hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
飽水状態のモルタルの透気特性と空隙構造の関係に関する研究

2.飽水状態のモルタルの透気開始圧は供試体の長さの影響を受け,供試体が長くなるにつれて透気開始圧が高くなる傾向がある。また,その傾向はモルタルの打設方向と透気方向との関係により異なり,モルタルの打設方向と透気方向が平行の場合に顕著になる。3.モルタルやコンクリートなどのセメント硬化体の透気係数を空隙率,空隙径,空隙の屈曲度によって内部空隙構造と関連づけた。空隙率ではパーコレーション理論に基づいて空隙が連続し始める浸透しきい値の考え方を取り入れている。空隙径は内部の全ての空隙ではなく,透気に関係する100nm以上の空隙に関して透気の観点からの平均空隙径を用いている。屈曲度は含水状態で変化することから空隙率のべき乗の関数で評価している。4.上記で述べた透気係数と空隙構造の関係を用いて,水セメント比および乾燥状態の異なるコンクリートの透気係数を予測した結果,計算値は実測値をある程度の精度をもって評価することができた。
マイニング技術を用いた評価情報の図書への自動付与と図書推薦システムの構築

ICT技術の進展を受け図書館は様々な取り組みを行ってきた.Webサイトを開設し外部に向けた情報発信を積極的に行い,Web経由での蔵書検索を可能とし,貴重図書のディジタルデータの公開,電子ジャーナルの充実などを行ってきた.本研究は,図書館における次なる段階として評価情報などを利用した図書推薦システムに着目し,そのシステム要件や運用に関する基礎的な検討を行い今後の実用化への道しるべを与えることを目的に実施された.このような図書推薦システムの実現には,(1)評価情報などの収集,(2)情報の解析,(3)結果の提示,などが必要となる.これらに関する次のような研究を行い,また,その成果を国際会議などで発表した.(1)収集:評価情報への基礎データには,図書館外部情報,図書館サイトで収集された情報,図書館内収集の資料利用データなどがある.この認識の下,特定トピックに関するWebページを収集するトピッククローラーを開発しWebページからの情報抽出技術を研究した.また,RFID技術を利用したインテリジェント書架による館内での図書利用データの収集技術を研究し予備的実験を実施した.(2)解析:図書の評価情報を含む幅広いメタデータを対象とした解析技術を研究した.書評リストや音楽のプレイリストも対象とした.評価データ抽出へ適用するために,大量の項目リストから類似項目を発見する技術も研究した.またインテリジェント書架で収集された利用データを解析し,図書館や図書館利用者にとって有益な知見を得る手法を研究した.(3)提示:図書推薦サービスはそれだけで独立したものではなく,図書館ポータルサイトにおける利用者インタフェース全体の問題との認識の下,検索結果を鳥瞰して提示する技術を研究しWeb情報の統合化に関する研究成果を学内ポータル構築に適用した.これらの研究成果は,今後図書館で普及すると考えられる利用者への個別(Personalized)サービスなどに有効であるものと期待される.ICT技術の進展を受け図書館は様々な取り組みを行ってきた.Webサイトを開設し外部に向けた情報発信を積極的に行い,Web経由での蔵書検索を可能とし,貴重図書のディジタルデータの公開,電子ジャーナルの充実などを行ってきた.本研究は,図書館における次なる段階として評価情報などを利用した図書推薦システムに着目し,そのシステム要件や運用に関する基礎的な検討を行い今後の実用化への道しるべを与えることを目的に実施された.このような図書推薦システムの実現には,(1)評価情報などの収集,(2)情報の解析,(3)結果の提示,などが必要となる.これらに関する次のような研究を行い,また,その成果を国際会議などで発表した.(1)収集:評価情報への基礎データには,図書館外部情報,図書館サイトで収集された情報,図書館内収集の資料利用データなどがある.この認識の下,特定トピックに関するWebページを収集するトピッククローラーを開発しWebページからの情報抽出技術を研究した.また,RFID技術を利用したインテリジェント書架による館内での図書利用データの収集技術を研究し予備的実験を実施した.(2)解析:図書の評価情報を含む幅広いメタデータを対象とした解析技術を研究した.書評リストや音楽のプレイリストも対象とした.評価データ抽出へ適用するために,大量の項目リストから類似項目を発見する技術も研究した.またインテリジェント書架で収集された利用データを解析し,図書館や図書館利用者にとって有益な知見を得る手法を研究した.(3)提示:図書推薦サービスはそれだけで独立したものではなく,図書館ポータルサイトにおける利用者インタフェース全体の問題との認識の下,検索結果を鳥瞰して提示する技術を研究しWeb情報の統合化に関する研究成果を学内ポータル構築に適用した.これらの研究成果は,今後図書館で普及すると考えられる利用者への個別(Personalized)サービスなどに有効であるものと期待される.これからの図書館サービスとして、利用者に対して有益であると考えられる図書を推薦・提示するシステムおよびその基礎技術を開発することが本研究の主な目的である。有益な図書を推測するためには、図書と図書の関連性や、重要性に関する評価が必要である。本年度は、研究初年度として、評価に必要なデータの収集や解析技術に関する研究を開始した。また、評価情報を収集するためのシステムのプロトタイプを作成した。以下、個別のテーマに分けて研究成果の概要を示す。データ収集と解析:図書推薦を行うために、Web上の書誌データや貸出履歴DBのデータを解析し、図書と図書の関連付けを行う必要がある。図書館の実貸出データを直接用いることは個人データ保護の観点からリスクが大きいため、まずWeb上の書誌情報を含むページを収集し、それを解析することにより、有益な図書情報を収集する技術に関する研究を行った。その基礎技術を開発する一環として、同様な構造をもっている、音楽のプレイリストを用いて、楽曲やアーティストを推薦するアルゴリズムを開発し、国際会議で発表した。評価情報収集システムの開発:利用者からの図書に対する感想やコメントなどの評価情報も、その図書の有益性を評価するために利用できるという考えに基づき、利用者からの評価情報をフィードバックするシステムをソフトウェア外注により開発した。図書のみならず、論文や雑誌などより広範な資料を対照に、それらへのコメント情報を読書録として残し、それらを資料の評価に関するメタデータとして用いることにより、図書と図書の関連付けをより適切に行うことが可能になるものと考えられる。基礎技術の開発:今後の研究に適用できる基礎技術として、音楽に関するプレイリストデータを利用して、アーティストや局の出現頻度や、大学のシラバスデータに含まれる専門用語についての解析を行った。今後これらの技術を図書データに適用する研究を行う。ICT技術の進展を受け図書館は様々な取り組みを行ってきた.

Webサイトを開設し外部に向けた情報発信を積極的に行い,Web経由での蔵書検索を可能とし,貴重図書のディジタルデータの公開,電子ジャーナルの充実などを行ってきた.本研究は,図書館における次なる段階として評価情報などを利用した図書推薦システムに着目し,そのシステム要件や運用に関する基礎的な検討を行い今後の実用化への道しるべを与えることを目的に実施された.このような図書推薦システムの実現には,(1)評価情報などの収集,(2)情報の解析,(3)結果の提示,などが必要となる.これらに関する次のような研究を行い,また,その成果を国際会議などで発表した.(1)収集:評価情報への基礎データには,図書館外部情報,図書館サイトで収集された情報,図書館内収集の資料利用データなどがある.この認識の下,特定トピックに関するWebページを収集するトピッククローラーを開発しWebページからの情報抽出技術を研究した.また,RFID技術を利用したインテリジェント書架による館内での図書利用データの収集技術を研究し予備的実験を実施した.(2)解析:図書の評価情報を含む幅広いメタデータを対象とした解析技術を研究した.書評リストや音楽のプレイリストも対象とした.評価データ抽出へ適用するために,大量の項目リストから類似項目を発見する技術も研究した.またインテリジェント書架で収集された利用データを解析し,図書館や図書館利用者にとって有益な知見を得る手法を研究した.(3)提示:図書推薦サービスはそれだけで独立したものではなく,図書館ポータルサイトにおける利用者インタフェース全体の問題との認識の下,検索結果を鳥瞰して提示する技術を研究しWeb情報の統合化に関する研究成果を学内ポータル構築に適用した.これらの研究成果は,今後図書館で普及すると考えられる利用者への個別(Personalized)サービスなどに有効であるものと期待される.
EU統合とイギリス議会-EU統合における「民主主義の赤字」の克服

本研究は、EUの政策決定過程における欧州委員会と閣僚理事会の主導権に対して、民主的代表である欧州議会や加盟国議会が、EUの「民主主義の赤字」を克服するためにどのような役割を担うべきかの検討を目的として実施された。具体的には、政府間主義を採用してきたイギリス議会に焦点を当て、閣僚理事会の決定権限の変化や、欧州議会の強化に連動する形で、その統制・監視制度を改革してきたことを跡付け、その連関を明らかにした。これまでイギリス議会(下院)は、単一欧州議定書やマーストリヒト条約による急速なEU立法の増加、EUの政策決定機構の改革に対応するため、精査のための時間の確保と情報の入手を図るための制度的保障、閣僚理事会における自国政府代表に影響力を行使するための議会留保権限の明確化などによって、その監視システムを強化してきた。さらに、最近では、下院近代化委員会の答申を受けて、欧州問題精査委員会を設置するなどの制度改革を実施してきた。そうした中で、EUは拡大後の民主化を目的の一つとして、欧州の将来像諮問会議を設置し、欧州憲法条約の草案を提出するに至った。同草案では、加盟国議会に、EUが補完性原則に反していないかどうかを監視する実効的権限を公式に付与することとしている。また、閣僚理事会の公開性を高めることによって、加盟国議会が自国政府代表の発言、投票行動をチェックすることも可能となる。EUにおける加盟国議会の強化案と連動して、イギリス議会(精査委員会)は、今後、補完性原則に関する監視や、自国政府に対するチェックを徹底することで、間接民主主義を通じた民主化に一層の責任を負うこととなったといえるだろう。本研究は、EUにおける行政府としての役割を持つ欧州委員会とその官僚機構、及び、立法府としての役割を持つ加盟国政府の代表による閣僚理事会に、EUの政策形成・決定の権限と主導権が存在するのに対し、民主主義的な正統性を持つ欧州議会や加盟国の議会が、EU統合の深化・拡大にもかかわらず、十分な統制機能を確保していない実態をEU統合における民主主義の「赤字」と位置づけ、超国家(連邦制)モデルの立場に対抗して、伝統的に政府間主義モデルを採ってきたイギリスの議会(特に下院)が、精査と討論(それはどのような制度的枠組みに基づくものか)を通じて、自国政府のEU政策(ひいてはEU全体の政策形成)に対して、その統制機能を行使してきたかを、EUの機構改革との連関で考察したものである。分析の結果、イギリス議会(下院)のEU立法に対する精査手続きは、1973年のEC加盟時のフォスター報告を起源として、93年のマーストリヒト条約、99年のアムステルダム条約、2001年のニース条約などのEUの機構改革と連動しながら、発展してきたことが指摘できる。マーストリヒト条約とアムステルダム条約では、欧州議会による事実上の拒否権に相当する共同決定手続が強化拡大され、ニース条約では、特定多数決の範囲の拡大が行われた。これらの機構改革は、政府間主義モデルに立てば、加盟国議会の統制を脆弱にするものであった。こうした変化を受けて、イギリス議会は、欧州統合に積極的なブレア政権と協力して、精査のための十分な時間と情報を確保するための制度的保障と、閣僚理事会における政府代表の投票行動に影響力を行使する議会留保の明確化を図り、さらに、欧州問題精査委員会を設置し、常任委員会や特別委員会との連携を強化した。しかし、欧州憲法の制定に関する議論の中で、加盟国議会の役割が注目されており、イギリス議会の関与のあり方についても抜本的な見直しが必要となろう。
分子動力学法によるナノトライボ分子膜の動力学解析に関する研究

ハードディスクのヘッド・ディスクインタフェースにおけるナノトライボロジー現象のうち,特にメニスカスが引き起こす凝着現象と,ディスク表面上における分子層潤滑膜の安定性の解析を目的とした分子シミュレータを開発した.メニスカスの解析に関する分子動力学シミュレーションで得られた知見を以下に示す.1.平滑面間に形成したメニスカスの場合には,内部の液体分子が固体表面に沿って層状に配列することにより,連続体近似により導出される円弧形状から大きくずれることを明らかにした.2.粗面間に形成したメニスカスの場合には,液体分子の配列構造が固体表面上の粗さによって乱されて,円弧状の滑らかな表面を形成することを明らかにした.3.固体・液体表面間が数分子直径程度離れている場合においても,液体膜表面の熱的なゆらぎにより,液体分子が固体表面に凝集し,最終的にはメニスカスを形成することを明らかにした.4.引張り速度の増大に伴い,引張りを受けるメニスカスの伸び量が増大することを明らかにした.ディスク表面上の分子層潤滑膜の塗膜状態の解析において得られた結果を以下に示す.1.ディスク表面上における無極性潤滑膜の表面流動を解析するモンテカルロシミュレータを開発し,高分子の回転半径の計算値と実験値とを対応させて,計算で用いる高分子モデルのパラメータを設定する方法を提案した.2.潤滑膜内部の分子数密度分布から流動する分子層潤滑膜の表面形状を同定する手法を確立した.3.ディスク表面上における極性潤滑膜の膜厚分布を再現する粗視化分子動力学シミュレータを開発し,潤滑膜表面の表面形態(モルフォロジー)を分子間相互作用に基づいて定量化した.4.多層構造をもつ極性潤滑膜の膜厚方向のエネルギー変動と塗膜安定性の関係を解析し,膜内部の極性基の凝集状態に対応して表面モルフォロジーが周期的に変動することを明らかにした.マイクロマシンやハードディスクのヘッド・ディスクインタフェース(HDI)など,分子レベルの微小すきまをもつ系に介在する,ナノスケールメニスカスの凝着特性の解明を目的として,粗さをもつ固体表面間に形成するメニスカスの表面形状に関する分子動力学シミュレータを開発し,以下の結果を得た.(1)メニスカスを構成する液体分子の位置を,存在確率密度を用いて表現することによって空間的に平均化し,分子固有の外形に起因する離散的な表面形状を平滑化して,連続的な表面形状を定義することを可能とした.(2)粗さのない固体表面間に形成したメニスカスの場合には,内部の液体分子が固体表面に沿って層状に配列することにより,連続体理論に基づく近似モデルより導出される円弧形状から大きくずれることを明らかにした.(3)分子レベルの粗さのある固体表面間に形成したメニスカスの場合には,液体分子の配列構造が固体表面上の粗さによって乱されることにより,円弧状の滑らかな表面を形成することを明らかにした.また,この静止メニスカスに関する計算手法を発展させ,動的な凝着現象に関するシミュレータの開発を開始した.このシミュレータを用いて,固体表面間に形成したナノスケールメニスカスの引張り破断に関する動的シミュレーションを行い,以下の結果を得た.(1)メニスカスを構成する液体分子の熱振動エネルギーと,液体分子がメニスカス内部を流動する際の運動量変化が凝着現象に及ぼす影響について考慮することにより,非平衡状態にあるメニスカスの凝着力をモデル化し,動的な凝着現象の解析を可能とした.(2)引張りを受けるメニスカスの内部に分子の配列構造に依存した離敵的な力分布が現れることを明らかにした.(3)引張り速度の増大に伴い,引張りを受けるメニスカスの伸び量が増大することを明らかにした.マイクロマシンやハードディスクのヘッド・ディスクインタフェースなど,分子レベルの微小すきまをもつ系に介在するナノスケールメニスカスの形成過程および凝着特性の解明を目的として,メニスカスの形成・破断に関する分子動力学シミュレータを開発し,以下の結果を得た.(1)粗さのない固体表面間に形成したメニスカスの場合には,内部の液体分子が固体表面に沿って層状に配列することにより,連続体理論に基づく近似モデルより導出される円弧形状から大きくずれることを明らかにした.(2)分子レベルの粗さのある固体表面間に形成したメニスカスの場合には,液体分子の配列構造が固体表面上の粗さによって乱されることにより,円弧状の滑らかな表面を形成することを明らかにした.(3)固体表面と液体表面の間が数分子直径程度離れている場合においても,液体膜表面の熱的なゆらぎの存在により,液体分子が固体表面に凝集し,最終的にはメニスカスを形成することを明らかにした.(4)引張りを受けるメニスカスが分子の配列構造に依存した離散的な凝着力を示すことを明らかにした.(5)引張り速度の増大に伴い,引張りを受けるメニスカスの伸び量が増大することを明らかにした.また,ディスク面に塗布された高分子潤滑膜の表面流動を解明することを目的として,高分子モデルを用いたモンテカルロシミュレータを開発し,以下の知見を得た.(1)高分子の分子回転半径の計算値を実験により観測される値と対応させることにより,シミュレーションで用いる高分子モデルのパラメータを設定する方法を提案した.(2)液体膜内部の分子数密度を計算し,しきい値を設定することにより液体高分子膜の流動時の表面形状を同定した.これにより,実験結果と計算結果を比較することを可能とし,本計算が固体表面上における液体高分子薄膜の流動現象を定性的に再現することを確認した.

ハードディスクのヘッド・ディスクインタフェースにおけるナノトライボロジー現象のうち,特にメニスカスが引き起こす凝着現象と,ディスク表面上における分子層潤滑膜の安定性の解析を目的とした分子シミュレータを開発した.メニスカスの解析に関する分子動力学シミュレーションで得られた知見を以下に示す.1.平滑面間に形成したメニスカスの場合には,内部の液体分子が固体表面に沿って層状に配列することにより,連続体近似により導出される円弧形状から大きくずれることを明らかにした.2.粗面間に形成したメニスカスの場合には,液体分子の配列構造が固体表面上の粗さによって乱されて,円弧状の滑らかな表面を形成することを明らかにした.3.固体・液体表面間が数分子直径程度離れている場合においても,液体膜表面の熱的なゆらぎにより,液体分子が固体表面に凝集し,最終的にはメニスカスを形成することを明らかにした.4.引張り速度の増大に伴い,引張りを受けるメニスカスの伸び量が増大することを明らかにした.ディスク表面上の分子層潤滑膜の塗膜状態の解析において得られた結果を以下に示す.1.ディスク表面上における無極性潤滑膜の表面流動を解析するモンテカルロシミュレータを開発し,高分子の回転半径の計算値と実験値とを対応させて,計算で用いる高分子モデルのパラメータを設定する方法を提案した.2.潤滑膜内部の分子数密度分布から流動する分子層潤滑膜の表面形状を同定する手法を確立した.3.ディスク表面上における極性潤滑膜の膜厚分布を再現する粗視化分子動力学シミュレータを開発し,潤滑膜表面の表面形態(モルフォロジー)を分子間相互作用に基づいて定量化した.4.多層構造をもつ極性潤滑膜の膜厚方向のエネルギー変動と塗膜安定性の関係を解析し,膜内部の極性基の凝集状態に対応して表面モルフォロジーが周期的に変動することを明らかにした.
自己発熱反応を利用する炭・窒化物系固溶体粉末の合成

発熱反応によりSiC-AIN系固溶体粉末又は焼結体のin-situ合成プロセスを開発するのは本研究の目的である。発熱反応を伴う自己発熱を利用することにより外部付加熱を少なくすることが可能である。SiC-AIN固溶体の構成元素が出発原料とし,通常の焼結法より低い温度で簡単に固溶体を合成できる2種のプロセスをほぼ確立した.具体的に、まず最初のプロセスとして,シリコン粉をカーボンブラック及び窒化アルミニウム粉の混合物を反応HIP焼結する方法を取りあげた.SiとCからSiCへの生成反応はSiの融点以上で顕著に進行し、比較的低い温度(2123K)で緻密なSiC-AIN焼結体を合成することができることが分かった。状態図の平衡組成に近い組成値を示すSiCリッチとAINリッチのSiC-AIN固溶体が得られており、SiC-AIN反応HIP焼結体は超微細なミクロ組織を示し,SiC単相及びAIN単相より高い強度と硬度を示す。さらに,上記のプロセスを基礎してより低コストの合成プロセスを考案した.つまり,シリコン粉とカーボン粉(グラファイトあるいはカーボンブラック)及びアルミニウム粉の混合物を窒素雰囲気中で反応させることにより,より低い温度(1773K)でSiC-AIN固溶体又は固溶・複合粉末を合成できた.その反応機構と合成条件についても比較的系統に調べた.本研究はSiC-AINセラミックアロイ(固溶・複合体)の更なる研究開発のに大いに役立つと期待される.発熱反応によりSiC-AIN系固溶体粉末又は焼結体のin-situ合成プロセスを開発するのは本研究の目的である。さらに,上記のプロセスを基礎してより低コストの合成プロセスを考案した.つまり,シリコン粉とカーボン粉(グラファイトあるいはカーボンブラック)及びアルミニウム粉の混合物を窒素雰囲気中で反応させることにより,より低い温度(1773K)でSiC-AIN固溶体又は固溶・複合粉末を合成できた.その反応機構と合成条件についても比較的系統に調べた.本研究はSiC-AINセラミックアロイ(固溶・複合体)の更なる研究開発のに大いに役立つと期待される.
近世ロシア帝国に生きた民族の軌跡と記憶についての研究

第3、報告内容の検証について。2019年1月と3月の2度にわたりロシアに出張をして、モスクワにある国立図書館および歴史図書館、さらに古法文書館(RGADA)での資史料調査を行った。それによって、報告内容についておおむね正しいことが証明されたものの、新たな問題点も見いだされた。第4、外国人研究者との研究交流による研究の進展を図ることについて。18世紀ロシア史の専門家である科学アカデミー国民経済・国家勤務研究所リペツク支部ペトロヒンツェフ教授およびモスクワの古法文書館館員エルモラーエフ氏から、バシキール人の民族英雄の記述について新たな見解を得ることができた。第1、計画していた報告内容を英語論文にして掲載するという点については、上で述べたように、査読を経て国際的な雑誌に掲載された。第2、計画としてあげた研究の進捗状況について国際的な観点からレヴューを受けるため、および研究の質や精度を向上させることについて。国際的な学会で報告し、そこで研究者から多くの示唆を受け、また質問や意見を受けることによって目的が達成された。第3、報告内容の検証についても、ロシア・モスクワへ2度の出張を行ない、同市にある国立図書館および歴史図書館、さらに古法文書館で具体的な資史料調査によってそれを完遂することができた。以上を通して、上記(第2)の報告した内容については、その方向性と内容が概ね正しいことが確認された。第4、外国人研究者との研究交流により研究の進展を図ることについて。18世紀ロシア史の専門家科学アカデミー国民経済・国家勤務研究所教授ペトロヒンツェフ教授と話し合い様々な助言をもらった。またモスクワの古法文書館館員であるエルモラーエフ氏からもバシコルトスタンの民族英雄とロシア史全般について多くの指摘や示唆を受けた。しかし、予定していたロシア人研究者を日本に招待して国際シンポジウムやセミナーを開催することはできず、そのため本研究者以外の人たちとの研究交流を図ることができなかった。とくに大学院生を中心とした若い研究者との交流が進まなかった。以上の点から、2018年度の研究課題遂行予定と比較して、概ね研究は順調に進捗していたものの、改善すべき問題点は残されていると言える。第1に、当該年度の目標は最終年度として、本研究を総括する研究論文の作成である。このため、当該年度でなされる海外出張および国内出張は、すべてをその目的をもてなされる。第2に、昨年度なされなかったロシアの研究者との国際シンポジウム・セミナーの開催である。研究の進展を図るために、7月初旬に、18世紀ロシア史の世界的権威であるペトロヒンツェフ教授を明治大学に招聘して国際シンポジウムおよびセミナーを開催する。その際、本研究者のみならず、他の日本の研究者や大学院生の参加も予定している。すでにプログラムは微調整の段階に入っている。第3に、本研究内容の進展と検証のための海外出張である。これによって、バシコルトスタン史に詳しい研究者との交流を行なう予定である。様々な事情から日本への招聘が難しいため、本研究者が6月にオレンブルクで開催される国際シンポジウムに参加して報告し(すでに調整の段階である)、また11月か12月にはウファーでの国際シンポジウムにも参加して報告する。参加予定の研究者との意見交換を通して研究を進展させ、かつ研究内容の検証をする予定である。同時に、報告内容の再検討をはかるという目的から、モスクワの国立図書館と歴史図書館、およびモスクワの古法文書館で資史料調査に努める。第4に、最終年度の研究論文の作成である。2年目の後半から報告書作成に取りかかっているが、完成させるべく北海道大学に出張して、そこに付属しているスラブ・ユーラシア研究センターが所蔵している史料や文献について調査を行う。本研究の目的は、民族の記憶や意識がどのように歴史的に形成されていくのかを考察することである。とくにロシア連邦バシキール人のサラヴァト・ユラーエフの記憶に焦点を当てつつ、彼らがこの人物をめぐってどのように記憶してきたのかを探ることである。そうした状況を通して、バシキール人がいかにして民族意識を形成してきたかを明らかにしようとする研究である。第1の実施計画としていた先年行われた国際学会での報告の英語論文化である。これは現在、投稿中である。第2のより研究の精度を高めるための方法についてである。これについては、学会ではなかったものの、2017年4月28日の多くの教員も参加する大学院授業文化継承学で「記憶すること、歴史を叙述することーバシキール人のアイデンティティ形成ー」というテーマでその概要を報告し、多くの参加者の興味を惹き、またたくさんの質問を受けた。第3の報告内容の検証についてである。2017年8月にはアルメニアへ出張し、20世紀初頭の民族浄化の歴史およびその記憶についてアルメン・ツァトゥーリアン教授より教授されるた。2018年3月にロシアへ出張を行ない、モスクワの国立図書館および歴史図書館、さらに古法文書館での資史料調査を行った。第4の外国人研究者との研究交流による研究の進展を図ることについてである。18世紀ロシア史の専門家リペツク大学ニコライ・ペトロヒンツェフ教授と話し合い様々な助言を受けた。またバシコルトスタン法制史の専門家からも18世紀バシコルトスタン史について示唆を受けた。さらに2016年に刊行した拙著『18世紀ロシアの「探検」と変容する空間認識』に対して『駿台史学』163号で、バシキール人の意識の問題を取り扱ったものとして、好意的な書評を受けた。

上でも述べたことの繰り返しも含まれるが、現在までの進捗状況は以下の通りである。第1の計画としていた先年行われた国際学会での報告の英語論文化については、現在、投稿中である。第2の計画についてである。これについては、学会ではなかったものの、2017年4月28日の多くの教員も参加する大学院授業文化継承学で「記憶すること、歴史を叙述することーバシキール人のアイデンティティ形成ー」というテーマでその概要を報告し、多くの参加者の興味を惹きたくさんの質問を受けた。第3の報告内容の検証についてである。2017年8月にはアルメニアへ出張し、20世紀初頭の民族浄化の歴史についてアルメン・ツァトゥーリアン教授より教えを受けた。2018年3月にロシアへ出張を行ない、モスクワの国立図書館および歴史図書館、さらに古法文書館での資史料調査を行った。第4の外国人研究者との研究交流による研究の進展を図ることについては、18世紀ロシア史の専門家リペツク大学ニコライ・ペトロヒンツェフ教授と話し合い様々な助言をもらった。またバシコルトスタン法制史の専門家バシコルト大学アイトガン・アクマーノフ教授からも18世紀バシコルトスタン史について示唆を受けた。さらに2016年に刊行した拙著『18世紀ロシアの「探検」と変容する空間認識』に対して『駿台史学』163号で、バシキール人の意識の問題を取り扱ったものとして、好意的な書評を受けた。以上の点から、2017年度の研究課題遂行予定について、おおむね順調に進展していると言える。第3、報告内容の検証について。2019年1月と3月の2度にわたりロシアに出張をして、モスクワにある国立図書館および歴史図書館、さらに古法文書館(RGADA)での資史料調査を行った。それによって、報告内容についておおむね正しいことが証明されたものの、新たな問題点も見いだされた。第4、外国人研究者との研究交流による研究の進展を図ることについて。18世紀ロシア史の専門家である科学アカデミー国民経済・国家勤務研究所リペツク支部ペトロヒンツェフ教授およびモスクワの古法文書館館員エルモラーエフ氏から、バシキール人の民族英雄の記述について新たな見解を得ることができた。第1、計画していた報告内容を英語論文にして掲載するという点については、上で述べたように、査読を経て国際的な雑誌に掲載された。第2、計画としてあげた研究の進捗状況について国際的な観点からレヴューを受けるため、および研究の質や精度を向上させることについて。国際的な学会で報告し、そこで研究者から多くの示唆を受け、また質問や意見を受けることによって目的が達成された。第3、報告内容の検証についても、ロシア・モスクワへ2度の出張を行ない、同市にある国立図書館および歴史図書館、さらに古法文書館で具体的な資史料調査によってそれを完遂することができた。以上を通して、上記(第2)の報告した内容については、その方向性と内容が概ね正しいことが確認された。第4、外国人研究者との研究交流により研究の進展を図ることについて。18世紀ロシア史の専門家科学アカデミー
自己き裂治癒能力を利用したセラミックス部品の品質保証方法確立

セラミックスの欠陥は加工時に生じる表面き裂と焼結過程において形成される内部欠陥の2つに分類される.これらの表面及び内部欠陥に起因するセラミックスの低信頼性を克服するためには,それぞれ治癒能力の付与及び保証試験法が有用である.これまで,本研究では,セラミックスの高温域での信頼性保証方法として,き裂治癒と保証試験を組み合わせた手法が信頼性・品質向上を図る上で非常に有用であることを明らかとした.そこで,採用最終年度である本年度では,これまで検討した信頼性保証手法が,応力集中部を有する実用部材を模擬した試験片においても適応可能か否かを検討した.き裂治癒能力を有するAl_2O_3/SiC粒子複合材を用いて中央部に丸底溝形状を有する機械加工材を,高効率かつ低コストな粗加工により作製した.この丸底溝機械加工材に対しても,これまで検討してきた「き裂治癒+保証試験」理論が適用可能か否かを検討し,構造用セラミックス部品の高温域における機械的信頼性保証を図った.その結果以下のような結論が得られた.(1)一回当たりの切込量を大きく設定し,一般的な研削よりもさらに高効率化な研削を施して作製された丸底溝機械加工材においても,適切なき裂治癒条件下でき裂治癒を施すと,機械加工時に生じた加工き裂は治癒され,強度が完全に回復した.(2)表面に存在する加工き裂は治癒可能だが,内部欠陥はもちろんのこと,非常に粗大な加工表面の脱粒痕やエッジ部分のチッピングも治癒不可能であった.そこで,それら治癒不可能な内部欠陥を有する試験片に対しては室温で保証試験を行った.保証試験通過材は,前年度までに明らかとした推定手法より導き出された高温での保証応力と同等以上の強度を有していた.さらに,この保証試験通過材の高温疲労限度は,推定した高温での静的な応力と同等であった.セラミックスは様々な優れた性質を有するために幅広い分野での応用が期待されているが,破壊靱性が低い.このため,微小な欠陥の存在が信頼性を低下させ,セラミックス部品の応用が制限されているのが現状である.セラミックスの欠陥は加工時に生じる表面き裂と焼結過程において形成される内部欠陥の2つに分類される.これらの表面及び内部欠陥に起因するセラミックスの低信頼性を克服するためには,それぞれ治癒能力の付与及び保証試験法が有用である.本研究では,曲げ強度の温度依存性が大きい材料の信頼性保証に対して,(き裂治癒+保証試験)理論が有用であるか否かを検討するために,き裂治癒能力に優れ,さらに内部欠陥を多く含むAl_2O_3/SiC粒子複合材を焼結した.この焼結体よりJIS規格に従った3点曲げ試験片を作製した.この試験片に対して,ヴィッカース硬度計を用いて強度を50%以上低下させる半楕円形状の予き裂(表面長さ:約100μm,アスペクト比:約0.9)を導入し,その後き裂を治癒した.き裂治癒を施した試験片に対して室温で保証試験を行い,保証される最低破壊応力(保証応力)の温度依存性を検討した.その結果,次のような結論が得られた.(1)ワイブル統計におけるき裂治癒材の破壊確率30%に相当する応力において,予き裂材は全ての試験片が破壊する.また,JIS規格に従った試験片でも約80%がこの保証試験で破断する.このことから,き裂治癒現象を利用することにより,保証試験時の生き残り確率が大幅に向上し,高い保証試験応力を採用することが出来る.(2)き裂治癒材に対して室温で保証試験を行った.その保証試験通過材の最低破壊強度は大きな温度依存性を示し,温度が上昇するにつれて低下した.しかし,保証試験通過材の各温度での最低破壊応力は推定された保証応力と良い一致を示した.(き裂治癒+保証試験)を利用した高温での保証試験理論は,固有の曲げ強度の温度依存性が大きいAl_2O_3/SiC粒子複合材に対しても適用可能であった.(3)1373Kでき裂治癒を行い,その後室温で保証試験を行ってから,き裂治癒温度である1373Kで最低破壊強度を評価したところ,実験値と推定された保証応力とは良い一致を示した.(4)高温域で保証試験を行い,その保証試験通過材の最低破壊強度を室温で評価したところ,得られた最低破壊応力は,推定された保証応力と良い一致を示した.以上のような結論より,き裂治癒部が母材部と同等以上の強度を有している限り,(き裂治癒+保証試験)理論で与えられる最低破壊応力は,き裂治癒温度,保証試験温度あるいは破壊試験温度に依らず妥当なものであると結論された.セラミックスは様々な優れた性質を有するために幅広い分野での応用が期待されているが,破壊靱性が低い.セラミックスの欠陥は加工時に生じる表面き裂と焼結過程において形成される内部欠陥の2つに分類される.これらの表面及び内部欠陥に起因するセラミックスの低信頼性を克服するためには,それぞれ治癒能力の付与及び保証試験法が有用である.前年度に続き,本研究では,曲げ強度の温度依存性が大きい材料の信頼性保証に対して,(き裂治癒+保証試験)理論が有用であるか否かを検討した.(1)き裂治癒能力が優れている温度域においては,本アルミナは,静疲労限度は曲げ強度の下限値即ち保証応力にほぼ等しい値となっていた.

加工時に生じた表面き裂は治癒され,さらに疲労中に発生する微小き裂も治癒可能な温度域のため治癒されていると考えられる.さらに,き裂治癒不可能な内部欠陥は保証試験により取り除かれ,例え微小な欠陥が残存していたとしても疲労環境においては表面き裂よりも疲労の影響が小さいためだと考えられる.さらに,この構造用セラミックスの信頼性手法を,応力集中部を有する実用部材を模擬した試験片においても適応可能か否かを検討した.そこで,き裂治癒能力を有するAl_2O_3/SiC粒子複合材から丸底溝形状を有する機械加工材を作製した.この丸底溝機械加工材に対しても同様に,き裂治癒を施し,その後室温で保証試験を行い,高温での信頼性・品質向上を図った.その結果以下のような結論が得られた.(1)一回当たりの切込量を大きくして,一般的な研削よりもさらに高効率化な研削を施して作製された丸底溝機械加工材においても,適切なき裂治癒条件下でき裂治癒を施すと,機械加工き裂は治癒され,強度が大幅に回復した.(2)機械加工材にき裂治癒を施し加工き裂を治癒した後に室温で保証試験を行った試験片の高温での最低破壊応力は,先に推定した高温での保証応力と同等以上の強度を有していた.セラミックスの欠陥は加工時に生じる表面き裂と焼結過程において形成される内部欠陥の2つに分類される.これらの表面及び内部欠陥に起因するセラミックスの低信頼性を克服するためには,それぞれ治癒能力の付与及び保証試験法が有用である.これまで,本研究では,セラミックスの高温域での信頼性保証方法として,き裂治癒と保証試験を組み合わせた手法が信頼性・品質向上を図る上で非常に有用であることを明らかとした.そこで,採用最終年度である本年度では,これまで検討した信頼性保証手法が,応力集中部を有する実用部材を模擬した試験片においても適応可能か否かを検討した.き裂治癒能力を有するAl_2O_3/SiC粒子複合材を用いて中央部に丸底溝形状を有する機械加工材を,高効率かつ低コストな粗加工により作製した.この丸底溝機械加工材に対しても,これまで検討してきた「き裂治癒+保証試験」理論が適用可能か否かを検討し,構造用セラミックス部品の高温域における機械的信頼性保証を図った.その結果以下のような結論が得られた.(1)一回当たりの切込量を大きく設定し,一般的な研削よりもさらに高効率化な研削を施して作製された丸底溝機械加工材においても,適切なき裂治癒条件下でき裂治癒を施すと,機械加工時に生じた加工き裂は治癒され,強度が完全に回復した.(2)表面に存在する加工き裂は治癒可能だが,内部欠陥はもちろんのこと,非常に粗大な加工表面の脱粒痕やエッジ部分のチッピングも治癒不可能であった.そこで,それら治癒不可能な内部欠陥を有する試験片に対しては室温で保証試験を行った.保証試験通過材は,前年度までに明らかとした推定手法より導き出された高温での保証応力と同等以上の強度を有していた.さらに,この保証試験通過材の高温疲労限度は,推定した高温での静的な応力と同等であった.
島嶼における系統地理から探る、きのこ類の収斂的な地下生化の起源

本研究では,主に国内島嶼域に分布する地下生菌の多様性解明と系統分類を推進し,さらに,琉球列島等の島嶼と日本本土間に分断分布する同種・姉妹種間の系統的分化と海峡形成年代を対応させ,分岐年代推定を行うことで,地下生菌の進化的起源を推定することを目標とした.本研究により,イグチ科地下生菌の新属Turmalineaを記載し,本属や近縁の地下生菌属に含まれる複数の新種や未記載種の存在が明らかになった.また,上述の分断分布に対応した遺伝的分化を示す系統が複数認められたが,その程度は一定でなく,中には分化が確認されない系統もあり,現時点でこれらの遺伝的分化を分岐年代推定に用いることは困難であると考えられた.研究実績の概要本研究は、島嶼間もしくは島嶼・大陸間に分断分布する地下生きのこ類の遺伝的分化に着目し、それらと海峡形成年代の情報とリンクさせることにより、きのこ類の地下生化がいつ、どこで、どのような環境で生じたのかを解明することを最終的な目的としている。平成25年度は、国内外の島嶼部を中心に、地下生菌およびそれらに系統的類縁のある地上生菌のサンプリングに重点を置いて研究を進めた。同時に、サンプルからのDNAシーケンスデータの蓄積に注力した。解析の対象としているDNA領域は核DNAの4領域、ミトコンドリアDNAの2領域であるが、これまで対象分類群における増幅効率の著しく低かった核RPB1遺伝子の増幅効率の大幅な向上に成功し、順調にデータ蓄積が行われている。ただし、最近の研究において、地下生菌の中には、子実体だけでなく地表に胞子マットを形成し無性生殖を行う種が少なからず存在することが明らかになり(Healy et al., Mol. Ecol. 22: 1717-1732, 2013)、分類群によっては本研究の仮説のベースである、島嶼間での遺伝的分化が生じにくいことが想定される。実際、これまでの調査の結果、海峡を挟んで分断分布する地下生菌の中にはほとんど遺伝的分化が生じていない系統が複数確認されており、解析の対象とする分類群を慎重に選定する必要がある。現在までのところ、ホシミノタマタケ属Parcaea亜属において、分断分布の影響と考えられる明瞭な系統的分化が確認され、本研究における主要なターゲットとしてこれらのデータを重点的に収集する予定である。平成25年度中における本研究に関連する成果として、地下生菌の系統分類や多様性に関する国内外での学会発表および短報の出版等を行ったほか、複数の講演会や勉強会などで講演およびワークショップを行った。本研究は、島嶼間もしくは島嶼・大陸間に分断分布する地下生きのこ類の遺伝的分化に着目し、それらと海峡形成年代の情報とリンクさせることにより、きのこ類の地下生化がいつ、どこで、どのような環境で生じたのかを解明することを最終的な目的としている。平成26年度は、前年度に引き続き島嶼及びその周辺域でのサンプリングと、解析のベースとなるDNAシーケンスデータの拡充に努めた。野外調査は南西諸島のほか、八丈島、利尻島、北海道、対馬など、国内の広範なエリアで実施した。さらに、8月には研究協力者のサポートのもと、中国雲南省にて地下生菌および類縁の地上性きのこ類の調査を実施した。DNA複数領域による分子系統解析の結果、特にホシミノタマタケ属Parcaea亜属の地下生菌において、南西諸島における著しい遺伝的分化が生じていることが明らかになった。しかし、地下生菌のいくつかの系統では、地理的分断が生じている島嶼域とその周辺域の標本間で明瞭な分化が見られないものも確認され、地理的分断による系統的な分化の情報を、分岐年代推定のキャリブレーションポイントとして用いるためには、研究開始当初の想定よりも慎重な検討が必要であることが明らかになった。研究成果の発表は、菌類学でもっとも大規模な国際大会であるInternational Mycological Congress 10(タイ、バンコク)のほか、国内の複数の大会、シンポジウムなどでも行った。平成27年度は、これまでの野外調査により得られた標本からのDNAシーケンスデータの拡充および南西諸島、伊豆諸島などにおける補足的な野外調査を集中的に行った。琉球列島をはじめとする島嶼域と日本本土に分断分布する地下生菌の種は、担子菌門イグチ目イグチ科に特に多く含まれることが確認されたため、解析の主要な対象をこれらの地下生菌および近縁の地上生菌に絞ることとした。上述の分断分布を示すイグチ科地下生菌は3属(Octaviania、Rossbeevera、および新属Turmalinea)11系統確認され、そのうちの7系統については、琉球列島の海峡形成と対応した種内レベル、もしくは姉妹種レベルの系統的分化が核DNAの複数領域において確認されたが、分化の程度は一定でなかった。残りの4系統については、明瞭な遺伝的分化がみられないか、島嶼形成史とは一致しない分化パターンを示した。一方、それらの地下生菌に近縁な地上生菌(Leccinellum属菌)についても、2系統が同様の分断分布を示したが、種内分化の程度は極めて小さく、解析に用いたいずれのDNA領域においても、明瞭な分断分布の影響は認められなかった。以上の点から、島嶼域における、海峡形成による地理的分断と対応する地下生菌の種分化は確認されたものの、その遺伝的情報を分岐年代推定のキャリブレーション・ポイントとして利用することは、現状では困難であると判断した。

なお、本研究を進める過程で、イグチ科地下生菌の新属Turmalineaや複数の新種、日本新産属Chamonixia等を記載発表した(Orihara et al., Persoonia 37:173-198, 2016; Mycoscience 57:58-63, 2016)。さらに、少なくとも8つのイグチ科地下生菌未記載種が新たに確認され、今後順次新分類群の記載を行う予定である。本研究では,主に国内島嶼域に分布する地下生菌の多様性解明と系統分類を推進し,さらに,琉球列島等の島嶼と日本本土間に分断分布する同種・姉妹種間の系統的分化と海峡形成年代を対応させ,分岐年代推定を行うことで,地下生菌の進化的起源を推定することを目標とした.本研究により,イグチ科地下生菌の新属Turmalineaを記載し,本属や近縁の地下生菌属に含まれる複数の新種や未記載種の存在が明らかになった.また,上述の分断分布に対応した遺伝的分化を示す系統が複数認められたが,その程度は一定でなく,中には分化が確認されない系統もあり,現時点でこれらの遺伝的分化を分岐年代推定に用いることは困難であると考えられた.供試標本およびデータ収集については、国内外での複数地域からのサンプルを採集し、解析用DNAデータもほぼ順調に得られている。また、研究成果は国内外での学会やシンポジウムにおいて発表しており、本研究による成果の一部は現在論文として投稿中である。本研究の最終目的である、地下生菌の地下生化の起源の解明に関するメインの解析については、研究開始当初の想定よりも条件の設定が困難であることが明らかになってきており、十分に進展していない。本年度は本研究の総括として、これまでに得られたデータを基に、上記のメイン解析に本格的に取り組んでゆきたい。菌類系統分類学平成26年度までに調査を実施できなかった島嶼域のほか、追加調査が必要と考えられる地域での補足的な標本サンプリングを実施する。また、これまでに収集した菌類標本からのDNA複数領域のデータ取得をさらに進める予定である。現在はホシミノタマタケ属をはじめとする、担子菌類イグチ目イグチ科の地下生菌を解析対象の中心としているが、それ以外のグループの地下生菌(ショウロ属など)についても分子系統解析を準備中である。研究成果の公表については、上述のように、地理的分断が生じている島嶼域とその周辺域の標本間で明瞭な分化が見られない地下生菌も確認されており、研究開始当初想定していた、島嶼域とその周辺域に共通分布する地下生菌の系統的分化を分岐年代推定のキャリブレーションポイントとして利用する方法は、容易ではないと考えられる。地下生菌の進化の起源について、本手法による解明が困難と判断された場合、これまで科学的知見のほとんどない、島嶼域における地下生菌の系統とその多様化について、主要成果としてまとめてゆくことも想定している。本年度は研究の基盤となる、島嶼における地下生菌のサンプリングおよびDNAデータ収集に重点を置いて研究を進めた。その結果、本研究のターゲットとなる分類群の絞り込みを行うことができ、今後の研究遂行への具体的なヴィジョンを形成することができた。また、野外でのサンプリングの付随的な成果として、南西諸島における地下生菌類相のリスト作成にも繋げることができた(現在論文を準備中である)。対象とする系統における未記載種・未報告種の分類学的検討に関しては、一部25年度中に出版済みおよび査読中の論文がある一方、論文の作成が滞っている分類群もあり、執筆を進めているところである。
人の観光にかかる意思決定構造のモデル化とローカル・リビングヘリテージの維持・保全

2018年度は研究初年度であることから、代表者、分担者ともに、主にフィールド調査を行い、1次データの収集を行うこととした。これに伴い、まずは、年度始まりに各者が滋賀県立大学に集まり、各自の研究分担について意見交換と調整を行った。その上で実施したフィールド調査について、藤木・横田はインドネシア・スンバ島の主に西スンバの伝統集落において、観光に対する住民意識、並びに、住民生活の現状について、住居学、並びに文化人類学(特にジェンダーの差異)の視点から実地調査を行った。神田は三重県鳥羽市において、観光とジェンダーに焦点をあて、ビジター・ホスト双方の視点から実地調査を行った。上田は鹿児島県奄美大島において、服飾と観光の相関にかかる実地調査を行った。北山は、高知県四万十市において進められている、四万十川と連動したまちなか観光に向けた取り組みについて、参与観察調査、町並みの現状調査を行なった。また、観光庁が主催する歴史的資源活用セミナーに出席し、全国の歴史的資源の活用動向に関する実態把握を行ない、次年度の歴史的資源の観光利用実態調査に向けた準備を行なった。山田は主に関連文献(観光にかかる人の消費心理)の収集と解釈を行った上で、次年度に予定する被験者実験の準備を行った。以上の様に、各者共、本研究の目的である「観光にかかる人の意思決定構造」を分析するための、1次データの収集に努め、順調にデータを収集できたと言える。特に藤木・横田は、共同でインドネシア・スンバ島における実地調査を行ったことから、それぞれの知見を補完しあうことで有意義な調査を行うことができたと言える。すなわち、現地でのディスカッションを継続的に行いながら実地調査を行うことで、当初の予定には無かった調査アイディアを得るなど、臨機に調査方法を調整しつつ、実行することができた。2018年度は各者とも、フィールド調査を通した1次データの収集を行うことができたことから、本研究はこれまでのところ、おおむね順調に進展していると言える。2019年度は、各者ともに、引き続きフィールド調査を行う予定である。具体的な調査対象地としては、今後、各者によって調整を行うが、中国四川省丹巴県、三重県伊勢志摩、鹿児島県奄美大島、高知県四万十市などを予定している。特に中国四川省丹巴県は、当初は調査予定には無いフィールドではあるが、研究者相互のディスカッションから新たに調査対象に加えようとするエリアである。当地にはチベット族の一派であるギャロン・チベット族が住み、当地の地方政府は今後、ギャロン・チベット族の居住文化を観光資源とする観光開発を推進させようとしていることから、本研究の研究対象に適していると判断した。一方、2018年度に行ったフィールド調査の成果については、各者とも一部を学会等において発表予定である。

一方、2018年度に行ったフィールド調査の成果については、各者とも一部を学会等において発表予定である。2019年度に実施予定のフィールド調査にかかる旅費が2019年度交付予定額以上に必要なことから、2018年度のフォールド調査は一部を他の研究費(ルール上、補填可能な研究費を使用している)から補填することで実施し、2019年のフィールド調査にかかる旅費の確保を行ったことから、次年度使用額が生じた。以上から、これを2019年度交付予定額と合わせて、フィールド調査にかかる旅費として支出する予定である。
アルケン類の実用的不斉官能基化法の開発

筆者らは既に光学活性なサレンマンガン錯体を用いる不斉エポキシ化法を開発し、様々な光学活性化合物の合成などに適用してきた。しかし、その基質の範囲はシスーニ置換および三置換オレフィンに限られていた。本研究ではこの適用範囲の拡大やこれまで不可能と考えられていたC-H結合の不斉ヒドロキシル化、さらにはオレフィンの新たな不斉シクロプロパン化の開発を目標として研究を行い、以下の主要な成果を挙げることができた。1.メソーテトラヒドロフラン誘導体のC-H結合のエナンチオ選択的不斉ヒドロキシル化を検討を行ったところ、-30°Cで高エナンチオ選択性(最高90%ee)を達成した。さらに、この不斉非対称化法はメソーピロリジン類の非対称化にも適用可能であった。ここで開発した反応を鍵反応に用いて(-)-Alloyohimbaneや(-)-Swainsonineの簡便な合成を行い、その有用性を示した。2.アピカル位にニトロシル基を有するサレンルテニウム錯体を新たに合成してエポキシ化を検討した結果、光照射下で触媒活性を示し、共酸化剤として2,6-ジクロロピリジンN-オキシドを用いたときにエポキシ化が円滑に進行し、これまで良い結果が得られていなかったトランス-二置換オレフィンや末端オレフィンでも高エナンチオ選択性が達成できた。また、二重結合の異性化を起こすこともなく立体特異性の高い反応であった。3.サレンコバルト(II)錯体を用いる不斉シクロプロパン化の研究では高シス、高エナンチオ選択性が世界で初めて達成された。これにより、不斉シクロプロパン化の立体化学をすべて制御することができるようになった。4.銅-トリス(オキサゾリン)錯体を触媒に用いたアリル位の不斉酸化によるラセミのオレフィンの不斉化を検討し、80%ee以上の高エナンチオ選択性が達成された。本研究では、アルケン類の実用的官能基化を目的として、不斉エポキシ化、アジリジン化およびアリル位のヒドロキシ化の開発に着手している。これまでにそれぞれの領域で興味ある知見を得ているが、ここではアリル位の官能基化について報告する。銅触媒の存在下にアルケンを過酸エステルと反応させると、相当するアリルアルコール誘導体を収率よく与えることが知られている(Kharash-Sosnovsky反応)。今回、トリスオキサゾリン-銅(II)錯体を新たに設計して本反応の不斉化を試みた。種々反応条件の検討を行ったところ、モレキュラーシ-ブの存在下に反応を行うと収率よく反応が進行することを見い出した。例えば、シクロペンテンを0°Cにて反応させると、化学収率81%、不斉収率83%eeで目的の2-シクロペンテニルベンゾエ-トを得ることができた。さらに低温(-20°C)で反応を行うと収率の低下が見られるものの、不斉収率は93%eeまで向上した。アリル位の不斉酸化では最高の不斉収率である。さらに、酸化剤として過酸エステルの代わりに過カルバミン酸エステルを用いれば、窒素官能基を直接アリル位に導入できることを見いだした。触媒に銅(II)トリフラートを用いて、アルケンとN-(p-トルエンスルホニル)ペルオキシカルバミン酸t-ブチルとを反応させると、アリル位に(p-トルエンスルホニル)アミノ基が導入される。また、本反応はベンジル位のアミノ化にも適用される。