hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心大血管疾患患者の筋萎縮、サルコペニアとその対策としての新規リハビリ法の検討

1)心大血管疾患患者の筋萎縮、サルコペニアに関する臨床的検討:心大血管疾患入院患者に対して、筋萎縮、サルコペニアならびにサルコペニア肥満につき詳細に検討した.さらに、心大血管手術患者において、手術当日血液と脂肪組織を手術時にサンプリングした.各種サイトカイン、マイオカイン、アディポカインなどをLuminex/ELISAで測定するとともに、脂肪組織からtotal RNA,蛋白を抽出し,アディポカイン、サイトカインなどの発現を検討した.現在、-80°Cにストックされた血液から20種類の項目を測定し、さらに、詳細に解析している.2) In vitroの温熱刺激の骨格筋に及ぼす効果についての研究:温熱刺激が骨格筋芽細胞の分化に及ぼす効果を中心に分子的機序につき検討した.培養マウス骨格筋芽細胞(C2C12細胞)を用いた.温熱刺激は、TRPV1/カルモジュリン/PKC/HSF1のシグナルを介してHSP70が産生され、Akt/mTOR/4E-BP1およびS6K1のシグナルが活性化して骨格筋分化マーカーであるMEF2D、MRF4、Myf5、MyoD1の蛋白の発現が増大することが判明した。3) In vivoの温熱刺激に関する基礎的研究: C57/BL/6Jマウスに、温熱刺激を42°C60分間与えると、マウスの直腸温及び骨格筋温度は約40°Cに上昇し、この温熱刺激を2週間連日与えると前脛骨筋(TA)の有意な筋重量の増加が認められた.4)ラットにおける血流制限下における低強度アイソメトリック電気刺激の筋肥大効果の分子的機序の検討: Wistarラットを用いて、血流制限下での低強度筋収縮は筋酸素分圧を著しく低下させ、mTOR系のS6のリン酸化反応を誘発し筋肥大をもたらすとともに、ミトコンドリア関連タンパク質を含む各種タンパク質の発現も増強することも判明した.臨床研究及び基礎研究ともほぼ順調に進展している。1)心大血管疾患(CVD)入院患者、とくに、心不全患者ならびに、これまで採取して-80°Cに凍結した心大血管手術患者の血液検体につきマイオカイン、アディポカイン、さらに、分泌型マイクロRNAなどの血液マーカーを測定し、筋萎縮、サルコペニアに関する分子的機序の解明を試みる.さらに、マイクロアレイを用いて網羅的にmiRの発現プロフィールから筋萎縮関連miRを測定して、サルコペニアの分子的機序についても検討する.2)サルコペニアを有する心大血管疾患患者における新規リハビリ様式の効果の検証:サルコペニアと診断された患者に対して、以下の二つの新規リハビリを実施する.1和温療法2加圧トレーニングである.3)骨格筋に対する温熱刺激の基礎的研究:引き続き、マウス骨格筋由来筋芽細胞(C2C12)を用いて、温熱刺激による筋肥大と関連するシグナル伝達系、マイクロRNA、分泌型マイクロRNAに及ぼす影響について検討する.さらに、in vivoモデルにより温熱刺激の筋萎縮に対する効果及び分子機構についても検討する.1心大血管疾患患者の筋萎縮、サルコペニアに関する臨床的検討:心大血管疾患入院患者490名に対して、身体機能評価、筋形態学的評価などを実施し、筋萎縮、サルコペニアならびにサルコペニア肥満の頻度を検討した。サルコペニアの頻度は、男性は27.8%、女性は41.8%であった。ロジスティック回帰分析により、SPPB全体のスコアを従属変数とすると、大腿前面筋厚などが独立変数として抽出された。サルコペニアの有無を従属変数とBNP・eGFR・Alb・Hbを独立変数とした回帰分析ではHbがサルコペニアに影響を与える因子として抽出された。2心大血管疾患手術患者における筋萎縮、サルコペニア評価と生化学・分子生物学的検討:各種評価とともに、手術当日、血液と脂肪組織(心外膜脂肪及び皮下脂肪、一部の症例では左心耳、心室)を手術時にサンプリングし(現在、80例に及んでいる)、各種サイトカイン、マイオカイン、アデイポカインなどを測定し、筋萎縮、サルコペニアならびに心筋可塑性のバイオマーカーについて検討した。これまでの検討で、IGF-1、GDF-15、Leptin、TNFαが、筋力低下、サルコペニアと密接に関連していることが判明した。この保存中の血液からexosomes中のマイクロRNA(miR)を抽出してマイクロRNAの定量を実施している。3熱刺激の骨格筋に及ぼす効果の分子生物学的機序の検討:熱刺激はTRPV1、PKC、およびCREBシグナル伝達経路を介して骨格筋細胞におけるIL-6を増加させることを明らかにした。さらに、温熱刺激の小動物の装置を作成しin vivoの実験も進めている。4血流制限下トレーニングの筋肥大効果の分子的機序の検討:血流制限下での低強度筋収縮は酸素分圧値を著しく低下させ、mTOR系のS6のリン酸化反応を誘発し筋肥大をもたらすことが示された。臨床研究及び基礎研究ともほぼ順調に進展している。1)心大血管疾患患者の筋萎縮、サルコペニアに関する臨床的検討:心大血管疾患入院患者に対して、筋萎縮、サルコペニアならびにサルコペニア肥満につき詳細に検討した.さらに、心大血管手術患者において、手術当日血液と脂肪組織を手術時にサンプリングした.各種サイトカイン、マイオカイン、アディポカインなどをLuminex/ELISAで測定するとともに、脂肪組織からtotal RNA,蛋白を抽出し,アディポカイン、サイトカインなどの発現を検討した.現在、-80°Cにストックされた血液から20種類の項目を測定し、さらに、詳細に解析している.2) In vitroの温熱刺激の骨格

筋に及ぼす効果についての研究:温熱刺激が骨格筋芽細胞の分化に及ぼす効果を中心に分子的機序につき検討した.培養マウス骨格筋芽細胞(C2C12細胞)を用いた.温熱刺激は、TRPV1/カルモジュリン/PKC/HSF1のシグナルを介してHSP70が産生され、Akt/mTOR/4E-BP1およびS6K1のシグナルが活性化して骨格筋分化マーカーであるMEF2D、MRF4、Myf5、MyoD1の蛋白の発現が増大することが判明した。3) In vivoの温熱刺激に関する基礎的研究: C57/BL/6Jマウスに、温熱刺激を42°C60分間与えると、マウスの直腸温及び骨格筋温度は約40°Cに上昇し、この温熱刺激を2週間連日与えると前脛骨筋(TA)の有意な筋重量の増加が認められた.4)ラットにおける血流制限下における低強度アイソメトリック電気刺激の筋肥大効果の分子的機序の検討: Wistarラットを用いて、血流制限下での低強度筋収縮は筋酸素分圧を著しく低下させ、mTOR系のS6のリン酸化反応を誘発し筋肥大をもたらすとともに、ミトコンドリア関連タンパク質を含む各種タンパク質の発現も増強することも判明した.臨床研究及び基礎研究ともほぼ順調に進展している。1)心大血管疾患患者(心大血管手術患者も含む)におけるサルコペニア評価と分泌型マイクロRNAの検討:昨年度の研究に引き続き、握力、歩行速度、SMIから判定した筋量から筋萎縮ならびサルコペニアを診断する。さらに、マイオカイン、アデイポカイン、さらに、分泌型マイクロRNAなどの血液マーカーから筋萎縮、サルコペニアに関する分子的機序の解明を試みる。2)サルコペニアを有する心大血管疾患患者における新規リハビリ様式の効果の検証:上述の総合的評価を実施し、サルコペニアと診断された患者に対して、以下の二つの新規リハビリを実施する。1和温療法2加圧トレーニングである。3)低酸素ならびに温熱刺激による筋肥大、筋萎縮と関連するシグナル伝達系に及ぼす影響についての基礎的研究:加圧トレーニングは、強い低酸素環境が引き起こされるが、低酸素状態では、多くのストレスに応答する遺伝子の転写と翻訳が増加することが知られている。また、温熱刺激においては、Heat shock蛋白をはじめ、多くの遺伝子の転写と翻訳が増加する。そこで、マウス骨格筋由来筋芽細胞(C2C12)を用いて、低酸素ならびに温熱刺激による筋肥大と関連するシグナル伝達系、マイクロRNA、分泌型マイクロRNAに及ぼす影響について検討する。4)ラットの後肢懸垂による不活動による筋萎縮ならびに糖尿病ラットの筋萎縮に対する温熱刺激及び血流制限下トレーニングの有用性に関するin vivo研究:動物実験としては、マウスの下肢を1-2週間固定する筋萎縮モデル、さらに、ストレプトゾトシン投与によるI型糖尿病モデルラットを作成する。各種病態での筋萎縮、とくに、マイクロRNAの役割につき検討するとともに、温熱刺激、血流制限下トレーニング(加圧トレーニング)の効果についても検討する。
代数群の表現とその応用の研究

1.有限代数群の表現に関して筱田はR. M. Marceloと共にF_4型Chevalley群の巾単指標表を作成しSp (8, 2")の巾単指標表も含めてTokyo J.に発表した。この結果は庄司(東京理科大)により証明されたLusztig予想を用いて得られたものである。群全体の指標表は尖点巾単指標が分かれば一般誘導表現を用い決定することが出来る。これに付いてもガウス和を使って他の例外型Chevalleyにも適用できる方法を得,実際に計算中である。2.五味靖はIwahori-Hecke環の全ての放物型部分環の構造定数を決定した。さらにこの応用としてE_6/A_4×A_1, E_7/D_5×A_1のそれぞれの場合の放物型部分環の指標表を構成した。この結果は今まで個別的に知られていたことを統一的に研究する方法を与え,さらに部分環が非可換である場合にも具体的に指標表を与えているという点に価値があり,J. Algebraに掲載が決定している。上記F_4型Chevalley群の巾単指標表の決定においても五味の方法が応用されている。3.金行壮二は実半単純リー環のルートの符号とリー環の階別付けの関係を明らかにした。これにより,K_ε型といわれる単純対称空間はK_εI型とK_εII型に分かれることが示される。そしてK_εI型は丁度因果付単純対称空間の代数的特徴づけになっていることをしめした。4.上記以外の結果として,代数に関係する分担課題に付いては,和田秀男,関口晃司,幾何に関係する課題に付いては加藤昌英,長友康行,解析に関係する課題に付いては森本光生,内山康一らにより研究が行われ,その結果は専門雑誌に発表された。
深層学習による画像解析を用いた顕微鏡画像からの新規抗動脈硬化治療薬の開発

近年わが国でも動脈硬化を基盤とした心筋梗塞や脳梗塞への罹患率は上昇している。動脈硬化の進展において、血管内皮細胞の細胞老化が重要であることが近年数多く報告されている。本研究では、近年大発展を遂げている深層学習の技術をの用いて、細胞老化をを抑制できるような薬剤の開発を行い、動脈硬化を抑制可能な薬剤開発を目標としている。本研究の遂行により、動脈硬化のみならず、加齢関連疾患や老化などを抑制可能な薬剤開発につながる可能性もある。
磁気流体数値実験とＸ線観測の連携によるブラックホール候補天体の状態遷移過程の解明

理論シミュレーション分野と観測分野の連携によってブラックホール候補天体における降着率変動に伴う状態遷移過程についての共同研究を実施した。HLLD法に基づく磁気流体コードを高次精度化してハードステートからソフトステートへの状態遷移に適用した結果、ブラックホール近傍のダイナモ磁場と外側の強い方位角磁場の磁気リコネクションによる加熱と輻射冷却が釣り合う明るいハードステートが維持されることが明らかになった。超臨界降着流の輻射流体シミュレーションも実施し、潮汐破壊事象Swift J1644+57で観測された状態遷移等を説明することができた。理論シミュレーション分野と観測分野の連携によって「ブラックホール+降着円盤」系における降着率変動に伴う状態遷移過程の全貌を明らかにすることを目的として、(1)輻射磁気流体シミュレータ改訂班、(2)シミュレーション実施・可視化・データ解析班、(3)X線観測連携班による研究を実施した。輻射磁気流体班では輻射輸送方程式の角度方向に関する1次モーメント式を用いて輻射流束の時間発展を陽的差分法によって解くモジュールを実装してテスト計算を実施し、降着円盤の3次元輻射磁気流体計算に適用する準備ができた。シミュレーション班では円盤ダイナモの3次元磁気流体シミュレーションを実施し、方位角方向の平均磁場が準周期的に反転すること、赤道面に関して対称な状態と反対称な状態間を遷移すること等を明らかにした。また、光子輸送のモンテカルロ計算を行って輻射スペクトルを求めるモジュールを実装し、ブラックホールへの超臨界降着の輻射流体シミュレーション結果に適用した。その結果、回転軸付近の低密度領域と降着流の境界に生成される衝撃波加熱領域における逆コンプトン散乱によって10keV以上の冪スペクトルが形成されること、降着率がさらに高い場合には円盤からの低温アウトフローでのコンプトン散乱によって5keV以上の成分が弱くなること等が明らかになり、超高光度X線源(ULX)で観測されている光度(降着率)と輻射スペクトル変化の関係を再現することができた。観測との連携については2011年8月に北海道大学で開催された滞在型ワークショップ「全天体形成」の第1週「コンパクト天体・活動銀河(オーガナイザー:松元)」において集中的な議論を行い、輻射磁気流体計算を通して説明すべき観測事実を明確にした。MAXIや「すざく」による観測結果についても随時、情報交換を行った。理論シミュレーション分野と観測分野の連携によって「ブラックホール+降着円盤」系における降着率変動に伴う状態遷移過程の全貌を明らかにすることを目的として、(1)輻射磁気流体シミュレータ改訂班、(2)シミュレーション実施・可視化・データ解析班、(3) X線観測連携班による研究を実施した。輻射磁気流体班では輻射輸送方程式の角度方向に関する1次モーメント式を用いて輻射流束の時間発展を陽的差分法によって解くコードを実装し、軸対称性を仮定した超臨界降着流の輻射磁気流体計算を実施した。シミュレーション実施班ではHLLD法に基づく空間5次、時間3次の円筒座標系3次元磁気流体コードCANS+を用いて輻射冷却を考慮した降着円盤の3次元シミュレーションを実施し、ブラックホール近傍の高温円盤中で準周期的に反転するダイナモ磁場と、その外側の低温領域の強い方位角磁場がリコネクトすることによって低温円盤が加熱され、高温円盤と低温円盤の共存状態が維持されることを示した。X線観測との連携では、高温・低温円盤共存モデルを全天X線監視装置MAXIで観測されたブラックホール候補天体の状態遷移に適用するとともに、2011年3月に発生した巨大ブラックホールによる恒星の潮汐破壊と考えられる事象(Swift J1644+57)について、2次元軸対称輻射流体コードを用いた数値実験によって超臨界降着状態と亜臨界降着状態の間のリミットサイクル振動が発生する可能性を示し、この天体が2014年に再増光する可能性を指摘した論文を出版した。銀河系中心ブラックホールSgr A*に接近しつつあるガス雲G2と降着円盤相互作用の3次元磁気流体シミュレーションも実施し、最接近後、降着率が1桁程度上昇することを示した。輻射磁気流体班では輻射輸送方程式の角度方向に関する1次モーメント式を用いて輻射流束の時間発展を陽的差分法によって解くコードの数値的安定性を改善し、このコードを用いた超臨界降着流の輻射磁気流体計算を開始した。

シミュレーション実施班では輻射冷却を考慮した降着円盤ダイナモの3次元磁気流体シミュレーションを実施し、冷却不安定性の成長に伴う鉛直方向への円盤収縮によって強められた方位角磁場とブラックホール近傍の高温領域で準周期的に反転するダイナモ磁場がリコネクトすることにより、準周期的な円盤加熱とジェット噴出が発生することを明らかにした。この円盤加熱はソフトステートへの状態遷移を遅らせ、明るいハードステートを維持する機構になる。観測との連携については2011年3月に発生した巨大ブラックホールによる恒星の潮汐破壊と考えられる事象(Swift J1644+57)についての共同研究を進め、輻射流体シミュレーション結果に基づいて2012年8月に観測された急激な減光を超臨界状態から亜臨界状態への状態遷移によって説明するモデルを提唱した。より長時間の数値実験を実施した結果、2013-2014年にX線強度が再増光する可能性があることが判明したため、再増光時にChandra衛星等でこの天体を観測する提案を共同で提出した。2013年後半に我々の銀河系中心ブラックホールに接近するガス雲の磁気流体数値実験も開始した。研究成果は国際天文学連合(IAU)シンポジウム等でも発表した。1次モーメント法に基づく輻射磁気流体コードの並列計算機への実装、低振動数準周期変動(QPO)の一因となる円盤ダイナモの3次元磁気流体計算、シミュレーション結果に基づく輻射スペクトル計算コードの実装等において成果が得られている。理論と観測の連携も強化され、研究はおおむね順調に進展している。25年度が最終年度であるため、記入しない。輻射冷却を考慮した高精度の3次元磁気流体計算によってハードステート円盤への降着率が増加して冷却不安定性が発生した後のブラックホール降着流の時間発展を追跡することが可能になった。その結果、磁気エネルギーが準周期的に解放されて円盤を加熱することが示され、ハードステートからソフトステートに遷移中のブラックホール候補天体で観測される様々な現象を説明できる見通しがついた。巨大ブラックホールによる恒星の潮汐破壊と考えられる事象Swift J1644+57についてX線観測グループとの共同研究を実施し、輻射流体シミュレーションによる再増光予測に基づいて観測提案を提出するという進展があった。1次モーメント法に基づく3次元輻射磁気流体計算については数値的安定性が改善され、現象論的なα粘性を仮定しないシミュレーションに向けて準備が整いつつある。東京大学情報基盤センター等に1PFLOPSクラスの超並列計算機が導入されて従来の10倍以上の計算量のシミュレーションが可能になり、円盤全体を計算領域とする大局的な3次元輻射磁気流体シミュレーションを実施できる環境が整った。この機会を活用して、高い並列性能が得られる1次モーメント法に基づく3次元輻射磁気流体シミュレーションを世界に先駆けて実施し、降着率変動に伴うブラックホール降着円盤の状態遷移過程を解明していく。平成24年度中に明るいハードステートからソフトステートへの遷移のシミュレーションを実施する計画である。輻射冷却を考慮した3次元シミュレーション結果の解析を進め、ブラックホール候補天体がハードステートからソフトステートに状態遷移する際に観測される準周期的光度変化やジェット噴出のメカニズムを明らかにして論文にする。
新規高周波ナノスピン計測技術の構築

本研究課題では、局所領域でのスピンの高周波磁界応答を評価できる新規「高周波ナノスピン計測技術」として、beating field方式による高周波磁気力顕微鏡を構築した。構築に先立ち、本計測技術の原理を確認するために、周波数のわずかに異なる二つの正弦波信号を伝送線路に入力して磁界を発生させ、MFM探針が振動することを明確にした。次に、搬送波信号をCPW側へ、搬送信号とわずかに周波数の異なる参照信号をMFM探針直上に設置する先に述べた励磁コイル側へ入力してbeating fieldを発生されることにより、高周波伝送線路上での磁界計測と二次元磁界マッピングの検討が可能であることを明らかにした。本研究課題では、局所領域でのスピンの高周波磁界応答を評価できる新規「高周波ナノスピン計測技術」の構築を目指し、昨年度は、疑似モデルによる原理予測・検証を行い、伝送線路にわずかに周波数の異なる2つの正弦波信号を入力し、場のうなりを発生させてMFM用探針でその磁界を検出できることに確認した。その結果に基づいて、本年度は、まず参照信号を入力するMFM探針直上に設置するコイルの設計・試作および高周波特性を検討し、MFM用探針先端近傍で8.0 A/m程度の高周波磁界を発生する半円形状励磁コイル(直径100um)の試作に成功した。次に、搬送波信号を、コプレーナウェーブガイド(CPW)側へ、搬送信号とわずかに周波数の異なる参照信号をMFM探針直上に設置する先に述べた励磁コイル側へ入力し、場のうなりによる高周波近傍磁界をCPW上で発生させた。このとき,MFM用探針を基板表面からCPWのギャップ中央で高さ1um固定し,共振時における探針の振動振幅値を計測した。探針の共振周波数27.7kHz近傍で振動振幅値が最大となった。この結果は2つの高周波信号によって場のうなりが作り出す高周波近傍磁界をMFM用探針で検出できることを示している。また、CPWへ入力する搬送波信号の電流値の増加にともない、MFM用探針の振動振幅値が線形的に増加する。この結果は、CPW上で発生する場のうなりにより形成される高周波磁界信号の包絡線に追従していることによると考えられる。これらの結果は、搬送波信号と参照信号の二つの高周波信号をCPWと励磁用コイルにそれぞれ入力し、線路上で発生するBeating fieldによるGHz帯近傍磁界を、MFM用探針による検出が可能であることを表わしている。以上の結果から、新規ナノスピン計測技術として場のうなり(Beating Field)方式による高周波磁気力顕微鏡能の構築に成功した。本研究課題では、局所領域でのスピンの高周波磁界応答を評価できる新規「高周波ナノスピン計測技術」の構築(空間分解能:20 nm以下、測定帯域:10 kHz40 GHz、外部磁界:最大5.0 kOe、高周波磁界振幅:最大0.5 kOe)を目指して以下の通り検討した。本年度は、この新規計測技術として高周波磁界ビート方式による磁気力顕微鏡の原理の提案とその確認を行った。原理に関しては、周波数帯のわずかに異なる伝送線路とコイルにおいて場のうなり(beating field)を発生させると、高周波近傍磁界をMFM用探針により検出できることを予測した。また、伝送線路とコイルの代わりに、周波数帯のわずかに異なる2つの正弦波信号を同時にコプレーナ伝送線路(CPW)へ入力してbeating fieldを発生させる擬似モデルでは、高周波近傍磁界だけでなく、近傍電界もMFM用探針により検出する可能性を示した。次に、これらの予測を元にして本計測技術に関して原理の検証を行った。まず上記に示した擬似モデル(2つの交流電圧を同時にCPWへ入力)を用いて(beating field)を発生させてCPW上の近傍電磁界の検出を軟磁気特性を有するNi-Fe膜をコートしたMFM用探針とSi探針で試みたころ、いずれの場合も10 GHzまで検探針の振動振幅を検出することに成功した。また、MFM用探針の振動振幅の値は、Si探針に比べて大きくなっている。この結果は,近傍電界だけではなく近傍磁界を検出していることを示している。以上の結果から、本計測技術では測定対象となる伝送線路上でbeating fieldを発生させることによる近傍磁界の検出原理を提案し、実験により伝送線路上に周波数帯のわずかに異なる2つの正弦波信号を入力することにより、Ni-FeコートしたMFM用探針で近傍電磁界を検出できることを明確にした。本計測技術の原理とその検証を行い、本計測技術では擬似モデルである伝送線路に2つの交流信号を入力した場合に、他の高周波磁気力顕微鏡(振幅変調型や周波数変調型MFM)と同様に、カンチレバーに与える電界効果が問題であるものの、近傍電界と磁界によりMFM用探針が振動することを初めて検証出来ることを示した。

また、本計測技術における検出周波数帯域を、MHz帯域からGHz帯域まで伸ばすことができた。これらの点から、基本原理を抑えることができたので、本研究課題はおおむね順調に進展している。本計測技術においても、他の高周波磁気力顕微鏡と同じように、カンチレバーに与える電界効果が大きくなると、伝送線路上の近傍電界を主に検出することとなる。したがって、擬似モデルによる実験では、電界効果を抑制する方法を、本計測技術に組み込んで、伝送線路上の近傍磁界のみを検出することを確認する。また、議事モデルから得られた知見を活かして、コイルと伝送線路との間で場のうなり(beating field)を発生させて、MFM用探針により伝送線路上のGHz帯での近傍磁界を検出できることを示していく。その上で、検出感動等を含めて検討した上で微小磁性体のスピンの高周波応答検出の可能性を探る。主に消耗品費としてナノスピン計測用部品、MFM用探針にコートする磁性薄膜材料、GHz帯での計測を行うための高周波プローブとケーブルといった高周波計測用部品、測定対象となる伝送線路およびMFM用探針の直上に設置するコイル部品に使用する計画である。また、基礎データが出てきている段階なので、研究成果として外部発表を行うためや論文投稿の費用にあてる計画である。
日本病理剖検輯報症例データベースの精度向上および検索システムの改良に関する研究

二重チェックによる精度の向上は実現出来なかったが、59年度に導入した漢字処理によりチェック作業の効率を上げて、浮いた工数を精度の向上にふりむけた。データの精度を向上させるもう一つの因子は、適切なコードを用意することにある。今年は、この度にも留意した。疾病コードに、1533(S字結腸)、1534(盲腸)、1535(虫垂)、1539(結腸)、1541(直腸)、1560(胆嚢)、1561(外胆管)を追加した。転移リンパ節では、99(リンパ節NOS)を追加した。早期癌、不顕性癌・潜在癌を他と区別するため1桁のコードを設け、これによって重複癌も含めて、これらを他と区別した。非腫瘍性病変については、3255(肝性脳症)、1399(全身性)感染症、4254(心拡張、拡大)、7471(心奇形以上の複合)、4527(門脈圧亢進N)を追加した。今年の処理対象になった症例数は39,924件であった。作成した統計表は、主表A:性・年齢階級別頻度表(悪性腫痕、良性腫瘍、感染症、その他毎に小計を設けた);主表B:都道府県別頻度表(地方毎に小計を設けた);副表については、59年度と同様に統計をとったが、早期癌、微小癌・潜在癌については、従来、胃、甲状腺、前立腺以外は一括してその他で扱われていたが、60年度の処理では、全ての臓器を独立させた。藍沢、浦野、馬場らの独自の研究の過程で発見された誤りを修正して、1本の磁気テープに統一した形式で集録した(59年次まで)。又、統計表作成時には都道府県の単位でコード化されていた住所を都市特別区に細分し上記の磁気テープに集録した。電算植字は、病院分について実施された。電算植字の磁気ディスクから処理用電子計算機へデータの物理移送を行い、自動変換について検討した。その結果、いわゆるテキストファイルによる移送で、自動変換が可能であることが判った。
構成概念妥当性の検証を中心とした尺度開発法の確立

マーケティングでは心理変数を扱うため、それを測定する心理尺度が多く作られている。しかし、尺度開発法(尺度の作成)や妥当性の検証方法(尺度の評価)、数値基準は研究によってまちまちである。そこで、本研究では複数の分野にまたがって、これらの方法や数値基準について比較・評価し、方法や数値基準の標準化を目指してデータベースを作成した。データベースはまだ完成していないが、最も手のかかるデータベースのフォーマットを作成でき、さらに心理学や経営学、疫学など他分野との比較によって多くの発見があった。今後はデータベースを完成させ、望ましい手法とその使用手順について具体的に示していく予定である。本研究の目的は心理学やマーケティング、消費者行動などの分野で用いられている尺度開発法や構成概念妥当性の検証方法、数値基準に関して広く先行研究をレビューし、より厳密で信頼できる手順や数値基準の確立を目指すことである。平成25年度は試験的にトップジャーナルの一つであるJournal of Marketing Researchを10年分整理した。調査確認項目をExcelで集計していったが、原文の重要部分を書き抜いたり、尺度開発や構成概念妥当性に関連して、論文の中で用いられた分析手法についても追加で調べることにしたりしたため確認項目も増加し、すでにかなりの分量となってしまった。今後の文献の量を考えるとExcelだけで整理するのは無理であると判断し、データベースソフトAccessをリンクさせて整理する方法を試したが、こちらもあまりうまく行かなかった。そこで、ExcelとオンラインストレージであるEvernoteを使う方法で進めた結果、比較的満足いくような形が得られたためこの方式で進めることとした。共同研究ではChurchill (1979)の方法とNetemeyer et al. (2008)の方法に基づく尺度開発を実際に実施した。また、アメリカでの学会発表の際、海外の研究者と尺度開発法について意見交換することができた。今年度の成果をまとめると、大量な文献を整理するための方法をある程度固めることが出来たことがあげられる。ただし、これは本質的なところに入る前の準備であり、その準備に予想以上に時間がかかってしまったことで、研究全体のスケジュールからするとかなりの遅れが出てしまったことは確かである。平成24年度は書籍のリストアップ、ジャーナルの選定、確認項目と論文名のリスト作成を行った。書籍はProQuestシリーズなど多くの妥当性関連の書籍をリストアップできた。マーケティング関連のジャーナルはMichelle D. Steward and Bruce R. Lewis (2010), “A Comprehensive Analysis of Marketing Journal Rankings," Journal of Marketing Education, 32 (1), 75-92.などジャーナルのランキングに関する研究が一定数行われていたことから、これらの研究結果を基に、暫定的に70誌を選定した。心理学分野はより細かく専門分野が細分化されているため、心理学全体として行われたジャーナルのランキングに関する研究が見当たらなかった。そこで、Impact Factorを採用するJournal Citation Reportsと、Eigen Factorを採用するSCImago Journal & Country Reportsのランキングの両方を加味して選定した。現在定量的な手法をメインとするジャーナルを中心に最後の選定作業を行っている。平成26年度は先行研究の整理を進めた。マーケティング関係のトップジャーナルと呼ばれているJournal of Marketing Research、Journal of Marketing、Journal of Consumer Researchの3誌についていずれも10年分をまとめることができた。平成24年度は書籍のリストアップとジャーナルの選定、論文の整理項目の検討を行った。Journal Citation ReportsとSCImagoJournal & Country Reportsのランキングデータなどから、経営学系、心理学系のメジャーなジャーナルを暫定的に70誌ほど選定した。平成25年度は試験的にマーケティング分野のトップジャーナルの一つであるJournal of Marketing Researchを整理した。整理方法の試行錯誤や検討項目の追加によって時間がかかった。

整理の仕方がようやく定まったものの、一つ一つの文献から抜き取る情報が非常に多いため予想以上に時間がかかってしまった。それでもマーケティング関係のトップジャーナルと呼ばれているJournal of Marketing Research、Journal of Marketing、Journal of Consumer Researchの3誌についてまとめることができた。平成27年度は心理学分野へと対象を広げた。リストアップした雑誌全体に広く目を通し尺度開発や構成概念妥当性の検証方法、数値基準などについて比較したところ、用いられている手法などが非常に多様で整理する目処が立たなかったことから、心理学の中でも特に社会心理学分野に対象を絞りJournal of Personality and Social Psychologyについて整理した。その結果、近接分野であっても分野によって用いられている手法や基準に様々な差異が見られることが明らかとなった。マーケティングでは心理変数を扱うため、それを測定する心理尺度が多く作られている。しかし、尺度開発法(尺度の作成)や妥当性の検証方法(尺度の評価)、数値基準は研究によってまちまちである。そこで、本研究では複数の分野にまたがって、これらの方法や数値基準について比較・評価し、方法や数値基準の標準化を目指してデータベースを作成した。データベースはまだ完成していないが、最も手のかかるデータベースのフォーマットを作成でき、さらに心理学や経営学、疫学など他分野との比較によって多くの発見があった。今後はデータベースを完成させ、望ましい手法とその使用手順について具体的に示していく予定である。平成25年度は文献の整理方法を試行錯誤するのにかなり時間がかかってしまった。また試験的に学生に作業してもらったところ、特定箇所を確認していく作業だけではあるものの、やはり尺度開発や統計分析に関する知識(特に英語の専門用語)が必要であることを実感したため、学生の作業用マニュアルのようなものを作成した(随時更新している)。このように、文献の整理作業方法の確立に予想以上に時間がかかってしまい、結果的にかなり研究が遅れた。
計算機数論による楕円曲線とモジュラー形式の保型性の研究

楕円曲線とモジュラー形式の双方の計算理論について,保型性による性質の伝搬をヒントとした高速計算理論について,幾つかの成果を得た.楕円曲線側では,主として代数体上の特定の楕円曲線の族を高速に得るためのアルゴリズムの改良を行ったほか,与えられた導手(conductor)をもつ楕円曲線の逆引きアルゴリズムの効率化を得た.一方モジュラー形式側では,主として楕円モジュラー形式の高速計算理論の精密化と,これに伴うHecke体の効率的な計算を進めた.また本研究で得られた成果・実装を援用し,楕円曲線暗号(ペアリング暗号)の研究においても成果を与えた.本年度は、全研究課題のうち特にモジュラー形式に関する研究活動を行った。具体的には以下の2つである。まず、最終目標である前田予想(モジュラー形式と、Hecke体に関する素数の分岐に関する予想)への取り組みに先立ち、楕円モジュラー形式およびその一般化モジュラー形式に関する計算理論の整備、およびその実装に関して研究を進めた(竹森翔氏(北海道大学)と共同)。ここではEdixhoven-Couveignesの手法に従う楕円モジュラー形式の高速計算理論における、直近5年程の進展状況を踏まえ、数式処理システムにおける実装を進めている。特にHecke体の構成については計算量が一般に高く困難であるが、およそ重さ100以下のHecke体に関しては比較的効率的に計算を行うことが出来るようになった。加えて、Siegelモジュラー形式、Bianchiモジュラー形式に関する高速実装についても調査を進めた。前者については竹森氏と共同で解説記事を出版し、後者についてはHaluk Sengun氏(University of Sheffield)と、来年度以降引き続いて議論を進めている。また、前田予想の提唱者である前田芳孝氏とも直接議論を行った。本来の前田予想に関する内容はもちろんであるが、今回はHilbertモジュラー形式に関する話題に少し取り組むこととなった。具体的には半整数重さのHilbertモジュラー形式に関して、Hecke体の理論や素数の分岐に関する問題を考え、考察することである。これについては来年度以降も継続して行う。最後に、代数体上の楕円曲線に関するデータベース化を進めている。今年度は数論データベースLMFDBへの提供、および代数体上至るとこと良い還元を持つ楕円曲線に関するデータベースの整備委員として加わった。来年度はより比重を大きくして進めていく予定である。楕円曲線に関する研究については、本年度についてはモジュラー形式に関する研究よりもやや進捗が少ない状況である。しかし、本年度の研究活動によって、当初の予定以上にモジュラー形式(楕円モジュラー形式、および一般化モジュラー形式)に関する高速計算理論の整備とその実装に関する理解が深まったため、来年度以降はその保型性を意識しながら円滑に研究活動を進めていくことが可能となった。これにより、来年度以降は楕円曲線に関してもバランス良く研究を進めていくことが可能と考えている。本年度は主として、楕円曲線に纏わる計算アルゴリズムについての研究と、そのデータベース化に取り組んだ。昨年度の研究実績報告でも述べた通り、本年度4月に英・ウォーリック大学の研究者を中心として研究討議を行い、数論統合データベースLMFDBにて公開するためのパッケージecegrをGitHubにて公開した(LMFDBへのフォーマット変換に関してはJohn Cremona氏、およびHaluk Sengun氏と共同)。これは申請者が直近5年で取り組んでいる、代数体上至る所良い還元をもつ楕円曲線に関するデータベースである。楕円曲線については上記の他、ある程度の素点でbad reductionを許容するような楕円曲線についての生成アルゴリズムについて研究を開始した。至る所良い還元をもつ場合とは異なる、bad reductionを引き起こす素点と拡大体の理論との関連性について、数論的に興味深い現象が考察できることが分かってきた。この研究に関する進捗については、最終年度に報告できればと考えている。一方で、楕円曲線に関する研究に傾注したため、モジュラー形式に関する幾つかの研究は最終年度に持ち越すこととなった。本年度の成果物としては、Edixhoven-Couveignesのアルゴリズムを用いた、楕円モジュラー形式の高速計算に関する論文が出版されている。当初は全ての年度を通じて、楕円曲線とモジュラー形式の研究を同時に進めていく予定であったが、初年度にモジュラー形式に関する研究がかなり進んだため、本年度は逆に楕円曲線側の研究と理論の整備に時間を要した。これは想定外であったが、結果として初年度の研究を基に本年度進展した話題もあったため、結果としては相互啓発的な研究の進め方が出来ていると考えられる。また、当初の目標の一つであった「得られたデータベースの適切なフォーマットでの公開」については、本年度のLMFDB projectにおける作業で一旦達成された。最終年度までに新たなデータベースを提供できるよう、引き続き研究を進めていきたいと考えている。昨年度に引き続き,計算代数システムMagmaにおける代数体上の楕円曲線の高速計算について,アルゴリズムの改良およびデータベース化を進めた.とくにMagmaにおいては今年度から,与えられた基礎体と導手(conductor)をもつ楕円曲線を逆引きで探索する内部関数が利用可能となっている.これはCremona-Thongjunthugによるj-不変量を用いたアイデアが核となっているが,これを用いても探索不可能な楕円曲線を探索可能とするプロトコルを整備した.具体的には,これまでに実装を得ていた2-descent partの高速化,各種並列化を考慮した設計への改良などを行った.これらの成果物は,数論データベースLMFDBにおいて公開準備を進めている.一方.対応するモジュラー形式に関して,主として楕円モジュラー形式の高速計算に関して研究調査を進めた.

これによって得られた成果は,申請者が世話人を務めた整数論サマースクールにおいて紹介し,講義録の出版を行った.並行して,関連するHecke体の計算におけるボトルネックである整環(maximal order)の効率的な計算に関して幾つかの改良を試みた.また,本研究課題に関連して,局所体上の特定のアーベル拡大を高速生成する研究(吉田学氏と共同)について,幾つかのアルゴリズムの修正を行った.また本項目においては公表を差し控えるが,企業との共同研究(楕円曲線暗号に関する研究)において,本研究課題において得られた知識や成果を援用した.これにより,高いセキュリティレベルをもつ楕円曲線のpairing暗号の実装とその評価を行うことに成功した.楕円曲線とモジュラー形式の双方の計算理論について,保型性による性質の伝搬をヒントとした高速計算理論について,幾つかの成果を得た.楕円曲線側では,主として代数体上の特定の楕円曲線の族を高速に得るためのアルゴリズムの改良を行ったほか,与えられた導手(conductor)をもつ楕円曲線の逆引きアルゴリズムの効率化を得た.一方モジュラー形式側では,主として楕円モジュラー形式の高速計算理論の精密化と,これに伴うHecke体の効率的な計算を進めた.また本研究で得られた成果・実装を援用し,楕円曲線暗号(ペアリング暗号)の研究においても成果を与えた.来年度以降は、まず今年度進めてきたモジュラー形式の高速計算に関する研究課題のうち、Hilbertモジュラー形式とBianchiモジュラー形式について研究を進めていきたい。前者については前田氏との従来からの研究課題遂行のため、後者については虚二次体上至る所良い還元を持つ楕円曲線の研究に極めて有益と考えられることから、Sengun氏とコンタクトをとりつつ進めていく。なおこのような楕円曲線は、当初の研究課題の一つであった実二次体上のケースよりもあまり存在しないと考えられており、このことがモジュラー形式側の解析のヒントになると考えられている。従って、来年度以降はなるべく楕円曲線側からのアプローチを試みていき、全研究課題としてのバランスを良くとりながら進めて行きたいと考えている。最終年度は、楕円曲線とモジュラー形式の双方において、相互啓発的な話題を通して研究を進めていきたいと考えている。具体的には次の2つの話題を考えている: 1)ある程度のbad reductionを許容した代数体上の楕円曲線から現れる、拡大体の類数に関する理論との関連性についての研究、および2)特別なモジュラー曲線X_0(N)上の(比較的heightの大きな)有理点の効率的な計算についての研究を行う予定である。とくに2)については、これまで研究を進めてきた楕円曲線の計算アルゴリズムを応用できる見込みがあるほか、対応するモジュラー形式との関連性についても考察する予定である。
学校における教師組織と教師文化の日本的特質に関する研究

本研究は日本の教師組織と教師文化の特質を、学校の管理形態、教師の分業組織、教師の研修、教師の指導形態、および教師・生徒の人間関係を中心に研究した。本研究の特徴は、上記の課題を個別の小学校、中学校の参与観察にもとづいて調査し、それぞれの学校における特定の一人の教師の行為を具体的な文脈の中で記述し、行為における意志決定と集団組織の構造との関連を、英、米、仏のそれとの比較において描出した点にある。教師集団の分業組織、集団主義的な経営、全人的関わりを基礎とする教師・生徒関係など、日本の教師組織と教師文化を特徴づける「日本型システム」は現在、解体する危機の中にあり、教師のディレンマを深刻なものとしている。本研究はこの転換期の教師の行動と意識の具体の解明の筋道を提示している。なお、本研究は、今年度中にフランスのMasonneuve & Larose社から出版される予定である。本年度の研究は、1)学校文化の国際比較に関する内外の研究成果を批判的に検討し、2)研究分担者の各課題に即したフィールドワークを調査対象として設定した各学校で推進し、3)その研究成果を日本とアメリカの学会と大学において発表し、4)来年度予定しているフランスにおける研究成果の公表に向けて論文の作成と翻訳の作業を進めてきた。(研究成果の一部は、アメリカにおいても公刊される予定である。)これまでの調査と研究によって、わが国の学校における教師組織は、欧米諸国と比べて、複雑な組織と重層的な人間関係を特徴としており、個人の意志決定と責任の境界が曖昧に連続しており、この組織の特徴が、教師の直面するディレンマを複雑にし、日本特有の教師文化を構成していることが明らかとなっている。さらに、日本の教師文化の特徴として、これまでは「集団主義」「協同経営」「人間関係の全体性」というステレオタイプで語られてきたが、現実には、職域の細分化、協同経営のもとでの孤立、学校内部の権限と権利の分散と分立という特徴を持っている点も調査を通じて明らかになりつつある。現在、これらの特徴が、個人としての教師においてどのように体験されているのか、また、そこで直面するディレンマを教師はどう解決しているのかについて、より集約的な調査を通して解明しつつあり、それと並行して、学校内部において専門家としての連帯(同僚性)と自律性がどう形成され、何によって制約されているのかについての探究も推進しつつある。本研究は、学校における教師の組織の構造と機能を調査し、多元的で重層的な教師組織を基盤として教師の職域と活動がどう構成されているかを、調査対象とした10の小学校、中学校の事例に即して解明している。研究にあたっては、教師という存在を制度的な組織の構成要素として認識するだけでなく、組織的な関係における主体的なエージェントとして位置づけ、学校経営、授業実践、校内研修、進路指導、校長の機能、国際化への対応などの問題領域において、どのようなジレンマに遭遇し、どのような対処法略を形成し、そのような職業文化を形成しているかについて主題的に探究した。研究の中心的な成果の一つは、協同性を基調とするわが国の学校経営の「日本型システム」の特徴とその変貌の様態を教師個人の生活世界を通して描き出した点にある。学校組織における「日本型システム」は、現在、大きな転換点を迎えているが、今後の学校改革の方向性を探る上で本研究は多くの知見を提供している。本研究の特徴の一つは、わが国の学校組織、学校経営、授業実践、進路指導などにおける教師の職域と活動を、アメリカ、フランス、イギリスの学校組織と教師文化との比較を通して検討し、学校における教師組織と教師文化の日本的な特質の解明に接近した点である。本研究は、この課題を達成するために、上記の欧米諸国における日本の学校と教師に関する研究のステレオタイプを批判的に検討し、諸外国の日本研究を更新する視点を提起している。なお、本研究の成果は1999年度にフランスの出版社から公刊され、国際的な研究交流へと発展させる予定である。
皮質遠心性投射の制御因子の解析

大脳皮質は層状の細胞構築からなり,各々の層に属するニューロンは特定の脳部位との間で神経結合を形成している。これまでにこの層特異的な遠心性結合を形成するための機構として、不適切な層からの軸索伸長を排斥する因子が関与することを見出した。本年度は,皮質ニューロンの軸索投射を抑制する因子の脳内分布とその特性について報告する。大脳皮質切片(生後1-2日)と中脳,視床,または大脳基底核の組織片(胎生16-18日)を共培養し,培養1週間後に固定して皮質浅層からの投射パターンを蛍光色素DiIを用いて調べた。大脳皮質-中脳の共培養では,浅層由来のほとんどの軸索が中脳組織片で排斥されていることが観察された。大脳皮質と視床の共培養でも同様な軸索の排斥が生じた。それに対して大脳皮質-大脳皮質の共培養では一方の皮質切片から発する軸索のほとんどすべてがもう一方の皮質片内に侵入することが見いだされた。また大脳皮質と基底核の組み合わせでも,多数の軸索が基底核組織片に排斥されていが,一部は基底核内に侵入することが分かった。次に各々の共培養で共焦点レーザー顕微鏡を用いてDiIで標識された軸索成長の様子を間欠的に追跡したところ、この軸索の排斥作用がコラプス活性によるものであることが示された。従って、大脳皮質や基底核以外の領域に2/3層ニューロンの軸索を排斥する分子が存在して、2/3層からの軸索投射が脳幹部に及ぶことを阻止しているのかもしれない。さらに、予備的な結果ではあるが、排斥作用を示すことが知られているコラプシンの作用を培養系で調べると、皮質表層からの軸索伸展が反発される傾向が観察された。従って,コラプシンは皮質表層のニューロンの軸索伸長を排斥する作用を持つと考えられる。今後、このファミリー分子についても同様な解析を行うことにより作用の特異性が明らかになるものと考えられる。
海馬ニューラルネットの微動電極法による方向、場所およびエピソード記憶機構の解析

脳の中でも頭頂連合野-内嗅野-海馬系の情報交換は、空間記憶の獲得、形成過程に関与すると考えられ重要視される。特に海馬は記憶の固定化に関与し、空間的な長期記憶は、頭頂連合野に形成されるという仮説が有力である。本研究では脳の空間記憶および識別機構の解明を目指し、刺激の方向を記憶する空間作動記憶学習課題(方向弁別遅延見本合わせ学習課題、dDNMS)により、ラット頭頂連合野-内嗅野-海馬系の応答性を調べ空間記憶の獲得、形成過程における役割を調べた。とくに今年度は、新奇な音刺激で(ラットの向きは変えない)、またはラットの向きを変える(聞き慣れた音刺激を用いる)という新奇な状況でdDNMSに対する応答性を比較検討することが必要であるという前年度の実験結果をふまえて、通常の聞き慣れた音と新奇な音、あるいは通常の向きと新奇な向きにおけるにおけるニューロン応答性を解析した。総数152個(頭頂連合野:118個及び海馬:34個)のニューロン活動をdDNMS遂行下ラットから記録し、空間作動記憶関連応答性を解析した。微動電極法の卓越した特殊性能により、頭頂連合野にdDNMSの遅延期間に応答性を示す空間作動記憶関連ニューロンの存在が示された。一方、海馬には遅延期間に有意な応答性を示すニューロンはなかったが、空間識別ニューロンは存在した。しかしラットの向きを変えるという新奇な状況下で、海馬に遅延期間に有意な応答性を示すニューロンが出現した。頭頂連合野の空間作動記憶関連ニューロンのあるものは、新奇な音刺激および向きを変えるという新奇な状況下で応答性が増大した。Jonesらは、低頻度の新皮質から内嗅野への入力は、内嗅野II層領域の介在ニューロンの抑制性制御により、内嗅野II層-海馬(歯状回)-海馬(CA1,CA3)-内嗅野IV/V層-内嗅野II層の反響閉回路は作動しないが、高頻度の新皮質から内嗅野への入力により、この反響閉回路は作動し長期増強や新皮質での長期記憶を生じるという仮説を提唱している。新奇な刺激あるいは状況での頭頂連合野ニューロン応答性の増大や海馬での応答性を示すニューロンの出現は、頭頂連合野-内嗅野-海馬系が空間記憶の初期形成過程に関与し、Jonesらの仮説における新皮質が頭頂連合野に相当し、空間的認知の永続的な長期記憶は頭頂連合野に形成されると言う空間記憶仮説が支持された。さらに理論的には、空間認識記憶系に着目した人工ニューラルネット(空間拡散連想型ニューラルネット)を考案し、柔軟な新しいニューロンコンピュタ-開発のための有益な原理的基礎となると考えられ、今後実験的および理論研究を強力に推進する必要がある。
ストリート・ウィズダムと新しいローカリティの創発に関する人類学的研究

現代のネオリベラリズムに抗してストリート人類学を確立することが本研究の目的である。そのためにストリート・ウィズダムとローカリティの生成の実態把握を行った。研究成果のキーポイントは、中心からの徹底した一元化としての「ネオリベ的ストリート化」が作り出す敷居(ストリートエッジやローカルエッジ)での創発行動の解明にあり、そこでは「自己が他者化」するという動的過程が必ず見いだされ、それを「根源的ストリート化」と概念化した。エッジを不安定とともに生きている人々は現代人の生の本質を映す鏡である。その状況は「人が生きるとは何か」という哲学的究極の問いを現実的に問う。その探求にストリート人類学の存在意義がある。ネオリベ的現代世界は未曾有の限界状況を呈し、自然災害と社会経済的人災が折り重なって現代人に襲いかかっている。そこでは、上からの力で下層へと周辺化された場所で悲惨の増幅が目撃される。その周辺化状況を内在的に把握する必要が「ストリート現象」の解明という本研究課題を設定させた。その課題に取り組む初年度の実地調査は、次のとおり各地で周辺化された場所に向かった。関根はチェンナイで「歩道寺院」に寄り添う家族の生き延び方の調査とロンドンの南アジア系移民地区の20年余にわたるヒンドゥー寺院建設実践について調査、野村は国家債務危機化のイタリア、ギリシャにおけるストリートウィズダムの調査、和崎はハノイにおいて観光化が凌駕する生活においても地域伝統を生かした民衆の能動的対応の知恵を活写、北山、南はニューヨークでの遊歩体験を通じて否定的なものの見せ方といった精神分析的視点のストリート研究への適用を探索、鈴木はキャンディの路傍の仏殿建造というストリート現象の基礎調査と地方都市長岡の市場の周辺化についての調査、小田は宮城・岩手で震災と津波の被災地の仮設住宅での生活空間再建の調査から生きられるホームにはストリートが欠かせない点を発見、ギルは放射能被爆による避難地区内の福島の飯館村を調査し被爆による地域の周辺化がすでに周辺化されていた村の崩れた共同性の現実を照射しさらに解体を導く模様を描写。総じて、周辺化された場所からの内在的視点は、そこはambiguiousではなく、ambivalentというべき矛盾したものが引き裂かれたまま共生する生の現実が<境界>ないし<ヘテロトピア>の特性を持っているという共通点を浮かび上がらせた。初年度のこうした探求は、この生の現実の抱える矛盾を排除差別することの誤謬を明らかにし、むしろその矛盾の共生は創造的生活を支持する基本デザイン原理として枢要だという視座を生み出すことに確かな見通しを与えるものになった。研究代表者関根は、西北ロンドンのグジャラート系移民集住地区アルパートン地区におけるヒンドゥー寺院建設活動とその結果を中心に継続調査を行った。今回はこの集中調査に加えて、ロンドンの他のヒンドゥー教徒の集住地区の寺院についても広域的に調査を行った。一つは、グジャラート系移民の間での複数の系統のスワミナヤン寺院との比較、もう一つはロンドンに存在するグジャラート系以外のヒンドゥー寺院との比較。特に1980年代後半から急増したスリランカ・タミル系移民の宗教活動が活発で、それとの比較を行った。このような比較の眼差しをイギリスの多文化社会的文脈の中に置くことで、アルパートン地区に4年前に新造されたサナータン寺院が何を創造したかを、パースの記号学のアブダクション概念を手がかりに分析した。言い替えれば、寺院空間の創出は、様々な記号のブリコラージュ的関係づけの集積で生じる「敷居(threshold)」の発見であり、そこが古い移民世代と新しい移民世代との蝶番になって移民社会を駆動していることが見て取れる。関根はまた日本国内のストリート現象として新大久保と生野のコリアタウン調査と渋谷、原宿を中心にしたグラフィティの調査を実施した。これらのストリート現象も敷居論や記号論をもって分析することで、その真の意味を解読できることが明らかにされた。そこには、受動的主体性の表現行為の挑戦的形姿があると見なせるのである。今年度は、以下に列記する研究協力者の調査を集積できた。和崎はカメルーン・ヤウンデのストリートとローカリティ、内藤はスペインの巡礼空間の内的観察、野村は認知症老人の置かれたヘテロトピア性、南は原爆投下を経験した広島という断絶と継続を織り込んだ都市空間の記憶構造、鈴木は長岡の青果物流通の「ストリート化」状況、朝日は大阪と長崎でエスニック・コミュニティの形成過程、ギルはマイノリティ化する福島原発「難民」の現実。関根は、ロンドンの南アジア移民社会の中でもダブル・マイグレーションの経験者であるグジャラート系ヒンドゥー教徒を対象に、寺院建設活動をめぐって継続調査を行った。北西ロンドン郊外の新寺院を中心対象に観察記録し、その寺院の司祭、管理委員会の委員長などにインタビューを重ねた。また、宗教空間をめぐる多様な世代の見方を収集できた。そこには、英国社会の移民という周辺化される人々の主流社会への同化と異化という現実が映し出され、英国社会の側の移民政策と、移民側のアイデンティティ希求とのネゴシエーションの複雑な過程が見出される。関根はまた日本国内の南アジア移民社会の生活状況に「分散型集住」ないし「見えない集住」というメディア革命以降の人々のネットワーク的つながり方を発見している。同じ構造が、新大久保のコリアタウンの急激な形成の中にも認められる。それは、ヴァーチャルな共同性のあり方と直接対面空間(祭礼・寺院・食堂など)の組み合わせによる新たな共同性(トランスナショナル・ローカリティ)の素形を考える事例を提供しており、英国の事例とも接点がある。