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アジアの貿易、競争と規制-先進国の視点、発展途上国の視点-

本研究を実施した2000年から2003年の間、研究対象であるアジア地域には、経済のグローバル化に対応した地域協力の体制作り、競争法の制定、規制改革、貿易自由化が進展するなどの急速な変化があり、そのインパクトが注目されるようになってきた。本研究では、これらアジアの国々での実地調査によって得られた経験と議論を論文の形にまとめ、報告書とした。(1)アジア地域におけるFTAの形成について、その必要性、各国の取り組みの状況、さらに日本の担うべき役割について検討する。とくに日本の政策決定過程において農業がFTAの進展に障害になっていることについて、批判的な立場をとった議論を展開。また、グローバルな観点、アジア地域の観点から、FTA、WTOが各国の経済戦略上果たしている、あるいは果たすべき役割について検討している。(2)標準が競争と貿易に与える促進と抑制効果について解明し、途上国が政策を選択する際の指針を与える。技術標準の相対的重要性が高まる中で、競争や貿易をさらに深化・拡大するためには、何が必要か。これらの問題に対し、さらなる議論を提起し、ルール作りの指針を与える。(3)規制緩和と競争政策について中国、日本、タイという三つの国での比較をし、提言を行う。タイの場合には、規制緩和の恩恵が、貿易自由化のそれにまし、途上国にとっても規制の改革が重要であることを示している。さらに、日本と中国の比較研究にもとづき、「競争型」産業だけでなく「独占型」産業にも競争をさせるような市場秩序を形成するために、事業法と競争法のいかなる貢献が必要かを明確化している。(4)各国でのこうした国内制度上の動きを踏まえ、競争導入をとおして経済発展を図るには、WTOレベルでは競争法制度の整備にどのような貢献することができるのか、また競争法上のグローバルな協力とは何を意味しているのか考察する。研究計画にしたがい、今年度は次の三つの分野での研究を実施した。第二に、市場支配的企業に対する規制についての理論的検討を行った。支配的企業をいかに規制するかは、開発途上国でも争点となりつつある。競争法のみならず、事業法によっても、独自の競争政策に基づく規制が行われており、これも視野に入れる必要があった。和久井は主に市場支配力についての研究を行った。長岡は国家独占に対して貿易ルールと競争ルールがいかに適用されかるか分析し、その成果はOECDペーパーとして2000年11月に貿易と競争のワーキンググループの合意を得た。山根は途上国の公益サービス分野での、外資と競争導入による経済・社会的効果を分析した。第三に、途上国での実地研究をおこなった。来年度は、アジアの途上国のうち、インドとタイを選び、貿易の自由化、競争の導入、そのための市場制度の整備、とくに競争法および知的財産保護について研究し、これらの市場制度改革が果たして経済発展に与しているか否か、それはいかなる過程を通してか、検討した。比較研究のため資料を収集するだけでなく、専門家のネットワーク構築を試み、インド、ベルギーなどの外国の専門家による講演会も東京で開催した。産業部門としては、おもに情報産業、電気通信、電力、および自動車・繊維産業をとりあげた。さらに「貿易と経済発展」資料センターを政策研究院に構築するための準備を始め、関係国際機関(WTO,OECD,UNCTAD)と協力しながら資料の収集、分析、公開にむけて作業がなされている。今年度は以上の枠内で8回の共同研究会を下記のテーマで開催し、学者と政策決定者のあいだで議論がなされた。

(1)今年度は、途上国の経済発展に重要なテレコム分野での競争と規制、およびWTOルール(とくにGATSとテレコムレファレンスペーパー)との関係について研究し、合併規制の経済的役割についても調査を重ねた。また、パテントプールの競争効果を経済的な観点から検討した。(2)テレコムと同様、経済発展の基本である金融についても競争と規制のバランスの観点からの研究した。(3)今年度は、とくにインド、フィリピンおよびタイをとりあげ、開発過程で規制緩和や知財保護、競争法の実施がいかに経済発展に寄与し、どのような問題を提示するか調査した。(4)下記のテーマにつき研究会を開催し、広く意見交換を行った。(1)規制緩和過程における競争と政府規制の役割(2)「TRIPS協定と環境保護」に関する途上国の利益(3)途上国への特恵関税について(4)日本の途上国に対する通商政策(5)知的財産権保護とインドの経済発展(6)知的財産保護と競争平成14年度は次のテーマについて共同研究を行い、定期的に研究会を開催した。(1)「地域統合と経済発展」のテーマにつき、とくにASEAN(AFTA)の研究を行った。ASEANは国家の任意にもとづき貿易を自由化する。このようなしくみは、投資を促し、法制接近を推進しているのか。ASEAN加盟国の経済協力はいかなる形でなされているのか。タイ、カンボジア、ラオスで実地調査をし、さらに中国経済との関係について検討した。(2)「農業の自由化が途上国にもたらすインパクト」に関しては、専門家(アメリカ、日本)を招いて研究会を開いた。(3)「規制緩和が途上国にもたらす恩恵」についてはインドとタイの例をとって研究した。チュラルンコン大学にケーススタディーを委託し、報告書を作成した。(4)「標準化と競争」について研究し、ますます重要化する標準化のもつ経済的臆味を探求した。(5)「パテントプール」のもつ競争上の意味について理論的な探求をした。(6)「競争と貿易」のテーマのもとに、貿易促進型の中国における経済発展と日本の空洞化との間には関連性があるか否かを調べた。(7)「金融自由化が途上国にもたらす影響」をとくにタイの例をとって研究した。II.規制緩和、競争、貿易、経済発展に関心をもつ大学・研究所・国際機関との協力体制を整えた。たとえば、OECDの規制緩和プログラムのもとに、先進国だけでなく、途上国の規制問題を評価する枠組みを検討した。III.途上国にはどの程度競争法が必要かにつき、実地研究をした。中国、タイ、およびインドネシアである。IV.合併規制が途上国に必要か否かについて比較研究した。
新規卵子成熟誘導因子の同定とその臨床応用

DNAマイクロアレイにより見出した新規卵子成熟誘導因子の候補に対し、受容体が卵もしくは卵丘細胞に存在し、そのリガンドが卵巣体細胞で発現が認められるものを選択していったところ、約20のパラクライン因子に絞られた。これらの候補の卵成熟作用について、採取した未成熟卵に作用させ、核成熟はGVBD、第1極体放出について検討した。新たな卵子成熟誘導因子として、GVBDのみを誘導するもの、第1極体放出のみを誘導するもの、双方を誘導するもの、がそれぞれ見つかった。さらに、候補に対して卵成熟の細胞質成熟の作用をもつかどうかについて検討したところ、細胞質成熟の作用を有する因子が見つかった。新規に同定した因子のうち、glialcell-line derived neureotrophcfactorを報告した。他のものは現在投稿中である。さらに、動物実験により同定した新規卵子成熟誘導因子のヒトにおける発現と卵成熟への効果について検討を進めた。体外受精胚移植治療において受精に至らず廃棄する予定の未受精卵を用いて、RT-PCR法および免疫染色法にて特異的受容体の発現を調べた。その結果、マウスで同定した新規卵子成熟誘導因子は全て、ヒト卵巣顆粒膜細胞/卵丘細胞または莢膜/間質細胞にて発現が認められた。また、その特異的受容体は未受精卵に認められた。ヒト卵胞液、卵丘細胞における新規卵子成熟誘導因子の発現量と卵成熟の相関を検討したところ、正の相関の傾向が得られているが、統計学的解析により検討が可能な険体数に達しておらず、今後検体数を増やしていく予定である。新規卵子成熟誘導因子の遺伝子変異に関する検討は、インフォームドコンセントを得ることのできた該当症例がまだなく、今後の課題である。我々の研究成果はヒト卵子の成熟を調節する因子の同定と、その調節機構の解明につながり、その因子を用いたヒト卵子の体外成熟法の確立、およびヒト体外受精胚移植における良質な成熟卵子を得る手法の開発の道を開くと考えている。1.マウスにゴナドトロピン投与し、経時的に採取した卵巣を用いてDNAマイクロアレイを行った。そのDNAマイクロアレイの結果より見出した新規卵子成熟誘導因子の候補に対し、リガンドならびに受容体の卵巣内局在についてRT-PCRおよび免疫染色を用いて検討した。その結果、受容体が卵もしくは卵丘細胞に存在し、そのリガンドが卵巣体細胞で発現が認められるものを選択していったところ、約20のパラクライン因子に絞られた。2.これらの候補に対し、DNAマイクロアレイの結果が正しいかどうかについて、Real-time RT-PCRおよびELISA/western blotにて検証した。良い抗体がないものはRNAレベルのみでの結果となったが、全ての候補においてDNAマイクロアレイの結果が正しいことが証明された。3.これらの候補の卵成熟作用について、採取した未成熟卵に作用させ、核成熟はGVBD、第1極体放出について検討した。4.さらに、候補に対して卵成熟の細胞質成熟の作用をもつかどうかについて、未成熟卵に候補因子を作用させ、得られた成熟卵を体外受精して、受精率および胚盤胞までの発育率を比較検討した。その結果、細胞質成熟の作用を有する因子が見つかった。5.今後、来年度の予算で予定した検討項目について研究を続け、最終的な報告を行う予定である。本年度は、昨年度にマウスを用いた動物実験により同定した、新規卵子成熟誘導因子のヒトにおける発現と卵成熟への効果について検討を進めた。

正常性周期を有する患者から手術にて摘出された正常卵巣に免疫染色をおこない、卵巣由来パラクライン因子、その特異的受容体の発現の局在について解析した。さらに、体外受精胚移植治療において受精に至らず廃棄する予定の未受精卵を用いて、RT-PCR法および免疫染色法にて特異的受容体の発現を調べた。その結果、マウスで同定した新規卵子成熟誘導因子は全て、ヒト卵巣顆粒膜細胞/卵丘細胞または莢膜/間質細胞にて発現が認められた。また、その特異的受容体は未受精卵に認められた。ヒト卵胞液、卵丘細胞における新規卵子成熟誘導パラクライン因子の発現量と卵成熟の相関を検討するため、当科のヒト体外受精胚移植プログラムで採取した未受精卵のうち、顕微受精に供するため、採卵後すぐに卵丘細胞を除去して卵成熟を確認した卵に関して、廃棄する卵丘細胞を成熟卵、未成熟卵の二群に分け、RNAを抽出し、real-time RT-PCR法を用いて新規卵子成熟誘導因子の発現量を定量した。さらに、卵胞液中の新規卵子成熟誘導因子の発現量をELISA法にて測定した。現在のところ、新規卵子成熟誘導因子の発現量と卵成熟に関して正の相関の傾向が得られているが、統計学的解析により検討が可能な検体数に達しておらず、今後検体数を増やしていく予定である。また、新規卵子成熟誘導因子の遺伝子変異に関する検討は、インフォームドコンセントを得ることのできた該当症例がまだなく、今後の課題である。我々の研究成果はヒト卵子の成熟を調節する因子の同定と、その調節機構の解明につながり、その因子を用いたヒト卵子の体外成熟法の確立およびヒト体外受精胚移植における、良質な成熟卵子を得る手法の開発の道を開くと考えている。
BRCA1機能不全とエストロゲンの発癌への影響

BRCA1に変異と関連があるのは乳癌、卵巣癌であり、BRCA1の変異と発癌にはエストロゲンの関与が強く疑われる。本研究は分裂方向の規則性とエストロゲン、BRCA1との関連を明らかにするものである。BRCA1変異は予後不良のbasal-like乳癌と関連があり、この予後不良乳癌の治療、予防においても重要である。bioinformaticsを用い腺菅構造に影響を与える因子の同定を目指しているが、未だ同定には至っていない。しかし本検討により、basal-like乳癌の予後良好因子や予後不良因子、及び効果的治療方法を確立し、論文発表、国際学会発表した。腺菅構造の異常発症機序は引き続き検討していく。乳管上皮細胞の極性を検討する本研究の最初のステップは、乳癌摘出検体で正常乳腺組織からコラゲナーゼを用い単細胞分離を行い、Stem cell, Luminal progenitor cell, Luminal cellを表面マーカー(Aldefluor)を用いセルソーターで分離回収することである。本研究はひと手術検体を用いた実験であり、本学生命倫理委員会の承認が必要となる。このため倫理委員会に審査申請し、昨年度に承認された。審査申請中に卵巣組織を用いた類似性のある研究が以前承認されたていたため、卵巣手術検体を用い単細胞分離培養を試みた。卵巣癌手術検体を用いコラゲナーゼによる単細胞分離を行った。ROCKinhibitorにより不死化を誘導し細胞培養を試みた。ROCKinhibitorのタイトレーションを行い不死化を誘導し、細胞培養をすることはできるようになった。数継代した時点で性ホルモン受容体の発現レベルをウエスタンで確認した。しかしどの継代数でも性ホルモン受容体が陰性化してしまう現象が続いている。性ホルモン受容体を維持するためにエストロゲンの投与が必要と考え、エストロゲン投与量のタイトレーションを行っている。これにより性ホルモン受容体が陽性を維持できるようになることを期待するが、実験が思うようにいかないときのために考えてあるbioinformaticsによる解析も重要と考え、データベースの検索も同時に開始している。倫理委員会の審査は慎重をきすため常に時間がかかる。この間を利用し、卵巣組織で同様の検討を行っている。乳癌の原因遺伝子BRCA1のヘテロ接合は80%の確率で乳癌を発生させる。残念ながらモデル動物として用いられるマウスで検討された結果、BRCA1ヘテロ接合は乳癌を発生させなかった。このため人細胞を用いた検討が重要である。本研究は乳癌手術余剰検体から幹細胞、乳管上皮前駆細胞、乳管上皮細胞を表面マーカーに対する抗体を用い分離採取し、それぞれの細胞でBRCA1ヘテロ接合を遺伝子改変技術により作成する。これを用い乳癌発癌と関連が深い女性ホルモン:エストロゲンと発癌の関連を検討するものである。特にエストロゲンは転写因子であるためエストロゲン投与がBRCA1ヘテロ接合でどのようなmRNA発現変化をおこすか検討する予定であった。本実験に先立ち細胞の不死化について検討したところ、細胞の不死化によりエストロゲン受容体が消失することがわかった。このため実験方法を改めた。申請者らはbioinformaticsにより本研究題材を検討した。BRCA1変異をもつ患者の多くは二つのホルモン受容体陰性、HER2陰性のトリプルネガティブ乳癌となる。多くのトリプルネガティブ乳癌は遺伝子発現パターンによる分類でのbasal-like乳癌と関連がある。実際にBRCA1変異を伴う患者の多くはbasal-like乳癌を発症する。近年、50遺伝子で遺伝子発現パターンによる分類を可能にするPAM50というシステムが開発された。この50遺伝子をもとに、BRCA1変異によるエストロゲン受容体を消失したbasal-like乳癌での遺伝子発現パターンを確認した。興味深いことにEXO1の発現が多いとbasal-like群のなかで予後良好となることがわかった。この検討により予後不良basal-like乳癌はEXO1発現レベルによりさらに細分化されることがわかり現在さらに検討を重ねている。乳癌の原因遺伝子BRCA1ヘテロ接合は80%の確率で乳癌、40%の確率で卵巣癌になる。実験動物で多用されるマウスでBRCA1ヘテロ接合を作成しても、人と同様の結果が得られず人細胞での再現性が求められる。本研究は手術検体を用い、発癌機序を解明するモデル作成から始まる。手術検体を用いた検討のため倫理委員会の承認が必要となる。これについては本学での承認を得た。実際に卵巣癌手術検体で表面マーカーによる細胞分化度の違いに基づく分離の前段階として、細胞の不死化について検討した。ROCKinhibitorはprimary細胞を不死化させるsmall moleculeであり、卵巣癌摘出検体をコラゲナーゼ処理により単細胞化しRock inhibitor投与により不死化するか確認した。実際に不死化がおこったが、表面マーカーであるエストロゲン受容体が消失することがわかった。このためROCK inhibitorの投与量を変化させてみたが、エストロゲン受容体消失はいずれの濃度でも誘導された。このため実験方法を改めることとなった。bioinformaticsによる解析でEXO1の発現量が多いとbasal-ike乳癌のrelapse-freesurvival (RFS)が長くなることがわかった。これは多変量解析により年齢や病期を相殺しても有意に影響を与える因子であった。さらに別のデータセットを用い再現性を確認したところ、同様の結果が得られた。

このように当初の予定から少しずれたが、予期しない結果から新たな重要な知見を得ることができた。家族性乳癌の原因遺伝子BRCA1に変異があると80%の確率で乳癌に、40%の確率で卵巣癌なる。他の癌との関連ははっきりしていない。このことからBRCA1の変異と発癌にはエストロゲンの関与が強く疑われる。本研究は癌発症の最初期は腺菅構造の乱れ、つまり管腔構造を構成するべく上皮細胞の分裂方向は横方向に向かうはずであるが、癌は縦方向、すなわち管腔内、外への増殖をおこすところに着目して分裂方向の規則性とエストロゲン、BRCA1との関連を明らかにするものであった。これが明らかになると、癌の治療だけでなく予防方法の確立にもつながる。元来BRCA1変異は予後不良のbasal-like乳癌と関連があり、この予後不良乳癌の治療、予防という観点からも重要である。方法としてはbioinformaticsで腺菅構造に影響を与える因子の同定を目指しているが、はっきりとした因子の同定には未だ至っていない。しかし本検討により、BRCA1関連予後不良乳癌であるbasal-like乳癌の予後良好因子を発見し論文発表した(International Journal of Innovative Research in Medical Science 2017;2:1031-1036)。また同予後不良乳癌の予後不良因子も同定し、さらにこの予後不良乳癌に対する効果的治療方法も確立し、現在検討中である。この結果は国際学会(World Congress on Cancer Research & Therapy, DoubleTree by Hilton San Diego Hotel Circle)で発表し、結果がまとまり次第論文発表する予定である。腺菅構造の異常発症機序は引き続き検討し、結果がまとまり次第論文及び国際学会で発表する予定である。BRCA1に変異と関連があるのは乳癌、卵巣癌であり、BRCA1の変異と発癌にはエストロゲンの関与が強く疑われる。本研究は分裂方向の規則性とエストロゲン、BRCA1との関連を明らかにするものである。BRCA1変異は予後不良のbasal-like乳癌と関連があり、この予後不良乳癌の治療、予防においても重要である。bioinformaticsを用い腺菅構造に影響を与える因子の同定を目指しているが、未だ同定には至っていない。しかし本検討により、basal-like乳癌の予後良好因子や予後不良因子、及び効果的治療方法を確立し、論文発表、国際学会発表した。腺菅構造の異常発症機序は引き続き検討していく。倫理委員会の承認を得たため、今後は乳腺組織を用いた本格的な検討を行っていく。しかし卵巣組織と同様に形質転換してしまうことが予想される。
妊娠中の母親の体重増加に関する意識が出生体重に与える影響

当該年度では、本研究執筆にかかる情報収取、環境整備が十分に整い、順調に執筆作業を行うことができた。情報収集については、本課題に関連のある教授より指導を賜ることができた。また、先行研究をしっかりと整理することで、明らかにすべき点と、論点を整理することができた。全国10万人規模かつ多くの変数を要するのデータを扱う統計解析には、そのデータ量に耐えうる統計解析環境が必要となってくる、また本研究では新たに複雑な式を要する解析を加えたために、さらにハイスペックな解析環境が必要となった、環境整備が一通りそろえることができたために、随分と解析、論文執筆を進めることができた。本課題については、統計解析を終了し、現在論文執筆中である。本課題の論文投稿については、全国のエコチル調査のデータを用いた論文執筆を行う場合、論文完成後に、全国の他のユニットセンターの査読を経て、コアセンターへの事前審査、環境省への事前審査等を経て初めて投稿可能となることを鑑み、できるだけ早くに論文を作成させる必要がある。本課題に関連する、「妊娠中のエネルギー摂取がSGAに与える影響について」の論文の執筆を終え、投稿作業中である。上記課題については、本研究の前段階の研究であり、事前の審査、投稿までのプロセスを経験することは、本研究にを進めるにおいても、同様の手続きが必要となることもあり、当該年度に経験したことは、今後の論文発表への加勢する経験となった。統計解析を行う環境が整い、解析はほぼ終了しており、現在論文を執筆中である。本年度中の論文投稿を予定している。今後解析内容を軸に、産婦人科医、小児科医、助産師、看護師、栄養士それぞれの専門家に相談、助言を求めながら研究をさらに発展させる。論文執筆後、国内外の学会で発表し、一般的にわかりやすく、市民講座、本学医学部のホームページ、エコチル調査のニュースレター等で積極的に成果を公表し、地元の学会等、エコチル調査関係者、およびエコチル調査参加者に還元を行う。妊娠中の母親の体重増加に関する意識が出生体重に与える影響を明らかにする事が本研究の目的である。本研究では、申請の際には出生体重をアウトカムとする予定であったが、先般SGAをアウトカムにする論文が多く、2010年に日本小児科学会新生児委員会報告により新しい在胎期間別出生時体格標準値が発表された、世界的な研究の方向性と厳密な評価のために、SGAをアウトカムにすることに変更をした。SGAは低出生体重とともに、出産時の児の評価として用いられる。SGAは妊娠週数、性別、分娩歴、ごとに10パーセンタイル値が定められており、児の評価としてより正確に得ることができるという理由より変更を行った。先行研究で出生体重に影響を与えることが明らかとなっている、母親の年齢、BMI、分娩様式、喫煙、母親の疾患、児の疾患等現時点では、除外基準及び選択基準を定め、用いるデータを整理し、フローチャートはほぼ決定している。妊娠中の体重増加、母親の体重増加に関する意識についても、妊娠前のBMI別に整理を行った。アウトカムをSGAをしたために分娩歴、妊娠週数、性別は調整を行わないこととした。昨年度は当該年度8月まで研究機関に就業しておらず、研究開始までに3か月ほど時間を要し、研究体制を整えることにさらに数カ月時間を要したために、実績を積み上げる事が難しい状況であった。当該予定よりも、遅れを取った形になったが、研究サポート体制を現在整備されている。今後なるべく早急に課題の論文作成を行い、成果発表を行う。本年度はデータの解析が主な実施計画であったが、当該年度8月まで研究機関に就業しておらず、研究開始までに3か月ほど時間を要し、研究体制を整えることにさらに数カ月時間を要した。研究体制が整ってからは基本属性、除外基準及び選択基準の整理を行い、解析準備を主に行った。現時点では、除外基準及び選択基準を定め、用いるデータを整理し、フローチャートはほぼ決定し順調に統計解析を進めている。また同時進行として論文執筆もおこなっている。申請時には一次一部固定データ使用の予定であったが、研究の質の担保のため、全固定データ(全国約10万人のデータ)の利用の申請を行い解析を行うこととなった。

上記課題については、本研究の前段階の研究であり、事前の審査、投稿までのプロセスを経験することは、本研究にを進めるにおいても、同様の手続きが必要となることもあり、当該年度に経験したことは、今後の論文発表への加勢する経験となった。統計解析を行う環境が整い、解析はほぼ終了しており、現在論文を執筆中である。統計解析を確立し、論文執筆をさらに進める。現在同時進行として、妊娠中の母親のエネルギー摂取に関する論文を申請者が執筆に着手してしており、投稿最終段階である。今後解析内容を軸に、産婦人科医、小児科医、助産師、看護師、栄養士それぞれの専門家に相談、助言を求めながら研究をさらに発展させる。論文執筆後、国内外の学会で発表し、一般的にわかりやすく、市民講座、本学医学部のホームページ、エコチル調査のニュースレター等で積極的に成果を公表し、地元の学会等、エコチル調査関係者、およびエコチル調査参加者に還元を行う。本年度中の論文投稿を予定している。当該年度8月まで研究機関に就業しておらず、研究開始までに3か月ほど時間を要し、研究体制を整えることにさらに数カ月時間を要したためである。論文完成予定であるために、英文校閲、論文投稿費等に使用する計画である。論文完成後、英文校閲、論文投稿費等、学会発表に使用する計画である。
和英辞典の弱点を補う：構造上収録されない英語語句の研究

以下の基調講演、研究発表を行った。基調講演では、日本の英語辞書の発達、英語教育の現状、辞書使用の現状を概観し、近年の英和・和英辞典の主な動向、特徴に言及した。和英辞典に関しては、ラーナー・コーパスの使用、ディスコースの扱い、文化的な情報の提示に焦点を当てた。研究発表では、見出し語の日本語に英語の等価表現を配する和英辞典の構造故に収録しきれない情報が存在することを指摘した。和英辞典に収録されない英語基本情報のソースとして、Longman Active Study Dictionaryを調査したが、中級者向け英英辞典とはいえ受信型の辞書であるため、研究者が求めている類の情報を即与えてくれるものではなかった。今後の和英辞典はただ単に日本語と英語の等価表現を結びつけるだをけではなく、使用者が発信の際応用可能な形で情報を提示することも検討していくべきであると提案した。研究発表前に松坂ヒロシ先生に検証を依頼した。和英辞典の限界、日本人が発信のために使える英語に関しご助言を頂き、今後の研究の一助としてコーパスを見てみる価値があるであろうという示唆も頂いた。研究発表:山田茂.2018.「理想的な和英辞典の編集と使用」日本英語表現学会第47回全国大会.東海大学高輪キャンパス.6月23-24日.以下の研究発表とシンポジウムを行った。「和英辞典の編集と使用上の問題点」日本実用英語学会第41回年次大会.沖縄大学.2016年9月10.11日.概要は以下の通りである。和英辞典は、日本人の英語による発信をサポートする最も身近な辞書だが、十分に活用されているとは言えない。和英辞典が使用者のニーズに応えられていないことが主な理由であろう。語彙化された日本語の見出しごに英語の等価表現を配する構造、スペースの制約などのため、使用者が遭遇する千差万別の英語での発信場面でのニーズに逐一応えることは至難の業である。また、英語での発信の使える辞書には、英和辞典、(学習)英英辞典、類義語辞典、シソーラス、コロケーション辞典もある。これらに加え、携帯型電子辞書(の諸機能)、アプリ、コーパスなどの電子媒体のツールも存在する。そもそも高度である英語の発信に、上記辞書類をシステマティックに組み込み遂行するためには、使用者側に相当な英語力、知識が要求される。このような状況下で和英辞典が有用なツールとして存続していくためには、その特性を活かし、内容、構造を見直し、検索性を向上させると同時に、学習効果を高め、付加価値を増してていく必要がある。「和英辞典:コロケーションと日本文化発信」シンポジウム(塚本倫久氏、森口稔氏と)JACET言語教育エキスポ2017.早稲田大学.2017年3月5日.シンポジウムは以下の構成を取った:1和英辞典の流れ(森口)、2日本人が発信に使える英語辞書(山田)、3和英辞典編集上の問題点、4和英辞典におけるコロケーションの扱いについての現状(と課題)(塚本)、5日本的事物の英語による記述(森口)。複数の訳語・コロケーション(英語)間の意味の違いを扱う必要があること、日本語のコロケーション情報が不十分であること、日本語コロケーションを記述する上でのコーパスの有用性などが指摘された。本研究では、和英辞典が使用者のニーズに応えきれていないのは、日本語の見出し語に対する英語の訳語・等価表現を配する構成を取るのため、致し方なく収録しきれない情報が存在するからであるという仮定に立ち、どのような情報が欠落しているかを、3種類の異なる英語辞書から手作業で採取し、その傾向を明らかにすることを目的としている。3種類の辞書は以下の3冊である:Longman Wordwise Dictionary(中級外国人学習者向け英英辞典)、Longman Essential Activator(中級外国人学習者向け類義語辞典)、『日本語学習英和辞典』(日本語を学習する外国人向け、日本人のための「和英辞典」に当たる)。研究の手順は以下の通りである:1データ収集、2データ分析、3データ検証、4研究成果の統合・発表。現在、「1データ収集」の段階にあり、Longman Wordwise Dictionaryを記録を取りながら通読している。後の分析のために、なぜその情報が和英辞典に収録されないかの以下のような理由も付記している:日本語に概念がない、概念を表す日本語がない、概念を表す語彙化された日本語がない、日本語にしても意味をなさない、その他。そして、それら和英辞典に収録しきれない情報を、どのように扱うべきか(和英辞典で扱う、英和辞典で扱う、上記以外)も可能な限り検討し付記している。これらを考慮し、記録しながら、英英辞典の見出し語、定義、用例、注記・記事を、和英辞典に収録する際の対応する日本語の単語、複合語、コロケーション、成句等慣用表現を考えつつ読み進めて行くことは注意力を要する、時間のかかるプロセスであることが判明した。本研究は、和英辞典が使用者のニーズに応えきれていないのは、日本語の見出し語に対する英語の訳語・等価表現を配する構成を取るのため、致し方なく収録しきれない情報が存在するからであるという仮定に立っている。どのような情報が欠落しているか、その傾向を明らかにするために、Longman Wordwise Dictionaryを通読し、和英辞典が拾い切れていないであろう情報を手作業で収集している。

上記辞書は中級外国人学習者向け英英辞典であり、総項目数は38000で、見出し語はかなり限定されているものの、受信型辞書であるため、使用者の読解のニーズに応えるため、語義は中核的なもの以外も収録している。それ故、見出し語、定義、用例を読むに際し、単語、フレーズ、慣用表現のレベルで和英辞典に収録されうる日本語想定し逐一対応させ、収録されない理由を考慮、記録しつつ読み進めていく作業は殊の外注意力を要し、時間のかかるプロセスであることが判明した。以下の基調講演、研究発表を行った。基調講演では、日本の英語辞書の発達、英語教育の現状、辞書使用の現状を概観し、近年の英和・和英辞典の主な動向、特徴に言及した。和英辞典に関しては、ラーナー・コーパスの使用、ディスコースの扱い、文化的な情報の提示に焦点を当てた。研究発表では、見出し語の日本語に英語の等価表現を配する和英辞典の構造故に収録しきれない情報が存在することを指摘した。和英辞典に収録されない英語基本情報のソースとして、Longman Active Study Dictionaryを調査したが、中級者向け英英辞典とはいえ受信型の辞書であるため、研究者が求めている類の情報を即与えてくれるものではなかった。今後の和英辞典はただ単に日本語と英語の等価表現を結びつけるだをけではなく、使用者が発信の際応用可能な形で情報を提示することも検討していくべきであると提案した。研究発表前に松坂ヒロシ先生に検証を依頼した。和英辞典の限界、日本人が発信のために使える英語に関しご助言を頂き、今後の研究の一助としてコーパスを見てみる価値があるであろうという示唆も頂いた。研究発表:山田茂.2018.「理想的な和英辞典の編集と使用」日本英語表現学会第47回全国大会.東海大学高輪キャンパス.6月23-24日.その構造上、和英辞典に収録しきれない英語情報を明らかにするめ、傾向の異なる3種類の英語辞書を精査し、手作業でデータを収集する計画を立てた。現在、1冊目のLongman Wordwise Dictionaryを通読し情報を採取しているが、見出し語、定義、用例を読むに際し、単語、フレーズ、慣用表現のレベルで和英辞典に収録されうる日本語と逐一対応させ、収録されない理由を考慮、記録しつつ読み進めていく作業は注意力を要し、時間のかかるプロセスであることが判明した。本研究では、日本人が発信に使える、英語の中核をなす語句・表現の中から、和英辞典に収録されていない情報、そのパターンを解明することを目的としている。当初挙げた3種類の英語辞書の中で、そのような英語の基本情報に特化された辞書は、Longman Essential Activator(学習類義語辞典)、『日本語学習英和辞典』(英語を理解する外国人の日本語での発信をサポートする辞書)よりも、Longman Wordwise Dictionaryであると思われる。よって、まずはこの辞書からのデータ収集に集中し、得られたデータを分析し、電子辞書に収録されている和英辞典、インフォーマントによる検証に付したい。6月の日本英語表現学会全国大会において、「理想的な和英辞典の編集と使用」というタイトルで研究成果を発表する。
界面誘起非補償反強磁性スピンの解明・制御による高性能交換磁気異方性材料の開発

Mn^<74> Ir^<26>/Co_<100-x> Fe_x積層膜の交換磁気異方性の大きさと界面誘起非補償反強磁性スピンとの相関を見出した。交換磁気異方性の大きさはx=25at.%で最大となり、非補償反強磁性スピンを表すMnのX線磁気円二色性(XMCD)は負号ならびに大きさが組成xに対して系統的に変化した。両者の間には直線的相関があり、両者を結びつける隠されたパラメータは界面における交換結合であり、それが強磁性層組成に対して変化するものと考えられた。上記知見に基づき、大きなMn-XMCDを誘導する強磁性層を形成すべく極薄のCo-Fe層をL1_2-Mn_3Ir/Co_<65> Fe_<35>積層膜の界面に挿入することで1. 2erg/cm^2を超える大きな交換磁気異方性材料の開発に成功した。X線磁気円二色性(XMCD)分光を駆使した界面誘起非補償反強碓性スピンの計測ならびにスピン構造シミュレーションを通じて、通常の磁気計測法では窺い知ることのできない反強磁性スピンの磁化過程ならびに交換結合膜中のスピン系の磁場反転に対する非対称性の検出を行った。本研究の目的は、以上の実験・シミュレーションにより、非補償反強磁性スピンが強磁性/反強磁性積層膜で観測される交換磁気異方性に及ぼす役割とその微視的発現機構を解明すること、また、同発現機構に基づいた薄膜材料・界面微細構造設計を行い、極薄で大きな交換磁気異方性を導出し得る積層膜材料を開発することである。Mn-Ir/Co_<100-x>Fe_x積層膜(x=0100at.%)を作製し、その交換磁気異方性の大きさ、ならびに界面誘起非補償Mnスピンの計測を行った。Mn-L吸収端におけるXMCD信号の符号ならびに大きさが、強磁性Co-Fe層の組成によって変化し、純Co層の場合に非補償Mnスピンの向きは強磁性層の磁気モーメントと平行であるのに対して、純Fe層を積層した場合には反平行に配列していることを見出した。また、Mn-L_3吸収端のXMCD信号をピーク分離することによって、それぞれ隣接するCoないしFe原子を起源とする二つの成分が存在することを明らかとした。両成分の自乗和平均の大きさと、一方向磁気異方性定数の大きさは、概ね線形に対応し、界面誘起非補償反強磁性スピンが交換磁気異方性の発現に強く関与していることを実験により明らかとした。X線磁気円二色性(XMCD)分光を駆使した界面誘起非補償反強磁性スピンの計測ならびにスピン構造シミュレーションを通じて、通常の磁気計測法では窺い知ることのできない反強磁性スピンの磁化過程ならびに交換結合膜中のスピン系の磁場反転に対する非対称性の検出を行った。Mn-Ir/Ni-Fe-Co積層膜を作製し、その交換磁気異方性の大きさの強磁性層組成依存性について検討を行った。また、強磁性層が二元合金の場合について界面誘起非補償Mnスピンの計測を行った。Mn-L吸収端におけるXMCD信号の符号ならびに大きさが、強磁性層の組成によって変化し、純Co層ならびに純Ni層の場合に非補償Mnスピンの向きは強磁性層の磁気モーメントと平行であるのに対して、純Fe層を積層した場合には反平行に配列していることを見出した。前年度までに検討したCo-Fe層の場合に認められた、各隣接強磁性層原子を起源とするMn-L_3吸収端のXMCD信号の成分の自乗和平均の大きさと一方向磁気異方性定数の大きさが概ね線形に対応する現象は、Ni-Fe-Co強磁性層一般の場合には成り立たないことを見出した。一方向異方性定数の大きさは、むしろ強磁性層の結晶構造がfccからbccに変化することで増大することを明らかとした。マイクロマグネティックスシミュレーションにより、強磁性層の結晶構造と一方向異方性定数との相関関係が、反強磁性層のスピン構造変化と関連していることを突き止めた。

X線磁気円二色性(XMCD)分光を駆使した界面誘起非補償反強磁性スピンの計測ならびにスピン構造シミュレーションを通じて、通常の磁気計測法では窺い知ることのできない反強磁性スピンの磁化過程ならびに交換結合膜中のスピン系の磁場反転に対する非対称性の検出を行った。本研究の目的は、以上の実験・シミュレーションにより、非補償反強磁性スピンが強磁性/反強磁性積層膜で観測される交換磁気異方性に及ぼす役割とその微視的発現機構を解明すること、また、同発現機構に基づいた薄膜材料・界面微細構造設計を行い、極薄で大きな交換磁気異方性を導出し得る積層膜材料を開発することである。平成21年度までの局在スピン構造シミュレーションの結果を踏まえ、現実の交換結合膜材料系に即した磁気物性値パラメータを用いたハイゼンベルグ型模型で、強磁性層反転過程における反強磁性スピンの磁化過程のマイクロマグネティクスシミュレーションを行った。また、第一原理計算による、強磁性層/反強磁性層積層膜の電子状態計算を行い、XMCD実験で観測される界面非補償スピンの発生原因の検討ならびに、マイクロマグネティックスシミュレーションに用いた磁気物性値パラメータの意味づけを行った。結晶構造変化(fcc⇔bcc)に伴う積層界面の格子整合性、強磁性電子の遍歴性によって、交換磁気異方性の強磁性層組成依存性が定性的に説明できることを明らかとした。また、強磁性層にCo-Fe-Ni合金簿膜を用いた場合のMn-Ir基交換結合膜の一方向異方性定数ならびにブロッキング温度の強磁性層組成依存性を系統的に調べた。その結果、一方向異方性定数が大きくなる場合にはブロッキング温度が低下する負の相関が見られた。これは、反強磁性層内のスピンのねじれ構造による磁気エネルギーの蓄積と熱エネルギーによるスピン擾乱の効果が相殺するためと考えられる。
海洋文学と建国神話－－19世紀前半のアメリカ

ジェイムズ・フェニモア・クーパーの海洋小説と建国神話との関係を考察した。昨年度まで初期作品を対象としており、遂行の遅れから、今年度は昨年度研究対象の予定であった「レッド・ロウバー」と、今年度対象であった「ウォーター・ウィッチ」の両作品を一度に同時に扱うことで、3年間の研究をまとめた。その成果は研究論文「植民地ナショナリズムの終焉ー「レッド・ロウバー」から「ウォーター・ウィッチ」へ」(「宇都宮大学国際学部研究論集」第47号、2019年2月、pp.185-196.)として公表した。当該年度での研究では、まず「レッド・ロウバー」に見られる建国期の革命ナショナリズムがどのように登場人物に具現化されているかを分析した。さらに、対立する英国がどのように描かれているか、植民地と英国との関係は登場人物の関係によってどう著されているか、小説のプロットや登場人物の性格の発展はどのようになっているかを詳細に分析した。次に、次作「ウォーター・ウィッチ」に焦点を当て、主に前作「レッド・ロウバー」との比較を、革命ナショナリズムの扱いという観点から詳細に行った。その結果、ある程度のナショナリズム熱は主人公の思想において共通しているが、主人公の人物造型や行動の展開、他の登場人物との関係、様々な人物・舞台設定、さらに小説のプロットにおいて、顕著な相違点を明らかにした。こうした相違点は、「レッド・ロウバー」から「ウォーター・ウィッチ」へ移行した際に、クーパーの建国神話形成志向がかなり減退し解体したことを示していると論じた。そして、昨年度までの研究と合わせ、米国初期海洋小説からクーパーの中期海洋文学までで、独立革命、英米戦争後のナショナリズムが衰退していったこと、逆に国際的な舞台を志向するコスモポリタニズムが生じていったことを明らかにした。年度の前半は主に、19世紀前半の米国海洋文学に関する研究書、背景に関わる歴史書、そして海洋文学作品を収集した。9月1月までは収集した文献の読解作業を進めた。主要な海洋文学については、1810年代1820年代のものを中心にし、特に米国海洋文学の開祖となるジェイムズ・フェニモア・クーパーの「水先案内人」と「レッド・ロウバー」を読解した。1月に読了しノート取りを終えた。2月よりクーパーに関連する研究書や論文を読み進めている。一方で2月に、読解した数々の歴史書や研究書等の内容を整理し、本年度の成果として発表する論文の構想に取り掛かかった。その結果、クーパーの「水先案内人」を主な対象とした論文を執筆することとした。3月より論文の執筆に取り組んでいる(5月に完成予定)。これまでの研究で明らかになったことは以下の3点である。(1)1812年の英米戦争後、海洋ナショナリズムを反映した大衆小説が現れるが、従来の批評とは異なり、クーパーの小説はそれらと異なり、単純にナショナリズムを反映したものとはいえない。(2)近年はむしろ、クーパー小説におけるナショナリズムの破綻、あるいはエクストラナショナリズム(extranationalism)を主張する論考が支配的である。(3)こうした近年の論考はしかし、ナショナリズムやナショナル・アイデンティティの体現者と思われる登場人物の分析に終始している。そうではなく、本研究では、小説全体が(登場人物間の関係も含め)、どのような建国神話を作ろうとしているのか、どのようなナショナル・アイデンティティを構成しようとしているのかという観点でテクストを分析する必要がある。つまり「神話化」のテクストとして見た場合、クーパーの小説はある種のナショナリズムを提示していると解釈できる。まず、歴史書や研究書、文学作品の読解に予想以上の時間がとられた。特にクーパーの数百ページの作品を読み、ノート取りをすることに膨大な時間を取られた。また、研究分担者となっている他の科学研究費補助金事業(挑戦的萌芽研究)の研究を同時に進めているが、そちらにも予想以上に時間を取られた。必要とする資料がなかなか入手できず、全体的に作業が遅れた。全体として、読解に予想以上の時間がとられるため、海外からの文献収集をとにかく早めに行うことが必要であることを痛感した。平成28年度の実績報告では3月より、クーパーの「水先案内人」の論文執筆に取り組んでいるとした。平成29年度はまず、その成果を、「「水先案内人」における国家像」(宇都宮大学国際学部研究論集第45号、2018.2. pp. 127-136)としてまとめた。この論文で明らかにしたのは以下の点である。(1)先行研究において、クーパーの「海のナショナリズム」に関する議論はどのように進んできたのか、(2)「水先案内人」におけるナショナリズムの脱構築(近年の批評動向の確認)、(3)上記テクストにおけるナショナリズムの再構築(応募者の解釈)、である。平成29年度の後半は、「水先案内人」の研究をうけて、その後のクーパーの海洋小説「レッド・ロウバー(赤い海賊)」と「ウォーター・ウィッチ(海の魔女)」の2作品への読解と分析、先行研究の吟味を進めた。これまでに明らかになった点は、「水先案内人」と比較すると、徐々にクーパーがナショナリズムから疎遠になっていく過程が読み取れること、それは史実をもとにした「水先案内人」から、非現実的なロマン主義的海洋小説に移行していく過程と関連していること、1812年の対英戦争の余韻が徐々に無くなり英国との和解の雰囲気が表れ始めたこと、クーパーの関心は米国の「民主主義」、公的道徳(文化的な基盤となる宗教的倫理)へと徐々に移行していっているように見えること、である。

3月より、両テクストを対象として論文執筆を進めており、平成30年度に完成し、発表する。ここ2年間で、クーパー前期の海洋小説はほぼ分析しえたが、後期の海洋小説にはまだ十分手がつけられていない。平成30年度の後半は、クーパー後期の海洋小説に取り組み、3年間の研究をまとめたいと考えている。クーパーの小説は大部ゆえ、2作品を読解し分析するだけでも、予想以上に膨大な時間がかかっている。もう少し作品を取捨選択する必要があったと反省している。ジェイムズ・フェニモア・クーパーの海洋小説と建国神話との関係を考察した。昨年度まで初期作品を対象としており、遂行の遅れから、今年度は昨年度研究対象の予定であった「レッド・ロウバー」と、今年度対象であった「ウォーター・ウィッチ」の両作品を一度に同時に扱うことで、3年間の研究をまとめた。その成果は研究論文「植民地ナショナリズムの終焉ー「レッド・ロウバー」から「ウォーター・ウィッチ」へ」(「宇都宮大学国際学部研究論集」第47号、2019年2月、pp.185-196.)として公表した。当該年度での研究では、まず「レッド・ロウバー」に見られる建国期の革命ナショナリズムがどのように登場人物に具現化されているかを分析した。さらに、対立する英国がどのように描かれているか、植民地と英国との関係は登場人物の関係によってどう著されているか、小説のプロットや登場人物の性格の発展はどのようになっているかを詳細に分析した。次に、次作「ウォーター・ウィッチ」に焦点を当て、主に前作「レッド・ロウバー」との比較を、革命ナショナリズムの扱いという観点から詳細に行った。その結果、ある程度のナショナリズム熱は主人公の思想において共通しているが、主人公の人物造型や行動の展開、他の登場人物との関係、様々な人物・舞台設定、さらに小説のプロットにおいて、顕著な相違点を明らかにした。こうした相違点は、「レッド・ロウバー」から「ウォーター・ウィッチ」へ移行した際に、クーパーの建国神話形成志向がかなり減退し解体したことを示していると論じた。そして、昨年度までの研究と合わせ、米国初期海洋小説からクーパーの中期海洋文学までで、独立革命、英米戦争後のナショナリズムが衰退していったこと、逆に国際的な舞台を志向するコスモポリタニズムが生じていったことを明らかにした。多くの研究書を俯瞰した結果、1840年代以降になると、海洋文学が衰退過程に入ることが分かった。それゆえ、当初の計画を一部修正し、平成29年度は引き続き1820年代1830年代の海洋文学を中心に研究を進めていく。具体的には、1840年代にダナの「平水夫としての2年間」の前までの、主にクーパーの作品を中心に分析を進める。ダナの海洋文学は1つの時代の終わりを告げるものであり、文学というよりジャーナリズムに近く、しかも国家内の社会・制度改革の具体的提言である。ダナ以前の海洋文学こそ、建国期の国家神話を探るに恰好の材料になると考えられる。1820年代1830年代の文学を、とりわけクーパーの最高傑作といわれる「レッド・ロウバー」を中心に研究し、平成30年度の1840年代1860年代の文学(クーパー後期の作、ポーの中篇小説、メルヴィル「白鯨」の一部等)
IL-10次損マウス腸管マクロファージからのIL-12過剰産生メカニズムの解明

IL-10KOマウスマクロファージからのIL-12p70異常産生機序の解明1.IL-12p70過剰発現における細包内細菌認識機構の関与腸内細菌によるIL-12産生誘導機序を検討するためTLR2,4,MyD88,Nod2 KOマウス由来骨髄単球を単離し、E.faecalis死菌抗原にて刺激を行いIL-12p70を指標にIL-12誘導能について検討した。結果、E.faecalis死菌抗原刺激によるIL-12p70産生はMyD88KOで完全に抑制された。興味深いことにグラム陽性菌刺激にも関わらずTLR2KOでは全く影響は受けず、TLR4KOにより、IL-12の産生は有意に抑制された。また、Nod2KOにおいてもIL-12産生は抑制された。2.Whole bacteriaのIL-12p70発現誘導機序の検討抑制性M型マクロファーシにおけるIL-10のIL-12制御機構WTおよびIL-10K0マウスM-Mphiを細菌抗原およびLPS+IFN-gammaにて刺激し、IL-12p40,p70,IL-23の産生をタンパクおよび転写レベルで解析した。結果、WTではIL-12p40のみが検出され、p70およびIL-23はされなかった。一方でIL-10KO M-Mphiからはp70,IL-23の過剰産生が蛋白レベル、転写レベルとも認められた。さらにIL-12産生に重要である転写因子IRF familyの活性化について検討した結果、IRF-1,IRF-8のmRNAレベルでの発現、およびその下流であるSTAT-1のリン酸化はLPS/IFN-gamma刺激によりIL-10KOのみならずWTマウスでも認められた。このことから、IL-10欠損が引き起こすIL-12の過剰産生はIRF-STATの経路以外(c-Re1もしくはさらに下流のシグナル)を介したp35サブユニットの発現制御異常を介していると考察される。また、IRF-3のリン酸化をウエスタンブロット法により解析したが、WT, KOともにLPS/IFNgammaや菌抗原の刺激では活性化が認められず、これら刺激に対するIL-12, IL-23の誘導には寄与していないことが示唆された。PAMPsとwhole bacteriaのIL-12p70誘導能の違いについての検討IL-10KOM-Mphiをphagocyosisの阻害作用を持つcytochalasin Dにて1時間pre-incubate後PAMPsおよび腸内細菌抗原により刺激した。結果、LPS等のPAMPs刺激は貪食を阻害することで影響されなかったのに対し菌抗原誘導性のIL-12、IL-23産生は有意に抑制された。2.Whole bacteriaのIL-12p70発現誘導機序の検討
特別支援学校における介護等体験プログラムの類型化に関する研究

学生が指導を受けた2,3校の特別支援学校の体験内容を時系列でまとめたもの事例研究はあるが,特別支援学校で介護等体験の体験内容を類型化した研究は管見の限りほとんどない。本研究では,特別支援学校でどのような体験内容・学習内容が設定されているかを全国的にまとめ,その傾向等を分析する。また,受け入れ担当者が,体験内容や指導する学生,送り手である大学に対して抱く意識や特徴を明らかにする。全国の特別支援学校1049校(平成23年5月1日現在)から,「平成23年度全国特別支援学校実態調査(全国特別支援学校長会)」を使用し367校を無作為抽出し,サンプリング調査を実施した。調査は郵送による質問紙法によって実施した。質問紙並びに依頼文を抽出校に郵送し、「介護等体験を主として担当する方」に記入を依頼した。アンケートを送付した367校の内,計283校から回答を得た(回収率77.1%)。回答を得た特別支援学校の障害種別は,知的障害115校(44.1%),肢体不自由障害33校(12.6%),視覚障害16校(6.1%),聴覚障害20校(7,7%),病弱障害11校(4.2%),知肢併置校43校(16.5%),その他併置校23校(8.8%)であった。受け入れ学生が最も多かった学校は466人(東京都)であった。全国平均は72.0人であった。都道府県別に調査すると,最も多いのは東京都で平均252.9人,次いで京都153.0人,愛知150.8人,奈良148.0人,広島130.7人,大阪1252人となっており,首都圏や中京圏,近畿圏といった大学数の多い都府県であることが推測できる。体験の内容の結果から,ほとんどの学校で「児童生徒との交流」「授業の補助」など学生が子どもたちとできるだけ多くの時間過ごせるように工夫していた。また,「障害についての説明」など学生の障害理解,障害児教育の意識向上に資する目的の学習内容が設定されていた。介護等体験実施からすでに15年近い時が立ち,特別支援学校の学生の受け入れ体制が確立してきているようである。「体験内容の改善の必要性」を感じているという学校は,調査対象校の2割弱に過ぎなかった。「介護等体験は教員になった時に役立つか」といった体験の効果についての項目においても,「そう思う」という回答が8割以上であり,介護等体験が学生に効果があるという回答を得た。一方で,「学生の姿勢・マナー」や「大学側の事前指導」に対する要望がおよそ半数の学校からあげられた。
マランゴニ対流と反応拡散場に駆動される液滴の運動・変形ダイナミクス

水面上の自己駆動液滴について、流体場と粒子形状の変形を新たに導入した数理モデルの構築を行う。流体場のみを導入した場合・粒子形状の変形のみを導入した場合・流体場と粒子形状の変形どちらもを導入した場合を取り扱う。水面上の界面活性剤の濃度場を反応拡散方程式と、水面下のバルク相の流体場、及び、液滴の形状を表現するためのフェーズフィールドからなるモデルを考える。構築した数理モデルについて、静止している状態が不安定化する分岐点での分岐機構を解析的に調べる。また、分岐点から十分離れたときの挙動については、解析的に扱うことが困難なので、数値計算を用いてその挙動を調べる。