hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
越境する霊性と身体―行から見る宗教の近代化と国際化の歴史記述

平成29年度は、1静坐社資料の分析、2アメリカの人脈に関する補足調査および資料分析、3オーロビンド・アシュラムに関連する資料の分析および収集、4成果発表(国内外の学会での発表、論文の投稿、単著の出版)、以上の4点を計画していた。以下にそれぞれの実績を述べる。1静坐社資料に含まれる書簡の文字起こしを行い、分析を進めた。書簡からは、フランスの神智学徒イルマ・ド・マンツィアリと小林信子の交流や、ドワイト・ゴダードと鈴木大拙の関係性が明らかになった。これらの書簡の文字起こしデータは、英文雑誌Japanese Religionへ寄稿することが決定している。2については、1の作業の結果、新たな補足資料の収集よりも、上記資料の分析を行うことでドワイト・ゴダードとの交流の詳細を分析することが重要であると判断し、そちらを優先させることとなった。実施状況は、上記に包摂されることになる。3イルマ・ド・マンツィアリとの交流の詳細や小林信子のメモを分析することによって、オーロビンド・アシュラムとの関連を明らかにした。これについては、論文ないしは発表の形で公表する計画である。現地調査を行うため、オーロビンド・アシュラムともコンタクトをしていたが、先方の都合で渡航は難しくなった。年度内には実現できなかったが、引き続き交渉を継続していく。5主要なものとして、以下の成果発表を行った。静坐社の書簡のリストと解説を南山宗教文化研究所の『研究所報』に寄稿した。木下尚江の静坐実践に関する論文を投稿し、日本思想史学会の機関誌『日本思想史学』に掲載された。また、本研究課題の1年目に『宗教研究』で発表した論文が英訳され、英語版ジャーナルのに掲載された。口頭発表については、国内の学会および研究会で3つ、国際学会にて2つ行った。単著については29年度内の刊行はできなかったが、出版社が決定して、30年中に刊行予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、1静坐社に関する人脈リストの完成、2上記の人脈に含まれるヨガや禅関係の人物の具体的な資料調査、3岡田式静坐法以外の心身修養法の調査、4アメリカへの予備調査、5国際学会での発表、以上の5点の項目を計画していた。以下にそれぞれ実績を述べる。1人脈リストは完成して、公開の媒体を探している。ただし、先日、新たな書簡類が見つかったため、これを反映したものへとリストを作り直している。2重要な関係者である鈴木大拙夫妻の資料を収集するため、松が岡文庫の調査に従事した。また佐藤通次の資料収集についても大幅に進展し、学会発表も行った。3藤田式息心調和法の講習団体・調和道協会を訪問して資料調査とフィールドワークを行った。その成果については、学会や研究会にて発表した。4アメリカへの予備調査については、国際ワークショップ(下記)の準備とそのビデオ作成などにより、予算上、日程上で困難が生じ、渡航は来年度に延期した。ただし、訪問予定であったカリフォルニア大サンタ・バーバラ校の院生Philip Deslippeが国際ワークショップで来日したことで、実際の調査作業についてはかなり詳しい見通しを得ることができた。5ドイツで行われた国際学会IAHRに出席して、岡田式静坐法と藤田式息心調和法を中心とした発表を行った。米国の研究者と意見交換を行い、重要な情報を得ることができた。その他の研究実施状況としては、修養の思想史的位置づけを明らかにした論文を『宗教研究』へ論文を投稿した。また、国際ワークショップ「近代化と霊的・精神的・身体的実践ーヨガからレイキへ」を行い、欧米の瞑想法や身体技法との比較や関係について国内外の研究者と討論した。さらに、京都大学人文研アカデミーの公開講演に登壇することで、本研究をわかりやすく一般に提示した。最期に、岡田虎二郎に関する思想史的研究を発表し、第12回「涙骨賞」を受賞した。本年度は当初計画していた項目はほぼ達成できたことに加え、国際ワークショップの開催、一般向け講演の登壇、涙骨賞の受賞といった業績があった。国際ワークショップの開催では、海外の研究者とネットワークを築くことができ、来年度以降の海外調査の大きな足掛かりを作ることができた。一般向け講演では、プレゼンテーションのスキルを大きく前進させることができた。また、涙骨賞の受賞により、論文は新聞『中外日報』に掲載され、岡田式静坐法と本研究課題の重要性を広く学会と一般に知らせることができた。そのほか、国内の学会発表を積極的に行っており、当初の計画以上に研究は進展したといえる。本年度は、1静坐社で新たに発見された書簡類の電子化作業およびそのリスト化、2静坐社の国内外の人脈の調査、3アメリカへの調査旅行、4「生長の家」出版物の収集、5論文や学会発表による成果発表、以上の五点の項目を計画していた。1現在、書簡類の電子化作業は完了して、そのリストと解説について、南山大学宗教文化研究所の『研究所報』27号に研究ノートとして掲載されることになった。静坐社の書簡や蔵書については、宗教文化研究所の図書室に寄贈が決定している。前年度に見つかった佐藤通次の書簡は、ここに含まれている。2上記の書簡整理から人脈の調査をおこなった。

前年度までに判明していたルース佐々木、ドワイト・ゴダード、アダムズ・ベックに加え、さらに神智学協会関連の人脈など、新たな国内外の人脈が判明した。3アメリカへの調査旅行は、3月に行った。カリフォルニアにある「生長の家アメリカ合衆国伝道本部」での資料収集を行った。また、関係者への聞き取り調査を行い、戦中から戦後にかけて活躍する霊性思想家やヨガや禅の普及者に関して、貴重な情報を入手することができた。また、今後の継続的な資料閲覧許可をいただくことができた。4「生長の家」出版物については、古書を通じて購入を進めている。この団体の出版物は膨大であり、今後も収集を継続していく必要がある。5主要なものとして、以下の成果発表を行った。まず、初学者向けの解説書『近代仏教スタディーズ』(法藏館)に寄稿して、身体技法史研究の意義を論じた。また、採用一年目から継続してきた藤田霊斎について、論文として発表した。また「生長の家」に関する研究成果については、宗教学会などで発表を行って現状を報告した。岡田式静坐法に関しては、その著名な実践者である木下尚江に関して、日本思想史学会で発表することで一定の到達点を得ることができた。本年度は前年度に進めた藤田霊斎の研究を論文にまとめ、雑誌媒体に公表した。また、生長の家研究と静坐社の人脈調査についても当初計画していた目標を達成し、着実に研究を進めることができた。本年度に蓄積した調査をもとに、来年度はまとまった成果を提出することができると思われる。また、京都新聞や中外日報から、本研究に関連する事項についての取材があり、記事になった。本研究の内容の成果を一般に還元し、その意義を理解してもらうきっかけを作ることができた。以上の状況から、研究はおおむね順調に進展しているといえる。平成29年度は、1静坐社資料の分析、2アメリカの人脈に関する補足調査および資料分析、3オーロビンド・アシュラムに関連する資料の分析および収集、4成果発表(国内外の学会での発表、論文の投稿、単著の出版)、以上の4点を計画していた。以下にそれぞれの実績を述べる。1静坐社資料に含まれる書簡の文字起こしを行い、分析を進めた。書簡からは、フランスの神智学徒イルマ・ド・マンツィアリと小林信子の交流や、ドワイト・ゴダードと鈴木大拙の関係性が明らかになった。これらの書簡の文字起こしデータは、英文雑誌Japanese Religionへ寄稿することが決定している。2については、1の作業の結果、新たな補足資料の収集よりも、上記資料の分析を行うことでドワイト・ゴダードとの交流の詳細を分析することが重要であると判断し、そちらを優先させることとなった。実施状況は、上記に包摂されることになる。3イルマ・ド・マンツィアリとの交流の詳細や小林信子のメモを分析することによって、オーロビンド・アシュラムとの関連を明らかにした。これについては、論文ないしは発表の形で公表する計画である。現地調査を行うため、オーロビンド・アシュラムともコンタクトをしていたが、先方の都合で渡航は難しくなった。年度内には実現できなかったが、引き続き交渉を継続していく。静坐社の書簡のリストと解説を南山宗教文化研究所の『研究所報』に寄稿した。
リン酸化および脱リン酸化酵素によるシュゴシンのセントロメア局在化制御機構の解明

本研究では、リン酸化および脱リン酸化酵素によるシュゴシンの染色体局在化機構を明らかにし、真核生物が染色体分配を正確に行う仕組みを理解することを目的とする。本研究では、(1)Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化(Bub1経路)、(2)未知のキナーゼによるSgo2のリン酸化(Sgo2経路)、および(3)Cdc2キナーゼとDis2ホスファターゼによる未知の基質のリン酸化(CDK-PP1経路)の3つの制御機構を想定して研究を行っている。当該年度においては、平成29年度までに見出した、ヒストンH2Aの119番目のリジンのマロニル化が、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aの認識を阻害し、その結果、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化およびシュゴシンの染色体局在化を阻害するという、新たな知見をまとめた論文が受理された(IshiguroT etal. Sci. Rep. 2018、川島は責任著者)。また、平成29年度までに見出した、静止期または低グルコース環境におけるシュゴシン(分裂酵母Sgo2)の染色体局在にはBub1およびヒストンH2Aのリン酸化が必要ない、という新たな知見をまとめた論文を投稿し、受理された(Kobayashi Y and Kawashima SA. Sci. Rep. 2018、川島は責任著者)。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、リン酸化および脱リン酸化酵素によるシュゴシンのセントロメア局在化機構を明らかにし、真核細胞が染色体分配を正確に行う仕組みを理解することを目的とする。本研究では、(1) Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化(Bub1経路)、(2)未知のキナーゼによるSgo2のリン酸化(Sgo2経路)、および(3) Cdc2キナーゼとDis2ホスファターゼによる未知の基質のリン酸化(CDK-PP1経路)の3つの制御機構について研究を行っているが、平成26年度は特にCDK-PP1経路について重点的に研究を行なった。まず、CDKによる時空間的制御を詳細に解析するためのツールとして、cdc2のアナログ感受性変異株cdc2-asM17を作製した(Y. Aoi & S. A. Kawashima et al. (2014) Open Biology)。この株を用いて解析したところ、間期におけるSgo2のサブテロメア局在はCdc2のキナーゼ活性によって制御されていることが明らかになった。次に、Cdc2キナーゼの基質がSgo2である可能性について検討を行なった。その結果、Sgo2タンパク質には複数のCdc2によるリン酸化部位が存在し、それらに変異を入れると、Sgo2タンパク質のSDS-PAGEにおける泳動度が変化することから、Sgo2は細胞内においてCdc2によってリン酸化を受けている可能性が示唆された。現在、Cdc2によるSgo2リン酸化の意義について解析中である。また、Sgo2経路においては、Sgo2タンパク質中のリン酸化が示唆されるスレオニンのリン酸化抗体を作製したので、解析を進める予定である。本研究では、リン酸化および脱リン酸化酵素によるシュゴシンのセントロメア局在化機構を明らかにし、真核生物が染色体分配を正確に行う仕組みを理解することを目的とする。平成27年度は、特にBub1経路について重点的に研究を行なった。近年、質量分析技術の発展により、ヒストンにはこれまで考えられていた以上に様々な翻訳後修飾を受けている事が明らかになり、興味深いことに出芽酵母のヒストンH2Aは119番目のリジンにマロニル化修飾を受けている事が報告されている。しかし、その機能については不明であった。私は出芽酵母および分裂酵母において、ヒストンH2Aは119番目のリジンをマロニル化を模倣しうるアミノ酸であるアスパラギン酸およびグルタミン酸に置換した変異体を作製したところ、いずれの酵母においても、変異体においてシュゴシンの染色体局在が減少していることを見いだした。一方で119番目のリジンをアルギニンに置換した変異体ではシュゴシンの染色体局在の減少は見られなかった。これら結果は、ヒストンH2Aのマロニル化がシュゴシンの染色体局在を負に制御していることを示唆している。Bub1キナーゼが近傍の121番目のセリンをリン酸化することから、ヒストンH2Aの119番目のリジンのマロニルは、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化を阻害しているというモデルが有力であると考えて、現在、この分子機構について解析中である。本研究目的である3つのリン酸化制御の理解に向けて、平成27年度は、特にBub1経路について重点的に研究を行なった結果、ヒストンマロニル化がBub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化を介したシュゴシンの染色体局在を負に制御しているという新しい分子機構を見いだしたことから、おおむね順調に進展していると考えられる。

本研究では、リン酸化および脱リン酸化酵素によるシュゴシンの染色体局在化機構を明らかにし、真核生物が染色体分配を正確に行う仕組みを理解することを目的とする。本研究では、(1)Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化(Bub1経路)、(2)未知のキナーゼによるSgo2のリン酸化(Sgo2経路)、および(3)Cdc2キナーゼとDis2ホスファターゼによる未知の基質のリン酸化(CDK-PP1経路)の3つの制御機構を想定して研究を行っている。平成27年度に引き続き、特にBub1経路について重点的に研究を行なった。先行研究において出芽酵母のヒストンH2Aの119番目のリジン(H2A-K119)がマロニル化修飾を受ける事が示されていたが、その機能は不明であった。前年度までの研究において、出芽酵母および分裂酵母において、ヒストンH2Aの119番目のリジンのマロニル化がシュゴシンの染色体局在を負に制御していることを示唆する新規の知見を得ていた。平成28年度は、この分子機構について詳細な解析を行った。その結果、ヒストンH2Aの119番目のリジンのマロニル化は、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aの認識を阻害し、その結果、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化およびシュゴシンの染色体局在化を阻害していることを明らかにした。また、平成28年度における研究において、Bub1経路における別の予想外の知見が得られた。申請者はこれまでに、対数増殖期の細胞において、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化(Bub1経路)がシュゴシンの染色体局在化に必須であることを見出してきたが、意外な事に、静止期の細胞においてはBub1およびH2Aのリン酸化がなくてもシュゴシン(分裂酵母Sgo2)が染色体に局在化できることを見出した。ヒストンH2Aの119番目のリジンのマロニル化が、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aの認識を阻害し、その結果、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化およびシュゴシンの染色体局在化を阻害するという、当初は予想していなかった新たな知見が得られ、論文投稿に向けての核となるデータが揃った。さらに、静止期におけるシュゴシン(分裂酵母Sgo2)の染色体局在にはBub1およびヒストンH2Aのリン酸化が必要ない、という予想外の知見を得た。以上のことから、当初の計画以上に進展している、と判断した。当該年度においては、平成28年度までに見出した、ヒストンH2Aの119番目のリジンのマロニル化が、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aの認識を阻害し、その結果、Bub1キナーゼによるヒストンH2Aのリン酸化およびシュゴシンの染色体局在化を阻害するという、新たな知見をまとめ、論文投稿した(Scientific Reports,リビジョン投稿済)。
腫瘍細胞とキメラ抗原受容体Ｔ細胞のエネルギー代謝の相違に着目した次世代細胞治療

CAR-T細胞治療、特に今後の固形がんに対するCAR-T細胞治療の開発にあたり、がん細胞の代謝とCARの細胞内ドメインの違いによる代謝を適切に組み合わせることにより治療成績の向上を目指す。すなわち、解糖系優位のがんに対しては酸化的リン酸化優位の4-1BB-CD3ζCAR-T細胞を、逆に脂肪酸酸化等による酸化的リン酸化優位のがんに対しては解糖系優位のCD28-CD3ζCAR-T細胞を組み合わせると必要な栄養素を競合しないので、CAR-T細胞の抗腫瘍効果を高められるのではないかという仮説を検証し、今後のCAR-T細胞療法発展の基盤としたい。
改良型CTCチップを新たに用いた大腸癌CTCのがんマーカー開発

がん治療における課題は、転移・再発への対応であり、がん患者における転移の有無やその性状の把握は予後評価や治療方法を検討する上で重要な情報となっている.そのためには大腸癌の検出感度の向上に取り組むことが重要である.われわれは、新規開発の血中循環腫瘍細胞(CTC)捕捉・計測デバイスであるCTCチップの大腸癌に対する臨床応用を目標として研究を進めている.本研究では新規規開発されたCTCチップを用いた大腸癌株細胞の捕捉実験結果から,本システムにより血中大腸癌細胞を高い率で捕捉可能であることを確認した.さらに大腸がん患者におけるCTC捕捉に有効であることを検証するための評価試験を行った.その結果,大腸癌患者採血から高い率でCTCを検出することができた.また,本システムによるCTC解析が臨床検体において既存血中腫瘍マーカーよりも有意に高い検出力をもつことを確認している.また検出力向上のためCTCの濃縮など検体の前処理法の検討,捕捉に用いるantiEpCAM以外の抗体の検討を予定している.今後は、症例数も増やし、さらに本研究ではCTCを損傷させず生きた状態で回収する方法の確立を試み.CTCの細胞特性,転移の解明への応用を可能にすることを目指していくこととする。以上からわれわれは、大腸癌における高感度なCTC検出システムを構築している.本研究の結果は,大腸癌においても抗がん剤治療効果判定因子としてCTCが有効であることを示唆しており,臨床応用につながる重要な知見といえる.本研究の結果,大腸癌においても新規開発のCTCチップによるCTC検出システムは有効な方法であり,抗がん剤治療の効果判定因子としてCTCを用いることができることが明らかになった.とくに大腸癌細胞について既存のCTC捕捉法に対する優位性を示す結果を得たこと,また臨床検体において既存血中腫瘍マーカーよりも高い検出力を確認した.大腸癌におけるCTC検出システムの基礎が整い臨床応用に向け,さらに回収率や実用性を向上させるために、CTCの濃縮などを行って前処理法の検討をしている。以上から,本研究はおおむね順調に進んでいると判断した.新規開発の血中循環腫瘍細胞(CTC)捕捉・計測デバイスであるCTCチップの大腸癌に対する臨床応用を目標として研究を進めている.今後同一患者の術前,術後,また化学療法前後での採血検体中のCTC濃度を測定し効果判定マーカーとしての有効性を検討していく.患者ごとの病理組織像,転移の状況,Stage分類,予後などの臨床情報と,採血中CTC数の関連性について評価を行う予定である.また検出力向上のためCTCの濃縮など検体の前処理法の検討,捕捉に用いるantiEpCAM以外の抗体の検討を予定している.今後は、症例数も増やし、さらに本研究ではCTCを損傷させず生きた状態で回収する方法の確立を試み.CTCの細胞特性,転移の解明への応用を可能にすることを目指していくこととする。大腸癌の検出感度の向上に取り組み,新規開発の血中循環腫瘍細胞(CTC)捕捉・計測デバイスであるCTCチップの大腸癌に対する臨床応用を目標として研究を進めている.本研究ではH28年度までに新規規開発されたCTCチップを用いた大腸癌株細胞の捕捉実験結果から,本システムが血球大腸癌細胞を高い率で捕捉可能なことを確認した.さらに大腸がん患者におけるCTC捕捉に有効であることを検証するための評価試験を行った.その結果,大腸癌患者採血から高い率でCTCを検出することができた.CTCの測定は既存のマーカーより有意に高いがん判定効果をもつことが明らかになった.以上,大腸癌における高感度なCTC検出システムの構築ができたと考えられる.本研究の結果は,大腸癌においても抗がん剤治療効果判定因子としてCTCが有効であることを示唆しており,臨床応用につながる重要な知見といえる.本研究の結果,大腸癌においても新規開発のCTCチップによるCTC検出システムは有効な方法であり,抗がん剤治療の効果判定因子としてCTCを用いることができることが明らかになった.すなわち大腸癌におけるCTC検出システムは整い,研究の基盤は構築できた.このシステムを用いて,大腸癌患者の治療前後の採血を用い,EpCAM抗体を固定したCTCチップを用いてCTC数を測定するなど,研究は順調に進んでいる.大腸癌の検出感度の向上に取り組み,新規開発の血中循環腫瘍細胞(CTC)捕捉・計測デバイスであるCTCチップの大腸癌に対する臨床応用を目標として研究を進めている.本研究では新規規開発されたCTCチップを用いた大腸癌株細胞の捕捉実験結果から,本システムにより血中大腸癌細胞を高い率で捕捉可能であることを確認した.さらに大腸がん患者におけるCTC捕捉に有効であることを検証するための評価試験を行った.その結果,大腸癌患者採血から高い率でCTCを検出することができた.また,本システムによるCTC解析が臨床検体において既存血中腫瘍マーカーよりも有意に高い検出力をもつことを確認した.以上から大腸癌における高感度なCTC検出システムが構築できたと考えられる.本研究の結果は,大腸癌においても抗がん剤治療効果判定因子としてCTCが有効であることを示唆しており,臨床応用につながる重要な知見といえる.本研究の結果,大腸癌においても新規開発のCTCチップによるCTC検出システムは有効な方法であり,抗がん剤治療の効果判定因子としてCTCを用いることができることが明らかになった.

とくに大腸癌細胞について既存のCTC捕捉法に対する優位性を示す結果を得たこと,また臨床検体において既存血中腫瘍マーカーよりも有意に高い検出力を確認したことは顕著な成果である.すなわち大腸癌におけるCTC検出システムの基礎が整い臨床応用に向け,さらに回収率や実用性を向上させる方法を検討する段階に至っており,本年度の目標は達成したと考えられる.以上から,本研究はおおむね順調に進んでいると判断した.がん治療における課題は、転移・再発への対応であり、がん患者における転移の有無やその性状の把握は予後評価や治療方法を検討する上で重要な情報となっている.そのためには大腸癌の検出感度の向上に取り組むことが重要である.われわれは、新規開発の血中循環腫瘍細胞(CTC)捕捉・計測デバイスであるCTCチップの大腸癌に対する臨床応用を目標として研究を進めている.本研究では新規規開発されたCTCチップを用いた大腸癌株細胞の捕捉実験結果から,本システムにより血中大腸癌細胞を高い率で捕捉可能であることを確認した.さらに大腸がん患者におけるCTC捕捉に有効であることを検証するための評価試験を行った.その結果,大腸癌患者採血から高い率でCTCを検出することができた.また,本システムによるCTC解析が臨床検体において既存血中腫瘍マーカーよりも有意に高い検出力をもつことを確認している.また検出力向上のためCTCの濃縮など検体の前処理法の検討,捕捉に用いるantiEpCAM以外の抗体の検討を予定している.今後は、症例数も増やし、さらに本研究ではCTCを損傷させず生きた状態で回収する方法の確立を試み.CTCの細胞特性,転移の解明への応用を可能にすることを目指していくこととする。以上からわれわれは、大腸癌における高感度なCTC検出システムを構築している.本研究の結果は,大腸癌においても抗がん剤治療効果判定因子としてCTCが有効であることを示唆しており,臨床応用につながる重要な知見といえる.本研究の結果,大腸癌においても新規開発のCTCチップによるCTC検出システムは有効な方法であり,抗がん剤治療の効果判定因子としてCTCを用いることができることが明らかになった.とくに大腸癌細胞について既存のCTC捕捉法に対する優位性を示す結果を得たこと,また臨床検体において既存血中腫瘍マーカーよりも高い検出力を確認した.大腸癌におけるCTC検出システムの基礎が整い臨床応用に向け,さらに回収率や実用性を向上させるために、CTCの濃縮などを行って前処理法の検討をしている。以上から,本研究はおおむね順調に進んでいると判断した.病理組織像,転移の状況,Stage分類,予後などの臨床情報とCTC数の関連性について評価する.さらに検出力の向上を目指しCTCの捕捉に用いるanti-EpCAM以外の抗体の検討を行なっていきたい.新規開発の血中循環腫瘍細胞(CTC)捕捉・計測デバイスであるCTCチップの大腸癌に対する臨床応用を目標として研究を進めている.今後同一患者の術前,術後,また化学療法前後での採血検体中のCTC濃度を測定し効果判定マーカーとしての有効性を検討していく.患者ごとの病理組織像,転移の状況,Stage分類,予後などの臨床情報と,採血中CTC数の関連性について評価を行う予定である.また検出力向上のためCTCの濃縮など検体の前処理法の検討,捕捉に用いるanti-EpCAM以外の抗体の検討を予定している.また本研究ではCTCを損傷させず生きた状態で回収する方法の確立を試み.
平均曲率フローのセルフ-シュリンカーとその応用に関する挑戦的研究

ラプラス作要素に関するOmori-Yauの広義最大値原理を,平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカー上のL-作用素に拡張した。それを用いて平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーを研究し,3次元Euclid空間内の第2基本形式の長さが一定で平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーを完全に分類した。多項式面積増大度をもつ完備セルフ-シュリンカーの第2基本形式の長さを研究し,完備セルフ-シュリンカーの第2基本形式の長さが一定で,それの第2ギャップが存在することを示した。L-作用素の固有値問題を研究し,固有値に関する普遍不等式を得て,漸近的な意味で固有値の最適な上限及び下限を与えた。本研究目的を達成するために、平成25年8月31日から9月6日まで北海道で第9回日中友好幾何学研究集会を組織委員会委員として主催した。さらに、平成25年7月14日から7月19日まで台湾で開催された国際研究集会International Congress of Chinese Mathematicianに参加し,招待講演を行った。研究代表者は研究協力者と平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーに関する研究打ち合わせを行った。平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーに関する最新情報を収集し、本研究の基本的な研究方法を確立した。さらに、華南師範大学のGuoxin Wei教授を招聘し,平均曲率フローの任意余次元完備セルフ-シュリンカーに関する研究及び平均曲率フローに関する研究打ち合わせ,情報交換及び討議を行い、共同でこの研究課題を推進した。清華大学のHaizhong Li教授を研究協力者として福岡大学に招き,平均曲率フローの任意余次元完備セルフ-シュリンカーの体積増大度とF-安定性に関する研究打ち合わせ及び討議を行った。研究代表者は平均曲率フローの任意余次元完備セルフ-シュリンカーを研究した。平均曲率フローのセルフ-シュリンカーにおけるL作用素に対して、広義最大値原理が成り立つことを示し、完備セルフ-シュリンカーの体積増大度に関する条件を仮定せず、完備セルフ-シュリンカーの分類研究を行った。さらに、平均曲率フローのセルフ-シュリンカーにおけるL作用素の固有値を研究し、固有値に関する最適な上限評価及び下限評価を得た。本研究課題の研究目的を達成するために、平成26年5月31日から6月4日まで唐津市で国際研究集会:The 5th international workshop on differential geometry and analysisを主催した。研究協力者として南開大学のZhang Weiping教授、福建師範大学のWang Changping教授と平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する研究打ち合わせを行った。さらに、前年度確立した基本的な研究方法を踏まえて、華南師範大学のWei Guoxin教授と平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する研究を共同研究者として行って、共同で本研究課題の研究を推進した。特に、平均曲率フローの完備なセルフ-シュリンカーの第2ギャップ定理を証明した。平成26年9月6日から9月12日まで上海で開催された第10回日中友好幾何学研究集会に参加し、招待講演を行った。我々の研究成果を発表した。清華大学Li Haizhong教授を研究協力者として福岡大学に招いて、平均曲率フローのセルフ-シュリンカーの体積増大度とF-安定性についての最新情報を収集した。さらに、Huisken, Colding-Minicozziにより証明された平均曲率フローの完備なセルフ-シュリンカーの分類定理を研究し、氏らの仮定した平均曲率フローの完備なセルフ-シュリンカーの多項式体積増大度に関する条件は本質的な条件であることを分かった。これから、このような研究をさらに推進するように努める。平成26年度の研究成果に基づき、平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカー及び重み付き体積保存平均曲率フローの完備λ-超曲面に関する研究を行った。平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する研究について、多項式面積増大度を持つスカラー曲率が一定な完備セルフ-シュリンカーを研究し、それの第2基本形式の長さの第2ギャップが存在することを示した。さらに、3次元Euclid空間内の第2基本形式の長さが一定なセルフ-シュリンカーを研究し、Ding-Xin (Trans. Amer. Math. Soc.2014)の定理で仮定した多項式面積増大度を持つ条件を外して、3次元Euclid空間内の第2基本形式の長さが一定なセルフ-シュリンカーを完全に分類した。完備リーマン多様体上のラプラス作要素のOmori-Yauの広義最大値原理を、平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカー上のL-作用素に拡張し、それを用いて平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーの分類研究で成果を上げ、多項式面積増大度に関する条件を仮定せず、平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーの剛体性定理を示した。さらに、重み付き体積保存平均曲率フローのλ-超曲面の研究について、良い性質を持つ関数にL-作用素を適用することにより、多項式面積増大度をもつ完備λ-超曲面のギャップ定理を得た。さらに、埋め込みコンパクトλ-超曲面の存在性を研究し、具体的に埋め込みコンパクトλ-超曲面を構成する研究を行った。多項式面積増大度をもつ完備

セルフ-シュリンカーの第2基本形式の長さを研究し,完備セルフ-シュリンカーの第2基本形式の長さが一定で,それの第2ギャップが存在することを示した。L-作用素の固有値問題を研究し,固有値に関する普遍不等式を得て,漸近的な意味で固有値の最適な上限及び下限を与えた。本研究課題の研究計画に沿って、平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する研究を推進し、前年度で確立した基本的な研究方法を踏まえて、研究を順調に行っている。重要な研究成果も得られた。特に、平均曲率フローの完備なセルフ-シュリンカーの第2ギャップ定理を証明した。さらに、Huisken, Colding-Minicozziにより証明された平均曲率フローの完備なセルフ-シュリンカーの分類定理を研究し、氏らの仮定した平均曲率フローの完備なセルフ-シュリンカーの多項式体積増大度に関する条件は本質的な条件であることを分かった。幾何学本研究課題の研究計画及び確立した基本的な研究方法を踏まえて、平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する国際研究動向を洞察し、平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する研究の最新情報を収集する。研究協力者の協力を得ながら、本研究課題の研究目的を達成するように最大限努力する。本研究課題の研究計画に沿って、平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーに関する研究打ち合わせを行い、平均曲率フローの完備セルフ-シュリンカーに関する最新情報を収集した。本研究課題の目的を達成するために、本研究の基本的な研究方法を確立した。さらに、研究を順調に進んでいる。部分的な重要研究成果も得た。今年度の助成金はほぼ計画の通りで執行したが、次年度の計画を円滑に行うために、22,645円を翌年度に繰り越した。それを次年度の交付予定額を合わせて、平成27年度の科学研究費助成事業交付申請書を計画し、効率的に研究打ち合わせ及び情報収集をおこなうように使用計画を実施する。本研究課題の研究計画に沿って、研究協力者の協力を得ながら、平均曲率フローのセルフ-シュリンカーに関する研究打ち合わせ及び最新情報収集を行う。国際研究動向を洞察し、本研究課題の目的を達成するため、最大限の努力を行う。平成27年度に繰り越された22,645円と平成27年度の交付予定額を合わせて、平成27年度の科学研究費助成事業を計画し、効率的に研究打ち合わせ及び情報収集をおこなうように使用計画を実施する。今年度の助成金をほぼ計画の通り執行したが、次年度の計画を円滑に行うため、39,615円を翌年度に繰越した。それと次年度の交付予定額を合わせて、平成26年度科学研究費助成事業交付申請書を計画し、国際研究集会を主催することにより、効率的な研究打ち合せ及び情報収集を行うように使用計画を実施する。平成26年度に繰越された39,615円と平成26年度の交付予定額を合わせて、平成26年度科学研究費助成事業を計画し、国際研究集会を主催することにより、効率的な研究打ち合せ及び情報収集を行うように使用計画を実施する。
学修成果アセスメント・ツールの活用を通した学習システム・パラダイムへの転換

1.学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査研究期間(4年間)の第一四半期にあたる平成30年度には、既に学修成果アセスメント・ツールの活用支援体制が整備されているアメリカ大学カレッジ協会(AAC&U)及び全米学修成果アセスメント研究所(NILOA)等の取組に注目し、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用を支援する体制を整えることで、大学教員および大学組織の変容にどのようなインパクトがもたらされるのかを明らかにすることを目指した。具体的には、AAC&UのSummer Institute(6月@Salt Lake City)及びNetwork for Academic Renewal(2月@San Francisco)、Assessment Institute(10月@Indianapolis)及びAmerican Historical Association(AHA)年次大会(1月@Chicago)に4人のメンバーが参加し、参与観察を通してどのような学修成果アセスメント・ツール活用支援が提供されているかを明らかにした。またAHAでは日本の国立教育政策研究所チューニング情報拠点の取組についても紹介した。国内研究会を3回(6月@筑波(大学教育学会年次大会)、8月@京都、12月@長崎(大学教育学会課題研究集会))実施し、研究組織内で研究成果を共有することで共通理解を形成した。2.国内検証の準備2020年度には、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査から導かれた学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの有効性(インパクト)を、国立教育政策研究所チューニング情報拠点をフィールドに検証するので、そのための国内調整・準備に取り組んだ。特筆される成果本研究の意義は大学教育学会において高く評価され、2019年度より同学会の課題研究に採択されることとなった。このことにより、研究成果の進捗は、同学会年次大会におけるラウンドテーブル及び課題研究集会等において発表し、中間報告及び最終成果報告を『大学教育学会誌』に投稿する形で公表できることとなる。1.学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査と理論モデル構築研究期間(4年間)の第二四半期にあたる2019年度には、平成30年度の調査結果を踏まえた米国の大学訪問追跡調査を実施するとともに、欧州の国際チューニング・アカデミーが展開しているCALOHEE事業について調査する。これらの成果を踏まえて、学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの構築を試みる。すなわち、1学修成果アセスメント・ツールの開発・共有・活用体制を整備することで、大学教員のエキスパート・ジャッジメントがいかに涵養され、2大学組織におけるいかなる条件が整ったとき、大学教員は変容のエージェントとして、学習システム・パラダイムへの転換を導き得るのか、すなわち、大学教員の変容を基盤として、大学組織はいかに変容し得るのかを説明するモデル構築を目指す。ここでいうエキスパート・ジャッジメント(大学教員の専門的な評価能力)とは、参照基準に基づく抽象的な学修成果を、授業科目の中で扱う学問分野の知識・能力に具体化するとともに、学生に習得させ、その達成度を客観的に評価することの出来る判断力を指す。学習システム・パラダイムとは、大学教員が学習者の視点に立って、担当する授業科目だけでなく、カリキュラムの全体性・整合性も重視する認識の枠組みを指す。2.国内検証の準備2020年度には、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査から導かれた学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの有効性(インパクト)を、国立教育政策研究所チューニング情報拠点をフィールドに検証するので、2019年度はそのための準備を具体化する。

このことにより、研究成果の進捗は、同学会年次大会におけるラウンドテーブル及び課題研究集会等において発表し、中間報告及び最終成果報告を『大学教育学会誌』に投稿する形で公表できることとなる。1.学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査と理論モデル構築研究期間(4年間)の第二四半期にあたる2019年度には、平成30年度の調査結果を踏まえた米国の大学訪問追跡調査を実施するとともに、欧州の国際チューニング・アカデミーが展開しているCALOHEE事業について調査する。これらの成果を踏まえて、学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの構築を試みる。すなわち、1学修成果アセスメント・ツールの開発・共有・活用体制を整備することで、大学教員のエキスパート・ジャッジメントがいかに涵養され、2大学組織におけるいかなる条件が整ったとき、大学教員は変容のエージェントとして、学習システム・パラダイムへの転換を導き得るのか、すなわち、大学教員の変容を基盤として、大学組織はいかに変容し得るのかを説明するモデル構築を目指す。ここでいうエキスパート・ジャッジメント(大学教員の専門的な評価能力)とは、参照基準に基づく抽象的な学修成果を、授業科目の中で扱う学問分野の知識・能力に具体化するとともに、学生に習得させ、その達成度を客観的に評価することの出来る判断力を指す。学習システム・パラダイムとは、大学教員が学習者の視点に立って、担当する授業科目だけでなく、カリキュラムの全体性・整合性も重視する認識の枠組みを指す。2.国内検証の準備2020年度には、学修成果アセスメント・ツール開発・共有・活用支援体制のインパクトに関する国際調査から導かれた学習システム・パラダイムへの転換を導き得る学修成果アセスメント活用支援体制モデルの有効性(インパクト)を、国立教育政策研究所チューニング情報拠点をフィールドに検証するので、2019年度はそのための準備を具体化する。
スポーツチーム/スポーツイベントへの地域住民による対応をめぐる社会学的研究

本研究の目的は、1991年から鹿島アントラーズのホームタウンとなり、2002年のW杯開催の受け皿となった茨城県鹿嶋市を事例として、これらプロスポーツチームやスポーツイベントに対して地域住民たちは、どのような「働きかけ」をおこなったのかを明らかにすることである。さらには、その働きかけを駆動させた背後には、どのような「生活の倫理」が内在しているのかについても明らかにするため、サポーター活動に奔走し、その後市議会議員をつとめている地元出身のT氏と、彼をとりまく同市佐田地区の地域住民たちを対象とした。プロスポーツチームやスポーツイベントに対するT氏とその地域社会の対応の諸相から、次のことが明らかになった。第一に、住民たちにとってサッカーは、決してい身近なスポーツではなく、言説によって凝り固められたメディアスポーツであり、メディアイベントであった。T氏はそうした住民よりも近くでサッカーを経験してはいるが、「熱い」サッカーを諦観する住民たちの暮らしぶりにも寄り添っている。ここから、メディアスポーツ/メディアイベントにおける受け手の能動性/受動性について語ろうとすることは、彼らの経験をあまりにも単純化・抽象化してしまうことにならないだろうか。第二に、住民たちがサッカーに対して諦観の姿勢を固持していたのは、自らの暮しをつつがなく送っていきたいがためのものだった。加えて、そうした地域の生活に配慮しつつ、「もの静か」な暮らしぶりに近づこうとするT氏の姿は、他方のサポーターとしての「過激な」振る舞いとは対照的であった。サポーターの代表としてのT氏は、地域の生活者でもある。両者が繋がりがないままに癒合している彼の身体性。それは、「地域」の歴史的な暮らしぶりが、かろうじてつなぎとめているのかもしれない。第三に、T氏はスタジアムに足を踏み入れると過激になり、ゴール裏を纏め上げることが求められる。鹿島に興味を注ぐマスコミや研究者に対しても、「地元サポーターの代表」としての役割が期待される。ところが共に地域生活を営んでいく人物としてのT氏に求められているのは、「つつがなく暮らしていく」ために地域に貢献することだった。だからこそスタジアムでは「ガラ悪く」しているのだが、地域生活者としての彼は、自身のこれまでの活動に苦悩し、「地域」に対して控え目に振る舞うのである。それだけ彼にとって「地域」の共同生活とは揺るぎのないものなのだ。鹿島においては地域生活とは無関係なままにサッカーが展開してきた。しかしそこで生活するT氏は「地域」とかかわらざるを得ない。スポーツ社会学の問いは、こうした生活の事実から出発することが求められている。さらには、その働きかけを駆動させた背後には、どのような「生活の論理」が内在しているのかについても明らかにするため、サポーター活動に奔走し、その後市議会議員をつとめている地元出身のT氏と、彼をとりまく湖岸南部地区の地域住民たちを対象とした。第一に、「メディアスポーツは、人々のライフスタイルの創造と継承において、人々の統合と分裂において、また、政治的支配と解放をめぐる闘争において、さらには市場の形成と変容において、重要な意味と機能を有している」というメディアスポーツ研究者の認識を修正し、メディアスポーツのもつ象徴的な力は、国民や受け手、視聴者、ファン、サポーターなどといった匿名性の集団に対してのみ、その力は発揮されるということ。第二に、差別研究やジェンダー研究などが教えてくれているように、T氏というメディアの当事者自身がメディアが期待する役割に苦悩を抱え込んでしまうという現実をも、研究者は問題化していかなければならないということ。そして最後に、メディアスポーツの象徴力は匿名性の集団に対してのみその力を発揮し、かつその象徴力が課す役割に対してT氏が苦悩を抱え込んでしまったのは、メディアスポーツの担い手に求められる人物像/地域像と、地域生活の担い手に求められるものとは、齟齬をきたしつつ癒合しているということである。

加えて、そうした地域の生活に配慮しつつ、「もの静か」な暮らしぶりに近づこうとするT氏の姿は、他方のサポーターとしての「過激な」振る舞いとは対照的であった。サポーターの代表としてのT氏は、地域の生活者でもある。両者が繋がりがないままに癒合している彼の身体性。それは、「地域」の歴史的な暮らしぶりが、かろうじてつなぎとめているのかもしれない。第三に、T氏はスタジアムに足を踏み入れると過激になり、ゴール裏を纏め上げることが求められる。鹿島に興味を注ぐマスコミや研究者に対しても、「地元サポーターの代表」としての役割が期待される。ところが共に地域生活を営んでいく人物としてのT氏に求められているのは、「つつがなく暮らしていく」ために地域に貢献することだった。だからこそスタジアムでは「ガラ悪く」しているのだが、地域生活者としての彼は、自身のこれまでの活動に苦悩し、「地域」に対して控え目に振る舞うのである。それだけ彼にとって「地域」の共同生活とは揺るぎのないものなのだ。鹿島においては地域生活とは無関係なままにサッカーが展開してきた。しかしそこで生活するT氏は「地域」とかかわらざるを得ない。スポーツ社会学の問いは、こうした生活の事実から出発することが求められている。
３つ子の魂百まで？低年齢児に対する食育の意義を口腔内細菌叢から検証する

わが国では現在、食育が注目され、乳幼児のみならず母親の妊娠中から、小児への食育に関する意識を高めることが推奨されている。口腔内には600から800種の細菌が存在するとされるが、それらで構成される口腔内細菌叢は健康な状態の維持と密接に関わっており、細菌叢が撹乱されることは齲蝕や歯周病をはじめとする疾患発生に強く影響すると考えられるため、これまで疾患の有無によって細菌叢の差異を解析する研究が多く行われてきた。しかし、口腔内細菌叢の形成過程ともいえる3歳以下の小児を対象に、細菌叢の形成の推移を経時的に解析した研究は行われておらず、この時期の食習慣や生活習慣状況が、細菌叢の形成にどの程度影響を与えるのかについても明らかではない。本研究では、出生直後から継続して口腔内試料を採取し、細菌叢解析を行って口腔内細菌叢の形成に影響を与える食習慣などの因子の解析を行っている。これまでに約10数名の唾液・舌スワブ標本の採取を出生時から行なっており、生活習慣・食習慣の記述調査も並行している。これまでに、口腔内に存在する細菌種数は出生児には少ないが、その後徐々に増加していくこと、属レベルにおいては早期に両親の細菌叢に類似していくことを明らかとした。生涯にわたって口腔疾患の発生リスクの低い状態を維持するためには、小児期に適切な食習慣や生活習慣を通じ、正しい口腔内細菌叢を構築するための環境作りが重要であると考える。政府は現在第3次食育推進基本計画を打ち出し、その重点課題に若い世代に対する食育推進、妊産婦や乳幼児に関する栄養指導をあげている。本研究の目的は、近年注目を増している食育を低年齢から推進することの意義について、微生物学の観点から最新の技術を用いて解析し、新規かつ客観的な「エビデンス」を見出すものである。本研究では、口腔内細菌叢の形成過程にある0から1歳児を対象に、口腔内試料を継続的に採取して口腔内細菌叢に関するデータを取得する。また、食習慣や生活習慣によってどのように影響を受けるのかを明らかにする予定である。平成30年度中に予定していた主な内容は、1被験者の選定、試料の採取、2細菌由来ゲノムおよびRNAの抽出、3次世代シーケンサーを用いた口腔内細菌叢解析があげられる。1については、代表者の所属する小児歯科診療室で、来院した母親の出産予定の新生児およびすでに来院している0から1歳児、合計20名程度を対象とする予定であったが、これまでに10数名に対して同意を得て試料採取を開始している。引き続き平成31年度も新たな被験者の選定を行う予定である。被験者の現在歯、口腔内清掃状態や齲蝕・歯肉の状態を記録し、被験者の生活習慣や食習慣についての記述調査を行なっている。のちに、食習慣、生活習慣、齲蝕リスク、性別、年齢などの複数の切り口から2から3群に分類し、のちに群間での比較を行う予定である。2については、得られた試料から細菌由来のTotal nucleic acidを抽出し、DNase処理およびRNase処理を行ったものを解析に供することにしている。現在行なっているのは主に細菌叢解析のみであるが、今後RNA発現解析も行なっていきたい。3については、前項で得られたゲノムDNAをテンプレートとして、細菌の16S rRNA遺伝子の一部配列の増幅を行い、次世代シークエンサーMiSeqによって遺伝子シークエンスを行っている。得られた配列はウェブ上のデータベースSilva, Human oral microbiome databaseと照合して細菌種を推定している。得られた試料について、順次解析を進めている。今後は、まず1引き続き試料の採取、Total nucleic acidの抽出、口腔内細菌叢解析を予定している。本研究では、同一小児の口腔内細菌叢の形成過程を観察するため、研究機関の大半を通じて同様の操作が必要である。試料の採取は少なくとも乳歯列の完成する3歳頃までは行う計画である。そのため本研究の研究期間は4年を予定している。また、小児と成人の口腔内細菌叢との比較を行うため、対象小児の両親および対象小児との関連がない健康な成人から試料を採取する予定である。各試料に関するデータが集積してくると、次に2分類した群間の細菌叢パターンの比較、特異的に存在する菌種のピックアップを行う。これは、同一被験者の各試料間、または記述調査の結果で被験者を分類し、その各群間における比較を行い、各群に共通で多く含まれる菌種、一方の群に高頻度に認められる菌種を抽出しようとするものである。またPCoA解析に基づいて細菌叢のパターンを分析し、系統樹の作成、ドットプロット解析を行う。成人との比較を行い、小児の細菌叢がどのように成人に近づくか、生活習慣や食習慣がどのように影響するかについて検討を加えることとしている。最後に、一部の試料については3微生物トランスクリプトーム(RNA発現)解析を行いたいと考えている。これは、現在も行なっているtotal nucleic acidを抽出したのちにtotal RNAを得て、rRNAの除去処理後、逆転写反応によってdsDNAを生成しておく。これを同様に次世代シークエンサーによって遺伝子シーケンスすることによって、採取時に試料中の細菌が発現していたmRNAの全体像を把握したい。細菌叢全体としての機能解析を行う予定である。

口腔内には600から800種の細菌が存在するとされるが、それらで構成される口腔内細菌叢は健康な状態の維持と密接に関わっており、細菌叢が撹乱されることは齲蝕や歯周病をはじめとする疾患発生に強く影響すると考えられるため、これまで疾患の有無によって細菌叢の差異を解析する研究が多く行われてきた。しかし、口腔内細菌叢の形成過程ともいえる3歳以下の小児を対象に、細菌叢の形成の推移を経時的に解析した研究は行われておらず、この時期の食習慣や生活習慣状況が、細菌叢の形成にどの程度影響を与えるのかについても明らかではない。本研究では、出生直後から継続して口腔内試料を採取し、細菌叢解析を行って口腔内細菌叢の形成に影響を与える食習慣などの因子の解析を行っている。これまでに約10数名の唾液・舌スワブ標本の採取を出生時から行なっており、生活習慣・食習慣の記述調査も並行している。これまでに、口腔内に存在する細菌種数は出生児には少ないが、その後徐々に増加していくこと、属レベルにおいては早期に両親の細菌叢に類似していくことを明らかとした。生涯にわたって口腔疾患の発生リスクの低い状態を維持するためには、小児期に適切な食習慣や生活習慣を通じ、正しい口腔内細菌叢を構築するための環境作りが重要であると考える。政府は現在第3次食育推進基本計画を打ち出し、その重点課題に若い世代に対する食育推進、妊産婦や乳幼児に関する栄養指導をあげている。本研究の目的は、近年注目を増している食育を低年齢から推進することの意義について、微生物学の観点から最新の技術を用いて解析し、新規かつ客観的な「エビデンス」を見出すものである。本研究では、口腔内細菌叢の形成過程にある0から1歳児を対象に、口腔内試料を継続的に採取して口腔内細菌叢に関するデータを取得する。また、食習慣や生活習慣によってどのように影響を受けるのかを明らかにする予定である。平成30年度中に予定していた主な内容は、1被験者の選定、試料の採取、2細菌由来ゲノムおよびRNAの抽出、3次世代シーケンサーを用いた口腔内細菌叢解析があげられる。1については、代表者の所属する小児歯科診療室で、来院した母親の出産予定の新生児およびすでに来院している0から1歳児、合計20名程度を対象とする予定であったが、これまでに10数名に対して同意を得て試料採取を開始している。引き続き平成31年度も新たな被験者の選定を行う予定である。被験者の現在歯、口腔内清掃状態や齲蝕・歯肉の状態を記録し、被験者の生活習慣や食習慣についての記述調査を行なっている。のちに、食習慣、生活習慣、齲蝕リスク、性別、年齢などの複数の切り口から2から3群に分類し、のちに群間での比較を行う予定である。2については、得られた試料から細菌由来のTotal nucleic acidを抽出し、DNase処理およびRNase処理を行ったものを解析に供することにしている。現在行なっているのは主に細菌叢解析のみであるが、今後RNA発現解析も行なっていきたい。3については、前項で得られたゲノムDNAをテンプレートとして、細菌の16S rRNA遺伝子の一部配列の増幅を行い、次世代シークエンサーMiSeqによって遺伝子シークエンスを行っている。得られた配列はウェブ上のデータベースSilva, Human oral microbiome databaseと照合して細菌種を推定している。