hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
界面密度を制御した機能する強誘電体界面の研究

1.放射光施設SPring-8にて別途開発中の後方(180度)散乱光学系を用いてBaTiO3の結晶の界面の観察を試み、界面由来の強いストリーク散乱の検出に成功した。この情報は中性子凖弾性散乱の計測結果を理解するうえで重要な役割を果たした。2.名古屋工業大学において中性子非弾性散乱実験用大型単結晶試料の調整を行った。10×10×3 mm3(x ×y ×z)の単結晶(z軸)に対して10kV/cmまでの高電界をかけドメイン制御を試みた。001-cut単結晶ではドメイン境界面はあらかた消失し、一方で111-cut単結晶では数マイクロメートルピッチでドメイン境界面が高密度に導入されていることが確認された。これら001-cut結晶と111-cut結晶が同じ散乱配置になるように作成された中性子散乱実験用ホルダーに保持した。3.J-PARCのBL02(DNA)において2.で準備された単結晶試料を用いて凖弾性散乱実験を行った。001-cut(90度ドメイン境界はほぼなし)、111-cut(高密度90度ドメイン境界導入)2種の試料を比較して、後者にのみ観測される散乱成分(1.で見出した散乱に相当すると考えられる)を見出した。この散乱成分のエネルギースペクトルをエネルギー分解能3マイクロeVにて計測し、エネルギー分解能をやや上回る線幅であることを見出した。この散乱の温度変化を計測し、常誘電相にてこの散乱が消失することを確認した。中性子施設J-PARCの中性子源(ターゲット)の不調から運転停止が相次ぎH28年度前半に予定していた実験が実施できず、H28年度末(平成29年3月24日-27日)にようやく実験を実施した。得られた実験データの解析とそれに伴う成果発表は年度内には難しい。以上の理由から補助事業期間の延長を申請し、受理された。本研究課題は界面密度制御されたBaTiO3単結晶において中性子凖弾性散乱を行い90度ドメイン界面由来のダイナミクスの検出を試みるものである。H28年度は、大型放射光施設SPring-8にて行った計測から境界由来の散乱の検出に成功し、中性子準弾性散乱を行う上で注目すべきポイントが明らかとなった。名古屋工業大学において中性子準弾性散乱実験用のBaTiO3大型単結晶の準備を行い、111-cut結晶、001-cut結晶にて10kV/cm程度の電場印加により、前者では数マイクロメートルピッチでドメイン境界が高密度に導入された状態を実現し、後者ではドメイン境界をあらかた消失させた。これらを中性子実験用ホルダーに保持してJ-PARCに搬入した。J-PARCのBL02(DNA)にて上で準備した単結晶試料を用いて準弾性散乱実験を行った。001-cut試料、111-cut試料からの散乱を比較して、後者で強く現われる散乱成分を見出し、この散乱の温度変化を追跡した。H29年度はこれらの散乱の解析と分析を行い、散乱には2成分ある事が明らかとなった。ひとつは分解能(3μeV)よりも広い線幅(6μeV程度)を持つ散乱A、もうひとつは分解能限界の散乱Bであった。散乱Aは温度上昇と共に緩和する傾向が見られた。分極フリップに由来する散乱であると考えられる。散乱Bは温度上昇と共にその強度が著しく減少する傾向が見られた。境界ダイナミクス(wall vibration)に由来する散乱であると考えられる。室温ではシャープだったドメイン境界が温度上昇と共にぼやけたため強度が減少したものと考えられる。
フレキシブルな大規模救急車シミュレータの開発と政策応用のための数値実験

本研究では,さまざまな自治体の救急システムに適用可能となるフレキシブルで大規模な救急車のシミュレータ開発をおこなう.このシミュレータでは,人口200万人超の大都市も,人口10万人未満の中小規模の都市も,統一的な枠組みでシミュレーションすることが可能となる.加えて,シミュレーション適用のためにおこなうデータ分析を活用して,救急需要の将来推計についても試みる.人口減少が進行している地方都市では,高齢化による需要増大と人口減少による需要の減少が同時に起こっている.これらの状況を解析し,長期的な救急システムの運用計画に有益な情報を提供することを目的とする.本研究では,さまざまな自治体の救急システムに適用可能となるフレキシブルで大規模な救急車のシミュレータ開発をおこなう.このシミュレータでは,人口200万人超の大都市も,人口10万人未満の中小規模の都市も,統一的な枠組みでシミュレーションすることが可能となる.加えて,シミュレーション適用のためにおこなうデータ分析を活用して,救急需要の将来推計についても試みる.人口減少が進行している地方都市では,高齢化による需要増大と人口減少による需要の減少が同時に起こっている.これらの状況を解析し,長期的な救急システムの運用計画に有益な情報を提供することを目的とする.
粉体ターゲットスパッタリング機構による新規な機能性薄膜の試作とその機構解明

粉体をそのままターゲットとして利用して、機能性薄膜を作製するスパッタリングによる薄膜堆積を行った。また、粉体スパッタリングプラズマの特性を静電プローブ法、発光分光法、レーザ散乱法等を用いて分析し、その成長機構を調べた。その結果、低投入電力(70W以下)の場合には通常のバルクターゲットを用いた場合に比べて膜質はほぼ同じであるにもかかわらず、成膜速度が、25倍程度速い場合もあることがわかった。これについて詳細に調べるため、静電プローブ法による電子密度の計測を行った、その結果、電子密度が25倍ほど高いことがわかった。また、Ti原子の発光強度も、粉体ターゲットを用いた場合の方が強いことがわかった。以上の結果は、バルクのターゲットに比べて、粉体ターゲットを用いた場合の方が、表面の凹凸が大きく、実質的なカソードの表面積が広いこと、スパッタイオンがターゲットへ入射する場合に、ほとんどの場合にスパッタリング率の高い斜め入射になっていること、表面温度の上昇、ホローカソード効果などが考えられる。粉体をそのままターゲットとして利用して、多元素の機能性薄膜や磁性膜、有機EL薄膜等を作製する粉体ターゲットスパッタリングによる薄膜堆積過程を解明、実用化する。このとき粉体スパッタリングプラズマの特性を発光分光法や吸収分光法、光散乱法、マスアナライザー等を用いて詳細に分析し、その成長機構を調べる。また、一般的なスパッタ法と比較することによって、この粉体ターゲットスパッタ法の特徴(長所)を、これまで作製が困難であった粉体(C_6H_<12>N_4)を用いたCN薄膜の作製や、有機EL薄膜の作製に利用できるモノマー有機材料、比較的容易に作製できる精度の高い粉体多元素ターゲット、を利用した粉体スパッタ薄膜作製に利用する。本年度はまず準備段階として、現有のスパッタ装置を、粉体用に改造し、粉体スパッタリング成膜ができるようにした。その後、まずこれまで本研究室で行ってきたTiO_2薄膜を、粉体および固体のターゲットを用いて作製し、膜質の比較を行った。粉体のTiターゲットを用い、雰囲気ガスとして酸素ガスを混入すると固体ターゲットを用いた場合よりも酸化が進むことが分かった。これは、ターゲットそのものの酸化の割合と実質的な表面の増加のためだと考えられる。すなわち、粉体表面は、大気中で酸化されているため、成膜時にスパッタされた酸素の割合も多いと予想される。また、スパッタ粒子そのものがTiO_2の形をしている可能性もあり、今後はそれを調べてゆく必要がある。同様に結晶性に関しても調べたが、ターグットの種類によって結晶性に大きな変化は見られなかった。本研究の目的は、粉体をそのままターゲットとして利用して、多元素の機能性薄膜や磁性膜、有機EL薄膜等を作製する粉体ターゲットスパッタリングによる薄膜堆積過程を解明、実用化することである。また、一般的なスパッタ法と比較することによって、この粉体ターゲットスパッタ法の特徴(長所)を、これまで作製が困難であった粉体(C6H12N4)を用いたCN薄膜の作製や、有機EL薄膜の作製に利用できるモノマー有機材料、比較的容易に作製できる精度の高い粉体多元素ターゲット、を利用した粉体スパッタ薄膜作製に利用する。本年度は、プロセシングプラズマ中の電子密度や温度の計測を中心に成膜速度の比較などに関する検討を行った。その結果、特に低投入電力の場合には通常のバルクターゲットを用いた場合に比べて電子温度が5倍ほど高いことがわかった。また、投入ガスやTi原子の発光強度も、粉体ターゲットを用いた場合の方が高いことがわかった。成膜速度も粉体ターゲットの方が速く、投入電力が50W以下の場合、10倍程度速い場合もあることがわかった。XPSやXRDによる分析の結果、薄膜の酸化の割合は、同じ雰囲気ガス中では粉体ターゲットを用いた方が進んでいることがわかった。

以上の結果は、バルクのターゲットに比べて、粉体ターゲットを用いた場合の方が、表面の凹凸が大きく、実質的なカソードの表面積が広いこと、およびスパッタイオンがターゲットへ入射する場合に、ほとんどの場合にスパッタリング率の高い斜め入射になっていること、粉体の場合、ターゲット表面の温度が上昇しやすいためであること、ターゲット内の空隙に発生するホローカソード効果の影響などが考えられる。本研究の目的は、粉体をそのままターゲットとして利用して、多元素の機能性薄膜や磁性膜、有機EL薄膜等を作製する粉体ターゲットスパッタリングによる薄膜堆積過程を解明、実用化することである。このとき粉体スパッタリングプラズマの特性を発光分光法や吸収分光法、光散乱法、マスアナライザー等を用いて詳細に分析し、その成長機構を調べる。また、一般的なスパッタ法と比較することによって、この粉体ターゲットスパッタ法の特徴(長所)を、これまで作製が困難であった粉体(C6H12N4)を用いたCN薄膜の作製や、有機EL薄膜の作製に利用できるモノマー有機材料、比較的容易に作製できる精度の高い粉体多元素ターゲット、を利用した粉体スパッタ薄膜作製に利用する。本年度は、プロセシングプラズマ中の電子密度や温度の計測を中心に成膜速度の比較などに関する検討を行った。その結果、特に低投入電力の場合には通常のバルクターゲットを用いた場合に比べて電子温度が5倍ほど高いことがわかった。また、投入ガスやTi原子の発光強度も、粉体ターゲットを用いた場合の方が高いことがわかった。成膜速度も粉体ターゲットの方が速く、投入電力が50W以下の場合、10倍程度速い場合もあることがわかった。XPSやXRDによる分析の結果、薄膜の酸化の割合は、同じ雰囲気ガス中では粉体ターゲットを用いた方が進んでいることがわかった。以上の結果は、バルクのターゲットに比べて、粉体ターゲットを用いた場合の方が、表面の凹凸が大きく、実質的なカソードの表面積が広いこと、およびスパッタイオンがターゲットへ入射する場合に、ほとんどの場合にスパッタリング率の高い斜め入射になっていることなどが考えられる。また、粉体ターゲットの場合は表面はほとんど酸化されているため、スパッタ粒子そのものがTiO2の形をしている可能性もあり、それを調べてゆく必要がある。粉体スパッタの実験に関しては、計画通り進んでおり、薄膜生成や作製した薄膜の分析に関しては、当初の予想以上の速度で進んでいる。特に、粉体で作製した薄膜の膜質がバルクターゲットの場合とほぼ同様であることなど新規な点が解った。しかしながら、当初に掲げた、成膜中のプラズマの計測は充分に行えていない。その点を加味し(2)おおむね順調に進展している、とさせていただいた。25年度が最終年度であるため、記入しない。その点を加味し2おおむね順調に進展している、とさせていただいた。現在の所順調に進んでいるため大きな変更点は無い。研究は当初の計画通り進んでおり、順調であるため大きな変更点は無い。やや進展が速いため、今後、材料を変えるなどの工夫を行う予定である。
光増幅機能セラミックスの強度と機能の総合的評価

テルライトガラスに熱処理を施し、透明なガラスセラミックスを作製した。まず、昨年度確立した手法などにより機械的性質を測定した。ガラスと比較してガラスセラミックスはヤング率および曲げ強度が大きかった。IF法により求めた破壊じん性値には押込荷重依存性が認められ、SEPB法により求めた値よりも大きかった。機能性としては、第二次高調波をMakerフリンジ法にて測定した。第二次高調波は、ガラスではほとんど発生しなかったが、ガラスセラミックスでは顕著に認められた。これは、反転対象性を持たない構造の準安定結晶が生成されたためと考えられる。次に残留応力の影響を検討するため、試験片表面を研磨し、IF法による破壊じん性値および第二次高調波の測定を行った。研磨した材料では、IF法による破壊じん性値は荷重によらず、SEPB法により求めた値とほぼ等しかった。また、研磨を施すことにより、第二次高調波のフリンジパターンに変化が認められた。結晶化熱処理により試料表面で生じる残留応力がひずみを生じさせ、IF法による破壊じん性値および第二次高調波に影響を及ぼしたと考えられる。すなわち、材料特性としての破壊じん性値は、本実験で用いたSEPB法などで評価する必要がある。なお、ガラスセラミックスを除歪熱処理した場合も、研磨と同様の傾向が認められた。さらに残留応力ではなく外力の機能性への影響を調べた。圧電素子を用いた負荷装置を自作し、圧縮荷重を負荷して第二次高調波を測定した。その結果、ガラスセラミックスでは圧縮荷重を負荷しても第二次高調波はほとんど発生しなかったが、ガラスセラミックスではフリンジパターンに変化が認められた。また、この変化は、残留応力の影響で認められた傾向と等しかった。したがって、実用の際には、機能性への外力の影響を考慮する必要がある。光増幅機能を有する新たな機能材料として期待されているテルライトガラスについて,本年度は,ヤング率,ポアソン比,硬さおよび破壊じん性値などの機械的性質の測定法を確立し,その評価を行った.とくに破壊じん性値の測定法に関して,本供試材はきわめてぜい性的であるため,IF(Indentation Fracture)法による測定が一般的と考えられる.しかし,硬さ試験の際に圧痕を観察した結果,圧子の押し込みによって発生したき裂の形態が不安定で,IF法により正確な値を得ることが困難であると推定された.また,セラミックスの破壊じん性に関するこれまでの報告より,IF法は負荷荷重など試験条件の影響を受けやすく,材料固有の破壊じん性値を測定することが困難である.そこで,本研究では,破壊力学的に妥当性が高いと考えられる.SEPB(Single Edge Precracked Beam)法による測定を試みた.試験片は,5×10×45mmの曲げ試験片形状とした.まず,マイクロビッカースにより微小なき製を試験片表面に発生させた.様々な負荷荷重を試み,安定なき裂発生状態が得られる荷重条件を決定した.その後,BI(Bridge Indentation)法により,圧痕周辺に局所的な引張り応力を発生させ,貫通き裂を導入した.ここでも様々な溝幅を試み,試験片を破断させずに長さ1.0mm以下の貫通き裂を導入する条件を求めた.さらに,スクラッチ試験機を改造し,低荷重での精度を確保しつつ4点曲げ試験を行うことを可能とした.SEPB法による測定の結果,IF法により得られた破壊じん性値;0.22MPam^<1/2>より低い,0.17MPam^<1/2>の値が得られた.なお,本供試材は環境に敏感であるため,温度20°C,湿度55%の恒温恒温室内で破壊じん性試験を行った.以上のように,本研究で取りあげる機能性材料について,各種機械的性質を評価できる手法を確立したことにより,今後,機械的特性と機能性との関連を評価することが可能となった.テルライトガラスに熱処理を施し、透明なガラスセラミックスを作製した。

その結果、ガラスセラミックスでは圧縮荷重を負荷しても第二次高調波はほとんど発生しなかったが、ガラスセラミックスではフリンジパターンに変化が認められた。また、この変化は、残留応力の影響で認められた傾向と等しかった。したがって、実用の際には、機能性への外力の影響を考慮する必要がある。
障害児のQOL向上を目的とした自立意欲改善のための基礎研究

本研究は、重度運動発達障害児童(重度児)を対象として、他動的な移動補助具の適合性を高めることにより向上すると予測される、重度児の自発性や自立移動意欲に関した研究を行うものである。昨年度年度は、これまで専門家の勘や経験に頼っていた補助移動具の選択・適合度に関しSRCウオーカーを中心に,科学的なデータベースの構築を行った.今年度は,実際の現場においてSRCウオーカーを療育に用いている養護教諭,あるいは介護者に,導入によって高まるだろうと予測される心理的な自立移動意欲の評価を行った。具体的には,TFIP (Trunk Forward Inclining Posture)アプローチ経験のある養護教諭,及び介護者12人を対象として半構造化面接法を行い質的なデータを収集した.質問内容は,1)TFIPアプローチに関する知識,2)重度児の自発性や移動意欲,3)身体活動向上に伴う恩恵(Pros:メリット),4)身体活動向上に伴う負担(Con:デメリット)である.結果は,インタビュー内容をデータ化し,重要な表現と内容の抽出を行った後,概念化とカテゴリーの名を付与した.その結果TFIPアプローチのメリット(pros)は,1)身体感覚が高まる,2)体力や筋力の向上,3)精神・心理的な効果,4)社会性/コミュニケーションが高まる,5)介護者のQOLとなった.一方,デメリット(cons)は,1)メカニカルな限界,2)体力的な問題,3)訓練/トレーニングとして捉えられる,4)介護者の考え方,5)環境の制限となった.重度CP児の身体活動を高めることには,身体機能だけでなく,心理面や社会性などに関した恩恵である.これの効果は,重度児の身体を活性化させることにより,環境に対して注意を向けたり,ものに対する興味関心が広がるなど,積極的に外界に関わろうとする自立移動意欲の促進につながることを予測させる。本研究は、自立移動が困難な障害児童を対象に、移動補助具の適合度の科学的評価、そして適合度が高くなることによって向上すると予測される障害児の運動量、体力・運動機能、そして自立移動意欲の評価を行うものである。この研究を行うにあたって重要となるのは、これまでは専門家の勘や経験に頼っていた補助移動具の選択・適合度を科学的な視点から見直すこと、そして、それによって高まるだろうと予測される心理的な自立移動意欲の評価を行う点にある。これらの組み合わせによって、障害児の身体活動量が高くなれば、その結果として体力や身体機能のレベルが向上すると考えられ、その結果として期待されるADLレベルの向上を通してQOLが高まると予測できる。本研究では、その目的を達成するための基礎研究に位置づけ1)移動補助具適合度のマニュアル作成、そして2)自立移動意欲評価法の開発の二つに絞って調査を行う。本年度は、移動補助具適合度のマニュアル作成のためのデータ収集を行った。特に、重度障害児用歩行器であるSRCウオーカーをとありあげ、本器が個々の能力や障害の状況に適合しているかという評価基準を検証した。姫路市内の2施設で調査を実施し、本器を使用している児童の障害と運動発達レベル、設定に必要な身体計測および歩行器の設定データについて調査を実施した。その結果、本器を利用する児童の障害に脳性麻痺が69%で、その他の疾患も含めて運動発達レベルは36ヶ月であった。調査対象児はほとんど大島の分類で12に入る重度心身障害児であった。本器を使った移動能力についてはばらつきが大きく、全く移動はできないが前傾姿勢の座位保持装置として使っているケースから、1000m以上移動できる中学生までいた。身体計測値から本器の最適設定値を導き出せるか検討したが、採取データが少ないため今後の調査によって明らかにしたい。
flow cytometryとBrd U 単一抗体標識による抗がん剤感受性試験

癌の治療において化学療法は極めて重要な位置を占めるが,たとえ同一の組織型の腫瘍においても,個々の症例において薬剤感受性に差がみられ,それゆえ合理的な化学療法を行うに際しては個々の症例に即した抗がん剤の選択にせまられる.このような観点より本研究は臨床検体を用いflow cytometryによる癌細胞のcell cycleの解析, human tumor clonogenic assay(HTCA)による感受性試験の結果を総合的に検討し治療効果の予知を試みた.その結果, HTCAにより薬剤感受性試験を行うことが可能であった症例は24例でpredictive accuracy for sensitivityは100%, predivctive accuracy for resestanceは81.3%で感受性試験のoverall predictive accuracyは87.5%であった.また同一症例における原発巣および転移巣におけるコロニー形成阻止率を89検体について検討した結果相関は認められなかった.一方,同一症例における部位を異にする転移巣間におけるコロニー形成阻止率を51検体についてみると転移巣間には強い相関が認められた.HTCAで原発巣および転移巣で薬剤感受性が異った17症例の原発巣での核DNA histogramは17症例中14例(82.4%)で2つのDNAstem lineを認めた.薬剤感受性試験においてS/Sであった8例中5例(62.5%)は1つのDNAstem lineを有していたが, R/Rであった10例中8例(80%)において2つのDNAstem lineを認めた.臨床例における腫瘍細胞のDNA-BrdU同時測定を卵巣癌2例,子宮体癌1例,子宮頸癌2例の計5例で行ったが, Brduを取り込んだDNA合成を盛んに行っているfractionは測定細胞の1.913.91%と少なかった.Percoll gradientによる密度勾配法を用いて対象細胞を収集してPI染色によりFCMで核DNA histogramの分析を行った。検討症例は子宮頚癌19例、子宮体癌10例、卵巣癌17例の計46例で27例(58.7%)にabnormal DNA stem lineを認めた。卵巣癌においては化学療法に対するresponseの全く認められなかったPD4例はすべてabnormal DNA stem lineを有した症例であった。一方normal DNA stem line類似のpatternを有していた9例中、化学療法に対する評価が可能であった症例は7例で5例が体腔液着効、2例がPRでありPD症例はなかった。また悪性腫瘍細胞の動態を詳細に検討するるため婦人科悪性腫瘍手術症例について術前にブロクスウリジン(BrdU)を5mg/kg点滴静注し、手術摘出標本から腫瘍組織(1【cm^3】以上)を採取し、DNA-BrdU同時測定を行った。症例は卵巣癌2例、子宮体癌1例、子宮頚癌2例の計5例で、DNA-BrdU同時測定の結果からは、DNA合成を盛んに行っているfractionは1.913.91%と極めて少なく、DNA量としてはS期と考えられても実際にはDNA合成を行っていない休止期(SQ期)にある細胞の存在が示唆された。また抗がん剤感受性試験としてのHTCAの有用性の検討を行った。その結果コロニー形成能についてみると原発性卵巣癌では21例中18例((85.6%)で転移性卵巣癌においては5例中4例(80.0%)であった。またコロニー形成率は原発性卵巣癌で0.00180.025、転移性卵巣癌で0.0080.0172であった。ムチン性嚢胞腺癌症例では腫瘍細胞をsingle cellとして回収できず検討可能症例はなかった。薬剤感受性試験を行うことがあった20例についてみると、predictive accuracy for sensitivityは100%、predictive accuracy for sensitivityは56.3%で感受性試験のoverall predictive accuracyは65.0%であった。しかし同一症例においても、原発性と転移巣の薬剤感受性に差異を認める症例が存在した。癌の治療において化学療法は極めて重要な位置を占めるが,たとえ同一の組織型の腫瘍においても,個々の症例において薬剤感受性に差がみられ,それゆえ合理的な化学療法を行うに際しては個々の症例に即した抗がん剤の選択にせまられる.このような観点より本研究は臨床検体を用いflow cytometryによる癌細胞のcell cycleの解析, human tumor clonogenic assay(HTCA)による感受性試験の結果を総合的に検討し治療効果の予知を試みた.その結果, HTCAにより薬剤感受性試験を行うことが可能であった症例は24例でpredictive accuracy for sensitivityは100%, predivctive accuracy for resestanceは81.3%で感受性試験のoverall predictive accuracyは87.5%であった.また同一症例における原発巣および転移巣におけるコロニー形成阻止率を89検体について検討した結果相関は認められなかった.一方,同一症例における部位を異にする転移巣間におけるコロニー形成阻止率を51検体についてみると転移巣間には強い相関が認められた.HTCAで原発巣および転移巣で薬剤感受性が異った17症例の原発巣での核DNA histogramは17症例中14例(82.4%)で2つのDNAstem lineを認めた.薬剤感受性試験においてS/Sであった8例中5例(62.5%)は1つのDNAstem lineを有していたが, R/Rであった10例中8例(80%)において2つのDNAstem lineを認めた.

臨床例における腫瘍細胞のDNA-BrdU同時測定を卵巣癌2例,子宮体癌1例,子宮頸癌2例の計5例で行ったが, Brduを取り込んだDNA合成を盛んに行っているfractionは測定細胞の1.913.91%と少なかった.
代数群に関連する整数論および幾何学

雪江は引き続き概均質ベクトル空間のゼータ関数に関連した話題を研究し、Kableとともに、判別式X以下の5次体の数の評価を得た.花村は混合モチーフを研究し、モジュラー多様体に関して、Kunneth公式に関する結果を得た.石田はトーリック多様体に関して、可換環論におけるイデアル論を有理扇やさらに実扇の理論へ翻訳し,代数多様体のブローアップと同等の操作を実扇でも行うための理論を整備した.特にブローアップの有限回の合成について代数多様体と同様の性質を確認した.代数幾何学においてはザリスキ・リーマン空間は関数体に属する付値環全体に位相を入れたものとして定義されるが,有理扇や実扇のについてのザリスキ・リーマン空間を自由加群や実ベクトル空間の加法的前順序全体に位相を導入したものとして定義し,これを応用しやすい形に整理した.ザリスキ・リーマン空間を用いた永田による代数多様体の完備化定理を翻訳することにより,これが有理扇や実扇の組合せ論的な完備化に応用できることの証明を,ドイツのエバルト氏の協力も得て完成させた.原は正標数の環Rにおけるイデアルの密着閉包の概念を,Rの与えられたイデアルIに対して定まる`I-密着閉包'の概念に一般化し,これを用いて定義される一般化された判定デアルτ(I)の種々の性質を証明して理論の基礎付けを行った.また,ここで得られた方法を,随伴束の大域生成性に関する藤田予想のごく特別な場合に対する正標数の証明や,正則環のイデアルの記号的ベキ乗に関するEin-Lazarsfeld-Smithの比較定理の別証明に応用した.中村:虚数乗法を持つ楕円曲線が全てのガロア共役と同種であるとき、Q-曲線と呼び、重要な特性を持つ.虚2次体の絶対類体上でのQ-曲線の完全な分類を完成させた.また、代数体上定義された楕円曲線は有限なトーションを持つ.楕円曲線が同種写像類中でトーションがどのように変化するかを調べた.尾形はトーリック多様体のvery ample直線束の射影正規性とその埋め込みによる多様体の定義イデアルの生成元の次数について研究し、いくつかの射影正規性の判定法と生成元の次数の評価式を得た。雪江は引き続き概均質ベクトル空間に関連した密度定理を研究しKableとともにいくつかの論文を発表した。花村は位相的層についての分解定理の類似定理をモティーフ層について定式化し、それをいくつかの特別な場合に証明し、その応用を見つけることを研究した。これについて原理的解決をA.Cortiとともに行い,さらにHilbertモデュラー多様体のうえのKuga-Sato族について,代数的サイクルに関するGrothendieck-Murreの予想を示し論文にまとめ,発表した。中村は虚数乗法をもつ楕円曲線の数論的研究をしている。すべての共役で同種になるような楕円曲線の分類を行った。原は吉田健一氏(名大)との共同研究で導入した密着閉包の一般化を用いて定義される乗数イデアルの正標数版の基本性質を調べ,正標数の代数幾何への応用を検討した。

尾形は射影的トーリック多様体の定義イデアルの最小自由分解がある次数まで理想的性質を持つための十分条件を求めた。梶原は対数代数幾何学の観点から,完備半安定多様体の一般ヤコビ多様体のコンパクト化を構成し研究した。構成の過程で,1次元対数エタールコホモロジー群に関するモノドロミー・ウエイト予想を研究し肯定的に解決した。森田は金順徳と協力してある種の曲線のヤコビ多様体の演算を具体的に記述する研究を行い,第5回「代数学と計算」研究集会で発表した。石田はトーリック多様体の理論に関連して,引き続き有理的とは限らない扇の研究を行なった。また,扇をスキーム理論の観点から理解するための研究も行った。高橋は引き続き代数的コホモロジーについて研究した。長谷川・黒木は量子離散パンルヴェ型方程式について研究した。とくにその特殊解について、博士課程在籍中の名古屋創とともに考察するとともに、量子群上の自然な定式化を試みた。佐藤は位数が奇素数であるような有理点をもつ楕円曲線から得られる同種写像の還元の研究を行った。その結果,2000年度に得られた"非特異点に還元される点の同種写像による逆像は非特異点に還元される点を含む"という結果の逆に当たる結果を証明することに成功した。雪江は概均質ベクトル空間の代数的なcovariantについて研究した.また、5次体の整数環の構成について考察しこれを用いて、5次体の数の評価を得た.石田はトーリック多様体の理論に関連して有理的とは限らない多角錐からなる扇の研究を行なった.また,扇をスキーム理論の観点から理解するための研究も行った.特に,代数幾何学における代数多様体の分数イデアルを中心としたブローアップや,代数多様体のザリスキ・リーマン空間の理論を扇の幾何学の中で整備する研究を行った.梶原は加藤和也氏(京大),中山能力氏(東工大)と共同研究により,対数アーベル多様体論の解析的理論が一応完成した.この理論によって,群多様体としてのアーベル多様体のモジュライ空間のコンパクト化に初めて成功した.トロピカル幾何とトーリック幾何の関係について調べ,代数的トーラス内の超曲面に伴うトロピカル超曲面が,ニュートン多面体をして,射影トーリック多様体の退化を記述することがわかった.尾形は射影空間に埋め込まれた.ピカール数が1の分解型トーリック多様体に関して,影空間の線形系を制限したものが完備になるための線形系の次数を多様体の次元により評価した.原はMonskyのアイデアに基づきMonsky-TeixeiraによるP-fractalの方法を用いて,有限体上の非特異曲面とその上の有効因子の組のF-純閾値(F-pure threshold)が有理数となることを示した.さらにこれを組のF-跳躍係数(F-jumping coefficients)の離散性と有理性に拡張した.花村は特異点をもつ代数多様体に対し,任意の代数的サイクルのBorel-Mooreホモロジーにおける類は,交叉コホモロジーに持ち上げることができる(Barthel,Brasselet,Fieseler,Gabber,Kaupの持ち上げ定理,Annals of Math.,1995).(1)順像についてのいわゆる分解定理を用いて,この定理の別証明を与えた、(2)さらに持ち上げ定理のモティーフ的類似を定式化し,Grothendieck,Bloch-Beilinson-Murreの「標準的な予想」のもとでこれを証明した.雪江は引き続き概均質ベクトル空間のゼータ関数に関連した話題を研究し,Kableとともに,判別式X以下の5次体の数の評価を得た.花村は混合モチーフを研究し,モジュラー多様体に関して,Kunneth公式に関する結果を得た.
第4紀後期における黒潮前線の移動と海洋古環境復元

本研究は、本州南岸の沖合から数本の海底コアを採取し、それらに含まれる各種微化石〔浮遊性有孔虫(大場)、底生有孔虫(加藤)、石灰質ナンノプランクトン(高山)、珪藻(谷村)、放散虫(山内:研究協力者)〕の群集解析、有孔虫殼の酸素・炭素同位体比(大場)および火山灰の年代決定(大村)を行って、第四紀後期における黒潮前線の移動と海洋古環境の復元を行うことを目的として行われた。また、古環境解析に極めて重要な日本海溝から回収されたセジメント・トラップ中の珪藻群集解析(谷村)および有孔虫殼の酸素・炭素同位体比の測定今回研究が行われた海底コアは駿河湾沖のKHー86ー5、Pー2およびPー3と沖繩東方海域のKHー87ー2、CBー4およびCBー6ー8の計4本であるが、これらの研究結果を既に得られている小名浜沖・房総半島勝浦沖・遠州灘沖の3本の海底コアの研究成果と合わせると、黒潮前線は約1万3千年前に遠州灘沖を、約1万2千年前に駿河湾沖を通過し、約1万年前には房総半島の勝浦沖に達し、その後6千年前頃には小名浜沖まで黒潮前線が北上した後、再び現在の銚子沖に後退したことが明らかになった。一方、セジメント・トラップの試料については、珪藻群集の季節変化や浮遊性有孔虫殼の酸素・炭素同位体比に基づく各種の生息深度の推定が行われて、古環境解析のための重要な情報が得られた。本研究は,本州南岸の沖合から数本の海底コアを採取し,それらに含まれる各種微化石[浮遊生有孔虫(大場),底生有孔虫(加藤),石灰質ナンノプランクトン(高山),珪藻(谷村),放散虫(山内:研究協力者)]の群集解析,有孔虫殻の酸素・炭素同位体比(大場)および火山灰の年代決定(大村)を行って,第四期後期における黒潮前線の移動と海洋古環境の復元を行うことを目的としている.そのために,昨年度と本年度の初めにおいて,大場は東京大学海洋研究所所属の白鳳丸の研究航海に参加し,駿河湾沖(KH-86-5, P-2およびP-3)や沖縄東方海域(KH-87-2, CB-4およびCB-6-8)から数本の海底コアを採取した.その内,本年度はとくに海底コアP-2の詳細な研究を,上述の研究分担にしたがって行った.その結果,黒潮前線は約1万3千年前に遠州灘沖を,約1万2千年前に駿河湾沖を通過し, 1万年前には房総半島の勝浦沖に達したということが明らかになった.また,大村は海底コアや陸上堆積物に含まれる火山灰の年代決定を^<238>U-^<230>Th法を用いて行い,重要な火山灰の一つである大山倉吉火山灰の噴出年代を約9万5千年前であると決定した.さらに,本年度初頭の航海(KH-87-2)において,本研究を飛躍的に発展させることができる日本海溝に設置されたセジメント・トラップの貴重な研究試料を回収することに成功した.そこで,谷村と大場はそのトラップに捕集された珪藻の群集解析と浮遊性有孔虫殻の酸素・炭素同位体比の測定を行い,群集の季節変化や生息深度の推定など本研究にとって基礎的なデータの集積も行った.なお,本年度は,銭洲海台のコア(KH-79-3, C-4)や沖縄東方のコア(KH-87-2, CB-4)についても解析中である.本研究は、本州南岸の沖合から数本の海底コアを採取し、それらに含まれる各種微化石

〔浮遊性有孔虫(大場)、底生有孔虫(加藤)、石灰質ナンノプランクトン(高山)、珪藻(谷村)、放散虫(山内:研究協力者)〕の群集解析、有孔虫殻の酸素・炭素同位体比(大場)および火山灰の年代決定(木村)を行って、第四紀後期における黒潮前線の移動と海洋古環境の復元を行うことを目的としている。そのために、昨年度と引き続き駿河湾沖(KH-86-5、P-2)と沖縄トラフ(KH-87-2、CB-6-8)の海底コアについて、上述の研究分担に従って解析を行った結果、以下のような黒潮前線の移動が明らかになった。黒潮前線は約1万4千年前に遠州灘沖を、1万2千年前には駿河湾沖まで達したが、1万2千から1万年前にかけては遠州灘沖と駿河湾沖の中間まで一担後退した。その後再び北上して約1万年前には房総半島沖に達し、6千年前の頃には小名浜沖まで勢力を伸ばして、その後現在と同様に銚子沖に至った。昨年度初頭に日本海溝から回収されたセジメント、トラップについての研究は、本研究を飛躍的に発展させることができるものである。そこで、谷村、山内はそのトラップに補集された珪藻の群集かいせき・有孔虫殻の酸素・炭素同位体比・放散虫の群集解析を行った。これらの結果を海底コア中のそれぞれの微化石に適用することによって一段と内容の濃い研究が可能となり、目下その研究は進行中である。
重み付き残差法に基づく南関東地域に対する強震動予測

我々は、現実的な2次元不均質構造に於ける波動伝播を効率よく計算する手法(重み付き残差法に基づいたDirect Solution Method)を開発し、その有用性をテストしてきた。本年度の研究で我々はこの手法を実際に人工地震実験から推定されている2次元不均質構造に適用して計算を行なった。更にこの手法を日本全国で推定されている地下構造に適用し、強震動の実用的な予測を試験的に行った。以下に具体的に述べる。1.日本全国で爆破実験や微動観測などから推定されている2次元地下浅部構造に本手法を適用し、強震動の実用的な予測を行った。2.本手法を、地震波形から不均質地下構造を推定する逆問題に適用し、現在地震波走時データのみから求められている地下構造モデルを改善できることを証明した。さらに改善された不均質地下構造モデルを基に本手法による強震動予測を行なえる。3.本手法を3次元不均質問題を扱えるように拡張し、計算プログラムなどの開発を行った。日本では、首都圏や全国の堆積盆地を中心に爆破実験や微動観測などによって不均質地下構造モデルが以前から推定されているが、本研究は人工地震探査のデータを用い、より精密に南関東堆積盆地の構造を決定しその研究成果の論文を発表した。今後我々が開発したソフトを利用しさらに精密に南関東地域の強震動予測を行う。
重点領域「高分解能電子顕微鏡による材料科学研究」の準備研究

近年電子顕微鏡の発達は目覚ましく,高分解能電子顕微鏡法では,試料の原子レベルでの知見を提供し,分析電子顕微鏡によってnm領域の定量分析すら可能となりつつある.これらの装置を駆使すれば各種材料の結晶構造のみならず,局所的な欠陥や表面・界面の微細構造を観察し,材料の適確な評価ができる.我が国の電子顕微鏡学は諸外国に比べて極めて高い水準にあるとはいえ,機能性材料は極めて多方面にわたっているので異なる分野にまたがる研究者を組織して,材料科学研究に最も適した高機能電子顕微鏡法開発のための幾多の問題を集中的に研究・検討する重点領域研究機構を組織する準備研究を行うために下記の研究連絡会を開催した.1.昭和62年10月12,13両日広島市で総合研究連絡会を開催した.この研究会では高分解能法および分析電顕法による材料評価に関して現状で得られた成果を持ちより,討論を重ねることにより問題点の整理を行い意見を交換した.研究会には研究分担者の外にも他の分野の電顕研究者にも構演を依頼し参加者は39名に達した.2.研究企画の具体的推進のため小グループを作って検討会を催し,その結果を班長による連絡会に持ち寄って全体的研究協力態勢の構築について議論した.これらの会合の結果,昭和64年度発足重点走域研究の課題を「材料科学研究のための高機能電子顕微鏡法の開発」と決め,代表者を長岡技術科学大学工学部長倉繁麿教授として申請し,我が国電子顕微鏡学の飛躍的発展を目指して研究をすすめることとした.岡教授を中心とした作業グループは必要な諸計画をまとめて印刷を完了し,その申請書を3月初旬に文部省に提出した.上記の諸研究会や作業を通じて材料科学研究のための電子顕微鏡のあるべき姿が順次明らかになりつつある.近年電子顕微鏡の発達は目覚ましく,高分解能電子顕微鏡法では,試料の原子レベルでの知見を提供し,分析電子顕微鏡によってnm領域の定量分析すら可能となりつつある.これらの装置を駆使すれば各種材料の結晶構造のみならず,局所的な欠陥や表面・界面の微細構造を観察し,材料の適確な評価ができる.我が国の電子顕微鏡学は諸外国に比べて極めて高い水準にあるとはいえ,機能性材料は極めて多方面にわたっているので異なる分野にまたがる研究者を組織して,材料科学研究に最も適した高機能電子顕微鏡法開発のための幾多の問題を集中的に研究・検討する重点領域研究機構を組織する準備研究を行うために下記の研究連絡会を開催した.1.昭和62年10月12,13両日広島市で総合研究連絡会を開催した.この研究会では高分解能法および分析電顕法による材料評価に関して現状で得られた成果を持ちより,討論を重ねることにより問題点の整理を行い意見を交換した.研究会には研究分担者の外にも他の分野の電顕研究者にも構演を依頼し参加者は39名に達した.2.研究企画の具体的推進のため小グループを作って検討会を催し,その結果を班長による連絡会に持ち寄って全体的研究協力態勢の構築について議論した.これらの会合の結果,昭和64年度発足重点走域研究の課題を「材料科学研究のための高機能電子顕微鏡法の開発」と決め,代表者を長岡技術科学大学工学部長倉繁麿教授として申請し,我が国電子顕微鏡学の飛躍的発展を目指して研究をすすめることとした.岡教授を中心とした作業グループは必要な諸計画をまとめて印刷を完了し,その申請書を3月初旬に文部省に提出した.上記の諸研究会や作業を通じて材料科学研究のための電子顕微鏡のあるべき姿が順次明らかになりつつある.
高出力MIP発光分析装置の試作

MicrowaveーInduced Plasma(MIP)は、ヘリウム(He)のプラズマを生成する事が出来る。Heのプラズマを励起光源として用いる事で、原理的にはHe以外の全ての元素の発光分光分析が可能と成る。本研究はHeーMIP発光分光分析装置を作成し、その実用化への検討にあった。マイクロ波発生装置、導波管、インピ-ダンス調整器等の購入しMIP装置を作成した。この装置を作成する上で、最も重要な部分はキャビティと放電管の作成であった。当初、Beenakkerの考案した型のキャビティを作成したが、1kwの高出力のマイクロ波をキャビティに伝送することが困難な上、インピ-ダンスの調整も困難であった。このため、Okamoto等が作成したキャビティを参考として、本研究に使用するキャビティを作成した。このキャビティは、発熱せずに数時間に渡って安定したプラズマを生成することが出来た。放電管は、最初にアルミナ管や酸化ジルコニウム管等を使用したが、瞬時に破壊してしまった。石英を加工してICPで使用されている型と同様な放電管を作成して実験してみたところ、Heプラズマが放電管内で局在する傾向が強く、放電管の内壁に接触して放電管の一部が融解してしまった。このため、3重管構造の放電管を作成して、最も外側のガスに窒素(N_2)ガスを10151/minながして、プラズマと放電管との接触を防止した。放電管の融解は起こらないもののN_2とHeの混合プラズマが出来て、フッ素の発光は認められなかった。HeーMIPは完成できなかったが、ICPと同様な型の放電管でN_2のプラズマを数時間に渡って安定して点灯維持することが出来た。N_2ーMIPによる生体試料中のハロゲン以外のいくつかの元素について、シ-ケンシャル多元素分析の検討を行ない満足する結果を得た。将来、放電管を工夫することで本装置よるHeーMIP発光分析が可能である。本研究は、原理的に全ての元素を励起することができ、ICPよりも優れているヘリウム(He)ガスを用いたMicrowave Induced Plasma (MIP)発光分析装置の試作を目的とし、さらに、その生体中微量元素のシ-ケンシャル多元素分析への応用を検討して実用化しようとするものである。本年(初年)度は、装置製作のための各部品の選定、購入および設計、製作が主な課題となった。マスフロ-コントロ-ラ、フラットペンレコ-ダ、アイソクラティックポンプ、発光シグナルデ-タ処理・解析装置、3KWマイクロ波発生装置など、本分析装置の製作に適した機器、機材を厳選して製作した。予算の都合上モノクロメ-タは本研究室に既存のものを使用した。キャビティ-には、高出力のマイクロ波を安全かつ効率良くプラズマに導入できるサ-ファガイドキャビティを用いることとし、その作成に当たったが、設計に長時間を要し予定より遅れた。次に、放電管の材質として石英、Al_2O_3,ZrO,SiN_4等について検討した。石英はアルゴン(Ar)ガスでは比較的高い出力にも溶融せずに使用できたが、Heガスでは200W程度の出力でも溶融してしまった。SiN_4はわずかに導電性があるため、出力の上昇と共に赤熱し、インピ-ダンスの調整も困難であった。Al_2O_3は数百Wまで溶融せずにプラズマを維持するが、比較的短時間で破壊してしまった。ZrOはプラズマの点灯と共に破壊してしまった。

このため、石英で3重構造の放電管を作成したところ、1KW程度までは溶融せずにプラズマを維持することができた。今後は、インタ-フェ-スについて詳細に検討し、生体試料中の微量元素のシ-ケンシャル多元素分析の実用化を計る。平成2年度に引き続き、最終年度の平成3年度も最大出力3KWのMicrowave Generator、導波管、EHチュ-ナ-、キャビティ等から成るMicrowave Induced Plasma(MIP)装置の作成に当ったが、、長時間に渡って安定したプラズマを生成するためのキャビティ-の作成に長時間を要した。OKAMOTO等の作成したキャビティを参考にして、数時間に渡って発熱せずプラズマを点灯維持できるキャビティを作成した。MIPではICPでは点灯できないヘリウム(He)のプラズマを生成させることが出来る。そこで、このキャビティでプラズマを長時間安定に点灯維持するための放電管の検討を行なった。最初に、通常ICPで使用している放電管と同様な構造の放電管を作成してHeのプラズマを生成させたところ、プラズマが局在する傾向が強く、放電管の壁に接触して破損する場合もあった。そこで、3重管構造の放電管を作成して、プラズマと放電管壁との接触を防ぐ目的で、最も外側のガスに窒素(N_2)ガスを十数1/min流し残りは全てHeガスを流したところ、放電管の破損は起こらないもののN_2とHeの混合プラズマが生成して、フッ素の発光は認められなかった。今後、フッ素を始めとするハロゲンの発光分析を行なうためには、放電管の構造等を工夫してHeガスだけでプラズマを生成させる必要がある。作成した放電管では、N_2ガスのみを用いたプラズマを長時間に渡って安定して維持することが可能であった。Ar-ICPに比べ、N_2-MIPはバックグラウンドが小さい、ガスが安価であるなどの利点を有する。N_2-MIPによるいくつかの生体試料中の微量元素について、シ-ケンシャル多元素分析の検討を行なった。
脳死モデルでのheat shock proteinの心筋保護効果-心移植を想定した心保存に対する影響-

脳死モデルに対する高温負荷後の摘出保存心に対する影響を心機能、心筋代謝及びheat shock protein発現より検討した。この予備実験として細胞内cAMPはpreconditioningあるいはheat shock proteinの発現に密接な関係があることに着目し、細胞内cAMP増加薬剤であるforskolinの影響を検討し報告した。1.実験動物:New Zealand白兎15羽を使用する。2.実験群:Control群;麻酔導入及び人工呼吸管理を6時間行い心摘出(n=5)Brain Death群;脳死状態6時間後に心摘出(n=5)Heat Shock群;脳死及び高温負荷6時間後に心摘出(n=5)3.実験方法:摘出心を心筋保護液による心停止後、6時間の保存を行い心機能、心筋代謝及びheat shock protein発現を評価した。4.結果5.考察脳死モデルを作成し、脳死による心筋障害の有無及びこれに対する一過性高温負荷の心筋組織へ及ぼす影響及び循環動態の変化を検討した。この予備実験として細胞内cAMPはpreconditioningあるいはheat shock proteinの発現と非常に密接な関係があることに着目し、細胞内cAMP増加薬剤であるforskolinの影響を検討し報告した。遠隔臓器である下肢虚血が心筋細胞にheat shock proteinの発現を含めた効果を有するか否かを報告した。これらの結果をもとに以下の実験を行った。[1]実験動物:New Zealand白兎15羽を使用した。[2]実験方法:pentobarbitalの静注による全身麻酔及び人工呼吸管理下に、頭蓋内硬膜外腔バルーンカテーテルの拡張による急性頭蓋内圧亢進状態を作成し、脳波により脳死状態を確認し、実験モデルとして再現性のある安定した実験方法であることを検証した。さらに以下の実験群を作成し、平成13年度の実験の遂行に向けて準備を行った。[3]実験群:Control群;麻酔導入及び人工呼吸管理を6時間行い心摘出(n=5)Brain Death群;脳死状態6時間後に心摘出(n=5)Heat Shock群;脳死及び高温負荷6時間後に心摘出(n=5)[5]測定項目及び方法循環動態、心筋形態および心筋内heat shockprotein定量を測定した。4.結果5.考察
酵母減数分裂における相同組換え活性化機構

本年度は以下の結果を得た。1)組換え開始因子の生化学的解析:組換え開始に関与する因子(Mrell、Xrs2、Rad50)の大量発現系を作製し、精製を行った。これらの因子のうち、まずMrellタンパク質の機能を調べた。その結果この因子が二本鎖DNAに対する強い結合能を有すること、また、マンガンイオンの存在下で環状一本鎖DNAを切断するエンドヌクレアーゼ活性を有することを初めて見いだした。この活性はそれぞれ、ホットスポットにおける二重鎖切断の誘導と、切断後の修復に重要な意味を有すると考えられる。出芽酵母第三染色体のホットスポットのクロマチン構造:これまでに、第三染色体上で最強のホットスポットであるYCR48W領域のクロマチン構造を解析し、その領域のクロマチン構造で減数分裂期に強いDNA受容性の増大が起きることを確認した。また、特異な二重鎖切断パターンを示すGLK1遺伝子座、組換えがほとんど起きないコールド領域にあるPOL4遺伝子座、またコールド領域にあるにもかかわらず例外的に組換えの起きるARS310領域のクロマチン構造の解析に着手した。3)分裂酵母組換えホットスポット:ホットスポットade6M26遺伝子座における減数分裂期のクロマチン構造変化が、ヘテロ倍数性に依存していること、栄養飢餓ストレスに応答して起きることを明らかにした。また、ホットスポット配列結合因子Mts1・Mts2(CREB/ATF転写因子)のいずれもが、クロマチン構造変化に必要なことを示した。
九州における仏教美術の遍在と偏在-中央様式と地方様式の関係を中心に-

九州南部(宮崎県・鹿児島県・沖縄県)の仏教美術の調査を行なったところ、九州における宗教美術の極めて興味ぶかい状況が明らかとなった。1.宮崎県下には、中央様式と仏像(院派系仏像・慶派系仏像)と地方様式の仏像が混合して遍在する。2.鹿児島県下には、廃仏運動の結果、仏教美術の現存作品が少ないものの中央様式(院派系仏像)と地方様式の仏像が併存する一方、東アジア(中国南部)にみられる媽祖神像が偏在している。又、特異な図像を持つ涅槃図や仏伝図が偏在しており、注目される。3、沖縄県下には戦災による文化財損失が大きいが、鋳造年や鋳造仏師名を記した梵鐘が現存し、琉球の仏教美術の特殊性を反映している。以上のことから、九州南部とくに鹿児島と沖縄における仏教美術は、日本と中国・東アジアの文化交流の中で国際的な位置にあったことが知られ、今後、全く新しい視点からの考察が強く望まれる。本年度は、鹿児島・宮崎両県を中心に仏教美術の遍在と偏在を調査した。その結果、宮崎県においては、仏教美術における中央様式の遍在が鹿児島県においては、東アジアの仏教美術の偏在が明確に認められた。たとえば、宮崎県佐土原町・大光寺に伝存する木造文殊菩薩五尊像は貞和4年(1348)に大仏師康俊が制作したものであることが銘文により確かめられるが、康俊は奈良・興福寺大仏師職にあり鎌倉時代の代表的な彫刻家大仏師運慶の五代孫と称している。その康俊の作品の存在は、宮崎県へ14世紀中期に慶派の作品が伝播し、中央様式を伝えたことを示しその影響が大光寺の木造地蔵菩薩坐像の造形に認められる。この例より古く、宮崎県には万福時.王楽寺.川中神社.三納代神社などの諸仏像に中央様式の遍在が認められる。一方、宮崎県高千穂神社と向山神社の鉄造狛犬は、鋳鉄造という技法上の偏在性があり、九州ばかりでなく、日本の彫刻史を考えるうえで貴重な存在である。宮崎県にくらべ鹿児島県は仏教美術の偏在ぶりがいちじるしい。県立黎明館所蔵の絹本著色仏伝図13幅や坊津町歴史民族資料館所蔵の銅造観音菩薩坐像は中国、明代の制作と考えられ、珍しい図像や作風を示しており、九州や日本における中国仏教美術、とくに明代の仏教美術の偏在が確認できる。同様のことは坊津町や笠砂町の木造媽祖神像の存在にもうかがわれる。これらは東アジアの仏教美術の日本における偏在と、対外交渉と美術との関連性をうかがわせている。宮崎県・鹿児島県の内陸部、及び沖縄県にのこる仏教美術作品の調査を行なった結果、宮崎県には大量の作品が、鹿児島県には少量の作品が、沖縄県にはほんのわづかな作品が伝存していることが判明した。それらは、宮崎県においては日本の中央様式(慶派仏師や院派仏師の作品を含めて)の作品と在地の仏師による地方様式の作品がほとんど均衡を保つかたちでみられるものの、外来様式の作品はほとんどみられない。鹿児島県においては、中央様式と外来様式の作品がほとんどを占め、さらにその折衷様式とも思われる作品が注目される。とりわけ、浬築国像のなかに、中央様式・外来様式の顕著な作品が認められ、今後の仏教美術研究に重要な位置を占めると予測できる。沖縄県においては戦火で損害を受けて破壊されたものが多く、円覚寺伝来の作品の中に中央様式を認めることが可能である。九州内部、南部、島興地域の仏教美術の特色が次第に明確になりつつあることを報告できる。九州南部(宮崎県・鹿児島県・沖縄県)の仏教美術と媽祖神像の調査を行なったところ、九州における仏教美術(宗教美術)の極めて興味ぶかい遍在と偏在の状況が明確となった。それは、たとえば、宮崎県下には中央様式(院派系仏像・慶派系仏像)の仏像と地方様式の仏像とが混合して遍在し、鹿児島県下においては廃仏運動の結果、仏教美術の現存作品が少ないものの中央様式(院派系仏像)と地方様式の仏像とが併存する一方、東アジア(中国南部)にみられる媽祖神像が偏在しており、さらに涅槃図像や仏伝図において中央様式や東アジアの特異な図像をもつ作品も偏在しており、注目される。

沖縄県下では第2次大戦の戦災による文化財損失が大きかったものの、現存する梵鐘により、鋳物師の本拠地の偏在、鋳造年代の偏在などが指摘され、沖縄県における琉球の仏教美術の特殊性を反映している。以上のことから、九州南部、とくに鹿児島と沖縄における仏教美術は、日本と中国、東アジアの文化交流のなかで、国際的な位置にあったことが知られ、今後、全く新しい視点からの考察が強く望まれる。