hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
DMEKインジェクターの開発

今後ドナーグラフトのみならず、再生医療分野で培養内皮細胞シート、iPS細胞分化内皮シートを利用した角膜移植が行われる際のインジェクターとして用いることが可能であることがわかった。本年度の研究目標はDMEKインジェクターを用いてin vivo水疱性角膜症モデルの兎眼に移植し、内皮細胞密度の減少率、および水疱性角膜症の治療効果を判定することであった。しかし、前年度培養環境の整備に時間がかかった影響で本年度はex vivoでの実験までしか行えなかった。また、新規のインジェクター開発に関しても、材質や形状に関しても修正が必要であり、更なる検証が必要である。角膜内皮培養シートを継続的に生産できる状態になっており、今後in vitroでの評価を行っていく。角膜内皮DMEKインジェクターを用いてin vivoウサギモデルに移植し、術中は1前房維持性、2前房内におけるDMEKグラフトの操作性を評価する。更に術直後には3内皮細胞密度減少率(live/dead assayもしくはPKH染色、ZO-1染色)、4細胞機能マーカーの発現(N-cadherin、ZO-1、F-アクチン)を評価する。さらにin vivoウサギモデル移植後に半年以上経過観察し5中長期におけるグラフト手術合併症の評価を行う予定である。培養角膜内皮シートの作成にあたって培養環境の確立に時間がかかり、培養開始が遅れてしまった。更に、角膜内皮移植(DMEK)の手術に利用されているインジェクターは、水晶体再建術に利用されるIOLインジェクター、角膜内皮移植(DSAEK)に利用されるDSAEKインジェクター、およびDMEKインジェクターなど多岐の報告がされている。DMEKはまだ完成された術式ではなく、術式やデバイスの改変が行われ、情報収集および選別、さらには臨床応用に向けた利便性の評価に時間を要した。ex vivo豚眼モデルにおけるDMEKインジェクターの有効性検討に時間を要した。当初予定ではin vivo兎モデルへの移植を行う予定であったが施工できておらず、当該実験費用分が次年度繰越金となった。最近、DMEK専用インジェクターが2社より発売された。また、海外ではjones-tubeにシリンジをつけたデバイスが利用されている。これらの有用性について今後実験をおこなう。また、ex vivo豚眼モデルにおいて、内皮シートの挿入における簡易性、術中操作性を評価する。その後、in vivo兎眼モデルに培養内皮シートを移植し、内皮細胞減少を抑制しうるデバイスを開発していく予定である。開発したDMEKインジェクターを用いてin vivoウサギモデルに移植し、術中は1前房維持性、2前房内におけるDMEKグラフトの操作性を評価する。術直後は3内皮細胞密度減少率(PKH染色、ZO-1染色)、4細胞機能マーカーの発現(N-cadherin、ZO-1、F-アクチン)を評価する。さらにin vivoウサギモデル移植後に半年以上経過観察し5中長期におけるグラフト手術合併症の評価を行う。
生物－心理－社会モデルに基づいたソーシャルスキル教育支援システムの構築

本研究は,児童生徒の多様な文脈に応じた予防開発的プログラムの立案・評価を支援するためのシステム構築を目的として,生物ー心理ー社会モデルの枠組みを用いたアセスメント方策の整備,およびソーシャルスキル教育の効果的な導入に向けたエビデンスを蓄積するものである。最終年度である平成27年度には,前年度に実施した道内の小・中・高等学校の児童生徒を対象とした質問紙調査について統計解析を進め,ソーシャルスキルの発達的変化,学校適応との関連性,ソーシャルスキルの自己評定と教師評定の関連性について,全12学年を比較することを通じて心理的アセスメントにおける留意点を明らかにした。これらの成果は国際学会での発表に加え,学術雑誌に論文として掲載された。また,自記式質問紙への回答が困難な児童生徒のソーシャルスキルを客観的に評価するため,行動観察用動画評価ツールを開発し,チェックリストを併用した評価システムを試験的に導入した。さらに,ソーシャルスキルと認知的コーピングスキルおよび学習方略スタイルとの関連を構造方程式モデリングによって示し,児童生徒の社会的・情緒的・学業的問題に幅広く対応した包括的なプログラムの提案を可能とした。Dot-Probe課題を用いて高不安者の注意バイアスの特徴を示した研究では,ソーシャルスキル教育において配慮すべき認知的個人差の影響について示唆した。ソーシャルスキル教育の導入においては,これまでに開発したツールによるアセスメントのほか,グラウンデッド・セオリー・アプローチによる社会的妥当性を加味したソーシャルスキル教育プログラムの開発を行った。このような包括的なアセスメントに基づくプログラムづくりを支援する枠組みは,ソーシャルスキル教育を学校現場に導入する上で有効と考えられた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、児童生徒の多様な文脈に応じた予防開発的プログラムの立案・評価を支援するためのシステム構築を目的として、生物ー心理ー社会モデルの枠組みを用いたアセスメント方策の整備、およびソーシャルスキル教育の効果的な導入に向けたエビデンスを蓄積するものである。初年度である平成26年度には、生物ー心理ー社会モデルの結節点であるターゲット行動の同定を簡略化するため、特に学校現場でみられるソーシャルスキルを測定する尺度のツール整備を進めた。具体的には〔子ども理解支援ツール『ほっと』〕とその使用マニュアルを作成し、北海道立および市町村立の小・中・高等学校に教育委員会各局を通じて配布した。また本尺度を用いて、北海道内の小・中・高等学校17校165学級の児童生徒4,418名(小学校1年生から高校3年生までの全12学年を含む)を対象とした質問紙調査を実施し、ソーシャルスキルと学校適応感との関連を修飾する学級レベルの交絡因子を明らかにした。さらに、ソーシャルスキル獲得における認知機能の役割や、他領域におけるスキルとの関連についても検討を行った。Dot-Probe課題を用いた実験では、高不安者において、他者の脅威表情と視線刺激を混合した刺激提示条件に対する注意バイアス得点が高いことが明らかになり、注意バイアス修正訓練などの刺激に対する生理身体的反応を加味した介入指針の策定が今後の課題となった。また、高校生・大学生を対象とした質問紙調査では、物事を論理的に捉え、否定的な思考を緩和する認知的スキルによるストレス反応の緩衝効果が示唆されたが、社会的場面に応じたソーシャルスキルの適切な実行を補い、心理的適応を相乗的に高めるといった仮説は支持されなかった。この結果から、ソーシャルスキルとは異なる次元で情緒的問題に対応する認知的スキルを別途扱う必要性が示唆された。本年度は、ほぼ予定していた通り、北海道教育委員会との共同体制の下、初年度にして小学校から高校までの全12学年の児童生徒を対象とした調査を遂行できた。その副次的効果として、生物ー心理ー社会モデルの結節点であるターゲット行動の同定を支援するツール〔子ども理解支援ツール『ほっと』〕の開発・普及が進み、児童生徒のソーシャルスキルをアセスメントするための観点を学校現場に提供することができた。

また、一年間を通してのコミュニケーション教育活動の成果を本ツールによって評価した学校が増え、「プログラム評価」という文化の導入を進めることができた。その他にも認知的特徴を加味した調査研究、実験研究を遂行しており、次年度の学会発表の目途が立っている。当初予定していた学術雑誌への論文投稿は未達成であるが、データ分析が完了し、次年度中の投稿の見込みがあるため、おおむね順調に研究が進展していると判断する。27年度が最終年度であるため、記入しない。本年度に開発した児童生徒のソーシャルスキルを測定する尺度である〔子ども理解支援ツール『ほっと』〕の活用状況について、北海道内の公立小学校、中学校、高校の管理職を対象とした質問紙調査を行い、ツールの有用性・課題についてコミュニティレベルの評価を行う。評価項目はロジックモデルに基づいて作成し、ツール活用によるアセスメント方略の普及、教師間におけるターゲットスキルの共有、一年間を通したコミュニケーション教育活動の評価の進捗状況を把握する。また、BPSモデルに基づく支援システムの有用性を評価するために、北海道医療大学が結んでいる複数の市町村との包括協定を活用し、テレビ会議システムを用いた研修を学校教員向けに開催し、BPSモデルに基づくアセスメント方略の知識提供、および学校規模プログラムの立案・評価を支援する体制を敷き、専門家グループと対象校との協働的経験による効果を包括的に評価する。さらに、児童生徒の社会的・情緒的・学業的問題に幅広く対応した包括的プログラム作成のために、認知的コーピング、学習方略を簡便にアセスメントするための尺度の開発を行う。加えて、自記式質問紙への回答が困難な児童生徒のコミュニケーション行動の評価を支援するため、行動観察用動画評価ツールを開発し、記録結果のデジタル化、データ整理、チェック場面の再現を簡略化させ、行動記録後の機能分析に充てる時間の確保や研修会等における観察ポイントの学習につなげる。得られた研究成果は教育心理学に関連する学会および学術雑誌にて報告するとともに、学校関係者向けの講演会を開催することによって、学校現場に還元する。また、学校で使用可能な電子教材として、研究成果に関する小冊子の作成を行い、北海道教育委員会のホームページにて無料配信する予定である。
エアリフトポンプとジェットポンプとの連合運転によるマンガン団魂揚鉱システムの開発

1.研究目的:本研究はエアリフトポンプとジェットポンプとの連合運転によるマンガン団魂揚鉱システムを開発し、マンガン団魂揚鉱システムに資することを目的としたものである。2.研究計画:上記の目的を達成するため、下記の計画を立て実施した。(1)エアリフトポンプの揚水特性に関する数値シミュレ-ション、(2)気液固三相流の管内流れの基礎式、(3)気液固三相流の流動様式判別方法、ならびに(4)エアリフトポンプとジェットポンプとの運合運転による揚水特性について検討する。3.研究成果:(1)エアリフトポンプの揚水特性を数値シミュレ-ションにより検討するためには、管壁の粗度を考慮した摩擦損失比ならびにドリフト速度に関する相関式を与える必要があることが分った。さらに、スラグ流、フロス流にて揚水されている場合について数値シミュレ-ションを行った結果、公害資源研究所で行われた200m立型水槽実験結果を説明しうることが分った。(2)局所における気液固三相流の基礎方程式を特性関数を用いて定式化し、半径方向の分布を考慮に入れた一次元基礎方程式を提示しえた。なお、この基礎方程式を応用するためには、各相のドリフト速度、分布パラメ-タならびに壁面における応力、熱流束などの構成方程式を与える必要があることが分った。(3)垂直円管内気液固三相流の差圧変動の確率密度関数分布と流動状態との関係を調べた結果、気泡流では単峰分布を呈し、またスラグ流では双峰分布を示すことが分った。さらに、この分布の相違を基に流動状態の判別を客観的に行いうることが明らかになった。(4)エアリフトポンプとジェットポンプとの連合運転による揚水特性ならびに連結順序について実験的に調べた結果、エアリフト・ジェットポンプ方式の方がジェットポンプ・エアリフト方式より揚水特性において優れていることが分った。1.研究目的:マンガン団塊揚鉱システムとして、エアリフトポンプ方式と水中ポンプ方式とが検討されている。水中ポンプ方式は、ポンプの保守管理の面で多大な問題があるとされている。一方、エアリフトポンプ方式は保守管理の面で非常に優れているが、注入空気の膨張に伴い、空気、海水、マンガンノジュールからなる気液固三相流の流速が大きくなるため、揚鉱管の摩耗破損が懸念されている。本研究の目差すシステムにおいては、機械の保守管理の面で問題のないジェットポンプにより、必要とする揚程の一部を負担させるため、エアリフトポンプのみの場合よりも注入する空気量を減少させることができる。この注入空気量の減少は管内流速の減少につながり、管路の摩耗を軽減させることになる。それゆえ、本研究は既往の揚鉱システムでは検討がなされていないエアリフトポンプとジェットポンプとの連合運転による揚鉱システムを開発し、マンガン団塊揚鉱システムに資することを目的とする。2.研究計画:上記目的を達成するため、本年度は次の研究計画を立て実施した。(1)エアリフトポンプの揚水特性について数値シミュレーションにより検討する。(2)ジェットポンプの揚程について検討する。3.研究成果:エアリフトポンプの揚水特性を数値シミュレーションにより検討するためには、管壁の粗度を考慮した摩擦損失比に関する相関式ならびにドリフト速度に関する相関式を与える必要のあることが分った。さらにスラグ流、フロス流にて揚水されている場合について数値シミュレーションを行った結果、公害資源研究所にて行われた、200m立型水槽実験結果を説明しうることが分った。

(2)ジェットポンプの揚程について、運動量理論ならびにエネルギー保存の式から検討した結果、水ジェットの速度分布を考慮に入れて揚程を検討する必要のあることが分った。1.研究目的:エアリフトポンプによるマンガン団塊揚鉱システムは、機械類の保守管理の面で優れているが、注入空気の膨張に伴い、空気、海水、マンガンノジュ-ルから成る気体固三相の流速が大きくなるため揚鉱管の摩耗破損が懸念されている。本研究が目指すシステムにおいては、ジェットポンプが揚程の一部を負担するため、エアリフトポンプのみの場合よりも注入空気量を減すことができる。この注入空気量の減少は、管内流速の低下につながり、管路摩耗の軽減をもたらす。それゆえ本研究は、既往の揚鉱システムでは検討されていないエアリフトポンプとジェットポンプとの連合運転によるマンガン団塊揚鉱システムを開発し、マンガン団塊揚鉱システムに資することを目的とする。2.研究計画:上記目的を達成するため、本年度は下記の研究計画を立て実施した。(1)気液固三相流の管内流れの基礎式について検討する。(2)垂直管内気液固三相流の流動様式判別法について検討する。(3)環状ジェットノズルを有するジェットポンプとエアリフトポンプとの連合運転による揚水特性について調べる。3.研究成果:(1)局所における気液固三相流の基礎方程式を特性関数を用いて定式化し、半径方向の分布を考慮に入れた一次元基礎方程式を提示しえた。なお、この基礎方程式を応用するためには、各相のドリフト速度、分布パラメ-タならびに壁面における応力、熱流束などの構成方程式を与える必要がある。(2)垂直管内気液固三相流の差圧変動の確率密度関数分布と流動状態との関係を調べた結果、気泡流は単峰分布を呈し、スラグ流は双峰分布を示すことから流動の判別が可能であることが分かった。(3)上記の両ポンプの連合運転による揚水特性ならびに連結順序について実験的に調べた結果、エアリフト・ジェットポンプ方式の方がジェットポンプ・エアリフト方式より揚水特性が良いことが分かった。
水熱合成による４，５，６族を用いた固体酸複合酸化物の合成

4,5,6族の遷移金属元素(Ti,Zr,V,Nb,Ta,Mo,W)を用いて,水熱合成法によりオクタヘドラル積層構造を有する多孔性複合酸化物の合成を行った.特にW-M-O(M=Ti,Zr,Nb,Ta)複合酸化物においては,基本的な結晶構造が同じまま元素組成比を変化することができた.この触媒を利用することにより,複合酸化物触媒における構成元素の種類と構成比が触媒活性に与える関係性を明らかにした.この複合酸化物触媒は,多量の水存在下においても固体酸性能を示し,アルコールの脱水反応および水和反応に高い活性を示した.4,5,6族の元素(Ti,Zr,V,Nb,Ta,Mo,W)を用いて,水熱条件下における結晶性複合酸化物の合成を行った.W-Nb,W-Ta,W-Ti,Mo-Nbの組み合わせにおいて特に高い酸性質を有する複合酸化物の合成に成功した.これら複合酸化物は,XRD測定において22度と46度に共通の回折ピークを与えること,またTEM測定よりXRD測定と一致する格子が確認できたことから積層構造を有することが分かった.フリーデルクラフツアルキル化反応において,上記の複合酸化物は高い活性を示し,W-Nb複合酸化物はグリセロール転換反応において,目的生成物であるアクロレインが74%という高い収率を達成した.またW-Ti複合酸化物はアルコールの脱水反応に高い活性を示し,例えばiso-ブタノールに対し反応温度100°Cにおいて脱水反応が進行し,0.337mmol h-1 g-1でイソブテンを与えた.また,水熱合成法を適用することにより,Nbのみからなる酸化物においても,上記の複合酸化物と類似の積層構造を有する構造体が得られた.このNb酸化物は,従来の含水ニオブ酸より高い固体酸活性を有することが分かった.今後は,合成した複合酸化を固体酸触媒として有効活用するために,水溶液中におけるバイオマス変換反応への応用を試みる.4,5,6族の遷移金属元素(Ti,Zr,V,Nb,Ta,Mo,W)を用いて,水熱合成法によりオクタヘドラル積層構造を有する多孔性複合酸化物の合成を行った.特にW-M-O(M=Ti,Zr,Nb,Ta)複合酸化物においては,基本的な結晶構造が同じまま元素組成比を変化することができた.この触媒を利用することにより,複合酸化物触媒における構成元素の種類と構成比が触媒活性に与える関係性を明らかにした.この複合酸化物触媒は,多量の水存在下においても固体酸性能を示し,アルコールの脱水反応および水和反応に高い活性を示した.Mo3VOx触媒に有効であったユニット合成手法を,4,5,6族の元素に適用した.対象とする元素は,Mo,W,V,Nb,Ta,Ti,Zrとし,水熱条件下における複合酸化物の合成を行った.ユニット合成法の知見を基に,まず前駆体材料にMo-V-O合成に有効であったアンモニウムヘプタモリブデート((NH4)6Mo7O24・4H2O)を参考にアンモニウムメタタングステート( (NH4)6(H2W12O40)・nH2O)などのポリ酸とVOSO4,NH4(NbO(C2O4)),Ta2O5などの酸化物の組合せを検討した.これら前駆体の濃度比の適切化や水熱条件の適切化等の合成条件を変化させることにより結晶化の向上を試みた.その結果,W-Nb,W-Ta,W-Ti,W-Zr,Mo-Nbにおいて共通の22°および46°にX線回折ピークを与える複合酸化物が得られた.この回折ピークは調製した酸化物が積層構造を有することを意味している.さらに,Ta前駆体としてTa lindqvistを用いると,W/Ta比が広い範囲で積層構造を有する複合酸化物が得られた.合成した複合酸化物を,Raman分光法および吸着実験,TPDにより解析を行ったところ,これらはMO6(M=W,Ta)のアセンブリから形成される,これまでに報告のない複合酸化物を形成していることが示唆された.得られた複合酸化物を,ピリジン吸着を利用した赤外分光法や,アンモニアTPDにより酸性質を評価し,さらにアルキル化,アルコールの脱水反応を利用した酸触媒反応によって固体酸触媒活性を評価した.その結果,W-Nb,W-Ta,W-Tiの組み合わせによる複合酸化物が強いブレンステッド酸性を有し高い固体酸活性を示すことが分かった.4,5,6族の元素(Ti,Zr,V,Nb,Ta,Mo,W)を用いて,水熱合成法によりオクタヘドラル積層構造を有する多孔性複合酸化物の合成を行った.特に,W-M-O(M=(Ti,Zr,Nb,Ta)複合酸化物においては,基本的な結晶構造が同じのまま元素組成比を変化することができた.このため,複合酸化物触媒における構成元素の種類と構成比の影響の議論が可能となった.合成した4,5,6族元素の組み合わせから成る複合酸化物は,高い固体酸性を有することが分かった.調製した触媒の活性評価を,ブレンステッド酸点で反応が進行するフリーデル・クラフツアルキル化反応で行ったところ,W-M-O(M=Ti,Zr,Nb,Ta)複合酸化物において,M/W比が75%程で極めて高い活性を示した.

この複合酸化物の触媒系は,多量の水存在下においても固体酸性能を示し,アルコールの脱水反応,水和反応など水が関与する反応においても高い活性を示した.M/W(M=Ti,Zr,Nb,Ta)比を変化させることにより,複合酸化物の酸性質(ブレンステッド酸およびルイス酸)をコントロールすることができることを明らかにした.バイオマス変換反応に有用な1,3-ヒドロキシアセトンからの乳酸合成およびグルコース転換反応を検討したところ,ルイス酸点を多く有する複合酸化物が高い活性を示すことが分かった.触媒化学物質合成について概ね順調に進行している.複合酸化物だけではなく,Nb酸化物やTa酸化物においても,積層構造を有する構造体が得られた.今後は,合成した複合酸化物触媒について,固体酸反応への適用を試みる.本年度の研究の目的は,種々の前駆体を用いた複合酸化物の合成及び固体酸性質の評価にあった.このうち,W-Nb,W-Ta,Mo-Nbの組み合わせにおいて,水熱合成条件下における複合酸化物の合成に成功し,さらには4族の元素を含めたW-Ti,W-Zrの合成も可能であることが分かった.W-NbにおいてはさらにV元素を添加することにより,固体酸機能を有しかつ酸化能を有する触媒として,グリセロールからアクリル酸合成に有効な触媒として作用することが分かった.W-Tiからなる酸化物においては,イソブチルアルコールの脱水に100°C程度の低温でも反応が進行することが分かった.これらの触媒の調製および反応例は,これまでに報告のないものである.次年度の計画を合わせて,クラスターユニットから高次の3次元固体形成の観点を組み合わせることにより,さらなる物質群の形成が期待できる結果が得られた.これまでの研究より,合成した細孔構造を有する複合酸化物は,固体酸触媒として有効に作用し,特にバイオマス変換反応において高い活性を有することが分かった.今後も乳酸合成あるいは乳酸からのアクリル酸合成等のバイオマス変換反応を継続して検討する.また,合成した複合酸化物触媒は,種々の合成反応への応用が期待できる.合成した物質の特徴を最大限に利用するために光触媒反応,アルカン酸化反応への応用研究を遂行する.今年度に行った知見を基に,結晶性の向上,細孔構造の形成,固体酸性質の発現について,前駆体を工夫し合成条件を検討する.具体的には,種々のポリオキソメタレート前駆体を利用した複合酸化物合成を行う金属酸化物クラスターユニットを前駆体に用い,高次の3次元固体構造構築行うことで,前駆体溶液における結晶形成ユニットの合成が可能と考えれる.そこで,異なる前駆体ユニット合成の検討を行う.ケギン型,アンダーソン型,ドーソン型,リンドクビスト型のポリ酸を合成した上で前駆体として用いる.また,ポリ酸のカチオンもアンモニウムイオンではなく,メチルアンモニウムなどを配位したアルキルアンモニウム塩を合成単離し前駆体に用いることを工夫する.この前駆体は,結晶形成ユニットを保持しつつ,有機アミンによる鋳型効果により結晶のa-b方向への成長促進が期待できる.また,合成溶媒を種々検討することにより高温高圧下での各種金属酸化物ユニットの安定性と結晶析出の速度をコントロールし,ユニットのネットワーク形成の促進を行い,各元素に有効な複合酸化物合成法を確立する.合成した複合酸化物は,キャラクタリゼーションを詳細に行い,固体酸触媒の酸性質の評価を行う.年度末購入のため.当該年度にて,全て使用した.平成24年度に生じた未使用額については,平成24年度3月に購入した消耗品の支払いに充てる.
新規人工ウイルスによる分子イメージングの確立と膵癌個別治療への展開

最近の解析技術の進歩により、腫瘍内の特定の微小細胞集団ががん患者の予後を規定することが明らかとなった。今後は細胞レベルの個別性を評価してその中でも特に悪性度が高い細胞集団を標的とした真の癌個別治療の開発が必要である。本研究ではウイルス治療と従来のドラッグデリバリーシステム(DDS)を融合した新規人工ウイルスを診断、治療選択に用いて、細胞レベルの個別診断の画像化とそれに基づく真の癌個別治療を実現することを目的とした。標的細胞・分子の同定/機能解析;膵癌と大腸癌に関して、基盤となる解析は終了し、胃癌、食道癌などの分子標的マーカーの絞り込みのため発現解析をおこなった。人工ウイルス改変MRI造影剤の作成に関して人工ウイルスの基盤技術は確立し、特定の細胞集団を選択的に検出するMRI造影剤を作成し、その機能解析をおこなった。その結果、新規の標的分子候補の同定と肝細胞特異的造影剤の作成に成功した。
ヒト腫瘍におけるSrcの制御破綻と腫瘍進展

Srcチロシンキナーゼは最も初期に同定されたがん原遺伝子産物であり、様々ながんにおいて発現や活性の制御が破綻することによって浸潤・転移などがん進展に重要な役割を担うとされている。しかしながら、Srcのがん化に伴うに制御破綻機構やがん進展における役割に関してはまだ不明な点が多く残されている。そこで本研究では、がん化に伴うSrc遺伝子の発現制御機構、およびSrcに結合する活性化因子の解析を行うことにより、活性化Srcによるがん進展の新たな分子機構を明らかにした。Srcはチロシンキナーゼ型がん原遺伝子産物であるが、ヒト腫瘍においては活性化変異は認められず、その制御破綻による機能亢進によって浸潤・転移など腫瘍進展に重要な役割を担うと考えられている。本研究では、Srcのヒト腫瘍における本質的な意義や機能を明確にすることを目的として、なぜSrcに変異がないのか、どのようにSrcが制御破綻して腫瘍進展を促すのかなどの未解決の課題について、活性化Src発現誘導系や腫瘍悪性化再構成系を構築して解析することを提案した。まず、正常組織内におけるSrc活性化細胞の運命を辿るために、上皮細胞株MCF10AとMDCK、およびマウス個体において活性化Srcの発現誘導系を導入して解析を行った。その結果、培養細胞系においてSrc活性化細胞が正常細胞層から排除されることが観察され、Src活性化変異が正常組織内においては蓄積されないことが示唆された。その現象をin vivoで検証するために、マウス個体(表皮組織)において活性化Srcをランダムな細胞に発現誘導する系を構築し、Src活性化細胞の挙動の解析を現在進めている。また、MCF10Aにおいて、TGFβ刺激による上皮間葉転換(EMT)にともなってSrc遺伝子が顕著に発現誘導されることを見出した。この現象が腫瘍悪性化に伴うSrcの制御破綻の有用なモデル系となる可能性が示され、現在、Srcの発現制御に関わる転写因子の同定など分子機序の解析を行っている。さらに、活性化Srcが特異的にエンドソーム系に輸送されて分解制御を受けることを見出した。活性化Srcを特異的に認識する分子を同定することにより、その経路の分子機序と腫瘍悪性化における意義解明を目指した研究を進めている。以上、本年度においては、目的達成のための実験系の構築を中心に研究を進め、ほぼ終了することができた。本年度においては、ヒト腫瘍進展におけるSrcの意義解明を目指した研究のための実験系の構築を予定していたが、正常組織におけるSrc活性化細胞の挙動のin vitroおよびin vivo解析系、EMTに伴うSrcの発現亢進の解析系、さらに、活性化Srcのエンドソーム系を介する分解制御系など、重要な解析系の確立を終了することができたため。Srcは最も初期に同定されたがん原遺伝子産物であり、様々なヒト腫瘍においてその制御系の破綻により機能亢進し、腫瘍進展、特に浸潤・転移を促進するとされているが、その制御破綻の分子機序など不明な点が未だに多く残されている。本課題では、腫瘍化に伴うSrcの制御破綻よる機能亢進の分子機序、および腫瘍進展における役割を明らかにすることを目的とした研究を進め、本年度までに以下の成果を得た。1)ヒト乳腺上皮細胞MCF10AをTGF-βで上皮間葉転換(EMT)を誘導することにより、Src遺伝子の転写レベルでの発現が誘導されることを見出し、その際に活性化するプロモーターおよびエンハンサー領域をChip-Seqにより同定することに成功した。現在、TGF-βの下流で機能する転写因子の同定を進めている。2)上皮がん細胞における活性化Srcの新たな基質としてPARD3を同定し、Tight junctionの制御におけるSrcの新たな機能を見出した。現在PARD3のリン酸化の意義の解析を進めている。3)活性化したSrcがエンドソーム系によって後期エンドソームおよびリソソームにまで輸送されて、分解消化、およびエクソソームとして細胞外に排出されることを見出し、活性化Srcの新たな制御機構の存在を示した。4)活性化Srcが細胞膜上(特にラフト)で結合する因子として膜タンパク質CDCP1を同定した。三次元培養系におる観察から、CDCP1の発現上昇によりSrcが顕著に活性化し、上皮間葉変換様の細胞形態変化が誘導されて細胞外基質への浸潤が促進されることが見出された。さらに、CDCP1-Srcの下流でSTAT3経路が機能することを特定し、その経路を介して、Srcが腫瘍進展、特に上皮がん組織の集団的浸潤において重要な役割を担うことが示唆された。Srcの機能亢進の分子機序に関する新たな現象(EMTに伴う転写活性化、分解系の同定、CDCP1による活性化など)を見出すことに成功し、当初の目的達成に大きく貢献する成果が出始めている。また、それらの成果を論文にまとめる段階に近づいていることから、研究は概ね順調に進んでいると判断している。がん原遺伝子産物Srcは、様々なヒト腫瘍においてその制御系の破綻により機能亢進し、腫瘍進展、特に浸潤・転移を促進するとされているが、その制御破綻の分子機序など不明な点が未だに多く残されている。1)ヒト乳腺

上皮細胞MCF10AをTGF-βで上皮間葉転換(EMT)を誘導することにより、Src遺伝子の転写レベルでの発現が誘導されることを見出し、その際に活性化するプロモーターおよびエンハンサー領域を同定し、TGF-βの下流で活性化するSmad2/3複合体がそれぞれの領域に直接結合することを明らかにした(論文準備中)。2)上皮がん細胞における活性化Srcの新たな基質としてPARD3を同定し、Tight junctionの制御におけるSrcの新たな機能を見出した。また、PARD3 KO細胞を用いてSrcによるリン酸化の意義を解析した。3)活性化したSrcがエンドソーム系によって後期エンドソームおよびリソソームにまで輸送されて、分解消化、およびエクソソームとして細胞外に排出されることを見出し、活性化Srcの新たな制御機構の存在を示した。また、その制御に関わる新たなSrc修飾部位および基質を同定した(論文準備中)。4)活性化Srcが細胞膜上(特にラフト)で結合する因子として膜タンパク質CDCP1を同定した。三次元培養系におる観察から、CDCP1の発現上昇によりSrcが顕著に活性化し、上皮間葉変換様の細胞形態変化が誘導されて細胞外基質への浸潤が促進することを明らかにした。さらに、CDCP1がMETと物理的機能的に相互作用することを見出し、その生理的意義をCDCP-1 KOマウスを用いて証明した(論文投稿中)。Srcチロシンキナーゼは最も初期に同定されたがん原遺伝子産物であり、様々ながんにおいて発現や活性の制御が破綻することによって浸潤・転移などがん進展に重要な役割を担うとされている。しかしながら、Srcのがん化に伴うに制御破綻機構やがん進展における役割に関してはまだ不明な点が多く残されている。そこで本研究では、がん化に伴うSrc遺伝子の発現制御機構、およびSrcに結合する活性化因子の解析を行うことにより、活性化Srcによるがん進展の新たな分子機構を明らかにした。本年度に構築した実験系において既に興味深い現象が幾つか観察されているが、今後はその分子機序解明を目指して解析を進める予定である。特に、正常細胞とSrc活性化細胞との相互作用の分子機構、Src遺伝子の発現制御機構、活性化Srcのエンドソーム系への輸送機構と分解制御機構について詳細な解析を行う。いずれの小課題についても研究の流れはほぼ確立してきているので、不足している実験に集中して研究を進め、成果のとりまとめを加速する。また、学会や研究会での発表をより積極的に進め、外部からの批判に晒される機会を増やすことも考えている。29年度が最終年度であるため、記入しない。生化学・腫瘍生物学29年度が最終年度であるため、記入しない。
非ニュートン流体熱弾性流体潤滑理論の構築

1.従来の等温EHL解析の限界を実験的に明らかにするとともに、曖昧にされていた油量不足の意味を物理的に解釈し直し、潤滑領域は過度弾性流体潤滑、完全弾性流体潤滑、油量不足弾性流体潤滑に分類されることを指摘し、トライボ特性と関連づけた。2.モデル複列横方向粗さを用いて、実験的に表面損傷の発生原因を明らかにした。熱弾性流体潤滑解析法を開発し、表面粗さが油膜厚さ分布、圧力分布、温度分布、トラクションに与える影響を検討した。また、油温度計測を縦方向粗さに対して実施し、EHL下での潤滑油挙動は非ニュートン的であることを実証した。3.油膜厚さ、トラクション特性に及ぼす圧縮発熱の重要性、転動接触疲労に及ぼす潤滑油特性並びに接触物体の熱伝導率の影響を明らかにするとともに、表面粗さ並びに接触楕円の楕円率と表面損傷発生機構とを関連付けた。4.集中接触する機械要素が衝撃あるいは衝撃繰返し荷重を受けた場合の油膜応答の詳細観察と圧力応答の数値解析、それら衝撃荷重の転がり滑り運動に与える影響を究明した。5.往復運動下におけるトライボ特性を実験、理論の両面から把握し、その設計への適用方法を提案した。6.上記の成果と実験手法に立脚して、往復運動用シールの油膜崩壊機構、ディーゼル機関で問題となるスーツ摩耗の機構を明らかにすること成功した。また、グリース潤滑下での放雷現象観察装置を開発した。1.接触物体の3次元的熱伝導並びにEyring sinh則に従う流動モデルを考慮した数値解析プログラムを作成し、油膜厚さ、トラクション特性に及ぼす圧縮及び粘性発熱の影響を評価した。(1)流体モデルによって温度上昇分布は大きく相違するが、接触物体が同一材料の場合には、油膜厚さ及び油膜圧力分布は流体モデルにはほとんど依存しない。(2)滑り率が極めて低く転がり速度の速い領域、あるいは、全体温度が低く最大圧力の低い領域では、トラクション係数は圧縮発熱起因温度上昇によって支配される。(3)温度上昇を考慮に入れた最小油膜厚さ無次元評価式、及び、トラクション係数に及ぼす圧縮及び粘性発熱の影響の程度を評価できる図表の第一次案を作成した。(4)両接触物体の熱伝導率が低い場合の油膜厚さは、高い場合の油膜厚さに比較して薄く、その程度は転がり速度が速くなるにつれて顕著になる。(5)転がり接触疲労解析において通常用いられるヘルツの圧力分布は、接触面の熱伝導係数が相違する場合や潤滑油の粘度の圧力係数が高い場合には避けねばならない場合がある。2.弾性流体潤滑領域で転がり滑り運動する機械要素が衝撃荷重を受けた場合の油膜の応答を世界で初めて詳細に観察することに成功した。荷重増加時にはスクイズ効果によって閉じ込め膜が形成され、荷重減少時には気泡発生に起因して見かけ上の閉じ込め膜が形成され、これらの膜は両接触面のほぼ平均速度で接触域内を移動する。3.線接触転がり滑り往復運動に対する非ニュートン熱弾性流体潤滑解析プログラム、並びに、点接触転がり滑り往復運動に対する非ニュートン弾性流体潤滑解析プログラムを作成し、数値解析によって基本現象を把握した。1.熱伝導率の低い物体が単一帯状突起あるいは溝を持つ熱伝導率の高い静止物体に対して運動する場合の膜厚、圧力分布ならびに油膜及び接触物体表面温度を数値解析可能なプログラムを開発し、実験結果と比較した。潤滑油の粘度の圧力係数が高い場合には、低い場合と相違して、突起直前上流側の温度・圧力がディンプルの発生に起因して異常に高くなることを明らかにした。2.モデル複列突起を用いた実験により、弾性流体潤滑下における摩耗並びに焼き付き現象は、平滑面下で形成される最小油膜厚さ部における突起接触によって発生する。また、突起の変形は接触中央断面近傍が最も顕著であるが、その変形挙動は粗面速度が速い場合と遅い場合では相違する。その結果、転動接触疲労損傷をもたらす初期き裂の発生が突起面に発生する場合には、粗面に比較して平滑面の速度が速い場合に接触中央断面近傍に発生する確率が高くなることを指摘した。

3.非ニュートン流体点及び線接触非定常熱弾性流体潤滑解析プログラムを作成し、往復運動下での油膜挙動及びトラクション特性、一方向転がり滑り接触下における油量不足時の油膜形成能力、トラクション挙動、表面粗さをもつ接触面が転がり滑り運動する場合の温度、油膜厚さ、圧力及びトラクション挙動の時間・空間的変動に対する基本特性を把握した。4.表面単列及び複列突起をもつ接触面を用いて純滑り運動下における油膜厚さ及び接触面表面温度分布の疑似同時計測に成功し、温度上昇に及ぼす接触面熱伝導率、滑り速度、荷重、突起高さなどの基本特性を把握した。5.面状分子構造をもつ潤滑油と棒状分子構造をもつ潤滑油のトラクション特性を計測し、面状分子構造の場合のトラクションは速度変化の影響を受けにくいこと、棒状分子構造であっても膜厚一速度勾配が同一でないことを見出し、今後の研究指針をえた。6.WAMトラクション装置を購入し、次年度に向けてその整備を実施した。1.弾性流体潤滑(EHL)下における油膜厚さと摩擦特性との関係を実験的に把握した。すなわち、数ナノから数10ミクロンに亘って油膜厚さと無次元速度の関係が等温EHL関係式に従って変化しても、摩擦力は混合潤滑、EHL、流体潤滑挙動を示すことを明らかにした。また、トラクションの精密計測に基づき、トラクション評価に際して突起接触評価の重要性を指摘した。2.帯状突起を仮定した熱弾性流体潤滑数値解析を等温ニュートン流体、非等温ニュートン流体、等温アイリング流体、非等温アイリング流体に対して実施し、表面粗さが油膜、圧力、トラクション、温度上昇等に及ぼす影響を明らかにした。すなわち、突起変形挙動の把握は従来の等温解析とは相違すること、これらの流動モデルの中では、非等温アイリング流体が実際の特性を最もよく表現すること等を指摘した(Maurice Godet賞受賞)。また、縦方向粗さの場合には、油膜温度が潤滑油挙動モデルによって相違することを明確に示した。3.球体両面が潤滑下で接近する場合の実験解析を実施し、閉じ込め油膜形状は両面間の初期油膜厚さに依存することを指摘した。すなわち、初期油膜厚さが厚い場合には、閉じ込め油膜の最大値は接触中央部に、薄い場合には接触中心周辺部に形成される。4.純転がり往復運動下で前行程の後流に発生した気液二層膜の時間挙動を2次元的に把握することによって次行程での油量不足の発生条件を見出し、気液二層膜の時間挙動を境界条件として採用すれば、往復運動EHL膜挙動が数値解析によって良い精度で把握できることを示した。5.ディーゼルエンジン等で問題となる動弁系の摩耗はスーツが原因といわれているが、その機構に関しては未だ統一的見解はない。この問題を油膜の直接観察に立脚した摩耗形態観察によって検討し、スーツ摩耗の主原因はスーツのアブレッシブ作用によることを明らかに示した。本研究の目的は、表面粗さ、変動荷重、往復・揺動運動などに起因する油膜の動的応答、それに対応する油膜及び接触物体の温度並びにトラクション応答を系のエネルギーバランスを考慮した数値解析結果と比較検討することによって非ニュートン流体熱弾性流体潤滑理論を確立し、集中接触する機械要素の機能・性能・信頼性の飛躍的向上に資することである。本年度の研究によって得られた新知見は以下のようにまとめられる。1.人工複列帯状突起の帯部を運動方向に平行に配置し、油膜厚さ、油膜温度、接触
ストラメノパイル生物群の起源生物の探求と分類系構築

平成12-14年度の3年間で、以下の研究成果をあげた。1.ストラメノパイルの原始的な系統の一つであるが,他のストラメノパイルから独立したクレードを形成することが明らかになったWobblia属とPlacidiaをまとめて新綱Placidea(=Placidiophyceae)を公表した。この生物群の解析と既知のストラメノパイルの細胞構造との比較から,不等毛植物のもつ細胞の基本構造(鞭毛装置の構成,鞭毛根3番による食作用など)はストラメノパイルの進化の初期から存在していたことが示された。2.ストラメノパイルの新たな一員として新綱ピングイオ藻綱Pinguiophyceaeを設立した。この藻群は高度不飽和脂肪酸を大量に蓄積することで特徴づけられる。3.光合成能をもたないPteridomonas, Ciliophrysは葉緑体コード遺伝子であるrbcLをインタクトの状態で存在すること,Pteridomonasでは葉緑体は核外膜とつながった構造として痕跡的に存在していることを確認した。4.不等毛植物のディクティオカ藻綱の解析を行ない,ペディネラ属,リゾクロムリナ目,シリオフリス目の整理を行った。特に、ペディネラ目については、これまで報告されたすべての形質の再評価を行い、分類系の整理を行った。5.ディクティオカ藻綱の原始的なグループと目されるアメーバ状の藻類を発見した。この生物は、所属不明のストラメノパイルとして知られるSulcochrysisと単系統を形成した。両者をスルコクリシス目として記載準備中である。6.2本鞭毛をもつリゾクロムリナ目藻類の生活環の解析から、本藻綱では、2本鞭毛をもつ祖先種から後鞭毛の退化、鞭毛装置の退化が進んだとの結論を得た。以上の知見を総合することで,ストラメノパイルの主要なクレードで生じた形質変化について論議できるようになった。研究代表者の研究室で継代培養していた生物の一つがストラメノパイルの最も原始的な仲間の一つである生物である可能性が高いことが明らかになり,微細構造と分子系統による解析を行った。この生物はWobblia属の名前で論文として公表した。Wobbliaが最も原始的なストラメノパイルの一つだとすると,黄色植物がもつ多くの形態的特徴はストラメノパイルの進化の初期から保持されてきたことになる。Wobbliaの性質を手がかりに,他のストラメノパイル生物の探索を行い,ビコソエカ類に類似するが,Wobblia属に系統的には近縁な生物を発見することができた。この生物について現在解析を行っており,Wobbliaとの関係を含めて発表の予定である。本研究の準備期間に確立した黄色植物の微細構造解析と分子系統解析から,黄色植物には未知の系統群が存在していることが明らかになった。この生物群は形態的には多様であるが,共同研究者の研究によれば,DHAやEPAなどの高度不飽和脂肪酸を多量に含んでいるという共通点をもっている。単系統を形成し,他の黄色植物から明瞭に区別できるこの仲間をPinguiophyceaeの名前で新たな綱として記載する作業を進めている。綱の名前は油を多く含むという意味である。このほか,葉緑体をもたないストラメノパイルの分離,培養,微細構造解析,分子系統解析の作業を進めている。

葉緑体をもたないストラメノパイルの中には,二次的に葉緑体を失ったものが含まれている可能性が高く,このことを分子レベル,形態レベルで解析中である。このことが明らかになれば,光合成能の消失が無色ストラメノパイルの創生に関わっていた可能性が出てくると考えられる。昨年度はストラメノパイルの最も原始的な仲間の一つである生物である可能性が高いWobblia属を論文として公表したが,その後の研究でWobbliaにもっとも近縁な生物を発見した。この生物は微細構造上の特徴に加えて,分枝系統樹の上でもWobbliaと単系統群を構成した。これら2つのストラメノパイルは他の無色ストラメノパイル群から独立した生物群と認識することが妥当と考え,ストラメノパイルの新たな網として記載し,論文として投稿した。解析を進めていたピコプランクトンを中心とする未知の黄色植物群については,Pinguiophyceaeの名前で新たな網として記載した。これにより,黄色植物は1011網からなる巨大な植物群として認識されることになる。このほか,葉緑体をもたないストラメノパイルの分離,培養,微細構造解析,分子系統解析の作業を進めた結果,葉緑体をもたないストラメノパイルの中でPteridomonas,Ciliophrysには葉緑体コード遺伝子であるrbcLがほぼインタクトの状態で存在することが確認された。Pteridomonasでは葉緑体は核外膜とつながった構造として痕跡的に存在していることも確認できた。これは黄色植物においてはじめての発見であり,論文として投稿中である。今回の研究で,黄色植物では複数の系統において光合成能の二次的な消失が生じたことが明らかになった。またこれらの痕跡的な葉緑体においてはルビスコが発現している可能性がでてきた。もし発現していれば,このルビスコはどんな役割を果たしているのか?このことを明らかにすることはストラメノパイルの多様化について新たな視点で研究を進める上で重要な手がかりになると考える。本年度は最終年度であるので,研究成果をとりまとめ,できるだけ論文として公表することを目標とした。1.ストラメノパイルの原始的な系統の一つであるが,他のストラメノパイルから独立したクレードを形成することが明らかになったWobblia属とPlacidiaをまとめて新綱Placidea(=Placidiophyceae)を公表した。この生物群の解析と既知のストラメノパイルの細胞構造との比較から,不等毛植物のもつ細胞の基本構造(鞭毛装置の構成,鞭毛根3番による食作用など)はストラメノパイルの進化の初期から存在していたことが示された。2.ストラメノパイルの藻類要素の新たな一員として新綱ピングイオ藻綱Pinguiophyceaeを設立した。3.光合成能をもたないPteridomonas, Ciliophrysは葉緑体コード遺伝子であるrbcLをインタクトの状態で存在すること,Pteridomonasでは葉緑体は核外膜とつながった構造として痕跡的に存在していることを確認し,論文として公表した。4.不等毛植物のディクティオカ藻綱の解析を行ない,ペディネラ属,リゾクロムリナ目,シリオフリス目の分類上の整理を行い,一部を論文として公表した。このほか,ディクティオカ藻綱の原始的なグループと目されるアメーバ状の藻類を発見し,スルコクリシス目として記載準備中である。また,2本鞭毛をもつリゾクロムリナ目の藻類を発見し,生活環の解析からこの藻群における形質進化を論じる論文を準備している。
マラセチア症(癜風、脂漏性皮膚炎、等)起因菌の分子生物学的解析による病態の解明

本研究は、マラセチア関連疾患患者より分離された本属酵母の菌種・菌株レベルの同定・識別を行うことにより、各疾患の起因菌種・菌株を分子生物学的に検証し、その病態解析を可能にすると共に、病原真菌の分子生物学的菌種同定技術の基盤となるシステム(ひな型)を構築ことを目的とするものであり、研究期間を通して以下の成果が得られた。1)ITS1-DNA塩基配列データベースに基づいたマラセチア属酵母における菌種・菌株の詳細な同定・解析法(塩基配列法)の開発:研究代表者が開発した、マラセチア属酵母の同定と型別が可能なデータベースの塩基配列よりアライメントを構築し、菌種・菌株の同定・識別に必要な特異的塩基配列を抽出・リストし、被検菌株より得られたITS1-DNA塩基配列に対して、特異的塩基配列を検索することによって詳細・確実な同定・識別が可能となる解析法(塩基配列法)を開発した。この成果によって、表現形による同定が困難なマラセチア属菌株の塩基配列による確実な同定が可能となった。2)塩基配列の解析によるマラセチア属酵母における菌種・菌株の迅速同定法(迅速法)の開発:より多量の臨床分離株に対する迅速・簡便な菌種・菌株の同定法として、1)で得られた菌種・菌株に特異的な塩基配列を用いたnested PCR法による解析法(迅速法)を開発した。この成果によって、臨床分離株のみならず皮膚落屑等の臨床検体から直接的に、感染または寄生している本属菌種の確実かつ迅速な同定が可能となった。3)上記の研究によって確立した検査法を健常人および関連疾患罹患者検体に適用することによって、本属菌種と各種病態および健常人フローラ構成に関する研究が可能となり、臨床例への適用結果の報告ができた。本研究は、マラセチア関連疾患患者より分離された本属酵母の菌種・菌株レベルの同定・識別を行うことにより、各疾患の起因菌種・菌株を分子生物学的に検証し、その病態解析を可能にすると共に、病原真菌の分子生物学的菌種同定技術の基盤となるシステム(ひな型)を構築ことを目的とするものであり、本年度は以下の成果が得られた。この成果によって、臨床分離株のみならす皮膚落屑等の臨床検体から直接的に、感染または寄生している本属菌種の確実かつ迅速な同定が可能となった。
パテントプールにおける必須特許の要件分析と評価

本研究では、パテントプールにおいて必須特許となる特許の特徴を分析した。必須特許が引用しているBackgroundの特許群(B)、ならびに、Backgroundの特許群を引用(Citing)している特許群(C)のデータベースを構築し、必須特許との特徴の差異を分析した。その結果、必須特許群(V)は特許群(C)よりも出願年が古く、先行技術の優位性が示された。しかし、(C)かつ(B)である特許群は、必須特許よりも前方引用が少なく、後方引用が多い、出願年が古いという特徴を有していることが分かった。すなわち、必須特許は先行する基本特許の上に、各規格や標準に合わせた改良を加えたものであると推察できる。本研究では、パテントプールにおいて必須特許となる特許の要件を予測するモデルの開発を行う。どのような特許が必須特許に採用されやすいかが分かれば、研究開発プロジェクトの立案段階から知財戦略を考慮した戦略を構築することが可能となる。知的財産戦略は従来、技術の「出口戦略」として位置づけられることが多かったが、本研究により必須特許の要件を明らかにすることが出来れば、技術の研究開発段階から必須特許化を見越した戦略の設計が可能となる。当該年度では、特許情報ならびに文献情報等を用い、先行研究で分析されている先行特許、他社特許への引用に加え、技術の汎用性および卓越性の分析、特許の共出願ならびに引用情報を用いた発明者・組織ネットワークの分析、必須特許の検討グループの委員の構成を分析し、それらが必須特許と非必須特許間でどのように違うかを明らかにする。各対象領域に対し、トムソンロイター社の特許データベース、論文データベースを用いデータを収集する。具体的には、特許の重要性を表すと考えられる後方引用ならびに、新規性を表すと考えられる前方引用に着目し、特許引用ネットワークの構造分析を行った。分析対象には、情報通分野において必須特許が存在しパテントプールが既に形成されている事例を用いるMPEG2、MPEG4を事例として取り上げ、パテントプールに登録されている特許とそうでない特許が、特許引用ネットワーク中で占める構造的位置の差異を分析した。本研究では、パテントプールにおいて必須特許となる特許の要件を予測するモデルの開発を行った。平成26年度は、前年度に収集したMPEG等の特許データを用い、必須特許とそれ以外の特許の差異を計量書誌学的に分析した。具体的には、音声及び画像圧縮技術に関するMPEG(Motion Picture Expert Group)技術標準であるMPEG2とMPEG4を対象に、須特許となっている特許群と同技術の非必須特許の違いを分析した。各特許群の前方引用、後方引用数を分析するとともに、特許引用ネットワークのクラスタリングにより、特許クラスタと必須特許との関係を分析した。技術経営当初の予定通り、パテントプールに関するデータセットを特許データベースを用いて構築し、その特徴を分析した。また、技術的な背景等の関連情報を収集した。ただし、データセットの構築に時間がかかり、MPEG-2、MPEG-4以外に分析を拡げることが出来なかった。前年度に構築した特許のデータセットならびにその特徴を分析することで、必須特許の要因を明らかにする。動画圧縮規格であるMPEG-2、MPEG-4以外に、記録技術の規格であるDVD6C、DVD3C、無線通信技術であるWCDMA、LTE、WiMAXに分析対象を広げ分析を実施する。さらに、各技術の必須特許検討委員会の委員名簿の整理を行い、委員の構成や所属組織をデータ化する。また、各企業の特許出願数、特許の共同出願ネットワークでの組織の中心性、必須特許検討委員会の委員の所属組織、各委員の特許出願ネットワークでの媒介中心性等を計測することで、当該技術領域において中心的な企業や、他社との繋がりが強い企業といった特徴を明らかにする。これにより、必須特許の選定に与える組織的要因を明らかにする。事例分析のための技術的背景等の予備調査に時間がかかり、特許データセットの構築を行ったのが2事例に留まった。そのため、データ整理等に要する人件費を次年度に繰り越して使用する必要が生じたため。