hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心情・体調変化を考慮した口唇の動き特徴によるコマンド識別法とインタフェースの開発

本研究では,口唇の動き特徴を利用した汎用性の高いヒューマンマシンインタフェースの構築を目的とし,口唇情報の解析およびシステム構築のための要素技術の開発を行った。その結果,(1)口唇の局所形状情報を用いて口唇形状のグルーピング,ならびに対象者の絞り込みが可能であること,(2)口唇の動き特徴のばらつきに着目することで喜びの情動の有無を検出可能であること,(3)発声が口唇の動き特徴に影響を及ぼし,発声状態を考慮することでコマンドの認識率を向上可能であることなどを明らかにした。本研究は,発話に伴う時系列的な口唇の動きの特徴と形状特徴に着目し,口唇の動き特徴と発話内容(コマンド)の関連について解析を行った。さらに,発話コマンドの階層化,発話時の口唇が含む「あいまいさ」を考慮した発話内容識別法,並びにインタフェース設計に関する検討を行った。得られた成果を以下にまとめる。1,インタフェース設計に関する検討において,発声の有無により口唇の動き特徴が変化する傾向を認めた。このため,発話に伴う口唇の縦幅,横幅,面積,アスペクト比,並びに発話時間に着目し,発声による違い,発話フレーム数の変動および経時変化について検討を加えた。7名を対象とした実験の結果,(1)発話フレーム数の増加率に着目した場合,有声発話よりも無声発話の方が長い被験者群と,そうでない被験者群に大別可能であること,(2)各特徴量と発話回数(発話慣れ)は負の相関を有する傾向があること,(3)有声発話は経時変化に伴い,特徴量が大きく減少する傾向があることなどを明らかにした。2,特定のコマンド(撥音「ん」を含むコマンドなど)では識別精度が低下するため,口唇の動き特徴における極値(山および谷)を特徴点としたコマンド識別法を開発した。すなわち,開発手法は,(1)口唇の動きの推移に関してノイズの除去を目的とした平滑化処理,(2)発話開始時,発話終了時,並びに特徴点出現時における特徴量およびその出現数(特徴数)の算出処理,(3)三次元特徴空間の生成処理,(4)コマンドグループ毎のマッチング処理から構成される。なお,(2)の処理では,特徴量の一つとして相対フレーム位置に着目した検討(発話フレーム数の正規化)を行った。その結果,区間分割をして,各区間に出現する特徴点に重みづけを行うこと,並びに特徴点の位置補正を行い,相対フレーム位置を各特徴点の重要度判定の指標にすることは,コマンドの識別精度向上に寄与する可能性があることを明らかにした。本研究は,発話に伴う時系列的な口唇の動きの特徴と形状特徴に着目し,口唇の動き特徴と発話内容(コマンド)の関連について解析を行い,発話内容識別法およびそのインタフェースを開発するための検討を行った。(1)異なるフレームレート(30100fps)の条件下で発話データを取得し,フレームレートに起因する口唇の動き特徴変化について検討を加えた。その結果,30fpsでは口唇の動き特徴に欠損の生じる場合があること,フレームレートを高くした場合には,蛍光灯のフリッカに起因してノイズの発生する場合があること,本研究で使用するデータとして,60fpsで取得したデータが最適であること等を明らかにした。(2)心情・体調変化等が生じた条件下における口唇の動き特徴の変化について検討を加えるため,情動喚起映像を被験者に提示し,喜びの感情が生じた状況下で発話データを取得した。その結果,喜びの感情が喚起された場合,被験者の口唇の動き特徴におけるばらつきには,変化の生じることを明らかにした。(3)発話内容に撥音「ん」が含まれる場合の口唇の動き特徴について検討を加えた。その結果,撥音を含む発話内容の場合,被験者の体調や心理状態,発話に対する慣れ等に伴い,口唇の動きは変化することを明らかにした。(4)発声の有無の相違による口唇の動き特徴(発話に伴う口唇の縦幅,横幅,面積,アスペクト比,発話フレーム数の変動)について検討を加えた。その結果,本研究で着目した特徴量が大きく変動するグループとしないグループが存在すること,並びに変動するグループでは無声発話時の特徴量が大きくなる傾向が認められることを明らかにした。本研究は,発話に伴う時系列的な口唇の動きの特徴と発話内容(コマンド)の関連について解析を行った。さらに,口唇の動き特徴を用いたコマンド入力インタフェース設計に関する検討を行った。1.撥音「ん」を含むコマンドなどの識別精度を向上させるため,口唇の動き特徴における極値(山および谷)を特徴点としたコマンド識別法の開発を進展させた。具体的には,コマンド区間分割のための特徴点群の自動生成処理のアルゴリズムを開発した。

さらに,特徴点の位置補正処理や各使用コマンドにおける特徴点の発生頻度を調査した。2.インタフェース設計に関する検討において,発声の有無により口唇の動き特徴が変化する傾向を認めた。そこで,発声の有無がコマンド識別率に与える影響ならびに発話慣れの影響について更なる検討を加えた。その結果,入力データと照合データの発声状態が異なる場合にはコマンド識別率が低下すること,無声発話(口の動きのみの発話)は有声発話(声を出す通常の発話)と比較しコマンド識別率の高いこと,無声発話と比較し有声発話は発話慣れの影響を受け易いことなどを明らかにした。3.肌の色の個人差や撮影環境の影響に対するロバスト性を向上させる口唇領域抽出処理の開発を行った。前フレームの口唇領域抽出失敗の影響を軽減する口唇周辺領域の設定処理を開発し,口唇抽出精度が良好でない被験者のデータにおける抽出精度を約2.4%向上させた。さらに,口唇領域の抽出に有効なコントラスト値,ファジィ推論出力のパラメータ調整に関して検討を加え,良好に口唇領域の抽出が可能なパラメータ分布に関する知見を得た。4.パーソナルコンピュータとWebカメラを用いて口唇の動きを用いた非接触型コマンド入力インタフェースのデモ機を構築した。デモ機での検証結果を踏まえ,非接触型コマンド入力インタフェースの改良について検討を加えた。総合領域平成25年度は,口唇の動き特徴と発話内容(コマンド)の関連について解析を行うとともに,発話コマンドの選定・階層化設計,発話時の口唇が含む「あいまいさ」を考慮した発話内容識別法,並びにインタフェース設計を行った。すなわち,(1)インタフェースの設計において課題となる「発声の有無や発話慣れにより口唇の動き特徴が変化すること」について検討を行い,発声の有無により識別処理に用いる教師データを分けることや,経時変化を考慮して教師データの更新タイミングに活用することなどのシステム構築に有用な知見が得られた。また,関連した技術開発も行うことができた。(2)特定のコマンド(撥音「ん」を含むコマンドなど)では識別精度が低下するため,口唇の動き特徴における極値(山および谷)を特徴点としたコマンド識別法を開発した。(3)口唇の動きや発話内容にロバストな特徴量の選定を行った。(4)処理の高速化および高精度化を目的とし,顔画像から口唇を抽出する際に用いるコントラスト改善処理を開発した。(5)コマンド識別インタフェースの設計を行った。従って,交付申請時の「研究目的」に対する進捗として,「概ね順調に推移している」と判断している。また,研究内容は,国際シンポジウムにおける発表1件,学会発表5件として積極的に公表しており,その過程で得られた成果は速やかに以後の検討にフィードバックさせている。この点からも「概ね順調に推移している」と判断している。平成24年度は,異なるフレームレートで発話データを取得するとともに,心理変化等が生じた場合におけるデータの取得,頭部の動きにロバストな口唇の動き特徴に関するパラメータの選定,並びに口唇の形状特徴と発話内容の関連について検討する計画の下,研究を遂行した。すなわち,1異なるフレームレートの条件下で発話データを取得し,口唇の動きを対象とした本研究の状況下における最適なフレームレートを明らかにした。
内臓脂肪型肥満にみる有酸素性トレーニングの効果

14週間の有酸素性トレーニングが内臓脂肪を含む体脂肪分布に与える影響について検討した。被検者は成人肥満男性8名で、14週間のトレーニング期間中、1回が約90分、強度は60%HRmaxでの自転車漕ぎとトレッドミル歩・走行と行なわせた。14週間の平均トレーニング回数は3.2回/週であった。なお、トレーニングだけの効果を明らかにするために、食生活がトレーニング中に変化しないように指導し、チェックした。トレーニング後、体重は2.0kg有意に減少した。全身の脂肪量は2.4kg有意に減少した。これより体重の減少は脂肪の減少によるものと判断された。超音波皮下脂肪厚計により皮下脂肪厚は剣状突起下部、腸骨稜上部、肩甲骨下角部などの体幹部で顕著に減少したことが分った。またMRIによる第2腰椎から第5腰椎の平均内臓脂肪面積(以下、V-AT)は、トレーニングにより569.7cm^2から417.0cm^2へと有意に減少した。平均皮下脂肪面積(S-AT)は627.6cm^2から530.9cm^2へと有意に減少した。V-ATの減少率は26.8%、S-ATは15.4%であった。またV-AT・V-AT比は0.90から0.78へと減少傾向を示したものの、その変化は有意ではなかった。これよりトレーニング後においても内臓脂肪型肥満に被検者は分類されたままであった。さらにこの比に有意な変化がなかったことは、トレーニングにより内臓脂肪が優先して減少させられはしないことが分った。しかし、今日の有酸素性トレーニングの内容が肥満の改善に有効であることは確かめられた。今後は、性、年齢に関連したデータを積重ねることにより本研究課題のさらなる発展が考えられる。
脳アミロイド蛋白の線維形成

1.アルツハイマー病脳におけるアミロイド線維形成を観察する目的で,そのコアとなる分子の候補としてヘパラン硫酸を考え,その局在をmonoclonal抗体(HepSS-1:mouse IgM Kappa,抗ヘパラン硫酸マウスモノクローナル抗体)を用いて免疫組織化学的に同定した.ヘパラン硫酸様免疫活性は老人斑のみでなく,神経原線維変化にも確認できた.さらにアミロイド線維形成の場として実験を進めるため,ヘパラン硫酸をニトロセルロース膜等に固着させることを検討したが,ヘパラン硫酸を免疫組織化学的には同定できなかった.そこでアミロイド線維形成の場としてのヘパラン硫酸を得るために,脳以外でのヘパラン硫酸の局在免疫組織科学的に検討した.牛の新鮮死後組織を4%パラホルムアルデヒドで固定し、30ミクロンの浮遊切片を作製し,免疫組織化学的に染色した.腎糸球体の基底膜、大血管の中膜等に比較的大量のヘパラン硫酸様免疫活性を見出したが,肝臓,脾臓には明らかな免疫活性は確認できなかった.2.一方でアミロイド蛋白の線維形成や凝集を見るためにamyloidgenic fragmentの精製を試みた.ヒト髄液,培養細胞上清,アミロイド前駆体蛋白の717残基に点突然変異を有するアルツハイマー病患者のリンパ球をtransfectした培養上清等にamyloidgenic fragmentの存在が期待されるため,これらを様々な方法で精製したのちSDS-PAGEに展開しベータプロテインの存在を確認しようとしたが,通常のWestern blotではこれらのfragmentの存在は確認できなかった.今後はベータプロテインの蛋白化学的な同定法を確立したうえで,ペプチドの合成を蛋白レベルあるいは遺伝子をもちいた手法を駆使して行い,ベータプロテインの沈着機序を明らかにすることを目標とする.1.アルツハイマー病脳におけるアミロイド線維形成を観察する目的で,そのコアとなる分子の候補としてヘパラン硫酸を考え,その局在をmonoclonal抗体(HepSS-1:mouse IgM Kappa,抗ヘパラン硫酸マウスモノクローナル抗体)を用いて免疫組織化学的に同定した.ヘパラン硫酸様免疫活性は老人斑のみでなく,神経原線維変化にも確認できた.さらにアミロイド線維形成の場として実験を進めるため,ヘパラン硫酸をニトロセルロース膜等に固着させることを検討したが,ヘパラン硫酸を免疫組織化学的には同定できなかった.そこでアミロイド線維形成の場としてのヘパラン硫酸を得るために,脳以外でのヘパラン硫酸の局在免疫組織科学的に検討した.牛の新鮮死後組織を4%パラホルムアルデヒドで固定し、30ミクロンの浮遊切片を作製し,免疫組織化学的に染色した.腎糸球体の基底膜、大血管の中膜等に比較的大量のヘパラン硫酸様免疫活性を見出したが,肝臓,脾臓には明らかな免疫活性は確認できなかった.2.一方でアミロイド蛋白の線維形成や凝集を見るためにamyloidgenic fragmentの精製を試みた.ヒト髄液,培養細胞上清,アミロイド前駆体蛋白の717残基に点突然変異を有するアルツハイマー病患者のリンパ球をtransfectした培養上清等にamyloidgenic fragmentの存在が期待されるため,これらを様々な方法で精製したのちSDS-PAGEに展開しベータプロテインの存在を確認しようとしたが,通常のWestern blotではこれらのfragmentの存在は確認できなかった.今後はベータプロテインの蛋白化学的な同定法を確立したうえで,ペプチドの合成を蛋白レベルあるいは遺伝子をもちいた手法を駆使して行い,ベータプロテインの沈着機序を明らかにすることを目標とする.
アドレノメデュリンの生理的・臨床的意義に関する発生学的・分子医学的研究

1.血管障害・血管リモデリングにおけるAMの意義の検討我々は培養ウシ血管内皮細胞を用いて、shear stressに加え酸化ストレスが内皮からのAMの産生分泌亢進に働くとともに、エンドセリン分泌を抑制することを見出し、この際内因性のAMがautocrine調節因子として内皮保護に働くことを示した。一方、静止状態でのHUVECに対してAM添加はむしろ増殖亢進を示した。また、in vitroでのcell migration assay、wound healing assayにより、AMは内皮細胞の遊走促進とともに、VEGFと同程度の強力な内皮再生活性を有することが示され、この作用はcAMP/PKA系およびPI3K系を介することが明らかとなった。さらに、gel plug assay、laser Doppler imagingを用いて、AMはin vivoにおいても血管再生を促進することを示した。2.血管発生・再生分化におけるAMおよび受容体の意義の検討我々は既に、マウスES細胞より内皮細胞および血管平滑筋細胞の双方に分化しうる新規血管前駆細胞(VPC)の同定に成功した。さらに、生体に移植すると、ES細胞由来VPCがadultでの血管新生にも寄与しうることを明らかにした。このin vitro血管発生モデルを用いてAM受容体コンポーネントの発現を解析し、初期段階よりRAMP2/CRLRの発現を認め、AMが血管発生に意義を有する可能性を示唆した。現在in vivo血管発生・再生モデルにおいて、AMの意義の検討を進めている。3.腎障害における川および受容体の意義の検討腎障害モデルにおけるAM受容体コンポーネントの発現について検討し、腎間質線維化モデルにおけるRAMP2/CRLRの著明な発現亢進を見出した。この際、腎組織内に増加したcAMPはAM中和抗体で基礎値程度まで抑制され、内因性AM/AM受容体系の関与が示された。さらに、腎間質線維芽細胞にてAM添加は増殖抑制と抗線維化作用を示し、腎保護的に作用する可能性が示唆された。申請者らはこれまで、1980年代より始まった心臓や血管由来の新しい心臓血管ホルモンの生体内での意義の解明を目的として、ナトリウム利尿ペプチドファミリー、エンドセリンファミリー等の生理的臨床的意義等の研究を行い、内分泌臓器としての心臓・血管の意義や、心臓血管ホルモンの特徴を明らかにしてきた。特にナトリウム利尿ペプチドに関する研究では、ANPとBNPがそれぞれ心房と心室に由来する心臓ホルモンであること、一方CNPが血管内皮細胞で産生される局所調節因子であることを明らかにした。本研究は、以上の研究成果を踏まえて、CNPに次ぐ新たな内皮由来血管弛緩因子として注目されるアドレノメデュリン(AM)の生体内での役割の解明と臨床応用を目指すことを目的とするものである。本年度は以下の研究成果を得た。I.血管発生・分化・リモデリングにおけるアドレノメデュリン(AM)の意義の検討本課題ではFACSを用いたce11 sortingにより新しい血管前駆細胞(Vascular Precursor Cells;VPC)を同定し、このVPCを用いin vitro、in vivoでの血管発生モデルを開発し、そのモデルを用いAMの血管発生・分化における生理的意義を検討する。今回、京都大学分子遺伝学教室西川伸一教授との共同研究により、マウスES細胞よりflkl(中胚葉マーカー)+の細胞をFACSを用いてソーティングし、この細胞群をIV型コラーゲンコートディッシュ上で再培養することで、内皮細胞(VECadherin+、PECAM+)を分化誘導することに成功した。更に、同様の方法を用いPDGF等増殖因子添加再培養により、血管平滑筋細胞マーカーであるαアクチン+の細胞の誘導にも成功した。現在、これら前駆細胞のin vitro

3次元培養、及びin vivoヌードマウスへの投与を行っている。II.腎におけるアドレノメデュリン(AM)およびその受容体の病態生理的意義の検討本課題では、腎糸球体や尿細管に発現し、autocrine/paracrine調節因子として働く可能性が想定されるAMの生理的役割を明らかにする。今回、AM特異的モノクローナル抗体を作製し、AMがメサンギウム細胞から分泌されること、及び強力な細胞増殖抑制とともにMAPキナーゼ活性を抑制することを見出した。一方、その受容体はCGRP/AM共通受容体に修飾膜蛋白としてのRAMPファミリー(RAMP2,3)がassociateして形成されることが報告された。現在、ラット、マウスhomologのdoningをすすめており、一部doneを得た。更に、糸球体傷害・硬化モデルとしての5/6腎摘モデル、増殖性腎炎としての抗糸球体基底膜腎炎モデル、及び間質線維化としての尿管結紮水腎症モデルを確立し、これらモデル動物腎においてAM発現が変化することを確認した。アドレノメデュリン(AM)の生体内での役割を解明し臨床応用を目指すことを目的として研究を行い、以下の研究成果を得た。1.血管発生・分化におけるAMの意義の検討AMの血管発生・分化における意義を検討するため、FACSを用いたcell sortingにより同定した新しい血管前駆細胞(Vascular Precursor Cell,VPC)を用いてin vitro、in vivoでの血管発生モデルを開発した。マウスES細胞よりflk1(中胚葉マーカー)^+の細胞をFACSにてソーティングし、IV型コラーゲン上で再培養することで内皮細胞(VE cadherin^+、PECAM^+)の分化誘導に成功、さらにPDGF等の添加再培養により血管平滑筋細胞の誘導にも成功した。またこれらの前駆細胞のゲル内3次元培養により、内皮による管腔構造と血管周皮細胞を有する完全な血管構築の構成にも成功した。現在この血管発生モデルを用いて、AMおよび受容体の発現を解析し、その意義について検討中である。2.血管障害・リモデリングにおけるAMの意義の検討高血圧や動脈硬化の病態に、酸化ストレスとそれによる内皮障害の関与が注目されている。培養ウシ血管内皮細胞を用いて、酸化ストレスであるH_2O_2を添加したところ、エンドセリン(ET-1)の産生分泌低下とAMの産生分泌亢進を認めた。このET-1低下はcAMP依存性で、さらにAM特異的中和モノクローナル抗体添加にてET-1の分泌低下が完全に抑制された。以上より、酸化ストレスに反応して血管よりautocrine因子としてAM分泌が亢進し、血管障害に抑制的に働く可能性が示唆された。3.腎臓におけるAMおよびその受容体の病態生理的意義の検討AMは賢糸球体や尿細管に発現し、autocrine/
肝臓癌に対する体幹部定位放射線治療の実施手法確立に向けた研究

研究期間を通じて、肝臓癌に対する定位放射線治療の実施フロー(マーカー挿入、治療計画用CT撮像、治療計画と線量計算、動体追尾定位放射線の実施)確立は達成された。これにより肝臓癌の局所治療として定位放射線治療の選択肢を提供できるようになったことは我が国のがん治療にとって大変意義深いと考える。しかしながら、今回の研究期間では十分な症例数を経験できなかったため、もう一つの研究目的である治療後の経過観察手法の確立は達成されなかった。これに関しては今後の課題としたい。肝臓体幹部定位放射線治療における至適な金マーカーを検討した。金球マーカーとコイルマーカー(Visicoil)の2種を対象とした。前者は直径2mmの球形で3次元位置把握のためには3個留置が必要となること、刺入の際にスポンゼルでの止血操作が必要であることが欠点で、利点としては回転移動への対応がしやすいことが挙げられた。後者は1個の留置で3次元位置の把握が可能であるが、回転移動に弱い点が欠点と考えられた。刺入操作の煩雑さや海外での実績を考慮し、最終的にvisicoilをマーカーとして選定した。直径や長さに関してはファントム検討により、直径0.75mm、長さ10mmのものを選択した。肝臓定位照射の2例に対し、visicoil刺入を行い動態を観察した。動体追尾放射線治療実施に向けた治療フローの確立を行った。このフローには治療計画用CT撮像プロトコル、マーカー・腫瘍位置の相対誤差を考慮したPTVマージンの設定、治療中の透視条件設定が含まれた。問題となったのは実治療時におけるマーカー回転の影響である。当初は治療計画時に息止めCTを用いたが、実治療時と比べて大きな回転誤差を生じるために、マーカー誤認識を来す結果となった。この問題には自由呼吸下4次元CTの呼気相を治療計画に用いることで解決した。治療中のマーカー透視条件に関しては肝臓のような実質臓器では肺と異なる条件が必要となることは事前に予測されたが、それ以外にvisicoil認識アルゴリズムに合わせた条件の設定が必要となった。以上の検討から肝臓に対する動体追尾治療フローが概ね完成したと考え、平成25年3月に肝臓転移に対し動体追尾定位放射線治療を実施した。従来の治療法と比較して正常肝の平均線量が15.2Gyから12.8Gyへと低減され、腫瘍線量は同レベルを維持できることが事前シミュレーションで確認できた。実際の治療は特に支障なく完遂された。昨年度に臨床適応を開始した肝臓癌に対する動体追尾放射線治療を継続して行った。これまでに3例(4病変)に対し実施したが、治療手技に関する不具合は特になく、全例で予定治療を完遂できた。動体追尾放射線治療により、通常の治療と比較して計画標的体積を約40%縮小し、正常肝の平均線量は約17%、20Gy以上照射される体積は約22%低減することが可能であった。治療一次効果としては全病変で腫瘍の縮小が認められた。その後1病変において再発と思われる腫瘍の再増大を認めたが、そのほかの病変では局所制御は良好であった。照射終了後に一過性の肝酵素軽度上昇を認めた症例はあったが、重篤な急性期有害事象は認められなかった。今後は長期的な治療成績や晩期毒性の評価が課題である。対外的な活動として「呼吸性移動対策を伴う放射線治療に関するガイドライン」の策定に関与した。同ガイドラインの日本語版が平成24年6月に、英語版が平成25年5月にそれぞれ発行され筆頭著者を務めた。また、肝細胞癌に対する定位放射線治療の多施設臨床試験が発足しプロトコール策定に協力した。プロトコール策定の際に実施された治療計画比較試験は、研究事務局により論文化された。3年の研究期間を通じて、肝臓癌に対する定位放射線治療の実施フロー(マーカー挿入、治療計画用CT撮像、治療計画と線量計算、動体追尾定位放射線の実施)確立は達成された。平成23年度に実施できた研究は、体幹部定位放射線治療を行った肝腫瘍症例における治療成績の後方視的解析および治療計画CTにおける撮像タイミングの最適化の2項目である。当院で2003年2011年に肝腫瘍に対して体幹部定位放射線治療を施行した8名9病変を評価。内訳は肝細胞癌5名5病変、肝転移2名2病変、肝細胞癌と肝転移の併発1名2病変である。用いた線量分割は2名2病変を除いて48Gy/4分割であった。観察期間

中央値16.5ヶ月の時点で肝転移の1病変のみ再発、その他の病変においては全例局所制御が得られていた。肝転移1名において他病死が見られたが、その他の症例は全例存命であった。観察期間を通じて放射線治療に関連した有害事象は認められなかった。治療計画CTの撮像タイミングに関しては、治療計画担当の技師と打ち合わせを行い、(1)線量計算用の単純四次元CT、(2)造影剤注入開始後30秒の動脈相で呼期息止め、(3)その直後の門脈相で軽い吸気息止め、(4)最後に呼期息止めという4相の撮像プロトコールを構築した。頻繁な息止めを要するが事前に説明を行うことで患者側の理解を得られ、撮像中の腹壁を赤外線カメラで監視することで適切なタイミングでの撮像が可能であった。また、病変部位の同定と共に腫瘍の呼吸性移動の範囲の把握が可能であった。金マーカー刺入と動体追尾放射線治療の実現まで完了することができ、順調と考えられる。平成23年度に予定した計画のうち、呼吸性移動量の評価は十分できず、金マーカー刺入も実現できなかった。また、これと関連するが、病変部位の日間変動も検討できなかった。体幹部定位放射線治療の対象となる肝臓癌症例があまり多くなかったことが一因である。呼吸性移動の管理・評価を引き続き行う予定である。金マーカーの留置症例において、四次元CTや2方向同時のX線透視により三次元的な肝腫瘍の呼吸性移動を評価したいと考えている。照射方法の最適化に関しては、動体追尾法の適応をさらに進める。肝腫瘍における体幹部定位放射線治療の有用性を各種学術集会で発表すること、また他施設での治療成績を紹介することにより、適切な症例のリクルートを図る。平成23年度の研究計画で進捗が滞っている項目のうち、呼吸性移動の管理・評価を平成24年度に引き続き行う予定である。具体的には、リピオドール沈着のある症例や保険適応となった金マーカーの留置症例において、四次元CTや2方向同時のX線透視により三次元的な肝腫瘍の呼吸性移動を評価したいと考えている。標的体積設定に関して、治療計画CTでの平均化画像以外に、最大信号投影像(Max-IP)や最小信号投影像(Min-IP)の利用を検討する。また、照射方法の最適化に関して、今年度より健保収載となった動体追尾法の適応も考慮する。肝臓に対する体幹部定位放射線治療はまだ一般的に確立した手法ではないため、国内外の学会での情報収集が必要である。このための旅費が多く必要となる見込みである。これ以外にデータ集積および解析用の消耗品に研究費を用いる予定である。これ以外に実験用の金マーカー購入やデータ集積用の消耗品に研究費を用いる予定である。
社会科学との関連におけるキリスト教自然神学の再構築-環境論と経済学を焦点として-

本研究は、キリスト教思想(神学)と諸科学との間の相互連関を可能にする自然神学を、現代の自然科学はもちろん、社会科学や人文科学をも視野に入れることによって再構築するという基本的な構想にもとづいて進められた。これは神学と諸科学との間のコミュニケーションの確立に関わる問題設定であり、本研究は聖書と聖書解釈を出発点とすることによって、自然神学の観点から環境論と経済論とを一つの連関に結びつけた議論が可能になった。本研究計画が関わる問題領域は、基礎論から具体的各論まで広範に及んでいるが、2010年度において、まず目指されたのは、キリスト教思想と社会科学との関係についての理論的解明の基盤となる、現代キリスト教思想の動向の分析と整理であった(文献収集と分析)。収集された資料の内、とくに、自然神学や科学論、あるいはキリスト教思想における政治論(政治哲学と政治神学)と経済論(特に2010年度においては、聖書における経済の問題とウェーバー・テーゼ)の現状について関わるもの中心として、文献の集中的な分析検討を行い、これらの議論を環境論の問題圏へと接続することを試みた(文献収集から理論構築)。もちろん、広範囲に広がる問題領域全体をカバーするには、一年間の調査では限界がある。しかし、理論構築に必要な研究の基本的な諸動向を確認することによって、次年度からの本格的な研究の見通しを立てることができた。これは、十分な研究成果と言える。また、本年度は、こうした文献資料に基づく研究のほかに、国内外の研究者との情報交換を進めることによって、とくに東アジアにおける議論の現状の理解に努めた。具体的には、研究代表者が主催する二つの研究会(「近代/ポスト近代とキリスト教」研究会、「アジアと宗教的多元性」研究会)における共同研究と諸学会を通した議論、そしてソウルにおけるフィールド調査である。特に、韓国の研究者の協力によって、韓国キリスト教における、環境、生命、経済、政治などに関わる文献のデータベースを構築することができた。これをどのように活用するかが、次年度以降の課題となる。なお、以上の研究成果は、上記の二つの研究会の2010年度の研究報告論集として公表され(次頁11)、また本研究プロジェクトのブログ(次頁13)によって随時発信された。2011年度における本研究の成果としては、次の点が挙げられる。まず、2011年度の中心的課題であった、キリスト教思想と社会科学との関係をめぐる理論的基盤の解明であるが、キリスト教思想研究と社会学との接点となる、初期キリスト教の社会学的研究とキリスト教思想における社会教説とについて、集中的に文献の検討を行い、いくつかの重要な知見を確認することが出来た。扱われた文献は、家族、経済、国家などをめぐる各時代のキリスト教の社会教説を論じた、トレルチやウェーバーらの古典的研究から、現在の研究動向まで広範に及んだ。特筆したいのは、キリスト教思想と社会科学との相互の積極的な関連性を可能にする「自然神学」の中心に、現代の聖書学を位置づけることができるという点である。伝統的な自然神学が聖書の創造論と自然学(自然科学)との相互連関を可能にするものとして展開されたことは、社会科学との相互連関を考える場合でも参照すべきポイントであり、2011年度の研究により、現代の聖書学による初期キリスト教の経済論や家族論の解明が、社会科学との諸動向と積極的な関連づけ得るものであり、実際そのように研究が展開しつつあることが確認された。また、環境論に関しても、聖書学が焦点になることが明らになった。次に研究資料の収集や諸研究者との情報交換であるが、2011年度は、韓国から研究者を京都大学に招く機会があり、そこで集中的な情報交換を行うことができたので、当初予定していた韓国での研究調査は中止した。研究調査は、2012年度に実施することになる。また、本研究代表者が主催する研究会(「近代/ポスト近代とキリスト教」「アジアと宗教的多元性」)における共同研究も予定通り行われ、その研究成果は、すでに2011年度の研究報告書として公表された。平成24度における本研究の成果としては、次の点が挙げられる。まず、24年度は本研究の締めくくりの年度であり、「キリスト教思想と社会科学との関連におけるキリスト教自然神学の再構築」についての理論的基盤を解明する行うこと、それを環境論と経済学という問題領域において具体的に展開すること、という二つの課題について、3年間の研究の総括を行った。まず、理論的基盤の解明については次の点が明らかになった。本研究で追及された自然神学の再構築のためには、聖書解釈に戻りそこから理論構築がなされねばならない。それは次の二つの理由による。1.聖書はきわめて多様に展開されてきたキリスト教思想の基盤に位置するものであり、キリスト教思想の基点あるいは土台はここに求めることができるから。2.自然神学の古典的で規範的な事例と言える、西洋キリスト教の歴史的文脈における自然神学がまさに聖書(特に創造論)を基盤として構想されており、自然神学を再構築する場合にも、聖書に帰ることが適切な方法であると考えられるから。

次に、環境論と経済学という問題領域における具体化については、上記の聖書解釈という理論的基盤から聖書の環境思想と経済思想の解明がなされることによって、次の点が明らかになった。聖書の環境思想と経済思想とは、相互に緊密に連関しつつ一つの問題群を形成しており、それは、「契約」というキーワードによって総括することができる。神と人間の契約関係に基づいて、人間相互の契約的関係性が経済を含む社会関係の基盤として成立し、それがさらに人間以外の自然環境との関係理解を支えるという思想構造である。以上のような研究成果によって示され自然神学の再構築の試みによって、キリスト教とアジアの宗教文化との比較研究がより緻密な仕方で可能になり、さらには、遺伝子工学や原子力といった現代の科学技術の諸問題にアプローチする道が開かれた。平成22年度の交付申請書に記載の研究計画は、研究の中心点を現代政治思想に関連性から聖書学と社会教説の検討に移したこと、韓国での研究調査の代わりに来日の韓国研究者と共同研究を行ったことなど、いくつかの変更点が生じたが(理由の一つは、研究費が全額交付されるかが当初不透明であったことである)、理論的分析においても、また資料収集などに関しても、研究計画は遅れることなく、進めることができた。それは、「13.研究発表」の欄に記載の成果から確認できるものと思われる。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題も、2012年度には最終年を迎え、これまでの研究成果を集約し、さらに次の研究計画を展望する段階にさしかかっている。今後は、資料収集などにも継続的に取り組むものの、研究課題に関していかなる研究成果が明らかになったかについて、特に「キリスト教自然神学の再構築」という点を中心に、理論的方法論的な観点から分析とまとめを行いたい。
水素化合物の金属化及び超伝導の理論研究

常圧におけるGeの典型的な水素化合物はGeH4であるが、175 GPa以上ではGeH3が安定化されることを予測した。これは金属相であり、超伝導転移温度は100 K程度を超えると見積もっている。また、常圧では極めて不安定なSb、Bi水素化合物が、加圧により安定となることを示した。SbH2, SbH3, BiH2, BiH3がそれぞれ、150、150、100、250 GPaで現れる。いずれも、電子の非局在性が顕著な金属相であり、超伝導転移温度は4070 Kに分布している。ゲルマニウムの水素化合物で、最も安定なものはGeH4である。しかし実はこの分子も準安定であり、熱力学的に安定な状態ではゲルマニウムと水素に相分離するとされる。本研究では第一原理計算により、この相分離した状態を圧縮していくと、約175 GPaでGeH3相が現れるとの予測を示した。構造はA15構造、またはそれをやや歪ませたP42/mmc構造、Cccm構造が候補として挙げられる。いずれも金属相であり、超伝導転移温度が100 K程度になるとの見積もりを得ている。特にA15構造の場合、予想される超伝導転移温度は140 Kにも達し、これは水素化合物に関して今まで予測された中でもかなり高い値だ。GeH3という組成はやや奇妙だが、圧縮状態が化学的性質を変える一例として捉えることができる。また原子核の零点エネルギーを考慮しない場合、GeH3相への転移圧は高圧側へ45 GPaもシフトしてしまう。零点エネルギー(原子核の量子性)が、相分離の形態に大きく影響する系であることが分る。A15構造をもつ化合物(Nb3Sn、V3Si等)は、1980年代の半ばまで、高い超伝導転移温度(1020 K)が観測される物質として注目を集めてきた。その後、銅酸化物における高温超伝導の流行などもありA15化合物の研究はあまり行われなくなったが、そのメカニズムは未だにはっきりと分っていない。遷移金属元素を含む典型的なA15化合物と、本研究で調べたGeH3では、当然ながら電子状態は異なる。しかし、どちらも高い超伝導転移温度を与えるという共通点は単純な興味を引く。もう一度、A15構造を詳しく研究する動機づけを与える研究成果といえる。水素化合物においては、水素の質量が小さいため、原子核零点振動の影響が無視できない。高密度水素に関していうと、零点エネルギーは陽子一個当り0.20.3 eVと見積もられている。構造間のエネルギー差が一原子当り0.01 eVのオーダーであることを考えると、この値はかなり大きい。そして零点エネルギーが大きいことは、低温でも原子振動の振幅が大きく、非調和性が重要になることを意味している。この非調和零点振動の問題に対し、平成26年度はself-consistent harmonic近似(SCHA)によるアプローチを進めた。手続きとしては、まず原子間有効二体ポテンシャルを第一原理計算に基づいて作成し、そのポテンシャルの下でSCHAを実行している。高密度水素に対して適用した結果、SCHAにより計算された非調和性は、零点エネルギーを一原子当り0.01eVのオーダーで低下させることが分った。またこの低下は分子相で特に大きく、即ち、非調和効果により分子解離圧が上昇する傾向があることも確認している。一方、水素化合物における新たな金属相の探索も実行した。Goldhammer-Herzfeldの条件によると、分極率の大きい分子ほど低圧での金属化が期待できる。ところで、重元素の水素化合物には相分離に対して不安定なものが多いが、この不安定性は分極率の大きさにもつながっている。つまり不安定ではあるが、圧力誘起金属化しやすい物質と捉えることができる。この指針をもとに重元素水素化合物への圧力効果を調べたところ、予測どおり低圧で金属化しやすく、また圧力をかけることで組成変化が起き、化合物状態が安定化される傾向があるとの結果を得た。重元素水素化合物の高圧相を第一原理計算により調べ、Sb、Bi水素化合物金属相の可能性を示した。Sb、Bi水素化合物は、常圧では非常に不安定な物質として知られる。しかし加圧により、SbH2、SbH3相が150 GPa以上、そしてBiH2、BiH3相がそれぞれ100、250 GPa以上で安定化されるとの予測を得た。いずれもバンド分散の大きい金属であり、超伝導転移温度は4070 K程度と見積もっている。また安定構造を探る手法として、ランダム構造探索コードを開発し、その有効性を確認した。現在の主流としては、進化的アルゴリズムを用いた構造探索がある。ただこの探索方法は、進化過程の設定において、ある意味構造選択の幅を絞る。本手法では、ランダムに多数の初期構造を生成し、緩和の結果得られた構造サンプルから低エネルギーのものを選ぶ。極めて単純であり、構造選択における先入観もない。一見非効率的にも見えるが、例えばユニットセルに原子が12個ほど含まれる系でも、100程度のサンプルを集めると大体の安定構造が求まることが確認できた。研究期間全体を通しての成果をまとめると、Ge、Sb、Bi水素化合物の金属化及び超伝導の予測、self-consistent harmonic近似(SCHA)による非調和振動解析、そしてランダム構造探索法の開発が挙げられる。Ge、Sb、Bi水素化合物では常圧と異なる組成の金属相を予測しており、特にGeH3に関しては超伝導転移温度が100 K程度になると見積もっている。

SCHA解析では、水素零点振動における非調和効果の重要性を明らかにした。現在、ほとんどの構造予測は調和近似の範囲で行われている。本研究におけるSCHAの結果は、今まで提案された安定構造、転移圧等を非調和効果を含めて再度調べる必要があることを示唆している。常圧におけるGeの典型的な水素化合物はGeH4であるが、175 GPa以上ではGeH3が安定化されることを予測した。これは金属相であり、超伝導転移温度は100 K程度を超えると見積もっている。また、常圧では極めて不安定なSb、Bi水素化合物が、加圧により安定となることを示した。SbH2, SbH3, BiH2, BiH3がそれぞれ、150、150、100、250 GPaで現れる。いずれも、電子の非局在性が顕著な金属相であり、超伝導転移温度は4070 Kに分布している。イオンの非調和ダイナミクスを扱かう手段として、self-consistent harmonic近似遂行用のコードを開発し、高密度水素への応用が実施できた。また広範囲の構造探索により、重元素水素化合物における高圧での組成変化及び金属化の可能性を見つけ出した。物性理論Self-consistent harmonic近似を適用することにより、イオン振動の非調和性も考慮した上で、金属水素化合物の候補を提案する。また、得られた候補に対して超伝導転移温度を計算し、高温超伝導体としての可能性を探る。メタダイナミクス及び分子動力学による構造探索を利用し、高圧におけるGeH3金属相の可能性を示すことができた。また進化型アルゴリズムによる構造探索コードも開発中であり、予備計算として、金属ーアンモニア系における圧力効果を解析している。開発した構造探索コードを活用し、常圧とは異なる組成を含めた広範囲の構造探索を実行する。また金属ーアンモニア以外にも、金属元素溶解による水素化合物金属化の可能性を探る。
労働安全衛生法に基づいた学生実験における環境安全教育の推進

平成16年の法人化以降,大学・高専では労働安全衛生法が適用され,適切な対応が求められている。米子高専においても安全衛生委員会が設置され,規則や設備の整備など様々な対応がなされてきた。このような状況の中,将来労働安全衛生法の下で仕事をすることになる学生を教育する機関として,学生の実験・実習における対応は充分ではないと感じられたため,本校及び他機関での調査を基に,本校物質工学科の学生を対象にした安全教育について検討した。物質工学科学生に対して事故経験,ヒヤリハット経験についてアンケート調査を行った。また,物質工学科の教職員に対しては実験・実習での安全衛生に関して,事故事例,ヒヤリハット事例についてアンケート調査を行った。アンケート結果からは,低学年から高学年になるにつれ,危険な薬品の使用も増えるため,実験器具取り扱い上の事例に加え,薬品の取り扱いに係る事例が増えていることが分かった。さらに,予想していた通り,学生は危険性の認識が低く,教職員との認識のギャップが強く感じられた。教職員からは様々な事故事例,ヒヤリハット事例が報告されたが,「安全教育にゴールはなく,教職員も勉強・見直しが必要である」との意見があり,自身もその思いで取り組んでいる。この研究については,平成23年度神戸大学実験・実習技術研究会で「学生実験における環境安全教育について」と題して発表し,実験での危険性に対する学生指導の観点に関し,質問者から賛同を得られた。アンケートで得たヒヤリハット事例及び実験中の様子の写真を元に,「実験での安全について」と題するPowerPointを作成し,24年度当初の1学年・3学年の実験ガイダンスに使用した。今後MSDSシートを活用し薬品の取り扱いについて実験テーマ毎に説明していく。また,23年度に第一種衛生管理者の資格も取得しており,今後さらに実験担当教員と連携し,学生実験における安全衛生業務に当っていきたい。
マクロ・エコノフィジックス

現在の主流派経済学はミクロの経済主体の最適化行動の相似拡大としてマクロ経済の動きを捉えようとする。本研究は,現実のマクロ経済現象を直視し,多数の相互作用する経済主体のマクロな振舞いは代表的な経済主体のものとは異なりうることを前提として統計物理学的なアプローチによるマクロ経済学の再構築を行う。具体的な研究対象は,1)労働生産性分布の実証解析とモデル化,2)中小企業の労働生産性と技術革新,3)物価指数とデフレ/インフレとの動態関係などである。1)CRD (中小企業財務データ)と日経NEEDS (上場企業財務データ)との統合データを過去10年分作成し,企業の労働生産性分布に関する実証分析を行った。従業員数で大企業と中小企業を区別すると,中小企業が生産性の低い母体グループと少数の高い生産性をもつ先導グループに分かれる。製造業と非製造業について比較すると,製造業に対して非製造業では需要不足が顕著である。また製造業については,業種ごとに高生産性企業の出現確率は大きく変わらず,生産性の向上をもたらす技術革新が,産業のインキュベーターの役割を果たしている中小企業群の中で中立的に発生している。他方,非製造業では,経済を支えるべき主要業種(建設業,卸業,小売業)の生産性向上が著しく劣っている。2)現実の労働生産性は,新古典派経済学が期待する「点」としての均衡ではなく,大きく広がって分布している。低生産性の領域では,生産性の向上とともに一企業あたりの平均従業員数は増加するのに対し,高生産性の領域では逆に減少する。低生産性ならびに高生産性の領域におけるそのような分布の振る舞いをそれぞれ「負の温度」,「収容能力の限界性」の概念を用いて統一的に説明する統計物理学的理論を構築した。なお,負の温度は需要不足の度合いを特徴付ける。3)労働生産性と知識の空間分布を把握し,解析するためのシステムとしてを作成中である。4)各国企業財務データ(ビューロー・ヴァン・ダイク社)および自動車部品納入データ(総合技研株式会社)を入手し,労働生産性分布に関して国際比較や自動車産業内での詳細分析を行う準備を進めた。5)Enrico Scalas教授(Sussex大)を招聘し,本研究を進展させるにあたっての助言を得た。1)Credit Risk Databaseの大規模データを用いて,企業の労働生産性に関する新しいスケーリング則を発見して,その数理的な構造を明らかにした上で,労働生産性とそれに関連する分布の関数に制限が課されていることを見出した。同じデータを使い,大企業のみならず中小企業の全要素生産性を計測し,全要素生産性と企業成長の関係について分析した。また,労働生産性と知識の空間分布を把握するシステムを構築し,クラスター政策や第4期科学技術基本計画の検証を行った。2)銀行・企業間の融資関係に関する年次データ(1980年から2012年まで)から構築される日本の信用ネットワークについて,ネットワーク解析の新手法である"DebtRank"を用いて,各銀行の重要性,脆弱性についての研究を行った。3)世界の48カ国について通貨と株式市場の日ごとの推移を1999年から2012年まで解析し,その相関固有ベクトルの特性解析,協働ネットワークのコミュニティ解析などを行った。4)時系列データのHilbert変換を利用した複素主成分分析を用いて物価ダイナミクスの解析を行った。企業物価指数,輸入物価指数および消費者物価指数の中で1980年から使われている830品目を選び出し,それらの月次データを得た。加えて,マクロ経済指標として賃金指数,所定外労働時間,失業率,マネタリーベース,マネーストックM2,為替:ドル・円,原油価格の7指標を収集し,総計837時系列の物価・マクロ変数データを用意した。回転乱数シャッフリング法を用いることにより,統計的に有意な固有モードを同定した。また,コミュニティ解析(位相が同期する物価をコミュニティとして抽出)を行うことにより,物価変動の集団的振る舞いについて新たな知見を得つつある。合わせて,構造方程式モデルを用いて物価とマクロ経済指標の変動間の因果関係について解析を進めている。1)"Stochastic macro-equilibrium"の論文では、マクロ経済の均衡について,従来の労働市場の「サーチ理論」とは異なるエントロピーに基づく「確率的均衡」を考え,それがケインズ経済学,具体的にはその中心である「有効需要の理論」にミクロ的基礎づけを与えることを示した。2)デフレ/インフレは、多くのモノやサービスの価格を加重平均した一般価格指数の下落/上昇である。したがって、デフレ/インフレの動学を理解するためには、個別物価の動きに関する情報が不可欠である。前年に引き続き,我が国の個別物価の時間差を伴う連動について複素主成分分析を行い,True Core Consumer Price Index (CPI)とでも呼ぶべき物価指数を定義した。True Core CPIはハイパワード・マネーも含めたマネーサプライとはまったく相関をもたない。

一方で,失業率や所定外労働時間という国内の景気を表す指標とは有意な相関をもっていることを明らかにした。この結果は日本やEUにおける現行の金融政策の有効性に疑問を投げかける。3)低生産性の領域では,生産性の向上とともに一企業あたりの平均従業員数は増加するのに対し,高生産性の領域では逆に減少する。低生産性ならびに高生産性の領域におけるそのような分布の特徴的振る舞いをそれぞれ「負の温度」,「収容能力の限界性」の概念を用いて統一的に説明する理論をグランドカノニカル分布を用いて再構築した。得られた理論は,最大収容数を変えることにより,Maxwell-Boltzmann分布,Bose-Einstein分布,Fermi-Dirac分布を連続的に繋ぐことができる。4)地理的空間上における高労働生産性企業の分布を明らかにし,これまでのクラスター計画に代わる新たな政策方針を提案した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,当初目的としていたマクロ経済学の再構築に留まらず,喫緊の日本経済の問題「長期デフレからの脱却」の議論にも大きなインパクトを与えている。2013年12月には,NHK-BSの番組Biz SUNDAY「景気はどこまで回復したかデータで読む日本経済」の中でも,本研究の成果が取り上げられた。本研究は,日本経済において重要な価格変動を品目別に調べるという膨大な解析を行いつつあり、貨幣数量説に基づく黒田日銀,安倍政権の政策の妥当性を実証的な観点から明らかにできると期待される。また,研究成果を国際的に広く発信するための取り組みも予想以上に進んでいる。すでにCambridge University Pressの“Physics of Society: Econophysics & Sociophysics"シリーズから『Macro-Econophysics(仮題)』と題する英語単行本を出版することを計画し、すでに編集者(Bikas K. Chakrabarti教授、Saha Institute, Kolkata, India)や出版社と打ち合わせを始めている。マクロ経済学各テーマについて次のように力点を置いて研究を進める。1)我が国におけるアベノミクスをはじめとして世界経済は急速に変化している。最新のデータを入手することにより,そのような世界経済の情勢を生産性の実証研究に取り込む。2)日本の信用ネットワークについて,特に1997年付近の金融危機に焦点を当て,銀行の統廃合と,ネットワーク上での位置の推移などを調べることで,金融危機へのネットワーク視点を探る。日本と世界の物価の時系列と,諸マクロ経済指標について,ネットワーク解析を進め,その変動についての知見を得る。3)物価ダイナミクスの研究においては,複素相関行列に含まれる位相情報を最大限に引き出すことにより,我が国における物価変動の集団的ダイナミクスの全貌を明らかにする。また,個別物価とその変動に関する頻度と同期性を明らかにしながら,個別物価の変動の伝搬ネットワークの構造を得た上で,生産ネットワークや産業連関との関係を解明していく。
住民および行政等と協働した地域ぐるみのフレイル予防の有効性評価に関する研究

本研究の目的は、兵庫県養父市で2014年度より実施している「シルバー人材センターの会員が仕事として各行政区に出張しフレイル予防教室を運営する」というフレイル予防施策(養父モデル)の有効性を評価し、他地域への応用可能性を検討することであった。最終年度となる今年度は、ポピュレーションアプローチの評価モデルとして提案されているPAIREMの枠組みに沿って、昨年度までに収集したデータを基に詳細な評価・分析を行った。その結果、3年間で154行政区中36地区(23.4%)が教室を開設したこと、教室参加率は32.8%(市全体でみると8.1%、参加者数719人)であったこと、シルバー人材センターが一定期間教室を運営した後は、全ての地区が地区住民による自主運営化に成功し、96.2%の地区で週1回の活動が継続されたことが確認された。さらに、非参加群では2012年から5年間でフレイルの有病率が13.7%増加したのに対し参加群では6.8%と、教室参加ではフレイルの有病率の増加が抑制されたことが確認された。本研究により、フレイル予防教室を行政区毎に設置するという地域ぐるみの取り組みにより、参加者のフレイルの有病リスクが低減することが明らかになった。また、教室は各地に広がり、参加率や継続率が高かったことから、養父モデルは有効かつ他地域への応用可能性の高いモデルであることが示唆された。本研究の目的は、兵庫県養父市で平成26年度より実施している「シルバー人材センターの会員(シルバー会員)が各行政区に出張しフレイル予防教室を運営する」という新たな介護予防施策の有効性を評価し、直面した課題やその解決策など実施に際するノウハウを見える化することにより、他地域にも応用可能なモデルを提案することである。初年度は、取組みの経過を把握するために、教室への参加状況、シルバー会員の活動状況、専門職が行った支援について、保健師が記録した活動報告などを基に平成2627年度における実施状況をとりまとめた。また、直面した問題への対応策について保健師にヒアリングを行った。以下にその概要を示す。1)教室への参加状況:平成27年度末時点で教室の開設地区数は13、参加者数は365名(高齢者人口の約4%)であり、教室実施地区の高齢者人口に対する各地区の平均参加率は37.0%(14.866.7%)であった。2)シルバー会員の活動状況: 1回の教室あたり約4名体制で教室を担当した。3)専門職が行った支援:全20回のうち、保健師が8回程度教室を訪問し、参加者やシルバー会員のモチベーションを高めたり、リーダー的住民を見つけ継続方法を共に探るなどの継続化に向けた支援を行った。また、区の役員に教室の趣旨を説明し、開催を促すなどの広報活動も行った。4)直面した課題と対応策の一例:教室運営をボランティアではなく仕事として位置づけることで「お金をもらっているのなら手際よく進めてほしい」など厳しい声があがることがあった。その際、保健師がシルバー会員に呼びかけて練習を行ったり、シルバー会員と参加者が教える・教えられる関係ではなく、皆で協力し合って健康づくりをしていこうという雰囲気をつくり出すなどの対応を行った。3)4)については、ここでは一部を挙げたが、今後詳細を記述したノウハウ集を作成したい。フレイル予防の取組みは順調に進んでおり、平成28年度末時点で、開催地区数26、参加者数631名(概算値)に達している。また、26地区全てが全20回の教室後に自主継続化に成功しており、住民のみの力で自主的に週1回の活動を継続している。また、教室の担い手となるシルバー会員に関しては、養成研修を毎年開催しており、これまでに14期生が誕生し、各地で活躍している。シルバー人材センターにとっては、新たな会員の確保にもつながっている。また、本研究の大きな柱である、平成29年度に実施予定の取組みの効果評価に関する調査(自記式郵送調査、インタビュー調査)の準備に関しても、調査項目や調査の実施方法に関して、市の担当者や関連機関とも協議を重ね、順調に進んでいる。以上のことから、本研究は概ね順調に進展していると自己評価している。本研究の目的は、兵庫県養父市で平成26年度より実施している「シルバー人材センターの会員が各行政区に出張しフレイル予防教室を運営する」というフレイル予防施策の有効性を評価し、直面した課題やその解決策など実施に際するノウハウを“見える化"することにより、他地域にも応用可能なモデルを提案することである。今年度は、ポピュレーションアプローチの評価モデルとして提案されているPAIREM(RE-AIMの改変モデル)の枠組みに沿って、Plan(計画)、Adoption(採用)、Implementation(実施)、Reach(到達度)、Effectiveness(効果)、Maintenance(継続)の各項目について取組み開始3年後の評価を行った。効果評価にあたっては、兵庫県養父市在住の65歳以上の男女8157名を対象に郵送調査法によるフォローアップ調査を実施し(有効回収率85.7%)、フレイル(簡易版虚弱指標)、食習慣や栄養状態(食品摂取多様性スコア、BMI等)、身体活動、社会参加状況等に関する情報を収集し、教室参加の有無別にフレイルの要因となる運動、栄養、社会機能の変化、およびフレイルの発症率を評価した。