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『風土記』の総合的研究

昨年度からの継続である『風土記』受容の史的研究を行い、今年度は平安中世期を中心に検討を進めた。まず平安期に各地の国庁で風土記が保存・利用された具体例として、9世紀の文人官人・菅原清公が編纂した地誌「尾州記」(鎌倉時代の類書『塵袋』に逸文として残存)を取り上げた(「九世紀の「風土記」-『塵袋』所収「尾州記」を中心に-」『風土記研究』第30号平成18年3月刊行予定)。本稿は清公が尾張国司時代に編纂したと推定される「尾州記」成立背景に、当時理想の国司-「良吏」の営為として地誌編纂が位置づけられていたことを、10世紀前半の三善清行『意見封事十二ヶ条』、11世紀初の大江匡衡の漢詩集『江吏部集』等から明らかにしたものである。また中世期においては、13世紀、反御子左派の中心となって活躍した歌人・真観に注目し、彼の風土記に寄せる関心の具体的様相およびその要因を検討した(「真観と風土記-十三世紀風土記受容の一側面」『東京大学国文学論集』第1号平成18年5,月刊行予定)。また本稿では、風土記逸文を多数収載する『万葉集註釈』の著者・仙覚と真観の交流に着目し、従来より疑問とされてきた仙覚の風土記利用に真観の援助があった可能性を論じた。さらに13世紀後半以降、二条派歌人を中心に風土記受容が行われていたことを明らかにした(平成18年4,月22日開催「東京大学国語国文学会」で発表予定)。ここに一昨年度以来の研究成果として、奈良時代の編纂から江戸後期までの風土記受容の概要を、中国地誌との関係も含め「風土記受容史」としてまとめる予定である。1,『風土記』写本調査本年度は『風土記』の研究史を再検討するという趣旨のもと、内閣文庫・静嘉堂文庫をはじめとする各地の文庫・図書館に所蔵される『風土記』関連の写本調査-特に『風土記逸文』を中心に-を行った。従来の写本研究では、写本の系統調査が主なる目的とされていたが、本調査では写本の伝播を現・旧所蔵者の関連などから辿ることで、『風土記』の受容と伝播を明らかにすることを主眼とした。その成果が「南葵文庫旧蔵『風土記逸文』について-その成立と伝来-」(『古事記年報』46平成16年3月刊行予定)である。本稿は、東京大学総合図書館所蔵の写本の分析により、近世末期における地方国学者の『風土記』受容の一端を明らかにしたものである。さらに、主に近世の『風土記』受容の在り方として、国学との関係、郷土意識の形成とのつながりなどの観点から『風土記』受容史をまとめると同時に、近世における地誌編纂事業と『風土記』研究の関連性について再検討をすすめている。2,風土記関連遺跡の探査『風土記』の遺称地として、国内では出雲地方を訪れ、島根半島および奥出雲の『出雲国風土記』関連の地を踏査した。また国外では、韓国国立中央博物館学芸師・李鎔賢氏の案内のもと同館所蔵の木簡・石碑の見学をはじめ、扶餘・慶州を中心とする三国時代の遺跡・遺物等を見学した。昨年度に引き続き、『風土記』研究史の再検討を行った。昨年度は近世後期を主に研究をすすめたが、今年度は近世初期中期の受容の在り方を探ることを主眼とした。この時期は、現存する主な風土記の最古の写本成立期であり、いわば「風土記再発見」の時期と言えるからである。具体的には、賀茂別雷神社・蓬左文庫・京都大学等で写本調査を行う一方、当時の幕府史料や庶民の旅日記などの文献資料より『風土記』が受容された社会背景を考察した。その成果が「近世における『風土記』受容の諸相」(『国語と国文学』第81巻第11号平成16年11月)、「『常陸国風土記』再発見前夜一常陸の地誌『古今類聚常陸国誌』を中心として」(「風土記の可能性を考える会」(平成16年11月29日)における口頭発表、上代文学会研究叢書(平成18年3月刊行予定)へ掲載予定)である。前者は『万葉緯』を編纂した今井似閑の旅日記『橋立の道すさみ』(賀茂別雷神社三手文庫蔵)を通じて、『万葉緯』との関係、似閑の風土記に対する関心等を考察するとともに、18世紀前半における風土記受容の諸相を紀行・庶民の読書日記等から論じたものである。後者では常陸の官撰地誌『古今類聚常陸国誌』の編纂背景および内容の考察を通じ、近世初期の幕府・諸藩における地誌編纂の機運と風土記研究の関係を明らかにした。これらの成果をふまえ、奈良時代の「風土記」編纂より近世に至るまで、どのような背景・方法によって地誌が編纂され、受容されていったのかを明らかにすべく、検討をすすめている。まず平安期に各地の国庁で風土記が保存・利用された具体例として、9世紀の文人官人・菅原清公が編纂した地誌「尾州記」(鎌倉時代の類書『塵袋』に逸文として残存)を取り上げた(「九世紀の「風土記」-『塵袋』所収「尾州記」を中心に-」『風土記研究』第30号

平成18年3月刊行予定)。本稿は清公が尾張国司時代に編纂したと推定される「尾州記」成立背景に、当時理想の国司-「良吏」の営為として地誌編纂が位置づけられていたことを、10世紀前半の三善清行『意見封事十二ヶ条』、11世紀初の大江匡衡の漢詩集『江吏部集』等から明らかにしたものである。また中世期においては、13世紀、反御子左派の中心となって活躍した歌人・真観に注目し、彼の風土記に寄せる関心の具体的様相およびその要因を検討した(「真観と風土記-十三世紀風土記受容の一側面」『東京大学国文学論集』第1号平成18年5,月刊行予定)。また本稿では、風土記逸文を多数収載する『万葉集註釈』の著者・仙覚と真観の交流に着目し、従来より疑問とされてきた仙覚の風土記利用に真観の援助があった可能性を論じた。さらに13世紀後半以降、二条派歌人を中心に風土記受容が行われていたことを明らかにした(平成18年4,月22日開催「東京大学国語国文学会」で発表予定)。ここに一昨年度以来の研究成果として、奈良時代の編纂から江戸後期までの風土記受容の概要を、中国地誌との関係も含め「風土記受容史」としてまとめる予定である。
院内がん登録データによる青森県がん患者の動態の基礎的研究

青森県のがん登録データを用いて、一次および二次医療圏を単位とした受療動向について、地域ごとの社会的・経済的状況や地域的格差の影響を分析し医療圏を評価した。分析結果は次の通りである。1)がんの受療動向は日常の生活圏と一致するが、平均移動距離は1.6倍程度長い。2)医療資源などの格差は一次医療圏では大きいが、二次医療圏では解消される。3)平均移動距離と病期には関連性は見られなかった。二次医療圏と日常生活圏との不一致や医療計画の見直しが指摘されてきた中で、青森県における二次医療圏の設定は適切である事が分かった。平成25年度はほぼ当初の計画通り2次医療圏などをベースにした受療動向や医療資源に対する格差の分析をおこなった。具体的には、院内がん登録や青森県内における受療動向調査、厚生労働省の集計データなどを用いて地域間相互作用モデルなどによるデータ解析をおこなった。主な結果は以下の通りである。青森県がん拠点病院での受療動向は基本的に2次保健医療圏内で成立しており(1圏域を除く)、概ね青森県の受療動向調査とも一致する。ただし、臓器ごとにみた場合、肺がんなど異なるものがあり、この要因を検討する必要がある。全国の2次医療圏ごとの医療資源(病院数や医師数など)に対する格差をジニ係数により求めた。病院数の全国平均は0.32で多少の格差が認められる程度であったが、各県ごとにバラツキがあり北海道・東北地方各県の多くが0.4以上と大きい。一方で、診療所数を合わせた場合は全国平均で0.12、北海道・東北地方でも0.2前後であり格差は小さい。この事から各自治体が限りある資源を効果的に使うために集中と再分配に対しての対応・対策の違いによるものと思われる。医師数におけるジニ係数は全国平均は0.25で病院数よりも小さいが同様の傾向が見られる。なお、地域医療における医師不足が問題となっているが、2次医療圏で見た場合は平均化されるためか大きな格差は見られない。また青森県の2次医療圏における受療動向を発生量制約型の重力モデルを用いた解析では、入院患者における移動は病院数による影響は先行研究の結果(北海道や群馬県など)と同程度であったが、距離による依存性が強い結果となった。これは冬の雪などによる生活環境の制約が考えられるが、いづれにしても広域的な季節性を取り入れた解析と比較が必要である。平成24年度の計画は解析のためのデータ収集と基盤整備である。実際には、院内がん登録や青森県内における受療動向調査のデータなど入手し、これらを解析するためのデータベースやシステム基盤の構築をおこなった。基盤の構築に際しては、初期解析を並行しておこうことにより、データとその解析システムの整合性のチェックをおこなうと共にデータの効率的な利用などについても考慮した。初期解析の結果は以下の通りである。得られたデータからのがん種ごとの比率は、公表されている地域がん登録の結果と比較した場合、全体的な傾向は同じものとなった。この事からデータの取り扱いにおいては特に問題ないことが確認された。ただし、肝がんと悪性リンパ腫については、異なる値となった。青森県の2次保健医療圏ごとの人口に対する院内がん登録件数の割合は、最大で約3倍のばらつきがありがある。この要因については採録における問題か、医療供給体制的な問題かについては今後検討する必要がある。また青森県でのがん拠点病院は1圏域を除き2次保健医療圏に1施設以上が設置されている。受療動向から多くがそれぞれの2次保健医療圏内でがん医療の需要と供給が成立しており、他の圏域へ流れはあまり多くない。ただし、がん拠点病院がない1地域は隣接する圏域の施設への受診となっている。また他県と接する圏域では流入や流出が見られる。本年度はおもに昨年度に引き続き受療動向の分析をおこなうと共に、院内がん登録データと地域がん登録データについて受療動向の視点から比較分析をおこなった。使用データは、前者は青森県内のがん診療拠点病院の全6病院での2011年と2012年の集約したものであり、後者は2009年以降の青森県のデータである。院内がん登録と地域がん登録とでは目的を異にしているが、受療状況は地域がん登録によるものとされている。実際、初診医療施設、治療医療施設、死亡医療施設とその流れを把握することができる。院内がん登録データでも、紹介元と紹介先の2項目があり、当該施設の前後での受療動向を把握できるが、地域がん登録のように症例のマッチングがないため全体的な流れは把握できない。この整合性を調べた所、大きな違いがみられた。例えば、初診医療施設ががん診療拠点病院以外である割合は院内がん登録データでは74%であり、地域がん登録データでは31%(DCNを除く)であった。

原因としては、地域がん登録データは各病院からの提出データを集計するため粒度が荒くなった事などが考えられ、受療動向を見る上では相補的な関係と思われる。青森県におけるがん地域連携パスの運用状況は、本データでは2011年が52件、2012年が151件、2013年が208件(青森県がん診療連携協議会)と僅かに増加してきているが、その大部分が県立中央病院であり他のがん診療拠点病院では殆どない。しかし実際の診療においてがん診療拠点病院での逆紹介(20%程度)や定期的なフォローアップ検査の実施など実質的にはがん地域連携パスと同様であることから、大きな障害はないものと考える。ところで昨年10月の青森県がん医療検討委員会おいて研究分担者の松坂が本県における状況報告と提言をおこなった。以上より、やや遅れは生じたものの当初の計画に即して実施できたものと考える。医療情報学平成25年度は、院内がん登録データによる臓器ごとの動態分析、青森県の受療動向調査データや厚生労働省の集計データなどを用いた医療圏間での医療資源のバランスや格差について地域間相互作用モデルなどによるデータ解析をおこなった。これらの状況は「研究実績の概要」でも述べた通りであり、各データ間における整合性も特に問題となるところはなかった。以上から、平成25年度はほぼ当初の計画通りであり概ね順調と考える。一方、作業・予定が遅れている部分もある。昨年に報告した通り、院内がん登録データの集約に遅れをきたした。その後、本学の「地域がん疫学講座」の設置と地域がん登録の業務移管といった対応がおこなわれ、実施体制が整うとともに着実に機能し始めた。しかし、この間の時間的な損失から、平成25年度に実施予定のひとつである「がん地域連携パス」についての分析と評価が未実施となった。また、成果発表となる学会や論文にまとめる作業にも影響して学会発表1件にとどまった。平成24年度は解析のためのデータ収集と基盤整備である。実際には、ACCESSデータベース等を用いてプロトタイプのデータベースの設計と構築、GISによるデータの可視化・解析や利用についての手法の確立をおこなった。これらの状況は「研究実績の概要」でも述べたように、研究を進めるための解析ができる事を確認するとともに、国立がんセンターなどがこれまで発表したデータや内容などとも概略的には整合性がとれている。この事から、詳細はともかくとして大枠における設計的・基盤的な問題はなく、この点については順調と考える。一方において遅れている部分もある。それは本研究における骨格ともいえる青森県内における院内がん登録データの集約化の部分である。おもな要因は、本県におけるこの部分を担っている都道府県がん診療連携拠点病院がマンパワーの関係で機能を果たせなかったためである。実はこの事態は当初よりある程度予想されていた。青森県は残念ながらがん死亡率などが全国の中でもワーストに位置しており、がん対策・医療体制の充実が急務である。この状況から脱却すべく、数年前から県庁を含めた全県体制で整備・充実に取り組んできており、その中で弘前大学は疫学を含むがんの研究とデータなどの集約化の役割を担うこととなった。そして今年の4月に、地域がん登録業務の弘前大学への移管、青森県による寄附講座(「地域がん疫学講座」)の開設、が行われた。
πクリップへテロ集積を基本戦略とする動的秩序構造

本研究では、これまでホストゲスト化学において溶液中でのホスト分子として用いられてきた分子ピンセット型モチーフを結晶性・液晶性材料へと展開する。結晶性分子ピンセットは加熱によりジャンプする現象(サーモサリエント効果)を示した。クロロホルム溶液からの再結晶で得られた結晶は、160度付近で激しくジャンプを始める。示差走査熱量測定、熱重量解析により、160度付近でクロロホルム分子の放出を伴う構造転移を起していることがわかった。さらに粉末X線回折測定によりこの構造転移を追跡すると、別途トルエン溶液からの再結晶により得られた結晶構造へと変化していることが明らかとなった。以上から、この結晶性粉末のジャンプは、包接溶媒分子の放出を伴う結晶構造転移に起因していることが示唆された。本研究における結果は報告されているサーモサリエント結晶と異なり、包接溶媒の放出を伴っている点でユニークである。液晶性分子ピンセットに関しては、昨年度の時点で、ピレンを2枚有する分子が、そのヘキサゴナルカラムナー液晶相においてピレンを有する液晶としては初めて青色発光することが明らかとなっていた。本年度はこの集合構造をより詳細に調べるため、分子構造内におけるピレンを1枚、0枚と減らした分子を合成した。どちらの分子も液晶相を発現したが、ピレンを1枚有する分子が2枚の時と同様に、ヘキサゴナルカラムナー相を示した一方、ピレンを持たない分子は双連続キュービック相を示した。これらの知見とX線回折測定から、カラムナー構造の構築にピレンのスタッキングは関わっておらず、分子内の別の部分の重なりがコアのスタックとして機能していると考えられた。さらに興味深いことに、双連続キュービック相を示す分子に、ゲストとしてピレンを1等量ないしは2等量加えると、ピレンを1枚ないしは2枚分子構造に有する分子と同様に、ヘキサゴナルカラムナー相を発現した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は複合化材料の開発を目的とし、これまで溶液中でのホストゲスト化学でホスト分子として用いられてきた分子ピンセット型分子をバルクへと応用展開するものである。本年度は継続して用いてきた液晶性を示す分子の物性評価と、その知見を元にした新規分子開発を行う予定であったが、研究過程でピレンを有する当該の分子の前駆体においてゲスト分子との共結晶の作製に偶然成功した。単結晶X線構造解析の結果、ゲスト分子が分子ピンセット中の2枚のピレン間に挟まれた、非常にユニークかつこれまでにない交互積層型電荷移動錯体結晶を形成していることが明らかになった。これは通常のピレンとゲスト分子の間に形成される電荷移動錯体結晶の構造とは全く異なるものであり、新たな物性が期待される。さらにこの電荷移動錯体結晶を形成した分子ピンセットに非常に小さな構造変化を加えると、共結晶構造が劇的に変化することが明らかになった。すなわち、電荷移動相互作用から成るカラムとは垂直な方向にも秩序をもった、Brick-Wall型の2次元電荷移動錯体結晶となった。こちらもこれまでにない結晶構造であり、電荷輸送の異方性などの物性が期待される。今後の展開として、得られた電荷移動錯体結晶の物性を評価していく予定である。本研究はこれまで溶液中でのホストゲスト化学でホスト分子として用いられてきた分子ピンセット型モチーフをバルク材料へと展開するものである。本年度は昨年度より継続して、ピレンを有する結晶性分子ピンセットを用いた電荷移動錯体の物性検討を行うとともに、昨年度すでに合成を終えていた、ピレンを有する液晶性分子ピンセットの物性に再注目した。特に液晶性分子ピンセットは文献調査の結果、これまでに例のない青色発光ピレン液晶であることが明らかとなった。一般にピレンを有する液晶材料は、ピレン間のπスタッキングによりエキシマーを形成し、本来のピレンの発光波長から赤外シフトすることが知られている。このことから本研究で得られた結果は、分子ピンセット型構造が本液晶材料の集積構造に何らかの寄与をしていると考えられる。今後はどのような集積構造が青色発光を実現しているのかを明らかにするために、(1)結晶性分子ピンセットの結晶構造(昨年度すでに得られている)、(2)ピレンの数が異なる(0枚または1枚)液晶性分子ピンセットの集積構造(コントロール化合物として現在合成中)、に着目していく予定である。当初の研究計画では、液晶性分子ピンセットとゲスト分子を混合することで、液晶性複合化材料へと展開する予定であった。液晶状態における複合化にはまだ至っていないが、昨年度は結晶状態における複合化に成功し、本年度は液晶性分子ピンセットの青色発光材料への展開に成功している。以上のことから、これまでに例のない分子ピンセットの材料への応用という点において順調に研究は進展していると考える。

以上から、この結晶性粉末のジャンプは、包接溶媒分子の放出を伴う結晶構造転移に起因していることが示唆された。本研究における結果は報告されているサーモサリエント結晶と異なり、包接溶媒の放出を伴っている点でユニークである。液晶性分子ピンセットに関しては、昨年度の時点で、ピレンを2枚有する分子が、そのヘキサゴナルカラムナー液晶相においてピレンを有する液晶としては初めて青色発光することが明らかとなっていた。本年度はこの集合構造をより詳細に調べるため、分子構造内におけるピレンを1枚、0枚と減らした分子を合成した。どちらの分子も液晶相を発現したが、ピレンを1枚有する分子が2枚の時と同様に、ヘキサゴナルカラムナー相を示した一方、ピレンを持たない分子は双連続キュービック相を示した。これらの知見とX線回折測定から、カラムナー構造の構築にピレンのスタッキングは関わっておらず、分子内の別の部分の重なりがコアのスタックとして機能していると考えられた。さらに興味深いことに、双連続キュービック相を示す分子に、ゲストとしてピレンを1等量ないしは2等量加えると、ピレンを1枚ないしは2枚分子構造に有する分子と同様に、ヘキサゴナルカラムナー相を発現した。当初の計画では、液晶性分子を用いてゲストとの複合化をさせることで、複合化材料へと展開しようとするものであった。平成26年度実施の研究において、結晶中での複合化に成功した。これは複合構造の正確な解明、新規電荷移動錯体の開発という点で非常に大きな進展である。また、現在までに様々なゲストとの複合化にも成功しており、ゲストによる物性変化も期待されている。以上結晶中での複合化の成功のおかげで、研究は急速に進展していると考えている。青色発光液晶性分子ピンセットに関しては、その集積構造と青色発光の関係を明らかにするために、ピレンが1枚ないしはピレンを持たない液晶性分子ピンセットを合成し、その液晶構造と発光特性を調べる。結晶性分子ピンセットを用いた電荷移動錯体に関しては、単結晶を比較的大きく成長できるようになったため、単結晶を用いた物性測定を随時行っていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。現在得られている結晶化の知見をもとに、用いる分子モチーフはそのままに、様々なゲスト分子との複合化と、その複合構造を明らかにしてく予定である。また新規構造を持った電荷移動錯体として、移動度測定や誘電測定などの物性測定も行なっていく予定である。
新規な触媒的不斉合成プロセスの開発

エノラートイオンは有機合成化学において最も繁用される化学種である。したがって、その合成と反応は有機合成化学の最も重要なプロセスである。先に我々は、リチウムエノラートの合成(カルボニル化合物の脱プロトン化)と反応(アルキル化、プロトン化等)の両プロセスをエナンチオ選択的な不斉反応とし得ることを初めて見出した。本研究はこれらの反応を触媒的不斉反応へと展開することを目的とし、以下の成果を得た。1.触媒的不斉脱プロトン化反応:二配座型キラルアミン(0.3当量)と三配座型アキラルリチウムアミド(2当量)を組み合わせてリチウム-水素交換反応を反応系中で行わせることにより、プロキラルなカルボニル化合物の触媒的不斉脱プロトン化反応を実現できる系を見出した。2.触媒的不斉アルキル化反応:四配座型キラルアミン(0.05当量)と二配座型アキラルアミン(2当量)を組み合わせることにより実現したアキラルなリチウムエノラートの触媒的不斉アルキル化反応の機構に検討を加えた。また、リチウムに対する四配座型アミンのアルキル化反応促進効果を見出し、発がん性が報告されているHMPAに代わり得る強力なアルキル化反応加速剤としての可能性と追求している。3.触媒的不斉プロトン化反応:四配座型キラルアミン(0.2当量)を用い、トルエン溶媒に実質的に不溶な琥珀酸イミドをプロトン源とすることにより、プロキラルなリチウムエノラートの触媒檄不斉脱プロトン化反応を実現した。本法は、α-位に不斉炭素を持つラセミのカルボニル化合物の光学活性体への変換(脱ラセミ化)を意味しており、実際的応用が期待できる。
幸福度指標と都市圏及び都市の階層性に関する実証的研究

平成30年度は、引き続き先行研究のサーベイを進めるとともに、本研究の実証分析の基盤となる独自のアンケート調査を実施した。まず、日本人の幸福感に関する実証的研究について文献調査を進めた。各先行研究の分析視点や方法、使用データ等の詳細を把握するとともに、先行研究の推定結果を横断的に比較整理した。そして、全国の18歳以上の男女を対象にインターネットアンケート調査を行った(有効回収数は5,470件)。調査項目は、幸福感に加えて、年齢、性別、所得、資産、学歴、職業、家族、健康、価値観、生活習慣などの様々な個人属性要因を把握した。特に、生活利便施設の有無や治安などの住環境に関する実態を詳細に把握した。また、心理的ストレスや社会関係資本、環境配慮行動に関する意識や実態もあわせて把握した。さらに、同調査の個票をもとに、幸福度指標とその決定要因について実証的に検証した。特に、先行研究において重要性が指摘された説明変数や検証不十分な説明変数、先行研究によって検証結果が異なる説明変数等に着目し、再検証を行った。幸福度指標については、伝統的によく用いられる主観的幸福度や生活満足度に加えて、Dienerの人生満足度の3種類を採用し、これら幸福度指標の違いの影響にも着目して分析を進めた。以上の研究成果を、辻隆司・児玉恵美(2019)「日本人の幸福感の実証的研究(その1)ー幸福度指標とその決定要因に関するサーベイー」愛知大学経済学会Discussion Paper SeriesNo.24と、辻隆司・児玉恵美(2019)「日本人の幸福感の実証的研究(その2)ー幸福度指標とその決定要因に関する再検証ー」愛知大学経済学会Discussion Paper SeriesNo.25の2本の論文にまとめた。初年度は、まず、本調査研究の理論的基盤を形成する幸福の経済学及び心理学に関する先行研究のサーベイを進めた。また、地域政策の評価等に幸福度指標の導入を検討している地方自治体の取り組み実態に関する文献・資料等の収集を行った。その結果、幸福度指標の導入を検討している地方自治体の事例は、全国に少なくとも数十件は存在することが明らかになった。さらに、指標体系の詳細や具体的な検討プロセス等を把握するために、主要な地方自治体に対して訪問ヒアリング調査を実施した。初年度にヒアリング調査を実施した地方自治体は、長久手市、田原市、門真市の3件である。長久手市は、市民参加型の幸福度指標検討プロジェクトである「ながくて幸せのモノサシづくり」を平成25年度(2013年度)から進めている。田原市は、総合計画の中で市民幸福度指標の位置づけを明確にした上で、「田原『幸せづくり』PLAN」を平成26年度(2014年度)に策定している。そして、門真市は、平成26年度(2014年度)に「門真市幸福度指標」を策定している。これらの事例を対象に、幸福度指標導入の目的と経緯、指標の特徴と体系、具体的な活用方法、指標の構築・更新体制等について聴取・分析し、地方自治体の政策検討に幸福度指標を導入する上での一般的な課題の抽出を試みた。また、次年度に実施予定であるアンケート調査の調査方針と内容に関して、先行研究サーベイの結果を踏まえ、アンケート調査委託会社等と打ち合わせを重ねながら検討を進めた。当初の計画では、地方自治体向けの訪問ヒアリング調査を初年度に10件程度実施する予定であったが、現状、3件にとどまっているため、ヒアリング調査は遅れている。一方、次年度以降に取り組む予定であったアンケート調査は、先行研究サーベイの進捗に合わせて、調査方針と内容の検討を計画よりも前倒しに進めている。このため、全体としては概ね順調に進んでいる。平成29年度は、引き続き本調査研究の理論的基盤を形成する幸福の経済学及び心理学に関する先行研究のサーベイを進めた。また、総合計画等の地域政策の検討や評価に幸福度指標の導入を検討している地方自治体の取り組み実態に関する文献・資料等の収集も継続した。その結果、幸福度指標の導入を検討している地方自治体の事例が追加的に数件存在することが明らかになるとともに、これまで導入を進めてきた地方自治体も新たな取り組みを展開する事例もみられた。さらに、指標体系の詳細や具体的な検討プロセス等を把握するために、特徴的な取り組みを行っている主要な地方自治体に対して訪問ヒアリング調査を継続的に実施した。平成29年度は、小樽市、珠洲市、小松市の3件を対象に訪問ヒアリング調査を実施した。まず、小樽市は、平成27年に「小樽市総合戦略」を策定しているが、この中で市民幸福度ガイドラインを策定している。また、珠洲市は住民の幸福度の向上を目標とした「珠洲市まちづくり総合指針」を設定しているが、その基本指標に資する目的で幸福度調査を実施している。そして、小松市では平成25年に「こまつ幸せへの「道しるべ」プラン」を策定し、その中で、市民の主観的幸福度を分析している。現在、これらのヒアリング調査結果の整理分析を進めているところであるが、まず、門真市の事例については論文にまとめ、大学紀要にて発行した(辻隆司(2017)「地方公共団体における幸福度関連指標の導入事例ー門真市のケースー」『経済論集』第204・205号、愛知大学経済学会)。他の事例に関しても調査結果の整理が進み次第、順次論文としてまとめる予定である。

地方自治体向けの訪問ヒアリング調査は全体で10件程度実施する予定であったが、現状、累計6件にとどまっている。理由としては、ヒアリングの日程について先方と都合が合致せず次年度にずれ込むケース(1件)や、首長の交代等により幸福度指標に関する今後の取り組みが不透明となり、ヒアリング調査を引き受けて頂けないケース(2件)もあったためである。他方、主観的幸福度に関するアンケート調査については、先行研究サーベイの結果を踏まえ調査対象地域を再検討するなど、当初計画から修正する可能性が高くなっている。また、アンケート調査については、住民の環境配慮意識や行動の幸福度への影響などの新たな視点を加味することも検討しており、アンケート調査の実施は次年度に行うこととした。平成30年度は、引き続き先行研究のサーベイを進めるとともに、本研究の実証分析の基盤となる独自のアンケート調査を実施した。まず、日本人の幸福感に関する実証的研究について文献調査を進めた。各先行研究の分析視点や方法、使用データ等の詳細を把握するとともに、先行研究の推定結果を横断的に比較整理した。そして、全国の18歳以上の男女を対象にインターネットアンケート調査を行った(有効回収数は5,470件)。調査項目は、幸福感に加えて、年齢、性別、所得、資産、学歴、職業、家族、健康、価値観、生活習慣などの様々な個人属性要因を把握した。特に、生活利便施設の有無や治安などの住環境に関する実態を詳細に把握した。また、心理的ストレスや社会関係資本、環境配慮行動に関する意識や実態もあわせて把握した。さらに、同調査の個票をもとに、幸福度指標とその決定要因について実証的に検証した。特に、先行研究において重要性が指摘された説明変数や検証不十分な説明変数、先行研究によって検証結果が異なる説明変数等に着目し、再検証を行った。幸福度指標については、伝統的によく用いられる主観的幸福度や生活満足度に加えて、Dienerの人生満足度の3種類を採用し、これら幸福度指標の違いの影響にも着目して分析を進めた。以上の研究成果を、辻隆司・児玉恵美(2019)「日本人の幸福感の実証的研究(その1)ー幸福度指標とその決定要因に関するサーベイー」愛知大学経済学会Discussion Paper SeriesNo.24と、辻隆司・児玉恵美(2019)「日本人の幸福感の実証的研究(その2)ー幸福度指標とその決定要因に関する再検証ー」愛知大学経済学会Discussion Paper SeriesNo.25の2本の論文にまとめた。次年度のなるべく早い時期に幸福度指標の導入を検討している地方自治体にヒアリング調査の依頼を行い、訪問ヒアリング調査を完了する。また、当初計画の通りに、次年度中にはアンケート調査の実施を完了する。平成30年度中にアンケート調査の実施を確実に完了する。また、地方自治体へのヒアリング調査については、必要に応じて実施する。まずは、これまでに実施した6件のヒアリング調査の整理分析を行い、追加的な調査の必要性の有無を検討した上で今後の対応を決定する。
天然有機化合物を基軸とした難治性疾患治療薬シーズのデザインと活性評価

(1)前駆脂肪細胞3T3-L1、並びに3T3-F442の培養・分化誘導条件の再検討、Triglyceride E testによる脂肪量の定量、ゲノムDNA量の定量、PPARγの発現確認、GPDH活性測定について検討した。まず、3T3-L1細胞の分化誘導培養の最適条件の検討では、今まで脂肪細胞培養では一般的に用いられていなかったpH緩衝液HEPES(pH7.4)を添加することにより、安定に培養できることを見出した。さらに、細胞培養プレートのコーティングの検討では、poly-L-lysine及びcollagenでダブルコートしたものは剥離が少なく、3T3-L1細胞の安定した分化誘導が可能となった。分化度評価方法の確立では、これまでに主にOil Red O染色による形態的な顕微鏡観察によって評価されていた分化度をTriglyceride量の定量、DNA量の定量、Western blottingによるPPARγの検出などによって数値化することで、客観的な脂肪細胞の分化度評価法を確立することができた。本評価法を用いて、キノコ抽出物の脂肪細胞分化誘導阻害物質の探索を行った。(2)3T3-L1細胞にレポータプラスミドをトランスフェクトした系でのレポーターアッセイ系はレスポンスが悪く、使用できなかった。(3)ミコフェノール酸誘導体のうち、親化合物よりもPPARγに対してアフィニティーの強い化合物M04004並びにPPARαに対してリガンド効果を有する化合物M04013を見出した。(4)ミコフェノール酸を親化合物とするヒストンデアセチラーゼ阻害剤への分子変換を検討し、3種の阻害剤MPHA,7-OAcMPHA,7-O-Lauroyl MPHAの創製に成功した。中でも、7-O-Lauroyl MPHAは極めて有望と考えられる。
聴覚中枢のカテゴリー認知機構とその可塑性

正常人及び内耳性難聴者、人工内耳装用聾者における脳機能画像法による音声言語認知中枢機構の観察から、聴覚中枢のカテゴリー認知機構は主に両側側頭葉の上および中側頭回中央部にあると推測された。人工内耳使用者の様に音声入力情報に歪みや不足がある場合には、音声言語認知機構に大きな負荷がかかると考えられ、この状態で強く活動する中側頭回が、特にカテゴリー認知に主要な役割を果たしていると考えられる。中側頭回の神経細胞は、処理する語音の特徴に対する選択性が低く、末梢からの入力信号が不十分な状況での困難なカテゴリー認知には、多数の選択性の低い細胞が同時に活動することで正確な認知に到達する、いわゆる「coarse coding」という方策が用いられていると推測された。また、このような条件下では、前頭葉のブローカ野、補足運動野の活動亢進も認められた。ブローカ野と補足運動野は共に発語など言語の表出に関与することが知られている。さらに、これらに語音の認知を主に担当する側頭連合野を加えた3領域間には解剖学的にも密接な線維連絡があることが確認されている。今回の一連の研究結果から、歪みを伴なう不十分な言語音信号を分析し認知するために、音声言語認知機構は、認知だけでなく表出を担当する神経機構も組み入れた巨視的神経回路によってワーキングメモリを構成し、入力された音声言語信号を一旦保持し、側頭葉での分析と同時に前頭葉の表出機構を利用した語彙との照合を行うことで正確なカテゴリー認知を達成しているものと推測された。この仮説を検証するためには、今後、上記それぞれの局所脳機能に焦点を絞った分析的研究が必要と考える。聴覚言語の認知では音響学的に連続する語音がカテゴリー化されて不連続に認知されるという特徴があり、この機構が脳内のどの部位に局在するかを明らかにするのが本研究の目的である。本年度は、まず正常人において語音聴取に際して脳内のどの部位が活動するかをポジトロン断層法を用いて調べた。その結果、語音が右耳から入力された場合と左耳から入力された場合で脳の賦活パターンが異なる事、語音の認知に側頭葉だけでなく前頭葉の補足運動野や小脳も関与する可能性がある事を明らかにした。また正常人の場合、語音を自分で発声すると、上記のうち側頭連合野の活動が低下し、自己の音声の認知機構は発声中には抑制されている事も明らかになった。さらに、語音の認知において語音に含まれる時間情報がどのように認知されるかについては、語音をクリック列に加工して周波数情報を除去した場合にも側頭連合野が強く賦活され、側頭葉における語音の時間情報分析機構の存在が示唆された。一方、語音認知が低下する内耳性難聴者や聾者の聴覚機能についてもポジトロン断層法などを用いて分析を行った。特に、聴覚言語を内耳を介さずに聴神経活動に符号化する人工内耳を使用している高度難聴患者のうち、いったん言語を獲得した後に聴覚を失ったものでは側頭葉の語音認知機構は長期間保たれるが、言語を獲得する前に聴力を失ったものではこの機構が殆ど発達しない事が明らかになり、語音の音響分析機構の可塑性には一定の臨界期がある事が明らかになった。また、人工内耳手術を高度難聴幼児に行い、その経過の観察から、このような語音の限定的な特徴しか入力できない状況でも幼児では語音認知機構が発達することが確認された。次年度以降はこれら中枢の語音認知機構の詳細をカテゴリー認知の観点からさらに分析的に研究する予定である。聴覚言語の認知では音響学的に連続する語音がカテゴリー化されて不連続に認知されるという特徴があり、この機構の詳細を明らかにするのが本研究の目的である。

本年度は、末梢の聴神経における語音符号化の違いが中枢、特番に聴覚連合野の活動にどの様な影響を与えるかを人工内耳使用者において調べた。その結果、語音の電気刺激による符号化の様式が、入力音の音響スペクトルパターンに類似するほど聴覚連合野の賦活が高くなる事がポジトロン断層法による研究で明らかになった。これらの被検者の語音認知率と左半球聴覚連合野の音声による賦活の程度の間に有意の正の相関が確認され、語音認知効率の向上が側頭葉における、より多くの神経活動によってもたらされることが示唆された。また、聴力正常者では一側の内耳から入力された音は、反対側の側頭葉で優位に処理されるが、一側の高度難聴者においてはこの対側優位性が徐々に消失し、聴覚野の活動の左右差がなくなる事が脳磁図を用いた研究で明らかになった。一方、言語を習得する前に聴力をなくして人工内耳を使用する様になった小児において、日常生活で聴覚言語を常用する例では側頭葉に語音認知機構が発達するが、あまり聴覚を活用しない例では、読唇という言語の視覚的側面を処理する機構が側頭葉に発達する事が確認された。これらは、側頭葉の語音認知機構の発達と可塑性に関する全く新しい知見である。次年度はこれら中枢の語音認知機構の詳細をカテゴリー認知の観点からさらに分析的に研究する予定である。聴覚言語の認知では音響学的に連続する語音がカテゴリー化されて不連続に認知されるという特徴があり、この機構が脳内のどの部位に局在するかを明らかにするのが本研究の目的である。本年度は、脳磁図で純音、雑音、語音に対する側頭葉聴覚野のN100m反応(音提示後約100ms後に一次聴覚野近傍に現れる同期的反応)を計測し、正常人では雑音に比べて語音の反応の方が大きい事、左半球より右半球の反応が大きい事を確認した。語音の音響分析には聴覚野において、雑音や純音のようにカテゴリー認知を要さない音に較べて、より多くの神経活動が必要であり、その活動は右半球の方が優位であると推測された。一方、高度難聴により人工内耳を使用する場合、語音はそのスピーチプロセッサで符号化される。この人工的な符号化は正常内耳での符号化に比して語音の特徴に歪みや欠落を含んでおり、中枢におけるカテゴリー認知機構により多くの負荷がかかる。このような条件下での語音認知では、認知の向上と語音による側頭葉の賦活程度に正の相関がある事、語音認知に際して、側頭葉では上側頭回だけでなく中側頭回の活動も亢進すること、側頭葉だけでなく言語表出に関与する前頭葉のブローカ野、補足運動野も有意に活動が亢進することが判明した。これらの結果は、あいまいな語音信号を分析して正確にカテゴリー認知するために、より選択性の低い神経回路網や言語表出の神経回路が多数共同している事を示唆し、語音のカテゴリー認知の基本的構造には、いわゆる"coarse coding"(複数のきめの粗い符号化機構が協同することで精密な符号化を達成する)の原理が働いていると推測される。今後、中枢におけるカテゴリー認知の研究においては言語表出との密接な連携という観点からのアプローチが重要であると考える。
固相でのmRNA高感度検出法の開発とマウス膵臓に対するプロラクチン作用の解析

本研究はマウス膵臓に微量存在し、重要な生理作用を営んでいるプロラクチン受容体タンパク質あるいは受容体遺伝子の発現様式を調べることを主な目的として計画された。まず微量物質の検出法や定量的解析法の確立を目指す第一歩として、受容体cDNAおよびcRNAを競合試薬として用いた液相競合RT-PCR法によるプロラクチン受容体mRNAの定量法を確立した。この方法を用いて単離培養膵島におけるプロラクチン受容体mRNAの発現に対する種々のホルモンの影響を調べ、受容体mRNAはプロラクチン自体によって正の発現制御を受けていることを明らかにした。次にプロラクチン受容体にあるいくつかのサブタイプのmRNAの量比を定量する簡易法「One-sided competitive PCR法」を開発し、培養膵島におけるプロラクチン受容体mRNAの発現様式の研究に適用した。その結果、膵島では肝臓と異なり長型とよばれる機能型のmRNAが多く、プロラクチンの作用によって、この長型が正の発現調節を受けていることが明らかとなった。この液相PCR法を発展させたこれらの定量法は、子宮や肝臓など他の組織におけるプロラクチン受容体研究、さらにはプロラクチン受容体以外の遺伝子に関する研究に応用され成果を生んでいる。次いで、組織切片およびメンブレン上でのmRNAとタンパク質の高感度増幅法を確立することを試みた。これまでのところメンブレン上でのPCR法を用いたDNAの検出例はまったくない。これは組織切片上と異なり、メンブレン上ではDNA新生鎖が物理的に留まることがなく、通常は液相に流出してしまうためと思われる。そこで予めメンブレン上に固定したプライマーを用いる方法を着想し、すでに固相でのPCR法によるゲノムDNA断片の検出することは可能にしたが、mRNAの検出を成功させるには至っていない。現在は、mRNA・cDNAを保持しつつ、逆転写反応の効率を向上させるような反応条件を模索している段階である。ホルモンが細胞に作用する場合には、まずそれぞれに特有な受容体と結合して、受容体の有する情報伝達機構を通して酵素なり、遺伝子を活性化する。すなわちホルモン自体の重要性は言うまでもないが、それにも増して受容体の分布状態、量、分子構造などがホルモン作用の発現に重要な鍵を握っているわけである。しかし、受容体の存在状態と量的な問題から、精細な観察が不可能な場合が多かった。特に少量の受容体mRNAを捕らえて、その発現、分布、変動などを調べることには多くの困難があった。そこで本研究は少量しか発現していない受容体mRNAの検出方法を開発する事を主たる目的とした。本年度はまず、競合PCR法を用いたマウスのプロラクチン受容体cDNA量の高感度定量法の確立を試みた。点変異により制限酵素切断部位を導入したrecombinantDNAを競合鋳型として用いた結果、検出限界10^3分子/tube以下の非常に高感度な定量法を、プロラクチン受容体細胞外領域に相当するcDNAについて確立した。さらに競合PCR法を応用して、プロラクチン受容体長短2型cDNAの量比の定量法を確立した。これらの方法を利用して、マウスではプロラクチンが肝臓の不活性型受容体量を増やす事で、ホルモンクリアランス能を高めいること、また膵臓では機能型の受容体量を増やす事で、ホルモンに対する感受性を高めている事などを明らかにし、論文として国際専門誌に投稿中である。今後は、液相で成功した少量cDNA検出法を固相に応用するための技術の開発に全力を傾けるつもりである。本研究はまず生体内に微量しか存在しない生理活性物質の検出法を開発し、それを用いマウス膵臓にあって重要な生理作用を営んでいると考えられるプロラクチン受容体タンパク質、あるいは受容体遺伝子の発現様式を明らかにすることを目的とした。

微量物質の検出法や定量的解析法の確立を目指す第一歩として、プロラクチン受容体cDANおよびcRNAを競合試薬として用いた液相競合RT-PCR法によるプロラクチン受容体mRNAの定量法を確立した。この方法を用い単離培養膵島におけるプロラクチン受容体mRNAの発現に対する種々のホルモンの影響を調べたところ、プロラクチン受容体mRNAはプロラクチン自体によって正の発現制御を受けていることが明らかとなった。またスプライシングによって生じたプロラクチン受容体のサブタイプのmRNAの量比を定量する簡便法「Onesided competitive PCR法」を開発し、培養膵島におけるプロラクチン受容体mRNAの発現様式の研究に適用した。その結果、膵島では肝臓と異なり長型とよばれる機能型のmRNAが多く、プロラクチンの作用によって正の発現調節を受けていることが明らかとなった。このことから、膵島ではプロラクチンに対する細胞の感受性が、プロラクチン自体によって制御されることが示唆され、これらの成果を論文として公表した。次いで、組織切片およびメンブレン上でのmRNAとタンパク質の高感度増幅法を確立し、マウス膵臓組織における各プロラクチン受容体の分布および性状を知ることを試みた。我々は予めメンブレン上に固定したプライマーを用いる方法を着想し、すでに固相でのPCR法によるゲノムDNA断片の検出することは可能にしたが、mRNAの検出を成功させるには至っていない。現在はmRNA・cDNAを保持しつつ、逆転反応の効率を向上させるような反応条件を模索している段階である。
東アジア村落における水稲文化の儀礼と景観

本研究は東アジアにおける水田農耕と社会との歴史的・文化的な関係を明らかにするものである。とりわけ、東アジアにおける日本の位相を明確にすることを目的とし、分析を進めるにあたって、その視点を宗教的儀礼と村落景観に定め、具体的なフィールドを設定して研究の深化を図った。日本はインド文化の東限の地として知られるが、その位相を明確化するために東西の軸として中国と日本を設定し、水稲文化と仏教文化の伝播を中心に考察を行った。南北の軸としては、日本とインドネシア・バリ島を設定し、水田農耕や村落景観の究明を行った。前者については日本の東大寺を中心に据え、仏教文化と稲作との関係を考察し、東大寺境内での調査を実施して、2004年11月27日にはシンポジウム「古代・中世仏教寺院の水田開発と水稲文化」を実施した。また、2005年10月29日に実施したシンポジウム「ジャポニカの起源と伝播」においては、コメ作りのルートとして南方ルートを重視しつつ、日本の位相を考察し、古代から近世までの状況の一端を明らかにし得た。東西軸は、国家による仏教、国家による水利灌瀧が考察の対象となり、アンコールワットを中心とするカンボジアの調査がこれに大きく貢献した。南北軸については、インドネシア・バリ島での調査・研究を深めるとともに、愛媛県弓削島の調査を進めることができた。バリ島では、東部のバサンアラス村においてスバック・バサンアラスの報告書を入手することができ、水利に関する村の共同体として知られているスバックの現地報告書を日本で初めて全面的に翻訳し、「講座水稲文化研究IIバリ島の水稲文化と儀礼-カランガスム県バサンアラス村を中心として-」に他の論文とともに掲載することができた。以上のことから東アジアの水田農耕社会の基盤部分が明らかになったといえよう。この研究を進めるにあたって、本年度選んだフィールドは、対馬、弓削島、バリ島(インドネシア)、琉球諸島であった。このうち対馬は、昨年度まで2年間行った科研調査(基盤研究B)の総括的なもので、照葉樹林帯と赤米神事および天道信仰との関係を全体的に明らかにするものであり、対馬に関してはこれで一応の完結を見た。東寺領荘園である弓削島については、詳細な地図作製の前段階的な作業を行い得た。現地景観を確認し、地形図に盛り込むべき文献資料の詳細な検討を行った。その結果、来年度には12世紀から16世に到る史料目録と、それとの照合を可能とする地図の作製について見通しを立てることができた。バリ島については、バサンアラス村の灌漑組織(スバック)に関する報告書の翻訳を行い、また、村の儀礼についての現地調査を行った。デンパサールにある国立ウダヤナ大学との提携により新たに13冊のスバック報告書を入手することができ、その中からアユン川の灌漑に関わる「モノグラフィ・スバックテマガ」を基軸にして今後調査を行うべく、準備を進めることができた。3月中旬に、琉球諸島の調査を行ったが、特に宮古列島と八重山列島を含めた先島諸島に焦点を絞って、水稲文化に関わる概括的な調査を行った。その結果、宮古島においては、浦底遺跡・新城遺跡などの立地に南方と日本を結ぶ水稲文化の可能性を見いだすことができた。今後プラントオパールなどの調査を行うことができれば、謎とされているジャポニカの南方ルートの解明にも寄与するものと思われる。また、石垣島においては御嶽(宮古島ではウタキ、石垣島ではオン)において米の豊年祭に関わる儀礼について聞き取り調査を行うことができた。以上、初年度であるため、調査は、対馬およびバリ島バサンアラス村を除いて、第一歩を踏み出したところであるが、今後への見通しを立てることができたといえよう。

本年度、重点的に調査を行ったのは、インドネシアのバリ島と瀬戸内海に浮かぶ愛媛県上島町の弓削島であった。このうち、バリ島については、東部のバサンアラス村の調査を継続し、ジャスリー村と州都デンパサールに接するスバック・テマガの調査に着手した。スバック・テマガはバリ島の主要河川であるアユン川の流域の灌漑組織であり、平野部にあることと都市近郊であることからスバック・バサンアラスとは対照的な位置にあり、スバック研究を大きく展開させることが可能となった。弓削島の調査については、昨年度に東寺文書を中心として文献資料調査を深めたが、今年度においては、松山市にある愛媛県立図書館に所蔵されている未翻刻資料を活字化するとともに、弓削島に所蔵され、既に翻刻されていた資料が実は部分的なものであったことが判明し、その全体の翻刻を行った。これらは、A4版・3段組で100頁に達するもので、これを電子データ化し、そこに示された地目・面積をもとに現地調査を行い、空中写真測量図から作成したオルソおよび明治初年の土地台帳と地籍図により耕地・山林などの景観復原を行った。現在、弓削島においては、水田農耕は全く行われておらず、灌漑池などは公園化して保存されるなどしているが、上記のような方法により近世および中世の復原が可能となった。このような現水田がゼロであるところからの復原は全国で初めての試みであり、今後の環境史、農村調査、農業政策研究に大きな影響を与えると予測される。これらの全体的成果の発表は2007年度になるが、とりあえず、本年度は水稲文化研究所主催のシンポジウム「ジャポニカの起源と伝播」においてその骨子が報告された。本年度の研究成果としては、『講座水稲文化研究IIIジャポニカの起源と伝播/伊予国弓削島荘の調査』(A4判、255頁)を刊行したことが上げられる。これは、(1)2005年度に行ったシンポジウム「ジャポニカの起源と伝播」の各報告を論文化したもの、(2)2006年度に実施したカンボジア調査、(3)愛媛県上島町に所在した東寺領弓削島荘の調査の三つの内容を含んでいる。(1)は2005年10月29日に開催したもので、2005年3月に実施した先島諸島の調査の内容を踏まえたものであり、岡内三眞「ヒトと稲作技術と米消費文化が来た道」、深谷克己「近世農書の米認識」、紙屋敦之「琉球の石高制と稲作」、鶴見太郎「想像力への回帰-柳田国男『海上の道』の位置づけをめぐって-』、細谷葵「先島諸島における初期稲作と植物考古学」などを掲載することができた、いずれも今回の科研テーマ「東アジア村落における水稲文化の儀礼と景観」に深く関わるものである。(2)は2006年8月に実施したカンボジア調査に関するもので、岡内三眞「横たわるヴィシュヌ神」、三浦恵子「アンコールにおける観光開発の歩み」、紙屋敦之「朱印船時代の日本とカンボジア」、深谷克己「ナーガの転生」などを含む。(3)の東寺領弓削島荘は、「塩の荘園」として著名であり、海運と非農業生産が注目され、既に多くの研究が積み重ねられてきた。しかし、鎌倉時代初頭から存在が確認される水田については、その景観的位置づけについて十分には論じられてこなかったといえよう。今回、資料の新発見と図化作業のデジタル化が進展したことにより、大きな成果を生み出すことができた。