hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
主観的印象と観察者のスキルによる注視情報を考慮した舞踊動作相承システムの構築

本研究では,踊り手が与える印象によって観察者の注目する箇所がどう変わるのか明らかにする事を目的としている.それを明らかにすることによって,舞踊動作を学習する際のポイントとなる動作の特徴を学習者に与える事ができると考える.まず,踊り手が観察者に対して特定の印象を与えるために創作した舞踊動作から運動特性を抽出し,与えたい印象によって,観察者側の注視点が変わるかどうか検討を行った.さらに,舞踊学習において学習者の視線と踊り手が与えたい印象の関係性の可視化を試み、舞踊動作学習のポイント探索を行った.これを元にある印象を与えたい舞踊動作を学習する時にポイントとなる部分を教示できるシステムの構築を行っている.本研究では,踊り手が与える印象によって観察者の注目する箇所がどう変わるのか明らかにする事を目的としている.それを明らかにすることによって,舞踊動作を学習する際のポイントとなる動作の特徴を学習者に与える事ができると考える.まず,踊り手が観察者に対して特定の印象を与えるために創作した舞踊動作から運動特性を抽出し,与えたい印象によって,観察者側の注視点が変わるかどうか検討を行った.さらに,舞踊学習において学習者の視線と踊り手が与えたい印象の関係性の可視化を試み、舞踊動作学習のポイント探索を行った.これを元にある印象を与えたい舞踊動作を学習する時にポイントとなる部分を教示できるシステムの構築を行っている.本研究の目的は,感性的な印象を与える動作獲得に対して,観察者のスキルによる注視情報を考慮した舞踊動作相承システムの構築とそのシステムの検証を行うことである.このシステムにより,師匠が一つの舞踊動作を教える際に学習者のどの部分を重点的に見てるか知ることができ,学習者は,その特徴となる動作を知る事で,舞踊動作の特徴となる部分を学習しやすくなる事が考えられる.これまでの成果では,舞踊動作においても舞踊の知識の差によって,感性(印象)や感性に関連する物理的特徴(運動特性)に違いがあり,ヒトの知覚や認知において知識の差における影響を明らかにできた.本研究では,踊り手が与える印象によって観察者の注視する箇所がどう変わるのか,またその動作を学習する際,学習者の知識差によって異なる注視箇所を明らかにする事を目的としている.これらのポイントを明らかにすることによって,舞踊動作を学習する際のポイントとなる動作の特徴を学習者に与える事ができると考える.まず,踊り手が観察者に対して特定の印象を与えるために創作した舞踊動作から運動特性を抽出し,与えたい印象によって,観察者側の注視点が変わるかどうか検討を行った.踊り手が観察者に対してある特定の印象を与えるための舞踊動作の特徴と学習者の注視点との関連性について検討をおこなった.明るい印象の踊りでは動作の特徴として,重心を高い位置におく,速く動作する,大きく動作するなどの特徴が見られ,複雑な印象の踊りでは,速く動作する,動作パターンの数が多いなどの特徴か見られた.この二つの舞踊動作に関しては,注視点に関して,上肢の動きに合わせて視線も横に広がり,下肢の動きにも視線が移動している傾向が見られた.これらのことより,与える印象の異なる舞踊動作に関して,注視する部分が異なりその動作のポイントだと学習者が考えている部分を確認していることが示唆された.本研究では、スキルを持つ舞踊家の舞踊動作計測、学習者による舞踊動作の計測、学習時における教師の注視点計測を行いポイントとなる学習動作を明らかにすることを目的として、教師側の注視点計測と舞踊動作の特性から学習するポイントにおいてシナリオ化を試み,学習者の動作計測と観察者の注視点を用いた舞踊動作相承システムの提案を行うことを目指している。今年度は、舞踊学習において学習者の視線と踊り手が与えたい印象の関係性の可視化を試み、舞踊動作学習のポイント探索を行った。まず、踊りを見た人の印象評価と視線情報をもとに、受けての印象のダイアグラムを作成し、印象の分類、および動作の関係性の可視化を試みた。その結果、印象評価を基に踊りを分類分けすることができ、さらに動作特徴の抽出ができた。これを元にある印象を与えたい舞踊動作を学習する時にポイントとなる部分を教示できるシステムの構築を行っている。
ピロール・イミダゾールポリアミドを用いた前立腺癌関連融合遺伝子発現抑制の検討

前立腺癌の悪性化、増殖に影響を与えている前立腺癌特異的融合遺伝子TMPRSS2-ERGの発現を抑制する化合物を作製し検討した。遺伝子配列特異的に結合し、生体内での安定性が高いピロールイミダゾールポリアミドを用いた。アンドロゲン刺激や放射線照射などの遺伝子ストレスによってのみTMPRSS2-ERGが発現することが知られている前立腺癌細胞株LNCaPに対しアンドロゲン刺激と共に作製したポリアミドを投与したところ、有意に融合遺伝子の発現が抑制され、細胞増殖能、遊走能が抑制されていた。またアンドロゲンレセプターの活性に影響を与えている転写協調因子が結合する配列特異的ポリアミドの設計を行った。平成25年度は前年度設計したARによって引き起こされるTMPRSS2およびERGのイントロン内の切断部位に結合するPIポリアミド(Fusionポリアミド)が、前立腺癌細胞株LNCaPによるin vitroの実験において有意な効果を示したことにより、同ポリアミドの生体内での影響を研究目的とした。ヌードマウスを用いたin vivoにおける細胞増殖能の検討を行った。まず、適切な腫瘍接種量を評価するためにパイロットスタエディを行い、ヌードマウス皮下注射の腫瘍量ならびに適切なポリアミド投与後の観察評価期間を4週間に設定した。投与方法は実臨床を考慮し、腫瘍に直接接種では無く、経静脈的に投与を行うこととした。前立腺癌細胞株LNCaP細胞をヌードマウス右腋窩に皮下接種し、一定のサイズが大きくなった後、尾静脈注射を週一回行い、Fusionポリアミド投与群と、ネガティブコントロール投与群で腫瘍サイズを比較した。結果、観察期間中ポリアミドの影響によるヌードマウスの死亡は認められず、また、有意にFusionポリアミド投与群の腫瘍サイズは小さかった。摘出したXenograft検体よりタンパクを抽出し、ERGタンパクのウエスタンブロットを行ったところ、有意にFusionポリアミド投与群で発現の低下が認められた。このことより、PIポリアミドは生体に安全に投与することができ、また、週一回の投与で有効なことより安定性が高い化合物であることが示唆された。現在、摘出した腫瘍検体をパラフィン包埋し、その組織学的な評価を検討している。研究発表の項に示すように、平成24年度はARによって引き起こされるTMPRSS2およびERGのイントロン内の切断部位に結合するピロール・イミダゾールポリアミドを設計した。標的配列特異的プローブを用いた、ゲルシフトアッセイを行い、設計したピロール・イミダゾールポリアミドがDNA配列特異的結合能を有している事を確認した。アンドロゲン刺激下でのみ融合遺伝子を発現する前立腺癌細胞株LNCaPを用い、アンドロゲン刺激下でピロール・イミダゾールポリアミドを加えて検討を行った。コントロールとして同配列に結合しないピロール・イミダゾールポリアミドを用いた。融合遺伝子の発現をRT-qPCRで、ERGの発現をRT-qPCRおよび、ウエスタンブロットで評価した。ピロール・イミダゾールポリアミドは蒸留水に溶解されており、LNCaPへの投与は設定した濃度になるよう、細胞の培養液に直接添加することにより行った。その結果、デヒドロテストステロンを用いたアンドロゲン刺激でコントロール群では融合遺伝子およびERGの有意な発現増加が認められたが、設計したピロール・イミダゾールポリアミド処理群では有意にその発現が抑制されていた。融合遺伝子の生成頻度を細胞レベルで検討したところ、アンドロゲン刺激にて染色体手座陽性細胞数が増加を認めたが、設計したピロール・イミダゾールポリアミド処理群でコントロールと比べ有意に染色体転座が抑制されていた。細胞増殖能、および遊走能への影響をMTS assay、Cell migration assayにて検討したところ、設計したピロール・イミダゾールポリアミド処理群においては増殖能と遊走能がコントロール群に比べ、有意に抑制されていた。以上より今回設計したPIポリアミドは、前立腺がん細胞に有意な効果が期待できるものと考えられた。本研究ではETS familyと融合する遺伝子を特異的に抑制する薬剤を開発することを目的とし、染色体切断を抑制するPIポリアミドを設計し、同遺伝子の発現が抑制されることを目標としていた。これに対し、平成24年度はTMPRSS2およびERGのイントロン領域が共通の配列で切断されることに着目し、共通配列に結合するピロール・イミダゾールポリアミドを設計した。いくつかの構造式が候補として挙げられたが、そのうちの一つを用いて結合能の解析を行った。その結果、融合遺伝子およびその標的遺伝子であるERGの発現をRNAおよびタンパクレベルで有意に抑制し、さらに前立腺癌細胞の増殖および遊走能を抑制させていることを見出した。上記in vitroの検討で有意な結果が出たことより、次年度は創薬に向けて、ヌードマウスを用いたin vivoの解析に進む事ができる。

また、さらに上記成果を応用し、次年度は別の融合遺伝子を形成するアンドロゲン応答遺伝子の発現抑制させるピロール・イミダゾールポリアミドを開発し、検討を予定していることから、平成24年度の研究成果は順調に進展していると思われる。平成24年度の研究成果を発展させ、開発したピロール・イミダゾールポリアミドの前立腺癌創薬への応用を考慮し、今後の研究の推進方策として、ヌードマウスを用いたin vivoにおける細胞増殖能の検討を行う。LNCaP細胞をヌードマウスに接種し、一定サイズまで腫瘍が増大した後、ピロール・イミダゾールポリアミドを投与し、腫瘍サイズの変化を検討する。コントロールとしては研究実績の概要に挙げた、今回ターゲットとしている配列に結合しないピロール・イミダゾールポリアミドを用いる。実臨床を考慮し、腫瘍に直接接種では無く、将来の化学療法を想定して、経静脈的に投与を行う予定である。週1回投与で、4週間経過後腫瘍を摘出し、タンパク質を抽出。コントロール群とのERG発現の差を検討する。さらに、別の前立腺癌特異的融合遺伝子を形成するアンドロゲン応答遺伝子に着目し、同遺伝子の転写開始点上流に存在するアンドロゲン応答遺伝子結合領域内に存在する転写調節因子結合配列を標的とした特異的PIポリアミドを設計し、エンハンサーとしての機能を抑制することにより、その発現を抑制させ、前立腺がん細胞に与える影響を検討する。アンドロゲン応答性に与える影響はルシフェラーゼアッセイを用いて行うことを予定し、その他、細胞の機能解析は平成24年度と同様に、遊走能、増殖能解析を行う。融合遺伝子発現抑制させるPIポリアミドをLNCaPを接種したヌードマウスに経静脈的に投与させることにより、腫瘍形態の変化を解析する。次に、別の融合遺伝子を形成するアンドロゲン応答遺伝子を抑制するポリアミドを設計、生成し、LNCaPの同遺伝子におけるアンドロゲン応答性および、増殖能、遊走能へ与える影響を検討する。上記実行を遂行するための消耗品や、ヌードマウス購入費として主に使用する予定である。
Muse 細胞を用いた顔面神経の神経再生

免疫抑制剤投与下にヒトMuse細胞を移殖して実験を進めた。実際に顔面神経を露出し、main trunkを5mmの長さに渡って離断、生体に吸収される素材である75%L-lactic acid and 25%E-caprolactoneポリマーチューブを移殖して実験を行った。まずWisking amplitudeの測定から開始した。その結果、Matrigelによる神経縫合により、ゆっくりとではあるが神経が再生していることを示唆する結果が得られた。今後、神経線維の再生(axonの数・再生範囲)を確認するために、また、組織学的にミエリン鞘の厚さを確認する予定である。耳下腺悪性腫瘍切除・外傷・錐体骨手術に伴ってperipheral facial nerve injuryが引き起こされると、神経の不完全な回復によって顔面神経麻痺が残存し、患者のQOLが大きく損なわれることが多い。このような患者に対して近年臨床で用いられているNerve graftは有効なaxonal guideであるが、採取できる神経に制限があり、また、神経障害が多部位に渡ると再建しきれないという欠点をもつ。これを解決する再生医学的アプローチとして、顔面神経損傷動物モデルにこのMuse細胞を導入し、神経の回復がどの程度促進されるのかを検証する実験を東北大学大学院医学系研究科出澤真理教授の協力の元、開始している。Muse細胞は、再生医療への応用において問題となる腫瘍化という副作用を事実上考えなくて良いという点で大きな可能性を秘めていると考えられている。ラット顔面神経の再生を確認することを計画しており、当初ラットMuse細胞の獲得を目指して実験を進めたが、良好なラットMuse細胞の獲得がまだ得られていない状況である。そこで、まずは免疫抑制剤使用下にヒトMuse細胞移植を行う方針とし、実験が開始されている。ラット顔面神経の一部を切除し、顔面神経損傷モデルを作成し、神経欠損部にヒトMuse細胞を含浸させたGelatin hydrogel tubeあるいはポリマーチューブを留置している。これに対し、損傷を受けた顔面神経を回復させるためのもう一つの手段として、再生医学的アプローチが考えられる。東北大学大学院医学系研究科出澤真理教授らの研究グループが、ヒト皮膚線維芽細胞や骨髄間質細胞などの間葉系細胞には多能性を持つ幹細胞が存在することを発見し、その性状から、Muse(Multilineage-differentiating stress-enduring)細胞と名付け、発表した(Proc Nalt Acad Sci. 107, 8639-8643, 2010).今回、顔面神経損傷動物モデルにこのMuse細胞を導入し、神経の回復がどの程度促進されるのかを検証することを目的として実験を進めている。当初ラットMuse細胞を採取してラットに移植することを予定していたが、良好なラットMuse細胞がまだ獲得できない状況である。そこで、免疫抑制剤使用下にヒトMuse細胞の移植を行う方針として実験を行うこととした。現在、本格的な実験に向けて予備実験を進めており、データが揃い次第、本格的な実験に移行する予定である。当初ラットMuse細胞を採取してラットに移植することを予定していたが、良好なラットMuse細胞が獲得できなかった。そのため、免疫抑制剤投与化(FK506 1mg/kg/day連日皮下注)にヒトMuse細胞を移殖して実験を進めた。NHDFやMuse cellの投与による上乗せ効果は、Wisking amplitudeの実験ではまだ得られていない。今後、投与細胞数を再検討し、NHDFやMuse cellの投与による上乗せ効果を検討する予定である。また、今後、神経線維の再生(axonの数・再生範囲)を確認するために、また、組織学的にミエリン鞘の厚さを確認する予定である。また、nerve action potentialsを測定する予定であり、測定装置の設定も完了したため、生理学的にも検討する予定である。また、神経再生部位への細胞再生を確認するために鉄染色を用いたり、再生神経断面の免染(抗S-100抗体、抗neurofilament抗体、抗tubulin抗体等)を行うことで、再生線維の評価を行う予定である。そこで、免疫抑制剤使用下にヒトMuse細胞の移植を行う方針として実験を行うことに変更した。

現在、本格的な実験開始に向けて、予備実験を行っており、その結果が揃ってから実験を開始する予定である。顔面神経顔面神経再生の評価に用いる組織学的検査・電気生理学的検査・洞毛運動の機能評価については実験準備がほとんど整った状況にある。また、現在までMuse細胞の採取を東北大学で行い、ラット実験を山形大学で行うという、多施設にまたがる実験を行っていたため、効率が悪かった。しかし今後、Muse細胞の採取も山形大学で行う予定であり、そうなれば、一連の実験がすべて山形大学で行えることとなり、研究の推進が期待される。ラットMuse細胞の獲得を目指した実験に時間がかかり、そして良好なラットMuse細胞の獲得がまだ得られていない状況である。ヒトMuse細胞移植による実験も可能であり、その実験がすでに開始されている。顔面神経再生の評価は、組織学的評価・電気生理学的評価・洞毛運動の機能評価によって行う予定である。また、現在に日本国内で顔面神経再生に取り組んでいる施設が複数あり、その施設から見学許可を頂いており、実験精度を高めるためにそれら施設を訪問予定である。ほぼ予定通りに予算を使用しているが、消耗品等を一部購入しなかったため、若干の次年度使用額が生じた。平成26年度計画に合わせて、実験機器・事務用品購入等にあてる予定である。
抗凝固療法のモニターと新しい抗血栓機序の解明

抗Xa活性は体重や体表面積に逆比例し、抗凝固療法時には血栓症の有無で有意差はなく、大出血群で高値を示した。可溶性フィブリン(SF)とD-dimerは血栓症群で高値であり、抗凝固療法時では大出血群で高値であった。血小板活性化マーカーである可溶性血小板糖膜蛋白(sGPVI)は、血栓群で有意に高値であった。播種性血管内凝固(DIC)ではDICスコアが有用であり、妊婦の抗凝固療法のモニターには、アンチトロンビン、SFやD-dimerが有用であった。I.抗凝固療法のモニター法の確立抗Xa活性は、発色基質、Xa、アンチトロンビン(AT)等を用いて、ATを介する系とATを介さない系での抗Xa活性測定法を確立した。合計3つの測定系を確立し、その相関が良いことを確認した。抗Xa活性は、血栓症のモニターにはあまり有効でなかったが、大量出血の予測には有用であった。ATを介する系では薬剤濃度を、ATを介さない系では患者の抗凝固能をより正確に反映した。術後ならびに非術後状態で、フォンダパリヌクス投与時の安全抗Xa濃度を決定した。II.止血系分子マーカー可溶性フィブリン(SF)やD-dimerは抗凝固療法をしていない状態では、血栓症の予測マーカーとなった。抗凝固療法時には、SFやD-dimerは血栓予測能は消失したが、FDPやD-dimerは大量出血の予測に有用であった。可溶性血小板膜糖蛋白VI(sGPVI)の測定系を確立した。sGPVIは血小板活性化疾患で有意に高値であった。整形外科術後の抗凝固療法時でも、FDPやD-dimerと異なり、sGPVIは血栓症を予測する可能性が示唆された。播種性血管内凝固(DIC)患者の症例を集積し、止血マーカーの評価をおこなった。リコンビナントトロンボモジュリン(rTM)の治療効果は有用であった。血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)の診断には、ADAMTS13、フォンウイルブランドファクタープロペプタイド(VWFpp)、sGPVIが有用であった。TTPやDICでは補体の活性化が認められた。整形外科術後におけるフォンダパリヌクスならびにエドキサバン投与症例について、抗Xa活性を測定し、その有用性を検討した。抗Xa活性は体重や体表面積ならびに腎機能と相関した。術後1日目の抗-Xa活性は出血に関係したが、血栓症発症とは有意な関係を認められなかった。術後4日、8日の抗Xa活性は、出血や血栓症の発症と有意な関係を示さなかった。また、同時に可溶性フィブリン(SF)、D-dimer、フィブリノゲンならびにフィブリン分解産物(FDP)も測定し、これらの増加は血栓症の診断に有用であったが、抗凝固薬投与例ではその有用性が消失した。一方、FDPやD-dimerの増加は、出血量の多い患者でも認められた。肝移植症例では、血中のADAMTS13値が低下し、フォンウイルブランド因子(VWF)やVWFプロペプタイド(VWFpp)が増加する。特に血栓性微小血管障害(TMA)などの重篤な合併症が存在すると、それらの異常は著明に増強された。以上から、ADAMTS13、VWF、VWFppはTMAなどの合併症診断に有用な可能性が示唆された。播種性血管内凝固(DIC)や血栓性血小板減少性紫斑病(TTP)症例でも、ADAMTS13、VWF、VWFppの変動が著明であり、DICの重症度や病態の解析ならびに予後の予測に有用であることが推測された。血小板膜糖蛋白VI(GPVI)の測定系を確立し、DICやTTPなどの疾患で有意に増加していることから、血小板活性化の指標として有用である可能性が示唆された。抗Xa活性の測定系を低分子ヘパリンならびにフォンダパリヌクスについて、ATを含む系と含まない系で、発色基質を用いて確立した。抗Xa活性は、体重や体表面積に逆相関した。抗Xa活性と血栓症の発症との間に有意な関係は見られなかった。一方、人工関節置換術後第一日目の抗Xa活性が高い群では、出血量が多かった。また、非術後の肺塞栓症例での抗Xa活性は、術後の血栓予防時の3倍以上でも、出血の副作用はみられなかった。フィブリン関連マーカーでは、抗凝固療法をしていない時は、DVT群で有意にSFやD-dimerが高値であった。一方、抗凝固療法時には、D-dimerやSFは血栓症の診断に有用でなかった。

また、D-dimerは大量出血群で有意に高値であり、D-dimr高値群ではPPICの増加がみられた。血小板活性化のマーカーとしては、TMA例ではADAMTS13やvWFppが有用であった。また、sGPVIの測定が、DICやTMAの診断に有効であった。抗凝固療法中の患者においても、VTEの診断にsGPVIの測定は有用であった。DICのモニターには、単項目でなくスコアリングシステムによるモニターが有効であった。また、止血系分子マーカーでは、TATよりはSFの方が有用であった。不育症患者の妊娠期間においては、未分画ヘパリンの皮下注射が有効であり、モニターにはD-dimerとSFの組み合わせが有用であった。また、血栓症の予防にはAT値のモニターも有用であった。検査医学I.抗凝固療法のモニター法の確立a)抗Xa活性は3つの測定系を確立し、その相関が良いことも確認した。対象となる整形外科術後患者の充分な症例を集積した。b)血栓症だけでなく、大量出血と抗Xa活性との関係も検討できた。c) ATを介する系とATを介さない系での、抗Xa活性と臨床dataとの比較検討を行えた。d)フォンダパリヌクスだけでなく、エドキサバン投与時の血漿を、多数例で収拾できた。e)エドキサバンについては、今後抗Xa濃度を測定する予定である。II.止血系分子マーカー多数例の抗凝固療法中整形外科術後患者で、SF、FDPやD-dimerを測定でき、血栓症や出血との関連を調べられた。同様に多数例の抗凝固療法中整形外科術後患者で、経日的にsGPVIを測定し、血栓症や出血との関連を調べられた。肝疾患術後患者でも、同様な検討ができた。また、術式、脾摘の有無、肝硬変の有無なども検討できた。DICやTTP患者の症例を集積し、ADAMTS13、VWFpp、sGPVI、TMなどの止血マーカーの評価をおこなえた。rTMやアンチトロンビンの治療症例を集積できた。TTPとaHUSの鑑別診断が可能になった。整形外科術後におけるフォンダパリヌクスならびにエドキサバンのモニターは、抗Xa活性測定により、可能であった。統計解析をするために十分な症例数を集積した。その結果、抗Xa活性の測定は出血の副作用の予測に有用であった。また、同時に可溶性フィブリン(SF)、D-dimer、フィブリノゲンならびにフィブリン分解産物(FDP)を測定することにより、出血や血栓症発症予測に有用であることも証明できた。肝移植症例では、血中のADAMTS13値、VWFやVWFppがTMAなどの重篤な合併症の診断に有用な可能性が示唆された。現在症例数が十分でないので、統計学的に有意差を証明できる程度の症例数を集める予定である。DICやTTPなどの症候群でも、ADAMTS13、VWF、VWFppの測定が、DICの診断ならびに重症度や病態の解析ならびに予後の予測に有用であることが推測され、さらに症例の集積を始めている。また、GPVIやマイクロパーティクルなどの新しいモニターの測定系を確立し、DICやTTPなどの診断に有用であり、血小板活性化が種々の血栓症発症に関与している可能性を示せた。これらのモニター法の確立ならびに解析により、新しい血栓症治療薬ならびに予防薬の開発の可能性も示唆された。I.抗凝固療法のモニター法の確立、エドキサバンについては、抗Xa活性を測定する。リバロキサバン、アピキサバンなどの抗Xa活性を測定する。低分子ヘパリン濃度を測定する。II.止血系分子マーカー多数例の抗凝固療法中整形外科術後患者で、SF、FDP、D-dimer、sGPVIを測定し、血栓症や出血との関連を解析する。肝疾患術後患者でも同様の測定を行い、術式、脾摘の有無、肝硬変の有無などとの関係を解析する。
超軽量なOS技術を用いたクラウド環境におけるFPGA仮想化基盤の研究

本研究では、データセンタなどのクラウド環境で導入が進むプログラマブルロジック(FPGA)の利用効率の向上を目的として、FPGA向けの仮想化基盤を提案する。従来のクラウド環境ではFPGAとアプリケーション間に仮想マシンモニタ(VMM)とゲストOSが介在するために、複数アプリ間のFPGA共有や柔軟な資源分配が難しく、利用効率を低下させてしまう。そこで提案する仮想化基盤では、軽量なライブラリ型OS(ユニカーネル)を用いてVMM上で個々のアプリを直接動作させる。これによりVMMによる各アプリの要求に適したFPGAの資源分配と実行時制御を可能にし、FPGAの利用効率の向上を図る。
好熱菌イソプロピルリンゴ酸脱水素酵素の熱安定性

イソプロピルリンゴ酸脱水素酵素は約350アミノ酸残基からなるサブユニットのホモダイマーであり、個々のサブユニットは立体構造上二つのドメインからなっている。常温菌酵素を出発材料として、ランダムな変異を導入し、耐熱性の上昇した酵素を選び出しそれを解析すると言う方法によって、常温菌と好熱菌の耐熱性の差を検討した。実験に用いているこの酵素はロイシン合成系に関与しているため、ロイシンを含まない倍地中での生育で酵素活性を比較することができる。常温菌酵素の遺伝子を導入した好熱菌は、常温菌酵素の耐熱性が低いために高温ではロイシンを含まない倍地中で生育できない。変異が入った結果高温で生育できるようになった好熱菌を複数株単離した。常温菌である枯草菌のイソプロピルリンゴ酸脱水素酵素遺伝子の耐熱性上昇変異酵素の解析からドメインとドメインの境界におけるアミノ酸残基の疎水性の上昇が耐熱性の上昇に重要であることが示された。好熱菌および大腸菌のイソプロピルリンゴ酸脱水素酵素は不可逆変性を行うために、これまで変性の熱力学定数を得ることが出来なかったが、種々の条件を検討した結果可逆的変性を行う条件を見出すことが出来た。この条件で尿素を用いて変性の過程を検討した結果以下のことが明らかとなった。変性は共に変性中間体を持つ2段階変性である。変性中間体は、2つのドメインのうちの片方だけが変成して2つのサブユニットは結合したままの状態にある。二つの酵素の耐熱性の差は天然状態と変性状態の差ではなく、天然状態と変性中間体の自由エネルギーの差によっている。さらに、二つの酵素の耐熱性の差は、最安定状態に置ける自由エネルギーの差ではなく自由エネルギーの温度依存性の差によっている。すなわち大腸菌の酵素では天然状態と変性中間体の自由エネルギーの温度依存性が大きいためにより低温で零となり、変性する。
問題解決を目的とした文書作成支援型知識マネージメントシステムの研究

本研究では、問題解決を目的とした文書作成支援型知識マネージメントシステム(Documentation MAnagementsystem for Problem Solving:DMaPS)の構築を目的とした研究を実施した。このシステムでは、問題解決の支援、文書と形式化された知識の蓄積、文書からの知識の獲得というループの実現を目指している。この目的に対し、平成17年度は、問題解決の支援を行うために、ユーザが持っている問題に関する記述と類似している文書知識を提示することにより、問題解決の支援を行うシステムを作成した。本システムに対し、あらかじめ手作業により作成した知識を埋め込んだ文書群を与えることにより、問題解決の支援が可能であることを確認した。平成18年度以降は、主に、一般的な文書から問題解決に役立つ知識を獲得するための方法論に注目して研究を遂行した。具体的には、トラブル事例に関する知識獲得を目指して、新聞記事などから、ユーザが直面している問題に関連する訴訟の記事などを検索し、その検索結果から、関係する利害関係者とその関係を抽出するシステムの構築を行った。本システムでは、少数の訓練事例にたいして、複数の基準を用いた機械学習システムを適用し、その結果を組み合わせることによって、人手で作成したパターンでは抽出することができなかった多くの利害関係者の情報を獲得することが確認できた。また、文書分類の研究では、特許を関連する物理法則によって分類する考え方を提案し、Web上に存在する様々な物理法則に関する文書の情報などを利用して、具体的な特許文書を分類する方法を提案した。ただ、これらで得た知識は、DMaPSで利用可能なレベルの知識での形式化が困難であったため、今後は、形式的な知識作成に関する検討を進める必要がある。本研究では、問題解決を目的とした文書作成支援型知識マネージメントシステム(Documentation MAnagement system for Problem Solving : DMaPS)の構築を目的としている。そのために、問題解決の支援、文書と形式化された知識の蓄積、文書からの知識の獲得というループの実現を目指している。本年度は、「文書からの知識獲得」を目標として.既存の文書知識の再利用性の向上の研究という観点から、文書知識への自動タグ付けの研究を行った。本研究では、日本語語彙大系の情報が依拠する結合価文法とEDR辞書を使った自動タグ付けシステムを提案した。本システムでは、構文解析結果により得られた動詞と名詞の係り関係を日本語語彙大系に定義されている文型パターンと対応付けることにより、単純な係り関係よりも意味的制約を付加したタグ付けを行うことができた。また、設計ノウハウに関する文書を対象とした知識の再利用の実験を行い、その有効性を確認した。本年度は、「問題解決の支援」と「文書からの知識獲得」を目標として、既存の文書からのトラブル事例の抽出についての研究を行った。本研究では、新聞記事などから、ユーザが直面している問題に関連する訴訟の記事などを検索し、その検索結果から、関係する利害関係者とその関係を抽出する方法についての検討を行った。この方法ではシーズとして与えたキーワードを含む新聞記事を検索し、基本的な文型パターンを用いて、そこからキーワードとして与えられた課題で発生する可能性のあるトラブルに関する情報を抽出する。現時点で作成したシステムにより、一定数の情報は獲得できることが確認できたが、まだ、実際に新聞に書かれている内容の一部からしか情報が獲得できていない。そのため、パターンの自動生成も含む新たな研究課題を設定し、研究を行っている。
新規大腸癌幹細胞特異的表面マーカーを標的とした抗体治療の開発

DCLK1はマウス腸腫瘍幹細胞に特異的に発現するマーカーであるが、ヒト大腸癌における役割は十分に解明されていない。申請者はマウス、ヒトの双方でDCLK1陽性細胞に特異的に発現する細胞表面マーカーを同定しており、これらのマーカーを用いて、ヒト大腸癌での癌幹細胞性の検証を行い、新たな大腸癌幹細胞治療法開発につなげることを目標としている。まず、ヒト大腸癌オルガノイドに対して、CRISPR-Cas9でDCLK1陽性細胞表面マーカー遺伝子の終止コドン直前に2A-CreERT2をノックインした後、CMV-loxp-DsRed-loxp-EGFPベクターをレンチウイルスにて導入した。この大腸癌オルガノイドを免疫不全マウスの皮下に移植し腫瘍が形成されたのちにlineage tracingを行った。すると、GFP陽性細胞は自己複製と子孫細胞の供給を行い、14日後には腫瘍細胞の多くがGFP陽性細胞で占められるようになった。これらの結果から、DCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカーはヒト大腸癌においても癌幹細胞をマークすることが示された。次に、DCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞を標的とした治療の効果を評価するために、CMV-loxp-DsRed-loxp-iCaspase9-2A-EGFPベクターを作成し、レンチウイルスを用いて前述のDCLK1陽性細胞表面マーカー遺伝子の終止コドン直前に2A-CreERT2をノックインしたオルガノイドに導入した。この遺伝子改変後のオルガノイドを免疫不全マウスの皮下に移植し、タモキシフェンとDimerizerを投与してDCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞を長期的にアブレーションすると、強力な腫瘍増殖抑制効果が認められた。ゲノム編集を行った大腸癌オルガノイドを樹立することで、ヒト大腸癌でlineage tracing実験、ablation実験を行うことが可能になった。これらの実験により、DCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞はヒト大腸癌幹細胞をマークすることが示され、この細胞を標的とすることで大腸癌の増殖抑制効果が得られることもわかった。今後の新規大腸癌治療開発に向けた基礎的なデータが得られたと思われ、おおむね順調に進展したと思われる。前年度は、遺伝子改変ヒト大腸癌オルガノイドを免疫不全マウスの皮下へ移植し、DCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞を特異的にアブレーションすると、腫瘍増殖抑制効果が見られることを確認した。今後は、遺伝子改変ヒト大腸癌オルガノイドを免疫不全マウスの直腸に同所移植し、原発巣においてもDCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞を特異的にアブレーションすることで、同様の腫瘍退縮効果が得られるかどうか検証する。また、これらの実験で腫瘍退縮効果が見られるようであれば、DCLK1陽性細胞表面マーカーのモノクローナル抗体の作製にとりかかる。具体的には、目的のマーカーの細胞外ドメインのリコンビナントタンパクを作製し、これを免疫したマウスの脾臓細胞とミエローマ細胞を融合させたハイブリドーマを作製してクローン化する。抗原に親和性の高いクローンを選別し、得られた複数のハイブリドーマ・クローンから、モノクローナル抗体を作製する。可能であれば、これらの抗体のFc領域に殺細胞薬を結合させたキラー抗体の作製も試みる。

前年度は、遺伝子改変ヒト大腸癌オルガノイドを免疫不全マウスの皮下へ移植し、DCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞を特異的にアブレーションすると、腫瘍増殖抑制効果が見られることを確認した。今後は、遺伝子改変ヒト大腸癌オルガノイドを免疫不全マウスの直腸に同所移植し、原発巣においてもDCLK1陽性細胞特異的細胞表面マーカー陽性細胞を特異的にアブレーションすることで、同様の腫瘍退縮効果が得られるかどうか検証する。また、これらの実験で腫瘍退縮効果が見られるようであれば、DCLK1陽性細胞表面マーカーのモノクローナル抗体の作製にとりかかる。具体的には、目的のマーカーの細胞外ドメインのリコンビナントタンパクを作製し、これを免疫したマウスの脾臓細胞とミエローマ細胞を融合させたハイブリドーマを作製してクローン化する。抗原に親和性の高いクローンを選別し、得られた複数のハイブリドーマ・クローンから、モノクローナル抗体を作製する。可能であれば、これらの抗体のFc領域に殺細胞薬を結合させたキラー抗体の作製も試みる。
生物多様性および炭素収支の観点にたつ半自然草原の再生におよぼす野焼きの影響

野焼きの温度環境は,燃料量に応じて地上部では高温になるが,地下部では温度は上昇しなかった.寒風山では生態系の管理履歴に応じて植生の構成種が多少なりとも変化することが明らかになった.とくに野焼きを含む管理が高頻度で実施されていると草原生のアズマギク,ウツボグサ,ヒメハギなどが増加した.ススキ群落の炭素放出量は野焼きの有無によって変化し,夏季には放置されたススキ草原よりも野焼きをおこなったススキ草原の方が放出量は小さかった.ヒロハクサフジの種子は加熱処理により発芽率が高くなった.野焼きの温度環境は,燃料量に応じて地上部では高温になるが,地下部では温度は上昇しなかった.寒風山では生態系の管理履歴に応じて植生の構成種が多少なりとも変化することが明らかになった.とくに野焼きを含む管理が高頻度で実施されていると草原生のアズマギク,ウツボグサ,ヒメハギなどが増加した.ススキ群落の炭素放出量は野焼きの有無によって変化し,夏季には放置されたススキ草原よりも野焼きをおこなったススキ草原の方が放出量は小さかった.ヒロハクサフジの種子は加熱処理により発芽率が高くなった.本研究「生物様性および炭素収支の観点にたつ半自然草原の再生におよぼす野焼きの影響」は2010年度新規採択の課題であるため,印刷物などに公表された成果はほとんどない.2010年度の活動はおもに現地調査とデータ収集などに当てられた.全国の野焼きはおもに1月下旬から4月下旬にかけて実施されるため,2010年度に野焼き時の温度環境測定が実施できたのは4月10日の蒜山高原と4月20日の小清水原生花園のみだった,その後は2011年に入り,1月に菅生沼と小貝川では測定できたが,大震災の影響により渡良瀬遊水地,秋田寒風山などは野焼きそのものが中止された.植生調査などは小清水原生花園や寒風山で実施したが,寒風山は2010年度の野焼きが降雪により実施されなかったため,野焼きの影響を明らかにするようなデータの採取ができなかった.種子関連の研究では,小清水原生花園で景観上問題視されているネナシカズラについて発芽実験をおこなった.本研究課題採択以前に土中に人為的に埋設してあった種子を掘り出して発芽率を調べたところ,5年間埋設の種子で約60%の発芽率があった.炭素収支関係では,1回の野焼きで生産される炭の量をはかる必要があるため,野焼きに先立ち燃料の下部にステンレスシャーレを設置し,野焼き後にそれを回収して炭の量をはかろうとした.これまで正確な炭の量を測定することはできなかったが,近年ブラックカーボンという概念が導入されて,炭量の測定ができる可能性が出てきた.ブラックカーボンに詳しい研究者と議論の最中だが,サンプルだけは菅生沼の野焼きで採取できている.全国の野焼きは1月下旬から4月下旬にかけて実施され,とくに3月中旬から4月中旬のあいだに集中している.本研究が採択された2010年の野焼き調査は科研費によっての研究はできなかったので,本年度に野焼き時の調査を集中的に実施する計画だったが,2011年3月11日の東日本大震災後は消防士が救援で不在になり,多くの半自然草原野焼きが中止された.本研究の調査地に予定していた寒風山(秋田)や渡良瀬遊水地なども実施できなかった.また悪天候(降雨・降雪)により小清水原生花園(北海道)と霧ヶ峰(長野県)も中止になった.そのため,本年度は野焼き時の温度データは思うように集まらなかった植生調査などは小清水原生花園,寒風山,霧ヶ峰などで実施したが,いずれの調査地も2011年度の野焼きが実施されなかったため,野焼きの影響を明らかにするようなデータの採取ができなかった.小清水原生花園で景観上問題視されているネナシカズラについて発芽実験をおこなった.本研究課題採択以前に土中に人為的に埋設してあった種子を掘り出して発芽率を調べたところ,6年間埋設の種子で約70%の発芽率があった.菅生沼(茨城)の調査地は放射能汚染の懸念により2011年度の野焼きは実施されなかったが,野焼きと刈り払い(草刈り)との植生への影響の違いを調べるための調査区を設置した.ここまでめ成果の一部を,樹木は火によって生育が抑制されるため火を入れると草原が成立するという観点から「樹木医学研究」に論文として発表した.1.火入れ時温度環境の測定:東日本大震災の影響で野焼きが中止されていた地域でも2013年には再開された場所が多かった.このうち,小清水原生花園,大麻生公園(熊谷),菅生沼,小貝川河川敷で温度測定が実施できた.バラツキは大きいものの,地上では数100°Cの温度に達しても,地表や地下ではほとんど温度上昇しないことを確認した.これにより,冬季または春季に火入れを実施しても,休眠中の植物が影響を受けることはほとんど無く,もとの植生が継続されることが推定された.2.火入れ後の植生:小清水原生花園のエゾスカシユリは,野焼き直後に実生個体が急増するが,野焼きから2年目以降はほぼ一定の密度になる.一方,成熟した着花個体は火入れ当年でも密度を減らすことがなかった.

3.火入れ地のフロラ:秋田県男鹿市の寒風山における火入れ地を含む約200ヘクタールの調査範囲では,現在までに314種の植物の生育が確認され,このうち23種は国または県の絶滅危惧植物だった.小清水原生花園の野焼き地を含む約370ヘクタールに221種が生育し,このうち11種が国または道の絶滅危惧植物だった.4.草原構成種の発芽実験:小清水原生花園で景観維持に悪影響のあるネナシカズラ種子は,地下に埋まってから8年を経過しても約7割の発芽率が維持された.一方,草原の代表的な種のひとつであるヒロハクサフジは,熱水処理をおこなうと発芽率が上昇することがわかったが,発芽率そのものは低く(10%程度),今後も発芽条件を変えての実験が必要である.5.炭素循環:軽井沢三ツ石サイトで土壌呼吸調査を実施したが,まだ成果を出せるだけのデータを得ていない.全国の野焼き(山焼き,ヨシ焼きを含む)は,たいてい毎年2月から5月の春季に実施されるが,2011年3月に発生した東日本大震災の影響により,2011,2012年は多くの地域で野焼きが中止された.そのため,野焼き時の燃料調査や温度測定については計画通りに進まなかったが,植物群落に関する調査などは多少の変更があったものの予定通りのデータ採取が実施できた.なお,2013年には渡良瀬遊水地をはじめ,中止されていた野焼きの多くが再開された.平成24年度の本研究課題の調査では,霧ヶ峰(長野県諏訪市),寒風山(秋田県男鹿市),小清水原生花園(北海道小清水町)などの野焼き地においてデータ採取が実施できた.火入れ後の植生変化を明らかにするための植生調査については火入れが実施できなかった地域が多いために,必ずしも十分なデータが採取できなかったが,寒風山や小清水原生花園などでは生物多様性を議論するために不可欠なフロラ調査(標本採集)などを進めることができた.また,種子の温度反応性(高温による発芽)を調べるための種子採取を実施した.小清水原生花園で2012年秋にヒロハクサフジ(マメ科)の種子を約2000粒採取したが,発芽実験は野生状態のフェノロジーに合わせて2013年春におこなう予定である.炭素循環研究については,野焼き地での測定ができなかったので,半自然草原再生実験地三ツ石サイト(長野県軽井沢町)で,毎年刈り払い区と風倒整理伐後4年間放置区との比較調査を実施した.今年度に関しては印刷物としての成果は公表できなかったが,10月の植生学会(松戸大会)で「軽井沢三ツ石地区における風倒跡地の草原再生実験」というタイトルで半自然草原の再生について発表した.野焼き時の温度環境測定などは2011年3月11日の東日本大震災の影響により実施できなかったため,植生調査なども野焼きの影響を調べるという目的での実施はできなかった.その点では思うように調査が実施できなかったのも事実だが,野焼きが中止されたことにより,野焼きの影響を排除した植生での調査が実施できた.また,講演や講習会(たとえば日本生態学会自然再生講習会など)で草原野焼きと植生や植物との関係を話す機会があり,本研究の成果を市民に伝達できたと考えている.また,まだごく一部だが火が植生に与える影響についての論文発表もできたし,現在炭素収支関連の論文を執筆中で,アウトプットも順調に進んでいる.25年度が最終年度であるため、記入しない。野焼き(山焼き,ヨシ焼き)時の温度環境などのデータは野焼きが中止されることが多かったため,予定していた場所でのデータ採取はできない場合もあった.しかしながら,本研究採択時にはもともと予定していなかった場所でのデータ採取が何カ所かでおこなえたため,温度環境については不足分を補えている.植物群落へ与える影響を解析するための植生調査データは予定通りに採取できており,それに加えてフロラリスト用の標本も採取できている.
看護系大学の在宅看護分野における看護技術教育の到達度と方法の明確化

在宅看護学分野において実習・演習との連動性における課題を明確化することを目的に、1看護系大学2訪問看護事業所に対する全国調査を実施した。指定規則改正以降、約6割の大学がカリキュラム変更を実施した。在宅看護実習では「訪問看護師との同行」「受け持ち患者の複数回訪問」「受け持ち患者の看護過程の展開」に重点をおき、授業でも情報収集やアセスメントに力を入れていた。援助技術の教授状況は低かった。訪問看護事業所では看護職員の指導体制は人数・研修経験者などの面で整備されていないが、生活援助技術や対人関係形成技術を中心に実習指導は可能であると認識しており、大学の教授状況と臨地指導のギャップが明らかになった。目的:当該年度(平成24年度)の研究実施計画は、1)「看護系大学の在宅看護学分野における在宅看護技術の到達度と方法の明確化」のパイロットスタディ、2)「看護系大学の在宅実習施設における在宅看護技術指導状況」のパイロットスタディを実施することである。方法:文献検討の結果ならびに申請者が平成21年度の学内症例研究成果に基づいて、1講義・演習・実習で扱われる在宅看護技術の項目と水準に関する8ページ15項目からなる調査票、2実習施設における指導状況・指導体制に関する4ページ10項目からなる調査票をそれぞれ設計・作成した。1について、札幌市内の4年制看護大学3校の在宅看護担当教員5名を対象としてパイロットスタディを実施した。2について、札幌市内の在宅実習施設17事業所の内、趣旨を理解し、協力の得られた7事業所の臨地指導者を対象としてパイロットスタディを実施した。結果:在宅看護実習が統合科目に位置付けられて以降、統合科目の学修内容に対応するように実習形態、実習年度を変更している学校が複数校あり、この傾向は今後も強まっていく傾向が示唆された。一方、実習を受け入れる実習施設は、在宅看護実習が置かれている学年によって異なる指導体制と対応が求められるため、小規模事業所が多数を占める在宅実習施設にとっては負担となっている現状が明らかとなった。一方、学生のレディネスに応じて積極的に在宅看護技術を経験させたいと考える臨地指導者の割合は多く、学内演習の充実と実習施設との連携によって、より在宅の特性を捉える技術教育が可能となるのではないかと考える。平成24年度の質問票に対するパイロットスタディ協力者のコメントを受けて、項目・用語等をさらに精練させて平成25年度の全国調査を実施する計画である。研究の目的は、看護系4年制大学の在宅看護学分野において、卒業時までに到達すべき水準を明確化し、演習科目との連動性、臨地実習における臨床指導方法を明確化することである。平成25年度の実施状況は以下の通りである。1)看護系大学調査:全国の看護系大学217校に悉皆調査を行い、75校より回答があった(回収率34.%)。結果として、1)指定規則改正後にカリキュラム変更をした大学は約56%。2)在宅看護実習に含まれる内容は、「訪問看護師との同行」「受け持ち患者の複数回訪問」「受け持ち患者の看護過程の展開」を実施する大学が多く、「他職種との連携場面の見学」「退院調整」を含める大学は少数。3)看護技術については、清潔援助など「基本的な生活を整える技術」の割合が高く「医療関連援助技術」は学内演習、実習共に少数。2)訪問看護事業所調査:全国の訪問看護事業所から30%水準で抽出した2237事業所に調査を行い、634事業所より回答があった(回収率28.3%)。結果として、1)在宅実習を受け入れている事業所が約60%、実習受入学校数は12校が約43%、受入のべ人数は10人未満約19%、1020人約21%。2)実習担当者を置いていない事業所が約48%、指導者研修に参加者のいない事業所が約51%、在宅看護論履修者がいない事業所が43%。3)実習で指導可能な技術項目は、「バイタルサイン測定」「基本的生活を整える技術」「対人関係形成」に関する項目の割合が高く、医療関連援助技術」は少数。すべての項目で「指導が可能である」と答えた割合に比べて「実際に指導した経験がある」の割合は下回った。大学・事業所共に生活を整える技術の割合いが高く、医療関連技術の割合いは少なかった。臨床指導者を置いていない事業所、在宅看護論の履修経験のない看護師や臨床指導者研修を受けた経験のない看護師が実習を担当している現状があり、実習指導体制の向上が不可欠である。本研究の目的は、看護系4年制大学の在宅看護学分野において、卒業時までに到達すべき水準を明確化し、演習科目との連動性、臨地実習における臨床指導の方法を明確化することである。

研究計画書に基づき、当該年度は以下の2つを実施した。1)国内の在宅看護技術教育に関連する文献32編を収集し、うち約8割の精読を完了した。文献レビューの結果、各大学が「看護基礎教育における技術教育のあり方に関する検討会報告」をもとに技術項目を抽出し、授業・実習において取り組んでいる状況が確認されたが、技術教育の評価方法や評価基準の明確化には至っていなかった。技術教育は科学的な根拠に基づいて実施・評価されるべきであるが、在宅看護技術分野は教育の歴史が浅くエビデンスの不足が考えられる。本成果を翌年度の研究計画に反映させる。2)パイロットスタディとして、A大学の演習・実習で扱われる在宅看護技術の項目と水準を調査した。その結果、実習施設によって学生の同行事例件数は異なるものの、傾向として、観察やアセスメントに関連する技術項目の経験頻度・経験水準に比較し、清潔援助や経管栄養法などの直接的な援助技術の経験頻度・経験水準が相対的に低いことが確認された。在宅環境下における技術難度の上昇と、A大学の学内授業とのミスマッチが示唆された。実習後の臨地指導者へのヒヤリングでは、実習施設によって学生の技術指導に関する方向性が異なり、臨床指導者の教育背景による判断の相違が示唆された。上記の研究実績は翌年度の看護系学会において発表する。平成24年度の研究目的は、平成25年度に実施予定の全国調査のパイロットスタディであり、おおむね計画通りに展開した。計画通りに進まなかった点として、当初、札幌市内の在宅実習施設17事業所を対象としたパイロットスタディを実施予定であったが、協力の得られた事業所が7施設であったため、規模の縮小を余儀なくされた。それ以外は順調に進展した。本年度の研究計画は、1)米国および英国のHome healthcare nursing教育に関する文献収集と精読。2)「看護系大学の在宅看護学分野における在宅看護技術の到達度と方法の明確化」ならびに「臨地指導者の在宅技術指導のあり方」に関する全国調査の調査項目抽出、である。1)については、国内の在宅看護技術教育に関連する文献32編を収集し、うち約8割の精読を完了した。海外文献については検索中である。翌年度に継続する。2)については、A大学の演習・実習で扱われる在宅看護技術の項目と水準をパイロット調査した。翌年度は全国調査の計画の一部分として調査項目を抽出し調査用紙を設計する。平成25年度が最終年度となる。これまで、おおむね計画通りに進捗しているので、引き続き研究を推進する。研究計画書に基づき研究を実施する。翌年度は、B市内の4年制看護大学の在宅看護担当教員およびA大学在宅実習施設指導者を対象として予備調査を実施し、調査内容・回答方法など調査票の妥当性を点検する。翌々年は全国調査を実施する計画である。平成24年度の研究費の未使用額は,当初予定していたパイロットスタディ対象施設17事業所のうち,7事業所を実施対象としたために調査対象の数量を削減したために生じたものである.次年度(平成25年度)は1)「看護系大学の在宅看護学分野における在宅看護技術の到達度と方法の明確化」全国調査を実施する。2)「臨地指導者の在宅技術指導状況」全国調査を実施する計画である。手続きとしては以下の通りである。(1)パイロットスタディの未実施