hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発作間欠期スパイクと電気刺激の組み合わせによる「てんかん原性」獲得過程の検討

脳波スパイクはてんかん病診断の重要な指標であるが、「てんかん原性」に直接関係するものかは不明である。ヒトの複雑部分発作の動物モデル・キンドリングのおいても、脳波スパイクに類似する発作間欠期スパイク(IID)が発現する。本研究で、IIDで電気刺激をトリガーする方法を用い「(1)IID発現が興奮性の効果を持てば弱い刺激で発作波を誘発でき、逆に(2)抑制性の効果をもてばより強い刺激が必要となる」という仮説を検討した。1.17匹の成熟ウサギを用いて海馬キンドリングを行い、10匹が平均18回のキンドリング刺激で全身けいれんを起こし(K群)、残りは未完成群であった。(IK群)。2.毎日のキンドリング刺激を付加する前に、IDDとは無関係に(ランダム刺激:RS)、あるいはIDDでトリガーする方法で(トリガー刺激:TS)電気刺激を加え発作波を誘発させた。その時の刺激強度(標準強度指数:SII)をキンドリング刺激を100%として、SII=(vol tage×frequency×on.of train)×100/(kindling voltage×50×50)の式で求めた。(1) K群のRSの平均SII(mean±S.E.)は38±5%(n=79)であり、TSの方は、複雑XA型IDDでトリガーした場合が27±2%(n=3)と最も低く、次いで単純A型(28±3%;n=7)、単純B型(32±4%;n=16)、複雑XB型(41±5;n=21)の順であった。(2)IK群のRS平均SIIは55±5%(n=52)であり、TSの方は、複雑XA型IIDでトリガーした場合が41±3%(n=5)と最も低く、次いで複雑XB型(43±3%;N=5)、単純A型(48±5%;n=11)、単純B型(75±4;N=4)の順であった。以上の結果からTSとRSの差をとると、単純A型(-10-7%)や複雑XA型(-14-11%)や複雑XB型(-12+3%)は仮説(1)にあたり、単純B型(-6+20%)は仮設(2)にあたる。ゆえに単純A型や複雑型は興奮性促進の、単純B型は制御性促進の指標と結論され、この観点からヒトの脳波スパイクを分析し、予後を検討すべき事が示唆された。(IK群)。キンドリング(ヒトの複雑部分発作の動物モデル)形成過程で出現する発作間欠期スパイク(IID)が、異常興奮性という「てんかん原性」に直接関係したものか、それとも無関係あるいは抑制的に作用するものかについて、IIDに電気刺激を組み合わせるという方法で検討した。11匹の成熟ウサギのうち、6匹が平均19回のキンドリング刺激で全身けいれんを起こすステージ5に達した。

キンドリング形成過程において、(1)IIDとは無関係に、(2)IIDでトリガーする方法で、電気刺激を加え発作波を誘発された。その時の刺激強度(SII)をキンドリング刺激を100%として、SII=(voltage×frequency×no.of train)×100/(kindling voltage×50×50)の式で求めた。(1)(2)の場合ともに、SIIはキンドリング形成過程で初期に低く後期になるに従って上昇するという傾向をもって分布し、それぞれの分布の回帰直線は(1)y=1.70x+43.6、(2)y=1.94x+37.4という結果になった。これは、IIDでトリガーした場合の方がより低い刺激強度で発作波を誘発できることを示し、IID出現直後は海馬の興奮性が高まっている、すなわち、IIDは興奮性の役割を果たしていると考えられた。さらに、本研究室で行なわれてきたIIDの分類に基づいて今回の結果を解析した結果、単純A型IIDでトリガーした場合が一番効果的で、次いで複雑BA型、単純B型、複雑AB型の順でランダム刺激の場合に近づいた。これはA型(錐体細胞の尖頭樹状突起層にnegative sinkをもつ)に関するIIDが出現した直後の方がB型(基底樹状突起層にそれをもつ)に関するものより、より興奮性の効果があることを示唆している。以上、研究初年度において興味深い結果が得られているが、i)例数が少ない、ii)SIIの上昇は閾値の上昇と等価であり従来の報告と異なる、という問題点があるので、次年度において検討する予定である。キンドリング(ヒトの複雑部分発作の動物モデル)で出現する発作間欠期スパイク(IID)が、異常興奮性という「てんかん原性」に関係しているのか、それともその抑制防御に関係するのかを解明するため、IIDに電気刺激を組み合わせる方法を用いる昨年度からの実験を継続した。1.17匹の成熟ウサギのうち、10匹が平均18回のキンドリング刺激で全身けいれんを起こすステージ5に達し(K群)、残りはステージ2のままの未完成群であった(IK群)。2.通常のキンドリング刺激を付加する前に、IIDとは無関係に(ランダム刺激:RS)、あるいはIIDでトリガーする方法で(トリガー刺激:TS)電気刺激を加え発作波を誘発させた。その時の刺激強度(標準強度指数:SII)をキンドリング刺激を100%として、SII=(voltage×frequency×no.of train)×100/(kindling voltage×50×50)の式で求めた。(1)K群のRSの平均SII(mean±S.E.)は38±5%(n=79)であり、TSの方は、複雑XA型IIDでトリガーした場合が27±2%(n=3)と最も低く、次いで単純A型(28±3%;n=7)、単純B型(32±4%;n=16)、単純XB型(41±5%;n=21)の順であった。(2)IK群のRSの平均SIIは55±5%(n=52)であり、TSの方は、複雑XA型IIDでトリガーした場合が41±3%(n=5)と最も低く、次いで複雑XB型(43±3%;n=5)、単純A型(48±5%;n=11)、単純B型(75±4;n=4)の順であった。3.TSとRSの差は、K群では複雑XA型(-11%)・単純A型(-10%)・単純B型(-6%)・複雑XB型(+3%)という順であり、IK群では複雑XA型(-14%)・複雑XB型(-12%)・単純A型(-7%)・単純B型(+20%)という順であった。負値は弱い刺激を、正値は強い刺激を意味するので、単純A型や複雑型は興奮性促進の、単純B型は抑制性促進の指標と結論され、この観点からヒトの脳波スパイクを分析し、予後を検討するべきことが示唆された。
超統計に対する熱力学形式の定式化と複雑系におけるスケーリング則の系統的導出

得られた成果のうち最も重要なものは、対数正規型超統計の基礎づけに成功したことである。この理論は超統計のもつ3つのユニヴァーサリティ・クラスの中のひとつで、乱流の研究などに応用されるが、これまでは乗法的確率過程に対する中心極限定理を用いる議論のみが知られていた。本研究では、非平衡系におけるエントロピーの揺らぎに注目し、揺らぎ定理を適用することにより、対数正規型超統計の定式化に成功した。なお、研究期間中に、複雑系や量子熱力学などに関する研究も遂行することが出来た。平成21年度前半は、超統計の熱力学形式の定式化に向けた「熱統計力学における条件付き概念」の基礎研究を行った。これによって局所平衡状態への速い緩和(短い時間スケール)と、局所温度などの示強変数のゆっくりした揺らぎ(長い時間スケール)の分離を効果的に表現することが出来ることを見出した。更に年度の後半にかけては、上記の定式化が、いわゆるハイパーアンサンブルの概念に整合することを示し、超統計へのアンサンブル理論によるアプローチを研究した。超統計における基本的な問題のひとつは、示強変数の揺らぎをあらわす確率分布は如何にして決定されるのか、という事柄である。これに関して、最大エントロピー原理を一般化した方法を開発中である。この方法は、通常の最大エントロピー原理とは異なり、条件付きエントロピーを最大にするというものである。これによって、短い時間スケールをもつ自由度が既に消去され、長い時間スケールの揺らぎのランダム性がクエンチされる事実をあらわに表現することが可能となると期待される。前段的研究結果によれば、超統計のユニヴァーサリティ・クラスのひとつである逆カイ自乗分布がBrown粒子の描像から自然に導かれる可能性が明らかになりつつある。なお上記研究遂行中に、揺らぎ定理に関連するふたつの結果をまとめる機会があった。ひとつは、transient型揺らぎ定理に対するOnsager-Machlup理論によるアプローチを非線形領域に拡張した際、エントロピーの繰り込みが生じるというものである。また他方は、熱交換に関するJarzynski-Wojcikkの揺らぎ定理の別証明を与えるというものであった。平成21年度前半は、一般化された分子的混沌の仮説とH定理、およびスケーリング則とその破れについての研究をおこなった。非加法的統計力学の理論形式がどのように修正されるべきかを示した。また、Markov性を特徴づけるスケーリング則を実際の複雑系に対して吟味し、非Markov性を明らかにした。更に、非加法的統計力学で標準的に用いられている「q-期待値」が、確率分布の微小変化に対して一般に不安定であることを証明した。平成21年度後半は、超統計の熱力学形式に対する条件付き確率の概念によるアプローチを研究した。なお、上記の課題以外に、時間依存調和振動子の不変量に対するNoetherの定理の応用、および地震の複雑ネットワークにおける粗視化のスケールの決定に関する研究をまとめる機会ももった。特に、後者に関しては、地震の複雑ネットワークを構成する際に導入される地域分割のセルのサイズを、日本、カリフォルニア、イランの3つの独立したデータに対して普遍的に決定することを可能とする方法を見出した。平成22年度は、超統計理論において最も本質的な問題である「示強変数の揺らぎ」を如何に導くか、という問題に取り組んだ。特に、発達乱流中の速度差分布に対する古典的な例などに対応する対数正規型の超統計について研究した。基本的なアイデアは、多くの場合エントロピーが示強変数の対数で与えられること、およびエントロピーの非平衡揺らぎに対して、最近の非平衡統計力学における重要な発見である「揺らぎ定理」を応用することである。このことから、超統計理論において中心的な役割を果たす対数正規型超統計のユニヴァーサリティ・クラスを導くことに成功した。これによって、超統計理論と揺らぎ定理との関係が初めて明らかにされた。なお、年度中にその他の統計力学と量子力学に関する二つの研究を遂行する機会があった。ひとつは、非対数型の一般化されたエントロピーは連続確率変数への極限をもたないこと、従って、系の離散性が大前提であることを示した。この研究は直ちに注目され、この結果を批判する論文も現れたが、返答論文の中で批判をすべて論駁した。もう一つは、量子演算と量子エンタングルメントの問題である。与えられた温度ゼロでのエネルギー固有状態を任意の統計的状態に写像する完全正値量子演算を見いだすことが出来た。この演算は、unitalな正値演算子値測度をなす。この演算を、2-qubit系の量子エンタングルメント状態に作用させ、エンタングルメントが如何に消失してゆくかを論じた。
世界的規模での所得分布変動と各国所得分布の相対的位置の変遷に関する統計的分析

世界の人々の間に極めて大きな経済格差が存在することは今日の世界における深刻な問題のひとつである。本研究の目的は(1)世界国国から得られる国民所得・人口・国内所得分布表の3種類のデータを全て用いて世界全体を対象としたひとつの大きな所得分布表を作成し,世界全体としてどの程度の大きさの所得不平等が存在するのか,そしてそれが近年どのように推移してきたのかを明らかにすること,並びに(2)不平等計測のための計測理論に関する基礎研究を深めること,である。世界各国の国内総生産データとしてA.Heston, R.Summers and B.AtenによるPenn World Tableの最新版であるPWT6.1を,そして各国の国内所得分布データとしては国連開発大学(UNDP)と国連大学世界開発経済研究所(UNU/WIDER)によるWorld Income Inequality Database(WIID)V1.0を用いて,長期にわたって所得データが記載されている(中国を含む)115国を統合して世界的所得分布表を作成し,1960年代以降2000年に至るまでの世界的所得不平等の推移を計測した。中国を含む115国を対象とした計測結果によれば,1960年代と1970年代には世界的所得不平等はやや悪化の傾向にあったが,以降は逆転して1980年代,とりわけ1990年代には不平等は低下傾向にあることが見出された。しかしながら,サンプルから中国を除外した114国を対象とした場合には,世界的所得不平等はこの30年にわたって上昇傾向にあるとする結論が得られる。このことは,近年の世界的所得分布の不平等低下傾向が中国の急速な経済発展の反映であることを示唆している。本研究の目的は世界各国から得られる国民所得・人口・国内所得分布表を用いて世界全体を対象とした大きな所得分布表(以下,世界的所得分配と呼ぶ)を推計し不平等度の推移を計測することである。世界的所得分配の不平等度は国家間の所得不平等と国内所得不平等の加重和とに分解して考察することができる。1.国民所得と人口データを用いて計測される世界的分配における国家間の所得不平等の推移は1990年代には縮小傾向にあるが、この低下傾向の大部分は中国の急速な経済成長によって説明可能であるようである。中国を含む世界160ヵ国を対象として計測した国家間所得不平等度を示すジニ係数値は1990年には0.580であったが、1994年には0.559に、1998年には0.546へと徐々に低下傾向を示している。しかしながら、中国を除いて再計測したジニ係数値は1990年94年共に0.563、1998年は0.565とほぼ不変に推移している。なお、各国の国民所得は購買力平価により共通通貨のドル表示に換算した。2.以上の計測では各国の国内所得分布が考慮されていない。国内所得分布を考慮に入れたより正確な世界的所得分配の推計のためには更に世界各国の国内分布データが必要とされる。近年世界銀行やILO、国際連合(国連大学)等の国際機関が公表した所得分布データベースは何れも1990年代初頭までのデータのコンパイルに留まっている。世界の多くの国々における最近10年の相対所得分布の変動傾向はこれまでの常識とは異なり決して安定的ではない。このため1990年代後半の最新所得分布情報の収集に努めており、研究計画に従って独自のデータベースの作成を行っている。3.データの整備を進めるとともに、各国の所得分布を比較するための基礎的な計測手法の理論的考察を深めることが重要である。異なった状態にある所得分布の間で経済的厚生の比較を行うための新しい手法として、(通常の相対的不平等概念とは異なる)独自の中間主義的不平等概念とそれに基づく新しいローレンツ曲線基準の提唱を行うべく、両者の数学的同値性の証明を中心とした理論的考察を現在進めている。

本研究の目的は,各国の所得分布を比較するための基礎的な計測手法の理論的考察を深めるとともに,世界各国から得られる国民所得・人口・国内所得分布表を用いて,世界的規模での所得分布変動と各国所得分布の相対的位置の変遷に関する統計分析を行うことである。(1)国民所得と人口データを用いて計測される世界的分配における国家間の所得不平等の推移は1990年代には縮小傾向にあるが、この低下傾向の大部分は中国の急速な経済成長によって説明可能であるようである。中国を含む世界160カ国を対象として計測した国家間所得不平等度を示すジニ係数値は1990年には0.580であったが、1994年には0.559に、1998年には0.546へと徐々に低下傾向を示している。しかしながら、中国を除いて再計測したジニ係数値は1990年94年共に0.563、1998年は0.565とほぼ不変に推移している。なお、各国の国民所得は購買力平価により共通通貨のドル表示に換算した。(2)アジア地域全域全体を対象とした国家間所得不平等度は1990年代半ばから下落傾向が見られる。中国を含む21国・地域をカバーする全域のジニ係数は1990年には0.43であったが,1994年には0.41に,1998年には更に0.38にまで下落している。中国を除く20国・地域のジニ係数はこれよりは大きな値をとるものの,ほぼ同様の傾向を示している。(3)本年度は特に各国の所得分布を比較するための基礎的な計測手法の理論的考察に力を注いだ。異なった状態にある所得分布の間で経済的厚生の比較を行うための新しい手法として、(通常の相対的不平等概念とは異なる)独自の中間主義的不平等概念とそれに基づく新しいローレンツ曲線基準の提唱を行った。研究成果は"Social Welfare Rankings of Income Distributions"として論文にまとめ日本経済学会秋季大会(一橋大学)で報告した。更にOECD諸国を対象とした所得分布の国際比較においては,この新手法がAtkinson, Rainwater, Smeeding(1995)が得た結論と大きく異なる結論を生み出すことを実証的に確認している。
超高磁場７テスラにおける生体材料の安全性とアーチファクトの評価

脳神経外科臨床において、体内インプラント特に脳動脈瘤用クリップ等を体内に埋入する機会は多い。現在使用されている脳動脈瘤用クリップが今後MRIを撮影するにあたり安全に施行可能であるか、また、画像評価を行えるのかを評価することは重要である。もし現在使用されているインプラントが今後MRIを撮影できない、もしくは診断能力を下げてしまうのであれば早急に対応を急がなければならない。本研究によって、現在使用されている脳動脈瘤用クリップの一部は今後MRI撮影は危険性が高いため不能となる可能性、また画像も評価に耐えられない可能性が高いことを明らかにした。超高磁場MRIである7テスラの静磁場における医療機器の安全性や有用性に関して研究を行った。本研究は高磁場化が進んでいるMRIに対して、現状使用されている医療機器の開発が追いついていないため今後、超高磁場でのMRI撮影において不具合が出る恐れがあるため、現状及び今後の問題点を抽出する研究である。本研究では、現在脳神経外科領域で使用されている医療機器の中で、脳動脈瘤用クリップを用いて画像評価における有効性及び撮影時の安全性に関して評価を行った。現在使用されている脳動脈瘤用クリップは素材によって、チタン合金、純チタン、コバルトクロム合金の3種類に大きく分けられる。画像評価に関しては、3種類いずれもクリップ周囲の磁化率アーチファクトを認めた。このアーチファクトはチタン合金、純チタンではクリップ周囲に出現するも、頭部撮影範囲全体には影響を及ぼさなかった。しかし、クリップ周囲の構造を確認することは不可能であり、7テスラの高磁場における画像評価に影響を与える事が確認された。コバルトクロム合金に関しては、非常に大きなアーチファクトによって、頭部撮影範囲全体に及ぶ磁化率アーチファクトを認め、7テスラの高磁場においてコバルトクロム合金を留置されている場合は撮影画像の評価は全く不可能となる事が確認された。安全面に関しては、純チタン及びチタン合金製のクリップはMRI撮影時の移動(吸引力)は認めたが、撮影を行えないほどの力は受けないため、7テスラの静磁場でも撮影は可能と思われた。コバルトクロム合金においては移動(吸引力)は非常に強く、MRIの金属撮影安全基準に照らし合わせると、撮影は危険であり不能であることが確認された。以上から、現在脳神経外科領域で使用されている脳動脈瘤用クリップは今後超高磁場での撮影には不具合が出る可能性が高いため、高磁場に耐えうるクリップを開発することは急務であると考えられた。臨床で病変の評価に多く用いられるのは、磁気共鳴画像(MRI)である。MRI機器の進歩は目覚ましく、従来の1.5テスラ(T)から高磁場の3.0T-MRI撮影装置へと移行しているが、高磁場化に伴い、手術後にMRIで病変を評価する際に体内に埋入された生体金属材料による、人体への安全性と撮影画像への影響の問題があげられる。脳神経外科領域で使用される生体内埋入材料である脳動脈瘤クリップ及び動脈瘤コイルは磁性体(金属)であり、高磁場MRI撮影時に磁場により発熱したり、動く可能性があり、また引き起こされる磁化率アーチファクトにより、手術後病変の正確な評価が不能となり問題となる。このような生体材料による安全性や引き起こされる磁化率アーチファクトの基礎的な研究は国内外で散見される程度である。現状でも安全性やアーチファクトの問題がクリアされていない状況であるが、現在では更なる超高磁場である7.0Tによる撮影が始まっている。高磁場化に伴い、被験者は多大な恩恵を受けるが、生体材料が埋入された患者はこの検査を受けることすらできない可能性がある。このため今後臨床使用される可能性のある更なる超高磁場で、生体材料埋入患者が安全かつ正確な検査を受けるために上記の問題を明らかにする必要があると考え、現在使用されている脳神経外科領域の生体材料を使用して、これらの問題を明らかにしようとする研究です。現在、生体埋入材料の引き起こすアーチファクトの画像に与える影響を、3.0T及び7.0TMRIで定量評価を行っています。動き及び発熱に関しても3.0T、7.0TのMRI装置で、実際手術時に使用される脳動脈瘤クリップを使用して安全性の確認を行っています。これらのデーターを収集し、解析中です。1)各種脳神経外科領域の生体材料を超高磁場MRI装置の7.0Tで撮影を行い、磁化率アーチファクトの出現形式や範囲を計測評価。またこれを従来の3.0TのMRIでの条件と比較検討中。2)安全性に関しては、対象材料の磁場内での受ける力による移動及び撮影中に発生する熱に関して各種材料・条件下で検討中です。各種材料におけるデーターを解析し、評価を行い比較検討し、発表していく予定です。現在評価している生体材料以外で、特に脳神経外科領域で使用頻度が高いものに関しても同様の計測を追加していく方針です。

現在使用されている脳神経外科領域の生体材料が7.0テスラの超高磁場でのMRI撮影において、安全性に問題が生じる可能性が高いため、脳神経領域で使用頻度の高い生体材料を追加実験し、安全性の確認を行う予定です。
中小企業金融における企業銀行間関係の行動経済学的分析

上場および非上場企業を対象に、売上動向で対照的な「上位」と「下位」、あるいは倒産企業と生存企業の2つのグループごとにメインバンクとの融資取引関係を分析した。規律付けのメカニズムに焦点を当て、企業銀行間関係に関する諸仮説のうち、とくに「ソフトな予算制約」および「債権者間の協調の失敗」を検討した。また「ホールドアップ」仮説については、メインバンクの融資割合で表された関係の緊密度が高いほど支払い金利は高くなっており、上場、非上場を問わず「ホールドアップ」効果が生じていた。本研究は、中小企業金融のさまざまな局面を捉えて企業銀行間関係を軸に実態把握と政策形成を目的とするが、21年度には上場企業を対象に特定3業種に限定して、日経NEEDSのFQデータを用いた実証分析を遂行した。関心は、90年代以降パーフォーマンスの悪化した日本経済を、特徴的な関係依存型金融にはらまれた「事後的」及び「事前的」な「ソフトな予算制約」問題として捉え、融資取引関係に軸に、その持つ状態依存型ガバナンス・メカニズムの実態を明らかにし、今後の行方を探ろうとした。そのために売上パーフォーマンスで見た「好調企業」と「経営不振企業」という2つの顕著に異なる「状態」にある2つの企業群に対する融資行動がいかに理解され、対置されるかの実証分析を行い、メインバンク関係比率が2つの状態を分岐させる有意な変数であるとのロジット分析結果を踏まえて、80年代以降金融の自由化とグローバル化、情報通信技術革新といった環境変化の下で機能不全に陥っているとされるガバナンス・メカニズムについて、メインバンク・ディシプリンが果していかなる意味で、いかに機能しうるかを明らかにしようとした。その結果、追い貸しに表れるような市場淘汰機能の麻痺を、行動経済学、とりわけプロスペクト理論における「損失局面におけるリスクテーキング」仮説で捉えてそれを斥け、「選別的、選択的になされる資金繰り救済」として再解釈した。しかし「売上好調企業」に対してなされる短期融資については「事前的」な意味でのソフトバジェッティングの問題がはらまれているとの結果を得た。企業銀行間関係の分析は中小企業金融を対象に本格的に取り組まれるが、21年度にはそのためのデータベース作りが進められ、長野、愛知両県における倒産企業30社ずつ、それらと対置される生存企業40社ずつの財務データ等が取得、加工整備されたので、22年度にはいよいよ実証分析へと進捗させる。2件の実証分析を遂行した。それらは(倒産に瀕し)「窮境」下にある(非上場)企業、あるいは(上場の同業種企業中、売上で見て上位あるいは下位1シグマに入る)経営「好調」あるいは経営「不振」企業に対する融資取引行動を分析したもので、「事前的」あるいは「事後的」な「ソフトな予算制約」の問題の発生の有無を関心事とし、状態依存的ガバナンス・メカニズムの機能を検証したものである。その結果、愛知、長野両県各30社の倒産企業の分析からは、倒産直前年度の融資行動はそれまでの救済行動が見直され融資が縮小するという「非線形性」が検出され、債務リスクの管理を通じた規律付けが機能していることを見た。加えて企業間信用=受信増による銀行借入に「代替性」が検出されたが、そのメカニズムについて窮境企業が交渉力において弱い子会社へのしわ寄せという形の制度的補完関係を読み取った。他方、「上位」と「下位」それぞれの企業グループに対する融資取引行動からは、ロジット分析から2つの企業グループの分岐に「メインバンク関係比率」が有意であることを検出し、上位企業に対しては短期運転資金がメイン行がプレゼンスの増大を求めて規律を欠いた貸付が生じており、下位企業に対しては、単なる救済融資を超え長期資金の貸し増しを通した業績改善を意図する企業再生が試みられているとの理解を得た。以上に加え、地域金融機関が地域活性化に果たす役割の分析を行った。それは08年秋世界金融危機により東海圏の経済が厳しい調整を迫られるなか、東海財務局管内の地域密着型金融の取組み実績が06年度までに比し全国比で低評価となった背景を理解しようとするもので、自動車産業に典型的な「摺り合わせ型能力構築」を可能にしてきた垂直統合型分業構造が、知識経済化の到来の下で知識組換えによる競争力発揮に向けて、他産業との協業、中小企業間の新連携の強化が求められる中、地域金融機関の取組みの現状と課題を分析した。80年代後半のバブル形成、崩壊後の長期不況はメインバンク制が市場淘汰に果すガバナンス・メカニズムの機能麻痺を表すとされるが、90年代後半の銀行危機は財務危機下の融資先から(非メインバンクに)資金を引き揚げさせ、メインバンクをして融資先の清算を含む効率的な処理をせまり、「ソフトな予算制約」を孕むメインバンク制の機能を刷新する契機となった。本研究は、2000年代前半の上場(3業種)および非上場(愛知、長野両県)企業を対象に企業銀行間関係が市場の規律付けにいかに機能しているかを分析した。とくにメインバンク関係をあらわす2つの比率、メインバンクからの融資額が企業の負債総額とメイン行の貸出

総額それぞれに占める比率に照準を当て、以下の結果を得た。(1)売上が好調な(上位)企業と不振な(下位)企業の分岐(ロジット分析)に、それら2つの比率が有意であり(下位企業は借入依存が高く、メインバンク依存度も高い低成長企業)、かつ融資取引行動と「非線形」の関係にある。ここから上位と下位企業とでは、メインからのそれぞれの融資集中比率に応じて(閾値を境に)別個の意思決定がなされており、別個に分析がなされる(行動経済学的アプローチ)。(2)下位の財務危機企業に対する(集中的な融資残高を抱える)メインからの支援は、ソフトバジェッティングを表すというより、清算を含む融資先再編の効率的処理に当たりメイン行が「債権者」として非メインとの間で調整行動を採ることとして理解できる。(3)メイン行と企業及び非メインとの間の融資行動は情報の非対称性、そこからの交渉力によって支配されており、メインバンク変更のあったケースとの対比からも、支払金利が融資集中度の高い場合ほど高くなる「ホールドアップ効果」が生じている。(4)企業の借入総額や(メイン寄せを含む)融資比率の決定に有意に働くメインバンク関係比率は「カウベル効果」を有すると理解されるもので、これは大口債権者が小口債権者に「シグナル」を送り、意思決定を誘導するというグローバル・ゲームにおける「戦略的補完性」の役割と整合的である。
危険ドラッグの血中致死濃度予測モデルの構築

法医鑑定では、薬物が死因に寄与したかどうかを判断するために、該当試料の血液中濃度と文献記載の中毒・致死濃度が比較検討される。しかし、致死濃度が判明していない危険ドラッグなどの新規薬物では判断が難しくなる。これらの問題を解決するために、本研究では、薬物の血中致死濃度予測モデルの構築を試みた。このモデルは、血中致死濃度の判明している薬物の致死濃度データとその化学構造式との関連性を探り、未知の致死濃度を予測するものである。QSARは通常多くのデータを用いた方が精度の高いモデルを導く傾向にあるが、本研究においては、全てのデータを用いるのではなく、類似度検索によって予測対象薬物と化学構造が類似した薬物のデータのみに絞り込んでからパラメータ(molecular descriptor)の選択に進むことによって予測精度が向上することを見出した。また、この方法は予測する薬物ごとに予測方程式を作り変えるため、1つの固定した方程式で予測するより、新規薬物に対して柔軟に対応できると考えられる。本研究成果は、日本法中毒学会第37年会及びTIAFT2018で発表した。本研究では危険ドラッグの血中濃度を測定する必要があるが、薬物中毒死の可能性が高いと思われる事例であっても、使用された薬物情報が極めて乏しい場合がある。そこで、本年度は、それらの危険ドラッグを網羅的に検出するために、ノンターゲットスクリーニング分析法を検討した。日本において危険ドラッグの標準品を購入するには輸入によることが多く、非常に時間と費用を必要とする。購入できない場合も少なくない。よって、標準品のない危険ドラッグでも検出できるin silicoを用いた方法を試みた。本研究では、定量的構造活性相関(QSAR)の致死濃度予測モデルを作ることを最終目的としているが、本年度はそのQSARを用いて保持時間予測を行い、ノンターゲットスクリーニングに活用した。この研究成果は、日本法中毒学会第35年会において、「In silicoによるLC/MSを用いた血中薬物スクリーニング法の構築」として口頭発表した。これにより、新たに合成された危険ドラッグにおいても検出が可能になった。本発表で用いている全ての薬物に対する保持時間予測は、薬物ごとにモデルを作成するといった従来にない手法であり斬新的である。また、この予測モデル作成にあたって、様々な物理化学的性質の薬物データを収集したため、薬物毒性と物理化学的性質との関連性という点において、来年度以降の致死濃度予測モデルの作成に対する予備的な知見として大いに利用することができる。本研究課題は危険ドラッグの血中致死濃度を予測することであるが、本年度は危険ドラッグの定性分析法(ノンターゲットスクリーニング)を確立するに留まった。危険ドラッグなどの新規合成薬物が次々と市場に出回る状況において、それら薬物の危険性を把握するのは非常に難しい。一般的には、動物への投与実験などを用いて毒性の評価が行われるが、時間を費やすために新規薬物の合成速度に追い付いていない状況にある。一方、法医鑑定では、薬物が死因に寄与したかどうかを判断するために、該当試料の血液中濃度と文献記載の中毒・致死濃度が比較検討される。しかし、危険ドラッグなど新規の薬物ではそのデータがないものが多く、判断が難しくなる。そこで我々は、血中致死濃度予測モデルの構築に取り組むこととした。この致死濃度予測モデルは、定量的構造活性相関(Quantitative Structure-Activity Relationship: QSAR)によって作られる。これは、新規の薬物であっても、その化学構造式さえわかれば、致死濃度を予測できるものである。本年度においては、危険ドラッグのデータが少なく信頼性も低いということがあって、従来から使用されている信頼性の高い251の薬物致死濃度データを用いてモデル構築を試みた。モデルの作成方法を試行錯誤した結果、251の致死濃度データ全てを用いるより、予測対象の薬物と化学構造の類似する薬物を抽出し、その抽出されたデータのみでモデルを構築した方が、予測精度の向上につながることが判明した。研究課題である血中致死濃度予測モデルの構築法を試行錯誤したところ、従来にない斬新的な方法を見出すことができた。危険ドラッグの致死濃度情報を中心に文献及び研究室での測定結果データを収集し、予測モデルの構築を行う。本年度は致死濃度の基礎データとして、従来から使用されている薬物のデータを用いたが、次年度は報告されている危険ドラッグの致死濃度を精査しながらデータを集積し、活用する予定である。また、モデル構築法についても、新たな方法に取り組んでいるため様々な選択肢がある。

解析結果と照らし合わせながら、最善なモデル構築法を突き詰め、論文を作成する予定である。保持時間予測モデルを作成するうえでサンプルデータが必要であるが、試薬類が高額であるため、逐次予測結果を検討しながら、より重要な試薬を追加購入している。次に購入する試薬類は決定しているが、年度末になってしまったため来年度に持ち越した。データ解析の結果と照らし合わせながら、適切な試薬などの実験消耗品及びソフトウェアを購入している。年度末にデータ解析をしたため、次年度に適切な物品を購入する計画にして持ち越した。予測モデルの精度を向上させるために必要な試薬類を順次購入する。また、本年度購入したソフトウェアに対して付加機能をもったソフトウェアも研究結果の進捗状況に応じて検討する。
動脈硬化症における熱ショク蛋白(HSP47)の関与とアンチセンス法による治療

動脈硬化進展病態におけるHSP47の関与を、動脈硬化動物モデルとしてApoEノックアウトマウスを使って研究を行った。ApoEノックアウトマウス(The Jackson Laboratory, Bar Harbor, ME : ApoE-/-mice)の動脈硬化進展状態は、適齢5,10,16,22,28(n=20)について大動脈動脈硬化巣について病理学的に検討した。結果として22適齢以降では、ヒトの動脈硬化巣に認められる泡沫化したマクロファージの集積、粥腫、線維化が進んでいた。この病変部におけるHSP47関与を調べるために、AntiHSP47 monoclonalantibody(Stressgen Biotechnologies Corp, Victoria BC, Canada)で検討したところ、22週齢以降のApoEノックアウトマウス動脈硬化病変においてHSP47発現が増強していた、またその部立におけるtype I collagenも同時に増強していた。以上の如く、動脈硬化動物モデルであるApoEノックアウトマウスにおける動脈硬化進展においてHSP47の関与が認めらた。以上の結果より、ApoEノックアウトマウスにおける動脈硬化進展抑制作用におけるHSP47アンチセンス{FITCantisense ODNs against HSP47(5' AAQ GAG GCG CAT 3':Becks Tokyo Japan)}を作成して尾静脈より投与したが、血管内非細胞への取り込みが十分でなく、尾静脈からの注射による投与では限界があり、HSP47アンチセンス法による治療実験は現在のところ困難であった。しかしApoEノックアウトマウスの動脈硬化の進展にHSP47が関与していることが示され、我々が平成11-12年度の文部科学省科学研究費による腹膜硬化抑制実験においてHSP47アンチセンス法による研究が成功しており、投与法の工夫などにより今後も検討を続けていく予定である。動脈硬化の成因および進展における熱ショック蛋白(HSP47)の関与について、動脈硬化動物モデルとしてApoEノックアウトマウスを使って研究を行った。しかし血管内皮細胞への取り込みが十分でなく静脈からの注射では限界があることが考えられた。
医療応用を目指した糖鎖プローブの次世代型合成法の開発

糖鎖は細胞間の認識、情報伝達、形態形成、ガン細胞転移など我々が生命を維持していく上で必須の生命現象や、好ましくない現象を司っている。その中で、糖鎖の末端にシアル酸という糖が付加されたものをシアロ糖鎖といい、ガン関連糖鎖抗原として知られている。本研究では、これらの糖鎖と糖鎖プローブを糖質加水分解酵素の逆反応を利用した種々合成システムを構築することに成功した。そして現時点では限定はされるものの、糖鎖をペプチド合成のように自動的に合成することが可能なシステムを世界に先駆けて創出した。糖鎖は細胞間の認識、情報伝達、分化、増殖、免疫応答など我々が生命を維持していく上で必須の生命現象を司っている。その中で、糖鎖の末端にシアル酸という糖が付加されたものをシアロ糖鎖といい、免疫応答やガン化などに深く関わっている。これらの糖は免疫機構やガンの発症・転移のメカニズムを知る上で必須である。本研究では、これらの糖鎖アナログと医療応用を目指した糖鎖プローブをペプチド合成のように自動的に合成することが可能なシステムを世界に先駆けて創出する。そしてこれらの糖鎖を用いて、糖鎖型医薬品の開発、モノクローナル抗体の作成、糖鎖型ガンワクチンの創出、ガンの分子イメージング技術への応用を行い、生化学・薬学・医学研究の進展に大きく貢献することを目標とする。本年度にいおいては、先年度までの成果をさらに発展させ、本研究の鍵反応である位置選択的シアリル化反応の開発に成功した。酵素を用いたシアリル化反応はその基質により大きく合成収率が異なり、個々の基質にたいして緻密な条件検討が必要となった。この課題をクリアすることが出来多くのノウハウの蓄積を得、またその結果である合成収率も既存の報告例などと比較すると優位性のあるものであった。課題達成に向けて順調な成果が挙がっている。本研究では、これらの糖鎖アナログと医療応用を目指した糖鎖プローブを簡便に合成する技術の開発を行う。本年度においては、その合成に必要となる糖鎖合成カラムの作製と、それらを用いたガン関連シアロ糖鎖のうち構造が比較的単純な糖鎖の合成を試み、達成した。糖鎖合成カラムとしては、当初目標とした、シアリル化用、ガラクトシル化用のカラムの作製に成功し簡便合成法の糸口をつかんだ。その際、合成の至適条件を明らかにするため、基質濃度、pH、反応時間、温度の4つのファクターをふり合わせ膨大な検討を行い、目的糖鎖の収率の上昇に努めた。このことにより、従来法では使い捨てとされていた試薬のリサイクルを可能とし、更に合成の至適条件が確立するとその糖鎖合成はルーチン化が容易であり、結果、効率的合成法の確立に大きく前進した。更に単糖レベルのガン関連糖鎖においては、そのプローブ化も成功し、その合成に所要するコストや時間を従来の合成方法と比較すると大幅に減じることに成功した。本年度においては、単糖からのグリコシル化反応において3糖までの合成を達成することができた。グリコシダーゼの逆反応を利用した糖鎖の合成は、反応性の高い一級水酸基である6位にグリコシル化されることが多い。3位、4位にグリコシル化されたものはほとんど得られない場合が多く、たとえ得られたとしても6位にグリコシル化されたのもとの分離作業(精製作業)が極めて困難である。しかしながら目的としたグリコシル部位は4位、もしくは3位水酸基である。鋭意検討の結果、それぞれの位置選択的グリコシル化反応法を確立することが出来た。また合成した糖鎖に脂質を導入して医療応用などが可能なプローブとするのであるが、数種類の糖鎖において効率的脂質導入を成し得た。

これらの糖は免疫機構やガンの発症・転移のメカニズムを知る上で必須である。本研究では、これらの糖鎖アナログと医療応用を目指した糖鎖プローブをペプチド合成のように自動的に合成することが可能なシステムを世界に先駆けて創出する。そしてこれらの糖鎖を用いて、糖鎖型医薬品の開発、モノクローナル抗体の作成、糖鎖型ガンワクチンの創出、ガンの分子イメージング技術への応用を行い、生化学・薬学・医学研究の進展に大きく貢献することを目標とする。本研究のキーポイントとなるシアリル化においてはシアリダーゼを用いてその条件を確立し、位置選択的かつ高収率のシアリル化反応条件を確立した。硫酸化糖鎖においては、合成が難航しつつも目標を達成し、硫酸化糖鎖プローブの合成を完了した。更に、前年度までに作成に成功している各種、グルコシル化カラムを連結することにより、目的としたシアロ糖鎖プローブを得ることに成功した。つまり、本課題が目標とした「合成者はカラム内に糖鎖を通じ、所定の時間に所定の溶液をシステムに通じるのみで目的糖鎖を手にすることが出来る」ということを多種類の糖鎖構造において達成した。これらの事項は知的財産性を強く有することから、特許出願にいたり(国内2件)さらに、シアロ糖鎖合成法においては米国特許を取得するという大きな成果を得た。以上、合成が困難といわれた多数の生理活性糖鎖の合成を達成し、次世代型合成法の開発に成功した。糖鎖は細胞間の認識、情報伝達、形態形成、ガン細胞転移など我々が生命を維持していく上で必須の生命現象や、好ましくない現象を司っている。その中で、糖鎖の末端にシアル酸という糖が付加されたものをシアロ糖鎖といい、ガン関連糖鎖抗原として知られている。本研究では、これらの糖鎖と糖鎖プローブを糖質加水分解酵素の逆反応を利用した種々合成システムを構築することに成功した。そして現時点では限定はされるものの、糖鎖をペプチド合成のように自動的に合成することが可能なシステムを世界に先駆けて創出した。今年度までに合成を完了したガン関連糖鎖の効率的プローブ化に成功した。おおよそ計画の3/5程度の達成度を確認できている。懸案の一つであった位置選択的ガラクトシル化において一つのメソッドを確立することが出来、大きく研究の進展をみた。糖鎖生命科学グリコシダーゼの逆反応のみを用いた糖鎖の構築において位置選択的2糖レベルの合成の方法論は達成できている。その次の段階である3糖、及び4糖においては収率や選択的グリコシル化において非常に難度が高い様相を現時点では呈している。また国際誌においてもグリコシダーゼのみで単糖から位置選択的グリコシル化をおこない3糖、4糖までの合成を達成した例は皆無にちかい。その壁をブレイクスルーすべく蓄積されたノウハウを用いて目標を達成する。本研究において鍵反応となるシアリル化のメソッド開発に成功した。位置選択的シアリル化を可能とし、その収率も本年度において大幅に上げることが出来た。そのことによりシアロ糖鎖タイプのガン関連糖鎖抗原の合成において顕著な進展と目的化合物の合成を達成できた。よって自己評価は区分(2)とした。シアリル化用、ガラクトシル化用カラムを作成することに成功し、実際それらを用いて本年度合成目標としたガン関連糖鎖抗原である三種の糖鎖合成の糸口をつかんだ。またその方法論は国際特許出願、国内特許出願に至り、ひとつの合成メソッドを確立できた。当初目標とした段階をおおむねクリアしており区分(2)とした。
新規細胞間コミュニケーション因子であるエクソソームによる組織再生機構の解明

本研究は、エクソソームが、組織修復および移植治療に効果のある間葉系幹細胞(MSC)から分泌されることが組織再生に重要であるという新たなメカニズムの解明を目的とした。エクソソーム構成分子のKOマウスを用いた損傷モデルでは、組織修復が遅延するが、MSCエクソソームの局所投与によりその遅延から回復することや細胞分化の促進や血管新生を介して目的組織修復を促進させた。このメカニズムの一つとして、組織再生関連のサイトカインだけでなくMSCエクソソーム中のmiRNAの関与が示唆された。以上のことから本研究によりmiRNAを含んだエクソソームによる組織再生の新たな機構の解明と臨床応用への可能性が示された。本研究は、分泌miRNAなどを含む“エクソソーム"が、組織修復およびこれまで治療効果のある移植幹細胞から分泌されることが組織再生に重要であるという新たなメカニズム解明を目的とする。この新たなメカニズム解明のために本年度は、1.間葉系幹細胞より分泌するエクソソームが組織再生能を有するのか、そして、そのエクソソーム中のmiRNAをプロファイルし、候補miRNAの組織再生への関与を明らかにする2.エクソソーム分泌不全マウスと考えられるCD9 KOマウスの運動器損傷モデルを評価することでエクソソームによる組織再生やホーミングへの関与を明らかにする。その結果、培養間葉系幹細胞の培養上清中にエクソソームを分泌しており、そのエクソソームは筋芽細胞(C2C12)の分化を促進したが、エクソソームを除いた培養上清中では分化促進効果を有意に減少させていた。また、このエクソソームは、血管内皮細胞において細胞遊走能および血管形成能を促進させた。さらに、筋損傷マウスへのエクソソーム投与は、筋再生を促進させた。このエクソソーム中には、筋再生関連のサイトカインなどはエクソソームを除いた培養上清中比べて極めて低濃度であった。そこで、エクソソーム中のmiRNAをプロファイリングした結果、豊富に含まれていたmiRNAをC2C12、血管内皮細胞に導入したところエクソソームと同じ効果を示した(投稿中)。さらに、目的microRNAをエクソソームフォームとして分泌させることができ機能性があることを論文に報告した。CD9 KOマウスの骨折モデルは、骨修復が遅延することが明らかになり、エクソソームを局所投与することでその遅延から回復することが明らかになった。以上の結果より今後の研究により組織再生の新たな機構の解明と特定のmiRNAを含んだエクソソームによる治療法の可能性を示唆できると期待している。本年度は、1.間葉系幹細胞(MSC)より分泌するエクソソームが組織再生能を有することを明らかにした。MSCは培養上清中にエクソソームを分泌しており、このエクソソームは筋芽細胞(C2C12)の分化を促進したが、エクソソームを除いた培養上清中では分化促進効果を有意に減少させていた。また、このエクソソームは、血管内皮内皮細胞において細胞遊走能および血管形成能を促進させた。そこで、エクソソーム中のmiRNAをプロファイリングした結果、豊富に含まれていたmiRNAをC2C12、血管内皮細胞に導入したところ筋分化および血管新生の促進効果を示した。以上の結果は、FEBS Lettに報告した。2.エクソソーム分泌不全マウスと考えられるCD9 KOマウスの骨折モデルを作製し、解析を行った。CD9 KOマウスの骨折モデルは、骨折治癒が遅延することが明らかになり、MSCエクソソームを局所投与することでその遅延から回復することが明らかになった。しかし、骨肉腫細胞株由来エクソソームの投与による回復効果は示さなかった。さらに、野生型マウスへのMSCエクソソームの投与は、骨折治癒を促進することが明らかになった。MSC由来のエクソソームを蛍光色素でラベル化し、野生型マウスを用いたコントロールおよび骨折モデルマウスの尾静脈投与により骨折部へのエクソソームの局在をIn vivo発光蛍光イメージングシステムにより確認した。また、取り込み細胞を同定するために各細胞マーカーを使った組織免疫染色法による多重染色により細胞種を同定する予定である。以上の結果よりさらなる研究により組織再生の新たな機構の解明と特定のmiRNAを含んだエクソソームによる治療法の可能性を示唆できると期待している。本研究は、分泌miRNAなどを含む“エクソソーム"が、組織修復およびこれまで治療効果のある移植幹細胞から分泌されることが組織再生に重要であるという新たなメカニズムの解明を目的とする。この新たなメカニズム解明のために本年度は、昨年より引き続きエクソソームの構成分子であるCD9のKOマウスを用いた骨折モデルを作製し、解析を行った。CD9 KOマウスの骨折モデルは、骨折治癒が遅延するが、MSCエクソソームの局所投与によりその遅延から回復することが明らかになった。CD9 KOマウス細胞由来のエクソソームを解析した結果、エクソソームの分泌低下というよりもCD9 KOによるエクソソームの機能低下によることが示唆された。さらに、野生型マウスへのMSCエクソソームの投与も、骨折治癒を促進することが示された。一方、MSC以外の骨肉腫細胞株由来エクソソームの投与による回復効果は示さなかった。

MSCエクソソームによる治癒促進のメカニズムの一つとして、骨折治癒関連サイトカインとして知られているSDF-1やMCP-1などはエクソソーム中に低濃度であるにも関わらず治癒促進効果がみられたことから、サイトカインだけでなくその他の分子の関与が考えられた。実際、関連サイトカインには大きな違いがなかったMSCと骨肉腫細胞株由来エクソソームでは、miRNAのプロファイルに違いがあることからmiRNAの関与が示唆された(投稿中)。これらの結果から、以前報告した特定のmiRNAを過剰に含有するMSCエクソソーム取得法(BBRC 2014)を用いて、軟骨恒常性維持に重要なmiRNAを過剰に含有したMSCエクソソームを関節内に投与したところ、関節疾患の進行抑制に効果があることが示された。以上のことから本研究により組織再生の新たな機構の解明と特定のmiRNAを含んだエクソソームによる治療法の可能性が示された。本研究は、エクソソームが、組織修復および移植治療に効果のある間葉系幹細胞(MSC)から分泌されることが組織再生に重要であるという新たなメカニズムの解明を目的とした。エクソソーム構成分子のKOマウスを用いた損傷モデルでは、組織修復が遅延するが、MSCエクソソームの局所投与によりその遅延から回復することや細胞分化の促進や血管新生を介して目的組織修復を促進させた。このメカニズムの一つとして、組織再生関連のサイトカインだけでなくMSCエクソソーム中のmiRNAの関与が示唆された。以上のことから本研究によりmiRNAを含んだエクソソームによる組織再生の新たな機構の解明と臨床応用への可能性が示された。間葉系幹細胞由来のエクソソームが、筋分化および血管新生の促進を介して筋再生を促進すること、そのエクソソーム中のmiRNAが筋分化および血管新生に関与することを明らかにし論文に報告した。また遺伝子改変マウスを用いた実験および骨折モデルへのエクソソーム投与も順調に進行していることからおおむね計画通り進展している。27年度が最終年度であるため、記入しない。整形外科学、再生医療エクソソーム分泌不全の遺伝子改変マウスなどを用いてエクソソームの組織再生における重要性を証明していく。また、エクソソーム中のmiRNAや蛋白質の解析を行い責任因子を絞り込む。幹細胞より分泌する組織再生効果のあったエクソソーム中に含まれていたmiRNAを用いてより組織修復能をもつエクソソームによる治療への応用を試みと同時に、投与によるエクソソームの局在を確認する。以上を実施することで、組織再生の新たな機構の解明と特定のmiRNAを含んだエクソソームによる治療法の可能性を示す。目的microRNAをエクソソームフォームとして分泌させることができ機能性を持つことを論文に発表した。また、間葉系幹細胞由来のエクソソームが、筋分化および血管新生の促進を介して筋再生を促進すること、そのエクソソーム中のmiRNAが筋分化および血管新生に関与することを明らかにし論文投稿中である。さらに遺伝子改変マウスを用いた実験も順調に進行していることから計画通り進展している。新たな組織再生因子としてエクソソームに着目し、エクソソーム分泌不全の遺伝子改変マウスを用いてエクソソームの組織再生における重要性を証明していく。
アクチン結合蛋白質Fascinの発現制御と乳癌・前立腺癌細胞の運動能に関する研究

1.Fascin遺伝子のプロモーター解析1)eb2細胞では,内因性のTCFおよびNF-kB転写活性は母細胞に比し有意に増加していたが、Fascin reporter活性には有意な差を認めず、これら転写因子とFascin蛋白質発現との関連性は得られなかった。2)LN3細胞では、Fascin reporter活性がホルモン依存性細胞に比し約4倍高くFascin蛋白質の高発現と一致した結果が得られた。またLN3細胞では内因性TCF転写活性は低く、NF-kB転写活性は高値を示した。そこでTCFおよびNF-kB発現ベクターをFascin repoter geneと各々co-transfectionした結果、TCFの発現によりFascin repoter活性は有意に低下し、TCF転写因子がFascin geneの転写活性を抑制する可能性が示唆された。一方、NF-kBはFascin repoter活性に特異的な作用を示さなかった。現在、我々はTCFのDNA binding siteにpoint mutationをもつ変異ベクターを作成し、上記の可能性を検証中である。2.乳癌組織におけるFascin蛋白質発現と臨床病理学的因子との相関関係Fascin蛋白質は、ERおよびPR陰性乳癌おいて有意に発現していた(P<0.0001)。またflow cytometory解析の結果、non-diploid乳癌にFascin蛋白質発現を有意に認めた(P=0.03)。1)ホルモン依存性・非依存性前立腺癌細胞株におけるFascin遺伝子のプロモーター解析2)ヒト乳癌組織におけるFascinたんぱく質発現と臨床病理学的因子との相関関係約50症例の乳癌組織を免疫組織学的にAPAAP法用いて染色した。その結果、Fascin蛋白質の発現は、非浸潤癌では癌巣の中心部に高発現し、浸潤癌では癌病巣辺縁に強く発現していた。また、癌細胞がびまん性に間質に浸潤しているものでは発現が減弱していた。リンパ節転移巣でも同様にFascinの発現が減弱していた。以上より、Fascin蛋白質は癌細胞浸潤の比較的早い段階、すなわち癌巣から間質に浸潤が起こる時点で癌巣辺縁に発現が亢進し、その後減弱するものと考えられる。尚、臨床病理学的因子との相関関係は現在解析中である。