hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
遊離組織移植による口腔再建例の術後機能に関する研究

また構音機能(発語明瞭度検査にて測定)の良好な症例ほど、舌の運動量は大きい傾向にあった。しかし本装置に付属する3個の送信コイルをつけたヘルメットは、極めて重く、頭部の固定の観点からも適切でない。そこで、被測定者に負担をかけずしかも、測定精度を向上させるために、送信コイルと頭部の固定装置を考案し、現在製作中である。本研究により、舌運動障害と構音機能との関連が明確になり、術後の機能障害の原因の解明とその予防に役立つものと思われる。マイクロサージェリーを応用した最近の再建外科手術の進歩により、口腔癌術後の口腔機能の障害も軽減しつつある。しかし、再建後の口腔機能障害に関する研究報告は少なく、多くの未解決の問題が残されている。本研究の目的は主観的評価法と客観的評価法との併用することにより、再建症例の術後機能の実態を明らかにすることにある。構音機能では、他覚的評価としては100音節発語明瞭度と会話明瞭度検査を行い、聞き手として言語治療の専門家、医局員、歯学部学生を選び、これら3群で比較した。その結果、発語明瞭度の平均正答率は、学生、医局員、STの順で高くなる結果であった。発語明瞭度と会話明瞭度との関連ではSTにおいて最も相関が高かった。自覚的評価としては質問紙を用いたアンケート調査を行い、患者自身に初対面の相手と会話した時の相手の理解の推移を5段階に判定させた。これらのことより、患者自身の主観的評価は他覚的評価と必ずしも一致しない結果であった。咀嚼機能では、主観的評価法としては山本の咬度表、客観的評価法としてはATP吸光度法を用いた。嚥下機能では、主観的評価法としては質問紙による3段階評価、客観的評価法としては30mlの水を用いた水のみテストを行った。その結果、主観的評価は、術後機能の概要を把握する上で有用であること、咀嚼機能では主観的評価と客観的評価結果との間で相関がみられた。嚥下機能では患者間では相関が認められなかった。再建例の術後機能の実態を明らかにするために、本研究では主観的評価法による成績の段階評価を行い、その結果の点数化を試みた。さらに客観的評価法として咀嚼機能ではATP吸光度法、嚥下機能では水のみテストを行い、前腕皮弁再建例の術後機能を多面的に検討するとともに、これらの主観的ならびに客観的評価法の比較検討を行った。また、遊離前腕皮弁などの各種遊離移植組織による中咽頭再建例に発音補助装置を応用し、装着前後の構音機能について検討した。1.咀嚼、嚥下機能について:1)咀嚼機能(1)主観的評価では、第2群(中咽頭切除例)(咬度3.8)が最も良好で、次いで第3群(下顎切除例)(咬度3.1)、第1群(舌・口底切除例)(咬度2.9)の順であった。(2)客観的評価では、第2群(0.45Abs)が最も良好で、次いで第1群(0.41Abs)、第3群(0.33Abs)の順であった。2)嚥下機能(1)主観的評価では、舌による食物の移送は、第3群(2.7)が最も高く、次いで第2群(2.0)、第1群(1.7)の順であった。(2)客観的評価では、第3群が3.4秒であり、他の2群より短かった。これらの結果から、各段階を点数化し定量化した主観的評価と客観的評価を併用することにより、術後機能の定量的かつ多面的な評価が可能となり、その結果、再建症例の術後機能の実態を定量的に明らかにし得たものと考えられた。2.構音機能について:発音補助装置装着前の発語明瞭度は、15.5%から73.0%(平均39.3%)であったが、装着後には38.7%から82.2%(平均61.2%)となり、平均21.8%の改善が認められた。以上の結果から、補綴的発音補助装置は前腕皮弁再建症例と同様に腹直筋皮弁および空腸による中咽頭再建症例にみられる術後構音機能障害の改善にも有用であると考えられた。
多分割コリメータ呼吸動体連動可変による超非侵襲放射線追跡照射法の実用化研究

汎用型リニアック装置を用いて、多分割コリメータを連続的に駆動しその焦点を腫瘍形状にフィットし続けながら放射線照射を行う動体追尾照射を次世代の高精度放射線治療システムと位置づけ、その基盤技術として、体内の腫瘍近傍に金属マーカを留置していない状態で撮影したX線透視画像から、腫瘍位置および形状を計測する手法を確立した。本技術はマーカレス動体追尾照射を実現する第一歩であり、論文および学会発表で成果報告した。また、実際の動体追尾照射では、腫瘍位置計測から実際の放射線照射までの機械的あるいは電子回路上の駆動制御の関係で遅延が生じることが予想され、放射線を照射しても腫瘍が既に先の位置に移動していることが起こる。これを補うため、呼吸性の周期運動を繰り返す腫瘍位置の位置予測技術の開発を行い一定の成果を得た。さらに、動体中の腫瘍に対し、それに連動し駆動している多分割コリメータ(dMLC)により焦点を腫瘍に合わせて放射線を照射する際の、実施の照射精度について4次元動体ファントムおよび模擬腫瘍を用いて、また計測法としては電離箱線量および放射線フィルム法を用いて行い、追尾遅延が発生した際の腫瘍内の線量影響について評価した。これらについても、その成果を論文および学会発表で報告した。汎用型リニアック装置を用いたdMLCによる動体追尾照射を次世代の高精度放射線治療システムと位置づけ、その実現に向けた2つの課題を昨年度より継続して実施した。第一に、体内留置金属マーカ無しの状態で撮影された肺がん症例の透視画像からその位置を計測する方法を確立した。本技術はマーカレス動体追尾照射を現実のものとする基盤技術として大きな成果である。第2に、腫瘍位置計測から実際の放射線照射までの時間差を補うため、照射位置の予測技術の開発に対し一定の成果を得た。第3に、動体中の腫瘍に対し、それに連動し駆動している多分割コリメータ(dMLC)により焦点を腫瘍に合わせて放射線を照射する際の、実施の照射精度について4次元動体ファントムおよび模擬腫瘍を用いて、また計測法としては電離箱線量および放射線フィルム法を用いて行い、追尾遅延下での放射線照射に対しその遅延許容値を評価した。この実験は、模擬腫瘍の呼吸動体を動体ファントムにより擬似的に再現して動作させた状態で、かつdMLCの動作もあらかじめ作成しておいてそれらを連動し、放射線を照射して実施したが、既述の透視画像により腫瘍位置を計測し、位置予測をした上で、それに焦点をあてて本来は放射線を照射すべきであるが、現時点でこれらの機能をインストールしたリニアック装置が存在しない。そのため、今後の課題としてはメーカの協力のもと、上記の機能を追加した実機をもって実証試験を実施しなければならないが、今年度中の実現の可能性は現時点で未知数である。次世代高精度放射線治療として汎用型リニアック装置を用いたdMLCによる動体追尾照射を実現すべく、本年度は大きく2つの課題に取り組んだ。1)肺がん症例を対象として、OBI(On-board Imager)およびEPID(Electronic Portal Imaging Device)による腫瘍の3次元動体情報の取得と動体モデル構築に向けた解析。ただし、一部患者においては、腫瘍近傍に金マーカが留置されており真の動体情報との比較が可能なデータを取得した。薬事法承認を取得して病院に導入しているリニアック装置は、当初の目的以外の使用あるいはシステム内部の変更ができない。当研究課題が実現しようとしている内容は、リニアック装置の改変を実施することが必須であり、それを既に導入している装置で実施することは実質的に不可能である。今後、更なる研究成果を出すためには、研究目的で導入している装置を借用するなどが必要であり、これが本研究課題達成度の遅れの理由として挙げられる。H24年度実施予定の、動体ファントムの導入およびこれを使っての腫瘍動体下での模擬腫瘍をつかった線量評価を開始、幾何学動作化でのその影響を調査するに至った。また、患者動体モデル構築に向けたデータ収集に至った。1.サロゲート動体情報取得に関する検討:体内留置金属マーカを必要としない動体情報取得法と腫瘍動体の相関性についての検討を実施する。その際、健常ボランティアによる四次元CT撮影により、呼吸位相を分割したCT画像を取得する。

腫瘍の代わりに肺野内の気管分岐部などのランドマークを腫瘍とし、その動体とサロゲート情報との相関性について評価する。同時にX線透視撮影により、実際の治療の状況下で取得するサロゲート情報との相関性についても評価する。サロゲート情報としては、体外赤外線反射マーカや横隔膜、胸壁の動体などを検討し、より腫瘍動体との相関性の高い情報を取得する方法を検討する。2.サロゲート動体情報による動体追尾照射実験:体外赤外線反射マーカの動体情報、またIGRT装置による横隔膜(腫瘍が描出可能な場合は腫瘍そのものを)の動体情報を取得した場合の動体追尾精度の評価を行う。評価方法は、金属マーカを用いた場合と同様に行う。その際、ファントムの動体と、サロゲート情報発信基の動体を連動して、同時に駆動する機構を開発し、動体駆動ファントムの動きと連動を図る。しかし、患者腫瘍動体軌跡に基づき駆動する動体駆動ファントムと連動し横隔膜などの振幅運動を実現するための駆動系の改良が必要となる。動体駆動ファントムの3軸の駆動治具の一つからそれと連動するアームを取付け、振幅運動を実現する改良を施す。3.新システム導入装置による実証試験:透視画像を連続で撮影し取得した腫瘍位置に位置予測を施して、放射線照射位置を連動させうる装置により、本研究課題の実証試験を実施し、実際の放射線照射精度について検討を重ね、ファントム実験により得られている成果と照合し評価する。今後は、dMLCによる動体追尾照射を体内留置金属マーカ無しに非侵襲的に臨床適用するための、革新的な動体予測モデルを構築し、ファントム実験によりその精度を評価するために次項に従い研究を推進する。IGRT装置による体内留置金属マーカ以外のサロゲート動体情報取得方法を確立し、追尾照射への応用を開発する。サロゲート動体情報に実患者で発生しうる腫瘍動体との相関性遅延などの補正を行う動体予測モデルを構築する。患者腫瘍動体モデルに従った4次元ファントム実験に基づき、より現実的な条件下での動体モデルの精度と腫瘍内線量分布との関係を明らかとし、放射線腫瘍学的に動体追尾照射の技術的あるいは物理的側面に求められる精度について明らかとしていく。ファントム実験で使用する材料に前年度の残りを当てるなどしたため、新規材料費がかからなかった今年度は残余分を新規材料費あるいは成果発表費に使用する次年度以降は、より患者腫瘍動体に近い条件下でのファントム実験を実施するにあたり、人体胸部動体を模擬するために必要な環境整備、および呼吸動体を監視するサロゲート信号取得のための物品を購入していく予定である。また、その成果を国内外の学会にて発表、もしくは論文化するにあたり研究費をあてる予定である。
新規網羅的迅速高感度病原体検出法の感染症対策への応用とその評価

1.血流感染症の原因微生物の高感度迅速PCR法の確立と臨床応用:血液培養陽性72例から培養法で77菌種が同定され、本Qプローブ法により73菌種(94.8%)で診断結果が一致した。薬剤耐性については、感受性試験法で判定されたメチシリン耐性株9株すべてmecA遺伝子が検出され(100%一致)、ESBL産生株5株中4株で耐性遺伝子であるCTX-M遺伝子が検出された(80%)。血液培養開始から起因微生物と薬剤耐性の結果が判明するまでの所要時間は、本PCR法では培養法と比較して29-53時間と有意に短縮し、培養開始後翌日には原因菌の同定および薬剤耐性遺伝子の検出が大部分可能となり、早期により適切な抗菌薬治療への変更が可能となることが明らかとなった。2.呼吸器感染の原因微生物の検索については、パレコウイルス、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルス、ライノウイルス、エンテロウイルス、アデノウイルス、HHV-6、HHV-7、肺炎マイコプラズマのPCR検出系を作製した。最少検出感度は20-10000コピーであった。これらウイルス感染症が疑われた患者検体からこれらのウイルスが1種類検出された。また、原因不明の熱性痙攣症例3例の末梢血からHHV-6が検出され、起因病原体が診断可能となった。3.マクロライド(ML)耐性肺炎マイコプラズマの検出頻度をPCR法を用いて調査した。2011年は76.6%であったが、2015年は41.4%に低下した。この原因は2011年はML耐性であるp1遺伝子1型が83%を占め、2015年はML感受性である2型が56%を占めたことによるものと判明した。初期治療に用いる抗菌薬はマクロライド系の選択が適切であることが支持された。また、日本では未検出であるMycoplasma amphoriformeを分離同定し報告した。病原性については今後より詳細な研究が必要である。(1)Qプローブ法(新規のPCR法)を用いた臨床検体への応用とその性能の評価平成27年度に、Qプローブ法を応用した臨床検体は腸管出血性大腸菌感染症、カンピロバクター腸炎それぞれ1検体で、分離培養法と比較して菌種の結果は一致した。便検体採取から診断結果判明までの所要時間は約1時間を要した。腸管出血性大腸菌の同定後、直ちに所管の保健所へ報告することが可能であった。マイコプラズマ感染症疑い患者検体の検査を実施中に、日本では検出された報告がない希有なマイコプラズマの菌種を同定、発見した。研究成果が公表される予定である。(2)病原微生物のQプローブ検出法の確立平成27年度は、胃腸炎・食中毒の原因である黄色ブドウ球菌、呼吸器感染症の原因である肺炎球菌、肺炎桿菌の検出法を作製した。また、院内感染対策上重要な血流感染症の原因微生物である緑膿菌、エンテロコッカス、エンテロバクター、クレブシエラ菌の検出法も作製した。最少検出感度を決定し、最少で10コピーを高感度に検出することが可能であった。血液培養が陽性となった5例の血液検査ボトルから直接検体を採取し、Qプローブ法で同定したところ培養同定法の結果と完全に一致した。平成27年度は研究代表者が異動し(H27,3月に決定)研究の基盤作りに日数を要した。また、研究協力者が所属する大阪府立公衆衛生研究所は移転、独法化の予定で、その準備に時間を要し、本研究に従事する時間が減少した。平成28年度は血流感染症の原因微生物の高感度迅速PCR法の確立と臨床応用について研究を行った。血流感染症は敗血症に進行すると致死率が高くなり、迅速な原因菌の診断と適切な抗菌薬の使用が予後の改善に重要である。本研究では血流感染症の原因菌の大部分(22種)を迅速(2.5時間以内)にまた高感度に(多くは10コピー/テスト)検出するPCR法を作製した。また薬剤耐性菌の耐性遺伝子(mecA, CTX-M, SHV, TEM)を同時に検出した。培養同定法により診断された53名の血流感染患者において、新規本PCR法により49例(92.4%)で診断結果が一致し、薬剤耐性菌の一致率は80%(4/5)であった。血液培養開始から起因微生物と薬剤耐性の結果が判明するまでの所要時間は、本PCR法では培養法と比較して平均32ー37時間と有意に短縮し、培養開始し翌日には結果が判明し、適切な抗菌薬の使用が可能となった。実際、53名の患者の約20%では不適切な抗菌薬が使用されており、より有効な抗菌薬に変更された。本研究により適切な抗菌薬の使用が従来法に比較し約1ー2日早期に変更可能となり、患者の予後の改善、致死率の低下に大きく貢献できると考えられる。本PCR法を用いてマイコプラズマ.ニューモニエのマクロライド抗菌薬耐性率を経年的に調査しているが、最近1ー2年はこの耐性率が以前の80ー90%から50%程度まで低下していることが判明した。この事実によりマイコプラズマ感染症と診断された場合の抗菌薬は第一にマクロライドを使用する考え方で問題ないと考えられる。

遺伝子検査が可能となった対象の微生物は血流感染症22菌種、呼吸器感染症8種、中枢神経感染症3種で、ほぼ計画通りに進行している。血流感染症は現在、陽性検体70例を解析し、本方法の性能、有効性の評価を終え、成果を学会で発表し、論文投稿を準備中である。1.平成28年度に血流感染症の原因微生物の高感度迅速PCR法の確立と臨床応用について研究を行ったが、平成29年度は患者症例数を増やし本PCR法の性能の評価と臨床応用における有効性をより詳細に評価した。その結果血液培養陽性72例から77菌種が同定され、本PCR法により73菌種(94.8%)で診断結果が一致し、精度が向上した。薬剤耐性遺伝子の検出については、感受性試験法と比較してmecA遺伝子は全9株で検出され、ESBL産生株5株中CTX-M遺伝子が検出された(80%)。血液培養開始から起因微生物と薬剤耐性の結果が判明するまでの所要時間は、本PCR法では培養法と比較して29-53時間と有意に短縮し、培養を開始して翌日には結果が判明し,適切な抗菌薬の使用が可能となった。2.呼吸器感染の原因微生物の検索については、パレコウイルス、サフォールドウイルス、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルス、ライノウイルス、エンテロウイルス、アデノウイルス、ヒトヘルペスウイルス6(HHV-6)、ヒトヘルペスウイルス7のPCR検出系を作製した。最少検出感度は1000-10000コピーと高感度であった。原因不明の熱性痙攣症例1例の末梢血からHHV-6が検出され,起因病原体が診断可能となった。血流感染症研究については論文発表が遅れている。呼吸器感染症研究については、対象となる感染症患者数が少なく、性能評価が遅れている。1.血流感染症の原因微生物の高感度迅速PCR法の確立と臨床応用:血液培養陽性72例から培養法で77菌種が同定され、本Qプローブ法により73菌種(94.8%)で診断結果が一致した。薬剤耐性については、感受性試験法で判定されたメチシリン耐性株9株すべてmecA遺伝子が検出され(100%一致)、ESBL産生株5株中4株で耐性遺伝子であるCTX-M遺伝子が検出された(80%)。血液培養開始から起因微生物と薬剤耐性の結果が判明するまでの所要時間は、本PCR法では培養法と比較して29-53時間と有意に短縮し、培養開始後翌日には原因菌の同定および薬剤耐性遺伝子の検出が大部分可能となり、早期により適切な抗菌薬治療への変更が可能となることが明らかとなった。2.呼吸器感染の原因微生物の検索については、パレコウイルス、RSウイルス、ヒトメタニューモウイルス、ライノウイルス、エンテロウイルス、アデノウイルス、HHV-6、HHV-7、肺炎マイコプラズマのPCR検出系を作製した。最少検出感度は20-10000コピーであった。これらウイルス感染症が疑われた患者検体からこれらのウイルスが1種類検出された。また、原因不明の熱性痙攣症例3例の末梢血からHHV-6が検出され、起因病原体が診断可能となった。3.マクロライド(ML)耐性肺炎マイコプラズマの検出頻度をPCR法を用いて調査した。2011年は76.6%であったが、2015年は41.4%に低下した。この原因は2011年はML耐性であるp1遺伝子1型が83%を占め、2015年はML感受性である2型が56%を占めたことによるものと判明した。初期治療に用いる抗菌薬はマクロライド系の選択が適切であることが支持された。また、日本では未検出であるMycoplasma amphoriformeを分離同定し報告した。病原性については今後より詳細な研究が必要である。
ペースメーカーを使用した口腔乾燥症の治療装置の開発

現在までの結果及び考察心臓用ペースメーカーを、口腔粘膜でも使用できるようにし、口腔内電極と接続できるように変更、出力をブラウン管モニターで確認できるる装置に改造した。次いで予備実験で一応の安全性の確認後、口腔内電極の操作性、面積等、針電力を皿電極を特注、さらに密着性、接触的の感触、異和感、清潔度、消毒等について改善を加えほぼ満足できる状態にした。実用にあたって、安全性、刺激時の電圧、間隔、強度、接触する口腔の部位について、10人の健常人を被験者として電気刺激の実験を行った。1分間100回の間剔的刺激を3分間継続することを1セットとして、舌に3分間、舌、口蓋に3分間の計6分間を1日1回行った。電圧は各人が耐え得る最高電圧を選択し5から9Vとした。この刺激を15回(日間)連続して繰返した。通電のチェックは、ブラウン管モニター及び舌筋の収縮によった。結果は、ワックス片を口の中に入れ3分間しゃぶって混合唾液を集めその量を比較した。刺激前は平均2.5mlであったものが、7回刺激後には3.4ml、電気刺激終了後では4.7mlと次第に増していた。しかも10人全員が増量の蛍光を示し、減少した人は1人もいなかった。口腔内の電極接触部位も、全例、全経過中、発赤、腫脹、疼痛など異常所見を認めたものはなかった。以上のことから、量的には全員で約2倍の増加で認められ、全員増加の傾向にあったことから、さらに諸条件を討討して満足のいく結果が得られると思われる。さらに現在試みている放射線性口腔乾燥症の患者で臨床症状の改善が観察されていることから実用的範に達しているものと考えられる。
降雪リモートセンシング検証システムの開発

降雪粒子は降雨粒子以上に、形状・落下速度・誘電率などレーダ反射を支配する因子の変動が大きく、降雪領域の定性的把握はできてもその定量観測は困難な状況にある。レーダによって、降雪量の定量観測を行う場合、降雪粒子の1.粒径分布、2.粒形、3.含水率、4.誘電率、5.落下速度、6.密度、の鉛直プロファイルを明らかにする必要がある。本研究では、全国に配備されているレーダ雨雪量計による降雪量定量観測のためのアルゴリズムの開発と、降雪観測次世代多機能レーダ開発を目的として、降雪リモートセンシング検証システムを構成し、降雪の定量観測手法を開発した。1)多偏波・高空間分解能ミリ波レーダの開発と観測:35GHz、高空間分解能(15m)、水平・垂直・円偏波観測可能なレーダフロントエンドに、フィルター・アンプ・ディタクターとディジタルオシロスコープおよびマイクロコンピュータを組み合わせた、降雪観測用の特殊レーダを開発した。ガン発信器のトラブル修理と再発防止策の付加、さらにバンドパスフィルターの調整により、安定したシステムが完成し、降雪の観測実験を行い、直線偏波観測により、あられと雪片の分類の可能性が示された。Xバンド鉛直ドップラーレーダ観測:ドップラーデータのスペクトル解析により、降雪粒子の地上での落下速度とドップラースペクトルのピーク値が良く一致していることが示され、落下速度の定量観測の可能性が示された。ビデオ撮影と画像処理による地上降雪粒子観測:降雪粒子の粒形分布および落下速度の短時間変動特性を明らかにし、あられと雪片それぞれに対するZ-R関係式を構築した。降雪定量観測手法の構築:偏波観測による降雪粒子の分類、ドップラー観測による落下速度計測、3)で観測したZ-R関係式の適用を組合せ、レーダ反射因子計測による降雪観測手法を開発した。偉星および地上からマイクロ波リモ-トセンシングによって,降雪量の定量観測を行う場合には,降雪粒子の,(1)粒径分布,(2)粒形,(3)含水率,(4)誘電率,(5)落下速度,(6)密度の特性を明らかにしなければならない.本年は,これらの特性の解明のための観測機器の開発と降雪粒子の実験的な観測を以下の通り実施した.1)特殊レ-ダ-の開発(小池・水津・藤吉)35GHz,高分子解能(レンジ方向15m),水平・垂直偏波切り替え可能,パワ-モニタ-付きの,降雪粒子の鉛直プロファイル観測用のレ-ダフロントエンドを製作した.2)地上降雪粒子観測システムの製作と観測(小池・村本・椎名)降雪粒子の粒径分布・形状・落下速度を計測できるビデオ観測システム,電子天秤による降雪強度計測器とケロシンを用いた降雪粒子捕捉および雲粒付着状況の観測とを組合せ,地上における降雪粒子の物理特性を総合的に計測した.その結果,レ-ダによる降雪観測に必要となるレ-ダ反射因子(Z)と降雪強度(R)との関係式を推定し,さらに降雪粒子の各物理特性がZーR関係に与える影響を定量的に評価した.3)レ-ダ観測(小池・藤吉)長岡において,XバンドRHIレ-ダによる降雪観測を行なった.得られたレ-ダエコ-より,対流性降雪と層状性降雪の分類を行なうとともに,対流性降雪については降雪雲の発達・減衰特性を観測した.さらに,地上降雪粒子観測との比較により,降雪の分類や降雪雲の位置の違いによるZーR関係の変動特性を抽出した.

また,平成2年10月13日(土)に『降雪リモ-トセンシング検証システムの開発』に関する第1回研究会を開催し,分担者相互の研究交流を促進するとともに,一般にも公開した.衛星および地上からのマイクロ波リモ-トセンシングによって,降雪量の定量観測を行う場合,降雪粒子の,(1)粒径分布,(2)粒形,(3)含水率,(4)誘電率,(5)落下速度,(6)密度,の鉛直プロファイルを明らかにする必要がある.本研究では,地域および気象条件によって変化する降雪粒子の(1)(6)の鉛直分布特性を計測するために,2重偏波・高空間分解能を有するミリ波レ-ダ-を開発し,既存のXバンドの鉛直ドップラ-レ-ダ,ビデオ撮影による地上降雪粒子観測システム,画像処理技術とを組み合わせた降雪リモ-トセンシング検証システムを構成した.1)特殊レ-ダ-の調整:平成2年度に作製した35GHz,高分解能(15m),観測範囲3km程度のレ-ダフロントエンドに,水平・垂直・円偏波観測機能,ディジタイジングオシロスコ-プとマイクロコンピュ-タによるデ-タ処理および記録機能,屋外での移動観測機能を開発・付加し,平成3年12月中旬の予備実験で降雪の多偏波観測を実現した.さらに,フィルタ-・アンプ・ディテクタ-を設計し,定量観測外能を向上したが,平成4年1月中旬より受信側ロ-カルオシレ-タ-(ガン発信器)の機能低下により受信感度が徐々に悪化し,1月30日には観測不能になった,ロ-カルオシレ-タ-は現在米国Huge社にて修理中であり,降雪期間中の本年度実験は不能となった.2)地上降雪粒子観測観測:長岡技術科学大学屋上において降雪粒子の粒径分布,形状(水平方向),落下速度を計測できるビデオ観測,電子天秤による降雪強度,降雪粒子の雲粒付着量・雪片構成要素の直接観察,気象観測を組み合わせて,降雪粒子の物理特性を総合的に計測した.3)鉛直ドップラ-レ-ダ観測:Xバンド鉛直ドップラ-レ-ダと2)の観測結果を組み合わせて,降雪粒子の後方散乱特性のモデル化と降雪雲の降雪粒子形成過程を対流性・層状性雲について明らかにした.降雪粒子は降雨粒子以上に,形状・落下速度・誘電率などレーダ反射を支配する因子の変動が大きく,降雪領域の定性的把握はできてもその定量観測は困難な状況にある.レーダによって,降雪量の定量観測を行う場合,降雪粒子の,1.粒径分布,2.粒形,3含水率,4.誘電率,5.落下速度,6.密度,の鉛直プロファイルを明らかにする必要がある.本研究では,全国に配備されているレーダ雨雪量計による降雪量定量観測のためのアルゴリズムの開発と,降雪観測用次世代多機能レーダ開発を目的として,降雪リモートセンシング検証システムを構成し,降雪の定量観測手法を開発した.1)多偏波・高空間分解能ミリ波レーダーの開発と観測:平成3年度,機能低下による観測不能を引き起こしたローカルオシレーター(ガン発信器を修理し,再発防止のためにプレヒーターシステムの付加した.さらに,ガン発信器の不安定性を考慮して,バンドパスフィルターの調整を行った.以上により安定したシステムが完成し,降雪の観測実験を行い,直線偏波観測により,あられと雪片の分類の可能性が示された.2)Xバンド鉛直ドップラーレーダー観測:ドップラーデータのスペクトル解析により,降雪粒子の地上での落下速度とドップラースペクトルのピーク値が良く一致していることが示され,落下速度の定量観測の可能性が示された。3)ビデオ撮影と画像処理による地上降雪粒子観測:降雪粒子の粒径分布および落下速度の短時間変動特性を明らかにし,あられと雪片それぞれに対するZ-R関係式を構築した.
ディジタル図書館ネットワークのためのメタデータ・データベースの構築手法

本研究では、ネットワーク情報資源のためのメタデータ・データベースのあり方とその構築手法について考究した。得られた成果は次のようである。1.ネットワーク情報資源のためのメタデータ・データベースの構築ネットワーク情報資源のためのメタデータ・データベースを構築するための作業システムを設計した。これはインターネット上の世界各国のネットワーク情報資源を、収集ロボットにより自動収集し、それについてのメタデータ(ダブリン・コア・メタデータに準拠)を作成するものである。この作業システムは図書館情報大学付属図書館のディジタル図書館システムにおいて実装された。これまで図書館情報学に関する約2万件のメタデータが作成され、その情報はインターネットで公開されている。2.メタデータ・ブラウザの構築メタデータをブラウジングするためのシステムを作成した。これにより全メタデータ中に実際に含まれている用語を一覧の形で提供し、その中の用語を指定するとそれを含むメタデータを見ることができる。いわゆる用語索引である。1.で作成されたメタデータ・データベースにこのブラウザを付加し、インターネットで公開している。3.タグ付き文書を対象とした多言語全文検索システムの開発われわれが先に開発した多言語HTMLブラウジングシステムの技法を用いて、ISO-2022-JP-2のコード系を用いた多言語混在のタグ付き文書を扱える前文検索システムを開発した。このシステムを利用すれば多言語のメタデータ・データベースを作成できる。本年度の研究とそれによって得られた知見等は次のようである。1.多言語HTML文書ブラウジングシステムの開発クライアントにフォントがなくても(通常のHTMLブラウザがあれば)インターネットにつながった世界中のパソコンで種々の言語のHTML文書の提示を可能とするゲートウェイを開発し、そのサービスを提供している。またそのためのゲートウェィサーバのソースコードをWWWでフリーソフトとして提供しており、これまでにそれが23ヶ国の合計88ヶ所にダウンロードされた。2.多言語HTML文書ブラウジングシステムのテキスト入力機能の開発多言語HTML文書(MHTML)ブラウジングシステムに日本語テキスト入力機能を付加した。すなわち、クライアントからASCIIコードで入力された文字列をゲートウェイに送り、そこで変換された日本語文字列がクライアントに送り返される。得られた日本語文字列をMHTMLブラウザの入力とする機能を付加した。この機能を利用しOPAC検索システムを作成した。3.図書館雑誌の電子化(全文のページイメージ)とそのメタデータの作成図書館雑誌の創刊号(明治40年10月)から第99号(昭和3年2月)までの電子化を行い、またそのメタデータをDublin Coreの方式で作成した(第1号から第11号まで)。旧字体、あるいは現代では通常使用されない用語、表現などがあり、検索の立場からはそれらへの配慮が必要である。4.多言語向きSGML全文検索システムの開発とそのメタデータへの適用2.で示した技法を利用し、多言語向きSGML全文検索システムの設計を行い、そのプロトタイプを作成した。SGMLで記述したDublin Coreメタデータを格納し、検索実験を行った。本年度の研究とそれによって得られた知見は次のようである。1. World Wide WebConsortiumのPropoed RecommendationであるRDF(Resource Description Framework)は、ネットワーク情報資源のみならず、これまでの冊子体の情報資源も包含可能なメタデータ記述の枠組みを与えることを目的としている。その記述方法が和書においても適用できるかを評価するために、日本目録規則、及びJapan/Marcがそれによって記述可能かを書誌の種々のケースについて詳細に調べた。その結果、いずれも適用可能であることが確かめられた。2.多言語メタデー夕の蓄積と検索を可能にするためには、(1)メタデータの記述においてそのエントリを互いに区別するためにSGMLと同様なタグ付き記述が必要であり、また(2)メタデー夕中の記述に種々の言語の混在を許す必要がある。このことを可能とするためのシステム、すなわちタグ付き文書を対象とした多言語全文検索システムの設計と構築を行った。誰もが気軽に利用できるように、本システムはJava言語で作成した。一万件のメタデータを対象とした検索実験で、応答時間が数秒であった。

実用に供することが可能である。1.ネットワーク情報資源のためのメタデータ・データベース構築ネットワーク情報資源のためのメタデータ・データベースを構築するための作業システムを設計した。これは世界各国のインターネット上のネットワーク情報資源を、収集ロボットにより自動収集する。収集した記事について、メタデータを作成する。メタデータの項目のうち形式上判別できる情報、例えば記事のタイトル等については自動的に抽出し、後に人手によりチェックする。そうでない項目について、例えば記事の概要については記事に目を通し人手で作成する。メタデータは、ダブリン・コア・メタデータに準拠している。この作業システムは図書館情報大学附属図書館のディジタル図書館システムにおいて実装された。これまで図書館情報学に関する約2万件のメタデータが作成され、その情報はインターネットで公開されている。種々のメタデータ項目を、自由に与えた用語で検索できる。メタデータの識別子項目中のURLを手がかりに、そのメタデータに対応するインターネット上の本文(原文)を見ることができる。2.メタデータ・ブラウザの構築メタデータをブラウジングするためのシステムを作成した。これは全メタデータ中に実際に含まれている用語を一覧の形で提供し、その中の用語を指定するとそれを含むメタデータを見ることができる。いわゆる用語索引である。この用語索引のトップ見出しは、五十音で、その音で始まる用語の一覧が示される。用語の一つ(A)を指定すると、その用語を含む全メタデータに含まれる用語の一覧が示される。さらにその中で用語の一つ(B)を指定すると、用語A,Bを含むメタデータが示される。1.で作成されたメタデータ・データベースにこのブラウザを付加し、インターネットで公開している。
ウェルビーングの向上を目的とする全般性不安障害の予防プログラムの開発・効果検証

本年度は、心理的ウェルビーングの向上が全般性不安症状の増悪を防止するプロセスを明らかにするために、昨年度の調査および実験研究の成果を踏まえた、心理的ウェルビーングの向上を目的とした介入プログラムを作成し、介入プログラムの効果検証、作用プロセスの検討を実施予定であった。昨年の研究成果を踏まえ、心理的ウェルビーングの中でも特に、「人生の目的」や「自律性」の改善に焦点を当てた介入プログラムの開発に向けて文献・情報収集を行った。また、介入プログラムの効果検証、作用プロセス検証のための研究デザインおよび統計解析手法に関する知識を集積し、研究を遂行する準備を整えてきた。9月1日付で統計数理研究所の特任助教としての採用が決まったことにより、8月31日付で特別研究員を辞退した。そのため,介入プログラムの実施・効果検証には至らなかった。しかし,これまでの一連の研究成果を第78回日本心理学会大会の小講演にて発表し活況を得た。また,実験研究の成果(全般性不安症状が高い人において,長期の目標に基づいた行動選択が可能であると心理的ウェルビーイングが向上する)を国際認知療法学会にて発表を行った。一連の研究成果とそれらの成果から示唆される有効な介入モデルは,総説論文としてまとめ心理学評論誌に投稿予定である。今後は本研究の成果に基づいて考案された心理的ウェルビーイングの向上に焦点を当てた不安症状の予防的介入プログラムを新社会人・新入大学生等を対象に実施し,その有効性と作用機序を明らかにしていく。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,全般性不安障害の予防を目的とした介入プログラムの構成について指針を得るために,調査および実験を実施し,ウェルビーングの向上が全般性不安症状に影響を与えるプロセスを検討した。大学生290名を対象に調査を実施した結果,不安や心配を過剰に否定的に評価する傾向が高い場合に,全般性不安症状が経時的に増悪することが明らかになった。そして,「人生の目的が明確であること」あるいは「自身の行動を自律的に決定すること」といったウェルビーングの構成要素が高い場合には,不安や心配を過剰に否定的に評価する傾向が高くても全般性不安症状が増悪しないことが明らかになった。これらの知見は,脆弱性(不安や心配を過剰に否定的に評価する傾向)が全般性不安症状を増悪するプロセスに対して,ウェルビーングが緩衝要因として機能することを示すものであった。また,ウェルビーングの背景に,遅延価値割引や心拍変動といった行動の自己制御に関わる基礎的なメカニズムを想定し,それらの要因と全般性不安症状の関係性について大学生60名を対象に実験課題・生理指標を用いた検討を実施した。その結果,自己制御に関わる基礎的なメカニズムの機能が高い場合に,脆弱性による全般性不安症状の増悪が軽減されることが明らかになった。これらの知見は,脆弱性と全般性不安症状の増悪関係に対するウェルビーングの緩衝的な作用が,遅延価値割引や心拍変動性などの自己制御機能を基盤としている可能性を示唆する。以上の研究成果は,全般性不安障害の予防において,「人生の目的の明確性」や「行動の自律的な決定」を促進する介入方法が有効である可能性を示唆する。また,それらのウェルビーングの構成要素の促進を図る際に,自己制御に関わる要因(遅延価値割引や心拍変動)をターゲットに含むことが有効であることが示唆される。本年度の研究目的は,介入プログラムの内容についての指針を得るために,予備的な調査・実験を実施することであった。本年度の研究成果から,目的は達成されたため,次年度では,ウェルビーングの向上を目的とする全般性不安障害の予防的介入プログラムを実施し,その効果検証を進めることができる。次年度では,本年度に得られた研究成果に基づいて,ウェルビーングの向上を目的とする全般性不安障害の予防的介入プログラムを開発・実施し,その効果検証を行う。

その際,本年度の研究成果を踏まえ,介入プログラムの予防的な効果を検証するだけではなく,介入プログラムがどのように全般性不安症状の増悪を防止するかといった作用機序についても併せて検討する予定である。
GST-π遺伝子導入造血幹細胞移植によるアレキル化剤に対する骨髄耐性化療法の開発

A.研究目的本研究ではアルキル化剤をはじめ各種抗癌剤に対して耐性を示すGST-π遺伝子を導入した造血幹細胞移植の抗癌剤耐性化療法としての有効性をin vivoで明らかにすることを目的とする。B.方法と結果(3) 3コース目のCY投与4週後にGST-πmRNA発現をRT-PCRで検討した結果、CFU-GM,CFU-Megでそれぞれ50%,BFU-Eで60%にmRNA発現を確認した。以上より本療法で骨髄のアルキル化剤に対する耐性化が可能と考えられた。
電磁波吸収体を用いた単一モード加速空胴の研究

東大物性研-高エ研が、VUV高輝度光源計画におけるR&Dの一環として研究を進めている加速空洞(RF周波数500MHz)では、空胴に接続するビーム・ダクトの径を適度に広げることにより、空洞内の高次モードをビーム軸方向に選択的に取り出し、それをダクトの一部に装着した電磁波吸収体で減衰させる。理論計算によれば、1OMEGAcm程度の抵抗体を用いれば、VUV高輝度光源加速器におけるほとんどの高次モードに関して、バンチ結合型ビーム不安定性の成長率を十分小さくすることができる。この着想を実証するために、平成5年度に本加速空洞のプロトタイプ・モデルを製作し、低電力による特性試験を行った。プロトタイプの本体はアルミ製で、それに接続するビーム・ダクトとして、アルミ・ダクト(本体と同材)、反応焼結SiCダクト(抵抗値0.20.4OMEGAcm)、常圧焼結SiCダクト(抵抗値20OMEGAcm)の3種類を用意した。各ビーム・ダクトを装着した場合の空洞の高周波特性を、ネットワーク・アナライザーを用いて測定した結果、SiCダクトを装着した場合、アルミ・ダクトと比べて、ほとんどの高次モードのQ値が、反応焼結SiCで13%程度に、常圧焼結SiCで0.5%程度以下にまで減衰することが確認された。これは計算コードを用いた数値計算による予測とよく一致する結果である。特に常圧焼結SiCを用いれば、VUV光輝光源の定格運転に必要なだけの高次モード減衰が十分実現できることが明らかになった。さらにSiCダクトの損失パラメーターを測定して、加速器のダクトとして使用した時にビームが引き起こす壁電流の抵抗損失による発熱を評価した結果、上記2種のSiCダクトがいずれも簡単な冷却系を設けるだけで、加速器用ダクトとして実用に耐えることが分かった。今後は大電力モデルを試作し、実機に向けた総合試験を実施する予定である。
総粉じん・吸入性粉じん用サンプラの評価と大容量サンプラの開発

粒子状物質の健康影響についての関心が高まっているが、そのリスクを考える場合、有害性だけでなく環境中での曝露についての情報も重要である。許容濃度においては、粒子状物質について成分だけでなく、浮遊する粒子の大きさによって総粉じんと吸入性粉じんに分類し、濃度を別途設定している。本研究では作業環境中に浮遊している粒子状物質のサンプリング装置について、粒子径110μmの総粉じんと吸入性粉じんの境界の粒子を用いて詳細に捕集特性を検討した。またサイクロンを用いたハイボリウムエアサンプラ用分粒装置を試作し、分級特性を検証した。1)粒径10μm前後の粉体(複写機用トナー)を流動層方式の粉じん発生装置で分散し、試験粉じんを高濃度(10 mg/m3程度)で発生することができた。粒度分布の確認はアンダーセンサンプラと電気式低圧インパクタを使用した。この粉じんを100Lほどの曝露箱に導入し、粉じん環境を形成した。作業者へ取り付けるタイプと定置タイプのサンプラは曝露箱内部に設置する構造とした。2)粉じん用サンプラの評価については、吸引性粒子(粒径100μm以下)を測定するIOMサンプラとボタンサンプラ、粗大粒子と吸入性粒子(粒径10μm以下、50%分級点が4μm)を測定するTRサンプラ(NWPS-254)について比較検討を行った。これらは作業者の襟に取り付ける小型低サンプリング流量である。IOMサンプラとボタンサンプラは測定した濃度について良い一致を示したが、TRサンプラの示す総粉じん濃度は前者より低く、検討が必要と思われた。3)分級特性を確認済みの標準ロウボリウムサンプラで測定した吸入性粉じん濃度は、TRサンプラの吸入性粉じん濃度より高く、これも今後検討が必要と思われた。4)大流量捕集(ハイボリウムサンプラ、以下HV)用のサイクロン方式の分粒装置を作成し、既存の分粒装置(インパクタ方式)を取り付けたHVとの並行測定により比較検討を行った。両者は同程度の吸入性粉じん濃度を示したが、インパクタ方式の結果は不安定であり、インパクタ捕集板からの大粒子の再飛散が考えられた。5)サイクロン分粒装置付きHVを改造し、サイクロン前後で電気式低圧インパクタを用いて粉じんの粒径別濃度を測定した。結果として現在のサイクロン分粒装置付きHVの50%分級点は1μm(PM1)であり、これの利用価値は大きいが、吸入性粉じん用(50%分級点4μm)とするにはさらに改造が必要である。1)ミクロンサイズの粉体(複写機用トナー)を流動層方式の粉じん発生装置で分散し、試験粉じんを高濃度で発生することができた。これを容積約100 Lの曝露箱に導入し、粉じん環境を形成した。作業者へ取り付けるタイプと定置タイプのサンプラは曝露箱内部に設置し、そのほかは外部に取り出して使用する構造とした。IOMサンプラとボタンサンプラは測定した濃度について良い一致を示したが、TRサンプラの示す総粉じん濃度は前者より低い。分級特性を確認済みの標準ロウボリウムサンプラ(以下LV)で測定した吸入性粉じん濃度は、TRサンプラの吸入性粉じん濃度より高い。3)大流量捕集(ハイボリウムサンプラ、以下HV)用のサイクロン方式の分粒装置を作成した。サイクロンの内径の異なるものを2種類(50mmと90mm)と内部の構造を調整する部品をそれぞれ数種類作成した。サイクロン分粒装置付きHVについて、サイクロン前後で電気式低圧インパクタを用いて粉じんの粒径別濃度を測定し、各粒径での分級効率を求めるシステムを作成した。4)内径50mmのサイクロン分粒装置付きHVの50%分級点は約1μmであった。また内径90mmのサイクロン分粒装置付きHVの50%分級点は約2.5μm(PM2.5に相当)であった。吸入性粉じん用(50%分級点4μm)とするにはさらにサイクロンの内径を大きくする必要があることがわかった。1)作業者へ取り付けるタイプと定置タイプの粉じん用サンプラの収集評価については、海外製品ではIOMサンプラ、ボタンサンプラ、アスベストサンプラなどを、国産では労研式サンプラなど作業者の襟に取り付けるサンプラを購入し、性能について文献研究を行った。アンダーセンサンプラは予算執行の関係で旧型を利用することとした。

代わりにパーティクルカウンタを購入し、粉じんの粒径別の個数濃度が計測できるようにした。2)吸入性粉じんサンプラと各種サンプラの性能比較については、準備として粒径10μm前後の粉体を流動層方式の粉じん発生装置で分散し、粒度分布が既知の試験粉じんを発生した。粒度分布の確認はパーティクルカウンタを用いて行い、ほかに利用できた電気式低圧インパクタも使用した。測定した粒径の範囲は10μmからナノサイズまでであった。3)標準粒子による性能測定については、数種類の10μm前後の粒径の揃ったポリスチレンラテックス粒子の懸濁液を購入し、これを噴霧乾燥法を用いて気中に分散して試験粒子を発生させる方法を検討した。十分な発生濃度にするためにはまだ調整が必要であった。4)大流量サンプラの設計については、試作のため時間がかかることを考慮し、前倒しで、大流量捕集(ハイボリウムサンプラ)用のサイクロン方式の分粒装置の第一号を設計製作した。上述の方法を利用してその分粒特性を計測した。概略の性能は得られたが、構造のどの部分が性能に関係するかまだ検討の必要である。試験粒子発生装置と粒径別の分離特性評価システムが完成し、粒径10μm前後の粉体(複写機用トナー)を高濃度で分散し、粒径別の粒子濃度測定器で評価用分粒装置の前後の濃度を測定することで分離特性を求めることができた。吸入性粉じんの標準ロウボリウムサンプラを基準として評価用サンプラの質量濃度を確認する方法が有効であった。国内で使用されているサンプラは粒径別に厳密に評価されていないことを疑わせる結果となった。サイクロン分粒装置付きHVが完成し、その50%分級点は1μm(PM1)と予想より高性能であった。粉じん用サンプラの収集評価についてはほぼ達成、各種サンプラの性能比較と標準粒子による性能測定は未達成で今後すすめる。大流量サンプラの設計は基本的に前倒しで進めた。サイクロン分粒装置の改造サイクロン分粒装置付きHVで測定した吸入性粉じん濃度は標準ロウボリウムサンプラの濃度に比べ約3分の1で50%分級点が4μmより小さい。現在のサイクロン分粒装置付きHVの50%分級点は1μm(PM1)であり、吸入性粉じん用(50%分級点4μmまで性能を落とす)とする改造が必要である。2)学会発表と論文作成1)吸入性粉じんサンプラと各種サンプラの性能比較について、粒度分布が既知の試験粒子を発生し、各種サンプラの性能比較を実施する。2)標準粒子による性能測定について、数種類の10μm前後の粒径の揃ったポリスチレンラテックス粒子の懸濁液を噴霧乾燥法を用いて気中に分散して試験粒子を発生させる方法を引き続き検討する。3)大流量サンプラについて特許の取得を目指す。1)分級点の大きなサイクロンの製作2)学会発表日本エアロゾル学会、日本労働衛生工学会に発表を予定している。次年度は、基本設計の終了した大流量サンプラの試作を中心に行う。昨今の作業環境では粒子状物質の濃度が減少し、また許容濃度なども低い値に設定される傾向があるので、500 L/min程度吸引できる大流量サンプラ(ハイボリウムサンプラ)が求められている。市販の大流量
いわゆる「IT革命」により新たに生じる労働法上の諸問題に関する比較法的研究

本年度における主要な研究実績は、米国のComparative Labor Law and Policy Journalの特集である"A Comparative Study of the Impact of Electronic Technology on Workplace Disputes"のための日本からのナショナルレポート(英語による論文)として、"The Impact of Electronic Technology on Workplace Disputesin Japan"を完成させたことである。すでに、2002年秋に脱稿した最終版を米国の編集部に提出済みである。他の国々からのナショナルレポートもようやく出揃ったので、(掲載予定時期を現時点で確定はできないが)遅くとも2003年中には特集号が刊行される予定になっている。この論文においては、昨年公表した日本語による論文と同様に、現在の日本の労働法のすべての論点を、ITという観点から再検討した。様々な示唆が得られたが、特に注目すべき新たな,知見は以下の2点である。第1に、IT技術によって使用者による労働者の監督が強化されるという側面(たとえば作業のモニタリング)と、逆に監督可能性が低下するという側面(たとえばテレワーク)の双方があることを指摘した。第2に、IT時代においては、労働契約上の付随的義務とされる労働者の「職務専念義務」について、判例が前提としてきたいわゆる「包括説」の立場を維持することの危険性を指摘した。すなわち、IT技術の進展により労働者の職場での一挙手一投足を使用者が把握できてしまう現在、あまりに厳格な職務専念義務概念を採用すると、労働者が使用者に全人格的に従属することを許容してしまうのではないかという問題の発見である。本年度における主要な研究実績は、2002年6月に東京で開かれた日本労使関係研究協会(JIRRA)の総会において、「IT革命と経営・労使関係:労働関係の変化-労働法の観点から」というタイトルで報告を行ったことである。その後この報告を基礎として、同年12月の日本労働研究雑誌(特別号)に「What is IT?-労働法の観点から」を公表した。この学会報告および雑誌論文においては、現在の日本の労働法のすべての論点を、ITという観点から再検討した。様々な示唆が得られたが、特に注目すべき新たな知見は以下の2点である。本年度後半は、上記の学会報告と雑誌論文を基礎として、英語論文の執筆を開始した。来年度も科学研究費を使用してこの研究を継続し、米国のComparative Labor Law and Policy Journalにその成果を公表する予定である。また1月には台湾大学法学部に出張し、王能君助理教授主催のワークショップにおいて上記のテーマについて報告を行った(基本的に日本語で、しかし英語と中国語も交えて報告した)。
難治性犬移行上皮癌に対するNSAIDs治療における腫瘍随伴マクロファージの関連性

MACS法で単球を継続的に採取して研究を行うにはコストがかかりすぎるために、共培養はプラスチック付着法で分化したマクロファージを用いた。単球より分化させたマクロファージの上に、液性因子のみによる相互作用が可能なセルカルチャーインサートを設置し、インサート内に犬の移行上皮癌細胞株を加え24時間の共培養後にマクロファージのRNAを抽出した。腫瘍の悪性化に関与するとされる因子のmRNA発現量について、マクロファージの単培養を対照に相対定量を行った。老齢のためか採取できるマクロファージの数が少なく、RNAの収量が足りなかったため、遺伝子発現量の測定はVEGF, MMP9、TNF-α、IL-10のみ行った。対照と比べ共培養したマクロファージのMMP9mRNAの発現量が増加する傾向が認められた。なお、VEGF遺伝子について同様の傾向は認められず、また、IL-10およびTNFαに関しては単培養、共培養共に検出限界以下であった。また犬の皮膚を無菌的に採取し、線維芽細胞の分化培養を行ったところビメンチン陽性、サイトケラチン陰性の細胞が採取されたため、今後はマクロファージ・線維芽細胞・腫瘍細胞の共培養を行っていく予定である。実験機器の故障が続き、新規購入やメンテナンス等、実験環境を構築するのに時間を要した。採血を行える犬が老齢であり、採取されるマクロファージの数が足りず、まとめて実験することができなかった。またプラスチック付着法では得られる単球の純度が低いため採血量でカバーするしかないが、実験犬は供血犬でもあるため採血量と回数を増やすことが難しかった。実験環境が整いつつある。また若齢の犬を購入したため採取できるPBMCの数が増えた。しかし実験犬であるのと同時に動物病院の供血犬でもあるため、採血の回数には限界がある。そのため、病院の休診期間を利用して実験の計画を立てる必要がある。また、現在行っているプラスチック付着法ではロスが大きすぎるため、単球接着培地の使用を検討する。採取できる単球の数が増えたら予定している複数の化合物との共培養実験を同時並行で行っていく予定である。同時にマウスあるいはラットを使った実験にも着手する予定である。膀胱腫瘍を再現するため超音波検査機器を用いて経皮的に膀胱内への腫瘍細胞の移植を試みるが、複数回行っても不可能な場合は腹腔内や背部皮下への接種に変更する。健常犬より末梢血を採取し、比重遠心法にて末梢血単核球細胞を回収し、プラスチック付着法、MACS法およびFACS法の3つの方法により単球を分離した。回収した細胞数をカウントし、フローサイトメトリー解析により単球の純度を算出した。なお、MACS法には抗CD14抗体および磁気マイクロビーズにより標識された二次抗体を用いて磁気を利用したポジティブセレクションにてCD14陽性細胞のみを回収した。プラスチック付着法、MACS法およびFACS法を比較したところ、回収効率が最も高かった方法はMACS法であった。続いて、MACSにより分離した単球を用いて増殖因子を加えない犬および牛血清加培地にて分化培養を試みた。培養5日目に顕微鏡下にて形態の変化を観察し、さらにフローサイトメトリーによりマクロファージのマーカーであるCD11b抗原の発現量変化を解析した。牛血清ではほとんどが死に浮遊していたが、犬血清による培養では大型で底面に付着するマクロファージ様の細胞が多数観察された。また、培養後においてCD11b陽性細胞率およびCD11b発現量の上昇が確認された。以上の結果より分化培養後の細胞をマクロファージとみなした。ついで、単球より分化させたマクロファージの上に、液性因子のみによる相互作用が可能なセルカルチャーインサートを設置し、インサート内に犬乳腺癌細胞株を加え24時間の共培養後にマクロファージのRNAを抽出した。実施した3頭の犬由来のマクロファージすべてにおいて、対照と比べ共培養したマクロファージのMMP9mRNAの発現量が増加する傾向が認められた。北海道大学からの異動により研究環境が大きく変わり、研究体制を整えるところから行っているため研究の遂行が遅れている。また、マクロファージに発現している遺伝子の検出にやや手間取っている。