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承認をめぐる間主観性の発達に関する研究

本研究では,子どもが養育者からの承認を通じて責任を達成する経験を積み重ねることで間主観性を発達させていく過程について,その普遍的及び文化特異的な側面を経験的手法によって明らかにする.このため,(1)代表者らが日本国内で収集する縦断的データ,(2)若手研究者によるアジア・アフリカ諸国での長期フィールドワークに基づくデータ,(3)海外協力者が収集する関連データを用いて,行動の社会化,文法の身体化,制度の内面化という3つの観点から,子どもと養育者の相互行為を分析する.プロジェクトの2年目となる平成30年度は,まず事務補佐1名,オフィス・アシスタント2名を採用すると共に動画資料の収集・分析に必要な機器を購入した.また,別予算でカメルーンに赴いた研究協力者と本研究に関して収集した資料の集中的な分析を行った.日本国内では京都大学及び九州大学の「赤ちゃん研究員」のリストから協力者を募り,実験的観察法を用いて上記の3テーマに関する資料の収集・分析を進めた.またこれらの研究成果に基づいて,本プロジェクトが主催する「承認をめぐる間主観性の発達セミナー」という研究集会を代表者の本務校で3回開催した.さらにこれらの資料を用いて,ドイツのケルン大学,イギリスのポーツマス大学,デンマークのオールボルク大学で集中的に分析・考察を行った.これらと並行して,月に1回程度のデータセッションを行い,分析中の1次資料についての意見交換を行っている.平成30年度はとくに「言語の身体化」に焦点を当て,組織的な分析を行った.これに加えて,本プロジェクトの成果は,研究業績にあげた学術雑誌論文や学術図書の出版,国内外での各種学会・シンポジウム・講演等での発表,および本プロジェクト専用のHPを通じて公開している.平成30年度は,事務補佐1名,オフィス・アシスタント2名を採用して動画資料の収集・分析に必要な機器の購入,及び研究資料の収集・解析を進めた.若手研究者がカメルーンでのフィールドワークを行い,目的に記した3つのテーマに関連した調査を行った.また,研究代表者の本務校で7回に渡るデータセッションを行って分析の妥当性を検討した.さらに,本プロジェクトで設けた「承認をめぐる間主観性の発達セミナー」という枠組みで,国内外から研究者を招いて本プロジェクトに関する議論を行った.このセミナーは,平成31年度以降も継続して行っていく予定である.さらに,これらの資料の収集・分析が予想以上に進んだため,ドイツのケルン大学,イギリスのポーツマス大学,デンマークのオールボルク大学に赴き,海外協力者と集中的に分析・考察を行った.また本報告書に記したように,研究の成果は学術雑誌論文や学術図書,各種学会・シンポジウム・講演等での発表として公表した.これらに加えて,本プロジェクト専用のHPを作成し,プロジェクトの進行や成果を随時公開している.したがって,本年度の目標として据えた課題は当初の計画以上に進展している.プロジェクトの2年目となる平成30年度は,交付額が当初の申請額より27%程度減額されたが,当初事務補佐員が行うことを予定していた作業の一部を研究代表者や研究協力者が分担して行ったり,当初予定していた若手研究者の長期フィールドワークを代表者の本務校の教育プロジェクトの資金を活用して行ったりして,研究費の節約に努めた.その結果,プロジェクトの基本方針を変えることなく,目標として据えた課題を当初の計画以上に進展させることができた.これに伴って予算の前倒し使用申請を行い,海外の研究機関で海外協力者と集中的に分析・考察などを行った.事業3年目となる平成31年度も引き続き,申請書に記した計画・方法に沿ってプロジェクトの運営を進める.ただし,平成31年度の交付額は当初の申請額より29%程度減額されるので,当初予定していた若手研究者の長期フィールドワークを代表者の本務校の教育プロジェクトの資金を活用して行うとともに別予算で来日している海外の研究者に「承認をめぐる間主観性の発達セミナー」等での研究協力を依頼するなどして予算の節約に務める予定である.本研究では,子どもが養育者からの承認を通じて責任を達成する経験を積み重ねることで間主観性を発達させていく過程について,その普遍的及び文化特異的な側面を経験的手法によって明らかにする.このため,(1)代表者らが日本国内で収集する縦断的データ,(2)若手研究者によるアジア・アフリカ諸国での長期フィールドワークに基づくデータ,(3)海外協力者が収集する関連データを用いて,行動の社会化,文法の身体化,制度の内面化という3つの観点から,子どもと養育者の相互行為を分析する.プロジェクトの初年度となる平成29年度は,まず事務補佐(オフィス・アシスタント)2名を採用すると共に動画資料の収集・分析に必要な機器を購入した.またボツワナで長期フィールドワークを行っている若手研究者(研究代表者の指導院生)を南アフリカに招へいし,別予算で同地に赴いた研究代表者と本研究に関して収集した資料の集中的な分析を行った.日本国内では京都大学及び九州大学の「赤ちゃん研究員」のリストから協力者を募り,実験的観察法を用いて上記の3テーマに関する資料を収集・分析するための準備を進めた.また,本プロジェクトが主催する「承認をめぐる間主観性の発達セミナー」という研究集会の枠組みを設けた.平成29年度は,Penelope Brown博士(マックスプランク心理言語学研究所)を招へいし,代表者の本務校でBrown博士を囲んで初回となる研究集会を開催した.これらと並行して,月に1回程度のデータセッションを行い,分析中の1次資料についての意見交換を行っている.平成29年度はとくに「行動の社会化」に焦点を当て,組織的な分析を行った.

これに加えて,本プロジェクトの成果は,研究業績にあげた学術雑誌論文や学術図書の出版,国内外での各種学会・シンポジウム・講演等での発表,および本プロジェクト専用のHPを通じて公開している.平成29年度は,事務補佐2名を採用して動画資料の収集・分析に必要な機器の購入,及び研究資料の収集・解析を進めた.若手研究者がボツワナでのフィールドワークを行い,目的に記した3つのテーマに関連した調査を行った.また,研究代表者の本務校で10回に渡るデータセッションを行って分析の妥当性を検討した.さらに,「承認をめぐる間主観性の発達セミナー」という枠組みを設け,国内外から研究者を招いて本プロジェクトに関する議論を行った.このセミナーは,平成30年度以降も継続して行っていく予定である.本報告書に記したように,研究の成果は学術雑誌論文や学術図書,各種学会・シンポジウム・講演等での発表として公表した.また,本プロジェクト専用のHPを作成し,プロジェクトの進行や成果を随時公開している.したがって,本年度の目標として据えた課題はおおむね達成しえた.本研究では,子どもが養育者からの承認を通じて責任を達成する経験を積み重ねることで間主観性を発達させていく過程について,その普遍的及び文化特異的な側面を経験的手法によって明らかにする.このため,(1)代表者らが日本国内で収集する縦断的データ,(2)若手研究者によるアジア・アフリカ諸国での長期フィールドワークに基づくデータ,(3)海外協力者が収集する関連データを用いて,行動の社会化,文法の身体化,制度の内面化という3つの観点から,子どもと養育者の相互行為を分析する.プロジェクトの2年目となる平成30年度は,まず事務補佐1名,オフィス・アシスタント2名を採用すると共に動画資料の収集・分析に必要な機器を購入した.また,別予算でカメルーンに赴いた研究協力者と本研究に関して収集した資料の集中的な分析を行った.日本国内では京都大学及び九州大学の「赤ちゃん研究員」のリストから協力者を募り,実験的観察法を用いて上記の3テーマに関する資料の収集・分析を進めた.またこれらの研究成果に基づいて,本プロジェクトが主催する「承認をめぐる間主観性の発達セミナー」という研究集会を代表者の本務校で3回開催した.さらにこれらの資料を用いて,ドイツのケルン大学,イギリスのポーツマス大学,デンマークのオールボルク大学で集中的に分析・考察を行った.これらと並行して,月に1回程度のデータセッションを行い,分析中の1次資料についての意見交換を行っている.平成30年度はとくに「言語の身体化」に焦点を当て,組織的な分析を行った.これに加えて,本プロジェクトの成果は,研究業績にあげた学術雑誌論文や学術図書の出版,国内外での各種学会・シンポジウム・講演等での発表,および本プロジェクト専用のHPを通じて公開している.平成30年度は,事務補佐1名,オフィス・アシスタント2名を採用して動画資料の収集・分析に必要な機器の購入,及び研究資料の収集・解析を進めた.若手研究者がカメルーンでのフィールドワークを行い,目的に記した3つのテーマに関連した調査を行った.
慢性肝疾患から肝細胞がんへ移行する患者への患者教育・支援システムの構築

本研究の目的は,慢性肝疾患から肝細胞がんに移行していく患者を対象にした患者教育・支援システムの構築を行うこととその効果の検証とした。効果検証の為に,教育の前と1ヶ月後と2ヶ月後に面接とアンケート調査を実施した。教育中の患者の様子については,承諾のもとで録音しデータ化し,分析対象とした。本システムを利用した患者は36名であった。面接とアンケート調査の分析をした結果,教育体制に課題はあるものの,教育内容に患者は意義を感じていることが明らかになった。平成1920年度文部科学省科学研究費補助金研究「肝細胞がん患者の疾病自己管理に向けた患者支援プログラムの構築」で得られた、慢性肝疾患から肝細胞がん患者の病みの軌跡に沿った患者支援プログラムを実施するために、本研究課題を構築した。本年度は、プログラム実施に向けての研究フィールドでの環境調整と、プログラムを可視化できるような媒体としてのパンフレット作りに取り組んだ。まず、研究フィールドでの研究協力依頼における申請を行い、審査の結果承認された。次に研究協力者3名(医師1名、看護師(看護師長)2名)で構成した患者教育システム検討会を立ち上げた。現在は、患者教育システム検討会を定期的に開催し、研究計画や媒体の検討を行っている段階である。パンフレットは検討中であり、来年度の完成を目指す。また、教育システムを行うにあたり、そのプログラム評価については検討中であるが、質的調査としてインタビュー調査と、量的調査として既存の尺度を用いた評価プログラムを検討している。質的調査については、教育そのものの性質を考慮したうえで、アウトプットへの影響が最小限となるようなにインタビュー方法を立案していく方針である。分析方法は、非構成的面接法による現象学的アプローチを用いるか、半構成的面接法による修正版グランデッドセオリー法を用いるかを検討中である。パンフレット完成時には、評価方法を決定する。本研究では、慢性肝疾患からがんを発症し療養生活を行う患者に対し、療養生活に必要な患者教育を提供し、患者が疾病受容から今後の療養生活を構築できる心理的・社会的環境を整備するために、看護師を中心とした肝臓病相談支援室を開設することを目的として、その基礎的研究を行っている。肝臓病相談支援室は看護師中心で行い、各専門職者が協働して「がん予防の推進」と「がん医療の効用とそれを支える社会環境の整備」となる患者教育・支援システムを構築する。平成21年度は、肝臓病相談支援室開設に向けてのシステムと教育プログラム(パンフレット作成・クリティカルパス)を行った。本年度はそれをさらに実証化するために,フィールドであるA県B病院の医師1名・看護師(看護師長)2名で構成された肝臓病教育検討会を立ち上げ、プログラムの5つの時期(【肝治療生活が常態化する時期】、【がん告知による混乱の時期】、【常態化する肝がん治療へ期待する時期】、【治療変更による再常態化の時期】、【終末認識をもつ時期】)ごとによる教育媒体を完成させた。完成させた教育媒体を基に、肝臓病相談支援室として,2回/週で開室し,医療職者と連携を図りながら,患者と家族に肝臓病教育を行っている。その教育の効果を測るために,FACIT-sp(Functional Assessment of Chronic Illness Therapy-Spritual),Health Loucus of Control尺度を用いたアンケート調査と介入後に行うインタビュー調査によって,介入の評価を行うことにしている。本調査は,平成23年9月に終了予定である。平成22年度はそれをさらに実証化するために,フィールドであるA県B病院の医師1名・看護師(看護師長)2名で構成された肝臓病教育検討会を立ち上げ、プログラムの5つの時期(【肝治療生活が常態化する時期】、【がん告知による混乱の時期】、【常態化する肝がん治療へ期待する時期】、【治療変更による再常態化の時期】、【終末認識をもつ時期】)ごとによる教育媒体を完成させた。本年度は、完成させた教育媒体を基に、肝臓病相談支援室として,2回/週で開室し,医療職者と連携を図りながら,患者と家族に肝臓病教育を行った。その教育の効果を測るために,介入前・後にFACIT-sp (Functional Assessment of Chronic Illness Therapy-Spritual), Health Loucus of Control尺度を用いたアンケート調査とインタビュー調査を行った。

本調査は,平成23年9月に終了し、計39人の協力が得られた。次年度、アンケート調査の統計処理やインタビュー結果の質的分析をすすめ、介入の評価を行う予定である。本研究の目的は,慢性肝疾患から肝細胞がんに移行していく患者を対象にした患者教育・支援システムの構築を行うこととその効果の検証とした。患者教育・支援システムの具現化として,肝臓病相談支援室と命名した個別の教育・相談が行える場を設置し,病期に合わせた教育用パンフレットを用いて,患者教育を行った。肝臓病相談支援室の効果検証の為に,教育の前と教育を行った1ヶ月後と2ヶ月後に面接とアンケート調査を実施した。教育中の患者の様子については,承諾のもとで録音しデータ化し,分析対象とした。本システムを利用した患者は36名であった。2回目の追跡調査が行えた対象者は22名であった。アンケート調査は,肝臓病教育を受けた後,「肝臓病の機能」「検査データ」など指導した内容に関する関心や理解がどの程度変化をしたかについて尋ねた。選択肢は,「とても変化した」から「まったく変化なし」の4段階に加え,対象者の年齢や理解度なども考慮し,「わからない」も加えた5項目で構成した。その結果,「とても変化した」「まあまあ変化した」と回答した対象者は,「適度な運動」以外の項目で半数以上を示しており,概ね効果が見られたと判断できる。面接調査では,「病気について話せる場があってよかった」「生活に即した話を聞けてよかった」「医師に聞きそびれたことを確認できた」「病気のイメージがついた」など効果的であったことを示す反応が見られた反面,「診察が終わってからのこの時間はきつい」など,肝臓病相談支援室の効果的な運営について課題があることも明らかになった。面接とアンケート調査の分析をした結果,教育体制に課題はあるものの,対象者は教育内容に意義を感じていることが明らかになった。当初の計画通り、データ収集を終えている。研究協力病院の外来システムの変更などにより、当初予定していた対象者数は得られなかったが、分析に必要な対象者数は確保できていると考える。25年度が最終年度であるため、記入しない。次年度以降、得られたデータから介入の評価を行うことを予定としているが、分析を進めていく上で必要時追加データ収集が生じてくる可能性は否めない。その際は、当該研究施設にお願いする予定である。
良質な周産期母子ケア提供のための助産師の役割とケアシステム構築に関する研究

本研究は,妊娠期から育児期にある母子ケアに,医療過疎地にいる看護職者(保健師・助産師・看護師)が果たすべき役割を明確にし,他職種とともに構築すべきケアシステムの地域特性に応じたあり方を明らかにすることが目的である。今年度は本研究の最終年度であり,研究目的は15年度,16年度に収集したデータをさらに詳細に分析し,本研究の最終目的である医療過疎地(とくに産科医が不足する地)における良質な周産期母子ケアを提供するために助産師が果たすべき役割を明らかにすることである。具体的内容は、(1)16年度に2県内の全助産師を対象にしたデータを詳細に分析し,助産師の役割意識行動を検討した。(2)2県内でとくに産科医が不足する医療過疎地における中小病院で妊娠・分娩・産褥期を過ごした対象者に対して縦断的調査を行ったデータを分析し,妊産褥婦が助産師から受けた看護の満足度,妊産褥婦のニーズを検討した。(3)今回対象とした医療過疎地における中小病院の診療圏にあたる市町村の保健師に対して行った母子保健に関する調査結果を分析し,産科医が不足する医療過疎地における中小病院を対象にしたケアシステム構築に向けた保健師の考えについて検討した。(4)助産師が実施した妊産褥婦に対するケア場面の行動分析を行い,助産師の役割意識・認識と実際の助産師の行動との関係性を検討した。(5)(1)から(4)までの全データ分析の検討結果をふまえ,良質なケアを提供するための周産期における一貫したケアシステム構築とそのためのそれぞれの看護職,他の専門職の果たすべき役割と権限,責任を検討した。その結果、周産期医療の問題点として専門職者の不足、専門職者の不満と不達成感、利用者(妊産婦)の不満と不安、地域ケアの不整備が抽出された。解決のためには、利用者(妊産婦)の不満・不安の解決、助産師の適切な働き方、助産師が専門職としてルーチィンケアにとどまるのではなくスペシャルケアをめざすこと、さらに有効な専門職者の働き方などの検討が必要である。そしてさらにその地域の医療関係者全体を巻き込み、施設内・施設外という枠、互いの専門職者の領域の枠を越えた考え方をとりいれた周産期ケアシステムの構築の重要性が示唆された。今年度の研究目的は、医療過疎地域の病院で働く医師及び助産師の役割意識・役割行動と周産期母子ケアの現状を把握することである。これは次年度に行う研究の構成概念を明らかにするためのプレテストと位置づけた。研究方法は半構成インタビュー法で、質問項目は医師・助産師による地域の現状把握、病院で働く医師・助産師の役割意識と行動、院内で行っている医師・助産師の周産期母子ケアの現状把握ができる内容とし、自作のインタビューガイドに基づいて実施した。対象者は三重県および青森県内の医療過疎地域にある病院それぞれ1箇所で働く医師・助産師とした。人数は各病院、医師・助産師各々1名とし、合計4名であった。インタビュー内容は対象者の承諾を得てテープ録音を行った。

録音したインタビュー内容から逐語録音を作成し、医師・助産師4名の役割意識・役割行動(具体的な行動場面)および周産期母子ケアの現状を抽出した。抽出結果を元に研究員全員で内容を検討した。その結果、混合病棟化や医師の研修目的の分娩介助など病院体制の相違に伴い、助産師の役割に格差があること、医師-助産師間の連携が周産期ケアに影響を与えていることが明らかになった。そこで周産期ケアにおける助産師の役割意識・行動をより明確にするために、インタビューガイドを修正し次年度に追加調査をすることとなった。修正点は以下の3点で、(1)助産師のプロフェショナリティについての認識、(2)医師・助産師の良質な周産期ケアのとらえかた、(3)チーム内での助産師同士、助産師と医師間、助産師と看護師間の連携について、の追加である。さらに良質な周産期ケアを構築するにあたっては、医療者からの評価のみでなく消費者である妊産褥婦からの評価として満足度やニーズ等も明らかにする必要性も示唆された。次年度は追加インタビューの実施と内容を分析し、その結果から構成概念を提示する。さらにそれを基に、新たなデータ収集を行って、行動分析を行うこととした。また同時に消費者の満足度、ニーズを明らかにし良質な周産期ケアの構築を考察することを計画している。今年度の目的は、(1)行動分析の手法を用いて良質な周産期母子ケアのために医療過疎地域の病院で働く助産師が提供するケアの内容と方法の特徴を明らかにすること、(2)ケア提供者の観点から助産師のもつ役割意識、ケアの実施度に対する認識の実態、(3)医療過疎地域にある中小病院とその診療圏にある地域連携の観点から当該市町村で働く母子保健事業担当保健師の周産期母子ケアに関する認識、(4)ケアの受け手である妊産褥婦の助産師の提供するケアへの期待、ケアの実施度に対する認識の実態を明らかにすることである。研究方法は、目的(1)は三重県、青森県の医療過疎地域の病院において妊娠期、分娩期、産褥期のケアを受けた妊産褥婦とそのケアを実施した助産師を対象にケア場面をビデオ撮影し、録画をもとにエスノメソドロジー的相互行為分析を行う。目的(2)は昨年度の研究成果と文献検討をもとに独自に作成した自記式質問紙(調査内容は助産師の役割意識、ケアの実施度に対する認識など)を用いた郵送調査を三重県および青森県の病院で働く全助産師を対象に実施する。目的(3)は医療過疎地域にある中小病院の診療圏にある市町村で働く母子保健事業担当の保健師を対象に独自に作成した自記式質問紙(調査内容は実施している母子保健事業、医療施設と地域の連携の現状と助産師に望むこと、保健師と助産師の役割分担と連携における課題など)を用いた郵送調査を実施する。目的(4)は三重県、青森県の医療過疎地域にある病院において、妊娠期、分娩期、産褥期のケアを受けた妊産褥婦を対象に先行研究での調査内容をもとに独自に作成した自記式質問紙(調査内容は助産師の提供するケアへの期待、実際受けたケアなど)を用い、37週以降の妊婦健診時に妊娠期の調査、産褥3日に分娩期の調査、産褥1ヶ月頃に産褥期の調査(退院時配布)を実施し、縦断的に回答を求めた。助産師に行った調査結果は、調査用紙は青森県で34施設に276配布、三重県では23施設に183配布の合計459配布し、回収247(回収率53.8%)であり、そのうち有効回答の246を分析対象とした。平均年齢は37.9歳、平均実務年数13.3年で、勤務病棟は、産科と産婦人科病棟勤務は124(50.4%)、混合病棟勤務は97(39.4%)で、役職はスタッフが174で全体の70.7%であった。
電子制御工学分野におけるＡＢＥＴ対応可能な挑戦的教育の実現と研究

ワシントン協定に準拠した大学工学部相当の技術者教育に関して、米国ABET対応可能な工学教育を調査し、高専における実践を試みた。第1にdesign experienceを実践させるための設計工房を整備し、第2にイリノイ大学の調査報告を実施した。第3に英語を含む効果的コミュニケーション能力、広い学識をともない生涯にわたって学び続ける能力教育を軌道に乗せ、第4に小山工学教育学会を立ち上げた。1)国内外の大学等の調査については、初年度の米国大学以外に、本研究に該当する実績を有する高等教育機関が見つからなかった。したがって、郵便等による聞き取りと、出張等による見学をする対象が見当たらず、「該当する調査対象がない」または、見つけることが困難であるとの知見を得たという点が成果実績と考えられる。2)上記のことから、調査による研究は困難、またはそれに近い状況にあると判断された。したがって、予算の配分を小山高専での実施に振り替え、最終年度に向けての取り組みを実施してしまう方針に切り替えて、その準備を強化した。3)発表会の実施については、上記1により、実行にふさわしい成果発表が2年目には困難と判断され、来年度の実施に向けて方針を切り替えている。4)実験工房については、上記2のために、実施を継続しており、すでに2・3の実施例も存在するが、そのサンプル数が少ないため、今回の研究実績としては十分な根拠にもとづく公表水準の研究実績には至っていない。これを上記2と合わせて、今後の取り組み事項と定めて、最終年度の成果報告に盛り込みたいと考えている。5)当初は電子制御工学領域での工学教育を目的としたが、一昨年度より電子制御工学科は電気情報工学科と統合して、新規の電気電子創造工学科へと正式に改組された。本研究の持続可能な取り組みも、新学科卒業生に向けての工学教育へと目標の変更を余儀なくされた中において、新規な方向性を模索しつつ、最終年度の研究ならびに研究成果の公表へと若干の変更が必要と考えられる。その意味も含めて、現時点での研究成果を先送りして、最終年度での研究の完成を迎えるべく、継続して研鑽を重ねたいと考えている。今年度は、ABET対応可能な工学教育の調査、およびその一部の学内発表、ならびに設計工房の一部準備を実施した。工学教育の調査として、特に大学等で特徴のある教育の実例を調査した。この内容の一つは近隣大学等の実地調査であり、概ね旅費等が1万円に満たない距離にある大学の実地調査を実施した。その1例として、群馬大学工学部における教育の調査が挙げられる。ただし、こちらの調査結果については、大変興味深い取り組みがなされているものの、それはABET対応可能な方向ではなく、標準的大学教育の範疇での取り組みであり、例えばいかにして問題を解くかについての演習授業などであった。概ね国内近隣の大学における取組のうち、本研究の対象となる全員に対するデザイン経験などABET対応可能な取り組みはなされていないことが判明した。この意義は、国際的に見た場合に本研究の取組みの萌芽性を十分に検証できた点で重要である。共同研究者の1名が国外留学から帰国したことにより、米国UIC(イリノイ州立大学シカゴ校)の技術者教育を当該研究者から聴取することができた。この大学はABET認定校であり、その具体的な教育内容を、小山高専内の教育改善推進室とジョイントする形で発表していただいた。実際のABET教育を知り、学内教員の理解が深まった。設計工房の準備については、予算の範囲内でサンプリングオシロスコープやデータロガーなどを準備することができ、また設計実習で必要となる部品・モジュール類の一部整備がなされた。今後の予算にてマシニングおよび応用設計工房の整備に向けての基本要素が整備されつつある状況である。なお、当該年度における対象学生は全数1名であり、設計の経験をさせる実績をあげることができたものの、今後さらに対象学生を増やしての本格的実践に向けての取り組みの現実性が明らかになり、重要な研究実績をあげることができたと考える。学生にdesign experienceを与える実践的活動として、教育工房の計測器や工具類及び信号処理開発環境等の備品の整備を実施した。また、卒業研究学生に、実際にこの設備を使用してdesign experienceを与えた。最終年度は工学的音響デザインの課題に取り組んだ。一方で、design experienceの実践のための創造工房の実現には、困難が伴った。この具体的な要因は、学科改組の動きであり、さらに最終年度の後半は、電子制御工学科棟の改修が大規模に実施され、本研究活動は制約を受けた。このため、本研究最終年度の翌年度6か月先延ばしに踏み切った。他大学の優れた取り組みの最終調査の結果は、国内で調べる限り主要な高等教育機関等ではなされていないことが推察される結論を得た。従って、調査を海外に広げて、イリノイ大学におけるABET対応技術者プログラムを調査して報告会において紹介した。ABET対応可能な技術者教育のアイテムとして、国際的コミュニケーション能力、生涯にわたって学び続けて行けることが保証できる能力、横断型発想に基づく工学の涵養及び学際的で広がりを伴う学識の涵養については、小山高専内で特に専攻科科目「工学システム概論」および学科改組後の「エンジニアリングイントロダクション」、また最終年度の翌年前期の「電気電子基礎英語I」において実践した。

これら研究成果の発表母体として、小小山工学教育学会を設立し、第1回発表会を2015年3月23日に実施した。この発表会では米国大学におけるABET対応が議論された。また、改修工事の影響で半年遅れて論文募集が継続されており、この学会への論文が既に3件寄せられ、査読が実施されつつある。これら論文の査読を経て、最終年度終了後から3か月程度遅れて第2回の発表会を実施する予定であり、半年後には小小山工学教育学会の論文集を出版する運びである。社会学1)旅費の不足により、調査が近隣に限られ、合わせて国内に本研究の対象となり得る工学教育が実施されている事例が見つからなかったこと。2)設計経験の実践では、対象学生が少数であり、十分な母数の検証が行えなかったこと。ただし、複数の実施事例は存在し、今後の取り組みへの足掛かりは得られている。3)予算の配分を設計工房の充実に回した分、講演謝金が不足して、外部講師をお招きしての学内講演会が実施できなかったこと。4)学科改組(電子制御工学科が電気情報工学科と一緒の新学科「電気電子創造工学科」に改組)されたことにより、本研究の成果の持続可能性を考慮すると、当初計画とは幾分の変更を余儀なくされたこと。1.旅費の不足により、調査が近隣大学等に限られたこと。2.設計経験の実践では、対象学生が少数であり、十分な母数の検証がおこなえなかったこと。3.予算の配分を設計工房の充実に回した分、講師謝金が不足して、外部講師をお招きしての学内講演会が実施できなかったこと。国内大学等における、本研究の意図するABET対応可能な技術者教育がほとんど行われていないことが判明し、本研究の実施意義がますます高まっていると考えられる。この1つの積極的解決方策は、本校において当該技術者教育を実践してしまうことである。この方向に向けて、設計工房の充実と、教育事例ならびにその成果を公表することが、有力な推進方策である。設計工房に裏打ちされた学生の設計体験はもとより、通常授業の中での実施可能な部分、例えば1年次科目「エンジニアリングイントロダクション」での外国語授業の施行や、専攻科科目「工学システム概論」での一流プレゼンに学ぶ幅広い学識と地球的規模の洞察の涵養などの推進が、合わせて推進可能である。さらに、本研究成果の持続的可能性を、学科改組後の新学科卒業生へとシフト可能な柔軟性を持つ技術者教育の方向性も打ち出す必要がある。国内大学等の調査について、少数の共同研究者に多めの旅費を配分し、国内遠方も含めた技術者教育の実践状況を調査するとともに、外部講師をお招きして、本校内部署との連携のもと、術講演会を実施する。また、次年度の本格化に向けて、国内大学等への本研究への参加を呼び掛ける方策をとる。設計工房の充実については、応用面での工房にかかる備品を追加して、さらに充実を図る計画である。
生体関連物質の分子錯体形成にともなう水分子の再配向に関する研究

静電相互作用錯体形成における正の定圧熱容量変化:中性のシクロデキストリン(CD)空洞へ中性の有機化合物が包接されるときには負の定圧熱容量変化(ΔC_p)を伴う。我々はこの数年、ポリイオン性のCDと反対電荷を有する有機イオンとの静電相互作用を伴う包接現象につき、精密な熱量測定から系統的に研究してきた。ポリイオン性のCDは簡単なDNAやRNAあるいは電荷を持つタンパク質モデルと見なすことができる。CDの第1級水酸基を全てプロトン化したアミノ基に変えたper-NH_3^+-α-CDおよびper-NH_3^+-β-CDをホスト分子に、各種アルキルカルボン酸アニオンをゲスト分子に選択し、錯形成のエンタルピー変化の温度依存性からΔC_pらとホスト-ゲストの分子サイズとの相関を系統的に調べた結果、ゲスト分子サイズに比べてホスト空洞が大きすぎる組み合わせの場合に、ΔC_pが正になることを実験的に証明した。正のΔC_pを示す系はかなり限定されており、アルキルカルボン酸アニオンであることが必要であり、R-SO_3^-では負のΔC_pを不す。また、静電相互作用が必須であり、中性のゲスト分子では、ゲスト分子サイズが小さくとも、ΔC_pは負となる。単純なモデル系で正のΔC_pを示す例はほとんどない(我々が調べた限りシクロデキストリン系では皆無である)。しかし、mRNA 5'capやDNAとタンパク質との相互作用では正のΔC_pを示す系が比較的多く知られている。我々のモデル系は複雑な生体系におけるΔC_pの解釈に寄与できる可能性がある。水中で機能するミオグロビンモデル:これまで全く例のなかった水中で機能するMbモデルについて検討した。5,10,15,20-tetrakis(p-sulfonatophenyl)porphinato iron(II)(Fe(II)TPPS)はピリジンをリンカーに有するパーメチル化β-シクロデキストリン二量体(1)と非常に安定な1:1錯体(hemoCD)を形成した。hemoCDは水中で酸素を可逆的に結合し、非常に安定な酸素付加体(oxy-hemoCD)を与えた。oxy-hemoCDの生成はUV-vis,^1H NMRおよび共鳴ラマンスペクトルから確かめられた。oxy-hemoCDの自動酸化速度を測定したところ、その半減期(t_<1/2>)は30.1時間と求まった。oxy-hemoCDは中性の水溶液中(pH 6-8)では同じ半減期を示した。酸素親和性(P_<1/2>)は17.5±1.7Torrであり、天然のMbやR-状態のヘモグロビン(Hb)に比べると、酸素親和性は劣るが、T-状態にあるHbとはほぼ同等の親和性であった。oxy-hemoCD水溶液に窒素ガスを吹き込むとFe(II)TPPS-1錯体が再生され、再度酸素を導入すると再びoxy-hemoCDを与えた。すなわち、hemoCDは可逆的な酸素吸脱着をする優れたMbモデルであることが明らかとなった。シクロデキストリン二量体1はその強い包接能のために、Fe(II)TPPSの鉄中心から完全に水分子を排除するという、タンパク質グロビンと同等の機能を有することが分かった。メトミオグロビンモデルへのアニオンの配位と水の再配向:Fe(III)TPPS (TPPS : meso-tetrakis-(4-sulfonatophenyl)porphyrin)はheptakis(2,3,6-tri-O-methyl)-β-cyclodextrin (TMe-β-CD)により包接され、極めて安定なtrans-type 1:2錯体を形成する。この錯形成に対する熱力学的パラメータをミクロカロリメータを用いて測定したところ、pH4のコハク酸緩衝溶液中でK_<11>,ΔH_<11>,ΔS_<11>およびK_<12>,ΔH_<12>,ΔS_<12>はそれぞれ、1.26x10^6M^<-1>,-48.7kJ/mol,-46.6J/(mol K)および0.63x10^5M^<-1>,-11.7kJ/mol,52.6J/(mol K)であった。1つ目のTMe-β-CDの包接は大きなエンタルピー変化によって推進され、大きなvan der Waals相互作用がホスト-ゲスト間に働くことが分かる。一方、2つ目のTMe-β-CDの包接は、相対的に負に小さなΔHと正に大きなΔSを伴い、エントロピー支配の錯形成である。つまり、2つ目のTMe-β-CDの包接時には、1:1錯体と2つ目のTMe-β-CDからの脱水和が錯形成を推進していることが明らかになった。この系に0.05M NaClが共存すると熱力学的パラメータは1.15x10^6 M^<-1>,-48.6kJ/mol,-47.7J/(mol K)および5.70x10^5 M^<-1>,-14.0kJ/mol,63.2J/(mol K)となった。特徴的なことは1:1錯体生成についてはNaClの存在の有無に関わらずその熱力学的パラメータは両系で同じであるが、第2段階目の包接は、NaClが存在すると進行しやすくなり、特にエントロピー項的に有利になった。

NaCl存在下では第2段階目でCl^-のFe(III)への配位が進行し、ポルフィリン中心の電荷を中和すると同時にCl^-からの脱水和を伴い、1:2錯体の形成が促進されるものと結論できる。本研究ではこれ以外に、Fe(III)TPPS-TMe-β-CD錯体へのアニオンの配位に著しいアニオン選択性があり、アニオンの配位に対するΔSはアニオンの親水性を表すパラメータであるHofmeister系列の順に大きくなり、アニオンからの脱水和がアニオンの配位に重要な要因の1つであることが示唆されたが、勿論これだけではなく、アニオンの立体的な構造および塩基性も関与することが考えられる。静電相互作用錯体形成における正の定圧熱容量変化:中性のシクロデキストリン(CD)空洞へ中性の有機化合物が包接されるときには負の定圧熱容量変化(ΔC_p)を伴う。我々はこの数年、ポリイオン性のCDと反対電荷を有する有機イオンとの静電相互作用を伴う包接現象につき、精密な熱量測定から系統的に研究してきた。ポリイオン性のCDは簡単なDNAやRNAあるいは電荷を持つタンパク質モデルと見なすことができる。CDの第1級水酸基を全てプロトン化したアミノ基に変えたper-NH_3^+-α-CDおよびper-NH_3^+-β-CDをホスト分子に、各種アルキルカルボン酸アニオンをゲスト分子に選択し、錯形成のエンタルピー変化の温度依存性からΔC_pらとホスト-ゲストの分子サイズとの相関を系統的に調べた結果、ゲスト分子サイズに比べてホスト空洞が大きすぎる組み合わせの場合に、ΔC_pが正になることを実験的に証明した。正のΔC_pを示す系はかなり限定されており、アルキルカルボン酸アニオンであることが必要であり、R-SO_3^-では負のΔC_pを不す。また、静電相互作用が必須であり、中性のゲスト分子では、ゲスト分子サイズが小さくとも、ΔC_pは負となる。単純なモデル系で正のΔC_pを示す例はほとんどない(我々が調べた限りシクロデキストリン系では皆無である)。しかし、mRNA 5'capやDNAとタンパク質との相互作用では正のΔC_pを示す系が比較的多く知られている。我々のモデル系は複雑な生体系におけるΔC_pの解釈に寄与できる可能性がある。水中で機能するミオグロビンモデル:これまで全く例のなかった水中で機能するMbモデルについて検討した。5,10,15,20-tetrakis(p-sulfonatophenyl)porphinato iron(II)(Fe(II)TPPS)はピリジンをリンカーに有するパーメチル化β-シクロデキストリン二量体(1)と非常に安定な1:1錯体(hemoCD)を形成した。hemoCDは水中で酸素を可逆的に結合し、非常に安定な酸素付加体(oxy-hemoCD)を与えた。oxy-hemoCDの生成はUV-vis,^1H NMRおよび共鳴ラマンスペクトルから確かめられた。oxy-hemoCDの自動酸化速度を測定したところ、その半減期(t_<1/2>)は30.1時間と求まった。oxy-hemoCDは中性の水溶液中(pH 6-8)では同じ半減期を示した。酸素親和性(P_<1/2>)は17.5±1.7Torrであり、天然のMbやR-状態のヘモグロビン(Hb)に比べると、酸素親和性は劣るが、T-状態にあるHbとはほぼ同等の親和性であった。oxy-hemoCD水溶液に窒素ガスを吹き込むとFe(II)TPPS-1錯体が再生され、再度酸素を導入すると再びoxy-hemoCDを与えた。すなわち、hemoCDは可逆的な酸素吸脱着をする優れたMbモデルであることが明らかとなった。
脊椎変性疾患におけるサルコペニアの影響

高齢者脊椎変性疾患の代表である頚髄症及び腰部脊柱管狭窄症において、四肢骨格筋量との関連を評価した。サルコペニアの罹病率は頚髄症28.1%、腰部脊柱管狭窄症25.1%であった。両疾患ともADLはサルコペニアにより低下している傾向を認め、両疾患とも1年での手術成績はサルコペニアの合併により有意な低下を示した。横断的な骨格筋量評価は脊椎疾患治療に関連があり、骨格筋を標的としたアプローチにより、さらなる治療成績向上への期待が明確となった。また縦断的に評価された骨格筋量により運動器疾患治療への応用も期待され、横断的にしか評価されていないサルコペニアの概念を根本的に見直す必要性も指摘しえた。高齢者における脊椎疾患により介護が必要となることは少なくなく、ロコモティブシンドロームの重要な疾患として特に頚椎症、腰部脊柱管狭窄症は位置づけられる。一方、高齢医学では加齢性筋肉減少症(サルコペニア)や虚弱(フレイル)が高齢者の運動器障害として注目され、予防や治療の開発に研究が進められている。本研究では脊椎疾患治療における高齢医学上のこれら問題を評価基盤として、サルコペニアとしての骨格筋の生理状態や栄養・代謝状態も加味した上で脊椎疾患治療成績向上に寄与可能か調査し、高齢者特有の治療効果に影響する因子を特定するとともに、骨格筋の量的改善を補助的治療として用いて脊椎疾患治療における高齢者の日常生活動作の改善の一助とすることを目的としている。種々の脊椎疾患でサルコペニアが認められるが、その治療における影響は様々で、頚髄症や腰部脊柱管狭窄症といった手術治療を必要とする疾患においては、サルコペニアに伴う罹患時のADL低下が直接治療効果に反映されるため、周術期における運動療法の重要性が示唆される。一方、慢性腰痛症とサルコペニアの関連が初めて示唆された。サルコペニアと慢性疼痛の直接的な関連は不明だが、サルコペニアに限らず加齢に伴う体内環境の変化のひとつとして生体内における慢性炎症状態が生じる。この慢性炎症により老化が顕在化すると考えられ、加齢によるIL-1やIL-6、TNF-αなどの炎症性サイトカインの産生増大がサルコペニアやカヘキシア発生の一機序として考えられていることから、加齢に伴う骨格筋量の減少が炎症を介して疼痛を惹起している可能性がある。骨粗鬆症性椎体骨折では男性においてサルコペニア合併により保存治療成績が不良であり、疼痛やADL低下への女性の閉経後骨粗鬆症の関与とは異なる機序が考えられた。現在のところ65歳以上の高齢者において、頚髄症133例、腰部脊柱管狭窄症210例、3ヶ月以上持続する慢性腰痛症93例、骨粗鬆症性椎体骨折270例の骨格筋量のデータ収集が終了している。各疾患におけるサルコペニアの基準を満たすものは、頚髄症24.8%、腰部脊柱管狭窄症23.5%、慢性腰痛症34.4%、骨粗鬆症性椎体骨折69.0%であり、骨粗鬆症性椎体骨折で多いことは当然の結果であるが、慢性腰痛症で多いことが判明した。データ解析によりサルコペニアが脊椎疾患に与える影響が解析できてきている。頚髄症も腰部脊柱管狭窄症もサルコペニアの合併によりADL低下が認められたが、腰部脊柱管狭窄症のうち特に腰椎変性すべり症におけるサルコペニアとの関連が明らかであった。慢性腰痛症では非慢性腰痛症(305例)と比べて四肢骨格筋量が少なく、下肢脂肪量が増加していた。またオピオイドの治療効果がサルコペニア合併により短期では劣っていたことから慢性疼痛と骨格筋減少についての関連が示唆された。骨粗鬆症性椎体骨折では男性においてサルコペニア合併により保存治療成績が不良であり、自宅退院率が低下していた。女性にではサルコペニアとの関連はなく、骨粗鬆症治療の有無が影響していた。矢状面の立位姿勢バランスを頚髄症と腰部脊柱管狭窄症患者で評価したところ、腰部脊柱管狭窄症ではサルコペニアとの影響は受けず、頚髄症ではサルコペニアにより重心の前方化が生じていた。姿勢異常は筋量減少のみでなく中枢神経系の異常も関与していることが示唆された。今までに報告されていない加齢による筋量減少の脊椎疾患への影響が評価できてきている。サルコペニアの疾患としての認識意義は一般健常者の予防的側面と、運動器疾患患者の治療的側面とではアプローチの仕方が異なると思われる。

学術的には前者の立場で定義付けが行われており、骨格筋量以外に握力や歩行速度といった運動器疾患患者では評価が難しい評価や加齢による骨格筋量減少以外の要素が含まれた評価基準となっている。この矛盾を脊椎疾患患者で示すことができた意義は大きく、また運動器疾患を呈する高齢者における適切な評価法としてDXA法を推奨する研究結果も今後議論されるべき問題と考える。さらに慢性疼痛と加齢による慢性炎症の点から論じたサルコペニアの関連の研究結果や、高齢者運動器疾患のなかでも最もADL低下に関連する骨粗鬆症性疾患における骨格筋量の重要性についての研究結果も我が国の高齢者の健康寿命を論ずる上で先駆的報告となる。65歳以上の頚髄症146例、腰部脊柱管狭窄症235例、3ヶ月以上持続する慢性腰痛症99例、骨粗鬆症性椎体骨折374例の骨格筋量データ収集が終了し、各疾患におけるサルコペニア骨格筋指数(SMI)の日本人基準では頚髄症32.0%、腰部脊柱管狭窄症26.8%、慢性腰痛症33.3%、骨粗鬆症性椎体骨折68.6%であった。評価法として推奨される二重エネルギー吸収測定法(DXA法)と簡便な生体インピーダンス法(BIA法)を比較するため、両法を試みた65歳以上の頚髄症32例、腰部脊柱管狭窄症195例、骨粗鬆症性椎体骨折185例)のデータを比較した。DXA法は407例、BIA法は208例に施行可能であり、両SMIの差は平均3.95kgと有意差を認め、級内相関係数は0.546(95%CI:0.44-0.64)と高くなく、サルコペニア基準がDXA法52.1%、BIA法39.4%と有意にBIA法で低く、両測定法の基準から得られたκ係数は0.542(95%CI:0.42-0.66)と信頼性は高くなかった。この結果から運動器疾患ではDXA法を推奨する。またサルコペニアの基準には骨格筋量以外にも握力、歩行速度が含まれているが、このことが歩行速度の低下する腰部脊柱管狭窄症でいかに影響するか、65歳以上の235例(平均73.2歳、男135例、女100例)を対象に評価した。基準値以下は握力71例(30.2%)、歩行速度42例(17.9%)で、AWGS基準でサルコペニアは33例(14.0%)、プレサルコペニアは31例(13.2%)に認めた。歩行速度は腰部脊柱管狭窄症の疾患自体が影響するため、握力のみで評価したサルコペニア28例(11.9%)とプレサルコペニア35例(14.9%)を比較すると、両群間で手術成績に有意差は認めなかった。運動器疾患でのサルコペニア評価は骨格筋量のみの評価を推奨する結果であった。高齢者脊椎変性疾患の代表である頚椎症性脊髄症及び腰部脊柱管狭窄症において、四肢骨格筋量(サルコペニア)と疾患重症度及び治療成績との関連を評価し、骨格筋量については二重エネルギーX線吸収測定法(DXA法)を1年間で縦断的に評価し手術成績との関連を評価した。頚髄症171例(平均年齢71.7歳)、腰部脊柱管狭窄症414例(平均年齢72.8歳)で評価可能であった。サルコペニアの罹病率は頚髄症28.1%、腰部脊柱管狭窄症25.1%と両疾患とも同程度であった。両疾患とも発症時のADLはサルコペニアにより低下している傾向を認め、頚髄症、腰部脊柱管狭窄症とも1年での手術成績はサルコペニアの合併により有意な低下を示した。レントゲン計測によるアライメントの悪化とサルコペニアとの関連は、腰部脊柱管狭窄症では認めず、頚髄症ではサルコペニアによるアライメントの悪化が認められた。栄養との関連は頚髄症、腰部脊柱管狭窄症とも手術成績への影響は認めなかった。手術後1年でのDXA評価では頚髄症、腰部脊柱管狭窄症ともに骨格筋量減少と脂肪量増加を呈していた。
認知障害をもつ高齢者に対する一般病院での身体拘束減少に向けた教育プログラムの開発

本研究は、一般病院における認知障害をもつ高齢者のリスクマネジメントの観点から、身体拘束の減少に向けた教育プログラムの開発を行うことを目的とした。高齢者が多く入院する一般病院の看護管理者や看護師から身体拘束に関する考えや認識についてインタビューならびに質問紙調査、1病棟を対象に身体拘束カンファレンス場面の参加観察を行った。その結果、教育プログラムは、包括的プロトコールを含んだ身体拘束の代替方法、二次障害予防ケア、家族へのかかわりを中心に構成することが重要であると示唆された。高齢者は、入院治療を受ける上で認知症など明確な診断がなくても認知障害を伴った状態になることが多い。そのため、医療者は、必要な治療やケアを安全安楽に遂行することが困難な状況になることがある。このことから、一般病院では治療上、やむを得ず必要と判断され、身体拘束を実施することがある。そこで本研究は、認知障害をもつ高齢者に対し、安全や倫理的観点からの身体拘束減少を目指し、入院時や治療開始時のアセスメント、身体拘束に代わるケア、身体拘束中や解除に向けたケアなど包括的なケア指針を明示し、ケアプロトコールの開発を目的とした。平成26年度は、研究1-1として高齢者のリスクマネジメントと身体拘束に関する考えについて、看護管理者、看護師、一般の高齢者といったさまざまな立場から把握することを目的とした。対象は、高齢者が多く入院する一般病院2施設の看護管理者3名、看護師3名と一般高齢者2名の計8名とした。方法はインタビュー調査とした。内容は、専門職には入院高齢者のリスクマネジメントと身体拘束に関する考え、一般高齢者には身体拘束に関する考えについてとし、質的分析を行った。その結果、看護管理者や看護師からは、管理者の意識や考えの影響が大きいことや身体拘束を継続することによるデメリットを理解しているものの、チーム内の看護師や家族の意向によって、自分が思う解除に向けたケアが進まないことへのジレンマが語られた。しかし一方で、身体拘束実施中も拘束を外すための方策を常にチームで考え続け、試行錯誤している状況も語られた。また、拘束具の種類によっても対応や考えが異なることが明らかになった。今後は、転倒や治療に伴うリスクマネジメントの観点から、身体拘束の実態やケア内容、看護師の意識について、更に対象者を広げ、明らかにしていく。今年度における本研究の目的は、一般病院の高齢者の転倒や治療に伴うリスクマネジメントの観点から、研究1-2として、看護師の身体拘束に関する認識の把握、研究1-3として、身体拘束を行っている認知障害をもつ高齢患者へのケア内容を継時的に明らかにすることとした。研究1-2は一般病棟勤務の看護師252名を対象とし、無記名の自記式質問紙調査を行った(回収率50.8%)。対象者128名のうち、30歳代が最も多かった。身体拘束中のケアにおいては、二次障害の予防のための観察は実施されているが、解除や解除後を想定したケアは十分行われていないことが明らかになった。その要因として、事故や危険行動への恐れがあると考えられた。そのため、身体拘束の解除に向けては、高齢患者特有のケアや様々な身体拘束の代替となるケア方法を普及する必要があると考えられた。研究1-3は、A病院の1病棟を対象とし、週1回の身体拘束カンファレンスの場面において、看護師が行うケア内容について、参加観察によるデータ収集を経時的に行った。また、必要時、看護師のその時の思いや考えをインタビュー調査した。その結果、カンファレンスではどのスタッフも解除に向けた意識をもち、意欲的に取り組んでおり、多くの視点からアセスメントを行っていた。しかし、何を拘束ととらえるかは、状況やスタッフによって異なること、退院日決定後に安全が優先される場合があること、患者やスタッフによって、アセスメントの内容が異なることがあげられた。そのため、アセスメントの焦点化と継続にむけた取り組みが求められると考えられた。研究計画に沿って、看護師の認識や身体拘束時のケア内容の実態把握に関する調査を終了し、課題を明確化した。本研究の目的は、一般病院における認知障害をもつ高齢者のリスクマネジメントの観点からの身体拘束の減少に向けた教育プログラムの開発を行うことである。方法は、研究1で実施した実態調査の結果から検討しているプロトコール案を基に、実施可能性も含め、一般病院の現状を把握した。対象者は一般病院の看護部長1名、師長2名とした。方法は、役職者ごとに半構造化面接調査を行い、質的に分析した。その結果、看護部長からは、組織として身体拘束の実施状況を把握しているものの病棟へのフィードバックが難しいこと、身体拘束の解除に向けた取り組みはそれぞれで行っているが一時的になる傾向があること、身体拘束の解除を検討すると同時に看護師のストレスにも配慮しなければいけない現状、家族の意向の影響が語られた。一方、看護師長からは、病棟単位で身体拘束の取り組みはしており、例えば、身体拘束の開始・解除基準の明示、身体拘束の解除に向けた検討としてカンファレンスや病棟内ラウンドの実施など具体的方法も語られた。しかし、その方法は、病棟の特性によって異なることや管理者の立場からチームとして取り組む際の困難感が語られた。また、身体拘束に伴う二次障害への予防意識が薄いことも語られた。身体拘束の減少に向けた教育プログラムの開発においては、管理的な視点も含める必要性があることや臨床での実施可能性を高めるために様々な工夫や配慮の必要性があることが明らかになった。

ケアプロトコールの作成過程において、臨床での活用や精度を高めるため、現場の管理者や実践者からの意見を反映し、更に多角的な検討が必要となった。そのため、追加して管理者や実践者からのヒアリング調査を継続する必要性が生じた。また、専門家会議の開催に向けた調整が進まず、検討が十分できていないため、やや遅れを生じている。本研究の目的は、一般病院における認知障害をもつ高齢者のリスクマネジメントの観点からの身体拘束の低減に向けた教育プログラムの開発を行うことである。これまで、質問紙調査、インタビュー調査の結果から専門家会議を開催し、プログラムの構成を検討した。その結果、スタッフの倫理観の育成、身体拘束の具体的な代替ケア、そして、家族へのケアが重要であることが明らかになった。特に家族については、【身体拘束解除のためのマンパワー】として、家族を身体拘束に代わるケア方法としての付き添いとしての認識が明らかになった。また、【身体拘束実施の説明時のかかわり】の際に家族とかかわる機会を持っていた。そして、以前入院していた病院での経験から【身体拘束を希望する家族とのかかわり】があり、前に入院していた病院での説明から、身体拘束は必要なものという認識が強く、これは、チームが身体拘束を使用しない、または、解除に向けた取り組みでの障害となっていた。そのため、スタッフが身体拘束をしない方針が貫けないことも明らかになった。しかし、一方で【拘束解除に向けた家族の意思の活用】を行っており、家族の意思をチームに提示することで身体拘束を解除するための取り組みを促進していることも明らかになった。これらのことから家族の意思や考え方は、身体拘束の実施に大きく関わると考えられた。今後は更に3つの柱を基に教育プログラムの具体的内容を構築し、実施可能性を高めた内容や方法を提示していく必要がある。本研究は、一般病院における認知障害をもつ高齢者のリスクマネジメントの観点から、身体拘束の減少に向けた教育プログラムの開発を行うことを目的とした。高齢者が多く入院する一般病院の看護管理者や看護師から身体拘束に関する考えや認識についてインタビューならびに質問紙調査、1病棟を対象に身体拘束カンファレンス場面の参加観察を行った。その結果、教育プログラムは、包括的プロトコールを含んだ身体拘束の代替方法、二次障害予防ケア、家族へのかかわりを中心に構成することが重要であると示唆された。研究1-1インタビュー調査の対象者を看護学生としていたが、倫理的観点や調査時期の変更から難しい状況となり、対象を一般病院の看護師とした調査に変更することとなった。そのため、倫理審査承認までに時間を要し、予定よりやや遅れた。今年度は、これまでの研究結果から研究2として教育プログラムの開発を行う。そのために、研究結果に加え、学会や身体拘束関連の研修への参加、病院へのヒアリング等で情報収集を行いながら、専門家会議を複数回にわたって開催し、ケアプロトコールの作成やプログラム内容を検討していく。学会での発表や意見交換、現場の管理者や実践者からの意見をヒアリング調査を通して集約する。また専門家会議を数回開催し、ヒアリング調査や情報収集の結果を反映させながら、ケアプロトコールならびに教育プログラム内容の精度を高め、完成させていく。