hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
最遠方電波銀河の探査による初期宇宙での大質量銀河および原始銀河団の研究

このHSC-FIRSTマッチングでは、過去のSDSS-FIRSTマッチングに比べると系統的に遠方(測光的赤方偏移で1以上)の電波銀河を選択できているが、選択された電波銀河の可視光帯での色を調べたところ、楕円銀河のようにpassive evolutionで期待されるような星種族の色よりも有意に青い天体が多いことが分かった。これは既知の低赤方偏移電波銀河がpassive evolutionと無矛盾な赤い色を示すことと対照的である。赤方偏移1は距離に換算すると80億光年近くも遠方を見ていることになり、宇宙年齢が60億年弱(現在の宇宙年齢の半分以下)の宇宙を見ていることに相当するため、青い電波銀河の割合が増加しているという結果は電波銀河の星成分が活発に形成されていた時期を捉えたと解釈することができるため、大変興味深い。また、このHSC-FIRSTサンプルについてライマンブレイク法を適用して、120億光年以上の距離にある最遠方電波銀河も系統的に探査した。その結果、複数の候補天体を発見したため、その一部に対してジェミニ望遠鏡を用いて可視分光追求観測を敢行した。データ解析はまだ完了していないが、これまで知られていないほどの遠方にある電波銀河の発見に至る可能性が十分に期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。この両データのマッチングによりFIRST電波源の可視光対応天体を選出する際、マッチングの条件をどのように取るかによってサンプルの完全性(completeness)および誤混入(contamination)の割合が大きく変化する。いくつかの条件を試した結果、完全性をできるだけ高くしつつ誤混入をできるだけ避けるためのHSC-FIRSTマッチングの最適な条件を定める事ができた。これを踏まえ、現時点で取得できている100平方度程度のHSC画像とFIRST画像を使って電波銀河サンプルを構築し、その統計的性質を調査した。その結果、過去のSDSS-FIRSTマッチングでは可視光対応天体が見つかっていなかったFIRST電波源に対してもHSC画像で可視光対応天体を多くの場合で見つける事ができた。また過去のSDSS-FIRSTサンプルに比べると、HSC-FIRSTサンプルではより遠方にある電波銀河まで選択できていることを確認した(測光赤方偏移のmedian値でSDSS-FIRSTが0.6程度に対してHSC-FIRSTは0.9程度)。更に、SDSS-FIRSTでは可視光感度が不足していて見つからなかったような、非常に大きなradio-loudnessを持つ電波銀河のサンプルを得ることにも成功した。このHSC-FIRSTサンプルについてライマンブレイク法により遠方天体を探すことで、赤方偏移が4を超す複数の遠方電波銀河候補も選出することができた。そこでこの候補天体に対する分光追求観測をすばる望遠鏡および欧州南天天文台VLTに提案した。本研究課題の根幹をなすHSCとFIRSTの広域撮像データ同士のマッチング方法について、計画初年度のうちに最適な方法を決定することができている。また、赤方偏移4を超す遠方電波銀河の複数の候補天体を計画初年度のうちに発見し、その赤方偏移を確定させるための可視分光フォローアップ観測の提案も計画初年度のうちにハワイ観測所すばる観測所および欧州南天天文台Very Large Telescope (VLT)に提出することができている。以上を踏まえ、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断した。計画初年度に調査した、電波銀河選出のためにFIRSTデータとHSCデータを組み合わせる方法および、選出したHSC-FIRST電波銀河サンプルの基本的統計情報について、論文としてとりまとめた上で投稿する。一方、計画初年度に選出した、赤方偏移4を超す遠方電波銀河の候補天体について、提案していた可視分光フォローアップ観測が遂行され次第、迅速にデータを解析する。得られたスペクトルに基いて赤方偏移を確定し、高赤方偏移宇宙における電波銀河の個数密度を導出する。また、HSCの観測の進行に合わせて、計画初年度よりも広い天域について遠方電波銀河の候補天体探査を進め、赤方偏移5を超す最遠方電波銀河を探す。候補が見つかり次第、可視分光フォローアップ観測を地上大口径望遠鏡に提案し、スペクトルの取得を進める。

こうした最遠方電波銀河は大質量銀河の形成を考える上で大変興味深い研究対象であるため、可視分光フォローアップ観測だけではなく、近赤外線高空間分解能フォローアップ撮像観測やアルマ望遠鏡による高感度ミリ波サブミリ波観測など多波長でのフォローアップ観測を進め、初期宇宙における大質量銀河に関する知見を深める。更に、HSC可視光多色広域画像データを用いて、遠方電波銀河の周囲における銀河の空間分布や個数密度を調査し、遠方電波銀河が密度超過領域のトレーサーとなっているかどうかについて調査を進める。原始銀河団の発見に至った場合、多色撮像情報などを組み合わせることにより、初期宇宙における構造形成について詳細な調査を進める。29年度が最終年度であるため、記入しない。
網膜細胞移植の効率化と網膜色素変性遺伝子診断

網膜色素変性(RP)は網膜視細胞の機能が障害される遺伝性の疾患群であり、遺伝性失明、また、60歳以下視覚障害者の最大の原因である。原因となる遺伝子変異は多数解明されているものの遺伝子診断を一般的な臨床検査とするまでにはまだまだ多くの課題が残っている。まず、全身疾患を伴わないRPについてこれまでに原因遺伝子が判明しているのは少なくとも40個と多数ある。RP患者の半分以上は弧発や遺伝形式不明であり、遺伝子診断や遺伝カウンセリングはほぼできないのが現状であり、多数の患者が遺伝子診断及び遺伝カウンセリングを受けられないのである。そこで、我々は効率とコストの面を考えながらdHPLCを用いた方法で遺伝形式を問わず全てのRP患者における網羅的な変異解析を試みた。約15%の弧発例や遺伝形式不明の患者で原因と思われる遺伝子変異を検出。結果はその内、18個が新規変異であった(Journal of Medical Genetics,2008)。効果的な治療法が現れない現状では、世界の研究者はES細胞やiPS細胞からin vitro分化してきた視細胞あるいは前駆細胞などを網膜細胞移植の重要なソースと期待しており、我々は世界初マウス、サル及びヒトES細胞から網膜視細胞への分化を効率よくできた(小坂田、高橋らNat Biotech 2008)。この成果により、視細胞分化誘導法及び移植細胞源に関する問題を解決できた。しかし、胚性幹細胞の生命倫理学的な配慮と移植における免疫拒否などの問題は残っている。そこで最近、皮膚などの組織体細胞から再生医療の大きな武器である「多能性幹細胞」を人工的に作ることに成功した(山中)。我々はこのips細胞を用いて視細胞の前駆細胞及び視細胞への分化に取り組み、ヒトips細胞から視細胞の分化に成功した(Hirami et al.,unpublished)。更に小分子を用いて新たな分化方法を効率よくできた(OsaRada F,Jin ZB et al.,unpublished)。これらの研究結果から、網膜色素変性症患者に対して遺伝子診断の臨床応用をでき、また、網膜再生の移植ソースとして視細胞分化を効率よくできた。網膜色素変性(RP)は網膜視細胞の機能が障害される遺伝性の疾患群である。近年では、緑内障と糖尿病網膜症に続いて成人中途失明原因の第三位であり、遺伝性失明、また、60歳以下視覚障害者の最大の原因である。まず、全身疾患を伴わないRPについてこれまでに原因遺伝子が判明しているのは少なくとも37個と多数ある。RP患者の半分以上は弧発や遺伝形式不明であり、遺伝子診断や遺伝カウンセリングはほぼできないのが現状であり、多数の患者が遺伝子診断及び遺伝カウンセリングを受けられない状態である。また、臨床症状の異質性(ばらつき)や多様性も正確な診断と遺伝形式判断を難しくする原因である。我々は効率とコストの面を考えながらdHPLCを用いた方法で遺伝形式を問わず全てのRP患者における網羅的な変異解析を試みた。多施設で利用できる同様の網膜色素変性遺伝子診断システムに改良していくにあたって、過去の遺伝子診断の経験を生かし、さらに精度の高いシステム構築を行った。神戸市立医療センター中央市民病院の倫理委員会承認のもと、同眼科を受診し、本研究に同意を得た遺伝性網膜疾患の患者(および可能ならその家族)に対し眼科臨床診断を行った上で、遺伝子診断を行った。また、過去に京都大学で同様に施行した約300例の遺伝子診断の結果を解析した。具体的には、これまで変異報告がある30個の遺伝子、108エキソンを検索し、京都大学の症例では約15%の弧発例や遺伝形式不明の患者で原因と思われる遺伝子変異を検出。その内、18個は新規変異であった。神戸医療センター中央市民病院でも約30例の遺伝子診断を行った。

我々はこのips細胞を用いて視細胞の前駆細胞及び視細胞への分化に取り組み、ヒトips細胞から視細胞の分化に成功した(Hirami et al.,unpublished)。更に小分子を用いて新たな分化方法を効率よくできた(OsaRada F,Jin ZB et al.,unpublished)。これらの研究結果から、網膜色素変性症患者に対して遺伝子診断の臨床応用をでき、また、網膜再生の移植ソースとして視細胞分化を効率よくできた。
直交関数展開における調和解析の研究

古典的なハーディの不等式を,エルミート展開,ラゲール展開およびメーラー変換に対して考察し類似の不等式を得た.顕著なことは,エルミート展開とラゲール展開に対して得られた不等式が,古典的な場合とは異なり,可積分関数の空間で成り立つことである.また,ハンケル変換に対して,古典的なペーリーの不等式が成り立つことを示した.さらに,正のラゲール展開係数を持つ関数は,原点付近の局所2乗可積分性があれば,全域的に2乗可積分であることを示した.古典的なハーディの不等式を,エルミート展開,ラゲール展開およびメーラー変換に対して考察し類似の不等式を得た.顕著なことは,エルミート展開とラゲール展開に対して得られた不等式が,古典的な場合とは異なり,可積分関数の空間で成り立つことである.また,ハンケル変換に対して,古典的なペーリーの不等式が成り立つことを示した.さらに,正のラゲール展開係数を持つ関数は,原点付近の局所2乗可積分性があれば,全域的に2乗可積分であることを示した.平成21年度における研究実績は,積分変換に関するペーリーの不等式を得たことである.古典的なペーリーの不等式とは,実ハーディ空間に属する関数のフーリエ級数展開を考えたとき,第n番目のフーリエ係数の絶対値の2乗をアダマール間隙を持つnに渡って総和したものは収束し,その和は元の関数の実ハーディ空間のノルムの2乗で押さえられるというものである.このような不等式が連続変換に対しては,どのような形で成り立つのかと言うのが研究の動機であった.これに対して,有用な積分変換であるハンケル変換(特殊な場合としてフーリエ変換を含む)に対して,この古典的なバーリーの不等式が類似の形で成り立つことを示した.この成果はHokkaido Math.J.に発表された.もう一つの研究成果は,エルミート展開とラゲール展開に関するハーディの不等式の研究である.これは,古典的なハーディの不等式を,エルミート展開とラゲール展開に対して,以前考察したものの再研究である.古典的なハーディの不等式とは,実ハーディ空間に属する関数のフーリエ級数展開を考えたとき,第n番目のフーリエ係数の絶対値を|n|+1で除したものを,すべてのnに渡って総和したものが収束し,その和は元の関数の実ハーディ空間のノルムで押さえられるというものである.古典的な場合は,実ハーディ空間より広い可積分関数の空間では成り立たない.ところが,今回の再研究によって,エルミート展開とラゲール展開に対しては,可積分関数の空間に関して成り立つという注目すべき結果が得られた.この成果はJ.Math.Soc.Japanにおいて掲載が決定している.平成22年度における研究実績は,エルミート展開とラゲール展開に関するハーディの不等式の研究である.これは,古典的なハーディの不等式を,エルミート展開とラゲール展開に対して,以前考察したものの再研究である.古典的なハーディの不等式とは,実バーディ空間に属する関数のフーリエ級数展開を考えたとき,第n番目のフーリエ係数の絶対値を|n|+1で除したものを,すべてのnに渡って総和したものが収束し,その和は元の関数の実ハーディ空間のノルムで押さえられるというものである.古典的な場合は,実バーディ空間より広い可積分関数の空間では成り立たない.ところが,今回の再研究によって,エルミート展開とラゲール展開に対しては,可積分関数の空間に関して成り立つという注目すべき結果が得られた.この成果はJ.Math.Soc.Japanにおいて掲載が決定している.もう一つの研究成果は,一般メーラー変換に関して,ほぼ良い形のハーディの不等式を得たことである.一般メーラー変換は,連結な非コンパクト半単純リー群で有限な中心を持つものの球関数展開(ヤコビ変換)のある場合を含むものである.得られた結果は,PolandのBedlewoのバナッハセンターで共同研究者佐藤邦夫が発表した.一般メーラー変換を定めるルジャンドル関数の漸近挙動は複雑なものであり,ごれが我々の得たハーディの不等式を予想される最良の形にはしていない.これを,最終結果にすることと,さらに進んでヤコビ変換に関するハーディの不等式を得ることが今後の課題の一つである.平成23年度における研究実績は,以下の3つである.第1は,エルミート展開とラゲール展開に関するバーディの不等式の研究である.これは,古典的なバーディの不等式を,エルミート展開とラゲール展開に対して,以前考察したものの再研究である.古典的なバーディの不等式とは,実バーディ空間に属する関数のフーリエ級数展開を考えたとき,第n番目のフーリエ係数の絶対値を|n|+1で除したものを,すべてのnに渡って総和したものが収束し,その和は元の関数の実バーディ空間のノルムで押さえられるというものである.古典的な場合は実バーディ空間より広い可積分関数の空間では成り立たない.ところが,今回の再研究によって,エルミート展開とラゲール展開に対しては,可積分関数の空間に関して成り立つという注目すべき結果が得られた.この成果はJ.Math.Soc.Japan, 63(2011),753-767に掲載されている.第2の研究成果は,一般メーラー変換に関して,ほぼ良い形のバーディの不等式を得たことである(佐藤邦夫氏との共同研究).

一般メーラー変換は,連結な非コンパクト半単純リー群で有限な中心を持つものの球関数展開(ヤコビ変換)のある場合を含むものである.得られた結果は,学術雑誌に投稿予定である.第3の成果は,正のフーリエ係数を持つ関数に関しては,局所的な2乗可積分性が全体での2乗可積分性を導くというウィーナーの定理の類似を,ラゲール多項式展開とディスク多項式展開に関して証明したことである.これは,投稿準備中である.
日中古代金属等の分析科学的・年代学的研究

おもに中国大陸の各地の古代遺跡から出土した鉄、銅などの金属精錬跡、陶磁器釜跡からの遺物を調査し、それぞれの製造技術等について分析した。調査方法は、前年度に続き主に走査型電子顕微鏡等による金属組織の観察や化学分析で、今年度は、AMS炭素14年代測定による年代学的研究も併せて行った。以下は平成15年度の研究テーマと成果の概要である。1.鉄遺物のAMS炭素年代測定に関する研究前漢後漢時代の鉄精錬跡(河南省・望城崗遺跡)からの、炭化材1点、錆化した鉄1点を含む6点と、唐時代の大型の人型および牛型鉄遺物(陝西省・蒲渡津遺跡からの錆化した鉄7点をAMS炭素14年代測定によって分析し、組織観察の結果や考古学、文献年代と比較検討した。前者では、後漢時代の1点で、瀝青炭が燃料に使用されたことを示す測定結果が得られた。他の5点では考古学的所見から判断される年代と整合する結果が得られた。後者では互いに整合性のある年代を得たが、文献値より100年程度古い値となり、原料の一部にリサイクルした古い鉄を混合した可能性が考えられた。また、錆化した鉄も年代測定に有用であることが示された。2.陝西省、新疆省等の遺跡から出土した炉、鉱石、スラグ、青銅製品の分析に基づく古代の銅精錬法に関する調査研究:各36、16試料について分析した。3.陝西省の古代磁器釜跡から出土した磁器の組成とその技術に関する研究:29の各種タイプの磁器について分析を行った。4.重慶・豊都の金属精錬遺跡における金属技術の調査三峡ダム建設に伴う緊急調査で発掘された四川省・重慶地区の大規模金属精錬跡から発掘されたルツボ炉およびスラグのXRDおよびSEM-EDS等による分析を行った。遺跡は南宋時代の蒸溜法による亜鉛精錬跡と考えられ、中国での亜鉛生産が通説の15世紀より早く、12-13世紀には始まっていた可能性の高いことが示された。古代における冶金技術の発展と展開という観点から、中国大陸の各地の古代遺跡から出土した鉄、銅などの金属関連遺物を中心に、走査型電子顕微鏡等による組織観察や化学的分析に基づいて研究を進めた。以下はおもな研究成果の概要である。1.漢代の王墓群から出土した鉄製遺物の研究出土遺物の材質・製作技法・製品数から技術的な展開について研究を行った。様々な種類の錬鉄・鋼を生産していたこと、熱処理法にも数種類あったことが確認された。高度な技術である炒鋼法が少なくとも紀元前154年に存在したことが明らかとなった。2.中国・東北地区における鉄および製鉄技術の展開についての研究これまで中原地区に限られてきた中国における金属器の科学的調査を東北地区の鮮卑族の墳墓遺跡(喇嚇洞遺跡、紀元3-4世紀)の錬鉄・鋼出土遺物32個体について調査した。4.河南省、魯山地区の望城崩・鉄製錬遺跡の技術学的調査漢代の上記の製錬遺跡の鉄関連遺物を、金属学的観察、走査顕微鏡像、微小硬度計、炭素年代で調査。5.河南、陝西、遼寧、雲南、重慶、新疆各省から出土した鉄、銅、磁器の研究進行中の上記の研究のうち、陝西省の周代遺跡群からの銅製品では金属学的観察、SEM-EDSによる分析を行い、製造技術等について調査した。また、中国と西方の文化的な交流を知る上で重要な新疆地区の漢代の1製錬跡遺跡からの鉱石、スラグ、金属片を、金属学的観察・SEM-EDS・蛍光X線分析などで調査し、銅製錬跡であることを確認し、高い技術レベルを確認した。4.重慶・豊都の金属精錬遺跡における金属技術の調査

三峡ダム建設に伴う緊急調査で発掘された四川省・重慶地区の大規模金属精錬跡から発掘されたルツボ炉およびスラグのXRDおよびSEM-EDS等による分析を行った。遺跡は南宋時代の蒸溜法による亜鉛精錬跡と考えられ、中国での亜鉛生産が通説の15世紀より早く、12-13世紀には始まっていた可能性の高いことが示された。
妊婦における麻酔不安定性メカニズムの解明および安全な麻酔法の確立

妊婦の高齢化により,妊娠中の手術および帝王切開術など,妊産婦が全身麻酔を受ける機会は確実に増加している.一方,妊産婦における全身麻酔薬作用は,妊娠に伴う性ホルモン分泌増加の影響により変化するとの報告があるが,その詳細なメカニズムは未だ不明である.当該研究では,ラット海馬のシナプス伝達に及ぼす性ホルモンの影響ならびに全身麻酔薬と性ホルモンの相互作用について電気生理学的手法を用いて測定し,性ホルモンがシナプス伝達の不安定性を来すメカニズムについてin vitroで明らかにする.この結果をもとに,妊産婦における麻酔不安定性の原因を明らかにし,より安全な麻酔薬・麻酔法の解明および開発を目的とする.妊婦の高齢化により,妊娠中の手術および帝王切開術など,妊産婦が全身麻酔を受ける機会は確実に増加している.一方,妊産婦における全身麻酔薬作用は,妊娠に伴う性ホルモン分泌増加の影響により変化するとの報告があるが,その詳細なメカニズムは未だ不明である.当該研究では,ラット海馬のシナプス伝達に及ぼす性ホルモンの影響ならびに全身麻酔薬と性ホルモンの相互作用について電気生理学的手法を用いて測定し,性ホルモンがシナプス伝達の不安定性を来すメカニズムについてin vitroで明らかにする.この結果をもとに,妊産婦における麻酔不安定性の原因を明らかにし,より安全な麻酔薬・麻酔法の解明および開発を目的とする.
抗菌性糖タンパク質(Achacin)の作用と構造の解析

1.アフリカマイマイ体表粘液から、抗菌性糖タンパク質achacinを精製した。2.精製したachacin100ugを加水分解し、HPLCで分画後ポストラベルし、単糖組成を分析した。マンノースとN-アセチルグルコサミンを多く含むことから、これらの糖をコア部分に持つアスパラギン結合糖鎖が存在する事がわかった。また、動物由来の糖タンパク質には珍しく、キシロースを持っていた。achacin12mgから、ヒドラジン分解によりアスパラギン結合糖鎖を切り出し、蛍光ラベル後、2種類のカラムクロマトグラフィー(HPLC)による2次元マップ法で単離した。単離した糖鎖の構造を、2次元マップ上の位置より推定した。推定された18種の糖鎖のうち、比較的大量に得られたものに関して、さらにエキソグリコシターゼ処理後、2次元マップ法で解析したところ、3種類の糖鎖について、その構造を確認することが出来た。そのうち1種類は、植物由来糖タンパク質では報告例があるが、動物由来ではまだ報告の無い、キシロースを含むものであった。今後、この糖鎖の抗菌性への関与を明らかにしたいと考えている。4.大腸菌の超音波破砕液を電気泳動し、タンパク質をニトロセルロース膜に転写後、ビオチン化achacinで処理することによって、achacin結合タンパク質を検索したところ、分子量約32000に1本だけバンドが検出された。今後、このタンパク質を同定する事によって、achacinの殺菌作用を解明することが出来ると考えている。
出生率を効率的に上昇させるような子育て支援政策の設計：予算配分に注目した実証分析

本研究課題では日本における子育て費用の時間を通じた変化を計測した.具体的には,公益財団法人家計経済研究所による「消費生活に関するパネル調査」の個票データを用いたパネルデータ分析を行うことで,ロスバース法による等価尺度を計測した.分析の結果,1993年から1999年までの期間と2003年から2009年までの期間において,2歳以下の子供については子育て費用が大幅に増加しており,以前と比べて子育て期間の序盤における費用負担が重くなっていることが確認された.平成26年度には日本における子育て費用の時間を通じた変化を計測した.具体的には,家計経済研究所による「消費生活に関するパネル調査」の個票データを用いたパネル分析を行うことで,バブルが崩壊し,日本が失われた20年に入った時期に当たる1993年から1999年までの期間と,その10年後に当たる2003年から2009年までの期間における子育て費用を計測した.子育て費用の計測方法としては,家族構成が異なる家計が同一の厚生水準を達成するために必要な支出の差を表す「等価尺度」を用いた.また,等価尺度を計測するためには何かしらの方法で夫婦の厚生を計測する必要があるが,本研究では成人用の衣服や酒など,大人だけが消費する「成人財」への支出額によって夫婦の厚生水準を計測するロスバース法を採用した.本研究の意義は以下の通りである.これまで,等価尺度を用いた日本の子育て費用の推計は数多くなされてきたが,それらの研究はある一時点における子育て費用の推計に主眼が置かれていた.そのため,中・長期的に子育て費用がどのように変化してきたかはこれまで明らかにされてこなかった.それに対して,二つの期間のパネルデータを用いることで景気変動の影響を適切にコントロールしつつ,長期における子育て費用の変化を分析している点が,本研究の意義である.分析の結果,1993年から1999年までの期間と2003年から2009年までの期間において,中学校入学前の子供の子育て費用が増加していることが確認された.これは,以前と比べて子育て期間の前半における費用負担が重くなっていることを意味する.特に,2歳以下の子育て費用の増加が顕著であるという,先行研究では示されてこなかった結果を得た.以上から,子育て期間の前半における費用が増大しており,若い夫婦が子供を育てることがますます難しくなっていることが本研究によって示された.平成27年度には平成26年度に行った研究を基にして,更に日本における子育て費用の時間を通じた変化に関する分析を行った.具体的な研究内容は次の通りである.平成26年度には日本が失われた20年に入った時期にあたる1993年から1999年までの期間と,その10年後に当たる2003年から2009年までの期間における子育て費用をロスバース法を用いてそれぞれ計測し,中学校入学前の子供の子育て費用が増大していることを示した.平成27年度にはこの結果をうけて,女性の就労形態や学歴の変化が子育て費用を変化させたのではないかという仮説を立て,その検証を行った.本研究の意義は次の通りである.これまで,女性の高学歴化や労働者としての社会進出の促進が出生率に影響を及ぼしているとの研究はあったが,等価尺度で計測した子育て費用にどのような変化をもたらしたのかについては明らかにされてこなかった.それに対して,二つの期間のパネルデータを用いることで景気変動の影響を適切にコントロールしつつ,女性の高学歴化や就労形態の変化が,長期における子育て費用をどのように変化させたのかを統計的に検証している点が,本研究の意義である.分析の結果は次の通りである.まず小学校高学年もしくは中学校に通う子供の子育て費用については,妻が非正規の職もしくは無職である家計と比べると,妻が正規職に就く家計の方が高いという結果が得られた.これは女性の就労形態の変化が子育て費用を変化させることを示唆する.一方で,3歳以下の子供についてはこのような変化は認められなかった.次に,少なくとも現段階ではどのような年齢階層の子供についても,女性の高学歴化が子育て費用を増大・もしくは減少させているとの結果は得られなかった.最後に,平成26年に行った研究は学術論文の形式にまとめられ,現在査読付き学術雑誌に投稿中である.一年目の分析結果を論文の形式にまとめる作業が完了した.また,一年目の分析結果をもとにして更なる分析が付け加えられ,子育て費用に関する一連の研究になりつつあるという点からも,おおむね順調に進展していると自己評価する.本研究課題の目的であった等価尺度法を用いた子育て費用の推計と,その推計結果を基にした児童手当制度の評価が完了した.研究成果は学術論文の形にまとめられ,数回の改訂を経て,近く査読付きの学術雑誌に掲載予定である.本研究課題の成果は次のようにまとめられる.本研究課題では日本経済が失われた20年に入った時期に当たる1993年から1999年までの期間(コーホート'93)と,その10年後に当たる2003年から2009年までの期間(コーホート'03)における子育て費用の変化を計測することで,子育てを取り巻く経済環境の変化を数量的に評価した.分析の結果,コーホート'93からコーホート'03にかけて,2歳以下の子供の子育て費用が顕著に増加しており,以前と比べて子育て期間の序盤における費用負担が顕著に重くなっていることが明らかとなった.

推計から過去の児童手当支給額の変遷は次のように評価される.児童手当は1999年までは3歳未満の子供を持つ世帯にのみ支給されていたが,2000年から2006年にかけて支給対象年齢を徐々に広げている.コーホート'93の期間では2歳以下の子供の費用がそれほど高くはなかったことに鑑みると,徐々に支給対象年齢を拡大させたこの期間の制度変更には一定の合理性があったと言える.また,2007年以降は支給対象年齢の拡充ではなく,3歳未満の幼児を育てる世帯への補助を手厚くする方向に制度変更がなされてきたが,コーホート'93からコーホート'03にかけて3歳未満の子供の費用が大幅に上昇したことに鑑みると,より低年齢の子供を育てる世帯への補助を拡充した07年以降の制度変更にも,やはり一定の合理性があったと評価できる.一方で,制度変更の方向性は間違ってはいないものの,子育て費用の上昇を補償できるほどに児童手当支給額が増加されてきたわけではないという実態も明らかとなった.本研究課題では日本における子育て費用の時間を通じた変化を計測した.具体的には,公益財団法人家計経済研究所による「消費生活に関するパネル調査」の個票データを用いたパネルデータ分析を行うことで,ロスバース法による等価尺度を計測した.分析の結果,1993年から1999年までの期間と2003年から2009年までの期間において,2歳以下の子供については子育て費用が大幅に増加しており,以前と比べて子育て期間の序盤における費用負担が重くなっていることが確認された.初年度の目標であった等価尺度を用いた子育て費用の計測が完了した.また,本年度の研究を行うに際して子育て費用の計測に関する知識の獲得,文献の整理等が順調に進んでいるという点からも,おおむね順調に進展していると自己評価する.まず,査読付き学術雑誌に投稿中に論文については,適宜改訂を加えながら雑誌掲載を目指す.次に,昨年度までに行った分析を検証し,適宜修正を加えた上で分析結果を論文としてまとめ,査読付きの学術雑誌に投稿する.また,今年度には一連の研究成果をまとめた上で,具体的な子育て支援政策の制度設計についても考察を行う.公共経済学今後は今年度に行った分析を基にして,段階的に子育て費用の計測と効率的な児童手当制度の設計についての分析を進める.具体的には,以下の様な方法を予定している.平成27年度には平成26年度に行った研究成果を学術雑誌で発表することを目指す.平成26年度に行った分析結果は既に論文としてまとめられており,現在査読付きの学術雑誌に投稿中である.改訂要求があればそれに応じながら,論文の内容を改善する.次に,平成26年度に行った研究では居住地域が子育て費用に与える影響は全く考慮されていなかった.そこで,平成27年度には家計の居住地域別の子育て費用に注目した分析を行う.平成28年度には平成27年度に行った分析結果を論文としてまとめ,査読つきの学術雑誌に投稿する.同時に,保育園の設置・運営が出生率に与える効果の比較と効率的な予算配分の設計についての分析を行う予定である.印刷用の紙を購入する予定であったが,両面印刷を行うなどして紙の節約に努めた結果,年度内に新しく購入する必要がなくなったため.時期は多少ずれたが,予定通り印刷用の紙を購入する.
生物的進化システムとしてのインターネットサービスの分析

Social Tagging Service(STS)のデータを解析し、ウェブサービスの進化を定量的に解析してきた。その結果のなかで、1)ユーザーのサイズ増加に伴う,コミュニティーの自己組織化をいろいろ検証した。2)既存の単語の新しい組み合わせそのものが進化する(pairwise novelty)という観点を導入した。これをもちいて計算を行うと、サービスの新規性の進化を定量化することができた。この観点は、生命進化のLancetのGARDモデルのウェブバージョンといえるものである。3)あるタグの意味の進化を扱うことに成功した。その方法は、あるタグに注目し、それが他のどういうタグと同時投稿されたかを計算することで、そのタグの「意味(semantics)」と考え、その意味の進化の解析をおこなった。その結果、意味の進化に2種類存在することが見出された。ひとつは、意味が時間とともに収斂していくタグであり、もうひとつは意味が確定せず変遷するものである。これは人工生命の分野で長年の問題のひとつである"open ended evolution"の典型的な例を生物進化以外に与えることとなり、大きな成果と考えている。次に、keystone種という観点を持ち込んで、ウェブサービスの進化を計算した。keystoneとは、ある相対的な頻度の少ない種が、それが取り除かれたときに全体のシステムに大きな影響を及ぼす種として定義される。そのようなものをウェブのデータの中に見出すことに成功した。これらの成果はそれぞれ、国際雑誌(artificial lifeなど)と、国際会議(webSci'19)に受理されている。ここでの研究の目的は、ソーシャルメディアの数年にわたるデータをもちいて、長時間の解析を行い、ユーザーやサービスの規模が、時間ともに増大し、複雑化するウェブサービスをその長い時間スケールでの振る舞いについて解析する。これまでの時系列データの解析とことなり、ここではウェブサービス・データの非定常性に注目し、その状態空間は常に拡大・発展する「進化状態」を見出すことにある。そこで目的として、ウェブサービスの進化を逐次的な相転移現象の連なりとして捉え、ウェブサービスを生命的進化システムとして詳細に解析するとした。現在、先の業績報告に記したように、Open ended evolutionの例をつくることに成功した点、ユーザーの規模の増大に伴う構造化を見出した点、それに進化生態系のひとつのメルクマークと思われるkeystone種をウェブにも見い出せたのは、予想以上の成果である。今後は、今回得た成果を精緻化して、理論的なモデルを改良して推し進めることと、論文化して発表していくことを主要な行動としたい。特に4つのSTSを通じて見出した「意味の進化」現象は、今後人工進化システムを論じていく上では非常に重要なものと考えられるので、積極的にその理論化とモデル化を行っていきたい。研究計画のひとつの目的として、拡張型プライス方程式の適用をあげている。ここで用いて考えてきたモデルは、Yule Simon(YS)型のモデルで、進化の導入は簡単な確率過程として扱っている。このYSモデルを改良して、拡張型プライス方程式の観点から新しい理論モデルを提案するというのは、今年度の研究発展の目標となる。これらの事実はユーザーの集団サイズが大きくなると、自発的に構造が生まれ、新奇タグ生成率が棲み分けてくることであり、興味深い結果といえる。

上のように2つの論文として、結果が報告できていることより、概ね順調に進展していると考えている。Price方程式を加味した研究は、物理学会での発表に留まっており、今後Price方程式との比較を行っていくことは課題であるが、以外は概ねうまく進んでいる。今後は、今回得た成果を精緻化して、理論的なモデルを改良して推し進めることと、論文化して発表していくことを主要な行動としたい。特に4つのSTSを通じて見出した「意味の進化」現象は、今後人工進化システムを論じていく上では非常に重要なものと考えられるので、積極的にその理論化とモデル化を行っていきたい。研究計画のひとつの目的として、拡張型プライス方程式の適用をあげている。ここで用いて考えてきたモデルは、Yule Simon(YS)型のモデルで、進化の導入は簡単な確率過程として扱っている。このYSモデルを改良して、拡張型プライス方程式の観点から新しい理論モデルを提案するというのは、今年度の研究発展の目標となる。今後は、今年見出されたウェブの進化の研究を、他のウェブサービスのデータを用いて計算することで、より普遍性を得ること。Price方程式やYule Simonの方程式を拡張した形でのモデル化を推進すうことを考えている。
マラリア原虫におけるrho0細胞を用いた人工ミトコンドリアDNAの導入

マラリア原虫のミトコンドリアは、3つのタンパク質遺伝子(cox1, cox3, cob)および高度に断片化された大サブユニット/小サブユニットリボソームRNA(rRNA)のみが存在するミトコンドリア(mt)DNAをもつ。このmtDNAの機能性については未解明な部分が多いが組換え技術が確立されていないため、解析が進んでいない。本研究課題では、1) mtDNAを欠損したマラリア原虫rho0細胞を作出し、2)人工的に作製したmtDNAを導入する、ことによりマラリア原虫mtDNAの機能性の解明を目指している。本年度は、1)の小課題に対し、初年度の実験結果を踏まえ、組換えの標的遺伝子および原虫種(Plasmodium berghei、Plasmodium yoelii、Plasmodium chabaudi)の検討を行った。その結果、P. bergheiのゲノムのAP2-G領域を標的とした酵母DHODH遺伝子(yDHODH)の導入に成功した。また、yDHODHが機能しているかどうか確認するために、組換え原虫をマウスに感染させ、抗マラリア原虫薬であるアトバコンの投与実験を行った。その結果、野生型のP. bergheiと比較して、アトバコンへの感受性が低いことが示唆された。現在、この組換え原虫株を用いて、アトバコン投与量の検討を行っている。これに加え、ヒト熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)のin vitro培養系を起ちあげ、マウスマラリア原虫と同様のyDHODH組換え方法について検討を行っている。yDHODH組換え原虫作製の原虫種の検討において、P. berghei以外の原虫種においては目的とした組換え原虫が得られなかった。この要因の一つとして、使用したベクターと原虫種の組み合わせに問題があったことが考えられた。また、ヒト熱帯熱マラリア原虫のin vitro培養の起ちあげのセットアップに当初計画した以上に時間を要したため、標記の進捗状況とした。本年度にアトバコンに感受性の低い組換えマウスマラリア原虫株が得られたので、これを用いたrho0細胞株の樹立を目指す。具体的にはmtDNAを消失させるためのエチジウムブロマイド(EtBr)の濃度および暴露時間を、in vitro培養において検討する。mtDNAが消失しているかどうかは、EtBr処理後の原虫をマウスに感染させ、mtDNAを標的としたPCRによって確認する。また、論文報告に従い、アトバコン耐性をもつヒト熱帯熱マラリア原虫の作製を行う。次に、マウスマラリア原虫と同様にEtBrを用いた実験によってmtDNA欠損原虫を作製する。それぞれの原虫種でrho0細胞株を確立した後は、人工的に変異を挿入したマラリア原虫mtDNAを作製し、遺伝子銃によるミトコンドリアへの挿入の検討を行う。マラリアを引き起こすマラリア原虫は、生物界で最小の6 kbのミトコンドリアゲノム(mtDNA)を有す。この6 kbの非常にコンパクトなmtDNAは3つのタンパク質遺伝子をコードしていることが知られているが、これらのミトコンドリア(mt)遺伝子の転写・翻訳様式、高度に断片化されたmt rRNAの機能性、ミトコンドリア内で使用されるtRNAはどこからくるのか、などの基本的な部分はよくわかっていない。これは、従来の遺伝子操作技術ではマラリア原虫のmtDNAの組換えができないことがその要因の一つである。本研究はマラリア原虫mtDNAの解析を可能とするために、mtDNAを消失させた細胞(rho0細胞)をマラリア原虫で作製し、人工mtDNAを遺伝子銃で導入するという方法で、mtDNA“入れ替え"技術の確立を目指している。今年度は、マラリア原虫rho0細胞の樹立に向けた実験を実施した。まず、in vitro培養のヒトマラリア原虫(Plasmodium falciparum 3D7株)においてmt遺伝子のシトクロムbを標的とした抗マラリア薬(アトバコン)に耐性を持つことが報告されている酵母の細胞質型ジヒドロオロト酸脱水素酵素(yDHODH)遺伝子組換え原虫株を、げっ歯類マラリア原虫(P. berghei ANKA株)を用いて作成した。この原虫株のアトバコン耐性について調べたところ、ヒトマラリア原虫とは異なり、耐性が賦与されないことがわかった。この結果より、原虫種および原虫の増殖条件の違いによって、DHODHおよびミトコンドリア内の酸化的リン酸化の重要度が異なることが予想された。本年度は、yDHODH組換えマラリア原虫の作製およびその表現型の確認までを行った。文部科学省ナショナルバイオリソースプロジェクト酵母遺伝子資源センター(大阪大学大学院工学研究科酵母リソース工学寄付講座)より出芽酵母(BY137)の供与を受け、酵母の細胞質型DHODH遺伝子をPCRによって増幅した。ベクターとなるプラスミドにyDHODH遺伝子のPCR産物を挿入し、大腸菌によるサブクローニングを行った。プラスミドを精製後、遺伝子導入装置によってP. bergheiの核ゲノムへの相同組換え(nucleofection)を行い、マウスに感染させた後、組換え原虫の株化を行った。yDHODHの発現はmRNAによって確認した。しかしながら、この組換え原虫株はアトバコンに感受性をもつことがわかった。このことより、マウス感染マラリア原虫では、ヒトマラリア原虫のin vitro培養と栄養などの条件が異なるため感受性の違いが出たものと考え、感染マウスにグルコースを投与するなどの飼育条件の検討を多く行った。

そのため、研究の進捗は当初の計画よりもやや遅れている。マラリア原虫のミトコンドリアは、3つのタンパク質遺伝子(cox1, cox3, cob)および高度に断片化された大サブユニット/小サブユニットリボソームRNA(rRNA)のみが存在するミトコンドリア(mt)DNAをもつ。このmtDNAの機能性については未解明な部分が多いが組換え技術が確立されていないため、解析が進んでいない。本研究課題では、1) mtDNAを欠損したマラリア原虫rho0細胞を作出し、2)人工的に作製したmtDNAを導入する、ことによりマラリア原虫mtDNAの機能性の解明を目指している。本年度は、1)の小課題に対し、初年度の実験結果を踏まえ、組換えの標的遺伝子および原虫種(Plasmodium berghei、Plasmodium yoelii、Plasmodium chabaudi)の検討を行った。その結果、P. bergheiのゲノムのAP2-G領域を標的とした酵母DHODH遺伝子(yDHODH)の導入に成功した。また、yDHODHが機能しているかどうか確認するために、組換え原虫をマウスに感染させ、抗マラリア原虫薬であるアトバコンの投与実験を行った。その結果、野生型のP. bergheiと比較して、アトバコンへの感受性が低いことが示唆された。現在、この組換え原虫株を用いて、アトバコン投与量の検討を行っている。これに加え、ヒト熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)のin vitro培養系を起ちあげ、マウスマラリア原虫と同様のyDHODH組換え方法について検討を行っている。yDHODH組換え原虫作製の原虫種の検討において、P. berghei以外の原虫種においては目的とした組換え原虫が得られなかった。この要因の一つとして、使用したベクターと原虫種の組み合わせに問題があったことが考えられた。また、ヒト熱帯熱マラリア原虫のin vitro培養の起ちあげのセットアップに当初計画した以上に時間を要したため、標記の進捗状況とした。本年度の実験結果によって、げっ歯類マラリア原虫P. bergheiにyDHODH遺伝子を組換えても、アトバコン耐性の状態を作り出すことが困難であることがわかったため、まずは、げっ歯類マラリア原虫の他の種(P. yoeliiやP. chabaudiなど)でのyDHODHの組換えを検討する予定である。また同時に、既にアトバコン耐性が賦与されるとの論文報告のあるヒト熱帯熱マラリア原虫(P. falciparum 3D7株)を用いたin vitro培養での検討を行うべく準備を進めている。アトバコン耐性の組換え原虫株が得られた時点で、エチジウムブロマイド(EtBr)を用いたmtDNA消失細胞(rho0細胞)の作製に向けたEtBr濃度の検討を実施する。ここで、マラリア原虫rho0細胞が認められない場合は、エンドヌクレアーゼをミトコンドリア内で発現させる方法など、EtBrを用いた方法以外のmtDNA消失法についての検討を予定している。本年度にアトバコンに感受性の低い組換えマウスマラリア原虫株が得られたので、これを用いたrho0細胞株の樹立を目指す。
転写因子IRF4タンパク質分解制御から解明するメモリーB細胞分化誘導機構

本研究では、転写因子Bach2とIRF4によるメモリーB細胞維持機構の解明を試みた。Bach2はメモリーB細胞を維持し形質細胞分化を抑制するが、Bach2欠損マウス脾臓B細胞ではIRF4タンパク質の過剰蓄積が生じていた。高IRF4タンパク質レベルは形質細胞分化を促進するため、Bach2によるIRF4タンパク質分解制御機構が存在すると推測した。そこで、IRF4複合体精製によるタンパク質翻訳後修飾解析、さらにBach2直接標的遺伝子の同定を行った。これらの解析結果から、Bach2依存的なIRF4タンパク質制御機構がメモリーB細胞維持と形質細胞分化の運命決定に重要である可能性が示唆された。転写因子IRF4(Interferon regulatory factor 4)は形質細胞分化に必須の転写因子であり、活性化されたB細胞において生ずる「抗体アイソタイプのクラススイッチ」と「形質細胞分化誘導」の双方を制御する。とりわけ、前者は低IRF4レベルによって引き起こされ、後者は高IRF4レベルによって誘導される。クラススイッチを経たB細胞は抗原特異的な抗体を産生する形質細胞へと分化するが、その一部は長期生存型であるメモリーB細胞へと分化して抗原の再来に対して迅速な抗体産生を行う。近年の研究から、メモリーB細胞ではIRF4が低レベルで維持されていることが推測される。本研究では、低IRF4レベルを維持する分子機構解明を介してメモリーB細胞維持機構に迫る。先行研究結果から、低IRF4レベルはIRF4タンパク質分解機構によって維持される可能性が考えられた。多くの場合、タンパク質分解には標的タンパク質のリン酸化が関与し、B細胞分化においてもリン酸化シグナルが分化に重要な役割を担うことが示されている。そこで、まず「IRF4タンパク質のリン酸化修飾の有無」と「低IRF4レベルと高IRF4レベルにおけるリン酸化修飾部位の変化」を解析した。B細胞受容体トランスジェニックマウスから脾臓B細胞を採取し、低IRF4レベル時と高IRF4レベル時のIRF4複合体を精製した。そして質量分析によってIRF4リン酸化状態の解析を行ったところ、それぞれの条件下でIRF4タンパク質のリン酸化が確認された。しかし、双方の条件間のIRF4リン酸化部位には大きな差が認められなかった。このことから、「IRF4とタンパク質分解因子の結合」および「これらの因子の発現変化」に焦点を絞る必要性がある。研究開始当初は、B細胞、メモリーB細胞および形質細胞におけるSingle-cell RNAseqを実施する予定であった。先行研究の詳細な解析を遂行したところ、転写因子Bach2遺伝子が欠損したB細胞ではIRF4遺伝子発現レベルでの変化がなかったにも関わらずタンパク質の顕著な蓄積が認められた。すなわち、Bach2遺伝子欠損B細胞ではIRF4タンパク質分解機構が抑制されている可能性がある。一方、研究遂行中にmemory B細胞維持にはBach2が必須であることが報告された(Shinnakasu R. Nature Immunology, 2016)。新規報告も加味すると、メモリーB細胞におけるBach2存在意義はIRF4低レベルの維持であることが予想された。そこで迅速かつ焦点を絞った研究遂行を行うために、タンパク質分解に関与するシグナル伝達系、とりわけ分化への関与が報告されているリン酸化シグナルによる修飾の可能性を考慮し、IRF4タンパク質リン酸化修飾変化の解析を先行した。IRF4(Interferon regulatory factor 4)は形質細胞分化に必須の転写因子である。IRF4機能の重要性は、形質細胞分化過程でのIRF4タンパク質レベルの変化によって制御する標的遺伝子が変遷することにあり、異なる遺伝子群を分化時系列に沿って制御する。一方、Bach2(BTB and CNC homologue 2)はB細胞維持に重要な転写因子であり、その機能の一部はIRF4と相反する。たとえば、Bach2が形質細胞分化マスター因子であるBlimp-1遺伝子の発現を抑制するのに対し、IRF4は高タンパク質レベルにおいて同遺伝子の発現を誘導する。また、メモリーB細胞の維持にはBach2が必須であり、同細胞ではIRF4が低レベルで維持されていることも明らかとなっている。このことから、Bach2とIRF4の機能バランスがメモリーB細胞維持と形質細胞分化を決定すると予想される。詳細な分子機構を明らかにするため、Bach2とIRF4の相互的な機能制御の可能性に着目した。Bach2遺伝子欠損B細胞では分化誘導前にIRF4高タンパク質レベルが認められる。すなわち、Bach2にはIRF4を低タンパク質レベルに維持する役割があることが示唆された。一般的に、タンパク質安定性の制御機構には標的タンパク質のリン酸化が生じ、続いて分解が誘導される。そこでまず、IRF4複合体解析データよりIRF4リン酸化部位検出およびタンパク質分解関連因子の抽出をおこなった。さらに、Bach2標的遺伝子の網羅的解析によりタンパク質分解制御に関与する遺伝子の同定を試みた。今後は、同定したIRF4リン酸化部位変異体作成とタンパク質安定性における重要性、Bach2によるIRF4分解制御機構の詳細を解析し、メモリーB細胞維持と形質細胞分化制御機構を解明する予定である。

これらの解析結果から、Bach2依存的なIRF4タンパク質制御機構がメモリーB細胞維持と形質細胞分化の運命決定に重要である可能性が示唆された。初年度に得られた結果から、IRF4タンパク質安定性にはタンパク質分解誘導因子との相互作用またはこれらの因子の発現が重要であると推測された。そこで、IRF4タンパク質分解誘導因子群の同定を行い、Bach2によるこれらの因子群の発現制御の有無を明らかにする。IRF4タンパク質分解誘導因子群の同定は、初年度に取得したIRF4複合体解析データからタンパク質分解関連因子をリストアップする。これらの因子のうち、Bach2遺伝子欠損により大きな発現変化が認められる遺伝子群を抽出しタンパク質分解経路を絞り込む。得られた因子群によるIRF4タンパク質分解制御を確認するため、レトロウイルス過剰発現ベクターまたはノックダウンベクターを構築し、プライマリーB細胞に発現導入してIRF4タンパク質安定性への影響を検討する。これらの解析によってIRF4タンパク質分解の分子機構を明らかにする。最終的にはこれらの因子群の発現変化が、B細胞、メモリーB細胞、形質細胞でどのように異なるか比較解析し、IRF4タンパク質レベルの制御機構解明を目指す。血球系細胞分化制御
多角的な観点に基づく同時通訳者の通訳プロセスの定量的な分析

本研究では、世界最大規模(100万語、182時間、200名の通訳者)の音声対訳データベースであり、かつ、基礎的なアノテーション(単語レベルの言語情報・時間情報、発話単位の対応情報)が付与された、名古屋大学同時通訳データベースに対して、高度なアノテーション情報(構文レベルの言語情報、モーラ単位の時間情報、単語単位の対応情報)を付与し、かつ、高機能な視覚化ツールを開発・利用することで、多角的な視点に基づいた定量的な分析を実施し、これまで明らかにされていない同時通訳者の通訳プロセスを解明することを目的に実施した。本研究により、同時通訳者のタイプ分類、及び、通訳の欠落現象に関して成果があった。世界最大規模(100万語、182時間)の同時通訳データベースに収録された「英日通訳データの講演データ」に対して、すでに付与されていたアノテーション情報(発話単位の時間情報、発話単位の対応情報)をもとに、高度なアノテーション情報として、「単語・音素単位の時間情報」及び、「高度な言語情報」の付与を行った。付与では、依存構造解析器、及び、形態素解析器などの自動付与ツールを活用するとともに、人手で修正することにより、大規模かつ正確な情報の付与を実施した。作成したデータを利用して、同時通訳者の訳出メカニズムの解明に向けた分析を実施した。具体的には、同時通訳者の原発話の記憶状況による負荷が、同時通訳者の訳出(発話速度、訳出率など)にどのような影響を与えるのかを定量的に分析した。分析により得られた結果は、2013年9月に開催された通訳翻訳学会の年次大会において、「同時通訳者の作業記憶への占有量が訳出に及ぼす影響」というタイトルで口頭発表した。今後は、これまでの付与実績をもとに、「日英通訳データの講演データ」、「英日通訳データの対話データ」、「日英通訳データの対話データ」に対しても高度なアノテーション情報を付与することにより、多角的な観点から同時通訳者の訳出メカニズムの解明に取り組む予定である。特に、英日、日英の訳出方向による違い、及び、講演と対話という通訳スタイルの違いが訳出にどのような違いがあるかについて、分析する予定である。平成26年度は、同時通訳データベースの「日英通訳データの講演データ」に対して、高度なアノテーション情報として、「単語・音素単位の時間情報」と「高度な言語情報」を付与した。「単語・音素単位の時間情報」の付与では、これまでの同時通訳データベースには、単語単位で開始と終了時間が付与されているため、それをもとに音素単位で時間情報を付与した。具体的には、音声データの書き起こしテキストに対して、単語の読みを付与し、さらに読みから音素を付与したデータを作成する。その音素データと音声波形データを用いて単語・音素セグメンテーションツールにより、単語・音素単位での時間情報の付与を実施した。高度な言語情報の付与では、日本語データは依存構造解析器、節境界解析器を用いて言語情報付与した。一方、英語データは、依存構造解析器と構文構造解析器を用いて付与した。分析に関しては、平成25年度に作成した「英日通訳データの講演データ」の高度なアノテーション情報を利用して、同時通訳者のタイプ分類などの研究を進めている。また、同時通訳者の記憶に蓄積している記憶量の状況が同時通訳者の訳出にどのような影響を与えるかについても、分析を進めている。今後は、どのようなタイミングが訳出開始のトリガーとなっているのかを、高度な時間情報と言語情報をもとに、分析を進めていくことを予定している。また、英日と日英の訳出方向の違いに関する研究も進めていく予定である。平成27年度は、同時通訳データベースの「英日通訳データの対話データ」に対して、高度なアノテーション情報として、「単語・音素単位の時間情報」と「高度な言語情報」を付与した。単語・音声単位の時間情報の付与では、現在の同時通訳データベースには単語単位で開始と終了時間が付与されているため、それをもとに音素単位の時間情報を付与した。音素単位の時間情報の付与には、音素データと音声波形データの対応関係を付与するツールを利用して自動的に実施した。音素データ(読みデータ)は、人手により修正を加えた。高度な言語情報の付与では、日本語データには依存構造解析器Cabochaと節境界解析器を用いて実施した。また、英語データには依存構造解析器RASPと構文構造解析器を用いて付与した。付与したデータには誤りが含まれており、人手による修正の必要があるため、既存のテキスト編集用のソフトウェア等を利用して、修正した。これまでに作成した同時通訳データを利用して、多角的な観点から英日同時通訳者をタイプ分類する研究を実施し、日本通訳翻訳学会の年次大会において発表を行い、参加者から多数の貴重なご意見を得ることができた。今後は、作成した対話データの分析とともに、同一ドメイン(対話)で、かつ、反対の通訳方向である「日英通訳データの対話データ」を来年度実施し、英日と日英の対話の同時通訳についての分析を重点的に進めていく予定である。2015年4月に、所属する大学が変わったことで研究環境が変わり、データの付与及び研究成果の発表において、計画どおりに実施することができなかった。平成28年度は、同時通訳データベースの「日英通訳データの対話データ」に対して、高度なアノテーション情報として、「単語・音素単位の時間情報」と「高度な言語情報」を実施しする予定であったが、一部は予定どおり終わらなかった。