hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スポーツ指導場面における指導者との信頼関係が学習者の運動有能感認知に与える影響

この調査を通じて、指導者が各学習者に対して、どのような言葉がけをどの程度の頻度で行っているかを明らかにする。また、現在進めている信頼関係を定量化する尺度作成のための再調査を完了させて尺度を完成させる。そして、言葉がけの縦断調査前後に作成した学習者と指導者の信頼関係測定尺度を実施し、その尺度結果の調査前後における変化と指導者の各種言葉がけの頻度の関係性について検討する。それにより、指導者の言葉がけが学習者との親和的信頼関係構築に与える影響について明らかにする。今年度は、縦断的調査を実施することにより、指導者の言葉がけが学習者との親和的信頼関係構築に与える影響について検討すると同時に、親和的信頼関係の構築が学習者の認知する指導者からの言葉がけに与える影響について検討する。さらに、本研究の最終目的である指導者の言葉がけが、学習者と指導者の親和的信頼関係を介して学習者の運動有能感の向上に作用するメカニズムについて検討する。今年度は資料収集のための旅費が想定以上に必要になったり、その分を調査の補助ならびにデータの入力補助などの作業を外注せずに対応したが、若干の残額が発生した。この残額は次年度の人件費として使用予定である。昨年度は、実際のサッカー指導場面を記録・分析し、指導者の学習者に対する言葉がけを縦断的に調査する予定であった。しかしながら、当初予定していた指導者が異動になってしまい、調査対象者を選定しなおすのに時間がかかってしまったため、縦断調査に取り掛かるのが遅れてしまった。そのため、調査や分析用に予定していた人件費や謝金分が次年度使用額として生じてしまった。また、昨年度は研究成果発表として日本体育学会への参加を予定していたが、荒天のため取りやめたことも次年度使用額が生じた理由である。
感性計測による着衣ストレス計測手法の開発に関する研究

皮膚表面温度、皮膚近傍温度、湿度と生理反応、心理反応の結果から、健康学的な温熱快適状態を示す数式を作った。温熱的に不快もしくは快適と思う温湿度条件と生理反応における評価条件にずれがあることを確認した。皮膚近傍の温湿度で温熱快適条件を求めた本研究の結果は、従来の室内環境で評価された温熱快適条件と異なった。客観的な手触り肌触り評価方法がなかったムートンの風合い評価を行える評価方法を作製した。ムートン独特な触感覚である毛込み感、毛さばき感が評価できるようになった。本研究の目的は、ある種類の刺激が呈示されたときにストレスの生理指標である心拍変動、発汗、末梢血流、脈派、血圧、呼吸変動、アミラーゼ活性、脳活動のうち、どの生理指標が、刺激に対して変化するかを測定し、刺激の種類と生理指標および生理指標間の関係性を明らかにすることである。刺激としては、着衣において発生することが顕著な圧迫、温熱、蒸れ、肌触り、痛みに着目し、これの刺激に伴う生理反応として、心拍変動、発汗、末梢血流、脈波、血圧、呼吸変動、アミラーゼ活性、脳活動を測定して、4種類の刺激がどのような生理反応とよく対応しているのかを調査する。さらに心理反応としてNASA-TLXによるストレスの自覚症状も測定して、刺激に対応する生理指標と統合した新しいストレス評価指標を作成する。本年度は、手触り感を評価するための接触時の物理的な特性を把握するための実験を行った。3軸力覚センサを1個用いて、5種類のムートンの圧縮実験及び表面実験を行った。圧縮実験で得られた圧カ-変位曲線から、ムートンの圧縮特性を表す指標:圧縮線形性、圧縮エネルギ、圧縮回復性、圧縮柔軟係数、ヒステリシスを導出した。また、X軸、Y軸方向に加わる荷重から接線方向の荷重の合力を求め、その平均偏差を導出した。その結果とムートンの"弾力感"の官能量とを比較したところ圧縮線形性と接線方向の合力の平均偏差が"弾力感"に影響を与えていることが分かった。表面実験で得られた摩擦係数の変位からムートンの表面特性を表す指標:平均摩擦係数及び摩擦係数の平均偏差を求めた。その結果と"毛込み感"の官能量と比較したところ毛込みがあると感じるムートンは平均摩擦係数及び摩擦係数の平均偏差が低くなる傾向にあった。アレイ状に配置したセンサからの出力信号問の位相差は毛の密度が高いと出力波形の位相は小さい傾向にあった。毛の密度との相関が高く、官能量では"毛込み感","毛さばき感"と対応していることが分かった。ある種類の刺激が呈示されたときにストレスの生理指標である心拍変動、発汗、末梢血流、脈派、血圧、呼吸変動、アミラーゼ活性、脳活動のうち、どの生理指標が、刺激に対して変化するかを測定し、刺激の種類と生理指標および生理指標間の関係性を明らかにすることが本研究の目的である。本年度は、ストレッサを温熱(温度と湿度)として、特に高温多湿におけるストレス反応を多角的に測定して、温熱刺激に対するストレス評価指標の作成を行った。温湿度環境に対する人間の温熱快適感を調査し,温熱快適性を評価する指数に関する研究は行われているが,体温変動や心拍変動,血流量などの生体反応から温熱ストレスを評価する指数に関する研究は少ない。本研究では、人間の身体付近の温湿度に対する感覚と心身への影響を生理心理学的計測手法を用いて評価し、身体を取り巻く温熱環境の快適性評価指数の作成を行った。温度、湿度をそれぞれ変化させたときの心身反応を測定した。測定手順は、以下の通りである。(1)1段階30分とし,020分を環境に対する順応時間とした。(2)2025分で心電図と血流量を着座安静状態で測定した。(3)2530分で官能評価を行った。温熱ストレッサとしては、温熱に対する順応時でのストレス反応と温熱変化に対するストレス刺激に大別させるが、本研究では、温熱順応時におけるストレス反応を評価した。温湿度センサを胸・背・脚部の体表面から2cmの位置に設置し、体付近の温湿度を測定した。皮膚表面温度はHardy/Duboisの7点法を採用して測定した。皮膚表面温度、皮膚近傍温度、湿度と生理反応、心理反応の結果から、健康学的な温熱快適状態を示す数学モデルを作成した。このモデルと不快指数と比較した結果、快適条件から不快条件の領域が異なることが明らかになった。被服の着衣に伴うある種類の刺激が呈示されたときにストレスの生理指標である心拍変動、発汗、末梢血流、脈派、血圧、呼吸変動、アミラーゼ活性、脳活動のうち、どの生理指標が、刺激に対して変化するかを測定し、刺激の種類と生理指標および生理指標間の関係性を明らかにし、着衣快適性を表現するための指標を求めることが本研究の目的である。

本年度は、3種類の内容について実施した。(1)ストレッサを温熱変化として、特に寒冷気候への変化速度を変えた場合の、心身反応測定を行い、ストレス反応を確認した。(2)手触り感を定量的に評価するための装置として、3次元力覚センサを用いたシステムを開発中であり、本年度は、ムートンを題材にして、手触り感を評価する方法について検討した。(3)洗濯によるタオル地の風合いの悪化や柔軟剤による悪化の軽減などを人の心理生理反応を測定することによって評価することを試みた。結果として下記の知見が得られた。(1)寒冷環境における生理的ストレス指標として、平均皮膚温、瞬時心拍数、副交感神経活動、末梢血流量、αアミラーゼ活性が評価指標として有用であることが確認された。(2)ムートンのような毛皮の風合いを評価する測定装置はなく、弾力感の評価システムとしての検証実験を行い、押しつけ方向の力とそれとは直行する方向の力を変数とする関数によって弾力感が評価できることを確認した。本計測システムが毛皮の風合い評価に有用であることが検証された。(3)洗濯回数を重ねることによって生じるタイル地の風合いの低下を材料特性及び人体に触れた際の心身反応を測定し、材料特性と心身反応の特性から布地が心身にどのような影響を与えるのかを評価した。そして、タオル地の風合い評価の規範設定の可能性について検討する。洗濯10回以上から風合いが低下し、ストレス反応を示した。柔軟剤処理によって、風合い低下、ストレス度が軽減されることが確認された。
政治制度が住宅を中心とした都市政策に与える影響の分析

本プロジェクトの研究成果として『新築がお好きですか?日本における住宅と政治』という著作を8月にミネルヴァ書房から出版した。この著作は,日本において新築中心の持家社会が出現したことについて,賃貸住宅と都市開発をめぐる制度を通じて説明するものとなっている。出版から半年程度だが,新聞・雑誌における書評をはじめとした反響があり,一定の社会的インパクトがあると言える。この研究については,3月にバンクーバー市(City of Vancouver)の担当者と意見交換を行ったほか,ブリティッシュコロンビア大学で開催されたセミナーにて報告を行った。次に,都市のガバナンスに関する研究として,『レヴァイアサン』にて「大都市を比較するー日本の都市は「大きい」か?」という論文を発表した。この研究では,OECD諸国の大都市を対象として,人口成長を促す要因として都市の面積や自治体の数が効果を持っていることを主張するものとなっている。この論文については,さらに2019年6月にモントリオールで開催されるInternational Public Policy Associationで発表する予定である。それに加えて,地方選挙における投票率の決定要因として,選挙と選挙の間隔に注目した研究を大阪大学大学院の芦谷圭祐氏と行い,「疲労か高揚かー連続する選挙が投票率に与える効果の検証」というタイトルで公共選択学会で報告した。この論文については,その後1月に早稲田大学で開催されたセミナーで報告されたほか,2019年9月にEuropean Consortium for Political Researchで報告される予定である。研究期間中に書籍というまとまったかたちで出版を行うことができたのは計画以上の成果であると言える。それに加えて,本年度は都市の境界が持つ意味についての研究を進めて,本研究プロジェクトでこれまでに実施してきた住民投票についての研究と加えて新たな書籍の刊行に向けての目途を建てることができたのは重要な成果である。さらに,本年度は本研究プロジェクトの成果について英語による発表を始めるとともに,さらに当初の計画よりもその機会を増やすための準備を行うことができた。研究プロジェクト自体は一年延長するものの,これは成果の報告を積極的に行うためであり,本研究プロジェクトが当初の計画を超えて進展していることを示すものとなっている。一年の延長で最終年度となる次年度に計画することは次の二点である。まず,本研究プロジェクトの成果を海外の学会等で発表することである。現在のところ,6月のInternational Public Policy Associationと9月のEuropean Consortium for Political Researchを予定しているほか,可能であればそれ以外の機会にも発表を行うことを考えている。もう一点は,研究プロジェクトの成果として二冊目の単著を発表することである。すでにその単著の内容を構成する論文(7本程度)を発表しており,次年度は統合された著作として再構成するための準備に充てられる。平成28年度は,主に文献のサーベイを中心に研究を進めた。その過程では,日本の住宅システムの特徴を,選挙制度をはじめとした政治制度との関係に注目しながら明らかにすることを意識した。議論してきたこととしては,(1)なぜ人々は都市に住むのかという観点から国や地方自治体の都市政策について検討し,自治体による開発規制の権限が制限されている中で,国を中心としたインフラ整備と地方自治体の市街地活性化が進められてきたこと,(2)これまで政治学では十分に検討されてこなかったマンション管理組合のガバナンスについて論じ,マンションの終末期が近づくなかでマンションから得られる利益の再配分を検討する必要があること,(3)「空き家」や災害による被災住宅について「負の資産」として検討し,これらの問題に対応するためには一種の再分配政策として住宅政策を捉える視点が必要であること,などである。この成果については,ミネルヴァ書房の月刊誌『究』に,「住まいから都市政治を探る」というタイトルで連載を続けており,2017年6月に終了する予定である。連載が終了した後には,加筆修正を行ったうえで,この成果を書籍としてまとめて出版することを予定している。また,2016年8月に行われた(公財)後藤・安田記念東京都市研究所が主催する『都市問題』公開講座(「誰がためのコンパクトシティ」)では,パネリストとして参加し,本研究の成果をもとにした講演を行った。先行研究のサーベイと並行して,日本の市レベルの地方自治体についての政治データの収集を行い,それと都市計画や住宅についてのデータの関連を分析するプロジェクトを始めた。まだ始まったばかりのプロジェクトではあるが,2017年3月にトロントで行われたアジア研究学会(Association for Asian Studies)にてこの成果の一部を報告した。1年目に行っている雑誌に連載する機会を得て,文献サーベイを中心とした研究成果を書籍として公刊することができるのは,当初の予想を超えた進展であると考えられる。また,地方自治体に関連するデータの整理を進め,国際学会にて報告できたことも,3年目に予定していた当初の計画からすると早い進展であると評価できる。他方,予想外に発表の機会を得て,執筆を進めることになったため,データ分析の方法論の習得は予定よりも遅れている。とりわけ地理情報データの活用は今後の研究にとって必須であると考えられるため,2年目に時間をとって精力的に習得を進めることとしたい。平成29年度は、都市政治における重要な論点として、住民投票に注目した研究を複数発表した。まず、総務省自治行政局からデータを取得し、平成の大合併における住民投票を類型化した上で、投票率や合併への賛成率などの規定要因を探る研究を進めた(『社会が現れるとき』所収論文)。また、合併以外の市町村における住民投票について、データを収集・整理した上で、市町村の政治過程において住民投票がどのような役割を果たしているかについて分析する研究を行った(『公共選択』)。

後者については、英語論文として再編し、国際学会でも発表した。次に、人々の住宅取得に関する行動や、地方政府による住宅地面積の広がりなどが、どのように政治制度とかかわっているかについての分析を進めた。ミネルヴァ書房の月刊誌『究』に続けていた連載が6月に終了した後、それを大幅に加筆修正して書籍化を行っており、平成30年度中の出版が予定されている。また、その議論の一部について、以前にまとめた論考を共著論文として寄稿した英語書籍(Japan's Population Implosion)が出版された。最後に、住宅と切り離せない人の移動の問題についても、政治制度との関わりという観点から検討を始めた。近年若年層の移動にあたって重要な考慮要素となっている子育て支援について、政府がどのような取り組みを行っているか分析している。そのような分析の一環として、昨年度発表した関連論考を大幅に改稿した論文を、アメリカ政治学会で発表した。当初からプロジェクトの最大の成果として住宅と政治についての研究書の刊行を予定していたが、その準備はほぼ終了しており、予定通りの刊行が見込まれる。それに加えて、住民投票についての二本の論文の執筆・発表を行うことができたほか、国際学会で2回の報告を行うことができた。今年度はどちらかと言えばアウトプットの方に注力してきた傾向があり、データ分析の方法論の習得はやや遅れ気味だが、それでも計量テキスト分析や地理情報システムの習得などを論文執筆の実践とともに進めており、研究はおおむね順調に進展していると思われる。本プロジェクトの研究成果として『新築がお好きですか?日本における住宅と政治』という著作を8月にミネルヴァ書房から出版した。この著作は,日本において新築中心の持家社会が出現したことについて,賃貸住宅と都市開発をめぐる制度を通じて説明するものとなっている。出版から半年程度だが,新聞・雑誌における書評をはじめとした反響があり,一定の社会的インパクトがあると言える。この研究については,3月にバンクーバー市(City of Vancouver)の担当者と意見交換を行ったほか,ブリティッシュコロンビア大学で開催されたセミナーにて報告を行った。次に,都市のガバナンスに関する研究として,『レヴァイアサン』にて「大都市を比較するー日本の都市は「大きい」か?」という論文を発表した。この研究では,OECD諸国の大都市を対象として,人口成長を促す要因として都市の面積や自治体の数が効果を持っていることを主張するものとなっている。
直腸癌で超低位前方切除術を受けた患者の排便障害支援システム構築に向けた基礎的研究

直腸癌で超低位前方切除術を受けた対象者は、低位前方切除術群より排便障害が有意に重症で、健康関連の生活の質(HR-QOL)は社会・役割健康度の低下が著しかった。これらは時間の経過とともに改善したが、術後2年経っても遷延化している患者もいた。排便障害に対する対処方法では、「外出を控える」「イベント前には食事を摂らない・量を減らす」の頻度が超低位前方切除術群に有意に高かった。重回帰分析ではHR-QOLの関連要因として「排便障害」と「自己受容」が挙げられ、これらの支援によるHR-QOLの向上が示唆された。下部直癌に対しては直腸切断術(永久的人工肛門造設術)が標準治療とされてきたが、近年、技術や器具の発達と永久的人工肛門を造設する心理的負担が考慮され、超低位前方切除術(歯状線の口側2cm以内で吻合する術式)が多く行われている。超低位前方切除術を受けた患者は、永久的人工肛門を回避できたという安堵感も束の間で、縫合不全の予防目的で一時的に造設た回腸人工肛門周囲のスキントラブルに悩まされることも多い。さらにその数ヵ月後には回腸人工肛門を閉鎖するが、次は重症な排便障害と付き合わなけらばならない。このように超低位前方切除術を受けた患者は、外来通院中に様々な体験をして困難と向き合いながら日常生活を送ることになる。今回の研究では、(1)超低位前方切除術と直腸切断術や低位前方切除術を受けた患者のQOLを長期的および縦断的に比較して客観的データを得ること、(2)超低位前方切除術を受けた患者の症状体験や自己概念などQOLに関連する要因を明らかして看護支援システムを構築するための基礎データを得ること、(3)これらの情報を社会に発信しサポートネットワークを充実させることが目的である。本研究に対して同意が得られた直腸癌患者に対して、質問紙調査として、1)QOL評価(1)包括的尺度(健康プロファイル型尺度)SF-36 v2日本語版、(2)疾患特異的尺度(がん特異的尺度)EORTCQLQ-C3Ov3日本語版、及びEORTC QLQ-CR38日本語版、2)自己受容尺度、3)自尊感情尺度、4)排便障害評価を、対象者の手術後1ヵ月・6ヵ月・1年・2年以降に調査を行っている段階である。さらに、超低位前方切除術後患者を中心に半構造的面接を行い、分析を進めている。下部直腸癌に対しては直腸切断術(永久的人工肛門造設術)が標準治療とされてきたが、近年、技術や器具の発達と永久的人工肛門を造設する心理的負担が考慮され、超低位前方切除術(歯状線の口側2cm以内で吻合する術式)が多く行われている。超低位前方切除術を受けた患者は、永久的人工肛門を回避できたという安堵感も束の間で、重症な排便障害と付き合わなけらばならない。本研究に対して同意が得られた直腸癌患者に対して、質問紙調査として、1)QOL評価(1)包括的尺度(健康プロファイル型尺度)SF-36 v2日本語版、(2)疾患特異的尺度(がん特異的尺度)EORTC QLQ-C30v3日本語版、及びEORTC QLQ-CR38日本語版、2)自己受容尺度、3)自尊感情尺度、4)排便障害評価を、対象者の手術後1ヵ月・6ヵ月・1年・2年以降に調査を行っている。現在(1)について分析し、手術後1ヵ月・6ヵ月のデータについては平成22年3月に演題登録し、平成23年8月に学会発表する。我が国は2015年には男女共に癌罹患率の1位になると推定される。大腸癌の中で直腸癌の占める割合は約4割と最も高い。下部直腸癌に対しては、直腸切断術(人工肛門造設術)が標準治療であるが、近年では技術の発達と永久的人工肛門を造設する心理的負担が考慮され、超低位前方切除術(歯状線の口側2cm以内で吻合する術式)が行われている。

これらの手術では一時的人工肛門の造設が行われ、人工肛門閉鎖後には便失禁・排便の不規則性などの排便障害の重症化や遷延化が懸念されている。さらに排尿・性機能障害も起こりうる。申請者は、H21H23年基盤研究(C)「直腸癌で超低位前方切除術を受けた患者の排便障害支援システム構築に向けた基礎的研究」の助成を受けて手術後2年間の縦断的研究を実施して以下の結果を得た。1)超低位前方切除術群の排便障害は、術後2年でも約2割が重症に分類され、低位前方切除群と有意差を認めた。対処方法では「食事時間や量の調整」「肛門周囲の軟膏の使用」「外出を控える」の頻度が超低位前方切除術群において有意に高い。2)超低位前方切除術群は、QOL(SF36)の項目のうち「日常役割機能(精神)」や「社会生活機能」の低下が著しく、術後2年でもQOLの8項目中6項目は国民平均値を下回った。3)QOLの各項目には「排便障害」と「自己受容」が最重要の項目として有意に挙げられた。4)半構造的面接では、1術前は、永久的人工肛門か肛門温存かの術式の選択に意識が向いており、排便障害についての説明がよく認識できていなかったと語る患者が多い。2患者は、排便障害が重症でも人工肛門よりはましであると考えながら対処していることも多いが、その逆の例もある。3排便障害に関する専門的情報の不足や社会の認識不足により精神的苦痛を受けている。以上の結果を踏まえた支援が、QOLの向上につながることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。
若手教師の経験学習能力の分析と経験学習促進研修プログラムの開発

本研究の目的は,若手教師の経験学習能力形成モデルを構築し,そのモデルに基づく経験学習促進プログラムを開発することである。研究初年度である平成30年度は,ベテラン教師(中学校17年間,教育行政職で10年間の経験)を対象にしたライフヒストリー調査として,初任から5年目程度の期間に,教職経験に有用であった問題解決事例のインタビュー調査と分析を行った。調査からは10個の問題解決事例が収集された。これらの事例すべてをKolbの経験学習モデルにより解釈したところ,(1)個々の事例に関する発話は少なくとも経験学習2サイクルを経た内容であり,抽象的概念化は2サイクル目に抽出されていること,(2)教職3年以下の問題解決事例は自己の変容によって解決するものが多いことなど,複数の特徴が抽出された。これらの特徴に関する再調査を行ったところ若手教師は抽象的概念化を行う能力は備えているが,内省的観察を反復することで円滑にその能力を発揮できるようになること,抽象的概念化の結果が蓄積されることにより,演繹的に問題場面と結びつけることができるようになることが示され,若手教師の経験学習モデルを構築した。同時に,教育員会事務局の協力を得て,初任者研修受講者を対象として,経験学習に関する調査用紙を用いた調査を実施した。この調査では,1年間の教職経験を振り返り,学期毎に「開いているー閉じている」状態の回答を求めるとともに,前の状態と変化した理由を自由記述で回答を求めている。このデータについては,現在分析中である。研究初年度の計画は,ベテラン教師の調査および仮説的な経験学習モデルの構築,教職初任者の学習経験の調査開始であった。この計画に沿っておおむね順調に進展している。ベテラン教師の経験学習モデル構築については,とりまとめがやや遅れたため,予定していた学会発表ではなく紀要論文として発表した。研究2年目の令和元年においては,教職初任者の学習経験調査分析の結果を分析し,研究初年度に構築した仮説的な経験学習モデルとの比較検討を行い,理想的な成長の要件を抽出することが重要である。現在,教職初任者のデータ分析を行っており,今年度中にはこの成果を発表する予定である。またこの成果を踏まえ,経験学習能力モデルの構築に着手する。ベテラン教師・初任者教師のデータ分析結果について複数回の学会発表を予定していたところ,ベテラン教師のとりまとめ完了,初任者教師のデータ集取完了時期が,それぞれ平成31年2月中旬であり,年度内に予定していた学会発表を実施することができなかった。これらの研究成果の学会発表は,研究協力者とともに,研究2年目である令和元年度に実施する予定である。また同時にデータ分析をより効果的に進めるための備品を購入する予定である。
環拡張ポルフィリンを基盤とする機能性金属錯体化学の開拓

ピロールユニットが5つ以上からなるメゾアリール置換型環拡張ポルフィリンのうち、ピロール数が5つのペンタフィリン、6つのヘキサフィリンについて金属イオンとの錯化挙動の検討を行った。ヘキサフィリンは26,28π系の2種類が安定に存在する。ヘキサフィリンでは金(III)イオンとの反応においては単核錯体、二核錯体が生成し、金イオンがそれぞれ二箇所、金-炭素結合を有する平面構造であることを明らかとしている。金錯体は還元剤によりヘキサフィリンのみを還元することができ、反芳香族性を示す極めて珍しい例であることも見いだしている。金二核錯体を出発として選択的な環外周部の修飾を検討した。種々条件検討の結果、環外周部のすべてのベータ位の臭素化、続くクロスカップリング反応によりフェニル基、フェニルエチニル基の導入に成功した。フェニルエチニル置換体では二光子吸収特性が高められていることを明らかとした。またそれぞれの反芳香族性錯体とくらべて芳香族性錯体が5倍程度の二光子吸収断面積を持つことを見いだした。10族金属イオンとの反応では主として単核錯体が得られ、X線構造解析により1箇所金属-炭素結合を形成していることを見いだしている。これらの錯体を再精査したところ、これまで合成が非常に困難であったメビウストポロジーをもつ化合物であり明確な芳香族性を示す初めての例であることを明らかとした。ペンタフィリンは一箇所窒素部位が縮環した構造で得られてくることを見いだしている。N縮環ペンタフィリンは22,24π系の2種類が安定に存在する。またこのN縮環ペンタフィリンにジカルボニルロジウム(I)イオンを作用させると、それぞれ22,24π系のロジウム錯体が得られてくることを見いだしている。この錯体を精査し二光子吸収断面積の比較、理論計算によって24π系ロジウム錯体が明確なメビウス芳香族性を有していることを明らかとした。ピロールユニットが5つ以上からなる環拡張ポルフィリンにおいて、ピロール数が6つのヘキサフィリンの金属イオンとの錯化挙動について研究を行つた。10族金属イオンとの反応では主として単核錯体が得られ、X線結晶構造解析により1箇所金属-炭素結合を形成していることを見いだしている。金(III)イオンとの反応においては単核錯体、二核錯体が生成し、金イオンがそれぞれ二箇所、金-炭素結合を有する平面構造であることを明らかとしている。12族金属イオンとの錯化を検討したところ。亜鉛(II)イオン、カドミウム(II)イオンとの錯化においては二核錯体のみが生成し、銅(II)二核錯体と同様な、メゾ位に酸素原子が1つ付加した折れ曲がつた構造であることを構造解析により明らかにした。水銀(II)塩を作用させると単核錯体、二核錯体が得られ、どちらも芳香族性を維持していることがわかった。二核錯体の構造解析の結果、各水銀二価イオンは一カ所、金属-炭素結合を生成していることを見いだした。単核錯体は各種スペクトルより、溶媒のメタノールがメトキシ基として取り込まれていることがわかった。金単核錯体を出発としてヘテロ二核錯体の合成を検討し、リガンドとしてフリーベース体とは異なる挙動を示すことがわかってきている。種々条件検討の結果、環外周部のすべてのベータ位の臭素化、引き続いて置換基の導入に成功した。現在、非線形光学特性を調査中である。メゾ位臭素化ポルフィリンとアルキンとのパラジウム触媒による反応において、メゾ位に加えてベータ位でも結合を形成した、シクロペンタジエンが縮環したようなポルフィリンが得られ、結晶構造解析により明らかにした。

N縮環ペンタフィリンは22,24π系の2種類が安定に存在する。またこのN縮環ペンタフィリンにジカルボニルロジウム(I)イオンを作用させると、それぞれ22,24π系のロジウム錯体が得られてくることを見いだしている。この錯体を精査し二光子吸収断面積の比較、理論計算によって24π系ロジウム錯体が明確なメビウス芳香族性を有していることを明らかとした。
胸部大動脈瘤手術患者の回復促進看護支援プログラムの開発に向けた基礎的研究

本研究は、胸部大動脈瘤手術患者の術前から退院後の療養生活を支える回復促進看護支援プログラムの開発を目指し、文献検討や先行研究から回復促進のための看護支援時期、ケア内容とその方法の検討や回復を査定する質問紙の作成、医療者へのヒアリング調査を行った。術前からの患者の病気認知を足がかりにした支援の方向性が示唆され、回復促進看護支援プログラムの体系化を試みた。平成24年度は、胸部大動脈瘤手術患者の回復促進のための看護支援時期、ケア内容と方法の検討に向け、質問紙の作成の準備を行った。先行研究(三浦,2010)より、手術後の回復は患者の病気に対する認識が大きく影響していることが示唆された。患者自身の病気に対する見方、捉え方を病気認知(illness perception)と言い、この認知次第で病気への対処方法やQOLの水準も大きく変動することが推察される。胸部大動脈瘤手術患者においても、患者の病気に対する捉え方や手術に対する認識、理解によって、術後の回復やQOL、更には療養行動に影響する可能性が考えられ、この病気認知の項目を調査に盛り込むために再分析を行った。対象は、胸部大動脈瘤手術患者16名(男性11名、女性5名)の退院後6か月にわたり収集した半構成的面接と外来受診時の参加観察場面のデータを用いた。Levethalらの自己調節モデル(self-regulatory model)の病気認知の枠組み、同定(identity)、原因(cause)、時間軸(time line)、結果(consequence)、治療と統制(cure and control)の5次元に沿って、質的帰納的に分析した。病気の時間軸や治療と統制は、術後合併症など、患者が退院後抱える身体的問題が大きく影響していた。病気の原因は心血管疾患になりやすい家系など、帰属理由には個別性も見られたが、不適切な生活習慣を自覚する患者も多く、大動脈瘤の多くは動脈硬化という疾患の特徴も反映していると考えられた。しかし、大動脈瘤は解離や破裂が生じなければ無症状であることが「病気の同定」を妨げ、更には「時間性」と「治療と統制」に影響することから、大動脈瘤患者独自の病気認知の構造を、定量的な研究を重ねがら、引き続き質問紙の内容の検討を続けていく。平成25年度は、胸部大動脈瘤手術患者の回復促進のための看護支援内容とその時期の検討、回復を評価する質問紙の内容の精錬を行った。前年度までの成果から、Leventalらの自己調節モデル(self-regulatory model)の病気認知の考え方を元に作られた、病気認知質問紙(The Illness Perception Questionaire:IPQ)を胸部大動脈瘤手術患者にも適応可能であることが示唆された。回復評価には、この質問紙を活用しつつ、病気認知だけではなく日常生活にも影響する様々身体症状の質問項目を追加することで評価可能であると考え、質問項目の内容、表現の精錬を行った。身体症状は、術式、年齢、性別などで特徴的な項目を盛り込みながら、平成23年度の成果から出てきた「回復感に関わる要因」を測定できるように検討を行った。回復促進のための看護支援は術後から行うものを想定していたが、術後の回復は術前からの病気認知も大きく影響するため、先行研究(三浦,2010)から、術前の患者の実態を病気認知の枠組みから再検討したまた、現在、心臓血管外科術後患者の看護外来を行っている専門看護師から情報提供を頂き、本研究課題の回復促進看護支援プログラムの内容と実施時期に関する助言を得た。頂いた助言と今までの分析結果に基づき、身体的回復を導くために、今現在の症状の説明と回復の見通しを示す情緒的支援、手術体験への肯定的な受け止めを導く情緒的支援、病気認知に応じた療養に関する教育的支援の3つを柱とした支援が必要であると判断した。支援時期に退院3か月までの目安との助言は、研究者の先行研究で示された内容と一部合致しており、実現可能性への手ごたえを得ることができた。しかし、合併症の種類、症状の状況によっては、退院後6か月までの支援が必要であり、今後の検証が課題である。平成23年度は、胸部大動脈瘤手術患者の術前の生活・心理的状況、術後の回復状況の実態調査に向けて、調査票の作成に向けた準備を行った。術後の回復調査は、患者が抱える症状も捉える必要があり、その項目と質問内容を検討した。また、先行研究より「病気認知」の側面が回復に影響することが明らかとなっており、全人的な視点から回復を捉えるためには、今抱えている症状や徴候、病気認知に加え、生活・療養の側面を取り入れることが重要だと考え、先行研究の胸部大動脈瘤手術患者の退院後の回復過程に関する研究(三浦,2010)の2次分析を行った。半構成的面接から得られたデータから、退院後の生活や療養、回復感に影響する要因となる記述を、因果関係を損なわないように抜き出し、質的帰納的に分析を行った。生活に関する影響要因は、生活の支えや基盤となる要因として<医師への信頼と恩義>、<将来の展望やイベント>などの5項目、生活に負担、葛藤、混乱を与える要因として<手術を契機とした役割変化>などの3項目、合計8項目が抽出された。

療養に関する影響要因は、療養法実践を支え促進させる要因として<療養法を順守している自負と安心感>など4項目、療養法実践が負担に感じる要因として<家族からの療養法実践状況の確認>など4項目が抽出され、療養に関する影響要因は多岐に亘り、合計29項目であった。回復感に関わる要因としては、<病気・手術に関する知識>、<回復への時間的猶予性の保持>、<周囲の人々との対比>など、合計12項目が抽出された。生活や回復感に関する影響要因に比べ、療養に関する影響要因が圧倒的に多く、胸部大動脈瘤手術患者の療養法への不安や混乱を示していると考えられた。また、導き出された生活、療養、回復感に関わる要因に働きかけることで、回復を促進することが可能となるため、介入プログラムを検討する際の示唆も得られた。研究を進める中で、質問紙の内容をより詳細に検討する必要性が生じ、本年度は回復に影響する患者の病気認知の側面からの分析を中心に行い、国際学会でも発表を行った。質問紙の内容を引き続き、検討を重ね、定量的研究を加えていく必要があり、当初の目的である回復促進のための看護支援時期とケア内容の検討までは十分に行えなかった。しかし再分析を重ねる中で、必要な看護支援内容やその時期についての示唆も得られているため、研究の達成度は、やや遅れているとした。胸部大動脈瘤患者の術前の生活・心理的状況、術後の回復状況の実態調査のための調査票の作成に時間がかかっている。本研究のキーワードである「回復」の概念も多岐にわたり、先行研究でも検討を行ったが、結果を今一度吟味する作業等、概念の体系化が進まない状況がある。調査票作成においては、概念とその構成が重要である為、慎重に検討を重ねる必要があり、平成23年度は調査が予定通り実施できなかったため、進行状況としては遅れているとした。平成25年度は、平成24年度に十分に達成できなかった回復促進のための看護支援時期とケア内容の検討を行う。更には最終的な目的である、回復促進看護支援プログラムのプレテストを実施する。大動脈瘤患者の特徴を考慮した独自の調査・質問紙の検討が遅れているため、項目によっては、既存の質問紙の活用や併用を検討しながら、調査を行っていくことを検討し、研究の促進を図る。また、回復促進看護支援プログラムの実施に関しては、実施施設の医師、看護師に協力を依頼し、効率化を図る。平成24年度は、平成23年度に行えなかった胸部大動脈瘤患者の術前の生活・心理的状況、術後の回復状況の実態調査を行う。対象者への調査依頼、面接調査を含め、調査施設の看護師、医師に協力を依頼する。調査データの入力等は、研究補助者を採用により研究の効率化を高める。特に調査票の作成に時間がかかっているため、尺度開発に精通した研究者の協力を得られるように依頼をする。また研究者は、研究協力者と随時、連絡体制を整え、研究全般を円滑かつ効率的にコーディネートを行う。平成25年度は、胸部大動脈瘤手術患者への看護ケアの実施状況調査、医師・看護師へのヒアリング調査を行い、回復促進看護支援プログラムを完成させることが最大の目標となる。循環器疾患に関連する学術集会等で本研究課題に関する発表を行い、情報発信をしながら、人的ネットワークを広げる努力をし、本研究への協力体制を強化する。
癌関連遺伝子1-8Uの追究による炎症を母地とした大腸癌発癌機構の解明

潰瘍性大腸炎は慢性炎症を母地とした大腸癌(colitic cancer)発生のリスクファクターであり、本邦においても患者数の増加、内科的治療の進歩による長期経過観察例の増加に伴ってcolitic cancerは今後増加してくるものと予想される。しかしcolitic cancerの発癌機序についてはいまだ解明されていない。今回の研究は、潰瘍性大腸炎の炎症から発癌への関与が考えられる1-8Uに着目し、1-8Uの機能と発現誘導の分子生物学的メカニズムを解析することにより慢性大腸炎症における炎症から発癌への機序を明らかにし、その慢性炎症を母地とした発癌の早期診断や治療といった臨床応用の可能性を検討することを目的とする。前年度からの研究で、我々はヒトゲノムのcDNAライブラリーより発現調節領域を含む1-8Uの全遺伝子をゲノミッククローニングした。得られたクローンが十分な長さのプロモーター領域を含んでいなかったため5'-RACE法により上流領域遺伝子を伸展させた。転写因子結合予測解析プログラムによりプロモーター領域に既知の転写因子結合エレメントの有無、特にインターフェロンシグナル伝達に関連したエレメントの有無につき検討し、1-8U遺伝子発現にかかわるシグナル伝達経路を解明している。また、1-8Uを大腸癌細胞株HT29-18N2、CaCo2に遺伝子導入し、強制発現させた安定細胞株を樹立し、その増殖形態および機能の解析により、1-8U固有の機能を解明した。今後の研究により、iFABPプロモーターを用いて1-8Uを腸管上皮に強制発現するトランスジェニックマウスを作成し、これをTCRαノックアウトマウスなどの慢性大腸炎モデルマウスとかけあわせることにより大腸上皮の慢性炎症および癌化における1-8Uの機能を明らかとする予定である。我々はヒトゲノムのcDNAライブラリーより発現調節領域を含む1-8Uの全遺伝子をゲノミッククローニングした。現在転写因子結合予測解析プログラムによりプロモーター領域に既知の転写因子結合エレメントの有無、特にインターフェロンシグナル伝達に関連したエレメントの有無につき検討中である。今後1-8Uを大腸癌細胞株HT29-18N2、CaCo2に遺伝子導入し、強制発現させた細胞株を樹立し、その増殖形態および機能を解析する予定である。またiFABPプロモーターを用いて1-8Uを腸管上皮に強制発現するトランスジェニックマウスを作成し、これをTCRαノックアウトマウスなどの慢性大腸炎モデルマウスとかけあわせることにより大腸上皮の慢性炎症および癌化における1-8Uの機能を明らかとする。
筋ジストロフィー症モデルマウス心血管系の電気生理学的、薬理学的異常に関する研究

筋ジストロフィーモデルマウス(mdxマウス)を用いてdystrophin欠損が循環系の機能にいかなる異常を起こしているか解明することを目ざした。正常マウスの心筋の活動電位は生後発達に伴いプラトー相の短縮が起こり、成体においてはプラトー相を持たない独特の波形となることが明らかとなった。成体マウス心筋の収縮がnicardipineによる抑制を受けにくく、ryanodineによる抑制を受けやすいという結果からも、細胞内Ca依存度の高い収縮を行うと結論した。また、新生仔期にはnorepinephrine(NE),acetylcholine(ACh)に対する感受性が心房、心室ともに成体に比べ高かったが、これには交感神経によるNE取り込みの出現と心筋自体の感受性低下に加えて、新生仔ではalpha受容体刺激による収縮力増大、成体では収縮力減少が存在することが明らかになった。mdx筋においてNEによる収縮力増大反応が異常に昂進していた。これは、alpha受容体を介した心筋抑制作用がmdx筋で減弱しているためであった。mdx筋の活動電位波形はおおまかには正常マウスと同じであったが。最大立ち上がり速度が大きい傾向があった。心電図からmdxマウスの心拍数が正常マウスよりも有意に低いことがわかった。摘出右心房の基本拍動数およびNEやAChに対する反応性には差が見られず、自律神経系のトーンに差があると考えられる。自律神経を遮断する薬物により心拍数の差が消失する傾向があった。マウス摘出血管標本を検討する準備として、モルモット新生児の血管の収縮弛緩を検討し、新生児の弛緩物質遊離機構に特徴があることを見いだした。蛍光プローブ、共焦点レーザー顕微鏡を用い培養マウス心筋細胞のカルシウムの動きを画像化する事に成功し、ウエーブ、スパイク二種類の動きがあることを見いだした。今後mdxマウスの細胞内カルシウム動態の異常を画像化により明らかにしていく予定である。
銅ナノ構造体の光アンテナ能を最大限に活かした光エネルギー変換系の高効率化

本研究では,金属ナノ材料の特異な光現象(局在型表面プラズモン共鳴:LSPR)を利用するプラズモニック光エネルギー変換素子の実用に向けて,安価な銅のLSPRを利用した高効率光電変換素子,高性能光触媒の開発を目指した.プラズモニック周期性銅ナノ構造上と光吸収相層としてポルフィリン単分子膜から成る光電変換素子は,LSPRを発現しない光電変換素子と比して約59倍もの増強された光電流を生成した.一方,周期性銅ナノ構造の酸化によって構築されたCu2O/Cu光触媒は,可視/近赤外光の照射によって効果的な光触媒活性を示した.また,その分解速度はLSPRを発現しない素子と比して,約84倍も速かった.まず,一つ目の目的として,銅ナノ構造/有機色素分子複合体による高性能光電変換素子の作製に着手した.構造は強光電場の発現と,表面プラズモン共鳴の発現波長の制御性能を兼ね備えたものが最適である.本検討ではシリカ微粒子の二次元コロイド結晶を鋳型とし,これに銅を蒸着した規則性銅ナノ構造体を採用した.当該構造体はITO電極上に構築し,銅蒸着膜厚をシリカ微粒子径の約半分程度とすることで,導電性が担保出来ることを確認した.次に,この電極基板の酸化を抑制するために酸化抑制層の被覆を検討した.電極性能を損なわないために,抑制層は超薄膜である必要がある.メルカプトヘキサデカン酸からなる自己集合単分子膜と,表面ゾルゲル法によって作製されたポリビニルアルコール(PVA)/酸化チタン(Ti(O))複合超薄膜の組み合わせによって,大気中においても銅表面の酸化反応を劇的に抑制可能となることを見出した.次に,PVA/Ti(O)複合膜上に固定されたポルフィリン分子の光電流を,3極式セルを用いて測定を行ったところ,銅の表面プラズモン共鳴の発現効率が高い長波長域(600 nm以上)において,約20倍もの大きな光電流の増強現象を見出した.以上の結果は,銅の表面プラズモン共鳴が光アンテナ能として十分に機能可能であることを示している.また,比較のために,可視域における虚部の誘電率が銅と同等レベル以上のパラジウムを素材としたナノ粒子を合成した.ナノ粒子のサイズを制御することで近紫外域において明確な表面プラズモン共鳴を発現することを見出した.更に,この表面プラズモン共鳴の発現条件の屈折率変化に対する応答性は高く,汎用なプラズモニック金属種である金・銀ナノ粒子をも大きく凌駕するものであった.この現象は準静電近似理論からもほぼ定量的に説明することが可能であり,新たなプラズモニックセンサー材料として有用であることを実証した.昨年度に実現した銅構造体上に配置されたポルフィリン分子の光電流増強について,その機構解明を検討した.有限時間差分法による銅構造体の局在電場分布の理論解析では,光電流が大きく増強されたQ帯の領域において,金と比肩するほどの大きな局在電場の発現が認められ,具体的には入射光強度と比して約30000倍もの電場強度が見込まれた.また,局在電場強度と光電流増強度の波長依存性には明確な相関があり,電場が強く発現する波長域で特異的に光電流が増強されることが確認された.以上の検証より,ポルフィリンの光電流が銅ナノ構造の光アンテナ効果に由来するものであることが強く示唆された.以上の検証結果は,ACS Applied Materials & Interfaces(American chemical society)に投稿し,現在,改訂作業中である.次に,銅/Cu2O複合体の自発形成を通したプラズモニック光触媒の開発に着手した.表面プラズモン共鳴を発現する銅ナノ構造上で,規定温度中で規定時間静置することによってCu2O薄膜を形成させた.CuOの副次形成を伴わない加熱温度を検討し,160度程度が最適であることを見出した.X線光電子分光,反射吸収スペクトルから銅構造上に3 nm程度のCu2O超薄膜が形成したこと, Cu2O形成後であっても,プラズモンが発現可能であったことを確認し,すなわちプラズモニック銅/Cu2O複合体の作製に成功した.この複合構造への光照射に伴うメチルオレンジ色素の分解反応を検証した.可視,および近赤外域にプラズモンを発現する銅/Cu2O複合体をそれぞれ作製し,光を照射したところ,表面プラズモン共鳴の発現波長光の照射によって,特異的に色素分子が分解されることが確認された.以上のことから,プラズモン発現波長の制御によって,近赤外光による光触媒活性の発現が示唆された.平成27年度はプラズモニック銅ナノ構造/Cu2O複合体の自発形成条件を検討し,その光触媒活性評価の前段階として,色素分子の分解特性について検討を行う計画であった.まずは,昨年度の検討課題であった銅光アンテナを利用したポルフィリン分子の光電流増強現象について,その機構解明のために有限時間差分法を利用したシミュレーション計算を行った.計算結果と実験事実との相関が図れ,以上の研究成果について論文を投稿した(現在,改訂作業中).更に,本年度の計画であった,銅ナノ構造の自然酸化,および加熱による酸化反応を利用して,プラズモニック銅ナノ構造/Cu2O複合体の作製法を確立した.

この構造を利用したメチルオレンジの分解反応も確認することができ,光触媒材料としての有用性検証の第一段階を終えることが出来たものと考えられる.また,昨年度,比較検討のために合成したパラジウムナノ粒子の表面プラズモン共鳴が,金や銀ナノ粒子よりも屈折率変化に対する応答感度が高いことを見出した.これについても理論的にその起源を考察することができ,その成果を論文にまとめて投稿したところ,掲載された(ACS Nano, 2015, 9, 1895.).更に応用展開として,異方性パラジウムナノプレートを合成し,その屈折率応答感度もやはり高いことを見出し,これについても論文に掲載された(Optical Materials Express, 2016, 6, 859.).このように,本研究から新たな研究シーズを見出すことにも成功している.以上のことから,研究の進捗は当初の計画以上に進行していると言える.銅ナノ構造の自然酸化に伴って自発的に形成する銅/Cu2O構造の光触媒機構を検討した.構造パラメータの制御により,Cu2Oのバンドギャップ吸収端に表面プラズモン共鳴(LSPR)が発現する構造,および全く重複しない近赤外域でLSPRを発現する構造を作製した.それぞれは,参照(平滑銅薄膜/Cu2O)と比較して84,27倍ものメチルオレンジの著しい分解速度を示すことが分かった.また,その分解はLSPR発現波長域の波長光照射によって誘起されることを確認し,光触媒活性がLSPR励起によって導かれていることを実証した.この機構を調査するために,反応活性種を検証したところ,スーパーオキシドアニオンラジカル,およびホールによってメチルオレンジが分解されていることが検証された.また,XPSによる深さ分析の結果より,銅構造上に形成したCu2O膜厚は約3 nm程度と薄く,かつ,Cu2O/Cu界面は相溶形態を有していた.以上より,近赤外光照射時では,銅構造上でLSPRが強く励起されて生成した熱電子がCu2O薄膜に移動し,生成した反応活性種によってメチルオレンジが分解したと考えられた.また,可視光照射時には,増強光電場によるCu2Oの光電子励起効率の向上,およびプラズモンエネルギーのCu2Oへの移動による高効率電荷分離も関与していると考えられた.また,飛躍的な分解速度の向上は,Cu2O/Cu界面の相溶形態に帰属される可能性が高いと推察した.以上はLangmuir (American Chemical Society)に投稿し,現在改訂作業中である.次に,当該構造を利用して水からの水素発生を試みた.電子ドナーの存在下でこの複合構造に擬似太陽光を照射したところ,水素の発生が認められた.しかしながら,その量は少なく,GC-TCDによる定量では定量下限値付近しか得られず,実験条件見直しが必要と考えられた.本研究では,金属ナノ材料の特異な光現象(局在型表面プラズモン共鳴:LSPR)を利用するプラズモニック光エネルギー変換素子の実用に向けて,安価な銅のLSPRを利用した高効率光電変換素子,高性能光触媒の開発を目指した.プラズモニック周期性銅ナノ構造上と光吸収相層としてポルフィリン単分子膜から成る光電変換素子は,LSPRを発現しない光電変換素子と比して約59倍もの増強された光電流を生成した.一方,周期性銅ナノ構造の酸化によって構築されたCu2O/Cu光触媒は,可視/近赤外光の照射によって効果的な光触媒活性を示した.また,その分解速度はLSPRを発現しない素子と比して,約84倍も速かった.本申請では2つの目的を設定し,本年度ではそのためのコアとなる強光電場の発現を可能とする銅ナノ構造体の作製に注力する予定であった.シリカ微粒子の二次元コロイド結晶を鋳型とすることで,プラズモン波長の制御性能と強光電場の発現を兼ね備えた,望みの構造体を得た.
被害者支援に関する社会学的実証研究

阪神大震災の被害を受けた「震災弱者」(特に被災障害者)の生活再建・自立に向けた自己決定と、ボランティア/NPO(具体的事例としてNPO法人・被災地障害者センター)による支援に関する実証研究をヒアリング調査に基づき遂行した。現在に至るまで、センターの活動の基本は、「顔の見える関係」で障害者の自己決定を支援し、「支え合う」ことにある。そうした取り組みの中心は、「この人」の「かけがえのなさ」にこだわった個別具体的な配慮・支援を提供していくことである。その際、センターにとって重要な意味を持つ支援技法の一つが、障害者の意見の「代弁」や自己決定の「代行」を回避する、すなわち「距離をおく」という技法である。「代弁」「代行」ではなく、障害者の自己決定を尊重し、自立を支援することが志向されるのであり、当事者の自己決定そのものをエンパワーすることが主眼とされている。その上でセンターは、「顔の見える関係」にある障害者への配慮・支援を継続的なものとしていくために、市民の共感づくりや、他の支援グループとのネットワークづくりに力点を置く。ネットワークの結合形態は、従来型の運動組織などに見られる強連結とは異なり、弱連結である。センターにおける「支え合い」は、同質化し閉鎖的関係を形成することの回避を念頭に置いており、異質者の補完的関係としての弱連結を基盤とする。それは、既存の同質的価値の共有を強制するのではなく、「被災地発の人のあり方」としての「支え合い」を、オルターナティブな価値として自ら生み出していくような、提案型のネットワーキングでもある。こうした弱連結型のネットワーキングを、共同性にウエイトを置いた「コミュニティ」形成という側面から見ることもでき、それは弱連結が架橋連結になる可能性、つまり各地域における支援実践の架橋連結の可能性の展望ともなる。研究課題への取り組みの一環として、障害者の自己決定とボランティア/NPOによる支援に関する実証研究をヒアリング調査に基づき遂行した。この研究は、阪神大震災直後に、被災障害者支援のボランティア・グループとして発足し、現在に至るまで、障害者の自己決定をサポートし、「支え合い」を実現していこうとする被災地障害者センター(以下ではセンターと略記)の活動を事例研究し、「内発的義務」に端を発する自己決定支援が二者関係から三者関係としての社会的広がりを示すまでの過程に関する相互行為論的考察を行うものである。センターの支援においては、困難ケースであっても当事者との関係を「切らない」。トラブルが発生したとしても、それは当事者と支援者が相互の異質性を認め合い、「鍛え合う」ことを通して、対等な関係を形成する契機と解釈される。自己決定を支えるに当たっては、生活目標や生活様式自体の当事者による決定を尊重し、また、制度・ルール・マニュアルによる規制を必然視しない「隙間の発見」という技法をとることで、管理への転化を防止する。センターは当事者との関係を「切らない」のと同時に、「抱え込まない」ことを心がけるが、そうした「抱え込まない」技法とは、個人の解決能力の限界性を自覚しつつ、障害当事者-支援者の二者関係を、第三者としての他支援者に向けて開き、多様な支援者間の補完性に基づいて、三者関係における支援を実践する技法である。そしてその技法は、個人レベルだけでなく組織レベルにおいても発揮され、支援グループ間のネットワーキングと、それを通した「市民の共感」の獲得が志向されるのである。本研究の成果として、以上のような社会学的知見を得ることができた。