hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
三角格子反強磁性体の希釈効果の研究

準2次元三角格子反強磁性体のモデル物質でありデラフォサイト構造を持つCuFeO_2は、中性子散乱実験、メスバウアー効果などにより研究され、T_<n1>=16KとT_<n2>=11Kで逐次相転移を示し、低温相ではc軸方向にcollinearな4副格子磁気秩序を、中間相では1/5の磁気モーメントが常磁性状態であるcollinearな5副格子部分磁気秩序を、もつことが報告されていたが、CuFeO_2はその磁性イオンが軌道一重項のFe^<3+>でありハイゼンベルグスピン三角格子反強磁性体と見なせ、non-collinearな磁気構造が予想されるにもかかわらず上述したようにcollinearな磁気構造が安定であることは意外であった。このような複雑な磁気構造を支配しているスピンフラストレーションの効果を希釈によって制御し明らかにすることを目的とし、我々は、CuFe_<1-x>Al_xO_2(0.00【less thanor equal】x【less than or equal】1.00)粉末試料を作成し、非磁性イオンAl^<3+>による希釈とともにどのように上述の磁気秩序が影響を受けるかを中性子散乱実験により調べて以下の実験結果が明らかになった。(1)磁気相図に示したように、わずか1%ほどの置換により4副格子相が消滅し、温度に弱く依存する伝播ベクトルQ【approximately equal】(0.2,0.2,0)を持つヘリカル磁気相(2)CuFeO_2(X=0.00)については、我々が作成した試料では、中間相はcollinearな5副格子相ではなく、上述したヘリカル磁気相であった。この磁気構造はハイゼンベルグスピン三角格子反強磁性体で期待されるものであり、上述した中間相の5副格子相は非常に微妙なバランスの上に存在していることを示唆している。(3)5%置換までの濃度領域で、僅かながら転位温度T_<n1>の上昇が見られた。これは、フラストレーションが部分的に解消されたことを示している。
新奇無細胞タンパク質合成系を用いたサリチル酸受容体の構造解析

無細胞タンパク質合成系によるタンパク質誘導能の最適化を行った。本研究により、アミノ酸、ATPやGTPの至適濃度を決定した。さらに、転写鋳型作成時に用いる3'UTR配列の至適化を行い、従来1000 bp以上の長い3'UTRを必要とするところを約20 bpまでに削減することに成功した。本配列及び、上記至適条件により、従来のタンパク質合成量と比較し、10倍以上の合成能力を得ることができた。現在本系を用いて、サリチル酸受容体のタンパク質立体構造解析を目的とした大量合成を行っている。大量タンパク質合成系の更なる改良を行った。申請者がこれまでに開発したコムギ胚芽由来のタンパク質合成系は、合成反応液50 uLあたり0.1 ug程度の合成効率を示していた。これでは、タンパク質結晶化に向けた大量合成は困難であるので、各種条件設定を行い合成効率の向上を目指した。検討条件は、胚芽からの抽出条件(液体窒素による破砕、ミキサーによる破砕、超音波破砕、バッファー下での破砕)、抽出バッファーのpH(59)、アミノ酸の濃度(0.05 mM0.5 mM)、還元剤の有無(DTT、メルカプトエタノール)等に着目して行った。その結果、コムギの胚芽は液体窒素下で細粉末化し、その後、抽出バッファーを添加し、超音波破砕装置を用いて抽出する手法が最も合成効率が良かった。抽出バッファーは、pH6.5pH7.5のTris、Hepes或いはリン酸バッファーであるなら何れも効率良く合成可能であった。アミノ酸は、0.1 mMから0.2 mMの範囲内であればそれ以上高濃度であっても大きな差は無いことが分かった。還元剤は1 mM2 mMの範囲で非処理区と比べ効率は良かった。また、翻訳を阻害するeIF2αリン酸化酵素の効果を抑制するために、0.011 ugまでのeIF2αタンパク質を反応溶液に添加したが、大きな向上は認められなかった。以上の条件設定により、タンパク質の合成効率は20から50倍は向上した。その結果、50 uLの誘導溶液中に25 ugのタンパク質を得ることが可能になった。コムギ胚芽由来の無細胞タンパク質合成系のタンパク質誘導効率の最適化を行った。本研究により、1)アミノ酸、ATPやGTP濃度を最適化した。一方、2)eIF2αなどのタンパク質合成反応の開始に関与する因子を様々な濃度で添加したが、顕著な影響は認められなかった。最終的に、3)転写鋳型の3'UTR配列の最適化により実験開始時の約10倍の合成量向上を達成した。特に、これまで報告されていた1000 bp以上の3'UTRではなく、20-60 bp程度の短く、合成効率を上昇させる配列を設定することに成功した。これにより、PCR法を用いた簡便な転写鋳型作成技術を開発し、特許出願した。最適化したコムギ胚芽抽出液及び鋳型作成技術を用いて、植物免疫シグナルであるサリチル酸(SA)受容体NPR3及びNPR4の結晶構造化を目指した大量合成を試みた。NPR3及びNPR4の合成は、大腸菌や酵母を用いた合成方法では多くは不溶化することを確認した。同標的タンパク質のN末端に6xHisタグを付加し、小規模(50 μl)スケールによる合成を試みたところ、約35 μgの合成タンパク質を得ることができた。そこで、本系を1000倍の50 mlスケールで誘導したところ、やはり35 mgの誘導タンパク質を得ることができた。AKTAシステムにより、ゲル濾過、陰イオン交換カラムに供試し、NPR3及びNPR4の精製を行い、結晶構造解析に向けたスクリーニングは、University of WashingtonのNing Zheng博士が行った。現在までに、高分解能の回析が可能な結晶は得られていない。これは、NPR3とNPR4が有するシステイン残基間の酸化が原因であると考えられるため、これらシステインに変異を導入したタンパク質等を合成し更なる解析を行っている。植物生理学現在までに、目的タンパク質の大量合成は試みていないが、当初のタンパク質合成効率と比して最大で50倍程度の合成効率を得ることができた。より簡便なコムギ胚芽抽出液の精製法の確立が望まれるが、現状の性状であるなら50 mLの誘導系で数mg得ることが可能であると考えられる。先述した無細胞タンパク質合成系を用いて、SA受容体であるNPR3、NPR4と転写補助因子であるNPR1タンパク質を合成する。結晶化に用いる各SA受容体とNPR1の全長タンパク質の6xHis融合タンパク質は良好な発現をしていることを確認している。精製した6xHis融合タンパク質はプロテアーゼによって6xHis部分を取り除き、さらにゲル濾過、イオン交換カラムなどに供試し、結晶化に必要な純度の発現タンパク質を得る。

精製したタンパク質について、NPR1とNPR3/4のそれぞれ単独、SAとNPR3/4、さらにはSA、NPR1とNPR3/4の組み合わせで、それぞれ結晶化を行う。NPR1、NPR3及びNPR4はそれぞれ3種類結晶化を試みるが、どちらか一方でも結晶化に成功すれば立体構造の解明に十分であり、成功したタンパク質についてX線回析を進める。
ポスト冷戦時代のロシア・中国関係とそのアジア諸地域への影響

本研究は近年の中ロ関係の著しい発展が近隣のアジア諸国の関係にどのような影響を与えたかを探るべく、ロシアと中国の関係分析をベースにして、中国と中央アジア、ロシア・中国と南アジア、ロシア・中国と東南アジア、ロシアと朝鮮半島、ロシアと日本などの関係を研究する専門家を糾合し、比較研究を行った。その作業を通じて、ユーラシアの地域秩序の再編成が、国境を軸として進んでいることが明かとなった。とくに、中国とロシアが国境問題の解決法や国境地域を安定させる方策として採用したやり方は、中国と東南アジア、中国と中央アジアなどでも援用され、いまやユーラシアの国境問題を解決する有力な処方箋ともなりつつある。本研究では、これがインドと中国、日本とロシアなどの関係に適用可能かどうかについても検証し、また提言を行った。本研究を通じて、10本近くの国際会議、各種セミナー、学会などにおけるパネルの組織が国内で行われた。その内容は多岐にわたり、「モンゴルと上海協力機構」、「パイプラインと北東アジアの国際関係」、「タジキスタン内戦と戦後復興」、「21世紀のシベリア・極東:『アジア共同体』のパートナー」(2004年度スラブ研・夏期国際シンポジウム)、「中国とロシア」、「中国とカザフスタン・クルグズタン国境」、「中央アジアの最新情勢」、「国境・移民問題を越えて:中国とロシアの地域協力は新時代を迎えたのか?」、「ユーラシアの国境問題を考える」、「ロシア極東:歴史的パースペクティブのなかで」、国際政治学会大会部会「アジア・ユーラシアの国境問題を考える」、「ロシア外交と東アジア」、「日ロ関係の今後」など多数であり、これらは日本語のみならず、世界の専門家を招請して英語・ロシア語・中国語などで開催された。海外における成果発信としても、ソウル大学、モスクワ国際関係大学、歴史民族考古学研究所(ウラジオストク)、ハルビン国際会議(黒龍江省社会科学院主催)、AAASS大会(ソルトレイクシティ)、戦略研究所(ロンドン)、ネルー大学など、多くの研究会や会議の場で報告が行われた。その業績については、11を参照されたい。今年度は研究代表者及び分担者の打ち合わせ以外に、5回の本科研関連研究会をスラブ研究センターのセミナーとして開催した(第1回「統合か解体か?ロシア極東とアジア経済」(E.ウィシュニク嶺南大学、香港)(6月12日:英語)・第2回「ロシアと南アジア/ロシア極東からみた東アジア」(吉田修/伊藤庄一筑波大学大学院)(7月19日:日本語)・第3回「9月11日事件以降のロシア外交」(E.バジャノフ外交アカデミー副学長、ロシア/N.バジャノワ東洋学研究所、ロシア)(10月17日:英語)・第4回「ロシア極東の現在」(V.アフォニン歴史民族考古研究所、ロシア/V.コジェヴニコフ新潟産業大学)(11月7目:ロシア語)・第5回「ロシア外交研究会」他(D.クリフツォフ北大大学院/S.タルノフスキー慶応大学大学院)2月1日:日本語)。その報告原稿はすべて研究会での討論を踏まえて修正・検討され、すでにスラブ研究センター報告集第1号及び第2号として刊行された(研究発表を参照)。なお、報告書に収録された、上記ゲストスピーカー以外の主要論文はすべて本科研の代表者及び分担者が執筆している。上記以外に研究代表者及び分担者は、各自が分担した研究に着手するため、海外調査も行った。

本科研により、石井はウルムチ、吉田はウランバートルとワシントン、荒井はノボシビルスクとハバロフスク、岩下はデリー、パキスタン、ウランバートルなどで資料収集、インタビューを行い、ロシア・中国関係およびそのアジア地域への諸影響に関する調査を複合的に進めた。また本年度の研究成果の一部として、中野は日本国際政治学会部会で「ロシアと北朝鮮」についての報告を行い、岩下は「中露関係」「上海協力機構」に関する分析を上海、ハワイ、デリーの国際会議で、荒井は「日露関係」についての報告をハバロフスクで、それぞれ披露した。今年度の代表者及び分担者の海外調査の成果は、次年度においてより深められ、相互の連関を濃密にするとともに、内外に向けて発信が一層高められることが期待されている。平成16年度は、最終年度の事業終了にむけて、中間的業績の作成および海外との研究交流に重点を置いた。研究課題に関する、平成16年度の成果は以下の通り1当該研究課題に関する国際会議・セミナーなどの開催(1)4月4日現地調査報告「モンゴルと上海協力機構」(岩下明裕:スラブ研)座談会「パイプラインと北東アジアの国際関係」(荒井信雄:スラブ研、石井明:東京大学、吉田修:広島大学、伊藤庄一:ERINA)(2)6月7日「タジキスタン内戦と戦後復興」(M.トシムハンマドフ:タジキスタン)(3)7月14日-16日:「21世紀のシベリア・極東:『アジア共同体』のパートナー」(スラブ研)2004年度夏期国際シンポジウム:札幌ルネサンスホテルCOE企画と共催)(4)11月8日「ロシア極東の経済」(P.ミナーキル:ロシア、N.ミヘーエワ:ロシア)(5)12月6日「中国とロシア」(A.ヴォスクレセンスキー:ロシア)(6)12月12日現地調査報告「中国とカザフスタン・キルギスタン国境」(岩下明裕)座談会「中央アジアの最新情勢」(石井明:東京大学、河東哲夫:前ウズベキスタン大使、野田順子:NHK国際部、湯浅剛:防衛研究所、宇山智彦:スラブ研)(7)2005年2月28日(月)ラウンドテーブル「国境・移民問題を越えて:中国とロシアの地域協力は新時代を迎えたのか?」(V.ラーリン:ロシア、L.ラーリナ:ロシア、殷剣平:中国)2当該研究に関する海外での成果報告など(1)2004年4月19-20日ソウル大学(2)2004年5月22-23日モスクワ国際関係大学(3)2004年11月5日ウラジオストク歴史民族考古研究所平成17年度は個々の地域研究に連関をもたせ、中ロ関係がアジア及びユーラシアに与えている影響の全体像を研究分担者との共同作業において総括していく予定である。平成17年度は、最終年度にあたるため、最終業績の作成および内外での成果発表及び交流に重点を置いた。
mos遺伝子発現機構の解析

ガン遺伝子の中でmosは次の点で特徴的である。1)正常分化組織では全くその発現が見られない。2)生殖細胞でのみ発現、mRNAの長さに組織特異性がみられる。我々はテラトカルシノーマを用いc-mosの発現と分化による発現抑制。すなわちc-mosの発現制御をin vitro出来る系をテラトカルシノーマの細胞株311を用い確立してきた。今回、以下のような知見を得た。2)5′側にTRE(GTGACTCA)配列が存在するため、この配列を含む30merを合成、ゲルリタード法により、AP-1様物質の存在を確認した。すなわち、TRE-AP-1という相互作用による転写制御機構の関与が予想された。3)エンドダーム細胞への分化はみられないがPEA1(ポリオーマの転写を可能にする因子で未分化細胞には存在しない)がF9細胞の分化とともに出現することにより、同じDNA配列を認識するAP-1様物質の出現は分化と関係していると考えられる。
隊形の抽象化と配置の最適化に基づく複数ロボットの制御系設計

障害物の多い環境においてロボット群を目標地点へ移動させることを目的として,与えられた軌道に対して指定された幅を持つ経路を追従するようにロボット群の形状を自動的に変形させる制御手法を提案した.ロボット群の形状は屈曲可能な多リンク構造によって作られる多角形領域とし,先頭位置が通った安全な軌道に後続リンクが追従するように関節角を制御することにより,障害物との衝突を回避する.また,多角形領域内ではロボット間の衝突が起き難い配置に分散的に制御する手法を導入した.提案手法によるロボットの配置の最適性に関する考察を行い,シミュレーションおよび実機実験により有効性を示した.交付申請書に記載した「研究の目的」欄で述べたように,「多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を編隊の隊形として抽象化し,編隊の「先頭」の速度と「幅」の指令値を実現し,なおかつ先頭が通った経路に沿って隊形を制御する手法の構築」に関する研究を行った.本研究では,狭隘地における群ロボットの移動を実現するために,ヘビ型ロボットのような多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を複数ロボットの隊形として考えている.このような隊形の「抽象化」に基づき,操作員により隊形の「先頭」の速度と領域の「幅」指令値が与えられれば,先頭が通った軌道に沿って多角形領域が変化し,同時にロボットを領域内に制御する問題を考えた.このような問題に対して,平成25年度は前年度に提案した手法の実機実験を行い,その有効性を検証した.さらに,上記の問題を発展させ,オペレータが編隊の「幅」を与える必要がなく,目標隊形を自律的に決定する手法を提案した.提案した手法では,各ロボットは外界センサから得られる局所的な情報のみを用いて,障害物がある環境で一部のロボットが群れから分裂することなく,柔軟に隊形を変化させることが可能である.一部のロボットが群れから分裂するのを防ぐために,各ロボットが他のロボットの計測範囲に入っているかどうかを表すグラフ構造を構成し,このグラフの連結性を維持するように,オペレータが操作するリーダロボットと他のロボットの運動が決定される.障害物の多い環境においてロボット群を目標地点へ移動させることを目的として,与えられた軌道に対して指定された幅を持つ経路を追従するようにロボット群の形状を自動的に変形させる制御手法を提案した.ロボット群の形状は屈曲可能な多リンク構造によって作られる多角形領域とし,先頭位置が通った安全な軌道に後続リンクが追従するように関節角を制御することにより,障害物との衝突を回避する.また,多角形領域内ではロボット間の衝突が起き難い配置に分散的に制御する手法を導入した.提案手法によるロボットの配置の最適性に関する考察を行い,シミュレーションおよび実機実験により有効性を示した.平成24年度は,交付申請書に記載した「研究の目的」欄で述べたように,「多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を編隊の隊形として抽象化し,編隊の「先頭」の速度と「幅」の指令値を実現し,なおかつ先頭が通った経路に沿って隊形を制御する手法の構築」に関する研究を行った.本研究では,狭隘地における群ロボットの移動を実現するために,ヘビ型ロボットのような多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を複数ロボットの隊形として考えている.このような隊形の「抽象化」に基づき,操作員により隊形の「先頭」の速度と領域の「幅」指令値が与えられれば,先頭が通った軌道に沿って多角形領域が変化し,同時にロボットを領域内に制御する問題を考えた.このような問題に対して,以下の要素で構成された制御則を提案した.(1)操作員により目標隊形の「先頭」の速度と領域の「幅」の指令値が与えられたとき,先頭が通った経路に沿って多角形領域を自動的に変化させる制御則(2)目標隊形である領域の移動や変形にあわせてロボットを領域から出ないように移動させる制御則(3)ロボットが領域から出ないだけでなく,ロボット同士の衝突や領域から出る危険性の低い最適配置に移動させる制御則また,モデル予測制御を用いて,複数のロボットがロボット間の衝突を回避しながら与えられた目標位置に到達するためのアルゴリズムを構築した.提案したアルゴリズムは,衝突回避問題の特性を考慮することにより,標準的な分枝限定法を使うアルゴリズムよりも計算量を大幅に低減することが可能である.本研究課題では,交付申請書の「研究目的」欄に記載したように,「多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を編隊の隊形として抽象化し,編隊の「先頭」の速度と「幅」の指令値を実現し,なおかつ先頭が通った経路に沿って隊形を制御する手法の構築」に関する研究を行ってきた.本研究では,狭隘地における群ロボットの移動を実現するために,ヘビ型ロボットのような多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を複数ロボットの隊形として考えている.このような隊形の「抽象化」に基づき,操作員により隊形の「先頭」の速度と領域の「幅」指令値が与えられれば,先頭が通った軌道に沿って多角形領域が変化し,同時にロボットを領域内に制御する問題を考えた.このような問題に対して,以下の要素で構成された制御則を提案し,シミュレーションと実験による有効性検証を行った.(1)操作員により目標隊形の「先頭」の速度と領域の「幅」の指令値が与えられたとき,先頭が通った経路に沿って多角形領域を自動的に変化させる制御則(2)目標隊形である領域の移動や変形にあわせてロボットを領域から出ないように移動させる制御則

(3)ロボットが領域から出ないだけでなく,ロボット同士の衝突や領域から出る危険性の低い最適配置に移動させる制御則最終年度においては,前年度に引き続き,上記の制御則を発展させ,領域の幅を与える必要がなく,ロボット群のネットワークを表現したグラフの連結性を維持しながら障害物環境下で移動を行う方法に関する研究を行った.具体的には,連結性の維持と衝突回避が達成されるための条件の導出とシミュレーションによる有効性検証を行った.制御工学平成25年度の主目的であった,前年度の提案手法の実験検証,および目標隊形を自律的に決定する手法を提案を行うことができたため.交付申請書に記載した「研究の目的」欄で述べた,「多リンク構造に幅を持たせた多角形領域を編隊の隊形として抽象化し,編隊の「先頭」の速度と「幅」の指令値を実現し,なおかつ先頭が通った経路に沿って隊形を制御する手法」を構築し,計算機シミュレーション,および8台の移動ロボットを使った実証実験で良好な結果を得ることができたため.平成25年度に提案した手法の改良と実験検証を行う.今後の研究の推進方策についてはおおむね変更はなく,平成25年度は,24年度に構築したアルゴリズムの特性解析,および編隊形状の決定法についての研究を行う.また,それと同時に測域センサを搭載した移動ロボットを用いた実験環境の構築を行う予定である.さらに平成26年度は環境の不確かさを考慮に入れた制御系設計法について研究を行う予定である.平成26年度の実験検証に用いる移動ロボットを余裕をもって平成25年度に購入する計画であったが,購入予定の機種の大幅なバージョンアップに伴う価格の上昇,納期の長期化により,購入を見送った.一方で,複数のより安価な新製品があり,その選定に時間を要したのが理由である.既に平成26年度の実験検証に用いる移動ロボットの機種選定は終わっているため,早い時期に購入し,実験検証の準備を行う.24年度に調査を目的として学術講演会参加を予定していたが,より有益な情報が得られる会議が25年度に開催されることがわかったため,25年度に参加する予定である.それ以外に25年度の使用計画に変更は今のところ予定しておらず,実証実験に用いる移動ロボット,それに搭載するノートPC,測域センサを購入する予定である.
自転車利用者の意識構造の変革がもたらす環境負荷低減効果の定量化

自転車利用者の節電に対する意識は高いが実際の行動となると、意識しているほど行動に移せていないことが示された。また、自動車利用をしている人が公共交通機関(電車、バス)および自転車利用に替わった場合の環境負荷削減量は自動車利用をしている人全員が自転車利用に替わった場合が最も効果が大きいことが定量的に示された。現在、実際に行動していない人が身近な環境配慮行動を行った場合の環境負荷削減量は、LED電球を使用する行動が最も効果があることが示された。住民の求める機能と行動を満たしながら環境負荷を減らし、低炭素社会形成を実現していくためには、短距離の移動手段として自転車利用を促進することは重要なことである。本研究では、神戸市域においてアンケート調査を実施し、自転車利用者の環境負荷低減行動を支配する意識と行動の因子間の構造を解析し、モデル化するために、因子分析により影響する因子を抽出した。その結果をもとに意識と行動のパス解析モデルを作成した。自転車利用の促進を構成する様々な属性間の相対的価値を共分散構造解析により解析を行い、パス解析の結果にもとづき、節電意識と自転車利用の関係を明らかにした。具体的には、自転車利用の促進におよぼす影響について、因子分析により明らかとなった住民の節電意識の規定因子と自転車の利用意識との関係を表す標準化係数と有意確率を算出した。自動車利用をしている人が公共交通機関(電車、バス等)を利用することは環境負荷を減らすことにつながる。そのため、自動車利用をしている人が1自転車利用、2電車利用、3バス利用に替わった場合の環境負荷(CO2)を12ケース算出し、環境負荷削減の効果的な利用方法について検討した。最も効果のあるケースと最も効果の少ないケースの環境負荷の削減量の差を定量的に評価した。住民が身近な環境配慮行動を行った場合の環境負荷削減効果について検討を行った。意識しているレベルまで実際の行動がともなってくると、環境負荷を大幅に削減できることが示された。以上のように、身近な環境配慮行動を行うためには意識と行動の乖離をできる限りなくしていき、実際に行動することで環境負荷は削減されることを明らかにした。国内・海外の自転車利用促進策を調査し、各事例をもとに課題を抽出して、それぞれの課題に対応した事例策を考察し、整理した。自転車利用者の意識構造を分析するためにアンケート調査に用いる質問紙の作成・設計を行った。質問紙を作成・設計するために関連資料・文献を収集して参考にした。心理学的因子には、意識、感情、行動意図、個人規範、社会規範等を取り上げ、研究代表者がすでに検討している仮説モデルに基づき、アンケートを設計(性別、年齢別、職業別、所得別)した。作成した質問紙を本調査の前に本学の学生を対象にアンケート調査(プレテスト)を行い、質問内容を分かりやすいものにし、回答しやすく信頼性のあるものにするため、指摘があった内容について修正を行った。プレテスト結果をもとに、作成した質問紙を用いて400人規模の利用者アンケート調査を実施した。調査は兵庫県神戸市の神戸ハーバーランド周辺および神戸市東部を流れる住吉川沿岸である。調査地域の周辺住民を対象に直接面談方式で行い、自転車を利用していない人の調査(訪問留め置き法)も行った。アンケート調査結果のデータ整理を実施し、単純集計およびクロス集計を行い、全体把握を行った。次に、自転車利用者の環境負荷低減行動を支配する意識と行動の因子間の構造を解析し、多変量解析、因子分析を用いてモデル化を行った。多変量解析、因子分析では、モデル中の潜在変数間の関連性を定量的に表現し、その重要支配因子を考察・評価した。その結果を踏まえて、自転車利用の効果を構成する様々な属性間の相対的価値を因子分析および共分散構造解析により、解析を行っている。環境負荷低減施策構築のために自転車利用者の環境負荷低減行動を、アンケート調査を実施し、把握を行った。調査結果をもとに自転車利用者の環境負荷低減行動を支配する意識と行動の因子間の構造を解析し、多変量解析、因子分析を用いてモデル化を行った。その結果を踏まえて、自転車利用の効果を構成する様々な属性間の相対的価値を因子分析および共分散構造解析により、現在解析を継続的に行っているところである。共分散構造解析の解析が終了次第、平成25年度の研究実施計画に挙げているように、自転車利用者の意識構造の変革がもたらす環境負荷低減効果の定量および自転車利用の施策提案に向けて研究を進めていく。平成24年度の成果である自転車利用者の意識構造が環境配慮行動におよぼす影響をもとにして自転車利用者の増加について3ケース(1現況、21割増加、33割増加)を考える。さらに、自転車利用者の意識の変革がどの程度行われると環境配慮行動がどのように変わるのかを4つのシナリオ(1現況、2環境配慮意識の人が少し増える、3環境配慮意識の人が中程度に増える、4環境配慮意識の人が大きく増える)を設定し、環境負荷低減効果をCO2排出量を指標にLCA (Life Cycle Assessment)により算定する。

この場合、自転車利用により軽減されるCO2排出負荷量は通勤・通学、買い物、私用(用事)、交流等を対象とする。12のケースの環境負荷量(CO2)を算出し、環境負荷低減効果について定量し、今後の自転車利用の意識変化が環境負荷低減におよぼす影響を考察する。これにより自転車利用者の意識構造の変革がもたらす環境負荷低減効果の定量および自転車利用の施策提案を行う。さらに、自転車利用者の意識構造の変革がもたらす環境負荷低減効果の定量および自転車利用の施策提案について、得られた結果を取りまとめ、研究成果は学会発表、学会研究論文に発表する。作業を依頼予定していた学生が無理になり新たな学生を確保できなかったため、作業に若干遅れがでたためである。物品費については購入予定の物を次年度にまわし、アンケートの解析用にパソコンや解析ソフト等を購入予定である。旅費については学内業務のため学会等へ予定より参加することができなかったため、今年度はできる限り参加する予定である。人件費・謝金については、学生を早急に確保し、作業を順次進めていく。その他については、論文を順次投稿していくことにより、論文投稿料や論文別刷り、研究成果の報告書の印刷費等に使用する。物品費:721,418円、旅費:200,000円、人件費・謝金:450,000円、その他:170,000円
融合遺伝子発現による骨軟部肉腫の統合的モデル化と治療応用

従来モデル化が困難であった融合遺伝子関連骨軟部肉腫の中で、Ewing肉腫・胞巣状軟部肉腫・CIC-DUX4肉腫・滑膜肉腫のマウスモデルを作製し、ex vivoモデル系を確立した。4種類のモデルは、病理形態、遺伝子発現、生物学的特性の多くにおいてヒト肉腫の性質を忠実に反映した。モデルを用いることで、Ewing肉腫の発生母地、胞巣状軟部肉腫における血行性転移の分子機構、CIC-DUX4肉腫における新規バイオマーカー、滑膜肉腫におけるSYT-SSX1の協調遺伝子等の新知見を得た。また、Ewing肉腫とCIC-DUX4肉腫モデルを用いてin vitro/in vivoにおける治療効果の評価を行なった。1.融合遺伝子導入モデルの確立:胞巣状軟部肉腫と類円形細胞肉腫について詳細な検討を行った。胞巣状軟部肉腫モデルは、ヒト肉腫の形態像を良く反映し、高度な血管新生能と転移能を示した。ASPL-TFE3の発現によりGpnmb, Ctsk, Angptl2, Mdk等の発現が増加し、肉腫細胞による血管周皮/内皮の誘導がこれらの分子を介して行われている可能性が考えられた。CIC-DUX4を発現する類円形細胞肉腫は、早い発症速度や短紡錘形の形態像など、Ewing肉腫とは異なる性質を有していた。PEA3ファミリー等のCIC-DUX4標的遺伝子や、Cyclin D1を初めとする細胞回転促進因子の発現が亢進し、活発な増殖能を反映していた。新たな系としてEWS-NR4A3による粘液状軟骨肉腫とNAB2-STAT6による孤立性線維性腫瘍モデルを作製した。2.滑膜肉腫発生母地の探索:マウス胎児の体幹・四肢・脊椎からそれぞれ間葉系細胞を分離し、SYT-SSX1を導入して腫瘍発生頻度と潜伏期間を検討中である。最も高頻度で早く腫瘍が発生した部位の細胞を、表面マーカーを用いてさらに純化し、起源を明らかにする。3.滑膜肉腫の発症と悪性化の分子基盤:滑膜肉腫モデルにおいて、miR-214がSYT-SSX1と協調して滑膜肉腫の発症を促進した。miR-214の標的遺伝子候補としてEzh1, Fbxo3, Nomo1, Pten, Timp2等を同定した。4.新規分子標的治療薬の検討:Ewing肉腫モデルにおいて、EWS-FLI1の融合部特異的アンチセンスRNAとキトサン化合物とをカップルさせて投与した。ルシフェラーゼを発現するEwing肉腫細胞を皮下移植または尾静脈注射でマウスに生着させた後、皮下腫瘤または肺転移巣の大きさを指標として治療効果を検討した。増殖抑制効果は顕著でなく、DDSの改善を検討する。融合遺伝子導入モデルの解析:胞巣状軟部肉腫については、血行性転移機構の解析を進めた。前年度までに、腫瘍細胞による血管周皮細胞の誘導が重要であると予測されていたので、腫瘍細胞の培養上清を用いて血管周皮細胞の遊走能を調べた。その結果、培養上清中に遊走因子の存在が示唆されたため、液体クロマトグラフィーと質量分析を用いて遊走因子候補を同定した。また、血管侵襲機能を解析する目的で腫瘍細胞と血管内皮の相互作用を解析し、胞巣状軟部肉腫が血管内皮のシートを通過する能力を有することが明らかになった。一方、CIC-DUX4肉腫においては、遺伝子発現解析を進め、新たな標的遺伝子の中からバイオマーカーとしても有用と思われるCyclin D2とMuc5ACを同定した。CIC-DUX4肉腫ではEwing肉腫と比較して細胞回転が有意に亢進しているが、Cyclin D2はその責任分子である可能性も考えられた。また、Ewing肉腫の系においては、骨髄内移植とin vivoイメージングを用いてヒト肉腫の転移を再現する系を立ち上げた。同じEwing肉腫の中にも、肺転移またはリンパ節転移を示す指向性の異なる腫瘍が存在することが明らかになり、その責任分子を探索する予定である。融合遺伝子モデルはこれまでに4種類を確立した。新たな系統の樹立は達成出来なかったが、既存の4種類の系統の解析が着実に進展する一方で、転移機構に新たな発見が得られた。Ewing肉腫では、腫瘍細胞の骨髄内移植を行うことで、従来見られなかった自発的転移が高頻度で発生し、in vivoイメージングと併用することで、今後の転移抑制治療の良いモデルとなることが期待出来る。特に、転移指向性の異なるモデルが得られたことは、転移の分子機構の解析に新しい展開が期待出来る。一方、胞巣状軟部肉腫の系では、血管新生・血管侵襲を制御する分子機構に関する研究が着実に進んでいる。両者は異なる責任分子が関与していると考えられるが、その同定作業を進めている。これらの分子が同定されれば、新たな分子標的治療法の開発にも繋がる。CIC-DUX4肉腫においてはバイオマーカーとしてCyclin D2とMuc5ACが同定された。特に、前者は機能的にも腫瘍の増殖と直結することから、この経路を標的とした治療法の検討も開始している。以上、腫瘍系統の増加はないものの、確立したモデル系での解析が進み、肉腫の発生・進展機構に対する理解が深まった。胞巣状軟部肉腫・CIC-DUX4肉腫・滑膜肉腫・Ewing肉腫の4つのマウスモデルについて研究を進めた。

胞巣状軟部肉腫で頻繁に観察される血管侵襲は、腫瘍細胞による血管内皮に対する透過性の亢進が重要で、この機能をASPSCR1-TFE3標的遺伝子GPNMBが制御している可能性が示された。TFEファミリー遺伝子とASPSCR1との融合遺伝子間における発がん機能の比較から、TFE3とTFEBにのみ肉腫誘導機能が確認された。発がんに重要な機能モチーフと特異的共役因子の同定を進めている。CIC-DUX4肉腫モデルの遺伝子発現解析から、Ccnd2、Ret、Bcl2の腫瘍増殖において重要であることが示唆され、これらの特異的阻害剤による増殖抑制効果を確認した。また、in vivoにおける腫瘍抑制効果を検討し、トラベクテジンの有効性が明らかになった。滑膜肉腫の発生と進展においてSYT-SSX1に協調する遺伝子としてmiR214を同定していたが、miR214は腫瘍随伴性マクロファージを誘導し、腫瘍微小環境の改変を惹起することが示された。Ewing肉腫の原因遺伝子EWS-FLI1による遺伝子発現制御機構を明らかにする目的で、グローバルなDNA結合をChIP-seqにより解析した。マウスEwing肉腫においてもEWS-FLI1は(GGAA)nマイクロサテライト配列やETS結合配列を認識していることやエンハンサー領域への結合が示された。一方、(GGAA)nマイクロサテライト配列はヒトとマウスで共通する領域に必ずしも保存されていないことがわかり、標的遺伝子に対する未知の発現制御機構が存在する可能性も考えられた。また、EWS-FLI1と協調的にDNAに結合する転写因子としてFoxファミリー蛋白が同定され、新たな標的遺伝子もあきらかになった。従来モデル化が困難であった融合遺伝子関連骨軟部肉腫の中で、Ewing肉腫・胞巣状軟部肉腫・CIC-DUX4肉腫・滑膜肉腫のマウスモデルを作製し、ex vivoモデル系を確立した。4種類のモデルは、病理形態、遺伝子発現、生物学的特性の多くにおいてヒト肉腫の性質を忠実に反映した。モデルを用いることで、Ewing肉腫の発生母地、胞巣状軟部肉腫における血行性転移の分子機構、CIC-DUX4肉腫における新規バイオマーカー、滑膜肉腫におけるSYT-SSX1の協調遺伝子等の新知見を得た。また、Ewing肉腫とCIC-DUX4肉腫モデルを用いてin vitro/in vivoにおける治療効果の評価を行なった。融合遺伝子導入モデルの確立においては、新規モデルの追加はまだ結果はみていないものの、これまでに作製した胞巣状軟部肉腫と類円形細胞肉腫モデルの解析が進展した。特に、胞巣状軟部肉腫における血管新生及び転移機構に新たな展開を見た。滑膜肉腫について、発生母地の探索は著しい進展を見ていないが、悪性化の分子基盤としてマイクロRNAであるmiR-214とSYT-SSX1の協調作用がin vivoで証明された。さらに、網羅的な遺伝子発現解析から、滑膜肉腫におけるmiR-214の標的遺伝子候補が同定され、この協調作用の解明への途が開かれた。新規分子標的治療薬に関する検討は、未だポジティブな結果を得ていなく、ドラッグデリバリーシステムの改善が必要と考えられた。項目毎に予想以上の進展をみたもの、予定より遅れているもののばらつきがあるが、全体平均としては、おおむね順調に進展していると考える。これまでに樹立した4種類の系統の内、胞巣状軟部肉腫とEwing肉腫については、特に血行性転移機構の解析に焦点を置く。胞巣状軟部肉腫においては、血管新生と血管侵襲機構の解析を行う。
柔らかな不斉触媒を用いる水中での高立体選択的反応の機構解明

近年、水の中での触媒反応が注目を集めている。従来のLewis酸触媒は、微量の水でも触媒能が失活していたが、ランタノイド(Ln)や一部の遷移金属(TM)を含む錯体は、水中でも高い触媒活性を持つことが知られている。また、水中で高立体選択的に生成物を与える不斉触媒の報告も相次いでいる。しかし、水中で高い立体選択性を与える不斉触媒の配位子は、有機溶媒中での反応において、立体選択性をほとんど発現しなかったような分子が多い。水の有無によって、高い立体選択性の発現を可能にする触媒が異なるのは、何故だろうか?この問いに答えるため、平成26年度は(i)不斉DOTA誘導体配位子を持つLn(III)触媒を用いる水中での向山アルドール反応の機構について調べ、平成27年度はこれに引き続き、(ii)不斉ビピリジン誘導体配位子を持つ鉄(II)触媒を用いる同じ反応の立体選択性発現機構を調べた。向山アルドール反応の場合、立体選択性を決定するのは、反応の律速段階であるC-C結合生成段階である。そこで、この段階の遷移状態を、「決め打ち」ではなく、自動反応経路探索(GRRM)の一つ、人工力誘起反応(AFIR)法を用いて網羅的に探索したところ、定性的に立体選択比の実験値を再現することができた。(i)と(ii)の触媒を用いる反応の解析結果を比較すると、以下のことを見出すことができた。触媒の構造は(i)は非常に柔らかく複数のコンフォマーが共存していたが、(ii)は硬い構造を持つため、コンフォマーは一つだけしか存在しなかった。しかし、(i)(ii)は両者とも、C-C結合生成に伴い、基質の触媒に対する配位構造が柔らかく動くことが、立体選択性発現の鍵になるという共通点を持つことが分かった。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ランタノイド錯体を始めとする柔らかな配位構造を持つ系をターゲットとし、そのような系の触媒反応や光反応の機構を解明することで、構造揺らぎと反応性の関係について明らかにすることを目的としている。平成26年度は、柔らかな触媒として、不斉DODP配位子を持つランタノイド錯体に着目し、これを触媒とする水溶媒中での向山アルドール反応の立体選択性発現機構を明らかにした。従来の硬い構造を持つ触媒と決定的に異なるのは、触媒の構造が揺らぐという点である。Eu-DODP錯体の場合、3種のコンフォマーが共存しており、さらに、各コンフォマーが異なる立体異性体の生成を促進していた。そのため、反応の立体選択性を向上させるためには、マイナーな立体異性体の生成を促進するコンフォマーの存在比率を低下させなければならない。これを可能にする最も簡単な手段は、ランタノイドの種類を変えることである。Euよりもイオン半径の大きいランタノイドを用いると、配位子の構造の自由度がなくなっていき、1つのコンフォマーのみが高い存在比率を持つことができると分かった。さらに、ランタノイド錯体の発光・消光過程におけるエネルギー・構造変化を簡便に調べるエネルギーシフト近似法を提案した。これを用いることで、ランタノイドの発光強度が温度に依存することを利用した温度センサーの機構や、温度に対する敏感さが配位子によって異なる理由を説明することに成功した。平成26年度の目標であったランタノイド不斉触媒を用いる水中での向山アルドール反応の立体選択性発現機構を明らかにし、論文を投稿する段階まで到達できたため、計画通りのスピードで順調に進展していると言える。

また当初の計画にはなかった、ランタノイド錯体の発光・消光の機構を調べる近似的計算方法の提案をし、領域内での共同研究を開始することができたので、この点は計画以上に進行しているといえる。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後は、当初予定していた柔らかな触媒反応の機構解明に加え、26年度に新たに着手したランタノイド錯体の発光・消光過程の研究についても、進めていくことを予定している。【柔らかな触媒反応について】26年度に引き続き、不斉C-C結合生成反応の立体選択性発現機構の解明に注力する。特に、不斉Fe錯体を触媒とする向山アルドール反応及び、Pd触媒を用いる重合反応に着目する。様々な触媒反応の機構を調べることで、構造揺らぎと反応性・立体選択性の関係について包括的に理解することを目指す。【ランタノイドの発光・消光について】26年度は、Tb錯体の発光・消光過程に着目したが、今後は、多種類のランタノイド(TbとEuなど)を含む材料におけるランタノイド間の励起エネルギー移動(EET)やランタノイドと配位子の間のEETの速度を制御する配位子デザインを理論計算の立場から行うことを目指す。
酸化鉄の還元酸化反応を利用するマイクロ燃料電池用の廉価な水素供給体の開発

酸化鉄の還元と還元鉄の水蒸気による酸化から成るサイクル反応を利用する水素生成においては、焼結防止が課題であったが、還元ガス中の微量硫黄成分ガスがこの焼結防止に効果があることが最近林昭二によって初めて見出された。本研究では、従来の焼結防止法である異種酸化物添加法とは異なる被覆法(湿式法)も併用して微量硫黄成分ガスによる焼結防止条件を確立することを目的とした。次に、酸化鉄微粒子を造粒したミニペレットの充填層からの水素生成効率を評価し、マイクロ燃料電池用の廉価な水素供給体の開発を目指した。その結果、Al_2O_3、CaO、MgOを単独で少量被覆した各酸化鉄試料の複数回繰り返しサイクル反応試験において、還元ガス中に微量硫黄成分ガス無添加条件においても相当焼結防止に効果があったが、硫黄成分ガス添加の条件が、どの試料においても水素生成率が90%以上の理論値に近い値が得られ焼結防止に最も効果があることが知られた。次に、350°Cにて5グラムの還元鉄ミニペレット充填層からの水素生成効率(一回目サイクル)の酸化時間と水蒸気供給量依存性をガスクロ分析から評価した結果、広範囲の水蒸気供給量の条件にて理論値(鉄量の4.8mass%水素生成、即ち、その1グラムから0.54リットルの水素ガスが生成)を得た。通常の工業用還元ガス中には必ず微量硫黄成分ガスが含有しているため、今後更に、本研究の全体システムに改良を重ねて、酸化鉄の還元酸化反応を利用するマイクロ燃料電池用の廉価なカプセル型水素供給体の開発を目指す。酸化鉄の還元と金属鉄の水蒸気による酸化から成るサイクル反応を利用する水素生成においては、焼結防止が課題であったが、還元ガス中の微量硫黄成分ガスがこの焼結防止に効果があることが最近林昭二によって初めて見出された。本研究では、従来の焼結防止法である異種酸化物添加法とは異なる被覆法も併用して微量硫黄成分ガスによる焼結防止条件を確立することを目的とした。次に、酸化鉄粉体を造粒したペレットの充填層からの水素生成効率を評価し、マイクロ燃料電池用の廉価な水素供給体の開発を目指した。その結果、Al_2O_3、CaO、MgOを単独で少量被覆した酸化鉄試料において還元ガス中に微量硫黄成分ガス無添加条件においても相当焼結防止に効果があったが、硫黄成分ガス添加の条件が複数回繰り返しサイクル反応試験においても焼結防止に最も効果があることが知られた。次に、350°Cにて酸化鉄ペレット充填層からの水素生成効率をガスクロ分析から評価した結果、理論値(還元鉄量の4.8mass%水素生成)の91%を得た。通常の工業用還元ガス中には必ず微量硫黄成分ガスが含有しているため、今後更に、本研究の全体システムに改良を重ねて、酸化鉄の還元酸化反応を利用するマイクロ燃料電池用の廉価な水素供給体の開発を目指す。
配偶者を持たない乳がん患者への看護プログラム作成に関する研究

外来で乳がん看護に当たる看護師48名への調査により、看護師が重要だと思うケアについて、十分提供できていない実態が示された。また、配偶者を持たない乳がん患者のインタビューからは、患者がセクシャリティやソーシャルサポートに関わる問題を抱え、苦悩していることが明らかになった。これらより、配偶者を持たない乳がん患者には心理社会面に焦点を当てたケア実践と、そのことについて看護師の認識の促進が必要なことが示された。本研究は、配偶者を持たない乳がん罹患女性の、罹患当初から入院・外来治療を経て社会復帰するプロセスにおける体験のを特徴を明らかにし、それに基づいて配偶者を持たない乳がん女性への看護プログラムを作成することを目的としている。本研究の調査は、(1)我が国における配偶者を持たない乳がん罹患女性に対する看護の現状を明らかにすること、(2)乳がんの診断を受け、治療を受けた乳がんの女性で、配偶者を持たない対象への面接調査、の2つより構成される。平20年度(初年度)における調査(1)実施状況文献検討および1大学病院、2総合病院において、乳がん看護に携わる看護師に対する聞き取り調査を実施した。これらの結果に基づき、平成21年においては、がん拠点病院における配偶者を持たない乳がん患者に対する看護の現状について、質問紙郵送による調査を実施する予定である。平成20度(初年度)における調査(2)実施状況配偶者を持たない乳がん患者に関する全般的文献検討を実施した。我が国の看護研究において、配偶者を持たない、と言うことを焦点にした系統的検討はなされていない、と言ってよい。未婚や未出産であることは、疫学的諸検討において乳がん罹患におけるリスクファクターとして言及されてはいるが、看護実践において扱われていることはほとんど無いのが現状である。なお、文献検討においては、今日の乳がん標準治療において重要な術後(あるいは術前)の抗がん剤化学療法について重点的に実施した。これは、治療そのものの副作用が女性の心身に強い影響を与える上に、治療の場が外来に移行した現状は、配偶者というサポートのリソースを持たない独身の乳がん女性にとっての大きな負担となる影響をもたらしうるという理由である。これらの内容の検討に基づき、来年度は直接の面接調査を実施する予定である。本研究は、配偶者を持たない乳がん罹患女性の、罹患当初から入院・外来治療を経て社会復帰するプロセスにおける体験の特徴を明らかにし、それに基づいて配偶者を持たない乳がん女性への看護プログラムを作成することを目的としている。平成21年度(2年目)における(1)我が国における配偶者を持たない乳がん罹患女性に対する看護の現状に関する調査実施状況年に引き続き文献検討に基づいた質問紙の内容検討を行い、研究協力者所属施設である明治国際医療大学において調査に関する倫理審査を受け、承認された。郵送調査の対象は、平成21年現在の全国のがん診療連携拠点病院375病院において乳がん看講に当たっている看護師であり、調査内容はソーシャルサポート、ボディイメージ、セクシュアリティを中心としており、現在調査が進行中である。平成21年度(2年目)における(2)乳がんの診断を受け、治療を受けた乳がんの女性で、配偶者を持たない対像への面接調査の実施状況本調査では、セクシャリティやボディイメージなどセンシティブな内容のインタビューが必要となるため、倫理的配慮に基づき治療後ある程度の時間が経過し、かつ活発な社会活動や対人関係をもつ対象が必要であると判断し、乳がん患者会の参加者の募集を募ることとした。平成21年度は、乳がん患者会との調整のための、活動を開始し、現在は大阪府を拠点とする2つの乳がん患者会に参加し、個別インタビューに先立った全体的な関係作り、調整を実施中である。質の高い面接実施のためのこれらの準備に基づき、来年度は直接の面接調査を実施する予定である。本研究は、配偶者を持たない乳がん罹患女性の、罹患当初から入院・外来治療を経て社会復帰するプロセスにおける体験の特徴を明らかにし、それに基づいて配偶者を持たない乳がん女性への看護プログラムを作成すめことを目的としている。本年度においては、配偶者を持たない乳がん患者への面接調査に基づき、その特徴と必要な看護援助を検討したところ、ソーシャルサポート、セクシャリティにおける援助ニーズが明らかになった。(1)ソーシャルサポート:配偶者という乳がん患者においてもっとも重要とされる存在を持たないため、乳がん患者にとっては両親、きょうだいの存在が第一の支えとなる。健康で同居の両親は、診断期から治療期に渡って患者に安定の感覚をもたらす重要な要因となるが、既婚/別居のきょうだい、特に男性の兄弟の場合はサポートを求めることが困難な場合がある。友人、同僚も重要であるが、これは患者が無職の場合は同僚のみならず、友人との関係も希薄になりがちであった。両親がなく、無職の場合の事例においては社会との関わりが大きく制限され、生き甲斐の喪失につながっていた事例も見られた。

(2)セクシャリティ:若年あるいは将来に結婚や子供を望んでいる場合、将来のパートナーにいつ、どのように乳がんの事実を打ち明ければ良いのか、対象者は強い関心を抱いていた。しかし、病院では医師からも看護師からもそのような事柄について情報提供されたことはなかった。このような関心を持つ患者にとって、ほとんどが既婚者で高齢者が多く、子供や治療についての話題が中心となる患者会はニードにあわないものであった。以上より、配偶者を持たない乳がん患者においては社会状況(家族状況、仕事の有無)のアセスメントの実施と、セクシャリティについての医療者側からの問いかけが必須であることが示された。
成熟過程のニュータウンにおけるリノベーション手法に関する研究

我が国における初期ニュータウンは開発時からすでに30年以上が経過しており、その間の社会的変化はきわめて大きいものがあり、現在では居住者の高齢化や空室の増加、住宅の狭小化や老朽化などの様々な問題を抱え、このまま放置することは許されることではなく、適切な都市更新を進めるべき時期を迎えている。本研究では、上記の状況を受け、つぎの事を目的とし、研究を進めた。初期ニュータウンの現状について、住宅、近隣センター、土地利用、人口動態の各側面からできるだけ詳細に把握し、今後の計画に活かされる基礎的な研究とすること。研究の内容は、リノベーションの主要事項である住宅と住宅地(2章)、近隣センター(3章)、土地利用(4章)について、建設当時から現在までの主要な変遷の実態をさまざまな記録からトレースし、現時点における再生計画とその実施状況について、現地調査と聞き取り調査から明らかにするとともに、問題点を抽出して今後取り組むべき方向について考察した。また、リノベーションを必要とする最大の要因である、ニュータウンにおける高齢化と空洞化の現象について、主として人口動態のデータを通して分析を試みた。また先進事例であるイングランドでの調査結果を参考にして、ニュータウン全体を対象とする総合的な再生計画立案の必要性、各ニュータウン、各住区、各供給主体別のリノベーション手法の適用方向の考察などを行った。1・各一ユータウンにおけるリノベーション実体の把握調査対象ニュータウンを千里、高蔵寺、多摩ニュータウン、筑波研究学園都市としリノベーションの実態を把握する調査を試みている。都市レベルニュータウン建設当初には、計画にあがっていなかった都市機能に関する追加項目の把握地区レベル住宅地区、センター地区等における施設機能の変化の把握住宅レベル住宅地及び住戸レベルにおけるリノベーションの実態把握4つのニュータウンの中で最もリノベーションが積極的に行われているのは、建設時から最も年月を経ている千里ニュータウンである。ここでは、3つのレベルで多くの試みが実行されている。特に、住宅レベルでの住戸の建て替えについては、千里以外では全く行われていない。また、住戸のリノベーションについては、増築、ライフアップ等が取り組まれているのに対し、2戸1計画等はほとんど行われておらず、構造及び設備に関わるおおがかりな改修は困難を極めていることが明らかとなっている。これに対し、多摩、高蔵寺、筑波ではおおがかりなリノベーションは未だ起こっていない。しかし、それぞれのレベルで取り組まれている個別的な取り組みは把握できてきており、これらの内容を今後整理していく必要性がある。2・リノベーションの海外先進事例視察への準備上記に示した日本の現状を把握、整理する作業を行うと同時に、来年度事例調査を行う海外における先進事例を選定する作業を行っている。ここでは、20世紀前半に建設されたニュータウンおよび、住宅地を研究対象とし、ニュータウン全体の枠組みを捉える事例、地区レベルで再生を行っている事例、住棟、住戸レベルで改修が成功している事例の3点に着眼点を置き、資料収集を試みている。現在イギリス及び北欧における取り組みについて調査中で、来年度の夏に現地調査を行う予定。1・各ニュータウンにおけるリノベーション実体の把握昨年度に引き続き、千里、高蔵寺、多摩ニュータウン、筑波研究学園都市とし、リノベーションの実態を把握する調査を試み、1)都市レベルニュータウン建設当初には、計画にあがっていなかった都市機能に関する追加項目の把握2)地区レベル住宅地区、センター地区等における施設機能の変化の把握3)住宅レベル住宅地及び住戸レベルにおけるリノベーションの実態把握の3視点からリノベーション事例をピックアップし、整理を行った。2・イギリスにおけるリノベーションの事例調査上記に示した日本の現状を把握、整理し、先進事例における調査計画を遂行し、今年度8月-9月にかけて、主にイギリスにおける事例調査を行った。事例決定方法としては、20世紀前半に建設されたニュータウンおよび、住宅地を研究対象とし、1)ニュータウン全体の枠組みを捉える事例、2)地区レベルで再生を行っている事例、3)住棟、住戸レベルで改修が成功している事例の3点に着眼点を置き、資料収集を試みた。この結果、ニュータウン以前の開発事例であるボンビル、前期ニュータウン事例として、ウェルウィンガーデンシティ(田園都市でもある)、後期ニュータウン事例として、テルフォード、ミルトンキーンズとして、現地におけるリノベーションの状況を担当者へのヒアリングを踏まえて行った。