hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
誤差間に相関がある場合の最適実験計画とそのためのエキスパートシステムの作成

本研究では、実験の類似度を実験の水準組合せのハミング距離によって測り、誤差の相関はそのハミング距離のみによって決まるという共分散構造を仮定し、この共分散構造のもとで主効果の推定に通常の最小二乘推定(OLSE)を用いた場合に、用いる直交配列によってその最適性にどのような差異が生じるかを調べ、ハミング距離d以下の実験間では誤差間に相関が生じ、dを越える場合には無相関となる共分散構造については、計画行列の各行を符号語と見なした時の最小距離がd+1以上の直交配列が存在すればその直交配列はすべての直交配列の中で、weakly universally optimumであるという結果が得られた。また、共分散構造が明確にわかっている時に、一般化最小二乘推定(GLSE)を用いる際の線型直交配列の最適性についても調べ、線型直交配列を用いた場合にはOLSE,GLSEのいずれの場合にも主効果の推定量の分散共分散行列は対角行列となり、それらは一致することが示された。更に、この結果を用いて線型直交配列を用いる際に、その各行の最小距離が大きい行列が、いくつかの共分散構造に関して最適であるという結果を得た。これらの結果をもとにして、直交配列の構造法やその推定法がわかりやすい対話型の要因計画エキスパートシステムの作成を試みているが、その試作については現在進行中であり、本研究期間中は主にその理論的基礎研究を重点的に行なった。
開発途上国の気候変動に関する報告能力の評価手法開発

気候変動枠組み条約(UNFCCC)の下で義務づけられた報告書の提出が遅れているフィリピンの遅延要因を、モントリオール議定書の下での報告義務の履行状況と比較した。それにあたり、政策の「履行可能性」と制度・機構における「スケール」の概念を援用した。その結果、フィリピンでは、モントリオール議定書における報告義務が、UNFCCCにおける報告義務より履行が比較的容易であることが判明した。また、オゾン層対策と比較して、気候変動対策が行政機構上のより高位で扱われるようになったことから、より広範な機関の関与と、一層の能力強化が求められた結果、報告能力向上の成果発現に、より時間を要している状況であることが明らかとなった。上記の結果は、国際環境条約の下での透明性に必要な報告書の提出という、比較的短期の周期で求められる具体的な成果の発現と、開発途上国の自律的で長期的な能力強化の実現とをどう両立させていくのか、ドナーにとっても課題となることを示している。さらに、ベトナムとフィリピンにおける国家GHGインベントリ策定の実施体制を比較検討するとともに、1国家GHGインベントリ・レポートの更新頻度と質、2NDC緩和策の立案プロセスに対する国家GHGインベントリの貢献度の側面について両国を比較した。その結果、これら2つの側面で両国間に相違があり、それが国家GHGインベントリの実施体制上の相違に起因している可能性が高いことが認められた。ベトナムについては、上記1の側面で高く評価されたものの、2における評価は高くなく、両者の評価が必ずしも両立しないことも示された。パリ協定の発効に伴い、透明性にかかる能力強化支援が重要視される中、本研究の結果は、国家GHGインベントリの制度設計のあり方が、NDCとの効果的な連携の度合いに影響を及ぼし得ることを示している。当初計画より前倒しで調査がすすめられている。すでに1篇の論文が刊行され、これに続く1篇が投稿中である。昨年度の研究事例であるフィリピン、ベトナムのほか、新たにインドネシア、タイを事例として取り上げ、これら4カ国における国家GHGインベントリの制度・体制上の共通点や相違点を整理する。さらに、国家GHGインベントリ・レポートの更新頻度や質等の報告能力について、4カ国を比較検討する。それにより、報告能力の相違が国家GHGインベントリの制度設計上の差異に由来するものか否か、由来するとすればどのような関連があるのかについて考察を行う。
大河流域を規制する地球物理・地質学的構造

海底熱水系を「海底下の大河」と捉え、熱水の化学組成や噴出孔の様式は、周囲の地質・地球物理学的環境に規制されていることを示すための観測研究を実施した。南部マリアナ熱水域(イオウの大河)では、表層から上部マントルまでの構造を明らかにし、熱水系の発達過程が主に熱源となるマグマ活動の盛衰によって規制されることを明らかにした。インド洋海嶺三重点のKairei熱水フィールド(水素の大河)では、構造探査と岩石分析から、熱水の組成や循環様式が、テクトニックな海底拡大に起因する地下浅部のガブロ・カンラン岩類と海嶺軸部の火成活動との双方に規制されることがわかった。本計画研究では、固体地球と海洋境界部の現象を支配する海底下の流れ「海底下の大河」(以下「大河」)を解明するという領域全体の目標の中で、大河の流れている場の地学的特徴(テクトニックセッティング)がいかに大河の水(流体の物理・化学特性)や河口(熱水噴出孔)の様式を支配するかを解明する。特に「マグマ活動規制型=イオウの大河」の例である南部マリアナ熱水系と「断層規制型=水素の大河」の例である中央インド洋海嶺熱水系を主な対象として、高分解能の浅部地質構造調査と深部地殻構造調査を実施し、両者の地質・地球物理学的背景を明らかにすることを目的とする。具体的には、マグマインプットの分布、熱水循環経路、母岩の種類と変質過程を観測結果に基づいて推定し、数値実験等によりこれらの地質・地球物理学的背景が熱水の化学的性質や熱水系の特徴にどのように結びついているかを解明する。本研究では、固体地球と海洋境界部の現象を支配する海底下の流れ「海底下の大河」(以下「大河」)を解明するという領域全体の目標の中で、大河の流れている場の環境の地学的特徴(テクトニックセッティング)がいかに大河の水(流体の物理・化学特性)や河口(熱水噴出孔)の様式を支配するかを、南部マリアナとインド洋海嶺三重点の熱水域における観測に基づき解明する。研究初年度にあたる本年度は、主に次年度以降の観測の準備と既存データの収集・とりまとめを実施した。1.観測・解析機器の整備:平成21, 22年度に予定している南部マリアナトラフの熱水系調査に備え、海底電位差磁力計の新規導入および既存機器の整備(神戸大学)、AUV搭載型の磁力計の新規設計・購入と調整(国立極地研究所)を実施した。また、全研究期間を通じて利用する岩石分析用の可搬型蛍光X線解析装置とX線回折装置(専修大学)及び地殻モデリング用の計算機システム(金沢大学)を購入し、本格的な使用に向けた調整を行った。2.過去のデータの解析・コンパイル:地球物理データに関しては、既存の調査結果(地形・重力・地磁気)を解析し、2つの熱水系について広域テクトニックセッティングを明らかにした。電気伝導度探査、地震探査については、過去の実績をふまえて南部マリアナ海域の観測計画の詳細を策定した。岩石試料については、南部マリアナの既存試料の収集およびインド洋の既存試料の分析結果の公表を行った。数値シミュレーションに関しては、予備数値実験を行った。3.研究打ち合わせの実施:分担者・連携研究者との研究打ち合わせを実施した(2月、東京大学)。また、AUV調査に必要なセンサー類の艤装については、1月にAUV技術担当者と打ち合わせを実施した(1月JAMSTEC)。研究2年目にあたる本年度は、主に南部マリアナにおける浅部構造探査と次年度調査に向けた準備を実施した。1.南部マリアナ熱水域の浅部構造探査南部マリアナ熱水域において自航式探査機「うらしま」を用いて、高分解能地形地質調査、磁化構造探査を実施した。得られたデータを解析し、調査域に含まれる3つの熱水フィールドそれぞれの火山地形・断層地形の分布図と磁化構造マップを作成し、熱水循環を支える浅部地殻構造の特徴を明らかにした。また、本領域研究の他班が同時に実施した熱水プルーム探査の結果とあわせ、噴出孔の分布の特定を試みている。2.インド洋熱水域の潜航調査インド洋海嶺三重点熱水域において「しんかい6500」による潜航調査を実施し、マントル岩の大規模な露出を確認し、岩石を採取した。また比較的最近の熱水活動の痕跡を新たに発見した。

3.次年度調査の準備:次年度予定している南部マリアナ深部構造探査のための機材(電位差磁力計:神戸大学、地震計:地震研究所)の導入・整備を行い、同時に船舶利用の研究提案書を提出、採択された。昨年度導入した岩石分析用蛍光X線解析装置の検量を行い、取得試料の分析を開始した。またインド洋熱水域の浅部構造探査に先立ち、既存データの解析と論文公表を行った。4.研究打ち合わせの実施:分担者・連携研究者との研究打ち合わせを実施した(9月と3月、東京大学)。本研究では、固体地球と海洋境界部の現象を支配する海底下の流れ「海底下の大河」(以下「大河」)を解明するという領域全体の目標の中で、大河の流れている場の環境の地学的特徴(テクトニックセッティング)がいかに大河の水(流体の物理・化学特性)や河口(熱水噴出孔)の様式を支配するかを、南部マリアナとインド洋海嶺三重点の熱水域における観測に基づき解明する。研究3年目にあたる本年度は、主に南部マリアナにおける深部構造探査とインド洋における浅部構造探査を実施した。1.南部マリアナ熱水域の探査:南部マリアナ熱水域において、海底地震計15台、海底電位差磁力計11台を用い、約2ヶ月間の観測による深部構造探査を行った。自然地震観測の結果に基づき、現在詳細な震源決定を実施している。電位差磁力計観測の初期的解析結果から、熱水域を含むマリアナトラフ南部において構造は3次元的でないこと、高電気伝導度域が深さ100km程度に存在することが明らかになり、さらに詳細な解析が進行中である。また、領域全体で取り組んだマリンドリルを用いた浅層掘削にも参画し、溶岩試料を得て、化学分析ならびに岩石磁化測定を行った。昨年度実施したAUVによるマッピングの結果を基に行った潜水船調査では、新たな熱水噴出孔を発見した。2.インド洋熱水域の浅部地殻構造探査:インド洋海嶺三重点熱水域において、AUV等と用いた熱水域周辺の総合観測を実施した。この場の熱水の組成を規制している超塩基性岩の分布とそれらが海底面に露出する過程に関し、音響・磁気を利用した構造探査と集中的な岩石採取を実施した。3.研究会議の実施:マリアナ深部構造探査の計画打合を5月に幕張において実施したほか、全分担者・連携研究者が3月に集まり、研究の進捗状況の報告と今後の方針に関する議論を行った。本研究では、固体地球と海洋境界部の現象を支配する海底下の流れ「海底下の大河」(以下「大河」)を解明するという領域全体の目標の中で、大河の流れている場の環境の地学的特徴(テクトニックセッティング)がいかに大河の水(流体の物理・化学特性)や河口(熱水噴出孔)の様式を支配するかを観測に基づいて解明することを目的とする。今年度は、以下の新たな観測及び過年度に得られたデータの解析を行った。南部マリアナ熱水域(イオウの大河)の研究:一昨年度に自律型海中探査機を利用して得られた精密な地形・地磁気データの解析を元に熱水域に特有の微地形があることを明らかにするとともに、熱水循環による磁化の減少が生じていること、さらに磁化減少域が海嶺軸部と軸から離れた場所で広さがまったく異なることを示した。また、昨年度後半に実施した地震計・海底電位差磁力計による観測データを解析し、地震波速度構造、微小地震分布、電気伝導度構造を明らかにした。観測期間中に自然地震がほとんど検知されず、他の熱水系とは異なる様相であることが示された。
日本及び中国東北部の水田土壌中に生育するファージ群集に関する系統分類学的比較研究

1)青森県黒石、愛知県安城、福岡県筑後の各水田から土壌を採取し、DNAを抽出後、T4型ファージの有するカプシド遺伝子g23をPGR増幅後、DGGEで分画し、バンドの塩基配列を解読して比較した。得られた塩基配列は、大部分が土壌に特有な配列であり地域による違いは認められなかった。本結果より、わが国の水田に存在するg23遺伝子は、水田に特有な塩基配列を有し、全国共通と推察した。2)上記の水田土壌中に存在するg23遺伝子の特異性・共通性が、中国東北部の水田土壌においても認められるか否かを検証するため、同様に土壌からDNAを抽出し、PCR-DGGEの後、塩基配列を解読し比較した結果、中国の水田土壌中のg23遺伝子も土壌に特有であること、加えて日本と中国東北部の水田土壌中のg23遺伝子は、水田特有の9つのグループに分類され、そのうち1つのグループは中国の水田土壌に特有であることが判明した。3)水田土壌も、作土とその下の下層土では、また、砂質の土層と粘土質の土層では微生物的性質が異なることが明らかにされている。そこで、下層に砂質の土層を含む2地点の粘土質土壌を下層1mまで採取し、各層位中のg23遺伝子の違いを比較した結果、砂質の土層と粘土質の土層でg23遺伝子に違いは認められなかったが、表層から下層に向かって、水稲根が繁茂するB層までとその下の下層土各層の間でg23遺伝子群集に違いが認められた。青森県黒石市、秋田県大仙市、福岡県筑後市各近郊の水田から土壌を水稲生育期間中に3回採取し、DNA抽出後、T4型ファージの有するカプシド遺伝子(g23)に特異的なプライマーMzlAlbis、MZIA6を用いてPCR増幅させ、PCR産物を変性剤濃度勾配ゲル電気泳動(DGGE)で分画することにより、56本のg23遺伝子断片を取得し、その塩基配列を解読した。9本の断片の塩基配列はT-,PseudoT-,ExoT-evensグループの塩基配列に類似したが、残りの断片の大部分は、系統樹上でこれまでに水田から得られた塩基配列と同一のクラスターを形成する水田に特有な塩基配列であった。また、地域による塩基配列の違いは認められず、g23遺伝子をもととしたT4型ファージ群集の多様性は、全国共通と判断された。これらg23遺伝子の塩基配列は、海洋から得られた塩基配列とは全く異なる土壌特有のものであり、その多様性は海洋中のファージ群集より高いことが推察された。なお、本研究で解読した塩基配列のうち2つの配列はきわめて短い塩基長を有し、土壌中には新奇のg23遺伝子が存在することも示唆された。次いで、中国東北部の15カ所の水田の土壌からDNAを抽出し、同様に土壌中のg23遺伝子を解析した。計53本のDGGEバンドの塩基配列を解読した結果、日本の水田で見いだされた水田に特有な6つのグループのうち2つのグループに属すとともに、中国の水田に特有なグループを形成するg23遺伝子の存在が明らかとなった。なお、53本のDGGEバンドの塩基配列のいずれも日本の水田から得られた塩基配列と同一の塩基配列は認められず、両水田間でのファージの移動、g23遺伝子の水平移動は日本海により制限されているものと推察された。
タイリングシステムによる超大型３Dディスプレイ用大規模計算機合成ホログラムの作製

計算機合成ホログラムに特化し、レーザリソグラフィシステムを用いて計算で得られた干渉縞パターンをフォトマスク基板にダイレクト描画、現像+クロム膜エッチングすることでバイナリーホログラムを得た。広視域、広視野角のために、ホログラムの拡大化、高精細化が望まれる。広視域化についてはホログラムのタイリングにより数m幅の視域を確保できた。また、広視野角化について、ヒートモードリソグラフィの手法をもとに、フォトレジストに波長オーダーのパターンの描画を試みた。ピクセルピッチ800nmの干渉縞をもとに縮小描画手法を行い、最小320nmのピクセルピッチのホログラム作製を行い、最大80°を超える視野角を得た。近年、有機ELや液晶などのディスプレイ分野における研究が盛んに行われている。これらは、次世代型のテレビやモニターなど新しいディスプレイとして期待を集めており、多くは近距離にいる人に情報を伝達することを目的としたものである。本研究では遠距離に視覚的情報を伝達する方法としてホログラフィ技術に注目し、これを応用したホログラムを作製した。ホログラフィー技術では伝達すべき情報を記録したホログラムに再生照明光を照射することで情報が再生され伝達される。作製したホログラムは道路標識などへの応用が考えられるが、このような用途に用いる場合50m程度離れた距離のドライバーに道路標識板に相当する情報を伝達する必要がある。しかし、一般にホログラムを作製する場合、求める結像距離が長くなると、それに見合った撮影スペースが必要となる。そこで、この問題を解決するために計算機ホログラムを導入した。計算機ホログラムは記録条件に制約が少なく、物体光と参照光との干渉縞の強度分布を計算することで、実存する物体だけではなく、理想的な物体のホログラムも作製する事ができる。計算機で求めた干渉縞の強度分布の出力装置として、本研究ではレーザ直接描画装置を用いた。このレーザ直接描画装置を用いることで、高解像度な計算機ホログラムを作製することができる。本研究では、再生像の広視域・広視野角での視認性が最も重要な課題である。そこで、広視域の視認性を向上させる手段の一つとしてホログラムのタイリングを行い、また広視野角での視認性を向上する手段として、レーザ直接描画装置の描画手法及びレーザ描画ホログラム用基板の選定により、高解像度のホログラムの作製を目指した。その結果、タイリングにおいて数メートルの視域を確保でき、レーザリソグラフィにより320nmピクセル単位の干渉縞が描画でき、波長633nmで、視野角80度以上を得る事が出来た。レーザ応用工学
術中の頭位および顎位変化に即応できるリアルタイム口腔外科手術ナビゲーターの開発

手術ナビゲーターは脳神経外科あるいは耳鼻咽喉科領域で、海外で実用化が進んでいるが、口腔外科領域では術中に基準となる頭部の動きあるいは下顎の動きがあり、それを追尾できるシステムがないため実用化は困難であった。本研究では、手術ナビゲーターを国産の機材を用いて構築し、頭部あるいは顎の動きを追尾できるマーカーと制御プログラムを自作し、その精度を検証した。(マーカーの最終形状と追尾プログラムの詳細は出願準備中のため非公開)手術ナビゲーターは脳神経外科あるいは耳鼻咽喉科領域で、海外で実用化が進んでいるが、口腔外科領域では術中に基準となる頭部の動きあるいは下顎の動きがあり、それを追尾できるシステムがないため実用化は困難であった。(マーカーの最終形状と追尾プログラムの詳細は出願準備中のため非公開)今年度はポインティングデバイスの作製、ステレオラベリングカメラのコントロールプログラム開発、ステレオラベリングカメラの空間的配置法と精度検討、および手術シミュレーターからのデータ入出力モジュールの開発を行った。1.ポインティングデバイスの形状決定を行った。装置は術中に使用する指示棒、頭部および下顎部に装着するトテーサーから成っており、いずれも三角形の頂点に赤外線反射球を配したマーカーを配した。これにより、頭部のトレーサーを基準に下顎骨およびポインティングデバイスの三次元座標がリアルタイムに測定できる方法が考案された。2.ステレオラベリングカメラに付属するコントロールプログラムを組み込む形で、それぞれのマーカーの空間的位置を計測するための校正プログラムおよび追跡プログラムを開発した。ポインティングデバイス先端の空間的座標は任意の時間にファイル上に記録できるように設計した。3.トレーサーを平面状に配置し、平面に対するステレオラベリングカメラのなす角度を変化させることにより、空間設定の精度を検討した。さらに、ポインティングデバイスを加えて、指示点の計測精度を検討した。この結果、一定角度内にこれらのデバイスがすべて入った場合、5%以内の誤差で指示点が計測可能であることが明らかとなった。4.既存の手術シミュレーターからのデータ構造を解析し、ナビゲーションシステムへ受け渡しできるようなデータ構造に変換するためのプログラムを開発した。今年度は以下の手順で研究を遂行した。1.モバイル対応の高性能ワークステーションを導入し、手術シミュレーションソフトウェアのシミュレーション結果を本システムにファイルとして取り込んだ。手術シミュレーションシステムのファイル形式をSTL形式に変換し、本ナビゲーションシステムに取り込んだ。手術シミュレーションの高速化のため、Mimics CMFモジュールを新たに導入し、ポインティングデバイスにペンタブレットを導入したところ、1ファイルあたりの処理時間を大幅に短縮でき、臨床使用に耐えられる処理時間となった。2.に取り込んだファイルと実体のキャリブレーションシステムのアルゴリズムを作成し、このプログラムを作製した。キャリブレーションに要する器具はキャリブレーション用立方体1個で、所要時間は60秒以内であった。3.実体(ここでは光造形モデルのファントム)の任意の点を設定し、ポインティングデバイスで指示すると、これがワークステーション上に表示され、座標を記録するシステムを作製した。これにより、本システムの空間精度は2%以内であることが示された。4.本ナビゲーションシステム内で、骨片の移動を実体に付着させたマーカーで追跡し、手術シミュレーションソフトウェアからインポートされたデータ上で再現させるモジュールを開発した。5.手術室内で検証実験を行うための懸架台の設計を行った。1.手術室内で検証実験を行うための懸架台を既製の部品を組み合わせて完成させた。ステレオラベリングカメラを装着した懸架台の強度と安定性を検証し、接触などによって容易に移動あるいは転倒せず、術中に安全に使用できることを確認した。2.手術室に近似した環境を研究室内に構築し、ヒト乾燥頭蓋骨を撮影したCTから作製した光造形モデルをファントムとして、最終的な計測実験を行った。その結果、被検体とカメラの間隔を1500mmにした場合、XおよびY座標の平均誤差は0.5mmであった。またZ軸の平均誤差は1.5mmであった。このことより、適切な手技と測定方法を取れば本システムは臨床使用に耐える精度を有することが確認された。3.今回の計測実験で、カメラのFOVの中央に比べ、周辺領域では平均誤差が非線形に増加することが判明し、何らかの対策が必要であると考えられた。4.3次元CT画像と生体を高い精度で校正する方法を考案し、治具を作製した。(特許あるいは実用新案への申請を計画中のため、詳細は非公表)5.術中に清潔となった術者が単独で操作可能なように、フットスイッチの設置とソフトウェアの改良を行った。6.5.で改良したシステムの操作法を確認し、臨床使用が可能なシステムであることを確認した。被賢者へのマーカー装着は約5分、校正も5分以内に完了可能であった。計測は必要な時に随時可能で、術者の手術操作の妨げにはならないと考えられた。
地方都市に拠点を置いた建築家の活動と評価に関する研究-愛知県での事例研究

本研究は、愛知県に拠点を置いた建築家の活動概要を明らかにし、その評価をおこなったものである。その結果、次のことが判明した。1点目は、組織について、愛知県や名古屋市の建築組織が民間の建築組織に比べて巨大で、活動量も多く、大きな影響力を持っていたこと、2点目は、「民」において個人の建築事務所が成立する素地は1920年代になって確立されたこと、3点目は、「官」「民」ともに人材を輩出・供給する教育機関として1906年開校の名古屋高等工業学校に設けられた建築科が果たした役割が大きかったこと、4点目は、「官」の建築組織よって設計された公共性の高い建築が都市の近代化に貢献したこと、5点目は、そのような建築家の活動が全国的には報じられることが稀有であったことである。本研究は、地方都市に建てられた近代建築の担い手であった地方都市に拠点を置いた建築家・建築技術者に焦点を当て、文献資料により、彼らの存在と活動概要を明らかにし、その活動を評価しながら、建築家の果たした役割を建築史上に位置づけることを目的としている。研究計画では、まず、「愛知県在住建築家・建築技術者リスト」を作成し、次に「愛知県在住建築家・建築技術者活動概要一覧」を作成し、それらを基に、重要と判断される建築家・建築組織10件程度を抽出し、彼らや組織が関わった活動の主要なものについて詳細な情報を収集する。最後にそれらに対する評価をおこなうものとする。今年度は、地方都市に拠点を置いた建築家の活動と評価に関する研究-愛知県での事例研究の第1年目として、研究の基礎的データとなる「愛知県在住建築家・建築技術者リスト」の作成を試みた。これは、旧建築学会(現・日本建築学会)所蔵の会員名簿(190443年)を基礎的資料として、日本建築士会や関西建築協会の会員名簿を補足資料として使いながら、当該建築家・建築技術者の抽出をおこなった。その所属を見ると、1910年までは、当時、鈴木禎次のように日本でも数少なかった建築の高等教育機関である名古屋高等工業学校の教員を務めながら建築設計に従事していた人物、西原吉治郎に代表される愛知県の建築組織に所属していた人物が中心的存在であり、人数は少ない。しかし、1920年代後半になると、愛知県の建築組織の規模拡大に応じて建築家・建築技術者の人数も増え、さらに愛知県だけでなく名古屋市の建築組織も拡充され、また、鉄道局、逓信局など国の出先機関に所属する人物が増えてくる。1930年代には、豊橋市や岡崎市、一宮市で都市計画事業の実施や公共建築の建設に伴い、建築組織が拡充され、そのような地方都市の市役所に所属する建築技術者が生まれる。このように公的機関に所属した建築家・建築技術者の増加の一方で、民間の建築組織に所属した建築家の数はさほど増えていない。これは、実態として建築事務所の数が増えなかったのではなく、建築学会、日本建築士会、関西建築協会の会員となっている民間の建築家の数が相対的に増えていないためである。今年度は、地方都市に拠点を置いた建築家の活動と評価に関する研究-愛知県での事例研究の第2年目として、第1年目に引き続き研究の基礎的データとなる「愛知県在住建築家・建築技術者リスト」の作成を試みた。特に、旧建築学会所属の会員数の変遷を見ると、18991922年では、会員数が100名を超えることはなく、また、全会員数に占める愛知県在住の会員数の比率も概ね13%で推移している。しかし、1924年には、会員数が100名を超え、1929年には300名を超え、1930年代になると400名を超えた。これは、単に会員数が急増しただけでなく、全会員数に対する愛知県在住の会員数の比率も1929年には4.32%、となって初めて4%を超え、さらに、1931年には5.83%となって、5%を超えた。以後、56%代で推移している。このような会員数の増加と比率の増大の原因として、次の5点が考えられる。1点目は、愛知県、名古屋市の建築組織の拡充に伴う人員増加である。2点目は、市街地建築物法の施行により、建築申請・許可をおこなう部署として内務省・警察関係の部署が愛知県に設けられ、そこに建築技術者が採用、配属されたためである。

3点目は、豊橋、岡崎、一宮といった地方都市での建築組織の拡充による人員増加である。4点目は、政府の中央官庁の出先機関として逓信局や鉄道局の建築組織の拡充が図られ、人員が増加したことである。5点目は、施工を中心とした民間の建築会社所属の建築技術者の増加である。平成22年度は、愛知県在住建築家・建築技術者リスト作成のための補足調査と愛知県在住建築家活動概要作成のための文献調査を並行しておこなった。その結果、次のことが判明した。1点目は、リストアップされた人物の所属である。1910年代まで、目立つのは、愛知県や名古屋市といった地方庁所属の者、官立学校である名古屋高等工業学校はじめとした学校に所属する者、名古屋逓信局、名古屋鉄道局、陸軍第三師団経理部といった国の出先機関に所属する者である。しかし、1920年代から民間の建築会社や建築事務所所属の者が増えてきた。2点目は、建築学会員総数に占める愛知県在住者の比率の上昇である。1906年までは、2%前後で推移し、1907年に3%を超え、1929年には4%を超え、1931年以降は56%で推移している。この比率の上昇は、建築分野での日本全体に対する愛知県の比重が高まったことを意味している。3点目は、正員と准員との比率である。愛知県では1906年にはじめて正員が存在するようになったが、それ以後1916年まで、愛知県在住の正員は最大でも6名であり、准員数も1261名で推移している。1920年に正員数が20名となり、大幅に増加した結果、准員数の約4割を占めるに至った。その後も、正員数は准員数の4分の1から3分の1程度を占めるようになる。正員数の増加は、主体的に活動する建築家の増加を意味しており、これは、1点目で指摘した民間の建築組織の増加と一致する。4点目は、愛知県在住建築家活動概要について、特に次の4組織と5人の建築家に関する活動が重要であることが判明した。愛知県の建築組織、名古屋市の建築組織、国の出先機関、清水組名古屋支店鈴木禎次、松本善一郎、村瀬国之助、大中肇、中村與資平次年度はこの成果を踏まえて個別事例情報の収集と評価を進める。平成23年度は、平成22年度までの成果に基づき、愛知県営繕課、名古屋市建築課、国家機関の建築組織(逓信省・鉄道省)、民間建築家(中村與資平、村瀬国之助、松本善一郎、鈴木禎次、清水組名古屋支店)の活動について調査を進めた。その結果、次の4点のことが明らかになった。1点目、愛知県や名古屋市の建築組織の活動について、濃尾地震(1891年)の影響により、愛知県や名古屋市では煉瓦造建物への不信が募り、その後、建て替えられた愛知県庁舎(1900年)、名古屋市庁舎(1909年)は、当時の各地の庁舎が煉瓦造であったにもかかわらず、いずれも木造建物となった。2点目、国の建築組織について、逓信省による名古屋逓信局(1938年)、鉄道省による名古屋駅(1937年)は、鉄筋コンクリート造建物として、当時の最先端の構造、意匠を持った建物であった。3点目、1920年代から1930年代にかけて、豊橋、一宮、岡崎といった地方都市では、独自に公共建築を建てていくが、そこでは、民間の建築家に設計を依頼することがあった。また、豊橋市による鉄筋コンクリート造校舎の推進、一宮市による市役所のオープンカウンターの採用は、いずれも地方都市としての水準を大きく超えるものであった。特に、一宮市役所のオープンカウンターは、日本最初の試みであり、戦後の市庁舎建築におけるオープンプランの原形となった。
ディオニュソスを中心としたギリシア・ローマ図像のアジアへの伝播・吸引の研究

東方に伝播したギリシア・ローマ図像のデータベース作成から、伝播には2つのタイプがあることが明瞭となった。ひとつは伝播過程における「劣化コピー」で、ギリシア・ローマ神話の内容が十分に伝わらず図像には理解不能部分が多い。従来はこれに基づき西の「伝播力」が強調され、東は西を甘受したとする「西高東低」との認識が主であった。しかし2つめとして神話内容を十全に理解した上で東方で図像化されたと認識すべき、ディオニュソス、スキュラ、テュケー、ヘラクレス等の事例があることを指摘した。東の「吸引力」を認め、その最も強力な「磁場」が仏教であり、つまりギリシア文明の視座で仏教美術を見直すべきであることを示した。地中海域から中央アジア・インド北西部に伝播したギリシア・ローマの神々の図像データベースを作成した。それ自体は単なる事実の羅列的提示でしかないが、そこから改めて読み取れることは、仏教美術が東側の吸引力の源であることである。そこで釈迦の生涯でも一番重要な転機であり、釈迦が愛馬カンタカに乗って都城カピラヴァストゥを出る「出家踰城」の場面にギリシアの女神テュケーが表されている事例を対象に研究を行った。その結果ギリシアの視座に拠ったテュケー図像の新解釈を提示するに至った。即ちガンダーラの「出家踰城図」に表された城壁冠を被る女性像は、従来は都市の守護女神(nagara-devata)でギリシアの都市の守護神テュケーと比定され、都城カピラヴァストゥの象徴と解釈されてきた。この説に反対はしない。しかし従来は女神の機能は事案の場所を示すだけとされそれ以上の考察はなかった。本研究では先ず図像学によってテュケーの表された「出家踰城図」を、テュケーと釈迦の位置関係から右タイプと左タイプの2つに分類できることを初めて示した。さらに内容から、前者は過去タイプ、東タイプであることを経典『ラリタヴィスタラ』から示し、後者は未来タイプ、西タイプであることをテュケー起源の西方ギリシア・ヘレニズム世界におけるこの女神の属性から示した。つまりポリュビオス等に拠ればテュケーとは、アケメネス朝ペルシアからアレクサンドロス大王へと時代そのものを転換させるような「運命の劇的な転換」を司る当代切っての「強大な神」であった。したがって「出家踰城図」においては女神テュケーは、太子をして出城させ、仏陀をして宇宙を支配させる機能を有するのである。テュケーは、単なる都城カピラヴァストゥの象徴ではなく、釈迦の生涯における最大の「運命の劇的な転換」を司る「強大な神」として、釈迦を見守り寿ぐ存在として表現されていることが判明した。東方に伝播したギリシアの神々一般のデータベースの作成に着手した。また調査研究旅行に赴き、多くの成果を得た。データベース作成と調査研究旅行の過程で、特にスキュラとテュケについて重点的に研究することとした。この二柱のギリシアの女神が表裏となって、ヘレニズム時代のギリシア文明と社会を端的に表していることが判明が判明した。(なおスキュラとテュケを表裏対の神々とみる見方は全く新しいものである。)ゆえにそれを良く理解した東方の諸文明がこの女神達の図像とそれが体現する概念を吸引したのである。これらの研究成果の口頭発表を行い、論文を執筆した。即ち、10月に龍谷大学での研究会で「東方における海獣スキュラと運命の女神テュケーヘレニズム時代の表裏を成す二柱の女神」を口頭発表し、その一部を「海獣スキュラの変容と東漸ユーラシア大陸におけるギリシア図像の伝播とそのオリエントによる吸引」『美術史歴参百橋明穂先生退職記念献呈論文集』中央公論美術出版社、2013.3.10, pp.519-547.として刊行した。スキュラは、ギリシアでは死をもたらす恐ろしい神であるが、東方の仏教の文脈においては、葬祭性を帯びながらも、在家が目指した六欲天への到達を司る謂わば魂の導師としての存在であることが判明した。同じ死を巡る存在であっても、スキュラがもたらす死の意味は、洋の東西では大きく異なることが判明した。また、"Tyche as a Goddess of Fortune in “the Great Departure (出家踰城)"scene of Life of Buddha"は、国際的な著作の一部として現在モスクワで印刷中である。12月には京都ギリシアローマ美術館で一般市民向けの講演で「お釈迦様出家場面の女神テュケ仏教美術の中のギリシアの神々」と題して成果の一部の還元を試みた。研究初年度と2年度に東に伝播したギリシア・ローマ図像に係わるデータベースを作成した。その結果、伝播に係わり2つのタイプがあることが判明した。

1つめのタイプは文化伝播過程における謂わば「伝言ゲームによる劣化コピー」である。ギリシア・ローマ神話の内容が十分に伝わらないゆえにその図像も不十分にしか理解されす、東で製作された図像は意味不明の破綻部分が多くなる。ギリシア・ローマ図像の東方伝播に係わる従来の研究では、このタイプに従った東の図像の理解が主であった。つまり西の「伝播力」が強調され、東は西をただ甘受したと認識し、両文明を「西高東低」の関係と観る視座である。しかし研究2年度から最終年度において、2つめのタイプとして、明らかにギリシア・ローマの神話内容を、東が十全に理解した上で、東において図像化されたと認識すべき作品が多々あることが判明した。例えば、ガンダーラ仏教美術におけるディオニュソス、スキュラ、テュケー、ヘラクレスなどの神話上の神や英雄や怪獣、あるいは新疆ウイグルの仏教石窟にまで到達したアカンサスなどの図像である。例えば女神テュケーは、運命の劇的転換を司る強力なヘレニズム時代的存在であることを東が理解していたからこそ、出家踰城図において転輪聖王から仏陀へとの釈尊の運命の転換を寿ぐ存在として描かれたのである。半神・半人の仲保者的な存在としてのヘラクレスの属性を十全に理解の上で、ティリヤテパ出土私鋳銭においてこの英雄の姿を権りて現存最古の仏像表現がなされたのである。このタイプの発見により東西の関係は必ずしも「西高東低」ではなく「東西交流」であり、西の「伝播力」と共に東の「吸引力」の存在を認めるべきであることが判明した。そしてその吸引の最も強力な「磁場」として仏教と仏教美術を認識すべきであること、つまりギリシア文明の視座で仏教美術を解釈し理解する必要があることが判明した。考古学今年度の初めに、中央アジアを含むロシア語圏でインパクトのある学術雑誌Scripta Antiquaに論文を掲載した。その内容を大幅に増やして改訂し、異なる視座から論述した論文を、仏教美術においてインパクトのある学術雑誌『佛教藝術』に年度末に掲載した。特に後者においては、テュケーが表された出家踰城図に2タイプがあることを初めて示し、且つ上述のようにそのタイプの典拠を、一つはヘレニズム時代のテュケーの属性に、もう一つは仏教経典に求め、それぞれの歴史背景を明確にした。これらの研究の大きな成果として以下の4点が判明した。1)従来は仏教学と仏教美術史学に乖離があった。その一つの理由は、経典を根拠とした出家者の観点からの研究が主であるからである。これからは美術を根拠とした、むしろ在家の観点からの研究が必要であり、本研究はその視座からのものである。2)従来は仏教美術は、東洋の視座から解釈されてきた。しかしギリシア系仏教徒、特に在家信者も多かった筈である。これからは本研究のように、謂わば「青い眼」の仏教徒の視覚、つまりギリシア文明を知悉しそれを通じて見るギリシア系仏教徒の視座が必要である。3)従来は西から東へと図像が伝播したと強調されてきたが、東が西を選択的に吸引していることが判明した。東西文明の交流は、高い西から低い東へと流れ伝わるような「西高東低」なのではない。西の伝播力と共に、東の吸引力も認めるべきである。4)その吸引の最も強力な「磁場」が、仏教美術なのである。口頭研究発表の上で、上述のように既に2本の論文を投稿している。
自動車・歩行者群の影響を記述するCFDモデルの開発と高密度市街地の熱空気環境解析

(1)仙台中心市街地において詳細な実測を行い、実在市街地の風環境、空気汚染、温熱環境の実態および自動車や歩行者がそれらに及ぼす影響を明らかにした。(2)自動車模型、歩行者模型を一面に並べた風洞実験を行い、自動車群や歩行者群の総体としての空力特性や流れ場への影響に関する基礎データを取得した。(3)自動車群・歩行者群の流体力学的影響を記述する新たなCFDモデルを開発し、(2)の風洞実験の結果に基づきモデルを最適化した。(4)(3)で開発したモデルを用いて、(1)の実測を行った街区を対象に解析を実施し、モデルの精度検証を行った。(5)開発したモデルを用いて仙台市定禅寺通の実際の環境を解析し、自動車排ガスによる空気汚染や温熱環境改善のための方策を検討した。1.走行する自動車群の影響を記述する数学モデルの基本的枠組みの検討(持田・丸山)・従来のCanopyモデルの方法論を拡張し、走行する自動車の集団が流体に及ぼす影響、すなわち路面付近の風測低下と乱流混合の増大の影響を記述するモデルを導出した。2.実際の街路空間を対象とした実測・実際の8月の仙台市中心市街地を対象に、交通量の異なる条件下において、気流分布、温熱・空気環境の実測を行い、以下の項目に関するデータを取得した。(1)街路空間の気流分布、温熱・空気環境の測定(持田・境田・吉野・渡辺)・風速、乱流エネルギー、レイノルズストレス、NOx濃度、乱流熱フラックス、熱的要素(温湿度、サーモカメラによる自動車及び歩行者の表面温度)の測定を行った。(2)車両・人の動きの分布の測定(小野田)・ビデオカメラを用いて車両や人の動きの分布を撮影記録し、時間帯ごとの台数・人数データの取得を行った。3.自動車群の空力学的影響を記述するモデル(自動車群Canopyモデル)の開発(1)自動車群の影響に関わる入力パラメータ最適化のための風洞実験(武山・植松・富永)・多点風圧計測システムを構築し、自動車群モデルの風圧力分布の予備測定を行った。(2)自動車群の影響に関する数値解析の実施及びモデルの最適化(持田・富永・丸山)・1.で作成した自動車群Canopyモデルを組み込んだCFD解析を行い、2.で蓄積されたデータと比較・照合し、モデル中に含まれる数値パラメータの最適化を行った。1.自動車群の空力学的影響を記述するモデル(自動車群Canopyモデル)の開発(1)自動車群の影響に関わる入力パラメータ最適化のための風洞実験(持田・丸山)・風洞実験により、停止時における自動車群の抗力および周辺の気流分布を測定した。(2)自動車群の影響に関する数値解析の実施及びモデルの最適化(持田・富永・丸山)・1.(1)の風洞実験を対象として自動車群Canopyモデルを組み込んだCFD解析を実施し、実験結果と解析結果を比較・照合することにより、モデル中に含まれる数値パラメータの最適化を行った。2.歩行者群の空力学的影響を記述するモデル(歩行者群Canopyモデル)の開発入力パラメータ最適化のための風洞実験-歩行者群の抗力係数の測定-(持田)・歩行者群Canopyモデルの入カパラメータ最適化に向けて、歩行者群模型の抗力の予備測定を行った。3.実測と数値計算の比較によるモデルの検証(持田・富永・植松)・1.(1)によって開発した自動車群Canopyモデルを組み込んだ市街地空間の環境予測モデルを作成した。・測定を行った仙台市中心市街地を対象として、上記の予測モデルを組み込んだCFD解析を実施した。実測で得られた諸データと解析結果を比較することにより、モデルの精度検証を行った。1.自動車群の空力学的影響を記述するモデル(自動車群Canopyモデル)の開発・改良(1)自動車群の影響に関する数値解析の実施及びモデルの最適化(持田・富永・丸山)・前年度に実施した風洞実験を対象として自動車群Canopyモデルを組み込んだCFD解析を実施し、実験結果と解析結果を比較・照合することにより、モデル中に含まれる数値パラメータの最適化を行った。2.歩行者群の空力学的影響を記述するモデル(歩行者群Canopyモデル)の開発(1)入力パラメータ最適化のための風洞実験-歩行者群の抗力係数の測定-(持田)・歩行者群Canopyモデルの入力パラメータ最適化のため、風洞実験により歩行者群の抗力および周辺の気流分布を測定した。

(2)歩行者群の影響に関する数値解析の実施及びモデルの最適化(持田・富永・丸山)・2. (1)の風洞実験を対象として歩行者群Canopyモデルを組み込んだCFD解析を実施し、実験結果と解析結果を比較・照合することにより、モデル中に含まれる数値パラメータの最適化を行った。3.実測と数値計算の比較によるモデルの検証(持田・富永・植松)・1. (1)によって開発・改良した自動車群Canopyモデルを組み込んだ市街地空間の環境予測モデルを作成した。・仙台市中心市街地を対象として、上記の予測モデルを組み込んだCFD解析を実施した。実測で得られた諸データと解析結果を比較することにより、モデルの精度検証を行った。
介護サービス組織(非営利組織)の構造とサービスシステムの国際比較

介護保険制度下のわが国の介護サービス組織(非営利組織の特別養護老人ホーム)は、スウェーデンの小規模集団型介護施設の影響を強く受けている。そこで本研究では、平成17年度にわが国の新型老人ホームの基礎になったスウェーデンの老人ホームにおける組織構造、介護サービスシステム、サービスマネジメントの現状を調査した結果を分析して論文にまとめた。調査の結果明らかになった点は以下の通りである。(1)単に全室個室のユニットケアの形態になっているだけでなく、居室にトイレとシャワーの付いた小さな自宅のような設計になっているため、施設介護ではなく在宅介護の延長線に位置づけされている。(2)職員の配置状況は職員数:利用者数の比率が常勤換算で1:1.2と恵まれているため、職員の燃え尽きに対しては十分に配慮されているといってよい。(3)介護職員の業務内容はわが国の内容とはかなり異なっている。(1)入浴介助がシャワー浴中心であり、実施回数は週に1回であるため作業負荷がかなり少ない。また、排泄後のシャワー洗浄を徹底しているため、老人ホーム特有の臭いの問題は解決されている。(2)食事は非常に質素であるため、食事介助の業務量が少ない。また、夕食はかなり早い時間に設定されているため、職員の勤務シフトを組むのが非常に楽になっている。(3)排泄介助は共同トイレを全く使用していないためプライバシーが完全に守られている。おむつ交換はわが国で言われているような一日4回の交換ではない。(4)勤務態勢として、1ヶ月間の夏季休暇が完全に消化でき、一日に数回の休憩が確保できるように勤務表および日課が組まれている。スウェーデンにおいては以上のような介護サービスシステムが構築されているため、小集団型介護組織の運営が可能になっていることが明らかとなった。わが国の介護サービス組織(非営利組織の特別養護老人ホーム)は、ドイツの介護保険制度を参考に設計されたわが国の介護保険制度の下で、スウェーデンの小規模集団型介護施設の影響を強く受けている。そこで、今年度は、わが国の新しい老人ホームの基礎になったドイツとスウェーデンの老人ホームにおける介護サービスシステムとマネジメントの現状を調査した。ドイツは日本に先駆けて5年早く介護保険制度を開始しており、すでに介護サービス組織における介護サービスシステムに関して、多くの課題が明らかになりつつある。調査の結果、介護サービスの質の保証に関して、ハイム法、ケアプラン等により厳しい管理を実践しているが、介護現場で実際にサービスの質が維持されているかトレースするような仕組みが必ずしも十分ではないことが明らかとなった。他方、スウェーデンでは未熟練労働力に依存せざるをえない状況にあって、介護職員を大量に現場に配置することで質の確保を追求してきたが、コミューンの財政難の影響を受けて職員数の減少が見られるようになり、介護現場で実際にサービスの質を保証することが難しくなりつつある。これまでの介護サービスシステムの見直しが必要になってきているといえよう。これらの課題はわが国においても直面する課題であり、来年度は職員の熟練度、職員数、小規模の介護サービスシステムを構築するノウハウ、管理職のサービス管理スキル等の観点で、わが国の特別養護老人ホームの現状と比較しながら考察を加えたい。そこで本研究では、平成16年度にわが国の新型老人ホームの基礎になったスウェーデンの老人ホームにおける組織構造、介護サービスシステム、サービスマネジメントの現状を調査し、平成17年度にそれらの調査結果を分析して論文にまとめた。

(2)職員の配置状況は職員数:利用者数の比率が常勤換算で1:1.2と恵まれているため、職員の燃え尽きに対しては十分に配慮されているといってよい。(3)介護職員の業務内容はわが国の内容とはかなり異なっている。(1)入浴介助がシャワー浴中心であり、実施回数は週に1回であるため作業負荷がかなり少ない。また、排泄後のシャワー洗浄を徹底しているため、老人ホーム特有の臭いの問題は解決されている。(2)食事は非常に質素であるため、食事介助の業務量が少ない。また、夕食はかなり早い時間に設定されているため、職員の勤務シフトを組むのが非常に楽になっている。(3)排泄介助は共同トイレを全く使用していないためプライバシーが完全に守られている。おむつ交換はわが国で言われているような一日4回の交換ではない。(4)勤務態勢として、1ヶ月間の夏季休暇が完全に消化でき、一日に数回の休憩が確保できるように勤務表および日課が組まれている。スウェーデンにおいては以上のような介護サービスシステムが構築されているため、小集団型介護組織の運営が可能になっていることが明らかとなった。
英語を媒介する教室における非適切なコードスイッチングと効果的な教育的介入の研究

本研究は、状況に即さないコードスイッチング(言語交替)に内在する「非適切さ」の原理と、それに対処する効果的な教師的行為のメカニズムを解明する。英語を媒介語とする教室内相互行為において、媒介語への非規律的志向は活動の進行を阻害することが示唆される。これについて本研究は、1英語を媒介語とするコミュニケーション活動における「状況に即さない母語の使用」の本質を明らかにし、2その「非適切さ」に対して教師が行うべき効果的な介入手続きを見出す。また、3異なる教室環境ごとのコードスイッチングの適切性、普遍性および各環境に存在する異質性を明示することで、英語を媒介する学習活動の意義や内在する課題の記述を試みる。
早産児の自律神経系反応を活用した愛着を促す家族介入プログラムの開発

本研究は、早産児の自律神経系反応による応答性を活用し、面会時の効果的な声かけやタッチングを促すことで愛着を促すことを研究の目的としている。研究の成果が明確となれば、早産児の応答性について新たな知見を得ることができ、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムの一案として提案できると考えている。本研究に関連した研究の動向として、Dohenyらは、早産児に母親の声と心拍音を録音して聞かせると無呼吸や徐脈などが減少したと報告し、Webb ARらは、母親の声や心臓の鼓動の音を聞かせることにより脳の聴覚皮質が厚くなり、脳の発達を促すと報告している。日本では、母親の声かけによって早産児がどのような反応を示すか、早産児の生体反応をベースとした研究報告が少なく発展途上の段階であることがわかった。今後も、国内外の研究成果を検索していきたい。平成29年30年度は、両親の声かけやタッチングの介入プログラムの再検討を行った。まず、声かけとタッチングを同時に行った場合、声かけの効果なのかタッチングの効果なのか区別することが難しいため、介入は声かけのみに限定した。また、子に対する愛着はボンディング(情緒的な関心や愛情)と表記するように変化しているため、本研究でも表記を変更し評価していく。カンガルーケアによりボンディング獲得に効果があると報告されている。本研究の成果を明確にするため介入時期はカンガルーケア開始前に限定した。予備調査を実施し、早産児とその両親4組のデータを収集した。両親が声をかけた時の早産児の自律神経活動の変化や両親のボンディングの変化を分析した。研究協力施設においてカンガルーケアを早期に行う看護方針に変更となり、対象者のリクルートに苦労している。また、施設における研究協力者不足もあり、データ収集が進んでいない現状である。本研究は、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムを開発するのが研究の目的である。ご両親に研究の説明と同意を得て、面会時にご両親一緒に参加してもらえる時間を確保していくためには、施設内の研究協力者の協力が必要である。しかしながら、データ収集を予定している施設の研究協力者が退職したり、育児休暇を取得しているため、研究を進めることができずにいる。また、看護方針としてできるだけ早くカンガルーケアを開始するように変更となり、研究の承諾を得ていても先にカンガルーケア開始となったため研究対象の除外となったケースが続いているため、研究が遅れている。2019年度は、本研究に近い研究の最新発表を確認するため国内外の学会に参加したり、早産児の両親の教育に関する研修に参加する。また、ボンディング評価や親子間関係性の評価ツールとしての円環イメージ画に関する検討を行う。2019年度は新規研究協力施設の開拓を視野に入れ、多施設研究をすすめていきたい。新規研究協力施設として関東圏3県の3施設での研究協力を依頼中である。施設による環境が異なっても早産児の自律神経系の応答性を伝えることで両親の子に対するボンディングに好影響が出るのか確認する。研究期間3年間のうち、初年度は早産児の自律神経系活動の発達と愛着評価に関する文献検討を行い、両親の声かけやタッチングの介入プログラムの検討と作成を行う予定していた。本研究に関連した研究の動向として、1970年代後半にKlausとKennellにより母と子の絆の形成に関する研究が行われるようになり、1980年代後半から1990年台にかけて、Family Centerd Careの概念が確立されていった。Dohenyらは、早産児に母親の声と心拍音を録音して聞かせると無呼吸や徐脈などが減少したと報告し、Webb ARらは、母親の声や心臓の鼓動の音を聞かせることにより脳の聴覚皮質が厚くなり、脳の発達を促すと報告している。両親の声かけやタッチングの介入プログラムの検討は、29年度までの基盤C「両親の声かけに対する極低出生体重児の自律神経系反応の理解を促す介入」の研究成果を待って進める予定であったが、早産児の自律神経系の変動に関する分析、早産児はどのような声に反応しているのか、母親とそれ以外の人の音声評価について、介入前後の愛着評価をどのようにしていくのか焦点が絞れていないため、これらの分析を待って介入プログラムを構成しようと考えている。本研究は、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムを開発しようとするのが研究の目的である。

面会時の早産児へのどのように声かけをしてもらうか、時間はどの位が妥当か、早産児の睡眠覚醒状況をどのタイミングで計るか、ご両親一緒に参加してもらえる時間の確保など、調査の具体的方法の検討が必要である。しかしながら、データ収集を予定している施設の研究協力者が退職したり、育児休暇を取得しているため、具体的な方法について検討できずにいる。平成30年度は他の研究協力施設を探すことも視野に入れ、研究を進めていく。平成29年度は、本研究に近い研究の最新発表を確認するため学会に参加したり、産後の両親の教育に関する研修に参加した。また、データ収集用の機材を購入し、動作手順を確認するなど準備を進めている。本研究は、早産児の自律神経系反応による応答性を活用し、面会時の効果的な声かけやタッチングを促すことで愛着を促すことを研究の目的としている。研究の成果が明確となれば、早産児の応答性について新たな知見を得ることができ、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムの一案として提案できると考えている。本研究に関連した研究の動向として、Dohenyらは、早産児に母親の声と心拍音を録音して聞かせると無呼吸や徐脈などが減少したと報告し、Webb ARらは、母親の声や心臓の鼓動の音を聞かせることにより脳の聴覚皮質が厚くなり、脳の発達を促すと報告している。日本では、母親の声かけによって早産児がどのような反応を示すか、早産児の生体反応をベースとした研究報告が少なく発展途上の段階であることがわかった。今後も、国内外の研究成果を検索していきたい。平成29年30年度は、両親の声かけやタッチングの介入プログラムの再検討を行った。まず、声かけとタッチングを同時に行った場合、声かけの効果なのかタッチングの効果なのか区別することが難しいため、介入は声かけのみに限定した。また、子に対する愛着はボンディング(情緒的な関心や愛情)と表記するように変化しているため、本研究でも表記を変更し評価していく。カンガルーケアによりボンディング獲得に効果があると報告されている。本研究の成果を明確にするため介入時期はカンガルーケア開始前に限定した。予備調査を実施し、早産児とその両親4組のデータを収集した。両親が声をかけた時の早産児の自律神経活動の変化や両親のボンディングの変化を分析した。研究協力施設においてカンガルーケアを早期に行う看護方針に変更となり、対象者のリクルートに苦労している。また、施設における研究協力者不足もあり、データ収集が進んでいない現状である。本研究は、早産を経験した母親や父親が子どもと良好な関係が育まれるような親子相互作用の発達を促す家族介入プログラムを開発するのが研究の目的である。ご両親に研究の説明と同意を得て、面会時にご両親一緒に参加してもらえる時間を確保していくためには、施設内の研究協力者の協力が必要である。しかしながら、データ収集を予定している施設の研究協力者が退職したり、育児休暇を取得しているため、研究を進めることができずにいる。また、看護方針としてできるだけ早くカンガルーケアを開始するように変更となり、研究の承諾を得ていても先にカンガルーケア開始となったため研究対象の除外となったケースが続いているため、研究が遅れている。平成29年度は他の研究と並行していたため、当初の研究計画を遂行することができなかった。まずは、国内外の文献検討を丁寧に行いたい。