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筋ジストロフィー治療のためのバイパス糖鎖の合成研究

有効な治療方法が見つかっていない難病「筋ジストロフィー」の一種である「糖鎖異常型筋ジストロフィー」は、基底膜上のラミニンと細胞膜上のαジストログリカンを連結する特徴的な糖鎖(マトリグリカン)が正常に生合成されないことに起因する。本研究は糖鎖異常型筋ジストロフィー治療を目的として、(1)ラミニンと親和性をもつマトリグリカンの微細構造を化学合成により明らかにし、(2)ラミニンと効果的に結合できるバイパス糖鎖を合成することで、従来にない糖鎖医薬の開発を目指した。最近Campbellらにより、マトリグリカンはキシロースとグルクロン酸からなる二糖(-4Xylα1-3GlcAβ1-)繰返し構造であると提唱された。このうちαキシロシドの立体選択的合成が最も困難な箇所であるため、上述の二糖を繰返し単位として初めに合成し、Xylα1-3GlcAからなる二糖単位間の縮合による糖鎖伸長を行った。繰返し二糖単位構成糖であるXylとGlcAをそれぞれ適切な保護基を装着した単糖前駆体として合成し、α結合した二糖の立体選択的合成に成功した。この二糖を二糖供与体と二糖受容体にそれぞれ誘導し、互いに縮合することで、β選択的かつ4位水酸基に選択的に結合した目的四糖を得ることができた。さらに、この四糖は完全に脱保護することができ、当該オリゴ糖の最初の合成に成功した。これによりオリゴマー化の道を開くことができた。一方、マトリグリカンは、その還元側に位置するリビトールリン酸二量体を介してジストログリカンと結合している。本研究ではキシロシルリビトールリン酸を位置及び立体選択的に化学合成し、天然物の構造決定を検証するとともに、マトリグリカンの酵素的伸長のプライマー候補を得ることに成功した。有効な治療方法が見つかっていない難病「筋ジストロフィー」の一種である「糖鎖異常型筋ジストロフィー」は、基底膜上のラミニンと細胞膜上のαジストログリカンを連結する特徴的な糖鎖(ポストリン酸糖鎖)が正常に生合成されないことに起因する。ポストリン酸糖鎖を含む糖鎖コンジュゲートを別途再構築して投与することでバイパス型治療が期待できるが、ポストリン酸糖鎖の分子構造は十分に明らかになっていない。本研究は糖鎖異常型筋ジストロフィー治療を目的として、(1)ラミニンと親和性をもつポストリン酸糖鎖の微細構造を化学合成により明らかにし、(2)ラミニンと効果的に結合できるバイパス糖鎖を合成する。糖鎖末端にαジストログリカンと親和性の高い置換基を装着させることで、従来にない糖鎖医薬の開発を目指す。しかしながら、本申請は2015年度途中での追加採択になったため、学生やポスドクを本研究課題に配置することができず、実施期間も短かったため本研究課題の実施は遅れている。2016年度は適当数の人員を配置して実施を急ぎたい。これまでにポストリン酸糖鎖の構成糖であるキシロース部分の合成を行った。今後グルクロン酸部分の合成と糖同士の縮合などに進める。本申請は2015年度途中での追加採択になったため、学生やポスドクを本研究課題に配置することができなかった。実施期間も短かったため本研究課題の進捗は遅れている。本申請は年度途中での追加採択になったため、初年度は学生やポスドクを本研究課題に配置することができず、実施期間も短く、目立った実績を挙げることができなかった。2016年度は卒論生1名を配置して実施を急いだ。最近、ポストリン酸糖鎖はキシロースとグルクロン酸がからなる二糖(-4Xylα1-3GlcAβ1-)繰返し構造であると提唱された。このうちαキシロシドの立体選択的合成が最も困難な箇所であるため、上述の二糖を繰返し単位として初めに合成し、βグルクロニドで二糖単位間の縮合を行うこととした。繰返し二糖単位構成糖であるキシロース部分とグルクロン酸部分をそれぞれ適切な保護基を装着した前駆体として合成した。これらの立体選択的縮合を種々検討した結果、α1ー3結合した二糖の合成に成功した。二糖ユニットの合成に成功するなど、徐々に遅れを取り戻しているが、当初予定よりもまだ遅れていると言わざるを得ない。

有効な治療方法が見つかっていない難病「筋ジストロフィー」の一種である「糖鎖異常型筋ジストロフィー」は、基底膜上のラミニンと細胞膜上のαジストログリカンを連結する特徴的な糖鎖(マトリグリカン)が正常に生合成されないことに起因する。本研究は糖鎖異常型筋ジストロフィー治療を目的として、(1)ラミニンと親和性をもつマトリグリカンの微細構造を化学合成により明らかにし、(2)ラミニンと効果的に結合できるバイパス糖鎖を合成することで、従来にない糖鎖医薬の開発を目指した。最近Campbellらにより、マトリグリカンはキシロースとグルクロン酸からなる二糖(-4Xylα1-3GlcAβ1-)繰返し構造であると提唱された。このうちαキシロシドの立体選択的合成が最も困難な箇所であるため、上述の二糖を繰返し単位として初めに合成し、Xylα1-3GlcAからなる二糖単位間の縮合による糖鎖伸長を行った。繰返し二糖単位構成糖であるXylとGlcAをそれぞれ適切な保護基を装着した単糖前駆体として合成し、α結合した二糖の立体選択的合成に成功した。この二糖を二糖供与体と二糖受容体にそれぞれ誘導し、互いに縮合することで、β選択的かつ4位水酸基に選択的に結合した目的四糖を得ることができた。さらに、この四糖は完全に脱保護することができ、当該オリゴ糖の最初の合成に成功した。これによりオリゴマー化の道を開くことができた。一方、マトリグリカンは、その還元側に位置するリビトールリン酸二量体を介してジストログリカンと結合している。本研究ではキシロシルリビトールリン酸を位置及び立体選択的に化学合成し、天然物の構造決定を検証するとともに、マトリグリカンの酵素的伸長のプライマー候補を得ることに成功した。有効な治療方法が見つかっていない難病「筋ジストロフィー」の一種である「糖鎖異常型筋ジストロフィー」は、基底膜上のラミニンと細胞膜上のαジストログリカンを連結する特徴的な糖鎖(ポストリン酸糖鎖)が正常に生合成されないことに起因する。本研究は糖鎖異常型筋ジストロフィー治療を目的として、(1)ラミニンと親和性をもつポストリン酸糖鎖の微細構造を化学合成により明らかにし、(2)ラミニンと効果的に結合できるバイパス糖鎖を合成することで、従来にない糖鎖医薬の開発を目指す。最近Campbellらにより、ポストリン酸糖鎖はキシロースとグルクロン酸からなる二糖(-4Xylα1-3GlcAβ1-)繰返し構造であると提唱された。このうちαキシロシドの立体選択的合成が最も困難な箇所であるため、上述の二糖を繰返し単位として初めに合成し、βグルクロニドで二糖単位間の縮合を行うこととした。繰返し二糖単位構成糖であるキシロースとグルクロン酸をそれぞれ適切な保護基を装着した前駆体として合成した。これらの立体選択的縮合を種々検討した結果、アグリコンデリバリー法によりα1ー3結合した二糖の立体選択的合成に成功した。この二糖をトリクロロアセトイミデート(二糖供与体)と二糖受容体にそれぞれ誘導し、互いに縮合することで、β選択的かつ位置選択的に目的とする四糖を得ることができた。収率の向上が課題として残っている。ポストリン酸糖鎖を含む
市場化にともなう介護労働の実態に関する調査研究

本研究は2000年度から2001年度の2年間にわたって行われた。調査過程は、二つの部分からなっている。第一の部分は、さまざまな職種の在宅介護(ホームヘルプ)サービスの直接的な供給関係者(ホームヘルパー、ホームヘルパー教育担当者、地方自治体、労働組合など)に対するインタビュー調査からなっている。また、それに関連してコミュニティ・ケアや準市場(quasi-market)に関する先行研究の文献調査を行った。ケアの社会化の過程に地域的な特徴があり、それを反映して在宅介護サービスも地域ごとに異なっていることが予想されたので、研究対象とする地域を、大都市部・郊外型都市部・農村型中心都市部の三つに分類して作業を進めた。類型化によって、地域的な特色と地域間の比較を明らかにすることをねらった。具体的には、横浜市、兵庫県三田市、岩手県湯田町をそれぞれ事例として取り上げて調査を行った。第二の部分は、第2年目に行った大量郵送調査からなる。この郵送調査は、ホームヘルパーの労働と生活の実態を把握することを目的としている。ホームヘルパーの雇用条件は、正規常勤職から嘱託、パートタイム、有償ボランティアまで多種多様である。調査票はホームヘルパーの労働条件や契約内容だけでなく、ヘルパーの日常生活や家族との関係、ジェンダー意識をも明らかにするよう設計した。それに加えて、対個人向けサービス労働としての介護サービスの特徴も明らかにすることも目的としている。調査対象は、横浜市福祉サービス協会に所属するホームヘルパー約640人である(回収率は約65%)。上の類型では、大都市型にあたる。介護保険制度が介護サービス供給に与えた影響、特にホームヘルプサービスに従事する労働者に対する影響を明らかにした。(1)各種の介護供給事業体およびケアワーカーの聞き取り調査の実施来年度の調査対象を決めるため、地域のホームヘルプ事業の主な供給主体と、それに所属するホームヘルパーの聞き取り調査を行なった。神奈川県横浜市、兵庫県三田市、岩手県湯田市他の社協および福祉サービス協会である。同時に、そこで働くホームヘルパーから、賃金、労働時間、就業形態、労働密度、責任範囲などについてヒアリングを行なった。とくに、介護保険の制度化によってどのような問題が生じているか、また、大都市と地方都市、都市型と農村型など地域の差が具体的にどのように現れているかを考察した。独自な問題を抱えている複数の大都市のサービス供給とそこにおけるケアワークの実態を、郊外型等との比較、さらに家族関係への考察を含めて把握することが望ましいという知見を得た。(2)ケアワークおよびその公的サービス供給に関する理論的分析、関連領域の調査。関連する理論的な問題として、コミュニティ・ケア制度とクワジ・マーケット論や、労働とケアサービス論、労働市場におけるセグリゲーション論を検討した。ホームヘルプ・サービスは、ジェンダー・バイアスをもち、一般的な生産的労働とは同等視しにくく、労働市場においても、需要と供給の市場メカニズムによって処理されにくい側面をもっている。この特殊性を明らかにすることが今後の課題となる。さらに、目下のホームヘルプ・サービス供給に関連して、ヘルパーの訓練・養成校、労働組合(全日本自治団体労働組合の介護ネットワーク、ゼンセン同盟の日本介護クラフトユニオン)についてヒアリングを行い、介護保険導入後、いづれにおいても新しい動きがみられることを確認した。二年間の研究実績は、大きく二つに分けられる。一つは、主に一年目に集中的に行った各種のホームヘルプサービス供給事業体、ホームヘルパー訓練・養成機関、関連の行政機関や労働組合に対する基礎的な聞き取り調査の実施であり、並行して行ったコミュニティ・ケア論やクワジ・マーケット(quasi-market)論などの最近の理論的な文献の検討作業である。

聞き取り調査では、ホームヘルプサービスが社会化される過程で、地域的な差が生まれることが十分予想されるため、大都市型、地方都市型(郊外型)、地方都市型(農村型)というタイプ分けをし、大都市型として、横浜市と福岡市を、地方都市型(郊外型)として三田市を、地方都市型(農村型)として湯田町を選び、またサービス供給主体についても主な類型(社協型、直営型、福祉サービス協会など)を選び、それぞれの特徴と相違をクリアにし、比較検討を行った。二つは、二年目に実施したホームヘルパーの労働と生活実態を把握するためのアンケート調査である。ホームヘルパーの就労形態が、正規雇用から嘱託、パートタイム、アルバイトや有償ボランティア型など多種多様な形態が混在しているため、その複雑な雇用実態を、また雇用・労働条件のみならず、ホームヘルパーの生活実態や家族関係、ジェンダー意識の実態を、さらにケアサービスという対人的なサービス労働はどのような特徴をもつものかを、具体的に把握しうるよう有効な調査票を設計するための研究を重ねた。今回は諸類型のなかから大都市型の横浜市福祉サービス協会を調査対象に選び、調査を実施した。その結果を集計・解析し、介護保険実施直後の現状に関する大変有益な知見を得た。
日本のNGOの日中関係に与える影響について

本研究は、非政府組織、あるいはNGOが日中関係に与える影響について研究することを目的としている。様々な非政府組織、また、非政府組織と関わっている政府組織に対し、インタービュー調査を行うとともに、同組織の出版物や、日本・中国で出版されている文献、論文等を用いて分析を行って研究を進めている。本年度は、文献研究のほか、香港と北京に赴き、インタービュー調査を行った。結果、非政府組織というものは、両国関係にとって様々な重要な活動を行っていることが明らかになった。日本の非政府組織は、中国-日本間の貿易支援や会社設立などのビジネス支援行っている。つまり、両国の人々の生活を支援する役割を果たしている。また、今日問題となっている中国における環境問題や社会問題の解決を促し、両国間の相互理解を深めるために、両国の文化や考え方を市民に伝達するという、数多く幅広い活動も行っており、両国関係に強い影響を与えている。しかし、中国国内の情報の公表は政府によって制限されており、また、中国は大国であり、日本の非政府組織の行っている活動は、未だ多くの中国人には知られていないのが現状である。本年度の研究の成果については、クロアチア、セルビアの学会で「The current state of Japan-China relations and future prospects」と題し公表した。次年度は、イギリスバーミンガム大学で行われる学会、また、Electronic Journal of contemporary Japanese Studiesに公表の予定である。
抗腫瘍血管増殖因子抗体と制癌剤の複合体による転移性肝癌の治療

癌転移巣の腫瘍血管の新生を阻害し同時に癌細胞死が得られれば転移を制御できる。抗腫瘍血管増殖因子(VEGF)抗体と制癌剤の複合体は、これを可能にする新たな剤型であり、優れた抗腫瘍効果が期待される。今回、抗VEGF抗体とMitomycin C(MMC)の複合体を作成し、転移性肝癌モテルでその効果を検討した。複合体の作成をBrCN法で行った結果、抗VEGF抗体1モルにMMCが6モル結合した複合体が得られ、その抗体活性が保持されていることが確認された。転移性肝癌モデルには我々が樹立した高肝転移細胞(LS-LM4細胞)を用いた。抗VEGF抗体-MMC複合体の、LS-LM4細胞に対するin vitro殺細胞効果の増強を確認したが、in vivoの実験では転移性肝癌モデルの作成に大きなばらつきがあり、複合体の効果判定に至らなかった。そこで、抗VEGF抗体-MMC複合体の有用性を証明するためには肝転移モデルではなく、腹膜播種転移モデルでも十分であると判断し、以後の実験を腹膜は播種転移モデルを用いて行った。腹膜播種転移モデルには、我々が先に樹立した高腹膜播種転移細胞(PD7細胞)を用いた。in vitro実験では、抗VEGF抗体-MMC複合体のPD7細胞に対す菌細胞効果は、MMC単独投与の4倍、抗VEGF抗体単独投与の63倍であった。SCIDマウスの腹腔内にPD7細胞を注入して得られた腹膜播種転移モデルでのin vivo実験では、複合体群における腹膜内播種転移結節の重量は対照(P<0.01)および抗VEGF抗体群(P<0.05)に比べて有意に少なく、腹膜播種巣の増殖が抑制された。当初に予定した、癌組織の阻血からVEGFの発現を変化させて複合体の効果をみる実験は施行できなかったが、抗腫瘍血管増殖因子抗体と制癌剤の複合体による癌転移巣の制御の可能性を証明できた。腫瘍増殖に不可欠な腫瘍血管の誘導を阻害して腫瘍の増殖を抑制する抗体と、殺細胞効果を有する制癌剤との複合体を作製して、その複合体による癌化学療法を行うことで、抗体単独、あるいは、制癌剤単独よりも優れた抗腫瘍効果が得られるとの仮設のもと、臨床における転移性肝癌の治療成績向上を目的に、抗腫瘍血管増殖因子抗体(抗血管内皮増殖因子(VEGF)抗体)と制癌剤(マイトマイシンC(MMC))の複合体を作製して、その抗腫瘍効果増強の有無を検討した。すなわち、1、複合体の作製:BrCN法を用いて市販の抗VEGF抗体にMMCをcouplingさせて、抗VEGF抗体と制癌剤の複合体(VEGF-MMC複合体:1molのVEGF抗体に約2molのMMCが結合している)を作製した。2、複合体の抗体活性と薬剤活性の検討:VEGF-MMC複合体の抗体活性を、VEGF発現癌細胞培養株(ヒト大腸癌由来LS174T細胞)に対する抗体接着能として検討した結果、抗体活性は阻害されることなく保持されていることが判った。また、VEGF-MMC複合体の薬剤活性を、MTT法によるVEGF発現細胞の増殖抑制効果で検討した結果、MMC活性値としては1/10程度に抑えられていることが判った。

3、複合体による抗腫瘍効果の検討:LS174T細胞に対する増殖抑制(制癌)効果を、制癌剤単独とVEGF-MMC複合体とでin vitroで比較した結果、VEGF-MMC複合体では制癌在単独に比べて約50倍の増殖抑制効果を持つことが判った。腫瘍増殖に不可欠な腫瘍血管の誘導を阻害して腫瘍の増殖を抑制する抗体と、殺細胞効果を有する制癌剤との複合体を作製して、その複合体による癌化学療法を行うことで、抗体単独、あるいは、制癌剤単独よりも優れた抗腫瘍効果が得られるとの仮説のもと、臨床における転移性肝癌の治療成績向上を目的に、抗腫瘍血管増殖因子抗体(抗血管内皮増殖因子(VEGF)抗体)と制癌剤(マイトマイシンC(MMC))の複合体を作製して、その抗腫瘍効果増強の有無を検討した。昨年度は、VEGF-MMC複合体の製剤としての活性を確認し、また、in vitroにおいてVEGF発現細胞(LS174T細胞)に対する増殖抑制(制癌)効果を確認した。本年度は、in vivoにおける増殖抑制効果の検討を試みた。しかし、LS174T細胞を用いたマウス肝転移の作製が不十分で再現性がなく対照群としても用いることができなかったこと、また、pilot studyにおいてVEGF-MMC複合体の抗腫瘍効果にばらつきが多きすぎることなどから、満足すべき研究結果が得られなかった。次年度に、上記の諸問題を解決した後、in vivoにおけるVEGF-MMC複合体増殖抑制効果を確認したい。腫瘍増殖に不可欠な腫瘍血管の誘導を阻害して腫瘍の増殖を抑制する抗体と、殺細胞効果を有する制癌剤との複合体を作製して、その複合体による癌化学療法を行うことで、抗体単独、あるいは、制癌剤単独よりも優れた抗腫瘍効果が得られ、癌転移巣の制御が可能になるとの仮説のもと、以下の実験を行った。前年度までの実験に用いた肝転移モデルでは、その作成モデルにばらつきが大きく、in vivoにおける抗腫瘍血管増殖因子(VEGF)抗体-制癌剤(MMC)複合体の抗腫瘍効果が判定できなかった。このため、同複合体のin vivoにおける抗腫瘍効果を明らかにするために、本年度は肝転移モデルに代えて腹膜播種転移モデルを作成し、同複合体の抗腫瘍効果を検討した。腹膜播種転移モデルの作成には我々が先に樹立した高腹膜播種細胞株(PD7細胞)を用いた。その結果、1.PD7細胞を用いたin vitroの実験において、50%の細胞に殺細胞効果を認める濃度を比較すると、抗VEGF抗体-MMC複合体ではMMC単独の4倍、抗VEGF抗体単独の63倍の殺細胞効果があった。2.SCIDマウスの腹腔内にPD7細胞を注入して腹膜播種転移モデルを作成後、複合体、抗VEGF抗体単独、MMC単独、PBS(対照)を2回注入し、その2週目に形成されている腹腔内播種結節を比較した結果、複合体群における腹腔内播種結節重量は対照および抗VEGF抗体群に比べて有意に少なく、播種結節を認めないマウスもあった。抗VEGF抗体-MMC複合体は腹膜播種巣の増殖を有意に抑制した。当初予定した、癌組織の阻血からVEGFの発現を変化させて複合体の効果をみる実験は遂行できなかったが、抗腫瘍血管増殖因子抗体と制癌剤の複合体の抗腫瘍効果増強が証明され、本複合体を用いた癌転移巣の制御の可能性が示唆された。
生体分子のテラヘルツ波センシングを志向した強相関強誘電体／半導体界面の形成

THz周波数帯の光は電波の透過性と赤外光の分解能を併せ持ち、セキュリティー応用や医療応用などの幅広い分野での活躍が期待されている。一方で、THz波の検出は電波技術では高い周波数が、光学技術では小さなエネルギーが問題となる。製品化されている検出器は、室温動作での検出感度が低いことや、動作周波数が狭い等の問題が顕在化している。そこで、本研究は、人体から放射される脳波やDNAやたんぱく質などの生体高分子の振動による微弱な電磁波をセンシングするバイタルセンサーの超高感度化に向けて、フォノン振動数がTHz帯にある強相関強誘電体をゲートにしたトランジスタによる、高感度なTHz波検出デバイスの開発を目指す。
東京湾の浮遊生物生態系と水質環境に関する研究

東京湾の浮遊生物生態系は,極めて単純であるが,それぞれの生物のバイオマスは異常に大きい.一般に単純な生態系はフレキシビリティーが低く,小さな環境変化によって大きく変動すると言われる.東京湾における赤潮発生,ミズクラゲの大量発生などの現象はこのような生態系の特性が原因となっている可能性が大きく,またこのような少数種の生物の大発生は,しばしばそれらの種自体の突発的な衰退につながり,それに伴う水質悪化により他の生物の大量斃死をも引き起こす.従来,このような環境と生物に関する研究は,夏期の水質悪化時にのみ行われ,それに関してのモデル実験が行われてきた.しかし,実際は冬期の懸濁物の生産や栄養塩の動向が夏期の水質環境に大きな影響を与えているのは自明のことである.本研究では長期間に亘る毎月の観測データや実験に基づき,東京湾の浮遊生物生態系の特質と環境との関わりを解明することを目的とした。我々は,1970年代後半から研究練習船「青鷹丸」または実験艇「ひよどり」により主として湾奥と湾央部の2測点において毎月1回の調査を継続してきた。また,本科学研究費補助金の交付期間中は測点を湾内全域に広げるとともに研究項目を大幅に増やし,また水温・塩分,クロロフィル,栄養塩濃度の周年変動および,植物プランクトン,バクテリア,ミクロ動物プランクトン(従属栄養鞭毛虫,繊毛虫),カイアシ類,尾虫類,クシクラゲ,ミズクラゲの個体数(細胞数)密度等の多くの項目について調査した。また,クシクラゲ,ミズクラゲ,尾虫類については飼育実験により成長,摂餌などに関する研究を進めた。3年間の資料に基き,湾内における栄養塩の収支をモデルを用いて月ごとに明らかにし,また生態系モデルによって植物プランクトンの現存量に対する環境の影響を評価した.以上の結果の多くは既に発表済みであり,また一部は現在印刷中および,投稿中である.東京湾の浮遊生物生態系は,極めて単純であるが,それぞれの生物のバイオマスは異常に大きい.一般に単純な生態系はフレキシビリティーが低く,小さな環境変化によって大きく変動すると言われる.東京湾における赤潮発生,ミズクラゲの大量発生などの現象はこのような生態系の特性が原因となっている可能性が大きく,またこのような少数種の生物の大発生は,しばしばそれらの種自体の突発的な衰退につながり,それに伴う水質悪化により他の生物の大量斃死をも引き起こす.従来,このような環境と生物に関する研究は,夏期の水質悪化時にのみ行われ,それに関してのモデル実験が行われてきた.しかし,実際は冬期の懸濁物の生産や栄養塩の動向が夏期の水質環境に大きな影響を与えているのは自明のことである.本研究では長期間に亘る毎月の観測データや実験に基づき,東京湾の浮遊生物生態系の特質と環境との関わりを解明することを目的とした。3年間の資料に基き,湾内における栄養塩の収支をモデルを用いて月ごとに明らかにし,また生態系モデルによって植物プランクトンの現存量に対する環境の影響を評価した.以上の結果の多くは既に発表済みであり,また一部は現在印刷中および,投稿中である.東京湾の水質環境と浮遊生物生態系の関係をバクテリアからクラゲまでの全てのサイズクラスでとらえ、従来ばらばらに研究されてきたこれらの生物の分布と季節変動を包括的に調査することを目的として、研究練習船「青鷹丸」および実習艇「ひよどり」による毎月の調査を実施した.とくに、5月7月にかけては、通常の観測の他に、青鷹丸によりほぼ毎週東京湾全域における表層連続観測を行い、水温、塩分、クロロフィルの測定を行うと同時に各種プランクトンの採集を行った.毎月の各層観測の結果とあわせて東京湾の物理学的環境とクロロフィルの分布変動の短期変動について解析した.また、調査期間中カイアシ類の非常に濃密なパッチ状分布を発見した。カイアシ類は、通常昼間には底層付近に多く分布することが知られており、新知見であると同時に今後の分布調査において留意すべき問題である.栄養塩の分布に関しては、近年、各地の内湾でリンと窒素の比が小さくなる傾向が報告され、植物プランクトンの成長を制限する因子はリンであると考えられているが、東京湾では底層無酸素化にともなうリンの底質からの溶出が顕著であり、必ずしもリンが制限要因とはなっていないことが分かった.本年度は、東京湾内全域にアカクラゲ、オキクラゲ等の比較的外洋に分布の中心をもつクラゲ類が長期間出現し、一方ミズクラゲの分布密度は低く、例年とは大きく異なった。今後他の生物群集、環境条件等とについても解析し、比較する予定である.

昨年度同様,研究練習船「青鷹丸」および実習艇「ひよどり」による毎月の調査を実施した.水温,塩分,クロロフィル,栄養塩の測定を行うと同時にバクテリアからミズクラゲにいたる各種プランクトンの採集を行った.毎月の各層観測の結果とあわせて東京湾の物理化学学的環境と出現する動植物プランクトンとの関係について解析した.とくに,植物プランクトンに関しては主要出現種を分離培養し,培養実験によって生長速度と各種環境要因との関係を求め,この結果に基づいて資料を解析した結果,植物プランクトンの消長には日射量が重要な役割を果たしていることが明らかとなった.動物プランクトンに関しては,クシクラゲについては飼育実験により摂餌速度,呼吸速度,成長と餌密度との関係等を求めた.また,ヤムシ,尾虫類などについても同様の実験を継続しており,次年度に行う予定の生態系モデルの作成のための各種パラメータを得た.本年度も,昨年度と同様に東京湾内全域にアカクラゲ,オキクラゲ等の比較的外洋に分布の中心をもつクラゲ類が長期間出現する一方,ミズクラゲの分布密度は低く,クラゲ類の分布状況は一昨年までとは大きく異なった.今後,ほかの動植物プランクトンの分布傾向等の変化などを調べ,東京湾の水質環境の変化や,湾内の環境に影響を与える黒潮水の動向等との関連について解析する予定である.東京水産大学研究練習船青鷹丸または実習艇ひよどりによりよって行った湾内2測点における5年間,および10測点における1年間の毎月調査の結果について資料の解析を行うとともに,ボックスモデルと生態系モデルにより,窒素の循環と収支,植物プランクトンの現存量の季節変化に影響する環境因子を推定した。1.栄養塩とクロロフィルの季節変化:植物プランクトンのブルームは2月と,7月を中心とする夏期に見られた。5年間の平均値では,8月に一旦密度が低下する。溶存態無機窒素は夏期に低濃度となったが,リン酸塩,珪酸塩は夏期に底層からの溶出があり,2月を中心に低い値がみられた。東京湾では栄養塩が植物プランクトン成長の制限因子になることはまれであると考えられる。2.窒素の循環と収支:東京湾を3つの区域に分けた鉛直2層のボックスモデルにより計算を行った。窒素の湾外への流出は,夏期には主に粒状態有機窒素に冬期には溶存態無機窒素によるものであることが解った。3.生態系モデル:植物プランクトンの成長が栄養塩に制限されず,水温と光(日射量の他に混合層深度や自己遮蔽,光適応を考慮に入れる)が成長速度を支配するとし,最大成長速度を温度の関数として求め,光による成長制限率をかけて成長速度を推定した。減少要因として,移流・分散と動物プランクトンによる捕食を考慮した。以上のような生態系モデルを湾奥部の1測点について作り,実測値と比較しながら,現存量変動に影響を与える要因を推定した結果,植物プランクトンの成長速度は日射量と混合層の厚さに支配されること,植物プランクトンの消失に対する移流・分散及び動物プランクトンによる捕食の寄与は年平均でそれぞれ20%,80%であり,捕食による減少が重要であることが示された。
ヒト苦味受容細胞を用いた新規バイオセンサの開発と医薬品の苦味評価

従来の味覚センサは、生体膜を模倣した人工脂質膜を味物質の受容部に用いており、全ての医薬品の苦味を測定できていないことが課題となっている。苦味物質は苦味受容体と結合することで細胞内の情報伝達系が活性化し、神経伝達されることで苦味を感じる。そこで本研究では、従来の味覚センサと比べてヒトの味受容反応により近づけるため、導電性高分子を用いたゲル膜上にヒトの苦味受容体および膜電位依存性プロトンチャネル共発現細胞を固定化したセンサ膜を作製し、細胞内の電位の評価に利用する。さらに、この新規バイオセンサで苦味を評価することで、苦味抑制技術の発展に貢献し、患者の服薬コンプライアンス、QOLの向上を目指す。
接触記録型磁気ディスクを対象とした輪郭うねり形状の機能計測とヘッド跳躍振動解析

磁気ディスクの円周トラックに沿った輪郭形状をサブナノメートルの分解能で接触測定するための静圧空気軸受け方式の測定機を試作した。供給空気圧制御の高度化により±1nm/15mm以内の運動誤差を達成した。また、ディスクのわずかな傾斜成分を補正する回帰式を導出し、サンプリング条件の最適化を試みた。超軽負荷のダイヤモンドスタイラスにより機械的なローパスフィルタの機能を持たせ、さらに電気的なノイズフィルタも付加して高安定化を計った。市販の光学式表面形状測定機と実測データを比較解析し、共通の波長帯域内では類似する測定欠かが得られることを確認した。ディジタルフィルタリング技術により輪郭形状データを段階的な波長帯域に分離評価する手法を提示した。JIS規格に加えてISOのモチーフパラメータを応用して表面うねり成分の定量化を行うとともに、ヘッド/ディスクの浮上接触に合致する機能的な包路線波形処理とパラメータ化を行った。一方でヘッドの読み出し信号とディスクの表面形状との周波数解析を相互に行うことにより、ヘッド浮上特性が間接的に評価できることを見出した。結果として100μmからヘッドスライダ長の数倍までの表面波長帯域におけるヘッドとディスク間の幾何学的な距離が電磁変換に影響を及ぼすことを示した。さらに、実験結果に基づいてヘッドの浮上軌跡を解析的に予測するモルフォロジーフィルタ手法を導入した。本研究により磁気ディスク面の微小うねりの機能計測と高確度評価が可能になった。平成9年度は直線状輪郭うねり形状をダイヤモンド触針で測定する従来機の整備と円周トラック測定用装置の試作を重点的に行った。まず,従来機において,直進運動誤差の系統誤差成分をスプライン関数近似し,生データをソフト的に補正するアルゴリズムを開発した。また,それに先だって高周波を除去するためのメカニカルフィルタとロ-パス・ディジタルフィルタの設定条件を明確化した。すなわち,AFMによる微視的凹凸形状データのスペクトルと触針の等価半径とから輪郭うねり形状の適正周波数帯域を数値シミュレーション手法により導いた。磁気ディスク面上の微視的テクスチャの幾何特性により適性測定条件が異なることを実験的に検証した。これらの基礎事項を円周トラック用輪郭うねり形状測定器の場合に拡張した。その結果,試作機に用いた空気軸受式回転テーブルの系統的誤差成分を除去することは同様に可能であるとの見込みを得たが,偶然誤差成分が予想以上に大きく,新たな補正アルゴリズムを必要とすることが判明した。新年度は周波数帯域に着目したウェーブレットフィルタを適用する。一方,測定器の誤差補正が十分に行われたことを前提として,輪郭うねり形状データに自己回帰モデルを適合させ,関数パラメータの導出を試みた。初年度は,単純な自己回帰移動平均確率過程で次数を固定したプログラムを試作するにとどまった。狭領域の微細凹凸形状に関しては,3次元の頂上探索アルゴリズムを新たに開発し,頂上高さの指数関数近似と突起先端形状の数値化を行った。また,突起先端曲率半径の平均値が高さのしきい値に連動して変化することを明かにした。静圧空気軸受け方式のディスク円周トラック用輪郭形状測定機の性能向上を図り、±1nm/15mm以内の運動誤差におさめることができた。超軽負荷のダイヤモンドスタイラスにより機械的なローパスフィルタの機能を持たせ、さらに電気的なフィルタも付加した。市販の光学式表面形状測定機よりも良好かつ的確なデータが得られることを確認した。数多くのサンプルディスクを対象に輪郭形状データを収集し、ディジタルフィルタリング技術を用いて段階的な波長帯域に分離評価する手法を提示した。JIS規格に加えてISOのモチーフパラメータを応用して輪郭形状の定量化を行うとととに、ヘッド/ディスクの浮上接触に合致する機能的な包絡線波形処理とパラメータ化を行った。他方で、ディスク面上の微細な表面凹凸形状の統計的評価を行い、ヘッドスライダとの接触弾性変形の定式化を試みた。

今年度は、浮上接触の解析シミュレーションに主眼を置き、特にディスクの輪郭形状に起因する理想的スライダの追従接触浮上軌跡を実測形状データから導出するソフトウェアを作成した。さらに、市販の測定機を用いたヘッド浮上軌跡のデータと比較して、本シミュレーション結果が実験と定性的に一致することを確認した。また、視点を変えて、ステップ状およびパルス状輪郭形状に対するヘッドアセンブリの浮上接触挙動を解析予測するアルゴリズムを構築した。昨年度に引き続きディスクの表面うねり測定技法について検討を重ねた。市販の光学式測定機(OptiFlat,Chapman)と本研究課題で開発した触針式測定機による実測データを比較解析し、測定原理に起因する有効な波長帯域が存在すること、および共通の帯域内では類似する測定結果が得られることを確認した。また、触針式測定機が相対的に短波長域で威力を発揮し、へッド低浮上時のディスクうねりの評価に適していることを明かにした。関連して、スタイラスの先端形状による不可避の不確かさ成分を数値シミュレーションにより図表化した。実機におけるへッド浮上特性および追従接触特性を推測するために、当該年度はへッド・ディスク界面での電磁変換特性について精力的に実験解析した。すなわち、へッドの読み出し信号とディスクの表面形状との周波数解析を相互に行うことにより、へッド浮上特性が間接的に評価できることを見出した。結果として100μmからヘッドスライダ長の数倍までの表面波長帯域におけるへッドとディスク間の幾何学的な距離が電磁変換に影響を及ぼすことを示した。さらに、実験結果に基づいてヘッドの浮上軌跡を解析的に予測するモルフォロジーフィルタ手法を導入した。一方、10μm平方以内(狭領域)の微細凹凸形状評価はこれまでに開発してきた汎用ソフトウェア(Summit)での対応で差し支えないとし、接触変形およびスティクション力と摩擦抵抗の見積もりは昨年度に開発した解析モデルを適用することにした。なお、数μm数十μmの波長帯域のディスクとへッド両者の表面凹凸形状が今後の問題視されるであろうことを課題として結論付けた。
NADHとの反応に基づくquassimoidの抗腫瘍活性発現の機構の研究

1.強力な抗腫瘍活性が報告されているbrusatolをニガキ科の動物(学名:Vrucea Javanica)より、グラム単位で分離入手した。2.ここに得たbrusatolを種々の条件下NADHと処理を行い、相互の反応性を検討した。文献によればNADHとbrusatolが直接反応して付加物を形成する可能性を示唆していたが、細胞が存在しない条件下では反応が進行しないことを明らかにした。細胞の存在下では明らかに反応が起り、brusatolが消失し、その消失は細胞増殖の阻止と相関があることを明らかにした。細胞増殖が阻止された結果、HeLaS3細胞を用いた場合、brusatolは文献記載のような薄層クロマトグラフ上のRf値を示すNADHとの付加物と推測された化合物は与えず、より高極性の化合物へ変換されることを明らかにした。3.Quassinoidの抗腫瘍性発現の機構を解明するためには基本骨格を合成し、それに種々の官能基を任意に導入することが必要となる。本研究では先に合成した基本骨格化合物より、抗腫瘍性が最も顕微な誘導体であるbruceaninへと官能基を導入してゆく最終段階としてbrusatolより15-deoxybrucealidを誘導し、さらにこの化合物をbruceantinへと導入することに成功し、結果として、形式的であるがbruceantinの全合成を完了させた。
感覚を刺激する環境調整が誘導イメージ法への導入を促す効果に関する研究

リラクセーション法として誘導イメージ法を体験する際に、視覚、聴覚、嗅覚に働きかける介入を実施することは、対象者のリラックス反応を導き出すという効果を検証することを目的とする。感覚を刺激すること(自然映像、自然音、香り)によって環境を調整した中で誘導イメージ法を実施した時(実験群とする)と、誘導イメージ法のみを実施した時(対照群とする)の自律神経系などの生理的反応、気分や快適度などの心理的反応の違いを明らかにする。対象は、製造業で働く技術職、研究職、管理職などの労働者50名とした。対象者を無作為に実験群25名と対照群25名に振り分けて調査を行った。生理的指標において、最高血圧および最低血圧は、実験群と対照群の両群において、実施前に比べ実施後に有意に低下した。心拍数も同様に両群において実施後に有意に低下した。主観的指標では、緊張、抑うつ、怒り、活気、疲労、混乱の6つの尺度から気分や感情を評価する気分プロフィール検査(POMS:Profile of Mood States)において、実験群は、実施前に比べ実施後に、活気の尺度を除くすべての尺度が低下した。対照群は6つのすべての尺度が低下した。いずれも有意差を認めた。また、快適度と覚醒度から気分を評価する二次元気分尺度では、両群ともに、「落ち着いた、リラックスした反応」(安定度)が上昇し有意差を認めた。これらの反応から、誘導イメージ法によりリラックスしたと評価した。実験群と対照群の比較においては、血圧や心拍数などの生理的指標に有意差は認められなかった。主観的指標においては、二次元気分尺度の安定度および快適度が対照群に比べ実験群において有意に高かった。これにより、感覚器に働きかけるような環境を調整した中での誘導イメージ法の体験は、よりリラックスしやすいと評価した。誘導イメージ法の効果について、海外での報告は多く、症状緩和をはかれることなどが確認されている。しかし、国内での報告は乏しく、体験者からはイメージがしにくいという意見が多く聞かれる。そのため、誘導イメージ法をより多くの人々に効果的に活用してもらうためには、イメージがしやすくリラックス反応が引き出されやすくなるような工夫が必要である。そこで、リラクセーション法として誘導イメージ法を実施する時に、事前に感覚器に働きかけるような刺激によって環境を調整しておくことは、イメージを誘導しやすく、誘導イメージ法の導入として効果があるのか、誘導イメージ法によるリラックス反応も高まるのかを検証することを目的としている。今年度は、環境調整用具の準備と誘導イメージ法の音声ガイドに含めるべき要素を検討し音声ガイドの作成を行った。また、ボランティアの協力を得て、その成果を確認した。事前に自然映像を視聴することで、その後の誘導イメージ法を実施時にイメージしやすいという意見が聞かれた。しかしその一方で、視聴した映像と音声ガイドの内容に違いがあるとその部分はイメージしにくいという意見もあった。そのため、自然映像と音声ガイドを検討し、再度作成し直す必要性があると考える。再度、専門家の協力を得て検討する。また、短時間の音声ガイドであっても市販の誘導イメージ法CDと同様にリラクセーション反応が惹起される可能性があることを確認した。データ測定時の体位や測定時間、評価指標については、再度検討する必要があることが課題として挙げられる。環境調整用具のひとつとして使用を予定していた精油が、製造中止のため入手できなかった。今年度は試供品を用いたが、次年度に向けて、使用する精油の選定が必要である。環境調整用具の準備と誘導イメージ法の音声ガイドを作成し、その成果の確認を行った。結果的に音声ガイドの再検討などの修正が必要となったが、今年度予定していた内容は、概ね実施できたと評価する。誘導イメージ法は、効果が検証されているリラクセーション法のひとつであるが、上手くイメージできなくて難しく感じたなどの意見がある。そこで、事前にイメージする場面に関連した映像を視聴することなど、環境を整えることによってイメージをしやすくする工夫をし、その効果を検証することが本研究の目的である。誘導イメージ法の体験が初めてである者を対象とするため、学生や医療従事者ではなく一般企業で働く視聴覚障害のない2065歳の労働者を対象とした。対象者は無作為に実験群、対照群に振り分けた。実験群に対しては、誘導イメージ法の実施前に自然環境映像の視聴など感覚器に働きかけるような環境調整を行った。対照群に対しては、誘導イメージ法の実施前に介入はなく安静のみとした。両群に対し、前年度の検討をふまえて作成した音声ガイドを用いて誘導イメージ法を実施した。音声ガイドは短時間で実施できるよう10分とし、内容は自然の風景をイメージするようなものとした。イメージする場面を限定することで、ゆっくりと落ち着いてイメージできるように配慮した。評価指標は、生理的指標として血圧、心拍変動、唾液中コルチゾール濃度、主観的指標として気分尺度、イメージのしやすさ、体験後の感想とし、実施前および実施後に測定した。両群ともに、血圧が低下するなどリラックスしている反応が認められた。また、音声ガイドの内容に関連した場面をイメージしており、主観的にも気分が良い、眠くなったなどの反応があった。対照群にのみ、難しかった、集中できなかったという意見が確認された。継続して実施し対象者数を増やし最終評価に繋げていく。前年度に作成した誘導イメージ法の音声ガイドは、修正して再度作成した。また、感覚器に働きかけるような環境調整の方法についても再度検討した。

対象者について、当初は学生を予定していたが一般労働者に変更したため、事業所への依頼や説明等が必要となったため測定を開始するまでに多少の時間を要した。しかしながら、今年度予定していた内容は、概ね実施できたと評価する。リラクセーション法として誘導イメージ法を体験する際に、視覚、聴覚、嗅覚に働きかける介入を実施することは、対象者のリラックス反応を導き出すという効果を検証することを目的とする。感覚を刺激すること(自然映像、自然音、香り)によって環境を調整した中で誘導イメージ法を実施した時(実験群とする)と、誘導イメージ法のみを実施した時(対照群とする)の自律神経系などの生理的反応、気分や快適度などの心理的反応の違いを明らかにする。対象は、製造業で働く技術職、研究職、管理職などの労働者50名とした。対象者を無作為に実験群25名と対照群25名に振り分けて調査を行った。生理的指標において、最高血圧および最低血圧は、実験群と対照群の両群において、実施前に比べ実施後に有意に低下した。心拍数も同様に両群において実施後に有意に低下した。主観的指標では、緊張、抑うつ、怒り、活気、疲労、混乱の6つの尺度から気分や感情を評価する気分プロフィール検査(POMS:Profile of Mood States)において、実験群は、実施前に比べ実施後に、活気の尺度を除くすべての尺度が低下した。対照群は6つのすべての尺度が低下した。いずれも有意差を認めた。また、快適度と覚醒度から気分を評価する二次元気分尺度では、両群ともに、「落ち着いた、リラックスした反応」(安定度)が上昇し有意差を認めた。これらの反応から、誘導イメージ法によりリラックスしたと評価した。実験群と対照群の比較においては、血圧や心拍数などの生理的指標に有意差は認められなかった。主観的指標においては、二次元気分尺度の安定度および快適度が対照群に比べ実験群において有意に高かった。これにより、感覚器に働きかけるような環境を調整した中での誘導イメージ法の体験は、よりリラックスしやすいと評価した。誘導イメージ法は、自分自身のために自分で行うリラクセーション法のひとつである。海外では、ストレスや痛みのセルフコントロールに用いられるなど様々な場面で活用されている。しかし、国内での活用はほとんどない。体験した人からは、イメージすることが難しいという意見が多く聞かれた。そこで、誘導によりイメージする場面に関連した映像を事前に視聴することなどによって、その場面をイメージしやすくする工夫をし、その効果を検証することが本研究の目的である。誘導イメージ法の体験が初めてである視聴覚障害のない2065歳の労働者を対象として前年度に引き続き調査を行った。対象者は無作為に実験群、対照群に振り分けられた。実験群に対しては、誘導イメージ法の実施前に自然環境映像の視聴など感覚器に働きかけるような環境調整を行った。対照群に対しては、誘導イメージ法の実施前に介入はなく安静のみとした。両群に対し、音声ガイドを用いて10分間の誘導イメージ法を実施した。
自治体におけるスポーツ参加潜在層への普及啓発キャンペーンに関する実証的研究

本研究の目的は、これまで国内外で展開されている自治体レベルの生涯スポーツキャンペーンの事例を集約・評価すると共に、これらの情報を元に筆者らが自治体においてスポーツ潜在層を対象としたキャンペーン事業を直接支援するアクションリサーチを展開し、その効果を実証的立場から縦断的に評価しながら、今後の生涯スポーツ振興キャンペーンの計画化・実践・および評価法についての具体的な提案とモデルを構築することにある。分析の枠組として、キャンペーン後のスポーツ実施頻度に影響する要因を前提・実現・強化要因の分類に基づき,縦断的手法を用いて明らかにした。長ヶ原ら(2002)が行った「健康日本21地方計画における身体活動目標を達成するための条件指標と測定尺度の開発に関する研究」において使用された条件指標ならびに測定尺度をベースラインデータとし、キャンペーンを実施期間中の2004年に、初回調査(2002年)において同意を得た1,239名に対し郵送法による同じ内容の質問紙調査を実施した。2004年時のスポーツ実施頻度を従属変数として、まず2002年時点の年齢、健康状態、スポーツ実施頻度をコントロール変数として投入し、第2段階で同じく2002年時点の前提・実現・強化要因それぞれを投入する階層的重回帰分析を行った。その結果、実現要因の「スポーツ実施の資源認知(β=.125)」ならびに強化要因の「便益効果認知(β=.132)」に上昇率ならびに影響度の有意性が確認された。したがって、スポーツ参加の欲求を実現する機会や資源、場所等の環境的要因および運動・スポーツに関する好ましい身体的・心理的効果を認知させることに着目した運動・スポーツプロモーション戦略が、将来的なスポーツ実施頻度に影響を与えることが示唆され、これらの要因に着目した成人を対象とするスポーツ振興キャンペーンの妥当性が実証された。本研究の目的は、これまで国内外で展開されている自治体レベルの生涯スポーツキャンペーンの事例を集約・評価すると共に、これらの情報を元に筆者らが自治体においてスポーツ潜在層を対象としたキャンペーン事業を直接支援するアクションリサーチを展開し、その効果を実証的立場から縦断的に評価しながら、今後の生涯スポーツ振興キャンペーンの具体的な提案とモデルを構築することにある。その目的を達成するための本年度の研究計画として以下の項目と成果を得た。1.住民調査と都道府県行政調査のまとめ以前実施した3市町住民調査および全国都道府県行政調査の集計を行い、自治体キャンペーン開発に必要な住民の意識指標と行政側の事業指標を明らかにした。2.社会生活基本調査の二次データ分析全国都道府県および全国県庁所在地都市別のスポーツ人口とその規定要因を、社会生活基本調査データ二次分析から明らかにし、自治体キャンペーンを開発するために必要な目標数値の分析を行った。3.平成15年度:国内外の自治体キャンペーンの事例評価分析平成1213年度基盤研究で開発した「プロモーション評価指標」をキャンペーン事業評価に改善・適用し、諸外国の自治体においてスポーツ人口増加の報告が成されているモデルキャンペーン事業と、国内の自治体のキャンペーン事業の比較分析を行い、効果的な事業に見られる特徴、および我が国における課題を明らかにする。これらの情報に基づいて次年度に筆者らが実践するキャンペーン案の基礎データを作成した。スポーツ人口増加を実現した諸外国の自治体においては、スポーツ施設等の住民の「周り」の環境整備に加え、住民「自身」の意識改革を促す啓発的メッセージや教育的情報の発信により、特にスポーツを実施していない住民のスポーツ活動を誘発するキャンペーンが精力的に展開されてきた。生涯スポーツ社会の実現を目指す我が国の自治体においても、ハード・組織面の支援事業だけでなく、特にこれまで行政サービスが届かなかったスポーツ参加潜在層を掘り起こすための効果的なコミュニケーション戦略や、総合型地域スポーツクラブに代表される新しいアイディアをいかに地域に普及・浸透させるかという普及啓発事業のあり方が大きな課題となっている。しかしながら、指針やヒントを与えるような先駆的なキャンペーンモデルや普及啓発の具体的方法に直結する研究成果は少ない。

本研究の目的は、これまで国内外で展開されている自治体レベルの生涯スポーツキャンペーンの事例を集約・評価すると共に、これらの情報を元に筆者らが自治体においてスポーツ潜在層を対象としたキャンペーン事業を直接支援するアクションリサーチを展開し、その効果を実証的立場から縦断的に評価しながら、今後の生涯スポーツ振興キャンペーンの計画化・実践・および評価法についての具体的な提案とモデルを構築することにある。平成16年度は、筆者らがこれまでスポーツ振興・健康増進事業に関わってきた兵庫県内にて、各種団体・関係者との連携による成人スポーツ潜在層をターゲットとしたキャンペーンを実践・展開した。このアクションリサーチにより明らかとなったキャンペーン効果とキャンペーンを実際に計画・実践・評価していくプロセスの中での実践的課題については以下の2点に集約される。1.神戸市民のランダムサンプリング調査の結果、マスメディアキャンペーンの階層性は、露出→視聴→注意→理解→意図の順に現れ、それぞれの必要条件指数は、Donovan&Owenの提示したモデルと一致する傾向が見られた。2.産官民学ネットワークによるキャンペーンプロモーションの主観的成果は、「発信量」、「投資量」、「フィードバック量」、「回顧量」に影響される。本年度研究の目的は,自治体キャンペーンの実施によってどのような行動と行動条件(意識的要因)が変化したのかを縦断的調査により実証的に分析することであった。本研究で用いた縦断的調査では,住民基本台帳から無作為抽出により抽出されたK市在住の一般成人男女7,473名を対象に第1回目の調査を行い(2002年,有効回答標本数2,465,回収率33.0%),それらの中で同意の得られた1,207名を対象に第2回目の調査用紙を配布,回答の得られた524ケース(2004年,回収率43.4%)をサンプルとした.2002調査において「これから新しく始めてみたい運動・スポーツ種目は何かありますか」という質問に対し「ある」と回答した人を抽出し,2004調査で「過去3年の間に新しく始めた運動・スポーツは何かありますか」という質問に対して,「ある」と回答した人を(1)実現群,「ない」と答えた人を(2)非実現群とした.
モノマー設計に基づく新規特殊立体構造ポリマーの構築

本研究では、様々な嵩高さを有するモノマーを設計し、リビングラジカル重合と組み合わせることで、分子量と立体規則性の制御が可能な新規重合系を開発することを目的とした。本年度は以下の成果を得た。(1)シリルメタクリレートの立体特異性リビングラジカル重合一般的な保護基であるシリル基の嵩高さを設計した種々のシリルメタクリレートを合成し、ラジカル重合の立体規則性制御を検討した。シリル基の嵩高さを変化させ脱保護するだけで、様々な立体構造を有するポリメタクリル酸が得られた(mm=3-93%)。とくに非常に嵩高い置換基を有するトリス(トリメチルシリル)シリルメタクリレート(TTMSSMA)の重合においては、ほぼイソタクチックなポリマーが得られた(mm=93%)。さらに、RAFT重合と組み合わせることで、立体構造と分子量の同時制御が可能であった。また、異なる嵩高さを有するシリルメタクリレートのブロック共重合を行うことで、ステレオブロックポリマーの合成が可能なことも見出した。(2)トリス(トリメチルシリル)シリルメタクリレートの不斉重合TTMSSMAの不斉重合による光学活性なポリマーの合成を検討した。とくにキラル配位子として(-)-スパルテインを用いた不斉アニオン重合を行うことで、一方向巻きに片寄ったらせん構造を有するポリマーが得られることがわかった。(3)立体規則性グラフトポリマーの合成立体特異性リビングラジカル重合により、シンジオタクチックなポリメチルメタクリレートを合成し、末端変換反応により、ノルボルネン部位を有するマクロモノマーを合成した。このマクロモノマーの開環メタセシス重合を行うことで、立体規則性グラフトポリマーの合成に成功した。さらに、得られたグラフトポリマーと直鎖のイソタクチックなポリメチルメタクリレートとのステレオコンプレックス形成に基づく高次構造の構築を検討した。本研究では、新たなモノマー設計概念に基づく立体特異性ラジカル重合ついて検討するとともに、リビングラジカル重合と組み合わせることで、分子量と立体規則性の制御が可能な新規重合系を開発することを目的とした。本年度は主に、嵩高いシリルメタクリレートの立体特異性ラジカル重合や不斉アニオン重合を検討し、モノマーの設計に基づく新規な特殊立体構造高分子の開発を検討した。まず、シリル基の嵩高さが異なる種々のシリルメタクリレートを合成し、シリル置換基によるラジカル重合の立体規則性制御を検討した。生成ポリマーをPMMAに変換し、立体規則性の評価を行ったところ、シリル基の嵩高さによって、生成ポリマーの立体規則性が大きく異なることがわかった(mm=3-93%)。とくに非常に嵩高い置換基を有するトリス(トリメチルシリル)シリルメタクリレート(TTMSSMA)の重合においては、ほぼイソタクチックなポリマー(mm=93%)が得られた。また、リビングラジカル重合と組み合わせることにより、ステレオブロックポリマーが容易に合成可能であることを見出した。さらに、種々のキラル配位子を用いて、TTMSSMAの不斉アニオン重合を検討した。とくにキラル配位子として(-)-スパルテインを用いた場合、生成ポリマーの立体規則性は、ラジカル重合のものよりも高く、ほぼ完全にイソタクチックなポリマーであることがわかった(mm=99%)。ポリ(TTMSSMA)は有機溶媒に不溶であったため、固体状態でのキラリティーに関する評価を可能とする拡散反射円二色性(DRCD)スペクトル測定を行った。スペクトルには明確なCDが観測され、モノマーの仕込み比が多くなるにつれて、その強度は増加した。以上のことから、非常に嵩高いシリルメタクリレートの不斉アニオン重合がキラル配位子を用いることで可能なことが示された。