hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
放射光とレーザーの短パルス特性を利用した時間領域X線分光システムの実用化

成果1 :放射光パルスと同期できるよう高繰返しパルス発振が可能なフェムト秒レーザーを開発した。基本仕様は、パルス繰り返し率350MHz、5Wアルゴンレーザー励起、自発的自己モード同期発振、出力50mW、発振波長820nmである。高繰返しパルス発振を実現するため共振器長は47cmと非常に短く、この中で群速度分散の補償を行うべく出力強は分散プリズムに部分透過鏡をコーティングしたものを設計して使用した。これにより非常にコンパクトで放射光施設への搬入出が便利になった。また現在使用のアルゴンレーザーを本補助金で購入した半導体レーザー励起の緑色固体レーザーに置き換える予定であり、小型・堅牢化がさらに促進され、そして冷却水と電力の低減化が図られる。成果2 :本(サンプリング分光測定)システムの汎用性さらに確認する新しい知見を得た。昨年度サンプリング分光法時間分解吸収スペクトル(ポンプ・プローブ分光)の測定と時間分解四光波混合実験への適用に成功したが、今年度、半導体量子井戸の試料を用いて時間分解四光混合法によりコヒーレント分極の位相緩和と励起子スピン緩和及び励起子再結合緩和(励起子寿命)の過程を分離抽出できることを新たに見出した(論文発表)。次年度への課題:本研究期間中使用予定の本学付属小型放射光施設の稼動が1年遅れたため、本課題の一部の実施が遅れた。その間、本手法をレーザーと放射光の併用実験へ適用する場合の技術的検討と今後の展開についてまとめた(論文発表)。研究期間中に本システムの基本性能を確認できたので、期間終了後も放射光源を併用したシステムの評価を行う予定である。中間結果1:本観測システム実用化の最重要点である時間分解能の安定維持のため、まず光源系を整備した。観測の時間分解能を左右する時間原点の決定は2台のフェムト秒レーザーパルスの相互相関信号より得ているが、相互相関波形はフェムト秒レーザーの振幅雑音に敏感であるため、フェムト秒レーザーの安定性は極めて重要である。従来アルゴンレーザーをポンプ源としていたものを、2台の光源のうち一方を本年度の購入機器の半導体励起固体レーザーをポンプ光源に用いることによって振幅雑音を格段に低減化できた。他方の1台についても同様の改善をすることによって両レーザーのパルス幅(限界値)まで分解能を向上できるはずである(現在は200フェムト秒)。中間結果2:本システムの汎用性をさらに拡げる試みを行った。これまで溶液分子や半導体量子井戸中の励起子ダイナミクスの研究には時間分解吸収スペクトル(ポンプ・プローブ分光)の測定に本システムを用いていたが、今回、時間分解四光波混合実験への適用に成功した。溶液分子のナノ秒輻射・回転緩和信号が得られたが、ポンプ・プローブ分光と異なる幾つかの実験結果が得られた。1)四光波混合法では2つのポンプビームを同時に試料に照射し、3つめのビームでプローブするが、偏光を選択することにより、純粋に回転緩和信号を抽出できた(ポンプ・プローブ分光では輻射緩和信号と混在している)。2)3つのパルスが同時に照射されたとき信号が減少した。この理由はまだ不明である。3)微弱光ではあるがポンプ・プローブ分光のようなプローブ光の背景光がないので、強い光による光検出素子の波形歪みがない。サブピコ秒域の観測結果も溶液分子と半導体量子井戸中の励起子についてが得られる予定である。第2生度への課題:まもなく本学の小型放射光施設が稼働始めるので、本システムの整備を終え、2台の光源の一方を放射光源に置き換え、システムの評価を行う予定である(論文印刷中)。

成果1:放射光パルスと同期できるよう高繰返しパルス発振が可能なフェムト秒レーザーを開発した。基本仕様は、パルス繰り返し率350MHz、5Wアルゴンレーザー励起、自発的自己モード同期発振、出力50mW、発振波長820nmである。高繰返しパルス発振を実現するため共振器長は47cmと非常に短く、この中で郡速度分散の補償を行うべく出力強は分散プリズムに部分透過鏡をコーティングしたものを設計して使用した。これにより非常にコンパクトで放射光施設への搬入出が便利になった。また現在使用のアルゴンレーザーを本補助金で購入した半導体レーザー励起の緑色固体レーザーに置き換える予定であり、小型・堅牢化がさらに促進され、そして冷却水と電力の低減化が図られる。成果2:本(サンプリング分光測定)システムの汎用性をさらに確認する新しい知見を得た。昨年度サンプリング分光法時間分解吸収スペクトル(ポンプ・プローブ分光)の測定と時間分解四光波混合実験への適用に成功したが、今年度、半導体量子井戸の試料を用いて時間分解四光波混合用によりコヒーレント分極の位相緩和と励起子スピン緩和及び励起子再結合緩和(励起子寿命)の過程を分離抽出できることを新たに見出した(論文発表)。次年度への課題:本研究期間中使用予定の本学付属小型放射光施設の稼働が1年遅れたため、本課題の一部の実施が遅れた。その間、本手法をレーザーと放射光の併用実験へ適用する場合の技術的検討と今後の展開についてまとめた(論文発表)。研究期間中に本システムの基本性能を確認できたので、期間終了後も放射光源を併用したシステムの評価を行う予定である。
ひずみ加速指数による長時間変形特性と組織の評価

概要本研究は,超微粒子を利用したバルクナノメタルの創成を試み,そのクリープ変形に注目して,特異な組織変化が引き起こすと予想される変形挙動を,最近研究代表者が提案している「ひずみ加速指数」によって定量的に評価し検討することを目的とした。通常材の変形特性と比較検討して,新しい変形特性の予測法として発展させることを試みた。その内容は下記の通りである(1)超微粒子とそのバルクの作成:鋼およびアルミニウム合金を母材として超微粒子を作成し,加圧成形によるバルクナノメタルの創成を試みた。粒子の製造プロセスを検討し,所要時間を短縮する方法を確立した。(2)バルクナノメタルにおける「ひずみ加速指数(SAP-α)」の実験的評価とクリープ曲線の外挿法の検討:作成したバルクナノメタルのクリープ試験を行い,クリープ曲線から「ひずみ加速指数」を評価した。クリープ曲線は、遷移クリープ域でも加速指数の異なる範囲が存在する。ひずみ加速指数を用いてひずみ速度変化を定量的に評価すると,従来のクリープ曲線の分類とは異なるひずみ速度の範囲でクリープ曲線を特徴づけ,より正確にクリープ曲線を外挿することができる。(3)内部応力による組織変化評価:変形にともなう動的組織変化の様相を反映する指標となる,高温変形における内部応力の評価法としてひずみ急変-応力緩和法を検討した。荷重の遷移挙動を高いサンプリング速度で記録することによって,内部応力の評価時間を短縮した。総括班の標準試料,および研究班(A02班・三浦)の研究成果による試料の提供を受けた。研究費の補助を得て材料創成から機械的性質の評価までの一連の研究に必要な環境を改善することができたほか,学術講演会を開催し,バルクナノメタルに関する学術的知見の啓発を行った。研究成果の一部として出願された特許は,これを礎として地域企業の高度化支援にも貢献している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,初期粒径が極めて小さいバルクナノメタルの高温長時間変形(クリープ変形)に注目し,特異な組織変化が引き起こすと予想される高温変形挙動とひずみ速度変化を,最近研究代表者が提案している「ひずみ加速指数」によって定量的に評価し検討する。(1)ナノパウダーとバルクナノメタルの作成:鉄合金を母材として,極微細粉末を作成し,加圧成形によってバルク体を得た。(2)バルクナノメタルにおける「ひずみ加速指数」の実験的評価:得られたバルク体のクリープ挙動を実験的に調べた。クリープひずみおよびひずみ速度は,熱処理条件と負荷に大きく依存し,クリープ曲線の形状も異なる。実験を行った範囲ではひずみ加速指数のひずみ依存性は小さく,ひずみ加速指数によるクリープ挙動の整理が可能であることを明らかにした。(3)バルクナノメタルの内部応力による組織変化評価と材料学的組織評価:変形にともなう動的組織変化の様相を反映する指標として,高温変形における内部応力を評価するために,代表者の所属機関に設置されている試験装置を改良し,ひずみ急変一応力緩和試験を行った。得られた緩和曲線から応力指数を評価する方法を検討した。内部応力と残留応力の評価法を検討し,回折法による評価を行うための実験準備を行った。(4)「ひずみ加速指数」による変形挙動の外挿法の検討:ひずみ加速指数のバルクナノメタルおよび合金における可用性を検討するため,さまざまな合金のクリープ曲線を用いて外挿を試み,その再現性と限界を検討した。合金系によってひずみ加速指数が大きく変化する場合があるが,外挿される寿命との関係が認められた。ひずみ加速指数の変化が大きい場合の基本的な解析指針を検討し明かにした。

研究費の補助を得て材料創成から機械的性質の評価までの一連の研究に必要な環境を改善することができたほか,学術講演会を開催し,バルクナノメタルに関する学術的知見の啓発を行った。研究成果の一部として出願された特許は,これを礎として地域企業の高度化支援にも貢献している。24年度が最終年度であるため、記入しない。ひずみ加速指数を用いてクリープ挙動を解析するための基本的な手順,およびひずみ速度のひずみ依存性が大きい場合の整理方法について解析手順を確立した。解析の対象とするバルクナノメタルを新たに作成する方法を確認した。組織制御条件は検討中で,熱処理の効果について更に検討を要する。他の方法で作成した微細結晶粒を有する試験材は準備中であるが,基本的な解析方法は確立されており,概ね順調に進展している。多様な合金系のバルクナノメタルを対象として評価を試みるために,代表者が有している合金を他の研究班に依頼する等の方法により結晶粒を微細化し,実験および解析に供する。
3次元MHDダイナモ並列計算による惑星磁場生成・維持機構の研究

「地球や惑星になぜ磁場が存在するのか?」は,未だに解明できていない地球惑星科学上の大問題である.その解決のためには,膨大な計算を必要とする,そして,非常に複雑な振る舞いをする3次元MHDダイナモ問題を精度よく解かなければならない.これまでは,磁場や速度場をポロイダル・トロイダル分解し,それらのスカラー関数を球面調和関数及び三角関数に展開して数値計算を行ってきた.しかしこの方法では,計算効率があまりよくなかった.また,局在する磁場の扱いにも問題が残った.そこで,本研究では,3次元MHDダイナモ計算専用の並列計算機を構築し,本格的地球惑星ダイナモの数値シミュレーションの実現を目指した.並列計算機として,トランスピュータを採用した.これはMIMD(Multiple Instruction-Multiple Data)型・メモリ分散型の並列計算機であり,並列計算に必要となるトランスピュータ間のデータ転送のための接続をソフトウェアで行うことができる.計算対象領域となる回転球殻内に格子点を取り、解くべき方程式を差分化した.そして,計算領域を分割して個々のトランスピュータに割り当てることによって計算を並列化し,計算時間を短縮することを試みた.極となる回転軸上の点での差分化の問題解決のために,スカラー関数を軸対称成分と非軸対称成分とに分けた.そして,効率的な計算を行うための条件(球殻の分割の方法など)を得るために回転球殻内の熱対流の数値計算を行なった.今後は,本研究を契機として,本格的な3次元MHDダイナモの数値シミュレーションに取り組む予定である.「地球や惑星になぜ磁場が存在するのか?」は,未だに解明できていない地球惑星科学上の大問題である.その解決のためには,膨大な計算を必要とする,そして,非常に複雑な振る舞いをする3次元MHDダイナモ問題を精度よく解かなければならない.これまでは,磁場や速度場をポロイダル・トロイダル分解し,それらのスカラー関数を球面調和関数及び三角関数に展開して数値計算を行ってきた.しかしこの方法では,計算効率があまりよくなかった.また,局在する磁場の扱いにも問題が残った.そこで,本研究では,3次元MHDダイナモ計算専用の並列計算機を構築し,本格的地球惑星ダイナモの数値シミュレーションの実現を目指した.並列計算機として,トランスピュータを採用した.これはMIMD(Multiple Instruction-Multiple Data)型・メモリ分散型の並列計算機であり,並列計算に必要となるトランスピュータ間のデータ転送のための接続をソフトウェアで行うことができる.計算対象領域となる回転球殻内に格子点を取り、解くべき方程式を差分化した.そして,計算領域を分割して個々のトランスピュータに割り当てることによって計算を並列化し,計算時間を短縮することを試みた.極となる回転軸上の点での差分化の問題解決のために,スカラー関数を軸対称成分と非軸対称成分とに分けた.そして,効率的な計算を行うための条件(球殻の分割の方法など)を得るために回転球殻内の熱対流の数値計算を行なった.今後は,本研究を契機として,本格的な3次元MHDダイナモの数値シミュレーションに取り組む予定である.
半導体界面2次元系における新しい金属相と磁場効果

平成12年5月の研究代表者の異動(学習院大学より東京大学)に伴い、平成11年度に購入した設備備品等の移管、設置等を行った.また、前年度までに得られた実験データ、研究成果に基づいて以下の研究活動を行った.1.平成11年度に得られた研究成果を、平成12年9月に理化学研究所で行われた日本-イスラエル国際シンポジウム、同年同月に大阪国際会議場で行われた第25回半導体物理国際会議で報告した.2.平成11年度までの研究において、MOS構造試料およびヘテロ構造試料に形成されたシリコン2次元電子系において、2次元面に対して平行にかけた外部磁場に対する大きな正の磁気抵抗効果が観測されている.この平行磁場による抵抗増大は、スピン偏極によるものであることが明らかにされているが、磁気抵抗効果のメカニズムは明らかにされていない.伝導を担う電子が、数の多いスピンアップ電子なのか、それとも数の少ないスピンダウン電子なのかを明らかにするために、スピン偏極率を制御した状態でシュブニコフ-ド・ハース振動の測定を行った.その結果、スピンアップ電子が伝導を担っていることが明らかになり、平行磁場中での正の磁気抵抗効果が、キャリアの減少によるものではなく、移動度の減少によるものであることが示された.この結果の一部はすでにPhysica Eに報告されているが、平成12年度に行った詳細な実験データおよび理論考察に関しては、現在、投稿準備中である.数ケルビン程度の低温領域において、温度の低下に伴う急激な抵抗率の減少が、Si-MOSFET(シリコンMOS電界効果型トランジスター)などの半導体界面2次元系において観測され、盛んに研究されているが、未だ、そのメカニズムは明らかにされていない.本研究では、磁気抵抗効果などの測定により、この全く新しい金属相の電子状態の解明を目指す.以下、本年度の研究実績を列挙する.1.移動度が非常に高いSi/SiGe試料に測定を拡張した.磁気抵抗の振る舞いは、Si-MOSFETでの結果と類似しており、普遍性を確かめることができた.また、Si-MOSFETでは、スピンを完全に偏極させることによって金属相が消失したが、ヘテロ接合試料では、スピン偏極状態でも金属相が生き残った.スピン自由度は重要な効果を示すが、金属相の出現に対して必要条件ではないことが明らかになった.この結果は、第13回2次元電子物性国際会議において登壇報告され、また雑誌論文としても研究発表される(PhysicaEに掲載予定).2.これまで、磁気抵抗効果の測定は、主として、2次元面と磁場との角度に着目して行われてきたが、今回、2次元面内での磁場方向依存性を調べた.Si/SiGe試料における磁気抵抗効果の測定では、2次元面に平行に印加された磁場と測定電流との角度に対する依存性が、若干見られたものの、磁気抵抗の主成分ではないことが明らかになった.このことは、平行磁場に対する抵抗率の変化をスピン効果に帰着させた.これまで行ってきた解析の妥当性を裏付けるものである(他の研究成果と併せて雑誌論文に投稿準備中).3.Si-MOSFET以外の2次元系に対しても、金属・絶縁体転移の実験を行えるようにするために、FET試料を自作するプロセスを確立した.測定は、平成12年度に行う.平成12年5月の研究代表者の異動(学習院大学より東京大学)に伴い、平成11年度に購入した設備備品等の移管、設置等を行った.また、前年度までに得られた実験データ、研究成果に基づいて以下の研究活動を行った.1.平成11年度に得られた研究成果を、平成12年9月に理化学研究所で行われた日本-イスラエル国際シンポジウム、同年同月に大阪国際会議場で行われた第25回半導体物理国際会議で報告した.2.平成11年度までの研究において、MOS構造試料およびヘテロ構造試料に形成されたシリコン2次元電子系において、2次元面に対して平行にかけた外部磁場に対する大きな正の磁気抵抗効果が観測されている.この平行磁場による抵抗増大は、スピン偏極によるものであることが明らかにされているが、磁気抵抗効果のメカニズムは明らかにされていない.伝導を担う電子が、数の多いスピンアップ電子なのか、それとも数の少ないスピンダウン電子なのかを明らかにするために、スピン偏極率を制御した状態でシュブニコフ-ド・ハース振動の測定を行った.その結果、スピンアップ電子が伝導を担っていることが明らかになり、平行磁場中での正の磁気抵抗効果が、キャリアの減少によるものではなく、移動度の減少によるものであることが示された.この結果の一部はすでにPhysica Eに報告されているが、平成12年度に行った詳細な実験データおよび理論考察に関しては、現在、投稿準備中である.
整数論にあらわれる特殊関数の代数解析的研究

この論文の発表の後,研究の中心は多変数多重対数関数の接続関係を多変数KZ方程式の対称性(正規化された基本解同士の間の変換理論)から導くことを試みている.現在まで,2変数KZ方程式の対称性を一般的な水準で記述することに半ば成功している(基本解についての分解定理,解析性定理,また,Drinfeld Associatorが5角形関係式をみたすことなどを示すことができている.)一つの予想は,「基本解の分解定理から多重対数関数の調和積の関係式が導かれる」である.これらの結果は,2006年9月の日本数学会の秋季総合分科会(於大坂市立大学)における企画特別講演の予稿集で公表されている.この論文の発表の後,研究の中心は多変数多重対数関数の接続関係を多変数KZ方程式の対称性(正規化された基本解同士の間の変換理論)から導くことを試みている.現在まで,2変数KZ方程式の対称性を一般的な水準で記述することに半ば成功している(基本解についての分解定理,解析性定理,また,Drinfeld Associatorが5角形関係式をみたすことなどを示すことができている.)一つの予想は,「基本解の分解定理から多重対数関数の調和積の関係式が導かれる」である.これらの結果は,2006年9月の日本数学会の秋季総合分科会(於大坂市立大学)における企画特別講演の予稿集で公表されている.次に平成15年度の後半であるが,コンピュータ言語理論の一種である,オートマトン理論を応用して,多重ゼータ値の関係式を得る,という研究を行った.もともとのアイデアはフランスのWaldschmidt教授によるものであるが,我々の研究によって,このアイデアの適用範囲が飛躍的に拡がった.今年度は,2変数多重対数関数の接続問題と,多重ゼータ値の級数シャッフル積の関係について集中的に研究した.多重対数関数の線型関係式の中で,双対関係式,和公式,Hoffmannの関係式,あるいは,これらを一般化したところの大野関係式をD加群(微分方程式)の言葉で捉えるには,1変数の多重対数関数の接続公式を考察することで十分であった.この事実を,Drinfeld Associatorの言葉に翻訳するならば,Associatorのみたす双対関係式とHexagon関係式から,これらの多重ゼータ値の関係式が従うということである.しかし,多重ゼータ値の級数シャッフル積を基礎にする複シャッフル関係式をD加群の言葉で理解しようとすると,自然に,2変数多重対数関数の考察へと導かれる.2変数多重対数関数のみたす微分方程式は巾零な2変数KZ方程式であるが,この方程式の接続問題(Associatorの言葉に翻訳すると,Pentagon関係式に相当する)から2変数多重対数関数の級数シャッフル積が導かれ,さらにそれから多重ゼータ値の複シャッフル関係式が導かれる,というの大まかな理論の流れである.この1年間で,深さが2の級数シャッフル積の具体例が理解できたに過ぎないが,その結果を04年11月11日の京大数理解析研究所の短期共同研究会「多重ゼータ値の研究」において発表した.また,同研究会の会議録(数理解析研究所講究録)に論文が発表される予定である.また,04年12月6日から10日にかけて東北大学大学院理学研究科において,『多重ゼータ値と多重対数関数』と題する集中講義を行った.その析の講義緑は,05年中にしかるべき形で出版する予定でいる.本年度も昨年度に引き続き,多変数多重対数関数のみたす調和積の構造を,KZ方程式の基本解の反復積分表示を用いて研究した.基本解の分解定理を確立したことにより,これまでよりも深い視点から調和積の構造を解釈することが可能になった.研究室に所属する大学院生らの協力を得て,これまでのところ,深さ2と3の調和積の構造が基本解の分解から従うことが明らかにされている.これらの成果は次の講演において発表されている.1)「深さ2の多重対数関数の調和積と2変数KZ方程式の接続問題」(大井・上野),日本数学会秋季総合分科会,2005年9月19日2)「反復積分と多変数多重対数関数」大阪大学大学院数学教室・表現論談話会,2005年12月7日3)「KZ方程式,多重ゼータ値と非可換幾何学」早稲田大学21世紀COE(多元要素からなる自己組織系の物理)第16回セミナー,2006年1月28日4)「KZ方程式,多重ゼータ値と非可換幾何学」香川大学教育学部・香川セミナー,2006年2月11日5)「巾零なKZ方程式の基本解の反復積分による構成と深さ3の多重対数関数の調和積」(庄司・大井・上野),日本数学会年会,2006年3月28なお,ここで言うところの「分解定理」巾零型のKZ方程式に対して成立するのみならず,普遍的なKZ方程式や,その他のパッフ系についても成立する極めて強力な定理である.この周辺の事情については上記の講演4),5)において触れている.申請者である上野は,2006年度日本数学会秋季総合分科会の企画特別講演に選ばれ,「多重ゼータ値と多重対数関数」と題する講演を行った,これは申請者が今回の科研費研究「整数論にあらわれる特殊関数の代数解析的研究」において到達した研究成果を体系的に叙述したものであった.

1変数KZ方程式の基本解の対称性からDrifeld associatorの双対関係式と6角形関係式が導かれることを示し,さらに,2変数KZ方程式の基本解の分解定理を示し,その基本解の対称性からDrinfeld associatorの5角形関係式が導かれることを示した.また,基本解の分解定理が多重対数関数の調和積を導くことも部分的にではあるが示されている.Drinfeld associatorのみたす4種類の関係式(双対,6角形,5角形,調和積)が多重ゼータ値のすべての関係式を尽くすであろうというのは一つの予想であるが,この予想がもし正しいとすれば,我々の結果は,「KZ方程式の基本解の対称性が多重ゼータ値の代数的性質を規定している」ということに他ならず,それゆえに多重ゼータ値という整数論的な対象物が量子可積分系乃至はD加群の視点から把握されたことを意味するのである.研究分担者の奥田順一は近大の大野泰生氏・井原健太郎氏及び梶川純氏との共同研究により多重ゼータ値及びその類似で定義されている調和積の構造を一般化し、既存の積構造に関する等式が一般化の場合にも成立することを示した。また、等号付き多重ゼータ値の代数構造も同様の議論が成立し、更にこの二つの代数の間の同型写像を用いて既存の関係式を解釈した。
小胞輸送因子p115をリン酸化する酵素の解析

小胞輸送因子p115は小胞体-ゴルジ体間輸送に必須な可溶性たんぱく質で、輸送小胞のゴルジ体への繋留に働いていると考えられており、ゴルジ体細胞質側に局在するGM130のN末端およびgiantinのN末端とp115のC末端酸性領域が結合していることが報告されている。今回、giantinのC末端と結合する新規蛋白質GCP60をtwo-hybrid法にて単離した(論文投稿中)。GCP60はcoiled-coil構造を持ち、細胞質とゴルジ膜の両方に存在するという点でp115と同じ特徴を持つものであった。またp115同様、GCP60はリン酸化タンパクで細胞周期によるリン酸化の制御を受けており、p115とGCP60をリン酸化する酵素は同一である可能性が高いことがわかった。このリン酸化酵素の簡便な検出のため、p115リン酸化ペプチド抗体の作成を抗原に用いたペプチドの長さや免疫方法などについて検討を加えて再度試み、リン酸化型と非リン酸化型p115を識別できる抗体を得た。細胞周期の間期と分裂期でp115のリン酸化を比較したところ、間期でも分裂期でも、リン酸化型、非リン酸化型p115の両方が存在することがわかった。P^<32>無期リン酸標識による解析では、p115は間期でリン酸化され、分裂期ではリン酸化されないことを考え合わせると、p115は間期ではリン酸化と脱リン酸化が活発に行われており、一方、分裂期には新たにリン酸が付加されることも脱リン酸化されることもなく、いわば静止した状態で存在するのではないかと推測でき、p115をリン酸化する酵素は細胞周期により、活性が変化することが示された。小胞輸送因子p115はゴルジ装置の層板間輸送に必須な因子として見いだされた、細胞質とゴルジ装置に分布する可溶性たんぱく質で、p115のゴルジ膜への結合と解離が、p115C末端酸性領域のSer^<942>のリン酸化一脱リン酸化により制御されていることが明らかになっている。p115をリン酸化する酵素の解析について、途中経過を報告する。1)抗p115リン酸化ペプチド抗体の作成を試みたが、リン酸化型と非リン酸化型を識別できる抗体は得られなかった。抗原に用いたペプチドの長さ、免疫方法などについて検討中である。2)ゴルジ膜を1M KC1、1%TX-100で処理し、抽出液のp115リン酸化活性を検討したところ、両抽出液ともにリン酸化活性が認められ、リン酸化酵素はp115と同様にゴルジ膜にペリフェラルに結合していることがわかった。P115C-末端酸性領域にある2つのSer残基のうちSer^<952>よりSer^<942>が優位にリン酸化されることがわかっているが、p115C-末端酸性領域のみを基質にした場合、両方が同程度リン酸化を受けており、p115C-末端酸性領域より上流の領域が基質としての特異性を決めていることが推測された。
S3: Sustainability, Stability, Scalability in Urban Disaster-Resilient Networking

平成30年度は、Scalabilityに関するアルゴリズムやプロトコルの設計や提案手法検証のための数値解析およびシミュレーションの実装を行うこととなっていたが、当初の予定通りこれらの計画を順調に実施できた。研究成果の一部は、IEEE主催のGLOBECOM2018やICC2018などの国際会議の場で発表を行った。また、技術的な詳細を論文としてまとめ、領域内難関のIEEE Internet of Things JournalやIEEE Transactions on Vehicular Technology (TVT)などへの投稿し、採録された。以上のことから、当該年度の研究課題進度は、概ね順調に進展している。これまでに設計したSustainability、Stability、Scalabilityに関する各アルゴリズムやプロトコルを統合し、総合的に性能評価を行う。それぞれの利点を生かし、お互いの欠点が補われるように、各アルゴリズムやプロトコルの再設計や強化を行う。総合的に満足できるレベルのSustainability、Stability、Scalabilityを実現できることを確認し、国際会議や学術論文誌にてその成果を社会に発表することにより、本研究の目的を達成する。IEEE Transactions on Emerging Topics in ComputingやIEEE Accessなど広く成果公開できるOpen Access Journalを投稿先として検討している。28度の課題はCrowd SensingネットワークにおけるSustainability、すなわち、電力消費Hotspotの解消による持続可能性の確保を目的として研究を行った。災害発生時に被災エリアの状況把握(安否確認の情報伝達も一種の状況把握と考えられる)は、エリア外の人にとってもエリア内の人にとっても重要である。それが大都会になるほど波及面が広く、影響は大きい。都市部の被災エリアにおいて、一般的にいくつかのHotspotがあると言われている。例えば、駅やデパートや映画館など人の出入りの多い場所である。それらのHotspot周辺では多くの通信が行われるため、モバイル・デバイスで構成されるCrowd Sensingネットワークは被災エリアの状況把握や情報伝達をするのに、無線センサネットワーク(WSN)と似たような特性を持つ。すなわち電力消費Hotspotの形成によるノードの電力消費量が不均一となる問題である。理想は、Hotspot周辺のデバイスが均等にエネルギーを消費することである。以上の観点から、本研究はまず、モバイル・デバイス間における動的なスリーピング・スケジュール・アルゴリズムの研究を進めた。このスリーピング・スケジュール・アルゴリズムは近辺の各デバイス間の協同的なエネルギー情報の交換によって成り立つ。ただし、その情報交換自体にエネルギーを消費するため、効果的な周期を考慮することでトレードオフの最適なバランスを決める必要がある。具体的には数式によるモデル化や数値解析、およびシミュレーションによる習気で考案したアルゴリズムの検証を行った。得られた研究成果の一部は、国際会議や国際的学術論文誌へ論文として投稿し、掲載(予定)された。29年度は、モバイルネットワークにおけるStability、すなわち、モバイル・デバイスのJoin/Leaveによるネットワーク安定性の問題に取り組んだ。都市耐災害ネットワークの末端ノードが人間(モバイル・デバイス)である故、ノードのJoin/Leaveはネットワーク全体の安定性に影響を及ぼす。人間のモビリティが予めわかれば、上述の問題を動的なトポロジーの変更で対応できる。既存研究から震災後のモビリティ・モデルは、実は普段の生活パターンと関連性があることが分かっており、本研究ではその特性を利用した。特に、オープンデータを用いて、都市の人々のモビリティ・モデルの特徴を抽出することで動的なトポロジーに対応できるアルゴリズムを設計した。得られた研究成果の一部は、国際会議および国際的な学術論文誌にて発表を行い、The 11th International Conference on Frontier of Computer Science and Technology (FCST-2017)にて発表した論文は、最優秀論文賞を受賞した。また、研究内容が評価され、2017年度船井情報科学振興財団研究奨励賞、2017年のIEEE SCSTC Outstanding Young Researcher Awardに続き、IEEE ComSocが選ぶアジア太平洋地域の35歳以下の情報関係分野の研究者のうち、最も優れた業績を評価された研究者に贈られる賞IEEE ComSoc Asia-Pacific Young Researcher Awardを受賞されている。29年度は、主に、モバイルネットワークにおけるStabilityに関するアルゴリズムの考案、モビリティモデルの確立、提案アルゴリズム検証のための数値解析およびシミュレーションの実装を行うこととなっていたが、当初の予定通りこれらの計画を順調に実施できた。研究成果の一部は、IEEE Global Communications Conference (Globecom2017)やIEEE International Conference on Communications (ICC2017)といったIEEE Communications Society最大規模の国際会議を含む会議で論文として発表(確定)した。また、無線通信分野においてImpact Factorが世界最高クラスとなっているIEEE Internet of Things JournalやIEEE Networkを含む学術論文誌でも論文が掲載(確定)された。次年度はStability、すなわち、モバイル・デバイスのJoin/Leaveによるネットワーク安定性の問題である。

人間のモビリティが予めわかれば、上述の問題を動的なトポロジーの変更で対応できる。既存研究より、震災後のモビリティ・モデルは実は普段の生活パターンと関連性があることが分かっている。本研究は研究目的で述べたオープンデータを用いて、都市の人々のモビリティ・モデルの特徴を抽出することで動的なトポロジーに対応できるアルゴリズムを設計する。研究成果をまとめて国際会議IEEE INFOCOMへの投稿を目標とする。これまでに設計したSustainability、Stability、Scalabilityに関する各アルゴリズムやプロトコルを統合し、総合的に性能評価を行う。それぞれの利点を生かし、お互いの欠点が補われるように、各アルゴリズムやプロトコルの再設計や強化を行う。総合的に満足できるレベルのSustainability、Stability、Scalabilityを実現できることを確認し、国際会議や学術論文誌にてその成果を社会に発表することにより、本研究の目的を達成する。IEEE Transactions on Emerging Topics in ComputingやIEEE Accessなど広く成果公開できるOpen Access Journalを投稿先として検討している。研究の進展に伴い、当初予期し得なかった新たな知見が得られ、これを使用してより高度な研究成果を得るために、新たな知見の分析を行う研究計画に変更が必要となった。よって当初予定していた実機による検証実験も翌年度へ持ち越すこととした。よって当初予定していた実機による検証実験は翌年に持ち越しとなった。
知識工学を用いた効率的な偏微分方程式ソルバの開発

本年度の研究では,以下に示すように,ある偏微分方程式で記述された逆問題に対してファジィ理論を応用したソルバを開発した.また,知識工学を用いて効率化が必要とされる新たな応用分野を開拓した.1.核融合炉の設計に関連した楕円型偏微分方程式の初期値問題として表される不適切な形状設計問題に対して,ファジィ理論を応用したソルバを開発した.これは問題の物理的な性質をファジィ理論を用いてインプリメントしたものであり,以下のような特徴を持つ.(1)柔軟性がある.これによって,振動現象をユーザーの思うように抑えることができる.(2)並列処理が実現されている.これによって,速く形状設計できるようになった.(3)入力データに対して出力データが非線形である.これは,このソルバが非線形であることを示している.他の偏微分方程式系の問題に対しても,問題の性質がわかっていたら,ファジィ理論を用いることで,同様のアプローチが可能であることがわかった.2.偏微分方程式で記述される自由境界問題に対して,時間空間のどちらに対しても任意次数で数値計算することはできなかった.それをスペクトル選点法と写像関数を用いた固定領域法を併用することで原理的には解決した.この手法に基づく数値計算を決められた精度内で実行するためには,次数や時間刻み幅の動的な制御が必要になる.そこに知識工学の応用が有効であると思われる.3.カオスの分野でアトラクターの次元の不連続性を数値的に発見した.これは,現在実用的な範囲で一番高次の4次の公式を用いて見つけた.この興味ある現象をさらに確定的にするためには,より高次の公式を用いてかつ次数や時間刻み幅の動的な制御を行って,より高精度に数値計算する必要がある.その制御に知識工学の応用が有効であると思われる.本年度の研究では,以下に示すように,ある偏微分方程式で記述された逆問題に対してファジィ理論を応用したソルバを開発した.また,知識工学を用いて効率化が必要とされる新たな応用分野を開拓した.1.核融合炉の設計に関連した楕円型偏微分方程式の初期値問題として表される不適切な形状設計問題に対して,ファジィ理論を応用したソルバを開発した.これは問題の物理的な性質をファジィ理論を用いてインプリメントしたものであり,以下のような特徴を持つ.(1)柔軟性がある.これによって,振動現象をユーザーの思うように抑えることができる.(2)並列処理が実現されている.これによって,速く形状設計できるようになった.(3)入力データに対して出力データが非線形である.これは,このソルバが非線形であることを示している.他の偏微分方程式系の問題に対しても,問題の性質がわかっていたら,ファジィ理論を用いることで,同様のアプローチが可能であることがわかった.2.偏微分方程式で記述される自由境界問題に対して,時間空間のどちらに対しても任意次数で数値計算することはできなかった.それをスペクトル選点法と写像関数を用いた固定領域法を併用することで原理的には解決した.この手法に基づく数値計算を決められた精度内で実行するためには,次数や時間刻み幅の動的な制御が必要になる.そこに知識工学の応用が有効であると思われる.3.カオスの分野でアトラクターの次元の不連続性を数値的に発見した.これは,現在実用的な範囲で一番高次の4次の公式を用いて見つけた.この興味ある現象をさらに確定的にするためには,より高次の公式を用いてかつ次数や時間刻み幅の動的な制御を行って,より高精度に数値計算する必要がある.その制御に知識工学の応用が有効であると思われる.
シリコン結晶のシェアモード研削と加工変質層の評価

シリコン結晶のシェアーモード表面層研削研究と研磨表面層ダメージの非接触・非破壊評価研究の主な研究成果は以下のようである。(1)研削ホイールを用いた超音波振動複合型シェアモード加工により,単結晶シリコンでも研削抵抗の安定化(加工持続性)と軽減効果を同時に得られることを確認した.(2)従来使用されていたホイールと比較して,a)砥粒分布密度,b)砥粒サイズ,を自由に設計・製作することができ,c)砥粒突き出し高さ,d)砥粒結晶方位,を揃えることができるETチップ(微細溝付きダイヤモンド工具)を考案した。(3)2×2mmの単結晶ダイヤモンドにピッチ20μm,砥粒に相当するポスト5×5μmのETチップを試作し,単結晶シリコンの超音波振動を複合したフライカット実験を行なった結果,実質切込みが0.2μm以下においてシェアモード加工が可能であった。4)超音波振動を複合したときの,ETチップ上の非調和振動型ポスト(砥粒に相当する)配列の設計方針を明らかにした.すなわち,ETチップ上の進行方向に対してわずかな傾斜角(約O.5度)を設けて,1個のポストが材料へ切込む深さを各材料の臨界切込み深さ以下になるようにした。(6)CMP研磨圧力を変えて、圧力-研磨ダメージ特性を表面電位法とPPCA法で測定した結果、両者は良く一致し、65g/cm2の研磨圧力で最小の研磨ダメージなることが分かった。(7)市販のULSI用の鏡面仕上げSiウェーハのSMPダメージをUV/ミリ波PCD法で測定した結果、そのダメージがMOSトランジスタのゲート酸化膜の電圧耐性を劣化していること、3回のSCl洗浄でそのダメージを除去できること、そのダメージ深さは21nmであることが分かった。(8)電子ビームによる表面層トモグラフィの可能性を理論計算的に詳細に検討し、10ps以下の電子ビームパルスを用いれば0.1μmの深さ分解能をもつトポグラフィの実現可能性を示した。2. (1)研削ホイールを用いた超音波振動複合型シェアモード加工により,大口ウェーハでも研削抵抗の安定化(加工持続性)と軽減効果を同時に得られることを確認した。(2)研削ホイール(砥石)に代わる工具として,砥粒の分布密度・サイズ・突出し高さ・結晶方位を能動的に設計できる工具を提案し、エキシマレーザにより単結晶ダイヤ表面に直接角柱ポスト(2×2mm□の単結晶ダイヤ表面に,約5×5μm□,高さ約10μmのポスト)を約20μm間隔で作ることができた。これをを用いてウェーハのFly-Cut実験を行った結果,シェアモード加工が可能であることを確認した.また,研削ホイールと同様に超音波振動を複合させた場合の効果を一部明らかにした.(3)シェアモード研削による加工変質層をDash′s etchを長時間(例12時間)行えば電界放出形走査電子顕微鏡で変質層断面を直接観察できる(変質層深さは約1.1μmと得られた)ことを見いだした。また、鏡面研磨加工変質層をUV光キャリャ励起・電波検出で得られる光導電信号振幅や初期キャリャライフタイムから非接触評価できること、また、その変質層はSC1洗浄で除去できること、その変質層深さは約21nmであることを明らかにした。さらに、電子ビームを用いてサブミクロンの極表面層のトモグラフをうる新しい評価装置の可能性を理論計算的に提案した。2.(1)研削ホイール(砥石)に代わる工具として、a)砥粒分布密度,

b)砥粒サイズ,を自由に設計・製作することができ,c)砥粒突き出し高さ,d)砥粒結晶方位,を制御可能な微細溝付きダイヤモンドエ具(Engineering tool:ET)の改良形を設計、製作し、それを用いて石英の引っかき実験、ならびにSi単結晶のフライカットの加工実験を行った。(2)石英では切り込量が0.1μm以下で、シリコンでは超音波振動をそのETに付加時で0.2μm以下で延性モード研削が可能であること、超音波振動を付加すると、その臨界切り込み深さを2倍にできることを明らかにした。加工変質層深さは約0.1μmであった。(3)臨界切り込み深さを飛躍的に増加させるためのETの形状、ポスト配列の設計指針を示し、実際のシリコン加工実験から10倍以上の切り込み深さが得られることを確認した。(4)電子ビームによるシリコンのサブミクロン深さ評価用トモグラフを得るための理論解析を行い、表面深さ1μm以下のトモグラフを得るには電子エネルギー3keV以下、0.1μm幅の欠陥領域を分解評価するには100ps以下のパルス幅が要求されることを明らかにした。(5)極表面層の評価法を確立するため、水素イオン注入Siウェーハを斜め研磨した試料の青色レーザ法によるパルス光導電振幅(PPCA)、UV/ミリ波による光導電振幅(PCA),光散乱法によるへーズ測定から、これらで0.2μm以下の極表面層を評価できること、またPCAで鏡面研磨ダメージを評価できることを明らかにした。1.2回の海外での調査研究と、共同研究により、次のような結果を得た。2.シェアモード研削用ET(Engineered tool)チップの傾斜部の材料除去モードを、これまでは調和振動型として設計してきた。しかし、これでは平坦部の材料除去モードと異なってしまい、傾斜部のポストに大きな負荷がかかり不均等なポストの磨耗が予測される。そこで、非調和振動型の材料除去モードとなるような設計を行った。このことによって傾斜部と平坦部のポストにより同じモードで材料が除去され、均等な負荷と磨耗が生じるものと期待される。3.シェアモード研削用ETチップの製作において、単結晶ダイアモンドはツルーイングが極めて困難なことからPCDをもちいて実験を行うことにした。放電加工実験を行い、きわめて短時間でPCDのツルーイングが可能であることが明らかになった。この結果から、PCDを用いた加工実験を行い、工具磨耗を単結晶ダイヤと比較できる見とうしを得た。4.研磨ダメージなどの極表面層を評価する新しい2つの非接触・非破壊測定方法を創出した.接触電差法と光導電率の周波数応答法であり、極表面層を定量的パラメータで評価できる。接触電位差法で、ULSI用のp型Siウェーハを250μmφのスラリーで研磨圧力を変えて(30-5.260g/cm^2)鏡面研磨した試料を測定した結果、65g/cm^2で最小ダメージとなり、これは別法のPPCA(Pulse Photoconductivity Amplitude)法の測定結果と一致した。さらに、この実験から、研磨表面の接触電位差は研磨ダメージが小さくなると大きくなることが分かった。周波数応答法で、Siウェーハの表面下0.2μmの深さに生成された水素イオン注入ダメージのドーズ量と注入エネルギー依存性を測定したところ、その特性は従来のPPCA法およびUV/ミリ波PCD法の測定結果と一致した。しかも、本方法では表面層のキャリヤライフタイムの値を定量的に測定できた。
オートファジー基質p62を標的とした新しい悪性中皮腫治療法、診断法の開発

悪性中皮腫は予後不良な悪性腫瘍であり、有効な治療法の開発は進んでいない。一方、オートファジーは、細胞内の不具合な構成成分を分解する細胞内浄化機構であり、腫瘍における機能や役割が注目されているが、未だに明らかとなっていない。p62(SQSTM)は、抗癌剤耐性などに関わる多機能なシグナル分子(足場蛋白質)で、オートファジーを介して分解される蛋白質の一つとして知られている。本研究では、悪性中皮腫細胞においてp62に着目してオートファジーの機能や役割を解明し、新規治療法や新規診断法の開発に向けた検討を行う。
電気化学キャパシタ用五員環内包カーボン電極の開発

炭素系電気化学キャパシタは、優れた出力密度とサイクル寿命を有するがエネルギー密度が低いことが欠点である。そのため、高い容量を示す新規な炭素電極が求められている。研究代表者は、燃焼法によって製造されたフラーレンスートが特に異常な電気化学容量を示すことを数年前に見いだした。例えば、活性炭の面積比容量は有機電解液中にて約6μFcm^<-2>であるが、スートは30μFcm^<-2>以上の値を示すことがある。しかし、その容量発現機構についてはいまだに不明である。そこで本研究では、フラーレンスートの高い電気化学容量の発現機構を明らかにし、五員環を含む新規な炭素電極を構築することで次世代の炭素系電気化学キャパシタの開発指針を得ることを目的とした。本年度は、電気化学水晶振動子マイクロバランス法を用いて、キャパシタ用有機電解液中におけるフラーレンスート電極の分極時の重量変化を調べた。その結果、負電位方向の分極時にはカチオンの吸着に対応する重量変化が、正電位方向の分極時にはアニオンの吸着に対応する重量変化が観測された。これは、ミクロ孔の発達した活性炭と同様の挙動であり、少なくともイオンの吸脱着の観点からはフラーレンスートは、電気二重層の充放電によって容量を発現することが示唆された。また、フラーレンスートにNO処理を施すことで窒素ドープフラーレンスートを調製でき、良好なキャパシタ特性を示した。フラーレンのボールミル粉砕、デカサイクレンの炭素化によって五員環が導入された新規炭素化物の調製を試みたが、明確な五員環の存在を確認することができず、また電気化学特性もその比表面積に見合った容量が確認されるにとどまった。燃焼法によって製造されたフラーレンスートは異常に高い電気化学容量を示す。例えば、活性炭の面積比容量は有機電解液中にて約6μFcm^<-2>であるが、スートは30μFcm^<-2>以上の値を示すことがこれまでの研究で明らかになっている。本研究では、フラーレンスートの高い電気化学容量の発現機構を明らかにする。さらに、五員環を含む新規な炭素材料を構築することで、より高容量な炭素系電気化学キャパシタの開発指針を得る。具体的には、容量発現の機構モデルを提唱すると同時に、面積比容量にして50μFcm^<-2>以上、体積比容量にて100Fcm^<-3>以上の高容量電極材の実現を目標にする。平成18年度において、フラレーンスートの電気化学容量の発現機構を調べるために、電気化学水晶振動子マイクロバランス(EQCM)法を適応することを試みた。その結果、フラレーンスートを塗布した水晶振動子電極は正常に発振し、電極分極時の重量変化を検出することができた。従来の活性炭と比較すると、フラーレンスートの重量変化は大きく、単純なイオンの吸脱着ではないことが示唆された。また、デカサイクレンの炭素化ならびにフラーレンのボールミル処理を行い、五員環含有炭素の調製を試みた。その結果、前者では五員環の存在が認められなかった。後者では詳細なキャラクタリゼーションを行うことができなかったが、収率が低いながらもトルエン不溶物質を得ることができた。
除草剤の微量化にともなう土壌生態系をめぐる問題点

スルフォニル尿素系の水田用除草剤は、有効成分が5g/10aでその除草活性を発揮する。このような微量で殺草活性を有する薬剤の土壌微生物に対する影響についてはこれまで研究されたことがない。本研究の代表者山本らが提案した「農薬の土壌生態系影響評価のための推奨試験」に則り、水田土壌の1)乾土効果、2)硝化、3)バイオマスに及ぼす当該農薬の影響とその影響の持続性について検討した。まず、除草剤としてベンスルフロンメチルを用い、常用量および10倍量を土壌に処理して0、1、2、4、8週後、それぞれの微生物活性に対する影響を検討したところ、乾土効果および微生物バイオマスに対する当該農薬の影響はいずれの処理量においてもほとんど認められなかった。一方、硝化活性に対しては、処理後早い時期に抑制的影響が認められたが、常用量区では4週後に、10倍量区では8週後に完全に回復した。以上のように、多くの微生物群が関与する土壌中における微生物反応は当該薬剤によって影響を受けないが、硝化作用のようにごく限られた微生物群による反応は一時的な影響を受けることが明らかとなった。さらに当該農薬の影響を評価するにあたって必要となる、自然環境下における土壌微生物活性の変動を経時的に調査した。それぞれの微生物活性は調査時期によって変動し、慣行栽培水田と無農薬水田のいずれにおいても当該除草剤の影響を検出することは困難であった。一方、室内試験においては硝化活性に対しては処理後4週間まで抑制的な影響が認められた。きわめて微量の施用量であっても、ごく限られた微生物によって営まれる作用に対しては一時的な影響が現われ、土壌生態系に及ぼすこれらの影響の意義を明らかにすることが今後の課題である。除草剤スルフォニル尿素系の水田用除去剤は、有効成分が5g/10aでその除草活性を発揮する。10aの面積の表層1cmの土壌に均一に分布したとすると0.5ppmとなり、このような微量で殺草活性を有する薬剤の土壌微生物に対する影響についてはこれまで研究されたことがない。この種の薬剤が今後広く用いられることが予測されることから、本研究の代表山本らが、総合研究(B)の補助金(平成4年度、課題番号04354006)を受けて提案した「農薬の土壌生態系影響評価のための推奨試験」に則り、水田条件下の試験のうち、特に1)窒素の無機化(乾土効果)、2)硝化、3)バイオマスに及ぼす当該農薬の影響とその影響の持続性について検討した。除草剤としてスルフォニル尿素系のベンスルフロンメチルを用い、常用量および10倍量を土壌に処理して0、1、2、4、8週後、それぞれの微生物活性に対する影響を検討したところ、乾土効果および微生物バイオマスに対する当該農薬の影響はいずれの処理量においてもほとんど認められなかった。除草剤スルフォニル尿素系の水田用除草剤は、有効成分が5g/10aでその除草活性を発揮する。

昨年度は、本研究の代表者山本らが、総合研究(B)の補助金(平成4年度)を受けて提案した「農薬の土壌生態系影響評価のための推奨試験」に則り、除草剤としてスルフォニル尿素系のベンスルフロンメチルを用い、水田土壌の1)乾土効果、2)硝化、3)バイオマスに及ぼす当該農薬の影響とその影響の持続性について検討した。今年度は、当該農薬の影響を評価するにあたって必要となる、自然環境下における土壌微生物活性の変動を中心に調査すると共に、調査水田から採取した土壌に常用量および10倍量の除草剤を処理して微生物活性に対する影響を室内試験によって検討した。調査水田として、慣行栽培水田と過去5年間一切の農薬を使用していない無農薬水田を選び、窒素の無機化、硝化、微生物バイオマスおよび微生物群衆構造を経時的に調査した。それぞれの微生物活性は調査時期によって変動し、慣行栽培水田と無農薬水田の間に当該除草剤の影響は検出されなかった。一方、室内試験においても、硝化活性を除く各種の活性に対する除草剤施用の影響は認められなかったが、硝化活性に対しては処理後4週間まで抑制的な影響が認められた。きわめて微量の施用量であっても、ごく限られた微生物によって営まれる作用に対しては一時的な影響が現われ、土壌生態系へのこれらの影響の意義を明らかにすることが今後の課題である。