hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヘム生合成異常による病態の分子機構:鉄芽球性貧血および骨髓性プロトポルフィリン症

ヘム生合成経路でそれぞれ最初と最後に位置し、ヘム生合成調節のうえで最も重要な役割を果している5ーアミノレブリン酸合成酵素(ALAS)とフェロキラタ-ゼ(FC)の遺伝的異常による病態について、特に、i)鉄芽球性貧血におけるALAS異常の病態への関与、並びにii)骨髄性プロトポルフィリン症(EPP)におけるフェロキラタ-ゼ異常の実体を分子レベルで解明することを目的とした研究計画を実施し、次ぎのような成果を得た。1)鉄芽球性貧血およびEPPにおける遺伝子上の変異解明の基礎として、ヒト遺伝子ライブラリ-より赤血球型ALAS(ALAS-E)およびFCの遺伝子クロ-ンを単離し、その構造解析を行い、FC遺伝子のイントロンーエクソン境界の全て、ALAS-Eについてはその一部の塩基配列を決定した。さらに、5'-調節領域の解析を行った結果、ALAS-Eでは、GATA-1やAP-1の結合配列、CACCC配列、CCAAT配列などの赤血球系細胞での遺伝子発現調節に重要なシス因子群の存在が知られた。FCでも同様の配列が見られたが、CCAAT配列は存在しなかった。なお、両酵素遺伝子には典型的なTATAA配列は見られない。また、フェロキラタ-ゼ遺伝子の局在部位は第18染色体であると同定された。2)EPPにおけるFC遺伝子変異の解析のため、本症患者1例(米国白人)のEBウイルスで株化したリンパ球を材料として、FCmRNAの細胞内レベルや転写速度、cDNAや遺伝子DNAの構造などを解析した。その結果、異常対立遺伝子の第1イントロンのアクセプタ-部位の1塩基置換(C→T)があり、これに起因するスプライシングの異常により、作られるmRNA.から第2エクソン部分が欠失していることが伴明した。今後、以上の成果に基づき、鉄芽球性貧血でのALAS-E異常や本邦EPP症例におけるFC遺伝子の変異などの解析をさらに進める予定である。
細胞夾雑系でも有効なタンパク質そのまま有機化学の開拓

本研究の目的は、種々の生命現象の鍵を握る代表的な生体高分子であるタンパク質を、試験管内だけでなくin cellやin vivoなど、より生体そのままの環境でも特異的かつ任意に修飾・変換(ラベル化)できる新規な化学的方法論の構築である。これまで我々が開発したトシル基を用いたLDT化学の他に、今回新しいリガンド指向性化学として膜蛋白質に広く応用できるアルコキシアシルイミダゾール(LDAI)化学、およびオルト置換芳香族安息香酸エステルを反応性の官能基として細胞内タンパク質のかなり迅速なアシル化反応を可能とするLDBB化学の開発に成功した。本研究の目的は、種々の生命現象の鍵を握る代表的な生体高分子であるタンパク質を、試験管内だけでなくin cellやin vivoなどより生体そのままの環境でも特異的かつ任意に修飾・変換(ラベル化)できる新規な化学的方法論の構築、さらに進んで、それを基軸とした生細胞という夾雑系での精密有機・生命化学という新しい研究領域の開拓に資することである。具体的には(1)認識と反応のカップリングによって水中/温和な条件で進行する有機反応の探索、(2)精製タンパク質を反応基質とした試験管レベルでのラベル化反応の評価と定量的で精密な構造・機能解析、ついで(3)これらを生きた細胞系での標的タンパク質選択的反応へと展開する。さらに、(4)ここで開発した化学ラベリングを基盤としたタンパク質の細胞・生体系での構造・機能解析ひいては人工機能化を行い、単離精製したタンパク質と細胞内タンパク質の構造・機能に関する実験データ獲得し、直接比較する。本年度は、これまで我々が独自に開発してきたトシル基を用いるリガンド指向性トシル化学によって、細胞内FKBP12に光架橋可能な官能基を導入し、そのまま生細胞内で、蛋白質/蛋白質相互作用を解析する事ができることを実証した。これは、生細胞系でのケミカルラベルが、単にイメージングだけでなくより多様な方向での応用の可能性を示した重要な成果である。(4)開発した化学ラベリングを基盤としたタンパク質の細胞・生体系での構造・機能解析ひいては人工機能化を行い、単離精製したタンパク質と細胞内タンパク質の構造・機能に関する実験データ獲得し、直接比較する。本年度は、昨年度新たに開発の手がかりをつかんでいたリガンド指向性アルコキシアシルイミダゾール(LDAI)化学が、生細胞表層の葉酸受容体だけでなく、様々な細胞シグナルの起点となる事が知られている7回膜貫通型膜蛋白質であるGPCRやイオンゲート型グルタミン酸受容体の1種のラベル化にも適用できる事を新たに見出した。またLDAI化学によって蛍光ラベル化した葉酸受容体に関しては、そのリガンド結合の速度論的解析が生細胞でそのまま可能となる事を明らかにした。これは、生細胞系でのケミカルラベルが、単にイメージングだけでなくより内在性タンパク質のリガンド結合特性といった機能解析など色々な方向への応用の可能性を示した重要な成果と考えている。本年度は、昨年度までに新しく開発したリガンド指向性アルコキシアシルイミダゾール(LDAI)化学の標的がさらに拡大でき、広く種々の膜受容体に広く適用できることを明らかにした。また、LDT, LDAI化学とは異なるリガンド指向性ラベル化の化学として、オルト置換芳香族安息香酸エステルが反応性の官能基として細胞内タンパク質のかなり迅速なアシル化反応を可能とすることを新しく見出した(LDBB化学)。特にラベル化の選択性が高かったのは、オルトジブロモフェニルエステルであり、イメージングプローブとなる蛍光団(フルオレセインやクマリン誘導体)の芳香族部分を直接ジブロモフェニルエステル化するによって、細胞内に過剰発現した細菌由来のジヒドロ葉酸還元酵素のラベル化が30分程度で高収率で可能であった。またリガンドを炭酸脱水酵素(CA)のリガンドとしたLDBB化学型ラベル化剤を合成しラベル化を行うと細胞内在性のCAの選択的なラベル化だけでなく、蛍光イメージングも容易に実現することが出来た。内在性タンパク質の新しいラベル化手法として期待できる。

さらにリガンドに触媒を連結した様式のリガンド指向性化学であるAGD(リガンド指向性DMAP)化学においては、DMAPによって活性化されるアシルドナーの反応性を脱離基のpKaを指標としてチューニングし、また細胞透過性を疎水親水バランスを調整することによって最適化した。これによってこれまでAGD化学では困難であった細胞内局在のタンパク質(モデルとしてFKBP12を用いた)のラベル化とイメージングに向けた手がかりが得られた。26年度が最終年度であるため、記入しない。化学/生物学26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的である、種々の生命現象の鍵を握る代表的な生体高分子であるタンパク質を、試験管内だけでなくin cellやin vivoなどより生体そのままの環境でも特異的かつ任意に修飾・変換(ラベル化)できる新規な化学的方法論の構築に関して、これまでの我々独自の方法論であるリガンド指向性トシル化学の応用の広がりを示しつつある点で、またこれまでにない、新しい反応基を用いたリガンド指向性アシルイミダゾール化学に関して足掛となる成果が出てきつつある点などを踏まえると、ほぼ1年目の目標は達成されたと判断できると思われる。本研究の目的である、種々の生命現象の鍵を握る代表的な生体高分子であるタンパク質を、試験管内だけでなくin cellやin vivoなどより生体そのままの環境でも特異的かつ任意に修飾・変換(ラベル化)できる新規な化学的方法論の構築に関して、これまでの我々独自の方法論であるリガンド指向性トシル化学の応用の広がりを示しつつある点で、また新しい反応基を用いたリガンド指向性化学としてアシルイミダゾール化学の潜在能力を実証する成果が出てきつつある点などを踏まえると、2年目の目標はほぼ達成されたと判断できる。2009年度に開発した生細胞でタンパク質を選択的にラベル化できるLDT化学とは異なる反応性を有する化学として、リガンド指向性アシルイミダゾール化学を新たに見出した。しかし、リガンド指向性アシルイミダゾール化学は、まだ開発して間もないため不明な点が多い。適用の一般性を実証するためには、どのアミノ酸が反応するのか、近接効果による反応加速はどこまで可能か、細胞内ではどのくらい少量のタンパク質までラベル化可能か、試験管と細胞系でラベル化効率はどの程度異なるか、など不明な点が多く、これらの点を可能な限り定量的に、適用できる蛋白質の一般性を含めて、明らかにしていく方針である。それらに向けて、存在量と局在が異なる炭酸脱水酵素CAと葉酸受容体FR、ジヒドロ葉酸還元酵素DHFR、膜タンパク質(膜受容体タンパク質)を、当面のモデル蛋白質として用いて、試験管でのラベル化および過剰発現系も出る細胞系でのラベル化の精密な検証・比較を行い、リガンド指向性アシルイミダゾール化学の特徴や限界をより明確に実証する方針で考えている。しかし、リガンド指向性アシルイミダゾール化学の適用の一般性を実証する過程で、膜蛋白質へのラベル化には極めて優れた性能を発揮する一方で、細胞内の蛋白質には適用が厳しいという現実も明らかになりつつある。
知的障害児入所施設における被虐待児の評価と効果的な支援方法の検討

本研究は特に知的障害児児童入所施設における被虐待児童生徒における支援方法について検討することを目的としている。初年度は特別支援学校在籍児童生徒125名を対象にABC-J及び強度行動障害判定基準を実施したところABC-Jと強度行動障害判定基準の両者で入所児群の得点が統計的に有意に高いことが示された。虐待傾向や虐待を主訴として面談した母子事例について、認知行動療法による心理的支援の有効性が示唆された。全国の児童相談所の調査によると、障害を持つ子どもの比率は、全虐待相談の15.4%という報告がなされている。しかし、発達障害のみのデータはなくまた調査期間が短く確実な数値とはいえない。また障害種別では知的障害や自閉症児における性的虐待や、行動障害において身体的虐待の多いこと(Mandellら2005)も指摘されている。26年度は知的障害及び自閉症のある被虐待児の実態と予防・治療に関する文献調査、及び知的障害児入所施設における被虐待児の実態に関する予備的調査を行った。特別支援学校在籍児童生徒125名を対象にABC-J及び強度行動障害判定基準を実施したところABC-Jと強度行動障害判定基準の両者で入所児群の得点が統計的に有意に高いことが示された。特にABC-Jにおいては興奮性と無気力の項目において大きな差が見られた。今回の調査では被虐待との明確な関係は分析できていないが、今後プライバシーの保護に十分に留意しつつ、調査方法や項目を精錬し実態を明らかにするとともに27年度の調査及び支援研究につなげていきたい。本研究は特に知的障害児童入所施設における被虐待児童生徒におけるアセスメントと支援方法について検討することを目的としている。初年度は、特別支援学校在籍児童生徒125名を対象にABC-J及び強度行動障害判定基準を実施したところABC-Jと強度行動障害判定基準の両者で入所児群の得点が統計的に有意に高いことが示された。本年度は、施設に対する聞き取り調査と虐待傾向や虐待を主訴として来談した母子事例について、認知行動療法による心理的支援を行った。その結果、聞き取り調査においては知的障害児童入所施設において、約半数の入所児童生徒が措置入所であり、契約入所の場合は虐待が疑われる事例から経済的理由、訓練的な入所まで多様なニーズがあり、職員は広範な対応を求められていることが示された。課題として行動障害に関連する客観的なアセスメントの活用、入所後の行動障害への対応と医療機関や学校、その他の専門機関との連携、18歳以上の生徒の次の生活の場所が見つけられないという実態も明らかになった。事例研究の結果、グループペアレントトレーニングに一定の効果を認めたが、個別支援を併用することの有効性が示され、セーフティネットの確認と形成、来談行動の強化、共感的態度、虐待的行為の背景要因に対する聞き取り、客観的なアセスメント、行動観察表など自己記録と具体的なフィードバック、母子並行介入の重要性が示唆された。最終年度においては以上の知見をもとに、協力施設において、アセスメントから特に支援システム、特に行動障害の治療と保護者支援に焦点を当て、支援モデルを構築するとともにその効果を検証していきたい。計画通り調査・支援プログラム開発、事例研究などが進捗している。本年度研究につなげるための施設との協力体制も確立しており、継続研究の環境は整えられている。また、入所施設に対する調査の結果、調査対象となった知的障害児入所施設において、約半数の入所児童生徒が措置入所であり、契約入所の場合も虐待が疑われる事例が含まれること、その他経済的理由、訓練的な入所まで多様なニーズがあり、職員は広範な対応を求められていることが示された。課題として行動障害に関連する客感的なアセスメントの活用、入所後の行動障害への対応と医療機関や学校、その他の専門機関との連携、18歳以上の生徒の次の生活の場所が見つけられないという実態も明らかになった。事例研究については、虐待傾向や虐待を主訴として来談した事例に対する認知行動療法による心理的支援を行った。結果、グループペアレントトレーニングに一定の効果を認めたが、個別支援を併用することの有効性が示され、セーフティーネットの確認と形成、来談行動の強化、共感的態度、虐待的行為の背景要因に対する聞き取り、機能的アセスメントに基づくアセスメント、行動観察表など自己記録と具体的なフィードバック、母子平行介入の重要性が示唆された。入所施設や関連機関においては、予防のための支援機関連携、要対協や児相・施設などアセスメントから情報共有、退所と自立までを見通した支援計画、退所後の連携とスーパービジョンシステム、特に行動障害の治療と保護者支援など総合的な支援モデルの必要性が示唆された。計画通り調査が進捗している。本年度研究につなげるための学校・施設での事例研究、予防プログラムとしてのペアレントトレーニングも開始しており、継続環境は整えられてきている。

施設での実装研究においては、協力施設と綿密な連携体制をとり、個々の事例のプライバシーに十分な配慮を行い、大学医学部の倫理委員会の承認のもと、倫理規定に基づいて研究を推進する。被虐待児童生徒の実態と職員の支援ニーズ、施設での処遇環境の工夫や問題点についてより具体的なデータを得る。具体的には、被虐待児童・生徒における行動障害の特性について(ABC-J;異常行動チエックリスト)・(BCL子どもの問題行動チエックリスト)及び(SP-J感覚プロフィール)等を指標として行動障害に対するエビデンスのある機能分析(functional analysis Carr 1980)を用いたコンサルテーションを行い、その効果を検証する。、発達障害協力施設に対する訪問調査を行うことで、実態と支援、処遇上の工夫や問題点についてより具体的なデータを得る。具体的には、被虐待児童・生徒における行動障害の特性について(ABC-J;異常行動チェックリスト・CBCL子どもの問題行動チェックリスト)及びSP-J(感覚プローフィール)等のデータ、集団支援・個別支援の割合や内容、うまくいった支援、処遇上の課題などを分析する。また現在連携関係にある知的障害入所施設及び児が通う特別支援学校において、被虐待経験のある強度行動障害児数名について、行動障害に対するエビデンスのある機能分析(functional analysis Carr 1980)を用いた事例研究を行う。予定していた施設調査について、調査先の都合変更により年度末調査が困難となり、旅費分を次年度に繰り越した。平成28年度に当該予定の調査先での調査を行う予定である。
二酸化炭素クロスカップリング

合成化学的に有用な炭酸エステルの新規合成法として、二酸化炭素を直接原料の一つとするクロスカップリング反応を提案し、その実現をめざして種々の検討を行った。本助成期間では、気相の二酸化炭素を効率よく固定化できる遷移金属錯体の選定に注力し、サレン型配位子やポルフィリン型配位子を有する1価コバルト錯体のナトリウム塩の反応効率と生成錯体の寿命を比較した。その結果、本課題のキーとなる二酸化炭素の取り込みにおいて、嵩高い周辺置換基を有するテトラフェニルポルフィリンのコバルト・ナトリウム錯体を用いると、高効率で二酸化炭素と反応すること、さらに得られたカルボナート錯体が長寿命であるという重要な知見を得た。二酸化炭素を原料化合物の一つとして炭酸ジフェニルを合成するための方法を確立するため、金属フェノラートと二酸化炭素との直接的な反応から得られる炭酸モノエステルの金属塩(金属フェニルカルボナート)とヨードベンゼンとの反応を鈴木・宮浦クロスカップリング反応の条件下にて種々、検討を進めて来た。金属種を前年度の単純なナトリウムカチオンからサレン型配位子を有するナトリウム・1価コバルトアート錯体に変更し、二酸化炭素雰囲気下、フェニルボロン酸とヨードベンゼンのクロスカップリング反応が容易に進行する条件やパラジウム触媒の利用では、望みの炭酸ジフェニルを得ることはできなかった。検討した範囲・内容は、溶媒、反応温度、反応触媒として用いるパラジウム錯体、そして二酸化炭素の圧力であった。このとき、めざす反応が進行しなかったのは、1価コバルトアート錯体からコバルトカルボナート種を誘導する段階に問題があると考え、その生成と安定性(寿命)をIRスペクトル測定等の分光学的手法により追跡した。ナトリウムコバルトサレンアート錯体と二酸化炭素の反応系を、反応解析IRで直接的かつ経時的に観察したところ、時間の経過とともに、ナトリウムカルボナート種に由来する吸収が観測されたが、反応は定量的ではなく、生成した錯体の寿命も短かった。そこで、コバルトアート錯体の配位子をサレン型からポルフィリン型に変更して、同様の検討を行ったところ、無置換のテトラフェニルポルフィリンではサレン型配位子を用いた場合と、ほぼ同様の結果であったが、周辺にトリメチルフェニル基を有するもので試したところ、これまでにない高い効率と長寿命を実現できた。最終的な炭酸ジフェニル合成の達成には未だ至っていないが、反応の成否を左右する重要な中間体の効率的な合成法と中間体の安定性について、多くの知見が得られたことは特筆すべき成果である。有機化学
児童期から青年期の親子間葛藤に関する質的・量的研究

大学生に中学生時代,高校生時代,現在の親子間葛藤について回想させ,葛藤内容,葛藤頻度,親への感情について面接を行った結果,部活動,不登校,日常の勉強,受験・進路,起床,門限,習い事,部屋の片づけ,夫婦問題,きょうだいに分類された。また中学生の時が最も葛藤が多く,学生の多くは現在親に感謝の気持ちを抱いていた。母子間葛藤と養育態度,適応との関連について,横断的,縦断的に質問紙調査を行った結果,子どもは小学生より中学生の方が母子間葛藤を高く認知していた。また,良好な養育態度と心理的統制は母子間葛藤に,母子間葛藤は子どもの精神的健康,心理的ストレスに影響を及ぼしていた。小学校5校と中学校2校に調査を依頼し、小学5年生から中学3年生とその母親約1700組を対象に質問紙調査を実施した。調査内容は親子間葛藤尺度、養育態度尺度、母子相互信頼感尺度、心理的適応尺度(自尊感情尺度、精神的健康尺度)を用いた。親子間葛藤尺度については、Gondoliが作成した尺度を翻訳して用いた。使用に関しては、Gondoliに許可を得ている。翻訳については、代表者が行い、その後翻訳者にチェックを依頼した。養育態度尺度は2007年に代表者が中学生の子どもをもつ母親を対象として作成した「母親の養育スキル尺度」を用いた。その結果、子どもについては、小学5年生から中学3年生にかけて、親子間葛藤は有意に増加していた。特に小学生と中学生の差異が示唆された。母親については、有意差が認められなかった。養育態度に関しては、子どもの学年が上がるにつれて、有意に減少していた。特に、小学生から中学生になると減少の度合いが大きかった。子どもは母親とのコミュニケーション量や母親と接することが減少していると感じている。しかし、母親については有意差がなく、母親は子どもの年齢に関わらず、同じように養育行動をとっていることが明らかになった。また、子どもの年齢に関わらず、母親が子どもと良好な関係を構築・維持する行動をとっていると、親子間葛藤は減少するということが明らかになった。小学5年生から中学3年生の子どもに対して、母親は子どもの変化に対応した相互調整的な養育態度、良好な関係性を考慮に入れた養育態度が重要であることが示唆された。第25回日本発達心理学会で「思春期の親子間葛藤を考える」というテーマのラウンドテーブルを企画し、上記調査結果である「思春期の親子間葛藤と養育態度との関連」のタイトルで発表を行った。2013年度に小学校5校と中学校2校に質問紙調査を依頼し、小学5年生から中学3年生とその母親(約1600組)から質問紙を回収することができた。その質問紙のデータを分析し、以下の学会で発表を行った。ISSBD 26th(2014年7月)ではポスター発表、日本心理学会第78回大会(2014年9月)ではポスター発表2本、日本青年心理学会第22回大会(2014年11月)では口頭発表、日本発達心理学会第26回大会(2015年3月)ではポスター発表2本とラウンドテーブルを行った。上記の発表内容の概略は、子どもが認知する親子間葛藤については小学生より中学生の方が親子間葛藤を高く認知していたが、母親については小学生の母親と中学生の母親との差異は認められなかった。すなわち、親子間葛藤の認知には母子間で差異が認められた。養育スキルについては、中学生より小学生の方が養育スキルを高く認知していたが、小学生の母親と中学生の母親との差異は認められなかった。また親子間葛藤を抑制するのは、養育スキル下位尺度の理解尊重スキルであった。さらに親子間葛藤は子どもの心理的適応に影響を及ぼしていた。2014年12月に小学校13校に質問紙調査を依頼し、小学6年生とその母親(約800組)から質問紙を回収することができた。調査内容は親子間葛藤尺度、母子相互信頼感尺度、養育スキル尺度、養育態度尺度(統制)、攻撃的行動尺度、友人関係尺度、ストレス反応尺度を用いた。現在は、データ入力が終了して分析中である。この質問紙調査は縦断調査であり、2回目は2015年11月に実施する予定である。また4校の中学校に質問紙調査の承諾をいただいている。2013年度に小学校5校と中学校2校(母子約1600組)に実施した質問紙調査のデータを分析して、以下の学会で発表を行った。日本教育心理学会第57回大会(2015年8月)ではポスター発表、ヨーロッパ発達心理学会第27回大会(2015年9月)でもポスター発表を行った。上記の発表内容の概略は、母子間葛藤を類型化し、母子共に高葛藤群は子どもの精神的健康が良くなく、低葛藤群は精神的健康が良好であった。また、母子間葛藤を抑制する母親の養育態度について検討した結果、相互調整的な養育態度である養育スキルを用いている母親は母子間葛藤を抑制した。また、母子間葛藤が低いと子どもの精神的健康が良好であった。2014年12月に小学校13校に依頼し、小学6年生とその親(約800組)を対象に、質問紙調査を実施した。本年度は、昨年度の調査対象者を追跡し、中学校4校に依頼し、2015年12月に縦断調査(2回目)を実施した。

調査内容は昨年度同様、親子間葛藤尺度、母子相互信頼感尺度、養育スキル尺度、養育態度尺度(統制)、攻撃的行動尺度、友人関係尺度、ストレス反応尺度を用いた。現在は、データ入力が終了して分析中である。また、中学生と高校生の母親は子どもとの葛藤をどのように克服し、その葛藤からどのようなことを獲得したかを目的に、面接調査を実施している最中である。大学生に中学生時代,高校生時代,現在の親子間葛藤について回想させ,葛藤内容,葛藤頻度,親への感情について面接を行った結果,部活動,不登校,日常の勉強,受験・進路,起床,門限,習い事,部屋の片づけ,夫婦問題,きょうだいに分類された。また中学生の時が最も葛藤が多く,学生の多くは現在親に感謝の気持ちを抱いていた。母子間葛藤と養育態度,適応との関連について,横断的,縦断的に質問紙調査を行った結果,子どもは小学生より中学生の方が母子間葛藤を高く認知していた。また,良好な養育態度と心理的統制は母子間葛藤に,母子間葛藤は子どもの精神的健康,心理的ストレスに影響を及ぼしていた。2013年度と2014年度に量的研究である質問紙調査を実施することができた。また本年度は縦断調査(2回目)を実施する予定である。しかし、質的研究である面接調査を実施できていない状況にある。本年度は、高校生または大学生の母親を対象に親子間葛藤について、面接調査を実施する予定である。教育心理学2014年に小学校13校に質問紙調査を依頼し、小学6年生とその母親から回答を得ることができた。本年度は小学校13校の生徒が進学した中学校4校で、11月に縦断調査を実施する予定である。質的研究として、高校生と大学生の母親を対象に面接調査を行い、親子間葛藤をどのように受容し乗り越えたか、葛藤からどのようなことを獲得したのか、また母親としてどのようなことが成長・発達したのか、母親から見て子どもはどのように変化したのかを捉えていく予定である。本年度は、小学生・中学生とその母親を対象に、質問紙調査を実施した。欧米の親子間葛藤の尺度を使用するための許可と翻訳に時間を要した。しかし、小学校5校と中学校3校を対象とした質問紙調査に関しては、各校の校長先生に調査協力の許可を得ることができ、スムーズに実行することができた。現在、データ分析を行っており、できるだけ早く論文の執筆に取りかかりたいと考えている。昨年度は、研究分担者が国際学会において発表を行ったが、研究代表者は公務のため参加することができなかった。そのため、残金が生じた。2年目と3年目は、質問紙調査として、1年目の親子間葛藤尺度を精査して、尺度を見直したい。その後、縦断的な調査を実施する予定である。質的な研究として、高校生の母親を対象に面接調査を行い、親子間葛藤をどのように受容し乗り越えたのか、葛藤からどのようなことを獲得したのか、また母親としてどのようなことが成長・発達したのか捉えていきたい。本年度は、ポルトガルのブラガで開催されるヨーロッパ発達心理学会に参加、発表する予定である。また、研究のまとめの冊子を作成する予定である。平成25年度は質問紙の印刷代金、アルバイト代金が計画したほどの金額ではなかった。また印刷機を購入しなかったため、若干金額が残ったと思われる。平成25年度と同様に小学生・中学生とその母親を対象に質問紙調査を実施する予定である。また、質的研究として面接調査も予定している。質問紙の印刷代金とデータ入力のアルバイト代金、面接調査のためのICレコーダー2台とビデオレコーダー1台を購入する予定である。
脳磁図を用いた言語記憶力検査法の開発

本研究では簡単な言語を考えている間の脳活動を脳波計よりも高精度な脳磁図を用いて計測し、脳活動の強さと言語に関する記憶力テストの点数との関係性を明らかにする。さらに、その関係性を健常群と脳腫瘍やてんかんなどの記憶力の低下した患者群で比較し、脳活動から言語性記憶力を推定するための新たな臨床検査法の確立を目指す。この検査法が確立できれば、検査課題が非常に容易でかつ短時間で検査が可能であり、患者にとって心身ともに負担の少ない言語記憶力検査法として非常に有益である。
看護職員の職業移動と心理社会的／経済的要因に関する縦断的研究

本研究は、看護職員の職業移動の実態と、職業移動と心理社会的要因との関係を縦断的に明らかにすることを目的とした。西日本に所在するA系列病院のうち、看護師配置7体以上を満たす病院の看護師全数を対象として大規模の縦断的調査(10,000名規模、3か年)を実施した。ベースライン調査の結果、年度末までに離職する予定者は4%存在することが明らかになった。第1回目追跡調査では、年度末までに離職する予定者は3%存在することが明らかになった。第2回目追跡調査の結果と縦断的データについては、解析中である。本研究は、大規模な縦断的調査を日本国内各地から得たサンプルで実施することで、看護職員の職業移動の実態と、職業移動と心理社会的要因/経済的要因との因果関係を明らかにすることを目的としている。この研究成果は、看護職員の定着促進と魅力的な職場環境づくりのための制度改革に貢献する提言作成に役立て、将来のより大規模なパネル調査を導く科学的根拠を提示することに貢献する。平成24年度は、(1)職業移動に関わる心理社会的/経済的変数の探索と決定、(2)変数を測定するための尺度の開発/翻訳、(3)データを収集するためのシステム開発の準備、(4)協力病院への依頼、を実施した。これらを実施するために東京都内での5回にわたる会議、および適宜のメール/電話会議を実施した。上記(1)については、国内外の文献の検討、研究代表者らが過去に行った調査の再分析、および度重なる議論を重ね、変数を決定した。(2)については、2つの尺度を検討した。まず研究代表者らが3年前から開発を手掛けてきた看護師の専門職的自律意識の信頼性と妥当性を確認した。次に、米国で開発された職業コミットメント尺度の翻訳を行い、その妥当性を検討し、ワーディングの見直しを行った。(3)データの収取方法について検討し、紙媒体の調査票での回答とインターネット上での回答という2つの方法を採択することに決定した。そのため、複数のシステム開発会社と打ち合わせを行い、倫理的かつ合理的なシステムの開発が可能な企業を選定した。(4)については、全国に系列病院をもつ某医療法人に調査の依頼を行い、内諾を得た。さらに、この系列病院のうち、西日本エリアにあり、かつ選定条件に合致する病院の全看護職員を対象とすることで、内諾を得た。平成25年度は倫理審査を受審し、その後、システム開発や調査票の印刷等の調査実務を行った後、ベースライン調査を実施する予定である。平成25年度は、看護師の職業移動と心理社会的/経済的要因に関する3か年縦断調査について、1倫理審査の受審、2インターネット調査のシステム開発、3ベースライン調査の3点を実施した。倫理審査は、平成25年6月に東北大学大学院医学系研究科倫理委員会を受審し承認された。次に、インターネット調査のシステムの開発に着手した。調査は、紙媒体調査票とインターネット上のウェブ調査との2種類の方法で行うためである。インターネット調査のシステム開発は、守秘義務を遵守する専門業者に依頼した。そのなかで、回答者へのフィードバックシステム等を開発し、対象者に対してすぐに自身の結果を報告できるシステムになるよう工夫した。インターネット調査のシステム開発を終了後、紙媒体調査票の印刷作業を行った。その後、某系列病院の本部に正式な調査依頼を行い、西日本エリアにある系列の病院すべてを調査施設とし、そこに勤務する看護職全数13,700名を対象としたベースライン調査を実施した。調査票の回収状況は、26年3月までに9割方の施設から調査結果を回収した。なお、回収数は5,000を超えた。同時に、次年度以降の追跡調査のため、対象者には紙媒体の個人情報管理票あるいはウェブ上での個人情報入力を依頼した。こちらは調査票よりもやや少ない数(4,000程度)での回収がなされたところである。次年度に入ったら速やかに、調査票および個人情報のデータ入力作業を行う予定である。なお、今年度は、本調査準備のため24年度までに実施した予備調査の結果を、学会等で発表した。平成26年度は、第一回目の追跡調査を実施した。追跡調査は、ベースライン調査と同様に、インターネット調査及び郵送調査にて実施した。インターネット調査では、ベースライン調査で調査への協力に同意した150名を対象として追跡調査を依頼し、約50名から回答を得た。郵送調査では、ベースライン調査で、郵送調査への協力に同意した4000名を対象として追跡調査を依頼し、約2000名から回答を得た。第一回目の追跡調査実施と同時に、ベースライン調査のデータ整理、データ分析を実施した。データ分析からは、看護職員の離職意向を予測する要因として、専門職要因、精神的健康、職務満足が有意に抽出された。一方で、キャリア開発の機会やロールモデルの存在は、予測要因として有意ではなかった。平成27年度は、第二回追跡調査を実施した。第二回追跡調査は、ベースライン調査、第一回追跡調査と同様に、インターネット調査及び郵送調査で実施した。インターネット調査では、ベースライン調査で調査の協力に同意した150名を対象として追跡調査を実施し、52名から回答を得た。郵送調査では、ベースライン調査で郵送調査の協力に同意した4500名を対象として追跡調査を実施し、2114名から回答を得た。第二回追跡調査の実施と同時に、第一回追跡調査のデータ入力、データクリーニング、データ分析を実施した。

記述統計では、回答数1597のうち、平成27年3月までの退職が決まっている者は3%であり、そのうち、退職後、看護職として働く予定がある者は54%であった。退職を決意した理由は、44%が「現在の仕事自体の問題」(仕事内容や量、人間関係など)であった。離職意向に関する質問項目では、『今の組織での仕事が嫌になり、真剣に新しい就職先の情報をあつめたこと』『あと先を考えずに“とりあえず仕事を辞めよう"と思うこと』『“離職"や“転職"について真剣に親しい友人や家族に相談したこと』について、「時々あった」「たびたびあった」と回答した者は、それぞれ33%,41%,37%であった。一方、「たびたびあった」と回答した者は、いずれも1割前後を占め、近い将来離職する可能性の高い者が1割程度、存在することが示唆された。ベースライン調査のデータを横断的に分析した結果は、国内外の学会で発表した。本研究は、看護職員の職業移動の実態と、職業移動と心理社会的要因との関係を縦断的に明らかにすることを目的とした。西日本に所在するA系列病院のうち、看護師配置7体以上を満たす病院の看護師全数を対象として大規模の縦断的調査(10,000名規模、3か年)を実施した。ベースライン調査の結果、年度末までに離職する予定者は4%存在することが明らかになった。第1回目追跡調査では、年度末までに離職する予定者は3%存在することが明らかになった。第2回目追跡調査の結果と縦断的データについては、解析中である。予定通り、第一回目の追跡調査が終了している。個人情報データベースの更新も、予定通り終了している。ベースライン調査のデータ分析は予定よりもやや遅れているが、今年度内に後れを取り戻せる見込みである。27年度が最終年度であるため、記入しない。看護学第二回目の追跡調査に向けて、東北大学内での相当量の業務量が発生するため、東北大学大学院助手1名を研究分担者に加える。同時に、大学院生アルバイトを雇用する。当初の計画では、倫理審査を平成24度内に実施する予定だったができていない。ただし、25年度初頭には倫理審査を受審できる予定である。当初、計画になかったインターネット調査でのデータ収集を組み込んだために手続きが少々遅れているという実態はあるが、インターネット調査を導入することで、対象者の負担を軽減し合理的なデータ収集ができると期待されるため、全体としての達成度は良好である。ベースライン調査の実施時期までは計画通りに順調に進んだが、当初、年度内に終了すると見込んだ調査票の回収は完了していない。そのため、年度内に着手できると見込んだデータ入力、個人情報管理データベースの作成は次年度に実施する。当初、各年度の調査のたびに対象者に謝品を郵送する予定だったが、最終年度のみで謝品を郵送する方針に変更したため。インターネット調査の導入という当初の計画にはなかった変更をしているが、24年度内にシステム開発と予算の目途を立てられている。今後は、ベースライン調査、および第一回、第二回追跡調査を実施するために、事前に起こりうる不測の事態を想定しながら準備を進める。(今後の推進方策)
マウス生殖細胞の決定とその特性を担う分子機構の解明について

マウス生殖細胞の決定やその特性を担う分子を得る目的で、サブトラクションcDNAスクリーニングにより胚盤胞の内部細胞塊には発現せず、胎齢8.5-9.5日胚の移動期の始原生殖細胞(PGCs)に特異的に発現する遺伝子群の単離を行った。その候補遺伝子断片のうち、共にヒトinterferon inducedtransmembrane protein (Ifitm)familyに高い相同性を示すクローン、#B97R及び#B47-2を、それぞれmil(mouse Ifitm like gene)-1及び-2と名付け、生殖細胞の形成過程における発現細胞の同定を試みた。その結果、mil-1及びmil-2は、原腸陥入を開始したマウス胚において、これまで明らかにされていなかった生殖細胞の前駆細胞で共にその発現が認められ、またその前駆細胞集団は、細胞塊を形成している事が明らかとなった。その後、その細胞塊の中から、アルカリフォスファターゼ活性の強陽性細胞として初めてその出現が観察されるPGCsにおいては、mil-1の発現は認められたが、mil-2の発現は認められなかった。mil-1の発現は、後腸、腸間膜を移動するPGCsにおいても引き続き発現が観察され、その後、生殖巣に到達したPGCsでもその発現は認められた。一方、mil-2のPGCsにおける発現は、生殖隆起に向かって腸間膜を移動するPGCsにおいて再びその発現の上昇が認められ、生殖巣に到達したPGCsでも引き続きその発現が観察された。現在、mil-1,mil-2の生殖細胞の形成、分化過程における役割について考察を進めている。
気道平滑筋トーンの調節におけるCa依存性KチャネルとNaポンプの役割

1.気道収縮および拡張反応におけるCa依存性KチャネルおよびNaポンプの役割摘出気道平滑筋をMuscle bathに懸垂し、アセチルコリンに対する収縮反応、種々の気管支拡張薬に対する弛緩反応を、Kチャネルブロッカー、Naポンプ阻害薬の存在下と非存在下で比較検討した。収縮反応はカリブドトキシン、ウアバインにより増強され、またサルブタモ-ル、フォルスコリン、ニトロプルシドに対する拡張反応は上記薬剤により抑制されたが、グリベンクラミドとアパミンは無効であった。よって、気道平滑筋トーンの調節に、Ca依存性KチャネルとNaポンプによる膜電位の過分極あるいは再分極が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。2.細胞内サイクリックヌグレオチドの検討気道平滑筋細胞内cAMPおよびcGMPを測定した結果、サルブタモ-ルによるcAMP産生とニトロプルシドによるcGMP産生は、カリブドトキシンやウアバインによる影響を受けなかった。よって、筋拡張反応におけるカリブドトキシンとウアバインによる影響を受けなかった。よって、筋拡張反応におけるカリブドトキシンとウアバインの作用部位は、サイクリックヌクレオチド産生以降の過程と考えられ、これらのサイクリックヌクレオチドが直接Ca依存性Kチャネルを開口させ、またNaポンプを活性化するものと考えられた。3.パッチクランプ以上の仮説をパッチクランプ法を用いて検証した。DBcAMPおよびDBcGMPの添加により、Ca依存性Kチャネルを介する単一イオンチャネル電流の発生が確認された。1.気道収縮反応のin vivoでの評価家兎を麻酔しレスピレータに装着し、気道抵抗を連続的に測定した。あらかじめアセチルコリン投与により気道抵抗が上昇した時点で、サルブタモ-ルを低容量より順次吸入させ、気道トーンの容量依存的な減少が観察された。以上の効果は、カリブドトキシン、ウアバインの前処置により抑制されたが、グリベンクラミド,アパミンは無効であった。よって、B_2刺激薬による気道拡張効果は、Ca依存性KチャネルおよびNaポンプの活性化に伴う気道平滑筋の過分極によるものと考えられた。2.気道平滑筋機能のin vitroでの検討摘出家兎気管をorgan chamberに懸垂し、その等尺性張力の測定を行った。フィールド電気刺激による気道平滑筋収縮反応はカリブドトキシン,イベリオトキシンにより増強したが、グリベンクラミド,アパミンは無効であった。以上の効果は、とくに低刺激周波数領域で顕著に認められた。ウアバインは、高濃度(10^^-^7M)を投与した際に、同様の増強作用を示した。よって、気道平滑筋における迷走神経節後線維からのアセチルコリン遊離に対し、Ca依存性Kチャネルが抑制的に作用しているものと考えられ、気道過敏性の発現における防御的役割を果たしているものと推察された。1.気道平滑筋細胞内サイクリックスクレオチドの測定気道平滑筋をあらかじめアセチルコリン(10^<-5>M)により収縮させ、次いで種々の濃度のサルブタモ-ル,フォルスコリン,ニトロプルシドを添加し、拡張反応がプラトーに達した時点で組織を凍結させた。組織のホモジネート中のcAMP,cGMPをラジオイムノアッセイ法を用いて測定すると、サルブタモ-ル,フォルスコリンは濃度依存的に細胞内cAMPを増加させ、また、ニトロプルシドも同様にcGMP量を増加させた。以上の効果は、カリブドトキシン,アパミン,グリベンクラミド,ウアバインによる影響を受けず、また拡張反応は、これらの阻害薬により有意に抑制された。以上の成績より、アデニレートシクラーゼあるいはグアニレートシクラーゼを介する平滑筋拡張薬は、Ca依存性KチャネルおよびNaポンプの活性化により発現されるが、サイクリックヌクレオチドの産生自体は、これらの影響を受けないことが明らかとなった。2.パッチクランプ法を用いた検討単離

気管平滑筋を用いパッチクランプ法により単一イオンチャネル電流を測定した。フォルスコリン,ニトロプルシドは、いずれもCa依存性Kチャネル電流を発生させ、上記1の実験成績が細胞レベルで確認された。
大垂壁を有する伝統木造軸組架構の耐震性能評価法の構築

今年度は、大垂壁付き伝統木造軸組架構に対し、変形性能に着目した耐震補強に関する検討を行った。1.柱脚回転拘束による補強効果耐力上昇を期待した耐震補強例として、柱の負担せん断力を上昇させる柱脚回転拘束が、大垂壁付き架構の耐力のみならず、剛性や変形性能に及ぼす影響を検証した。まず、実験と数値解析により、柱脚回転拘束による耐震補強が、耐力上昇とともに架構の変形性能を低下させる可能性があること指摘した。そして、このような耐震補強を施す上での留意点として、変形の増大に伴う接合部の固定度の低下によって、期待した耐力上昇効果が得られない可能性があることを明らかにした。2.壁増設による補強効果大垂壁付き架構の変形性能向上のための耐震補強案を検討した。まず、1層崩壊形の大垂壁付き架構を対象に、昨年度に提案した崩壊形推定式を適用し、1層壁増設によって全体崩壊形へと崩壊形を変化させる事例を例示した。そして、実大平面架構の静的水平加力実験により、全体崩壊形へと変化させたことで変形性能を大幅に向上可能なことを例示し、崩壊形推定式と壁増設による補強効果の有効性を実証した。さらに、昨年度に提案した大垂壁付き架構の崩壊形推定式を改良し、より一般的な架構にも適用可能とした。そして、京町家を想定した実大平面架構の実験結果に提案式を適用し、崩壊形推定における有効性を確認した。昨年度に引き続き、本研究の一連の成果は、極めて独創的かつ実用的であり、地震による伝統木造建物の倒壊被害の低減に大いに貢献できると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。1.力学的特性の解明過去の大垂壁付き架構の静的加力実験より、大垂壁付き架構の柱は、接合部において曲げ強度の半分程度の縁引張応力度で折損する傾向があることを確認している。大断面の柱(180角)を持つ大垂壁付き架構の静的加力実験を実施し、大断面柱の場合も、120角や150角の柱を持つ試験体と同様に、接合部において低い曲げ耐力で柱が折損することを示した。また、過去の一連の実験結果から、大垂壁付き架構の崩壊形を「1層崩壊形」と「全体崩壊形」の2つに分類した。まず、接合部においてすべての柱が折損する1層崩壊形では、柱の折損による急激な耐力低下を伴う崩壊となる。一方、全体崩壊形では、一部またはすべての柱が折損せず、壁の損傷進展とともに緩やかな耐力低下となるため、1層崩壊形に比べて高い変形性能が期待できる。したがって、大垂壁付き架構の変形性能を評価する上で、架構の崩壊形の把握は有用かつ重要であることを指摘した。2.詳細骨組解析モデルの構築骨組解析モデルを用い、大垂壁付き架構の実験シミュレーションを行った。本解析モデルの特長は、1接合部でのほぞの引抜、2柱の折損の2点を考慮したことである。これにより、実験における復元力特性や軸組の曲げモーメント分布を概ね説明できることを確認しており、解析的な検討を可能とした。3.耐力および崩壊形の簡易推定式の提案これまでに蓄積した実験結果に基づき、大垂壁を有する架構について、耐力累加に基づく崩壊形の簡易推定式を提案した。提案式では、(1)で述べた架構の2つの崩壊形ごとの耐力を算定し、耐力が小さい方の崩壊形で崩壊形と耐力を評価する。耐力要素としては柱の曲げ抵抗と壁のせん断抵抗を考慮し、柱と壁の耐力累加によって架構の耐力を概算する。提案式により、架構の崩壊形を手計算レベルで推定でき、変形性能を向上させるような耐震補強設計が可能であることを示した。当初の計画通り、架構の静的加力実験の実施および骨組解析モデルの構築を行い、架構の崩壊形と変形性能や、柱折損時の曲げモーメントなどに着目し、力学的特性について新たな知見が得られている。また、蓄積した実験結果を基に、耐震性能評価法として耐力および崩壊形の簡易推定式を提案した。年度初めに予定していた柱の曲げ耐力低下要因の解明は次年度に持ち越すが、すでに柱脚回転拘束や壁増設による架構の補強効果確認実験を実施しており、今後予定していた耐震補強法の提案に向けた検討を始めている。以上より、おおむね順調に進展していると判断する。

そして、実大平面架構の静的水平加力実験により、全体崩壊形へと変化させたことで変形性能を大幅に向上可能なことを例示し、崩壊形推定式と壁増設による補強効果の有効性を実証した。さらに、昨年度に提案した大垂壁付き架構の崩壊形推定式を改良し、より一般的な架構にも適用可能とした。そして、京町家を想定した実大平面架構の実験結果に提案式を適用し、崩壊形推定における有効性を確認した。昨年度に引き続き、本研究の一連の成果は、極めて独創的かつ実用的であり、地震による伝統木造建物の倒壊被害の低減に大いに貢献できると考えられる。1.柱の曲げ耐力低下メカニズムの解明現在までに、大垂壁付き架構の柱は、接合部において曲げ強度の半分程度の縁引張応力度で折損する傾向があることを明らかにした。そこで、柱-横架材接合部に対して、大垂壁付き架構における接合部での応力状態を再現した静的加力実験を行い、応力分布やひび割れの進展状況などから、柱の曲げ耐力低下メカニズムを解明する。2.効果的な耐震補強法の提案耐震性能が乏しい大垂壁付き架構について、必要耐震性能を満足するための効果的な耐震補強法を提案する。まず、実際に補強を施した架構についての静的加力実験より、補強効果を実証的に確認する。次に、詳細骨組解析モデルを用いて実験のシミュレーションを行い、耐震補強が架構全体の復元力特性や変形性能に及ぼす影響を把握する。そして、実験と解析の結果を基に、効果的かつ実施可能な複数の耐震補強法を示す。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
ジメチルアセトアミド曝露による肝障害発生メカニズムと個体差要因の解明

DMACは工業的に幅広く使用されている溶剤である。DMACの毒性発現についてCYP2E1の代謝への関与に着目し、野生型とCYP2E1欠損型マウスを用い、2週間のDMAC吸入曝露実験を行った。両遺伝子型で肝機能値の上昇、組織学的な変化が観察された。更に、高濃度曝露によりCYP2E1欠損型では脂肪変性や巣状壊死も観察された。CYP2E1欠損型では野生型に比べ、DMAC、NMACが各ばく露濃度群で高く検出された。しかし、アセトアミドは野生型で高くなっていた。従って、DMACの代謝の多くはCYP2E1を介して速やかに行われる事が示唆された。ジメチルアセトアミド(DMAC)は、樹脂や医薬品等の反応溶剤や洗浄剤として工業的に幅広く使用されている溶剤である。従来の許容濃度と同レベルで肝障害に陥る可能性のあるDMACについて次の2つの事を検討する(1)DMACの代謝に係ることが推察される薬物代謝酵素(CYP2E1)遺伝子に注目し、DMAC曝露によるCYP2E1を介した肝障害発生メカニズムの解明、(2)DMAC職域ばく露者を比較し、肝障害発生とCYP2E1多型による毒性メカニズムを明らかにすし、曝露に対する予防方法の確立や許容濃度の再評価、管理濃度の策定を行うための資料として役立てる。野生型マウスとCYP2E1-null型マウスを用い、DMAC濃度を0, 25, 50, 250, 500ppmに設定した吸入曝露実験を行った。曝露により、野生型、CYP2E1-null型ともに肝細胞の変性が観察された。また、DMAC曝露後の尿中のDMAC、N-methylacetamide(NMAC)、Acetamideを測定した。野生型では尿中のNMAC、Acetamideの濃度が濃度依存的に上昇した。また、酸化ストレス防御遺伝子群のHO-1、NQO1-mRNAの発現量が濃度依存的に上昇していた。一方、CYP2E1-null型ではDMAC、NMAC、Acetamideの濃度が濃度依存的に上昇していたが、HO-1、NQO1-mRNAの発現量には変化がみられなかった。また、野生型と異なり代謝能が欠損しているため一部のDMACが肝臓で代謝されず尿中へ排泄されていると推察される。DMACの代謝にはCYP2E1を介した経路が存在するが、その他の経路によっても肝細胞の変性に関係する代謝物が産生されるのかもしれない。今後、代謝能の違いと肝障害の発生について検討を行う予定である。従来の許容濃度と同レベルで肝障害に陥る可能性のあるDMACについて代謝に係ることが推察される薬物代謝酵素(CYP2E1)遺伝子に注目し、DMAC曝露によるCYP2E1を介した毒性メカニズムを明らかにすることを目的とする。野生型マウスとCYP2E1-null型マウ野生型、CYP2E1ノックアウトマウスにDMAC曝露を行い、DMACにより野生型でのみ肝障害が発生し、CYP2E1ノックアウトマウスで肝障害が発生しない場合、CYP2E1がこの化学物質の肝障害を第一に決定することになる仮説をもとに野生型マウスとCYP2E1ノックアウトマウスを用いたDMACの2週間吸入曝露実験(0, 10, 25, 50, 250ppm)を実施した。しかし、予想に反して、両遺伝子型でALTの上昇が観察され、組織学的な変化としても小葉中心性の肝細胞肥大、核の大小不同、グリコーゲンの蓄積などの空砲化がDMAC吸入曝露により両遺伝子型で観察された。さらに、CYP2E1ノックアウト型の50ppm、250ppmの曝露群では脂肪変性や巣状壊死も観察された。曝露後の両遺伝子型の尿中のDMACとその代謝物としてNMAC、アセトアミドが検出された。CYP2E1ノックアウト型では野生型マウスに比べNMACは各濃度群で約10倍高く検出されたが、アセトアミドは野生型でCYP2E1ノックアウトマウスの約5倍高く検出された。また、CYP2E1ノックアウト型ではDMACが非常に高い濃度で検出されている。DMACの代謝の多くはCYP2E1を介して行われるが、そのほかの経路も存在する可能性が示唆される。ジメチルアセトアミド(DMAC)は、ポリウレタン繊維の重合用溶剤、樹脂や医薬品などの反応溶剤、洗浄剤として工業的に幅広く使用される溶剤である。

従来の許容濃度と同等レベルで肝障害に陥る可能性のあるジメチルアセトアミド(DMAC)について次の2つのことを検討する。1) DMACの代謝に係ることが推察される薬物代謝酵素(CYP2E1)遺伝子に注目し、DMAC曝露によるCYP2E1を介した肝障害発生メカニズムの解明、2) DMAC職域曝露者と非曝露者を比較し、肝障害発生とCYP2E1多型による個体差要因の検証を通じて、DMAC曝露による高危険群の設定を行う。これらの結果を、労働者の安全と健康を維持するためにDMAC曝露による毒性メカニズムを明らかにし、曝露に対する予防方法の確立や許容濃度の再評価、管理濃度の策定を行うための資料として役立てる。H23年度の計画は、1)DMAC2週間吸入曝露による肝障害の発生について、炎症マーカーやその標的遺伝子アポトーシス関連遺伝子、酸化ストレス等について解析を行う。また、DMACの尿中代謝物(曝露のバイオマーカー)を測定する。2)野生型、CYP2E1ノックアウトマウスを用いたDMAC吸入曝露実験を行い、DMACの毒性発現に対するCYP2E1遺伝子の関与を明らかにすると同時に、肝障害などの発生機序を解明する。現時点においての進捗状況としては、野生型マウスを用いDMAC濃度を0,10,25,50,250ppmに設定し、吸入曝露実験を行った。曝露により全ての曝露濃度でCYP2E1-mRNAの誘導が観察された。現在、野生型、CYP2E1ノックアウト型マウスを用いて2週間の吸入曝露実験を実施している。また、曝露終了後、肝臓及び血液サンプルを用い解析を行う予定である。また、これらの解析の準備を行っている。曝露実験、解析等はほぼ順調に進行しているが、間欠曝露実験に使用予定の動物(CYP2E1-null型マウス)の微生物モニタリングの結果が陽性となったため、実験に使用できなくなった。現在、新たに繁殖中である。昨年の3月11日の大震災に伴う科研費交付の遅延などの影響や、夏季の節電対応により動物施設の使用が制限されたため、動物実験の開始時期が遅れた。昨年度、実施できなかったCYP2E1-null型マウスを用いた間欠曝露実験を実施する予定である。上記のように動物実験の開始が遅れたため、H23年度実施予定であったCYP2E1ノックアウト型マウスを使用しての吸入曝露実験をH24年度に実施している。そのため、H24年度に計画していた曝露形態(曝露時間・濃度)と肝機能障害の発生を明らかにするための吸入曝露実験の実施は、マウスの繁殖状況から今年度の秋以降になる予定である。CYP2E1-null型マウス、野生型マウスの繁殖および間欠吸入曝露実験の実施し、肝臓、血漿サンプルの解析、尿中代謝物の測定を実施する。最終年度の平成25年度の研究費の使用計画について、現時点においては次のように考えている。DMACを使用する職域曝露者と非曝露者の現地調査を行い、健康状態、肝機能値等を測定する。また、DMACの個人曝露測定を行うために尿中代謝物N-メチルアセトアミドを測定し、健康状態や肝機能値と代謝物量反応関係を求める。また、DMAC曝露と代謝酵素多型との関係を明らかにすることを計画している。したがって、調査参加者への謝金や調査打合せのための旅費、そして研究成果の発表にかかる費用が主な研究費の使用内容となると考えられる。