hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
LB膜による励起子型光エネルギー変換システムの構築

本研究の目的は、二分子膜やLB膜のように分子が二次元に規則配列した分子集合体を利用して、励起子型光エネルギー捕集システムとそれに続く電荷分離機構を構築することにある。1.すでに本研究者は、スチルベンやカルバゾールなどの発色団を有する両親媒性化合物から形成される二分子膜において、励起子形成を示唆する吸収スペクトルのシフトと効率良いエネルギー移動を見いだした。そこで、ビフェニル発色団をアンテナ部位とし、反応中心モデルとして酸化還元特性にすぐれたビオロゲンを親水基に持つ両親媒性化合物を系統的に合成した。2.ビオロゲン化合物の二分子膜形成挙動を検討する過程で、可視部にエタノール溶液では見られない新たな吸収が出現することを見いだした。これは、二分子膜を形成することによりビオロゲン親水基とビフェニル基との間で電荷移動錯体が形成されたためである。また、電荷移動相互作用には二分子膜中での分子配向が大きく効いていることがわかった。3.フラッシュフォトリシスにより電荷移動帯を励起したところ、数秒に及ぶ長寿命のビオロゲンラジカルの生成が見られた。さらに、犠牲還元剤存在下で可視光照射したところ安定なビオロゲンラジカルを作り出すことができ、酸化還元酵素であるジアフォラーゼへの光電子移動と補酵素NADの還元が起こった。
女性の生涯学習に関する日韓比較研究

本研究は、男女共同参画社会の形成に向けた生涯学習の振興並びに女性のエンパワーメントの推進に資するため、日韓両国の女性の生涯学習の実態と学習要求を解明し、生涯学習の活性化方策を提示することを研究目的として実施した。この目的に沿って、両国共通の質問紙を用い、生涯学習関連機関および学習者を対象に調査を行った(日本145機関、940学習者/韓国200機関、1620学習者)。また、生涯学習と女性のエンパワーメントとの関連性について考察を深めるために、ヒアリング調査も併せて行った(平成13年度)。その結果を整理・分析し日本研究メンバーと韓国研究メンバーで共同研究会議を4回行って討議し(平成14年度・15年度)、各国で報告書を作成した(韓国:平成14年度、日本:平成15年度)。日本で刊行した報告書では、データ分析の背景となる制度的・政策的側面について、日韓両国を比較した。また、質問紙調査とヒアリング調査を分析し、「日本型中高年女性モデル」と「韓国型子育て期女性学習者モデル」という2つの学習者モデルを抽出し、日韓女性の学習行動の特徴を明確にした。さらに、エンパワーメントを「内面的な変化」と「社会的な変化」に分けて考え、両国にとって「社会的な変化」につながる生涯学習のあり方が課題であることを確認し、女性のエンパワーメントを促進するための学習プログラムを提案した。本研究は、韓国では平成14年度に、日本では平成15年度にシンポジウムを実施して研究成果を公開し、研究者、行政関係者、学生、一般参加者などと議論を行うことができた。1.日本側:韓国と共通の質問紙を用いて、首都圏における女性関連施設・生涯学習関連施設の事業担当者および学習者に対してアンケート調査を実施した。機関用質問紙は500通配布、145通回収、学習者用質問紙は5000通配布、894通回収。単純集計、属性とのクロス集計を行った。その結果は中間報告として、9月に韓国女性開発院が開催した国際セミナーにおいて報告した。また、アンケートに回答した施設の中から12施設を選び、事業担当者・女性学習者・女性の小グループに対してヒヤリング鯛査を行った。2.韓国側:昨年度行ったアンケート調査と今年度行ったヒヤリング調査の結果を総合して分析し、国際セミナーで報告を行った。3.共同研究会議(1)日本における開催:韓国のアンケート結果の中間報告、今後の共同研究の進め方について協議。(2)韓国における開催:データの共有方法、報告書作成に関して協議。4.訪問調査(日本側研究者)(1)韓国女性部を訪問し、女性政策の概要についてヒヤリング。(2)韓国の女性関連施設・生涯学習関連施設を訪問し、学習者の様子を参与観察するとともに、担当者に事業の概要や女性のエンパワーメントについてヒヤリング。以上のような調査を行うことによって、日韓女性の生涯学習の実態について、首都圏の主婦層の学習活動を中心に明らかにすることができた。また、学習が女性達のエンパワーメントと関連していることが確認できた。次年度はさらに、日韓の共通部分と相違部分がどのような社会状況・政策と関連しているのかを解明すべく、調査データの分析を進める予定である。1.日本側:調査結果の分析-日本で行ったアンケート調査とヒヤリング調査結果を整理し、生涯学習関連機関の実態及び生涯学習関連機関で学ぶ女性の実態を明らかにした。日本の調査結果を韓国の結果と比較分析することにより、日韓の調査対象機関及び調査対象者に共通点する部分と相違する部分を明確化した。2.韓国側:調査結果をまとめ、報告書『21世紀における文化活動活性化のための平生教育の役割』として刊行した。3.共同研究会議(1)韓国における開催:平成14年9月開催。韓国で刊行した報告書の内容にもとづいて、両国の調査結果の共通点と相違点について協議。(2)日本における開催:平成14年11月開催。

生涯学習/平生教育・平生学習、エンパワーメント/自己開発、生きがい/生(サム)の質の向上等のキー概念について及び両国の生涯学習政策の変遷について議論。平成15年度日本開催予定のシンポジウムのテーマ、役割分担について協議。4.訪問調査(日本側研究者)(1)韓国女性部主催の「2002新職業フェア」視察。(2)韓国の女性関連施設・生涯学習関連施設を訪問し、事業担当者及び学習者にヒヤリング。調査結果を整理・分析・比較することによって、日韓の生涯学習関連機関及び女性学習者に共通する特徴と異なる点を明確にすることができた。また、両国の政策と学習活動の実態や学習者のニーズとの関連を明らかにすることができた。次年度はこの結果を報告書としてまとめ刊行するとともに、日本においてシンポジウムを開催することによって成果を公開する予定である。本研究は、男女共同参画社会の形成に向けた生涯学習の振興並びに女性のエンパワーメントの推進に資するため、日韓両国の女性の生涯学習活動の実態と学習要求を解明し、生涯学習の活性化方策を提示することを研究目的としていた。この目的に沿って、日本および韓国で、生涯学習関連機関とその学習者を対象としたアンケート調査及びヒアリング調査を実施し(平成13年度)、その結果を整理・分析し(平成14・15年度)、報告書としてまとめると共にシンポジウムを行い研究成果を一般に公開した(平成15年度)。1.報告書『女性の生涯学習に関する日韓比較研究』の作成日韓両国における女性の生涯学習に関する制度的・政策的側面を概観し、その現状を比較した。また、日本および韓国で実施したアンケート調査とヒアリング調査結果の比較分析にもとづいて、「日本型中高年女性学習者モデル」及び「韓国型子育て期女性学習者モデル」を抽出し、エンパワーメントの観点から考察を行った。さらに、生涯学習関連機関が女性のエンパワーメントを支援する際の課題について、日韓のそれぞれについて明確化した。その課題にそって、女性のエンパワーメントを促進するための学習プログラムについて提案した。2.シンポジウムの開催研究成果を一般に公開するために、また日韓の学術交流を深めるためにシンポジウムを実施した。テーマ:日韓女性の生涯学習/平生学習-自己実現と社会参画のために(日韓同時通訳つき)日時:平成15年6月27日(金)13:30-16:00場所:国立オリンピック記念青少年総合センター国際会議室構成:基調講演及びパネルディスカッション出演者:日本側-原ひろ子(座長)、伊藤眞知子、高橋由紀、渡邊洋子韓国側-キム・ジェイン、クァク・サングン、ヤン・エギョン、チョン・セフア(コメンテーター)
微弱蛍光の可視化と数値情報の提示によって脳腫瘍切除手術を支援するシステムの構築

平成30年度では、平成29年度で終了できなかった(1)蓄積したデータと基礎的検討を元にした機械学習によるカテゴリ判別と(2)脳腫瘍組織からの蛍光の情報を術者に提示するシステムの改良を行った。成果は以下の通りである。1.「脳腫瘍組織からの蛍光の情報を術者に提示するシステムの改良」では、関連する特許を出願(平成30年5月)した。蛍光を画像化するだけでなく、その周囲(蛍光しない部位)の画像を鮮明に表示する事に特徴がある。これにより、術野に対する蛍光部位の相対的な位置が容易に把握できるようになるとともに、手術器具も容易に識別できることから、蛍光部位を確認しながら手技を進めることが可能となる。また、術者がより容易に認知できるようにユーザーインターフェースの改良を行った。一方、計測及び記録機器としては小型化や操作に簡略化に課題が残っており、令和元年度に研究期間を延長することで、課題の解決を図ることとした。2.平成30年度では光線力学診断用剤(アミノレブリン酸塩酸塩)を投与して行った手術のうち、16例で手術中の動画が記録できた。3.平成30年度では、これまでに得られた「機械学習のための指標の一つである分光器の出力と、画像ピクセル値とが高い相関にあることを確認することができた。」という成果や、分光器の出力が小さく、画像ピクセル値が大きい場合の原因に着目した解析を試みた。しかし、平成30年度内では結果をまとめるに至らなかったため、令和元年度に研究期間を延長することとした。平成30年度で予定していた(1)機械学習によるカテゴリ判別と(2)システム構築のうち、以前から遅れがあった(1)については終了しなかった。手術記録を容易に進めるため、研究進行がユーザーインターファースの作成や改良に偏ってしまい、回復させることができなかった。また、代表者の職場研究環境が変化し、回復させるだけの時間が確保できなかった。これまでは、手術記録を容易に進めるため、研究進行がユーザーインターファースの作成や改良に偏っていた。令和元年度に研究期間を延長することで、これまでに積み残した課題を解決する予定である。平成27年度では、(1)既存装置の改良、(2)データの蓄積、(3)次年度以降の機械学習に向けた画像処理を計画した。1.既存装置の改良について:本研究では脳組織からの蛍光を画像(動画)として記録し、RGB成分に分解されたピクセル値としてその場所の蛍光強度を得る。ただし、ピクセル値は、脳から励起光源やカメラまでの距離によっても大きく変化する。研究データとしては一定の距離で記録することが望ましいが、手術の進行の中では常に同じ距離を保つことは困難である。そこで、脳からカメラレンズまでの距離を記録することで、距離の補正あるいは距離に依存しない指標の作成を行った。また、ピクセル値はズームレンズの倍率にも依存するため、その倍率も記録することで、分光器の出力における距離と倍率特性を調べた。これによりピクセル値を補正することで、距離やズーム倍率の影響を低減した画像の作成が可能となる。2.データの蓄積:旭川医科大学脳神経外科において、光線力学診断用剤(アミノレブリン酸塩酸塩)を投与して行った手術のうち、17例で手術中の動画が記録できた。これらには、腫瘍の種類や腫瘍部位などによって蛍光の有無や強度による違いが見られるが、(1)の補正によって部位(深さ、距離)によるばらつきは補正できると考える。3.次年度以降の機械学習に向けた画像処理: RGB成分に分解されたピクセル値から蛍光領域の抽出を行った。これにより得られた抽出領域の応用について特許化を検討中である。平成27年度で予定していた、(1)既存装置の改良、(2)データの蓄積、(3)次年度以降の機械学習に向けた画像処理については、それぞれ成果が得られており、おおむね順調に進んでいる。ただし、(1)と(3)の機能を組み込んだシステムの構築(主にソフトウェア)が遅れており、平成28年度では本格的な研究の立ち上げが遅れる可能性がある。平成28年度では、(1)平成27年度で終了しなかったシステムの構築を行った上で、(2)蓄積したデータと基礎的検討を元に機械学習によるカテゴリ判別を行う予定であった。しかし、データ記録に生じる術中負担を軽減するために(2)の遂行中に得られた結果をシステムに反映させることとした。そのため、(2)は一時保留とし、(3)蛍光情報の提示方法に関する検討とシステムの組み込みを行った。1.システム構築で残っていたソフトウェアの組み込みを行った。これにより、脳からカメラまでの距離やズームレンズの倍率による補正がオンラインで可能となった。ただし、同時に記録している分光器の出力については、分光器プログラムの権利者の都合でオフラインでの処理である。2.機械学習のための指標の一つである分光器の出力と、画像ピクセル値とが高い相関にあることを確認することができた。この内容については学会で発表を行った。また、動画像に対するフィルタリング処理やセグメンテーション処理により、低レベルでの蛍光部分の抽出を行った。さらに機械学習と組み合わせることで、術中で有益で、かつ、オンラインで提示可能な情報の取得を目指す。3.「2.」で述べた抽出方法の一部はオンラインで利用可能である。データ記録に生じる術中負担を軽減するために、その情報の提示機能をシステムに付加した。これは、平成29年度で行う予定であった研究の一部の先取りである。

これにより、従来はSN比の改善とR成分の強調によって行っていただけの処理にフィルタリングやセグメンテーション処理が加わり、術者にとって分かりやすくなった。平成28年度で予定していた、(1)システム構築と(2)機械学習によるカテゴリ判別のうち、(2)については終了しなかった。一方、平成29年度に予定していた蛍光情報の提示方法に関する検討とシステムへの組み込みの一部を実施した。(2)が終了しなかったのは、平成29年度に予定していた研究の一部を前倒ししたためである。これにより、術中の作業負担は軽減している。平成29年度では、平成28年度で終了できなかった(1)蓄積したデータと基礎的検討を元にした機械学習によるカテゴリ判別と、(2)脳腫瘍組織からの蛍光の情報を術者に提示する方法の検討とシステムへの組み込みを行う予定であった。しかし、(1)を進めることができなかった。その原因は、平成28年度でシステムに組み込んだ機能のうち、先述した(1)遂行中に得られた結果を用いて、データ記録などで生じる手術者負担を軽減する機能の評価が下がった(想定通りには働かなかった)ことにある。この対策を優先したため、(1)を進めることができなかった。平成29年度の成果は以下の通りである。1.平成28年度でシステムに組み込んだ機能の不全の原因が、蛍光しない部位の画質が低下し術野における蛍光部位の位置が分かりづらくなったことにあることを特定し、対策を行った。平成30年5月に対策技術に関連した特許を出願できることとなった。2.平成28年度では光線力学診断用剤(アミノレブリン酸塩酸塩)を投与して行った手術のうち、25例で手術中の動画が記録できた。3.平成28年度では、「機械学習のための指標の一つである分光器の出力と、画像ピクセル値とが高い相関にあることを確認することができた。」という成果が得られたが、その一方で少数ではあるが、分光器の出力が小さく、画像ピクセル値が大きい場合がある。その原因として、これまで注目していなかった緑色の成分が関与している可能性を見いだした。機械学習に取り込むことで、精度の向上が期待できる。平成30年度では、平成29年度で終了できなかった(1)蓄積したデータと基礎的検討を元にした機械学習によるカテゴリ判別と(2)脳腫瘍組織からの蛍光の情報を術者に提示するシステムの改良を行った。成果は以下の通りである。1.「脳腫瘍組織からの蛍光の情報を術者に提示するシステムの改良」では、関連する特許を出願(平成30年5月)した。蛍光を画像化するだけでなく、その周囲(蛍光しない部位)の画像を鮮明に表示する事に特徴がある。
分子ひずみの付与と解消を機軸とする新規分子変換法の開発と生理活性物質創製

小員環が有する分子ひずみを精密に理解して利用することにより、革新的な合成反応開発と機能性物質創製を実践することを目標とする。これまでの研究で集積した合成化学および生理活性物質創製の知見に立脚して、以下の成果を得た。(1)塩基触媒による形式的[2+2]環化付加による多環シクロブタン合成法の開発、(2)シクロブテンの開環的4π電子環状反応を利用した中員環合成と不斉記憶への応用、(3)シクロブタン形成を鍵とした天然物合成、(4)小員環の独特な性質を利用した機能性分子開発。これらの成果により、分子ひずみの付与と解消が多様な分子の合成や設計に極めて有効であることが明らかになった。1.形式的[2+2]付加環化反応による多環性シクロブタンの合成法の確立:2-アシル-2'-ビニル-1,1'-ジアリールから芳香族縮環四員環を簡便に与える反応を確立し、さらなる変換で電子材料として注目される多環芳香族炭化水素に変換できることを明らかにした。本反応の反応機構を立体科学の観点から詳細に精査した結果、電子感情反応ではなく連続的なイオン反応であることを明確にした。2.シクロブテン環の選択的C-C結合活性化法の開発:多置換シクロブテノールの「未開発の」位置選択的切断を遷移金属触媒の酸化的付加によるC-C活性化を軸に検討した。開環的な4π電子環状反応と遷移金属触媒反応を巧妙に組み合わせることで多置換中員環炭化水素が高収率で得られることが明らかになった。3.ビタミンD3 (VD3)誘導体の合成とin silico分子設計と構造活性相関:連携研究者が開発したケミカルゲノミクスに基づくマシンラーニング型ソフトウェアを用い、in silicoでD環側鎖に焦点をあてた分子設計を行う。活性候補化合物を予測し、VD3誘導体の合成を行った。1.シクロブタン環を含む生物活性天然物の合成:抗腫瘍活性を示すセスキテルペン・パエスレリンAの合成を検討した。26年度までに確立した独自の3成分連続反応を利用した三環性骨格の構築を基盤として、カルベンによるCーH挿入反応によるC1導入法を確立しパエスレリンAの全合成を達成した。これにより、10年以上不明であったパエスレリンAの真の構造を訂正した。2.2-アシル-2-ビニルビアリールを原料とするシクロブタン形成反応の反応機構解析:原料と生成物の立体化学の収支を実験科学的に検証し、連続的求核付加で反応が進行していることを明らかにした。また、本反応を高温で行うと異なる位置で逆[2+2]環化付加が起こることを見出し、間接的なメタセシスができることを明らかにした。3.四員環炭化水素のC-C切断を基軸とする反応開発と応用:シクロブテンの熱的4π電子環状反応が同旋的に進行するが、縮環シクロブテンの場合はtrans二重結合を含むため中員環生成物が得られない。しかし、その中員環にHeck反応やDiels-Alder反応などを連続的に進行させるという工夫を施し、一般には合成しにくい8員環および9員環の合成反応を見出した。その過程で、中員環中間体の面性不斉を利用し不斉記憶型反応ができることを明らかにした。一方で縮環シクロブタンの酸性条件でのシクロプロパンへの転位反応を鍵とし、フェナンスロインドリジジンアルカロイド・チロホリンなどの不斉全合成を達成した。4.pH応答性機能性分子の創製:H25年度までに明らかにしたシクロブタンからの多環芳香族炭化水素の合成を展開し、酸性条件に付すと強い蛍光を示す物質の合成に成功した。今後、さらなる精緻な分子設計をして精密機能性分子の創製に向かう予定である。1.アレロパシー活性を示すメレオリドの合成研究を実施した。ケテンシリルアセタールとプロピオレートの触媒的[2+2]環化付加反応を開発し、それを基盤に天然物の基本となる三環性骨格の構築を検討している。A環とC環の立体制御構築まで完了した。2.2-アシル-2'-アルケニルビアリールを基質として、塩基触媒による[2+2]環化付加を実施しヘリセンならびに多環芳香族炭化水素の新規合成法を明確にした。ヘリセン合成では、減量の軸性不斉を生成物のらせん不斉に転写することに成功した。3.シクロブテンの4π電子環状反応を利用して、中員環炭化水素の合成法を明確にした。特にtrans-シクロアルケンの合成を検討し、収率に改善の余地を残すもののtrans-シクロノネンを単離することに成功した。4.pH応答性を示す蛍光化合物の合成を実施した。予期したほどの蛍光変化は見られなかったものの、蛍光プローブ開発の基盤を確立することができた。(1)塩基触媒による形式的[2+2]環化付加による多環シクロブタン合成法の開発、(2)シクロブテンの開環的4π電子

環状反応を利用した中員環合成と不斉記憶への応用、(3)シクロブタン形成を鍵とした天然物合成、(4)小員環の独特な性質を利用した機能性分子開発。これらの成果により、分子ひずみの付与と解消が多様な分子の合成や設計に極めて有効であることが明らかになった。生物活性天然物の合成研究では、H27年度時点での完成を見込んでいたがすでに数種類の化合物の合成を終了させ、H27年度はさらに数種の化合物を新たな合成標的に定めることとなった。また、他研究者の研究であるがパエスレリンA類似の化合物が興味深い生物活性を示すことを2014年に報告した。彼らとの共同研究を想定し、化学生物学的な研究に発展することを目指すこととなった。また、CーC結合切断に関する研究において、当初あまり期待していなかったシクロブテンの電子環状反応で想定以上の興味深い結果に遭遇した。本成果は、一般的に合成が困難な中員環化合物の新合成法に利用できるだけでなく、分子不斉の新たな側面を明らかにする可能性が期待できる。27年度は中員環の不斉合成に挑戦することとした。27年度が最終年度であるため、記入しない。有機合成、構造化学1.小員環を含む生物活性天然物の合成:パエスレリンAより酸化度の高いメレオリドおよびその類縁体は、レタスの成長促進および抑制に濃度依存で効果があることが静岡大の河岸らの研究で明らかになった。柔軟な合成法を確立し、メレオリドの全合成および類縁体の合成を目指す。また、抗腫瘍活性を示すジテルペン・プロビデンシンの不斉合成も検討を行う。これまでは四員環化合物を主題としてきたが、シクロプロパン環を含む新規な天然物の合成も検討する。2.ヘリセンを含む機能性材料の合成:2-アシル-2-ビニルビアリールの形式的[2+2]環化付加反応を基盤に、ヘリセン類の合成を実施する。我々の開発した反応では任意の芳香環上に任意の置換基を導入することが可能であり、新規構造をもつヘリセン型多環芳香族炭化水素を合成できるはずである。とくに分子不斉を利用した新有機材料の創製を指向し、分子設計を行う。3.四員環炭化水素のC-C切断を基軸とする反応開発と応用:縮環シクロブテンの熱的4π電子環状反応を含む連続反応の理解を進め、新たな反応と組合わせることで様々な分子の合成を検討する。また、不斉記憶型反応を利用し、中員環の不斉合成に挑戦するとともに、生理活性物質の合成も検討する4.pH応答性機能性分子の創製:H26年度までの研究を継続し、機能性蛍光物質の合成を検討する。これまでは酸刺激によって応答する分子であったが、それにかわる応答性の検討も実施する。1.研究計画当初は反応機構を連続的電子環状反応と仮定していたが、不活性オレフィンへのエノラートの求核付加という興味深い反応を含むことが明らかとなり、今後に展開できる反応が広がった。2.一般的に合成しにくいとされる中員環化合物を高収率で得られる方法を開発したことは重要である。これを鍵反応とする生理活性天然物等の合成を企画できるようになり、当初の予想以上の展開を見せている。3.マシンラーニング法によるin silico設計は、当初の予想と反し困難であった。それは合成品の活性が潜在的に高いことが問題であることらしい。in silicoデザインを棚上げし、合成化合物をドッキングスタディで活性予測することとした。現在、活性評価にむけた準備を進めている。
病的賭博の神経学的および遺伝学的基盤の研究

我々は、29人の病的賭博患者、および年齢・性別を一致させた34人の健常対照者において、Taq1A多型の遺伝子解析、3T-MRIにて拡散強調画像の撮像を行った。その上で、病的賭博群と健常群において遺伝子多型と白質統合性との関連を全脳で検討した。健常群と病的賭博群の比較では有意差を認めず、疾患の有無と遺伝子多型の交互作用も認めなかったが、Taq1A多型のリスクアレル保有群では非保有群と比較して脳梁、右前放線冠など前頭葉白質に統合性の有意な低下を認めた。昨年度までに当研究室で既に募集していた対象者と、平成25年度に治療施設から募集した対象者を合わせて、被験者数は病的賭博患者40名、健常対照者42名となった。各被験者に対し、病的賭博の重症度を表すSouth Oaks Gambling Scale(SOGS)、賭博への渇望の程度を表すGambling craving scale等の心理学的検査を行った。続いて、大学設置のMRI装置にてT1強調3D画像、拡散テンソル画像、および報酬課題を用いた脳機能画像の撮影を行った。また、病的賭博の遺伝学的要因を検討するにあたり、その神経基盤として報酬に対する感受性の障害が指摘されていることから、報酬系の重要な構成要素であるドーパミンに注目した。ドーパミンの受容体や分解代謝に関与する遺伝子を取り上げ、中でも先行研究などで病的賭博や他の依存症との関連が示唆されている5つの一塩基多型について、滋賀県立成人病センターにて解析を行った。その上で、一塩基多型における特定のアレルの有無が病的賭博に与える影響を検討した。まず、病的賭博の有無と特定のアレルの影響を検討したが、健常対照群と病的賭博群の間に有意な差は見られなかった。また、病的賭博群においてその重症度や渇望の程度と特定のアレルの有無との関連を解析したが、両者の間に相関は見られなかった。続いて、前述のMRI撮影で得られた大脳皮質体積や白質の統合性と特定のアレルの有無との関連を検討し、これについては現在解析を行っている昨年度に引き続き、健常被験者、およびギャンブル障害患者をリクルートした。そのうち、29人のギャンブル障害患者、および年齢・性別を一致させた34人の健常対照者において、ドーパミンに関連する遺伝子多型であるrs1800497(DRD2/ANKK1)、rs4680(COMT)の遺伝子型判定、大学設置の3T-MRIにて拡散強調画像(DTI: diffusion tensor imaging)の撮像を行った。その上で、ギャンブル障害と健常群において遺伝子多型と白質統合性との関連を全脳で検討した。健常群とギャンブル障害群の比較、およびrs4680のリスクアレルの有無の比較では有意差を認めなかったが、rs1800497のリスクアレル保有群では非保有群と比較して脳梁、右前放線冠など前頭葉白質を中心に白質統合性の有意な低下を認めた。一方、診断と遺伝子多型の交互作用は認めなかった。また、ギャンブル障害群において、rs1800497のリスクアレル保有群と非保有群とを比較したところ、上記とほぼ同様の部位において白質統合性の低下を認めた。健常群において、rs1800497のリスクアレル保有群と非保有群の間に白質統合性の有意差がなかったことと併せて考えると、rs1800497のリスクアレルがギャンブル障害において相乗的に作用する可能性や、リスクアレルの有無がギャンブル障害の類型分類に生物学的基盤を提供する可能性も考えられ、引き続き詳細に検討したい。現在は健常群、ギャンブル障害群において、遺伝子情報の収集や脳構造画像の撮像に加えて、新たに安静時機能的MRI画像、強化学習課題を用いた機能的MRI画像の撮像を行い、データ収集を行っている。29人の男性の病的賭博患者と、34人の年齢、性別、利き手をマッチさせた健常対照群が本研究に参加した。病的賭博患者はセレニティーパークジャパンにて治療中の患者をリクルートした。健常対照群は学生や、リクルート会社を通じてリクルートした。病的賭博の診断は精神科医によりSCIDを用いた構造化面接でDSM-IV-TRの基準を満たすものとした。また健常対照群においてもSCIDを用いた面接を行い、精神疾患の既往のないことを確認した。すべての参加者において、アルコール、薬物等の物質依存、頭部外傷、重篤な身体疾患のあるものは除外した。遺伝子解析はANKK1のrs1800497(Taq1A)について、Taqmanプローブを用いてPCR解析を行った。MRI装置は京都大学医学部附属病院に設置の8チャンネルのヘッドコイルを備えた3T-MRI(Trio, Siemens)を用いた。エコープラナー画像技術を用いて、全脳のDTI画像を撮影した。脳画像解析にはTBSSを用いた。白質統合性の指標としてFA値を算出し、解析に用いた。健常群、病的賭博群においてTaq1A多型の解析を行った。続いて、全脳において白質統合性について、(1)グループ比較(健常群、病的賭博群)、(2)グループ比較(マイナーアレル保有者、非保有者)、(3)交互作用(疾患、遺伝子多型)を検討した。その結果、(1)健常群、病的賭博群の比較において、白質統合性に有意な差は認めなかった。

(2)Taq1A多型において、マイナーアレル保有者は非保有者と比較して、脳梁前部、放線冠等で白質統合性の有意な低下を認めた。(3)疾患とTaq1A多型との交互作用は認めなかった。我々は、29人の病的賭博患者、および年齢・性別を一致させた34人の健常対照者において、Taq1A多型の遺伝子解析、3T-MRIにて拡散強調画像の撮像を行った。その上で、病的賭博群と健常群において遺伝子多型と白質統合性との関連を全脳で検討した。健常群と病的賭博群の比較では有意差を認めず、疾患の有無と遺伝子多型の交互作用も認めなかったが、Taq1A多型のリスクアレル保有群では非保有群と比較して脳梁、右前放線冠など前頭葉白質に統合性の有意な低下を認めた。医療機関に繋がることが少なくリクルートの難しい病的賭博患者群、及び健常対象群の画像・遺伝子・心理検査データを順調に収集出来ている。また解析も随時行っており、予備的な結果も報告出来ている。精神医学引き続きデータを収集し、ギャンブル障害とかかわりの深い心理指標である新奇性探求や衝動制御不全に関連するDRD4や5HTTLPRといった他の遺伝子に着目し、ギャンブル障害の臨床的特徴、脳構造との関連を調べる。また、これまでに解析を行った遺伝子多型に関して、安静時機能的MRI画像、課題を用いた機能的MRI画像との関連を明らかにする。また予備的な解析も行っている。これまでに構築してきたデータベースを利用していること、昨年度途中より故障していたMRI装置の復旧が遅れたことにより新たな被験者リクルートが伸び悩んだため繰越金が生じた。さらなるデータを収集し、現在解析中のドーパミン遺伝子に加えて、その他の遺伝子と脳構造、臨床的特徴との関連について明らかにしていく。引き続き実験を進めて行くにあたり被験者のリクルートや遺伝子検査キットに費用がかかり、高度な解析を可能とする解析用コンピュータ及び周辺機器が必要となるため購入する。また、MRI装置の保守・維持及び周辺消耗品にかかる費用に充当する。そして国内外の学会にて情報収集を行い、得られた成果を順次発表していく。これまでに構築してきたデータベースを利用していること、年度途中よりMRI装置が故障したことにより新たな被験者リクルートが伸び悩んだため繰越金が生じた。
ポルフィリンを基盤とする光誘起電子移動反応系の構築とダイナミックス

本研究では種々の電子受容性および電子供与性錯体を有する金属ポルフィリン錯体複合系における光誘起電子移動反応を各種分光法を用いて調べ,電荷分離状態の長寿命化と光エネルギーの化学的エネルギーへの変換の可能性について検討を行った。その結果,特に,周辺部に2,2'-ビピリジンを結合した亜鉛(II)ポルフィリン複合系において,銅イオン共存下でポルフィリンからCu(II)-bpy部分への光誘起電子移動が高効率で起こることを見いだした。また,電荷分離状態の寿命と分子構造の相関を明らかにした。申請者はこれまでにレーザー分光などの各種分光法を駆使して、金属ポルフィリン錯体の配位子置換反応や光化学反応、電子移動反応などの研究を行ってきた。そして、分子構造や電子状態の観点から、ポルフィリン錯体の反応性を支配する要因を明らかにしてきた。このような研究と通して、金属ポルフィリン錯体と共存する遷移金属イオンとの相互作用によって、前者の励起状態の性質が大きく影響を受けることを見出した。本研究の目的は、これらの知見を基盤としてさまざまな電子供与性または電子受容性分子を結合させた二成分系の電子移動反応の反応性や蛍光をはじめとする励起状態の特性を明らかにするとともに、光誘起電子移動反応の反応性、および、電荷移動状態の特性を明らかにすることである。用いた化合物は、周辺部に2,2'-ビピリジンを結合した亜鉛(II)ポルフィリン錯体、および、周辺部にフェロセンを結合した亜鉛(II)ポルフィリン錯体である。特に、前者の錯体を銅(II)イオン共存下で光励起することで分子内電子移動反応を起こすことを見出したが、そのポルフィリン錯体複合系の励起状態の性質を蛍光スペクトル、過渡吸収スペクトルを利用して調べ、分子内電子移動反応により生成する長寿命の電荷分離状態の生成を確認した。この分子内電子移動反応の量子収率は0.8程度の大きな値であり、極めて効率的に光誘起電子移動反応が起きることを明らかにした。また、ポルフィリン錯体と2,2'-ビピリジン部分を架橋する原子団の長さを変化させ、電子移動中心の距離と電子移動反応の反応性を調べ、分子構造が電荷分離状態の寿命に大きく影響を及ぼしていることを見出した。申請者はこれまでに金属ポルフィリン錯体の配位子置換反応や光化学反応、電子移動反応などをレーザー分光などの各種分光法を駆使して調べ、その反応性を支配する要因を分子構造や電子状態の観点から明らかにしてきた。その中で、金属ポルフィリン錯体と共存する遷移金属イオンとの相互作用によって、前者の励起状態の性質が大きく影響を受けることを見出した。今年度の目的は、これらの知見を基盤としてさまざまな電子供与性または電子受容性分子を結合させた二成分系を合成して、それらの化合物の酸化還元反応や蛍光特性を明らかにするとともに、レーザー分光を利用して光誘起電子移動反応の反応性、および、電荷移動状態の特性を明らかにすることである。用いた化合物は、周辺部に2,2'-ビピリジンを結合した亜鉛(II)ポルフィリン錯体である。このようなポルフィリン錯体複合系の励起状態の性質を蛍光スペクトル、過渡吸収スペクトルを利用して調べ、ポルフィリン錯体と周辺部のビピリジンユニットとの間の電子的相互作用を明らかにした。また、第一遷移金属イオン共存下でのこれらのポルフィリン錯体複合系の光化学反応を各種分光法を用いて調べた。その光化学的挙動に最も大きな効果を示したのは銅(II)イオンであり、ポルフィリン部分のレーザー励起によりポルフィリンから銅(II)-ビピリジンユニットへの光誘起電子移動が起こることを見出した。この分子内電子移動反応の量子収率や逆電子移動反応による電荷分離状態の消失のダイナミックスを調べ、これらの光化学的性質とポルフィリン錯体複合系の分子構造の関係を明らかにした。このような研究を通して、金属ポルフィリン錯体と共存する遷移金属イオンとの相互作用によって、前者の励起状態の性質が大きく影響を受けることを見いだした。本研究の目的は,これらの知見を基盤として,様々な電子供与性または電子受容性分子を結合させたポルフィリン錯体複合系の励起状態の特性を明らかにするとともに,光誘起電子移動反応の反応性,および,電荷分離状態の特性を明らかにすることである。周辺部に2,2'-ビピリジンを結合した亜鉛(II)ポルフィリン錯体、および、周辺部にフェロセンなどの金属錯体を結合した亜鉛(II)ポルフィリン錯体複合系の励起状態の性質を蛍光スペクトル,過渡吸収スペクトルを利用して調べた。

その中で,2,2'-ビピリジンを結合した亜鉛(II)ポルフィリン錯体において,銅(II)イオン共存下でポルフィリンを光励起することによりきわめて効率的に光誘起電子移動反応が起きることを見いだした。また,ポルフィリンと2,2'-ピピリジン部分を架橋する原子団として飽和炭化水素基およびπ共役系の原子団を取り上げ,電荷分離状態の生成過程および寿命と分子構造の相関について調べた。人工光合成への応用の観点からは長寿命の電荷分離状態の生成が求められるが,そのためのひとつの指針が,架橋原子団として電荷分離中心間の空間的距離が長くなるような原子団を用いることにあることを見いだした。無機化学平成25年度は、平成24年度において達成した光誘起電荷分離状態の生成効率や逆電子移動速度の評価に基づいて、構造活性相関の観点から研究を行った。まず、亜鉛(II)ポルフィリン錯体の周辺部に2,2'-ビピリジンが結合した錯体に関して、架橋部分にメチレン基を挿入することによりポルフィリンと2,2'-ビピリジンの距離を伸ばした分子を合成し、電荷移動中心間の空間的距離と光誘起反応の特性の関連を調べた。その結果、電荷分離状態の生成効率はほとんど影響を受けないこと、および、電荷分離状態の寿命が約14倍に伸びることを見出した。また、これらの逆電子移動反応の反応速度の温度依存性から反応の活性化パラメーターを見積もったところ、電荷移動中心間の空間的距離が伸びるにつれて活性化エンタルピーが増大することを見出した。このことは光誘起電子移動反応により生成する電荷分離状態の長寿命化を達成するための分子設計の指針となり、今後の複合系合成を展開する上で重要な知見となるものである。また、電子受容性および電子供与性ユニットとしてフェロセンやルテニウム(II)錯体、白金(II)錯体などの金属錯体を結合した複合系の合成を行い、その光誘起電子移動反応の可能性について調べた。しかし、現時点では2,2'-ビピリジン結合系ほどの効率的な光誘起電子移動反応は見出せていない。特にフェロセンは電子供与体として働きうると考えられるので、引き続きその複合系の光誘起電子移動反応を調べていく必要がある。平成24年度には、まず亜鉛(II)ポルフィリン錯体の周辺部に2,2'-ビピリジンが結合した錯体を合成し、高速レーザー分光などを駆使して光誘起反応のダイナミックスを調べた結果、銅イオンを共存させた場合にポルフィリンから銅(II)-2,2'-ビピリジンユニットへの効率的な分子内電子移動が起こること、および、生成した分子内電荷分離状態が逆電子移動により基底状態に戻ることを見出した。本反応が光誘起電子移動反応ないしは通常の電子移動反応であることから、電荷分離状態の生成や逆電子移動反応の速度が反応中心の酸化還元特性により支配されていることや空間的距離を反映した分子構造に大きく依存していることが示唆された。このように、当初の目的であるポルフィリン錯体の周辺部に銅(II)-2,2'-ビピリジン錯体を結合した金属ポルフィリン複合系を構築し、その光誘起電子移動反応の観測に成功したことは評価できるものと考えている。フェロセンなどの結合した分子系においては光誘起電子移動反応を観測することができなかったが、成分錯体の電子移動特性からこの原因を考察することができた。平成26年度は、平成25年度までに達成した光誘起電荷分離状態の生成効率や逆電子移動速度の評価に基づいて、引き続き構造活性相関の観点から研究を行う。
クロスモダリティー・マッチングを用いた嗅覚応答過程の評価手法に関する研究

酢酸エチルを用いて、ステップ変動下の嗅覚応答に対して、純音の大きさ及び周波数のマッチング、線分法、ME法、言語評定尺度法の適用を行った結果、モダリティーが変わっても個人の評価特性は維持されるが、音のモダリティーについてはやや高めの評価となることが明らかになった。さらに、嗅覚の回復過程において、言語・線分・音の高さを用いた臭気強度の時間変化の評価を行い、パルス応答理論に基づく嗅覚モデルの回復過程における妥当性について検討を行い、個人差が大きいことを明らかにした。また、完全順応時の体臭とひのき臭を対象とし、ひのき臭における知的生産性(d2テスト)の上昇を確認した。ステップ変動下の嗅覚応答への純音の大きさ・周波数マッチングと線分法、ME法、言語評定尺度法の適用について検討を行った。具体的には以下の通りである。酢酸エチルを対象として、一定濃度のボンベから発生させた臭気を一定量の新鮮空気で希釈し、被験者の鼻に吹き付けて定常暴露させた。対象としたモダリティーは、純音の大きさと周波数、線分の長さ感、数値感(ME法)、言語評定尺度とした。純音の大きさ感では440Hzの純音を用い、長さ感では被験者に臭気強度に応じた線分を引かせることで、評価をさせた。長さ感と言語評定尺度以外では、modulusを決めて提示し、相対的な評価をさせた。実験条件としては、ステップ的な濃度変化とし、3段階の濃度に対して、感覚の程度を測定した。その結果、臭気強度の時間応答には、被験者によって個人的な特性があり、指数的に臭気強度が減衰するタイプ、時間的にある周期で大きな変化をするタイプ、時間的にあまり減衰が見られないタイプのさんタイプがあることがわかった。モダリティーによる差異についてみると、その差は小さいものの、若干の差異があり、音のモダリティーについてはやや高めの臭気強度評価で推移することが明らかになった。一方、数値感、長さ感のモダリティーについては、臭気強度の言語評定尺度との合致度は高く、音のモダリティーよりも優れていることが明らかになった。しかし、規準化の仕方によっては、音のモダリティーの適用性も高くできると考えられるため、今後も、検討を進める必要があると考えられる。当初の予定では、長さ感の測定には、古典的なフィンガースパン法やスライド式のボリュームを用いた電気的な出力方法を考えていたが、結果の記録方法とデータ処理の利便性を考慮して、線分法を用いる実験とした。結果的には、実験は非常に問題なく進めることができ、得られた結果も満足のいくものであった。当初予定をしていなかった、数値感に基づくME法の実験も行うことができ、本研究は順調に進展しているものと考えている。モダリティーの異なる知覚の定量化によって、特定の刺激に対する知覚強度などを表現することによって、信頼性の高い評価傾向を知ることができる。本研究では、人が感じる臭気の強度を、様々なモダリティーで評価し、嗅覚順応過程における臭気強度の変化データの信頼性を高めることを目的としている。これまでに、酢酸エチルを対象として、嗅覚順応における個人差が、言語評定尺度、数値感、長さ感、音の大きさ感、音の高さ感など、すべてにおいて同様の傾向を得ることができたことから、言語評定尺度で見られる強度変化の個人差は、信頼性が高いものと判断できた。そこで、これまで設定して来なかった、嗅覚の回復過程に焦点を当てて、言語・線分・音の高さを用いた臭気強度の時間変化の評価を行い、Berglundの実験の再現を行うとともに、以前開発したパルス応答理論に基づく嗅覚モデルの回復過程における妥当性について検討を行った。その結果、回復過程においても、順応過程と同様に、回復しやすい被験者と、順応も回復もしにくい被験者など、個人差が大きく表れた。また、同時に、嗅覚反応モデルと測定値には回復時に乖離が大きく、モデルでは回復に時間がかかるのに対して、実際には、回復速度が早い被験者が多いことが明らかになった。以上のことから、今後は異なるモダリティーの採用は必ずしも必要ではないこと、回復過程の強度変化を正しく予測するモデルに修正を行うことが、順応研究に取って必要であることが明確となったと言える。本研究の開始当初は、音以外の光などのモダリティーを用いる検討も予定していたが、音の高さと線分長が言語評定尺度とよい相関があることが明らかになったことから、計画を変更し、もともと目的としていた嗅覚の順応・回復過程の検討に進んでいる。パルスに対する応答関数を用いる嗅覚モデルについての検討から、同モデルは回復過程の精度に大きな問題があることが明らかにすることができたことは、本研究において非常に大きな成果と言うことができる。以上のことより、当初の研究計画とは異なるものの、最終的な研究の目標には順調に近づいており、あと1年の研究期間において、より大きな進展を行うことができるものと考えている。最終年度となり、今年度については、これまでの研究成果を踏まえて、評価方法としては、線分を利用した臭気強度尺度を利用して、順応過渡過程での臭気強度の変化を定量化した。実験としては、体臭と木材臭(吉野ひのき)を対象として、濃度上昇過程における臭気強度の時間的な変化を測定した。臭気強度の測定と同時に、CO2濃度の時間変化についても計測を行い、CO2濃度を体臭濃度の指標として利用した。

実験としては、無臭室内に在室者としてパネルを在室させ、在室者だけの体臭と、木材臭を発生させた場合の両条件について、濃度の上昇過程における臭気強度の変化を官能試験によって測定した。得られた臭気強度の時間変化とともに、順応後の環境において、d2テストなどの評価方法を用いて、知的生産性の測定を行った。順応過渡過程の臭気濃度の評価データに対して、従来より提案している嗅覚閾値の時間的な変化に基づく嗅覚モデルを適応し、モデルに必要な係数の同定を試みた。その結果、パネルの個人差が原因と考えられる違いが見られ、すべてのパネルに共通した係数を同定することはできなかった。しかし、これまでの嗅覚順応モデルの適用の可能性については確認をすることができ、今後の嗅覚モデルの研究に関しての指針を得ることができた。一方、完全順応時の知的生産性に関しては、加算テスト、d2テスト、マインドマップなど、各種の知的生産性の評価手法について、検討を行ったが、臭気による知的生産性の差違をd2テストにおいて、確認をすることができた。木材臭と体臭強度の高い場合との比較では、木材臭において、あきらかな知的生産性の上昇の傾向を確認をすることができた。酢酸エチルを用いて、ステップ変動下の嗅覚応答に対して、純音の大きさ及び周波数のマッチング、線分法、ME法、言語評定尺度法の適用を行った結果、モダリティーが変わっても個人の評価特性は維持されるが、音のモダリティーについてはやや高めの評価となることが明らかになった。さらに、嗅覚の回復過程において、言語・線分・音の高さを用いた臭気強度の時間変化の評価を行い、パルス応答理論に基づく嗅覚モデルの回復過程における妥当性について検討を行い、個人差が大きいことを明らかにした。また、完全順応時の体臭とひのき臭を対象とし、ひのき臭における知的生産性(d2テスト)の上昇を確認した。以下の課題に対して、大学院生1名と学部生1名を専属で担当させ、今後の研究を強力に推進する。■種々の濃度変動下の嗅覚応答へのマッチングの適用と嗅覚モデルの構築:酢酸エチルの濃度を様々なパターンで変動させて、被験者に曝露し、臭気強度の時間変動を様々なモダリティーで測定を行う。対象とするモダリティーは、平成27年度で検討した純音の大きさ、周波数とし、基準データとして言語評定尺度法も併用する。測定した嗅覚応答の時変動特性に対して、パルス応答をベースにした嗅覚モデルの適用を行うことで、嗅覚回復時のインパルス関数についての同定を行う。ただし、ここでのパルス応答では、平均的な応答関数のみならず、個人特性を考慮した関数についても同定を試みる。回復過程においては、断続的評価となる言語評定尺度より、連続的評価の可能な音の周波数と大きさの方が実験上のメリットが大きいものと言える。■音の大きさ・高さ感、明るさ感、長さ感の定常時クロスモダリティーマッチング:嗅覚を用いず、線分法を基準として、音の大きさ感、高さ感、視野の明るさなどの定常時の感覚に対してマッチングを行う。この実験は、各モダリティーの関係を定量的に明確にし、嗅覚のモダリティーマッチングの結果を解析する上で重要な参考データとなることを期待している。今後は嗅覚の回復過程に焦点を当て、言語評定尺度のみを用いて、臭気強度の変化を正しく表現することができる嗅覚モデルの開発に注力する。回復過程の実験においては、現有の実験装置を使って、回復過程のパラメーターを増やした実験を行う。
大名庭園の近代ー風景の「近代化」プロセスの検証

最終年度の2018年度は、「図説大名庭園の近代(仮)」の出版に向けた編集会議を中心として主として京都において研究会を重ねた。出版会社を思文閣出版とし、編集者、およびカメラマンも交えた会議を展開した。カメラマンには岡山後楽園、高松栗林公園、金沢兼六園、水戸偕楽園、彦根玄宮園に赴き、出版用の写真撮影を依頼した。本の構成は、巻頭グラビアに、四季、夜景、行楽、観光、鉄道都市、銅像、建物を共通項目としてシーンを取り上げることにした。大名庭園の近代とは、を議論するなかで、単なる風景を近代都市とするのではなく、近代的な視線を庭園の近代とする方向性が決められた。行楽のシーン、夜景のシーンなど、つまり庭園の使われ方が近代の諸相を表すと考えた。また藩祖や幕末の最後の藩主など英雄を銅像として顕彰する行為、観光のためのイベントや、そこにアクセスする鉄道、庭園をめぐる都市環境の変化とそれに対応する庭園の景観の変化、も近代的特徴ととらえられる。本編は各庭園ごとに近代を語るシーンをあげて、解説するが庭園ごとの特徴に比重を置き、残存する資料、写真と現代の差異を議論していく。本研究は、本を編む、という具体的な事項を作業していく中で、大名庭園の近世とは、そして近代とは何かを問い続ける研究となった。現代に遺るシーンがどうやって紡ぎ出されてきたのかを本を編むことで解明していくプロセスは、研究の方法論としても興味深いものとなり、低会陰の作り方、景観の創り方とはどうやってできるのか、主体と庭園保護、観光資源開発の意図が明らかになっていくものであった。そして、今後大名庭園はどのような方向に向かっていくのか、おおよそ、オーセンティックな景観を復元していく方向となっているが、それはどの時代の何に根拠を求めていくのか、そしてどのように使っていくのかを最後の章にまつめることにしている。2020年の夏が刊行予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。28年度は担当の大名庭園を視察し、現地で資料をまじえ研究会を行った。視察した日程と場所は下記の通り。平成28年4月30日京都工芸繊維大学にて視察の打ち合わせ。同年7月16,17日金沢市文化ホールで研究会、兼六園視察。石川県歴史博物館。兼六園は初期の廉池御殿を12代藩主の時に竹沢御殿として拡張し、それが原型となった。完成は幕末にかけてであり、その後、太政官公園として市民広場、公園ともなり、一方でヤマトタケル像など前田藩と皇室の関係を象徴する構築物ができた。明治11年天皇行幸。同年8月27,28日広島市TRKガーデンシティで研究会、縮景園視察。広島城。明治後も浅野家の所有だったため、名勝としての指定がおそい。同年9月18日高松シンボルタワーで研究会、栗林公園視察。北園を近代的公園に改装。南園は古いが松平家の関与は少ない。同年10月15日彦根玄宮園、彦根城博物館視察同年12月3日岡山県立図書館で研究会、後楽園と岡山城視察。元禄期にほぼ原形ができるが、元水田が明治に岡山県に譲渡されてすべて芝生と変わる。芝生の風景そのものが近代である。池田家は明治までは関与しているが、大正になりそのイメージが消えると変わって学者による顕彰が始まり、4庭園が大正11年名勝に指定される。明治18年天皇行幸。平成29年3月4日水戸偕楽園、弘道館視察。明治23年照憲皇太后行啓。明治23年時点で3名園として全国的に著名となったのはこの水戸行幸行啓が最終的きっかけであったと考えられる。同年3月14日那覇識名園、首里城視察。以上の視察を通して近代的な空間、構築物を同定していくとともに、次年度にむけて図録を作っていく際のコンセプトに関して議論を始めている。最終的に成果物として「図録大名庭園の近代」発刊を目指している。そのための各庭園の近代的要素の調査は平成28年度で終了し、出版会社との交渉を開始している。当初の計画に沿っているといってよい。風景の近代化とは何にか。それを大名庭園の近代化を比較実証することで定式化し、景観顕彰システムの確立に必要な学術的知見を得る。大名庭園は近世に各地方の大名の「好み」で構成されるが、近代になると大名は庭園から姿を消し、学識経験者による「価値づけ」により、結果的に文化財、名勝として保存されていく。こうした近代の景観顕彰の定式化が実際の風景にどのような変化と差異を及ぼしているのか、が本研究の資格的な課題である。平成29年度は次年度の最終的な成果物、大名庭園の近代図説、の刊行に向けて、各大名庭園、岡山後楽園、金沢兼六園、水戸偕楽園、高松栗林公園、彦根玄宮園においてロケハンを行った。その際の共通事項として、1.各庭園のオーセンティックな場面を撮る。これは従来の大名庭園像を改めて確認することである。2.近代的な景観を撮る。これは各大名庭園ごとに近代の歴史によりかなり異なった景観となる。3.絵葉書等で映された景観と同じ場面を撮る。これは明治大正昭和と変化してきた場面を撮ることで、近代的な変容を追跡できると考えたからである。

一方で、各庭園の図面、絵、写真、地図などの収集を各分担者ごとに行った。これらをもとに最終年度早々に図説の仮編集を行い、刊行の可能性を議論していく。なお、出版社とも交渉を始めており、編集業務に出版社、カメラマンともども参加し、成果物の作成に具体性を持たせていく。29年度はこのようにそれぞれの庭園での取材が中心であったが、研究チームでは揃って本研究では取り上げない江戸の大名庭園である、小石川後楽園と六義園を視察した。すでに成果物刊行のための出版社交渉、撮影ロケハンも実行した。最終年度の2018年度は、「図説大名庭園の近代(仮)」の出版に向けた編集会議を中心として主として京都において研究会を重ねた。出版会社を思文閣出版とし、編集者、およびカメラマンも交えた会議を展開した。カメラマンには岡山後楽園、高松栗林公園、金沢兼六園、水戸偕楽園、彦根玄宮園に赴き、出版用の写真撮影を依頼した。本の構成は、巻頭グラビアに、四季、夜景、行楽、観光、鉄道都市、銅像、建物を共通項目としてシーンを取り上げることにした。大名庭園の近代とは、を議論するなかで、単なる風景を近代都市とするのではなく、近代的な視線を庭園の近代とする方向性が決められた。行楽のシーン、夜景のシーンなど、つまり庭園の使われ方が近代の諸相を表すと考えた。また藩祖や幕末の最後の藩主など英雄を銅像として顕彰する行為、観光のためのイベントや、そこにアクセスする鉄道、庭園をめぐる都市環境の変化とそれに対応する庭園の景観の変化、も近代的特徴ととらえられる。本編は各庭園ごとに近代を語るシーンをあげて、解説するが庭園ごとの特徴に比重を置き、残存する資料、写真と現代の差異を議論していく。本研究は、本を編む、という具体的な事項を作業していく中で、大名庭園の近世とは、そして近代とは何かを問い続ける研究となった。現代に遺るシーンがどうやって紡ぎ出されてきたのかを本を編むことで解明していくプロセスは、研究の方法論としても興味深いものとなり、低会陰の作り方、景観の創り方とはどうやってできるのか、主体と庭園保護、観光資源開発の意図が明らかになっていくものであった。そして、今後大名庭園はどのような方向に向かっていくのか、おおよそ、オーセンティックな景観を復元していく方向となっているが、それはどの時代の何に根拠を求めていくのか、そしてどのように使っていくのかを最後の章にまつめることにしている。2020年の夏が刊行予定である。次年度は残された資料(写真、絵葉書)と同アングルの写真撮影収集と、さらに近代的要素として何を撮るのかを議論していく。30年6月30日に今年度の研究会を開催し、その場で、カメラマン、出版社も参画し、各庭園仮編集の冊子を調整し、本撮影と実施に向けて議論する予定である。あとは、本撮影と編集作業に移ることになる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。