hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マウスの超音波発声とその認知を司る神経機構の解明

マウスの超音波発声は時系列構造を持つことが知られており,その神経メカニズムが注目されている.本研究では,DBA/2Jマウスの超音波発声が老化に伴う難聴に従ってどのように変化するのか調べ,68週齢では発達効果により基本周波数が下降していくのに対し,1113週齢では聴力の低下に伴い基本周波数が上昇(難聴効果)していくことを明らかにした.また,聴覚皮質内における神経情報伝達を解析するために,SAMマウスの聴覚皮質を含む急性スライス切片から多点同時計測を行い,電流源密度解析を用いて電流源の時空間ダイナミクスを可視化した.その結果,深層から浅層へ,そして層に平行に活動伝搬していく様子が得られた.本研究の目的は,複雑な時系列規則を持ったマウスの超音波発声(USV: ultrasonic vocalization)を司る神経メカニズムを明らかにすることである.USVの時系列規則はヒトの言語と比べれば単純なものではあるが,複雑な時系列規則を持った発声を処理する聴覚情報処理の脳機構を明らかにするために役立つと期待される.本年度は,昨年までの成果を踏まえ,C57BL6/J,SAM-R1, SAM-P1系統のマウス聴覚皮質における神経情報伝達特性を定量的に調べるために,聴覚皮質を含むin vitro急性スライス切片における多点同時計測を行った.深層を電気刺激した際の局所電場電位(Local field potential: LFP)を8×8=64-chの記録点から計測し,電流源密度解析(current-source density analysis)を用いて電流源の時空間ダイナミクスを可視化した.その結果,深層から浅層へ,そして層に平行に活動伝搬していく様子が可視化できたが,その定量的特性に系統間の違いは見られなかった.また,急速に難聴が進むことが知られているDBA/2Jマウスを用い,難聴の程度と超音波発声の音響学的な特性との関係を調べる実験も行った.各週齢において聴性脳幹応答(ABR: auditory brainstem response)の閾値を測定して聴力を評価し,それぞれの個体の超音波発声を録音し,その音要素の基本周波数を推定した.その結果,68週齢で聴力がまだ低下していかない場合には基本周波数が下降(発達効果)していくのに対し,1113週齢で聴力が低下していく場合には基本周波数が上昇(難聴効果)していく傾向にあることが分かった.これらの一連の結果は,マウスの超音波発声における聴覚皮質の役割や,その生得性/学習性の議論に有益な情報を与えていると考えられる.マウスの超音波発声は時系列構造を持つことが知られており,その神経メカニズムが注目されている.本研究では,DBA/2Jマウスの超音波発声が老化に伴う難聴に従ってどのように変化するのか調べ,68週齢では発達効果により基本周波数が下降していくのに対し,1113週齢では聴力の低下に伴い基本周波数が上昇(難聴効果)していくことを明らかにした.また,聴覚皮質内における神経情報伝達を解析するために,SAMマウスの聴覚皮質を含む急性スライス切片から多点同時計測を行い,電流源密度解析を用いて電流源の時空間ダイナミクスを可視化した.その結果,深層から浅層へ,そして層に平行に活動伝搬していく様子が得られた.本研究では,複雑な時系列規則を持ったマウスの超音波発声の神経機構を明らかにすることを通して、ヒトの言語に見られるような高度な音声情報処理能力の脳機構に迫るとこを目指している。本年度は,まず超音波発声を録音するために必要な超音波マイクとその録音システムを購入し,そのセットアップを行った.これを用いて,BALB/cとC57BL6/Jマウスのオスがメスの尿の匂いを嗅いだ際の超音波発声を録音した。さらに,通常老化の約2倍の速さで老化が進むことが知られている老化促進モデルマウス(SAMR1, SAMP1, SAMP8, SAMP10)の超音波発声についても収集を行った。各系統における超音波発声のデータのサウンドスペクトラムを計算し,そのパターンを詳細に解析した.複雑な時系列を形成している音要素を抽出し、その時系列規則を推定した。さらに、個々の音要素を構成している音響要素を分類し、それぞれの音要素がどのような音響要素の組み合わせからなっているか分析した。その結果、音要素の組み合わせ、音響要素の組み合わせともに系統差があることが分かった。マウスの歌は,いくつかの音響要素が集まって音要素を構成し,その音要素の時系列パターンによって特徴づけられている.上記の結果は,そのそれぞれの階層において系統差間に違いがあることを意味しており,遺伝的な違いによってマウスの超音波発声のどの部分が影響を受けるのかという点において基礎的な知見を提供できた.今後の遺伝子組み換えマウスを用いた神経科学的研究へと繋がる重要な結果といえる.当初の予定通り、マウスの超音波発声を十分な量録音することができ、解析の結果として各レベルにおける系統差を明らかにすることができた。当初は、BALB/cとC57BL6/Jマウスだけを想定していたが、追加で老化促進モデルマウスの超音波発声についてもデータを集めることが出来た。これは、老化研究を見据えた場合、非常に有意義であったと考えている。当初は、発声を司る運動皮質のニューロン活動を記録する計画になっていたが、それを補えるほどの価値があると判断している。

本年度得られたマウスの各系統における超音波発声のデータを詳細に解析し、各系統における音要素とその系列規則、音響要素とその組み合わせを自由に変更させることのできる人工合成音を作成するためのシステムを構築し、電気生理実験のための音刺激の作成を行う。次に、麻酔下のマウスの聴覚皮質から多点電極によって多数の神経細胞の活動を記録し、これらの人工音に対する応答を詳細に調べることにより、聴覚野のそれぞれのニューロンの音声情報処理様式を解析する。これにより、マウスの聴覚野において超音波発声がどのように処理されているのかを明らかにする。該当なし.
流早産・妊娠高血圧腎症病態解明に向けたＴｈ１７細胞／制御性Ｔ細胞の機能解析

胎児は母体に対してある種の移植片に例えられる。以前より妊娠高血圧症候群は、移植片拒絶反応とも考えられてきた。重症の妊娠高血圧症候群で、胎盤に著明な絨毛炎を認めた症例を経験した。絨毛の免疫染色には、補体の分解産物C4dの巣状の沈着を認めた。重症の妊娠高血圧症候群症例の胎盤で、絨毛炎とC4dの沈着を認めたのは8例中本例のみで、本例は抗リン脂質抗体陽性であった。近年、Th17が臓器移植後の拒絶反応に関与していることが報告され始めているが、絨毛内に集簇したリンパ球はTh17は少数で、ほとんどはCD8陽性細胞障害性T細胞であった。胎盤の炎症反応ではTh17の関与は確認できなかった。関連学会へ出席や文献からの情報収集により、マウスではある種の腸内細菌の存在が、腸管粘膜内の制御性T細胞やTh17細胞の分化に強く影響していることが分かった。腸内細菌による炎症性腸疾患の症状軽減や、病原微生物からの感染防御も可能であることが示唆されてきている。腟内でも、腟内細菌叢の破綻(細菌性腟症)が腟炎・頸管炎に波及し、切迫早産を引き起こすことが以前より言われている。当教室の塩﨑は、切迫早産症例と正常妊婦において、腸内細菌叢が異なっていることを報告した(第17回腸内細菌学会シンポジウム、東京)。また、肥満や糖尿病患者の腸内細菌叢の乱れが指摘されてきている。妊娠後期は肥満や糖尿病患者に類似した腸内細菌叢への変化がみられるとの報告もある。腸内細菌叢を正常化させることで、制御性T細胞やTh17細胞をバランスよく発現させることで、早産や妊娠高血圧症候群の発症の予防につながるのではないかと注目している。関連学会への出席やその後の文献により、IL-17は、IL-17AからFまでの6つのファミリー分子が存在し、その由来細胞と役割が少しずつ異なることが分かってきていること、気道や消化管など粘膜面ではγδT細胞の比率が高く、重要なIL-17Aの産生細胞であることが分かってきていることなどの情報を得た。これまで、強力な炎症誘導性サイトカインであるという認識であったが、微生物からの感染防御に重要なサイトカインであるとの認識が強まってきており、IL-17を低下させることが、必ずしも良い結果になるとは限らないようである。また、我々は進行流産で脱落膜内にTh17細胞の増加が見られ、流産胎児の排除にTh17細胞が関与していることを報告している(Nakashima A, Ito M, Saito Sら, Am J Reprod Immunol.2010)が、移植片拒絶応答、とくに急性拒絶への関与を示唆する報告も散見され、母児接点での免疫寛容の破綻が原因とも言われている妊娠高血圧症候群への関与が予想される。Th17細胞は移植片拒絶反応に関与することが報告されているが、胎児も母体に対してある種の移植片に例えられる。そう考えると、早産や妊娠高血圧症候群は移植片拒絶反応とも考えられる。妊娠高血圧症候群ではなかったが、重症の子宮内胎児発育遅延を認めた症例で、母体の血中抗HLA抗体が陽性であった症例を経験した。抗HLA抗体は移植片拒絶反応の代表的なマーカーであるが、胎盤での炎症反応は軽度あった。特徴的だったのは絨毛内の胎児側の毛細血管内皮細胞にC4dの沈着を認めた。そこで報告者は、重症の妊娠高血圧腎症症例8例の胎盤で、リンパ球(CD3,CD8,IL-17)、マクロファージ(CD68,CD163)、補体分解産物C4を免疫染色することで、移植片拒絶様の反応が起こっていないかを確認した。8例中一例で絨毛や絨毛間腔に著明なリンパ球の集簇があり、絨毛炎を認めた。その症例胎盤ではC4dの瀰漫性な巣状沈着を認めた。集簇したリンパ球の一部はIL-17陽性リンパ球であった。妊娠高血圧腎症の発生機序の一つとして、IL-17が関与する胎児拒絶反応がある可能性を示唆している。今後症例を重ね、妊娠高血圧症候群の病態を明らかにするとともに、予防や治療についても考察していきたい。産科学本年度に産前・産後・育児休暇を取得したこともあり、研究が当初の予定通りに進行しなかったため、補助事業期間の延長を申請し、受理していただいた。該当症例の抽出、必要試薬の選定、購入など今年度の計画実施可能な状態になっている。(1)子宮内

炎症の指標としてのTh17細胞、制御性T細胞;羊水中のサイトカインと病理学的診断、病原微生物の細菌学的検査結果、新生児の後遺症の有無とを照らし合わせ、IL-17の子宮内炎症への関与を考察する。(2)妊娠高血圧腎症とのかかわり;妊娠高血圧腎症の脱落膜内でのTh17細胞発言の有無を免疫組織学的に確認し、症状との相関をみる。(1)子宮内炎症の指標としてのTh17細胞、Treg細胞;羊水中のサイトカインと病理学的診断、病原微生物の細菌学的検査結果、新生児の後遺症の有無を照らし合わせ、IL-17の子宮内炎症への関与を考察する。(2)妊娠高血圧腎症との係わり;妊娠高血圧腎症の脱落膜内でのTh17細胞発現の有無を免疫組織学的に確認し、症状との相関をみる本年度に産前・産後・育児休暇を取得したこともあり、研究が当初の予定通りに進行しなかったため、補助事業期間の延長を申請し、受理していただいた。(1)子宮内炎症の指標としてのTh17細胞、制御性T細胞;羊水中のサイトカインと病理学的診断、病原微生物の細菌学的検査結果、新生児の後遺症の有無とを照らし合わせ、IL-17の子宮内炎症への関与を考察する。該当なし
ベロ毒素の新しい生物活性-サイトカインの発現誘導

細胞毒性以外のベロ毒素/志賀毒素(Stx)の生物活性として、高濃度を用いた場合に単球/マクロファージに対してサイトカイン産生誘導活性があることが知られている。我々は腸管上皮細胞様に分化したヒト由来の培養細胞に対しては非常に低濃度のStxに同活性があることを明らかにした。Stxは受容体への結合活性を有するBサブユニットとRNA N-グリコシダーゼ活性を有するAサプユニットから成るが、Stxと同様の酵素活性を有するが、Bサブユニットの結合する受容体分子が異なる植物毒素・リシンにも同じ細胞に対してサイトカイン産生誘導活性があることがわかった。両者の誘導するサイトカインの種類を比較するために種々のサイトカインmRNAの発現を調べたところ、どちらの毒素も同じ活性を示し、IL-8,MCP-1,MIP-1α,TNFα,MIP-1βの各mRNAを誘導するが、IL-1βmRNAは誘導しなかった。ベロ毒素の細胞毒性は同毒素の受容体である糖脂質・Gb3を含むリポソームで阻害することを我々は既に見出している。そこでサイトカイン誘導活性に対する影響を調べたところ、このリポソームでIL-8産生が抑制されることがわかった。また同様に、リシンの細胞毒性を中和することが知られているラクトースはリシンのサイトカイン誘導活性を中和した。これらの結果から、両毒素とも細胞毒性を示すのと同じ経路で細胞内に取り込まれ、両毒素の有するRNA N-グリコシダーゼ活性によってサイトカイン産生誘導をすることがわかった。紬胞毒性以外のべ口毒素/志賀毒素(Stx)の生物活性として、高濃度を用いた場合に単球/マクロファージに対してサイトカイン産生誘導活性があることが知られている。すなわち10-100pg/ml Stx1でCaco-2細胞を刺激すると4時間以内にIL-8、MCP-1、TNFαのmRNAの発現が顕著に亢進し、24時間以内には培養上清中のIL-8量が増加した。この濃度は最もStx感受性が高い細胞のひとつであるべ口細胞に対するStxの毒性発現に必要な濃度に匹敵する程に低く、生体内でも充分起こり得る現象と考えられた。Stxは受容体への結合活性を有するBサブユニットとRNA N-グリコシダーゼ活性を有するAサブユニットから成るが、Aサブユニットの活性部位のアミノ酸を置換して酵素活性をなくした変異Stx1にはサイトカイン誘導活性は見られなかった。さらにStxと同様の酵素活性を有するが、Bサブユニットの結合する受容体分子が異なる植物毒素・リシンにもサイトカイン産生誘導活性が確認された。これらの結果から、Stxのサイトカイン誘導活性にはAサブユニットの酵素活性が重要であり、Bサブユニットが結合する細胞膜受容体は関与しないことがわかった。またStxによる同様のサイトカイン誘導活性が、ヒト培養腎メサンギウム細胞に対しても観察された。以上の結果から、この活性がStxの血管内皮細胞に対する細胞傷害性の亢進に関与し、その結果、溶血性尿毒症症候群を引き起こすという新しい仮説が考えられた。Stxは受容体への結合活性を有するBサブユニットとRNA N-グリコシダーゼ活性を有するA

サブユニットから成るが、Stxと同様の酵素活性を有するが、Bサブユニットの結合する受容体分子が異なる植物毒素・リシンにも同じ細胞に対してサイトカイン産生誘導活性があることがわかった。両者の誘導するサイトカインの種類を比較するために種々のサイトカインmRNAの発現を調べたところ、どちらの毒素も同じ活性を示し、IL-8,MCP-1,MIP-1α,TNFα,MIP-1βの各mRNAを誘導するが、IL-1βmRNAは誘導しなかった。ベロ毒素の細胞毒性は同毒素の受容体である糖脂質・Gb3を含むリポソームで阻害することを我々は既に見出している。そこでサイトカイン誘導活性に対する影響を調べたところ、このリポソームでIL-8産生が抑制されることがわかった。また同様に、リシンの細胞毒性を中和することが知られているラクトースはリシンのサイトカイン誘導活性を中和した。これらの結果から、両毒素とも細胞毒性を示すのと同じ経路で細胞内に取り込まれ、両毒素の有するRNA N-グリコシダーゼ活性によってサイトカイン産生誘導をすることがわかった。
自閉スペクトラム症児の早期療育および親支援プログラムの効果検証と予後調査

大阪府の発達障がい児療育拠点センターにおいて実施されたTEACCHを基本とした親支援プログラムとペアレント・トレーニングの介入前後の比較による効果を検討した。両プログラムにおいて「親のストレス」、「親の自信度」、「SDQ」の『行為』に有意な改善が見られた。これらの療育拠点センターで療育を受けた子どもの長期予後は、親および子ども自身の評価による現在の子どものQOL(KINDL(R)は、一般中学生よりも『友だち関係』以外は高く、さらにCBCLの『非行』や『攻撃的行動』は90%以上が正常域だった。自由記述の分析から、専門的サービスが学齢期以降も継続して得られることへのニーズが強いことが確認できた。発達障害児とその親に対する効果的な支援プログラムの在り方についての検討を行うために、A県内の発達障害児療育拠点センターに在籍する児童の保護者459名に対して、「発達障がい児・者をもつ親のストレッサー尺度」(山根、2013)、「家族の自信度アンケート」(岩坂ら、2012)、「子どもの強さと困難さアンケート」(SDQ)を用いて介入の前後で調査をおこなった。回答率88.2%、有効回答率は81.0%であった。発達障害を有する児童の平均年齢は5.2歳(±1.48)であった。ペアレント・トレーニング(以下ペアトレ)を受けた保護者は61名(18.6%)、受けていなかった保護者は267名(81.4%)であった。結果は、「ストレッサー尺度」ではペアトレを受けた群ではすべての因子及び合計得点において有意に改善が見られた。ペアトレを受けていなかった群では「周囲の理解のなさ」因子においては、前後の変化に有意差が見られなかったが、その他の3因子および合計得点においては有意な改善が見られた。「家族の自信度アンケート」では、どちらの群も前後で合計得点に有意に自信度の上昇を認めた。SDQの得点では、ペアトレを受けた群では前後で有意な変化はなかった。ペアトレを受けなかった群ではサブカテゴリーの「行為」、「多動/不注意」、「合計得点」で有意な低下(改善)がみられ、「向社会性」では有意な上昇がみられた。以上の結果から、ペアトレの受講の有無によらず、発達障害児療育拠点センターが従来から行ってきたTEACCHプログラムの考え方に基づく療育の効果について、保護者のストレス度と自信度、保護者の評定による子どもの行動において有意な改善が認められたと言える。従来の療育に加えて、ペアトレを実施した群においては、実施しなかった群と比べて、親のストレス度と自信度において大きな改善が認められたことは、従来の療育プログラムに加えてペアトレを実施することの有効性が示唆された。当初の計画より全体として約2倍のデータ収集を行い、27年度に実施したアンケートの集計と分析を終えることができた。当初、ペアレント・トレーニングを実施した時期の違いも含めて4群比較をする計画であったが、療育開始前にペアレント・トレーニングを実施した対象者からのデータを回収することが困難であったため、ペアレント・トレーニングを並行して実施した群と従来の療育のみ実施した群との2群比較をおこなった。一方、当初実施予定の「発達障がい児・者をもつ親のストレッサー尺度」(山根、2013)と「家族の自信度アンケート」(岩坂編著、2012)に加えて「子どもの強さと困難さアンケート」(Strengths and Difficulties Questionnaire)も実施し、子どもの行動の変容についても調査した。発達障害児とその保護者に対する効果的な支援プログラムのあり方についての検討を行うために、A県内の発達障害児療育拠点センターに在籍する児童の保護者に対して「発達障がい児・者をもつ親のストレッサー尺度」(山根、2013)、「家族の自信度アンケート)(岩坂ら、2012)、「子どもの強さと困難さアンケート)(SDQ)を用いて、介入の前後で調査をおこなった。昨年度はペアレント・トレーニング受講群の有効回答数が61名で少なかったため、さらに調査を行い、合わせて132名の有効回答を得、従来の保護者研修受講群303名との2群間比較をおこなった。親のストレッサー尺度では、ペアトレ受講群、従来の保護者研修受講群ともに、「周囲の理解のなさ」因子以外の3因子においては有意な改善が見られた。家族の自信度アンケートでは、両群とも前後で合計得点に有意に自信度の上昇を認めた。ペアトレ受講群では、保護者研修受講群より、有意に自信度の上昇がみられた。SDQではペアトレ受講群では介入の前後で「行為」得点に有意な改善がみられた。従来の保護者研修受講群では「行為」、「多動/不注意」、「向社会性」「困難さ合計」で有意な改善がみられた。平成28年9月7日9月9日にノースカロライナ大学TEACCH自閉症プログラムの視察をおこなった。TEACCH自閉症プログラムで現在開発中の早期の家庭介入プログラム(FITT)について情報収集を行った。また27年度の科研の成果である「自閉スペクトラム症児の早期療育および親支援プログラムの効果検証」の内容について報告し、情報交換を行った。

また、TEACCH自閉症プログラムで早期介入を受け、現在成人期に達している方の長期予後調査について情報収集を行い、調査項目および調査結果について情報を得、本研究の予後調査項目の参考とした。予後調査項目の策定については、内外の先行研究を調査し、項目について精査を行ったが、調査項目および使用するアンケートの選定に時間を要し、28年度中に予備調査を実施することができなかった。そのため、29年度に早急に予備調査を実施し、本調査を行う予定である。自閉スペクトラム症児の早期療育および親支援プログラムの予後調査により、予後とその影響要因について検討することを目的として、A県内の発達障害児療育拠点センター6か所において、2008年2010年の間に療育を受けた者846名のうち、研究参加への同意が得られた214名に対し、各療育拠点より以下の質問紙を送付し郵送にて回収した。1AQ日本語版・児童用(AQ)2家族の自信度アンケート3子どもの行動チェックリスト(CBCL)4子どものQOL尺度KINDL(R)の小・中学生版QOL尺度(親用)と、小学生版/中学生版QOL尺度。回収された質問紙は166通、有効回答は163通であった。対象児の平均年齢は13.6歳(±1.71)であった。対象児のQOL尺度得点を日本の健常な中学生群のデータ(n=2306)と対応のないt検定を用いて比較した結果、「身体的健康」「自尊感情」「家族」「学校生活」「総得点」では対象児のQOLが有意に高く、「友だち」では有意に低かった。さらに、CBCLの下位尺度の「非行的行動」や「攻撃的行動」は90%以上が正常域であったことから、現在の適応状況は概ね良好であることが示された。一方、「社会性」、「思考」、「注意」といった障害特性に関連する問題と、「不安/抑うつ」、「ひきこもり」の二次障害としての問題をもつ子どもが20%程度いることが示された。自由記述(n=149)の分析では、最も助けになった支援の上位3位は、「療育拠点センター」49名、「放課後等デイサービス」47名、「児童発達支援センター」27名であった。概ね良好な予後の結果が得られた要因として、これらのサービスを受けてきたことが考えられる。また、要望に関する自由記述(n=104)の分析から、サービス内容の充実と継続した支援が抽出され、専門的サービスが学齢期以降も継続して得られることへのニーズが確認できた。大阪府の発達障がい児療育拠点センターにおいて実施されたTEACCHを基本とした親支援プログラムとペアレント・トレーニングの介入前後の比較による効果を検討した。両プログラムにおいて「親のストレス」、「親の自信度」、「SDQ」の『行為』に有意な改善が見られた。これらの療育拠点センターで療育を受けた子どもの長期予後は、親および子ども自身の評価による現在の子どものQOL(KINDL(R)は、一般中学生よりも『友だち関係』以外は高く、さらにCBCLの『非行』や『攻撃的行動』は90%以上が正常域だった。自由記述の分析から、専門的サービスが学齢期以降も継続して得られることへのニーズが強いことが確認できた。今年度は、27年度の研究成果を中間報告として、日本特殊教育学会で発表予定である。また、「発達障害児療育拠点事業の長期的予後調査」のための情報収集および予備調査のために、9月に米国ノースカロライナ大学のTEACCH Autism Programの年次大会に参加し、TEACCHで行われている長期予後調査について情報収集を行う。
中間圏・下部熱圏における大循環形成過程と大気微量成分変動

本研究課題2年目に当たる平成29年度も、衛星データと再解析データを用い、引き続き、成層圏・中間圏・下部熱圏領域について、北半球冬季の循環場とプラネタリー波の構造を詳細に解析した。まず、プラネタリー波を、停滞性成分と移動性成分に分離して、それぞれの出現特性を調べた。移動性成分は、上部成層圏から中間圏にかけての高緯度域で生成され、その領域の東西風の構造から、不安定の必要条件を満たしていた。特に中間圏では、この移動性のプラネタリー波が子午面循環形成に強く寄与していることがわかった。次に、5種類の再解析データにおける成層圏大規模循環場と温度場の再現性を、MLS衛星データを用いて検証するとともに、各再解析間の類似点・相違点を調査した。再解析間相違は、東西風に関しては赤道域の成層圏から中間圏にかけて大きいが、温度場には緯度依存性が小さいことが判明した。成層圏から中間圏にかけての半年周期振動(SAO)の再現性には再解析間で大きな違いが見られた。一方、事例解析では、2011年11月下旬に発生した中間圏の亜熱帯および極域の西風ジェットの強化(ダブルジェットイベント)の成因に関して、衛星観測データを用いて詳細な解析を行った。その結果、下層からの大規模波および中間圏内での不安定波の影響ではなく、より小規模な波の影響が重要であることが示唆された。観測結果を検証するため、ダブルジェットイベントの再現実験に着手した。また、2016年に生じた赤道域準二年周期振動(QBO)の東西風位相変化の特異性に関し、力学場と、オゾンや塩化水素などの大気微量成分変動の詳細な解析を進めた。さらに、中間圏・下部熱圏を含む標準解像度および高解像度の大気大循環モデルを用いて、2016年に観測された特異な成層圏QBOの再現実験とメカニズムの解明に成功し、成果をまとめ論文発表を行った。衛星データと再解析データを用いた詳細な解析で、移動性プラネタリー波の特性が明らかとなった。また、2011年の中間圏ダブルジェットイベントについて、衛星データに基づく解析を進め、大気大循環モデルによる数値実験に着手できた。さらに、2016年のQBOの特異な東西風位相変化の再現実験とメカニズムの解明に成功し、それに伴う微量成分変動の解析が進展した。上記の成果を学術論文や国内外の研究集会で発表することができた。平成29年度に得られた成果に基づき、以下の項目を中心に研究を進める。・中間圏冬季に見られる移動性の大規模波動に関する形成機構の解明をさらに進める。・2011年の中間圏ダブルジェットイベントについて数値実験を進め、観測結果と比較する。・2016年におけるQBOの特異な東西風位相変化に関し、微量成分変動と力学場の関係を明らかにする。・2018年2月に生じた大規模突然昇温の解析を行う。本研究課題1年目に当たる平成28年度は、高精度で広い高度領域をカバーできる測器MLS、SABERによる衛星データと、再解析データJRA-55を用い、衛星データが存在する2004年以降の期間における成層圏・中間圏・下部熱圏領域について、北半球冬季の平均的な循環場と、成層圏突然昇温時の循環場を詳細に解析した。その結果、冬季中間圏には、中間圏内で生成されていると見られる移動性の大規模波動がしばしば出現し、それらが冬季中間圏の西風減速に大きく寄与していることが示された。さらに、それらは成層圏突然昇温の前後で顕著に出現することがわかった。一方、2011年北半球初冬の成層圏から中間圏において、亜熱帯ジェットと、極域の西風ジェットが同時に発達する特異事例が見出され、この期間の微量気体成分及び力学場を詳細に解析した結果、中間圏起源の力学的影響が対流圏にまで及んでいることが示された。次に高度90kmまでをカバーする標準解像度の大気大循環モデル実験を行った。その結果、成層圏・中間圏の赤道域半年周期振動と、それに伴なう水蒸気変動が再現された。一方、複数の再解析データを用いて成層圏半年振動の再現性と、モデル実験結果の比較を行ったところ、再解析間、およびモデル実験結果との違いは赤道域近傍で大きいことがわかった。また、2016年には、赤道域準二年周期振動(QBO)の東西風位相変化に過去には見られなかった特異な特徴が出現したので、それに伴う力学場と、オゾンや塩化水素などの大気微量成分変動の解析に着手した。これに関し、標準解像度の大気大循環モデルを用いて、特異なQBOの特徴の再現実験を試行した。延べ600メンバーを超える初期値からのアンサンブル実験を実施したが、再現することができなかった。衛星データと再解析データを用いた詳細な解析で、下部熱圏域までの大気領域についての冬季の平均的描像が得られるとともに、2011年北半球初冬と、2016年の赤道域に、特異な大循環の出現を抽出することができ、それに関する解析に着手することができた。また、標準解像度の大気大循環モデル実験にも着手できた。結果を国内外の研究集会で発表することができた。

移動性成分は、上部成層圏から中間圏にかけての高緯度域で生成され、その領域の東西風の構造から、不安定の必要条件を満たしていた。特に中間圏では、この移動性のプラネタリー波が子午面循環形成に強く寄与していることがわかった。次に、5種類の再解析データにおける成層圏大規模循環場と温度場の再現性を、MLS衛星データを用いて検証するとともに、各再解析間の類似点・相違点を調査した。再解析間相違は、東西風に関しては赤道域の成層圏から中間圏にかけて大きいが、温度場には緯度依存性が小さいことが判明した。成層圏から中間圏にかけての半年周期振動(SAO)の再現性には再解析間で大きな違いが見られた。一方、事例解析では、2011年11月下旬に発生した中間圏の亜熱帯および極域の西風ジェットの強化(ダブルジェットイベント)の成因に関して、衛星観測データを用いて詳細な解析を行った。その結果、下層からの大規模波および中間圏内での不安定波の影響ではなく、より小規模な波の影響が重要であることが示唆された。観測結果を検証するため、ダブルジェットイベントの再現実験に着手した。また、2016年に生じた赤道域準二年周期振動(QBO)の東西風位相変化の特異性に関し、力学場と、オゾンや塩化水素などの大気微量成分変動の詳細な解析を進めた。さらに、中間圏・下部熱圏を含む標準解像度および高解像度の大気大循環モデルを用いて、2016年に観測された特異な成層圏QBOの再現実験とメカニズムの解明に成功し、成果をまとめ論文発表を行った。衛星データと再解析データを用いた詳細な解析で、移動性プラネタリー波の特性が明らかとなった。また、2011年の中間圏ダブルジェットイベントについて、衛星データに基づく解析を進め、大気大循環モデルによる数値実験に着手できた。さらに、2016年のQBOの特異な東西風位相変化の再現実験とメカニズムの解明に成功し、それに伴う微量成分変動の解析が進展した。上記の成果を学術論文や国内外の研究集会で発表することができた。平成28年度に得られた成果に基づき、ほぼ当初の計画通り、以下の項目を中心に研究を進める。・2016年におけるQBOの特異な東西風位相変化に関し解析を進める。・中間圏冬季に見られる移動性の大規模波動の形成要因を明らかにする。・大気大循環モデルを用いた数値実験を標準解像度で実施し、上記で得られる解析結果との類似点と相違点を明らかにする。平成29年度に得られた成果に基づき、以下の項目を中心に研究を進める。・中間圏冬季に見られる移動性の大規模波動に関する形成機構の解明をさらに進める。・2011年の中間圏ダブルジェットイベントについて数値実験を進め、観測結果と比較する。・2016年におけるQBOの特異な東西風位相変化に関し、微量成分変動と力学場の関係を明らかにする。・2018年2月に生じた大規模突然昇温の解析を行う。
アデノ随伴ウィルスを用いて遺伝子導入した歯髄幹細胞移植による新規脳梗塞治療の開発

脳虚血における歯髄幹細胞(DPSC)移植の治療効果として,抗炎症作用による神経保護作用が示唆されている.我々は,アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて肝細胞増殖因子(HGF)を強発現させたDPSCの移植により,急性期脳梗塞における治療効果の増強が得られるか検討した.ヒトHGFをクローニングした1型AAVベクターを構築後,DPSCに感染させHGF強発現DPSC(DPSC/HGF)を作成した.一過性局所脳虚血モデルを用い,ラット中大脳動脈を90分閉塞後に再灌流させた.治療群は,対照群, DPSC単独群, DPSC/HGF群の3群(各n=8)に分け, DPSC単独群およびDPSC/HGF群では再灌流直後に細胞100万個を,対照群にはPBSを尾静脈より投与した.再灌流24時間後に神経学的評価後断頭し, TTC染色および免疫組織学的検討を行った.神経細胞死の評価にはFluoro-Jade C(FJC)法を用いた.患側半球脳でのHGF,IL-1β量はELISA法にて評価した.虚血再灌流24時間後において, DPSC/HGF群(110.2±34.7mm3)は,対照群およびDPSC単独群に比し有意な梗塞体積の縮小(p <0.01,p <0.05)を認めた.皮質梗塞境界領域におけるIba1, TNF-α発現はDPSC/HGF群では対照群およびDPSC単独群に比ベて有意に抑制(p <0.01,p <0.01)され, FJC陽性神経細胞も有意な減少(p <0.01,p <0.01)を認めた.また,脳内IL-1β量もDPSC/HGF群において対照群・DPSC群に比し有意に低下していた( p <0.01,p <0.05). HGF発現が強化されたDPSC移植では,急性期虚血傷害後の虚血脳組織における炎症抑制効果の増強が得られ,それらが神経保護効果に寄与した可能性が示唆された.本研究では、強力な血管新生作用に加え神経保護作用を有する肝細胞増殖因子HGFをアデノ随伴ウィルスベクター(AAV)を用いて歯髄幹細胞(DPSC)に強発現させ、それを移植することによりさらなる脳梗塞治療効果が得られるかを検討した。HGFをクローニングした1がたAAVベクターを構築し、ウィルスを作製・精製した後にDPSCに感染させた。動物モデルはラット一過性局所脳虚血モデルを用い、HGF-DPSC(治療遺伝子導入群)、DPSC(遺伝子非導入群)、PBS(対照群)を虚血再灌流直後にそれぞれ移植(静脈投与)した。再灌流24時間後に神経兆候の評価を行った後断頭し、TTC法にて脳梗塞および浮腫体積を測定し比較検討した。対照群に比しDPSC群にて有意な梗塞・浮腫体積の縮小効果を認めたが、HGF強発現のDPSC移植ではさらなる縮小効果を認めた。当初の予定ではIL-10強発現のDPSCを作製する予定であったが、治療蛋白をHGFに変更したため。現在のところは、HGFをクローニングしたAAVベクターの構築に成功しており、HGF強発現DPSCの作製および移植にて脳虚血の軽減効果をみることが出来ている状況である。アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて肝細胞増殖因子(HGF)を強発現させた歯髄幹細胞(DPSC)の移植により,急性期脳梗塞における治療効果の増強が得られるか検討した. HGFをクローニングした1型AAVベクターを構築後,DPSCに感染させHGF強発現DPSC(DPSC/HGF)を準備した.ラット中大脳動脈を90分閉塞後に再灌流し,治療群は,対照群, DPSC単独群, DPSC/HGF群の3群に分けた.DPSC単独群およびDPSC/HGF群では再灌流直後に細胞1×106個を,対照群にはPBSを尾静脈より投与した.再灌流24時間後に神経学的評価を行った後断頭して評価した.虚血再灌流24時間後において, DPSC単独群は対照群に比し有意な梗塞(p <0.01)・浮腫(p <0.05)の縮小を認め,神経徴候も有意に改善(p <0.01)した.また, DPSC/HGF投与群ではDPSC単独群と比較して有意な梗塞体積の縮小(p <0.05)および神経徴候の改善(p <0.01)を認めた.また, DPSC/HGF群では皮質梗塞境界領域におけるIba1, TNF-αの発現が対照群やDPSC単独群に比して有意に抑制(p <0.01 vs対照群,p <0.01 vs DPSC単独群)されており, FJC陽性神経細胞も有意な減少(p <0.01 vs対照群,p <0.01 vs DPSC単独群)を認めた.ラット局所脳虚血モデルにおいて,経静脈的にDPSCを投与することにより脳虚血障害の軽減を認めた.また, HGF発現強化により,DPSC移植は急性期虚血傷害後の虚血脳組織における炎症反応を抑制し,神経保護効果に寄与する可能性が示唆された.治療遺伝子を導入した歯髄幹細胞を用いて、虚血再灌流障害における脳保護効果を示すことが出来た。

本研究では、ラット一過性局所脳虚血モデルに対してアデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて肝細胞増殖因子HGFを強発現させた歯髄幹細胞(DPSC/HGF)を移植し、さらなる治療効果が得られるかを検討した。DPSC/HGF群はDPSC単独群と比較して梗塞・浮腫体積、神経徴候において有意に改善を認めた。DPSC/HGF群では虚血側脳におけるIL-1β、TNF-α蛋白の発現がDPSC単独群に比し有意に抑制されており、さらには皮質梗塞境界領域における神経細胞死の有意な軽減を認めた。HGF発現強化によりDPSC移植における炎症抑制効果が増強され、さらなる脳保護効果に寄与した可能性が示された。有効性に関する概ねの実験結果は出ているが、そのメカニズムについての評価実験が不足している状況である。脳虚血における歯髄幹細胞(DPSC)移植の治療効果として,抗炎症作用による神経保護作用が示唆されている.我々は,アデノ随伴ウイルス(AAV)ベクターを用いて肝細胞増殖因子(HGF)を強発現させたDPSCの移植により,急性期脳梗塞における治療効果の増強が得られるか検討した.ヒトHGFをクローニングした1型AAVベクターを構築後,DPSCに感染させHGF強発現DPSC(DPSC/HGF)を作成した.一過性局所脳虚血モデルを用い,ラット中大脳動脈を90分閉塞後に再灌流させた.治療群は,対照群, DPSC単独群, DPSC/HGF群の3群(各n=8)に分け, DPSC単独群およびDPSC/HGF群では再灌流直後に細胞100万個を,対照群にはPBSを尾静脈より投与した.再灌流24時間後に神経学的評価後断頭し, TTC染色および免疫組織学的検討を行った.神経細胞死の評価にはFluoro-Jade C(FJC)法を用いた.患側半球脳でのHGF,IL-1β量はELISA法にて評価した.虚血再灌流24時間後において, DPSC/HGF群(110.2±34.7mm3)は,対照群およびDPSC単独群に比し有意な梗塞体積の縮小(p <0.01,p <0.05)を認めた.皮質梗塞境界領域におけるIba1, TNF-α発現はDPSC/HGF群では対照群およびDPSC単独群に比ベて有意に抑制(p <0.01,p <0.01)され, FJC陽性神経細胞も有意な減少(p <0.01,p <0.01)を認めた.また,脳内IL-1β量もDPSC/HGF群において対照群・DPSC群に比し有意に低下していた( p <0.01,p <0.05). HGF発現が強化されたDPSC移植では,急性期虚血傷害後の虚血脳組織における炎症抑制効果の増強が得られ,それらが神経保護効果に寄与した可能性が示唆された.脳虚血におけるHGFーDPSC移植の神経保護効果について、そのメカニズムを検討するため、組織免疫染色法やELISA法、RT-PCR法などの分子生物学的手法を用いて実験を進めていく予定である。神経保護効果のメカニズムの追求やその他の治療遺伝子を用いることによる脳保護効果の検討も行う予定である。不足している実験結果を得ることと、その結果を含めて今回の研究をまとめて論文にする予定である。当初はIL-10を治療蛋白として歯髄幹細胞に強発現させる予定であったが、研究途中でHGFへ治療蛋白を変更したため、全体的に実験の進行がやや遅れていることから使用額が予定よりも小額となった。購入予定だった備品を購入する必要がなくなったため現在、論文作成中であり、不足実験や査読後のリバイズに伴う追加実験を実施するため翌年度は、次年度使用額を使用して分子生物学的検討を中心に実験する予定であり、その手法として組織免疫染色に用いる抗体やELISA法などのキットの購入に予算の大半を使用する予定である。当初購入を予定していた備品以外の物品を購入する費用に当てる予定
梅雨の経年変動メカニズム

具体的には、これまで梅雨前線の南北方向の経年変動に焦点を当てていた視点を水平2次元に広げ日本付近での梅雨の経年変動をとらえなおす。そしてその前兆現象が先行する冬季、春季にいかに現れているかを検証する。その結果、これまで明らかにしてきた海面水温偏差(SSTA)の西太平洋における馬蹄形分布パターンと関連し、日本周辺の春季SSTAと引き続く梅雨期の降水分布との間に有意な正の相関関係が現れることを見出す。ただし梅雨に伴う大気循環そのものがSSTA分布を複雑に変化させるためか、同時相関では有意な相関領域は大きく減少する。また冬季から連続的にこの相関関係を検証していった結果、2-3月頃に一度有意な相関領域は大きく減少し4-5,月頃に再度大きくなるという特徴的な時間変化が現れることを見出す。この現象はいわゆるエルニーニョ/モンスーン変動の春季に現れる予測可能性限界と関連しているととらえられる。本研究課題は、平成16年度をもって修了するが現在これらの現象をメソ気象モデルを使って検証し考察を深めている。その他、日本周辺海域での表面熱フラックスとSSTAの関係について、より基礎的なメカニズムの考察も行った。H14年度は、梅雨前線の特に南北変動にみられる経年変動の時空間特性を明らかにする。この経年変動は、周期に着目すると4-5年周期のLF-modeと2-3年周期のBO-modeに分離でき、その空間特性は、LF-modeでは35°N以南で降水が一様に増減する変動により、またBO-modeは28°Nを節としたシーソー変動により特徴付けられる。関連する大規模大気循環は、熱帯太平洋における海面水温の馬蹄形偏差パターンの発達の度合い、すなわち空間位相の違いによりその多くが説明される。LF-modeでは、ENSOイベント時に生じる大気循環場と類似のパターンを示し、その変動は中東部域を中心としたENSOとの遠隔応答により生じる。これに対しBO-mode発達時は、海面水温偏差は中西部域に集中する傾向にあり、この偏差により励起されるより局所的な大気循環によってBO-modeは発生維持される。本研究は、4-5年周期のENSO変動とアジアモンスーンの準2年周期変動の相互作用の本質に迫る研究と位置づけられる。なお本年度の成果は、投稿中の論文を含め下記の通り公表している。(2)冨田智彦、2002:「春季西太平洋の海面水温偏差場の形成と関連する大気循環」日本気象学会、平成14年度春季大会、平成14年5月22日-24日、埼玉県(大宮ソニックシティ)(3)冨田智彦、吉兼隆生、安成哲三、2003:梅雨前線の南北変動にみられる経年変動」GAME-IIワークショップ、平成15年2月5日-6日、京都大学、総合地球環境研究所平成15年度は、昨年度来継続の研究をすすめ現在投稿中の論文を改訂受理まで進める。特に梅雨前線の南北変動の年々変動に及ぼすSST偏差の差異に関する考察を検討し直す。5-6年周期の変動(LF-mode)は、ENSOと密接に関連しておりこの変動が卓越する時には熱帯西太平洋に馬蹄形の偏差パターンが出現するが、2-3年周期変動(BO-mode)の卓越時にはその空間位相が南北、東西両方向に90度ずれていることを明らかにする。またBO-modeが卓越する際、有意なSST偏差の出現する領域は熱帯西太平洋に集中する。この空間位相の違いは西太平洋における鉛直循環に差異を生み、太平洋高気圧の変形を通し梅雨前線の南北変動に違いを生む。次に日本の夏の水資源に及ぼすこれら2modeの影響を考察するためにアメダスデータを精査したところ、降水分布に2mode間で明瞭かつ有意な差異の生じることを明らかにした。また梅雨期の台風の経路にもこれら2mode間で大きな差異の生じることを明らかにする。以上の結果は、下記国際学会を含む、国内外の学会で公表している。
新しい放射性低酸素マーカー18F-FRP170による虚血心筋中の生存心筋検出

前年度の結果を踏まえて二核種オートラジオグラフィの実験プロトコルを確定し、心筋虚血モデルラットを用いた実験を施行した。行った実験はFRP170と血流製剤IAP、糖代謝製剤Deoxyglucose(DG)、脂肪酸代謝製剤BMIPPの比較である。さらにstreptozotocin投与により作成した糖尿病モデルラットを用いて、FRP170とDGの比較も行った。FRP170が短半減期のF-18で標識されているのに対し、他の三製剤はI-125やC-14といった長半減期の核種で標識されている。この半減期の差を利用して、同一切片から2つの画像が得られるため、詳細な比較検討が可能である。まず、FRP170と血流あるいは脂肪酸代謝の比較では、血流あるいは脂肪酸代謝低下域中にFRP170の高集積域と低集積域が認められた。糖代謝製剤との比較では、FRP170とDGの分布は一見類似していたが、FRP170の方が画像コントラストが良好で高集積域の範囲も広かった。一方、糖尿病モデルを用いた検討では、糖代謝製剤DGによる画像は集積やコントラストが著明に低下したのに対し、FRP170の画像には明らかな差は認めなかった。以上より、FRP170を用いることで虚血領域を生存域と壊死域に分別することができ、さらに糖尿病下においても同等の画像コントラストが得られることが立証された。臨床的に虚血下生存心筋の検出に関しては糖代謝製剤FDGを用いたPET検査がgold standardとされているが、低酸素マーカーFRP170を用いることで、同等の検出能が期待でき、さらに糖尿病患者においても安定した検査が可能となることが示唆された。糖尿病は虚血性心疾患の大きなリスクファクターの一つであるが、FDG検査では評価が困難である。FRP170を用いることで虚血心筋をさらに正確に評価できることが期待される。^<18>F-FRP170はRP170という低酸素細胞放射性感受性増感剤を^<18>Fで放射性標識した薬剤である。RP170はnitroimidazole誘導体に属し、低酸素細胞に選択的に強く集積するという性質を有する。そのためこれを放射性標識することで低酸素細胞の画像化が期待される。さらにnitroimidazoleは集積機序から考えて壊死細胞には強く集積しないことが報告されている。逆に言えば^<18>F-FRP170が強く集積している領域は低酸素状態(虚血)かつ未だ生存している細胞ということができる。臨床的に心筋梗塞患者でこういった領域が多く検出できれば、積極的に血行再建術の適応となり、逆に検出できなければ侵襲的な手技は避けて保存的に薬物療法に専念する、といった治療法選択に重要な情報が提供できると考えられる。以上を踏まえた上で、実際に^<18>F-FRP170を用いて虚血心筋がどのように画像化できるかがが本研究の課題である。Wistar rat8週齢♂を用い麻酔および人工呼吸下に開胸し、左冠動脈を完全結紮して心筋梗塞モデルを作成した。結紮から何分後に薬剤を投与し、さらに投与後何分後にと殺すれば良好な画像が得られるかというプロトコル作成が最初の課題であった。今回の検討では結紮から30分後に薬剤投与し、その15分後にと殺して心臓の切片を作成しオートラジオグラフィを施行することで良好な画像を得ることができた。さらに血流製剤^<14>C-IAPをと殺直前に投与することで、^<18>F-FRP170と血流の画像を同一切片から得ることができ、詳細な比較検討が可能となった。両者の分布は明らかに異なっており、血流製剤の集積が低下している領域(虚血領域)中、主として辺縁に^<18>F-FRP170の高集積を認めた。この領域は虚血心筋中生存領域であることが示唆された。

臨床的に虚血下生存心筋の検出に関しては糖代謝製剤FDGを用いたPET検査がgold standardとされているが、低酸素マーカーFRP170を用いることで、同等の検出能が期待でき、さらに糖尿病患者においても安定した検査が可能となることが示唆された。糖尿病は虚血性心疾患の大きなリスクファクターの一つであるが、FDG検査では評価が困難である。FRP170を用いることで虚血心筋をさらに正確に評価できることが期待される。
転写製御における核と葉緑体間のシグナル伝達機構

本研究は、葉緑体の転写制御における核と葉緑体間のシグナル伝達の分子機構を明らかにすることを目指したものである。平成9年度は、in vitro転写系を用いた転写制御メカニズムに関する研究と安定な葉緑体形質転換技術の開発のための基礎研究を行った。・・1)光化学系IIのD2タンパク質をコードするpsbD遺伝子の転写がサーカデイアンリズムにより特異的に制御されていることを明らかにした。また、in vitro転写によるプロモーター解析から光による転写誘導と同様に、psbDプロモーターがバクテリア型の-35配列を欠くことが、リズムにおける転写応答においても重要であることを明らかにした。2)葉緑体の発達・分化にともなって多くの葉緑体プロモーターの活性が低下するが、psbDとpsbAプロモーターの活性のみが高いレベルに維持されることを見いだし、in vitroでのプロモーター解析から、特殊なコアプロモーター構造を持つことを明らかにした。3)コムギ葉緑体シグマ因子をクローニングし、その発現が光やサーカディアンリズムにより制御されることを明らかにした。4)GFPをレポーターとした葉緑体プロモーターコンストラクトの作成と、葉緑体への効率的な遺伝子導入条件の決定を行った。
妊娠・出産の高年齢化の現状と課題ーこれからの出産を考えるー

本研究では、高年齢出産が増加している日本において、1.妊産婦の産科医療機関の選択と意思決定、2.妊産婦の健康リスク認知と医療介入の選好、3.産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法の3つの課題に取り組んだ。調査では量的調査と質的調査の両方を行う混合研究法を採用した。母親教室に参加している妊婦に対する量的調査を行うことで妊娠・出産の高年齢化の状況を分析したのち、産科医療関係者への質的調査を実施した。本研究では、妊娠と出産の高年齢化の現状の把握と安心して産み育てることのできる産科医療体制への提言を行った。本研究では、安心して出産を迎えることができる産科医療体制の再構築に向けた新たな知見の提供を目的とする。研究計画の進め方として、アンケート調査と妊産婦と医療関係者へのインタビュー調査により、妊娠・出産の高年齢化の現状を把握するため、下記の3つの課題に取り組んでいる。課題1.妊産婦の産科医療機関の選択の意思決定、課題2.妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好、課題3.産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処、である。今年度は課題1.妊産婦の産科医療機関の選択の意思決定、課題2.妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好を明らかにするため、アンケート調査を実施した。アンケート調査では、妊娠・出産の高年齢化により2002年時と比べて医療介入の選好に変化があるのか、近年増加している体外受精や出生前診断、卵子・精子提供による妊娠など生殖補助医療に対する妊婦の意識や実施状況、就業の状況や妊娠・出産に関わる費用、産後のサポート状況など、出産後安心して妊娠・出産・子育てができる環境を検討する項目を尋ねた。計画当初予定していた育児関連企業からはアンケート調査への協力を断られたため、新たな調査協力先を検討した。調査協力への同意を得られた大阪市と東京都(世田谷区・練馬区・港区)の母親教室にて調査を実施した。アンケート調査は、2014年11月2月にかけて、大阪市内全24区で実施の母親教室と、東京(世田谷区・練馬区・港区)の区主催の母親教室において参加者を対象に質問紙を配布した。配布総数は1,340で、回収数が357、回収率が26.6%であった。次年度以降は、このアンケート調査の分析を行う。研究計画の進め方として、妊婦へのアンケート調査と母親へのインタビュー調査、産科医療関係者へのインタビュー調査により、妊娠・出産の高年齢化の現状を把握するため、下記の3つの課題に取り組む。課題1妊産婦の産科医療機関の選択と意思決定、課題2妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好、課題3産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法について、である。今年度は、課題2妊産婦の健康リスクの認知と医療介入の選好について、産後の母親へのインタビュー調査を9月に大阪市大正区の3か月健診時の母親に対して実施した。インタビュー調査では、出産時の状況、トラブルの有無、出産時の病院の対応、子育てで困っていることの有無などを確認した。今年度は計画当初最終年度に実施することとしていたシンポジウムを10月14日に大阪大学吹田キャンパスにて実施した。シンポジウムは、「出産リテラシーセミナーシリーズ出産と明日の視点Fertility Knowledge Literacy Seminar Series: Birth and Future Perspective」という専門図書に内容をまとめて3月末に出版した。計画当初予定していた課題3産科医療関係者の産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法については、今年度実施を予定していたが、学内の倫理委員会の審査により今年度の実施が困難となったため、次年度に実施することとなった。課題2のインタビュー調査、最終年度に予定していたシンポジウムの開催などができたため、研究の目的の達成度はおおむね順調な状況であると評価できる。しかしながら、課題1で得られたアンケート調査の分析・評価が当初の計画よりも進んでいなかった。また、計画当初予定していた課題3産科医療関係者の産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知とその対処方法については、今年度実施を予定していたが、学内の倫理委員会の審査により27年度での実施が困難となったため、28年度に実施することとなった。2016年度は、課題3の産科医療関係者の妊娠・出産の高年齢化のリスク認知と対処についてインタビュー調査を実施した。インタビュー調査では、妊娠・出産の高年齢化の現状把握と課題抽出を行うことにより、(1)妊産婦の妊娠・出産サポート体制に対する経済的・心理的ニーズを捉え、(2)安心して出産を迎えることができる産科医療体制の再構築に向けた新たな知見を提供することを目的とした。