hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
記憶の抑制と抑うつの関連についての検討

本年度は記憶の非意図的抑制に関する研究を行った。1つ目の研究では,エフォートフル・コントロールが検索誘導性忘却と関連するかどうかを検討した。検索誘導性忘却は実行機能と関連するという仮説が先行研究から提出されている。そこで,実行機能を反映する個人特性だとされるエフォートフル・コントロールが検索誘導性忘却と関連するかどうかを調べ,この仮説の検証を行った。その結果,エフォートフル・コントロールが検索誘導性忘却と正に関連することが明らかになり,実行機能が検索誘導性忘却の生起に影響するという仮説が支持された。2つ目の研究では,意味検索を用いたネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却について扱った。この研究では,学習したネガティブ単語と関連する単語を意味記憶から検索させるという手法(意味的検索)を用い,意味的検索が検索対象と関連する学習した単語を抑制するかどうかを吟味した。また,同様の刺激を用いてエピソード記憶の検索(エピソード検索)によるネガティブ単語の検索誘導性忘却が可能かも調べた。研究の結果,エピソード検索はネガティブ単語の検索誘導性忘却を導かないが,意味的検索はネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却を導くことが明らかになった。このように検索の種類により抑制結果が異なった背景には,ネガティブ単語間の高い類似性が学習時に単語同士を関連付けやすくすることが影響した可能性がある。そこで次の研究では,偶発学習事態において,エピソード検索によるネガティブ単語の検索誘導性忘却が生じるかどうかを調べた。偶発学習場面では単語同士を関連付けにくいと考えられる。研究の結果,偶発学習を行った場合はエピソード検索がネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却を導くことが示された。このように,学習時にネガティブ単語同士を関連付ける;とがエピソード検索によるネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却を阻害することを示唆された。いくつかの実験を予定通り実施でき,論文投稿などの研究成果の公表も適切に行えた。したがって,順調に研究が進展したと認められる。本研究ではネガティブ単語を用いたが,今後はネガティブ画像などの抑制がより困難だと考えられる刺激に対しても本研究の成果が適用できるかを吟味する必要がある。非意図的抑制として検索誘導性忘却(Anderson, Bjork, & Bjork, 1944)を取り上げ,再認テストによる検索誘導性忘却とは、様々な項目群を学習した後,その一部を検索することで,検索された項目と共通要素を持つ、学習された非検索の項目が共通要素を持たない非検索の項目よりも忘却される現象である。実験を行った結果、抑うつ傾向が高い群においてのみ、再認テストにおいて検索誘導性忘却が見られた。この結果は、抑うつ傾向者はある記憶の検索に伴い、その検索された記憶と共通要素を持つ記憶が、非意図的抑制されやいことを意味する。過度に一般化された記憶(Over general autobiographical memory)として、抑うつの高さが自伝的記憶の断片かや曖昧化を導くことが指摘されているのと同様に、抑うつ傾向者は記憶が非意図的に断片化しやすい可能性が示唆された。また、意図的抑制としてThinik/no-thinkパラダイム(Anderson & Green, 2001)を用いて、健常者が思考生成方略といる方略を用いることでネガティブ記憶の抑制効果が高まるかについて、再認テストを用いた検討を行った。思考生成方略とは、抑制対象と結びついた手がかりに直面した際に、手がかりから思考を生成し、それを考える事で抑制を援助する方略である。Thinik/no-thinkパラダイムとは、手がかり-ターゲットのペアを学習後、あるペアに対しては手がかり再生,一方であるペアには手がかり提示時にターゲットの抑制を求めるものである。典型的な結果では、意図的抑制を行ったターゲットが抑制されるものである。実験を行った結果,思考生成方略を用いた群の方が,抑制を行った茂樹に対する再生認時間が遅延し,思考生成方略を用いた群の方が,制御を行った茂樹に対する再認テストのおいても、ネガティブ記憶の意図的抑制効果を高める可能性が示唆された。本年度は研究を3つ行った。1つ目の研究では,感情虚記憶の非意図的な抑制が可能かどうかを検討した。虚記憶とは,起きていない(覚えていない)にもかかわらず,誤って偽の記憶を思い出してしまう現象である。研究1では検索誘導性忘却課題(Anderson et al., 1994)を実験課題に用いて心理実験を行った。刺激にはニュートラル語,ネガティブ語,ポジティブ語を用いた。虚記憶を発生させた後,その虚記憶が抑制されるかを調べた。実験の結果,感情虚記憶の非意図的抑制が可能であることが示された。この結果は,10^<th> Tsukuba international conference on memoryにおいて発表された。2つ目の研究として,ネガティブ単語記憶の非意図的抑制が可能かどうかを連想単語リストによって検討した。連想単語リストとは,ある単語と連想関係にある単語群からなる単語リストであった(例.自殺-鉄道,自殺-実験など)。ニュートラル語とネガティブ語の単語リストを用いて,その検索誘導性忘却が見られるかを調べた。実験の結果,ニュートラル語では検索誘導性忘却が生起したが,ネガティブ単語では見られなかった。ネガティブ語同士が互いに強く関連する点が抑制を阻害することが示唆された。ネガティブ語同士の高い類似性が非意図的な抑制を阻害する可能性があることから,類似性を低下させることで抑制が生起すると予測し研究3を行った。

研究3では,意味的生成(Bauml, 2002)を用いて,ネガティブ語の類似性を低下させることで抑制が見られるかを調べた。実験を行った結果,ニュートラル語,ネガティブ語ともに非意図的な抑制が確認された。通常は非意図的な抑制が困難なネガティブ語でも,その類似性を低下させることで非意図的な抑制が生起することが研究3の結果から示唆された。本年度は記憶の非意図的抑制に関する研究を行った。1つ目の研究では,エフォートフル・コントロールが検索誘導性忘却と関連するかどうかを検討した。検索誘導性忘却は実行機能と関連するという仮説が先行研究から提出されている。そこで,実行機能を反映する個人特性だとされるエフォートフル・コントロールが検索誘導性忘却と関連するかどうかを調べ,この仮説の検証を行った。その結果,エフォートフル・コントロールが検索誘導性忘却と正に関連することが明らかになり,実行機能が検索誘導性忘却の生起に影響するという仮説が支持された。2つ目の研究では,意味検索を用いたネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却について扱った。この研究では,学習したネガティブ単語と関連する単語を意味記憶から検索させるという手法(意味的検索)を用い,意味的検索が検索対象と関連する学習した単語を抑制するかどうかを吟味した。また,同様の刺激を用いてエピソード記憶の検索(エピソード検索)によるネガティブ単語の検索誘導性忘却が可能かも調べた。研究の結果,エピソード検索はネガティブ単語の検索誘導性忘却を導かないが,意味的検索はネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却を導くことが明らかになった。このように検索の種類により抑制結果が異なった背景には,ネガティブ単語間の高い類似性が学習時に単語同士を関連付けやすくすることが影響した可能性がある。そこで次の研究では,偶発学習事態において,エピソード検索によるネガティブ単語の検索誘導性忘却が生じるかどうかを調べた。偶発学習場面では単語同士を関連付けにくいと考えられる。研究の結果,偶発学習を行った場合はエピソード検索がネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却を導くことが示された。このように,学習時にネガティブ単語同士を関連付ける;とがエピソード検索によるネガティブ単語記憶の検索誘導性忘却を阻害することを示唆された。当初の研究目的とは異なったものの,実験自体は3つ行うことができ,実験は順調に推移した。しかしながら,実験の結果をまとめて,論文としての投稿することがやや遅れ気味である。いくつかの実験を予定通り実施でき,論文投稿などの研究成果の公表も適切に行えた。したがって,順調に研究が進展したと認められる。実験データをまとめ,論文として早期に投稿する。実験結果を学会で発表し,意見を交換することで論文化の一助としたい。今後は,論文化を一層念頭に置きながら,研究計画を遂行していく所存である。
ソフトウェア工学実験環境における統合観測システムに関する研究

本研究では,まず,実験対象となるソフトウェア開発過程を明らかにすることを目的として,(1)ソフトウェア開発プロセスのモデル化,および,ソフトウェア開発シミュレータの開発を行った.分析対象である開発プロセスをモデル化することで,収集するべきデータの種類やデータの分析方法が明確になり,モデルに基づくシミュレーション結果と実験による実測データとの比較が可能となった.次に,(2)ソフトウェア工学実験支援システムの構築を行った.実験の多くは長時間にわたり,実験データの分析にはさらにその何倍もの時間を要するため,データを効率よく分析するための分析支援システムは必須である.構築した分析支援システムは,同時に収集した複数のデータを同期再生したり,膨大な実験データ中から特定のパターンが現れる部分を検索する機能を持つ.本システムを用いることにより,ソフトウェア開発の効率に影響する要因を発見できると期待される.本研究では,(1)(2)の成果を踏まえ,ソフトウェア工学実験環境を用いた実験の第一歩として,特に(3)ソフトウェア開発における修正・保守プロセスを観察,分析する実験を行った.ソフトウェア開発において修正・保守プロセスは,特に大きなコストを要すると言われており,ソフトウェア開発全体の効率を向上させるためには,修正・保守プロセスの効率化は必須である。平成8年から2年間にわたる研究の結果,作業の並行化や作業習熱を影響を考慮したソフトウェア開発プロセスモデルの構築,ソフトウェア開発実験における開発行動データの統合的表示方式の提案,ソフトウェア開発行動の記録映像を検索するシステムの試作,視線追跡装置を用いたデバッグプロセスの観察実験,等について一応の成果を上げることができた.特に,構築したソフトウェア工学実験環境が,ソフトウェア開発効率に影響する要因を分析するのに有効であることが確認できた.本研究では,まず,実験対象となるソフトウェア開発過程を明らかにすることを目的として,(1)ソフトウェア開発プロセスのモデル化,および,ソフトウェア開発シミュレータの開発を行った.分析対象である開発プロセスをモデル化することで,収集するべきデータの種類やデータの分析方法が明確になり,モデルに基づくシミュレーション結果と実験による実測データとの比較が可能となった.次に,(2)ソフトウェア工学実験支援システムの構築を行った.実験の多くは長時間にわたり,実験データの分析にはさらにその何倍もの時間を要するため,データを効率よく分析するための分析支援システムは必須である.構築した分析支援システムは,同時に収集した複数のデータを同期再生したり,膨大な実験データ中から特定のパターンが現れる部分を検索する機能を持つ.本システムを用いることにより,ソフトウェア開発の効率に影響する要因を発見できると期待される.本研究では,(1)(2)の成果を踏まえ,ソフトウェア工学実験環境を用いた実験の第一歩として,特に(3)ソフトウェア開発における修正・保守プロセスを観察,分析する実験を行った.ソフトウェア開発において修正・保守プロセスは,特に大きなコストを要すると言われており,ソフトウェア開発全体の効率を向上させるためには,修正・保守プロセスの効率化は必須である。平成8年から2年間にわたる研究の結果,作業の並行化や作業習熱を影響を考慮したソフトウェア開発プロセスモデルの構築,ソフトウェア開発実験における開発行動データの統合的表示方式の提案,ソフトウェア開発行動の記録映像を検索するシステムの試作,視線追跡装置を用いたデバッグプロセスの観察実験,等について一応の成果を上げることができた.特に,構築したソフトウェア工学実験環境が,ソフトウェア開発効率に影響する要因を分析するのに有効であることが確認できた.本研究の目的は,・ソフトウェア工学実験環境で用いられる代表的な観測装置の統合・統合された装置による多面的な事象観測と分析を支壊するシステムを設計と試作にある.本年度は「ネットワークを介した観測技術の確立」を目指した.得られた主な成果は次のとおり.1.観測対象モデルの構築...ソフトウェア工学実験環境における被験者(ソフトウェアの開発者/利用者),被験者が操作するコンピュータシステム,被験者が作成する中間/最終成果物,被験者からコンピュータシステムに対する操作,及び,コンピュータシステムから被験者に呈示される情報のモデル化を行った.特に,被験者モデルにおいては,被験者の知識や経験と作業の難易度の関係をオ-ジブモデルで表現することにより,作業中における被験者の知職や経験の増加も取り扱えるようになった.2.ネットワークを介したデータ収集機能の設計と実装...三次元運動計測装置,視線計測装置,精神反射波計測装置,キ-ストロークモニタをイーサネットに接続し,ネットワークを介してデータの収集,一元管理を行うシステムを実現した.但し,ビデオカメラからの映像/音声については,現有する設備である「映像/音声デジタル化装置」によってデジタル化し,UNIXやWindowsシステムにおける通常のファイル形式で収集する方式をとった.3.ネットワークを介した観測装置制御機能の設計と実装...制御機能の実現に替えて,収集データの同期再生機能の設計,実現を行った.具体的には,三次元運動計測装置,視線計測装置,精神反射波計測装置,キ-ストロークモニタによって収集されたデータとの同期再生機能を持つビデオ映像再生システムを試作した.試作したシステムでは,データの通常再生に加え,一時停止,早速り,巻き戻し等も可能であり,収集データのより多面的な分析を可能にしている.本研究の目的は,・ソフトウェア工学実験環境で用いられる代表的な観測装置の統合・統合された装置による多面的な事象観測と分析を支援するシステムを設計と試作にある.本年度は,前年度までの研究成果に基づき,観測データの視覚表現技術の確立を目指して(1)観測データの可視化機能の設計と実装(2)観測データの同期再生機能の設計と実装(3)試作システムの実験的評価の3点を行う予定であった.

これに対応する実績は次の通りである.(1)(2)に対しては,行動履歴データにおいて,特徴的な行動が現れた場面や,特定の定式化されたパターンが現れた場面を検索するシステムを構築した.構築したシステムでは,行動履歴データの時間変化をグラフ表示し,データの値や時間変化のパターンに基づいて,特定の開発行動の時刻を同定することが可能である.プログラムのデバッグ作業に本システムを適用した結果,「次に成すべき作業が分からずに悩んでいる」という開発行動の発生を8ヶ所中6ヶ所まで容易に検索することができた.(3)に対しては,試作システムに視聴覚装置や視線追跡装置などを接続してソフトウェア開発作業の様子を観察し,バグを発見するまでのプロセスを分析した.実験の結果,注視点の移動や発話の記録などの,複数の種類のデータを同時に収集し分析することが被験者の意図の追跡に有効であることがわかった.更に,バグの発見に影響すると思われるプロセスの特徴をいくつか確認した.
DNA自己組織化膜のin-situ電気回路化を利用するチップ型遺伝子センサー

DNA自己組織化膜に電気伝導性の修飾を施し、遺伝子センシングのためのDNA分子デバイスの研究を行った。ここでは、共有結合性のコンジュゲート形成を利用したDNA修飾剤の合成、DNAマイクロドットの電気化学顕微鏡イメージング、および電位応答型の遺伝子センシングなどに成功した。また、ディップペンナノリソグラフィーによるDNA自己組織化膜のin-situ修飾も検討したが、チップによるDNAの破壊、あるいは膜と電極との接合が十分でないことなどにより、再現性のある電流.電圧特性は得られていない。これらを克服できるDNAナノ材料の開発に成功し、研究を継続していることを付記しておく。本研究では、DNA自己組織化膜を対象に、in-situにて、dip-penナノリソグラフィーと組み合わせた導電性処理を施すことでナノメートルサイズの電気回路を生成させ、回路の交流特性値の変化からハイブリダイゼーションを検出する新しいチップ型遺伝子センサーの研究を行う。以下に本年度の研究成果を示す。1.酸化還元活性DNAコンジュゲートからの修飾電極作製:溶媒可溶性のキノンポリマーから高分子被覆電極を作製し、5'-末端アミノ化オリゴヌクレオチドをグラフト結合させることでDNA修飾電極を作製した。得られた修飾電極は、キノン由来の酸化還元反応を示すとともに、ターゲットDNAを認識して結合することが分かった。興味深いことに、マトリックスであるキノンポリマーの反応特性も変化し、これを利用してターゲットDNAの検出が可能であった。2. DNAマイクロドットの走査電気化学顕微鏡イメージング・ハイブリダイゼーション検出:上記のDNA修飾電極をカーボンファイバー電極に適用し、直径33μmの微小DNAドットを作製した。走査電気化学顕微鏡(SECM)を用いた電気化学イメージングにより、DNAドットの電気化学活性の可視化、およびハイブリダイゼーションの可視化検出に成功した。本系は、電気化学DNAマイクロアレイセンサーのモデル系と位置づけることができ、今回の結果は、SECMイメージングと組み合わせたハイスループット分析の可能性を示すものである。3.微小くし形電極と組み合わせたDNA-フェロセンコンジュゲートの電圧-電流特性の解明:線幅2μmのラインアンドスペース構造を持ったくし形電極にフェムトアンペアリソースメーターを組み合わせて電圧-電流特性を評価した。これにより、DNA自己組織化膜ベースの電気回路作製の可能性を示すことができた。本研究では、DNA自己組織化膜を対象に、in-situにて、dip-penナノリソグラフィーと組み合わせた導電性処理を施すことでナノメートルサイズの電気回路を生成させ、チップ型遺伝子センサーとして利用することを目的としている。1.電位測定型遺伝子センサー:今年度は新たにフェロイン修飾オリゴヌクレオチドを合成した。これを補助プローブとし、プローブDNA修飾電極、およびターゲットDNAモデルとしてのフェロセン修飾オリゴヌクレオチドと組み合わせ、電極表面で自己組織的にサンドイッチ錯体を形成させると、電位応答が得られることを発見した。これを利用して、従来にない新しい遺伝子センシング法を提案することができた。2.DNAの分岐構造を利用したデンドリマー生成とナノ材料応用:3本のオリゴヌクレオチドが形成するDNA分岐構造の一種であるThee-Way Junction (TWJ)を基本ユニットとするデンドリマー形成について検討した。その結果、溶液中でTWJユニットが自発的に会合し、数百ナノメートルに達する構造体を生成することを動的光散乱測定、および液中走査電子顕微鏡観察の結果から確認した。このような大規模集合体は過去に報告がないばかりでなく、異なるTWJユニットからをDNAデンドリマー生成させて組み合わせると、ターゲットDNAをバインダーにしたダンベル型DNAナノ会合体の形成が可能であることが分かった。ここでの成果は、新しいDNAナノ材料として興味深いだけでなく、化学増幅型の遺伝子センシングの原理としても重要と考えられた。3.DNAデンドリマーの電圧-電流特性の解明;TWJユニットからのDNAデンドリマーを用いた遺伝子センシングの基礎として、線幅2μmのラインアンドスペース構造を持ったくし形電極を用いて電圧-電流特性を評価した。前年度までの研究で、DNA二重らせんを酸化還元活性な低分子(フェロセン、金属フェナントロリン錯体、キノンなど)と複合化すると、固有の電気伝導性が得られることが確認できたので、今年度は、くし形電極と組み合わせて特性を評価した。具体的には、くし型電極(電極ライン幅、間隔ともに2μm)の電極ギャップ間にDNAコンジュゲートからの自己組織化膜を形成させ、真空条件下で電流-電圧特性を調べた。その結果、観察される電流は数十pAと十分な大きさであるものの、土5V程度のしきい値電圧を示しセンシング応用に支障があった。これは、他の有機系ナノ材料にも共通した欠点であり、DNAコンジュゲートと電極との物理的な接合が十分でないためと考えられた。そこで、DNAコンジュゲートからのデンドリマー形成を利用して安定な接合を得る工夫を取り入れた。以下にその結果をまとめる。

まず3種類の28量体オリゴヌクレオチドを用いて、DNA分岐構造の一種であるThee-Way Junction (TWJ)を形成させた。TWJユニットの末端を自己相補的な1本DNAとすると、これが付着末端となって働き、デンドリマーを形成する。ここでは、付着末端を光架橋性のソラレン分子で修飾し、共有結合性のデンドリマーを形成するように工夫した。原子間力顕微鏡観察の結果、TWJユニットが溶液中で直径80nm程度の球状デンドリマーに成長することが確認できた。同様にして、付着末端の配列を変えた2番目のデンドリマーナノ粒子を合成した。溶液中で両デンドリマーを混合し、さらに、それらの付着末端と相補的な配列の1本鎖DNAを共存させると、これがバインダーとなってDNAナノ粒子が多数会合する挙動を見いだした。原子間力顕微鏡および蛍光顕微鏡を用いて詳細に調べた結果、ナノ粒子超構造は直径2μm程度にまで成長することがわかった。引き続き、ナノ粒子超構造体をくし型電極に導入して電圧-電流特性を調べるとともに、DNAの分子認識を利用したバイオセンシングについて検討している。
中赤外レーザー分光による動的な水素同位体の移動現象の解明

レーザー干渉計の高性能化が重力波天文学という新たな学術領域を開拓したように、今まで難しかった環境中での水同位体の動的な移動現象の可視化を、最先端の中赤外レーザーを用いた光測定によって実現する。水同位体の移動拡散現象の解明は、核融合分野を始めとして多くの分野で重要な課題である。しかしながら、これまでの質量分析装置や分光装置などの閉空間で行う、固定的な計測では、環境中(例えば空間や物質表面)の動的な移動現象は観測できなかった。中赤外域には、水酸基の収縮振動モードに起因する同位体毎にピークの異なる大きな吸収がある。中赤外レーザー光を物質表面や雰囲気中に照射すると、水素同位体種に対応した波長で光強度が減衰する。これを利用し、空間中での水同位体の定量を行う。本研究によって、将来の核融合炉に向けて極めて重要な、水同位体の簡便かつ高感度なリアルタイム計測手法の実現と水同位体の拡散移動現象の解明を目指す。本年度は、計測用中赤外レーザー光源の開発を行い、新材料であるEr:YAP(イットリウムアルミニウムペロブスカイト)を用いて、レーザー連続波(CW)発振で最大出力1.6W、slope効率34%を達成した。この時の発振波長は2.92μmである。本材料では出力、slope効率共に世界最高値である。特にslope効率は量子欠損効率を超えており、特筆すべき成果である。これまで量子欠損効率を超えたスロープ効率を得ることは理論的にも困難であった。分光学的な検討とレーザー発振キャビティの最適化によって高効率動作を得ることができた。本光源の実現によって高精度での中赤外分光が可能となる見込みである。中赤外レーザー分光の課題である、光源の高出力、高効率化に成功した。新材料であるEr:YAP(イットリウムアルミニウムペロブスカイト)を用いて、レーザー連続波(CW)発振で最大出力1.6W、slope効率34%を達成した。実現したEr:YAPレーザーを基に、Qスイッチ動作や波長変換などを検討する。これによって、信号強度増強のための高ピーク出力化や水同位体の吸収ピークに合致した波長の光源を実現していく。
日米の血中コレステリルエステル転送蛋白およびその規定要因と冠状動脈石灰化の関連

CETP(Cholesteryl ester transfer protein)が動脈硬化促進的なのか防御的なのか不明である。日米の地域住民の血清CETP値を比較し冠動脈石灰化との関連を検討した。滋賀県とPennsylvania州の地域住民から作為抽出された40歳代の日本人男性412人、米国白人男性318人の血清CETP値を日本においてELISA法で測定した。冠動脈石灰化(CAC)は日米ともGE-Imatron C150で計測され、米国でスコア化された。日本集団は米国集団に比し有意に低い血清CETP値、有意に高いHDL-Cを示した。血清CETPを4分位で分けると、日本集団では血清CETP値が高いほどCAC(Agatston Score>10)の保有率が高くなる傾向を示した。一方、米国集団は日本集団に比しCACの保有率が高く、また血清CETPと一定の関連を示さなかった。ロジステイック回帰で他の危険因子を調整すると、CETP 1mg/L上昇に伴うCACのオッズ比は、日本集団では3.93(95%信頼区間1.44-10.7)、米国集団では0.67(0.32-1.38)であった。日本人集団では、CETPとCACの関連は喫煙群、飲酒群でより明確であった。交絡要因としてグレリンやLP-PLA2を調整してもこの関連は変わらなかった。血清CETP値とCACの関連は日本人と米国白人で異なっていた。日米の冠動脈疾患発症率の差にCETP濃度などのコレステロール逆転総系が関与している可能性が考えられたが、更に詳細な検討が必要である。CETP(Cholesteryl ester transfer protein)はVLDLやLDLのトリグリセライド(TG)とHDLのコレステロールエステルを交換する作用を持ち、その活性はコレステロール逆転送系で大きな役割を果たしている。しかしながら、CETPが動脈硬化促進的なのか防御的なのかは結論が得られていない。本研究では、日米の地域在住一般住民の血清CETP値を比較し、それぞれの集団で冠動脈石灰化との関連を検討した。対象者は滋賀県草津市とPennsylvania州Alleghenycountyの住民から作為抽出された40歳代の男性である。循環器疾患既往のない日本人249人、米国白人233人を解析対象とした。電子ビームCTによる冠動脈石灰化(CAC)は日米ともImatron C150で計測され、血清CETPはすべて日本で測定した。日本集団は米国集団に比し有意に低い血清CETP(2.24mg/L vs. 2.43mg/L)、有意に高いHDL-Cを示した(53.6mg/dl vs. 47.8mg/dl)0血清CETPを4分位で分けると、日本集団では血清CETP値が高いほどCAC(>10)の保有率が高くなる傾向を示した(6.7%、9.3%、14.7%、18.6%)。一方、米国集団は日本集団に比しCACの保有率が高く、また血清CETPと一定の関連を示さなかった(30.2%,18.0%,21.1%,26.3%)。ロジステイック回帰でTGを含む他の危険因子を調整すると、CETP lmg/L上昇に伴うCACのオッズ比は、日本集団では4.27(95%信頼区間1.59-11.5)、米国集団では0.79(0.40-1.56)であった。血清CETP値とCACの関連は日本人と米国白人で異なり、肥満度や喫煙、遺伝的背景などの修飾を受けている可能性が示唆された。

滋賀県とPennsylvania州の地域住民から作為抽出された40歳代の日本人男性412人、米国白人男性318人の血清CETP値を日本においてELISA法で測定した。冠動脈石灰化(CAC)は日米ともGE-Imatron C150で計測され、米国でスコア化された。日本集団は米国集団に比し有意に低い血清CETP値、有意に高いHDL-Cを示した。血清CETPを4分位で分けると、日本集団では血清CETP値が高いほどCAC (Agatston Score>10)の保有率が高くなる傾向を示した。一方、米国集団は日本集団に比しCACの保有率が高く、また血清CETPと一定の関連を示さなかった。ロジステイック回帰で他の危険因子を調整すると、CETP 1mg/L上昇に伴うCACのオッズ比は、日本集団では3.93 (95%信頼区間1.44-10.7)、米国集団では0.67 (0.32-13.8)であった。日本人集団では、CETPとCACの関連は喫煙群、飲酒群でより明確であった。交絡要因としてグレリンやLP-PLA2を調整してもこの関連は変わらなかった。血清CETP値とCACの関連は日本人と米国白人で異なっていた。日米の冠動脈疾患発症率の差にCETP濃度などのコレステロール逆転総系が関与している可能性が考えられたが、更に詳細な検討が必要である。
イギリス革命とロンドン民衆

第一章から第五章で、ロンドン民衆の動向に視座を据えて革命の政治過程を跡付けたが、レベラ-ズ運動の中核的な担い手となったセクト(分離派)を中心に総括すると以下のとおりである。革命初期のロンドンの大衆行動は、反主教請願『根と枝』と反ストラフォードのデモを軸にして展開した。運動の担い手はthe middleand poorersort of the peopleであった。中産市民層のデモは「マ-チャント」を主体とする「穏やかなふるまい」であり、もっとも目立ったリーダーはベン(John Venn)であった。一方、下層民衆のデモはサザァクの「トレイズマン」、従弟、「若者たち」のほかに運搬夫、荷馬車の御者など種々雑多の職種の人々を含み、かれらは武器を帯びていた。しかし、それは無秩序な性格のものではなっかた。群集を指導したリーダーたちの中には、のちのレベラ-指導者リルバーンがおり、また主教廃止キャンペーンの最前線にはセクトの人々がいた。かれらは、かれら自身の独立会衆をもつ自由、信仰に対する寛容(良心の自由)を国家から確保せねばならなかったからである。分離して「職人説教師(mechanic preacher)に従うという行動は、自覚されたにせよ、されなかったにせよ、教会・国家・社会のかれらの上位者からの独立を主張するものであり、階級的な挑戦であった。国家と教会の一体化をもって基本的な国家体制と考える人々の目には、国教会の廃棄は国家の解体の危険を胎むもの、社会秩序を破壊するもの、と映った。そうした危惧は、レベラ-ズの登場を予見するものであった。革命の高揚期に彗星のごとく現われて消え去ったレベラ-ズは、多様な成分からなる矛盾を内包した運動体であった。レベラ-ズ運動の最大の矛盾は、世俗政党の設立をめざしながら、セクトに依存しセクトを組織的基盤とした点にあった。セクトは「良心の自由」の保証をもとめて軍隊に参加し、軍隊急進運動の担い手となったが、かれらは結局宗教上の見地からしか自由を捉えることができなかったからである。イギリス革命に際して民衆が政治の表舞台に登場するが、民衆が係わった時期は三期に区分される。第一期は1640-42年の期間(長期議会の開会から内戦の勃発まで)。私は、まず、同時代の国王派クラレンドン伯の『イギリス叛乱史』に叙述されている民衆の騒擾、とくにロンドン民衆の動向を考察することによって、国王と議会との間の政治的争いが中心となった第一期の民衆運動の性格を検討した。その結果、この期間の最も顕著な特徴として、ロンドンの街頭でストラフォード伯・国教会主教・「カトリック的な」貴族に反抗するデモンストレーションと請願運動が連続して起こったこと、抗議に参加した民衆を構成したのは「中間層の人々」(手工業職人・商人・徒弟)と「下層の人々」であったこと、などを明らかにした。私は、次に、クラレンドン伯の描写した民衆像について、トマソン・コレクション等の一次史料を読み併せて多角的に検討し、ロンドン民衆及び抗議行動の実像を探った。第二期の1642-49年(内戦の勃発から国王の処刑まで)に関しては、目下、クラレンドン伯の記述を読み進めているところであるが、ロンドン民衆の動きと比較する意図から地方民衆の動向を、クラレンドン伯の観察に依りつつ整理した。

その結果、内戦初期における地方社会の人間関係の変化・支配階級のヘゲモニ-の喪失に関して、新たな知見を得た。それは、国王派貴族・ジェントリによる兵員徴募の際に、多くの州で、威信と尊敬(名望と恭順)を紐事とする領主と農民の古い結合(ユニオン)関係が掘り崩されたことである。このことは、内戦が当初から、支配階級に対する反抗をはらんでいたことを意味する。この問題を、「ロンドン大闘争」(1646-47年)の文脈のなかに探ることが次年度の研究の中心課題となるであろう。昨年度は(1)イギリス革命勃発期にデモや請願行動によって歴史の表舞台に現れたロンドン民衆の動向を、同時代人クラレンドン伯の『反乱史』に基づいて考察した。(2)革命勃発期に王党軍に抵抗した地方民衆の政治行動を地方史研究に依拠して概観し、『イギリス革命期の軍隊召集委任における国王派領主のヘゲモニ-』として発表した。今年度は(1)内戦期のロンドン民衆の政治行動をクラレンドンの『反乱史』に基づいて考察した。(2)イギリス革命勃発期における民衆「中層」の役割を諸研究に依拠して概観し、『イギリス革命における内戦の勃発と民衆「中層」』として発表した。この論文の成果は以下の点である。民衆「中層」("middle sort")は、基本的には農民と手工業者からなる独立小生産者であった。民衆「中層」の一部の人々は、議会の最も確固たる、最も急進的な支持者であり、ロンドン、バ-ミンガム、エセックス・サフォーク・ランカシャー・ヨ-クシャーなどの織物工業地域において決定的な役割を果たした。とりわけロンドンの手工業者は議会を支えたが、彼らだけでは戦争に勝てなかった。地方の民衆「中層」の支持が重要であった。1642年に多くの請願者が多数の州から首都にやってきたが、彼らはジェントリのリーダーの統制下にあり、コミュニティのタテの紐帯が民衆の行動を規定していた。しかし、これらの地域では、貴族やジェントリに対する敵意が認められた。ヨコの連帯と階級意識が、まだ限られてはいたが重要性をもつようになっていたのである。ロンドンに絞り込んで民衆の視点から革命の全体像を構築することが本研究の目標であったが、「中層」研究の整理の必要性に気づき、これに時間をとったために、まとめるのが遅れた。今年の仕事は、(1)クラレンドン伯の見たロンドン民衆、(2)ロンドン民衆の請願行動(市当局への請願。市当局を通しての議会への請願。議会への直接の請願)、を付き併せて、「イギリス革命におけるロンドン民衆」についての年譜的小括をおこなうことである。
地芝居残存台本調査による歌舞伎作品変遷史研究

各地の地芝居に伝承された古台本はそれぞれの歴史と特徴をよく伝えているので、本研究では、出羽・赤城山麓・伊那谷・東濃・三河・小豆島の地芝居を対象として古台本の調査を行い、ほとんどの地芝居が江戸時代後期から明治初期までに上方系の旅役者によって伝えられたこと、その後も旅役者が地芝居に濃密に関わってきたことが明らかとなった。江戸系の台本も多少はあるが、明治以降の流入である。地芝居は義太夫芝居の奉納が根底で、浄瑠璃本を台本として伝える地域も多い。本研究は歌舞伎の台本、特に地方歌舞伎の指導者や保存団体に残存する台本から、歌舞伎作品の変遷を探ることを目的としているので、初年度である本年度は、まず、その資料収集と整理を主として行った。具体的には、香川県小豆島の肥土山歌舞伎・中山歌舞伎、三重県鳥羽市答志島、静岡県浜松市の横尾歌舞伎、群馬県渋川市赤城上三原田の台本、浄瑠璃本等の資料収集を行い、岐阜県中津川市の東美濃ふれあいセンター及び歴史資料館管理台本、新城市中村竹昇台本、同じく市川桃蔵台本、豊田市足助資料館所蔵本等の再調査を行った。また、これらと比較検討するために、東京大学国語学研究室・国会図書館・阪急池田文庫等に所蔵されている大歌舞伎台帳の調査も行った。収集資料の整理から、地芝居の資料には台本よりも浄瑠璃本が多いこと、また、時には実録物の読本が含まれることが知られた。また、地芝居の台本は、台詞が浄瑠璃本に近く、ト書きを持たないものが多いことも明らかとなった。また、浄瑠璃本の中には、登場人物の名が書き込まれ、浄瑠璃本はそのまま台本として使用されたらしいことを窺わせるものも見出された。地芝居で人気が高く、上演回数の多い、『絵本太平記』十段目、及び『増補忠臣蔵本蔵下屋敷』の台本・浄瑠璃本・床本等の比較検討を行った結果、地方歌舞伎における台本は、浄瑠璃本をもとに作成され、大歌舞伎とは異なった演出や入れ事が仕組まれていること、心理的表現を避け、動きで理解しやすい工夫がなされていることが知られた。初年度と本年度に収集した香川県小豆島の肥土山歌舞伎・中山歌舞伎、山形県鶴岡市の山五十川歌舞伎、群馬県渋川市の上三原田、愛知県扶桑町中村七賀十郎旧蔵の資料、岐阜県中津川市中仙道歴史資料館管理資料、岐阜県各務原市歴史民俗資料館蔵中の台本・浄瑠璃本の写真による整理によって、江戸期の地芝居の古台本は浄瑠璃本から作られたと見られる台本が多く、地芝居と浄瑠璃の深い関係が窺われる。明治以降の台本はほとんど旅芝居台本で、振付師となった旅役者の芸系が地芝居に伝えられた跡が明瞭で、大芝居から旅芝居、地芝居へ継承された足跡を辿ることができ、大芝居が失った作品の残存も確認できた。大阪から近い瀬戸内は上方役者が移住して台本と振付をもたらした。北の日本海側の地は、北前船によってやって来た役者によって台本と振付がもたらされた。いずれも上方の中小芝居を継承していることが明らかとなった。中部地域は東西文化の交叉する所であり、また地方芝居の拠点であった名古屋の影響下にあり、調査台本から見ても上方芝居の影響の強さが窺われるが、江戸末期以降は江戸芝居の影響も見られ、東西芝居を取り込んだ旅芝居の独自の形態を読みとることができる。架蔵の下川路村(長野県飯田市川路)旧蔵台本6点はいずれも上方大芝居台帳、その隣村の下條村では大芝居台帳と上演時の多色摺番付の版木、上演時の花帳が発見され、大芝居台帳による芝居がこの地で地役者や村人によって上演されていたことが明らかとなった。浄瑠璃本や旅芝居を介した芝居という地芝居の通例とは異なる大芝居を直接取り込んだ芝居が伊那の山村で上演されていたということは、この地域の特殊性であるが、大芝居と地芝居の交渉を考える大きな糸口となろう。本年度は最終年度で、前年度までに写真複写などで収集した各地の地芝居団体、地芝居指導者(振付師匠)及び在地の旅役者が所蔵した台本類の整理分析及び補充を行った。その結果、地芝居団体が持つ台本類は、その地の旧指導者が残した歌舞伎台本と浄瑠璃本がほとんどであることが明らかとなった。その指導者は旅役者又は上方の中小芝居役者で、何らかの事情でその地に住み着いた者であった。江戸時代から明治期、中には大正・昭和初期頃までは指導者が直接指導していたが、その没後は指導者の台本を演出とともに地域で継承し、代々の村内の指導者が次世代に伝承してきた。明治期に始まった役者鑑札制度が素人役者の半プロ化を助長し、地芝居と旅芝居の距離を縮めた。よって、地芝居の多くは、江戸末期から明治期にかけての上方系旅役者の芝居を伝承、上演していると言えよう。上方から遠く離れた越後や出羽地域でも、このことは言えるようである。

埼玉県や群馬県など関東地区の地芝居には、江戸系の地芝居を伝える地域もあるが、これも旅役者の芸系を継承している点では同様である。江戸末期になると、大芝居役者を招致したり、大歌舞伎台帳による上演や番付作成など都市の歌舞伎興行に似せた上演をする所も出てきた。一方、歌舞伎台本ではなく、浄瑠璃本ばかりを所蔵している地域もあるが、これは浄瑠璃本から、上演の都度台本を作成したり、時には浄瑠璃本を台本代わりにして、地芝居を演じてきたことを示している。地芝居は浄瑠璃の時代物が代表的演目で、義太夫に併せて演じられるので、浄瑠璃本がそのまま台本になり得たのである。祭の奉納芸としての地芝居には、浄瑠璃の持つ異界に響く力は必需であった。以上のように、地芝居所蔵台本の分析によって、旅役者や中・小芝居あるいは大芝居と地芝居の関係の大筋は見通せたので、これについての分析と整理を終えた各地の台本類の目録を報告書として公刊した。ほぼ予定通り進行しているが、調査先の資料が未整理のため、整理しながらの調査であったり、本研究の進行中に新たな資料が発見されたりして、調査の優先順位や調査地を変更する必要が生じているが、地芝居の台帳の使用や多色摺番付の存在などの新たな発見もあり、地芝居の興味深い実態、大芝居との関係が見えてきている。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は最終年度であり、調査の終了していない資料の調査を完了させ、収集した資料の分析を研究の中心とする。1,調査資料の記載と調査地域の地誌・地方史を利用して、資料の伝来の経緯を明らかにする。2,調査台本相互の比較と大芝居演目との比較を行い、地芝居の地域的特色を明らかにする。3,地芝居台本中からいくつかの作品を取り上げて、大芝居台本と比較し、台本の変遷を追跡する。これらの分析結果から、地芝居と大芝居の関係を考察する。また、歌舞伎研究における地芝居残存台本の意義を明らかにする。
物性の異なる材料の組み合せによる生理機能賦活化効果発現型人口臓器材料の開発

物性の異なる材料を組み合せて用いることより,生体機能を賦活化させて,材料周囲に生体自身の生理的活動としての器管を形成させることを目的として,このような生体の機能を引き出すための材料,そしてその材料のもつべき物性,そしてそれらの組み合せ等の研究を行い,生理機能賦活化効果発現型人工臓器開発のための基礎的資料を得た,我々はすでに人工血管を研究の場として本研究のための基礎的研究を行ってきた,その結果,人工血管を植え込むと,生体自身がその材料を枠組として新しく血管壁を形成してゆく.その過程を観察し,種々の条件を負荷したり,特殊環境をその場に導入した結果,一般に用いられているポリエステル布製人工血管で,特に定有孔性人工血管の場合,新生血管壁形成が著しく遅延するが,ポリエステル繊維を従来のものより約100分の1程度の太さまで細くすることによって,細胞活動を活性化し,血管壁形成を促進させることを認めた.さらにコラーゲンやゼラチンが共存することによって,その治療を促進させることも認めた.このような事実は,従来用いられていた材料でも,材料のサイズを変化させたり,特性の異なる材料を組み合せることによって,生体機能を引き出し,器管を形成させることが出来ることを明らかに示すものであった.このようなことから,さらにそのポリエステル繊維の太さを変化させたり,繊維表面の親水性度を変化させた場合の,細胞との親和性を評価した結果をもとに,細胞が本来もっている生理機能を材料がどこまで引き出せるかの研究を併せて行った.その結果,繊維は細ければ細い程良いこと,および疎水性繊維より親水性繊維の方が親和性が高いこと,またゼラチンやコラーゲンを併用する場合に,精製したコラーゲンよりも熱高性させて,構造上の変化を来した変性コラーゲンや高性ゼラチンの方が,細胞との親和性がすぐれていること等を明らかにした.物性の異なる材料を組み合せて用いることより,生体機能を賦活化させて,材料周囲に生体自身の生理的活動としての器管を形成させることを目的として,このような生体の機能を引き出すための材料,そしてその材料のもつべき物性,そしてそれらの組み合せ等の研究を行い,生理機能賦活化効果発現型人工臓器開発のための基礎的資料を得た,我々はすでに人工血管を研究の場として本研究のための基礎的研究を行ってきた,その結果,人工血管を植え込むと,生体自身がその材料を枠組として新しく血管壁を形成してゆく.その過程を観察し,種々の条件を負荷したり,特殊環境をその場に導入した結果,一般に用いられているポリエステル布製人工血管で,特に定有孔性人工血管の場合,新生血管壁形成が著しく遅延するが,ポリエステル繊維を従来のものより約100分の1程度の太さまで細くすることによって,細胞活動を活性化し,血管壁形成を促進させることを認めた.さらにコラーゲンやゼラチンが共存することによって,その治療を促進させることも認めた.このような事実は,従来用いられていた材料でも,材料のサイズを変化させたり,特性の異なる材料を組み合せることによって,生体機能を引き出し,器管を形成させることが出来ることを明らかに示すものであった.このようなことから,さらにそのポリエステル繊維の太さを変化させたり,繊維表面の親水性度を変化させた場合の,細胞との親和性を評価した結果をもとに,細胞が本来もっている生理機能を材料がどこまで引き出せるかの研究を併せて行った.その結果,繊維は細ければ細い程良いこと,および疎水性繊維より親水性繊維の方が親和性が高いこと,またゼラチンやコラーゲンを併用する場合に,精製したコラーゲンよりも熱高性させて,構造上の変化を来した変性コラーゲンや高性ゼラチンの方が,細胞との親和性がすぐれていること等を明らかにした.
半導体回路と薄膜磁気デバイスを集積化した超高感度マイクロ磁気センサの研究

本研究者は、極めて磁気検出分解能の高いフラックスゲート磁気センサをシリコンプロセスと薄膜軟磁性材料により超小型で実現するマイクロフラックスゲート磁気センサと称する磁気センサを世界に先駆けて開発した。これまで改良を進め、2700V/Tという極めて高い磁気検出感度と、0.6nT/√Hz(DC10Hz)の検出分解能が達成され、その優れた性能が実証されてきている。フラックスゲートセンサは、素子を交流励磁し、素子出力から第2次高調波成分を検出するための信号処理回路が必要である。従来、センサ全体が比較的大がかりになるため、応用範囲が限られていた。マイクロフラックスゲート素子は、シリコンプロセスに基づき構成されるため、このような信号処理回路の一体化が可能であり、センサ全体を数ミリ角のチップ上で実現されるとともに、極めて分解能の高い磁気センサとなるため、極めて広範な応用が期待される。本研究では、実際にマイクロフラックスゲート素子と信号処理回路の集積化を試み、世界的も初めて、その試作に成功した。問題として予想された、磁気センサ素子の製作する際の半導体集積回路への損傷や汚染は、センサ素子の製作工程、特に、低損傷スパッタ装置の応用と最上層に磁性薄膜を形成する素子構造により、問題とならないことが明らかとなった。また、このような集積化磁気センサと並行して、高分解能磁気検出に適したシグマデルタ変調を応用したフラックスゲート信号処理回路を提案し、その回路部のみのLSI化を、メーカーの協力を得て試作し、センサ素子を持続して評価実験を行い、良好な結果を得た。これらの基礎的検討に基づき、目標とする極めて超高分解能集積化マイクロ磁気センサの実現を目指したい。
免疫細胞上の機能分子の「着せかえ」による細胞動態の制御と癌の新規治療法の開発

癌の進展における免疫抑制環境の形成は、癌免疫療法における大きな障壁となっている。免疫細胞は細胞間接着を介した機能分子の受け渡し(ドレス現象)により、新規機能を現す細胞集団が形成することが報告されている。そこで、本研究ではドレス現象の分子機序を明らかにし、免疫抑制細胞の動態を制御して癌局所から「排出」させ、抗腫瘍免疫を増強させる新規治療法の開発を目指した研究を行う。
富士山頂の宇宙環境類似性を活用した模擬衛星製作・運用の宇宙科学技術教育プログラム

旧富士山測候所においてFuji-sat3プロジェクトが東京学芸大学の学生達によって2016年に行われ、模擬衛星が設置された。旧富士山測候所は、閉鎖環境で冬場は電源がなく、気温は-20度近くまで気温が下がる。この環境下で、越冬運用を行った。観測は2月で停止してしまったがデータ利用も含め一通りの学習プログラムを行うことができた。参画学生への教育効果であるが、まず超小型衛星のためのミッションアイディアコンテストで準優勝を得ることができた。またアウトリーチとしてガチャサットと呼ばれる缶サットより、よりシンプルな衛星学習プログラムを構築することができた。学生らの手でミッション機器の開発及び運用要求を満たすシステム部の製作を行った。システム概念設計を作成した後、各大学の担当する系に分かれ製作を行った。また、実際の人工衛星を想定し、3Uサイズ(10cm×30cm)に収めるよう製作した。衛星運用を体験するために模擬環境として富士山頂測候所において2か月の夏季観測を行った。一合庁舎西側窓に電場アンテナを、一号庁舎東向窓に太陽光パネルを設置した。本プロジェクトの過程や結果、製作上の反省点は学生らがまとめ、「富士山大気観測2015データ検討会」および「富士山大気観測2015成果報告会」において発表を行った。機器やシステム等は講演会での指摘や反省をもとに再設計し、学生らの超小型衛星製作へとつなげる予定である。本プロジェクトを通して得た経験を活かし、Fuji-satの機能を縮小した「ガチャサット」を開発し、「青少年のための科学の祭典2015」で発表を行った。Gachasatの対象は小中高生であり、加速度センサと通信機能を備えている。はんだ付けなどの子どもには難しい作業をなくすため、ブレッドボードベースの設計になっているので、小学生でも大人の助けが少しあれば制作が可能である。この祭典に参加していた高校生は、「宇宙に興味がわいた」「小学生に教えることが楽しかった」などの声があった。小学生と高校生が一緒に活動していたたのでこのような声が出た。本成果については論文執筆中である。富士山頂設置模擬衛星プロジェクト以外にも、アウトリーチ活動等が行えたため。フジサットの製作・運用においては昨年度の反省点を改善し、通信機能を、アマチュア無線ではなく、通信キャリアの通信機能を利用することにより、製作の負担を減らすことにした。その結果、フジサットの製作が簡易化し、測定機器は無事に8月に山頂に設置することができ夏季期間中の初期運用は旧測候所内において問題なく動作した。その後、太陽パネルとバッテリーのみの越冬モードとなったが、2017年3月上旬までは運用ができた。当初バッテリーは1年運用できる概算であったが半年程度でバッテリーがなくなった理由は明瞭ではない。次年度の回収データによってこの不具合はある程度明確になるかと思われる。2017年1月までの運用結果は論文として取りまとめた(新田ら、2017)。現時点での観測成果では、計測したガンマ線カウント数上昇と大気圧減少にはある程度相関がみられ計測そのものは信頼性があるものと判断した。一方、フジサット研究の派生研究として行なったガチャサットであるが本年度に英文論文として取りまとめ投稿を行なった(東郷ら、投稿中)。本報告書の執筆時点では、査読者と複数回のやり取りを行っている段階である。なお、本ガチャサットプログラムは科学イベントなどで小学生などを対象に行える模擬衛星製作・運用体験プログラムである。さらに、このフジサット研究は運用を中心においた教育研究であるが、計測機器はドローン観測にも適応できることからドローンサットという新規プロジェクトを初年度よりスタートさせており、現在機器開発中である。フジサットの長期間動作が想定より1年早く成功したことと、論文の出版も順調に行えているため。旧富士山測候所は,閉鎖環境で冬場は電源がなく,気温は-20度近くまで下がる。この環境で,大学小型衛星の教育プログラムとして,模擬衛星を運用し、初期成果については昨年報告した。この模擬衛星Fuji-satの三号機は2016年夏季から、2017年に設置されている。1日に1度バッテリー電圧、放射線カウント数合計、雷放電パルス数の情報が携帯電話回線によって送られてくるが、装置内部にはSDカード保存により1秒サンプリングで時系列データとして記録されている。2017年夏季にこれらのデータを回収し、プロジェクトの評価を行った。詳細解析については、高大連携プロジェクトの一環として行った。その結果、2016年の9月から2月の放射線の3時間毎のカウント数と,気象庁が提供している富士山山頂の大気圧はおおむね逆相関であることがわかる。これは宇宙線が大気圧量によって吸収量が変動することが起因することを意味しており放射線計測は動作していたことは確認できた。しかし、雷放電パルスについては全く動作せず、閾値の問題か、装置の不動作かは現時点では判明していない。また、太陽光充電がされているバッテリーについても、2月下旬で、パフォーマンスが落ち、装置が停止した。今年度についても同様に、三号機の動作を2017年夏季より開始したが、毎日送られてくるデータは3月中旬に停止した。さらに放射線測定器が1月で停止しており、やはり不具合が生じている。今後はこれらの分析を行うことによって、どのようにすれば一年間動作する装置が構築できるかの検討と、このための教育方法について検証する。

旧富士山測候所は、閉鎖環境で冬場は電源がなく、気温は-20度近くまで気温が下がる。この環境下で、越冬運用を行った。観測は2月で停止してしまったがデータ利用も含め一通りの学習プログラムを行うことができた。参画学生への教育効果であるが、まず超小型衛星のためのミッションアイディアコンテストで準優勝を得ることができた。またアウトリーチとしてガチャサットと呼ばれる缶サットより、よりシンプルな衛星学習プログラムを構築することができた。富士山設置模擬衛星以外にも、ドローン搭載模擬衛星も行う。フジサットの越冬できなかった理由の調査。フジサット本体に含まれるハイサンプリングデータの科学的解析。科学教育、地球惑星電磁気学使用項目は概ね計画通りであるが、想定したより個々の使用経費が少なかったため。想定していたより購入部品等に経費がかからなかったため。富士山頂設置模擬衛星の試運転を兼ねたドローンを使った模擬衛星に使用予定。論文出版費、フジサットの回収とその調査、ドローンサットプロジェクトの実現に使用。