hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
積層電磁鋼板の厚さ方向圧縮応力が電力機器の性能に及ぼす影響

モータなどに用いられる鉄心において,構造上必要となるボルト締めやバンド締めに伴う電磁鋼板の厚さ方向に印加される圧縮応力が磁気特性の劣化に及ぼす影響を測定する装置を開発し,測定結果により調査を行った。その結果,電磁鋼板のグレードの差異よりも圧延方向と直角方向でその影響に大きな差異が見られた。圧延方向に励磁した場合は,厚さ方向に0.5MPa程度の小さな圧縮応力が印加されると,ヒステリシス損が増加するのに対し,直角方向に励磁した場合は,ヒステリシス損にはほとんど変化が無く,一方,渦電流損は,圧延方向,直角方向に関係無く,厚さ方向の圧縮応力が増加するにつれて増加する結果が得られた。よって,直角方向に励磁される場所でバンドやボルトなどで積層鋼板を固定することで,低損失な機器設計が可能である。1)電磁鋼板の厚さ方向圧縮応力下での磁気特性計測システムの構築幅8mm,長さ240mmに切り出した単板の電磁鋼板の中心部(幅8mm,長さ10mm)に厚さ方向に圧縮応力を印加したときの,その部分の透磁率,ヒステリシスループおよび鉄損を測定する自動測定システムを構築した。本測定システムは,アナログ/ディジタル変換器と任意波形発生装置とを一つのシステムでコントロールし,試料内の磁束密度波形の高速な波形制御を可能としている。しかし, 1.5T以上の高磁束密度領域では,波形制御に問題が有り,改善が必要である。2)厚さ方向圧縮応力が印加されている範囲のみの磁界の強さを検出する特殊ロゴウスキーコイルの開発測定装置は試料の厚さ方向に加圧する構造であるため,試料の上下面に圧縮力を与える装置が密着しており,一般的な単板磁気試験器のようにHコイルを試料表面に設置出来ない。本装置ではゴム板を巻き枠としたHコイルをC字形に曲げて,圧縮力を印加する土台の試料表面近傍の両側面に両端を固定することで,圧縮応力印加部のみの磁界の強さの測定が可能な特殊ロゴウスキーコイルを開発し,その有用性を明らかにした。3)厚さ方向に圧縮応力が印加されたときの電磁鋼板の磁気特性の測定結果厚さ方向に圧縮応力が0.5-20MPa印加されたときの無方向性電磁鋼板35A300の透磁率および鉄損の測定を行った。その結果,圧延方向に励磁した場合は,厚さ方向の圧縮応力が増加すると磁束密度の大きさによらず,透磁率は減少し,鉄損は増加する結果が得られた。一方,直角方向に励磁した場合は,厚さ方向の圧縮応力が増加すると,磁束密度の小さい領域では,透磁率は増加し,わずかであるが,鉄損は減少する結果が得られた。磁束密度が1T以上では,応力の増加に伴い透磁率は減少するが,鉄損はほとんど変化しない結果が得られた。測定システムの改良および測定精度の向上を図るとともに,電磁鋼板のグレードの違いや異方性が厚さ方向の圧縮応力下における磁気特性に及ぼす影響について検討した。1)測定システムの改良および測定精度の向上測定範囲以外にも試料が支持されるプレートを用い,波形制御などを改良することによって1.55Tまでの測定が行なえるようにし,厚さ方向に圧縮応力を印加した場合の単板の磁気特性測定システム(測定範囲:幅8mm,長さ10mm)を確立した。2)厚さ方向に圧縮応力が印加された状態での無方向性電磁鋼板の磁気特性および鉄損特性の明確化50A290と35A300の圧延方向と直角方向の磁気特性および鉄損の測定を行なった結果,グレードの差異ほとんど寄与せず,圧延方向と直角方向でその影響に大きな差異が見られた。圧延方向に励磁した場合は,厚さ方向の圧縮応力が0.5MPa程度印加されると磁束密度の大きさによらず,透磁率は減少し,鉄損は増加する結果が得られた。また,圧縮応力を10MPaまで増加させたが,鉄損の増加はほとんど見られなかった。一方,直角方向に励磁した場合は,厚さ方向の圧縮応力が増加すると,低磁束密度領域では透磁率は増加するが,鉄損はほとんど変化しない。磁束密度が1T以上では,応力の増加に伴い透磁率は減少するが,鉄損はわずかに増加する結果が得られた。また,圧延方向に励磁した場合は,厚さ方向に圧縮応力が印加されると,ヒステリシス損および渦電流損の両方が増加するのに対し,直角方向に励磁した場合は,ヒステリシス損にはほとんど変化が無く,渦電流損が増加する結果が得られた。

50A290の試料では圧延方向から30度および60度方向に切り出した試料を用いて,同様の測定を行なった結果,それぞれは圧延方向と直角方向の間の特性を示した。以上から,バンドやボルトなどで固定する箇所は,直角方向に励磁される場所で行なう方が,損失増加を防げる可能性があるといえる。
4m短ミリ波望遠鏡による銀河系中心領域の分子ガス分布の研究

名古屋大学理学部4メートル短ミリ波望遠鏡を用いて、【^(12)CO】,【^(13)CO】の回転量子数J=1-0スペクトルによるサーベイ観測を引きつづき行なった。主な観測結果は以下のとおりである。1)銀河系中心方向のへびつかい座の広域観測において、新しく双極分子流天体POph-eastを発見した。分子流のエネルギー,質量等を【^(12)CO】と【^(13)CO】スペクトルのウイング成分の強度比を用いて推定した。この結果、この分子流天体は2つの1桁程度タイムスケールの異なる分子流からなることが分かった。2)前年度までの広域観測の補充として、さらに観測領域を広げた。これでへびつかい座の暗黒星雲の完全なCOサーベイが初めて実現された。銀河系中心方向の暗黒星雲の観測を広範にすすめた。名大4m短ミリ波望遠鏡を用いて、昭和60年11月より61年3月にかけて、銀緯15°-30°,銀経350°-10°(へびつかい座)に広く分布する暗黒星雲を観測した。従来ほとんど観測されていなかった銀緯の高い領域を観測したことが特徴である。得られたスペクトルは、【^(12)CO】(J=1-0)について3300点、【^(13)CO】(J=1-0)について2300点に及び、各々33平方度,20平方度をカバーしている。データの典型的なRMS雑音は約1.0Kである。観測によって明らかになったこの領域の暗黒星雲の特徴は、その形状がフィラメント状をなしている点にある。一本のフィラメントは、長さ約10-20pc,幅1-2pcであり、【^(13)CO】とCOの強度比から求めたフィラメント一本あたりの質量は1000太陽質量前後である。星間分子雲の形状がしばしばフィラメント状を示すことはこれまでにもおうし座暗黒星雲などで示されてきたが(例Baran and Thaddeus 1981)、へびつかい座領域でのフィラメント構造はこれまで見出されたものの中で最もきわだっている。フィラメント構造の成因については、諸説提案されており、フィラメント内の速度場、光の偏光観測によって明らかになっている磁場の向き等の情報を用いて、成因の検討をすすめている。
面選択的親電子付加反応を基盤とする1'-炭素置換ヌクレオシドの合成に関する研究

1',2'-不飽和ウリジン1に対して塩化メチレン中ピバリン酸の存在下、NBS(N-ブロモコハク酸イミド)を反応させた結果、親電子付加体の4種の立体異性体2-5が得られた(Table 1,Entry1)。目的化合物2を主成績体として得るためにはβ-anti-選択的な反応が必須である。そこで反応溶媒を種々検討した結果、エーテルを用いた場合に最も高いβ-面選択性(β/α=4.9/1,Entry 5)が得られた。更にピバリン酸をトリエチルアミンで解離させ、その求核性を高めるとanti/syn=99/1となった(Entry 7)。Entry 7の条件で反応を行った後、シリカゲルカラムクロマトグラフィーで粗精製するだけで、鍵化合物2を結晶として60%の収率で得ることができるようになった。次に2に対して有機ケイ素化合物あるいは有機アルミニウム試剤を反応させると臭素原子の隣接基関与により立体特異的な求核置換反応が進行し1-炭素置換ウリジン6を得ることができた。
高齢慢性心不全の生活機能をアウトカムとする運動介入効果に関する研究

本研究により慢性心不全患者において退院後の日常生活動作に対する困難感(機能的制限)は心不全再入院に対する独立した危険因子であることが明らかとなった。さらに退院1-3か月後の機能的制限の高い状態や悪化が再入院と関連することより、慢性心不全患者の退院後の疾病管理において機能的制限の改善を含めた退院後の管理(例えば運動介入など)が、再人院・生活機能障害予防に有効であることが示唆された。20年度は症例登録を開始し、追跡調査を行うとともに途中経過とその評価指標について学会報告を行った。症例登録については19年度に整備した参加登録施設24施設より症例登録を開始した。その結果、20年度末までに201名の症例登録を得た。累積症例数は5月:13名、6月:41名、7月:57名、8月:72名、9月:91名、10月:105名、11月:126名、12月:149名、1月:169名、2月:197名、3月:201名(運動群98名、自然経過群103名)となった。研究発表に関しては、進捗状況について平成20年5月に福岡で開催された第43回日本理学療法学術大会にて「高齢慢性心不全の運動と生活機能:リハビリテーションコホート研究」の発表を行った。平成20年7月には大阪で開催された第14回日本心臓リハビリテーション学会に「慢性心不全患者における日常生活能力尺度簡易版の作成と妥当性の検討」と「慢性心不全患者における生活機能尺度の開発」、「慢性心不全の生活機能と運動:リハビリテーションコホート研究」の3演題を口述発表ならびにポスター発表を行った。上記に加え、平成21年3月に開催の第73回日本循環器学会総会・学術集会に「慢性心不全の生活機能:リハビリテーションコホート経過報告」としてポスター発表を行った。以上より本年度は症例登録の開始とともに追跡調査、データの蓄積を行うとともに進捗状況についての研究発表を行った。また、事務局より定期的に症例登録数や研究発表内容を各施設に報告し、研究のコンプライアンス維持、症例数の増加を図った。平成21年5月にて症例登録を終了し、追跡調査ならびに途中解析を行い順次学会報告・紙上発表を行うこととした。本年度は研究参加施設に対する研究の説明を行い研究参加への同意を27施設より得た。同時に研究実施者に対する合同説明会を行い、研究の具体的な方法の説明を行い測定指標の一致を図った。その後、各施設での研究体制を整えるとともに、倫理委員会への申請を行った。本部においては事務局の設置とともに、症例登録票の送付、測定機器の送付など研究開始へ向けての準備を行った。また、倫理委員会が承認された施設において先行調査を開始し、データの整合性や研究遂行にあたっての改善点について検討した。各研究参加施設における倫理委員会への研究申請の過程において、27施設中4施設にて人事異動等の諸事情により研究体制を取れなかった施設があった。以上より、24施設を慢性心不全患者の生活機能に対する多施設共同研究の参加施設として整備した。年度末にはアンケートの追跡方法を設定し、追跡方法のシステムを整備し、研究開始の準備が整った。これらの全国24施設での多施設共同研究の組織より、全国同一の評価方法と評価指標の一致が得られ、信頼性の高いデータの収集を得ることができる体制を整えた。また、今後の追跡調査により一般急性期病院における慢性心不全患者の生活機能の実態が明らかにとなる体制になると思われた。今後は症例登録数を増やして心不全患者の実態をより明確にするとともに、退院後の生活機能の追跡を行いその推移を明らかにし、集積データに基づいた結果を発表する予定とした。以上より平成21年度は慢性心不全患者の生活機能について退院5ヶ月目までの実態調査とその関連要因の探索、またサブスタディとして退院時6分間歩行距離の予測因子についての探索を行い、その結果を学会発表と論文投稿を行った。今後は追跡調査を継続するとともに、順次学会報告・紙上発表を行うこととする。
ベルギー象徴主義の受容研究

これまでブリュッセルを中心としたフランス語話者によるベルギー象徴主義文学と美術が、北部オランダ語圏のヴラーンデレンにおいてどのように受容されてきたのかを考察してきたが、研究を進める中で、ベルギーのフランス語話者内にもアイデンティティーの相違による対立関係があることが明らかになり、本年度は南部ワロニー地方の象徴主義者達とブリュッセルとの関係の解明に主に取り組んだ。その成果の一部は、日本ケベック学会でのワークショジプ(日本ケベック学会2013年度全国大会、2013年10月12日)、アゼルバイジャン比較文学会(Comparative Literature Conference Literature-Myth-History, 20.12.2013)で発表した。またアイルランド仏文学会(Histoire (s) XVe colloque annuel del'ADEFH, 19.10.2013)では、ベルギー・アランス語文学とオランダ語文学のアイデンティティーの差具について報告を行った。現在審査中の論考では、世紀末のワロニー文壇で展開されたアイデンティティー形成のレトリックが、20世紀初等のワロニー美術を代表する「ヴェルヴィエ派」においても認められることを考察している。6月に行った日本比較文学会での研究発表では、これまでベルギーにおいても殆ど考察されることのなかった独仏二言語話者のポール・ジェラルディーの象徴主義作晶を取り上げ、ベルギー・ドイツ語文学の先駆であるジェラルディーとフランス語話者との関わりを論じた。また、二月に行ったベルギー研究会での発表では、ベルギー象徴主義のウィーン・モデルネ、スロヴェニア・モデルネにおける受容状況について、これまでの調査結果を報告した。本研究はベルギーにおけるフランス語、オランダ語、ドイツ語の象徴主義文学を比較考察する最初の試みであり、これまで日本では全く研究されていなかったオランダ語圏、ドイツ語圏の象徴主義を紹介すると共に、新たな知見を発表することができた。成果の一部については著書として出版する計画を準めている。(抄録なし)初年度である今年は計画通り、ベルギー象徴派のスロヴェニアにおける受容研究の基盤となる調査のため四月から六月にかけてスロヴェニア共和国リュブリャーナに滞在した。ここではリュブリャーナ大学文学部比較文学科に受け入れて頂き、リュブリャーナ大学および国立図書館、文学アーカイヴで先行文献の調査、および一次文献の収集に従事した。日本帰国後は関西ベルギー研究会での発表、関連セミナーへ参加した。九月からはカーレル・ヴァン・デ・ウーステイネとラーテム派の調査、資料収集を行うためにベルギー王国ヘント大学の南・東アジア言語・文化研究科日本学部門に受け入れて頂き、二学期の予定で研究滞在している。十二月に日本に一時帰国し、神戸大学のIReC研究会にて研究発表をした。また三月にはブリュッセルでの関西ベルギー研究会を企画、開催し、研究発表も行った。ベルギー滞在中はこれまで日本では研究されてこなかった、ベルギー象徴派のベルギー・オランダ語地域であるヴラーンデレンにおける受容研究に取り組んでいる。特にベルギー・オランダ語文学唯一の象徴主義者として知られるカーレル・ヴァン・デ・ウーステイネが、フランス語話者達のベルギー象徴主義文学をなぜ批判的に見ていたのかを調査しており、その成果が論文として六月に学会誌に掲載される予定である。また1830年のベルギー独立以降のベルギー・オランダ語話者文学とベルギー・フランス語話者文学の文学史の発展を比較研究し、それぞれの状況が各地での象徴主義の受容にどのような影響、差異をもたらしたかを調査し、その成果は論文の形で2011年度IReC研究報告書に掲載された。平成24年度は6月まで前年度後半から引き続きベルギー王国ヘント大学に研究滞在し、ベルギー象徴派のヴラーンデレン(ベルギー・オランダ語圏)における受容研究のための調査を進めた。帰国後は各種学会、研究会において5件の研究発表を行った他、2月にはベルギーのブリュッセル音楽院で開かれた研究会にて英語講演を行う機会を得た。並びに、これまでの研究成果を3本の論文(内1編は編集中)の形で発表し、研究計画の前半に当たる、ベルギー象徴主義のヴラーンデレンにおける受容研究に区切りを付けることができた。当該部分ではフランス語話者が主導していたベルギー象徴主義が、同じ国内のオランダ語圏の文学と美術においてどのように受容されたかを明らかにするため、オランダ語圏の象徴主義を代表する詩人カーレル・ヴァン・デ・ウーステイネとオランダ語圏の象徴主義美術運動である第一次ラーテム派の中心人物ヴァレーリユス・デ・サーデレールに注目した。興味深いことにウーステイネは同じ象徴主義という美学を志向しながらも、ベルギー象徴派に対して批判的であった。その背景にはベルギー象徴主義を担った大部分の作家がフランス語話者化したヴラーンデレン人であったという特殊な状況があり、オランダ語で書くことを選択したウーステイネは、彼らを「偽りのヴラーンデレン人作家」と見なしていたのである。その一方で、フランスとは異なるベルギー象徴主義の独自性である現実との繋がりが、ヴラーンデレンにおいても文学、美術において認められることを指摘した。オランダ語圏の文学、そして近代美術はこれまで日本で未開拓の分野であった。本研究はその一端に初めて光を当てるものであることに加え、ベルギーにおいても「ベルギー性」を手掛かりとしてフランス語圏、オランダ語圏の象徴主義を比較考察したものはなく、ベルギーにおける象徴主義の多様性を明らかにする上で意義ある研究であると考えている。

これまでブリュッセルを中心としたフランス語話者によるベルギー象徴主義文学と美術が、北部オランダ語圏のヴラーンデレンにおいてどのように受容されてきたのかを考察してきたが、研究を進める中で、ベルギーのフランス語話者内にもアイデンティティーの相違による対立関係があることが明らかになり、本年度は南部ワロニー地方の象徴主義者達とブリュッセルとの関係の解明に主に取り組んだ。その成果の一部は、日本ケベック学会でのワークショジプ(日本ケベック学会2013年度全国大会、2013年10月12日)、アゼルバイジャン比較文学会(Comparative Literature Conference Literature-Myth-History, 20.12.2013)で発表した。またアイルランド仏文学会(Histoire (s) XVe colloque annuel del'ADEFH, 19.10.2013)では、ベルギー・アランス語文学とオランダ語文学のアイデンティティーの差具について報告を行った。現在審査中の論考では、世紀末のワロニー文壇で展開されたアイデンティティー形成のレトリックが、20世紀初等のワロニー美術を代表する「ヴェルヴィエ派」においても認められることを考察している。6月に行った日本比較文学会での研究発表では、これまでベルギーにおいても殆ど考察されることのなかった独仏二言語話者のポール・ジェラルディーの象徴主義作晶を取り上げ、ベルギー・ドイツ語文学の先駆であるジェラルディーとフランス語話者との関わりを論じた。また、二月に行ったベルギー研究会での発表では、ベルギー象徴主義のウィーン・モデルネ、スロヴェニア・モデルネにおける受容状況について、これまでの調査結果を報告した。本研究はベルギーにおけるフランス語、オランダ語、ドイツ語の象徴主義文学を比較考察する最初の試みであり、これまで日本では全く研究されていなかったオランダ語圏、ドイツ語圏の象徴主義を紹介すると共に、新たな知見を発表することができた。成果の一部については著書として出版する計画を準めている。これまで、計画書の予定通り海外で研究滞在ができており、その成果は二本の論文として発表済み(および編集中)である。研究発表も数度行う機会を得ており、新年度においても研究発表および論文執筆がすでに数件決まっている。平成24年度は、前年度に行った調査の成果を論文及び口頭発表の形で数多く形にすることができた。平成25年度についても、現段階で既に三つの国内学会の全国大会での研究発表に加え、国外の学会でも発表が一件決定している。更にこれまでの研究をまとめる形での書籍化の計画を現在出版社と進めている。前年度の進捗に遅れがなかったため、新年度も計画通り研究を進めて行ける予定である。外部から論文の執筆や翻訳、研究発表の打診を受けているが、いずれも研究テーマに関連しているものであるため大きな変更はないと思われる。平成25年度は前年度同様に研究成果のアウトプットに努めるが、特に国外での成果の発表を増やすことを目標としており、主に欧州で開催されるコロキウムへ積極的に応募している。また、これまでの研究の進捗に伴って、関連する新たな研究テーマが見つかっており、そのための調査も並行して進めたい。(抄録なし)
花粉識別～花粉管伸長・誘導に至る一連の植物受粉システムの分子メカニズム解明

植物生殖において雌雄配偶子が最初に出会う重要ステップである受粉は、花粉識別、雌しべから花粉への養水分供給、花粉発芽および花粉管伸長・誘導と続く一連の異なる機能の複合的協調により制御されている。本研究は、雌しべ先端の乳頭細胞に限定したLM-NGSトランスクリプトーム情報を基盤に、受粉各ステップに関与する遺伝子を特定し、受粉の3つの鍵ステップ「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」・「花粉への水分供給」・「花粉管の発芽・誘導」因子を見出した。植物が次世代を生み出す最初のステップである受粉は、花粉を識別する花粉認識機構や花粉への養水分機構、花粉発芽・花粉管誘導機構など、機能の異なる多様なシステムにより制御されている。本研究は、この植物生殖における初期の重要ステップである受粉を分子レベルで解明することを目的とする。まず最初に、シロイヌナズナ柱頭上における受粉の経時的動態変化を観察するための技術基盤を構築した。高倍率実体顕微鏡下で「人工受粉の容易さ」・「観察可能花粉粒数の多さ」・「撮影中の焦点維持」を兼ね備えるタイムラプス観察法(1分間隔・90分間)を確立し、通常のシロイヌナズナ花粉は受粉後数分から30分程度で認識および吸水を完了し、1時間以内に花粉管発芽・伸長に至ることをライブイメージングにより再確認した。次に、Laser microdissection(LM)と次世代シーケンサー(NGS)の併用による乳頭細胞特異的LM-NGSトランスクリプトームについて、バイオインフォマティックス解析により絞り込んだ受粉の鍵ステップ「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」・「花粉への水分供給」・「花粉管の発芽・誘導」の各ステップに関する候補遺伝子を多角的に精査し、そのうちの「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」・「花粉管の発芽・誘導」への関与が推定されるリガンド因子と「花粉への水分供給」への関与が推定される因子についてT-DNA系統86種を育成・栽培し、上記ライブイメージングにより受粉動態の形態観察を行った。その結果、リガンド因子については1系統、水分供給因子については2系統の表現型への明確な影響を確認し、これらをそれぞれの候補因子として絞り込んだ。また、シロイヌナズナ花におけるwhole mount in situハイブリダイゼーション技術の条件検討を行い、最適な実験法を確立した。植物生殖における雌雄配偶子の最初の出会いである受粉は、花粉識別に始まり、養水分の花粉への供給、花粉発芽および花粉管伸長により構成され、これらは機能の異なる様々なシステムにより制御されている。本研究は、受粉各ステップを制御する因子(遺伝子)を特定し、受粉の分子メカニズムを解明することを目的とする。今年度は、前年度に絞り込んだ各ステップに関与する候補遺伝子について、以下の解析をそれぞれ進めた。まず花粉識別・花粉発芽・花粉管誘導の制御が推定されるリガンド因子については、野生型およびT-DNA挿入系統を用いたin vitro花粉培養系により、花粉発芽および花粉管伸長に関与する因子であることを明らかにするとともに、whole mount in situハイブリダイゼーション法により、その発現部位が花粉及び胚珠であることを特定した。次に水分供給の制御が推定される2つの因子については、各T-DNA挿入ホモ系統を用いた交配により二重変異体を作出し、育成した後にライブイメージング系により表現型観察を行った。その結果、各T-DNAヘテロ型の二重変異体では表現型への影響が明確に区別できなかったため、各T-DNAホモ型二重変異体を作製した。花粉認識への関与が推定されるレセプター系統の育成を開始し、T-DNAのホモ化と表現型観察を行い、数系統において受粉に影響があることを明らかにした。上記受粉各ステップに関与する候補因子のバイオインフォマティックス解析をより効率化するために、受粉前・自家受粉後・他家受粉後の乳頭細胞を特異的に単離し、NGS解析により各雌しべで発現する遺伝子情報を網羅的に単離した。それら情報を相互比較することで、受粉前後で発現の変動する遺伝子情報を獲得した。花粉識別に始まり、雌しべから花粉への養水分供給、花粉発芽および花粉管伸長へと続く一連の受粉現象は、雌雄配偶子が最初に出会う植物生殖における重要なステップであり、機能の異なる多様なメカニズムの協調により制御されている。本研究は、植物生殖における最初の重要ステップである受粉を分子レベルで解明することを目的とし、今年度は昨年度までに選抜してきた受粉各ステップへの関与が予測される候補遺伝子について、種々の解析を通して受粉における機能を特定した。またそれらデータを総括し、植物受粉システムの分子メカニズムの解明を試みた。NGS解析やバイオインフォマティックス解析により選抜したリガンド・リセプター・養水分供給への関与が予測された各遺伝子を機能解析し、1R1遺伝子が受粉後の花粉を受容するための雌しべ内情報伝達因子であること、2W18遺伝子とW19遺伝子の2種の協調が雌しべから花粉への養水分の供給に必要であること、3CR3遺伝子が花粉発芽を誘導するリガンド因子であることをそれぞれ明らかにした。以上の結果を総括し、3つの受粉鍵ステップ「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」・「花粉への水分供給」・「花粉管の発芽・誘導」に関与する遺伝子をそれぞれ特定し、各ステップに機能する分子因子を見出した。

植物生殖において雌雄配偶子が最初に出会う重要ステップである受粉は、花粉識別、雌しべから花粉への養水分供給、花粉発芽および花粉管伸長・誘導と続く一連の異なる機能の複合的協調により制御されている。本研究は、雌しべ先端の乳頭細胞に限定したLM-NGSトランスクリプトーム情報を基盤に、受粉各ステップに関与する遺伝子を特定し、受粉の3つの鍵ステップ「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」・「花粉への水分供給」・「花粉管の発芽・誘導」因子を見出した。前年度に絞り込んだ受粉各ステップへの関与が推定される遺伝子について、T-DNAノックアウト系統を用いた各種解析を行い、花粉発芽・花粉管誘導に関与するリガンド因子を特定した。また、whole mount in situハイブリダイゼーション法によりその発現部位も特定した。養水分吸収と花粉識別に関与が推定される因子についても解析を進め、当初予定していた解析はほぼ完了した。バイオインフォマティックス解析をさらに効率化するために、受粉前後の遺伝子発現動向を解明するトランスクリプトーム解析を行い、雌しべ細胞における遺伝子発現情報を蓄積した。これは当初の予定にはない解析であるが、本研究をより加速化するための情報基盤である。27年度が最終年度であるため、記入しない。植物分子遺伝学今までの研究で絞り込んだ受粉各ステップへの関与が推定される遺伝子について、種々の実験によりその機能解明を行う。特に、昨年度から開始した「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」に関連するレセプターT-DNA系統の解析を重点的に進め、受粉時の認識システムの理解を深化させる。それぞれの遺伝子の機能を総括し、受粉各ステップの分子システムの包括的解明を試みるとともに、それら成果を論文として公表することで一般社会への還元を行う。シロイヌナズナにおける受粉の経時的動態変化を観察するためのライブイメージング技術を確立した。また、受粉への関与が予測される各種因子のT-DNAノックアウト系統を育成し、本技術により「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」・「花粉管の発芽・誘導」と「花粉への水分供給」へ影響を及ぼす候補因子をそれぞれ1種と2種に絞り込んだ。シロイヌナズナ花におけるwhole mount in situハイブリダイゼーション法を最適化した。研究代表者の繰り越しは、論文出版経費として3月に支出を見込んでいたものが、実際の出版が2015年4月になったためその分の経費を繰り越した。また研究分担者の繰り越しは、当初予定していたwhole mount in situハイブリダイゼーション法が効率的に達成できたため、試薬費として見込んでいた経費が大幅に軽減できたため。平成25年度に絞り込んだ3種のT-DNA系統について、各種顕微鏡を用いてより詳細な形態観察を行い、遺伝子ノックアウトの受粉への影響を精査する。また、いくつかのT-DNA系統については、whole mount in situハイブリダイゼーションにより発現部位・時期を詳細に調べるとともに、各候補因子の機能解析を行う。バイオインフォマティックス解析を継続し、選抜候補因子の精査を継続する。「花粉と雌しべ間の認識・情報伝達」に関連するT-DNA系統の育成と受粉への影響を観察する。
英語科における教師の教授能力を支える学校コンテクストの研究

多様な指導方法を用いることができる中学校の英語科において、学校のもつ様々な背景要因(コンテクスト)が教師の授業方法をどのような影響を与えるかを検討するのが本研究の目的である。本研究のデータの分析から、英語科の授業方法を規定する要因として学校の持つコンテクストの影響力が大きいことが示された。本研究の初期段階で行った市内英語科教員に対するアンケート調査(有効回答数8)では、回答数が限られたものの、教師の勤務校が変わることで、教師の授業スタイルが大きく変化していることが示唆された。例えば、以前の勤務校では活発に行っていた英語の会話能力育成を目指すペアワークやゲーム活動を新しい勤務校では行わなくなったりすると答えた教師もいた。逆に、以前はそうした活動をあまり実施していなかったが、新しい勤務校ではそうした活動を採用すると答える教師もいた。このような学校が変わることによる授業スタイルの変化の理由については、(1)生徒の学習意欲や授業における「落着き」の違い、(2)勤務校で他の教師が行ってきたスタイルへの適合、(3)PCやOHP、英語科の特別教室の有無といった物的リソースの違いなどが挙げられている。また、2学期以降に行った、筆者の勤務校での教師に対する聞き取り調査やビデオカメラを用いた授業観察からも、上のアンケート調査に見られたような知見を支持するデータが得られた。特に(1)の生徒の学習意欲や授業における「落着き」の違いの影響力は大きく、同一の教師が同じ学年の中でも授業方法を部分的に変えて行っている事実もある。さらに、新しく他校から勤務してきた教師は、自分の取り組んできた実践を実施するよりも、まずは他の教師からそれまでの方法を聞いて学び、同学年の他の教師と足並みを揃えることを重視している傾向が見られた。
小学校音楽科における児童の興味関心とICTを活用した「深い学び」の開発

平成30年度は、学生・院生の複数の授業で横断的に展開する教材開発実践コミュニティの取組をさらに進めるとともに、学生の変容の実態から、その効果を8月の日本学校音楽教育実践学会全国大会で発表した。またその過程で、具体的な授業モデルとして、iPadのサンプラー機能を使ってグループで音楽づくりをする学習を開発した。これは、現代音楽の手法を取り入れた「創造的音楽学習」と呼ばれる手法のデジタル版と言える。これまでは、様々な楽器や音具を準備して音を探していたが、あらゆる音を録音し音程をつけて再生するサンプラー機能は、児童の音そのものへの興味関心を強く刺激することが明らかとなった。さらに、後期は、iPadを楽器として使用する授業モデルの開発に向けて、教材開発実践コミュニティで様々な試行錯誤を行った。結果として、児童に人気の米津玄師「Lemon」を教材に、音色の重なりを聴き取る展開と、バイオリンとエレキギターの音色をiPadで「らしく」演奏する展開からなる学習が構想された。なお、前年度の調査で明らかとなった4年生以降で学校外音楽への嗜好度が明らかに高まっていたことを踏まえ、前述の検証授業と同様に、福井大学教育学部附属義務教育学校3年生と鯖江市鳥羽小学校6年生を対象に授業実践を行った。3年生と6年生の発達段階の違いは決定的なものではなく、むしろいずれも極めて意欲的で予想以上の好反応が得られた一方、サウンドを聴く力が育っていないという共通点が浮かび上がった。この結果については、3月の日本学校音楽教育実践学会北陸支部例会で報告した。この学会には、院生を中心に6名が参加し、とりわけ教科教育学専攻以外の学生・院生に大きな刺激を与えることとなった。小学生を対象とした2つの授業モデル(3つの展開を含む)を開発し、それを2つの学校の異なる学年で検証できたこと、そして、その授業に対する児童の楽しさ評価点の平均が、普段の授業の楽しさを5点として何れも9点を超えていたことは予想以上の成果であった。さらに、普段の授業より難しさ評価点の平均が高かったことは、まさに難しい内容に楽しく挑戦する「主体的」な「深い学び」が開発できたことを意味する。また、院生や学生の教科教育に対する意識が変容し、真に児童を主体とする教材開発に取り組む姿勢に、その成長が頼もしく感じられた。学生・院生の複数の授業で横断的に展開してきた教材開発実践コミュニティの取組が実を結びつつある。平成30年度までの研究の成果を踏まえ、さらなる教材開発を向けて、引き続き附属義務教育学校等でのiPadを利用した授業実践を行い、その効果を検証していく。具体的には、iPadを楽器として使ったアンサンブルの可能性を追求する。そしてさらに、実践後のアンケートから、デジタル音響による器楽表現に触れる活動の中で、歌唱表現が動機づけられる関係性が見出されたことを踏まえ、教科内容としてのポピュラー音楽を歌唱する技能を小学校音楽科の学習内容として適切に位置づけたい。最終年度において得られた成果と課題は、学会などで発表するとともに、ハンドブックを作成し、広く発信する。さらにその後も、教員免許状更新講習や公開講座などの機会を捉えて多くの実践者・研究者に伝えるとともに、研究を継続的に発展させていきたい。平成29年度は、児童の興味関心を生かした学びの可能性を明らかにするとともに、翌年度の小学校における授業実践と検証に向けた準備を行うことを主たる目的とした。まず、現在の小学生の音楽嗜好を明らかにするため、大学の附属、福井市内外の公立校、大阪府の公立校の4校(有効回答計846名)の協力を得て、アンケート調査を実施した。学校内音楽と学校外音楽を比較した順位づけの結果からは、児童の音楽嗜好が高学年になるほど学校外音楽へ傾いていく様子が確認できた。4校とも4年生の6月の時点で学校外音楽への嗜好度が明らかに高まっていたことから、学校内音楽の影響力の大きい3年生までの学習をどう展開するかが鍵になることがわかった。また、高学年における児童のJ-POPやアニメソング(主題歌・挿入歌・BGMを含む)への嗜好度の高さと広がりの実態から、それらを教材として学習に生かしていく必要性が明らかになった。また、学部学生や院生に対する授業実践を通して、深い学びを実現する探究学習モデルの構築に向けた教材開発実践コミュニティの基盤づくりを行った。学部2年生が受講した「音楽科教育法II」や「中等授業研究」では、iOSアプリ「iReal Pro」や「iMovie」を使用した活動を取り入れながら、その経験を踏まえた新たな授業案の立案に取り組んだ。アンケートで人気の高かった「ドラえもん」のテーマ曲を教材とする学習等、実践での検証に向けて期待できる具体案がまとめられた。音楽教育を専攻する院生も効果音の働きに注目した模擬授業を行うなど、この1年を通して、学生間にICTの有効性に関する共通理解を深めることができた。iPadを運用するシステムの構築を大学で購入実績のある業者に依頼したが、iPadの全国的な品不足とApple社の運用アプリケーションの規定変更もあり、音楽科で独立運用するシステムの整備が年度末にずれ込んでしまった。そのため、大人数の学部授業等でiPadを使った授業案の検証を十分に行うには至らなかった。

これまでは、様々な楽器や音具を準備して音を探していたが、あらゆる音を録音し音程をつけて再生するサンプラー機能は、児童の音そのものへの興味関心を強く刺激することが明らかとなった。さらに、後期は、iPadを楽器として使用する授業モデルの開発に向けて、教材開発実践コミュニティで様々な試行錯誤を行った。結果として、児童に人気の米津玄師「Lemon」を教材に、音色の重なりを聴き取る展開と、バイオリンとエレキギターの音色をiPadで「らしく」演奏する展開からなる学習が構想された。なお、前年度の調査で明らかとなった4年生以降で学校外音楽への嗜好度が明らかに高まっていたことを踏まえ、前述の検証授業と同様に、福井大学教育学部附属義務教育学校3年生と鯖江市鳥羽小学校6年生を対象に授業実践を行った。3年生と6年生の発達段階の違いは決定的なものではなく、むしろいずれも極めて意欲的で予想以上の好反応が得られた一方、サウンドを聴く力が育っていないという共通点が浮かび上がった。この結果については、3月の日本学校音楽教育実践学会北陸支部例会で報告した。この学会には、院生を中心に6名が参加し、とりわけ教科教育学専攻以外の学生・院生に大きな刺激を与えることとなった。小学生を対象とした2つの授業モデル(3つの展開を含む)を開発し、それを2つの学校の異なる学年で検証できたこと、そして、その授業に対する児童の楽しさ評価点の平均が、普段の授業の楽しさを5点として何れも9点を超えていたことは予想以上の成果であった。さらに、普段の授業より難しさ評価点の平均が高かったことは、まさに難しい内容に楽しく挑戦する「主体的」な「深い学び」が開発できたことを意味する。また、院生や学生の教科教育に対する意識が変容し、真に児童を主体とする教材開発に取り組む姿勢に、その成長が頼もしく感じられた。学生・院生の複数の授業で横断的に展開してきた教材開発実践コミュニティの取組が実を結びつつある。平成29年度の研究の成果を踏まえ、附属小学校等において、教材開発実践コミュニティで構想されたICTを利用した授業実践を行い、その効果を検証していく。また、教科内容としての技能面を含むポピュラー音楽の特徴を小学校音楽科の学習内容として適切に位置づけることを目標とする。得られた成果と課題は随時、学会などで発表することで本研究の形成的評価とする。同時に、教材開発実践コミュニティを、協力校での実践とその省察を重要なアクセントとして、探究と省察をくり返すスパイラルな教育モデルとして発展させていく。平成30年度までの研究の成果を踏まえ、さらなる教材開発を向けて、引き続き附属義務教育学校等でのiPadを利用した授業実践を行い、その効果を検証していく。具体的には、iPadを楽器として使ったアンサンブルの可能性を追求する。そしてさらに、実践後のアンケートから、デジタル音響による器楽表現に触れる活動の中で、歌唱表現が動機づけられる関係性が見出されたことを踏まえ、教科内容としてのポピュラー音楽を歌唱する技能を小学校音楽科の学習内容として適切に位置づけたい。
頭部方向が視覚的注意特性に与える影響に関する認知心理学的研究

大きな視線移動(注意の移動)には、眼球と頭部の協調的運動が関与している。この事実に対する認知心理学的な側面での議論を行うため、本研究では、頭部方向と視覚的注意の関係について検討を行った。まず、視覚的注意を必要とする視覚探索において、正面で対象を観察する(頭部と眼球が対象に向いている)場合の成績が横目で観察する(眼球のみが対称に向いている)場合よりも高いことを示した。さらに、周辺視における視覚課題を行い、頭部が対象の方へ向いている条件での成績が、頭部が他の位置へ向いている条件よりも高いことも示した。以上の結果より、頭部正面方向へ視覚的注意がバイアスされることが明らかになった。我々は普段、周辺の様々な領域へ視線を向けることで、その領域の視覚情報を処理している。その際、我々は目だけではなく頭や体も対象の方へ向けることが以前から知られていた。つまり、我々は、横目観察の状態ではなく、頭を向けてある程度の正面観察の状態で、対象を捉えることを好む。この原因に関しては、主に、頭部と眼球の運動制御の問題として検討されてきたが、それとは別に視覚的認知の観点からも検討する必要があると考えた。本研究課題では、頭部方向が視覚的認知に与える影響について、主に視覚的注意に焦点を当てて検討を行うことを目的とした。本年度は、視覚探索課題を用いて、頭部(今回の実験では、頭部と身体の方向は一致している)が探索刺激に向いた場合(正面観察条件)、頭部がそれとは異なる方向に向いた場合(横目観察)における成績を比較した。その結果、視覚的注意が必要だと言われている逐次探索において、横目観察では正面観察と比較して、成績が低下した。一方、視覚的注意があまり必要ないと言われている並列探索においては、そのような顕著な成績低下は見られなかった。さらに、この成績低下は、横目観察において眼球運動の効率が低下したこと、横目観察において両眼に入力される視覚情報が異なることのような、低次の視機能の低下が主たる原因ではないことも確認した。したがって、横目観察は、視覚的注意が関与する視覚的な情報処理に対して妨害効果をもたらすことが示唆された。これは、これまでの視覚研究において見過ごされてきた頭部方向という要因が、視覚的な情報処理に確かに影響を与えることを示した成果だと言える。この研究結果は、国際誌(PLoS ONE)で発表された。我々は普段、目だけではなく頭部や身体も動かすことで、視線を対象へ向ける。しかし、視覚的認知の観点から、頭部方向について検討された研究がなく、頭部を対象へ向ける理由については未解明であった。本研究課題では、頭部方向が視覚的認知に与える影響について、視覚的注意に焦点を当てて検討を行った。本年度は、周辺視野に瞬間呈示される標的刺激の同定課題を用いて、頭部(と身体)が標的刺激に向いた場合、頭部が別の方向に向いた場合における成績を比較した。その結果、頭部が標的刺激に向いた条件において高い成績となり、頭部が対象に向くと視覚情報処理が促進されることが示された。この理由として、本来頭部正面に視線が向きやすいため、目がどこに向いていたとしても、本来視線が向きやすい方向に視覚的注意がバイアスされた可能性がある。さらに、過去の頭部運動制御研究で示されてきた頭部と眼球運動の協調的関係(頭部が身体に対して右を向くと、眼球は頭部に対してさらに右に向く)に基づき、頭部が身体に対して左(右)を向いた場合の視覚的注意特性についても検討した。頭部が身体に対して左(右)を向いた場合、視線が頭部正面を向いていたとしても、視覚的注意は本来視線が向きやすい左(右)方向にバイアスされるはずである。つまり、その方向に標的刺激が呈示された場合に高い成績となるはずである。前述の実験を行い、その仮説を支持する結果を得た。よって、頭部方向による視覚的注意への影響は、本来視線が向きやすい位置への視覚的注意のバイアスで説明できる。以上より、頭部方向という要因が視覚的な情報処理に影響を与えることが示された。この影響は、従来の頭部運動制御研究の知見とも一致している。つまり、本研究結果は、頭部運動に関して視覚情報処理の観点から新たな知見を提供した成果だと言える。この研究結果は、国内・国際学会、国際誌で発表された。社会科学本研究課題では、頭部方向が視覚的認知(視覚的注意)に与える影響について検討を行っているが、本年度は、その最も基本的な部分(頭部方向と眼球方向が大きくずれていると、視覚的な情報処理が妨害される)を明らかにできた。また、その成果が論文として国際誌に掲載されたので、おおむね順調に進んでいると判断した。

これまでの成果をふまえ、今後は頭部方向が、どのように視覚的注意に影響を与えているかについて、更なる検討を行う。頭部と眼球方向が大きくずれた場合に、視覚的注意が関与する視覚情報処理に妨害効果があるという結果は、眼球方向だけではなく、頭部方向にも注意資源の一部が向きやすいことを示唆する。もしそれが正しいとするならば、それがなぜかについても明らかにしていく。それと同時に、頭部が身体に対して横を向いた場合(例えば、体が正面で頭部が右を向いた場合)における、視覚的注意についても検討を行う予定である。これらの検討を通じて、頭部方向と視覚的注意の関係について明らかにしていく。当初、国際学会に情報収集のために参加しようと考えていたのだが、初年度は研究を進めることを優先させるために、学会には参加をせず、その分を次年度の成果発表のための学会参加に当てようと考えた。新たに実験装置(横方向に回転させることができるアゴ台)が必要となったため、それを購入する。情報収集、成果発表を行うために、国内学会、国際学会へと参加することで、旅費として使用する。人を対象とした実験を行うため、実験参加のための謝金として使用する。研究成果を論文としてまとめるための、研究協力者との打合せのための旅費として使用する。また、論文を投稿するための英文校閲費、掲載が決定した場合の掲載費として使用する。
総合的な沿岸域管理のための協同的基盤構築

沿岸域の生物資源環境の持続的利用を実現するには、「地域共同体による資源管理」を核として、あらゆる関係者の協議による利用調整をおこなう「総合的な沿岸域管理」へと管理形態を段階的に発展させることが現実的であり、そのための基盤構築が必要です。本研究は、性格の異なる4つの地域(北海道厚岸町、福島県いわき市、東京都内湾沿岸、マレーシア国ペナン州)において、研究協力者(一次産業関係者、市民団体、行政機関など)とともに、基盤構築の課題と基盤構築を進める手法を参加型ワークショップの実践を通して追究しました。本研究は、「地域共同体による資源管理」を核として、関係者の協議にもとづく「共同管理」から、より広範囲な沿岸域の関係者の協議による利用調整をおこなう「総合的な沿岸域管理」へと管理形態を段階的に発展させるための基盤構築の手法開発を目的とする。平成22年度は2か所((1)芝浦・港南地区(東京都港区)および(2)厚岸町(北海道))を対象に以下の研究を実施した。1.芝浦・港南地区(東京都港区)「東京海洋大学江戸前ESD協議会」の協力を得て、「江戸前ESDしながわ塾実行委員会」とともに、連続講座「芝・品川の海を語ろう江戸前ESDしながわ塾」を開催、「知識の共有」・「体験の共有」・「理解の共有」にもとづく協同学習によって東京湾について学び、最終的に東京湾管理への提案を導出するという一連のプロセスを実践した。この過程で得たデータを解析をしている。また、「江戸前ESDサイエンスカフェ@Library実行委員会」とともに、サイエンスカフェ「江戸前のシャコを知ろう」を開催、科学知を有する研究者と経験知を有する漁業者と一般参加の市民が講演のあとの対話を通して、東京湾を多面的に理解するという、構築主義的な学びの場を設計、実施した。この結果は、2011年3月に開催予定であった日本水産学会春季大会予稿集に掲載されている。(大会は東日本大震災のため中止となった。)2.厚岸町(北海道)「あっけし牡蠣博士認定試験実行委員会」の協力を得て、参加型ワークショップ「あっけしの食と文化と環境」を開催、地域の方々のテーマについての意見を集約した。また、このワークショップの成果をもとに「あっけし牡蠣博士認定試験スタディツアー」を開催するための連続ワークショップを開催、スタディツアーのしおりとしてファクトシート(知識を簡潔にまとめた印刷物)を作成した。一連のワークショップで得た質的データは平成23年度に解析する。本研究は「地域共同体による資源管理」を核として「共同管理」から「総合的な沿岸域管理」へと段階的に管理形態を発展させるための基盤構築の手法開発を目的とする。平成23年度は3か所(1.芝浦・港南地区(東京都港区)、2.厚岸町、別海町標茶町(北海道)、3.福島県いわき市)を対象として以下のように研究を実施した。1.芝浦・港南地区(東京都港区)「東京海洋大学江戸前ESD協議会」および港区芝浦港南地区総合支所との協働で「江戸前みなと塾」を開催した。一般公募で参加した人々とともに、「第I部学びのデザイン」(全3回)では「知識の共有」・「体験の共有」・「理解の共有」にもとづく協同的アプローチによって江戸前の海について学ぶプログラム案を設計し、「第II部学びのアクション江戸前漁業の世界を知ろう」では、第I部で作成した案を原型とするプログラム「江戸前漁業の世界を知ろう」を実施し、東京湾管理への基盤構築のありかたを提案するためのデータを得た。2.厚岸町、別海町標茶町(北海道)地域の異業種の人々が地域資源について学び合い、その活用について話し合うといった学びのプロセスを実施する上での課題についての調査および町役場職員の方々のグループインタビューをおこなった。また、根室関内の河川流域協議会の動向を調査し、とくに西別川流域環境保全の経緯について調査した。3.いわき市(福島県)東日本大震災の津波被害を受けた福島県では、漁港は迅速に復興したにもかかわらず、原発事故による放射性物質汚染のために沿岸漁業の自粛を余儀なくされており、沿岸漁業と底に依拠する地域の将来に対する懸念が高まっている。この状況に対して、生産者・流通者・消費者も参画するリスク・ガヴァメントの実現をめざし、サイエンスカフェを毎月開催し、「知識の共有」と「理解の共有」を図っている。平成25年度は、おもに次の3つの課題について研究した。

1.沿岸域管理における多様な関係者の参加を促す手法の理論統合:総合的な沿岸域管理の基盤を日本で構築するうえでの三つの論点(1沿岸漁業の位置づけ,2多様な関係者の参加,3「科学の知」と「漁業の知」の統合)のうち、3「科学の知」と「漁業の知」の統合について、組織学習の観点から文献調査をおこない、理論の統合をはかった。2.協同的な沿岸ガヴァナンスについての実践研究:福島県においては、水産物の放射性物質汚染のために漁業を基幹産業とする地域の将来に対する懸念が高まっている。本研究では、地元の水産関係者とともに、福島県が実施しているモニタリング情報、および、漁業者、水産加工業者、流通業者などそれぞれの立場からの問題を提起してもらい、話し合うことを目的として、サイエンスカフェを毎月開催し、同時に、データの収集をおこなった。また、2013年11月に、東京海洋大学で「海洋大と福島水試が測った福島の海サイエンスカフェとポスターで紹介します」を開き、関係者間の情報の共有を試みた。マレーシア国ペナン州漁民については、NGOパルシックとの協同により、支援を従来ペナン浅海漁民福利協会から、漁村の女性へ広げることに着手した。3.沿岸資源環境管理の基盤構築におけるケース・メソッドの活用:沿岸地域における資源環境の管理および紛争解決を考えるにあたってケース・メソッドは有用な手法であると考える。平成25年度は、これまでに作成もしくはデザインしたケースについて、今までの実践をふまえて改訂し、東京海洋大学学部および大学院の授業で実践した。本研究は「地域共同体による資源管理」を核として「共同管理」から「総合的な沿岸域管理」へと段階的に管理形態を発展させるための基盤構築の手法開発を目的とする。平成24年度は、おもに次の3つの課題について研究を実施した。1.沿岸域管理における多様な関係者の参加を促す手法の研究日本で沿岸域管理の基盤を構築する過程で,1漁業の位置づけ,2多様な関係者の参加,3「科学の知」と「漁業の知」の統合の三点は避けて通れない論点である。平成24年度はとくに、沿岸域管理における多様な関係者の参加の基礎となる「情報の共有」を進める手法として、漁業を主題とするサイエンスカフェの実践データを分析し、その意義を考察した。2.沿岸資源環境管理の基盤構築におけるケース・メソッドの活用沿岸地域における資源環境の管理および紛争解決を考えるにあたってケース・メソッド(実際に起きた事例について書かれた文章や準備された視聴覚教材を用いて、参加者が協同的に問題分析、解決策の立案などをおこなう、協同的学習法)は有用な手法であると考える。本研究では、作成もしくはデザインした3つのケース(東京湾、太地町、福島県)について、東京海洋大学学部および大学院の授業をパイロットとして実践し、データを収集した。3.協同的な沿岸ガヴァナンスについての実践研究福島県について、水産物の放射性物質汚染のために沿岸漁業は自粛を続けていることから、漁業を基幹産業とする地域の将来に対する懸念が高まっている。この状況に対して、福島県水産試験場が実施しているモニタリングによる科学的情報を共有し、問題への対処を話し合うことを目的として、地元関係者とともに、サイエンスカフェを2011年11月以降、毎月開催し、データの収集をおこなった。また、参加型ワークショップをおこなった。沿岸域の生物資源環境の持続的利用を実現するには、「地域共同体による資源管理」を核として、あらゆる関係者の協議による利用調整をおこなう「総合的な沿岸域管理」へと管理形態を段階的に発展させることが現実的であり、そのための基盤構築が必要です。