hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
形状記憶合金を用いたマイクロ化学用流体制御デバイス

昨年度は,本研究課題の主要要素である10個の流出口の切換えができるロータリー型マイクロ多方向切換バルブにおいて,アクチュエータにより流出口を自動で切換えるための原理を考案し,試作・駆動実験を行うことで有効性を示した.そこで次のステップとして,本バルブチップにマイクロアクチュエータを内蔵させ流路の自動切換えを実現するために,バルブの性能と設計パラメータの関係を計測し明らかにした.これにより,500kPa以上の高耐圧性能にもかかわらず,約60gfと低い摺動力でローターを回転させられる条件を発見でき,現状の性能を維持したままで内蔵したマイクロアクチュエータによりローターを回転させられることが確認できた.また,気体液体双方の輸送ができるSMAマイクロアクチュエータを用いたマイクロポンプチップの試作も行った.研究代表者らが2001年に試作したマイクロポンプの性能(液体:最大流量12.3μl/min,最大圧力25kPa;気体=最大流量11.0μl/min,最大圧力5kPa)より高いものを作製するため,変位可能なチャンバー兼バイアス力として利用している材料から選定をやり直し,それに合わせSMAマイクロアクチュエータを設計製作したが,マイクロポンプの性能を大幅に上げるまでには至らなかった.しかし,マイクロポンプの開発の過程で,歩留まりが良く高性能な新しいハット型チェックバルブを考案した.これまで利用していたシリコンラバーを片持ちにハイブリッドした片持型チェックバルブはマイクロポンプのように低い流速で開閉を行うと液漏れし正常に動作しないことが多々あった.また,開放時には弁が振動しポンプ性能に悪影響を及ぼしていた.これはマイクロ光造形法の造形原理に起因していることが分かり,抜本的解決が必要であった.そこで,シリコンラバー自体が受動弁として機能するハット型の3次元形状を考案した.これは,歩留まりが良いばかりか,低い流速においても常に正常に動作し,開放時の圧力が0.3kPaとこれまでのものの3分の1程度と低く,さらに閉鎖時の圧力は250kPa以上と良好な性能を示した.本年度はマイクロ流体の供給先を動的に制御するマイクロ多方向切換バルブチップの開発を主に行った.すでに研究代表者らは,1つの形状記憶合金アクチュエータで2つの流出口を切換え可能なマイクロ切換バルブチップを試作してきたが,この切換機構を1入力多出力のマイクロバルブへ応用すると流出口の数に比例してアクチュエータの数とチップサイズが大きくなってしまう.また,大半のマイクロバルブと同様にアクチュエータの発生力で微小流路を塞ぐため数百kPaもの高耐圧バルブを実現することは難しかった.そこで,従来モデルとは抜本的に異なるローター機構を採用・実現することで,省スペースでかつ多数の流出口の切換を可能にした.さらに,従来のようにアクチュエータにより流路を塞ぐのではなく,機構的に流出口の閉鎖・開放を行うため高耐圧を実現した.本チップは,まず切換原理検証のため,ダイヤルとローターを一体製作して手動でローターを回転させる設計にした.これにより,ダイヤル付ローターをハウジング内にスライドインさせ,切換バルブチップを組立てる.また,液漏防止機構として,円柱状のシリコンリングを型取りし,ハウジング側の流入出口に内蔵した.そして,ローターをハウジングに押し込みなおかつ安定に回転させるため,マイクロ加工した板厚0.2mmのバネ鋼をローター上面(ダイヤル側)にハイブリッド造形し,その中心に直径1.5mmのスチールボールを配置することで,所望の押し込み力と滑らかな回転を実現した.さらに,マイクロ加工したバネ鋼をローター下部にハイブリッド造形し,ローター部の流路とハウジング部の流出口が一致したときにバネ力により節度感がユーザーに伝わり,センサが不要で流路の位置合せを自動的に確認できる.以上の設計により,10個の流出口の切換えが可能で,耐圧500kPa以上のマイクロ切換バルブチップの製作に成功した.昨年度は,従来のマイクロバルブとは抜本的に異なるロータリー機構を採用・実現することにより,省デッドボリュームでかつ10個の流出口の切換え可能なマイクロ多方向切換バルブチップを試作した.さらに,本バルブの構造は,従来のようにアクチュエータにより流路を塞ぐのではなくローターで機構的に流出口の閉鎖・開放を行うため,700kPa以上の高耐圧構造を実現し本バルブの有効性を示した.しかし,切換原理検証用バルブチップであったため,ダイヤル付ローターをチップ内にスライドインさせることで組立て,さらにローターを手動で回転させることで流路を切換える構造であった.そこで本年度は,次のステップとして,アクチュエータ駆動の流路切換えによる自動化と主要部品の一括製作の実現による薄型化の2点について研究を遂行した.まず,流踏切換えの自動化を行うためには,ローターをアクチュエータで回転させ,さらに切換えられた流出口の位置を検出する必要があった.そこで,流出口に対応したギアをローターに製作し,リニア駆動アクチュエータによりギアを押し込むことでローターを回転させた.これにより,本バルブにある自動位置決め機構を利用し,ギアを押し込んだ回数で現在の流出口の位置の判断も可能にした.さらに,アクチュエータでローターを回転させるため,ローター小径を大幅に小型化でき,ハイブリッド・マイクロ光造形法を利用することで,チップの造形途中にローターを組み込み一括製作が実現可能になった.

これにより,バルブチップの薄型化やワンチップ内に複数のバルブを内蔵できる.以上の結果から,今年度はリニア駆動アクチュエータとしてソレノイドを採用し,プッシュロッドによりチップ外部から駆動したが,今後,アクチュエータを内蔵させたバルブチップを開発していく.昨年度は,本研究課題の主要要素である10個の流出口の切換えができるロータリー型マイクロ多方向切換バルブにおいて,アクチュエータにより流出口を自動で切換えるための原理を考案し,試作・駆動実験を行うことで有効性を示した.そこで次のステップとして,本バルブチップにマイクロアクチュエータを内蔵させ流路の自動切換えを実現するために,バルブの性能と設計パラメータの関係を計測し明らかにした.これにより,500kPa以上の高耐圧性能にもかかわらず,約60gfと低い摺動力でローターを回転させられる条件を発見でき,現状の性能を維持したままで内蔵したマイクロアクチュエータによりローターを回転させられることが確認できた.また,気体液体双方の輸送ができるSMAマイクロアクチュエータを用いたマイクロポンプチップの試作も行った.研究代表者らが2001年に試作したマイクロポンプの性能(液体:最大流量12.3μl/min,最大圧力25kPa;気体=最大流量11.0μl/min,最大圧力5kPa)より高いものを作製するため,変位可能なチャンバー兼バイアス力として利用している材料から選定をやり直し,それに合わせSMAマイクロアクチュエータを設計製作したが,マイクロポンプの性能を大幅に上げるまでには至らなかった.しかし,マイクロポンプの開発の過程で,歩留まりが良く高性能な新しいハット型チェックバルブを考案した.これまで利用していたシリコンラバーを片持ちにハイブリッドした片持型チェックバルブはマイクロポンプのように低い流速で開閉を行うと液漏れし正常に動作しないことが多々あった.また,開放時には弁が振動しポンプ性能に悪影響を及ぼしていた.これはマイクロ光造形法の造形原理に起因していることが分かり,抜本的解決が必要であった.そこで,シリコンラバー自体が受動弁として機能するハット型の3次元形状を考案した.これは,歩留まりが良いばかりか,低い流速においても常に正常に動作し,開放時の圧力が0.3kPaとこれまでのものの3分の1程度と低く,さらに閉鎖時の圧力は250kPa以上と良好な性能を示した.
Ｒａｌ関連分子ネットワークに着目した膀胱癌進展機序の解明

RalGAPα2の発現低下によるRal活性上昇が膀胱発癌に関わる可能性を見出し、同時に発現が低下するFilamin Aに着目した。ヒト膀胱癌組織ではFilamin Aの免疫染色強度は膀胱癌の悪性度や浸潤度と相関し、また膀胱癌細胞では高発現細胞株で発現抑制することにより増殖能が低下することを確認した。しかし細胞遊走能や浸潤能の有意な変化は認めなかった。次に低発現細胞株への強制発現を試みたが遺伝子導入に成功しなかった。またFilamin A発現抑制株で皮下及び腎被膜下Xenograftを作成してFilamin A発現による腫瘍増殖能、局所浸潤の影響有無を検討したが有意差は認めなかった。平成24年度は主に、当初の研究計画のうち、下記1)と3)に関して研究を行った。1)ヒト膀胱癌臨床検体を用いたFilamin A発現と悪性度及び臨床病期との相関性の検討当施設で作成した膀胱癌約100例、正常尿路上皮8例を含む、Tissue microarray標本による検討において、Filamin Aの免疫染色強度と膀胱癌の悪性度、あるいは浸潤性の有無について相関性を認めた。Filamin A高発現株で発現抑制したサブクローンに関する表現型の変化についてin vitroで検討した。MTT assayで細胞増殖について検討したところ、Filamin Aを発現抑制した細胞株で増殖能は低下していた。Wound healingassay, Matrigel Invasion assayによる細胞遊走能・浸潤能を検討したところ、有意な変化はみられなかった。Rasに代表される低分子量GTP結合蛋白質は約150種類存在しRasスーパーファミリーを形成している。Rasサブファミリーを形成するRalはRalGAPα2サブユニットにより不活化されるが、RalGAPの発現低下によりRal活性が上昇し膀胱癌の発癌に寄与する可能性を見出した。RalGapα2のノックダウンによりFilamin Aの発現が低下することに着目して実験を進めた。平成24年度は、ヒト膀胱癌臨床検体を用いたFilamin A発現と悪性度及び臨床病期との相関性を検討したところ、Filamin Aの免疫染色強度と膀胱癌の悪性度、あるいは浸潤性の有無において相関性を認めた。また膀胱癌細胞株(Filamin A高発現株)でFilamin Aの発現を抑制するとMTT assayで増殖能の低下を認めた。Wound healingassay、Matrigel Invasion assayによる細胞遊走能、浸潤能の検討では有意な変化は認めなかった。平成25年度は膀胱癌細胞株(Filamin A低発現株)にFilamin Aの強制発現の作成を試みた。しかし、Filamin Aの塩基配列が長いためか、ベクターへの遺伝子導入に成功しなかった。また、in vivoでFilamin Aを発現抑制した膀胱癌細胞株で皮下Xenograft及び腎被膜下Xenograftを作成してFilamin A発現による腫瘍増殖能・局所浸潤への影響の有無を検討したが、優位な差は認めなかった。平成26年度は、本研究のテーマは膀胱癌としていたが、高齢者では前立腺癌も重要な課題であり同様の進展機序が考えられたことから、平成26年度は前立腺でのRalGAPの機能解析目的にPSACreERT2 /PTEN flox/RalGAPα2(KO)マウスを作成した。膀胱癌またマウス浸潤性膀胱癌モデルの作成は、動物実験施設のマウスのトリコモナス感染による殺処分のため準備が遅れている。平成24年度の研究計画である1)3)の項目のうち、1)ヒト膀胱癌臨床検体における各種Ralエフェクターの発現量と臨床パラメーターとの相関についての比較についての検討、3)膀胱癌細胞株を用いたRalエフェクターの発現量の変化が膀胱癌細胞の表現型におよぼす影響についての検討はおおむね進行中であるが、2)マウス浸潤性膀胱癌モデルを用いたin vivoにおけるFilamin A発現量の解析が遅れている。一つには動物実験施設のマウスがトリコモナス感染を起こしたため、殺処分せざるを得なかったこともその理由である。膀胱癌進展を担うRalエフェクター分子の探索本研究ではRalGAPにより制御されるRalエフェクター分子の新規同定を目指す。すでに作成済の野生型RalGAPα2及びGAP活性を持たない変異体(N1742K)を強制発現またはノックダウンしたサブクローンを用いて、cDNA microarray・2D-LC/MSを行い、RalGAPにより制御をうける新規Ralエファクターの探索を行う。同定されてきた候補分子は、同じサブクローンでvalidationを行い、さらにRalGAP2KOマウスと野生型マウスの膀胱サンプルを用いて、in vivoでRalGAP/Ralの下流分子として動いているかどうか、検討する。4)網羅的解析法による膀胱癌進展を担うRalエフェクター分子の探索先述したように本研究ではRalGAPにより制御されるRalエフェクター分子の新規同定を目指す。

まず、すでに作成済の野生型RalGAPα2及びGAP活性を持たない変異体(N1742K)を強制発現またはノックダウンしたサブクローンを用いて、cDNA microarray, 2D-LC/MSを行い、RalGAPにより制御をうける新規Ralエフェクターの探索を行う。同定されてきた候補分子は、同じサブクローンでvalidationを行い、さらにRalGAPα2KOマウスと野生型マウスの膀胱サンプルを用いて、in vivoでRalGAP/Ralの下流分子として動いているかどうか、検討する。さらに我々の施設が保有する質量顕微鏡を用いてBBN発癌モデルマウスの膀胱観察を経時的に行い、RalGAPα2野生型マウスとKOマウスの両群間にどのような変化が生じているかを検討する。この実験系によりcDNA microarrayや2D-LC/MSで得られるRalエフェクターとは異なる分子が同定できる可能性があり、またそれらの分子の局在を検討することができる。5)新規Ralエフェクター候補分子の膀胱癌での発現と機能についての検討4)で得られた候補分子のヒト膀胱癌臨床検体における発現量を1)のTissue Microarrayを用いた免疫組織染色にて臨床病期・悪性度・生存率・遠隔転移の有無等との相関関係を検討する。さらに上記2)、3)と同様に候補分子の強制発現/発現抑制により、膀胱癌のどのような表現型に関与しているか検討する。6)新規Ralエフェクター候補分子の治療標的化の試み上記で得られたRalエフェクター候補分子およびFilamin Aが膀胱癌の新規治療標的となりうるかどうかを検討する。まず、候補分子の阻害剤となる薬剤を探索する。同時に候補分子のsiRNA moleculeを作成する。これらの阻害物質が、マウス膀胱化学発癌モデルにおける発癌及び腫瘍進展にどのような影響を与えるかを、病理組織学的に検討する。
血小板マイクロパーティクル中の転写因子による抗炎症作用と歯周再生

1)microparticle (MP)の放出現象の確立と可視化:血小板の活性化に伴うMPの放出現象の確立と可視化を第一の目標として取り組んだ.従来は,活性化血小板からのα顆粒等の放出は透過型電子顕微鏡(TEM)において観察されてきた.しかし,諸般の事情から,走査型電子顕微鏡(SEM)での観察を可能にする条件の最適化を試みた.血漿タンパクを適度に除去できるSEM試料調製用特殊フィルターを用いて,0.01% CaCl2で血小板を10分間程度刺激してところで水分を吸引し血小板をglutaraldehydeで固定すると,再現性よくMPをSEMで観察できることを見出した.2)洗浄血小板中からの増殖因子放出の可視化:血小板のマーカーともいえる増殖因子(TGFβ1, PDGF)はα顆粒中に貯蔵されていて,活性化に応じて血小板の外に放出される.MPとPPARγの局在が一致しているかどうか明らかにすることを目的として検討を重ねたが,結論を得るまでには至っていない.免疫蛍光染色(IF)による継時的な観察の結果から,これらの増殖因子は活性化によって血小板から放出されMP中にとどまってない可能性が高いことが示唆された.α顆粒中に保存されているPPARγもMP中にとどまっていない可能性が高い.3)PRF中の血小板と増殖因子放出の可視化:われわれは並行して,PRF中の血小板の局在をパラフィン切片に対して抗CD41抗体を用いて可視化するプロトコールを確立した.低速遠心にて調製するA-PRFの場合,血小板は広範囲にびまん性に局在していたのに対して,比較的高速遠心にて調製するCGFの場合,血小板は遠心力がかかる採血管との接触面に集中して局在するという所見を得た.ただし,ここでもMPを可視化する試みはまだ成功していない.活性化された血小板MP放出現象は確認できたものの,MP中にPPARγが含まれていることを証明するには至らなかった.これは,prostaglandin E1にて血小板の活性化を有意に抑制しても同様の所見であったことから,遠心によるPRP調製時に血小板の活性化とそれに引き続いてα顆粒中の増殖因子やPPARγの放出が相当のベルで惹起されるためかもしれない.また,白血球とPPARγの局在が一致するような所見も得られていない.これは,血液の保存期間と白血球の生存時間や活性維持との関係が影響している可能性が考えられる.室温で保存中の血液の中では,好中球や単球などの比較的大型の白血球が数時間単位で消滅していく.そのため,リンパ球は白血球分画の大多数をしめるようになる.エネルギー源としてグルコースを添加してある抗凝固剤(ACD-A)中ではリンパ球の機能維持は可能と思われるが,PPARγを取り込む主体がリンパ球ではない可能性を考慮する必要がある.あるいは,好中球が主体となっている場合,常時新鮮な血液を必要量入手して使用することが困難なことが実験結果に影響している可能性も考えられる.MPの評価法としてフローサイトメーターによる解析もある.サイズとCD41陽性でゲーティングして定量解析したが,固定のタイミングや洗浄に伴う遠心条件の最適化が順調に運ばず,ポジティブな実験系においても,いまひとつ再現性のある結果を得ていない.研究推進の前提として,MPの局在とPPARγあるいは増殖因子との局在が一致した所見が必要であると考えている.そのためには,MPの局在をIFにて可視化する方法を確立する必要がある.活性化血小板のマーカーでもあるCD62PやCD63が有力な候補であるが,そのほかにサイズ情報を加味することによって,MPを可視化する.血小板の活性化を可及的最大に抑制するためには,Prostaglandin E1のほか,抗血小板剤であるアスピリンの応用が有効と思われる.われわれが最近開発した簡便な血小板凝集活性測定法により,アスピリンは最大50%の凝集活性を抑制することが確認されている.さらに,中和抗体などでfibrin/fibrinogenとの結合を抑制することにより,血小板中に温存されているMPとPPARγの可視化を可能としたい.可視化の方法については,予備実験の結果からフローサイトメーター(FCM)による分析を凍結しIFに集中していたが,FCM分析に関する有益な文献を入手したことから,実験条件を見直して,再度MP定量解析への道を切り開きたいと考えている.白血球については,抗凝固剤をACD-Aからグルコースを含まないクエン酸に替えることで,リンパ球の関与を評価する.また,できる限り多くのドナーを募って,新鮮血を使用することにより,好中球の関与を検討する.一方,PRP中にふくまれる白血球数は血小板の1/100程度なので,白血球を増やすために,PRPとは別途リンパ球分画を調製して,あるいはHL-60などの細胞株を利用して,PRPと混合することにより,リンパ球の関与を追及できるのではないかと考えている.1)microparticle (MP)の放出現象の確立と可視化:血小板の活性化に伴うMPの放出現象の確立と可視化を第一の目標として取り組んだ.従来は,活性化血小板からのα顆粒等の放出は透過型電子顕微鏡(TEM)において観察されてきた.

しかし,諸般の事情から,走査型電子顕微鏡(SEM)での観察を可能にする条件の最適化を試みた.血漿タンパクを適度に除去できるSEM試料調製用特殊フィルターを用いて,0.01% CaCl2で血小板を10分間程度刺激してところで水分を吸引し血小板をglutaraldehydeで固定すると,再現性よくMPをSEMで観察できることを見出した.2)洗浄血小板中からの増殖因子放出の可視化:血小板のマーカーともいえる増殖因子(TGFβ1, PDGF)はα顆粒中に貯蔵されていて,活性化に応じて血小板の外に放出される.MPとPPARγの局在が一致しているかどうか明らかにすることを目的として検討を重ねたが,結論を得るまでには至っていない.免疫蛍光染色(IF)による継時的な観察の結果から,これらの増殖因子は活性化によって血小板から放出されMP中にとどまってない可能性が高いことが示唆された.α顆粒中に保存されているPPARγもMP中にとどまっていない可能性が高い.3)PRF中の血小板と増殖因子放出の可視化:われわれは並行して,PRF中の血小板の局在をパラフィン切片に対して抗CD41抗体を用いて可視化するプロトコールを確立した.低速遠心にて調製するA-PRFの場合,血小板は広範囲にびまん性に局在していたのに対して,比較的高速遠心にて調製するCGFの場合,血小板は遠心力がかかる採血管との接触面に集中して局在するという所見を得た.ただし,ここでもMPを可視化する試みはまだ成功していない.活性化された血小板MP放出現象は確認できたものの,MP中にPPARγが含まれていることを証明するには至らなかった.これは,prostaglandin E1にて血小板の活性化を有意に抑制しても同様の所見であったことから,遠心によるPRP調製時に血小板の活性化とそれに引き続いてα顆粒中の増殖因子やPPARγの放出が相当のベルで惹起されるためかもしれない.また,白血球とPPARγの局在が一致するような所見も得られていない.これは,血液の保存期間と白血球の生存時間や活性維持との関係が影響している可能性が考えられる.室温で保存中の血液の中では,好中球や単球などの比較的大型の白血球が数時間単位で消滅していく.そのため,リンパ球は白血球分画の大多数をしめるようになる.エネルギー源としてグルコースを添加してある抗凝固剤(ACD-A)中ではリンパ球の機能維持は可能と思われるが,PPARγを取り込む主体がリンパ球ではない可能性を考慮する必要がある.あるいは,好中球が主体となっている場合,常時新鮮な血液を必要量入手して使用することが困難なことが実験結果に影響している可能性も考えられる.MPの評価法としてフローサイトメーターによる解析もある.サイズとCD41陽性でゲーティングして定量解析したが,固定のタイミングや洗浄に伴う遠心条件の最適化が順調に運ばず,ポジティブな実験系においても,いまひとつ再現性のある結果を得ていない.研究推進の前提として,MPの局在とPPARγあるいは増殖因子との局在が一致した所見が必要であると考えている.そのためには,MPの局在をIFにて可視化する方法を確立する必要がある.活性化血小板のマーカーでもあるCD62PやCD63が有力な候補であるが,そのほかにサイズ情報を加味することによって,MPを可視化する.血小板の活性化を可及的最大に抑制するためには,Prostaglandin E1のほか,抗血小板剤であるアスピリンの応用が有効と思われる.われわれが最近開発した簡便な血小板凝集活性測定法により,アスピリンは最大50%の凝集活性を抑制することが確認されている.
多元環の導来圏とホール代数によるリー代数の実現

可換環k上の線型圏に関する,群の自由作用を仮定しない,一般的な被覆理論を作り,導来同値のための被覆理論を精密化した.その応用として, 2つの圏R, Sに群Gが作用するとき, Rに対するG安定な傾部分圏Eが存在して, EとSの間に弱G同変な圏同値があれば, RとSは導来同値になることを証明した.さらにこの被覆理論を深化させCohen-Montgomery双対性の圏論的一般化を行った.また, domestic標準多元環による単純リー代数の実現を精密化し,論文の初版の誤りを根本的に正して実現を完成させた.交付可換環k上の線型圏に関する,群の自由作用を仮定しない,一般的な被覆理論を作り,導来同値のための被覆理論を精密化した.その応用として, 2つの圏R, Sに群Gが作用するとき, Rに対するG安定な傾部分圏Eが存在して, EとSの間に弱G同変な圏同値があれば, RとSは導来同値になることを証明した.さらにこの被覆理論を深化させCohen-Montgomery双対性の圏論的一般化を行った.また, domestic標準多元環による単純リー代数の実現を精密化し,論文の初版の誤りを根本的に正して実現を完成させた.交付1.導来同値分類.振動数が1/2の自己入射多元環の場合に得られていた定理を拡張した.すなわち,unique sourceをもつA_n型のspeciesで定義される多元環Rによって,T(R)/<g^m>(T(R)はRの自明拡大多元環,gはT(R)の中山自己同型の冪根,mは自然数)の形で与えられる多元環のクラスに対して,導来同値性を導くための十分条件を与える定理を証明した.その応用として,振動数が整数でない,有限表現型自己入射多元環における導来同値分類の定理を,より一般的な形で別証明することができる.またこの結果は,群SL(2,q)の群多元環の主ブロックを含むクラスに関する導来同値分類問題に応用できることが期待される.2.ホール代数によるリー代数の実現.domestic標準多元環Aによる単純リー代数の実現を行った論文に誤りが見つかりこれを修正したが,これは予想以上に大掛かりなものになった.AをA,D,E型のディンキングラフΔに対応するdomestic標準多元環とするとき,Δ型の複素単純リー代数g(Δ)から,Aの退化組成リー代数の複素化L(A)^C_1をそのあるイデアルI(A)で割ったものへの全射準同型φが存在することを証明していたが,I(A)が大きすぎたため,L(A)^C_1/I(A)=0となる場合があった.そのためφの存在を保ったまま,I(A)を小さくし,L(A)^C_1/I(A)≠0であることを示すことにより,φの同型性を証明した.この修正には,直既約加群からなる完全列に関するより精密な考察と,さらなるホール多項式の存在性の証明,およびGabriel-Roiter部分加群の理論を必要とした.1.加法圏に対する被覆理論1つの体kを固定し,圏はすべてk線形で,どの2つの対象に対しても一方から他方への射全体のなすベクトル空間はん上有限次元であるとする.多元環の表現論における被覆理論では,これまで扱う圏は次の2つの条件を満たすものと仮定していた:(1)異なる対象は非同型である.(2)各対象の自己準同型環は局所環である(従って各対象は直既約である).また,群の圏への作用は,(a)局所有界であり,(b)自由作用であることを仮定していた.この設定では,導来圏を扱う場合非常に不便であるため,まず,これらの条件(1),(2),(a),(b)を全く仮定しない一般的な被覆理論を作り上げた.2.導来圏への応用.この一般的な被覆理論を用いて,導来同値のための被覆理論を精密化した.すなわち,「局所有界圏R(例えば,有限次元多元環)とその自己同型群Gに対して,GがRに自由に作用するとき,標準的ガロア被覆π:R→R/Gのpush-down関手π.は,有限生成射影R加群のなす有界ホモトピー圏から有限生成射影R/G加群のなす有界ホモトピー圏へのG前被覆となる.」という定理が得られた.これまでは,Gの作用は,(c)有限生成射影R加群のなす有界ホモトピー圏の直既約対象の完全代表系にも自由に作用する,という仮定を必要としていた.また,結論も,有限生成射影R加群のなす有界ホモトピー圏の直既約対象の完全代表系を固定し,Gの作用もそれに合わせて変形する必要があった.この定理により,これまでの導来同値のための被覆理論の定理から仮定(c)を取り除くことができた.1.導来同値分類。昨年度一般化した被覆理論と,その導来同値への応用をもう少し精密化して,昨年度の定理「局所有界圏R(例えば,有限次元多元環)とその自己同型群Gに対して,GがRに自由に作用するとき,標準G被覆π:R→R/Gのpush-down関手π.:

κ^b(prjR)→K^b(prj R/G)は,(G前被覆となる(K^b(prjR)は有限生成射影R加群のなす有界ホモトピー圏)」において,自由作用の仮定も除けることが分かった。これにより,全く一般の軌道圏としての歪群圏に対して導来同値の被覆理論が構成でき,応用として,定理「局所有界圏R,Sに群Gが作用するとき,RとSの間にG同変な導来同値があれば,歪群圏R*GとS*Gは導来同値である」が得られた。この定理は,自己入射多元環の導来同値分類にとって強力な道具となる。これまでは,上記の有界ホモトピー圏への自由作用を保証するために,Gとしてねじれのない群をとる必要があったが,この制限も取り払われる。この定理を応用するために,歪群圏の計算方法を求める必要があるが,より一般に,歪モノイド圏に対して,それをクイバーと関係式で与える定理を証明した。簡単な例としてkSL(2,4)の主ブロックに関するブルエ予想の別証明を与えた.ここでは,群より一般的なモノイドを扱っているため,この計算法は導来同値以外にもいろいろと応用できる。2.ホール代数によるリー代数の実現。Domestic標準多元環Aによる単純リー代数の実現を行った論文の誤りの訂正において,細部の修正を行い論文を完成させた。群Gからの作用を持つ小圏(G圏と略称)を対象とし,G圏の間の弱G同変関手を射とする圏をG-Catとおき,G次数付き小圏を対象とし,その間の弱同次関手を射とする圏をG-GrCatとおく.軌道圏を取る操作(CからC/G)を関手G-Cat→G-GrCatに一般化し,スマッシュ積を取る操作(BからB#G)を関手G-GrCat→G-Catに一般化し,これらが互いに弱擬逆であることを証明した,これらの操作(関手としてではなく単なる操作)が互いに擬逆となることは,Gの作用が自由作用であるという仮定の下でCibilsとMarcosによって示されていたが,今回の結果は自由作用の仮定を必要としない.また,この結果は,有限群と単一の対象からなる圏としての環に特殊化するとCohen-Montgomery双対性を与える.すなわちこれら既存の結果を一般化するものとなっている.また,今回の結果から,G被覆関手のスマッシュ積による特徴付け,任意の作用を自由作用に弱G同変に変形する方法,および自然同値を法とする自己圏同値で生成される巡回群による軌道圏を直接構成する方法が得られる.さらに,G被覆関手F:C→Bがあるとき,Fから導かれる標準的な関手を用いて,C加群の圏とB加群の圏が,互い他を記述するという結果も与えた.この一般化された被覆理論は今後,導来同値の証明やホール代数の計算等に,扱いやすい道具として応用されるものと期待される.
オ-ストラリアにおける大河マ-レの開発と保全に関する法学的文証研究

1.研究の目的本研究の目的は、オ-ストラリアのマ-レ河における開発・環境保全の実態および法制度・行政システムとそれらの将来像を、現地の共同研究者と共同して、諸機関、諸施設におけるヒアリング調査、資料収集、討論、現地実態調査を行うことにより実証的に明らかにすることにあった。2.研究の実績以上の目的を達成するため、以下の諸機関、諸施設において研究者および技術者多数から、マ-レ河に関する連邦および州政府の環境・土地利用政策、塩割の状況と対策、州際問題、コミュニティ政策等につき、自然科学および社会科学的観点から説明を受け、資料の提供を受けるとともに、今後の計画のあり方、問題点等につき意見を交換した。(1)大学関連研究機関(1)アデレ-ト大学法学部、同大学環境・政策ユニット、同大学環境教育センタ-、(2)オ-ストラリア国立大学連邦財政関係調査センタ-、同大学政策科学部、同大学資源及び環境研究センタ-、同大学日豪研究センタ-、(3)ディ-キン大学社会科学部、(4)タスマニア大学環境学センタ-、同大学南極及び南洋研究センタ-、(2)州政府関連組織(1)ビクトリア州総理府塩害局、(2)南オ-ストラリア州環境・計画省環境部、同州土木・水供給省、(3)タスマニア州農業省、(3)政府間機構マ-レ・ダ-リング流域委員会、(4)地方自治体関連機関オ-ストラリア地方自治体協会、(5)非政府間機講グリ-ニング・オ-ストラリア(環境保護団体)、(6)現地実態調査(1)南オ-ストラリア州ベリ、レンマ-ク周辺におけるマ-レ河潅漑用水管理施設、塩害防止施設、潅漑等の実施現地、(2)ベリ周辺地域・アデレ-ド間約200キロのマ-レ河流域3.研究の成果研究の結果、主として以下のことが明らかとなった。(1)塩害を中心とする流域環境破壊の深刻性と潅漑を中心とする土地利用政策推進の困難性(2)州際間の行政政策・法制度の相違の調整の困難性、環境保全政策に関する予算配分調整の困難性(3)流域保全・開発に関する地方自治体の役割の低下と連邦政府の役割の増大(4)流域保全・開発政策の推進に際しての各種の地域コミュニティの役割の重要性と環境教育の重要性(5)広域的河川の環境保全・開発政策の立案・実施における多方面の研究者の結果の必要性以上から次のようなことがいえる。(1)マ-レ河では現段階においては塩害対策、農業のための潅漑等、初期的な流域開発が中心となっているが、今後は飲料水対策、工業用水対策、森林保護等をも取り込んだ総合的な対策が必要であり、そのためには地下資源等の調査を含む全流域の環境調査の実施とその成果をふまえた総合的な将来計画を立案する必要がある。(2)広域的河川における種々の水環境の変化に対応した行政システム・法制度を確立するためには、個々の地方自治体や州レベルのみでこれに対処することには無理があり、また利害がかなり相違し、対立するので、これらの団体の意見を調整し、統合的な計画を策定、実施するために、流域全体に関わる法冷の制定およびはば広い問題を取り扱うための調整機関を連邦レベルで設けることが効果的である。(3)その際には、当該調整機関と州・地方自治体のレベルの管轄権限、予算等についての明確な取り決めが必要であり、また調整機関には現在の塩害局のように塩害対策だけにとどまらないはば広い権限を付与すべきである。(4)流域の環境保全・開発の実施に際しては、各地方自治体に役割を持たせてゆくよりも各種のコミュニティ(利益共同団体、生活共同体等)を活用し、これに対する農業指導、環境教育等を促進することによって流域の将来像に対する認識を醸成することが効果的である。(1)大学関連研究機関(1)アデレ-ト大学法学部、同大学環境・政策ユニット、同大学環境教育センタ-、(2)オ-ストラリア国立大学連邦財政関係調査センタ-、同大学政策科学部、同大学資源及び環境研究センタ-、同大学日豪研究センタ-、(3)ディ-キン大学社会科学部、(4)タスマニア大学環境学センタ-、同大学南極及び南洋研究センタ-、(2)州政府関連組織(1)ビクトリア州総理府塩害局、(2)南オ-ストラリア州環境・計画省環境部、同州土木・水供給省、(3)タスマニア州農業省、(3)政府間機構マ-レ・ダ-リング流域委員会、(4)地方自治体関連機関オ-ストラリア地方自治体協会、(5)非政府間機講グリ-ニング・オ-ストラリア(環境保護団体)、(6)現地実態調査(1)南オ-ストラリア州ベリ、レンマ-ク周辺におけるマ-レ河潅漑用水管理施設、塩害防止施設、潅漑等の実施

現地、(2)ベリ周辺地域・アデレ-ド間約200キロのマ-レ河流域3.研究の成果研究の結果、主として以下のことが明らかとなった。(1)塩害を中心とする流域環境破壊の深刻性と潅漑を中心とする土地利用政策推進の困難性(2)州際間の行政政策・法制度の相違の調整の困難性、環境保全政策に関する予算配分調整の困難性(3)流域保全・開発に関する地方自治体の役割の低下と連邦政府の役割の増大(4)流域保全・開発政策の推進に際しての各種の地域コミュニティの役割の重要性と環境教育の重要性(5)広域的河川の環境保全・開発政策の立案・実施における多方面の研究者の結果の必要性以上から次のようなことがいえる。(1)マ-レ河では現段階においては塩害対策、農業のための潅漑等、初期的な流域開発が中心となっているが、今後は飲料水対策、工業用水対策、森林保護等をも取り込んだ総合的な対策が必要であり、そのためには地下資源等の調査を含む全流域の環境調査の実施とその成果をふまえた総合的な将来計画を立案する必要がある。(2)広域的河川における種々の水環境の変化に対応した行政システム・法制度を確立するためには、個々の地方自治体や州レベルのみでこれに対処することには無理があり、また利害がかなり相違し、対立するので、これらの団体の意見を調整し、統合的な計画を策定、実施するために、流域全体に関わる法冷の制定およびはば広い問題を取り扱うための調整機関を連邦レベルで設けることが効果的である。(3)その際には、当該調整機関と州・地方自治体のレベルの管轄権限、予算等についての明確な取り決めが必要であり、また調整機関には現在の塩害局のように塩害対策だけにとどまらないはば広い権限を付与すべきである。(4)流域の環境保全・開発の実施に際しては、各地方自治体に役割を持たせてゆくよりも各種のコミュニティ(利益共同団体、生活共同体等)を活用し、これに対する農業指導、環境教育等を促進することによって流域の将来像に対する認識を醸成することが効果的である。
都市と文学--ヴェネツィア、フィレンツェ、リヨン、パリ、京都--

本年は、昨年度までの研究成果を持ち寄って、数度にわたる研究会において検討を行う、総括の年となった。都市の機能が文学生産に与えるさまざまな影響について、社会学、歴史学、記号論、都市工学などの観点から、活発な議論が行われた。主な論点は以下のとおりである。吉田城は、19世紀末から20世紀初頭にかけてのパリを総体的にとらえ、当時の資料などにもとづいて、ベリエポックの社会生活を再構成した。その上で、マルセル・プル-ストの小説にあらわれた都市の形象の性格を分析した。岩倉具忠は、イタリア・ルネサンスにおけるロ-マ、ヴェネツィア、フィレンツェ。など各都市の政治権力、宗教権力、知識人社会といった各視点から比較検討し、それをダンテをはじめとするイタリア作家たちとの関わりにおいて論じた。佐々木綱は、近代都市の都市計画がもちうる文化的象徴性について、きわめて斬新な分析を行なった。中川久定は、フランス大革命期において、パリという都市がもった文化的、政治的、社会的意味を、当時の演劇や批評作品の中に探り、都市と文学の緊張関係のあらわれ方を分析した。日野龍夫は、江戸時代の日本における諸都市の機能的差異(大阪/京都/江戸)を、文学風土との係わりにおいて研究した。このほか、露崎俊和はボ-ドレ-ルとパリの関係を論じ、服部春彦はアナル派歴史学における都市の扱い方について研究発表をした。以上の研究成果の一部は冊子体の報告書として刊行が予定されている。また、報告書に記載できなかったものについては、各自今後いっそう深化させた上で、活字にする予定である。1.本研究の目的を,具体的に,次の6つの検討課題として設定した.1)ヴェネチア,フィレンツェ,リヨン.パリ,京都の都市形成過程と文化現象,2)都市住民の階層的特徴と文学生産者の社会的位置,3)都市における異文化流入と,それに触発された文学創造,4)都市の改造と文学の変容,5)都市間対立の文学生産に与える影響,6)都市における書籍の生産と流通.これらの検討課題について,研究分担者がそれぞれの専門領域との関わりにおいて研究し,その結果を月例研究連絡会において報告し,研究方針の大枠を定めた.2.研究分担者の佐々木綱(京都大学工学部教授)は,都市のイメージと風土分析について,特別発表を行ない,本研究の遂行に新しい視点を導入した(昭和62年11月23日).3.研究代表者の広田昌義は,阪神高速道路公団とシステム科学研究所共催の,都市イメージ研究会で,19世紀のパリについての研究報告を行ない,それに続く討議において,都市と文学のテーマについての人文学的接近と工学的接近の接点について考究した(昭和62年12月5日).4.千葉大学常勤講師露崎俊和氏を講師に招き,19世紀の都市改造と文学の変容についての討論を行なった.5.各研究分担者は,国内の主要大学に赴き,研究者と討論または図書館においての文献・資料の調査を行なった.6.都市と文学のテーマに関する図書を蒐集し,整理・分析を行なった.7.来年度においては,上記の検討課題の研究を続行し,月例研究連絡会において報告.討論を行なう予定である.なお,研究成果は,昭和64年度に論文集として刊行する予定である.1.本研究の目的である、都市と文学の関係を、歴史的・構造的に解明するための作業は、研究分担者の専攻領域に関して、個別的に行なわれ、多くの新しい知見を得ることができた。しかし、各研究分担者の研究結果を綜合し、問題についての全体的な見取図を描き出すのは、なお時間を要する。これは、平成元年度における継続研究の課題である。2.昭和63年度の当初に立てた目的は、ほぼ達成されたと考えられる。

なかでも、必要な資料・文献の大部分が購入されたこと、国内研究者との討論が何度も行なわれたこと、月例研究会において、ヴェネチア、フィレンツェ、リヨン、パリ、京都の各都市における文学生産とその伝播についての歴史的検討がなされたこと、などが特記されるベきであろう。3.工学的方法を用いて行なわれる、風土分析と文学生産との関係については、研究分担者の一人である佐々木綱の積極的かつ大胆な問題提起によって、新しい研究方向の展望を得ることができた。佐々木研究室に所属する、堀田治(京都大学大学院工学研究科・交通土木工学専攻)の修士論文(平成元年2月18日提出)「文学を利用した地域計画手法に関する基礎的研究」は、文学研究と工学研究とを結びつけた大胆・斬新な試みであって、本研究との関連から生れたひとつの成果である。本年は、昨年度までの研究成果を持ち寄って、数度にわたる研究会において検討を行う、総括の年となった。都市の機能が文学生産に与えるさまざまな影響について、社会学、歴史学、記号論、都市工学などの観点から、活発な議論が行われた。主な論点は以下のとおりである。吉田城は、19世紀末から20世紀初頭にかけてのパリを総体的にとらえ、当時の資料などにもとづいて、ベルエポックの社会生活を再構成した。その上で、マルセル、プル-ストの小説にあらわれた都市の形象の性格を分析した。岩倉具忠は、イタリア・ルネサンスにおけるロ-マ・ヴェネツィア・フィレンツェなど各都市の政治権力・宗教権力・知識人社会といった各視点から比較検討し、それをダンテをはじめとするイタリア作家たちとの関わりにおいて論じた。佐々木綱は、近代都市の都市計画がもちうる文化的象徴性について、きわめて斬新な分析を行なった。中川久定は、フランス大革命期において、パリという都市がもった文化的、政治的、社会的意味を、当時の演劇の批評作品の中に探り、都市と文学の緊張関係のあらわれ方を分析した。日野龍夫は、江戸時代の日本における諸都市の機能的差異(大阪/京都/江戸)を、文学風土との係わりにおいて研究した。このほか、露崎俊和はボ-ドレ-ルとパリの関係を論じ、服部春彦はアナル派歴史学における都市の扱い方について研究発表をした。以上の研究成果の一部は冊子体の報告書として刊行が予定されている。また、報告書に記載できなかったものについては、各自今後いっそう深化させた上で、活字にする予定である。
二次元イジング模型の臨界点直上でのパーコレーションの研究

2次元イジング模型においては、相転移とパーコレーションは密接に関連している。臨界点近傍および直上でのパーコレーション問題を考えることにより、イジング模型の相転移の研究に貢献することが目的である。本研究では臨界点近傍のパーコーションをまず考えることとして、第一の結果として次を得た。(1)温度が臨界温度よりも高いとき、外部磁場の値がパーコレーション臨界値よりも小さいならば、原点を含むプラススピンの連結成分のサイズの分布は指数的に減少するtailをもつ。これは、温度が臨界温度以上のときイジング模型がもつ強い混合性に起因する。上の結果は高次元にも拡張できるが、そのためには条件として原点を含むプラススピンの連結成分のサイズの期待値が有限であることを追加する必要がある。この結果は現在preprintとしてまとめている。臨界点以下における温度では、混合性についても知られておらず、まず、混合性を調べる為に、2点相関関数の評価を行い次の結果を得た。(2)温度にかかわらず、任意の境界条件の相関関数は、磁場の向きに境界上のスピンを並べた境界条件の相関関数よりも大きい。この結果は九州大学の確率論セミナーで口頭発表をしているが、まだ関連して考えるべき問題を多く含んでおり、まとめて論文の形で発表する時期には至っていない。
ゴムチップ成形板の衝撃変形挙動とエネルギー吸収特性評価

金属材料などに関しては,衝撃荷重下における変形強度特性試験にはスプリット・ホプキンソン棒法(Split Hopkinson Bar Technique, SHB法)が広く用いられている.しかし,ゴム材料や軟質プラスチックのような金属材料に比べて2桁以上も変形強度が小さくかつ大変形を伴う材料の場合,SHB法測定入出力棒との機械的インピーダンスがマッチせず,また比較的長い衝撃持続時間を必要とするため従来型のSHB法によっては衝撃変形強度測定は一般に困難とされており試験法は確立されていない.本研究の目的は,廃タイヤ等を粒状に粉砕したゴムチップを主材とする成形体とそれらの成型品の衝撃試験法と衝撃エネルギー吸収特性評価法の検討を行うことである.平成15年度は,平成14年度に設計・試作した落錘式の大型スプリット・ホプキンソン棒試験装置を用いてゴムチップ成形板の衝撃圧縮試験を実施した.SHB法測定用入出力棒と供試材の機械的インピーダンス差の低減を図りまた比較的長い衝撃持続時間を実現するため,衝撃棒および入・出力棒に直径45mm,長さ2000mmのPMMA丸棒を用いた.5種類のゴムチップ成形板を製作し,それぞれ円形(直径43mm)に切出したものを試験片として用いた.それらの試験片の静的および衝撃試験を実施して再現性のよい良好な結果を得た.静的および衝撃実験結果より,ひずみ速度10^210^3(1/sec)の範囲で衝撃速度(ひずみ速度)の増加に伴い応力値が大きく増加し,供試ゴムチップ成形板は著しいひずみ速度依存性を示すことを明らかにした.また,クッションドラム等の寒冷地仕様製品開発のため,低温および凍結環境下におけるゴムチップ成形板の衝撃変形特性についても衝撃実験を実施し基礎資料を得た.さらに,ラバークッション・ドラムに関する衝撃実験を行い衝撃緩和およびエネルギー吸収特性について検討を行った.金属材料などに関しては,衝撃荷重下における変形強度特性試験にはスプリット・ホプキンソン棒法(Split Hopkinson Bar Technique, SHB法)が広く用いられている.しかし,ゴム材料や軟質プラスチックのような金属材料に比べて2桁以上も変形強度が小さくかつ大変形を伴う材料の場合,SHB法測定入出力棒との機械的インピーダンスがマッチせず,また比較的長い衝撃持続時間を必要とするため従来型のSHB法によっては衝撃変形強度測定は一般に困難とされており試験法は確立されていない.本研究の目的は,廃タイヤ等を粒状に粉砕したゴムチップを主材とする成形体とそれらの成型品の衝撃試験法と衝撃エネルギー吸収特性評価法の検討を行うことである.平成15年度は,平成14年度に設計・試作した落錘式の大型スプリット・ホプキンソン棒試験装置を用いてゴムチップ成形板の衝撃圧縮試験を実施した.SHB法測定用入出力棒と供試材の機械的インピーダンス差の低減を図りまた比較的長い衝撃持続時間を実現するため,衝撃棒および入・出力棒に直径45mm,長さ2000mmのPMMA丸棒を用いた.5種類のゴムチップ成形板を製作し,それぞれ円形(直径43mm)に切出したものを試験片として用いた.それらの試験片の静的および衝撃試験を実施して再現性のよい良好な結果を得た.静的および衝撃実験結果より,ひずみ速度10^210^3(1/sec)の範囲で衝撃速度(ひずみ速度)の増加に伴い応力値が大きく増加し,供試ゴムチップ成形板は著しいひずみ速度依存性を示すことを明らかにした.また,クッションドラム等の寒冷地仕様製品開発のため,低温および凍結環境下におけるゴムチップ成形板の衝撃変形特性についても衝撃実験を実施し基礎資料を得た.さらに,ラバークッション・ドラムに関する衝撃実験を行い衝撃緩和およびエネルギー吸収特性について検討を行った.金属材料などに関しては,衝撃荷重下における変形強度特性試験にはスプリット・ホプキンソン棒法(Split Hopkinson Bar Technique, SHB法)が広く用いられている.しかし,ゴム材料や軟質プラスチックのような金属材料に比べて2桁以上も変形強度が小さくかつ大変形を伴う材料の場合,SHB法測定入出力棒との機械的インピーダンスがマッチせず,また比較的長い衝撃持続時間を必要とするため従来型のSHB法によっては衝撃変形強度測定は一般に困難とされており試験法は確立されていない.本研究の目的は,廃タイヤ等を粒状に粉砕したゴムチップを主材とする成形体とそれらの成型品の衝撃試験法と衝撃エネルギー吸収特性評価法の検討を行うことである.平成14年度は,ゴムチップ成形板の衝撃圧縮試験を実施するため,落錘式の大型スプリット・ホプキンソン棒試験装置の試作を行った.SHB法測定用入出力棒と供試材の機械的インピーダンス差の低減を図りまた比較的長い衝撃持続時間を実現するため,入・出力棒に直径45mm,長さ2000mmのPMMA丸棒を用いた.衝撃棒にも同じPMMA丸棒を使用するため大容量が得られる縦型の自然落下を利用した落錘式とした.2,3の供試ゴムチップ成形板に関して,再現性のよい良好な衝撃試験結果が得られた.ひずみ速度10^210^3(1/sec)の範囲で衝撃速度(ひずみ速度)の増加に伴い応力値が大きく増加し,供試ゴムチップ成形板は著しいひずみ速度依存性を示す結果が得られた.また,実験結果より供試ゴムチップ成形板のひずみ速度効果を含む構成式の構築を試みた.

金属材料などに関しては,衝撃荷重下における変形強度特性試験にはスプリット・ホプキンソン棒法(Split Hopkinson Bar Technique, SHB法)が広く用いられている.しかし,ゴム材料や軟質プラスチックのような金属材料に比べて2桁以上も変形強度が小さくかつ大変形を伴う材料の場合,SHB法測定入出力棒との機械的インピーダンスがマッチせず,また比較的長い衝撃持続時間を必要とするため従来型のSHB法によっては衝撃変形強度測定は一般に困難とされており試験法は確立されていない.本研究の目的は,廃タイヤ等を粒状に粉砕したゴムチップを主材とする成形体とそれらの成型品の衝撃試験法と衝撃エネルギー吸収特性評価法の検討を行うことである.平成15年度は,平成14年度に設計・試作した落錘式の大型スプリット・ホプキンソン棒試験装置を用いてゴムチップ成形板の衝撃圧縮試験を実施した.SHB法測定用入出力棒と供試材の機械的インピーダンス差の低減を図りまた比較的長い衝撃持続時間を実現するため,衝撃棒および入・出力棒に直径45mm,長さ2000mmのPMMA丸棒を用いた.5種類のゴムチツプ成形板を製作し,それぞれ円形(直径43mm)に切出したものを試験片として用いた.それらの試験片の静的および衝撃試験を実施して再現性のよい良好な結果を得た.静的および衝撃実験結果より,ひずみ速度10^210^3(1/sec)の範囲で衝撃速度(ひずみ速度)の増加に伴い応力値が大きく増加し,供試ゴムチップ成形板は著しいひずみ速度依存性を示すことを明らかにし,また,供試ゴムチップ成形板のひずみ速度効果を含む構成方程式の定式化を試みた.さらに,クッションドラム等の寒冷地仕様製品開発のため,低温および凍結環境下におけるゴムチップ成形板の衝撃変形特性についても衝撃実験を実施し基礎資料を得た.