hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像原子磁力計のためのMEMSサブミリセルの作製と評価

アルカリ金属原子に円偏光のレーザー光を照射し、外部から磁場を加えると電子が歳差運動する。この光ポンピング原子磁力計は、偏光の変化として磁場を超高感度に検出することができる。従来の磁力計はガラスによる真空デバイスなので、小型化できなかった。我々はマスクを通してのカリウムの蒸着、ガラス搬送、シリコンとガラスの陽極接合を真空中で行う装置を開発し、穴径700μm、深さ500μmのセルアレイ(5×5個)を製作したアルカリ金属原子に円偏光のレーザー光を照射し、外部から磁場を加えると電子が歳差運動する。我々はマスクを通してのカリウムの蒸着、ガラス搬送、シリコンとガラスの陽極接合を真空中で行う装置を開発し、穴径700μm、深さ500μmのセルアレイ(5×5個)を製作したアルカリ金属原子に円偏光のレーザー光を吸収させて電子スピンを揃え、外部磁場による電子の歳差運動をレーザーで観察する原理の光ポンピング原子磁力計について、MEMS(マイクロマシン)技術による小型セルアレイの作製方法を開発する。アルカリ金属は反応性が高く、大気中での加工ができない材料であるので、サブミリメートルサイズの多画素アレイを作製するプロセスを構築することは工学的には極めて重要である。本研究では、産業化、低コスト化、普及にむけての基盤技術となる小型セルの作製方法を確立し、小型化と感度のトレードオフ関係を調べ、微弱磁場の画像計測手法を開発することを目的としている。平成21年度は(1)高温金型による型押しガラスセル(容積9×8×9mm3、ミリセル)を作製し、加熱、測温、ポンピング、偏光計測を全て光で行うことができるシステムを構築した。また(2)ミリセルの磁気感度を評価した結果、pT台の磁気感度を有することを確認できた。さらに、(3)MEMS技術によるマイクロメートルサイズのセルを作製するため不可欠なアノーディックボンディング条件を調べた。高電圧を使用して、シリコンとパイレックスガラスを比較的低温で接合できるようになった。そして、(4)ICP-RIE装置による単結晶シリコン基板のエッチング条件を調べ、厚さ500μmの単結晶シリコンウェハーを貫通し、直径800μmの25個のキャビティーを作製できた。このアレイ状のキャビティーのアノーディックボンディングにも成功した。アルカリ金属原子に円偏光のレーザー光を吸収させて電子スピンを揃え、外部磁場による電子の歳差運動をレーザーで観察する原理の光ポンピング原子磁力計について、MEMS(マイクロマシン)技術による小型セルアレイの作製方法を開発する。平成22年度は、以下の成果と知見を得た。(1)メタルマスクと、カリウムが入るキャビティーを、50μmの精度で真空中で位置合わせする機構を実現した。メタルマスクはシリコンのRIE加工によって作製した。(2)金属カリウムを溶融蒸発させて、ノズルからガラスマスクを通してキャビティー内に蒸着させる蒸着ガンを作製した。(3)カリウムをキャビティー底部に蒸着後、バッファーガス零開気中でパイレックスガラスをシリコン基板に重ね合わせ、アノードおよびカソード電極を2層基板試料に接触させる機構を実現した。1kV程度の電圧を印可して、アノーディックボンディングによりカリウムを封入できた。しかし素子全面(25セル)での均一な接合はまだ実現できていない。(4)セルの透過光にカリウムの吸収スペクトルを確認した。セル一個毎の磁場依存性を評価するために、現在は光ファイバーを使った新たな評価方法を開発している。アルカリ金属原子に円偏光のレーザー光を吸収させて電子スピンを揃え、外部磁場による電子の歳差運動をレーザーで観察する原理の光ポンピング原子磁力計について、MEMS技術による小型セルアレイの作製方法を開発する。アルカリ金属は反応性が高く、サブミリメートルサイズの多画素アレイを作製するプロセスを構築することは工学的には極めて重要である。本研究では、産業化、低コスト化、普及にむけての基盤技術となる小型セルの作製方法を確立し、微弱磁場の画像計測手法を開発することを目的としている。平成23年度は、以下の結果を得た。1.穴径800μm、深さ500μmの円筒穴セル(5x5個)では、アノーディックボンディング(AD)用の針電極に近い場所では封止ができたが、チップ周辺部は封止できなかった。カリウムKのD1線の吸収が確認されたが、磁気感度は得られなかった。2.体積を増大させるために穴径を1600μmに拡大したセル(4x4個穴)も作成したが、周辺部で接合できなかった。3.アルカリ金属存在下でのADの不安定性を調べるために、Csでも同様の封止実験を行った。Kでは部分的に接合したが、Csでは全く接合しなかった。金属状態でのアルカリ金属蒸気がSi表面に付着することにより、ADが阻害されることが判明した。

4.アジ化カリウムKN_3の真空中での紫外線分解を試みたが光強度が不十分で金属カリウムが得られなかった。5.微小セルでは複数のビームの導入が困難である課題を解決するために、楕円偏光のシングルビームで測定する方法を開発した。楕円率を最適化することにより、ポンピングとプロービングを同時に実現し、体積が1,000mm^3のセルを使用して、3kHzで300fTの磁気信号を検出できた。セル自体の封止方法には課題が残っているが、小型化に適した実用的な励起・計測方法は実現することができた。
正の調節因子に依存した遺伝情報発現の機構

1.ompCにおける正の調節の機構ompCプロモーターのPribnow boxはGAGAATである。ompC-lacZハイブリド遺伝子について、Pribnow boxの第一番目の塩基を、site-directed変異によってGからTに変えた時のプロモーター活性の変化を、β-ガラクトシダーゼ活性を測定することにより解析した。野生型ompCプロモーターよりのβ-ガラクトシダーゼ発現はOmpR依存性であった。ompCプロモーターの上流を除去すると活性は全く発現されなくなった。一方、Pribnow boxの最初のGをTに変えるとプロモーター上流部の有無、OmpRタンパク質の有無にかかわらず高い活性発現がみられた。これらの結果は正の調節に関する我々の仮説を支持するものであった。2.OmpRタンパク質の構造と機能ompF,ompC遺伝子の発現は培地浸透圧によってそれぞれ逆方向に調節されている(osmoregulation)。我々はompF,ompC遺伝子の正の調節因子であるOmpRタンパク質について、5つのompR変異株を単離し、変異部位を同定した。その結果、OmpRタンパク質のC末端側における3つの変異(ompR1,ompR2,ompR20)によって、いずれの場合にもOmpCタンパク質が合成されないことから、OmpRタンパク質のC末端側には、ompCの発現に必須のドメインが存在していると考えられた。また、N末端側の2つの変異(ompR3,ompR4)によって、低浸透圧下でompCの発現が強くなっていることから、OmpRタンパク質のN末端側には、ompCの発現を調節するドメインが存在していると測想された。
一般化積率法の小標本特性に関する研究

本研究の目的は,一般化積率法(Generalized Method of Moments,以下GMM)に関する統計的性質を分析することにあった。GMMはHansen L.P.によって開発され,最近の実証的研究において頻繁に用いられる統計的手法の一つであるが、残念ながらその統計的性質に関しては,十分な理解が得られていないのが現状である。そこで,本研究では特に(1)乱数が正規分布からはずれた場合,および,(2)外生変数が単位根を持つ場合の小標本特性について考えてみた。本研究は次の4段階から構成された。第1段階:研究課題に関する従来の研究のサーベイ。第2段階:第1段階を踏まえ,モデルとその推定・検定方法を分析した。第3段階:必要な推定・検定法に関するプログラムを作成した。第4段階:第3段階で作成したプログラムに基づきモンテカルロ実験を行い,GMMによる推定法および検定法の小標本における特性について分析を行った。得られた主要な結果は次のようにまとめられる。(1)乱数が正規分布からはずれている程度が大きいほど,GMMによる推定値は,バイアスが大きくなり,かつMSEも大きくなる。したがって,小標本においてはGMM推定量の特性は分布の仮定に依存している。(2)外生変数のlaw of motionがよりpersistentなものとなるほど,GMMによる推定値はバイアスもMSEも小さくなることがわかった。特に,単位根を持つ場合には最も良い性質が得られた。これは,従来の見解とは全く異なるものであり,特筆に値する点といえよう。
喉頭摘出者の社会生活への適応を促進する看護介入モデルの構築

本研究の目的は、喉頭全摘出術を受けた患者(喉頭摘出者)の社会生活への適応を促進する看護援助の構造を明らかにし、看護介入モデルを構築することである。喉頭摘出者は喉頭摘出と同時に永久気管孔を造設することから、呼吸経路の変更、音声機能の喪失、嚥下困難など新たな課題に直面する。そのため、喉頭摘出者が退院後の生活においてQOLを維持・向上していくためには、社会生活に円滑に適応していかれるよう、機能障害に対する自己管理方法獲得への支援など、独自の専門的な看護が必要になる。しかし、この看護援助の構造は明確ではない。看護介入モデルを構築しそれにもとづき的確な時期に必要な看護介入を行うことは、退院後も支援を要することの多い喉頭摘出者の社会的適応をより円滑に、また早期に実現させるものと考える。平成30年度は、前年度に実施した面接調査結果をもとに分析を実施し、一部調査を継続した。分析は、前半7名の調査の段階で逐語録をもとにM-GTAによる概念生成を行った。この段階における概念についてその類似性の観点からサブカテゴリー、カテゴリーを生成しサブカテゴリー間、カテゴリー間の関係性を検討しストーリーラインを作成、この時点で想定される結果図を作成した。この段階までを学術集会において発表すべく演題登録を行った。また後半7名分のデータについてはその一部について分析を実施した。令和元年度はデータ分析を引き続き実施、状況に応じて追加調査を行った上で分析を終了し、最終的な研究成果の公表を行う計画である。平成30年度に予定していた一部の調査、分析を実施したが、収集済みデータすべての分析には至らず、前半までの段階でいったん成果の公表を目指すことにした。分析が予定より遅れたことから、分析状況に応じて実施予定であった追加調査についても令和元年度に実施する計画に変更した。令和元年度は引き続きデータ分析を実施し、状況に応じて追加調査を行った上で分析を終え、最終的な研究成果の公表を行う計画である。追加調査の実施にあたっては対象候補者の所属施設により施設への協力依頼方法や必要な手続きが異なることから、候補者の状況に応じて対応したのち、数名程度の調査を実施予定である。研究成果の公表については、途中経過として前半調査分の成果を公表するとともに、追加調査分も含めた最終的な研究の成果についてまとめ、公表に向けた準備を実施、学術集会発表および論文による公表を目指す。平成29年度は、当初計画どおり、調査準備、インタビューガイド作成、倫理審査申請、調査を実施した。調査対象は喉頭全摘出術を受ける患者に関わる病棟看護師、調査方法は半構造的面接調査、調査内容は喉頭摘出者の社会的適応を促進するための看護援助などである。個別的な関わりを見出す目的から、対象選定基準は喉頭全摘出術を受ける患者への看護の経験が3年以上ある看護師とし機縁法にて選定した。対象候補者への依頼に際し必要な手続きを経たのち研究協力を依頼し、平成29年度中に計14名の協力が得られ面接調査を実施した。一部データの分析を開始している。平成30年度は引き続き調査を実施、分析を進める計画である。平成29年度に予定していた、調査準備、インタビューガイド作成、倫理審査申請をすべて終え、予定よりやや早く調査を開始することができた。

令和元年度はデータ分析を引き続き実施、状況に応じて追加調査を行った上で分析を終了し、最終的な研究成果の公表を行う計画である。平成30年度に予定していた一部の調査、分析を実施したが、収集済みデータすべての分析には至らず、前半までの段階でいったん成果の公表を目指すことにした。分析が予定より遅れたことから、分析状況に応じて実施予定であった追加調査についても令和元年度に実施する計画に変更した。平成30年度は引き続き面接調査と分析を実施する。対象候補者の所属施設により施設への協力依頼方法や必要な手続きが異なることから、平成30年度の対象候補者の状況に応じて対応したのち、10名程度の調査を実施する予定である。平成29年度の調査結果と合わせ平成31年度に研究成果を発表できるよう分析を進める。令和元年度は引き続きデータ分析を実施し、状況に応じて追加調査を行った上で分析を終え、最終的な研究成果の公表を行う計画である。追加調査の実施にあたっては対象候補者の所属施設により施設への協力依頼方法や必要な手続きが異なることから、候補者の状況に応じて対応したのち、数名程度の調査を実施予定である。研究成果の公表については、途中経過として前半調査分の成果を公表するとともに、追加調査分も含めた最終的な研究の成果についてまとめ、公表に向けた準備を実施、学術集会発表および論文による公表を目指す。調査依頼および調査において、対象候補者の所属施設の協力により訪問回数を計画よりも減らすことができ、調査旅費を減額できた。平成30年度も引き続き調査を実施するため、調査依頼および調査の旅費として使用予定である。追加調査を実施しなかったことから調査依頼および調査における調査旅費を使用しなかった。研究成果の公表についても演題登録の段階までとなったことから旅費の使用はなかった。いずれも令和元年度に実施予定であるためそれぞれの旅費として使用予定である。
タンパク翻訳後ノックアウト法:標的タンパク質を特異的に分解するハイブリッド小分子

標的とするタンパク質に対するリガンドと、ユビキチンリガーゼに対して親和性を持つ低分子化合物とのハイブリッド分子を活用することによって、プロテインノックダウン技術を開発することができる。ユビキチンリガーゼとして、メチルベスタチンに対して特異的親和性を有するcIAP1を選択し、メチルベスタチンと各種リガンドとのハイブリッド分子を設計し、合成した。創製したハイブリッド分子は、それぞれのリガンドが標的とするタンパク質の分解を誘導し、プロテインノンクダウン法の有用性と一般性を示すことができた。ヒト生細胞内において、特定のタンパク質を,本来細胞が具備している「cIAP等の自己ユビキチン化活性を有するタンパク質」と、「プロテアソームによるユビキチン化タンパク質の分解」を利用して特異的に分解消滅させる手法を確立することを目的とした研究を展開した。本年度は、標的とするタンパク質として細胞内レチノイン酸結合タンパクCRABPを設定し、本タンパクに対して特異的結合活性を有するレチノイン酸と、cIAPに対して特異的結合活性を有するメチルベスタチンとのハイブリッド分子を設計して合成し、その活性を評価した。その結果、(1)創製したハイブリッド小分子が、生細胞内において特異的かつ濃度依存的にCRABPを消失させること、(2)当該CRABPの消失に、cIAP-1/CRABP/ハイブリッド小分子からなる非生理的な3者複合体の生成が関わっていること、(3)当該CRABPの消失に、ユビキチン化ならびにプロテアソームの関与が必須であること、等を明確に示すことができ、当初の年度計画を達成した。加えて、(1)CRABP分解誘導活性を有するハイブリッド小分子に関するある程度の構造活性相関情報を取得すること、(2)CRABPがその増殖に関わっているとされる神経芽腫細胞に対して、創製したハイブリッド小分子が増殖・遊走阻害活性を持つことを明確にし、当該小分子ハイブリッドが細胞レベルでのCRABPの機能解析に有用なツールであることを実証すること、ができた。本年度は、昨年度までに成功した「細胞内レチノイン酸結合タンパク質(CRABP)分解誘導剤」について、(1)構造最適化、(2)分子作用機序の確認、(3)他のタンパク質への応用展開、の3項目についての研究を遂行した。その結果、【項目1】レチノイン酸とメチルベスタチンとのハイブリッド分子を構成するスペーサー部分について、その結合部位の官能基をエステルにするかアミドにするかの選択、加えてスペーサーの炭素鎖の選択に依存して、CRABP特異性ならびにCRABP1/2のサブタイプ選択性を引き出すことができることが分かった。【項目2】各種阻害剤やウエスタンブロット法を用いた緻密な解析により、CRABPの分解は、当初に構築した作業仮説通り、(1)cIAPlに依存し、(2)そのユビキチン化活性を利用した、(3)プロテアソーム系による分解機構であることを明確に示すことができた。このことから、本戦略が広く他のタンパク質にも応用可能であることが示唆でき、展開を図ることとした。【項目3】昨年度創製した、CRABP分解誘導剤の部分構造であるレチノイン酸が、核内受容体であるRARのリガンドでもあることから、CRABP親和性を持たない合成レチノイドや、他の核内受容体リガンドとメチルベスタチンとのハイブリッド分子を設計・合成し、さまざまな核内受容体分解誘導剤を創製しようとした。その結果、RAR特異的分解誘導剤、アンドロゲン受容体分解誘導剤、エストロゲン受容体分解誘導剤などの創製に成功し、ある程度の一般性を示すことができた。昨年度までに成功した「細胞内レチノイン酸結合タンパク質(CRABP)分解誘導剤」ならびにいくつかの核内受容体分解誘導剤について、分子作用機序の確認を中心に研究を遂行した。その結果、当該の分子作用機構が、計画当初の期待どおりのもの(標的タンパク質・ハイブリッド分子・cIAP1タンパクの3者複合体の形成、これに引き続く、cIAPによる標的タンパク質のユビキチン化と、被ユビキチン化タンパクのプロテアソームによる分解)であることを強く示唆する結果を得た。このことから、本挑戦的萌芽研究で提案する手法が、(1)標的未知の生理活性物質の標的タンパク質を探索.同定する強力な手法になり得ること、また、(2)様々な標的タンパク質の一般的かつ特異的分解誘導剤創製法になり得ること、を示せたと考えている。そこで、【1】未だに標的タンパク質が明らかになっていないサリドマイドの結合タンパクを同定するために、サリドマイド(もしくはその部分的バイオアイソスター)とメチルベスタチンからなるハイブリッド分子の設計と合成を行った。【2】上記分子を用いた標的分子同定のための二次元電気泳動による網羅的タンパク質分析法を確立した。【3】標的タンパク質をアミロイドに拡張するための、β-シート親和性リガンドとメチルベスタチンからなるハイブリッド分子の設計と合成を行った。【4】上記分子を用いた、ハンチンチン凝集阻止活性の評価法を確立した
RhoA Rho-kinaseシグナルの個体脳神経回路における作用機構の解明

細胞内シグナル伝達機構を分子レベルから個体レベルで解明することは、生命現象の理解だけでなく、病因や病態の解明、分子を標的とした創薬にも非常に重要である。研究代表者の属する研究室はRho-kinaseを発見し、過去20年以上にわたりRhoA-“Rho-kinase"シグナルの研究を行っている。研究代表者はRhoA-“Rho-kinase"シグナルが記憶の形成や維持に関与しているとの仮説を立てた。本研究計画では、RhoA-“Rho-kinase"シグナルについて個体内での生理機能と分子メカニズムを明らかにする。
視線分析による標的型攻撃メール対策システムの研究

標的型攻撃メールに起因するサイバー攻撃が猛威を奮っている。本研究では、受信者がメールを閲覧した際の視線移動や眼球運動を分析し、受信者がどのような基準で標的型攻撃メールか正常なメールかの意思決定を行うか予測する手法を研究する。PC用、スマートフォン用及びウェブメーラなどのメールクライアントと、それらのセキュリティ情報の表示について調査し、受信者が真贋判定を行いやすいインタフェースを視線分析に基づいて分析する。また、視線分析に基づく標的型攻撃メール対策システムを実装し、実験を通じて有効性を検証する。さらに、セキュリティ情報を目視確認しない限り、メール文面のリンクや添付ファイルなどへの操作を無効にすることで、受信者にセキュリティ情報の目視確認の習慣を得させる手法について研究する。今年度は、対策システムの要件定義を行い、設計及び実装を行い、初期評価を行った。インタフェースは、昨年度調査したメール用のセキュリティインジケータだけではなく、ウェブサイト用のセキュリティインジケータから翻案したインジケータを提案した。また、メールを閲覧する際にはユーザの視線が左上から右下に移動するという傾向に着目し、従来右上に表示されていたセキュリティ情報を左上に表示する方法を開発した。17名の被験者の視線を分析し、セキュリティインジケータを凝視する率、最初の凝視にかかった時間、凝視時間の割合、回数を性能指標として分析し、提案手法が高い性能であるという知見が得られた。また、質疑により危険な場合、安全な場合、安全性が不明な場合のわかりやすさも調べた。この結果、アイコン、色、文字を組み合わせ、かつ、メール画面の左側に表示する方が効果が高いという知見が得られた。本研究プロジェクトは5つの課題で構成されており、本年度の進捗は以下のとおりである。課題1:メール用の既存のセキュリティインジケータを調査するだけでなく、ウェブサイト等で用いられているセキュリティインジケータについて調査を行い、メール対策向けに活用した方式を提案するに至った。課題2:研究者の所属する機関で被験者を公募し、真贋判定の実験を行い、インターフェースの性能評価を行った。課題3:実験結果の分析を行い、既存方式だけでなく提案方式の優位性について分析を行い、判読性及び安全性に優れているという知見が得られた。課題4:昨年度作成した視線追跡カメラの開発APIを用いたソフトウェアを実装したソフトウェアを用いて、対策システムをしミューレートする環境を実現した。なお、課題2については被験者に特定の役割を与える実験が、実験実施者の転職に関連して停滞している。一方で、課題4については、2019年度に実施するべきことを前倒しして実施しており、おおむね順調に推移している。来年度の取り組みについては、研究計画調書のとおりであり、課題番号については調書を参照いただきたい。まず、データセットの保守を行う。データセットは生体情報を含むため、暗号化や秘匿化、匿名化などを施した上で、データの保存・保管を行う。このために必要な設計及び運用を行う。また、役割に基づいた真贋判定を行う実験の実施を行う。これは、2017年度に定めた実験計画に従い参加者を募って実験を実施する。ただし、参加者には、例えば「あなたはXX先生の秘書です」といった架空の役割が与えられ、「XX先生に変わってメールを処理してください」という仕事を行う。この際にメールを閲覧し「正常なメールである」「標的型攻撃メールである」と判断したかを「添付ファイルを開いた」などの情報で分析する。また、大きな課題として、データの分析を行う。これは、分析手法及び真贋判定の予測、知識量に合わせた分析を行う予定である。同様に、ウェブサイトの公開などについても引き続き行っていきたい。今年度は、標的型メール攻撃を開く際のセキュリティインジケータが果たして目視確認されているかどうかについて調査を行った。標的型メール攻撃の文面の収集、セキュリティインジケータについて実装が公開されているもの、方式提案がされているものを調査し、本方式について対応可能なものについて説明した。結果、インジケータはほとんど目視されておらず、標的型攻撃対策に役立てられていない現状が浮き彫りとなった。これらのインジケータを注視しない限り添付ファイルやHTMLリンクがクリックできない対策が必要であると考え、このような概念実証を行うため視線追跡装置の開発者向けAPIを用いたフレームワークを実装した。課題1:標的型攻撃メールに関するデータ収集に関して、メールの文面の収集及びMUAに関するサーベイについて行った。特に実装されているDKIM VerifierやPGPだけではなく、方式提案のみされているものとして、伊藤ら「なりすましメール対策におけるセキュリティインジケータの有効性の評価」のインジケータの利用を決めた。

また、視線分析技術についても調査を行い、現状で行っている特定部位の凝視回数、時間を用いる方式だけでなく瞳孔拡張を用いることも検討されることがわかり、これについて引き続き調査を行っている。課題2:参加者による実験の実施については、実験計画を定め、研究者の所属する機関のメンバー相手に実験を行った。単純な真贋判定を行う実験を実施し、思いの外、メールアドレスを見ないことが明らかとなった。課題4:標的型攻撃メール対策の設計については、視線追跡カメラの開発APIを用いたソフトウェアを実装したソフトウェアを実装した。これにより、対策の要件定義を行うだけでなく、課題2の実験をより効率よく行う方法が期待できる。なお、課題3:実験結果の分析、については今年度の実施はない。課題5:研究成果の社会への展開については、引き続き成果展開を行っていく。予期せぬことに国際標準化団体ITU-Tによる標準X.1212が2017年度いっぱいまでかかる見込みであったが、2017年3月に本プロジェクトの予算を使う前に獲得できたため、現在、他の標準化団体における標準化も検討をはじめ、予算計画に基づいた範囲での調査を行っている。標的型攻撃メールに起因するサイバー攻撃が猛威を奮っている。本研究では、受信者がメールを閲覧した際の視線移動や眼球運動を分析し、受信者がどのような基準で標的型攻撃メールか正常なメールかの意思決定を行うか予測する手法を研究する。PC用、スマートフォン用及びウェブメーラなどのメールクライアントと、それらのセキュリティ情報の表示について調査し、受信者が真贋判定を行いやすいインタフェースを視線分析に基づいて分析する。また、視線分析に基づく標的型攻撃メール対策システムを実装し、実験を通じて有効性を検証する。さらに、セキュリティ情報を目視確認しない限り、メール文面のリンクや添付ファイルなどへの操作を無効にすることで、受信者にセキュリティ情報の目視確認の習慣を得させる手法について研究する。今年度は、対策システムの要件定義を行い、設計及び実装を行い、初期評価を行った。インタフェースは、昨年度調査したメール用のセキュリティインジケータだけではなく、ウェブサイト用のセキュリティインジケータから翻案したインジケータを提案した。また、メールを閲覧する際にはユーザの視線が左上から右下に移動するという傾向に着目し、従来右上に表示されていたセキュリティ情報を左上に表示する方法を開発した。17名の被験者の視線を分析し、セキュリティインジケータを凝視する率、最初の凝視にかかった時間、凝視時間の割合、回数を性能指標として分析し、提案手法が高い性能であるという知見が得られた。また、質疑により危険な場合、安全な場合、安全性が不明な場合のわかりやすさも調べた。この結果、アイコン、色、文字を組み合わせ、かつ、メール画面の左側に表示する方が効果が高いという知見が得られた。
前立腺癌に対する放射線刺激応答性人工プロモーターの開発

前立腺癌において放射線で活性化するとされる転写因子の結合配列をランダムに組み合わせ、TATA boxを結合させ人工プロモーターを構築した。構築したプロモーターのうち最も放射線に対する反応性が高かったものにランダム変異を導入し、反応性の改良を試みた。その結果Clone880-8において、放射線に対して最も高い反応性が得られた。レトロウイルスを用いてヒト前立腺癌細胞株LNCapに遺伝子導入し、ルシフェラーゼをclone880-8の制御下に発現する細胞を樹立した。この細胞においてX線10Gyの照射にて9.12±0.36倍のルシフェラーゼの発現増強を認めた。この細胞をヌードマウスに接種して腫瘍を形成し、X線10Gyを照射したところ、照射しない場合と比較して4.27±1.36倍のルシフェラーゼの発現増強を認めた。LNCapに遺伝子導入を行いclone880-8の制御下にfcy::fur遺伝子を発現する組み換え細胞を樹立したところ、X線の照射にてfcy::furの発現が増強された。この細胞において5-FC投与における殺細胞効果の放射線による増強を認めた。これらの結果から、放射線応答性プロモーターを用いた遺伝子発現制御が遺伝子治療において有効な方法であると考えられた。前立腺癌に対する放射線遺伝子治療に用いる放射線応答性人工プロモーターの開発を行っており、以下のような検討を行った。(1)放射線により活性化する転写活性化因子の調査・解析:前立腺癌で活性化するとされる転写因子を文献的に検索し、転写因子NF-kB、AP-1、Oct-1、Nrf-2、p53の結合配列を選択した。(2)プロモータープローブベクターの構築と放射線反応性プロモーター候補断片ライブラリーの構築:選択した転写因子結合配列をランダムに組み合わせ、TATAボックスと組み合わせることで人工プロモーターを多数構築した。さらに構築した人工プロモーターの下流にルシフェラーゼ遺伝子を結合させたベクターを構築した。(3)構築したプロモーターの評価:人工プロモーター下流にホタルルシフェラーゼ遺伝子を結合したプラスミドと、コントロールプロモーター(HSV-TKプロモーター)下流にウミシイタケルシフェラーゼ遺伝子を結合したプラスミドを前立腺癌細胞株LNCaPに導入し、24時間後に10Gyの放射線を照射した。さらに48時間培養後、デュアルルシフェラーゼアッセイ法により細胞内のルシフェラーゼ活性を測定し、照射の有無におけるルシフェラーゼ活性を比較した。構築した30プロモーターすべてのスクリーニングを行ったところ、中でもclone880プロモーターにおいて、6.7±1.1倍と最も高い増強活性が得られることが分かった。(4)人工放射線反応性プロモーターの解析:構築したclone880プロモーターの評価を、放射線の線量、および放射線照射後の経過時間を変化させて評価を行ったところ、放射線線量依存的にプロモーターの増強活性が増加し、放射線照射後48時間で増強活性がpeakに達することが分かった。clone880プロモーターの塩基配列分析を行ったところ、組み合わせた5種類のエレメントのうちAP-1を除く4種類のエレメントにて構成されていることが分かった。前立腺癌細胞において放射線に応答する人工プロモーターを構築し、前立腺癌治療における臨床応用への可能性を検討した。まず、文献的に前立腺癌細胞において放射線で活性化する転写因子を検索し、NFkB, AP-1, Oct-1, p53, StREの5つの転写因子を選択した。これらの転写因子結合配列をランダムに結合し、TATA boxと組み合わせることで人工プロモーターを多数構築した。これらの人工プロモーターの制御下にルシフェラーゼ(luc)を発現するプラスミドを構築し、ヒト前立腺癌細胞株LNCapに導入して、lucアッセイにより放射線による人工プロモーターの反応性を調べた。その結果、クローン880と名付けたプロモーターにおいて、放射線の照射により約6.67倍と高い発現増強が見られた。さらにクローン880を鋳型に、変異導入型PCR法でランダム変異を導入することで、約10.4倍とさらに高い放射線による発現増強を示すクローン880-8プロモーターを取得した。レトロウィルスベクターでLNCapに遺伝子導入を行い、クローン880-8制御下にlucを発現するLNCap-880-8-lucを樹立した。放射線の反応性を調べたところ、高い増強活性を認めた。

ヌードマウスにこの細胞を接種して、放射線による反応性を調べたところ、in vivoにおいても放射線による有意なlucの発現増強を認めた。次に構築した人工プロモーターの治療応用への可能性について検討するために、クローン880-8の制御下に自殺遺伝子であるFcy::Fur遺伝子を発現するLNCap-880-8-Fcy::Furを樹立した。樹立した細胞に放射線を照射し、イムノブロット法にて放射線によるFcy::Furタンパクの発現増強を確認した。この細胞に5-FCを投与したところ、放射線を照射したときのみ、5-FC添加濃度依存的な殺細胞効果の増強が確認された。
マンソン住血吸虫感染防御免疫におけるマクロファージの役割

放射線あるいは紫外線(UV)照射弱毒化マンソン住血吸虫セルカリアの感染により、マウス、モルモットなどの実験用動物に感染防御免疫が誘導される。この発現機序を検討し、以下の結果が得られた。1)UV照射マンソン住血吸虫セルカリアの体内移行を調べ、防御免疫との関連を明らかにした。2)放射線弱毒化セルカリア免疫スナネズミが感染防御能を欠如している事を明らかにし、本症のモデル動物としての有用性を示唆した。3)UV弱毒化セルカリアで免疫したマウス、モルモット、スナネズミの感染防御能を解析し、それぞれの特性を明らかにした。4)それら中で、特にモルモットモデルに焦点をあて、日本産ハートレー系モルモットでのマンソン住血吸虫の発育を詳細に検討し、欧米の同系モルモットと異なった感染動態を有することを明らかにした。5)重症複合免疫不全マウス(SCID)を用いて、マンソン住血吸虫は、宿主側の要因を自己の生存・発育に利用している可能性を示唆した。この事実は、従来の住血吸虫症の免疫学的概念に変更を及ぼす可能性がある。6)UV弱毒化セルカリア免疫モルモットに誘導される防御免疫に、皮膚のランゲルハンス細胞、樹状細胞が抗原提示細胞として特異的T細胞の増殖に、重要であることが明らかになった。7)マンソン住血吸虫感染によって発現する脳住血吸虫症や心筋炎の発現機序を調べ、好酸球、マクロファージの関与を検討した。8)その他、マクロファージのO_2産生能、モルモットでのマクロファージのADCCへの関与を調べた。9)現在、モルモットの皮膚ランゲルハウス細胞等免疫担当細胞に対するモノクロナール抗体を作製し、それらを用いた本症の感染防御機序の解析が進んでいる。また、今回の研究を遂行途中で、脳、心が関与した病態生理学的新知見を得ることが出来た。これらを、広く住血吸虫症の予防・治療へと結びつけることが出来るものと考えている。放射線弱毒化住血吸虫セルカリアの感染により、マウスなどの実験用動物に強い感染防御免疫が誘導される。この発現機序へのマクロファ-ジの果たす役割を、他の殺虫効果細胞との関連を考慮し、検討した。今迄の研究で得られた知見は以下のごとくである。1.放射線のかわりに紫外線(UV)照射弱毒化虫体による免疫動物モデルを作出した。1518mJ/cm^2のUV照射線量で、マンソン住血吸虫セルカリアは弱毒化され、皮膚から肺への体内移行が阻止されたが、ICR系マウス、ハ-トレ-系モルモットに感染防御免疫を誘導した。しかし、スナネズミでは放射線弱毒化セルカリアによる場合と同様、誘導されなかった。2.感染スナネズミ、SD系ラット、モルモットの末梢血ならびに骨髄の好酸球増多は3週目と5週目以降にあったが、その動態は動物種によって異なった。UV弱毒化セルカリア免疫ラット、モルモットでは末血好酸球増多は発現しなかったが、再感染に対しては、早期に応答することが明らかとなった。3.日本産ハ-トレ-系モルモット中でのマンソン住血吸虫は、Pearce&McLaren(1983)が用いたハ-トレ-系モルモットの虫体に比し、その発育は悪かった。

4.UV弱毒化セルカリア免疫モルモットのリンパ節傍皮質でのリンパ球の増殖は抗BrdUモノクロナ-ル抗体を用いて<in>___ー<vivo>___ーで検討した。その結果、免疫後1週目では、免疫部位に近接する腸骨下リンパ節で、有意にBrdU陽性細胞数が増加した。5.また、この事実は皮膚ランゲルハンス細胞(LCs)の動態と相関があることが示唆され、皮膚のみに抗原(UV弱毒化虫体)を局在する免疫モルモットモデルにおいて、LCsが抗原提示細胞として機能し、感染防御免疫の発現に重要な役割を担っている可能性が推測された。現在、LCsを減少させたり、リンパ節切除等を処したモルモットを用い検討を加えている。放射線あるいは紫外線(UV)照射弱毒化マンソン住血吸虫セルカリアの感染により、マウスなどの実験用動物に強い感染防御免疫が誘導される。この発現機序に関して、本年度の研究で得られた知見は以下の通りである。1)皮膚ランゲルハンス細胞(LCs)の動態;UV弱毒化セルカリア感染モルモットのLCsは、正常セルカリア感染モルモットのLCsと、感染後4日目迄、同様の推移を示した。しかし、UV弱毒化により、専ら皮膚に滞在する虫体に起因するためか、前者では、その後、LCsは著しく増数した。このことは、皮膚のレジデントのLCsのみならず、そこに新たに動員される“樹枝状抗原提示細胞"が本免疫機序発現へ関与していることを示唆している。この点に関して、系統モルモットのStrain2とStrain13間でalloantiserumを作成し、MHC抗原をマ-カ-として、感染あるいは免疫に伴う樹枝状細胞の動態に検討を加えている。2)SCIDマウスでの検討;重症複合免疫不全動物のC・Bー17scid/scidマウス(SCID)は、初感染時、対照群のC・Bー17マウスに比し、虫体回収率は低く、その発育は遅延していた。また、UV弱毒化セルカリアで免疫したSCIDは、正常セルカリア攻撃感染に対して、感染防御能を発現しなかった。SCIDは、本症の防御免疫機序の解析に有用であることに加え、マンソン住血吸虫の初感染に対して、何らかの“innate resistance"を有していることが示唆された。3)1)、2)の結果と昨年度の免疫部位に近接する腸骨下リンパ節での、リンパ球の動態に関する研究結果を基に、SCIDマウスに免疫モルモット・モデルからの種々の細胞を移入し、感染防御免疫の再構築の可能性に検討を加えている。放射線あるいは紫外線(UV)照射弱毒化マンソン住血吸虫セルカリアの感染により、マウス、モルモットなどの実験用動物に強い感染防御免疫が誘導される。1)放射線弱毒化セルカリアで免疫したモルモットの腹腔内遊出好中球、ならびに、マクロファージのO_2産生は正常モルモットのそれらに比し、前者では抑制傾向にあり、後者では明瞭な差が認められなかった。しかし、免疫モルモット腹腔マクロファージは、抗体の存在下で高率にシストソミューラをin vitroの系で殺滅した。この作用は補体により増強された。2)皮膚ランゲルハンス細胞の動態:皮膚のランゲルハンス細胞を抗モルモット・ランゲルハンス細胞モノクロナール抗体で免疫染色し、UV弱毒化セルカリア感染、正常セルカリア感染モルモット間で比較した。その結果、照射セルカリア感染例では4日目、まで減少したが、8日目以降、顕著に増加した。
サイズ・構造を制御したナノクラスター固定化触媒による触媒機能-構造相関の解明

高強度ナノクラスター源を用いて、サイズ(原子数)を峻別した金属ナノクラスターをチタン酸ストロンチウム清浄基板上にソフトランディングして、単一サイズ金属ナノクラスター触媒を作製した。大気圧下、水中にて水素発生反応に対する触媒活性のサイズ依存性を評価した結果、30量体付近のサイズで原子あたりの活性が最大となることを明らかにした。光電子分光などを用いてナノクラスターの電子構造を評価した結果、高活性の起源が、ナノクラスターとチタン酸ストロンチウムの電子構造のエネルギー的な一致が重要であると結論した。加えて、高強度ナノクラスター源の開発によって、金属内包シリコンケージナノクラスターの合成を達成した。金属ナノクラスターは、わずかな原子数の違いによって多様な触媒特性を示すため、触媒材料として有望な物質群である。しかしながら、触媒因子として重要な"サイズ・幾何構造"に加えて、担体との界面の構造の制御が困難であった。本年度は、有機分子秩序化膜作製を念頭に置いた、担持基板の清浄化装置を製作し、パラジウムナノクラスターを対象として、基板上への固定化手法の構築、固定状態の顕微観察、固定化触媒の触媒活性の定量評価に向けた反応条件の最適化を行った。基板作製装置は、出来る限り小型化し、ナノクラスター蒸着装置への基板搬送機構を備えたものとし、基板の清浄化が出来ていることを原子間力顕微鏡(AFM)によって確認した。清浄化したチタン酸ストロンチウム基板に、サイズ(構成原子数)を規定したパラジウムナノクラスターイオンを蒸着し、AFMによって固定化状態を評価した結果、30000個/um2の密度までは、クラスターが凝集することなく固定化できていることを確認した。同触媒サンプルのカップリング反応に対する触媒活性を評価するために、溶媒、温度、撹拌条件、雰囲気等を精査したところ、水・アセトニトリル混合溶媒中、80°C程度の密封条件下で高い活性が得られることを明らかにした。1, 4, 13量体ナノクラスターの触媒活性を評価した結果、13量体が極めて高い触媒活性を有することが明らかになった。一連の触媒作製技術の開発によって、ナノクラスターの触媒活性のサイズ依存性を系統的に評価することが可能となり、ナノクラスターを基盤とした触媒化学の系統的な理解が進むとともに、系統的な研究から多様な高活性・高機能触媒が生まれることも期待される。目的としていた、ナノクラスターの固定化、構造評価は年度前半で達成し、触媒反応条件の精査およびそれに基づく活性のサイズ特異性評価を年度後半で進めたところ、極めて高い触媒活性と定量的な触媒活性評価可能であることを明らかにした。触媒活性評価については、次年度計画していた項目について検討できたという点で、予想以上の進展である。そのため、触媒活性評価に重点を置き、有機分子秩序化膜の作製装置については、予算の関係もあって次年度の検討事項とした。しかしながら、触媒因子として重要な"サイズ・幾何構造"に加えて、担体との界面の構造の制御が困難であるために、その触媒特性のサイズ特異性の起源の解明は困難であった。本年度は、清浄化したチタン酸ストロンチウム(SrTiO3)基板上へのパラジウム、白金ナノクラスターの固定化状態の形状観察を行い、固定化方法を確立するとともに、その熱的および電気化学的な触媒活性のサイズ依存性を明らかにした。数から50量体程度のパラジウムおよび白金ナノクラスターは、30,000個/um2程度の密度以下では、SrTiO3 (100)基板上において、ナノクラスター同士が会合および融合することなく固定化できていることを原子間力顕微鏡により確認した。一方で、SiO2の熱酸化膜を有するn型シリコン基板上では、ナノクラスターの融合が観測されたことから、ナノクラスターの固定化には、表面の酸素欠陥サイトが重要な役割を持つことが明らかになった。SrTiO3 (100)基板上に固定化したパラジウムナノクラスターは、水・アセトニトリル混合溶媒中において、鈴木・宮浦カップリング反応に対する活性を示し、単原子から45量体ナノクラスターの活性の比較から、(1)原子数の増加に対してナノクラスターあたりの活性が徐々に減少すること、(2) 13量体について特に高い活性を持つことが明らかになった。X線光電子分光による電子状態評価から、ナノクラスターあたりの活性の減少が、ナノクラスターの酸化数の変化に対応することを明らかにした。他方、白金ナノクラスターは、水の電気分解による水素発生反応において触媒作用を示し、その活性がサイズ特異的であることを明らかにした。単一サイズナノクラスター触媒の作製方法を確立し、パラジウムに加えて白金ナノクラスターをサイズ変化することなく基板上に固定化し、触媒活性のサイズ依存性を定量的に評価することを可能にした。その結果、これら2つの系について触媒活性のサイズ特異性を明らかにすることができた。このサイズ特異的な活性の起源について、電子分光を通した電子構造評価から電子構造と活性の相関の評価を進めたが、電子構造因子に加えて、幾何構造因子が重要であることを示す結果が得られつつある。そこで、当初予定していた担持基板とナノクラスターの相互作用の解明に先立って、ナノクラスターの電子および幾何構造を明らかにすることを優先して、研究を進めている。

しかしながら、触媒の活性因子として重要な"サイズ"・"幾何構造"に加えて、担体との界面構造の複雑性によって、触媒特性におけるサイズ効果の起源を開映することは、困難であった。本年度は、清浄化したチタン酸ストロンチウム(SrTiO3)基板上への単一サイズのパラジウムおよび白金ナノクラスターを固定化し、その鈴木ー宮浦カップリング反応および、電気化学的水素発生反応におけるサイズ効果を明らかにするとともに、電子構造の分光学的な評価を加え、サイズ効果の起源を明らかにした。【白金ナノクラスターによる電気化学水素発生反応(HER)】原子から45量体の単一サイズ白金ナノクラスターによる原子あたりのHER活性は、30量体で最大となった。この起源について、白金ナノクラスターの光電子分光および吸着状態の電子構造の考察から、SrTiO3のバンドギャップ間に白金ナノクラスターの最低空軌道がエネルギー的に入ることが重要であることを明らかにした。【パラジウムナノクラスターによるカップリング反応】原子から55量体の単一サイズパラジウムナノクラスターによる、鈴木宮浦カップリング反応の活性は、13量体で最大であった。13量体を除いて、原子あたりの活性がサイズ増加に対して単調に減少している点は、ナノクラスターの平均電荷がサイズの増加とともに徐々に中性に近づいていることと対応していた。つまり、酸化的なパラジウム種が活性の増大に寄与していると考えられる。13量体の特異的な活性は、電子状態の点では説明がつかないことから、ある特定サイトの電荷状態に起因すると結論した。高強度ナノクラスター源を用いて、サイズ(原子数)を峻別した金属ナノクラスターをチタン酸ストロンチウム清浄基板上にソフトランディングして、単一サイズ金属ナノクラスター触媒を作製した。大気圧下、水中にて水素発生反応に対する触媒活性のサイズ依存性を評価した結果、30量体付近のサイズで原子あたりの活性が最大となることを明らかにした。光電子分光などを用いてナノクラスターの電子構造を評価した結果、高活性の起源が、ナノクラスターとチタン酸ストロンチウムの電子構造のエネルギー的な一致が重要であると結論した。加えて、高強度ナノクラスター源の開発によって、金属内包シリコンケージナノクラスターの合成を達成した。本年度定量評価に成功したPdナノクラスターのサイズ特異的触媒作用に重点を置き、当初の計画と合わせて、下記の通り推進する。(1) Pdナノクラスター触媒のサイズ特異的触媒作用の起源解明:数十量体以下の領域のサイズ特異性の解明と、電子構造評価に基づく活性の起源の解明。(2)電気化学的な酸素分子還元に対する触媒活性評価:電気化学反応システムを構築し、定量的な評価法を確立する。(3)有機分子秩序化膜の精密化:有機薄膜の構造(膜厚、配列)の精密化を目指し、作製方法を精密化する。パラジウムおよび白金ナノクラスターで観測されたサイズ特異星の起源の解明に向けて、以下の点について研究を進める。(1)ナノクラスターのサイズ特異性と電子構造の相関解明に向けた、電子構造評価(2)原子間力顕微鏡を用いた反応系中でのナノクラスターの安定性の評価(3)ナノクラスターの固定化サイトの同定と耐久性の向上に向けた基板の改良
自伝的記憶の概括化のメカニズムの解明：神経基盤からのアプローチ

本年度は,前期にfMRI実験の下準備として行動実験を行い,後期にfMRI実験を行う予定であった。行動実験は順調に進展したが,fMRI実験は倫理申請の関係で進捗が遅れている。以下では,自己参照処理とエピソード記憶機能のメカニズムについて本年度に行った研究をまとめる。(a)自己参照処理を基盤としたメカニズムを解明するために,自伝的記憶の直接検索と生成検索に着目した検討を行った。自己参照が概括化の基盤にあるとすれば,抑うつ者は手がかりに反応してカテゴリー化記憶(概括化の一部)が直接検索されるケースが多くなることが予想された。抑うつ傾向者,大うつ病エピソード経験者,大うつ病患者を対象とした一連の研究によってこの仮説は実証された。さらに,非機能的スキーマ尺度の高さとカテゴリー化記憶の直接検索頻度に関連が示された。以上の結果は,非機能的スキーマ駆動の自己参照処理が自伝的記憶の概括化に関与していることを示すものである。(b)エピソード記憶機能を基盤としたメカニズムを解明するために,Controlled Autobiographical Memory paradigm(CAM)を用いた実験を実施した。このパラダイムは,実験参加者に大学構内の指定されたオブジェクトの写真を撮影してもらい,その写真を記憶材料としてソース記憶判断を求めるものである。大学生40名を対象に,実験室における自伝的記憶検索課題(Autobiographical Memory Test)とCAMのパフォーマンスの関連を検討したが,両者に有意な関連は認められなかった。この結果は,自伝的記憶の概括化が単なるエピソード記憶機能の障害とはみなせないことを示唆している。以上の研究状況を踏まえて,来年度は自己参照処理と自伝的記憶の概括化に関するfMRI研究を実施予定である。当初はControlled Autobiographical Memory paradigm(CAM)と呼ばれるパラダイムをfMRI実験で実施する予定であった。しかしながら、行動実験の結果、CAMのアウトカムとなる指標が、自伝的記憶想起課題の指標と関連しないことが示された。つまり、両者は異なる構成概念を測定している可能性が出てきた。そこで、この新たな発見は行動実験のみで論文としてまとめ、fMRI実験では異なるパラダイムを利用することとした。このパラダイム変更を行ったことと、fMRI実験実施の倫理承認の停滞により、進捗が遅れている。倫理承認が下り次第、すぐにfMRI実験を開始する。本年度前期中に実験を終了し、後期に解析と論文執筆を行う。行動実験において得られたデータは国際学会(WCBCT 2019)および国内学会(日本心理学会)で発表し、国際誌への投稿を進める。本研究課題では,自伝的記憶の概括化が生じる神経基盤として,内側前頭前野を中心とした自己参照処理,中央実行ネットワークや顕著性ネットワークを中心とした実行機能系,海馬を中心としたエピソード記憶機能の異常をそれぞれ想定している。平成29年度は,fMRIの予備実験としていくつかの行動データを取得した。(a)自己参照処理を基盤としたメカニズムを解明するために,単一カテゴリ潜在連合テストを改変した課題を大うつ病エピソード寛解群と健常群に実施したところ,大うつ病エピソード寛解群ではネガティブな特性語と「よくある」概念間の潜在的連合が強いことが示された。次に,大学生を対象として自伝的記憶検索課題中の思考サンプリングを行った。単語の呈示後に浮かんだ自己参照思考や概括的な思考を自己報告してもらったところ,抑うつ傾向群では非抑うつ群に比べて,自己関連性の低い単語の呈示時に自己参照思考や概括的な思考が多く生じることが示された。以上の結果は,抑うつ者において,自己参照処理が自伝的記憶の概括化に関与していることを示すものである。(b)実行機能系を基盤としたメカニズムを解明するために,複数の実行機能課題と自伝的記憶検索課題を組み合わせた実験を実施した。実行機能課題を,実行機能の3因子モデル(シフティング,更新,抑制)に基づいて分類したところ,更新機能を測定する課題(N-back課題,Running Memory課題)において自伝的記憶の概括化との相関がみられた。このことから,ワーキングメモリ内から不必要な情報を排除する更新機能が低下すると,自伝的記憶の概括化が生じやすくなることが示唆される。本年度は,行動実験の実施と並行してfMRI実験の準備を進めた。当初所属した研究室にて研究を行うことができず,研究室を異動したために研究開始が遅れたが,現在はその遅れを取り戻しつつある。

このパラダイムは,実験参加者に大学構内の指定されたオブジェクトの写真を撮影してもらい,その写真を記憶材料としてソース記憶判断を求めるものである。大学生40名を対象に,実験室における自伝的記憶検索課題(Autobiographical Memory Test)とCAMのパフォーマンスの関連を検討したが,両者に有意な関連は認められなかった。この結果は,自伝的記憶の概括化が単なるエピソード記憶機能の障害とはみなせないことを示唆している。以上の研究状況を踏まえて,来年度は自己参照処理と自伝的記憶の概括化に関するfMRI研究を実施予定である。当初はControlled Autobiographical Memory paradigm(CAM)と呼ばれるパラダイムをfMRI実験で実施する予定であった。しかしながら、行動実験の結果、CAMのアウトカムとなる指標が、自伝的記憶想起課題の指標と関連しないことが示された。つまり、両者は異なる構成概念を測定している可能性が出てきた。そこで、この新たな発見は行動実験のみで論文としてまとめ、fMRI実験では異なるパラダイムを利用することとした。このパラダイム変更を行ったことと、fMRI実験実施の倫理承認の停滞により、進捗が遅れている。Controlled Autobiographical Memory paradigm(CAM)を用いたfMRI実験を実施する予定である。CAMパラダイムは,実験参加者に大学構内の指定されたオブジェクトの写真を撮影してもらい,その写真を記憶材料としてソース記憶判断を求める,自伝的記憶課題の一種である。平成30年度はこのパラダイムをfMRI研究に援用して,大うつ病における神経基盤の異常の可視化を目指す。また,並行して,自己参照処理課題を中心とした行動データについても取得を続ける方針である。倫理承認が下り次第、すぐにfMRI実験を開始する。本年度前期中に実験を終了し、後期に解析と論文執筆を行う。行動実験において得られたデータは国際学会(WCBCT 2019)および国内学会(日本心理学会)で発表し、国際誌への投稿を進める。