hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
大脳皮質単一神経細胞の発生、分化、回路形成の生体内リアルタイム解析

前年度に引き続き、研究代表者が世界で最初に開発した、妊娠後期齧歯類胎仔の母体外での生存を可能にする方法である経胎盤灌流法を応用して、胎仔脳の単一細胞を、蛍光色素等でラベルし、蛍光顕微鏡等で連続観察し、ニューロンの発生分化の過程を詳細に解析する方法の確立を試みた。妊娠中期マウス胎仔を経胎盤灌流法によりin vitroで生存させ、脳室に脂溶性蛍光色素DiI、DiOを微少量注入して脳室壁の細胞を蛍光ラベルしmigrationの様子を観察した。蛍光色素注入後、顕微鏡の対物レンズを皮膚と頭蓋の一部を除去して露出した脳表面に接近させて体表より観察した。色素は、脳室壁に接する少数の細胞やradial fiberを明るく染色した。励起光を数十分間に一回の間隔で、パルス制御式シャッターにより短時間照射して、細胞を観察したところ、単一細胞の脳組織内での移動を長時間継続的に観察することができた。この方法で多数の実験例について分析した結果、蛍光ラベルされた細胞のうちで高度に活発なmigrationを示す細胞の比率は比較的低いことがわかった。このことの一つの原因として、経胎盤灌流法が胎仔ニューロンの移動に関して最適化されていない可能性が考えられたので、経胎盤灌流法で胎仔に与える酸素量、栄養素と栄養因子の種類と量について検討をすすめ、胎仔中枢神経系の状態のin vitroでの維持に関して大幅な改善を実現することができた。このことは、哺乳類胎仔の生存のレベルに関して様々な状態の多様性が存在してること、胎仔の状態の多様性の検出や多様性を与える条件の分析にin vitro経胎盤灌流法が強力な手段であることを意味しており、経胎盤灌流法が、ニューロンの発生分化のみならず、胎児発育遅延の機構に関する研究を含む哺乳類発生学一般の研究の発展に広く貢献し得る可能性を示していると考えられる。
「郷約」の比較法的研究～中国、韓国、ベトナム～

「郷約(きょうやく。村のおきて)」とは、中国に起源をもち、朝鮮半島、ベトナムに伝播した、村落共同体における冠婚葬祭、近隣紛争、軽微な犯罪の処罰などに関する成文化された規範を指します。本研究は、1980年代末以降のベトナムにおける郷約(きょうやく。村のおきて)の復活という現象に注目し、それを、東アジア、特に中国と韓国との比較によって、法治と村のおきて(郷約)という二元化状況を視野の中心に据え、アジアにおける伝統法の再生のプロセスを明らかにすることを目標としました。「郷約(きょうやく。「郷約(きょうやく。村のおきて)の復活という現象に注目し、それを、それを、東アジア、特に中国と韓国との比較によって、法治と村のおきて(郷約)という二元化状況を視野の中心に据え、アジアにおける伝統法の再生のプロセスを明らかにすることを目標とします。そしてこれらの視点からの郷約研究は、現代の国家法との関係のなかに郷約を位置づけることにより、国家制定法の意義の確定にも寄与し、また、近代化し変容するアジアの社会の安定において、郷約などの伝統法と、国家制定法である近代法とが補完的機能を果たすことを明らかにするという学問的位置づけを持っていると考えます。平成20年度は、郷約の比較法的研究に関する技術的および理論的方法論の確立に関する研究を行い、理論的な方法論としては、国家法と郷約の相互関係を明らかにする研究を行いました。そして郷約の収集を中国、韓国、ベトナムの研究協力機関に委託するための準備を行うとともに、2008年11月20日から22日にかけて韓国ソウル大学・全北大学でのワークショップを開催し、韓国の研究者との共同研究を行いました。とくに、これらのワークショップにおいては、韓国における郷約の歴史的性格を明らかにし、また、韓国郷約の関連資料の収集を行いました。11世紀中国に起源をもつ郷約(きょうやく。村のおきて)が、その後、朝鮮、ベトナムに伝播し、各国で独自の発展をとげていったが、近年、各国の郷約は時代の流れに合わなくなり、郷約は次第に失われた。しかし、ベトナムでは、ドイモイ(刷新)政策下の1989年以降、郷約の復活という事態が生起した。この現象を解明するため、日本においても、歴史学者、人類学者がベトナムの郷約研究を行ってきたが、本プロジェクトではかつて仁井田陞(中国法制史)が行ったような、郷約の比較研究がもっと推進されるべきであると考え、中国、韓国、ベトナムの比較法的研究プロジェクトに取り組んできた。本年度の研究の結果明らかになったことは以下のとおりである。第1に、郷約は、歴史の中での社会的文脈によって大きくその性格を変えていくものである、という点を明らかにした。この点は、村の自立性が強調された時代と、中央政府による統制が強化された時代というように、郷約が歴史の中で様々にその性格を変えていくということに着目しながら研究することの重要性と関係している。第2に、郷約をつくった際の構成メンバーはだれか、そしてリーダーはだれか、という構成員の変化に着目していくことの重要性を明らかにした。例えば、韓国郷約を例にとると、構成メンバーは両班(ヤンバン)だけか、あるいは、非両班の一般の庶民も郷約のメンバーになっているか、という問題の解明は、これも歴史性にかかわる重要なテーマである。第3には、郷約と儒教の関係性に関する研究視点を明らかにした。一般的に儒教は郷約に大きな影響を与えてきたことはたしかであるが、リーダーの考えにより、郷約の中に、儒教的な教えだけではなく、地域自治の伝統的な考えをどのように取り入れていったのかをめぐる実証的な研究が必要である。1.本研究の目的ベトナムでは、「王法も村の垣根まで」という諺が存在してきたが、これは、一般にベトナムにおける村落の自律性の「強さ」をあらわすものとして理解されてきた。しかし、ベトナム村落を自律性の「強さ」だけの観点から考察することは一面的であろう。村落における自治の存在と、それを自らの支配に適合的なように国家の側が組みこむということとは矛盾することではない。また、郷約は、「改良」され「新しく」されようとも本来的に古い時代に起源をもつものが多く、したがって、それは、今日から見ると「古い」価値原理に立脚している。郷約は、紛争解決における「長老」の支配など、全体的に、古い、伝統的なシステムを是認する規定をもつ場合がある。郷約の歴史的性格を解明することが本研究の目的である。

2.平成22年度実施の研究以上の問題を解明するために、平成22年度は、ベトナム、中国、韓国の郷約に関する比較法的研究を、「郷約の担い手」論を中心に考察した。第1に、郷約は、歴史の中での社会的文脈によって大きくその性格を変えていくものである。本研究では、村の自立性が強調された時代と、中央政府による統制が強化された時代を比較し、郷約が各々の歴史の中でもつ意義を明らかにした。第2に、郷約を制定した際の構成メンバーはだれか、そしてリーダーはだれか、という構成員の変化に着目していく視点を明らかにした。例えば、韓国の郷約についていえば、両班(ヤンバン)だけか、あるいは、非両班の一般の庶民も郷約のメンバーになっているか、などの検討により、郷約の性格が変化していくことを明らかにした。第3には、郷約と儒教の関連についてである。一般に儒教は郷約に大きな影響を与えてきたが、個々の指導者の思想により、郷約の中に、儒教的な教えだけではなく、地域自治の伝統的な考えがどのように取り入れられていったのかをめぐる実証的な研究の重要性を解明した。
ネパールのパタン王宮における設計モデュールの研究(チョク建築を中心に)

この研究は、ネパールの歴史建築を代表するパタン王宮を例に、チョク建築を中心に王宮建築の設計モデュールを明らかにするものである。チョク建築の高さ方向の寸法計画の解明には、外壁のれんが割りと柱などに刻まれた木彫細部の寸法構成が重要である。パタン王宮の実測結果をもとに各チョク建築の柱寸法とれんが寸法に着目すると、各部材毎に割り付け寸法の存在が考えられ、ハート尺に基づく基準尺の存在が確認できる。また、建物全体の断面寸法について検討すると、ム-ル・チョクの各階の断面寸法では、れんが壁の高さが基準寸法となっており、その基準寸法は5.5ハートである。基準高さを同一寸法で重ねてゆく手法は、中庭四方の壁面においてもみられ、1・2階ともれんが段数を合せている。壁高さ5.5ハートは1階壁の内法でもあることから、5.5ハートの正方形モデュールを2つ積み重ねる断面計画が読み取れる。この断面計画の概念は、スンダラ・チョクについても同様と推測される。いっぽう、ム-ル・チョクの構造を受け継ぎ発展させたマニ・ケシャブ・ナラヤン・チョクの平面計画においては、ム-ル・チョクの基準寸法を調節して基準格子を用いている。チョク建築の平面設計方法においては、基準格子の概念が強く意識され、受け継がれている。この研究は、ネパールの歴史建築を代表するパタン王宮を例に、チョク建築を中心として王宮建築の設計モデュールを明らかにするものである。今年度の研究実績は以下の通りである。高さ方向の寸法計画の解明には、外壁のれんが割りと柱などの刻まれた木彫細部の寸法構成の検討が不可欠である。パタン王宮の実測結果をもとに、スンダラ・チョクの柱寸法に注目すると、各部材彫刻毎に割付寸法の存在が考えられ、基準尺との関連を追及することができる。スンダラ・チョクの平面計画では壁厚の5倍の6.875ハートを一単位とした基準寸法を採用しているが、高さ方向の寸法計画においてもハート尺が用いられている。その寸法単位は木彫細部の割り付けまで及んでいる。また、建物全体の設計寸法上の1階基準高さは、礎石上端、根太下端にある。このことは、パタン王宮ム-ル・チョクについてもほぼ同様と考えられる。2・3階については、ム-ル・チョクを含め現在検討中であるが、双方とも各階毎に一定の基準高さで計画された可能性が考えられる。ただ、この基準寸法は、平面基準格子の基準寸法とは異なっており、その関連についてはまだ解明できていない。なお、Ancient NepalやNepalicaなどの文献収集を行なった。同時に細部彫刻の意味と割付寸法との関連性の追及を試みており、彫刻意匠の関連文献の一部を収集した。チョク建築の構造はマッラ王朝時代のム-ルチョクとスンダラ・チョクの例が最も典型的な形式であり、それらの建築の平面設計概念についてはすでに明らかにした。また、高さ方向の寸法計画の解明には、外壁のれんが割りと柱などに刻まれた木彫細部の寸法構成が重要であることも指摘した。昨年度は、パタン王宮の実測結果をもとにスンダラ・チョクについて検討したが、今年度はム-ル・チョクの柱寸法とれんが寸法に着目して、建物全体の断面寸法について検討している。さらに、発展したチョク建築の形式を示すマニ・ケシャブ・ナラヤン・チョクについて、平面寸法の解析を行なっている。結果は次の通りである。ム-ル・チョクでは高さ方向の寸法計画においてもハート尺が用いられている。各階の断面寸法はれんが壁の高さが基準寸法となっており、その基準寸法は5.5ハートである。基準高さを同一寸法で重ねてゆく手法は、中庭四方の壁面においてもみられ、1・2階ともれんが段数をを合せている。

また、壁高さ5.5ハートは1階壁の内法でもあることから、5.5ハートの正方形モデュールを2つ積み重ねる断面計画が読み取れる。いっぽう、マニ・ケシャブ・ナラヤン・チョクの平面寸法においてもハート尺が用いられている。ム-ル・チョクの構造を受け継ぎ発展させたマッラ王朝末期建立の、この建築においても、基準寸法を7.5ハート前後に調節して基準格子を用いている。ネパール王宮の平面設計方法においては、基準格子の概念がこのように強く意識され、受け継がれている。
リン欠乏環境下における樹木・微生物の土壌有機態リン獲得戦略

強風化土壌において森林生物(樹木・微生物)のリン獲得は有機態リンに依存しているといわれている。本研究では、リン循環モデルを作成し、ボルネオ島、キナバル山の9つの熱帯降雨森林におけるリン循環、および森林生物の有機体リン依存度を評価した。このモデルでは、地上部リター・細根・微生物によって有機態リン・無機態リンを土壌に供給する。同調査地におけるリン供給量のデータを引用し、各要素(地上部リター・細根・微生物)のリン組成(有機態リン・無機態リン)を分析することで、土壌に供給される有機態リン・無機態リンの量を推定した。さらに森林の動的平衡状態を仮定(有機態リン供給量=有機態リン分解量、無機態リン供給量+有機態リン分解量=生物のリン吸収量)することで、土壌有機態リンの分解量を求め、森林生物の森林の有機態リン依存度(有機態リン分解量/全リン吸収量)を推定した。なお研究計画とは異なり、微生物のリン化学形態を31P-NMRで決定することが技術的に困難であったために、森林生態系におけるリン化学形態ごとのリン循環量を推定するまでには至らなかった。しかしながら、森林生物の有機態リン依存度は87-93%と推定され、本研究は強風化土壌における生物のリン獲得源としての有機態リンの重要性を初めて数値として示した。また土壌に供給されるリンのうち9割以上が微生物態リンのターンオーバーに由来しており、土壌微生物体内に保持されるリンが森林生物のリン獲得を支えていることが強く示唆された。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、リン欠乏環境の熱帯林における樹木や微生物による土壌有機態リンの獲得戦略の解明を目的に行われた。有機態リンを様々な化学形態に分画し、リンが豊富な環境とリン欠乏環境で土壌や細根の各有機態リン画分の分解酵素活性が異なるのかを調べた。マレーシア・ボルネオ島の熱帯低地林施肥区で、土壌・細根の分解酵素活性へのリン施肥の効果を調べた。またマレーシア・ボルネオ島のリン欠乏度の異なる9か所の原生林を対象とし、森林のリン欠乏度の増大に対する土壌・細根の分解酵素活性の応答を調べた。各調査区で土壌と細根を採取し、土壌・細根サンプルに分解基質を加え一定時間培養を行い、分解物生成速度(酵素活性)を算出した。基質として用いた物質は、土壌中に普遍的に存在する有機態リン3種(モノエステル態、ジエステル態、フィチン酸)および縮合態リン1種(ピロリン酸)である。【施肥実験】細根・土壌のジエステル態分解酵素活性へのリン施肥の有意な効果は無かった。一方で、細根・土壌のモノエステル態、ピロリン酸分解酵素、細根のフィチン酸分解酵素については、リン施肥によって活性が減少した。【リン欠乏度の異なる森林の比較】細根・土壌のジエステル態分解酵素活性はリン欠乏度の森林でも高まらなかった。一方で細根・土壌のモノエステル態リン、ピロリン酸、フィチン酸の分解酵素はリン欠乏の森林で高くなる傾向があった。リン欠乏の森林ではリンが豊富な森林よりも土壌や細根のジエステル態リンの分解活性が高くないことが示された。これはリンが豊富な環境とリン欠乏環境では、樹木や微生物の有機態リンの利用様式が異なることを示唆する。本年度は計画通り現地調査を実施し、野外で採取した土壌・細根サンプルの化学分析や酵素活性分析を行った。有機態リンの化学形態を分画しその画分ごとの分解活性を調べた研究は他に例のない独創的なものであり、研究成果一件は国際紙において筆頭著者として論文化されている。また国外・国内学会で発表を行い、広く研究成果の公表に力を入れた。マレーシア・サバ州のキナバル山付近のリン可給性の異なる複数の森林で調査を行う。各森林のリター・細根を採取し、サンプル中のリン化学形態を分析する。

各森林のリター加入速度・細根のターンオーバーから土壌に加入する各形態のリンの量を算出する。各形態のリンの土壌への加入量、各形態の土壌有機態リン分解活性から、森林生態系内のリン循環を考察する。また、これまでのデータを用いて論文作成を行う。29年度が最終年度であるため、記入しない。
前立腺癌ホルモン非依存性進展および抗癌剤耐性獲得におけるＩＬ－６の役割

前立腺癌のアンドロゲン非依存性増殖機構の解明あるいはドセタキセル療法に対する耐性化の克服は進行前立腺癌治療の最重要課題である。アンドロゲン非依存性ヒト前立腺癌細胞株PC3におけるRNA干渉を用いたIL-6発現抑制の意義を検討し、アンドロゲン非依存性増殖メカニズムの解明およびドセタキセル療法に対する耐性化の克服を試みた。IL-6の自己分泌はアンドロゲン非依存性増殖に直接的に作用し、その増殖を刺激した。また、IL-6の過剰分泌はドセタキセルに対する抗癌剤耐性化に関与していることが示され、IL-6の分泌抑制によりその耐性を克服できる可能性が示唆された。去勢抵抗性前立腺癌(castration resistant prostate cancer:CRPC)に対する治療法としてドセタキセルを用いた抗癌化学療法の有効性が示されているが、その奏効率、奏効期間は満足できるものではなく、アンドロゲン非依存性増殖メカニズムの解明および抗癌剤耐性化の克服はCRPC治療の最重要課題である。本研究においては、ARを介さないIL-6の前立腺癌細胞に対する影響に焦点を当てて、内分泌療法によりアンドロゲン-ARのシグナルが抑制されている状態でのアンドロゲン非依存性の前立腺癌増殖機構あるいはドセタキセル耐性化機構におけるIL-6の役割を検討し、去勢抵抗性前立腺癌に対する分子標的アプローチによる新規治療法開発を行った。ARを介さない自己分泌型IL-6の前立腺癌細胞への影響を解析するため、IL-6を標的としたsiRNA発現ベクターを作製した。このベクターをIL-6が高発現しているヒト前立腺癌細胞株PC3細胞に導入し、IL-6発現が阻害されたPC3細胞を作製する。このIL-6発現阻害PC3細胞と母細胞の形質変化を、細胞増殖能やIL-6下流のシグナル伝達系(JAK-STAT,Ras-MAPK,PI3K-Akt)、apoptosis関連蛋白の発現変化を中心に比較し、またDocetaxelに対する感受性の変化も検討した。まずIL-6を高発現しているホルモン非依存性ヒト前立腺癌細胞株PC3にIL-6を標的としたsiRNA発現ベクターを導入し、IL-6発現が阻害されたPC3細胞株(PC3/sh-IL6)を樹立した。IL-6発現阻害は、ELISA法を用いて細胞培養上清中のIL-6の濃度を測定することで確認したが、母細胞(PC3/P)と比較してPC3/sh-IL6のIL-6分泌量は約30%に抑制されていた。また、両株ともPCRおよびWestern blot法にてARが発現していないことを確認した。in vitroおよびin vivoにおいて、PC3/sh-IL6の細胞増殖能はPC3/Coと比較して有意に低下しており、さらにその下流シグナルおよびアポトーシス関連蛋白の変化をWestern blot法にて比較検討した結果、PC3/Coに比しPC3/sh-IL6ではBcl-2、Bcl-xLの発現低下およびAKT、p44/42MAPK、STAT3のリン酸化抑制が認められた。さらに両クローンにおけるドセタキセルに対する感受性の変化をin vitroで検討したところ、PC3/sh-IL6ではPC3/Coに比しドセタキセルに対する感受性が亢進していたが、その差はIL-6分泌量から想定されるほど顕著なものではなかった当初の計画通り概ね順調に進行している。Docetaxelの感受性に影響を及ぼしているtarget分子を検索し、その抑制によりDocetaxelに対する感受性が回復されるかを検討し、耐性克服に有用である薬剤の候補をin vitroおよびin vivoにて検索する。in vivoにおいては、PC3/PおよびPC3/sh-IL6細胞をヌードマウス(BALB/c)皮下に移植し2群のxenograftを作成し、両株のDocetaxelに対する感受性を評価する。皮下に移植した腫瘍体積がある一定のサイズに到達した時点で、Docetaxelによる治療を開始する。投与方法としては尾静脈からの静脈内投与(Docetaxel 5mg/kg/day,4日ごと投与)を行い腫瘍体積の変化を観察し、その感受性を比較する。また、それぞれの群の腫瘍を摘出し、各種分子マーカーの変化を免疫組織化学染色にて評価する。さらに、Docetaxelに対する感受性を亢進させる薬剤の併用効果についても検討を加える。また、一般的に抗癌化学療法に対する耐性獲得に関与していることが示されているABCトランスポーターとIL-6発現量との関連性についても検討を加える。In vitroにおいてPC3/PおよびPC3/sh-IL6の両株でのABCトランスポーター(MDR1, MRP1, MRP2, BCRP)の発現量の差異をWestern blot法にて検討する。該当なし
大型国際美術展のアーカイヴに関する調査研究

本研究では、欧州における大型国際美術展のアーカイヴに関する調査を行ない、その現状と課題の考察を行なった。調査において、欧州の下記の3施設を訪問し、資料収集保管業務に関して、現地担当者へのヒアリング(実施主体、組織構成、具体的な業務内容、資料媒体、所蔵数、現状の課題等)を行ない、各施設のアーカイヴの特質と相違を明らかにした。1,ドクメンタ・アルヒーフ(カッセル・ドイツ)、2,ヴェネツィア・ビエンナーレ・アーカイヴ(ヴェネツィア・イタリア)、3,パリ青年ビエンナーレ・アーカイヴ(レンヌ・フランス)本研究では、欧州における大型国際美術展のアーカイヴに関する調査を行ない、その現状と課題の考察を行なった。1,ドクメンタ・アルヒーフ(カッセル・ドイツ)、2,ヴェネツィア・ビエンナーレ・アーカイヴ(ヴェネツィア・イタリア)、3,パリ青年ビエンナーレ・アーカイヴ(レンヌ・フランス)大型国際芸術祭におけるアーカイヴの運営状況調査のため下記施設の視察を行った。ドクメンタ・アルヒーフドイツ・カッセル(平成26年2月13日、14日)現地ではアーカイヴディレクターならびに担当スタッフへのヒアリングを行い、アーカイヴの概要ならびに各担当の作業内容について聞き取りを行った。ドクメンタ自体は半世紀以上の歴史を有する国際芸術祭であり、ベネツィア・ビエンナーレに匹敵する世界最大規模のひとつである。さらに開催地であるカッセル市は国際観光都市であるヴェネツィアとは異なり、人口20万人のドイツでも小規模の地域で実施されている。この点はとくに主要な観光資源をもたない多くの国内事例とも共通点が多い。視察を通じて明らかになったのはドクメンタ・アルヒーフは歴史資料としての収集保管というよりも、ドクメンタという国際芸術事業の機関アーカイヴ的性質の強いことが判明した。写真資料については一般的な美術館における収蔵品目録記述が採用されているが、事業史料については開催回数が増える毎にあまりにも膨大な量となっているため、既存のアーカイヴ学に準じた詳細な資料目録記述ではなく独自の手法を採用し、目録登録の作業効率化をはかっている。上記の点については、運営面の効率化に大きな課題を抱える国内の芸術祭に対しても大きな示唆を得られる事例となった。その他、各担当の業務課題、実施スケジュール等も運営モデルとして十分に参考となる視察となった。本研究において、以下の大型国際美術展事業におけるアーカイヴの取組み状況に関する調査を行った。(調査ヒアリング実施先:ドクメンタ・アルヒーフ(カッセル、ドイツ)、ヴェネツィア・ビエンナーレ・アーカイヴ(ヴェネツィア、イタリア)、パリ青年ビエンナーレ・アーカイヴ(レンヌ、フランス)、マニフェスタ・アーカイヴ(アムステルダム、オランダ)調査において、アーカイヴを構築するために必要な資料収集保管業務をめぐって、実地調査を行ない、現状確認と合わせて担当者へのヒアリングを行なった。ヒアリングでは、実施主体、組織構成、具体的な業務内容、資料媒体、所蔵数、現状の課題等の聞き取りを実施した。今回の4事例において、資料の整理手法や保存方法において多くの共通点がある一方で、個々の「アーカイヴ」業務が目指す目的には若干の相違点があることが判明した。半恒久的に資料を保存継承していくアーカイヴ業務は、作業に従事する専門労働者の雇用費用や資料の現物を保管する物理的空間の維持管理費用等が重なり、高額な維持管理費用が発生するため、どの施設においても、維持管理コスト削減の努力が要請されているのが現状である。調査結果から、大型国際美術展のアーカイヴが巨額の予算を投入して資料の維持管理を手がけるには、各アーカイヴ担当者に通底するアーカイヴへの基本認識を見取ることができた。欧州全般において、アーカイヴは歴史を共有する装置として、また事業の透明性を公開する民主主義社会の証として、象徴的な機能を担っている。大型国際美術展においても、各事業がアーカイヴを設置し、資料を保存継承していくのは、まさにその象徴的機能を踏襲するためとも言えよう。広く共有された歴史への意識、あるいは公共への意識がこれらのアーカイヴ事業を根幹から支えている。美術史ドクメンタにおけるアーカイヴシステムのヒアリングを実施し、実務担当者とも直接コンタクトが可能な状態となった。運営システムの大枠を把握しえたが、今後はより詳細な仕組みの確認を必要とする。今後は他の国際芸術祭におけるアーカイヴ運営状況を視察し、ドクメンタ・アルヒーフとの比較検討を行っていく。
アジア循環システムのエコデザインと実現化ロードマップ作成

海外でのリユース部品価格、リサイクル材料価格、人件費や輸送費などのデータを用いて、アジア地域でのEOL製品流通モデルを作成し、費用・便益分析を実施した。対象製品は家電4品目とパソコン(PC)。分析結果は文献調査や聞き取り調査から得られたEOL製品流通実態と概ね一致し、EOL(End of Life)製品流通モデルの妥当性が確認された。今後の課題としては、経済側面のみではなく環境負荷を考慮した上で、最適なEOL製品の流通シナリオを設計し、その実現可能性を、ライフサイクルシミュレーションを用いて評価することなどが考えられる。前記枠組みを踏襲して、使用済み自動車の日中循環の可能性、条件などについて分析を行った。日本で処理する場合と比べると、日本から中国に輸送し、中国で処理する方が、部品や素材の回収率が上昇し、収支も改善される可能性が高いことを示した。輸送コストの低減、残存物の無害化処理などが課題である。PCを例題としたアジア循環モデルを詳細化、データの追加を行い、リスクを含めたシミュレーションを行った。その結果、国内と比較して環境調和性、経済性共に向上するのは製品や部品をリユースする場合であり、材料リサイクルのみでは条件を満たさないという結果となった。実際に使用済みPCも国外に流出し、材料リサイクルされている可能性も高いが、その相違は、ここでは適正な処理を想定していること、種々の不測の事態を表すリスクを評価に入れているが、現実ではリスクを考慮していない可能性があることが挙げられる。適正なアジア循環に向けて、トレーサビリティの確保が最大の課題であることが明らかになったが、シミュレーション上でトレーサビリティの有無をモデル化することが今後の課題として挙げられる。2006年11月に、中国浙江省で、中国側の自治体および大学関係者と、第3回の日中循環経済シンポジュウムを開催し、現状の日中間での廃製品の移動状況、中国での廃製品リサイクルの現状等について議論を行った。この議論の内容をInderscience Publishersから論文集として2007年秋に出版する予定。3年間の研究により、廃製品の流出は経済原則で動いており、各国間の経済格差が存在する限り、その流出は止まらない。環境の視点を入れた新しいリサイクルシステムの枠組みを、わが国だけではなく、アジア各国と協調して構築する必要があることが明らかとなった。経済と環境の両面で最適化な"IT機器グローバル循環システム"の具体像を世界に先駆け構築し、その実現ロードマップを提案することを目的に、本年度はアジア圏でのIT機器のライフサイクルに関連したデータ取得と、循環シナリオの作成を行った。また環境・経済評価および循環シミュレータの概念設計を実施した。1.アジア循環システムのシナリオ提案とデータ調査各国の資源循環や廃棄物に関する規制、廃棄物に関するバーゼル条約、中国におけるIT機器のリサイクルに関する現状調査などにより、わが国が目指すべき循環システムとして、グローバル(アジア)とローカル循環とを適切に融合した、「各国内での資源循環を基本に、各国で有効利用できない資源についてはグローバル循環による活用を図る」という循環シナリオを基準として選択した。2.ビジネス適合性、環境負荷、経済成長性の評価手法の検討と循環シミュレータの概念

設計家電リサイクル費用の試算より、アジア循環によるコストメリットは、輸送費の増加分と、工程コスト削減分の大小関係により決まること、さらにその大小関係は製品の大きさや含まれる素材、各リサイクルプロセスをどの地域で実施するかによって、異なることを明らかにした。各プロセスを、アジアを含めたどの地域で実施すればトータルコスト(輸送費とプロセス費)が最小になるのかを求める、リサイクルコストモデルの概念設計を行い、その評価式を作成した。さらに、評価に必要な基礎データ(賃金、用力費、輸送コストなど)を、中国を対象に調査取得した。このうち輸送費の算出には、人口密度(廃棄物量に関係)、土地の価格、港までの距離、道路状況などのデータが必要になるが、地理情報システム(GIS)を活用してこれらデータの抽出が可能であることを明らかにした。本年度は、中国・ベトナムにおけるリサイクルの現状、および日本からの廃製品の流入状況等の調査を実施するとともに、中国清華大学と共同で、アジア循環の現状と課題をテーマとした日中合同シンポジュウムを、2005年10月に北京で、2006年1月に大阪で実施した。また、アジア循環の現状と将来状況をシミュレートして、今後の対策を明らかにすることを目的とした"循環シミュレータ(リサイクル経済モデルと不確実性評価から構成)"の試作を行った。1.廃製品の海外流出調査:法で定められたリサイクルシステムからもれた廃家電製品・PC(約1500万台)の海外への流れを明らかにした。貿易統計による分析から、輸出される中古家電・PCは、香港を中心にアジア地域に毎年約1000万台輸出されており、輸出先でリユース・リサイクルがビジネスとして行われていることを予測し、輸出業者のヒアリングや、中国・ベトナムでの現地調査により、それを検証した。2.リサイクル経済モデル:この海外への流出の要因を、循環経済モデルを用いて分析し、大きな経済的なメリットが背景にあることを確認した。さらに、経済モデルを使って、将来起こり得るアジア循環を予測した結果、各国の経済状況や産業政策によって、廃製品の流れは、比較的短期で変化する可能性がある、人件費の上昇を考えると、現在中国沿岸部に流れているPCは、約5年後から中国沿岸部で廃棄量が多くなり、約8年後には、別の人件費の安いベトナムなどの地域に流れる場合があることを明らかにした。個別製品としてPCと自動車を対象に、アジア循環の詳細な経済的メリットを検討した。使用済みデスクトップ型PCについて、日本と同程度の環境配慮を行うことを前提とすると、日本で処理するより中国で処理する方が、コストは196円/台低減し、再資源化率は27ポイント上昇する。使用済み自動車については日本の現状把握したうえで、簡単な計量経済型モデルを構築した。3.アジア循環の不確実性評価モデル:前記経済モデルにアジアにおける資源のグローバル循環を行う際に不可避に生じる不確実性をリスクおよびデータの幅を用いて表現し,これら不確実性の要素も含めた資源循環の評価手法を提案した。海外でのリュース部品価格、リサイクル
立体星座板の開発

I,研究目的一般的な星座板を小学生に使用方法を指導するのは難しい。理由は、星座板を見る子どもの視野は、約2030度であるが、星座板はその視野の中に180度の天空を表している。子ども達はそれを180度に広げて想像する必要がある。この研究は、小学生にとって、立体感、広範囲に見える星座板の開発である。II,研究方法1, 1点の穴から広い世界が広がる万華鏡の構造の活用。・万華鏡の長さは20cmが丁度良い。人間の眼のレンズの焦点距離からである。昨今の万華鏡の構造は千差万別で、1度現れた景色は2度と現れない物もある。しかし、万華鏡は内蔵の鏡で1つの模様を反射していくつもに増幅するもので、星座板の様に元の景色を変わらずに角度を変えて見るのには適切で無い。2,広い視野を得るために、魚眼レンズを活用。・ドアの覗き穴や携帯電話に使われる接近してみるタイプの魚眼レンズは、小さくて立体星座板自体の大きさ全体を小さくできるが、レンズに眼を接して使用しなければならない。魚眼レンズに写す背景の天球は、地軸と同じ36度傾けなければならないので、天球を表すプラスチック半球が顔面に当たる。顔面に当たらない様に魚眼レンズにカメラ用を使用し、接眼レンズに45mm焦点距離100mmを使用して、レンズと覗く所の分離に成功。ただし、機構全体は大きくなった。・星座は、プラスチック天球に大きさの違った穴を明けることにより表現。III,研究成果・覗くと視野の広がる星座板の開発に成功したが、使い勝手等を考えると、まだ実用に堪える物ではない。今後、改良を深めて行きたい。実用新案を申請する時は、別途報告する。
時間分解電子ラマン散乱による閉じ込められた励起子の研究

申請者は東北大学理学研究科に在学中に見出したPbI_2平板状微粒子中に閉じ込められたフォノンをもとにして,量子化された励起子の最低エネルギー状態について研究してきた.本研究では,高次の閉じ込め準位にある励起子を探ることを目的とした.時間分解測定の予備的実験として,液体ヘリウム温度での励起子準位に共鳴したラマン散乱を測定し,フォノンによるシグナルの他に60cm^<-1>付近にこれまでのバルクでは見られていない構造が観測された.この構造が量子化された励起子による散乱信号かを確かめるために,電荷によるラマン散乱の研究で標準的に用いられている励起強度依存性の測定を手始めに試みた.この実験はアルゴンレーザーを励起光源として強励起を室温で行った.しかし,試料が強励起によって変質してしまい,これ以上の測定は出来なかった.そのため,液体ヘリウム温度または窒素温度程度の実験を行うべく準備を進めている.一方,SiGe混晶による電子ラマン散乱の研究は数々の結果が得られている.東京理科大学の高野教授のグループによってゾーンメルティング法で作られたバルク混晶及び東京大学先端領域研究センターの宇佐見博士によってMBE法によってGe基板上に作成されたエピ膜を用いて強励起下での電子ラマン散乱の測定を行った.それぞれの試料において,組成の変化によるバンド変調,基板との格子定数のミスマッチによるバンド変調に対応して電子ラマン散乱光のピークエネルギーがシフトすることを見出した.バンド変調が光励起電荷の緩和に及ぼす影響を調べる為の基礎的データが得られつつあり,今後の測定に期待が持てる.申請者は東北大学理学研究科に在学中に見出したPbI_2平板状微粒子中に閉じ込められたフォノンをもとにして,量子化された励起子の最低エネルギー状態について研究してきた.本研究では,高次の閉じ込め準位にある励起子を探ることを目的とした.時間分解測定の予備的実験として,液体ヘリウム温度での励起子準位に共鳴したラマン散乱を測定し,フォノンによるシグナルの他に60cm^<-1>付近にこれまでのバルクでは見られていない構造が観測された.この構造が量子化された励起子による散乱信号かを確かめるために,電荷によるラマン散乱の研究で標準的に用いられている励起強度依存性の測定を手始めに試みた.この実験はアルゴンレーザーを励起光源として強励起を室温で行った.しかし,試料が強励起によって変質してしまい,これ以上の測定は出来なかった.そのため,液体ヘリウム温度または窒素温度程度の実験を行うべく準備を進めている.一方,SiGe混晶による電子ラマン散乱の研究は数々の結果が得られている.東京理科大学の高野教授のグループによってゾーンメルティング法で作られたバルク混晶及び東京大学先端領域研究センターの宇佐見博士によってMBE法によってGe基板上に作成されたエピ膜を用いて強励起下での電子ラマン散乱の測定を行った.それぞれの試料において,組成の変化によるバンド変調,基板との格子定数のミスマッチによるバンド変調に対応して電子ラマン散乱光のピークエネルギーがシフトすることを見出した.バンド変調が光励起電荷の緩和に及ぼす影響を調べる為の基礎的データが得られつつあり,今後の測定に期待が持てる.
組換えDNMT1を用いたヒドロキシメチルシトシンの一塩基解像度の検出方法の開発

ゲノムのメチル化修飾は高等真核生物の発生・分化に重要な役割を担っており、その樹立と維持機構は比較的解明が進んでいるが、消去機構は長年謎であった。最近、メチルシトシンが酸素添加酵素TETにより酸化されたヒドロキシルメチルシトシンが脱メチル化の中間体であることが報告された。一塩基レベルの解像度でゲノム内のヒドロキシメチルシトシンの存在位置を解析する技術は重要であるが、既報にはまだ難点がある。本研究では、DNAメチル基転移酵素DNMT1を利用して一塩基レベルでヒドロキシメチルシトシンを解析する新規な方法を開発した。本研究では、維持メチル化型のDNAメチルトランスフェラーゼであるDNMT1の組換え体を用いてヒドロキシメチルシトシンの一塩基解像度の検出方法の開発を行うことを目指した。ゲノムのメチル化修飾は高等真核生物の発生・分化に重要な役割を担っている。その樹立と複製を介した維持機構については比較的解明が進んでいるが、消去機構については長年謎であった。メチルシトシンが酸素添加酵素TETにより酸化されたヒドロキシメチルシトシンが脱メチル化の中間体であることが報告され、脱メチル化機構解明の足がかりが得られている。この脱メチル化機構を明らかにするために、ゲノム内のヒドロシキメチルシトシンの位置を一塩基レベルで明らかにする技術は欠かせないが、一塩基解像度でゲノム内のヒドロキシメチルシトシンの存在位置を解析する、既報の酸化触媒あるいは組換え型TETを利用する方法にはまだ多くの難点がある。本研究では、DNMT1が、メチルシトシン修飾は新生鎖に保持できるがヒドロキシメチルシトシンを新生鎖から消去してしまうという性質を利用することによって、一塩基解像度でヒドロキシメチルシトシンを検出する、安定で再現性の良い新規な方法を開発することに成功した。しかし、メチルシトシンとヒドロシキメチルシトシンをDNAの同一鎖上で同定するという改良方法については確立するに至らなかった。改良法の問題点は特定できたので、克服は可能であると考える。DNAメチル化の生化学
全員除菌時代での薬剤耐性ヘリコバクターピロリ菌の潜在的ゲノム変化

全ゲノムシークエンス法(Whole-genome Sequencing)を用いて、単一塩基変異に加え、遺伝子欠失や増幅、逆位、転座などのあらゆるゲノム変化を俯瞰することにより、バクテリアゲノムの潜在的な病原因子を理解する研究手法が試みられつつある。全ゲノムの解読は困難であったが、シークエンス技術の急速な進歩により、2日間で80億塩基の解読が現在可能である。このゲノム解読技術を活用し、クラリスロマイシン耐性ヘリコバクターピロリ菌ゲノムを明らかにし、薬剤耐性を担う潜在的なゲノム変化を解明する。ゲノムエビデンスにもとづき、全員除菌時代でのより適正な治療法を開発し、海外を含めた医療現場で活用する。ヘリコバクターピロリ菌が薬剤耐性を獲得するメカニズム、なかでもクラリスロマイシン(CAM)への耐性機構は、過去15年以上にわたり国内外において研究の進展は認めていない。CAM耐性は、ピロリ菌23S rRNA遺伝子の単一塩基変異により生じるとされているが、この変異のみでCAM耐性機構をすべて説明出来ない。全ゲノムシークエンス法により、ピロリ菌ゲノムに隠されているあらゆる遺伝子変化を検出し、潜在的な薬剤耐性機構の解明が可能である。申請者は、クラリスロマイシン耐性ピロリ菌12株(23S rRNA遺伝子変異株)の全ゲノムシークエンスを実施し、既知の23S rRNA遺伝子変異に加え、菌体内外への多薬剤輸送を担う遺伝子群に特異的なアミノ酸置換が存在することを確認し、薬剤耐性をきたす潜在的なゲノム変化を見出し、成果を欧米学術誌へ発表した。CAM耐性は、ピロリ菌23SrRNA遺伝子の単一塩基変異により生じるとされているが、この変異のみでCAM耐性機構をすべて説明出来ない。全ゲノムシークエンスおよびデータ解析は順調であり、既に成果を欧米学術誌へ発表した、現在は全ゲノムデータを活用し、他の病原遺伝子とその由来する疾患の関連を解析し、新たな菌側マーカーの解明に取り組んでいる。申請者は、クラリスロマイシン耐性ピロリ菌12株(23S rRNA遺伝子変異株)の全ゲノムシークエンスを実施し、既知の23S rRNA

遺伝子変異に加え、菌体内外への多薬剤輸送を担う遺伝子群に特異的なアミノ酸置換が存在することを確認し、薬剤耐性をきたす潜在的なゲノム変化を見出し、成果を欧米学術誌へ発表した。全ゲノムシークエンス法(Whole-genome Sequencing)を用いて、単一塩基変異に加え、遺伝子欠失や増幅、逆位、転座などのあらゆるゲノム変化を俯瞰することにより、バクテリアゲノムの潜在的な病原因子を理解する研究手法が試みられつつある。全ゲノムの解読は困難であったが、シークエンス技術の急速な進歩により、2日間で80億塩基の解読が現在可能である。このゲノム解読技術を活用し、クラリスロマイシン耐性ヘリコバクターピロリ菌ゲノムを明らかにし、薬剤耐性を担う潜在的なゲノム変化を解明する。ゲノムエビデンスにもとづき、全員除菌時代でのより適正な治療法を開発し、海外を含めた医療現場で活用する。全ゲノムシークエンス及びデータ解析が順調であり、既に成果を欧米学術誌へ発表した。現在は付随する研究に取り組むべく、解析環境を構築している。中華人民共和国およびベトナムの大学や病院と共同し、海外ピロリ菌の収集を実施している。浙江大学(浙江省、杭州市)と共同し、中国人由来ピロリ菌59株を収集した。チョーライ病院(ホーチミン市)との共同により、ベトナム人由来ピロリ菌33株を収集した。これらピロリ菌からのゲノム抽出は既に実施し、ベトナム人由来5株、中国人由来7株の全ゲノムシークエンスは終了している。消化器内科学中華人民共和国およびベトナムの大学や病院と共同し、海外ピロリ菌の収集を実施している。これらピロリ菌からのゲノム抽出は既に実施し、冷凍保存している。本邦で収集した耐性ピロリ菌のゲノム変化が、これら海外ピロリ菌のゲノムにも存在するのか、全ゲノムシークエンス法で明らかにし、海外での除菌治療に向け、基盤となるデータベース構築を目指す。円高の影響をうけ、シークエンス試薬の購入価格が安値で推移したため、当初の研究計画と齟齬が生じた。現在は円安のため、シークエンス試薬の価格は高騰している。次世代シークエンスデータの解析が順調に進み、論文発表に至ることが可能であった。今後は海外株の解析に焦点を当て、研究を進捗させる。米国製のシークエンス試薬の購入に当てる。昨今の円高に連動し、シークエンス消耗品が約20%程度価格上昇している。価格上昇に伴う経費に使用する計画である。
形状記憶合金を用いた血管吻合法の開発

血管吻合における自動吻合器開発を目指し、ステント型形状記憶合金と微小突起ステンレス板を用いた血管端々吻合法を考案し、動物実験にてその開存性、有用性を検討した。高さ70μm、直径30μmの微小円錐(300μm間隔)を有する厚さ60μmステンレス板を作成し梯子状の形態にした。Z字ステント型の形状記憶合金を人工血管に縫い付けておき、冷却し軟化させた後にシースに装填、吻合部に挿入後プッシヤーにて誘導し、加温復元させた。外周よりステンレス板を密着させて、微小突起で摩擦力を生じ長軸方向に十分な固定力を得られるようにした。ブタ大動脈(5頭)へ、中枢側吻合は当吻合法で、末梢側は手縫いで人工血管を移植した。吻合時間、4週例の開存性を検討した。遮断解除直後の吻合部からの出血は中枢側ではほとんど観察されず、末梢側の針穴からのものが多く、軽く圧迫することにより止血が得られた。平均吻合時間は、我々の考案した吻合法188.8±50.8秒、手縫い法848±77.8秒で、全例4週開存が得られ、吻合部に仮性動脈瘤などの異常所見は認めなかった。内腔は平滑で形状記憶合金はneointimaにて覆われ、ステンレス板は周囲組織に強固に密着していた。抗張力試験では、吻合直後で350g、350g、650g、吻合後4週例では2300g、2950gで、耐圧試験では、吻合直後、吻合後4週とも500mmHgの加圧で吻合部に異常をきたしたものはなかった。我々が考案した血管端端吻合法は、3分程度と短時間で施行でき、かつ、開存性、安全性も問題なく十分に有用と考えられた。1)記憶合金の形状の設計,作製Zステント型の形状記憶合金を用いてT字型人工血管と腹部大動脈の端側吻合実験を行ってきたが,吻合口に合金の骨格が架かる形状となっている。また,T字型人工血管と宿主血管の密着性を高めることで,血液の漏れをなくすることが可能であることから,よりも単純な構造で,縮小性,固定性,密閉製に優れた器具の設計と作成を行っている。現在、径3mmのパイプをレーザーカッティングで加工し、吻合口部分の骨格を取り除いた形状記憶合金を試作中である。2)T字型人工血管の作成補強膜を除去し薄層化したePTFE人工血管をT字部分に使用し、伸展性に富み宿主血管と密着しうる吻合血管を作成した。3)腹部大動脈への人工血管吻合術新しい形状記憶合金の開発と平行して従来のZ型形状記憶合金で移植実験を開始した。ビーグル4匹に,腹部大動脈にT字型人工血管(ePTFE)の端側吻合を行ったが、犬は腹部大動脈が短く抹消吻合部の形態から容易に圧迫を受け早期閉塞を来たした。そこで、より血管の長いブタに動物を変更し移植実験を行っている。現在まで3匹に実施し、手術時の血液漏出の程度,吻合に要する時間,簡便性,固定力について評価中であり、ほぼ満足できる結果を得ている。4)経時的観察移植後1,3ケ月で以下の項目について検討中である。a)血管造影における開存性,狭窄の有無、b)摘出した動脈の肉眼的,組織学的検索(瘤化の有無,血栓形成の程度、器具および人工血管の器質化,宿主血管の変化,内膜治癒,内膜肥厚,力学的強度)さらに10匹を予定している。また、新設計の形状記憶合金でも同様の評価をする予定である。
リボソームによる細胞リプログラミング機構の解明

乳酸菌からリボソームを精製し、細胞に取り込ませたところ、細胞塊が形成され、様々な多能性マーカーの発現を誘導し、三胚葉由来の細胞へと分化できたことから、リボソームがリプログラミング物質実体であることを報告した(Ito et al., 2018)。細胞運命の転換現象は明らかになったが、運命転換機構はまだ解明されていないことから、本研究においては、リボソーム誘導細胞塊の樹立課程を詳細に解析することによって、リボソームがどのような分子制御によって細胞に多分化能を付与するかを明らかにし、発生・進化における細胞分化の新たな意義を提唱することが、本研究課題の核心である。
心身相関に関与する新たな因子「骨髄由来細胞」の同定と摂食障害での脳骨髄相関の解明

摂食障害は思春期の女性に多く、自分自身の容姿に対する認識の歪み、過食や拒食をやめられない自尊心の消失、家族や友人から理解されないといった不安を特徴としている。現在までに適切な治療法は見つかっていない。本件研究は、摂食障害の作用機序を解明するために、活動生拒食症モデルマウスでの骨髄由来細胞と拒食との関連を検証した。活動性拒食症モデルマウスでは、体重が減少し、新奇物質認識能力が低下していた。視床下部での摂食促進ペプチドのmRNA発現は増加していた。一方、記憶に関与する受容体の発現は減少していた。活動性拒食症モデルマウスでは、視床下部で骨髄由来細胞の浸潤が認められた。本研究は、心身相関による疾患、特に摂食障害における脳・骨髄相関を同定しその発症機序を解明することで脳・骨髄相関の研究基盤を確立し、さらに新たな治療標的因子を特定し創薬の可能性を提案することを目的とする。平成27年度は活動性拒食症モデルおける認知機能の評価および食欲低下がおきる老齢での認知機能低下への骨髄由来細胞の関与を評価した。明暗期を逆転させた飼育環境で馴化後のメスマウスを回転輪付ケージにて暗期開始後の4時間のみ給餌し1週間飼育する活動性拒食症モデルマウスは、自由給餌マウスと比較して体重及び摂食量は有意に減少した。活動性拒食症マウスの回転輪での運動量(距離)は、1週間変化することはなく一定の距離を維持し、自由給餌かつ回転輪付ケージで飼育したマウスと比較して5日間は同等であった。即ち、摂食量と体重が減少しているにもかかわらず回転輪での運動を減少させことはしなかった。新規物質認識テストでの新規オブジェクト認識指数は有意に低下した。高架式十字迷路でのオープンアーム滞在率は有意に増加した。これらのことから、活動性拒食症モデルは神経性食欲不振症モデルとして使えることが示唆できた。9か月齢の老化促進(SAMP8)マウスでは、対象であるSAMR1マウスと比較して有意に摂食量は低下し、モールス水迷路でのターゲット領域の滞在時間は有意に低下した。よってある種の老化による摂食量低下と認知機能低下のモデルとして使えることが示唆できた。さらにある種の骨髄由来細胞をこのSAMP8マウス投与することで滞在時間が有意に改善できた。よって、ある種の骨髄由来細胞が老化による認知機能に関与する可能性が示唆できた。骨髄由来細胞のみをGFP陽性細胞にしたGFPキメラマウスが必要であるが、放射線照射装置の不具合にため安定的に作成できていない。平成27年度に、ある種の骨髄由来細胞投与により、老化促進マウス(SAMP8)での空間学習記憶能力と新規物質認識能力の低下が改善できることが分かったことから、平成28年度は、この骨髄由来細胞に関して、おもに老化促進マウスを使って検索を行った。老化促進マウスにGFPトランスジェニックマウス由来のある種の骨髄由来細胞(GFP陽性)を投与し、その1か月後において、空間認知能力、新規物質認識能力、さらに恐怖体験記憶能力の改善が確認できたとともに、脳内における骨髄由来細胞の存在が確認できた。現在、脳内の認知機能関連蛋白質の解析を継続し、また、脳内で観察できた骨髄由来細胞の特徴を脳切片での組織学的検索、ならびに脳内から単離した骨髄由来細胞での分子生物学的検索を継続中である。また。投与した骨髄由来細胞の特徴を解析しており、間葉系幹細胞とは異なるCDマーカーの発現が確認できている。よって、この骨髄由来細胞は、脳内に移行し認知機能の改善能力を発現し、また間葉系幹細胞以外のサイドポピュレーションであることから、あらたな骨髄由来細胞をつかった治療戦略の可能性が示唆できた。一方、活動性摂食障害モデルマウスでの、脳内摂食関連タンパク質の発現を継続中であり、このモデルでの骨髄由来細胞の関与を検討する予定である。摂食障害及び過食モデルでの骨髄由来細胞の関与を主目的としていたが、偶然に、ある骨髄由来細胞の認知機能改善効果を見出したことから、老化での骨髄由来細胞の関与についても検索を行うこととした。平成28年度までに、ある種の骨髄由来細胞投与により、老化促進マウス(SAMP8)での空間認知能力、新奇物質認識能力、さらに恐怖体験記憶能力の改善が確認できたとともに、脳における骨髄由来細胞の存在が確認できた。本年度はこの骨髄由来細胞に関して検証を継続した。脳に移行した骨髄由来細胞は、ペリサイトマーカー陽性で血管内皮マーカー陰性であった。この活性細胞とこの細胞分画以外の非活性細胞について網羅的比較を行った。現在この結果を解析中であるが、先に確認できた間葉系幹細胞とは異なるCDマーカーの発現についても再確認できている。一方、活動性摂食障害モデルマウスの中枢での恒常性維持に関与する摂食調節ペプチドの発現を検証したところ、摂食亢進ペプチドが増加している一方、摂食抑制ペプチドが減少していた。

さらには、この摂食亢進ペプチドの受容体のひとつの発現が減少していた。活動性摂食障害モデルマウスは新奇物質認識能力に異常が認められたが、この受容体は記憶に関係するシグナルに関与していることから、この受容体の関与が推測される。この結果では恒常性維持に機能する摂食調節ペプチドは摂食を促す方向に働いている。ただ、あるペプチドの発現が亢進しており、このペプチドは摂食抑制作用を有していることから、恒常性維持のための摂食調整機能を凌駕する抑制作用によって、摂食抑制が誘発する新しい仮説を導き出すことができた。この作用機序に骨髄由来細胞が関与する可能性について検証を継続している。摂食障害は思春期の女性に多く、自分自身の容姿に対する認識の歪み、過食や拒食をやめられない自尊心の消失、家族や友人から理解されないといった不安を特徴としている。現在までに適切な治療法は見つかっていない。本件研究は、摂食障害の作用機序を解明するために、活動生拒食症モデルマウスでの骨髄由来細胞と拒食との関連を検証した。活動性拒食症モデルマウスでは、体重が減少し、新奇物質認識能力が低下していた。視床下部での摂食促進ペプチドのmRNA発現は増加していた。一方、記憶に関与する受容体の発現は減少していた。活動性拒食症モデルマウスでは、視床下部で骨髄由来細胞の浸潤が認められた。平成28年度は、GFPキメラマウスの安定的作成を行い、拒食症および過食症の2つのモデルでの骨髄由来細胞の脳内での同定を行い、GFP陽性細胞の性質および標的となる神経細胞の特徴をmRNA及びタンパク発現で解析する。最終年度である、本年度は、老化、摂食障害、過食モデルでの骨髄由来細胞の関与を解明し、これらに関与する骨髄由来細胞の同定および作用機構解明をめざす。本研究は、マウスにおける内在性の骨髄由来細胞の関与を検索することを目的としていた。この研究課程で偶然にも、ある骨髄由来細胞を投与することで認知機能を改善できる可能性があることを示すことができた。すなわち、外来性の骨髄由来細胞が中枢機能を調節できることを示すことができた。本来の仮説である、内在性の骨髄由来細胞が血行性に脳内に移行し中枢機能を調節するということについては、まだ不明であり、今回見出すことができた骨髄由来細胞が摂食障害モデルや加齢モデルで内在性に脳内に移行するかはわかっていない。本年度は、今回見出された骨髄由来細胞を中心に、摂食障害モデルと加齢モデルでの骨髄由来細胞の関与を検索する予定である。生化学、薬理学、動物行動、骨髄由来幹細胞