hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超臨界噴出法による噴流層コーティング造粒プロセス

超臨界流体溶液をノズルから噴出させて急速に亜臨界状態にすることによって溶質を析出させる超臨界噴出法を用いて、微粒子のコーティングを行うプロセスの開発を行う。超臨界噴出法では、ドライな状態で操作できるため、数μmから数十μmの微粒子の流動層コーティングが可能となると考えられる。そこで、従来の流動層コーティングではコーティングできなかった数十μの微粒子を、循環流動層を用いて超臨界噴出法で均一にコーティングするプロセスの開発を目的として研究を行った。また、太陽電池や液晶表示素子などオプトエレクトロニクス素子に重要な透明導電性薄膜を、超臨界噴出法を応用して製作することも試みた。その結果、以下の知見が得られた。(1)噴流層による粒子コーティング機構:噴流層内に噴出し、設置した薄板にコーティング物質が被覆している割合を測定した結果、コーティングはスパウトのノズル近傍の噴流層中心軸付近のごく狭い領域で主に行われていることが明らかになった。(2)循環流動層による微粒子コーティング実験:核粒子として微粒子のゼオライト(平均粒径36.7μm、)を循環流動層で流動化し、パラフィンを超臨界二酸化炭素に溶解させて層底部に設けたノズルから噴出させて核粒子にコーティングすることができた。このとき造粒はまったく起こらず、ほぼ均一にコーティングすることができた。またコーティングの均一さを粒子の気孔率を水銀ポロシメータで測定することによって評価した結果、ほぼ均一なコーティングができていることを確認した。(2)超臨界噴出法による透明導電性薄膜の製造:SnをドーピングしたIn_2O_3粒子を超臨界水に溶解させ、ノズルから基板に噴出し、ITO(Indium Tin Oxide)膜を生成した。しかし超臨界の純水には溶解度が低く十分な生膜速度は得られなかった。
生徒の目線で考える藻類による放射性物質回収の基礎的研究

本研究では,生徒たちに電気伝導度を精密に測定させ,電気伝導度の低下量とミカヅキモ(Closterium moniliferum)の細胞数との関係,電気伝導度の低下量とストロンチウムイオン濃度の関係を明らかにする。この結果に基づき,福島で起きた原発事故後の放射性物質の除染活動を,生徒たちが採集し,培養したミカヅキモを利用し,実現できるかどうかデータ収集を試みる。また,藻類の種類による電気伝導度の変化を調査し,より電気伝導度を低下させる藻類を発見する。実際の汚染水中には放射性セシウムのような他の金属イオンも存在するので,他の金属イオンが共存する中でも選択的にストロンチウムイオンを吸収するかどうか,また,より効果的な吸収条件についてもデータ収集を実施する。研究方法は,メトラー社製の電気伝導度計を用いて,一定量のミカヅキモが投入された塩化ストロンチウム水溶液の電気伝導度を投入後から15分間1分ごとに測定。塩化ストロンチウム水溶液の濃度と電気伝導度の関係を表す検量線よりストロンチウム濃度を求め,低下前の値と比較し,ミカヅキモのストロンチウム吸収量を求めた。研究成果としては,一定量の塩化ストロンチウム水溶液であれば,細胞数が多いほど全体の吸収量が増えると予想していたが,細胞数が多くても吸収量が少なく,適正な細胞数があることが明らかとなった。また, 1細胞当たりの吸収量も同じ量になると予想していたが,かなりばらつきがあった。また,ミカヅキモの種類で比較するとClosterium moniliferumよりもClosterium lunulaの方が光学顕微鏡による顆粒の観察により,より多くのストロンチウムを吸収することができる可能性が高まった。採集したアミミドロ(HydrodictyunSp.)も電子顕微鏡観察により,ストロンチウムを吸収していることが明らかとなった。
フレイルにおける骨格筋でのインスリンシグナルの役割の解明

超高齢化社会に突入した我が国では、健康寿命の延伸のためのフレイル予防は最重要課題と考えられる。フレイルは、骨格筋量低下、運動機能低下を特徴とするが、この病態ではインスリン抵抗性を呈することが知られており、インスリンシグナルがフレイルの病態形成に関与している可能性が示唆される。我々はインスリンシグナルの主要分子であるインスリン受容体基質(IRS)を骨格筋特異的に欠損したマウスを作製した。このマウスを用い、フレイルのモデル動物としての妥当性、骨格筋量低下・運動機能低下の分子メカニズムについて検討し、老年医学・糖尿病学双方の観点からフレイルの基礎的知見を得ることを目的として研究を行う。
視知覚入力が運動出力に与える影響検討 －健常者抑鬱状態による検討ー

本研究の目的は人間の高次行動である『予測ー遂行ー評価』に基づく高次脳機能連携について知覚入力と運動出力の関係性に着目し,健常者を対象とした抑鬱状態による変化から,その因果性を明らかにすることである.研究手法の特色として,本研究では健常者を対象とした視覚刺激呈示下での経頭蓋刺激(transcranial magnetic stimulation; TMS)をおこない,抑鬱程度による知覚入力と運動出力と遂行結果の様相から,高次脳機能連携の因果性の解明を目指す点である.平成30年度の研究実績概要は,当初の実施計画に従い,倫理申請,実験環境の構築と動作検証,被験者のスクリーニング,ならびに第一実験の予備検討を進めた.今後の研究遂行に大きく影響を与えることから,実験環境の構築に十分な検証を優先することとした.具体的には選定機器の一部調整,これに伴う記録制御と各機器間での動作検証を第一実験の環境状況を構築した予備検討として実施した.またスクリーニングでは先行研究,および申請者の研究結果に準じて自己抑うつ尺度(self-depression scale; SDS)を用いた.スクリーニング対象者は大学生とし,スクリーニングの総回答数は180件であった.このうち,回答の不備や重複者等を除外した有効回答数は174件(ERG実験参加希望者:25名,非参加希望者:149名)であった.スクリーニングの結果,SDS平均点は40.44(SD±0.74)であった.また,実験参加の可否による被験者の等質性を確認するために群間差を検討したところ,両群間に差異は認められなかった.平成30年度は研究遂行に伴う環境整備を最優先事項とした.当該年度においては倫理申請,機器の選定,および測定機器によるデータ取得検証,ならびに刺激呈示制御の環境構築と動作検証(機器間制御とその遅延)を実施した.倫理申請は当初の予定通り承認された.一方で,機器選定には一部付随機器の再選定が必要となり,その変更と環境構築には予定していた以上の時間を必要とした.しかし,当該年度内において研究遂行に必要十分な精度での制御を可能とする環境を構築することができた.当初予定していた課題進捗状況に若干の遅れが生じたものの,当該年度の遂行状況としては想定の範囲内である.上記の状況下,並行して被験者の等質性を確認するために学生を対象としたスクリーニングを実施した.上述の研究実績の概要において報告したが,複数回にわたってスクリーニングを実施し,総数180名を対象としたスクリーニング結果を得た.実験参加の可否による対象者(計174名)の差異検討では,等分散性が示されたため被験者間t検定を実施した結果,両群間に差異は認められなかった(t(172)=0.28, n.s.).なお,両群のスクリーニング参加学生の平均点はいずれも40点前半(不参加:40.50(95%CI±0.12),参加:40.08(95%CI±0.34))であり,判定基準上では若干の高値を示したものの,大学生の抑鬱状態に関する研究におけるSDS得点傾向と一致したものであった(e.g.塚原2012).平成30年度の進捗状況は当初予定の進捗スケジュールに若干の遅れはみられるものの,概ね想定の範囲内である.平成30年度に構築した実験環境で十分な精度が得られたが,その堅牢性と再現性を見極める必要もあり,敢えて無理なスケジューリングでの遂行を避け,得られたデータを慎重に確認しながら,着実に実験と検討を遂行するものとする.したがって,今回のスクリーニング結果と予備検討を受け,令和元年度は実験参加希望者を主な対象として,年度早期からERG・TMS実験を実施する.この結果を精査したうえで,第2実験以降の検討を遂行する.上述のとおり,本研究では実験制御においてリアルタイム制御に関わる堅牢性と再現性が要求されるため,刺激呈示とデータ記録の同期に細心の注意を払い,研究を推進する.これら検討にあたっては,申請時に示した研究体制に基づいて該当分野の研究者と随時議論と確認作業を行いながら,進めるものとする.本研究の目的は人間の高次行動である『予測ー遂行ー評価』に基づく高次脳機能連携について知覚入力と運動出力の関係性に着目し,健常者を対象とした抑鬱状態による変化から,その因果性を明らかにすることである.研究手法の特色として,本研究では健常者を対象とした視覚刺激呈示下での経頭蓋刺激(transcranial magnetic stimulation; TMS)をおこない,抑鬱程度による知覚入力と運動出力と遂行結果の様相から,高次脳機能連携の因果性の解明を目指す点である.平成30年度の研究実績概要は,当初の実施計画に従い,倫理申請,実験環境の構築と動作検証,被験者のスクリーニング,ならびに第一実験の予備検討を進めた.今後の研究遂行に大きく影響を与えることから,実験環境の構築に十分な検証を優先することとした.具体的には選定機器の一部調整,これに伴う記録制御と各機器間での動作検証を第一実験の環境状況を構築した予備検討として実施した.またスクリーニングでは先行研究,および申請者の研究結果に準じて自己抑うつ尺度(self-depression scale; SDS)を用いた.スクリーニング対象者は大学生とし,スクリーニングの総回答数は180件であった.このうち,回答の不備や重複者等を除外した有効回答数は174件(ERG実験参加希望者:25名,非参加希望者:149名)であった.スクリーニングの結果,SDS平均点は40.44(SD±0.74)であった.

また,実験参加の可否による被験者の等質性を確認するために群間差を検討したところ,両群間に差異は認められなかった.平成30年度は研究遂行に伴う環境整備を最優先事項とした.当該年度においては倫理申請,機器の選定,および測定機器によるデータ取得検証,ならびに刺激呈示制御の環境構築と動作検証(機器間制御とその遅延)を実施した.倫理申請は当初の予定通り承認された.一方で,機器選定には一部付随機器の再選定が必要となり,その変更と環境構築には予定していた以上の時間を必要とした.しかし,当該年度内において研究遂行に必要十分な精度での制御を可能とする環境を構築することができた.当初予定していた課題進捗状況に若干の遅れが生じたものの,当該年度の遂行状況としては想定の範囲内である.上記の状況下,並行して被験者の等質性を確認するために学生を対象としたスクリーニングを実施した.上述の研究実績の概要において報告したが,複数回にわたってスクリーニングを実施し,総数180名を対象としたスクリーニング結果を得た.実験参加の可否による対象者(計174名)の差異検討では,等分散性が示されたため被験者間t検定を実施した結果,両群間に差異は認められなかった(t(172)=0.28, n.s.).なお,両群のスクリーニング参加学生の平均点はいずれも40点前半(不参加:40.50(95%CI±0.12),参加:40.08(95%CI±0.34))であり,判定基準上では若干の高値を示したものの,大学生の抑鬱状態に関する研究におけるSDS得点傾向と一致したものであった(e.g.塚原2012).平成30年度の進捗状況は当初予定の進捗スケジュールに若干の遅れはみられるものの,概ね想定の範囲内である.平成30年度に構築した実験環境で十分な精度が得られたが,その堅牢性と再現性を見極める必要もあり,敢えて無理なスケジューリングでの遂行を避け,得られたデータを慎重に確認しながら,着実に実験と検討を遂行するものとする.したがって,今回のスクリーニング結果と予備検討を受け,令和元年度は実験参加希望者を主な対象として,年度早期からERG・TMS実験を実施する.この結果を精査したうえで,第2実験以降の検討を遂行する.上述のとおり,本研究では実験制御においてリアルタイム制御に関わる堅牢性と再現性が要求されるため,刺激呈示とデータ記録の同期に細心の注意を払い,研究を推進する.これら検討にあたっては,申請時に示した研究体制に基づいて該当分野の研究者と随時議論と確認作業を行いながら,進めるものとする.(理由)平成30年度は研究遂行のうえで必要な環境整備と実験環境の構築,ならびに動作検証を重要事項として進めた.このため,必要時に随時購入可能な消耗品の購入を控えた.また,この間に被験者の等質性を確認するため,スクリーニング対象を広くとったこともあり,各実験に要する設備機器の購入も,当該年度に必要とする最小限の範囲に止めた.(使用計画)前年度に購入を予定していたソフトウェア,関連機器等の選定と購入をおこなう.また,被験者謝金を計上する.これ以外については当初計画とおりとする.
自己組織化マップを用いた迅速・高信頼性感染症スクリーニングシステムの構築

本研究では、検疫における新興・再興感染症の高精度の検出とその流行予防のため、迅速・高信頼性感染症スクリーニングシステムの構築を目的とする。平成27年度は、多様な年齢層・国籍・性別・感染症などに対するデータ収集を目的とし、感染症が多発しているベトナムにおいて、データ収集を予定していた。しかし、研究代表者の就職により、本年度計画のうち半年での辞退となったため、当初予定していた研究計画の一部の実施を変更した。具体的に、多様な年齢層・国籍・性別・感染症のデータを収集するため、外国からの渡航者も訪れる日本医科大学成田国際空港クリニックと共同研究を行い、感染症スクリーニングシステムの実地運用をした。多様な感染症に対し、システムの検出精度の評価を行った。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,検疫における新興・再興感染症の高精度の検出とその流行予防のため,自己組織化マップを用いた迅速・高信頼性感染症スクリーニングシステムの構築を目的である。25年度は,より精度の高い検疫を行うためには,これまでのシステムで計測していた体温・心拍数・呼吸数に加えて,酸素飽和度測定項目の追加を行った。具体的に, (1)酸素飽和度センサーと現スクリーニングシステムとのハードウェア統合。(2)4つの生理的データ(心拍数・呼吸数・体温・酸素飽和度)対応の自己組織化マップベース判別関数の再構築。(3)病院で季節性インフルエンザの入院患者を対象とした性能評価試験を実施した。また,システムの実用化開発を目指して,デザインと使いやすさを追求したシステムの試作も行った。研究成果として, 3件の論文誌, 2件の国際学会発表, 3件の国内学会発表等を積極的に外部へ研究発表を行った。26年度は,より検疫現場のニーズに応え,自己組織化マップ判別関数の機能を向上させ,さらに感染症の重症度の検出に成功した。具体的に,(1)自己組織マップ構築における各パラメータ(マップサイズ,学習率,学習回数)の詳細な検討,最適化を行った。(2)自己組織マップ判別アルゴリズムを感染症スクリーニングシステムへ実装し,リアルタイムで結果を表示できるように改良した。(3)非接触で計測された心拍数・呼吸数・顔表面温度から血中酸素飽和度が96%以下の重症患者の検出法を提案,実証を行った。研究成果として,4件の論文誌,3件の国際学会発表,3件の国内学会発表等を積極的に外部へ研究発表を行った。当初の計画通り,感染症スクリーニングシステムに実時間自己組織化マップ判別関数を実装し,2014年冬季の季節性インフルエンザ患者を対象にその判別精度の実証を行った。その検出率が約85%以上であり,実用できる程度までに達した。さらに,より検疫現場のニーズに応え,自己組織化マップ判別関数の機能を向上させ,血中酸素飽和度が96%以下の重症患者の検出の検出に成功した。基本的に,計画通りに推進していく。しかし予想できる問題点として,当初計画した感染症が多発しているベトナムでのデータ収集に,現地との調整などに遅れが生じる可能性がある。その場合は,日本国内でデータ収集および性能評価を行う。当初の計画では,初年度の目標を,これまでのシステムで計測していた体温・心拍数・呼吸数に加えて,酸素飽和度測定項目の追加としていた。これに対して,上記目標を達成すると共に,工業デザイン系の学生と共同でデザイン性に優れたシステムの試作も行った。よって,当初の計画以上に進展していると言える。初年度の研究計画通りに進めることができたので,次年度は自己組織化マップ判別関数の高速化を実現させ,システムのリアルタイム性を評価する。
若年成人に対する実践肥満教育プログラム作成

肥満対策は国民の保健政策上極めて重要である。しかし、肥満の治療は容易ではない。よって、肥満は現時点では治療の対象よりもむしろ予防すべき対象と考えるべきである。一方、我が国では男性27歳、女性33歳が肥満が増加してくる年齢である。よって、それ以前の若年成人期に肥満予防教育に成功すれば、極めて効果的に国民の保健対策になりうる。この観点から若年成人である大学生を対象としてこの年齢における肥満の病態を明らかにし、肥満を成立させている要因の分析、および治療を阻害する要因を明らかにし、若年成人に対する肥満対策の教育プログラム作成に資するデータを得る事を目的に研究を行った。対象者は18歳から22歳の大学生男女各約3,000名とした。肥満者としてはBody Mass Index(BMI)が26.4以上の者とした。肥満大学生の病態として捉えられたものは、正常体格者(平均BMI 22.7)、肥満者(平均BMI 29.3)での早朝空腹時の採血結果から、高インスリン血症、高トリグリセライド血症、高レプチン血症であった。血糖、遊離脂肪酸、総コレステロール値には差を認めなかった。β3アドレナリン受容体遺伝子異常の発現頻度にも差を認めなかったが、別の高度肥満者の検討においては高い傾向であった。肥満者の耐糖能はほとんどの例で境界型血糖曲線を示した。複数回の体格に対する意識の性差の検討から、女性では他人から望まれていると感じている体格を自分でも望んでいる事が明らかになった、また正常体格者の健康体格観に性差は無かった。短期的な肥満教育には極めて良く反応した。肥満の治療は容易ではなく、たとえ減量に成功しても5年以内にそのほとんどが元の体重に復するとされている。よって、肥満は現時点では治療の対象よりむしろ予防すべき症状であると考えるべきである。一方、我が国では男性27歳、女性33歳が肥満が急激に増加してくる年齢とされている。そこで、それ以前の若年成人時期に当たる大学生期における肥満予防教育に成功すれば、極めて効果的な国民に対する保健対策となりうる。以上の観点から大学生を対象とし、この年齢における肥満の病態を明らかにし、肥満を成立させている要因の分析、および肥満治療を阻害する要因を明らかにし、若年成人に対する肥満対策の教育プログラム作成に資するデータを得ることを目的に研究を行った。対象は主に18から22歳の男女大学生とし、大量の人数(男女それぞれ1000人以上)を対象とする場合には男女の対象者数が大きく異なる事が問題であるが、今回の対象では男女でほぼ同数が得られた。肥満としては、日本肥満学会の提唱した古い基準値であるBody Mass Index(BMI)が26.4以上の者を対象とした。肥満大学生の病態として一般的な検査で捉えられたものは、正常対象者(平均BMI21.7)、肥満者(平均BMI29.3)それぞれ20例の早朝空腹時の採血では、高インスリン血症と高トリグリセライド血症であった。また総コレステロール値の異常高値(220mg/dl)を呈する肥満大学生は少なかった。尿中微量アルブミン排泄量は早朝尿ではBMIとの相関はなかった。また体重に対する認識調査の結果、大学生は自己の体格を健康観ではなく、他人に望まれていると感じている体格に基準をおいている事が明らかになり、健康観からの体重認識教育が重要である事が明らかになった。

よって、それ以前の若年成人期に肥満予防教育に成功すれば、極めて効果的に国民の保健対策になりうる。この観点から若年成人である大学生を対象としてこの年齢における肥満の病態を明らかにし、肥満を成立させている要因の分析、および治療を阻害する要因を明らかにし、若年成人に対する肥満対策の教育プログラム作成に資するデータを得る事を目的に研究を行った。対象者は18歳から22歳の大学生男女各約3,000名とした。肥満者としてはBody Mass Index(BMI)が26.4以上の者とした。肥満大学生の病態として捉えられたものは、正常体格者(平均BMI 12.7)、肥満者(平均BMI 29.3)での早朝空腹時の採血結果から、高インスリン血症、高トリグリセライド血症、高レプチン血症であった。血糖、遊離脂肪酸、総コレステロール値には差を認めなかった。β3アドレナリン受容体遺伝子異常の発現頻度にも差を認めなかったが、別の高度肥満者の検討においては高い傾向であった。肥満者の耐糖能はほとんどの例で境界型血糖曲線を示した。複数回の体格に対する意識の性差の検討から、女性では他人から望まれていると感じている体格を自分でも望んでいる事が明らかになった、また正常体格者の健康体格観に性差は無かった。短期的な肥満教育には極めて良く反応した。
原位置調査による砂地盤の液状化ポテンシャル評価法に関する基礎的研究

本研究では、遠心力場において飽和砂地盤の液状化実験を行い、その前後でせん断液速度計測とミニチュアコーン貫入試験を行っている。そして、これら原位置試験で計測されたパラメータと、飽和砂地盤の間隙比や液状化抵抗との関係について検討を加えている。なお本実験では、遠心力場における振動現象と圧密現象の時間相似率の整合性を考慮して、間隙流体としてシリコンオイルを用いている。円盤形ピエゾ圧電振動子を波源、圧電型加速度センサを受信子としたシステムを用いて、遠心力載荷条件下における飽和砂地盤中のせん断波速度を計測した。結果として、せん断波速度の有効拘束圧依存性を確認するとともに、せん断波速度計測値に含まれる波線曲率に起因する誤差について検討を加えた。また計測せん断波速度より求めた、有効拘束圧で正規化したせん断剛性は、地盤の間隙比の増大とともに減少し、正規化せん断剛性と間隙比の関係は、既往の経験式により与えられる関係と定性的に一致することがわかった。ミニチュアコーン貫入試験においても,有効拘束圧で正規化したコーン先端抵抗と間隙比の間によい相関が認められ、地盤の密度探査法としてのコーン貫入試験の有効性が確認できた。原位置試験結果と液状化強度との相関については、コーン貫入抵抗やせん断波速度より計測されるせん断剛性の増大とともに液状化抵抗も大きくなる傾向を得、砂地盤の液状化強度推定におけるせん断波測定やコーン貫入試験の有効性について、ある程度の見通しを立てることができた。ただし、地盤の液状化強度と原位置試験結果との相関については実験数が少なく、今後のデータの蓄積が望まれる。
小・中・高等学校における金銭管理学習プログラムの開発

本研究は、小・中・高校生の金銭観と消費生活の実態調査を基にして、家庭科教育における金銭管理教育の学習プログラムを開発することを目的とした。前年の調査において、小学生は小遣いを定期的にもらっている者も半数以上であり、買い物経験も学年と共に多かった。また、彼らは、貯金の大切さや浪費の戒めはよぐ認識しているが、友人や広告に左右されて、主体的な金銭の使い方をしていなかった。中学校家庭科の学習指導要領の内容は、物を中心にした消費者教育が主であり、金銭の使い方は含んでいない。どのような金銭教育が可能かを我々の今後の課題とした。高等学校の家庭科の教科書と金融機関等による副読本の内容を分析した。教科書には生活設計や消費生活の領域が含まれ、副読本には金融・経済に直結した実用性のある内容が含まれていた。次に、高校生の金銭観・消費態度等について調査を行った。その結果、1カ月の小遣い金額の差が大きかった。小遣い使用金額が多い者は新しい物を次々に買う傾向があった。一方、小遣い使用金額が少ない者は貯蓄をする傾向があった。また、インターネットショッピングの経験者やアルバイト経験者は半数以上あり、金銭管理は一層重要になると思われる。多くの高校生は、将来の就労の理由として、お金がないと生活できないことをあげており、彼らは現実的であった。高校生の金銭管理の学習への希望は高く、高校生時代は実践的な金銭教育に適した時期である。最後に、小学校の金銭管理教育プログラムを作成した。今後は、金銭管理学習を実践した成果を分析する予定である。本年度は、小・中・高校生の金銭管理に関して、教育現場の実態ヒアリングと、高等学校家庭科教科書および金銭教育に関する文献の収集と分析を行い、小学生への調査結果を検討して、以下のことについて明らかにすることができた。1.小・中・高等学校の家庭科教員から児童生徒の金銭にかかわる生活と教育について聞き取りをしたところ、携帯電話の所持、インターネットの影響、ファッションへの関心などから、若者の消費意識と金銭管理能力が乖離している具体例を問題として検討した。2.高等学校家庭科教科書の家庭経済内容を分析したところ、出版社によって内容は様々であり、ねらいもこれからの金融自由化時代に必ずしも対応していないことがわかった。3.金融機関によって作成されている金銭教育ガイドブックを収集・分析したところ、新しい金銭教育をめざしたものが多く見られたが、学校教育のどこで体系的に指導できるのかという面で、活用に疑問が残った。4.小学生の金銭感覚と消費態度について前年に調査した結果を検討した結果、発達段階により金銭や消費に対する受け止め方に違いがあったことから、教科のカリキュラムとして、系統的に教育する必要があることが判明した。平成18年度は収集した資料の分析と高校生の金銭生活に関する実態調査を行った。1.資料は、高等学校家庭科科目「家庭総合」全8冊の中の金銭管理教育に関する箇所と、民間や金融広報中央委員会から発行されている金銭に関する副読本を対象とした。金銭管理教育の分析の柱として、金融広報中央委員会の「金融に関する消費者教育の推進に当たっての指針(2002)」を参考に、同委員会から出版された「金融教育ガイドブック-学校における実践事例集-」中の金融教育の枠組み「生活設計・家計管理」「金融のしくみ」「消費生活」「キャリア教育」の4分野を用いた。4分野にサブカテゴリーを設定し、教科書・副読本中の太字などで表されたキーワードを洗い出して分類した結果、教科書の金銭管理教育の内容は各社で共通の一致するものが多く、「自律的な生活主体者を育てる」ことに関する概念用語が多いが、金銭の運用等、実用的な用語は少なかった。それに対して、副読本は家庭科のみで用いられるものではないだけに、金銭管理の実用的な面を多く取り上げている。金融・経済の変化に対応して家庭科教育が実効性のあるものとして捉えるとき、副読本の効果的な使用が望まれる。

また、両者ともキャリア教育に関してはごく一部の本しか金銭教育の範囲に入れていないが、働き方が問題となっている現在、この柱は重要性を枡であろう。2.高校生の金銭生活に関する調査の結果、お小遣いをいろいろな機会にもらっている一方、アルバイト経験のある者もかなりいた。そのため、使用金額は大きな差があり、2,3千円から数万円までと開きがある。これらは貯蓄をすることは少なく、日常の飲食や本・ゲームに使われており、性別で内容が異なる。使用金額の多少によっても使い途は異なった。また、消費の意識と行動にはズレが見られた。約半数の生徒はインターネット・ショッピングの経験があり、これからしたいという回答も多かった。これからの金銭生活としてこうしたインターネットによる購入のみでなく、オークションなどで販売する場合も出てくることから、金銭管理教育の対象が広がり、ますます、重要となってくると考える。
全国栄養士の食生活と生活習慣病の罹患・死亡リスクとの関連に関するコホート研究

全国の栄養士・管理栄養士を対象にして、生活習慣調査票(LSQ)および半定量食物摂取頻度調査票(SQFFQ)調査を実施し、その後、長期フォローアップを行い、生活習慣病の罹患・死亡のリスク・予防要因を明らかにするものである。1999年-2000年に全国2府24県の栄養士会会員、愛知県6栄養士養成施設同窓会員など総計11,630名からなるコホート(JADE Study Cohort)を構築し、LSQおよびSQFFQを実施した。2007年に、簡易LSQと簡易FFQを用いて中間調査を実施し、ベースライン調査以降の体格、現病歴、生活習慣、食生活などの変化を調べた。この調査への回答に基づき、死亡16名(男性6名、女性10名)を把握し、ついで死因を確認した。2003年(フォローアップ中央年)の全国原因別・性別・年齢階級別死亡率を用いて期待死亡数を計算し、観察死亡数/期待死亡数(O/E)比を計算したところ、全死因およびがん死亡のO/E比は、男女とも1未満(p<0.01)であった。本研究は全国の栄養士を対象にして、妥当性・信頼性の高い生活習慣・食生活情報に基づき、その後の生活習慣病の罹患・死亡リスクに関するコホート研究を行ない、健康事象のリスク・予防要因を明らかにして、国民の疾病予防、健康増進、健康寿命の延長に資するものである。本研究は全国の栄養士を対象にして、妥当性・信頼性の高い生活習慣・食生活情報に基づき、その後の生活習慣病の罹患・死亡リスクに関するコホート研究を行ない、健康事象のリスク・予防要因を明らかにして、国民の疾病予防、健康増進、健康寿命の延長に資する。1999年から2000年に全国2府24県の栄養士会会員合計7,981名および愛知県の6栄養士養成施設同窓会および1協議会所属栄養士合計3,649名、総計11,630名からなるコホート(JADE Study)を構築した。現在、共同研究者の栄養士は、栄養素摂取量を計算するプログラムを開発して、対象者の栄養素摂取量の計算を実施している。回答があったLSQ情報およびSQFFQによる栄養素摂取量情報をコード化して、情報の電子化の作業を継続している(徳留、鈴木)。コホート構成者を対象にして中間調査を実施した。中間調査では簡易LSQと簡易FFQを用いて、べースライン調査以降の体格、現病歴、生活習慣、食生活などの変化を調べる。この調査にレスポンスをいただき、生存・死亡を把握も兼ねている。この中間調査データをコード化して、情報を電子化している(徳留、鈴木)。1999年から2000年に全国2府24県の栄養士会会員合計7,981名および愛知県6栄養士養成施設同窓会および1協議会所属栄養士合計3,649名、総計11,630名からなるコホート(JADE Study)を構築し、生活習慣調査票(LSQ)および半定量食物摂取頻度調査票(SQFFQ)を実施した。現在、対象者から回答があったSQFFQによる栄養素摂取量情報をコード化して、情報の電子化の作業を継続している(徳留、鈴木)。コホート構成者を対象にして、簡易LSQと簡易FFQを用いて中間調査を実施し、ベースライン調査以降の体格、現病歴、生活習慣、食生活などの変化を調べている。この調査のレスポンスに基づき、生存・死亡の把握を継続している。現在、この中間調査データをコード化して、情報を電子化している(徳留、鈴木)。

1999年から2000年に全国2府24県の栄養士会会員合計7,981名および愛知県6栄養士養成施設同窓会および1協議会所属栄養士合計3,649名、総計11,630名からなるコホート(JADE Study)を構築し、生活習慣調査票(LSQ)および半定量食物摂取頻度調査票(SQFFQ)を実施した。これまで、対象者から回答があったSQFFQによる栄養素摂取量情報をコード化して、情報の電子化の作業を行った(徳留、鈴木)。コホート構成者を対象にして、簡易LSQと簡易FFQを用いて中間調査を実施し、ベースライン調査以降の体格、現病歴、生活習慣、食生活などの変化を調べた。この調査にレスポンスに基づき、生存・死亡の把握を継続した(徳留、鈴木)。その結果、生存5,695名、死亡16名が判明したが、残りの5,915名についてはフォローアップ中である。全国の栄養士を対象にして、妥当性・信頼性の高い生活習慣・食生活情報に基づき、その後の生活習慣病の罹患・死亡リスクに関するコホート研究を行ない、健康事象のリスク・予防要因を明らかにして、国民の疾病予防・健康増進、健康づくりに資する。対象者からレスポンスがあったSQFFQによる栄養素摂取量情報の電子化の作業を行った(徳留、笠岡)。2007年にコホート構成者を対象にして、簡易LSQと簡易FFQを用いて中間調査を実施し、ベースライン調査以降の体格、現病歴、生活習慣、食生活などの変化を調べた。この調査への回答に基づき、生存5,695名、死亡16名(男性6名、女性10名)を把握し、死亡者の死因を調査した。2003年(フォローアップ中央年)の全国年齢階級別死亡率を用いて標準化死亡比(SMR)を計算したところ、全死因およびがん死亡のSMRは男女とも1未満(p<0.01)であった。これは栄養士が健康職業集団であることを示唆するものであるが、食生活との関連を検討するには、パワー(死亡数)が十分ではなかった。今後、国立健康・栄養研究所の基盤的研究と位置づけ、日本栄養士会と共有するデータアーカイブとし、研究対象の栄養士数を増やし、フォローアップシステムを確立し、本研究を継続する。
市町村選挙のランダムなタイミングを利用した、投票率に関する因果推論

1データ収集・入力男女別投票率データが得られていなかった数十の市町村について全て調査を終えた。それでも判明しなかったものは欠損値とした。2データ分析(1)投票率の男女差は月齢に影響されるか:線形円周モデルを用いて、日本の市町村選挙における投票率の男女差(被説明変数)を月齢(説明変数)に回帰した。結果としては、投票率の男女差は平均約2.8%のところ、新月の頃は約2.6%に下がり、満月の頃は約3.0%に上がることがわかった。(2)20歳(台前半)の投票率が高いのは人生初の選挙だからか:若者の投票率が低いことはよく知られているが、実は20歳の投票率は20歳台前半と比べて高い。自然実験を利用した分析結果によれば、選挙が初めての人が0%から100%に増えれば、投票率は約8%上がる。つまり、初めての選挙だから投票に行くが、2回目以降は(1回目の経験に幻滅するためかどうかわからないが)投票に行かないという若者が、それだけたくさんいる、ということがわかった。前年度までに既に分析を終え論文も執筆していたが、2018年4月8日にシカゴで開催されたMidwest Political Science Association年次大会で報告した。なおこれはかつて私が指導していた大学院生だった庄司真綸子氏との共同研究である。(3)統一地方選は投票率を上げるか:予想に反して、統一地方選の方がそうでない場合よりも投票率が約56%ポイント低いことがわかった。(4)首長と議会の同時選挙は投票率を上げるか:統一地方選挙でない場合のみ、予想通り、同時選挙の方がそうでない場合よりも、首長は約10%ポイント、議会は約2%ポイント、有意に投票率が高いことがわかった。1データ収集・入力(1)市町村選挙の男女別投票率データ:本科研開始時に入手済みの、30府県のデータについては、入力を済ませた。残りの17都道府県にある各市町村の選挙管理委員会事務局に対する照会は、まだ1割弱収集が済んでいない。(2)道府県議選挙の市町村別・年代階層別投票率データ:44の道府県の選挙管理委員会事務局に対する情報開示請求を終えた。データ入力は一部の変数についてまだである。2データ分析データ収集・入力は完了していないため、以下で報告する結果は全て暫定的なものであることをお断りしておきたい。(1)投票率の男女差は月齢に影響されるか:線形円周モデルを用いて、日本の市町村選挙における投票率の男女差(被説明変数)を月齢(説明変数)に回帰した。結果としては、投票率の男女差は平均2.7%のところ、新月の頃は2.5%に下がり、満月の頃は2.9%に上がることがわかった。なおこれは当時私が指導していた大学院生だった庄司真綸子氏との共同研究である。(3)統一地方選は投票率を上げるか:予想に反して、統一地方選の方がそうでない場合よりも投票率が約7%低いことがわかった。(4)首長と議会の同時選挙は投票率を上げるか:首長については、予想通り、同時選挙の方がそうでない場合よりも投票率が約4%低いことがわかった。議会については有意な差は認められなかった。データ収集・入力が完成していないので、理想的な状態とまでは言えないが、手元にあるデータを用いた予備的分析は進んでおり、今後データが完成してから行う分析と結果が大きく異なると予想する特段の理由がないため。1データ収集・入力(1)市町村選挙の男女別投票率データ:数十の市町村の選挙管理委員会事務局からまだ回答が得られていないが、それ以外はデータ入力を終えた。(2)道府県議選挙の市町村別・年代階層別投票率データ:入手可能な道府県についてデータ入力を終えた。2データ分析データ収集・入力は完了していなため、以下で報告する結果は全て暫定的なものであることをお断りしておきたい。2017年6月20日に国立国際医療研究センター・グローバルヘルス政策研究センター(iGHP)のランチョンセミナーで報告した。2017年5月21日に香川大学で開催された日本選挙学会研究会でポスター報告した。

なおこれはかつて私が指導していた大学院生だった庄司真綸子氏との共同研究である。(3)統一地方選は投票率を上げるか:予想に反して、統一地方選の方がそうでない場合よりも投票率が約6%低いことがわかった。(4)首長と議会の同時選挙は投票率を上げるか:首長については、予想通り、同時選挙の方がそうでない場合よりも投票率が約4%低いことがわかった。議会については有意な差は認められなかった。(3)と(4)は2017年12月26日に自治総合センターで行われた21世紀地方自治制度研究会で報告した。データ収集・入力は完成間近である。暫定的なデータ分析は進んでおり、今後データが完成してから行う分析と結果が大きく異なると予想する特段の理由がないため。1データ収集・入力男女別投票率データが得られていなかった数十の市町村について全て調査を終えた。それでも判明しなかったものは欠損値とした。2データ分析(1)投票率の男女差は月齢に影響されるか:線形円周モデルを用いて、日本の市町村選挙における投票率の男女差(被説明変数)を月齢(説明変数)に回帰した。結果としては、投票率の男女差は平均約2.8%のところ、新月の頃は約2.6%に下がり、満月の頃は約3.0%に上がることがわかった。(2)20歳(台前半)の投票率が高いのは人生初の選挙だからか:若者の投票率が低いことはよく知られているが、実は20歳の投票率は20歳台前半と比べて高い。自然実験を利用した分析結果によれば、選挙が初めての人が0%から100%に増えれば、投票率は約8%上がる。つまり、初めての選挙だから投票に行くが、2回目以降は(1回目の経験に幻滅するためかどうかわからないが)投票に行かないという若者が、それだけたくさんいる、ということがわかった。前年度までに既に分析を終え論文も執筆していたが、2018年4月8日にシカゴで開催されたMidwest Political Science Association年次大会で報告した。(3)統一地方選は投票率を上げるか:予想に反して、統一地方選の方がそうでない場合よりも投票率が約56%ポイント低いことがわかった。(4)首長と議会の同時選挙は投票率を上げるか:統一地方選挙でない場合のみ、予想通り、同時選挙の方がそうでない場合よりも、首長は約10%ポイント、議会は約2%ポイント、有意に投票率が高いことがわかった。まず、まだ収集・入力が未済のデータを終わらせる。次いで、分析をファイナライズする。最後に、学会で成果を報告し、順次国内外の学術雑誌に投稿する。既に2017年5月21日に香川大学で開催される日本選挙学会研究会でポスター報告すること、6月20日に国立国際医療研究センター・グローバルヘルス政策研究センター(iGHP)のランチョンセミナーで講演すること、は確定している。2016年度は、研究補助のアルバイトを依頼しようと思っていた方が、諸般の事情により急遽できなくなってしまい、またそのことが確定するのに数ヶ月かかったため、代わりの方を見つけることが年度内にできなかった。
ＩＵＧＲモデル動物におけるエピジェネティクス機構による神経幹細胞の分化制御の解明

低出生体重児では学童期の学習障害や行動障害の頻度が高いことが指摘されているが、胎児期の低栄養環境と出生後の精神発達障害の関連性は不明な点が多い。本研究は胎児期の低栄養環境と精神発達障害の関連、及びその機序を明らかにし、予防法や治療法の確立につなげることを目的とした。本研究では、妊娠中期出産後1週間の母獣にカロリー制限を加える子宮内発育遅延(IUGR)モデルマウスを用いて、神経・精神発達への影響について検討した。コントロールと比較してIUGRにおいて、運動協調発達の遅延、不安行動の増加、即時記憶または空間学習における記憶障害を示す結果が得られた。シナプス機能変化がその原因の1つと思われる。エピジェネティクスな遺伝子制御は多彩な生命現象の分子基盤を担っており、細胞の分化・脱分化、増殖、老化等の細胞の質的変化に加え、環境因子への応答とその記憶としての役割にも深く関わっている。低出生体重児では学童期の学習障害や行動障害の頻度が高いことが従来から指摘されているが、胎児期の栄養環境とその後の精神発達遅滞・障害の関連については不明な点が多い。一方、ヒストン脱アセチル化酵素SIRT1は、中枢性代謝制御に重要な役割を果たしているほか、神経幹細胞の分化にも関与していることが明らかになっている。本研究は胎児期の低栄養環境と精神発達遅延・障害の関連、及びその機序を明らかにし、予防法や治療法の確立につなげることを目的とする。本年度は、昨年度確立した子宮内発育遅延(IUGR)モデルマウスを用いて、出生後の身体運動機能の評価、Open-field testやNovel object recognition test(新奇物体認識試験)等による行動学習評価、中枢神経系の免疫組織学的解析等を行った。IUGR群はコントロール群と比較して開眼が約1日遅延し、離乳後通常飼料で飼育する限りにおいてIUGR群は体重がCatch-upすることなく低体重のままであった。IUGR群において、運動協調発達の遅延、不安行動の増加、即時記憶または空間学習における記憶障害を示す結果が得られた。一方、IUGR群において海馬での神経幹細胞や神経細胞新生、シナプス密度等に明らかな変化は認められなかった。現在、IUGRマウスにおける学習記憶障害に関わる病態機構を検討中である。本年度では子宮内発育遅延(IUGR)モデル動物の確立、そして胎児から成獣までの脳組織発達を正常マウスと比較検討を行った。既報に従ってIUGRモデルマウスの作製を行ったが、妊娠期全体または部分的な摂食制限において、IUGRマウスが生まれない場合や、出生時体重に変化を来さないものも認められ、それらの作製に難渋鵜した。現在、妊娠中期出産後1週間の母獣への70%摂食量制限により、出生時体重が正常体重と比較して1020%減少したIUGRマウスを安定的に作出することが可能となった。マウス成熟度に適した行動評価を行い、IUGRマウスにおいて思春期前期の運動能力の低下や不安行動の増加等精神発達遅滞と思われる知見が得られた。現在、免疫組織学的手法を用いてIUGRマウスの神経幹細胞、神経細胞、シナプス密度等脳の成熟度を検討中である。最近、胎児期低栄養環境後のコホート研究結果から、高齢時の認知力低下がより早く進む可能性が示唆された。本年度は、これまでに確立した子宮内発育遅延(IUGR)モデルマウスを用いて、精神発達への影響、それらを修飾する生活環境、性差についてOpen-fieldtestやNovel object

recognitiontest(新奇物体認識試験)等による行動学習評価及び分子生物学的手法を用いて解析を行った。IUGRはコントロール群と比較して、運動協調発達の遅延、不安行動の増加、即時記憶または空間学習における記憶障害を示す結果が得られた。これらの障害は離乳後に群飼育に比べ個別飼育によって増悪傾向が認めら、またこの影響に性差がみられた。これまでの検討から、シナプス後膜の構成蛋白の発現低下が認められ、何らかのシナプス障害の可能性が示唆された。周産期本年度始めより、昨年度の研究計画であった(2)IUGRモデルマウスにおける神経幹細胞数,自己複製能,多分化能等の解析を行ったが、有意な変化は認められなかった。本年度の当初の研究計画は(3)IUGRモデルマウスにおいて、脳SIRT1活性の神経幹細胞系譜制御化への影響を解析、(4)出生後IUGRモデルマウスにおける脳SIRT1による神経幹細胞のエピゲノム制御であったが、(2)の結果から、これらを段階的に行うことは困難と判断した。来年度の研究計画である(5)IUGRモデルマウスの行動学的評価を先行し、発達期の運動協調機能遅延、学習記憶障害等の新たな知見が得られた。本年度の当初の研究計画は、(1)IUGRモデル動物における胎児から成獣までの脳組織発達を組織学的に検討、(2)IUGRモデルマウスにおける神経幹細胞数,自己複製能,多分化能等の解析、であった。既報に従いIUGRモデルマウスの作製に取り組んだが、精神発達遅滞を呈するようなIUGRマウスの作出には難渋したため、研究計画(1)は実行可能であったが、(2)は未着手である。本研究のIUGRマウスは胎児期新生児期低栄養環境の病態モデルであり、行動学的評価で得られた学習記憶障害との関連を解明するため、主に海馬や大脳基底核における分子基盤の変化を、エピジェネティクス制御を中心に分子生物学的に検討する予定である。これまでにIUGRモデルマウスの作製が可能となり、行動評価において一定の精神発達遅滞を呈することが確認出来た。今後は、これらのIUGRマウスを安定的に作製し、平成24年度の研究計画である(2)IUGRモデルマウスにおける神経幹細胞数,自己複製能,多分化能等の解析、に引き続き、平成25年度の研究計画である、(3)IUGRモデルマウスにおいて、脳SIRT1活性の神経幹細胞系譜制御化への影響を解析、(4)出生後IUGRモデルマウスにおける脳SIRT1による神経幹細胞のエピゲノム制御、まで鋭意検討する予定である。平成25年度は前年度からの繰り越し分と合わせて研究費を使用した。試薬購入後に特価価格ということが判明した為、若干未使用分が生じた。平成26年度は、前年度を合わせて、研究計画・方針に沿って研究費を使用予定である。平成24年度は、研究計画の未達成から一部の研究費を次年度に繰り越すことになった。平成25年度は前年度と合わせて、研究計画に沿って研究費を使用予定である。
単色陽電子線による金属ー半導体界面の電子状態・格子欠陥の研究

陽電子消滅による電子状態・格子欠陥の研究は、放射性同位元素からの0100keVの白色陽電子をそのまま用いる方法で、バルクの分析法として非常な発展を逐げたが、本研究では、この方法を高度化して単色陽電子線を発生させ,そのエネルギ-を単色のままで可変とし,対象試料への深さの関数として電子状態・格子欠陥分布を調べる方法として確立させ、金属ー半導体界面の評価,薄膜の評価に応用した。エネルギ-分解能0.5eV,エネルギ-可変領域0.150keV(陽電子の侵入深さ0.5nm5μmに対応,陽電子電流10^5e^+/secの性能を有する単色エネルギ-可変陽電子ビ-ムラインを利用して、以下の項目の研究を実施した。(1)イオン注入したSi,GaAsの原子空孔型欠陥の深さ分布および焼鈍過程の測定,(2)Si上に形成したTiN膜,ダイヤモンド膜の欠陥評価,(3)Si上の酸化膜,窒化膜の応力により誘起されたCz-Si中の酸素の再配列,(4)SiをMBEでド-プしたGaAs膜中のGa空孔の生成・移動と自己補償効果の関連の研究,(5)GaAs中のpn接合の劣化とGa空孔の生成・移動との関連に関する研究,(6)イオン注入によりSiをド-プしたGaAsのRTAのkick out機構or原子空孔機構の決定,(7)硫黄処理したGaAs,GaP表面の欠陥の解析,(8)normalHEMTおよびinverted HEMT中の欠陥解析と電子のmobilityとの関係に関する研究,(9)MOVPEおよびMBEにより形成したZnSe膜の欠陥評価とGaド-プとの関係,(10)MOSFET中の電場勾配の測定,等を実施した。これらの研究の成果は,多数の論文として公表することができた。
昆虫におけるアルドラーゼ遺伝子の分子進化とアイソザイムの生成機構

ショウジョウバエでは1つの遺伝子から3つのアイソザイム(α,β,γ)が選択的スプラシングにより生成されるメカニズムが示唆された.また,カイコでは発生過程で2つのアイソザイム(S型とF型)のスイッチが観察され,アルドラーゼ遺伝子の差次的発現が示唆された.このように昆虫では哺乳類にはないアイソザイム生成のメカニズムが予想され,また,アルドラーゼ遺伝子の分子進化を考える上でも貴重な情報を提供できるものと思われた.ショウジョウバエでは選択的スプラシングによって生成されると思われる3つのアイソザイムを大腸菌の系で発現させ,それらの酵素を精製し,性質を明らかにした.その結果,3つのアドラーゼとも性質的には哺乳類のC型に類似していた.また,成虫より作成したcDNAライブラリーから新しい2種のアルドラーゼクローンを得,1つは2つのC末端のエキソン(4αと4β)をもつクローン4-3と活性中心のLys残基がGln残基に置換している6-2の全シークエンスを決定した.4-3クローンは4αのエキソンをを翻訳し,α型のアイソザイムを生成した.6-2は疑似遺伝子と思われ,進化の過程で変異したものと推定された.カイコでは脂肪体cDNAライブラリーより1つのクローンを得,解析の結果,ショウジョウバエとは80%のホモロ-ジ-を持っていた.これはS型アルドラーゼをコードするものと推定される.また,F型アルドラーゼについては現在スクリーン中である.しかし,カイコではノーザン,サザンの結果,S型,F型の遺伝子は別々であることが示唆された.酵素にはS型は哺乳類のB型に,F型はC型に類似しており,ショウジョウバエではC型のみしか観察されなかったが,カイコではFructose-1-phosphate(F1P)の代謝系があることが確認された.ショウジョウバエについてもこの代謝系は存在するものと考えられ,6-2の更なる解析が必要とされる.昆虫は無脊椎動物の中でも高度に進化した生物種であるが,脊椎動物の進化とは異なった経路で遺伝子を進化させたと思われる.本研究ではアルドラーゼを分子マーカーとして,無脊椎動物の昆虫そして脊椎動物のアルドラーゼとそのアイソザイムについて追究してきた.その結果,アルドラーゼの先祖型はC型に由来するものと推定した.つまり,先祖型は分子進化の過程でまず,C型とB型とに分岐し,その後,さらにC型はA型を分岐し,現在ある3つのアイソザイムを生成したものと予想される.この中で,昆虫はショウジョウバエのようなC型中心のアイソザイムも持つもの,カイコのC型とB型を持つもの,バッタのようにA型とB型を持つもの(バッタについては未発表データ)と多様に進化したものと推察した.ショウジョウバエでは1つの遺伝子から3つのアイソザイム(α,β,γ)が選択的スプラシングにより生成されるメカニズムが示唆された.また,カイコでは発生過程で2つのアイソザイム(S型とF型)のスイッチが観察され,アルドラーゼ遺伝子の差次的発現が示唆された.このように昆虫では哺乳類にはないアイソザイム生成のメカニズムが予想され,また,アルドラーゼ遺伝子の分子進化を考える上でも貴重な情報を提供できるものと思われた.ショウジョウバエでは選択的スプラシングによって生成されると思われる3つのアイソザイムを大腸菌の系で発現させ,それらの酵素を精製し,性質を明らかにした.その結果,3つのアドラーゼとも性質的には哺乳類のC型に類似していた.また,成虫より作成したcDNAライブラリーから新しい2種のアルドラーゼクローンを得,1つは2つのC末端のエキソン(4αと4β)をもつクローン4-3と活性中心のLys残基がGln残基に置換している6-2の全シークエンスを決定した.4-3クローンは4αのエキソンをを翻訳し,α型のアイソザイムを生成した.6-2は疑似遺伝子と思われ,進化の過程で変異したものと推定された.カイコでは脂肪体cDNAライブラリーより1つのクローンを得,解析の結果,ショウジョウバエとは80%のホモロ-ジ-を持っていた.これはS型アルドラーゼをコードするものと推定される.また,F型アルドラーゼについては現在スクリーン中である.しかし,カイコではノーザン,サザンの結果,S型,F型の遺伝子は別々であることが示唆された.酵素にはS型は哺乳類のB型に,F型はC型に類似しており,ショウジョウバエではC型のみしか観察されなかったが,カイコではFructose-1-phosphate(F1P)の代謝系があることが確認された.ショウジョウバエについてもこの代謝系は存在するものと考えられ,6-2の更なる解析が必要とされる.昆虫は無脊椎動物の中でも高度に進化した生物種であるが,脊椎動物の進化とは異なった経路で遺伝子を進化させたと思われる.本研究ではアルドラーゼを分子マーカーとして,無脊椎動物の昆虫そして脊椎動物のアルドラーゼとそのアイソザイムについて追究してきた.その結果,アルドラーゼの先祖型はC型に由来するものと推定した.つまり,先祖型は分子進化の過程でまず,C型とB型とに分岐し,その後,さらにC型はA型を分岐し,現在ある3つのアイソザイムを生成したものと予想される.