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メソポーラスシリケートの常温合成法の開発と触媒・吸着材料への応用

4.Cuイオン交換メソポーラスアルミノシリケートはNOの直接分解反応には活性を示さないが,NOのエチレンによる選択還元反応にはある程度の活性を示すことがわかった.一方,安定に存在するCu(I)の特性に着目してCO吸着特性を調べたところ,室温では共存酸素に影響されない,CO/CO_2の選択性が高いなどの特性を有し,優れたCO吸着剤であることが明らかになった.5.メソポーラス体吸着剤の新たな成形法として,アルギン酸ビーズ法を開発した.本法は加圧過程を経ることなく吸着剤成形体が作製できる方法で,作製したビーズ状吸着剤が優れたSO_2吸着特性を示すことを明らかにした.本研究は,種々のメソポーラス体の合成法の開発と新規なメソポーラス系触媒および吸着剤の開発を目指したものである.本年度の成果概要は以下の通りである.1.水質浄化用触媒・吸着剤を目指して,メソポーラスシリカ(MPS),アルミノシリケート(MPAS),チタノシリケート(MPTS),フェロシリケート(MPFS)のメチレンブルーの吸着,光分解触媒特性を調べた.吸着剤としては,MPFS,MPASが,光触媒としてはMPFSが有望であることを見出した.2.昨年度に引き続きCuイオン交換メソポーラスアルミノシリケートの吸着特性を調べた.安定に存在するCu(I)の特性を利用することにより,COのみならずエチレン,NOxに対しても良好な吸着特性が発現することを明らかにした.さらに,同様にしてAgイオン交換メソポーラスアルミノシリケートを合成し,Agの存在状態や酸化還元特性,CO,エチレンの吸着特性を明らかにした.3.メソポーラスシリカのメソ細孔内表面,外表面をSnO_2,TiO_2,ZrO_2でコーティングする手法の開発とその特性評価を行った.金属塩化物やアルコキサイドと表面シラノール基との反応を利用すればコーティングが可能で,その操作の繰り返しとともに修飾量,膜厚が増加すること,SnO_2で修飾すれば耐熱性,耐アルカリ性が大きく向上することを見出した.4.昨年度開発した加圧過程を経ることなく吸着剤成形体が作製できるアルギン酸ビーズ法についてさらに検討を加えた.成形体の強度やSO_2吸着特性は,バインダーの種類,量,焼成温度に大きく依存し,シリカゾル(焼成後はシリカゲル)をバインダーに用いた場合に実用に耐えうる強度を持ちかつ吸着特性も優れた成形体が作製できることを明らかにした.本研究は,種々のメソポーラス体の合成法の開発と新規なメソポーラス系触媒および吸着剤の開発を目指したものである.本年度の成果概要は以下の通りである.1.室温合成法によるメソポーラスシリケートの大量合成について検討した.小スケール合成での条件をそのまま用いたのではメソポーラス体の大量合成は不可能で,種々の条件とりわけ無機原料と界面活性剤の比の調整がスケールアップに対する最も重要なパラメータであることを明らかにした.2.昨年度に引き続き,メソポーラスシリカを種々の酸化物でコーティングする手法の検討を行った.金属アルコキサイドを用いる方法ではアセチルアセトンを添加すれば,バルク酸化物を生成することなく均一なコーティングが可能であることを見出した.このように修飾したメソポーラス体は母体のメソポーラスシリカに比べて耐熱性,耐アルカリ性が大きく向上した.その効果はSnO_2,ZrO_2で修飾した場合に顕著であり,効果の小さいTi修飾体では粒子状(島状)にTiO_2が生成している可能性が強く示唆された.3.イオン性色素の吸着にはメソポーラス体の表面電荷が大きく影響することを明らかにした.カチオン性色素であるメチレンブルーに対しては,カチオン交換性および光の吸収と触媒作用を持つメソポーラスフェロシリケートが吸着能と光分解能を併せ持ち,水系からのカリオン性色素の除去用吸着・触媒材料として最も有望であることを明らかにした.4.アルギン酸ビーズ法によるメソポーラスシリケート含有ビーズ成形体の作製においては,メソ多孔構造の崩壊が大きな問題点であった.
バングラディッシュの土壌劣化、特にヒ素および重金属汚染の評価

研究内容は以下の2つに分けて実施した。(1)ヒ素汚染地下水の浄化:我々の研究室でこれまで開発してきた多段土壌層法を利用して、バングラディッシュのヒ素汚染地下水問題に対処する有効な方策を開発すること。多段土壌層法を利用して、ヒ酸や亜ヒ酸で汚染された地下水の浄化が可能かどうか検討した。その結果、適切な通気条件と酸化鉄や酸化マンガン等吸着媒体を使用すれば高度浄化が可能であることを実験室レベルで確認した。今後はバングラディッシュ現地でこの多段土壌層装置が有効に使用可能かどうか実証試験を行う必要がある。浄化戦略としては2つの方向がある。一つは多段土壌層法を生活排水や用水の高度浄化処理に使用するシステムの実証、もう一つはヒ酸や亜ヒ酸を含む地下水を多段土壌層法を利用して飲用可能なレベルまで浄化するシステムの実証である。これは現地での長期間の試験が必要であるので、特別研究員のモシン氏がバングラディッシュに帰国後に次の共同研究として実施したい。(2)水田土壌の過去30年間の劣化、特にヒ素及びその他の重金属汚染の拡大の状況の調査。
ポリピリジン類を含む白金(II)錯体結晶における配向の制御と発光特性

白金錯体は、固体状態でしばしば平面四配位型の単位が積層したカラム構造をとり、単量体には見られない特徴的な発色や強い発光、高伝導性等の興味深い性質を発現する。本研究では、ポリピリジン類を配位子とする種々の白金錯体を用いて、結晶中の錯体の配向を積極的に制御することにより、生じる分子間(錯体間)相互作用の効果を、構造化学的、分光学的両面から系統的に調べた。π共役系の広がった配位子、3,3′-ビイソキノリン(i-biq)を含む白金錯体、[Pt(X)_2(i-biq)](X=Cl^-,CN^-),[Pt(i-biq)_2]^<2+>においては、結晶中で金属-金属相互作用を生じ、可視部に特有の電荷移動吸収と発光を示すものや、配位子のππ相互作用により配位子部分でスタッキングするものなど様々な構造をとる金属錯体が得られ、それに伴って生じる発光特性が解明された。この研究成果は、第30回錯体化学国際会議(ICCC)および国際シンポジウム(95SPACC)において発表された。また、[Pt(en)(bpy)]A_2(en=エチレンジアミン;bpy=2,2′ビピリジン;A=ClO_4,PF_6)の結晶は、シャープな振動構造を伴う発光スペクトルを示し、錯体間の相互作用のない系とみなされたので、X線構造解析により結晶構造を明らかにし、発光スペクトルとの関係を上記の相互作用の強い系と比較検討した。その結果、錯体の配向が類似していても電子的な相互作用を起こしうるためには、錯体間の接触距離や配置、電荷分布など微妙な要因が関与してくることが示唆された。これについては、第7回配位化合物の光化学討論会において講演を行なった。さらに、関連する亜鉛錯体やルテニウム錯体についても結晶構造と発光特性を詳細に調べており、この結果は、日本化学会第69春季年会で発表を行なう。また、日本化学会第68秋季年会においては、"若い世代の特別講演会"の演者に選ばれ、本研究成果を含む講演を行なった。一連の論文は現在準備中である。
アポトーシス誘導に関与する新規GTP結合タンパク質の生理機能の解明

アポトーシス及び細胞周期の進行制御の関与すると予想されるGTP結合タンパク質ERAのヒトおよびマウスホモログの完全長cDNAクローニングを行った。ついでヒトERAの生理機能及びその作用機構の解明を目指し以下の結果を得た。(1)ERAはRNA結合タンパク質である。ERAのC末端側にはRNA結合能を有すると考えられるhnRNP K homology(KH)ドメインが存在する。リコンビナントERAタンパク質とランダムRNAを混合したところ両者の結合が確認された。ERAのRNA結合能はKHドメインを欠損させることにより消失した。KHドメイン欠損がERAの過剰発現によるアポトーシス誘導をも抑制することからERAの生理機能にそのRNA結合能が重要であると考えられた。アポトーシス誘導シグナルにRNAが関与するという報告はなく、新しい細胞生存制御の分子メカニズムが想定された。この内容は学術誌および各種学会において公表した。(2)ERAは細胞周期進行および細胞の生存に必須である。ERAの細胞増殖・生存における機能を調べるため、era遺伝子を欠損したニワトリDT40細胞株を樹立した。ERAを欠損した細胞は増殖が著しく低下すると伴にG1期の細胞が増加し、続いてアポトーシスが誘導された。またERA欠損細胞株で観察される表現型は野生型ERA導入により完全に相補されるが、RNA結合ドメインであるKHドメインを欠失したERAでは相補されなかった。この事実はERAが細胞増殖・生存をRNA結合ドメインを介し正に制御することを強く示唆している。これらの結果はすでに各種学会にて報告し、学術誌に印刷中である。対象である新規GTP結合タンパク質を大腸菌をはじめとし多様な種に保存されていることからconserved ERA-like GTPase(CEGA)と命名し、本年は以下の知見を得た。CEGAのmRNAは成体マウスにおいてほぼ全臓器に発現していた。また申請者らが作成した抗CEGAタンパク質抗体を使った実験により、CEGAは翻訳後に修飾をうけること、さらにCEGAを過剰発現させると核周辺の細胞内小器官に局在することが判明した。CEGAのGTPase/GTP結合ドメイン点変異体を導入によるアポトーシスは、Bcl-xLやBcl-2の共発現により抑制された。この結果からCEGAはミトコンドリアあるいは小胞体を介してアポトーシスを誘導すると推測される。ついで種々の欠失変異体を用いて検討し、カルボキシ末端側にアポトーシス誘導領域があると結論した。CEGAのカルボキシ末端側にはKHドメインが存在し、CEGAによるアポトーシス誘導にKHドメインを介したRNA結合が重要な役割を果たしていると思われる。KHドメインを持つ他のタンパク質は個体発生や各種器官の発達に必須であることが知られている。また一般にアポトーシスが個体発生や発達に必要不可欠であることを考慮すると、KHドメインを介したCEGAのRNA結合活性が個体発生などアポトーシスを必要とする現象に関与している可能性がある。この仮説を検証するためには、CEGAのKHドメインへの結合RNA分子とその配列の決定およびRNA結合がCEGAの機能に与える影響に関しては詳細かつ早急な検討が必要であるとの結論に至った。現在リコンビナントCEGAタンパク質がRNA結合能を有するところまで進んだ。CEGA欠損DT40細胞の作成に関しては、二つのCEGA遺伝子座の内一つは欠損させることに成功した。またCEGAのエフェクタ-分子の同定は進行中である。本研究の対象である新規タンパク質をデータベース等を用いて解析したところ、大腸菌のGTP結合タンパク質E.coli Ras-like protein(ERA)と高い類似性を見い出し、そのヒトおよびマウスホモログであると結論した。大腸菌ERAは大腸菌の増殖および分裂に必須であることが報告されている。一方、脊椎動物細胞由来ERAの生理機能は不明であったが、脊椎動物細胞においても増殖、生存に深く関与すると予想した。そこで脊椎動物細胞由来ERAの生理機能およびその分子メカニズム解明を目的として研究を行い以下の成果を得た。1.ニワトリB

細胞由来DT40細胞株を用いて、脊椎動物由来ERAタンパク質を欠損した細胞株樹立を試みた。しかしながら、目的とするERA欠損株は得られず、ERAが脊椎動物細胞の増殖に必要不可欠なタンパク質であることが示唆された。そこで、テトラサイクリン応答性ERA発現ベクターを導入した細胞株を樹立後、era遺伝子欠損を行い、内在性ERA欠損細胞株を樹立した。得られた細胞株にテトラサイクリン誘導体を添加し細胞内ERAを完全に欠失させたところ、細胞増殖能の顕著な低下とそれに伴う細胞死が観察された。以上の結果より、ERAは細胞の生存に必須であり、細胞増殖を正に制御する可能性を持つと結論した。2.Yeast two-hybrid法を用いERA結合タンパク質を検索した。その結果、RNA結合タンパク質であるhnRNPH、細胞分裂期に紡錘糸での局在が報告されているmitoticspindleassociated protein(Astrin)、あるいは低分子量Gタンパク質RasのGTPase活性化因子に類似した未知タンパク質が得られた。これらのタンパク質とERAの生理機能との関連は今後の検討課題である。
オキシトシンによる妊娠ラット子宮筋収縮に対する麻酔薬の影響と機序

弛緩出血は全分娩の5%にみられ、弛緩出血による母体死亡は依然として妊産婦死亡の約20%を占めている。帝王切開術において、胎児娩出後は出血を抑制するという観点から子宮収縮を促進することが望ましいが、子宮筋は麻酔薬によって収縮抑制をきたすことが多く、その使用により出血が増加することが懸念される。一方、帝王切開術では、局所麻酔だけでは取りきれない痛みや吐き気から胎児娩出後の鎮静を希望される患者が大半を占める。その場合、現在は鎮静薬としてプロポフォールが用いられることがある。また全身麻酔で帝王切開術の管理する場合、セボフルランを使用する場合がある。しかし、プロポフォールやセボフルランは多くの麻酔薬と同様に、子宮収縮を抑制することが示されている。デクスメデトミジンはα2アドレナリン受容体刺激薬で、Gタンパクを介する経路を通して子宮収縮を増強する可能性が報告されている。以上より、子宮筋に対し、セボフルラン、プロポフォールは子宮収縮を抑制し、デクスメデトミジンは子宮収縮を増強するという仮説を立て、デクスメデトミジンとプロポフォールとセボフルランの子宮収縮に対する影響およびその機序をin vitro,in vivoで検討した。本研究結果から、プロポフォール、セボフルランは子宮筋収縮を抑制し、デクスメデトミジンは子宮筋収縮を増強する可能性が示唆された。また、デクスメデトミジンが子宮筋収縮を増強する機序として、アラキドン酸の関与が示唆された。研究は概ね順調に進展しており、今後学会発表を行いつつ、現在論文作成を進めているところである。現在必要なデータ収集、解析を終え論文作成し、投稿準備中である。妊娠ラット単離子宮筋を用いたオキシトシン収縮に対する麻酔薬(セボフルラン、プロポフォール、デクスメデトミジン)の影響を検討した。次に、生体内における妊娠ラット子宮筋を用いた麻酔薬の影響を検討した。方法としては、自作の子宮内圧計測バルーンを作製し、妊娠後期のラットから胎児を摘出した後、子宮内にバルーンを挿入し子宮内圧を計測した。その結果、単離子宮筋を用いた研究において、セボフルランは子宮筋収縮を抑制し、プロポフォールとデクスメデトミジンは子宮筋収縮を抑制しなかった。一方、生体内における検討では、デクスメデトミジンは子宮筋収縮を増強し、セボフルランは子宮収縮を抑制する傾向があった。プロポフォールについては子宮筋収縮に関して大きな変化はみられなかった。これらの結果から、帝王切開術におけるデクスメデトミジンの使用は、他の鎮静薬による子宮筋収縮抑制を減らし、弛緩出血の発生率および出血量を減少させる可能性がある。また、鎮静薬による呼吸抑制に関してデクスメデトミジンは、セボフルランやプロポフォールよりも少ないとされており、その点においても帝王切開術中の鎮静薬として使用し易いと考えられる。今後、ウェスタンブロッティング法を用いて、オキシトシン適用時の子宮平滑筋のPKC、MLC、MAPK、チロシンキナーゼ活性の程度を測定し、麻酔薬のカルシウム感受性増強への影響を明らかにするとともに、蛍光指示薬を用いて、カルシウムの細胞内濃度変化を評価する予定である。当初の予定では平成29年度に妊娠ラット単離子宮筋を用いたオキシトシン収縮に対する麻酔薬(セボフルラン、プロポフォール、デクスメデトミジン)の影響を検討、ウェスタンブロッティング法を用いた機序の解明を行い、平成30年度に生体内における妊娠ラット子宮筋に対する麻酔薬の影響の検討予定であったが、生体内子宮内圧計測バルーンの作製が順調に進んだためそちらを優先して行った。平成30年度に機序の解明を行っていく方針である。

昨年度に予定していた、ウェスタンブロッティング法を用いてオキシトシン適用時の子宮平滑筋のPKC、MLC、MAPK、チロシンキナーゼ活性の程度を測定し、麻酔薬のカルシウム感受性増強への影響を明らかにするとともに、蛍光指示薬を用いて、カルシウムの細胞内濃度変化を評価する予定である。現在必要なデータ収集、解析を終え論文作成し、投稿準備中である。今年度行う予定であった生体内での実験を先行して行ったため、妊娠ラットの購入費用が計画よりも増えたことを受け、前倒し請求を行ったが、予定よりもスムーズに研究が進行したため、購入ラット数を抑えられたため次年度使用額が生じた。繰越分については、今年度行う予定であった機序の解明の研究に際して使用する予定である。実験の手技が安定したことから今年度予定していた計画よりも、少ないラットの使用で研究を終えることができたため、次年度使用額が生じた。今後研究成果をまとめ、学会発表および論文作成に使用する予定である。
成人T細胞白血病ウイルスによる自己免疫状態の誘導機構に関する研究

HTLV-Iのtax遺伝子を導入したトランスジェニックマウスでは高率に慢性関節炎が発症する。これまでに、関節局所でIL-1,IL-6,TNF-α、TGF-βなどのサイトカインの発現が発症前から昂進していること、またこれらのマウスはリウマチ因子や抗熱ショック蛋白抗体、抗II型コラーゲン抗体などの自己抗体を高率にもっていることを示した。本年度は自己抗体についてさらに検討したところ、抗体価は平均して高くなっているものの、各個体の持つ抗体価は抗原毎に異なっていることがわかった。また、発症マウスでも異なる抗原に対する抗体価が上昇しており、共通に抗体価が高くなっているものはこれらの抗原の中には認められなかった。また、これらのマウスでは、BSAや卵白アルブミンに対する抗体価も上昇しており、ポリクローナルなB細胞の活性化が示唆された。一方、II型コラーゲンで免疫したとき、ノントランスジェニックマウスでは発症しないにも拘らず、トランスジェニックマウスでは高率に関節炎が発症することがわかった。この時、コラーゲンに対する抗体産生が認められ、コントロールに比べて免疫応答能が高くなっていることがわかった。また、BALB/cとC3H/He,C57BL/6へそれぞれバッククロスすると発症率がこの順に低くなることがわかった。これらの所見は、免疫系の異常活性化が病態形成に関わっている可能性を示唆する。調べた限りでは共通に抗体価が高くなっている抗原は見つからなかったが、マウス毎に異なる抗体が発症に関与している可能性や、調べた以外に共通の自己抗体を持つ可能性も否定できない。現在リンパ球の移植実験やサイトカイン遺伝子のノックアウトマウスの作製を行っており、病態形成への免疫系の関与とサイトカインの関与の程度を明らかにする予定である。
バナジン酸塩ガーネットの合成・構造・物性

2バナジン酸塩ガーネット(NaCa_2M_2V_3O_<12>,M=Ni, MgorCo)がNaVO_3フラックスから良い形をした結晶を成長させて研究されて.優位なF面が低い過飽和度で結晶を成長させることで決定され,低温では{110}面、高温では{211}面であるが見出された.この変化は,温度上昇に伴う8面体サイトにおける結合の長さと12面体サイトにおけるそれとの比における変化に帰された.低温領域で結晶が大きく成長すると{110}面に加えてかなりの{211}面が現れた.一方,高温領域では{110}面が{211}面に加えて現れた.これらの現象は,結晶サイズの増加に伴う結晶の表面への溶質輸送の速度の増加によって引き起こされる表面カイネティクスに帰された.2バナジン酸塩ガーネット(NaCa_2M_2V_3O_<12>,M=Ni, MgorCo)がNaVO_3フラックスから良い形をした結晶を成長させて研究されて.優位なF面が低い過飽和度で結晶を成長させることで決定され,低温では{110}面、高温では{211}面であるが見出された.この変化は,温度上昇に伴う8面体サイトにおける結合の長さと12面体サイトにおけるそれとの比における変化に帰された.低温領域で結晶が大きく成長すると{110}面に加えてかなりの{211}面が現れた.一方,高温領域では{110}面が{211}面に加えて現れた.これらの現象は,結晶サイズの増加に伴う結晶の表面への溶質輸送の速度の増加によって引き起こされる表面カイネティクスに帰された.1抵抗加熱FZ単結晶育成装置を改良した。要求した大電流交流安定化電源を設置し,SHG特性のあるLi_3VO_4の単結晶を育成することで装置の調整を行っている段階である。引き上げ方式にしたほうがより良い結晶が得られることが分かった。2モルホロジーについては,フラックスを酸やアルカリで溶かすことができないので,白金線上に結晶を成長させ,適切な温度で引き上げることで,結晶を取り出す方法をマスターした。その結果,{NaCa_2}Zn_2V_3O_<12>結晶において、過飽和度が大きい場合には{211}からなり,過飽和度が低い場合には{110}からなることが明らかになった。3構造解析については粉末試料を用いてリートベルト法で,{xX_2}{Y_2}(V_3)O_<12>,-x=Na, Ag, X=Ca, Sr, Pb, Y=Ni, Mg, Cu, Zn, Co, Mn-について行った。その結果Y=Cuのガーネットでは各原子の原子変位パラメーターが他の組成に比べ2倍以上であることが明らかになった。これはCu原子はヤーン・テラー効果のために・本来なら2種類以上の席をとるところであるが無秩序に分布し,等軸晶系になっているためである。また、12面体の歪の度合いとYの大きさについて興味深い結果が得られた。一つ目は,{xX_2}が同一の場合,Yイオンが大きくなるにつれて12面体の歪は小さくなるが,Cuイオンの場合は例外でかなり小さくなった。二つ目は,Yが同一の場合Xに関してはイオン半径の大きさの順に歪の大きさはCa<Sr<Pbの順で大きくなったが,xに関してはAgとNaではイオン半径の大きさとは逆にひずみの度合いはAg<Naの順で大きくなった。これは酸塩基に見られるHSAB原理に関係していると考えられる。つまり酸素が硬い塩基でNa^+が硬い酸であるのに対して,Ag^+が軟らかい酸であるために起こったと考えられる。1改良した抵抗加熱FZ単結晶育成装置を用いてSHG特性のあるLi_3VO_4の単結晶を育成することで装置の調整を行った。下シャフトを回転させずに(温度が安定)上シャフトのみ回転させ、引き上げ法(回転しても揺れがほとんど無い)で、小傾角粒界も気泡も無い10mmφの良質単結晶を定常的に育成できるようになった。2モルホロジーについては,フラックスとして温水に溶けるNaVO_3用いた。ガーネットとフラックスの擬二成分系状態図を求めた後に単結晶を育成した。{NaX_2}[Y_2](V_3)O_<12>、-X=Ca,Pb,Y=Ni,Mg,Cu,Zn,Co,Mn-について実験した。得られた結晶の形を8配位と6配位に入るイオンの大きさの比と格子定数の大きさとのグラフにプロットして規則性があることを見出した。X=Ca系列では{211}を基本にして{110}が20%以下で含まれるのに対してX=Pb系列では{211}を基本にして{100}が20%以下で含まれる。さらに詳しくは、X=Ca系列で{110}が現れるのはY=Ni,Mg,Mnであり、X=Pb系列で{100}が現れるのはY=Mnのみである。特に興味ある結果はLiCa_2Y_2V_3O_<12>において、

{c}サイト、[a]サイトのどちらにも入り得るLiのサイトについて得られた。LiCa_2Mg_2V_3O_<12>ではLiが{c}サイトに入るというイオン半径からの予想と一致した。しかし、LiCa_2Mn_2V_3O_<12>においてはイオン半径からの予想では,Liは[a]サイトに入るが,解析結果はLiが{c}サイトに入る{LiCa_2}[Mn_2](V_3)O_<12>に近い構造となった。またLiCa_2Cd_2V_3O_<12>ではイオン半径からの予想では明らかにLiは[a]サイトに入るが、解析の結果はLiとCdが{c}サイトにおいて1:3で固溶している{Li_<0.25>Cd_<0.75>Ca_2}[Li_<0.75>Cd_<1.25>](V_3)O_<12>が最もS値が良かった。2構造解析の結果,6配位8面体に入るイオンの大きさの順序がShannon(1976)の有効イオン半径の順序とは違ってNi^<2+>,Mg^<2+>,Co^<2+>,Cu^<2+>,Zn^<2+>,Mn^<2+>,Cd^<2+>であることが分かった。これはV-Oの強い結合力が原因であり,バナジン酸塩ガーネットの結晶化学的特徴になる。3モルフォロジーについては,{Na^+A^<2+>_2}[M^<2+>_2](V_3)O_<12>M^<2+>=Ni^<2+>,Co^<2+>,Mg^<2+>,Cu^<2+>,Zn^<2+>,Mn^<2+>,Cd^<2+>について実験した。3モル%以上の濃度ではどの組成においても温度にかかわらず{211}面のみであったが,3モル%以下の薄い濃度では6配位に入るイオンの大きさによって3つのタイプに分類された。M^<2+>=Ni^<2+>,Mg^<2+>,Co^<2+>では750°Cより高温では{211}面のみ,700°Cより低温では{110}面のみ,それらの中間の温度では両者が混じった結晶になった。M^<2+>=Cu^<2+>,Zn^<2+>,Mn^<2+>では650°Cより高温では{211}面のみ,それより低温では{211}にわずかに{110}が加わった。M^<2+>=Cd^<2+>ではどの温度でも{211}面のみであった。これらの結果をケイ酸塩ガーネットなどで得られているモルフォロジーの結果とともに8配位と6配位に入るイオンの大きさの比と4配位の大きさとのグラフにプロットして規則性があることを見出した。温度依存性に関しては,8配位12面体と6配位8面体の大きさの温度依存性を検討することで,現象が説明できた。2モルフォロジーについては,{NaCa_2}[M_2](V_3)O_<12>M=Ni,Mg,Co,Cu,Zn,Mn,Cdについて実験した.まず,溶解度を測定した.フラックス法では30mlのルツボに原料とフラックスを20g入れて実験した.溶解度曲線を利用して非常に薄い濃度で0.002gという極微量の結晶を得ることから平衡形に近いモルフォロジーを得た.その結果M=Ni,Mg,Coでは,高温では{211},低温では{110}が優位なF面であることが分かった.
日本と韓国における外国人労働者政策の変化に関する比較研究

本研究では、同じ福祉レジームとして扱われており、移民政策の類似性が指摘されてきた、日本と韓国の福祉レジームと移民政策の変化を検討し、両者の関係における類似点と相違点を生む要因を明らかにした。日韓において、政策レベルでの類似性は多く存在するが、マクロな権力関係の相違によって、両国の政策の相違が生まれた。最終年度の目的は、日本と韓国における福祉レジームの特徴と移民政策の関係を考察することにある。日本と韓国においては、公的福祉に対する政府の支出が低く、福祉の担い手として家族や企業の役割が重視された。また、移民政策においては、血統主義が非常に強く、外国人労働者の受け入れが制限される上に、定住条件も厳しかった。こうした点からすれば、日韓ともに福祉レジームだけでなく、移民政策においても、他の先進諸国よりも制度の整備が遅れていると言うことができよう。このような事情もあり、日韓ともに福祉レジームと移民政策の関係についてはあまり研究されていなかった。しかし、社会的連帯を前提とする福祉レジームの特徴と、外国人に対する包摂の程度を規定する移民政策は密接な関係にある。欧米においては、福祉レジームに対する移民政策の影響だけではなく、移民政策に対する福祉レジームの影響に関しても、多くの研究が行われてきたが、日本と韓国をはじめ、アジアにおける両者の関係を考察する研究は極めて少なかったのである。こうした研究動向の中で日本と韓国における福祉レジームと移民政策の関係に関する研究の必要性は高まっている。日本と韓国ともに企業内雇用維持を前提にし、家族と企業が福祉の担い手になるような雇用政策が行われてきたが、1990年代末からそのような政策と雇用慣行が大きく変化している。非正規労働者が増加する中で、安定的雇用保障は期待できなくなっているのである。これと同時に、少子高齢化が進む中で、人手不足を解決するために外国人労働者の受け入れの拡大が進められている。つまり、日本と韓国において、福祉レジームの転換とともに移民政策の変化が迫られている。以上の問題意識に依拠し、最終年度には日本と韓国の福祉レジームと移民政策の変化を検討し、両者の関係における類似点と相違点を生む要因を明らかにした。初年度の研究を行い、まず2012年度比較政治学会大会に「日本と韓国における外国人労働者政策の分岐:労働組合と市民団体の取り組みと提携」を報告し、コメンテータからコメントをいただいた。それを踏まえて、研究を進展させ、その内容を『日韓企業主義的雇用政策の分岐ー権力資源動員論からみた労働組合の戦略』(2013年、ミネルヴァ書房)の第7章に収録した。ここで明らかにしたのは、これまで日本と韓国の外国人労働者政策は類似していたが、なぜ、近年両国の政策の相違が生まれたのかという点である。両国の利害対立構造や政策過程の特徴を踏まえた上で、両国の労働組合の対応が重要であることを確認した。以上の研究成果から、今まで入国管理政策であった外国人労働者政策を労働政策として扱う必要性と、その際に労働組合の取り組みが重要であることが明らかになった。こうした成果は今後の移民政策や外国人の受け入れ政策を進める上で、重要な示唆を提供している。当初の研究の目的は、日本と韓国における外国人労働者政策の相違を比較検討し、その相違がなぜ生まれたのかを明らかにすることにあった。本研究課題を順調に進めて、まず、労働組合の対応が日本と韓国の外国人労働者政策にどのような違いを生んだのかを明らかにした。その成果を単著(2013年3月刊行)の一部に収録した。以上のように、本研究課題は当初の計画以上に進展している。本年度では、初年度の研究で明らかになった日韓両国の外国人労働者政策の違いが、両国の福祉レジームにどのような意味を持つのかを検討する。そのため、日韓両国の福祉レジームと移民政策の関係を分析することが重要であり、これを分析するためには、両国の福祉制度の変化に関する文献調査及びインタビュー調査が必要である。本年度では、以上のような問題意識から研究を進めていく。本年度の研究計画の通りに、二回の韓国調査と、国内インタビュー調査や文献収集を行う。主にそれに関係する謝礼、旅費、複写費用、図書購入費が計上されており、その計画のもとに研究費を使用する。
子育て期の男性における自己と他者の調整

本研究は,子育て中の父親における「自己と他者の調整」について明らかにすることを目的とする。2545歳の第1子が生まれて間もない父親の協力を得て,家庭と仕事のバランスの取り方に関してどのような調整を行うか,また,父親としてどのように変化・発達していくのかについて,Webを利用した意識調査と1週間の日誌法による調査を半年に1回ずつ,4年間継続して行い,変化について縦断的に検討する。また,このうち一部の男性については調査終了時の面接調査により詳細な語りを収集する。男性における仕事役割と家庭役割のバランス,また,その調整によって変化していく男性の発達を捉えることを本研究のねらいとする。
PAH-遷移金属ハイブリッド化合物を基盤とする新電子材料開発

フッ素が置換した多環式芳香族炭化水素(ピンポイントフッ素化PAH)の合成法を開発した。この手法は1,1-ジフルオロアレンおよび1,1-ジフルオロアルケンを出発物質とし、フッ素原子が導入された位置を厳密に制御できる。合成したピンポイントフッ素化PAHは有機溶媒に溶けやすく、その一部は実際にP型の半導体特性を示した。ピンポイントフッ素化PAHは、プリンタブルな有機電子デバイスを開発する上で、有望な有機半導体の新カテゴリーである。平成25年度は、各種フルオロアルケン類の環化反応を利用して多環式芳香族炭化水素(PAH)およびそのフッ素置換体(FーPAH)を位置選択的に合成する手法を開発した。【1,1-ジフルオロアルケンのドミノ環化によるPAH合成】分子内に二つのアリール基を有する1,1-ジフルオロアルケンに超強酸を作用させ、そのドミノFriedel-Crafts型環化により種々のフッ素無置換PAHを合成した。出発物質となる1,1-ジフルオロアルケンは、同種または異種の二つのメチルアレーンの炭素鎖伸長により調製した。本手法は、二つのメチルアレーンを適宜組み合わせて所望のPAHに対応する1,1-ジフルオロアルケンを自在に調製し、その位置選択的環化によりPAHを得る方法であり、その高い自由度を活かして様々なPAHの合成を実現した。【1,1-ジフルオロアレンのドミノ環化/環拡大によるFーPAH合成】アリール基とシクロペンテン部位を有する1,1-ジフルオロアレンに触媒量の臭化インジウム(III)を作用させ、連続的な末端アレン炭素上でのフッ素置換反応(環化)と環拡大反応により、種々のFーフェナセンを合成した。また、臭素化剤やヨウ素化剤存在下で反応を行うことにより、それぞれ臭素置換基やヨウ素置換基を有するFーフェナセンを合成できることも明らかとした。1,1-ジフルオロアレンは種々のカルボニル化合物を出発物質として、申請者等が開発したジフルオロビニリデン化により調製した。カルボニル化合物が種々の方法で入手可能であることを考えると、本反応はFーPAHのための優れた合成法であり、その利点を活かして種々のFーPAHの合成を実現した。本研究課題ではまず、フッ素置換アルケン類の特異な反応性を利用して、種々の多環式芳香族炭化水素(PAH)の触媒的合成を実現した。第一に、1,1-ジフルオロアレン(CF2=C=CR1R2)に臭化インジウム触媒を取り合わせ、その求電子的活性化をトリガーとするドミノ反応(連続反応の一種)を開発した。これらの反応により、位置選択的にフッ素置換したPAH(ピンポイントフッ素化PAH)を高収率で合成した。第二に、1,1-ジフルオロアルケン(CF2=CR1R2)の求電子的活性化にも挑戦した。この場合、触媒としてはカチオン性パラジウム種が適しており、用いる1,1-ジフルオロアルケンに応じたピンポイントフッ素化PAHを高収率で得ることに成功した。これらピンポイントフッ素化PAHと遷移金属とのπ錯体はいずれも不安定であり、本研究課題の目的の一つであったこれらの単離は困難であったが、その一方でピンポイントフッ素化PAHそのものが、高溶解性有機半導体化合物として動作することも、明らかとした。すなわち、フッ素置換基は種々の特異な電子的性質を有しており、ピンポイントフッ素化PAHには耐酸化性・溶解度・電荷移動度の向上等が見込まれた。そこで、合成した一連のピンポイントフッ素化ピセン(5個のベンゼン環がジグザグ状に連結)を題材にそのキャリア移動度を測定したところ、13-フルオロピセンにp型の半導体特性が発現することが確認された。一方、一連のピンポイントフッ素化ピセンの有機溶媒への溶解度を測定したところ、フッ素非置換ピセンに比べて最大で25倍という高い溶解度が見られた。有機半導体化合物の溶解度は、プリンタブルな電子デバイス作成を実現する上で、きわめて重要な性質である。有機合成化学本研究課題では、(1)「有機-無機ハイブリッド型半導体」の基盤材料であるPAHおよびFーPAHの選択的合成法を確立すること、(2)合成したPAHおよびFーPAHと遷移金属とのπ錯体を調製し、その性質や結晶構造、半導体特性等を明らかとすることを目標としている。平成25年度は、PAHおよびFーPAHの選択的合成法について、当初想定した素反応開発および化合物合成を概ね実現した(1)。これらの化合物には構造異性体が多く存在し、特に電子材料として活用するためにはこれらを単一の異性体として入手する必要がある。平成25年度に得られた成果は、PAHやFーPAHの芳香環連結様式やフッ素置換基の位置制御を実現したものであり、かつ化合物合成への有効性を実証したものである。よって、その達成度は十分である。

その一方平成25年度は、予定していた遷移金属とのπ錯体形成に関する検討(2)には至らなかった。これは、上述のPAHおよびFーPAH合成法開発(1)が順調に進行したため労力を集中し、想定よりも多くの時間を割いたためである。これにより生じた予定の変更は深刻ではなく、本研究は最終目標に向けておおむね順調に進展している。先に述べたように平成25年度は、1,1-ジフルオロアルケンのドミノ環化によるフッ素無置換PAHと、1,1-ジフルオロアレンのドミノ環化/環拡大によるフッ素置換PAH(FーPAH)の合成法開発を行った。平成26年度はまずこれらの反応を利用して、さらに多くのPAHおよびFーPAHを合成する。これとともに、新しい合成手法の拡充も目指す。例えば、分子内に二つのアリール基を有する2-トリフルオロメチル-1-アルケンに、ルイス酸を作用させる。ルイス酸によるフッ化物イオンの引き抜きと、アリール基による分子内SN2'型反応が進行すれば、系内で1,1-ジフルオロアルケンが生成する。この1,1-ジフルオロアルケンがそのビニル炭素上でフッ素置換反応を起こせば、芳香環が直線状に連結したFーPAHあるいは置換基を有するPAHを合成できる。また、1,1-ジフルオロアルケンに遷移金属錯体を作用させる。申請者は、π配位により電子密度が低下したジフルオロアルケン部位で、分子内芳香環による単発の環化反応が進行するとの知見を得ており、これによりフッ素置換した芳香族化合物(FーPAH)を合成する。さらに、これらの手法で合成したPAHおよびFーPAHのπ錯体形成にも着手する。得られた錯体は、X線結晶構造解析によりそのパッキング様式を明らかとするほか、最も重要な半導体特性の一つである移動度測定も行い、新規半導体材料としての利用法を探索する。
東北・九州地域における古墳文化の受容と変容に関する比較研究

東北・九州地域における古墳文化の受容と変容について、考古学的調査と研究を行い、以下のような研究成果を得た。(1)弥生時代終末から古墳時代初頭に、東北地方は南部、北部ともに在地土器の要素を残さないほど大きな土器構造の変換がおきる。南部は北陸、東海の土器の登場と関東地方の土器との一体化があり、北部は北海道の土器の出現がある。弥生時代から不連続的な展開を示すところに東北地方の特質があり、それが次の時代の動向を規定していくようである。(2)土師器化については、北部九州では大きな断絶はなく、南部九州地域の停滞的様相と異なり比較的早く交代する。土器の変化の様相は集落のあり方とも矛盾がない。北部九州の拠点的集落の多くは弥生時代から存続するもので、存続期間中に大きな断絶や変化は認められず、九州南部でも同様である。(3)東北地方と九州南部の古墳の変遷と分布状況の変化については、双方の古墳、特に首長墳が、大局的に同様の時期に変化を見せる。(4)九州および東北の古代馬は、体型的、形質的に同一の系統と考えられる。弥生中期以降に朝鮮半島経由で九州北部に渡来した可能性がある。(5)九州南部で地下式横穴墓、東北地方で古式群集墳が存在するが、両者の墳墓型式は異なっていても、同時期に古式群集墳が濃密な分布状況を示すという点で共通する。墳墓型式には地域的特色が見られるが,存在形態の共通性は,同様の政治・社会構造が存在した可能性を示唆する。(6)九州南部は基本的に弥生文化の延長上にあり、北部九州とは異質とはいえ、大局的には同じ文化を基礎とした変容の進度の違いによるものであろう。これに対して、東北北部は構成原理が異なる社会である。海を隔てた社会との距離、交流の程度などがこのような違いをもたらしたと思われる。東北地方の研究者と九州地方の研究者とが、双方の地域(周縁地域も含む)の考古学的な成果の実際を共通認識することにより、古墳時代における両地域の共通性と違いとを比較研究した。東北地方と九州地方の弥生時代古墳時代の資料調査、及び研究代表者と研究分担者全員による研究会を4回実施した。調査研究内容は以下のとおりである。・研究対象地域の考古資料のデータベース作成を開始した。(全員)・タイムスケールとなる九州と東北地方の土器編年とそれぞれの併行関係を検討した。土器は型式学的な検討だけではなく、偏光顕微鏡を用いた胎土観察も行い、技術的な側面や生産と消費に関する側面も検討した。(辻・中村)・古墳の年代・分布および副葬品、埴輪などの実状調査を行った。(藤澤・大西)・横穴墓・地下式横穴墓・地下式板石積石室墓の年代・分布の実状調査を行った。(上村・藤澤)・馬骨と馬に関する技術体系(馬具・馬形埴輪)の資料調査を行った。(西中川・上村)・東北・北海道及び沖縄の各地域において当該時期の集落・墳墓などの現地調査の他、文物の交流・受容・変容のあり方について調査を行った。(上村・大西・弥生時代の研究協力者)・九州地域における当該時期の集落・墳墓などの現地調査の他、文物の交流・受容・変容のあり方について調査を行った。(辻・藤澤)資料調査や研究会の結果、古墳時代における古墳のあり方、交流の状況、生活の様式などの実態を明確に把握することができ、同様の構造を持つことが認識できた。

東北地方の調査では,古墳・墳墓・出土遺物に重点をおいた。横穴墓は装飾横穴墓(福島県中田横穴・泉崎横穴・清戸迫横穴・羽山横穴)を中心に踏査した。終末期古墳である岩手県北上市猫谷古墳群は埋葬施設に横穴式石室の構造を取り込んでおり,鹿児島県長島明神古墳群や指江古墳群などと共通している。古墳文化縁辺部における変容の共通性として注目できる。福島県折返A遺跡をはじめとして東北地方の土師器成立期の資料を検討した。東北南部では南部九州と比べると非常に早い時期から転換している。畿内を中心とした周辺部という意味で東北と九州の比較は、土師器化の過程の面でも注目出来るモデルをたてることが十分できよう。九州地方では九州北部及び東部の古墳、弥生時代から古墳時代移行期の集落出土資料の調査を実施した。古墳時代の土器様式の併行関係を中心に,九州内各地域の土師器化の様相の比較を行った。福岡平野を中心とする北部九州では庄内式併行期,大分平野・熊本平野では布留式期まで在地の弥生式土器が残り,宮崎・南九州では古墳時代を通じて弥生土器の伝統を引く泉や壺が残存する状況が整理できた。また,各地域集落跡での土師器化は拠点的で,地域ごとに核となる遺跡が存在していることがわかった。古墳時代の九州各地域における古墳や墳墓の状況をまとめた。東北地方では,中期のある時期に大型前方後円墳の築造が見られないのに対し,九州では,この時期に大型前方後円墳の築造がむしろ増加するという状況が指摘できる。初期群集墳の比較では,古墳時代の中期に東北地方と九州地方の両地域に見られ,各古墳群が分布する密度にも共通性が見られた。両地域で同様な社会状況に至っていたことを推定できる。8月は本土最北端の前方後円墳である角塚古墳(岩手県水沢市)の発掘調査現場で観察検討を行い、同地で宮城県・岩手県内の研究者も加わり研究会を、12月は鹿児島大学で研究会を行い、研究発表を行った。北海道・東北地方の調査では,北海道各地における古墳時代併行時期の遺跡の踏査と,考古資料の調査を行い,本研究が対象とする東北地方の周辺地域の社会状況や東北地方との関係などを考察した。九州地方では,主として,長崎県北部,壱岐,対馬の出現期古墳及び古墳出現以前の弥生墳墓と出土遺物の調査を行い,あわせて,宮崎県内の古墳の現地調査と埴輪,須恵器などの出土遺物の調査を行った。また,南部九州の古墳・墳墓を編年し,時期ごとの分布図を作成した。その結果,宮崎の平野部では古墳時代を通じて,古墳・墳墓が造られるのに対し,その他の地方では,古墳・墳墓の築造は古墳時代中期がピークとなり,後期になるとあまり,築造されなくなることを把握した。(古墳時代の中心地である畿内から,同程度離れた東北地方においても,同様のことが指摘されている。)さらに,日向・肥後・薩摩・大隅地域についての古墳時代土器の編年と並行関係の整理を行い,それぞれの地域の土師器化の様相を比較し,モデル化を行うとともに,各地域の拠点集落の様相とその変遷を整理した。沖縄地方の調査では,弥生時代の終末期から古墳時代にかけて,九州本土との交流があまり行われていないことを把握した。他方,九州・東北の遺跡から出土した馬骨についても現地調査を行い、いつごろ,どこから渡来してきたかについて検証を試みた。12月には鹿児島大学で共同研究者による研究発表を行い,研究のとりまとめを行った。
アジアにおける地域在住要介護高齢者の実態に関する研究-本邦高齢者との比較検討-

【目的】本邦や先進諸国のみならずアジア諸国においても、少子高齢化が急速なスピードで進行している。2050年には、日本についで、シンガポール、韓国、タイ、中国が高齢社会となり、その他のアジア諸国も高齢化社会をむかえることが予測されている。しかし、アジア諸国における高齢者実態は明らかでなかった。本研究の目的は、アジア諸国の地域在住高齢者の医学的実態と要介護情況、ケアー体制の実情を明らかにすることにある。【方法】3ヵ年において、ラオス、タイ、ミャンマー、中国の地域在住高齢者約1,500名について医学健診を行った。対照として、本邦地域在住高齢者400名と比較検討した。用いた手法は、老年医学的総合機能評価法であり、具体的には、医学的診察にくわえ、日常生活機能(ADL)、Geriatric Depression Scaleを用いたうつ評価、定量的QOL評価、血液検査等である。【結果】アジアの地域在住高齢者においても、本邦同様、うつを呈する高齢者はうつのない高齢者に比して、すべてのADL項目、すべてのQOL項目において、スコアが低下している事実を確認した。また、精神科医の診察から、本邦とアジア地域におけるうつ高齢者の割合は7-8%と共通していたが、うつ症状の内容は、経済発達段階ならびに地域固有の価値観や宗教的背景の違いなどによって異なっていた。また、アジア地域においても、いわゆるメタボリック症候群が急速に増加している事実が明らかになった。【結論】アジアにおいても、かつては、先進諸国のみの問題としてとらえられてきた、高齢者ケアーと中高年期のメタボリック症候群に対する対策が重要であることが明らかとなった。【目的】社会の高齢化とともに、現在の本邦高齢者の居住形態は、複世代同居、高齢核家族、独居、施設、ケアー付きマンションなどと多様化してきた。本研究の目的は、相対的に貧困で身寄りの少ない養護老人ホーム(以下「養護」と略)入所者と、経済的に裕福なケアー付きマンション(以下「ケア」と略)入居者、それにミャンマー仏教系老人ホーム入居者についてCGAを実施し、社会経済状況と介護の質、および高齢者自身の価値観がADL, QOLにいかなる影響をもたらしているのかを明らかにすることにある。【方法】対象は近畿圏都市部の「養護」243名(男152、女131、平均年齢77.8歳)と「ケア」203名(男58、女145、平均年齢80.3歳)、ミャンマー仏教系老人ホーム入居者140名(男58、女82、平均年齢80.5歳)である。基本的ADL、老研式活動能力評価、visual analog scaleによるQOL、GDSによるうつ傾向の評価を実施した。【結果】「養護」は、「ケア」に比べて年齢が低いが、男性の割合が高く、未婚率離婚率が高く、喫煙者が多かった。基本的ADLには三者で差が見られないが、高次ADLのうち社会的役割は、「養護」で有意に低く、ミャンマーが最も高かった。またQOLでも、主観的幸福度では「養護」が最も低く、ミャンマーが最も高かった。ミャンマーではうつの割合が非常に低いのに比師、「養護」では半数かうつを示した。【結論】本邦「養護」と「ケア」の入居者では、結婚歴、収入など若壮年期の社会的背景に大きな差がみられる。若壮年期の社会経済状況の差が高齢期のADL、QOLに影響をもたらすことは明かであるが、それ以外にも、「養護」と「ケア」では、高次ADLを維持するための介護の質にも差がある可能性が示唆される。ミャンマーでQOLが高くうつの頻度が少ないのは、Spiritualな要因が示唆される。

2050年には、日本についで、シンガポール、韓国、タイ、中国が高齢社会となり、その他のアジア諸国も高齢化社会をむかえることが予測されている。しかし、アジア諸国における高齢者実態は明らかでない。本研究の目的は、アジア諸国の地域在住高齢者の医学的実態と要介護情況、ケアー体制の実情を明らかにすることにある。【方法】本年の対象は、ラオス・サバナケット在住高齢者約300名とタイ・コンケン地域在住高齢者約400名である。対象として、本邦地域在住高齢者400名と比較検討した。用いた手法は、老年医学的総合機能評価法であり、具体的には、医学的診察にくわえ、日常生活機能(ADL)、Geriatric Depression Scaleを用いたうつ評価、定量的QOL評価、血液検査等である。【結果】アジアの地域在住高齢者においても、本邦同様、うつを呈する高齢者はうつのない高齢者に比して、すべてのADL項目、すべてのQOL項目において、スコアが低下している事実を確認した。また、精神科医の診察から、本邦とアジア地域におけるうつ高齢者の割合は7-8%と共通していたが、うつ症状の内容は、経済発達段階ならびに地域固有の価値観や宗教的背景の違いなどによって異なっていた。地域在住高齢者における糖尿病もしくは耐糖能異状の有病率は、本邦が15%であるのに対して、ラオス・サバナケットが28%、タイ・コンケンが35%と、後二者で著しく高いことが明らかとなった。また、アジア全体を通じて、経済的要因が、地域在住高齢者の健康状態と密接に関連することが明らかとなった。【結論】昨年度来と今年度のアジア諸国と本邦在住高齢者の健康実態の比較検討から、共通する点と地域固有の多様性を示す実態が明らかとなった。タイやラオスにおける糖尿病や耐糖能異状の有病率が高い事実は、急速な近代化の進展と密接な関連があり、今後のさらなる研究を要する。【目的】本邦や先進諸国のみならずアジア諸国においても、少子高齢化が急速なスピードで進行している。【方法】本年の対象は、タイ・コンケン地域在住高齢者約400名と中国雲南省タイ族200名である。対照として、本邦地域在住高齢者400名と比較検討した。【結果】地域在住高齢者における糖尿病もしくは耐糖能異状の有病率は、本邦が15%であるのに対して、タイ・コンケンが35%と著しく高いことが明らかとなった。【結論】。タイにおける糖尿病や耐糖能異状の有病率が高い事実は、急速な近代化の進展と密接な関連があり、今後のさらなる研究を要する。
ＩｇＭ自然抗体に対する受容体による病原体排除機構

生体が生来有するIgM自然抗体は様々な病原体成分を認識して病原体排除に寄与する。免疫細胞上のIgM受容体であるFcα/μR (CD351)を欠損したマウスではLipopolysaccharide (LPS)投与に対する炎症性サイトカイン産生が減少し、マウスは敗血症性ショックを回避して生存率が改善することを見いだした。また、LPSに対する炎症性サイトカイン産生にはFcα/μR (CD351)を高発現する境界領域B細胞が大きく関与していることを明らかにし、Fcα/μR (CD351)が境界領域B細胞からの炎症性サイトカイン産生を直接亢進させ、全身性の炎症応答を亢進させていることを明らかにした。申請者らが同定した免疫細胞上のIgM受容体、Fcα/μR (CD351)を欠損したマウスは盲腸結紮後穿孔による腹膜炎に対して炎症性サイトカインの産生が減弱し、生存率が低下した。Lipopolysaccharide (LPS)投与に対してもFcα/μR遺伝子欠損マウスは炎症性サイトカイン産生が減少したが、Fcα/μRとIgMの会合を阻害する抗体を投与した野生型マウスでも同様に炎症性サイトカイン産生か減少した。申請者はIgM自然抗体がFcα/μRとの会合の結果、炎症性サイトカイン産生を始めとする病原体排除機構を惹起するという仮説を立て、IgM自然抗体による新しい病原体排除機構を明らかにし、Fcα/μRを標的とした病原体排除機構の制御の可能性を検討することを目的とした。申請者はFcα/μR遺伝子欠損マウスがLPS投与に対する炎症性サイトカイン産生が低下する結果、敗血症性ショックを回避して生存すること明らかにした。また、LPSに対する炎症性サイトカイン産生にはFcα/μR (CD351)を高発現する境界領域B細胞が大きく関与していることを明らかにし、Fcα/μR (CD351)が境界領域B細胞からの炎症性サイトカイン産生を直接亢進させていることを明らかにした。In vivo, in vitroの様々な系を用いて、Fcα/μR (CD351)による境界領域B細胞からの炎症性サイトカイン産生の制御機構について検討を行ったが、本制御機構におけるIgMの関与を明らかにすることはできなかった。今年度申請者はFcα/μR遺伝子欠損マウスがLPS投与に対する炎症性サイトカイン産生が低下する結果、敗血症性ショックを回避して生存すること明らかにした。LPSに対する炎症性サイトカイン産生に境界領域B細胞が大きく関与していることを明らかにした。これまで境界領域B細胞はその抗体産生を介して病原体排除に関わることが示されてきたが、この知見は境界領域B細胞の免疫応答における新しい側面を明らかにしたものである。Fcα/μR (CD351)による境界領域B細胞からの炎症性サイトカイン産生制御の分子機構の詳細を明らかにする予定である。該当なし