hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
子どもの喘息・アトピー、感染症罹患への妊娠期の化学物質曝露影響の解明

難分解性の有機塩素系(POC)農薬は内分泌撹乱作用を持つと懸念されている。POC農薬の胎児期曝露が次世代の小児アレルギーリスクに与える影響を明らかにするため、2002年から2005年の期間、札幌市の一産院で妊婦514名をリクルートし、POC農薬の母体血中濃度を320名で測定した。交絡要因を調整したロジスティック回帰分析で、母体血中POC農薬と18か月の小児アレルギー発症のリスクに有意な関連は認められなかった。曝露レベルが低いため、生後の小児アレルギーに与える影響が低い可能性が示された。免疫機能が発達し、アレルギー症状の診断が明確になる学童期まで追跡調査する必要があると考えられた。難分解性の有機塩素系農薬は内分泌撹乱作用を持つと懸念されている。難分解性有機塩素系農薬は臍帯血中の免疫グロブリンやIgEを増加させることが報告されているが,小児アレルギー発症リスクへの影響は一致した結果が得られていない。このような背景から,本研究は日本人への難分解性有機塩素系農薬の胎児期曝露が次世代の小児アレルギーリスクに与える影響を明らかにすることを目的とした。本研究の対象者は,2002年から2005年にかけて札幌市の一産院を受診した妊婦514名のうち231名である(環境と子どもの健康に関する北海道スタディ)。娠中期から後期に母親から採血し,医療記録から年齢,身長,体重,出産歴についての情報を得た。また生後18か月の追跡調査票から受動喫煙,母乳期間,アレルギー・感染症発症などの情報を収集した。母親の年齢は30.7±4.7歳,非妊娠時体重53.5±9.3kg,身長158.2±5.3cm,初産婦47%であった。児の性別は男児46%,18か月のアレルギー有病率は食物アレルギー18%,アトピー性皮膚炎17%,喘息16%であった。児の18か月のアレルギー発症有無による難分解性有機塩素系農薬(pg/g-wet)の濃度差を,全体および男女別に層別化してMann-Whitney検定で解析した。全体では児の18か月のアレルギー発症の有無と有機塩素系農薬濃度に有意な差は認められなかった。男女別に解析すると,男児のアトピー性皮膚炎発症群でα-HCHが有意に高く(発症群:1.3,健常群:1.0 (中央値)),男児の喘息発症群でp,p'-DDEが有意に低かった(発症群:428,健常群:739 (中央値))。女児の食物アレルギー発症群でγ-HCHが有意に高かった(発症群:1.8,健常群:1.1 (中央値))。今後,追加で血中有機塩素系農薬29種類を測定し,交絡要因を調整した多変量解析を行う。平成25年度は、妊娠中期から後期に得られた母体血89検体を用いて、ジクロロジフェニルトリクロロエタン類(6物質)、ドリン類(3物質)、クロルデン類(5物質)、ヘプタクロル類(3物質)、ヘキサクロロシクロヘキサン類(4物質),マイレックス、トキサフェン(6物質)およびヘキサクロロベンゼンの合計29種類の有機塩素系農薬(POPs)について、ガスクロマトグラフィー/負イオン化学イオン化質量分析計(GC/NCI MS)および高分解能ガスクロマトグラフ質量分析計(GC/HRMS)法により一斉分析を行った。測定した29種類のうち、検出率が80%以上であった15種類の有機塩素系農薬と生後18か月の食物アレルギー、アトピー性皮膚炎、喘息の発症リスクとの関連を検討した。男女別に解析すると、女児の食物アレルギーおよびアトピー性皮膚炎発症群でドリン類の一種であるDieldrinが有意に高かった。ここ数十年の間の喘息・アレルギーの有病率の劇的な増加の背景には、室内外の空気質中の化学物質濃度増加の影響があると疑われている。本研究は、妊婦の妊娠中期と後期に得た血液中の難分解性有機塩素系農薬29物質の濃度を測定し、汚染の経年変化と1747歳の186人の妊婦属性との関連を明らかにした。今後、難分解性有機塩素系農薬濃度と喘息、アレルギー疾患、感染症罹患との関連性を検討するための基礎的解析結果を得た。29物質のうち21物質を検出したが、21物質のうち日本での使用実績のないMirex、Parlar-26、Parlar-50が高頻度に検出された。検出された物質の濃度はそれぞれ高い相関性を示した。

2002年から2005年にかけてp,p'-DDD, o,p'-DDE, p,p'-DDE, Parlar-26, Parlar-50の濃度が劇的に減少した(p < 0.05)。難分解性有機塩素系農薬濃度と妊婦属性との関連性は次の通りだった。過去の受胎回数が多い程、難分解性有機塩素系農薬濃度が低かった。難分解性有機塩素系農薬濃度と過去の受胎回数との関連性は、出産歴との関連性より強かった。年齢が高い程、p,p'-DDE, chlordanes類, cis-heptachlorepoxide, β-HCH, mirexの濃度増加を認めた。妊娠前体重が多い程、dieldrin, HCB, β-HCH, Parlar-26, Parlar-50と正の相関を示した。体重との関連性はBMIとの関連性より強固であった。本研究によって新たに得た科学的知見は、(i)使用実績のない農薬が妊婦血液から検出されたこと、(ii)2002年から2005年にかけての妊婦血液中の難分解性有機塩素系農薬濃度の有意に減少したこと、(iii)過去の妊娠回数が多い程、難分解性有機塩素系農薬濃度が低いことであった。平成24年度まで母体血中の難分解性の有機塩素系農薬29種類を231名で測定した。測定した29種類のうち,検出率が70%以上であった19種類の有機塩素系農薬を解析に用いた。男女別の解析では,有機塩素系農薬はアレルギー発症の有無によりα-HCH, p,p'-DDE,およびγ-HCHで有意差が認められた。平成25年度は残り89検体を全て測定し小児アレルギーリスクとの関連について,交絡要因を調整した多変量解析を用いて検討する。平成24年度までに本研究の対象者において出産時情報として医療記録から母親の年齢,非妊娠時体重,身長,出産歴,児の出生体重・身長についての情報を得た。また生後18か月の追跡調査票から受動喫煙,母乳期間,感染症発症などの情報を収集した。さらに国際的に使用され,先行研究と調査結果が比較可能であるISSAC質問票(The International Study of Asthma and Allergies in Childhood )を用いて生後18か月の食物アレルギー,アトピー性皮膚炎,喘息の発症リスクの検討を行った。このように難分解性の有機塩素系農薬29種類の測定で曝露評価を行い,アウトカムの小児アレルギー発症リスク評価が進行している。難分解性有機塩素系農薬の測定を主として研究を実施した。そのため、バースコホートの1歳半、3歳半の調査票データの整理と解析遺に遅れが生じた。登録時のベースライン調査データを解析し、母の特性と妊娠時初期の化学物質濃度との関連については学術論文に公表した。平成25年度は曝露評価として,残り全ての89検体の母体血中の難分解性の有機塩素系農薬29種類を測定する。小児のアレルギー・感染症への影響を,生後の受動喫煙,母乳栄養期間,両親のアレルギー歴などの交絡要因で調整した多変量解析を用いて検討する。研究成果について学会発表ならびに学術専門雑誌に発表する。さらに学術的発表にとどまらず,公開セミナーや講演会,ホームページを通じて,広く市民に研究成果を公開する。アトピー疾患と正の相関を示すアレルギー遺伝子FcεRIβ鎖のプロモーター領域+426T/Cと+654C/TのSNPを測定し、これらによる遺伝的影響を加味し、1歳半、3歳半でのアトピー性皮膚炎との化学物質濃度との関連について、統計解析する。母体血中の難分解性の有機塩素系農薬29種類を89検体で測定する。農薬測定用に60万円遺伝子解析用に30万円旅費10万円
在日外国人学校における地域連携を軸とした安全教育プログラムの開発

在日外国人児童を対象とした防犯教育プログラムを開発するため、在日外国人学校や本国の教育課程で行われている防犯教育内容を調査した。この結果を踏まえ、知識学習からフィールドワークにつなげるe-learningプログラムを開発した。プログラムの特徴は、日本で生活する上で必要な防犯知識や非行予防に力点を置いた薬物教育をクイズ形式のアプリとして開発したこと。また、地域連携を視野に入れ、知識学習を終えた児童が地域安全マップを作るプログラムをweb上で公開したこと。また、これらをつなぐためのポータルサイトを作成したことである。その他、学校での時数不足を補うため家庭で個人使用ができるように工夫している。平成23年度末に実施したブラジル現地調査で得た資料および現地調査内容を検討し、プログラム開発の基礎作りを行った。当初計画では平成24年度中にプログラムの具体的な開発を行う予定であったが、現地資料の翻訳や分析に時間がかかったことや、現地調査の結果当初計画していたプログラムの概要を変更することにしたこと等により、平成24年度には具体的な開発には至らなかった。本研究で開発する安全教育プログラムは、在日外国人児童向けの物であるが、多くの児童がいずれ本国へ帰国しブラジルでの生活へ戻っていく現状を踏まえると、日本国内だけでなく、ブラジル国内の安全事情を踏まえたプログラムでなくては、利用促進につながらないと考える。つまり、現地で行われている安全教育プログラムの内容を十分に理解し、それらを踏まえた上で、日本国内で有益なプログラムの開発が目指す必要がある。以上のような視点から、現地調査で得た知見をもとに検討を行い、次の項目を開発の重要事項として挙げることができた。「犯罪から身を守る視点に加え、犯罪者を生まない予防教育の視点を含むこと」「ドラッグ問題を安全教育プログラムの柱にすべきであること」「犯罪機械論を基とした「地域安全マップ」のような教材は、文化の違い等により実施が難しいこと」「学校の時数不足を考慮し、地域や家庭内で実施できる教育方法を検討すること」「ECA(青少年児童法)の内容を広く教育する機会が必要であること」「DV被害が多発しているため、家族で共に学ぶプログラムが有益であること」以上の項目内容を基に、平成25年度より具体的な開発を始める予定である。平成25年度は、前年度までの研究成果を踏まえて、知識学習を目的としたスマートフォン用アプリケーションを開発した。また、知識学習を終えた児童に提供する地域安全マップ作りプログラムをweb上で提供するよう準備を進めた。併せて、これらのプログラムを連動させるためのポータルサイトを作成し、円滑な情報提供や双方向のやり取りができるようにした。作成したポータルサイト及びプログラムは平成26年6月から無償提供するよう準備を進めている。知識学習では、個人使用を前提としており、外国人児童の多くが使用しているスマートフォン用のアプリケーションとして開発した。教育内容は、日本での一般的な防犯教育内容に加えて、文化や生活習慣の違いから起こる危険認識の差を埋めるための内容、非行予防を目的とした薬物乱用教育を含んでいる。研究の当初計画では、平成25年度末までに作成した教育プログラムを実装し、事後評価を行う予定であったが、プログラム内容を変更したことにより、研究期間内では実装するまでに留まった。今後引き続き、実際に児童にプログラムを提供し事後評価および修正を行っていく予定である。主な変更事項は、地域連携プログラムの前に知識学習プログラムを提供すること、薬物乱用教育といった非行予防教育の内容を含むこと、学校使用を前提としたプログラムではなく、個人使用を前提としたプログラムとしたことである。地域連携プログラムによるコミュニティへのプラス効果(多文化共生社会への貢献)については、本研究期間に開発したプログラムでは限定的といえるが、外国人児童及び家庭の抱える目前の課題に応えるための修正であり研究目的の大枠からは外れていない。今後、地域安全マップ作りプログラムを実装していくことによって、当初の目的も達成されるものと期待している。在日ブラジル人学校における安全教育の現状についてヒヤリングを行うとともに,浜松市のブラジル人支援団体の協力のもと,保護者等にも家庭や地域における安全教育の現状についてヒヤリングを行った.

その結果,防犯に関する教育については,日本の公立小学校や日本人家庭に比べて,あまり行われていないことが理解できた.また,ブラジル人家庭の最も深刻な安全上の課題はドラッグ問題であり,犯罪から身を守るという感覚ではなく,ドラッグをきっかけとした非行の道に入らせないようにすることが重要との認識であった.近年の日本の防犯教育プログラムは,犯罪機会論に則ったものが多く,犯罪者を生まないための教育といった視点はあまり含まれていない.研究計画では,ブラジル人学校に「地域安全マップ」のような地域連携を軸とした教育プログラムの提供を検討していたが,いずれ本国へ帰るブラジル人のニーズを考慮すると,違ったアプローチの検討も必要ではないかと考える.こうした問題意識のもと,平成24年3月にブラジルサンパウロで現地調査を行った.公立小学校,私立小学校,警察,警察学校,行政機関,日本領事館,大学研究機関などを訪問し,効果的な防犯教育プログラムについてのヒヤリングを行った.当初の予想通り,どの訪問先でもドラッグ問題を最重要課題に挙げており,これらを含むプログラムの作成が必須であることが理解できた.また,併せて日本式の教育プログラムについての関心は高く,これらを融合した教材を作成することが求められるとの結論を得た.今後,現地で得た資料の翻訳やブラジルの教育に関する法律の理解,現地で行われている防犯プログラムの検討を行い,具体的な教材作成に入っていく予定である.当初想定していた安全教育プログラムの形態を、現地調査の結果を踏まえて変更することとしたため、具体的な開発スケジュールに遅れが出ている。ブラジル現地の安全教育に関する情報が不足していることもあり、現地調査の資料の精査にも予定以上の時間がかかった。今後、プログラムの実証実験および評価方法を再検討し、平成25年度中に完了できるよう勧めていく予定である。日本におけるブラジル人学校の現状が把握できたことと,浜松市内のブラジル人支援団体(関与している人の多くは在日ブラジル人)との協力体制が築けたこと,ブラジル現地調査を行い現地での研究協力体制が築けたことと必要な資料が概ね収集できたことが,当初の計画通りに進んでいる.平成24年度にまとめた安全教育プログラム開発における重要事項をもとに、具体的な開発にとりかかる予定である。プログラムの提供形態(テキスト、ゲーム、web教材など)を慎重に検討し、時間と予算の範囲内で効果的なプログラムの完成を目指していく。平成25年度前半に、教材形態とコンテンツ内容の検討を行い、後半から具体的な作成作業に入る。完成した教材については協力校で実証実験を行うことに加え、可能であればブラジル現地の小学校でも実施してみたい。実証実験の結果を踏まえてプログラムの修正を行い、平成25年度末には完成版を提供する予定である。日本語の理解が十分でない児童や保護者も多くいるためプログラムは日本語とポルトガル語等を併記することとする。そのため、翻訳作業に時間がかかることに留意し、できるだけ計画を前倒しするように進めていきたいと考えている。平成23年度のブラジル現地調査で得た知見をまとめるとともに,収集した資料の翻訳を進め教材開発の方針を決定する.その後,在日ブラジル人学校やブラジル人家庭の協力のもと,作成段階の教材の実証実験および評価を行う.これらの結果を踏まえ内容を改訂する.改修版の教材については,必要に応じてブラジル現地での実証実験を行うとともに現地警察や行政の意見を収集し,更なる改訂を行うこととする.平成25年度研究費の多くはプログラム開発に当てられる予定である。提供形態が不確定なため現時点で具体的な額の算出はできないが、イラスト等の作成費用、印刷費用、webサイト等の製作費用等が主な支出になると考えられる。その他、実証実験費用として旅費支出を計上する。
脳の硫酸化グリコサミノグリカン:機能と生合成のメカニズムへの構造解析によるアプローチ

ブタの胎児と成体の脳からコンドロイチン硫酸(CS)とデルマタン硫酸(DS)を含む画分を調製し、構造と活性を解析した。分子量はともに40kDaであり、二糖組成も類似していたが、イズロン酸の含量に違いが見られた。成体の試料では総ウロン酸の1%以下であったが、胎児の試料では89%であり、成体ではほとんどCSしか存在しないのに、胎児期にはDS様の構造が顕著に増加していた。また、酵素消化の結果、DS様構造CS様構造と別々の糖鎖として存在しているのではなく、両者が同一の糖鎖にハイブリッドとして合成されていることが判明した。胎児のこの試料では、強い神経突起伸長促進活性が観察されたが、成体の試料では非常に弱い活性しか見られなかった。また、胎児の試料のこの活性は、GalNAc-グルクロン酸の結合を特異的に切断するコンドロイチナーゼAC-lによってもGalNAc-イズロン酸の結合を特異的に切断するコンドロイチナーゼBによっても消失したので、グルクロン酸もイズロン酸のハイブリッド構造が重要であることが分かった。また、胎児の試料は、プライオトロフィン、ミッドカイン、FGF-2、FGF-10、FGF-18などの種々の増殖因子と、成体の試料と比較して格段に高い結合能を有し、しかも強い親和性で相互作用することが分かった。それらの結合はコンドロイチナーゼBで消失するので、イズロン酸を含むドメインが深く関わっていることが明らかになった。コンドロイチン硫酸(CS)/デルマタン硫酸(DS)は中枢神経系の発生に関与していることが知られている。例えば、損傷を受けた中枢神経系において、酵素消化してCS/DSを除去すると軸索の再生が促進され、in vivoでの軸索伸長阻害活性が報告されている。一方、in vitroにおいて海産生物由来の多硫酸化CS/DSが神経突起伸長促進活性を持つことも報告されている。また、ニワトリ脳のCS鎖は、胚期および成体期でその構成二糖組成が大きく変動する。しかし、実際に脳由来のCS/DSを用いて、神経細胞への作用を調べた研究例は少ない。そこで今回我々は、大量に入手可能なブタ胎仔および成体の脳からCS/DS画分を調製し、それらの構造および神経突起伸長促進活性を比較した。各脳組織を生理食塩水を含むリン酸緩衝液(PBS)でホモジェナイズ後、遠心分離し、PBS可溶性画分とその残渣に分けた。両画分をプロナーゼで消化後、CS/DS鎖を抽出、精製し、それらのコンドロイチナーゼでの消化物をHPLCで分析することによって、各画分の構成二糖組成を決定した。また、胎仔および成体由来のCS/DS画分を固相化したカバースリップ上に、胎生16日マウス胎仔の海馬に由来する神経細胞を播種し、神経突起伸長促進活性を評価した。ブタ胎仔脳由来のCS/DS画分には、成体脳由来のCS/DS画分と比べ、有意に高いデンドライト様の突起の伸長を促進する活性が見られた。また、各CS/DS画分の組成の分析から、高硫酸化二糖の含量はいずれも低いことが判明した。しかし、胎仔と成体では構成二糖組成に差が見られ、胎仔期のCS/DS画分中には比較的多くのDS構造が存在することが特徴的であった。ブタ胎仔脳のCS/DS画分にのみ存在すると予想される、神経突起伸長促進活性に必要な特別な糖鎖配列の同定を現在試みている。
アシュテカ形式による4次元量子重力理論

アシュテカの新しい正準変数を用いた4次元量子重力理論に関する研究を行った。アシュテカの変数を用いた一般相対性理論における拘束条件の解について考察を行った。量子化されたアシュテカ形式の拘束条件の解は抽象的にはいくつかの構成方法が提唱されているが,具体的な解を構成して物理的考察を行うには至っていない。本研究ではループ変数によって抽象的に定義された解の空間から物理的な情報を構成する方法に関しても研究を行っている。ループ空間における解の構成に関しては、ペンローズのスピンネットワークを用いることによって、規約な基底を構成できる可能性が、本研究の進行中に他の研究者によって提唱されたため、この方法によって物理的状態の構成とその上の物理量の表現について現在研究を行っているところである。アシュテカの変数で重要な役割を果たしているのは自己双対性であるが、最近、超対称性を持つ理論などにおける自己双対性が重要視されてきている。ある種の超対称性を持つ理論では自己双対性を利用して、弱結合領域での場のソリトンが強結合領域では量子場のように振る舞うことを厳密に示すことができる、いわゆる強弱双対性の証明である。重力理論は本質的に非線型理論であり、線型化した重力子の状態を基底として採用するのは困難のもとである。もちろん、非線型方程式の一般解の空間を準備することは一般には不可能であるが、自己双対な曲率に制限した自己双対重力理論の場合には、形式的に無限個の解を与えることが出来る。これを応用すれば、非線型重力子の状態を基底とする量子重力理論が展開できる可能性があるが、そのためには、自己双対性を生かしたシュテカの変数のような場の理論的変数と自己双対な重力場の方程式の解の構成方法との関係を調べることが必要であると考えられる。そこで現在は、ツイスターの方法による自己双対重力理論とアシュテカ形式の関係について調べている。
糖尿病患者における術後認知機能障害の発症機序の解明と予防法の確立

急速な高齢化により高齢者の麻酔件数が増加している。そのため、高齢者で発生率の高い術後認知機能障害(POCD)が問題となっているが、POCDの発症因子として考えられている糖尿病の有病率も増加している。本研究では、アジア系の糖尿病に類似した症状を呈するTSODマウスを用いて、糖尿病マウスにおけるPOCDモデル(DM-POCDモデル)を作成し、麻酔薬によるPOCDの発症機序の解明と、抗酸化栄養素の投与による簡便な予防法の確立を目指した。10-12週齢、雄のTSODマウスで、イソフルランによるDM-POCDモデルを作成したが、2017年10月にTSODマウスの供給元の飼育条件の変更(離乳時期の変更)があり、体重増加、血糖値上昇、尿糖出現時期に変化がみられた。このため、安定して高血糖・尿糖陽性を呈する16週齢前後のTSODマウスで再度モデルの確立を行ったが、対照群であるTSNOマウスが麻酔後に認知機能障害を起こすなど、麻酔と行動試験の条件の確立に難渋した。麻酔と行動試験の条件の再設定にあたり、以前は麻酔前後で別個体を使用していたが、同一個体で麻酔前後の新規物体認識試験を実施できる方法を確立した。マウスが同程度の嗜好性を持つ物体(木製玩具)を複数作成し、麻酔前後用の2組を揃え、マウスが物体を問題なく認識することを確認した。また、新規物体認識試験の測定は、以前は目視で測定を行っていたため、1度の測定による正確性の問題と、観察者の主観が入る可能性があった。そこで、マウスの動きを録画し、本学で導入された統計ソフトのMATLABを用いて動画解析を行うことで、正確性と客観性を高める方法を検討した。この方法により、手動では限りのあったサンプル数の増加(n=8)ができ、結果の精度の向上も見込まれる。現在、麻酔前後の動画の解析を行っているところである。高齢者の麻酔件数は急速な高齢化に伴い増加している。高齢者で発症率の高い術後認知機能障害(POCD)が問題となっており、予防法の確立が急務である。また、POCDの発症因子として挙げられる糖尿病の有病率も増加している。そこで本研究では、アジア系の糖尿病に類似した症状を呈するTSODマウスを使用し、糖尿病マウスにおけるPOCDモデル(DM-POCDモデル)を作成する。このモデルを使用し、麻酔薬によるPOCDの発症機序を解明して、抗酸化栄養素の投与による予防法の確立を目的とする。まず、DM-POCDモデルの確立のため、糖尿病の症状が著明になるTSODマウスの10-12週齢のオスを使用し、麻酔投与前に新規物体認識試験を実施した。吸入麻酔薬としてイソフルランを1.4%、酸素を50%、2時間吸入させ、麻酔中はマウス用のパルスオキシメーター(PowerOxy900,バイオリサーチセンター株式会社)で酸素飽和度を、酸素濃度計で吸入酸素濃度をモニターした。その後、新規物体認識試験を再度実施し、麻酔前後の認知機能の低下を確認し、イソフルランによるDM-POCDモデルを確立した。麻酔前後には、他にもオープンフィールドテスト、明暗箱テスト、尾懸垂試験等を実施し、いずれもコントロールの状態を安定して測定できるようになったが、さらなる確認が必要である。また、DM-POCDマウスの脳の組織学的評価を現在行っているところである。麻酔前後のサイトカインや抗酸化物質の測定も、引き続き行っていく予定である。DM-POCDモデルの確立に当初の計画より時間がかかったため、組織学的評価やサイトカイン等の測定が遅れた。急速な高齢化による高齢者の麻酔件数の増加に伴い、高齢者で発生率の高い術後認知機能障害(POCD)が問題となっている。また、POCDの発症因子として考えられている糖尿病の有病率も増加している。本研究では、アジア系の糖尿病に類似した症状を呈するTSODマウスを用いて、糖尿病マウスにおけるPOCDモデル(DM-POCDモデル)を作成し、このモデルで麻酔薬によるPOCDの発症機序を解明し、抗酸化栄養素の投与による予防法の確立を目的としている。昨年度、10-12週齢、雄のTSODマウスを用いて、イソフルランによるDM-POCDモデルを作成したが、TSODマウスの供給元の飼育条件の変更(離乳時期の変更)により、血糖値の上昇、尿糖の出現に変化がみられた。このため、安定して高血糖・尿糖陽性を呈する16週齢前後のTSODマウスで再度モデル確立を行った。マウスは麻酔投与前に新規物体認識試験を実施した。吸入麻酔薬としてイソフルランを1.4%、酸素を50%、2時間吸入させ、麻酔中はマウス用のパルスオキシメーター(PowerOxy900、バイオリサーチセンター株式会社)で酸素飽和度を、酸素濃度計で吸入酸素濃度をモニターした。その後、新規物体認識試験を再度実施し、麻酔前後の認知機能の評価を行ったが、コントロールで使用しているTSNOマウスにも認知機能障害が発生してしまうため、麻酔条件を再検討しているところである。TSODマウスの状態に変更があったため、DM-POCDモデルの確立に難渋しており、組織学的評価やサイトカイン等の測定が遅れている。

本研究では、アジア系の糖尿病に類似した症状を呈するTSODマウスを用いて、糖尿病マウスにおけるPOCDモデル(DM-POCDモデル)を作成し、麻酔薬によるPOCDの発症機序の解明と、抗酸化栄養素の投与による簡便な予防法の確立を目指した。10-12週齢、雄のTSODマウスで、イソフルランによるDM-POCDモデルを作成したが、2017年10月にTSODマウスの供給元の飼育条件の変更(離乳時期の変更)があり、体重増加、血糖値上昇、尿糖出現時期に変化がみられた。このため、安定して高血糖・尿糖陽性を呈する16週齢前後のTSODマウスで再度モデルの確立を行ったが、対照群であるTSNOマウスが麻酔後に認知機能障害を起こすなど、麻酔と行動試験の条件の確立に難渋した。麻酔と行動試験の条件の再設定にあたり、以前は麻酔前後で別個体を使用していたが、同一個体で麻酔前後の新規物体認識試験を実施できる方法を確立した。マウスが同程度の嗜好性を持つ物体(木製玩具)を複数作成し、麻酔前後用の2組を揃え、マウスが物体を問題なく認識することを確認した。また、新規物体認識試験の測定は、以前は目視で測定を行っていたため、1度の測定による正確性の問題と、観察者の主観が入る可能性があった。そこで、マウスの動きを録画し、本学で導入された統計ソフトのMATLABを用いて動画解析を行うことで、正確性と客観性を高める方法を検討した。この方法により、手動では限りのあったサンプル数の増加(n=8)ができ、結果の精度の向上も見込まれる。現在、麻酔前後の動画の解析を行っているところである。組織学的評価とサイトカイン等の測定は、研究分担者の大澤匡弘氏から助言を受けつつ、速やかにデータをまとめる。また、DM-POCDモデルに抗酸化物質であるホエイペプチド添加栄養剤を麻酔前に1週間投与することで、POCDを予防できるかの検討を実施する。DM-POCDモデルの再確立を早急に済ませ、組織学的評価とサイトカイン等の測定を、研究分担者の大澤匡弘氏から助言を受けつつ、速やかにデータをまとめる。また、DM-POCDモデルに抗酸化物資であるホエイペプチド添加栄養剤を麻酔前に1週間投与することにより、POCDの予防が可能か検討する。DM-POCDマウスの脳の免疫染色やサイトカインの検索等が遅れており、またホエイペプチドによる予防効果の確認を次年度に行うため、次年度使用額が生じることとなった。(理由)DM-POCDモデルの確立を再度行い、免疫組織化学的評価やサイトカインの検索を次年度に行うため。また、ホエイペプチドによる予防効果の確認も行うため、次年度使用額が生じた。(使用計画)モデル確立のための動物の購入、サイトカイン検索、脳の免疫染色等に、申請した助成金を使用する予定である。脳の免疫染色やサイトカインの検索等を速やかに行う。また、DM-POCDモデルのホエイペプチド投与によるPOCD予防効果を検討するため、実験動物の購入、サイトカイン検索、脳の免疫染色等に、申請した助成金を使用する予定である。
電子チャネリングによって捉える発光する原子/空孔の姿

本研究の成果として,以下を挙げる:(1)高集光効率のカソードルミネッセンス(CL)分光装置を備えた透過電子顕微鏡において,電子線入射角度走査に対して計測したCL強度変動からサイト選択性を反映した特徴的なチャネリング図形が得られることを確認した.(2) CLチャネリング図形への適用には至っていないが,統計的解析手法と動力学的電子回折理論計算を組み合わせることで複雑な結晶構造を有する材料において微量添加元素の占有サイトを特性X線のチャネリング図形から定量化する方法を開発した.平成26年度においては、カソードルミネッセンス(CL)分光装置と電子ビームの入射角度走査(ビームロッキング)が可能な透過電子顕微鏡(TEM)を組み合わせて、電子チャネリング現象を利用した発光材料中の発光中心の占有サイト・濃度を定量的に検出する方法の確立に向けた諸検討を進めた。対象材料として電気双極子遷移ならびに磁気双極子遷移に由来したCLを示す発光材料であるEu添加Ca2SnO4を用い、ビームロッキングに対するCL強度変化をマッピングしたインコヒーレントチャネリング図形(ICP)の収集によりCLによって電子チャネリング現象に由来したサイト選択的情報を得ることが可能であるかを検討した。その結果、CL-ICPはEuの占有サイトの情報を含む特性X線強度によるICPと比較して異なる強度分布であることがわかった。この図形の詳細な解釈は検討中であるが、懸念点であった励起過程の非局在性によるサイト選択性を含まない図形とは異なるものであるため、何らかのサイト選択的情報を含むものであることが推察されている。今後は理論計算などを用いてCL-ICPの形成についてより詳細な解釈の確立が必要である。これらに加えて、先ずはX線ICPに対する結果であるが、ICPの組み合わせから添加元素などの占有サイト・濃度を理論計算と統計的解析手法を組み合わせによって定量化する解析方法の確立も行い、いくつかの複雑な結晶構造を持つ実用材料に対して成功を収めた。本定量化手法をビームロッキングTEM-CLデータに適用できるように拡張していくことが実用発光材料の解析を確立していく上で重要である。本研究の目的は、透過電子顕微鏡(TEM)に付随したカソードルミネッセンス(CL)分光と電子チャネリング現象を組み合わせることで材料中の発光原子/空孔を定量的に直接観測するサイト選択的解析を確立し、実用蛍光材料の構造・機能解析に応用することである。前年度までに、CL分光装置と電子線の入射角度走査(ビームロッキング)が可能なTEMを利用し、蛍光材料の一つであるEu添加Ca2SnO4を対象例として基礎検討を進めた。その結果として、入射角度走査に対して電子チャネリング効果によりCL強度は変動し、CLチャネリング図形と言うべき特徴的なパターンを収集することができた。このCLチャネリング図形のコントラストと発光中心であるEuの占有サイトを反映した特性X線(Eu-L線)強度によって形成されたX線インコヒーレントチャネリング図形を比較すると、両者は異なるパターンを示していることが明らかとなった。今年度は、CLチャネリング図形を理論計算の観点からの検証を行った。CL過程の精密な理論的取り扱いには至っていないが、開発済みのX線インコヒーレントチャネリング図形の理論計算コードを用いて励起源を検証すると格子振動に起因した熱散漫散乱に関連した成分が形成するチャネリング図形とCLチャネリング図形が類似していることがわかった。このことからCLチャネリング図形が格子振動を反映している可能性を見出したが、未だ検証が不十分であり、今後のより精密な検討が課題である。また、CLチャネリング図形への適用までには至らなかったが、X線インコヒーレントチャネリング図形に対して微量添加元素の占有サイトを定量的に決定する方法を開発した。この方法をCLチャネリング図形に適用できるように拡張できれば発光中心などを定量的に決定する手段になり得る。本研究の成果として,以下を挙げる:(1)高集光効率のカソードルミネッセンス(CL)分光装置を備えた透過電子顕微鏡において,電子線入射角度走査に対して計測したCL強度変動からサイト選択性を反映した特徴的なチャネリング図形が得られることを確認した.(2) CLチャネリング図形への適用には至っていないが,統計的解析手法と動力学的電子回折理論計算を組み合わせることで複雑な結晶構造を有する材料において微量添加元素の占有サイトを特性X線のチャネリング図形から定量化する方法を開発した.本研究では、実用発光材料中に含まれる発光中心の占有サイトや濃度を電子チャネリング現象を利用して定量的に評価する分析手法の確立を目指している。既に、実用発光材料に対して何らかのサイト選択的情報を示すチャネリング図形の収集に成功しているが、この図形の強度分布に対する精密な解釈が不十分である。そのため、各種実験条件での検証実験の実施と理論計算手法の確立の両面から検討を進めていく必要がある。以上から、本研究はおおむね順調に進展していると考えられる。ナノ材料・ナノ計測今後は平成26年度の諸検討によって得られたCL信号によるチャネリング図形の解釈の精密化を中心に進めていく予定である。具体的には、測定時の温度や結晶方位などの影響を実験的に検討していくと共にチャネリング図形の理論計算のためのプログラムの開発とそれを用いた理論的検討を進めていく。当初予定では平成26年度にCL分光装置の性能向上のための改良を施す予定であったが、実験的検討を重ねた結果、現行のスペックで十分な性能であることがわかった。

そのため、予定していた装置改造のための費用が不要となり、代わりに最適な分析用試料の作製のための加工費用を支出したが、その差分が次年度使用額として生じた。精密なデータの解釈の確立および定量解析のためには、理論計算の実施が不可欠である。そのため、計算環境の充実化が当初計画の要であった装置改良に次いで重要な課題となっている。そこで、平成26年度からの繰越額を利用しての高性能計算機(ワークステーション)の導入を検討している。
重イオンを用いた新奇光子ビーム生成機構の検証実験

平成29年度においては、主として(1)バリウムイオン源の開発、(2)レーザー装置の作成、(3)シミュレーションに基づいた実験の細部にわたる計画、(4)量子イオンビームに関連する理論の深化、を行うことにしていた。(1)については、フィラメント型イオン源(米国HeatWave Labs社製)の試験を行った。このイオン源は、当初予定されていたECRイオン源と比較してエミタンスが小さく、取り扱いが簡単であることが予想された。しかしながら四重極質量分析計を用いた詳細な実験の結果、カリウム(K)やセシウム(Cs)イオンの発生は確認できたものの、バリウム(Ba)イオンを確認することができなかった。製造元及び代理店(株式会社エーイーティー)と相談したが有効な解決策が見出せず、結局このイオン源の使用を止める事にした。そして新たに表面電離型イオン源を用いることとし、立ち上げを行った。その結果、実験に必要なビーム強度が得られる見込みを得た。エミタンスなどビームの性能は今後測定する必要がある。(2)の進捗状況は以下のとおりである。まずBaイオンビーム励起用494 nm光源を作製した。光源は発振波長987 nmの外部共振器型半導体レーザーおよび第二高調波発生部から構成される。作製した987 nm半導体レーザーからは動作電流120 mAで60 mWの出力が得られた。また、8 GHzの連続周波数掃引が可能である。第二高調波発生部は導波路型PPLN結晶を用いたシングルパス方式で作製した。PPLN結晶への987 nm入力30 mWに対し、494 nmの出力1.3 mWが得られた。(3)に関しては、新たなイオン源を用いたときの信号強度やその性質を解析的に検討した。また計算コードを用いたより詳細なシミュレーション研究に着手した。さらに(4)について、本研究に深く結びつく関連物理として、光渦の研究を行った。研究成果の概要にも記しように、平成29年度には、主として(1)バリウムイオン源の開発、(2)レーザー装置の作成、(3)シミュレーションに基づいた実験の細部にわたる計画、(4)量子イオンビームに関連する理論の深化、を計画していた。このうち(1)のバリウムイオン源の開発においてやや遅れが発生した。この原因は、使用予定だったフィラメント型イオン源(米国HeatWave Labs社製)に関して、想定通りの性能が得られないことが判明したためである。そのためフィラメント型イオン源から撤退し、新たに表面電離型イオン源を既存のビーム輸送装置と組み合わせて用いることにした。幸いなことに表面電離型イオン源は順調に立ち上がっている。このほか計画したレーザー装置作成、実験細部にわたるシミュレーション、理論深化等については順調に進展している。今後表面電離型イオン源を迅速に立ち上げ、当初の方針通り新奇光ビームの発生を低エネルギー領域において実証することを目標とする。このため、以下の研究開発を行う。(1)表面電離型イオン源の性能評価とレーザー装置の完成:すでに当該イオン源より必要とされるビーム強度が得られるとBaイオンの存否の確認などを行う。一方レーザー装置についても、昨年度までにその基本部を製作した。但しBaイオンビームの励起実験において効率良く共鳴信号を検出するためには、高強度の494 nm光が必要となる。試算では10 mW以上の強度が望ましいが、現状では出力不足である。したがって、イッテルビウム添加ファイバーを用いた987 nm外部共振器型半導体レーザーのファイバー増幅を行うことで、494 nm光の出力を増強する。その後、理研に光学系を移送しイオンビームの励起実験を行う。(2)電磁石を用いた最終的セットアップの完成:新奇光ビームの発生を低エネルギー領域において実証するため、Baイオンにレーザーを照射しその脱励起光を観測する。加速(磁場による円運動)中のイオンビームからの脱励起光の性質を詳細に研究する。特に、磁場の強さに対する依存性や励起時間からの時間経過依存性などに注目する。これらの実験をする上での様々なシミュレーションソフトウェアを整備し、実験結果と比較する。(3)理論研究の進展:前年度に引き続き関連する理論の研究を継続する。特に光渦の発生について論文にまとめる。平成28年度においては、(1)実験原理や実験装置のより細部にわたる設計、(2)レーザー装置の開発、(3)ECRイオン源パラメータの予備的な測定やそれに基づく必要な改造や設計等を行うことを計画した。(1)に関しては、理論および実験についての詳細検討及びシミュレーションを行った。この過程で、当初は予期しなかった特徴ある新現象が起こりうることを発見した。当該現象の本質解明が本研究を遂行するうえで必要不可欠であり、この現象をも考慮した実験の再設計(イオンの候補やその候補に適したイオン源の選択を含む)が進行中である。また(2)のレーザー装置開発については、様々なイオンに対して必要なレーザー強度、時間構造(パルスあるいはCW)、光共振器設置の可能性などを検討した。更に(3)に関しては、イットリウム一価イオンの生成を試みた。イットリウムは、アルゴン13価イオン(Boron-like)に比較して、遷移強度が比較的強いという特徴がある。このためCWレーザーによる一光子励起が可能となる。ECRイオン源を用いた予備実験の結果、10マイクロアンペア程度のイットリウムビームを生成することが可能であると判明した。

但し、ECRイオン源で生成されるイオンは、電子基底状態以外の準安定状態の可能性がある。どのような比率で基底状態が生成されるかについては、先行実験による実験結果も少なく、別途実験的に測定する必要がある。更に、実験に必要となる電磁石の仕様(寸法、形状、磁場強度等)について検討した。実績報告にもある通り、平成28年度では(1)実験や実験装置のより細部にわたる設計、(2)レーザー装置の開発、(3)ECRイオン源パラメータの予備的な測定やそれに基づく必要な改造設計を行うことを計画した。このうち(1)については、実際理論および実験についての詳細検討及びシミュレーションを行った。この過程で、当初は予期しなかった特徴ある新現象が起こりうることを発見し、当初計画を再検討することとした。(2)のレーザーの開発については再検討の結果を待つことにしている。(3)のイオン源の予備性能調査については、当初の目論み通り実験を行った。以上を総合的に勘案し、「概ね順調に進んでいる」と判断した。平成29年度においては、主として(1)バリウムイオン源の開発、(2)レーザー装置の作成、(3)シミュレーションに基づいた実験の細部にわたる計画、(4)量子イオンビームに関連する理論の深化、を行うことにしていた。(1)については、フィラメント型イオン源(米国HeatWave Labs社製)の試験を行った。このイオン源は、当初予定されていたECRイオン源と比較してエミタンスが小さく、取り扱いが簡単であることが予想された。しかしながら四重極質量分析計を用いた詳細な実験の結果、カリウム(K)やセシウム(Cs)イオンの発生は確認できたものの、バリウム(Ba)イオンを確認することができなかった。製造元及び代理店(株式会社エーイーティー)と相談したが有効な解決策が見出せず、結局このイオン源の使用を止める事にした。そして新たに表面電離型イオン源を用いることとし、立ち上げを行った。その結果、実験に必要なビーム強度が得られる見込みを得た。エミタンスなどビームの性能は今後測定する必要がある。(2)の進捗状況は以下のとおりである。まずBaイオンビーム励起用494 nm光源を作製した。光源は発振波長987 nmの外部共振器型半導体レーザーおよび第二高調波発生部から構成される。作製した987 nm半導体レーザーからは動作電流120 mAで60 mWの出力が得られた。また、8 GHzの連続周波数掃引が可能である。第二高調波発生部は導波路型PPLN結晶を用いたシングルパス方式で作製した。PPLN結晶への987 nm入力30 mWに対し、494 nmの出力1.3 mWが得られた。(3)に関しては、新たなイオン源を用いたときの信号強度やその性質を解析的に検討した。また計算コードを用いたより詳細なシミュレーション研究に着手した。さらに(4)について、本研究に深く結びつく関連物理として、光渦の研究を行った。
血管リモデリング形成における内因性プロスタノイドの役割解明

頸動脈結紮2週の時点で、野生型ならびにプロスタグランジンE2の受容体の一つであるEP4受容体欠損マウスでは血管中膜層の肥厚と新生内膜形成が観察された。頸動脈結紮4週では、野生型マウスにおいて、中膜層の肥厚と新生内膜の形成程度が結紮2週の時点に比べて増加し、新生内膜の中膜層に対する面積比も増加した。EP4受容体欠損マウスではこれら変化の程度が軽減することがみられ、炎症性血管病変形成において内因性EP4受容体が重要な役割を担う事が推察された。野生型マウスとEP_4受容体欠損マウスにおいて、ケタミン・キシラジンを用いて麻酔を施行し、左総頸動脈を内頸動脈と外頸動脈との分岐部近位において8.0ポリプロピレンにより完全結紮を行ったのちに、閉創した。結紮後3日、1週、2週ならびに4週の時点で再度同様の麻酔を施行し、開胸後に左心室からリン酸緩衝液ならびにホルマリン添加リン酸緩衝液を投与し灌流固定とした。結紮側と非結紮側の頸動脈をそれぞれ取り出し、パラフィン固定後、結紮近位部から一定の距離をあけて全長2mmにわたって5μmの厚さに薄切し血管断面標本を作製し、ヘマトキシリン・エオジン染色を施行し、形態学的検討を行うことを本年度の研究目的とした。しかしながら、統計学的に有意な結果を得られるまでの個体数を検討するには至っておらず、平成22年度も継続して研究を行う予定である。プロスタノイドの中で、PGE_2とPGI_2は炎症反応時にシクロオキシゲナーゼ(COX)-2を介して産生される。これまでの行った我々の研究ではプロスタノイド受容体のうちPGI_2の特異的受容体であるIP受容体を欠損したノックアウトマウスでは、頸動脈結紮モデルを用いた血管リモデリングの程度が増強することを見いだしている。このことは、内因性PGI_2が血管リモデリングにおいて重要な役割を担っていることを示している。しかしながら、COX-2を介して産生されるもう一つのプロスタノイドPGE_2の血管リモデリングでの役割については不明な点が多い。本研究では、頸動脈結紮モデルを用い、PGE_2受容体の一つであるEP_4欠損がin vivoの実験系における血管リモデリングの形成に影響するか否かを検討することを目的とした。野生型マウスとEP_4受容体欠損マウスにおいて、ケタミン・キシラジンを用いて麻酔を施行し、左総頸動脈を内頸動脈と外頸動脈との分岐部近位において8.0ポリプロピレンにより完全結紮を行ったのちに閉創する。結紮後1週、2週ならびに4週の時点で再度同様の麻酔を施行し、開胸後に左心室からリン酸緩衝液ならびにパラホルムアルデヒド添加リン酸緩衝液を投与し灌流固定とした。結紮側と非結紮側である右総頸動脈をそれぞれ取り出し、パラフィン包埋し、結紮近位部から1mm以上の距離をあけて全長2mmにわたって5μmの厚さに薄切し血管断面標本を作製した。その後、ヘマトキシリン・エオジン染色を施行し、形態学的検討を行うことを本年度の研究目的とした。しかしながら、統計学的に有意な結果を得られるまでの個体数を検討するに至らず、平成23年度も継続して研究を行い、個体数増加を行う予定である。野生型マウスとEP4受容体欠損マウスにおいて、全身麻酔下に左総頸動脈を内頸動脈と外頸動脈との分岐部近位において8.0ポリプロピレンにより完全結紮を行ったのちに、閉創した。結紮後1週、2週ならびに4週の時点で再度同様の麻酔を施行し、開胸後に左心室からリン酸緩衝液ならびにホルマリン添加リン酸緩衝液を投与し灌流固定とした。結紮側と非結紮側の頸動脈をそれぞれ取り出し、パラフィン固定後、結紮近位部から1mmの距離をあけて全長2mmにわたり5μmの厚さに薄切を行い血管断面標本を作製した。これら標本にヘマトキシリン・エオジン染色を施行し、形態学的検討を行うことを本年度の研究目的とした。結紮2週の時点では野生型マウス、EP4受容体欠損マウス共に血管中膜層の肥厚が認められ、新生内膜の形成が両マウスにおいて観察された。さらに結紮4週の時点では野生型マウスにおいて、中膜層の肥厚と新生内膜の形成が結紮2週の時点に比べて大きく見られ、血管内腔の狭小化がすすむことが観察された。中膜層と新生内膜の面積比は頸動脈の結紮により増加する事が認められた。また、外弾性板、内弾性板の長さは結紮4週の時点では短縮することとなった。

これらの組織学的変化はEP4受容体を欠損したマウスでは軽減される事が観察された。以上のことから、血流遮断に伴う血管組織の変化において、EP_4受容体を介した内因性プロスタグランジンE_2が影響を及ぼす事が示唆された。
下接の条件を逸脱した文の文法性判断における係留効果

本研究では下接の条件(subjacency condition)を逸脱した文を用い,この種の非文の文法性判断にもNagata(1992)と同様な係留効果(対比効果)が生じるかどうかを検討した.[実験1][方法]下接の条件を逸脱した2種の文型を用いた.一方は従属節が主節名詞句の内的感情や態度を表している文型(subjective)であり,他方はそのような特徴を含まない文型(nonsubjective)である.実験計画3(係留文:文呈示群,非文呈示群,統制群)X2(文型)の要因計画.係留刺激である文ないし非文とtarget文をランダムに対呈示し,7段階で係留文およびtarget文の文法性の判断を求めた.統制群は係留文の判断の代わりに,3桁数字2個の加算課題を行った.[結果]文呈示条件においてのみ対比効果が得られた.[実験2]実験1のtarget文を2種類の係留文(基本文,変形文)と対呈示して文法性の判断を求め,同様の対比効果が生じるかどうかを検討した.[方法]実験計画3(係留刺激:基本文呈示群,変形文呈示群,統制群)X2(文型)の要因計画.手続き実験1に同じ.[結果]基本文呈示群においてのみ対比効果が得られた.[実験3]下接の条件の逸脱を母国語話者がどの程度重大だと判断しているのかについてのデータを求めた.target文の主節名詞句を元の位置に戻した文(文法的な文となる)と逸脱文を統制条件下で比較した.[方法]実験計画2(下接の条件の逸脱:有,無)X2(文型)の要因計画.手続きいずれの群の被験者とも3桁数字の加算課題を行いながら,target文の文法性の判断を行った.[結果]逸脱文の文法生の判断レベルは言語学が予測するほど低くはなかった.[結論]以上より,下接の条件を逸脱した文にも対比効果が部分的には生じることを確認した.(本研究の結果をまとめた論文(21ページ)は現在審査中である.)本研究では下接の条件(subjacency condition)を逸脱した文を用い,この種の非文の文法性判断にもNagata(1992)と同様な係留効果(対比効果)が生じるかどうかを検討した.[実験1][方法]下接の条件を逸脱した2種の文型を用いた.一方は従属節が主節名詞句の内的感情や態度を表している文型(subjective)であり,他方はそのような特徴を含まない文型(nonsubjective)である.実験計画3(係留文:文呈示群,非文呈示群,統制群)X2(文型)の要因計画.係留刺激である文ないし非文とtarget文をランダムに対呈示し,7段階で係留文およびtarget文の文法性の判断を求めた.統制群は係留文の判断の代わりに,3桁数字2個の加算課題を行った.[結果]文呈示条件においてのみ対比効果が得られた.[実験2]実験1のtarget文を2種類の係留文(基本文,変形文)と対呈示して文法性の判断を求め,同様の対比効果が生じるかどうかを検討した.[方法]実験計画3(係留刺激:基本文呈示群,変形文呈示群,統制群)X2(文型)の要因計画.手続き実験1に同じ.[結果]基本文呈示群においてのみ対比効果が得られた.[実験3]下接の条件の逸脱を母国語話者がどの程度重大だと判断しているのかについてのデータを求めた.target文の主節名詞句を元の位置に戻した文(文法的な文となる)と逸脱文を統制条件下で比較した.[方法]実験計画2(下接の条件の逸脱:有,無)X2(文型)の要因計画.手続きいずれの群の被験者とも3桁数字の加算課題を行いながら,target文の文法性の判断を行った.[結果]逸脱文の文法生の判断レベルは言語学が予測するほど低くはなかった.[結論]以上より,下接の条件を逸脱した文にも対比効果が部分的には生じることを確認した.(本研究の結果をまとめた論文(21ページ)は現在審査中である.)