hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
映像の生体影響評価と映像酔いの予防に関する研究

本研究では大型画面上で揺れ動く映像を至近距離で視聴した場合、視聴者の心身機能のうち、特に自律神経機能にいかなる影響を及ぼすかを明らかにする。被験者の自己申告で映像酔い症状のうち、とりわけ嘔気が発症すると副交感神経活動が抑制され、逆に交感神経活動が相対的に亢進した状態となる。しかし、嘔気症状の出現後、しばらくすると、交感神経活動だけでなく副交感神経活動も高まり、自律神経機能のアンバランス状態に至ることが示唆された。大画面での高精細な動画像が視聴者の心身に、いかなる影響を及ぼすかを明らかにするため、主に心循環機能と自律神経機能に焦点を当てた多角的な生体情報の収集を行い、映像酔い発症時における視聴者の心身機能の特異的な変化を見つけ出しそうとしている。そこで、映像制御用のノート型パソコンと液晶プロジェクターおよび大型スクリーンからなる映像投影システムを構成し、大画面に高精細な投影を可能にするシステムを構築した。また、映像酔い誘発用ビデオ・コンテンツとして、PlayStation3のドライビング・シミュレータを用いて、5段階の強度の視覚刺激映像を作成して、DVDレコーダーに記録した。健常成人男女5名を対象に、段階的に映像酔いが起こりやすくなるコンテンツ(1段階8分間で、5段階から構成されるドライビング・シミュレータビデオ)を視聴してもらい、徐々に視覚刺激を高めていく段階的な漸増負荷の予備的実験を行った。その際、実験前後と各段階の間に映像酔いの主観的評価値を得るため、SSQ質問票と動揺病診断票に回答してもらい、これら2種類の質問票の総合スコアを算定した。生体情報として、心電図、非観血的な連続血圧、呼吸数、瞳孔面積、精神性発汗および唾液アミラーゼを測定した。心拍数や心拍変動のHFパワーならびにLFパワーとHFパワーの比、心拍変動とMayer波帯域(0.040.15Hz)の血圧から算出される心拍-血圧の相互相関係数の最大値(ρmax)、呼吸数、瞳孔面積、精神的発汗量、唾液アミラーゼといったパラメータを段階ごとに求めた。そして、被験者ごとに、各段階での映像酔いの主観的評価値と生体情報パラメータ値を対応づける誤差逆伝播型のニューラルネットワークモデルを構築した。テレビ画面が大型化している昨今、大型画面での動きのある映像が視聴者の心身にいかなる影響を及ぼすかを明らかにするため、主に呼吸循環機能と自律神経機能に焦点を当てた多角的な生体情報の収集を行い、映像酔い(動揺病)発症時における視聴者の心身機能の特異的な変化を見つけ出すことを目的としている。そこで、小型船舶に立位で乗船し、荒川から東京湾(舞浜付近)に移動する際に、揺れる海面を含む景色をデジタルビデオカメラレコーダーに収め、映像の揺れが徐々に大きくなる24分間のビデオ映像として編集した。倫理委員会での承認を得た後、インフォームドコンセントが得られた2124歳の健常女性17名に対し、デジタルプロジェクター(輝度2,2001m、コントラスト2500:1)によってビデオ映像を大型スクリーン(縦124cmx横165cm)に写し、被験者にこれを、スクリーンの縦長と同じ124cm前方から凝視してもらうという負荷を行った。負荷前から終了後まで、心拍数、血圧、心拍-血圧変動、呼吸数、瞳孔面積などをモニターし、負荷の前と後には唾液中の3-メトキシー4-ヒドロキシフェニルグリコール(MHPG:3-methoxy-4-hydroxyphenylglycol)濃度を定量した。その結果、唾液中MHPGは映像酔いの発症の有無に関わらず、負荷の前後で、有意差を認めなかった。心拍-血圧変動について、詳細はまだ分析中であるが、被験者の自己申告に基づく映像酔い症状の発現前と発現中において、心拍変動に差異を認めた。特に、心拍変動の高周波(0.150.4Hz)成分に基づく副交感神経活動は映像酔いが生じる前は低下傾向を示したが、症状の出現後には高まる傾向が見出された。一方、交感神経活動については一定の傾向を認めなかった。波間に揺れる陸地の映像を大型画面上に投影し、それを比較的近い距離で注視した視聴者の心身にいかなる影響を及ぼすかを明らかにするため、本研究では、呼吸循環機能と自律神経機能に着目し、映像酔い発症時に現れる心身反応の特徴的な変化を見つけ出すことを目的とした。平成20年度に、揺れる海面を含む景色の揺れが徐々に大きくなる実録の24分間のビデオ映像をデジタルプロジェクターによって大型スクリーン(縦124cm×横165cm)に写し、乗り物酔いしやすい2124歳の健常女性17名に対して、1名ずつスクリーンの縦の長さと同じ124cm前方から凝視してもらい、映像負荷前から終了後まで、心拍数、血圧、心拍-血圧変動、呼吸、瞳孔のデータをコンピュータに記録し、またグレイビエルによる乗り物酔い症状の主観的レベルもノートに記録しておいた。平成21年度はこれらのデータの詳細な解析を進め、映像酔い症状の発現前後における特徴的変化が心身反応の心拍-血圧変動の周波数分析の結果に最もよく表れることを突き止めた。

被験者の自己申告に基づく映像酔い症状の発現前後における変化として、映像酔いが生じる少し前に心拍変動の低周波(0.040.15Hz)帯域成分LFと高周波(0.150.4Hz)帯域成分HFとの比(LF/HF)が高まる一方、HFが低下したことから、副交感神経活動が抑制され、交感神経活動が亢進した状態と考えられた。しかし、映像酔いの症状の出現後、しばらくすると、交感神経活動だけでなく副交感神経活動も高まり、交感-副交感神経活動のアンバランスに陥ることが示唆された。なお、映像酔いが生じると呼吸曲線や瞬きに乱れが生じ、正確な呼吸数や瞳孔面積を検知・算出することができない状況になった。映像酔い発症時において呼吸数や瞳孔面積を正確に測れるようにする工夫を今後、検討する必要がある。
多様性をいかす行動実践とその開発プロセス―ポジティブアクションを組織成果に繋げる

1)多様な人材をいかす行動実践について、チームレベルの分析(多国籍チームのヒアリング調査)では、タスク複雑性の高低によって、プロジェクト成果を高めるリーダーシップスタイルが異なることが明らかになった。2)職場レベルの分析(1社の全従業員に対するアンケート調査)では、サブグループ間の分断が強いほど、メンバー個々の意見やアイディアの実現をめざすリーダーの行動が職場成果を高めていた。3)企業レベルの分析(上場企業に対する大量サンプル調査)では、トップの変革型リーダーシップがあったとしても、取締役会のフォールトライン(サブグループ)の分断が強いと、組織的な多様性の取組を阻害することが明らかになった。国内における少子高齢化、事業環境のグローバル化により、国内外の多様な人材をいかすことが企業経営にとり、ますます重要になってきている。しかしながら、多様性をいかしてビジネス成果を向上させているリーダーは、先進企業においても、まだ僅かであり、その他多くの管理職は、多様性をいかすことの重要性は理解しても、自ら多様な人材をいかす行動実践に結びついていない。そこで、本年度は引き続き、「多様性をいかしビジネス成果を向上させる実践行動の解明」を試みた。まず、リーダーの実践行動を明らかにするうえで、置かれている環境の特性を検討した。ますます複雑化する環境の特性の中でも、多くのミドルが、「因果のわかりにくさ」、「相互依存関係」、「予測困難性」といった複雑性の次元に直面していることが明らかになった。それらは、「異業種・複数機能のマネジメント」、「部下や関係者の能力・専門性レベルのばらつき」、「課題レベルの高さ」が主な原因となっていた。さらに、複雑性・多様性マネジメント経験のあるミドルの意思決定場面における対処から、以下の3つの特徴が抽出された。1意図・背景も含めて,自分の意見を明確に示して意思決定する2その場で効果的な対策を打ち出すだけでなく「次の手」も準備する3反応を予測した手を打っておく。とくに、複雑なマネジメント経験の有無での比較では,「意図・背景も明確にした意思決定」に有意な差が見られた。意図や背景を明確にしないと、タスクコンフリクトが発生しがちな「相互依存関係」にうまく対処できない。複雑で多様な組織のマネジメントを経験している人は,この重要性を認識し実践に移していることが明らかになった。そこで、本年度はとくに、「多様性をいかしビジネス成果を向上させる実践行動の解明」を試みた。その結果、次のようなことが明らかになった。1)リーダーが担う役割・機能は、1国境を越え、本国人だけでなく外国人の同時マネジメントを行うリーダーが増えてきている。2直接の部下や社内の関係者のみならず、海外販売会社・生産子会社などの状況を把握し動かせないと職務遂行が難しくなっている。2)リーダーの主要な行動実践は、1変化を先読みする:これは、担当組織・担当製品・サービスの先行きが不透明な中で意思決定を行う際に、環境変化を先読みし、将来に向けた仮説を打ち立て、必要な時には機敏に変容させ、組織を明確に方向づけていく。2変化を取り込んで動く:絶えず起こる変化を取り込みながら、必要とあれば迅速に組織の舵を切り、不確実性の中での力強く組織を動かしていく。3組織に変化を生み出す:人材の持つ異質性を引き出し、組織の多様性をいかして組織成果と組織・個人の成長を増幅させていく。4柔軟に変化しつづける:自己認識と経験の一般化と更新の重要性を意識しながら、リーダーが自らの経験や価値観の範囲外の事柄をフラットに受け止め、自ら学習や変革を起こしていく。今年度実施した調査により、リーダーに期待される役割・機能と変化を示し、外部環境の複雑性・多様性の高まりに対処する4つの活動を示唆したことは、多様性をいかしてビジネス成果を向上させるプロセスの明確化にとって重要である。本研究は、多様な人材をいかすリーダーの行動実践とその開発プロセスの解明を目的としている。最終年度である平成26年度は、引き続き、1)既存の調査研究のサーベイ、2)定量分析(大量サンプル調査)、3)定性分析(ヒアリング調査)、4)海外の研究者からの情報・資料収集を実施し、研究のとりまとめを行った。定量分析(1社に対する大量サンプル調査)では、次のようなことが明らかになった。安心して意見を提起できる風土(心理的安全の風土)が高いチームは、職場成果が高まっていた。性別と役職によるフォールトライン(サブグループの分断)や、勤続年数と役職によるフォールトライン(サブグループの分断)が強いチームでは、包括的なリーダーシップが職場成果を高めていた。

つまり、サブグループの分断には、メンバー個々の意見やアイディアの実現をめざすリーダーの行動がよりいっそう重要であった。定量分析(上場企業に対する大量サンプル調査)では、次のようなことが明らかになった。トップの変革型リーダーシップがあったとしても、取締役会のフォールトライン(サブグループ)の分断が強いと、組織的な多様性の取り組みを阻害する。定性分析(1社のトップマネジメント、人事担当者、リーダー、職場のメンバーへのヒアリング調査)では、創業当時からの全プロジェクトを対象に、時系列で、プロジェクト特性、メンバー特性、リーダーシップ、成果について調査を行った。タスク複雑性が高いプロジェクトについては、直にメンバーに働きかけプロジェクトを実現していくリーダーシップが成果を高めていた。一方、タスク複雑性が低いプロジェクトでは、モニタリング管理しつつ、メンバーに部分的に任せるリーダーシップスタイルが成果を高めていた。リーダー自身の自己認識およびトップ・人事担当者が個々のリーダーの強みと弱みを把握したうえでの配属が、プロジェクトの成果向上のカギとなっていた。経営学多様性をいかすリーダーの育成・開発プロセスを明らかにするため、科学研究費の交付期間内に次の3つの調査を行う予定である。1)多様性をいかす上での強み・弱みの自己認識と、多様性をいかす実践行動との関係性の解明。2)多様性をいかすリーダーの要件の各項目が、開発されるプロセスの解明。3)個人レベルの意識と集団レベルの意識(職場風土)との関係性の解明。2年目は、2)を中心に調査を行った。調査は、ほぼ予定通りのスケジュールで進行している。調査対象のサンプルサイズが若干少ないものの、ほぼ予定通りの適任者を選抜することができ、期待通りの発見事実を得ることができた。多様性をいかすリーダーの育成・開発プロセスを明らかにするため、科学研究費の交付期間内に次の3つの調査を行う予定である。初年度は、1)を中心に調査を行った。調査対象も、ほぼ予定通りの適任者を選抜することができ、期待通りの発見事実を得ることができた。本年度も引き続き、多様な人材をいかすリーダーの行動実践とその開発プロセスを、次の4つの方法により解明し、調査全体のとりまとめを行う。1)既存の調査研究のサーベイ(既存研究からの仮説構築・欧米の先進事例と調査結果の収集)2)多様な人材をいかすリーダーの行動実践と開発プロセスに関する調査、企業横断的ヒアリング調査:1自己認識と行動実践との関係性の解明、2個人レベルのダイバシティ志向(マインドセット)と集団レベルのダイバシティ志向(組織風土)との関係性の解明、3多様性をいかすリーダーシップの要件毎の開発プロセス探索。
Ｗｎｔ・象牙質基質蛋白を軸としたセメント質形成制御理論の確立と歯周再生法への展開

DSPは、1本の連続したポリペプチド鎖からなる前駆タンパク質(象牙質シアロリンタンパク:DSPP)として象牙芽細胞から合成され、内因性プロテアーゼにより切断され、N末端側がDSPに、C末端側は象牙質リンタンパク(DPP)となり分泌される。マウスDSPの機能ドメインを含む領域を同定するために、各ペプチド断片をコードするcDNAを完全長マウスDSPP cDNAを鋳型DNAとして用いてPCR法で増幅することを予定としていたが、本研究ではまずDSPに焦点を当てることから開始した。通法に従いマウスDSPPのN末端側のDSP遺伝子をHalo Tag発現ベクターにクローニングし、マウスDSP発現ベクターを構築した。その後、マウス歯小嚢細胞をはじめとし、その他の各種マウス由来細胞に遺伝子導入を行った。リアルタイムPCR法とウェスタンブロット法で検討したところ、目的遺伝子の発現およびその遺伝子のコードするタンパク質の発現を検出することができた。これらのDSP高発現細胞を用いて、硬組織形成細胞への分化マーカーの発現をリアルタイムPCR法で解析したところ、ある種の分化マーカーの発現が有意に増加していることが明らかとなった。さらに、レコンビナントWnt3aタンパクを用いて、その相互作用を解析したところ、前年度明らかにした基礎データ(すなわち、精製DSPタンパクとレコンビナントWnt3aタンパクの刺激において特異的な相互作用が見出されたこと)再現することができた。今後はリコンビナントDSPタンパクを用いて,これらの特異的相互作用を検証していく予定である。本研究ではDSPに焦点を当てることから開始し、通法に従いマウスDSPPのN末端側のDSP遺伝子をHalo Tag発現ベクターにクローニングし、マウスDSP発現ベクターを構築した。さらにマウス歯小嚢細胞をはじめとし、その他の各種マウス由来細胞に遺伝子導入を行い、リアルタイムPCR法とウェスタンブロット法により、目的遺伝子の発現およびその遺伝子のコードするタンパク質の発現を検出することができた。本年度は、DSP高発現細胞を用いて、DSPの機能的な解析を一部行ってはいるものの、当初の研究計画ではDSPの機能ドメインを含む領域を同定することが目標の一部であったことから、現在までの進捗状況はやや遅れていると判断した。本年度は、DSP高発現細胞を用いて、DSPの機能的な解析を行ったが、次年度はリコンビナントDSPタンパクを精製し、DSPを発現していない分化度の低い細胞に作用させることで、DSPの分化誘導に与える効果を検証していく。特異的相互作用を検証していく予定である。さらに、機能ドメインを含むペプチド断片に対する発現ベクターを構築し、発現細胞に加えて、精製した各ペプチド断片を用いてDSPの機能について解析を進めていく必要がある。マウス不死化歯小嚢細胞は,NIDCRのSomerman M.博士よりに分与を受けた。さらにヒト初代培養歯根膜由来幹細胞に関しては、患者より抜去された智歯歯根膜組織から酵素処理後、抗STRO-1抗体を用いたマグネチックビーズ法によりSTRO-1陽性細胞を回収した。今後の実験に備えて57ドナーからヒト初代培養歯根膜由来幹細胞を回収し,保存した。Wntシグナルを活性化する手段として,市販リコンビナントWnt3a,Wnt3aを恒常的に発現するL細胞(LWnt-3A cell, ATCCより入手)の培養上清,さらにはglycogen synthase kinase-3β(GSK3β)活性を抑制することによりWntシグナルを模倣することが知られている、GSK3β阻害剤塩化リチウムを用いて実験を行った。また,DSPは分担研究者である山越博士よりブタ象牙質由来精製標品の分与を受け,実験に用いた。Wnt3aシグナルでプライミングされたマウス歯小嚢細胞およびヒト初代培養歯根膜由来幹細胞はDSPで刺激することにより細胞分化マーカーであるオステオカルシン遺伝子に発現誘導が増強されることをリアルタイムPCR法によって明らかにした。さらに,セメント質および骨関連分化マーカー群の遺伝子発現を解析したところ,アルカリホスファターゼの発現には有意な変化を与えなかったが,アリザリンレッド染色法による石灰化ノジュール形成においてはその誘導が増強される傾向にあることが明らかとなった。生体内環境により近づける目的としてヒト象牙質片上での細胞培養を用いて同様の実験を行ったところ,プラスチック培養プレートを用いた培養法で得られた結果と同様の傾向があることを確認することができた。初年度の研究計画であるWntシグナルと象牙質シアロタンパク刺激によるセメント芽細胞分化誘導の最適条件の検討に関して,上記の条件において各硬組織分化マーカーの発現パターンが明らかとなったことから,その解析を次年度以降の継続課題とすることができる。さらに,生体内環境により近づける目的としてヒト象牙質片上での細胞培養を用いて同様の実験においても,プラスチック培養プレートを用いた培養法で得られた結果と同様の傾向があることを確認することができた。これらの反応を基盤とすることで,次年度以降に予定しているレコンビナント象牙質シアロタンパクの発現実験にスムーズにつなげることができることから,現在までの研究の達成度は概ね順調と言える。通法に従いマウスDSPPのN末端側のDSP遺伝子をHalo Tag

発現ベクターにクローニングし、マウスDSP発現ベクターを構築した。その後、マウス歯小嚢細胞をはじめとし、その他の各種マウス由来細胞に遺伝子導入を行った。リアルタイムPCR法とウェスタンブロット法で検討したところ、目的遺伝子の発現およびその遺伝子のコードするタンパク質の発現を検出することができた。これらのDSP高発現細胞を用いて、硬組織形成細胞への分化マーカーの発現をリアルタイムPCR法で解析したところ、ある種の分化マーカーの発現が有意に増加していることが明らかとなった。さらに、レコンビナントWnt3aタンパクを用いて、その相互作用を解析したところ、前年度明らかにした基礎データ(すなわち、精製DSPタンパクとレコンビナントWnt3aタンパクの刺激において特異的な相互作用が見出されたこと)再現することができた。今後はリコンビナントDSPタンパクを用いて,これらの特異的相互作用を検証していく予定である。本研究ではDSPに焦点を当てることから開始し、通法に従いマウスDSPPのN末端側のDSP遺伝子をHalo Tag発現ベクターにクローニングし、マウスDSP発現ベクターを構築した。さらにマウス歯小嚢細胞をはじめとし、その他の各種マウス由来細胞に遺伝子導入を行い、リアルタイムPCR法とウェスタンブロット法により、目的遺伝子の発現およびその遺伝子のコードするタンパク質の発現を検出することができた。本年度は、DSP高発現細胞を用いて、DSPの機能的な解析を一部行ってはいるものの、当初の研究計画ではDSPの機能ドメインを含む領域を同定することが目標の一部であったことから、現在までの進捗状況はやや遅れていると判断した。DSPは、1本の連続したポリペプチド鎖からなる前駆タンパク質(象牙質シアロリンタンパク:DSPP)として象牙芽細胞から合成され、内因性プロテアーゼにより切断され、N末端側がDSPに、C末端側は象牙質リンタンパク(DPP)となり分泌される。マウスDSPの機能ドメインを含む領域を同定するために、各ペプチド断片をコードするcDNAを完全長マウスDSPP cDNAを鋳型DNAとして用いてPCR法で増幅することを予定としていたが、本研究ではまずDSPに焦点を当てることから開始した。通法に従いマウスDSPPのN末端側のDSP遺伝子をHalo Tag発現ベクターにクローニングし、マウスDSP発現ベクターを構築した。
TCRから細胞死にいたる信号伝達におけるG5PRの蛋白質脱リン酸化制御の研究

G5PR遺伝子を胸腺細胞から欠損させると、そのマウスでは胸腺の形成が著しく障害された。その障害は胸腺細胞の初期分化過程でCD4/CD8ダブルネガテイブ細胞からダブルポジテイブ細胞への分化の過程での細胞の生存に関わる障害であった。この時期は胸腺細胞の自己寛容成立の時期であり、その際の胸腺細胞の選別に重要な役割をしていることが示唆された。さらに興味深いことに、T細胞におけるG5PRの役割はB細胞における機能とは異なる経路を介して制御していることが明らかになった。すなわち、B細胞ではG5PRは未熟なB細胞に働くのではなく成熟B細胞ことに抗原で刺激された胚中心B細胞でJNK活性化の経路を制御してBimの活性化を調節して細胞死から免れ、抗原特異的成熟B細胞の選別に機能するが、一方T細胞では未熟なT細胞の選別に機能する。その経路はまた、B細胞における経路とは異なり、JNKからFas発現にいたる経路で働くことが明らかになった。B細胞とT細胞とで抗原受容体からの刺激で細胞の生存に機能する経路が大幅に異なることが明らかになった。この研究はいくつかの点で免疫学上の重要課題をクローズアップさせたと考えている。第一に抗原信号からの生存経路がB細胞、T細胞で異なること。第二はT細胞の選択は胸腺が重要な場であり、B細胞では骨髄細胞と末梢リンパ組織、特に胚中心での選別が重要であること。第三はJNKからFas誘導の経路が実際に胸腺細胞の選別で重要である。これらは、免疫学的寛容の分子機構を明らかにする上で重要であり、自己免疫疾患発症の解明をする大きな手がかりを提示したものである。この研究の成果の一部はMolecular Immunologyに投稿し掲載された。抗原特異的細胞死誘導の制御は、免疫学上の重要なテーマである自己反応性リンパ細胞の選別、免疫寛容の成立にもっとも重要で、根本的な研究テーマである。本研究はT細胞抗原レセプター(TCR)から細胞死にいたる信号伝達におけるG5PRの蛋白質脱リン酸化制御機序を明らかにし、「免疫学の寛容」の分子機構の解明を目指している。我々はB細胞の抗原特異的なアポトーシス誘導経路を制御する分子としてG5PRが重要であることを見出した。G5PR分子は蛋白質脱リン酸化酵素制御分子と相同性を有し、胸腺において強く発現している。T細胞特異的G5PR遺伝子欠損マウスを作製したところ、このマウスでは胸腺におけるT細胞分化、発達に著しい異常を来していた。このマウスの胸腺ではCD4/CD8double positiveの未熟T細胞が10分の1に減少しており、CD4 or CD8 single positiveの成熟T細胞はほとんど認められなかった。BrdU取り込むアッセーによりG5PR欠損胸腺細胞の増殖能が損なわないが、TUNELアッセーによりこのマウスの胸腺ではTUNEL陽性の細胞が増加しアポトーシスの元進が観察された。G5PR遺伝子欠損胸腺細胞においてはJNKキナーゼの活性化増強とFas ligandの発現亢進が認められた。Fas ligandとFasの結合によるアポトーシスシグナルがT細胞の活性化誘導死を引き起こすことから、JNKキナーゼの活性化増強がターゲット分子Fas ligandの発現誘導をもたらし、それによってT細胞の分化に障害を生じたと考えられた。G5PR分子はアポトーシス経路を制御することによって、胸腺におけるT細胞の分化、成熟に重要な役割を働いていることを明らかにした。
中国における都市化と「都市農村越境コミュニティ」の生成に関する実証的研究

近年、中国の都市近郊農村では、1スプロール化により形成された都市の中の村(「城中村」)、2都市化計画により都市的環境の整備された団地へ移転した村、3離農する村民と田園生活を求める都市民が往来する村、という従来の研究枠組みではとらえ難い地域社会が出現している。本研究は、急速な都市化に伴い生じたこのような農村地域社会変動を中国的混住化(「都市農村越境コミュニティ」)ととらえ、コミュニティの存立構造(秩序構成原理)や機能にどのような変化が生じ、新たにいかなるコミュニティが形成されるのかを社会学的に解明する。また、このことが中国社会の安定や活力へ及ぼす影響・リスクについても検討を行う。
中国の産業構造と環境負荷発生の関係とその歴史的変遷に関する研究

中国における環境汚染は,産業部門とくに工業部門からの汚染物質排出量の大きいことに起因しているといえる。本研究では,この点に着目して,環境負荷発生構造を産業構造との関係から検討した。まず,中国における産業構造を工業部門各業種の地域的な配置の関して分析した。地域別・業種別に工業生産額の大きな地域・業種は,「機械・電気・電子機械」の江蘇,広東,上海である。各業種別の地域別シェアを見ると,「鉱業」や「紡績業」「化学繊維業」で地域的なシェアの差が大きい。一方,「食品・飲料・タバコ製造業」や「電力・蒸気供給業」では,各地域の人工分布を考慮すれば地域的なシェアの差は小さい。次に,これら工業部門からの環境汚染物質の排出状況,すなわちどの地域のどういった業種からの環境負荷が大きいのかを環境関連統計資料等をもとに明らかにした。「中国工業経済統計年鑑」の地域別・業種別の工業生産額に業種別の「三廃」排出原単位を乗じて,地域別・業種別の工業「三廃」排出量を求めた。工業廃棄の地域別・業種別排出量が多いのは,遼寧や上海,江蘇,山東,広東の電力・蒸気供給業と鉄鋼業である。また,工業固体廃棄物では,遼寧,黒竜江,江蘇,山東,広東の鉱業や電力・蒸気供給業である。ただし,ここで用いた排出原単位は,業種別に全国で統一されたものを用いており,同一業種でも汚染物質の排出強度には違いがあるものと考えられる。この点を検討するためには,地域別・業種別の汚染物質排出量が必要となる。
空間的消費外部性を考慮したディマンドチェーンマネジメントに関する研究

空問的消費外部性を明示的に取り込んだ消費行動モデルを構築し,ディマンドチェーンを形成するメカニズムを分析するツールを開発した.消費者が特定の地域内で行動するインセンティブを得るような価格設定,経営戦略を分析し,そのメカニズムを明らかにする理論モデルを構築した.さらに,交通カード,コミュニティカードの実際上の運用に関してや,その導入の理論的背景等について分析した.空問的消費外部性を明示的に取り込んだ消費行動モデルを構築し,ディマンドチェーンを形成するメカニズムを分析するツールを開発した.消費者が特定の地域内で行動するインセンティブを得るような価格設定,経営戦略を分析し,そのメカニズムを明らかにする理論モデルを構築した.さらに,交通カード,コミュニティカードの実際上の運用に関してや,その導入の理論的背景等について分析した.交通カード,コミュニティカードの現状を把握するとともに,空間的消費外部性を明示的に取り込んだ消費行動モデルを構築した.まず,経営学,交通経済学,交通工学等の既往研究のレビューや,現在すでに導入されているカードの実態調査に取り組んだ.その後,空間的消費外部性を明示的に表現できる消費のディマンドチェーン形成行動モデルの開発を行った.消費者が消費行動のディマンドチェーンを形成するためには,交通行動,各種財の消費行動の聞に,時間的,空間的に相互関係を持つ必要があり,ある一つのトリップに伴う交通機関の選択が,他のトリップの制約となることを仮定し,一目のトリップ全体を表現する交通手段選択モデルの開発に焦点があてられてきた消費行動モデルを拡張する形でモデルの構築を行った.トリップを実施する根源となる行動に焦点をあて,消費行動と交通行動を時間的・空間的に組織化するメカニズムを解明することを目指して.さらに,探索理論モデルを援用して,複数消費行動の組織化を行った.これまで行ってきた探索行動モデルでは,個々の行動間の関連を明示的に表現できない.そこで,探索理論モデルとは別に申講者がこれまで携わってきた行動の戦略的相補性の概念を援用した.これまでに申請者は,戦略的相補性が働く交通市場構造の分析に関して多数の研究を行っている.そこでは,交通行動の相補性に起因して,交通利用が増加する可能性と減少する可能性が双方存在することを指摘している.本研究では,複数の消費行動の間に相補性が存在する湯合,規模の経済性や範囲の経済性を通じて消費行動を変化させる可能性があることを指摘した.消費に関ずるディマンドチェーン形成行動を誘導しうる交通企業,小売企業の行動モデルを構築した.昨年度は空間的消費外部性を明示的に取り込んだ消費行動モデルを構築し,ディマンドチェーンを形成するメカニズムを分析するツールを開発した。本年度の企業行動モデルは,昨年度の研究成果を踏まえ,消費者が特定の地域内で行動するインセンティブを得るような価格設定,経営戦略を分析するためのものである.具体的には,消費者のディマンドチェーン形成誘導を目指した情報提供等を通じた企業の経営戦略を, 1)より効果的に消費者の消費行動同士の関連性をもたらしうる制度設計問題, 2)情報提供のタイミング決定問題の二つに焦点を絞って分析した. 1)に関しては,昨年度に引き続いて戦略的相補性の概念を援期し,一方2)に関しては,情報の経済学の分野における非対称情報問題を,ゲーム理論を援用して分析し,その後企業の行動モデルの枠組へと発展させた.さらに,企業行動の分析の実態調査のため,実際にディマンドチェーン形成を目指した経営を行っている実務家からのヒアリングを実施した.申請者はすでに立ち上げた,関連する研究者・実務者が交通経営に関する検討課題とその解決方法を議論する交通経営マネジメント研究会におけるディスカッションや,参加メンバーからの具体的な専門的知識の提供を援用して,交通カード,コミュニティカードの実際上の運用に関してや,その導入の理論的背景等について分析した.本年度においては,昨年度構築した消費に関するディマンドチェーン形成行動を誘導しうる交通企業,小売企業の行動モデルを再検討し,近い将来実施する予定の実証研究に耐えうるモデルへと拡張した.過去二年度にわたって開発した,空間的消費外部性を明示的に取り込んだ消費行動モデルを構築し,ディマンドチェーンを形成するメカニズムを分析するツールを用いて,消費者が特定の地域内で行動するインセンティブを得るような価格設定,経営戦略を分析し,交通コミュニティカードデータ島により実証分析を実施するための基礎を固めた.実証モデル構築にあたって,企業行動の分析にあたっては,実際にディマンドチェーン形成を目指した経営を行っている実務家からのヒアリングを行った.関連する研究者・実務者が交通経営に関する検討課題とその解決方法を議論する交通経営マネジメント研究会において,土木計画,交通経済学,交通経営学に関する専門家のみならず,実務の分野から鉄道事業者,クレジットカード発行会社,高速道路事業者など関連する様々な分野からの参加者からその知見を獲得すると共に,特に,クレジットカード会社の情報入手状況やその活用方法については,実際に携わっている方の研究協力を得手モデルの構築に援用した.同研究会におけるディスカッションや,参加メンバーからの具体的な専門的知識の提供を援用することにより,交通カード,コミュニティカードの実際上の運用に関してや,その導入の理論的背景等を効率的に整理できた.最後に,一般均衡モデルに向けて必要となるデータの種類についての整理,及び入手可能性の検討を行い,将来的な実証分析実施のためのデータ入手可能性に関する調査実施に向けた検討を行った.
多機能性インジウム錯体の創製と触媒的不斉合成への展開

非常に汎用性の高いエステル等価体N-アシルピロールを求核剤とする直接的触媒的不斉マンニッヒ型反応に有効であったインジウム触媒をその他の求核剤、求電子剤を用いる不斉反応へと展開していく上で、様々な基質に対して適用できる汎用性の高い配位子としてデザインした光照射による分子スイッチングが可能な配位子の開発に着手したが、種々検討の後にも想定していたような効果は得られなかった。そこでまずは既存の触媒系のチューニングを行った。その結果trialkylindiumを用いることで、既存のIn(O-iPr)_3を用いる触媒系では実現不可能であったN-propionylpyrroleを基質とする直接的触媒的マンニッヒ型反応の開発に成功した。続いて、アルキン類を求核剤とする反応開発に着手した。非常に安価な2-methyl-3-butyn-2-olをアセチレン等価体の基質として設定し検討を行った結果、当研究室で開発された種々のアルキン類に適用可能であった3価インジウム触媒では反応はほとんど進行しなかった。末端アセチレン保護基部位の立体障害により、インジウムによるアセチレンの活性化がうまく機能していないと考え、配位子を添加することでインジウム中心の立体環境を調整することとした。その結果2,2'-biphenolを用いた場合に劇的な配位子加速効果がみられ、さらに光学活性な配位子として(S)-BINOLを用いた場合に反応性を損なうことなく高エナンチオ選択的に目的物が得られることを見出した。種々の芳香族アルデヒドおよび脂肪族アルデヒドが求電子剤として適用可能であり、いずれも良好な収率、選択性にて目的物が得られた。また40mmolスケールにおいても反応性、選択性共に問題なく進行した。生成物の脱保護条件の改良も行い、準量論量にまで塩基の量を減じても、既存の方法と同等の収率にて保護基の除去を可能にした。
高等学校農業教育の教育課程表の分析と実習の位置づけに関する研究

研究代表者大河内信夫は、2000年度学校要覧に示された農業に関する学科の教育課程表を分析した。その結果、1990年度調査に比較して、以下の点から「多様化」がキーワードになることを明らかにした。(1)学科名称が1990年度調査よりも多様になり、「農業科」の占める割合が低下していた。教育内容ではなく、自営者養成=農業科という観念を名称変更によって払拭しようとしているように見えた。(2)普通科目と専門(職業)科目とのそれぞれの合計単位の比率を比べると、普通科目の単位数が専門(職業)科目の単位数を上回る学校が圧倒的に多くなった。(3)選択科目では普通科目と専門(職業)科目との組み合わせの割合が多くなり、学科内でのコース制をとる傾向にあった。(4)専門(職業)科目間の選択を設けている学校は、1990年度調査結果(調査回答校中46.5%)に比べて大幅に増加し、2000年度調査結果は回答校中65.1%であった。(5)「農業に関するその他の科目」に該当する科目名称は、90科目と非常に多く、そのうち69科目は1校でしか開講されていなかった。最も多く開講されている科目でも7校に過ぎなかった。前年度行った「総合実習」に関する調査について、研究分担者名取一好とともにデータ整理、分析を行った。その結果、総合実習の目的について、上位の3つは「農業の実践的技法(技術)を学ぶ」「農業体験を重ねる」「座学の知識を確かめる」となっていた。「農業を受け継ぐきっかけを用意する」「農業を主体的に継承する意志をつくる」といった項目は下位であった。多くの学校(91.5%)が総合実習に時間外実習を含めていた。総合実習に農家での実習を含めていない学校は36.4%あった。農家での実習を実施している学校においても、生徒全員に課している括弧うは全体の15.0%であった。「講義」科目と総合実習との関係では、「講義」科目の実習は「講義との関係で必要」と回答する学校が最も多く、「総合実習があるので各科目での実習は不要」とする学校は皆無であった。一方、「総合実習は農場維持のために必要」とした学校は11.9%であった。農業教育の目的は、農業政策上の制約に由来して農家子弟の教育となってきたため農業後継者の要請として機能しなかった。総合実習もこの枠組みから抜け出せなかったと推察された。研究代表者大河内信夫および名取一好は、総合実習の評価に関して全国調査をするにあたって、内容を検討すると同時に、いくつかの農業高等学校を訪問し、担当者から総合実習の実施形態、実施場の課題、評価法に関する聞き取り調査を行った。評価に関する内容は、各高等学校によって差異があるため、全国調査を行う上での統一的調査項目の設定に困難をきわめた。

研究代表者大河内信夫は、これまでの中等教育において実習がどのように位置づけられてきたかを明らかにするため、主要な農業教育者の著作、雑誌の論考を調査・収集した。普通教育では、歴史的にみると農業実習を一般的な勤労観の育成(第二次大戦前、昭和前期においては「皇民の錬成」)と位置づけられがちであるが、現代の農業の社会的位置のなかで勤労観育成が有効となりうる検証する必要がある。農業教育において、実習を技能習得とするか、農業経験(体験)とするかによって学習者の受け取り方が変わってくる。この点で総合実習の意義付けが重要であるが、学習者にとっては評価のあり方がこれに反映するように思われる。2000年度に収集した各農業高等学校の学校便覧・教育計画書類の分析結果と1990年度にすでに分析した結果とを、農業関係科について、学科名称の変化、普通科目と職業科目の単位数比、総合実習単位数の比較などを検討した。学科名称に関して、農業かの名称が激減していること、普通科と職業科目との単位数の比率では、普通科目の割合が多くなっていること、総合実習の総単位にしめる割合が減少する傾向にあることが明らかにされた。これらの成果は現在、学会誌への投稿準備を進めている。研究代表者大河内信夫はおよび名取一好は、前年度に引き続き総合実習の評価法について、議論を深め全国調査の項目を検討し、総合実習の位置づけ、実習の形態、教科農業の特徴である時間表外実習の位置づけ、長期実習(農家実習、海外研修)の有無、実習内容の項目、実習日誌を前提に評価方法を出席、態度、レポート(報告書)、試験について評価対象の有無を調査項目として整理し、全国の農業関係学科を設置している高等学校に調査依頼した。平成17年2月現在回収率は54%となっている。調査を実施するにあたって、本年度は沖縄県立北部農林高等学校、兵庫県立播磨農業高等学校他を現地調査し、実習担当者から聞き取り調査を行った。実習評価については、学校によって評価細目をさだめている場合から、総合評価として態度・意欲・興味関心による形成的な評価まであった。前年に引き続き中等教育の農業教育において、実習をどのように位置づけてきたかを明らかにするため、戦後の教育改革を通じて高等学校農業教育にプロジェクト法を紹介、推進した厚沢留次郎の著作を中心に、戦後の農業教育における実習の位置づけを検討した。戦後の農地改革期から高度成長期で農業教育は農業政策の影響を強く受けると同時に、農工間の所得格差の広がりは基本法農政の理念と矛盾するなかで、農業教育の目的論にも影響を及ぼしたと見られる。後継者養成の目的は、農業施策上の制約に由来し、農家子弟教育の継承であって、農業の後継者養成として機能しなかった。実習もこの枠組みから抜け出せなかったと推察された。研究代表者大河内信夫は、2000年度学校要覧に示された農業に関する学科の教育課程表を分析した。その結果、1990年度調査に比較して、以下の「多様化」がキーワードになることを明らかにした。(1)学科名称が1990年度調査よりも多様になり、「農業科」の占める割合が低下していた。教育内容ではなく、自営者養成=農業科という観念を名称変更で払拭しようとしているように見えた。(2)普通科目と専門(職業)科目とのそれぞれの合計単位の比率を比べると、普通科目の単位数が専門(職業)科目の単位数を上回る学校が圧倒的に多くなった。(3)選択科目では、普通科目と専門(職業)との組み合わせの割合が多くなり、学科内でのコース制をとる傾向にあった。
パニック障害に対する認知行動療法施行後のＱＯＬの変化

認知行動療法後のQOL変化に関する施行前の予測因子を検証した。方法は、治療前に人格特性とパニック障害の症状を評価し、認知行動療法を施行。治療後にQOLを評価した。治療前の人格特性や症状の各項目が治療後のQOLの各項目をいかに予測しているかについて統計解析を行った。結果は、精神的なQOLについては治療前の人格特性としての開放性と誠実性が、また症状としてのパニック発作の頻度と身体感覚恐怖が有意な予測因子であった。身体的なQOLについては広場恐怖と身体感覚恐怖が有意な予測因子であった。パニック障害の認知行動療法の適応を検討する際には、これらの項目に注意を払うことが有用であるかもしれない。パニック障害は年間有病率約2%の多頻度疾患であり深刻な機能障害やQOLの低下を伴う場合もあり適切な治療が必要である。しかし、重要なアウトカムであるQOLの認知行動療法施行前後での変化に関する研究はほとんどない。我々は本研究においてパニック障害に対する認知行動療法施行後のQOLの変化を予測する因子について検討していくこととした。研究デザインはコホート研究(追跡研究)である。DSM-IVのパニック障害と診断され、認知行動療法を受けるすべての患者が対象である。今年度は以下のような介入および評価を施行した。1.介入3人ずつのグループによる認知行動療法を1回約2時間×10回施行。オーストラリアのNew South Wales大学の不安抑うつ研究所の治療プログラムを参考にしたマニュアルを使用している。プログラムは以下の5項目からなる。(1)パニック障害に対する心理教育(2)呼吸コントロール(3)不安を惹起する認知を是正するための認知再構成(4)段階的実体験曝露(5)身体感覚曝露。パニック障害は年間有病率約2%の多頻度疾患であり深刻な機能障害やQOLの低下を伴う場合もあり適切な治療が必要であるが、重要なアウトカムであるQOLの認知行動療法施行後の変化に関する研究はほとんどない。そこで本研究ではパニック障害に対する認知行動療法施行後のQOLの変化を予測する因子について検討していくこととした。平成25年度は得られたデータを解析。PDSSおよびNEO-FFIの各下位項目を独立変数としSF-12の各下位項目を従属変数として重回帰分析を行った。結果として治療前のパニック発作の頻度と身体感覚に対する恐怖感が治療後および12か月後のQOLの有意な予測因子である可能性が示唆された。これらの成果は論文化されCognitive therapy and research誌に投稿された。DSM-IVのパニック障害と診断され、認知行動療法を受けるすべての患者様が対象である。2.評価診断を確定し併存疾患を確認するために、Structured Clinical Interview for DSM-IVという半構造化面接を施行して認知行動療法への適応を評価した。また、治療前後でパニック障害の重症度を評価するため(i) PanicDisorder Severity Scale(PDSS)を施行した。また人格特性を評価するためベースラインで(ii) NEO Five-Factor Index(NEO-FFI)を施行した。(iii)QOLを評価するため、治療前後および3か月後、12か月後に12-item Short-Form Health Survey (SF-12)を施行した。我々は2001年以降パニック障害専門外来にて認知行動療法を提供しており、そのノウハウを確立しているとともにスタッフの育成も継続してきている。基本的に新たな問題は生じていないものと考える。介入については、パニック障害の認知行動療法の経験が2年程度のセラピストを中心に施行した。定期的なケースカンファレンスにてスーパービジョンおよび問題点等の修正を図っており問題なく施行できているものと考える。評価についても自記式評価尺度については全例回収できているうえ、他者評価尺度については評価方法のチェック等を定期的に施行しており、これも問題なく施行できていると思われる。

また、データの保管等についても当初計画通りにできており、大きな問題はないと思われる。1年間では20名程度の患者様に認知行動療法を施行した。当院および関連病院や関連クリニックに引き続き協力を仰ぎ、エントリー数の確保に努めてきた。また必要なグループ数は確保できるだけのセラピストは昨年すでに確保できている。セラピストの養成および研修目的では月2回の名市大認知行動療法研究会にて症例検討会やワークショップを開催してきた。さらにセラピストのレベルアップのため学会出席も積極的に進めており、平成24年度は認知療法学会、アメリカ行動認知療法学会等とそれらのワークショップに参加した。また後述のようにポスターおよび口演にて発表を行った。我々は2001年以降パニック障害専門外来にて認知行動療法を提供しており、そのノウハウを確立しているとともにスタッフの育成も継続してきている。基本的に新たな問題は生じないものと考える。まず介入については、パニック障害の認知行動療法の経験が2年程度のセラピストを中心に施行している。定期的なケースカンファレンスにてスーパービジョンおよび問題点等の修正を図っており問題なく施行できているものと考える。評価についても自記式評価尺度については全例回収できており、他者評価尺度については評価方法のチェック等を定期的に施行しており、これも問題なく施行できていると思われる。1年間では20名弱の患者様に認知行動療法を施行している。新たな申し込み者数が減少したため、当院および関連病院や関連クリニックに協力を仰いだところ再びエントリー数は増加に転じた。またスタッフの転勤等により一時施行可能なグループ数も減少したが、この1年で数名認知行動療法を施行可能なセラピストを養成することができ、必要なグループ数は確保できたものと思われる。さらにセラピストのレベルアップのため学会出席も積極的に進めており、平成23年度は認知療法学会、行動療法学会、不安障害学会、アメリカ行動認知療法学会等とそれらのワークショップに参加した。全体として昨年度と同様に推進していくが、最終年度として論文執筆に関する作業が加わることとなる。データ収集に関して、近年パニック障害患者における認知行動療法希望者数は全体としては増加しているものの、当科における希望者数は減少傾向である状態は続いている。このため昨年度に引き続き関連病院や関連クリニックへの協力要請を行う。昨年度依頼していない医療機関へも協力を要請していく予定である。
難治性副鼻腔炎におけるトランスフォーミング成長因子αの役割と治療法の開発

好酸球性副鼻腔炎は粘ちょうな分泌物、長期間の鼻閉、嗅覚障害などを呈する難治性副鼻腔炎である。今回の研究で、我々は好酸球性副鼻腔炎におけるムチン産生にかかわっている成長因子を検討した。TGFαでの免疫染色では正常人、慢性副鼻腔炎の患者に比して好酸球性副鼻腔炎患者の粘膜下組織に著明に染色された。TGF-αはTNF-αと相乗的に働いて、MUC5AC遺伝子発言を更新させた。またそれはERKシグナルを介して行われていた。我々の結果はTGF-αは好酸球性副鼻腔炎患者の上気道に高発現しており、ムチン過分泌に深くかかわっていることを示した。昨年度はTGFαが好酸球性副鼻腔炎患者においてMUC5AC遺伝子発現を亢進させていることを証明し、その業績は既に2011年にPharmacologyに掲載されている。これによりTGFαが好酸球性副鼻腔炎患者における粘液産生に深く関与していることが証明された。本年度はさらに本研究をすすめるべく、好酸球性副鼻腔炎モデルマウスの作成を行っているが、これは今のところ理想条件には至らず、引き続き検討を行っているところである。またTGFαが誘導するMUC5AC遺伝子発現の亢進におけるシグナル伝達機構の解明として、ERKシグナリング以外の関与も検討しているが、現在のところ有意な伝達経路は発見出来ていない。また本年度はTGFαに加えて、IL-31という別のサイトカインがMUC5AC遺伝子発現に及ぼす影響も併せて検討した。まずヒト鼻組織を用いてIL-31やIL-31受容体が存在していることを証明した。さらに定量的PCR法やルシフェラーゼアッセイ法などを用いて検討し、IL-4,IL-9,あるいはIL-13などの他のTh2サイトカインとも協同的に働き、MUC5AC遺伝子発現を亢進させることも証明した。この仕事も2013年2月にPharmacologyに掲載された。本研究にてMUC5AC遺伝子発現に関与する新しいサイトカインが証明され、好酸球性炎症やアレルギー性炎症の機序の解明の一助になっていると思われる。平成23年度に、好酸球性副鼻腔炎患者の鼻粘膜においてTGFαの発現が亢進しており、かつTGFαはEGFシグナリングを介してMUC5AC遺伝子発現を亢進させていることをを解明し、同年にpharmacologyに報告した。平成24年度にはMUC5AC遺伝子発現に及ぼすサイトカインについて検討し、Th2サイトカインの一つであるIL-31に着目した。これがアレルギー性鼻炎患者で高発現しており、これがMUC5AC遺伝子発現を亢進させていることを解明した。さらにほかのTh2サイトカインととも共同的にMUC5AC遺伝子発現を亢進させることが判明し、同年にpharmacologyに報告した。平成25年度は、TFGαによって誘導されるMUC5AC遺伝子発現における更なる詳細な機序を解明すべく検討しているが、今のところ十分な結果を得られていない。その他に、炎症性サイトカインにて誘導されるMUC5AC遺伝子発現を抑制する薬剤としてクラリスロマイシン、オキシテトラサイクリンをターゲットとして検討中である。マクロライドはすでに粘液産生抑制作用を有していることはよく知られており、今回はその作用機序について解明中である。オキシテトラサイクリンについては、日常臨床でよく使用されている薬剤であるが、これまでムチン遺伝子発現を抑制するとは知られていない。マクロライド以外の抗菌薬に粘液産生抑制作用があるかどうかを検討したい。手術で採取したヒト鼻粘膜組織を用い、免疫組織化学で抗TGFα抗体にて蛍光免疫染色を行い、好酸球性副鼻腔炎患者においてTGFαが発現亢進しているか調べた。結果は慢性副鼻腔炎や対照患者の鼻粘膜に比して明らかにその発現亢進を認めた。次に、ルシフェラーゼアッセイ法を用いてにTGFα刺激によるムチン遺伝子発現亢進の有無を測定した。これはHM3ーMUC5AC細胞を用いて行った。結果は明らかにMUC5AC遺伝子発現の亢進を示した。次にA549細胞を用いて定量的PCR法にて同様な現象が得られるか調べた。結果はルシフェラーゼでの結果と同様にTGFαがMUC5AC遺伝子発現を亢進していることが判明した。次に好酸球性副鼻腔炎では他の炎症性サイトカインも亢進していることが知られており、その一つであるTNFαとTGFαとの共刺激によるMUC5AC

遺伝子発現への影響も併せて調べた。結果は驚くべきことに相乗的に発現亢進させることを発見した。さらに、TGFαとTNFαの共刺激によるMUC5AC遺伝子発現の機序をルシフェラーゼアッセイ法を用いて検討した。結果はERKシグナリングが深く関与していることが判明した。最後にTGFαが蛋白レベルでもERKシグナルを活性化させているかも確認した。これはERKキナーゼアッセイ法を用いて行い、リン酸化がみられることを確認した。これらの事からTGFαは好酸球性副鼻腔炎にて重要な役割を果たしており、特に深く粘液過分泌に関与していることが示唆された。本研究はPharmacolocgyに投稿し、掲載された。少なくともTGFαが好酸球性副鼻腔炎患者においてMUC5AC遺伝子発現を亢進させていることを証明し、その業績は既に2011年にPharmacologyに掲載されている。本研究での第一目標は既に達成できたと考えられる。しかしながら今で有効な好酸球性副鼻腔炎モデルマウスが作成出来ておらず、今後の課題と考えられる。また今年度はTGFα以外のサイトカインのMUC5AC遺伝子発現に及ぼす影響も検討し、IL-31が有意に亢進させることを証明しえた。これは好酸球性炎症やアレルギー性炎症における粘液産生の機序のひとつを解明したと思われる。この2点において、当初の計画以上に研究が進展していると思われる。まず研究が順調に進み、第一報としてPharmacolocgyに投稿し掲載された。少なくても本研究でTGFαの培養細胞系での粘液産生における役割や細胞内シグナル伝達についてある程度解明できた。以上の点から当初の計画以上に順調に進展していると考える。本年度は好酸球性副鼻腔炎モデルマウスを確立したい。またTGFαが誘導するMUC5AC遺伝子発現の亢進におけるシグナル伝達機構の解明として、ERKシグナリング以外の関与も引き続き検討していきたい。またTGFαがMUC5ABを誘導するか、もししなければTGFβがMUC5AB遺伝子発現を亢進するかも検討したい。今後はまず好酸球性モデルマウスを作成し、TGFαの役割についてさらに検討を加えたい。また培養細胞系の研究としては、これまではTGFαがムチン遺伝子・MUC5AC遺伝子発現を亢進させることは解明したが、粘膜下腺に多く分布するとされているMUC5Bへの関与の有無も併せて検討したい。TGFαの細胞内の作用機序については、これまでERKシグナリングについて検討したが、他のシグナルが関与していないかも検討したい。各種試薬の購入、マウスの購入に使用する予定である。また研究発表のための旅費、論文作成にかかる費用に使用する予定である。マウスモデルの作成ならびに指摘条件検討のためのセッティング費用(マウスの購入、各種試薬の購入)、培養細胞系実験のための各種試薬の購入、また研究発表の為の旅費、これは海外の学会での発表も含む、論文作成にかかる費用が必要と思われる。