hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新法「都市農業振興基本法」に基づく「土地利用計画」策定に関する地域政策論的研究

今後、同法に基づき地方公共団体が土地利用計画を策定することとなる。この計画が今後の都市農地を保全していく上での鍵を握る。このため、地方公共団体が今後策定する土地利用計画のあるべき姿について検討を行う上で必要な基礎資料を得ることを目的として、1都市における緑地構成要素としての農地の1970年以降の変化、21990年以降の都市農業の変化、3都市農業振興基本計画の策定状況、4市における農業振興施策の4点を明らかにした。研究計画に沿って28年度も的確に研究を進めていく予定である。ただし、若干、都市農業振興基本法に基づく「土地利用計画」の策定について行政の動きが緩慢なところもあり、その部分が28年度の研究を進める上での課題となる可能性がある。都市農業振興基本法では「土地利用計画」を策定する前段に、「都市農業振興計画」を策定することとされており、この「都市農業振興計画」の策定の動きがみられる。地方公共団体の計画策定の動向を注視し、適切に対応していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。地理学28年度が最終年度であるため、記入しない。
作用素環と量子群

離散群上の正定値関数の研究は,幾何群論をはじめとして、作用素環,表現論,エルゴード理論など様々な研究において非常に重要な役割を果たしてきた.その量子群の類似として,De Commer-Freslon-Yamashitaによる離散量子群の中心的関数による近似性質/剛性,および等価な概念であるPopa-Vaes,Neshveyev-Yamashita,Ghosh-Jonesらによるテンソル圏の関数による近似性質/剛性は,部分因子環論との関連も含めて,重要な分野となってきた.私は,昨年度に引き続き,このような中心的近似性/剛性について調べた.特に,q-変形のDrinfeld doubleの表現論を推し進めることによって,私の以前の結果であるSUq(2n+1)の表現圏の性質(T)を拡張し,一般の高階の単純コンパクトLie群のq-変形の表現圏が性質(T)を持つことを示した.また,SUq(n)の場合には,より強く,中心的正定値関数(あるいは同じことであるが,その表現圏上の正定値関数)をSL(n,C)上の正定値関数を用いて表示することができた.また,正定値関数を拡張し,離散量子群上の中心的完全有界乗関数や,テンソル圏上の完全有界乗関数を調べた.このような中心的完全有界乗関数に関しては,De Commer-Freslon-YamashitaによるSUq(2)の中心的CMAPしか知られていなかったが,量子群の中心的Howe-Moore性および,テンソル圏のHowe-Moore性を導入し,q-変形についてこの性質を示した.これは中心的性質(T*)などの完全有界乗関数の剛性につながることが期待される.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。離散量子群の中心的近似性/剛性は, De Commer-Freslon-Yamashitaによって導入されたもので,量子群の表現圏の近似性/剛性や,量子群のDrinfeld doubleの近似性/剛性と同値な概念であることが知られている.量子群の(中心的でない)剛性は中心的剛性を導く.さらに,表現圏の剛性は,それを表現圏に持つようなsubfactorのstandard invariantの剛性とも同値である.私は,今年度,コンパクトLie群のq変形のDrinfeld doubleのユニタリ表現について, Drinfeld doubleと元のLie群の複素化の類似を通して,研究した.特にSUq(3)のDrinfeld doubleについては,既約ユニタリ球表現を分類した.また,これを用いて, nが3以上の奇数であるときに, SUq(n)の双対である離散量子群は従順である(したがって,性質(T)でない)にもかかわらず,中心的性質(T)を持つことを示した.これは,量子群として中心的性質(T)を持つgroup-likeでない初めての例であるとともに,テンソル圏, subfactorから見ても,そのような初めての例である.さらに,これにより,自由量子群の高階版が性質(T)を持つこともわかる.これは以下の2つの意味で重要である.・この性質(T)は作用素環・作用素空間的な構造にも深くかかわっている.このような研究は高階版に関する最初の一歩である.・自由量子群は今まで自由群に似ていると思われていたが,むしろ高階版のアナロジーを見ると, SL(2)の格子に近いと思うべきである.De Commer-Freslon-Yamashitaによる離散量子群の中心的近似性質/剛性,および等価な概念であるPopa-Vaes,Neshveyev-Yamashita,Ghosh-Jonesらによるテンソル圏の近似性質/剛性は,部分因子環論との関連も含めて,重要な分野となってきた.私は,昨年度に引き続き,このような性質について調べた.特に,完全不連結群とコンパクト開部分群の組から,テンソル圏を構成し,またその性質について,元の群および,群の自分自身への随伴作用の言葉による同値条件を与え,Haagerup性や性質(T)を持つ非自明なテンソル圏を構成した.Meyer-Nestによる三角圏を用いた同変KK理論の研究は,特にBaum-Connes予想の新たな定式化や量子群への一般化において強力な道具であった.私は,彼らの手法を双対化することで,コンパクト群同変KK理論をMeyer-Nestによる三角圏を用いた手法によって調べた.特に,Atiyah-Segalの完備化定理を三角圏における入射分解を用いて定式化することで,KK理論におけるAtiyah-Segalの完備化定理を示した.また,このような代数トポロジー的な手法と,量子群の研究を組み合わせることで,コンパクト群のC*-環上の連続Rokhlin作用の分類を行った.量子群のねじれは,Voigtによる量子群のBaum-Connes予想の研究から現れたものであり,Baum-Connes予想はねじれのない量子群のみにしか定式化されていない.一方で,特殊な例を除いて,ねじれがないことを示すのは非常に難しかった.私は,ねじれのなさをテンソル圏の言葉で特徴づけることにより,組み合わせ論的なアプローチで,様々な量子群がねじれを持たないことを示した.中心的性質(T)は本来量子群の文脈で現れたものであり、そのような動機によって研究を始めたものであったが、その後の進展により、subfactorやテンソル圏との関係が指摘され、そのような動機からq変形の中心的性質(T)のみにとどまらず、様々な発展的な研究につながったため。

離散群上の正定値関数の研究は,幾何群論をはじめとして、作用素環,表現論,エルゴード理論など様々な研究において非常に重要な役割を果たしてきた.その量子群の類似として,De Commer-Freslon-Yamashitaによる離散量子群の中心的関数による近似性質/剛性,および等価な概念であるPopa-Vaes,Neshveyev-Yamashita,Ghosh-Jonesらによるテンソル圏の関数による近似性質/剛性は,部分因子環論との関連も含めて,重要な分野となってきた.私は,昨年度に引き続き,このような中心的近似性/剛性について調べた.特に,q-変形のDrinfeld doubleの表現論を推し進めることによって,私の以前の結果であるSUq(2n+1)の表現圏の性質(T)を拡張し,一般の高階の単純コンパクトLie群のq-変形の表現圏が性質(T)を持つことを示した.また,SUq(n)の場合には,より強く,中心的正定値関数(あるいは同じことであるが,その表現圏上の正定値関数)をSL(n,C)上の正定値関数を用いて表示することができた.また,正定値関数を拡張し,離散量子群上の中心的完全有界乗関数や,テンソル圏上の完全有界乗関数を調べた.このような中心的完全有界乗関数に関しては,De Commer-Freslon-YamashitaによるSUq(2)の中心的CMAPしか知られていなかったが,量子群の中心的Howe-Moore性および,テンソル圏のHowe-Moore性を導入し,q-変形についてこの性質を示した.これは中心的性質(T*)などの完全有界乗関数の剛性につながることが期待される.自由量子群のみならず,はるかに難しい高階版に関する性質を示すことにより,量子群に閉じない応用を含む結論を得るとともに,自由量子群そのものに対しても何が成り立つべきかについて,今まで知られていたより詳細なアナロジーに関する考察を得たから.q変形において、中心的性質(T)、およびそのcb multiplierにおけるアナロジーについて考察する。このような方向性では、既にいくつかの新しい、小さい結果を得ており、それらを組み合わせることによって、実際にほかのq変形の中心的性質(T)やそれを強めた中心的性質(T*)を得ることが期待される。また、次の目標としてSUq(n,m)のような局所コンパクト群のq変形を理解することが上げられる。このようなものをconceptualに理解するアイデアとして、De Commerのreflection techniqueがあげられるが、高ランクの場合には何もわかっていない。このような問題をLie環の表現論を用いて理解し、またその性質について調べることが目標となる。28年度が最終年度であるため、記入しない。SUq(n)に関する中心的剛性についての研究を進め,具体的にはnon-APなどに関して考察する.また,このような性質(T)などを用いて, SUq(n)の作用などに関する剛性についても研究を進める.28年度が最終年度であるため、記入しない。
古建造物の劣化・損傷度診断への構造システム工学的アプローチ

1.石材の設置・埋没環境による工学的特性の試験研究建造後150年を経た石造アーチ橋の現地廃石材を用いて、その地質学的試験および物理的・力学的特性試験を行った。2.組積構造物の非線形解析法の提案石材ブロックの回転変形により、全面圧縮状態から部分断面圧縮状態に変化して不安定変形が発生する組積構造物の非線形力学挙動をシミュレートできるように、ブロックの開口変位を考慮した新しい剛体-バネ系モデルを提案した。解析結果を石造アーチ橋の載荷試験結果と比較し、提案した非連続体モデルの有効性が認められた。3.歴史的石造アーチ橋の破壊に対する安全性150年を経た多連式石造アーチ橋の解析例によれば、石材ブロックの開口を無視した圧縮破壊安全率の計算値は、開口を考慮した場合の約3倍となる。すなわち、連続体モデルはアーチ石橋の安全性を過大評価する。また、石造アーチ橋の強度破壊に対する安全率はかなり大きいが、基礎にわずかな変位が発生すると、橋の安定性は低下することが定量的に確認された。4.石造アーチ橋の構造解析に用いる材料特性小さな供試体により得られる石材接合面の変形特性をそのまま用いたアーチ橋の解析結果は、載荷試験結果と比べて著しく大きなたわみおよび目地伸縮量を与える。1.石材の設置・埋没環境による工学的特性の試験研究土中、水中、地表上等、石材の置かれた環境別に、石造構造物現地の廃石材を用いて試験を行った。(1)石材の地質学的試験廃石材の中から硬質のものと軟質のもの2種類を選択し、厚さ10cmのスライスを各1枚切り出した。それぞれの切断面の風化の程度と地質状況を観察し、またシュミットハンマーにより切断面の芯部から周辺にかけての硬さの程度と均一性を試験した。さらに、次項に述べるテストピースサンプリングの際に、代表的岩相を示す部分で薄片を作成し、顕微鏡観察を行った。(2)石材の物理的及び力学的特性試験上記と同様に硬軟2種の廃石材からテストピースをくりぬき、室内岩石試験を行った。試験の種類は、密度試験、有効間隙率試験、吸水率試験、超音波伝播速度測定、一軸圧縮試験および圧裂引張試験である。2.石造構造物の破壊挙動のコンピューターシミュレーション上記1.により明らかにされた石材の力学的特性と残存強度を用いて、近年わが国で発生した地震波に対する石造構造物の動的破壊挙動を解析し、また大きな交通荷重を受ける場合の破壊挙動をシミュレートした。1.組積構造物の非線形解析法の提案石材ブロックの回転変形により、全断面圧縮状態から部分断面圧縮状態に変化して不安定変形が発生する組積構造物の非線形力学挙動をシミュレートできるように、ブロックの開口変位を考慮した新しい剛体-バネ系モデルを提案した。歴史的石造アーチ橋の破壊に対する安全性150年を経た多連式石造アーチ橋の解析例によれば、石材ブロックの開口を無視した圧縮破壊安全率の計算値は、開口を考慮した場合の約3倍となる。石造アーチ橋の構造解析に用いる材料特性小さな供試体により得られる石材接合面の変形特性をそのまま用いたアーチ橋の解析結果は、載荷試験結果と比べて著しく大きなたわみおよび目地伸縮量を与える。
戦前期日本における公立大学政策に関する実証的研究

本研究は、公立大学政策が形成される過程を考察し、その歴史的特質を解明することを目的とした。考察の方法と成果は次のとおり。(1)初等教育機関は市町村、中等教育機関は府県、高等教育機関は国家が設置・維持するべきとする「学校段階別設置主体区分論」や「国家教育権思想」に基づき、文部省が1899年に策定した、いわゆる「八年計画」の高等教育機関増設計画に関する内容を検討し、この計画がもともと破綻しており、たとえ閣議で決定されていたとしても現実の中学校卒業者の増大に対処することは不可能であったことを実証した。そのうえで、この破綻・挫折を受けて1900年ごろ文部省が教育機能のみをもつ高等教育機関の設置を地方自治体にも認める方向に政策転換したことを示した。(2)1902年に行政整理のため桂太郎内閣に設置された政務調査委員に関する史料を検討し、同委員の調査方針および調査報告を示す史料を同定した。そのうえで、その政務調査委員の報告と文部省の独自案から折衷的に析出され、1903年に閣議決定された「学校系統案」を土台にして専門学校令が制定されるまでの過程を検討した。その結果、この過程において地方自治体を高等教育機関(専門学校)の設置主体とすることに対する原理的な阻害要因(「学校段階別設置主体区分論」)がすでに失われていたことを明らかにした。(3)教育機関であり、研究機関でもある大学の設置を地方自治体にも認めた大学令の制定過程において、地方自治体の例外的規定(第5条)がどのように成立したかということについて、教育調査会および臨時教育会議にかかわる史料の分析を通して検討した。その結果、第5条が「学校段階別設置主体区分論」に基づくのではなく、総力戦としての第一次大戦を契機とした研究機能の重視と、政党勢力の伸張を背景とした地方財政負担増大への懸念とのジレンマを軽減・解決するために挿入されたことを明らかにした。今年度は、資料の収集と整理に終始した。まず文部省関係の資料としては、外務省外交史料館所蔵において「文部省八年計画書」および『時局ニ関スル教育資料』の作成過程を示唆する文書資料を入手したほか、東京都公文書館で大学令による私立大学設置の際の基本財産および専任教授に関する要件にかかわる文書を複写した。また、国立国会図書館憲政資料室では牧野伸顕文書などの調査を行った。並行して1900年ごろから1920年ごろまでの教育行政に関する文献を調査・収集し、その時期の新聞も一部収集した。一方、内務省関係では国立国会図書館憲政資料室において江木千之文書を調査したほか、内務官僚関係の文献、地方制度(府県制度)および地方財政にかかわる文献を収集し、加えて府県の財政実態を把握するために『日本帝国統計年鑑』により府県別の財政に関する基礎的なデータを整理した。なお政党関係の資料では、政友会関係の文献を一部収集するにとどまった(必要文献の所在は確認しつつある)。収集した資料の本格的な分析は来年度において実施する計画であるが、当面の課題は、1918年に制定される大学令およびそれに関連する諸規程、諸通牒のなかに実体化する公立大学政策が析出されてくる過程を明らかにすることである。そのために1900年前後から1910年代において文部省のいわゆる「国家教育権思想」が崩れ、一方で曲折を経て大学の増設が要請されていく論理を、「文部省八年計画書」の「挫折」から、その後の国内的変動(財政問題、政党の台頭)および国外環境の変動(第一次大戦による総力戦の登場)を背景にした文部省の高等教育に関する政策動向の展開のなかに探っていく予定である。

(1)初等教育機関は市町村、中等教育機関は府県、高等教育機関は国家が設置・維持するべきとする「学校段階別設置主体区分論」や「国家教育権思想」に基づき、文部省が1899年に策定した、いわゆる「八年計画」の高等教育機関増設計画に関する内容を検討し、この計画がもともと破綻しており、たとえ閣議で決定されていたとしても現実の中学校卒業者の増大に対処することは不可能であったことを実証した。そのうえで、この破綻・挫折を受けて1900年ごろ文部省が教育機能のみをもつ高等教育機関の設置を地方自治体にも認める方向に政策転換したことを示した。(2)1902年に行政整理のため桂太郎内閣に設置された政務調査委員に関する史料を検討し、同委員の調査方針および調査報告を示す史料を同定した。そのうえで、その政務調査委員の報告と文部省の独自案から折衷的に析出され、1903年に閣議決定された「学校系統案」を土台にして専門学校令が制定されるまでの過程を検討した。その結果、この過程において地方自治体を高等教育機関(専門学校)の設置主体とすることに対する原理的な阻害要因(「学校段階別設置主体区分論」)がすでに失われていたことを明らかにした。(3)教育機関であり、研究機関でもある大学の設置を地方自治体にも認めた大学令の制定過程において、地方自治体の例外的規定(第5条)がどのように成立したかということについて、教育調査会および臨時教育会議にかかわる史料の分析を通して検討した。その結果、第5条が「学校段階別設置主体区分論」に基づくのではなく、総力戦としての第一次大戦を契機とした研究機能の重視と、政党勢力の伸張を背景とした地方財政負担増大への懸念とのジレンマを軽減・解決するために挿入されたことを明らかにした。
パラメータ調整が不要な誤差推定付き高精細画像生成技術の開発

本研究では,多光源レンダリング法に着目し誤差推定法を提案する.多光源レンダリング法は,多数の仮想的な点光源(Virtual Point Light,以降VPLと略す)を用いて,輝度を計算する点(以降,シェーディング点と呼ぶ)への照明を表現する手法である.多光源レンダリング法は,アルゴリズムがシンプルで用途が広いため,商業用デザインソフトウェアにも採用されている.多光源レンダリング法では,高精細な画像を生成するために通常数十万から数百万のVPLを使用する.すべてのVPLを用いてシェーディング点での反射光の輝度を計算することは計算コストが高いため,VPLをクラスタリングして高速化する手法が主流となっている.しかしながら,VPLをクラスタリングする手法では,クラスタリングによる誤差を制御できていないという問題点がある.クラスタリングによる誤差はアーティファクトやノイズとして画像に現れるため,誤差を制御できないと,所望の画質を得るためにはクラスタリングに関するパラメータ調整の試行錯誤が必要となり,ユーザに多大な負担がかかる.本研究は,真値との誤差を精度よく推定し,誤差を制御することで,パラメータ調整を不要とする効率的かつ実用的な画像生成法を提案する.画質に関する2つの直感的なパラメータを指定するだけで,1度のレンダリング(画像生成)で所望の画質を得ることを目標とする.2018年度は,関与媒質・アンチエイリアシング・被写界深度を考慮した画像生成における誤差推定法を提案した.従来手法であるMultidimensional Lightcutsと比較して,推定精度を2倍以上向上させた.関与媒質・アンチエイリアシング・被写界深度を考慮した画像生成における誤差推定法を提案し,研究成果をまとめ,国際会議SIGGRAPH ASIA 2018 Technical Briefsにおいて発表した.また,この研究を発展させ,国際論文誌に投稿し採択された.引き続き誤差推定法について研究を行う.提案法では良好な結果を得ているが,複雑なシーンにおいて目標の推定精度に達しない場合があった.これは,仮想的な点光源と輝度を計算するシェーディング点間の遮蔽が問題であると考えられる.推定精度をさらに向上させる手法について改善を進めていく.本研究では,多光源レンダリング法に着目し誤差推定法を提案する.多光源レンダリング法は,多数の仮想的な点光源(Virtual Point Light,以降VPLと略す)を用いて,輝度を計算する点(以降,シェーディング点と呼ぶ)への照明を表現する手法である.多光源レンダリング法は,アルゴリズムがシンプルで用途が広いため,商業用デザインソフトウェアにも採用されている.多光源レンダリング法では,高精細な画像を生成するために通常数十万から数百万のVPLを使用する.すべてのVPLを用いてシェーディング点での反射光の輝度を計算することは計算コストが高いため,VPLをクラスタリングして高速化する手法が主流となっている.しかしながら,VPLをクラスタリングする手法では,クラスタリングによる誤差を制御できていないという問題点がある.クラスタリングによる誤差はアーティファクトやノイズとして画像に現れるため,誤差を制御できないと,所望の画質を得るためにはクラスタリングに関するパラメータ調整の試行錯誤が必要となり,ユーザに多大な負担がかかる.本研究は,真値との誤差を精度よく推定し,誤差を制御することで,パラメータ調整を不要とする効率的かつ実用的な画像生成法を提案する.画質に関する2つの直感的なパラメータを指定するだけで,1度のレンダリング(画像生成)で所望の画質を得ることを目標とする.2018年度は,関与媒質・アンチエイリアシング・被写界深度を考慮した画像生成における誤差推定法を提案した.従来手法であるMultidimensional Lightcutsと比較して,推定精度を2倍以上向上させた.関与媒質・アンチエイリアシング・被写界深度を考慮した画像生成における誤差推定法を提案し,研究成果をまとめ,国際会議SIGGRAPH ASIA 2018 Technical Briefsにおいて発表した.また,この研究を発展させ,国際論文誌に投稿し採択された.引き続き誤差推定法について研究を行う.提案法では良好な結果を得ているが,複雑なシーンにおいて目標の推定精度に達しない場合があった.これは,仮想的な点光源と輝度を計算するシェーディング点間の遮蔽が問題であると考えられる.推定精度をさらに向上させる手法について改善を進めていく.
イノシトールリン脂質代謝産物によるK^+チャンネルの制御機構

パッチクランプ電流測定法により、ブラジキニン(BK)が、細胞内セカンドメッセンジャーを使ってチャンネルを抑制している事を次のようにして証明した。1.NG108-15神経腫瘍細胞をポリオルニチン塗布皿上に移し、1nMジブチリールcAMPを加え、2週間培養を続け、電気生理学的計測に好適な大きさの分化した細胞を育てた。2.二段引き電極作製器で、先端径12μmのガラス電極を作り、140mMKCIをつめ、細胞表面にタッチし、陰圧にした上で細胞表面膜と電極間に(ギガオーム)シールを施した。3.電極電圧を+40mV(細胞膜電粒-80mV)にクランプ(保持)、約40pSのユニットコンダクタンスを持つチャンネル(NG108-15細胞におけるCa^<2+>-依存性-K^+チャンネル電流)をさがし出した。4.この記憶状態で細胞外にBKを投与し(パッチ下の受容体を除く遠隔地の)BK受容体を刺激した所、開口チャンネル数および開口確率の上昇を観察した。以上の結果は細胞内伝達物質を介してBKのシグナルが40pSK^+チャンネルに伝わっている事を示している。
ヒト血清アルブミンの生体内メイラード反応に関する免疫化学的解析

ヒト血清アルブミン(HSA)のグルタルアルデヒド(GA)修飾物(pHSA)は生体内におけるHSAの翻訳後修飾反応のモデルとして位置付けられる.本研究では,pHSAに対するポリクロナール抗体,並びにモノクロナール抗体を作製し,免疫化学的な手法により,生体内においてHSAの修飾に関与している化合物の検索を行った.初めに,pHSAをマウスに免疫して,HSAには結合せず,pHSAにのみ親和性を示す抗体が発現することを確認した.高い抗体価を示したマウスから抗血清を得ると共に,そのマウスの脾臓細胞とマウスミエローマ細胞を融合させハイブリドーマを得ることでモノクロナール抗体を作製した.得られた両者の抗体はGAとアミノ基との反応で生成するピリジニウム骨格をエピトープとして認識した.生体内に存在する様々なカルボニル化合物をHSAと反応させ,抗体との反応性を調べたところ,グリオキザールでは結合性が認められなかったのに対して,グリコールアルデヒド,グリセルアルデヒド,マロンジアルデヒド(MDA)とHSAとのメイラード反応物が高い抗体結合性を示すことが判明した.最も強い結合性が確認されたMDAとHSAリジン残基のアナログであるN-アセチル-グリシル-L-リジンメチルエステル(AGLME)との反応生成物を用いて,本抗体が認識するハプテン構造の解明を試みた.その結果,AGLME2分子とMDA4分子から生じる反応生成物に対して抗体の結合が確認された.反応物の構造決定には至らなかったが,既報で得られているMDA-AGLME反応物の化学的特性との比較から,その構造中に含窒素複素環構造が含まれている可能性が高いものと推察された.以上の結果から,生体内においてpHSA類似構造は,HSAが種々のカルボニル化合物の修飾を受けることで形成されることが明らかとなった.ヒト血清アルブミン(HSA)のグルタルアルデヒド(GA)修飾物(pHSA)は生体内におけるHSAの翻訳後修飾反応のモデルとして位置付けられる.本研究では,pHSAに対するポリクロナール抗体,並びにモノクロナール抗体を作製し,免疫化学的な手法により,生体内においてHSAの修飾に関与している化合物の検索を行った.初めに,pHSAをマウスに免疫して,HSAには結合せず,pHSAにのみ親和性を示す抗体が発現することを確認した.高い抗体価を示したマウスから抗血清を得ると共に,そのマウスの脾臓細胞とマウスミエローマ細胞を融合させハイブリドーマを得ることでモノクロナール抗体を作製した.得られた両者の抗体はGAとアミノ基との反応で生成するピリジニウム骨格をエピトープとして認識した.生体内に存在する様々なカルボニル化合物をHSAと反応させ,抗体との反応性を調べたところ,グリオキザールでは結合性が認められなかったのに対して,グリコールアルデヒド,グリセルアルデヒド,マロンジアルデヒド(MDA)とHSAとのメイラード反応物が高い抗体結合性を示すことが判明した.最も強い結合性が確認されたMDAとHSAリジン残基のアナログであるN-アセチル-グリシル-L-リジンメチルエステル(AGLME)との反応生成物を用いて,本抗体が認識するハプテン構造の解明を試みた.その結果,AGLME2分子とMDA4分子から生じる反応生成物に対して抗体の結合が確認された.反応物の構造決定には至らなかったが,既報で得られているMDA-AGLME反応物の化学的特性との比較から,その構造中に含窒素複素環構造が含まれている可能性が高いものと推察された.以上の結果から,生体内においてpHSA類似構造は,HSAが種々のカルボニル化合物の修飾を受けることで形成されることが明らかとなった.ヒト血清アルブミン(HSA)をグルタルアルデヒド(GA)で修飾し、高分子量画分に相当するpHSAを得た。これをFCAと混和させ、6週齢のBALB/c系マウスの皮下に3週間の間隔で2回、注射免疫した。2週間後、抗血清の抗体価を非競合ELISA法により測定した結果、全てのマウスでpHSA及びHSAに対する抗体価が上昇した。抗HSA抗体を吸収後、抗pHSA抗体が存在していることを確認し、その抗体価の高かったマウスにpHSAを最終免疫した。免疫3日後に脾臓細胞を採取し、PEGによってBALB/c系マウス由来のミエローマ細胞(P_3-×63-Ag8.653)と融合させ、ハイブリドーマを得た。ハイブリドーマは96ウェル培養プレート中で、37°C、5%CO_2条件下で培養した。HSAに結合性を示さず、pHSAに結合性の高い抗体を産生している細胞を選択するため、非競合ELISA法を用いてスクリーニングを行った。その結果、96ウェル中7つのウェルでpHSAに対する抗体を産生する細胞の含まれていることが確認された。これら7つのウェルについて、限界希釈法によるクローニングを3回繰り返した結果、培養上清の抗体価が高く、かつ高い増殖能を有する単一細胞由来の5個のクローンを得た。これらのハイブリドーマの培養上清を用いて、本抗体の性質を調べたところ、本抗体はヒト以外の動物由来の血清アルブミン、例えば牛血清アルブミンのGA修飾物に対しても高い結合性を示したことから、GAによってタンパク質上に導入された修飾部位を認識するハプテン性の抗体であることが明らかとなった。次年度以降は本抗体の免疫学的親和性を利用して、HSA分子表面に、GAと同様の修飾構造を発現しうる生体成分の検索を行う予定である。【目的】

ヒト血清アルブミン(HSA)のグルタルアルデヒド(GA)修飾物(pHSA)は生体内における翻訳後修飾反応のモデルとして位置付けられる。我々はこれまでに抗pHSAモノクロナール抗体を作製し、その特異性の解明を試みてきた。そこで本年度の研究では、本抗体が認識するハプテン構造の解明を行うと共に、GA様の修飾構造を形成しうる生体内物質の検索を試みた。【方法・結果】GA修飾物はタンパク質20mgとGA(2.5%)をpH6.8で反応させ調製した。GA修飾ウシ血清アルブミン(pBSA,20mg/ml)をpronaseE(2.0%)を用いて分解後、1万Da以下を分画し、pronaseE分解物とした。競合ELISAの結果、pronaseE分解物はpBSAと競合した。また、6-アミノヘキサン酸とGAの反応生成物であるPyridinium lがpBSAと競合したことから、抗原決定基へのピリジニウム骨格の寄与が示唆された。非競合及び競合ELISAにおいて、アルデヒド修飾BSA、並びにそのpronaseE分解物の交差反応性を調べた。その結果、グリオキザールでは交差反応性が認められなかったのに対し、グリコールアルデヒド、グリセルアルデヒド等は高い交差反応性を示した。従って、これらの生体内カルボニル化合物が、生体内においてGA修飾物と免疫学的に類似した構造を形成している可能性が示唆された。来年度はこれらの知見に基づき、抗原決定基としてのピリジニウムの構造、並びに交差反応性を示したメイラード反応生成物の構造について、機器分析法を駆使してその解析を行う予定である。ヒト血清アルブミン(HSA)のグルタルアルデヒド(GA)修飾物(pHSA)は生体内におけるHSAの翻訳後修飾反応のモデルとして位置付けられる.我々はこれまでに抗pHSAモノクロナール抗体を作製し,その特異性の解明を試みてきた.本年度の研究では,脂質過酸化反応の二次生成物であるマロンジアルデヒド(MDA)とHSAリジン残基のアナログであるN-アセチル-グリシル-L-リジンメチルエステル(AGLME)との反応生成物を用いて,本抗体が認識するハプテン構造の解明を試みた.MDA-AGLME反応生成物はItakuraらの方法に従い,100mM AGLMEと10mM MDAを0.1Mリン酸塩緩衝液(pH4.5)1 ml中で室温にて反応させ調製した.MDA-AGLME反応生成物を競合ELISAに供したところ,抗pHSA抗体との高い交差反応性が認められた.次に,MDA-AGLME反応生成物を逆相HPLC分析に供し蛍光検出した結果,2つの主要なピーク(Fr.1,Fr.2)が認められた.そこで,この2つのピークを分画し,ピリジンで中和後,競合ELISAに供した.その結果,Fr.1が本抗体との結合性に大きく関与していることが明らかとなった.従ってFr.1の有する構造が,本抗体の認識するpHSAのハプテン構造と免疫学的に類似していると推察された.またFr.1のFAB-MSにおける分子イオンピークはm/e=699に認められ,さらにその蛍光,および励起スペクトルを測定したところ,蛍光極大455nm,励起極大395nmであった.これらの性質はItakuraらが報告したMDA-リジン付加物の性質と類似していた.従って,Fr.1は既知化合物であるMDA-リジン付加物と類似した構造を有していることが示唆された.
低酸素細胞増感剤を応用した新抗癌剤デリバリーシステムを用いた化学放射線療法の開発

これまでの研究で、PETによる低酸素細胞画像化新薬剤[18F]FRP-170の合成に成功し臨床応用を開始しており、臨床的に低酸素細胞が多いことによる治療抵抗性悪性腫瘍をあらかじめ予測する事が可能となっている。昨年度に作成した低酸素細胞増感剤と抗癌剤を結合させた新化学放射線療法用リンク薬剤(RP-170と5FUのリンク薬剤)のドラッグデザインのうち、5FUとRP-170、1分子ずつのハイブリッド薬剤は、5FUの1位と3位の窒素の反応性が似ているため1位のみにRP-170を導入する条件は難しかったため現在、条件を見つけるための研究を続けている。しかしながら、今年度は5FUの1,3位の窒素にRP-170を1分子ずつ結合させたハイブリッド薬剤TX-2241の合成に成功した。この薬剤を用いて、酸素下条件で培養細胞に対する殺細胞効果をコロニー法にて調べた。その結果、この薬剤には、全く殺細胞効果がないことが判った。現在、放射線との併用効果、低酸素下での殺細胞効果を調べている。酸素細胞下で殺細胞効果がないことは、毒性の低い化学放射線療法用薬剤としては第1の条件をクリアしており、低酸素下で放射線照射をしたときの殺細胞効果が大きければ理想的な化学放射線療法剤となりうる。なおPET薬剤として開発された、[18F]FRP-170は「新放射化合物[^<18>F]FRP-170(ニトロイミダゾール誘導体)」として「米国特許:US 6,743,925 B1」(筆頭発明者:高井良尋)を取得している。今年度は、低酸素細胞増感剤と抗癌剤を結合させた新化学放射線療法用リンク薬剤の、主にリンク部分の化学構造に関しての研究を行った。その結果、エステル結合を持つものでは容易に代謝され切断されるため、ドラッグデリバリシステムとしては不十分であるが、アミド結合にすることによって、容易には代謝されず、低酸素環境下で、有効に切断が起こることが解った。この知見を元に、FRP-170と5FUのリンク薬剤の具体的なドラッグデザインを数種類完成させた。なおPET薬剤として開発された、[18F]FRP-170は「新放射化合物[^<18>F]FRP-170(ニトロイミダゾール誘導体)」として「米国特許:US6,743,925B1」(筆頭発明者:高井良尋)を取得している。
人眼におけるブドウ膜強膜房水流出路の組織学的研究

1.緑内障の手術の際に得られる約1×3mm大の隅角線維柱帯組織を半割し、光学顕微鏡用および電子顕微鏡用切片を作成した。2.光学顕微鏡用標本のHE染色では、開放隅角緑内障では線維柱帯ぶどう膜網、強膜網には正常眼と比較して大きな差異は認められなかった。しかし、閉塞隅角緑内障では、線維柱帯ぶどう膜網、強膜網ともにその層状構造は間隙が少なく、密であった。3.酵素抗体法を用いた免疫組織化学的検討ではヒアルロン酸、デルマタン硫酸、コンドロイチン硫酸などのglycosaminoglycanは正常眼と比較してやや線維柱帯ぶどう膜網、強膜網における分布が局在し染色性もあがっていた。収縮蛋白である平滑筋由来α-アクチンは維柱帯ぶどう膜網に存在し、新生血管緑内障において染色性が高かった。4.電子顕微鏡用標本にて、光学顕微鏡用標本と同様に開放隅角緑内障では線維柱帯ぶどう膜網、強膜網には正常眼と比較して大きな差異は認められず、また閉塞隅角緑内障では、線維柱帯ぶどう膜網、強膜網ともに線維柱層板構造は、やや薄いものの間隙が少なく密であった。また細胞外成分はいずれの緑内障でも増加し、房水流出抵抗となっているものと思われた。5.以上の結果をこれまで行ってきた人眼の正常発達期の隅角線維柱帯組織と比較するとglycosaminoglycanおよび平滑筋由来α-アクチンの分布は緑内障眼と分布などに類似点があり、何らかの隅角線維柱帯組織の未熟性が関与しているものと思われた。
前立腺癌におけるケモカイン受容体の発現と浸潤転移に関する基礎的研究

吸光度をMMT assayを用いて検討を行ったところLNCaP増殖に対するDHT指摘濃度は10^<-9>M付近と思われた。細胞増殖はDHT非存在下に比べDHT存在下で増加したが、それぞれの環境下におけるCXCL12による細胞増殖の変化は明らかではなかった。(2)遊走能:DHT存在下(10-8M)、非存在下でのCXCL12(0,1,10,100nM)による細胞遊走の確認遊走能はDHT存在下に比べ存在下で増加したが、それぞれの環境下におけるCXCL12による遊走能の変化は明らかではなかった。(3)現在細胞接着の検討に入る前にLNCaPにおけるインテグリンの発現をα2,α3,α4,α6,β1,β4について検討を行っている。インテグリンα3,およびα6の発現はDHT(14時間接触)存在の有無に関わらずCXCL12存在下で低下していた。アンドロゲン受容体を常に発現しているヒト前立腺癌細胞株LNCaPにおいてDHT存在、非存在下でmRNAレベルで発現に差のみられたCXCR4受容体をそのリガンドであるケモカインCXCL12で刺激してみた。しかし細胞のfunctionを評価するべく施行した細胞増殖および細胞遊走能の検討ではDHT刺激群、非刺激群の両群ともCXCL12刺激によるfunctionの差を認めなかった。LNCaPの機能に与える影響としてDHTのほうがCXCL12に比べ強すぎる可能性が考えられたが刺激濃度や接触時間の変更を行うなど今後より詳細な検討が必要ではないかと考えられた。1:DU-145およびDU-145/ARにおける各種ケモカインレセプター発現の有無を調べた。プライマーの至適条件を設定した後にRT-PCR法により各レセプターごとにmRNA発現の差を検討した。現在認められているすべてレセプターについて(CXCR1^6,CCR1^10,CX3CR1,XCR1)検討した。2:発現に差を見たケモカインの両細胞株に対する遊走活性をin vitromigration assayにより検討を行ったところヒト前立腺癌細胞株DU-145およびDU-145/ARにおいてケモカインレセプターCXCR1、CXCR4、CCR1の発現に差を認めた。いずれもDU-145/ARにおいてケモカインレセプターの発現が低下していた。また、SDF-1α(CXCR4のリガンド)およびMIP-1α(CCR1のリガンド)はDU-145の遊走性を有意に促進したがDU-145/ARの遊走性には影響を与えなかった。IL-8 (CXCR1のリガンド)はDU-145およびDU-145/ARいずれにも遊走性に影響を与えなかった。以上より、前立腺癌の遊走に関し、一部のケモカインとその受容体が影響を与えていることが示唆された。3:さらに我々は、ヒト前立腺癌細胞株のCXCR4の発現亢進に及ぼすアンドロゲンの影響についてさらに検討を加えた。ARを恒常的に発現する細胞株LNCapのデヒドロテストステロン(DHT)刺激によるmRNAレベルでのCXCR4発現変化をRT-PCR法により確認した。LNCaPの増殖至適DHT濃度下において、CXCR4のmRNA発現は亢進していた。今後、CXCR4発現亢進を誘導するDHTの影響をシグナル伝達系の観点から解析を進め、さらに今後前立腺癌細胞におけるDHT-AR誘導によるCXCR4の発現亢進とその臨床上の意義の解明を行う予定である。
サブピコ秒時空間波形解析装置の試作と試作機によるソリトン相互作用の解析

サブピコ秒時空間波形解析装置の試作は現有ジョセフソン・サンプリングシステムを基本として行い,被観測波形の入力に対する時間掃引部を電気的な掃引法により構成した.この段階で超伝導回路を鉛合金系により製作し時空間波形解析装置の原理を検証する実験を行った.この実験により量子,反量子ソリトンの衝突後の対消滅過程を時空間にわたる直接観測波形として得ることに成功した.この結果は固体内の量子ソリトンの相互作用を直接にとらえた,これまでに例のない初めての成果である.これにより時空間波形解析装置の原理が実証されたとともに,量子ソリトンがローレンツ収縮を行うこと,対消滅にあたってブリーザ・ディケイモードを取ること,衝突消滅には約10psの時間が必要なこと等が初めて実験的に証明された.これらの結果は数値解析との比較においてもよい対応を示し装置自体の高い精度も保証された.この結果はLT18, ISEC87などの国際会議や, Physical Review Letter誌などにおいて発表し大きな反響を得た.これにより時空間波形解析装置の有効性や信頼性が広く世界的に承認された.さらに鉛合金系による試料は歩留り,経時変化ともに悪く,十分な再現性のあるデータを得ることは難しいと判断し,ニオブ系への移行を積極的に進めた.第1段階としてニオブ系接合は工業技術院電子技術総合研究所において製作した.マスクパターンの設計,製作は東北大学で行い,もちろん時空間波形解析装置を用いた測定一切は東北大学において行った.この測定により量子ソリトン列と反量子ソリトン列のジョセフソン線路内における伝搬,衝突,衝突後の消滅,透過などを新たに測定しそれらの線路バイアス依存性とともに再現性のよい詳細な実験的解析を行い研究会で発表した.さらにジョセフソン接合の等価インダクタンスを用いた線路におけるフラクソイド列の伝搬についても初めて実験的に観測することに成功した.サブピコ秒時空間波形解析装置の試作は現有ジョセフソン・サンプリングシステムを基本として行い,被観測波形の入力に対する時間掃引部を電気的な掃引法により構成した.この段階で超伝導回路を鉛合金系により製作し時空間波形解析装置の原理を検証する実験を行った.この実験により量子,反量子ソリトンの衝突後の対消滅過程を時空間にわたる直接観測波形として得ることに成功した.この結果は固体内の量子ソリトンの相互作用を直接にとらえた,これまでに例のない初めての成果である.これにより時空間波形解析装置の原理が実証されたとともに,量子ソリトンがローレンツ収縮を行うこと,対消滅にあたってブリーザ・ディケイモードを取ること,衝突消滅には約10psの時間が必要なこと等が初めて実験的に証明された.これらの結果は数値解析との比較においてもよい対応を示し装置自体の高い精度も保証された.この結果はLT18, ISEC87などの国際会議や, Physical Review Letter誌などにおいて発表し大きな反響を得た.これにより時空間波形解析装置の有効性や信頼性が広く世界的に承認された.さらに鉛合金系による試料は歩留り,経時変化ともに悪く,十分な再現性のあるデータを得ることは難しいと判断し,ニオブ系への移行を積極的に進めた.第1段階としてニオブ系接合は工業技術院電子技術総合研究所において製作した.マスクパターンの設計,製作は東北大学で行い,もちろん時空間波形解析装置を用いた測定一切は東北大学において行った.この測定により量子ソリトン列と反量子ソリトン列のジョセフソン線路内における伝搬,衝突,衝突後の消滅,透過などを新たに測定しそれらの線路バイアス依存性とともに再現性のよい詳細な実験的解析を行い研究会で発表した.さらにジョセフソン接合の等価インダクタンスを用いた線路におけるフラクソイド列の伝搬についても初めて実験的に観測することに成功した.サブピコ秒時空間波形解析装置の試作は現有ジョセフソン・サンプリングシステムを基本として行い、被観測波形の入力に対する時間掃引部を電気的な掃引法により構成した。この段階でシステムとして最低限の動作を行うため、超伝導回路を鉛合金系により製作し時空間波形解析装置の原理を検証する実験を行った。この実験により量子・反量子ソリトンの衝突後の対消滅過程を時空間にわたる直接観測波形として得ることに成功した。この結果は固体内の量子ソリトンの相互作用を直接にとらえた、これまでに例のない初めての成果である。これにより時空間波形解析装置の原理が実証されたとともに、量子ソリトンがローレンツ収縮を行うこと、対消滅にあたってブリーザ・ディケイモードを取ること、衝突消滅には約10psの時間が必要なこと等が初めて実験的に証明された。これらの結果は数値解析との比較においてもよい対応を示し、装置自体の高い精度も保証された。研究会の発表においても高い評価を受け、現在論文として投稿準備中である。さらにサンプリングシステムの高速化と測定データの詳細な解析のための計算機処理用のデータ転送システムについて構成を進め予備実験を終了した。現在各種の超伝導回路について測定データの集積中であるとともにさらに新しい超伝導回路部の設計を進めている段階である。当初の大きな一つの目標であった時空間波形解析装置自体の原理証明とソリトン相互作用の観測が達成されたため、今後は細部の改良とデータの集積、新しいソリトン相互作用観測用のマスクパターン設計へと主力を移す予定である。ジョセフソン・サンプリング・システムのサブピコ秒化についても高電流密度ジョセフソン接合の製作条件を検討中であり、本装置の分解能向上に向け各種の改良を加えつつある。最終的には鉛合金系からNb系への移行が必要と判断されるがその方向の可能性も現在模索中である。
温室効果ガスCHF3,CF4,SF6の逐次的光分解過程の解明

内殻イオン化後に生成した分子の多価イオンからは、"クーロン爆発"が起こり、複数のイオンが同時生成する。これらのイオンを2次元検出することによりCHF3, CF4,およびSF6分子の解離過程について調べた。CHF3+++からは、予測されていた"同時三体解離"よりも、解離過程の途中に解離断片の自動イオン化を伴う"逐次的なクーロン爆発"が主に起こることが分かった。一方、CF4+++からは、"同時三体解離"が主に起こることが分かった。本研究では、地球温暖化係数の特に大きい温室効果ガスであるトリフルオロメタン,パーフルオロメタン,六フッ化硫黄の内殻イオン化後のクーロン爆発による分解過程の分岐比を明らかにするとともに、分子のどの結合とどの結合がどのような順番で切断されていくのか(逐次的分解過程)を明らかにすることを目的としている。この目的を達成するためには「運動量イメージング法」と呼ばれる手法が必要であり、本年度はその根幹となる実験装置のうち最も重要な部分である飛行時間型質量分析器の設計・製作と立ち上げ、2次元検出器の組込み・調整を行った。今回新たに製作した飛行時間型質量分析器のイオン検出部にローエンデック社製の2次元検出器ヘックス80(マイクロチャンネルプレートとディレイライン型アノード)を設置した。このヘキサゴナル型のアノードはイオン検出時のデッドタイムを極力小さくするために工夫されたもので、今回の測定試料(トリフルオロメタン,パーフルオロメタン,六フッ化硫黄)のように同じ質量数のフッ素イオンが同時に複数生成する場合には必要不可欠である。2次元検出器上でのイオンの検出位置と飛行時間からイオンの質量(正確には比電荷の逆数)と解離時の初期運動量ベクトルが求められる。こうして得られた解離イオンの質量と運動量に関する情報を、1つのイオン化イベントで同時に生成したもの(相関するもの)同士を選び出して、ベクトル相関を調べるためのプログラムの開発を行った。また、この分野における最新の研究成果の情報を得るために、日本物理学会などの学会や研究会に参加し、関連する研究者たちと本研究の進め方に関する議論も行った。本研究では、地球温暖化係数の特に大きい温室効果ガスであるトリフルオロメタン(CHF3),パーフルオロメタン(CF4),六フッ化硫黄(SF6)の内殻イオン化後のクーロン爆発による分解過程の分岐比を明らかにするとともに、分子のどの結合とどの結合がどのような順番で切断されていくのか(逐次的解離過程)を明らかにすることを目的としている。昨年度はその根幹となる実験装置である飛行時間型質量分析器の設計・製作と立ち上げ、2次元検出器の組込み・調整および解析用プログラムの作成を行った。今年度は、製作した装置を広島大学放射光科学研究センターの放射光施設(HiSOR)の軟X線光化学ビームラインBL6の末端の真空槽に据え付けた。まずCF4分子、次にCHF3分子について実験を行った。HiSORからのシンクロトロン放射光を高分解能軟X線分光器で単色化し、実験試料分子に照射した。内殻イオン化後のオージェ崩壊により生成した分子の多価イオンからはクーロン爆発が起こり、複数のイオンが同時に生成する。これらのイオンの2次元検出器上での検出位置と飛行時間からイオンの質量と解離時の初期運動量ベクトルを求めた。CF4においてもCHF3においても、3価イオンから生成するさまざまなイオンの組が観測された。実験結果を詳細に解析することにより、従来から予測されていた同時三体解離過程は比較的少なく、逐次的な三体解離過程が主要な反応であることを新たに見出した。内殻イオン化後のオージェ崩壊などにより生成した分子の多価イオンからは、"クーロン爆発"が起こり、複数のイオンが同時に生成する。これらのイオンの飛行時間と2次元検出器上での検出位置から、イオンの質量と解離の際の初期運動量ベクトルを求めた。本年度はCHF3とCF4について、励起エネルギーをさまざまに変化させて実験を行った。得られた実験結果を、"クーロン爆発モデル"を仮定した理論計算による結果と比較することによって、CHF3+++からのクーロン爆発過程では、従来から予測されていた"同時三体解離過程"よりも、解離反応の途中に解離断片の自動イオン化を伴う"逐次的なクーロン爆発過程"が主に起こっていることが分かった。一方、CF4+++からのクーロン爆発過程では、"同時三体解離過程"が主に起こっていることが分かった。
保育者の離職から再就職に至るまでの自己形成プロセスと再就職支援プログラムの開発

本研究では、保育者が保育職として再就職するプロセスについて、離職の要因との連続性を踏まえた上で、そのプロセスにおける経験と出来事について明らかにすることを研究目的とした。分析の結果、就職してから離職し、再就職するプロセスにおいて4つのネガティブな感情を生起させ、それらの要因となった経験や出来事を解釈することで感情を制御していることを示唆した。さらに、その感情を制御する方略を考察したところ、保育者が離職する前に保育で子どもと一緒にいることの楽しさを感じた経験と、次の職場の人間関係への不安を払拭した経験が、保育職へ再就職する要因となったことが示された。さらに、本研究では、「子育てをしながら保育者に再就職する」経験を持つ保育者の経験・出来事にも着目した。そして、高校生の進路選択から就職・離職・再就職の経験に至るまでのプロセスを明らかにし、保育者のキャリア形成の在り方について検討を行った。その結果、(i)結婚することによって生じる状況の変化に対して、自らのキャリアを変えることによって適応しようとするために「離職」が促進される。(ii)子どもがある程度大きくなって手が離れ来る際に生起する「子育ての一段落感」が「再就職」を促進させたことが示された。最後に、保育者が就職、離職し、潜在保育士と生きる経験や出来事を明らかにすることで、保育者が潜在化するプロセスを明らかにした。その結果、保育者の潜在化するプロセスにおいて、進路選択と就職活動の2つの分岐点が存在することが示された。とくに、高校から大学進学時の進路選択時において、保育者養成校に進学する以外に、他の進路の選択肢が分岐点として立ち上がってくる経験が示された。そして、分岐点での進路選択に対して後悔するネガティブな感情が、離職する際に、その後の就職活動に強く影響を与えることが示された。本研究では、今年度、保育者の離職をめぐるさまざまな経験において、保育者が自らのキャリアに関する意識をどのように変容させていくのか、そのプロセスを、時間的変化と社会的・文化的文脈も含めて明らかにしようと考えた。そこで、宮城県と新潟県、山形県の保育者の協力を得て、インタビューを実施した。そして、そこで得られた言語データをもとに、複線経路・等至性アプローチ(Trajectory Equifinality Approach:以下TEA)の複線径路・等至性モデル(以下TEM)を用いて分析を行った。TEMによる分析の結果から、保育者が離職へ至る多様な経験の中で、【I期:不穏な雰囲気・印象の感受期】、【II期:離職意識の漸進期】、【III期:離職への疾駆期】の3つの期に分類されることが示された。そして、それぞれの期において、自らが過去から思い続けてきた結婚や子育て、出産に対する思い(信念・価値レベル)が社会的方向づけ(SD)となることが明らかにされた。また、一方で、就職した園で出会った他者や家族、自らのキャリア意識が社会的助勢(SG)となり、離職へのプロセスにおいて迷いや葛藤などの感情を生起させていることが示唆された。これらのSDとSGの狭間におかれ、多様な感情を生起させた保育者は、自らのライフイベントとキャリアに関する価値・信念を揺さぶられるなかで、どちらかの価値・信念を変容させることを強要される。しかし、保育者は離職を決定づける(離職トリガー)経験をきっかけに、ライフイベントも成就させつつ、将来的には自らのキャリアも生かすという、妥協を選択し、「離職」を選択することで、自らの価値・信念レベルを変容させずに、離職へと突き進んでいくことが明らかになった。今年度は、これらのインタビューデータをもとに、質問紙調査を作成・実施し、そのデータを取りまとめている段階である。計画では、1年目は基礎的資料の収集と分析を実施することとしており、地方と都市部の間で有効求人倍率に違いが大きいことから、実際に都市部と地方部の保育者にインタビューを実施し、そのデータをもとに質問紙を作成し、調査を実施することを計画として示している。現段階で、仙台市・新潟市などの都市部と山形県の地方自治体でインタビューを実施しており、すでに質問紙を作成して、それを実施している。現段階ではまだ結果は出していないが、あとはその分析を行い、その結果と考察をさらに十分精査した上で10月の学会で発表することを予定し、すでに研究発表を申し込んでいる。今年度は、2年目に当たり、基礎的資料をもとに都市部と地方のどのような保育者にインタビューを実施すべきか、対象者を検討した上で、選定した。インタビュー方法については先行研究をもとにライフライン・インタビューメソッド(Lif-line Interview Method)を検討をおこなった。収集したインタビューによる言語データは、1次分析として定性データ分析で概念を抽出した。さらに、抽出された概念を概観しつつ、さらに2次分析として、自己形成プロセスに焦点を当てて分析方法について検討を行った。具体的には、離職して保育職へ再就職しなかった潜在保育士に実施したインタビューデータを複線径路・等至性アプローチを用いて分析を行った。そして、潜在保育士になる際に保育者としての自己形成プロセスを「山脈的自己」と「発生の三層モデル」を用いて明らかにした。さらに、その結果と考察を含めて論文を発表した。さらに、離職し、さらに保育職に再就職した保育士へのインタビューデータを分析した。そして、学会で発表することで精査を行った。とくに、再就職に至るまでの認知的感情制御に焦点を当てて、過去の就活・進学相談経験、保育者になる動機・志望理由への意味づけが変容している実相を明らかにした。