hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心腎連関における非対称性ジメチルアルギニンの役割の解明

慢性腎臓病(CKD)患者の心血管病(CVD)の発症率や死亡率が高いことが明らかにされ、「心腎連関」なる概念が注目されてきている。血管内皮障害は動脈硬化の発症・進展に関与するばかりでなく、腎局所での内皮障害が尿蛋白の発症、腎障害の進展に関与することが明らかとなり、内皮障害は心腎連関を介在する重要な因子と想定されている。本研究では、この内皮障害の主因とされ、CKD患者で著名に上昇する非対称性ジメチルアルギニン( ADMA)のCKDでの動態、バイオマーカーとしての可能性、上昇機序、心腎連関病態における役割を検討した。CKD患者の血漿ADMA濃度はCKD stageの進行に伴い上昇し、その上昇が独立してCVDのサロゲートマーカーである脈波伝播速度や左室重量係数や腎においては、慢性化病変である糸球体硬化や間質線維化と密接に関与していること、またADMAが高い症例ほど年次GFR低下速度が速いことが明らかとなった。CKD動物モデルを用いた検討では、ADMAの上昇機序として腎におけるその代謝酵素DDAHの発現・活性低下が主因であることを見出し、DDAHの発現を増幅させるとADMAの蓄積を抑制し、血管内皮機能を改善させるばかりでなく、進行性の腎機能障害やアルブミン尿の増加が抑制できることが観察された。以上より、ADMAはCKD患者で、その進行とともに上昇し、CVDやCKDの進展に密接に関与する新たな尿毒素であり、ADMA-DDAH系を制御することが新たなCKDの治療戦略になることが期待される。慢性腎臓病(CKD)患者では心血管病(CVD)が多発し、「心腎連関」なる概念が想定されている。この連関を解くひとつの鍵として非対称性ジメチルアルギニン(ADMA)の存在が挙げられる。ADMAは内因性のNO合成酵素阻害物質であり、CKD患者で著明に上昇し、血管内皮障害やCVDの良いバイオマーカーとなり得る可能性が示唆されている。しかしながら、CKDで蓄積したADMAが真に生理活性を有するか否かは不明である。申請者らはこの疑問を解消するため、CKD動物モデルを作成し、(ADMAの代謝酵素を強発現させ、)ADMAを低下させた場合の病態への影響につき検討中である。CKDモデルでADMAは、高血圧、心肥大(心重量、左室壁厚で評価)の程度とよく相関し、ADMAを低下させると、これらの因子が著明に改善することが明らかとなった。また、ADMAを低下させた群では、降圧薬投与群と比較しても心肥大は明らかに抑制されていた。以上のことより、CKDで内因性に蓄積したADMAは血圧とは独立した心肥大の進展因子である可能性が高いと考えられる。現在、如何にADMAが心肥大を促進するのか、その詳細な機序を検討中である。(ADMAの心肥大の機序のひとつとして、微小血管網を障害することによる心筋細胞の虚血の関与が考えられる。この仮説を検証するために、現在ADMAと心組織におけるcapillary densityとの関連を比較している。)心肥大はCKD患者において高頻度で観察され、重要な予後の規定因子であることがわかっており、この機序としてのADMAの関与を明らかにすることは、CVD患者の新規治療法確立にも有用と考えられる。慢性腎臓病(CKD)患者では心血管病(CVD)が多発することから、「心腎連関」なる概念が想定されている。

申請者らは、当該年度において、CKD動物モデルを作成し、上昇したADMAが心臓の微小血管網を障害し、心筋細胞を慢性的な虚血状態に至らしめ、その結果心肥大を進展させることを見出した(現在論文作成中)。心肥大はCKD患者において高頻度で観察され、重要な予後の規定因子であることがわかっており、この機序としてのADMAの関与を明らかにすることは、CVD患者の新規治療法確立にも有用と考えられる。また平行して、CKD関連因子(尿毒素物質、尿蛋白、腎の慢性虚血、etc)がADMAの産生や代謝系の酵素系(dimethylarginine dimethylaminohydolase, protein methyltransferase)の異常を引き起こし、ADMAの上昇に寄与していることを明らかにしており、現在引き続き、その詳細な分子メカニズムを解析中である。この機序を明らかにすることにより、CKD、CVDの共有のリスク因子である内皮障害を制御するといった新しいCKDの治療戦略の開発が期待される。慢性腎臓病(CKD)患者では心血管病(CVD)が多発することから、「心腎連関」なる概念が想定されている。この連関を解くひとつの鍵として非対称性ジメチルアルギニン(ADMA)の存在が挙げられる。ADMAは内因性のNO合成酵素阻害物質であり、CKD患者で著明に上昇し、血管内皮障害やCVDの良いバイオマーカーとなり得る可能性が示唆されている。申請者らは、CKDで上昇したADMAが、CVDの進展に関与するばかりでなく、腎局所の内皮障害を介し、糸球体硬化や腎線維化の進展に関与することを見いだしてきた。当該年度にはADMAの上昇が慢性糸球体腎炎患者の腎組織障害のマーカーであることや腎障害のリスク因子であることを見出し報告した(Am J Nephrol.2011)。またCKDにおけるADMAの上昇機序として、終末糖化蛋白(AGEs)、尿蛋白や虚血に伴う酸化ストレスや小胞体ストレスが、腎におけるADMAの産生や代謝酵素(dimethylargi nine dimethylaminohydolase, protein methyltransferase)の異常を引き起こし、ADMAの上昇に寄与していることを明らかにした(論文投稿中)。これらの知見により、CKD、CVDの共有のリスク因子である内皮障害を制御するといった新しいCKDの治療戦略の開発が期待される。
認知症が疑われる高齢者に対する受診・受療援助に関する実践モデルの開発

2018年度の研究目的は、社会福祉の視点からの診断・治療が円滑になるための実践モデルの開発に有用な資料を得るため、当事者や家族介護者を対象に医療機関の診療体制や連携担当者の実践すべき援助業務を探索することであった。本年度は3つの研究を実施した。第一に、先行研究を基に文献的検討を行い、認知症者とその家族介護者が医療機関に求めている機能や役割を分析した。その結果、『認知症者とその家族が望む医療機関の物的環境』『認知症者とその家族が望む医療機関の人的環境』『認知症者とその家族が望む連携』『認知症医療の現状と課題』に収斂することができた。第二に、認知症者の家族介護者を対象にインタビュー調査を実施した。認知症の人と家族の会本部等を訪問して助言等を得るとともに、大阪府(9名)ならびに岡山県(6名)において半構造化面接またはフォーカスグループインタビューを実施した。その結果、医療機関の受診前、受診時、受診後のいずれの時期においても診断前の治療に関する不安や診断後の心理社会的問題等に対する福祉専門職の介入はほとんどなく、療養生活の支援のための総合相談機能が医療機関に求められることが確認できた。第三に、鑑別診断時に焦点を当て、認知症専門医療機関における当事者とその家族への対応内容を確認するため、熊本県、広島県、高知県の3県を対象にアンケート調査を実施した。居宅介護支援事業所の介護支援専門員の協力により188名分の調査票が配付され、111名分の調査票を回収することができた。結果、受診前の対応では医師以外の職員によって受診前の経緯について聴き取りが行われた事例は約半数であり、受診時および受診後の対応については「病名」や「薬の飲み方」、「薬の副作用」についての説明が行われている一方、「医療費」「医療費の軽減方法」「介護保険」等の療養生活に係る助言等が行われている頻度が少なかったことが確認された。当初の計画ではインタビュー調査を実施することが中心であったが、1文献的検討、2質的研究、3量的研究の3方向から研究が実施でき、次年度以降の研究につながる有用な資料が得られたことから、当初の計画以上に進展したものと判断した。本研究の目的は、認知症が疑われる高齢者が発症初期段階で早期に受診・受療が可能となることをねらいに、認知症専門医療機関の診療体制と連携担当者による受診・受療援助の実態を解明し、社会福祉の視点から診断・治療が円滑になるための実践モデル(ソーシャルワーク実践モデル)を開発することである。今年度の研究では、認知症者や家族介護者側の視点から研究を行った。今後は認知症専門医療機関との連携を行う地域包括支援センターの視点からの研究(2019年度)、さらには認知症専門医療機関の診療体制ならびに連携担当者等の実践状況の確認(2020-2021年)を行うことが必要である。これら一連の研究の実施により、認知症専門医療機関の診療体制と連携担当者による受診・受療援助の実態が解明でき、さらには当初の目的である社会福祉の視点からの診断・治療が円滑になるための実践モデル(ソーシャルワーク実践モデル)を開発(2022年度)できるものと考える。

本研究の目的は、認知症が疑われる高齢者が発症初期段階で早期に受診・受療が可能となることをねらいに、認知症専門医療機関の診療体制と連携担当者による受診・受療援助の実態を解明し、社会福祉の視点から診断・治療が円滑になるための実践モデル(ソーシャルワーク実践モデル)を開発することである。今年度の研究では、認知症者や家族介護者側の視点から研究を行った。今後は認知症専門医療機関との連携を行う地域包括支援センターの視点からの研究(2019年度)、さらには認知症専門医療機関の診療体制ならびに連携担当者等の実践状況の確認(2020-2021年)を行うことが必要である。これら一連の研究の実施により、認知症専門医療機関の診療体制と連携担当者による受診・受療援助の実態が解明でき、さらには当初の目的である社会福祉の視点からの診断・治療が円滑になるための実践モデル(ソーシャルワーク実践モデル)を開発(2022年度)できるものと考える。
都市縮小時代における郊外居住と通勤流動に関する研究

本研究では,大都市圏の居住と通勤について,主に大阪大都市圏郊外を例に検討した.第一に,郊外から大都市への通勤者数の減少について検討した.現代の郊外においては,郊外第一世代の退職の影響が,大都市への通勤者数の減少に及ぼす影響が非常に大きいことが明らかになった.第二に,郊外の鉄道駅周辺における居住と通勤について検討した.従来の通勤流動研究が,新たに開発された典型的な郊外住宅地を対象としてきたのに対し,本研究では,そうした住宅地とは異なる鉄道駅周辺の特性を明らかにした.第三に,大都市居住者の居住と通勤について検討した.国勢調査とアンケート調査を実施し,都心居住の実態を明らかにした.本研究では、都市縮小時代における都市の変容を明らかにしてきた。今年度は、昨年度実施した、奈良県生駒市および奈良市における居住と就業に関するアンケート調査をまとめた。その成果を『地理学評論』誌に発表した。郊外地域の中でも、高度経済成長期に開発された住宅地と、最近開発された住宅地とでは、住民の属性、通勤行動などに大きな変化が見られた。以前は地方圏出身者によってつくられた郊外であったが、現代では郊外を出身地とする郊外第二世代の占める割合が高まっている。こうした新たな知見が得られたことが、アンケート調査の成果である。郊外の変容は一様ではなく、地域的な多様性も存在する。そのため、他の郊外地域における変容の実態を、文献資料を基に明らかにした。昨年度実施したアンケートでは、主として一戸建て住宅地とマンションを対象としたが、その後の文献調査により、郊外の鉄道駅周辺の変容が大きいことも明らかになった。また、都市縮小時代に関する文献を収集し、現代都市地域の構造変化に関する知見を得た。人口減少時代に入っているにもかかわらず、依然として人口成長時代のライフスタイルが維持されていること、その一方で、新たなライフスタイルの追求も徐々に見られるようになってきたことが明らかになった。さらに、地方小規模都市にも着目し、人口減少に直面する小規模都市が、どのようにして居住問題に対応しているのかについても検討した。本研究では,大都市圏の居住と通勤について,主に大阪大都市圏郊外を例に検討した.第一に,郊外から大都市への通勤者数の減少について検討した.現代の郊外においては,郊外第一世代の退職の影響が,大都市への通勤者数の減少に及ぼす影響が非常に大きいことが明らかになった.第二に,郊外の鉄道駅周辺における居住と通勤について検討した.従来の通勤流動研究が,新たに開発された典型的な郊外住宅地を対象としてきたのに対し,本研究では,そうした住宅地とは異なる鉄道駅周辺の特性を明らかにした.第三に,大都市居住者の居住と通勤について検討した.国勢調査とアンケート調査を実施し,都心居住の実態を明らかにした.本年度は、郊外地域の通勤流動と居住について、居住者レベルでの実態を明らかにしてきた。郊外居住者の通勤行動は、これまで大都市通勤者の増加、郊外間通勤の増加という点に焦点が当てられてきたが、郊外人口の頭打ちという現実をふまえ、まずは大都市通勤者が減少している事実を国勢調査によって明らかにした。特に、60歳前後の退職男性に相当する年齢階級において大都市通勤者の大幅な減少がみられるなど、コーホート規模の変化が通勤流動に大きく影響している点が明らかになった。その後、大都市通勤者の減少のさらなる詳細を検討するために、奈良県生駒市および奈良市においてアンケート調査を実施し、郊外居住者の居住と通勤流動の時代的変化を明らかにした。人口郊外化時代に郊外に居住地移動してきた人々が退職期を迎え、その動向が大都市通勤者の減少に結びついていること、住宅取得後も就業を継続する既婚女性の増加など、これまで考察が不十分であった部分の解明がなされた。本調査を通じて、本研究が明らかにしようとしている都市縮小時代の郊外の実態が明瞭になったと考える。都市縮小時代における大都市圏構造の変容について,昨年度までは郊外を中心に検討してきた.最終年度は,これまでの郊外において実施してきた研究を総括した上で,新たに大都市に目を向け,居住や就業の実態について検討した.郊外での研究の結果,典型的な郊外住宅地における大都市への通勤者数の減少,郊外鉄道駅周辺における職住近接と大都市通勤の対称性などが明確になり,これらが現在の郊外における通勤流動を特徴付けていることが判明した.一方,従来は就業地としての機能に特化してきた大都市が,近年の人口の都心回帰により,居住地としての性格も有するようになってきた.こうして都心回帰してきた居住者の通勤行動が,それ以外の居住者とどのように異なるかという点を明らかにすることで,郊外居住者の通勤行動を相対化することができる.具体的には,大阪市都心部において統計データを分析した上で,居住と就業に関するアンケート調査を実施し,職住関係の変化を明らかにした.まず統計データの分析から,2000年代以降,都心区における人口増加が顕著にすすむ一方,周辺区の人口停滞が明瞭となった.続いてアンケート調査について,郊外とは異なり,居住者の属性が多様であることを踏まえ,居住形態ごとの就業状況に着目した.その結果,職住近接を中心としつつも,様々な職住関係の存在が浮き彫りになった.都市の縮小がすすむ中,居住についてはこれまでにも検討がすすめられてきたが,本研究では,就業や通勤に着目することで,都市縮小の実態がより明確にできたと考える.都市地理学アンケート調査を実施し、その成果を論文にまとめるということを意図していた。そのため、『地理学評論』誌に発表し、郊外の居住、就業の新たな展開を論じることができた点は一つの到達点である。今後は、大都市にも着目していく必要がある。

研究計画では、郊外地域において国勢調査等の分析で得た知見をもとに、アンケート調査によってさらなる詳細を明らかにすることとしていた。当初の計画通り、郊外に位置する地域におけるアンケート調査を速やかに実施することができたため。また、国勢調査など統計資料の活用も予定通り進めることができた。研究計画に示したように、別の郊外地域を選択してさらなる調査を実施する予定である。本研究では、様々な地域間の比較を通じて、ある地域の特性を相対的に把握することに重点を置いているため、新たな研究対象地域の選定を速やかに行い、詳細な分析へとつなげていきたい。対象地域の可能性としては、今年度取り上げた奈良県生駒市と奈良市が、大阪市の郊外地域としての性格が強い地域であったため、25年度は京都市や神戸市など、他の都市圏に属する地域を想定している。今年度は、大都市を中心としたアンケート調査を実施することを計画していた。しかし、大都市の実態を把握するためには、郊外地域の居住、就業に関する問題点を今一度整理する必要性が生じた。そのため、次年度に改めて大都市における調査を実施することとした。大都市における居住と就業の実態を解明するため、アンケート調査を実施する。対象地域として大阪市を計画している。2013年度の区外地域を対象に実施したのと同様、郵便局のタウンプラスを利用して調査票を郵送し、回収することとする。新たな研究対象地域を選定するため、まずは国勢調査などの統計資料を利用して各地域の特性を把握する必要がある。そのため、非収録データの使用も含めた広範なデータの収集を行う。非収録データのコピー費用が新たな研究費用となる。それをふまえ、さらに詳細な分析を実施する。また、国勢調査だけでなく、市町村レベルで公表されているデータ等も積極的に活用するため、対象地域への出張旅費が新たな研究費用となる。
マイクロアレイによる遺伝子発現パターンを指標とした環境影響モニタリング手法の開発

植物は異なる環境ストレスに曝された場合に異なる遺伝子を発現することが知られている。本研究はこの性質を利用して、異なる環境ストレスを受けている植物での遺伝子発現パターンをDNAアレイ法により比較し、そのパターンの違いから植物に影響を及ぼす環境ストレスを事前に特定することができるモニタリング手法の開発を目的とする。平成15年度は前年度に単離することができた12時間のオゾン暴露により発現変化するシロイヌナズナの245種類のESTクローンを用いてオゾンによる遺伝子発現を経時的にモニタリングできるかどうかの検証を行った。具体的にはこれらESTクローンを用いたサブセットマクロアレイを作成し、これを用いて12時間のオゾン暴露によるマクロアレイパターンと3,6,24時間のマクロアレイパターンを比較した。その結果、オゾン暴露12時間に対する3,6時間の遺伝子発現パターンの相関係数は低い値を示した(それぞれR-0.57,R=0.69)のに対して、24時間では高い値(R=0.82)を示した。このことから今回作成したサブセットマクロアレイによりオゾン暴露12時間から24時間までをモニタリングできることが明らかになった。次にこのサブセットマクロアレイにより他のストレス(乾燥、塩ストレス、酸性雨、UV-B、高温、低温)に曝した植物から単離したmRNAを用いた場合のマクロアレイパターンの検証を行なった。その結果、今回作製したサブセットマクロアレイにより全てのストレスを区別することができることが明らかになった。さらに、この結果を用いて、それぞれのストレスを区別するのに必要最小限な12種類のESTクローンを載せたミニマクロアレイを作成しその有用性を検証した。その結果、作成したミニマクロアレイによりオゾンを含む7種類の環境ストレスをアレイパターンにより区別することができた。これによりDNAチップを用いた環境ストレスモニタリング手法の確立ができたと考えられる。植物は異なる環境変化に晒された場合に異なる遺伝子を発現することが知られている。本研究はこの性質を利用して、異なる環境影響を受けている植物での遺伝子発現パターンをDNAマイクロアレイ法により比較し、そのパターンの違いから植物に影響を及ぼす環境要因を事前に特定することができるモニタリング手法の開発を目的とする。平成14年度は先ず、シロイヌナズナに、0.2ppmのオゾンを12時間暴露したものからmRNAを単離し、同時に非オゾン暴露の植物からもmRNAを単離した。これらのmRNAを用いてシロイヌナズナの全遺伝子の約40%に相当する12000個のESTクローンを載せたマクロアレイのスクリーニングを行なった。その結果、オゾンにより発現が上昇する遺伝子(185種類)、発現が減少する遺伝子(60種類)を単離することができた。次に今回単離した245種類のESTクローンを用いて小規模なサブセットマクロアレイを作製した。このサブセットマクロアレイにより他のストレス(乾燥、塩ストレス、酸性雨、UV-B、高温、低温)に晒した植物から単離したmRNAを用いた場合のマクロアレイハイブリパターンの検証を行なった。また、それぞれのストレスにおける遺伝子発現パターンをクラスター解析により分類したところ、オゾンとUV-Bは比較的似た遺伝子発現パターンを示し、また、乾燥、塩ストレス、低温、高温もそれぞれ同じクラスターに分類されたが、酸性雨はこれらとの類似度は低かった。今後はさらに用いる遺伝子の数を絞って、それぞれのストレスを区別するのに必要最小限な数の遺伝子を載せたミニマイクロ(マクロ)アレイを作成する予定である。
システムアプローチによる微小節足動物群集の構造と機能の解明

本研究で対象とするイネ上科の植物寄生性ダニ類とそれらの天敵ダニ類(以下植物ダニ類)は、植物葉を単位とした半閉鎖系の安定した群集を形成しており、実験観察が容易で、しかも植物種によってその構成種数に5-7種から17種と大きな違いが認められている。これらのほとんどが、この環境だけにみいだされる固有種であり、また植食者であるハダニ類はそれぞれ特有の生活型(網を用いた様々な生息行動)をもち、そこから種間相互作用のあり方を推定できるものが多い。そこで、本研究では、2種間相互作用関係を、さらに多数種の相互作用系へと拡張し、ボトムアップ的に全システムをシミュレーションモデルとして組み上げ、さらに実験系における様々な組み合わせによる多数種ダイナミクスの研究から、コミュニティーが成立・持続する条件を明らかにしようと試みた。研究は、ササ・タケに生息するハダニ類および捕食者間の相互作用の検出を目的に、ハダニ類の季節適応の実態、ハダニ類の社会構造変異、社会性の維持機構(化学コミュニケーション)、捕食者対抗戦略の立証、個体間、種間相互作用を一般化するゲームモデルの開発、さらにササ・タケ寄生性社会性ハダニ類のススキへの寄主植物転換による進化(種分化)等を扱い、本報告に示すように多くの新しい知見を得、それらを海外の一流研究誌に公表することができた。また、本研究の主要テーマである、種間相互作用のシステムモデルによって、2寄主-2特異的ハダニ系において共通の捕食者の存在が系を安定させることを明らかにすることができた。さらに、4種のハダニと1種の捕食者が直接・間接に相互作用することが、社会性ハダニの生態型分化に関与してきたという、これまでにない新しい知見を得ることができたことは特筆に値すると考えている。●群集構成の調査:イネ上科クマイザサ(北海道全域)、ススキ(本州以南)を対象微環境として、それらに発生するダニ類群集の種類構成を北海道において調査した。その結果、北海道におけるクマイザサ上のダニ類群集が他のどの地域のササ-タケ類よりも複雑であることが判明した。●群集構成種の生態:クマイザサ上、タケおよびススキに発生する種のうち、クマイザサにおいては、ケウスハダニ、ヒメササハダニ、ススキスゴモリハダニ、ミドリハダニ、タケにおいてはたけとりはだに、およびススキについてはススキスゴモリハダニの生活史の全貌を明らかにした。●構成種の分子系統:ハダニ類、カブリダニ類およびナガヒシダニ類について、イネ上科以外の寄生・発生する種を、できるだけ収集しrDNA 28S領域等で系統かいせきするための資料を得た。●システムズモデル構築:個々の種の生活史データ、またこれまでに蓄積されたクマイザサにおけるハダニ類-天敵ダニ類の相互関係データに基づき、差分型のシミュレーションモデルの骨格を完成させた。●モデル検証実験:コントロールされた環境(閉鎖系)において、シミュレーションモデルの実効性テストを行うために、半野外的な条件を再現できる飼育室を設置し、ササ、タケおよびススキのポット栽培法の可能性を調査した結果、きわめて良好な条件でこれらを生育させることができること、特にダニ類の繁殖に必要な湿度を公的条件に保つことができることが判明し,来年度からの実験開始の準備が整った。●群集構成の調査:イネ上科クマイザサ(北海道全域)、ススキ(九州、四国)を対象とした調査を継統し、天敵類と植食ダニ類のフォウナをほぼ把握した。●構成種の分子系統および個体群構造:科研支援員の協力の下に、ハダニ類の分子系統および個体群間の血縁度を測定するためのマイクロサテライトおよびrDNA 28S領域等の解析を開始した。現段階で、複数のマイクロサテライト領域を特定し、具体的に利用可能な変異を抽出中である。

●システムズモデル構築:前年度に骨格を完成させた差分型のシミュレーションモデルに、具体的なパラメータの移植作業を実施しているが、その過程で見いだされた関係データの不足部分を逐次実験によって埋める努力を行っている。その過程で、天敵との相互作用が直接種分化に関与したとみられる事例が2つ、寄生植物の転換が作用したことを示す例が1つ、その間接的証拠が2つ得られた。後者については、平成19年3月の日本応用動物昆虫学会で発表した。●モデル検証実験:シミュレーションモデルの実効性テストを行うために、昨年度来コントロールされた環境(閉鎖系)で半野外的な条件を再現できる飼育室の整備を行った。そこでササ、タケおよびススキのポット栽培が良好な条件で可能となることが分かったが、一方で厳冬期にはどうしても湿度コントロールに問題があって、ダニ類の生存率が落ちていることがわかった。本年度の冬期間に、この湿度コントロールに重点をおき、ほぼ問題を解決できたので、来年度の長期間の本格的な実験に向けて希望が持てるようになった。●成果の発表:本研究の成果を中心とした内容を国際ダニ学会のシンポジウム招待講演(アムステルダム、平成18年8月)において発表した。・群集構成の調査:イネ上科クマイザサ(北海道全域)、ススキ(九州、四国、タイ)を対象とした調査を継続し、それらの地域における天敵類と植食ダニ類のフォウナをほぼ把握した。・構成種の分子系統および個体群構造:科研支援員の協力の下に、ハダニ類の分子系統および個体群間の血縁度を測定するためのマイクロサテライト解析を実施、有効な候補を複数確認した。現在その個体群内、個体群間変異を確認中である。・種間相互作用の行動分析:2種のササ寄生ハダニの種分化が、それらと直接的関係の弱い大型捕食者によって引き起こされた可能性を示す事例を得、それを現在論文として投稿準備中である。・システムズモデル構築:タケに特異的なハダニ1種とススキに特異的なハダニ1種およびこれらに共通する捕食性天敵系をシミュレートするモデルを完成させた。そのモデルを用いて解析を実施した結果、このような複数系間を共通天敵が移動すると系の安定性が維持される条件が明らかになり、現在ササ・タケあるいはススキにおいて植物ダニ類の多様性が保たれている理由の1つがそこにあることが判明した。・また、動物間相互作用を個体間、種間について同時的に記述できるゲームモデルを開発し、共同と共生が起こる条件について一般性をもつ理論を構築した。・成果の発表:寄主植物転換による多様化(種分化)と認められた例についてはすでにAnn. Entomol. Soc. Amer.に投稿し、査読を受けている。また、ゲーム理論モデルの成果も現在Behav. Ecol. Sociobiol.に投稿し、査読を受けている。
悪性腫瘍切除後の機能的口底再建手術に必要なオトガイ舌骨筋の神経生理学的研究

これまでの研究成果として、オトガイ舌骨筋は体性運動神経に加えて、副交感神経による支配も受け、これによって舌骨の制御が行われる可能性を示した(Exp.Brain.Res.2003)。オトガイ舌骨筋などの骨格筋の活動に副交感神経が関与するとした報告はなく、今後の研究の発展によっては、体内の他器官にも同様な神経支配システムが見出される可能性がある。従って、オトガイ舌骨筋を支配する副交感神経系の機能特性について、詳細に検討する必要がある。本年度は、前年度の行動実験を継続して行うとともに、この副交感神経系がオトガイ舌骨筋の筋線維を支配する確証を得るための形態学的および電気生理学的検討を加えた。1.行動実験オトガイ舌骨筋枝切除群と、頸神経ワナ切除群のモデル群を作成した。各モデル群とコントロール群での行動の相違について、ビデオカメラにて撮影後解析を行った。各モデル群はコントロール群と比較して舌突出量、突出回数に減少傾向が認められたものの有意差は認められなかった。2.免疫組織化学染色摘出したオトガイ舌骨筋および同神経を摘出、固定後、凍結連続切片を作製した。アセチルコリンとVIPを一次抗体とする一連の免疫組織化学染色を行い、光学顕微鏡下で筋線維と副交感神経節後ニューロンとの神経筋接合の観察を行っているが、現在のところ典型的な神経筋接合部は認められていない。3.電気生理学的検討オトガイ舌骨筋および神経を摘出し、in vitroの電気生理学的研究を行っている。タングステン電極あるいはガラス管電極をオトガイ舌骨筋の筋線維に刺入し、筋放電を導出した。in vitroでの筋放電の導出には成功したもの、副交感神経節後ニューロンの神経放電と筋放電との同期を証明するための追加実験が必要である。本研究は、オトガイ舌骨筋を支配する副交感神経の機能特性を明らかにすることを目的とした。1.節後ニューロンの細胞膜特性に関する検討実験にはWistar系ラット用いる。塩酸ケタミンの腹腔内投与を行い、保温パッド上でラットを仰臥位に固定し下顎前歯を利用してクランプによって下顎を固定する。手術用顕微鏡下で下顎骨内側から鎖骨に至る皮膚切開を加え、舌下神経本幹と頸神経ワナ、オトガイ舌骨筋枝を明示し、頸神経ワナと舌下神経本幹の吻合部から内側枝と外側枝までの分岐部を無傷に摘出する。30%寒天にて包埋し、マイクロスライサーを用い95%O_2-5%CO_2にて飽和されたKrebs Ringer液中で厚さ250μmのスライス標本を作製する。現在、Whole-cell patch clamp recording techniqueを用いてvoltage clamp recording条件下にて、節後ニューロンの静止膜電位、膜容量、膜抵抗値を記録測定している。今後、current clamp recording条件下での記録も行う予定である。2.行動実験による検討実験には生後4週齢Wistar系ラットを用いた。塩酸ケタミンの腹腔内投与を行い、実験1と同様の手法でオトガイ舌骨筋支配神経を剖出し、以下の実験モデルラットを作製し、行動実験を行っている。(1)片側のオトガイ舌骨筋枝切断モデル(2)片側の頸神経ワナ切断モデル(3)両側の頸神経ワナ切断モデルを作製した。上記モデル群とコントロール群での行動の相違(飲水、咀嚼様相、舌突出量、突出回数、突出速度など)について、ビデオカメラにて撮影後解析している。実験モデルとコントロール群で行動量の差を認めており、今後さらに詳細な解析を行う予定である。
日系塔式墓標の展開と変容に関する物質文化史的研究

本研究では中国東南地域,台湾,南島の各地域間での在来亀甲墓の比較検討と,日本に特徴的とされる塔式墓の南島,台湾への波及を中心に精緻な調査を実施した。また,台湾における戦後の塔式墓を考える上で,外省人の故地である大陸の,亀甲墓以外の墓標の形態についても比較調査実施した。これらのことから,各地域間の墓標形態の系譜と融合について,明らかにしようとすることを目的とした。本年度,海外調査は,2007年5月に中国福建省福州市・霞浦県,11月に台湾桃園県・新竹県でそれぞれ共同墓地調査実施し,葬送形態や墓標の製作工程についても調査をおこなった。国内調査は,4月に横浜市華人墓地調査,6月月に函館市華人墓地調査を,8月に福岡県二丈町において納骨堂と旧共同墓地の調査,2008年1月に鎌倉市でやぐらの調査,2月に沖縄県石垣市で台湾系共同墓地の調査をそれぞれおこない,これらの成果を踏まえた報告書を2008年3月に刊行した。第一回台湾調査2005年7月第一回台湾調査を実施した。台中市師範公墓、東海七福金宝塔で聞き取り。台北県八里郷、観音山石の石切り場跡、墓地、八里石材彫刻などを調査した。台北市では風水師に造墓について聞き取りを実施した。また、台湾大学図書館にて文献収集を行った。第一回徳之島調査9月、鹿児島県徳之島調査を実施した。徳之島町母間の共同墓地にて悉皆調査を実施した。同時に地元住民への葬制・墓制に関する聞き取りを行った。また、徳之島町図書館にて文献収集も実施した。伊仙町の共同墓地も見学した。第一回東京調査10月、東京都府中市の多摩霊園を調査した。また、東京外国語大学アジア・アフリカ文化研究所において、文献収集を行った。第一回沖縄調査12月、沖縄本島にて調査を実施した。那覇市、糸満市、名護市など各地の墓地を踏査した。また沖縄国際大学、沖縄県立図書館にて関連文献収集を行った。第一回中国調査12月7日17日にかけて、中国調査を実施した。広東省広州市では中山大学に調査協力をお願いするため挨拶に赴いた。また、市内の広州烈士陵園、黄花崗公園烈士墓を見学した。広東省梅州市では嘉応大学に調査協力をお願いするため挨拶に赴いた。梅県、蕉嶺県徐渓六世万三張公墓、同県黄坑十一世伯一公墓、同県逢甲村丘逢甲故居、梅州市黄洞村張氏墓、同市梅江区楊家祠公園(楊姓始祖墓、定光古仏玉甲墓)、同市呂帝宮、留餘堂、黄遵憲故居を見学した。続いて福建省福州市福建師範大学、廈門大学人類博物館にも調査協力をお願いするため挨拶に赴いた。また廈門大学では構内所在の墓地(清代から現代)を調査する機会に恵まれた。この中には著名な中国の民族学者林恵祥(19011958)の墓もあった。中国での調査は予備調査のみであり、本格的な調査は来年度以降に実施する予定である。第二回台湾調査2006年1月、第二回台湾調査を実施した。台北市第一葬儀場、第二葬儀場を調査した。また粟里県にて共同墓地の調査を実施した。台湾大学図書館にて文献収集を行った。国内調査は、いわゆる「塔式墓」とはどのようなものであるかという実態把握のために、東京都雑司ヶ谷霊園、大阪府服部霊園などの都市型墓地の調査を実施した。また、墓標が消滅するという現象との関係から、納骨施設の踏査もおこなった。塔式墓をめぐる習俗のひとつとして、墓石を削る願掛けについても、東京、仙台、愛知、大阪、福岡などで調査を試み、成果の一部を成文化した。本年度も引き続き、鹿児島県徳之島町母間にて、墓地の悉皆調査を特に墓標石材の産地に留意しながらおこなった。当地において墓標に使用された凝灰岩の原産地、鹿児島市、山川町に1も調査に赴き聞き取りなどをおこなった。台湾では、台北県にて清明節の調査を実施し、新形式を導入した、公共墓地、納骨施設を見学した。これら成果の一部を成文化した。高雄県、台南市在住の墓造営職人への聞き取りも実現した。この際に、戦前・戦後の日式墓がどのような理由により造営されたについての、一定の見解を得ることができた。現状では、日式の塔式墓が採用されるのには、次のような理由が考えられる。火葬の受容、土地の問題。しかし、このような場合には、風水を全く無視することになる。隠れた理由として、台湾本省人にとって日式の墓標を採用することは、外省人に対する密かな抵抗があったのではないかと予測している。中国調査は、特にキリスト教と塔式墓との関係、現代の公共墓地整備の実態を中心に調査を実施した。調査地は、広東省広州市、梅州市、福建省福州市、厦門市などである。この結果、厦門市コロンス島に所在する、戦前造営されたキリスト教墓標には、極めて日本の塔式墓と類似したものがあることを確認した。また、梅州市嘉応大学客家文化研究所では、調査成果について報告する機会を得た。

また、成果の普及啓蒙活動として、『朝日新聞』2006.8.30付夕刊に「台湾の生活に溶け込む畳・塔式墓歴史的背景探る大切さ」を寄稿した。本研究では中国東南地域,台湾,南島の各地域間での在来亀甲墓の比較検討と,日本に特徴的とされる塔式墓の南島,台湾への波及を中心に精緻な調査を実施した。また,台湾における戦後の塔式墓を考える上で,外省人の故地である大陸の,亀甲墓以外の墓標の形態についても比較調査実施した。これらのことから,各地域間の墓標形態の系譜と融合について,明らかにしようとすることを目的とした。本年度,海外調査は,2007年5月に中国福建省福州市・霞浦県,11月に台湾桃園県・新竹県でそれぞれ共同墓地調査実施し,葬送形態や墓標の製作工程についても調査をおこなった。国内調査は,4月に横浜市華人墓地調査,6月月に函館市華人墓地調査を,8月に福岡県二丈町において納骨堂と旧共同墓地の調査,2008年1月に鎌倉市でやぐらの調査,2月に沖縄県石垣市で台湾系共同墓地の調査をそれぞれおこない,これらの成果を踏まえた報告書を2008年3月に刊行した。
キトサン系複合骨補填材を適用した骨再生領域の骨形成マーカーによる評価

α-TCP顆粒とキトサンを混合した複合骨補填材が、骨芽細胞に対してどのような作用機序で骨再生を促進しているのかを検討した。骨補填材をラット大腿骨窩洞に埋入し、埋入後3、5、7および10日後に免疫組織学的および酵素組織化学的手法を用いて、骨芽細胞からの骨基質蛋白(オステオカルシンおよびオステオネクチン)の発現を調べ、破骨細胞の光顕観察を行った。コントロール群として、形成した窩洞に骨補填材を充填せずに筋層および上皮を縫合した群を用いた。結果を以下にまとめた。補填材埋入3日後より、α-TCP顆粒周囲にフィブリン様組織および血餅組織が確認された。骨基質蛋白の発現は確認されず、破骨細胞は認められなかった。埋入5日後は、補填材周囲に骨梁の形成が認められたが、α-TCP顆粒と骨とは接していなかった。また、骨基質蛋白の発現は認められず、α4-TCP顆粒周囲に破骨細胞も確認されなかった。埋入7日後は、5日後と組織学的にはほぼ同様であったが、α-TCP顆粒周囲でオステオカルシンおよびオステオネクチンの発現が確認され、顆粒を取り囲む破骨細胞が確認された。埋入10日後には、補填材周囲に骨梁の形成および一部のα-TCP顆粒との融合が認められた。7日後より顆粒周囲にオステオカルシンおよびオステオネクチンが強く発現し、また多くの破骨細胞が確認された。これらの結果より顆粒表面で骨のリモデリング現象が起こり、顆粒周囲に存在する骨芽細胞の分化が促進されているものと考えられた。したがって本系複合骨補填材のα-TCP顆粒は、擬似的な骨代謝を誘導することにより新生梁状骨の成長を促進するものと考えられた。脱アセチル化度50%のキトサンを賦形材として、α型リン酸カルシウム(α-TCP)顆粒を配合した複合骨補填材をラット骨窩洞に埋入し、埋入試料体表層部をアルギン酸カルシウム被膜で封鎖した。埋入3、5、7および10日後における骨補填材が骨再生に及ぼす影響を確認するため、骨芽細胞の分化過程で発現する骨基質蛋白のオステオネクチン(On)およびオステオカルシン(Oc)を酵素抗体法を用いて観察した結果、以下の知見が得られた。埋入3日後の病理組織所見では、形成した骨窩洞に骨補填材を埋入しないコントロール群の骨窩洞は血餅で満たされていた。補填材を埋入した実験群では、α-TCP顆粒周囲に線維芽細胞様細胞および血餅組織が確認され、顆粒表面の細胞ではOnおよびOcは確認されなかった。5日後のコントロール群では、骨窩洞は血餅と肉芽組織で満たされており、骨窩洞の底部は新生骨の骨梁が窩洞中央部に向かって形成しているのが確認された。実験群はコントロール群と同様な骨梁の形成が認められたが、α-TCP顆粒周囲の細胞からOnおよびOcは確認されなかった。7日後のコントロール群および実験群は、5日後とほぼ同様の所見を示し、実験群でα-TCP顆粒界面の細胞でOnおよびOcの発現が確認された。10日後のコントロール群では、7日後より新生骨梁が骨窩洞の中心に向かって成長しており、骨窩洞上部に線維性の組織が確認された。実験群ではコントロール群と同様な組織所見に加えて、α-TCP顆粒界面の細胞で7日後よりもより強くOnおよびOcの発現が確認された。上述の結果より、骨窩洞内に骨補填材を埋入する事により顆粒周囲の骨芽細胞の成長を促進することが骨形成蛋白の免疫組織化学的所見から確認された。今後は補填材の骨伝導機構についてさらに詳細に検討する予定である。

これらの結果より顆粒表面で骨のリモデリング現象が起こり、顆粒周囲に存在する骨芽細胞の分化が促進されているものと考えられた。したがって本系複合骨補填材のα-TCP顆粒は、擬似的な骨代謝を誘導することにより新生梁状骨の成長を促進するものと考えられた。
アジア各国洋風画の比較研究－美術地理学的観点より

最終の2018年度には、本科研課題の過去3年間の研究成果をとりまとめ、とりわけ以下の口頭発表と刊行物で公にした。1.(口頭発表)「東西美術の邂逅と変容ーフェルメールを起点にー」; 2.(著書掲載論考)「文化的事物のメタモルフォーシスーグローバル時代の美術の往来」;3.(著書掲載論考)「東西美術の邂逅と変容ーフェルメールを起点に」(印刷中);4.(著書)『フェルメール全作品集スタンダード・エディション』いずれの刊行物でも、グローバル時代の美術においては、出自(オリジン)に重要性があるのではないこと、むしろ、絶え間なく往来しながら、着地点で無二の(オリジナル)美術に変容することに注目すべきだ、との視点を具体例を用いて論証した。また、2の論考が収録された著書の第1部、移ろう形象とつながる世界」に、グローバル美術研究で数々の成果を挙げておられる望月みや氏(ニューヨーク大学美術史研究所准教授、USA)の論文"Connected Worlds--The World, the Worldly, and the Otherwordly"(The Nomadic Object、Brill, 2017に初出)、及びミヒャエル・ノルト氏(グライフスヴァルト大学教授、Germany)の"Mediating European Art Through Company Channels in Asia"(本科研で第1年度に主催した同教授の講演会録)を翻訳して掲載し、本科研の研究代表者である小林の研究課題をインターナショナルな研究のコンテクストに位置づけるべく努めた。なお、今年度の研究では、日本美術の代表的な形式である屏風が、太平洋を渡り、メキシコで被植民者と植民者(スペイン)の文化と融合しながら原地化し、「ビオンボ」という名称を得て、独自の文化に昇華していることに特に注目した。文化の移動が、単純な影響関係に終わらず、複雑な相互的干渉を引き起こすものであることを証かす格好の例と考えたからである。本年度は,申請課題『アジア各国洋風画の比較研究ー美術地理学的観点から』の第一年度にあたるが、同課題申請の際の計画の通り、ペルシャ洋風画の所蔵確認・閲覧と関連論文の検索・熟読、さらに日本洋風画データベースの作成に力を注いだ。具体的には、この方面で過去に優れた実績を上げておられる研究者Amy Landau, Gary Schwarz, Axel Langerらの執筆した研究論文、展覧会図録中の記述を参照しながら、ペルシャ洋風画のできる限り網羅的なリストを作成し、各作品の特徴を纏め上げた。と同時に、アムステルダム国立美術館、大英図書館・大英博物館(ともにロンドン)、ジュネーヴ美術歴史博物館、リートベルク美術館(チューリッヒ)、サンクト・ペテルブルクの東洋写本研究所が所蔵するオリジナル作品の可能な限りの閲覧、資料・画像の収集に努めた。また、ペルシャ洋風画成立の社会的・経済的・政治的背景と、制作に携わった主要画家の詳細について情報を広範に収集する試みをした。ちなみに、アメリカ各地所在のペルシャ洋風画は、第二年度に調査を予定しているインド洋風画と同じ美術館・研究機関が所有している事例が多々あると予想されるため、時間と旅費の効率的な使用を考慮し、第二年度に繰り越し、インド洋風画と同時に調査を進めることとした。また洋風画成立の背景には、グローバル化の中で変容する文化という現象があるため、経済史の観点から同課題で旺盛な研究活動を展開するGreifswald大学(ドイツ)のMichael North教授をお招きし、東洋文庫と共催で8月に講演会を開催し、聴講に来られた専門家とともに、議論の場を持った。さらに、勤務先の専門教員・学生の協力を得て、日本洋風画のデータ・ベース作りを開始し、一定程度の成果を得た。ただし、画像の著作権がクリアできていないため、なおWeb公開には至っていない。このデータ・ベース作成作業は来年度以降も継続実施の予定である。第一年度の申請課題の遂行に必要な調査はほぼ順調に進んでいるが、資料収集、作品閲覧の数が比較的多かったため、収集後の整理が、一部、なお追いついていないところがある。また、上記の概要にも記したとおり、調査の過程で、第一年度の研究課題であるペルシャ洋風画の一部が、第二年度の研究範囲に属するインド洋風画と所蔵先を同じくしている例が多いことが判明してきたため、それらを、時間的・経済的な効率化をはかる意味で、第二年度に繰り越すこととした。その結果、やり残した部分が発生することになった。ただし、第一年度に出向いた研究機関が第二年度の課題であるインド洋風画を所蔵していた場合には、熟覧が許可される範囲内において、第二年度の課題の一部について研究を進めている。このため、上記の「ペルシャ洋風画研究課題のやり残し」は、差し引きで、さほど深刻なものではないと判断している。また、これも概要で記したが、作成した洋風画データ・ベースが、画像著作権の関係でなお公開できていないことも、上記区分で「やや遅れている」を選択した理由のひとつである。第2年度にあたる今年度は、インドの洋風画に研究の焦点をあて、研究課題(アジア各国洋風画の比較研究)の深化に努めた。具体的には、インド美術史の中から、洋風画制作が盛んであったムガール帝国のアクバル帝(在位1556-1605)、ジャハーンギール帝(在位1605-1627)、シャー・ジャハーン帝(在位1628-58)治世下における洋風画制作の実際を文献調査、重要作品熟覧の両面から把握すべく努めた。

アクバル時代には、宗教的に自由な政策をとったこともあり、芸術・文化は実に多様な展開を見せた。なかでも、ペルシャに亡命していた父フマーユーン(在位1530-40;1555-56)の薫陶もあり、ペルシャのサファヴィー朝同様に、イエズス会の布教団がもたらした西洋銅版画の影響を強く示す絵画が制作されている。深奥感の表現、描写モティーフの立体感を示唆する陰影法、イコノグラフィーともに、新たな洋風画様式が一挙に花開き、ジャハーンギール帝の代に至って、一層の成熟を迎えた。その様相は、質の高いインド洋風画を多数所蔵するニューヨークのメトロポリタン美術館、ピエポント・モーガン図書館、イギリスのロンドンの大英博物館、ヴィクトリア・アンド・アルバート美術館での出張調査で、総計50点以上に及ぶインド細密画を実見し、つぶさに確認することができた。2015年度のペルシャ洋風画調査の折に、ペテルスブルクの東洋写本研究所で幾つかのインド洋風画を熟覧する機会があったが、それらの作品と併せ、多くの重要作品を実物にあたって調査することができたのは大きな収穫であった。外来の文化的事物の受容にあたっては、為政者の興味と関心の如何・文化政策の方向性、宗教的寛容度がきわめて重要なファクターになることを改めて確認するとともに、それがその後のグローバル文化の展開とどのように関わるか、新たな課題を得た。アジア各国の洋風画の比較をし、そこから相互の受容法の異同の確認,その異同を生んだ背景の比較分析を目指す本研究は、4年度にわたる計画で進めている。基本的な方針としては、日本、ペルシャ、インド中国で制作された洋風画を対象に、1.関連文献の収集とそれら文献内容の理解と分析、2.そこから拾い出された重要作品のリスト化、3.主として出張調査によるそれら作品の閲覧と分析、4.現地研究者との情報交換、5.得られたデータのデータベース作成、6.調査全体の総合、を掲げている。1については、第1、第2年度において、ペルシャ洋風画、インド洋風画の関連文献の収集・内容把握をほぼ終了し、現在は、相互比較をしながらの分析を実施している。2については、1の調査から作品リストを作成し、質の高い重要作品がまとまって収蔵されている美術館等を特定し、ペテルスブルク、アムステルダム、ロンドン、チューリッヒ、ベルン、ニューヨーク等に所在する美術館・博物館・図書館・研究所等の現地踏査による作品熟覧をできる限り広範に試み、作品の様式的特徴、洋風画のソースとなった西洋絵画・版画作品の把握に努めてきた。また、出張先では可能な限り現地の研究者・学芸員と議論する機会を持ち、情報の収集・確度の向上を図った。ちなみに第1年度は、東洋文庫にて、来日中の研究者(グライフスヴァルト大学ミヒャエル・ノルト教授)の講演を中心として研究会の機会を設け、関連の研究者との議論の場を持った。また、ニューヨーク大学アブ・ダビ校で開催された宗教文化のグローバル化をテーマとするシンポジウムに招聘され、研究発表に行った。さらに、その折に、同シンポジウム開催者の一人、望月みや准教授(ニューヨーク大学)との議論を経て、第2年度目に、文化のグローバル化をテーマとして、以下に挙げる共著の刊行に繋げた。平成29年度は、中国洋風画を主たるテーマとしている。そのため、以下の著書を入手し、さらには公開データベースを参照し、その特性の把握に務めた。
分子標的治療薬が関連する顎骨壊死の実験モデルと分子基盤の確立

分子標的薬である血管新生阻害薬、Anti-VEGF抗体やTyrosine kinase inhibitors (TKIs)では抗腫瘍効果を示す一方、口腔副作用として顎骨壊死が報告されている。顎骨壊死は破骨細胞機能を抑制するBsp製剤や抗RANKL抗体という骨修飾薬に関連することが分かっているが、Anti-VEGF抗体やTKIsがそれを発症させる機序は十分に解明されておらず、生物学的実験モデルは確立されていない。本研究では遺伝子改変マウスを駆使して抜歯モデルを作成し発症機序の解明に努める。本研究結果は、分子標的薬に関連する顎骨壊死の実験モデルや分子基盤の確立に役立つと考えられる。
豚インフルエンザウイルスの増殖性の分子基盤解明

畜産衛生と公衆衛生の両面において重要な病原体である豚インフルエンザウイルスのブタ細胞における増殖性の分子基盤を解明することを目的として、2009年以前の国内養豚で流行していたH1N2亜型古典的豚インフルエンザウイルス、ならびに2009年にヒト社会でパンデミックを引き起こし国内養豚でも急速に蔓延したA(H1N1)pdm09ウイルスの人工合成系を樹立・活用して、ブタ由来培養細胞における高い増殖性を付与する遺伝的要因の解明を試みている。H1N2亜型古典的豚インフルエンザウイルス株A/swine/Miyazaki/1/2006 (H1N2)の人工合成系を樹立するため、当該ウイルス株の入手と培養増殖に続いて、全8本の遺伝子分節のcDNAのウイルス遺伝子発現用プラスミドへのクローニングを実施した。これまでに7本の遺伝子分節cDNAのクローニングを完了した。残りの遺伝子分節cDNAがプラスミドへクローニングされ次第、野生型ウイルスの人工合成を行って、各プラスミドの機能性を確認する。一方、A(H1N1)pdm09ウイルスの人工合成系として、すでに論文誌上で報告されている(Ito et al., Nature, 2009)パンデミック初期分離株A/California/04/2009 (H1N1)のウイルス遺伝子発現用プラスミドセットを入手し、実際にこれらのプラスミドを用いることで野生型ウイルスが作出できることも確認した。また、両ウイルス株の増殖性の比較・検証に用いるブタ由来培養細胞として、既存の培養細胞6種類を入手したほか、初代培養細胞由来不死化細胞3種類を新たに樹立した。A/swine/Miyazaki/1/2006 (H1N2)が有する全8本の遺伝子分節のうち、PB2遺伝子分節のみ、そのcDNAのプラスミドへのクローニングが完了していない。当該遺伝子分節は、8本の遺伝子分節の中で最も長く、また遺伝子中央領域が欠損したDI (defective interference)遺伝子となる頻度が高いことも知られていることから、実験計画当初からcDNAのプラスミドクローニングの難航が予想されおり、近日中のクローニング完了も見込める。一方、A(H1N1)pdm09ウイルスの人工合成系の検証や、ブタ由来培養細胞の収集ならびに樹立は、計画通りに完了した。したがって、本研究計画全体の進捗に大きな問題はないと判断できる。A/swine/Miyazaki/1/2006 (H1N2)のPB2遺伝子分節cDNAのプラスミドクローニングを継続し、完了次第、野生型ウイルスの人工合成を行って各プラスミドの機能性を確認する。両野生型ウイルスが作出されたら、全9種類のブタ由来培養細胞における増殖性を経時的に調べる。試験する多くの培養細胞においてA(H1N1)pdm09ウイルスの方が高い増殖性を示すことが期待されるが、その中でも最も顕著な増殖性の差が見られた培養細胞を、以降の研究におけるモデル細胞として利用する。

両野生型ウイルスが作出されたら、全9種類のブタ由来培養細胞における増殖性を経時的に調べる。試験する多くの培養細胞においてA(H1N1)pdm09ウイルスの方が高い増殖性を示すことが期待されるが、その中でも最も顕著な増殖性の差が見られた培養細胞を、以降の研究におけるモデル細胞として利用する。