hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
星細胞活性化制御による肝不全治療の展開

外科領域の肝不全は、障害肝の肝切除術後や消化管手術に関連した臓器虚血、重症感染を契機として発生し、その病態の解明と対策は急務である。最近、肝細胞外マトリックス(ECM)が血中肝線維化マーカーとして測定が可能になり、内科領域で肝硬変、慢性肝炎等の慢性肝疾患の診断、病態の検討に応用されているが、外科領域で重要な急性侵襲に対する評価及び肝障害の病態との関連に対する検討は全くなされていなかった。これらのパラメータを用いて肝切除術前後の変化を調べたところダイナミックに変化し、術前の肝予備力及び術後の肝障害発生のメカニズムと密接に関連していることが示唆された。また、肝ECMの産生に重要な役割を担っている星細胞に注目し、その活性化制御によって肝障害の進行を阻止できる可能性が示された。星細胞活性化を制御する種々の物質を検討した結果、グルタチオンの前駆物質であるNAC(N-acetyl cysteine)が強力に星細胞の活性化を抑制し、ラット肝硬変モデル、胆管結紮モデルで線維化を完全に防止し、また完成された繊維肝の治療にも有効であることが判明した。さらに、この機序が単に抗酸化剤としてのラジカル消去のみならず、星細胞の増殖を促進するPDGFの受容体を細胞膜表面で分解し、カテプシンの活性亢進によることも判明した。NACは、すでに欧米では抗炎症剤としてエイズ、ARDSの治療として臨床応用されており、また、本邦ではアセトアミノフェン中毒の治療や去痰剤として使用されている。従って、今回の知見に基づいて慢性肝炎から肝硬変への移行阻止、肝硬変治療、肝不全防止への応用は、剤型、投与量・方法の問題が解決されれば可能であると考えられる。また、星細胞・肝細胞の供培養形の研究から、星細胞は肝細胞の増殖に大きな役割を果たしていることが示唆された。1.肝線維化に及ぼす抗酸化剤NACの効果(in vivo実験)ラットにTAA(チオアセトアミド)を9週間投与して肝硬変モデルを作成。同時に6週間から抗酸化剤であるNAC(N-acetyl cystein)を経口及び腹膣内投与し9週間で肝の線維化の程度を見るに、NAC投与群では経口及び腹膣内投与に関わらず著しい線維化抑制効果を認めた。ラット肝からNycodennz密度遠心法によって星細胞を分離培養し、星細胞の活性化に対する抗酸化剤NACの効果を調べた。NACの効果は星細胞のDNA合成(BrdU取込み)、αSMA発現を指標に見た。1mMM以上のNACでBrdU取込みが有意に抑制され、20mMでF-actin stress fiber陽性率が有意に抑制された。また機序の解明としてPDGF刺激下にPDGFrのリン酸化、MAP-kinase及びPKB/Aktのリン酸化をWestern blotで解明した。PDGFrのリン酸化はNAC5mMから濃度依存性に抑制された。PKB/Aktの蛋白量は変化しなかったが、Aktのリン酸化は抑制された。しかし、p44/42MAP kinaseのリン酸化は抑制されなかった。細胞周期蛋白では、cyclinn D1やp27、p57などは変化なくcdk4が減少した。更に興味深いことに、NACが細胞骨格蛋白であるデスミン、ピメンチンヤαSMA actinには影響せずに、PDGRr-βを減少させることが判明した。また、IGF recepterや神経接着因子のNCAMも減少させることが分かり、NACが膜蛋白を修飾する可能性を見いだした。

特に、PDGFr-βはNAC投与3時間から減少を始め18時間でほぼ消失したが、効果は可逆性であった。3.今後の展開NACは代表的な抗酸化剤の一つであり著明な星細胞活性化抑制を示したが、他の抗酸化剤であるαトコフェロールやチオレドキシンについても検討する予定である。【肝細胞・星細胞相互作用】1.ラット肝細胞・星細胞の供培養系が確立した。2.肝細胞・星細胞供培養では、単独培養に比べてそれぞれ両者共に増殖した。3.肝細胞・星細胞の細胞間相互作用の解明:星細胞培養上清に含まれる未知の増殖因子の存在が示唆されたが、50KDa以上のフラクションにその活性があることが判明した。これは既知の増殖因子(HGF,EGF,IGF)と異なる事が示唆された。4.星細胞上清の増殖活性因子の他に肝細胞増殖修飾因子として細胞接触(cell-cell contact)についても検討したが、細胞接触によって肝細胞の増殖は抑制された。星細胞は細胞外マトリックス産生に最も重要な因子であるが、その活性制御による肝細胞機能調節の可能性が示唆された。【NACの星細胞活性抑制効果と肝線維化防止効果】星細胞の活性化を抑制する薬剤の内、N-acetyl-L-cysteine(NAC)が臨床応用可能な有力なものであることが判明した。NACはPDGFRを分解し、TAA肝硬変ラットおよび閉塞性黄疸ラットにて肝線維化を著明に防止した。さらに、NACの効果の機序についても詳細が解明された。すなわち、NACのチオール基によってPDGFレセプターのヂスルフィド結合を解離し、星細胞から細胞外へ分泌しているカテプシンBによってPDGFレセプターを分解することが明らかとなった。また、このNACの分解作用は、TGF-betaレセプターIIやN-CAMなどのIgGタイプの細胞表面タンパクにも認められた。さらに、PDGFレセプターの分解により、それ以降の細胞内シグナルを抑制し、星細胞の増殖を抑える。また、これは血管平滑筋細胞でも認められた。さらに、チオアセトアミド誘導肝線維化モデル、胆管結札ラットでNACが抗線維化効果を発揮することを確認した。
みその特徴的な香気成分とその加熱による変化

みそを仕込む際、酵母を添加した試料としない試料を調製した。これらのみそが製品となるまでの熟成期間の各段階で、みその重要な香気成分であるHEMF(4-hydroxy-2(or5)-ethyl-5(or2)-methyl-3(2H)-furanone)の濃度を測定した。この時、みその一般成分、特にHEMFの前駆体となりえる糖や生成条件となるPH、酵母の菌数についても並行して検討した。酵母添加みそでは、酵母の増殖は初めから相当認められたが、HEMFは検出できず、酵母の増殖が最高に達した仕込み後14日目で検出された。酵母無添加みそでは、仕込後21日目で酵母の菌数は2.2X10^3であるにもかかわらず、HEMFは検出された。HEMFが検出された時のpHはそれぞれ5.57と5.59であった。これらの結果から、酵母によるHEMF生成の活性には酵母の増殖と、あるいは酵母生育の環境が影響し、みそのような高濃度の還元糖と食塩がある場合にはpHが5.6以下になった時に始まると推測された。みそ汁は過度の加熱により、風味が急速に低下する。そこで、みその香気成分として重要であるが、単離、精製されると不安定であることが示唆されているHEMFと、みその加熱臭への関与が指摘されている含硫化合物のMethionolに特に着目し、みそ汁の加熱による香気の変化のメカニズムについて検討した。みそ懸濁液中のHEMFの濃度は加熱開始直後にかなり減少するが、その後は30分加熱しても減少割合が少なかった。HEMF添加モデル水溶液を加熱したところ、みそ懸濁液と同様に短時間の加熱でHEMF濃度は減少し、この時、2-Propanone、2,3-Hexandione等が形成されることが判明した。一方、みそ懸濁液中のMethionolの濃度は加熱によって大きな変化を示さなかったが、Methionalが新しく形成されることが確認された。Methionol添加のモデル水溶液では加熱してもMethionalの形成は確認されず、みそ懸濁液の加熱によって形成されたMethionalはMethionolからの生成物ではないと判断された。これらのみそが製品となるまでの熟成期間の各段階で、試料みそをそれぞれ採取し、先の研究で有効であったポーラスポリマーによるカラム濃縮法によって香気濃縮物を調製した。この香気濃縮物をキャピラリーカラム装着のガスクロマトグラフ(GC)により分析し、内部標準法によりみその香気にとって極めて重要なHEMF(4-hydroxy-2(or5)-ethyl-5(or2)-methyl-3(2H)-furanone)やその他の香気成分を定量した。この時、みその一般成分、特にHEMFの前駆体となりえる糖や生成条件となるPHなどの変化、酵母の菌数についても並行して検討した。みそ熟成中、水分、NaCl濃度、水溶性窒素、ホルモール態窒素の数値は酵母添加みそも無添加みそも同じ割合で変化していた。酵母添加みそでは、酵母の増殖ははじめから相当認められが、HEMFは検出できなかった。HEMFは酵母の増殖が最高に達した仕込み後14日目で検出され、その後、約2.4ppmまで徐々に増加した。

酵母無添加みそでは、仕込後21日目で酵母の菌数は2.2X1O^3であるにもかかわらず、HEMFは検出され、その後3.1ppmまで急激に増加した。HEMFが検出されたときのPHはそれぞれ5.57と5.59であった。これらの結果から、酵母によるHEMF生成の活性には酵母の増殖と、あるいは酵母生育の環境が影響し、みそのような高濃度の還元糖と食塩がある場合にはPHが5.6以下になった時に始まると推測された。みそ汁の加熱による香気の変化はヘッドスペース分析を用いて検討した。ヘッドスペース分析はTenax TA吸着剤を用い、加熱温度や加熱時間等の条件を変化させて香気成分を捕集し、これを脱着と同時に直接GCに注入する方法で効率よく行った。その結果、生みそのヘッドスペースに検出された香気成分のほとんどすべてが加熱時間5分で消失し、同時に低分子のアルデヒド類が増大することが判明した。また、数種の低分子の含硫化合物の存在が示唆され、これらがみそ汁の風味の低下の要因になっていると推測された。味噌汁は過度の加熱により、風味が急速に低下する。これは生味噌中の香気の減少と加熱による新たな香気の生成によるものと考えられる。そこで、味噌の香気成分として重要であるが、単離、精製されると不安定であると示唆されているHEMF(4-Hydroxy-2(or 5)-ethyl-5(or 2)-methyl-3(2H)-furanone)と、味噌の加熱臭への関与が指摘されている含硫化合物のMethionolに特に着目し、味噌汁の加熱による香気の変化のメカニズムについて検討した。試料には最も一般的な米味噌(仙台味噌)を用い、未加熱と加熱時間を変化させた味噌懸濁液からポーラスポリマーを用いたカラム濃縮法で香気濃縮物を調製した。さらに、Methionolを添加した味噌懸濁液や、HEMFあるいはMethionolを添加した、味噌懸濁液と同じpH5.0のモデル水溶液を、味噌懸濁液と同じ加熱条件で処理し、香気濃縮物を調製した。得られた香気濃縮物は、GC(FID-FPD同時分析)及びGC-MSで分析され、各香気成分の量的な変化は内部標準法によって検討した。味噌懸濁液中のHEMFの濃度は加熱開始直後にかなり減少するが、その後は30分加熱しても減少割合が少なかった。HEMF添加モデル水溶液を加熱したところ、味噌懸濁液と同様に、短時間の加熱でHEMF濃度は減少することが確認された。この時、HEMFは加熱により分解し、2-Propanone,2,3-Hexandione等を形成することが判明した。一方、味噌懸濁液中のMethionolの濃度は加熱によって大きな変化を示さなかった。しかしながら、味噌懸濁液の加熱により、Methionalが新しく形成されることが確認された。Methionol添加のモデル水溶液では味噌懸濁液と同様に加熱してもMethionolの濃度は著しく減少することはなく、また、Methionalの形成は確認されなかった。そこで、味噌懸濁液にMethionolを添加したモデル溶液も加熱し、Methonalの生成量を、味噌懸濁液を加熱した場合と比較したが、両者に大きな差はなかった。従って、味噌懸濁液の加熱によって形成されたMethionalはMethionolからの生成物ではないと判断された。
心血管系の負荷適応における遺伝子転写の制御機構

CARPは、アドリアマイシン反応蛋白として心筋細胞より単離されたアンキリン反復配列をもつ因子である。われわれはこれまでに、CARPが血管平滑筋細胞にも存在すること、およびそのアミノ酸配列は、細胞周期関連因子の中で、サイクリン依存性キナーゼ(CDK)インヒビター(CDKI)であるp15,p16,p19と相同性をもつことを明らかにした。一方、動脈硬化病変の形成には、TGFβが重要である。本研究においては、心血管系細胞特異的な核内因子であるCARPの発現がTGFβシグナルによって直接に調節を受けるか、またその機序について解析した。また、CARPを発現するアデノウイルスを作成することによりCARPの機能を解析した。その結果、以下の諸点が明らかとなった。血管平滑筋細胞および血管内皮細胞において、TGFb刺激によってCARPの発現が経時的に誘導された。Smadの発現ベクターあるいは1型受容体の構成的活性化型変異体の共発現は、CARPプロモーターの活性を増加させた。SmadはCARPプロモーター中のCAGAボックスに直接結合した。以上より、CARPはTGFβシグナリングによって直接的に調節されることが判明した。さらに、CARPを発現するアデノウイルスを平滑筋細胞に感染させることによって、p53,p21の発現が蛋白レベルで増加すること、及びpRBのリン酸化が抑制されることを認めた。心血管系に限らずこれまでに、TGFβの調節を受ける、細胞型特異的な細胞周期調節因子の報告はほとんどなく、CARPは血管細胞に特異的な分化機構や増殖機構の調節因子の解析に非常に有用であろう。【目的】心筋特異的な転写補因子(コファクター)CARPの発現動態を検討し、肥大心筋および不全心筋の病態生理におけるCARPの機能を解析した。【方法】8週令のWKYおよびSHRの心臓でのCARPおよびBNPの発現を検討した。また、ラット腹部大動脈縮窄による圧負荷心モデルおよび食塩負荷依存症に心肥大、非代償性心不全を呈するDahlラットの心臓RNAのノーザンブロットを行った。新生児ラットの培養心筋細胞をエンドセリン(ET-1)、イソプロテレノール(Iso)刺激し、CARPの発現を検討した。ヒトCARP遺伝子をクローニングし、1.8kbのプロモーター領域もつレポーターを作成後、培養心筋細胞へのトランスフェクションにより、ET-1,Iso、およびMAPキナーゼ発現ベクターによる転写活性の変化を検討した。【結果】心筋CARP mRNAの発現レベルはWKYに比し、SHRで有意に高値であった。大動脈縮窄による圧負荷心筋にて、CARP発現が著名に亢進していた。求心性肥大期にある11週令のDahl食塩感受性ラット(S群)では同週令の食塩抵抗性ラット(R群)に比し、CARPとBNPの発現レベルは、著明に亢進していた。また、非代償性心不全期にある18週令のS群で、CARPとBNPの発現は、11週令よりさらに増加した。CARPの発現はET-1およびIsoによって増加し、この増加はCARP遺伝子の転写レベルで調節されていた。ERKキナーゼNEK1,JNKキナーゼSEK1はCARPプロモーターを強力に活性化した。【結論】圧負荷心筋および不全心筋においてCARPの発現は著明に増加し、CARPが心筋負荷を非常に鋭敏に反映する分子マーカーであることが明らかとなった。さらに、CARPの過剰発現はBNP遺伝子の転写を促進した。これらの結果は、CARPが心筋肥大に拮抗する代償機構の活性化に重要であることを示すと考えられる。心血管系疾患の発症や進展過程では、各細胞型の細胞において、細胞からの負荷に対してそれぞれの細胞の機能に重要なさまざまな遺伝子の発現が一斉にONあるいはOFFとなる。

したがって血管細胞の活性化の機構を解析する有効なアプローチはこうした、外的負荷にともなって発現が変化する遺伝子群で特に血管の病態に重要な遺伝子群の発現を調節する機構を解析することである。とくに、様々な機能をもつ遺伝子が協調的に変化することから、遺伝子転写を包括的に調節する転写因子を同定することが重要である。心血管細胞におけるストレス応答の分子機序の解析を行った。特に、心筋における遺伝子の発現調節や心筋症モデルを用いた遺伝子解析、およびバルーン傷害時に新生内膜に誘導される転写因子BTEB2とHex,CARPの機能解析を行った。その結果、これらの因子は平滑筋細胞の脱分化時に誘導され、さまざまな遺伝子の発現を調節することが明らかになった。また、アンキリン反復配列を含む核内因子CARPは、これまでまったく生理機能が不明であったが、この因子が細胞周期に関連するp21/WAF1のレベルを転写後調節によって上昇させ、細胞増殖や細胞肥大を抑制する機能をもつことを明らかにした。この因子で興味深いことはこの因子が心血管細胞に特異的に存在する因子であること、構造上、INK4とよばれる癌抑制因子p16と相同性をもつことであり、こうした性格をもつものはこれまでに報告がない。血管内皮細胞においてはHMG-CoA還元酵素阻害薬(スタチン)によって直接的に発現が低下する遺伝子としてエンドセリン遺伝子やPAI-1遺伝子を対象にした詳細な研究をすすめ、15塩基対からなるスタチン反応エレメントを同定した。現在そのエレメントに結合する核蛋白の抽出、精製を行なっている。
学校現場における小児成人病の予防に関する運動・栄養学的実践研究

1、本研究は学校現場において小児成人病を予防するための実践的方法を検討することを目的に、小児成人病の危険因子と日常生活習慣または体力要素との関係を分析した。2、対象は、岡山大学教育学部附属中学校の生徒(男子:100名、女子:100名)であり、測定項目は、小児成人病の危険因子として体脂肪率(インピーダンス法)、血圧、加速度脈波などを、日常生活習慣として食習慣、運動習慣(それぞれ質問紙法による)などを、体力要素としてLTの測定、文部省スポーツテストなどを実施した。3、小児成人病危険因子については、体脂肪率が男子15.9±5.9(%)、女子24.6±8.6(%)であり、肥満と判定された生徒は男子11.2%、女子9.8%であった。血圧(SBP/DBP)は男子119.2±12.3/64.1±8.6(mmHg)、女子117.3±14.3/64.8±8.9(mmHg)であり、高血圧または境界域高血圧と判定された生徒は男子3%、女子4%であった。加速度脈波(d/aで評価)は男子-0.140±0.147、女子-0.212±0.157であった。4、食習慣については、総摂取カロリーに対する脂肪摂取の比率が平均26.8%と高く、栄養素ではカルシウム摂取量が栄養所要量の約90%と低かった。また、運動習慣については、週当たりの運動時間が180分未満の生徒が全体の60%と、日常的に運動を実践している生徒が少なかった。5、体力要素としては、LTが男子190±19(m/min)、女子165±14(%)であり、LTとスポーツテストの総合点は有意な正相関を示した。6、週当たりの運動時間が少なくLTが低い生徒に、肥満や血圧が高い者が多い傾向が観察された。7、以上から、学校現場においても運動の実践を中心とした健康教育の必要性が示唆された。
液状化後の地盤における土粒子移動量と地盤変形に関する研究

地盤液状化に伴なう被害軽減のために、液状化時の地盤変形量予測手法の精度向上が求められている。この研究では、1回の打撃による瞬間液状化、ならびに振動台を用いた繰り返し加振による液状化の二つの液状化再現方法を用いて模型地盤を液状化させ、土粒子レベルでの土の変形を観察し、液状化後の地盤の変形抵抗性を調べた。また液状化度の強度回復特性を明らかするための中空ねじり試験も実施した。この研究の結果明らかになった事項は以下の通りである。1)水平地盤で液状化が生じた後しばらくの間、骨格構造が破壊され土粒子が懸濁した状態が出現する。その継続時間は、土粒子が沈降し、骨格構造が再生されるまでの時間に相当する。2)骨格構造の破壊された、土粒子が水中に浮遊・懸濁した状態で移動するときには質量の大きい土粒子の移動が遅れるため、土粒子同士の接触が始まり、ダイレイタンシー効果による間隙水圧降下が始まる。3)繰返しせん断による液状化の場合は、せん断力の作用方向の反転と地盤変形のため過剰間隙水圧は周期的に上昇・下降を繰り返す。4)液状化地盤上の盛土沈下は間隙水圧の高い状態の間に進行する。その沈下過程は、粘性流体中の浮体の沈降現象と捉えることが出来る。せん断力が繰返し作用して液状化した地盤内では、1波ごとの単位沈下量を加算することによって沈下量を計算することができる。5)この計算法は中型振動台実験の時刻歴を精度よく再現できる。以上の検討結果を総括すると、液状化した地盤は、限定的な時間内ではあるが流体的な性質を有する。流体的な性質を有する時間は、骨格構造が再生するまで継続し、骨格構造は土粒子の沈降、または水と土粒子の全体が移動することによって再生することが明らかとなった。このような液状化後の土の性質の非定常的な変化を追跡できる混相体としての力学的取り扱いが必要である。液状化時の地盤変形量予測手法の精度向上が求められている。この研究では、1回の打撃による瞬間液状化、ならびに振動台を用いた繰り返し加振による液状化の二つの液状化再現方法を用いて模型地盤を液状化させ、液状化後の地盤の変形抵抗性を土粒子レベルの観察結果を用いて考察する計画である。2カ年計画で実施するこの研究の初年度である平成15年度に得られた主な知見を以下に記す。なお、平成15年度の振動台を用いた繰り返し加振は大型振動台を用いることとした。1瞬間液状化再現装置から得られた結果1)外力条件の大きさによる骨格構造破壊度合いの差模型地盤全層を液状化させた場合でも、加える衝撃力が大きくなるにつれ、土粒子が懸濁状態にある高間隙水圧継続状態は長く続き土粒子移動量も大きく、液状化後の体積ひずみ量が大きくなる。この結果は液状化後の骨格構造の破壊度合いが地盤に作用する擾乱外力の大きさに依存することを示している。2)地盤の変形に伴なう有効応力の回復液状化地盤の側方境界が水平方向に移動し、地盤が変形するにつれ地盤内の間隙水圧は低下し有効応力の回復が見られる。有効応力の回復量は地盤に生じるせん断変形の大きさに支配される。

2振動台を用いた繰り返し加振から得られた結果1)上載荷重が作用する地盤の間隙水圧上昇量と変形盛土直下の地盤内間隙水圧は初期上載圧まで上昇しないが、加振周期に連動して変動する間隙水圧が高くなったときに地盤の変形が進む。周期的に進行するこの変形の1回分は、瞬間液状化後の地盤変形に相当するものであるが、その量の定量的解釈についてはさらなる吟味が必要である。2)上載荷重が作用する地盤の有効応力の回復地盤の変形により間隙水圧が低下し有効応力が回復する様子は上記1、1)と同様であった。しかし、同程度の有効応力回復をもたらすせん断ひずみの大きさは、小さな模型地盤における場合に比べて小さかった。地盤液状化に伴なう被害軽減のために、液状化時の地盤変形量予測手法の精度向上が求められている。この研究では、1回の打撃による瞬間液状化、ならびに振動台を用いた繰り返し加振による液状化の二つの液状化再現方法を用いて模型地盤を液状化させ、土粒子レベルでの土の変形を観察し、液状化後の地盤の変形抵抗性を調べた。この研究の結果明らかになった事項は以下の通りである。1)水平地盤で液状化が生じた後しばらくの間、骨格構造が破壊され土粒子が懸濁した状態が出現する。その継続時間は、土粒子が沈降し、骨格構造が再生されるまでの時間に相当する。2)骨格構造の破壊された、土粒子が水中に浮遊・懸濁した状態で移動するときには質量の大きい土粒子の移動が遅れるため、土粒子同士の接触が始まり、ダイレイタンシー効果による間隙水圧降下が始まる。3)繰返しせん断による液状化の場合は、せん断力の作用方向の反転と地盤変形のため過剰間隙水圧は周期的に上昇・下降を繰り返す。4)液状化地盤上の盛土沈下は間隙水圧の高い状態の間に進行する。その沈下過程は、粘性流体中の浮体の沈降現象と捉えることが出来る。せん断力が繰返し作用して液状化した地盤内では、1波ごとの単位沈下量を加算することによって沈下量を計算することができる。5)この計算法は中型振動台実験の時刻歴を精度よく再現できる。以上の検討結果を総括すると、液状化した地盤は、限定的な時間内ではあるが流体的な性質を有する。流体的な性質を有する時間は、骨格構造が再生するまで継続し、骨格構造は土粒子の沈降、または水と土粒子の全体が移動することによって再生することが明らかとなった。このような液状化後の土の性質の非定常的な変化を追跡できる混相体としての力学的取り扱いが必要である。
整域上の安定化可能性求解の計算法に関する研究

今回の研究では,モデル化される領域を整域としたが,近年,より一般的な可換環上でモデル可される線形システムに対する研究が望まれている.筆者らは,今回得られた成果が一般的な可換環上でいかなる振舞いをするか研究を引続き行なう予定である.特に,1つの制御対象について2つの加群を生成せずに,1つの加群よりGeneralized Elementary Factorを構成すれば十分であることを既に明らかにし,この成果を公表する予定である.今回の研究では,モデル化される領域を整域としたが,近年,より一般的な可換環上でモデル可される線形システムに対する研究が望まれている.筆者らは,今回得られた成果が一般的な可換環上でいかなる振舞いをするか研究を引続き行なう予定である.特に,1つの制御対象について2つの加群を生成せずに,1つの加群よりGeneralized Elementary Factorを構成すれば十分であることを既に明らかにし,この成果を公表する予定である.
排除と包摂の政治学-越境、アイデンティティ、そして希望

本共同研究「排除と包摂の政治学-越境、アイデンティティ、そして希望」の研究目的は、国籍、シティズンシップ、共同体、親密圏、性などをめぐり、国家、法、政治、宗教、人種、階級などによって領域的/機能的/原基的に領属される<排除(exclusion)/包摂(inclusion)>の政治力学を、人の移動(離脱と越境)、本質的アイデンティティの再審、社会的排除(social exclusion)などの論理と実際のなかに探り、あるいは神ではなく「人間」の価値を中心に置く連帯と寛容がはぐくむ《希望》の政治学の可能性を探究するところにある。こうした問題の探究に従事する各研究分担者は、初年度(平成18年度)を通じて蓄積された個別報告をベースに最終年度(平成19年度)の論文完成を目指した。その最終成果は、日本政治学会・年報政治学2007-II『排除と包摂の政治学-越境、アイデンティティ、そして希望』として木鐸社より平成19年12月に上梓した。積み重ねた研究会の帰結である同書には、未来に拓かれた《希望》をめぐる政治学の発展に向けての各研究分担者の強い希望が込められている。本共同研究「排除と包摂の政治学-越境、アイデンティティ、そして希望」の研究目的は、国籍、シティズンシップ、移民、共同体、性などをめぐり、国家、法、政治、階級、人種、偏見などによって原基的(primordial)/機能的に構造化=制度化される<排除(exclusion)/包摂(inclusion)>の力学を、人の移動(離脱と越境)、本質的アイデンthティの反省=再統合化プロセス、社会的排除(social exclusion)等の論理と実際のなかに探り、あるいは神でもマモンでもなく、「人間」の価値を中心に置く連帯と寛容が育む《希望》の政治学を探究するところにある。こうした問題の探究に従事する各研究分担者は、本年度に開催された5回の研究会において、個別報告を何度か繰り返し、その都度、問題の在処を自省、再確認し、同時に新たに提起された視座・主題(例えば、「責任」論、「帝国の時代」、「集合住宅ポリティックス」、「新しい人」等)を分有しつつ、最終年度(平成19年度)における完成原稿の執筆に向けて着実に進みつつある。ちなみに、本年度開催の5回の研究会の日時、開催場所は以下の通りである。第1回研究会は、4月15日(土)に早稲田大学に於いて実施した。第2回研究会は、8月5日(土)に大阪大学に於いて実施した。第3回研究会は、10月14日(土)に早稲田大学に於いて実施した。第4回研究会は、平成19年1月6日(土)にフォーレスト本郷会議室(東京都文京区)に於いて実施した。本年度最終となる第5回研究会は、3月9日(金)にフォーレスト本郷会議室に於いて実施した。本共同研究「排除と包摂の政治学-越境、アイデンティティ、そして希望」の研究目的は、国籍、シティズンシップ、共同体、親密圏、性などをめぐり、国家、法、政治、宗教、人種、階級などによって領域的/機能的/原基的に領属される<排除(exclusion)/包摂(inclusion)>の政治力学を、人の移動(離脱と越境)、本質的アイデンティティの再審、社会的排除(social exclusion)などの論理と実際のなかに探り、あるいは神ではなく「人間」の価値を中心に置く連帯と寛容が育む《希望》の政治学の可能性を探究するところにあった。その最終成果は、日本政治学会・年報政治学2007-II『排除と包摂の政治学--越境、アイデンティティ、そして希望』として木鐸社より平成19年12月に上梓した。積み重ねた研究会の帰結である同書には、未来に拓かれた<希望>をめぐる政治学の発展に向けての各研究分担者の強い希望が込められている。
強磁性超伝導体への元素・電子軌道選択的な磁気プローブによる新たな実験的アプローチ

軟X線磁気円二色性(XMCD)実験における精度向上および効率化のために測定位置観測システムを新規に導入した。このシステムを用いて、超伝導強磁性体URhGeの示す強い磁気異方性を元素・電子軌道選択的に調べるために、ウラン4d-5f吸収端におけるXMCD実験をc軸(磁化容易軸)とb軸に対して行った。キュリー温度以下において、c軸では強磁性的、b軸では常磁性的な振る舞いがそれぞれ観測された。また、c軸とb軸でXMCDスペクトルを比較すると、軌道磁気モーメントとスピン磁気モーメントの比はc軸の方がb軸よりも大きいことが分かった。この結果は、この物質の磁気異方性の起源を理解する上で重要な知見である。軟X線磁気二色性測定装置の試料の測定位置をデジタル画像で取り込むためのハードウェアの購入および整備を進めた。現場に沿った機種の詳細な再選定を行うことにより、当初計画していた1600万画素クラスのカメラと通常レンズの組み合わせで位置分解能を得るよりも、カメラは120万画素クラスにしてレンズを高倍率の長距離望遠鏡レンズを採用する方が暗い装置内部の試料の撮影には適していることが分かった。しかしながら、長距離望遠鏡レンズの価格が高額であったため、当初導入予定であった測定試料の準備作業のための実体顕微鏡の購入を諦め、研究遂行上優先順位の高い物品購入のための予算の再配分を行った。結果、現在画像取得のためのハードウェアが揃い、現場での調整を行っており、経過は順調である。また、本課題で実験予定である強磁性超伝導体URhGeとは別のウラン化合物や遷移金属化合物および、希土類化合物での予備実験を継続的に行い、実験ノウハウの蓄積も進んででおり、これらの実験からの成果も発表した。主たる研究の実施にむけての準備は順調に進んでいる。SPring-8 BL23SUの軟X線内殻吸収磁気円二色性(XMCD)測定装置において、研究開始初年度から進めてきた長距離望遠鏡とデジタルカメラの組み合わせによる測定試料のデジタル画像取得のためのハードウェアの整備は完了した。このシステムにより測定試料の位置を10ミクロン程度の精度で捉えることができるようになった。その成果として、温度・磁場スキャンによる試料位置の変動を監視することができるようになり、データの質的向上につながった。平成26年度は、URhGeの磁化容易軸であるc軸についての温度・磁場依存性測定を実施した。キュリー温度上下でのXMCDスペクトルの明瞭な観測に成功した。現在、b軸についての実験を実施すべく準備を進めている。SPring-8 BL23SUに設置されている軟X線内殻吸収磁気円二色性(XMCD)測定装置に導入・整備してきた長距離望遠鏡とCCDカメラを組み合わせた試料の位置出し機構を活用し、ウラン化合物強磁性超伝導体URhGe対して主にU N4,5吸収端でのXMCD実験を実施した。平成27年度は、平成26年度までに得られている実験結果の再現性の確認も含め、引き続き強磁性磁化容易軸であるc軸に対するXMCD実験を行った。特にウランサイトにおける元素選択的磁化曲線の温度依存性を詳細に調べた。その結果、バルクの磁化曲線とよく一致する結果が得られた。このようにXMCD強度は温度と磁場に敏感に依存したが、スピン磁気モーメントに対する軌道磁気モーメントの比(L/S)は、温度や磁場に依存せず変化しなかった。上記に加え、磁場印加によりリエントラント超伝導が観測されるb軸に対するXMCD実験も行った。c軸に比べて磁化が小さいのでXMCD検出は困難になると予想していたが、b軸でも明瞭なXMCDスペクトルおよび元素選択的磁化曲線を取得することができた。b軸においてもL/Sは温度や磁場に依存しなかった。しかし、c軸とb軸のXMCDスペクトルを比較すると、N5に対するN4でのXMCD強度に違いが観測されており、c軸におけるL/Sの値がb軸に比べて大きいことが分かった。これはURhGeの磁気異方性を理解する上で重要な知見である。一方、URhGeおよび他のウラン化合物強磁性超伝導体(UCoGeおよびUGe2)に共通に含まれるゲルマニウム元素にも注目し、Ge L2,3吸収端でのXMCD実験も試みた。結果、非磁性元素であるゲルマニウムサイトにもXMCD信号が観測され、磁気分極していることが分かった。今後、他の強磁性超伝導体においても実験を行い比較検討すべきと考えている。長距離望遠鏡とデジタルカメラの組み合わせによる測定試料の画像取得のためのハードウェア整備が、機種の再選定のため当初予定よりも時間が要した。しかしながら、この整備により目標だった試料の位置決定精度を達成することができた。

本研究で新規導入を計画していた測定試料画像取り込みシステムのハードウェア整備については完了した。平成26年度は、URhGeおよび参照物質に対するXMCD実験を開始することができ、実験結果も着実に得られつつあることから、研究全体の進捗は良好であると考えている。放射光分光実験強磁性超伝導体URhGeの磁化容易軸のc軸に対する温度・磁場をシステマティックに変化させてのXMCD実験を順調に進めている。今後、b軸についてのXMCD実験も行い、XMCD実験による磁気異方性の調査を進めていく。それと平行して、参照物質としてURhGeと同じ結晶構造で、URhGe同様、強磁性超伝導体であるUCoGeおよびそのRu置換系であるU(Co1-xRux)Geの実験も行いつつある。これらの結果を比較検討し、成果発表を行いたいと考えている。ハードウェアの機種選定に当初計画から変更があったが、予算の選択・重点化により目標としている精度での画像取り込みが確保できる見通しである。ただ、購入機種の再選定により、長距離望遠鏡レンズの購入額が入札対象となったため、想定よりも入手できるまでに時間を要してしまった。しかしながら、研究全体には大きな影響は生じないと考えている。当初予定とは異なり、測定試料画像取り込みシステム等の物品費の方を旅費に対して優先したため余剰が生じた。研究実績の概要に記載していた通り、当初計画からシステム構成に変更があったが、むしろ目標達成の見通しが良くなったと考えている。すでに主要なハードウェアは揃えることができたので、早急な実際の試料測定位置での画像取得のシステムの構築および、本格稼働させることに当面集中する。一方で、既存の軟X線磁気円二色性装置を用いた実験を継続的に行い、強磁性超伝導体URhGeの実験に向けての実験ノウハウをさらに蓄積する。なお、測定試料であるURhGe試料はすでに入手済みであり、実験準備は滞りなく進んでいると考えている。差額分は平成27年度中の実験に使用する寒材などを中心とした消耗品の購入等に使用する予定である。研究実施に向け購入物品の仕様の再検討を行い、限られた予算の中で優先順位の高い物品から予算の再配分を行った。その際、購入を断念した物品もあり、結果として、予算の余剰が発生した。実験に必要な寒材などの消耗品として使用する予定である。
経管栄養を受けている認知症高齢者の口から食べる力の見極めとケアスキルの開発

本研究では、2006年度に認知症高齢者が経管栄養に至る要因構造について明らかにし、2007から2008年度にかけて摂食・嚥下障害のある認知症高齢者が口から食べる力を見極めるための判定基準および経口摂取の維持・再開へと導くためのケアスキルの検討を重ね、ガイドラインを作成した。2009年度には、実際に経管栄養を受けている、もしくは受ける可能性の高い認知症高齢者に対して作成したガイドラインを適用し、効果を検証した。本研究では,平成18年度に認知症高齢者が経管栄養に至る要因構造について明らかにし,平成19・20年度に摂食・嚥下障害のある認知症高齢者が口から食べる力を見極めるための判定基準および経口摂取の維持・再開へと導くためのケアスキルの検討を重ね,ガイドラインを作成する。とくに経管栄養から経口摂取へと移行する過程では,誤嚥性肺炎などのリスクも伴うことから,ケア提供者が確実にスキルを身につけることができるように,ガイドラインに沿った視聴覚教材も作成する。その上で,最終年度の平成21年度には,実際に経管栄養を受けている,もしくは受ける可能性の高い認知症高齢者に対して,本研究で作成したガイドラインを用いたケアの展開を看護師に依頼し,その効果を検証する。平成18年度の目的は,認知症高齢者が経管栄養に至る要因構造を見出すと共に,経管栄養から経口摂取への移行に成功した先行研究や実際例を基に経口摂取再開の可能性を探ることである。方法は,国内外の文献検討および経管栄養を要する認知症高齢者にケアを提供した看護師への記録・面接調査である。結果,認知症高齢者が経管栄養に至る要因構造として,以下に示す3次元構造が見出された。第1軸は経管栄養に至る時間軸で「急性疾患による緊急導入型」「慢性進行性疾患や廃用による緩徐導入型」,第2軸は摂食・嚥下過程における障害軸で「摂食困難型」「嚥下障害型」「摂食困難・嚥下障害併発型」,第3軸は経管栄養に至った(トリガーとなった)状態像軸で「誤嚥性肺炎や発熱の反復」「急性疾患(胃・十二指腸潰瘍や術後管理等)の治療」「治療による絶食・安静後の廃用」「脳血管疾患発症・再発による摂食・嚥下障害」「認知症やパーキンソン病など慢性退行性進行による摂食力(食欲を含む)低下」で,これらの要因によって低栄養状態となり経管栄養に至っていた。経管栄養から経口摂取への成功事例の分析の結果,看護師による経口摂取導入のきっかけには,「全身状態の回復・安定」「摂食・嚥下力の発見」「本人の意欲」「家族や看護師の口から食べられるようになってほしいという願い」「VF検査など嚥下機能評価」「摂食・嚥下リハビリテーション導入時期」があった。これを認知症の程度別にみると,軽症・中等症の認知症では本人の「食べたい」という意思表示や,他者の食事場面に誘発された認知症高齢者の行動や嗜好品の摂食を通して観察された本人の食物への関心等が挙がっていたが,重症の認知症では舌運動など嚥下機能評価を基に導入といった特徴があった。以上より,認知症高齢者の経口摂取再開の可能性が示唆され,今後は経口摂取再開に向けたケアスキルについて対象の特性・要因別に検討する必要がある。平成19年度の主な研究目的は、認知症高齢者が口から食べる力を見極めるための判断基準と経口摂取再開へと導くためのケアスキルを検討し、ガイドラインを作成することである。方法は、摂食・嚥下障害のある認知症高齢者のケアに携わる看護師エキスパートによるブレインストーミング、文献検討、看護師スキルアップ教育での意見、平成18年度研究成果に基づくガイドラインの内容についての記述分析である。結果、認知症高齢者の「口から食べる力を見極める判断基準」は2段階で構成された。第1段階は、看護職が日々の観察をもとに認知症高齢者の「口から食べるカ」の糸口を見出す段階で、そのための観察項目として「本人の食べたいという意欲(家族の思い)」「言葉を発する」「唾液が飲める」「表情がしっかりしてきた」「全身状態の安定(栄養状態の改善・維持)」「活動耐性の向上(坐位保持が可能となる)」が挙げられた。現行の摂食・嚥下機能評価は、認知障害がある者に実施できないものも多い。今回、臨床の知をもとに抽出された観察項目は、重度認知症の高齢者でも評価可能である。さらに主体である本人の意欲を大前提に、食べるために必要な口腔運動や嚥下機能、体力の評価に対応していることからも妥当と判断した。第2段階は、第1段階で選定された対象者に、「意識状態」「認知機能」「全身状態」「口腔機能」「嚥下機能」の5軸10項目からなる客観的評価を行い、医師はじめ他職種との連携のもとに経口摂取再開を判断する内容となった。

「経口摂取再開へと導くケアスキル」では、摂食・嚥下過程に沿ったアセスメント項目と具体的ケア方法を検討し、ガイドラインの第1案を作成した。次年度は、これらの研究成果を看護実践に適用し、ガイドラインの妥当性と有用性について検討するとともに、今年度撮影したビデオ教材を資料として、ガイドラインに準じた教育教材DVDの作成も目指す予定である。平成20年度の研究目的は,平成19年度に作成した「認知症高齢者の口から食べる力の見極めとケアスキルに関するガイドライン」の妥当性と有用性を検討するとともに,本ガイドラインに準じた視聴覚教材を作成することである。方法は、1)経管栄養の離脱に成功した認知症高齢者の事例研究を分析資料としてガイドラインに従った再分析(後向き研究)を行うとともに、2)経管栄養を受けている認知症高齢者を対象にガイドラインを実際に使用して経口摂取の移行に向けた事例展開(前向き研究)を行うことで、ガイドラインの妥当性を検討した。さらに、3)ガイドラインの必要性・実施可能性に関して、項目ごと4段階評価を多職種(言語聴覚士、管理栄養士、看護師、介護福祉士)計6人に依頼した。これらの検討結果をもとに、判断基準およびアセスメント項目を見直し、視聴覚教材を作成した。結果、後向き・前向き研究ともにガイドラインの妥当性が確認されたが、「判断基準」における嚥下機能の判定において看護者間でばらつきを認め、実際に看護師からも評価に自信がないという意見があり、嚥下障害がある認知症高齢者に対する客観的評価指標のさらなる開発が課題となった。ガイドラインの必要性・実施可能性の評価では、「判断基準」の各項目の必要性の平均得点は3.74.0点,実施可能性は3.13.9点,「アセスメント」の各項目の必要性は3.34.0点,実施可能性は3.34.0点といずれも高い結果であり、臨床実践における有用性は評価されたといえる。なお、教材用DVDの編集途中でパソコンが壊れ、データも消失するといった自体に陥り、今年度、急遽、ビデオ編集に対応したパソコンを優先的に購入して(物品費383,775円が追加計上された所以である)、使用可能な映像データだけは再編集したもの、欠損したデータについては次年度、再び撮影し直す必要性が生じた。このため、DVD付きガイドライン教材は、平成21年度早々に完成させる予定である。平成21年度の研究目的は,平成20年度までに開発してきた「認知症高齢者の口から食べる力の見極めとケアスキルに関するガイドライン」をもとに提供したケアの効果から,本ガイドラインの有効性を検証することである。対象は,経管栄養を受けている認知症高齢者2人と経管栄養を受ける可能性が高い認知症高齢者3人にケアを提供する看護職である。介入方法は,対象に本ガイドラインを参考に介入対象の経口摂取への移行ならびに経口摂取維持に向けたケアを依頼した。評価方法は,介入前後の介入対象の状態像の変化と介入6カ月後の栄養管理法(経口摂取への移行・維持)で評価した。結果,認知症高齢者5人全員が,認知症の程度(CDR,NMスケール)は重度,年齢の中央値は87歳(範囲:75-92歳),全て女性であった。経管栄養を受けていた1人は嚥下障害もなく介入4カ月後に座位での経口摂取へ移行したが,もう1入は発熱があり寝たきり状態のまま改善を認めなかった。一方,経管栄養を受ける可能性が高かった認知症高齢者3人全員が介入6カ月後も経口摂取を維持できていた。
新たな視点で原腸陥入におけるフラスコ細胞の役割を解明する試み

原腸陥入は多細胞動物の形態形成において重要な現象であるにもかかわらず、そのしくみの多くは依然として解明されないままの状態にある。本研究では、この原腸陥入の時期に特徴的に出現するフラスコ細胞に着目し、その特徴的な形態の形成機構を調べ、原腸陥入におけるフラスコ細胞の役割の解明をめざした。平成18年度の研究結果をふまえ、単離フラスコ細胞の細胞伸長と原形質流動について、透過型電子顕微鏡観察および細胎内カルシウムイオン濃度変化の測定を行った。透過型電子顕微鏡観察の結果、細胞膜直下に存在するアクチン織維層の厚みが部位によって異なることが明らかになった。すなわち、細胞運動の進行方向先端付近ではアタチン繊維層が薄く、反対の部位では層が厚かった。また、細胞の超軸方向に沿って細胞表面近傍に徴小管が走行していることも明らかになった。これらの結果は、細胞の一端においてアクトミオシン系により発生した強い収縮力が原因となり、原形質流動が生じ、その結果として細胞が一方向に伸長することを示唆している。細胞骨格に関して単離フラスコ細胞に見られた存在様式は胚内でのフラスコ細胞においても確認されたことから、このしくみがフラスコ細胞の形態形成において重要な役割を果たしていると考えられる。次に、細胞膜近傍の細胞骨格が関与した原形質流動の発生機構を明らかにする目的で、細胞内カルシウムイオン濃度変化の測定を行った。その結果、細胞全体のカルシウムイオン濃度は全体として非常に低く抑えられているが、細長く伸びた細胞の両端ではその濃度が異なる傾向にあることが明らかになった。今後は細胞内カルシウムシグナリング機構の解析を行い、これと原形質流動との因果関係を明らかにする必要がある。原腸陥入は脊椎動物をはじめとした多ぐの動物の形態形成における重要な現象であるにもかかわらず、その仕組みの大半は依然として謎にまれている。両生類胚の原腸陥入時の形態的特徴は、陥入部位先鎖鎖菌に見られるフラスコ細胞である。一この細胞の特徴は細長く伸長していることである。有尾両生類に分類されるアカハライモリの原腸胚を観察すると、シリンダー状またはフラスコ状に伸長しているのはフラスコ細胞に限定されたものではなく、ほとんど全ての中胚葉細胞と内胚基細胞でこのような形態をとっていたことから、この細胞の伸長が原腸陥入に深く関わると考えられる。細胞の伸長はCa, Mg-free溶液により原腸胚から単離した細胞においても再現することができた。この細胞伸長のしくみを単離胚細混を用いて細胞骨格との関連で調べた。アクチン重A阻害剤を外液に添加すると、伸びていた細胞の形態が速やかに球状に変化した。また、微小菅重合阻害剤を用い、微小管を破壊したところ、細胞伸長そのものには影響を与えなかったが、原形質流動の速度がアメーバなみに加速されることを発見した。微小管安定化剤を作用させてもこのような効果は見られなかった。さらに、微小管重合阻害剤と2,3-butanedione monoxime(ミオシンに結合し、筋収縮を阻害する)とを同時に作用させると、活発な原形質流動がほぼ完全に抑制された。以上の結果から,初年度の研究において、(1)原腸胚の中胚葉細胞および内胚葉細胞に見られる伸長した細胞形態の形成と堡持にはアクトミオシン系が重要な役割を果たしていること、(2)アクトミオシン系と微小日系の共同作業により原形質流動が調節されていることが明らかになった。
地域包括ケア病棟の看護・介護を可視化するクリニカル・ダッシュボードの開発と適用

本年は、研究計画の最終段階に位置することから、クリニカル・ダッシュボードに表示すべき情報項目の精査を中心に研究活動を展開した。過年度までの研究では、これらの項目は生体デバイス等を経由して得られる客観的な指標を中心とすべきことを議論してきたが、本年度は本班の主なフィールドが地域包括ケア病棟であることから更に踏む込み、これらの項目が多施設の看護職はもとよりリハビリテーション職・介護職にも通用するものであるか検証することを目的に、地域連携クリティカルパスに用いられる情報項目の分析も進め、本班が提案する項目がこうした多施設連携と一定程度合致するものであるか確認作業を行った。また、クリニカル・ダッシュボードの実装に向けた技術的課題として、多数の生体デバイスメーカにより機器・情報種・その通信規格が濫立し、これを病院が十分に整理する余裕がないことによって、病棟の看護職・介護職が多種多様なデータ・情報を目の当たりにし、かえって意思決定支援システムとしての利便性を欠く事象が生じる可能性があることも明らかになった。こうした認知限界の課題については、従来より医療分野の教育で用いられているシミュレーションの技法を用いることで分析を試みているが、定量的な評価を行うにはなお理論モデルの構築が難しく達成しきれていない面もある。いずれにせよ、看護・介護職の業務実態を考えると、クリニカル・ダッシュボードに表示すべき項目はきわめてシンプルであるべきことはほぼ確証にいたっている。その情報を提供することにより安全性や効率性が向上するという定性的な分析はできつつあるが、定量評価の実現にはこれらの技術的課題を解決していくことが必要であることも明らかになった。本研究課題により確立を目指していたクリニカル・ダッシュボードの項目整備はほぼ完了している。これによる質改善の評価については定性的なものは多く、定量評価をなお行う必要があるものの、業務の効率性等については短期的な改善は難しく中長期的な評価が必要であることから、本研究期間内に可能な評価はほぼ完遂したものと判断している。研究実績で述べたように、本研究は完了段階にある。本研究ではクリニカル・ダッシュボードを運用するためには病棟デバイスを活用した自動入力が必要であることを強調しており、これを実現するためのプロトタイプを製作した。この製品について知的財産権の取得を予定しており、その取得を行うため研究期間延長申請を行い承認されている。次年度は、これに関係する活動を行う予定である。研究初年度となる本年度は、システム構築に向けての基盤整備を中心に行った。具体的には、バイタルサイン等を測定する医療機器から発生するデータをどのようにクリニカル・ダッシュボードに反映させるかの検討と、既存の看護記録等の分析を通じ定型化すべき情報の抽出・整理を進めた。具体的には、処方オーダやナースコール履歴等の定量的なデータと、経過記録等の定性的なデータに対して、「痛み」等の目的変数を設定することによって関連データの紐づけを測り、これに関連した看護・介護者の行動を説明変数として抽出する手法の考案を進めたところである。また、医療従事者の行動を意図して必要最小限の情報を提供する手法については医療シミュレーション分野で多大な蓄積があることから、基本的な診療場面を題材に、その基礎的なモデル構築に関する検討を行った。その成果を国際学会で発表するとともに、これらの手法の海外事例についても情報収集を行った。さらに、研究対象となった地域包括ケア病棟を有する病院に限らず、より幅広い病院に研究成果を還元する観点から、連携研究者とともに関係学会等において議論の場を開拓し、クリニカル・ダッシュボードを構成するデータの相互運用性の確保についても検討を始めた。同時に分担研究者の井上はこれらの手法の医学的・社会福祉学的検討を進めた、あわせてクリニカル・ダッシュボードのプロトタイプを作成するための準備をほぼ終えたところである。上記「研究実績の概要」の通り、クリニカル・ダッシュボードの構築に向けた十分な成果を挙げることができた。現時点で、研究計画に影響を及ぼす重大な問題は生じていない。2年目となる本年度は、ダッシュボードの実装に向けた開発工程に時間を割いた。まず、アメリカ診療情報管理協会(AHIMA)の長期療養型施設におけるICT利用の白書を公表した等の海外事例も考慮して、できる限り、看護職・介護職の手入力を要しないシステムの構築を目指すことにした。その結果、バイタルサインの入力機能を持つ医療機器等を用いて、患者と看護職・介護職の接点を紐づけるシステムの援用がもっとも効率的であり、これに日常生活ケア等の情報を付加していくことが必要であることが示唆された。どのような情報をダッシュボードに盛り込むかについては、既存の看護記録のテキストマイニング等を通じて、要素の洗い出しを行った。ここでは、痛みや腹部の症状などに関する記録が多いが、必ずしも状態を的確に表現できている記録ばかりでないことも明らかになり、より標準的な観察指標等を情報システムによって看護職や介護職に提供することで、より効率的で質の高い記録を可能にする手法の導入を検討することとなった。また、病棟系の情報システムの発達により、看護職・介護職の認知限界を上回る情報を提供してしまう可能性についても検討した。認知限界の議論は、看護職・介護職の業務に関しては必ずしも十分ではないので、シミュレーション技法など関連分野の知見を取り入れて、必要最小限のデータ・情報を提供する仕組みの検討を行った。よって、ごく基本的な機能のダッシュボードについては運用可能な状態にあり、そこに付加すべき情報についても、ある程度の整理が完了した。本年度は、ダッシュボードの実装に向けた開発研究を主たる計画としていたが、既存のシステムを援用する形でその実装はほぼ完了しており、これに付加すべき情報の整理も行うことができた。