hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
リンパ節T細胞領域腫瘍の臨床病理学的、生物学的研究

IDC肉腫については特にホルマリン固定標本で染色可能な抗体の確立により病理学的な検索可能範囲が非常に拡大し、5例の同症例を追加診断することにより病理組織学的鑑別が問題となる末梢性T細胞腫瘍との比較検討を行ないT細胞腫瘍との免疫学的な差異を指摘し得た。これら末梢性T細胞性リンパ腫及びIDC肉腫の臨床病理学的特徴に関しては現在総括中であり、これら腫瘍の癌関連遺伝子を中心とした生物学的性状についても知見を集積しつつある。特に免疫組織化学的にnm23,p53を検索することにより陽性群、陰性群の存在を指摘しえたが、その客観的な評価方法に猶工夫が必要であり真に臨床病理学的意義を有するか否かについては更に多数例の集積を待たざるを得ない。PCNAを用いた各亜型の増殖能の把握および染色特性についても同様の問題を有する。さらに、末梢性T細胞性リンパ腫の診断に際し極初期病変を含むと考えられるT領域異形成の把握が重要となるが、同病変は通常の免疫組織化学あるいはDNA解析ではその腫瘍性格の認識が極めて困難である。今後、この点に関し細胞分離精製と分子生物学的手法の組み合せの積極的な応用により解明を試みる予定である。末梢性T細胞性リンパ腫(212例)の臨床病学的.免疫学的特徴を総括し報告した(Cancer 1993;72:1762,Acta Pathol Jpn 1993;43:396)。updated Kiel(Suchi)分類に基づく病理組織学的診断と予後を含む臨床的特徴および免疫学的表現型との間に密接な相関が存在することを明らかにし得たことは今後のT細胞腫瘍の診断.治療の基盤をなすものと評価される。また、研究の課程で新たにDC56(NCAM)陽性T細胞腫瘍が特異な細胞学的および臨床病理学的特性を有することを指摘した(Cancer 1993;71:249)。さらに同腫瘍を11例集積し各種解析を加えた結果、T細胞腫瘍全体の中で特異な高悪性度腫瘍単位を形成する可能性がより明確となり、現在総括中である。T領域腫瘍の中で重要な位置を占めるが、極めて稀と考えられるT細胞領域組織球(樹状細胞)由来と考えられる腫瘍(interdigitatingcell sarcoma)極めて稀な症例(Cancer 1988;61:562)についてもようやく4例を見い出すことが出来、それらのリンパ節病変における主な臨床病理学的.免疫組織学的特徴を報告した(Pathol Int 1994;in press)。今後継続して、これら腫瘍の癌関連遺伝子(p53,bcl-1,bcl-2,nm23等)を中心とした生物学的性状について検索すると共にB細胞腫瘍についても研究を展開する予定である。
侵害受容感覚に関わる受容体の機能解析と制御

[1]本実験には,雄性ICR系マウスを用いた。アラキドン酸代謝産物あるいは起痒物質をマウスの吻側背部に皮内注射し,注射部位とその周囲を後肢で掻く動作を痒み反応の指標として数えた。Substance P(100nmol/site)で惹起される痒み反応を,dexamethasoneとbetamethasoneの経口投与が用量依存的に抑制した。Indomethacinとdiclofenacは,1-10mg/kgの経口投与によりsubstanceP反応を増大する傾向を示し,局所前処置により有意に増大した。リポキシゲナーゼ阻害薬zileutonあるいはLTB_4受容体遮断薬ONO-4057の経口投与がsubstance P反応を抑制し,LTC_4/D_4/E_4受容体遮断活性を有するONO-1078は抑制作用を示さなかった。LTB_4単独の皮内注射が掻き動作を惹起したが,用量反応関係がベル型となった。PGE_2は,単独では掻き動作を惹起しなかったが,serotonin(10nmol/site)の痒み反応惹起作用を増大した。PGD_2,PGF_2αおよびPGI_2は,単独効果もserotonin作用の増大効果もみられなかった。Indomethacin(0.1-10mg/kg)の経口投与が5-HT(100nmol/site)の掻き動作惹起作用に影響を及ぼさなかった。以上の結果から,〓痒性疾患のうちで皮膚表層におけるLTB_4あるいはPGE_2の産生が増大しているものではこれらのエイコサノイドが痒みの発生・増強に関与している可能性が推測される。[2]NCマウスは,通常環境下に飼育していると自然発症的に出血するほどの激しい掻痒行動を示す。このマウスにdexamethasone(1 mg/kg)を単回あるいは1日1回3日間投与では有意な抑制作用が認められなかった。Differential display法で,掻痒行動を示すNCマウスの大脳皮質にMEF2Cが発現することを見出した。また,antisenseの脳室内注射により,大脳皮質のMEF2C mRNAレベルが減少し,掻痒行動が抑制されることを明らかにした。
連続体損傷力学の計算力学的応用に関する研究

材料挙動の微視的考察に基づき、連続体損傷力学の手法を用いて、セラミックスおよびコンクリ-トに対し、静的および動的ひずみ下において弾性状態から破壊に至る構成関係のモデル化を行なった。これらの脆性固体においては、結晶粒レベルの微視的亀裂の発生、すなわちマイクロクラッキングが重要な役割を果すが、従来のモデル化では、圧縮応力場におけるマイクロクラックの閉鎖が考慮されていなかった。本研究では、不連続体力学モデルを用いた微視的解析シミュレ-ションにより、マイクロクラックの閉鎖、およびマイクロクラック表面における摩擦の効果を定性的に把握し、これを連続体損傷力学モデルに取り込むことによって、これらの影響を考慮している。続いて、誘導した構成方程式を、増分理論に基づく有限要素解析に導入するためのアルゴリズムを検討し、2次元および3次元の有限要素パイロットプログラムを作成した。マイクロクラッキングの効果は、一部は接線剛性マトリックスにおいて、また残りは初期ひずみ項として考慮されている。このプログラムにより、圧縮荷得を受けるノッチ付き試験片におけるマイクロクラッキング、および圧縮荷重を受けるコンクリ-ト充填鋼管の崩壊挙動を解析し、実験結果などとの比較により、誘導された構成関係の妥当性、および数値アルゴリズムの有効性を確認した。なお、購入したレ-ザ-プリンタは、大型計算機による数値計算結果のポスト処理に使用した。
単細胞生物におけるプログラム細胞死の進化に関する数理生態学的研究

単細胞生物において、特定の条件下で自ら死亡するプログラム細胞死(PCD: Programmed Cell Death)という現象が知られている。特に、高密度条件で誘導される細胞死に注目して、その進化をもたらすメカニズムを理論的に明らかにすることを目指す。中でも「栄養ストレスの改善」と「パラサイトの増殖抑制」に注目したメカニズムについて、単細胞生物の個体群動態やパラサイトの疫学動態にも注目しながらその進化過程を解明する。
統計的逆問題を用いた大脳内連関のシステム同定に関する研究

正中神経刺激時の脳磁図データに統計的逆問題としてのシステム同定を実行した。ブランド同定であるフィードバックシステム論的手法を用いて活動部位間のインパルス応答を求め、脳内活動部位間のダイナミックな働きを調べた。その際、周期的刺激なる時間構造を利用してブラインド源分離法を適用することが必須であり、活動している体性感覚野の電流源データを脳磁図データからブラインド源分離によって再構成することでシステム同定時のSN比の向上を試みた。さらに、算出された脳内電流源データのコヒーレンスを調べることでシステム同定の信頼性の向上を図った。フィードバックモデルの大脳活動部位間のダイナミックスを示す伝達関数を脳磁図データから推定する理論・アルゴリズムをこれまでに開発してきたが、大脳部位間の動的連関を脳磁図データから効果的に同定するにはフィードバックシステム論的手法に即した再構成データを測定データから抽出するために適切な前処理等と同定結果の妥当性を確認する方法が必要となった。つまり、定常統計解析である本手法にはその適用にあたっては一工夫が必要で、特に、独立成分解析(ブラインド源分離)を活用して測定データの複雑さに対応する工夫が肝要であった。そこで、誘発磁場ゆらぎを構成する独立成分を選択するために、2つの異なる独立成分解析間の成分を対応付ける遷移行列を導入した。この遷移行列は確定信号を含むデータの独立成分解析と確定信号除去後のデータの独立成分解析を結びつけるものであり、これによって脳磁図データから誘発磁場ゆらぎを再構成することができるようになった。具体的には2Hzの正中神経刺激応答である64chの脳磁場データから第1次体性感覚野(cSI)と第2次体性感覚野(cSII)の部位が活動している誘発磁場ゆらぎを抽出し、それを逆問題として解けば、cSIとcSIIなる活動部位での脳内電流源データが得られた。これをフィードバックシステム論的解析手法でシステム同定すれば両活動部位間のインパルス応答を求めることができた。このことは誘発磁場ゆらぎに含まれる動的情報を脳内通信なる形として検出したことを意味する。フィードバックモデルの大脳活動部位間のダイナミックスを示す伝達関数を時系列データから推定する理論・アルゴリズムを既に開発してきたが、大脳部位間の動的連関を脳磁図データから同定するにはフィードバックシステム論的解析手法に即した再構成データを測定データから抽出するために適切な前処理等と同定結果の妥当性を確認する後仕上げの方法が必要となる。このための手法が区間平均零操作であり、その元でのブラインド源分離であった。解析する脳磁図データとしてはこれまでに蓄積した体性感覚誘発磁場データと聴覚誘発磁場データがあり、その2成分系としての取り扱いを既に終了し、体性感覚の活動部位は同側半球脳の第1、2次体性感覚野が活動することが分かっているのが、これらの活動を調べるには体性感覚誘発磁場なる応答のまわりのゆらぎを解析することも重要である。ブラインド源分離利用して体性感覚誘発磁場なる応答のまわりのゆらぎを抽出することができた。尚、同側の第1、2次体性感覚野の活動は刺激間隔に応じて変化する。そこで、両者が活動している思われる2Hzの正中神経刺激時のデータを詳細に解析した。脳磁図におけるこれまでの研究は加算平均波形から得られる情報を解析してきたが、この確定信号のまわりのゆらぎにも動的情報が含まれているはずである。2Hz正中神経刺激時のデータに対してフィードバックシステム論的手法を用いてシステム同定することから、第1、2次体性感覚野間の脳内通信をインパルス応答の形で推定することができた。脳磁図におけるこれまでの研究では加算平均波形から得られる動的情報を解析してきたが、この確定信号のまわりのゆらぎにも動的情報が含まれているはずである。このゆらぎの動的情報を脳内活動部位間のインパルス応答の形で取得することが脳内通信である。そこで、正中神経の繰り返し刺激の脳磁図データをブラインド源分離の使用後、逆問題推定により得られた脳内活動部位の電流源データを2成分フィードバック系で同定すれば、同定モデルに含まれる伝達関数は同定部位間のインパルス応答を意味した。今後、その生理学的な解明が待たれている。解析する脳磁図データとしてはこれまでに蓄積した体性感覚誘発磁場データと聴覚誘発磁場データがあり、その2成分系としての取り扱いを当初の2年間でほぼ終了した。昨年度には、これを一歩進めて、体性感覚の活動部位は左右半球脳の第1、2次体性感覚野の4箇所程の活動があると分かっているので、多成分系のフィードバックモデルを用いた解析を行なった。本年度は本フィードバックシステム論的手法を脳波・脳磁図データに適用した場合に統計的観点から解決しなければならない観点を明らかにした。つまり、新しい活動部位の探索と伝達関数のロバスト性の確認を行った。ところで、以上の脳磁図データは64chのモデル同定であった。近年306chの脳磁図データが主流となってきている。

また、MRIにおける脳科学の進歩は著しく、脳内活動部位はMRI画像上で表示されている。そこで、最終年の本年度では九州大学で取得した306chの脳磁図データについて、MRI情報も取り入れた解析を行なって、脳内通信の検出法を仕上げる一歩を踏み出した。大脳のダイナミカルな働きを知ることは脳内活動部位間のインパルス応答を調べることから脳内部位間の通信を調べることに関連している。その際、脳内活動部位が3箇所以上である場合を取り扱うことが重要であった。今年度の具体的な発展として、正中神経繰り返し刺激に際して活動する左右の第一次体性感覚野と反対側第二次体性感覚野の3箇所の脳内部位に関する多重フィードバックモデル解析を試みた。フィードバックモデルの伝達関数は合成伝達関数か素の伝達関数であるかの見極めが大切であり、今後、データから同定される多成分フィードバックモデルの解析結果がロバストになるような工夫が脳磁図データのブラインド源分離に際して必要となることが分かった。本フィードバックシステム論的手法を脳磁図データに適用する上で、SQUIDから脳内電流源データへの逆問題を実行するが、統計的観点から脳磁図データの異常分離分解となっていないことを確認するために再構築された脳内部位の電流源データ間のcoherenceが高周波領域での振舞いを目安にすればよいことが分かった。今年度、新たにチャンネル数が数倍になりサンプリング周波数も数倍上がった(九州大学)脳磁図データを取得することができたので、これらのデータを活用すべきであり、さらに、正中神経繰り返し刺激から触覚振動刺激データも取得できた。それらの脳内活動部位を詳細に調べるためにMRIの既知情報も利用すべきであると考えて64bitのデータ解析環境を整えた。これまで手持ちのデータを解析してみると、脳内通信を解析するための必要となるデータとしての体性感覚誘発関連磁場を正しく抽出することが大切と分かった。そのために必要となる方法を確立しつつある。25年度が最終年度であるため、記入しない。新しく九州大学で測定した脳磁図を解析してみると、脳内通信を解析するための必要となるデータとしての体性感覚誘発関連磁場を正しく抽出することが大切と分かった。脳磁図解析の研究の推進に伴い、精度あるデータの確保が必要になった。脳磁図の測定装置は岐阜大学でないために、九州大学での装置でデータを取得する手はずを整えた。脳磁図解析の研究の推進に伴い、精度あるデータの確保が必要になったので、九州大学での装置でデータを取得した。このデータは306chでサンプリング周波数の5kHzが可能であったため、一度のこれらのデータを扱うために64bit環境における解析がスムーズにできるように改良し、そのプラットフォームで動くようにMRI関連のソフトをインストールして、データ解析に慣れておく必要がある。
犬移行上皮癌の発がん・進展全機構の解明と新規治療法の開発

本年度も前年度に引き続き、犬移行上皮癌(cTCC)におけるBRAF遺伝子変異の意義を1細胞の生存・増殖と2COX2/PGE2の過剰産生を介した炎症環境の構築という2つの観点から研究を実施した。1に関しては、前年度にcTCCはBRAF阻害剤に対し初期耐性を示すことが示唆されたため、本年度はその獲得メカニズムの探索を行った。化合物ライブラリを用いた検討により、10種の薬剤でBRAF阻害剤との併用により相乗的な細胞生存率の低下を認めた。またそのうちの多くは、BRAFの属するMAPK経路の上流に位置する特定の分子を標的とする薬剤であった。よって、cTCCにおけるBRAF阻害剤に対する初期耐性の獲得には、今回明らかとなった分子を介したMAPK経路の再活性化やバイパス経路の活性化が重要であることが示唆された。2に関しては、前年度の結果をより一般化するために、BRAF変異保有cTCC細胞株6株を用いて同様の評価を行った結果、COX2/PGE2を過剰発現していなかった細胞株を除いた5株において、COX2/PGE2発現が同様に抑制された。以上のことから、BRAF遺伝子変異によるMAPK経路の活性化はcTCCにおけるCOX2/PGE2の過剰発現に重要であることが示唆された。また、前年度の結果からcTCCにおけるCOX2/PGE2発現への関連が示唆されたp38/JNK経路についても、in vitroでの検討を行った。結果として、p38/JNKの阻害剤はそれぞれcTCC細胞株のPGE2産生を抑制したが、p38阻害剤はCOX2発現も抑制する一方で、JNK阻害剤はCOX2発現を亢進することが明らかになった。またMAPK経路の活性化には影響しなかったことから、p38/JNK経路はBRAF変異によるMAPK経路の活性化とは異なるメカニズムによりCOX2/PGE2発現を制御していることが示唆された。本年度は、これまでに引き続き犬移行上皮癌におけるBRAF遺伝子変異の生物学的意義について細胞株を用いて腫瘍生物学的な側面から研究を行った。本年度は前年度から研究を行っているBRAF遺伝子変異とCOX2/PGE2の過剰発現との関連をより詳細に解析しただけでなく、薬剤スクリーニングから得られたデータを基に、犬移行上皮癌における炎症環境構築に関わるシグナル経路としてp38/JNK経路もまた重要である可能性を見出した。またこれらに並行して、BRAF変異保有犬移行上皮癌におけるBRAF阻害薬への初期耐性に関わる分子を、薬剤スクリーニングによって明らかにした。以上のように、犬移行上皮癌におけるBRAF遺伝子変異がその病態進行において非常に重要な役割を果たすとともに、その周囲の分子と併せて活性を阻害することで新たな治療法の確立が可能であることを示唆するデータを得ており、研究はおおむね順調に進行していると考えられる。本年度明らかとなった初期耐性に関わる分子を標的としてBRAF阻害剤との併用療法を確立するため、今後はBRAF阻害剤とその分子の阻害剤の併用がcTCCの細胞生存・増殖に与える影響をin vitro、in vivoでの検討によりさらに詳細に評価する予定である。炎症環境構築との関連に関しては、BRAF遺伝子変異を保有しない細胞株を用いて、BRAF遺伝子変異を導入した際の影響を評価する。また、BRAF遺伝子変異保有株の中にもCOX2/PGE2を過剰発現しない細胞株が存在したことから、BRAF遺伝子変異と共役してCOX2/PGE2発現を制御する分子があると考えられた。よって、今後はその分子やCOX2/PGE2の発現制御メカニズムを探索する。さらに、前年度のトランスクリプトーム解析の結果を参考に、BRAF遺伝子変異によるMAPK経路の活性化がCOX2/PGE2以外の炎症関連分子の発現に与える影響を評価する予定である。今年度は、犬移行上皮癌におけるBRAF遺伝子変異の意義探索のため、1細胞の生存・増殖と2COX2/PGE2の過剰発現を介した炎症環境の構築、という2つの観点から細胞株を用いた研究を実施した。BRAF阻害時の細胞生存・増殖への影響を更に深く探索するために経時的な細胞周期の変化を評価したところ、阻害剤を高濃度で添加した場合でも細胞周期に影響しないことが示唆された。一方で、このときBRAFの下流経路の抑制が一時的には認められるものの、バイパス経路の活性化や下流経路の再活性化が生じていることを示唆する結果が得られた。BRAF阻害時には下流経路の抑制が生じた後にCOX2 /PGE2発現の抑制が起こった一方で、下流経路の再活性化が生じると共にCOX2/PGE2発現が再度誘導されることが確認された。また、siRNAを用いたBRAFのノックダウン実験ではBRAF発現は抑制されたものの下流経路とCOX2発現は抑制されない一方で、すべてのRAFアイソフォームに抑制活性を持つpan-RAF阻害剤を用いるとpERKの継続的な抑制とCOX2発現の抑制を認めた。以上のことから、BRAF阻害時には他のRAFアイソフォームを介した下流の再活性化機構が存在する可能性が示唆された。よって、更にCOX2/PGE2発現に関わる分子を探索するため、化合物ライブラリを用いてスクリーニング実験を行ったところ、RAF/MEK/ERK経路とCOX2/PGE2発現との関連がより強く示唆されたとともに、p38/JNK経路という新たな関連経路の存在が示唆された。

また、マイクロアレイによるBRAF阻害時の発現変動解析を行ったところ、MAPK経路の活性化とCOX2/PGE2発現を仲介する分子やERKの再活性化の分子メカニズムに関する検討を行う上での基盤となりうるデータが得られた。今年度申請者は、犬移行上皮癌において近年発見されたBRAF遺伝子変異の生物学的意義について細胞株を用いて腫瘍生物学的な側面から研究を行った。その中で、犬移行上皮癌のBRAF遺伝子変異が人悪性黒色腫における変異のように直接的に無秩序な細胞増殖を引き起こすという単純な役割を持つ変異ではなく、より上流の分子やARAF/CRAFといったアイソフォームと協調しながら犬移行上皮細胞の腫瘍化や生存・増殖における役割を担う変異である可能性を見出した。また、これまで得ていた予備的なデータを基に研究を進め、BRAF遺伝子変異がCOX2/PGE2の過剰産生による炎症環境の構築を介して更なる腫瘍の悪性化に寄与する可能性をより強固なものにした。以上のことから、今年度は変異の原因物質探索のための基礎的検討やBRAF遺伝子変異と炎症環境の構築によりフォーカスした研究を行うという当初の計画を一部変更して研究を実施することとなったものの、申請者は犬移行上皮癌におけるBRAF遺伝子変異が腫瘍の発生から悪性化までを担う非常に重要なキープレイヤーであると考えるに足るデータを得ており、研究はおおむね順調に進行していると考えられる。本年度も前年度に引き続き、犬移行上皮癌(cTCC)におけるBRAF遺伝子変異の意義を1細胞の生存・増殖と2COX2/PGE2の過剰産生を介した炎症環境の構築という2つの観点から研究を実施した。1に関しては、前年度にcTCCはBRAF阻害剤に対し初期耐性を示すことが示唆されたため、本年度はその獲得メカニズムの探索を行った。化合物ライブラリを用いた検討により、10種の薬剤でBRAF阻害剤との併用により相乗的な細胞生存率の低下を認めた。またそのうちの多くは、BRAFの属するMAPK経路の上流に位置する特定の分子を標的とする薬剤であった。よって、cTCCにおけるBRAF阻害剤に対する初期耐性の獲得には、今回明らかとなった分子を介したMAPK経路の再活性化やバイパス経路の活性化が重要であることが示唆された。2に関しては、前年度の結果をより一般化するために、BRAF変異保有cTCC細胞株6株を用いて同様の評価を行った結果、COX2/PGE2を過剰発現していなかった細胞株を除いた5株において、COX2/PGE2発現が同様に抑制された。以上のことから、BRAF遺伝子変異によるMAPK経路の活性化はcTCCにおけるCOX2/PGE2の過剰発現に重要であることが示唆された。また、前年度の結果からcTCCにおけるCOX2/PGE2発現への関連が示唆されたp38/JNK経路についても、in vitroでの検討を行った。結果として、p38/JNKの阻害剤はそれぞれcTCC細胞株のPGE2産生を抑制したが、p38阻害剤はCOX2発現も抑制する一方で、JNK阻害剤はCOX2発現を亢進することが明らかになった。またMAPK経路の活性化には影響しなかったことから、p38/JNK経路はBRAF
多次元物理計測法による環境情報の収集・解析に関する基礎研究

環境状態の定量的把握のためには時間的及び空間的に分解能の高い多次元計測手法が開発されねばならない。我々は物理計測手法を対象としてセンサから情報処理、結果の表示技術に至る独自の高度環境計測技術を研究開発しつつある。時間、空間の多次元化に対応して、動態計測班、分布計測班、分光計測班の3班に分割し、総括班のもとに研究を進めた。本年度は2年度なので、基礎研究や基礎実験を中心に次に述べる成果が得られた。〔動態計測班〕ホログラフィック音響映像法とドップラ速度計測を組み合せた広域三次元速度分布計測法の研究を行い、測定精度向上の理論的検討やシュミレーションを行った。三次元情報と動画像とから部分的画像処理演算によって全体的な特徴を抽出する新しい処理方法が見出された。草地や芝の様な不均一なものと土地との境界面の位置を音響的パルスのレスポンスを用いて推定する方法が開発された。また、新しい走査方式のMSSの基礎実験から応用の可能性についての知見が得られた。〔分布計測班〕光ファイバを応用したセンサは遠隔点において発生した光路長の変化を高感度で検出できるセンサである。基本的特徴が得られ、応用の問題点が明確になりつつある。リモートセンシングデータに対する大気効果、地形効果除去の方式が開発された。ARIMAモデルを仮定した時の標本自己共分数関数の平均と(共)分散の漸近値が求められた。〔分光計測班〕赤外半導体レーザを光源とする高速分光反射率計の基礎的研究が行われ基礎データが得られた。この班でも観測データの再現性を支配する要因の解明が必要であることが明確になった。従って、モデルの評価再現性のある情報を抽出する処理手法を目指して代表性のないトレーニングデータに基づく教師付分類や画索のカテゴリー分解による処理の研究が実施された。赤外域における多重分光に加えて多重空間、多重時刻などの多次元計測技術が研究開発されつつある。
キャリア波と側帯波の独立位相制御に基づく音空間分離システムの開発

キャリア波と側帯波の独立位相制御に基づく音空間分離システムの総合開発を行った.その結果,キャリア波と側帯波の独立位相制御に基づく音空間分離システムは完成し,その性能を評価した.その研究成果は,学術論文として採録された.さらに,この音空間分離技術を発展させた研究として,三次元空間に仮想的な音源を作成する音響ホログラムの技術を開発し,その性能を評価した.その研究成果は,学術論文として採録された.また,他にもこれまでの研究成果を応用した様々な研究も推進した.その結果,研究成果として,特許出願1件,学術論文7件,国際会議21件に加えて多数の研究成果を国内学会にて発表した.同一の空間内において異なる音空間を複数構築,それ以外を静穏化するという課題に対して,パラメトリックアレースピーカを用いてキャリア波と側帯波に対して独立して指向性を制御・放射することで,様々な物体からの反射波による外乱を抑圧して複数の音空間を構築する検討を行った.本研究では,ソフトウェアによる技術研究だけでなく,ハードウェアによる技術研究も実施することで次世代立体音響再生方式の総合開発を展開する.具体的には以下の項目に対して研究を実施する.1.【技術研究(ハードウェア)】大音圧の指向性を自由にソフトウェア制御可能な大型パラメトリックアレースピーカの開発2.【技術研究(ソフトウェア)】キャリア波と側帯波の独立位相制御による反射音抑圧型パラメトリックスピーカシステムの開発3.【総合研究】上記1ー2を統合した音空間分離システムの総合開発本年度ではテーマ1において,パラメトリックアレースピーカの開発と音圧レベル改善の検討を推進した.これまで困難とされていたパラメトリックスピーカの音圧レベルの改善はハードウェアの開発(パラメトリックアレースピーカの大型化)を重視して,変調方式の高効率化とアレー信号処理によるソフトウェア制御を組み合わせることで実現を目指した.上記の通り,初年度では本研究の基盤となるハードウェアに関する技術研究に取り取り組んだ.その研究の成果として,特許1件,学術論文2件,国際会議7件に加えて多数の研究成果を国内学会にて発表した.本研究を効率よく遂行するために,本研究に関する課題を【技術研究(ハードウェア)】,【技術研究(ソフトウェア)】,【総合研究】の3つの研究課題に分割している.本年度予定していた【技術研究(ハードウェア)】に関する研究課題に取り組むことにより,効率的に研究を遂行できた.本研究では,同一の空間内において異なる音空間を複数構築,それ以外を静穏化するという課題に対して,パラメトリックアレースピーカを用いてキャリア波と側帯波に対して独立して指向性を制御・放射することで,様々な物体からの反射波による外乱を抑圧して複数の音空間を構築する.また,ソフトウェアによる技術研究だけでなく,ハードウェアによる技術研究も実施することで次世代立体音響再生方式の総合開発を展開する.具体的には以下の項目に対して研究を実施する計画である.1.【技術研究(ハードウェア)】大音圧の指向性を自由にソフトウェア制御可能な大型パラメトリックアレースピーカの開発2.【技術研究(ソフトウェア)】キャリア波と側帯波の独立位相制御による反射音抑圧型パラメトリックスピーカシステムの開発3.【総合研究】上記1ー2を統合した音空間分離システムの総合開発今年度は,テーマ2において,キャリア波と側帯波の独立位相制御方式を開発した.本方式では,キャリア波と側帯波の干渉する領域を限定することで,任意の可聴領域を形成し,反射波の抑圧を実現する.本研究課題の要点は,複数の音空間の分離であり,それぞれの音空間以外では静穏空間となる必要がある.この反射波の抑圧が目的とする音空間以外での静穏化を実現する鍵である.実際にシステムを体験可能なシステムを構築し,研究成果を国際会議等で研究発信した.さらに,企業との共同研究において,本研究成果の一部を活用し,実用化についての検討も行った.当初の計画では,アレー配列したパラメトリックスピーカによる近距離音響再生の実装のみを想定していたが,さらに高い性能を実現するために,フレキシブルパラメトリックスピーカとアレー信号処理を組み合わせたシステムも実現した.同一の空間内において異なる音空間を複数構築,それ以外を静穏化するという課題に対して,パラメトリックアレースピーカを用いてキャリア波と側帯波に対して独立して指向性を制御・放射することで,様々な物体からの反射波による外乱を抑圧して複数の音空間を構築した.本研究では,ソフトウェアによる技術研究だけでなく,ハードウェアによる技術研究も実施することで次世代立体音響再生方式の総合開発を展開した.具体的には以下の項目に対して研究を実施した.(1)【技術研究(ハードウェア)】大音圧の指向性を自由にソフトウェア制御可能な大型パラメトリックアレースピーカの開発(2)【技術研究(ソフトウェア)】キャリア波と側帯波の独立位相制御による反射音抑圧型パラメトリックスピーカシステムの開発(3)【総合研究】上記(1)ー(2)を統合した音空間分離システムの総合開発最終年度は,特に(3)【総合研究】を重点的に行い,これまでの研究成果を統合した音空間分離システムの総合開発を行った.その結果,キャリア波と側帯波の独立位相制御に基づく音空間分離システムは完成し,その性能を評価した.その研究成果は,去年度に学術論文(パラメトリックアレースピーカを用いたキャリア波と複数側帯波の独立遅延制御による近距離音響再生)として採録された.さらに,今年度はこの音空間分離技術を発展させた研究として,三次元空間に仮想的な音源を作成する音響ホログラムの技術を開発し,その性能を評価した.

その研究成果は,今年度,学術論文(マルチパラメトリックアレースピーカを用いた音像ホログラムの構築)として採録された.また,他にもこれまでの研究成果を応用した様々な研究も推進した.その結果,最終年度の研究成果として,学術論文4件,国際会議9件に加えて多数の研究成果を国内学会にて発表した.キャリア波と側帯波の独立位相制御に基づく音空間分離システムの総合開発を行った.その結果,キャリア波と側帯波の独立位相制御に基づく音空間分離システムは完成し,その性能を評価した.その研究成果は,学術論文として採録された.さらに,この音空間分離技術を発展させた研究として,三次元空間に仮想的な音源を作成する音響ホログラムの技術を開発し,その性能を評価した.その研究成果は,学術論文として採録された.また,他にもこれまでの研究成果を応用した様々な研究も推進した.その結果,研究成果として,特許出願1件,学術論文7件,国際会議21件に加えて多数の研究成果を国内学会にて発表した.次年度では,初年度において得られた研究成果であるハードウェア(大型パラメトリックアレースピーカ)をさらに発展させる検討を行い,アレー信号処理に基づくソフトウェア制御と組み合わせることで、研究課題に関して完成度を高める検討を行う予定である.最終年度となる次年度では,大音圧の指向性を自由にソフトウェア制御可能な大型パラメトリックアレースピーカを用いたキャリア波と側帯波の独立位相制御による反射音抑圧型パラメトリックスピーカシステムによる音空間分離システムの総合評価を行い,客観・主観の両面から有効性を明らかにしたい.さらに,提案したシステムが実社会にどのような派生効果を与えることができるのかを検討し,社会実験も行いたい.音響工学試作機を当初の予定より安価に作成できたため、次年度使用額が生じた。おおむね使用計画通りに執行できたが、人件費・謝金の支払いが少なく、残額が生じた。次年度では、初年度に作成した試作機をさらに改良、修繕するために経費を執行する計画である。次年度は最終年度のため、評価実験を多く行う計画である。そのため、人件費・謝金により多くの経費を計上することを計画している。
ラン科の生活形と栄養摂取様式の進化

本研究は、ラン科において生活形と栄養摂取様式の多様化が起こった原因と過程を明らかにすることを目的とした。まずラン科の共通祖先で、菌根菌の種類が変化したことが明確に示された。さらに生活形や栄養摂取様式の変化に伴い、菌根菌の種類が変化したことを解明した。これらのことから、共生菌パートナーのシフトが、ラン科の生活形と栄養摂取様式の多様化、ひいてはラン科の著しい種多様性の要因となっている可能性の高いことを明らかにした。ラン科シュンラン属の共生菌相を調査した.光合成種のシュンランとナギラン,および完全菌寄生種のマヤランとサガミランモドキについて,地下部を採集し,分析を行った.DNAの塩基配列をもとに共生菌相を推定した結果,完全菌寄生種は,Sebacinaceaeを中心とした樹木の外生菌根菌のみが共生菌であり,光合成種は,樹木の外生菌根菌と「ラン菌」と呼ばれる腐生菌の両方が共生菌であることが明らかになった.さらにラン科の炭素固定経路の多様性と進化を明らかにすることを目的として,本年度はシュンラン属とその近縁属の葉を材料にして研究を行った.炭素安定同位体分別値と葉中リンゴ酸量の日変動をマーカーとし,光合成型を判定した.これまでに得た主要な研究成果は,研究に用いた21種のうち7種がCAM型炭酸固定経路をもち,残り14種の炭酸固定経路はC_3型であることを明らかにしたことである.これは本属内で炭素固定経路の進化が起こったことをはっきり示している.分子系統解析の結果,ヤクシマラン亜科はラン科で最も初期に分岐した群であることがはっきりした.本亜科に属するヤクシマランは,九州南部、屋久島、種子島にわずかな自生地が知られる日本固有種である.これまでに5ヶ所から7個体の菌根菌の分子同定に成功したが,いずれも「ラン型菌共生」を営む異形担子菌綱に所属する種であることが判明した.またすべてのサンプルにおいて100%同一の配列であり,ITSの塩基置換速度から推定すれば同一種の菌が共生している可能性が高い.これまでに得られた他のラン科の共生菌のデータと比べると著しく特異性が高いので,共生者の特異性がヤクシマランの分布を制限する要因となっている可能性がある.種子への菌の侵入と初期生育時の絶対菌寄生を特徴とする「ラン型菌共生」は、ラン科の多様性を導いたキー・イノベーションであり、この形質革新が生じた分岐図上の位置を特定することが、ラン科の系統進化を理解するために必須である。しかし既往の研究では、ラン科と近縁分類群の共生菌相について不明な点が多い。したがってラン科で最初期に分岐した群、ヤクシマラン亜科の菌根菌の種類や性質を知ることは、上記の問題を解明するうえで重要である。そこで、本亜科に属し九州南部に稀産するヤクシマラン(Apostasia nipponica)の菌根菌を6地点で採取し、nrDNA ITS領域の塩基配列情報で分子同定した。その結果、菌根菌はすべてCeratobasidiaceaeに所属することが判明した。Ceratobasidiaceaeは異形担子菌綱に所属し、ラン科の複数の系統で「ラン型菌共生」を営んでいることが知られている。根の皮層における形態学的な特徴と併せ、ヤクシマラン亜科においても「ラン型菌共生」の存在する可能性が高いことが明らかになった。またすべてのサンプルの菌根菌は100%同一の塩基配列であり、ITSの塩基置換速度から推定すれば同一種の菌が共生している可能性が高い。これまでに得られた他のラン科の菌根菌のデータと比べると著しく特異性が高いので、共生者の特異性がヤクシマランの分布を局限している可能性がある。種子への菌の侵入と初期生育時の絶対菌寄生を特徴とする「ラン型菌共生」は、栄養摂取様式に重大な影響をもたらす。したがって「ラン型菌共生」は、ラン科のさまざまな固有派生形質の獲得とそれに伴う多様化を導いたキー・イノベーションであり、この形質革新が生じた分岐図上の位置を特定することが、ラン科の系統進化を理解するために必須である。この問題を解明するためには、ラン科で最も早く分岐した群、ヤクシマラン亜科(subfamily Appostasioideae)の菌根菌の種類や性質を知る必要がある。そこで本亜科に属するヤクシマラン属(Apastasia)4種の菌根菌を日本と東南アジアの11地点で採取し、核とミトコンドリアDNA上のリボソ-ムRNA遺伝子の塩基配列情報を用いて分子同定した。その結果、本属の菌根菌はBotryohasidium、Ceratobasidium、Tulasnellaに所属することが判明した。担子菌類全体の分子系統解析の結果、これらは真正担子菌綱の"cantharelloid clade"に所属し、互いに近縁であることが明らかになっている。

これまでの研究結果を整理すると、"cantharelloid clade"に属する菌がラン科の大部分の系統群で「ラン型菌共生」を営んでいる。また検出された菌根菌の形態学的な特徴は、「ラン型菌共生」に特有のものである。一方、ラン科にもっとも近縁な分類群となるキジカクシ目(order Asparagales)では、アーバスキュラー菌根菌との共生のみが知られている。以上の結果から、「ラン型菌共生」はラン科の共通祖先で獲得した可能性が高いことが明らかになった。20年度はラン科サカネラン連の系統と菌従属栄養性の進化に着目し、以下の諸点を明らかにした。サカネラン連は6属約190種で構成され、主にユーラシア大陸と北アメリカの温一亜寒帯に分布する。本連においては独立栄養種と菌従属栄養種が混在しているため、連内で栄養摂取様式が複数回シフトしたと推定される。またこれまでの研究の結果、担子菌門と子嚢菌門にまたがる多様な分類群の菌と菌根を形成することが明らかになった。20年度の研究では核と色素体塩基配列情報を用いて本連内の系統関係を明らかにし、菌従属栄養性ヘシフトした分岐図上の位置を特定した。さらに得られた分岐図を参照体系として、本連における菌根菌相の変化が、系統、栄養摂取様式、生育環境のいずれと相関しているか検証した。その結果、以下の点が明らかになった。1)サカネラン連において菌従属栄養性は3回進化した可能性が高い。2)外群比較の結果、本連の主要な菌根菌パートナーは、担子菌門の"cantharelloid clade"から、キンラン属において担子菌門のイボタケ科へ、カキラン属の1分岐群で子嚢菌門のチャワンタケ目へ、サカネラン属において担子菌門のロウタケ科へ、リモドルム属において担子菌門のベニタケ科へ、それぞれシフトしたことが示唆された。3)独立栄養性から菌従属栄養性への進化に伴って菌根菌パートナーの特異性が高くなった。以上の結果から、本連の菌根菌相の変化は、系統とともに栄養摂取様式の変化と相関することが明らかになった。
博物館・科学館を中心とした教育現場で利用できる触媒教育プログラムの開発と実践

その社会的重要性にも関わらず学校教育で取り上げられることの少ない「触媒」について、小中高生向けの触媒実験プログラムを開発した。グリーン・サステイナブル・ケミストリーの立場から重要な固体酸を取り上げ、従来、濃硫酸を触媒としていたフルオレセインやフェノールフタレインなどの色素合成にゼオライトを適用し、博物館や科学館などの公開施設、および学校教育現場で容易かつ安全に実験できる内容とした。触媒作用を小中高校生向けに端的に示す事例として、本年度は固体酸触媒による色素合成実験の教材化を検討した。色素合成実験は、生成物の検出を色の変化により示せ、学校での利用に適す。蛍光色素のフルオレセインやpH指示薬のフェノールフタレインの合成では、触媒として濃硫酸を用いる演示実験が従来からよく知られているが、濃硫酸を用いるために学校などでの実施には注意が必要である。そこで濃硫酸と同程度の酸性質を持ち安全に取り扱える酸型ゼオライトを適用することを検討した。これは、グリーン・サステイナブル・ケミストリーの考え方にもつながる。ゼオライトおよび反応条件を検討した結果、H-ベータゼオライトが本反応に高活性であり、触媒の前処理は数分のバーナー加熱だけでよく、10分程度の反応時間で十分な量の色素を合成できることがわかった。また、フルオレセインは、反応温度が高いと触媒なしでも合成されることから反応温度の検討を行い、反応温度が110°Cのとき、触媒なしではほとんど合成されないが、触媒存在下で顕著に合成されることがわかった。このように触媒の実験では、ブランクテストと併せて実施することが重要である。このような検討により、これらの実験を授業時間内に安全かつ容易に実施し十分な効果を上げられるようになった。また、本手法により同系統の他の色素を系統的に合成できることが確かめられ、有機合成反応における置換基効果を示せることもわかった。こうした実験は研究代表者もメンバーである触媒学会触媒教育プロジェクトとの連携で、博物館やその他の社会教育施設などの実験教室、高校教員の研究会などで数回実施し、その効果と問題点を探った。本研究結果は、日本化学会春季年会で発表し、2008年夏には国際化学教育会議で発表されることになった。昨年度に引き続き、固体酸触媒による色素合成実験の教材化の検討を進め、特に教育目的でより広範に利用できる教材にするため、実験結果に個人差がほとんどでないようにすることをめざした。ゼオライトを用いた色素合成(フルオレセイン、フェノールフタレイン)では、従来、触媒の処理方法(加熱処理)の個人差のため参加者によっては色素があまり合成されないことがあったが、処理の操作方法およびその説明をわかりやすくし、だれでも色素を高活性に合成できるようになった。また、色素合成を確認するための呈色・蛍光判定も、操作法や試薬の調製法を改良し、鮮やかに見られるようにした。これらの方法を、小中生向けや高校生向けの講座で実施して有効であることを確認すると共にその結果を踏まえてさらに改良した。また、講座の説明では、グリーン・サステイナブルケミストリーの考え方などを博物館の展示と有機的に結びつけて説明する試みをし、博物館という場を活かして一連の講義と実験を行えるプログラムとした。なお、プレゼン資料に展示内容も組み込み、展示がない環境でも利用できるようにした。また、フェノールフタレイン系のpH指示薬の合成として、さらにクレゾールフタレイン、メトキシフェノールフタレイン合成の検討を進めた。反応温度を変えることにより、再現性良く合成できるようになった。また、置換基の位置による反応性の違いをさらに検討した。しかし、これらの反応試薬の学校現場での使用にあたっては薬品の刺激性など留意すべき点が多々あるので、さらに検討する必要がある。これまでの研究結果は、2008年8月に開催された国際化学教育会議で発表した。今年度は、最終年度として、固体酸(ゼオライト)による色素合成のとりまとめを行い、さまざまな場所でより広い年齢層に実施し、より簡便にかつより安全に実験できるようにした。博物館の実験講座では、高校生向け、教員向けの講座で実施し、これまでに改良を加えた方法でこの年齢層では失敗なく所定の結果が得られることを確かめた。また、当館および他の科学館で実施された公開イベントで、自ら実施し、もしくは他の研究者による実施に助言をし、小学校低学年でも、触媒の前処理を行っておけば、安全にほぼ失敗なく実験できることを確かめた。このように作成されたマニュアルを使うことによって、だれにでも安全に実験指導ができるようになり、触媒研究者に一般向け触媒実験としてよく知られるようになった。また、従来の濃硫酸を触媒とした合成法では、生成物溶液に濃硫酸が残っているので、塩基性条件下で生成物の蛍光および呈色を確認するためには比較的濃度の高い強アルカリ溶液を用いる必要があったが、ゼオライトを触媒とすると低濃度の強アルカリ溶液でも蛍光と呈色が確認でき、より実験が安全になった。特にフェノールフタレインの呈色ではアルカリ濃度が高いと退色が速かったが、アルカリ濃度を低くすることにより、退色速度を格段に抑えることができた。

また、フルオレセインの蛍光強度は励起光の波長に依存し、青・緑・赤の3色の発光ダイオード(LED)を用いると簡便にこれを確認でき、青LEDでは蛍光が強く、緑LEDでは蛍光が弱く、赤LEDでは蛍光が全く観察されないことがわかった。このように合成したフルオレセインを使って、励起光と色素の吸収波長、蛍光との関係を考察できることを示した。このように、本教材を用いて年齢層に応じて、触媒による色素の合成から,合成された色素を使った応用実験まで、総合的に使える教材とすることができた。
生体電気現象用監視・記録・分析ソフトフェアの開発

生体電気現象を主な対象とした、コンピュータによる信号の監視・記録・分析ソフトウェアを開発した。対象としたコンピュータは、一般的に用いられているNEC PC98,IBM PC-ATの互換機および数社のAD変換器とし、一般的な機器のみで構成できる。また分析ソフトウェアについてはMacintoshでも利用できるようにした。本ソフトウェアによって、生体電気現象の波形観察と長時間の変化傾向の観察が同時に可能となり、また分析のためのマークを含めた記録が長時間可能となった。これらの監視記録装置としての機能以外に、時間制御を主とした簡易プログラムが可能であり、実験スケジュールを組み込むことで実験補助としての機能を持つ。また簡単な刺激発生の制御にも利用できるために、実験機器としての機能も有し、特殊な外部プログラムを利用することで、記録と並行して周波数分布の監視も可能である。またノート型のような小型のコンピュータでも利用可能であり、携帯用の記録機としても利用可能である。記録したデータの分析ソフトウエアとして、記録信号の表示、テキストファイル変換、FFT法による周波数分析、心電図のR棘間隔の検出、連続血圧計出力からの最大、最低血圧の読み取り、積分値の算出、APDFの算出、CNVの算出、較正波形の読み取り、単純分布の算出等を作成した。また2つのみであるが、他のソフトウェアのためのファイル変換も行なえる。グラフィカルインターフェースは有しないが、バッチ処理的な利用で効率の良いデータ処理が可能であり、機能的には多くの研究に有効であると考える。本ソフトウエアは無償で提供する。生体電気現象を主な対象とする信号の監視・記録・分析ソフトウェアを開発した。対象とするコンピュータはNEC9801互換機、IBM PC互換機、Macintoshとした。対象とするAD変換器は、PCMCIAカードのものを主にした。現在作成済みのソフトウェアは、NEC9801互換機用のものは信号の監視・記録ソフトウェアと、分析ソフトウェアである。分析ソフトウェアとしては、記録データの表示、記録データのテキストファイルへの変換、心電図のR棘の間隔の測定、連続血圧計の出力からの最低最高血圧の測定、FFT法による周波数分析、積分値の算出、校正信号の読み取り、サンプル値の分布がある。分析ソフトウェアは、分析対象部分の指定をファイルに記述することができる。また周波数分析と積分値の算出については、心電図のR棘の間隔の出力を利用して、R棘の発生と関連付けた分析が可能である。信号の監視・記録ソフトウェアでは、AD変換値のバッファを大きくすることで、普及してきている3.5インチのMOディスクでも安定した記録ができるようにした。IBM PC互換機については、プリンタへの波形出力を除いて、DOS/V上で信号の監視・記録ソフトウェアが動作する段階になった。Macintoshでは分析プログラムを開発中である。NEC9801を対象としたものについてはマニュアルもあり、他の研究機関でも試用を行なっている。今後他の機種での分析ソフトウェアを同程度のものにした後に、一般に公開する。生体電気現象を主な対象として、信号の監視・記録・分析のソフトウェアを開発している。対象とするコンピュータはHEC9801系、IBM PC系、Macintoshである。対象とするAD変換器は、PCMCIAカードのものを主にしている。平成8年度はNEC9801用の開発が主であったが、本年度はIBM PC用の開発を主に行なった。またPCMCIAカードのAD変換器であれば、両機種に使用できるため、ソースファイルが両機種で共有できるように努めた。以上のことから、NEC9801,IBM PCの両機種において信号の監視・記録ソフトウェア、および分析ソフトウェアとして、記録データの表示、記録データのテキストファイルヘの変換、心電図のR棘の間隔の測定、連続血圧計の出力からの最低最高血圧の測定、FFT法による周波数分析、積分値の算出、振幅の分布、校正信号の読み取り、サンプル値の分布のソフトウェアの使用が可能となった。本ソフトウェアでは信号の分析は、記録したデータに対して行なうことが基本であるが、信号の記録時に周波数分析も行ない、その結果を簡易的に表示するプログラムも試験的に開発した。

本ソフトウェアは実際の利用において生じた要望をある程度は取り入れて修正してきており、実験室実験の定型的な分析においては比較的利用しやすいと考えている。しかし本ソフトウェアでは無く、他のソフトウェアにある有用な機能もある。このような機能については、本ソフトウェアのデータを、他のソフトウェアで使えるように変換することで解決すべきであると考えている。本年度は作成したソフトウェアが他の研究機関において使用されるための開発、活動を行なった。本ソフトウェアは、研究のための機能としては十分利用価値のあるものであるが、グラフィカルインターフェースではないことが、利用に際しての1つのとりつき難さとなっている。また本ソフトウェアで行なうことができる分析方法も限られている。そのため、分析においては他のソフトウェアを利用できるようにするための、データファイルの変換機能を設けた。利用可能となったソフトウェアは2つのみであるが、グラフィカルインターフェースを介した分析、筋電届の新たな分析機能を得ることができた。利用可能となった筋電図の分析ソフトウェアは、研究者によって無償で提供されているものであり、分析方法の共通化としても機能している。他のソフトウェアのみでなく、本ソフトウェアの一部にも、グラフィカルインターフェースに近い方法での機能追加を行なった。またより広い利用のために、携帯式記録器としての利用を試み、可能とするための改善を行なった。これらの一般化と共に、本ソフトウェアの紹介を学会活動を通して行なった。その外にもソフトウェアの一般利用のための作業として、分析プログラムのMacintoshへの適用、PCカード型AD変換器を使用するためのイネーブラ、プログラムで用いるフォントのファイルの不使用、マニュアルの作成、外部プログラムによる機能の拡張性の追加、利用可能なAD変換器の追加等を行なった。本科学研究費補助金対象年度が終了した後も、実際の機器の貸し出しも含めて本ソフトウェアの紹介を行なっていく予定である。