hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種移植(ブタ・ヒト)超急性拒絶反応におけるMHC及びα-Gal合成遺伝子の意義

ミニブタは研究用実験動物や異種移植時の臓器提供動物として注目されているが、MHC(SLA-swine leucocyte antigen)領域に存在する発現遺伝子の数、多型などの基礎的データは少ない。本研究では、まず利用頻度の多いゲッチンゲン系ミニブタのSLAクラスII領域に存在する発現遺伝子座の特徴を明らかにするため、cDNAライブラリーを作成し、これから分離したcDNAクローンの各種遺伝子解析を行った。すなわち、ゲッチンゲン系ミニブタの脾臓組織よりmRNAを抽出し、ZAP-cDNA Synthesis Kit(STRATADENE)を用いてcDNAライブラリーを作成した。スクリーニングにはHLAクラスII抗原α鎖およびβ鎖cDNAクローンをプローブとして用いた。この結果、10クローンがSLA-DQA遺伝子と高い相同性を示し、そのうち1クーロンについて全塩基配列を決定したところSLA-DQA遺伝子の塩基レベルならびにアミノ酸レベルで100%の相同性を示した。また1クローンがHLA-DNA遺伝子と最も高い相同性を示したこと、構造的にもHLA-DNA遺伝子と類似していることから、このHLA-DNA様遺伝子はこれミニブタは研究用実験動物や異種移植時の臓器提供動物として注目されているが、MHC(SLA-swine leucocyte antigen)領域に存在する発現遺伝子の数、多型などの基礎的データは少ない。また1クローンがHLA-DNA遺伝子と最も高い相同性を示したこと、構造的にもHLA-DNA遺伝子と類似していることから、このHLA-DNA様遺伝子はこれミニブタは研究用実験動物や異種移植時の臓器提供動物として注目されているが、MHC(SLA:swine leucocyte antigen)領域に存在する発現遺伝子の数、多型などの基礎的データは少ない。本研究では、利用頻度の多いゲッチンゲン系ミニブタのSLAクラスII領域に存在する発現遺伝子座の特徴を明らかにするため、cDNAライブラリーを作成し、これから分離したcDNAクローンの各種遺伝子解析を行った。(材料と方法):ゲッチンゲン系ミニブタの脾臓組織よりmRNAを抽出し、ZAP-cDNASynthesis Kit(STRATADENE)を用いてcDNAライブラリーを作成した。スクリーニングには、HLAクラスII抗原α鎖およびβ鎖cDNAクローンをプローブとして用いた。制限酵素地図の作成には、プラスミドベクターpBluescriptのマルチクローニングサイト上に存在する制限酵素10種、塩基配列の決定には、自動蛍光シークエンサーを用い、解析にはGENETYX-MACを使用した。1)ミニブタのクラスIIα鎖抗原cDNAのクローニングをその分離:スクリーニングにより50種の陽性クローンが得られ、これらをサザンハイブリダイゼーション解析した結果、なお陽性を示すクローンが11個得られた。これらの制限酵素地図を作成し、各クローンの5'側および3'側それぞれ300bpの塩基配列を決定し、既存の塩基配列との相同性を検索した結果、SLA-DQAおよびSLA-DNA遺伝子が発現していることが示唆された。2)ミニブタのクラスIIβ鎖抗原cDNAのクローニングとその分離:1)と同様にスクリーニングにより120個の陽性クローンが得られ、これらをサザンハイブリダイゼーション解析した結果、なお陽性を示すクローンが12個得られた。1)と同様の方法で塩基配列を決定し既存の塩基配列との相同性を検索した結果、SLA-DQBおよびSLA-DRB遺伝子が発現していることが示唆された。ゲッチンゲン系ミニブタの脾臓組織より作成したcDNAライブラリーをヒトcDNAクローン(DPA1、DNA、DQA1、DRA、DPB1、DQB1、DRB1)をプローブとして用いスクリーニングを行った。得られた11コのクラスIIα鎖様cDNAクローンの塩基配列を決定した結果、10クローンがSLA-DQA遺伝子と高い相同性を示し、そのうち1クローンについて全塩基配列を決定したところSLA-DQA遺伝子の塩基レベルならびにアミノ酸レベルで100%の相同性を示した。また1クローンがHLA-DNA遺伝子と最も高い相同性を示したこと、権造的にもHLA-DNA遺伝子と類似していることから、このHLA-DNA様遺伝子はこれまでにブタでは報告のないSLA-DNA遺伝子であることが明らかとなった。また、12コのクラスIIβ鎖様cDNAクローンの塩基配列を決定し、相同性の解析を行った結果、7クローンがDQB遺伝子、5クローンがDRB遺伝子であることが明らかになった。得られたcDNAクローンの塩基配列とデータベース上における塩基配列を比較した結果、DQA、DQB、DRBについては新たな対立遺伝子であることが明らかになった。またMHC領域に存在し、異種免疫反応の重要な役割を担っており、ノックアウトブタ作成に有用な遺伝子と考えられているTAP(transporter associated with antigen processing)、LMP(low molecular weight polypeptide)(クラス抗原が提示する外来抗原のプロセッシング)、DM、DN、遺伝子(クラスII抗原の抗原提示)のスクリーニングを行うために、これらのプローブの作成を行っている。

このうち、LMPに関してはヒトのPCRプライマーでブタのゲノミックDNAが増幅されたので、現在サブクローニングならびに塩基配列の決定を行っている。異種移植をめざしたブタの基礎的なデータの集積のためMHC(SLA)領域内に存在する遺伝子のクローニングを行い、現在までにSLA-DNA遺伝子をクローニングすることができた。さらにMHC(SLA)領域内に存在し、クラスI、II抗原の抗原提示に関わっていると考えられるDM、DO、TAP、LMP遺伝子のクローニングを試みた。またクラウンミニブタのサンプルを用いDRB、DQB遺伝子のエクソン2領域の多型解析も行った。すなわちゲッチンゲン系ミニブタ雄3か月齢の脾臓組織よりcDNAライブラリーを作成し、各種プローブおよびプライマーを用いてスクリーニングを行い、塩基配列の決定を行った。また、多型解析を行うため遺伝子特異的プライマーを作成し、PCR法を用いて増幅後塩基配列の決定を行った。その結果、ヒトDNA遺伝子のエクソン3領域をプローブにし、スクリーニングを行い、7つの陽性クローンを分離した。塩基配列を決定した結果、メチオニン開始コドンを含まないcDNAクローンであることが明らかとなったため、5 RACEを行いORFの塩基配列の決定を行っている。多型解析は、現在クラウンミニブタの数個体について検討中である。
B2型TiNi合金の変形挙動に及ぼす加工誘起変態の影響

TiNi合金はマルテンサイト相が安定な温度域、すなわち、応力誘起変態が起こる温度(Msσ)以下では4060%の破断伸びを示し、ひずみ誘起変態の起こる温度以上では30%程度に減少する。Mf温度以下で変形すると、ひずみ量の増加に伴い格子不変変形である〈011〉TypeII双晶及びそれらより構成される兄弟晶界面の移動が起こり、続いて(100)及び(001)複合双晶が生成する。さらに変形を加えると(20-1)複合双晶が導入される。この双晶は本研究で発見されたものであり、せん断変形量はs=0.4250と極めて大きく、加えて3つの変形双晶の発達により独立したすべり系が増加し優れた延性が保証される。応力負荷によってマルテンサイト相が安定となるMsMsσの温度域では最終的な変形組織は上記と同様となり良好な延性が発現する。Msσ以上では母相の降伏後、ひずみ誘起マルテンサイトが局部的に発生するが、変形量が増加してもマルテンサイトの成長は起こらず、高密度の複合双晶が、マルテンサイトの内部にのみ観察された。すなわち、母相に比べ軟らかいマルテンサイト相のみに変形が集中することが知られた。Msσ以下で破断した試料を加熱すると、(100)、(001)複合双晶は消滅し、(20-1)複合双晶に対応する界面のみが残留する。この界面は電子回折及び高分解能観察により(114)B2双晶であることが判明した。Gooら(Actametall.,33,1725-1733(1985))は母相の変形が{114}B2複合双晶によって担われていることを報告しているが、本研究の結果より{114}B2複合双晶はマルテンサイトの変形によって生じる(20-1)複合双晶が逆変態後も残留した不可逆欠陥と考えられる。以上より室温近傍のB2母相の良好な延性には応力誘起マルテンサイト変態が関与していることが示唆された。「B2型TiNi合金の変動挙動に及ぼす加工誘起変態の影響」に関して研究を実施し以下の成果が得られた。TiNi合金の延性はマルテンサイト相が安定な温度域、すなわち、応力誘起変態が起こる温度(Msσ)以下では40%以上の破断伸びを示し、ひずみ誘起変態が起こる温度域以上で20%程度の減少する。マルテンサイト変態終了温度(Mf)以下で試料を変形すると、ひずみ量の増加に伴いまずマルテンサイトの格子不変変形である<011>TypeII双晶及び兄弟晶界面の移動が起こり(100)及び(001)複合双晶が生成する。さらに変形を加えると(20-1)複合双晶が生成する。この双晶は本研究で初めて見い出されたものであり、そのせん断変形量s=0.4250と大きく、また、以上の3つの双晶の存在によりすべり系が増加することが延性発現の原因と考えられる。変形開始時に母相であるが応力負荷によってマルテンサイトが安定となるMsMsσの温度域では最終的な変形組織は上記と同様となり、良好な延性が保証される。

Msσ以上の温度域では母相の降伏後、ひずみ誘起マルテンサイトが局部的に発生するがひずみ量が増加しても成長せず、B2母相の変形は<100>{011}系のすべりによってのみ起こるためすべり系が不足し延性が低下することが知られた。スタンフォード大学のGooらはB2母相中に発生した{114}B2双晶が本合金の良好な延性の原因であることを報告しているが、本研究ではこれに反して、マルテンサイト中に生成した(20-1)複合双晶が逆変態後、{114}B2双晶として残留することを電子顕微鏡内その場観察によって確認している。このことは母相←→マルテンサイト相の格子対応から説明が可能である。次年度は(20-1)複合双晶と{114}B2双晶の関連性の詳細を高分解能電子顕微鏡観察などによって明らかにし、「B2型TiNi合金の変動挙動に及ぼす加工誘起変態の影響」を微視的立場から検討する。等原子比近傍のTi-Ni合金は良好な形状記憶特性を発揮するばかりでなく、金属間化合物としては例外的に母相及びマルテンサイト相の両相において高い変形能を持つ.Gooら(Acta metall.,33,1725-1733(1985))は母相の変形が{114}B2複合双晶によって担われていることを報告している.一方、マルテンサイトの変形機構の詳細は明らかではない.そこで室温においてマルテンサイト状態にあるTi-50.0at%Niを引張変形し各段階における変形組織の透過電顕観察を行った.マルテンサイトの変形挙動は3つのステージに分かれ、40%に及ぶ破断伸びを示す.第Iステージでは〈011〉第II種双晶界面の移動とそれらより構成される自己調整したバリアント界面の移動が起こった。第IIステージではバリアント内に(100)複合双晶が形成され、変形量の増加とともに第IIIステージでは(001)、(20-1)複合双晶が発生した.(20-1)複合双晶のせん断変形量sは0.4250と非常に大きいことに加え、3種の複合双晶の形成によるすべり系の増加がマルテンサイトに良好な変形能を与えると考えられる.さらに、第IIIステージに対応する変形組織を加熱すると、(100)、(001)複合双晶は消滅し、(20-1)複合双晶に対応する界面のみが残留した.この界面は電子回折により(114)B2双晶面であることが判明した.加熱温度を調整し(20-1)複合双晶を残留させ高分解能観察を行ったところ、両双晶のK1面の連続性が認められた.このことより室温近傍のB2母相の良好な延性には応力誘起マルテンサイト変態が関与していることが示唆された.
アルツハイマー病克服をめざしたアミロイドセクレターゼ制御分子のデザインと合成

近年のアルツハイマー病研究の進展により,α-,β-およびγ-セクレターゼがアルツハイマー病の発症に重要な役割を果たすことがわかってきた.これらの酵素はお互いに相関しながらアミロイド前駆体蛋白質(APP)に働き,老人斑の原因となるアミロイドβ-ペプチド(Aβ)の蓄積を起こす.そこで,これらの酵素活性を制御することにより,アルツハイマー病の予防あるいは治療が可能であると考えた.我々は,アスパラギン酸プロテアーゼの基質遷移状態概念に基づいて,高血圧治療剤としてのレニン阻害剤,エイズ治療薬としてのHIVプロテアーゼ阻害剤,マラリア治療薬としてのプラスメプシン阻害剤のデザインと合成に成功した.アルツハイマー病発症に重要な役割を果たすα-,β-およびトセクレターゼもプロテアーゼであるので,同様の方法論で制御分子のデザインを効率良く行えると予想した.また,セクレターゼの場合これら3種類の酵素がお互いに相関しながら,阻害と活性化が進行して複雑にアミロイド産生していると考えられたので,アミロイド産生を抑制のために,酵素の分子認識に基づいて阻害剤のみならず活性化物質も探索した.その結果,オクタペプチドKMI-008が,高いβ-セクレターゼ阻害活性を示した.アミロイド前駆体蛋白質とBACE1をトランスフェクションした培養細胞にKMI-008を投与すると、βセクレターゼの分解物の分泌量が低減することを確認した。アルツハイマー病治療薬として現在,アセチルコリンエステラーゼ阻害剤が認可されているが,酵素の分子認識に基づいて制御物質をデザインする方法論は,耐性が生じた場合の克服法にも応用できると期待できる.近年のアルツハイマー病研究の進展により,α-,β-およびγ-セクレターゼがアルツハイマー病の発症に重要な役割を果たすことがわかってきた.これらの酵素はお互いに相関しながらアミロイド前駆体蛋白質(APP)に働き,老人斑の原因となるアミロイドβ-ペプチド(Aβ)の蓄積を起こす.そこで,これらの酵素活性を制御することにより,アルツハイマー病の予防あるいは治療が可能であると考えた.我々は,アスパラギン酸プロテアーゼの基質遷移状態概念に基づいて,高血圧治療剤としてのレニン阻害剤,エイズ治療薬としてのHIVプロテアーゼ阻害剤,マラリア治療薬としてのプラスメプシン阻害剤のデザインと合成に成功した.アルツハイマー病発症に重要な役割を果たすα-,β-およびトセクレターゼもプロテアーゼであるので,同様の方法論で制御分子のデザインを効率良く行えると予想した.また,セクレターゼの場合これら3種類の酵素がお互いに相関しながら,阻害と活性化が進行して複雑にアミロイド産生していると考えられたので,アミロイド産生を抑制のために,酵素の分子認識に基づいて阻害剤のみならず活性化物質も探索した.その結果,オクタペプチドKMI-008が,高いβ-セクレターゼ阻害活性を示した.アミロイド前駆体蛋白質とBACE1をトランスフェクションした培養細胞にKMI-008を投与すると、βセクレターゼの分解物の分泌量が低減することを確認した。アルツハイマー病治療薬として現在,アセチルコリンエステラーゼ阻害剤が認可されているが,酵素の分子認識に基づいて制御物質をデザインする方法論は,耐性が生じた場合の克服法にも応用できると期待できる.
Isoreticular合成による金属ホスホネートMOFの細孔デザイン

多価有機ホスホン酸架橋配位子を用いた結晶性金属ホスホネート多孔体(MOF)は、高い熱的・化学的安定性が期待されるものの、生成するMOFの構造を予測・設計することが困難である。本研究では、分子設計された一連の多価有機ホスホン酸を架橋配位子として用いることにより、化学的に安定で、細孔サイズ・形状を制御できる同型構造の金属ホスホネートMOFを開発し、形状選択性固体触媒への応用を検討する。
理科における生徒実験活動の改善に関する研究

本研究は、日本の理科授業において生徒が見通しを持って主体的に実験活動に取り組んでいるわけではないという現状を憂慮し、それを克服するための理科実験活動に関する教授ストラテジーを提案することを目的としている。本年度は、海外派遣制度により英国に長期滞在する機会を得たため,昨年度まで行ってきた実験活動における変数の指導ストラテジーを開発するための基礎的知見を,実験活動に関する研究が盛んな英国の研究者らと議論を重ねる事により,精緻化及びそれに関する新しい概念や英国での先進的な取り組みの分析に取り組んできた.その結果,以下の3点を実験活動における変数の指導ストラテジーを開発するための基礎的知見として得ることができた.1変数を指導するために必要な内容とそれらを指導する方法の特質を明確に区別する事.また,それらの指導段階を議論するにあたり,試行的な提案あるいは取り組みが求められる可能性がある事.2変数概念を生徒に習得させるための授業ストラテジーを開発する事と,科学概念や実験プロセスを生徒に習得させるために変数に着目した授業プログラムを構築する事を区別する事.3実験活動のデータあるいは手続きを証拠という観点から検討させるための指導として.実験活動の実践的なスキルの育成ばかりではなく,認知的側面に焦点を当て,証拠という観点からデータの信頼性を吟味する能力を育てる事.本研究では、日本の理科授業において生徒が目的意識を持って主体的に実験活動に取り組んでいるわけではないという現状を憂慮し、その現状を克服するための理科実験活動に関する教授ストラテジーを提案することを目的としている。そこで初年度は、教授ストラテジーの開発のために必要な基礎的な研究として、実験活動の指導に必要な以下の3つの要素を見出した。1.実験活動の指導における「変数の同定」に関する指導プロセスの重要性。実験対象となる自然事象は、教師にとっては容易に理解できる場合であっても、生徒にとっては複雑で理解し難い場合がある。そこで、独立変数や従属変数、そして制御変数を生徒に同定させることによって、実験活動を通して見出すべきことを明確にさせることが期待できるのである。2.変数の同定を促進するためのコンテクストの導入。生徒は独立変数を連続変数として同定することに困難を感じているため、独立変数を連続変数として同定することの意義を生徒に伝達する必要性が指摘されている。その手段として、例えば競争的な要素をコンテクストに取り入れることによって、連続変数を取り扱う意味を生徒に実感させることが期待するものである。3.実験計画のツールとしての「表の作成」。理科実験活動において、表はデータを書き入れるためのものとしてのみ取り扱われてきた。しかしながら、表の枠組みには、変数、測定回数、測定間隔、そして測定範囲などが反映されることになり、実験計画場面において生徒に表を作成させることによって、実験計画を促すことが期待できるのである。本年度は、昨年の研究成果をさらに深めるために、研究計画にある「授業実践とその評価」ではなく、実験活動の改善にとって不可欠な変数の指導法の分析に焦点化し、その特質として大きく以下の3点を明らかにした。1変数の指導法はステップ化されており、4つのステップがあることが判明した。第一のステップは、変数や因果関係への気づきの段階である。第二のステップは、要因や観察・測定可能なことを考え出させる段階である。第三のステップは、変数概念の理解の段階である。第四の段階は、変数の評価の段階である。これらのステップは、変数同定や制御の必要性を実感させることから、変数同定や制御を習得させることへと、指導法の深化が見られる。2変数に関連した用語は、例えば「独立変数」や「従属変数」といった専門用語によってではなく、それを説明する平易な文章によって表現されていた。このことは、子どもらがそれらの用語に対して困難を抱いているからであり、その障害を乗り越えるためになされる。3変数指導は探究活動の多様な種類や内容領域においてなされており、変数概念を用いて様々な問いに対応できる能力を育成するという意図が見られた。比較的変数制御を行いやすい物理領域だけではなく、逆に制御しにくい生物領域で変数の指導を行うことで、変数へ焦点化させて指導が行うことが可能となっていた。本年度は、海外派遣制度により英国に長期滞在する機会を得たため,昨年度まで行ってきた実験活動における変数の指導ストラテジーを開発するための基礎的知見を,実験活動に関する研究が盛んな英国の研究者らと議論を重ねる事により,精緻化及びそれに関する新しい概念や英国での先進的な取り組みの分析に取り組んできた.その結果,以下の3点を実験活動における変数の指導ストラテジーを開発するための基礎的知見として得ることができた.1変数を指導するために必要な内容とそれらを指導する方法の特質を明確に区別する事.また,それらの指導段階を議論するにあたり,試行的な提案あるいは取り組みが求められる可能性がある事.2変数概念を生徒に習得させるための授業ストラテジーを開発する事と,科学概念や実験プロセスを生徒に習得させるために変数に着目した授業プログラムを構築する事を区別する事.

3実験活動のデータあるいは手続きを証拠という観点から検討させるための指導として.実験活動の実践的なスキルの育成ばかりではなく,認知的側面に焦点を当て,証拠という観点からデータの信頼性を吟味する能力を育てる事.
マトリックスメタロプロテイナーゼ-7の構造と機能の分子論的解析および阻害剤の開発

ヒト・マトリックスメタロプロテイナーゼ-7(MMP7)は高い蛋白質分解活性をもち、癌転移に関与することが知られている。本酵素の阻害物質は有効な癌治療薬になる可能がある。pH5-9の広いpH域に特徴的な最適pHを有している。本酵素の反応機構は不明である。我々が行なってきたこれまでの研究から、酸性側の活性解離基としてGlu198またはZnルイス酸、塩基性側の活性解離基としてTyr216やTyr219などの可能性が考えられた。今回、塩基性側の活性解離基の同定と役割を解明することを目的とした。部位特異的変異導入により、活性部位に存在する3個のTyr残基(Tyr193,Tyr216,Tyr219)をそれぞれPheに変換した。野生型酵素では、酸性側pKa(pK_1)は4.4、塩基性側pKa(pK_2)は9.8である。Tyr193PheとTyr216Pheは、野生型とほぼ同じpK_1とpK_2値を示した。一方、Tyr219Pheでは、それぞれ5.7と9.4となり、pK_1が1.3ユニットも塩基性側にシフトした。いずれの変異酵素も最適pHでの酵素活性はほぼ同程度であり、以上の変異導入は固有の酵素活性には影響を及ぼさないことが示された。上で示されたpKaのシフトは、Tyr219が塩基性側の活性解離基ではないこと、またその水酸基が塩基性側解離基に直接的な影響を及ぼさないこと、ただし、Tyr219の水酸基により酸性側解離基はプロトン解離が促進されることが示された。塩基性側解離基の同定は未解明のまま残されたが、反応機構の解析において特異で貴重な知見が得られた。マトリックスメタロプロテイナーゼ7(MMP7)の大腸菌内での発現とインクルージョンボディ(IB)からの再生を検討した。IBからのプロ体の再生法とプロ体から活性型酵素への変換について条件検討したが、水銀剤を用いる活性化より優れた活性化法は見出せなかった。MMP7の活性解離基を分子活性、ミカエリス定数のpH依存性から検討し、Tyr219の関与が推定された。従来、ZnプロテアーゼではGluあるいはZnに配位した水がペプチド基質への求核攻撃に関与すると考えられてきたが、本研究はTyrの関与を強く示唆した。MMP7活性のpH依存性は典型的なベル型を示し、その活性域はpH5-10である。本酵素の8個のTyrを段階的にニトロ化し、酵素活性のpH依存性に対する効果を検討した。2個のTyrをニトロ化してもpH依存性に大きな変化はないが、4-5個ニトロ化すると、酸性側でのみ活性が大きく減少し、ベル型のpH依存性が崩れ、非対称性の依存性を示した。ベル型からはずれるpH依存性を示す酵素の例は極めて稀であり、本研究ではニトロ化によりベル型からはずれる酵素を得ることができた。ニトロ化Tyrのアミノ化により再度ベル型を示したことから、ニトロ化による負電荷の導入がこのような変化を引き起こしたものと判断された。MMP7の活性を各種ポリフェノール類が阻害することを見出した。緑茶カテキンのうちECG,EGCGが強い阻害を示し、その阻害は非拮抗型であった。一方、14種類のリグナンを用いて阻害に関する構造活性相関を検討した。これらの成果は新規のMMP7阻害剤の開発のための基礎的知見を提供した。
Delphi法による看護学・保健学系大学院に対する看護職者の需要に関する研究

【研究目的】Delphi techniqueを用いて実施して実務に就いている看護職集団がコンセンサスとして示した看護学・保健学系大学院に対するニーズが、既に大学院へ進学している看護職者ではどのように認識されていたかを明らかにする。【研究方法】平成1314年度の我々の調査でコンセンサスとして得られた実務に就いている看護職者集団の看護学・保健学系大学院に対するニーズをもとに作成したリカートタイプ5段階評定尺度を用いた質問紙調査(郵送法)【調査対象者】29校の看護学・保健学系大学院修士課程在学中の学生768名。【手順】2002年4月現在、看護学・保健学系の修士課程を持つ大学院53校の教務担当者に、研究目的と研究方法を説明して調査への参加を依頼した。質問紙は各大学院の教務担当者から調査対象者に手渡され、2002年5月から7月の間に調査対象者から郵送によって直接回収した。【結果】回収率は44.7%(n=343)。実務についている看護職者集団において看護学・保健学系大学院に対するニーズとして50.1%以上の同意率を得た23項目中「全くそう思う」「かなりそう思う」に回答者の50.1%以上が回答したのは14項目であり、その内容は、進学理由として「知識・経験・意義・自分自身の再構築」(94.5%)、「専門性の充実」(89.5%)、「資格とキャリアアップ」(70.9%)、受験するための自分自身の条件として「気持/意欲/意思、が高まった」(87.5%)、「必要性を感じた」(80.4%)、「状況/経済的条件/チャンス/環境、が整った」(76.4%)、「学びたいことが明確・具体化した」(67,6%)、受験したい看護学・保健学系大学院の条件として「教官」(69.7%)、「立地条件」(62.1%)、「内容」(51,3%)であった。これらの結果は実務に就いている看護職集団のもっているニーズと同じ傾向を示していた。以上の結果を報告書にまとめた。【研究目的】看護の実務についている看護職者集団の、看護学・保健学系大学院に対する需要の実態を、コンセンサスとして明らかにする。【研究方法】4ラウンドのDelphi調査のうち、自由記述方式の質問紙を用いて、郵送法により第1ラウンドを実施した。得られた回答内容は逐語的に転記し、文節毎に事項化して意味を解析し、カテゴリー別に分類した。1.パネリスト:全国の一般病院139施設に勤務する看護職者531名を第1ラウンドのパネリストとして用いた。2.質問紙の構成と予備調査:研究目的と研究方法の説明、第2ラウンド以降への参加の意思の確認と人口統計学的データ、ならびに研究目的にそった2問を含む質問紙を構成し、S大学医学部附属病院に勤務している看護職者10名を被験者として予備調査を実施した。【結果】1.被験者:206名から回答を得た(回収率38.8%)。そのうち185名(89.8%)が第2ラウンド以降への参加に同意した。2.回答内容:問1の回答内容から564事項が抽出され、9カテゴリー(自分の現状、一般の現状、進学希望、進学希望理由、専攻希望領域、進学既定、大学院の必要性、未定、予定なし)に分類された。問2の回答内容からは522事項が抽出され、18カテゴリー(自分の条件、教官の条件、大学の条件、学力、就職、環境条件、時間・経済、経済的条件、働きながら、学費、休職、経験年数、専攻希望領域、一般の現状、わからない、未定、予定なし、その他)に分類された。現在はこの結果をもとに、5段階評定尺度を構成し、第2ラウンドを実施中である。【研究目的】看護の実務に就いている看護職者集団の、看護学・保健学系大学院に対する需要の実態をコンセンサスとして明らかにする。【研究方法】4ラウンドのDelphi調査のうち、第2ラウンドから第4ラウンドを実施(郵送法)。【パネリスト】第1ラウンドで本調査への参加に同意した185名。【手順】第2ラウンド:質問紙は、第1ラウンドの回答内容を逐語的に転記し、文節毎に事項化して意味を解析して87項目の文章にまとめ、5段階からなるリカートタイプ評定尺度を構成してパネリストに直接郵送し、無記名で回答を依頼した。第3ラウンド:質問紙は第2ラウンドの結果、「全くそう思う」「かなりそう思う」または「全然そう思わない」「あまりそう思わない」に回答者の50.1%以上の者が回答した61項目を用いて3段階のリカートタイプ評定尺度を構成してパネリストに直接郵送し、無記名で回答を依頼した。第4ラウンド:質問紙は第3ラウンドの結果、「全くその通りだ」「全くそうではない」に回答者の50.1%の者が回答した52項目を類似事項にまとめ24質問項目とし、「同意する」「同意しない」の二者択一型質問紙を構成しパネリストに直接郵送し、無記名で回答を依頼した。【結果】第2ラウンド:質問紙の回収率は75.1%。「全くそう思う」「かなりそう思う」または「全然そう思わない」「あまりそう思わない」に回答者の50.1%以上の者が回答したのは61項目であった。第3ラウンド:質問紙の回収率は76.0%。「全くその通りだ」

「全くそうではない」に回答者の50.1%の者が回答したのは52項目であった。第4ラウンド:質問紙の回収率は62.1%。回答者の50.1%以上の者が同意した項目は、看護学・保健学系大学院への進学希望と計画の有無についてが1項目、進学したい理由が5項目、受験するための自分自身の準備や条件が5項目、受験したい看護学・保健学系大学院の条件については7項目、現在の自分自身や看護の状況については6項目の24項目であった。【研究目的】Delphi techniqueを用いて実施して実務に就いている看護職集団がコンセンサスとして示した看護学・保健学系大学院に対するニーズが、既に大学院へ進学している看護職者ではどのように認識されていたかを明らかにする。【研究方法】平成1314年度の我々の調査でコンセンサスとして得られた実務に就いている看護職者集団の看護学・保健学系大学院に対するニーズをもとに作成したリカートタイプ5段階評定尺度を用いた質問紙調査(郵送法)【調査対象者】29校の看護学・保健学系大学院修士課程在学中の学生768名。【手順】2002年4月現在、看護学・保健学系の修士課程を持つ大学院53校の教務担当者に、研究目的と研究方法を説明して調査への参加を依頼した。質問紙は各大学院の教務担当者から調査対象者に手渡され、2002年5月から7月の間に調査対象者から郵送によって直接回収した。【結果】回収率は44.7%(n=343)。実務についている看護職者集団において看護学・保健学系大学院に対するニーズとして50.1%以上の同意率を得た23項目中「全くそう思う」「かなりそう思う」に回答者の50.1%以上が回答したのは14項目であり、その内容は、進学理由として「知識・経験・意義・自分自身の再構築」(94.5%)、「専門性の充実」(89.5%)、「資格とキャリアアップ」(70.9%)、受験するための自分自身の条件として「気持/意欲/意思、が高まった」(87.5%)、「必要性を感じた」(80.4%)、「状況/経済的条件/チャンス/環境、が整った」(76.4%)、「学びたいことが明確・具体化した」(67,6%)、受験したい看護学・保健学系大学院の条件として「教官」(69.7%)、「立地条件」(62.1%)、「内容」(51,3%)であった。これらの結果は実務に就いている看護職集団のもっているニーズと同じ傾向を示していた。以上の結果を報告書にまとめた。
次世代画像診断に基づく放射線治療技術の開発

1放射線治療と代謝イメージング法の開発(松尾、兵藤)臨床における(a)悪性グリオーマの拡散強調画像やMRS (magnetic resonance spectroscopy)などを用いたMRI、メチオニンPETの画像診断などの解析、および(b)画像誘導放射線治療を利用した定位放射線治療や強度変調放射線治療(intensity modulated radiation therapy:IMRT)などの高精度放射線治療を詳細に検討した。また、画像診断および放射線治療の実験プロトコールの作成を行った。また、腫瘍細胞種に依存してプローブの浸透度等の検討が必要となるため、マウス種、腫瘍細胞を用い、脳腫瘍の撮像てに最適化したプローブと撮像シーケンス、脳高感度計測用局所検出器を開発している。2小児脳幹グリオーマモデル検証(富田)H3F3A K27M変異型小児脳幹部グリオーママウス移植実験: H3F3A K27Mドライバー変異型グリア細胞と正常型グリア細胞を免疫不全マウスの脳内(皮下とin vitroは検証済み)に移植した脳腫瘍モデルを作製し、DNP-MRIを用いた代謝イメージング実験を開始した。またイメージング終了後の腫瘍サンプルを採取し、病理組織学的観点より代謝イメージングで得られた非侵襲レドックス代謝マップとの相関関係の有無や、DNP-MRIイメージングにおけるプローブの浸透性等の検討を開始した。3大動物への展開(森)DNP-プローブの1つであるCarbamoylPROXYLを用いた検討をブタを用いておこなう開始した。具体的には、生後4ヶ月齢以降のブタを用いて、CarbamoylPROXYLを静脈内より投与し、急性毒性、経時的な採血により体内動態を確認し、マウスのデータを相互比較し、ブタにおけるCarbamoyl PROXYLの代謝速度を検討した。本課題研究は3つの探索研究(1放射線治療と代謝イメージング法の開発(松尾、兵藤)、2小児脳幹グリオーマモデル検証(富田)、3大動物への展開(森))から構成されているが、いずれも実験計画に沿って進められている。以下の計画に沿って進めていく。1放射線治療と代謝イメージング法の開発(松尾、兵藤)小児脳幹グリオーマ移植マウスに対し、岐阜大学動物病院内のリニアックを用いて放射線治療専門医が定位放射線治療や強度変調放射線治療(IMRT)などの高精度放射線治療を行い、最も適切な放射線治療の方法(照射総線量、1回線量、照射回数など)の確立を目指す。2小児脳幹グリオーマモデル検証(富田)前年度のマウスモデル(皮下あるいは脳内モデル)の腫瘍を用い、ヒストンH3F3AK27M変異型マウスグリア細胞(グリオーマ)と野生型グリオーマの解糖系・糖新生・TCAサイクル・アミノ酸代謝などの代謝関連物質のメタボローム解析を行う。さらに、前年度のマウスモデル(皮下あるいは脳内モデル)の腫瘍を用い、ヒストンH3F3A K27M変異型マウスグリア細胞(グリオーマ)と野生型グリオーマの遺伝子発現の変化を網羅的に解析する。3大動物への展開(森)平成30年度の実験において決定したCarbamoyl PROXYLの投与量を用いて、MRIによるT1強調のダイナミックイメージングを行い、レドックスプローブ(CarbamoylPROXYL)のブタ各臓器における基礎代謝速度を調べる。またマウスを用いた研究において、放射線照射を各分担者と連携し行う。1放射線治療と代謝イメージング法の開発(松尾、兵藤)

小児脳幹グリオーマ移植マウスに対し、岐阜大学動物病院内のリニアックを用いて放射線治療専門医が定位放射線治療や強度変調放射線治療(IMRT)などの高精度放射線治療を行い、最も適切な放射線治療の方法(照射総線量、1回線量、照射回数など)の確立を目指す。2小児脳幹グリオーマモデル検証(富田)前年度のマウスモデル(皮下あるいは脳内モデル)の腫瘍を用い、ヒストンH3F3AK27M変異型マウスグリア細胞(グリオーマ)と野生型グリオーマの解糖系・糖新生・TCAサイクル・アミノ酸代謝などの代謝関連物質のメタボローム解析を行う。さらに、前年度のマウスモデル(皮下あるいは脳内モデル)の腫瘍を用い、ヒストンH3F3A K27M変異型マウスグリア細胞(グリオーマ)と野生型グリオーマの遺伝子発現の変化を網羅的に解析する。3大動物への展開(森)平成30年度の実験において決定したCarbamoyl PROXYLの投与量を用いて、MRIによるT1強調のダイナミックイメージングを行い、レドックスプローブ(CarbamoylPROXYL)のブタ各臓器における基礎代謝速度を調べる。またマウスを用いた研究において、放射線照射を各分担者と連携し行う。
空間的自己相関を考慮した密集市街地の有効利用に関する理論的・実証的研究

19年度は,設備備品費で購入する住宅都市経済学関連図書により,国内・外の既存研究のリビューを進めつつ,18年度に整理した密集市街地の有効利用を阻害するメカニズムの理論的フレームに,空間的自己相関を考慮した理論的フレームに拡張した.また,併せて,空間的自己相関モデルに関して詳しい外部の専門家と議論・ヒアリングを行い,専門知識を提供していただいた.19年度は,空間的自己相関を考慮できる実証モデルの検討と18年度までに構築したデータベースを利用した実証分析による実証モデルのブラッシュアップ,およびモデル再検討により不足するデータベースの補完を行った.分析から,(i)密集市街地の外部不経済の金銭価値は,国土交通省が定義する密集市街地とその中で重点的に整備すべき密集市街地を比較すると,代表的な敷地において約く2倍程度の開きがある.(ii)各種整備を活用して密集市街地を整備すると,地価が67%程度上昇すること,が試算された.平成17年度は設備備品費で購入した住宅都市経済関連図書や統計書等により,密集市街地が抱えている問題点を整理し,密集市街地の現状を把握するためのデータを収集した.密集市街地の外部不経済を定量化する方法としては,計量経済学図書により,国内外の既存研究をリビューしてヘドニック・アプローチを採用することとし,本研究の理論的フレームおよび問題点を整理した.平成17年度は密集市街地の外部不経済を定量化するための実証モデルの構築と,分析のためのデータの収集・加工を行った.また,本研究で利用する密集市街地は,国土交通省が定義のみを公表しているため,本研究で定義に基づいた独自の推計で町丁目を特定化した.この推計された町丁目データと公示地価,その他の社会経済状況データをマッチングさせて,ヘドニック分析のためのデータベースの構築を行い,プレ分析を行った.その成果は第19回応用地域学会にて報告し,モデルを改善するためのコメントを得,実証モデルの改善およびデータベースの見直しを検討した.18年度は,設備備品費で購入する住宅都市経済学関連図書により,国内・外の既存研究のリビューを進めつつ,密集市街地の有効利用を阻害するメカニズムの理論的フレームを整理した.また,併せて,現行法制度および土地の有効利用に関して詳しい外部の専門家にヒアリングを行い,専門知識を提供していただいた.18年度は,17年度に検討した有効利用を阻害している要因分析を踏まえて,密集市街地の土地がどうして有効利用されないのかを検証するためのモデルに,空間的自己相関を考慮したモデルの検討を行い,17年度に構築したデータベースを利用したプレ分析による実証モデルのブラッシュアップ,およびモデル再検討により不足するデータベースの補完を行った.設備備品費で購入する土地および社会経済統計資料は,実証モデルのブラッシュアップの過程で不足するデータを整備するために用いた.19年度は,設備備品費で購入する住宅都市経済学関連図書により,国内・外の既存研究のリビューを進めつつ,18年度に整理した密集市街地の有効利用を阻害するメカニズムの理論的フレームに,空間的自己相関を考慮した理論的フレームに拡張した.また,併せて,空間的自己相関モデルに関して詳しい外部の専門家と議論・ヒアリングを行い,専門知識を提供していただいた.19年度は,空間的自己相関を考慮できる実証モデルの検討と18年度までに構築したデータベースを利用した実証分析による実証モデルのブラッシュアップ,およびモデル再検討により不足するデータベースの補完を行った.分析から,(i)密集市街地の外部不経済の金銭価値は,国土交通省が定義する密集市街地とその中で重点的に整備すべき密集市街地を比較すると,代表的な敷地において約く2倍程度の開きがある.(ii)各種整備を活用して密集市街地を整備すると,地価が67%程度上昇すること,が試算された.
環境中における嫌気性ヒ素酸化細菌の多様性と分布

ヒ素化合物は深刻な健康被害を起こす環境汚染物質であり、その環境中での挙動に大きな影響を及ぼすと考えられるのが、嫌気性ヒ素酸化細菌である。環境中での嫌気性ヒ素酸化細菌の多様性と分布を解析するための手法を開発し、実際に野外から得られた試料に適用した。その結果、効率的な手法が確立され、それを用いることによって環境中には従来知られていたよりも多様な嫌気性ヒ素酸化細菌が生息していることを示唆する結果が得られた。ヒ素化合物は深刻な被害をもたらす環境汚染物質であり、微生物の作用によって移動性や毒性といった性質が変わる。微生物によるヒ素の変換は、「無酸素条件下での還元・酸素存在下での酸化」という枠組みで捉えられてきた。その一方で、酸素に依存せずヒ素酸化を行う微生物(嫌気性ヒ素酸化細菌)の存在も知られている。嫌気性ヒ素酸化細菌の重要性は、他の元素の循環過程からの類推などによって示唆されるが、これらの細菌の環境中での分布はほとんど明らかとなっていない。本研究では、多様な嫌気性ヒ素酸化細菌を環境中から直接網羅的に検出するためのツールを開発し、その多様性と環境中での分布を明らかにすることを目的とする。嫌気性ヒ素酸化細菌を選択的に検出するためのマーカーとして有力視されているarxA遺伝子は、限られた数の細菌からしか見つかっていない。その多くは硫黄酸化細菌であることに着目し、硫黄酸化細菌のゲノム解析を行った。新たに分離した硫黄酸化細菌のゲノム配列を決定しarxA遺伝子を探索したが、これを見出すことはできなかった。一方、公共データベース上で利用可能なarxA遺伝子の配列数が増加したため、これらに基づいて新たなプライマーセットを設計した。このプライマーセットを用いて、環境試料からarxA遺伝子をPCR増幅し、その配列を決定することに成功した。このプライマーセットは、嫌気性ヒ素酸化細菌の生態を研究するうえで極めて有力なツールとなる可能性がある。今後、これを用いて様々な試料を解析し、環境中における嫌気性ヒ素酸化細菌の分布と多様性を解析する予定である。目標としていたプライマーセットの設計に成功し、実際の解析の一部を行う高とができたため。微生物によるヒ素の変換の中でも、「無酸素条件下での酸化」は、その潜在的な重要性は示唆されているが実態についてはほとんど明らかとなっていない。本研究は、この過程を担う嫌気性ヒ素酸化細菌を環境中から直接網羅的に検出するためのツールを開発し、その多様性と環境中での分布を明らかにすることを目的としている。嫌気性ヒ素酸化細菌を選択的に検出するためのマーカーとして有力視されているarxA遺伝子を対象に、以下の研究を行った。前年度までに設計した特異的プライマーを用いて環境試料の解析を行った。既知のものとは系統的に明確に異なるarxA遺伝子が検出され、この遺伝子の多様性は従来考えられていたよりも高く、これまで知られていたものは特定の環境に適応した一部のものでしかないことが示唆された。一方で、arxA遺伝子を保持する微生物の多くが硫黄酸化細菌であることに着目し、新規硫黄酸化細菌の探索とそのゲノム解析を行った。その結果、ゲノム上にarxA遺伝子を有する微生物を複数発見した。今後、これらの遺伝子の実際の機能を検証する予定である。また、これまでの研究成果により、数多くの新たなarxA遺伝子配列を得ることができた。同じ期間に公共データベース上で入手可能となった配列も利用し、より多くの嫌気性ヒ素酸化細菌を検出できるツールを開発する予定である。新規微生物の探索、PCRプライマー設計の双方で進展がみられているため。ヒ素化合物は深刻な被害をもたらす環境汚染物質であり、微生物の作用によって移動性や毒性などの性質が変化する。微生物の活動によるヒ素の変換の中でも、「無酸素条件下での酸化」は、その潜在的な重要性は示唆されているが実態についてはほとんど明らかとなっていない。本研究では、この過程を担う嫌気性ヒ素酸化細菌を環境中から網羅的かつ効率的に検出するためのツールを開発し、その多様性と環境中での分布を明らかにすることを目的とした。既知のarxA遺伝子の多くは、高い塩濃度と高いpHに特徴づけられる環境に生息する微生物から見出されていた。より多様なarxA遺伝子の検出を可能とする特異的プライマーを設計し、低い塩濃度と中性付近のpHを持つ環境試料の解析を行った。その結果、既知のものとは系統的に明確に異なるarxA遺伝子が検出された。この遺伝子の多様性は従来考えられていたよりも高く、これまで知られていたものは特定の環境に適応した一部のものであることが示唆された。また、arxA遺伝子を保持する微生物の多くが硫黄酸化細菌であることに着目し、新規硫黄酸化細菌の探索とそのゲノム解析を行った。これらの微生物は全て淡水環境から得られたものであり、そのarxA遺伝子は同様の環境から直接得られたものと同じ系統に属していた。

淡水環境に特徴的なarxA遺伝子の系統が存在することは、公共データベース上のメタゲノムデータを対象とした解析によっても支持された。ヒ素化合物は深刻な健康被害を起こす環境汚染物質であり、その環境中での挙動に大きな影響を及ぼすと考えられるのが、嫌気性ヒ素酸化細菌である。環境中での嫌気性ヒ素酸化細菌の多様性と分布を解析するための手法を開発し、実際に野外から得られた試料に適用した。その結果、効率的な手法が確立され、それを用いることによって環境中には従来知られていたよりも多様な嫌気性ヒ素酸化細菌が生息していることを示唆する結果が得られた。概ね順調に進んできているので、当初の予定通りに進める。おおよそ当初の計画通りに進展しているので、このまま予定に沿って研究を進める。環境微生物学新規分離菌株を対象とした解析を予定していたが、得られた株数が当初の見積もりを下回ったため。およそ計画通りに執行したが、少額が端数として残った。年度末になって複数の菌株が得られたため、新年度にこれらを解析する。少額であり、計画の大勢には影響しないので、予定通りに使用する。
高炉スラグ高含有コンクリートの強度・発熱特性と耐久性に関する基礎的研究

本研究は、高炉スラグ微粉末を単位結合材量の95%まで置換した高炉スラグ高含有コンクリートについて、発熱特性、圧縮強度発現特性および中性化、さらには高性能AE減水剤の利用による諸特性の改善について実験的に検討し、高炉スラグ微粉末の最適な利用方法を検討したものである。本実験結果を要約するとつぎのとおりである。(1)水和発熱にともなうコンクリートの温度上昇量を抑制するために、高炉スラグ微粉末を利用することは非常に有効であり、その水和熱抑制効果はスラグ置換率が70%をこえると著しい。(2)コンクリートの圧縮強度とスランプを同一にしたとき、高性能AE減水剤を用いたコンクリートの断熱温度上昇量は、AE減水剤を用いたコンクリートよりも低くなる。(3)最大温度上昇量-強度比(K/σ)は高炉スラグ微粉末の温度ひびわれ低減効果を評価する上での一つの有用な指標である。本実験の範囲内では、K/σを低くするためには8000cm^2/gの高粉末度スラグがもっとも高い効果を示す。(4)高性能AE減水剤を適切に用いることにより、高炉スラグ置換率85%以内であると高炉スラグ高含有コンクリートの強度低下を防止できる。(5)高炉スラグ高含有コンクリートの中性化速度は、前養生条件の影響を大きく受けるため、中性化速度を抑制するためには充分な前養生期間を設けることが重要である。前養生期間としては7日間が一つの目安として考えられるが、スラグ粉末度を増大させることによってそれを短縮することが可能である。高炉スラグ微粉未の添加率、粉末度および種類、セメント種類、単位結合材量、水結合材比等を種々変化させた計42種類のコンクリ-ト配合について、それら配合要因が水和発熱特性、強度発現特性および耐久性におよぼす影響について検討を行った。本年度の範囲における結果を要約すればつぎのとおりである。1.強度発現特性:強度発現特性に関しては、圧縮強度、静弾性係数および動弾性係数を取上げて検討した。配合条件が変化すれば強度発現特性は大きく変化することが認められる。他の配合要因が変化しても、スラグ添加率が単位結合材量の85%程度までであれば初期材令、長期材令ともにスラグ無添加の配合と比較して圧縮強度には大きな低下は見られない。静弾性係数および動弾性係数についても同様の傾向が得られた。2.水和発熱特性:水和発熱特性については、42種類の配合のうちスラグ添加率および粉末度に注目して14種類の配合を選んで断熱温度上昇試験を行った。高炉スラグ微粉末を多量に置換することによって水和発熱特性を大幅に改善することが期待できるとともに、粉末度を変化させることによっても水和発熱をある程度コントロ-ルすることができる。3.耐久性:コンクリ-ト構造物の耐久性の関わることがらのうちで今年度は中性化を取上げて検討を行った。高炭酸ガス濃度下における中性化速度は、自然環境下における場合と同様に時間の平方根に比例するといえる。中性化速度は、セメント種類、単位結合材量、水結合材比のいかんにかかわらず、高炉スラグの添加率が増加するほど著しく増加する。スラグを多量に利用する場合には、中性化に対してなんらかの対策が必要である。本研究は高炉スラグ微粉末を70%以上混入した高炉スラグ高含有コンクリートについて、水和熱特性および強度発現特性さらには、耐化学薬品抵抗性、中性化速度などコンクリート構造物の耐久性に重大な影響をおよぼすことがらについて実験的に検討し、高炉スラグ微粉末の最適な有効利用方法を究明しようとするものである。本研究成果を要約するとつぎのとおりである。1.コンクリートの断熱温度上昇量は高炉スラグ微粉末を置換することにより低減することができる。その低減効果は特に高置換率において著しい。2.高炉スラグ高含有コンクリートの強度発現は、普通コンクリートにくらべて特に材令

初期において遅れるが、スラグ粉末度を高めることによりかなり改善することが可能である。3.単位圧縮強度当たりの断熱温度上昇量を用いて、高炉スラグ微粉末の強度ー発熱特性関係改善への利用効果を評価することが可能である。4.高炉スラグ高含有コンクリートの促進中性化速度は、いわゆる√t則にしたがって、中性化係数を用いて評価することが可能である。5.高炉スラグ高含有コンクリートの特性は前養生条件の影響を大きく受けるため、耐久性などの諸特性の改善、とくに中性化速度の抑制には充分な前養生期間を設けることが重要である。前養生期間としては7日が一つの目安として考えられるが、スラグ粉末度を高めることによってそれを短縮することが可能である。6.圧縮強度は中性化速度を評価する指標として有効であると考えられるが、高炉スラグ高含有コンクリートについては前養生期間の影響を考慮する必要がある。なお、耐硫酸塩抵抗性については現在試験継続中である。本研究は、単位セメント量の95%までを高炉スラグ微粉末で置換した、高炉スラグ高含有コンクリートについて、(1)引張り強度発現特性に関する研究、(2)高性能AE減水剤の利用による諸特性の改善に関する研究、(3)自然環境暴露条件下における中性化に関する研究を行い、高炉スラグ微粉末の有効利用方法を実験的に究明しようとするものである。本研究成果を要約するとつぎのとおりである。1.コンクリートの圧縮強度とスランプを同一にしたとき、高性能AE減水剤を用いたコンクリートの断熱温度上昇量は、AE減水剤を用いた場合よりも低くなる。2.高性能AE減水剤を適切に用いると、高炉スラグ置換率85%以内であると高炉スラグ高含有コンクリートの強度低下を防止することができる。3.高炉スラグ高含有コンクリートの引張り強度発現特性は、圧縮強度発現特性同様、各種配合要因によって大きく変化するが、引張り強度は圧縮強度の約1/9となる直接関係として表される。4.単位引張り強度当りの断熱温度上昇量を用いて、強度-発熱特性関係への高炉スラグ微粉末の効果を評価することが可能であり、同じ置換率であれば粉末度が高い方が効果が高いことが示された。5.自然暴露条件における高炉スラグ高含有コンクリートの中性化速度は、促進中性化速度と高い相関を示し、促進中性化速度から推定することが可能である。6.前養生期間が充分でない場合、自然暴露条件における中性化速度は促進試験における中性化速度が同じであっても、粉末度が小さい方が早くなることが明かとなった。