hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Schneiderのp進ム関数とBirchとSwinnerton-Dyerの予想

まずδを与えるrecipeを見い出さなければならないが,上記の形をより簡単にした予想を定式化することを試みた.Γ/[Γ,Γ]はPGL_2(Q_p)のBruhat-Tits buildingのΓによる商のグラフのH_1であるから,グラフ上での共通部分を与えるpairing(|):Γ/[Γ,Γ]×Γ/[Γ,Γ]→Zを考えると,ord_p(〈|〉)=(|)となる.このとき,∃δ,∀γ『(γ|δ)=0⇔EのQ rankは正』が期待される.elliptic modularの場合はδにあたるものが0から√<-1>・∞へのpathであるが,我々の場合のδを与えるrecipeはまだ不明である.即ち,保型形式の空間の双対空間の元としては我々のδの存在は保証されているが,それが上記の様な幾何学的な形で(または,定符号四元数環の元として)explicitに表されるかどうかについては不明のままである.まずδを与えるrecipeを見い出さなければならないが,上記の形をより簡単にした予想を定式化することを試みた.Γ/[Γ,Γ]はPGL_2(Q_p)のBruhat-Tits buildingのΓによる商のグラフのH_1であるから,グラフ上での共通部分を与えるpairing(|):Γ/[Γ,Γ]×Γ/[Γ,Γ]→Zを考えると,ord_p(〈|〉)=(|)となる.このとき,∃δ,∀γ『(γ|δ)=0⇔EのQ rankは正』が期待される.elliptic modularの場合はδにあたるものが0から√<-1>・∞へのpathであるが,我々の場合のδを与えるrecipeはまだ不明である.即ち,保型形式の空間の双対空間の元としては我々のδの存在は保証されているが,それが上記の様な幾何学的な形で(または,定符号四元数環の元として)explicitに表されるかどうかについては不明のままである.虚数乗法を持たないQ上定義された楕円曲線Eとその判別式の素因子pを考える.Eに対応して,arithmeticな不連続群Γ⊂PGL_2(Q_p)とΓに関するweight2の保型形式ρを考えることができる.簡単のため,Γはtorsion freeであると仮定する.ΡをΓの元γ≠1に対応するp進Poincare級数として表すとき,pathを意図するもうひとつのΓの元δ≠1をとれば,L関数L(s,ρ,δ)が次のように定義される.ΔとγがΓ/[Γ,Γ」のなかでproportionalでなければ,L(s,ρ,δ)=Σ_<g∈〈δ〉\Γ/〈γ〉>{χ(g・β)^<1-s>-χ(g・α)^<1-s>},またproportionalであれば,L(s,ρ,δ)=Σ_<1≠g∈〈δ〉\Γ/〈γ〉>{χ(g・β)^<1-s>-χ(g・α)^<1-s>}.ここで,0と∞がδの固定点となるようにP^1の座標をとるものとし,αとβはγの固定点である.また,γの固定値の比q_δについて,適当なcharacterχ:Q^p_x/q^δ_Z→1+p^<1+[1/(p-1)>Z_pをとっておくものとする.すぐわかるのは,L(1,ρ,δ)=0,また,d/(ds)L(s,ρ,δ)|_<s=1>=Log_χ(〈γ|δ〉).ここでLog_χはd/(ds)χ(t)^s=Log_χ(t)χ(t)^sによって決まるものとし,〈|〉:Γ/[Γ,Γ]×Γ/[Γ,Γ]→Q^p_xはΓによって一意化されるMumford curveのJacobi多様体のp進周期に関するManin-Drinfeldのpairingである.このL(s,ρ,δ)についてBirchとSwinnerton-Dyerの予想の類似が成り立つかどうかを数値実験により調べることがこの研究の主題である.最大の困難はpathを意図するδをどうとるかということである.一時はEのQ-rankが正のときについて調べていたが,それでは問題がかえって難しくなるので『Log_χ(〈γ|δ〉)=0⇔EのQ-rankが正』となるようなδを与えるrecipeを見つけることを目標としている.しかし,まだそのようなrecipeを見つけるには至っていないのが現状である.まずδを与えるrecipeを見い出さなければならないが,上記の形をより簡単にした予想を定式化することを試みた.Γ/[Γ,Γ]はPGL_2(Q_p)のBruhat-Tits buildingのΓによる商のグラフのH_1であるから,グラフ上での共通部分を与えるpairing(|):Γ/[Γ,Γ]×Γ/[Γ,Γ]→Zを考えると,ord_p(<|>))=(|)となる.このとき,ヨδ,∀γ『(γ|δ)=0⇔EのQ rankは正』が期待される.

elliptic modularの場合はδにあたるものが0から√<-1>・∞へのpathであるが,我々の場合のδを与えるrecipeはまだ不明である,即ち,保型形式の空間の双対空間の元としては我々のδの存在は保証されているが,それが上記の様な幾何学的な形で(または,定符号四元数環の元として)explicitに表されるかどうかについては不明のままである.
非財務情報の開示と開示責任に関する法規制の研究

イギリスでは、2013年会社法規則により、ESG(環境・社会・ガバナンス)情報等と財務情報を補足する情報を提供する法定開示書類について、戦略報告書を中心とする制度への改正が行われ、民事責任のセーフハーバー規定や監査人による所定の確認制度と相まって、一層の充実が図られている。わが国でも、非財務情報の開示制度の検討を続けるにあたり、こうしたイギリス法の動向も参考に、開示内容の整理・合理化、任意開示の役割、開示責任の検討、信頼性の担保等の問題に取り組むことが重要であろう。平成25年度の研究実績としては、つぎの2点を挙げることができる。第1に、イギリスにおける非財務情報の開示に関する2013年の改正規則(これによる会社法改正)について、国内において入手できる文献・資料等を収集してその概要を把握し、改正に至る経緯、改正の具体的な内容、会社法の開示規定におけるその意義、統合報告との関係等をまとめた。イギリスでは2013年規則による改正(同年10月1日施行)によって、非財務情報の開示媒体は、戦略報告書と取締役報告書とされ、開示内容の追加や整理がなされている。このようにしてまとめた内容は、所属大学内の研究会である早稲田大学金融商品取引法研究会(2013年10月25日開催)において報告し、研究会参加者とこれについて質疑応答・意見交換を行った。また、その内容を原稿にまとめた(平成25年度内は未公表)。第2に、このような作業の中で抱いた疑問点等と、法改正を受けて現在イギリスで進められているガイドライン作成作業について、担当者から聴取調査を行うとともに、必要な資料を現地で収集するために、2014年3月4日から3月9日までロンドンに出張した。ロンドンでは、ロンドン大学高等法学研究所の図書館等で資料収集を行った他、財務報告評議会(Financial Reporting Council)と国際統合報告評議会(International Integrated Reporting Council)を訪問して担当者からの聴取調査を実施した。平成25年度の残りの期間は、この調査によって得られた資料や知見の整理に当てた。その検討・分析は次年度以降の研究において行う予定である。平成26年度における研究実績は、次の3つの内容に大別できる。第1に、前年度末にイギリスで行った監督機関(FRC)や関連団体(IIRC)における聴取調査の結果をまとめ、収集した資料とともに整理して検討するとともに、6月にFRCが公表した戦略報告書指針(Guidance on the Strategic Report)の内容を検討し、また年度末にかけて公表された統合報告に関する日本語文献の収集・分析などを進めた。第2に、統合報告に関するイギリスの制度改正(2013年の戦略報告書に関する規則の制定)に至る経緯と新制度の内容、その制度的意義等を原稿にまとめ、宝印刷総合ディスクロージャー研究所編『統合報告書による情報開示の新潮流』(同文舘出版・平成26年)所収の「第9章統合報告と制度的対応ー英国の統合報告に関する規制の試みー」として公表した。ここでは、イギリスにおける非財務情報の開示には、法制度化の前段階としてソフト・ローの活用があること、側面的支援として会社法に非財務情報の開示に関する民事責任のセーフハーバー規定が設けられたこと等も指摘した。第3に、新制度の施行により、その適用を受ける年次報告書が平成26年秋以降に公表されることから、その実例とともに、実施状況に対する評価を確認したことである。現時点の印象では、実施初年度ということもあって、イギリスにおける戦略報告書の導入は、導入初年度からその目的を達成する、ということにはなっていないようである。年次報告書の頁数がさらに増加した例も散見され、次年度以降のFRCの取組みを、今後フォローしていく必要がある。平成27年度における研究実績としては、これまで収集し、整理・分析してきた調査結果・資料等から、大別して、次の2つの内容を明らかにした点を、挙げることができる。第1に、イギリスにおいて2013年の会社法改正により、会社法上の非財務情報の開示書類として導入された戦略報告書を、「統合報告」としての性質の濃厚な開示書類であると位置付け、そのことを会社法の諸規定、FRC(財務報告評議会)の「戦略報告書指針」から検証したことと、その上で、「統合報告」の制度化ないしは法制度化のために検討すべきポイントを整理、確認したことである。このようなポイントとして、イギリスについては、会社法におけるステイクホルダーの位置づけ、不実開示等に関する民事責任の扱い、開示情報の信頼性の保証ないしは確保、そして、具体的にどのような開示規定を整備するかがあると考えられる。この内容は、2015年10月23日開催の産経フォーラムで報告した。第2に、上記のポイントの一つである、不実開示等に関する民事責任について、イギリス会社法に設けられたセーフハーバー規定の内容とその特徴を検討した。非財務情報の中でも、とりわけ問題となる将来情報(forward-looking information)については、アメリカの連邦証券諸法等にもセーフハーバー規定が設けられているが、アメリカのセーフハーバー規定等とイギリス法のそれとの異同を考察し、さらに、わが国の民事責任規定の解釈やセーフハーバー規定の導入可能性に関して、どのような示唆が得られるかを考えた。この検討の内容を中心に、第1の検討内容も加味して、論文にまとめる作業を進めた。

わが国でも、非財務情報の開示制度の検討を続けるにあたり、こうしたイギリス法の動向も参考に、開示内容の整理・合理化、任意開示の役割、開示責任の検討、信頼性の担保等の問題に取り組むことが重要であろう。必要な資料の収集・検討は順調に進んでいる。書籍刊行の機会に恵まれたため、『統合報告書による情報開示の新潮流』の中の1章として、イギリスの戦略報告書に関する規則制定に至る背景や経緯、規則の内容、監査、民事責任に関する側面的な制度等をまとめて公表することができた。書籍所収の原稿には字数の制限があったものの、これを機会にイギリスの戦略報告書制度について、元原稿として詳細な内容をまとめることができた。社会科学平成27年度には、これまでの調査・研究を総括し、イギリスの戦略報告書制度(統合報告の法制度化)について、導入後の実務の動向も踏まえて、また、わが国における非財務情報開示に関する法制を含めた制度的な整備に関する提言等を盛り込んで、研究論文に纏める予定である。できれば、論文に纏める最終段階において、研究会等でその内容を再度報告し、研究者や実務家との意見交換を行いたいと考えている。イギリスにおける非財務情報開示に関する改正規則(会社法改正)について、その経緯・内容・会社法上の意義をおおむね把握することができ、学内研究会でこれを報告することもできた。海外調査も行い、所期の目的を達成することができたといえる。しかしながら、海外調査の時期が、イギリスにおける改正規則の施行時期や学内業務との関係から、2014年の3月初旬になってしまい、年度内には、海外調査によって得られた知見等の整理までしか行うことができなかった。イギリスにおいて、2014年の中旬ころには、FSAによる新たな非財務情報開示に関するガイドラインが公表される予定であり、また同年の秋以降には、改正法に基づく実際の情報開示が企業によって行われることになる。平成26年度は、公表されるガイドラインの検討・分析と実際の開示事例の調査・検討を行い、これをこれまでの調査・検討結果とまとめていく作業を行う予定である。また、同年度以降、そうした検討・分析の結果とわが国の法規定との比較検討をまとめて、研究論文の作成作業を進展させる計画である。
分解型ガレクチンー3による甲状腺腫瘍の診断

甲状腺癌の摘出標本に対して、全長のガレクチンー3を認識する抗体、ガレクチンー3のC末端を認識する抗体を用いて免疫染色を行った。ガレクチンー3は甲状腺乳頭癌ではどの検体でも瀰漫性に発現していた。濾胞癌ではガレクチンー3の発現は検体により大きく異なっており、散在性に発現していた検体、瀰漫性に発現していた検体があった。ガレクチンー3のC末端を認識する抗体を用いた免疫染色では再現性のある結果が得られず、条件を最適化中である。分解型ガレクチンー3を検出するELISAの系の開発も目指しているが、条件の最適化を行っている。現状では分解型ガレクチンー3の検出が安定して行えていないため、非分解型ガレクチンー3の発現程度を指標にした臨床的検討を行う予定である。具体的には、検体によりガレクチンー3の発現程度が大きく異なる濾胞癌を対象にガレクチンー3の発現程度と予後についての相関を症例数を増やして検討予定である。手術検体を用いてwestern blotting,免疫染色を行いタンパクの発現解析を行っている。western blottingによる発現解析では、乳頭癌の検体では例外なくガレクチンー3は高発現していた。MMP、分解型ガレクチンー3は発現の程度にばらつきがみられた。濾胞癌の検体では、ガレクチンー3、MMP、分解型ガレクチンー3のいずれも検体によるばらつきが多かった。また、MMPの発現程度と分解型ガレクチンー3の発現に相関が認められた。濾胞腺腫では、分解型ガレクチンー3、MMPはいずれの検体でもほとんど発現していなかった。ガレクチンー3はほとんどの検体で発現を認めなかったが、発現している検体も存在した。免疫染色による検討では、ガレクチンー3の発現に関しては、乳頭癌ではいずれの検体でも瀰漫性に高発現しており、また、その発現は細胞質に局在していた。濾胞癌においては、瀰漫性に高発現しているもの、局所的に発現しているもの、ほぼ発現していないものがあったが、高発現しているものが多かった。高発現しているものに関しては、その発現は主に細胞質に認められた。濾胞腺腫に関しては局所的に発現しているものもあったが、ほとんどの検体で発現を認めなかった。MMPの発現に関しては、乳頭癌や濾胞癌といった分化癌では検体により発現程度にばらつきがあったが、周囲への浸潤傾向が強いものの方が高発現している傾向にあった。濾胞腺腫ではほぼ発現が認められなかった。分解型ガレクチンー3の免疫染色による検討ができておらず、当初の計画より遅れている。現在までのところは、予測されていた通りの結果が出ており、引き続き、免疫染色の検体数を増やして検討を続けていく予定である。ある程度解析数が増えた時点で、臨床パラメーターとの関連を検討する予定としている。免疫染色などの消耗品や研究成果の発表のための出張費に研究費を使用する予定である。
リダクションによるパンルヴェ方程式の研究

本研究は「パンルヴェ方程式を無限次元可積分系のリダクションとして捉え、パンルヴェ方程式の解を佐藤理論における『タウ』関数と結び、リダクションに与えられる方程式のすべての対称性を得る。離散パンルヴェ方程式を体系的に構成し、それらの様々な性質を考察すること」を目的とし、それに関して本年度は以下の研究成果を得た。1.離散パンルヴェ方程式の体系的な構成に関連して、「非対称QRT写像」と呼ばれている離散可積分系から構成できる離散パンルヴェ方程式の研究を行った。特に、非対称QRT写像の分類した後、各写像のde-autonomization(非自律化)に与えられる離散パンルヴェ方程式の性質と特徴を考察した。一つの特別な非対称QRT写像の場合には、写像の非自律化によって新しい離散パンルヴェ方程式が得られた。この方程式の最大の非自律的な拡張やその拡張の代数的な特徴づけは今後の重要な研究課題であると思われている。2.連続の可積分系に関して、KR階層のリダクションとして得られた1+1次元可積分系のsymmetriesを生成するrecursion operatorやそれに対応するbi-Hamiltonian表現を与える構成的方法を提案し、この方法をいくつかの実例に適用した。3.連続可積分系の可積分な離散化を行うときに有効である有理写像の構成方法を人体における免疫反応を記述する連続模型に適用した。この方法で得られた離散力学系のシミュレーションにより、提案された免疫反応の模型が示すdynamicsを分析し、模型に現れるパラメータが適当な値をとるとき、離散系と連続系がどちらもlimit cycleを持つことを示した。さらに、この方法で得られた有理写像の超離散化により、連続模型に対応するセルオートマトンを構成し、このセルオートマトンにもlimit cycleが存在することを示した。これらの結果を発表する論文は現在印刷中である。1.可積分な非線形偏差分方程式から離散パンルヴェ方程式を得るための新しいリダクション方法を提案した。これは、特異性閉じ込め条件や代数的エントロピーの手段を用い、与えられた1+1次元離散可積分系の非自律化による非自律可積分系を対象するリダクション過程に基づき、差分パンルヴェ方程式とq-差分パンルヴェ方程式の両方のタイプを与える系統的な方法である。この結果は無限次元離散可積分系と離散パンルヴェ方程式を明快に結び、離散可積分系の解釈に大きな影響を与えるものである。2.離散可積分系において、q-差分の第6パンルヴェ方程式と差分の第5パンルヴェ方程式から様々な極限や退化手順で得られる離散可積分系の分類と対称性の特徴づけを行った。これらの結果は離散パンルヴェ方程式の相互関係に関する知識を広げたものである。3.連続可積分系の可積分な離散化を行うときに有効である有理写像の構成方法を疫学的模型に適用し、得られた離散力学系の超離散化により連続模型に対応するセルオートマトンを構成した。さらに、この過程に対して妥当な模型の一つのクラスを提案した。4.無限次元可積分系のリダクション問題に関連して、A型戸田格子の拡張版のリダクションにより、新しい1+1次元可積分系列を得た。この中に、サインゴルドン方程式の拡張やアフィン幾何学におけるTzitzeica方程式の拡張も含まれている。
加齢黄斑変性症の発症因子、増悪因子および治療法の前向き研究

昨年度(15年度)に17年間におよぶ大規模な追跡調査で得られた1,000人以上にのぼる加齢黄斑変性症患者の過去の臨床データのデータベース化を行った。作成された加齢黄斑変性症患者のデータベースをもとにデータの構造解析を行い、活用可能なデータと意義づけ可能なデータを抽出した。具体的には、既往歴や家族歴、視力、眼圧、屈折値、眼底検査所見、蛍光眼底造影所見、無赤色光眼底造影所見、光干渉断層計所見、過去に行った治療、および発症に関わる全身疾患の有無、生活習慣、血液検査データなどを抽出した。そして、加齢黄斑変性の時代的変化に応じた解析を行うことができるように、データベースのプラットフォーム化を行った。そこから得られたデータをもとに加齢黄斑変性症の危険因子、悪化因子、防御因子をあきらかにするための統計解析を大型計算機システムを用いて行った。大型計算機システムは九州大学の既設のシステムを使用した。大型計算機システムによる大規模多変量統計解析を行うことで、加齢黄斑変性症と全身疾患および生活習慣や環境因子との関係を多次元的、系統的に解析することができた。本データベースをもとにしたこれらの多岐にわたる様々な統計解析の結果、加齢黄斑変性症発症に関連する重要な危険因子を見いだすことができた。また、これらの重要な危険因子の中からとりわけリスクレベルの高い危険因子を選択することで予防効果が確実な予防対策を立案することもできた。1985年より九州大学眼科学教室では1985年に加齢黄斑変性症の専門外来を立ち上げ、その後17年間にわたり1,000人以上におよぶ加齢黄斑変性症患者を追跡しデータを集めて病態の把握につとめてきた。近年、加齢黄斑変性症のなかには別の疾患と考えられる病態も混在していることがわかり、加齢黄斑変性に対する知見は時代とともに変化しているので、現代日本人の加齢黄斑変性症の実態を明らかにし、その予防と効率的な医療を実現するためには、詳細な断面調査を定量的に行い、時代に対応した追跡集団を創設する必要がある。そのため平成15年度は、1985年より17年間にわたる過去の臨床データのデータベース化をおこなった。そして得られたデータを保存し解析するための専用コンピュータを購入し、得られた情報はデータベース化してコンピュータに保存し高度なセキュリティー管理下においた。具体的にデータベース化されたデータは、既往歴・家族歴、視力、眼圧、屈折検査、〓隙灯検査、眼底検査、眼底写真撮影、蛍光眼底造影検査、無赤色光眼底造影検査、光干渉断層計検査の結果である。また、眼底写真は借用した散瞳眼底カメラによって撮影し、得られた写真はスライドホルダーで管理し黄斑変性症の判定や程度分類に用いた。
フェムト秒分光による励起水素結合体の電荷分離・陽子移動過程の直接測定

溶液中での励起水素結合体における超高速電子移動及び陽子移動過程を律する要因を明確にすることを目的としフェムト秒、ピコ秒分による研究を行った。(1)ピレノ-ルやナフト-ルと脂肪族アミンとの励起水素結合体の陽子移動過程をフェムト秒分光により直接測定した。その結果、陽子移動速度は500fsから1ps程度で溶媒の極性には大きく依存しなかった。また、室温での重水素化は陽子移動速度に大きな影響を与えないという結果が得られた。更に77K凍結溶媒中での蛍光挙動の測定からは、種々の構造を持つ水素結合体が存在し、陽子移動に適した構造を持つものからは室温同様1ps以内程度の迅速な陽子移動が観測されるが、励起状態の寿命内には陽子移動出来ないものも存在する事が分かった。これらの結果から、これらの励起水素結合体での陽子移動は比較的遅い錯体内の分子間の運動により律せられている事が示唆された。但し、このように錯体内の分子間の運動(あるいは配置)が直接に反応速度を律するような場合には、反応過程は単純な指数関数とは異なった挙動を示すと考えられ、より時間分解能の高い精度良い測定により更に詳細な機構が明確にされると考えられる。(2)水素結合体の励起状態と電子移動状態の間のエネルギ-ギャプと電荷分離反応速度との関係:ピレノ-ルやアミノピレンと種々のピリジン誘導体との水素結合体について、無極性溶媒中での挙動をフェムト秒レ-ザ-ホトリシスにより検討した。その結果、電荷分離速度は、エネルギ-ギャップに依存し我々の測定した範囲では正常領域的な振る舞いを示した。また逆に、電荷再結合は逆転領域の振る舞いを示し、通常の電子移動と同様の結果が得られた。更に測定結果を詳細に検討した結果、このような水素結合体での電子移動は、錯体内での陽子の振動と強くカップルした過程である事が示唆され、理論的また更に広範囲の系での実験的研究を計画している。
寄生植物・宿主間の生理的相互作用に関する研究

本研究においては、寄生植物と宿主の内生ジベレリン(GA)を詳細に分析し、ジベレリン生産に関する寄生植物の宿主への依存性について検討を加えた。1.ナンバンギセルおよびその宿主ススキの内生GAイネおよびススキに寄生した両ナンバンギセルから、GA_<12>,_<15>,_<24>,_9,_4といったearly-non-hydroxylation pathway上のGAと、それらからの代謝物と考えられるGA(2beta-OH-GA_<12>,GA_<37>,GA_<25>)が検出された。一方、early-13-hydroxylation pathway上のGAとしては、GA_1が共通に検出されたに過ぎなかった。このことより本植物では前者の生合成経路が主に機能していることが示唆された。これに対し宿主のススキからは、early-13-hydroxylation pathway上のGA(GA_<19>,_<20>,_1)のみが検出され、またイネの栄養生長部位のGAも同生合成経路上のGAが主であることより、ナンバンギセルは宿主から独立したGA生合成酵素系を有しているものと考えられた。2.ヤセウツボおよびその宿主クローバーの内生GAヤセウツボ、クローバーともearly-nonおよびearly-13-hydroxylation pathway上の主要GAが検出され、特にGA_<44>が共通して、極めて高いレベルで含まれていることが明かとなった。このことは、ヤセウツボがGA生産をクローバーに依存していることを示唆しており、GA生産能は寄生植物ごとに異なる可能性が示された。いずれの寄生植物にも共通する特徴として、これまで植物からの同定例の少ないGAが見いだされたことが挙げられる。特にヤセウツボからは、これまで植物からの存在が確認されていなかったGA_<47>が同定され、寄生植物固有の生理現象との関連性が示唆された。
新生児期にCapsaicinを投与したラットの三叉神経感覚系の変化

成熱ラットをペントバルビタ-ルとケタミンによる麻酔下で、三叉神経節(TG)と眼窩下神経(ION)を露出させる。次に人工呼吸下で神経筋遮断剤で非動下後、EMGの完全消失を確認する。そしてTG刺激に対する複合活動電位の逆行性応答をIONから記録する。そして刺激、記録部位の中間部の神経束に、薬物を局所投与し、これに対するA,C線維群の応答の時間経過を調べる。以上の実験手法によりこれまでに、カプサイシンのC線維に対する作用は、応答の抑制であり、その作用は濃度依存性、作用時間依存性であり、また可逆性であることが判明した。またCd^<2+>イオン(カルシウムチャネルブロッカ-)の局所投与実験により、カプサイシンの作用には、Ca^<2+>チャネルが関与していることが判明した。さらにテトドロトキシン(TTX)を用いた実験を行った結果、A線維群は50%以上抑制されるが、C線維群はほとんど抑制されない、つまり耐性を持っていることが解った。以上の結果から、C線維の痛覚搬送には、カプサイシン感受性かつTTX耐性のCa^<2+>チヤネルの関与が示唆されるわけだが、引き続き作用機序の究明のデ-タを得るべく実験を行っている。それは,Ca^<2+>チヤネルにはSubtypeが存在することが指摘されており、それらはNー、Tー、Lーtypeであり、各々薬理学的性質に差異があることが知られている。つまり、薬物オメガコノトキシン(ωーCgTX)に対しては、Nー、Lーtypeが感受性を持ち(抑制される)、Tーtypeは感受性がなく、また薬物BayーKー8644に対しては、Lーtypeは感受性がある(増強される)が、Tー、Nーtypeは感受性がないことである。この二つの薬物を用いることにより、カプサイシン感受性の痛覚搬送C線維はどのタイプのCa^<2+>チャネルを持っているのか調べることが出来るわけである。カプサイシンの、ラット三叉神経に対する作用効果については一部すでに、奨励研究(A)課題番号:63771634で報告しているが、その作用機序に関しては濃度依存性、時間依存性であることが判明しているだけである。そこで本研究課題の究明に必要と思われる作用機序について更に究明を行い以下のような新たな知見を得た。成熟ラット(ウィスタ-10w以上)をペントバルビタ-ルとケタミンを併用した麻酔下で、三叉神経節(TG)と眼窩下神経(ION)を露出させた。そしてツボクラリンで非動化し、EMG完全消失後、TG刺激に対する複合活動電位の逆行性応答をIONから記録した。そして応答の速度、刺激の閾値によりC繊維群活動を同定した。次にCa^<++>のブロッカ-であるCd^<++>をカプサイシンのかわりに神経に局所投与する実験を行った。Cd^<++>は、カプサイシンの時と同様に濃度、作用時間を変えてその効果の時間経過の観察をおこなった。濃度については50、100、200、500μmolの各々について、また作用時間は3、5、10分について検討した。Cd^<++>は作用後ノ-マルリンガ-で2030分間洗浄して取り除いた。このようにしてCd^<++>の作用前、作用中、除去後の時間経過に従ってC繊維群の活動を複合活動電位で測定した。そして作用前の応答の振幅をコントロ-ルとして相対値で表した。その結果、Cd^<++>は100μmol以上ではカプサイシンと同様にC繊維群活動を抑制し、その時間経過はカプサイシンの場合とよく一致していることがわかった。このことからカプサイシンの効果はCa^<++>チャンネルに関与するものではないかとの示唆が得られた。しかしながら、まだ十分なデ-タではないので更に確証を得るべく実験デ-タを収集中である。前年度までに、ラット三叉神経に対するカプサイシンおよびCd^<++>イオンの局所作用効果について究明を行ってきた。そしてそれら薬品の感覚神経に対する作用をA線維群とC線維群の分類の観点から検討し、A線維群に対してほとんど効果を示さず、C線維群に対しての作用は濃度依存性かつ時間依存性であることが判明してきた。しかしそれらのC線維群に対する作用機序についてはいまだ不十分であり、特にCa^<++>チャンネルとの関連が示唆されてはいるものの確定には至っていない。そこで本年度でも引続き作用機序の究明のデ-タを得るべく実験を行ってきた。そしてさらに新しいプロ-ブとして薬品テトロドトキシン(TTX)を用いた実験を始めている。この薬品は、膜チャンネルのうちNa^+チャンネルに対して特異的に作用し、かつCa^<++>チャンネルはこの薬品に耐性を示すことが指摘されている。そこで、これを利用すればカプサイシンとCa^<++>チャンネルの関係が究明できるし、別の観点からみれば、感覚神経系のA線維群、C線維群の各薬品に対する特性を調べることができ、結果として各線維の性質、痛覚との連関解明の糸口も得られると考えられる。実験手法は従来のものを応用する。まず成熟ラットをペントバルビタ-ルとケタミンによる麻酔下で、三叉神経(TG)と眼窩下神経(ION)を露出させる。次に人工呼吸下で神経筋遮断剤(ツボクラリンetc)で非動下後、EMGの完全消失を確認する。

そして刺激、記録部位の中間部の神経束に、TTXを局所投与し、これに対するA,C線維群の応答を調べる。そしてさらにその後にカプサイシンあるいはCd^<++>イオンを同部位に局所投与し、時間経過を調べる。これによりCa^<++>チャンネルの関与がさらに明確になると推測される。現在、同上手法によりTTXの濃度を変化させて各線維の応答を究明中である。成熱ラットをペントバルビタ-ルとケタミンによる麻酔下で、三叉神経節(TG)と眼窩下神経(ION)を露出させる。次に人工呼吸下で神経筋遮断剤で非動下後、EMGの完全消失を確認する。そしてTG刺激に対する複合活動電位の逆行性応答をIONから記録する。そして刺激、記録部位の中間部の神経束に、薬物を局所投与し、これに対するA,C線維群の応答の時間経過を調べる。以上の実験手法によりこれまでに、カプサイシンのC線維に対する作用は、応答の抑制であり、その作用は濃度依存性、作用時間依存性であり、また可逆性であることが判明した。またCd^<2+>イオン(カルシウムチャネルブロッカ-)の局所投与実験により、カプサイシンの作用には、Ca^<2+>チャネルが関与していることが判明した。さらにテトドロトキシン(TTX)を用いた実験を行った結果、A線維群は50%以上抑制されるが、C線維群はほとんど抑制されない、つまり耐性を持っていることが解った。以上の結果から、C線維の痛覚搬送には、カプサイシン感受性かつTTX耐性のCa^<2+>チヤネルの関与が示唆されるわけだが、引き続き作用機序の究明のデ-タを得るべく実験を行っている。それは,Ca^<2+>チヤネルにはSubtypeが存在することが指摘されており、それらはNー、Tー、Lーtypeであり、各々薬理学的性質に差異があることが知られている。つまり、薬物オメガコノトキシン(ωーCgTX)に対しては、Nー、Lーtypeが感受性を持ち(抑制される)、Tーtypeは感受性がなく、また薬物BayーKー8644に対しては、Lーtypeは感受性がある(増強される)が、Tー、Nーtypeは感受性がないことである。この二つの薬物を用いることにより、カプサイシン感受性の痛覚搬送C線維はどのタイプのCa^<2+>チャネルを持っているのか調べることが出来るわけである。
ビタミンB6によるカテプシンB阻害およびそれによる抗体産生とアレルギー発現の抑制

ビタミンB6の活性助酵素型ピリドキサール燐酸(PALP)がシステインプロテアーゼ群を阻害することは全く新しい発見である。その阻害はカテプシン群の活性基-SIIとPALPの活性アルデヒドが結合しておこることを明らかにした。ビタミンB6誘導体の中で生理的助酵素型であるPALPが一番阻害が強いことは大切で意義が深い。勝沼らはカテプシンBのX線結晶回折からカテプシンBの立体構造のコンピューターグラフィックを使用して、カテプシンBとPALPは親和性が強く結合するが、燐酸のないPALは結合が非常に弱いことを説明できた。抗原のプロセッシングプロテアーゼであるカテプシンBを強く阻害できることからこのビタミンB6誘導体のinvivoでのカテプシンBの阻害及び免疫・アレルギー発現抑制が、生理的に関与しているか、または治療薬理学的に意味があるのかを明らかにした。そのことにより(1)食餌ビタミン量と免疫・アレルギー発現の間に関係があるのか。(2)薬物量のビタミンB6投与により免疫抑制及びアレルギー発現の抑制が可能であることを明らかにした。すなわち、卵白アルブミンで感作した場合に産生されるIgElとIgGl量がビタミンB6誘導体PALとPIN投与で著明に抑制されることが証明できた。更にこれらの抑制はサイトカイン類、Il-4,IL-2等の産生抑制を介して起こっている。すなわち、ビタミンB6により抗原のプロセッシングが抑制されることにより、サイトカイン類の産生に影響を与えて、その結果としてインムノグロブリン産生に影響を与えるという事がわかった。この原理により、アレルギー発現に対してビタミンB6は予防や治療薬として使用可能であるのかを明らかにした。
ラットにおけるアンギオテンシンⅡ遺伝子ワクチンを用いた脳梗塞新規治療法の開発

脳梗塞治療の新規治療戦略の確立をめざしAngiotensin II (Ang II)DNAワクチンによる脳梗塞治療の可能性をラット脳梗塞モデルで検討した。Ang II DNAワクチン接種ラットでは中大脳動脈閉塞術適齢期の8週齢での抗体価上昇率が極めて低く、Ang IIペプチドワクチンを検討したところ非常に強い抗体産生能を有することが確認されたため、Ang IIペプチドワクチンによる脳梗塞治療の可能性を検討した。一定以上の抗体価が得られた場合に脳梗塞縮小、神経機能改善が認められ、作用機序は脳組織レニンアンギオテンシン系の活性化阻害、抗酸化作用を介したものであることが示された。平成25年度の研究成果からDNAワクチンでは研究遂行のために十分な抗AngII抗体産生が得られないことが判明したため、新たにAngIIペプチドワクチンを使用し研究をすすめた。AngIIペプチドワクチンの3回接種の結果、脳梗塞作成時点である8週齢のラット血清抗AngII抗体価は80ー62000(ED50%)と値はまちまちであった。また抗AngIIワクチン接種群とコントロール群(生理食塩水投与)との比較で収縮期血圧の有意差は認めなかった。脳梗塞体積についても被殻線条体に限局するものから、皮質を含む半球全体におよぶものまで種々の程度で認められ、ワクチン接種群、コントロール群の2群間で脳梗塞体積の有意な差は認められなかった。そこで抗体価6000をカットオフ値として、抗AngII抗体価高値群と抗体価低値群に分けて定量比較をおこなった結果、抗AngII抗体価高値群における脳梗塞体積は、抗AngII抗体価低値群、コントロール群に比較して有意に梗塞体積の縮小がみられた(p<0.05)。神経機能評価のため行った脳梗塞24時間後のmodifiedNeurological Severity Score(mNSS)では、コントロール群と比較して、抗AngII抗体価高値群、低値群いずれにおいても有意な(p<0.05)スコアの改善をみとめた。Fluorojade B (FJB)染色による梗塞巣における変性神経細胞数を各群で比較したところ、抗AngII抗体価高値群では、抗AngII抗体価低値群、コントロール群に比し有意なFJB陽性細胞減少を認めた( vs.抗体価低値群p<0.01, vs.コントロール群p<0.05)。AngIIワクチン接種抗体価高値群における、脳保護効果のメカニズムの検証の一環で抗酸化ストレスの関連を検討するため、4-HNE免疫染色を行った。コントロール群に比較し、抗AngII抗体価高値群で有意な4-HNE陽性細胞の減少を認め(p<0.05)、抗AngIIペプチドワクチンによる脳梗塞縮小効果には抗酸化作用の関連が示唆された。今年度はAngiotensinIIDNA(AngIIDNA)ワクチンの急性期脳梗塞モデルとして使用するSDラットを用い、DNAワクチン接種後の抗体価上昇率を検討した。本研究はDNAワクチン接種による抗AngII抗体産生と脳梗塞動物モデルにおける急性期脳梗塞治療効果をみることが主目的であることから、AngIIDNAワクチン接種によりラット脳梗塞モデル作成に適切な時期である生後8週齢において十分に抗体価が上昇する必要があるが、今回行ったELISA法による抗体価の測定では、抗体価の十分な増加があると判断される1/100希釈血清において吸光度が1を超える個体は9.1%と低く、抗体価上昇が不十分であった個体(吸光度0.5-1)を含めても、27%と低かった。また少数の抗体価上昇のみられた個体を対象に行った脳梗塞体積縮小効果と抗AngII抗体価上昇の間の関連性を検討した結果、抗体価上昇と梗塞縮小効果の間に明らかな関連性は見られなかった。以上の結果から同手法による実験継続は困難と判断され、AngIIDNAワクチンからAngIIペプチドワクチンへと実験手法を変更することとした。AngIIペプチドワクチンによる抗体産生能の予備検討では、SDラット4週齢、6週齢、7週齢の時点でAngIIペプチドワクチン接種を行うことで、脳梗塞作成最適時期である8週齢の時点でELISA法による抗AngII抗体価の検討では、AngIIペプチドワクチン3回接種による抗AngII抗体価上昇率(血清1/100希釈、吸光度1以上)は100%であり、AngIIペプチドワクチンはDNAワクチンに比較し、強力な抗体産生誘導作用を持つことが確認された。平成25年度の研究結果からワクチン接種での梗塞縮小効果は抗体価6000(OD 50%)以上の個体で発揮されることが明らかとなったが、本年度はAngiotensin II (Ang II)特異抗体の動態を調べ、脳梗塞保護効果の作用機序の解明をめざした。梗塞24時間後の組織を用い抗Ang II抗体の脳実質移行性を、ELISAによる抗Ang II抗体価の吸光度の梗塞側/健常側の比(脳実質抗体価比)を求めることにより定量化を試みた。

血清抗Ang II抗体価高値群(抗体価6000以上)では、脳実質梗塞側半球への抗Ang II抗体移行性が有意に高く(脳実質抗体価比:低抗体価群1±0.03,高抗体価群2.03±0.34, P<0.05)、抗Ang II抗体が脳梗塞後、血液脳関門(BBB)の破壊に伴い脳梗塞組織に移行すると考えられた。次にワクチン接種による全身、局所のレニンアンギオテンシン系(RAS)への影響を調べた。ワクチン治療群ではコントロール群(生理食塩水投与)に比し、血清Ang IIレベルの有意な増加をみとめた。抗Ang II抗体結合によりAng II生理活性が抑制された結果、フィードバックが生じたことによるものと考えられた。次に脳梗塞組織における組織Ang II濃度、組織Ang II 1型受容体(AT1R)などのRASコンポーネントの発現を検討し、脳組織RASへのワクチン接種の作用を調べた。梗塞12時間後にワクチン治療群ではコントロール群に比較し、脳実質Ang II濃度が有意に高く、ワクチンの血清Ang II濃度への作用と類似する現象と考えられた。また脳梗塞組織(24時間)でのAT1Rの遺伝子発現を検討した結果、コントロール群に比較してAng IIワクチン接種群ではAT1Rの有意な発現抑制が認められた。以上よりAng IIワクチン接種による急性期脳梗塞での脳保護作用は、脳梗塞でBBBが破壊され抗Ang II抗体が梗塞組織に移行、脳組織Ang IIに結合し、脳組織RAS活性が抑制されることで発揮されると考えられた。脳血管障害の基礎研究当初、DNAワクチンによる脳梗塞予防的治療の有効性を検証する予定であったが、ナイロン糸塞栓子による中大脳動脈閉塞法による脳梗塞モデル作成に適切な週齢に合わせて十分な抗アンギオテンシン抗体価を増加させることが難しいという問題が判明した。この問題を解決すべく、DNAワクチンの接種量、接種時期の変更、ラット脳梗塞作成時期の変更などを多様なパターンで行い、改良を試みるが、最終的にはDNAワクチンの免疫誘導能の低さが大きな障害となり、同法による研究継続は難しいものと判断した。以上の理由により、研究に遅れが生じているものの、ワクチンを用いた脳梗塞予防的治療法の有効性の検証という研究テーマの新規性は、DNAワクチンの代わりにペプチドワクチンに変更することでも十分に保たれるものと考えられ、抗AngIIペプチドワクチンによる抗AngII抗体価上昇作用はDNAワクチンと比較して非常に強いことが確認されたため、以降の研究はペプチドワクチンに変更して進めた。ペプチドワクチンに変更後は、治療効果を示すに十分な抗AngII抗体産生がみられる個体が一定の割合で得られている。現時点までの結果で脳梗塞病変の縮小がワクチン接種群で確認されていることから、引き続き、治療効果の作用機序を解明すべく検討を進めている。本研究課題では当初予定していたAngIIDNAワクチンプロトコールに従ったスケジュールに従ってDNAワクチン接種を行った場合、脳梗塞モデル作成に最適な週齢である8週齢の時点では、脳梗塞治療効果の検証を行うに十分な抗体価の上昇が得られなかったため、AngIIDNAワクチンの接種量、接種時期の検証をやり直す必要が生じた。
宇宙の過渡ベクトル分布の観測的研究

本年度は本研究の最終年度にあたり、これまでに国立天文台岡山天体物理観測所188cm望遠鏡カセグレン分光器により観測したおよそ100個の渦巻き銀河のスペクトルの統一的解析を進めた。当初計画では、回転の向きだけを求める予定であったが、得られた回転速度曲線をデータベース化して出版することにしたため、そのためのソフトウェアの整備を行った。大阪教育大学グループが天文スペクトルデータ集として、天体スペクトル画像をとりまとめて教育用にCDROMとして非営利出版する企画があり、本研究で得た画像の提供の要請を受けたので、解析した渦巻き銀河の画像のいくつかを提供して協力した。おとめ座銀河団の銀河の過渡ベクトル分布の解析経過については、個々の銀河の銀河団中での位置とその過渡ベクトルを測定して、解析したのは世界的にも例がなく、秋の日本天文学会でポスター発表した。だが、過渡ベクトル分布の統計的解析については、データが出そろうまでにまだ数ヶ月を要するため、最終結果を得るに至っていない。また、かみのけ座銀河団の視線速度分布の解析結果をX線天文衛星「あすか」によるX線温度・強度分布の解析結果と付け合わせて、銀河団中どうしの衝突合体効果の存在についての検討を継続しており、その研究経過については学会で口頭発表を行った。本研究は、これまで宇宙における渦度分布に関する系統的な研究がなされていなかったことに着目し、渦巻銀河の自転角運動量ベクトルの6次元位相空間中での分布を調べるという全く新しい手法により、宇宙における渦度分布を観測的に解明することを目的としている。具体的には、研究代表者らが既に作成した渦巻構造のカタログデータと、今回新たな観測的測定により補充した運動学的データを組み合わせて、銀河渦度ベクトルを3次元的に一意的に測定して解析することにより、これまでの研究にあった不定性を除去した解析を行うことに特色があり、意義がある。平成七年度は岡山天体物理観測所の188cm望遠鏡および91cm望遠鏡を用いて、渦巻銀河の渦巻の向き、銀河の長軸の方位角と軸比の測定値、および長軸に沿った回転速度を測定し、銀河の自転角運動量ベクトルを3次元的に決定する観測を六次にわたって行った。その結果、A426銀河団、PegI銀河団とおとめ座銀河団の渦巻銀河合計100個以上について、渦度ベクトルを測定することに成功した。渦度ベクトルの分布に偏りがあるかどうかについては解析方法の開発を含めて検討を進めている。また、これらの観測を効率的に進めるための多天体分光器の開発研究、高屈折率グリズムの試作研究も開始した。本研究は超銀河団や超空洞など宇宙の大規模構造の生成についての最近の研究の進展を踏まえ、密度揺らぎの発生と成長に着目してきたこれまでの銀河形成論をさらに深めるため、宇宙流体の理解に於いて重要な過度の発生と成長について、大規模で系統的な観測的研究を進める方策を確立することを目的とする。具体的には、個々の銀河の自転角運動量ベクトルを求め、銀河集団内での角運動量ベクトル分布の解析から、銀河形成と進化に関して新しい知見を得る方法について研究を進めた。この方法は研究代表者らが提案してきた独創的な方法であり、本年度までにおとめ座銀河団中の約一〇〇個の渦巻き銀河について、自転角運動量ベクトルを求めることに「成功した。この手法により一層効率よく解析を進めるには、同時に多数の銀河の過度ベクトルを測定する装置の開発工夫が必要であり、多天体マスク分光器の製作のための基礎技術の開発を平行して進めた。また、かみのけ座銀河団の銀河の視線速度測定データをモーメント解析することにより、かみのけ座銀河団については速度場に明らかな勾配が存在することを示した。このことはかみのけ座銀河団が回転しているか、膨張あるいは収縮運動していることを示唆している。
高繰り返しパルス放電によって発生する衝撃波と流れの干渉現象

エキシマレーザーのパルス放電部における衝撃波現象の把握と放電の安定化を目的とし、放電部の衝撃波の数値シミュレーション、放電部の発光強度の測定、シャドウグラフ法による衝撃波の観察、ルートビーク管の製作などせ行い、下記の結果を得た。1.数値シミュレーションにより、パルス放電は、放電軸方向に進行する衝撃波と流れ方向に進行する衝撃波を形成されることが予測された。放電軸方向の衝撃波は、電極表面のシース部に多量の放電エネルギーがデポジットされることによって発生するもので、1対の電極の間で反射を繰り返し長時間存在する。したがって、この衝撃波の存在は、返電の安定性に悪影響を与えるものと考えられる。2.シャドウグラフによってもこれらの衝撃波の存在が確認された。しかし、流れの方向に進行する衝撃波の位置やマッハ数は、発光強度に比例した放電エルネギーデポジットを仮定した数値シミュレーション結果とは良い一致を示さなかった。放電エネルギーデポジットの正確な評価は今後の課題である。3.今後、高速流れ中へのパルス放電現象の実験を行うため、るートビーク管の製作を行い、その基本特性を調査した。本ルートビーク管は、直径320mm、全長が10mであり、テストセクション(放電部)は20mmx500mmの矩形である。このルートビーク管により、現在はマッハ数0.5の流れ中への放電実験を開始している。今後、マッハ数が1.5までの超音速流れについても実験を行う予定である。
心筋の収縮-弛緩における細胞骨格因子の役割

ラット心室から酵素によって分離した単一心筋細胞の主要構成物質の形態維持や収縮-弛緩に果たす役割を検討する目的で以下の実験を行った。1.Brij58で膜系を除去したところ、stiffnessは例えば1.0-1.2Lo(基準長)の範囲で、約1/2に減少した。この状態でも細胞は収縮後の弛緩過程において、元の長さに自動的に戻る。2.牛の血液からゲルゾリンを精製してアクチン線維の選択的除去を行った。ゲルゾリンを作用させると、Rigor(死後硬直)状態にある心筋細胞のstiffnessは約40分後に低い一定のレベルに達した。この状態で蛍光物質であるファロイジン・ロ-ダミンをアクチンに結合させてアクチンの分布を調べ、アクチンはかなり除去されていることを確かめた。この様なアクチン除去によりstiffnessは少し減少した。これは多分、I-帯でアクチンに結合していたコネクチンが、アクチンの除去に伴いstiffnessに関与し始めるためであろう。3.ミオシン線維の部分的融解除去。溶液のイオン強度をゆっくりと0.25M程度に上げてミオシン線維の両端を部分的に融解すると、stiffnessはかなり減少した。これはA-帯でミオシンに結合していたコネクチンの一部がミオシン線維の部分的融解除去により露呈され、stiffnessに関与し始めることによるものであろう。これらの実験結果から、膜系とコネクチン線維が心筋細胞の形態維持に大きな役割を果たしていることが明らかになった。また、コネクチン線維は弛緩過程において細胞を初期長に戻す作用もあるようである。
民俗芸能保護における「記録選択」の意義に関する調査研究

2006年から2009年にかけて、以下を対象とした現地調査を実施した。2006年度:「祖父江の虫送り行事」(愛知県稲沢市)、「薩摩の水からくり」(鹿児島県南さつま市)、「吉備津彦神社の御田植祭」(岡山県岡山市)、「焼津神社の獅子木遣りと神ころがし」(静岡県焼津市)、「能勢の浄瑠璃」(大阪府能勢町)、「茅原のとんど」(奈良県御所市)2007年度:「やすらい花」(京都府京都市)、「当麻寺二十五菩薩来迎会」(奈良県葛城市)、「津島天王祭」(愛知県津島市芸能大会における調査)、「須成祭」(愛知県蟹江町)、「博多祇園山笠行事」(福岡県福岡市)、「佐伯灯籠」(京都府亀岡市)、「坂越の船祭り」(兵庫県赤穂市)、「加賀漫才」(石川県金沢市企画展示調査)、「春日の婿押し」(福岡県春日市)2008年度:「美濃流しにわか」(岐阜県美濃市)、「博多松ばやし」(福岡県福岡市)、「薩摩の水からくり」(鹿児島県南九州市再調査)、「市原の盆踊」(京都府京都市)、「上神谷のこおどり」(大阪府堺市)2009年度:「杭全神社の御田植」(大阪府大阪市平野区)、「松前神楽」(北海道小樽市)、「明清楽」(長崎県長崎市)これらの確認調査では、主として選択後の変容の有無等について調査した。平成18年度は、本研究遂行にあたって、現地調査での音声・映像データの収集・整理に必要な設備備品を整備する。現地調査としては、昭和50年の法改正以前に、無形文化財として記録選択された205件のうち、民俗文化財指定制度発足後に未だ指定されるにいたっていない81件の無形民俗文化財を対象とし、そのうち6件程度を抽出する。平成19年度は、昭和50年以前に記録選択された無形民俗文化財のうち、現在までに重要無形民俗文化財に指定されたものを中心に引き続き調査を実施する。平成20年度は、昭和51年以降(現行指定制度発足後)に記録選択された無形民俗文化財のうち、現在までに重要無形民俗文化財に指定されていないものを中心に引き続き調査を実施する。平成21年度は、昭和50年以降に記録選択された無形民俗文化財のうち、現在までに重要無形民俗文化財に指定されたものの調査と、前3カ年に行ったものの追加調査及び再調査を実施する。平成18年度は、初年度調査として、以下の記録作成等の措置を講ずべき無形民俗文化財を対象にその現状確認調査を実施した。(1)祖父江の虫送り行事(愛知県稲沢市)1991(平成3)年2月2日選択(2)薩摩の水からくり(鹿児島県南さつま市)1984(昭和59)年12月20日選択(3)吉備津彦神社の御田植祭(岡山県岡山市)1979(昭和54)年12月7日選択(4)焼津神社の獅子木遣りと神ころがし(静岡県焼津市)1978(昭和53)年12月8日選択(5)能勢の浄瑠璃(大阪府能勢町)1999(平成11)年12月3日選択(6)茅原のとんど(奈良県御所市)1978(昭和53)年3月25日選択これらの確認にあたっては、それぞれの記録選択時における概要説明と、実際の公開状況を比較するとともに、可能な限り地元関係者からの情報収集を行い、記録選択後の変化等につき調査した。主として選択後の変容等について調査した。その結果、本年度の6件に関しては、公開期日が記録選択時と比べ、直近の土曜・日曜に変更されている、行事の主体が新しい組織形態に移行するなどの変化は若干認められたが、民俗芸能の芸態及び行事次第等の大部分は、選択時の状況を比較的良好に保っていることが確認された。

なお、市町村合併の進行に伴い、本年度調査対象とした案件のうちのいくつかは、記録選択時から比べ行政単位がここ数年で格段に拡大しており、その影響による変容については、今後も確認が必要である。平成19年度は、調査として、以下の記録作成等の措置を講ずべき無形民俗文化財を対象にその現状確認調査を実施した。(1)やすらい花(京都府京都市)1975(昭和50)年12月8日選択(2)当麻寺二十五菩薩来迎会(奈良県葛城市)1976(昭和51)年12月25日選択(3)津島天王祭(愛知県津島市)1967(昭和47)年3月選択(芸能大会における調査)(4)須成祭(愛知県蟹江町)1999(平成11)年2月6日選択(5)博多祇園山笠行事(福岡県福岡市)1964(昭和39)年3月選択(6)佐伯灯籠(京都府亀岡市)1992(平成4)年2月25目選択(7)坂越の船祭り(兵庫県赤穂市)1992(平成4)年2月25目選択これらの確認にあたっては、主として選択後の変容等について調査した。その結果、本年度の7件に関とては、期日の変容は若干認められたが、その大部分は選択時の状況を比較的良好に保っているにとが確認された。平成20年度は、調査として、以下の記録作成等の措置を講ずべき無形民俗文化財を対象にその現状確認調査を実施した。(1)美濃流しにわか(魏岐阜県美濃市)1996(平成8)年11月28日選択(2)博多松ばやし(福岡県福岡市)1976(昭和51)年12月25日選択(3)薩摩の水からくり(鹿児島県南九州市)1984(昭和54)年12月20日選択(再調査)(4)市原の盆踊(京都府京都市)2008(平成20)年3月13日選択(5)上神谷のこおどり(大阪府堺市)1972(昭和47)年8月5日選択これらの確認にあたっては、主として選択後の変容等について調査した。その結果、本年度の5件に関しては、期日の変容は若干認められたが、その大部分は選択時の状況を比較的良好に保っていることが確認された。本研究は、国により記録選択された無形民俗文化財の民俗芸能について、種別・地域・選択時期毎に多くのサンプルを抽出して現地調査を実施して、個々の実態を把握し分析することにより、民俗芸能保護にとっての意義を実証的に明らかにしようとするものであり、昨年度までに18件について公開調査を実施した。その最終年度である平成21年度は、それらに加え以下の記録作成等の措置を講ずべき無形民俗文化財を対象にその現状確認調査を実施した。1杭全神社の御田植(大阪府大阪市平野区)2008(平成20)年3月13日選択2松前神楽(北海道小樽市)1995(平成7)年12月26日選択3明清楽(長崎県長崎市)1978(昭和53)年3月25日選択但し、選択時は「無形文化財」としての選択。九州地区民俗芸能大会での公開確認を実施。これらの確認にあたっては、主として選択後の変容等について調査した。その結果、本年度の3件に関しては、期日の変容・公開機会の増加・公開環境の変化等は認められたが、その核心である芸態の大部分は選択時の状況を比較的良好に保っていることが確認された。さらに今年度は、昨年までの現地調査の補足として、大阪府立上方演芸資料館、国立民族学博物館、大阪府立図書館、名古屋市博物館等で関連資料の確認調査を行った。なお昨年度までの調査研究成果と合わせ、今後整理検討を加え、学会等で発表する予定である。