hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「アフリカ潜在力」と現代世界の困難の克服：人類の未来を展望する総合的地域研究

本研究プロジェクトがこれまで達成した成果は以下の6点である。第一に7研究班による共同研究の進展である。全体会議を4回、班長会議を1回、共同研究会を20回、連携研究会を5回開催した。第二に、人文知の刷新について、アフリカ各地(東、南部、西アフリカ)を回って開催したアフリカフォーラムのサブテーマが、それぞれ「土着性」「普遍性」「未来性」ということでもわかるように、これまで西欧近代の知の様式が支配的になる陰で、軽視されてきたアフリカ発の人文知の在り方が正面から検討された。第三に、「アフリカ潜在力」概念の地域汎用性を検討するために東南アジア地域研究とオセアニア地域研究を専門とする学会において、本プロジェクトとの共同分科会を開催し比較の討議を深化させた。第四に、「アフリカ潜在力」の意義に関する国際発信について、重要な国際学会において「アフリカ潜在力」分科会などを組織することで発信を試み大きな反響を得た。2018年7月第18回国際人類学民族科学連合連合世界大会(フロリアノーポリス)(6人)、第4回世界社会科学フォーラム(福岡)(5人)など。第五に、アフリカに拠点を置くアフリカ人研究者との協働の促進がある。この3年間で、フォーラムを通して30名のアフリカ人研究者と25名の日本人研究者が報告し濃密な討議を行った。第六に、次世代研究者に対する教育効果を指摘できる。アフリカフォーラムでの次世代ポスターセッションにおいては、アフリカ人12名、日本人9名の発表者を得た。また日本人の次世代研究者のアフリカ潜在力調査を支援する制度を導入し、20名(男子8名、女子12名)を派遣することができた。本研究の成果としては、英文学術誌(African Study Monographs)の特集号2巻と2冊の英文書(海外の出版社)がある。当初の目的は2点であった。一つは、現代世界の困難を乗り越え問題解決に繋がる知恵をアフリカ社会から学ぶことであり、もう一つは、その知識の土台にある人間観、社会観、歴史観などをもう一つの人文知の様式として取り出すことにあった。この2点を達成するために、ガーナのアクラで開催した第8回アフリカ潜在力フォーラムと京都で開催した第3回アフリカ潜在力京都シンポジウムを通して、具体的な問題(環境劣化、貧困の拡大、女性差別、民族紛争、宗教対立、テロ、感染症など)の実態とその解決や改善のための実践と思想を深く討議し、そこにこれまで正当に評価されてこなかったアフリカ社会の処方箋の有効性(と同時に限界性も)を抽出することができた。2点目については、これまで社会理論のベースになってきた人間観をアフリカ社会から問い直すための試み(そのためのキーワードは不完全性とコンヴィヴィアリティが)や、これまで普遍性を独占してきた西欧近代的知識とは別次元の普遍性をアフリカ社会に求める議論がなされ、もう一つの人文知に至る重要な手がかりを得た。学術の世界における「アフリカ潜在力」の認知度をあげ、共感者、支持者を拡大するために、日本国内では二つの地域研究学会(オセアニア学会と東南アジア学会)との共同討議の場(分科会)を研究大会で設定した。同様に国際認知度を高めるために、欧州アフリカ学会(バーゼル・スイス)、全米アフリカ学会(シカゴ・USA)、世界社会科学フォーラム(福岡)、国際人類学民族科学連合(フロリアノーポリス・ブラジル)などの学術大会を活用して分科会を設定し、聴衆に広く有効性をアピールした。社会的発信においても、公開講演会のみならず、シリーズで公開講座「アフリカ潜在力」を開催したり、TICAD関連の講演会やイベントに参加し、政府・国際機関、NPOなどとも連携をはかった。今後は、3年間の中間総括を踏まえて成果の取りまとめに向けて、研究班全体の進むべき方向性を再確認し、残された理論的課題について解決を図る。また、海外発信のためにホームページの英語化をさらに充実させ、公開講演会などの社会貢献も強化していく。【研究班活動】7つの研究班は、3年間で互いに相互乗り入れをしながら、また全体会議で成果を共有しながらそれぞれの担当分野の共同研究を深化させてきた。今後は、各分担者の現地調査をもとに各自のフィールドデータを統一した「アフリカ潜在力」の枠組で分析することを試みる。【アフリカフォーラム】通算第9回目となる今年度は、2019年12月6-8日ザンビア共和国の首都ルサカにおいてザンビア大学をホスト校として開催する。また次世代研究者によるポスター報告を日本側とアフリカ側で積極的に行い、次世代研究者同士の交流とネットワークづくりに貢献する。【社会還元】研究内容をわかりやすく社会に発信するために、ウェブサイトとは別に、2020年1月26日に京都大学において公開講演会を開催し本研究の研究分担者が討論者になって、議論を行う予定である。また毎年継続している、京都大学アカデミクデイへの参加を通して市民にわかりやすく研究成果を展示し説明する。【成果刊行】アフリカフォーラムの成果の刊行。また本プロジェクトでは、完成時に成果を英文のシリーズ論集として刊行する準備を進めており、本年度はそのための草稿完成と英文校閲、アフリカの出版社との契約交渉などを行う。【研究組織】七つの研究班の研究成果を共有し有機的連携をはかるために、年3回の全体会議および班会議、12か月に一度の事務局会議を行う。初年度においては研究計画の第一段階が計画通りに実施された。現代アフリカ社会が経験している困難と課題を通時的・共時的に把握し、それに対する複数の処方箋について分析を試みた。

それは、民族対立による暴動や衝突といった困難を例にとると、西欧近代的思考にもとづく処方箋としての政治の民主化や経済の市場化、社会の自由化の推進などであった。これに対して土着の伝統的思考に依拠した処方箋として、長老会議や伝統的和解儀礼の拡張(Ali Mazurui, 2002)なども存在しており、本研究では「アフリカ潜在力」を活用した処方箋群の予備的調査を実施しながら、処方箋間の効果や意義の比較検討を行った。解明の対象とするアフリカ潜在力は、アフリカ社会が外部世界との折衝・交渉のなかで創造し実践・運用・生成してきた問題解決のための動態的な力であり、アフリカ社会が直面している種々の困難を乗り越え、状況を変革するための有効で実践的な方策となる可能性を有している。その可能性を現場から実証的に吟味するために、初年度では、それらの問題を包括する三つの系(自然・介入、社会・共生、身体・継承)に属する問題分野ごとに組織された七つの研究班(環境・生態班、開発・生業班、および国家・市民班、対立・共生班、さらにはジェンダー・セクシュアリティ班、言語・文学班、教育・社会班)が、統一した問題意識を共有し有機的に連携しながら研究活動を推進するための土台作りを行った。またアフリカ潜在力の問題解決のための汎用性を検討する作業を深化させるために、ウガンダのカンパラにおいて、第一回「アフリカ潜在力フォーラム」を開催した。東アフリカ地域を専門とする日本とアフリカ人の人文・社会科学分野の研究者を中心に、NGO実践家、国際機関の行政官が参加して集中的な議論を行った。その結果、これから5年間のプロジェクトの基本的な方向性を確認できた。初年度で三つの系に属する七つの研究班が、問題意識を共有し、相互にバラバラ(個別的研究の寄せ集め)にならず、班としての統一性、班同士の連携と内容の共有を保証するための制度的土台作りを行うことを課題としていた。これについて、三度の全体会議において、各班のリーダーから「アフリカ潜在力」についてどのような統一した視座(方法)でアプローチが可能か、全体に向けて問題提起を行い、それをフィードバックする議論をつづけてきた。このようにして、それぞれの班の方向性を他の班のメンバーが共有し、各班が個人研究の寄せ集めの場にならないような仕組みを構築した。また各班同士の有機的連携を促進するために、複数の班が合同で研究会を組織する試みを実施し多角的議論の進展に大きな成果をあげた。さらにこのプロジェクトに先立つ5年間、紛争解決と共生に絞って「アフリカ潜在力」の解明を行った基盤研究(S)時代から通算すると第六回のアフリカ潜在力フォーラムが、ウガンダのカンパラで開催され、アフリカ潜在力を、紛争解決のみならず、ほかの問題解決のための処方箋として検討していくための理論的、実証的枠組みと、それを実現するための制度的土台を構築することができた。こうした理論的実証的成果のいったんを、アフリカ人コア研究者との共編で『African Virtues in the Pursuit of Conviviality: Exploring Local Solutions in Light of Global Prescriptions』としてカメルーンの出版社から刊行した。
明清小説の社会史的生活文化史的研究

本年度の研究目的の中心は、明清の人情小説にかかわる通俗的日用類書およびその周辺の占卜・風水・通俗暦法・飲食・遊戯・民間医療などの資料の所在の調査とその収集およびその書誌学的調査にあり、その実施のために国公立図書館や大学付属図書館で調査を行い、写真複製による収集に努め、かなりの成果を得た。この基礎作業の遂行と同時に、一方で収集された資料を利用して、明清小説を当時の人々の日常生活の面から解明する作業を開始した。『金瓶梅詞話』のなかに用いられている各種の春薬や淫具が、明清の通俗的日用類書や医学書に広く見られて、極めて日常的なものであったことが知られた。このことについては、「金瓶梅詞話の春薬」と題してまとめた。(発表誌未定)また明清小説の特異な小説技法として、登場人物の性格や運命をその人間の姓名で暗示する手法があって、『林蘭香』『紅楼夢』等に顕著に見られるが、これについても考察を行なった。わが国の滝沢馬琴の『南総里見八犬伝』にも、この技法が用いられているが、これは『紅楼夢』の影響ではないかと推測される。これは全く新しい見解といえるものではないだろうか。このことについては、「八犬伝拾零ーとくに紅楼夢からー」と題してまとめた。(発表誌:本「研究実績報告書11.研究発表」参照)このほか、収集資料によって得られた明清の通俗的酒令についての知識から、『紅楼夢』が『金瓶梅』を巧みに利用した証拠の一端を見いだした。本年度は資料の調査・収集および処理により多くの時間を要したが、次年度以降は、これを利用した作業ー明清小説の社会史的・生活文化史的解明に重点を移していくことができるであろう。前年度に引つづいて、明清小説にかかわる通俗的日用類書およびその周辺の日常生活文化の資料ー占卜・風水・通俗暦法・飲食・遊戯・民間医療の資料の収集を行うと同時に、すでに収集ずみの資料によって、明清小説の社会史的生活文化史的な面からの解読作業を行った。その作業は大きく二種類に分けることができる。その(1)は通俗的日用類書に内包される雑多な資料の出処の解明と、その解明結果に基づく、通俗的日用類書の利用価値の考密である。その(2)は通俗的日用類書およびその周辺の資料の内包する世界と、明清小説の関係の実態の考察である。(1)については、『文林聚宝』の素材が、同時期に出版された『万錦情林』『廉明公案』『顧氏画譜』『便民図纂』などから採取されたらしいことが明らかとなった。ただ、現行本『便民図纂』には、『文林聚宝』所収のものとの間にやや相違があり、これによって明代には現行本『便民図纂』以外のテキストも行われていたことが知られ、通俗的日用類書の今日における利用価値が明らかになった。(2)については、明清小説の中に頻出する関聖帝籤や観音霊籤などのおみくじとその説明文が、現在、台湾で行われているそれと一致することが発見された。明代のおみくじの説明文はまだ明らかでないが、現在の台湾のそれと明清小説の中のそれとが一致するということは、明清小説の中のそれと明代のそれとがあまり相違がなかったことを推測せしめるものであろう。そうだとすれば、明代小説に反映されたおみくじなどの生活文化は、かなり正確に当時の実情を伝えている可能性が大きいと推測される。明清小説のもつ社会性や日常生活とのかかわりは、このように実証することができた。平成3・4年度に収集した資料を中心に行なった平成3・4年度の調査結果を承けて、明清小説における日常生活の反映・影響を具体的に調査し、明清の人情小説(世情小説)の成立について考察した。平成4年度に端緒を得た『紅楼夢』における『金瓶梅』の酒令の利用についてさらに調査をすすめ、『紅楼夢』の酒令の場面には『金瓶梅』が利用されており、その利用のしかたは、小説技法から見て、より巧妙になっていることを明らかにし、中国小説史上にそびえるこの二大巨峰が、ともに日常生活の上に築かれたものであることを検証した。これを研究成果報告書『明清小説の社会史的生活文化史的研究』(冊子)所収「酒令に見る金瓶梅詞話と紅楼夢」にまとめた。また相法(人相術)が明清の小説およびその他の文化に広く深く影響を及ぼしていることについて調査し、日常生活を支配していた占卜という「文化」が、小説の世界にも深くかかわっていたことを明らかにした。研究成果報告書(冊子)所収の「唐代小説の人相観」および付論(2篇)にまとめた。上述の成果および平成3・4年度の成果によって、明清の人情小説(世情小説)が、従来、印象的に指摘されてきた日常生活の「文化」-占卜・風水・通俗暦法・遊戯・飲食・民間医療・民間信仰などとの広く深いかかわりを、小説以外の資料によって具体的に明らかにすることができた。これによって明清の人情小説(世情小説)が、当時の日常生活と深くかかわって創り上げられており、日常生活の上に構築された虚構の世界である点で、今日の小説に近い性格を有していることを知ることができた。
うがい液を用いた早期咽頭癌分子診断法の開発

本邦で咽頭癌による死亡者数は漸増しており、1983年に約2,800人だった口腔・咽頭癌による死亡者数が2013年には約8,100人と30年間で3倍になっている。また、発生機序に関しても不明な点が多く、治療に対する分子標的も定まっていない。一方、この癌もstage Iの段階で発見されれば5年生存率もおよそ7080%と高く、内視鏡で治療できるような表在癌であれば原病死する症例はほとんどみられていない。従って、咽頭癌患者の予後を改善するためには早期発見例を増やすことが必須である。そこで、本申請者は咽頭癌の早期発見が簡単に行える方法の開発を模索していた。咽頭癌は早期発見が困難であり予後不良の癌である。一方、咽頭癌でもNarrow Band Imaging (NBI)を用いた内視鏡検査で発見される表在癌の予後は良好である。しかし、NBIシステム内視鏡検査は侵襲の面、コストの面からもスクリーニングには適さない。そこで本研究は、うがい液という容易な方法で収集した細胞を用いた分子診断法を開発することを最終目標に:1)咽頭表在癌の異型上皮、上皮内癌病変と正常部のmicroRNA発現を網羅的に解析し発癌早期に異常を示すmiRNAを同定すること;2)咽頭癌患者のうがい液でそれらのmiRNAの発現異常を検証すること;3)咽頭表在癌診断に応用可能か内視鏡診断と比較検討することを目的とした。本年度は引き続き4NQOによる発がんモデルマウスの作成を行った。比較のためにはn=12程度のの実験マウスが必要であり、順次発癌モデルを作成している。発がんマウス作成に想定以上の時間を要しているため(マウスが順調に産まないため)。発癌モデルを用いて、咽頭癌の早期発見マーカーをマイクロアレイを用いて検索していく。近年の診断技術や手術の進歩、抗がん剤の開発などをもってしても、咽頭癌の5年生存率は約40%程度と予後不良である。新しい内視鏡技術である狭帯域内視鏡(narrow band imaging: NBI)が診断に応用されたことで、進行癌でしか発見のできなかったこの領域の癌が表在癌として発見されるようになってきたが、全ての医療施設で行われているわけではない。また、スクリーニングでNBI可能な内視鏡検査を行うにはコストの面、従事できる医師の数、受診者への侵襲の面からも困難であるのが現状である。本研究は、うがい液という容易な方法で収集した細胞を用いた分子診断法を開発することを最終目標に:1)咽頭表在癌の異型上皮、上皮内癌病変と正常部のmicroRNA発現を網羅的に解析し発癌早期に異常を示すmiRNAを同定すること;2)咽頭癌患者のうがい液でそれらのmiRNAの発現異常を検証すること;3)咽頭表在癌診断に応用可能か内視鏡診断と比較検討することを目的とした。本年度は、1)を進めるために、マウスを用いた咽頭癌発癌モデルの樹立を行った。4-NQOを用いた発癌モデルを樹立することができた。マウスを用いた咽頭癌発癌モデルは順調に樹立されたため。そこで本研究は、うがい液という容易な方法で収集した細胞を用いた分子診断法を開発することを最終目標に:1)咽頭表在癌の異型上皮、上皮内癌病変と正常部のmicroRNA発現を網羅的に解析し発癌早期に異常を示すmiRNAを同定すること;2)咽頭癌患者のうがい液でそれらのmiRNAの発現異常を検証すること;

3)咽頭表在癌診断に応用可能か内視鏡診断と比較検討することを目的とした。本年度は引き続き4NQOによる発がんモデルマウスの作成を行った。比較のためにはn=12程度のの実験マウスが必要であり、順次発癌モデルを作成している。発がんマウス作成に想定以上の時間を要しているため(マウスが順調に産まないため)。当所の研究計画通りに進めていく予定である。発癌モデルを用いて、咽頭癌の早期発見マーカーをマイクロアレイを用いて検索していく。ノックアウトマウス解析が、次年度に多くの個体を解析をする必要がでたため、予算計画を見直した。次年度にマウスの解析を急ぎ進める。繰り越した予算の多くを、ノックアウト解析に用いる。
Multiple Sulfatase欠損症(MSD)の遺伝子異常の解明

Multiple Sulfatase欠損症の欠損酵素は常染色体、並びに性染色体遺伝子に局在することより、遺伝学的に興味がもたれている。今回我々は、欠損遺伝子をアリルスルファターゼA蛍光基質であるpyrene sulfatideを用いて、細胞内での蓄積を矯正する遺伝子のクローニングを行った。1)ヒトのMSD培養皮膚線維芽細胞株にSV-40(Ori)をトランスフェクションし、immotalizeした細胞株を樹立し、クローニングをした。2)MSD患者培養皮膚線維芽細胞では、アリルスルファターゼA、B、C活性が低下しているため、細胞内にはスルフアチドが蓄積しているため、pyrene sulfatideをimmotalizedしたMSD細胞株にloadしphotosensitizationを行い、MSD細胞が死滅し、正常細胞が生き残る様な選択システムを樹立すた。3)発現ベクターに挿入されたヒトcDNAライブラリーをトランスフェクトし、MSDの原因遺伝子がMSDの細胞内で発現していれば、pyrene sulfatideは正常に代謝され蓄積は起こらず、photosensitization後には生き残り、即ち生き残た細胞はMSDの原因遺伝子を発現していることとなった。4)生き残つた細胞よりプラスミドを回収し、そのプラスミドを不活性化したMSD細胞株にトランスフェクションし、スルファチド等の蓄積物質が減少し、正常レベルに達していることを確認した。
有害化学物質の生態系影響評価: 動物プランクトンへの群集レベル効果の解明

湖沼生態系内では様々なプランクトン種の間でケミカルコミュニケーション(情報化学物質を介する)が行われており、これが種間競争、捕食-被食関係の面で複雑に係わり合い、群集が構成されている。本研究では「プランクトン群集構造を決定する生物間相互作用の役割とメカニズムを解明し、それを撹乱する人為化学物質の影響を解明すること」を目的としている。さらに、数理モデルを用いた解析によりこれを定量的に示すことを目指してきた。これまでに行った研究から、ミジンコの防御形態は捕食者の情報化学物質(カイロモン・化学刺激)による誘導の他に、捕食者との物理的な接触による刺激(物理刺激)によって特有の防御形態が発現されること(Sakamoto et al., 2007)、ゾウミジンコの形態変化は微量の殺虫剤(カーバメイト系)に曝されると抑制されることがわかっている(Sakamoto et al., 2006)。さらに、実際の生態系に近いモデル群集でも同様の影響がみられることを明らかにした(Sakamoto and Tanaka, in prep)。今年度はこれらを踏まえ、(1)構成種の違いによりプランクトン群集が受ける化学汚染の影響が異なること、(2)野外群集においてミジンコの形態防御が系全体の食物網構造を変化させるほどの影響を持つこと、(3)種特異的な捕食防御戦略はミジンコとその捕食者の季節動態にも影響しうること、(4)ワムシ類では行動や形態の変化の他に対捕食戦略が存在することを明らかにした。上記の(1)(4)についてはそれぞれ、学術誌に投稿中もしくは投稿準備中である。また、(1)については日本陸水学会でポスター発表を行い、優秀ポスター賞を頂いた。
成長期鼻呼吸障害に伴う舌運動制御メカニズムの変調に関する末梢中枢連関の包括的解析

成長期における鼻閉が、大脳皮質一次運動野顔面領域、舌突出筋収縮特性、開口反射に与える影響について検討を行った。大脳皮質一次運動野顔面領域について、オトガイ舌筋、顎二腹筋前腹の皮質内マイクロ刺激陽性部位の総数は5週齢から9週齢まで有意に増加し、9週齢と11週齢で有意差を認めなかった。また、鼻閉群の陽性部位数総和はすべての週齢で対照群に対して有意に小さな値となった。成長期後期の鼻閉における開口反射と舌突出筋収縮特性の検討は、開口反射で潜時と振幅が有意に延長し、舌突出筋収縮特性で舌突出力が有意に増加した。成長期初期・後期の片側鼻閉による呼吸障害は、顎顔面領域の機能成熟に影響を与えることが示唆された。鼻呼吸障害は、顎顔面領域の成長発育障害や生理機能の障害を引き起こすが、特に成長期では、口腔感覚を制御する末梢・中枢神経系の健全な発育に対して多大な影響が与えられることが示唆されている。呼吸障害により最も影響を受ける組織として舌が挙げられるが、舌は呼吸・咀嚼・嚥下・発音などに関与する多機能器官であり、歯列にも多大な影響を与えることが報告されている。そこで本研究は、成長期鼻呼吸障害に伴う舌運動制御メカニズムの変調について末梢および中枢の両側面から解明することを目的としている。初年度は、鼻閉モデルラットを用いて、鼻閉に伴う舌の機能評価を行った。その結果、成長期の鼻閉による呼吸状態の変化は、成長期後の舌の突出力を有意に増加させるということが明らかとなり、効果器としての舌機能は鼻呼吸障害により亢進することが示唆された。また、並行して、ラットにおける大脳皮質一次運動野顎顔面領域に関する機能局在が成長に応じてどう変化するかについて検討を行った。その結果、成長と共にラット大脳皮質一次運動野顎顔面領域は有意に増加し、生後9週齢までに成熟することが明らかとなり、大脳皮質一次運動野顎顔面領域の増加と機能局在の細分化は顎口腔機能の発達に関与していることが示唆された。以上の結果踏まえ、現在は、鼻閉開始時期を成長期後に変化させたときの舌の機能評価および成長期における鼻閉が大脳皮質一次運動野顎顔面領域の機能局在に与える影響について検討を行っている。鼻閉モデルはすでに当施設では確立されているモデルであり、モデルの作製には時間を要していない。また、実験手技についても先行研究にてすでに修得済みである。そのため、大きな遅れもなく順調に進んでいると考えられる。鼻呼吸障害は、顎顔面領域の成長発育障害や生理機能の障害を引き起こすが、特に成長期では、口腔感覚を制御する末梢・中枢神経系の健全な発育に対して多大は影響が与えられることが示唆されている。呼吸障害により最も影響を受ける組織として舌が挙げられるが、舌は呼吸・咀嚼・嚥下発音などに関与する多機能器官であり、歯列にも多大な影響を与えることが報告されている。そこで本研究は、成長期鼻呼吸障害に伴う舌運動制御メカニズムの変調について末梢および中枢の両側面から解明することを目標としている。今年度は、鼻閉モデルラットを用いて、成長期の鼻閉が大脳皮質一次運動野顎顔面領域(face-M1)の機能局在に与える影響について検討を行った。結果として、オトガイ舌筋、顎二腹筋前腹の皮質内マイクロ刺激陽性部位の総数は5週齢から9週齢まで有意に増加し、9週齢と11週齢で有意差を認めなかった。これより、成長期ラットにおける片側鼻閉塞は、呼吸機能のみならず、顎顔面領域の運動制御に重要な役割を担うface-M1の発達に影響を与えることが明らかになった。また、初年度から引き続き行っている鼻閉に伴う舌の機能評価については、本年度は成長期後期に鼻閉を行い、開口反射と舌突出力について検討を行った。結果として、開口反射の潜時と振幅は延長し、舌突出筋の収縮特性は有意に増加し舌突出力が増加することが明らかとなり、成長期後期における鼻呼吸障害が顎顔面機能に影響を与えることが示唆された。以上の結果を踏まえ、現在は、成長期の鼻閉がオトガイ舌筋の筋組成に与える影響および鼻閉の回復について検討を行っている。当初の計画通り、舌の機能評価および大脳皮質一次運動野の可塑的変化について検討を行い、成果については論文発表が行えており、おおむね順調に進展していると考えられる。今年度は、鼻閉モデルラットを用いて、成長期の鼻閉が大脳皮質一次運動野顎顔面領域(face-M1)の機能局在に与える影響について引き続き検討を行った。皮質内微小電気刺激(ICMS)により誘発される舌運動および顎運動について、オトガイ舌筋(GG)および左右顎二腹筋(LAD,RAD)より筋電図(EMG)を用いることで記録を行った。

結果として、片側鼻閉処置を行った実験群ラットの経皮的動脈血酸素飽和度(SpO2)は対照群に対して有意に減少した。また、実験群のICMS陽性部位数総和は対照群に対して有意に小さい値を示した。本研究の結果から、成長期における鼻呼吸障害は、呼吸動態を変化し、顎顔面領域の形態のみならずface-M1の発達にも影響を与えることが明らかとなった。また、初年度から引き続き行っている鼻閉に伴う舌の機能評価について、本年度は成長期の鼻閉がオトガイ舌筋の筋組成に与える影響について検討を行った。8日齢で鼻閉したラットによる実験結果として、鼻閉群では速筋の断面積・直径、タイプIIa線維の断面積、タイプIIb線維の直径が7、9週齢で増加し、タイプIIa線維の直径、タイプIIb線維の断面積は、5、7、9週齢で増加が認められた。以上の結果から、出生直後の鼻閉により筋線維の直径・断面積が増加することが明らかとなった。成長期における鼻閉が、大脳皮質一次運動野顔面領域、舌突出筋収縮特性、開口反射に与える影響について検討を行った。大脳皮質一次運動野顔面領域について、オトガイ舌筋、顎二腹筋前腹の皮質内マイクロ刺激陽性部位の総数は5週齢から9週齢まで有意に増加し、9週齢と11週齢で有意差を認めなかった。また、鼻閉群の陽性部位数総和はすべての週齢で対照群に対して有意に小さな値となった。成長期後期の鼻閉における開口反射と舌突出筋収縮特性の検討は、開口反射で潜時と振幅が有意に延長し、舌突出筋収縮特性で舌突出力が有意に増加した。成長期初期・後期の片側鼻閉による呼吸障害は、顎顔面領域の機能成熟に影響を与えることが示唆された。本研究課題の今後の推進方策として、鼻閉開始時期の違いおよび鼻閉からの回復が舌運動制御機構に与える影響を検討することが最終目的であるため、鼻閉開始時期の変更および大脳皮質一次運動野からの記録、舌体性感覚受容器応答特性を評価するための実験系の確立が必要となる。そのため、現在は、鼻閉開始時期を成長期後に変化させたときの舌の機能評価および成長期における鼻閉が大脳皮質一次運動野顎顔面領域の機能局在に与える影響について検討を開始している。舌体性感覚受容器応答特性を評価するための実験系の確立についても今後並行して検討を行っていく予定である。本研究課題の今後の推進方策として、鼻閉開始時期の違いおよび鼻閉からの回復が舌運動制御機構に与える影響を検討することが最終目的であるため、鼻閉からの回復モデルを確立する必要がある。歯科矯正学電気刺激装置が既存の物で使用が可能であったため、その分支出が減少したと考えられる。筋電図関連装置等が既存の物で使用が可能であったため、その分支出が減少したと考えられる。組織学的検討を行うための切片の作成料および試薬の購入に予定より支出が増加することが考えられるため使用する予定である。論文掲載料等が当初の予定額より高額であるため、支出が増加することが考えられ使用する予定である。
時空情報付加ビデオ画像による水泳コーチング支援システムの開発

ビデオ画像に時空情報を付加した水泳コーチング支援システムの開発について,次の3点を明らかにすることを目的とした.1)水泳運動画像に時空情報を付加するシステムを開発する.2)時空情報が付加された画像をすばやく取り出す機能を実装する.3)トレーニング時および試合時の本システムの利用効果を検討する.本研究により,次の結果が得られた;1)ビデオカメラの映像を表計算プログラムのマクロ機能を利用し,読み出し,再生コントロール,時間情報の取得,2次元座標の取得および表示のためのソフトウェアを開発した.直感的なユーザーインターフェースの工夫として,汎用表計算プログラム上で,動画のコントロール,時間情報や空間座標の取得,表示を可能とした.特に,動画上に半透明座標表示レイヤーを配し,二次元DLT法による実空間座標を示す機能拡張させたことはオリジナリティーが高い.2)表計算プログラム上に取得された時間情報から当該動画の場面を瞬時に呼び出せる機能の実装により実用性が高まった.3)本システムを用い,水泳中画像に時空情報を追加した映像を水泳指導者に水泳コーチング支援システムとして提示した結果,見たい場面を瞬時に出せる簡便性,時空情報の提示による情報量の増加は指導現場での利用に有効であるという評価を得た.今後,魚眼レンズやパンニングへの対応,3次元分析への対応などが期待される.ビデオ画像に時空情報を付加した水泳コーチング支援システムの開発について,次の3点を明らかにすることを目的とした.1)水泳運動画像に時空情報を付加するシステムを開発する.2)時空情報が付加された画像をすばやく取り出す機能を実装する.3)トレーニング時および試合時の本システムの利用効果を検討する.本研究により,次の結果が得られた;1)ビデオカメラの映像を表計算プログラムのマクロ機能を利用し,読み出し,再生コントロール,時間情報の取得,2次元座標の取得および表示のためのソフトウェアを開発した.直感的なユーザーインターフェースの工夫として,汎用表計算プログラム上で,動画のコントロール,時間情報や空間座標の取得,表示を可能とした.特に,動画上に半透明座標表示レイヤーを配し,二次元DLT法による実空間座標を示す機能拡張させたことはオリジナリティーが高い.2)表計算プログラム上に取得された時間情報から当該動画の場面を瞬時に呼び出せる機能の実装により実用性が高まった.3)本システムを用い,水泳中画像に時空情報を追加した映像を水泳指導者に水泳コーチング支援システムとして提示した結果,見たい場面を瞬時に出せる簡便性,時空情報の提示による情報量の増加は指導現場での利用に有効であるという評価を得た.今後,魚眼レンズやパンニングへの対応,3次元分析への対応などが期待される.ビデオカメラの映像出力をノートブックPCでAVI(720×480画素)ファイルに変換した.その画像に時間情報をスーパーインポーズするソフトをVC++およびDirectShowを用いて開発した.ソフトの特徴は次のとおりである:1)直感的なユーザーインターフェースの工夫:動画の一時停止,コマ送り,コマ戻し,カーソルによるはや送り巻き戻しを可能とした.特に,動画の一時停止時のシステム時刻表示が一時停止直前の時計表示となる問題の解決と本来コマ戻し機能のないDirectShowのコマンド体系に厳密ではないものの実用上ほぼ問題の無い方法(ポーズから1/30秒戻るアルゴリズム)を工夫することにより機能拡張させることができたことはオリジナリティーが高い.2)時間情報の視認性の向上:一般的にはウインドウ外に表示される時間情報を画像上にアルファーブレンド法を用い透過表示することにより,画像と同時に確認できるようにした.このシステムを用い,水泳中のパンニング画像に時間情報を追加した映像を水泳指導者に水泳コーチング支援システムとして提示した結果,コマ送りの滑らかさにやや違和感があるものの見たい場面を瞬時に出せる簡便性,時間情報の同時提示による情報量の増加は指導現場での利用に有効であるという評価を得た.今後,タイマー起動のタイミングを決定する改良と画像へのスケールの挿入を含むソフトのバージョンアップを行う予定である.ビデオ画像に時空情報を付加した水泳コーチング支援システムの開発について,次の3点を明らかにすることを目的とした.1)水泳運動画像に時空情報を付加するシステムを開発する.2)時空情報が付加された画像をすばやく取り出す機能を実装する.3)トレーニング時および試合時の本システムの利用効果を検討する.本研究により,次の結果が得られた;1)ビデオカメラの映像を表計算プログラムのマクロ機能を利用し,読み出し,再生コントロール,時間情報の取得,水面上に次元座標の取得および表示のためのソフトウェアを開発した.直感的なユーザーインターフェースの工夫として,汎用表計算プログラム上で,動画のコントロール,時間情報や空間座標の取得,表示を可能とした.特に,動画上に半透明座標表示レイヤーを配し,二次元DLT法による実空間座標を示す機能拡張させたことはオリジナリティーが高い.2)表計算プログラム上に取得されたファイル名から当該ファイルを呼び出し,時間情報から当該動画の場面を瞬時に呼び出せる機能の実装により実用性が高まった.3)本システムを用い,水泳中画像に時空情報を追加した映像を水泳指導者に水泳コーチング支援システムとして提示した結果,見たい場面を瞬時に出せる簡便性,時空情報の提示による情報量の増加は指導現場での利用に有効であるという評価を得た.今後,魚眼レンズやパンニングへの対応,3次元分析への対応などが期待される.
感覚神経のミエリン発生と脱ミエリン現象を司る新規分子基盤の解明

神経軸索の電気伝導効率を増加させ(跳躍電導)、それを保護する役割をもつミエリンの形成に関与するシグナル伝達メカニズムに関しては不明な点が多い。本研究においてはミエリン形成に関与する細胞内シグナル伝達分子をさまざまな手法で探索し、明らかにした。その結果、それを正に制御する分子と負に制御する新規の細胞内シグナル伝達分子を明らかにすることに成功した。また、それらの分子は脱ミエリン現象にも関わっており、ミエリン病態との関連性が示唆された。末梢神経ミエリン形成のシグナル伝達機構を明らかにするために、独自の初代シュワン細胞-神経節神経細胞共培養を利用し、RNA干渉法や細胞透過性低分子化合物を用いて、そこに関与する分子を同定した。前者はシグナル伝達分子を中心にして当研究室で独自に作成された線状型RNA(shRNA)ライブラリーを用い、後者は細胞透過性の配列を付加したペプチドライブラリーを用いた。マウスやラットのミエリン形成過程は胎生中期から数ヶ月におよび、いくつかの発生過程に分類される。今回、そのなかで、とくに初期過程であるシュワン細胞の細胞遊走期に関係する新しいシグナル伝達因子がいくつか単離された。以前、研究代表者らは初期ミエリン形成過程に関与する遺伝子として低分子量GTP結合蛋白質の活性化因子としてDock7を見出し、そのクローニングに成功したが、興味深いことに、Dock7とホモロジーが高いDock8も、この過程に含まれることが分かった。Dock8は既にFLJ00346として同定されている遺伝子である。しかし、どのような活性を有するか不明であった。したがって、分子特性を明らかにすることから研究を着手したところ、Dock8はRac1とCdc42の両方を活性化するということが判明した。さて、Dock8はスクリーニングから明らかにされた分子であるため、実際にミエリン形成に関与しているかどうかを明らかする必要がある。そこで、新しいDock8特異的なRNA干渉配列をもつオリゴヌクレオチドを作成し、その効果を検討したところ、スクリーニング結果と同じように、それが少なくとも初期のミエリン形成過程に含まれていることが分かった。今後、先に明らかにされたDock7とともにDock8の遺伝子改変動物を作成することで、生体レベルでのミエリン形成メカニズムを検討する。感覚神経のミエリン形成とその脱ミエリン現象のシグナル伝達機構を明らかにするために、独自の初代シュワン細胞-神経節神経細胞共培養を利用し、RNA干渉法や細胞透過性低分子化合物を用いて、そこに関与する分子を同定した。以前、研究代表者らは初期ミエリン形成過程に関与する遺伝子として低分子量GTP結合蛋白質の活性化因子としてDock7を見出し、そのクローニングに成功した。これらの性状に関しては昨年度の研究で明らかにした。また、昨年度の研究実績の概要で、その遺伝子改変マウスを作成することを計画していた。本年度はそのマウスの開発に成功し、いくつかの知見を得ることができた。Dock7の遺伝子改変マウスを用いた研究から、感覚神経組織でDock7の機能不全がおきると、ミエリンが厚くなり非常にその容量が増えていることが判明した。つまり、正常なマウスに比べ、健康的なミエリンができていた。このことから、Dock7はミエリン形成を阻害する分子であり、その機能阻害を生体レベルで起こすと健康なミエリンができるため、この分子が脱髄病の創薬標的として適していると考えられた。さて、マウスやラットのミエリン形成過程は胎生中期から数ヶ月におよび、いくつかの発生過程に分類される。現在まで、初期から中期過程であるシュワン細胞の細胞遊走期から前ミエリン形成期に関係する新しいシグナル伝達分子がいくつか単離されている。そのなかで、とくに重要なものとしては、低分子量GTP結合蛋白質の活性化因子としてDock7という分子であり、研究代表者らがクローニングに成功したものである。昨年度まで研究で、これらの生化学的機能に関して明らかにした。さて、本年度は、とくに、その生体内での役割を明らかにするために、その遺伝子改変マウスを作成することを計画していた。実際に、遺伝子改変マウスの作製に成功し、いくつかの知見を得ることができた。

その結果「感覚神経組織でDock7が阻害されると、ミエリンの容量が非常に増えている」ことが判明した。つまり、正常なマウスに比べ、厚いミエリンができていたのである。このことからDock7はミエリン形成を阻害する分子であり「生体レベルで、それを機能阻害するとミエリン形成が促進される」ためDock7が脱ミエリン現象(またはミエリン形成不全)を改善できる創薬標的としての可能性をもつことが示唆された。予備実験の結果であるが、実際に、このマウスを脱ミエリンモデルマウスと交配したところ、脱ミエリンモデルマウスの脱ミエリン現象が改善されることが判明した。研究計画次年度にも関わらず、短期間でin vitroの成果を、in vivoで検証することができたため。24年度が最終年度であるため、記入しない。現在まで試験管レベルの研究で獲得されている「感覚神経のミエリン形成とその脱ミエリン現象のシグナル伝達機構」に関与する新規分子を、ミエリン形成を促進するもの、阻害するものに区分して、可能な限り、生体レベルでそれらの機能が保存されているかどうかを判定する。
単分子色素増感層へのサイト選択的分子的結線による高効率光電荷分離素子の構築

1.緒言色素増感型太陽電池はホール輸送層が液相であることから,液漏れ,揮発等による耐久性の低さが問題とされてきた。我々は、一般的なヨウ素-有機溶媒のホール輸送層を、小分子ゲル化剤を用いて電荷移動を阻害することなく固体化することにより、液体ホール輸送層を用いた太陽電池と同等の光電流を発生する固体太陽電池の製作に成功した。また,固体電解質のカウンターカチオンの効果と細孔内での導電機構の詳細について検討を行った。ゲル化剤を用いて,ホール移動層を固体化したセルを作製した。ゲル化剤を用いたセルは、溶液型とほぼ同等の変換効率を示す。これは、加熱時において低粘度となる小分子ゲル化剤を用いることで、多孔質酸化チタン電極の細孔内に均一なホール移動層が構築されうるためである。こうして作成したセルの安定性は向上し、一週間の耐久試験を行ったところ,顕著な違いが明らかになった。2.色素増感太陽電池の変換効率は、色素を担持する多孔質酸化チタン電極の特性に大きく依存する。典型的な色素増感太陽電池の多孔質電極は、粒径20nm程度の酸化チタン粒子を厚さ10mm程度に積層焼結した構造を有するが、効率向上には単分子層吸着した増感色素からの光励起電子注入効率をほぼ100%とし、さらに注入電荷のそのポテンシャルエネルギーを失うことなく外部回路に伝達する必要がある。しかし機能発現に必要な粒子の結晶性、粒子間接合などに関する要件は明らかではない。本研究では、非常に高い結晶性を有する粒径15nm程度のアナターゼ型HyCOM酸化チタン微結晶を用いて種々の条件下にて電極を作製し、その構造特性ならびに光電変換諸特性を検討した。その結果、整った細孔空間を有する色素増感型太陽電池の多孔質電極を調製することに成功した。また膜厚に比例した電気化学特性が得られ、その優れた電子伝達挙動はその結晶性のみならず、粒子間接合性に大きく依存すると考えられる。
施設環境実態に基づいた共生型障害児施設の環境設計のあり方の研究

地域の生活を支える施設を充実させることこそが先進国として真に豊かで成熟した社会の形成につながる。本研究は、障害児および障害者施設の居住環境の現状を明らかにしながら、共生型の障害児施設にふさわしい居住環境蔵を模索することを目的とする。障害児および障害者施設の平面図・配置図などの掲載された事例集等を収集し、これをもとに居住環境的に特徴のある13施設を調査対象として選定した。これらの施設を訪問し、施設長や現場の職員から施設設備の経緯、環境的にみた施設の良い点・悪い点、周辺住民との関わりなどについてヒアリングを行うとともに、図面の収集とヒアリングの内容を確認するための施設内部の写真撮影を行った。ヒアリングの結果、多くの場合、施設の職員は設計者の意図に反してさまざまな不満を持っていることが明らかとなった。これは設計者が、施設の利用者である障害児・障害者や職員の要望を設計時に十分に把握していないこと、また、職員は建物に対する自分たちの要求を設計者に整理して伝えられなかったことによる。こうした点を改善するため「障害児・障害者施設職員のための施設設計チェックリスト(213項目)」をヒアリング結果に基づいて試作した。いくつかの施設の職員、利用者に試作したチェックリストを提示し、このチェックリストに対する意見をヒアリングした。基本的には全国の施設の居住環境のボトムアップにはきわめて有効との評価を受けた。今後、このチェックリストを精査し、各施設の提示することによって施設の居住環境向上に寄与したい。地域の生活を支える施設を充実させることが先進国として真に豊かで成熟した社会の形成につながる。本研究は、障害児及び障害者施設の居住環境の現状を明らかにしながら、共生型の障害児施設にふさわしい居住環境像を模索することを目的とする。本年度は、まず障害児及び障害者施設の平面図・配置図などの掲載された事例集等を収集し、施設種別、所在地、設置者、設置年、定員、敷地面積、延べ床面積、構造、設計者などの情報を整理した。次に、この資料をもとに居住環境的に特徴のある13施設を調査対象として選定した。この中には障害児のための入所・通所施設のみならず知的障害者・身体障害者のための入所・通所施設も含まれている。これらの13施設に対して訪問する日程の連絡と調整を行った上で、全施設を訪問し、施設長や現場の職員から施設整備の経緯、環境的にみた施設の良い点・悪い点、周辺住民との関わりなどについてヒアリングを行うとともに、図面の収集とヒアリングの内容を確認するための施設内部の写真撮影を行った。ヒアリングの結果、多くの場合、施設の職員は設計者の意図に反して建物についてさまざまな不満を持っていることが明らかとなった。本年度の調査結果を通じて、建築設計の知識のない福祉の専門家であっても、施設の設計時において建物に対する要求を体系的に整理して設計者に伝えることを可能にするため、「障害児・障害者施設職員のための施設設計チェックリスト」を試作する必要性を確認した。本研究は、障害児及び障害者施設の居住環境の現状を明らかにしながら、共生型の施設にふさわしい居住環境像を模索することを目的とする。前年度に引き続き本年度は居住環境的に特徴のある施設を訪問し、施設長や現場の職員から施設整備の経緯、環境的にみた施設の良い点・悪い点、周辺住民との関わりなどについてヒアリングを行うとともに、図面の収集とヒアリング内容を確認するための施設内部の写真撮影を行った。この中には障害児の入所・通所施設のみならず知的障害者・身体障害者の入所・通所施設も含まれている。次に、こうしたヒアリング結果に基づいて「障害児・障害者施設職員のための施設設計チェックリスト」を試作した。

施設の設計に際しては、まず第一に施設側が利用者に提供したい居住環境やサービスの内容に基づいて建物に対するさまざまな要求に優先順位をつけること、第二にそれらを体系的に整備して設計者に伝えることが重要である。たとえ施設職員が建築の知識に乏しくても、その建物を使う職員として建物に対する要求を明確にすることが大切である。このチェックリストはこうした施主側の作業を支援するものである。いくつかの施設の職員、利用者に試作したチェックリスト(213項目)を提示し、このチェックリストに対する意見をヒアリングした。最低限充足すべき項目と充足が任意の項目の分離明示、施設側からの管理優先に陥らないような配慮、チェックリストにより施設が画一化しないような工夫が必要との指摘を受けたが、基本的には全国の施設の居住環境のボトムアップにはきわめて有効との評価を受けた。
小児期における咬合時歯冠隣接面部側方圧の分析

正常咬合者の各歯間にシート型センサを挿入し、安静位と咬合時に発現する歯間部側方圧を検討した。その結果安静位の歯間部側方圧は55.0150.7kPaを示し、咬合時の歯間部側方圧は92.0252.7kPaを示した。両咬合位とも前歯部より臼歯部の側方圧が大きい傾向を示した。また、安静位と咬合時での各歯間圧差は上顎1.7101.9kPa、下顎8.7157.9kPaを示し、咬合時が安静よりも、前歯部よりも臼歯部で大きかった。咬合第一接触部位と咬合時における各歯間の側方圧を検討した結果、咬合第一接触部位における圧差は他の咬合接触部位に比べて大きかった。これまで行われてきた咬合接触関係の検討は、咬合接触点数、咬合接触面積、咬合圧および咬合力によって検討が行われてきたが、これらはいずれも上下顎咬合面においてみられる垂直的方向について行われたものである。しかし上下顎歯は周囲を歯根膜で覆われ手鋳ることや咬合平面に対して歯軸傾斜が存在することから、咬合時には側方への歯の移動がみられ歯冠隣接面間に側方圧が発現しているが、この側方圧に関しての検討は殆ど行われていない。そこで本研究は咬合時に発生する歯冠部隣接面側方圧について検討を行っていくものである。当初予定した平成20年度内に対照群となる成人群の咬合時に側方圧について行うものであったが、使用を予定したセンサに問題があり、市販されているものからカスタムメイド(オクトセンサ、感圧部直径3.0mm、厚さ30μm、感度規格160kPa±50%以内、分布規格±60%胃以内)のものに変更した。そのため使用するセンサの再現性の確認を行った。その結果、センサ感圧部にかかる荷重の実測値とセンサシステムから得られる測定値との間には良好な直線性が得られ、本研究に使用可能であると判定した。その他測定に必要な研究用模型の作製、歯軸傾斜の測定は順調に進行中であり、現在、成人被験者に対して測定を行っている。被験者数がまだ予定数に達していない(平成21年3月31日現在)ため、学会や論文での発表は行っていない。得られている結果としては、開口時の歯冠隣接面間距離、歯軸傾斜および臼歯部における早期接触の有無と、側方圧との関連が検討されてきている。平成21年度は、成人被験者の分析を継続することと、小児の計測を開始する予定である。これまで行われてきた咬合接触関係の検討は、上下顎咬合面においてみられる垂直的方向について行われた。しかし上下顎歯は周囲を歯根膜で覆われていることや咬合平面に対して歯軸傾斜が存在することから、咬合時には3次元的に歯の移動がみられ歯間隣接面間に側方圧が発現している。本研究は咬合時に発生する歯冠部隣接面側方圧について検討を行っていくものである。当初予定した平成20年度内に対照群となる成人群の咬合時に側方圧について測定し、さらに21年度においては小児へと対象を進めていく予定としていたが、隣接面間の空隙が今までの文献的検索によるものよりも狭く、当初予定していた市販のセンサでは隣接面への挿入が困難であったため、カスタムメイド(オクトセンサ、感圧部直径3.0mm、厚さ30μm、感度規格160kPa±50%以内、分布規格±60%胃以内)のものに変更した。20年度に使用するセンサの再現性の確認を行った結果、良好な再現性を得ている。その他、必要な研究用模型の作製、歯軸傾斜の測定は順調に進行中であり、現在、対照群となる成人被験者に対して測定を行っている(平成22年3月31日現在)。また現在、センサの再現性に関する内容をまとめている。また、歯軸傾斜に関する内容やそれと関連した早期接触および咬合時に発生する圧の発生について検討中である。研究最終年度の本年は、各内容についての学会発表、論文作成および小児への計測と結果、結果の公表へと進めていく予定である。しかし上下顎歯は周囲を歯根膜で覆われていることや咬合平面に対して歯軸傾斜が存在することや、隣接歯間には安静時においては空隙が認められ咬合時にはそれが閉鎖し食渣の停滞を防いでいると報告されている。

咬合時に発生する隣接歯間に発生する圧を検討するために、まず模型による基礎実験を行った。乳犬歯、第一、第二乳臼歯を石膏模型上に植立し、圧センサを第一・第二乳臼歯官位挿入した。第二乳臼歯遠心部および乳犬歯近心部を固定し、乳犬歯・第一乳臼歯間に30μmおよび50μmのコンタクトゲージを挿入し、第一・第二乳臼歯間に発生する圧の測定を行った。その結果30μm挿入時には12.7kPa、50μm挿入時には16.3kPaの圧が発生していた。次に、上下顎中切歯間にセンサを挿入し、中切歯・側切歯間および側切歯犬歯間に30、50μmのコンタクトゲージを挿入し、中切歯間の圧を測定した。その結果、側切歯・犬歯間では30μm挿入時19.4kPa、50μm挿入時には20.6kPaの圧が発生していた。また、側切歯・犬歯間では30μm挿入時に7.7kPa、50μm挿入時には12.9kPaの圧が発生していた。さらに咬合時における上下顎切歯間に発生する圧を測定した。前述の実験と同様に中切歯間に圧センサを挿入し、咬合時において中切歯間に発生する圧を測定した。その結果、上顎では58.0kPa、下顎では20.9kPaの圧が発生していた。これまでに行われていた咬合時の歯の移動様相は歯冠隣接面部を閉鎖する方向に発生すると報告されており、本研究でも咬合時には隣接歯間に圧が発生していたことから。咬合時には隣接歯間を閉鎖する方向へ歯が移動し、食渣の圧入、停滞を防いでいることが示唆された。
脳死状態が小脳の免疫組織化学的所見に及ぼす影響

非脳死者15例(死後経過時間3.5時間3日)および脳死者10例(カルテに基づく脳死状態継続期間1日10日;死後経過時間2.5時間1.5日)の小脳を検討した。1.非脳死者小脳:HE染色では、死後約1日以上で染色性に軽度の低下を認めた。クリューバ-・バレラ(KB)染色、グリア線維性酸性プロテイン(GFAP)染色およびミエリン塩基性タンパク(MBP)染色ではほとんど良好であった。小脳皮質顆粒層の組織は密で、MBP染色およびKB染色においてもミエリン線維の網目状構築像は明瞭であった。プルキンエ細胞のニッスル小体も明瞭なものが多かった。GFAP染色では、GFAP陽性アストロサイトは死後経過1日以上で胞体突起が不明瞭で輪郭は鈍化したものが多く認められた。また、突起末梢部分も断裂し、顆粒状を呈するものが比較的多く認められた。2.脳死者小脳:HE、KB、MBPおよびGFAPの各染色はいずれも染色性に低下傾向が認められた。脳死期間が長いほど染色性低下は著しく、特に脳死期間が6日以上ではMBP染色およびGFAP染色共にその染色性低下が顕著であった。皮質顆粒層はほぼ全例において細胞成分が減少し組織は粗で、脳死期間が6日以上ではよりいちじるしかった。MBP染色でも顆粒層のミエリン線維網目構築像は繊細で粗であり、脳死期間が6日以上ではほとんど認められなかった。プルキンエ細胞数の減少、胞体の鈍円化、核濃縮、ニッスル小体の消失がほぼ全例に認められた。GFAP染色では、脳死期間5日以内の例で、GFAP陽性の典型的な形状のアストロサイトも認められたが、一般にGFAP陽性細胞数は少なく、胞体の突起も消え鈍円化していた。突起末梢部の染色性も低下し、一部に断裂や顆粒状変化が認められたがその程度は軽度であった。脳死期間が6日以上では、一部の標本で毛細血管周囲にGFAP陽性所見を認めるのみで、GFAP陽性アストロサイトはほとんど認められなかった。