hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
計算文体論による多種メディアテキスト解析

Webの発達は、既存のメディアに変革を迫りつつある。とりわけ、ブログや掲示板をはじめとするCGM(消費者生成メディア)の発達は、新しいコミュニケーション・スタイルを生みだしている。本研究では、多種メディアテキストを収集し、計算文体論アプローチを用いてこれを分析することで、各メディアの特徴を分析し、コミュニケーション・スタイルの特徴を考察した。同時に、有用な分析手法の検討を行った。本研究は、計算文体論アプローチを用いて、多種メディアテキストからコミュニケーション・スタイルを抽出、分析することを目指すものである。本年度は、昨年度に引き続き、多種メディアテキストの収集、電子化をすすめるとともに、統計解析によって、多種テキストの位置関係を明らかにし、また、テキスト特徴量への影響要因を検討した。具体的には、政治文書、tweet、歌詞、新聞、小説等、多種テキストの収集、電子化をすすめるとともに、語の使用頻度、語彙指標、n-gram等の特徴量を計量し、カーネル主成分分析、ランダムフォレスト機械学習法等を用いて、それらのテキストの位置関係を明らかにするとともに、テキスト特徴量への影響要因を検討した。さらに、他のデータをも利用して、有用な分析手法の検討を行った。とりわけ、歌詞については、女性グループ歌手の分析をすすめ、時代による変化、グループごとの特性を社会学的、言語学的に考察した。小説については、伊坂幸太郎作品を例として、視点による小説の書き分けを文体論的に考察した。新聞については、五代紙の比較分析を行い、その内容、文体上の差異を明らかにし、また、時代、イデオロギーとの関連性を考察した。政治テキストに関しては、これまで継続的に行ってきた研究を整理し、その位置づけと今後の展望を明らかにした。また、分析手法に関しては、Q&Aコミュニティデータを利用し、ネットワーク中心性指標の有効性を検討し、世論調査データを利用して、ランダムフォレスト機械学習法の大規模データへの有用性を検討した。本研究では、大量かつ多種のメディアからテキストデータを収集、電子化し、これを計算文体論アプローチを用いて分析することで、多様なメディアにおける人々のコミュニケーションの在り方を実証的に明らかにすることを目的として研究を行った。研究最終年度にあたる平成25年度は、前年度までの成果をふまえ、収集した多種メディアテキストの解析、得られた知見の総合的な分析を行った。Blog、Twitter、Q&Aコミュニティ、政治演説、新聞、雑誌、小説、歌詞、映画レビュー、漫画等、多種のデータから特徴量を抽出し、これを解析することで、それぞれのメディアテキストの特徴を明らかにし、また、言語学的、社会学的知見を得た。これらの知見は、コミュニケーション指標の作成、検索システム実用化へと応用可能なものであり、この点、さらに研究をすすめていきたい。本研究では、大量かつ多種のメディアからテキストデータを収集、電子化し、これを計算文体論アプローチを用いて分析することで、多様なメディアにおける人々のコミュニケーションの在り方を実証的に明らかにすることを目的として研究を開始した。研究開始年度にあたる平成23年度は、多種メディアテキストを収集、電子化を中心として研究を行った。Blog、Twitter、Q&Aコミュニティ、政治演説、新聞、雑誌、小説、歌詞、映画レビュー、漫画等、多種のデータをクロールおよび人手により収集、電子化するとともに、既存のデータセットを入手、利用した。同時に、これら入手したデータについてテキスト特徴量を抽出し、特徴分析を行った。より具体的には、以下の成果を得た。1.日本の総理大臣演説から国名に関する特徴量を抽出し、外交関係に関する知見を得た。2.アメリカ大統領演説に関して特徴分析を行い、テキスト特徴量に影響を与える主要因を明らかにした。3.フォロワーが多いユーザーのTweet、RTされやすいTweetについて特徴分析を行い、伝播されやすい情報の特徴を明らかにした。4.女性シンガーソングライターの歌詞の特徴分析を行い、時代による変化、歌手ごとの特徴を明らかにした。以上、交付申請書に記載した「平成23年度の研究計画・方法」に記載した事項について予定通りの成果を得ており、また、「平成24年度の研究計画・方法」に記載した事項についても一部成果を得た。テキストデータの収集、統計分析に関しては、想定以上の成果が得られた。一方で、コミュニケーション類型の指標化については、一定の成果を得たものの、さらに次年度以降検討の余地がある。「研究の目的」に記載した、大量、多種、テキストデータの収集、電子化、計算文体論アプローチによる分析、その他の点について、「平成23年度の研究計画・方法」通りの成果が得られている。加えて、「平成24年度の研究計画・方法」に記載した事項についても、一定の研究成果が得られている。当初計画通りの推進を予定する。基本的には、交付申請書「平成24年度の研究計画・方法」に記載した通りである。これに加えて、テレビ番組・漫画・アニメ等から抽出したデータをコーパスに加え、また、国立国語研究所が提供するKOTOHANA「現代日本語書き言葉均衡コーパス」を利用することでさらなる研究の進展をはかる。11643円の繰り越しは、消耗品の発注、納品状況によるものであり、次年度適切に利用する。研究計画書、交付申請書に記載した内訳の他、平成23年度分の繰り越し分を物品費、旅費、謝金、その他に振り分け使用する。
有機結晶が発現する気体分子認識現象の原子レベルその場観察と機構解明に関する研究

気体分子の吸着状態を解明することは,新たな多孔性材料の開発に向けて重要な知見を与えることが期待されるが,気体吸着状態を原子レベルで可視化した例は多くない.そこで本研究では,(A)気体吸着状態を簡便かつ安全に結晶構造解析するための結晶マウントピンを開発し,これを用いて(B)研究代表者らが調製した有機結晶が発現する気体分子の認識現象のメカニズムを解明する.交付2年目である平成30年度においては,上記のAとBの2項目について研究を行った.(A)気体分子を簡便かつ安全に封入するための結晶マウントピンは市販されていないため,交付初年度に引き続き,本研究において独自の開発を進めた.昨年度に作成したプロトタイプでは,ガス漏れが起こることが判明したことから,その仕様を大幅に変更した.その結果,改良版においても,結晶を充填したガラスキャピラリー内部を真空排気するとともに,所望のガスを簡便に導入できることを確認した.また,この改良版では,ガス漏れが起こらないことを確認した.(B)当研究室でのこれまでの研究から,興味深い気体吸着挙動を示す有機結晶が見つかっている.そこで,上記Aで開発した改良版の結晶マウントピンを用いてX線結晶構造解析を行い,有機結晶中に気体分子が吸着した状態を原子レベルで解析することに成功した.本研究で開発する結晶マウントピンは市販されていないため,交付初年度にそのプロトタイプとなるものを製作した.しかし,前述のとおり,プロトタイプでは,ガス漏れが起こることが明らかとなった.そこで交付2年目である平成30年度においては,その設計方針の再検討を行い,改良版の製作を行った.このような結晶マウントピンの前例はなく,模倣できるものは皆無のため,改良版の設計,部品の製作,ならびに使用するバネやO-リングなどの選定に大幅な時間を要した.そのため,当初の研究予定よりもやや遅れている状況ではあるが,この改良版の結晶マウントピンでは,真空漏れやガス漏れが起こらないことを確認できたことから,この改良版を用いて,有機結晶の気体吸着状態についてのX線結晶構造解析を試みた.導入するガスの圧力ならびに測定温度を種々検討した結果,現時点では一例のみながら,気体分子の吸着状態を解析することに成功した.現在,この改良版の結晶マウントピンを用いて,別の有機結晶についても気体吸着状態の結晶構造解析を進めているところである.当研究室でのこれまでの研究から,ジペプチド誘導体の有機結晶が興味深い気体吸着挙動を示すことが見つかっている.そこで今後は,周辺化合物の合成を行い,気体吸着挙動を評価する予定である.また,本研究で独自に開発した結晶マウントピンのさらなる改良を進めるとともに,有機結晶の気体吸着状態についての結晶構造解析を行って,気体吸着挙動の発現メカニズムを詳細に解析する予定である.気体分子の吸着状態を解明することは,新たな多孔性材料の開発に向けて重要な知見を与えることが期待されるが,気体吸着状態を原子レベルで可視化した例は必ずしも多くない.そこで本研究では,(A)気体吸着状態を簡便かつ安全に結晶構造解析するための結晶マウントピンを開発し,これを用いて(B)研究代表者らが調製した有機結晶が発現する気体分子の認識現象のメカニズムを解明する.交付初年度である平成29年度においては,上記のAとBの2項目について研究を行い,研究を円滑に遂行するための基盤整備を行った.(A)気体分子を簡便かつ安全に封入するための結晶マウントピンは市販されていないため,本研究において独自に製作した.継ぎ手メーカーと一緒に設計を行い,まずはプロトタイプを作成した.これを用いると,結晶を充填したガラスキャピラリー内部を真空排気するとともに,所望のガスを簡便に導入できることを確認した.(B)ジペプチド誘導体の合成と探索を行った結果,興味深い気体吸着挙動を示す有機結晶が見つかった.そこで,上記Aで開発したプロトタイプの結晶マウントピンを用いて,気体分子の吸着状態についてのX線結晶構造解析を試みた.しかし,-100 °C以下の低温にすると,封入したガスの一部が漏出することが明らかとなった.現在,このプロトタイプで得られた知見をもとに,より簡便性と安全性を兼ね備えたマウントピンの開発を押し進めているところである.前述のとおり,本研究で開発する結晶マウントピンは市販されていないため,まずはそのプロトタイプとなるものを,国内の継ぎ手メーカーと一緒に独自に設計し,製作した.しかし,このような結晶マウントピンの前例はなく,模倣できるものは皆無のため,本研究者も継ぎ手メーカーも手探りでの設計・製作となり,これに大幅な時間を要した.数回の設計変更を行って,プロトタイプを完成させたが,封入したガスの一部が漏出することが明らかとなったため,当初の研究予定よりもやや遅れている状況である.ガス漏出の原因は特定できていることから,現在,プロトタイプへの改良を行っているところである.気体分子の吸着状態を解明することは,新たな多孔性材料の開発に向けて重要な知見を与えることが期待されるが,気体吸着状態を原子レベルで可視化した例は多くない.そこで本研究では,(A)気体吸着状態を簡便かつ安全に結晶構造解析するための結晶マウントピンを開発し,これを用いて(B)研究代表者らが調製した有機結晶が発現する気体分子の認識現象のメカニズムを解明する.交付2年目である平成30年度においては,上記のAとBの2項目について研究を行った.(A)気体分子を簡便かつ安全に封入するための結晶マウントピンは市販されていないため,交付初年度に引き続き,本研究において独自の開発を進めた.昨年度に作成したプロトタイプでは,ガス漏れが起こることが判明したことから,その仕様を大幅に変更した.

その結果,改良版においても,結晶を充填したガラスキャピラリー内部を真空排気するとともに,所望のガスを簡便に導入できることを確認した.また,この改良版では,ガス漏れが起こらないことを確認した.(B)当研究室でのこれまでの研究から,興味深い気体吸着挙動を示す有機結晶が見つかっている.そこで,上記Aで開発した改良版の結晶マウントピンを用いてX線結晶構造解析を行い,有機結晶中に気体分子が吸着した状態を原子レベルで解析することに成功した.本研究で開発する結晶マウントピンは市販されていないため,交付初年度にそのプロトタイプとなるものを製作した.しかし,前述のとおり,プロトタイプでは,ガス漏れが起こることが明らかとなった.そこで交付2年目である平成30年度においては,その設計方針の再検討を行い,改良版の製作を行った.このような結晶マウントピンの前例はなく,模倣できるものは皆無のため,改良版の設計,部品の製作,ならびに使用するバネやO-リングなどの選定に大幅な時間を要した.そのため,当初の研究予定よりもやや遅れている状況ではあるが,この改良版の結晶マウントピンでは,真空漏れやガス漏れが起こらないことを確認できたことから,この改良版を用いて,有機結晶の気体吸着状態についてのX線結晶構造解析を試みた.導入するガスの圧力ならびに測定温度を種々検討した結果,現時点では一例のみながら,気体分子の吸着状態を解析することに成功した.現在,この改良版の結晶マウントピンを用いて,別の有機結晶についても気体吸着状態の結晶構造解析を進めているところである.平成29年度においては,結晶マウントピンの製作を行うとともに,ジペプチド誘導体の合成と探索を行った結果,興味深い気体吸着挙動を示す有機結晶が見つかっている.そこで今後は,その周辺化合物の合成を進めて,気体吸着挙動を評価する予定である.また,本研究で独自に開発する結晶マウントピンを完成させて,気体吸着状態についての結晶構造解析を行い,気体吸着挙動の発現メカニズムを原子レベルで解析する予定である.当研究室でのこれまでの研究から,ジペプチド誘導体の有機結晶が興味深い気体吸着挙動を示すことが見つかっている.そこで今後は,周辺化合物の合成を行い,気体吸着挙動を評価する予定である.また,本研究で独自に開発した結晶マウントピンのさらなる改良を進めるとともに,有機結晶の気体吸着状態についての結晶構造解析を行って,気体吸着挙動の発現メカニズムを詳細に解析する予定である.
ヒト糸球体疾患における治療可能な傷害ポドサイトの検出

本邦では3万人以上の慢性腎臓病患者が毎年透析導入に至る.慢性腎臓病の進行には,その原因によらず,増殖不能であるポドサイトの傷害・脱落が大きな部分を占めている.ポドサイトは腎臓の濾過装置である糸球体において,血液中の蛋白を保持するのに重要な役割を担っており,ポドサイトの障害・脱落が起きると,尿蛋白が出現,腎障害を引き起こす.さらに糸球体の大部分のポドサイトが脱落すると,糸球体が硬化し,そのため濾過機能が廃絶し,尿毒症物質が体内に蓄積することとなる.ポドサイトは生体内では増殖することができないため,ポドサイトを守ることが,糸球体保護,さらには慢性腎臓病の進行抑制につながることとなる.研究代表者らは動物実験で,蛋白尿の出現より早い時期に傷害ポドサイトで転写因子であるMAFFとEGR-1が一過性に上昇することを見出し,またこれらがポドサイトの発生・分化維持に重要であるMAFBおよびWT1を各々拮抗することでポドサイト傷害を加速する可能性を示した.MAFFあるいはEGR-1陽性ポドサイトはいずれ不可逆的なポドサイト傷害へ陥ってしまう.一方で,MAFFあるいはEGR-1が陽性となっている早い段階で傷害ポドサイトを発見し治療できれば,ポドサイト保護,さらには腎臓病進展予防につながる可能性が高い.本研究では,ヒト糸球体疾患においてMAFFあるいはEGR-1を発現するポドサイトが存在するかを観察し,組織所見・臨床所見・尿中脱落ポドサイト量と対比させてその有用性を検討する.所属大学の倫理委員会に本研究課題に関連する研究として,1腎生検検体および尿検体を使用する前向き研究,2腎生検検体のみを使用する後ろ向き研究の2つを申請し,承認を受けた.1の研究承認後に前向き研究へのエントリーを開始,現在までのところ,約60名がエントリーしており,組織サンプルおよび尿サンプルを得た.後ろ向き研究に関しては,現在症例を選別中である.2018年度はヒト腎生検組織において,EGR-1およびMAFFの染色条件を最適化することを予定しており,EGR-1染色の染色条件の最適化は終了した.MAFFに関しては2種類の抗体を試みるも良好な染色は得られず,EGR-1染色を主とすることとした.また併せてポドシン染色の最適化も行った.尿中ポドサイトの評価としてはmRNA発現測定を選択し,尿検体からのRNA抽出,逆転写,ならびにqPCRによるネフリンおよびポドシンの測定系を確立した.既に得られた尿サンプルの一部を用いて,ネフリンおよびポドシンの測定を行った.ヒト腎生検検体におけるEGR-1染色,ポドシン染色の最適化が終了,尿検体からのネフリンおよびポドシンmRNAの測定系も確立している.前向き研究に関しては,引き続きエントリー症例を募っていく.すでにエントリーしている症例に関しては臨床情報を得るととに,保存されている腎生検組織検体に対してEGR-1染色・ポドシン染色を,尿検体に対してネフリンおよびポドシンmRNA測定を行っていく.後ろ向き研究に関しては,症例を選別し,臨床情報を得るとともに,腎生検組織検体に対してEGR-1染色・ポドシン染色を行っていく予定である.本邦では3万人以上の慢性腎臓病患者が毎年透析導入に至る.慢性腎臓病の進行には,その原因によらず,増殖不能であるポドサイトの傷害・脱落が大きな部分を占めている.ポドサイトは腎臓の濾過装置である糸球体において,血液中の蛋白を保持するのに重要な役割を担っており,ポドサイトの障害・脱落が起きると,尿蛋白が出現,腎障害を引き起こす.さらに糸球体の大部分のポドサイトが脱落すると,糸球体が硬化し,そのため濾過機能が廃絶し,尿毒症物質が体内に蓄積することとなる.ポドサイトは生体内では増殖することができないため,ポドサイトを守ることが,糸球体保護,さらには慢性腎臓病の進行抑制につながることとなる.研究代表者らは動物実験で,蛋白尿の出現より早い時期に傷害ポドサイトで転写因子であるMAFFとEGR-1が一過性に上昇することを見出し,またこれらがポドサイトの発生・分化維持に重要であるMAFBおよびWT1を各々拮抗することでポドサイト傷害を加速する可能性を示した.MAFFあるいはEGR-1陽性ポドサイトはいずれ不可逆的なポドサイト傷害へ陥ってしまう.一方で,MAFFあるいはEGR-1が陽性となっている早い段階で傷害ポドサイトを発見し治療できれば,ポドサイト保護,さらには腎臓病進展予防につながる可能性が高い.本研究では,ヒト糸球体疾患においてMAFFあるいはEGR-1を発現するポドサイトが存在するかを観察し,組織所見・臨床所見・尿中脱落ポドサイト量と対比させてその有用性を検討する.所属大学の倫理委員会に本研究課題に関連する研究として,1腎生検検体および尿検体を使用する前向き研究,2腎生検検体のみを使用する後ろ向き研究の2つを申請し,承認を受けた.1の研究承認後に前向き研究へのエントリーを開始,現在までのところ,約60名がエントリーしており,組織サンプルおよび尿サンプルを得た.後ろ向き研究に関しては,現在症例を選別中である.2018年度はヒト腎生検組織において,EGR-1およびMAFFの染色条件を最適化することを予定しており,EGR-1染色の染色条件の最適化は終了した.MAFFに関しては2種類の抗体を試みるも良好な染色は得られず,EGR-1染色を主とすることとした.また併せてポドシン染色の最適化も行った.

尿中ポドサイトの評価としてはmRNA発現測定を選択し,尿検体からのRNA抽出,逆転写,ならびにqPCRによるネフリンおよびポドシンの測定系を確立した.既に得られた尿サンプルの一部を用いて,ネフリンおよびポドシンの測定を行った.ヒト腎生検検体におけるEGR-1染色,ポドシン染色の最適化が終了,尿検体からのネフリンおよびポドシンmRNAの測定系も確立している.前向き研究に関しては,引き続きエントリー症例を募っていく.すでにエントリーしている症例に関しては臨床情報を得るととに,保存されている腎生検組織検体に対してEGR-1染色・ポドシン染色を,尿検体に対してネフリンおよびポドシンmRNA測定を行っていく.後ろ向き研究に関しては,症例を選別し,臨床情報を得るとともに,腎生検組織検体に対してEGR-1染色・ポドシン染色を行っていく予定である.本研究課題のための研究を開始するにあたり,所属大学での倫理委員会への申請が必要であった.そのため実際に研究開始が可能となったのが倫理委員会承認後の2018年秋となってしまい,予定していた支出が必要ではなく,次年度へ繰り越した.次年度より組織染色,尿検体mRNA測定の量が増えるため,これらに必要となる試薬購入へ助成金を使用していく.
抗HIV-Iリボザイムの活性の検討とその応用

HIVの感染を阻止できる可能性のあるリボザイム(Rz)として感染に関与するenvelope蛋白の、中和エピトープであるV3領域を標的としてを作製した。すべてRNAからなる天然型Rzの他に、DNA/RNAキメラ型Rzやチオリン酸化Rzを合成、精製した。本実験に使用したボザイムは蛍光色素でラベルされてトランスフェクタムにより細胞への導入し共焦点顕微鏡で確認した。チオ化Rzは、2時間後に、細胞内に検出され核への移行が認められました。野生型では6時間をピークに12時間に蛍光は退色していきますが、チオ化の場合は24時間まで、細胞内に蛍光の存在が認められました。切断実験に用いるRNA transcriptはpSVIIIenv3-2のV3loop regionを増幅してアイソトープラベルRNAをtranscriptして用いた。V3loop RNATranscriptのsizeは414baseでRz cleaved fragmentは予想通りに236baseと178baseに認められた。木ribozymeの細胞内での効果を見る為にCD4positiveのT cell sup Tlとgp120 expressingCIIOWIcellのfusion assay系を用いました。木アッセイ系ではrodamine類の赤い色素DilでT4要請のsupTlを生細胞ラベルした。融合により、その細胞の色素がgp120発見細胞に注入されますので、混合培養後1時間して、蛍光顕微鏡下にて、融合細胞数を数えた。RzのEnv-T4fusion阻止効果は示したようなtime courseでassayした。6時間で約10%の融合抑制効果が見られ、12時間の時wild type Rzが一番高い効果の45%に達して72時間まで保った。チオ化Rzの効果は迅速に上がって72時間で69.8%のピーク値に昇った。不活化のRzはアンチセンス効果が72時間で38%の融合阻止効果を示した。今後はRzのEnv蛋白の抑制機構を明らかにしたい。また成果は特願平9-36084を申請中である。ここでは一本鎖RNAを標的として特異的な配列を切断するリボザイムの効果を検討し、治療への現実的な応用への道を探る。既にリボザイムをベクターに組み込んで感染阻止効果が観察されているが、ベクターへの免疫応答が治療行為を困難な物にしている。申請者はリボザイムの効果を上げる為の化学的修飾法を検討し、組み込みされていないリボザイムが細胞に効果発現するか否かを検討している。すべてRNAからなる天然型Rzの他に、DNA/RNAキメラ型Rzやチオリン酸化Rzを作製した。チオリン酸化Rzは血清中や細胞内でより安定であることを認めた。これらの合成Rzはシングルバンドとなりうる精製法を確立した。更に細胞への導入法としてトランスフェクタミンを使用することにより、Rzが細胞内に導入され、この様な処理をしたMT-4細胞に於いてウイルスの増殖抑制がみられた。現在トランスフェクタミンの細胞障害性と導入効果の比較検討を行っている。標的細胞への遺伝子導入はCos細胞にtat用としてpH2Ftat,env用としてpSVIIIenv3-2で行っている。種々の条件での遺伝子導入を試み、遺伝子発現と発現蛋白が検出できている。env遺伝子については、標的を変異率の高いV3ループにしたので、全てのウイルスをカバーできるRzの作製は不可能であったが、現在流布するウイルスの60%程度を標的とすることができると思われる。

今後はこれらのRzでEnv蛋白の機能を抑制することを明らかにしたい。HIVの感染を阻止できる可能性のあるリボザイム(Rz)として感染に関与するenvelope蛋白の、中和エピトープであるV3領域を標的としてを作製した。すべてRNAからなる天然型Rzの他に、DNA/RNAキメラ型Rzやチオリン酸化Rzを合成、精製した。本実験に使用したボザイムは蛍光色素でラベルされてトランスフェクタムにより細胞への導入し共焦点顕微鏡で確認した。チオ化Rzは、2時間後に、細胞内に検出され核への移行が認められました。野生型では6時間をピークに12時間に蛍光は退色していきますが、チオ化の場合は24時間まで、細胞内に蛍光の存在が認められました。切断実験に用いるRNAtranscriptはpSVIIIenv3-2のV3loop regionを増幅してアイソトープラベルRNAをtranscriptして用いた。V3loopRNATranscriptのsizeは414baseでRzcleaved fragmentは予想通りに236baseと178baseに認められた。木ribozymeの細胞内での効果を見る為にCD4positiveのTcell sup T1とgpl20expressingCHOWPcellのfusion assay系を用いました。本アッセイ系ではrodamine類の赤い色素DiIでT4陽性のsupT1を生細胞ラベルした。融合により、その細胞の色素がgp120発現細胞に注入されますので、混合培養後1時間して、蛍光顕微鏡下にて、融合細胞数を数えた。RzのEnv-T4fusion阻止効果は示したようなtime courseでassayした。6時間で約10%の融合抑制効果が見られ、12時間の時wild type Rzが一番高い効果の45%に達して72時間まで保った。チオ化Rzの効果は迅速に上がって72時間で69.8%のピーク値に昇った。不活化のRzはアンチセンス効果で72時間で38%の融合阻止効果を示した。今後はRzのEnv蛋白の抑制機構を明らかにしたい。また成果は特願平9-36084を申請中である。
森林撹乱に伴う土壌の機能的コア微生物叢の改変が生態系修復に及ぼす影響の解明

近年、シカによる森林の植生衰退の対策として、生態系修復のため各地にシカ排除柵が設置されている。しかし、植生回復が十分進まない事例も多く、その原因の1つとして、植生衰退に伴う土壌機能の低下が植生回復を阻害することが考えられる。このメカニズムとして、土壌中の物質循環の変化だけでなく、土壌微生物叢の変化が直接的に植生動態に影響を及ぼしている可能性がある。本研究では、植生衰退が土壌の機能的コア微生物叢の改変を通じて生態系修復に及ぼす影響を解明する。
災害避難高齢者の身体活動を変える「知覚された環境」とヘルスプロモーションへの応用

東日本大震災の後に復興公営住宅に転居した高齢者の身体活動量、身体活動を実践するための「知覚された環境」のほか、社会や地域コミュニティにおける人々の相互関係や結びつき(ソーシャルキャピタル)が精神的健康度と関連しているか検討するため、福島県内で質問指標による調査研究を実施した。調査では、東日本大震災により避難/転居を経験し復興公営住宅に居住している高齢者ならびに自宅居住者を対象とした。調査の結果、避難/復興公営住宅の居住が身体活動量を減少させているという結果は導かれなかったが、精神的健康度の低い対象者では、身体活動量が低いことがわかった。これにより、身体活動は、東日本大震災後の福島県居住高齢者の精神的健康度に影響を与えることが示唆された。一方で、成人の身体活動に影響を与えることが知られている「知覚された環境」は、復興公営住宅に居住しているか否かに関わらず、身体活動量との間に明らかな関連は認められなかった。このことから、東日本大震災後の福島県居住者では、自身が認識している運動のしやすさ以外の因子の寄与が大きい可能性がある。この調査で得られた結果は、今後の福島県民の精神的健康度をはじめとした健康アウトカム向上のための基礎的な資料として活かすことができるものであり、さらに来年度に広く知見を社会に発信するための関連学会での発表準備や原著論文の作成を進めてきた。また、福島県民のヘルスプロモーションのための介入研究の計画を進めている。当初の予定通り、東日本大震災被災者における「知覚された環境」と身体活動の関連を調査し、他の要因も含めて健康アウトカムとの関連を横断研究で調査した。これまでに得られた知見をもとに、東日本大震災被災高齢者の身体活動促進およびヘルスプロモーションのための介入研究を行う。今年度の調査研究に必要と考えられていた予算額から抑えることができたため。翌年度以降の介入研究のための費用とする。
保育所における妊娠期からの子育て支援に関する研究

本研究は、子どもの最善の利益と保証、子どもの虐待防止という観点から、妊娠期からの切れ目のない子育て支援を地域に密着した保育所を活用したマイ保育ステーション事業の効果を検証した。平成24年度には事業実施の振り返り調査、25年度には拡大調査を行った。その他、専門職の実践研究、保育現場の手引き書作成、国内や外国での子育て支援の違いの検討も行った。本事業の成果は、妊娠期の母親や就園前の子どもを持つ母親たちは、乳幼児期の子どもの成長と児への関わり方を体験的に知ることができていた。継続課題としては、妊娠期からの子育て支援事業のマネージメントの弱さや関係機関との連携、職員体制などが明らかとなった。現在、社会全体の子育て支援内容が充実してきているにもかかわらず、乳幼児への虐待は全国児童相談所の対応件数をみても増加の一途をたどっている。これらの乳幼児への虐待防止には、妊娠期からの子育て支援が有用であると着目され、各地の取り組みなどにも期待されている。特に、地域に拠点施設として存在する保育所には、「同年齢、異年齢の子どもたちがいる」「保育士、栄養士など専門的職員がいる」「多種多様な遊具・園庭・砂場がある」「保育室がある」など子育てに適した「人」「物」「場」がそろっている。このような理由から、保育の知識・技術・ノウハウの蓄積がある保育所という場での「妊娠期」、「就園前」の育児支援が注目されている。そこで、本研究は、平成24年度に上記の妊娠期からの子育て支援事業「マイ保育ステーション事業」について、保育所等における妊娠期からの子育て支援の意義と課題を探る目的で振り返り調査を行った(平成24年度実績の一部)。平成25年度は、前年度の実績を受けて、以下の4つの研究事業を行った。1「妊娠期からの子育て支援事業」実施の有無に関わらず、妊娠期からの子育て支援の意義と必要性、子育て支援事業実施や取組みでの課題を把握する目的で広い対象に調査を行った(調査研究)。2「妊娠期からの子育て支援事業」の内容で、保育所等からの要望の高い「妊娠期からの相談・指導ができる専門職相談事業」の実施を行った(実践研究)。3保育現場での職員が子育て支援に関する知識で不安要因として高かった「妊娠中や産後の身体的・精神的・社会的変化」に着目し、保育現場の職員の不安軽減を目的とした手引書として、「保育所における妊娠期からの子育て支援運用マニュアル」を作成した。4研究関係者による委員会および研修会を実施した。以上の内容が、平成25年度の主な研究実績である。本研究は,子どもの最善の利益と子どもの虐待防止という観点から,全ての子ども・子育てを対象にした妊娠期からの途切れのない子育て支援を体系化していく研究である.長期研究計画のうち平成24年度は以下の2つの研究を主に行った.1昨年度までの「マイ保育ステーション事業」の取り組みについて,A市の公立保育所および支援センターに振り返り調査を行った.2子育て支援が確立されているニュージーランドに関する一連の取り組みを2つの研究班に分けて現地調査を行った.国外調査の概要は,地域で妊娠期から途切れのない子育て支援を行っているプランケット等の調査承諾が得られた施設にて聞き取り調査を行うことが出来た.さらに事前にニュージーランドに在住の子育て中の母親2人にもインタビューの承諾が取れ,現地での面会調査が実現した.これらの国内外調査結果を次年度以降の研究計画である「保育所における妊娠期からの子育て支援ーマイ保育ステーションー」への取り組みに関する示唆を得ることが出来た.本研究実施計画では,ニュージーランドの現地調査の調整に時間を要することを考慮し,当初は平成25年度計画にあげていたが平成24年度(12月と3月)に受け入れや聞き取り調査の調整が可能となり,研究計画の早い段階での国外調査に着手できた事は今後の研究計画に大きな効果と成果に繋がると思われる.上記の理由から,今年度は妊娠期からの子育て支援・親支援の推進国のニュージーランドを調査できた事が大きな研究実績と言える.今年度は研究計画の最終年度の内容について調査および分析を行った。国内調査の一つは、共同研究班による妊娠期からの子育て支援としてマイ保育ステーション事業の実態調査を北陸3県にて実施した。北陸3県のマイ保育園登録制度の実態は、地域に即した形で運用されており、妊娠期からの子育て支援の充実は、関連部署や関連職種の連携、県市町などの自治体の施策の共有および役割の明確化、推進体制が重要であることが明らかになった。国内調査の二つ目は、保育施設用の妊娠期からの子育て支援マニュアルの評価を行った。マイ保育事業と保育所が活用するマニュアルの評価は、妊娠期からの親を支援していくために、2013年の研究実施内容で作成したマニュアルについて保育所で活用できる運用マニュアルの評価に関する調査をマイ保育事業に参加した職員に行った。調査結果では、対象者の90%以上が妊娠期からの子育て支援の必要性を感じており、運用マニュアルに関する要望や評価では、妊娠期の身体や生活の変化、妊娠中からの子育て支援に役立つ場所の紹介を期待していた。外国調査では、妊娠期からの専門職のサポートや子育て支援が充実しているニュージーランドで2012年に続き、2014年12月に第2回目の現地調査を実施した。ニュージーランド在住の子育て中の日本人の母親・父親にから、現地での出産・子育て支援で安心に感じるサポート要因を明らかにした。

調査結果では、日本との子育て支援の違いには、人的サポート、経済的サポート、子育てをする地域の環境、育児不安を解消できる専門職の配置や親同士の交流の場が豊富であることが語られていた。これらの成果は国際・国内学会において報告を行った。本年度は最終年度であり、平成24年度27年度の実施経過は以下の通りである。平成24年度は、1妊娠期からの子育て支援事業「マイ保育ステーション事業」について、保育所等における意義と課題を探る目的で振り返り調査を実施。2ニュージーランドの子育て関係施設の視察。3ニュージーランドの子育て中の母親インタビュー調査を行った。平成25年度は、前年度の実績を受けて、1妊娠期からの子育て支援の意義と必要性、支援事業の課題に関する調査研究の実施。2妊娠期からの相談・指導ができる専門職相談事業の実践研究の実施。3保育現場の教職員の不安軽減を目的とした手引書の作成。4研究関係者による委員会および研修会の実施を行った。平成26年度は、平成24年度および25年度の研究で得られた結果をもとに発展した研究を行った。具体的には1平成24年度研究のニュージーランドで行った子育て中である母親と日本での子育て支援に関する比較研究の実施。2平成24年度の事業振り返り調査および平成25年度の拡大調査を踏まえた「マイ保育ステーション事業」の課題と効果の調査研究。3各柱の研究を体系的に整理した一部の公表を行った。平成27年度は、平成26年度調査の公表と調査協力施設への報告を行った。ニュージーランドの現地調査結果から、日本との支援の違いには、人的サポート、経済的サポート、子育てをする地域の環境、育児不安を解消できる専門職の配置、親同士の交流の場が豊富であることが明らかになった。また、保育所調査では、妊娠期からの子育て支援の必要性を感じている職員が多く、専門職が関わった運用マニュアルは、保育所での子育て支援の一助となる事が考えられた。本研究結果から、妊娠期から切れ目のない子育て支援を保育所という地域に密着した施設を活用したマイ保育ステーション事業は、地域連携によって子どもの虐待防止が期待できると思われる。本研究は、子どもの最善の利益と保証、子どもの虐待防止という観点から、妊娠期からの切れ目のない子育て支援を地域に密着した保育所を活用したマイ保育ステーション事業の効果を検証した。平成24年度には事業実施の振り返り調査、25年度には拡大調査を行った。その他、専門職の実践研究、保育現場の手引き書作成、国内や外国での子育て支援の違いの検討も行った。本事業の成果は、妊娠期の母親や就園前の子どもを持つ母親たちは、乳幼児期の子どもの成長と児への関わり方を体験的に知ることができていた。継続課題としては、妊娠期からの子育て支援事業のマネージメントの弱さや関係機関との連携、職員体制などが明らかとなった。研究者の所属異動に伴い、外国での聞き取り調査時期を年度初めから年度末に延期して実施した関係で、研究期間の延長を行った。研究計画内容に変更はなく、ほぼ予定内容の研究目的を達成出来ている。当初の申請書から期間が延長されたため自己点検評価を「やや遅れている」とした。小児看護今後は、2014年度に行った外国調査の分析を行う。
流出機構を規定する土壌特性の現地計測とそれに基づくモデリング

1.土壌構造の分析に基づく土壌水流動特性の推定に関する基礎的検討土壌の物理的計測と計算機力学を組み合わせることで、土壌の空隙分布を統計的に推定する手法を確立した。まず、様々な粒径を有する土粒子のモデルを計算機内に生成し、個別要素法を用いて、それらをある大きさの容器にランダムに充填することによって、ミクロな土壌構造を計算機上に再現した。そのうえで、計算機上に再現された土壌構造を分析することによって、土壌内部の空隙径の分布を推定した。こうして推定された空隙径分布に、従来提案されてきた理論式をあてはめたところ、いずれの式も良好な適合度を示したこと、空隙径分布は、基本的には対数正規分布で近似されること、三母数対数正規分布が頑健でかつ物理的意味も明確であることなどが明らかとなった。2.土壌特性を考慮した水文モデルの開発と適用土壌特性を考慮した水文モデルを開発し、これを実際の流域等に適用した。具体的には、まず、森林域を中心とした流域を対象として、土壌表層付近の雨水流れを物理的基礎に基づいて追跡計算するモデルを確立し、これを実際の流域に適用した(守利ほか(2003),立川ほか(2004))。守利らは、流域斜面を多数の小斜面に分割したのち、個々の小斜面に対して森林土壌の深さや透水性などの物理的特性を考慮した雨水流動モデルを適用して豪雨時の洪水流出をシミュレートすると同時に、森林斜面の安定解析も行ない、表層崩壊による土砂生産量も予測するモデルを構築した。立川らは、主として森林土壌における水の流動機構を検討し、新たな流量流積関係式を開発した。この式は、低水部から高水部までの流れを統合的に表現できるという利点を有している。次に、土壌特性を考慮した雨水流動モデルを基礎として土壌流出モデルを開発した(市川ほか(2003),Ichikawa et al. (2003))。このモデルは、降雨時の地表面付近の雨水流動によって、土壌表面が浸食される過程をモデル化したものである。最後に、土壌の保水・透水特性や表層の微細な起伏、土中への浸透など、雨水挙動の微物理過程を詳細に考慮するため、平面二次元的な地表流と鉛直一次元的な飽和不飽和地中流を連成して計算するモデルを開発した。1.土壌特性の現地計測手法の開発当該研究申請者らはこれまで、地面表層付近の浸透流を考慮した物理的流出モデルを開発・使用してきた。この浸透流の機構を規定する土壌特性として透水係数が挙げられるが、その値は、出水時と低水時で大きく異なる。低水時に対する透水係数の代表値は、多くの研究によって、土壌タイプごとに明らかにされているが、出水時に対する値はいまだ明確ではなく、その計測手法も確立されていない。本研究では、出水時における透水係数を現地で直接計測する手法を開発することを目的の一つとしている。

研究申請時には、斜面表土層にトレーサー水溶液を注入し、そのトレーサーの流下速度から透水係数を算定することを考えていたが、実際に表土層に水を注入し、その下流側にトレンチを掘って流下速度を測定しようとしたところ、側方へ流下する水量が予想よりも少なかったため、透水係数の測定方法としては適していないことが明らかとなった。そこで、浸透計を利用して透水係数を測定する方法や土壌水分の鉛直プロファイルから透水係数を推定する方法などを試行錯誤的に検討した。2.土壌特性を考慮した水文モデルの開発と適用森林域を対象とした水文モデルを開発し、実際の流域に適用した。このモデルでは、流域地形を矩形の小斜面の集合体としてモデル化したうえで、各小斜面における雨水の流れを詳細に表現したものである。とくに、地下水と不飽和水の相互作用など表土層内での水移動をきめこまかく表現しており、土壌の透水性や保水性などの特性を考慮したモデルとなっている。また、森林キャノピーによる降雨遮断過程のモデルもあわせて開発し、地表面付近の雨水流動モデルと組み合わせることによって、森林域における総合的な水文モデルを構成した。前年度は、主として山地斜面域における土壌特性の計測手法に関する検討と水文モデルの開発について研究を行ったが、本年度は、畑を主体とした裸地・圃場域における土壌特性の計測と雨水浸透流出現象のモデル化に関して研究を行った。具体的な成果を以下にまとめる。1.畑地における土壌特性の現場計測沖縄本島北部のパイナップル畑にて土壌サンプルの採取と現地透水試験を行った。沖縄地方では、降雨時に主としてパイナップル畑などの畑地から土壌が流出し、河口や海岸付近に堆積するなどの被害が発生している。当研究グループでは、本研究課題とは別途に、畑地における土砂侵食に関する研究も行っており、本研究課題とタイアップすることでよりよい成果が得られるのではないかと考えた。すなわち、本研究課題では、水の挙動を規定する土壌特性を計測するとともに、その情報を活用したモデルの開発を目指している。一方、土砂侵食現象は水の動きによって大きく影響されるものであり、本研究課題で開発されるモデルをベースとして土砂侵食モデルを作成すれば、より精度の高い土砂侵食予測が可能となると予想される。以上の考えのもとに、土砂侵食現象のモデル化との連携を念頭におき、畑地における土壌特性の計測を行った。採取した土壌サンプルを用いて、空隙率・圃場容水量・飽和透水係数などの諸量を計測し、また現地で計測した透水性との比較を行った。2.平面二次元地表流モデルと飽和不飽和地中流モデルの結合畑地における水の挙動を詳細に表現するため、平面二次元の地表流モデルと、鉛直一次元の飽和不飽和地中流モデルを結合した。これまでにも畑地における水の流動をモデル化した研究は多数あるが、そのほとんどが、地表流もしくは地中流のいずれか一方のみを対象としたものであり、両者を統合的に扱った研究事例はほとんどない。本来両者は互いに影響を与えているものであり、畑地の雨水流動を詳細に表現しようとするならば、両者を結合してモデル化する必要がある。また、畑地には畝のような微地形があり、これが表面流出の形態に強く影響している。このような微地形の影響を考慮するためには、地表流を平面二次元的に取り扱う必要がある。以上のことから、本研究では、平面二次元地表流モデルと飽和不飽和地中流モデルを結合したモデルを作成した。地中流モデルは、空隙率・圃場容水量・飽和透水係数などの諸量がパラメタとなっており、実際に圃場の土壌から計測した値を使用することが可能である。また地表流モデルでは、先にも述べたように、圃場内の微地形形状を考慮できるようになっている。
第四紀黄鉄鉱ー自然硫黄鉱床の金雲母変質帯の成因

自然硫黄鉱床母岩の試料採集については、北海道有珠・恵山両火山、さらに東北日本の八幡平・安達太良・草津白根火山について行なった。これらの試料について薄片を作成したところ、草津白根火山の雪草溶岩から斑晶黒雲母を、安達太良・草津白根火山の各種溶岩から多量の熱水性黒雲母を発見した。有珠・恵山・八幡火山の試料からは、黒雲母を発見できなかった。黒雲母を含む薄片について、EPMAによる化学分析を行なった。これらの黒雲母はいずれもマグネシウムに富み、金雲母であることを確認した。さらに分析方法に工夫を加え、フッ素・塩素の定量を行なった。いずれの黒雲母も著しくフッ素・塩素に富んでいることが判明した。重量パ-セントでフッ素:48%,塩素:0.10.3%の範囲である。これらの含有量は、本邦において記載された最大値である。これらの揮発性成分の起源は、マグマ性であることには間違いない。深さ2キロメ-トル位でマグマから気相が分離すると、フッ素はマグマの方に残る。このような週程が生じたと考えざるをえない。この週程と、自然硫黄鉱床の成因がどのように関連しているのか、あるいは関連していないのかは、今後の課題である。本研究課題とは直接に関連していなかったが、アルカリ岩中の黒雲母のフッ素・塩素の定量も行なった。いずれも著しく低かった。今後、火山フロントから背弧へ向かって、黒雲母中のフッ素・塩素の量がどのように減少するのかを調査する予定である。
消化管間質腫瘍特異的画像診断のための抗c-kit抗体プローブ開発の試み

特定のガンに対する治療の効果判定や予後のフォローアップには、それぞれのガンに特異的な画像診断プローブの開発が期待される。GIST細胞は多くがc-kitを高発現しており、抗c-kit抗体を画像診断プローブとして利用できればGIST患者の診断への貢献が大きく期待される。そこで本研究では抗c-kit抗体のプローブ化を試みた。昨年度までに、モノクローナル抗体(IgG)を用いた基礎検討を終了し、画像診断プローブとして利用可能な抗c-kitモノクローナル抗体を選出、担ガンマウスを用いた放射標識IgGの体内動態での腫瘍への高集積をみとめ、SPECTイメージングによる大腿部への移植腫瘍の画像化に成功し論文報告した。昨年までの研究結果から、IgGは血液、肺、肝臓、腎臓への生理的集積が高く、1グラムあたりの放射能集積量は腫瘍より低いものの、イメージング上は肺や肝臓への集積が目立つ結果となり、それらの生理的集積の低減が必須と考えられた。そこで本年度は、臨床応用へ向けた抗体の低分子量化を試みanti-c-kit-antibody-Fabを用いてIgGと同様の基礎研究をおこなった。放射標識-Fabを細胞で評価した結果、結合率がIgGよりも劣り、非標識抗体を加えた競合阻害実験から求めた結合親和性もIgGより低下した。細胞での局在を継時的に調べたところ、放射標識抗体は内在化画分も認められるものの、早期に細胞膜から乖離する画分が多いことも明らかとなった。担ガンマウスでの体内動態の結果、腎臓への集積が圧倒的に高くなったが、血中クリアランスは非常に早く高い腫瘍/血液比を得ることができた。anti-c-kit-antibody-Fabプローブは、c-kit高発現タイプの小細胞性肺癌イメージングにも展開した。今後はGISTをはじめとする腫瘍への分子標的内照射療法への応用が期待できる結果となった。消化管間質腫瘍(GIST)のうち約90%が、消化管ペースメーカー細胞カハール介在細胞(ICC)において発現しているc-kit遺伝子の機能獲得型突然変異によるICCの異常増殖に起因していると考えられている。GISTの確定診断において生検組織の抗c-kit抗体による免疫染色がおこなわれている事がら、抗c-kit抗体を画像診断用のプローブとして利用できれば非浸襲的にGIST判定が可能となる事やFDG-PETによる検出が困難な再発の初期診断にも有用となることが考えられる。本研究ではヒトGISTの新規画像診断法の確立を目指し、GISTの診断マーカーであるc-kitに対する抗体を用いた画像診断用PET/SPECT用プローブを開発することを目的とし、本年度の実施計画として以下の4項目を掲げ研究を行った。1、ヒト機能獲得型突然変異c-kitの発現ベクターを構築し大量培養に適したHEK293細胞に導入して恒常的に機能獲得型変異c-kitを発現する細胞株を樹立し以降の実験に使用する。2、画像診断プローブとして最適な抗c-kitモノクローナル抗体の非標識抗体による選択。3、PET/SPECTイメージング用の放射標識方法と核種の検討。4、細胞移植によるヒトGISTモデルマウスを用いた放射標識抗体の体内動態の評価およびPET/SPECT撮像による画像診断の可能性の検討。本年度は1および2については計画通りに実験を遂行できたが、3および4についてはPETイメージングの検討にはおよばなかった。しかしSPECTイメージングについてはマウスモノクローナル抗体(IgG)をI-125およびIn-I11にて標識し、細胞による基礎検討、モデルマウスによる体内動態の確認、SPECT撮像による腫瘍の画像化に成功した。この結果はGISTに対する治療の効果判定や予後のフォローアップ、特に初期再発性GISTのようにFDGの集積が見られない腫瘍に対して高い有用性を示したと思われる。また、腫瘍への特異的集積が認められたことから標識する放射性同位元素を細胞障害性のもの(ベータ線放出核種)に変えることにより、特異的放射線治療(内照射療法)の可能性も示唆された。GISTの確定診断において生検組織の抗c-kit抗体による免疫染色がおこなわれている事から、抗c-kit抗体を画像診断用のプローブとして利用できれば非浸襲的にGIST判定が可能となる事やFDG-PETによる検出が困難な再発の初期診断にも有用となることが考えられる。本研究ではヒトGISTの新規画像診断法の確立を目指し、GISTの診断マーカーであるc-kitに対する抗体を用いた画像診断用PET/SPECT用プローブを開発することを目的とし研究を行っている。昨年度までに、モデル細胞および細胞移植によるモデルマウスの樹立に成功し、モノクローナル抗体(IgG)を用いた基礎検討を終了している。本年度は、基礎検討の再現性を確認するために、以下に掲げる実験を遂行した。1・画像診断プローブとして最適な抗c-kitモノクローナル抗体をI-125およびIn-111にて放射標識をおこなった。2・I-125およびIn-111の抗体への標識効率の確認。3・放射標識抗体の細胞を用いたin vitro実験による結合率、免疫活性、親和性の再確認。4・担ガンマウスを用いた放射標識抗体の体内動態。5・放射標識IgGによるSPECTイメージング。

これらの再現性を確認した後、これまでの内容を投稿論文としてまとめた。特定のガンに対する治療の効果判定や予後のフォローアップには、それぞれのガンに特異的な画像診断プローブの開発が期待される。GIST細胞は多くがc-kitを高発現しており、抗c-kit抗体を画像診断プローブとして利用できればGIST患者の診断への貢献が大きく期待される。そこで本研究では抗c-kit抗体のプローブ化を試みた。昨年度までに、モノクローナル抗体(IgG)を用いた基礎検討を終了し、画像診断プローブとして利用可能な抗c-kitモノクローナル抗体を選出、担ガンマウスを用いた放射標識IgGの体内動態での腫瘍への高集積をみとめ、SPECTイメージングによる大腿部への移植腫瘍の画像化に成功し論文報告した。昨年までの研究結果から、IgGは血液、肺、肝臓、腎臓への生理的集積が高く、1グラムあたりの放射能集積量は腫瘍より低いものの、イメージング上は肺や肝臓への集積が目立つ結果となり、それらの生理的集積の低減が必須と考えられた。そこで本年度は、臨床応用へ向けた抗体の低分子量化を試みanti-c-kit-antibody-Fabを用いてIgGと同様の基礎研究をおこなった。放射標識-Fabを細胞で評価した結果、結合率がIgGよりも劣り、非標識抗体を加えた競合阻害実験から求めた結合親和性もIgGより低下した。細胞での局在を継時的に調べたところ、放射標識抗体は内在化画分も認められるものの、早期に細胞膜から乖離する画分が多いことも明らかとなった。担ガンマウスでの体内動態の結果、腎臓への集積が圧倒的に高くなったが、血中クリアランスは非常に早く高い腫瘍/血液比を得ることができた。anti-c-kit-antibody-Fabプローブは、c-kit高発現タイプの小細胞性肺癌イメージングにも展開した。今後はGISTをはじめとする腫瘍への分子標的内照射療法への応用が期待できる結果となった。