hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金属性融体における液柱マランゴニ対流不安定性の動的観察

低プラントル数流体であるシリコンハーフ・ゾーン液柱マランゴニ対流における,高レイノルズ数(マランゴニ数)領域について,不安定構造を熱電対による温度振動と表面振動を位相シフト光学干渉法により実験的に調べた.モード波数の時間変化をみると,様々なモード波数が時間依存性をもって現れることを確認できた.モード波数の出現頻度を調べ,液柱の形状比とモード波数との関係は,低マランゴニ数の場合と同一であることを見出した.振動解析にウェーブレット変換を用い,マランゴニ数が10^4の乱流域においては,近い周波数を有する複数の振動モードが立つバンド構造となっており,そのモード波数は軸対称流が不安定化した直後に現れるものを基本として,これを維持していることを見出した.また,この周波数バンドは間欠的に出現するものであることを解明できた.一方,低流レイノルズ数(マランゴニ数)領域について,部分的に開口部のある液柱構造について数値シミュレーションから,その挙動を解明した.液柱全体の高さ,開口部長さと液柱高さとの比,開口部の部位(高温側か低温側か)をパラメータとして,線形安定解析およびエネルギー解析を実施した.その結果,不安定化のメカニズムとして,楕円不安定性と遠心力安定性の2つのメカニズムがある.液柱の高さが低くなるほど,また,開口部が高温域にある場合ほど,主セルの形状が真円に近くなり,楕円不安性が生じにくくなり,結果として競合する遠心力不安性が支配的になることを発見した.開口部が高温側にある場合には,軸対称定常流から非軸対称振動流に直接遷移する場合があること,さらに,低温部に開口部がある場合には,流れのパターンはハーフゾーンとほぼ同一であり,ハーフゾーン液柱構造においてマランゴニ数を小さくする手段として利用可能であることを明らかにした.低プラントル数流体であるシリコンハーフ・ゾーン液柱マランゴニ対流における,高レイノルズ数(マランゴニ数)領域について,不安定構造を熱電対による温度振動と表面振動を位相シフト光学干渉法により実験的に調べた.モード波数の時間変化をみると,様々なモード波数が時間依存性をもって現れることを確認できた.モード波数の出現頻度を調べ,液柱の形状比とモード波数との関係は,低マランゴニ数の場合と同一であることを見出した.振動解析にウェーブレット変換を用い,マランゴニ数が10^4の乱流域においては,近い周波数を有する複数の振動モードが立つバンド構造となっており,そのモード波数は軸対称流が不安定化した直後に現れるものを基本として,これを維持していることを見出した.また,この周波数バンドは間欠的に出現するものであることを解明できた.一方,低流レイノルズ数(マランゴニ数)領域について,部分的に開口部のある液柱構造について数値シミュレーションから,その挙動を解明した.液柱全体の高さ,開口部長さと液柱高さとの比,開口部の部位(高温側か低温側か)をパラメータとして,線形安定解析およびエネルギー解析を実施した.その結果,不安定化のメカニズムとして,楕円不安定性と遠心力安定性の2つのメカニズムがある.液柱の高さが低くなるほど,また,開口部が高温域にある場合ほど,主セルの形状が真円に近くなり,楕円不安性が生じにくくなり,結果として競合する遠心力不安性が支配的になることを発見した.開口部が高温側にある場合には,軸対称定常流から非軸対称振動流に直接遷移する場合があること,さらに,低温部に開口部がある場合には,流れのパターンはハーフゾーンとほぼ同一であり,ハーフゾーン液柱構造においてマランゴニ数を小さくする手段として利用可能であることを明らかにした.半導体シリコン単結晶成長を支配するのは熱物質輸送過程であり,その要素の一つに融液マランゴニ対流があることが宇宙実験を通じて明かにされたが,詳細は十分に解明されていない.半導体シリコン融液は,金属性融液であり,取り扱いが困難である.そこでシミュレーションや,低融点金属を利用した研究が行われているが,マランゴニ数の低い領域(低速度)に限られており,実際の結晶成長で問題となる高マランゴニ数領域(高速度,乱流域も含む)の挙動は解明されていない.高マランゴニ数領域のシリコン融液のマランゴニ対流を実験的に解明するために,液柱形状の試料を準備し,その底部に周方向に6本の熱電対を挿入し温度振動を調べた.複数の熱電対によって計測された温度振動の時間依存性から,温度場非対称性の時間的挙動が明かになった.例えば,3回対称の温度場を示すm=3モードでは,3回対称温度場がパルス的に振動している.m=1モードでは1回対称温度場は周方向に回転しているように見える.さらに,生成する振動モードが,どのような形状比(高さと半径との比)において頻度高く出現するのか,また,m=1やm=3モードにおける振動が,観測されるどのような周波数に対応するのかを,wavelet変換を用いて明かにした.乱流域においても,低マランゴニ数領域で報告されている,形状比Asとモード波数mとの関係As・m=2は,基本的に満たされていることが明かになった.さらに,モード波数と周波数との関係は,m=1ではf=0.08-0.2Hz,m=3ではf=0.01-0.2Hzにあることが,明かになった。マランゴニ数を小さくすることが困難な,液柱構造を有するシリコン液柱において,低マランゴニ数を実現するための方策として部分自由表面構造の採用を提案している.

部分自由表面液柱構造の場合,開口部の位置(低温側,あるいは高温側)によって,定常流から非定常流へのモード遷移の様子が異なることが,計算機シミュレーションから明かになった.また,表面での剪断力以外に,液柱内部での回転による遠心力も不安定化の原因として示唆される.半導体シリコン融液におけるマランゴニ対流の不安定性のメカニズムについては,未だに十分に解明されてはいない.特に,不安定化を生ずる第1臨界マランゴニ数から第2臨界マラゴニ数の領域に代表される,低マランゴニ数領域での挙動については充分な情報が得られていない.また,マランゴニ対流の駆動力は表面張力の温度係数であるが,これは酸素分圧に極めて依存する.しかしながら,シリコン融液と雰囲気酸素分圧との関係についても充分に解明されているとは言えない.本年度は,1)低マランゴニ数におけるマランゴニ対流不安定化のメカニズムについてシミュレーションにより,また,2)これまで用いてきたシリコンでは,実験的に低いマランゴニ数を実現することが困難であったので,これに代わって溶融銀を作動流体として用いて実験的に低マランゴニ数領域の流れを解明すべく準備をおこなった.3)シリコン融液と雰囲気酸素との関係について,電磁浮遊を用いて,シリコン融液の表面に酸化被膜が生成する条件(過冷却および酸素過飽和状態)を詳細に調べた.1)部分的に開放部を設けて表面を固体壁で覆ったハーフ・ゾーン液柱を用いて,マランゴニ対流不安定化のメカニズムを,数値シミュレーションによって調べた.この結果,不安定化のメカニズムとして従来から報告のある楕円型不安定性に加えて,遠心力不安定性も重要な役割を担っていることが明かになった.2)アルミナロッドに白金板をはめ込み,白金板と銀との濡れ性を利用して液柱を形成した.当初,銀融液の表面に硫化物が形成され自由表面が形成されないことがあったが,炭酸水素ナトリウム融液でエッチングすることにより,この問題を解決でき,マランゴニ対流による温度振動を検出することに成功した.3)無容器浮遊させたシリコン融液が雰囲気酸素分圧によって酸化される際,平衡条件から温度で約80Kの過冷却が,また,酸素分圧では1桁の過飽和状態を伴うことを実験的に確認した.低プラントル数流体であるシリコン融液のマランゴニ対流,特に,液柱の軸方向と平行に一方向性の温度差がついた,ハーフゾーン液柱における不安定性のメカニズムの解明に成功した.低プラントル数流体における液柱マランゴニ対流においては,低いレイノルズ数(マランゴニ数)において不安定化が生ずる.しかしながら,低レイノルズ数(マランゴニ数)を実験的に実現しようとすると,物性値の制約から困難である.このため,実験的に低レイノルズ数(マランゴニ数)を実現するために,液柱の表面を固体壁で覆い,その一部に帯状の開口部を設けて自由表面を作り,この自由表面における液柱軸方向の温度差がマランゴニ対流の駆動力となることに着目して,低レイノルズ数(マランゴニ数)化することが提案されている.このように,一部に固体壁がある場合の液柱におけるマランゴニ対流における流れの構造を,不安定化メカニズを,数値シミュレーションによって調べた.液柱全体の高さ,開口部長さと液柱高さとの比,開口部の部位(高温側か低温側か)をパラメータとして,線形安定解析およびエネルギー解析を実施した.その結果,不安定化のメカニズムとして,楕円不安定性と遠心力安定性の2つのメカニズムがある.
地域社会における社会制度としての競技スポーツ大会の発展とコミュニティ形成

競技スポーツ大会の開催には、地域経済への波及効果を含め、地域住民のアイデンティティやロイヤリティ醸成等の地域活性化に対する効果が期待されている。しかし、一次的な競技大会の開催では、その効果も一過的なものに過ぎない。そこで本研究は、継続的・定期的な開催によって地域社会における社会制度にまで発展した競技スポーツ大会が、当該地域のコミュニティ形成にどのような意味を持ち、どのような機能を果たしているかを競技大会と地域社会の関連分析から調査した。具体的には、それぞれの競技大会開催地域に赴き、大会運営機構、関連組織、地域行政、地域住民組織、一般市民、学識経験者等にインタビユー調査を、また、合わせて関連資料の収集と分析を行うことによって明らかにしようとした。平成8年度調査は、単一種目の競技大会では至高の権威を有するウインブルドン・ローンテニスチャンピオンシップスとオーガスタ・マスターズトーナメントを事例に調査した。平成9年度調査では、伝統や歴史を担う民族文化的性格を持つ競技大会として、中世サッカーを再興させているフィレンツェ・カルチョストリコとバスク・ルーラルスポーツを事例として調査した。平成10年度調査は、グローナリゼーションの中にある地域形成の問題を焦点にして、英国スカイ島のハイランドゲームズとドイツ・バイヤー04レーバークーゼンのブンデスリーガ・ホームゲームを事例に調査した。こうした調査で得られたデータ分析の結果、競技大会が地域社会における社会制度として発展し、豊かなコミュニティ形成の機能を発揮するためには、競技大会が当該地域住民のコミュニティ・アイデンティティやローカル・ロイヤリティのシンボルとなることが重要であり、そのシンボル化作用は、長い開催の歴史に支えられた競技大会の権威、伝統文化やエスニシティと関わる文化的固有性、そして住民の生活と密着しながら社会変化に対応する柔軟な運営システムが必要なことが分析された。英国ローンテニスチャンピオンシップ大会および米国マスターズゴルフト-ナメントを対象に、継続的な競技スポーツイベントと地域形成の構造的連関について以下の観点から分析を行った。1大会プロデュースシステムの分析、2大会マネジメントシステムの分析、3大会サービスシステムの分析、4マートン地区行政との関連分析、5マートン地域組織との関連分析、6大会の歴史社会的発展と地域生活の変容の分析、7地域への社会経済的機能の分析、8地域における大会のイノベーション機能の分析。方法は、インタビュー調査および資料・文献研究を主なものとした。その結果、事例とした競技スポーツイベントはいずれも当該地域に対して、社会的、経済的、文化的に継続的に強い影響を及ぼしていることが明らかになった。いずれもプライベートなクラブが主催機構となる事例であるが、特に大会期間中には、その社会的な影響力の大きさから、主催機構もパブリックな存在であることを認識しており、地域社会に向けた責務を果たすための事業を実施している。大会が成功裡に拡大し、地域的なものから、世界へ発信するものへ変容していくなかで、地域を離れた存在になっていく過程が明らかにされた。また、地域社会の側にも、そのイベントを地域の文化的資源として活用しようとする勢力があり、大会会期中だけでなく通年的な観光資源化を図ったり、商工会等により企業誘致のためにプログラム化されているものもみられた。行政及び地域組織との関係は、そう強いものではなく、むしろ地域における個人が主体的に関わっているという傾向が強くみられた。それぞれの競技大会は、必ずしもすべての地域の人々の利害や関心に一致するものではないが、コミュニケーション・ネットワークの形成やコミュニティー・アイデンティティーの醸成という点では、一定のコミュニティー形成の機能を持ったものであった。イタリア国フィレンツェ市において中世フットボールの伝統を引き継ぐカルチョストリコ大会とコミュニティ形成の関連分析及びスペイン国オンダリビア市においてバスク民族の伝統スポーツ大会とコミュニティ形成の関連分析を、主として大会のプロデュース、マネジメント、サービス等のシステム構成の視点及び社会変化の中における伝統と地域生活変容の視点から行った。

その結果、カルチョストリコ大会においては、近代化の流れの中で伝統スポーツの暴力性が問題とされ(決勝戦は中止)、とりわけ美術に代表される文化観光国際都市としてのフィレンツェ市のイメージとの相克、さらに地域社会の拡大にともなう生活連帯組織の変容による暴力にかかわる競技規範とその解釈の変化が社会的背景としてあることがわかった。また、オンダリビアにおけるバスク民族の伝統スポーツ大会については、地域対抗性を組織するチーム・スポーツとコミュニティの関係の濃密さに比して、個人スポーツの地域性は薄く、前者はコミュニティ・アイデンティティと強く関連するが、後者はバスクの民族アイデンティティと強く結びついていることが理解された。いずれにしても、伝統スポーツ大会は、地域社会の拡大や階層の再編成過程の中で、プロ化や観光資源化が進められているが、なおコミュニティ形成機能を保持し続けている。しかし、その内部には伝統保持を主張する旧住民と刷新を主張する新住民の対立が潜在しており、その背後には経済的利害を中心とする生活課題の変化が存在することが分析された。英国スカイ島ポートリー市において民族スポーツの伝統行事であるハイランドゲームズの大会とコミュニティ形成の関連分析及びドイツ国レバークーゼン市においてブンデスリーグサッカーの大会とコミュニティ形成の関連分析を、主として大会のプロデュース、マネジメント、サービス等のシステム構成の視点及び社会変化の中における地域生活変容の視点から行った。その結果、ハイランドゲームズ大会においては、イングランド対スコットランドの歴史的対決を背景としながら、民族的アイデンティティの象徴としての身体文化が隆盛し、スコットランド全体の統合とともに、それぞれの地域的ロイヤリティの醸成に機能し、固有の地域文化として発展するとともに、観光資源として活用されていることが分析された。また、レバークーゼン市におけるブンデスリーグサッカー大会についてぱ、化学工業を主とするバイヤー社の城下町として発達した市において、スポーツの振興が地域形成に大きな意味を持ち、特にバイヤー04レバークーゼンというサッカーチームの活躍が労働者階級を中心とした地域アイデンティティの形成と強く結びついていることが理解された。いずれにしても、長い歴史を持つ定期的に開催されるスポーツ大会は、地域社会の拡大や変容の再編成過程の中で、固有の社会制度としての地位を形成し、豊かなコミュニティ形成機能を発揮し読けている。しかし、前者においては観光資源化の過程における地域住民との距離の拡大が、後者においては、スポンサー企業の国際スポーツ戦略に基づくチームの多国籍化による地域との距離の拡大が予想され、ともにスポーツ資源のグローバル化現象にともなう新たな課題が存在することが分析された。
腫瘍ミエロイド細胞による癌幹細胞形質誘導の新規メカニズム

抗がん剤への腫瘍応答性を規定する機序として、腫瘍内ミエロイド細胞が、抗がん剤刺激によるストレス下にて「癌幹細胞誘導・活性リガンド」発現を誘発することで、Paracrineに癌幹細胞による発癌活性および治療抵抗性の獲得に貢献するという仮説を検証するために、抗がん剤耐性下での癌幹細胞によるミエロイド細胞機能修飾能に着目した。抗がん剤耐性がん細胞から分離された癌幹細胞では、抗がん剤感受性癌幹細胞と比較してNF-κBやIRFなど恒常的な炎症シグナル活性が誘導されていること、とりわけ発がんマクロファージ誘導に重要なサイトカインであるマクロファージ・コロニー刺激因子(M-CSF)の高い産生能を有することを同定した。このM-CSF産生に焦点を当ててその制御に係わる転写因子をスクリーニングしたところ、IRF5が重要な制御因子であることを同定した。さらに、抗がん剤耐性がん幹細胞は抗がん剤感受性癌幹細胞や非癌幹細胞に比してIRF5を高発現していること、IRF5干渉RNAにより癌幹細胞からのM-CSF産生が著名に抑制されることが判明した。さらに、IRF5は癌幹細胞からのM-CSF産生を介して、マクロファージ腫瘍内浸潤や、CD163+CSF1受容体+M2マクロファージへの分化誘導に重要な役割を果たしていることが明らかになった。さらに、このM2マクロファージは、非がん幹細胞の自己複製能や抗がん剤抵抗性を誘導することで、癌幹細胞様形質誘導に貢献していた。以上より抗がん剤耐性下においては、がん幹細胞はIRF5-M-CSF経路を介してM2マクロファージを誘導することで、発癌活性の増強に重要な役割を果たしていた。以上の解析により、微小環境中の「免疫学的ニッチ」と癌幹細胞活性の分子連関に関して新たな知見を得た。26年度が最終年度であるため、記入しない。癌幹細胞の抗がん剤耐性の特徴として、M-CSFなど炎症因子産生を介した腫瘍マクロファージの分化、活性を誘導すること、この腫瘍マクロファージは癌幹細胞以外の腫瘍細胞群にも作用することで、非癌幹細胞集団にも抗がん剤耐性を誘発する特性があることが明らかとなった。この抗がん剤耐性癌幹細胞に比較的特異的に発現している遺伝子を網羅的に検討したところ、Interferon-regulatory factor-5 (IRF-5)発現・活性が、抗がん剤感受性を有する癌幹細胞に比べて高いことが判明した。このIRF-5特異的な干渉RNAを抗がん剤耐性癌幹細胞に導入することで、癌幹細胞を介したマクロファージ浸潤、活性および抗がん剤耐性の誘導は著名に抑制された。さらに、IRF-5ノックダウン癌幹細胞は、コントロールと比較して腫瘍増殖を抑制すること、さらにシスプラチンをはじめとした抗がん剤への感受性の亢進が認められた。以上より、癌幹細胞集団のなかでも、特に抗がん剤耐性に特化したサブセットが存在すること、このサブセットは高炎症シグナル活性という特性を背景に、腫瘍活性能に優れたマクロファージの腫瘍内浸潤や分化を促進する機能があることを明らかとした。今後は、IRF5の他に、癌幹細胞に特異性があり、かつ腫瘍内マクロファージなどミエロイド細胞分化誘導を引き起こす膜性、分泌性因子の同定を遂行し、癌幹細胞による免疫ニッチ制御を標的とした新たな創薬につなげたい。腫瘍マクロファージと正常(脾臓)マクロファージを対象とした腫瘍

特異的な発がん活性因子として、いくつかの有望な候補因子を選別することができた。さらにそのいくつかについて、既に発現ベクターや干渉RNAを作成し、癌幹細胞特性(Sphere形成能、幹細胞マーカー発現)について検証を終了しており、そのうち2因子が腫瘍マクロファージに比較的高発現し、かつ癌幹細胞の誘導に重要な機能を有していることが判明した。以上より、申請計画に記載している前年度の研究計画案である「腫瘍内ミエロイド細胞より特異的に産生される癌幹細胞活性因子の同定を目的とした網羅的解析」および「腫瘍内ミエロイド由来因子による癌幹細胞の生物学的特性への影響の検証」はほぼ予定通り達成されており、おおむね順調に計画を推進していると考えられる。1.ミエロイド細胞由来因子が発がん活性や抗腫瘍剤の治療効果に及ぼす影響を詳細に検証するため、骨髄キメラマウスをベースとしたin vivo modelを対象として、マウス癌幹細胞の皮下摂取、あるいは転移モデルでの腫瘍形成、転移活性に与える影響を検証する。また、癌幹細胞活性因子欠損キメラマウスを対象に、抗がん剤による腫瘍抑制効果に及ぼす影響も検証する。またex vivoでの自己複製能、細胞死誘導能、血管新生能の検証を行う。さらに、癌幹細胞活性因子による腫瘍免疫応答の修飾能を検証するために、キメラマウスより得られた腫瘍浸潤リンパ球を対象とした抗腫瘍免疫応答を検討する。2.癌幹細胞活性細胞因子を特異的に標的化する抗体、阻害剤を用い、その治療効果をマウスモデルで明らかにする。具体的には、in vivoでの腫瘍縮退効果の検証、および抗がん剤併用による相乗効果の有無につき検討する。さらに癌幹細胞の自己複製、抗がん剤抵抗性、EMTの変化を検証する3.腫瘍内ミエロイド細胞リガンドを介した分子経路が、抗がん療法を受けた担癌患者の治療応答性や予後を反映していることを検証するため、標準化学療法、分子標的治療投与を受ける前後でのヒト腫瘍組織および血清サンプルを対象とする。癌幹細胞活性因子や、それにより癌幹細胞で活性化する遺伝子群を対象にRT-PCRにて定量化する。各々の結果を、治療前後および治療経過中に抗癌剤不応性を呈した時期で区分化して、癌幹細胞活性因子の発現および関連シグナル活性と再発、治療不応性、生存率との相関性について統計的に検証する。以上の検証よりヒト癌の抗癌剤応答性や予後において、ミエロイド細胞による発がん制御機構が果たす臨床的意義を明らかにする。
GPCRシグナル・クロストークによるシナプス可塑性制御の分子機構

本研究において、代表者は代謝型グルタミン酸受容体mGluR1とアデノシン受容体A1Rが機能的に相互作用すること見出した。mGluR1は小脳長期抑圧の誘導に関与する分子であり、A1Rはシナプス伝達や神経細胞の興奮性を抑制する分子である。本研究結果から、これらの分子が細胞膜上で近接して共局在している事が明らかとなった。また、A1Rの活性化がmGluR1のシグナル伝達を抑制することで、小脳長期抑圧を弱化することが示唆された。生体内において異種のGタンパク質共役型受容体(GPCR)が複合体を形成し、相互作用することによってシグナル伝達の多様な制御を行うことが示唆され注目を浴びている。申請者は中枢神経系のシナプス伝達の調節に関わる代謝型グルタミシ酸受容体であるmGluR1とアデノシン受容体であるA1Rの相互作用に注目し、GPCRの相互作用によるジグナル伝達とシナプス可塑性の制御について生理学的、生化学的な解析を行った。シグナル伝達については培養神経細胞を標本とし、生化学的な評価は神経系株化細胞Neuro2aを標本として解析を行った。mGluR1とA1Rを特異的に認識する抗体を作成しマウスの脳組織を染色したところ、小脳の神経細胞であるプルキンエ細胞上で共局在することが分かった。培養小脳プルキンエ細胞を用いてmGluR1とA1Rのシグナル・クロストークについてカルシウムイメージングを用いて評価を行い、A1Rの活性化がmGluR1の活性化による細胞内カルシウム濃度上昇に影響を与えることが明らかとなった。また、mGluR1とA1Rを特異的に認識する抗体を作成し、免疫沈降による解析を行いmGluR1とA1Rが複合体を形成していることを明らかにした。本計画で注目したmGluR1とA1Rは記憶・学習、疼痛伝達、覚醒レベルなどさまざまな生理機能と関係していることが示唆されている。これらのGPCRのシグナル・クロストークの生理作用や分子メカニズムを明らかにすることは新薬開発などの嚆矢となり得るものである。異種のGタンパク質共役型受容体(GPCR)が細胞膜上で複合体を形成し、直接あるいは下流のシグナル分子を介した相互作用によって単独の場合とは異なったシグナル伝達を行う事が示唆され注目されている。我々は、シナプス伝達効率の制御に関わる代謝型グルタミン酸受容体(mGluR1)とアデノシン受容体(A1R)に注目し、生理学的、生化学的な検討を行った。シグナル伝達については培養神経細胞を標本とし、生化学的な評価は神経系株化細胞を標本として解析を行った。また、A1Rの活性化によるmGluR1シグナルの制御がmGluR1依存的なシナプス可塑性に影響を与えることが明らかとなった。mGluR1とA1Rを特異的に認識する抗体を作成し、免疫沈降による解析を行いmGluR1とA1Rが複合体を形成していることを明らかにし、その相互作用メカニズムの一部を解明した。本計画で注目したmGluR1やA1Rは記憶・学習や疼痛などと深く関わっている。これらの相互作用メカニズムの解明は覚醒レベルや気分などの神経活動状態の変化における記憶・学習の変調機構や疼痛伝達制御のメカニズムの解明につながるものである。GPCRは生体内において様々な生理作用に関わっており、細胞膜表面における相互作用は創薬の標的となる可能性がある。
地域の鉄鋼業・非鉄金属製錬業を基軸としたレアメタル回収システム

地域の鉄鋼業・非鉄金属製錬業を基軸としたレアメタル回収システムについて検討するため、地域ごとのレアメタルの発生ポテンシャルの推計、これを効率的に収集するためのシミュレーション、自治体の廃棄物処理におけるレアメタルのフローの状況把握、地域の鉄鋼業・非鉄金属精錬業におけるレアメタル需要の推計等を行った。その結果、レアメタルの発生が集中する地域、収集運搬費用の削減に効果的な対策、レアメタルリサイクルの基軸とすべき地域などを同定した。「既存の技術システムの再構築」については、鉄鋼製錬プロセス等を対象として元素の分配挙動解析を行った。その結果、鉄鋼においては、ニッケル、モリブデンに関して、スクラップソーティングにより、フェロアロイ等の一次資源の投入を低減できる可能性が示された。「レアメタル発生ポテンシャルの推計と収集システムの構築のための方法論の開発と適用」については、これまで開発を行ってきた収集・運搬シミュレーションモデルを用い、小型家電等の収集費用等のシミュレーションを実施し、一般廃棄物のスキームでの収集の費用が非常に大きいことを確認した。また、ある自治体の粗大ごみ破砕選別プロセスにおける電気電子製品含有金属55元素の分配挙動およびフローの実験的把握、全国自治体におけるリサイクル法対象外の電気電子製品の分別収集・処理実態の調査を行った。「地域の鉄鋼業・非鉄金属製錬業を基軸とした地域ごとのレアメタル回収システムの構築」については、鉄鋼製錬を対象として、鋼種別生産量・原材料消費量を含めた地理情報の収集を行った。また、国内のニッケルリサイクルの拠点となり得る施設について取扱量などの統計調査と地理情報整理を行ったところ、川崎、衣浦、和歌山、呉、八幡の鉄鋼生産施設がニッケル取扱量の観点から有力であることがわかった。またこれらの5施設は国内に偏在していないため、スクラップ輸送の観点で有利であると考えられた。「既存の技術システムの再構築」については、鉄鋼および銅製錬プロセスにおける元素の分配挙動の精緻化を行った。また、一般廃棄物として自治体へ排出される電気電子製品の排出量データを作成し、全国自治体の収集処理実態調査結果を用いて一般廃棄物収集処理における電気電子製品および含有金属の収集・処理フローを自治体ごとに試算した。「レアメタル発生ポテンシャルの推計と収集システムの構築のための方法論の開発と適用」については、蓄積量の検証が行えるいくつかの小型家電を対象に都道府県別の蓄積量及び廃棄量を推計し、地域ごとの発生密度の違いを明らかにした。また、自治体による一般廃棄物収集シミュレーションモデルを改良するとともに、妥当性の検証のために実際の事業者から走行データ等を入手し、モデルの妥当性が向上したことを確認した。さらに、WIO-MFAモデルを用いて、国内地域別の発生加工スクラップの組成情報を推算し、加工スクラップに随伴するレアメタル量を推計した。特にクロム・ニッケル・モリブデンに注目したところ、いずれの元素についても中部地区・愛知県の自動車用鋼が、レアメタル随伴物質として高い割合を占めることが明らかとなった。また、東北地域を対象として、震災に伴って発生した鉄鋼材料の発生量・NiおよびCr含有量等を明らかにした。「地域の鉄鋼業・非鉄金属製錬業を基軸とした地域ごとのレアメタル回収システムの構築」については、東北地域を対象として、シュレッダー・プレス・鉄鋼製錬業に関するインフラ施設の地理情報・能力情報を収集・解析した。また、鉄鋼スラグからリン酸をリサイクルする際に必要な関与物質総量(TMR)を推算した。さらに、鉄鋼スラグはいわゆる使用済み製品と異なり、ポストコンシューマー型の都市鉱山であることに注目し、環境履歴の影響について検討した。「既存の技術システムの再構築」については、軽金属(Al, Mg, Ti)の再溶解および一般廃棄物の溶融処理プロセスにおける元素の分配挙動の解析を行った。また、一般廃棄物として排出される電気電子製品および含有金属の収集・処理フローについて、破砕選別や焼却・溶融プロセス等における分配挙動データを反映し、小型家電の分別回収や破砕選別不燃残渣の焼却・溶融にともなう各種金属のフロー変化を推定した。「レアメタル発生ポテンシャルの推計と収集システムの構築のための方法論の開発と適用」については、昨年度対象とした小型家電8品目に6品目を加え、計14品目について都道府県別の蓄積量及び廃棄量を推計し、地域ごとの発生密度の違いを明らかにした。また、前年度までに作成した一般廃棄物収集・運搬モデルを精緻化するとともに、使用済小型家電の排出側の規定要因である消費者行動に関してアンケート調査を実施し、マルチエージェントシミュレーションを用いてシステムのシミュレーションを実施した。さらに、特殊鋼の加工スクラップに着目し、国内における用途別利用状況や鋼材別組成情報等からレアメタル回収ポテンシャルを推計した。推計したCr、Ni、Moのうち、価格が高いステンレスは随伴レアメタルを含めた有効利用がなされていると考えられるが、その他多くの構造用鋼については随伴レアメタルが散逸していると考えられた。「地域の鉄鋼業・非鉄金属製錬業を基軸とした地域ごとのレアメタル回収システムの構築」については、レアメタル等の製錬業および主要関連産業のインフラ施設の地理情報・能力情報の収集・解析を進め、地域ごとの特色を明らかにした。

また、鉄鋼スラグからリン酸をリサイクルする際に必要な関与物質総量(TMR)を推算し、天然リン鉱石からリン酸を得る場合と比較し、鋼材やリン酸石膏の価格(価値)が重要なファクターとなることを明らかにした。精錬プロセスでの冶金学的な特徴を明らかにするとともに、一般廃棄物処理プロセスにおける物質収支の把握や地域ごとのレアメタルの発生ポテンシャルの推計、効率的な収集システムを検討するモデルの開発などを行ってきており、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。冶金学的な特徴を考慮しつつ既存の製錬技術システムの再構築を行うという第1の目的、地域の鉄鋼業・非鉄金属製錬業を基軸としたレアメタル回収システムを提案するという第3の目的に焦点を当てて、最終年度に成果を全体として統合するよう進める。また、研究成果の公表を積極的に行う。
TORキナーゼ複合体２（TORC2）活性化分子機構の解明

細胞は、ホルモンや成長因子、栄養源、ストレスなどの多様な細胞外刺激を感知して細胞内機能を調節するためのシグナル伝達経路を多数有していおり、これらシグナル伝達経路の制御不全はガンや糖尿病などヒト重篤疾患の原因ともなる。本研究は、機能不全がヒト重篤疾患を引き起こす事が知られているPI3K-Aktシグナル伝達経路について、その鍵因子の一つTORキナーゼ複合体2の制御機構の解明を目的とする。
新規不斉分子磁性体の構築に関する研究

キラル磁性体は、光学活性と磁気光学効果を併せ持つ結晶で、新しい磁気構造として不斉磁気構造がまた光学活性とファラデー効果の協奏現象として多くの新規磁気光学効果が期待されている。キラル磁性体の特徴的な磁気構造(不斉磁気構造)及び不斉磁気光学効果は、光学活性および磁化の大きさ、含まれるスピン源の磁気異方性の大きさに依存すると考えられる。我々は既に幾つかのキラル磁性体の構築に成功しているが、光学活性および磁化の大きさについては、空間群がキラルであること、強磁性体であることなどから既に達成している。本研究計画ではより含まれるスピン源の磁気異方性の大きなキラル磁性体の構築研究を進めた。我々は今までキラル磁性体を磁気異方性の小さなマンガン2価イオンおよびクロム3価イオンをスピン源とするCN架橋錯体(プルシアンブルー型錯体)にキラル有機配位子を導入し、その配位子の不斉誘導を用いて行ってきた。本年度はより磁気軌道が異方的であるすなわちスピンー軌道相互作用の大きなCo^<2+>、Cr^<2+>、Ni^<2+>、V^<2+>およびCo^<3+>、Fe^<3+>、Ni^<3+>を用いて研究を進めた。その結果、Co^<2+>、Fe^<3+>を用いた場合、錯体が黒色プリズム状結晶として得られた。この結晶の磁気測定では転移温度80Kで1 Tesla程度のヒステリシスを示し、期待通り大きな磁気異方性を有することが分かった。結晶構造解析については空気中に出すと含まれる溶媒分子を失い崩壊するため、結晶構造解析には成功していない。他のイオンに関しては、合成条件が厳しく錯体の合成には至っていない。不斉磁性体の一般磁性体に対する最大の特徴は、磁気構造が不斉な空間群に属することである。我々はこれまでに、有機ラジカルとマンガンイオンを含む一次元磁性体、マンガン2価イオンとクロム3価イオンをシアノ架橋した、2次元、3次元磁性体の構築に成功している。これらの磁性体は、不斉磁性体の特徴を示すものの、その効果は、含まれる有機ラジカルスピンや遷移金属イオンのスピンのスピンー軌道相互作用が小さいため大きくなかった。より大きな不斉磁気構造を得るためには、スピンー軌道相互作用の大きな金属イオンを用いるのが得策である。今回、より大きなスピンー軌道相互作用を有する遷移金属イオンであるコバルト2価または3価、鉄2価または3価イオンを含むシアノ架橋錯体の合成を試みた。まず、コバルト2価または鉄2価イオンにキラル配位子である、(S)または(R)1,3-ジアミノプロパン、(S)または(R)アラニン、(S)または(R)アミノアラニン、(S)または(R)フェニルアラニン、(S)または(R)バリン、(S)または(R)バラナミドまたは(S)または(R)アラナミドを配位させ、ヘキサシアノコバルト(III)またはヘキサシアノ鉄(III)と水中、水-メタノール混合溶媒、水-エタノール混合溶媒または水-DMF混合溶媒中で反応させた。その結果様々な粉末が得られたが、結晶は今のところ得られていない。現在得られた粉末について、元素分析、粉末X線回折、磁気測定を行い構造に関する知見を収集中である。
民間団体における小学生を対象とした多文化交流教育の評価と公立小学校への応用可能性

本研究は、小学生、特に11歳児を対象として行われている民間団体で行われている多文化交流プログラムを例にとり、そのプログラム参加児童の異文化意識の変化を質的また量的に研究することにより、日本の学校教育、とりわけ2002年4月から本格的に始まる公立小学校の「総合的な学習の時間」に行われる「国際理解に関する学習の一環としての外国語会話等」の学習内容及び方法に示唆を行うものであった。昨年度は、小学校における英語教育・国際理解教育に関する文献研究、さらに民間団体のプログラムの実践を例にとり、児童の意識変化と活動内容について、質的研究を行ない、小学校においてどのような教育が可能であるのか示唆を行なった。今年度は、さらに理論的・実践的研究から多文化交流プログラムの小学校への可能性を追求した。理論的研究として、異文化コミュニケーション研究分野ならびに英語教育の接点を模索し、異文化理解を主体にした英語授業への提案を行なった。英語授業における異文化の扱いには5つのアプローチが可能であると指摘した。5つのアプローチとは、(1)日英語比較、(2)異文化語用論、(3)多文化交流、(4)文化理解、(5)異文化トレーニングである。また学習者の文化感受性の段階によって、教育内容・方法が異なることを指摘した。小学校の授業においては、体験的な授業が基本となるために多文化交流型で、文化の相違性が発見できるような授業のあり方が望まれる。実践的研究として、民間団体の活動の中で、英語教育的なアプローチを使用して実践を行なった。また他の実践者と協力して、総合的な学習の時間を使用して、民間団体が行なっている活動を実践した。教師の反応、児童の反応から十分価値があるものであると判断できるが、まだ開始したばかりであるので、さらに多局面からの考察が必要であると思われる。本研究は、小学生、特に11歳児を対象として行われている多文化交流プログラムを例にとり、そのプログラム参加児童の異文化意識の変化を質的また量的に研究することにより、日本の学校教育、とりわけ2002年4月から本格的に始まる公立小学校の「総合的な学習の時間」に行われる「国際理解に関する学習の一環としての外国語会話等」の学習内容及び方法に示唆を行うものである。まず、小学校における英語教育・国際理解教育を文献研究により、国際理解、異文化理解、英語教育という観点から課題と今後の展望について議論した。具体的には学習指導要領に記述されている小学校における「英語教育」について概観し、研究指定校で行われた実践研究およびその他の小学校で行われた教育活動を考察した。これまで行われている文部科学省指定研究開発校の報告書によると、小学校で行われている教育は、各々の学校が同じ認識で取り組んでいるわけではなく異なった解釈で様々な活動が行われているが、今後、教員制度、学習内容・方法論などの諸問題を克服して、国際理解を手段とした英語教育がなされるという方向が適切ではないかと結論づけられた。また民間団体のプログラムの実践を例にとり、児童の意識変化と活動内容について、質的研究を行なった。本プログラムは約1ヶ月の活動であるが、1ヶ月の異文化交流活動は、(1)お互いを知る(2)協力関係を築く(3)信頼関係を築く(4)平和・文化について考えるという発達段階から構成され、児童の異文化能力発達に寄与している。児童の1ヶ月の意識変化をインタビュー調査研究によっても、個人によっても意識過程は異なっているものの、最終段階では、異文化に対する感受性が高まり、文化・言語の相違性を超えて、同世代の子ども達と積極的にコミュニケーションを行ない、異文化との共生に対する意識は高まったと結論づけられた。今後本活動が公立小学校でも応用可能であるのか考察することが課題として残される。
ローラーポンプと同等の操作性を持つ後負荷非依存性遠心ポンプの開発

遠心ポンプは血液損傷が少ないなどの利点を有しているが、その送血流量が後負荷に依存して変動してしまうという操作性の煩雑さを持ち、普及を妨げる一因となっている。その操作性を向上させる目的で自動流量制御システムを開発した。これは遠心ポンプコンソ-ルよりのモーターの回転数、電圧、電流の情報、及び超音波ドップラー流量計にて測定した血液流量が接続したコンピューターにフィードバックするシステムになっている。1.自動制御システムの反応速度と精度に対する検討;薬物や回路の部分遮断等による後負荷の変動、急激な設定流量の変更等に対する応答性は改善に成功し、最長でも6秒以内に設定流量に安定した。デジタル記録データーの解析により外部コンピュータとの通信エラーに起因する誤作動による瞬間的な流量変動が認められたためチエックサム機構を付加しエラーの改善をはかった。成人開心術において使用し、安定した流量の定値制御、大動脈遮断時等の設定流量の急激な変更時にも2-5秒の遅れでオーバーシュートのない良好な反応性を確認した。また、流量を変える因子が複数となった際にも流量の定値維持、設定流量への収束も良好な制御が可能となった。2.安全システム;流体抵抗が急激に変化した場合、遠心ポンプの回転数が500-2800rpmの範囲を逸脱する場合、流量が0.5L/分以下となる場合は自動制御システムより離脱する様に自動カットオフシステムを改善した。3.BUILT-IN型の作成;制御システムを遠心ポンプの駆動装置内に組み込み、駆動装置内のCPUによる直接制御としたため通信エラーを生じず、臨床使用に向けてより実際的なシステムとなった。4.今後の課題;今後は人工心肺離脱時や、小児開心術使用時の様な低流量状態においても微細な流量制御ができるようなシステムの開発をめざす。ただしこの実現には自動流量制御システムのみではなく、遠心ポンプを含む人工心肺システム全体の改良が必須であると考えられる。
超音波可視画像による園児、児童の手および足の内部形態と運動能力に関する研究

平成13年度は、骨の評価と幼稚園児における形態計測、体力測定、超音波可視画像の撮影を行った。1)骨評価について超音波可視画像における骨の評価について昨年度より検討を続けてきた。まず、園児の手根部の超音波可視画像撮影では、プローブ周波数を5MHzで走査するのが有効であることがわかった。一般的に骨について有効であるとされる10MHzの周波数では、園児の手背部における鮮明な画像を得にくい。超音波可視画像による骨成熟度の評価については、X線写真撮影を承諾してくれる被験者を今年度得られなかったため、X線写真と超音波可視画像の比較が十分にできず、骨評価の検討まで至ることができなかった。また、骨と軟骨の画像の違いを見いだすことが課題であったが、軟骨の超音波画像については手根骨を取り巻く靱帯や軟部組織との画像分離が困難であり、研究期間中に軟骨の超音波画像を特定することはできなかった。本研究では超音波装置の持つ機能を操作して、得られる画像精度を上げる試みを実施してきたが、さらに二次的な画像処理などの次のステップが必要であることが示されると同時に骨成熟評価の可能性を見出すことができた。2)幼稚園児の形態計測、体力測定、超音波可視画像撮影について手根部における骨の状態と外見的な形態および上肢筋群が関与する運動能力について検討するために、形態計測(身長、体重、手長、手幅、前腕最大囲、前腕最小囲)、体力測定(握力、ぶら下がり時間)および手根部の超音波可視画像撮影を行った。骨評価の検討が十分にできなかったため、骨形態と運動の関係について言及することはできないが、幼稚園児139名(年長組44名、年中組69名、年少組27名)を測定した結果、高学年が形態や運動能力に優れている傾向は示すものの、低学年園児が高学年園児より高い平均値を示す項目が認められた。このことは、幼稚園における時期は、形態的な個人差だけでなく生理的成熟度にも個人差が大きいことを示すものである。したがって、この時期における身体運動実施については、これらの個人差を考慮することの必要性が示唆された。本年度の第1の目的は、超音波可視画像とX線写真との比較により超音波可視画像による骨の評価をすることであった。まず超音波可視画像をより鮮明に描出する撮影条件の設定について検討した。1)撮影環境設定の検討前腕専用の撮影用水槽を作成した。水槽内面には、綿状のナイロン製繊維を張り生体(手首部)以外の画像が写らないようにすることが可能である。また、撮影時は手背部が水平になるようにセットして撮影することでよりよい画像を得ることができた。2)プローブ移動速度の検討超音波可視画像を描出するためには、一定スピードでプローブを移動させなければならないので、被検物が装置の画面(モニター)上のスケールと同じサイズになるように、移動スピードを検討したところ速度は10cm/8secに設定するのが適当であるとの結果を得た。3)プローブ周波数の検討一般成人対象に撮影実験と幼児対象に撮影実験を行い、各周波数により得られた画像の比較によって、周波数10MHzの画像が本研究では最も適しているとの結論を得た。周波数を5、75、10MHzと高くしていく、すなわち波長を短くすることにより脂肪や筋などの軟部組織からの反射波が減り、軟骨や骨などの硬い組織の反射が多くなる。特に手相骨で骨化が完成されていないもの(中心部のみ骨化して、周辺部はまだ軟骨の状態)では、骨化の程度により骨と同様な画像が映る部分と映らない部分とがある。これまでに得られたX線写真と超音波可視画像の比較では軟骨も骨化点が大きいものほど骨と同様な画像が得られ、骨化点が小さい、または骨化点がないものでは、反射波による画像が得られないという結果であった。従って、骨と軟骨では超音波可視画像において違いが出てくると考えられる。しかし、現段階では骨化の程度と画像の関係について言及するまでには至っていない。引き続き来年度にわたって検討を継続していく予定である。

2)幼稚園児の形態計測、体力測定、超音波可視画像撮影について手根部における骨の状態と外見的な形態および上肢筋群が関与する運動能力について検討するために、形態計測(身長、体重、手長、手幅、前腕最大囲、前腕最小囲)、体力測定(握力、ぶら下がり時間)および手根部の超音波可視画像撮影を行った。骨評価の検討が十分にできなかったため、骨形態と運動の関係について言及することはできないが、幼稚園児139名(年長組44名、年中組69名、年少組27名)を測定した結果、高学年が形態や運動能力に優れている傾向は示すものの、低学年園児が高学年園児より高い平均値を示す項目が認められた。このことは、幼稚園における時期は、形態的な個人差だけでなく生理的成熟度にも個人差が大きいことを示すものである。したがって、この時期における身体運動実施については、これらの個人差を考慮することの必要性が示唆された。
新聞小説の生成過程についての包括的な調査研究

調査、資料収集に当たっては、「東京曙新聞」「東京絵入新聞」「大阪日報」「有喜世新聞」「いろは新聞」「絵入自由新聞」「自由燈」などは、研究補助者の協力を得て、ほぼ完了した。しかし、まだ多くの新聞資料の収集が残されてしまったのは、残念である。連載記事の年表化に当たっては、「日新真事誌」「郵便報知新聞」「朝野新聞」「読売新聞」「東京絵入新聞」「仮名読新聞」について、明治一〇年代までを見通す年表ができた。これによって「大新聞」と呼ばれる新聞にも、「郵便報知新聞」「朝野新聞」などは、雑報記事を連載していることが判明した。しかも、「郵便報知新聞」の娯楽化の方向に対して、「朝野新聞」は明治一八年の紙面改革までは、新聞紙面の娯楽化が進んでいなかったことも分かった。総じて、明治一〇年代末期に、長編の雑報連載や小説が新聞紙面に掲載されるようになったといえる。その契機となったと思われる、政党系小新聞の年表ができなかったのが惜しまれるが、今後の課題としたい。資料収集に当たっては、「東京曙新聞」復刻版(柏書房)既刊分四巻を購入、マイクロ資料の「絵入自由新聞」「自由燈」「大坂新報」については、研究補助者の協力を得て、ほぼ全体が見通せる程度まで複写を完了した。このうち、「絵入自由新聞」と「自由燈」に関する、連載記事の調査を開始した。しかし、年表化の中心においたのは「平仮名絵入新聞」であった。「仮名読新聞」は、その全体像が分かる連載記事の年表を、「読売新聞」の明治十三年までの年表と同時に、「横浜市立大学論叢」に発表したが、その経験を生かして,この「平仮名絵入新聞」では、それぞれの連載時の物語内容が明確になるように、一日ごとの梗概を付した。そのため、作業時間が予定以上にかかり、現在創刊から四年目の明治十二年前半を作成中である。これと並行して、明治戯作小説の復活が、明治十年十二月の「仮名読新聞」に連載された「鳥追阿松の伝」によることがほぼ判明したため、新聞連載の続き物が単行本として出版されていく状況を明確化するために、明治戯作小説の資料収集を本格化させた。現在のところ、早稲田大学図書館、立命館大学図書館の所蔵資料を調査し、随時、その書誌、および序文の翻字を行っている。これによって、小説に対する社会の認識の推移についても明確化できると思われる。なお、この小説受容の問題に関連して、小説言語を含めて、明治初期の問題である言文一致について、「文学」に投稿して採用された。資料収集に当たっては、「東京曙新聞」第五、六巻を購入、マイクロ資料では、引き続き「東京絵入新聞」「大坂日報」の複写のほか、「有喜世新聞」「いろは新聞」など、研究補助者の協力を得て複写をほぼ完了した。しかし、まだ多くの新聞資料の収集が残されてしまったのが、残念である。この研究では、分かれば分かるだけ、資料が増えてくるような感さえあった。年表化に当たっては、引き続き「東京絵入新聞」の連載記事を入力、明治一八年一二月の紙面改革までを見通す年表を製作した。その一部は、「横浜市立大学論叢」に発表した。このほか、大新聞の「日新真事誌」「朝野新聞」を調査、雑報記事の連載は若干ではあるが、掲載されているという事実を見出し、その年表を作成している。
ハトの条件性弁別における刺激階層性の研究

ハトにおける階層性の学習を検討するために、反応キーが3つついたオペラント箱内で高次条件性弁別訓練を8羽のハトに行った。室内灯の有無(2)X3つのキーへの緑色光点滅の有無(2)Xその後中央キーに照射される色光(橙・青,2)からなる8種類の刺激組み合わせに従って左キー(白)と右キー(赤)を選択する課題である。正答は、(1)室内灯点灯→緑色光点滅→中央キー橙色→左キー選択、(2)室内灯点灯→緑色光点滅→中央キー青色→右キー選択、(3)室内灯点灯→緑色光点滅なし→中央キー橙色→右キー選択、(4)室内灯点灯→緑色光点滅なし→中央キー青色→左キー選択、(5)室内灯消灯→緑色光点滅→中央キー橙色→右キー選択、(6)室内灯消灯→緑色光点滅→中央キー青色→左キー選択、(7)室内灯消灯→緑色光点滅なし→中央キー橙色→左キー選択、(8)室内灯消灯→緑色光点滅なし→中央キー青色→右キー選択このうち1種類を除く7種類をすべて訓練した後、残りの試行でテストした。もし、ハトが階層的学習を行っているとすれば、残る試行でも正しい選択を行うはずである。しかし、全てのハトが正答とは逆の反応キーを選択した。このことは、階層的学習ではなく刺激形態化によって課題を習得していることを意味している。なお、その後、左右の反応キーの色(白色と赤色)を交換することによって、特定の位置に対する反応を自発しているのか、特定の刺激に対する反応を自発しているのかを確かめたところ、前者であることが判明した。これらの成果を米国の学会ならびに国内のシンポジウムで発表した。ハトにおける階層性の学習を検討するために、反応キーが3つついたオペラント箱内で高次条件性弁別訓練を行った。基本的には、中央キーへ照射された色光(橙または青)に従って左キー(白)と右キー(赤)を選択する課題であるが、階層的随伴性を構成するため、2つの先行事象(室内灯とキーへの緑色光提示)を用意し、以下の8種類の試行を準備した。(1)室内灯点灯→3つのキーに緑色光照射→中央キーに橙色光照射→白色光が照射された左キーの選択→正答、(2)室内灯点灯→3つのキーに緑色光照射→中央キーに青色光照射→赤色光が照射された右キーの選択→正答、(3)室内灯点灯→3つのキーに緑色光照射なし→中央キーに橙色光照射→赤色光が照射された右キーの選択→正答、(4)室内灯点灯→3つのキーに緑色光照射なし→中央キーに青色光照射→白色光が照射された左キーの選択→正答、(5)室内灯消灯→3つのキーに緑色光照射→中央キーに橙色光照射→赤色光が照射された右キーの選択→正答、(6)室内灯消灯→3つのキーに緑色光照射→中央キーに青色光照射→白色光が照射された左キーの選択→正答、(7)室内灯消灯→3つのキーに緑色光照射なし→中央キーに橙色光照射→白色光が照射された左キーの選択→正答、(8)室内灯消灯→3つのキーに緑色光照射なし→中央キーに青色光照射→赤色光が照射された右キーの選択→正答。このうち1種類を除く7種類をすべて訓練した後、残りの試行でテストする。もし、ハトが階層的学習を行っているとすれば、正答である右キーを選択するはずである。現在、8羽のハトのうち1羽が7種類の試行からなる最終課題を習得し、近日中にテストに入る。残り7羽は課題習得の途中である。
線虫感染に伴う骨髄内肥満細胞前駆細胞の動態とその分化増殖機構の研究

本研究はStrongyloides venezuelensis(Sv)のマウスへの感染に伴う骨髄内の肥満細胞前駆細胞の増減を調べ、同時に小腸内粘膜型肥満細胞の増減を解析することで、粘膜型肥満細胞増殖に前駆細胞の動員がどの程度関与するかを明らかにする目的で行った.SvをBALB/c,C57BL/6に皮下接種した後0,3,7,11,14,28日と経時的に屠殺し、骨髄内肥満細胞前駆細胞の定量はメチルセルロース・コロニーアッセイ法により、小腸粘膜内肥満細胞数の変動はAB/PASで、増殖肥満細胞数の割合は抗PCNA抗体を用いた免疫組織化学で求めた.骨髄内肥満細胞前駆細胞は2種のマウスとも感染を通じ増加は認められなかった.なお、一連の実験で回収された骨髄細胞数には変動は認められなかった.小腸内粘膜型肥満細胞数はBALB/cでは粘膜上皮で感染11日目にピークに達し、粘膜固有層は11日目から僅かな増加を認めた.C57BL/6は粘膜上皮で感染11日目から増加し、14日目にピークに達した.粘膜固有層は11、14日目で僅かな増加を認めた.増殖肥満細胞数はBALB/cで粘膜上皮・粘膜固有層とも感染7日目ピークとなりそれぞれ約40%、約50%がラベルされていた.11日目においても粘膜上皮で約30%が、粘膜固有層で約10%がラベルされていた.C57BL/6は粘膜上皮で感染7日目から増加し、11日目にピークに達し、約30%が陽性であった.しかし粘膜固有層では殆ど増殖は認められなかった.以上の結果からSv感染による骨髄内肥満細胞前駆細胞数には変動が認められず、小腸内粘膜型肥満細胞の増加は主として小腸内肥満細胞前駆細胞と小腸内粘膜型肥満細胞自体の増殖によるものと考えられた.今後骨髄由来肥満細胞の動態とその分化増殖因子について研究を行ないたい.本研究はStrongyloides venezuelensis(Sv)のマウスへの感染に伴う骨髄内の肥満細胞前駆細胞の増減を調べ、同時に小腸内粘膜型肥満細胞の増減を解析することで、粘膜型肥満細胞増殖に前駆細胞の動員がどの程度関与するかを明らかにする目的で行った.SvをBALB/c,C57BL/6に皮下接種した後0,3,7,11,14,28日と経時的に屠殺し、骨髄内肥満細胞前駆細胞の定量はメチルセルロース・コロニーアッセイ法により、小腸粘膜内肥満細胞数の変動はAB/PASで、増殖肥満細胞数の割合は抗PCNA抗体を用いた免疫組織化学で求めた.骨髄内肥満細胞前駆細胞は2種のマウスとも感染を通じ増加は認められなかった.なお、一連の実験で回収された骨髄細胞数には変動は認められなかった.小腸内粘膜型肥満細胞数はBALB/cでは粘膜上皮で感染11日目にピークに達し、粘膜固有層は11日目から僅かな増加を認めた.C57BL/6は粘膜上皮で感染11日目から増加し、14日目にピークに達した.粘膜固有層は11、14日目で僅かな増加を認めた.増殖肥満細胞数はBALB/cで粘膜上皮・粘膜固有層とも感染7日目ピークとなりそれぞれ約40%、約50%がラベルされていた.11日目においても粘膜上皮で約30%が、粘膜固有層で約10%がラベルされていた.C57BL/6は粘膜上皮で感染7日目から増加し、11日目にピークに達し、約30%が陽性であった.しかし粘膜固有層では殆ど増殖は認められなかった.以上の結果からSv感染による骨髄内肥満細胞前駆細胞数には変動が認められず、小腸内粘膜型肥満細胞の増加は主として小腸内肥満細胞前駆細胞と小腸内粘膜型肥満細胞自体の増殖によるものと考えられた.今後骨髄由来肥満細胞の動態とその分化増殖因子について研究を行ないたい.