hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養真皮臨床試験および複合型培養皮膚の臨床試験に向けた基礎的研究

培養真皮を臨床使用する上で培養過程に用いるウシ血清などの動物由来成分が安全性の点で問題となる。我々は培養過程に動物由来成分を用いない培養法、すなわち2%患者自己血清添加無血清線維芽細胞増殖培地(HFDM-1)を用いた培養方法を平成21年度からの研究で確立した。本法を用い、京都大学医学部附属病院のGMP準拠培養施設で作製した自家培養真皮の有効性と安全性を確認する臨床試験、第I-II相試験「自家培養真皮を用いた糖尿病性潰瘍に対する創床形成療法の安全性と臨床効果の検討」を5例の患者で行なった。結果の取りまとめの結果、5例すべてで創傷改善が得られており、培養真皮に起因すると思われる有害事象も認めなかった。複合型培養皮膚の作製方法の改良も行っており、2%ヒト血清添加無血清線維芽細胞増殖培地(HFDM-1)を用いてもウシ血清添加培地と同様に培養皮膚が作成できることを確認した。培養真皮は線維芽細胞が産生する成長因子(VEGF, FGF, HGFなど)及び線維芽細胞が分泌する細胞外マトリックスが創傷治癒を促進する効果があり、皮膚難治性潰瘍治療に有効であるとされている。培養真皮を臨床使用する際の問題点として、培養過程に用いるウシ胎児血清など動物由来成分の問題がある。我々は培養過程に動物由来成分を用いない培養法、すなわち2%自己血清添加無血清線維芽細胞増殖培地(HFDM-1)を用いた培養方法を確立している。本方法で作製した、自家培養真皮を用いた第I-II相試験「自家培養真皮を用いた糖尿病性潰瘍に対する創床形成療法の安全性と臨床効果の検討」を、京都大学医学部附属病院で行い、平成21年度内に5例の患者に培養真皮移植を行った。培養真皮移植後3週間での肉芽形成(移植培養真皮の面積の60%以上)の有無を主要エンドポイントとしている。創傷治癒分野において、治癒過程の客観的な評価がなされている臨床研究は本邦においてはほとんど無いが、本試験は外部評価委員による中央判定を用いており、試験としての信頼性は非常に高いと考えている。現在中間評価を行っている。本試験では11例の患者の試験参加を予定しており、今年度も試験を続行し、本培養法により作製した自家培養真皮の安全性と有効性を確認することを目的とする。安全性、有効性が確認されれば、先進医療に申請する予定である。また、複合型培養皮膚の作製方法の改良も行っており、今後臨床試験を行うことを目標に研究を進めていく方針である。培養真皮は、播種培養された線維芽細胞が産生する種々の成長因子(VEGF,FGF,HGFなど)及び細胞外マトリックスが創傷治癒を促進する効果があり、皮膚難治性潰瘍治療に有効であるとされている。我々も前臨床試験で培養真皮の創傷治癒促進効果を確認している。この培養真皮を臨床使用する上で培養過程に用いる動物由来成分が安全性の点で問題となる。この方法では患者自己線維芽細胞の初代培養および基材となる人工真皮に播種後の培養共にウシ血清添加培地と同様に使用できることを確認した。本法を用い、京都大学医学部附属病院のGMP準拠培養施設で作製した自家培養真皮の有効性と安全性を確認する臨床試験、第I-II相試験「自家培養真皮を用いた糖尿病性潰瘍に対する創床形成療法の安全性と臨床効果の検討」を今年度も続行した。今年度は5例の患者の試験が終了し、この結果の取りまとめ、中間解析を行った。この結果、5例すべてで創傷改善が得られており、また、培養真皮に起因すると思われる有害事象も認めなかった。以上の結果を踏まえ、本治療法を先進医療に申請した。今後臨床試験を行うことを目標に研究を進めていく方針である。培養真皮は、基材中に含まれる培養線維芽細胞が産生する種々の成長因子(VEGF,FGF,HGFなど)及び細胞外マトリックスが創傷治癒を促進し、皮膚難治性潰瘍治療に有効であるとされている。

我々は前臨床試験で、自家細胞を用いた培養真皮の方が、同種細胞を用いたものより創傷治癒促進効果が優れていることを確認している。我々は培養過程に動物由来成分を用いない培養法、すなわち2%患者自己血清添加無血清線維芽細胞増殖培地(HFDM-1)を用いた培養方法を平成21年度からの本研究で確立した。また、患者自己線維芽細胞の初代培養および基材となる人工真皮に播種後の培養共に本方法でウシ血清添加培地と同様に使用できることを確認した。この培養法を用いた、第I-II相臨床試験「自家培養真皮を用いた糖尿病性潰瘍に対する創床形成療法の安全性と臨床効果の検討」で5症例の試験を行い、中間解析の結果、有効性と安全生が確認できたので試験を終了した。また、先進医療にも申請した。中間解析の結果では、5症例すべてで創傷改善が得られており、培養真皮との関連が否定できない有害事象は認めたが、軽度なもののみであり、速やかに回復した。複合型培養皮膚の作製方法の改良も行っており、2%ヒト血清添加無血清線維芽細胞増殖培地(HFDM-1)を用いてもウシ血清添加培地と同様に培養皮膚が作成できることを確認した。今後臨床試験を行うことを目標に研究を進めていく方針である。
ダークエネルギーの理論モデル構築とその観測的検証

現在の宇宙の加速膨張を説明するために様々なモデルを考え、その観測による検証について考察した。まず、ダークエネルギーが、スカラー場の真空エネルギーによって担われている可能性について、通常の場合に行なっている空間の曲率を平坦に仮定するという制限を設けず、一般の曲率の場合について宇宙マイクロ波背景放射の温度ゆらぎの最新観測であるPLANCK衛星の結果を用いて、制限を与える一連の研究を行った。次に、ダークエネルギーが流体のようなダイナミカルな性質を持つ場合について検討を行った。この場合には、宇宙の大規模構造を反映してそのエネルギー密度に空間的な揺らぎを伴うことが予想される。そこでダークエネルギーの密度揺らぎがボイドの数分布、およびサイズ分布に及ぼす影響を解析的に評価した。さらに、ダークエネルギーの代替となる修正重力理論についても検討を進めた。新たに考えたモデルとしては、F(G)重力模型にラグランジェ乗数場を導入したもの、スカラー場の高階微分を持つ模型とF(R)重力理論を合わせた模型などである。また、展開半径というものを拡張重力理論で求め、模型に対する観測的な制限を求めた。更に、ツァリス統計と拡張重力理論の関係を考察し、その統計性に基づく模型の構成、宇宙項の量子的な問題を解決するために位相的場の理論の模型を考察したほか、磁場中や粘性流体中での重力波の伝播を研究し、宇宙論的な制限について考察した。中性子星合体からの重力波の伝搬速度が光速と矛盾がない、という観測事実から、それと矛盾しないスカラーテンソル理論に基づくダークエネルギーモデルを新たに構築し、その観測的な兆候を明らかにする研究も進めた。また、スカラーベクトルテンソル理論に基づく宇宙論、特に線形密度ゆらぎの従う基礎方程式と安定性の条件を一般的に導出し、その結果をダークエネルギーの物理に応用した。これまで、順調にダークエネルギーに関係する研究成果をあげることに成功してきている。今年度も、様々なモデルを提案、それらを観測的に制限することに成功してきた。査読付き国際学術誌に22本論文を発表し、またそれらの多くが国際共同研究であることなど、研究成果という点を評価軸とすれば、極めて順調に推移してきていると言えよう。最終年度となる2019年度は、これまでの研究をさらに進め、またまとめとなる国際会議を開催することを検討している。具体的な研究内容として、まず、近年提案されたバリオン音響振動の新しい観測量が修正重力モデルや時間変化するダークエネルギーモデルにおいて、どれほど安定した観測量として用いることができるかについて精査する。次に、拡張重力理論について、拡張重力に現れるスカラー粒子がダークマターとなる可能性からの検証、重力波の伝播の違いによる検証、宇宙の大規模構造形成による検証を行う。ダークマターについてはF(R)重力以外の拡張重力理論についても考察を行う。重力波の伝播についてはこれまでにスカラー・テンソル理論、F(R)重力理論、粘性流体理論について調べてきたが、他の様々な模型における伝播についても明らかにする。宇宙の大規模構造の非摂動論的研究についても繰り込み群的な手法を取り入れる。これらの知見から、アインシュタイン重力理論の背後にある量子論との整合性を持つ重力理論についての手掛かりを得る。さらに、スカラーベクトルテンソル理論のダークエネルギーへの応用に関する研究、特に理論の観測的な兆候について精査する。そこでは、理論的に有効な模型の絞り込みを行い、さらに今後得られる重力波の最新の観測データと、宇宙背景放射、大規模構造、重力レンズ、さらに超新星などのデータを用いた統合的な解析を行い、モデルの選別を行っていく。それに加えて、これら宇宙の加速膨張のモデルをブラックホールや中性子星のような強重力天体に適用し、理論の兆候を重力波の観測から探る可能性について研究していく。当該年度は、以下のような実績をあげた。(1)ダークエネルギーの代わりとなる修正重力理論の代表である、スカラー・テンソル理論について、PLANCK衛星による最新の宇宙マイクロ波背景放射温度揺らぎの観測から、これまでにない厳しい制限をつけることに成功した。また、温度揺らぎに関係して、銀河団による偏光成分から、温度揺らぎを再構築する可能性を追求する研究を行った。(2)ダークエネルギーの性質の解明をするために必要な宇宙論的観測量として、宇宙の大規模構造が有力である。その性質を精密に特徴づけるため、ラグランジュ描像に基づいた非線形摂動論についての基礎的な再帰関係式を、これまでで最も一般的な形で導出した。また、すばる望遠鏡を用いた宇宙論的サーベイFMOSプロジェクトの解析にも加わり、修正重力理論についての制限を行うなどした。(3)ダークエネルギーの大きさが量子補正を考えると小さすぎる、という問題を解決するために提案されているユニモジュラー重力理論について、修正重力理論の一つであるF(R)重力理論に拡張し、膨張宇宙の発展がどのように変化するかを調べた。また、別な拡張として、位相的場の理論で解決するモデルを提案した。(4)きわめて一般的な修正重力理論である、基礎方程式が2階微分に保たれるホルンデスキー理論を拡張した理論において、宇宙進化及び太陽系のような局所領域での重力結合の強さについて調べた。その場合には、宇宙の構造形成に関連する揺らぎの成長率が、観測と合うレベルで小さくできることを示した。さらに、モデルによっては局所天体の中心において曲率の発散が起こることを示し、そのような発散が起こらない条件を明らかにし、宇宙進化も含めて有効なパラメータ領域に制限を与えた。

初年度ではあるものの、論文としての成果がすでに多く得られていること、次年度に向けた準備も進めていることから、おおむね順調に進展しているものと自己評価した。まず、当初予定していた、加速膨張を説明するダークエネルギーモデルの提案と検討については、スカラーテンソル理論に対して、宇宙マイクロ波背景放射温度揺らぎから、これまでにない厳しい制限をつけるなど、一定の成果が得られている。これは、PLANCK衛星による新しいデータを用いたことが鍵となっている。宇宙晴れ上がり期の重力定数と現在の重力定数がわずか0.3%以上違っていると、観測と整合しないという結果は、極めて厳しい制限といえるであろう。修正重力理論モデルの提案と検討については、野尻と辻川を中心に進められ、国際学術誌への論文発表としての成果も数多く得られている。とくに、非常に一般的な修正重力理論のセットを与えるホルンデスキー理論をさらに拡張し、それに対して、観測からの制限をつけたことは大きな成果であるといえる。このように得られたモデルの検討を行うためには、観測との詳細な比較が鍵を握っている。例えば、重力レンズやバリオン音響振動など大規模構造の観測との比較をするためには、密度揺らぎの非線形成長を精密に求める必要がある。そこで、松原を中心に、ラグランジュ描像に基づいた揺らぎの非線形成長の研究を進めた。さらなる具体的な観測との比較については、市来が中心となって準備を進めているところである。修正重力理論の中でも、重力定数の時間変化を予言するスカラーテンソル理論に着目し、宇宙論的摂動論を計算するコードを構築し、最新のPlanck衛星のデータを用いて重力定数の時間、空間変化がどの程度許されるのかについて研究を行った。Planck衛星では小角度スケールで精密にデータが取得されたことにより、制限は従来のものより一桁以上改善することが分かった。次に、ベクトル場が重力と結合しているベクトルテンソル理論において、加速膨張解がアトラクターとなっているような暗黒エネルギーモデルの構築を行った。さらに、宇宙の大規模構造の進化と関連する密度揺らぎの進化を調べ、赤方偏移空間での揺らぎの成長率の観測と整合性のある進化が、ベクトルテンソル理論において実現されうることを示した。場の量子論では真空のエネルギーに対し物質場からの非常に大きな量子補正があるが、観測される真空のエネルギーは極めて小さいため、これを実現するためには、非常に精密に理論のパラメーターを調整する必要があり、極めて不自然となる。この問題を考えるため、unimodular重力理論や位相的場の量子論を提案し、観測との整合性を調べた。その他、mimetic重力理論、unimodular重力理論のF(R)重力への拡張、domain wall、新しい格子量子重力理論等の研究を行った。最後に、CMB偏光を用いて、ダークエネルギー検証を行う可能性について検討を進めた。銀河団に存在する自由電子がCMBを散乱することによって生じるCMB偏光は、銀河団からみたCMBの四重極分布によって決まる。
高効率カルコパイライト系薄膜太陽電池の最適製作プロセスに関する研究

カルコパイライト系薄膜太陽電池の性能を改善するため、硫化法による光吸収層の製作プロセスが太陽電池の効率や薄膜の基板に対する密着性にどのような影響を及ぼすかについて研究し、以下の結果を得た。プロセスの第一段階でMo被覆ガラス基板の上にまずCuGaS_2薄膜を作成した。ここで、真空蒸着法で製作した前駆体のCu/Ga比は1.0とした。さらに第二段階で金属InおよびCuからなる前駆体を使用してその硫化によりCuInS_2光吸収層を製作した。Cu/In比は1.3から2.3まで変化させた。Cu/In比が1.7以上であるとき、短絡電流密度の大きい太陽電池が得られた。これは硫化銅の量子ドットの形成に基づいていると考えられる。Cu/In比を1.7-2.1にしたとき、変換効率が11%までの薄膜太陽電池を実現した。つぎに、GaS、金属InおよびCuからなる前駆体を使用し、その硫化によりCu(In,Ga)S_2光吸収層を製作した。GaSの膜厚を40nm、Cu/In比を1.2としたとき、良好な太陽電池が得られた。GaS膜を厚くしすぎると2次元的に不均一な組成分布を持つCu(In,Ga)S_2薄膜が形成され、光電変換特性は劣化した。これはCuの裏面電極付近への拡散によって表面上にIn過剰な部分が不均一に形成されるためと考えられる。最適な前駆体Gasの膜厚は40nm、Cu/In比は1.2であった。このとき得られた最良の薄膜太陽電池の性能を以下に示す:開放電圧V_<oc>=673mV、短絡電流密度J_<sc>=22.7mA/cm^2、曲線因子FF=0.61、交換効率n=10.8%。光吸収層の基板への密着性の向上が光吸収層へのAlの添加によって改善された。スパッター法で作成した前駆体層におけるCu/(In+Al)比を2.7まで高くしても硫化後に膜は剥がれなかった。また、上記のCuGaS_2層に替えて、第一層としてCuAlS_2薄層を使用しても密着性が改善された。ここで、硫化は真空封止の石英管中で行った。CuAlS_2薄膜の伝導型はp型、抵抗率は60Ω・cm以上、禁制帯幅は3.5eVであった。1.Cu (In_xAl_<1-x>)S_2薄膜太陽電池を製作するための準備段階として、Cu-10%Al合金,純Cu,純Inの3ターゲットからの高周波マグネトロンスパッタにより、前駆体積層膜を真空を破ることなく連続的に堆積した。これを硫化してAlを含むCuInS_2薄膜が製作できた。この薄膜太陽電池の高効率化を今後において検討する。2.Mo被覆ガラス基板上に先ず広い禁制帯幅(2.5eV)のCuGaS_2薄膜を作成し、その上に光吸収体としてのCuInS_2薄膜をさらに作成した。

このヘテロ構造を採用することにより、世界最高水準の変換効率13%の硫化物系薄膜太陽電池を実現した。この結果は、前者の半導体薄膜の挿入により、電子に対するエネルギー障壁(electron mirror)が形成されたことに基づいていると考えられる。今後、Cu/Ga比やCu/In比の影響をさらに詳細に検討して、変換効率のさらなる改善をめざす。3.溶液成長法を用いて、無害の(Zn, In)・(O, OH, S)バッファー層を製作した。出発材料としてよう化インジウム、よう化亜鉛、チオアセトアミドを使用し、溶液のpHが3以下の堆積条件において、Znと比較してInを数十倍多く含む微結晶連続膜が得られた。しかしながら、この膜と基板との界面付近にはZnが膜中に比べて7倍ほど多く含まれていることが解った。この膜は無害化および高効率化の観点から有望であると考えられる。1)先ずGa/In/Cu前駆体膜を真空蒸着によりMo被覆ガラス基板上に作成してこれを硫化した。その後この硫化膜にKCN処理を施してCu_xS相を除去した。次いでこのCu(In,Ga)S_2薄膜上にIn/Cu積層膜を真空蒸着法で堆積した。これを硫化処理してのちKCN処理を施した。第一層のCu/(In+Ga)比を1.0から2.0まで増加させたとき、Cu(In,Ga)S_2の混晶相が形成されやすくなるととも太陽電池の変換効率は4.2%まで増加する傾向を示した。なお、Cu/Ga比を0.6以下にすると、不純物相Ga_2S_3が現れ、太陽電池の性能は著しく損なわれた。しかし、(204)配向性のCISとの間で急峻なヘテロ接合構造を有するセルでは比較的良い性能が得られた。2)硫黄と金属積層膜を真空封止した石英管内で反応させ、種々の基板上においてCuAlS_2薄膜を作成することに成功した。サファイアに作成したCuAlS_2薄膜の光学的エネルギーギャップは3.5eV、伝導型はP型、抵抗率は60Ωcmであった。なお、この硫化したままの薄膜はCu_xS相を含んでいたが、上記の測定はKCN処理によりこの不純物相をとり除いた試料について行ったものである。3)金属の塩化物およびチオアセトアミドを出発原料とする水溶液から(Zn,In)(0,0H,S)バッファー層を成長させることにより、変換効率5.2%の薄膜太陽電池を得た。さらに、このバッファー層を堆積する前にZnおよびCdのよう化物を含む溶液でCUInS_2薄膜の表面を処理することにより、それぞれ6.4および8.2%まで効率を向上させた。これらの処理は、太陽電池のスペクトル光応答において、その短波長領域の量子効率を増加させることを見出した。標記の薄膜太陽電池の性能やその製作プロセスを改善するため、光吸収層およびバッファー層の製作条件が太陽電池の性能にどのような影響を及ぼすかについて研究し、つぎの結果を得た。第一段階でMo被覆ガラス基板の上にまずCuGaS_2薄膜を作成した。ここで、Cu/Ga比は1.0とした。さらに第二段階で金属InおよびCuからなる前駆体を使用してその硫化によりCu(In,Ga)S_2光吸収層を製作した。Cu/In比は1.3から2.3まで変化させた。Cu/In比が1.7以上であるとき、短絡電流密度の大きい太陽電池が得られた。これは硫化銅の量子ドットの形成に基づいていると考えられる。Cu/In比を1.7-2.1にしたとき、変換効率が11%までの薄膜太陽電池を実現した。高融点のGaS、金属InおよびCuからなる前駆体を使用して、その硫化によりCu(In,Ga)S_2光吸収層を製作した。GaSの膜厚を40nm、Cu/In比を1.2としたとき、変換効率11%の太陽電池が得られた。
メタノール選択分離用ゼオライト膜の透過分離特性および吸着特性の定量的理解

メタノール合成反応は単流収率が低いといった課題がある。その解決策の一つとして膜反応器の適用が挙げられる。そこで本研究ではメタノール合成用膜反応器へのゼオライト膜の適用を目指し、膜の透過分離特性と吸着特性の相関を評価することを目的とした。ゼオライトの吸着特性は骨格構造中のSi/Alの比によって制御することができる。そのSi/Alの異なる膜を合成し、反応原料が共存する条件にて各分子の透過分離挙動を評価した結果、メタノールが膜に選択的に吸着することにより分離していることが明らかとなった。一方で分子サイズで分離していると考えられる系においてもSi/Alが影響する可能性を示唆する結果を得ることができた。平成27年度は、Si/Alの異なるMFI膜の合成に注力した。膜合成条件(合成ゲル組成、合成温度、合成時間)を詳細に検討することにより、Low-silica ZSM-5(Si/Al = 18)、High-silica ZSM-5(Si/Al = 180400)およびSilicalite-1(Si/Al = ∞)の膜を水熱合成法により合成することができた。得られたそれぞれの膜について、緻密性を評価する目的でMFI細孔を透過することのできるn-hexane(n-Hex)と透過することのできない2,2-dimethylbutane(DMB)の透過分離特性を評価した結果、いずれの膜もDMBの透過率が低く、非ゼオライト細孔に由来する欠陥の少ない膜であることが示された。また、これらの膜を用いてメタノール/二酸化炭素の二成分混合系における透過分離特性の評価を行った。Na型のZSM-5膜を用いたメタノール/二酸化炭素分離では、メタノールがNa-ZSM-5膜に吸着することにより選択的に透過する。ユニットセルあたりのNaカチオン量が0.240.53のHigh-Silica ZSM-5膜はNaカチオンを有していないSilicalite-1膜と同程度の透過分離性能を示し、High-Silica ZSM-5膜に対するメタノールの吸着量は二酸化炭素の透過を阻害するのに十分ではないということが推察できる。一方でユニットセルあたりのNaカチオン量が5.1のLow-Silica ZSM-5膜では、膜に吸着したメタノールが二酸化炭素の透過を阻害し、メタノールが選択的に透過した。本研究課題の一つのキーポイントであるSi/Alの異なる緻密な3種類のMFI膜を合成することに成功し、順調に進展している。また得られた膜の透過分離性能の評価を開始した。一方で、当初Si/Alの違いは吸着に基づく透過分離性能に影響するのだと考えていたが、分子ふるい作用に基づく分離においても影響する可能性があることが透過分離試験からわかってきた。膜構造評価も含めて、今後検討していく予定である。昨年度の検討により得られたLow-Silica Zeolite、High-Silica ZeoliteおよびPure-Silica Zeolite膜について、膜構造の評価を行うために窒素吸着等温線を取得した。その結果、それぞれの膜のMFI構造に由来する細孔に対する窒素吸着量は、68、60、70 cm3(STP) g-1であった。この結果から、得られた膜のミクロ孔容積には大きな差異がないと考えられる。つまり、昨年度得られたSi/Alの違いによるメタノール/CO2およびH2O/CO2透過分離性能の違いは膜のミクロ孔容積の違いによるものではないことが示された。また昨年度、C6異性体分離によって膜の緻密性を評価したが、n-hexane単成分透過における温度依存性が膜のSi/Alによって異なるといった非常に興味深い結果が得られた。n-hexaneの透過度はLSZ膜では温度の上昇に伴い透過度が増加する活性拡散的な透過挙動を示したのに対し、HSZおよびPSZ膜では温度に依らず透過度が一定であるKnudsen拡散的な透過挙動を示した。また同様の温度依存性を示したHSZおよびPSZ膜の透過度を比較すると、PSZ膜の方がHSZ膜よりも高い値を示した。これは骨格構造中にカウンターカチオンであるNaカチオンが存在しないPSZに対して、HSZ膜ではNaカチオンが存在することによってn-hexaneの透過が阻害された可能性が考えられる。またHSZ膜よりもさらにNaカチオン量の多いLSZ膜についてはn-hexaneの透過できる細孔がさらに狭まることにより活性拡散的な透過挙動を示したのではないかと考えられる。これは当初予期していなかったことだが、非常に興味深い。得られた種々のSi/Alの異なるMFI膜の透過分離特性評価および吸着特性評価に重点を置いて研究を進めていく。また、それと並行して、H27年度の検討にて合成することのできなかったSi/Alが3050のMiddle-Silica MFI膜の合成条件を確立することを目指す。

化学工学当初の計画よりも早くSi/Alの異なるMFI膜が合成できたので、膜合成に必要な合成試薬や消耗品費分を繰越することになった。当初、Si/Alの違いは吸着に基づく分離に影響すると考えていたが、今年度の検討において分子ふるい作用に基づく分離に対しても影響してくる可能性が示された。予定していた吸着に基づく分離系以外にも透過分離特性評価を行う必要がでてきたので、それらの試験に必要な物品(試験装置、試薬、消耗品など)の購入費に充てる。
「農村」の言説に関する社会地理学的研究

本研究では,主に2つのテーマに取り組んだ。第1は,昨年度に引き続き,1990年代における日本の農業政策転換と農村の政策言説の変化に関する分析の精緻化である。食料・農業・農村基本法(1999年7月)と新農政に関わる文書などの分析から次の3点が指摘できる。(1)農業基本法で謳われた農業近代化からポスト生産主義的な傾向が顕著になり,そこで世論支持を得るために農業・農村の多面的機能という言葉が鍵となっている。(2)その背景には,日本農村の再編成とともに,農林水産省が自らの位置づけを明治期以降の産業省から農村省に転換しようとする意思がある。(3)それゆえ生産空間としての農村からポスト生産主義の消費・保全空間を見据えた多元的農村観の構築が図られ,とくに中山間地域が新しい地域範疇として注目されるとともに,それを背景として田園という用語に重要性が与えられている。第2は,農村の表象をめぐる場所と言語とイメージの関連に関して,名古屋地域3大学の学生を被験者とした素人言説の分析である。農村および田園という言葉で連想される風景(肖像)に関する記述の分析から次の3点が指摘できる。(1)農村に関しては田畑・農地という肖像の優越に対して農作業や農民の存在は顕著ではない。むしろ山がちな地勢,過疎化や高齢化,静けさや心地よさ,共同社会としての性格が言及される傾向にある。(2)田園に関しては,農業生産の離脱傾向が顕著になり,一部に高級的や西欧的というイメージが出現する。しかし,それらが具象する地域像は多様である。(3)こうした論弁的な表象の構築は,先の農政転換との密接な相互関連が指摘され,そこに新しい農村神話の形成がみられる。ここには個人的経験のほかにメディアの影響が想起され,それら両者の相互関係,その可視化から場所化に至るプロセスの解明は今後の課題である。本研究では、主に2つのテーマに取り組んだ。第1は、長崎県長与町における計画の言説と実践及び住民の評価に関する研究である。計画の言説に支配的な物語は「都市と農村との調和」である。計画の目標は、実践レベルにおいて、農業地域(保全)と都市化地域(開発)の地域指定を通した土地利用規制、公共施設の配置や道路・交通ネットワークといった建造環境の整備によって実現が図られる。その結果、中心と周辺といった地域格差が自治体内レベルで社会・空間的に再生産される結果につながっている。一方、住民は、自らが帰属意識を持つ自宅周辺や近隣地区の状況でもって計画・政策を評価する傾向にあり、例えば農業景観は多くの(特に中高所得者層の新)住民にとって生産空間ではなく風景の一部として評価される。第2は、1990年代における日本の農村政策転換に関わる政府の農村の表象に関する研究である。1999年7月に施行された「食料、農業、農村基本法」、新農村政策に関わる審議委員会の資料や答申などの分析から次の3つが指摘できる。(1)農業基本法で謳われた農業近代化というカードが捨てられ、ポスト生産主義的な傾向が顕著になりつつあり、それは「農業の多面的機能」という言葉に見て取れる。(2)1つの農村地域という見方は崩壊しており、地域分化をどのように据えるかが政策の鍵となっている。その際、特に「中山間地域」が新しい地域範疇として注目される。(3)田園空間整備事業に代表されるように、公文書のなかで「田園」という言葉が頻繁に使われる傾向にあり、「農業の村」という表現は薄れつつある。生産空間としての農村の意味が拡散していくなかで、現実の農村空間は様々な表象のシンポリックな闘争状況に置かれているが、農村をめぐる社会政治的状況下で計画や政策の言説は強い力を保っており、農村をめぐる素人言説の内容と両者の関係に関する実証的分析が次の課題である。

(3)こうした論弁的な表象の構築は,先の農政転換との密接な相互関連が指摘され,そこに新しい農村神話の形成がみられる。ここには個人的経験のほかにメディアの影響が想起され,それら両者の相互関係,その可視化から場所化に至るプロセスの解明は今後の課題である。
多変量解析による成分分離ラジオグラフィを利用したＸ線コンピュータ断層撮影法の研究

直径3cmのアクリルに直径5mmのヨウ素領域と直径2mmのアルミニウム棒を含むファントムを用いた.transXend検出器には,10x10x1mmのSi(Li)要素検出器を6式用いた.測定電流値の比を用いて,アクリル-ヨウ素,アクリル-アルミニウムの厚さ増加方向に関する2次元地図を作製した.ステップ0.4mmで,ファントムを0度方向,90度方向からスキャンした.各スキャン点におけるアクリル,ヨウ素,アルミニウム厚さを評価し,物質厚さ分布を得た.これ用いて,ML-EM法により,画像再構成を行った.本手法により,少数回の透過撮影で断層画像が得られた.直径3cmのアクリルに直径5mmのヨウ素領域と直径2mmのアルミニウム棒を含むファントムを用いた.transXend検出器には,10x10x1mmのSi(Li)要素検出器を6式用いた.測定電流値の比を用いて,アクリル-ヨウ素,アクリル-アルミニウムの厚さ増加方向に関する2次元地図を作製した.ステップ0.4mmで,ファントムを0度方向,90度方向からスキャンした.各スキャン点におけるアクリル,ヨウ素,アルミニウム厚さを評価し,物質厚さ分布を得た.これ用いて,ML-EM法により,画像再構成を行った.本手法により,少数回の透過撮影で断層画像が得られた.従来のX線コンピュータ断層撮影(CT)においては,被検体の周囲360度に渡って約1000枚の透過撮影を行う.この撮影回数を少なくし,被曝量を低減するために,多変量解析CT測定を行う.これは,被検体中の既知の物質の有無を測定する方法であり,2方向から測定を行うことで,その物質の形状,位置を同定できる.平成23年度の段階で,1方向からの透過撮影についての多変量解析ができていた.平成24年度においては,2方向からの透過撮影を行い,その結果を多変量解析することで物質分布の画像化を目指した.用いたファントムは直径3cmのアクリルで,その中に直径5mmのヨウ素領域と直径2mmのアルミニウム棒を含む.ヨウ素の実効厚さはX線通過距離5mmに対し,15μmである.transXend検出器は,要素検出器として10x10x1mmのSi(Li)検出器を6式用いた.3番目と4番目の要素検出器の前に厚さ58μmおよび75μmの錫泊,ガドリニウム箔を設置した.得られた測定電流値の比を用いて,アクリル-ヨウ素,アクリル-アルミニウムの厚さ増加方向に関する2次元地図を作製した.これらが従来の応答関数に相当する.その後,ステップ0.4mmで,円柱アクリルファントムを0度方向,90度方向からスキャンした.各スキャン点におけるアクリル,ヨウ素,アルミニウム厚さを評価し,物質厚さ分布を得た.同じデータを用い,各スキャン点について,従来のtransXend検出器の解析法に従い,スペクトルサーベイ法により,4つのエネルギー領域に分けたX線イベント数を得た.X線イベント数の比に対する,アクリル-ヨウ素およびアクリル-アルミニウムの厚さ増加方向に関する2次元地図を求め,これから各スキャン点の物質厚さ分布も求めた.同じデータを用い,各スキャン点について,従来のtransXend検出器の解析法に従い,スペクトルサーベイ法により,4つのエネルギー領域に分けたX線イベント数を得た.X線イベント数の比に対する,アクリル-ヨウ素およびアクリル-アルミニウムの厚さ増加方向に関する2次元地図を求め,これから各スキャン点の物質厚さ分布も求めた.申請者が開発したtransXend検出器の電流出力を多変量解析に利用し,1.アクリル(軟組織模擬体),ヨウ素(造影剤模擬体)及びアルミニウム(骨模擬体)を識別すること,および2.肝臓中の鉄分測定を模擬した測定を行うこと,を目的とした.1. transXend検出器の要素検出器で得られた電流値Ii(i=1,6)を用い,I2/I1-I3/I2の2次元グラフからアクリル-ヨウ素厚さ分布,I3/I1-I5/I3の2次元グラフからアクリル-アルミニウム厚さ分布が得られることを示した.また測定電流値をアンフォールディングし,設定エネルギー範囲のX線数の比を用いても,同様の厚さ分布を得られることを実証した.この結果を用いて,被検体を1方向から透過撮影することで,ヨウ素造影剤で修飾された癌組織の有無が判明し,2方向から透過撮影することで,癌組織の位置,形状を画像化できる.今後,透過撮影の回数と画質依存性を研究することで,画期的に低被曝量の診断用コンピュータ断層撮影(CT)法とできる.2.肝臓中の鉄分が多いと肝臓癌など肝疾患の原因となる.肝臓には脂肪があるため,従来のCTでは正確な鉄濃度の測定ができない.そこでtransXend検出器を用いたエネルギー分解CT測定を行った.設定した2つのエネルギー範囲の線減弱係数をx軸,y軸にとることで,軟組織,脂肪,鉄それぞれが100%の点で構成する3角形ができる.これらの混合物をCT測定することにより,3つの物質が分解できることを示した.これらはそれぞれ査読付き論文として発表した.さらに,高いエネルギーにK吸収端を持つ金造影剤を用いることで,従来のヨウ素造影剤を用いた場合の1/10の被曝量でCT測定ができることを示した.申請者がエネルギー分解X線コンピュータ断層撮影(CT)用に開発したtransXend検出器を用いて,簡易CT測定を行い,低被曝量で癌の有無およびそのおよその形状・人体内の位置を検出することを目的とする.

transXend検出器はX線の入射方向に複数の要素検出器を配置した検出器であり,それらの電流出力をI1,I2,I3,・・・とする.これらの比,I2/I1,I3/I2をそれぞれx軸,y軸にとるとアクリル(軟組織の代替物)とヨウ素(造影材)の増加方向が異なることが見いだされた.同様に,アクリルとアルミニウム(骨の代替物)の増加方向も異なる.すなわち,被検体を通過したX線を測定し,transXend検出器の要素検出器から出力される電流値の比をグラフにすることで,X線の通過線上にあるアクリル,ヨウ素,アルミニウムの厚さの測定が可能である.前年度までは,被検体の透過撮影を2方向から行い,各方向から観測される厚さ分布を用いて,簡易CT画像を作成した.しかし,2方向のみの測定では,被検体の表面形状を与えることで被検体を構成しているアクリルの形状は正確に求まるものの,内部にあるヨウ素やアルミニウムの形状は四角となる.そこで,透過撮影を5度間隔で36方向から行った.測定により得られた36方向から見た厚さ分布を用いて,3方向,4方向,6方向,・・・と方向数を様々に変化させ,最尤推定-期待値最大化法を用いて,簡易CT画像を作成した.用いた撮影方向数が増加するにつれ,円形のヨウ素領域およびアルミニウムは円形に近づく.これらの形状の円形からのずれを評価し,撮影方向数の観点から議論する.また,被曝量は撮影方向数に比例して増加するので,被曝量-形状のずれの関係から,最良撮影方向数を求める.今後は,フラットパネル検出器を用い,さらに詳細な撮影方向数依存性の研究を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。予めの目的は達成できている.さらに,金造影剤をエネルギー分解CTで測定することで,ヨウ素造影剤によるCT測定の1/10の被曝量でCT測定が可能であることを示した.また,フラットパネル検出器など,一般的な平面検出器を用いてtransXend検出器とする手法を考案した.これは現在,企業から特許申請を行う準備中である.また,京都大学病院の人体用CT装置を用いた実験も行っている.放射線物理学transXend検出器を用いたエネルギー分解CTを第三世代CTに対応させる.多数の検出器を2次元に配置し,それをX線進行方向に並べる手法では,読出し回路の数が膨大となり,実用的ではない.そこで,25年度に着想した平面検出器に2種類のストリップ吸収体を用いる手法で実現する.原理実証のため,熱ルミネッセンス板を用いる.その後,その場読出しのフラットパネル検出器を用い,複雑被検体の測定を行う.26年度が最終年度であるため、記入しない。2方向からの透過撮影を用いて,各方向から見える物質厚さ分布を得ることができた.また,物質厚さ分布を用いて断増画像を作成できた.さらに,研究申請時の電流値比で物質厚さ分布を求めるのみならず,各スキャン点において電流値をアンフォールディングすることで設定エネルギー範囲ごとのX線数を求め,このX線数比を用いて物質厚さ分布を求めたことは,研究の大きな進展である.将来,CT測定にも対応できる高計数率X線検出器が開発されたとき,本方法が有用となる.多変量解析によるエネルギー分解CT測定は,4x4に並べたSi(Li)検出器アレイを用いることを予定していた.しかし,この検出器配置では,空間分解能が十分ではない.この状況を打開するため,一般的なフラットパネル検出器を用いても,エネルギー分解CTを実施できる方法を着想した.
ナノディスクテクノロジーを凌駕する新規含フッ素リン脂質平面膜の創製

現代の生命科学における最も重要な研究対象の1つである膜タンパク質の構造や機能を解析するための基盤技術の1つとして,リン脂質の疎水鎖末端にフッ素原子を導入した新規部分フッ素化リン脂質の開発を行った。リン脂質二分子膜の構造や性質がフッ素原子導入量に大きく依存して顕著に変化すること,部分フッ素化リン脂質膜中においてもモデル膜タンパク質が天然状態に類似した構造や働きを有することを明らかにした。パーフルオロアルキル(Rf)基の長さが脂質二分子膜の熱物性に及ぼす影響を系統的に調べるため,ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)のパルミトイル鎖末端を,長さの異なる種々のRf基により置換した部分フッ素化リン脂質群Fn-DPPCの大量合成を行った。これまでに,F4-DPPCおよびF6-DPPCのグラムスケールでの合成・精製を終えた。さらにRf鎖長の長いF8-DPPCについては,中間生成物である部分フッ素化パルミチン酸までの合成を完了し,今後グリセロホスホコリンとのエステル化により,F8-DPPCを得る予定である。合成を終えた部分フッ素化リン脂質二分子膜の熱物性を,懸濁液の示差走査熱量(DSC)測定により調べた。その結果,F4-DPPC,F6-DPPCのいずれの試料においても,炭化水素鎖のみからなるDPPCに比べて,ゲルー液晶相転移温度が低下することがわかった。相転移における転移テンタルピーおよび転移エントロピーについては,F4-DPPCはDPPCよりも大きな値を示すのに対し,F6-DPPCでは小さな値となった。今後さらにRf鎖長の長い部分フッ素化リン脂質の合成が終わり次第,順次DSC測定を行い,Rf鎖長と部分フッ素化リン脂質の熱物性の関係を系統的に調べる。さらに膜タンパク質機能場としての性質を探るために,F4-DPPCリポソームへの膜タンパク質バクテリオロドプシン(bR)の再構成実験を行った。十分に高い収率での再構成に成功した。得られた再構成bRは,天然紫膜類似の高次構造および光サイクルを有することがわかった。27年度に予定していた3項目については,全体として概ね予定通りに進んでいる。項目別の状況を述べると,新規部分フッ素化リン脂質Fn-DPPCの合成は順調であり,合成を終えたFn-DPPCの脂質膜のキャラクタリゼーションも進んでいる。混合膜の解析は年度末に開始し,引き続き28年度も実験を進める予定である。モデル系であるバクテリオロドプシンの再構成実験も問題なく行えており,28年度は詳細な検討を行うことが可能である。27年度に引き続き、ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)のパルミトイル鎖末端を,長さの異なる種々のRf基により置換した部分フッ素化リン脂質群Fn-DPPCの大量合成を行った。昨年度までにグラムスケールでの合成・精製条件を確立したF4-DPPCおよびF6-DPPCの追加合成を行う一方、さらにRf鎖長の長いF8-DPPCについては,合成を完了していた中間体の部分フッ素化パルミチン酸を用いて,グリセロホスホコリンとのエステル化によりF8-DPPCの合成を試みた。その結果,10 mgオーダーのF8-DPPCを得ることはできたが,従来の合成・精製条件では十分な収率を上げることができない状況であり,現在異なる経路による合成を試みている。今年度追加合成したF4-DPPC,F6-DPPCの熱物性に関して,脂質膜懸濁液のDSC測定によりその再現性を調べた。その結果,ゲルー液晶相転移温度および相転移の熱力学量についても,高い再現性が得られた。さらに今年度合成に成功したF8-DPPCについても同様の測定を行ったところ, F4-DPPCおよびF6-DPPCに比べて劇的な相転移温度上昇が見られ,その温度はDPPCよりも格段に高い温度であった。部分フッ素化リン脂質の二分子膜の構造情報を得るために,放射光を用いたX線回折測定を行った。3種類のいずれの部分フッ素化DPPCにおいても,DSCで観測された吸熱ピークの温度前後で,アシル鎖の融解に伴う広角X線回折パターンの大きな変化が見られることがわかった。さらに現在,小角側の回折ピークを用いて,詳細な脂質膜構造の解析を行っている。F6-DPPCリポソームへの膜タンパク質バクテリオロドプシン(bR)の再構成試料は,十分に高い収率で得られ,また天然紫膜類似の高次構造および光サイクルを有することがわかった。28年度に予定していた項目については,全体として概ね予定通りに進んでいる。新規部分フッ素化リン脂質Fn-DPPCの合成はn=8まで進んでおり,グラムスケールの合成法の確立までもう一息である。合成を終えた部分フッ素化DPPCの脂質膜のキャラクタリゼーションに関しては,DSCによる熱物性およびX線回折による構造解析を進めており,Rf鎖長に依存した興味深い特徴がわかりつつある。リン脂質と部分フッ素化リン脂質からなる混合膜の物性の解析も進めており,現在再現性を確認しているところである。モデル系であるbRの再構成実験も問題なく行えており,系統的な解析結果がまとまりつつありある。膜タンパク質再構成および脂質膜物性の解析のために,引き続き、ジパルミトイルホスファチジルコリン(DPPC)のパルミトイル鎖末端を,長さの異なる種々のRf基により置換した部分フッ素化リン脂質群Fn-DPPCの大量合成を行った。

部分フッ素化パルミチン酸とグリセロホスホコリンのエステル化による大量合成が困難であったF8-DPPCについては,高木らが考案したグリセロールを用いた従来の方法を用いることにより,十分な試料量を確保できた。n=4,6,8のそれぞれの脂質膜懸濁液の熱物性を系統的に調べた結果,基本構造は同じであるがアシル鎖の若干短いジミリストイルホスファチジルコリンの部分フッ素化アナログ分子Fn-DMPCに類似したRf鎖長依存性を示し,特にn=8では,部分フッ素化リン脂質特有の際だった特徴を示した。さらに,Fn-DPPC二分子膜の放射光X線回折測定を行ったところ,十分に高次の回折ピークを測定することができた。求められた電子密度分布図から,Fn-DPPC二分子膜モデルを構築した結果,長いRf鎖長を有する部分フッ素化リン脂質では,脂質二分子膜内部の微細構造が,Rf基が短い場合と大きく異なることがわかった。部分フッ素化リン脂質Fn-DPPCリポソームへの膜タンパク質バクテリオロドプシン(bR)の再構成試料は,いずれも十分に高い収率で得ることができた。また,再構成試料は天然類似の高次構造および光サイクル,高い熱安定性を有することがわかった。特に,Rf鎖の長い部分フッ素化リン脂質を用いた場合,天然試料に匹敵する安定性を示した。現代の生命科学における最も重要な研究対象の1つである膜タンパク質の構造や機能を解析するための基盤技術の1つとして,リン脂質の疎水鎖末端にフッ素原子を導入した新規部分フッ素化リン脂質の開発を行った。リン脂質二分子膜の構造や性質がフッ素原子導入量に大きく依存して顕著に変化すること,部分フッ素化リン脂質膜中においてもモデル膜タンパク質が天然状態に類似した構造や働きを有することを明らかにした。当初の研究計画に基づき,28年度の研究計画を遂行する。特に,最終目標に向けて,部分フッ素化リン脂質の大量合成に力を入れるとともに,ウシロドプシンの再構成実験を開始する。当初の研究計画に基づき,29年度の研究計画を遂行する。F8-DPPC,さらにRf鎖長を長くしたF10-DPPCの合成法を確立し,その大量合成を速やかに行う。さらに,bRに加えて,ウシロドプシンの再構成実験を行い,GPCRの構造・機能解析につながる研究基盤の構築を行う。生体分子科学
脱冷戦期日韓・日朝関係における歴史和解プロセスの国際政治学的分析

国際政治学の思考枠組から歴史和解について分析するのが本研究の基本的な視座である。脱冷戦期、日本と「2つのコリア」との間では「日韓共同宣言」と「日朝平壌宣言」という歴史和解に向けた共通の動きが顕在化した。本研究では、これらの外交的変化を歴史和解をめぐる重要な転換点と位置づけ、歴史和解と現実政治との相互作用性について、マルチ・アーカイブル・メソッドとデータ・マイニング手法に基づきながら解明する。
エバネッセント光を用いた超精密切削加工における工具-工作物接触状態の直接的検出

本研究は従来有効な方法がなかった切削加工における工具-工作物間距離の精密検出に関して,工具刃先付近にエバネッセント光を発生させその変化を検出する手法を提案および検証した.実験の結果,提案する原理によって相対距離の検出が可能であること,種々の工作物材料に対して適用可能であること,実際の加工においても有効であることを確認した.本研究の成果を応用することで,これまで以上の精密加工の実現が期待できる。平成24年度は,前年度基本原理を確認した提案手法の実システムへの応用を目的として,装置の組み込みおよび評価実験に取り組んだ.金属球を工作物とした場合の有効性は前年度確認できたため,工作物材料を変更しその適用範囲を検討した.その結果,得られる変化の絶対量は異なるものの,黒色の低反射率材料,光透過性のガラス材料などに対しても同様の出力変化傾向が得られることを確認した.実際の超精密加工機に組み込み検証実験を行うため,エバネッセント光を発生する条件を満たす形状のダイヤモンド工具を設計および製作し,検出光学系とともに実際の超精密加工機へ組み込みシステムを構築した.実際の加工環境において評価を行った結果,工具と工作物の接触前に出力信号が変化することを確認した.これにより本原理を用いることで,従来は必ず接触痕が残っていた接触検知に対して,接触前に非接触で相対距離に依存した信号を得ることが可能であることを確認した.さらに加工中の信号出力について評価した結果,切りくず排出状態に対応した信号挙動が得られる可能性があることを明らかにした.これは工具と工作物の接触状態が切りくず排出に大きく影響していることが原因と考えられる.本研究は従来有効な方法がなかった切削加工における工具-工作物間距離の精密検出に関して,工具刃先付近にエバネッセント光を発生させその変化を検出する手法を提案および検証した.実験の結果,提案する原理によって相対距離の検出が可能であること,種々の工作物材料に対して適用可能であること,実際の加工においても有効であることを確認した.本研究の成果を応用することで,これまで以上の精密加工の実現が期待できる。平成23年度は,提案する検出方法を超高精密加工システムへ組み込む前段階として,主としてエバネッセント光による相対距離検出の原理確認に取り組んだ.具体的には以下の研究を実施した.(1)光学ガラスおよび工具用単結晶ダイヤモンドの屈折率などの光学特性をもとに,全反射面において発現するエバネッセント光の理論式を導出した.これにより原理確認用装置および実際に組み込み用装置において,具体的な装置条件から工具-工作物相対距離とエバネッセント光強度の関係が予測可能となった.(2)導出した理論式に基づき,ダイヤモンド工具を模したガラス製プリズムにおいてレーザ光が全反射する条件を導出し,レンズなど各種光学部品およびレーザ光源を用いて原理確認用光学系を構成し装置を構築した.(3)さらに今年度購入したピエゾ駆動式微小位置決めシステムを構築した原理確認用光学系に組み込み,超精密加工システムにおいて重要となる10マイクロメートル以下の駆動範囲においてナノメートルオーダのプリズム位置決め機構を構築した.(4)ピエゾ駆動位置決めシステムを用いてプリズムを駆動することで,全反射面と金属球との間の相対距離を変化させ,フォトダイオード出力を測定することで関係を評価した.その結果,相対距離が約200ナノメートル以下の範囲において出力の低下が確認でき,提案する原理の妥当性を確認した.上述のように,交付申請書に記載した研究項目は全て順調に実行し,提案する検出原理によって相対距離に応じて出力が変化することを確認した.したがって,所期の研究目的を実現すべく順調に研究が進展していると判断できる.次年度は,すでに原理確認をした検出方法を実際の超精密加工システムへ適用する.構築した原理確認の光学系を現有の超精密工作機械へ組み込むため,レンズ,ミラーなどの光学部品の変更を行い加工環境へ設置可能な小型システムへ改良する.さらに加工環境に含まれるノイズなどの影響を受けにくい検出系へ改良し,加工環境における高SN比の出力計測を実現する.最終的には,想定される様々な材料の工作物,回転速度などの加工条件に対して,その適用範囲を明らかにする.なお,ダイヤモンドを用いた原理確認は次年度に行うこととしたため残金が生じた.上述のようにさらなる研究推進を行うため,以下の主要物品の購入を計画している.光学系改良を目的としたレンズなどの各種光学部品,超精密加工用単結晶ダイヤモンド工具,様々な工作物を想定した各種材料部品,グラウンドノイズを排除した測定系とするためのアイソレーションアンプ.
Colony stimulating factor 1 receptor (CSF1R) and immune regulatory M2c-like tumor associated macrophages (TAMs) in diffuse large B-cell lymphoma (DLBCL) and follicular lymphoma transformation (tFL)

リンパ腫の治療法はまだありません。Colony stimulating factor 1 receptor (CSF1R)は腫瘍関連マクロファージのバイオマーカーである。腫瘍関連マクロファージは病気の病因にとって重要である。CSF1R発現が高いとびまん性大細胞型B細胞リンパ腫・濾胞性リンパ腫の予後が不良です。薬物を用いてCSF1R陽性瘍関連マクロファージを標的とすることは、潜在的な新しい治療戦略である。医歯薬学人体病理学
日本列島における結核感染伝播の科学的可視化に関する研究

本邦では、「結核に関する特定感染症予防指針」(厚労省)に従ってVNTR法を用いた結核菌分子疫学調査が各自治体の責任において実施されている。現在の調査実施体制は自治体単独ベースであり、自治体を越えた結核感染伝播を検出することが難しいという課題がある。また、VNTR法では不十分な菌株識別能を背景に疫学的関連性の無い株を誤って同一の株と判定する可能性が指摘されている。本研究では、結核菌ゲノム情報を用いて広域的に感染伝播を調査することの有用性を検討する。本年度は、薬剤耐性結核菌株の地域内感染伝播動態について解析した。解析対象とした母集団は2010年、2011年に全国から収集された結核菌株981株である。母集団において薬剤耐性があり、かつ、VNTR情報から感染拡大が疑われたのは2集団であった。これらの菌株集団について全ゲノムデータを取得し、詳細な菌の異同判定を実施した。その結果、イソニアジド耐性菌株集団(n=14)はゲノム相同性が極めて高く(< 5 SNVs)、関東近隣4県における複数自治体に跨る感染拡大が生じていたことが強く推察された。一方、ストレプトマイシン耐性結核菌株集団(n=7)は遺伝学的距離が離れており、また、全国的に広く分布していたことから、各地域において定着した別クローンによる散発事例であったと考えられた。本年度は、本邦における薬剤耐性結核菌株の地域内感染伝播動態について詳しく解析を進めた。情報として、薬剤感受性試験結果、VNTR情報、ゲノム情報、菌株分離地に関する地理情報を収得して用いた。その結果、従来の結核対策制度では検出されていなかったイソニアジド耐性菌株による未知の集団感染疑い事例を検出することに成功した。その他の菌株に関するゲノム解析も当初の計画通り進めることができた。現在の結核分子疫学調査ではVNTR法が標準的に用いられている。次年度以降は、従来のVNTR法に対する全ゲノム配列比較法の有用性を全国から収集した結核菌株を用いて評価する。さらに、ゲノム情報と地理情報に基づいた分析を実施し、結核感染伝播が生じうる地理的範囲についての解析を進める。ゲノム情報解析に用いるソフトウェアを購入する予定であったが、オープンソース化されたプログラムにて代用したため繰越金が発生した。この繰越金を用い、次年度以降のゲノム解析数を増やす予定である。