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変異KRASが制御する微小環境と発癌分子機構の解明

本研究では、変異KRAS制御シグナルにより、制御される微小環境、及び、癌分子機構を解明し、微小環境の構築を阻害する物質を同定することを試みた。まず、HCT116ヒト大腸癌細胞より変異型KRASを欠失させたHKe3細胞に再度、野生型または変異型KRASを強制発現させた、遺伝的背景が均一な細胞を用いた3次元浮遊培養システムを樹立した。このシステムを使用し、約400種天然物由来化合物のスクリーニングを行い、変異KRAS特異的に細胞塊の縮小をきたす8個のコア化合物を取得した。さらに、これらの派生化合物121個を「変異KRAS関連シグナル阻害用組成物」として、特許申請した。細胞には、それ自身が微小環境を構築する能力を有しており、細胞塊(スフェロイド)はマトリックス成分がない浮遊培養でも自らでマトリックス成分を産生し、微小環境を構築している。近年我々は変異KRAS陽性癌細胞は独自の癌微小環境を構築していることを突き止めた。本研究では、変異KRASカスケードが発現制御する微小環境、及び、癌分子機構をシングルセルレベルで解明し、微小環境の構築を阻害する物質の同定により、新たな癌治療法への基盤を構築することを目的とした。H27年度はすでに構築した3次元浮遊培養システムを用いて変異KRAS特異的にスフェロイドの縮小をきたす天然物由来化合物のスクリーニングを行った。3次元浮遊培養を用いることで、より簡便に変異KRASが制御する微小環境への効果を阻害する薬剤が定量的に選別可能である。実際にはすでに作製しているHKe3-wtKRASおよびHKe3-mtKRASを使用し、600 cell/wellずつ、丸底非接着性96 welldishに播種し、理研より先行取得している約400種の天然化合物パイロットライブラリーの阻害効果を検討した。具体的には培養3日目,6日目に1 wellにひとつ形成された細胞隗の画像をIn cell analyzerで取得し、断面積を計測した。一次スクリーニングではHKe3-mt KRASを、二次スクリーニングでは、毒性の有無を正常クリプト様の構造をなすHKe3-wtKRASにて変化がないことを条件に取り込むことで、副作用が少ないと期待できるヒット化合物の選別が可能であった。また、正常細胞形態の抑制や維持に関与する、PDE4やALPK2に変異導入し安定発現細胞を樹立し、現在機能解析を行っている。理研より取得した約400種の天然化合物由来のコアライブラリーより10個のコア化合物が取得され、さらにこれらの派生化合物117個のスクリーニングを施行中であり、少なくとも20前後の化合物の取得が予定されている。また。変異KRASが制御する個々の分子に関してもグラスゴー大学やロシアブロヒン癌センターとの国際共同研究を通して機能解析や制御化合物の探索を行っている。H27年度から、3次元浮遊培養システムを用いて変異KRAS特異的にスフェロイドの縮小をきたす天然物由来化合物のスクリーニングを行ってきた。3次元浮遊培養を用いることで、より簡便に生体内類似条件で変異KRASが制御する分子を阻害する薬剤が選別可能である。実際にはすでに作製しているHKe3-wtKRASおよびHKe3-mtKRASを使用し、理研より先行取得している約400種の天然化合物パイロットライブラリーの阻害効果を検討した。さらに、正常クリプト様の構造をなすHKe3-wtKRASにて変化がないことを条件に取り込むことで、副作用が少ないと期待できるヒット化合物の取得を目指した。コアライブラリースクリーニングでは8個の化合物を同定し、本年度は、8個の化合物のそれぞれの派生物117個に対する二次スクリーニングを行い、42個の化合物を同定することに成功した。そのうちいくつかはヌードマウスモデルに使用し、良好な結果が得られている。また、変異KRASが発現制御する遺伝子のうち、AKTシグナルの活性化に関与するPDE4やDNA修復遺伝子群の発現誘導に関するALPK2に変異導入し安定発現細胞を樹立し、機能解析を行った。その結果、細胞塊におけるPDE4阻害剤の有効性やALPK2の希少変異の存在及びその変異によって生じる細胞極性の異常を解明した。理研より取得した約400種の天然化合物由来のコアライブラリーより8個のコア化合物が取得され、さらにこれらの派生化合物117個のスクリーニングを施行し、42個の化合物が取得された。また。変異KRASが制御する個々の分子に関してもグラスゴー大学やロシアブロヒン癌センターとの国際共同研究を通して機能解析や制御化合物の探索を行い論文投稿しアクセプトされた。本研究では、変異KRASカスケードが発現制御する微小環境、及び、癌分子機構を解明し、微小環境の構築を阻害する物質の同定により、新たな癌治療法への基盤を構築することを目的とした。

3次元浮遊培養を用いることで、より簡便に生体内類似条件で変異KRASが制御する分子を阻害する薬剤が選別可能である。実際にはすでに作製しているHKe3-wtKRASおよびHKe3-mtKRASを使用し、理研より先行取得している約400種の天然化合物パイロットライブラリーの阻害効果を検討した。具体的には培養3日目,6日目に1 wellにひとつ形成された細胞隗の画像をIn cell analyzerで取得し、断面積を計測した。さらに、正常クリプト様の構造をなすHKe3-wtKRASにて変化がないことを条件に取り込むことで、副作用が少ないと期待できるヒット化合物の取得を目指した。コアライブラリースクリーニングでは8個の化合物を同定し、本年度は、8個の化合物のそれぞれの派生物121個に対する二次スクリーニングを行い、42個の化合物を同定することに成功した。そのうちいくつかはヌードマウスモデルに使用し、良好な結果が得られ、最もよい効果を示すものをSTAR2(仮称)とし、現在STAR2に結合する蛋白の同定を行い、標的候補としてハブ蛋白Xを同定した。またSTAR2の制御するシグナリングパスウェイを解析するために、STAR2投与下での3次元培養細胞塊におけるRNA-seqを施行した。また、核酸類似構造を有するSTAR1を含む5-bromouridine派生物に関しては、3次元培養での抗腫瘍効果を解析し、Anticancer Research誌に投稿し、受理された。本研究では、変異KRAS制御シグナルにより、制御される微小環境、及び、癌分子機構を解明し、微小環境の構築を阻害する物質を同定することを試みた。まず、HCT116ヒト大腸癌細胞より変異型KRASを欠失させたHKe3細胞に再度、野生型または変異型KRASを強制発現させた、遺伝的背景が均一な細胞を用いた3次元浮遊培養システムを樹立した。このシステムを使用し、約400種天然物由来化合物のスクリーニングを行い、変異KRAS特異的に細胞塊の縮小をきたす8個のコア化合物を取得した。さらに、これらの派生化合物121個を「変異KRAS関連シグナル阻害用組成物」として、特許申請した。当初これらの化合物はマウスでのスクリーニングへ移行する予定であったが、大量の化合物取得のためには更なる予算が必要になることより、3次元浮遊培養第3日目より低濃度の化合物を長期間培養できるシステムを新たに樹立し、海外共同研究によるヌードマウスにおける効果、毒性判定との比較では、ある程度の互換性が認められた。よってこの改変システムによりさらに安全性の高い変異KRASを持つ癌にのみ効果のある薬剤の選別が可能になる可能性がある。今後はin vivoで効果が認められる化合物に結合する蛋白を同定予定である。最も効果の高い化合物は官能基置換により最適化し、特許取得を目指す。また、PDE4,ALPK2さらには同定された蛋白を足掛かりに、3次元環境特異的な新たなKRASシグナルの解明を目指す分子腫瘍学
CGH法を用いた食道癌における遺伝子異常のスクリーニングと臨床への応用

【結果】8検体の蛍光輝度比を比較し,高頻度に認められたDNAコピー数の増加は,3q(50%),5p(75%),7p(63%),14q(75%),17q(75%),20q(75%),また,DNAコピー数の減少は4p(25%),4q(25%),18q(25%)に検出した.【考察・結語】既知の遺伝子異常としてのc-erbB(7p12)はTE1,3,8で,cyclinD1(11q13)はTE6,8で増幅を認められ,今回のDot blot hybridization法とCGH法による結果を比較してみると,同様の座位・細胞株に増幅を示す陽性所見を認めた.一方,コピー数の減少の検出感度は全体的に増加の検出感度より低かったため,既知の遺伝子異常との比較はできなかった.しかし,この方法は一度ですべての染色体を評価し,これらの欠点を補って余りある,有効な分子生物学的スクリーニング法と考える.現在これらの信頼度をもとに,臨床検体についても染色体変化に関連する遺伝子を調べるとともに,その臨床腫瘍学的意義の同定につなげるよう進めている.Comparative genomic hybridization法(CGH法)は腫瘍DNA中の遺伝子コピー数の増加ないし減少を,1回のhybridizationで同時に検出し,しかもそれらの領域をすべての染色体上にマッピングできる優れた方法である.CGH法により食道癌の遺伝子異常を広範囲に検討し,未知の遺伝子異常の検索を行った。【対象】【方法】【結果】緑と赤の蛍光強度比が1.2以上をコピー数の増加とし,0.8以下をコピー数の減少と判定した結果,食道扁平上皮癌細胞株9例全例に染色体コピー数の変化を検出した,また,高頻度に認められたDNAコピー数の増加は3P,5P,7p,8q,11q,14q,20qに,DNAコピー数の減少は4q,18qに認めた.【結果】8検体の蛍光輝度比を比較し,高頻度に認められたDNAコピー数の増加は,3q(50%),5p(75%),7p(63%),14q(75%),17q(75%),20q(75%),また,DNAコピー数の減少は4p(25%),4q(25%),18q(25%)に検出した.【考察・結語】既知の遺伝子異常としてのc-erbB(7p12)はTE1,3,8で,cyclinD1(11q13)はTE6,8で増幅を認められ,今回のDot blot hybridization法とCGH法による結果を比較してみると,同様の座位・細胞株に増幅を示す陽性所見を認めた.一方,コピー数の減少の検出感度は全体的に増加の検出感度より低かったため,既知の遺伝子異常との比較はできなかった.しかし,この方法は一度ですべての染色体を評価し,これらの欠点を補って余りある,有効な分子生物学的スクリーニング法と考える.現在これらの信頼度をもとに,臨床検体についても染色体変化に関連する遺伝子を調べるとともに,その臨床腫瘍学的意義の同定につなげるよう進めている.
代数的手法によるプログラムの正しさ証明システムの作成に関する研究

1.従来から開発中であった代数的言語ASLの仕様記述の証明支援システムを用いて、クイックソ-トプログラムの正しさ証明を一部行ってみて、新たに必要な機能等の抽出を行った。2.従来作成していた証明支援のための基本機能に、1.で検討した支援機能を付加し、代数的言語ASLのための新しい「プログラム証明システム」を試作した。新しいシステムでは、場合分け管理機能の充実や、試行錯誤的に行った証明過程の履歴(証明を行う人が入力したコマンドやシステムからの出力の履歴)から「証明書」(証明の過程を必要な部分だけ簡潔に自然語で記述したもの)を機械的に記述する機能、等を実現した。証明書の文は自由に指定できるように工夫した。証明システムはC言語で作成され、サイズは約15000行である。3.上述のクイックソ-トプログラムの他に、酒屋の在庫管理、スクリ-ンエディタ等の仕様をASLで記述し、段階的に関数型プログラムあるいは抽象的順序機械型プログラムまで詳細化し、実行した。又、上述の証明システムを用いてそれらのプログラムの正しさの証明を行った。クイックソ-トプログラムは文法40行、公理50行、仕様も加えるとそれぞれ50行、110行であるが(略記法等を用いている)、証明に要したコマンド操作回数はSUN3規模の計算機で1000回強でるった。証明書の長さは20005000行程度になる。証明に要した期間は院生で23か月であった。このように証明支援システムを用いて、実際にプログラムの正しさの証明が可能であることが確かめられた。4.関数型プログラム及び抽象的順序機械型プログラムを効率よく実行するためのコンパイラを作成し、本研究での証明システムと合わせ、ASLプログラム設計開発システムを構築中である。今後は、仕様の詳細化過程及びその過程全体の支援に関する研究が望まれている。
トキシコ・ファーマコキネティクスに基づいた新しい抗癌剤臨床効果予見システムの確立

新規抗癌剤の臨床効果の予測は難しく、動物実験で著しい効果を示しながら臨床的には抗腫瘍効果が得られず脱落する薬剤が少なくない。この原因としては、動物実験における最大耐量を基準とした成績がヒト臨床でのそれを過大に評価していることが指摘できる。そこで、この壁を打破するには、ヒトで到達できる血中レベルを前臨床試験段階で予測し、それに基づいて設定した投与量でヒト腫瘍に対する前臨床試験を行うことが不可欠であろう。我々は、cell cycle phase-nospecificな作用モードを示すI型薬剤はAUC(薬剤濃度・時間)に依存した効果を示すことを報告してきた。本研究では、「I型薬剤では、ヒトとサルに各々の最大耐量を投与したときのAUCは近似する」との作業仮説を立て、サルを用いたトキシコキネティクス試験からヒト臨床での最大AUCが予測できるかを検証した。初年度の検討では、DDPについてこの仮説が成立することを例証した。第二年度は、MMC、VP-16、ADR、CPMおよびACNUのI型抗癌剤をエントリ-した。最終年度は、SM5887の検討を行うとともに、これまでの成績を総合的に評価した。検討した7剤のサルの最大耐量でのAUC値(AUCmax)が得られ、これらのデータを複数の文献から引用したヒトでのAUCmaxと比較したところ、ほぼ合致するものであった。いっぽう、マウスでのAUCmaxも実験的に求めたが、これらの値はヒトでのそれらより数倍高いものであった。また、II抗癌剤である塩酸イリノテカンの検討も行ったが、予想されたごとく上記の作業仮説に当てはまるような成績は得られなかった。新規抗癌剤の臨床効果の予測は難しく、動物実験で著しい効果を示しながら臨床的には毒性が先行し,抗腫瘍効果を得ないで脱落する薬剤が少なくない。このことは、抗癌剤開発のリスクを著しく高くしていると共に、薬効未定の臨床試験は、結果として治験患者に多くの不利益を与えることになりかねない。この原因として、マウスを用いた動物実験では、マウスにおける最大耐量を基準とした実験の成績がヒト臨床でのそれを過大に評価していることが指摘できる。我々は、DDP、MMC、VP-16ののようなcell cycle phase-nonspecificな作用モードを示すI型薬剤では、AUC (薬剤濃度・時間)に依存した効果を示すことを報告してきた。本研究では、このことを抗癌剤の毒性発現にも応用可能であると仮定し、次の作業仮説を立てた。「I型薬剤では、ヒトとサルに各々の最大耐量を投与したときのAUCは近似する。」これが成立すれば、サルを用いたトキシコキネティクス試験からヒトでの最大AUCが予測できることになる。初年度の検討では、DDP、MMC、VP-16、ADR、CPMおよびACNUのI型抗癌剤をエントリ-し、例数が充分なものはDDPの実験である。DDPをアガゲサルに3.75mg/kg投与したところ、種々の毒性指標から本投与量はサルにおける最大耐量に近似する値であった。いっぽう、このときのサルにおけるAUCは、複数の文献から引用したヒト最大AUCと合致するものであった。このことは、抗癌剤開発のリスクを著しく高くしていると共に、薬効未定の臨床試験によって治験患者に多くの不利益を与えることになりかねない。

そこで、この壁を打破するには、ヒトで到達できる血中レベルを前臨床試験段階で予測し、それに基づいて決定した投与量でヒト腫瘍に対する前臨床試験を行うことが不可欠であろう。我々は、DDP、MMC、VP-16ののようなcell cycle phase-nonspecificな作用モードを示すI型薬剤では、AUC(薬剤濃度・時間)に依存した効果を示すことを報告してきた。本研究では、「I型薬剤では、ヒトとサルに各々の最大耐量を投与したときのAUCは近似する」との作業仮説を立て、サルを用いたトキシコキネキィクス試験からヒト臨床での最大AUCが予測できるかを検証した。初年度の検討では、DDPについてこの仮説が成立することを例証した。本年度は、MMC、VP-16、ADR、CPMおよびACNUのI型抗癌剤をエントリ-した。サルの最大耐量での例数が十分なMMC、VP-16およびCPMの実験で最大AUC値が得られ、これらのデータを複数の文献から引用したヒト最大AUCと比較したところ、ほぼ合致するものであった。いっぽう、MMCとCPMについては、マウス最大耐量時のAUCも実験的に求めたが、これらの値はヒトでのそれらより数倍高いものであった。新規抗癌剤の臨床効果の予測は難しく、動物実験で著しい効果を示しながら臨床的には抗腫瘍効果が得られず脱落する薬剤が少なくない。この原因としては、動物実験における最大耐量を基準とした成績がヒト臨床でのそれを過大に評価していることが指摘できる。そこで、この壁を打破するには、ヒトで到達できる血中レベルを前臨床試験段階で予測し、それに基づいて設定した投与量でヒト腫瘍に対する前臨床試験を行うことが不可欠であろう。我々は、cell cycle pfase-nonspecificな作用モードを示すI型薬剤は、AUC(薬剤濃度・時間)に依存した効果を示すことを報告してきた。本研究では、「I型薬剤では、ヒトとサルに各々の最大耐量を投与したときのAUCは近似する」との作業仮説を立て、サルを用いたトキシコキネティクス試験からヒト臨床での最大AUCが予測できるかを検証した。前年度までに、DDP、MMC、VP-16、ADR、CPMおよびACNUのI型抗癌剤をエントリ-した。最終年度は、SM5887の検討を加え、これまでの成績を総合的に評価した。検討した7剤のサルの最大耐量でのAUC値(AUCmax)が得られ、これらのデータを複数の文献から引用したヒトでのAUCmaxと比較したところ、ほぼ合致するものであった。いっぽう、マウスでのAUCmaxも実験的に求めたが、これらの値はヒトでのそれらより数倍高いものであった。また、II抗癌剤である塩酸イリノテカンの検討も行ったが、予想されたごとく上記の作業仮説に当てはまるような成績は得られなかった。
ALTと日本人教師の統合的視点からの『小・中英語TTの基盤作りモデル』の構築

日本人教師が英語母語話者のALT(言語指導助手)と二人で行うティーム・ティーチングは、今日の英語教育の典型的な指導形態である。本研究は、ティーム・ティーチングの質の向上と効率化をどのように図るかについて、小・中学校の英語教育のつながりを視野に入れながら、日本人教師とALT間の意思疎通のモデルを構築し、教員研修に実践的に役立つマニュアルを、2枚組DVD・冊子・表現カードの3種類の形式で発信している。1.研究の目的本研究の主な目的は,「小、中英語教育の連続性を視野に入れたALTとのティーム、ティーチングの質の向上と効率化」という課題に,『ティーム、ティーチングの基盤』作りから迫ることである。『ティーム、ティーチングの基盤』を大まかに次の3つで捉えるが,その内(1)と(2)に焦点化する。(1)ALTと日本人教師の統合的視点からの各役割、機能の明確化(2)ALTと日本人教師の統合的視点からの相互の意思疎通のあり方(3)ティーム、ティーチングの背景となる環境の整備2.研究の内容、意義、成果研究内容の具体は,次の2つである。(1)実践に活用できるモデル「小、中英語ティーム、ティーチングマニュアル」の作成(2)モデルを用いた「教育現場への直接支援」と「教員養成での手立て」への実践的寄与日本人教師とALTの各役割、機能を体系的に明確化し両者の意思疎通のあり方を示す「マニュアルモデル」の提供は,小、中の英語学習活動におけるALTの存在を「実践的なコミュニケーション能力の素地と基礎の育成」に向け,より効果的に生かすことに有意義である。現段階では,現職教員対象の質問紙による実態調査や小、中学校の教育現場と教育実習でのティーム、ティーチングの観察から,「マニュアルモデル」の骨子をく(1)ティーム、ティーチングの定義(2)日本人教師の機能(3)ALTの機能(4)両者の意思疎通のあり方(5)意思疎通チェックリスト:素地作り編(6)意思疎通チェックリスト.:授業、活動編(7)日本人教師とALTの役割(8)学習活動の展開に役立つ基本表現(9)打ち合わせと日常の意思疎通に役立っ基本表現>の9項目で構成した。これらに肉付けをしたマニュアル冊子を作成し,現職教員対象のワークショップや大学での英語科教育法関連授業で活用し,試行と改善を行っている。本研究の主な目的は,「小・中英語教育の連続性を視野に入れたALTとのティーム・ティーチングの質の向上と効率化」という課題に,「ティーム・ティーチングの基盤作りモデルの構築」から迫ることである。フーゲンブームと上原のこれまでの研究で明確化した次の2点の課題に焦点化して研究を行っている。・ALTと日本人教師の双方の統合的視点からのそれぞれの役割・機能の明確化・ALTと日本人教師の双方の統合的視点からの相互の意思疎通のあり方3年間の研究の2年目である本年度は,その中期段階の研究として主に以下の6点について実施した。(1)これまで行った質問紙調査の分析結果や取集した情報のまとめこのまとめの結果は,昨年度に引き続き行ったティーム・ティーチングの観察およびインタビューの焦点を再度確認し,新たな情報を得るための視点とした。(2)小学校と中学校の教育現場と教育実習でティーム・ティーチングの観察(3)小学校と中学校の教員およびALTへのインタビュー(4)「英語ノート」と「指導資料」の英語表現の種類と頻度の分析には,英語活動の拠点校に本年度配布された「英語ノート5年生(試作版)」「英語ノート6年生(試作版)」とその「指導資料」および平成21年度から使用される「英語ノート1」「英語ノート2」と「完全対応指導ハンドブック1」(開隆堂)「完全対応指導ハンドブック2」(開隆堂)を用いた。新学習指導要領が「ネイティブ・スピーカーの活用に努める」ことを示していることから,「英語ノート」に挙げられている活動の多くがティーム・ティーチングで行われることを想定して,構築中のマニュアルモデルとの整合性を図ることが必要と考えた。(5)英語教育の連続性を視野に入れて体系化したマニュアルモデルの構築の開始(6)現職教員のワークショップや英語教員養成の授業でのマニュアルモデルの試行本研究の主な目的は、「小・中英語教育の連続性を視野に入れたALTとのティーム・ティーチングの質の向上と効率化」という課題に、「ティーム・ティーチングの基盤作りモデルの構築」から迫ることである。構築したモデルを明示するためのマニュアルは、画像やスライドを用いて作成した2枚組のDVDと、場面や表現例を挙げながら背景理論を現職教員向けに解説を施した冊子、和英対照の基本表現例カードの3種類の形式で発信している。本研究の焦点は、フーゲンブームと上原のこれまでの研究で明らかとなった以下の2点の課題である。1.ALTと日本人教師の双方の統合的視点からのそれぞれの役割・機能の明確化

2.ALTと日本人教師の双方の統合的視点からの相互の意思疎通のあり方三年間の研究の最終年度である本年度は、主に次の6項目を実施した。1.小学校と中学校の教育現場と教育実習でのティーム・ティーチングの観察のまとめ2.小学校と中学校の教員およびALTへの質問紙調査やインタビューのまとめ3.「英語ノート」と「指導資料」の英語表現の種類と頻度の分析のまとめ4.英語教育の連続性を視野に入れて体系化したマニュアルモデルの構築5.現職教員の研修会や英語教員養成の授業でのマニュアルモデルの試行と改訂こうしたプロセスを経て完成した「ティーム・ティーチングの基盤作りモデル」は、教員研修や教員養成での活用を想定した以下の4点で発信をしている。1.画像を用いたDVD「ティーム・ティーチングの成功のためのALTとの意思疎通」2.スライド形式のDVD「ティーム・ティーチングの成功のためのALTとの意思疎通-英語表現編-」3.冊子「ティーム・ティーチングの成功のためのALTとの意思疎通と基盤作り」4.カード「ティーム・ティーチングの成功のためのALTとの意思疎通と基盤作り-意思疎通例表現カード-」
大規模マンガデータベースのための自動要約生成の研究

事前知識を用いずにキャラクターを自動分類するための手法は、キャラクター顔画像から画像特徴量を算出する工程と特徴量のクラスタリングの工程の二つに分けられる。本研究ではそれぞれの工程について改良を行うことによる、キャラクター分類精度の向上を検討した。関連する研究成果発表は3件である。画像特徴の抽出に関して、従来の一般物体を学習したCNNに代わり、キャラクター顔画像について学習したCNNモデルを特徴抽出器として用いることによる改良を検討した。83冊のマンガ作品から1222種類のキャラクター顔画像を切り出したデータセットを作成し、キャラクターの分類問題について学習を行ったCNNモデルを使用した。実験より、キャラクター画像で学習したCNNモデルによる特徴記述が、未知のキャラクターを対象としたクラスタリングにおいても有効性を持つことを確認した。CNNの構造および学習方法について今後改良を加えることで、より効果的な画像特徴量の取得が可能になると期待できる。また、画像クラスタリングにおける背景領域の影響を緩和するために、Selective Searchによる背景領域の自動除去に関しても検討を行ったが、有意な結果は得られなかった。これは、一部の顔画像についてキャラクター領域の切り出しが正確に行われなかったことに起因すると考えられる。クラスタリング手法の改良について、クラスタ数を自動決定しノイズデータに頑強な手法として、DBSCANの適用を検討した。実験ではUMAPで次元削減したデータをDBSCANでクラスタリングすることによって、F値において最大で63.4%の精度での分類が可能であることが分かった。さらに、DBSCANのパラメータの自動決定方法について検討を行い、最高で59.3%のF値が示された。この結果から、本手法をベースにしたキャラクター分類の完全自動化が期待できる。従来のキャラクター顔画像分類の問題点として、キャラクター以外の箇所に注目して画像分類が行われる点や、登場回数の少ないキャラクターを個別のクラスに分類することが困難である点が見られた。本研究では、前述した問題を解決することによる精度向上を目指した。従来のCNNよりもキャラクターの特徴表現に適したモデルを得るために、Manga109のマンガ画像から切り出したキャラクター顔画像83,186枚から構成されるデータセットを作成し、CNNモデルの学習を行った。k-means法を用いた実験では、F値において46.2%のクラスタリング精度を達成しており、キャラクター顔画像について学習したCNNの特徴表現が未知のキャラクター画像の分類においても有効性を持つことが分かった。クラスタリングの改良において、重要度の低いサブキャラクターをクラスタリング対象から除外することによる精度向上を目的として、ノイズデータを外れ値とする手法であるDBSCANの適用を検討した。DBSCANは高次元のデータに対して精度が低下することから、次元削減による特徴量の低次元表現への変換について同時に検討を行った。実験結果では、UMAPによる次元削減を適用した場合に、元のデータと比較して、F値において15.5%の精度向上が確認できた。また、クラスタリングの自動化のためにDBSCANのパラメータを自動決定する方法について検討し、F値において59.3%の精度での自動分類が可能となった。今後の研究課題として、キャラクター分類の更なる高性能化が必要である。CNN特徴量およびDBSCANの適用によって、ノイズデータの除去について改善が見られたが、現段階では全ての主要キャラクタを分類する精度は達成できていない。この理由には、現状のCNNモデルはマンガ全般に共通する特徴を捉えるように学習されているため、個々の作品に対する特徴表現が不十分であることが考えられる。特に背景領域が分類精度に影響を与えている。そこで、Selective Searchによる背景領域の自動除去を行ったが、有意な結果が得られてない。より正確にキャラクター領域と背景領域を分離する手法についての検討が必要である。また作品によって、クラスタリングの結果が異なる傾向が見られた。したがって、CNN特徴量をベースとして個々の作品のクラスタリングに適した特徴表現を得る手法について検討が必要である。二つ目の研究課題として、マンガ画像から取得した「コマ」、「キャラクター」等のメタデータをシーン単位の情報として構造化する手法について検討する必要がある。シーン情報から求められた「ロールコミュニティ」の関連性によってシーンの重要度を推定することが可能であり、これを利用したストーリー要約の生成が考えられる。さらに、マンガ画像からのオブジェクト抽出、キャラクター推定、メタデータ構造化までの工程を一括して処理することによるメタデータ抽出の自動化を目的として、抽出処理の高速化について検討を行う。研究成果のまとめとして、提案手法である自動生成された要約による試し読みページの提供を行い、従来の巻頭から数ページといった試し読み方式と比較するため、主観評価実験を実施する。マンガ画像からメタデータを抽出するための深層学習としてFaster R-CNNを用い、「コマ」「吹出し」「キャラクター」「セリフ」を学習させた後に、入力マンガ画像に対して動作させることで、これらのメタデータを高い精度で抽出することが分かった。さらに、一般物体認識において優れたオブジェクト認識手法として知られているSSD (Single Shot Multi-Box Detector)と比較した結果、Faster R-CNNが優れることが分かり、検討結果を国際会議で発表した。抽出処理の高速化が課題として残るが、ほぼ90%の検出率が得られていることから、今後もFaster R-CNNを用いてメタデータ抽出を継続することとした。関連する研究成果の発表は3件である。キャラクター分類については、事前知識なしでキャラクターを自動分類するための手法として、X-means法の適用を検討した。関連する研究成果発表は2件である。

キャラクターの顔画像部分に対して、SURF特徴量と求めて分類する場合と、CNNを適用してその特徴量マップ利用して分類する場合の二つの手法について分類精度を比較したが、有意な差は見られなかった。この原因として、キャラクターの背景画像が分類結果に影響を与えたためと考えられ、背景画像のノイズ除去を行った。その結果、分類精度が向上することが分かった。また、深層学習を用いたマンガキャラクターの顔画像検出において、どの程度の変形まで顔とみなして認識するのかを直感的に捉えるために、マンガ顔パーツを用いた福笑いを作成し、目や口のパーツの移動量に応じて、顔検出の精度が変化する様子をconfidence値の変化で示した。この成果はキャラクター分類の精度向上のために利用できると考えられる。関連する発表成果は2件である。マンガ画像から「コマ」を検出した後、読み順に従ってソーティングし、それらのコマに含まれる「吹出し」、「キャラクター」をメタデータとして抽出する目的で、Faster R-CNNを用いた。約1000個のデータに対して、コマ、吹出し、キャラクターの検出率は、90%、98%、86%であった。一括学習モデルと個別学習モデルの比較が平成29年度の目標の一つであった。近年オブジェクト認識の代表的な手法として知られている一括学習型モデルのSSD (Single Shot Multi-Box Detector)と、個別学習型モデルのFast R-CNN、Faster R-CNNの検出性能を調べた結果、Faster R-CNNが最も高い検出率を与えることがわかった。これによって、比較実験の第1段階が終了したと考えられる。処理時間については、現在特に高速化が要求されるような状態ではない。そこで平成30年度の研究計画にある、キャラクターの顔画像分類の基礎検討にも着手した。事前知識なしでキャラクターを自動分類するための手法として、X-means法の適用を検討した。ベイジアン情報量基準による分割停止基準を用いて最適なクラスタ数を決定した。その結果、X-means法とSURF特徴量を組み合わせた手法は、k-means法に比べて特定のキャラクターにおいて分類精度が76%以上も向上することがわかった。さらに、SURF特徴量を深層学習(CNN)の特徴量マップに置き換えても、分類性能は向上しないことがわかった。この原因として、キャラクターの背景画像が分類結果に影響を与えたためと考えられ、継続して検討を行っている。事前知識を用いずにキャラクターを自動分類するための手法は、キャラクター顔画像から画像特徴量を算出する工程と特徴量のクラスタリングの工程の二つに分けられる。
火山フロント近傍の地殻深部低周波地震発生域の比抵抗構造

東北日本弧の火山フロント近傍には,地殻深部に低周波地震が発生する領域があることが知られている.地震波トモグラフィの結果から,低周波地震の発生域は低速度域の縁辺部にあることも知られていて,上部マントル,下部地殻を通って,地殻上部あるいは地表部へと運ばれる地殻流体(メルトあるいは水)の通路に沿って低周波地震が発生しているものと推定されている.地殻深部低周波地震の発生原因となつている流体が,メルトなのか,地殻水なのかを知るためには,その場所の比抵抗を知ることが重要な情報になる.そこで,本研究では鳴子火山付近,栗駒山付近,焼石岳付近と3つの低周波地震発生域の比抵抗分布を調べた.3ヵ年の研究期間(平成15年から平成17年)中に,上記3地域を横断する測線での広帯域MT法探査を実施した.各年度1測線で実施された観測データを処理解析して,2次元インバージョンによって,各測線ごとの比抵抗断面を得ることができた.それらを比較検討して次めような結果が得られた.1.各測線で,火山フロント西側の下部地殻あるいは地殻中部に,顕著な低比抵抗域がある.2.低周波地震の発生域は,1の低比抵抗域の縁のところにあり,低比抵抗から高比抵抗に変わる領域である.3.低周波地震発生域と関係する低比抵抗域の比抵抗値は非常に低く,流体としてメルトよりは地殻水が卓越しているものと考えられる.また,おおよそ見積もられた含水率は,10%に達する可能性もある.4.ほとんどの地殻浅部の微小地震は,高比抵抗域に発生している.5.地殻浅部の地震のうち,1962年宮城県北部や,1970年秋田県南東部の地震の震源域は,地殻中部の低比抵抗域に接するように分布し,断層面への地殻水の供給と大地震発生との関連を示唆している.6.地殻中深部の顕著な低比抵抗域は,地殻歪速度が大きい地域と一致する傾向も見出された.東北日本弧の火山フロント近傍には,地殻深部に低周波地震が発生する領域があることが知られている.地震波トモグラフィの結果から,低周波地震の発生域は低速度域の縁辺部にあることも知られていて,上部マントル,下部地殻を通って,地殻上部あるいは地表部へと運ばれる地殻流体(メルトあるいは水)の通路に沿って低周波地震が発生しているものと推定されている.地殻深部低周波地震の発生原因となつている流体が,メルトなのか,地殻水なのかを知るためには,その場所の比抵抗を知ることが重要な情報になる.そこで,本研究では鳴子火山付近,栗駒山付近,焼石岳付近と3つの低周波地震発生域の比抵抗分布を調べた.3ヵ年の研究期間(平成15年から平成17年)中に,上記3地域を横断する測線での広帯域MT法探査を実施した.各年度1測線で実施された観測データを処理解析して,2次元インバージョンによって,各測線ごとの比抵抗断面を得ることができた.それらを比較検討して次めような結果が得られた.1.各測線で,火山フロント西側の下部地殻あるいは地殻中部に,顕著な低比抵抗域がある.2.低周波地震の発生域は,1の低比抵抗域の縁のところにあり,低比抵抗から高比抵抗に変わる領域である.3.低周波地震発生域と関係する低比抵抗域の比抵抗値は非常に低く,流体としてメルトよりは地殻水が卓越しているものと考えられる.また,おおよそ見積もられた含水率は,10%に達する可能性もある.4.ほとんどの地殻浅部の微小地震は,高比抵抗域に発生している.5.地殻浅部の地震のうち,1962年宮城県北部や,1970年秋田県南東部の地震の震源域は,地殻中部の低比抵抗域に接するように分布し,断層面への地殻水の供給と大地震発生との関連を示唆している.6.地殻中深部の顕著な低比抵抗域は,地殻歪速度が大きい地域と一致する傾向も見出された.東北日本弧の火山フロント付近に,いくつかある地殻深部低周波地震発生域の中から,初年度観測地として鳴子火山付近を通る東西測線を選んだ.新庄(山形県)と一迫(宮城県)を結ぶこの測線の位置は,東北日本弧の中でも地震波トモグラフィによる構造研究が最も精度よく得られている地域のひとつである.長さ約50kmの測線上の13点において広帯域MT観測を実施した.測定にはフェニックス・ジオフィジックス社製のMTU-5を用いた.国土地理院水沢測地観測所江刺観測場でのMT連続観測値を参照データとして,リモートリファレンス処理を行い,3000.00055Hzの帯域でおおむね良質のMTインピーダンスを得ることができた.解析作業の途上であり,最終結果には至っていない.予備的に行った解析結果を以下に記す.重力異常分布や,Groom-Bailey decomposition結果を考慮して,構造の走向をN15E方向にとり,簡易の2次元インバージョンを実施した.新庄盆地,向町盆地(山形県最上町),花山村(宮城県),一迫町では,浅部地表付近に低比抵抗域がある.向町および花山はそれぞれ第三紀にできたカルデラとされている地域である.

新庄盆地東方と,向町カルデラおよび花山カルデラの下にはそれぞれ深さ315kmに高比抵抗域がある.下部地殻では向町カルデラの下2030kmに低比抵抗域がある.この低比抵抗域から斜め上方に伸びる2つの低比抵抗帯が,新庄盆地,および鳴子火山周辺へと続いている.また,花山カルデラの下の高比抵抗域は下部地殻まで達している.これらの高,低比抵抗分布は,地震波トモグラフィーから得られた地震波の高,低速度分布と非常に良く対応している.東北日本弧の火山フロント近傍に発生する地殻深部低周波地震発生域の中から,第2年度(平成16年度)には焼石連峰駒ケ岳付近を通る東西測線を選んだ.秋田県増田町と岩手県住田町を結ぶ長さ約75kmの測線上の14点において,広帯域MT法探査を実施した.この測線に近い国土地理院水沢測地観測所江刺観測場のMT連続観測のデータを,ほかの観測点のリモートリファレンス処理の参照データとして使う一方,測線上の一観測点として後の解析に用いた.観測にはフェニックス・ジオフィジックス社製MTU-5を2台用いた.北上低地および,江刺市内で人工ノイズにより,0.110Hzで信号対ノイズ比(S/N)が悪かったが,ほかはおおむね良好なデータが得られている.解析は3000.00055Hzの帯域について行われた.G-B decompositionの結果から,N22°Eを走向方向としてTMとTEの二つのモードに分解した.両モードの10Hz以下のデータを入力として,2次元インバージョンにより比抵抗構造を推定した.得られた比抵抗分布の特徴は以下のとおりである.(1)上部地殻:奥羽山地は高比抵抗であるが,焼石岳の下深さ15kmに低比抵抗域がある.この低比抵抗域から西に向かって浅くなる低比抵抗帯にそって,1970年秋田県南東部の地震(M6.2)の余震域がある.北上低地(西縁が火山フロント付近)の下には比抵抗が非常に低い層がある.北上山地は表層からおおむね高比抵抗である.(2)下部地殻:北上低地の下は低比抵抗である.北上山地および奥羽山地の下は高比抵抗域となっているが,北上低地下の低比抵抗域から西に向かって斜めに上昇する低比抵抗帯がみられる.この低比抵抗帯は焼石岳下の低比抵抗域へと連なり,モホ近辺から火山下へのマグマ供給路とも見える.火山フロント近傍にある地殻深部低周波地震は,この低比抵抗帯にある.東北日本弧の火山フロント近傍には,地殻深部に低周波地震が発生する領域があることが知られている.地震波トモグラフィの結果から,低周波地震の発生域は低速度域の縁辺部にあることも知られていて,上部マントル,下部地殻を通って,地殻上部あるいは地表部へと運ばれる地殻流体(メルトあるいは水)の通路に沿って低周波地震が発生しているものと推定されている.地殻深部低周波地震の発生原因となっている流体が,メルトなのか,地殻水なのかを知るためには,その場所の比抵抗を知ることが重要な情報になる.そこで,本研究では鳴子火山付近,栗駒山付近,焼石岳付近と3つの低周波地震発生域の比抵抗分布を調べた.3ヵ年の研究期間(平成15年から平成17年)中に,上記3地域を横断する測線での広帯域MT法探査を実施した.各年度1測線で実施された観測データを処理解析して,2次元インバージョンによって,各測線ごとの比抵抗断面を得ることができた.それらを比較検討して次のような結果が得られた.1.各測線で,火山フロント西側の下部地殻あるいは地殻中部に,顕著な低比抵抗域がある.2.低周波地震の発生域は,1の低比抵抗域の縁のところにあり,低比抵抗から高比抵抗に変わる領域である.3.低周波地震発生域と関係する低比抵抗域の比抵抗値は非常に低く,流体としてメルトよりは地殻水が卓越しているものと考えられる.また,おおよそ見積もられた含水率は,10%に達する可能性もある.
皮質電位と脳機能画像標準化によるヒト機能テンプレート作成と信号解読

High gamma activity (HGA)は、脳皮質電位(ECoG)のなかでおよそ80Hz140Hzをターゲットとし、これらは局所皮質活動を反映すると期待されている。我々はHGAマッピングと皮質-皮質誘発電位(CCEP)を併用し、覚醒下手術において最小限の患者協力により言語皮質の同定ができる“Super-passive Language Mapping"を開発した。手順は覚醒下に聴覚性音声刺激を患者に聴かせ、側頭葉言語野をHGAマッピングで同定する。次にその側頭葉言語野を電気刺激し、CCEPを前頭葉言語野に誘発する。本法は高い感度と特異度を有し、簡便かつ短時間で施行可能である。ヒト脳機能解読に頭蓋内電極から得られる認知関連機能脳表電位(ECoG)は、最も髙い信号/雑音(S/N)比を有するため注目を集めている。本申請では複数の言語、記憶課題を組み合わせて、認知ECoGを検討し、言語・記憶ネットワークを解明する。さらに計測症例のECoGを標準脳変換することで脳全体を広範囲、かつ高密度に電極で覆うことが可能となる(標準化ECoG)。本法により言語・記憶などの複雑な脳機能の典型ダイナミクスが明らかとなる。この解読結果を出力系デバイスと融合してリアルタイム処理Brain-machine interface (BMI)開発を目指す。またECoG周波数等の変化を同様の課題機能MRI(fMRI)とTractographyを個人・標準脳間で比較することで、fMRIの生理学的意味、臨床応用へのフィードバック、脳内ネットワークの解釈、適切なBMI用硬膜下電極位置、数を決定することができる。BMIによる出力目標は、意志疎通のための文字提示、音声提示法の確立とする。標準化した認知ECoGのテンプレートを課題毎に作成する。課題は1、単純なストライプ視覚認知、2、単純図形認知, 3,ひらがな一文字;音読、3,黙読、4,1音節(文字)想起を基礎実験とする。いずれもわずかなECoG反応変化を捉えるため、前述した機能テンプレートを用いることで解読精度の向上が期待できる。一台のコンピュータから直接視覚、聴覚刺激提示、およびデータ保存、解析を行う。コンピュータの高速化によりリアルタイムに脳皮質電位の周波数解析、抽出、表示を可能とした。これにより従来の電気刺激を行わずにベッドサイドでヒト運動・言語・記憶機能を抽出することに成功した。さらに本システムを手術室内に持ち込み、覚醒下手術に応用した。覚醒下の患者脳表面に留置した硬膜下電極から脳皮質電位を計測することができた。また、リアルタイム周波数解析により、覚醒下手術における脳機能マッピングができることが検証できた。標準化した認知ECoGのテンプレートを課題毎に作成した。また、同様の課題とシステムによる機能MRIの撮像を可能とした。また、機能MRIをリアルタームにデータ出力を行い、リアルタイムデータ処理、結果のクラス分けを可能とした。また、本システムを手術室内に持ち込み、覚醒下手術に応用した。覚醒下リアルタイムマッピングにより脳機能マッピング時間が統計学的に優位に短縮した。また、その感度は100であり、信頼できる手法であった。今後症例数を蓄積していく。

標準化した認知ECoGのテンプレートを課題毎に作成した。一台のコンピュータから直接視覚、聴覚刺激提示、およびデータ保存、解析を行う。コンピュータの高速化によりリアルタイムに脳皮質電位の周波数解析、抽出、表示を可能とした。これにより従来の電気刺激を行わずにベッドサイドでヒト運動・言語・記憶機能を抽出することに成功した。また、同様の課題とシステムによる機能MRIの撮像を可能とした。また、機能MRIをリアルタームにデータ出力を行い、リアルタイムデータ処理、結果のクラス分けを可能とした。また、本システムを手術室内に持ち込み、覚醒下手術に応用した。覚醒下の患者脳表面に留置した硬膜下電極から脳皮質電位を計測することができた。覚醒下リアルタイムマッピングにより脳機能マッピング時間が統計学的に優位に短縮した。また、その感度は100であり、信頼できる手法であった。今後症例数を蓄積していく。本申請では複数の言語、記憶課題を組み合わせて、認知ECoGを検討し、言語・記憶ネットワークを解明する。さらに計測症例のECoGを標準脳変換することで脳全体を広範囲、かつ高密度に電極で覆うことが可能となる(標準化ECoG)。本法により言語・記憶などの複雑な脳機能の典型ダイナミクスが明らかとなる。この解読結果を出力系デバイスと融合してリアルタイム処理Brain-machine interface (BMI)開発を目指す。BMIによる出力目標は、意志疎通のための文字提示、音声提示法の確立とする。さらに脳内ネットワーク解明のために、硬膜下電極を用いて脳表を刺激して、機能的関連領域を同定する皮質-皮質誘発電位を計測した。この方法によより正常ネットワーク、およびてんかんに起因する病的なネットワークも解明に寄与できた。また、本システムを手術室内で利用可能とし、覚醒下手術、およびてんかん手術に応用した。また、その感度は92%程度であり、信頼できる手法であった。また、覚醒下手術において不完全覚醒状態において、聴覚刺激提示による側頭葉言語野同定、同部位を刺激することによる前頭葉CCEP検出による前頭葉言語野同定方法を"Super" passive mappingとして開発、報告した。
アメリカの対沖縄軍政の総合的研究(続)

本研究の目的はまず第一に,米国各地に保存されている沖縄占領関係資料・文書を収集・分析すること.第二には,沖縄占領(1945ー72)に直接・間接に関与した人たちの証言を集めること,そして第三にはこれらの資料及び証言を通して占領の実態を総合的に明らかにし,それを日本本土占領研究の中に正当に位置づけることである.今回の調査・研究は,ワシントンを中心に,ボストン・ニューヨーク,プリンストン,スタンフォード,サンフランシスコ,ホノルルで行なった.主な収穫を上げれば,ボストンではケネディ大統領記念図書館で1960年代初期の大統領特別補佐官カール・ケイセンを団長とする沖縄調査団による「ケイセン報告」,及びロバート・ケネディ訪日関係資料を収集したこと,さらにライシャワー元駐日大使とインタビューができたこと等である.また,プリンストン大学では,講和条約交渉当時の米国代表ダレス特使の関係資料を入手したほか,米陸軍大学図書館では琉球列島米国民政府の元高等弁務官たちの沖縄統治に関する貴重な証言資料を部分的ながらコピーすることができた.ワシントンDCの米国立公文書館では,対日講和条約関係文書並びに1950年代に米国務省と国防総省間においてなされた沖縄返還論議に関する資料を大量に入手できた.加えてメリーランド大学図書館では,プランゲ・コレクションを閲覧,米国立公文書館(スートランド分館)では,日本占領時の米領事館及び独立後の米大使館文書の中から沖縄関係資料を集めることができた.スタンフォード大学図書館では,元米駐日大使館公使で,米国の対日外交政策に大きな影響を与えたとされるジョン・エマソン氏のコクレションの中から未公開の沖縄関係文書を入手することが出来た.その他,沖縄占領初期の米軍政府政治担当のジェームズ・ワトキンズのコレクションで新たに解禁された資料をチェックするなどした.ホノルルでは,現地で発刊されている邦字新聞から沖縄関係記事を一部収集すると共に,ハワイ大学図書館では主に「ホーレイ文庫」で沖縄関係文書のコピーをした.さらに沖縄戦直後にホノルルでなされた沖縄救援活動について数人の証言を得た.今回の調査を通してその重要性が分かったことの一つは,米国の主要新聞・雑誌の沖縄関係記事の収集が不可欠だということである.今後はこの面での資料収集をぜひ行ないたい.また,米国立公文書館スートランド分館には大量の沖縄関係資料が未解禁のまま保存されているが,政府レベルの交渉によって,せめて1950年代のものだけでも解禁してもらえば,今後の沖縄占領研究に資するところが大きいので,その辺りの対策が必要となる点である.次回の調査では,その面の対応策を考えたい.本研究の目的はまず第一に,米国各地に保存されている沖縄占領関係資料・文書を収集・分析すること.第二には,沖縄占領(1945ー72)に直接・間接に関与した人たちの証言を集めること,そして第三にはこれらの資料及び証言を通して占領の実態を総合的に明らかにし,それを日本本土占領研究の中に正当に位置づけることである.今回の調査・研究は,ワシントンを中心に,ボストン・ニューヨーク,プリンストン,スタンフォード,サンフランシスコ,ホノルルで行なった.主な収穫を上げれば,ボストンではケネディ大統領記念図書館で1960年代初期の大統領特別補佐官カール・ケイセンを団長とする沖縄調査団による「ケイセン報告」,及びロバート・ケネディ訪日関係資料を収集したこと,さらにライシャワー元駐日大使とインタビューができたこと等である.また,プリンストン大学では,講和条約交渉当時の米国代表ダレス特使の関係資料を入手したほか,米陸軍大学図書館では琉球列島米国民政府の元高等弁務官たちの沖縄統治に関する貴重な証言資料を部分的ながらコピーすることができた.ワシントンDCの米国立公文書館では,対日講和条約関係文書並びに1950年代に米国務省と国防総省間においてなされた沖縄返還論議に関する資料を大量に入手できた.加えてメリーランド大学図書館では,プランゲ・コレクションを閲覧,米国立公文書館(スートランド分館)では,日本占領時の米領事館及び独立後の米大使館文書の中から沖縄関係資料を集めることができた.スタンフォード大学図書館では,元米駐日大使館公使で,米国の対日外交政策に大きな影響を与えたとされるジョン・エマソン氏のコクレションの中から未公開の沖縄関係文書を入手することが出来た.その他,沖縄占領初期の米軍政府政治担当のジェームズ・ワトキンズのコレクションで新たに解禁された資料をチェックするなどした.ホノルルでは,現地で発刊されている邦字新聞から沖縄関係記事を一部収集すると共に,ハワイ大学図書館では主に「ホーレイ文庫」で沖縄関係文書のコピーをした.さらに沖縄戦直後にホノルルでなされた沖縄救援活動について数人の証言を得た.今回の調査を通してその重要性が分かったことの一つは,米国の主要新聞・雑誌の沖縄関係記事の収集が不可欠だということである.今後はこの面での資料収集をぜひ行ないたい.また,米国立公文書館スートランド分館には大量の沖縄関係資料が未解禁のまま保存されているが,政府レベルの交渉によって,せめて1950年代のものだけでも解禁してもらえば,今後の沖縄占領研究に資するところが大きいので,その辺りの対策が必要となる点である.次回の調査では,その面の対応策を考えたい.