hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
VCナノ析出物を分散させたフェライト・マルテンサイト二相鋼の引張変形挙動

VC微細合金炭化物の相界面析出組織を有するフェライトとマルテンサイトから成る二相(dual phase;DP)鋼を作製し、その引張変形挙動を系統的調べた。VC微細炭化物の相界面析出によるフェライト部の強化は、強度・均一伸びバランスを維持したまま材料の強度は大きく向上させることができると同時に、強度・局部伸びバランスを改善できることが明らかになった。0.1mass%C-1.5%Mn-0.4%V鋼を用いて、1100°Cでオーステナイト化後、690°Cで等温保持を施すことにより、微細VC粒子の相界面析出を伴うフェライト変態を生じさせた。690°C変態の保持時間を種々変化させてフェライト変態率を種々変化させ、直ちに水冷処理を施し、未変態オーステナイトをマルテンサイト化した。この手法により、平均直径が数nmの微細なVC粒子が均一に分散した相界面析出組織を有するフェライトと硬質マルテンサイトの二相組織を有する鋼を作製し、その引張変形挙動に及ぼす硬質マルテンサイト体積率の影響を調べた。また、V添加のない0.1%C-1.5%Mn鋼を用いて、同様の等温変態・焼入れ処理を行い、通常のフェライト・マルテンサイト二相鋼を作製した。両者の結果を比較することにより、相界面析出組織の影響を明確にした。フェライト中にVCの微細炭化物が均一に分散したフェライト・マルテンサイト二相鋼は、マルテンサイトの体積率が高いほど、強度が高くなるという、通常の二相鋼と同様の特徴を示した。しかしながら、V無添加の二相鋼と比較したところ、V添加材の方が、相界面析出したフェライトの影響により、同一マルテンサイト率において強度が高くなることがわかった。一方、延性は、V無添加材に比べて、V添加材の方が低下するものの、全伸びで1020%以上の比較的大きな伸びを示した。すなわち、相界面析出フェライト・マルテンサイト二相鋼は、非常に高い強度とある程度の延性を示す材料であることが示された。VC微細炭化物の相界面析出によるフェライト部の強化により、通常のフェライト・マルテンサイトDP鋼に比べて、材料の強度は大きく向上した。一方で、材料の均一伸びはVCの分散により低下した。ただし、材料の強度・均一伸びバランスは、V無添加鋼とV添加鋼で大きな違いは見られなかった。一方、VC炭化物の分散により材料は高強度化されているにも関わらず、材料の局部伸びはV添加によりわずかに向上する傾向が見られた。すなわち、フェライト部へのVCの分散により、DP鋼の強度・局部伸びバランスを改善できることが明らかになった。相界面析出組織を有するDP鋼の変形機構を明らかにするために、デジタル画像相関解析により、引張変形中に生じる局所ひずみ解析を行った。通常のフェライト・マルテンサイトDP鋼では、軟質相であるフェライト部に塑性ひずみが集中して変形が進行する様子が観察されたが、フェライト部にVC炭化物が分散したDP鋼では、塑性ひずみの局在化が抑制され、より均一に変形が進んでいることがわかった。すなわち、フェライト部の析出強化により軟質フェライト相と硬質マルテンサイト相の強度差が低下したことにより、不均一変形が抑制されたためであると理解できる。軟質相と硬質相の間の不均一変形の抑制は変形初期の加工硬化を抑制し均一伸びを低下させる一方、変形後期での局部変形時には、転位の堆積等による応力集中を緩和し、ボイドや亀裂の形成が抑制されると考えられる。これにより、フェライト部へのVC分散により材料の強度・局部伸びバランスが向上されたものと理解できる。予備実験の遂行に予想以上の時間を費やしてしまったため、当初予定していた計画に比べて到達度はやや運れている状況である。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度における研究では、実験手法、あるいは実験条件を決定するための予備実験に多くの時間を費やしてしまった。しかしながら、その結果、実験手法・条件はほぼ確立し、また研究方針も明確であるため、今後、迅速に研究を進め、本年度中に当初の研究計画を遂行していく予定である。
自家歯周組織由来細胞凝集塊の再生療法応用への基礎的研究

歯周治療の究極のゴールは破壊された組織の再生であり、元の形態と機能の回復にある。破壊された組織の再生には新生骨、新生セメント質、新生結合組織線維による再付着が必要であると考えられる。現在まで我々は、歯根膜由来線維芽細胞の細胞凝集塊(スフェロイド)の作製に成功している。スフェロイドは細胞が3次元形態で細胞集団をなし、球型の形態を有し、スフェロイド内の細胞は分裂、増殖能を保持している。今回、我々はヒト歯槽骨由来細胞を用いて、球状の3次元構造を有するスフェロイドを作製した。この3次元形態を有するスフェロイドが歯周組織の再生に応用、このスフェロイドに対して組織学的、免疫組織化学的な手法を用いて経時的なスフェロイドの構造、細胞増殖、細胞分化レベルを検索した。また、無血清培地による細胞培養法の確立を主目的として、細胞増殖活性測定は細胞成長因子としてrecombinant human platelet-derived growthfactor(rhPDGF)、recombinant human bata-fibroblast growthfactor(rhb-FGF)を用い無血清培地にて培養を行い、細胞増殖活性を検索した。その結果、HABC由来のスフェロイドには1日目から21日目までKi-67陽性細胞が認められた。Type-I collagenも全観察期間で認められた。アルカリフォスファターゼは1日目から7日目まで観察された。CO,CPは21日目にのみ観察された。無血清培養のrhb-FGF100ng/ml添加群の5日目で最大値0.504±0.053はD-MEM/F-12(5%FCS)1.199±0.098の42.0%を示した。7日目の細胞数は各群ともにAsc-2Pの1mmol添加が他の添加濃度と比較して最高値を示したが相乗効果は認められなかった。また、D-MEM/F-12(0%FCS)rhTGF-β添加群の最大値を示したのは10ng/ml添加群で0.158±0.021であり、D-MEM/F-12(0%FCS)0.241±0.030より低い値を示した。培養期間と細胞の初期播種濃度を高め、成長因子を添加することでコンフルエントの状態を確立し、スフェロイドを作成することで再生療法応用への可能性を示した。歯周組織再生療法であるGTR法が臨床応用へ開発され、適応症を限定することにより、理想的な治癒を確立することが可能になった。しかし、歯周外科処置を必要とする症例は1壁性骨欠損のような条件の不利な症例が多い。また、他家、他種より採取された生体材料を再生療法に用いた場合、供給側からの伝達性病原体、細菌およびウィルスの受容側への移入の危険性を全面否定することはできない。

スフェロイドは細胞が3次元形態で細胞集団をなし、球型の形態を有し、スフェロイド内の細胞は分裂、増殖能を保持している。この3次元形態を有するスフェロイドを歯周組織の再生に応用するため、今年度は無血清培地による細胞培養法の確立を主目的とした。その結果、7日目の細胞数はD-MEM(含5% FCS)と比較し各100μl加え培養でrhPDGFは約35%、rhb-FGFは約30%であった。また、5日目ではrhPDGFが約50%を示した。今後、長期培養と他の増殖因子併用により増殖を100%に近づけスフェロイドを作成する予定である。歯周組織再生療法であるGTR法が臨床応用へ開発され、適応症を限定することにより、理想的な治癒を確立することが可能になった。しかし、歯周外科処置を必要とする症例は1壁性骨欠損のような条件の不利な症例が多い。また、他家、他種より採取された生体材料を再生療法に用いた場合、供給側からの伝達性病原体、細菌およびウィルスの受容側への移入の危険性を全面否定することはできない。現在まで我々は、歯根膜由来線維芽細胞の細胞凝集塊(スフェロイド)の作製に成功している。この3次元形態を有するスフェロイドを歯周組織の再生に応用するため、今年度はヒト歯槽骨由来線維芽細胞の無血清培地による細胞培養法の確立を主目的とした。継代7代目のヒト歯槽骨由来線維芽細胞をマイクロプレートに1.8×10^4/cm^2の濃度で播種し、D-MEM/F-12(0%FCS)100μl加え培養を行った。培養24時間後、Asc-2Pを各々0.25,0.5,1,2mmolに調整したD-MEM/F-12(0%FCS)に成長因子無添加群、rhPDGF添加群、rhPDGF・rhb-FGF添加群で各々培地を交換し、更に1,3,7日間培養を行った。また、細胞増殖活性測定にはWST-1を使用した。すなわち、培養1,3,7日目の培地を100μlのD-MEM/F-12(0%FCS)に交換し、WST-1を10μl加え、90分間インキュベートし、マイクロプレートリーダーを用いて吸光度を測定した。マイクロプレートマネージャーIII/Macintoshを使用して450nmにおける吸光度を測定し,細胞増殖活性の値とした。その結果、7日目の細胞数は各群ともにAsc-2Pの1mmol添加が他の添加濃度と比較して最高値を示した。また、D-MEM/F-2(0%FCS)rhPDGF・rhb-FGF添加群で最大値0.876±0.142はD-MEM/F-12(5%FCS)1.199±0.098の73%を示した。今後、培養期間と細胞の初期播種濃度を高め、コンフルエントの状態を確立しスフェロイドを作成する予定である。この3次元形態を有するスフェロイドを歯周組織の再生に応用するため、今年度は無血清培地による細胞の培養法の確立及び、同培地におけるスフェロイドの作成方法の検討を主目的とする。継代46代目のヒト歯槽骨由来線維芽
上場企業の震災による損失開示行動とその評価に関する研究

東日本大震災後16週間の上場企業による震災関連の開示6,911件の内容と日時を分析した結果,多くの企業は投資家が必要とする情報を適時に開示するよう努めていたことを示唆するものとなった。さらにイベントスタディーの手法により、大震災後の3週間の開示への株式市場の反応を検証した結果、震災後の1週間が最も大きかった。特に、被害ありとする開示に対しては、当初はマイナスに反応しながらも数日後に反転し、調査中とする開示に対しては、マイナスの反応が被害ありよりも長く続いていた。また被災地の県別事業所率が高い企業に関しては、マイナス幅が大きく、市場は企業の属性により異なった評価をしたことが実証された。平成25年度においては、東日本大震災直後の株式市場の反応を、情報の非対称性下の伝染効果と捉え、震災発生と上場企業の立地状況の情報を持つ投資家が、詳細な被害情報がない中でどのように株式価値を評価したかを、イベントスタディーの手法により分析した。その結果は、5月12日に日本ディスクロージャー研究学会第7回研究大会、6月1日に日本ファイナンス学会第21回大会、7月31日にAsia-Pacific Risk and Insurance Association 17th Conference、10月29日にThe 14th Asian Academic Accounting Association Annual Conferenceにおいて発表し、有用なコメントを得ることができた。また、日本ディスクロージャー研究学会の特別研究プロジェクトの一環として開催された9月3日、1月10日、3月28日の研究会では密接に関連した研究の情報交換を行った。本年度の研究では、金融を除く上場企業を対象に分析を行い、13月決算企業の震災による損失の数値の開示は4月以降の決算発表と同時に行った例が多く、震災直後には損失の数値的なデータは乏しい中でも、震災後数日間の株式リターンには、後に企業が開示する損失の数値による差と関連のある差が現れていること、2投資家は、震災前の有価証券報告書などにより、企業の設備の立地状況の概要は把握でき、それらの情報を評価に使用した可能性があること、33ファクターモデルによる調整後株式リターンでは、福島県に設備が多い企業が、3月末までも統計学的に有意に負になっており、原子力発電所の事故による影響を重く評価していた可能性が高いこと、などの結果が得られた。他の研究では、エネルギー関連業種の分析が多い中で、多くの業種にわたり、設備の立地状況をも反映した独自の成果となっている。平成26年度においては、上場企業による被害の開示行動を、その内容と開示日付時間帯により区分することを進展させ、震災後16週目である7月1日までの期間において分析を実施した。その結果、期間全体で6,785件の開示があり、そのうち、被害なしという情報も含めて何らかの開示を行ったものが震災翌週に2,154件存在することが確認された。また、開示内容も4月下旬より5月上旬の期間で金額を含んだ開示が集中しており、企業の開示内容が変化していく様子が明らかになった。さらに、これまで対象外としていた銀行を対象とする分析を行った。銀行は、その業務の特殊性から、自己の固定資産の被害よりも、融資先の被害により、貸倒が発生することの影響が注目される。1995年1月17日の阪神・淡路大震災の時は、銀行によるディスクロージャーは他の業種と比較して少なかったが、その点は今回も同様であった。しかし、今回は決算期末により近い3月11日に発生し、融資先の被害状況の正確な把握も困難ではあったが、銀行による信用リスクの計量化とその開示が進んだこともあり、有価証券報告書に、「罹災地域の債務者」に関する貸倒引当金を掲載した銀行もあった。また、銀行は国内の各地域に分布しており、かつ店舗の場所も特定しやすいという特徴があり、この要因をイベントスタディーの手法により検証すると、地震発生直後の銀行株式のリターンに県別の店舗比率が有意となることが確認できた。つまり、銀行による被害の開示がなされる前に、市場は負の影響の差異を考慮していたことになり、株式市場では企業の特性を考慮した評価がなされていることが明らかになった。最終年度である平成27年度においては、これまでの研究成果をまとめるとともに、新規の分析も追加し、共同研究としての成果も含めて、国内では、日本金融学会2015年度春季大会、危機管理システム研究学会の第2回震災とリスク管理研究分科会(TDR48)研究会、日本ファイナンス学会第23回大会、日本ディスクロージャー研究学会第11回研究大会、海外ではThe International Finance and Banking Society (IFABS) 7th International Conferenceにて発表を行った。その中で、単に企業の情報開示による株式市場の反応を検証するだけでなく、その情報内容により分類し、さらに震災発生後の時間の経過による影響も考慮した市場の反応を計測した。すなわち、開示内容を、被害あり、被害なし、調査中およびその全体に分類し、期間は、震災翌週、震災翌々週、3月最終週およびその全体とした。震災に関してこのように要因と期間を同時に分類して、株式市場の反応を統計的に検証した例は重要な問題でありながら、実データによる研究例は非常に少なく、貴重な分析である。その結果、開示内容として「被害あり」であっても、震災直後に開示した場合はネガティブな反応が大きいが、震災翌々週に開示した場合は有意な反応がないことがわかっり、開示の迅速性が重要であることが確認された。また、「被害なし」に分類される開示はほぼ3月中に開示されており、株式市場では有意にプラスの反応が観測された。

「被害なし」という情報の開示は、過去に会社が発表していた情報の変更がその時点ではないことを示しており、大災害という広範囲に被害が広がっている状況で、会社に制度上の開示義務のない情報の開示が、市場に影響を与えることが検証され、適時開示等のディスクロージャー制度にとって、重要な検証結果となった。東日本大震災後16週間の上場企業による震災関連の開示6,911件の内容と日時を分析した結果,多くの企業は投資家が必要とする情報を適時に開示するよう努めていたことを示唆するものとなった。さらにイベントスタディーの手法により、大震災後の3週間の開示への株式市場の反応を検証した結果、震災後の1週間が最も大きかった。特に、被害ありとする開示に対しては、当初はマイナスに反応しながらも数日後に反転し、調査中とする開示に対しては、マイナスの反応が被害ありよりも長く続いていた。また被災地の県別事業所率が高い企業に関しては、マイナス幅が大きく、市場は企業の属性により異なった評価をしたことが実証された。これまでの2年間において、株式のリターンのデータ、企業の開示行動のデータ、企業の震災による損失を予想するためのデータを概ね整備することができ、かつ銀行業を含めて、イベントスタディーの手法による実証研究を行い、伝染効果の影響を示すことができている。その中で初年度よりの課題であった開示内容による分類の精緻化もほぼ完了することができた。これらの成果に関しては、国内外の学会で発表をし、他の研究者との交流も蓄積が進んでいる。ファイナンス今後にまず実施すべき点は、これまでの分析の精緻化をより進めることである。特に説明変数間の相関および経済理論的な意味づけをより深く検証していく必要がある。また、伝統的なイベントスタディーでは、イベントの前後でベータには変動がないことを前提としているが、大震災のような規模の大きな損失が多数の企業に同時に発生したときにベータが変動する可能性も存在しており、近年増えつつあるカルマンフィルターなどの手法を分析に用いて、イベントスタディーの手法を高度化させ、パラメータの変化の可能性を検証する。次に、震災前後の株式市場の流動性を比較し、不確実性が急速に高まったときの市場変動を検証することを分析に加える。先行研究として、国内株式市場の制度変更などによる流動性指標の分析は存在しているが、震災の影響を検証している例はほとんどない。特に取引時間帯全ての流動性を考慮した実効スプレッドによる検証例は少ないので、意義は大きいものと考えられる。さらに、これらの成果を口頭発表だけでなく、論文としてまとめ、学術雑誌等への投稿と、書籍としての刊行を目指す。また、震災の被害を語り継いでいくために、これらの研究は継続させていく必要があり、そのための計画なども検討する必要がある。研究実績の概要でも報告しているように、2つの国際学会を含む学会などで研究報告をした。
湿潤熱帯の渓流植物に関する系統進化学的研究

カリマンタン各地で熱帯渓流植物の系統進化および適応について野外調査を行い,以下のような結果が得られたほか,約2万点の標本と生態・環境に関する資料が収集できた。1.これまで世界で最も渓流植物が多様であるとされてきたボルネオから12種の渓流シダ植物が報告されていた。我われの調査によって新種や渓流植物として確認できたものを合わせると,約60種もの多くの渓流シダ植物がボルネオに分布することを明らかにした。これは知られている渓流種子植物の82種に迫る数値であり,熱帯の渓流植物相が現在の私達の知識よりもはるかに多様であることを示している。2.陸上植物としてシダ植物の種子植物のほかにコケ植物があるが,渓流コケ植物については殆んど研究がなかった。調査の結果,(A)葉細胞が多層になる(陸生種は通常1層)(B)茎が強靭になり,匍匐茎が発達する(C)植物体の背が低い(D)茎が仮軸的に分枝し,植物体がマット状になりやすい,などの形態的特徴が渓流コケ植物に多くみられることがわかった。この点で渓流コケ植物(配偶体)は維管束植物の配偶体よりも胞子体に似ることがわかり,注目に値する。またコケ植物は微小であり,渓流帯以外にもそれに似た微環境に渓流コケ植物が生育することも明らかになり,渓流植物の形態・生態的多様性を明らかにする上で興味深い示唆が得られた。3.渓流植物の特徴の1つは,洪水時に冠水した時水流抵抗ができるだけ小さくなるように葉が細く流線形になっていることである。この狭葉の形態的性質を明らかにするために,熱帯渓流植物数十種と近縁な陸生種について葉の比較解剖学的研究を行なった。渓流植物の狭葉の外部形態と,腕部が短い葉肉細胞と狭い細胞間隙から葉が構成されている内部構造との間に顕著な相関があることが明らかになった。したがって渓流植物の狭葉は構成細胞の大きさ,形,数の特徴,とくに細胞の大きさに起因すると考えられる。また,葉表皮のクチクラとワックスの厚さと量も渓流植物の方が陸生種よりも大きく,乾燥,機械的強さの点でまさっていることが示唆される。4.このような渓流植物の葉の形態・解剖学的特徴を形態進化と適応の点から理解するために,葉の発生学的研究を行った。渓流植物ヤシャゼンマイの葉は細胞伸長期前の段階で原基が近縁陸生種ゼンマイよりも小さく,細胞増殖期が短く構成細胞数が少ないことが示唆された。細胞伸長期では両種の生長パタ-ンは基本的に同じであるが,渓流植物の方が細胞伸長期が短かく,葉肉細胞は腕部が短かい状態で伸長が停止した。脈系の分化時期と発達程度の違いと葉肉細胞の伸長度の違いによって,渓流植物の葉に相対生長が起ることが示された。これらの結果から,渓流植物の狭葉の生長期間の短縮にともなって葉の内部構造ひいては外部形態の変化が起り,陸生種の葉の発生途中の状態で生長を終えることによって,狭葉が幼形進化的に起源したと推定される。渓流植物と陸生種の住み分けは謎であったが,狭葉化にともなって細胞間隙が小さくなって光合成能の低下を招き,陸上では競争に勝てなくなった結果であろうと理解される。5.狭葉の形態進化が系統のどの時点で起ったかを調べるために,渓流植物ヤシャゼンマイ,陸生2種ゼンマイ(東アジア),レガリスゼンマイ(北米,ヨ-ロッパ他)について分子分類学的研究を行なった。ヤシャゼンマイは,ゼンマイとレガリスゼンマイが分化したあとゼンマイから派生したことがわかった。これから,渓流植物の狭葉化が比較的新しい系統時点で起ったことが示唆された。6.渓流植物の配偶体世代の適応を明らかにするために,ヤシャゼンマイとゼンマイについて配偶体の発生学的研究を行なった。両種の配偶体は形態の上では差異はなかったが,渓流植物の方が生長が早く胞子体もより確実につけた。したがって,配偶体の適応戦略は胞子体のそれと異なり,形態的進化を起さず世代時間を短縮するやり方である。

またコケ植物は微小であり,渓流帯以外にもそれに似た微環境に渓流コケ植物が生育することも明らかになり,渓流植物の形態・生態的多様性を明らかにする上で興味深い示唆が得られた。3.渓流植物の特徴の1つは,洪水時に冠水した時水流抵抗ができるだけ小さくなるように葉が細く流線形になっていることである。この狭葉の形態的性質を明らかにするために,熱帯渓流植物数十種と近縁な陸生種について葉の比較解剖学的研究を行なった。渓流植物の狭葉の外部形態と,腕部が短い葉肉細胞と狭い細胞間隙から葉が構成されている内部構造との間に顕著な相関があることが明らかになった。したがって渓流植物の狭葉は構成細胞の大きさ,形,数の特徴,とくに細胞の大きさに起因すると考えられる。また,葉表皮のクチクラとワックスの厚さと量も渓流植物の方が陸生種よりも大きく,乾燥,機械的強さの点でまさっていることが示唆される。4.このような渓流植物の葉の形態・解剖学的特徴を形態進化と適応の点から理解するために,葉の発生学的研究を行った。渓流植物ヤシャゼンマイの葉は細胞伸長期前の段階で原基が近縁陸生種ゼンマイよりも小さく,細胞増殖期が短く構成細胞数が少ないことが示唆された。細胞伸長期では両種の生長パタ-ンは基本的に同じであるが,渓流植物の方が細胞伸長期が短かく,葉肉細胞は腕部が短かい状態で伸長が停止した。脈系の分化時期と発達程度の違いと葉肉細胞の伸長度の違いによって,渓流植物の葉に相対生長が起ることが示された。これらの結果から,渓流植物の狭葉の生長期間の短縮にともなって葉の内部構造ひいては外部形態の変化が起り,陸生種の葉の発生途中の状態で生長を終えることによって,狭葉が幼形進化的に起源したと推定される。渓流植物と陸生種の住み分けは謎であったが,狭葉化にともなって細胞間隙が小さくなって光合成能の低下を招き,陸上では競争に勝てなくなった結果であろうと理解される。5.狭葉の形態進化が系統のどの時点で起ったかを調べるために,渓流植物ヤシャゼンマイ,陸生2種ゼンマイ(東アジア),レガリスゼンマイ(北米,ヨ-ロッパ他)について分子分類学的研究を行なった。ヤシャゼンマイは,ゼンマイとレガリスゼンマイが分化したあとゼンマイから派生したことがわかった。これから,渓流植物の狭葉化が比較的新しい系統時点で起ったことが示唆された。6.渓流植物の配偶体世代の適応を明らかにするために,ヤシャゼンマイとゼンマイについて配偶体の発生学的研究を行なった。両種の配偶体は形態の上では差異はなかったが,渓流植物の方が生長が早く胞子体もより確実につけた。したがって,配偶体の適応戦略は胞子体のそれと異なり,形態的進化を起さず世代時間を短縮するやり方である。マレ-シアのマレ-半島およびインドネシアの東カリマンタンと南カリマンタンにおいて渓流植物に関する野外調査を行い,資料標本の収集と生態観察を行った。乾燥標本はラベリングをして研究標本に完成したあと,マレ-シア森林研究所,ボゴ-ル植物標本館,東京大学,京都大学他の研究機関に送付保管される予定である。収集した標本の中には新属と思われるフトモモ科のもの,各科に属する新種シダ類が含まれる。シダ類については本調査で収集した標本などに基いてボルネオ全域の渓流植物相を明らかにした。その結果同島に12種の渓流シダ植物が分布すると考えられていたのよりもはるかに多い40種余が確認された。さらに,これまで条件的渓流種と考えられていたものの中に渓流種と近縁陸生種を含む場合があることや,陸生種からの1次的種分化以外に渓流種からの2次的分化があることも確かめた。狭葉は渓流植物の重要な特徴であるので,葉の比較解剖学的研究を行った。
中高年就労者における2型糖尿病の合併症発症における自然経過に関する研究

1.コホートの立ち上げ、対象とその参加基準:2000年度以来、都市部の従業員数3万人の大企業グループにおいて、長期間観察可能な2万名規模のコホートを立ち上げた。本研究は、このコホートからNTT西日本グループの従業員で、40歳以上の健康診断受診者のうち、空腹時血糖値126mg/dl以上あるいは糖尿病治療中の従業員を糖尿病罹患者と考え、サブコホートを立ち上げた。さらにヒキタ鳳総合健診センターにて健康診断を受診した者を対象とするコホートを立ち上げ、その中から糖尿病罹患者を対象としたサブコホートも立ち上げた。2005年から2007年にかけて、当該者を対象者として登録を続けた。2.検査項目:2型糖尿病の合併症である細小血管障害に関しては次の項目を検査した。腎症に関しては、尿中蛋白定性検査や尿中微量アルブミン/尿中クレアチニン比の測定を行った。網膜症に関しては、眼底検査をもとに網膜症の有無を調査した。喫煙、飲酒、運動習慣などを含めた問診をした。3.データ解析:顕性蛋白尿を呈する尿中蛋白定性検査(+)以上の陽性者の割合は非糖尿病群では7.3%だが、糖尿病群では23.0%と高率であった。尿中微量アルブミン/尿中クレアチニン比を測定した健康診断受診者中、微量アルブミン尿は非糖尿病群では7.0%、糖尿病群では23.3%に認められ、糖尿病群では高率であった。4年間の前向きコホート研究から、40歳以上の男性の糖尿病群において蛋白尿の発症の危険因子を検討した。年齢を補正項目とし、多重ロジスティック回帰分析を行ったところ、BMI・収縮期血圧・拡張期血圧・白血球数・HbAlc・高血圧症が危険因子と考えられた。眼底検査から糖尿病性網膜症と診断された割合は、糖尿病罹患者群の3.7%に、眼底出血を含めると13.9%に認められた。眼底出血に対して年齢、性別を補正項目とし、多重ロジスティック回帰分析を行ったところ、空腹時血糖、HbAlcが高値であるほどオッズ比は高くなった。1.コホートの立ち上げ、対象とその参加基準:2000年度以来、我々は、都市部の従業員数3万人の大企業グループにおいて、長期間観察可能な2万名規模のコホートを立ち上げた。今回は、このコホートからNTT西日本グループの従業員で、40歳以上の定期健康診断受診者のうち、空腹時血糖値126mg/dl、以上あるいは糖尿病治療中の従業員を糖尿病罹患者と考え、サブコホートを立ち上げた。さらに2005年12月からは新たに、ヒキタ鳳健診クリニック、鳳総合健診センターにて人間ドックを受診した受診者を対象とするコホートを立ち上げた。その中から上記事項に該当する糖尿病罹患者を対象者としたサブコホートも立ち上げた。

また、血液検査項目に血中C-ペプチド測定を加えた。喫煙、飲酒、運動習慣などを含めた問診をした。3.データ管理:2005年度のデータを収集中である。4.データ解析:予備的な検討を行う目的で2004年度のデータを解析した。顕性蛋白尿を呈する尿中蛋白定性検査(+)以上の陽性者の割合は糖尿病罹患者以外群では5.8%だが、糖尿病罹患者群では16.6%と高率であった。眼底検査から糖尿病性網膜症と診断された割合は、糖尿病罹患者群の1.7%であり、糖尿病罹患者群のHbA_<lc>値は6.7±1.2%であった。1.コホートの立ち上げ、対象とその参加基準:平成17年度に引き続き、NTT西日本グループの従業員で、40歳以上の定期健康診断受診者のうち、空腹時血糖値126mg/dl以上あるいは糖尿病治療中の従業員を糖尿病罹患者と考え、登録を続けた。また、ヒキタ鳳総合健診センターにて人間ドックを受診した受診者を対象とするコホートの中から上記事項に該当する糖尿病罹患者を対象者として登録を続けた。2.検査項目:2型糖尿病の合併症である細小血管障害に関しては次の項目を検査した。腎症に関しては、尿中蛋白定性検査や尿中微量アルブミン/尿中クレアチニン比の測定を行った。網膜症に関しては、眼底検査をもとに網膜症の有無を調査した。3.データ解析:顕性蛋白尿を呈する尿中蛋白定性検査(+)以上の陽性者の割合は非糖尿病群では7.3%だが、糖尿病群では23,0%と高率であった。尿中微量アルブミン/尿中クレアチニン比を測定した健康診断受診者中、微量アルブミン尿は非糖尿病群では7.0%、糖尿病群では23.3%に認められ、糖尿病群では高率であった。4年間の前向きコホート研究から、40歳以上の男性の糖尿病群において蛋白尿の発症の危険因子を検討した。年齢を補正項目とし、多重ロジスティック回帰分析を行ったところ、BMI・収縮期血圧・拡張期血圧・白血球数・HbAlc・高血圧症が危険因子と考えられた。眼底検査から糖尿病性網膜症と診断された割合は、糖尿病罹患者群の3.7%に、眼底出血を含めると13.9%に認められた。眼底出血に対して、年齢、性別を補正項目とし、多重ロジスティック回帰分析を行ったところ、空腹時血糖、HbAlcが高値であるほどオッズ比は高くなった。
ミトコンドリアAIPaseにおける核・ミトコンドリア遺伝子間の相互作用

ミトコンドリアゲノム(mtゲノム)が多くの発癌剤の標的部位となっていることから,これまでミトコンドリア遺伝子の変異が細胞の癌化に重大な影響を与えている可能性が強く示されて来た.そこで今年は,発癌剤処理によって癌化したマウス細胞のmtゲノムを正常細胞に移植し置換した場合,宿主細胞の癌化が誘導されるかどうかを解析することにより, mtゲノムが発癌にはたす役割を明確にすることを目的とした.先ず,日本産野生マウス由来のmtゲノムをもつ特殊なマウスの系統(BIOmtJ)の胎児から寿命を失った細胞株を分離し,この細胞を発癌剤メチルコラントレン(MCA)処理することにより癌化した(造腫瘍性を示す)細胞株mtJ5Pを樹立しこれをmtゲノム供与体とした.一方正常宿主細胞として実験用マウス(BIO)の胎児から,寿命を失った細胞株BIOAYAを用いた.次にMCAで癌化したmtJ5P細胞を脱核し,残った細胞質体を,正常宿主細胞BIOAYAと細胞融合させてmtゲノムの移植を完了した.このようにして12個のサイブリッドクローンを分離したが,分離当初全てのクローンがmtJ5P由来のmtゲノムを6070%含んでいたが,その後2ヶ月の培養で8クローンは予想通り宿主細胞BIOAYA由来のmtゲノムがほぼ完全に脱落したのに対し,残りの4クローンは予想に反し両者が共存し続けるか逆にBIOAYA由来のものが優古していた.この結果はMCA処理によりmtゲノムの伝達能が著しく変化を受けたことを示唆しており興味深い.最後にこれらのサイブリッドクローンの造腫瘍性を調べたが,全てのサイブリッドクローンは,ヌードマウスに移植しても癌を作らなかった.以上の結果から,発癌剤MCAは確かにmtゲノムに重大な変化を与えるが,それが原因で細胞の癌化が誘導されることはなく, MCAによるmtゲノムの変化は,細胞の癌化の原因になるものではないという結論が得られた.ミトコンドリアゲノム(mtゲノム)が多くの発癌剤の標的部位となっていることから,これまでミトコンドリア遺伝子の変異が細胞の癌化に重大な影響を与えている可能性が強く示されて来た.そこで今年は,発癌剤処理によって癌化したマウス細胞のmtゲノムを正常細胞に移植し置換した場合,宿主細胞の癌化が誘導されるかどうかを解析することにより, mtゲノムが発癌にはたす役割を明確にすることを目的とした.先ず,日本産野生マウス由来のmtゲノムをもつ特殊なマウスの系統(BIOmtJ)の胎児から寿命を失った細胞株を分離し,この細胞を発癌剤メチルコラントレン(MCA)処理することにより癌化した(造腫瘍性を示す)細胞株mtJ5Pを樹立しこれをmtゲノム供与体とした.一方正常宿主細胞として実験用マウス(BIO)の胎児から,寿命を失った細胞株BIOAYAを用いた.次にMCAで癌化したmtJ5P細胞を脱核し,残った細胞質体を,正常宿主細胞BIOAYAと細胞融合させてmtゲノムの移植を完了した.このようにして12個のサイブリッドクローンを分離したが,分離当初全てのクローンがmtJ5P由来のmtゲノムを6070%含んでいたが,その後2ヶ月の培養で8クローンは予想通り宿主細胞BIOAYA由来のmtゲノムがほぼ完全に脱落したのに対し,残りの4クローンは予想に反し両者が共存し続けるか逆にBIOAYA由来のものが優古していた.この結果はMCA処理によりmtゲノムの伝達能が著しく変化を受けたことを示唆しており興味深い.最後にこれらのサイブリッドクローンの造腫瘍性を調べたが,全てのサイブリッドクローンは,ヌードマウスに移植しても癌を作らなかった.以上の結果から,発癌剤MCAは確かにmtゲノムに重大な変化を与えるが,それが原因で細胞の癌化が誘導されることはなく, MCAによるmtゲノムの変化は,細胞の癌化の原因になるものではないという結論が得られた.
オンライン証券業界におけるイノベーションの実証分析:成功要因に関する経時的分析

本研究では、日本のオンライン証券業界における成功要因を、一時点での比較にとどまらないダイナミックな観点から定量的・定性的に検証を行った。その結果、「先に参入していた企業の方がオンライン証券業界から撤退するリスクが低かった」という、先行者の優位性の存在や、「一般的に顧客に評価される提供商品の多さや手数料の低さといった施策や、頻繁に取引を行い、オンライン証券会社に利益をもたらすようなコア顧客を獲得したりつなぎ止めたりするのに重要である信用取引などの施策が、生存時間に正の影響を与えること」が明らかになった。また、そういった差異に影響を与える商品・価格戦略の重要性の認識が、企業によって異なっていたことが分かった。初年度となる平成20年度は、「日本のオンライン証券業界における成功要因を、市場の黎明期と、成長期から成熟期に入りつつある現段階とで比較しながら、精緻な変数を設定した定量分析によって検証する」作業に充てた。平成20年度の成果をまとめると、以下の通りである。まず、参入企業ごとの戦略変数を計測するためのデータ整備を行い、多変量解析を行った。本研究では、説明変数(戦略の代理変数)ならびにサンプル数が相当な数となるため、慎重な分析が必要であったが、丹念な作業により克服した。次に、日本のオンライン証券業界の黎明期に参入した全企業を対象として、「どのような企業が激しい生存競争を生き残っているのか」という成功要因について、生存時間分析の手法を用いて定量的に分析を行った。その結果、「先に参入していた企業の方がオンライン証券業界から撤退するリスクが低かった」ということが明らかとなり、先行者の優位性が示された。また、「一般的に顧客に評価される提供商品の多さや手数料の低さといった施策や、頻繁に取引を行い、オンライン証券会社に利益をもたらすようなコア顧客を獲得したりつなぎ止めるのに重要である信用取引などの施策が、生存時間に正の影響を与えること」が示された。なお、これらの成果は、高井(2008)、高井(2009)として報告された。最終年度となる平成21年度は「日本のオンライン証券業界における成功要因が形成される背景を探索する」作業にあてた。平成21年度の成果をまとめると、以下の通りである。オンラインビジネスにおいても重要であることが明らかになっている、企業の商品・価格戦略の重要性の認識が、企業によって異なっていたことが明らかになった。特に、20年度において明らかになった「比較的早く参入していたとしても、コア顧客をつなぎ止める上で有効な施策を打っていない企業は撤退するリスクが高い」という事実に、いかに気づくかということが企業によって異なっていた。こうした要因については、高井(2006)において明らかにされた、「この時期のオンライン証券業界においては『顧客が爆発的に増える』といった支配的通念という「軸」にとらわれて大多数の企業が競争を続けてしまったことによって、コア顧客に本当に評価される施策の導入が遅れてしまったという現象」と関係が深いということもサポートされた。これらの発見により、オンライン証券業界という比較的模倣が容易なサービス財の市場において、市場成長のフェーズごとの競争の様相や成功要因がどのように変化していくのか、それはなぜなのか、企業はいかに行動すべきなのか、といった諸点を明らかにし、同時にそうした諸点を統合した動的な戦略のフレームワークとして提示するという、申請者の研究目的を、完全ではないまでも、達せられたと考える。また、実務的にも、示唆を与えられたと言えよう。なお、これらの成果は、高井(2010)として報告される予定である。
モバイルコンピューティングによる講義資料配布支援の実現

本研究ではモバイルコンピューティングを利用して講義資料を配布するシステムを提案し、その有効性を実証した。受講者の学習動機付けに着目した講義資料の電子的配布機能にその特徴がある。(1)限定的な資料配布は、位置に依存した通信ネットワークとモバイルエージェントによる資料複製禁止機能によって実現され、講義受講者以外への資料流出を防ぐ。電子的な講義資料は通常容易に複製が可能であるため、資料の無制限な流失による元著作者の権利の侵害や出席動機・意欲の減退等を招く可能性など、資料配布に起因する諸問題を拡大する危険があるが、この機能によってそれを軽減することが可能となる。(2)資料揮発機能は、資料の放置時間に応じて消去/欠け/変質等で資料内容を徐々に劣化させ、情報の揮発を模倣するものである。資料参照間隔が短い場合には揮発させないことにより、受講者に頻繁に復習させる動機付けを行うことができる。(3)資料復元機能は、揮発した複数の情報を照合することにより、劣化した資料内容を復元するものであ乱複数の受講者が一同に会することから、グループ学習会(あるいは自主ゼミ)め動機付けを行うことができる。実現システムを実際の講義で使用したところ、資料を長期間放置して情報揮発を起してしまった受講者がいる反面、定期的に資料を参照して劣化を防いだ受講者も同様に見られ、資料複製禁止機能と資料揮発機能の有効性が示された。また、資料複製禁止機能が効果的に働いたものの封じ込められた資料を復元して利用する受講者が極少数であるものの複数人確認され、実現システムに弱点があること、また資料に対する受講者の要求が非常に大きいことが示された。しかしながら資料復元機能はほとんど利用されず、揮発情報が復元されなかったことから、一旦劣化した資料が受請者の興味を急激に失ってしまうことが覗えた。モバイルコンピューティングを利用して電子的な講義資料を配布するシステムを実装し、実際の講義に適用してその効果を実験によって得た。通常、講義資料は印刷物等であり、フォトコピー等複製が可能である。しかし、複製が容易なことは(1)教育目的で著作物を配布した場合、資料の広範囲な流出は元著作者の権利を侵害する恐れがある、(2)受講者の主な目的が講義単位取得であった場合、出席意欲をそぐ可能性がある、等の問題点を持っている。電子的な資料は印刷物よりもより一層容易に複製が可能であるので、これらの問題点を無視できない恐れがある。本システムでは、モバイルエージェントに資料を封じ込めることにより、資料を作者の意図通り操作することを可能にしている。特に受講者の動機付けのため、(1)自己の複製を検出する資料複製禁止機能(2)放置資料を徐々に劣化させていく資料揮発機能(3)複数の劣化資料の内容を互いに補完して復元を行う資料復元機能の3機能について、大学の講義において実験を行った。受講者にシステムを用いて資料を配布し、事前アンケート・事後アンケートおよびシステム使用の履歴を得て、使用履歴を解析した。資料を得た受講者は大きく二タイプに分類され、それぞれ資料を長期間放置したグループ、頻繁に資料を参照して劣化をほぼ完全に防いだグループとなった。前者のグループの存在は、資料配布が出席意欲をそぐ可能性を示唆している。一方、後者のグループの存在は、資料揮発機能によって復習への動機付けが可能であることを示している。また、多数の受講者が資料揮発あるいは資料参照のいずれかに分類されたことから、資料複製禁止機能は有効であったと思われる。しかし、ごく少数ながら複数人が封じ込められた資料の開放を試みており、資料に対する受講者の要求が大きいこと、また実現システムには高い保安性が要求されることが判明した。
鉄と鉄-軽元素合金の液体構造と密度測定

地球核は,液体である外核と固体である内核からなる.核は主に鉄からなり,それに加えて軽元素が含まれる.本研究では液体である外核の物理的性質を明らかにするために,当初高温下での鉄系液体の構造測定を行なうことを計画していたが,鉄を主成分とする金属ガラスの構造測定と密度測定を行ない,まず測定・解析法の確立を行なう.非晶質物質測定の前段階として結晶性試料を用いて密度測定法の確立を目指す.その後室温下での非晶質物質の密度測定を行ない,手法を確立できた暁には高温下での液体の構造と密度測定へと応用していく.非晶質物質の密度を求めるために,ベール・ランベルトの法則を利用した.試料に入射するX線の強度と透過したX線の強度を測定し,試料厚みと質量吸収係数から密度を求める.結晶試料であるFeを例に密度測定を行なった.前年度に参照試料として最適と判明したKBrとRbBrを用いた.3つの試料室を用意した金属ガスケットに,測定試料であるFe,参照試料であるKBrとRbBrを封入して測定を行なった.XRDによって各試料の密度を測定した.その後,入射・透過X線強度を測定し,ベール・ランベルトの法則に基づいて密度を求めた.X線粉末回折法から求められた密度と比較して2%以内の誤差で一致した.本手法の精度を確認できたので,鉄系金属ガラスやZr系金属ガラスの密度測定を同様に行なった.それぞれ球形と板状のものであるので,直径や厚みを事前に計測し1次元,2次元の二通りで透過率を測定した.どちらの結果も誤差の範囲内で密度が一致した.地球核は,液体である外核と固体である内核からなる.核は主に鉄からなり,それに加えて軽元素が含まれる.本研究では液体である外核の物理的性質を明らかにするために,当初高温下での鉄系液体の構造測定を行なうことを計画していたが,鉄を主成分とする金属ガラスの構造測定と密度測定を行ない,まず測定・解析法の確立を行なう.そして,手法を確立できた暁には高温下での液体の構造と密度測定へと応用していく.本年度に行なった実験は,FeSを高圧下において加熱し,融解判定と緩慢散乱パターン取得を試みた.本実験では,加熱時に試料を保持することが難しく,加熱試料からの緩慢散乱パターン測定を行なえなかった.そこで,まずは非晶質物質である鉄系金属ガラスを用いて緩慢散乱取得を試みた.常圧下での鉄系金属ガラスの緩慢散乱パターンを取得し,ダイヤモンドアンビルセルに封入した試料からの緩慢散乱パターンの取得を試みた.緩慢散乱を得るために用いたX線のエネルギーは30 keVであった.試料と検出器の距離を通常測定よりも近づけ,また試料を回転し回折角度を広くとるなどの工夫をした結果,90 nm-1までの領域で測定が可能であることが分かった.一方で精度の良い解析には120130 nm-1程度までの領域での測定が必要とされている.したがって,X線のエネルギーを50 keVへ変更し測定を試みた.その結果,150 nm-1程度まで測定領域を広げることができた.常圧下での測定と高圧発生装置ダイヤモンドアンビルセル(DAC)内に入れた測定を10 GPaまで行なった.高圧になるほど試料からの散乱強度が弱くなったため,試料の量を増やす必要がある.今後は,まずは圧力媒体なしでの測定を行ない,100 GPaを超える条件までデータ取得を試みる.また,データ解析の際に,密度情報も必要であるため,吸収法による密度測定を行なう.本研究では,DAC中にある試料に対してレーザー加熱を行ない,融けた状態での緩慢散乱を取得することで液体の構造を推定することが目的である.しかしながら高温下での液体を高温状態で保持することがむずかしく,データ取得することが困難であることが多い.本研究においてもレーザー加熱中の試料からの緩慢散乱取得に成功しなかった.したがって,前述したように液体のアナログ物質である金属ガラスを用いて測定を行なった.これまでに常圧下における測定から高圧下における測定まで鉄系金属ガラスを用いて行なった.十分なデータを得られるかを確認するために回折パターンを30 keVのX線によって取得した.得られたデータ範囲としては90 nm-1と若干不十分であることが分かったため,50 keVへと変更し測定を行なった.その結果測定範囲として120130 nm-1と十分なデータが得られた.測定範囲としては十分なデータを取れることが分かった.一方で,DACに加圧の際は圧力媒体を入れた状態で加圧したところ,10 GPaを超える圧力では試料からのシグナルが弱くなるという問題があった.そのため,今後は試料の量を多くして対応する.以上のように,非晶質物質である金属ガラスからの緩慢散乱パターンを取得することに成功した.また,10 GPa程度までの圧力範囲においてデータ取得に成功した.以上のことから,おおむね順調に進行していると判断した.地球核は,液体である外核と固体である内核からなる.核は主に鉄からなり,それに加えて軽元素が含まれる.本研究では液体である外核の物理的性質を明らかにするために,当初高温下での鉄系液体の構造測定を行なうことを計画していたが,鉄を主成分とする金属ガラスの構造測定と密度測定を行ない,まず測定・解析法の確立を行なう.非晶質物質測定の前段階として結晶性試料を用いて密度測定法の確立を目指す.

その後室温下での非晶質物質の密度測定を行ない,手法を確立できた暁には高温下での液体の構造と密度測定へと応用していく.本年度は吸収法による密度測定の手法確立のために,結晶試料であるFeの密度を吸収法によって測定した.参照試料としてKCl,KBr,RbBrを用いた.3つの試料室を用意した金属ガスケットに,測定試料であるFe,参照試料であるKCl,KBrまたはKBr,RbBrを封入して測定を行なった.XRDによって各試料の密度を測定した.その後,吸収量を測定し,ベール・ランベルトの法則に基づいて密度を求めた.KClとKBrを参照試料として用いた場合にKClの透過度が高いために少しの揺らぎの影響が大きいことが判明した.そこで測定試料であるFeよりも低い透過度であるKBrと高い透過度であるRbBrを参照試料としたところKClの時よりも求められたFeの密度はXRDから求めた密度に近くなった.さらにそれぞれの参照試料のみで密度を求めた場合はKClを参照した場合ではFeの密度が大きくずれたが,KBrやRbBrではずれが小さくなった.このことから参照試料として吸収がある程度ある物質が適切であることが分かった.液体やガラスなどの非晶質物質のより精度の良い構造解析のために高圧下での密度を知る必要があるため,現在非晶質物質の密度測定法の確立に臨んでいる.これまでのところ粉末結晶の鉄を目的試料として吸収法を利用した密度測定法を行なっている.実験初期に用いた参照試料の吸収ぐらいの問題や実験手法における問題点などがあったため,吸収法で求められた密度がXRDから求められた密度よりも10%程度と大きくずれた.しかしながら参照試料の検討を行ない,より吸収をする物質を選定した.また,実験環境の影響を取り除いた結果,19 GPa程度までの測定において,XRDから求められた密度と比較して,最大でも4%以内のずれで,多くは1%以内のずれで求められた.また,低融点金属であるインジウムの測定にも参画した.室温での測定結果は,XRDから求められた密度と比較してほぼすべての測定において1%以内のずれで求めることができた.以上のように,結晶性物質である鉄の密度を吸収法によって求め,XRDから求められた密度との差が4%以内になった.今後密度測定の精度を上げる必要があるが,おおむね密度を求めることに成功した.また実験環境による影響を取り除くことで参照試料を一つとしても密度を求められることがわかった.そのためより高圧力下での測定の目処が立ちつつある.したがっておおむね順調に進行していると判断した.今後はより高圧力条件までの測定を行ないつつ,非晶質物質の測定も行なう.地球核は,液体である外核と固体である内核からなる.核は主に鉄からなり,それに加えて軽元素が含まれる.本研究では液体である外核の物理的性質を明らかにするために,当初高温下での鉄系液体の構造測定を行なうことを計画していたが,鉄を主成分とする金属ガラスの構造測定と密度測定を行ない,まず測定・解析法の確立を行なう.非晶質物質測定の前段階として結晶性試料を用いて密度測定法の確立を目指す.その後室温下での非晶質物質の密度測定を行ない,手法を確立できた暁には高温下での液体の構造と密度測定へと応用していく.非晶質物質の密度を求めるために,ベール・ランベルトの法則を利用した.試料に入射するX線の強度と透過したX線の強度を測定し,試料厚みと質量吸収係数から密度を求める.結晶試料であるFeを例に密度測定を行なった.前年度に参照
シグナル伝達によるEBウイルス複製の制御

本研究はシグナル伝達による潜伏感染Epstein-Barr(EB)ウイルスの複製の制御機構を解明し、そのライフサイクルにおける意義を明らかにするとしている。EBウイルスはヒトヘルペスウイルスに属し、伝染性単核症や慢性活動性EBV感染症の原因であるとともに、バーキットリンパ腫、上咽頭がんとの関連がありDNA腫瘍ウイルスでもある。これらの癌は日本においてはその症例が少ないものの予後が非常に悪いことが知られている。さらに自己免疫疾患との関連も指摘されている。一方、健常人においてEBウイルスは不顕性感染した後に宿主に深く潜伏する。健常人におけるEBウイルスのライフサイクルは粘膜上皮細胞と免疫B細胞の分化に密接に関連していることが知られている。そこで、EBウイルスが関連する疾患ではウイルスは正常のライフサイクルから逸脱していると考えると、その原因を追究することが疾患の理解と治療法の開発に重要になる。我々はこの問題に対してシグナル伝達によるウイルス複製の制御の観点から研究を開始した。これまでに、ウイルス複製起点oriPがp38MAPKを介して抑制的に制御されていることを発見している。そこで、EBV感染細胞でのEBNA1のリン酸化アミノ酸の同定を行った。その結果、MAPKによってリン酸化を受ける可能性のあるSer383とSer393が強くリン酸化されていることが判明した。また、両アミノ酸の間に位置するSer386,Ser385,Ser388,Ser389も弱くリン酸化されていた。強くリン酸化されるSer383とSer393をアラニンに置換して、その複製への影響を検討したところ、約50%まで活性が減少した。この結果は、両アミノ酸のリン酸化は複製に影響を及ぼすが、p38MAPKを介して行われる複製の抑制的制御には関連していないことを示していた。おそらく、p38MAPKは宿主複製因子を直接の標的としてoriPの複製活性を制御していると考えられる。また、これらのリン酸化は転写制御にも関連していることが判明した。EBNA1のリン酸化はEBVのCpプロモーター活性を約2倍に促進するが、一方、EBNA1によるQpプロモーターの抑制には影響が無かった。これらの結果から、EBNA1のリン酸化が潜伏感染型の移行に関連していることが示唆された。

これまでに、ウイルス複製起点oriPがp38MAPKを介して抑制的に制御されていることを発見している。EBNA1にはMAPKによってリン酸化される可能性のあるアミノ酸配列は3箇所ある。そこで各アミノ酸をリン酸化を受けないアラニンに置換して、その複製活性への影響を検討した。その結果、あるスレオニン残基を置換すると複製活性が数倍亢進することが判明した。そこで、EBV感染細胞でのEBNA1のリン酸化状態を検討したところ。リン酸化を受けているアミノ酸は主にセリンでスレオニンは検出しなかった。したがって、スレオニンのアミノ酸置換はリン酸化とは関係が無いことが示唆された。この結果は、p38MAPKはEBNA1を直接リン酸化することによって制御している訳では無く、おそらく宿主細胞の複製装置を介して制御していることが示唆された。本研究はシグナル伝達による潜伏感染Epstein-Barr (EB)ウイルスの複製の制御機構を解明し、そのライフサイクルにおける意義を明らかにするとしている。EBウイルスはヒトヘルペスウイルスに属し、伝染性単核症や慢性活動性EBV感染症の原因であるとともに、バーキットリンパ腫、上咽頭がんとの関連がありDNA腫瘍ウイルスでもある。これらの癌は日本においてはその症例が少ないものの予後が非常に悪いことが知られている。さらに自己免疫疾患との関連も指摘されている。一方、健常人においてEBウイルスは不顕性感染した後に宿主に深く潜伏する。健常人におけるEBウイルスのライフサイクルは粘膜上皮細胞と免疫B細胞の分化に密接に関連していることが知られている。そこで、EBウイルスが関連する疾患ではウイルスは正常のライフサイクルから逸脱していると考えると、その原因を追究することが疾患の理解と治療法の開発に重要になる。我々はこの問題に対してシグナル伝達によるウイルス複製の制御の観点から研究を開始した。そこで、EBV感染細胞でのEBNA1のリン酸化アミノ酸の同定を行った。その結果、MAPKによってリン酸化を受ける可能性のあるSer383とSer393が強くリン酸化されていることが判明した。また、両アミノ酸の間に位置するSer385,Ser386,Ser388,Ser389も弱くリン酸化されていた。強くリン酸化されるSer383とSer393をアラニンに置換して、その複製への影響を検討したところ、約50%まで活性が減少した。この結果は、両アミノ酸のリン酸化は複製に影響を及ぼすが、p38MAPKを介して行われる複製の抑制的制御には関連していないことを示していた。おそらく、p38MAPKは宿主複製因子を直接の標的としてoriPの複製活性を制御していると考えられる。また、これらのリン酸化は転写制御にも関連していることが判明した。