hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
誘発突然変異と複製後修復経路の制御機構の解明に向けた生化学的分子基盤の確立

放射線や環境変異原によって引き起こされる重要な生物影響の一つは突然変異の誘発であり、その分子機構の解明は当該研究分野の重要課題である。誘発突然変異の主要な原因である複製後修復には、忠実度の低い損傷乗り越えDNAポリメラーゼによる損傷乗り越えDNA合成経路と、鋳型鎖交換反応を介した忠実度の高いDNAポリメラーゼによる経路が存在し、その制御は遺伝的安定性の維持に極めて重要である。本研究では、これら二つの経路を制御するPCNAのモノ/ポリユビキチン化と脱ユビキチン化の試験管内の再構成系を確立し、その生化学反応を解析した。誘発突然変異の主要な原因である複製後修復には二つの経路、忠実度の低い損傷乗り越えDNAポリメラーゼを介したtranslesion DNA synthesis (TLS)と、忠実度の高いDNAポリメラーゼを介したTemplate switch (TS)経路が存在する。損傷部位でのTLSまたはTSへの振り分けは、突然変異誘発のリスクに直接反映されると考えられ、その制御は遺伝的安定性の維持に極めて重要である。本研究では、試験管内での再構成系を利用して、複製後修復経路を制御するPCNAのユビキチン化/脱ユビキチン化の分子機構を解析し、突然変異の誘発に関わる複製後修復経路の制御機構の全体像の解明を目的としている。PCNAのポリユビキチン化の分子機構の解析TSは複製因子の一つであるPCNAのポリユビキチン化により制御される。本年度は、PCNAのポリユビキチン化反応を試験管内で再構成し、その分子機構を解析した。その結果、PCNAのポリユビキチン化反応は、従来考えられてきた段階的なユビキチン分子の連結による反応ではなく、あらかじめ合成されたユビキチン鎖が一度に転移する反応によって生成することを発見した。この発見により複製後修復経路の制御機構についての新規モデルを提唱した。PCNAの脱ユビキチン化の分子機構の解析PCNAのユビキチン化反応は、DNA上にロードされたPCNAがRFC等の因子により保持された場合に特異的に進行する。一方で、脱ユビキチン化反応についての詳しい解析は行われていない。本年度は、USP1による脱ユビキチン化反応について解析した。PCNAのポリユビキチン化の分子機構の解析PCNAのユビキチン化酵素、RAD6、RAD18、UBC13、HLTFはそれぞれ相互作用することが知られている。本年度は、RAD18とHLTFとの相互作用が欠損した変異体を単離し、解析した。PCNAの脱ユビキチン化の分子機構の解析USP1は様々な因子と相互作用することにより制御されることが報告されている。本年度は、UAF1 (USP1-associated factor 1)とUSP1の複合体を精製し、脱ユビキチン活性について解析した。誘発突然変異の主要な原因である複製後修復には二つの経路、忠実度の低い損傷乗り越えDNAポリメラーゼを介したPolymerase switch (PS)と、忠実度の高いDNAポリメラーゼを介したTemplate switch (TS)経路が存在する。損傷部位でのPSまたはTSへの振り分けは、突然変異誘発のリスクに直接反映されると考えられ、その制御は遺伝的安定性の維持に極めて重要である。本申請研究では、申請者が確立した再構成系を利用して、複製後修復経路を制御するPCNAのユビキチン化/脱ユビキチン化の分子機構を解析し、突然変異の誘発頻度に関わる複製後修復経路の制御機構の全体像の解明を目的としており、本年度は次の通り解析を行った。1)PCNAのポリユビキチン化の分子機構の解析PCNAのポリユビキチン化に関与するE3であるHLTFの酵素活性は、DNAにより著しく促進される。本年度は、様々な構造をとる合成DNAを用いて、HLTFの酵素活性の促進効果を解析した。2)PCNAの脱ユビキチン化の分子機構の解析USP1はPCNAの脱ユビキチン酵素として機能すると考えられている唯一の酵素である。本年度は、PCNAの脱ユビキチン化反応について、USP1以外の脱ユビキチン酵素について解析した。誘発突然変異の主要な原因である複製後修復には、忠実度の低い損傷乗り越えDNAポリメラーゼによる損傷乗り越え

DNA合成経路と、鋳型鎖交換反応を介した忠実度の高いDNAポリメラーゼによる経路が存在し、その制御は遺伝的安定性の維持に極めて重要である。本研究では、これら二つの経路を制御するPCNAのモノ/ポリユビキチン化と脱ユビキチン化の試験管内の再構成系を確立し、その生化学反応を解析した。26年度が最終年度であるため、記入しない。生化学26年度が最終年度であるため、記入しない。研究の目的のうち、「PCNAのポリユビキチン化の分子機構の解析」については、当初の目的通りPCNAのポリユビキチン化の分子機構を明らかにし、その成果をNucleic Aacids Researchに発表した。また、「PCNAの脱ユビキチン化の分子機構の解析」については、USPlによる脱ユビキチン化反応について解析した。研究の目的のうち、「PCNAのポリユビキチン化の分子機構の解析」については、当初の目的通りRAD18とHLTFとの相互作用が欠損した変異体を単離し、解析した。また、「PCNAの脱ユビキチン化の分子機構の解析」については、UAF1 (USP1-associated factor 1)とUSP1の複合体を精製し、脱ユビキチン活性について解析した。この実験に伴って予想外の発見があり、その解析のため、当初予定した実験が十分できなかった。研究の目的の「PCNAのポリユビキチン化の分子機構の解析」ならびに、「PCNAの脱ユビキチン化の分子機構の解析」についての研究が、おおむね順調に進展していることから、これまで通りの計画に従ってに研究を推進する。本年度に計画したUAF1 (USP1-associated factor 1)とUSP1複合体の脱ユビキチン活性の解析については、この解析に伴う予想外の発見のために、本来の解析を十分に行うことができなかった。これに関しては、次年度に行う。それ以外については、順調に進捗しており、これまで通りに研究を推進する。本年度に計画したUAF1 (USP1-associated factor 1)とUSP1複合体の脱ユビキチン活性の解析について、研究に予想外の新しい発見があり、その解析のため、本年度に計画した実験の一部を十分に行うことができなかったため次年度使用額が生じた。
動的仮想現実映像表示技術の動体迎撃放射線治療への応用研究

この研究では、動きを考慮した場合に、バーチャルリアリテイ技術をどのように利用するべきなのかを研究し、実際の放射線治療の精度向上を試みた。仮想空間と実空間のレジストレーション用インターフェースとして2mmの金マーカー3個を腫瘍周辺に刺入し、その位置関係から、実空間の座標系を割り出し、腫瘍の回転・歪みに関する情報を得るソフトを開発した。まず、マーカーの刺入されている状態でCT検査を行い、腫瘍とマーカーの位置関係をヴァーチャルな空間の座標系において把握し、治療計画(治療機のガントリー、テーブル、コリメータ、MLCの設定)を行う。治療台の上に患者が横たわった状態で、動体追跡装置の2台のX線透視装置にて治療部位周辺を撮影し、3個のマーカー位置の治療室系座標における座標を求める。歪みに関しては、3個のマーカー間距離の変化、3個マーカーの作る三角形の面積の変化を自動計算し、これを評価した。体内病巣の3次元的動きを正確に測定するヴァイチャルリアリテイ技術として、金マーカーの座標を0.03秒毎に記録し、その動きを可視化するソフトを開発した。マーカーの動きは(1)3次元座標表示、(2)周期解析、(3)周波数解析、(4)各X、Y、Z座標毎の時間的推移を視覚化した。実際の治療中に、仮想空間上の腫瘍輪郭と金マーカーの映像を現実空間の透視画像に重ね合わせる複合現実感映像を用い、実際の金マーカーの3次元位置が仮想空間のマーカー3次元位置と重なった瞬間にのみ放射線治療ビームが射出される動体迎撃照射法が完成した。脊髄神経鞘腫や前立腺癌の治療中の腫瘍の位置・回転・歪みに関する計測を行い、それを補正することで治療中の精度誤差を±1mm程度に押さえることを可能にした。肺癌や肝臓癌での治療では、従来の治療に比べて照射範囲を大いに減少することを可能とした。放射線治療計画に利用可能性のあるリアルタイムヴァーチャルリアリテイ表示システムの検討を、伊福部教室に既存のOnyx2(4CPU)を用いて行った。動的仮想空間の利用のためにはデイスプレイに写しさだされた計画画像と、透視される現実空間を比較する方法が良いことがわかった。実際の治療では3次元治療計画装置から3次元的位置情報を持った画像転送を動体追跡装置に転送し、CRTデイスプレイ上に2方向からの透視画像に重なる如く、腫瘍再合成画像を重ね合わせる装置が最適と考えた。リアルタイムレジストレーション用インターフェースとして、腫瘍内に3個の2.0mmの金マーカーを刺入し、2台のX線装置にて腫瘍が治療計画位置と比較してどのように移動・回転しているかを計算可能とした。これを既存の動体追跡照射装置に実装し、人体模型を用いてその精度を計測した。その結果、腫瘍と金マーカーの間に捻じれ・拡大/縮小がない場合には、平行移動・任意の軸周りに回転があっても腫瘍の重心位置を精度±1mmにて認識し、患者テーブルの移動により、治療計画位置に再現できることがわかった。さらに、直線加速器のガントリー、患者テーブル、コリメーターをそれぞれ回転することで、腫瘍に対して治療計画時と同じ方向からの治療が可能となる方法を編み出し、「病巣座標軸に基づいた定位原体放射線治療」法を開発した。さらに、1個のマーカーの動きを0.03秒毎にパターン認識技術にて自動追跡して、マーカーと腫瘍との3次元座標を動的仮想空間上で連関し、仮想空間上の腫瘍と実空間上の腫瘍位置の即時自動対応を可能とした。

これにより、4名の肺癌の呼吸性移動に関して移動距離が3次元的に頭尾方向のみならず、背腹方向にも大きく動く場合もあること、左右方法の動きは心拍によるものがほとんどで小さいこと、移動パターンにはx、y、z方向で位相が異なるためヒステレーシスがあることが確認された。(1)金マーカーの実際の座標を0.03秒毎に記録し、その動きを可視化するソフト(MathLabo使用)を開発した。マーカーの動きは(1)3次元座標表示、(2)周期解析、(3)周波数解析、(4)各X、Y、Z座標毎の時間的推移を視覚化した。これにより、20例の肺癌、10例の肝臓癌、4例の前立腺癌の体内の動きを解析し、それぞれ動体追跡同期照射により、治療精度が1-2mmまで改善することが示された。周波数解析にて、肺癌・肝臓癌の一部では呼吸性移動のみならず心拍による移動も大きな腫瘍の動きの成分であること、腫瘍の体内の位置は患者の緊張度などで変化していることが多いことが肺癌で示され、個々の患者の動きのデータに基づいた4次元治療計画を可能とした。(2)同期照射中の線量を正確に測定し、前立腺癌5例の強度変調放射線治療(IMRT)において、同位置決め法を利用し、精度2mmでの高精度高線量治療を可能とした。(3)昨年度開発した、「病巣座標軸に基づいた定位原体放射線治療」法を用いて治療中の病巣の回転角度を測定した。前立腺癌患者6例においても同様な計測を行い、照射中に腫瘍の縮小に伴い金マーカー間の距離が減少することが明らかにされた。(4)腫瘍が体内で回転していた場合にも、それに対する照射角度などを補正を可能とする方法を実際の脊髄神経鞘腫の患者に用い、実空間からの情報をもとにインタラクテイブに治療装置のパラメーターを最適化することが可能となった。(5)国際学会に(1)(4)が受理され、国際誌に(1)が受理され、(2)から(4)が投稿中である。
中学校教科に対する中学生の好き嫌い感情の潜在連想テストによる測定

本研究では、従来のアンケート形式に加えて、生徒の潜在連想を調べることで生徒の「本音」を探ること、また、中学校における授業に対する生徒の感情や好き嫌いを正確に把握することによって、授業改善やカリキュラム改善のためのより有効な情報を得ることを目的とした。平成18年度に、研究代表者(澁澤)および研究分担者(癸生川)が校長を務める信州大学教育学部附属中学校の生徒全員に協力を求めて、FUMIEテストと教科の好き嫌いアンケート調査を実施した。FUMIEテストでは、「国語」「数学」「英語」の3教科を選び、国語と他の2教科との潜在連想価の差の測定を行った。まだ結果は分析中であるが、3学年分のデータが収録できたため、学年進行に伴うそれぞれの教科の潜在連想価の変化も調べることができる。また、学校差や、クラス差・男女差の分析も行った.平成19年には、このアンケート結果の分析を行なうとともに、FUMIEテストの改良に努め、完成版をアメリカPsychonomic Science発行の専門誌Behavior Research Methodsに投稿し、採択された.数学や英語など生徒たちの好き嫌いがハッキリしている教科とそうでないものがあることが知られている。しかし、そうした経験的知識は必ずしも実証的に測定されているわけではない。信州大学附属中学校では数年前から先進的な取り組みとして、生徒による授業評価(感想アンケート)を実施し、その結果を授業の改善に活用する試みを始めているが、こうした従来のアンケート形式の調査ではなかなか生徒の本音を知ることはできないことがわかった。本研究の目的は、(Greenwald et al., 1998)が開発した潜在連想テストIAT(Implicit Association Test)を集団式に改良したFUMIEテスト(Mori, 2004)を活用して、中学校の教科に対する中学生たちの「本音」を探ることであった。研究代表者(澁澤)および研究分担者(癸生川)が校長を務める信州大学教育学部附属中学校の生徒全員に協力を求めて、FUMIEテストと教科の好き嫌いアンケート調査を実施した。また、学校差や、クラス差・男女差の分析も行う予定である。成果の発表については、今年度は初年度であり、成果発表にまでは至らなかった。数学や英語など生徒たちの好き嫌いがハッキリしている教科とそうでないものがあることが知られている。信州大学附属中学校では数年前から先進的な取り組みとして、生徒による授業評価(感想アンケート)を実施し、その結果を授業の改善に活用する試みを始めているが、こうした従来のアンケート形式の調査ではなかなか生徒の本音を知ることはできないことがわかった.本研究の目的は、(Greenwald et al.,1998)が開発した潜在連想テストIAT(Implicit Association Test)を集団式に改良したFUMIEテスト(Mori,2004)を活用して、中学校の教科に対する中学生たちの「本音」を探ることであった。また、学校差や、クラス差・男女差の分析も行った。上記研究成果の一部は関連する研究と合わせて、第18回アメリカ心理学会(APS)および第4回国際記憶会議においてポスター発表した。また、『信州心理臨床紀要』第6号に成果の一部を論文として公刊した。また、学校差や、クラス差・男女差の分析も行った.

平成19年には、このアンケート結果の分析を行なうとともに、FUMIEテストの改良に努め、完成版をアメリカPsychonomic Science発行の専門誌Behavior Research Methodsに投稿し、採択された.
虚数化学ポテンシャルと強磁場を利用したＱＣＤ相構造と状態方程式の定量的決定

本研究の目的は、虚数化学ポテンシャルと外部磁場を利用して量子色力学(QCD)の有限密度(有限実数化学ポテンシャル)における相構造を定量的に決定することである。本研究における重要な問題は、有限実数化学ポテンシャル領域には符号問題が存在し、第一原理計算である格子QCD数値計算が破綻してしまう事である。そこで、符号問題の存在しない虚数化学ポテンシャル領域と外部強磁場が存在する系を考え、それらの系における格子QCD数値計算を利用し、有効模型を拡張して信頼できる有効模型を構築することをまず目的とした。その上で、その拡張された模型を用いてQCD相構造を定量的に解明することを目指した。研究課題を遂行するため、今年度は下記にまとめる虚数化学ポテンシャルにおけるQCDの研究を進めた。また、外部磁場が系に存在する場合については、京都大学理学部所属の李氏、西山氏、吉池氏との共同研究をarXiv:1507.08382として公開し、その継続研究を議論中である。具体的には、昨年度行った「物性物理分野において研究が進展してきたトポロジカル秩序と虚数化学ポテンシャルを利用した研究」について継続的に研究を行った。昨年度、トポロジカル秩序は我々の系には直接は使えないがそのアナロジーを利用することによって非閉じ込め相転移の擬臨界温度が定義できる可能性を示したので、この非閉じ込め相転移の定義に乗っ取った量子的秩序変数を虚数化学ポテンシャルにおけるクォーク数密度の性質を利用して構築した。本研究は、非閉じ込め相転移の性質とその定義に関係する重要な研究であり、定量的なQCD相図の理解において不可欠である。また、成果1の結果は基本的にゼロ実数化学ポテンシャルでの成果であったので、その研究を有限の化学ポテンシャル領域へ拡張した。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、虚数化学ポテンシャルと外部磁場を利用して、量子色力学(QCD)の有限密度(有限実数化学ポテンシャル)における相構造を定量的に決定することである。本研究に関係する最も重大な問題は、有限実数化学ポテンシャルには符号問題が存在するため第一原理計算である格子QCD数値計算が破綻してしまう点である。そこで符号問題のない虚数化学ポテンシャル領域と外部強磁場が存在する系を考え、それらの系での格子QCD数値計算結果利用して有効模型を拡張し信頼できる有効模型を構築する。その上で、拡張された模型を用いて相構造を定量的に解明することを目指している。研究課題を遂行するため、今年度は下記にまとめる虚数化学ポテンシャルにおけるQCDの研究を特に進めた。また、外部磁場が系に存在する場合についても研究を開始している。具体的な研究の実績として、虚数化学ポテンシャルの知識が他の理論にも応用可能であることが分かったので、標準模型を超えた理論の研究を行いその結果を論文として投稿した。また、レフシッツ・シンブルの方法の研究も開始しその数値計算コードの開発を始めた。この手法が有効模型に現れる符号問題の解決に重要であることがわかったため、論文としてまとめ発表した。この研究は、アーカイブに公開されており、虚数化学ポテンシャルで拡張した有効模型を実数化学ポテンシャルに実際に適用する際に必要な研究である。更に、虚数化学ポテンシャルに対してトポロジカル秩序がアナロジーとして用いることが可能であるとわかったため、非閉じ込め相転移の擬臨界温度を虚数化学ポテンシャルの情報を用いて直接決定する研究も進めている。この研究は現在論文としてまとめているところである。本年度は、量子色力学(QCD)のトポロジカルな性質を利用した研究を主に行った。特に、虚数化学ポテンシャルを利用することによってそれまで隠れていたQCDの性質が露になり、閉じ込め・非閉じ込め相転移に対する新しい観点とその性質を明らかにすることに成功した。さらに、近年注目を集めている空間非一様なカイラル凝縮によって記述される非一様相の研究も行なった。まず、非閉じ込め相転移のトポロジカル秩序を利用した研究を行った。先行研究により、ゼロ温度では閉じ込めと非閉じ込め状態をトポロジカル秩序により分類できる事が知られていた。その分類では真空の縮退が重要な役割を果たす。一方、有限温度では熱励起が存在するため、この分類を適用できなかった。そこで、真空の縮退のアナロジーとして、自由エネルギーの非自明な縮退を非閉じ込め相転移の記述に用いる事を提案した。次に、非閉じ込め相転移の新しい量子秩序変数の構築の研究を行った。具体的には、我々の新しい非閉じ込め相転移の定義に基づく量子秩序変数を構築した。トポロジカル秩序を記述する古典秩序変数は存在しないことが知られているが、量子的秩序変数の存在は否定されていない。そこで我々は、クォーク数密度を虚数化学ポテンシャルで一階微分し、その後0から2πTまで数値積分し直す量を提案した。非一様カイラル凝縮の格子QCD計算における観測可能性の研究も行った。近年の様々な研究から、有限の実数化学ポテンシャル領域には空間非一様なカイラル凝縮によって記述される相が存在すると期待されている。しかし、この相は現在まで格子QCD計算によって観測された事は無い。そこでこの様な凝縮の格子上での観測可能性を、解析接続の概念を利用して調べた。また、有効模型における符号問題のレフシッツ・シンブル法を利用した研究や2カラーQCDにおける有効模型と格子QCD計算の研究も行った。本年度の研究により、トポロジカル秩序を利用した量子色力学(QCD)の非閉じ込め相転移の理解が進展した。

このことは、QCD相図の定量的・定性的理解において非常に重要である。特にこれまでの理論的研究では、非閉じ込め相転移の記述は曖昧であり、そこで得られた相図の理解には問題あった。本年度の研究はこの曖昧さを取り除ける可能性を示したものである。また、新しい観点のよる非閉じ込め相転移を記述する量子秩序変数の構成にも成功した。更に、近年注目されている空間非一様なカイラル凝縮によって記述される非一様相の研究も進展した。この相の理解はQCD相図を考える上でもはや避けては通れない相である。この相がQCDの第一原理計算によって観測可能であるかは重要な観点であり、我々の研究によりその観測は数学的な問題により難しいことが示された。加えて、QCDの符号問題を解決し得る可能性のあるレフシッツ・シンブル法の有効模型への適用やカラー数が2のQCDの計算を行った。これらの研究はQCD相図の特に有限実数化学ポテンシャル領域に関係する研究であり、申請した研究を進める上で必要不可欠の研究である。本研究の目的は、虚数化学ポテンシャルと外部磁場を利用して量子色力学(QCD)の有限密度(有限実数化学ポテンシャル)における相構造を定量的に決定することである。本研究における重要な問題は、有限実数化学ポテンシャル領域には符号問題が存在し、第一原理計算である格子QCD数値計算が破綻してしまう事である。そこで、符号問題の存在しない虚数化学ポテンシャル領域と外部強磁場が存在する系を考え、それらの系における格子QCD数値計算を利用し、有効模型を拡張して信頼できる有効模型を構築することをまず目的とした。その上で、その拡張された模型を用いてQCD相構造を定量的に解明することを目指した。研究課題を遂行するため、今年度は下記にまとめる虚数化学ポテンシャルにおけるQCDの研究を進めた。また、外部磁場が系に存在する場合については、京都大学理学部所属の李氏、西山氏、吉池氏との共同研究をarXiv:1507.08382として公開し、その継続研究を議論中である。具体的には、昨年度行った「物性物理分野において研究が進展してきたトポロジカル秩序と虚数化学ポテンシャルを利用した研究」について継続的に研究を行った。昨年度、トポロジカル秩序は我々の系には直接は使えないがそのアナロジーを利用することによって非閉じ込め相転移の擬臨界温度が定義できる可能性を示したので、この非閉じ込め相転移の定義に乗っ取った量子的秩序変数を虚数化学ポテンシャルにおけるクォーク数密度の性質を利用して構築した。本研究は、非閉じ込め相転移の性質とその定義に関係する重要な研究であり、定量的なQCD相図の理解において不可欠である。また、成果1の結果は基本的にゼロ実数化学ポテンシャルでの成果であったので、その研究を有限の化学ポテンシャル領域へ拡張した。今年度は、1編の原著論文を出版し国際会議での発表を行い、複素化学ポテンシャルを研究する上で必要となるレフシッツ・シンブル上での経路積分の基礎研究を特に進めた。また、外部磁場がある場合について共同研究を開始した。
William Caxtonの言語と文体の研究

本研究の目的はWilliam Caxtonの言語全般における特徴を詳細に記述し、文体的な考察を行うことであったが、語彙面・統語面において、原典との比較を行い、翻訳の影響も考察した。テキストの電子化を進めるとともに、Caxtonの英語全般への調査範囲の拡大を視野に入れて、その際に有用になるであろうグロッサリーの一部を作成した。後期中英語のGeoffrey Chaucerと初期近代英語のWilliam Shakespeareについての言語研究は多いが、両者をつなぐ15世紀の英語の研究は、それほど多いとは言えない。しかし、この時代はいわゆる標準英語が発達する重要な時期である。従来の研究は文学的な関心との関連で文献を選択する傾向にあったが、本研究では、むしろ英語の発達という言語的な側面から研究対象を定めた。Catonの言語についての研究は、現在でも、もっとも網羅的なものは、Paul de ReulのThe Language of Caxton's Reynard the Fox: a Study in Historical English Syntax(Gand & London, 1901)である。新しいところでは、Norman Blakeの研究が複数見られるが、いずれもde Reulに比べて、内容が限定的となっている。本研究では、先行研究での調査が不足している統語・文体に重点を置きながら、Caxtonの英語全般を視野に入れ、原典との比較も行った。上に述べたように、15世紀の英語全般についての調査やCaxtonの英語についての先行研究は多いとは言えないが、一方で、標準英語の成立過程を理論化しようとする研究が盛んに行われている中で、15世紀の英語の具体的な発達を記述する研究がますます求められている。そこで本研究の成果を公表するため、国内外の学会で研究代表者・分担者はそれぞれ発表する機会を得た。17年度は研究の基礎資料を揃えることを中心とした。1.Caxtonの言語と文体に関する先行研究書誌を採集し、それをデータベース化した。(家入)2.Blake版Reynard theFoxのテキストをデジタル化して、これにページ/ライン付け加工をしてコーパスとして利用できるようにした。(西村)3.上記コーパスをもとに、全使用語彙のコンコーダンスを作成して、主要語における統語法を調査する資料とした。4.Caxtonにおける"Word pair"の使用を文体面・語源面から研究、この研究過程の報告を日本中世英語英文学会において口頭発表した。(谷)5.上記2.のコーパスと、オランダ語原典のデジタル資料を利用して、原典・英訳のパラレルコーパスを作成し、Reynard the Foxの統語面・文体面におけるオランダ語の影響を研究できるようにした。(尾崎)6.OEDに引用されているArbor版の引用文とBlake版の比較をして問題点を研究するための資料を作成した。(西村)7.現在輪読中のParis & Viennaの語彙研究のために、Caxton作品のEETS版グロッサリーをデジタル化し、これを基に輪読用の私家版辞書を作成した。18年度は17年度に作成した基礎資料の整備、各研究者の論文発表が中心であった。1.デジタル化したデータの校正(1)Blake版Reynard the Fox(EETS)デジタル版の校正と、検索ソフトに適応させるためにテキスト形態を整備(2)Blake版とオランダ語原典のパラレルコーパス化したものの校正。2.採集した先行研究のCaxton関係書誌を含む書誌データをWeb上に公開して、閲覧、および英語学関係の研究が編集できるようにした。(家入)本研究の目的はWilliam Caxtonの言語全般における特徴を詳細に記述し、文体的な考察を行うことであったが、語彙面・統語面において、原典との比較を行い、翻訳の影響も考察した。

テキストの電子化を進めるとともに、Caxtonの英語全般への調査範囲の拡大を視野に入れて、その際に有用になるであろうグロッサリーの一部を作成した。後期中英語のGeoffrey Chaucerと初期近代英語のWilliam Shakespeareについての言語研究は多いが、両者をつなぐ15世紀の英語の研究は、それほど多いとは言えない。しかし、この時代はいわゆる標準英語が発達する重要な時期である。従来の研究は文学的な関心との関連で文献を選ぶ傾向にあったが、本研究では、むしろ英語の発達という言語的な側面から研究対象を定めた。Caxtonの言語についての研究は、現在でも、もっとも網羅的なものは、Paul de ReulのThe Language of Caxton's Reynard the Fox: a Study in Historical English Syntax (Gand & London, 1901)である。新しいところでは、Norman Blakeの研究が複数見られるが、いずれもde Reulに比べて、内容が限定的となっている。本研究では、先行研究での調査が不足している統語・文体に重点を置きながら、Caxtonの英語全般を視野に入れ、原典との比較も行った。上に述べたように、15世紀の英語全般についての調査やCaxtonの英語についての先行研究は多いとは言えないが、一方で、標準英語の成立過程を理論化しようとする研究が盛んに行われている中で、15世紀の英語の具体的な発達を記述する研究がますます求められている。そこで本研究の成果を公表するため、国内外の学会で研究代表者・分担者はそれぞれ発表する機会を得た。
多因子疾患が存在する理由の人類進化学的考察：環境適応と拡散に伴う疾患アレルの蓄積

本研究では、「疾患」を「進化学的」に捉える進化医学的アプローチを実践し、「疾患が人類集団に存在する理由」を解明することを目指している。多因子疾患に関係する遺伝的変異(アレル)は患者だけでなく健常者にも見られることから、人類集団の拡散に伴って拡がってきたと考えられる。そこで、本年度は「疾患アレルの起源」と「日本人集団が成立した歴史」を推定した。(i)自己免疫疾患アレルの起源多因子疾患の1つである自己免疫疾患のリスクが高い理由の1つとして、かつては病原菌に対して有利に働いていたアレルが現代の環境においては過剰な免疫応答を示すためであると考えられている。本研究では、近似ベイズ計算法と呼ばれる統計学的手法を用いて、自然選択が起こった時期及びその選択圧を検証した。その結果、疾患リスクを高めるアレルは約1万年前に生じ、その後急速に集団中に拡がってきたことが示された。このことから、農耕文化の発展に伴う人口密度の上昇や家畜化により感染症リスクが高まり、その適応として自己免疫疾患アレルが集団中に拡がったことが示唆された。(ii)現代日本人が成立した歴史疾患アレルは、自然選択だけでなくヒトの移動によっても拡がる。現代日本人の起源として、「小進化説、置換説、混血説」の3つの仮説が提唱されてきた。本研究では、全ゲノム一塩基多型データを用いて、近似ベイズ計算法により3つの仮説の尤度を統計学的に検証した。その結果、「現代日本人は縄文人と弥生人の混血によって誕生した」とする混血説の尤度が小進化説及び置換説の尤度に対して有意に高いことが示された。さらに、弥生人との分岐後、完新世の始まりに縄文人の系統が地域ごとに分化し、本州を中心とする縄文人の系統が弥生人と混血し、現代日本人が誕生したことが示された。以上の結果から、複雑な集団史と地域における環境適応の結果として疾患アレルが拡がってきたと考えれる。26年度が最終年度であるため、記入しない。現代における環境や生活様式は急速に変化してきた。そのため、かつては環境に対して有利であった遺伝的変異(アレル)でも、現代の環境では有害に作用し、疾患を引き起こしている可能性がある。本研究では、多因子疾患の1つである「クローン病」に着目し、「日本人においてクローン病が生じた理由」を明らかにすることを目指している。そこで、本年度は以下2つの研究を行った。1.自然選択及び人口動態の歴史を推定するための統計学的方法の開発DNA配列のデータからパラメーター(例:集団の大きさや集団の分岐時期)を推定する方法として、「kernel approximate Bayesian computation(カーネル近似ベイズ計算法;kernel-ABC)」を開発した。ABCとは、尤度関数を明示的に得ることが難しい複雑なモデルにおいて、ベイズ推論の枠組みで近似的にパラメーターの事後推定値を計算するための方法である。本研究では、カーネル法をABCに適用し、全ゲノム-塩基多型(SNPs)データ及び配列データを用いて「日本人集団の人口動態」及び「野生哺乳動物の歴史」を推定することにより、実際のデータ解析におけるkernel-ABCの有効性を検証した。2.日本人におけるクローン病原因遺伝子の同定琉球諸島日本人と北部九州日本人におけるクローン病患者及び健常者のDNA試料を用いて、これまで本州日本人においてクローン病との関連性が報告されているTNFSF15遺伝子座について疾患との関連性を調べた。その結果、同じ日本人集団でも、琉球諸島と北部九州の地域によってTNFSF15の発症リスクが異なることが示された。また、どちらの集団においてもクローン病に関係するアレルが高い頻度で存在することから、TNFF15における発症リスクは現代の環境によって決まっていることが新たに示唆された。本研究では、「疾患」を「進化学的」に捉える進化医学的アプローチを実践し、「疾患が人類集団に存在する理由」を明らかにすることを目指している。そこで、多因子疾患の1つである「クローン病」に着目し、「日本人においてクローン病が生じた理由」を明らかにすることを目指している。本年度は以下2つの研究を行った。DNA配列のデータから過去の歴史(例:集団の大きさや集団の分岐時期、分岐パターン)を推定する方法として、「kernel approximate Bayesian computation (kernelABC)」を開発し、野生動物のゲノムデータ解析に適用した。KernelABCとは、「高次元データを解析する上で有効な統計学手法の1つであるカーネル法」と「ベイズ推論の枠組みで近似的にパラメーターの事後推定値を計算するための方法であるABC」を組み合わせた方法である。それにより、「東南アジアに生息するカニクイザル集団の分岐時期、集団の大きさの推定」、「ヒグマとホッキョクグマの進化モデルの構築」を行った。(ii)日本人におけるクローン病の造伝要因と環境要因の相互作用の検証本年度は、クローン病の発症における遣伝要因と環境要因の相互作用を明らかにする。環境要因の1つとして、腸内細菌叢が発症に関係する。本研究では、腸内細菌叢と組成が類似していることが示されている口腔内細菌叢に着目し、遺伝要因の1っであるTNFSF15と口腔内細菌叢の相互作用を検証した。その結果、クローン病患者と健常者では口腔内細菌叢が有意に異なることが示された。

さらに、「TNFSF15の劣性効果」と「細菌門の1つBacteroidetesの増加」に強い相関関係が示され、それによりクローン病の発症リスクが高まっていることが示された。本研究では、「疾患」を「進化学的」に捉える進化医学的アプローチを実践し、「疾患が人類集団に存在する理由」を解明することを目指している。多因子疾患に関係する遺伝的変異(アレル)は患者だけでなく健常者にも見られることから、人類集団の拡散に伴って拡がってきたと考えられる。そこで、本年度は「疾患アレルの起源」と「日本人集団が成立した歴史」を推定した。(i)自己免疫疾患アレルの起源多因子疾患の1つである自己免疫疾患のリスクが高い理由の1つとして、かつては病原菌に対して有利に働いていたアレルが現代の環境においては過剰な免疫応答を示すためであると考えられている。本研究では、近似ベイズ計算法と呼ばれる統計学的手法を用いて、自然選択が起こった時期及びその選択圧を検証した。その結果、疾患リスクを高めるアレルは約1万年前に生じ、その後急速に集団中に拡がってきたことが示された。このことから、農耕文化の発展に伴う人口密度の上昇や家畜化により感染症リスクが高まり、その適応として自己免疫疾患アレルが集団中に拡がったことが示唆された。(ii)現代日本人が成立した歴史疾患アレルは、自然選択だけでなくヒトの移動によっても拡がる。現代日本人の起源として、「小進化説、置換説、混血説」の3つの仮説が提唱されてきた。本研究では、全ゲノム一塩基多型データを用いて、近似ベイズ計算法により3つの仮説の尤度を統計学的に検証した。その結果、「現代日本人は縄文人と弥生人の混血によって誕生した」とする混血説の尤度が小進化説及び置換説の尤度に対して有意に高いことが示された。さらに、弥生人との分岐後、完新世の始まりに縄文人の系統が地域ごとに分化し、本州を中心とする縄文人の系統が弥生人と混血し、現代日本人が誕生したことが示された。以上の結果から、複雑な集団史と地域における環境適応の結果として疾患アレルが拡がってきたと考えれる。26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、「日本人においてクローン病アレルが拡がった歴史」を明らかにする上で必要な統計学的方法を開発し、そして解析対象とするクローン病原因候補遺伝子を絞り込むことに成功したことから、上記の評価とする。本年度は、過去の歴史を推定するために開発した新たな統計学的方法を実際のデータ解析に適用し、その有効性を実証した。さらに、クローン病の発症に遺伝要因と環境要因の相互作用が関係することを明らかにした。以上の成果から、上記の評価とする。今後、日本人における新たなクローン病原因候補遺伝子を同定するとともに、kernel-ABCにより日本人集団の人口動態を推定することにより、日本人におけるクローン病アレルが「移動」あるいは「自然選択」のどちらによって拡がったのかを検証する。それにより、「日本人においてクローン病が生じた理由」を明らかにする。日本人に特異的なクローン病原因遺伝子を同定し、TNFSF15を含め日本人においてクローン病アレルが拡がった進化史を推定する。
中華民国の文芸政策と少年雑誌の関係についての研究ー『幼獅少年』の創刊と展開

中国国民党の関係組織である救国団が義務教育化で誕生した国民中学生を対象とした雑誌が『幼獅少年』である。バックナンバー調査や、救国団支部雑誌編集長、学校関係者の面接調査から、この雑誌が初期において当時の政府・教育部・新聞局の期待する中学生像(中華民国のの価値の認識B中華文化の知識・愛着、先人への畏敬文化を破壊する共産党の誤りを認識、正しい国語を使える、大陸を解放する責任があることを理解している)構築にほぼ対応した構成になっていること、本誌創刊初期に刊行が始まる国民中学の校刊誌に形態上影響していることを明らかにした。本課題は中華民国政府が、青少年の教化手段として青少年向け雑誌をいかに利用し、またその雑誌を舞台とした作家たちが、台湾文学史上どのような役割を果たしたかを『幼獅少年』を主資料として考究しようとするものである。22年3月に、救国団の編集発行による姉妹誌とも言うべき『幼獅』の創刊について執筆者群の国民党での位置を整理した上で(香川大学経済論叢82-4)22年度は『幼獅少年』の記事収拾を中心に行った。22年6月及び23年3月に台北市の国家中央図書館に於いて複写作業を行い、創刊号(1976)から62号(1981.12)までの主要資料の主要部分の収拾を終えた。複写資料については帰国後記事分野ごとに資料チェックと整理作業を行った。また6月訪台時に、同時に中華民国政府の報道・出版管制に関する研究書及び『幼獅少年』に執筆した作家の作品なども購入した。また今回複写した期間の2年後辺から小説をこの雑誌に連載し始める張大春の作品に関しては23年3月に従来から続けている注記を発表した。なお、11月には台南の真理大学台湾文学資料館において、張良澤名誉館長(前台湾文学系主任)と面談し、中華民国政府の管制から逃れて活動した作家たちの活動舞台となった雑誌(現在ではこの資料館以外で系統的にバックナンバーを調べるのは難しい)の収蔵整理状況についてお話をうかがいながら確認した。これは本課題の対象雑誌の対照群として視野に入れておくべき分野であったので、有用な機会であった。1)基礎資料調査収集(継続)基礎資料収集のため、『幼獅少年』の主要記事複写作業を台湾の国家中央図書館で行った。当初は渡航期間の関係で1985年(民国74)までの複写を目標としたが、今回は現地で補助者を雇用して複写対象を指示しながら2名で作業を行ったため、1990年(民国79)まで複写を進めることが出来た。これで基礎資料収集予定の約半分を入手できた。以上の資料のうち一部については、帰国後に補助者を雇用して、内容分析のための表形式の調査結果記入様式作成を開始した。2)関連資料調査収集(継続)台北滞在中に、最近出版された政治史、国民党関連の書籍を購入するとともに、対象雑誌に関連する時期の少年文学作家の小説やアンソロジーも集めるよう勤めた。また、背景の政治動向の補足のため『大陸雑誌』の閲覧を開始した。3)意見交換天理台湾学会に参加し、その際他の台湾研究者と意見交換する機会を持った。4)一部成果のとりまとめ前年度までに調査した資料を利用して、成果の一部を論文にまとめ公表した。台湾の国家図書館において、引き続き「幼獅少年」の必要箇所の複写作業を継続した。創刊初期の分は、欠号期間を除き、8割方の複写を終えた。また台湾において、出版、新聞、雑誌の動向や国民党の政策に関する新書、資料、さらに近年の青少年文学作品の一部を購入した。同時に複写した各記事の内容分析をすすめ、補助者を使って目次の分類入力作業を民國75年まで終えた。前年創刊年度の編集方針についてまとめたのに続き、今年度は5年目の雑誌内容を分析した。観測対象としてこの年度を選んだのは、この時期までが旧出版法でページ数が抑えられた時期で、記事内容を押さえる必要があり、これ以後ページ数が増えた時期の編集制限とは厳しさが異なってくることから、創刊時と同様の量的制限下で編集された状況をまず比較しておく必要があるからである。その結果、創刊期に比べ総統及び与党の扱いが雑誌の特定の位置に固定化していったこと、建国の月には「中国文化の復興」を掲げた大評論文を掲載して、偉大な中華文化の継承者たる責任と自覚を訴える一方で、郷土と称する範囲が、旧中華民国領から現有の支配地域へとまとまりつつあること、読書と編集者の創作に関する互動関係が、設定された幾つかのルートでほぼ確立しつつあることが指摘できた。この分析結果は、「『幼獅少年』初期の編集ー民國70年度誌面の分析ー」として、『香川大学経済論叢』86巻4号(2014.3)に発表した。併せて前年同様天理台湾学会大会や台湾の台湾文学系において、研究者と面談した。

前年度に引き続き、基礎資料の複写・蒐集を台北の国家中央図書館で行った。『幼獅少年』については今年度で民國83年までの資料複写を終えた。ただし、国家図書館では幾つかの期間に欠号が存在するため、その部分については、収蔵場所を調査中で、未了のまま残っている。また複写済み資料については、点検を行い、分野別の整理を進めている。既に前年までに整理した期間の資料をもとに、『幼獅少年』創刊時の編集方針を検討した。基本的に、最初期数号の構成は、創刊前に編集者が想定したものが修正無く示されることが多いことから、本来の企図を考える上で、この時期の考証を最初に行う必要があるからである。そして、その結果を「『幼獅少年』創刊期の記事と作家たち」としてまとめ、『香川大学経済論叢』85巻4号に発表した。この論文では、当該誌発刊側の問題意識は、中学生相応の雑誌の欠落であり、「相応」が指すものとは、言語レベルに止まらず、共産党政権前の大陸の記憶の伝達、現政権の意義を共産党政権との対比で認識させる、中国の伝統的文化の保護・堅持といった内容に及んでいること、そうした雑誌の役割を読者である教員も生徒も肯定的に捉えていたことを、初期の記事構成や内容から説明した。前年同様、青少年文学作品や、国民党の政策に関する文献を並行して購入した。今後の展開について、天理台湾学会で他の学会員と意見交換を行った。加えて台湾の真理大学台湾文学資料館や国立成功大学で、台湾文学系の研究者と面談した。26年度は台湾台南市の国立成功大学台湾文学系客員研究員として台湾での勤務であったため、研究計画を若干修正して、『幼獅少年』刊行を多角的に捉えるべく、『幼獅少年』の機能を、救国団による政府側、教育者側からの知識伝達機能と、中学生の作品発表、創作勧奨機能として考え、従前のものに台南地区での青少年文芸活動調査を加えることとした。『幼獅少年』の複写資料収集と整理を引き続き行ったが、平行して、調査したのは以下のものである。まず、『教育部公報』、成功大学図書館所蔵の『教育文摘』など教育行政関係の資料により当該雑誌刊行初期、読者層である青少年に与える情報としてどのようなことが期待されていたかを調査した。次に当時の学校現場で国民中学生にどのような文芸発表の機会が与えられていたか台南地区についての調査を開始した。台南県(現在は台南市域)の2カ所の国民中学校での校刊の発行状況の調査(一部は既に停刊状態)に加えて、校刊を比較的欠けずに保存している台南一中で資料複写を行うとともに、林皇徳教官から学生の参加状況について聞き取り調査を行った。更に救国団は、地方ごとに小学生高校生を対象とした文芸発表誌を刊行しており、台南地区は『南市青年』『南縣青年』(台南市縣合併後は前者に統合された)を発行している。これらは系統的に保存されていないため調査が困難であったが、個人蔵を含め閲覧可能なものは複写し、更にかつて編集長を務めた方への聞き取りも行った。以上のことをふまえ、知識伝達機能については、論文『台湾の政治。社会と少年雑誌編集』にまとめた。なお。発表機能については続編にまとめ27年度中に公刊の予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。台湾文学26年度が最終年度であるため、記入しない。資料複写については、23年度分についてはやや進度を回復したが、22,23年度管理職業務に携わったため現地での作業時間及び収集資料の整理分析
脂質性シグナル分子産生酵素のパートナー蛋白質の網羅的探索を基盤とした生理機能解析

脂質性シグナル分子産生酵素のPIP5KとPLDの各アイソザイムの生理機能解析を行った。PIP5Kγ661は、海馬神経細胞において、クラスリンアダプター複合体AP-2と相互作用してAMPA受容体のエンドサイトーシスを促進し、長期抑制を誘起すことを明らかにした。さらに、PIP5KαとPIP5Kβは、精子形成に重要であることを明らかにした。また、PLDは、好中球機能に重要であることが報告されているが、それらの研究結果はアーチファクトである可能性を示唆した。本研究は、脂質性シグナル伝達系の鍵分子であるホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼ(PIP5K)とホスホリパーゼD(PLD)の各アイソザイムの生理機能を解析することを目的としている。その解析方法として、PIP5KとPLDの各アイソザイムと特異的に相互作用するパートナー蛋白質を探索・同定して、それらの機能を基盤として解析を進めること、およびそれぞれのリン脂質代謝酵素の各アイソザイムの遺伝子ノックアウトマウスの作製とそれらの解析により解析を進めることを計画している。前者の解析には、細胞をアゴニストで刺激した場合に刺激依存的にPIP5KとPLDの各アイソザイムと相互作用する蛋白質を免疫沈降して、それらを同定する必要があるために、これらのリン脂質代謝酵素の各アイソザイムに特異的な抗体を作製することが必須である。これまでに、PIP5Kの三種類のアイソザイム、PIP5Kα、β、γおよびPLDの二種類ののアイソザイム、PLD1とPLD2、に対する特異的坑体の作製を完了し、現在は、刺激依存的に相互作用するパートナー蛋白質を探索中である。後者の解析においては、現在までに、PIP5KαとPIP5Kβの遺伝子ノッキアウトマウスの作製が完了している。これらのマウスで一見健常であり、寝殖能力も正常であった。しかしながら、PIP5Kα/PIP5Kβダブルノックアウツマウスにおいては、雄が不妊であることが明らかとなった。この不妊マウス・精子を観察したところ、精子尾部が渦巻き状になっており、精子形成に異常が生じていることが明らかとなった。現在は、PIP5KαとPIP5Kβの精子形成への関与に於ける分子メカ二ズムの詳細を解析中である。本研究では、脂質性シグナル伝達系の鍵分子であるホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼ(PIP5K)とホスホリパーゼD(PLD)の各アイソザイムの生理機能を解明することを目的としている。PLDの各アイソザイム(PLD1とPLD2)のKOマウスと両アイソザイムのダブルKO(D-KO)マウスを作製し、これらのマウスから好中球を単利し、好中球における酵素放出反応と活性酸素産生へのPLDの関わりを解析した。PLD1 KO、PLD2 KO、D-KO好中球においても野生型好中球と同様に、fMLPで促進される酵素表出反応と活性酸素産生が認められ、これらの好中球機能にはPLDは必須でないことが明らかとなった。また、一級アルコールは、PLDによる加水分解反応を抑制してPLDを介するシグナル伝達を遮断することが知られているが、エタノールは、D-KO好中球においても野生型好中球と同様に、fMLP依存的な酵素放出反応と活性酸素産生を阻害することが明らかとなり、エタノールの作用は特異的ではなく、非特異的に好中球機能を攪乱することを示唆した。申請者は以前に、低分子量G蛋白質のARF6をPIP5Kの活性化因子として同定したが、三種のPIP5Kアイソザイム(A、B、C)のうちPIP5K_BがARF6により特異的に活性化されることを明らかにした。さらに、PIP5K_Cにおいては、そのC末端領域が分子内でARF6との相互作用部位をマスクしており、マスキングの解除によりPIP5K_CもARF6により活性化されることを明らかにし、PIP5K_Cは未同定のパートナー蛋白質により構造変化をしてARF6により活性化されることが示唆される。現在、この未同定のPIP5K_C特異的パートナー蛋白質を探索中である。本研究では、脂質性シグナル伝達系の鍵分子であるホスファチジルイノシトール4-リン酸5-キナーゼ(PIP5K)とホスホリパーゼD(PLD)の各アイソザイムのパートナー蛋白質を探索・同定して、それを基盤としてPIP5KとPLDの各アイソザイムの生理機能を解明することを目的とした。本年度は、PIP5Kに関して、以下の知見を得た。哺乳類PIP5KにはA、B、Cの三種類のアイソザイムが存在し、PIP5K_CにはC635、C661、C687の三種類のスプライシングバリアントが同定されている。これらのうち、PIP5K_C661は脳・神経系に特異的に発現している。

今年度は、PIP5K_C661は、マウス海馬神経細胞のポストシナプスのスパインにおいてNMDA刺激に伴ってcalcineurinやPP1によって脱リン酸化され、この脱リン酸化型PIP5K_C661がクラスリンアダプター蛋白質のAP-2と相互作用して活性化されることを見いだした。さらに、PIP5K_C661の脱リン酸化とそれに続くAP-2との相互作用は、AMPA受容体のエンドサイトーシスを促進し、それに続く低頻度刺激有機性の長期抑制を誘起することを明らかにした。これらの知見から、海馬神経細胞のスパインにおいて、PIP5K_C661はNMDA刺激により脱リン酸化されてAP-2と相互作用することにより活性化され、スパインの細胞膜局所でホスファチジルイノシトール4,5-二リン酸を産生することによりAMPA受容体のクラスリン依存的エンドサイトーシスを促進して長期抑制を誘起するという、新たな長期抑制誘導メカニズムを提唱した。
GIS(地理情報システム)を援用した吉野川流域の地域構造分析

この研究は、徳島市を河口部とする吉野川がつくり出す流域の人文・社会科学的な構造、およびその基底となる自然的特性に関わる各種データを総合的に整備することを課題とした。日本の河川事業の理念や方法は大きな転換途上だが、その速やかな移行に向けて資料収集と分析を行った。吉野川流域では、国の河川事業に対して活発な住民運動が展開されており、住民意見を反映するという河川事業にとってモデル地域に当たる。この研究はその基盤的データを総合的に整備して、その動態的把握を可能にさせた。ダム建設や河川改修などの事業は流域住民の生命・財産に直結し、利害対立を内包することからたびたび深刻な地域紛争を招いてきた。しかもおびただしい自然環境破壊や農山村集落の崩壊という歪みを伴っていた。その反省に立って、1997年改正の河川法は新たな理念と方法を採用した。そして、事業者と流域住民との対立を克服し、協働を高める方向に事態は推移しつつある。吉野川の河川事業についても、新たな枠組みは整いつつある。この研究は、新たな河川事業が模索される最前線で、その具体化の条件を整理した。河川事業を住民合意のもとで進める上では、<流域の状態の分析→事業目的の設定→多様な事業方法の検討→総合評価で事業方法の決定>という手順が想定される。その過程は無数の情報収集と分析作業を必要とする。また、さまざまな価値観を持ち、審議に関する習熟度も多様な住民の幅広い参加を可能にするためには、新たな分析・表現方法が必要である。この共同研究は、流域社会の整備に必要な各種情報の収集ならびにそのデータベース化に取り組んだ。これらの煩雑な諸データをGIS(地理情報システム)を用いて相互に連関・統合させ、幅広い住民の理解と合意形成に資する資料を整備した。平成13年度は、主として自然環境、治水・利水史、文化・経済・社会的諸活動に関わる流域内における各種情報の収集を行った。本研究の遂行では、専門分野・研究テーマを考慮して4班構成をとるが、GIS(地理情報システム)は本来、かかる空間情報の重層的・階層的分析、ならびに分析結果の統合を目的としており、データベースの構築や地図化作業にあたっては、点的情報・線的情報・面的情報ごとに分析を進める必要がある。そのための統合データの設計についての検討を行った。基礎的な統計データ・地図データとして、国勢調査、事業所・企業統計さらにデジタルマップなどのデジタルデータを使いた。他方、デジタル化されていない地形・地質情報や生態・植生情報については、空中写真や衛星画像を画像解析ソフト(ERDAS)を用いて分析し、画像処理データを作成した。また、治水・利水に関する歴史情報のうち、河川絵図・地図などの画像データ化を試みたほか、文化遺産などの画像データ作成を行い、書誌的情報とのリンクを検討した。個別研究に加え、共同研究会を4回開催し、課題・方法の検討を深めた。内1回は高知県本山町での現地調査のおりに住民に公開して行った(7月28日)。また、GISの可能性を理解し、活用のあり方を幅広く論議するために、この共同研究が核となって、公開シンポジウム「産官学連携で創るGIS」を開催し(3月7日・徳島市)、技術面での検討を深めた。これらの過程で発表された研究論文は裏面記載の通りである。平成14年度は、主として自然環境、治水・利水史、文化・産業・社会的諸活動に関わる流域内の各種情報を収集した。本共同研究は環境班、歴史文化班、産業班、社会班の四班構成ですすめているが、相互データの共有や複合的分析のために、情報交換および統合データ設計のための検討を継続した。