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台湾における日本語文学の翻訳と受容

本研究は3年の研究期間中に次のようなことに取り組み、成果を上げてきた。まず、台湾における日本語作品の学術研究上の受容形態を分析し、台湾文学としての注目度を確認した。次に、日本語原文よりも中国語訳を通して読まれていることの問題点として、戦後の歴史観に制約を受けかねないことを指摘した。最後に、王昶雄という作家が1943年に書いた作品「奔流」を取り上げることにより、民族道徳的批判を避けるために作者によって意図的改稿をされた可能性や、「台湾人」「内地人」「日本人」といった固有名詞に関する翻訳がたとえ意図的でなくても本来の意味とずれている可能性を明らかにした。今年度は計画どおりに台湾文学関連学部・大学院を設置した教育研究機関について調査を行い、カリキュラムや学位論文における日本語文学の受容形態を確認した。まず、大学院からいえば、名称は大きく三つに分かれる。直接「台湾文学」の名を冠する大学(成功大学、清華大学、台湾大学、中正大学、中興大学、政治大学、彰化師範大学)と、広く「台湾文化」を取り上げる大学(台南大学、台北教育大学、東華大学、高雄師範大学)と、「台湾語文」として言語教育に重きを置く大学(新竹教育大学、台中教育大学、台湾師範大学)がある。合計15か所のうち、東華大学と新竹教育大学以外は日本統治期の文学をテーマとした科目を開講している。中でも面白いことに、台湾人作家だけではなく、当時台湾在住の日本人作家の作品も注目されているようである。また、同時期の歴史や政治、社会も大きなテーマとなっているようである。一方、「台湾文学」とはっきりと打ち出した学科は真理大学の1か所のみだが、同じ真理大学や台中教育大学、中山医学大学、国立聯合大学の「台湾語文」も関連するものと思われる。日本語が必修となっている場合や、日本統治期の文学が履修科目の中に挙げられている場合がほとんどである。成立時期に関しては、大学院と同じく、1997年に始まり、2004や2005年に集中している。これは20世紀末から21世紀初頭、中国一元化を退け、台湾ナショナリズムが台頭した結果だったともいえる。台湾の場合、学位論文の提出は大学院以上に課されるため、主に修士論文を中心に集めた。現在、その中から日本統治期に焦点を当てたものをピックアップし、文学関係かどうか、または日本語作品かどうかで細かく分類する作業に取り組んでいるところである。計画どおりに学術研究上における受容形態を分析し、台湾文学としての注目度を確認した。今年度は研究実施計画どおりこれまでの調査結果を整理し、発表に向けてまとめることに努めた。その成果の一部を、2016年11月5日に台湾の世新大学で開催されたシンポジウム「世新60【日本學】國際學術研討會」で発表した。具体的な内容は下記のとおりである。発表の目的は、戦後公用語が中国語に変わった台湾社会の中で日本語文学がどう受容されているかを考察することである。方法として、まず日本の状況を分析し、それとの比較を通して台湾における評価の動向を把握した。次に、学術研究上の注目度を確認するために、近年台湾ナショナリズムの気運に乗じて相次ぎ新設された台湾文学研究科の学位論文を調査した。日本統治時代の日本語作品をテーマに取り上げた論文の本数が全体に占める割合から、台湾文学の一部として認められていることが分かった。しかし、テキストの引用に関しては、日本語原文よりも中国語に訳されたものを底本としているのがほとんどである。このことは、言語の断絶により読者がほぼ不在だったという日本語文学の現実を物語っているが、翻訳をめぐる次の問題点が残る。つまり、創作がデリケートな時代で行われただけに、新しい歴史観に沿うべく原作者や翻訳者によって加除修正された可能性がある。ただ逆にいえば、そこから政治的文脈の変遷をたどることができるという点で日本語文学の重要性を強調した。計画どおりに初年度の調査結果を分析した一方、翻訳の出版状況を検討した。最終年度では、多くの訳者に翻訳されており、高い注目度を誇る点から、王昶雄という作家の「奔流」という作品を取り上げ、翻訳の問題について考察した。方法としては、まず、1943年7月『台湾文学』3卷3号に発表された当時の日本語版本と、同年11月大木書房刊行の『台湾小説集』に収録された日本語版本の間に顕著な差異がないことを確認した。次に、1979年から2002年の間に出ている合計7バージョンの中国語版本の中には原作者の改訂を経て内容的に大きく異なるものが含まれていることに注目した。これについては、先行研究にも指摘されているように、作者自身が「皇民作家」という民族道徳的批判を避けるための保身策であろうが、ここから訳本が意図的に変更される可能性を1つ目の問題点として挙げた。一方、意図的ではないにしろ、歴史用語や地名など変更されるはずのない固有名詞でも、訳し方によって原作の提示した構図とずれてしまいかねない可能性もある。この2つ目の問題点について、「台湾」、「内地」、「日本」、あるいは「台湾人」、「内地人」、「日本人」といった具体的な訳例を示しながら明らかにした。この成果は、「日本語作品の翻訳をめぐる問題ー王昶雄「奔流」を例に」として、2017年10月29日に韓国の東国大学で開催された「東アジアと同時代

日本語文学フォーラム第5回ソウル大会」で口頭発表を経て、2018年3月に『広島大学大学院総合科学研究科紀要III文明科学研究』12号(1-10頁)に刊行されている。なお、2017年6月11日に日本中国語学会2017年度第1回中国支部例会で発表した「台湾文学の使用言語について」も本研究課題の成果の一部である。本研究は3年の研究期間中に次のようなことに取り組み、成果を上げてきた。まず、台湾における日本語作品の学術研究上の受容形態を分析し、台湾文学としての注目度を確認した。次に、日本語原文よりも中国語訳を通して読まれていることの問題点として、戦後の歴史観に制約を受けかねないことを指摘した。最後に、王昶雄という作家が1943年に書いた作品「奔流」を取り上げることにより、民族道徳的批判を避けるために作者によって意図的改稿をされた可能性や、「台湾人」「内地人」「日本人」といった固有名詞に関する翻訳がたとえ意図的でなくても本来の意味とずれている可能性を明らかにした。初年度の調査結果を分析するとともに、翻訳の出版状況を検討する。出版状況を検討する手順としては、まず出版目録、図書館蔵書目録、電子図書を利用しながら、資料を入手する。次に作品別、作家別、訳者別、出版年別に区分し、作表を試みる。最後に、注目度が高い作品や発行部数が多い作品を抽出して次年度の分析対象としたい。最終年度では、中国語訳が5種類もある王昶雄の「奔流」という作品に絞り、原文と訳文、そして訳本間の異同を確認しながら翻訳の問題点を明らかにする予定である。日本語文学
バベシア原虫の宿主域決定機構の解明

本研究では,バベシア原虫へ効率良く外来遺伝子を導入する系を確立し,これを用いた発現クローニング法によって,バベシア原虫の宿主域決定に関わる因子を同定することを目的としている。平成19年度は,Babesia boysのrap-1遺伝子上流ならびに下流領域とレポーター遺伝子を組み合わせてB.bovis用発現ベクターを構築した。最近報告された改良型電気穿孔法を用いて,この発現ベクターによるB.bovisへの外来遺伝子導入の有効性を確認した。続いてウマを宿主とするB.caballiから抽出したmRNAからcDNAライブラリーを作製し,前述の発現ベクターに組み込むことでB.caballcDNA発現ライブラリーを作製した。この発現ライブラリーをB.bovisに導入し、B.cabal1由来蛋白質の発現をB.caballi感染ウマ血清を用いた酵素抗体法により確認した。このB.caballi由来cDNAライブラリーが導入されたB.bovisをウマの赤血球で培養維持することで,ウマへの宿主域を獲得し,ウマの赤血球内で生残可能となった虫体の選別を試みたが,すべての虫体が死滅し,生残した虫体は確認できなかった。導入されたcDNAの偏りや発現の強弱についての検討や,より多量の検体を用いた遺伝子導入法の検討が必要であると考えられた。宿主域決定因子の同定に向けて,今後の課題も多く残すが,一連の実験により、バベシア原虫の宿主域決定機構の解明に向けた具体的な研究戦略を示した。一方で,Cyclin依存性kinaseがB.bovisの生活環成立には必須である可能性を証明した(Nakamura et al.,2007)。また,ヘパラン硫酸に代表される硫酸化複合糖質がバベシアによる赤血球侵入を拮抗阻害する現象も明らかにし(Bork et al.,2007),バベシア原虫の複雑な自己複製機構を解明する一助とした。本研究では、複雑な生活環と高い宿主特異性を特徴とするバベシア原虫の宿主域決定機構を解明することを目標に、バベシア原虫へ効率良く外来遺伝子を導入する系を確立し、これを用いた発現クローニング法により、バベシア原虫の宿主決定に関わる因子の同定を試みている。平成18年度はウシに感染する代表的なバベシア原虫であるBabesia bovisに、外来遺伝子を導入するための発現ベクターの作製を試みた。強いプロモーター/エンハンサー活性を有するrap-1遺伝子の上流ならびに下流領域をPCR法によりクローニングし、この領域でレポーター遺伝子を挟んで作製した発現ユニットを既存のレトロウイルスベクターの哺乳細胞用発現ユニットと置換することにより、レトロウイルスベクターを背景にするB.bovis用発現ベクターを構築した。種々の遺伝子導入法を用いて、この発現ベクターによるB.bovis虫体内でのレポーター遺伝子の発現を検討したが、良好な成績は得られなかった。近年、マラリア原虫に効率良く外来遺伝子を導入可能な改良型電気穿孔法が報告されている。現在、この遺伝子導入法のバベシア原虫への応用を検討するとともに、B.bovisゲノムにおける、より強いプロモーター活性が期待される領域のクローニングと発現ベクターの再構築を進めている。また本年度には、真核生物の分裂増殖制御に必須な分子であるCyclin依存性kinaseがB.bovisの生活環成立には必須である可能性を阻害剤を用いた実験により証明し、バベシア原虫の複雑な自己複製機構を解明する一助とした(Nakamura et al.,2007,Parasitology,印刷中)。
高活性な三価ヨウ素試薬の創製とメタルフリー環化付加反応による複素環合成法の開発

三価ヨウ素は低毒性かつ安全な酸化剤であり、遷移金属と類似した反応性を示すことが知られている。しかし、環化付加反応による複素環合成法で汎用されている「遷移金属錯体」と比べて、従来の三価ヨウ素の反応性や触媒能は低く、適用できる基質が限定されていた。そこで本研究では、「不飽和結合の活性化機能」を向上させた新規三価ヨウ素試薬を創製し、独自に開発したフタルフリーな環化付加反応の改良と触媒反応への展開を行い、他の環化付加反応の開発を行った。平成27年度は下記の研究課題について検討を行い、以下のような研究成果が得られた。1)高活性なイミノヨーダンを用いる[2+2+1]型イミダゾール合成法:申請者が以前に開発した「N-トシルイミノ-フェニルヨーダン(PhINTs)を用いるアルキンとニトリル、窒素原子の[2+2+1]環化付加型反応」は、かさ高いアルキンに対して適用でできない点で問題点を残していた。そこで、本反応の基質一般性の拡大を目指して、イミノヨーダンの芳香環上に電子吸引性基を導入し、ヨウ素の親電子性が向上した高活性なイミノヨーダンの創製について検討した。その結果、N-トシルイミノ-ペンタフェニルヨーダン(C6H5INTs)を用いることにより、以前の手法で合成可能であったイミダゾールの収率が向上しただけでなく、かさ高いアルキンからも対応するイミダゾールが得られることが明らかとなった。2)三価ヨウ素触媒による[2+2+1]型オキサゾール合成法:申請者が以前に開発した「三価ヨウ素試薬を用いるアルキンとニトリル、酸素原子の[2+2+1]環化付加型反応」は、ヨウ素試薬を化学両論量以上必要としていたため、アトムエコノミーやステップエコノミーの向上を目指して、触媒前駆体であるヨウ化アリールと共酸化剤から発生する三価ヨウ素触媒を用いる手法について検討した。その結果、ヨードベンゼンあるいは4-クロロ-ヨードベンゼンとメタクロロ過安息香酸を用いることにより、[2+2+1]環化付加型反応が温和な条件下、高位置選択的に進行し、種々のオキサゾール化合物が以前の手法と遜色なく、同程度の収率で得られることが明らかとなった。平成27年度は、当初予定の「高活性なイミノヨーダンの迅速合成法の開発」を行うことなしに、「高活性なイミノヨーダンを用いる[2+2+1]型イミダゾール合成法」を開発できたため、平成28年度に予定していた「三価ヨウ素触媒による[2+2+1]型オキサゾール合成法の開発」も達成することができた。平成28年度は下記の研究課題について検討を行い、以下のような成果が得られた。1)イミノヨーダンの新規合成法の開発と有機反応への応用:アミンの置換基を工夫することにより、「従来法において必要であった酸」を添加することなく、ヨードシルベンゼンとアミンからイミノヨーダンが室温短時間で得られることを見出した。また、本手法で発生させたイミノヨーダンはジカルボニル化合物のα-アミノ化反応に適用可能であり、汎用されているイミノヨーダンよりも高い反応性を示すことを明からにした。2)プロパルギルアミド誘導体の環化ー官能基化反応:以前の研究展開において、プロパルギルアミド誘導体の環化ー酸素官能基化反応からアルキン類のメタルフリーな環化付加型オキサゾール合成法を見出したことから、新たな環化付加型複素環合成法の開発を念頭に置き、新たな環化ー官能基化反応について検討を行った。その結果、超原子価ヨウ素を触媒とする「環化ー窒素官能基化反応」及び「ーフッ素化反応」の開発に成功した。3)ヒドロキサム酸とジエンとの酸化的環化付加型反応:三価ヨウ素試薬がヒドロキサム酸のN-O結合の酸化に有効であることを見出し、本反応で形成されるアシルニトロソ種とジエンとのhetero-Diels-Alder反応の開発に成功した。また、本反応系に強酸を添加すると、ヒドロキサム酸とジエンから一段階でニトロン化合物(Diels-Alder付加体である1,2-オキサジンの開環と閉環反応によって形成される)が得られることを明らかにした。昨年度は「イミノヨーダンの迅速合成法」を除く昨年度計画の他に、今年度開発予定の「三価ヨウ素触媒による[2+2+1]型オキサゾール合成法」の開発を行っていたので、もともと当初の計画以上に進展していた。今年度は「イミノヨーダンの新規合成法」に加え、次年度に計画していた「他の複素環合成法」の一部を行うことができたため、研究がさらに進展した。研究代表者はこれまでに、三価ヨウ素試薬が有する「不飽和結合の活性化」と「ヘテロ原子供与体」の二つの機能に着目し、不活性不飽和化合物のメタルフリーな環化付加反応を開発した。本手法は、従来法で必要とされてきた「希少な遷移金属」を「低毒性かつ国内豊富なヨウ素」で代替えした点で有用であったが、適用できる基質などに制限を受けていた。そこで本研究では、「不飽和結合の活性化機能」を向上させた三価ヨウ素試薬を新たに創製して、独自に開発した環化付加反応の改良や他の環化付加反応への応用を行うと共に、これらの触媒反応へと展開することを目的とした。

研究期間中に、1)高活性なイミノヨーダンの創製と本試薬を用いる[2+2+1]環化付加型イミダゾール合成法、2)三価ヨウ素触媒による[2+2+1]環化付加型オキサゾール合成法、3)イミノヨーダンの新規合成法及び触媒的発生、4)ヒドロキサム酸とジエンとの酸化的環化付加型反応とその触媒反応の開発に成功した。さらに、新たな三価ヨウ素試薬の創製を目的として、プロパルギルアミド誘導体の環化ー官能基化反応をモデル反応として検討し、5)環化ー窒素官能基化反応、6)環化ーフッ素化反応、7)環化ーヨウ素化反応、及びこれらの触媒反応の開発にも成功した。以前の研究展開において、プロパルギルアミド誘導体の環化ー酸素官能基化反応からアルキン類のメタルフリーな環化付加型オキサゾール合成法を見出しており、環化ー官能基化反応に関する研究成果は、新たな環化付加型複素環合成法の開発の糸口となった。また、三価ヨウ素試薬に「不飽和結合の活性化機能」を付与する研究は積極的に行われていなかったことから、本研究成果は、超原子価ヨウ素の新たな反応性を提供すると共に、不飽和結合の活性化を必要とする他の有機反応研究に対して有益な知見を与えるものと考えている。三価ヨウ素は低毒性かつ安全な酸化剤であり、遷移金属と類似した反応性を示すことが知られている。しかし、環化付加反応による複素環合成法で汎用されている「遷移金属錯体」と比べて、従来の三価ヨウ素の反応性や触媒能は低く、適用できる基質が限定されていた。そこで本研究では、「不飽和結合の活性化機能」を向上させた新規三価ヨウ素試薬を創製し、独自に開発したフタルフリーな環化付加反応の改良と触媒反応への展開を行い、他の環化付加反応の開発を行った。平成28年度開発予定の「三価ヨウ素触媒による[2+2+1]型イミダゾール合成法」の触媒サイクルの理論は、平成27年度に計画していた「高活性なイミノヨーダンの迅速合成法」に応用可能であることから、これらの研究計画を平行して行う。また、高活性なイミノヨーダンの創製に成功したため、平成29年度に予定している「他の環化付加型反応による複素環合成法」の開発にも着手する。平成28年度の検討結果から、「イミノヨーダンの新規合成法」を見出すことができたため、本知見を基に、イミノヨーダンの触媒化について検討を行う予定である。また、新たな環化ー官能基化反応を見出すことができたので、本手法を環化付加型複素環合成法へと展開す予定である。さらに、ヒドロキサム酸とジエンとの酸化的環化付加型反応を三価ヨウ素触媒反応へと展開する予定である。有機合成化学平成27年度に予定していた「高活性なイミノヨーダンの迅速合成法」の開発を行うことなしに、高活性なイミノヨーダンの創製ができ、「高活性なイミノヨーダンを用いる[2+2+1]型イミダゾール合成法」の開発が行えたため、平成27年度に未使用な金額が出来た。昨年度から今年度に予定変更した「イミノヨーダンの迅速合成法」に関する研究計画は、「イミノヨーダンの触媒化」も課題として含まれていたが、本課題の検討が十分に行えていなかったため、未使用額が発生した。平成28年度に開発予定の「三価ヨウ素触媒を用いる[2+2+1]型イミダゾール合成法」の触媒サイクルの理論は、「高活性なイミノヨーダンの迅速合成法」に応用可能であることから、これらの計画を平行して実施するため、平成27年度の未使用額を平成28年度助成金と合算してこれらの課題の消耗品費(主に試薬)に使用する。「イミノヨーダンの触媒化」は次年度も引き続き行うため、今年度の未使用額はその経費(試薬費)に使用したい。
文学からジャーナリズムへ―H・v・クライストの公共圏構想

プロイセンの作家H・v・クライストの日刊紙『ベルリン夕刊新聞』(1810/11)における「公共圏」構想の意義を、歴史的・現在的な視点から明らかにした。虚実入り混じるその報道は、理性的な熟議と世論形成をめざす啓蒙主義的な言論活動からは明らかに逸脱しているが、同時にそこではしばしば報道内容の真実性が強調され、この新聞を多様な意見のためのフォーラムとして供する編集者の身ぶりも確認できる。『ベルリン夕刊新聞』は、18世紀の「市民的公共圏」の理念に対して両義的な位置に立つが、規範の形成と攪乱というその傾向がまさしく近代の新聞の二つの側面を体現している点で、近代ジャーナリズムの範例的な事例をなしている。当初の研究計画に従い、本年度は、『ベルリン夕刊新聞』というジャーナリズム活動全体の内在的な論理と戦略性を解明することを目標に研究を進めた。具体的には、クライストが人間の発話行為について語る際にしばしば用いる「電気」の比喩に注目し、彼のジャーナリズム活動の理論的背景の一端を明らかにした。クライストはいくつかのテクストにおいて、精神的世界を支配している不可視の法則性を物理法則との類比によって説明する、同時代の疑似科学的言説に接続しつつ、〈個人間の直接的な対話〉のなかに成立しているある種の法則性を「電気」の比喩によって説明しようと試みている。現代の科学的知見からは荒唐無稽とも映るこの発想は、しかし、クライストが自身のテクストにおいて企図した言語実践の内実を精査する上では、きわめて重要な参照点となる。本研究では、公共圏について語る際に「電気」の比喩が用いられている他の同時代言説(主として啓蒙主義の文筆家J・H・カンペの言説)を補助線に、個人的な発話行為に関するクライストのこの理論的モデルを、文書を介した〈集合的かつ媒介的なコミュニケーション過程〉にも適用可能なモデルへと拡張する可能性について検証し、その成果を、学会「ゲーテ自然科学の集い」の第49回総会におけるフォーラム「ハインリヒ・フォン・クライストにおける自然と公共性」において、「電気と言論ークライストにおけるジャーナリズムの詩学」という表題のもとに発表した。当初の研究計画に従い、『ベルリン夕刊新聞』に掲載されたテクストの精読・分析を中心に研究を進めた。一方、同じく当初予定していた関連する二次文献の調査(とりわけマスメディア研究を中心とする社会学の研究動向の調査)については、まだ完遂できていない。しかし、一次史料を検討する過程で、クライストのジャーナリズム活動を「電気」の比喩と関連づけて捉え直すという着想が得られたこと、および、そのために必要となる二次文献の調査(主として18世紀の自然科学に関する文献の調査)が実施できたことは、今後の研究の進展にとって大きな成果だったといえる。また、この成果を論文として発表することはかなわなかったが、学会発表によって他の研究者との直接的な議論の機会を得られたことで、次年度の論文化に向けた準備作業としてはすでに十分な収穫があり、総合的に見て研究は順調に進展していると判断した。研究実施計画に従い、『ベルリン夕刊新聞』というジャーナルの内在的な論理と戦略性を、同時代の社会的・文化的文脈に照らして歴史化し、クライストの公共圏構想の総合的評価をおこなうため、当初は前年度以来の検討課題(言論活動の特質を「電気」の比喩によって捉えるクライストの発想を、そのジャーナリズム活動に敷衍して検討すること)の継続を予定していたが、本年度はそれとは異なる方向で重要な成果が得られた。具体的には、この日刊紙に対する先行研究の対極的な評価(かたやハーバーマスの「市民的公共圏」の理念に即した「世論」形成のための規範的なフォーラム、かたやそうした啓蒙的な言論空間を撹乱する脱規範的な言語実践としての『ベルリン夕刊新聞』という評価)と、近世以来の「新聞」というメディア一般に対して寄せられてきた期待と不安、すなわち、当時の新聞の表題や表紙絵に好んで用いられた二つの神話的形象(神々の使者メルクリウスと噂の女神ファマ)のあいだの振幅が、相互に対応するものであることを明らかにした。一見逸脱的とも映るクライストのこの両義性を孕んだジャーナリズム活動は、それが近代ジャーナリズムに胚胎する問題系を集約的に引き受けている点で、むしろ新聞の範例的なあり方を体現している。本年度は、こうした研究成果を雑誌論文の形で発表したほか、クライストにおける「公共圏」の主題をより広い文脈で問い直す趣旨の学会発表を、計3回おこなった。クライスト文学における〈君主〉と〈群集〉の形象および「政治的な嘘」を考察対象とするその一連の発表を通じて、『ベルリン夕刊新聞』において示唆されるクライストの公共圏構想と、彼の文学的テクストにおいて描かれる〈暫定的な政治的秩序〉との関連性が明らかとなり、それによってこれまでの研究成果を研究書の形にまとめて発表するための具体的な展望が得られたことは、本年度の大きな成果である。

次年度は、これまでの研究によって得られた知見をさらに具体化させていく。すなわち、「電気」や「ジャーナリズム」をめぐる同時代の諸言説(とくにK・Ph・モーリッツやCh・M・ヴィーラントのテクストなど)を参照軸としながら、『ベルリン夕刊新聞』の分析を行うことで、クライストが自身の新聞事業で展開した公共圏構想の特質を明らかにする。また、本年度は十分に実施することができなかった社会学の最新の研究動向の調査を実施し、本研究の成果を、歴史的のみならず現代的な観点からも評価するための理論的展望を得る。29年度が最終年度であるため、記入しない。近代ドイツ文学29年度が最終年度であるため、記入しない。
網羅的ＲＮＡｉスクリーニングを用いた食道癌化学療法効果予測バイオマーカーの探索

ヒト遺伝子を対象としたshRNAを発現するウィルスベクターライブラリーを用いて、発現の抑制が食道癌細胞株に抗癌剤感受性の変化をもたらす遺伝子を探索した。Positive selectionとしてライブラリーを導入した食道癌細胞(KYSE170株)にシスプラチンを投与し、耐性亜株で発現が抑制されている遺伝子を特定した。Negative selectionとしてライブラリーを導入した食道癌細胞を2つに分け、片方にシスプラチンを投与した後に増減したshRNA配列を比較した。ヌクレオチド除去修復やヒストン修飾に関わる遺伝子の抑制はシスプラチン感受性を高めることが示唆された。今回の研究目的は、ヒト遺伝子を網羅するshRNA発現ウィルスベクタープールを高効率に、かつレパートリーを保った状態で食道癌細胞株に導入し、薬剤感受性に変化を与える遺伝子をスクリーニングすることである。ヒトゲノム全塩基配列が利用可能となった現在、ターゲットとなる遺伝子配列を狙って表現型を得る方法としてRNAiは格好のツールとなっており、網羅的RNAiスクリーニングは抗癌剤感受性変化という特定の表現系に影響する遺伝子群の探索に非常に有用であると考えられる。食道癌由来細胞株であるKYSEシリーズをJCRB細胞バンクより入手、増殖の安定性とレンチウィルスライブラリーの導入効率からKYSE-170を本実験に使用することにした。使用するshRNA発現レンチウィルスライブラリーは、予備実験の結果からDECIPHER Lentiviral shRNA Library (27k)に決定した。レンチウィルスライブラリーを0.5 MOIでKYSE-170に感染させた後、ピューロマイシンを投与してshRNA安定発現細胞を選択した。shRNA安定発現細胞をシスプラチン10 μM存在下で72時間培養し、薬剤耐性細胞集団を得た。今後、この細胞集団からシスプラチン耐性細胞をクローニングし、各クローンよりゲノムDNAを抽出、PCRでshRNA配列を増幅およびシークエンスを行い、shRNAの標的となってノックダウンされている遺伝子を同定する。本研究では、ヒト遺伝子を網羅するshort hairpin RNA(shRNA)発現レンチウィルスプールを用いて、発現抑制が食道癌細胞に抗癌剤感受性の変化をもたらす遺伝子を探索している。昨年度のスクリーニングで発現の抑制が抗癌剤(シスプラチン、ドセタキセル)耐性をもたらす遺伝子の候補として、細胞増殖シグナル、細胞周期調節、アポトーシス、ヒストン修飾に関連する遺伝子などが抽出された。本年度は選別された遺伝子の発現抑制が実際に抗癌剤耐性をもたらすか確認するため、shRNAがターゲットとしている遺伝子に対してRNA干渉を引き起こす二本鎖RNA(dsRNA)を作成した。ヒト遺伝子に相同配列がないネガティブコントロールのdsRNAを導入した細胞とターゲット遺伝子に対するdsRNAを導入した細胞での抗癌剤感受性をMTT法で比較した。検討した遺伝子の中で、ヒストン修飾に関連する遺伝子の抑制が食道癌細胞株(KYSE70、KYSE170)にシスプラチン耐性をもたらすことが示唆された。また、発現抑制が抗癌剤感受性をもたらす遺伝子群の選別も行った。レンチウィルスライブラリーを導入した食道癌細胞株を、抗癌剤を投与する実験用サンプルと投与しない対象サンプルに分け、実験用サンプルに抗癌剤を投与した後、実験用サンプルと対象サンプルの両者からゲノムDNAを抽出した。ゲノム中に挿入されたshRNA配列をPCRにて増幅し、次世代シークエンサーを用いてシークエンスする予定である。抗癌剤投与により増減したshRNA配列を対象サンプルと比較することで抽出し、shRNAがターゲットとする遺伝子を同定する。今年度中に発現抑制が食道癌細胞株に抗癌剤感受性をもたらす遺伝子の選別まで終わらせる予定であったが、遅れている。ヒト全遺伝子を対象としたshRNAを発現するウィルスベクターライブラリーをもちいて、発現の抑制が食道癌細胞株に抗癌剤耐性もしくは感受性をもたらす遺伝子の探索を行った。食道扁平上皮癌細胞株としてKYSE30、KYSE70、KYSE170株を使用したが、ウィルスベクターの導入効率や耐性亜株のクローニングのし易さから、KYSE170株を主に使用して実験を進めた。はじめに、Positive selectionとしてウィルス感染細胞にシスプラチンを投与し、耐性となった細胞のshRNA配列を決定した。シスプラチン耐性となったKYSE170亜株が得られた。RNA干渉のターゲットとなる遺伝子の発現抑制が実際に起きているか確認し、別途作製したshRNA発現ベクターの導入でシスプラチン耐性がもたらされる遺伝子を抽出した。つぎに、Negative selectionとしてウィルスベクターライブラリーを導入した食道癌細胞株(KYSE170株)をシスプラチンを投与する実験用サンプルと投与しない対象サンプルに分け、シスプラチンを投与した後により増減したshRNA配列を次世代シーケンサーで比較することで、発現抑制がシスプラチン感受性をもたらす遺伝子を探索した。予想されたヌクレオチド除去修復に関わる遺伝子に加えて、ヒストン脱アセチル化酵素やヒストンメチルトランスフェラーゼなどヒストン修飾に関わる遺伝子が抽出された。この結果よりヒストン脱アセチル化酵素阻害剤はシスプラチンの殺細胞効果を増強することが予想され、実際に併用による相乗効果が確認された。

ヌクレオチド除去修復やヒストン修飾に関わる遺伝子の抑制はシスプラチン感受性を高めることが示唆された。シスプラチン耐性細胞集団のクローニングまでが予定であった。発現抑制が食道癌細胞株に抗癌剤耐性をもたらす遺伝子の選別を完了する。スクリーニングで抽出された遺伝子群について、各々発現抑制が抗癌剤感受性に影響をもたらすかをdsRNAを作成して確認する。各遺伝子の発現抑制が抗癌剤感受性に影響を与えるメカニズムについて解析し、結果をまとめる。臨床腫瘍学発現抑制が抗癌剤感受性をもたらす遺伝子の選別を行う。具体的には、レンチウィルスライブラリーを導入した食道癌細胞株を、抗癌剤を投与する実験用サンプルと投与しない対象サンプルに分ける。実験用サンプルに抗癌剤を投与した後、実験用サンプルと対象サンプルの両者からゲノムDNAを抽出する。ゲノム中に挿入されたshRNA配列をPCRにて増幅し、次世代シークエンサーを用いてシークエンスする。抗癌剤投与により増減したshRNA配列を対象サンプルと比較することで選別、shRNAがターゲットとする遺伝子を同定する。研究計画の若干の遅れにより、次年度使用額が生じた。研究の若干の遅れのため。今年度に予定していた研究計画を遂行する。本年度の遅延部分も含めて、予定されていた研究を次年度行う。
培養網膜色素上皮細胞における細胞成長因子の発現と増殖反応の関与についての分子生物学的研究

1.ヒト網膜色素上皮細胞(CELL LINE)を培養し、培養上清中に異なる濃度のインターフェロンβを添加して、添加しない対象群との細胞増殖の様子を増殖曲線を描くことで対比した。また、インターフェロンβが3日でその抗力を半減するために、添加後3日目に再度同量を添加する群とも対比した。その結果、網膜色素上皮細胞はインターフェロンβの投与により、対象群に比して有意にその増殖が抑制され、それが濃度依存的であった。3日目に再投与した群でも3日目以降に細胞成長が抑制されたが、初日添加群との有意な差は見られなかった。2.ヒト網膜色素上皮細胞を培養し、培養上清中にインターフェロンβを添加し、添加後7日目に細胞を回収、RNAを抽出し、各成長因子に特異的なプライマーを用いて細胞成長因子の遺伝子発現を分析し、対象群と比較した。その結果、IFNαβreceptor, TGF, MCSF,IFNγreceptor, PDGF-Areceptor, PDGF-Breceptor,では発現が見られ、対象群とインターフェロン群共に発現の程度は同じであった。ECGF, M-CSF,IFNγreceptor, b-FGFreceptorでも発現は見られたが、インターフェロン群の方が強く発現していた。以上より、インターフェロンβが細胞の増殖過程に強く関与していることが示された。
口腔領域における異所的石灰化の結晶学的研究

口腔領域における異所的石灰化の中で環境変化の違う唾石、歯石、静脈石、線維性骨異形成症の骨及び鎮骨頭蓋骨異形成症の埋伏歯等について、それら超微構造と結晶性、化学組成の特徴を透過型、走査型電子顕微鏡、化学分析装置、微小部X線回折装置を用いて検索し以下の結論を得た。唾液に関連した異所的石灰化の唾石、歯石では電顕的に顆粒状や平板状構造物が主に観察され、結晶学的にこれらはApatiteに相応した。菱面体結晶のWhitlockiteも約1/31/2の症例にみられ、歯石において同結晶は緑下歯石により多かった。この理由としては緑下にMgとZnイオン濃度が緑上より高い為、同結晶が形成され易いものと推察された。唾石の表面ではピラミッド状物のWeddelliteや層板状のBrushite等の不安定結晶が少数例にみられた。線に発生する異所的石灰化は外方成長を示すが、結晶化は成長最前線に不安定なものが多く、内方に安定したものが多かった。血管組織に発生する静脈石では前述と同様な形態のApatiteが認められた他、表面に有機性結晶もみられた。線維性骨異形成症の骨では顆粒物の他に六角円柱状物やロゼット状物のApatiteが存在し、少数例にBrushiteがみられ、化学組成はCa、Pを主体としていたが、S、Cl、Zn、Fe、Mgも検出され、幼若骨においてS、Clの含有率が高かった。鎮骨頭蓋骨異形成症における埋伏歯は部分的にエナメル質石灰化不全を示したが、結晶性は正常歯牙のエナメル質結晶性と余り差違がみられなかった。以上述べた如く口腔領域における種々の異所的石灰化に出現する結晶は、それが形成される時期の環境因子を反映しているものと考えられた。
TNFαを標的とした海洋無脊椎動物由来新規生物応答調節剤の探索

九州沖縄に生息する海洋無脊椎動物約200種について、まず、マウスマクロファージ様細胞株(RAW264)を用いLPS刺激に対するTNFα産生抑制物質を探索した結果、沖縄県辺戸岬で採取したソフトコーラル(Sinularia sp.)より2種のノルセンブランジテルペンnorcembrenolide及びsinuleptolideを活性化合物として発見しこれらの研究成果をBiol.Pharm.Bull.誌に発表した。次にTNFα感受性マウス繊維芽細胞株(L929)を用い、細胞毒性阻害活性を指標にTNFα機能阻害剤の探索を行った結果、沖縄県瀬底島で採取したソフトコーラル(Sinularia flexibilis)より1種のセンブランジテルペンflexibilide(=sinularine)を発見し、新規医薬素材として非常に有望であると考え、(株)産学連携機構九州から特許出願を行った。次に、RAW264を用いたTNFα産生促進物質を探索した結果、福岡県小呂の島で採集した海綿(Amp himedon sp.)からTNFα産生促進物質として、5種の新規スフィンゴ糖脂質amphimelibioside類を単離し、第23回天然物国際会議(フィレンツェ、イタリア)において発表した。この研究成果については現在投稿準備中である。その他、TNFαが濃度に対応して、正あるいは負の調節因子として機能することが知られている血管新生阻害物質に関する研究成果として、福岡県津屋崎で採取したコケムシ(Watersipora subtorquata)の新規アントラチオフェンbryoanthrathiopheneをJ.Nat.Prod.誌に、沖縄県瀬底島で採取した海綿(Amphimedon paraviridis)のプリンアナログ1,3-dimethylisoguaniniumをChem.Pharm.Bull誌に発表した。また、TNFαがデスファクターの一として機能するアポトーシス誘導物質orostanalを福岡県小呂の島で採取した海綿(Stelletta hiwasaensis)より発見し、その製造法を含めて特許出願するとともに、Tetrahedron Lett.誌に発表した。その他、本研究の途上で発見した多剤耐性克服物質irciniasulfonic acidをTetrahedron Lett.誌に細胞毒性物質(-)-axinysseneをOrganic Lett.誌に発表した。九州近海で採取した86種の海洋無脊椎動物のエタノール抽出エキスについて、マウスマクロファージ様細胞RAW264に対するTNFαの産生促進及び産生抑制活性をELISAを用い検討した。その結果、TNFαの産生促進活性を有する海洋生物として海綿SP-35/99(Ircinia sp.)、SP-36/99(Ircinia fasciculata)を選定した。また、LPS刺激下でTNFαの産生抑制活性を有する海洋生物としてSP-40/99(ヒドロ虫類)を選定した。平成12年度、新たに採集した上記3種の海洋無脊椎動物について、まず、エタノール抽出を行い、次に、エーテル、ブタノールによる溶媒分画を行った。SP-35の活性成分はブタノールに可溶であり、更にゲル濾過、シリカゲルカラムクロマトグラフィーによる分離を行い、TNFαの産生促進物質(35B3323:仮称)28.2mgを精製した。35B3323は各種スペクトルデータより、グリコリピッドと推定され、現在、構造解析中である。

尚、35B3323は濃度依存的にRAW264に対しTNFαの産生を促進し、1μg/mlでポジティブコントロールのLPSと同等の活性を示した。また、SP-36の活性成分はエーテルに可溶であり、現在活性を指標に精製を行っている。SP-40のTNFα産生抑制成分はエーテル可溶であり、活性を指標に、ゲル濾過、順相、逆相カラムクロマトグラフィーで精製し、計3種の活性成分を得た。これら3種の構造については各種スペクトルデータより、共にステロールの関連化合物と推定され、現在詳細な構造を検討中である。平成13年度は活性成分の構造決定を行うと同時に、マウス生体を用い、インビボでのTNFα産生促進、産生抑制活性を検討し、生物応答調節剤としての機能を検討する予定である。平成12年度の1次スクリーニングにより選別した福岡近海産のホヤ(SP-40/99、現在同定中)より、マウスマクロファージ様細胞(RAW264)を用い、LPS刺激に対するTNFα産生抑制活性を指標に分離精製を行い、2種の酸化ステロール(7-ketocholesterol,7β-hydroxycholestero1)を単離・同定した。また、平成13年度は沖縄近海の海洋無脊椎動物を新たに採取し同手法により1次スクリーニングを行った。その結果、腔腸動物の軟サンゴ類に広範囲に活性が認められた。これら軟サンゴ類の中、沖縄県辺戸岬にて採取したSinularia sp.より活性を指標に分離精製し、2種の活性化合物を単離した。更に、各種スペクトルデータによる構造決定を行い、これらを構造既知のノルジテルペノイドnorcembrenolide及びsinuleptolideと同定した。更に、今回同定した3種の化合物(7-ketocholesterol、norcembrenolide、sinuleptolide)を用い、インビトロでのTNFα産生抑制活性を検討したところ、3種の化合物とも濃度依存的にTNFαの産生を抑制した。また、活性の強さはポジティブコントロールのプレドニゾロンど同等あるいはそれ以上であった。更に比較的収量の多い7-ketocholesterolおよびnorcembrenolideについてはC3H/HeNマウスを用いLPS刺激に対するインビボでのTNFα産生抑制を検討した。その結果、7-ketocholesterolは10mg/kgの投与によりプレドニゾロンと同等のTNFα産生抑制活性を示した。また、norcembrenolideについては30mg/kgの投与では逆にTNFαの産生を促進するものの、10mg/kg以下の投与量でTNFαの産生を抑制する効果が認められた。現在、norcembrenolideのマウスに対するTNFα産生抑制活性を再評価している。沖縄産ソフトコーラル(Sinularia flexibilis)よりTNFα感受性マウス繊維芽細胞L-929に対する細胞毒性阻害活性を指標に活性成分の分離・精製を行い、センブラン型ジテルペンflexibilideを単離・同定した。
放牧地の生産性向上と環境負荷低減の両立に向けた家畜監視技術の高度化

これまで,放牧草地の生産性の向上と環境負荷低減を総合的に達成するための精密放牧システムの構築の研究を行ってきた。精密放牧システムとは草地の草資源や土壌養分の偏りなど複雑でばらつきのあるデータを定期的に把握し,その情報をもとにきめ細やかな管理を行うことで持続的利用可能な放牧を目指すものである。その中でも,広島大学とニュージーランドおよび北海道農業研究センターとの共同研究において,私は主に家畜行動の監視技術の開発と空間情報の統合・解析に取り組んできた。放牧地では,家畜の糞は土壌への栄養供給源であり,温室効果ガス放出源でもあるため,放牧地内の面的な分布を最適化し全体の「生産性向上」と「環境負荷低減」を両立するためには,採食や反芻だけでなく,排泄行動も把握する必要がある。放牧家畜の行動を把握するための機器が多く開発されている中,排糞行動についての有益なツールはまだ開発されていない。そこで,研究計画に従い,当該年度はまだ成果が得られていない糞排出場所の把握のためのモデルの改良と,無人飛行機(UAV)を用いた放牧地の糞排出場所の検出を試みた。放牧(4日間)後にパドックを10 mグリッドに区切り,目視で数えた糞の数を目的変数とし,草地管理に応用可能な2つのパラメーター(草量と水飲み場からの距離)を説明変数としたシンプルなベイズモデルを作成した。草量は,リモートセンシングにより把握でき,水飲み場は人為的に移動可能である。また,糞が多い所と少ない所で偏りがあると考え,ランダム効果として,空間相関を考慮する条件付き自己回帰モデルを組み込んだ。その結果,高い推定精度(R2 = 0.93)が認められ,糞の空間分布の予測が可能であることが示唆された。今年度はモデルの再現性を明らかにする目的で,同時期の3パドックのデータを用いて,モデルの一般化とパドック間の比較を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。放牧地では,家畜の糞は土壌への栄養供給源であり,温室効果ガス放出源でもある。よって,放牧地内の面的な分布を最適化し全体の「生産性向上」と「環境負荷低減」を両立するためには,採食や反芻だけでなく,排泄行動も把握する必要がある。そこで,研究計画に従い,当該年度はまだ成果が得られていない糞排出場所の把握のためのモデルの作成と,無人飛行機(UAV)を用いた放牧地の糞排出場所の検出を試みた。モデルの作成については,放牧終了後の目視でカウントした糞の数を目的変数とし,草地管理に応用可能な2つのパラメーター(草量と水飲み場からの距離)を説明変数としたシンプルなベイズモデルを作成した。さらにモデルの再現性を明らかにする目的で,同時期の3パドックのデータを用いて,モデルの拡張,他のパラメータの検討,パドック間の比較を行った結果,糞は水飲み場から近いほど,そしてフェンスから遠いほど多くなる傾向があることが示唆された。また,放牧期間中は毎月1回,カメラを搭載し無人飛行機から,空撮画像を取得し,パドック内に設置した3区画(20 m ×20 m)の中で,GPSを用いて糞の位置を記録した。6月の2つの区画データを基に,画像のRGB情報のみでランダムフォレストを用いた糞の画像検出を試みた。その結果,各区画の正答率はそれぞれ88.9%,85.1%であり,2区画のモデルを交差検証した結果でも,同程度の正答率を得た。また,特徴的な色を示す新しい糞(排出後1週間以内)は,高い精度で判別可能であるが,乾燥して分解の進んだ古い糞は土壌と似たような色情報を有するために判別率の低下が認められた。

草量は,リモートセンシングにより把握でき,水飲み場は人為的に移動可能である。また,糞が多い所と少ない所で偏りがあると考え,ランダム効果として,空間相関を考慮する条件付き自己回帰モデルを組み込んだ。その結果,高い推定精度(R2 = 0.93)が認められ,糞の空間分布の予測が可能であることが示唆された。今年度はモデルの再現性を明らかにする目的で,同時期の3パドックのデータを用いて,モデルの一般化とパドック間の比較を行った。研究計画に従い,データの取得,解析が問題なく行われている。これらの成果の一部は2015年度3月に信州大学で開催された草地学会にて口頭発表を行った。論文執筆については,既存の成果(放牧地内の糞の排出場所の空間的な分布を予測するモデルの開発)のうち1報がGrassland Science誌に受理,1報がAgriculture, Ecosystem & Environmentに投稿中(Major Revision)である。以上,フィールド調査および解析,論文執筆も概ね予定通りに進行している。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに,特徴的な色を示す新しい糞(排出後1週間以内)は,高い精度で判別可能であるが,乾燥して分解の進んだ古い糞は土壌と似たような色情報を有するために判別率の低下が認められている。よって今後は,糞排出後の分解過程における色情報の変化に伴う判別率の低下の検証と空撮頻度を1週間ごとにすることで,これらの問題解決に取り組む予定にある。また現在までに,UAV空撮画像による草量の評価と家畜行動の把握,実際の糞排出場所からの温室効果ガス発生量の測定も行っているので,それらのデータと合わせることで,牛糞の分布と家畜行動および牧草の空間的な分布との関連についても評価していく予定である。そして,集めたデータ(草量や地形,家畜行動,気象条件などの異種空間情報)を地理情報システム(GIS)上で統合し,家畜の空間的選択性に関与している外的要因をパラメータとして,ベイズモデルを用い家畜行動を予測するモデルの作成を試みる。また,本年度は,我が国同様,放牧家畜の排泄物由来の温室効果ガスの放出の削減が急務であるニュージーランドに半年ほど滞在する予定である。研究打ち合わせと現地調査とを行い,モデルの汎用性を向上させるとともに,さらなる知識の向上に精進する。
ラット暑熱馴化の成立には前視床下部神経前駆細胞の分裂と分化が関与する

暑熱暴露により、ラット視床下部におけるBrdU陽性細胞数が顕著に増加した。さらに、暑熱暴露によって誘導されたBrdU陽性細胞の一部は抗NeuN抗体によって染色され、その数は暑熱暴露開始後33日から43日の間に顕著に増加した。これらの結果より、ラット視床下部の神経前駆細胞は暑熱暴露により分裂が促進されることが明らかになった。また、暑熱暴露によって分裂した神経前駆細胞は暴露開始30日以降に機能的な成熟神経細胞に分化することが推察された。長期暑熱馴化の形成に視床下部神経新生が関与する可能性を考えた。暑熱暴露されたラットの前視床下部における神経前駆細胞の分裂と分化を解析し、暑熱馴化形成の中枢機序の解明を目指した。暑熱暴露によるラット前視床下部における神経前駆細胞の分裂はBromodeoxyuridine(BrdU)標識法にて免疫組織学的に解析した。その結果、暑熱暴露したラットの前視床下部において、神経前駆細胞の分裂が促進され、細胞が新生することを見出した。この暑熱暴露によるラットにおける細胞新生は、側脳室下領域や海馬歯状回などの中枢領域では対照群との差が確認されなかったことから、体温調節中枢である前視床下部に特異的な生体反応であり、体温調節反応に関与する可能性が極めて高いことが示唆された。さらに、暑熱暴露によって新生した細胞が機能的に成熟した神経細胞に分化しているかを検討するために、抗BrdU抗体および抗成熟ニューロン抗体(抗NeuN抗体)を用いて免疫二重染色により解析した。その結果、ラット前視床下部において、暑熱暴露によって新生した細胞の一部が成熟神経細胞に分化することが明らかになった。視床下部における神経細胞の発現分布は領域ごとに特異的であり、体温調節反応はこの分布に基づいて機能的に制御されている。したがって、暑熱暴露により新生した成熟神経細胞の局所性を解析することで、新生神経細胞の種類と機能が推察される。そこで、暑熱暴露によって新生した成熟神経細胞の視床下部における発現分布を解析した。その結果、これらの細胞は体温調節最高位中枢である前視床下部/視索前野をはじめ、背内側核、腹内側核、室傍核などに局所的に発現しているが、後外側視床下部にはほとんど発現していなかった。以上の結果より、ラット視床下部における神経細胞新生が長期暑熱馴化における体温調節機能の形成に関与する可能性が示唆された。さらに、暑熱暴露された老齢ラット視床下部神経前駆細胞の分裂と分化を解析した。暑熱暴露により若齢ラット視床下部のBrdU陽性細胞数は顕著に増加したが、老齢ラット視床下部では変化しなかった。また、若齢ラット視床下部のBrdU陽性細胞のうち約35%が抗NeuN抗体で染色されたが、老齢ラットではほとんど検出されなかった。一方、両群の視床下部BrdU陽性細胞は抗GFAP抗体ではほとんど染色されなかった。これらの結果から、暑熱暴露は若齢ラット視床下部の神経新生を促進するが、老齢ラット視床下部にはほとんど影響しないことが示唆された。
小胞輸送阻害剤の胆汁うっ滞に対する影響

本研究では胆汁うっ滞の発生機序の病態生理の検討のため、リトコール酸グルクロナイド(LC-gl)によるラット胆汁うっ滞モデルを用いて、肝内の小胞輸送を阻害するコルヒチンの影響を検討した。LC-lgによる胆汁うっ滞は、胆管カニュレーションを行ったSD系ラットに、大腿静脈より^<14C>標識LC-glを0.1mumol/min/100g体重で40分間持続投与し作成した。これにより、胆汁流量(mul/min/100g体重)は投与前の4.0±0.8より投与60分後には1.0±0.7まで低下した。これに対して、コルヒチン処置によりLC-lg投与60分後の胆汁流量は3.5±0.7にとどまり、120分間のLC-glの胆汁中排泄も対照の33±13%から86±10%に増加した。また、他の小胞輸送阻害剤であるビンブラスチンによっても同様の結果が得られ、LC-glにるよる胆汁うっ滞の抑制がコルヒチンによる非特異的な作用でないことを確認した。なお、コルヒチンはコレーサー量のLC-g1の胆汁中排泄には影響を与えなかった。また、コルヒチンによる各種胆汁酸の胆汁中排泄抑制の程度は胆汁酸により異なり、胆汁酸の小胞輸送はその種類により関与の程度が異なると考えられた。以上の結果から、LC-glの投与量の増加により通常のサイトゾール蛋白と毛細胆管膜キャリアーによる輸送系のキャパシティを越えると小胞輸送による排泄が起こり、これにより胆汁うっ滞が生じるものと推測された。すなわち、LC-glの胆汁中排泄には小胞輸送が関与しやすく、LC-glが小胞輸送されることにより胆汁うっ滞が生じると考えられた。
荷重・材料・構法が持つ各特異性の相乗効果を導入した積雪時の木造架構挙動解析法構築

1.北陸を中心に北日本の多雪地域において、長年にわたって継続して得られた屋根雪と地上雪の同時観測データを基に、「積雪荷重の統計量としての最大値とその地域的変動性状」を明らかにした。2.過大な積雪荷重による木造軸組架構の捩れ崩壊が木質構造にとって最も危険な破壊パターンであることに鑑み、この破壊のメカニズムを明らかにすべく、各種の構造要素配列を持った基本的な1/10架構模型を製作し、変動積雪荷重を想定した水平移動を拘束しない載荷実験を行って、崩壊のパターンを分類し、その発生過程と荷重一変位の関係を観測・測定した。4.これらの崩壊が部材と架構の座屈によって生起することが明らかになったので、ホゾ差し接合部を持つ実大の柱を対象に鉛直載荷座屈実験を行い、接合部の拘束効果と座屈荷重の関係を求めた。5.実験対象架構をモデル化し、接合部の拘束効果を定値化して、有限要素法に立脚する立体架構の不安定挙動解析法を座屈固有値解析法に立脚して構築した。そして、この解析法によって、実験で把握した崩壊のパターンが架構の構造要件によって分類でき、かつその限界荷重がやや安全側に推定できることを実験値により検証した。1.北陸地方において、長年にわたって継続して得られた屋根雪と地上雪の同時観測データを基に、「積雪荷重の統計量としての最大値とその地域的変動性状」を明らかにした。2.多数の木質材料の載荷実験データを基に、主にその強度特性について、統計的な分布を基にその特異性を明らかにして、「強度性能評価法の試案」を作成した。3.北陸地方の在来軸組木造住宅の多数の構法調査データを基に、「積雪時の耐力性能を左右する構造要素とその構法の地域的変動性状」を明らかにした。4.過大な積雪荷重による木造軸組架構の捩れ崩壊が木質構造にとって最も危険な破壊パターンであることに鑑み、この破壊のメカニズムを明らかにすべく、各種の構造要素配列を持った基本的な1/10架構模型を製作し、水平移動を拘束しない載荷実験を行って、崩壊のパターンとその発生過程と荷重-変位の関係を観測・測定した。5.実験対象架構をモデル化し、有限要素法に立脚する幾何学的及び材料学的非線形挙動解析を実施して、実験で把握した崩壊のパターンとその発生過程を追跡・説明するのにほぼ成功した。6.次年度は、木質架構の接合部の実大モデルを製作して載荷実験を行い、解析モデルの精度を高めて捩れ崩壊機構の拳動解析法を一般化し、限界予測が可能な構造設計の為の有用なデータを蓄積する予定である。
粒子線照射による炭素材料の構造および化学結合変化の研究

高配向性常分解黒鉛:HOPG,原子炉用等方性黒鉛,ガラス状黒鉛を材料試験炉で原子炉高速中性子照射し,陽電子消滅(角相関,寿命)および中性子小角散乱を測定して,照射による欠陥形成,構造変化,化学結合変化を調べた。またラマン分光測定および重イオン照射装置の準備を進めた。主な結果を以下に列記する。1.陽電子消滅HOPG(UCARーZYA),等方性黒鉛(IGー110U),ガラス状炭素(GCー10,ー20,ー30)を1×10^<19>および2×10^<20>n/an^2の照射を行った。HOPGでは照射前,C軸平行および垂直方向の角相関曲線の間に大きな差異(異方性)が認められた。これはC軸に平行方向ではπ電子の運動量分布を反映したBimodalな分布が得られることに依る。1×10^<19>n/an^2の照射後はこのBimodalはほぼ消失し,異方性も大きく減少した。これは照射によって導入された原子空孔に陽電子が高い確率で捕獲され、そこの電子と対消滅するためである。この空孔捕獲によって陽電子寿命が大きく延びた。即ち照射前では約220psの寿命(バルク寿命)が,照射によって約290psの空孔長寿命成分(強度87%)を示すようになった。2×10^<20>n/an^2照射後では,長寿命成分は約320psへと更に増加した。これは空孔クラスタ-の形成に依ると考えられる。等方性黒鉛では照射前で既に多くのポアが存在するために,約400psの長寿命成分が認められる。照射後はポア以外のマトリックスの部分に空孔が導入されるために,逆に長寿命成分は約320psに減少する。GCー10とGCー20,ー30とでは照射効果が対象的であった。即ちGCー10の長寿命成分は照射によって延びるのに対し,GCー20,ー30では逆に減少した。このような差異はマトリックスの黒鉛化度の差異に依ると考えられる。2.中性子小角散乱、ポア慣性半径(GCー30,Rg=19.3A^^゚)は照射によって変らないが,その後の焼鈍によって黒鉛化が進み僅かに減少した。