hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歩行時の空間把握において周辺視が果たしている役割の解明

本年度(平成18年3月31日)の研究実績の概要■迷路内探索歩行時における周辺視野の働き実験用迷路を構築し被験者10名による歩行実験を実施した。今回実施した実験では、中心視野や周辺視野を意図的に制限し、そのときの行動特性の変化や不具合を観察することによって、歩行中の能動的な空間把握における中心視と周辺視の役割の解明を試みる。実験の結果、以下のことが明らかになった。○曲がり角や分岐路など複雑な経路空間をスムーズに歩行するためには視角にして約30度程度の周辺視野の大きさが必要である。○スムーズに歩行したり目的地までの経路を簡単に探し出したりするためには経路空間下方の壁と床の境界部分を周辺視でとらえる必要がある。■階段および曲がり角歩行時における周辺視野の働き階段および曲がり角を含む歩行経路において、被験者6名(大学院生、20代前半)による歩行実験を実施した。実験用経路の中でも、直線の廊下や曲がり角、あるいは階段を歩行しているとき、それぞれの歩行場面の違いに応じて中心視や周辺視の役割にも変化が生じている。この変化を数量化して分析するため実験用経路を、1)直線経路、2)曲がり角、3)階段下り始め、4)階段下りの4つの経路場面に区分し、それぞれの場面における歩行速度を抽出した。その結果、特に中心視野制限条件における歩行速度に、以下のような定性的な変動が見られた。○直線経路や曲がり角などいわゆる平面を歩行するときには、中心視野よりも周辺視野を制限されるほうが、歩行行動に支障を来す傾向にあることがわかった。すなわち、平面歩行時には周辺視の方が、中心視よりも大きい役割を担っていることが示唆された。○階段下り歩行および階段下り始めの歩行においては、周辺視野の制限だけでなく中心視野の制限によっても、歩行速度の維持に重大な支障が生じていることがわかった。すなわち、階段を下るとき、あるいは下り始めるときには、中心視と周辺視の双方が同等に重要な機能を担っていることが推察された。本年度(平成17年3月31日)の研究実績の概要(1)視野の任意の部分を制限することのできる実験装置の開発を行った。(2)開発した実験装置の特性の検証を行った。新しく開発した実験装置に関する基礎的なデータを収集した。実験装置を装着した被験者の前にさまざまな試験指標を提示し、明るさや形状への応答精度を測定。測定したデータと既往研究における周辺視野感度の測定結果とを比較することで、実際にこの装置を用いて得られた実験結果を解析するときに特に留意しておかなければならない事項を明確にした。この測定データとその考察結果については基礎心理学研究(学会誌)に投稿の準備を進めている。(3)実験装置を装着した歩行実験を開始した。サンプルデータを集めるため、実験装置を装着した数人の被験者に小規模の実験用迷路の中を歩行してもらった。実験データは現在まだ出そろっておらず、来年度へ向けた課題として残っている。本年度(平成18年3月31日)の研究実績の概要■視野の任意の部分を制限することのできる実験装置の改良本研究では周辺視野の役割を細かく検証するため、視野の任意の部分を制限することのできる実験装置を使用する。実験装置によって視野のいろいろな部分を制限し、そのときに生じる被験者の行動の変化を観察することで制限された視野の部分が本来担っていた役割を推察していく。平成17年度はまず、昨年度作成した実験装置の改良を行った。昨年度の実験装置も従来にない特徴を数多く有していたが実用に向けて調整を進めるうちにいくつかの難点が浮かび上がっていた。大きな問題点としては、(1)実験装置の装着時の調整が被験者の主観的な感覚に頼ったものであり、実験者による客観的な調整が難しかったこと、(2)装置全体の重量が重すぎたため歩行時の身体の振動によって微細なズレが生じてしまったこと、などが挙げられる。装置構造の大幅な改善、軽量化をはかることによってこれらの問題点を解決した新しい実験装置の開発をおこなった。■開発した実験装置による視野の測定および、実験装置をもちいた歩行実験新しく開発した実験装置に関する基礎的なデータを収集した。実験装置を装着した被験者の前にさまざまな試験指標を捷示し、明るさや形状への応答精度を測定。また木製パネルによる大規模な実験用迷路を作成し被験10人による歩行実験を行い現在、実験結果の解析を進めている。今後被験者数をさらに増大し、様々な検証実験を追加していく予定である。

○スムーズに歩行したり目的地までの経路を簡単に探し出したりするためには経路空間下方の壁と床の境界部分を周辺視でとらえる必要がある。■階段および曲がり角歩行時における周辺視野の働き階段および曲がり角を含む歩行経路において、被験者6名(大学院生、20代前半)による歩行実験を実施した。実験用経路の中でも、直線の廊下や曲がり角、あるいは階段を歩行しているとき、それぞれの歩行場面の違いに応じて中心視や周辺視の役割にも変化が生じている。この変化を数量化して分析するため実験用経路を、1)直線経路、2)曲がり角、3)階段下り始め、4)階段下りの4つの経路場面に区分し、それぞれの場面における歩行速度を抽出した。その結果、特に中心視野制限条件における歩行速度に、以下のような定性的な変動が見られた。○直線経路や曲がり角などいわゆる平面を歩行するときには、中心視野よりも周辺視野を制限されるほうが、歩行行動に支障を来す傾向にあることがわかった。すなわち、平面歩行時には周辺視の方が、中心視よりも大きい役割を担っていることが示唆された。○階段下り歩行および階段下り始めの歩行においては、周辺視野の制限だけでなく中心視野の制限によっても、歩行速度の維持に重大な支障が生じていることがわかった。すなわち、階段を下るとき、あるいは下り始めるときには、中心視と周辺視の双方が同等に重要な機能を担っていることが推察された。
初期値化した気候予測データを活用して地球温暖化傾向の十年規模変調を解き明かす

温暖化傾向の十年規模変調について,数年規模の大気海洋変動に注目しながらプロセス理解を深めた。2000年代の温暖化傾向の変調(昇温トレンド弱化)にまつわる観測的特徴として,他の年代には見られないような,赤道太平洋における数年規模での暖水の東方伝播停滞があるが,その予測は一般に難しい。気候モデルの感度実験によれば,熱帯大西洋の大気海洋変動と深く関わるような貿易風変動の果たす役割は大きい。強い貿易風は西太平洋で暖水の東方伝播を妨げるよう働き,同時に,南北半球側のいずれにも生じる高気圧偏差が太平洋低緯度の赤道外に水温上昇を招いて,その西方伝播を通じて西太平洋での昇温を強めるように働くことがわかった。本研究課題の特色は,全球平均地上気温があまり上昇しない「地球温暖化のhiatus(中断)」のプロセスを,初期値化を施して作成した気候予測データを活用して,太平洋十年規模振動(PDO)との結びつきに注目しながら明らかにすることである。本年度(平成26年度)の解析から,亜熱帯域の風応力変動の寄与が指摘され,さらに元をたどれば大西洋域の遠隔的な影響の可能性が期待された。観測データや従来の地球温暖化予測データ,熱帯域の再現性を重視するような別の初期値化システムを用いた気候予測データセットなども対象として解析をおこない,結果は学会発表するとともに,一部を査読付き国際誌に投稿した。研究開始時点に掴んでいたhiatusとPDOのプロセス解明の端緒になると期待できる特徴は,2000年代における赤道上の暖水の東方伝播停滞であり,それに寄与しうる亜熱帯域における初期の暖水偏差の存在であった。本年度における初期値化を施した気候予測データに対する詳細な解析では,この亜熱帯域の暖水偏差はその上空に対応する海上風偏差を伴っており,その後の予測性能に影響しているようであった。さらに,観測データや他のモデリングデータなどもあわせて解析をおこなうと,因果関係の詳細はまだ明らかでないものの大西洋数十年規模振動(AMO)と呼ばれるような変動が,たいてい太平洋の低緯度域にPDOと似たような水温と海上風の偏差分布を伴うこともわかった。初期値化を施した気候予測データでは,AMOは予測可能性が高い現象のひとつである。大西洋から太平洋への遠隔的な影響は一般的な海洋間相互作用という点からも最近注目される研究課題であり,hiatusがそのひとつの事例としてとらえられるのではないか,という可能性の示唆は興味深い。本研究課題の特色は、全球平均地上気温があまり上昇しない「地球温暖化のhiatus(中断)」のプロセスについて、初期値化を施して作成した気候予測データを活用して、太平洋十年規模振動(PDO)をはじめとした主要な気候変動との結びつきに注目しながら明らかにすることである。昨年度の解析から指摘されるhiatusのプロセスに関する重要事項として、亜熱帯太平洋での海上風変動の重要性と、それに対する大西洋の気候変動からの寄与の可能性があげられる。他大洋の気候変動からの寄与という観点では、インド洋の強い昇温が相対的に太平洋の昇温を抑えたのではないかという説もある。本年度は、昨年度に追加実施して準備していた数値実験データを詳細に解析して、インド洋の気候変動からの寄与の可能性を調べた。その結果、インド洋からも太平洋に対して十年規模の影響が確かに存在するというシグナルを取り出すことに成功した。特にhiatusにこだわらずとも、このシグナルの検出自体が気候変動研究として重要な成果であり、他課題での関連成果ともに学会や研究集会で成果公表し、査読付き論文として投稿した。一方、ここで議論したインド洋の変動は気候システムの内部変動というよりも主に外力応答として解釈され、時系列などに注目するとその影響はhiatusを直接的に説明するものではない。そのためhiatusに注目した場合には、大西洋の変動のほうが他大洋からの影響としての重要度は高いことがわかった。また、亜熱帯太平洋での海上風変動という観点からは、他大洋ではなく赤道太平洋の海洋変動からの影響も容易に想像されるので、昨年度に追加実施していた数値実験データの解析からその可能性を探った。しかし、そのような太平洋内での影響はここで注目する海上風変動に対しては必ずしも支配的とは言えず、これまでの大西洋での気候変動の重要性を間接的に支持する結果を得た。本研究課題で研究期間内に明らかにしようとしているのは、hiatusに代表される地球温暖化傾向の変調プロセスと、PDOに代表されるような気候システム変動との結びつきである。研究開始時点に掴んでいたhiatusにまつわるプロセス解明の端緒になると期待できる特徴は、2000年代における赤道上の暖水の東方伝播停滞であった。昨年度の解析では、この亜熱帯域の暖水偏差に対応するような海上風偏差が存在してその後の予測性能に影響することや、元をたどれば大西洋のゆったりとした変動も対応することを指摘した。観測データや他のモデリングデータなどもあわせて解析をおこなうと、因果関係の詳細はまだ明らかでないものの大西洋数十年規模振動(AMO)と呼ばれるような変動が、たいてい太平洋の低緯度域にPDOと似たような水温と海上風の偏差分布を伴っている。本年度の解析では、インド洋域の変動は太平洋域に確かに影響するものの、それとPDOやhiatusとの関連性は不明瞭であることがわかった。また、注目する海上風変動については赤道太平洋からの寄与も支配的とまでは言えなかった。こうしたこれまでの解析結果を統合的に解釈することによって本研究課題の研究ターゲットはかなり絞られ、特に大西洋域から影響を受ける海上風変動に関する物理プロセスの解明が、次年度に取り組むべき有効なステップであると期待される。

そのための解析を実施するにあたり、当初利用を予定していた気候予測データだけではなく、本年度に解析を施したような追加の数値実験データも有用である。次年度での詳細な解析に活用できるよう、大西洋全般の変動やAMOの変動にまつわる大洋間の結びつきの理解を助けるような数値実験データの作成を完了した。地球温暖化傾向の十年規模変調(例えばhiatusとよばれる昇温弱化傾向)プロセスと、PDOに代表されるような気候システム変動との結びつきが、本課題の主テーマである。研究開始時点において掴んでいた観測的特徴のなかで、hiatusにまつわる物理プロセス解明の端緒になると期待されたことは、2000年代における赤道上の暖水の東方伝播停滞であった。初年度と次年度の物理解析から、熱帯太平洋域における昇温抑制に対して、太平洋低緯度の海上風変動の重要性を指摘してきた。さらに、その海上風変動と深く関わる可能性のある変動として大西洋域の大気海洋変動があげられ、インド洋や赤道太平洋からの影響は限定的であることがわかってきた。こうしたこれまでの解析結果に基づき、最終年度の物理解析では、大西洋域から影響を受けた太平洋の海上風変動に特に注目しながらプロセス解明を目指した。リモートな影響を与える大西洋域の変動は北大西洋全域にシグナルをもつ大西洋数十年規模振動(AMO)としておよそ解釈されるが、追加実施した数値実験データも併せて解析するととりわけ熱帯大西洋域の重要性が際立った。熱帯大西洋の変動が赤道上の大気循環(ウォーカー循環)に変化を与え、赤道太平洋ではこれに伴う東風偏差傾向が暖水の東方伝播を妨げるように働く。同時に、太平洋低緯度域(赤道外)では南北両半球いずれも高気圧偏差傾向がみられ、それらに伴う赤道外での暖水が西方伝播して、西太平洋域全般において昇温傾向が強化される。大西洋からの影響は、赤道上の変動はもとより特に北半球側の高気圧偏差傾向や昇温傾向に対して顕著であり、大気循環の変化を通じて地球温暖化傾向の変調に貢献する重要な物理プロセスであることがわかった。最終年度のこうした成果は、国内外の国際ワークショップなどで発表しており、投稿論文としての公表も準備中である。温暖化傾向の十年規模変調について,数年規模の大気海洋変動に注目しながらプロセス理解を深めた。2000年代の温暖化傾向の変調(昇温トレンド弱化)にまつわる観測的特徴として,他の年代には見られないような,赤道太平洋における数年規模での暖水の東方伝播停滞があるが,その予測は一般に難しい。気候モデルの感度実験によれば,熱帯大西洋の大気海洋変動と深く関わるような貿易風変動の果たす役割は大きい。強い貿易風は西太平洋で暖水の東方伝播を妨げるよう働き,同時に,南北半球側のいずれにも生じる高気圧偏差が太平洋低緯度の赤道外に水温上昇を招いて,その西方伝播を通じて西太平洋での昇温を強めるように働くことがわかった。本課題で研究期間内に明らかにしようとしているのは,hiatusのプロセスとそのPDOとの結びつきである。
家族性認知症関連蛋白の重合・蓄積・分解過程の検討と治療薬開発

家族性認知症であるFTDP-17の原因遺伝子はタウであり、タウ蛋白の凝集・分解過程については不明な点が多い。タウ蛋白の分解過程の検討をおこなったところ、puromycin sensitive amino peptidase(PSA)が優位にタウ蛋白分解を制御していることが示唆された。野生型タウと比較してFTDP-17変異型タウの有意な分解遅延が認められたが、変異型タウにおいてはリン酸化の亢進が認められた。さらに、Methionin aminopeptidaseを検討したところ、PSAの場合と同様にタウ蛋白の分解制御に関わっており、N末端からの分解が重要な意義を持つことが示唆された。神経原線維変化はタウオパチーの神経病理学的な特徴であり、タウ蛋白はその主要構成成分であるがタウ蛋白の分解過程については不明な点が多い。そのため、プロテアソーム、カテプシンなその蛋白分解酵素に対する阻害剤や、タウ蛋白を分解する可能性を示唆されているピューロマイシン感受性アミノペフチダーゼ(PSA)に対して阻害作用を有するピューロマイシンを用いて、タウ蛋白の分解過程に対する検討をおこなった。まずプロテアソームおよびカテプシンに対する阻害剤、またPSAに対して阻害作用を有するピューロマイシンをSH-SY5Yヒト神経芽細胞腫の培地に添加し、タウ蛋白をウェスタンブロットにて検討したか変化は認められなかった。そこでパルスチェイス法を使用しSH-SY5Y細胞中のタウ蛋白を免疫沈降により回収し、その分解過程を詳細に調べたところ、ピューロマイシンを添加した際にのみ有意にタウ蛋白分解の遅延が認められた。加えて、SH-SY5Y細胞においてPSAに対する発現抑制をRNAiを用いて施行したところ、タウ蛋白の発現レベルの増加が認められた。また、タウ蛋白とPSAはどちらも細胞質内に共在し、局在論的に十分機能することが示唆された。以上より、培養細胞上にてもタウ蛋白の代謝分解過程にPSAが関与していることが示唆された。次に、FIDP-17において報告された変異型タウを用いて野生型タウとの分解過程の差異を、前述のパルスチェイス法を用いて検討した。2種類のFIDP-17変異型タウ(V337MおよびR406W)と野生型タウとを強制発現させた00S-7細胞においてパルスチェイス法を用いて検討したところ、ラベルから48時間後に野生型タウと比較してFIDP-17変異型タウの有意な分解遅延が認められた。さらに、FIDP-17変異型タウにおいては野生型タウに比してリン酸化の亢進が認められ、分解の遅延の原因としてこのリン酸化の亢進が示唆された。神経原線維変化はタウオパチーの神経病理学的な特微であり、タウ蛋白はその主要構成分であるがタウ蛋白の分解過程については不明な点が多い。そのため、プロテアソーム、カテプシンなその蛋白分解酵素に対する阻害剤や、タウ蛋白を分解する可能性な示唆されているpuromycin感受性アミノペプヂターゼ(PSA)に対して阻害作用を有するpuromycinを用いて、タウ蛋白の分解過程に対する検討をおこなった。まずブロテアソームおよびカテプシンに対する阻害剤、またPSAに対して阻害作用を有ずるpuromycinをSH-SY5Yヒト神経芽細胞腫の培地に添加し、タウ蛋白をウェスタンブロットにて検討したが変化は認められなかった。そこでパルスチェイス法を使用しSH-SY5Y細胞中のタウ蛋白を免疫沈降により回収し、その分解過程を詳細に調べたところ、puromycinを添加した際このみ有意にタウ蛋白分解の遅延が認められた。加加えて、SH-SY5Y細胞においてPSAに対する発現抑制をRNAiを用いて施行したところ、タウ蛋白の発現レベルの増加が認められた。次に、FTDP-17において報告された変異型タウを用いて野生型タウとの分解過程の差異を、前述のパルスチェイス法を用いて検討した。2種類のFFTDP-17変異型タウ(V337MおよびR406W)と野生型タウと強制発現させたCOS-7細胞においてパルスチェイス法を用いて検討したところ、ラベルから48時間後に野生型タウと比較してFTDP-17変異型タウの有意な分解遅延が認められた。さらに、FTDP-17変異型タウにおいては野生型タウに比してリン酸化の亢進が認められ、分解の遅延の原因としてこのリン酸化の亢進が示唆された。さらに、Methionin aminopeptidaseの阻害剤であるfumagilinを培地に添加したところ、puromucineと同様にN-末端メチオニンを有するタウ蛋白が増加しており、タウの分解過程にアミノ末端からの分解が重要な役割を持つことが示唆された。

そのため、プロテアソーム、カテプシンなどの蛋白分解酵素に対する阻害剤や、タウ蛋白を分解する可能性を示唆されているpuromycin感受性アミノペプチダーゼ(PSA)に対して阻害作用を有するpuromycinを用いて、タウ蛋白の分解過程に対する検討をおこない、puromycinを添加した際にのみ有意にタウ蛋白分解の遅延が認められた。加えて、SH-SY5Y細胞においてPSAに対する発現抑制をRNAiを用いて施行したところ、タウ蛋白の発現レベルの増加が認められた。以上より、培養細胞上にてもタウ蛋白の代謝分解過程にはPSAが大きく関与していることが示唆された。さらに、Methionin aminopeptidaseの阻害剤であるfumagilinを培地に添加したところ、puromucineと同様にN-末端メチオニンを有するタウ蛋白が増加しており、タウの分解過程にMethionin aminopeptidaseも関与し、全体としてアミノ末端からの分解が重要な役割を持つことが示唆された。このアミノ末端からの分解過程を補足するために、タウ蛋白N末端に対する2種類の抗体(第1Methioninから始まるタウを課識するものと、第1Methioninが切断されアセチル基が付加されたタウを認識するもの)を作成し、培養細胞における検討をおこなった。前者は細胞内の核周囲およびゴルジ体周辺に局在し、後者は細胞質全体に分布していた。このことから、通常のタウの部分分解は細胞内の一定の部位で起こっていることが判明した。さらに、作成した変異タウの分解過程を検討し、野生型タウに比べてS214A変異タウについて細胞内タウの分解は亢進していた。これは14-3-3蛋白とリン酸基によって強固に結合できないS214A変異タウは、プロテアーゼに対するアクセスが開放されている可能性が示唆された。
インバータ電源のエネルギー関数モデル表現による信頼度評価手法の研究

再生可能電源の多くはインバータにより電力系統と連系されている。これらのインバータ電源が電力系統の信頼度にもたらす様々な影響を検討するため、インバータ電源のエネルギー関数モデルを作成し、位相面軌跡を用いたエネルギー関数法によって信頼度評価を行い、分散型電源大量導入時の信頼性評価に有効であることを確認することができた。合わせて、インバータ負荷であるLED照明機器の負荷モデルと需要家の負荷モデルについて、福井大学キャンパス配電系統を例に作成・評価を行い、配電系統の信頼性評価の可能性を確かめた。インバータ電源が、電力系統の信頼度にもたらす影響を検討するため、インバータ電源のエネルギー関数モデルを検討し、エネルギー関数モデル表現による位相角安定度・電圧安定度などの信頼度を高速に評価する手法を研究することを目的に、本年度は以下の項目について実施した。(1)インバータ電源のエネルギー関数モデルの考案エネルギー関数モデル構築のため、インバータ電源の一つとして太陽光発電システム、およびインバータ負荷の一つとしてLED照明を用い、模擬系統に接続して電気的特性の測定及び解析を行った。また、需要家の負荷モデルを実測データと理論的アプローチから作成するため、大学の無効電力補償装置である進相コンデンサを人工的に入切することにより得られる構内系統負荷の動特性と,定常状態における構内系統負荷の静特性をそれぞれ測定し,別に理論的に算出した線形モデルと組み合わせることで負荷モデルを試案した。(2)ツールの整備考案モデルの検証を行うための数値解析ツールとして、瞬時値過渡解析ソフトウェアXTAP及びパワーエレクトロニクス装置設計用回路シミュレータPSIMを導入し、解析環境を整えた。また、研究代表者が作成した電力系統シミュレーションソフトウェアの改良に着手した。(3)エネルギー関数モデルの検証従来より使われているエネルギー関数モデルを調査した。(1)エネルギー関数法による太陽光発電システムの評価の検証太陽光発電(PV:Photovoltaic Generation)を導入した一機無限大母線系統を,位相面軌跡を用いたエネルギー関数法によってCCT解析することにより評価したので報告する。また,本手法の有効性は,Y法によるシミュレーション結果と比較することで確認した。(2)LED照明の負荷モデルの考案インバータ負荷であるLED照明機器が大量に導入された場合の影響を評価するため,測定結果を基に,LED照明の負荷モデルを作成し,シミュレーションを行い検証した。(3)LED照明の負荷モデルの考案また、需要家の負荷モデルを実測データと理論的アプローチから作成するため、福井大学キャンパス配電系統に電力監視システムを構築し,需要家の負荷特性を監視・解析し,需要家負荷モデルの作成・評価を行った。今後は、インバータ電源、インバータ負荷のそれぞれの特性を的確に表現できるエネルギー関数モデルを用いて、安定性評価を行っていく。。本研究により、一般的にインバータを介して行われる分散電源の電力系統への連系の際の信頼度評価を定式化された手法として確立することにより、分散電源大量導入時の信頼性評価を容易し、導入促進に大きく貢献する。インバータ電源とインバータ負荷のモデル化に時間がかかったが、新しいエネルギー関数うモデルについて、見通しを出すことができたため、おおむね順調に進展していると考える。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後、インバータ電源、インバータ負荷のそれぞれの特性を的確に表現できるエネルギー関数モデルを用いて、安定性評価を行っていく。
「民族衣装」の創成と衣生活の変遷に見る東・東南アジア「華人性」の再構築

「民族衣装」と呼ばれる服は、当該民族の歴史や伝統の意識、それへの帰属意識を表す物質的象徴として語られることが多いが、モダンの産物でもある。本研究では、植民地台湾において旗袍(チャイナドレス)の着用が必ずしも「抗日」とは限らないこと、同じく和服を着用するがゆえに「親日」とも言い切れないことを論じ、また社会的文脈を異にするマレーシアでは、華人女性にとっての旗袍は、中国女性の伝統服でありながらモダン・ファッションでもあり、エスニシティと女性性のはざまに立ち現われるものであることを明らかにした。本研究の目的は、「衣」の変化に焦点を当てることにより、19世紀後半から20世紀にかけての東/東南アジアにおける華人社会の生活文化とアイデンティティの変遷を探ることである。平成26年度の研究においては、ほぼ予定通りに実施した。4月7月にかけて、日本国内にある研究課題関連の論文や書籍を収集し、内容を整理した。文献調査を通して本研究の社会的背景や先行研究などを把握し、問題意識を再確認した。フィールドワーク調査は、第1回目の平成26年8月9月にかけて、研究協力者とともに、マレーシア(サラワク、ペナン)や台湾、上海へ文献収集と聞き取り調査を行った。それぞれのフィールドで研究者と意見を交わした。マレーシアでは、シブやクチン、ペナンにある華人歴史資料館や歴史博物館、華人生活文化館やプラナカン資料館などを調査し、出身別の華人たちからこれまでの生い立ちを記録した。また、チャイナドレスやマレー服を作っている職人さんを通して、「民族服」と「時装」の状況を調査した。台湾では、国立図書館や大学図書館で日本統治時代の新聞や雑誌を中心に集めた。書店で民族や服飾、客家文化に関する文献を収集し、客家の女性たちからかつての衣生活について話しを聞いた。上海では、中華民国時代の文献や雑誌、古写真、実物などを集め、現在チャイナドレスの仕立屋さんに聞き取り調査を実施した。これらの調査を通して、次年度の研究はより明確な問題意識を持つこととなった。また、予定していた2月3月の現地調査を変更し、フィールド調査から得たデータを整理と分析に時間を費やすことにした。平成27年度の研究においては、ほぼ予定通りに実施した。4月7月にかけて、研究課題関連の論文や書籍を収集し、内容を整理した。フィールドワーク調査は、平成27年8月9月にかけて、研究協力者とともに、マレーシア(サラワク、ペナン)や台湾、上海へ文献収集と聞き取り調査を行った。マレーシアでは、シブやクチン、ペナンにある華人の歴史や生活に関する文献資料を収集し、出身地別の華人たちの生い立ちの記録を行った。また、シブ福州公会青年団が主催した旗袍(チャイナドレス)のファッションショーの主催者と参加者に対する聞き取り調査を実施した。仕立屋を通して、華人からの注文状況(国民服としてのマレー服、ババニョヤのクバヤ、中国の旗袍や唐装)を調べた。台湾では、図書館で日本統治時代の新聞や雑誌を中心に集め、書店で民族や服飾、客家文化に関する文献を収集した。台中では鹿港をはじめ、いくつかの民俗文物館で客家の歴史や衣食住、信仰儀礼に関する資料を収集した。現地の客家たちに対する聞き取り調査も行った。上海では中華民国時代の女性に関する文献や婦人雑誌、古写真と実物などを集め、チャイナドレスの仕立屋さんに聞き取り調査を実施した。これらのフィールド調査を通して、最終年度の研究はより明確な問題意識を持つこととなった。なお、フィールド調査から得た貴重な一次資料を整理と分析に多くの時間を費やしたために、予定していた2月3月の現地調査は実施を見送った。研究計画通りに文献収集と現地調査を実施し、多くの貴重なデータを取得することができた。しかし、データの整理と分析に思ったより時間がかかったため、より円滑に次年度の調査を実施するために、2回目の現地調査を見送った。平成28年度の研究においては、最終的な研究調査と報告書の作成に向けて、4月7月にかけて、研究課題関連の論文や書籍を収集し、過去のデータの整理の上での補充調査を実施した。フィールドワーク調査は、平成28年8月9月にかけて、研究協力者とともに、第5回フィールド調査(マレーシア)を行った。マレーシアでは、華人文化の研究者の陳剣虹氏(マレーシア大学)、蔡増聡博士(華族文化研究所)のほか、福州公会(劉久生主席)や興化公会(蘇徳旗会長)をはじめとする各華人会館、林子明文化館などを訪ね、情報を収集した。シブで「旗袍交流会」を実施し、その様子は現地の新聞(『詩華日報』、『星洲日報』、『聨合日報』2016.8.26-27)に報道された。また、参加者にこれまで大陸や台湾の旗袍に関する異同点について報告・講演した後、マレーシア華人社会における旗袍の認識について意見を訊いた。

現在、マレーシア華人社会における旗袍の認識は、学校の教科書や大陸のメディア、台湾や香港の映画ドラマ、国際社会で政府関係者の夫人の報道などを通して伝えられてきたものからイメージが作られていた。これらのフィールド調査を通して、研究に対して、より明確な問題意識を持つこととなった。なお、フィールド調査から得た貴重な一次資料を整理と分析に多くの時間を費やしたに、予定していた台湾華人村の現地調査は実施を見送った。現地調査で得られた情報を加味しつつ、最終調査計画を確定する。提出に向けて、研究報告書の章立てを確認し、報告書の全体構成を比較の観点で作成し、執筆を進めるとともに、国際服飾学会にて研究の進行とこれまでに得られた成果を発表した。「民族衣装」と呼ばれる服は、当該民族の歴史や伝統の意識、それへの帰属意識を表す物質的象徴として語られることが多いが、モダンの産物でもある。本研究では、植民地台湾において旗袍(チャイナドレス)の着用が必ずしも「抗日」とは限らないこと、同じく和服を着用するがゆえに「親日」とも言い切れないことを論じ、また社会的文脈を異にするマレーシアでは、華人女性にとっての旗袍は、中国女性の伝統服でありながらモダン・ファッションでもあり、エスニシティと女性性のはざまに立ち現われるものであることを明らかにした。研究計画通りに文献収集と現地調査を実施し、たくさん貴重なデータを取得することができた。しかし、データの整理と分析に思ったより時間がかかったため、より円滑に次年度の調査を実施するために、2回目の現地調査を変更した。昨年度に引き続き、最終的な研究調査と報告書の作成に向けて、関連文献を補充するともに、現地調査を行う。【マレーシア】1文献資料を補充する。2華人関連の仕立屋の調査。3華人研究者との意見交換。5出身地別の華人に対する聞き取り調査。【台湾】1関連文献の補充調査。2客家の衣生活の補充調査。3台湾の客家研究者との意見交換。【上海】1関連文献の補充調査。2仕立屋の調査。3研究者との意見交換。研究代表者は4月23日24日に第35回国際服飾大会で本計画の中間成果として研究報告を行う(タイトル:「マレーシア華人にとって旗袍とは何かーサラワク州シブ市の華人社会を事例として」)現地調査で得られた情報を吟味しつつ、研究報告書の章立てを確認し、年度末をめどに報告書の全体構成を比較の観点で作成し、執筆を進める。3月の報告書の完成を期す。これまでの研究で得られた成果を国際服飾大会で発表するとともに、今後の研究につなげたい。文化人類学昨年度に引き続き、関連文献を収集するとともに現地調査の結果をふまえた上で、さらに問題関心に沿って具体的に調査していく。【マレーシア】119世紀後半20世紀初頭、華人生活に関する文献資料を探す。2仕立屋の調査(チャイナドレス、マレー服、クバヤなど)。3サラワク大学のチャイニーズ系学生から話しを聞く。4ペナンのコミュニティのリーダの聞き取り調査。5シブのチャイナドレスファッションショーの詳細について調査。【台湾】1台湾人、漢人、民族、アイデンティティに関する文献調査。2客家文化に関する聞き取り調査(服飾、生活、儀礼、風習など)。
コンパクト等質空間上のアインシュタイン計量の研究

コンパクトな等質空間上の不変なアインシュタイン計量の研究を行った。特に、一般化された旗多様体、Stiefel多様体および単純リー群上のアインシュタイン計量を見つけた。一般化された旗多様体に関しては、等方部分群により5つの既約成分に分解できるものをすべて決定し、これらの空間上の不変なアインシュタイン計量をすべて見いだした。また、Stiefel多様体上の不変なアインシュタイン計量、および、特殊直行群SO(n) (n > 6)およびシンプレクティック群Sp(n) (n > 2)に対して、naturally reductiveでない不変なアインシュタイン計量を構成した。等質空間上のリッチテンソルが正の不変なアインシュタイン計量の研究を、ArvanitoyeorgosおよびChrysikosと共同で行った。一般化された旗多様体上の不変なアインシュタイン計量の研究について、等方部分群により4つ以下のの既約成分に分解される場合の研究は2012年頃にほぼ完成していたが、一般化された旗多様体Sp(n)/(U(p)xU(n-p))について得られた非ケーラーなアインシュタイン計量が等長変換を除いて一意的であるかどうかは不明であった。これについて、等長であることを示した。また、等方部分群により5つの既約成分に分解される場合の一般化された旗多様体を全て分類し、この多様体上の不変なアインシュタイン計量の研究を行い、アインシュタイン計量を全て分類した。さらに、等方部分群により6つの既約成分に分解される場合に関しては、t-ルートがG2型の旗多様体上の不変なアインシュタイン計量の研究を行い、不変なアインシュタイン計量をすべて見いだした。さらに、Stiefel多様体上の不変な計量の研究を開始し、新しいアインシュタイン計量を見つけることに成功した。コンパクト単純リー群上の新しいアインシュタイン計量の存在を研究する問題にこの方法を用いることにより、直行群上のnaturally reductiveでない新しいアインシュタイン計量の存在を示せた。さらに、F4、G2型のコンパクト単純リー群に関しては、等方部分群により3つの既約成分に分解される場合の一般化された旗多様体を用いることにより、naturally reductiveでない新しいアインシュタイン計量の存在を示せることがわかった。コンパクト単純リー群の等質空間上の不変アインシュタイン計量の研究、およびコンパクト単純リー群上のnaturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量の研究をArvanitoyeorgos, ChrysikosおよびStathaと共同で行った。コンパクト単純リー群の等質空間の例であるStiefel多様体上の不変なアインシュタイン計量に関しては、G. Jensenにより2つのアインシュタイン計量が発見され、その後、Arvanitoyeorgos, DzhepkoとNikonorovによりいくつかのStiefel多様体上に新しい不変なアインシュタイン計量が見つけられた。しかしながら、Stiefel多様体SO(n)/ SO(n ー4) (n > 5)上に、Jensenによる不変なアインシュタイン計量以外に存在するかは未解決であった。ArvanitoyeorgosおよびStathaと共同で、新しい不変なアインシュタイン計量の存在を示した。一方、1976年に、D'AtriとZillerは、コンパクト単純リー群上にnaturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量が存在するかという問題を提出した。Arvanitoyeorgos,森と研究代表者により、いくつかの場合に、naturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量の存在を示したが、新しい手法により、コンパクト単純リー群SO(n)およびSp(n)上にnaturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量が存在することを示した。これらの計量は、以前知られていたものとは異なる新しい左不変アインシュタイン計量である。さらに、一般化された旗多様体を用いる方法により、Chrysikosと共に、例外型のコンパクト単純リー群E6, E7, E8, F4, G2上にnaturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量が存在することを示した。また、Chrysikosと共に、例外型のコンパクト単純リー群E8の一般化された旗多様体について、等方部分により5つあるいは6つの既約成分に分解されるとき、新しい不変なアインシュタイン計量が存在することを示した。コンパクト単純リー群上のnaturally reductiveでない左不変なアインシュタイン計量の研究を行った。1976年に、D'AtriとZillerは、コンパクト単純リー群上のnaturally reductiveな左不変な計量の研究を行い、このような計量の特徴付けを得た。また、naturally reductiveな左不変なアインシュタイン計量の研究も行い、多くの左不変なアインシュタイン計量を構成した。しかし、naturally reductiveでない左不変なアインシュタイン計量の存在は分からず、彼らはコンパクト単純リー群上にnaturally reductiveでない左不変なアインシュタイン計量は存在するのかという問題を提出した。この問題に関しては、特殊ユニタリー群SU(n) (n > 5)の場合に、森による結果、またArvanitoyeorgos,森と研究代表者により2個の既約分解を持つ一般化された旗多様体を用いることにより、いくつかのコンパクト単純リー群の場合には存在結果が得らている。本年度は、Stiefel多様体上の不変なアインシュタイン計量の研究と関連して、Arvanitoyeorgos, Stathaと共に特殊直行群SO(n) ( n> 6)上に、これまでと異なる新しいnaturally reductiveでない左不変なアインシュタイン計量を構成した。また、シンプレクティク群Sp(n) (n> 2)上にも、新しいnaturally reductiveでない左不変なアインシュタイン計量を構成した。

さらに、Chrysikosと共に、例外リー群の3個の既約分解を持つ一般化された旗多様体を用いて、例外リー群上に上に、新しいnaturally reductiveでない左不変なアインシュタイン計量を構成した。コンパクトな等質空間上の不変なアインシュタイン計量の研究を行った。特に、一般化された旗多様体、Stiefel多様体および単純リー群上のアインシュタイン計量を見つけた。一般化された旗多様体に関しては、等方部分群により5つの既約成分に分解できるものをすべて決定し、これらの空間上の不変なアインシュタイン計量をすべて見いだした。また、Stiefel多様体上の不変なアインシュタイン計量、および、特殊直行群SO(n) (n > 6)およびシンプレクティック群Sp(n) (n > 2)に対して、naturally reductiveでない不変なアインシュタイン計量を構成した。一般化された旗多様体上のアインシュタイン計量の研究、コンパクトリー群上の左不変アインシュタイン計量の存在の研究を行った。コンパクト単純リー群上に、一般化された旗多様体で既約成分の個数が3以上の場合を利用して、naturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量が存在するかを研究した。特に、例外型のコンパクト単純リー群F4、G2を含むすべての例外型のコンパクト単純リー群に対しての左不変な計量を考察し、これらのコンパクト単純リー群上には、naturally reducitiveでない左不変アインシュタイン計量が存在するかを研究した。また、Stiefel多様体上の不変アインシュタイン計量を研究し、特殊直交群SO(n) (n > 6)上のnaturallyreducitiveでない新しい左不変アインシュタイン計量の存在を示した。さらに、シンプレクティク群Sp(n)に大しても、naturally reducitiveでない新しい左不変アインシュタイン計量の存在を示した。幾何学Stiefel多様体SO(n)/ SO(n-4) (n> 5)上に、Jensenによる不変なアインシュタイン計量以外に存在することを示したが、複素Stiefel多様体SU(n)/ SU(n ーk)に対しては、Jensenによる不変なアインシュタイン計量以外のものは得られていないので、これを研究する。また、新しいファイブレーションを用いることにより、コンパクトリー群上の左不変アインシュタイン計量でnaturally reducitiveでないものを多く見つけることを研究する。このために、海外の共同研究者と共に議論する。また、関係する研究集会や、シンポジウムに積極的に参加し、得られた結果の研究成果を発表する。
窒素負荷がもたらす森林木本種の窒素利用の変化に伴うコストの定量

窒素負荷が森林生態系の土壌窒素動態にもたらす変化が、植物が吸収する窒素の形態の変化を通して樹木の窒素利用コストに与える影響を明らかにすることを目的とした。具体的には、森林木本種について1異なる形態の窒素代謝における根からのCO2放出量の定量、2異なる形態の窒素条件下における根の形成コストの定量を行い、比較検討した。常緑であるアラカシと落葉のコナラに対して、窒素源の違いによる根呼吸量の測定を行った。経過時間に対する積算呼吸量の総同化量に対する割合は、アラカシでNO3吸収の場合8%、NH4吸収で4%、コナラはNO3吸収で8%、NH4吸収で4%と、両種ともにNO3吸収は吸収の2倍をしめた。まず、前年度実施した各種の植物に対する硝酸態窒素施肥による根呼吸発生量の確認を行った。まず、前年度末に実施したこおなる形態の窒素施肥に対する根系の応答を、掘り出した根系によって確認した。形態の異なる窒素施肥に対して、根系の分枝率や重量あたりの根長といった形態的な特徴や重量に明瞭な変化は見られなかった。これは、施肥期間が短く、形態的な応答が生じるのに十分でなかったためと考えられた。従って、前年度にみられた根からの二酸化炭素放出量の増加は、単位重量あたりの放出量の増加によるものであることが確かめられた。当該年度は、ブナ科植物に対する硝酸態窒素施肥の効果を繰り返し数を増やして再度確認する予定であったが、非常に暑い夏であったため、ブナ科幼樹の苗畑への移植がうまく行えず、個体の大半が枯死してしまい、十分な繰り返し数をとることができなかった。次年度は再度結果を確認する予定である。本研究では、窒素負荷が森林生態系の土壌窒素動態にもたらす変化が、植物が吸収する窒素の形態の変化を通して樹木の窒素利用コストに与える影響を明らかにすることを目的とする。すなわち、植物に吸収された窒素の形態による窒素利用に関わる炭素量を明らかにする。具体的には、森林木本種について1異なる形態の窒素代謝における根からのCO2放出量の定量2異なる形態の窒素条件下における根の形成コストの定量を行い、比較検討することを目的とした。植物の窒素利用に関わる炭素代謝を明らかにするため、植物体に15Nでラベルした形態の異なる無機態窒素を吸収させ、その後14Cパルス標識法を用いて苗に14Cを同化させ、形態の異なる無機態窒素代謝に伴う14CO2放出速度を測定した。測定が終了した苗は、解体し、根の形態の観察・スキャナーによる情報の取り込み・サンプリングを行い、その炭素コストを算出した。1時間あたりの根乾重あたり吸収量あたりの根呼吸放出量(% assimilated CO2 /hour/g)は、それぞれアラカシではNO3で0.055、NH4で0.035、コナラではNO3で0.03、NH4で0.02であった。また、経過時間に対する積算呼吸量の総同化量に対する割合は、アラカシでNO3吸収の場合8%、NH4吸収で4%、コナラはNO3吸収で8%、NH4吸収で4%と、両種ともにNO3吸収はNH4吸収の2倍をしめた。植物は窒素を主に土壌中からNH4+あるいはNO3-の形で吸収し同化する。特にNO3-利用の場合には、NO3-をNH4+へと還元する過程を含んでいるため、NH4+利用に比べて余計にエネルギーを必要とする。NO3-還元は根と葉で行われるが、根でのNO3-還元は根呼吸によって還元エネルギーを得ており、炭素コストを伴う。今日の窒素降下物の増加に対する森林植生の応答を評価するためには、窒素条件の違いが植物の炭素コストへ与える影響について調べる必要がある。植物のNO3-・NH4+の吸収割合やNO3-を還元する場としての根と葉の比重などは植物種・光条件によって異なることが知られているが、特に、木本植物についての情報は非常に限られている。そこで、本研究では我が国に広く分布するアラカシを対象とし、窒素・光条件の根呼吸量つまり炭素コストへの影響を解明することを目的とした。アラカシを3か月間ポット栽培し、葉・根の硝酸還元酵素活性(NRA)を明条件・暗条件下で測定した。また、ポットの施肥窒素条件としてNO3-のみ・NH4+のみ・窒素源なしの異なる3条件における根呼吸量を放射性炭素14Cパルス・ラベリング法によって定量し、窒素利用形態の違いが根呼吸活性(根重量・14CO2吸収量当たりの14CO2放出量)に及ぼす影響を評価した。この結果、葉・根の両方でNRAが確認され、明条件では葉のNRAが上昇し、暗条件では根のNRAが上昇することが確認された。

一方、根呼吸測定実験では、根からの14CO2放出量はNO3-施用条件で他の2条件よりも高く、根呼吸活性が根における硝酸還元によって増加したことが確認された。以上から、根に硝酸還元酵素を有するアラカシを用いて、木本植物で初めて硝酸還元に伴う根呼吸の定量に成功した。当該年度は、ブナ科植物に対する硝酸態窒素施肥の効果を繰り返し数を増やして再度確認する予定であったが、非常に暑い夏であったため、ブナ科幼樹の苗畑への移植がうまく行えず、個体の大半が枯死してしまい、十分な繰り返し数をとることができなかった。次年度は再度結果を確認する予定である。今年度の目標である木本についての測定を順調に行うことができた。ただ、苗木の成長が予定より早かったため測定用のチャンバーを当初計画より大きくした。測定用チャンバーをいれるグロスチャンバーの大きさはRIセンターに既存のため同じである。その結果、グロスチャンバーに入る測定用チャンバーの数が少なくなってしまい、実験できた個体の数が予定より少なくなった。また、硝酸還元酵素活性について光条件での明瞭な違いが観測できた。今後は、初年度に得られた、窒素の形態の違いによる根呼吸量の推定をより確実なものとし、窒素負荷が炭素循環に及ぼす影響について検討する予定である。昨年度の遅れを取り戻すため、測定回数を増やす、樹種の選択を再検討するなどの工夫が必要である。硝酸還元酵素活性について光条件での明瞭な違いが観測できた。この点については木本の特性とも考えられ、光条件での応答や光と温度との関係などさらに詳細に確認を行う必要がある。主たる用途としては、昨年度うまくいかなかったブナ科苗の根呼吸の測定がある。そのため、ブナ科苗の購入と、14C測定のためのシンチレーションカクテルの購入を行う必要がある。チャンバーと苗の大きさの関係から昨年度計画していた実験をすべて行うことができなかった。加えて、昨年購入した苗木が大きくなりすぎているものがあるので、小さい苗を購入し、測定を継続する。硝酸還元酵素については、光条件についての検討を加えるとともに、光と温度の関係を明らかにし、炭素固定と窒素利用の間の関係を追求する。そのためには、光と温度の操作がより大規模にできるチャンバーが必要であり、借用のため鳥取大学などへの旅費などに研究費を使用することになる。
固定化柿渋を利用する含ウラン,トリウム廃水の処理と資源のリサイクル化

世界的にエネルギ-資源の枯渇が予想される現在,ウラン,トリウムなどの未利用核燃料資源の開発利用は,われわれ人類に課せられた重要な研究課題である。一方,核燃料資源の精錬,加工に伴って排出されるウランなどの放射性核種は人類の生存に大きな脅威を与えている。当研究グル-プは,タンニンなどのポリヒドロキシフェニル基を多数もっている生体系物質が優れたウラン吸着能をもっていることを見出し,これらの基礎的知見にもとずいて,柿渋などのタンニン系化合物を基材とする新規のウラン吸着剤を開発した。なかでも柿渋タンニン系吸着剤(固定化柿渋)は極めて優れたウラン吸着能を示し,1gの吸着剤当りに1.7gのウランを吸着することができる。平成元年度から動力炉・核燃料開発事業団人形峠事業所の協力を得て,ウラン含有廃水からのウラン回収の現地テストを行い,次の成果を得た。(1)該吸着剤は1015ppbレベル,数十ppmレベルの廃水中のウランを効率的に回収除去することができる。(2)該吸着剤に吸着されたウランは0.1N程度の希酸によって容易に脱着することができ,吸脱着操作を繰り返し行うことができる。含ウラン廃水からのウラン吸脱着を17回繰り返しても該吸着剤のウラン吸着能の劣化はほとんど認められない。(3)該吸着剤はpH58の広い範囲でウランを吸着することができる。これらの基礎的知見にもとずいて,本法の実用化のための基礎条件を解析した。その結果,該吸着剤は,バッチ法,カラム法によるウランの回収除去に適用できること,ベット多段処理方式,軟質ゲル固液処理方式などの方式で固定化柿渋吸着剤と含ウラン廃水との固液接触を容易にすることにより,極めて効率的にウランを回収できることが明らかになった。以上の研究により,固定化柿渋は含ウラン廃水の処理に実用化できることが示唆された。世界的にエネルギ-資源の枯渇が予想される現在、ウラン、トリウムなどの未利用核燃料資源の開発利用は、われわれ人類に課せられた重要な研究課題である。一方、核燃料資源の精錬、加工に伴って排出されるウランなどの放射性核種は人類の生存に大きな脅威を与えている。当研究グル-プは、タンニンなどのポリフェノ-ル系生体物質が優れたウラン吸着能をもっていることを見出し、タンニンを豊富に含有している柿渋を固定化し、新規のウラン吸着剤を開発した。該固定化柿渋は極めて優れたウラン吸着能をもっており、吸着剤1g当りに1.7gのウランを吸着することができる。本年度は、動力炉・核燃料事業団人形峠事業所の協力を得て、ウラン含有廃水からのウラン回収の現地テストを行った。併せて、該吸着剤によるウラン吸着の実験について基礎的条件を解析した。その結果、1015ppbレベルの低濃度ウラン廃水からカラム法(床容積3.1ml、SV=48h^<-1>)により100%ウランを回収できることがわかった。また、5ppmのウランを含む廃水からも定量的に回収できた。一方、固定化柿渋に吸着されたウランは、0.1NのHClおよびH_2SO_4で定量的に脱着できることがわかった。これらの基礎的知見にもとづいて吸脱着繰り返しテストを行い、10回吸脱着を繰り返しても該吸着剤のウラン吸着能の劣化は認められず、吸脱着を繰り返し行ない得ることが明らかになった。次年度は、これらの知見をもとにして、スケ-ルアップテストを行う予定である。

当研究グル-プは,タンニンなどのポリヒドロキシフエニル基を多数もっている生体系物質が優れたウラン吸着能をもっていることを見出し,タンニンを豊富に含有している柿渋を固定化し,新規のウラン吸着剤を開発した。この固定化柿渋は極めて優れたウラン吸着能をもっており,吸着剤1g(乾重量)当りに1.7gのウランを吸着剤を吸着することができる。昨年度より動力炉・核燃料事業団人形峠事業所の協力を得て,ウラン含有廃水からのウラン回収の現地テストを行っているが,本年度は昨年度に得た基礎的知見をもとにして,実用化のための基礎条件を解析した。その結果,固定化柿渋吸着剤はPH6で最大の吸着能を示すが,この吸着剤はPH58の広い範囲で,ウランの回収除去に使用できること,吸着されたウランは,塩酸,硫酸のいずれの酸についても0.1N程度のうすい濃度で定量的に脱着できることがわかった。また,昨年度の研究に引きつづき,含ウラン廃水からの吸脱着繰り返しテストを行った結果,吸脱着を17回繰り返しても該吸着剤の吸着能の劣化は認められず,吸脱着を繰り返し行ない得ることが確認できた。一方,高流速条件下でのカラム法による含ウラン廃水からのウラン回収について実験を行い,2段カラム方式を用いることにより,流速をSV100に高めても完全にウランを回収できることがわかった。また,回収処理方式を検討するため,本年度はベッド多段処理装置を試作し,ウランの回収テストを行った。このテストは来年度も継続する予定である。当研究室では,ポリオキシフエニル基を多数もっているタンニン系化合物がウラン,トリウムなどの核燃料物質に対して極めて強い親和性を示すことを見出し,これらの基礎的知見にもとずいてタンニン系化合物を基材とする新規のウラン吸着剤を開発した。なかでも柿渋タンニン系吸着剤(固定化柿渋)は極めて優れたウラン吸着能を示し,1gの吸着剤当りに1.7gのウランを吸着することができる。平成元年度より動力炉・核燃料開発事業団人形峠事業所の協力を得て,ウラン含有廃水からのウラン回収現地テストを行い,該固定化柿渋吸着剤は廃水中のppbppmレベルの微量ウランを効率よく回収除去できることが明らかになった。本年度は,昨年度からの研究に引きつづき,実用化の基礎条件を解析するため,2,3の実験を行った。まず,固定化柿渋吸着剤と含ウラン廃水との固液接触を容易にするため,ベッド多段処理方式ウラン回収装置を試作し,ウラン回収実験を行った。その結果,本方式によるウランの回収は,定量的,且つ吸脱着操作を繰り返し行うことができ,本方式によるウランの回収は極めて効率的であることがわかった。該吸着剤(固定化柿渋)は性状が軟質ゲルであるのでカラム法吸着を繰り返し行うと粒径が少くなる。そこで,軟質ゲル固液接触処理方式によりウランの回収を試みた。その結果,1時間の攪拌(50rpm),0.3ml/minの通気条件で10ppmレベルのウランを効率よく回収除去できることが明らかになった。一方,含ウラン廃水からのウラン吸着に関与する共存イオンの影響についても総合的解析を行った。
精神障害者と家族への社会福祉援助過程の研究

本研究の目的は、精神障害者と家族への生活援助のためにコンピュータ科学を導入して、人と環境をめぐる雑多な情報を適切に収集・処理し、最適の援助が提供できるようソーシャル・ワーク実践方法の科学化と専門化を目指したものである。さらに、コンピュータ科学の成果を、単に援助者側の効率や客観性を重視した論理のもとに、手法として活用するだけではなく、クライエント自身が、情報処理方法を活用して問題解決過程に主体者として参加することを意図した実践方法である。研究の成果としては、目下のところ以下のような事項を指摘することができる段階にある。(1)基礎的な理論枠組みとしてのエコシステム構想の検討と構築(2)生活援助への情報処理シミュレーション・モデルの考察(3)クライエント参加による情報処理方法の考察(4)情報処理シミュレーション・プログラムの作成(5)臨床場面でのパイロット研究を通じた考察(6)情報処理プログラムの活用方法の考察などである。分担研究者の研究進度も予定通り順調に経過しており、共同研究として所期の成果を見ることができたと考えられる。研究計画では、本情報処理シミュレーション・モデルの汎用性を高めるために(7)情報処理結果の有効な表示方法の検討(8)マークカードを利用した情報の入力方法の検討などの周辺作業も含め年度内に成果をまとめることにしていたが、これらの関連事項が、目下のところ課題として残されている。理論や枠組み、方法の定式化とともに、これらの再調整がさらに必要とされる段階にはあるが、一応の研究の成果は報告できる段階にある。