hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
桂離宮庭園景観の情報化に関する研究

桂離宮の庭石景観を特徴づけているのは、全体的に鮮やかな色彩の結晶片岩や赤白硅石とそれを包含するチャートが要所に配置されていることであり、また回遊園路に沿って菫青石ホルンフェルスや接触部の岩石など、特徴的な形態や模様を有するものが多用されていることである。さらに、庭園の音環境については鼓の滝の音のデジタル録音を行い、可聴範囲を明らかにし、園内における音圧レベルを明らかにした。つぎの4点に渡って研究を行ない、成果を取りまとめた。第1に桂離宮庭園景観シミュレータに遠景の西山を国土地理院による数値地図のデータ(50mメッシュ)を利用し、AMAPの地形オブジェクトに変換して加えた。これによって約10km離れた西山と桂離宮庭園内の近景の樹木を一度にレンダリングすることができ、庭園の景観シミュレーションのリアリティを向上できた。また、現在、桂離宮の南西で都市計画道路が工事中であり、高さ規制の緩和によって、庭園景観にそぐわない建築物ができる可能性も考えられたので、道路ぞいに建築物ができた場合の庭園景観阻害についても検討してみた。その結果、建築の見え方は極端なものではないが、天の橋立てから笑意軒方面を望むと橋の重なりが見えるのが本庭園の大きな特徴であり、この視線方向に建築の見える方向が一致することから、いままで良好な景観を維持できた桂離宮庭園景観として大きな問題であるとも判断された。第2に音環境の庭園景観に及ぼす影響の重要性に鑑み、桂離宮庭園内の等価騒音レベルの分布を明かにし、鼓の滝の音質などについて明らかにした。第3に本庭園の庭石の石質について調査し、そのデータベースを作成した。第4に本庭園の池の形、樹木と庭石、庭園建築の分布などデザイン要素について調査し、桂離宮をはじめ日本庭園全般のデザインにフラクタル性が内包されていることを明らかにした。第5にこれまでの成果が特にCG画像や音情報などを含んでいるため、研究成果の発表としてデジタルデータによるマルチメディア出版を行なった。
結核地域ＤＯＴＳリスクアセスメント票の開発とフィリピン人結核患者への応用

日本は今だ結核の中蔓延国である。WHOが進めるDOTS(Directry Observed Treatment,Short-course)を受け、日本版DOTSを体系化した。在宅結核患者を対象とする「地域DOTS」においては、服薬中断・脱落しないためのツールとしてリスクアセスメント票を使用しリスクを数値化することとなっているが、リスクアセスメント票は各保健所で独自に作成したものであり、そのリスク項目の妥当性の検証はされていない。本研究では、妥当性のある結核患者リスクアセスメント票を開発することを目的とし、結核患者全体版と日本に在留する外国人結核患者で最も多いフィリピン人結核患者版の2つのリスクアセスメント票の開発を行うこととした。この2版を開発することにより、DOTS支援を行う保健師がより効率的で質の高い服薬支援を提供することが可能となり、DOTS成功率の向上につながる。その結果、結核再発や多剤耐性結核の発生予防となり、国内の結核罹患率の低下に寄与できる。これまでに、東海4県(愛知、岐阜、三重、静岡県)の保健所で使用されているリスクアセスメント票に関する調査・分析を行い、その結果を専門家パネルで検証し、結核患者全体版リスクアセスメント票を開発した(A)。一方、フィリピン人結核患者版については、過去に服薬中断・脱落したフィリピン人結核患者の担当経験があった保健師にインタビュー調査を行い、フィリピン人結核患者の特徴的なリスクを抽出した(B)。(A)と(B)との結果を組み合わせ、フィリピン人結核患者版リスクアセスメント票(案)を作成し、それを東海4県の保健所で試行し、不具合等の修正を行った。今後は、修正したフィリピン人結核患者版リスクアセスメント票(案)の妥当性についての調査を進める。2つのリスクアセスメント票の開発のうち、結核患者全体版のリスクアセスメント票に関しては、調査・分析を行い、その結果を専門家パネルで検証し、妥当性のあるリスクアセスメント票を開発することができた(A)。もう一方のフィリピン人結核患者版リスクアセスメント票に関しては、服薬中断・脱落したフィリピン人結核患者の担当経験がある保健師インタビュー調査を行い、フィリピン人結核患者特有の服薬中断・脱落要因を抽出した(B)。今年度は(A)と(B)との結果を組み合わせ、フィリピン人結核患者版リスクアセスメント票(案)を考案し、それを東海圏の保健所で試行した。試行後には、担当保健師へのインタビューを行い、各リスク項目の適切性に関する意見を聴取した。この試行では、フィリピン人結核患者に対してDOTSでの保健指導内容とその理解に関する調査も併せて行い、その点も含めリスク項目の修正を行ったところである。次年度は、試行し修正したフィリピン人結核患者版リスクアセスメント票(案)が実際に保健所で活用され得るものなのかを調査する。当初の計画では、全国でフィリピン人結核患者の発生の多い上位10都府県で試行調査と試行後インタビューを実施予定していたが、東海圏における各保健所での試行ではリスク項目の大きな修正はみられなかったことから、全国でフィリピン人結患者の多い上位10都府県に試行調査を依頼しインタビューに出向くことは、時間・費用等を勘案すると効率的ではないと思われる。よって、当初の研究方法の一部を変更することとし、フィリピン人結核患者の多いブロック(関東・上越・東海・近畿・四国・中国)の保健所への質問紙調査を行い、利用可能性について調査する。質問紙調査は、フィリピン人結核患者の対応経験のある保健所保健師を対象とし、自由記載欄を設けて回答者からの意見を吸い上げる等の工夫を行う。対象保健所数は323か所で郵送法による調査とする。調査結果をまとめ、それをもとにフィリピン人結核患者用リスクアセスメント票(案)の再修正を行う。最終的に専門家パネルを構成し、再修正(案)の検討を行い、その妥当性を確保する。なお、今回の専門家パネルの構成員は前回のパネリストらに加え、フィリピンからDOTS看護師をパネリストに招き、検討する予定としている。結核中蔓延国である日本は、WHOが進めるDOTS(Directry Observed Treatment,Short-course)を受け、日本版DOTSを展開している。在宅結核患者を対象とする地域DOTSでは、全国的に服薬中断・脱落しないためのツールとしてリスクアセスメント票を使用しているが、各保健所が独自に作成したものであり、その妥当性を検証したものは見当たらない。本研究では、妥当性のある結核患者リスクアセスメント票を開発することを目的とし、結核患者全体版と日本に在留する外国人結核患者で最も多いフィリピン人患者版の2版の開発を行うこととした。当該年度は、かねてから研究者が東海4県(愛知、岐阜、三重、静岡県)の保健所で使用されているリスクアセスメント票の調査に着手してきており、今回その分析結果の妥当性を検討するために専門家パネルを開催し、結核患者全体版リスクアセスメント票を開発するに至った(A)。フィリピン人結核患者版については、過去に服薬中断・脱落したフィリピン人結核患者の担当経験があった保健師にインタビュー調査を行い、フィリピン人患者の特徴的なリスクを抽出した(B)。今後、(A)と(B)とを組み合わせ、フィリピン人結核患者版リスクアセスメント票(案)を作成する。作成した(案)は、東海4県の保健所で試行し、不具合等を修正する。

更に、その修正(案)を全国の保健所を対象に試行し再修正を行う。最終修正(案)を専門家パネルで検討し、妥当性のあるフィリピン人結核患者用リスクアセスメント票を開発する。研究課題である結核患者全体版のリスクアセスメント票とフィリピン人結核患者に特化したリスクアセスメント票との2版のリスクアセスメント票の開発のうち、結核患者全体版の開発が終了した。研究課題は順調に進んでおり、現在、フィリピン人結核患者版のものの開発に着手している。研究者は、これまでに結核患者全体版の調査研究を進めてきていた。今年度はこれまで蓄積してきた調査結果を分析し、妥当性のある結核患者全体版のリスクアセスメント票の開発をすることであった。妥当性確保として行ったのは、専門家らによる結果の検討である。まずは、専門家パネルの構成員について検討し、結核専門機関のDOTS研究者に加え、全国を視野に保健衛生活動における結核研究者、地域DOTS実践専門家を選出し依頼した。専門家パネルでは、今回の調査分析結果およびそこから導いたリスクアセスメント票(案)についての検討を行った。各専門家らによって、多角的に評価が行われ、最終的に本研究結果とリスクアセスメント票(案)が妥当であることが示され、結核患者全体版の完成に至った。次にフィリピン人版の開発に着手し、服薬中断・脱落したフィリピン人結核患者の担当経験がある保健師インタビューを行った。東海圏の県・市の結核統括部署に相談し、稀少な対象者を確保することに努め、東海圏域全ての部署に打診した結果、7名の対象者を確保した。7名全てのインタビュー調査実施後、データを質的記述的に分析し検討を重ね、フィリピン人患者特有の服薬中断・脱落要因を抽出したところである。日本は今だ結核の中蔓延国である。WHOが進めるDOTS(Directry Observed Treatment,Short-course)を受け、日本版DOTSを体系化した。在宅結核患者を対象とする「地域DOTS」においては、服薬中断・脱落しないためのツールとしてリスクアセスメント票を使用しリスクを数値化することとなっているが、リスクアセスメント票は各保健所で独自に作成したものであり、そのリスク項目の妥当性の検証はされていない。本研究では、妥当性のある結核患者リスクアセスメント票を開発することを目的とし、結核患者全体版と日本に在留する外国人結核患者で最も多いフィリピン人結核患者版の2つのリスクアセスメント票の開発を行うこととした。この2版を開発することにより、DOTS支援を行う保健師がより効率的で質の高い服薬支援を提供することが可能となり、DOTS成功率の向上につながる。その結果、結核再発や多剤耐性結核の発生予防となり、国内の結核罹患率の低下に寄与できる。これまでに、東海4県(愛知、岐阜、三重、静岡県)の保健所で使用されているリスクアセスメント票に関する調査・分析を行い、その結果を専門家パネルで検証し、結核患者全体版リスクアセスメント票を開発した(A)。
情報熱力学による生体情報処理の理論研究

本研究では、情報と熱力学を融合させた理論、すなわち情報熱力学に基づいて、生体情報処理の理論的研究を行う。とくに、生体情報処理は本当に熱力学効率が高いのか、といった基本的な問いに答えることを目指す。また、情報理論の分野で注目を集めている「リソース理論」の考え方、さらにはトポロジーの概念を応用することで、狭義の情報熱力学にとどまらない多角的な理論研究を行う。さらに、情報幾何の手法と熱力学を組み合わせることにより、熱力学的な不確定性関係の新しい理論を発展させ、生体情報処理への応用を行う。
顆粒球の分化におけるミエロオキシダーゼ遺伝子の転写調節の分子機構

近年、前骨髄性白血病の治療にオールトランスレチノイン酸(RA)がきわめてよく効くことが発見され、そのことが注目されている。治療効果はRAの分化誘導効果によるのであるが、分化の機構はいまだに不明である。ミエロペルオキシダーゼ(MPO)は、顆粒球の分化の過程の前骨髄球で特異的に合成される。その遺伝子の発現のON-OFFは白血病細胞や正常顆粒球の分化と強い相関がある。白血病HL-60細胞やSKM-1細胞のMPO遺伝子はONであるが、細胞をRAや1α、25(OH)2ビタミンD3(D3)で処理すると、OFFとなる。本研究は、細胞タイプ特異的MPOの発現とその調節機構の解明を目的とした。MPO遺伝子の転写調節領域(シス-エレメント)を遺伝子断片のエンハンサ活性の解析とDNAメチル化干渉法やDNaseIフットプリント法をもちいた核タンパク質とDNAとの相互作用の解析から同定した。エレメントの1つは、イントロン7にあり、エストロゲン応答配列の保存配列、ほかはイントロン9にあり、4lbpの新しい配列であった。他方、SMK-1細胞のMPO遺伝子発現に対すRAとD3の影響につい研究した。低い濃度のRAとD3単独では発現をOFFにしないが、両方を共存させると、OFFにした。これらの結果は、RAとD3のレセプタのクロストークがあることを示唆する。今後、MPO遺伝子の2つのシス-エレメントに結合するDNA結合タンパク質を分離し、諸性質明らかにし、さらに,RAやD3の転写への関与の機構を明らかにしたい。ミエロペルオキシダーゼ(MPO)は、顆粒球の特異的タンパク質である。MOPは、正常顆粒球の分化の過程で前骨髄球の時期だけに発現する。また、MOPは、骨髄性白血病HL-60細胞やSKM-1細胞でも発現しているが、細胞の分化誘導によって発現しなくなる。本研究の目的は、MPOの遺伝子の転写に関与するシス-エレメントを同定することである。MOP遺伝子のシス-エレメントのエンハンサー活性は、遺伝子のXbal断片をエンハンサーレスpA10CATに挿入し、コンストラクトを作成し、SKMI細胞に導入し、CAT活性から算定した。DNA結合タンパク質結合部位の塩基配列は、DNA断片とHL-60細胞核抽出液との相互作用をDNAメチル化干渉法とDNaselフットプリント法を用いて解析し、決定した。MPO遺伝子の6コのXbal断片のうち、イントロン7を含む断片とイントロン9を含む断片にエンハンサー活動が検出された。イントロン7の塩基配列特異的タンパク結合部位は、GGTCATTATGACCであった。この配列はエストロゲン応答反応(ERE)の保存配列である。また、イントロン9の核タンパク質結合部位は41bpであった。この配列は、EREの保存配列のハーフモチーフと5塩基間隔で構成されるパリンドローム構造を含んでいる。これら2つの塩基配列の合成オリゴマーは、いずれも、数10倍のエンハンサー活性をCATアッセイで示した。これまでの結果は、MPO遺伝子のイントロン7とイントロン9のシス-エレメントが遺伝子の発現に関与しうることを示唆している。上記の2つのシス-エレメントに結合する転写因子は不明であり、その分離同定は今後の課題である。MPO遺伝子の発現は顆粒球の分化と強く連携しているので、その転写調節因子は顆粒球の分化の決定にも関与していると考えられる。
乾癬表皮における細胞内情報伝達系を介する増殖と分化の異常制御の研究

周辺帯形成に関与する角化関連タンパクの発現を正常表皮と比較検討し、乾癬においてインボルクリンは、角質層上層に至るまで陽性であるのに対し、正常では口リクリンが周辺帯に組み込まれ、その過程でインボルクリン-エピトープがマスクされることを示した。またSprr,trichohyalinの発現の変動も明らかとなった。ケラトリニンに関しては、ケラトリニンがシスタチンAと同一タンパクであることを証明した。あわせてシスタチンA遺伝子発現の検討を行いTPA-protein kinase Cシグナルにより正の制御を受けていることを明らかにした。さらにシスタチンAの発現が、乾癬表皮で増強しているという知見も得た。これらの結果は、乾癬では表皮細胞の増殖亢進にともないターンオーバー時間が短縮しており、ロリクリンやフィラグリンといった最終角化マーカーが間にあわない状況で、辺縁帯の形成が起こってしまうとするわれわれの仮説に合致するものと考えられる。乾癬の角化はprotein kinase Cシグナルに基づくAP-1依存性の角化マーカーの転写亢進と、終末角化の早期発現による角化の中断機構のもとに現れることが明らかとなった。さらにインボルクリンについてはprotein kinase C-α,ηの関与が、シスタチンAについてはprotein kinase C-αの関与が証明された。近年、角化過程におけるアポトーシスの関与が注目されている。終末角化の早期発現は加速されたアポトーシスとして捉えられることが示された。加速された細胞死は、急速なターンオーバーと同値であり、個々の細胞にとっては、終末角化に至る持ち時間の短縮にほかならない。乾癬は通常、顆粒層の欠損で特徴づけられるが、現実の乾癬においては、かなりの確率で顆粒層プラスの乾癬が存在する。顆粒層プラス、マイナスの両者はターンオーバー時間の差により発現されることがわれわれの解析により示され、乾癬の終末角化の発動時期について、インボルクリン、フィラグリン、ロリクリン、Sprr、その他の角化マーカーの極めて秩序だった発現システムの存在が想定される。乾癬表皮における、周辺帯形成に関与する角化関連タンパクの発現を正常表皮と比較検討した。乾癬においてはインボルクリンは、角質層上層に至るまで陽性であるのに対し、正常ではロリクリンが周辺帯に組み込まれ、その過程でインボルクリン-エピトープがマスクされていくことが示された。乾癬ではロリクリンの発現が減少していることが、インボルクリン-エピトープの保持につながっていると考えられた(Ishida-Yamamoto,Iizuka et al ; J Histochem Cytochem 44:167-175,1996)。これは乾癬では、表皮細胞の増殖亢進にともないターンオーバー時間が短縮する結果、ロリクリンやフィラグリンといった遅れて発現する角化マーカーが間にあわない状況で、辺縁帯の形成が起こってしまうとするわれわれの仮説に合致するものである(Iizuka et al ; Br J Dermatol 135:433-438,1996)。ケラトリニン関しては、cDNAのdirect sequenceにより、ケラトリニンがシスタチンAと同一タンパクであることを証明した。あわせてSV40-transformedヒト表皮細胞を用いて遺伝子発現の検討を行い、シスタチンAが、細胞外カルシウム、TPA,cAMPにより正の制御を受けていることを明らかにした(Takahashi,Iizuka et al ; J Invest Dermatol(in press)。

また、シスタチンAの発現が、乾癬表皮で増強しているという知見も得た。今後、乾癬表皮の角化機構の異常を形態的、免疫組織化学的に、超微細構造もまじえて、検索する予定である。昨年度の研究により、乾癬表皮では、表皮細胞の増殖亢進にともないターンオーバー時間が短縮し、ロリクリンやフィラグリンといった遅れて発現する角化マーカーが間にあわない状況で、辺縁帯の形成が起こり、結果的にインボルクリンその他の早期発現タンパクが乾癬表皮辺縁体の主な構成要素になることが示唆された(Iizuka et al;Br J Dermatol135:433-438,1996;Ishida-Yamamoto,Iizuka et al;J Histochem Cytochem 44:167-175,1996)。本年度の研究においては主にインボルクリンの転写発現の機構が検討され、インボルクリンはprotein kinase C-αとηの2つのisoformにより転写増強を受けることが示された(Takahashi,Iizuka et al.J Invest Dermatol(in press)).われわれはすでに乾癬皮疹部ではインボルクリンmRNAが増加していること(Takahashi,Iizuka etal:Br J Dermatol 134:1065-1069,1996)、インボルクリン発現がprotein kinase C活性化因子であるTPAにより増強されること(Takahashi&Iizuka,J Invest Dermatol 100:10-15,1993)を報告しているが、今回の結果は、protein kinase Cの活性化が乾癬病変部で起こっているという報告とあわせ、乾癬表皮におけるprotein kinase Cの関与を強く示唆するものである。また、これは同時に、辺縁帯関連タンパクとしては初めて、特異的なprotein kinase C isozymeによる転写制御機構を示すものである。われわれはさらにシスタチンAについても昨年のTPAによる活性化の報告(Takahashi,Iizuka et al J Invest Dermatol 108:843-847,1997)に引続き、本年度は遺伝子クローニングを行い、その過程でprotein kinase C-αによる転写増強作用を証明した(Takahashi,Iizuka etal:投稿中)。これはインボルクリンの結果とあわせ、特異的protein kinase Cを介する角化関連タンパク転写制御が、表皮においては比較的一般的な制御機構であることを示唆している。これら角化関連タンパクの制御機構と、乾癬の表皮構築維持機構(Iizuka et al J Invest Dermatol 109:806-810,1997)との関連の解明が当面の課題である。
希土類元素のう蝕抑制効果とそのメカニズム(2)-細菌凝集作用

人類の殆どに発症するう蝕は、歯表面に酸産生菌が付着し、増殖することがその主因である。口腔内細菌の増殖を阻害する効果のあるLn(ランタニド元素類)に細菌を凝集沈殿させる効果があることを発見したので、その性質およびメカニズムを研究した。Lnの細菌凝集効果は軽希土類と重希土類で異なっていた。又、同一菌でも発育環境により効果の受け方に差がみられた。一般的に、5x10^6個のS.sobrinus菌(代表的なう蝕原因菌)を凝集沈殿させるのに必要なLnは1.3x10^<-4>mol/lであった。う蝕原因菌に多いグラム陽性菌をよく凝集したが、歯周疾患の原因菌とされるグラム陰性菌のP.gingivalisは凝集させなかった。Ln塩の形態も影響し、酢酸塩での効果が大きく塩酸塩や硝酸塩での凝集能は低下した。溶液のpHも影響し、アルカリ域で凝集能が高まった。この細菌凝集能はLnに特有であり、代表的な金属元素であるCaやMgにはその効果がみられなかった。これらの結果からは、菌体表面のテイコ酸が菌体-Ln-菌体の結合沈殿に関わっていることが示唆されるので、培養菌体を塩酸処理し、テイコ酸除去菌体としてそのLnによる凝集能を調べた。その結果、テイコ酸以外の因子が関与している可能性を得た。現在、Lnと菌体の結合に関与している因子の分析とそのメカニズムの解明を続けている。また、Lnには歯質の酸による脱灰を阻止する効果のあることが判明したのでその性質やメカニズムについても研究している。
企業におけるメンタルヘルス対策と組織的職場改善：医療モデルとマネジメント・モデル

昨年度からの問題関心を引継ぎ、日本企業における労務管理上の関心の変容を背景として生じている、産業精神保健に関わる動向について、とくに近年顕在化している言説的な状況を検討した。その成果は、「脆弱性を前提とした「主体」をめぐる言説分析:再就労するうつ病経験者の語りから」(『静岡大学人文論集』69(2))として発表した。政策的にはストレスチェック制度を職場環境改善に用いることが推奨されるように、医療モデルよりはマネジメント・モデルともいえる動きも見られる。しかし、そうした政策動向はかえって経営側に受け入れやすいマネジメントの言説、つまり職場からストレスを減らすよりも労働者のストレス耐性を高める言説を強化した側面もある。たとえばそれは「レジリエンス・トレーニング」といった言葉に象徴されよう。また本年度も含め、産業精神保健に関わる諸学会のシンポジウムを傍聴・観察してきたが、キャリアコンサルタントの国家資格化に関する議論、あるいはキャリア・デザインから「ライフ・デザイン」へといった議論は、社会学で論じられる「個人化」の趨勢を背景として論じられることもあるように、組織まかせのキャリア形成ではなく労働者のいわば自律的人生設計を強調するものである。こうした動向は総じて、高いストレス耐性を備えた「強い主体」を求めるものといえる。しかし、その一方で、むしろ自らの低いストレス耐性を前提にしつつ、持続的な就労を図る方途やそうした自己に関わる物語が近年注目を集めている。論文ではとくに4名のうつ病による離職経験者のテクストを分析したが、現行の産業労働社会やそれを支える言説(高ストレス耐性を価値とする)への距離の取り方によって、「心的なるものの科学」を援用した再主体化論ともいえるものから、そうしたものからの離脱的な指向性を伺わせるものまで、バリエーションの存在することも確認された。平成27年度は、(1)職場復帰支援に関する論考をまとめたこと、(2)企業、行政、医療・保健、法律等関係者による事例検討会などのフィールドワークを行い、現在、関係者にとって中心的な関心となる問題について検討を行ったこと、(3)関係専門職(産業医、社会保険労務士など)に対するインタビューを実施し、産業精神保健に関わる近年の企業の取り組み等について情報を収集したこと、(4)とくに2のフィールドワークをもとに、抽出された問題の歴史的な様相を探索する作業に着手したこと、以上が実績として挙げられる。ここではとくに(2)の事例検討会に関わる部分を報告する。主催者・会の名称・参加者について一切情報を開示しないことを条件に参加が許可されている。報告対象となる事例とは決して頻発するわけではないが、大方の職場で経験されるとりわけ対応が困難な問題である。こうした事例報告では、関係者の知識・経験が集約的に表現され、企業上層部の姿勢も含めた組織風土が露呈しやすく、身体に関わる他の安全衛生問題とは異質な論点がより明瞭に現れる。それゆえ検討会は社会学的研究にとってきわめて貴重なフィールドである。そして複数事例を総合すると、企業にとって訴訟に関わるリスクマネジメントがもっぱらの関心ということでは決してなく、事例化した当人への安全配慮とその周囲の職場秩序に関わる安全配慮について、どのようにバランスをとるべきかという問題が一つの焦点を形成していることが指摘される。この点は社会学における関連諸研究では等閑視されてきた部分である。また同時に、本研究の申請時に、産業精神保健の治療モデルに対してマネジメント・モデルを対置させたが、後者についても「うつ病」対策を主に想定していた部分が大きく、本年度のフィールドワークで視点を新たに広げられたことになる。(4)での歴史的な検討も、この拡張された視点のもとで進められている。申請時点での計画では、産業精神保健に関わる治療モデルに対してマネジメント・モデル(人事・労務管理、現場管理職などによる広義の職務管理に基づくメンタルヘルス対策)という視点から、初年度はもっぱらインタビューと歴史的検討を進めることを予定していた。しかし、これまでの研究の過程で形成された関係者とのネットワークによって、研究実績概要で報告した事例検討会に参加することが可能となり、こちらでのフィールドワークが新たに加えられることとなった。そのため個別インタビューの件数は若干少なめとなったが、検討会を通して得られる事例の詳細な過程、たとえば対応した複数関係者(保健スタッフ、職場の上司・同僚、人事労務部門スタッフ、経営層)と「不調者」との一連のやりとりなどについて、きわめて具体的に知りうることとなった。また検討会でのグループ討議、報告者とフロアとの質疑応答、専門家からのコメントなどを傍聴・観察することにより、この問題に関わる関係者にとっての関心の所在、当面必要とされる情報の種類について、より具体的な事例の文脈のなかで理解しうることとなった。そして当然、個別にインタビューしうる対象者も広げられることとなった。このように総合的にみると、昨年度申請時の視点からのみ個別インタビューを重ねる以上に、視点を深化させ検討対象を有効に拡げられたという意味で、初年度のフィールドワークは質的に研究上大きな進展をもたらしたといえる。したがって、研究計画上、いわば量的な水準では今後のスピードアップも求められるが、質的な向上という部分を加味すれば、進捗状況は「おおむね順調」と評価することができる。平成28年度は、産業精神保健の動向調査に基づき、研究の方向性について再検討を行い、部分的修正を加え、新たな資料・文献の収集・講読に力を入れた。本研究は、産業精神保健へのアプローチの仕方を、医療モデルとマネジメント・モデルと二分し、後者を主張する関係者の語りや実際の取り組みを重点的に記述・分析することを出発点とした。

これは、2000年頃からの趨勢として医療モデルが支配的であったという認識と対応していた。しかし、ストレスチェック制度が2015年度より施行され、その職場環境改善活動への繋ぎ方についても行政・関連団体が具体的な方法を示すようになったこと、さらに厚労省ではなく経産省による「健康経営」への取り組みが強化されていることなど、マネジメント・モデルと呼びうる動きがより大きくなったことが把握された。この動向把握に基づく限り、医療モデルへの批判的対置というより、申請者のインタビュー対象者たちのマネジメント・モデルの立脚点でもある、ある時期までの日本的経営、とくに人事労務管理のあり方と現在の「マネジメント・モデル」との異同を明らかにすることが、より学術的・社会的意義が大きいものと考えられる。このためには、産業精神保健を人事労務管理のより長い歴史的文脈に位置付ける検討を必要とする。現在までの検討では、職種・雇用形態に関わる企業内「身分」の問題の変化、「ジョブなきメンバーシップ」と呼ばれる人事管理の消長、ライン管理職の行う人事考課と職能育成との関係とその変容といった事柄が焦点となることが分かってきた。また、精神的不調によって休・復職、離・転職を経験した人々の語りにアプローチすることができた。平成27年度より継続している事例検討会への参与観察では企業側・保健スタッフ側の見解と対応が焦点となるが、不調者のライフストーリーは、企業メンタルヘルスを総合的に捉える上で欠かせないデータである。当初の計画にも歴史的検討は含まれていたが、実績概要部分で触れた昨今の動向を踏まえて、産業精神保健との関わりという視点は当然堅持されるものの、企業における人事労務管理のあり方の戦後から現在に至る変容について、より詳細で専門的な知見の収集・整理を行い、これまで代表者がインタビュー対象者から聴き取ってきた「マネジメント・モデル」を歴史的かつ批判的に検討する方向が明確になってきた。この方向性の部分的修正は、必ずしも計画の遅延を意味するものとはいえず、むしろ産業精神保健研究としての視点の適正化が図られた結果、今後の分析の深化をもたらすものと考えられる。すなわち、精神医療的治療モデルに基づく、うつ病対策を主とする職場のメンタルヘルス対策(医療モデル)への批判的視点・勢力として、人事労務管理等によるメンタルヘルス対策(マネジメント・モデル)とそれを語る一群の人々を対置させる視点から、さらにこのマネジメント・モデルの歴史的条件(限界)と現在的な可能性を批判的に検討する視点が開かれたからである。同時に、実際には、医療モデルを取り込んだメンタルヘルス対策が必要とされることも否定しえない以上、医療+マネジメンの総合モデルをさらに批判的に検討していく立脚点も必要とされる。この一つの立脚点は、メンタル不調により休業・復職、離職・転職などを経験した当事者の語りである。平成28年度中にこの語りに一部アプローチすることが可能になったことは、大きな前進であった。
特殊光内視鏡と分子イメージング内視鏡による潰瘍性大腸炎合併癌サーベイランスの検討

1)現在までのNBI,AFIサーベイランス内視鏡のデータを基に、論文を作成中である。2)下記の業績を残した。3)厚生労働省難治性炎症性腸管障害班会議(渡辺班)の潰瘍性大腸炎サーベイランス内視鏡プロジェクトの国内多施設共同研究において、全国2位の症例数をエントリーし、海外へ向けてのサーベイランス内視鏡のエビデンス創出に寄与した。4)昨秋にNBI新システムが発売されたのを機に、NBI新システムと色素内視鏡の比較試験を行うこととし、東京慈恵会医科大学、広島大学とプロトコールを作成中である。病理診断は新潟大学、県立広島大学の協力を得、研究責任者に就任した。2)筆頭著者として下記の業績を残した。(a)【Colitic cancerにどう立ち向かうか】Image enhanced endoscopyを診断にどう生かすか.消化器の臨床16:266-270,2013。(b)潰瘍性大腸炎関連腫瘍の内視鏡通常内視鏡観察から拡大内視鏡観察、画像強調観察、新たな画像診断まで. IBD Research 7:92-96, 2013。(c)炎症性腸疾患の画像診断潰瘍性大腸炎の内視鏡所見.胃と腸48:611-618, 20133)厚生労働省班会議(渡辺班)の潰瘍性大腸炎サーベイランス内視鏡プロジェクトRCTに全国2位の症例エントリーを行い、その結果が本年発表される予定である。これまでの実績からNBI,AFI内視鏡によるサーベイランス内視鏡の第一人者として認知され、東京慈恵会医科大学、広島大学、新潟大学との新NBIシステムによる多施設共同前向き研究の責任者に就任できた。PDDサーベイランスは、内視鏡機器の提供が途絶え、継続困難となった。1)AFIのデータの論文化2)NBI新システムによるサーベイランス内視鏡の国内多施設共同前向き研究を開始する。AFIサーベイランスの論文化。その後、NBIサーベイランスの今まで蓄積した全症例を解析する。1)米国やアジアの該当分野研究者との交流、意見交換2)国内主要学会での発表3)論文投稿欧米でのサーベイランス内視鏡への関心は高く、本邦の高い内視鏡技術への関心も高い。上記計画関連に関する使用の他、欧米の主要な研究者との交流、将来の共同研究を目指し、米国DDWや欧州ECCOなど専門学会にも参加していく。
生体における周期的高圧負荷応答メカニズムの解明

組織や器官を構成する細胞は、ずり応力、圧力、伸展圧縮等の機械刺激を受容し、細胞自身や組織の機能維持に利用している。軟骨組織や歯周組織等は、歩行や咬合等の日常生活に伴った静水圧に常にさらされているが、これらの組織に存在する細胞の圧力に対する受容応答メカニズムの解明には未だ研究の余地がある。本研究計画では、周期的高圧負荷システムの開発および、細胞内情報伝達系の計測・解析の実施により、細胞内圧力受容応答機構の解明を提案した。そこで初年度は、周期的な静水圧力負荷下のシステムの構築に注力した。HPLCポンプと自動切換えバルブを組み合わせた上、流量と切り替えパターンを制御し、ピーク値が20 MPaの、0.11 Hz程度の周期的高圧力負荷システムの構築が可能となった。さらに、このシステムを顕微鏡上に構築し、周期的圧力下での細胞の長期観察に成功した。20MPaの定常圧力負荷条件下では、細胞は10分程度で収縮するが、周期的圧力負荷条件下では、収縮現象が観察されなかった。これは、圧力負荷パターンに依存した圧力感受機構が細胞に存在することを示唆する結果である。また、初期実験において、周期的圧力負荷条件と定常圧力条件では、異なる遺伝子発現パターンが観察されている。次年度以降は、構築したシステム下にて、細胞動態の計測並びに解析を実施し、圧力依存性の解析を実施する。さらに網羅的な解析を実施し、圧力受容応答シグナル伝達の探索を実施する。申請書における1年度の目標とした周期的圧力負荷システムの構築が可能となったため。構築したシステム下にて、細胞動態の計測並びに解析を実施し、圧力依存性の解析を実施する。本年度では計測システムの構築に注力したため、次年度以降のシステムを用いた実験の実施に必要な試薬、消耗品の購入に使用する。
呼吸性移動腫瘍の放射線治療における呼吸同期照射の定量的評価と精度向上手法の開発

・放射線治療中に呼吸性移動を制限するため、以下の様な装置を開発した。呼吸による体幹部の動きを正確に検出し、かつ呼吸による体幹部の動きを披検者自身に視覚的に確認できると同時に呼吸同期信号を検査装置や治療装置に通知できるようにした。胸部と腹部の呼吸による変異量を機械的に検出できる接触棒を用い、これらを機械的結合する結合機構で、披検者の呼吸による胸部と腹部の機械的動きを合成し、呼吸による披検者体内の特定部位の動きに合致した動きを呼吸移動量指示器に機械的に伝達することができる。従って、披検者は呼吸移動量指示器の上下動作を目視することで披検者の呼吸の状態を視覚的に認識することができる。また、押しボタンスイッチの押下で点灯する表示装置を用い、撮像時や治療照射時に押しボタンスイッチを披検者に持たせ、披検者が呼吸移動量指示器を目視して呼吸移動量指示器値が披検者によって定められた特定位置範囲にある場合にスイッチを押すことで表示装置を点灯させ、披検者の呼吸状態を遠隔で操作する術者に伝達することができる。・呼吸停止精度の検証現在、上記の様な構造で試作機を作成し、以下の様な方法で呼吸停止精度の検証をする予定である。胸部や腹部の放射線治療患者に対し、この発明の多点検出型呼吸モニター装置である胸腹部2点測定式呼吸モニタリング装置を用い、患者に自己呼吸停止を行わせる。X線透視下で毎回の腫瘍の位置を測定し、誤差が5mm以内になるまで呼吸停止練習を行い、所要時間を測定した。その呼吸停止位置において、再現精度の測定用にメルクマール部分を2mm厚で、これと同じ呼吸停止期間中に、呼吸位置計測装置の体表設置位置を含んだ広範囲を10mm厚でCTスキャンする。
分子レベルを意識した化学実験用電子教科書作成へのアプローチ

大学の化学実験向けに反応メカニズムがCGで表示できる電子教科書の開発を行っている。半経験的分子軌道法に基づき作成したCGには劇的な構造変化を伴うWalden反転のモデルとして塩化メチルの水酸化や1-ブロモブタン,2-ブタノール生成のCGおよびスモールスケールで行う1-ブロモブタン生成の実験が含まれる.CGは反応中の構造変化を空間充填や棒球モデルで,エネルギー変化を反応プロフィールで表示することができる.電子教科書はCGによる反応機構の表示に加え,実験方法のフローチャートや装置図も表示し,学生がスムースに実験を行う事ことができる.電子教科書は実験観察と分子の世界の架け橋となることが期待される.本研究は化学反応の分子レベルでの理解を促すために可視化教材を取り入れた電子版化学実験書を作成し,大学生に対して試行してその学習効果を検証するものである.この電子実験書には分子レベルのイメージを提供するために化学反応が進行する様子を量子化学計算に基づいて可視化したCG動画が収録される.さらに,学生が自ら主体的に実験を行うことができるように実験に必要な情報を提供出来るように作成される.例えば,通常の実験方法の記述に加えて操作の具体が分かるように装置の写真やフローチャートなどが記載され,学生が実験にスムーズに入れるように工夫される.学生は主体的に実験に取り組むことで実験の技能を習得し,観察を通して反応を実体験することができる.併せてCG動画を通して目に見えない化学反応の分子レベルのイメージを得ることができる.これにより,実験と講義を別枠で行う場合に比べて学習効果の向上が期待できる.本研究で作成する電子版化学実験書はタブレットパソコン用に開発し,web通して配信できるようにする.初年度は,高校や大学の一般教養レベルの教科書における記載頻度の高い反応として,酢酸とエタノールのエステル化についてスモールスケールの実験プログラムを作成した.応用実験として,反応速度の温度依存性から見かけの活性化エネルギーを求める内容も加えることができた.反応プロフィールや分子構造変化のCG動画と実験プログラムを統合し,電子版化学実験書(ver.1)を作成し試行することができた.本研究は化学反応の分子レベルでの理解を促すために可視化教材を取り入れた電子版化学実験書を作成し,大学生に対して試行してその学習効果を検証するものである.この電子実験書には分子レベルのイメージを提供するために化学反応が進行する様子を量子化学計算に基づいて可視化したCG動画が収録される.さらに,学生が自ら主体的に実験を行うことができるように実験に必要な情報を提供出来るように作成される.例えば,通常の文書による実験方法の記述に加えて操作の具体が分かるように装置の写真やフローチャートなどが拡大可能な形式で記載され,学生が実験にスムーズに入れるように工夫される.学生は主体的に実験に取り組むことで実験の技能を習得し,観察を通して反応を実体験することができる.併せてCG動画を通して目に見えない化学反応の分子レベルのイメージを提供することが可能となる.これにより,学生は実験を行っている反応についてその場で分子レベルのイメージを学習することが可能とになり,実験と講義を別枠で行う場合に比べて学習効果の向上が期待できる.本研究で作成する電子版化学実験書はタブレットパソコン用に開発し,webを通して配信できるようにする.作成したCG動画には原子の衝突により生成するシンプルな分子の生成やドラスティックな構造変化を伴うWalden反転,そして,より複雑な反応として高校や大学の教科書に頻出する酢酸とエタノールのエステル化やベンゼンのニトロ化がある。それらのCG動画ではエネルギー変化を三次元ポテンシャルマップや反応プロフィールにより表示し,分子構造の変化を,棒球モデルや空間充填モデルあるいは空間充填モデルと静電ポテンシャルの組み合わせとして表示することができる。これらCG動画とスモールスケールの実験プログラムを統合し,電子版化学実験書を作成しその一部を試行することができた.本研究は,化学反応の分子レベルでの理解を促すために可視化教材を取り入れた電子版化学実験書を作成し,大学生に対して試行してその学習効果を検証するものである.電子実験書には分子レベルのイメージを提供するために化学反応が進行する様子を量子化学計算に基づいて可視化したCG動画が収録される.さらに,学生が自ら主体的に実験を行うことができるように実験に必要な情報を提供できるように作成される.例えば,通常の文書による実験方法の記述に加えて操作の具体が分かるように装置の写真やフローチャートなどが拡大可能な形式で記載され,学生が実験にスムーズに入れるように工夫される.学生は主体的に実験に取り組むことで化学実験の技能を修得し,観察を通して反応を実体験することができる.併せてCG動画は目に見えない分子レベルの化学反応のイメージを提供することができる.これらにより,学生は実験を行いながらその反応について分子レベルのイメージを学習することが可能となり,実験と講義を別枠で行う場合に比べて学習効果の向上が期待できる.本研究で作成する電子版化学実験書はiBook形式で作成するのでwebを通して配信が可能となる.本年度はWalden反転を題材とした大学生向けの実験学習プログラムを作成した。プログラムにはメチルアルール生成,1-ブロモブタン生成,そして2-ブチルアルコール生成の反応経路を示すCG動画やスモールスケールで行う1-ブロモブタン生成の実験が含まれる。このプログラムに用いる電子実験書をiBook形式で作成し大学生に試行した。学生は作成した電子実験書により無理なく実験を行うことができた。また,CG動画はWalden反転のイメージを伝えるのに有効であった。

半経験的分子軌道法に基づき作成したCGには劇的な構造変化を伴うWalden反転のモデルとして塩化メチルの水酸化や1-ブロモブタン,2-ブタノール生成のCGおよびスモールスケールで行う1-ブロモブタン生成の実験が含まれる.CGは反応中の構造変化を空間充填や棒球モデルで,エネルギー変化を反応プロフィールで表示することができる.電子教科書はCGによる反応機構の表示に加え,実験方法のフローチャートや装置図も表示し,学生がスムースに実験を行う事ことができる.電子教科書は実験観察と分子の世界の架け橋となることが期待される.反応速度の温度依存性から見かけの活性化エネルギーを求める内容を酢酸とエタノールのエステル化の応用実験として加えたので,その実験条件を最適化することを優先して実験プログラムを作成した。CG動画と統合化し,電子版化学実験書を更新した.そのため,試行とアンケート調査は本年度に本学教育学部において行うこととした.化学教育1.電子版化学実験書を用いた試行とアンケート調査を本学教育学部において行なう。2.アンケート結果を基に改善して最終版を完成させる.3.Web上で配信できるように準備する。4.完成した電子版化学実験書を国際学会で発表し評価を受けると同時に周知する.5.研究結果をとりまとめ報告書を作成する.初年度は既報の酢酸とエタノールのエステル化についてスモールスケールの実験プログラムを作成したので予定通り反応プロフィールや分子構造変化のCG動画と実験プログラムを統合し,電子版化学実験書(ver.1)を作成しすることができた.また,反応の際に存在する酸触媒の有無による反応の活性化エネルギーの違いを反応プロフィールにより示すことができたので,実験内容としても反応速度の温度依存性から見かけの活性化エネルギーを求める内容を加えることにした.アンケート調査は26年度に行うこととした.高校の「化学基礎」,「化学」や大学の一般教養レベルの教科書における記載頻度の高い反応として,酢酸とエタノールのエステル化に加えてWalden反転についてもスモールスケールの実験プログラムを作成する.反応プロフィールや反応物の構造変化のCG動画,そして反応物の三次元CG等の教材と実験プログラムを統合し,電子版化学実験書(ver.2)を作成する.タブレットパソコンを用いた試行とアンケート調査を行う.中間的な取りまとめを行い,国際学会等で発表して評価を受け,次年度作成する電子版化学実験書の仕様を決定する.物品費(消耗品)が予想より下回ったため。本年度は物品費(消耗品)が消費増税分多く必要となるのでそれに充当する。
超高層ビルエレベータの安全と快適性に寄与するデバイスの提案と有効性の検証

2年目を迎えたH30年度の研究計画では、I.「理論・シミュレーション班」においては、1超高層ビルならではの長大な吊りワイヤがもつ「等価ばね特性」に起因する乗り心地悪化、2地震発生時のエレベータかご部に生じる激しい上下ゆさぶりの影響の、以上2点を掲げて研究を進めた。これらについては計画通りの成果が得られ、学会等で下記に示す業績を報告済みである。一方、II.「装置製作・実験班」においては、1各種の指令を実際にサーボ装置に掛け,直動サーボが想定通りの挙動を行えているかを確認、2この結果を基に,磁気粘性流体ダンパを用いた小型エレベータ模擬実験装置に,この直動サーボからの指令を印加し,超高層エレベータかご部の大きな縦揺れが,提案ダンパシステムで抑制できるかの実証実験を開始することの、以上2点を目的とした。これらについても既に成果を挙げ、以下に示すように学会等で報告済みである。公表成果Iー1,2:学会論文誌,IEEE国際会議,および学会研究会において,高層ビルにおける長大ワイヤを有するエレベータに対し,非常停止時や地震時における乗り心地改善に関する論文の発表を行った。公表成果IIー1:学会研究会では,エレベータ機構を模擬した装置に対し,精密位置決め制御に関する研究発表を行った。公表成果IIー2:学会コンファレンス,および学会研究会において,地震時の乗り心地及び安全評価の視点から,磁性流体ダンパの制御実験結果を発表している。以上の結果から,Iで行った一連のシミュレーション結果と,実際にIIで行った小型模擬装置を用いた一連の制御実験結果は,良く一致していることを示すことができた。先の「研究実績の概要」にも述べたように,H30年度の研究計画では,I.理論・シミュレーションに関しては12の2項目,II.装置製作・実験に関しても12の2項目を挙げて研究を進めてきた。公表成果Iー1,2:日本AEM学会誌,IEEEーIntermag国際会議,および電気学会LD研究会において,高層ビルにおける長大ワイヤを有するエレベータに対し,非常停止時や地震時における乗り心地改善に関する論文の発表を行い,一定の効果を確認した。公表成果IIー1:電気学会LD研究会ではエレベータ機構を模擬した装置に対し,駆動部にリニアモータを使うことで精密位置決め制御実験を行った。オブザーバの採用で,今後の更なる検証実験に必要な位置決め精度が得られたことを確認した。公表成果IIー2:日本AEM学会MAGDAコンファレンス,および電気学会LD研究会において,地震時の乗り心地及び安全評価の視点から,磁性流体ダンパをエレベータに搭載した場合の制御実験結果を発表し,初動としては十分な有効性を確認した。これらについては,後述する「研究発表」の欄にすべて記載している。おおむね計画通りに研究が進行しているため,H31年度(最終年度)も,当初の研究計画通りに進める予定である。まず、Iの「理論・計算班」、およびIIの「装置製作・実験班」においては、これまでの成果を基に、提案する磁気粘性流体ダンパの制御系の修正なども漸次行いながら、提案する制御システムによってどこまで改善できるか、計算機シミュレーションおよび実験ベースで検証する。その際、ISO規格や各種国際基準に用いられている物理量を導入して評価する。さらに、上記の計算機シミュレーション結果、および実験結果の両者を比較・分析する。これらの研究過程で、多くの学会参加を経て、関連資料の収集や専門家との議論を重ね、研究の深度化を図っていく。このような研究深度化を通じて、最終年度では超高層ビルエレベータにおいて、安心・安全や快適性を求める提案電気デバイス(磁気粘性流体非線形制御ダンパ)の有効性を、積極的に国内外に発信する。また研究の取りまとめに関しては,本研究分野の周辺技術の動向を把握するため,関連する研究の資料収集として,多くの国際会議に参加する予定である。<研究の意義>めざましい経済発展を背景に超高層ビルの建設ラッシュに沸く国々では,安全で高速,かつ快適な乗り心地をもつエレベータが求められている。超高層ビルのエレベータは,深い縦抗内を大きな位置エネルギーと運動エネルギーをもって行き来する交通機関といえる。研究者は,1地震・ワイヤ切断・ブレーキ失効などの非常時の揺れを緩和させると共に,2超高層ビルエレベータ特有の「つりワイヤ縦振動」を軽減させるため,機能性流体(MR流体)注入の制御ダンパを使った新しいデバイスを提案する。この制御によって,1世界各国の安全基準にも柔軟に対応でき,2乗り心地改善が可能で,停電時にも3安定性が保持でき,4コンパクトかつ低電圧で使用できるなど,大きな利点をもつ。以上のことから,特に超高層ビル用エレベータに本デバイスを搭載することは,安全評価および感性評価において大きな意義がある。<研究実績>初年度の研究計画では,理論・シミュレーションにおいては,1提案する2重かご構成エレベータシステムの定式化,2エレベータ非常停止実験における実測ブレーキ特性のFFT解析結果および「乗り心地基準」で不快とされる周波数域を把握した上で制御系設計時に必要となる「周波数重み関数」を決定,3乗り心地悪化の原因となる釣りワイヤ特性および非常停止を誘発する各種外乱を把握することの,以上3点を挙げて研究がスタートした。これらについては全て完了し,学会等で報告済みである。

一方,装置製作・実験に関しては,1小型実験装置の製作および直動サーボの構成,2新構成エレベータモデルに対応する大型実験装置の製作,3大きな減衰比変化が期待できる磁気粘性流体E-600をMRダンパに新規採用した際の界磁用コイルの電流とダンパ減衰比の関係を把握,4製作済の直動サーボのノイズ対策の,4点の研究計画に対しても全て完了し学会等で報告済みである。先の「研究実績の概要」にも述べたように,H29年度の研究計画では,I.理論・シミュレーションに関しては123の3項目,II.装置製作・実験に関しては1234の4項目を挙げている。これらについては,I-1では日本AEM学会誌および電気学会産業応用全国大会においてその成果を公表している。また,I-2,3においても,日本AEM学会MAGDAコンファレンスおよび電気学会産業応用全国大会においてその成果を公開している。一方,II-1234においては,IEEE国際会議INTERMAG,IEEEーMAGNETICS部門のTransaction,IEEE国際会議IECONでその成果を公表している。この他にも,次年度からの地震時における当該システムの有効性を検証するための予備研究として,電気学会全国大会及び産業応用部門大会の論文集にて研究成果の公開を行っている。これらの論文については,後述する「研究発表」の欄にすべて記載している。2年目を迎えたH30年度の研究計画では、I.「理論・シミュレーション班」においては、1超高層ビルならではの長大な吊りワイヤがもつ「等価ばね特性」に起因する乗り心地悪化、2地震発生時のエレベータかご部に生じる激しい上下ゆさぶりの影響の、以上2点を掲げて研究を進めた。これらについては計画通りの成果が得られ、学会等で下記に示す業績を報告済みである。一方、II.「装置製作・実験班」においては、1各種の指令を実際にサーボ装置に掛け,直動サーボが想定通りの挙動を行えているかを確認、2この結果を基に,磁気粘性流体ダンパを用いた小型エレベータ模擬実験装置に,この直動サーボからの指令を印加し,超高層エレベータかご部の大きな縦揺れが,提案ダンパシステムで抑制できるかの実証実験を開始することの、以上2点を目的とした。これらについても既に成果を挙げ、以下に示すように学会等で報告済みである。公表成果Iー1,2:学会論文誌,IEEE国際会議,および学会研究会において,高層ビルにおける長大ワイヤを有するエレベータに対し,非常停止時や地震時における乗り心地改善に関する論文の発表を行った。公表成果IIー1:学会研究会では,エレベータ機構を模擬した装置に対し,精密位置決め制御に関する研究発表を行った。公表成果IIー2:学会コンファレンス,および学会研究会において,地震時の乗り心地及び安全評価の視点から,磁性流体ダンパの制御実験結果を発表している。以上の結果から,Iで行った一連のシミュレーション結果と,実際にIIで行った小型模擬装置を用いた一連の制御実験結果は,良く一致していることを示すことができた。先の「研究実績の概要」にも述べたように,H30年度の研究計画では,I.理論・シミュレーションに関しては12の2項目,II.装置製作・実験に関しても12の2項目を挙げて研究を進めてきた。公表成果