hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ストリート・ウィズダムと新しいローカリティの創発に関する人類学的研究

鈴木のスリランカでの異宗教の超え方の調査もこの点に合流する。SarahTeasleyによる、日本の地方の家具生産の歴史的調査は、デザイン史の見地からトランスナショナル・ローカリティの生成に示唆が多い。他方、S. Subbiahとともに関根が取り組んでいるインド大都市のストリートの縁辺状況の研究と日本のホームレスの居場所の現実には、一見の相違を超えて、グローバル資本主義経済システムの下で、アンダークラスの人々の仮説的な暮らしの創造という酷薄な事態へのぎりぎりの取り組みが見える。そのような事態は、災害によって周辺化され社会的救済対象になった者の現実でもあることが、ギルや小田・村松の「日常的視点からの調査」から明らかにされた。関根は、UKで南アジア系移民社会の有り様を宗教空間の構築という現象を中心にしながら、継続調査を実践した。British Asiansと行政的にくくられている人々の内情は一枚岩ではなく、大きくは、植民地時代の労働移民としてパンジャブ系シク教徒、東アフリカ経由のグジャラート系ヒンドゥ一教徒、労働移民バングラデシュ系ムスリム、スリランカタミル系ヒンドゥー教徒などに分けられる。またその内部もカース卜や宗派などで分節される。こうした宗教集団間の分節は、新たなネオリベ社会の流動の中で相互の競争意識に支えられて進展している。特に、ロンドンのアルパートン地区の南アジア系移民の集住地区の変化を継続的に参与観察した。寺院建設という宗教空間の構築と維持についての追加調査を行った。巨費を投じた壮麗なShree SanatanHindu Mandirが完成を見てから4年あまりがたつが、その大きな社会的影響を確かめた。また、以下のように研究協力者の成果を得た。朝日は、東京コリアンタウンの表象と実態のずれがそのまま共存しながらストリートの盛衰が起こる様相を描写。トム・ギルは、福島県飯館村における福島第一原発事故以降の住民生活に関する調査を継続し、生活基盤そのものがストリート化してしまった生活再建を調査。小田と村松も、宮城県気仙沼市における仮設住宅での地域の再創造の過程を記述し、震災前後での生活の継続性と非継続性を論じた。鈴木は、キャンディ市の路上の仏堂建設という宗教実践を、ネオリベ経済の進展の中でのアイデンティティの模索としてとらえた。根本はインド社会の最周辺化されたダリトの間でストリート僧として仏教を生きる佐々井秀嶺に学びつつ、ストリート研究におけるコミットメントの問題に肉薄した。西垣はモンゴルのウランバートルで遊牧民の定住と遊動を組み合わせた生活のブリコラージュを研究した。最終年度として、関根は代表者として、ロンドン、モスクワ、東京でのフィールドワークとともに、研究の総合化のためにメンバーとの課題を詰める討議を行った。特に阿部年晴氏と後背地論と後述の「根源的ストリート化」との深い関係を議論した。また、インド社会の被差別階層の差別解放運動に取り組んだB.R.アンベードカルの生き様に詳しい根本氏、志賀氏を交えて知見を広げた。
分子生物学的手法を用いた癌の新しい迅速診断法の開発と微小転移の意義の検討

本研究は短時間で効率良く遺伝子増幅が行えるRT-LAMP (reverse transcription-loop-mediated isothermal amlification)法を導入して、迅速で高感度な分子生物学的診断システムを開発していくものである。今年度は乳癌リンパ節について行ってきた基礎研究をもとに、実際の症例での詳細な検討および大腸癌での基礎的な検討を行った。乳癌患者36例から摘出された106個の腋窩リンパ節を対象に、OSNA法によるリンパ節中のCK19mRNA発現量を定量的に測定し、免疫組織学的方法を併用した病理組織診断と比較し、その診断の可能性を検討した。基礎的検討から予め設定したカットオフ値でCK19mRNA発現量を陽性・陰性に分けた結果は2mm間隔で観察した病理組織学的診断と98.1%の一致率が得られた。感度100%、特異度97.6%であり、不一致例はすべて微小な転移症例であった。また、CK19mRNA発現量は転移癌細胞数と良好な相関関係を示し、定量的な評価も可能であると考えられた。大腸癌について、転移陽性の所属リンパ節および陰性リンパ節について検討を行い、感度・特異度の点から用いるマーカーの検討を行った。サイトケラチン(CK)18,19が感度、特異度の点から。CK18、CEA、その他よりも優れていたので乳癌同様、CK19を用いて検討を行った大腸癌患者20例、56個の所属リンパ節について、乳癌同様にCK19mRNA発現量と2mm間隔で観察した病理組織学的診断とを比較検討した結果、感度100%、特異度98.8%と良好な結果を得た。すべての測定は30分以内に実施可能であった。以上の検討から、乳癌、大腸癌において本法は術中の迅速診断に応用可能と考えられた。本研究は短時間で効率良く遺伝子増幅が行えるRT-LAMP(reverse transcription-loop-mediated isothermal amplification)法を導入して、迅速で高感度な分子生物学的診断システムを開発していくものである。今年度は乳癌リンパ節を中心に基礎的検討を行った。まず用いるマーカーの検討を行った。転移陽性の乳癌所属リンパ節および陰性リンパ節について検討を行い、感度・特異度の点から最適のマーカーとしてサイトケラチン(CK)19を選定した。CK18、CK20は特異度の点で、CEAは感度の点でCK19に比べて不十分であった。ついで、リンパ節のlysate中に培養癌細胞を一定数添加して、RT-LAMP法でどの程度の感度まで検出が可能かどうかの検討を行った。リンパ節をhomegenizeしたlysate50μlの中に培養癌細胞を1-100個添加したものをサンプルとして、RT-LAMP法によりCK19のmRNAの増幅効率を検討した。その結果、癌細胞を100個添加したものでは10分くらいで増幅産物を示す立ち上がりを認め、101個の細胞数に対しても10数分20分以内で増幅産物が見られた。一方、細胞を添加しないものでは増幅産物は全く見られなかった。この結果より、RT-LAMP法を用いた方法では全行程30分以内で遺伝子増幅が行えること、さらに定量的な評価も可能であると考えられた。次に、リンパ節凍結切片を3枚連続で作成し、1枚目をHE染色、2枚目をRT-LAMP法、3枚目を免疫染色を行った。この検討の結果、リンパ節転移陽性症例では、病理診断・遺伝子診断ともすべて陽性の結果を得ることができ、リンパ節転移陰性症例ではいずれの方法でも癌細胞の検出が行えなかった。この結果から微量でも癌細胞が存在すればRT-LAMP法を用いて遺伝子診断で検出が可能であると考えられた。本研究は短時間で効率良く遺伝子増幅が行えるRT-LAMP (reverse transcription-loop-mediated isothermal amplification)法を導入して、迅速で高感度な分子生物学的診断システムを開発していくものである。今年度は実際の乳癌の所属リンパ節を中心に検討を行った。数10種類の遺伝子マーカーを対象に転移陽性のリンパ節および陰性リンパ節について検討を行った所、感度・特異度の点から最適のマーカーとしてサイトケラチン(CK)19を選定した。ついで実際の乳癌患者腋窩リンパ節をサンプルとして、リンパ節の半分を病理組織診断法で、残りのさらに半分(全体の1/4)を本法による遺伝子診断法で比較検討を行った。その結果、39サンプル中、病理診断・遺伝子診断の結果が一致したものが31サンプルあり、病理診断陽性で遺伝子診断陰性が1例、病理診断陰性で遺伝子診断陽性が7例あった。病理診断陽性・遺伝子診断陰性のものはリンパ節のごく一部に微小転移が見られた例であり、遺伝子診断されたサンプルに癌細胞が含まれていないため陰性になった可能性が考えられた。病理診断陰性・遺伝子診断陽性のものは、ほとんどが免疫組織化学を併用した多数切片の検索により微小転移の存在が認められたので、遺伝子診断の方が高感度に微小転移を検出していたと考えられた。以上の結果から、RT-LAMP法を用いた迅速遺伝子診断は微小転移も見逃すことなく、高感度にかつ特異的に診断可能であると考えられた。

今年度は乳癌リンパ節について行ってきた基礎研究をもとに、実際の症例での詳細な検討および大腸癌での基礎的な検討を行った。乳癌患者36例から摘出された106個の腋窩リンパ節を対象に、OSNA法によるリンパ節中のCK19mRNA発現量を定量的に測定し、免疫組織学的方法を併用した病理組織診断と比較し、その診断の可能性を検討した。基礎的検討から予め設定したカットオフ値でCK19mRNA発現量を陽性・陰性に分けた結果は2mm間隔で観察した病理組織学的診断と98.1%の一致率が得られた。感度100%、特異度97.6%であり、不一致例はすべて微小な転移症例であった。また、CK19mRNA発現量は転移癌細胞数と良好な相関関係を示し、定量的な評価も可能であると考えられた。大腸癌について、転移陽性の所属リンパ節および陰性リンパ節について検討を行い、感度・特異度の点から用いるマーカーの検討を行った。サイトケラチン(CK)18,19が感度、特異度の点から。CK18、CEA、その他よりも優れていたので乳癌同様、CK19を用いて検討を行った大腸癌患者20例、56個の所属リンパ節について、乳癌同様にCK19mRNA発現量と2mm間隔で観察した病理組織学的診断とを比較検討した結果、感度100%、特異度98.8%と良好な結果を得た。すべての測定は30分以内に実施可能であった。以上の検討から、乳癌、大腸癌において本法は術中の迅速診断に応用可能と考えられた。
染色体顕微切断によるカニクイザルとコモンマーモセットのゲノム解析へのアプローチ

本年度は、ニホンザルのY染色体と第10、19染色体を中心に削り取りを行った。まだ有効なプローブの数は多くないが、現在計画しているカニクイザルを含めたマカク類のゲノム解析のための比較プローブとして有用になるであろう。また、コモンマーモセットのゲノム解析を開始するに当たり、本種に特異的現象である、双児間細胞キメラの特性を把握する必要がある。そこで、雄雌双児における血液系および組織系の培養細胞の染色体観察から、雌雄細胞キメラ状況を解析した。雄の肺と耳は100%雄細胞(XY染色体を含む)であり、その脾臓と血液は両者とも65%が雄細胞で残りの35%は雌細胞(XX染色体を含む)であった。雌の肺は100%が雌細胞であり、その脾臓と血液は60%が雄細胞で残りの40%が雌細胞であった。さらに、雄の減数分裂細胞のキメラ状況を観察するため、ヒトX染色体の彩色プローブを用いたFISH解析を行って観察したところ、第一減数分裂中期にXX対合を持つ細胞は今までのところ観察されなかった。減数分裂時に生じるキアズマ(相同染色体の交叉)は、遺伝子攪拌にとって非常に重要な機構であり、遺伝子の発現や重複に大きな影響を与えている。そこで、キアズマ形成機構の種特性を把握するっために、キアズマ頻度ならびにヘテロクロマチンの影響等を、ニホンザル、アカゲザル、カニクイザル、コモンマーモセット、フサオマキザル、およびチンパンジーで比較した。直接目標としていたカニクイザルとコモンマーモセットの染色体特異的プローブを作製することは、未だに不十分である。しかしながら、両種群の血液培養にカブトムシレクチンalloAが他のレクチンよりも細胞分裂促進に有効であること、コモンマーモセットの相児間キメラは血液系だけに限定されている、などの基礎情報が得られたことは、今後のゲノム解析遂行に非常に有効と思われる。本年度は、マカク類と新世界ザル類の染色体中期像をより多く得る方法の開発に力をいれた。なぜならば、各染色体の特定部位を倒立顕微鏡上で削り取るためには、可及的多数の染色体中期像を一枚のカバーグラス上に作製することが、能率的に作業を行うために必須だからである。しかし、従来の血液培養条件は、上記2種霊長類にとって決して最適法とは言えなかった。今回、細胞分裂促進剤として新しくカブトムシレクチン(alloA)を適用したところ、以前使用していたマメレクチン(conA)よりも良好な成績を得たので、霊長類の血液培養における両レクチンの効果について検討を行った。結果は以下の通りである。(1)染色体中期像の頻度:ニホンザルにおいてalloAはconAの約2倍、フサオマキザルにおいては約5倍の高い頻度を得た。(2)適用量の効果:alloAを1μg/m1と10μg/m1を使用したところ、後者は前者の約2.7倍の染色体中期像数を得た。(3)アポトーシス:霊長類の血液培養中に変性細胞が多数観察されることが以前から気になっていたが、今回その細胞の形態学的ならびに分子細胞学的な特性を分析したところ、アポトーシシによる変性であることが明らかになった。(4)レクチンのアポトーシスに対する影響:alloAの適用量の増加に伴い、正常細胞の増殖は促進されるが、アポトーシスは増加しなかった。conAの添加量の増加は、正常細胞とアポトーシスの両方を増殖させた。結果的に、alloAはconAの約3倍の染色体中期像を産出した。ニホンザルの血液培養におけるalloAの効果は、ヒトの場合のPHAレクチンのそれと類似の成績を示しており、alloAはサル類において多数の中期染色体を作出するために、非常に有効であることが明らかになった。現在、ニホンザル、カニクイザル、コモンマーモセットにこれを適用し、前2者ではY染色体、第9染色体の短腕、第19染色体、コモンマーモセットにおいてはY染色体の彩色プローブの作製を遂行中である。本年度は、昨年度明らかになったAlloAレクチンのマカク類および新世界ザル類の血液培養における分裂促進の有効性をより正確に把握するため、AlloAの供与量効果検定を行った。ニホンザル4頭およびアカゲザル,6頭の血液1mlを5段階のAlloA含有量(0,1,4,10,20μg/ml)の異なる培養液で培養し分裂細胞数を測定した結果、10μg/mlが最も高い分裂促進効果を示した。さらに、リンパ球幼若化現象やアポトーシス抑制効果も、AlloAの方が従来使用していたConAよりも優れていることが明らかになり、今までのところ、マカク類の血液培養にはAlloAが最適な分裂促進剤だと思われる。これらの結果は昨年のデータとともに論文としてまとめた。その最適な培養条件で染色体標本を作製し、カニクイザルおよびコモンマーモセットの染色体彩色プローブの作製を試みているが、染色体の削り取り数が少ないとDNAの回収率や品質が不安定であることが判明したため、現在各染色体あるいは特定部位を可能な限り多数(100本500本)掻き取ることに力を入れている。染色体の掻き取り数が充足された段階でPCR増幅にかかる予定である。

まだ有効なプローブの数は多くないが、現在計画しているカニクイザルを含めたマカク類のゲノム解析のための比較プローブとして有用になるであろう。また、コモンマーモセットのゲノム解析を開始するに当たり、本種に特異的現象である、双児間細胞キメラの特性を把握する必要がある。そこで、雄雌双児における血液系および組織系の培養細胞の染色体観察から、雌雄細胞キメラ状況を解析した。雄の肺と耳は100%雄細胞(XY染色体を含む)であり、その脾臓と血液は両者とも65%が雄細胞で残りの35%は雌細胞(XX染色体を含む)であった。雌の肺は100%が雌細胞であり、その脾臓と血液は60%が雄細胞で残りの40%が雌細胞であった。さらに、雄の減数分裂細胞のキメラ状況を観察するため、ヒトX染色体の彩色プローブを用いたFISH解析を行って観察したところ、第一減数分裂中期にXX対合を持つ細胞は今までのところ観察されなかった。減数分裂時に生じるキアズマ(相同染色体の交叉)は、遺伝子攪拌にとって非常に重要な機構であり、遺伝子の発現や重複に大きな影響を与えている。そこで、キアズマ形成機構の種特性を把握するっために、キアズマ頻度ならびにヘテロクロマチンの影響等を、ニホンザル、アカゲザル、カニクイザル、コモンマーモセット、フサオマキザル、およびチンパンジーで比較した。直接目標としていたカニクイザルとコモンマーモセットの染色体特異的プローブを作製することは、未だに不十分である。しかしながら、両種群の血液培養にカブトムシレクチンalloAが他のレクチンよりも細胞分裂促進に有効であること、コモンマーモセットの相児間キメラは血液系だけに限定されている、などの基礎情報が得られたことは、今後のゲノム解析遂行に非常に有効と思われる。
軽度の要介護高齢者における予防重視型の栄養改善アクションプランの確立

低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を行うことである.介入として,歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行う.歯科治療を行わない群,治療を行った群とも事後評価を行った.結果をMW検定,KW検定を用いて介入効果の判定を行った.その結果,栄養素摂取量,口腔内状況,Plaque Index,BMI値,口腔内細菌数,最大舌圧,フードテストには有意差が認められなかった.しかし,RSSTには差が認められた.また治療を行わなかった群ではどの因子にも差がなかった.治療によって短期間での栄養改善はなかった.しかし,RSSTによって嚥下を行いやすい環境が口腔内で構築される可能性が示唆された.高齢者が自立した生活を続けるためには,食生活の影響が大きい.食事によって身体機能,生活機能,免疫機能が問題なく維持できれば,要介護状態に陥ることなく健康寿命の延長が望める.介護予防の観点から取り組む栄養改善プランとは,高齢者が食事しやすい体調を作る「食べることを支援する」を目的とする.本研究は低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行い,予防重視型の栄養改善アクションプランを確立することである.平成25年度の成果として,特定高齢者の要支援指定を受けた高齢者のうち,栄養改善を必要とし,痴呆に罹患していない高齢者16名を選択した.被験者に検査を行った.評価後,歯科治療の必要性の有無によって2群に分類した.歯科治療を行わない群の12名には,口腔周囲機能訓練を半年間月2回行っている.治療を行った者も治療後同様の口腔周囲機能訓練を行い,現在継続中である.今年度の被験者らはサービス付高齢者住宅に在住している高齢者である.住宅において口腔内検査を行い,歯科治療を行わない群から協力を依頼した.被験者らは口腔周囲機能訓練に積極的に取り組んでいる.現在の時点では事後検査と事前検査の結果に大きな違いは認められていない.昨年度の訪問看護ステーションの被験者よりも年齢層は高いが,要支援状態であるためか結果に変わりはなかった.ただ,食形態については在宅の患者と異なる点が認められた.低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を行うことである.介入として,歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行う.歯科治療を行わない群,治療を行った群とも事後評価を行った.結果をMW検定,KW検定を用いて介入効果の判定を行った.その結果,栄養素摂取量,口腔内状況,Plaque Index,BMI値,口腔内細菌数,最大舌圧,フードテストには有意差が認められなかった.しかし,RSSTには差が認められた.また治療を行わなかった群ではどの因子にも差がなかった.治療によって短期間での栄養改善はなかった.しかし,RSSTによって嚥下を行いやすい環境が口腔内で構築される可能性が示唆された.高齢者が自立した生活を続けるためには,食生活の影響が大きい.食事によって身体機能,生活機能,免疫機能が問題なく維持できれば,要介護状態に陥ることなく健康寿命の延長が望める.介護予防の観点から取り組む栄養改善プランとは,高齢者が食事しやすい体調を作る「食べることを支援する」を目的とする.本研究は低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行い,予防重視型の栄養改善アクションプランを確立することである.平成24年度の成果として,特定高齢者の要支援指定を受けた高齢者のうち,栄養改善を必要とし,痴呆に罹患していない高齢者9名を選択した.被験者に検査(*1)を行った.評価後,歯科治療の必要性の有無によって2群に分類した.歯科治療を行わない群の5名には,口腔周囲機能訓練(*2)を半年間月2回行っている.治療を行った者も治療後同様の口腔周囲機能訓練を行い,現在継続中である.今年度の被験者らは訪問看護ステーションを利用する在宅高齢者である.訪問看護ステーションにおいて口腔内検査を行い,歯科治療を行わない群から協力を依頼した.被験者らは口腔周囲機能訓練に積極的に取り組んでいる.現在の時点では事後検査(*1)と事前検査の結果に大きな違いは認められていない.(*1)検査:栄養素摂取量,口腔内状況,歯科治療の必要性の有無,Plaque Index,BMI値,アルブミン値,口腔内細菌数,最大舌圧,反復唾液嚥下テスト(RSST),フードテストを行う.(*2)口腔周囲機能訓練:嚥下体操,舌骨上筋群の筋力強化(Mendelsohn手技,舌前方保持嚥下法訓練).各種リハビリ運動は文献等の時間を参考にし,30分以内に終了する.本研究は低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行い,予防重視型の栄養改善アクションプランを確立することである.平成26年度の成果として,特定高齢者の要支援指定を受けた高齢者のうち,栄養改善を必要とし,痴呆に罹患していない高齢者9名を選択した.被験者に検査(*1)を行った.

評価後,歯科治療の必要性の有無によって2群に分類した.歯科治療を行わない群の7名には,口腔周囲機能訓練(*2)を半年間月2回行っている.治療を行った者も治療後同様の口腔周囲機能訓練を行った.両群とも事後評価を行った.研究期間の3年間で得られた歯科治療を行った群の評価因子の結果から,MW検定,KW検定を用いて介入効果の判定を行った.その結果,栄養素摂取量,口腔内状況,Plaque Index,BMI値,口腔内細菌数,最大舌圧,フードテストには有意差が認められなかった.しかし,RSSTには差が認められた.RSSTが治療後にグレードが1段階以上あがる傾向にあったが,正常範囲内からの上昇を示したものが多かった.なお,歯科治療の内容としては,義歯の新製や調整がほとんどであった.また,治療を行わなかった被験者ではどの因子にも差がなかった.歯科治療内容の細かい吟味がなされていないが,治療によって短期間での栄養改善はなかった.しかし,嚥下しやすい環境が口腔内で構築される可能性が示唆された.(*1)検査:栄養素摂取量,口腔内状況,歯科治療の必要性の有無,Plaque Index,BMI値,アルブミン値,口腔内細菌数,最大舌圧,反復唾液嚥下テスト(RSST),フードテストを行う.(*2)口腔周囲機能訓練:嚥下体操,舌骨上筋群の筋力強化(Mendelsohn手技,舌前方保持嚥下法訓練).各種リハビリ運動は文献等の時間を参考にし,30分以内に終了する.歯科補綴学本研究は低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行い,予防重視型の栄養改善アクションプランを確立することである.平成25年度の計画では25名の高齢者を選択する予定であった.しかし,実際は条件を満たす被験者が足りなかった.条件をクリアし同意が得られた方から順次実験を開始している.介入事項に関してはリサーチアシスタントの協力も得て行っている.達成できなかった事項として,要支援の被験者が16名しか集まらなかった.今年度はサービス付きの高齢者住宅を対象にしたため,低栄養者が少なく,食事の面においてほぼ画一的であり,精密なカロリー計算に限界があった.また,食形態を調理師が変化させていることもあり,口腔内の状況と食事のしやすさには昨年度のような一定の傾向が認められなかった.本研究は低栄養の軽度の要支援者を対象に,栄養改善を歯科治療,口腔ケア,摂食・嚥下リハビリテーションによって行い,予防重視型の栄養改善アクションプランを確立することである.それゆえ,短期間での研究計画ではなく縦断的なものである.平成24年度の計画では15名の高齢者を選択する予定であった.被験者の条件をクリアし同意が得られた方から順次実験を開始している.介入事項に関してはリサーチアシスタントの協力も得て行っている.しかし,達成できなかった事項に,被験者が9名しか集まらなかったことである.計画では在宅患者も対象者に考えていたが,実際在宅患者は要支援ではなく要介護者が殆どであり,条件を満たし協力してくれる方を探すことができなかった.それゆえ,平成25年度には当大学の所在地である枚方市に協力を仰ぎデイサービス利用者やケアハウスで引き続き被験者の条件に合い,協力してくれる方を探す予定である.本年度の研究を継続し,被験者を集めながらさらに進める.平成26年度で実験は終了するため,データの解析を始める.また,検査項目として追加予定の舌の動きの評価法と評価基準を考える.今年度の被験者の中で超音波診断装置による咀嚼時の舌運動を調べた結果,高齢有歯顎者と比較して異なる様相を呈している可能性が考えられた.
対人コミュニケーション過程の比較文化研究と英語教育教材開発への応用

本年度は、対人コミュニケーション過程を、対人葛藤方略及び依頼表現の観点から質問紙調査を行った。特に,対人葛藤方略と依頼表現の言語的特徴と面子意識との関連について調査を親密性,社会的地位の関連から検討した。その結果心理的構成概念である対人葛藤処理方略と,実際の言語表現とには関連があることを,カテゴリカル重回帰分析を通して明らかにした。また依頼表現に関しては,自由記述および評定方法を用いて、言語表現と面子意識との関連を調査したところ,限定的ではあるが、依頼の談話構造と面子意識,対人関係(親密性・社会的地位)が関連することが示唆された。特に、実際の依頼が発話上最後に来る場合が最も丁寧であり,自己承認面子との関連が見られた。英語教育との関連では,英語母語話者に対する依頼表現と日本人教授に対する依頼表現との比較を行なったが,英語母語話者に対しては親密性が影響を及ぼし,日本人教授に対するよりも親密性の高い言語表現が適切であると判断される傾向にあった。このことから,英語教育において、社会心理的及び社会言語学的側面を重視した英語教育の必要性が示唆され,英語教師自身が本側面に精通していることが重要であると考えられる。なお、今回面子意識の尺度化についても検討を行い,従来の理論とほぼ一致する自己承認、自己独立、他者承認、自己独立的な面子が抽出された。しかし,本来年度内に予定していた比較文化研究は,尺度作成および妥当性検証に費やされてしまったため完了することはできなかったが,今後比較文化調査を継続して行い、言語・文化間の違いについて更に検討を行う予定である。本研究では、対人コミュニケーション過程を、自己主張性の観点から研究を行った。これまで日本人の対人コミュニケーション方略と対人関係及び自己意識との関連を調査した研究は少なくないが、結果が予想に反することが多々見られた。そこで本研究は、対人関係(親密性と社会的地位)のみが操作されたある特定の対人コミュニケーション場面を記述したヴィニエット(シナリオ)で場面を統制することを通して、対人関係による自己主張性方略の選好とその自他意識との関連を解明することを目的とし、調査・理論研究を行った。具体的には、自己主張性方略、文化的自己観、自己主張性、公的自己意識、面子意識の観点から既存または自作の尺度を使用して日本人大学生198名からデータを収集した。対人関係の自己主張性方略の選好に関しては、親密性と社会的地位を独立変数として各自己主張性方略(強制、服従、回避、妥協、統合)を従属変数とする被験者内デザインによる多変量分散分析を行った。その結果、地位と親密性による主効果だけでなく地位と親密性の組み合わせによる交互作用が一部の方略選好に影響を及ぼしているという結果になった。また自己や他者に対する意識の各対人方略への影響の分析には、各意識(文化的自己観、公的自己意識、自己主張性)を独立変数とする重回帰分析を行い、各方略に対してそれぞれ異なった意識が影響を及ぼすという結果になった。これらのことから、自他意識や対人関係の違いによる各コミュニケーション方略の選好度の違いが明らかとなり、自己・文化特性や相手との関係から適切と判断されるコミュニケーション方略が使用されていることが示唆された。しかし、対人カテゴリーの違いによる主張性の違いや言語表現と心理的構成要素との関係の解明が今後の課題として残された。
太平洋戦争とメラネシアの都市-アメリカ軍の建設したキャンプ都市の歴史人類学的研究

植民地化を経験した地域の多くは、植民地化される前は都市部と呼べるようなところがなかった。特に人口規模の小さな島々が点在するオセアニア地域では、植民地化以前は、都市部の存在は皆無であった。しかし、植民地化が行われ、植民地行政の中心地となったところは、次第に人口を増加させ、都市部が形成されるようになった。いわゆる、コロニアル・タウンと呼ばれる都市部が成立するのである。ところが、オセアニアの中に、コロニアル・タウンとは異なる形で都市部を形成することになったところがあった。それが、本研究の舞台となっている現ヴァヌアツ共和国のルガンヴィル市である。ルガンヴィルは、太平洋戦争時、南下してくる日本軍を迎え撃つためアメリカ軍が建設したキャンプ・タウンとして成立したのである。本研究では、まず、キャンプ・タウンとしての成立過程を、植民地行政府の資料やアメリカ海軍の記録、人々とのインタビューなどから明らかにし、太平洋戦争後、そうした人工的に作られた都市がいかにしてメラネシアン・タウンへと移行していったのかという歴史人類学的に論じることで、メラネシア人都市の成立過程を明らかにした。次に、こうして成立したメラネシアン・タウンが、いかにして都市文化を創造していくのかという点を都市人類学の議論を踏まえて論じた。そこから明らかになったことは、都市部では様々な地域での文化が混交して新たな文化が創造されるという従来の前提が否定され、メラネシアン・タウンでは、混交した都市文化がなんとなく出来上がるが、それは「否定されるべきもの」として設定されており、村落部を中核とした伝統文化に対して都市の文化は「ピジン文化」とでも呼べる不安定な位置にあることを明らかにした。まず本年度は、9月7日から同月22日にかけて出国し、ヴァヌアツ共和国でのフィールドワークを実施した。ヴァヌアツではまず首都のポートヴィラ市の国立図書館でアメリカ軍の造ったキャンプ都市としてのルガンヴィル市の歴史に関する資料収集にあたり、アメリカ軍のキャンプ地として現在のルガンヴィルを決定する経緯や、キャンプ都市の建設の歴史的状況などについての情報を得た。また統計局において、ヴァヌアツ各地からルガンヴィル市に移住してきた人々の足取り、ならびに民族構成に関する資料を収集した。さらに、当時のキャンプ都市で生活していたポートヴィラ在住の古老にインタビューを実施し、当時のキャンプ都市の日常についての情報を得た。また、ルガンヴィル市にも赴き、アメリカ軍の痕跡、キャンプ都市の空間的広がり、人々の都市生活、首都とは異なる地方都市としてのルガンヴィル市の人々の位置づけなどを調査した。次年度は、首都のポートヴィラでの資料収集にあたると同時に、ルガンヴィルにおけるキャンプ都市での生活経験を持つ古老の面接調査を含め、キャンプ都市からメラネシアン・タウンへの移行の歴史的状況の把握に努める。次に、本年度は、第三世界における都市の人類学的研究に関する出版物を収集した。鳥居高著『発展途上国の市場と暮し』、大阪市立大学大学院文学研究科アジア都市文化学教室編『アジア都市文化学の可能性』輪渡戸一郎、広田康生、田島淳子編『都市的世界/コミュニティ/エスニシティ』などを通して、発展途上国における都市生活、都市文化についての一般的状況を把握するとともに、Gosden & KnowlesのCollecting Colonialismや、William MilesのBridging Mental Boundaries in a Postcolonial Microcosmなどを通して、メラネシア社会におけるコロニアルからポストコロニアルにかけての状況を把握した。本年度は、8月16日から9月10日にかけて出国し、ヴァヌアツ共和国でのフィールドワークを実施した。首都のポートヴィラでは、国立公文書館でルガンヴィル成立に関する歴史資料の検索を行うとともに、国立図書館で太平洋戦争当時のヴァヌアツが演じた役割に関する未出版の草稿のコピーなどを収集した。また、国立博物館をはじめ、ポートヴィラの各所で、昨年は見出すことのできなかった太平洋戦争時についてのヴァヌアツの人々の語りを記した図書をあるいはそのコピーを入手した。

一方ルガンヴィルには約2週間滞在し、ルガンヴィル在住の人々を対象に戦後のルガンヴィルの動向などについてインタビュー調査を実施した。また、太平洋戦争が終了したときにアメリカ軍が大量の物資などを投棄したルガンヴィル郊外のミリオンダラー岬や、サント島におけるカーゴカルトの流れを汲むナグリアメル運動の拠点であったファナフォ地区を訪れ、インタビュー調査を実施した。これらのインタビュー調査を通して、(1)メラネシア人は、アメリカ軍の中の特に黒人兵に対して親近感を持っていたこと、また彼らは、アメリカ軍の大量の物資投棄を驚きをもって見るとともに、投棄された衣類などを入手しそれらを再利用していた事実などが明らかになった。こうしたことがカーゴカルト再発につながったと考えられる。また(2)戦後、アメリカ軍が引き上げた後のルガンヴィルでは、戦前からプランテーションの労働者として働いていたベトナム人と、ポートヴィラからやってきた中国人の経営による商店、及び、バーンズ・フィリップ社とカンパニ・フランス社という二つの商社による商業活動が開始されることで都市機能が継続し、アメリカ軍のキャンプ都市からメラネシア人の集住する地方都市への転換が生み出されたことが明らかになった。国内では、太平洋諸島地域研究所の図書館などで資料を収集するとともに、国内のオセアニア研究者との研究打ち合わせも実施した。本年度は、2月5日より2月14日にかけて出国し、アメリカ合衆国において資料収集にあたった。ニューヨークのコロンビア大学、ニュー・ヘイヴンのエール大学などで、アメリカ軍関連の資料、Western Pacific Archivesのニューヘブリデス(現ヴァヌアツ共和国)関連のマイクロフィルムの検索・調査を行なった。国内においては、日本のオセアニア研究者と研究打ち合わせを行なった。本年度は9月18日より9月27日にかけて出国し、フランスにおいて資料収集にあたった。パリのBibliotheque National de Franceにおいて、ニューヘブリデス(現ヴァヌアツ共和国)の英仏共同統治政府の発行の資料、および、フランス海外科学技術研究機構(ORSTOM)の報告書などの検索・調査を行った。具体的には、英仏共同統治政府が発行していたAnglo-French Condominium Colonial ReportsやJournal Officialdes Nouvelles-Hebridesの検索を挙げることが出来る。これらによって、太平洋戦争前後のニューヘブリデスの状況、さらには、その後1970年あたりまでのニューヘブリデスの状況を把握することができた。申請者は、1974年に初めてニューヘブリデスを訪れフィールドワークを開始したので、それ以降の状況は把握できたが、太平洋戦争前後からそこまでの様子が、これで理解できるようになった。
in-situ ドメインコントロールによる強誘電体物性の制御

in-situ(その場観察)ラマン分光-有機金属気相成長複合装置を用いて強誘電体チタン酸鉛膜のドメイン構造生成メカニズムの解明とその構造制御を行った。ドメイン構造は、製膜直後の降温過程における応力緩和により形成されることが明らかになった。また、応力緩和過程を制御することによりドメイン配向度の制御に成功した。チタン酸ジルコン酸鉛(Pb(Zr, Ti)O_3)は、現在最もよく使われている圧電セラミック材料のひとつである。膜厚が35μm程度のPb(Zr, Ti)O_3厚膜は、圧電特性において高い直線性を示すことから、圧電アクチュエータへの応用が期待されている。Pb(Zr, Ti)O_3の圧電性を決定づけているのは、膜中のドメインであることは広く認められているが、その特性とドメイン構造との関係は明らかでない。更にドメインの生成機構はまったく解明されてこなかった。しかし、最大の特性が出現するドメイン構造の設計が現在のPb(Zr, Ti)O_3研究の最重要課題であることは議論の余地は無い。そこで、本研究は、強誘電体の物性と強い相関のあるドメインの生成過程をin-situ(その場)で観察し、ドメインの生成をコントロールするパラメータを明らかにし、所望の構造を有する強誘電体ドメインの生成を行う。これによりドメイン制御という新しい考えに基づく強誘電体物性制御技術の確立を行う。平成22年度は、1年目の研究としてPb(Zr, Ti)O_3エピタキシャル膜作製技術の確立と、PbTiO_3エピタキシャル膜のドメイン形成過程のin-situモニタリングによるドメイン構造生成の決定要因の解明を行い基礎データの取得を行った。Pb(Zr, Ti)O_3エピタキシャル膜の作製には、有機金属気相成長法を使用した。原料の供給量及び成膜温度、圧力を調整し、単相のPb(Zr, Ti)O_3エピタキシャル膜の作製に成功した。さらに、既往の研究の発展として基板の種類を換え、薄膜中に導入する熱応力を変化させPbTiO_3薄膜中のドメインに対する影響を調べた。その結果、それぞれ圧縮及び引っ張り応力の印加される基板によりPbTiO_3薄膜中に生成されるa及びcドメインの量に変化があることがわかった。チタン酸ジルコン酸鉛(Pb(Zr,Ti)O_3)は、現在最もよく使われている圧電セラミック材料のひとつである。膜厚が35μm程度のPb(Zr,Ti)O_3厚膜は、圧電特性において高い直線性を示すことから、圧電アクチュエータへの応用が期待されている。Pb(Zr,Ti)03の圧電性を決定づけているのは、膜中のドメインであることは広く認められているが、その特性とドメイン構造との関係は明らかでない。しかし、最大の特性が出現するドメイン構造の設計が現在のPb(Zr,Ti)O_3研究の最重要課題であることは議論の余地は無い。そこで、本研究は、強誘電体の物性と強い相関のあるドメインの生成過程をin-situ(その場)で観察し、ドメインの生成をコントロールするパラメータを明らかにし、所望の構造を有する強誘電体ドメインの生成を行う事を目的に行った。初年度からPb(Zr,Ti)O_3エピタキシャル膜作製技術の確立と、PbTiO_3エピタキシャル膜のドメイン形成過程の功-3〃〃モニタリングによるドメイン構造生成の決定要因の解明を行った。その結果、薄膜中の応力変化が大きな影響を与えていることが明らかになった。そこで基板の種類(熱膨張係数)を変え薄膜中に導入される応力量を変化させPbTiO_3薄膜中のドメインに対する影響を調べた。本年度は、更にドメイン生成過程の制御を行うことができるパラメータを解明する為に降温速度、圧力など雰囲気制御を行い、ドメイン構造に与える影響を調査した。その結果、内部応力の緩和過程を変化させる事ができ、それに応じてドメイン構造が変化することが分かった。鉛系強誘電体は、現在最もよく使われている圧電セラミック材料のひとつである。膜厚が3 5 μm程度の厚膜は、圧電特性において高い直線性を示すことから、圧電アクチュエータへの応用が期待されている。これら鉛系強誘電体の圧電性を決定づけているのは、膜中のドメインであることは広く認められているが、その特性とドメイン構造との関係は明らかでない。しかし、最大の特性が出現するドメイン構造の設計が現在の鉛系強誘電体の研究の最重要課題であることは議論の余地は無い。

そこで、本研究は、強誘電体の物性と強い相関のあるドメインの生成過程をin-situ(その場)で観察し、ドメインの生成をコントロールするパラメータを明らかにし、所望の構造を有する強誘電体ドメインの生成を行い、これによりドメイン制御という新しい考えに基づく強誘電体物性制御技術の確立を目的に研究を行った。PbTiO3エピタキシャル膜の製膜直後の降温過程のin-situモニタリングによりドメイン構造生成に薄膜中の応力変化が大きな影響を与えていることが明らかになった。そこで熱膨張係数の異なる基板を用い薄膜中に導入される応力量を変化させPbTiO3厚膜中のドメインに対する影響を調べた。その結果、圧縮及び引っ張り応力の印加される基板により膜中に生成されるa及びcドメインの量に変化があることがわかった。更に膜中に蓄積される応力を変化させドメイン構造を制御するために降温速度、圧力など雰囲気制御を行った。その結果、膜中応力状態を制御出来、a及びcドメイン量を変化させる事に成功した。本研究結果は、強誘電体材料を変えないでその特性発現の元となるドメイン構造制御による新規の物性制御方法として有効であり、強誘電体膜をデバイス作製において所望の特性を有する強誘電体膜作成技術として活用できると考えられる。強誘電体は薄膜のドメイン生成過程のその場観察により、ドメイン構造の形成を決定づけている要因が薄膜中の応力変化である事を明らかにした。更に、製膜基板、雰囲気(降温速度、圧力など)ドメイン生成過程中の内部応力を制御できるパラメータを手に入れることができた。これらの成果は、本年度の研究計画に大きな影響を与え、大きな成果につながると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。初年度、2年目に得られた研究成果を元に、本年度は強誘電体薄膜中のドメイン構造生成過程の制御を行う。更にドメイン構造制御された強誘電体薄膜の強誘電体物性測定を行い、強誘電体薄膜デバイス実現への提言を行う予定である。現在の研究計画は順調に進んでおり大きな問題は発生していないが、装置等のトラブルにより、実験が順調に遂行できなくなった場合、研究協力者の装置を借りることにより、速やかに回復を図り、本研究目的の達成を目指す。
日本の生命科学研究の展開と外国機関による研究助成に関する歴史的研究

本年度の研究実施計画に基づき、以下の諸点を中心に研究を予定通り遂行した。1.収集資料の分析結果の整備ロックフェラー財団アーカイブが所蔵する日本関係全資料の題名を戦前期と戦後の1960年代までに大別し、パソコンにソフトウエア、エクセルを用いて入力した。研究終了後、ネットワーク上での公開に対応できるように工夫を進めている。物品費(消耗品費、資料費)、謝金等をこのために支出した。2.研究成果の報告及び研究に対するレビュー・情報交換研究成果を平成17年6月、北海道で行なわれた日本科学史学会第52回年会および平成17年7月、北京で開催された第22回国際科学史会議学会において報告をし、国内、国外の研究者からレビューを受けた。さらに、成果は口頭発表ばかりでなく、雑誌論文として「生物学史研究」、「人間の福祉」等に発表した。旅費、通信費をこれに支出した。3.成果報告書の作成これまでに発表することができた成果を中心に、研究課題全般について報告書としてまとめ印刷製本した。印刷費等をこれに用いた。本年度の研究実施計画に基づき以下の諸点を中心に研究を予定通り遂行した。1.第二次世界大戦以前の日本の科学研究費の実態解明1870年代の東京大学設立時から1940年代までの日本における科学研究の遂行に当って、日本の諸機関はどのような資金的助成を行っていたのかについて文献調査を行った。用いた文献は、文部省、日本学術振興会の各種資料、民間団体である齋藤報恩会の「時報」および「事業年報」、助成財団資料センター発行の「助成財団」などである。その結果、1870年代末から20世紀初頭に掛けて欧米に留学した日本人研究者の旅費、滞在費は自己負担がかなり多く見られること。日本における本格的な研究助成は1920年代以降であり、この時期は国際的にみても今日につながる学会の成立や大学の組織整備など科学の制度化が進行している時期とほぼ一致することを見い出した。2.外国諸機関から助成を得た日本人研究者の調査医学・生命科学の進展に大きな影響を与えたと考えられている米国の研究財団であるロックフェラー財団、およびカーネギー財団の活動に関する文献調査を行った。前者では1920年代後半までは医学教育に力点を置いていたが、その後は精神医学等の臨床研究に助成を始めたこと、後者では医学者・生理学者の野口英世、実験動物学者の谷津直秀、植物学者の山内繁雄らに助成を行っていた証拠を得た。1.カーネギー財団、ロックフェラー財団関連資料の収集平成14年度における文献調査を主体とした成果を基に、平成15年11月に米国のカーネギー財団(ワシントンD.C.)およびロックフェラー大学創設者会館(旧ロックフェラー研究所、ニューヨーク)へ赴き、資料管理者の助言の下に資料収集を行った。そして、医学者野口英世、生物学者山内繁雄らの書簡を始め、研究助成に関連した財団関係の年報、各種報告書等に対して、許可されたものについては複写を行い帰国した。これらには、これまで未公開であったものが多数含まれていると思われる。外国旅費および消耗品費(資料)をこのために支出した。2.収集資料のデータ入力および成果報告得られた資料は、手書き、タイプ書き等種々であったが、可能な限り解読し、パソコンに入力した。備品費、消耗品費、謝金をこのために支出した。また、研究終了後、ネットワーク上での公開に対応できるように工夫を進めている。米国研究財団の日本人研究者への助成は、1910年代に多く見られる結果を得ている。さらに、前年度までの成果と合わせ、平成15年6月神戸大学で開催された日本科学史学会において成果報告をした。カーネギー財団から助成を受けた野口英世が、ウッズホール臨海実験所で行ったヘビ毒研究の経緯等を論じた。国内旅費をこれに支出した。1.カーネギー財団、ロックフェラー財団関連資料のタイプ化および翻訳昨年度、米国のカーネギー財団(ワシントンD.C.)およびロックフェラー大学(ニューヨーク)へ赴き収集した資料に加え、新たにロックフェラー財団所蔵の資料を入手した。

得られた資料は、手書き、タイプ書き等種々であったが、可能な限り解読し重要と思われる肉筆資料についてはタイプ化し、時系列的な整理を行なった。さらに、これまで知られていなかった資料に関して翻訳を行ないパソコンに入力した。研究終了後、ネットワーク上での公開に対応できるように工夫を進めている。物品費(消耗品費、資料費)、謝金等をこのために支出した。2.成果報告および外国人研究者からのレビュー研究成果を平成16年5月、東京工業大学で開催された日本科学史学会および同年11月、米国オースティンで催された米国科学史科学哲学会において成果報告をし、外国人研究者からレビューを受けた。なかでも、米国の大学院で研究に励んでいる韓国、中国出身の研究者から、戦前期の日本における米国からの研究助成に対する実証的研究に関心と興味が寄せられた。さらに、成果は口頭発表ばかりでなく、雑誌論文として二編をまとめた。旅費、その他(印刷費)等をこれに支出した。本年度の研究実施計画に基づき、以下の諸点を中心に研究を予定通り遂行した。1.収集資料の分析結果の整備ロックフェラー財団アーカイブが所蔵する日本関係全資料の題名を戦前期と戦後1960年代までに大別し、パソコンにソフトウエア、エクセルを用いて入力した。2.研究成果の報告及び研究に対するレビュー・情報交換研究成果を平成17年6月、北海道で行なわれた日本科学史学会第52回年会および平成17年7月、北京で開催された第22回国際科学史会議学会において報告をし、国内、国外の研究者からレビューを受けた。さらに、成果は口頭発表ばかりでなく、雑誌論文として「生物学史研究」、「人間の福祉」等に発表した。旅費、通信費等をこれに支出した。3.成果報告書の作成これまでに発表することができた成果を中心に、研究課題全般について報告書としてまとめ印刷製本した。印刷費等をこれに用いた。
高強度・高じん性を有する微粒子/液晶複合ゲルの創製

微粒子/液晶複合ゲルのレオロジー特性に与える液晶相構造の影響を検討し、ゲルのレオロジー特性は、液晶相に分子配列の層構造を導入すると向上し、らせん構造の導入により低下することを明らかにした。また、高分子修飾シリカ微粒子を用いて複合ゲルに高分子を導入することで、従来材料よりも貯蔵弾性率が約1桁高いゲルを得ることに成功した。このゲルは、破断と凹みの2つの損傷修復能を有することがわかった。さらに、金ナノロッドを添加することにより、近赤外光応答性を有する複合ゲルの創製に成功した。微粒子/液晶複合ゲルのレオロジー特性に与える液晶相構造の影響の解明として、ネマチック相、スメクチック相、コレステリック相を発現する液晶を用いて検討した。ネマチック相に比べて、分子配列の層構造を有するスメクチック相において、ゲルの丈夫さの指標である限界ひずみの低下を抑えつつ、ゲルの硬さの指標である貯蔵弾性率を高めることができることを明らかにした。同様に、分子配列のらせん構造を有するコレステリック相においても検討を行ったところ、スメクチック相における結果とは逆に、限界ひずみと貯蔵弾性率は、ネマチック相に比べて、らせん構造のピッチが短くなるにつれ低下することを明らかにした。これらの結果は、分子配列のミクロ凝集構造がゲルの力学物性に大きな影響を与えることを示しており、ゲルの力学物性は、層構造導入により向上し、らせん構造導入によって低下することがわかった。一方、微粒子/液晶複合ゲルのレオロジー特性に与える高分子添加の影響の解明については、微粒子表面に化学的に高分子鎖をグラフトさせた微粒子を用いて検討を行ったところ、従来の材料よりも貯蔵弾性率が約10倍高いゲルを得ることができた。さらに、ゲルの力学特性は高分子鎖の分子量によって大きく影響を受けることを明らかにした。また、従来の材料は塑性変形特性を示すため、表面の変形を自律的に復元することが不可能であったが、今回開発した材料は、液晶による高分子鎖の可塑化により、高分子鎖が部分的にゴム状態となり、弾性変形を示すようになったため、表面変形の自律的復元が可能となった。さらに、光応答性材料を組み合わせることによって、光ゲルーゾル転移を利用した表面破断の光修復も可能であり、表面変形の復元と表面破断の修復の両方の損傷修復が可能な従来にない自己修復ゲル材料を創製することができた。微粒子/液晶複合ゲルの物性に与えるフィラー添加の影響として、微粒子表面に高分子鎖を化学的に修飾したシリカ微粒子(高分子修飾シリカ微粒子)を用いて、動的粘弾性に与える高分子導入の影響を検討した。高分子修飾シリカ微粒子を用いて調製した微粒子/液晶複合ゲルは、低温側において貯蔵弾性率が10000100000程度の硬いゲル状態と、高温側において貯蔵弾性率が1001000程度の軟らかいゲル状態という、2つのゲル状態を発現した。これは、微粒子表面に修飾した高分子鎖が、液晶相構造の熱転移により、ガラス状態からゴム状態へと変化したことに基づいていると推察している。液晶を用いたゲルにおいて、液晶相構造の変化により光学特性が透明状態と光散乱状態となるゲルは報告されていたが、動的粘弾性が異なるゲル状態が発現することは報告されておらず、高分子鎖を表面に導入した微粒子を用いることにより、新しい物性を有するゲルを創製することができた。硬さの異なる2つのゲル状態は、アゾベンゼン化合物のトランス-シス光異性化反応を用いた液晶の光相転移を用いることにより、光で制御することが可能であり、細胞培養基材や防汚塗料への応用が期待できる。また、フィラー添加の影響として、棒状の金ナノ粒子である金ナノロッドを微粒子/液晶複合ゲルに導入した際の物性評価も行った。金ナノロッドの添加量により、僅かに貯蔵弾性率が高くなることを確認した。添加量を変えた詳細な検討は、今後行う予定である。一方で、金ナノロッドには、近赤外光を吸収して、熱を発生するというフォトサーマル効果がある。本研究においても、金ナノロッドは良好なフォトサーマル効果を発現し、近赤外光照射によるゲルーゾル光転移を実現した。従来は、紫外光もしくは可視光に対する応答性しか無かったが、金ナノロッドを用いることにより、新しい光応答性を発現させることができた。今年度は、高分子鎖を化学的に表面修飾したシリカ微粒子(高分子修飾シリカ微粒子)を用いて調製した微粒子/液晶複合ゲルについて、ゲルの力学及び熱特性に与える微粒子の添加濃度と高分子鎖の分子量の影響を詳細に検討した。ゲルの力学特性を表す指標の一つである貯蔵弾性率は、微粒子濃度の増加に対してほぼ線形に増加することが分かった。また、分子量に対しては、ある一定以上の分子量において、定常値を示すことが分かった。一方、微粒子の濃度と高分子鎖の分子量が小さいとき、ゲルの熱安定性は著しく低下することを明らかにした。また、フォトサーマル効果を示す材料として金ナノロッドをフィラーとして添加した微粒子/液晶複合ゲルについても、ゲルの力学及び熱物性に与える金ナノロッドの添加量の影響を検討した。今回検討行った金ナノロッドの添加量範囲では力学および熱物性に大きな影響は無いことを確認した。これは、金ナノロッドを用いると、ゲルの力学及び熱物性を変化させることなく近赤外光応答性の付与が可能であることを示している。