hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電気粘性流体を用いた工作物の低歪み固定装置の開発

本研究は,シリコンウエハのような薄物部品を極低歪で位置決め固定し,例えば半導体の露光プロセスで生ずる微少な加工力や搬送時の微少な加速度や振動の作用に対しても被固定部品の位置を保持可能な,新しい固定装置を開発することを目的としている.微少固定力の発生機構に電気粘性流体を応用したクランピング機構を採用することを提案し,これによって被固定部品に作用する固定力を微少に制御可能なものとする.本研究は,平成9年度から2年間の計画で遂行され,以下のような成果が得られた.(1)電気粘性流体の特性解析と低歪み固定装置の設計と製作電気粘性流体に印加する電場の強さと,発生する降伏応力の関係について,微粒粉体とシリコンオイルの混合比,微粒粉体の直径,電極面積と電極面の形状や粗さ,電極間隔などをパラメータとして実験的な解析が行われ,低歪み固定装置の設計に必要な基礎的特性が明かにされた.さらに,解析結果にもとづいて,低歪み固定装置の設計と製作が行われた.(2)製作した固定装置の性能評価製作した低歪み固定装置の基本的な特性の評価が行われた.その結果,固定装置の基本的な性能は,当初の見積もりどおりほぼ達成されたが,使用する電気粘性流体の組成や,装置の駆動案内機構,電極のすきま等に改善の必要があることが明かとなった.(3)装置の改良固定装置の転がり案内部分の低摩擦化を中心に改良を行った.その結果,本研究で提案する装置では,これまでの固定装置のように被固定体に対するクランパの接触検出や力制御等を必要とせず,数gの固定力で薄物部品を低歪みで固定可能であることが確認された.以上,2年間の研究結果をとりまとめ,電気粘性流体を用いた薄物部品の低歪み固定装置の実用化への指針を提示し,具体的な提案を行うことができた.本研究は,シリコンウエハのような薄物部品を極低歪で位置決め固定し,例えば半導体の露光プロセスで生ずる微少な加工力や搬送時の微少な加速度や振動の作用に対しても被固定部品の位置を保持可能な,新しい固定装置を開発することを目的としている.微少固定力の発生機構に電気粘性流体を応用したクランピング機構を採用することを提案し,これによって被固定部品に作用する固定力を微少に制御可能なものとする.本研究は,平成9年度から2年間の計画で遂行され,以下のような成果が得られた.(1)電気粘性流体の特性解析と低歪み固定装置の設計と製作電気粘性流体に印加する電場の強さと,発生する降伏応力の関係について,微粒粉体とシリコンオイルの混合比,微粒粉体の直径,電極面積と電極面の形状や粗さ,電極間隔などをパラメータとして実験的な解析が行われ,低歪み固定装置の設計に必要な基礎的特性が明かにされた.さらに,解析結果にもとづいて,低歪み固定装置の設計と製作が行われた.(2)製作した固定装置の性能評価製作した低歪み固定装置の基本的な特性の評価が行われた.その結果,固定装置の基本的な性能は,当初の見積もりどおりほぼ達成されたが,使用する電気粘性流体の組成や,装置の駆動案内機構,電極のすきま等に改善の必要があることが明かとなった.(3)装置の改良固定装置の転がり案内部分の低摩擦化を中心に改良を行った.その結果,本研究で提案する装置では,これまでの固定装置のように被固定体に対するクランパの接触検出や力制御等を必要とせず,数gの固定力で薄物部品を低歪みで固定可能であることが確認された.以上,2年間の研究結果をとりまとめ,電気粘性流体を用いた薄物部品の低歪み固定装置の実用化への指針を提示し,具体的な提案を行うことができた.本研究は,シリコンウエハのような薄物部品を極低歪で位置決め固定し,例えば半導体の露光プロセスで生ずる微少な加工力や搬送時の微少な加速度や振動の作用に対しても被固定部品の位置を保持可能な,新しい固定装置を開発することを目的としている.微少固定力の発生機構に電気粘性流体を応用したクランピング機構を採用することを提案し,これによって被固定部品に作用する固定力を微少に制御可能なものとする.本研究は,2年間の計画で遂行され,初年度の平成9年度においては,以下の内容について研究が実施された.(1)電気粘性流体の特性解析電気粘性流体に印加する電場の強さと,発生する降伏応力の関係について,微粒粉体とシリコンオイルの混合比,微粒粉体の直径,電極面積と電極面の形状や粗さ,電極間隔などをパラメータとして実験的な解析が行われ,低歪み固定装置の設計に必要な基礎的特性が明かにされた.(2)低歪み固定装置の設計と試作(1)で得られた,電気粘性流体の特性解析結果にもとづいて,低歪み固定装置の設計が行われた.固定対象部品としてシリコンウエハを採り挙げて,固定に必要な電極の大きさ,固定装置の形状等具体的な寸法使用と性能計算が行われ,これにもとづいて固定装置の試作が行われた.(3)製作した固定装置の基本性能評価製作した低歪み固定装置の基本的な特性の評価が行われた.その結果,固定装置の基本的な性能は,当初の見積もりどおりほぼ達成されたが,使用する電気粘性流体の組成や,電極のすきま等に改善の必要があることが明かとなった.

本研究は,シリコンウエハのような薄物部品を極低歪で位置決め固定し,例えば半導体の露光プロセスで生ずる微少な加工力や搬送時の微少な加速度や振動の作用に対しても被固定部品の位置を保持可能な新しい固定装置を開発することを目的としている.微少固定力の発生機構に電気粘性流体を応用したクランピング機構を採用することを提案し,これによって被固定部品に作用する固定力を微少に制御可能なものとする.本研究は,2年間の計画で遂行され,第2年度目の平成10年度においては,以下の内容について研究が実施された.1.製作した固定装置の詳細性能評価初年度において試作した固定装置を用いてシリコンウエハを固定し,その変形を測定した.変形解析の結果をもとにして,固定装置の動作制御(固定子とシリコンウエハの接触部分の形状,固定子の移動速度,電気粘性流体による固定力の発生タイミングと発生力の大きさの制御)等,低歪みで部品を固定する為に必要な動作方式の検討を行った.2.固定装置の改良平成9年度を含めた以上の研究結果を総合的に判断し,固定装置の転がり案内部分の低摩擦化を中心に改良を行い,再度性能評価実験を実施した.その結果,本研究で提案する装置では,これまでの固定装置のように被固定体に対するクランパの接触検出や力制御等を必要とせず,数gの固定力で薄物部品を低歪みで固定可能であることが確認された.3.結果のとりまとめ2年間の研究結果をとりまとめ,電気粘性流体を用いた薄物部品の低歪み固定装置の実用化への指針を提示し,具体的な提案を行うことができた.
多成分、多バンド超伝導、超流動体における新奇物質相の理論的探求

幾つかの興味深い超伝導体を取り上げて新奇物質相の探求を理論的に遂行した。重い電子系超伝導体の中からCeCu2Si2, UPd2Al3,(U,Th)Be13を、また2次元性の高いカイラル超伝導体の候補物質として知られるSr2RuO4を実験グループとの共同作業の中で考察した。更には鉄系超伝導体FeSeやトポロジカル超伝導体の候補物質であるSrBi2Se3についても研究を拡大した。これらの超伝導体に実現している対関数の対称性についての可能性の絞り込みに取り組み幾つかの物質ではその同定に成功した。各物質に対して行われた角度分解比熱測定のデータ解析法の確立に努めた。重い電子系超伝導体の対称性同定の理論的、実験的な研究を遂行した。CeCu2Si2とUBe13は重い電子系超伝導体の典型物質である。1980年前後の発見されて以来数多くの研究が積み重ねられてきたが未だに超伝導のクーパー対の対称性についての確定した解答は存在していない。当課題の下でこの問題に実験グループの協力の下で理論サイドから取り組み、両物質の対称性についての絞り込みに成功した。両物質の極低温の比熱測定によって従来から言われていた温度の冪則よりもさらに低温サイドに指数関数則の従う振舞いを見出した。この系に磁場を印可して電子比熱係数を調べた。その結果ギャップノードに特有のHの0.5乗則は観測されずにH線形則が発見された。これら二つの実験事実からこの超伝導体は共に複数のフルギャップをもつ多バンド超伝導体の対称性をもつことがわかった。同時にこの線形則の延長線から予測されるHc2は実際のそれよりもはるかに大きくこの超伝導体はパウリ常磁性効果によって強く抑制されていることがわかった。以上の実験事実を踏まえて、多バンド性とパウリ常磁性効果を考慮したモデルを構築した。幾つかの場合分けの中で興味深い場合として、Hc2の内側に本来ならば、Hc2での一次転移を導くパラメーター域に一次転移の残存としてのクロスオーバー現象が隠れていることを見出した。この特徴的な磁場において電子比熱係数は急速な磁場変化を見せ、磁化は極小を示すことがわかった。これらの理論予想はCeCu2Si2とUBe13で見られたものとよく呼応し、これらの超伝導体が多バンド性とパウリ常磁性効果によって特徴づけられる系であることを示している。当該年度に於いては主として3つの多バンド超伝導体について研究を遂行した。Sr2RuO4については従前の単バンドモデルを拡張した。2バンドモデルを採用してその渦格子状態に於ける準粒子構造を実空間と運動量空間の双方から準古典Eilenberger方程式を解いて解明した。特にab面近傍のパウリ効果が効いている状況を磁場方位を細かく刻むことによって詳細に計算し、観測されている一次相転移の様相を電子構造の面から明らかにした。その結果この系は2バンドの一重項対状態か、三重項対状態でdベクトルがc軸にロックされていると考えると理解できることを見出した。重い電子系超伝導体URu2Si2とUPd2Al3の研究を実験グループと共同で遂行した。特に着目したのは磁場中比熱の角度分解法である。以前よりこの方法によりab面内での方位角回転法によって縦ノードの存否を比熱の4回対称振動の有無とその符号変化によって判定していた。これをc軸方向からab面への極角回転方法によって水平ラインノードの検出を試みた。両物質に対する実験データに見られる振動パターンの幾つかの特徴を水平ラインノード存否判定に用いることが可能かどうかをEilenberger方程式を解く事によって調べた。その結果、極角分解比熱測定によって水平ラインノードを検出できる条件を特定した。この方法の分光学的な有用性を確立したことと同時に両物質に於いて水平ラインノードが存在することを立証した。上述の極角分解比熱法が予想以上に水平ラインノード検出法として有効であることが判明した。物質固有の一軸異方性に影響されて超伝導ギャップの検出は無理であるという見方が一般的であり、そのためかこの方法による実験は十分にはなされていなかった。共同研究者の実験データに促されて理論解析を行う中でその有効性が発見され研究が大幅に進捗した。今年度においては、主として重い電子系超伝導体URu2Si2, (UTh)Be13並びのSr2RuO4について理論研究を遂行した。1. URu2Si2:この系は所謂隠れた秩序相が高温にあり、その下で超伝導が発現するため、その対称性に興味が持たれている。ギャップの構造を決定するため、実験グループと角度回転比熱測定実験を共同で実行し、その理論的なサポートを行った。今回特に注目したのは正方晶のc軸から極角方向に磁場の方位を回転して比熱のtheta変化を調べた。その結果低温比熱の角度変化に水平ラインノードに特徴的な特異変化が観測された。理論計算とこの特徴は水平ラインノードを仮定するとよく一致した。2. (UTh)Be13: Th3%のドープ系の実験と理論を遂行した。単結晶試料を用いて方位依存に注意を払いながら、この系の超伝導2段転移の様子を磁場中比熱と磁化測定を通して調べた。その結果、この2段転移は超伝導内の2つの状態が相転移することで起きていることを明らかにした。

即ち、第2の転移は磁気転移でないことを初めて明確にした。理論的な解析によってこれらは2次元表現に属するEu状態が分裂して2段転移が起こり、その各相の超伝導の諸性質を同定した。3. Sr2RuO4:この系の超伝導ギャップの構造を明らかにするために、3次元的に磁場方位を回転して低温比熱を測定した。その結果を理論的に解析した。その結果、水平ラインノードが存在するという可能性の方が縦ノードの可能性よりも高いことが判明した。更にはab面に磁場を印加した時にHc2直下に新たな相が存在することが明確になった。幾つかの興味深い超伝導体を取り上げて新奇物質相の探求を理論的に遂行した。重い電子系超伝導体の中からCeCu2Si2, UPd2Al3,(U,Th)Be13を、また2次元性の高いカイラル超伝導体の候補物質として知られるSr2RuO4を実験グループとの共同作業の中で考察した。更には鉄系超伝導体FeSeやトポロジカル超伝導体の候補物質であるSrBi2Se3についても研究を拡大した。これらの超伝導体に実現している対関数の対称性についての可能性の絞り込みに取り組み幾つかの物質ではその同定に成功した。各物質に対して行われた角度分解比熱測定のデータ解析法の確立に努めた。上述の実績に記したように重い電子系超伝導体の代表物質であるCeCu2Si2とUBe13の対の対称性を同定することに成功した。この課題は発見されて以来30年以上にも渡っての懸案事項であり、その成果はこの分野にとって重要なインパクトを有していると考えることができる。一つにはこれら強相関物質においてはフルギャップをもつ超伝導体は存在せず、d波超伝導対称性が当然のものとして受け入れられてきた。その背景で対の形成機構がいろいろと議論されてきたが、そうした一連の常識を打ち破る結果である。多バンド性とパウリ常磁性効果を同時に考慮した微視的な理論体系は今まで存在していなかった。当該課題の下でこの未開拓な分野への一歩を踏み出すことができたと言える。次年度以降更にこの分光学的な方法を各種の物質に適用してこの実験手法をギャップノード検出法の標準的手段として位置づけられるように研究を展開する予定である。当面のターゲットとしてSr2RuO4を計画している。この系のギャップ構造はラインノードの存在は比熱の温度変化が低温に於いてT2則に従うことから明らかである。しかしこのラインノードの運動量空間に於ける位置は未だ確立していない。面内方位角比熱4回振動から縦ノードが示唆されているが期待されている振動パターンの符号変化は未だ観測されていない。従ってこの問題は未解決である。(1)まずこの方位角分解実験を更に低温まで実行し、符号変化の存否を明らかにする。(2)もし低温極限で4回振動振幅がゼロに向かうとすると縦ノードの存在は否定される。(3)その際は極角分解実験を行い水平ラインノードを検出することを試みる。ギャップノード検出法の確立を更にはかるためにUBe13と(U,Th)Be13とにこれを適用する予定である。これらの重い電子超伝導体の典型物質はこの間の多くの研究にもかかわらず、超伝導状態の対関数の対称性が決まっていない。
中下部地殻・上部マントルで形成された破断面の直接観察

(1)試料の確保丹沢山地北側の道志川地域で採集した角閃岩中に長柱状鉱物のマイクロブーディン構造を発見した。長柱状鉱物は小さすぎて鑑定が難しいが、おそらく角閃石と思われる。この鉱物が斜長石中に約40%の塑性歪を示すマイクロブーディン構造を呈していた。この角閃岩は、約1,500万年前に噴出した塩基性火山岩が約400500万年前に変成作用を受けて形成されたものであると考えられている。この試料の発見で、古いもの(約33億年前に形成された電気石のマイクロブーディンをオーストラリアのピルバラ地域で採集したもの)から新しいもの(約4百万年:今回発見の角閃岩)までの長い期間をカバーするマイクロブーディン試料を入手した。(2)破断面の形状パキスタンから持ち帰った大理石中にマイクロブーディン構造を呈するトレモロ閃石が含まれていた。この試料のマイクロブーディン破断面のSEM観察を行った。その結果、一部で規則的な波状の部分を見出だした。これまでに調べたマイクロブーディン破断面では、不規則的で微細な凹凸から構成されており、パキスタンの試料のような波状の表面は、この試料のみで見られたもので、普遍的かどうかの確認が出来ないのが現状である。もしも普遍的であるなら、このような波状の形状は、破断が繰り返し少しずつ進展していることを示していると思われ、破壊力学のサブクリティカルクラックグロース(破壊強度以下の応力下で破断が進展する現象)が地下深部で起こっていることを強く示唆している。一方、もしそうなら、多くの不規則破断面はどのようなプロセスで形成されたのか考察か必要である。瞬間的に形成された破断面では、細かな凹凸が見られないからである。試料の確保及びマイクロブーディン破断面の観察はおおむね順調で、どちらも試料数を増やしている。本研究を遂行中に、破断面以外の変成鉱物の結晶表面の観察も行っており、長柱状結晶の長軸方向に平行な段差(ストリエーション)が見られる表面や不規則で微細な凹凸から成る表面など、全く異質の表面形状を確認した。これらの表面がどのような変成プロセスで形成されるのかについても知る必要性を感じ、マイクロブーディン破断面の観察だけでなく、それ以外の結晶表面全般についての総合的観察と、表面形状の比較をする方向で研究を進めている。また、金属やセラミックスの破断面の知識は鉱物にも応用できると考え、これらの物質のフラクトグラフィーの知識を蓄積中である。これらの研究とは別の視点に立ち、変成プロセスとして特に「変成鉱物の核形成」に注目し、カイネティクスを考慮した核形成速度の構築を目指した解析を行い、応力場で核形成が起こった場合に長柱状鉱物のプリファードオリエンテーションがどのように表現できるのか、というモデルを構築した。これにより、岩石中の結晶方位(面構造や線構造との関係)と表面形状の因果関係に関する検討も可能になりつつある。破断面の形成過程に着実に迫るには、破断面の観察だけでなく、結晶表面全般の知識が必要であることを痛感した。今後は、破断面の形状観察をこれまで通り遂行するとともに、それ以外の表面形状の観察にも労力を費やすつもりである。また、変成岩中の変成鉱物の結晶そのものの形成過程(核形成とその後の成長)に関しても知識を増やして行く必要を感じた。特に応力場での結晶の核形成・成長挙動は、まだ正しく把握できていないと思われる。長柱状鉱物や板状鉱物の核形成過程や、応力場でのオストワルトライプニング(結晶成長過程)についての理論的検討はまだ端緒についたばかりである、という認識を持つに至った。これらを総合的に理解するために、高温高圧場での物理化学現象を理論的に考察する必要がある。また、これまで100年以上に渡って世界中の研究者によって蓄積されてきた変成変形岩中の鉱物の配列情報を再検討し、問題解決への手がかりを明確にしたい。(1)試料の確保:方解石あるいは石英がマトリクスで、長柱状鉱物がマイクロブーディン構造を呈する岩石を確保した。主として高圧変成帯由来の大理石やメタチャートである。例えば日本の三波川変成帯やカムイコタン変成帯、イタリアとフランス国境の西アルプスの高圧変成帯、ギリシャのキクラデス変成帯からのサンプルである。また、長柱状鉱物とは、グロコフェンやアクチノライトなどの角閃石類、電気石、緑簾石などである。一方、マトリクスがオリビンのマントル由来の岩石の確保出来なかった。マントル由来の岩石では、スピネルがマイクロブーディン構造を呈していることが知られている。(2)破断面の形状:ギリシャ、シロス島で採集した大理石の、方解石マトリクス中で長柱状鉱物であるグロコフェンがマイクロブーディン構造を呈しているサンプルについて溶解除去法により、グロコフェンの結晶を抽出することに成功した。これは、草津の万代鉱(Ph 1)を利用して行った。グロコフェンの破断面については通常の光学顕微鏡で観察した後にレーザー顕微鏡を用いて表面観察を開始した。グロコフェンの破断面は複雑な凹凸を呈している。一方、グロコフェンの柱状の表面はほぼ平面的で長軸に平行なステップが見られる。破断面は成長面とは明瞭に異なっていることが分かった。

破断面の両側の凹凸は、完全には元に戻らないが、概略は対応がつき、明らかに一つの鉱物粒子が二つに破断してマトリクス中で分離した状況を復元できることが確認された。この観察により、マイクロブーディン構造のこれまでの解釈である「1粒子の破断と分離」が証明できたと考える。ほぼ予定通りに進捗していると考えている。試料の確保に関しては、これまで研究してきたメタチャートなどの試料を整理し、再利用できる状況である。マントル岩に関しては、未確保ではあるが、マイクロブーディン構造が含まれている2試料を確認した。一つは三波川変成帯の四国中央部に露出しているカンラン岩体の中にあることを論文に掲載された薄片写真で確認した。もう一つは北上山地宮守のカンラン岩体中の薄片中に確認した。マイクロブーディン構造の破断面の形状に関しては、シロスのグロコフェンを中心に順調にデータを集積中である。研究中に予期せぬ大きな出来事が起こった。それは冬に草津の火山の噴火である。当初、火山の噴火は想定しておらず、草津の万代鉱が利用できない事態が起こる可能性を危惧したが、現在のところ、幸いに火山活動はその後に大きくなる様子はない模様である。従って、火山活動自体は万代鉱の利用を妨げるものではなく、本研究の進捗に大きな支障にはなっていない。レーザー顕微鏡の状態も良好で、特に問題は抱えていない。(1)試料の確保丹沢山地北側の道志川地域で採集した角閃岩中に長柱状鉱物のマイクロブーディン構造を発見した。長柱状鉱物は小さすぎて鑑定が難しいが、おそらく角閃石と思われる。この鉱物が斜長石中に約40%の塑性歪を示すマイクロブーディン構造を呈していた。この角閃岩は、約1,500万年前に噴出した塩基性火山岩が約400500万年前に変成作用を受けて形成されたものであると考えられている。この試料の発見で、古いもの(約33億年前に形成された電気石のマイクロブーディンをオーストラリアのピルバラ地域で採集したもの)から新しいもの(約4百万年:今回発見の角閃岩)までの長い期間をカバーするマイクロブーディン試料を入手した。(2)破断面の形状パキスタンから持ち帰った大理石中にマイクロブーディン構造を呈するトレモロ閃石が含まれていた。この試料のマイクロブーディン破断面のSEM観察を行った。その結果、一部で規則的な波状の部分を見出だした。これまでに調べたマイクロブーディン破断面では、不規則的で微細な凹凸から構成されており、パキスタンの試料のような波状の表面は、この試料のみで見られたもので、普遍的かどうかの確認が出来ないのが現状である。もしも普遍的であるなら、このような波状の形状は、破断が繰り返し少しずつ進展していることを示していると思われ、破壊力学のサブクリティカルクラックグロース(破壊強度以下の応力下で破断が進展する現象)が地下深部で起こっていることを強く示唆している。一方、もしそうなら、多くの不規則破断面はどのようなプロセスで形成されたのか考察か必要である。瞬間的に形成された破断面では、細かな凹凸が見られないからである。試料の確保及びマイクロブーディン破断面の観察はおおむね順調で、どちらも試料数を増やしている。本研究を遂行中に、破断面以外の変成鉱物の結晶表面の観察も行っており、長柱状結晶の長軸方向に平行な段差(ストリエーション)が見られる表面や不規則で微細な凹凸から成る表面など、全く異質の表面形状を確認した。
通貨から視る西アフリカ地域経済の分断と世界経済への統合：１９・２０世紀

本研究は,西アフリカで用いられる通貨の変遷と地域の関係を明らかにするものである。植民地化によって,かつて用いられていた子安貝,綿布といった商品貨幣の流通圏は分断され,各地域は宗主国を中心とする通貨圏に組み込まれた。独立後、旧仏領は、従来のシステムをほぼ維持し、対して旧英・葡領は独自の通貨を発行することで直接世界経済に統合されることを選択した。21世紀に入り、これらを統合して共通通貨を作るという新たな取り組みがはじまった。本研究では,こうした通貨の移り変わりと西アフリカ地域経済・世界経済との関係を明らかにし,特に,商品貨幣ギネ(インド産藍染綿布)のグローバル交易について詳しく調査した。本年度は、主に19世紀のインドーフランスーセネガルの経済関係に関する資料収集に専念するとともに、日本語で概要をまとめた。具体的な内容としては、まず、4月に、19世紀にセネガルで通貨として使用されていたインド産綿布に関する資料を得るため、かつての「インドのフランス領」であったポンディシェリーにて、当時の植民地政府が発行していた官報に相当するものを1830年代から19世紀末分まで閲覧した。5月には、フランス財務省で1820年代から1900年までの貿易データを閲覧・収集するとともに、フランス国立図書館で、インドおよびセネガルに関する年報を閲覧した。9月にはセネガルとインド貿易の結節点であった、フランス南西部の港湾都市ボルドーの文書館にて、商業会議所の議事録を閲覧するとともに、フランス北西部ロリアンのインド会社博物館で主任学芸員を務めるインド産綿布の専門家を訪問し、絶版になっている文献を閲覧させてもらった。また、フランス中央銀行で、19世紀から20世紀にかけての資料を閲覧した。10月以降はそれらの資料を読み込むとともに、研究の一部を社会経済史学会近畿支部で発表した。また、統計の整理をするとともに、日本語で上記の内容をまとめて査読雑誌に投稿した。その際、東京大学の経済学部図書室にて不足のデータを補完した。また、グローバル経済史、フランス経済史、フランスのアーカイブに関する研究会に参加し、知見を広めた。今後は、これらをもとに、19世紀に、セネガルで通貨として用いられていたインド産綿布交易に関する論文を英語でまとめるとともに、インド産綿布と入れ替わるようにフランス政府によって導入された植民地フランおよびCFAフランについての調査を開始する。通貨を媒介としながら、「西アフリカ地域経済の分断と世界経済への統合」について研究している。具体的には、西アフリカの通貨が「自然通貨→商品貨幣→植民地通貨→独立後に導入した通貨→地域共通通貨」へと移行する過程で、西アフリカ地域経済が世界経済や宗主国経済に統合されながら、他方でローカル経済が分断されていくさまを明らかにすることを試みている。このうち、本研究期間では、特にこれまでの研究でカバーできていない商品貨幣と、英仏両地域の植民地通貨についての研究を行う予定である。今年度は、英仏両地域の植民地通貨について広く文献を収集し、大きな概要についてまとめるとともに、西アフリカで通貨として用いられていた子安貝やインド産綿布について調査した。もっとも西アフリカの子安貝についてはすでに広く研究されており、それを経済学で議論されている貨幣の概念や貨幣の役割に照らし合わせて考察するという形で、今年度からスタッフに加わった博士課程教育リーディングプログラム「文化資源マネージャー養成講座」の教材論文として"Cultural Resource Studies and Economics:An Essay from the Viewpoint of IndigenousMoneys in Pre-Colonial West Africa"という形でまとめた(未公刊)。他方、インド産綿布についてはフランスの公文書館で一次資料を集めるに終わった。本研究は、19世紀から20世紀末までの期間について、仏領西アフリカで利用されていた、もしくは現在も利用されている通貨に焦点をあて、それらが地域経済および世界経済との関係に与える影響を考察するものである。まず、19世紀にフランスの支配下におかれた仏領西アフリカは、主に、現在のセネガル共和国の沿岸地域になる。昨年度末に、当該地域で広く受け入れられていた商品貨幣であるインド産綿布に関する論文をまとめ、査読誌に投稿した。今年度は、その審査を経て、書き直しを行い、条件付き採択に至った。現在は、採択に向けてさらなる修正を継続中である。なお、本論文を作成するにあたり、19世紀に仏領インドからフランス経由でセネガルに再輸出されたギネの貿易データベースを作成した。また、同時に、そのギネと交換にフランスに運ばれた財の統計データも整備した。ところで、フランス政府は商品貨幣であるインド産綿布を通貨として認めつつも、1853年にセネガルに植民地銀行(セネガル銀行)を設立し、信用貨幣の導入を行った。これについても調べ、「セネガル銀行(1853-1901)設立の背景とその実態」という題目で神戸大学の研究誌に発表した。他方、20世紀については、第二次世界大戦以降から現在にいたるまでの期間について、旧仏領西アフリカを中心に8か国で利用されている共通通貨、CFAフランをとりあげ、その複雑なシステムと、それが当該地域に与える影響、今後の展望について2本の論文にまとめて商業雑誌に発表した。研究者以外の方にも読んでいただき、一般の方から反応もあった。加えて、本研究内容は、事典や教科書を分担執筆する際にも活かされた。担当箇所の具体的なタイトルは以下のようになる。「アフリカとグローバル経済」(日本アフリカ学会発行『アフリカ学事典』)および「アフリカ経済のグローバル化とリージョナル化」(『現代アフリカ経済入門』第8章)。

これ以外に、書籍の分担執筆という形で、本研究に関する論文を英語、日本語それぞれで1本ずつ、2本執筆した。現在、全米アフリカ学会で発表した論文を査読誌に投稿すべく英文の論文を、また書籍として刊行する準備を行っている。ただし、書籍については細かい点の確認がまだ必要であり、もう少し時間がかかりそうである。概ね順調に進展していたが、英文論文の完成が4月にずれ込んだこと、また、サバティカル研修終了を兼ねて、研修先のボストン大学で2016年4月20日に研究発表をすることになったことから、研究修了予定を2015年度から2016年度に延長した。最終年度は、4年間の研究成果の発表に力をいれた。1.2016年4月にアメリカ合衆国ボストン大学のアフリカ研究センターにて、19世紀のセネガルの商品通貨であるギネのグローバル交易について研究発表を行った。その発表資料の英文校閲に本経費を用いた。2.英文査読付きジャーナルに本研究費の成果となる論文を投稿し、その英文校閲費に本経費を用いた。残念ながらまだ採択にはいたっておらず、次年度以降、修正や追加的な研究成果を加えて採択につなげたいと考えている。3.他方で、2015年に日本の学会誌に発表した論文が英訳されて学会から出版されることとなった。その翻訳準備作業のために大学院生にアルバイトをお願いし、その経費を本科研費から拠出した。4.アフリカ開発銀行(東京)がTICAD2016を機に出版した英語書籍(非売品、TICAD参加者に配布)に本研究成果の一部が掲載された。5.2017年1月29日に京都大学東南アジア研究所にて、セネガルに運ばれたインド産綿布ギネについての研究発表をさせていただいた。その際の旅費として本研究費を用いた。6.本科研費プロジェクトの内容を一般の人向けにまとめた論文「通貨の諸相ー子安貝・植民地通貨・共通通貨・仮想通貨ー」を所収する書籍が2017年3月末に出版された。研究期間全体を通じての成果は,フランスが,19世紀にセネガルに持ち込んだギネ(インド産綿布)の概要を浮き彫りにすることができた点である。これについては日本のみならず国外でも関心を持ってくれる方が多く,その部分が本研究の大半を占めることとなった。対して20世紀については,依然として多くの課題が残されている。幸い,本科研費研究をより発展させる科研費二つに採択されたため,今後はそちらの科研費で本研究を継続する予定である。本研究は,西アフリカで用いられる通貨の変遷と地域の関係を明らかにするものである。植民地化によって,かつて用いられていた子安貝,綿布といった商品貨幣の流通圏は分断され,各地域は宗主国を中心とする通貨圏に組み込まれた。独立後、旧仏領は、従来のシステムをほぼ維持し、対して旧英・葡領は独自の通貨を発行することで直接世界経済に統合されることを選択した。21世紀に入り、これらを統合して共通通貨を作るという新たな取り組みがはじまった。
プロテオミクスによる大脳白質病変の新たな危険因子の探求

健常者に見られる大脳白質病変の病的意義を見出すため、我々は大脳白質病変群およびコントロール群の血清を使用し、SELDI-TOF-MSを使用して新たなバイオマーカーの探索を行った。大脳白質病変群の血清に特異的な、かつコントロール群との間に有意な差のあるピークが得られれば、内部標準となる蛋白質を使用し、より正確な分子量をもとめることとした。結果:実験を5回行ったが、2群間で有意差(p<0.05)のあるピークはみられなかった。結論:大脳白質病変群に特異的な血中タンパク質を見出すことはできなかった。平成25年度は、新しい技法であるProteoMinor法の有効性をみるため1回目の実験(W1)では、従来通りに血清サンプルを直接プロテインチップによる解析(SELDI-TOF-MS)にかける群と、ProteoMinor法を使用したあとにSELDI-TOF-MSを行う群に分けて実験を行った。結果、ProteoMinor法を使用した群のほうが有意なピークを認めるとわかった。2回目(W2)、3回目(W3)の実験は、同じサンプルを用いてProteoMinor法の再現性をみた。W3までは複数の血清を混合してProteoMinorにかけていたが4回目の実験(W4)では、血清を個別にProteoMinor法にかけて結果を比較した。プロテインチップによる解析(SELDI-TOF-MS)の条件(pH)を変えて実験を進めた。1.目的大脳白質病変は高齢者において認知機能低下を引き起こすがこれまでその成因や危険因子に関しては不明な点が多く、一次予防を困難にしている。本研究の目的は、質量分析計を用いたプロテオミクスにより網羅的に白質障害に関与する血中タンパクを検索することである。2.対象と方法1)対象は佐賀県脊振町在住の健常高齢者270名である。受診者に対し一般血液検査およびプロテインチップ解析のための採血を行う。この血液サンプルを用いて、Surface-enhanced laser desorption/ionization time-of flight mass spectrometry(SELDI TOF-MS)による網羅的解析を行う。症例対照研究のデザインで、年齢、性別、高血圧の頻度を一致させて両群を比較し、白質病変群に特有のタンパクピークを見出す。2)方法:(1)プロテインチップによる解析( SELDI-TOF-MS)血清サンプルは、イオン交換チップにのせた後、エネルギー吸収剤のシナピン酸を添加しマトリックスを形成させる。調整したチップはSELDI本体に挿入し、マトリックス支援レーザー脱離イオン化法により飛行時間測定により質量分析を行う。2つの内部標準雄により目的とするピークを挟み込み、より正確な分子量をもとめる。(2)血中タンパクの濃度差軽減法(ProteoMiner)今回新たに導入したProteoMinerはあらかじめ調整したビーズに血清を加え、ビーズに結合していないタンパクを除去するためリン酸バッファーで4回洗浄し、ビーズに結合したタンパクはキットに付属する4つの異なる溶出試薬を用いてタンパク分画を溶出させるものである。溶出後(1)により測定を行う。3.結果3回の測定を行い、コントロール群白質病変群間で差として認められる可能性のある複数のピークを認めている。平成26年度は、前年度までの結果を踏まえ実験を進めた。大脳白質病変群(W群),コントロール群(C群)の血清を使用し、SELDI-TOF-MSの条件(陰イオン陽イオン、pHなど)を変えて実験を行った。W群の血清に特異的な、かつW群とC群の間に有意な差のあるピークが得られれば、2つの内部標準雄により目的とするピークを挟み込み、より正確な分子量をもとめることとした。今回の実験では、W群10例, C群10例を、個別にProteo Miner(血中タンパクの濃度差軽減法)を行った後、SELDIのプロテインチップをQ10, pH 5として質量分析を行った。得られたデータを解析した。結果:実験を2回行ったが、2回ともW群,C群の2群間で、有意差(p<0.05)のあるピークはみられなかった。これまでのProteo Miner実験での結果のばらつきを考えると今後の実験で有意な結果を出すのは難しいと思われた。結論:コントロール群と大脳白質病変群では血中タンパク質の有意な差はないと考えられた。大脳白質病変群に特異的な血中タンパク質を見出すことはできなかった。神経内科実験経過:W1 H24年10月W群8例, C群8例。コントロール群は平均年齢70.3±7.0歳、男性:女性2:6、高血圧5例であった。

白質病変群は、Fazekas分類grade2-3、平均年齢70.4±7.1歳、男性:女性2:6、高血圧6例だった。8例づつプールしたものをSELDIへ,および8例づつプールしたものをProteoMinerからSELDIへかけた。プロテインチップの条件は、CM10, pH 4とした。結果:直接SELDIへかけた群では特異的なピークは無く、またW群C群の差がみられなかった。ProteoMinerにかけたものはバラつきが多くピークが見られなかった。W2 H25年1月W群12例, C群12例。コントロール群は平均年齢69.0±6.8歳、男性:女性2:10、高血圧9例であった。白質病変群は、Fazekas分類grade2-3、平均年齢69.3±6.4歳、男性:女性2:10、高血圧9例だった。12例プールしたものをProteoMinerからSELDIへかけた。:結果1(R1)。もう一群は12例プールしたものをSELDIへと2通りの実験を行った。結果(R1)ではW群C群間で差が見られた。ProteoMinerにかけない群では特異的なピークは無く、またW群C群の差がみられなかった。W3同じ実験によりProteoMinerの再現性をみる目的で行った。H25年3月W群12例, C群12例(W2と同じサンプル条件:CM10, pH4)12例プールしたものをProteoMinerからSELDIへかけた。:結果2(R2)R1とR2で再現性が見られた。(F3,6437, 6634, F1, 4186)W4 H25年7月W群10例, C群10例(W3から男性を除く。条件:CM10, pH 4)10例をプールせず、個別にProteoMinerからSELDIへ:結果3(R3)結果:R2で認められたW群,C群に差のあるピーク(F3,6437, 6634, F1, 4186)は今回得られた差のあるピーク(p<0.05) (分子量3888.6Da, 37957.4Da, 40079.7da )とは一致しなかった。今年度はコントロール群は平均年齢69歳、男性:女性2:10、高血圧9例であった。白質病変群は、Fazekas分類grade2-3、平均年齢69歳、男性:女性2:10、高血圧9例だった。コントロール( C群)12例,白質病変例( W群)12例.それぞれ40ulずつ採取し混合し計480ulとした。この12例の血清サンプルを用いて、ProteoMiner技法で溶出条件を変え1サンプルから4種ずつ計16サンプルを得た。これらをCM10、pH4の条件でSELDI-TOF-MS測定を行った。結果は、縦軸を信号強度、横軸をタンパク分子量として作図した。3回の測定を行い、コントロール群白質病変群間で差として認められる可能性のある複数のピークを認めている。以上の通り、実験は順調に進展しており今年度中白質病変群に固有のタンパクピークを見出し分子量を測定し来年度のタンパクのペプチド配列につなげたいと考えている。平成26年度の予定プロテインチップによる解析(SELDI-TOF-MS)の条件(陰イオン陽イオン、pHなど)を変えて実験を進める。再現性があり、かつW群,C群に有意な差のあるピークが得られれば、2つの内部標準雄により目的とするピークを挟み込み、より正確な分子量をもとめる。
「豊かさ」を考慮した新しい住環境評価法の開発

日本の住宅事情は、質・量ともに向上してきたが、未だ十分に満足のいく状態ではない。地球環境問題の深刻化とともに、必要十分な機能を備えた良好な住宅ストックを整備する必要がある。本研究の目的は、人間の真の欲求から求められる原点となる理念的住宅の設定と、構造の異なる二種類の快適性(積極的な快適性と消極的な快適性)から導かれる満足感の構造を組み合わせた評価法を開発することである。1)建築環境工学グループ:本グループが中心となり3グループ共同で、名古屋市内の3つの住宅地の計1200人を対象に計3回の意識調査を行った。この中で、現在の住宅環境の満足/不満足、人生の豊かさ、住宅の豊かさを分析し、トレードオフやプラスαの要素を組み込んだ新たな住環境評価法を検討した。また、これとは別に、インタビュー調査から宅地購入の意志決定プロセスについて解明した。さらに、住宅内で生じる居室間の温湿度格差を利用した新たな換気システムの制御手法や、住宅内急病の発生件数変化や高齢化等を背景とした急病発生率の上昇と住宅内環境改善の必要性を明らかにした。2)建築計画グループ:住宅の「豊かさ」について、実際の諸室の面積・評価・理想的な広さの関係から、広さに対する住民の要望や面積の閾値を求めた。地域の緑の量を歩行者の視野に映る量として数値化し,その地域居住者の緑環境に対する評価と,画像による被験者実験による評価,あるいは法定の緑被率などと比較し,それらの相互関係を検討した。3)心理生理グループ:共同アンケートでは、暮らしの不満や暮らしに関係した行動の快適さについて調査し、両者の関係やこれらの評価が自分の暮らしの評価に及ぼす影響を検討した。さらに、「豊かな暮らし」、「豊かな人生」から連想する語のデータの収集を行い、KJ法により豊かさという語の意味解析を行った。また、中高年が建てたい理想の住宅像に明らかにした。初年度に当たる本年度は、以下の活動を行った。1)建築環境工学グループ:本グループが中心となり、3グループ共同で、名古屋市内の3つの住宅地の計1200人を対象に、意識調査を実施した。この中で、現在の住宅環境の満足/不満足、人生の豊かさ、住宅の豊かさについて、調査を行った。また、住宅の温熱環境について、各居室間あるいは同一居室内の温熱環境の差を利用した居住者の居室間・居室内移動による温熱感調整を分析するとともに、冷暖房用エネルギー削減の可能性をシミュレーションにより検討した。さらに、住宅内で生じる居室間の温湿度格差を利用した、新たな換気システムの制御手法について検討した。2)建築計画グループ:建築計画の種々の条件をある程度比較可能な範囲に絞り込むために、企画型住宅(いわゆるプレファブ住宅)の広さとその居住者の「広さ」に対する要望とをアンケート調査するとともに、住宅の平面図の採取調査を行い、敷地や住宅全体、あるいは居間や寝室、食堂などの実際の広さと、その広さに対する住民の要望の関係について分析した。

3)心理生理グループ:共同アンケートでは、暮らしの不満や暮らしに関係した行動の快適さについて調査し、両者の関係を分析するとともに、これらの評価が、自分の暮らしの評価に及ぼす影響を検討した。さらに、豊かさという語の意味解析をするために、大学生と大学の親を対象に、「豊かな暮らし」、「豊かな人生」から連想する語のデータの収集を行い、KJ法により豊かさの意味構造を解析した。日本の住宅事情は、質・量ともに向上してきたが、未だ十分に満足のいく状態ではない。地球環境問題の深刻化とともに、必要十分な機能を備えた良好な住宅ストックを整備する必要がある。本研究の目的は、人間の真の欲求から求められる原点となる理念的住宅の設定と、構造の異なる二種類の快適性(積極的な快適性と消極的な快適性)から導かれる満足感の構造を組み合わせた評価法を開発することである。2年度目に当たる本年度は、以下の活動を行った。1)建築環境工学グループ:本年も本グループが中心となり、3グループ共同で名古屋市内の3つの住宅地の計1200人を対象に、意識調査を実施した。また、これとは別に、宅地の選定についてその判断要素を調べることを目的にインタビュー調査を実施した。さらに、住宅内での移動における温熱快適性調整の可能性について、床面積の大きな2棟を実測調査するとともに、シミュレーションでの検証を行った。名古屋市消防局救急出動データによる住宅の浴室・トイレ事故件数分析、および名古屋市近郊の住宅における住宅内室間温度差と居住者の主観申告との対応を分析した。2)建築計画グループ:住宅の「豊かさ」について、実際の諸室の面積・評価・理想的な広さの関係から、閾値を求めた。リビングやダイニングなどの公室についてはその値を定めることはできなかったが、寝室を始めとする機能空間については、住宅地(立地)の違いなどの居住者属性による差はあるものの大凡の値を得ることができた。3)心理生理グループ:住宅の豊かさに加え、楽しさなどについて検討し、原点となる住宅像について探った。また、居住環境と住宅の質の関連性についても検討を行った。さらに、共同アンケートの中では、住宅の豊かさにおけるトレードオフの関係と、プラスαの要素に関する設問を用意し、検討を行った。居住者の住宅観の類型化とその特性についても予備検討を始めた。3年度目に当たる本年度は、以下の活動を行った。心理生理グループと共同で、新たに、屋外要素について詳細な調査を実施するとともに、立地、敷地、建物の相互関係についても併せて調査した。また、近年開発された住宅地の居住者にインタビュー調査を行い、宅地購入の意志決定プロセスについて検討した。
ドイツ語の心態詞と日本語の終助詞の実証的比較研究：発話実験と言語運用理論の開発

ドイツ語の心態詞と呼ばれる語群(例えば、doch, halt, ja, mal, schon, wohlなど)は、話し手の心の態度を表すと言われ、1960年代後半から現代言語学で注目されているが、その働きの本質は未だに解明されていない。当プロジェクトでは、ドイツ語の心態詞と日本語の終助詞(例えば、「よ、ね、な、か」など)を実際のデータに基づき体系的に比較した。その結果、3つの基本的な比較の基盤が設定された。それは、「話し手と聞き手の共有知識の調整」、「聞き手への訴えかけ」、「発話状況とその認識」である。私達が作ったこの言語運用モデルの枠組みにより、両者の共通点と相違点が体系的に明らかにできる。初年度(平成26年度)は、(1)基礎データの収集・整理と、(2)最新関連文献の収集を集中的に行い、(3)研究会(2014年6月28日、29日開催)やメーリングリストを通じての情報交換を行った。第1班は、2012年3月6月に行った発話実験(ドイツ語と日本語、それぞれ10人のインフォーマント)のデータ整理を中心に行った。音声データの文字化、時間のインデックス付与を、音声解析ソフトPraatを用いて行い、ドイツ語に関しては書き取られたテキストを母語話者にチェックしてもらい、心態詞の使われている発話を収集・分析した。日本語のデータは、文字化したものをmecabで形態素解析し、終助詞を取り出して発話分析を行った。この結果の一部は、2015年5月31日の日本独文学会で口頭発表される。第2班は、スクリプト付きの動画資料(主に映画)から適した資料を選び、そこからドイツ語なら心態詞、日本語なら終助詞の実例を収集する予定だった。しかし、実際にはドイツ語の動画資料の選定にあたり、(1)現代ドイツ語に限定し、(2)方言をできるだけ排除するとともに、(3)映像から発話状況の把握ができること、が条件となる。これらの点をクリアした動画を選定し、以後は第3班と共同で作業を進めることになった。第3班は、公開されている会話コーパスをデータとした分析を行う予定だったが、会話コーパスにもさまざまな種類があり、文脈情報をドイツ語と日本語のテキストである程度対等に比較できるものが見つからないところから、日本語の小説や映画のドイツ語に翻訳されたもの、一旦英語に翻訳されたものがドイツ語に翻訳されたものをコーパス化することになった(以下、「日独翻訳コーパス」と呼ぶ)。「日独翻訳コーパス」の構築にはもう少し時間がかかるが、完成し次第、このコーパスを元にした心態詞を含む文と終助詞を含む文の抽出と分析を行う。2015年度は、(1)基礎データの収集・整理を引き続き行い、(2)研究会(2015年6月27日、28日開催)やメーリングリストを通じての情報交換を行うとともに、(3)メンバーはそれぞれ関連テーマで国内外の学会・ワークショップで研究発表を行った。第1班は、発話実験のデータ整理を終え、その一部を岡本が代表して2015年5月に日本独文学会で研究発表を行った。発話産出実験では、心態詞と終助詞の間に決定的な出現数の違いが見られたが、それにも関わらず、この2つの語群が聞き手と状況、さらには、聞き手と話し手の共通知識に深く関わっていることが示された。岡本はこの内容を、さらにイントネーションと関連づけて、2015年8月にミュンヘン大学(LMU)におけるワークショップで発表した。第2班は、スクリプト付きの動画資料から適した資料の選定を行った。前年度に直面した適切性条件(現代ドイツ語に限定すること、方言をできるだけ排除すること、映像から発話状況の把握ができること)を規準に様々な資料を検討した。資料化がほぼ完成しているのは、宮崎駿『千と千尋の神隠し』の映画台詞、映画字幕、コミックの言語資料である。第3班は、前年度に引き続き「日独翻訳コーパス」の構築を行った。具体的には、村上春樹「国境の南,太陽の西」(日本語オリジナル・ドイツ語訳2つ)、ケストナー「エーミールと探偵たち」(ドイツ語オリジナル・日本語訳2つ)のテキスト資料化がほぼ完成している。第2班、第3班ともに、作成された資料からの本格的な分析に入るまだ前段階にある、と言える。宮下は、心態詞が使われる状況で話し手がいったいどのような心的状態にあるのかに関する考察とモデル化を、大薗は、間主観性の観点から心態詞と終助詞の比較をテーマに、2015年8月にミュンヘン大学(LMU)におけるワークショップで発表した。今年度は、資料収集と資料のコーパス化を行いながら、研究会やメーリングリストを通じて情報交換を行ったり、各種学会やワークショップで研究発表を行ったが、基礎データの収集・整理に関しては、第1班、第3班ではほぼ終了しているものの、第2班の動画データの資料化は、まだ進行中である。これは、テキストデータとしての言語資料とは異なり、音声データ、動画データを適切性条件に関してまず確認し、テキストデータ化するには予想以上の時間を要することが分かったため、到達度はやや遅れていると言える。2016年度は、前年度(2015年)8月のミュンヘン大学(LMU)での各メンバーの研究発表に継続する形で、プロジェクト研究が進行した。

宮下は「感情とドイツ語の心態詞」と「感情と終助詞」の比較分析を進めて、言語運用モデルに関する考察を行った。大薗は、「視点と心態詞・終助詞」の比較研究を翻訳資料や映像資料を用いて行った。岡本は、発話産出実験の結果をまとめ、心態詞と終助詞の機能的類似性の他に、「驚き」を表すとされる心態詞や終助詞を含む文にイントネーションがどのように関与しているのかを中心に研究を進めた。これらの研究成果は、2016年10月23日に関西大学で開かれた日本独文学会のシンポジウム「心態詞はなぜ使われるのか?ー心態詞の出現する状況と認知」の中でプロジェクトメンバー3人によって発表された。岡本は、心態詞研究の近年の動向をまとめた上で、現在のいくつかの課題を紹介した後、「『驚き』に関する心態詞と終助詞の比較」を行った、宮下は「心態詞の感情伝達機能」の中で、従来、避けられてきた感情との関係を捉える試みを紹介し、大薗は「心態詞の義務性をめぐって」の中で、実は心態詞が使われる義務的環境があることを実証的なデータを用いて明らかにした。当初の予定では、第1班は発話実験の結果を、第2班は動画資料の分析結果を、第3班は会話コーパス資料の分析を通じて得られた知見をもちより、言語運用モデルの開発を2016年度は行う予定であった。しかし、動画資料の分析には予想以上の時間が必要となり、文字化されたデータと実際の発話状況の関連の分析がまだ不十分である。現在までの研究で、当プロジェクトで射程に入る言語運用モデルは、少なくとも共有知識のアップデートに関するモジュール、感情のコード化に関するモジュール、話し手による視点に関するモジュールを含むことになるところまでは、議論が煮詰まったと言える。研究代表者の岡本は、発話産出実験の結果データのまとめを終え、「驚き」に関する心態詞と終助詞の研究に着手しているが、2016年度に体調をくずし(自己免疫疾患)、さらに親の介護に多くの時間を取られたため、言語運用モデルに関する理論的研究が進んでいない。宮下は、感情のコード化に関する理論的側面の考察、及び動画資料の分析がまだ終了していない。大薗は、コーパスによる実証的分析を行ってきたが、視点の問題との関連で,「独り言」における心態詞・終助詞の使用の分析の必要性を認識しているが、まだ本格的に着手できていない。2017年度は、前年10月23日に開催された日本独文学会でのシンポジウム(当科研費グループ主催)「心態詞はなぜ使われるのか?心態詞の出現する状況と認知」での内容の総括と、言語運用モデルの骨子を固めることが主なテーマとなった。実証的なデータとして検討されたのは、心態詞が典型的に現れる環境、心態詞が共存できる文脈、心態詞がセンシティブに反応する要素の3つである。これらは、2017年12月9日、オーストリア言語学会(クラーゲンフルト)でのOkamoto (2017)の発表でその概略が示された。当発表では、心態詞・終助詞の生起条件を一括して「感受性」の観点から位置づけ、言語内的環境(文タイプ、発話行為)だけでなく、言語外的環境(共有知識、状況から得られる情報)が資源として比較された。岡本の発話産出実験の結果が顕著に示すように、日本語の終助詞の出現はドイツ語の心態詞の出現よりはるかに多い。その理由は、Okamoto (2017)が主張するように、日本語では「記述」や「報告」という発話行為においても聞き手の存在が強く意識されることにあり、大薗(2018: 38)は、このような事態を「日本語母語話者は、臨場的に、視点を重ね合わせながら見ている」と説明している。