hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域スポーツクラブとツーリズムを融合した地域活性化―軽井沢町をフィールドとして―

2005年は、スポーツツーリズムの概念や先行研究をレビューし、具体的な調査内容を検討し、2つの調査研究を実施した。具体的は、軽井沢町に2004年に設立された「軽井沢コミュニティスポーツクラブ」に焦点をあて、そのクラブのスポーツツーリズムにおける可能性を検討することである。そのために、軽井沢町を訪問している観光客と別荘滞在者を対象として、クラブとそのサービスに関するニーズを調査し、クラブの発展と地域活性化への貢献可能性について検証した(研究1と研究2)。その結果、一般観光客では、ツーリストとスポーツツーリストに差異はなく、約50%の加入意向があること、別荘滞在者では、スポーツ実施者で、スポーツに対する満足度の低い者ほど、軽井沢コミュニティスポーツクラブへの加入意向が高いことが明らかになったことが、地域スポーツクラブのツーリズムの融合による地域活性化が期待できることが明らかになった。2006年は、軽井沢町調査を踏まえて、スポーツツーリズムの視点から、スポーツクラブのみならずスポーツイベントが地域活性化にとって重要な要因となっているという予想から、石垣島と河口湖という多くのツーリストが参加している市民マラソン大会を対象として、参加者の特性を明らかにするとともに、地域活性化への貢献可能性について検証した(研究3と研究4)。その結果、市民マラソン大会参加者のツーリストには、マラソン参加だけを目的としているツーリスト(中核的スポーツツーリスト)とマラソン参加と観光を目的としているツーリスト(拡延的スポーツツーリスト)があり、リピーター、女性の参加、経済効果の点からは、後者を増加させること、そのためには、観光地としての魅力(プル要因)を効果的にプロモーションしていくことが重要であることが示唆された。まず第一に、二ヵ年研究の一年目として、諸外国のテキストおよび"Journal of Sport Tourism"を中心として、スポーツツーリズムに関する先行研究の追加的なレビューを行い、諸概念の検討を含めて整理を行った。その結果、軽井沢クラブのスポーツツーリズムにおける位置づけを確認することができた。第二に、スポーツコミュニティ軽井沢クラブ(以下軽井沢クラブという)の基本方針と戦略を立案するための基礎的なデータを得るために、モール来場者を対象として質問紙調査を実施した。主な調査内容は、(1)デモグラフィクス、(2)ツーリストおよびスポーツツーリストとしての特性、(3)軽井沢クラブへのニーズである。サンプル数は、398(男性186、女性212)。その結果、ツーリストの中からスポーツツーリストを抽出し、ツーリストとスポーツツーリストの行動特性の違い、および軽井沢クラブへのニーズが明らかとなった。とりわけ軽井沢クラブには、従来のテニスとゴルフという軽井沢のスポーツの固定的なイメージを変え、多様なニーズに対応する可能性が示唆された。第三に、軽井沢クラブの拠点施設となる予定の「風越公園」の運営に関する情報を収集した。この情報は、今後軽井沢クラブが経営戦略を立案する際の内部情報となる。第四に、軽井沢クラブでの経営戦略立案の参考とするために、スポーツツーリズムと地域活性化に関する先進的な取り組みの一つである「石垣島マラソン」のツーリストへの質問紙調査を含む事例研究を行った(サンプル数99)。現在、その集計・分析中である。第五に、軽井沢クラブ主宰のスロースポーツツアー参加者への質問紙調査を実施した(サンプル数140)。本年度は、2ヵ年研究の最終年として、河口湖日刊スポーツマラソンの参加者に対する質問紙調査を追加するとともに、昨年度の軽井沢調査および石垣島調査結果を踏まえて、スポーツツーリズム研究として、まとめを行った。本年度実施した河口湖日刊スポーツマラソン参加者への調査の概要は以下の通り。調査日時:平成17年11月26日午前5時30分午後2時30分調査対象:第31回河口湖日刊スポーツマラソン参加者調査方法:来場者調査法による質問紙調査有効標本数:430人調査内容:人口統計学的要因、参加目的、参加のきっかけ、参加回数、旅行予算、旅行形態、滞在期間、宿泊施設、交通手段、同伴者、観光予定地、満足度、継続訪問意志など結果の概要:

参加者を目的と滞在期間から、スポーツツーリスト(さらにマラソン参加目的のみの中核的スポーツツーリストとマラソン参加と観光目的の拡延的スポーツツーリストに分類)とプログラム参加者にわけ、それぞれの特性を明らかにすることができた。その結果、スポーツツーリストのサステイナブル・ツーリズム(持続可能な観光)への貢献が示唆された。その結果は、18年3月日本体育・スポーツ経営学会第30回大会(千葉大学)において発表された。
里山,里地の二次的自然環境の維持保全のための技術開発とそれに基づく農業経営戦略

わが国の農耕地の約40%を占める中山間地域は気象的、土壌的、地形的に極めて厳しいものがある。中山間地域の中でも里山、里地は河川の上流部に位置し、その二次的自然環境と農家経営が維持保全されなければ平野部や都市部の生産環境や居住環境を維持することは難しい。そこで本研究では里山、里地の二次的自然環境維持保全のための技術開発と持続的農家経営のための戦略として次のような研究を行った。1)ブルーベリーやナガイモ、マコモなどの耐酸性および耐寒性作物の導入2)耐冷性を強化した遺伝子組み換え水稲の作出3)中山間地域における水稲の不耕起移植全量苗箱施肥栽培および不耕起直播深水栽培の試み4)棚田水田の水及び土壌環境の解明5)作物栽培への家畜堆肥の有効利用と農地還元量の推定6)大規模農-森林生態系におけるGPS, GISを用いた肉牛の無牧柵管理技術の開発7)人工池生態系における稀少魚"鉄漁"の育種と栽培法8)渓畦林の植生維持保全管理技術の開発9)農村景色のイメージ化が地域農村を維持するための意志と意識に及ぼす影響10)中山間地域の農村調査と新技術に基づく、持続的農家経営、農家経済を維持するための戦略開発。里山・里地の二次的自然環境の維持保全のための技術開発とそれに基づく農業経営戦略を構築するための基礎的研究を行い次の結果を得た。里山の渓畔林の維持、修復を行うために代表的樹種であるオノエヤナギとオニグルミの生態と繁殖生理を調査し、オノエヤナギの雌雄比は2:1で雌雄の生育立地が異なること、オニグルミの開花フェノロジーには雄先熟、雌先熟の2型が存在することを明らかにした。奥山における低コスト大規模林間放牧システムを確立するために牛群行動を調査した結果、牛は草生状態に応じて摂食戦略を変更し人の誘導なしに大面積草地を自発的に回遊し、利用することが明らかとなった。里山で排出される多量の牛糞を雨の当たらない堆肥化施設でコンポスト化したところ、Kを初めとする養分含量がこれまでの報告より高いこと、デントコーン畑への施用量は2t/10aが適量である事が示された。傾斜地の環境保全を考慮した栽培法としてデントコーンの肥効調節型肥料を用いた全量基肥接触施肥不耕起栽培を行い、慣行の速効性肥料を用いた耕起栽培と同等以上の収量が得られることが明らかとした。中山間地における水稲の安定多収栽培を確立するために穂孕み期を中心とする深水栽培を検討したところ、茎数の低下を招くことなく障害型冷害を回避できる可能性が示された。また、淡水生態系の生物層を調査し、休耕水田への除草用草食性ヤマトゴイ放流の可能性を明らかにした。遺伝子組み替え技術によって耐冷性の付与された数種の組み替え水稲を作出することに成功した(グリセロール三リン酸アシル基転移酵素導入水稲とシアン耐性呼吸の最終酸化酵素導入水稲の作出)秋田県皆瀬村の農村、農家経営調査を行い、中山間地が抱える農業経営的問題点を明らかにした。我が国耕地の40%を占める中山間地域は食糧生産基地として重要であるが、これに加えて、貯水機能、洪水防止機能、保険涵養機能、遺伝子資源保存機能などの多機能性を有し、この地域の耕地生態系である里山、里地の二次的自然環境を守ることは下流域に所在する都市部、平坦地の環境を維持する上で重要である。この二次的自然環境を維持するには農家経営の健全な持続が必要であり、そのためには単なる保全ではなく、先端的かつ実践的生物生産・管理技術の開発が不可欠である。本研究では林地-草地-畑地-水田生態系の個々の生産技術の解明と共に、複合生態系としての総合化、システム化を図ろうとするものである。本年度に得られた成果は次の通りである。

1)河畔林を構成するヤナギ類の雌雄性、個体サイズ、生育立地などの河畔林保全のための基礎的知見を明らかにした。2)林地を含む大規模放牧地ではGPS,GISを利用した放牧牛の行動に基づく合理的管理方式を検討した。3)家畜糞のコンポスト化と農地への還元上の問題点を検討しリン酸成分としては大部分が無機態であるという新知見を得た。4)付加価値作物ブルーベリーの遺伝子工学的品種判別法を考案した。5)棚田方式における淡水魚を飼養する一筆の昇温効果と連携水田の潅漑水のケイ酸推移、および深水の保温効果を明らかにした。6)水田生態系の有効利用のために水性作物のカタログ化を試みた。7)遺伝子工学的手法で、根毛増大遺伝子および天然除草剤耐性遺伝子組換え水稲を作出した。8)中山間地の農業経営の実態調査を行うと共に、農村風景の存在価値をPC上の画像評価法で検討し直接所得保障の根拠を検討した。9)これらの成果を踏まえ、里山、里地の二次的自然環境の維持保全のための方向性を検討した。里山、里地の二次的自然環境維持保全のための技術開発と農村調査を行い、次の点を明らかにした。(1)中山間地棚田水田の有効利用法として連続する水田におけるケイ酸を主体とする水質や環境要因の調査を行い、温水田として一筆設置することによって安定な栽培環境が得られる反面、灌漑水のケイ酸供給能が著しく低下すること、温水田の有効利用として、マコモやクレソン、サトイモの栽培が有望であること、テツ魚の生態、生理と遺伝様式を明らかにし今後の養殖の可能性を明らかにした。(2)ブルーベリーの品種判別法として"PCRを用いたDNA多型検出法"を開発すると共に、高炭酸ガス下で挿し木栽培を行えば、従来、品種によっては難しいとされていた、ハイブッシュブルーベリーの緑枝挿しが可能であることを明らかにした。(3)GPS、GISを組み合わせて、放牧牛の摂食行動、休息行動などを詳細に追跡調査したところ、放牧牛の行動範囲は土地利用や地形面を反映しており、無牧柵放牧の可能性が示された。また、中山間地農業における家畜糞尿の活用とその問題点を明らかにした。(4)中山間地農村調査によって、その農家経済、農家経営状況を詳細に明らかにすると共に、農村風景の評価法を開発し、"条件不利地への直接支払い"の有効性と問題点を明らかにした。
統計的生物数理モデルを用いた脳動脈瘤ロバスト検出システム

脳動脈瘤好発部位分布モデル構築と発病部位の推測本研究はすでに産業医科大学病院倫理委員会と九州大学病院倫理委員会の承認を得ている。産業医科大学の興梠征典教授と協力して、無症候性脳動脈瘤患者のMRA画像を100例収集し、脳動脈瘤データベースを構築した。過去の脳動脈瘤症例データベースにより好発部位を統計解析し、脳動脈瘤発症確率分布モデルを構築した。その脳動脈瘤発症確率分布を事前確率として、新たな症例の発病部位の推測を測りました。今現在が過去の脳動脈瘤症例データベースにより好発部位を統計解析し、脳動脈瘤発症確率分布モデル発病部位の推測に基づいた論文を現在執筆中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。1)症例収集と脳動脈瘤形状分布モデル構築本研究はすでに産業医科大学病院倫理委員会と九州大学病院倫理委員会の承認を得ている。動脈瘤それぞれの長軸、単軸と中間軸を測定した。2)脳動脈瘤形状分布モデル構築選択的凸領域強調フィルタについて研究し、その成果を論文として発表した。選択的凸領域強調フィルタは数学的動脈瘤の最短と最長の直径の比をヘッセ行列の第一および第三の固有値の平方根の逆数の比にあてはまって、動脈瘤形状を持つ構造を強調するために設計された。従来法では血管が曲がった個所や分岐部(部分的な楕円状)も強調されていたが、新規に開発した固有値に基づく強調フィルタのモデルを用いると、選択的に球状の対象物を強調できることが分かった。このモデルは脳動脈瘤だけでなく、球状のほかの病変にも適用できる可能性がある。提案された方法は従来法より少ない偽陽性を得られました。この結果について、「An ellipsoid convex enhancement filter for detection of asymptomatic intracranial aneurysm candidates in CAD frameworks」をタイトルとして学術雑誌Medical Physics 43(2), 951-960, 2016)に英語論文で発表しました。また、海外一回と国内二回学会発表した。3)今現在が過去の脳動脈瘤症例データベースにより好発部位を統計解析し、脳動脈瘤発症確率分布モデルの構築を研究し、なお、この研究に基づいた論文を現在執筆中である。研究成果について、開発した脳動脈瘤形状分布モデル構築選択的凸領域強調フィルタは数学的に動脈瘤形状を持つ構造を強調するために設計された。この結果について、「An ellipsoid convex enhancement filter for detection of asymptomatic intracranial aneurysm candidates in CAD frameworks」をタイトルとして学術雑誌Medical Physics, 43(2), 951-960, 2016に英語論文で発表しました。また今現在開発中の新しい方法に得られた結果が有用性を示しているので、とても将来性がある研究と思います。過去の脳動脈瘤症例データベースで好発部位を統計解析し、脳動脈瘤発症確率分布モデルを求める。更に、検出した脳動脈瘤後補の局所特徴、脳動脈瘤発症確率、破裂危険度を入力として、出力を脳動脈瘤の程度とする機械学習システムを構築する。機械学習としてはSVMやdeep learningを考えている。以上の結果、脳動脈瘤検出システムのプロトタイプを開発する。岩手医科大学とNTT Dataの下で開発された「次世代医用クラウドシステム」に実装し、プロトタイプシステムのテストを行う。また、産業医科大学の興梠教授の指導の下、脳動脈瘤検出システムを用いた場合と用いない場合の性能評価を、ROC解析に基づいて行う。その結果、開発した脳動脈瘤検出システムの臨床応用への有効性を調べる。国内外(RSNA、JAMITなど)の学術会議に積極的に参加することにより、本研究を遂行する上で必要な情報を収集する。また、開発する提示手法について、海外のコンピュータ支援診断関係の学術雑誌に論文を投稿する。
新規な固体超強酸触媒の合成とその触媒作用

ハロゲン化合物や硫酸を担持しない、金属酸化物のみによる新規な固体超強酸触媒の合成を目的として研究を進めたところ、モリブデンおよびタングステンを含浸させることで酸化ジルコニウム上に超強酸性を発現させることができることを見い出したので結果を以下に要約する。1.固体超強酸は、Zr(OH)_4あるいは無定形のZrO_2にメタタングステン酸アンモニウムを含浸させることで得られる。担持量はW金属にして13W%が最も良く、タングステン酸との湿式混練によっても調製可能である。この触媒はSiO_2ーAl_2O_3が全く活性を示さない30°Cでのペンタン、50°Cでのブタンの反応に高い活性を示す。最高の活性は800850°Cという非常に高い温度で焼成した時である。2.指示薬法によるWO_3/ZrO_2(800°C焼成)の酸強度はH_0【less than or equal】-14.52であり、金属酸化物のみでこれほどの酸性を発現された例はまだ報告されていない。X線回折、表面積の測定からZrO_2の結晶形の転移および結晶化が著しく阻止されていることが観測された。3.担体として用いるジルコニウムは水酸化物か無定形であることが重要で、結晶化したZrO_2に担持しても超強酸は得られない。4.モリブデン酸をM_0金属にして5W%となるように含浸させても超強酸が得られる。最適焼成温度は700800°Cであり、酸強度はH_0=-13である。この触媒は酸触媒反応の他、酸化反応にも効果的であることがわかった。5.他の金属酸化物を担体とした場合の活性も調べたところ、タングステン担持でFe_2O_3、TiO_2、SnO_2にも同様な効果が認められた。ペンタンの反応に対する活性の序列はZrO_2》TiO_2,SnO_2〉Fe_2O_3となった。
非天然型アミノ酸を利用した膜透過性ペプチドの創製とそのＤＤＳキャリアとしての応用

昨年度までに、五員環側鎖上に塩基性官能基を1つ有するジ置換アミノ酸と、アルギニンの9量体(R9)をモデルペプチドとしたこれらのジ置換アミノ酸を含有するペプチドを作成している。本年度は、酵素に対するジ置換アミノ酸含有ペプチドの安定性の検討と、正常細胞に対する遺伝子導入が可能であるか検討を行い、合成したジ置換アミノ酸含有ペプチドの有用性を評価した。ペプチド安定性評価の結果、R9が加水分解酵素との接触により速やかに分解されることに対して、ジ置換アミノ酸を含有するペプチドは長時間の酵素への曝露に対しても安定であった。長時間の細胞との接触における高い細胞膜透過性や遺伝子導入効率は、血清や細胞中の酵素に対する安定性によるものであると考えられる。また、正常細胞としてBV-2細胞を用いて遺伝子導入効率を評価したところ、市販の遺伝子導入試薬と同等レベルの遺伝子導入が可能であった。ここまでの研究成果を基に、新たなジ置換アミノ酸として環状側鎖に塩基性官能基を2つ有する五員環状ジ置換アミノ酸を新たに合成した。また、このジ置換アミノ酸への変更による膜透過性への影響を調べるため、モデルペプチドは引き続きR9とし、この新規アミノ酸を含有する膜透過性ペプチドを作成した。L-(+)-酒石酸ジメチルを出発原料として、14工程を経て五員環状の側鎖に二つのアミノ基を有する新規ジ置換アミノ酸を合成し、合成したジ置換アミノ酸を用いてペプチド固相合成を行うことで、目的とする新規ジ置換アミノ酸含有ペプチドを合成した。今後、ジ置換アミノ酸の側鎖をグアニジノ基へと変換した誘導体の合成、作成したペプチドの二次構造解析、細胞膜透過性評価、DDSキャリアへの応用などの実験を行うことでデータ集め、これまでの結果と合わせて解析することで、今後の新たな膜透過性ペプチドの開発に有用なデータが得られるのではないかと期待している。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。非天然型アミノ酸を用いた膜透過性ペプチドの有用性を評価するために、側鎖にジアミン構造を有する新規非天然型アミノ酸とそのホモペプチドの合成を行った。また、ペプチド二次構造制御の観点から新規ジ置換アミノ酸とその含有ヘテロペプチドの合成を行った。これらのペプチドの二次構造解析ならびに膜透過性評価、さらに遺伝子デリバリーへの応用についても検討した。側鎖にジアミン構造を有するアミノ酸ならびにペプチドの合成と評価:側鎖にアミノエチル基を有するリシン(Lys(AEt))と側鎖にグアニジニルエチル基を有するリシン(Lys(GEt))の二種類のアミノ酸とそれらのホモノナペプチドを合成し、細胞膜透過性の評価と遺伝子導入実験を行った。その結果、Lys(GEt)からなるホモペプチドが比較的低濃度において最も良い膜透過性を示し、遺伝子導入実験でも効率的なエンドソーム脱出と良い遺伝子導入効率を示した。新規ジ置換アミノ酸とその含有ヘテロペプチドの合成と評価:五員環状ジ置換アミノ酸の側鎖にアミノ基ないしグアニジノ基を一つ有するジ置換アミノ酸を新たに合成し、R9ペプチド(アルギニン(Arg:R)の9量体)をベース配列として、ジ置換アミノ酸を3残基ごとに3つ導入したペプチドを合成した。CDスペクトルの測定により溶液状態でのペプチド二次構造解析、膜透過性機能の評価、遺伝子デリバリーへの応用を行った。その結果、ジ置換アミノ酸を導入したペプチドはヘリカル構造が安定化されていることや、細胞との接触時間依存的に細胞内取り込み量が増加することが明らかになった。遺伝子導入実験の結果、ジ置換アミノ酸を含有するペプチドは、R9ペプチドと比較して有意に遺伝子導入効率が高く、持続的な遺伝子発現が可能であることが示唆された。当初の予定では、平成27年度には「分子モデリング」、「ジ置換アミノ酸とペプチドの合成」および「ペプチド二次構造解析」を行う予定であった。予定通り、新たなジ置換アミノ酸の合成を達成し、分子モデリングに基づくペプチドの設計と合成、およびそれらのペプチドの二次構造解析を達成することができた。また、ジ置換アミノ酸のみならず、非天然型のアミノ酸とその含有ペプチドも合成し評価を行うことで、非天然型アミノ酸を利用した膜透過性ペプチドの創製に役立つ知見が多く得られた。さらに、予定を前倒しする形で、これらペプチドの膜透過性やDDSキャリアとしての応用についての検討も始めることができていることから、研究は概ね順調に進展していると考えている。

L-(+)-酒石酸ジメチルを出発原料として、14工程を経て五員環状の側鎖に二つのアミノ基を有する新規ジ置換アミノ酸を合成し、合成したジ置換アミノ酸を用いてペプチド固相合成を行うことで、目的とする新規ジ置換アミノ酸含有ペプチドを合成した。今後、ジ置換アミノ酸の側鎖をグアニジノ基へと変換した誘導体の合成、作成したペプチドの二次構造解析、細胞膜透過性評価、DDSキャリアへの応用などの実験を行うことでデータ集め、これまでの結果と合わせて解析することで、今後の新たな膜透過性ペプチドの開発に有用なデータが得られるのではないかと期待している。現在、ペプチドをDDSキャリアとして用いたプラスミドDNAデリバリーについて、その細胞内への取り込み機構などの検討を行っており、引き続きペプチドを用いた遺伝子導入実験を行っていく予定である。また、平成27年度中にジ置換アミノ酸を用いたペプチドについては市販の遺伝子導入試薬に比べて持続的な遺伝子導入が可能であることが明らかになったが、その詳細な機構についても調査を進める。また、ここまでで得られた知見を基に、カチオン性基の数を増やすなどした新たなジ置換アミノ酸などを合成し、より良い膜透過性ペプチドの開発も行っていく。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
高度な看護実践者に求められるフイジカルアセスメント力定着を促進する要素の構造化

2025年問題のみならず、今後のわが国の人口構成及び疾病構造を見据えると、看護師の果たすべき役割はますます拡大すると考えられる。一方、フィジカルアセスメントが看護基礎教育に導入されたのは1997年以降であり、臨床現場の責任・中核を担う世代の看護師の多くが「観察の重要性」を言われながら、具体的方策が教授されなかった現状がある。そのような中、専門看護師や認定看護師、特定行為ができる看護師養成が開始され、どの教育課程にも必修科目としてフィジカルアセスメントが組み込まれ、その重要性が認識されている。本研究は、臨床経験10年以上の看護師のフィジカルアセスメント力定着を促進するための方略を示す。
眼内におけるα1アドレナリン受容体サブタイプの分布と生理学的機能の解析

本年度の研究概要としては,眼内で特に網膜色素上皮細胞に発現しているα1アドレナリン受容体が薬理学的にもα1Aアドレナリン受容体(従来α1Cサブタイプ受容体)であることを明らかにし,現在論文準備中である.眼内で重要な機能をはたすと考えられるα1Aアドレナリン受容体の薬理学的特性を各種のα1アドレナリン受容体特異的薬物を用いて解析を行った.今回,α1A受容体特異的薬物として,新しい作動薬であるNS-49と拮抗薬KMD-3213を明らかにすることができた.また,α1Aアドレナリン受容体にはC末端部位の長さが異なるsplice variantのクローンが,既に申請者らのグループがクローニングしたα1A受容体以外に2つ存在することを明らかにした(α1C-2,α1C-3).各α1A受容体を発現した細胞を用いた機能解析では,splice variantのクローンも従来発表したα1A受容体と同じ様な薬物親和性をもち,細胞内情報伝達系としてはいずれもホスホリパーゼC/カルシウム系にカップルすることが明らかになった.さらに,α1アドレナリン受容体は従来細胞内情報伝達系としてホスホリパーゼC/カルシウム系が主体であるとされてきたが、アデニル酸シクラーゼ/cAMP系も直接活性化することを初めて明らかにした.本研究によるα1アドレナリン受容体の組織分布・構造・薬理学的特性・機能の解析結果は,眼科臨床に応用できる新たなα1アドレナリン受容体特異的薬物の開発へ結び付く足掛りになると考えられる.本年度の研究概要としては,眼内で特に網膜色素上皮細胞に発現しているα1アドレナリン受容体が薬理学的にもα1Aアドレナリン受容体(従来α1Cサブタイプ受容体)であることを明らかにし,現在論文準備中である.眼内で重要な機能をはたすと考えられるα1Aアドレナリン受容体の薬理学的特性を各種のα1アドレナリン受容体特異的薬物を用いて解析を行った.今回,α1A受容体特異的薬物として,新しい作動薬であるNS-49と拮抗薬KMD-3213を明らかにすることができた.また,α1Aアドレナリン受容体にはC末端部位の長さが異なるsplice variantのクローンが,既に申請者らのグループがクローニングしたα1A受容体以外に2つ存在することを明らかにした(α1C-2,α1C-3).各α1A受容体を発現した細胞を用いた機能解析では,splice variantのクローンも従来発表したα1A受容体と同じ様な薬物親和性をもち,細胞内情報伝達系としてはいずれもホスホリパーゼC/カルシウム系にカップルすることが明らかになった.さらに,α1アドレナリン受容体は従来細胞内情報伝達系としてホスホリパーゼC/カルシウム系が主体であるとされてきたが、アデニル酸シクラーゼ/cAMP系も直接活性化することを初めて明らかにした.本研究によるα1アドレナリン受容体の組織分布・構造・薬理学的特性・機能の解析結果は,眼科臨床に応用できる新たなα1アドレナリン受容体特異的薬物の開発へ結び付く足掛りになると考えられる.
β-コングリシニンのメタボリックシンドローム改善作用とその機序解明に関する研究

大豆タンパク質の主なタンパク質画分の一つであるβ-コングリシニンのメタボリックシンドローム改善作用について、種々の病態モデル動物で検討を行った。その結果、β-コングリシニンは体脂肪低減作用および肝臓トリグリセリド濃度低下作用(肥満モデル動物:OLETFラット)、血圧上昇抑制作用(高血圧自然発症モデルラット:SHR/Izm)、インスリン感受性改善作用(2型糖尿病モデル動物:KK-Ayマウス)を示した。さらに、これらの種々の作用はメタボリックシンドロームモデルラット(SHR/NDmcr-cp)においても概ね認められ、メタボリックシンドローム改善因子としてのβ-コングリシニンの有用性が示唆された。平成27年度はβ-コングリシニン(CON)摂取によるインスリンへの応答性および血圧上昇に対する影響に関する動物実験を行った。早期かつ重度に肥満・高血糖を発現するKK-Ay雄マウス(5週齢)にカゼイン食(CAS食;対照食)、大豆タンパク質(SOY)食またはCON食を2週間自由摂食させた。飼育開始1週目(6週齢)でインスリン耐性試験を行った結果、インスリン投与後の血糖値低下はCAS群に比べSOY群さらにはCON群で大きくなる傾向にあった。この効果には少なくとも血中のアディポネクチン濃度の関与が考えられ、β-コングリシニンは糖尿病が進行する初期においては、その進行を遅延させる可能性があることが示唆された。その作用機序について検討するために、各組織の分析を行っている。本態性高血圧モデル動物である自然発症高血圧ラット(SHR/Ism)を用いて、β-コングリシニンと血圧との関連についても検討した。6週齢のSHR/Ism(雄)にCAS食、SOY食またはCON食を7週間自由摂食させた。飼育期間中、ラット尾部血圧を測定した結果、飼育開始4週目以降で特にCON群はCAS群に比べ収縮期血圧および拡張期血圧ともに低く、血圧上昇抑制作用が認められた。CON摂取による効果にも血中アディポネクチン濃度の一部関与が考えられたが、それ以外の要因も含めたCONの血圧上昇抑制作用機序に関して、現在、血漿および各組織の血圧関連因子の解析を行っている。本プロジェクトは、3年間の研究期間中に、4項目の動物実験を計画しており、初年度に2項目の動物実験を行う計画で、平成27年度は研究実績の概要に示した2項目の動物実験を行った。現在、生体試料の分析を行っているが、特に問題はなく結果を蓄積しつつあり、概ね予定通り研究は進行していると判断した。平成28年度は、β-コングリシニン(CON)摂取による抗肥満効果に関する動物実験を行った。肥満モデル動物として、5週齢の雄性Otsuka Long Evans Tokushima Fatty (OLETF)ラットを用いた。1週間の予備飼育を行ない3群に分けた。対照食としてカゼインを20%含むAIN-93G組成の純化食(CAS食)、CAS食のカゼインの半量を大豆タンパク質(SOY)またはCONで置き換えたSOY食またはCON食をそれぞれ13週間自由摂食させた。その間、3週間おきに空腹時血糖値を測定し、飼育12週目にインスリン耐性試験を行った。飼育期間終了後、ラットの脂肪組織重量は、CAS群に比べSOY群で有意な低値を示し、CON群ではさらに低い値を示し、CON摂取による抗肥満効果が観察された。肝臓トリグリセリド濃度に対してもCON摂取による同様の効果が認められた。これらの効果には、CON摂取による血漿アディポネクチン濃度の上昇の関与が考えられた。なお、アディポネクチンの血漿濃度上昇には、脂肪組織での遺伝子レベルの制御が関与していることも示唆された。飼育期間を通して空腹時血糖値に群間で違いはなかったものの、インスリン耐性試験の結果では、CAS群に比べ、CON摂取でインスリン投与に対する血糖値低下の応答がよく、CON摂取にはインスリン感受性を高く維持する作用があることも示唆され、CON摂取による抗肥満効果の一因と考えられた。また、本実験においてもCON摂取による肝臓の脂肪酸合成能低下が認められ、脂質濃度低下作用の一因と考えられた。現在それ以外の要因も含め、CONの作用機序に関する各組織の脂質代謝関連遺伝子の解析を行っている。本プロジェクトは、3年間の研究期間で4項目の動物実験を計画しており、初年度(平成27年度)および次年度(平成28年度)の2年間で、当初の予定通り3項目の動物実験を行い、生体試料の分析が進行中である。特に問題なく結果を蓄積している。現在、3年目に実施する動物実験にとりかかっており、概ね予定通り研究は進行していると判断している。平成29年度は、β-コングリシニン(β-CON)摂取による種々の効果(体脂肪低減作用、肝臓トリグリセリド濃度低下作用、血圧上昇抑制作用、およびインスリン感受性改善作用)が、いわゆるメタボリックシンドローム状態ではどうかについて、メタボリックシンドロームモデルラット(SHR/NDmcr-cp)を用いて調べた。5週齢のSHR/NDmcr-cpを1週間予備飼育後、3群に分け、カゼインを20%含むAIN-93G組成の純化食(CAS食)、CAS食のタンパク質の半量を大豆タンパク質(SOY)またはβ-CONで置き換えたSOY食またはβ-CON食を、それぞれ12週間自由摂食させた。尾部の血圧を経時的に測定した結果、β-CONはSOYよりも強い血圧上昇抑制作用を示すことが観察され、この効果には、少なくともレニン-アンジオテンシン系による制御および脂肪組織によるアディポネクチン産生増加に起因する血圧上昇抑制機構が関与していることが示唆された。

血清グルコース濃度への影響は明確でなかったが、血中HbA1cの割合はCAS群に比べβ-CON群で有意に低かった。飼育12週目に行った糖負荷試験では、有意ではなかったもののSOYおよびβ-CONにおいて耐糖能の改善傾向が観察された。これらの作用には、インスリン感受性の改善やアディポネクチンを介した糖代謝の改善などが関与していることが示唆された。β-CONによる白色脂肪組織重量への影響は明確でなかったが、肝臓トリグリセリド濃度はCAS群に特にβ-CON群で有意な低値を示し、その要因として、少なくとも肝臓での脂肪酸合能の抑制およびβ酸化能の亢進の両方が考えられた。以上のことから、β-CONは、メタボリックシンドローム状態においても種々の代謝改善作用を示すことが示唆された。大豆タンパク質の主なタンパク質画分の一つであるβ-コングリシニンのメタボリックシンドローム改善作用について、種々の病態モデル動物で検討を行った。その結果、β-コングリシニンは体脂肪低減作用および肝臓トリグリセリド濃度低下作用(肥満モデル動物:OLETFラット)、血圧上昇抑制作用(高血圧自然発症モデルラット:SHR/Izm)、インスリン感受性改善作用(2型糖尿病モデル動物:KK-Ayマウス)を示した。さらに、これらの種々の作用はメタボリックシンドロームモデルラット(SHR/NDmcr-cp)においても概ね認められ、メタボリックシンドローム改善因子としてのβ-コングリシニンの有用性が示唆された。今年度は残り2項目のうち、肥満モデル動物を用いた動物実験を行う。メタボリックシンドロームモデルラットを用いた動物実験は飼育期間が長期になるため、今年度中に飼育を開始し、来年度早期に分析に取りかかれるように調整する予定である。最終年度の今年度はメタボリックシンドロームモデルラットを用いた動物実験に取り組む。予定通り、今年度中に分析を完了する予定である。食品栄養学
篩部局在性の果樹ウイルスに関する研究

その結果、GAV・GSV・GLRVの各々について、病組織を用いてウイルスを精製し、平衡密度勾配遠心法・電気泳動法などにより、粒子・ゲノム核酸・外被蛋白質の理化学的性状を研究した。また、GAV精製試料については家兎に、GLRVについてはマウスに注射し、それぞれ抗血清および腹水抗体を作製した。得られた抗血清および抗体を用いて寒天ゲル内二重拡散法および免疫電子顕微鏡法によりウイルスの検出・他ウイルスとの血清関係について調べた。またELISAによりGAVの検出診断を試み、その発生分布を調べた。本研究で扱った4種のウイルスの各々について細胞内所在・増殖様式を電子顕微鏡を用いて調べた。以上より、GAVは感染組織の各種篩部細胞で増殖する径約25nmの小球状ウイルスで、分子量約23,000の1種の外被蛋白質および分子量約2.3×10^6の一本鎖RNAよりなる。以上の性状はLuteovirusのそれと非常に類似している。またGLRVはGAV同様篩部局在性で、約11×20,000nm、ピッチ約3.7nmの紐状ウイルスである。GSVはGAVとその理化学的性状において類似しており、血清学的に類縁関係にある。PYLVおよびCVYVについては、さらにその性状の究明が必要と思われた。
強磁場中dHvA効果によるウラン化合物のフェルミ面の実験的研究

我々は重い5f電子系超伝導体UPd_2Al_3のdHvA効果を金研強磁場磁石を用いて研究し、20T以上のフェルミ面の電子状態を明らかにすることを目的として、現在までに30T級ハイブリッド磁石用の^3Heクライオスタット及びハンドリングシステムを製作した。この装置により、最低温度0.4Kを8時間持続させることに成功し、20Tを越す強磁場下での長時間にわたる実験を行うことが可能となった。dHvA効果測定装置を製作し、この装置の性能評価として少数キャリアの強相関4f電子系である希土類モノプニクタイド、PrSb、DySb,およびTbSbのフェルミ面及び強磁場磁化の研究を行った。それが強磁場下では磁場依存性をもつこと、さらにTbSbでは明瞭なスピン分裂を観測し、伝導電子と局在モーメント間に40meV程度の大きな交換相互作用が働いていることを見い出した。さらにUPd_2Al_3の交流帯磁率をT=0.4K40K、H=15T27Tの広範囲にわたって測定し、強磁場での磁気相図を完成した。メタ磁性転移磁場H_c=18T以上で相転移によるものと思われる新しい境界線を見い出した。今後、^3Heクライオスタットと10mKの超低温を生成する^3He-^4He希釈冷凍機を用い、すでに開発した測定装置と検出コイルを使ってUPd_2Al_3のdHvA効果の研究を詳細に行う。H_c上下のフェルミ面の変化から多体効果が変化する様子を観察し、磁性を担う5f電子の性質を解明する。
欧米の教育用ソフトウェアの着想の調査と本邦の教育システムへの適用の研究

欧米の教育用コンピュ-タソフトウェア-に成り込まれた教育内容。方法に関する着想を調査整理し,それらを念頭においたソフトウェアを試作し,中学生から学部学生を対象に試用した結果から,着想の効果を定量的,定性的に検証した。具体的には,以下の成果を得た。1.約350点の米国製ソフトウェアを入手し,その内23点のシミュレ-ションの型のソフトの着想について教授様式・制御様式,変数,導入,助言,模擬,音や絵の出力,ゲ-ミング,賞替,説明,入力の方法等の観点で類別・整理した。この結果,学習の制御の観点では「教授,練習演習,問い合わせ等の様式が一つのソフトウェアに統合されて組み込まれており,これが学習効果の向上に寄与している」と概括できた。2.これらの制御様式を組み込んだ,マイクロ操作に基づいた低水準言語によるプログラミング教育用のシミュレ-ション型のソフトウェア-を試作した。このソフトウェアは,構成要素間のデ-タ転送の制御やプログラムの実行を行うシミュレ-タ部,系統的な学習情報を提供する教授部,学習の流れを制御する練習・演習部,学習情報をテキストや画像で提供する専門知織部,誤操作への助言の機能を持つ診断・処方部等がシミュレ-ションによる比較的自由な学習を支援するところに特微がある。3.このソフトウェアを,中学校の生徒,専門学校や学部学生の初心者を対象としたプログラミングの教育に使用したところ,シミュレ-タ部に加えて,教援部,練習・演習部,及び既に開発してあるモックアップ型のシミュレ-タを併用して学習した群が,高い学習効果をあげた。さらに意織調査の結果からも,学習者は単にシミュレ-タを実習の教具として与えられるだけではなく,教授,練習演習,専門知織,誤操作への助言などが統合された学習環境を望むことが判明した。この点で,着想の本邦の教育システムの適用が可能であることを実証的に示した。本年度の研究は、a)米国製の教育用ソフトウェアの試用・評価と、b)シミュレーション型ソフトウェアの開発と評価に大別できる。a)について、特別予算の援助も得て、米国より評価の高い教育用ソフトウェアを約350点導入した。これらを、米国の教育用ソフトウェアライブラリーとして整理した。さらに、これらのソフトウェアの活用を容易にするため、各ソフトウェアの名称、教科、適用学年、特徴等の情報を登録したデータベースを構築した。これらのソフトウェアから、シミュレーション型のソフトウェアを中心に約20点のソフトウェアを選定し、現職教員の協力のもとに、それらの内容の主な着想、ストーリの構造、学習者とのコミュニケーション、及び入出力等の方略について調査・整理した。さらに、それらを小・中学生に試用させ、日本の教育システムへの適用について考察した。この結果、米国で評価の高いシミュレーション型のソフトウェアの特徴として、構成や展開の着想が斬新であること、ストーリの展開に工夫があること、学習の動機づけに工夫があること、自分の考えに基づいて実験を計画し、結果を確認できること等があることに概括できた。b)について、以上の着想とともに、マイクロ操作に基づいたコピュータ教育方策を取り入れたシミュレーション型の教育用ソフトウェアEDCOMを試作した。このソフトウェアを中学校技術、家庭科の教師を対象に実施した産業教育指導者養成講座、及び大学校におけるプログラミングの学習の導入に試用し、評価を実施したところ、自分の考えに基づいて模擬実験ができたこと、データの流れや演算の過程を目で追えること、及び結果が自分の考えと合致しているかを確認しやすい等の結果を得た。次年度は、以上のソフトウェアを中学生を対象に試用・評価したい。

本年度の研究は、a)米国製のシミュレ-ション型のソフトウェアを学校で実際に試用し、その長所と問題点を明らかにすること、及びb)この結果と、前年度に調査、整理した諸着想を念頭においた独自のシミュレ-ション型のソフトウェアを試作することに大別できる。a)について、昭和63年度に調査したシミュレ-ション型の23種類のソフトウェア諸着想について問題の選択、導入時の状況設定、助言、シミュレ-ションの方略、ゲ-ミング、文字・描画・音の出力、入力の方法等の観点で具体的に種別・整理した。さらに、これらのソフトウェアから教授・制御様式ごとに5本を選定し、小学校6年生の児童31名を対象に試用させた。試用後に、上記の各観点で、各ソフトウェアに内在する具体的な着想の事例について、5段階の評定尺度を用いて評価した。この結果、児童の目から見た各着想の良否が明らかとなった。b)について、昭和63年度に試作に着手したシミュレ-ション型のコンピュ-タ教育用のソフトウェアのプロトタイプについて、a)の調査結果を念頭に置いて、次の改善を加えた。(1)コンピュ-タ内でのデ-タの流れの動的な表示とマウスを用いたデ-タの柔軟な入力。及び(2)シミュレ-ションの環境を提供するだけではなく、問題の出題、学習者の誤解に基づく操作の指摘、正誤の判定等の学習の支援機能を持つCALモ-ドの付加。プロトタイプと(1)、(2)の改善を施したソフトウェアのそれぞれを、中学生・学部学生を対象に試用し、知識理解の点及び利用後の意識の点から予備調査を実施し、比較検討した。この結果知識で(1)(2)の改善を施したソフトウェアを用いて実習を行った学習群が、プロトタイプを用いた学習者群よりも有意に良い結果を得たことが定量的に判明した。また、意識の点でも学習者が望んだ時点で適切な助言を求めていることがわかった。次年度はさらに多人数を対象に評価を行いたい。調査・整理した着想を念頭に置いて試作している独自のシミュレ-ション型のソフトウェアを教育現場で試用し,事前・事後テスト,及び意識調査の結果から,学習制御様式の観点で諸着想の効果を調べた。1.調査・整理の結果から,シミュレ-ション型のソフトウェアには,教授,練習・演習,問い合わせ等の学習制御が統合され,学習効果の向上に寄与している大きな要因となっていることが分かった。そこで,2.これらの学習制御様式を組み込んだ,マイクロ操作に基づいた低水準言語によるプログラミング教育用のシミュレ-ション型ソフトウェアを試作した。このソフトウェアは,構成要素間のデ-タ転送の実行,デ-タの流れや内部デ-タの表示,作成したプログラムの実行の機能を持つシミュレ-タ部が中心となる。さらに,このソフトウェアは,系統的な学習情報を提供する教授部,実習を中心とした学習の流れを制御する練習・演習部,学習情報をテキストや画像で提供する専門知識部,学習者の誤操作への助言の機能を持つ診断・処方部などが,シミュレ-ションによる学習者の比較的自由な学習を支援するところに特徴がある。3.このソフトウェアを中学校の生徒,専門学校や学部学生の初心者を対象に使用した実験授業を行った。授業は,既に開発したモックアップ型のシミュレ-タを含めて,各部ごと,及び各部を併用した群別に行い,効果を比較した。
匂い学習の形成・維持・消去機構の解明

副嗅球のスライス標本を用いて、僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプス伝達に入力特異的にLTPが誘導された。このLTPの誘導には、海馬で一般的に用いられる100Hzの刺激はあまり有効ではなく、比較的低頻度、すなわちtheta波(10Hz)で、かつ、比較的長時間の刺激を与えることが必要であった。LTPはNMDA受容体依存性に成立し、NAがalpha2受容体に作用することによって促進された。NAは僧帽細胞(シナプス前部)のalpha2受容体に作用して電位依存性Ca2+チャネルの抑制を介してグルタミン酸の放出を抑制し、顆粒細胞に発生する興奮性シナプス後電流EPSCを減弱させた。このNAの抑制効果は、10Hz刺激によって生じる顆粒細胞の脱分極性プラトー電位を低いレベルに保つことによって逆に活動電位を多数発生させた。この多数の活動電位の発生がLTP誘導の促進をもたらしていると考えられる。われわれはまた、生後11日目の新生仔ラットに匂いと電撃の1回だけの対提示を30分間行うだけで再現性の良い匂い嫌悪(忌避)学習が成立するというモデル系を確立している。さらに、トレーニング中の5匹の自由行動下の新生仔ラットに同時に、留置したカニューレを通して両側の嗅球へ薬物を連続注入するという方法も確立している。この系を用いて、匂いの嫌悪学習に嗅球でのCREBの合成とそのリン酸化およびCREBのリン酸化へと導くMAPKが匂いの嫌悪学習の短期記憶ではなく、長期記憶に必要であること、嗅球のGABA_B受容体がこの学習の制御に関わることを明らかにした。交尾刺激を引き金として雌マウスに形成される雄フェロモンの記憶は、記憶学習研究の新しいパラダイムとして有用である。なぜなら、鋤鼻系の最初の中継部位である副嗅球に生ずるシナプスの可塑的変化と学習が直接に対応しているからである。交尾刺激により賦活されたノルアドレナリン神経の働きを引き金として、種々の情報分子が関わり、僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプスに形態変化が生ずることを申請者らは示してきた。フェロモンの記憶に加えて、申請者らはまた、新生仔ラットにおける匂い学習も優れたモデル系であると考え、そのメカニズムを解析してきた。匂いと電撃を30分間1回対提示するだけで、この匂いに対する嫌悪学習が成立する。本研究では、これまでの成果を基盤として、匂い学習のメカニズムを検討し、以下の結果を得た。1.マウス副嗅球のスライス標本を作製し、nystatin穿孔パッチによるホールセル法を用いて僧帽細胞に発生する抑制性シナプス後電流(IPSC)を膜電位固定下で解析した。IPSCは僧帽細胞樹状突起と顆粒細胞樹状突起との間の相互作用に起因し、この発生に顆粒細胞樹状突起のNMDA受容体が重要な役割を果たしていることが判明した。2.僧帽細胞の軸索(外側嗅索、LOT)を比較的低頻度で長時間(10Hz、20発、3分間隔で4回)刺激すると、顆粒細胞樹状突起に発生した興奮性シナプス後電位(フィールドEPSP、fEPSP)に長期増強(LTP)が誘導された。3.強若ラットの嗅球へGABA_∧アンタゴニストであるbicucullineを注入すると、bicuculline注入時の匂い曝露の有無に関わらず種々の匂いに対する嫌悪学習が成立することが判明した。交尾刺激により賦活されたノルアドレナリン神経の働きを引き金として、種々の情報分子が関わり、僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプスに形態変化が生じる。

フェロモンの記憶に加えて、新生仔ラットにおける匂い学習も優れたモデル系であると考え、そのメカニズムを解析してきた。匂いと電撃を30分間1回対提示するだけで、この匂いに対する嫌悪学習が成立する。この匂い学習は、主嗅球の僧帽細胞と顆粒細胞の相反性シナプスが深く関わり、転写因子CREB(cyclic AMP response element binding protein)の発現とそのリン酸化を介して成立する。本研究では、これまでの成果を基盤として、匂い学習の形成・維持・消去機構、とりわけその分子メカニズムの解明を目指し、下記の成果を得た。1.副嗅球のスライス標本を用いて、僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプス伝達に長期増強(LTP)が誘導される。このLTPはNMDA受容体依存性に成立し、ノルアドレナリン(NA)により促進された。1982年に記憶形成におけるNAの関与が証明されたのであるが、そのメカニズムは不明であった。本研究で我々は、LTPにおけるNAの作用メカニズムを明らかにした。すなわち、NAはα_2受容体を介してLTP誘導を促進した。2.幼若ラットにおける匂い学習の成立にCREBの発現とそのリン酸化が関わる。このCREBのリン酸化へ導くタンパク質キナーゼ系としてMAPK/ERKを同定した。記憶・学習という高次の脳機能の解明は、脳科学に課せられた重要課題の一つである。副嗅球のスライス標本を用いて、僧帽細胞から顆粒細胞への興奮性シナプス伝達に入力特異的にLTPが誘導される。このLTPの誘導には、海馬で一般的に用いられる100Hzの刺激はあまり有効ではなく、比較的低頻度、すなわちtheta波(10Hz)で、かつ、比較的長時間の刺激を与えることが必要である。この所見は、形成に数時間を要するフェロモン記憶の特徴と一致している。昨年、LTPはNMDA受容体依存性に成立し、NAがalpha2受容体に作用することによって促進されることを示した。今回、NAの作用部位及び作用機構を解析した。NAは僧帽細胞(シナプス前部)のalpha2受容体に作用して電位依存性Ca2+チャネルの抑制を介してグルタミン酸の放出を抑制し、顆粒細胞に発生する興奮性シナプス後電流EPSCを減弱させた。このNAの抑制効果は、10Hz刺激によって生じる顆粒細胞の脱分極性プラトー電位を低いレベルに保つことによって逆に活動電位を多数発生させた。この多数の活動電位の発生がLTP誘導の促進をもたらしていると考えられる。われわれはまた、生後11日目の新生仔ラットに匂いと電撃の1回だけの対提示を30分間行うだけで再現性の良い匂い嫌悪(忌避)学習が成立するというモデル系を確立している。さらに、トレーニング中の5匹の自由行動下の新生仔ラットに同時に、留置したカニューレを通して両側の嗅球へ薬物を連続注入するという方法も確立している。この系を用いて、匂いの嫌悪学習に嗅球でのCREBの合成とそのリン酸化が重要であることを明らかにしている。今回、CREBのリン酸化へと導くMAPKが匂いの嫌悪学習の短期記憶ではなく、長期記憶に必要であること、嗅球のGABA_B受容体がこの学習の制御に関わることを明らかにした。
大規模コホート研究およびレセプトを基盤とした両親の産後うつ要因と弊害の新規抽出

宮城県と岩手県の被災地における東日本大震災と関連した産後うつ(EPDS9点以上)因子は「津波への遭遇」「自宅の破壊・住居の変更」「環境不満」であった。震災後の宮城県にける産後うつとボンディング障害の産後1か月の検討では、エジンバラ質問票EPDS9点以上:母親11.8%vs父親8.4%、赤ちゃんの気持ち質問票7点以上:母親3.5%vs父親6.3%であった。株式会社日本医療データセンターのレセプトデータを用いて、母親8,020名の妊娠期間の特定を可能にした。向精神薬の処方件数は妊娠期3.43%、分娩期10.3%、産後1年以内0.59%であった。両親の産後うつとボンディング障害の検討(エコチル追加調査);子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)宮城ユニットセンターでは、全体調査では母親の同意者数は約9200人、父親の同意者は約4000人を達成した。本計画の追加調査には、母親約3800人と父親それぞれ約1400人からの同意を得られた。ボンディング障害の指標である赤ちゃんへの気持ち質問票で高値(7点以上)を示した割合は、生後1か月では父親6.9%・母親3.9%、生後6か月では父親3.5%・母親2.4%であった。父親は母親に比較して、ボンディング障害の割合が高い傾向であった。東日本大震災と産後うつ;岩手県宮古市における退院時の産後うつ割合は、震災前群(9.9%)に比較して、震災後0-3月群(31.4%)は高かったが(P < 0.0001)、震災後4-6月群(10.1%)では有意な差は認めなかった。「自宅の破壊」と「環境不満」が産後うつとの関連を認めた。産後一か月の検討では、震災前群と震災後0-3月群(7.1%)は有意差を認めなかった(P =0.07)。一方、宮城県における震災後約8か月後の産後うつ割合は21.3%であった。岩手県宮古市での産後うつが低い理由として、震災前より周産期メンタルへスに積極的に取り組み、震災後も積極的に活動を継続できたことが推定される。レセプト;日本医療データセンターが保有する健康保険加入者(2005年1月1日2011年6月30日)約90万例を検討した。分娩日が判明した母親は11,780件であり、産後1年間まで追跡が確認できた母親は845件であった。このうちICD-10で精神及び行動の障害(F00-F99)と診断された件数は妊娠期0.71%、分娩期0.24%、産後1年以内0.59%であった。子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)宮城ユニットセンターでは、平成24年3月初旬で、全体調査では母親の同意者数は約6500人、父親の同意者は約2700人を達成し、本計画である産後うつ解明を含む追加調査には、母親約2000人と父親それぞれ約600人からの同意を得られている。平成25年度中には、宮城ユニットセンターでは、計画通りに母親は9000人の登録が達成される見込みであり、このうち追加調査の同意を得られた方々を対象に、罹患と対象者の基礎特性・環境要因との関連および児童虐待、児の精神運動発達異常などの発育異常との関連を検討する。東日本大震災発生と産後うつ発症に関する検討では、宮城県沿岸被災地域で震災直前から震災後8か月までに出産した褥婦677人を対象に行った結果、産後うつの割合は21%であった。関連要因として、褥婦の年齢、出生体重、津波への遭遇が抽出された。岩手県宮古市で震災後3か月以内に出産した褥婦72人と、震災前に出産した褥婦165人を対象に産後うつを比較した結果、退院時は10%vs29%、一か月健診時は2.6%vs8.1%であった。被災者(住宅全壊・半壊)24人に限定し検討すると退院時は54%、一か月健診時14%であった。被災者のうち、経済不安29%、住環境不満63%を示した。日本医療データセンターのレセプトデータを用いた検討においては、産後うつの同定および産後うつに関連する要因解析のために、妊娠期間の同定および母子・夫婦関係の同定を試みた。