hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトネフローゼ発症に関わるBMPファミリー下流経路の解析

GPC5に加えてHS制御酵素として知られるSULFの機能不全が関与する可能性は標識SNPのrs11086243により示唆され,本研究に先立つ基盤研究(B)でこの領域を中心に詳細な解析を実施し,発症に関わるハプロタイプをSULFPREX1間で同定した.SULF機能の腎に関する国内外の検討は,SULF1,SULF2それぞれの遺伝子操作による機能欠損が報告されており,SULF1における軽微なアルブミン尿を認めるのみで,その後SULF1, 2の双方を欠損させる検討を行い糸球体障害による腎症が顕在化することを確認した検討がある.しかし日本人の腎症におけるタンパク尿重症化には,SULF2側が関連しており,SULF2に関する詳細な検討が必要である.本研究では,LD構造の不十分なSULF/PREX1領域のtarget re-sequencingを,Ion Proton用にAmpliSeq Custom Panelを作製し(IAD68525_188),Case (n=14), Control (n=14)で実施した.各症例より取得したvariantを症例毎にファイルとする作業を経てcommon variantを見いだしてLD構造を決定した.Region wideな解析を行ったが,ハプロタイプを越える有意な疾患感受性のvariantは見いだされなかった.一方,培養糸球体上皮細胞を用いた検討より,BMP6下流のシグナルとしてSmad 1/5/8, p38, ERK1/2のリン酸化を通して,inhibitor of DNA binding 1-3 (Id1-3)の発現が修飾されることが分かった.特にId1への影響が強いと思われ,floxed-Id1を作製し糸球体上皮に発現させてネフローゼ刺激の影響を検討した.近年rs16946160がネフローゼ重症化に関わることを報告した.これは糖尿病性腎症重症化にも関与していた.GPC5に加えてヘパラン硫酸(HS)制御酵素SULF2上流の標識SNPされ,ハプロタイプをSULFPREX1間で同定した.BDF1によりSULF2欠損に伴うタンパク尿重症化のメカニズムを検討し,中でもWnt/βcatenin経路のBMP6を介して糸球体上皮細胞障害を増強する知見が得られつつある.また,LD構造の不十分なSULF/PREX1領域のtarget re-sequencingをIon Protonで実施し,common variantを見いだしてLD構造を決定した.SULF2/PREX1領域のターゲットリシークエンスにより得られたCommon variant及びRare variantについての解析を引き続き行い,ハプロ解析の結果より強く発症に関わる領域が見いだせるかを詰める.次に,podocine-CreERT及びfloxed-Id1の交配を開始しており,今後タモキシフェンによる誘導下でネフローゼマウスモデルによる検討を実施する予定である.
テイラー渦流による乳化重合ラテックス粒子の成長過程の制御

本研究の最終目標は、ラテックス粒子の粒径分布を非常に細かい数10nmの均一粒子径にシャープに揃えることである。その第1段階の目的は、軸流を伴うテイラー渦流の局所的には剪断力の強くない混合状態で全体的には滞留時間をシャープに制御できる押し出し流れに近い波動及び準周期性波動渦流状態を作り,スチレンの連続乳化重合を行うことである。【渦間混合モデルとスチレンの乳化重合の基礎実験】[実験1.]この流動系に適応する渦対間物質移動係数k_<CB>を定義した新しい混合モデルを構築し,目的の乳化重合の反応制御の基本となる渦流の混合特性をトレーサ応答法により調べた。[実験2.]別の槽で作ったエマルションと開始剤をある一定の滞留時間で別々に共軸二重円筒装置に供給して,内円筒の回転数ωに比例するテイラー数Taである渦流状態にセットしてスチレンの連続乳化重合を行った。[結果1.]波動テイラー渦流と準周期性波動テイラー渦流の流動状態がこの乳化重合に適していること,流体の動粘度νが渦対間物質移動係数k_<CB>に大きな影響を与えること,その結果,その流動範囲内において無次元パラメータk_<CB>d/νがテイラー数Taとよい相関があり,Taの約1.6乗に比例することがわかった。また,渦内混合を逆混合係数として求めた結果,逆混合係数は渦対間物質移動係数に比例することがわかった。[結果2.]ドデシル硫酸ナトリウムを乳化剤として,過硫酸ナトリウムとチオ硫酸ナトリウムを開始剤として用いて,スチレンの乳化重合を本流動系で行った結果,テイラー数Ta=1,000前後の波動及び準周期性波動テイラー渦流領域で滞留時間40分での操作が重合反応速度およびラテックス粒子の粒径分布の観点から最適であることがわかった。
西欧近代三育主義教育の身体への歴史的回顧と身体教育論の再構築

本研究は、西欧における身体教育の用語出現の時期に遡り、その系譜を跡づけ、日本への受容に関する時代的特徴を明らかにすることを目的とした。西欧近代教育における三育主義の端緒は19世紀初頭まで遡り、教育実践家・教育論者によって唱えられていたことを追跡した。日本においても、三育主義教育の身体や身体教育は、ハーバート・スペンサー以前の影響がしばしば見られ、このことも新資料の発掘を経て明らかにされた。西欧三育主義の端緒を探るとペスタロッチとそれにつながる人々(ペスタロッチ、ジュリアン、ビーバーら)の身体教育論やその主張、あるいは実践が存在し、やがてスペンサーにたどりつくまでの系譜が明らかになった。平成25年度の研究実績として、本研究では西欧の身体教育が日本に受容された足跡を辿り、明治初期の資料(「体操術の世代」(明治12年))にみる体操と身体教育の目的・内容について、和漢混交文の資料の具体的記述に関する校注を作成することによって解明した。また、これらの資料の底本にあたる原書及び関連資料の収集に努め、欧米の身体教育概念がギリシャ時代のギュムナスティケー(古代ギリシャ語の身体教育の意味)を継承していたことについて、具体的に資料の中での指摘箇所を発見した。日本体育学会第64回大会での研究成果発表と国際体育・スポーツ史学会での研究成果発表を行い、本研究に関する今後の研究内容(三育主義の教育と身体教育の位置づけをさらに追究すること)について、研究協力者からの専門的知見や他の研究者から助言を受け、それらの知見を加味しつつ、研究を進めた。ハーバート・スペンサーの著書(『知育・徳育・体育論』1861年)の刊行以前にスペンサーが著していた三育主義教育と身体教育をめぐる具体的な資料及びその記述内容を明らかにするために文献調査を過去に遡って実施した。スペンサー以前の三育主義と身体教育論が西欧においてどのような経緯で当時の知識階級の人々や教育実践家らによって主張されるようになったのか、その点の解明を試みた。ヨハン・ハインリッヒ・ペスタロッチーをめぐる庶民の教育思想における身体教育の考え方を位置づけ、スペンサーの三育主義の身体及び身体教育への接点を探る研究を進展させ、研究成果発表を行った。これらの論文作成は今後の課題である。さらに、ペスタロッチーの庶民教育をフランスに紹介し、自ら三育主義教育を唱えたマルク・アントワーヌ・ジュリアンの原書にみる身体教育の概念と内容について資料翻訳に着手した。平成24年度の研究目的は、西欧における身体教育の用語出現の時期に遡り、日本への受容に関する時代的特徴を明らかにすることであった。日本においても、三育主義教育の身体や身体教育はハーバート・スペンサー(スペンサーの著書『知育、徳育、体育論』1861年)以前の影響がしばしばみられる。平成24年度の研究視座はスペンサー以前のこうした身体教育論が西欧においてどのような経緯で当時の庶民教育に位置づけられていったのか、日本にどのように影響を与えたかという点に絞り、近代三育主義教育における身体教育の位置づけとその重要性を確認する研究に着手した。そのために必要となる資料・文献を収集した。イギリスで最初の身体教育に関する単行本はサムエル・スマイルズの『身体教育論』が嚆矢となる。平成24年度は、スマイルズの『身体教育論』の中で、身体教育と知的教育および道徳教育との相互関連が位置づけられた。さらに、ハーバート・スペンサーの影響については日本の近代教育黎明期の事情を考察することによって、本研究の課題がより明確になった。明治初期の東京大学で刊行された学術紀要『學藝志林』所収の「體操術ノ世代」(明治12年)は英米の身体教育のあり方とスペンサーの三育主義の身体および身体教育を跡づける上で重要な資料であることが判明した。前述のサムエル・スマイルズは、『自助論』(日本語訳版は『西國立志編』)の著者としても著名であるが、『自助論』も日本への身体教育やスポーツへの受容について必読の文献である。そのテキストを解読し、英国人のスポーツの考え方とスポーツ用語の紹介がなされていたこと、およびスポーツの日本的受容の特徴について、研究成果を国際体育・スポーツ史学会(2012年ブラジル、リオデジャネイロで開催)で発表した。最終年度に実施した研究成果としては、西欧の身体教育と三育主義を検討するために、同時期の身体教育(physical education)に関する文献として、チャールズ・コールドウェルの『身体教育の思想』(1836年)が単行本としての身体教育の初出としてその所在をつきとめた。同書は、1834年のアメリカ・ボストン版も存在し、著者のコールドウェルが、医者としての立場から民衆学校の教師たちに講演した内容を記録したものであった。本研究では、睡眠、栄養、衣服と身体の健康に関する諸留意点を述べていた。

マルク・アントワーヌ・ジュリアンの『身体教育、道徳教育、知的教育に関する教育論』(1808年)まで遡及して資料調査を行った。この書は、フランス語で書かれた資料であるが、英語圏として、西欧近代三育主義教育を標榜する資料として、ウイリアム・ニューナムの『身体教育、知的教育、道徳教育および宗教教育』(1827年)が三育主義の初期資料であることが明らかになった。西欧の身体教育は教育思想家ペスタロッチーの影響を受けていた。エドアルト・ビーバーの書『ペスタロッチーと彼の教育計画』(1826年)は民衆の学校における教科としての体操の内容と意義を綴っており、同時期にロンドンで体操指導していたカール・フェルカーにも言及していた。その後、カールフェルカーの体操指導の痕跡は、ジェームス・チオッソの『身体教育の提言』(1844年)にも言及されていた。サムエル・スマイルズの『身体教育』(1838年)は、英語圏の初期文献に一端に位置づけられるが、スマイルズの『自助論(セルフ・ヘルプ)』(1870年代)の記述には初期の身体教育に関する内容が確認され、日本の明治初期の教育思想にも影響を与え、三育主義教育の一端を担っていた。その痕跡は『學藝士林』所収のオスワルド著・大野訳「軆操術ノ世代」(明治12年)に記述されていた。身体教育学・身体運動文化論平成25年度においては、日本における明治期の身体教育概念受容の一端を明らかにした。明治初期の資料(「体操術の世代」(明治12年))にみる体操と身体教育の目的・内容について、和漢混交文の資料の具体的記述に関する校注を作成することによって解明し、当初の研究目的(平成25年度の研究実施計画に基づいた研究目的)を達成しつつある。スペンサー以前の三育主義と身体教育論が西欧においてどのような経緯で当時の知識階級の人々や教育実践家らによって主張されるようになったのか、その点の解明を試みた。ヨハン・ハインリッヒ・ペスタロッチーをめぐる庶民の教育思想における身体教育の考え方を位置づけ、スペンサーの三育主義の身体及び身体教育への接点を探る研究を進展させ、研究成果発表を行った。これらの論文作成は今後の課題である。さらに、ペスタロッチーの庶民教育をフランスに紹介し、自ら三育主義教育を唱えたマルク・アントワーヌ・ジュリアンの原書にみる身体教育の概念と内容に関する検討を進めた。したがって、おおむね順調に研究が進展しているといえる。平成24年度の研究実績として、本研究は西欧における身体教育の用語出現の時期に遡り、日本への受容に関する時代的特徴を明らかにすることができた。このことでの研究成果はまず、日本体育学会第63回大会で研究成果を行ったように、明治初期の東京大学学術紀要である『學藝志林』に収録されていた資料「體操術ノ世代」(明治12年)を発見したことであった。日本においても、三育主義教育の身体や身体教育はハーバート・スペンサー(スペンサーの著書『知育、徳育、体育論』1861年)の影響がしばしばみられた。このことを原典を紐解いて、解明することに研究の意義もあった。さらに、平成24年度の研究目的は、スペンサー以前のこうした身体教育論が西欧においてどのような経緯で当時の庶民教育に位置づけられていったのかということであった。
食道の電気刺激・機械刺激による大脳誘発電位からみた内蔵知覚の検討

我々は大脳誘発電位法を用いて、食道における内蔵感覚の評価を試みた。対象は、器質的異常を伴わない胸痛、胸やけ、吐気などの食道由来と考えられる症状を認める患者で、これまで9例の患者(男性3例、女性6例、18-65才)に施行した。方法は、電気刺激ブローベを装着したチューブを食道胃接合部より5cm口側に留置し、電気刺激装置を用いて、被検者が違和感を感じるまで0-20mAまで2mAごとに、200μsecの矩形波を1Hzで刺激した。脳波は国際標準10-20システムに従い、FZを基準電極とし、Cz,Pz,C3,C4,P3,P4から双極導出し、日本電気三栄社製EEG 1A-92を用いて、時定数0.15秒、High Cut Filter1500Hz、電極抵抗5KΩ以下で記録した。電気刺激時は開眼状態で標識を凝視させた。DataはTEAC社製datarecorderに記録しA/D変換の後、日本電気三栄社製Signal Processer 7T-18を用いて、解析時間512msecで20回加算平均して誘発電位を得た。また、自覚的な感覚閾値も同時に測定した。結果は、9例中6例に刺激後潜時50150msecにおいて陰性-陽性-陰性の3相波を認めた。しかし残る3例については、刺激による誘発電位を得ることはできなかった。感覚閾値についてみると、感覚閾値が20mA以上の高閾値例が、誘発電位が得られた群では1例のみであったのに対して、得られない群では3例全例であった。以上より、食道電気刺激による大脳誘発電位法は、食道の内蔵感覚を客観的に反映する指標になり得ることが示唆された。
脂質代謝異常および過凝固の観点からのステロイド性骨壊死の病態解析と予防法の開発

ステロイド投与時にみられる凝固異常と脂質代謝異常の両者を抑制することは、ステロイド性骨壊死発生の予防の一助となる可能性がステロイド性骨壊死動物モデルを用いて実験的に示唆された。さらに、HMG-CoA還元酵素阻害剤であるピタバスタチンは、第3世代のスタチン系製剤で、強力な総コレステロール低下作用およびHDL-コレステロール上昇作用を有しているが、本薬剤もステロイド性骨壊死の予防効果があることが実験的に示唆された。1骨壊死動物モデルを用いたステロイド性骨壊死の病態に関する研究ステロイド単独投与家兎骨壊死モデルを用い、ステロイド剤の種類の違いによる壊死発生率に関して検討した。【目的】大腿骨頭壊死はステロイド剤使用に伴って発生する重要な疾患の一つである。家兎においてステロイド剤の種類による骨壊死発生率の違いを検討した。【方法】39羽の日本白色家兎に、プレドニゾロン、メチルプレドニゾロン、トリアムシノロンを等力価で1回筋肉内投与した。投与後4週での大腿骨及び上腕骨の骨壊死発生率を解析した。【結果】メチルプロドニゾロン投与家兎では、大腿骨近位における骨壊死発生率は他の2剤に比べて有意に高かった。血中脂質はメチルプレドニゾロン群で、投与後12週で有意に高値を示した。【考察】ステロイド剤の種類により骨壊死発生率が異なることが示唆された。さらに、骨壊死予防の可能性について動物モデルで検討を行なった。高脂血症剤で現在、最も頻用されているスタチン製剤を用いた骨壊死予防実験を行った。スタチンを投与していない群の骨発生率が70%(12/30)であったのに対し、本薬剤を投与した群では37%(13/35)と有意に骨壊死発生率の低下を認めた。本動物モデルでの実験により、ステロイド投与による脂質代謝異常や凝固異常を制御することは、ステロイド性大腿骨頭壊死の発生予防の一助となる可能性が示唆された。本実験系における、具体的は骨壊死発生の抑制機序はまだ解明されていないが、凝固を抑制することに加え、抗高脂血症剤の薬理作用である抗酸化作用、高脂血症抑制、動脈硬化抑制などの関与が考えられた。2大腿骨頭壊死症と鑑別を要する疾患の大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折に関する研究大腿骨頭壊死症と鑑別を要する疾患の一つとして、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折が提唱されている。我々は、本骨折の臨床病理学特徴を報告し、骨壊死との鑑別に有用な臨床および画像所見を提唱した。さらに、臼蓋内側に発生した脆弱性骨折後に急速に股関節破壊が進行し、Protrusio Acetabuliを来した症例に関する報告も行なった。原因不明の疾患であるProtrusio Acetabuliの病因の一つとして臼蓋側に発生した脆弱性骨折を考慮しておく必要がある。また我々は、SLEにてステロイド治療歴のある55才女性の脆弱性骨折症例を報告した。右股関節痛出現後3ヶ月のレントゲンで関節裂隙の狭小化と骨頭外側に圧潰像を認めた。MRIは骨髄浮腫像を示しており、脂肪抑制画像では圧潰に陥っている骨頭外側は高信号を呈していた。病理学的に骨壊死は認めず軟骨下脆弱性骨折と考えられた骨頭に圧潰を来す疾患として、SLE患者においても軟骨下脆弱性骨折を考慮しておく必要がある。1骨壊死動物モデルを用いたステロイド性骨壊死の病態に関する研究。スタチン剤による骨壊死発生率の予防効果について検討した。【方法】28週齢以上の日本白色雄家兎65羽を、ピタバスタチン投与群(PS)35羽、ステロイド単独投与群(CTR)30羽の2群に分け、予防効果について病理組織学的検討を行なった。【結果】骨壊死発生率は、ステロイド単独投与群で30羽中21羽(70%)、ピタバスタチン投与群は35羽中13羽(37%)と有意に低下していた(P<0.05)。【考察】ステロイド投与による脂質代謝異常を制御することは、ステロイド性大腿骨頭壊死の発生予防の一助となる可能性が示唆された。本実験系における、具体的は骨壊死発生の抑制機序はまだ解明されていないが、抗高脂血症剤の薬理作用である抗酸化作用、高脂血症抑制、動脈硬化抑制などの関与が考えられた。2大腿骨頭壊死症と鑑別を要する疾患の大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の発生頻度に関する研究【目的】骨粗鬆症に伴って発生する骨折として、近年、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折(以下SIF)が提唱されている。本骨折は関節破壊を来すことも報告されており、病理的にその頻度、特徴について検討した。【方法】

変形性股関節症(以下OA)または大腿骨頭壊死症(以下ON)の診断にて人工股関節置換術を行なわれた7、718骨頭(7,286症例)(OA:7,349骨頭、ON:369骨頭)を再検討した。年齢は13-96才(平均60才)であった。【結果】SIFは7、718例中501例(6.5%))に認められた。年齢は20-93才(平均68才)で、79%(394例)は60才以上であった。女性は305例、男性は196例、右側罹患が253例、左は248例であった。疾患別では、OAでは6.3%、ONでは11.1%にSIFが認められた。【結論】SIFは高齢者に好発する傾向があり、特に大腿骨頭壊死症との鑑別は重要と考えられた。1骨壊死動物モデルを用いたステロイド性骨壊死の病態に関する研究【目的】ステロイド性家兎骨壊死モデルの性差に関して、NOに着目して検討を行った。【対象および方法】成熟日本白色雄家兎10羽(雄群)、雌家兎8羽(雌群)を対象とし、両群に、MPSL20mg/kgをそれぞれ一回のみ右臀筋内に注射した。MPSL筋注後2週で、両大腿骨・上腕骨における骨壊死発生を病理学的に検討した。血液生化学的検査項目は、硝酸/亜硝酸イオン値を、脂質系では総コレステロール・HDLコレステロール・中性脂肪、凝固系として血小板を、MPSL投与時・投与後1週・投与後2週(犠牲死時)に測定した。【結果】骨壊死発生率は、雄群は70%(7/10羽)、雌群は13%(1/8羽)と有意に低かった(P<0.05)。血中硝酸イオン/亜硝酸イオン値は、雄群は雌群に比し有意に低下していた(P<0.05)。脂質・凝固系では、総コレステロール値が雌群で有意な上昇を認めた(P<0.05)。【考察】今回の実験における雄雌間の骨壊死発生率とNO値の経時的変化の結果より、雄に比し雌の方が酸化ストレスに対して強い、という可能性も考えられることが示唆された。2大腿骨頭壊死症と鑑別を要する疾患の大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の発生頻度に関する研究【目的】骨粗鬆症に伴って発生する骨折として、近年、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折(以下SIF)が提唱されているが、その発生頻度は不明である。病理組織学的にその頻度、特徴について検討した。【方法】変形性股関節症(以下OA)または大腿骨頭壊死症(以下ON)の診断にて人工股関節置換術を行なわれた7,718骨頭(7,286症例)(OA:7,349骨頭、ON:369骨頭)を再検討した。【結果】SIFは7,718例中501例(6.5%))に認められ、疾患別ではOA6.3%、ON11.1%にSIFが認められた。
プラズマの電位閉じ込め及び電位生成に関する新統一統合比例則構築拡張と普遍性の実証

「電位生成及び生成された電位の効果」に関する物理機構・理論の、実験結果との比較検討による統合・統一・普遍化を行い、タンデムミラーにおける研究の展開・進展を図る研究基盤として確立する事は、また一方でこの物理機構の普遍化に基づきトカマク・ヘリカルプラズマ等に対する電位の効果・電位生成の物理に深化・拡張する事は、今後の核融合プラズマの閉じ込め研究に対する必要不可欠な研究課題である。本研究では、電位生成の代表的理論であるコーエンの強い電子サイクロトロン加熱理論と、パスツコフの生成電位効果の理論の2大理論を統合する新提唱を行い、そのガンマ10に於ける実証実験結果を得た。ガンマ10の代表的プラズマ・モードは数kVの電位生成を特長とする「高電位モード」と、バルクイオンによる中性子生成に成功した「高温イオンモード」に大別される。両モードの電位生成機構に共通する物理法則を見出す事は、両モードを統合し高電位・高温プラズマを同時に維持する電位生成手法の達成のために、極めて重要である。我々は、2002年のリヨンで開催された国際原子力機関(IAEA)の第19回核融合エネルギー国際会議で、両モードの統合のための電子サイクロトロン加熱(ECH)に関する提唱を、本新統合理論を基に示した。今回、この時に本統合理論に基づいて発表した電位生成プラグ部ECH電力に対して予想される高電力入射で「高温イオンモードでも1kVを超えるイオン閉じ込め電位が出来るはずである」という本理論・比例則の予想を、実際に今年度250kWのECH実験を行い、この10年来超えることの出来なかった高温イオンモードでの閉じ込め電位1kVの壁を初めて超え、1.4kVを比例則に沿って得ることに成功した。更に、本統合理論の物理描像に加え、本物理法則比例則に基づく以上の実験結果と理論の一致について、また高電位生成に関する研究が進展した。本研究では、我々が独自に提唱しPhysical ReviewLetters 86,4310(2001)[T.Cho et al.,]に報告した、タンデムミラー・プラズマの「新しい、電位に拠るプラズマ閉じ込め、並びに電位生成物理機構の統合理論・統合比例則」を、我々が開発した新型イオン・電子・X線計測器及び新計測法を駆使し、本統合比例則の広範なプラズマ・パラメータに対する拡張性・適用性を研究している。平成14年度に於ける本研究の目標は、「新統合理論・比例則拡張の実証実験と、これによる新安定モードの探求と創成」であり、これらは以下の様に達成された。これまでの研究成果・準備状況に基づき、本研究目的を達成するために、(1)「電位生成統合理論・比例則」に対して、別途新たなプラズマモードへ適用しうるかを調べ、本新統合理論の新モード創成への拡張・適用性を検証した。(2)具体的な実施方法として、セントラル部ECHの新たな入射に拠り、新統合理論式に、ECH加熱項を加えて、ECH効果が新統合式で説明できるかを検証した。(3)即ち、高温イオンモードに対し、セントラル部ECH加熱項を加える事等に拠り、セントラル部電子エネルギーを上げ、サーマルバリア電位を越えてプラグ部に到達する電子を増やして、プラグ部対セントラル部プラズマ密度比の従来の中間領域を実現させ、安定な新モードを本理論に拠り創成できるか、また、この時に「この第3モードに新統合理論が適用・拡張できるか」を、計算予想とデータで比較検証した結果、本新理論の予想するパラメータ平面とデータが良い一致を示し、新理論の拡張性が実証された。本結果は、延いては今後のタンデムミラーの新パラメータ領域への伸展・拡張方法の新たな指導原理と将来への指針を与え得る、極めて重要な成果といえる。

「電位生成及び生成された電位の効果」に関する物理機構・理論の、実験結果との比較検討による統合・統一・普遍化を行い、タンデムミラーにおける研究の展開・進展を図る研究基盤として確立する事は、また一方でこの物理機構の普遍化に基づきトカマク・ヘリカルプラズマ等に対する電位の効果・電位生成の物理に深化・拡張する事は、今後の核融合プラズマの閉じ込め研究に対する必要不可欠な研究課題である。本研究では、電位生成の代表的理論であるコーエンの強い電子サイクロトロン加熱理論と、パスツコフの生成電位効果の理論の2大理論を統合する新提唱を行い、そのガンマ10に於ける実証実験結果を得た。ガンマ10の代表的プラズマ・モードは数kVの電位生成を特長とする「高電位モード」と、バルクイオンによる中性子生成に成功した「高温イオンモード」に大別される。両モードの電位生成機構に共通する物理法則を見出す事は、両モードを統合し高電位・高温プラズマを同時に維持する電位生成手法の達成のために、極めて重要である。我々は、2002年のリヨンで開催された国際原子力機関(IAEA)の第19回核融合エネルギー国際会議で、両モードの統合のための電子サイクロトロン加熱(ECH)に関する提唱を、本新統合理論を基に示した。今回、この時に本統合理論に基づいて発表した電位生成プラグ部ECH電力に対して予想される高電力入射で「高温イオンモードでも1kVを超えるイオン閉じ込め電位が出来るはずである」という本理論・比例則の予想を、実際に今年度250kWのECH実験を行い、この10年来超えることの出来なかった高温イオンモードでの閉じ込め電位1kVの壁を初めて超え、1.4kVを比例則に沿って得ることに成功した。更に、本統合理論の物理描像に加え、本物理法則比例則に基づく以上の実験結果と理論の一致について、また高電位生成に関する研究が進展した。
ネット・コミュニティにおける仮想経験とビジネスモデルの関係についての実証研究

インターネットの普及に伴い、インターネット上で成立するバーチャルな共同体、ネットコミュニティが多数成立するようになっている。これらのネットコミュニティに対しては、社会学や心理学における興味のみならず、われわれ経営学の分野からも、BtoCやCtoCのコミュニケーション構築を可能にする新しいビジネスモデルとして注目が集まっている。本研究では、こうしたネットコミュニティの特性や現代的な意義について、国際的な比較分析を通じて明らかにするとともに、そのビジネスモデルとしての可能性について考察することを目的とする。このさい、焦点があてられるのはネット・コミュニティにおける仮想経験の存在である。バーチャルな世界においても、現実世界に近い形での経験を与えることが可能なのかどうか、あるいは、もし可能であるとするのならば、それはいかに実現され、またいかなる効果を持つことになるのかを明らかにすることを試みてきた。本年度は、これまでの研究蓄積を洗い直し、学際的な文献調査を進めることで、我が国特有のモバイルに焦点を当てた。また、すでに先行して行われていたヒアリング調査を引き継ぎ、これらから生まれた問題意識を研究会などで報告することを通じて検討を進めた。本年度は、これまでの研究蓄積を洗い直し、学際的な文献調査を進めることで、問題の先鋭化を行った。本研究で明らかになったのは、物理的制約としてのメディア端末の存在である。いかなるネット世界であれ、物理的制約を伴い、この制約がコミュニケーションの方向性に規定を与えることが示された。
投資不動産公正価値情報を活用した企業不動産マネジメント支援の方策検討

企業不動産戦略(CRE)の重要性が叫ばれているなかで、その合理的な意思決定を支援する知見の蓄積が求められており、本研究では「投資不動産公正価値」に特化した分析・考察を行っている。将来日本に本格的に投資不動産会計が適用になった場合に、この公正価値の信頼性を高める方策が求められてくる。また、この公正価値情報の整備には、莫大な社会的コストが必要とされ、そのコストに見合った有効活用も不可欠となると考える。これらの問題意識の下、「投資不動産公正価値データを活用したCREのための意思決定支援のあり方」に絞り込み、定性的及び定量的の双方からの検証を実施し、基礎的な提言に結びつけている。本研究は、進展する不動産会計を背景として、蓄積しつつある投資不動産の時価情報の価値に注目し、それをCREの合理的な意思決定に活用することを目的とする。具体的には、投資不動産公正価値情報の信頼性担保と、当該公正価値情報の活用を前提とした合理的なCREを実現するための方策を検討し、実行可能な具体的提言を行うことを目指すものである。本年度においては、「投資不動産の公正価値情報を活用してCREに活用する研究」に比重をおいて作業を実施した。研究方法は主に財務データを活用した実証分析が中心となる。分析対象のサンプルは、2010年期及び2011年期のそれぞれのデータを対象に、「全体」、「製造業」、「建設・運輸・倉庫・不動産業」の3つの業種区分に応じた分析を行う。業種区分をした根拠は、「製造業」は賃貸等不動産の保有は本業と直接結びつかない業種であること、「建設・運輸・倉庫・不動産業」は、賃貸等不動産の保有が本業と関連があり企業業績を増進させる可能性があることである。このように、幅広い業種を対象とした実証分析を実施した結果として、「製造業」と「建設・運輸・倉庫・不動産業」とでは顕著な違いが確認された。この分析結果については、研究書及び学会誌論文で公開することができた。以上の分析に追加して、「不動産業」に絞り込んだ分析も実施した。その結果として、財閥系不動産会社とその他の不動産会社では、投資不動産の保有状況、含み益等が大幅に異なり、二つを一緒に考察することに無理があることが明らかになった。この分析結果については、学会報告で公開することができた。当初の計画通り、財務データを整備し、それに基づいた実証分析を行うことができた。実証分の結果についても、当初予定した検証精度の水準に至ったと考えている。またその結果を、適宜学会報告、学会誌論文刊行、研究書刊行に反映することができた。このような研究の状況から「おおむね順調に進展している」と考えている。初年度においては、「投資不動産の公正価値情報を活用してCREに活用する研究」に比重をおいて作業を実施した。研究方法は主に財務データを活用した実証分析が中心とし、分析対象のサンプルは、2010年期及び2011年期のそれぞれのデータを対象に、「全体」、「製造業」、「建設・運輸・倉庫・不動産業」の3つの業種区分に応じた分析を行った。このように、幅広い業種を対象とした実証分析を実施した結果として、「製造業」と「建設・運輸・倉庫・不動産業」とでは顕著な違いが確認され、この分析結果については、研究書及び学会誌論文で公開した。2年度目においては、前年度の実証分析を踏まえて、投資不動産の公正価値評価の実務について、カナダのバンクーバー市を対象とした実態調査を行った。具体的には、複数の不動産鑑定業者や監査法人を対象としたヒアリング調査を実施したものである。当該調査の結果として、鑑定業者と監査法人の連携等についての課題が浮き彫りになってきている。この調査結果については、今後研究書等での公開を予定している。初年度においては、当初の計画通り、財務データを整備し、それに基づいた実証分析を行うことができた。2年度目についても、初年度目の成果に基づきながら、海外調査を実施することができ、今後その成果を研究書等で公表する予定である。

2年度目においては、前年度の実証分析を踏まえて、投資不動産の公正価値評価の実務について、カナダを対象とした実態調査を行った。具体的には、不動産鑑定業者や監査法人を対象としたヒアリング調査を実施したものである。当該調査の結果として、鑑定業者と監査法人の連携等についての課題が浮き彫りになってきている。3年度目においては、東証1部製造業を対象とした減損処理についてのアンケート調査を行った。この調査の目的は、不動産時価評価の実態と課題を浮き彫りにすることである。その結果として、当該時価評価に際しては、企業内部で独自に評価をするケースと外部の専門資格を有する鑑定人に委託するケースに二分されることが判明した。外部の鑑定人に依頼するケースとして、取締役会への説明責任の履行を目的とすることが判明した。以上から、本研究では投資不動産の公正価値情報を活用することにより、CREの実証分析を行い、企業不動産戦略の実態を明らかにした。それと同時に、当該公正価値情報の信頼性の担保のあり方についての基礎的検討についても実施した。企業不動産戦略(CRE)の重要性が叫ばれているなかで、その合理的な意思決定を支援する知見の蓄積が求められており、本研究では「投資不動産公正価値」に特化した分析・考察を行っている。将来日本に本格的に投資不動産会計が適用になった場合に、この公正価値の信頼性を高める方策が求められてくる。また、この公正価値情報の整備には、莫大な社会的コストが必要とされ、そのコストに見合った有効活用も不可欠となると考える。これらの問題意識の下、「投資不動産公正価値データを活用したCREのための意思決定支援のあり方」に絞り込み、定性的及び定量的の双方からの検証を実施し、基礎的な提言に結びつけている。初年度に実施した実証分析に基づき、その比較のため海外の投資不動産会計制度に関する調査分析を実施する。具体的には、カナダを中心に英国等の実態についても調査する。カナダを選択した理由として、投資不動産会計制度が開始されて、10年程度を経過し、同制度を取り巻く環境がそれなりに成熟してきていると考えられ、これから本格的に同制度の適用が本格的に見込まれる日本にとって参考となる情報を得られる可能性があるからである。また英国においては、投資不動産会計制度の発祥の国であり、すでに安定した実務慣行が定着してきており、その再検証を行う予定である。このように2年度目においては、海外調査を中心に行い、初年度目に実施した国内の実証分析結果と総合的な考察を行う予定としている。初年度に実施した実証分析に基づき、2年度目では、その比較のためカナダの投資不動産会計制度に関する実態調査を実施した。その結果として、公正評価実務について種々の課題が浮き彫りとなってきている。この海外調査結果は、日本のこれからの公正評価実務と深く関係するものと考えられる。3年度目は、初年度に行った財務データを活用した実証分析と2年度目に実施した海外調査結果を踏まえ、東証1部上場企業を対象とした実態調査を行うものとする。具体的には、アンケート方式を採用し、調査表を送付し、不動産公正価値評価についての、実務的課題について詳細に検討する予定でいる。そして、最後にこれらの3年間の研究成果を踏まえたうえで、不動産公正価値評価のあり方と当該公正価値情報の活用のあり方についての提言をまとめる予定としている。
新しい細胞内情報伝達物質サイクリックADPリボースの合成酵素と受容体の解明

本研究の目的は、申請者らが新しく見出した細胞内情報伝達物質であるサイクリックADPリボース(cADPR)の合成酵素と受容体の構造と性質を明らかにして、cADPRを中心とする新しい細胞内情報伝達系の全容を解明することである。平成7年度の研究は順調に進行し、以下の様に研究目的が達成された。平成7年度の研究は、研究計画通り進行し以下の新知見が得られた。4.cADPR結合活性を指標に膵ランゲルハンス島cDNAライブラリーからcADPR結合蛋白質候補cDNAを単離した。本研究の目的は、研究代表者らが新しく見出した細胞内情報伝達物質であるサイクリックADPリボースの合成酵素と受容体の構造と性質を明らかにして、サイクリックADPリボースを中心とする新しい細胞内情報伝達系の全容を解明することである。平成5年度の研究は、当初の計画どおりに進行し、以下のような期待された成果を得た。1.日本産アメフラシ(Aplysia kurodai)のサイクリックADPリボース合成酵素(ADP-ribosyl cyclase)cDNAと遺伝子を分離し構造を決定したところ、アメフラシADP-ribosyl cyclaseとヒト白血球表面抗原CD38がアミノ酸配列上相同性を有することが新たな知見として得られた。2.RT-PCR法により、ヒトCD38のcDNAをヒトインスリノーマより分離した。3.分離したヒトCD38cDNAをSV40初期プロモーター下流に接続して発現ベクターを作製し、COS-7細胞で発現させた。4.発現させたヒトCD38蛋白とNADを反応させHPLCで分析したところ、ヒトCD38蛋白がサイクリックADPリボース合成酵素活性を有することが示され、CD38が高等動物のサイクリックADPリボース合成酵素(ADP-ribosyl cyclase)であることが明らかとなった。5.日本産アメフラシ(Aplysia kurodai)のサイクリックADPリボース合成酵素(ADP-ribosyl cyclase)を用いて、^3H-および^<32>P-で標識したサイクリックADPリボースを合成した。平成6年度の研究は、当初の計画どおりに進行し、以下のような期待された成果を得た。2.CD38蛋白のcADPR分解活性(cADPR hydrolase)は、膵β細胞でグルコース刺激によって上昇する濃度のATP(210mM)により阻害され、その結果、cADPRの産生量が増加することが明らかとなり、グルコース刺激時の膵β細胞でのcADPR産生の調節機構が解明された。3.アメフラシ(Aplysia Kurodai)より精製したサイクリックADPリボース合成酵素(ADP-ribosyl cyclase)を用いて〔^<32>P〕標識-8-アジド-サイクリックADPリボースを合成し、サイクリックADPリボースの結合タンパク質/受容体への結合条件を明らかにするとともに、サイクリックADPリボースの結合を指標にして膵β細胞由来の発現cDNAライブラリーのスクリーニングを行い陽性クローンを得た。
トロホブラスト上のHLA-Eによる胎盤NK細胞の集積・分化機構の解明

妊娠初期よりHLA-E、HLA-Gは胎盤に発現し、妊娠維持に関与する。最近、着床前の受精卵もHLA-Gを産生・分泌し、体外受精卵の良好胚選定にHLA-G検出が有用であるといわれている。この真偽を確認するため、体外受精卵培養上清481例においてHLA-G測定を行ったが、検出されなかった。この結果は、良好胚選定法にHLA-G検出は不適であることを世界的に示した点で意義がある。非古典的HLA class I分子であるHLA-E,-F,-Gは多型性に乏しく,HLA-A,-B,HLA class II分子が発現していない胎盤トロホブラストに揃って発現していることから,これら分子の母児免疫寛容機構への関与が注目されている。代表者は,このうちHLA-Eの胎盤脱落膜NK細胞の集積・分化機構への関与を解明するため,データベースに報告されている11種のHLA class Iシグナルペプチドを結合した11種のHLA-E発現細胞を作製中である。さらに,妊娠高血圧症候群,不育症胎盤におけるHLA-EおよびHLA-Gの発現の再検討を行うため,あらたに検体を採集中である。また不育症胎盤におけるHLA-G発現の再検討に関連して,代表者は,体外受精卵の良好胚選定における可溶性HLA-G抗原検出の有用性について検討を行った。2002年,Fuzziらが,体外受精3日後の体外受精卵の培養上清中の可溶性HLA-G抗原検出が,良好胚選定に有用であるかのような報告をした。しかし,代表者はその測定方法,さらに受精3日後の受精卵に可溶性HLA-G抗原を産生する能力の有無について疑問をもち,体外受精卵培養上清109例中の可溶性HLA-G抗原の有無を検討した。その結果,体外受精卵培養上清中に可溶性HLA-G抗原は検出されず,またその着床率との関連も見出せなかった(J Reprod Immunol.2007:75(1):11-22.)。体外受精卵における可溶性HLA-G抗原発現の検討は,不育症におけるHLA-G分子の機能解明につながると考えられる,今後はさらに鋭敏・確実な可溶性HLA-G抗原検出方法を開発し,体外受精卵培養上清中の可溶性HLA-G抗原の有無,また良好胚選定における有用性をあきらかにしていく予定である。胎児由来の胎盤トロホブラストは、妊娠初期からHLA-GおよびHLA-Eを強く発現し、脱落膜に多く存在するNK細胞活性を調節することにより、妊娠維持に機能している。近年、このHLA-Gが着床前の受精卵、特に体外受精卵培養上清においても発現し、着床に深く関与しているとの報告があり、不妊治療分野において、脚光を浴びている。我々はこの真偽を確かめるべく、体外受精卵培養上清中のHLA-G抗原の有無について検討を行った。昨年度までに、day3培養上清84例、day6培養上清25例中にHLA-G抗原が検出されなかったことを報告したが、あらたに培養上清を採集し、さらに高感度なELISA法を用いて再検討した。その結果、抗HLA-G抗体を用いたELISA(検出限界: 2ng/ml)において、day1培養上清37例、day3培養上清88例、day6培養上清49例中に、HLA-Gは検出されなかった。さらに抗HLAクラス1抗体を用いたELISA(検出限界: 0.5ng/ml)においてもday3培養上清110例、day6培養上清88例中にHLA-Gを含むHLAクラスI抗原は検出されなかった。現在、世界中において、体外受精の必要性が高まり、その患者数も増加しつつある一方、体外受精の成功率はいまだ100%には程遠い。そこで、画期的な体外受精卵の良好胚選定法が求められ、体外受精卵培養上清中のHLA-G測定が脚光を浴びた。しかし、これまで提出された多くのデータはいずれも測定方法が不明瞭で、検出されたHLA-G抗原量も一致しない。我々の結果は、体外受精卵培養上清中のHLA-G測定は良好胚選定法に不適であることを示唆した。本研究は、今後、真に有用な体外受精卵良好胚選定法の開発に際して、非常に意義のある研究である。
地殻の変成過程における物質移動

(1)変成の場と物質移動の形式,機構について非常に明確な関連性があることが判明した.高圧低温型の変成作用(三波川変成作用など)では水の移動が若干あるが,これは鉱物の脱加水作用に伴うものである.他の元素はこの変成作用では殆ど移動しない.高圧,高温型変成作用(日高,領家変成作用など)では,変成岩の部分容融が起り,これが移動することも起る.しかし,こゝでは,地下の更に深い所に由来するマグマがこゝに移動して来て,既存の変成岩と反応し固定される.比較的浅い(地下)所で起る高温変成作用では,マグマに由来すると思はれる水溶液の移動がかなり大規模に起る.飛騨変成岩にみられる巨晶片麻岩の長石巨晶の発達は,このような変成の場で破砕性変形を岩石が受けた所で起った現象である.低圧(地下浅所)中低温の変成作用においては,岩石が破砕性変形を受けることが多く,この破砕部分を通して,溶液が移動し,これによる物質移動が卓越する.この物質移動に伴って,岩石の新な破砕が起り,地震が発生する可能性も示唆された.(2)実験的研究では,岩石を構成している鉱物の粒界には鉱物と異なる性質(低融点など)を持つ物質の尸が存在していることが多く,この相に稀土類,遷移金属,アルカリ金属,アルカリ土類などが異常濃集を示していることが明らかにされた.岩圓における物質移動の考察にはこれらの相の果す役割は無視できない.数年来続行していた微小熱量計による鉱物の熱力学的諸量の測定は漸く,各種の熱力学的計算に使用し得る精度が得られるようになった.これにより,高圧で安定な鉱物の安定領域を正確に決めることができ,従来の実験データを吟味することができた.(3)水溶液(高温高圧下の)と鉱物の間の化学反応速度は従来考えられているものよりはるかに速く,水溶液を介して起る物質移動の伝播機構が明らかにされた.(1)変成の場と物質移動の形式,機構について非常に明確な関連性があることが判明した.高圧低温型の変成作用(三波川変成作用など)では水の移動が若干あるが,これは鉱物の脱加水作用に伴うものである.他の元素はこの変成作用では殆ど移動しない.高圧,高温型変成作用(日高,領家変成作用など)では,変成岩の部分容融が起り,これが移動することも起る.しかし,こゝでは,地下の更に深い所に由来するマグマがこゝに移動して来て,既存の変成岩と反応し固定される.比較的浅い(地下)所で起る高温変成作用では,マグマに由来すると思はれる水溶液の移動がかなり大規模に起る.飛騨変成岩にみられる巨晶片麻岩の長石巨晶の発達は,このような変成の場で破砕性変形を岩石が受けた所で起った現象である.低圧(地下浅所)中低温の変成作用においては,岩石が破砕性変形を受けることが多く,この破砕部分を通して,溶液が移動し,これによる物質移動が卓越する.この物質移動に伴って,岩石の新な破砕が起り,地震が発生する可能性も示唆された.(2)実験的研究では,岩石を構成している鉱物の粒界には鉱物と異なる性質(低融点など)を持つ物質の尸が存在していることが多く,この相に稀土類,遷移金属,アルカリ金属,アルカリ土類などが異常濃集を示していることが明らかにされた.岩圓における物質移動の考察にはこれらの相の果す役割は無視できない.数年来続行していた微小熱量計による鉱物の熱力学的諸量の測定は漸く,各種の熱力学的計算に使用し得る精度が得られるようになった.これにより,高圧で安定な鉱物の安定領域を正確に決めることができ,従来の実験データを吟味することができた.(3)水溶液(高温高圧下の)と鉱物の間の化学反応速度は従来考えられているものよりはるかに速く,水溶液を介して起る物質移動の伝播機構が明らかにされた.
中等国語科における批判的読解力の診断評価システムの拡張と活用による授業改善

本研究では,中学校および高等学校段階の国語科において文章を推論的に理解するとともに,批判的に分析し,自分の立場から解釈や評価を表現する能力について,現代文と古典の領域に加えメディア・リテラシーの領域を含め「批判的読解力」と再定義した。そして,そうした批判的読解力を評価する調査問題と評価指標からなる診断評価システムを拡張的に開発するとともに,教師自身がそれらを活用して日常の国語科授業の改善に取り組む実践的な研究を推進することで,その有効性を検証した。さらに,それを大学における国語科の教員養成カリキュラムおよび現職教員研修に応用した。初年次である平成27年度には、3つの研究課題に取り組んだ。1点目の読解モデルの拡張については、二つの方向で研究を進めた。一つは想定する学習者像の拡張である。高等学校の学力上位層だけでなく低位層や中学校段階に範囲を広げることにした。もう一つは、評価を行う読解力の範囲の拡張である。評論・小説・古典という線条的なテキストの領域に,メディア・リテラシーを加えるとともに、能力についても協同性を取り入れたものとした。そのために、イギリスのGCSEおよびPISA2015の分析を行い、示唆を得た。2点目の評価問題および評価指標の開発については、高等学校段階と中学校段階について、それぞれ具体的な評価問題の開発を行った。高等学校段階については、汎用性を高めるため教科書教材から素材を選定し、問題を開発した。中学校段階については、メディア・リテラシーについて評価問題の枠組みと具体的な設問を開発した。3点目の教師及び授業改善へのアプローチに関しては,国内における授業研究、学会における研究交流,国内外の国際バカロレア校への授業観察という3つの方法を用いて行った。授業研究については、第I期の研究成果である「高次読解力の評価ハンドブック」を用いて、高等学校の現職教員を対象とした研修を通じて実現した。研究交流については、第128回全国大学国語教育学会において、「高次読解力の評価」をテーマにしたラウンドテーブルを開催し、パフォーマンス評価を軸とした評価のあり方について視点を得た。国際バカロレア校については、国内の関西学院千里国際中等部・高等部とシンガポールのUnited World College of South East Asia East Campusにおいて、授業観察を行い、批判的読解力を育成する具体的な指導方法について示唆を得た。学習者の能力層および発達段階、読解の領域およびジャンル、能力の種類の全てに渡って、評価の範囲や枠組みを広げたため,読解力モデルを拡張し,整合性について調整するのに手間と時間を要した。また,評価問題の作成に際しては,読解の対象となる文章や素材文の開発と、新しい様式による設問の開発に手間取っている。このため、学習者への調査の実施を行うことができなかったことが遅れの原因となった。しかし、一方で、高次の読解力、批判的な読解力を実際に育成している国際バカロレア校への学校訪問と授業観察が実現したことで、教師および授業改善に関する3つ目の課題について、先んじて進めることができた。また、国内でも高校の現場の教師と研修を行うことができ、授業研究へと進んだ。この点では、計画より先に進むことができているので、2年度目には、当初の計画に追いつくことができると思われる。今年度は,開発した評価問題を用いた調査を通して,診断的評価のための評価指標を作成すること,また,観察を行った先駆的授業の分析を通して,批判的読解力を育成するための授業モデルの開発を行うことを研究の課題とした。具体的には,高校段階については,一つは,古典領域の教科書教材を用いた評価問題について調査を行い,評価指標を作成するとともに,実験的授業を行う。もう一つは,小説領域の教材を扱ったもので,協同的過程を取り入れた調査を試みる。中学校段階については,一つは批判的読解力を対象として,二つ目はメディア・リテラシー領域を対象として,評価問題を用いた調査を行い,評価指標を作成することとしていた。海外読解力領域については,イギリスのGCSE,またアメリカのSATを対象として,評価の枠組みと,具体的な評価問題の分析を行い,示唆を得ることとして,研究を行った。上記のような課題に対して,現実的な研究成果として,次のようなことがことが得られた。まず,授業モデルの開発については,高校現場との協力により開発した授業モデルに基づき,小説・評論・古典の各領域について授業設計を行った後,特に評論領域において実験的な授業を行い,記録した。また,古典領域および小説領域の評価問題については,改善・改訂を何度か行ったが,調査を行うことはできなかった。メディア・リテラシー領域については,中学校段階におけるメディア・リテラシーの評価問題の開発と,中学生に対する調査を終え,評価指標を作成中である(成果について,学会での報告を行う予定である)。海外読解力領域については,GCSEの評価問題の分析を行うとともに,国際バカロレアの「EnglishA」のオックスフォード版教科書の分析を行い,特にイギリスにおいて,どのような能力が求められているかの分析を行った。評価問題の作成において,中学校・高校の教育現場の実態に沿ったものとするため,改善を重ねたことで,時間を要した。また,調査の実施段階において,協力校との調整が難航した。最終年度の2017年度には,初年度に構築した読解モデルに基づいて,高校班と中学校班の各班において,2016年度に実施した調査について分析と考察を行うこと,また,それらの結果から示唆されることをふまえて評価モデルおよび授業モデルを構築し,授業実践を行うことを目的とした。まず,高校班においては,単元および授業の展開に沿って,導入時の診断的評価,展開時の形成的評価,まとめ段階の総括的評価を行う評価モデルを構築した。

そして,それをもとに高等学校の国語科教員研修を行うとともに,実際の授業において実践に移し,記録・分析した。また,古典領域においては,中心教材(宇治拾遺物語「絵仏師良秀」)に対して批判的な読解を行う教材編成および単元展開を構想し,それを実際の授業において検証した。なお,開発の遅れていた小説に関する新たな調査問題を開発し,調査を実施し,分析を行った。中学校班においては,教師と学習者という二者を対象とした二つの調査の結果について,分析及び考察を行った。教師については,教師の持つ批判的思考に関する知識について,パターン・ランゲージの手法を用いて分析を行った。学習者については,前年度に評価問題を開発し,調査を行ったメディア・リテラシーの調査結果について,問題の評価指標を設定して分析を行うとともに,それらの過程を通して,中学生のメディア・リテラシーを評価する汎用的な評価指標を導き出した。海外班においては,イギリスの義務教育修了資格試験GCSEにおける評価システムについて総括的な考察を行うとともに,アメリカの精読(クロス・リーディング)指導について,指導と評価の観点を中心に分析を行った。以上について,報告書にまとめ,刊行した。本研究では,中学校および高等学校段階の国語科において文章を推論的に理解するとともに,批判的に分析し,自分の立場から解釈や評価を表現する能力について,現代文と古典の領域に加えメディア・リテラシーの領域を含め「批判的読解力」と再定義した。そして,そうした批判的読解力を評価する調査問題と評価指標からなる診断評価システムを拡張的に開発するとともに,教師自身がそれらを活用して日常の国語科授業の改善に取り組む実践的な研究を推進することで,その有効性を検証した。さらに,それを大学における国語科の教員養成カリキュラムおよび現職教員研修に応用した。今後は,開発した評価問題を用いた調査を通して,診断的評価のための評価指標を作成すること,また,観察を行った先駆的授業の分析を通して,批判的読解力を育成するための授業モデルの開発を行うことを研究の課題とする。具体的には,高校段階については,一つは,古典領域の教科書教材を用いた評価問題について調査を行い,評価指標を作成するとともに,実験的授業を行う。もう一つは,小説領域の教材を扱ったもので,協同的過程を取り入れた調査を試みる。中学校段階については,一つは批判的読解力を対象として,二つ目はメディア・リテラシー領域を対象として,評価問題を用いた調査を行い,評価指標を作成することとする。海外読解力領域については,イギリスのGCSE,またアメリカのSATを対象として,評価の枠組みと,具体的な評価問題の分析を行い,示唆を得る。今後は,実施した評論領域の実験的な授業について,分析を進め,授業モデルの有効性と改善点を明らかにする必要がある。