hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒ素の毒性発現を規定するヒ素メチル基転移酵素の選択的スプライシング

無機ヒ素のメチル化代謝に関わるヒ素メチル基転移酵素(AS3MT)mRNAの選択的スプライシングが無機ヒ素の毒性発現に関わるのではないかと考え検討を行った。無機ヒ素に曝露されたヒト肝癌HepG2細胞およびヒト正常臍帯静脈内皮細胞(HUVEC)のRNAを検討したところ、HepG2細胞およびHUVECsともに無機ヒ素曝露による選択的スプライシングの上昇が検出された。種々の細胞間のAS3MT mRNAの選択的スプライシング量を比較したところ、HepG2細胞やヒト食道由来Het1A細胞では高く、ヒト表皮HaCaT細胞、ヒト白血病K562細胞、ヒトT細胞Jurkat細胞では低いことが明らかとなった。前年度までの結果から、AS3MTの選択的スプライシング量を鋭敏に検出できるシステム開発し、そのシステムを活用することで亜ヒ酸の曝露によってヒト肝癌HepG2細胞で、AS3MTの選択的スプライシングに異常が生じ、エキソンの4と5番目が欠落したΔ4,5 AS3MT mRNAが上昇していることを明らかにした。そこで、本年度はHepG2細胞が細胞外からの刺激によって選択的スプライシングが誘発、つまりΔ4,5 AS3MT mRNAが上昇しているのではないかと推測した。HepG2細胞を酸化ストレスの一つとして過酸化水素に曝露したところ、Δ4,5 AS3MT mRNA量に変化は起こらなかったが、Δ4,5 AS3MT mRNA以外の新規スプライシングフォームが検出された。新規スプライシングフォームについて検討を進めたところ、本スプライシングフォームは、エキソンの3から9番目が欠落したΔ3-9 AS3MT mRNAであることが明らかとなった。この選択的スプライシングは過酸化水素濃度依存的に誘発されることがわかった。過酸化水素同様に、他の酸化ストレス(t-ブチルヒドロペルオキシドやクメンヒドロペルオキシド)で検討を行ったところ、Δ3-9 AS3MT mRNAは検出されなかった。過酸化水素曝露によってHepG2細胞でΔ3-9 AS3MT mRNAが誘導される機序を明らかにするために、データベースを活用したところ、AS3MTのスプライシングにSRp40タンパク質の関与が浮上した。SRタンパク質はESE(exon splicing enhancer)を構成するタンパク質であり、各エキソンに結合することでエキソン部分を正しく認識させることができる。現在、HepG2細胞を過酸化水素に曝露後のSRp40タンパク質の発現量、ならびにDNA結合活性について検討を進めているところである。ヒ素メチル基転移酵素(As3MT)は,無機ヒ素をメチル化する酵素として同定されたが,培養細胞や組織中のAs3MT酵素活性はその困難さ故にほとんど測定されていない.一方,研究代表者はAs3MT mRNAにスプライシングフォーム(Δ4,5)を検出した.そこで本年度は, Δ4,5スプライシングフォームmRNAを検出・定量する鋭敏な方法ならびに選択的スプライシングによって得られたタンパク質を特異的に検出できる抗体の作成に着手した.まず, Real-time PCRでの定量のために,エキソン3と6が結合したときにのみ測定できるプライマーを作成したところ,ヒト肝癌HepG2細胞やヒト食道不死化Het1A細胞でΔ4,5が発現していることを見出した.また,野生型As3MTの発現と比較すると,ヒト慢性骨髄性白血病K562細胞において野生型As3MT発現は検出できたが, Δ4,5 As3MTの発現は検出できなかった.さらに4と5番目のエキソンが翻訳された部分で抗体を作製し,野生型およびΔ4,5 As3MT遺伝子を高発現した細胞の抽出液をウエスタンブロットしたところ,作製した抗体は野生型As3MTを認識するが, Δ4,5 As3MTは認識しないことが明らかとなった.現在,本抗体を使用して各種細胞間でのΔ4,5 As3MT発現に関して検討を行っている.また,ヒ素曝露によってΔ4,5 As3MTの発現が上昇するかについてHepG2細胞を用いて検討した.その結果, 10 maicroMの亜ヒ酸に経時的に曝露されたHepG2細胞では, 6時間をピークとしてΔ4,5 As3MTの発現が上昇していることが明らかとなった.しかしながら,野生型As3MT発現も上昇しており検討を進めている.平成24年度はΔ4,5 As3MTの鋭敏な検出法の確立を目指した.その結果, Δ4,5 As3MT mRNAをReal-time PCRで定量することができた.本系を用い5種の臓器が異なる細胞からmRNAを取り出して検討したところ, Δ4,5 As3MTを発現している細胞株を見出した.

また, Δ4,5の部分の抗原に対する抗体を作製した.高発現細胞を用いた結果, Δ4,5 As3MTタンパク質を特異的に区別できる抗体の作製に成功した.本抗体の使用によって,ヒ素曝露にりΔ4,5 As3MTの発現が変動することも見出した.以上のことから,本研究は「おおむね順調に進展している」と考える.本年度は, Δ4,5 As3MT mRNAの発現が検出されなかったK562細胞に経時的に亜ヒ酸を曝露し, Δ4,5 As3MTが誘導されるか否か,誘導された場合スプライシングに関わる因子の変動などについて検討する.今現在のところ,微量であるために定常状態の細胞からメチル化ヒ素を検出することができない.そこで本年度は,高感度HPLC-ICP-MSを用いることで,上記HepG2, Het1AおよびK562細胞を用いて,これら細胞株におけるヒ素メチル化活性を検討する.さらに慢性的にヒ素に曝露されている住民の血液サンプルを使用して, Δ4,5 As3MT mRNAの発現し,ヒ素中毒症状との関連性を検討したい.以上の研究内容について研究代表者を含め,薬学部学部生の4, 5, 6年生で検討を進める.これまでの結果をまとめ,学会等で発表すると共に,当該領域の国際雑誌に刊行する.次年度使用額(B-A)に96円を計上したが,これは平成24年度に受けた学術研究助成基金助成金の利息により発生したものである.物品費に用いる予定である.
カルコゲン元素含有ガラスの構造並びに非線形光学特性に関する研究

等方性、透明性、成形の容易さの点から、フォトニクス材料として無機ガラスを用いることが望ましい。光学的特性は、ガラスの局所的な電子構造に支配されている。しかしながら、ガラスの局所構造には多様性があり、不明な点が多い。本研究では、代表的な実用ガラスであるケイ酸塩ガラスに構造を明らかにすることを目的とした。従来、ガラスの構造解析にはX線構造解析、Raman分光法、NMR法といった手法が用いられてきた。特にNMR法は、ある特定の核に着目した構造を知ることができるので、ガラス構造の解析に広く用いられている。ケイ酸塩ガラスにおけるNaの局所構造解析によると、配位数およそ5、Na-O距離2.32.4Åという結果が報告されている。しかしながら、より詳細なNa近傍の局所構造をシリケートネットワークと関連させて報告した例は多くない。ここで、MAS NMR法を用いると、Na近傍の構造を反映したスペクトルが得られるが、Naは四極子核であるので線幅が広がり、有用な情報を得ることが困難である。一方、近年提案されたMQMAS NMR法を用いると、先述の四極子広がりを押さえ、線幅の狭いピークを得ることが可能である。またMQMAS NMR法は原理的に2次元スペクトルを与えるので、Naサイト分布といった情報も得ることが可能となる。また、ガラス構造は融体での最安定な構造が凍結したものであるという観点に立ち、分子のクラスターによりガラス構造を模擬し、ガラス構造を再現することに成功した。
シリコンナノ構造における多体電子ダイナミクス制御

オージェ再結合は、半導体ナノ構造における高密度光励起状態で顕著に現れ、レーザーや太陽電池などの光電子デバイス設計に重要な役割を果たすと考えられる。本研究では、様々な構造のシリコンナノ物質や電場印加を行ったナノ構造半導体において、高密度光励起状態における発光ダイナミクスの測定を行った。オージェ再結合効率がナノ構造体の形状に強く依存すること、ポテンシャル形状制御によってオージェ再結合を制御できることがわかった。オージェ再結合過程は、半導体ナノ構造における高密度光励起状態で顕著に現れることが知られており、シリコンナノ構造をベースとしたレーザーや高効率太陽電池などの光電子デバイスでも顕著になると考えられる。本研究では、シリコンナノ構造における多体電子ダイナミクスの制御を目的として、様々な構造のシリコンナノ物質や電場印加を行った試料について高密度光励起状態の解明を行った。発光ダイナミクスの測定を行い、オージェ再結合などの高密度光励起キャリアダイナミクスの解明を進め、これを制御する方法の開拓を行った。本年度は、結合量子井戸の量子井戸幅や量子井戸間の結合強度、量子井戸の数などを系統的に変えたシリコンゲルマニウム混晶量子井戸構造を試料として、オージェ再結合の抑制メカニズムの解明を進めた。従来無視されていた量子井戸から障壁層への波動関数のしみ出し成分がキャリア間相互作用に重要であり、これを制御することによって高密度光励起効果を制御できる可能性を明らかにした。また、閉じ込めポテンシャル形状を制御することで波動関数のしみ出し成分の大きさや形状を制御できることを示し、波動関数形状の制御によってオージェ再結合を制御できる可能性を指摘した。さらに、電場印加によってポテンシャル形状やキャリア波動関数形状を系統的に制御するために、低温における半導体ナノ物質試料へ電場印加の検討を行った。シリコンゲルマニウム量子井戸構造の発光スペクトルの電場依存性を調べ、キャリアの波動関数形状と高密度キャリアダイナミクスについて検討を行った。本研究では、シリコンナノ構造における多体電子ダイナミクスの制御を目的として、様々な構造のシリコンナノ物質や電場印加を行ったナノ構造半導体について高密度光励起状態の解明を行った。本年度は、量子閉じ込め効果が現れるようなナノメートルサイズの半導体ナノ構造であるシリコンゲルマニウム混晶量子井戸における電場効果とゲルマニウム量子ドットにおける高密度励起効果について研究を進めた。試料表面に電場印加を行った結合量子井戸において、発光強度の印加電場強度依存性、励起光強度依存性を調べた。強励起条件においてはオージェ再結合が顕著に現れることがわかった。弱励起条件においては発光強度が電場印加によって奇妙な振る舞いを示すことを見出した。高電場を印加条件において発光強度が増大する振る舞いに関して、インパクトイオン化によるキャリア増大の可能性を検討した。また、シリコン中のゲルマニウム量子ドットについて、高密度励起発光ダイナミクスを調べた。作製条件の異なる量子ドットにおいて、発光エネルギーや励起光強度、試料温度に対する、発光ダイナミクスの振る舞いを詳細に調べた。高密度光励起状態において、発光スペクトル形状、発光ダイナミクスに大きな変化が見られ、そのような発光特性の変化がオージェ再結合の出現によって理解できることがわかった。
日本における近代化が農地の分布と特性に及ぼした影響に関する研究

本研究の最終目的は、明治以来のわが国の近代化過程において、農業・食料生産の基盤である農地分布の変動と改良がどのように展開したかについて、地理学の立場から整理し、その結果を地図に表現するとともに、その要因を近代化による環境変化の問題として考察することである。本年度は、研究計画にしたがい、購入したパ-ソナルコンピュ-タ-を利用し、日本の農地の時間的・空間的変化をデ-タベ-ス化する作業と、それを基礎とする基本的な考察をすすめ、とくに以下の諸点について新しい知見を得た。1.日本の農地は、近代化の過程(ここでは18831980年を対象)において、大きく3期(拡大期・変動期・縮小期と命名)をへて現在に至っている。この時期区分の提案は、農地変動プロセスの全体像の把握、および近代化が農地に対してどのような影響をもたらしてきたのかを、分析する際の基本的な枠組として意味がある。2.各都道府県レベルの農地変動のプロセスは、基本的に全国の傾向に同調するが、実際には西南日本から東北日本へ、巨大都市を含む地域から周辺地域へという形で、時間差を伴って展開している。3.またこのプロセスは、(1)農地の地目(田と畑)、(2)農地面積の増域、あるいは(3)農地面積の減少速度の遅速というような形で、国土利用における農地の分布の地域分化を促進する過程として把握することができた。4.上記2、3の傾向の地域的性格は、農地の拡張プロセスと潰廃プロセスの関係をパタ-ン化し、各都道府県毎の地域類型として整理することによって総合的に表現できることが分かった。今後は、これらの状況を地図化するとともに、この地理的意義を考察する一方、農地の特性の変化との関係を整理・分析して、本研究の最終目的に向け作業を進める予定である。
戦後内戦期から人民共和国初期に至る＜国家－社会＞関係の転形と再構築

本研究計画の目的は、戦後国共内戦期から中華人民共和国初期の中国を対象に、国家・社会関係の変容と再構築の過程を明らかにすることにあった。研究メンバー3人が、それぞれ都市(知識人の思想・イデオロギーを含む)と農村について、国民党政権・共産党政権の諸政策と社会勢力との関係を分析した。従来、この時期における国家と社会との関係を包括的に分析した研究は見られなかった。したがって、本研究計画の実証的成果は、中国近現代史研究に新たな知見を提供するものである。1.本研究計画の目的は、戦後内戦期から人民共和国初期に至る時期の中国について、国家権力の社会への浸透如何、国家による社会の制度的組織化如何という視点から、<国家ー社会>関係の変容と再構築の過程を明らかにしようとするところにある。今年度も、この研究目的及び研究実施計画に示した「研究実施の基本的サイクル」に従って、順調に研究を進めることができた。2.研究代表者の金子は、人民共和国初期を対象に、1「工商業税民主評議」(同業団体による営業額・営業税の評定)の実施、2抗米援朝運動下で展開された「愛国業務公約」の制定に着目し、上海の工商同業公会と共産党政権との関係についてそれぞれ論文を執筆した。2014年度内に『歴史学研究』・『史学研究』に掲載される予定である。研究分担者の笹川裕史は、戦後国共内戦・朝鮮戦争等を対象に総力戦が中国基層社会に与えた影響について学会報告を行うとともに、朝鮮戦争期の兵役負担者援護事業を対象に基層社会の実態について論文を発表した。同じく研究分担者の水羽信男は、1930年代から人民共和国初期に至るリベラリストの動向を追求する作業のなかで、1930年代の胡適と羅隆基に関する論文を公表した。3.本研究計画に必要な史料を収集するため、今年度も金子・笹川・水羽の3名は上海市档案館・上海図書館に赴いて関連史料の調査を実施した(8月実施)。また、研究課題の一つ、知識人・リベラリズムの近代中国における長期的動向、それを踏まえた都市社会の変容に関連する取り組みとして、曽田三郎著『中華民国の誕生と大正初期の日本人』の書評会を実施した(3月実施)。4.研究の打ち合わせ会については、上海での史料調査の際に行ったものに加え、3月に実施した上記書評会の際にも行うことができた。1、本研究計画の目的は、戦後内戦期から人民共和国初期に至る時期の中国について、国家権力の社会への浸透如何、国家による社会の制度的組織化如何という視点から、<国家ー社会>関係の変容と再構築の過程を明らかにするところにある。本年度は、この研究目的および研究実施計画に示した研究実施の基本的サイクルに従って、順調に研究を進めることができた。2、研究代表者の金子は、1950年代前半の抗米援朝運動下で展開した愛国業務公約の制定に着目し、上海の同業団体と共産党による同業秩序統制との関係を明らかにした学会報告を行なった。研究分担者の笹川裕史は、これまでの研究で培った農村基層社会史の視点を生かしつつ、戦後内戦期の四川省を対象として退役軍人・出征兵士家族に対する社会的支援を分析した論文を発表した。同じく研究分担者の水羽信男は、日中戦争前の1930年代から1950年代の上海を対象として、社会主義の受容へと傾斜する都市社会で苦悩したリベラリスト章乃器について著書を刊行した。いずれの研究も、本研究計画が対象とする時期の都市・農村社会と国家の介入・浸透との矛盾・対立を具体的に明らかにした貴重な研究成果となっている。3、本研究計画に必要な史料を収集するため、金子・笹川・水羽の3名は上海市档案館・四川省档案館に赴いて精力的な史料調査を実施した(9月実施)。とくに上海市档案館には3名が一緒に赴き、それぞれの実証的研究テーマに即して戦後内戦期から人民共和国初期の公文書を精査するとともに、相互に情報交換を行った。ここで得られた史料や情報が、上に示した研究成果の公表に生かされていることは言うまでもない。4.研究の打ち合わせ会は、上海での史料調査の際に行ったものに加え、2月末に広島大学で行うことができた。とりわけ、上海での情報交換は、史料に直接相対しながら行ったものだけに有意義であった。1.本研究計画の目的は、戦後内戦期から中華人民共和国初期に至る中国について、国家権力の社会への浸透如何、国会による社会の制度的組織化如何という視点から、<国家-社会>関係の変容と再構築の過程を明らかにすることにある。今年度も、昨年度に引き続き研究実施計画に示した「研究実施の基本的サイクル」に基づき、ほぼ順調に研究を進めることができた。2.研究代表者の金子は、中華人民共和国初期の上海を対象として、「工商業税民主評議」(同業団体による営業額評定と営業税納付)の実施、及び朝鮮戦争時の抗米援朝運動下における「愛国業務公約」の制定と工商同業公会との関係について論文を発表した。また1930年代にも視野を拡げ、土酒(地酒)業者の脱税をめぐる行政訴訟を分析し、本研究計画が対象とする時期の同業団体の活動を、より長期的な視座から捉え返そうと試みた。一方、研究分担者の笹川裕史は、日中戦争期から戦後内戦期に至る中国の総力戦体制が基層社会に及ぼした影響について論考を発表するとともに、戦争と災害との関係性という中国近代史の未開拓な問題についてシンポジウム報告を行なった。

また、同じく研究分担者の水羽信男は、これまで継続してきた1930年代から人民共和国初期に至るリベラリストの動向を追求する作業の一環として、新たに儲安平と王造時を取り上げ、彼らの政治思想の展開を考察する論文を公表した。3.本研究計画に必要な史料を収集するため、今年度も金子・笹川・水羽は上海市档案館に赴いて文書史料の収集に当たった(8月実施)。なお、研究打ち合わせ会については、上海の史料調査の際に行ったものに加え、東京で1回行うことができた(2月、於上智大学)。1.本研究計画の目的は、戦後内戦期から中華人民共和国初期に至る中国について、国家権力の社会への浸透如何、国家による社会の制度的組織化如何という視点から、<国家-社会>関係の変容と再構築の過程を明らかにすることにあった。今年度も、昨年度に引き続き研究実施計画に示した「研究実施の基本的サイクル」に基づき、順調に研究を進めることができた。2.研究代表者の金子は、本研究計画期間に蓄積した成果を総合する形で、近現代中国の税政と同業団体による同業者統制について包括的な報告を行うとともに、台湾・台北において開催された日中戦争国際シンポジウムで、戦後中国の貨物税制度の実態と同税政をめぐる上海の同業団体と税務当局との対立について報告を行なった。研究分担者の水羽も、これまでの研究成果を総合した1930年代40年代における中国リベラリズムに関する論考を発表し、また笹川は日中戦争期から戦後内戦期に至る中国の総力戦体制と戦時動員が農村基層社会に及ぼした影響、戦時動員と災害との関係について論文を公表した。なお、研究打ち合わせ会については、昨年度同様、上海での史料調査の際に1回、また広島と東京で各1回行った。4.4年間の研究期間を通じて、研究代表者の金子、分担者の笹川・水羽の3名は、それぞれ都市、農村の国家と社会の関係について実証的成果を着実に公表することができた。戦後内戦期から中華人民共和国初期の中国については、近年、歴史学的アプローチによる研究成果が蓄積されつつあるが、本研究計画のような視点に基づき政治的・社会的秩序の変容・再構築を包括的に検討した試みはこれまでなかった。その意味で、本研究計画の実証的成果は、今後、当該時期の歴史的知見を深めていく上で大きな意義を有している。本研究計画の目的は、戦後国共内戦期から中華人民共和国初期の中国を対象に、国家・社会関係の変容と再構築の過程を明らかにすることにあった。研究メンバー3人が、それぞれ都市(知識人の思想・イデオロギーを含む)と農村について、国民党政権・共産党政権の諸政策と社会勢力との関係を分析した。従来、この時期における国家と社会との関係を包括的に分析した研究は見られなかった。したがって、本研究計画の実証的成果は、中国近現代史研究に新たな知見を提供するものである。【研究実績の概要】に記した「研究実施の基本的サイクル」とは、<1国内外における史料の発掘・収集・解析→2メンバー各自の個別実証研究の深化→3研究発表・論文発表を通じた相互の意見交換→4研究視点・問題意識の検証と再構築→1国内外における新たな史料の発掘・収集・解析→......>の反復と積み重ねである。今年度も8月にメンバー3人で上海市档案館において档案史料(文書史料)の調査・収集に当たった。
脂質代謝異常および動脈硬化病変に対する自発運動と食環境に関する研究

マウス由来肝細胞、筋細胞、脂肪細胞を用いた食品由来機能性成分のスクリーニング系のポジティブ/ネガティブコントロールとして共役リノール酸は不適切である可能性が示唆された。マウスを用いた自発運動実験の結果、強制運動を行わずとも十分な効果を得られることが示された。また、回転数(運動量)と血清中のインスリンおよびレプチン濃度は高い負の相関を示すことが明らかとなった。本研究では実験動物にストレスが少ないホイールケージを用いた自発的運動による運動療法と食品由来機能性成分を利用した食事療法の相加・相乗作用によるメタボリックシンドロームの効率的な予防・改善に関する研究の評価系構築を目指した。6週齢雄ICRマウスを体重が等しくなるように、非運動群(Non-Aerobic群:;N群)とホイールケージでの自発運動を行う運動群(Aerobic群;A群)の2群に群分けし、脂肪含量45kcal%の高脂肪食を自由摂食で与えて12週間飼育した。飼育6週目までは各個体の1日あたりの回転数に1000回から13000回とばらつきがあったが、自発運動環境への順応が進むにつれ回転数の漸増および安定が認められ、飼育終了時には10754±1399回/日となった。飼育3週目までの摂食量はN群がA群と比較して有意に多かったが、自発運動環境への順応および運動量の漸増に伴ってA群の摂食量も増加し、飼育終了後の摂食量に差は見られなかった。一方、終体重、飼料効率、肝臓重量、内臓脂肪組織重量はA群で有意に低い値を示した。脂質合成系や糖代謝系に関わる血清インスリン濃度はN群と比較してA群で低い傾向(p=0.057)を示し、また各個体の回転数と高い相関を示した(r=-0.954)。内臓脂肪重量と高い正の相関を持つことで知られる血清レプチン濃度には群間で差は認められなかったが、回転数との高い相関が認められた(r=-0.978)。インスリン濃度と負の相関を示すことが知られる血清アディポネクチン濃度はN群と比較してA群で高い傾向(p=0.051)を示したものの、回転数との相関はなかった。血清脂質濃度についてはA群で低下傾向が認められたが、差はなかった。本研究結果を踏まえて、脂質低下作用が報告されているある種の食品成分を添加した食餌を用いて、相加・相乗作用について研究を行う予定である。メタボリックシンドロームの予防と改善には、食生活の改善すなわち食事療法と運動不足の改善すなわち運動療法をストレスなく、バランス良く行うことが重要であると考えられる。そこで、本研究では実験動物にストレスが少ないホイールケージを用いた自発的運動による運動療法と食品由来の機能性成分を利用した食事療法の相加・相乗作用によるメタボリックシンドロームの効率的な予防・改善について評価を行う。具体的には、マウス由来の肝細胞、筋細胞、脂肪細胞を用いて、ポジティブ/ネガティブコントロールに対する各器官の応答性の違いを比較検討し、脂質代謝異常、炎症および酸化ストレスマーカーを改善する食品由来機能性成分のスクリーニングを行うこととした。ポジティブ/ネガティブコントロールとして、CLAはマウスにおいて、著しい脂肪肝を発症するが、劇的な体脂肪減少作用を発揮することが知られており、また、運動持久力を向上させることも報告されている共役リノール酸(CLA)を選択した。まず、今回のスクリーニングの基礎となるCLAに対する各種細胞の応答性について、WST-8 assayおよび細胞タンパク量測定による細胞毒性および濃度依存性、細胞のOil Red O染色、細胞および培地中の各種脂質測定、細胞の遺伝子発現量解析、培地中の炎症マーカー測定の項目について評価を行った。その結果、予想に反して、肝細胞では脂肪滴の蓄積は観察されず、筋細胞では活発な細胞分裂を誘導せず、脂肪細胞では脂肪滴の蓄積は抑制されたものの、アポトーシスを誘導する、という結果になった。以上の結果より、想定していたCLAはポジティブ/ネガティブコントロールとしては適切でないことが明らかとなり、新たなスクリーニング方法の確立が必要であると考えられた。細胞培養実験において、共役リノール酸(CLA)を肝細胞に対してはネガティブコントロールとして、筋細胞と脂肪細胞に対してはポジティブコントロールとしての利用を目論んでいた。しかしながら、肝細胞においては予想に反して脂肪滴の蓄積は観察されず、筋細胞においては活発な細胞分裂を誘導せず(CLA無添加培地とほぼ変わらない)、脂肪細胞においては脂肪滴の蓄積は抑制されたものの、アポトーシスを誘導する、という結果になった。また、CLAの添加濃度をあげると、3つの培養系全てで有意な細胞毒性が観察され、これらの結果から、CLAはネガティブ/ポジティブコントロールとしては不適切であることが判明した。培養細胞を用いた新たなスクリーニング系の確立を目指しながら、in vivoでの評価を進めていく。具体的には、非運動群(定常状態群)および自発運動群を設定し、さらにそれぞれの群をノーマル食および高脂肪・高炭水化物食摂取の2群に分け、短期(4週間前後を想定)と長期(10週間前後を想定)で飼育を行う。

自発運動群は毎日、運動量(回転数)を観察する。飼育期間中、呼気ガス測定によるエネルギー代謝測定を行い、非運動群および自発運動群のエネルギー代謝変動の比較、ノーマル食および高脂肪・高炭水化物食のエネルギー代謝変動の比較を行う。in vitroにおいては、CLAはネガティブ/ポジティブコントロールとしては不適切であると考えられたが、in vivoでのCLAの作用は明らかであるため、食餌に添加することで対照として用いることとする。さらに、これまで、自身が行ってきた研究により、ある食品成分が脂質低下作用および糖代謝異常改善作用を有することを明らかとしたため、この食品成分をポジティブコントロールとして追加して、評価を進めていくこととする。各種細胞の培養に必要となる試薬類、マウス、マウス解剖後の分析に必要となる試薬類、自発運動評価系に利用するホイールケージなどを購入する。
市場経済と法制度の相互関係に基づく雇用法制の研究:解雇法制を中心に

本研究では解雇規制の社会経済への影響について、マクロ的視点からコンピュータ・シミュレーションを行った。また、ミクロ的視点から解雇規制が労使の協調関係に与える影響を分析した。どちらも解雇手続きに関する規制は、労働者のインセンティブを考慮したとしても、経済に対して有効な正の効果をもたらすことを明らかにした。この他にも、最低賃金、非正規雇用と若年労働、雇用調整と経営者の役割など、雇用に関する幅広い研究成果を出すことができたわが国の解雇法制は解雇権濫用法理と呼ばれる判例法理が中心となっている。本研究は、この解雇法制の実態を解明し、解雇法制が与える雇用形態、雇用法制への影響を分析し、ひいては経済に与える効果を推計し、望ましい解雇法制、雇用法制の姿を考えることを目的とする。解雇法制の重要性は、その経済に与える影響はもちろん、労働者の技能形成の方法や技能の種類、仕事の評価方法、非正規労働者の待遇など、雇用関係の在り方を規定するところにある。一方で、市場経済における環境の変化は、判例法理の傾向を変化させる可能性があり、解雇法制や雇用法制に影響を与える。このような市場経済と法制度のインタラクティブな関係のもとで、望ましい法制度の在り方と政府の役割を分析する。この他にも、最低賃金、非正規雇用と若年労働、雇用調整と経営者の役割など、雇用に関する幅広い研究成果を出すことができた本研究は、解雇法制の実態を解明し、解雇法制が与える雇用形態、雇用法制への影響を分析し、ひいては経済に与える効果を推計し、望ましい雇用制度の姿を考えることを日的としている。本研究では、主に二つの視点から研究にとりかかっている。ひとつは、解雇規制を解雇費用として単純化してとらえることによって、社会経済への影響を数量的に把握することである。この分析手法は経済学で広く用いられている方法であり、近年も様々な研究成果が出されている。本研究では、近年の成果をサーベイしつつ、賃金の硬直性や労働者の動機付けという新たな視点を導入して、数量的な分析を進めている。もう一つは、解雇規制を解雇費用と単純に考えるというよりは、労使関係の構築に影響を与える制度的インフラとしての側面に注目する視点である。良好な労使関係の構築に解雇規制がどのような影響を与えるのか、労使間で自発的なルールづくりはどこまで可能なのか、政府が介在する必要性があるのか、などが現在想定されている課題である。平成20年度は、研究計画の1年目であり、後者の問題に対しでは、新たな課題を浮き彫りにすることに重点を置いた。例えば、解雇規制が強い場合、直接的な雇用調整が困難になる以上、他のルートを通じた実質的な雇用調整が行われている可能性があり、他の雇用制度にどのような影響を与えうるのか検討した。労働者の安全保護規制、ユニオン・ショップ制度、使用者の裁量権といった各種の雇用制度が、解雇規制によってどのように運用される傾向にあるのか、そして望ましい制度はどのようなものか、理論的仮説を現在組み立てている最中である。本研究は、解雇法制の実態を解明し、解雇法制が与える雇用形態、雇用法制への影響を分析し、ひいては経済に与える効果を推計し、望ましい雇用制度の姿を考えることを目的としている。平成21年度は、やや広い視点から考える必要性から、外部の専門家を研究会に招いて専門的な意見を徴収した。具体的には、後者の問題意識との関連で、九州大学の吾郷眞一氏から労働環境をとりまくCSRの可能性と限界について、前者の問題意識との関連で、国際大学の宮本弘曉氏から経済モデルのシミュレーションの現状について専門的知識の提供を受けた。また、それぞれの研究者が自身の研究を深めるとともに、解雇規制が労使の協調関係を改善する可能性について理論的に検討した。

具体的には、これまで分析してきた解雇費用を組みん込んだ経済モデルのシミュレーションの改善を行った。もう一つは、解雇規制を解雇費用と単純に考えるというよりは、労使関係の構築に影響を与える制度的インフラとしての側面に注目する視点である。良好な労使関係の構築に解雇規制がどのような影響を与えるのか、労使間で自発的なルールづくりはどこまで可能なのか、政府が介在する必要性があるのか、が想定されている課題である。この点については、新たな理論モデルを構築し、解雇規制の存在が協調的な労使関係の構築に正の影響を与えるという新たな視点を提供しつつあり、さらなる精緻化に努めているところである。また、このほかには、最低賃金が職場における技能形成に与える影響を分析した論文、非正規雇用と若年労働に関する法学的分析、雇用調整と経営者の機能に関する論文が発表され、雇用に関する幅広い研究成果を出すことができた。本研究は、解雇法制の実態を解明し、解雇法制が与える雇用形態、雇用法制への影響を分析し、ひいては経済に与える効果を推計し、望ましい雇用制度の姿を考えることを目的としていた。今年度の成果の一つは、良好な労使関係を形成するために解雇規制が必要となるのかどうかについて、関係的契約理論の枠組みをもとに分析した論文をまとめたことである。この論文は北京の精華大学で行われた第16回のInternational Economic Associationで発表されたが、内容の概略は以下の通りである。良好な労使関係が構築されていれば、解雇規制をはじめとした様々な規制の必要性が小さくなることが主張されることが多かったが、この研究成果によると、良好な労使関係の構築にはむしろ解雇規制がプラスの効果をもたらすことが示されている。ただ、解雇規制があまりにも強くなると、今度はマイナスの効果が強く表れることもわかった。その結果、良好な労使関係を維持するには、最適な解雇規制の水準があることが示されたと言える。そのため、単純に雇用を保護すればよいとか、反対にすべて撤廃した方が良いといった両極端な主張の有効性は低く、最適な水準を探す地道な作業と慎重な議論が必要とされる。この他にも、継続されていたサーチモデルを用いた解雇規制の影響に関するシミュレーションも、より現実的な確率分布を想定して改善し、精度の向上を図ることができた。さらには、サーチ理論をより発展させる論文、高齢者の雇用継続に関する論文、労働争議に関する社会学的研究成果が発表され、雇用に関する幅広い研究成果を出すことができた。
加齢によるヒト脂腺構造および皮脂の変化:形態学的および生化学的研究

各年代のヒトの脂腺の立体像を構築し、体績を計測した。小児では脂腺は小さく、思春期に増大することが男女ともに認められたが、その後の加齢による脂腺の体績変化は男女で明らかな差異を示した。女性では脂腺は2030歳代で最大となり、40歳代以降は徐々に縮小し、老齢では小児と同様の大きさとなった。男性の脂腺は2050歳代の間、最大の大きさを継続し、60歳代で漸く縮小傾向を示したが、老齢においては小児よりは大きかった。成熟脂腺細胞の大きさは、大きな脂腺ほど大きい傾向を示したが、脂腺体積の増大は主として脂腺細胞数の増加によった。電顕的に、小さな脂腺の周辺細胞(基底細胞)は扁平であるのに対し、大きな脂腺のそれは立方形で活発な細胞増殖が窺われた。皮脂量は、女性では10歳代に急激に増加し、20歳前後に最大となり、3040歳代から明らかに減少するのに対し、男性ではやや遅れて増加し、20歳代で女性を上回り、40歳代まで高値を示し、50歳代から僅かに減少傾向を示した。皮脂中のWE/〔C+CE〕比は、男女ともに、20歳代に最大ピ-クを示す年齢変化を示した。この成績は、女性では上述の皮脂量の年齢変化によく一致していた。しかし、男性では、この比は、中年以降、女性よりはやや高いものの、女性に類似した早期に減少する変化を示し、皮脂量の変化には一致しなかった。さらに、WE画分中のC_<16:1>直鎖脂肪酸の割合がWE/〔C+CE〕比によく相関した加齢による推移を示した。24時間尿中の、17ーケトステロイド(17ーKS)とテストテロンの排泄量は、男女ともに17ーKSとテストテロンは20歳代に最大値を示すが、40歳代より女性では著明に減少し、男性では暖やかに減少した。脂腺の活動性は男女ともにテストテロンにより高められるが、女性では副腎アンドロゲンの影響を受け、また、男性では10歳以下の幼少児期においてのみその影響が明らかであることが判明した。脂腺の三次元画像解析については、女性の前額皮膚材料が十分な例数が集まり、その脂腺形態および体積が年齢とともに変化する結果が得られた。すなわち、2030歳代に最大体積および腫大した形態がみられ、電顕的にも盛んな脂質滴産生が観察された。この概要については、昭和63年5月の米国皮膚科研究学会(ワシントンD.C.)で発表した。一方、皮脂の生化学的分析については、総皮脂量が女性で1020歳代にピークを示し以後減少するが、男性では3050歳でピークとなる。しかし、脂腺の活動性の指標となるワックスエステル÷(コレステロールエステル+コレステロール)比は、男女いずれにおいても、20歳代をピークとする変化を示し、少なくとも女性においては脂腺の形態学的変化と皮脂の生化学的変化が一致した。さらに生化学的に飽和脂肪酸は年齢による変動を示さないが、iso-branch脂肪酸は20歳代に減少し、また、モノ不飽和脂肪酸はその逆に20歳にピークを示した。これらの変化は20歳代の脂腺の活発な脂質合成を繁栄しているものと考えられた。

一方、尿中の17-KS排泄量の測定では、男女ともに2030歳代でピークを示し、脂腺の活動性の変動が副腎アンドロゲンと密接な関連を持つことが推測された。これらの生化学的データの一部はすでに原著としてJ.Invest.Dermatol.に発表(裏面参照)したが、平成元年4月末の米国研究皮膚科学会において、それに続くデータを発表予定である。今後、さらに症例数の追加と検索を継続し、男性脂腺の形態学的変化をも明瞭にしたいと考えている。脂腺の三次元画像解析では、昨年度の報告のごとく、女性前額の脂腺は、2030歳代に腫大し、電顕的にも活発な脂質合成を示した。小児や老人では脂腺は小さく、その活動性は低いと考えられた。現在進めている男性の脂腺の三次元画像解析でも、ほぼ類似の結果が得られている。これらは、皮脂の生化学的分析で、男女の前額部についてすでに得ている結果に一致するものである。すなわち、脂腺の活動性の指標となるワックスエステル÷(コレステロ-ルエステル+コレステロ-ル)比が、男女いずれにおいても、20歳代をピ-クとする変化を示し、これが脂腺の形態的変化に一致している。さらに尿中の17-KS排出量の測定では、男女とも2030歳代でピ-クを示し、脂腺の活動性の変動が、男性ではテストステロンと、また女性では副腎アンドロゲンと密接な関連を持つとみられる。今年度にワックスエステルの組成について詳細に検索したところ、C16:1直鎖脂肪酸の割合は脂腺の活動性に比例し、これは男女に共通していた。一方anteiso脂肪酸は脂腺の活動性や尿中17-KSレベルに相関せず、皮脂合成の多様性が示唆された。この内容については、J.Dermatol.Sci.に印刷中である(裏面参照)。今後、男性脂腺形態を一層明らかにし、全体のまとめを行う予定である。各年代の男性のホルマリン固定した正常前額皮膚材料の連続切片を作製し、コンピュ-タで脂腺の立体像を構築し、体積を計測した。その結果、小児では脂腺は小さく、思春期に増大することが認められ、女性と同様であった。しかし、その後の加齢による脂腺の体積変化は女性と異なる結果を示した。すなわち、男性の脂腺は2050歳代の間、最大の大きさを継続し、60歳代で漸く縮小傾向を示したが、老齢においては小児よりは大きかった。電顕的には、小さな脂腺の周辺細胞(基底細胞)は扁平であるのに対し、大きな脂腺のそれは立方形で活発な細胞増殖が窺われた。以上の今年度の結果とすでに得られ報告した前年度までの結果を合わせ、まとめると、今回の研究では、形態学的には脂腺の体績変化および脂腺細胞の微細構造的変化、また、生化学的には皮脂のWE/〔C+CE〕比とC_<16:1>直鎖脂肪酸割合の変化および尿中アンドロゲン量変化を指標として、正常ヒト前額脂腺の加齢による変化を検討した。男女差はあるものの、同性においては各指標が互いにほぼ相関した変化を示した。本研究によって得られた、正常ヒト脂腺の活動性の加齢による変化に関する結果は、今後、種々の皮膚疾患の発症機序の解明にきわめて有用な基礎的デ-タとなると確信される。
バイオ分子の自己組織化によるマイクロ・ナノ構造形成ダイナミクス

本研究では, DNAを用いたボトムアップ型微小構造物の作製において重要となる環状一本鎖DNAの作製過程において, Precursor DNAとTemplate DNAの塩基長が,最終的な構造に及ぼす影響を明らかにした.同一のPrec.DNAに対しては,長いTemp.DNAを用いることで,直列の多量体環が産生されることが示され,適切な一本鎖DNAの長さと組み合わせの選択により,単量体環と多量体環の産生比率を制御できる可能性を示した.本研究では, DNAを用いたボトムアップ型微小構造物の作製において重要となる環状一本鎖DNAの作製過程において, Precursor DNAとTemplate DNAの塩基長が,最終的な構造に及ぼす影響を明らかにした.同一のPrec.DNAに対しては,長いTemp.DNAを用いることで,直列の多量体環が産生されることが示され,適切な一本鎖DNAの長さと組み合わせの選択により,単量体環と多量体環の産生比率を制御できる可能性を示した.(1)リポソーム内におけるアクチンフィラメント構造形成ダイナミクス細胞構造要素を部品とみなし,in vitroで人工的に組み立てる再構成系構築の第一歩として,まず,細胞膜のモデルとなるリポソーム,および,細胞骨格の一種であるアクチンフィラメントに着目し,両者のin vitroにおける再構成条件を検討した.さらに,リポソーム内にアクチンフィラメントを再構成する手法として,マイクロインジェクション法の適用可能性について検討を加えた.その結果,まず,PEG濃度に応じて,ジャイアントリポソームの生成数が変化することを示した.次に,アクチンフィラメントの形成において,カルシウムイオン濃度によりフィラメントの長さが変化することを示した.さらに,マイクロインジェクション法により,リポソーム内への蛍光ビーズの注入が可能であったことから,部品の組み立て手法として本手法が有用であることを示した.(2)ハイブリッド形成による環状一本鎖DNA作製手法の検討DNAによる微小構造形成を目指して,高次構造を構築する際の素材となる直鎖状一本鎖DNAの塩基配列を設計し,ハイブリッド形成により環状一本鎖DNAを作製した.さらに,高次構造を設計,構築する際に鍵となるHybridizationの過程に関する知見を得るため,環状一本鎖DNAの作製に用いる2種類のDNAの水溶液中における運動観察を試みた.実験の結果,環状ssDNAの作製には,環を作る本体となるPrecursor DNAの両端を閉じた状態で拘束するTemplateDNAを用いることが有効であることが示された.また,この際,Precursor DNAが自身でへアピン状の二次構造を作る必要が必ずしもないことが示唆された.さらに,Precursor DNAとTemplate DNAが結合すると,分子の形態の変化により拡散係数の変化がもたらされることが示唆された.(1)アクチンフィラメント構造形成ダイナミクスまず,粗視化動力学を適用することで,少数アクチンモノマーの重合・脱重合・切断によるフィラメント構造形成過程に関する数理モデル化とシミュレーションを行った.ここでは,アクチンフィラメント重合・脱重合過程に対して,アクチン関連タンパクを考慮することで,切断に伴う重合端の増加が,フィラメント構造全体の重合速度に及ぼす影響を明らかにした.次に,これらの現象に対して,分子レベルにおける揺らぎが重要となる空間・時間スケールを抽出し,粗視化手法を用いた分子ダイナミクスのモデリングについて検討した.さらに,分子動力学シミュレーションにより,アクチンフィラメントの力学特性を評価する手法を検討し,これを用いてフィラメントの引張剛性の評価すると共に,実験値との比較を行った.(2)一本鎖DNA(ssDNA)を用いたナノ構造設計と構築まず,ssDNA要素部品設計と環状ssDNAの構築に関する検討を行った.これまでに検討した一本鎖ssDNA作製のための基本となるプロトコルを用いて,構築される構造のサイズや種類の変化について検討を行った.また,少数DNAからなる短いssDNAについて,これまでとは異なる一次配列を設計し,環状化の結果として得られる構造体の寸法や構造について,定量的な比較を行った.さらに,それらの組み合わせによる構造体の相違について,再現性や定量性に関する検討を加え,各条件が及ぼす結果の相違やばらつきについて,定量的に評価した.
陸上競技のフィードバック形成による走動作コーチングシステムの研究

スポーツ動作は,スポーツバイオメカニクス的な手法によって得られた力学的データを用いて評価される.しかし,一般的にスポーツを観る場合,そのスポーツ動作の優劣を判断するためには,他者との比較等による主観的な評価を用いる.本研究では,陸上競技を専門とする女子選手7名の疾走動作をデジタルデバイスによって撮影し,疾走動作に関係する力学的変数を即時的に評価する新たな画像分析方法の可能性を検討した.その結果,従来の画像処理方法によって開発を試みた手法から得られた疾走速度は,コーチング支援に用いる点で問題はなかった.今後は,作成したシステムのユーザーインターフェイスを強化し,利便性を向上する予定である.スポーツバイオメカニクス領域における画像処理は、主に較正マーカーを基にして空間内の座標を算出する。また、その座標算出に係る作業は容易ではないため、これまでスポーツ活動現場において、即時的な科学的データを基にした選手へのコーチングは困難を極めていた。したがって、選手やコーチが実施したパフォーマンスへの客観的な評価が即時的に得られることは、コーチングの精度を飛躍的に向上させる可能性を秘め、また、選手は主観的評価と客観的評価の違いを明確にし、修正することが可能となるため、パフォーマンス向上が高い確立で期待できるものとなると考えられる。そこで本研究では、普及率の高いスマートフォンを利用し、スポーツバイオメカニクス的手法で得られたデータと較正マーカーを必要としない新システムによって得られたデータとの比較・検証を行い、コーチング現場における即時的フィードバックシステムの開発の可能性を検討した。開発に伴って対象としたスポーツは、陸上競技の短距離走とした。被験者は大学女子短距離選手7名とし、全力疾走に近い状態での疾走動作を高速度ビデオカメラとスマートフォンを用いて撮影した(同一試技)。モバイルアプリケーションは疾走動作の画像理解アルゴリズムによる動作解析をベースとし、モバイルデバイスの方向センサデータをもとに試技者との距離と速度を概算し比較した。その結果、アプリケーション上のアルゴリズムによる算出誤差は数パーセント以内に収まり、アプリケーションによる単純走動作の解析目的を概ね達成した。今後はコーチングのためのユーザインターフェイスを強化して、コーチングアプリケーションの練度を高めることを目標に研究を継続したい。スポーツ動作は,スポーツバイオメカニクス的な手法によって得られた力学的データを用いて評価される.しかし,一般的にスポーツを観る場合,そのスポーツ動作の優劣を判断するためには,他者との比較等による主観的な評価を用いる.本研究では,陸上競技を専門とする女子選手7名の疾走動作をデジタルデバイスによって撮影し,疾走動作に関係する力学的変数を即時的に評価する新たな画像分析方法の可能性を検討した.その結果,従来の画像処理方法によって開発を試みた手法から得られた疾走速度は,コーチング支援に用いる点で問題はなかった.今後は,作成したシステムのユーザーインターフェイスを強化し,利便性を向上する予定である.較正マーカーを用いない画像解析システムを開発するために,H24年度はそのプログラム開発とバイオメカニクス的手法を用いた動作解析実験を実施した.つまり,同一試技を高速度ビデオカメラと通常のビデオカメラ(タブレットPCと同等性能)で撮影した画像から一方はバイオメカニクス的手法で力学的データを算出し,一方は開発中のプログラムで解析するためのプログラム作成を実施した.それらの予備実験として,トレッドミル上の仮想走行状態から酸素摂取量および力学的パラメータを算出した.タブレットPCを用いたロバスト性の高い映像から,学術的に確立された運動解析データを算出するプログラムとの整合性を検証する段階にまで進んでいる.バイオメカニクス的データの算出には相当な労力を必要とするため,開発したプログラムとの算出結果の検証は容易ではないが,開発したプログラムの信頼性を確保するためにも,できるだけ多くの運動状況下において双方の算出結果の整合性を確保するよう努める予定である.開発されたプログラムやその検証結果を行うための運動状況を多く設定するために,タブレットPCなどの物品やそれら検証結果を公開するために学会参加費を主な使用目的として計上する予定である.
認知症高齢者の不眠に対するアロマセラピーの芳香浴の効果　クロスオーバーRCT検証

研究目的は1芳香浴が認知症高齢者の不眠を改善できるという仮説のクロスオーバーRCTによる検証、2効果に影響する要因の探索を行うことである。認知症高齢者の不眠はBPSDの発症に伴うQOLの低下や、介護負担・看護師の困難感にも大きく関連しており、早急に取り組むべき課題である。不眠への対応として非薬物的アプローチが推奨されているが、効果が十分に検証されている方法がまだ確立されていない。そのため、効果が示唆されており、かつ誰でも簡単に行うことができるアロマセラピーの芳香浴の効果を検証する。認知症看護としての看護技術・在宅で介護者も行うことができる対応方法として開発を行っていく礎となることが期待される。
実践のプロファイリング手法を用いた政策形成過程における「調整役」機能の研究

本研究は、「実践のプロファイリング(Profiles of Practitioners)」手法と、同手法の適用により、都市・環境政策分野における政策形成過程における「調整役」機能を検討した。具体的には、コーネル大学のJohn Forester教授との密接な連携のもと、実践のプロファイリング方法論の検討と設計、プロファイルの制作、そしてプロファイルに基づく「調整役」の機能分析を行った。検討の結果、プロファイリングが教育と研究の二側面で有用であることを確認し、その方法論について日本語でガイドラインを作成した。またプロファイルの分析から、数多くの「調整役」の特徴を帰納的に特定した。平成24年度は、第一に、日本国内における実践のプロファイリング手法導入に向けた方法論の解釈と整理を行った。具体的には、コーネル大学都市計画学科よりジョン・フォレスター教授を招聘し、研究分担者および研究協力者が参加する勉強会で講義を受けたほか、一般公開のワークショップ「The Challenge of a Critical Pragmatism : Integrating Learning and Acting throughCreative Negotiations」(東京)「What Public Serving Planners can Learn From Mediators of Public Disputes : Micropolitics and Possibilities」(京都)を開催した。これらの結果を受け、コーネル大学が提供しているProfiles of Practitionersウェブサイトの内容を抄訳し、日本国内における実施マニュアルのたたき台とした。第二に、聞き取り対象者抽出のためのアンケートを実施した。アンケートはインターネットで実施し、調整役としての実務経験および同様の経験を豊富に有する者の情報を、31件の回答から収集した。第三に、調整役としての経験を豊富に有する者を対象に、聞き取り調査を全国で計6件実施し、書き起こしを作成し、その経験を研究分担者で共有した。具体的には、当初想定していた以上に対象者の発言を促すための介入が必要であったこと、読み手の理解や分析のために書き起こしを大幅に編集する必要があることなどで、これらの課題については次年度以降継続的に国際的議論のなかで内省的に検討を進める予定である。平成25年度は、第一に、調整役としての経験を豊富に有する者を対象に、聞き取り調査を全国で計23件実施し、書き起こしを作成し、その経験を研究分担者で共有した。具体的には、行政関係者7名、ファシリテーター10名、NPO等関係者5名、学識経験者1名から聞き取りを実施している。第二に、「調整役」の機能分析を行った。具体的には、プロファイルを精読した上で研究会を開催し、ブレーンストーミングによって調整役の要素を抽出し、整理を行った。また、調整役の役割や機能については、抽出した要素の整理による分析のほか、個別のプロファイルをもとに分析を行い、論文等としてとりまとめた。調整役に関する教育研修の方法論については、ファシリテーション技術の研修などを通じてその可能性を検討した。第三に、方法論としての実践のプロファイリングについて検討を行った。具体的には、研究会において、聞き取り調査実施にあたって捕捉された課題を共有するとともに、Forester教授の実践をもとにその方法論を論文発表等としてとりまとめた。また、教育科目としての検討は、東京大学公共政策大学院における講義において実務家のプロファイルの作成を学生に行わせることで、教育として実践する際に提供する必要がある情報を把握した。平成26年度には、最終取りまとめの作業を中心に、聞き取り調査や分析を引き続き実施した。第一に、聞き取り調査については、追加の聞き取り調査を行うとともに、プロファイルを編集し、うち5件については英訳することで、海外の研究者との議論を可能とした。具体的には、土地区画整理、原子力立地、計画制度、震災復興、ファシリテーション全般に関する事例を英訳した。第二に、調整役機能の分析については、作成したプロファイルの横断的な分析から、問題に対する初期の関わり方、ファシリテーションの心得など、複数の特徴を特定した。またその機能についてより明確に位置づけるために、書籍などを通じてアピールする方法を検討した。第三に、実践のプロファイリングを政策過程分析の方法論として位置づけるため、特に教育における利用を念頭に置いた検討を行った。具体的には、大学院生向けに、コーネル大学の資料を参考にしつつ、プロファイル制作のための手引きを作成した上で、実際に講義において15名の学生に、イノベーションと考えられる製品やサービスを開発した者に対する聞き取り調査、プロファイル作成、そしてその分析を行わせた。さらにこれらの学生に対してアンケート調査を実施することで、教育面での効果と課題を捕捉した。また、プロファイリングの方法論について、他の類似する研究の方法論と比較することで、その特徴を明確にした論文を発表した。また、これまでの研究成果等についてとりまとめを行い、プロファイルを用いた論文の草稿を制作した。平成27年度は、前年度までに完了させることができなかったコーネル大学都市地域計画学科のJohn Forester教授を2015年4月23,24日に訪問し、プロファイルを用いた研究について理解を深め、さらに教育の実践について現地視察を行った。具体的には「CRP 2010: People, Planning, and Politics in the City」および「CRP 5460: Introduction to Community and Environment Dispute Resolution」の2科目を視察し、本研究で制作したプロファイルの英訳を用いたForester教授による講義を視察し、プロファイルを素材にしたディスカッション形式での講義の進め方を理解した。