hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超分子・生体分子の自己集合機構の理解のための量子シミュレーション手法の高度化

本研究課題では、超分子・生体分子における自己集合機構の解明を目指し、我々が構築してきた量子シミュレーション手法を高度化させ、領域内での実験グループとの密な議論に基づき、量子化学計算の立場からこの課題に挑む。具体的には1.量子シミュレーション手法の高度化と、それによる2.超分子・生体分子の自己集合機構の解明に向けた計算を実現した。1.量子シミュレーション手法の高度化: (1A)階層的手法の実装QM/MM法やPCM法などを高度化することにより、溶媒効果を考慮した計算を可能とした。(1B)効率的サンプリング手法の実装マルチプルタイムステップの導入により、幅広い空間・時間スケールでのサンプリングを試みた。2.超分子・生体分子の自己集合機構の解明に向けて: (2A)歯車状両親媒性分子の超分子自己集合歯車状両親媒性分子の立方体超分子の安定性に対する溶媒効果・置換基効果、アダマンタン内包による四面体への自己集合機構、を系統的に探った。(2B)低障壁水素結合(LBHB)たんぱく質の高次構造転移光活性黄色タンパク質(PYP)において、LBHB付近の水素結合の振動状態に着目し、水素の量子効果、溶媒効果、温度効果を含めた大規模ONIOM計算を実現した。以上により、我々の理論手法と実験研究者との有機的な結びつきによる共同研究も具体的に実施し、いくつかは既に投稿論文として発表しており、当該領域の研究推進に大きく貢献したものと自負している。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題では、超分子・生体分子における自己集合機構の解明を目指し、申請者らが構築してきた量子シミュレーション手法を高度化させ、領域内での実験グループとの密な議論に基づき、量子化学計算の立場からこの課題に挑む。具体的には1.量子シミュレーション手法の高度化として、(1A)階層的手法の実装、(1B)効率的サンプリング手法の実装、を行う。それにより2.超分子・生体分子の自己集合機構の解明に向けて、(2A)歯車状両親媒性分子の超分子自己集合、(2B)低障壁水素結合(LBHB)たんぱく質の高次構造転移に焦点を絞った計算を実現する。申請者の理論手法と実験研究者との有機的な結びつきにより、当該領域の研究推進に大きく貢献する。本年度は以下の項目を実施した。1.量子シミュレーション手法の高度化: (1A)階層的手法の実装QM/MM法やPCM法などを実装することにより、溶媒効果を考慮した計算を可能とした。2.超分子・生体分子の自己集合機構の解明に向けて: (2A)歯車状両親媒性分子の超分子自己集合歯車状両親媒性分子の1立方体超分子の安定性に対する溶媒効果・置換基効果を系統的に探った。初年度は、QM/MM法やPCM法などを実装することにより、溶媒効果を考慮した計算を可能とした。それにより、光活性黄色タンパク質(PYP)において、LBHB付近の水素結合の振動状態に着目した大規模ONIOM計算を実現した。さらに歯車状両親媒性分子の立方体超分子の安定性に対する溶媒効果・置換基効果を系統的に探った。以上の計算結果を論文としてまとめることができたので、おおむね順調に進展している。引続き量子シミュレーション手法の高度化といった、さらなる理論開発およびプログラム実装を行う。また具体的な応用計算として、歯車状両親媒性分子の立方体超分子の安定性だけでなく、アダマンタン内包による四面体への自己集合、その他の自己集合機構を系統的に探っていきたい。
抗がん効果を付加した遊離組織皮弁（免疫皮弁）による新しいがん免疫療法の開発

癌の外科治療では癌を切除した後に局所に残存した癌細胞が再増殖して再発することが問題である。これに対して血管付き自家組織(遊離皮弁)に免疫細胞を付加して、癌切除後の欠損に移植して癌再発を抑制する新しい治療法の研究をおこなった。研究はラットを用いて行った。まずラットの癌細胞を凍結して破砕し、癌特有の目印であるタンパク質(癌特異的抗原)を抽出した。同じくラットの大腿骨から樹状細胞という免疫細胞を採取して、癌特異的抗原を認識させ、癌細胞に対する免疫を獲得させた。この免疫細胞(活性化樹状細胞)をラットの鼡径部(足の付け根)に作成した皮弁に注入して、ラットに植え付けた癌を抑制することに成功した。本研究の目的は、遊離皮弁に免疫学的に抗腫瘍効果を付加して腫瘍の増大を制御する治療法(免疫皮弁)の開発である。抗腫瘍効果は、腫瘍細胞由来抗原により免疫した樹状細胞の局注により付加する。24年度までにマウスの動物モデルを中止し、ラットの動物モデルの確立を行ってきた。また、ラット樹状細胞の採取およびラット扁平上皮がん細胞の移植法も確立した。25年度前半は、当初は遊離皮弁をラットで作成し、経動脈的に樹状細胞の注入を行おうとしたが困難であるため、より簡便な形のモデルに変更した。具体的には皮弁を有茎皮弁として挙上し、樹状細胞は動脈内ではなく皮弁内に局所注射するモデルとした。この方針により、安定して動物モデルを作成できるようになった。ラットの有茎皮弁を作成し下腹部に移動し、同時にマトリジェルに混合したラット扁平上皮細胞を局所に移植するモデルを、コントロール群および、樹状細胞局注群に分けて作成した。3週間後の腫瘍体積の変化、細胞障害性Tリンパ球の活性(CTL活性)を測定した。コントロール群では一般に腫瘍体積は2週間で直径1cm程度に増大し、局在は皮下である。また、皮弁にはそけい脂肪内のリンパ節を1ー2個含めることが可能であり、コントロール群では皮弁内リンパ節にも転移が認められた。コントロール群と樹状細胞移植群の比較を1年間にわたり数回試みたが、腫瘍細胞の生着にバラツキがあるためか、3週間後の腫瘍体積にもばらつきが生じることが判明した。このため未だ腫瘍体積、CTL活性においてコントロール群との有意差は見出すことができないでいる。25年度後半から、腫瘍細胞の生着数を安定化させるため、皮弁移植部に予め大きめのポケットを作成して、このポケット内に腫瘍細胞を包み込むように改善しモデルを作成した。【動物モデル】当初B6マウスを用いて免疫皮弁モデルの確立を目指したが、外科的操作により容易に血管れん縮を来し、高率に皮弁の壊死を認めた。したがって、よりサイズの大きいFischer344ラットをもちいたモデルの確立を目指した。結果として、ラット8週令の成獣を用いて、そけい部に直径1cmの有茎皮弁を作成し、下腹部正中に移動することで安定して皮弁モデルを作成できた。また、残存癌モデルとしてglioma細胞株、乳癌細胞株、扁平上皮癌細胞株を用いた坦癌ラットをそれぞれ作成し、結果として扁平上皮癌細胞株(SCC-158)をラット皮下注し、in vivoで継代移植(P5)して樹立した腫瘍細胞を10e3から10e4個の細胞懸濁液として皮下注射する方法において、安定した腫瘍の生着と増殖が得られた。また、皮弁周囲組織の免疫関連遺伝子の発現の検証もおこなった。【樹状細胞採取・移植方法】6-7週令ラット大腿骨骨髄から骨髄細胞を採取し、GM-CSF, IL-4存在下で7日間培養し、SCC-158腫瘍ライセートおよびLPS刺激により抗原感作を行った。回収した細胞についてFACS解析を行い、樹状細胞マーカーの発現を確認しきた。細胞を、SCC-158坦癌ラットの腫瘍内に注射したが、現時点でははっきりした腫瘍抑制効果を認めていない。また、樹状細胞のtrackingのために、in vivo imagingを検討した。ラット樹状細胞を蛍光色素DiRで標識し、皮弁血管内に動注し、24時間後にOptix®Mx2 systemを用いて撮影したが、蛍光の発色が弱く、撮影に成功していない。並行して組織切片の免疫染色(anti-CD11b)による樹状細胞の局在も検証したが、染色に成功していない。本研究の目的は、遊離皮弁に抗腫瘍効果を付加して局所の悪性腫瘍制御をおこなう新しい治療(免疫皮弁法)の開発である。24年度はマウスモデルを試作、25年度はラットモデルの確立を行った。

26年度は25年度に引き続きラット鼡径皮弁移植部にポケットを作成してポケット内に腫瘍細胞を包み込むモデルによる解析を行った。腫瘍移植後、樹状細胞を注入した免疫皮弁または注入しない免疫皮弁を被覆し腫瘍割面面積の測定を行ったところ、免疫皮弁移植群において腫瘍面積が有意に縮小した。また、皮弁組織を回収して遺伝子検索を行ったところ、抗腫瘍免疫応答の存在を示唆する遺伝子群の発現増強を認めた。また、脾臓におけるCTL活性の上昇、Th1細胞の活性化に関与するサイトカインであるILー2、IFN-γの上昇を認めた。また、組織学的検索においてCTLの腫瘍内への浸潤を認めた。したがって、免疫皮弁移植群において認めた腫瘍縮小効果は樹状細胞による腫瘍免疫によるものであることが推察された。この結果からラットモデルにおいて、樹状細胞ワクチンによる抗がん効果を付加したがん免疫皮弁療法は、局所的にがん免疫を誘導することで局所病変の制御が可能であり、さらに全身のがん免疫応答の賦活化が可能であることを証明した。将来的に新しいがん免疫療法として臨床応用につながる結果であると考えられる。上記の内容について、Cancer Science誌に論文投稿し、受理、掲載された。形成外科腫瘍細胞の生着にバラツキがあることが判明するまでに時間がかかった。24年度までに移植数の最適化はおこなっていたが、皮弁モデルと異なる方法での移植であったため、実際に皮弁モデルの作成をはじめてからこの問題に直面した。移植細胞数の最適化は皮弁モデルで行うべきであったと考えられた。当初マウスを用いた皮弁作成を行って実験を試みたが、動物が小さく断念した。これに8カ月程度費やした。途中ラットに動物を変更したため、樹状細胞の採取方法などを新たに確立する必要があった。腫瘍細胞生着に関する問題に対しては既に対策を講じており、26年度は改善した動物モデルでの対照試験を繰り返しおこなうことで、抗腫瘍効果を明らかにできると考えられる。従って、研究計画の変更は特にない。今後は、より臨床に近い形での実験を行うため、現在の有茎皮弁モデルを遊離皮弁モデルに発展させること、および、樹状細胞の投与経路を局所注射から動脈注射に発展させることなどを予定している。その過程で生じると予想される課題は、1遊離皮弁のモデルの成功率を上昇させること、そのための手技の安定化2樹状細胞の動脈注射の最適化(細胞数、注射液の組成、カニュレーション手技)などである。これらにについては、ラットでの遊離皮弁作成に実績のある研究者からの協力などを予定している。また、順調に基礎的研究が揃った場合、臨床応用への準備として遊離皮弁再建症例が豊富な大学病院との議論を開始する。具体的には、乳房再建症例が豊富な大学病院の形成外科医と連携し、ミニブタなど、中大動物での安全性試験実施の可能性、さらには第1相試験のプロトコールの策定、実施について検討を始める。【動物モデル】当研究に於いては、移植した樹状細胞がどのように生体内に分布するのかを詳細に検討しなければならない。当初予定していた、DiRによる樹状細胞のtarckingのためのin vivo imagingを行うのが予想より困難であったため、今後はDiIなど他の蛍光し色素に変更してin vivo imagingを試みる。もしくは、in vivo imagingに実績のある研究者に助言を求めることとする。
マッチングモデルによる貨幣的均衡の研究

貨幣を含むランダムマッチングモデルにおける貨幣的均衡の分析を行い、以下の結果を得た。1.貨幣が分割可能である場合には、定常均衡はかなり普遍的に非決定であり均衡集合は連続無限濃度を持つことを示した。2.税・補助金体系を適切に選べば、連続無限濃度の定常均衡から効率的なものを選んで、それを局所一意(locally unique)な定常均衡にすることができることを示した。3.均衡価格分散(均衡で、1つの財について2つ以上の均衡価格が共存すること)が、かなり普遍的に起きることを示した。4.定常均衡の存在を証明する新しい手法を開発し、それを適用してこれまで均衡存在が示されていなかったいくつかのモデルについて存在証明を行った。5.均衡計算の手法としてpolytope上の線形停留点問題の解を計算する効率的なアルゴリズムを開発した。また、マッチングモデル以外の、均衡解が非決定になる具体的な貨幣モデルを発見した。これにより均衡が非決定になる論理の一端が明らかになり、貨幣経済の性質としての非決定性がどの程度成立するか、ある程度判明した。具体的には、ある特殊なオークションによる取引が行われる市場においては、それが集権的か分権的市場であるかに関わらず、均衡が非決定になることを示した。また、オークション市場における均衡は、市場参加者が非常に多くまた取引費用が存在しない場合でも、ワルラス均衡とは異なる配分を達成することを示した。これにより、従来のワルラス市場の無制限な適用に疑問を投げかけた。3.分割可能な貨幣モデルにおいて、定常均衡が不決定にになることを以前示した。これに対し、税-補助金の体系をうまく設定することにより、好ましい均衡を選び出すことができることを示した。この結果については、現在執筆中である。前年度までの研究で、貨幣を含むマッチングモデルにおいて、定常均衡は非決定であり均衡集合は連続無限濃度を持つことを示した。また税-補助金政策が最適な解を決定化することを示した。本年度は、1.いかなる税-補助金政策がいかなる均衡を決定化するかを、具体的なモデルにおいて示した。また、均衡を決定化する一般的な政策についてもある程度の結果を得た。具体的には、Zhou[1999]のモデルに税-補助金を導入し、個々の均衡を決定化する具体的な税-補助金政策を提示した。2.貨幣が分割可能で生産コストがあるマッチングモデルにおいて、Single-Price Equilibriaの存在を一般的に証明した。具体的には、任意に与えられた貨幣保有量の上限に対し、均衡存在のための十分条件を導出した。3.マッチングモデル以外の、均衡解が非決定になる具体的な貸幣モデルを発見した。前年度までの研究では、分権的な市場における貨幣的均衡の分析を行い、定常均衡は非決定であり均衡集合は連続無限濃度を持つことを示した。本年度は、主に集権的な市場モデルの貨幣的均衡に関して分析を行い、分権的市場と同様の結論が得られるかを分析した。具体的には、以下の結果を得た。1.マッチングモデル以外の、均衡解が非決定になる具体的な貨幣モデルを発見した。

2.定常均衡をやや弱くした準定常均衡の概念を導入し、定常均衡が決定になる場合でも準定常均衡は非決定になる可能性があることを示した。具体的にはある種のcash-in-advance経済では連続無限個の均衡サイクルが存在することを示した。これにより、貨幣経済の新しい種類の不安定性を発見した。3.均衡計算の手法としてpolytope上の線形停留点を計算する効率的なアルゴリズムを開発した。本年度は、中央集権的かつ貨幣を含むいくつかの一般均衡モデルの分析をおこなった。これまでの研究により、ワルラス的な取引形態とは異なる方法で貨幣的取引をおこなう場合、均衡解の形状がこれまで知られているものとはかなり異なることがわかってきた。これまでは、市場参加者(消費者や生産者)が非常に多い場合には、均衡配分はワルラス均衡配分になるという結果が具体的なモデルで得られてきた。しかし、貨幣的な取引を考慮に入れるとこの結果が成立しなくなるケースがあることが、前年度までの研究からわかってきた。本年度は、均衡の性質があまり明らかになっていない、オークション・モデルおよびcash-in-advance制約を含むワルラス市場の均衡の性質を研究した。これらの均衡は、これまでに分析されてきた均衡とはかなり異なる性質を持っており、特に均衡集合が連続体になることで特徴付けられることがわかった。また、なぜこのようなことが起きるかを明らかにした。具体的には、オークション・モデルでは貨幣保有分布の定常条件にある保存則が存在することを明らかにし、それが連続体になる原因であることを示した。また、cash-in-advance制約を含むモデルの場合には、財の需給均衡式と貨幣の需給均衡式の関連により連続体になることを示した。また、これらの結果は分散的市場でも成立することを示した。また、ややテクニカルな問題であるが、貨幣価値が貨幣量の連続関数である場合について研究をおこなった。つまり、これまで階段関数について分析した結果が、連続関数の場合でも成立することを示し、これまでの結果がある意味で頑健であることを示した。
日本の伝統音楽文化の特質に根ざした音楽科教材開発と授業プログラム作成

日本と韓国の伝統音楽に関わる教育内容と教育課程の分析および実践例の調査のもとに、子どもに内在する伝統的な音楽的言語的質、日本音楽の規範内での可変性および音楽外の要素と関わる他律性、という日本音楽の特質を礎とする教材の開発を検討した。また西洋音楽一辺倒から伝統音楽重視へと転換した韓国の教育に示唆を得べく、韓国の伝統音楽に関わる教育課程と授業実践を調査した。これらを踏まえ、日本音楽の伝統的な伝承方法を現代化した方法により、小学校児童を対象とした授業プログラムを立案・実施し、また郷土の音楽については同一地域の大学と小学校および地域社会との連携による総合的なプログラムを立案・実施した。本研究課題は、1伝統音楽に関わる授業実践報告・研究論考の分析・検証、およびこれらに基づく教材開発・授業プログラムの作成、2韓国国楽教育の実状と国の支援体制の調査、3近隣の学校園における伝統音楽を教材とする指導実践、の3つの柱から成り、以下この区分により記述する。1小学校における篠笛指導について、過去の実践を検証した上、篠笛によるお囃子づくりの授業プログラムを立案し、幼児教育については、わらべ歌を保育に取り入れている幼稚園の実践報告を収集、またわらべ歌を取り入れていない幼稚園の園児にわらべ歌の体験をさせ、3の保育実践への可能性を模索した。211月に韓国仁川市、ソウル市、京畿道内の小中学校5校における国楽の授業とクラブ活動、および京仁教育大学の国楽授業を調査し、さらに同大学の権徳遠教授・黄炳勲教授と教員養成における伝統音楽教育について意見交換を行った。8月には国立国楽院の国楽振興課の朱宰槿氏および国楽研究室の徐仁華氏その他に国楽の伝承・保存や教育政策等に関するインタビュー、教員を対象とした国楽研修の調査を実施した。3お囃子作りの授業プログラムに基づき、本研究機関近隣の小学校4年の全児童を対象に、篠笛を用いたお囃子作りの授業を全3時間実践した。その後に、この児童から有志を募り、児童が作ったお囃子に大学生の篠笛や和太鼓を加えて、お囃子をつくり、すでに祭り囃子の伝承が途絶えた地元の神社の例大祭に子ども囃子として参加した。地元の人々に深い共感を与え、次年度以降の参加も要請された。なお、年度末に研究代表者・分担者・協力者計5名およびゲストとして宮下俊也奈良教育大学教授を招聘し、平成25年度の研究成果を各々発表した上、意見交換を行い、さらに次年度の研究計画を一部見直した。本研究課題は、1伝統音楽に関わる授業実践報告・研究論考の分析・検証、およびこれらに基づく教材開発・授業プログラムの作成、2韓国国楽教育(国楽=韓国の伝統音楽)の実状と国の国楽教育の支援体制の調査、3近隣の学校園における伝統音楽を教材とする指導実践、の3つの柱から成り、以下この区分により記述する。1戦後の学習指導要領における伝統音楽の扱いを含め、先行研究等をとりまとめ、その成果の一部を日本音楽教育学会の学会誌に投稿(初校済)。過去の和楽器指導の実践報告等から篠笛の授業実践プログラムを構想。伝統音楽の教材開発にあたり、近年の教材開発に関わる先行研究を拠り所に研究者が授業実践者に提供できる教材開発の視点について検討。2韓国仁川広域市内の小中学校9校および国楽高等学校の授業実践について授業記録と授業者へのインタビューを実施し、また韓国国楽協会仁川支部とソウル国立国楽院における国楽教育支援体制の調査、および京仁教育大学校等で国楽教育をめぐり意見交換。これらの成果を受け、次年度以降の国楽教育支援体制の調査内容を構想。韓国における2000年以降の国楽の指導に関する論考を検証し、今後の課題を提示。3研究機関近隣の小学校で竹材等を用いた創作活動の授業を構想・実践し、子どもたちに内在する音感覚に着目した授業分析を行い、成果を日本学校音楽教育実践学会で発表。この実践および篠笛指導(1参照)に基づき、地域交流の視点から伝統音楽の授業実践を展望し、本研究機関の学内学会にて発表。川崎市の幼稚園における伝統的な音楽や遊びに関わる調査記録に基づき、次年度以降の実践内容を構想。なお、年度末に研究代表者・分担者・協力者計7名が本研究機関に会して平成24年度の研究成果を各々発表した上、意見交換を行い、さらに次年度の研究計画を一部見直した。本研究課題が掲げた3つの柱の各々の実績は以下の通りである。1小学校教育については地域連携型の学習モデルを完成させた(実践は3を参照)。幼児教育については、地元の郷土芸能を取り入れている幼稚園の観察調査、および伝承遊びや伝統音楽の実施状況の調査を行った。この結果、地元の伝統文化に理解を深める実践も見られる一方で、教材選択に途惑う保育者も多いことが明らかになった。このような差違は、幼稚園教育要領における伝統音楽や伝承遊びの位置づけが明確でないこともその一因と見られる。

2今年度は2調査を実施した。一つは独特の文化を保有する韓国済州道の伝統文化およびその伝統文化を教材とする音楽科授業を対象とした。失われつつある済州の伝統文化については、教師自らも学ぶ傍ら、ゲストティーチャーとして伝承者が授業に関わり、児童に伝える支援体制が成立していた。もう一つは韓国の幼児教育および幼小接続における伝統音楽の学習を対象とし、幼稚園・小学校低学年の保育・授業の見学、児童国楽教育協会の鄭成子会長やヌリ課程作成に関わった摩尼山幼稚園安正恩園長へのインタビューなどを行った。このヌリ課程の幼保一元化および小学校の「楽しい生活」により幼小接続の円滑化が可能になり、このことは幼小接続に問題を抱える日本への大きな示唆となった。3伝承が絶えた神社例大祭のお囃子を、音楽科授業における創作活動により新たに子ども囃子として復興させ、同じ地域内にある大学の学生が協力して、例大祭で奉納する、といった学習プログラムを昨年度構想したが、この時は篠笛演奏家の助力のもとに実施された。本年度は本来の音楽の伝承の形に近づけるべく、専門家が関わらない形で実施し、例大祭の他、地域の住民祭りにも参加するなど、学校・地域・大学の三者連携による、新たな形での伝統音楽の学習モデルを呈示・検証することができた。音楽教育学・音楽学(日本音楽)研究実績の概要に示した123の3つの柱の各々の達成度は以下の通りである。1過去の伝統音楽の授業実践のデータ収集はほぼ完了し、授業プログラムの試案の蓄積が行われている。本柱では今年度の目標がほぼ達成されている。2については仁川市に加え、新たにソウル市、そして都市部から少し離れた京畿道という環境の異なる学校での調査ができた。また国立国楽院調査についても研修を受講した教員にインタビューを行い、その後、メールによる情報交換を行うなど、当初の計画を上回る成果が得られた。3については小学校を対象とした実践では本課題当初の計画にはなかった学校と地域および研究機関の協働による活動を実践し、地域に根ざした伝統音楽学習のモデル構築に至ることができた。その反面、昨年と同様、幼稚園を対象とする調査が計画通りには進展しなかった。以上のことから3については多少遅延しているものの、本研究課題全体としてはおおむね順調に進展していると判断する。研究実績の概要に示した123の3つの柱の各々の達成度は以下の通りである。1については過去の伝統音楽の授業実践に関する網羅的なデータ収集がまだ不完全ではあるが、1全般としてはほぼ達成されている。2については当初予想よりも多くの学校を調査し、また次年度に予定されていたソウル国立国楽院を訪問し事前調査をすることができ、さらに研究協力者の努力により2000年以降の韓国国楽教育の実践の動向が明かされたことから、当初計画をはるかに上回る成果が得られた。3については次年度以降の篠笛の指導実践について、当初の計画にはなかった学校と地域および研究機関の協働による活動が立案できた反面、幼稚園を対象とする調査が計画通りには進展しなかった。以上のことから本研究課題全体としてはおおむね順調に進展していると判断する。本研究課題の柱123における方策は以下の通り。1平成26年度は新たに幼児教育関係の研究協力者を加え、これまで不十分だった幼児教育関連について資料収集・整理を進めていく。
亜鉛トランスポーターによる腸管上皮幹細胞維持機構の解明

亜鉛トランスポーターは生体内の亜鉛の恒常性を維持する分子であり、この亜鉛トランスポーターの機能は様々な組織の恒常性維持に重要であることが知られている。今回、腸上皮細胞特異的に亜鉛トランスポーターを欠損するマウスの解析から、亜鉛トランスポーターZIP7によるTA細胞(Transit amplifying cell)と腸上皮幹細胞の小胞体ストレスの解消が腸陰窩細胞の細胞増殖及び、腸上皮幹細胞の維持において重要な役割を果たしていることが分かった。亜鉛トランスポーターは生体内亜鉛の恒常性の維持を担う分子群であり哺乳類においては20種類以上が同定され亜鉛の輸送方向によりSLC39/ZIPファミリーとSLC30/Zntファミリーの二つサブファミリーが存在する。SLC39A7/ZIP7は、小腸においては、絨毛上皮細胞に比べて、陰窩で高い発現を認める。本研究では、SLC39A7/ZIP7の小腸上皮細胞における役割について解析を行っている。タモキシフェン誘導性腸管上皮細胞特異的SLC39A7/ZIP7欠損マウスを用いた解析から、ZIP7欠損誘導後、数日のうちに小腸の絨毛、陰窩構築を失った。腸陰窩には、一過性の増殖細胞、腸管上皮幹細胞が存在するが、ZIP7欠損誘導により、一過性増殖細胞及び幹細胞の両方が失われていた。ZIP7欠損腸陰窩を用いた遺伝子発現解析を行い、細胞内ストレス応答遺伝子の発現が顕著に増加している結果を得た。概ね計画に沿って進行している。必須微量元素である亜鉛の恒常性は亜鉛トランスポーターによって維持されており、亜鉛トランスポーターは二つのファミリーからなる。細胞質へ亜鉛を輸送するZIPファミリーと細胞質より亜鉛を排出するZnTファミリーである。ZIP及びZnTトランスポーターは、哺乳類においては20種ほどが同定され、それぞれ特徴的な発現様式を示している。亜鉛トランスポーターは単に亜鉛の流出入を媒介するのみならず、亜鉛の輸送を介して様々なシグナル伝達制御に関与することが示されつつある。しかしながら、個々の亜鉛トランスポーターの生物学的機能については未だ十分には解明されていない。本研究の目的は、腸陰窩に発現する亜鉛トランスポーターZIP7の腸管上皮細胞における役割を明らかとする事である。前年度までに、タモキシフェン誘導性腸上皮細胞特異的ZIP7欠損マウスを樹立し解析に着手した。その結果、腸上皮におけるZIP7の欠損は腸上皮恒常性を著しく損ない、腸陰窩に存在する腸上皮幹細胞と増殖細胞が消失する事を見出した。腸陰窩には、腸管上皮幹細胞、幹細胞から生み出される増殖性のTA細胞、パネート細胞が存在する。電子顕微鏡による解析の結果、ZIP7欠損により約半数において細胞内小器官の変性や脱顆粒を起こしている様子が観察され、ZIP7はパネート細胞の維持においても機能していることが示唆された。更に、ZIP7による腸上皮恒常性維持の分子機構を探るため、腸上皮幹細胞レポーターマウスを用いての解析により、ZIP7欠損により増殖性のTA細胞において小胞体ストレス応答とアポトーシス誘導に関わる遺伝子群の発現の亢進が特に顕著である事が見出された。ZIP7は増殖性のTA細胞の小胞体ストレスの解消に関わり、腸上皮恒常性の維持を担っていることが考えられた。これまでの検討からZIP7が腸管恒常性の維持において必須の遺伝子であることを明らかとした。遺伝子発現解析の結果から、ZIP7は腸陰窩細胞の細胞内ストレス制御に機能していることが考えられる。次年度は、腸陰窩細胞の細胞内ストレス応答制御における亜鉛の役割について明らかとすることを推進している予定である。上皮生物学、亜鉛生物学
医療地域情報学の確立:疾病構造に着目した計量的地域間比較研究

多様な研究領域からなる地域研究において研究成果の体系化と共有化を推進するために、情報学的手法の積極的な適用を試みた。この情報学的パラダイムを地域情報学と呼ぶ。地域研究における手法や成果の計量性・客観性・再現性を保証するため、地域情報学では計量化、特に事象の時空間属性と語彙の関連性に着目した情報システムの研究開発を行った。同時にタイおよび八重山諸島を中心に、マラリア等の疾病データ、気象等の物理環境データ、所得・生業等の社会・経済データの所在調査を実施し、情報システムの適用を試みた。多様な地域研究資料を客観的かつ包括的に分析・比較するためには、定性データを定量化する必要がある。本研究では定性的な地域研究データを定量化する手法として、特にデータの時空間特性に注目した方法論(地域情報学)の確立を目指す。具体的には、(1)多様な地域研究資料を統合・処理するための地域情報モデルの構築、およびそれを実現する地域研究情報基盤の確立(2)地域研究情報基盤を利用した資料収集(3)地域情報学の疾病分析への適用について、地域研究者・フィールド医学者・情報学研究者を中心としたコラボレーションを実施する。本研究の基盤となる時空間情報解析ツールと資源共有化システムの設計および構築を行った。これらと並行して研究会を年度内に数回開催し、時空間情報解析などの基礎的研究を行った。(1)時空間情報解析ツールの設計と構築:時空間情報解析ツールとして、データの空間属性に着目したGISツール(HuMap)と時間属性に着目したツール(HuTime)を開発した。さらに時空間データの組織化を支援するオントロジー辞書として、電子地名辞典と暦日変換テーブルを構築した。(2)資源共有化システムの設計と構築:多様な地域研究データベースを横断検索する情報システム(資源共有化システム)の設計と構築を開始した。19年度は、写真などの要素的な地域研究資源を蓄積・管理する、EADに基づいたアーカイブズシステムの設計と試験実装を行った。(3)研究会等の開催:地域研究統合情報センター全国共同研究「時空間情報に着目した地域研究情報の創出」との共催により、a)時空間情報解析ツール、b)資源共有化システム、c)疫学データの歴史的分析と史料所在(特に東アジア)に関する各研究会を開催し、研究の推進を図った。(4)Health GISの海外動向調査:カリフォルニア大学バークレイ校など先進研究機関の訪問、およびHealth GIS等の国際学会への参加を通じて、GISの健康医療への適用についての動向調査を行った。(5)成果の公表:Health GIS,情報処理学会(人文科学とコンピュータ)などにおいて、成果の論文および口頭による発表を行った。時空間情報解析ツールについては、WEB公開の準備を進めている。研究の基盤となる時空間情報解析ツールと資源共有化システムの研究・開発を継続した。時空間情報の保健・医療への適用に関する研究会を開催した。タイを中心に資料所在調査等を行った。(1)時空間情報解析ツール:データの空間属性に着目したGISツール(HuMap)と時間属性に着目したツール(HuTime)の研究・開発を継続した。これらは平成21年度中のWEB公開を目指している。(3)研究会等の開催:地域研究統合情報センター全国共同研究「時空間情報に着目した地域研究情報の創出」との共催により,a)時空間情報解析ツール,b)資源共有化システム,c)疫学データの歴史的分析等に関する研究会を開催し,研究の推進を図った。(4)データ調査:タイを中心にマラリア等の疾病データ,気候等の物理・環境データ,所得・生業等の社会・経済データの所在調査を進めた。(6)成果の公表:GIS-IDEAS(ハノイ),ECAI(パース)等において,成果の論文および口頭による発表を行った。研究の基盤となる地域研究情報基盤(時空間情報解析ツール、資源共有化システム、時空間辞書)の研究・開発を継続した。タイを中心に資料所在調査等を継続した。(1)時空間情報解析ツール:データの空間属性に着目したGISツール(HuMap)と時間属性に着目したツール(HuTime)の研究・開発を継続し、研究会ホームページ(http://www.h-gis.org)から公開を開始した(アクセス制限付き)。(3)研究会等の開催:地域研究統合情報センター全国共同研究「時空間情報に着目した地域研究情報の創出」との共催により、a)時空間情報解析ツール、b)資源共有化システム、c)疫学データの歴史的分析等に関する研究会を開催し、研究の推進を図った。(4)データ調査:タイを中心にマラリア等の疾病データ、気候等の物理環境データ、所得・生業等の社会・経済データの所在調査を継続した。(5)時空間辞書の構築:定性データの関連づけや効率的な横断検索を実現するために、構造化された語彙辞書の構築を継続した。

(6)成果の公表:PNC-ECAI(台北)、人文科学とコンピュータシンポジウム等において、成果の論文および口頭による発表を行った。研究会ホームページを立ち上げた。地域情報学の展開を支援する地域研究情報基盤(時空間情報解析ツール、資源共有化システム、時空間辞書)の研究・開発を継続した。時空間情報の保健・医療への適用に関する研究会を開催した。タイを中心に資料所在調査等を継続した。3.時空間辞書:時空間データ構築支援のためのデジタル地名辞書と暦日変換テーブルを開発し、研究会ホームページ(http://www.h-gis.org)より公開を開始した。4.オントロジー:資源共有化システムに蓄積された多様な情報を連携させるため、語彙に関するオントロジー辞書をTOPICMAPSにより構築し、研究会ホームページ(http://www.h-gis.org)より公開を開始した。5.研究会等:地域研究統合情報センター全国共同研究「地域情報学プロジェクト」と共催し、a)時空間情報処理ツール、b)資源共有化システム、c)疫学データの歴史的分析等に関する研究会を開催した。6.研究調査:タイを中心にマラリア等の疾病データ、気候等の物理環境データ、所得・生業等の社会・経済データの所在調査を継続した。7.成果の公表:PNC-ECAI(香港)、人文科学とコンピュータシンポジウム(東工大)等において成果の論文および口頭による発表を行った。
水稲個体群の乾物生産における窒素利用様式とその効率に関する研究

イネ個体群の窒素利用様式の遺伝的変異とそれが乾物生産力および籾収量に及ぼす影響を明らかにするために圃場実験を行い,下記のような結果を得た.(1)品種日本晴を4年間,3窒素施用量×3固体密度の条件で栽培し,個体群窒素保有量と乾物生産力形成の関係を解析したところ,窒素保有量と乾物生産力(受光率×日射乾物変換効率)との量的な関係は,年次・栽培条件をとわず安定的であり,両者の関係が単一の曲線で表された.(2)内外の新旧品種を含む64品種系統の窒素利用様式を比較した.日本晴を基準として,吸収窒素当たり籾収量には-35+24%の変異がみられ,近年の多収品種が高い収穫係数によって最も高い効率を示した.吸収窒素当たり乾物生産量には-11+14%の変異があり,近年の多収品種だけでなくいくつかの中国在来イネが高い乾物生産効率を示した.(3)上記多収品集および中国在来イネを含む数品種について,窒素利用様式の違いと乾物生産力を比較した.保有窒素の葉面積展開と葉身窒素濃度との間の配分には,著しい品種間差異が存在し,窒素供給が著しく制限される場面では葉面積展開を優先して受光率を高めることが,十分な窒素供給のある条件では葉身窒素濃度が高く維持して日射乾物変換効率を高めることが,それぞれ乾物生産にとって有利であると考えられた.F1多収品種は,同様の葉身窒素濃度を有する日本晴に比べて日射乾物変換効率が高かった.1,平成6年度は,乾物生産特性の著しく異なる2品種の固体群を対象として,それらの窒素利用様式およびそれと乾物生産力との関連を明らかにすることを目的として,以下のような圃場実験を行った.供試品種:日本晴(日本型品種),威優46号(インド型F1品種).処理:窒素施用量2水準(0および10gN/m^2)×固体密度2水準(10および20株/m^2)2,その結果,(1)両品種とも玄米収量は栽植密度よりも窒素施肥条件によって影響を受けること,(2)威優46号の収量は日本晴よりも40ないし50%も上回ること,(3)出穂前4週間の乾物生産速度は,威優46号の方が15%も上回ること,(4)登熟期間において窒素の利用様式に品種間差がみられ,威優46号は葉身保有窒素量の減少が著しいが,上位葉の窒素含量および光合成活性は比較的高く維持される傾向があること,などが明らかになった.3,平成6年度に精査した2品種は,それぞれ,現在の日本の代表品種と中国で栽培されている超多収品種である.得られた結果は,平成7年度(予定)に調査する多数の品種を評価する上での基準を与えるものと思われる.また,2つの品種の収量性には,栽植密度,施肥条件をとわず著しい品種間差異が認められた.よって,両品種の収量成立過程を解析することは,本研究が目的の一つとしている,窒素利用様式と乾物生産との関連の検討の中で,重要な位置を占めるものと思われる.イネ個体群の窒素利用様式の遺伝的変異とそれが乾物生産力および籾収量に及ぼす影響を明らかにするために圃場実験を行い,下記のような結果を得た.(1)品種日本晴を4年間,3窒素施用量×3固体密度の条件で栽培し,個体群窒素保有量と乾物生産力形成の関係を解析したところ,窒素保有量と乾物生産力(受光率×日射乾物変換効率)との量的な関係は,年次・栽培条件をとわず安定的であり,両者の関係が単一の曲線で表された.(2)内外の新旧品種を含む64品種系統の窒素利用様式を比較した.日本晴を基準として,吸収窒素当たり籾収量には-35+24%の変異がみられ,近年の多収品種が高い収穫係数によって最も高い効率を示した.吸収窒素当たり乾物生産量には-11+14%の変異があり,近年の多収品種だけでなくいくつかの中国在来イネが高い乾物生産効率を示した.(3)上記多収品集および中国在来イネを含む数品種について,窒素利用様式の違いと乾物生産力を比較した.保有窒素の葉面積展開と葉身窒素濃度との間の配分には,著しい品種間差異が存在し,窒素供給が著しく制限される場面では葉面積展開を優先して受光率を高めることが,十分な窒素供給のある条件では葉身窒素濃度が高く維持して日射乾物変換効率を高めることが,それぞれ乾物生産にとって有利であると考えられた.F1多収品種は,同様の葉身窒素濃度を有する日本晴に比べて日射乾物変換効率が高かった.1,内外から収集された在来系統,新旧品種および多収系統を含む稲72品種・系統を,滋賀県立短大研究水田にて,窒素無施用(0N区)と慣行施肥(6N区)の2条件で栽培した.2,到穂日数は66日101日,成熟期まで日数は88日145日であった.

出穂期における草丈には70cmから160cmの変異がみられ,国内の旧品種群と外国の在来系統が新しい品種群に比べて草丈が高かった.止葉のSPAD値(出穂期)にも幅広い変異が観察され(2660),特に国内陸稲品種が新旧を問わず高い値を示した.3,成熟期の全地上部N量(以下Ntop)は4.08.4gm^<-2>(0N区)および4.812.0gm^<-2>(6N区)の幅で変異した.Ntopは外国多収系統,次いで一部の国内新品種が両施肥区を通じて大きかった.一方,地上部全乾物重(DWtop)および籾乾物重(DWg)の変異幅は,それぞれ5401620gm^<-2>および180870gm^<-2>であり(両施肥区込み),無窒素栽培による平均減収率はそれぞれ17%および19%であった.両施肥区の籾収量の間には密接な相関がみられ(r=0.897),概して慣行条件における高収品種は無窒素施肥条件でも高い生産力を示した.DWgが最も高かったのは外国多収品種群であり,国内の稲では新品種群が旧品種群を上回った.収穫係数(HI)の新旧品種間差異も明らかで,それが生物収量とともに籾収量の品種間差異に関与していた.4,DWg/Ntopは5698g/g(0N区)の範囲であり,概して高いHIを有する内外の新品種が優れた.しかしDWtop/Ntop(地上部N濃度の逆数)では逆に内外の旧品種が新品種よりも高い傾向があった.個々の品種を検討すると,無窒素施肥条件によるNtopの低下に対する籾収量の低下が特徴的に小さい品種がいくつか見いだされた.これらは著しい低窒素供給条件でも生産力を維持する特性を有するものと評価される.
極端気象予測を拓くビッグデータ機械学習基盤の研究

豪雨・突風・高温などの極端気象は人類に甚大な被害をもたらすが、その予測は極端気象に関する膨大な知識が必要である。本研究では、その知識を効率的に生成する機械学習基盤の構築を目的とする。平成30年度は、大規模な観測データを用いた深層学習を進めるための準備を行った。2006年から2018年までの全国合成レーダGPVと、JAMSTECから提供された可降水量のデータを用い、深層学習をするためのデータの準備を行った。可降水量が急に増えると雨が降ることを学習するためである。この処理を行う過程において、いくつかの問題があることが分かった。一つ目は、深層学習のためにはミニバッチをまとめて学習を進めるが、そのミニバッチサイズの最適な値を見つけるのは試行錯誤が必要であること、二つ目は、学習における入力データの処理においてI/Oのボトルネックがあることである。ミニバッチサイズについては、ミニバッチサイズによって学習処理をするGPUの利用効率が大きく異なることを発見し、自動的に最適なサイズにする手法の検討を行った。本成果は情報処理学会HPC研究会において研究発表した。二つ目のI/Oのボトルネックについては、深層学習のためには入力データをすべて読み込んで学習を行う必要があることと、読込データはランダムであることによる。この問題を解決するために、計算ノードのローカルストレージを用いたバーストバッファの研究を進め、情報処理学会HPC研究会において研究発表した。ほぼ研究実施計画通り進んでいる。本年度は深層学習を行うためのデータの準備と学習における問題点を明らかにした。その問題点の解決を進めており、最終年度ではその解決が可能と考える。平成30年度までの研究により、大規模気象データを用いた深層学習における問題点を明らかにした。深層学習を行うGPUをアイドルにしないためのミニバッチサイズの決定とI/Oの最適化である。これらの問題について解決を行い、深層学習フレームワークの改良を行う。平成29年度は、極端気象の分析手法について主に研究を進めた。極端気象として、まずフェーン現象をターゲットとし、過去の気象データを用い、典型的なフェーン日を正解として、機械学習を試みた。その結果、これまで経験則でフェーン日の条件と思われていたことが、ほぼフェーン日の判定条件となっていることが分かった。さらに、機械学習ではフェーンらしさについて数値的に求めることも可能であり、定量的な評価の可能性も示した。今後は、得られた機械学習結果により、フェーン日の予測につなげていく。また、並列機械学習のため、Rで記述されたエントロピー推定プログラムのMPI並列化を行った。エントロピー推定にはSimple Regression Entropy Estimator、Direct Regression Entropy Estimator、Entropy Estimator with Poisson-noise structure Identity-link regression、Kernel Density Estimationの4種類を用いた。元データを全プロセスで保持する場合はほぼスケーラブルな性能向上を示したが、データを分散配置するとプロセス数を増やすと計算時間は減少するものの、通信時間が増大してしまい、計算時間と通信時間にはトレードオフがあることが分かった。これまでの逐次アルゴリズムは並列化効率が良くないため、今後、より効率的な並列実行が可能な並列アルゴリズムの研究を進める必要がある。ほぼ研究実施計画通りすすんでいる。極端気象の分析手法としては、フェーン現象について観測値を元に機械学習を進めた。また、並列処理については、Rのエントロピー推定プログラムの並列化を行ったため。今後は、これまでフェーン現象の判定について機械学習したことを元に、フェーン現象の検出、予測について研究を進める。

フェーン現象の予測については、機械学習と深層学習の両方のアプローチですすめる。深層学習については、大規模な気象データをそのまま扱うこととなり、その問題点を明らかにし、既存のフレームワークの改良を行う。平成30年度までの研究により、大規模気象データを用いた深層学習における問題点を明らかにした。深層学習を行うGPUをアイドルにしないためのミニバッチサイズの決定とI/Oの最適化である。これらの問題について解決を行い、深層学習フレームワークの改良を行う。
日中王陵成立過程の考古学的比較研究

本研究は当初申請のとおり、今後実施を計画中の中国との国際共同研究の準備を行なうものである。本年度の研究実施計画に基づき、以下の如く研究を行なった。中国側との事前交渉=現在、省内に趙・中山・燕の戦国三王陵区をもつ河北省との間で、共同研究の交渉が成立し、河北省側から中国国家文物局への内諾も得られ、何時でも共同調査が可能な状況となっている。その他、三東省はじめ各省とは交渉を継続中である。調査技術の開発=中国戦国王陵の規模は実に雄大である。趙王陵を例としても陵園の規模は一辺が500mをこえる巨大さである。しかし既に事前折衝で、中国での航空測量は膨大な経費が要求されそうである。これが為、人工衛星による写真測量法を研究開発するべく調査研究を行ない、基礎作業となるT.P.C(人工衛星による50万分の1地図)を購入し今後に備えた。同時に敏捷に測量の行なえる測量機器を購入し調査に備えた。研究資料の収集と整備=研究の基礎資料や既往の写真資料等の研究資料を、整理補助員の助力を得ながら整理し、今後の研究の展開に備えた。日中王陵の比較研究=日本側の王陵研究資料の蓄積に対し、比較すべき中国王陵の学術資料は、対象の巨大さが災いし、なお希薄である。今回の海外調査準備のための研究によって、一応の調査準備を整えることが出来た。今後、早急に海外調査を実施し、それをもとに本格的な研究に邁進したいと考える。
選択的エストロゲン受容体分解薬の効率的分子デザイン法の開発

エストロゲン受容体(Estrogen Receptor,ER)は全乳がんのおよそ70%にで過剰発現しているタンパク質であり,ER陽性乳がん治療薬としてERアンタゴニストが有効である.本研究では協力あ乳がん治療薬を創成することを目的として,ER陽性乳がん治療薬としてに結合してその作用を抑制するだけでなく,ERそのものを分解する化合物すなわち,選択的エストロゲン受容体分解薬(SERD)を開発することを試みた.申請者はこれまでに,タモキシフェンの活性代謝物である4-OHTのアミン部位に長鎖アルキル基を導入した化合物をデザイン合成し,その活性をウエスタンブロッティングにて評価したところ炭素鎖10の長さのアルキル基を有するC10に強いER分解活性があることを見出していた.またさらに本化合物のER分解作用のメカニズムを考察するために,コンピューターシミュレーションを行ったところ,ER分解表面の疎水性アミノ酸で形成される疎水性領域に化合物のアルキル基の末端が相互作用し,ヘリックス12およびコアクチベーターの相互作用を阻害していることが示唆された.以上のことからERには“急所"のような部位があり,その急所に相互作用する分子をデザインすることで新規SERDを開発できることを示した.そこで本研究では,SERDの分子設計に関する構造要件を明らかにすることを目的とし,リガンド構造をタモキシフェンからラロキシフェンに変換した化合物をデザイン合成し,そのER分解活性や結合能等を評価することにした.その結果,タモキシフェンの場合と同様に,炭素鎖10のアルキル鎖長に相当する化合物のER分解活性が強かった.また,ER分解活性が結合能についてはアルキル鎖長は無関係であったことから,ER分解活性にはアルキル鎖長の長さが重要であることが明らかとなった.ラロキシフェンのアミノ基に様々な構造を有する化合物を合成した.そられの中から,ER分解活性を有する長さのアルキル鎖長を見出し,これまでの申請者の研究成果と合わせると,リガンド構造は変換可能であることを示すことができた.前年度のまでの構造活性相関研究を踏まえて,より強いER分解誘導活性を有する化合物の開発を行う.具体的には,アルキル鎖長の中間や,根本の構造の構造展開を進め,より詳細な分子設計法の確立を目指す.また,他のタンパク質のをターゲットとした分解誘導剤の開発も試みる.具体的にはアンドロゲン受容体分解誘導剤への展開を試みる.各種試薬代金,年会参加費(参加費含む)に充てる.エストロゲン受容体(Estrogen Receptor,ER)は全乳がんのおよそ70%にで過剰発現しているタンパク質であり,ER陽性乳がん治療薬としてERアンタゴニストが有効である.本研究では協力あ乳がん治療薬を創成することを目的として,ER陽性乳がん治療薬としてに結合してその作用を抑制するだけでなく,ERそのものを分解する化合物すなわち,選択的エストロゲン受容体分解薬(SERD)を開発することを試みた.申請者はこれまでに,タモキシフェンの活性代謝物である4-OHTのアミン部位に長鎖アルキル基を導入した化合物をデザイン合成し,その活性をウエスタンブロッティングにて評価したところ炭素鎖10の長さのアルキル基を有するC10に強いER分解活性があることを見出していた.またさらに本化合物のER分解作用のメカニズムを考察するために,コンピューターシミュレーションを行ったところ,ER分解表面の疎水性アミノ酸で形成される疎水性領域に化合物のアルキル基の末端が相互作用し,ヘリックス12およびコアクチベーターの相互作用を阻害していることが示唆された.以上のことからERには“急所"のような部位があり,その急所に相互作用する分子をデザインすることで新規SERDを開発できることを示した.そこで本研究では,SERDの分子設計に関する構造要件を明らかにすることを目的とし,リガンド構造をタモキシフェンからラロキシフェンに変換した化合物をデザイン合成し,そのER分解活性や結合能等を評価することにした.その結果,タモキシフェンの場合と同様に,炭素鎖10のアルキル鎖長に相当する化合物のER分解活性が強かった.また,ER分解活性が結合能についてはアルキル鎖長は無関係であったことから,ER分解活性にはアルキル鎖長の長さが重要であることが明らかとなった.ラロキシフェンのアミノ基に様々な構造を有する化合物を合成した.そられの中から,ER分解活性を有する長さのアルキル鎖長を見出し,これまでの申請者の研究成果と合わせると,リガンド構造は変換可能であることを示すことができた.前年度のまでの構造活性相関研究を踏まえて,より強いER分解誘導活性を有する化合物の開発を行う.具体的には,アルキル鎖長の中間や,根本の構造の構造展開を進め,より詳細な分子設計法の確立を目指す.また,他のタンパク質のをターゲットとした分解誘導剤の開発も試みる.具体的にはアンドロゲン受容体分解誘導剤への展開を試みる.年度末に購入手続きをした物品の支払いが次年度に伸びたため.各種試薬代金,年会参加費(参加費含む)に充てる.
行政保健師の健康増進計画推進活動モデルの開発

文献調査とインタビュー調査をもとに、行政保健師の健康増進推進活動モデルを作成し、検証調査を行った。モデルは、≪計画の進行管理≫≪行政組織全体による健康づくり推進体制の構築≫≪住民の主体的な健康づくり推進活動の発展支援≫≪保健師活動の再編≫≪協働の促進≫≪ヘルスプロモーションの促進≫の6要素で構成された。このモデルは、健康増進計画推進活動展開時に、行政保健師が自らの機能・役割を確認できるという点において有用である。今後発展させることで、計画作成や計画評価にも応用することができると考える。本研究の目的は、行政保健師の健康増進計画推進モデルを開発することである。本年度は、昨年度行った文献調査及び行政保健師へのインタビュー調査をもとに、行政保健師の健康増進計画推進モデル試案を作成した。試案モデルは、【健康増進計画の進行管理】を基盤に、行政組織内における働きかけとして【保健師活動の再編】と【行政組織全体による健康づくり推進体制の構築】を行い、また一方で一般住民に対して【住民の主体的な健康づくり推進活動の発展支援】を行いながら、これらの活動を基盤に行政・住民・関係組織の【協働の促進】を行い、最終的に自治体全体の【ヘルスプロモーションの促進】を目指すという活動プロセスで構成された。試案モデル作成段階において、適宜地域看護に造詣の深い研究者からの意見を聴取し、これを参考に作成した。この試案モデルを精錬することを目的に、2市を対象に、健康増進計画推進に携わった経験のある行政保健師に対し、インタビュー調査を実施した。その結果、新たに以下4点の視点を加えることの重要性が明らかになり、これを参考に、モデルを修正した:1.これら活動を展開するにあたり外部からの助言を取り入れていくこと、2.外部から助言を受けられる仕組み・基盤を整備すること、3.保健師が日頃の活動で感じた地区の健康課題と健康増進計画のつながりを常に捉えなおすこと、4.医療機関や議員など、これまで協働・連携が困難だった関係者とつながりをつくる好機として活用し、またできたつながりを活用すること。本研究の目的は、行政保健師の健康増進計画推進活動モデルを開発することである。平成23年度は、モデル試案作成に向け、保健師の健康増進計画推進活動に関する文献調査と行政保健師による健康増進計画推進活動のインタビュー調査を行った。平成23年度の2調査をもとに、平成24年度に行政保健師の健康増進計画推進モデル試案を作成した。このモデルには、6つの活動プロセスが構造的に示されている。試案モデルを精錬することを目的に、2市を対象に、健康増進計画推進に携わった経験のある行政保健師に対し、インタビュー調査を実施した。その結果、新たに4つの視点を加え、モデルを修正した。平成25年度は、作成したモデルの検証を目的に、これまでの健康増進計画推進活動を評価し、新たな健康増進計画を立案しようとしている1町(A町)を対象に、アクションリサーチを行った。10か月の間、計8回、健康増進計画に関連した活動に参加し、新たな健康増進計画を策定する過程のコンサルテーションをモデルをもとに行いながら、健康増進計画推進活動の進捗状況および保健師の意識と行動の変化を調査した。A町では、この10か月を通じて、モデルに含まれている要素である【ヘルスプロモーションの理念の理解】や【協働の促進】が進んでいた。さらに、このことが、計画評価の視点の深まりと、新たな計画立案の方向性の明確につながっていた。今後、A町において新たな健康増進計画の推進過程も継続して調査することにより、さらなるモデルの検証と発展を行う予定である。本研究の研究目的は、行政保健師の健康増進計画推進活動モデルを開発することである。本年度は、モデル試案作成に向け、以下の2つの調査研究を行った。1.保健師の健康増進計画推進活動に関する文献調査:国内文献をもとに、健康増進計画および健康日本21地方計画推進に関する行政保健師の活動内容の整理を行った。その結果、行政保健師の健康増進計画推進活動の要素として、【健康増進計画の進行管理】【ヘルスプロモーションの発展】【協働活動の発展】【行政組織全体による健康づくり推進体制の構築】【住民の主体的な健康づくり推進活動の発展】【保健師活動の再編】が含まれていた。2.行政保健師による健康増進計画推進活動のインタビュー調査:健康増進計画推進活動における行政保健師の実践知を記述することを目的に、康増進計画推進に従事した経験を持つ保健師に対して行ったインタビューの内容を分析した。その結果、行政保健師は、健康増進計画推進の体制づくりとして、行政組織全体を巻き込みながら住民の組織的な健康づくり推進活動の支援体制を構築していた。これとともに、組織的な活動の継続や個々人の健康づくり活動が、住民全体の健康づくりを推進する環境づくりになることを意識して、活動に取り組んでいた。また、住民の組織的な健康づくり活動推進のため、【個々人の健康づくりの促進】【健康づくり推進活動組織の運営支援】