hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アミン触媒と有機酸触媒共存系の構築

Boc保護アミナールは酸触媒存在下でt-ブチルカルバメートが脱離して、Boc保護イミンを形成することが知られており、この手法によって高い反応性のために従来法では合成することができなかったBoc保護イミンの系中発生が可能となった。このとき、求核剤としてβージカルボニル化合物やシリルエノールエーテルなどのエノール型の中性の求核剤が存在していると、Mannich型反応が円滑に進行することが知られている。本研究では、求核剤としてアルデヒドを用いてもMannich型反応が進行することを見出した。この反応では、Boc保護アミナールより脱離したt-ブチルカルバメートとアルデヒドの脱水縮合が進行して、エンカルバメートが形成されることが分かった。このエンカルバメートはアルデヒドと比較して求核性が向上していることから、求核剤として活性化された状態となっている。エンカルバメートと同時に系中発生したBoc保護イミンは酸触媒によって求電子剤として活性化されており、エンカルバメートを求核剤としたMannich型反応が進行することが分かった。このとき光学活性なリン酸を触媒として用いると、エナンチオ選択的にMannich型反応が進行した。この方法により、これまで合成の難しかった、プロパルギル位とそれに隣接する炭素の連続する二つの不斉中心を持つ新規のプロパルギルアミンの合成が実現された。また本研究により、酸触媒によって、求核剤と求電子剤の双方が同時に活性化される新しい反応系が確立された。27年度が最終年度であるため、記入しない。複数の反応点を有する基質を用いた際、狙った部位でのみ目的の反応を起こすことは未だに困難であり、精密有機合成における重要な課題となっている。アミン有機触媒の研究領域においても、反応部位は基質本来の性質に依存していることから、触媒による反応部位の制御は非常に挑戦的な研究課題である。たとえばα,βー不飽和アルデヒドは、カルボニル炭素とそのβ位の二ヶ所が求核剤に対する反応点となり得るが、求核剤をそれぞれの位置で付加させた生成物を選択的に得ることは困難である。そこで本研究では、求核剤を活性化するアミノ基と求電子剤を活性化する酸性官能基の相対的な位置関係が異なる触媒を使い分けることで、反応点の制御を試みた。その結果、2つの反応点を持つα,β-不飽和アルデヒドに対する脂肪族アルデヒドの付加において、アルドール反応に有効であるジアリールプロリノールを触媒として用いると、カルボニル炭素で反応した1,2ー付加体(アルドール付加体)のみが高立体選択的に得られることを見出した。一方、酸性官能基としてスルホンアミド基を導入したビナフチル型アミン有機触媒を用いると、β位で反応した1,4ー付加体(共役付加体)が主生成物として高ジアステレオおよびエナンチオ選択的に得られ、立体選択性に加えて反応位置を触媒によって制御することに成功した。酸性官能基と塩基性のアミン部位を併せ持つ有機触媒によるα,βー不飽和アルデヒドへの付加反応では、触媒の二つの官能基の相対的な位置関係が付加反応の位置選択性に大きく影響することを見出した。酸触媒とアミン触媒を協同的に働かせることで、従来とは異なる特異な反応性や選択性の獲得を目指す。
LCA手法によるセラミックス製品の環境影響評価

セラミックス製品の製造には多量のエネルギーを必要とし、また大量生産されているものが多く、地球環境に大きな影響を与えていると予想される。本研究の目的は、LCA手法を用いてセラミックス製品の原料採取から製造、流通、使用、廃棄までのライフサイクルにわたる環境負荷をできるだけ定量的に分析、評価することである。研究対象製品として、リユ-スとリサイクルが可能なガラスビンを選択した。研究実績は3つに大別される。(1)リターナブルビールビン(633ml)を研究例として、新しい視点からみたLCAソフトを完成し、ビンの使用回数、使用度の空きビン輸送距離、廃棄後に再び原料として使用されるカレットの使用率などを可変とすることで、環境負荷予測を行った。これによりガラスビンのリターナブル化が環境負荷を大きく減少させることが確認された。(2)既存の国内データによるリターナブルビールビン(633ml)とアルミカン(350ml)のエネルギー消費量とリサイクルの関係を可変パラメーターを導入し、1)ビンの使用回数が5回以下では、空きカン回収率0%でもアルミカンのエネルギー消費量が小さい、2)空きカン回収率が72%以上になれば、ビンの使用回数にかかわらず、アルミカンのエネルギー消費量が小さい、3)現状(ビン使用回数20回、空きカン回収率53%)では、両者ともほぼ同じエネルギー消費となる、4)ガラスビンは再使用することで、エネルギー消費を大きく減らすことができる、などの結果を得た。(3)国外データ(イギリス、ブ-ステッドモデルから算出した)によるガラスビンとアルミカンの環境負荷量を調べ、国内の聞き取りデータや既存データとの比較検討を行った。ガラスビンについては、国内外でほぼ一致したデータが得られ、収集したデータの信頼性が確認された。アルミカンについては、ガラスビンほどの一致はみられなかった。その主な理由として、アルミニウム製造データが国内で得られないこと,製造場所によって製造エネルギーの違いなどデータがかなり異なることなどによるものと考えられる。しかしLCA研究においては、データの信頼性を失うほどの差ではないと推察した。
骨細胞活動に神経制御は及んでいるか

骨組織中に最も多く存在する骨細胞はReceptor activator of NF-κB ligand(RANKL)の発現を介して破骨細胞を制御する。私たちはこれまでに交感神経による骨芽細胞や破骨細胞の制御機構について報告した。そこで、本研究では交感神経系による骨代謝調節機構に骨細胞が関与するか検討を行った。まず、交感神経ニューロンと骨細胞がα受容体を介して機能的に繋がることを確認した。そしてノルアドレナリンが交感神経α受容体を介して、骨細胞によるRANKLの産生に影響を与えることが明らかとなった。以上、交感神経系は骨細胞のRANKL発現を直接制御し、骨代謝に影響を与えることが示唆された。近年、骨細胞が骨代謝の中核的な役割を果たすことが明らかになってきた。我々はこれまでに交感神経が、骨芽細胞・破骨細胞を制御し骨代謝を調節することを報告している。本研究の目的は、交感神経系による骨代謝制御のメカニズムを骨細胞という新しい視点から解明することである。今年度は骨細胞様細胞IDG-SW3細胞とMLOY4の細胞特性について検討を行った。特にIDG-SW3では4週間培養を行うことで、dentin matrix protein 1 (DMP1)、sclerostin (SOST)の発現レベルが非常に強くなっていくことが確認された。骨細胞にβ受容体が発現していることを確認した上で、骨細胞が産生するRANKL、SOSTへのβ作動薬の影響を検討した。骨細胞様細胞が産生するRANKL、SOSTにβ作動薬が影響を与えることが明らかとなった。さらに、次年度に向けた予備実験から骨組織切片を作成しSOSTやreceptor activator of nuclear factor kappa-B ligand (RANKL)の組織内の分布について確認することが出来た。本研究の発展により、歯科矯正治療や骨粗鬆症の交感神経をターゲットとした新規治療法の開発が期待される。当初の計画通り、骨細胞が産生するRANKL、SOSTへのβ作動薬の影響を検討を行った。リアルタイムPCRが壊れてしまったことで、若干の研究の遅れが生じたが、骨細胞様細胞のIDG-SW3が産生するRANKL、SOSTに影響を与えることが明らかとなった。骨細胞が骨代謝において重要な役割を果たすことが明らかになりつつある。私たちはこれまでに交感神経系による骨芽細胞・破骨細胞制御機構を明らかにしてきた。本研究の目的は、近年骨代謝の中核的役割を担うと注目されている骨細胞に着目し、交感神経系による骨代謝制御に骨細胞がどのように関与するか検討することである。今年度はまず骨細胞が神経細胞と機能的に接合することが、カルシウムイメージング法にて確認することができた。また、骨細胞様細胞MLO-Y4とIDG-SW3どちらもノルアドレナリンによりRANKLの発現に影響が出ることが明らかとなり、アドレナリンα受容体下流のシグナルの検討を行っている。また、in vivoの実験系においてワルド法による歯の移動時に骨細胞が産生するRANKLのreceptor activator of nuclear factor kappa-B ligand (RANKL)の組織内の分布の変化について経時的に観察し、歯の移動によりRANKL発現の変化が観察された。また、骨細胞活動に概日リズムがあるか検討を行うため、ライブイメージング法にて骨細胞が産生する骨細胞外マトリックスの構成タンパク質の一つであるDentin Matrix Protein 1(DMP1)、の産生量の概日リズムを検討したところ、DMP1の概日リズムの変化は通常培養では影響がないことが確認された。本研究の発展により、歯科矯正治療や骨粗鬆症の新規治療法の開発が期待される。研究計画書どおり、骨細胞が神経細胞と機能的に接合するか否か検討を行うため、マウス交感神経節由来神経細胞と骨細胞様細胞MLOY4を共培養し、カルシウムイメージングにて機能的繋がりを検討した。骨細胞と交感神経細胞との繋がりが確認されたので、骨細胞様細胞MLO-Y4とIDG-SW3が交感神経伝達物質のノルアドレナリンによりRANKLの発現に影響が出るか確認した。次に、アドレナリンα受容体下流のシグナルとしてカルシウムカルモジュリン系が関与するか検討を行った。また、骨細胞は機械的刺激を感知するといわれているので、in vivoの実験系においてワルド法による歯の移動時に骨細胞が産生するreceptor activator of nuclear factor kappa-B ligand (RANKL)の組織内の分布の変化を調べた。また、私たちはこれまでに骨芽細胞、破骨細胞活動に概日リズムがあることを報告しているので、骨細胞活動に概日リズムがあるか検討を行した。骨細胞様細胞IGD-SW3が産生する骨細胞外マトリックスの構成タンパク質の一つであるDentin Matrix Protein 1(DMP1)をライブイメージング法にて観察した。骨代謝はメカニカルストレスに応答する。骨細胞は骨組織においてメカニカルストレスのセンサー的役割を担うことが示唆されている。また、骨組織中には感覚神経、交感神経系などの神経線維が分布している。本研究の目的は、骨代謝で重要な役割を担う骨細胞に着目し、交感神経系による骨代謝制御に骨細胞がどのように関与するか検討することである。私たちはこれまでに、矯正歯科治療による歯の移動に交感神経β受容体シグナルが関与することを示した。しかしながら、α受容体シグナルが歯の移動に影響するか否かいまだ調べられていない。そこで、α受容体シグナルが歯の移動に関与するか検討した。

歯の移動に伴い、歯周組織中の交感神経、感覚神経系の分布に変化が生じること、また、破骨細胞活性、歯の移動量に骨細胞のα受容体シグナルが関与する可能性が示唆された。さらに、骨細胞様細胞MLO-Y4、骨芽細胞用細胞MC3T3-E1およびマウス骨組織における交感神経受容体の発現を調べたところ、マウス骨組織、および骨細胞にはα1A受容体、α1B受容体、α1D受容体、β1、β2受容体が全て発現していた。一方、骨芽細胞にはα1B受容体、α1D受容体、β2受容体は発現していたが、α1A受容体、β2受容体は発現していなかった。つづいて、α受容体、β受容体を介したシグナルが骨代謝調節機能に関与するか検討したところ、骨細胞のα受容体はβ受容体同様にRANKL発現に影響することが明らかとなった。以上、矯正力による歯の移動に骨芽細胞や骨細胞のα受容体やβ受容体を介したシグナルが、関与することが示唆された。骨組織中に最も多く存在する骨細胞はReceptor activator of NF-κB ligand(RANKL)の発現を介して破骨細胞を制御する。私たちはこれまでに交感神経による骨芽細胞や破骨細胞の制御機構について報告した。そこで、本研究では交感神経系による骨代謝調節機構に骨細胞が関与するか検討を行った。まず、交感神経ニューロンと骨細胞がα受容体を介して機能的に繋がることを確認した。そしてノルアドレナリンが交感神経α受容体を介して、骨細胞によるRANKLの産生に影響を与えることが明らかとなった。以上、交感神経系は骨細胞のRANKL発現を直接制御し、骨代謝に影響を与えることが示唆された。基本的に、研究計画書通りにやってくが、本年度の結果から、交感神経α1B受容体の関与が示唆される結果も出たことから、今後はα1B受容体の関与についても検討を行うことにする。今後も研究計画調書に準じて研究を推進していく予定である。骨代謝
ヒト単球、好中球のミトコンドリア機能に与える手術侵襲・麻酔薬の影響について

手術侵襲・麻酔薬が、自然免疫において中心的な役割を持っている食細胞(単球・マクロファージ、好中球)の機能に与える影響を検討することが今回の研究目的である。食細胞の機能活性化はミトコンドリアによるエネルギー産生によるところが大きい。ミトコンドリアの呼吸鎖により産生されるATPは、食細胞機能を活性させることが近年報告されている。そこで、ミトコンドリアのエネルギー産生、活性化、形態に与える手術侵襲・麻酔薬の影響を検討することにした。麻酔薬が単球、好中球のミトコンドリア機能に与える影響について検討した。様々な濃度の局所麻酔薬(リドカイン、メビバカイン、ブプバカイン、ロビバカイン)とともに、健常成人から採取した末梢血から分離した単球、好中球を数時間培養した。培養後、貪食能、細胞内ATP濃度測定、蛍光標識されたマーカーによるミトコンドリア機能評価、ミトコンドリア形態評価をおこなった。リドカインは、貪食能を有意に低下させた。更に、リドカインは、細胞内ATP濃度や、ミトコンドリア膜電位をコントロールに比べて、有意に低下させ、アポトーシスをひきおこした。他の局所麻酔薬は、このような作用は認められなかった。リドカインは、ミトコンドリア機能を低下させて、自然免疫を抑制する作用があることがわかった。更に、静脈麻酔薬について、同様の研究を行った。プロポフォールは、濃度依存性に好中球ミトコンドリア機能を低下させる傾向が見られたが、有意な差は認められなかった。また、手術中の胸部硬膜外麻酔により、上腹部開腹術で、周術期の自然免疫能低下を抑制するかどうか調べた。手術侵襲により、TNF産生能、貪食能は有意に低下したが、殺菌能は低下しなかった。胸部硬膜外麻酔でも、全身麻酔と同様に、手術侵襲による自然免疫能低下がおこった。好中球アポトーシス及びミトコンドリア機能に関しては、個人差が大きく、現在も研究中である。手術侵襲・麻酔薬が、自然免疫において中心的な役割を持っている食細胞(単球・マクロファージ、好中球)の機能に与える影響を、細胞内部組織レベルで検討することが、今回の研究の目的である。手術侵襲が免疫能を低下させることは多数報告されている。我々は、術中免疫能変化に注目し、手術侵襲により術中早期に免疫能が低下することを報告し、この免疫能低下に注意を払うことが、術後感染性合併症防止に重要であることを示唆してきた。手術侵襲による傷害、感染に対する初期宿主防御反応の先端を担うのが自然免疫であり、食細胞が重要な役割を持っている。食細胞の機能は走化性、貧食能、殺菌能があるが、これらの機能の活性化はミトコンドリアによるエネルギー産生によるところが大きい。ミトコンドリアの呼吸鎖により産生されるATPは、細胞内カルシウム上昇、purinergic P2receptor経路を介し食細胞機能を活性させることが近年報告されている。現在、我々は、麻酔薬が単球、好中球のミトコンドリア機能に与える影響について検討中である。様々な濃度の静脈麻酔薬(ケタミン、プロポフォール、バルビツレート)、局所麻酔薬(リドカイン、メピバカイン、ブプバカイン、ロピバカイン)とともに、健常成人から採取した末梢血から分離した単球、好中球を数時間培養した。

培養後、細胞内ATP濃度測定、蛍光標識されたマーカーによるミトコンドリア機能評価、ミトコンドリア形態評価をおこなった。静脈麻酔薬であるプロポフォールは、濃度依存性に好中球ミトコンドリア機能を低下させる傾向が見られた。また、局所麻酔薬も好中球ミトコンドリア機能を低下させる傾向が見られ、さらなる検討が必要と考える。手術侵襲・麻酔薬が、自然免疫において中心的な役割を持っている食細胞(単球・マクロファージ、好中球)の機能に与える影響を、細胞内部組織レベルで検討することが、今回の研究の目的である。手術侵襲が免疫能を低下させることは多数報告されている。我々は、術中免疫能変化に注目し、手術侵襲により術中早期に免疫能が低下することを報告し、この免疫能低下に注意を払うことが、術後感染性合併症防止に重要であることを示唆してきた。食細胞の機能は走化性、貧食能、殺菌能があるが、これらの機能の活性化はミトコンドリアによるエネルギー産生によるところが大きい。そこで、ミトコンドリアのエネルギー産生、活性化、形態に与える手術侵襲・麻酔薬の影響を検討することにした。現在、我々は、麻酔薬が単球、好中球のミトコンドリア機能に与える影響について検討中である。様々な濃度の静脈麻酔薬(ケタミン、プロポフォール、バルビツレート)、局所麻酔薬(リドカイン、メピバカイン、ブプバカイン、ロピバカイン)とともに、健常成人から採取した末梢血から分離した単球、好中球を数時間培養した。結果)局所麻酔薬(リドカイン、メピバカイン、ブプバカイン、ロピバカイン)について調べたところ、リドカインのみが有意に好中球の食細胞機能、ミトコンドリア細胞膜電位、細胞内ATP濃度を低下させた。他の静脈麻酔薬はさらなる検討が必要と考える。結語)局所麻酔薬リドカインは、ミトコンドリア機能を低下させ、貧食能を低下させることが分かった。手術侵襲・麻酔薬が、自然免疫において中心的な役割を持っている食細胞(単球・マクロファージ、好中球)の機能に与える影響を検討することが、今回の研究の目的である。食細胞の機能活性化はミトコンドリアによるエネルギー産生によるところが大きい。ミトコンドリアの呼吸鎖により産生されるATPは、細胞内カルシウム上昇、purinergic P2receptor経路を介し食細胞機能を活性させることが近年報告されている。麻酔薬が単球、好中球のミトコンドリア機能に与える影響について検討した。様々な濃度の局所麻酔薬(リドカイン、メビバカイン、ブプバカイン、ロビバカイン)とともに、健常成人から採取した末梢血から分離した単球、好中球を数時間培養した。培養後、食食能、細胞内ATP濃度測定、蛍光標識されたマーカーによるミトコンドリア機能評価、ミトコンドリア形態評価をおこなった。リドカインは、貧食能を有意に低下させた。更に、リドカインは、細胞内TP濃度や、ミトコンドリア膜電位をコントロールに比べて、有意に低下させ、アポトーシスをひきおこした。他の局所麻酔薬は、このような作用は認められなかった。
マウス骨肉腫骨内病変のElectrochemotherapyと骨電気伝導性の研究

【目的】electrochemotherapyが動物の骨内骨肉腫モデルに対し抗腫瘍効果をもたらす際に、その要因が、骨電気伝導性によるか、電極間距離の違いによるか、電極の配置と本数の違いによるかを実験モデルで解明することを目的とした。【対象と方法】(1)腫瘍移植:当初予定していたSCIDマウスの大腿骨は、長さ・太さとも予想外に小さかったことから、Nudeラットを用いて実験を準備した。ヒト骨肉腫の腫瘍塊を細片化し、Nudeラット大腿骨内に移植し、径が約5mmに達した後、実験を開始した。(2)骨へ通電:電極を腫瘍占拠部位の近位と遠位に立てて、遺伝子導入装置(BTX社製ELECTRO SQUARE PORATOR(T820))を用い通電した。(3)X線評価:腫瘍の大きさを経時的に観察した。(3)実験群:抗癌剤(D=bleomycine)・電気穿孔(E)群、非処置群の2群に分け、腫瘍体積を求め比較した。腫瘍を挟んだ電極間の電気抵抗値を測定し、electroporationにより発生する熱(Calaory)を算出した。(4)腫瘍組織内BLM濃度:(D+E+)群と(D+E-)群に分け濃度と効果を比較した。(5)病理組織学的検索:腫瘍壊死について調べた。【結果】電気穿孔(E)群において腫瘍径の縮小が認められた。電極間の距離が10mm、15mm、20mmと間隔を広げた群においても腫瘍径の縮小は得られている。有効例は、38肢中23肢であった。(D+E+)を1回施行、2回施行、3回施行の行った回数で比較すると、多数回施行群で有効例が増加した。BLMの腫瘍組織内濃度は、抗癌剤・電気穿孔群(D+E+)において非電気穿孔群(D+E-)と比べて有為に高い値を示し、骨内の腫瘍組織にBLMが取り込まれるelectroporationの効果と考えられた。腫瘍間の電気抵抗値から算出した発生熱は抗腫瘍効果に影響をもたらすものではなかった。単純X線像で骨破壊が修復される経過を示した例では、病理組織学的検索においても腫瘍細胞の塊死・消失が認められた。骨を介した骨内病変に対するelectrochemotherapyが殺細胞効果を有することを裏付ける所見と考えられた。電極間の距離と効果の間には有意差は認められなかった。1.(研究目的)マウス骨肉腫骨内病変の実験では、全長が平均16mmのSCIDマウスの後肢大腿骨に電極を立てる際、腫瘍径と比べてもSCIDマウスの大腿骨の長さ・太さは、予想外に小さく、腫瘍を挟んだ電極間の骨電気伝導性を調べる実験には大型動物を使う必要性を感じた。

平成11年5月からSCIDマウスに代わりヌードラットを用いた実験を準備した。本研究では、ヌードラット大腿骨内の腫瘍の近位と遠位の骨表面に電極を設置し、電極間距離がelectrochemotherapyに与える効果について調べた。更に、骨内の腫瘍に対し設置する電極の配置と本数による違いがelectrochemotherapyにもたらす効果について解明することを目的とした。2.(研究実施計画)(腫瘍移植実験)骨肉腫の症例から得た腫瘍組織塊を細片化し、ヌードラット大腿骨に細片を注入し、腫瘍の径が約5mmに達した後に実験を開始した。(骨への通電実験)麻酔下に電極を経皮的に刺入し、腫瘍占拠部位の近位と遠位に2本の電極を立てて、遺伝子導入装置BTX社製ELECTRO SQUARE PORATOR(T820)を用い通電した。DCパルスの実効値(電圧)および骨の抵抗値を測定し、X線像から腫瘍の大きさ・範囲について経時的に観察した。3.(研究実績)腫瘍移植実験:メードラットの大腿骨骨髄内への細片化腫瘍の注入後、腫瘍占拠部位の大きさが長軸方向で長径10mm、水平方向で横径5mmに達するのに平均7週間を要した。骨への通電実験:大腿骨の腫瘍占拠部位の近位と遠位の骨表面に針電極を設置し抵抗値を計測した。X線像から腫瘍の大きさについて経時的に観察し、electrochemotherapy群において腫瘍径の縮小が認められた。電極間の距離が10mm、15mm、20mmと間隔を広げた群においても腫瘍径の縮小は得られている。それぞれについて組織学的評価を経時的に行っている。研究目的:ヌードラットの後肢の大腿骨内にヒト骨肉腫を移植した骨肉腫モデルを作成し、電極間の距離による骨電気伝導性と骨を介したelectrochemotherapyの効果について解明することを目的とした。対象と方法:実験群を、抗癌剤・電気穿孔群(D+E+)、非処置群(D-E-)の2群に分け、単純X線像より腫瘍径(膨隆した骨の最大長径および横径)を測定し、腫瘍体積を求め経時的に比較した。また、腫瘍占拠部位での骨修復についても観察した。腫瘍を挟んだ電極間の電気抵抗値を測定し、electroporationにて発生する熱(Q:Calaory)を算出した。BLMの腫瘍組織内濃度の測定は、抗癌剤・電気穿孔群(D+E+)、非電気穿孔群(D+E-)の2群に分け濃度と効果の点を比較検討した。病理組織学的検索では、腫瘍壊死について調べた。結果:腫瘍は単純X線像で、大腿骨骨幹部ないしは遠位骨端部に骨透亮像および骨破壊像を示した。有効例は、38肢中23肢であった。(D+E+)を1回施行、2回施行、3回施行の回数で比較すると、多数回施行群で有効例が増加した。BLMの腫瘍組織内濃度は、抗癌剤・電気穿孔群(D+E+)において非電気穿孔群(D+E-)と比べて有為に高い値を示し、骨内の腫瘍組織にBLMが取り込まれるelectroporationの効果と考えられた。腫瘍間の電気抵抗値から算出した発生熱は抗腫瘍効果に影響をもたらすものではなかった。単純X線像で骨破壊が修復される経過を示した例では、病理組織学的検索においても腫瘍細胞の壊死・消失が認められた。骨を介した骨内病変に対するelectrochemotherapyが殺細胞効果を有することを裏付ける所見と考えられた。電極間の距離と効果の間には有意差は認められなかった。
システム的理解に基づく医薬品副作用予測法の構築

本研究では医薬品の副作用を、その発現メカニズムに対するシステム的理解に立脚して予測する手法の構築を目指した。特に心筋細胞毒性に焦点を当て、心筋細胞に発現するアポトーシス関連分子およびその上流シグナル伝達経路に関連する分子を組み込んだ分子間ネットワークモデルを構築した。さらに、細胞生存の特徴を考慮して設定した拘束条件を満たすように、パラメータの可動域を探索する手法を新たに構築して解析を行ったところ、心筋細胞に対する毒性発現を良好に予測出来ることが示され、従来の静的ネットワーク解析よりも、目的に応じた解析が可能なことが示された。創薬全体の成功確率が1/1000程度と極めて低いことの主要原因として、医薬品副作用の問題が挙げられ、創薬段階における副作用予測精度が低い点がボトルネックとして指摘されている。本研究では、医薬品の副作用をその発現メカニズムに対するシステム的理解に立脚して予測する手法を構築する。具体的には、重症化した際の影響が大きくかつ予測が難しい心障害および肝障害に焦点を絞り、創薬初期段階で取得可能な実験データに基づいて、臨床における副作用発現を予測するシステムを構築する。本研究で構築するモデルは、副作用発現の分子メカニズムに対する解析結果に基づき、生理学的な実体を伴ったTDモデルを構築し、TKモデルと連動して毒性発現を統合的に予測可能とする。平成24年度は、アポトーシス関連経路および上流シグナル伝達経路に関し、包括的なシステムバイオロジー・マップを構築した。これらのマップを基に、心筋細胞におけるたんぱく質発現プロファイルを反映させた上で統合し、心筋細胞における薬物応答性を記述するためのシステムバイオロジー・マップへと拡張した。さらに各反応に対応する速度論式を定義し、動的な数理シミュレーションを可能とするためのモデルを最終的に構築した。本検討で得られるような大規模な数理モデルに関して、数千におよぶ速度論的パラメータを推定する試みはこれまで行われていなかった。そこで、パラメータ推定と動的シミュレーションを同時並行で行うクラスター・ニュートン法を応用することを考え、Matlab上で動作可能な形式で実装した。構築した計算手法によって本研究で構築した数理モデルの動的シミュレーションとパラメータ推定が可能であることが示された。また、マウス由来の初代培養心筋細胞および肝細胞に関して、薬物応答性プロファイルを取得した。得られたデータは今後の数理モデルを用いた解析に利用可能である。平成24年度までに、心筋細胞に発現するアポトーシス関連分子およびその上流シグナル伝達経路に関連する分子を組み込んだ、包括的なシステムバイオロジー・マップを構築した。さらに、数百の独立した微分方程式を含む大規模な数理モデルに関して、その動的特性を解析するための計算手法の構築に着手した。特に、クラスター・ニュートン手法を応用することでパラメータ空間の探索に要する計算時間の大幅な低減を可能とした。一方で、パラメータ値の可動域を明確にするためには、より細密にパラメータ空間を探索する必要があることが示唆された。平成25年度は、初期値の設定手法・パラメータ探索空間の設定手法・拘束条件の追加手法などを検討した。その結果、初期値の設定を工夫することで計算時間を低減できる可能性が示唆された。現在、理論面の精査を進めている。また、初期的な解析から心筋細胞の生存にクリティカルであると予測されたキナーゼに関して、shRNAを用いて発現抑制する検討を行った結果、実際に心筋細胞の細胞死誘導が観察されており、構築した数理モデルが心筋細胞の薬理応答性を予測できる可能性が示唆された。また、初期的な解析から心筋細胞の生存にクリティカルであると予測されたキナーゼに関して、実際に心筋細胞の細胞死誘導が観察された。平成26年度は、パラメータ探索時に適切な拘束条件を加えることで、システムが安定して挙動する範囲を効率的に探索する手法が確立された。

また、この手法を用いて設定したパラメータを用いた動的シミュレーションによって、阻害した場合に細胞死を引き起こすキナーゼと、併せて阻害した際に細胞死を食い止めるられるキナーゼの組み合わせが同定できるなど、従来の方法では解析できなかった、システムの特性を解明できることが示唆された。創薬全体の成功確率が1/1000程度と極めて低いことの主要原因として、医薬品副作用の問題が挙げられ、創薬段階における副作用予測精度が低い点がボトルネックとして指摘されている。本研究では、医薬品の副作用をその発現メカニズムに対するシステム的理解に立脚して予測する手法を構築する。具体的には、重症化した際の影響が大きくかつ予測が難しい心障害および肝障害に焦点を絞り、創薬初期段階で取得可能な実験データに基づいて、臨床における副作用発現を予測するシステムを構築する。本研究で目指すモデルは、副作用発現の分子メカニズムに対する解析結果に基づき、生理学的な実体を伴ったTDモデルを構築し、TKモデルと連動して毒性発現を統合的に予測可能とする。平成24年度までに、心筋細胞に発現するアポトーシス関連分子およびその上流シグナル伝達経路に関連する分子を組み込んだ、包括的なシステムバイオロジー・マップを構築した。さらに、数百の独立した微分方程式を含む大規模な数理モデルに関して、その動的特性を解析するための計算手法の構築に着手した。平成25年度は、初期値の設定手法・パラメータ探索空間の設定手法・拘束条件の追加手法などを検討した。また、初期的な解析から心筋細胞の生存にクリティカルであると予測されたキナーゼに関して、実際に心筋細胞の細胞死誘導が観察された。平成26年度は、パラメータ探索時に適切な拘束条件を加えることで、システムが安定して挙動する範囲を効率的に探索する手法が確立された。また、この手法を用いて設定したパラメータを用いた動的シミュレーションと心筋細胞死に対する予測能力の評価を進めた。平成27年度は、パラメータ探索アルゴリズムの改良と数学的な裏付けを進めた。また実験的な検証も進め、本研究で確立した手法によって、より正確に細胞システムの動的挙動を理解できることが示唆された。本研究では医薬品の副作用を、その発現メカニズムに対するシステム的理解に立脚して予測する手法の構築を目指した。特に心筋細胞毒性に焦点を当て、心筋細胞に発現するアポトーシス関連分子およびその上流シグナル伝達経路に関連する分子を組み込んだ分子間ネットワークモデルを構築した。さらに、細胞生存の特徴を考慮して設定した拘束条件を満たすように、パラメータの可動域を探索する手法を新たに構築して解析を行ったところ、心筋細胞に対する毒性発現を良好に予測出来ることが示され、従来の静的ネットワーク解析よりも、目的に応じた解析が可能なことが示された。大規模システムの挙動が安定に推移するための、パラメータ範囲の推定手法が完成し、システムの動的挙動の解析が可能となった。
経食道エコーを用いた下側肺障害の診断

急性呼吸窮迫症候群(ARDS)では、下側肺障害部位は酸素化能を悪化させる。下側肺障害部位の診断にはCTが必要とされている。今回、我々は経食道心エコーを用いて下側肺障害部位の評価を行った。40名の経食道心エコーとCT検査を施行した成人ARDS患者を対象とした。下行大動脈を介して観察された低輝度病変を下側肺障害部位と診断した。経食道心エコーを用いて観察された病変部位はCT病変部位と比較検討された。15名にPEEPを15cmH_2Oまで負荷し、下側肺障害病変の変化を観察した。中部食道部位での平均下側肺障害面積は12.0±6.1cm^2(Mean±SD)であった。経食道心エコーで測定された下側肺障害部位面積はCTで測定されたものと有意な相関を示した(p<0.01)。酸素化能の指標であるPaO_2/FiO_2と下側肺障害部位面積も有意な相関を示した(p<0.05)。PEEP負荷時には経食道心エコーで評価した下側肺障害部位面積は減少し、同時にPaO_2は増加した。我々は経食道心エコーを用いてARDS患者で下側肺障害部位の観察が可能なことを証明できた。またPEEP時の下側肺障害部位変化も同時に観察可能であった。現在まで22名の呼吸不全患者に軽食道心エコーを用いて、下側肺障害部位の検討を行っている。測定事項は下側肺障害面積と肺酸素化能の指標としてのP/Fである。下側肺障害は17名の経過中に生じたが5名では認められなかった。平均の下側肺障害面積は7.5±4.9cm^2であり、P/Fは242±101であった。下側肺障害が生じた日は入室翌日が多く、7名の発生を見ている。酸素化能と下側肺障害面積の相関はp<0.01と有意であったが係数は-0.39と低値であった。僧帽弁部位で見た下側肺障害部位のCTと経食道エコーでの面積は相関係数0.98とp<0.001の強い相関を示していた。経食道エコーを用いた下側肺障害の観察は、その障害部位面積を正確に評価でき臨床上有用と思われる。現在下側肺障害には腹臥位が有効とされ、腹臥位前後での障害部位の観察を行った。腹臥位前後では障害部位面積は11.2±4.8cm2から5.7±2.6cm2へと有意に減少した。しかし、P/Fは158.8±80.2から195.9±111.3へと増加したものの有意ではなかった。経食道心エコーでは腹臥位前後の病巣変化が直接評価できるため今後の発展が期待できる。呼吸不全患者で酸素化能低下の原因の一つとして、下側肺障害の概念がある。下側肺障害の診断にはCT診断が必要であるが、酸素化能の極度の低下時には実施不可能である。今回、重症患者にも適応できる経食道エコーを用いて、下側肺障害の診断を検討した。対象および方法:CTと経食道エコーで同時に評価し得た呼吸不全患者40名を対象とした。両方法で下側肺障害部位の有無、面積、輝度および酸素化能を評価した。また10名にPEEPを15cmH_2Oまで負荷し下側肺障害部の変化を観察した。結果:40名中CTと経食道心エコーともに下側肺障害を認めたものは26名であった。下側肺障害の有無は酸素化能の指標値に影響しなかった(P/F:下側肺障害有179±64,下側肺障害無192±80)。経食道心エコーで診断した下側肺障害面積は12.0±6.1cm^2であり、左CT面積と強い相関をしめした(p<0.01)。また右CT面積とも強い相関を見た(p<0.01)。酸素化能と経食道心エコーで判断した下側肺障害とも強い相関を認めた(p<0.05)。PEEP負荷時には下側肺障害部位面積が減少し、また酸素化能も改善した。考察:下側肺障害部位の治療としてはPEEP、腹臥位などがある。下側肺障害の成因としては重力の影響が示唆されているが、未だ不明である。経食道エコーは重症患者の循環管理目的に使用されるが、下行大動脈を介すると、左肺障害部位の観察が繰り返し可能である。経食道エコーを用いた下側肺障害の観察は重症患者の呼吸管理に有用と思われた。

中部食道部位での平均下側肺障害面積は12.0±6.1cm^2(Mean±SD)であった。経食道心エコーで測定された下側肺障害部位面積はCTで測定されたものと有意な相関を示した(p<0.01)。酸素化能の指標であるPaO_2/FiO_2と下側肺障害部位面積も有意な相関を示した(p<0.05)。PEEP負荷時には経食道心エコーで評価した下側肺障害部位面積は減少し、同時にPaO_2は増加した。我々は経食道心エコーを用いてARDS患者で下側肺障害部位の観察が可能なことを証明できた。またPEEP時の下側肺障害部位変化も同時に観察可能であった。
新規Akt基質タンパク質の細胞運動・形態形成における機能の解明

われわれはyeast two hybrid法により、Aktキナーゼの新規基質Girdinを同定した。昨年度までの研究により、Girdinはアクチン結合蛋白であり、Aktによりそのセリン1416がリン酸化を受け、アクチン線維の再構成を引き起こすことを明らかにした。さらにGirdin siRNA存在下において、細胞運動を著しく低下することから、Akt-Girdinシグナル伝達系の細胞運動における重要性を証明した。本年度はAkt-Girdinシグナル伝達系の血管新生における役割についてHUVEC細胞を用いて検討した。HUVEC細胞をVEGF-Aで刺激することによりAktを活性化させると、Girdinのセリン1416がリン酸化され、PI3キナーゼのインヒビターやAkt siRNAを用いるとそのリン酸化が抑制されることを確認した。GirdinはHUVEC細胞におけるストレスファイバーやラメリポデイアなどのアクチン線維に一致して存在し、siRNAによってGirdinをノックダウンすると、ストレスファイバーやラメリポデイアの形成が障害された。GirdinをノックダウンしたHUVEC細胞は、マトリゲル上での管腔形成やボイデンチャンバーでの細胞遊走能が著しく障害された。以上の結果より、Akt-Girdinシグナル伝達系が血管新生にける細胞遊走および管腔形成に重要な役割を果たすことが示唆された。現在、マウスを用いたin vivoにおける系を用いて、Girdinの血管新生における機能の解析を進めている。yeast two hybrid法を用いてAkt結合蛋白質の同定を行った結果、AktのC末端領域と結合するクローンを同定し、全長cDNAのクローニングに成功した。全長cDNAは1870アミノ酸よりなる蛋白をコードしており、その配列中には既知の機能ドメインはなく、全く新規の分子であり、ノーザンブロット法によりどの臓器にもubiquitousに発現していることが判明した。C末端領域にAktによってリン酸化されるコンセンサス配列が存在し、in vitro kinase assayでAktによってリン酸化されることから、Aktの新規基質である可能性が示唆された。作製した抗体で細胞内局在を検討したところ、アクチン細胞骨格系と共局在すると同時に、特に移動する細胞の先端部で活性化Aktと共局在し、細胞の移動、接着あるいは浸潤を制御している可能性が示唆された。生化学的解析より、アクチン線維を架橋する性質を有しており、遺伝子の名前をGirdin (Girders of actin filaments)と名づけた。Girdinの配列特異的なsiRNA (small interfering RNA)を合成し、細胞に導入した結果、アクチンストレスファイバーとfocal adhesionの形成の著しい減少を引き起こした。さらにfibronectinの産生量も優位に減少した。このような効果はコントロールのsiRNAでは観察されず、Girdin siRNAに特異的であった。またGirdin siRNA存在下で細胞運動能を著しく低下させることが、Boyden chamberを用いたmigrartion assayにて明らかになった。以上の結果より、GirdinはAktの基質として細胞運動に重要な役割を果たしていることが明らかになった。
3次元グラフェンナノリボン構造体「3D-GNR」の合成と機能解明

金属触媒を1000°Cの炉内に留置して3次元グラフェンを生成した。炭素源の流量を増減することで触媒に生成するグラフェン層数を数層から10数層まで変化させられることがラマン分光により確認できた。得られた試料の透過型電子顕微鏡観察でも結晶性の高いグラフェンの生成が確認できた。得られた試料に関して触媒を酸により溶解し、グラフェン構造体だけを取り出した。メッシュ状構造体に関しては油水分離が可能か検討するために濡れ性の測定を行った結果、金属メッシュ単体よりも疎水性が向上していることが明らかになった。また、構造体表面に炭素による二次構造を形成することでさらに優れた疎水性を示すことが分かった。グラフェンナノリボン(GNR)の3次元構造体である『3D-GNR』の創成を目指す。グラフェンは優れた電気、熱、機械特性などにより注目されている。一方、GNRはリボン幅やエッジ構造の違いにより、金属または半導体転移し、通常のグラフェンでは発現しない電子的、化学的、磁気的機能の発現が知られる。触媒を利用したCVD法を利用することで、3次元GNRの合成を目指す。触媒金属には触媒金属内に多数のポーラス構造を含むニッケルスポンジなどを利用した。炭素源としてメタンを使用しアルゴンガスと共に炉に流した。事前に還元した金属触媒を1000°Cの炉内に留置して3次元グラフェンを生成した。幅や長さと炭素源の流量の明確な相関は得られておらず、今後の課題となった。得られた3次元グラフェンを触媒から分離するために酸処理によって金属触媒を溶解し、乾燥させることで3次元グラフェンのみを取り出した。これについて電気伝導性や透明度を測定したが、層数が多いほど電気伝導性が高く、透明度が低いという結果が得られた。これは得られたグラフェンがフレーク状であることを示唆していると考えられるので、今後は連続性の高いグラフェン生成の条件を検討する。3次元グラフェンの生成には成功しており、生成と物性測定も順調に推移している。また、層数の制御性も高いので流量制御の方向性はよかった。しかし、グラフェン結晶のサイズと幅の調整にまだ時間がかかるため、今回の進捗状況とした。事前に還元したニッケルおよびその他の金属触媒を1000°Cの炉内に留置して3次元グラフェン構造体を生成した。ニッケルと比較してクロムなどでは層数は少ない傾向が見られた。いずれの試料においても透過型電子顕微鏡観察では結晶性の高いグラフェンの生成が確認できた。得られた3次元グラフェンを触媒から分離するために酸処理によって金属触媒を溶解し、洗浄後に凍結乾燥を施すことで立体構造の維持が可能であることが分かった。しかし、洗浄過程での水の表面張力により立体構造が不安定になる問題がみられ、今後の課題となった。得られた3次元グラフェン構造体は空間が開いているにも関わらず、バルクで疎水性を発揮することが分かった。多様な触媒を使用した3次元グラフェンの生成には成功しており、生成と物性測定も順調に推移している。しかし、理想としている連続性の高いグラフェン構造の生成には至っておらず、今回の進捗状況とした。グラフェンナノリボン(GNR)の3次元構造体である『3D-GNR』の創成を目指した。触媒を利用したCVD法を利用することで、3次元GNRの合成を目指した。触媒金属にはニッケル線やメッシュ状金属を使用した。ニッケル線をあらかじめ束ねておくことで、規則的構造を有した3次元グラフェン構造体を得ることを試みた。

メッシュ状構造体に関しては油水分離が可能か検討するために濡れ性の測定を行った結果、金属メッシュ単体よりも疎水性が向上していることが明らかになった。また、構造体表面に炭素による二次構造を形成することでさらに優れた疎水性を示すことが分かった。束状グラフェン構造体に関しては優れた電気伝導性を示したが、機械強度が不足していることが明らかになった。金属触媒を1000°Cの炉内に留置して3次元グラフェンを生成した。炭素源の流量を増減することで触媒に生成するグラフェン層数を数層から10数層まで変化させられることがラマン分光により確認できた。得られた試料の透過型電子顕微鏡観察でも結晶性の高いグラフェンの生成が確認できた。得られた試料に関して触媒を酸により溶解し、グラフェン構造体だけを取り出した。これまで順調に推移している3次元グラフェンの生成を継続して行い、連続性の高いグラフェン生成の条件を模索する。また、より挑戦的に実験を進めるために3次元構造の制御を行った上でグラフェン生成を行えるように実験のセットアップを行っており、成功すれば、より興味深い材料が得られる。物性測定に関してもミクロな構造の改善によりバルクとしての物理特性特性向上を目指していく。また、電気化学的な特性の測定も試みていく。カーボンナノ材料
悪性リンパ腫におけるスーパーオキシド産生系の解析とその発現の意義

好中球やマクロファージには活性酸素を産生し、これを細胞外に放出する機構がある。これらの細胞には形質膜に特殊なb型シトクロムが存在しこれが酸素に電子を与える役割をしている。このシトクロムは大小2つのサブユニットからなっており、両者のC末端は細胞質に長く伸長している。一方、細胞質には3種の蛋白質が存在しており、刺激時にはこれらがシトクロムのC末端上に会合する。この結果細胞内のNADPHから細胞表層の酸素に電子が渡されてスーパーオキシドアニオンが産生され、この分子種から他の活性酸素種が形成される。我々はこの活性酸素産生系が食細胞以外にも末梢血やリンパ節のBリンパ球に発現していることを見い出したが、この系は正常のTリンパ球には認められなかった。しかし、我々はこの系の鍵を握っているb型シトクロムがある腫の悪性リンパ腫に存在することを見い出した。そこで抗体を用いて調査したところ18例のホジキン病のリンパ腫のうち、16例にその存在を認めた。一方、ホジキン病以外のTリンパ腫ではほとんどこの系の存在を認めたかったが、2例のCD30陽性の細胞にこれを認めた。このことは、ある種のリンパ腫のTリンパが好中球と同様の活性酸素産生系を持ち、刺激により活性酸素を細胞外に放出している可能性を示唆する。そこでさらにホジキン病Tリンパ腫にシトクロム以外の活性酸素産生に関与する蛋白質が存在するかどうかについて単クローン抗体による免疫染色により検討したところ、細胞質に存在する2種の必須蛋白質(分子量47および65kDa)の存在を明らかにすることができた。もう一つの蛋白質は小分子GTP蛋白質Racなので、当然この細胞には存在することが推定され、ホジキン病Tリンパ腫は刺激により活性酸素を産生すると考えられる。
地域包括ケアを担う看護職者育成のための住民と協働したシナリオ学習教材の開発

1本年度は、当事者主体の社会資源創出に関する看護実践能力向上に資するシナリオ学習教材の内容を明らかにし、映像教材を一部製作した。シナリオ学習教材とは、映像教材と授業計画書(テーマ、学習目的、学習目標、学習内容、学習課題)である。前年度に明らかにした認知症高齢者の介護者の社会資源創出(以下、資源創出)ニーズ及びニーズ対応のために必要な看護実践能力を基に、文部科学省の看護学教育モデル・コア・カリキュラムE-2-2「地域包括ケアにおける看護の役割」を参照して、当事者主体の社会資源創出支援における看護実践能力、学習目的、学習目標を設定した。また、シナリオテーマごとに、学習目的、学習目標、学習内容、場面、状況設定、学習課題を設定した。状況設定は、前年度に実施した調査の事例等を参考に作成した。そして、この作成したシナリオ学習教材について、状況設定の内容的妥当性について地域包括ケア実践家に、また地域包括ケアに係る看護実践能力向上のための学習教材としての内容的妥当性と有用性について、地域包括ケアに関連する教育経験のある教員にインタビュー調査を行い、検討した。そして、調査結果をふまえて学習教材の精練をし、3場面の映像を制作した。2前年度に実施したアイルランド共和国の保健師3名に対する,包括ケア,特に部門や施設の枠を超えた連携における保健師の役割及び必要な看護実践能力に関するインタビュー調査の結果をまとめ、本学紀要に報告した.アイルランドの保健師は,包括ケアにおいて,家庭生活の場,人々との粘り強い関係構築を基盤とし,特に,脆弱な人々に目を向け,健康格差を生み出す社会的決定要因が個々の家庭生活にどのように影響しているのかを関連づけて捉え,医療や社会福祉サービスへアクセスできるようケアをコーディネーションする役割を果たしていたことが明らかになった。映像制作をすべて完成する予定であったが、一部にとどまったため。場面同士のつながりをもたせるためのシナリオアウトラインの作成や、場面転換のためのロケ地や人の設定および調整に時間を要した。今後は、残された場面の映像制作を完成させる。そして、完成したシナリオ学習教材を学生に活用してもらい教育効果を評価する。また、学習教材としての評価をする。具体的には、協力の意思を示した4年次生に卒業前の実践能力の振り返りの意味をこめて、教育効果として学習内容に含まれていた認知領域、情意領域、精神運動領域における教育効果を検証する。そして、これらの結果を踏まえて、教材活用方法、学習の楽しさや満足度等の教材について総合評価をする予定である。これらの評価においては、同じ大学の基礎系や臨床系の看護学教員の協力を得る予定である。1地域包括ケアシステムの構築の中でも、社会資源の活用と創出に焦点をあて、在宅看護学、公衆衛生看護学、社会福祉学の教科書において、社会資源の活用と創出がどのように記述されているかを比較し、より効果的な教授内容を検討した。方法として、看護学、社会福祉学の学士課程のある複数の大学のシラバスと、所属大学図書館蔵書検索システムにより、各分野から教科書計12冊を選定した。分析枠組みは、「看護学教育モデル・コア・カリキュラム」等を基に作成し、各分析項目について、記載内容を3段階で評価した。その結果、在宅看護学では、社会資源の活用、および社会資源を有効に活用するための関係機関等との連携・協働、不足する社会資源の提案の記載内容だった。公衆衛生看護学、社会福祉学では、新たな社会資源の創出に向けた取り組みが示されているが、社会資源の継続に関する具体的記載は少なく、持続可能性を考慮した取り組み内容の明確化が課題であると考えられた。社会福祉学では、ソーシャルベンチャー(社会起業家)の視点を考慮する必要性の記述がみられ、多様な場に活動が広がる看護職にとっても、参考にできる視点と考えた。2家族介護経験者が、社会資源の活用や創出に至った経験に関する質的記述的研究により、専門職に必要な看護実践能力を見出し、シナリオ学習の学習課題を導くことを目的にした。社会資源の活用や創出に携わった介護経験者5名を対象に、半構成面接を行い、基本属性と社会資源活用・立ち上げのきっかけ、経緯、社会資源が必要だと強く思った経験およびその対処と思いについて、聴取した。分析結果の結果から、社会資源の活用・創出に必要な看護実践能力毎の学習課題を導いた。3治療的ケアも活動に含まれるアイルランド共和国の保健師3名等に対し、半構成面接調査を行い、部門や施設の枠を超えた連携と社会資源活用における役割と求められる能力について明らかにした。地域包括ケアに関する実践能力及び学習課題について、専門家会議の実施ができず、繰り越しになったため。

そして、この作成したシナリオ学習教材について、状況設定の内容的妥当性について地域包括ケア実践家に、また地域包括ケアに係る看護実践能力向上のための学習教材としての内容的妥当性と有用性について、地域包括ケアに関連する教育経験のある教員にインタビュー調査を行い、検討した。そして、調査結果をふまえて学習教材の精練をし、3場面の映像を制作した。2前年度に実施したアイルランド共和国の保健師3名に対する,包括ケア,特に部門や施設の枠を超えた連携における保健師の役割及び必要な看護実践能力に関するインタビュー調査の結果をまとめ、本学紀要に報告した.アイルランドの保健師は,包括ケアにおいて,家庭生活の場,人々との粘り強い関係構築を基盤とし,特に,脆弱な人々に目を向け,健康格差を生み出す社会的決定要因が個々の家庭生活にどのように影響しているのかを関連づけて捉え,医療や社会福祉サービスへアクセスできるようケアをコーディネーションする役割を果たしていたことが明らかになった。映像制作をすべて完成する予定であったが、一部にとどまったため。場面同士のつながりをもたせるためのシナリオアウトラインの作成や、場面転換のためのロケ地や人の設定および調整に時間を要した。1地域包括ケアに必要な看護実践能力と実践能力別学習課題についての専門家会議ー専門家会議は、社会資源の立ち上げ支援などの経験が有る地域包括支援センターや訪問看護ステーション、多機能型施設等の看護師・保健師、5-6名を対象とする。前年度に整理した、社会資源の活用・開発に必要な看護実践能力の内容妥当性を確認し、学習課題についても意見をもらう。2地域包括ケアの学習到達目標に関する専門家会議ー専門家会議の実施により学習到達目標マトリックスの修正、運用方法を明確にする。対象者は、本研究の共同・連携研究者及び、県内の公衆衛生看護学、在宅看護学に携わる教員10名程度である。作成したマトリックスについて、地域包括ケアに関する実践能力を高める学習目標として妥当かどうか(何をどこまで学ばせるか)意見を聴取する。3学習素材となるシナリオの作成ー前年度に実施した介護経験者の困りごとや社会資源の創出方法を参考に、シナリオテーマ案をあげ、シチュエーション・ベースド・トレーニングのシナリオ作成をする。まずは、シナリオの基本構想を立案する。そして、シナリオのテーマごとに、学習目的、学習目標、学習内容、場面と状況設定等を明確にする。これらを通して、住民の言動や思い、地域での状況が再現されるようにシナリオをデザインする。4シナリオ学習教材の作成ーシナリオアウトラインに基づいて、映像製作会社に映像製作について依頼をする。これらのシナリオ開発のプロセスについて得られた結果を取りまとめ、学会発表を国内外で行う。今後は、残された場面の映像制作を完成させる。そして、完成したシナリオ学習教材を学生に活用してもらい教育効果を評価する。また、学習教材としての評価をする。具体的には、協力の意思を示した4年次生に卒業前の実践能力の振り返りの意味をこめて、教育効果として学習内容に含まれていた認知領域、情意領域、精神運動領域における教育効果を検証する。そして、これらの結果を踏まえて、教材活用方法、学習の楽しさや満足度等の教材について総合評価をする予定である。