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教員給与負担構造に関する比較研究

わが国では三位一体改革の中で義務教育費国庫負担の廃止が大きな問題になった。そこでは義務教育の維持費用とりわけ教職員給与費の負担を国が直接に財源保障すべきかどうかが、地方分権の推進の中で問題になったのである。今回の研究ではこのようなわが国の状況を念頭に置いて、主としてアメリカ、スウェーデン、イギリスの教育財政について調査研究した。いずれも特徴的な制度であって、三つのモデルということができる。アメリカは州・学区関係については教育行財政が一般行財政から独立している。そこでは1970年代以降、州の学区に対する財政支援が増加する傾向にあるが、多くは教育平衡交付金による財政調整システムを採用して学区間の財源を均等化する政策をとっている。スウェーデンでは1990年代以降、基礎自治体であるコミューンへの権限移譲が進んだ。また教育財政は一般財政の中に含まれる。スウェーデンの特徴は徹底した地方分権主義をとっていることで、コミューンの収入は基本的に地方税であり、これに収入調整が加わる。したがって教育財政についてもコミューンの権限内で維持され、中央政府の補助金等の割合は少ない。イギリスはかつて特定補助金を廃止して財政調整によってカウンティ間の格差を縮小する政策をとってきた。しかし2000年代に入ってから、財政調整システム内での学校経費の算定基礎を改善したのに続いて、2006年度から学校経費については全面的に中央政府の包括交付金に切り替えた。これによってカウンティの学校経費を保障しようとするねらいである。以上のように教育財政の中央・地方関係は国によって異なる。地方税の占める割合、財源保障または財政調整システムのどちらを重視するかによって制度が異なるといえる。(1)アメリカ調査研究平成16年8月24日から30日の間、研究代表者の清原がアメリカ、イリノイ州アーリントンハイツ学区教育委員会及び同学区内の学校、隣接のシカゴ市内学校を訪問し、教員給与を含む予算の実態について調査研究した。(2)日本教育行政学会発表平成16年10月10日に帝京大学で開催された日本教育行政学会第39回大会において、清原、横山、とう、本図、末富が「教員給与負担構造の比較研究(1)」と題した発表を行った。(3)日本地方教育財政学会投稿平成16年12月に標記学会からの依頼で同学会紀要への投稿(「三位一体改革と義務教育費国庫負担制度改革」)を清原が行った。平成17年3月刊行予定。(4)スウェーデン調査研究平成17年3月14日から18日の間、清原、本図、末富がスウェーデン、ゼーデルテーリエ市教育局及びストックホルム市内の学校を訪問した。またスウェーデン教育省、スウェーデン地方自治団体連合会、スウェーデン教員組合の関係者にヒアリングを行い、市町村教育予算及び教育給与費について調査した。(5)中間報告書上記の活動を踏まえて、平成17年3月に学会発表を基にした中間報告書を作成した。(1)アメリカ調査研究平成17年8月27日から9月1日の間、清原がインディアナ大学及びワシントン州教育委員会を訪問し、インディアナ州及びワシントン州の教育財政とりわけ州・学区間の財政関係について調査した。なお、とうはインディアナ大学にて在外研究を行い、上記調査を行った。(2)日本教育行政学会発表平成17年10月16日、東北大学で開かれた目本教育行政学会第40回大会で、清原、横山、本図、末富がアメリカ、スウェーデンの事例を基に研究発表「教員給与負担構造の比較研究(2)」を行った。(3)日本比較教育学会投稿平成18年3月に日本比較教育学会からの依頼で、清原が「義務教育の費用負担-比較の視点から」を投稿した。平成18年6月刊行予定。(4)イギリス調査研究平成18年3月26日から4月1日の間、清原、本図、末富がイギリス調査を行った。

特に2006年度からイギリスが採用した包括学校交付金(DSG)及び教員給与に関する能力給システムについて、LGA、NUT、LEA、NFERを訪問して聞き取り調査を行った。この調査の成果は清原、本図、末富が平成18年の日本教育行政学会で発表する予定である。(5)最終報告書など平成18年3月に、それまでの学会発表を含めて最終報告書を作成した。なお、これを基に「週刊教育資料」(日本教育新聞社)誌上で平成18年6月8月の間、「揺れる国庫負担」と題して約8回の連載を予定している。その他に研究分担者が現在、関連学会誌に論文を投稿している。
ポリグルタミン病に対する分子治療法の確立と治療薬のハイスループットスクリーニング

ポリグルタミン(PolyQ)病は種々の脊髄小脳変性症、ハンチントン病などを含む一群の難治性神経変性疾患の総称で、異常伸長PolyQ鎖が病的コンフォメーションを獲得し、難溶性凝集体の形成あるいは病的な蛋白質間相互作用などにより神経変性を引き起こすと考えられている。我々はこれまでに異常伸長PolyQ鎖選択的に結合するペプチドQBP1がin vitro、培養細胞およびショウジョウバエモデルにおいて異常伸長PolyQ蛋白質の凝集体形成・神経変性を抑制することを明らかにしてきた。本研究では(1)QBP1による異常伸長PolyQ蛋白質凝集阻害の分子機構を解明することを目的とし、円偏光二色性分散計、フーリエ変換赤外分光光度計および電子・原子間力顕微鏡によるPolyQ蛋白質の構造解析を行った。その結果、異常伸長PolyQ蛋白質はβ-Sheetへのコンフォメーション変移を経てアミロイド様の細線維状構造を形成することを明らかにし、QBP1はコンフォメーション変移を阻害することで凝集形成を阻害することを明らかにした。また(2)QBP1に膜透過性ペプチド(PTD)を付加して高効率での細胞内導入を可能にし、PTD-QBP1長期投与によるPolyQ病モデルマウスの分子治療を行った。その結果、PTD-QBP1投与部付近においてPolyQ凝集体形成の著明な抑制を認めた。さらに(3)PolyQ病の治療を目指したもう一つのアプローチとして、QBP1と同様のPolyQ凝集阻害活性を持つ低分子化合物のハイスループットスクリーニングを開始した。既に約2,500化合物のスクリーニングを終了し、数種類のPolyQ凝集阻害化合物を同定している。以上の結界から、異常伸長PolyQ蛋白質はβ-sheetへのコンフォメーション変移を経てアミロイド様細線維状凝集体を形成し、QBP1はコンフォメーション変移を阻害することで治療効果を発揮することを明らかにし、異常伸長PolyQ蛋白質のβ-Sheetへのコンフォメーション変移がポリグルタミン病の治療標的となると考えられた。そしてPTD-QBP1のPolyQ病モデルマウスに対する治療効果が明らかになったことから、新しい分子治療薬となる可能性を示した。また、薬物治療を目指してPolyQ凝集阻害化合物の検索中である。
うつ病への集団認知行動療法の効果と認容性の総合評価：無作為化比較試験のメタ分析

うつ病に対する集団認知行動療法の有効性と忍容性の位置づけを比較検討するために、集団CBTと他の非薬物療法を比較した無作為化比較試験のメタ分析を行った。比較対照は、1未治療、2低強度介入、3他の集団療法、4高強度介入の4つのレベルとし、1994年から2013年までの文献データベースを検索した。未治療と比べると、集団CBTの効果が大きこと(SMD 95% CI: -0.83, -0.54)、一方で、低強度介入と比較した効果(95% CI: -0.84, 0.23)と他の集団療法と比較した効果(95% CI: -0.46, 0.04)は認められなかった。本研究では,うつ病性障害に対する集団認知行動療法の効果と認容性について検討した無作為化比較試験をメタ分析を用いて統合することを主目的とした。具体的には,1集団認知行動療法は,他の心理療法と比べて効果と認容性が高いか,2集団認知行動療法は,通常診療あるいは治療待機群と比べて効果と認容性が高いか,3集団認知行動療法の無作為化比較試験における方法論上の課題は何か,4どのような治療構造が集団認知行動療法の効果と認容性に影響を及ぼすか,の4点について明らかにする。さらに,5メタ分析により示された効果と認容性の明らかな治療構造と,我が国において集団認知行動療法を実施している臨床家が採用している治療構造との相違を半構造化面接により明らかにする。本年度は,研究協力者のコーディング訓練の一環として,メタ分析の報告の国際ガイドラインであるPRISMA声明の理解を深める研究会を開催した。さらに,コーディングの仕様を決定し,プロトコルが完成し,メタ分析を開始した。また,我が国での集団認知行動療法の臨床家に半構造化面接をするための人材的資源を確保した。■背景:うつ病の治療ガイドラインでは,集団形式の認知行動療法(集団CBT)は,介入強度が中程度の非薬物療法とされていた。集団CBTは,10名程度の患者を1度に治療できるため,費用対効果の高さが期待されている非薬物療法である。しかし,介入強度に違いがあるとされている非薬物療法の治療オプション間の位置づけの妥当性に関する科学的根拠は欠けていた。■研究内容:研究グループは,うつ病に対する集団CBTの効果の位置づけを比較検討するために,集団CBTと他の非薬物療法を比較した無作為化比較試験のメタ解析を行った。比較対照は,1未治療,2読書療法などの低強度介入,3他の集団療法,4個人心理療法などの高強度介入の4つのレベルとした。1994年から2013年までの文献データベースを検索した。35試験に参加した3,356症例が解析の対象となった。比較対照の内訳は,未治療が30試験,低強度介入が2試験,他の集団療法が8試験であった。高強度介入は1試験に過ぎなかった。評価者2名が独立にバイアスへのリスクを評価した結果,臨床試験の60%以上は,選択バイアスと報告バイアスの評価をするための情報が公開されていないことが示された。うつ病の症状に関する効果を統合標準化平均値差(SDM)で調べたところ,未治療と比べると,集団CBTの効果が大きいことが示された(SMD: -0.68; 95%信頼区間[CI]: -0.83, -0.54)。その効果の大きさは,HAM-Dスコアで,-3.41ポイントに達した。一方,低強度介入と比べると,集団CBTの有意な効果は認められなかった(SMD: -0.30; 95%CI:-0.84,0.23)。他の集団療法と比べても,集団CBTの有意な効果は認められなかった(SMD: -0.21; 95%CI: -0.46, 0.04)。■展望:今回の研究により,「うつ病への集団認知行動療法が他の非薬物療法の効果を凌駕するエビデンスは不十分であり,科学的評価に耐えうる質の高い研究が求められる」と結論づけた。具体的には,(1)集団認知行動療法は,他の心理療法と比べて効果と認容性が高いか,(2)集団認知行動療法は,通常診療あるいは治療待機群と比べて効果と認容性が高いか,(3)集団認知行動療法の無作為化比較試験における方法論上の課題は何か,

(4)どのような治療構造が集団認知行動療法の効果と認容性に影響を及ぼすか,の4点について明らかにする。さらに,(5)メタ分析により示された効果と認容性の明らかな治療構造と,我が国において集団認知行動療法を実施している臨床家が採用している治療構造との相違を半構造化面接により明らかにする。初年度は,メタ分析の報告の国際ガイドラインであるPRISMA声明に厳密に従うことをめざすべく,研究プロトコールの公開準備と評定者の訓練に務めた。関連する無作為化比較試験を網羅的に収集し,コーディングの素案を作成した。認知行動療法的介入の研究の質を評価するためのツールを把握し,本研究で利用可能なものを同定した。加えて,関連する統計手法について網羅的に把握するよう準備をした。また,集団認知行動療法の臨床家に半構造化面接をするための人材的資源を探索・確保した。交付申請書に記した計画より,30%ほどの遅れがみられる。その原因は,他の研究グループから類似の研究目的を持った研究成果が,国際誌に発表されたからである。当該研究の問題点を把握し,本研究の独自性を確保するための膨大な作業が発生した。平成24年度に完成したプロトコルを基に,平成25年度は経過途中のメタ分析を完了させ,結果が得られた後に迅速に国際誌に投稿する。加えて,平成23-24年度に構築した人的資源を対象に,半構造化面接を実施する。平成24年度は,研究プロトコールの公開をする。その後,研究プロトコールに従い,メタ分析を実施し,結果が得られた後に迅速に国際誌に投稿する。加えて,平成23年度に構築した人的資源を対象に,半構造化面接を実施する。平成25年度は,英文校正に研究費を使用することを予定している。平成24年度の人件費は,20万円程度を予定している。また,書籍等の物品費に10万円,英文校正に7万円,学会発表に10万円,論文掲載料に10万円前後を予定している。
弥生時代の沖積低地を対象としたジオアーケオロジー研究

ジオアーケオロジーの理論と手法を用いて,主に弥生時代を対象として臨海平野の詳細な地形発達史を編み,人間活動との関連性を検討した.青森平野・小川原湖北東部・浜松平野・伊勢平野では,縄文海進以降の海退の過程で,とりわけ弥生時代に浜堤や砂丘の形成が進行したことが明らかになった.また,それにともないバリアー・ラグーンシステムが形成され,周辺が人間活動の場として利用されていたことも分かった.伊勢平野・京都盆地・小川原湖東岸などを対象として,弥生時代前後の海面変動,土砂の堆積・侵食,河川の動態について詳細な検討を行った.伊勢平野と小川原湖東岸においては,縄文海進最高頂期以降の詳細な海面の微変動と,臨海部における土砂生産の在り方が解明された.また,京都盆地東縁においては,弥生時代における土石流跡を検出した.また,この土石流により形成されたローブ上に弥生時代の人間活動の痕跡が残されていることを確認した.当初の計画のとおり,本年はフィールドワークを中心に研究を行った.考古遺跡を対象としたフィールドワークは順調に進んでおり,今後の議論に必要なデータを蓄積することができた.東北地方を中心として,弥生時代およびその前後における古環境の復原に関わるデータを収集した.津軽平野においては,平野中部で機械ボーリング(DSコア:掘削長約15m)を実施し,弥生時代の旧地表面を認めるとともに,当時の氾濫原の地形環境について「弥生の埋没林」との関連性の観点から検討した.また,青森平野では浜堤列に立地する沢田遺跡において機械ボーリング(ASDコア:掘削長約20m)を実施し,弥生時代における離水と浜堤の形成の状況を検討した.さらに昨年度に小川原湖東岸低地で実施した,機械ボーリングコアの分析を行い,弥生時代前後の海面変動を検討した.以上に加えて,弥生時代前後の海面変動および浜堤の形成については,これまでに中部地方の伊勢平野で行ったボーリング資料の分析によって解明を試みた.このように,東北地方および中部地方の臨海沖積低地における調査を通じて,弥生時代における海面変動および氾濫原における堆積環境の様相が明らかになりつつある.とりわけ,これまで得られたデータは,稲作が盛んに行われるようになった時期における河川の洪水の様子や,「弥生の小海退」に関する議論に寄与することが期待できる.また,本研究を進める中で,京都盆地東縁の扇状地において弥生時代に発生した土石流の痕跡を検出することができた.既存の地形学研究では内陸盆地における土砂流動の状況については十分に解明されておらず,その点について新たな知見が得られた.本研究のテーマは「弥生時代の沖積低地を対象としたジオアーケオロジー研究」である.津軽平野や伊勢平野をはじめとして,弥生時代における河川の動態や海面変動に関するデータが蓄積され,従来の研究よりも高精度で地形環境を復原できる可能性が高まった点において,研究はおおむね順調に進んでいると言える.また,これまで十分に明らかにされてこなかった内陸盆地における弥生時代の河川の動態について,京都盆地を事例に検討できたことについては,当初の計画に無かった新たな進展であった.ただし,当初,メインのフィールドとして設定した鳥取県の平野についての調査が遅れており,その点において,本研究は「おおむね順調にしている」と評価される.弥生時代には,小海退や砂丘におけるクロスナの発達,さらには臨海平野における浅谷の形成をはじめとする様々な自然環境の変化が確認されている.また,この時代は水田稲作に代表されるように臨海平野における人間活動が活発化した時期でもある.本研究では日本の臨海平野や内陸盆地の地形研究にジオアーケオロジーの理論と手法を援用することにより,おもに弥生時代を対象として100年オーダーで地形発達史を編み,人間活動との関連性を検討することを目的とした.主要な研究対象地域としたのは,青森平野・小川原湖北東部・浜松平野西部・伊勢平野中部・京都盆地東部である.各地では考古遺跡を対象とした古環境調査(層相解析・堆積物の年代測定・火山灰分析)や,遺跡周辺における地形・地質調査(層相解析・堆積物の年代測定・火山灰分析・珪藻分析)を実施した.調査対象とした臨海平野では,縄文海進以降の海退の過程で,とりわけ弥生時代に浜堤や砂丘の形成が進行したことが明らかになった.また,それにともないバリアー・ラグーンシステム(潟湖とそれを外海と隔てる浜堤や砂丘からなる地形環境)が形成され,周辺が人間活動の場として利用されていたことも分かった.加えて,当該期における土砂供給状況を検討するために,内陸盆地の山麓部を対象として調査を行った.京都盆地東縁部の白川流域では,弥生時代に活発な土砂の堆積が生じ,扇状地の形成が進んだことが明らかになった.また,土砂の堆積によって生じたローブの上を生活空間として利用していたことが分かった.ジオアーケオロジーの理論と手法を用いて,主に弥生時代を対象として臨海平野の詳細な地形発達史を編み,人間活動との関連性を検討した.青森平野・小川原湖北東部・浜松平野・伊勢平野では,縄文海進以降の海退の過程で,とりわけ弥生時代に浜堤や砂丘の形成が進行したことが明らかになった.また,それにともないバリアー・ラグーンシステムが形成され,周辺が人間活動の場として利用されていたことも分かった.引き続き,フィールドワークを行うとともに,試料の整理・分析を進めていく.

これまでの研究計画の中で唯一遅れている鳥取県の平野を対象とした調査を早急に実施し,得られたデータと考古学的事象との比較を行いたい.それにより,「高地性集落形成時の沖積低地の地形環境の復原」というサブテーマの結論を導き出したい.また,これまで日本列島各地の沖積低地で採取したデータを比較することにより,弥生時代における河川の動態と海面変動の共通性や差異について,検討およびまとめを行う.自然地理学
嚥下障害の病態評価に基づいた集学的嚥下障害治療法の確立

嚥下障害の病態を客観的・定量的に評価法として、嚥下造影検査による喉頭挙上遅延時間(LEDT)および咽頭通過時間(PTT)は嚥下障害患者では有意に延長し、嚥下障害の重症度と相関した。われわれが提唱した嚥下内視鏡検査のスコア評価法は嚥下障害の様式や経口摂取の可否の判断を行うのに有用であった。治療では、温度感覚刺激作用を有するカプサイシン投与によりLEDTおよびPTTが改善した。また、34ヵ月間の集中的な保存的治療を行っても声門閉鎖反射や嚥下反射の惹起が不良な例では、嚥下機能の改善は困難と考えられ、外科的治療の適応を考慮すべきと考えた。嚥下障害の病態を客観的・定量的に評価し、嚥下機能の評価基準を作成することを目的として以下の研究を行った。嚥下造影検査では造影剤を嚥下させた際の喉頭挙上距離、喉頭挙上度、喉頭挙上遅延時間(LEDT)、造影剤の咽頭通過時間(PTT)を、2次元動画解析ソフト(DIPP Motion Pro-2D)を用いて定量的に計測した。その結果、これらは嚥下障害の様式や重症度を評価するための指標として有用であることを明らかにした。嚥下内視鏡検査ではわれわれが提唱したスコア評価法を用いて嚥下機能を客観的に評価し、その結果に基づいて嚥下障害患者における経口摂取の可否の判断を行う基準について検討を行った。これにより、必ずしも嚥下障害を専門としない医師や言語聴覚士などのコメディカルにおいても、嚥下機能の病態評価や治療方針の決定が客観的に行えると考えられる。また、咽喉頭内視鏡に接続できる高速度カメラを用いて、嚥下時の声門閉鎖や嚥下反射の惹起のタイミングについても現在、検討を行っている。治療においては、主にカプサイシンを用いた薬物治療の効果を、さまざまな原因による嚥下障害患者において検討した。カプサイシン(4.5μg/日)を2週間以上投与することで、LEDTやPTTの改善が得られた。カプサイシン投与前後の血中サブスタンスP濃度を測定すると、投与後徐々に増加し、1週間後には1.5倍に増加した。サブスタンスPは嚥下反射や咳反射に関わる神経伝達物質であることから、カプサイシン投与により嚥下機能改善効果が期待できると考える。現在は、カプサイシン投与が実際の経口摂取内容の改善に及ぼす効果について臨床的検討を行っている。嚥下造影検査では、造影剤を嚥下させた際の喉頭挙上距離、喉頭挙上度、喉頭挙上遅延時間(LEDT)、造影剤の咽頭通過時間(PTT)を、2次元動画解析ソフト(DIPP Motion Pro-2D)を用いて定量的に計測した。嚥下障害患者ではLEDTおよびPPTの有意な延長が認められ、これらは嚥下障害の様式や重症度を評価するための指標として有用であることを明らかにした。一方、高度の嚥下障害に対する外科的治療の適応基準について後方視的に検討を行った。その結果、嚥下障害発症後34カ月の時点で、声門閉鎖反射や嚥下反射の惹起が高度に障害されている例はリハビリテーションを継続しても十分な改善が得られないことが多く、外科的治療も考慮すべきと考えられた。

嚥下造影検査では造影剤を嚥下させた際の喉頭挙上距離、喉頭挙上度、喉頭挙上遅延時間(LEDT)、造影剤の咽頭通過時間(PTT)を、2次元動画解析ソフト(DIPP Motion Pro-2D)を用いて定量的に計測した。その結果、例えば加齢による嚥下障害では喉頭挙上距離は若年者と比較して有意な差がないものの、LEDTやPTTは延長するなど、嚥下反射の惹起遅延や嚥下関連筋の機能低下を示唆する結果が得られた。嚥下内視鏡検査では4項目の観察項目をそれぞれ4段階に評価するスコア評価法を提唱した。この評価法を用いることで、必ずしも嚥下障害を専門としない医師や言語聴覚士などのコメディカルにおいても嚥下機能の障害様式や重症度を客観的に評価することができた。また、嚥下後の咽頭残留度(咽頭クリアランス)は嚥下造影検査の所見と有意に相関することや、経口摂取状況と4項目のスコアの合計点に明らかな相関が見られることも明らかにした。このようなことから本スコア評価法は、嚥下障害の病態評価や治療法の決定において有用であると考えられた。治療においては、カプサイシンなどを用いた薬物治療の効果を、さまざまな原因による嚥下障害患者において検討した。多くの患者ではカプサイシンを2週間以上投与することで、LEDTやPTTの改善が得られ、経口摂取可能な食形態も改善した。カプサイシン投与(4.5μg/日)前後の血中サブスタンスP濃度を測定すると、投与後徐々に増加し、1週間後には1.5倍に増加した。サブスタンスPは嚥下反射や咳反射に関わる神経伝達物質であることから、カプサイシンは嚥下機能改善あるいは嚥下性肺炎の防止にとって有用であることを明らかにした。嚥下造影検査および嚥下内視鏡検査による嚥下機能の客観的評価法は概ね確立することができている。特に嚥下内視鏡検査のスコア評価法は、実際の臨床にも使用しているが嚥下障害に重症度判定や経時的比較、経口摂取の可否の判断などにおいて有用である。また、本スコア評価法は国内の多くの施設でも用いられるようになっている。高速度カメラを用いた嚥下器官の運動性の評価については、現在、臨床データを収集しているとともに、その評価方法についても検討を行っているところである。治療においてはカプサイシンを用いた嚥下障害治療を積極的に行っており、そのデータの解析を進めている。今後もさら症例数を増やして、原因疾患毎の解析や治療効果のメカニズムについて検討を行う予定である。以上より、現在のところ研究計画は概ね順調に達成されている。特に嚥下内視鏡検査のスコア評価法は国内の多くの施設でも用いられるようになっており研究は順調に進捗している。一方、嚥下圧検査による嚥下機能の評価については、嚥下圧検査システムの不具合により、現在のところ検査の実施が一時中断しており、計画より遅れている。今後もさら症例数を増やして、原因疾患毎の解析や治療効果のメカニズムについて検討を行う予定であるが、現在のところは研究計画は順調に達成されている。次年度においては嚥下造影検査および嚥下内視鏡検査における検査データをさらに蓄積する。特に、嚥下内視鏡検査のスコア評価法については、その結果に基づいて治療方針を決定し、その経過を追跡する前向き研究に取り組む予定である。また、嚥下障害患者に対して嚥下圧検査実施し、嚥下圧波形の解析や嚥下圧伝搬波形の作成を通して、嚥下障害のより客観的な病態評価に取り組む。また高速度カメラを用いて嚥下器官の運動をより詳細に観察し、病態評価や治療への応用を目指す。これらの検査法による嚥下機能の評価結果と治療結果を突き合わせることで、嚥下障害の病態に応じた治療指針を提案する。
都市住民における健康諸指標のモニタリングと健康影響評価

本研究では、広域都市化と、それに伴う人工空間の拡大により大きく変化しつつある人間居住環境においての、環境と人間の不調和の予徴について、健康指標に注目した野外調査により調査・評価を行い診断し、さらにこの変化に対する対応方法を提起することを目的とした。今年度の成果は以下にまとめられる。(1)高齢者の健康水準の調査から、高層集合住宅居住は、伝統的コミュニティ居住に比べて高齢者の生活満足度および社会的役割を小さくする影響のあることが示唆された。(2)超高層集合住宅及び中高層集合住宅の居住に特徴的な住まい方、住宅設備の使用方法のあることが示唆された。(3)高層階居住が母子の健康に及ぼした影響について新聞掲載記事等を基に解析した結果、住居の物理的環境に関する記事に加えて、居住者の健康問題に関する記事が増加する傾向が明らかになった。さらに、高層集合住宅における母子の相互行動と健康との関連を解析するための、数理行動生態学的シミュレ-ションモデルを作成した。(4)東京圏の市町の相互依存について人口・通勤・経済に関する変数の分析を行い、東京圏の人口特性の解析を行った。通勤人口の増加している町においての調査を実施した。(5)大規模人工空間の典型のセグメントを設定した人間の行動記録の解析から、都市は24時間にわたって活動の場を提供し、これに対応して人間行動も24時間活動の特徴を示すことが認められた。(6)開発途上国の都市における住民の健康水準の解析には、物質の循環性、生命活動の多様性及び住民相互の社会関係の関係性の視点が必要であることが明らかになった。(7)都市化と女性の飲酒行動について明らかした。都市住民におけるサ-カディアンリズムの簡便なモニタリングとその定量的評価法を確立し、生活リズムの乱れは、サ-カディアンリズムの脱同調を介して都市に生活する人々の健康に影響を及ぼしうる可能性を明らかにした。
不全心に対する遊離公背筋を用いた代用心筋法の心補助効果に関する研究

平成8年度10年度の本研究において以下の実績を上げた。1.急性正常心モデルを用いたcardiomyplasty法の効果評価通例施行されている左側広背筋によるdirect cardiomyoplasty法(I群)と遊離広背筋によるdirect cadiomyoplasty法(II群)の心補助効果をPressure-Volume loop心機能解析システムを用いて比較検討した。収縮能指標ではMwは両群とも刺激時有意に高値を示したが、改善率はII群で有意に高値であった。拡張能指標ではTauは二群とも広背筋被覆前、後で有意に増加したが刺激には影響されりず、二群間で差はなかった。PFRは二群内、三群間で有意差はなかった。2.神経切断、胸背動静l脈温存広背筋をon-siteでcardimomyostimulatorにてpreconditioningし8週後の筋線維の変化をAPase染色で観察した。耐疲労性のtypeIの筋線維が増加、筋線維も大きいことを確認し、遊離広背筋の慢性期使用が可能であると判断した。3.慢性心不全モデルを用いたcardiomyoplasty法の効果評価268/minにて心室のrapid pacingを開始し2週問継続した。左室拡張末期径(LVDd)、左室収縮末期径(LVDs)はrapid pacingにより有意に拡大し、左室短縮率(%FS)は有意に減少した。Mwはrapidpacing後は、正常犬のMwと比較して有意に低下した。総括)急性期正常心による評価では、従来法によるDCMPは心収縮能の改善は軽度であり適用には限界があると思われた。新しい神経切断遊離広背筋によるDCMPは従来法より良好な収縮能の改善が得られた。また神経を切断しても電気刺激により筋線維は耐疲労性が得られ萎締も回避しうることが示唆された。広背筋によるDynamic cardiomyoplastyは1985年Carpentierらが初めて臨床応用して以来,現在まで500例程の臨床例が報告されているが,心機能に及ぼす影響については不明な点も多い.また慢性期には広背筋の線維化が問題となってくる.我々は広背筋起始部の収縮能の減弱した部分でwrappingする従来の方法が,心収縮の補助と言う面から不完全と考え、遊離広背筋停止部の筋肉が厚い部位でのwrappingを考察した.本法と従来法で左室機能を検討するとともに,広背筋を遊離することによる神経切断の影響について検討している.【方法】実験1)ビ-グル犬で神経切断,胸背動静脈温存広背筋を8週間後に摘出し,preconditioningの有無による筋線維の変化をATPase染色(pH 10.4)で観察した.実験2)12頭の雑種成犬を用い,I群(従来法)とII群(右内胸動脈と胸背動脈,右心耳と胸背静脈を吻合した左側遊離広背筋でwrapping)間で,LVSW(pressvre volume relation loopsより算出),LVEDPを検討した.【結論】遊離広背筋によるwrappingは従来法より左心機能を改善させ,神経切断による筋萎縮は電気刺激を加え続けることにより回避されることが示唆された.また,神経を切断しても筋線維はTypeIへcomvertingすることが判明した.広背筋によるDynamic cardiomyoplastyは1985年Carpentierらが初めて臨床応用して以来、現在まで500例程の臨床例が報告されているが、心機能に及ぼす影響については不明な点も多い。

そこで広背筋起始部の収縮能の減弱した部分でWrappingする従来の方法が、心収縮の補助と言う面から不完全と考え、遊離広背筋停止部の筋肉が厚い部位でのWrappingを考案した。我々は広背筋を遊離することによる神経切断の影響について検討している。またDynamic cardiomyoplastyの効果を検討する上での有用な心不全モデルの作成にあたっている。【方法】実験1)ビ-グル犬で神経切断、胸背動静脈温存広背筋を8週間後に摘出し、preconditioningの有無による筋線維の変化をATPase染色(pH10.4)で観察した。実験2)Dynamicardiomyoplastyの応用の前段階としてビ-グル犬の心室を250/minで45週間rapid pacingすることにより心不全モデルを作成しI群(対照群)とII群(心不全モデル群)間で、PRSWI(pressure volume relation loopsより算出)を比較した。【結果】実験1)preconditioningにより耐疲労性のtypeIの筋線維が増加し(正常69.7%、非刺激49.8%、刺激82.1%)、筋線維径も大きかった。実験2)I群ではPRSW1は75±22、II群ではPRSWIは45±18と有意に低下した(p<0.05).【結論】神経切断による筋萎縮は電気刺激を加え続けることにより回避されることが示唆された。また、神経を切断しても筋線維はTypeIへcomvertingすることが判明した。rapid pacingにより作成した心不全モデルはそのモデルとしての有用性が示唆され、Dynamic cardiomyoplastyを本モデルに応用することによりその心機能への影響をより詳しく検討できる可能性がある。広背筋を用いた代用心筋によるdynamic cardiomyoplasty(DCMP)は欧米では、他の治療の余地:がない不全心に対し試みられているが、心補助効果については疑問とする報告も多い。そこで広背筋遠位部の収縮能の減弱した部分でwrappingする従来の方法が、心収縮の補助という面で不完全と考え、遊離広背筋によるwrapping法を考案し報告してきた。さらに広背筋を遊離することによる神経切断の影響について検討してきた。すなわち神経切断した広背筋に持続電気刺激を8週施行後の筋線維の変化をATPase染色で観察し、耐疲労性のtypeIの筋線維が増加(非刺激49.8%,刺激82.1%)、筋線維も大きいことを確認し、遊離広背筋の慢性期使用が可能であると判断した。平成10年度はDCMPの不全心に対する効果を確認するため、rapid pacingによる心不全モデルの有用性を詳細な心機能解析により行った。[方法]ビーグル犬の心室を250/minで3-5週間rapid pacingすることにより心不全モデルを作成し対照群と心機能を比較検討した。[結果]rapid pacing群(n=7)ではpacing前後でLVDdは27.7±1.7mm、39.2±3.2mm、FSは43.9±2.6%、13.6±0.7%(p<0.01)と有意に心臓は拡大し壁運動は低下した。
近赤外励起／発光とカソードルミネッセンスによるマルチスケール生体観察法の確立

組織を構成する複数の細胞種・タンパク質分子種の分布に対して,近赤外光励起・発光による生体組織深部と,カソードルミネッセンス(CL)によるタンパク質分子の多色ナノイメージングによる新規相関観察法の確立を目指した.具体的な内容を以下三点にまとめる.1)新規イメージングプローブの開拓.希土類酸化物をベースとした近赤外光・CLプローブを開発した.Y2O3を蛍光母材とし,希土類元素を添加した三種のプローブは,980 nm近赤外光及び電子線励起においてそれぞれ異なる近赤外・可視域で発光を示す.近赤外励起・発光とCL,両発光特性を有するプローブとして,上記蛍光体を世界に先がけて見出した.2)ナノプローブの合成.沈殿法をベースに,ナノプローブの合成法を発明した.従来法に比べ沈殿材を100倍以上と過剰添加し,粒子核形成の促進と原料枯渇化を引き起こし,粒子径50 nm以下のナノプローブを得た.また,添加元素のプローブ内濃度を0.1 mol%オーダーの精度で制御し,発光増強を実現した.上記成果を論文として発表した(S. Fukushima et al., Optical Materials Express, 6, 831 (2016)).3)近赤外光・CL生体観察.開発したナノプローブを用い生体観察を検証した.同一領域のプローブ分布の近赤外・CL両顕微鏡による相関観察を達成した.プローブを導入した細胞シートのラット体内位置を近赤外発光により体外から可視化した.細胞内プローブの局在をCL発光色で識別した.以上より,開発した蛍光体ナノプローブを用いて,本研究で提唱する,ホールボディ観察,細胞の深部観察,そしてCLによる多色ナノイメージングまでを達成した.上記成果を学術雑誌に投稿した(S. Fukushima et al., Scientific Reports, in review).翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
繊維状・粒子状物質の発癌性に関するin vitroにおける評価方法の開発

本研究は、繊維状粉塵及び微粒子状物質の発癌性を迅速かつ簡便な方法を用いて評価することを目的とするものである。本実験で用いたマウスJ774細胞は、マクロファージ様の貧食能を有する細胞である。被験物質をJ774細胞に曝露し、発癌性を評価する指標として細胞内DNA中の8-hydroxy-2'-deoxyguanosine(8-OH-dG)量を測定した。被験物質として天然鉱物繊維であるクロシドライトを用いて曝露条件について検討した結果、曝露濃度が100μg/ml、曝露時間が18時間の条件が最適であることが明らかになった。前年度の研究に続き、本条件により数種類の鉱物繊維の曝露実験を行なったところ、クロシドライト及びアモサイトでは8-OH-dGの有意な上昇がみられた。一方、セラミックファイバー、グラスファイバー、チタン酸カリウムウィスカでは8-OH-dG上昇は認められなかった。この結果は、本実験方法が発癌性の評価システムとして有用であることを示している。さらに、被験物質としてディーゼル微粒子について検討した。ディーゼル微粒子の曝露により8-OH-dG量は上昇の傾向がみられたが、データのばらつきが極めて大きく、現段階では再現性に欠いている。顕微鏡での観察から、ディーゼル微粒子は細胞培養液中で相互に接着して「大きい粒子」を形成していることが判明した。このためJ774細胞による粒子の貧食に差が生じたものと考えられる。現在、細胞に曝露するディーゼル微粒子の前処理について検討中である。数種類の鉱物繊維をJ774細胞に曝露し、その影響指標として従来用いられてきた腫瘍壊死因子(TNF)産生量を測定すると同時に、細胞内DNA中の8-hydroky-2'-deoxyguanosine(8-OH-dG)量を測定した。被験物質として、クロシドライト、アモサイト、クリソタイルの3種の天然鉱物繊維、及び、セラミックファイバー、グラスファイバー、チタン酸カリウムウィスカの3種の人造鉱物繊維を用いた。J774細胞を培養し細胞数を調整した後、各々の鉱物繊維を曝露した。一定時間の培養の後、TNF値及び8-OH-dG量を測定した。クロシドライト及びアモサイトにおいて繊維を曝露していないコントロールに比べて8-OH-dGの上昇が認められた(p<0.05)。クリソタイルにおいても上昇の傾向がみられたが、有意差は認められなかった。また、3種の人造鉱物繊維においては、8-OH-dGが認められなかった。一方、TNF産生量は全ての好物繊維の曝露により上昇した。さらに、クロシドライト曝露実験における曝露濃度及び曝露時間について検討した。8-OH-dG量は、曝露濃度が0100μg/mlの条件において曝露濃度依存的に増加した。また、曝露時間については、曝露開始から20時間までは8-OH-dGの増加がみられ、1820時間で最大値に達した後、徐々に減少し、曝露開始から48時間後に曝露前のレベルまで減少した。今回、8-OH-dGの上昇が確認された繊維はいずれも発癌性が認められている。従って、発癌性を評価するためには、その指標としてTNFよりも8-OH-dGが有用であると考えられる。また、本研究において用いた手法を、鉱物繊維の発癌性を予測するスクリーニングシステムとして用いる際には、曝露濃度及び時間に留意する必要がある。
多職種からなる周産期急変対応チームの育成システム構築に関する研究

周産期急変への対応を学ぶには、日常からチームでシミュレーション学習を繰り返し、実際の発生時に備えることが重要となる。我々は、多職種からなる周産期急変対応チームの育成システムを構築するため、TeamSTEPPSを本格的に導入し、プログラムのすべてをチームワークベースで作成した上、チーム参加型のシミュレーション講習を頻回に開催した。そして、この教育プログラムが有効に機能するかを量的・質的に検証するため、事前・事後に質問紙調査やグループインタビューを行った。その結果、周産期急変に多職種のチームとして取り組むことの重要性が、講習を通して浸透していることが示され、本教育プログラムの効果が確認された。平成26年度は、拠点開催型講習会と出張開催型講習会をそれぞれ1回ずつ開催した。1拠点開催型講習会名称:「産科急変対応シミュレーションワークショップ」、日時:平成27年3月22日(日) 9:00 14:00、会場:弘前大学医学部附属病院、受講者:青森県内の大学病院・総合病院・クリニックから、医師・助産師4-5名で構成される計10チームが参加、講習テーマならびに到達目標:A産後大出血:産科危機的出血のガイドラインに沿ってチームで出血への対応ができる、B羊水塞栓:羊水塞栓症の鑑別診断をし適切なBLSと死戦期帝王切開の判断ができる、C子癇:薬剤を適切に使用してけいれんと血圧をコントロールしつつ急速遂娩を判断できる、D肩甲難産:迅速に肩甲難産であることを認知し安全な解除の対応ができる2出張開催型講習会名称:「産科急変対応シミュレーション講習」(第127回関東連合産科婦人科学会のプログラムとして)日時:平成26年6月21日(土)12:3016:30、6月22日(日) 8:0012:00、会場:都市センターホテル、受講者:関東甲信越の産婦人科後期研修医・初期研修医・医学部学生が4-5名で即席のチームを作り、産科医師・助産師・麻酔科医・輸血部などの役割を順番に担当、2日間合計で90名が参加、講習テーマ:A産後大出血、B羊水塞栓、C子癇、D心原性ショック3これらの他に、月1回のテレビ会議形式の勉強会でシナリオ作成や講習会の事前準備を検討し、さらに以下の研修会でリハーサルも行った。講習会名称:「千葉県周産期医療関係者研修会」、日時:平成27年2月28日(土)、会場:東京女子医大八千代医療センター、受講者:千葉県内の産科施設の医師・助産師計48名が参加、講習テーマならびに到達目標:3月の拠点開催型講習会とほぼ同じ内容でリハーサルを兼ねて開催された1)拠点開催型講習会>名称:「産科急変対応シミュレーションワークショップ」、日時:平成28年3月20日(日)、会場:名古屋市立大学病院臨床シミュレーションセンター、受講者:愛知県内の大学病院・総合病院から、産科医・救急医・麻酔科医・助産師・救急/新生児看護師など、多診療科・多職種の計6名で構成される4チームが参加、5つの講習テーマ:A産後大出血、B羊水塞栓、C新生児蘇生>「新生児蘇生法アルゴリズム2015改訂」に沿って、新生児蘇生ができる、D心原性ショック、E子癇発作と新生児蘇生のハイブリット>薬剤を適切に使用してけいれんと血圧をコントロールしつつ急速遂娩を判断し、新生児の重症仮死を予測し蘇生準備ができる2)出張開催型講習会>名称:「産科急変シミュレーション講習」(第130回関東連合産科婦人科学会のプログラムとして)、日時:平成27年10月24日-25日、会場:幕張メッセ国際会議場、受講者:関東甲信越の産婦人科研修医・医学部学生が4-5名で即席のチームを作り、産科医師・助産師・麻酔科医・輸血部などの役割を順番に担当、2日間合計で65名が参加、講習テーマ:A産後大出血、B羊水塞栓、C子癇、D肩甲難産3)既存の2つのシミュレーション教育指導者コースへの参加>FunSim-J:ハワイ大学SimTikiシミュレーションセンターが主催する、シミュレーション教育における指導の基本を講義と高機能シミュレーターを使用した学習者及び指導者体験から学ぶコース、ISIM-J :マイアミ大学ゴードンセンダー、ピッツバーグ大学WISER、ハワイ大学SimTikiで開発・実施されている、シミュレーション医療教育の実施に必要なスキルと能力の開発のための、ハンズオンや能動的なプログラムで構成されたコース4)月1回のテレビ会議形式の勉強会でシナリオ作成や講習会の事前準備を検討し、リハーサルを兼ねた研修会を1回実施講習会開催はリハーサル講習と併せて年3回と、年度計画の目標数には達しなかったが、6本の症例シナリオ・4本の分娩シミュレータープログラミングのブラッシュアップに加えて、既存のシミュレーション教育指導者コースに2回参加することができて、シミュレーション医療教育の実施に必要なスキルと能力の向上が図れた。これらを通して、本研究の目的である、各医療現場で多職種からなる周産期急変対応チームを育成するシステムを構築し、それが有効に機能することを検証する試みは、順調に達成されつつある。1)拠点開催型講習会:名称:周産期急変対応ワークショップin Chiba 2016

November、日時:平成28年11月27日(日)、会場:千葉大学医学部附属病院、受講者:千葉県内の大学病院・総合病院から、産科医・助産師・看護師など、多診療科・多職種の計5名で構成される8チームが参加、講習テーマ: A産後大出血、B羊水塞栓、C肩甲難産、D子癇発作、評価方法: 1質問紙調査>ワークショップ開始時および終了直後、約2か月後に、計3回実施、1回の質問紙調査にかかる時間は10-20分、質問紙の内容は、シナリオごとの知識や対応を問う問題と専門職連携能力評価尺度(CICS29)調査、2インタビュー調査>3回目(1-2か月後)の質問紙調査のあとに、フォーカスグループインタビューを実施、インタビューに要する時間は約60分2)既存のシミュレーション教育指導者コースへの参加:ASIST (Applied Simulation Instructor Skills for Teaching):ハワイ大学SimTikiシミュレーションセンターが主催する計6回のシリーズコースで、シミュレーション教育認定指導者による指導のもと、シミュレーション指導者としてのスキルアップに焦点を当て、「シナリオ開発、ファシリテーション、デブリーフィング、学習者の評価」の4つの領域について、グループワークや個人でのプロジェクト開発など、活動的な学習環境を通して能力を高めるという内容3)月1回のテレビ会議形式の勉強会でシナリオ作成や講習会の事前準備を検討し、リハーサルを兼ねた研修会を1回実施周産期急変への対応を学ぶには、日常からチームでシミュレーション学習を繰り返し、実際の発生時に備えることが重要となる。我々は、多職種からなる周産期急変対応チームの育成システムを構築するため、TeamSTEPPSを本格的に導入し、プログラムのすべてをチームワークベースで作成した上、チーム参加型のシミュレーション講習を頻回に開催した。そして、この教育プログラムが有効に機能するかを量的・質的に検証するため、事前・事後に質問紙調査やグループインタビューを行った。その結果、周産期急変に多職種のチームとして取り組むことの重要性が、講習を通して浸透していることが示され、本教育プログラムの効果が確認された。5本の症例シナリオの作成・3本の分娩シミュレーターのプログラミング、講習会に先立つリハーサルの履行、年2回の本格的講習会の開催と、年度計画のほぼ100%が実行された。これらを通して、本研究の目的である、各医療現場で多職種からなる周産期急変対応チームを育成するシステムを構築し、それが有効に機能することを検証する試みは、順調に達成されつつある。平成28年度も、基本的には当初の計画どおり、症例シナリオを追加・ブラッシュアップし、2つのタイプの講習会開催を繰り返して、多職種からなる周産期急変対応チームを育成するシステムを構築、ならびにその有効性の検証を続行する。さらに、2年間の研究履行を通して浮き彫りとなった次の課題2点について、対応策を講じる予定である。1つは、チームワークを客観的に評価することの困難さである。これに対しては、シナリオの進行と参加者のパフォーマンスが連動して録画できるシステムソフトを導入し、印象や記憶に依存することなく、場面場面を切り出して客観的に評価することを予定している。もう1つの問題点は、施設単位でチームを構成するのではなく、個人参加者同志がその場でチームを結成する場合や、シミュレーションの中で自分とは異なる職種を担当する場合、学習効率が著しく低下する点である。これに対しては、チーム構成に応じたシナリオの脚色や、事前に十分な聞き取りを行った上で講習会プログラムを作成するなど、きめの細かい運用を心がける予定である。医歯薬学
歯科保存領域におけるヤグレーザーの応用に関する研究

1.象牙質にレーザー照射した際の歯髄の温度上昇を検討するため、ウシ抜去歯(in vitro)、イヌ犬歯(in vivo)を用い、髄腔内温度変化を測定した。窩洞直下では両群とも残存象牙質の厚さが薄くなる程、パワー密度が大きくなる程温度の上昇は大きかった。象牙質面への色素塗布の有無は、それ程影響を及ぼさなかった。2.レーザー照射による歯髄反応を調べるために以下の実験を行い病理組織学的に検索した。ラット臼歯に咬合面より照射を行った場合、歯髄腔の石灰化傾向は殆ど観察されなかった。ラット臼歯の点状露髄面への照射では、術後初期に傷害的に働き、dentin bridge形成促進作用の有無を結論づけることはできなかった。イヌ断髄面に応用した場合、術後初期において対照と比べ硬組織形成速度が早いような所見が観察された。イヌの象牙質窩洞に照射した場合は、2次象牙質の形成が促進される可能性か示唆された。3.骨の創傷治癒に及ぼす影響を調べるため、イヌの健全根管あるいは感染根管に根尖切除術を施した後に骨面ヘレーザー照射を行い、組織反応を病理組織学的に検討したところ、感染根管の術後4週で骨創腔内の骨の新生が対照より活発であった。4.象牙質面へのレーザー照射が象牙質浸透性に及ぼす影響をPashleyの方法に準じ、ウシ象牙質のDiscを用いて検討したが、レーザー照射により象牙質浸透性が減少する場合、変化しない場合、増大する場合があり、一定の傾向は得られなかった。5.根管内にレーザー照射することにより根管内容物の蒸散や根管拡大に応用できるかどうか調べた。ヒト抜去歯を用いた実験では、根管拡大が困難な部位へのレーザー照射により、以後の根管拡大操作が容易となった。in vivoでのイヌの歯の根管内への照射では、残髄を少なくするためのレーザー応用の可能性が示唆された。現在、以下の計画を実施、継続中である。1.歯面へのレーザー照射による歯髄為害作用、あるいは第2象牙質形成促進作用を調べるため、ラット上顎臼歯の咬合面上にレーザー照射を行い、歯髄内の温度変化を測定し、同時に経時的に病理組識学的検索を行っている。用いた照射条件の範囲では、歯髄に若干の変化は見られるものの、1ケ月例まででは2次的硬組織形成は認められなかった。長期例については現在実験継続中である。2.象牙質知覚過敏症の治療、あるいは裏層への応用を検討するために、象牙質面へのレーザー照射が象牙質浸透性に及ぼす影響を象牙質のDiscを用いたPashleyの方法により検討中である。また、象牙質面のレーザー照射による性状の変化を3EMを用いて観察している。3.レーザーの外科的歯内療法への応用の可能性を探究するため、犬を用いまず犬の下顎骨に人工的骨欠損を形成し、レーザー照射を行い、骨の再生促進作用があるかどうかを調べ、骨面照射における至適条件を決定し、次に実験的に根尖病巣を作製し、根尖切除・掻爬とレーザー照射療法を併用し、その効果を病理組織学的に検討しつつある。現在,以下の計画を実施,継続中である.

1.象牙質知覚過敏症の治療,あるいは象牙質における外来刺激の遮断効果等を検討するため,象牙質のdiscを用いるPashleyの方法により,レーザー照射が象牙質浸透性に如何なる影響を及ぼすかを検討した.同一条件のレーザー照射により,象牙質浸透性が増加する場合,変化しない場合,あるいは減少する場合があり,一定の傾向は認められなかった.薄いdiscを用いる実験系では,照射量に限界があるので,新しい系を考案中である.2.レーザーの外科的歯内療法への応用の可能性を探究するため,犬の下顎骨にトレパンバーにて人工的に骨欠損を形成し,レーザー照射を行い,骨の再生促進作用があるかどうかを調べ,骨面照射における至適条件を検索した.次に,実験的に根尖病巣を作製し,根尖切除,掻爬手術後にレーザー照射療法を施し,その効果を病理組織学的に検討中である.3.生活断髄法,直接覆髄法への応用を検討するため,犬の歯髄切断面および露髄面に直接レーザーを照射し,歯髄反応, dentin bridge形成への効果を病理組織学的に検索中である.
複合情報を持つ汎用的都市空間シミュレーションシステムの開発と評価

本研究では,まずプラットフォームとなる汎用的な都市空間基盤システムの開発を行い,次に,この基盤システムに種々のデータセットを組み込むことで,各種システムの開発を行う.最後に,各種システムに組み込まれた情報の結合を行い,複合的な都市空間シミュレーションシステムとして拡張し,公開する.これは,オープンデータの社会的な利活用を目的として,独自の専用システムではなく,ゲームエンジン等のFOSSを開発環境として用いることによって,誰もが自由に扱うことの可能な,安価で高品質なシステムの開発を行う.本システムは,ユーザが独自にデータセットを組み込み,情報可視化が可能となるものである.本研究では,まずプラットフォームとなる汎用的な都市空間基盤システムの開発を行い,次に,この基盤システムに種々のデータセットを組み込むことで,各種システムの開発を行う.最後に,各種システムに組み込まれた情報の結合を行い,複合的な都市空間シミュレーションシステムとして拡張し,公開する.これは,オープンデータの社会的な利活用を目的として,独自の専用システムではなく,ゲームエンジン等のFOSSを開発環境として用いることによって,誰もが自由に扱うことの可能な,安価で高品質なシステムの開発を行う.本システムは,ユーザが独自にデータセットを組み込み,情報可視化が可能となるものである.