hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
澱粉粒を巨大化させるしくみの解明と利用

これらの結果をPlant Cell Physiology誌に発表した。「澱粉粒」は、植物細胞内で合成された澱粉が形成する粒子のことであり、植物種によってその形状は多様性を示す。特に穀類の胚乳においては、その形状多様性は顕著である。例えば、イネの胚乳の澱粉粒は複数の澱粉粒子が集合してできている。これは「複粒型澱粉粒」と呼ばれている。一方、オオムギやコムギは、1つの澱粉粒子から構成される「単粒型澱粉粒」を発達させる。澱粉粒の形は、澱粉の利用用途と精製効率を規定する重要形質であるが、澱粉粒の形が決定される仕組みはほとんど未解明である。本研究課題では、突然変異体、コンピュータシミュレーションならびに顕微鏡技術を用いて、澱粉粒の形が決定される仕組みを明らかする。最終年度にあたる本年度は、澱粉粒とアミロプラストの可視化について新しい方法を開発した。澱粉粒の"大きさ"と"形"を研究する上で、澱粉粒の可視化は最重要の技術である。本研究ではこれまで、澱粉粒を従来のヨウ素染色法に従い可視化して観察していた。しかし、「澱粉の蓄積量が少ない登熟初期の澱粉粒を可視化できない」、「澱粉粒子が個別に染色されるために複粒型と単粒型の差を厳密に判別できない」という問題点があった。これらの問題点を解決するためには、ヨウ素染色法に依存しない澱粉粒の可視化法が必要であった。そこで、アミロプラストに効率的に移行するアミノ酸配列を同定し、それを融合したGFPを発現する形質転換体を作出した。アミロプラストの内部は澱粉粒がほぼ占有するため、この形質転換体では澱粉粒を生きたまま観察することができた。澱粉粒とは、植物内で合成された澱粉が形成する粒子のことであり、植物種によってその形状ならびに大きさは多様性を示す。しかし、澱粉粒の大きさや形を決定する分子機構は未だ分かっていない。本研究課題では、申請者が独自の方法で単離した澱粉粒が巨大化するイネの突然変異体ssg4とssg6変異体の解析を通して、澱粉粒の大きさを決定する分子群の同定ならびにその機能解明を行なうことを目的としている。昨年度は夏期の天候にも恵まれ、圃場実験に関しては予定した計画を概ね実施することが出来た。また、冬期には保存しておいた乾燥種子の胚乳に関する実験を集中的に行うことにより、効率的に実験計画を進めることができた。ssg4変異体の解析に関しては、これまで得られていた結果をまとめ、原著論文の発表ならびに総説の発表を行なった。また、ssg6変異体に関しても、原因遺伝子の単離ならびにコンプリメンテーションテストに成功し、機能解析に取りかかっている状況である。ssg6変異体の解析結果に関しても、論文草稿を準備中である。さらに今年度は、澱粉粒の形状に異常を示す新奇の変異体を単離するために、イネの突然変異処理系統を約3000系統作出した。これらの系統のスクリーニングを冬期に行った。現在までに、新しい変異体が複数系統単離できており、今後の解析が期待できる状況にある。今後、澱粉粒の形と大きさに関する変異体のスクリーニングをさらに進めて、突然変異体を網羅的に単離する。EMS突然変異処理集団は、すでに作出済みであり、研究を円滑に展開できると期待している。また、これらの変異体の澱粉の特性評価について共同研究を行う。これら変異体の澱粉にはこれまでに無い澱粉特性を持つ可能性がある。突然変異体の新しい澱粉粒の形をコンピューターシミュレーション解析で再現できるのか?再現できるとしたら、再現するために変更したパラメーターは、どのような意味を持つのか?
根の水分屈性発現機構の解明とそれを利用した植物の生長制御法に関する基礎的研究

今日、地球環境の変動にともない、砂漠等の特殊環境における植物育成が課題となっている。とくに、乾燥地域における植物育成では、水を効率的に活用する植物の育成法を確立する必要がある。そこで、本研究では、水分勾配を感受して水分の多い方へ伸長方向を制御する根の水分屈性に着目し、その制御分子と制御機構を解明することによって、根の水分屈性を利用した植物の生長制御法を開発する基礎を構築する。そのために、これまで、シロイヌナズナの水分屈性実験系を確立した。その実験系を用いて、水分屈性の異常な突然変異体(mizu-kussei : miz)(root hydrotropism ; rhyより名称を変更)を単離し、3系統のmizについて特性を解析し、なかでも水分屈性を全く示さないmiz1について変異原因遺伝子の候補となる2遺伝子を見出した。本年度は、塩基置換が確認できた2遺伝子のT-DNA挿入によるノックアウトラインについて、水分屈性能を確認した。その結果、一方の遺伝子のノックアウトラインだけでmiz1と同様の水分屈性の欠損が認められた。さらに確証を得るために、野生型の遺伝子をmiz1に導入した形質転換体を作出し、水分屈性を解析した結果、ノックアウトラインで水分屈性欠損が認められた遺伝子だけで相補した。これらより、本研究において世界で初めて水分屈性に特異的に機能する分子を同定することに成功した。MIZ1は、色素体移行シグナルと陸上植物特有のドメインを有するタンパク質をコードする新規の遺伝子であることが明らかになった。また、MIZ1のプロモーター領域にGUSを融合させたコンストラクトを野生型に導入した形質転換体の解析より、MIZ1は排水組織、根冠、根の基部側で発現していることが明らかになった。そのため、MIZ1は、水分勾配感受部位と考えられる根冠において水分屈性に機能する可能性が示唆された。さらに現在、MIZ1の局在を解析するためにGFPを用いた形質転換体の作出、MIZ1により制御を受ける遺伝子の探索のためにマイクロアレイを行っている。今日、地球環境の変動にともない、砂漠等の特殊環境下における植物育成が課題となっている。とくに、乾燥地域における植物育成では、水を効率的に活用する植物育成法を確立する必要がある。そこで、本研究では、水分勾配を感受して高水分側へ伸長方向を制御する根の水分屈性に着目し、その制御分子と制御機構を解明することによって、根の水分屈性機能を利用した植物の生長制御法を開発する基礎を構築する。そのために、まず、シロイヌナズナの水分屈性実験系を確立し、水分屈性の異常な突然変異体(root hydrotropism:rhy)を単離し、それらのrhy突然変異体について、以下のことを明らかにした。1.rhy1、rhy2、rhy3を用いて、経時的に水分屈性、重力屈性、光屈性、波型成長、伸長量を解析した。その結果、rhy1は、水分屈性を全く示さず、且つ正常な重力屈性、光屈性、波型成長、伸長成長を示す水分屈性特異的な突然変異体であった。rhy2では、水分屈性応答の初期において野生型より屈曲角度の低下が認められたものの、しだいに野生型の屈曲角度に近くなった。また、rhy2の波型成長は野生型に比較してピッチの長い、緩やかな波形を示したが、重力屈性、光屈性、伸長量は、野生型と同様であった。rhy3は、水分屈性、重力屈性、光屈性を発現するものの、野生型に比較してそれらの屈曲角度が小さく、且つ伸長量が低下していた。2.rhy1、rhy2、rhy3の間で相補性検定を行った結果、これらはアリル系統ではなく、それぞれが水分屈性発現機構の異なるメカニズムに異常を生じた突然変異体であることが示唆された。3.rhy1の変異遺伝子の座乗領域をSSLP、CAPSマーカーを用いて解析した結果、変異は第二染色体上に生じていることがわかった。以上、本研究では、単離したrhy突然変異体の特性解析から、これらがこれまでに報告されていないユニークな水分屈性突然変異体であることを明らかにし、変異を起こした原因遺伝子の領域を染色体レベルまで絞り込んだ。その実験系を用いて、水分屈性の異常な突然変異体(root hydrotropism : rhy)を単離し、3系統のrhyについて特性を解析した。本年度は、rhy1、rhy2、rhy3の特性の解析結果より、水分屈性を全く示さないrhy1が、水分屈性の分子機構を重力屈性や光屈性と分離して解析する上で有用であると考え、その変異原因遺伝子の同定を試みた。CAPS法とSSLP法を用いて解析した結果、突然変異原因遺伝子は、第二染色体上長腕の約200kbpの領域に座乗していると推定された。

このマッピング法で絞り込んだ領域内には、52の遺伝子が存在していたので、それらすべてのORFについて塩基配列を野生型と比較した。その結果、rhy1の変異原因遺伝子の候補となる遺伝子を見出すことに成功した。この候補遺伝子が原因遺伝子であるかを明確にするため、野生型から候補遺伝子をクローニングし、形質転換体を作出するためのコンストラクトを作成し、Agrobacterium法による形質転換体の作出を行っている。また、RHY1の発現パターンや発現部位を明らかにするため、RT-PCR法やin situ法、抗体染色法を用いて解析する予定である。今日、地球環境の変動にともない、砂漠等の特殊環境における植物育成が課題となっている。とくに、乾燥地域における植物育成では、水を効率的に活用する植物の育成法を確立する必要がある。そこで、本研究では、水分勾配を感受して水分の多い方へ伸長方向を制御する根の水分屈性に着目し、その制御分子と制御機構を解明することによって、根の水分屈性を利用した植物の生長制御法を開発する基礎を構築する。そのために、これまで、シロイヌナズナの水分屈性実験系を確立した。その実験系を用いて、水分屈性の異常な突然変異体(mizu-kussei : miz)(root hydrotropism ; rhyより名称を変更)を単離し、3系統のmizについて特性を解析し、なかでも水分屈性を全く示さないmiz1について変異原因遺伝子の候補となる2遺伝子を見出した。本年度は、塩基置換が確認できた2遺伝子のT-DNA挿入によるノックアウトラインについて、水分屈性能を確認した。その結果、一方の遺伝子のノックアウトラインだけでmiz1と同様の水分屈性の欠損が認められた。さらに確証を得るために、野生型の遺伝子をmiz1に導入した形質転換体を作出し、水分屈性を解析した結果、ノックアウトラインで水分屈性欠損が認められた遺伝子だけで相補した。これらより、本研究において世界で初めて水分屈性に特異的に機能する分子を同定することに成功した。MIZ1は、色素体移行シグナルと陸上植物特有のドメインを有するタンパク質をコードする新規の遺伝子であることが明らかになった。また、MIZ1のプロモーター領域にGUSを融合させたコンストラクトを野生型に導入した形質転換体の解析より、MIZ1は排水組織、根冠、根の基部側で発現していることが明らかになった。そのため、MIZ1は、水分勾配感受部位と考えられる根冠において水分屈性に機能する可能性が示唆された。さらに現在、MIZ1の局在を解析するためにGFPを用いた形質転換体の作出、MIZ1により制御を受ける遺伝子の探索のためにマイクロアレイを行っている。
フェムト秒レーザ支援微細表面構造制御DLC膜のナノスケール低摩擦発現に関する研究

ナノ・マイクロトライボロジーの分野において,「耐摩耗性と摩擦力の極小化」の両特性を併せ持つ機能性表面の創成とそのメカニズムの解明が求められている.本研究では,フェムト秒レーザを用いることで,超微細加工が困難なDLC膜の表面にナノスケールで制御された規則的なテキスチャリングを施すとともに,試験条件や試験雰囲気の最適化を図ることで無潤滑条件下での摩擦係数0.02以下の低摩擦を発現させることを目的とした.平成16年度は,平成15年度の設備備品として準備した原子間力顕微鏡(AFM)用雰囲気制御チャンバーを用いて,相対湿度を変化させた大気中でナノ摩擦実験を行うことにより,低摩擦発現条件の特定とその発現機構を解明を目指した.(1)相対湿度を変化させた雰囲気中でのナノ摩擦試験曲率半径の異なる探針を用いて摩擦力と凝着力の荷重依存性を調べ,ナノテキスチャリング形状と試験条件が水平力に及ぼす影響について検討した.・ガラス球探針の場合,高湿,高荷重条件を除き,表面制御を施していないDLC膜よりも水平力が低くなった.・相対湿度によらず,垂直荷重の増加に伴い水平力は増加し,この傾向は,表面制御を施していないDLC膜でも同様であることがわかった.(2)微小な表面の凹凸が水平力に及ぼす影響(超撥水膜を用いた場合)・曲率半径が小さいSiN探針の場合,表面の凹凸の傾きの増加と共に水平力も増加した.・曲率半径が大きいガラス球探針では,水平力は表面形状の影響を受けにくく,ほぼ一定の値になった.(3)フェムト秒レーザによる窒化物系セラミックス膜のナノテキスチャリングDLC膜に対して行ったフェムト秒レーザによる表面処理をTiN皮膜についても同様に行い,ナノスケールで制御された規則的なテキスチャリングを施すことができた,ナノ・マイクロトライボロジーの分野において,「耐摩耗性と摩擦力の極小化」の両特性を併せ持つ機能性表面の創成とそのメカニズムの解明が求められている.本研究では,フェムト秒レーザを用いることで,超微細加工が困難なDLC膜の表面にナノスケールで制御された規則的なテキスチャリングを施すとともに,試験条件や試験雰囲気の最適化を図ることで無潤滑条件下での摩擦係数0.02以下の低摩擦を発現させることを目的とした.平成16年度は,平成15年度の設備備品として準備した原子間力顕微鏡(AFM)用雰囲気制御チャンバーを用いて,相対湿度を変化させた大気中でナノ摩擦実験を行うことにより,低摩擦発現条件の特定とその発現機構を解明を目指した.(1)相対湿度を変化させた雰囲気中でのナノ摩擦試験曲率半径の異なる探針を用いて摩擦力と凝着力の荷重依存性を調べ,ナノテキスチャリング形状と試験条件が水平力に及ぼす影響について検討した.・ガラス球探針の場合,高湿,高荷重条件を除き,表面制御を施していないDLC膜よりも水平力が低くなった.・相対湿度によらず,垂直荷重の増加に伴い水平力は増加し,この傾向は,表面制御を施していないDLC膜でも同様であることがわかった.(2)微小な表面の凹凸が水平力に及ぼす影響(超撥水膜を用いた場合)・曲率半径が小さいSiN探針の場合,表面の凹凸の傾きの増加と共に水平力も増加した.・曲率半径が大きいガラス球探針では,水平力は表面形状の影響を受けにくく,ほぼ一定の値になった.(3)フェムト秒レーザによる窒化物系セラミックス膜のナノテキスチャリングDLC膜に対して行ったフェムト秒レーザによる表面処理をTiN皮膜についても同様に行い,ナノスケールで制御された規則的なテキスチャリングを施すことができた,ナノ・マイクロトライボロジーの分野において,「耐摩耗性と摩擦力の極小化」の両特性を併せ持つ機能性表面の創成とそのメカニズムの解明が求められている.本研究では,フェムト秒レーザを用いることで,超微細加工が困難なDLC膜の表面にナノスケールで制御された規則的なテキスチャリングを施すとともに,試験条件や試験雰囲気の最適化を図ることで無潤滑条件下での摩擦係数0.02以下の低摩擦を発現させることを目的としている.平成15年度は,フェムト秒レーザによる微細表面構造制御DLC膜の試作と申請設備である原子間力顕微鏡(AFM)用雰囲気制御チャンバーを用いて,環境制御下での凝着力の測定を行った。主な結果を以下に示す.(1)できるだけマクロパーティクルが少なく,平滑かつ高靭性DLC膜を成膜するための条件を確立し,その成膜条件を制御して機械的特性の異なる数種類のDLC膜を製作した.(2)成膜した高靭性DLC膜に対して,フェムト秒レーザによる表面処理を行うことにより,微細に表面構造を制御したDLC膜を製作した.表面構造の異なるDLC膜を製作するための照射条件も確立した.(3)現有設備である超微小硬さ試験機とスクラッチ試験機によるDLC膜の機械的特性を測定するとともに,スクラッチ試験時の摩耗痕からそれらの破壊形態と破壊メカニズムについて考察した.(4)申請設備である原子間力顕微鏡(AFM)用雰囲気制御チャンバーを用いて,真空中や相対湿度を変化させた大気中での凝着力の測定を行い,微細表面構造の有無と凝着力との関係について調べた.特に,探針の曲率半径が異なるガラス球探針を使用し,凝着力の変化について詳細に検討した.

その結果,通常のSiN探針を用いた場合,表面構造制御DLC膜の凝着力が小さくなることがわかった.また,ガラス球探針を用いた場合,表面構造制御DLC膜のフォースカーブが安定して測定できた.ナノ・マイクロトライボロジーの分野において,「耐摩耗性と摩擦力の極小化」の両特性を併せ持つ機能性表面の創成とそのメカニズムの解明が求められている.本研究では,フェムト秒レーザを用いることで,超微細加工が困難なDLC膜や窒化物系セラミックス膜の表面にナノスケールで制御された規則的なテキスチャリングを施すとともに,試験条件や試験雰囲気の最適化を図ることで無潤滑条件下での摩擦係数0.02以下の低摩擦を発現させることを目的としている.平成16年度:低摩擦発現のための荷重、速度、雰囲気条件の特定と発現機構の解明(1)各種雰囲気中でのナノ摩擦試験(本田)曲率半径の異なる数種類の探針を用いて摩擦力と凝着力の荷重依存性・速度依存性を調べ,表面分析の結果と併せて低摩擦発現のためのナノテキスチャリング形状と試験条件からその発現機構について検討した.・平面度が高くうねりが小さい平面にナノテキスチャリングを施すことで、摩擦を低下させることができた。・各種雰囲気中での水平力に及ぼす探針曲率半径の影響を調べた結果,ガラス球の曲率半径以上に,ガラス球の先端微小凹凸の影響を強く受け、真空及び窒素ガス雰囲気中ではガラス球の曲率半径の影響を受けないことが分かった。・微細表面構造の形と水平力との関係について調べた結果,先鋭な従来の探針では,凹凸形状のフィッテイング曲線の傾きと水平力に良い相関が見られることがわかった.(2)フェムト秒レーザによる窒化物系セラミックス膜のナノテキメチャリング・できるだけマクロパーティクルが少なく,平滑かつ高靭性の窒化物系セラミックス膜を成膜するための条件を確立し,その成膜条件を制御して機械的特性の異なる数種類の皮膜を製作した.・DLC膜に対して行ったフェムト秒レーザによる表面処理を窒化物系セラミックス膜や単結晶Siについても同様に行い,応用範囲の可能性を検証した.
誘電性と磁性を併せ持つ小型粒子で構成される負屈折率媒質レンズとそのサブ波長分解能

複数の金属柱からなる単位セルを六法格子状に並べて負屈折率媒質を構成しレンズを製作した.このレンズのリフォーカス点における結像分布は回折限界の分布と比べて広がりが74%程度に抑えられていた.最終年度作成の1/6の媒質では位相分布は歪んでいるが分布は小さくなった.伝搬波によるリフォーカス点への収束効果は下がったものの小型セルにしたことでエバネセント波による効果がそれを補う以上に効いているものと考えられる.負屈折率媒質レンズにより高い解像度で結像させるためにエバネセント波の働きが大きいことが示された.本申請課題では,金属円柱という単純形状の素子だけを用いた小型の単位セルで構成される負屈折率媒質を製作し,負屈折率レンズのサブ波長分解能について検証する.そのためにこの構造中を伝搬する波の性質を調べ,レンズ製作のための媒質特性を得る必要がある.1次元の媒質の特性をシミュレーションによって調べ,単位セルを構成する円柱ペアについて,円柱ペアと円柱ペアの間隔を広げること,あるいは半径の異なる円柱をペアにすることが,屈折率を負にするあるいは左手系モードが伝搬する条件となることを示した.また下の周波数で伝搬する右手系モードの下限遮断周波数からバンドギャップを挟んで上の周波数で伝搬する左手系モードの上限遮断周波数までの電界分布の移り変わりを示し,等価誘電率が負となり,合わせて等価透磁率が負となる原理を電界分布から明らかにした.素子形状は,ペアの金属円柱を並べたコムライン型と円柱軸方向にずらせたインターデジタル型のどちらでも負屈折率媒質が構成できる.ただし,現段階ではコムライン型が外部領域と整合を取りやすく,外部から媒質へ入射する波の反射係数を下げることができている.通常はインピーダンスが低く,これを高くするために,2本の円柱の間隔を長くして等価透磁率を大きくし,また円柱と上面の導体板とのギャップを広げることで等価誘電率を小さくした.この結果,-10dB以下まで反射係数を下げることができた.コムライン型の円柱ペアを用いた2次元負屈折率媒質の特性をシミュレーションによって確認し,負屈折率レンズの試作を行った.二つの円柱を用いた単位セル構造で負屈折率媒質特性が得られることをシミュレーションで確認し,また負屈折率特性が得られる条件を示した.1次元構造に関して,動作原理について電界分布の周波数依存性から等価誘電率および透磁率が負になる物理イメージを示すことができた.またインピーダンスの調整方法を示し,反射係数の小さなシミュレーション結果を得ている.以上のようにほぼ計画していた項目を達成している.また2次元構造において異方性の小さな金属円柱配置を見つけ,また周波数に関して安定した左手系モードが伝搬している.反射を抑えることに関しては,当初の計画とは異なるが,媒質境界にモード変換用の金属円柱を置き反射係数を-10dB以下まで下げた.媒質の特性測定には支障ないと考える.この2次元媒質構造の試作まで年度内に完了し,ほぼ予定通りと考える.負屈折率媒質として,2枚の平行導体板間において導体板上にペアとなる半径の異なる2種類の金属円柱がそれぞれ六法格子状に置かれた構造を試作し,その中を伝搬するマイクロ波の電界分布を測定した.試作媒質の円柱の間隔は21mmである.この負屈折率媒質は負の誘電率特性と負の透磁率特性が半径の一様な金属円柱だけで得られるという構造の簡単さが特徴である.六法格子状に置かれた多数の金属円柱は全体として長方形状の平面レンズを構成する.屈折率が-1となる周波数において波源で励振された円筒波をその片側から入射し,この媒質を透過した波の電界分布を測定すると,電界がある領域に集中し,その領域の中心を同心円状に囲む位相分布が得られた.長方形状の媒質が平面レンズとして働いていることが示され,金属円柱だけで構成された構造の等価的屈折率が負になっていることが確認された.また上記の金属円柱列を導体板上に直線的に置いた構造において伝搬するモードに関する等価回路表現を検討した.シミュレーションにより,単位セルに入射する平面波に関する散乱行列からZ行列を求めたところ,その直列成分とシャント成分のリアクタンスの正負から決まる右手系モードと左手系モードの伝搬領域が分散特性で示される伝搬領域とほぼ一致した.検討しているモードが左手系であり,その伝搬領域で構造が負屈折率になっていることを等価回路の面から確認した.厚みの薄いレンズでサブ波長分解能特性を調べるため,波長に比べて十分小さく負屈折率特性を示す単位セル構造を検討した.単位セルを小さくするために導体平板を使い,負屈折率特性,その帯域,異方性の条件を満足するための単位セル内導体板の配置を検討した.これを六法格子状に並べて負屈折率特性のシミュレーションを行った.この結果を用いて媒質構造を設計し,次年度は試作を行い測定する.試作を行い負屈折率特性を測定により確認した.また単位セルの小さな媒質構造を提案しその負屈折率特性を調べた.厚みの薄いレンズの試作はまだ行っていないので完全に計画通りではないが,これを除けばほぼ順調である.複数の金属柱からなる単位セルを六法格子状に並べて負屈折率媒質を構成した.誘電性を金属柱による電磁波の遮断特性で,磁性を複数の金属柱とギャップからなる閉ループを流れる電流で得ている.

等価的に透磁率を負とするために共振現象を利用している.単位セルを波長に対して小さくするために共振周波数を下げているが,このために金属柱を長くしてインダクタンスを大きくしている.このときその断面積は変わらないため,電磁波の伝搬面内の単位セル寸法を波長に対して相当に小さくすることが可能になった.ただし周波数を下げ波長に対して角柱の間隔を短くし単位セルを小さくすると,屈折率が負となる左手系モードが伝搬する周波数帯域が狭くなった.このため,より小さなセル構造もシミュレーション上では設計できたが,試作実験のことを考慮して,比帯域幅4%程度を確保するために波長に対して1/10の大きさのセル構造となった.さらに,媒質へ入射する波との整合を良くし-6dB以下まで反射係数を下げたため,最終的に単位セル寸法が1/6となる設計値でレンズを試作した.このレンズのリフォーカス点における結像分布は回折限界の分布と比べて広がりが74%程度に抑えられていた.初年度に試作した単位セル寸法が1/3の媒質では整合がよりとれており,リフォーカス点付近の波の位相分布がより同心円状となっていたが分布の広がりは回折限界より大きい.これに対して最終年度作成の1/6の媒質では位相分布は歪んでいるが分布は小さくなった.伝搬波によるリフォーカス点への収束効果は下がったものの小型セルにしたことでエバニシェント波による効果がそれを補う以上に効いているものと考えられる.負屈折率媒質レンズにより高い解像度で結像させるためにエバニシェント波の働きが大きいことが示された.複数の金属柱からなる単位セルを六法格子状に並べて負屈折率媒質を構成しレンズを製作した.このレンズのリフォーカス点における結像分布は回折限界の分布と比べて広がりが74%程度に抑えられていた.最終年度作成の1/6の媒質では位相分布は歪んでいるが分布は小さくなった.伝搬波によるリフォーカス点への収束効果は下がったものの小型セルにしたことでエバネセント波による効果がそれを補う以上に効いているものと考えられる.負屈折率媒質レンズにより高い解像度で結像させるためにエバネセント波の働きが大きいことが示された.今年度試作した負屈折率媒質をレンズとして使用,結像面における電界分布を測定し分解能を調べる.さらに単位セルの小さな媒質構造を用いてレンズの分解能を調べる.エバニセント波のエネルギーの蓄積を時間領域において測定し,結像面の電界分布のサブ波長分解能へのかかわりを明らかにする.単位セルの小さな負屈折率媒質で薄いレンズを試作しエバニシェント波の増幅現象を実験的に検証する.電磁波工学次年度使用額は6095円である.試作実験用の測定系器具が作成途中のため,この金額が残った.単位セルの小さな負屈折率媒質を用いた薄型レンズの試作が間に合わなかったので,その試作費用とその測定に使用する実験冶具の製作費が残り,次年度使用額が発生した.試作実験用の測定器具を次年度に入ってすぐに作成するため,この金額は早々に使用する.次年度において,設計のための特性データはそろっているので早急に試作に向けて設計図面を作り試作を行う.冶具も作成する.
アメリカ東部都市のロウハウスにおける都市景観構成メカニズムの研究

持続的で心地よい街路景観を有するアメリカ東部諸都市において、街路を構成するロウハウスの内部空間の可変性と、街路空間を形成する外壁面と街路面の形態的特徴を把握した。それら三つの面で形成される街路空間はU字型の空間と捉えることができ、空間的な分節と階層性、スケールによって三類型に整理できること、ストゥープ(外階段)、地階開口、前庭等の形態要素とその素材によって外壁面と歩道面によるL字型の空間がまず形成され、それらが組み合わされることで多様な街路空間を構成していることが分かった。建築物と道路とをそれぞれ自律的なものとする近代的な考え方とは異なる街路構成、街路景観の実際を捕捉した。敷地との関係で特徴的な構成をもつ街区におけるロウハウスの設置作法と街区構成の多様性を記録するため、現地学術調査を行った。実施時期は2013年9月8日から15日の8日間で、調査の具体的内容と成果は以下のとおりである。接地作法の課題については、ボストンのビーコンヒル地区の4街路に面する253軒のロウハウスと街路との境界上にある形態要素の撮影と実測を行った。その結果、約1,000要素のデータを得た。街区構成の多様性については、フィラデルフィアのソサエティヒル地区、ワシントンスクエア西地区、リッテンハウススクエア地区の3地区において、街区とロウハウスの規模(高さ、幅等)の計測を行った。その結果13街区、22街路、131地点のデータを得た。さらにそれら2都市の対象街区を構成するロウハウスの連続景観を記録するための写真撮影を行った。これは既に作成済みの連続写真をアップデートするための資料となる。都市街路景観の持続性にかかわる上記に加え、内部の可変性の実証と、具体的可変例を捕捉するための文献調査を行った。対象文献は主にアメリカの建築専門誌であるが、主要誌を調査した結果、改修事例を主とする期待された情報が得られない可能性を確認するに至った。そのため、ロウハウス内部の空間構成を知るための資料について再検討を行った。その結果、各都市の資料館、図書館、歴史協会等に保存されている図面を収集する方法にあらためた。取得した図面について、写真撮影によって生じた歪みを補正する作業を行った。具体的分析は今年度行うが、それが可能な状態になった。2013年度に行った海外学術調査の資料整理結果に基づき、さらに調査項目を精査した上で、2014年8月27日から9月3日の8日間、再度現地学術調査を行った。街路面と両側のロウハウス外壁面の3面によって構成され、内部的性質を有する街路の空間的特徴を捕捉するために、その形態要素を抽出することを目的とした。ボストンのビーコンヒル地区、フィラデルフィアのソサエティヒル、ワシントンスクエア西、リッテンハウススクエアの3地区で新たに合計365戸のロウハウス立面写真を撮影するとともに、街路幅員、立面高さ、街路樹の位置、各住戸の構成要素を記録した。前年度の調査成果と合わせ、街区全体の連続立面写真を作成し、街路断面比率の計測等、その資料整理と分析をほぼ終えた。現在、都市街路景観の持続性を保証するシステムに関する論文の執筆のために全体をオーガナイズする作業を行っている。一方、ロウハウス内部空間の可変性については、建築専門誌には十分な資料がないことが確認できたため、各都市の図書館、資料館等に保存されているオリジナル図面の収集、解析に方針を変更した。その結果、ボストンの事例については「ボストンにおけるロウハウスの空間構成」として、今秋の日本建築学会大会で発表することとした(発表確定)。ニューヨークのロウハウスについては既に発表しており、今年度、フィラデルフィアのケースを取りまとめる。それにより、アメリカ東部主要3都市のロウハウスの内部空間の可変性に係る特徴の比較分析が可能になる。2013、14年度に行った現地学術調査でロウハウスの図面を収集し、そのデジタル化と歪み補正を完了した。また、対象街区の実測調査のデータから街区を形成するロウハウス群の具体的スケールを把握するとともに、連続立面写真を作成した。2015年度はそれらに基づき、また再々度の現地学術調査で新たに得た資料から、1、内部の図面が得られた対象ロウハウスについて、その街路空間を形成する形態要素の抽出とそれによる街路との関係の捕捉し、2、対象街区全体の街路空間の形成過程とその空間的特徴を把握した。その結果、それぞれの項目について以下のことが分かった。1、ロウハウスの内部空間構成と街路との関係:イギリスの原型と比較して内部空間自体の構成に変形がみられる。また、街路と関係づける形態要素には、例えばストゥープ(街路レベルより一段高い玄関にアクセスする外部階段)の規模がボストンにおいては拡大、フィラデルフィアにおいては縮小の傾向がある等、様々な特徴がある。そのことはロウハウスが街路空間と接する形態要素の規模や形式に直接的に影響している。2、街路の空間的特徴:計画された比較的大きな街区が様々に細区分されて街区内街路構成自体が多様性をもつ。また、街路に階層性と空間的分節が見られ、その素材や形態要素のあり方は地区と関連している。街路空間は街路面と両側のロウハウスの外壁面の3面で形成されるU字型の空間と捉えることができる。ここではストゥープ、地階開口、前庭等の形態要素とその素材によって外壁面と歩道面によるL字型の空間がまず形成され、それらが組み合わされることで多様な街路空間を構成していることが分かった。

建築物がまず地面と関係づけられること、そのことを「接地の作法」と呼んだ。建築物と道路とをそれぞれ自律的なものとする近代的な考え方とは異なる街路構成、街路景観の実際を記述した。持続的で心地よい街路景観を有するアメリカ東部諸都市において、街路を構成するロウハウスの内部空間の可変性と、街路空間を形成する外壁面と街路面の形態的特徴を把握した。それら三つの面で形成される街路空間はU字型の空間と捉えることができ、空間的な分節と階層性、スケールによって三類型に整理できること、ストゥープ(外階段)、地階開口、前庭等の形態要素とその素材によって外壁面と歩道面によるL字型の空間がまず形成され、それらが組み合わされることで多様な街路空間を構成していることが分かった。建築物と道路とをそれぞれ自律的なものとする近代的な考え方とは異なる街路構成、街路景観の実際を捕捉した。研究計画調書の「研究期間内に何をどこまで明らかにしようとするか」の項に従い、以下のとおり進捗している。1.各地区におけるロウハウスの土地との関係づけの作法を明らかにする:二度の学術調査による資料の整理、分析が終り、ボストンとフィラデルフィアの2都市について論文に取りまとめる作業を行っており、2015年度前半に2報投稿する。2.回収事例の図面収集により、改変前後の空間形式を明らかにする:建築専門誌に分析に足る資料がないことを確認し、オリジナル図面の収集、解析に切り替えた。その結果、既報のニューヨークに加え、ボストンについて学会発表が確定した。フィラデルフィアについて今年度中に取りまとめが完了予定。3.ロウハウスの都市景観形成要素の抽出により、アメニティ形成に有効な考え方を探る:1.と同時進行中。建築意匠学これまでの調査・分析の成果を論文としてまとめ、発表することを主眼とする。その上で、調査範囲を拡げて再度学術調査を行う予定である。ボストンにおいてはサウスエンド、バックベイ地区の計画的につくられた街区との、また、フィラデルフィアについては中心市街地周縁地区で見られるリビングポーチによる街並みとの比較が可能かつ有効であると考えている。研究計画書の研究計画・方法に記載した項目のうち、資料のデータベース化には手がつけられていない。収集したオリジナル図面の公開は法的に不可能で、また分析資料を公開できるかたちで整理することにも困難を感じている。この点については専門知識を有する人の協力を得たいと考えている。現地学術調査において、セキュリティの観点から、一部レーザー距離計の使用を断念した。具体的には、開口部からレーザー光線が屋内に入ることが懸念されたため、ロウハウスの高さを計測する際には使用しなかった。それに代えて、部分の寸法を測定した上で、全体、各所の寸法を割り出す方法をとったが、精度を確保するためにデータ整理に大変時間を要した。研究実績の概要に記したとおり、建築専門誌対象の文献調査において期待した情報を得ることができなかった。文献以外から収集した図面をそれらを内部空間の資料とすべく補正作業を行った。その作業に大変時間を要した。しかし、電子ジャーナルによらない図面の収集と補正は当初平成26年度に行う予定であったので、その一部を先行して行ったことになる。
新規摂食刺激神経ペプチド,オレキシンの脳相胃外分泌刺激での責任分子としての証明

我々は、先ずorexin-Aのラット脳室内投与が胃酸分泌を促進させること、及びこの酸分泌刺激が迷走神経切断ん動物で認められないことを見い出しorexin-Aが中枢神経系に作用し、迷走神経を介して胃酸分泌を促進させること、すなわちorexinが脳相刺激胃分泌のトリガー分子である可能性を報告した(Takahashi N et al.,BBRC 1999).更に、このorexinの胃酸分泌刺激作用における構造活性相関を検討した。脳室内に合成ペプチドを投与し、その酸分泌に及ぼす影響をみた投与した。ペフチドはorexin-A, orexin-A(15-33),[Ala 6,12]orexin-A, [Ala7,14]orexin-A, [Ala 6,7,12,14]orexin-A, orexin-Bである。orexin-Aはアミノ酸33個からなるペプチドであるが内部に2個のSS(6-12,7-14)結合を有する。一方orexin-Bは28個のアミノ酸からなりSS結合を有しない。胃酸分泌は生食投与のコントロールに比べてorexin-Aでは有意に増加したが、両方のSS結合を含まないorexin-A(15-33)やorexin-Bには胃酸分泌増加作用はなかった。SS結合をAlaで置換したorexin-A analogueではその胃酸分泌刺激作用はorexin-Aに比べて弱かった。更に、これらorexin-A関連ペプチドの特異的受容体(OXIR, OX2R)に対する結合親和性を検討した。CHO細胞にOX1RまたはOX2F遺伝子を導入し、これらの受容体を発現させた。この細胞に対する各orexin-A関連ペプチドの結合親和性は細胞内[Ca]濃度の上昇を指標にした。OX1Rに対する結合親和性(EC50)はin vivoの酸分泌刺激作用と正の相関をした。一方、OX2Rに対する結合親和性は酸分泌刺激作用と相関しなかった。以上の成績より、orexin-Aは脳内のOX1Rを介して胃酸分泌を促進させること、及びOX1Rを活性化させるに、orexin-AのN末端側の2個のSS結合が重要であることが示唆された[背景/目的]新しいneuropeptide,orexinは外側視床下部の神経細胞に局在し,中枢性に摂食を刺戟する作用を有する。一方,外側視床下部は胃酸分泌調節に関与する脳内部位であることが知られているので,我々はorexinが中枢神経系を介して胃酸分泌調節に関与するのではないかとの仮説をたてた。[方法]実験には24時間絶食させた雄性SDラットを用いた。胃酸分泌は幽門結紮法により測定した。大槽内に合成orexinを投与し,その胃酸分泌に及ぼす影響を検討した。[結果]orexin-Aの大槽内投与(0,0.6,2.4or9.6オg/rat)は用量依存性に胃酸分泌量を促進した。一方orexin-Bの中枢投与およびorexin-Aの末梢(腹膣内)投与は胃酸分泌に影響を及ぼさなかった。迷走神経の切断またはアトロピンの前投与によりorexin-Aによる胃酸分泌亢進は完全にブロックされた。[考察/結論]以上の成績からorexin-Aは中枢神経系に作用し,迷走神経系を介して胃酸分泌を促進することが明らかになった。これまで,中枢神経系に作用して胃酸分泌を促進することが確立されているペプチドはTRHのみであり,orexin-Aによる胃酸分泌刺戟作用は特異的と言える。この胃酸分泌刺戟作用はorexin-Bにはないことからorexin-AはOX1 receptorを介して作用を発揮すると考えた。orexinが摂食を亢進させる作用があることを考慮すると,orexinによる胃酸分泌促進はパブロフの発見以来明らかにされた脳相刺戟胃分泌のトリガー分子であることを示唆する。脳相刺戟胃分泌は迷走神経依存性に発現することが知られているが,orexin-Aによる胃酸分泌亢進が迷走神経を介したものであるとする本成績は,さらに我々の仮説を示唆する。

胃酸分泌は生食投与のコントロールに比べてorexin-Aでは有意に増加したが、両方のSS結合を含まないorexin-A(15-33)やorexin-Bには胃酸分泌増加作用はなかった。SS結合をAlaで置換したorexin-A analogueではその胃酸分泌刺激作用はorexin-Aに比べて弱かった。更に、これらorexin-A関連ペプチドの特異的受容体(OXIR, OX2R)に対する結合親和性を検討した。CHO細胞にOX1RまたはOX2F遺伝子を導入し、これらの受容体を発現させた。この細胞に対する各orexin-A関連ペプチドの結合親和性は細胞内[Ca]濃度の上昇を指標にした。OX1Rに対する結合親和性(EC50)はin vivoの酸分泌刺激作用と正の相関をした。一方、OX2Rに対する結合親和性は酸分泌刺激作用と相関しなかった。以上の成績より、orexin-Aは脳内のOX1Rを介して胃酸分泌を促進させること、及びOX1Rを活性化させるに、orexin-AのN末端側の2個のSS結合が重要であることが示唆された我々はorexinが中枢神経系に作用し、迷走神経を介して胃酸分泌を促進させることを見い出し、orexinが脳相刺激胃分泌のトリガー分子である可能性を報告した(Takahashi N et al.,BBRC1999).今回は更に、このorexinの胃酸分泌刺激作用における構造活性相関を検討した。実験には24時間絶食させた雄性SDラットを用いた。胃酸分泌はpylorus ligation法を用いた。脳室内に合成ペプチドを投与し、その酸分泌に及ぼす影響をみた。投与したペプチドはorexin-A,orexin-A(15-33),[Ala6,12]orexin-A,[Ala7,14]orexin-A,[Ala6,7,12,14]orexin-A,orexin-Bである。orexin-Aはアミノ酸33個からなるペプチドであるが内部に2個のSS(6-12,7-14)結合を有する。一方orexin-Bは28個のアミノ酸からなりSS結合を有しない。更に、これらorexin-A関連ペプチドの特異的受容体(OX1R,OX2R)に対する結合親和性を検討した。CHO細胞にOX1RまたはOX2R遺伝子を導入し、これらの受容体を発現させた。以上の成績より、orexin-AはOX1Rを介して胃酸分泌を促進させること、及びOX1Rを活性化させるに、orexin-AのN末端側の2個のSS結合が重要であることが示唆された。
認知症高齢者グループホームの終末期ケアにおける看護連携システムの有効性の検証

本研究は、認知症高齢者グループホームの終末期ケア時の看護連携システムの有効性を検証した。終末期ケアを実施している3地域のグループホームを対象に、看護連携システムの内容妥当性の検討を行った。看護連携システムを愛知県・宮城県・奈良県において実施した。終末期ケアの集合的研修会の実施前後の職員の終末期ケアに対する認識を比較した。認知症高齢者の終末期ケアに関する教育用小冊子を作成し、看護連携システムを再構築した。その結果、集合的研修会の実施は1グループホーム職員の終末期ケアに関する知識の向上2終末期ケア時の恐怖・不安の軽減につながっており教育内容および集合的研修会の効果が認められた。研究の進捗状況:平成25年度は、研修会で使用する教材用DVDの作成および愛知県と宮城県において研修会を実施、その際に介入するグループホームのリクルートを行う予定でスタートし、当初の計画どおり、平成25年12月23日に愛知県(ウイングあいち,参加者39名)、平成26年1月11日に宮城県(宮城大学,参加者81名)で開催した。また、研修会で使用する教材用のDVDは、実現可能性を考慮して小冊子(タイトル:認知症高齢者グループホームの終末期ケア)に変更して作成し、研修会開催時に参加者に配付した。研修会開催の事前に、ベースラインとして1知識の確認のためのチェックリスト(quiz)2参加者の死に対する認識を把握するため死生観についてデータを収集した。研修会は、講義とグループワーク(情報交換)の2部構成で企画し、講義では小冊子に基づいて、医療用語の説明を加えながら、先行研究から得たデータや事例を提示して理解しやすい配慮をしながら講義を進めた。講義内容は、高齢者の死に関する現状・課題から始まり、終末期医療について、グループホームでの終末期ケアの方法、介護・医療・看護などの連携方法とその実際、家族への支援についてである。グループワークでは、1実施した終末期ケアの実際、2終末期ケアにおける介護者と看護者の連携に関する課題を討議内容とした。討議では、医療連携を困難にさせる要因についてや、看取りに対する不安を持つスタッフへの対応、家族連携への課題について各々のグループホームでの事例を通し話し合われ、全体で発表を行い情報を共有した。参加者の理解度は、ほぼ理解できた・理解できたと回答した者が9割弱であり、介護職が大半を占めるグループホーム職員に対しての研修内容は妥当であった。リクルートについては、愛知県の8事業所、宮城県の21事業所が希望しており、今後介入するグループホームを検討中である。平成24年度は研究代表者の異動に伴い,東北地方での看護連携システムの試行も対象地域とした。東北地方のフィールド開拓および情報収集のため,終末期ケアの実践経験のあるグループホームの管理者に対して「終末期ケアにおける看護職との連携」について聞き取り調査を実施したが,東北地方は関西地方と比較すると,在宅診療医を中心とした医療との連携システムがすでに構築されていることが明らかになった。地域もあり,全国版の看護連携システムの研修プログラム内容妥当性を確認するため,終末期ケア体制や実施状況の実態について兵庫県・愛知県・宮城県の地域格差を調査した。その結果,181件,20.6%(A県42件16.0%,B県71件17.1%,C県68件33.5%)の回答が得られ,ケア提供体制は1看護職の配置有41件(33.6%),2医療連携加算124件(70.9%),看取り介護加算65件( 41.4%)が算定,3看取り経験有86件(38.2%),4訪問看護利用有64件(40.5%)で,14のいずれも3県に有意な差はなく同様の体制であった.看護活動は「褥創の処置」「点滴の施行」「痰の吸引」が上位を占め,A県が他の2県より高い傾向で,C県は他の2県とは異なり「介護職に身体の変化を伝える」「家族の理解を深めるために医師から説明を補足」が上位を占める傾向であった.「死に対する認識」については,現在も分析の途中である。また,豪州(メルボルン)のモデル的なナーシングホーム,高齢者ケア施設,およびメルボルンADI協会,La・Trobe大学のFetherstonhaugh氏ら研究者にヒアリングを行い,認知症ケアシステムについて情報収集を行った。その結果,メルボルンの認知症ケアシステムは政府からの援助やNPの教育的な役割の確立がなされていることなど,わが国の看護連携システム構築において参考になる情報が得られた。平成26年度は、奈良県下において集合的研修会を1回実施(2015年2月21日実施)した。奈良県、宮城県および愛知県のデータ分析を継続するとともに看護連携システムの有効性を実証的に検証した。1.集合的

研修会参加者の終末期ケアに関する知識の習得状況、死生観の変化について量的に分析するとともに、モデル施設(愛知県3施設、宮城県4施設、大阪府1施設)についての半構成的面接で得られたデータの分析を行った。その結果に基づき集合的研修会で使用するテキスト内容を修正し、修正内容を教育用教材(小冊子)に反映した。分析結果としては、集合的研修会での知識の習得については、愛知県、宮城県、奈良県ともに3か月後まで終末期ケアに関する知識習得はできており、研修内容の妥当性は確認された。死生観尺度(平井,2000)については、受講者数が少なく、量的分析に耐えうるデータの収集ができなかったため一般記述統計のみ実施した。質的分析としては、モデル的に終末期ケアを実践しているGHでA県4か所,B県3か所,C県1か所,合計8か所の管理者15人に半構成的面接を実施した結果を要旨分析した。GHの終末期の医療連携体制の特徴には1介護職と医師との連携強化型2訪問看護を含んだ看護職との連携体制型3看護師が管理者として調整する医療連携型があり、ぞれぞれの特徴を活かしたケア提供の必要性が示唆された。2.研究成果は、日本老年看護学会および日本認知症ケア学会関西大会、日本老年精神医学会雑誌、愛知県立大学紀要において公表した。3.以上から、看護連携システムの有効性については介護職を対象とした研修プログラムはおおむね実用可能であることが明らかになり、今後の課題として看護職を対象とした看護連携システムを強化するための教育プログラムの開発を行うことを確認した。老年看護学平成25年度は、看護連携システムの一部である研修会を実施すること、継続して介入するためのリクルートを行うことが目標であった。また、研修会実施時に使用する教材としてDVDの作成を行う予定であったが、実現可能性を考慮して副読本として小冊子を作製することに変更し作成した。認知症高齢者のための終末期ケアに関する研修会は、愛知県と宮城県の2か所で実施し、データ収集を行った。また、今後の介入予定であるグループホームのリクルートを行った。リクルートしたグループホームに対して、継続介入するよていであったが現在はリクルート中であり、介入には至っていない。その理由として、複数のグループホームが希望しており、抽選での決定でよいのか、選択方法の再検討をしているためである。前年度は,研究代表者の異動に伴い,宮城県中のグループホームのフィールド開拓および実態調査を実施したため,計画よりやや遅れており,国内のモデル施設のリクルートおよびヒアリングが未実施である。今年度は,分担者を1名増員して,データ分析および作業の効率化を図り,計画修正を行いながら教材であるDVDの作成を実施する。今年度は、最終年度であるため、愛知県と宮城県で継続的に介入しデータ収集を行うとともに、その知見を基に再度看護連携システムの修正(洗練)を行い、関西地区(大阪府・兵庫県・奈良県)のグループホームの職員に対して研修会を行い、有効性を検証する。介入するグループホームの選択方法の再検討および決定が今後の課題である。また、関西地区への有効性の検証については、時間的制約があり研究期間を延長することも想定して研究を進めていく。平成25年度は,国内のモデル施設に対してヒアリングを行い,その結果を参考にしながら,看護連携システムの妥当性を確認する。
在外クルド人のアイデンティティ理解と権利要求-コミュニティの比較調査を通じて

ヨーロッパ各国に居住する在外クルド人たちのアイデンティティとシティズンシップおよび両者の関係性を、現地コミュニティを対象としたフィールドワークを通して明らかにする、という目的のもと、今年度は以下のような研究を行った。昨年度のドイツでの調査に引き続き、今年度はイギリスとスウェーデンで調査を行った。まず、シティズンシップの保有状況を体系的に把握するため、British LibraryとNational Libraly of Swedenで関連する資料を収集した。そのうえで、アイデンティティ理解とシティズンシップの保有状況および両者の関係性について、より実証的に明らかにするためロンドンとストックホルムでインタビューや聞き取り調査を実施した。調査結果の概要は、以下の通りである。1.国籍の保有状況。スウェーデンではほとんどのクルド人がスウェーデン国籍を取得している。一方で、イギリスでは出身国により国籍の保有状況に違いがみられる。2.アイデンティティと国籍の関係性。在外クルド人たちにとって、クルド人であること、とホスト国の国籍を取得することは、別個の問題として理解されている。3.アイデンティティ理解。クルド人たちは、出身国の相違にもかかわらず「共通のクルド人」であるという意識・理解を強くもっている。ただし、イギリスの場合、コミュニティは出身国ごとにわかれており、日常的な接触や交流はあまりみられない。4.今日的な問題。クルド人たちは、独自のアイデンティティを強くもつ一方で、同時にそれぞれのホスト社会への高い関心や意識ももっている。ただし、そのようなホスト社会への高い関心・意識は、現在の市民的統合と呼ばれる統合政策(および、そのネオリベラリズムとの親和的な関係性)に起因している部分も大きく、その政治性について批判的に検討する必要がある。以上の成果に関しては、その一部を移民政策学会で報告した。今年度は、ドイツを中心に在外クルド人のアイデンティティとシティズンシップの関係性について調査を行った。1.まず、これまで必ずしも明らかにされてこなかった出身国の異なる在外クルド人たちのシティズンシップ(国籍)の保有状況について体系的に把握することを目的とし、ベルリン州立図書館での資料収集や在外クルド人およびベルリン統合・移民委任官へのインタヴューと聞き取り調査を行った。その結果、出身国や移住の背景によって在外クルド人の中にもいくつかの国籍保有のパターン/異なる(法的)地位身分の者がいることがわかった。2.また、しばしば指摘されるシティズンシップとナショナル・アイデンティティの関係性については、在外クルド人たちは両者の結びつきを重要視していない(クルド・アイデンティティを強くもつ一方で、シティズンシップの保有を道具主義的なものとして選択している)ことがわかった。3出身国の異なる在外クルド人たちのアイデンティティの境界と範域については、「共通のクルド人である」という感覚・理解を本質主義的にもつ一方で、ドイツの場合にはそれが単なる「想像上の」ものとしてではなく、その背景に実際の人間関係や社会関係が存在していることがわかった。4.今日、ドイツに在住する在外クルド人たちは、独自の言語や文化に対する関心を維持している一方で、公的な領域においてそれらの権利・承認を必ずしも積極的なかたちで表明・追及しているわけではないことがわかった。むしろ、在外クルド人たちは私的な領域においてそれらを保持・維持しつつ、同時にドイツ社会への高い関心と適応への積極的な意識をもっていることがわかった。このことはおそらく今日の欧米先進諸国で主流となっている市民的統合政策と関連しているものと思われ、今後はドイツだけでなく当初の計画通りイギリスやスウェーデンとの比較をしていくことでより詳細に検討していきたいと思う。1.国籍の保有状況。4.今日的な問題。