hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
プログラミング教材のWEBアプリケーション化の研究

学習者にとって面倒なインストールや設定が不要で、教師にとってカスタマイズの余地が大きいという特徴を持つ、プログラミング学習用Webベース教材を作成するためのEclipse RCPに基づくプラットフォームWappenを構築した。多数のプログラミング言語に対して参照プラグインを作成し、画像や音声などマルチメディアを題材とするプログラミング学習のためのコンテンツを作成した。さらに、Ajaxに基づき、よりユーザーインターフェイスのカスタマイズが容易なプラットフォームWappenLiteを作成し、WebSocketへの対応、Webコンテンツの作成とドキュメントの整備を行った。平成20年度は、本システムを多言語に対応させるためのプラットフォーム構築を行った。本システムはWebベースなので、プログラミング言語処理系は主にJava仮想機械で動作するものを利用する。このような言語処理系は多く知られているので、コンパイル・実行部分に関しては、ほとんどの場合、容易に提供できる。しかし、エディタの機能については処理系と独立に提供する必要がある。キーワードの色分け程度ならば難しくないが、BisonやFlexのように構文の複雑な言語や、通常の言語でも構文解析が必要となる機能については容易ではない。例えばEclipseに標準のJavaやC言語用のエディタプラグインでは、独自の構文解析生成系や手書きの構文解析ルーチンを用いているので、JavaやC以外の言語に対応させることはできない。そこで、JFlexのようなJava仮想機械上の字句解析生成系を利用して、Bison/Flex用のエディタプラグインを構築した。また、JavaCUPやJaccなど構文解析生成系を利用して、容易にエディタプラグインを作成できるような環境を現在構築中である。また、ユーザーインターフェイスのプラットフォームの候補として、現在使用しているEclipseRCPの他にAjax, Ajobe Flexなどの調査を行ない、プロトタイプを作成した。従来のEclipse RCPに基づくフレームワークでは、プラグインのプログラミングやアプリケーションの配備、ユーザインタフェースのカスタマイズなどがいずれも難しいことが明らかになり、一般への普及の困難が予見された。そこで、平成21年度は、AjaxやAdobe Flexなどの技術を利用できるユーザインタフェースのフレームワークの実装を行った。通常のJavaサーブレットによるアプリケーションとして構築可能でありながら、従来のフレームワークの利点を継承して、多言語に対応が容易な新フレームワークを構築した。この新フレームワークでは、教師は通常のHTML/Flashなどでユーザインタフェースを提供することができ、肌理細かいカスタマイズが容易になると期待できる。また、このフレームワークを有効に利用するためにAdobe Flash(Adobe Flex)やCometを用いたユーザインタフェースの構築技術の研究を行った。従来のEclipse RCPに基づくフレームワークに対して、多言語対応のためのエディタプラグイン自動生成ツールを作成した。このツールは新フレームワークにも対応する予定である。また、教師を支援するためのサーバ側システムの実装を行った。このサーバ側システムはOpenIDにより既存の学習支援システムと連携し、またファイルのバージョン管理を行うことで、学習者にWebアプリケーションとしての利便性を与える。また、自動採点や採点支援のために、教師がスクリプト言語によりカスタマイズすることを可能とした。ただし、JavaScriptによる現在の実装では十分な速度が得られないことが判明したため、今後改良を検討する。本年度は、平成21年度の研究で開発した新しいWebアプリケーションフレームワークWappenLiteのWebSocket対応とフロントエンド(ユーザインタフェース)側ライブラリの作成、Webコンテンツの作成とドキュメントの整備を行った。従来のWappenLiteはバックエンド(Webサーバ)からフロントエンドへのPush型の通信にCometと呼ばれる技術を用いていたが、エラーが起こったときの処理の記述が煩雑で、フロントエンド側のモジュール化が難しいという欠点があった。しかし、バックエンド側で学習者の作成したプログラムを実行するため、Push型の通信は必要不可欠である。そこで、HTML5技術の一つであるWebSocketを用いて通信が行えるよう拡張を行った。また、教育者が容易にWappenLite用コンテンツを作成できるように、WappenLiteバックエンドと通信するためのJavaScript(HTML用)とActionScript(AdobeFlash用)によるライブラリを作成した。同時にこれらのライブラリの使用例を示すリファレンスも作成した。さらに高性能なフロントエンドの例として、Adobe Flashを用いて、Scratch風のブロック(タイル)によるプログラミングが可能なインタフェース、マルチタッチ(複数の指を同時に使う入力方式)を利用してグラフィックス作品を操作できるフロントエンド、バックエンド側に用意された構文解析プログラムと通信するフロントエンドなど、さまざまなバリエーションを試作した。普及のため、既存のコンテンツを自分のWebサイトに配備するライトユーザ向け・フロントエンドに工夫を加える教育者向け・新しいプログラミング言語に対応するバックエンドを開発する開発者向けに分けてWappenLiteに関するドキュメントを整備した。
太陽活動の全球多角的モニタリング観測によるダイナモ変動の追跡

太陽表面で起こるフレアなど爆発現象も、太陽系を吹き抜け恒星間プラズマにまで達する太陽風も、もとは太陽内部のダイナモ作用で生成された磁場による活動の太陽表面への発現である。その変動は太陽の11年周期を形作るだけでなく、より長期の大きな変動ももたらしてきた。本研究では、このダイナモ作用の変動に迫る基礎データを収集するため、太陽表面磁場や彩層活動を含む太陽活動の太陽全球多角的モニタリングを行う広帯域高精度偏光分光測光装置の立ち上げを行い、今後観測を継続していく態勢を整えた。本研究で製作する「太陽全面を視野として、広帯域分光偏光測光の手法により太陽における多高度観測を定常的に行う」装置は、仕様としては、シーロスタットからの太陽光を導入した室内に装置を展開し、太陽全面をカバーする視野を持つ望遠鏡と可視光近赤外線の39009000Åの広帯域に対応したポラリメーター・分光器を用い、分光偏光測光を複数波長同時に行って、太陽全面の様々な情報(輝度・プラズマ運動・偏光)を得るものである。本年度は装置製作の前半部であり、分光器に導入する太陽像を結像するまでの各構成装置、「集光部」、「偏光解析部」と「再結像部」、および分光器内部の部品製作を、連携研究者・研究協力者と共同で行ってきた。特に装置が性能を発揮する上で本質的に重要な役割を果たす幾つかの部品について、以下のように注意をした設計・機種選定を行った。・望遠鏡の本体部分ともいうべき集光系について、必要解像度を達成するための光学設計はもとより、太陽観測に用いることを前提とした熱対策、将来のtip-tilt型副鏡導入を想定した機構などを備えたものを導入することができた。・データを取るためのカメラは進歩が著しいが、その中で新しい技術も精査し、高速性と低ノイズ性を兼ね備えたものを導入することができた。一方、本研究で目指す高度な観測を実現するための研究において、大気揺らぎの分析の方法や高精度測光のための技術開発、偏光測定データの分析方法などについて成果をあげ、結果の発表を行った。平成25年度にて実施したのは、装置個別コンポーネントの調達・製作と、分光器の本格的な設置の前半である。本装置を設置するシーロスタット実験室の改造が国立天文台によって行われ、それと並行して回折格子周辺機器の製作を進めるとともに機器設置のための定盤を導入し、実験室改造終了後に設置を始めた。また、実験的に製作をしている偏光変調機構についても、カメラやアクロマティック偏光変調装置など新たな実験装置を準備して、京都大学の装置へに組み込んでの試験を行った。太陽光導入に用いる既存のシーロスタットの、特に制御機構部について本装置用に改造するための検討も行った。本装置に関連する研究成果は国際会議等でも発表しており、さらに、日本国内において定常的な太陽観測を行っている機関(京都大学・情報通信機構)、本研究において製作する装置の共同での利用を検討できる機関(京都大学)との連携を図るための打ち合わせを継続している。本研究は、太陽にとどまらず惑星間空間をも含めた太陽圏研究に、天文・太陽コミュニティが太陽全面観測を日本の諸機関で連携して行うことで貢献していくためのプロトタイプ装置としての意味もあるが、この連携研究実現へ向けての具体的検討も進んでいる。本年度は基本的に装置製作の継続である。特に実験の面で進捗があったのは偏光観測に用いる機器の開発においてであり、高速モジュレーションを可能にする回転波長板による偏光変調機構について、試作版を京都大学の装置へに組み込んでの試験を行ってきた成果を国際会議で発表するとともに、京都大学における実験も引き続き行っている。また、偏光変調機構を既存のシーロスタットに設置し、将来の偏光検出装置として期待される時間相関カメラでの偏光観測実験を、東京大学安藤研と共同で行った。

偏光変調装置は最終的には広帯域対応のものを設置する予定であるので、そのためのアクロマチック波長板の設計・製作をメーカーに発注して実施した。また本計画において設置する分光器の各種部品についても調達を進め、合わせて設置場所たる既存の実験室の改造を国立天文台において行ってもらうための検討および予算要求を行った。さらに、日本国内において定常的な太陽観測を行っている機関(京都大学・情報通信機構)、本研究において製作する装置の共同での利用を検討できる機関(京都大学)との連携を図るための打ち合わせを継続している。なお、特に今年度は将来においてより本格的な太陽全面観測を日本の諸機関で連携して行うための検討が進み、具体的な提案を天文宇宙コミュニティに対して行うことができた。本研究ではその基礎となる研究を目指すものでもある。本研究で製作する「太陽全面を視野として、広帯域分光偏光測光の手法により太陽における多高度観測を定常的に行う」装置は、仕様としては、シーロスタットからの太陽光を導入した室内に装置を展開し、太陽全面をカバーする視野を持つ望遠鏡と可視光近赤外線の39009000Åの広帯域に対応したポラリメーター・分光器を用い、分光偏光測光を複数波長同時に行って、太陽全面の様々な情報(輝度・プラズマ運動・偏光)を得るものである。平成26年度にて実施したのは、分光器の本格的な設置作業である。平成25年度、本装置を設置するシーロスタット実験室の改造と機器設置のための定盤を導入したのに続き、太陽光導入に用いる既存のシーロスタットの、特に制御機構部についての本装置用への改造を行い、既に準備をしていた個別部品の設置を開始した。また、実験を行ってきた偏光測光装置についても、sCMOSカメラを用いて高精度を実現できるシステムを製作し、京都大学の装置に組み込んでの試験を行い、さらに大口径偏光変調装置の標準化のための設計を行い、本研究で使用するもののみならず、その成果の展開として他の各種実験に投入できるよう同じものを複数製作中である。本装置に関連する研究成果は国際会議等でも発表しており、さらに、日本国内において定常的な太陽観測を行っている機関(京都大学・情報通信機構)との連携を図るための打ち合わせを継続している。また本研究は、太陽にとどまらず惑星間空間をも含めた太陽圏研究に、天文・太陽コミュニティが太陽全面観測を日本の諸機関で連携して行うことで貢献していくためのプロトタイプ装置としての意味を持っているが、本研究の成果をもとにして、この連携研究を実現するための科研費等予算獲得への活動も開始している。26年度が最終年度であるため、記入しない。太陽物理学26年度が最終年度であるため、記入しない。23年度は装置製作のための準備段階という位置づけであり、装置設計や物品の準備、基礎的な実験を進めてきたが、特に装置が性能を発揮する上で本質的に重要な役割を果たす集光系やカメラについて、上記のように注意をした設計・機種選定に基づいた導入を行うことができた。また技術的な基礎検討も進んでおり、成果を上げている。平成25年度は装置製作を実施に移すと共に、装置設置の場所の整備も行った。一方研究発表を行う機会を得、基礎的な実験についても進めており、計画に沿って順調な進捗を得ている。24年度はそれまでに進めてきた設計検討に基づき装置製作を開始する段階という位置づけであり、物品の導入や基礎的な実験を進めてきたが、特に、装置の中で重要な位置を占める偏光測光に関する諸装置について上記のように実験を進めることができた。
環境化学物質の子宮発がんに及ぼす影響

当部において確立したDonryuラットを用いての二段階子宮発癌試験法により、内分泌撹乱作用が懸念されている化学物質を含む各種環境化学物質の子宮内膜癌発生におよぼす影響を検討した。子宮癌発生に対しては古くよりエストロジェンの関与が示唆されている事から、子宮発癌におけるエストロジェンとその受容体(ER)との関連を検討するための予備実験として、正常及び卵巣摘出ラットを用いてin situ hybridization法による子宮内膜でのERmRNAシグナルの発現を検討した。その結果、高脂肪食投与実験の途中経過では、コーン油およびラードは子宮癌発生に何ら影響を与えなかったが、魚油はむしろ抑制する可能性が示唆された。インドール化合物の1つであるindole-3-carbinolはその発生を促進し、その機序として肝でのエストロジェン代謝への影響が示唆された。坑エストロジェン剤であるタモキシフェンは子宮癌発生を抑制した。尚、現在オクチルフェノールの実験が進行中である。また、ジエチルステルベストロールは妊娠ラットへの投与でその仔において子宮癌発生が促進された。子宮内膜におけるERmRNAの発現は、エストロジェンによりコントロールされてはいるものの、条件によっては内膜被覆上皮と腺上皮でその発現に差が認められた。一方、発癌剤とエストロジェンの併用による子宮癌誘発を利用したマウス二段階発癌試験法を用いて、タモキシフェンおよびアスコルビン酸の子宮発癌修飾作用を検討した結果、前者はその発生を抑制し、後者は促進することが示され、その機序としてそれら物質はエストロジェンの子宮発癌促進作用をそれぞれ抑制、あるいは促進する可能性が示唆された。尚、プロゲステロン阻害剤及びオクチルフェノールの実験を計画中である。
圧力下重い電子系における臨界反強磁性-軌道揺らぎと超伝導

電気抵抗が零になる超伝導現象の新奇な機構として、電子の軌道自由度(つまり個々の電子の電荷蜜度の空間的異方性)の揺らぎが重要な役割を果たしている可能性を解析し、圧力下における重い電子系といわれる物質群においてそのような揺らぎが非常に発達している可能性を指摘した。平成二十年度は主に二軌道アンダーソン格子模型の軌道揺らぎの効果と同型転移を示すベータパイロクロア化合物について研究を行った。まず、二軌道アンダーソン格子模型を動的平均場理論+数値繰り込み群法で数値的に解析するコードを作成した。年度初めに予算に計上した計算機とは機種を変更したもの2台を購入し作成したコードを用いて数値計算を行った。計算は主に二つの軌道および伝導電子の一粒子スペクトル、軌道、スピン、スピン軌道の動的感受率について行った。数値繰り込み群のカットオフパラメータは300から900状態まで増やして、カットオフによる非物理的な効果がないか確認を行った。計算の結果、二軌道の占有率が0.5付近から急激に1と0近傍に遷移するパラメータ領域において軌道揺らぎが大きく増大し、その効果が2つの軌道の一粒子状態に低エネルギー励起を成長させることを見出した。これは結晶場励起に対応する。また上記の急激な変化をもたらすには、二つの軌道の伝導電子との混成エネルギーが相当分異なる場合であることがわかった。圧力下f電子系で実現すると考えられる軌道、価数転移は対称性を変化させない同型転移と呼ばれるが、近年その一次転移について未解明であるベータパイロクロア化合物についてもその概念が適用できるという提案を行った。この物質の場合の自由度はf電子の軌道ではなくイオンの振動の波動関数であり、有効模型の解析の結果、同じ対称性をもつイオン振動の波動関数問において同型転移を起こすことがわかった。このシナリオにより現在まで未解明であった一次転移を定性的に説明することができた。Ce系化合物等で見られる圧力下重い電子状態でのf電子の軌道揺らぎについて解析した。具体的には、強相関電子系の解析に有効な手法「動的平均場理論」を用いて、f電子が二つの軌道を持つ場合のアンダーソン格子模型を調べた。異なるサイト間の異方的軌道相互作用を平均場近似で扱い、圧力を増加させると二つの軌道占有数が入れ替わる軌道クロスオーバが急激に変化するメタ軌道転移を見いだした。f電子と伝導電子の混成が十分に小さい場合はこのメタ軌道転移は一次転移になることがわかった。これらの結果はCe系化合物において、圧力下で見られる二つの近藤温度が急激に接近する振る舞いを定性的に説明する。さらにf電子の価数が+1に近いまま、このメタ軌道転移近傍で急激に変化することを見いだした。このことは価数の大きな変化を伴わない転移もしくわクロスオーバとして、f電子価数転移の現実的なシナリオを提供するものである。またこの軌道揺らぎを媒介とした超伝導も発現することが期待できる結果であり、今後の研究でさらに解析をする必要がある。21年度の関連する研究では、ベータパイロクロア化合物の強結合超伝導と非調和振動の理論を構築し、実験データと理論を定量的に一致させることができるようになり、論文にまとめた。また、f電子系でしばしば観測される量子臨界点からずれた圧力領域において残留抵抗が増大するということについての解析を行った。近藤効果とサイト間相互作用の競合により近藤効果に内在する伝導電子とf電子との間の軌道揺らぎが増大することを指摘し、残留抵抗の増大についてこの軌道揺らぎを一つの可能性として提案した。本年度は本プロジェクト最終年度であり、4編の論文をまとめた。これらは3年間の研究の結果であり以前の実績報告と重なる点があるが以下に代表的な内容を2点列挙する。CeCu_2Si_2系物質におけるメタ軌道転移-クロスオーバと超伝導転移温度の関係:CeCu_2Si_2等で見られる圧力下重い電子状態でのf電子の軌道揺らぎについて解析し、圧力を増加させると二つの軌道占有数が入れ替わる軌道クロスオーバが急激に変化するメタ軌道転移を見いだした。この結果は圧力下で見られる二つの近藤温度が急激に接近する振る舞いを定性的に説明する。このことは価数の大きな変化を伴わない転移もしくはクロスオーバとして、f電子価数転移の現実的なシナリオを提供するものである。またこの軌道揺らぎを媒介とした超伝導も発現することが期待できる結果である。なお、この成果はJournal of Physical Society of Japan Vol.79 No.11のEditor's Choiceに選ばれた。βパイロクロア化合物における非調和振動子と強結合超伝導理論:点群T_dのもとで特徴的な非調和振動が発現しているβパイロクロア化合物の超伝導転移温度と非調和振動について定量的に説明する理論を構築した。中性子散乱で得られている格子振動のプロファイルを再現する微視的な非調和ポテンシャルを構成し、超伝導転移温度を定量的に説明する事に成功した。また異なる物質の系統的違いについても非調和性の強弱で統一的に説明することができた。
リッチソリトン，山辺ソリトン及び極小部分多様体の一般化の研究

研究目的である,完備安定勾配リッチソリトン及び山辺ソリトンの分類及び部分多様体としてのリッチソリトン,山辺ソリトンの分類のために,これまで一貫して研究してきた,極小部分多様体の一般化のアイディアを用いる。本研究では特に,これまで3次元に対して研究してきたものを高次元に拡張する研究と,部分多様体としてのリッチソリトン及び山辺ソリトンに極小部分多様体の一般化のアイディアを直接用いて部分多様体を分類する研究を行う。
スライドモード制御によるロボットの高速化

1.モータの遅れ、制御用マイクロコンピュータの計算時間を考慮したロボットダイナミックスの精密なシミュレーションにより、ステップ状に出力を変化させる方式では、チャタリングが発生し、高精度なハンド軌跡制御が行えないことが判明した。そこで、ステップの高さをチャタリングが許容できる範囲内に小さく設定し、その平均出力からスライディングモードの等価出力を推定し、これをステップ出力に加えて広範囲の負荷変動に対応できる新しい制御アルゴリズムを提案した。このアルゴリズムによるスライデイングモード発生条件を理論的に明らかにした。シミュレーションと実験により、従来の方式に較べ、ハンドの軌跡精度が充分に改善されることが示された。同じ精度であれば速度を高めることが可能になった。2.モータ制御のスイッチングトランジスタをマイクロコンピュータで直接に制御し、プラス電流モード,マイナス電流モード,オープンモード,逆起電力ショートモードとそのデューティレイトを、電流と回転速度情報からインテリジェントに決定する制御方式を開発し、約24%の電力節約に効果があることを示した。3.モータPWM制御のデューティレイトの最大値を示すものが常に0.5程度に保たれるように、加速度,速度,減速度を調整する方法を提案し、シミュレーションによりこの方法が動作速度の向上に大いに効果があることを確認した。4.多関節マンピュレータのハンド位置、姿勢から各関節角を高速で計算するマルチマイクロプロセッサを開発し、MIMD型並列処理により計算速度を約5倍向上できることを示した。6関節マンピュレータに上記スライディングモードを適用しても有効に動作することを確認した。
軸流タービン遠心圧縮機の不安定振動総合解明研究

スペースシャトルやH II-Aロケットエンジンをはじめ超高圧蒸気タービン等軸流タービンの不安定振動問題や、石油、天然ガスの効率的な取出しに不可欠な超高圧リインジェクションコンプレッサー等の不安定振動問題の解決は、我が国の情報産業やエネルギー問題の解決に必要不可欠な課題である。そしてこの種の技術の高さが世界における日本の立場を支配する重要なポイントとなっている。本研究では軸流タービンに起こる不安定振動と遠心コンプレッサーで発生する不安定振動を統一的に見直し、現象解明を行うとともに、それぞれに適した防止対策を考慮し、これを理論的、実験的に検証することを目的とする。昨年までの研究で軸流タービンの不安定振動の解明と対策案の検証を完了し、新しく遠心圧縮機の不安定振動解明のための、独特の実験装置の開発を完了した。今年度はこの実験装置による実験を実施した。回転数と流量をパラメータにして新しい実験装置を運転し、各条件で運転中加振テストを実施し、不安定振動発生の傾向を調査した。現在の運転条件では、不安定振動は発生していないが、回転数上昇に伴い、減衰比の低下が見られた。さらに回転数を上げることにより、不安定振動を発生することができると考えられる。またベースとなっている減衰の要因の1つである。上部軸受部をよりスムーズに動かせて、振動再現性を良くする対策として、深溝玉軸受を自動調心軸受に改良した。今後さらに実験を続け、現象解明を推進する予定である。スペースシャトルやHII-Aロケットエンジンをはじめ超高圧蒸気タービン等軸流タービンの不安定振動問題や、石油、天然ガスの効率的な取出しに不可欠な超高圧リインジェクションコンプレッサー等の不安定振動問題の解決は、我が国の情報産業やエネルギー問題の解決に必要不可欠な課題である。この研究の成果を各メーカが生かすことにより、日本の回転機械の飛躍的なレベルアップを図るのが最終目的である。本年度は軸流タービンについての実験を優先的に実施した。まず、従来型ラビリンスシールを持つ軸流タービンにおいて空気流量や空気の送入条件を種々変えて実験を行い、目的とする不安定振動を発生させることに成功した。引続き本研究を始める前に準備していたアイデアに基づき、振動防止型シールを設計、製作し、実験装置に組込んだ。組込むシールは数種類準備済みで、順次実験を実施してゆく予定である。優先的に実施した従来と全く異なる逆絞りフィン付シールについて実験を完了した。トルク励振力と呼ぶ不安定振動の主要因とされるシールのもれ変化に基くタービントルクの円周方向不均一が原因となる力について、新しいシール構造はこの力を減少させるか又は安定化力を与えることが出来ることを確認できた。今後これに詳細な理論的考察を加え、不安定振動の根本解明につなげたい。一方、遠心圧縮機の不安定振動についても、これまでの重要な研究のレビューが完了し、今後独自の考え方で検討を行う予定である。引続き振動防止型シールを設計、製作し、順次実験を実施した。優先的に従来と全く異なる逆絞りフィン付シールについて実験をした。

トルク励振力と呼ぶ不安定振動の主要因とされる力について、新しいシール構造はこの力を減少させるか又は安定化力を与えることが出来ることを確認できた。さらにいくつかのシール形状について実験した後、以前から着目していたノズルと動翼入口のステップアップについても実験を実施し、ステップアップの量によって不安定化、安定化の作用があり、動翼入口部の形状の重要性が再認識できた。これに詳細な理論的考察を加え、不安定振動の根本解明につなげた。一方、遠心圧縮機の不安定振動についても、独特の実験装置を開発した。すなわち軽量なFRPの遠心羽根車と独特な軸と軸受構造により、低い固有振動数と極端に減衰の小さい系を実現し、これまで実験室では再現不可能とされていた不安定振動を起こすことの可能な画期的な実験装置を完成した。今後本実験装置を用いてさらに研究を続ける予定である。スペースシャトルやHII-Aロケットエンジンをはじめ超高圧蒸気タービン等軸流タービンの不安定振動問題や、石油、天然ガスの効率的な取出しに不可欠な超高圧リインジェクションコンプレッサー等の不安定振動問題の解決は、我が国の情報産業やエネルギー問題の解決に必要不可欠な課題である。そしてこの種の技術の高さが世界における日本の立場を支配する重要なポイントとなっている。本研究では軸流タービンに起こる不安定振動と遠心コンプレッサーで発生する不安定振動を統一的に見直し、現象解明を行うとともに、それぞれに適した防止対策を考慮し、これを理論的、実験的に検証することを目的とする。昨年までの研究で軸流タービンの不安定振動の解明と対策案の検証を完了し、新しく遠心圧縮機の不安定振動解明のための、独特の実験装置の開発を完了した。今年度はこの実験装置による実験を実施した。回転数と流量をパラメータにして新しい実験装置を運転し、各条件で運転中加振テストを実施し、不安定振動発生の傾向を調査した。現在の運転条件では、不安定振動は発生していないが、回転数上昇に伴い、減衰比の低下が見られた。さらに回転数を上げることにより、不安定振動を発生することができると考えられる。またベースとなっている減衰の要因の1つである。上部軸受部をよりスムーズに動かせて、不安定振動を起しやすくする対策として、深溝玉軸受を自動調心軸受に改良した。今後さらに実験を続け、現象解明を推進する予定である。(次年度科研費申請中)
光合成におけるMg,Fe,Znの役割

光合成の光反応と電子移動反応におけるMg,Zn,Fe金属の役割を検討した。「Znの役割」:新たに発見された好酸性紅色光合成細菌Acidiphyiliumm rubrumはZnを中心にもつバクテリオクロロフィルを光合成に使う事を見いだした。この細菌から内膜系を抽出しさらに光合成反応中心複合体を精製してZn-バクテリオクロロフィルaの働きを調べた。高能率な電子移動が観測され、この細菌以外のずべての光合生物が使うMg-クロロフィルでなくとも確かに光合反応が効率よくすすむことが示された。単離反応中心にユビキノンを再構成すると光電荷分離が安定化された。「近赤外光を利用するクロロフィルdで新型酸素発生光合成を行うシアバクテリア様細菌Acaryochloris marinaの光化学反応中心電子移動」:この細菌は他のすべての酸素発生型光合成物がむつクロロフィルaよりも長波長の光を吸収するクロロフィルd(金属はMg)を大量にもつ。従って、他の光合生物と共存しても光を奪われずに光合成でき、進化の観点からも興味深い。光化学系I反応中心複合体を単離しクロロフィルdの2量体(P740と命名)が光反応に働くこと、電子受容体はフィロキノンであること、このキノンを人工化合物で置き換えられることを示した。酸素発生に働く光化学系II複合体でもクロロフィルdが働くことをレーザ分光とピコ秒蛍光分光で示した。さらにFTIR、電子スピンエコー、ENDORなどでこの省エネ型光反応機構を検討した。「植物反応中心内に導入した人工化合物の反応」:植物の光化学系Iで働くキノンを人工化合物で置き換えても元のキノンを全く同じ位置に入り鉄硫黄センターを還元できることをパルスESRにより確認した。さらにキノンの配置状態を最新の電子スピンエコー(ESEEM)法で決定した。
国際航空貨物運送で使用するトレード・タームズ(貿易定型取引条件)の地域別比較研究

地方に所在し航空機を利用する中小貿易業者は、貿易取引で実際にどのようなトレード・タームズを使用しているのか、などを明らかにした。基本的には航空機利用の場合にも、インコタームズ2000に基づいた適正なトレード・タームズを使用している割合は非常に低く、平成15・16年度基盤研究(C)で吉田友之が行った、船舶利用時のトレード・タームズの使用結果とほぼ同様の結果となっていた。以上から、将来地方で航空機を利用した貿易振興を積極的に行う際の中小貿易業者に対する実務的なソフト面での支援方策のヒントが導きだせたものと考える。旧FAZ(Foreign Access Zone;輸入促進地域)中で従来貿易後進地であった地方空港地域でおもに航空機を利用し貿易取引を行っている中小貿易業者による貿易取引は如何なる特長や問題点を有しているのかについて明らかにするとともに、かれらが貿易取引を円滑に行ううえで最も重要なトレード・タームズについてどの程度の理解度と適正使用度を有しているのかについて、調査を実施した。地方の空港地域にある、旧宮城FAZ(仙台空港地域)、旧石川FAZ(小松飛行場地域)、旧岡山FAZ(岡山空港地域)、旧広島FAZ(広島空港地域)、旧長崎FAZ(長崎空港地域)の5箇所の地域にあり最寄の旧FAZ指定の空港をすでに利用しているか、将来利用する可能性がある貿易業者を、各地方にあるジェトロ(日本貿易振興機構)、地元商工会議所、地元経済同友会および関係宮庁などから収集した資料に基づき、極力探出した。つまり、個人情報保護法が壁となり航空機使用の業者のみを特定することは不可能であり、各種の入手資料により航空機を利用していると推定される業者宛にアンケート票を送付することとした。そのため上述の研究目的を達せられるようなアンケート内容の設計をすることに傾注した。送付物(アンケート票、アンケート回答依頼状、返信用封筒など)を準備し、アンケート送付が決定した地域(旧石川FAZ、旧広島FAZ)所在の業者に順次アンケート票などの発送を行った。アンケート票の回収ができたところから順次整理しパソコンへのデータ入力および集計を開始した。今後アンケート送付済みの先からのアンケート回収率が低い場合には再度アンケート回答を依頼したり電話などにより回答の協力をお願いしたり、さらには聴き取り調査を実施する予定をしており、精度の高いデータの収集に努めたい。その結果、地方に所在する中小貿易業者は、航空機利用での貿易取引で実際にどのようなトレード・タームズを使用しているのか、使用経験はないが知っているトレード・タームズは何か、貿易契約で使用するトレード・タームズの準拠規則を取り決めているか、紛争解決方法を取り決めているかなどについてのデータを収集できた。そのデータを分析することで、地方中小貿易業者のトレード・タームズなどに関わる諸点、ならびに地方間でのトレード・タームズなどに関わる相違点が明らかにできた。またその成果を踏まえて、トレード・タームズの理解度およびその適正使用度などに関して、同一地方間で時系列的に相違が生じてきたのか、大手貿易業者と地方の中小貿易業者の間に如何なるギャップがあるのかなどについても明らかにできた。以上から、将来地方で航空機を利用した貿易振興を積極的に行う際の中小貿易業者に対する実務的なソフト面の支援方策が導きだせたものと考える。
瘢痕性疼痛の発生・遷延化の制御因子の同定

足底部瘢痕によって慢性痛覚過敏を生じるモデル動物をラット及びマウスにおいて作成した。ラットによる解析では手術をした後肢で特異的に非侵害性機械刺激に対する痛み閾値が著しく低下し術後12週間後まで持続した。その瘢痕組織では、コラーゲン線維が真皮層から筋層まで発達し、線維芽細胞が集積していることが観察された。L5脊髄神経においては神経線維のミエリン鞘の断片化が検出された。L5脊髄後角におけるc-FOS陽性神経線維については手術側と非手術側の差を認めなかった。マウスモデルでも同様の痛覚過敏が観察され、DRGではTNFおよびInterleukin関連の遺伝子が増加していることが分析された。事故による筋の挫滅や外科的手術後の筋損傷により引き起こされる筋組織の瘢痕化は臨床上大きな問題となっている。特に瘢痕化は運動障害のみならず、痛みを惹起することも多く、慢性痛の要因として注目されている。これまで報告してきたようにラット足底組織に適度な損傷を与えると慢性的に疼痛過敏性を獲得するが、現在このモデルを用い、臨床的に頻用されているワクシニアウイルス接種家兎炎症皮膚抽出液の効果を調べている。解析途中ではあるが、この薬物投与により慢性の疼痛過敏性が軽減する可能性が示唆されつつある。また、頚部に創傷を与えて(T2部位に付着する深層の横突棘筋組織の切断)、それが痛みを長期間持続させることができるかどうかの検討、加えて今後、遺伝子ノックアウトマウスを用いた研究を進めるため、マウスにおいても瘢痕性疼痛が見られるかどうかについての検討も行っているところである。特にマウスでは足関節後面から下腿部後面を鈍的に剥離し、特に下腿三頭筋はアキレス腱部から膝関節にかけ、脛骨から剥離するという手技を開発中である。手術後に長期間持続する創部周囲の痛みは難治性の経過を辿り、患者の日常生活の質を著しく低下させる。そこで手術後の瘢痕性疼痛が持続するメカニズムを明らかにするために、ラットの後肢足底に癒着性瘢痕を作製し、瘢痕に起因した疼痛が3ヵ月以上遷延する動物モデルを独自に構築し、手術後の瘢痕組織では1)マクロファージは17日目において損傷部(真皮或いは真皮深部)に多数集積していること、2)筋線維芽細胞は、その集積が処置後7日目に真皮深部において認められること、3)CGRPの発現は、17日目に瘢痕側で特に表皮全層に強く発現し、真皮乳頭から表皮に伸びるCGRP陽性繊維も認められること、4)長期的にはコラーゲン線維が真皮層から筋層まで発達し線維芽細胞が集積していること、5)後根神経節より近位のL5脊髄神経においては神経線維のミエリン鞘の断片化がみられること、6)脊髄(L5髄節高位)の後角におけるc-FOS陽性神経線維については手術側と非手術側の差を認めないことなども示してきた。25年度は本モデルをマウスに移行し、モデル動物が両側性に痛覚過敏を長期に引き起こすことを確認すると同時に、痛覚閾値の低い術後1週間と2週間に、足底の筋肉組織及び脊椎神経節(DRG、L2L5)を採取して、組織のtotalRNAを抽出し、マイクロアレイ法による解析を行った。現在はこれによる変動発現遺伝子の変化の解析結果を踏まえて、蛋白質レベルで比較検討を開始している。今後は、変動のある細胞外マトリクス分子について、遺伝子欠損マウスを活用し、機能解析を行う予定である。末梢組織に創傷を与えた後に、損傷部とその周縁組織における炎症反応の沈静化と瘢痕形成の程度を評価するため、手術後1、4、7、10、14、21、28日目の損傷皮膚局所の組織切片を作製し、マクロファージ(ED-1)、筋線維芽細胞(α-SMA)、痛み関連ペプチド(CGRP)それぞれに対するマーカー抗体を用い免疫組織染色を行った。組織の損傷並びに瘢痕の有無や程度は、HE染色ならびにMT染色法で判定した。痛みについては、本モデル動物の瘢痕側と非瘢痕側への機械的痛み刺激に対する痛み行動から痛み閾値を測定し、比較検討した。マクロファージは17日目において損傷部(真皮内或いは真皮深部)に多数集積し、その後、数は減少するものの14日目にも残存していた。筋線維芽細胞は、その集積が処置後7日目に真皮深部において認められた。CGRPの発現は、17日目に瘢痕側で特に表皮全層に強く発現し、真皮乳頭から表皮に伸びるCGRP陽性線維も認められた。

10日目以降、その発現は両側共に徐々に減弱し、その違いも小さくなったが、21日目には両側とも14日目より逆に上昇した。さらに7日目には、真皮深部において上記3種の指標が共局在化し、大型の楕円形の核を持つ細胞集団がコラーゲン線維間に認められた。10日目には、密に走行したコラーゲン線維間に線維芽細胞が認められた。また、損傷後の全ての時点で瘢痕側において痛み閾値の低下が認められた。以上の結果から、損傷後7日目頃に瘢痕形成が始まり、その後も持続する瘢痕性疼痛にマクロファージの残存が関与していることが予測された。したがって、損傷部の治癒を妨げない程度に、マクロファージの集積を抑え、適度な組織修復を促すことが瘢痕性疼痛のの抑制につながる可能性がある。一つの問題はモデルの妥当性を検討するための時間を要している点である。ラットでは足底部の損傷により慢性的な痛みを惹起することを示してきたが、マウスにおいてはその妥当性の検討が不十分である。また損傷を与えるための手技も動物の大きさにより修正を行うことが必要であると考えている。しかしながら、今後検討している細胞外マトリックス分子ノックアウトマウスを使用した実験には欠かせないプロセスである。また、そのために計画していた脊髄後角における痛覚関連分子の遺伝子発現レベルを調べる実験は行えていない。ラット後肢足底における痛みを長期間持続させるため、足底内部の広範囲に創傷を与えて瘢痕を作製した。ところが、目視で主要な瘢痕部位を特定することが困難であったため、足底全般に渡って連続的に組織切片を作製し、膨大な数の免疫染色を行わざるを得なかった。組織切片のサイズ自体も大きくせざるを得なかったため、組織切片標本の作製にも時間を要し、さらに免疫染色時にスライドガラス上での標本の剥離、よじれ並びに破損が起こりやすく、顕微鏡で観察可能な標本の作製に労を費やしてしまった。マウスにおける瘢痕→慢性の痛覚過敏モデルを確立し、脊髄後角におけるTNF-α、インターロイキンなどのサイトカイン・ケモカインの発現を経時的に解析する。また、骨格筋肉組織の発生・分化・機能維持また炎症性変化に関連が報告されている細胞外マトリックス分子(ヒアルロン酸、ヒアルロン酸共有結合タンパク質など)が、瘢痕による慢性痛に影響しているかどうかについて遺伝子欠損マウスを用いて検討する。また、ワクシニアウイルス接種家兎炎症皮膚抽出液のように、慢性痛を軽減する作用のある薬物の作用機序についても、上記のように脊髄のサンプルを用いて痛覚関連分子の挙動を調べることにより解明を試みる。今後は痛みを慢性化(固定化)させる遺伝子・タンパク質の発現メカニズムについて調べる。本年度の結果を結果から、ラット足底施術後1週間後に痛み域値の低下が最大となり、この痛覚過敏状態が12週間後まで持続することが分かったので、術後3-4日を痛みの急性期、10-14日を慢性期として、末梢組織、後根神経節、脊髄後角をサンプリングしてRNA、ペプチド・タンパク質画分を調製し、炎症持続関連、組織修復関連、痛覚関連分子の遺伝子発現レベルの変動や翻訳後修飾パターンの変化を、リアルタイムPCR、免疫ブロッティング、質量分析法で解析する。並行して、マイクロアレイによる網羅的発現解析を行い、瘢痕形成に伴う発現レベル変動パターンが類似した遺伝子群を検索する。また、遺伝子発現パターンを包括的に変化させるヒストンメチル化パターンについては、クロマチン免疫沈降とPCRで検証する。
マイクロＲＮＡを基にした膠芽腫幹細胞ニッチを標的とした新規治療法の創出

膠芽腫は手術後に放射線化学治療を追加しても平均生存期間は約1年であり、もっとも悪性のがんの一つである。初期治療により画像上腫瘍が消失していても、多くの場合1年以内に腫瘍摘出腔周囲に再発してくる。これは腫瘍摘出腔周囲に治療抵抗性で再発の原因となる膠芽腫幹細胞や膠芽腫ニッチが存在することを示唆する。膠芽腫を克服するためには、再発の原因となる膠芽腫幹細胞と膠芽腫ニッチを特異的に攻撃し根絶する必要がある。膠芽腫幹細胞や膠芽腫ニッチで特異的に発現する遺伝子は治療標的になり得る。特に、miRNAは複数の遺伝子を制御しているので治療標的として大変有効と考えられる。そこで、miRNAを利用した膠芽腫の新たな治療法の創出が本研究の目的である。膠芽腫手術時に腫瘍中心部、境界部、辺縁部(正常に近い部分)の3ヵ所から組織を採取し、それぞれの半分の組織で病理学的検討を行なった後、残り半分の新鮮凍結組織からmiRNAを精製した。組織採取が正確に行なわれた合計9症例においてmiRNAアレイで解析した。また3例においては病理診断を行なったホルマリン固定パラフィン包埋切片から腫瘍中心部、境界部、辺縁部を切り出しmiRNAを精製し解析した。新鮮凍結組織とパラフィン包埋組織の両者において、組織採取部位によりmiRNA発現が異なり、境界部で特異的な発現を示すmiRNAを複数認めた。腫瘍部新鮮凍結組織とパラフィン包埋組織では比較的同等の発現を認めた。境界部に特異的に高発現するmiRNAはこれまでオリゴデンドロサイトの分化や癌細胞の増殖抑制にかかわるもののがあり、特異的に発現低下するもには機能解析が進んでいないものが多く含まれ、また代謝にかかわるmiRNAを認めた。24年度が最終年度であるため、記入しない。膠芽腫は治療抵抗性で、手術後に放射線・化学治療を行ない、画像上腫瘍が消失していても、多くの場合1年以内に再発する。腫瘍摘出腔周囲からの再発が300例中285例(95%)(自検例)と圧倒的に多く、これは膠腫瘍境界部に治療抵抗性で再発の原因となる膠芽腫幹細胞やニッチが存在することを示唆する。遺伝子異常が蓄積した膠芽腫を克服するためには、再発の原因となる膠芽腫幹細胞と膠芽腫ニッチを攻撃する必要があり、複数の遺伝子を制御しているmiRNAは治療標的として大変有効と考えられる。我々の熊本大学脳神経外科は日本有数の膠芽腫の手術件数があり、多数の臨床検体と臨床情報を保有している。膠芽腫手術時に腫瘍中心部、境界部、辺縁部(正常部)の3ヵ所から組織を採取し、それぞれの半分の組織で病理学的検討を行なった後、残り半分の新鮮凍結組織からmiRNAを精製する計画とした。実際、腫瘍本体として採取したところが壊死組織であったり、辺縁部として採取した組織が腫瘍を大部分含んでいたこともあり、病理学的確認後にmiRNAを精製することは大変重要であった。組織採取が正確に行なわれた6症例においてmiRNAを精製した。またその中の3例においては病理診断を行なったホルマリン固定パラフィン包埋切片から腫瘍中心部、境界部、辺縁部を切り出しmiRNAを精製した。精製したmiRNAはmiRNAアレイを使用し解析を行ない、新鮮凍結組織とパラフィン包埋組織の両者において、境界部に特異的に高発現する4個と発現低下する4個のmiRNAを見出した。高発現するmiRNAはこれまで腫瘍増殖抑制に働くと報告されているものや血管新生に関与するものが含まれていた。発現低下するもにはこれまで機能解析結果が報告されていないものが3個含まれていた。これらについてはqPCRで発現を確認し、発現誘導およびノックダウン実験などにより機能解析を行なう予定である。

境界部に特異的に高発現するmiRNAはこれまでオリゴデンドロサイトの分化や癌細胞の増殖抑制にかかわるもののがあり、特異的に発現低下するもには機能解析が進んでいないものが多く含まれ、また代謝にかかわるmiRNAを認めた。24年度が最終年度であるため、記入しない。23年度の実験計画は、正確にサンプリングした組織からのmiRNA精製とアレイ解析であった。新鮮凍結組織とパラフィン包埋組織を病理学的に検討した後にmiRNA精製を行ない、合計24サンプルを用いたアレイ解析まで終了した。サンプリングは正確であり、アレイで得られたデータの信頼性は高いと思われる。この解析結果から高発現するmiRNA4個と発現低下するもの4個を見出すことができ、研究は順調に進んでいる。qPCRでマイクロアレイから得られたデータを確認し、機能解析を開始する。樹立した膠芽腫幹細胞株におけるこれらの標的miRNAの発現を検討する。それらの細胞を用いて過剰発現とノックダウンの実験を行ない、増殖能、移動能、分化能などin vitroでの検討を行なう。次にスライスカルチャーを用いた実験を行ない、さらにマウス移植モデルを用いたin vivoの実験での検討へと進めて行く予定である。
炎症・免疫反応における生理活性脂質受容体の役割

BLT1欠損マウスでは、骨粗霧症、多発性硬化症、脊髄損傷のマウスモデルで病態が軽減したことから、これらの疾患におけるBLT1拮抗薬の臨床応用が期待される。BLT2欠損マウスを樹立し解析を行ったところ、薬剤誘導性の大腸炎の重篤化が観察された。BLT2は腸管上皮細胞に発現し、バリア機能を充進させることで腸管を保護していることが示唆された。BLT2リガンドである12-HHTを定量する実験系を確立した。生理活性脂質ロイコトリエンB4の二つの受容体(BLT1,BLT2)の生体内における役割を解明するために以下の研究を行った。1)抗マウスBLT1単クローン抗体の樹立に成功した。2)デキストラン硫酸投与による大腸炎モデルを作成したところ、BLT2欠損マウスで症状の悪化を認め、腸管における過剰なサイトカイン(IL-6,IFN-γ)、ケモカイン(CCL21)、メタロプロテイナーゼMMP-9の発現を認めた。現在、詳細な分子メカニズムを検討中である。一方、BLT1欠損マウスでは野生型マウスとの間に症状の差を認めなかった。3)BLT1欠損マクロファージで、オプソニン化ザイモザンの貪食が減少していること、貪食の際のRac1の活性化が減少していることを見いだした。4)ゼブラフィッシュから3種のBLT関連受容体のcDNAを単離し、薬理学的にBLT1様の受容体が一つ、BLT2様の受容体が二つ存在することを見いだした。今後、アンチセンスモルブォリーノを用いてこれらの分子をノックダウンし、ゼブラフィッシュ発生におけるBLT関連遺伝子の役割を明らかにしていく。5)BLT2欠損マクロファージ、胎児線維芽細胞をLPS刺激した際のサイトカイン産生、NF-kBの活性化は、野生型マウス由来の細胞との間に差を認めなかった。6)C18固相カラムと、高速液体クロマトグラフィーを組み合わせることによって、BLT2リガンドである12-HHTを定量する系を確立した。本法を用いた測定の結果、血清中にはBLT2を活性化できる濃度(μM)の12-HHTが存在すること、大腸や小腸も、十分量の12-HHTを含有していることを見いだした。以上から12-HHT受容体であるBLT2は、恒常的に活性化されている可能性があると考えられた。(747字)受容体欠損マウスの解析:EGFP発現LLC細胞の肺転移実験を行い、BLT1欠損マウスで肺転移が亢進し、死亡率が上昇することを確認した。BLT1欠損マウスでは、肺組織中のCD4、CD8陽性T細胞、好中球の浸潤が低下しており、これらの細胞の移動の阻害によって、癌細胞の転移が抑制されたと考えられた。BLT2欠損マウスを用いた創傷治癒実験を行い、BLT2欠損マウスでは創傷治癒が遅延すること、ケモカイン、サイトカインの産生が減少していること、種々のケラチンタンパク質の発現が大きく上昇していることを見いだした。マクロファージ・ケラチノサイトにおけるBLT1,2の機能解析:マウス骨髄由来マクロファージのFc受容体を介した貪食反応にLTB4とその受容体BLT1が必要であること、BLT1シグナルはRacとPI3KinaseのレベルでFcγ受容体のシグナル伝達とクロストークすること、Fcγ受容体シグナルを欠損させても、BLT1刺激によるRacの活性化だけで貪食が引き起こされることを明らかにした。炎症時に産生されるLTB4がマクロファージを活性化し、オプソニン効果に対して相乗的に働き、異物の排除を促進していることが明らかとなった。上記のBLT2欠損マウスとの関連で行ったin vitro実験において、BLT2遺伝子を導入したケラチノサイトでは、in vitroスクラッチ後の細胞の移動が促進することを見いだした。BLT2過剰発現によってMMP9をはじめとしたマトリックスプロテイナーゼの発現が上昇し、細胞外基質を分解することで、ケラチノサイトの移動が促進されていることが推定された。受容体マウスの解析:BLT1,BLT2欠損マウスを用いて炎症・免疫疾患モデルの検討を行う。樹状細胞とT細胞相互作用におけるBLT1の役割の解明:マウス骨髄由来樹状細胞、脾臓の樹状細胞にBLT1を高発現する細胞群と、BLT1を発現していない細胞群が存在することを見いだした。BLT1発現樹状細胞はLTB4に対する走化性を示し、T細胞との相互作用が強い傾向が認められた。Th17細胞におけるBLT1転写調節機構の解明:BLT1はナイーヴT細胞には発現していないが、Th1, 17に分化させたT細胞では高い発現が観察された。

そこでTh17に分化させた際のBLT1プロモーターを同定し、そのメチル化をバイサルファタイド法にて定量解析したところ、Th17分化に伴ってBLT1プロモーターのメチル化の解除が観察されたことから、Th17分化に伴うBLT1の発現上昇は、クロマチン修飾の変化によってもたらされることが示唆された。ケラチノサイトにおける12-HHT:BLT2のシグナル伝達:ヒトケラチノサイトの細胞株であるHaCaT細胞にBLT2を過剰発現させ、BLT2リガンドである12-HHTや、BLT2特異的アゴニストで刺激した。BLT2刺激によりHaCaT細胞はTNFα、メタロプロテイナーゼ9を発現した。中和抗体を用いた実験から、これらの発現がHaCaT細胞の移動を促進することを見いだした。NF-kB応答配列の下流にルシフェラーゼを繋いだレポーターコンストラクトをBLT2と共にHaCaT細胞に導入し、BLT2を刺激すると、リガンド依存的なルシフェラーゼの活性上昇が観察されたことから、BLT2からNF-kBを介してTNFα、メタロプロテイナーゼ9の転写が促進されることが明らかとなった。
聴覚障害幼児の手話と音声言語における会話能力の発達過程

1,本研究は,(1)集団場面における聴覚障害幼児の手話及び音声言語による会話を詳細に観察・記録し,その発達過程を跡づけるとともに,(2)手話から音声言語への橋渡しとして絵本読み場面に着目し,母子間の手話による対話がどのように文字や音声,文へと結びついていくのかを記述的に明らかにすることを目的とした。2,まず,手話の導入を積極的に行っているAろう学校幼稚部年少,年中,年長クラスを対象とし,自由保育場面での聴覚障害幼児同士や教師との会話をビデオにより観察・記録した。3,得られたビデオ資料から会話のエピソードを抽出した。さらにそれらを,手話,身振り,音声語などにより詳細に書き起こし,その際,社会的な行動や文脈的な特徴なども付記した。4,幼児の発話を,その機能から呼びかけ,提案,承認など11のカテゴリーに分類できた。ミス・コミュニケーションの状況で,繰り返し,言い換え,通訳,訂正など修復のストラテジーを様々に発達させていること,また相手や状況に応じて様々なモードを使い分けていることなどが明らかになった。5,ろう母子による絵本読み場面での手話による対話と文字や文への参照との関わりについて観察を行った。手話の初語発達以前に注意による対話が見られた。絵本の内容と形式(文字や音声)との関わりは主としての指文字で行われていた(1歳代後半)。またそれ以前に,文字を指でなぞる(本人が自主的に,あるいは親による援助により)行動が頻繁に見られた(1歳半頃)。手話による対話の中でのプレリテラシー活動の重要性が示唆された。1,本研究は,集団場面における聴覚障害幼児の手話及び音声言語による会話を詳細に観察・記録し,その発達過程を跡づけるとともに,得られた知見を健常幼児のそれと比較することにより,言語習得の基盤となる会話能力の発達に関する知見を得ることを目的としている。2,平成11年度は,手話の導入を積極的に行っているAろう学校幼稚部年少,年中,年長クラスを対象とし,自由保育場面での聴覚障害幼児同士の会話をビデオにより観察・記録した。3,得られたビデオ資料から聴覚障害児同士の会話のエピソードを抽出した。会話エピソードを,手話,身振り,音声語,キューサインなどにより詳細に書き起こし,その際,社会的な行動や文脈的な特徴なども付記した。4,得られた資料をもとに現在,手話,身振り,音声語(発語,キューサイン)などの各種モードが会話の中でどのように用いられているか,それぞれの使用モードが会話においてどのような機能を担っているか,また,年齢や各幼児の生育歴によりどのように変化しているのかに関して分析を進行中である。特に,相手や状況に応じて様々なモードを使い分けていること,またミス・コミュニケーションの状況で,修復のストテラジーを様々に発達させていることなどが明らかになりつつある。5,平成12年度には,さらに観察資料を追加すると共に,健常幼児のそれ(先行研究など)と比較することにより,言語習得の基盤となる会話能力の発達についての検討を行う。

ミス・コミュニケーションの状況で,繰り返し,言い換え,通訳,訂正など修復のストラテジーを様々に発達させていること,また相手や状況に応じて様々なモードを使い分けていることなどが明らかになった。5,ろう母子による絵本読み場面での手話による対話と文字や文への参照との関わりについて観察を行った。手話の初語発達以前に注意による対話が見られた。絵本の内容と形式(文字や音声)との関わりは主としての指文字で行われていた(1歳代後半)。またそれ以前に,文字を指でなぞる(本人が自主的に,あるいは親による援助により)行動が頻繁に見られた(1歳半頃)。手話による対話の中でのプレリテラシー活動の重要性が示唆された。