hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心臓手術施行患者における自律神経活動の経時的変化の解明

本研究は、心臓血管外科手術施行患者の自律神経活動の術後変化を明らかにすることを目的とした。対象は、弁膜症疾患、冠動脈疾患、大動脈疾患のいずれかに対する心臓血管外科手術予定の患者とし、心拍変動周波数解析を用い、自律神経活動を術前、術後3日目、術後7日目、術後14日目に評価した。術後の自律神経活動、とくに副交感神経活動は、術前と比較して術後3日目に有意に減少し、術後14日目においても低値であった。交感神経活動は、評価期間中、有意差は認めなかったものの高値であった。これらより、術後の自律神経活動のバランスは術後14日目まで交感神経活動優位であることを示唆し、術後不整脈の発症に関与する可能性がある。開胸心臓血管手術に伴う心房細動の発症には、術後の自律神経活動の乱れが関連していると推察されるが、詳細な検討はこれまで行われていない。したがって、本試験の目的は、心臓血管手術施行患者における自律神経活動の経時的な術後変化を解明することである。平成27年度は、研究開始にあたり、東北大学大学院医学系研究科倫理委員会の承認を得、UMIN登録を行った。本試験において重要な評価指標である自律神経活動の測定方法には、非侵襲的かつ定量的に自律神経活動を評価できる心拍変動周波数解析を採用、機器の購入を行い、試験開始環境を整えた。除外基準を満たし、同意が得られた患者の自律神経活動を継続的に測定した。術前の自律神経活動バランスを基準とした場合、術後1日目より自律神経活動は著名に低下している印象であった。術後は人工呼吸器装着や鎮静剤が使用されることから、手術侵襲だけでなく、それらの影響も相加相乗されている可能性が考えられた。人工呼吸器離脱および鎮静剤未使用の状況下においても、明らかな変化は認められず、同様に低下している傾向であった。術後の自律神経活動の評価は、原則的に術後14日目まで連日行い、その後は21日目、あるいは退院日に最終評価を実施している。これにより、術後の自律神経活動がどの時点で回復傾向にシフトするかを明らかにできると考える。術後心房細動に関しては、同意取得後の開胸術施行症例において数例で発症した。術後心房細動発症例と非発症例の比較には、さらなる症例数が必要であり、今後も本試験を継続する必要性がある。また、測定装置使用に伴う有害事象は認められず、安全に試験を実施できている。平成27年度は、本試験に関する当大学の倫理委員会の承認を得た後、70歳以上の心臓血管手術施行症例を対象に、術前および術後の自律神経活動の測定を実施している。平成27年度10月から3月までの期間で、70歳以上かつ心臓血管外科手術(初回の弁置換術や冠動脈バイパス術)を施行された症例は18例であった。70歳以上と高齢なこともあり、術前より心房細動を認める症例、体内式ペースメーカー植込み症例、心房性期外収縮が頻発する症例、同意拒否症例、透析導入後症例、緊急手術症例などにより、本年度の登録症例は8例にとどまった。計画書では15例を見込んでいたが、除外症例が多かったことから、やや遅れていると判断した。次年度は、70歳以上という年齢制限をなくし、多くの症例数データを蓄積する過程で、年齢の要因を考慮できるように研究計画の一部変更を行う。本年度の研究実施計画書作成時点では疾患を冠動脈疾患および弁膜症と限定していたが、心臓血管疾患術後の自律神経活動の推移を網羅的に把握することに主眼を置き、大動脈疾患も対象疾患として追加した。同時に、70歳以上としていた年齢制限を20歳以上に変更し、累積症例数の増加を図った。その結果、累積症例数が50症例となり、前年度から増加した。その内、緊急手術となった症例、術直後の再開胸症例、ステントグラフト挿入術施行症例、測定不可能となった症例、自律神経活動失調症症例などを除いた41名を解析対象集団とした。術前の自律神経活動レベルを基準とした場合、術直後に有意に低下し、その後は術後14日までの低値を維持した。特に、副交感神経活動は著明に抑制された。一方、交感神経活動に有意な変化は認められなかったものの、高値を維持した。これらの結果から、術後は副交感神経活動が抑制、交感神経活動が亢進状態になっており、自律神経活動バランスは偏っていることが示唆された。また、術後心房細動は5分間以上持続し、何らかの治療介入を要したものとして定義した場合、41名中19名(46%)で認め、高頻度に発症している事が明らかとなった。術後心房細動の有無で群間比較を行った結果、年齢や疾患群に有意差はなく、心停止時間との関連が示唆された。また、術前の自律神経活動レベルと術後心房細動発症に焦点を当てると、副交感神経活動レベルが関与している可能性があった。今後は、疾患毎の分析を実施するために、症例数を増やしていく必要性があると考えられた。本研究で得たこれらの結果をもとに、研究期間内に国内学会および国際学会で各々口頭発表を行った。なお、測定装置使用に伴う有害事象は認められず、試験は安全に実施できた。

対象は、弁膜症疾患、冠動脈疾患、大動脈疾患のいずれかに対する心臓血管外科手術予定の患者とし、心拍変動周波数解析を用い、自律神経活動を術前、術後3日目、術後7日目、術後14日目に評価した。術後の自律神経活動、とくに副交感神経活動は、術前と比較して術後3日目に有意に減少し、術後14日目においても低値であった。交感神経活動は、評価期間中、有意差は認めなかったものの高値であった。これらより、術後の自律神経活動のバランスは術後14日目まで交感神経活動優位であることを示唆し、術後不整脈の発症に関与する可能性がある。本試験を実施することにより、心臓血管手術施行症例における術後の自律神経活動の推移が明確になると考えられる。さらに、術後の心房細動に自律神経活動の変化が関与しているのかどうかも明らかとなると予測している。しかし、それらを明らかにするためには、今後も症例数を増やし、自律神経活動の測定を継続していく必要性がある。また、自律神経活動だけでなく、心房細動発症に関連すると考えられている要因(術前の心機能など)も含め、検討を重ねる。現在、70歳以上の症例を対象とし測定を行っているが、平成27年度の累積症例数を考慮すると、70歳未満の症例を除外せず、症例数を増やしていくのが最良と考えられる。症例数を増やした後、サブ解析として年齢の要因を評価していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。急性期看護28年度が最終年度であるため、記入しない。
CDWナノリボンの電子物性の制御の研究

CDW物質として光応答やバリスティック伝導を示すことが期待されるアルカリ金属モリブデンブルーブロンズのナノリボンの生成メカニズムを明らかにするとともにそれらナノリボンの調製の条件を単相合成に適したものに改良することに成功した.また,本計画の研究過程で新たに見出された高い還元度をもつα-MoO3ナノリボンを様々な還元度や粒子状態につくり分ける方法を見出すととともにそのナノリボンが室温でも興味深いガス検知能力を持つこと示すことができた.本研究の目的は,低温で電荷密度波(CDW)に由来した非線形伝導や光応答などの興味深い特性を示すことで知られるブルーブロンズ(M0.3MoO3, M=K,Rb,Cs,Tl)を特定の結晶方向でCDWのコヒーレンス長以下のサイズに調製した針状単結晶(ナノリボン)試料の電子物性を詳しく調べることである.本年度の研究ではK0.3MoO3,Cs0.3MoO3ナノリボンを調製し,それらの組成・構造についてTEM,STEM,SADD,EDSなど用いて詳しく調べると供にそれら単一ナノリボン粒子の電気物性を調べるために単一ナノリボン粒子の電気物性測定用試料調製法の検討・確立を目指し,様々な溶液中でのナノリボン試料の分離・分散法や単一ナノリボン粒子の電気伝導度測定に適したナノリボン粒子の基板への載置法について調べた.それによりK0.3MoO3,Cs0.3MoO3ナノリボンの組成・構造の詳細について明らかにすることができた.また,合成されたナノリボン試料から適当なサイズのナノリボン粒子を分離・分散させるにのに適した溶媒や分離処理条件を明らかにすることができ,それらの方法を利用して単一粒子の電気物性を測定するのに適した状態で単一ナノリボン粒子を基板上に載置する方法を確立することもできた.そして,その方法を用いて基板上に載置されたブルーブロンズの単一ナノリボン粒子の電気物性を擬似4端子法で測定することにも成功した(これらの研究成果は,日本化学会第95春季年会で報告された).本研究の目的は,低温で電荷密度波(CDW)に由来した非線形伝導や光応答などの興味深い特性を示すことで知られるブルーブロンズ(M0.3MoO3, M=K,Rb,Cs)を特定の結晶方向でCDWのコヒーレンス長以下のサイズをもつ針状単結晶(ナノリボン)に調製する技術を開発し,それらナノリボンの電子物性を詳しく調べることである.本年度の研究では,1)これまでに明らかにできている混晶系Cs-Kブルーブロンズ・ナノリボンの調製方法を改良し,効率的にナノリボンを調製する方法を確立するため,ブルーブロンズ・ナノリボンの生成プロセスを詳細に調べ,ナノリボンの生成メカニズムを明らかにすることと,2)単一ナノリボン粒子の電気物性を調べるため,本研究計画により既に確立されたナノリボン調製法・分散法・載置法を利用して得られる基板上に載置されたブルーブロンズ・ナノリボンに電子線リソグラフィーにより良好な電極を描画する方法を確立することに取り組んだ.それにより水熱条件下での固相反応による水和アルカリ金属ブロンズからK0.3MoO3ナノリボンへの構造転換プロセスの詳細を明らかにするとともにCsを含む系での構造転換プロセスの違いを明らかにすることができた.また,基板上に載置された単一ナノリボン粒子への電子線リソグラフィーによる電極の描画に関してはまだ少し取り組む必要がある段階にある.なお,副次的にではあるが,本年度の研究でガスセンサーなどの用途に適すると考えられる還元型の新たなナノリボン物質を調製する方法を新たに見出すことにも成功した.これらの研究成果は,環太平洋国際化学会議2015で報告された.本研究計画の目的は,低温で電荷密度波(CDW)に由来した非線形伝導や光応答などの興味深い特性を示すことで知られるブルーブロンズ(M0.3MoO3, M=K,Rb,Cs)を特定の結晶方向でCDWのコヒーレンス長以下のサイズに調製した単結晶(ナノリボン)試料の電子物性を詳しく調べることであり,本年度の研究では,研究計画のひとつとして,基板上に載置された単一ナノリボン粒子への電子線リソグラフィーによる良好な電極の描画法の確立を目指して取り組んだ.しかしその電極描画法はまだ少し取り組む必要がある段階にあるため.本研究の目的は,低温で電荷密度波(CDW)に由来した非線形伝導や光応答などの興味深い特性を示すことで知られるブルーブロンズ(M0.3MoO3, M=K,Rb,Cs)を特定の結晶方向でCDWのコヒーレンス長以下のサイズをもつ針状単結晶(ナノリボン)に調製する技術を開発し,それらナノリボンの電子物性を詳しく調べることである.本年度の研究では,1)これまでに分かっている調製方法でのCsブルーブロンズ・ナノリボンの生成プロセスを詳細に調べ,その調製法を改良して,我々以外の研究グループが合成できていない,CDWの伝導鎖間の最も広がったブルーブロンズであるCsブルーブロンズを単一相ナノリボンとして調製する方法を確立することを目指した。また,2)これまでの研究で単一相での合成法が確立しているKブルーブロンズ・ナノリボンを合成し,それらの電気物性を詳細に調べ,それがもつ電気物性における特異性の探索を行うことを目指した。そして,3)本研究計画の研究の中で副次的に見出された還元型の新たなMoO3ナノリボンの生成プロセスを詳細に調べるとともに,それにより得られるMoO3ナノリボンの電気物性における特異性の探索を行った。それによりほぼ単一相のCsブルーブロンズ・ナノリボンを調製する方法を確立することに成功するとともに,様々な還元度や粒子サイズをもつMoO3ナノリボンを作り分ける方法も確立することに成功した。

また,得られたMoO3ナノリボンの一部は紙状自立シートに成型できることも見出した。そして,得られたナノリボンの電気特性は種々のガスに応答して変化することも明らかにできた.これらの研究成果は,日本化学会第97春季年会で報告された.CDW物質として光応答やバリスティック伝導を示すことが期待されるアルカリ金属モリブデンブルーブロンズのナノリボンの生成メカニズムを明らかにするとともにそれらナノリボンの調製の条件を単相合成に適したものに改良することに成功した.また,本計画の研究過程で新たに見出された高い還元度をもつα-MoO3ナノリボンを様々な還元度や粒子状態につくり分ける方法を見出すととともにそのナノリボンが室温でも興味深いガス検知能力を持つこと示すことができた.最終的な研究目的は,低温で電荷密度波(CDW)に由来した非線形伝導や光応答などの興味深い特性を示すことで知られるブルーブロンズ(M0.3MoO3, M=K,Rb,Cs)を特定の結晶方向でCDWのコヒーレンス長以下のサイズに調製した単結晶(ナノリボン)試料の電子物性を詳しく調べることであるが,本年度の計画では特に単一ナノリボン粒子の電気物性を調べるための電気物性測定用の試料調製法の確立を目指しており,ナノリボン試料の分散法や基板への載置法を詳細に調べた結果,擬似4端子法ではあるが,単一粒子としてのブルーブロンズ・ナノリボンの電気物性を測定することに成功した.この成果が本年度達成することを目指した目的に合致するため.1)本年度と本年度までの研究計画で確立された方法を用いて,種々の混晶組成をもつCs-Kブルーブロンズ・ナノリボンを調製する.2)本研究計画で確立できたナノリボン試料の分散法や載置法を利用して得られる,基板上に載置された種々のブルーブロンズ・ナノリボンに電子線リソグラフィーにより電極を描画し,4端子法での単一ナノリボン粒子の電気物性測定を行い,ブルーブロンズ・ナノリボンの組成やサイズと電気物性の関係を明らかにする.3)研究全体を総括し,CDWナノリボンのLL相やCDW相に関わる物性の制御について明らかにする.固体化学1)先行研究により開発された調製方法を改良・改善し,混晶系Cs-Kブルーブロンズ・ナノリボンを効率的に調製する方法を開発し,種々の混晶組成をもつCs-Kブルーブロンズ・ナノリボンを調製する.2)TEMなどを用いて,得られた混晶系Cs-Kブルーブロンズ・ナノリボンのサイズ,結晶構造,不純物特性などの情報を得る.3)本年度の研究計画で確立できたナノリボン試料の分散法や載置法を利用して得られる基板上に載置された種々のブルーブロンズ・ナノリボンに電子線リソグラフィーにより電極を描画し,4端子法での単一ナノリボン粒子の電気物性を測定し,ブルーブロンズ・ナノリボンの組成やサイズと電気物性の関係を明らかにする.4)研究全体を総括し,CDWナノリボンの物性の制御について明らかにする.当初の研究計画で計上していた4端子法での単一ナノリボン粒子の電気物性測定用プローブの作成が設計仕様の調整と納期調整の関係で次年度に持ち越したため.単一ナノリボンの正確な電気物性の測定には,4端子法による測定が必要である.
固体表面での粒子反射に伴うDetached Plasmaの構造変化

平成8年度の結果を以下にまとめる。(1)高熱流ダイバータ・プラズマ模擬試験装置NAGDIS-IIにおいて、ヘリウムプラズマにヘリウムガスをパフすることによりDetached Plasmaを発生させた。可視分光計測により、プラズマの体積再結合過程に伴う連続発光スペクトルを観測し、プラズマが体積再結合により消失していることを明らかにした。また、連続スペクトルのエネルギー分布から電子温度を求め、Detached Plasma中の電子温度が0.5eV以下であることを明らかにした。さらに、排気用複合ターボ分子ポンプの回転数を変化させることでプラズマのリサイクリングを制御し、同じガス圧力でもリサイクリング中性粒子が主な場合と外部から導入した中性粒子が主な場合では、Detached Plasmaの発生の閾値ガス圧が変化することを明らかにした。(2)ヘリウムプラズマに水素ガスをパフすることによりMolecular Activated Recombinationに関する予備実験を行い、少量の水素ガスパフにより急激に磁力線方向のプラズマ圧力が減少することが観測し、MARの存在を実験的に明らかにした。
微小カンチレバ-の光学的加振・振動検出による原子間力顕微鏡の研究

断続光の吸収熱によって生じる微小金属箔カンチレバ-のたわみ振動を光てこ法によって検出し、カンチレバ-先端に取り付けられた探針に働く原子間力勾配を測定して表面微細構造を観測する原子間力顕微鏡の開発を計画し、平成3年度において次のような知見が得られた。1.レ-ザ促進エッチング法によってカンチレバ-を製作し、共振周波数のバラツキが少ないことから、加工再現性が充分ある最適なカンチレバ-を作ることができることがわかった。2.顕微鏡本体の設計製作を行った。微動走査機構には最大変位15μmの積層圧電素子を3軸に組み合わせたトライポッドスキャナ-を、粗動機構にはモ-タ-駆動マイクロメ-タを用いた。光てこ法による振動検出には光ファイバによって導入したHeーNeレ-ザ光を用いて0.1nmの振動振幅を充分検出できることがわかった。これらの機構部品を小型高剛性に組み合わせることによって防振性を高めることができた。3.製作した顕微鏡本体と制御回路、AD、DC変換器、ロックインアンプを接続してパ-ソナルコンピュ-タによる制御を試み、作動することを確認した。また、顕微鏡によって得られた3次元数値デ-タを2次元、3次元画像に表示するためのソフトウェアを製作した。4.以上のシステムによって、構造の知られた非導電性試料(光磁気ディスク基板、ラテックス球)の観測を試み縦分解能、横分解能がそれぞれ2nm、50nm程度であることが判った。5.さらに、開発した顕微鏡を用いて絶縁膜に帯電した電荷分布の観測を試み明瞭に観測できることがわかった。また、絶縁膜を用いて探針に電圧を加えて電荷を帯電した後、顕微鏡によってその電荷分布を観測することにも成功した。断続光の吸収熱によって生じるカンチレバ-のたわみ振動を光学的に検出してカンチレバ-探針に働く原子間力の勾配の検出から、表面微細構造を計測する原子間力顕微鏡の研究を計画し、平成2年度において次のような知見が得られた。1.原子間力を検出するために長さ1mm,幅0.5mm、厚さ10μm程度のカンチレバ-を使う。この製作加工に、レ-ザ-加熱によってエッチングを促進させるレ-ザ-促進エッチング法に着目し、エッチング液濃度、比率等の基礎特性を明らかにし、コンピュ-タ制御による2軸ステ-ジを用いてカンチレバ-を再現性よく製作することに成功した。2.前記1.で製作したカンチレバ-の振動特性を明らかにした。このために、レ-ザ-加熱によるフォトサ-マル振動の発生法を考案し、その検出に光てこ法によって0.6mWのレ-ザ-出力で10nmの振動を発生させることができることを確認した。3.前記2.の実験装置を用いてカンチレバ-の共振特性を測定した。その結果、共振周波数3.0kHz,Q値200の特性が得られることがわかり、原子間力検出に有効であることが確認された。4.前記2、3の実験装置によってフォトサ-マル振動させたカンチレバ-を試料に接近させて原子間力の検出を試みた。その結果、試料表面から6nmの所で6.2×10 ^8Nの原子間力を検出できることが分かり、これにより本研究の最終目標である原子間力検出による表面微細構造の観測に見通しを得ることができた。

1.レ-ザ促進エッチング法によってカンチレバ-を製作し、共振周波数のバラツキが少ないことから、加工再現性が充分ある最適なカンチレバ-を作ることができることがわかった。2.顕微鏡本体の設計製作を行った。微動走査機構には最大変位15μmの積層圧電素子を3軸に組み合わせたトライポッドスキャナ-を、粗動機構にはモ-タ駆動マイクロメ-タを用いた。光てこ法による振動検出には光ファイバによって導入したHeーNeレ-ザ光を用いて0.1nmの振動振幅を充分検出できることがわかった。これらの機構部品を小型高剛性に組み合わせることによって防振性を高めることができた。3.製作した顕微鏡本体と制御回路、AD、DC変換器、ロックインアンプを接続してパ-ソナルコンピュ-タによる制御を試み、作動することを確認した。また、顕微鏡によって得られた3次元数値デ-タを2次元、3次元画像に表示するためのソフトウェアを製作した。4.以上のシステムによって、構造の知られた非導電性試料(光磁気ディスク基板、ラテックス球)の観測を試み縦分解能、横分解能がそれぞれ2nm、50nm程度であることが判った。5.さらに、開発した顕微鏡を用いて絶縁膜に帯電した電荷分布の観測を試み明瞭に観測できることがわかった。また、絶縁膜を用いて探針に電圧を加えて電荷を帯電した後、顕微鏡によってその電荷分布を観測することにも成功した。
環境ホルモンのアレルギー性鼻炎に及ぼす影響

ダイオキシン等の環境ホルモンの急性毒性に関しては報告されているが、低濃度のダイオキシンに長時間暴露された場合の影響についての検討はなされていない。特に、ダイオキシンの好中球に及ぼす影響についての検討は皆無である。近年、共焦点レーザー顕微鏡を用いることによって、好中球の鼻粘膜への遊走及び局所での活性化の機序について単離細胞レベルで解析することが可能となった。本研究では、好中球が低濃度の環境ホルモンに長時間暴露された場合の好酸球の生存率及び機能について検討することが目的である低濃度のダイオキシンと好中球を混合培養した後、接着分子の発現を検討したところ、ダイオキシンによってCD11bの発現は上昇し、セレクチンの発現が減少した。これら結果は、ダイオキシンが好中球の接着分子の発現を変化させることによって炎症反応と組織障害を促進し、アレルギー反応を遷延化させる可能性を示唆するものと考えられた。さらに、この接着分子増強における機序について各種阻害剤を用いて検討した。その結果、チロジンキナーゼが関与している可能性が高いことが示唆された。
転写調節・エピジェネティク修飾による脈管系カチオンチャネル発現制御機構の解明

転写やエピジェネティクス制御によるイオンチャネルの発現変化は、疾病の進展・進展に関与する。そこでヒト滑膜細胞(SC)におけるα7型アセチルコリン受容体チャネル(α7)の発現制御について検討した。リウマチ患者および非患者由来SC(NRSC)で、α7のmRNA発現を比較すると、その発現はNRSCで低く、そのプロモーターはメチル化されていた。またメチル化の阻害はNRSCでα7の発現を上昇させた。α7プロモーターの非メチル化がリウマチ症の進展に関与する可能性が高い。生体の恒常性維持に深く関わるイオンチャネルの不具合は、様々な疾病の発症や進展に関わることが明らかになってきた。しかしイオンチャネル遺伝子の発現調節機構、とくにその転写制御やエピジェネティク修飾(塩基配列の変化を伴わない遺伝性の遺伝子発現変化)についてはほとんど明らかになっていない。本研究では、血管平滑筋や内皮細胞などの脈管糸におけるカチオンチャネルの発現制御機構を詳細に解明することを目的とする。1)TRPM6型カチオンチャネルのメチル化解析TRPM6型カチオンチャネルのメチル化により、のチャネル発現が増加することを見いだした。現在のプロモータの解析を行い、メチル化部位を同定中である2)TRPC5型カチオンチャネルのメチル化解析TRPC56型カチオンチャネルのアセチル化により、チャネル発現が増加することを見いだした。現在のプロモータの解析を行い、アセチル化部位を同定中である3)大動脈平滑筋細胞におけるTRPV4型カチオンチャネルの発現上昇ラット大動脈平滑筋細胞を用いて、細胞培養によりTRPV4チャネルが発現上昇すること、それにともないチャネルの機能発現が観察されることを見いだした(JPS、2008)。現在、他の組織でもTRPV4チャネルの解析を継続しており、今後、その発現調節メカニズムの解析を進める予定である。さらに大動脈平滑筋細胞を用いて、細胞培養により3型スフィンゴシン1リン酸受容体(S1PR)が、発現上昇することを見いだした(JPS、2008)。1型S1PRのこの発現上昇には、転写因子のKLF4の関与が報告されている。KLF4が3型S1PRの発現制御にも関わっているか検討したいと考えている。最近、滑膜細胞にカチオンチャネルとして機能するα7型ニコチン性アセチルコリン受容体(α7nAChR)が発現し、リウマチ症における炎症反応に関わることが報告された。そこでヒト滑膜細胞でのα7nAChRの発現およびそのエピジェネティク制御の可能性について検討した。患者由来滑膜細胞および正常滑膜細胞でα7nAChRのmRNA発現を比較したところ、正常滑膜細胞でα7nAChRの発現が有意に低かった。そこでバイサルファイト法により患者由来滑膜細胞および正常滑膜細胞でα7nAChRプロモーターのメチル化状態を比較したところ、正常滑膜細胞でα7nAChR遺伝子の明らかなメチル化が観察された。患者由来滑膜細胞および正常滑膜細胞を5-aza-CdR(2.5μM)で24時間処理して、α7nAChR遺伝子の発現が病態により異なるエピジェネティクス修飾を受けるか検討した。5-aza-CdR(2.5μM)、によりメチル化を阻害したところ、正常滑膜細胞においては、α7nAChR遺伝子の発現が有意に上昇した(論文準備中)。その他の成果として、ヒト滑膜細胞にTRPV4型カチオンチャネルが発現し、リウマチ疾患時の低張浸透圧で活性化されること、またリウマチ疾患患者の滑膜細胞では、TRPV4刺激によりIL-8産生が抑制されることを見出した(Itoh et al.,Am.J.Physiol.,297,C1082-,2009)。さらに心筋線維芽細胞にTRPV4型カチオンチャネルが機能発現していることを報告した(Life Sci.,85,808-,2009)滑膜細胞にカチオンチャネルとして機能するα7型ニコチン性アセチルコリン受容体(α7nAChR)が発現し、リウマチ症における炎症反応に関わることが報告された。そこでヒト滑膜細胞でのα7nAChRの発現およびそのエピジェネティク制御の可能性について検討したところ、患者由来滑膜細胞に比べ正常滑膜細胞でα7nAChRの発現が有意に低いこと、正常滑膜細胞ではα7nAChRプロモーターがメチル化されていることを明らかにした(伊藤ら、臨床薬理の進歩第31巻、P40-P51、2010)。その他の成果として、滑膜細胞に発現するTRPM3カチオンチャネルが、体内ステロイドホルモンにより効果的に抑制され、TRPM3カチオンチャネルがステロイドセンサーとして機能する可能性を明らかにした(Majeed et al., BrJ Pharmacol. , 161,P430-441、2010)。さらにTRPC5

カチオンチャネルも体内ステロイドホルモンにより抑制されることを見出し、この作用がうつ病発症の一機序である可能性を報告した(Majeed et al. , Br J Pharmacol.,印刷中、2011)。さらに赤ワイン中に含まれるラズベラトールがTRPC5カチオンチャネルに作用することを発見した。ラズベラトールはその抗酸化作用よりも強力にTRPC5チャネルを抑制することを見いだした(Naylor et al., JBio Chem,印刷中,2011)。
高齢社会における在宅ケア従事者への現任教育システム開発・構築に関する研究

本研究の目的は、在宅ケア従事者に必要な専門的技術「困難事例対応技術」のカリキュラムと効果的な演習法を開発することである。平成16年度、1級ホームヘルパー養成研修のカリキュラムにおける「困難事例等対応技術」で扱う「困難さ」の分析枠組みを作成し、受講している現職ヘルパーの困難事例の特徴の把握を試みた。また、その困難さに対する対応方法を学ぶためにロールプレイ演習を用いたプログラムを開発するべくアメリカ・ミシガンで情報・教材収集をした。さらに、大阪府の1級ヘルパー養成研修事業所における研修の形態、内容をアンケート調査して、プログラム開発の資料を整備した。これら前年度の研究実績をふまえて、17年度は大阪府および兵庫県における50ヶ所の研修事業所の担当講師に研修の実態調査を実施した。その内容は、担当講師の資格、現職などの基本属性に加え、約20時間の当該単元における具体的内容、たとえば「困難さ」の理解のための学習、「困難さの要因分析」、カリキュラムの構成と使用している教材についてである。アンケート回収は22ヶ所(44%)であったが、その回答より各担当講師にまかされていた演習内容と困難事例、教材があきらかになった。また、この単元の運用について講師は不安や困難を感じていることもわかった。さらに本研究で試作した演習プログラムを実際にわれわれが研修講師として活用し、研修後、受講生に評価アンケートをおこない、困難分析の明確化、困難場面のグループ討議、困難場面に関するロールプレイ発表などの研修プログラムをとおして対応方法が自ら見出せた結果が得られた。2年間の研究をとおして、ホームヘルパー研修の演習方法を確立する必要があきらかにされた。このため、アメリカで得てきた「問題解決とコミュニケーションスキルカリキュラム」の日本版を作成し、これからのロールプレイ演習のひとつのモデルを構築していかなければならない。さらに、広く在宅、施設でのケアに従事する者を養成する介護職員基礎研修の構成カリキュラムにこれらを役立て、介護サービスの質の向上を図ることが今後の課題である。本研究は、在宅ケア従事者に必要な専門的技術「困難事例の対応援助技術」の充実した研修カリキュラムと具体的な演習方法を開発することである。平成16年度の研究の進捗状況は、第1に、1級ホームヘルパー研修の研修カリキュラム内容と教育方法についての調査実施、第2に、先進的な対人援助職の現任教育プログラムを実施しているアメリカの福祉教育における演習方法、ロールプレイの効果的指導法に関する調査実施である。まずホームヘルパー1級研修の調査については、平成17年1月に大阪府、兵庫県の1級ヘルパー研修事業所50ヶ所に対し、それぞれの事業者の研修のもち方、およびカリキュラムの困難事例対応技術」に関するアンケート調査を行い、うち19ヶ所から回答を得た。事業所の母体、研修経験年数、研修期間、研修定員数、受講条件等の設問に加えて、「困難事例対応技術」に関する質問をした。担当講師は、訪問看護、訪問介護の事業所所属の4050歳の看護師、介護福祉士が多く、演習科目・ロールプレイを指導する社会福祉系の大学・専門学校の教員は少ないことがあきらかになった。演習形態は討議法、事例検討が多く、ロールプレイの実態は詳しく分からなかった。つぎに、アメリカの福祉教育におけるロールプレイ演習の教材および演習方法に関する情報収集については、2月末からアメリカ、ミシガン大学ターナークリニックのソーシャルワーク部を訪問、1現任教育プログラムおよびアメリカの在宅ケア従事者の教育用カリキュラム、教材を収集することができた。これらの調査分析とアメリカで収集した教材の翻訳と検討等により、次年度は、日本におけるヘルパーの困難事例に対応する技術指導の具体的方法のモデル教材を開発していく。

本研究の目的は、在宅ケア従事者に必要な専門的技術「困難事例対応技術」のカリキュラムと効果的な演習法を開発することである。平成16年度、1級ホームヘルパー養成研修のカリキュラムにおける「困難事例等対応技術」で扱う「困難さ」の分析枠組みを作成し、受講している現職ヘルパーの困難事例の特徴の把握を試みた。また、その困難さに対する対応方法を学ぶためにロールプレイ演習を用いたプログラムを開発するべくアメリカ・ミシガンで情報・教材収集をした。さらに、大阪府の1級ヘルパー養成研修事業所における研修の形態、内容をアンケート調査して、プログラム開発の資料を整備した。これら前年度の研究実績をふまえて、17年度は大阪府および兵庫県における50ヶ所の研修事業所の担当講師に研修の実態調査を実施した。その内容は、担当講師の資格、現職などの基本属性に加え、約20時間の当該単元における具体的内容、たとえば「困難さ」の理解のための学習、「困難さの要因分析」、カリキュラムの構成と使用している教材についてである。アンケート回収は22ヶ所(44%)であったが、その回答より各担当講師にまかされていた演習内容と困難事例、教材があきらかになった。また、この単元の運用について講師は不安や困難を感じていることもわかった。さらに本研究で試作した演習プログラムを実際にわれわれが研修講師として活用し、研修後、受講生に評価アンケートをおこない、困難分析の明確化、困難場面のグループ討議、困難場面に関するロールプレイ発表などの研修プログラムをとおして対応方法が自ら見出せた結果が得られた。2年間の研究をとおして、ホームヘルパー研修の演習方法を確立する必要があきらかにされた。このため、アメリカで得てきた「問題解決とコミュニケーションスキルカリキュラム」の日本版を作成し、これからのロールプレイ演習のひとつのモデルを構築していかなければならない。さらに、広く在宅、施設でのケアに従事する者を養成する介護職員基礎研修の構成カリキュラムにこれらを役立て、介護サービスの質の向上を図ることが今後の課題である。
鳥の歌文法を司る遺伝子群の特定

鳥類のうち、鳴禽に属する種は、種間コミュニケーションに使う音声を2段階の学習によって獲得する。まず、成鳥の歌を聴き、聴覚的記憶を形成する時期があり、それに続いて、自分で発声しながら、発声パターンと聴覚記憶とを照合させる過程である。こうした過程を経て学習された歌はある程度定型的だが、鳴禽類の一種、ジュウシマツにおいてはある種の文法規則で表現できる可塑性を持っている。ジュウシマツは東南アジアの野鳥コシジロキンパラを家禽化した種である。コシジロキンパラの歌は、ジュウシマツとは異なり線形で定型的である。2種を使って親を入れ替える実験を行った結果、この2亜種間の歌の違いは、学習のちがいのみならず、生得的な学習可能性の違いであることが、私たちの研究でわかってきた。さらに、ジュウシマツの歌制御神経系の一部(NIf)を破壊することで、複雑な歌が単純化することから、この部位が文法生成に関連していると予測される。ジュウシマツとコシジロキンパラのNIfは、光学顕微鏡のレベルでは違いが見られず、容量にも差がない。このことから、分子レベルで違いを検出する必要がある。NIfの遺伝子発現の違いが、文法のありなしを決めているとの仮説を立て、マイクロアレイを使ったスクリーニングを行うことにした。初年度は、ジュウシマツとコシジロキンパラの成鳥オスの脳を薄切し、それぞれの切片から5つの歌制御神経核を切り出し、cDNAライブラリーを作成した。
日米医療制度の比較:病院経営の効率性と医療需要

本研究は、『社会生活基本調査報告』の1976・1981・1986年と『全国消費実態調査報告』の1974・1979・1984年等の資料を使い、65歳以上の高年齢者の医療・食料・住宅・衣類等の月平均支出額と、その年齢層の男・女さらにそれぞれの勤労者・無業者の日常生活の活動(労働・睡眠・通院・家事および育児・テレビやラジオ)に費やす時間を分析している。本研究の計量分析の推定結果は、65歳以上の高年齢者の世帯において、医療の価格弾力性(医療の価格が1%増加すると、消費は何%変化するかという数値)はー0.655で極めて非弾力的である。つまり、医療費の高騰により彼らの医療費の支出額は必然的に増加する。一方、医療に対する所得弾力性(所得が1%増加すると、消費は何%変化するかという数値)は3.313であり、これを昨年度の研究から得られた25歳39歳の世帯のそれ(2.29)と比較するとかなり大きいことがわかる。結果、現状においては経済成長につれて高年齢者への公的医療費負担の高騰は避けられないことがわかる。65歳以上の高年齢者の世帯における医療需要と機会費用の関係は、夫婦共働きの世帯と夫婦共に無業者の世帯を比較した場合、前者ではー0.454(男性)とー1.162(女性)に対して後者はー1.370(男子)とー2.087(女子)と数値は大きく異なっている。つまり、賃金の上昇は、夫婦共に無業者の世帯においては大きく医療需要を減少させ、その支出も共に減少する。このことは、(賃金が高いために)労働市場に高年齢者が留まることにより、高年齢者への公的医療費補助の削減となることを示している。また、賃金の増加は特に高年齢者の女性の病院に通う頻度を減少させる一方、所得の増加は男女共にその頻度を増やすという計量結果が得られた。賃金と病院利用頻度の負の関係から、医療サ-ビスを勤労者に低い機会費用で供給することが今後の医療システムの重要な課題であるが、今後の公的医療費補助という財政負担の問題で高年齢者の労働と医療需要は大切な関わりをもっていると言える。
デジタル化によるマルクス経済学の総合索引システムの構築

刊行中の『新マルクス/エンゲルス全集』(MEGA^2)のうち,既刊の『資本論』第2部関連巻すべて(4巻4冊)について,マルクス経済理論の全体像を総括しながら,世界に先駆けて資料利用のいわばマニュアルに相当するものとして「デジタル・グローバル・インデックス」(該当するすべての巻をカバーして,原文呼び出し機能を搭載した電子索引システム)を開発し,インターネット上で公開することによって広範な学術的利用に供することを実現した.刊行中の『新マルクス/エンゲルス全集』(MEGA^2)のうち,既刊の『資本論』第2部関連巻すべて(4巻4冊)について,マルクス経済理論の全体像を総括しながら,世界に先駆けて資料利用のいわばマニュアルに相当するものとして「デジタル・グローバル・インデックス」(該当するすべての巻をカバーして,原文呼び出し機能を搭載した電子索引システム)を開発し,インターネット上で公開することによって広範な学術的利用に供することを実現した.1.準備会議・ワークショップ・研究打合せの開催(1)2006年7月1-2日,9月27-29日,2007年3月17-18日および3月29-31日にドイツ,オランダおよび国内から研究者を東北大学経済学研究科に招聘し準備会議を開催した.そこでMEGAII/13巻の事項索引作成上の問題点について議論し,種々の疑問点の解決を見た.(2)2006年11月24-27日にベルリンのベルリン・ブランデンブルク・科学アカデミー(以下BBAWという)においてワークショップを共同開催した.そのさいMEGA第II部の未公刊(II/4.3,II/11,II/13)に関して,その編集者であるC-E.フォルグラーフおよび大村泉からテキスト情報の提供を受け,併せて索引作成上の問題点の洗い出しを行った.またBBAWのデジタル化プロジェクトの主要メンバーであるR.ロートと索引のデジタル化についてシステムの技術的詳細について調整を図った.(3)2007年3月21-25日にかけてBBAWにおいて研究打合せを行った.そのさいC-E.フォルグラーフとII/11の索引作成の最終的調整を行った.またR.ロートとの打合せにおいては,デジタル索引システムの試験的稼動を実施し,その結果を分析した.2.デジタル統合索引の作成要綱の作成上記のBBAWとの協議の積み重ねの結果,共同の作業方針として「作成要綱」に合意した(後掲第2雑誌論文).要綱によれば,デジタル統合索引は次のようなスキームに沿って行われる。すなわち1)XMLファイルによるテキストのデジタル化,2)Excelファイルによる索引データの作成,および3)索引データとテキストのリンク・HTML表示である.3.上記の作成要綱に基づき,まず2)に関して,新たにII/11巻の索引データをExcelファイル形式で作成した.その成果はまもなくII/11の刊行という形で公表される.さらに既刊のII/12についても本プロジェクトに組み入れるために,上記要綱にしたがってExcelファイル形式で索引を作成し直した.なお1)については,プロジェクト開始当初はOCRによるデジタル化を計画し,それにしたがってWordファイル形式でのデジタル化は完了した.しかし上記作成要綱において,テキストの構造化と表示を分離できる点で,XMLファイル形式でのデジタル化が優れているという結論に達し,改めてXMLファイル形式でのデジタルテキストを今後作成し直すことにした.【既存3冊の索引データの統合とデジタル化】(1)昨年度作成されたMEGAII/11(H.20上半期刊行予定)の索引と,研究代表者(守)によって以前に作成されたMEGAII/12(既刊)およびII/13(H.20下半期刊行予定)をExcelファイル形式で統合した.(2)統合したExcelファイルをXMLファイルに変換した.(3)上記3冊にかんするXMLファイルに基づいて,索引のHTML形式での表示を作成した.【テキストのデジタル化】H.18策定の「作成要綱」における新たな方針のもとでH.19年度は,改めて,MEGAII/4.1,II/11,II/12のデジタル化を実施した.具体的にはテキストの構造要素のリストアップ(DTD)とTu-Stepのマクロとの関連付けを考案したのち,Tu-StepからXML変換を実施した.【学会参加・研究打合せ・中間報告ワークショップ・準備会議の開催】(1)学会参加・研究打ち合わせの開催:国際マルクス学会(パリ第10大学,2007/3-6)に研究代表者および研究分担者が参加し,とくにMEGA部会において今後のMEGAの刊行計画について情報収集を行うと共に,本研究課題にかんする研究打ち合わせを合わせて行った.(2)中間報告ワークショップの開催:2007年12月3日8日にベルリン・ブランデンブルク・科学アカデミーから本研究課題の主要な研究協力者であるR.ロートおよびG.ノイマンの2名を東北大学に招聘し,グローバル・デジタル・レジスターにかんするワークショップを開催した.現時点での試作品のテストを行い,問題点の摘出および今後の課題の相互確認を行ったのち,12月5日には約30名の参加者を得て,本事業の中間報告として,試作品のデモンストレーションを実施した.(3)準備会議の開催:2007年3月24-25日にかけてBBAWにおいて,R.ロートおよびR.ヘッカーと準備会議を行い,次年度の作業課題について協議し,スケジュールに合意した.【索引データの作成とデジタル化およびテキストのデジタル化】(1)1988年に刊行済みのMBGAII/4.1の第2部第1稿について、デジタル・グローバル・インデックスXMLファイルに統合した。(2)すでにH.19年度作成されたMEGAII/13(H.20年10月刊行)の索引について、データのアップデートを実施した。

(3)MEGAII/13をXMLファイルに変換した。これで未刊(刊行予定時期未定)のII/4.3を除き、本研究の対象とするII/4.1、II/11, 12, 13の計4巻にかんして索引データおよびテキストのXML化が完了した。【研究成果報告シンポジウム等の開催】(1)2008年10月10日ベルリンにおいてシンポジウムを開催し、本事業の研究成果であるデジタル・グローバル・インデックスについてプレゼンテーションを行った。ドイツはもとより世界各国から40名を超える『資本論』研究者が出席した。(2)その成功を受けて2008年10月15日にはベルリンのBBAW本部においてワークショップが開催され、そこにおいて同様の研究成果報告を行った。12名の研究員の参加を得て、密度の高い専門的な議論がなされた。(3)2009年3月21日22日に立教大学経済学部において、本研究の成果報告シンポジウムを開催し、両日のべ50名を超える研究者が参加し、合計12件の報告が行われた。【研究成果公表用ホームページの作成】本研究の研究成果公表用ホームページを東北大学大学院経済学研究科のサーバー上に作成した。【報告書の作成】合わせて冊子体による報告集を作成し、各種研究機関、図書館に配布し、一般の利用に供することにした。
早期患者安全教育は医学生の患者安全に対する意識を高めるか？

医療安全は医師や医学生にとって非常に重要な要素である。我々は、平成28年度に獲得した科研費で東北大学病院の初期研修医に対してe-ラーニングとシミュレーショントレーニングを主体とした患者安全教育プログラムを実施した。これは知識面での効果は得られたが、態度面までの効果は得られなかった。これをもとに患者安全に関して、臨床実習前の医学生に対して有効な教育を行うことで、医学生にどのような影響を与えるかについて検討し、また将来どのような行動変容を与えるかということを長期的に調査研究する。
セルピン・エンザイム複合体(SEC)レセプターの構造と機能の研究

アンチトロンビンIII(ATIII)はトロンビンと1:1の複合体を形成して活性を阻害する血液凝固系の制御調節因子であり、トロンビン・ATIII複合体(TAT)は炎症や血管内皮細胞障害に伴う凝固亢進状態で著名に増加する。我々は血管内皮細胞障害部位で多量のTATと単球が近接して存在すると示唆されることから、TATと単球との相互作用について研究してきた。その結果、TATは単球系樹立細胞U937に特異的かつ飽和的に結合し、さらに細胞内に取り込まれ、リソゾームで分解されることを明らかにした。また、この結合は非標識TATで強く阻害されたが、ATIIIおよびトロンビンでは阻害されなかったことから、TATの細胞への結合にはATIIIまたはトロンビンの複合体形成による構造変化が重要であることが示唆された。Perlmutterらは肝癌細胞HepG2上にSEC(Serpin-Enzyme Complex)レセプターを同定したが、U937細胞のTATレセプターとは異なる物質であることを合成ペプチドを用いて明らかにした。さらに、ある種のSECに対するレセプターとしてα2マクログロブリン・プロテアーゼレセプターすなわちLRP(LDL receptor-related protein)が同定されたが、ヒト胎盤から精製したLRPにこTATが濃度依存的かつ飽和的に結合することを観察した。本結果については国際血栓止血学会のサブコミッティーにおいて発表したところCarrelら(英国)も同様の結果を示した。現在、U937細胞上のTATレセプターについてLRPとの異同を含めて構造および機能の両面を詳細に検討中である。
顕微鏡技術の組み合わせによる魚類の青色素胞を構成する青色色素成分の同定への試み

青色素胞はネズッポ科魚類の2種においてのみ報告されている色素胞であるが、その色素を構成する物質は未知である。本研究はなぜこれら2種だけが青色素胞を用いるのか?という問いに答えるために、魚類における青色素胞の機能的意義の解明を、質量顕微鏡法、ラマン顕微鏡法、電子顕微鏡による元素分析とを組み合わせて目指す。既知の青色素胞を持つ魚2種を用いて青色色素の同定を試みたのち、他の魚種においても解析を試みる。これらの解析により、魚類における青色素胞の意義と起源の解明を目指していく。
超重力理論の統一的定式化から探る超弦理論現象論

本年度は、4次元超対称性理論における高階微分相互作用の研究を行った。超弦理論の低エネルギー有効理論として4次元超重力理論を考える場合、理論にはくりこみ不可能な2階よりも高階の時空微分を含む相互作用が存在し得る。高階微分相互作用が理論に含まれる時、この相互作用によって不安定になる場合がある。幸いこのような不安定性が生じないための十分条件が知られている。理論の安定性は現実的な模型を構成するために重要であるため、本研究課題である超弦理論の有効理論としての超重力理論を議論する際にも、この条件を満たす理論を一般的に構成すること、そしてこの安定な高階微分相互作用を理論に取り込んだ時に、どのような物理的帰結が得られるかを解明することが望まれる。本年度は、超重力理論で議論する前段階として、より単純な重力を含まない超対称性理論の枠内で議論した。本研究ではまず、物質場の高階微分相互作用を含む超対称性理論で、超対称性を自発的に破る準安定な真空を構成した。ここでは、先行研究で知られていたスカラー場の高階微分相互作用の一般形から構成した模型を用いた。この模型において複素スカラー場の位相が空間的に振動する運動方程式の解を見出し、この解がエネルギーの極小値を与えることを示した。さらにこのエネルギーの極小点周りでのゆらぎや、超対称性の破れを議論した。次に、高階微分由来の不安定性が生じない超対称な電磁気学の高階微分を含む一般的な作用を導いた。理論にローレンツ対称性、U(1)ゲージ対称性、超対称性を課し、前述の高階微分由来の不安定性が生じないための十分条件を電磁場に要求することで、これらの対称性と安定性の十分条件を満たす作用の一般形を導いた。本研究により、超重力理論において電磁場を含む有効理論を構成することが可能になる。それにより、超弦理論の有効理論としての超重力理論の解明の進展が期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、4次元超重力理論の超共形超場形式を用いて、超弦理論の現象論的な側面を探ることを目的とする。4次元超重力理論は、統一理論の候補である超弦理論から得られる現実的な模型を扱う1つの枠組みとして盛んに研究されている。超共形超場形式は、複雑な4次元超重力理論を簡潔に扱うための定式化の1つである。この定式化を用いることにより、超弦理論の模型の構築やその解析において、超重力理論の複雑さを克服することが期待できる。最初に、超共形超場形式に関する研究を行った。まず超共形超場形式と既存の超重力理論の定式化の1つである超共形テンソル算法が整合することを示し、これらの定式化の間の具体的な対応を構成した。そして、超共形超場形式において、ゲージ場と物質場を結合させた定式化を行った。この定式化では、共形超重力理論で広く用いられているchiral compensator formalismを用いた。さらに、超共形超場形式が既存の超重力理論の定式化であるポアンカレ超重力理論および超共形テンソル算法とゲージ固定で結びつくことを具体的に示した。次に、超弦理論に自然に現れる高階の反対称テンソルゲージ場を4次元超重力理論の枠組みで定式化した。超弦理論由来の反対称テンソルゲージ場は通常のゲージ変換に加え、ゲージ化されたシフト対称性を持ちうる。このような反対称テンソルゲージ場の超重力理論における定式化を超共形超場形式を用いて行った。特に、ゲージ場の場の強さを含む既約な超場、プレポテンシャルと呼ばれるゲージ場を含む超場、そしてシフト変換まで含めたプレポテンシャルの超場によるゲージ変換を特定した。これらを用いて、超共形超場形式においてChern-Simons作用を構成した。この作用においてシフト変換まで含めたゲージ不変性から要求される作用の被積分関数に対する条件を特定した。今年度の研究では、当初目標としていた10次元超重力理論の超共形超場形式の構築には至らなかったが、4次元の超重力理論の定式化について整備することができた。特に、超共形超場形式が、従来の超共形テンソル算法と整合すること、そしてその一般的な対応を構築したことは本研究において超重力理論を扱う上で重要な結果である。そして、シフト対称性まで含めた反対称テンソルゲージ場を、4次元超重力理論の枠組みで構成することができた。この構成の際に超共形超場形式を用いることで超対称性が明白な形で定式化できた。この結果は超弦理論の現象論を論ずる上で、特に模型の構築において役にたつと考えることができる。これらの結果より、研究はおおむね順調に進展していると言える。

理論の安定性は現実的な模型を構成するために重要であるため、本研究課題である超弦理論の有効理論としての超重力理論を議論する際にも、この条件を満たす理論を一般的に構成すること、そしてこの安定な高階微分相互作用を理論に取り込んだ時に、どのような物理的帰結が得られるかを解明することが望まれる。本年度は、超重力理論で議論する前段階として、より単純な重力を含まない超対称性理論の枠内で議論した。本研究ではまず、物質場の高階微分相互作用を含む超対称性理論で、超対称性を自発的に破る準安定な真空を構成した。ここでは、先行研究で知られていたスカラー場の高階微分相互作用の一般形から構成した模型を用いた。この模型において複素スカラー場の位相が空間的に振動する運動方程式の解を見出し、この解がエネルギーの極小値を与えることを示した。さらにこのエネルギーの極小点周りでのゆらぎや、超対称性の破れを議論した。次に、高階微分由来の不安定性が生じない超対称な電磁気学の高階微分を含む一般的な作用を導いた。理論にローレンツ対称性、U(1)ゲージ対称性、超対称性を課し、前述の高階微分由来の不安定性が生じないための十分条件を電磁場に要求することで、これらの対称性と安定性の十分条件を満たす作用の一般形を導いた。本研究により、超重力理論において電磁場を含む有効理論を構成することが可能になる。それにより、超弦理論の有効理論としての超重力理論の解明の進展が期待される。次年度は、今年度得られた結果を用いて、超弦理論由来の模型を4次元超重力理論の枠組みで構成することを考える。特に、シフト対称性まで含むゲージ対称性によってコントロールされた反対称テンソルゲージ場を用いた具体的な模型の構築を目指す。そして、このような反対称テンソルゲージ場を用いた模型が一般的にどのように作ることができるかということについても議論したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。