆し,作製した小型で柔軟性のあるマイクロ針型ブドウ糖センサ(PIセンサ;直径0.3mm)を作成し,これを用いた無採血連続血糖計測システムの開発を行った.無採血連続血糖計測システムのin vitroにおける基礎的検討:In vitroにおける基礎的検討として,以下の項目について検討した.1)ブドウ糖濃度に対するセンサ出力の直線性,2)ブドウ糖濃度を100mg/dlから200mg/dlへ変化させた場合と,200mg/dlから100mg/dlへ変化させた場合の90%応答時間,3)ブドウ糖濃度100mg/dlにおけるセンサ出力の変動率,4) 3%,5%,7%のアルブミン含有ブドウ糖水溶液(100mg/dl)中でのセンサ出力の変動無採血連続血糖計測システムのin vivoにおける基礎的検討:静脈内にブドウ糖センサを留置した健常犬に対し,経静脈的にブドウ糖を投与,血糖値を80mg/dl200mg/dlへ変化させた際の血糖値に対するセンサ出力の追随性,時間遅れなどを検討するとともに,回帰分析を行い,In vivoにおける有用性の検討を行った.糖尿病患者の治療においては,「低血糖を来すことのない厳格な血糖管理」を達成するためにも人工膵島の実用化が望まれ,現行の血糖計測システムの問題点を解決した新規計測部門を開発し,その有用性を検証する必要がある.そこで,本研究では,血管内留置型のマイクロブドウ糖センサにより,採血せずにリアルタイム連続血糖計測を行うシステムの開発を行った.開発した連続血糖計測システムの基礎的検討及び糖尿病犬における連続計測を試みた結果,優れた直線性と追随性を確認し得た.以上より,本システムが有用であったことを示された.近い将来,携帯型人工膵島の新たな計測部門として使用可能であることが示唆された.糖尿病患者の治療においては,「低血糖を来すことのない厳格な血糖管理」を達成するためにも人工膵島の実用化が望まれ,現行の血糖計測システムの問題点を解決した新規計測部門を開発し,その有用性を検証する必要がある.そこで,本研究では,血管内留置型のマイクロブドウ糖センサにより,採血せずにリアルタイム連続血糖計測を行うシステムの開発を行った.開発した連続血糖計測システムの基礎的検討及び糖尿病犬における連続計測を試みた結果,優れた直線性と追随性を確認し得た.以上より,本システムが有用であったことを示された.近い将来,携帯型人工膵島の新たな計測部門として使用可能であることが示唆された.交付申請書に記載した内容に沿って,研究が遂行され進展しており,現在までに血管内留置型ブドウ糖センサを用いた連続血糖計測システムの開発及び基礎的検討まで概ね終了しているため.総合領域現時点で,研究遂行における問題点はなく,予定通り進めていく予定である.交付申請書に記載した内容に沿って,研究が遂行され進展しており,現在までに血管内留置型ブドウ糖センサを用いた連続血糖計測システムの開発まで概ね終了しているため参加予定であった学会に参加できず,

旅費の使用額が予定よりも少なくなり,差額が生じた.現時点で,研究遂行における問題点はなく,予定通り進めていく予定である次年度は日本糖尿病学会年次学術集会及び臨床内分泌UPDATEへの出席を予定しており,その際支出する予定である.
学習・検証・実践の3フェーズに基づく高血圧・脳卒中発症予測のための人工知能構築

株式会社JMDC(旧:医療情報データセンター)から受領した39万名分の健診データ情報から、初回健診時の情報とその5年後の健診情報を抽出し、データ連結した。高血圧発症予測モデルを構築するための対象者として、性別や年齢といった基礎情報が無い者、および初回健診時に高血圧有病者を除外し、218,976名(男性67.2%、年齢45.0歳)を抽出した。追跡5年後、対象者の12.8%が高血圧(収縮期/拡張期血圧が140/90 mmHg以上または降圧薬服用有り)を有していた。高血圧発症者は、非発症者に比べ、男性(78.8% vs 65.5%)、喫煙習慣有りの者(35.7% vs 30.8%)、飲酒習慣有りの者(35.9% vs 25.5%)、糖尿病有病者(6.6% vs 2.9%)、脂質異常症有病者(51.8% vs 37.8%)、脳卒中既往者(0.6% vs 0.3%)および虚血性心疾患既往者(1.6% vs 0.9%)の割合が高く、高齢(47.4歳vs 44.6歳)、body mass indexが高く(24.0 kg/m2 vs 22.3 kg/m2)、および、ベースライン収縮期/拡張期血圧が高値であった(125.7/79.3 mmHg vs 114.9/70.9 mmHg)(二変量解析all P<0.0001)。これらすべての基礎特性を用いたロジスティック回帰分析を用いたところ、5年後高血圧発症を目的変数としたモデルの決定係数は0.138であった。並行して、Scikit-learnを用いた高血圧発症予測モデルの構築を試みている。欠損地の処理や変数選択などの前処理を行っており、複数の検討結果の精度を測っている。一方、大迫コホート研究については、例年実施する家庭血圧測定を実施した。2018年度対象の内川目地区の対象者から家庭血圧データを収集し、併せて、55歳以上の希望者を対象とした検診により、血液検査データ、ならびに頭部MRIや動脈硬化に関する情報も得られた。JMDCおよび大迫研究データの受領と整備はほぼ完了しているが、佐久研究データの本研究課題に用いるためのデータベースの構築が進んでいない。また、機械学習モデルへの適応の前処理と検証の作業に時間を要している。ロジスティック回帰分析を用いた高血圧発症予測モデルの精度が想定よりも低かった。そのため、まずレセプト情報との突合により問診データの信頼性を確認し、さらにJMDCデータの精度を上げる。JMDCデータで高血圧発症予測モデルを構築したのちは、大迫町住民データに適用し、モデルの精度を測る。未受診かつハイリスク者と考えられる対象については、その後の状況を把握する。同様の検討を、JMDCデータではなく、佐久研究データを用いて実施する。日本医療データセンターら過去5回健診を受診した対象者のデータを受領し、データの中身の精査を行った。当初は10万名のデータを予定していたが、約39万名分のデータを収集できた。健診時血圧データおよび降圧治療データを有する対象者は388,452名であり、その平均年齢は46.0歳、男性72.7%、収縮期/拡張期血圧は121.1 mmHg/75.3 mmHgであり、降圧治療率は9.1%であった。高血圧を収縮期/拡張期血圧≧140 mmHg/≧90 mmHgまたは問診情報に基づく降圧治療有りと定義したとき、本データベース中の初回健診時に正常域血圧であったものは310,646名(80.0%)であり、この正常域血圧者のうち最終健診時に高血圧が確認された者は42,937名(13.8%)であった。機械学習を行ううえでは十分なイベント数と考えられるが、降圧治療開始の情報の精度を上げるため、レセプトデータを突合している最中である。並行して、機械学習ソフトを導入したワークステーションを用い、最適なニューラルネットワークモデルの模索を行っている。佐久研究では代表者の研究機関においてデータベースの精査をし、その一環として高血圧発症に関連する因子の探索を古典的な統計解析手法で検討している。一方、大迫コホート研究については、例年実施する家庭血圧測定を実施し、今年度対象の亀ヶ森地区から書面での研究参加同意が得られた193名から家庭血圧データを収集した。また、88名の血液検査データ、ならびに頭部MRIや動脈硬化に関する情報も得られた。日本医療データセンターの健診データで高血圧発症を可能とする人工知能の構築(機械学習フェーズ)が終了し次第、速やかに大迫研究で妥当性検証が行えるようにデータベースの整備を行っている。研究データの受領やその整備を行うことができ、高血圧発症情報を含むデータベースの構築が順調に進んでいる。大迫コホート研究のデータ収集も進み、今後の妥当性検証への速やかな移行が可能と考えられる。しかしながら、機械学習に必要なワークステーション納入時期が想定より遅れ、機械学習フェーズの実施に滞りがあったため、研究成果の創出にやや遅れが生じている。

高血圧発症予測モデルを構築するための対象者として、性別や年齢といった基礎情報が無い者、および初回健診時に高血圧有病者を除外し、218,976名(男性67.2%、年齢45.0歳)を抽出した。追跡5年後、対象者の12.8%が高血圧(収縮期/拡張期血圧が140/90 mmHg以上または降圧薬服用有り)を有していた。高血圧発症者は、非発症者に比べ、男性(78.8% vs 65.5%)、喫煙習慣有りの者(35.7% vs 30.8%)、飲酒習慣有りの者(35.9% vs 25.5%)、糖尿病有病者(6.6% vs 2.9%)、脂質異常症有病者(51.8% vs 37.8%)、脳卒中既往者(0.6% vs 0.3%)および虚血性心疾患既往者(1.6% vs 0.9%)の割合が高く、高齢(47.4歳vs 44.6歳)、body mass indexが高く(24.0 kg/m2 vs 22.3 kg/m2)、および、ベースライン収縮期/拡張期血圧が高値であった(125.7/79.3 mmHg vs 114.9/70.9 mmHg)(二変量解析all P<0.0001)。これらすべての基礎特性を用いたロジスティック回帰分析を用いたところ、5年後高血圧発症を目的変数としたモデルの決定係数は0.138であった。並行して、Scikit-learnを用いた高血圧発症予測モデルの構築を試みている。欠損地の処理や変数選択などの前処理を行っており、複数の検討結果の精度を測っている。一方、大迫コホート研究については、例年実施する家庭血圧測定を実施した。2018年度対象の内川目地区の対象者から家庭血圧データを収集し、併せて、55歳以上の希望者を対象とした検診により、血液検査データ、ならびに頭部MRIや動脈硬化に関する情報も得られた。JMDCおよび大迫研究データの受領と整備はほぼ完了しているが、佐久研究データの本研究課題に用いるためのデータベースの構築が進んでいない。また、機械学習モデルへの適応の前処理と検証の作業に時間を要している。日本医療データセンターの健診データについては、レセプトデータを用いた降圧薬情報を突合し、高血圧発症情報の精度を高める予定である。ニューラルネットワークの検討については、数種の機械学習フレームワークを利用し、高血圧発症予測精度の向上を比較する予定である。構築された人工知能の妥当性が確認された暁には、5年前の大迫町の特定健診データに適用し、現在の高血圧ハイリスク者を抽出し、対象者に対して訪問調査を実施する。加えて別集団である佐久病院の人間ドック参加者における妥当性検証も行う。ロジスティック回帰分析を用いた高血圧発症予測モデルの精度が想定よりも低かった。そのため、まずレセプト情報との突合により問診データの信頼性を確認し、さらにJMDCデータの精度を上げる。JMDCデータで高血圧発症予測モデルを構築したのちは、大迫町住民データに適用し、モデルの精度を測る。未受診かつハイリスク者と考えられる対象については、その後の状況を把握する。同様の検討を、JMDCデータではなく、佐久研究データを用いて実施する。(理由)実施研究機関における体制整備に想定より時間がかかり、研究開始時期に遅れが生じたため。(使用計画)研究成果の発表や情報交換に伴う旅費、データベース作成に必要なデータ編集ソフトなどに利用予定である。(理由)研究進捗状況が想定よりも遅れたため。
大腸発癌過程におけるPPARγおよびPPARδの意義について

核内受容体ファミリーの1種であるペルオキシソーム増殖剤応答性レセプター(Peroxisom proliferator-activated receptor ; PPAR)には3種類のサブタイプ(α,δ,γ)の存在が知られている.PPARは,各種細胞の増殖・分化・細胞死制御に重要な役割を担っていることが明らかとなってきているが,消化管粘膜上皮細胞においてもPPARの発現が認められ,消化管の発癌過程におけるPPARの役割が注目されている.本研究では,大腸発癌過程におけるPPARγおよびPPARδの意義について基礎的な検討を行い,次のような知見が得られた.1.大腸癌由来株化細胞にPPARγリガンド(15-deoxy-Δ-12,14-prostaglandin J2やtroglitazoneなど)を作用させると細胞増殖が阻害され,アポトーシスが誘導された.2.PPARγリガンドの投与による大腸癌細胞での遺伝子発現パターンの変化についてcDNAアレイを用いた解析を行い,c-myc, c-jun, gadd153などの遺伝子の発現レベルが有意に変化していることが認められた.3.c-mycの発現レベルはPPARγリガンド投与により大幅に低下することが明らかとなり,PPARγの抗腫瘍作用は部分的にはc-mycに対する作用を介している可能性が示唆された.4.c-mycにより発現が調節されていると考えられているtelomerase reverse transcriptase(hTERT)について検討したところ,hTERTの発現もPPARγリガンドにより低下することが明らかとなった.核内受容体ファミリーの1種であるペルオキシソーム増殖剤応答性レセプター(Peroxisom proliferator-activated receptor ; PPAR)には3種類のサブタイプ(α,δ,γ)の存在が知られている.PPARは,各種細胞の増殖・分化・細胞死制御に重要な役割を担っていることが明らかとなってきているが,消化管粘膜上皮細胞においてもPPARの発現が認められ,消化管の発癌過程におけるPPARの役割が注目されている.本研究では,大腸発癌過程におけるPPARγおよびPPARδの意義について基礎的な検討を行い,次のような知見が得られた.1.大腸癌由来株化細胞にPPARγリガンド(15-deoxy-Δ-12,14-prostaglandin J2やtroglitazoneなど)を作用させると細胞増殖が阻害され,アポトーシスが誘導された.2.PPARγリガンドの投与による大腸癌細胞での遺伝子発現パターンの変化についてcDNAアレイを用いた解析を行い,c-myc, c-jun, gadd153などの遺伝子の発現レベルが有意に変化していることが認められた.3.c-mycの発現レベルはPPARγリガンド投与により大幅に低下することが明らかとなり,PPARγの抗腫瘍作用は部分的にはc-mycに対する作用を介している可能性が示唆された.4.c-mycにより発現が調節されていると考えられているtelomerase reverse transcriptase(hTERT)について検討したところ,hTERTの発現もPPARγリガンドにより低下することが明らかとなった.核内受容体であるペルオキシソーム増殖剤応答性レセプター(Peroxisome proliferator-activated receptor ; PPAR)には3種類のサブタイプ(α,δ,γ)が存在しているが,これらのPPARは,各種細胞の増殖・分化・細胞死制御に重要な役割を担っていることが明らかとなってきている.消化管粘膜上皮細胞においてもPPARの発現は認められ,消化管発癌過程におけるPPARの役割が注目されている.本研究では,大腸発癌過程におけるPPARγおよびPPARδの意義について基礎的な検討を行うことを目的として実験を進めている.大腸癌細胞にPPARγリガンド(15-deoxy-Δ-12,14-prostaglandin J2やtroglitazoneなど)を作用させると細胞増殖が阻害され,アポトーシスが誘導されるが,今年度の研究では,PPARγリガンドの投与による大腸癌細胞での遺伝子発現パターンの変化についての解析をcDNAアレイを用いて行い,さらに,cDNAアレイ実験で拾い上げられた遺伝子について,定量的PCR法などにより詳細な検討を行った.注目される結果としては,c-mycの発現レベルがPPARγリガンド投与により大幅に低下することなどがあげられる.c-mycは発癌と関連の深い遺伝子であり,大腸癌細胞でもその発現レベルが増大していることが知られているが,この結果は,PPARγの抗腫瘍作用におけるc-mycの重要性を示唆している.また,c-mycにより発現が調節されていると考えられているtelomerase reverse transcriptase(hTERT)について検討したところ,hTERTの発現も,PPARγリガンドにより低下することが明らかとなり,興味ある所見と考えられた.核内受容体ファミリーの1種であるペルオキシソーム増殖剤応答性レセプター(Peroxisome proliferator-activated receptor ; PPAR)には3種類のサブタイプ(α,δ,γ)の存在が知られている.PPARは,各種細胞の増殖・分化・細胞死制御に重要な役割を担っていることが明らかとなってきているが,消化管粘膜上皮細胞においてもPPARの発現が認められ,消化管の発癌過程におけるPPARの役割が注目されている.本研究では,大腸発癌過程におけるPPARγおよびPPARδの意義について基礎的な検討を行い,次のような知見が得られた.1.大腸癌由来株化細胞にPPARγリガンド(15-deoxy-Δ-12,14-prostaglandin J2やtroglitazoneなど)を作用させると細胞増殖が阻害され,アポトーシスが誘導された.2.PPAR

γリガンドの投与による大腸癌細胞での遺伝子発現パターンの変化についてcDNAアレイを用いた解析を行い,c-myc, c-jun, gadd153などの遺伝子の発現レベルが有意に変化していることが認められた.3.c-mycの発現レベルはPPARγリガンド投与により大幅に低下することが明らかとなり,PPARγの抗腫瘍作用は部分的にはc-mycに対する作用を介している可能性が示唆された.4.c-mycにより発現が調節されていると考えられているtelomerase reverse transcriptase(hTERT)について検討したところ,hTERTの発現もPPARγリガンドにより低下することが明らかとなった.
肺抗酸菌症患者におけるNramp遺伝子(抗酸菌感染自然抵抗遺伝子)異常の研究

当院に平成8年7月より10月までの期間に入院した肺結核患者21名、肺非定型抗酸菌症患者3名より、各患者さんの同意のもと末梢血を採取した。この末梢血よりLEUCOPREPを用いて、リンパ球分画をとりだし、RNA直接精製キット(ISOGEN日本ジーン)を用いてRNAを抽出、精製した。抽出したRNAに対しOligo dTをプライマーとしGIBCO-BRL社のReverse transcriptase(Superscript TM)を用いてcDNAを合成し、続いてpolymerase chain reaction(PCR)法にて増幅を行った。Nrampのexon2のpolymorphysmについては、患者検体24名、正常コントロール6名にて検討したが、今回の結果では欠失のないホモが100%であり、抗酸菌感染症の罹患しやすさとの相関は検討することができなかった。次にマウスにて抗酸菌に対する抵抗性に重要であることが明らかにされたtransmembrane domain2を中心にPCRを行った(PCR産物350bp)。得られたPCR産物は非変性ポリアクリルアミドゲルにて泳動を行い、その後、銀染色を行って、バンドを検出し泳動度の差が見られるかを検討した。しかし今回の検索では異常な泳動を示すバンド認められなかった。現在、The GATC1500Direct Blotting Electrophoresis Systemを用いてPCR産物を直接、Dideoxy法にて実際の塩基配列の確認を行っているが、現在3例の解析では正常の遺伝子の塩基配列と比較し相違(挿入、欠失、塩基置換等)は認められていない。
満足化原理にもとづく限定合理的意思決定の公理論的基礎とその応用に関する研究

リスク下および不確実性下における合理的な意思決定研究においては、意思決定者の選好順序が満たすべき合理的な性質を公理的に明らかにすることにより、期待効用モデルの合理的意思決定としての基礎づけがなされてきた。しかしながら、多くの実証的研究により、期待効用モデルの記述的な限界が明らかにされてきたために、意思決定者の選好順序が満たすべき性質を一般化することにより、期待効用モデルよりも一般的な非線形期待効用理論が中心的に研究されてきている。これに対して本研究では、選好順序の代わりに満足化原理を『許容できる』という単項関係の性質として捕らえ、それを公理的に明らかにすることにより、限定合理的な意思決定モデルを構築することを目的としている。具体的な成果としては、代替案がギャンブル(単純確率分布)で与えられる場合、サベージ流のアクトで与えられる場合など、さまざまな状況下において、この単項関係の数量的表現として、効用関数の集合(必ずしも有限ではない)が存在し、それぞれの効用関数の期待効用が正になるとき、またそのときに限り許容できるという形で表現出来ることを示した。また、リスク態度などの経済エージェントをモデル化する重要な概念いついても、満足化原理の枠組みで捕らえる試みを行った。また、ファイナンス意思決定における満足化原理の意義についても研究を行った。上記の理論的研究以外にも、行動ファイナンス分野における限定合理的モデルなどについて広くサーベイを行い、文献、資料等のPDF化などによりデーターベースの構築も行った。期待効用最大化の公理論的基礎は経済エージェントの選好を原始的な概念として、それを二項関係『はより好ましい』で記述することにより、数学的な定量的表現定理(区間尺度)として厳密に求められることから得られる。これに対して、経済エージェントの満足判断、または許容判断を原始的な概念として、それを『は満足である』または『は許容できる』という単項関係で記述することにより、満足化原理の公理論的基礎を構築することを考える。このことにより、より現実に近い経済的意思決定のモデル化が可能となると考えられる。このような単行関係による表現は、代替案の集合の部分集合を規定することと同値であるため、何ら自明でない定量的表現が得られるようには見えない。しかし、リスク下や不確実性下における代替案の集合に対しては、比例尺度として捉えられる評価関数が存在し、それらの評価関数についての期待値が非負(または正)であるとき、またそのときに限り満足である(または許容できる)関係が表現できることを導出した。また、これらの比例尺度を用いて、リスク態度などの経済エージェントをモデル化する重要な概念についても、満足化原理の枠組みで捉えられる可能性があることがわかった。上記の理論的研究以外にも限定合理的意思決定のモデル化を試みている他のアプローチについて広くサーベイを行い、文献、資料等のPDF化をして、データ・ベースの構築も開始した。満足化原理にもとづく限定合理的意思決定の公理論的基礎づけについては、リスク下の意思決定、不確実性下の意思決定、あいまい状況下の意思決定、多属性評価の意思決定などの場合における比例尺度となる評価関数の公理的導出を行い、その性質、評価手法、推定手法などを明らかにすることを目的として理論的研究を行った。そのうち、リスク下の意思決定問題においては、確率分布(ギャンブル)を代替案とするとき、許容できるギャンブルは、その期待効用が(必ずしも線形ではない)ある非負の閾値を超えるものに限るという表現定理を示すことができた。この結果は国際的な数理心理学の学術誌であるJournal of Mathematical Psychologyに掲載された。この結果を複数の期待効用関数を必要とする一般化についての研究結果もまとめているところである。また、代替案の表現が異なるその他の(不確実性下と多属性評価)状況における『は許容できる』という単項関係の数量的表現についても公理的構造を明らかにした。リスク態度などの経済エージェントをモデル化する重要な概念についても、満足化原理の枠組みで捉えることについても研究を継続中である。応用については、期待効用最大化原理によるモデル化の限界が盛んに議論されているファイナンス理論において、満足化原理にもとづくファイナンス意思決定の基礎づけを試みる研究も継続中である。上記の理論的研究以外にも行動ファイナンス分野における期待効用モデルの限界を議論している文献や、その解決のためのさまざまな試みについて広くサーベイを行い、文献、資料等のPDF化をしてデータベースの構築も行った。

また、ファイナンス意思決定における満足化原理の意義についても研究を行った。上記の理論的研究以外にも、行動ファイナンス分野における限定合理的モデルなどについて広くサーベイを行い、文献、資料等のPDF化などによりデーターベースの構築も行った。
自然言語の統一的理解に向けた量化表現・数表現・複数表現の数理モデル構築

本研究の目的は、英語の量化表現・数表現・複数表現について、依存型理論という数学的枠組みに基づいて、照応・前提現象との相互作用や推論的性質までを考慮した網羅的な分析を与えることである。量化表現・数表現・複数表現といった、自然言語の名詞句の中心部分を扱う表現に着目し、依存型理論という定理証明器による実装とも相性が良い枠組みで分析を与えることで、含意関係を機械で判定するための理論的基盤を得ることを目指す。本年度は、前年に発表した依存型理論に基づく複数照応の分析について、より詳細な内容を論文にとりまとめて発表した。ここで発表した複数照応の分析は、前年度までに行っていた量化表現・数表現・複数表現の分析とも自然に接続するものである。これらの成果を併せると、照応現象の説明までを視野にいれた量化表現・数表現・複数表現の意味記述が得られたと言える。また、この複数照応の分析をさらに発展させ、形式意味論において複雑な照応の例として知られているいわゆるPaycheck文についても、依存型理論の枠組みではその他の照応現象と統一的に分析できることを示した。(この成果は論文にとりまとめ、投稿済みである。)さらに、照応現象の分析に関連して、叙実動詞がもつ前提について論文誌に論文を発表した。前提の計算と文の推論に関する分析を行い、命題を補文にとる場合に加えて、叙実動詞が名詞句を補部にとる場合についても考察を与えた。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、英語の量化表現・数表現・複数表現について、照応・前提現象との相互作用や推論的性質までを考慮した網羅的な分析を、依存型理論の枠組みにおいて与えることである。自然言語の名詞句の中心部分を担う量化表現・数表現・複数表現に着目し、定理証明器による実装とも相性が良い依存型理論の枠組みで分析を与えることで、含意関係を機械で判定するための理論的基盤を得ることを目指す。今年度の研究では主に、Tanaka et al. (2014)が与えた依存型理論における量化表現mostの分析の再検討を行った。具体的には、まず量化表現mostの分析を自然に拡張することで依存型理論の枠組みで数表現の分析を与え、得られた量化表現と数表現の分析をもとに、複数表現の分析への拡張の可能性を検討した。この際、特に複数照応の現象に着目した。談話表示理論や動的意味論における複数照応の分析について調査した上で、依存型理論の枠組みで複数照応の分析を与えた。これにより、Tanaka et al. (2014)が与えた量化表現の分析は、複数照応で観察される代表的な3つの解釈のうち、分配的解釈と代名詞の依存的解釈には自然に適用できる一方で、集団的解釈の分析に課題があることがわかった。また特に代名詞の依存的解釈の分析に、依存型理論が有効であることが確認された。この成果について国外ワークショップで発表・議論を行った。また国外研究会でも発表・議論を行い、英語量化表現研究について理解を深めた。当初の研究計画では初年度は量化表現のみに着目し、定理証明器を用いた推論の検証までを行う予定であった。しかし量化表現の分析と数表現・複数表現の分析を統一的に与えるため、計画を変更し、まず複数表現の分析までへの拡張を試みた。これにより、推論の検証は次年度以降に手がけることになったが、現在の分析の有効な点と改善すべき課題が明らかになり、量化表現・数表現・複数表現の分析全体に対しての見通しが得られた。量化表現・数表現・複数表現といった、自然言語の名詞句の中心部分を担う表現に着目し、依存型理論という定理証明器による実装とも相性が良い枠組みで分析を与えることで、含意関係を機械で判定するための理論的基盤を得ることを目指す。本年度の研究では、前年度に着想した複数照応の分析(主に分配的解釈と呼ばれる解釈に注目した)についてさらに考察を進め、国際ワークショップにて発表を行った。特に、Bekki & Mineshima (2017)による依存型意味論(依存型理論に基づく意味論の枠組みの一つ)に基づく分析を与えることで、照応の解消に推論を必要とする例を扱えることを確認し、先行研究に対するアドバンテージを示した。また量化表現については、全称量化の役割をもつ"every"のような表現について、依存型理論に備わっている量化子を直接使用した意味記述と、本研究で与える一般化量化詞としての意味記述が、相互に導出可能であることを確認した。これにより、量化表現の意味表示の構造をある程度仮定することも可能になった。また、量化表現・数表現・複数表現の意味記述に関連して、依存型意味論における前提の記述についての分析も行った。命題的内容の存在を前提にするような場合について依存型意味論の枠組みで検討し、問題点を整理し、論文誌への投稿を行った。複数表現のもつ分配的解釈について分析を与えることができた一方、それ以外の解釈の分析や、それらの解釈を可能にする複数表現の形式的扱いについては、依然として調査段階である。

特に、これまで提案されてきた複数表現の意味記述を依存型理論の枠組み上でどのような実現するかということ、また推論の計算までを視野にいれた場合にどのような形式が適切かということに関して、今後ひき続き検討が必要であると考えられる。量化表現・数表現については、意味表示を与え、推論の計算についても理論上は可能となってきたものの、実際にCoq上で実装を行うのは次のステップである。本研究の目的は、英語の量化表現・数表現・複数表現について、依存型理論という数学的枠組みに基づいて、照応・前提現象との相互作用や推論的性質までを考慮した網羅的な分析を与えることである。量化表現・数表現・複数表現といった、自然言語の名詞句の中心部分を扱う表現に着目し、依存型理論という定理証明器による実装とも相性が良い枠組みで分析を与えることで、含意関係を機械で判定するための理論的基盤を得ることを目指す。本年度は、前年に発表した依存型理論に基づく複数照応の分析について、より詳細な内容を論文にとりまとめて発表した。ここで発表した複数照応の分析は、前年度までに行っていた量化表現・数表現・複数表現の分析とも自然に接続するものである。これらの成果を併せると、照応現象の説明までを視野にいれた量化表現・数表現・複数表現の意味記述が得られたと言える。また、この複数照応の分析をさらに発展させ、形式意味論において複雑な照応の例として知られているいわゆるPaycheck文についても、依存型理論の枠組みではその他の照応現象と統一的に分析できることを示した。(この成果は論文にとりまとめ、投稿済みである。)さらに、照応現象の分析に関連して、叙実動詞がもつ前提について論文誌に論文を発表した。前提の計算と文の推論に関する分析を行い、命題を補文にとる場合に加えて、叙実動詞が名詞句を補部にとる場合についても考察を与えた。当初の計画では数表現のみに注目して推論の検証までを行う予定であったが、計画を変更し、まず複数表現について理解を深め、量化表現・数表現の分析を改善することを目指す。引き続き複数表現に関わる現象について範囲を広げて調査を行い、依存型理論の枠組みにおける意味分析に有効な複数表現の形式的扱いについて、比較と検討を行う。その際、複数照応をはじめとする動的な言語現象の説明が可能であるかどうかに加え、推論の計算が可能であるかについても検討を行う。今後は、既に分析が進んでいる量化表現、数表現についてCoqでの推論の導出を試みる。ただし、いくつかの推論の例については、文の前提の内容が必要になる。依存型意味論の枠組みにおいては、前提解消の計算は型チェックと証明探索によって行われる。そのため、Coqでの推論の計算とは別に、前提を解消する枠組みが必要となると考えられる。このような型チェック・証明探索を行うシステムとしてはBekki & Sato (2015)や佐藤(2017)による研究があり、たとえば彼らのシステムと接合して、前提の解消を伴う推論の計算までの一連の処理を実現できるかは検討すべき課題であると考えている。また、複数表現の形式的扱いについては、ひき続き検討を続けていく。29年度が最終年度であるため、記入しない。