hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
錯体重合法を用いた難合成ヘキサフェライトの単相合成と電気磁気特性の評価

室温・弱磁場下で強い電気磁気効果を示すSr_3Co_2Z型フェライトを中心とした新規なヘキサゴナルフェライトについて,Coサイトを種々の2価遷移金属イオンで置換した組成について錯体重合法を用いた単相合成を試みた結果,Z型のCoサイトをZnで完全に置換することに成功し,U型ではZnのみならずCuやNiでも部分置換に成功した.磁化の温度特性から,Z型では75%,U型では50%のCoをZnで置換しても,室温で電気磁気効果を示す可能性が高いことを明らかにした.またZn置換量の増加に伴って結晶磁気異方性が弱まることを明らかにし,化学組成による電気磁気効果の制御が可能であることを示した.本研究では,2010年に室温・弱磁場下で強い電気磁気効果を示すことが報告され,新規な磁気デバイスへの応用が期待されながらも,従来のセラミックス合成法では合成が困難であり,これまで単相合成の成功例が無かったSr3Co2Z型フェライトを中心とした新規なヘキサゴナルフェライトについて,錯体重合法を駆使した合成を試み,得られたフェライトの電気磁気特性を評価することを研究目的とした.平成23年度は,SrO-CoO-Fe2O3系を中心とする様々な物質系において,Z型,U型フェライトのCoサイトを種々の2価遷移金属イオンで置換した組成について錯体重合法を用いた単相合成を試みた.その結果,Z型のCoサイトをZnで完全に置換することに成功し,U型についてはZnのみならずCuやNiでも部分置換に成功した.一部の元素置換試料において電気抵抗率が低下することが明らかになり,Feの一部が2価となっていることが示唆されたため,種々の条件下で酸素アニールを行った結果,抵抗率を上昇させることができた.計画最終年度である平成24年度は,前年度までに単相合成に成功したヘキサゴナルフェライトのうちZn置換したZ型およびU型に着目し,それらの電気特性および磁気特性について評価を実施した.磁化の温度特性について精密な測定を行った結果,Z型では75%,U型では50%のCoをZnで置換しても,電気磁気効果の起源である螺旋磁気構造が室温下で維持されていることが明らかになった.また複素透磁率の周波数依存性を詳細に解析した結果,Zn置換量の増加に伴って電気磁気効果と密接な関係にある結晶磁気異方性が弱まることを明らかにし,化学組成による電気磁気効果の制御が可能であることを示した.全研究期間を通じて,得られた研究成果の一部について関連学会における口頭発表(14件,うち1件は発表予定)と論文発表(3件)を行った.室温・弱磁場下で強い電気磁気効果を示すSr_3Co_2Z型フェライトを中心とした新規なヘキサゴナルフェライトについて,Coサイトを種々の2価遷移金属イオンで置換した組成について錯体重合法を用いた単相合成を試みた結果,Z型のCoサイトをZnで完全に置換することに成功し,U型ではZnのみならずCuやNiでも部分置換に成功した.磁化の温度特性から,Z型では75%,U型では50%のCoをZnで置換しても,室温で電気磁気効果を示す可能性が高いことを明らかにした.またZn置換量の増加に伴って結晶磁気異方性が弱まることを明らかにし,化学組成による電気磁気効果の制御が可能であることを示した.本研究では,2010年に室温・弱磁場下で強い電気磁気効果を示すことが報告され,新しい原理の不揮発性メモリ等の新規な磁気デバイスへの応用が期待されながらも,従来のセラミックス合成法では合成が困難であり,これまで単相合成の成功例が無かったSr3Co2Z型フェライトを中心とした新規なヘキサゴナルフェライトについて,種々の溶液プロセス(主として錯体重合法)を駆使した合成を試みた.平成23年度は合成法として主に錯体重合法を用い,SrO-CoO-Fe2O3系を中心とする様々な物質系において,Z型,U型構造を有する新規ヘキサゴナルフェライトの高純度・高品位合成を実現し,それらの磁気特性(静的磁気特性,高周波応答および電気磁気効果)を明らかにすることを目的として研究を行った.Sr3Co2Zフェライトを軸としたCoサイトへの種々の2価遷移金属イオンによる置換を試み,Sr4Co2Uフェライトについても,錯体重合法を用いた単相合成を試みた.その結果,Sr3Co2ZのCoサイトをZnで完全に置換することに成功し,Sr4Co2UフェライトについてはZnのみならずCuやNiでも部分置換が可能であることを明らかにした.またそれらの磁気特性(室温における磁化曲線,弱磁場下における磁化の温度依存性,室温における複素透磁率の周波数依存性)を明らかにした.また一部の元素置換試料において抵抗率が低下することが明らかになり,Feの一部が2価となっていることが示唆された.そこで種々の条件下で酸素アニールを行った結果,抵抗率を上昇させることができ,電気磁気特性の評価に適した試料を得ることが可能になった.得られた研究成果の一部について関連学会における口頭発表(7件)と論文発表(3件)を行った.物質合成に関しては当初の計画通り進展しており,種々の組成を有する新規な難合成ヘキサフェライトの単相合成に成功している.

またそれらの基礎的な磁気特性の評価も実施した.しかしながら,電気磁気特性の評価において必要不可欠な電磁石の詳細な仕様策定が難航しており,得られた試料の電気磁気効果を評価するには至っていない.早急に電磁石の詳細な仕様を決定し,導入するとともに,電気磁気効果の測定・評価システムを構築する.種々の化学組成,結晶構造を有するヘキサフェライトの高配向焼結体を作製し,電気磁気効果の評価,静的磁気特性(磁化曲線,磁化の温度依存性など)の測定を実施する.また磁気デバイス応用に必要不可欠な複素透磁率および複素誘電率の高周波応答特性の評価を行う.ベクトルネットワークアナライザーを中心とした測定系を使用して,複素透磁率および複素誘電率を算出する.得られた研究成果の一部は関連する国内学会および国際会議にて発表し,学術雑誌への論文投稿を行う.平成23年度に詳細な仕様を決定できなかった電磁石について,早急に導入し電気磁気効果の測定系を確立する.なお,電磁石の価格が次年度使用額を超えた場合は,次年度の物品費と合算で購入する予定である.その他の消耗品や旅費等については,おおむね当初の研究計画通りに使用する予定である.
分子内アリル化反応を鍵段階としたポリ環状エーテル類の合成研究

昨年に引き続き、タムラミドBの合成研究を行った。この化合物は2010年に赤潮原因渦鞭毛藻Kareniabrevisより単離された、アセトアミド基とジエナール側鎖を有する新規なポリ環状エーテルである。この化合物は、ブレベトキシンBの電位依存性ナトリウムチャンネルへの結合を競争的に阻害するものの、毒性を示さないことからチャンネル研究のための無毒な分子プローブとして注目されている化合物である。神経毒性を示すブレベトキシンBとの違いがどこにあるのかが解明できれば、イオンチャンネルの機能制御、さらには新規医薬品開発への可能性が期待される。また、ブレベナールのような気管支粘液除去作用を示すかどうかについても興味が持たれる。これまでの研究により、タムラミドBの7環性エーテル骨格の合成に成功しているが、量的供給という目的を念頭に各段階での反応についてさらに最適化を行い、より効率的な合成ルートの確立に成功した。続いて左右側鎖部分の合成に着手した。分子左側に存在するアセトアミド基については、一級アルコールをカルボン酸に酸化した後、Curtius転位反応を用いてアミンに変換、最後にアセチル化を行うことで合成することができた。右側のジエナール部分については、一級アルコールの酸化とWittig反応による増反を繰り返し、ジエンを有するエステルを合成した。これを還元した後に全てのシリル保護基を除去した。最後に二酸化マンガンによってアリルアルコールの選択的な酸化を試みたが、反応が複雑になり、目的の化合物は全く得られなかった。そこでまずアリルアルコールの酸化を行いジエナール部分を構築後、脱保護を行うという段階的な合成法を用いることによってタムラミドBの合成に成功した。現在のところ、NMRスペクトルにおいてかろうじて確認できる程度しか得られていないが、タムラミドBの合成ルートを確立することができ、量的供給への道が開けたといえる。本研究の目的は、海洋産の渦鞭毛藻が生産するポリ環状エーテル類の効率的な合成ルートを確立することにある。これらの化合物の多くは、イオンチャンネルに作用して強い神経毒性を示すため、その活性発現機構について興味が持たれている。また、チャンネル研究のための分子ツールとしても注目を集めている。しかし、天然からの供給がほぼ不可能であるため、その試料供給が強く望まれている。そこで、当研究室で開発した分子内アリル化反応と閉環メタセシス反応を基盤とする収束的合成法を用い、ポリ環状エーテル類の全合成研究を行った。本年度は、ブレベナールの改良合成に着手した。ブレベナールは赤潮原因毒であるブレベトキシン類のナトリウムチャンネルへの結合を阻害するものの、自身は毒性を示さないことから、その生理活性発現機構に興味が持たれている。本申請者は、2009年にこの化合物の全合成を達成している。今回、より効率的な合成ルートの確立を目指し、研究を行った。前回の合成ではフラグメントの連結後に、アリルスズ部位の導入を行っていたため、変換に多くの段階数を要していた。そこで、今回は、ABC環部アルコールと、あらかじめアリルスズ部位を導入したカルボン酸を連結し、数段階の変換を行うことで環化前駆体へと誘導した。このものに対し、ルイス酸を用いた分子内アリル化反応、続く、閉環メタセシス反応によりブレベナールの基本骨格を構築した。左右側鎖はWittig反応とHorner-Wadsworth-Emmons反応により導入することで、全合成を達成した。この手法により、最長直線工程数を57から53へと短縮することに成功した。また、全収率も1.24%から1.79%へと向上することができた。タムラミドBのジエナール側鎖は不安定と考えられるので、最終段階で導入することとした。まず、デオキシリボースから出発し、既知化合物を経て熊田カップリングによる増炭とハイドロボレーションによる立体選択的な水酸基の導入を行い、ジオールを得た。さらにヨウ化サマリウムを用いた還元的環化反応により、分子左側のABC環部を合成した。一方、フラン誘導体のAchmatowics反応と、ヨウ化サマリウムによる還元的環化反応を用いることによりFG環部に相当するカルボン酸セグメントを得ることができた。これらをエステル縮合によって連結した後、還元-アセチル化によって環化前駆体であるα-アセトキシエーテルへと変換した。この化合物に対して、ルイス酸として臭化マグネシウムエーテル錯体を作用させたところ、分子内アリル化反応が進行し、目的の化合物を収率良く、活立体選択的に得ることができた。続いて得られた化合物に対してグラブス触媒による閉環メタセシス反応を行うことでタムラミドBの基本骨格である7環性エーテル化合物を得ることができた。

この化合物は2010年に赤潮原因渦鞭毛藻Kareniabrevisより単離された、アセトアミド基とジエナール側鎖を有する新規なポリ環状エーテルである。この化合物は、ブレベトキシンBの電位依存性ナトリウムチャンネルへの結合を競争的に阻害するものの、毒性を示さないことからチャンネル研究のための無毒な分子プローブとして注目されている化合物である。神経毒性を示すブレベトキシンBとの違いがどこにあるのかが解明できれば、イオンチャンネルの機能制御、さらには新規医薬品開発への可能性が期待される。また、ブレベナールのような気管支粘液除去作用を示すかどうかについても興味が持たれる。これまでの研究により、タムラミドBの7環性エーテル骨格の合成に成功しているが、量的供給という目的を念頭に各段階での反応についてさらに最適化を行い、より効率的な合成ルートの確立に成功した。続いて左右側鎖部分の合成に着手した。分子左側に存在するアセトアミド基については、一級アルコールをカルボン酸に酸化した後、Curtius転位反応を用いてアミンに変換、最後にアセチル化を行うことで合成することができた。右側のジエナール部分については、一級アルコールの酸化とWittig反応による増反を繰り返し、ジエンを有するエステルを合成した。これを還元した後に全てのシリル保護基を除去した。最後に二酸化マンガンによってアリルアルコールの選択的な酸化を試みたが、反応が複雑になり、目的の化合物は全く得られなかった。そこでまずアリルアルコールの酸化を行いジエナール部分を構築後、脱保護を行うという段階的な合成法を用いることによってタムラミドBの合成に成功した。現在のところ、NMRスペクトルにおいてかろうじて確認できる程度しか得られていないが、タムラミドBの合成ルートを確立することができ、量的供給への道が開けたといえる。当初の目的通り、ポリ環状エーテルの一種であるタムラミドBの全合成に必要なABC環およびFG環の効率的な合成ルートを確立することができた。さらにこれらを連結することで、タムラミドBの基本骨格である7環性エーテル化合物の収束的かつ立体選択的な合成に成功した。側鎖部分の導入を残すのみであり、全合成完了も目前である。引き続き各フラグメントの合成について条件検討を行い大量スケールでの反応に対応できる合成ルートの確立を目指す。また、鍵段階である分子内アリル化についてさらに検討を行い、反応条件の最適化をはかる。同時に、側鎖部分のアセトアミド基とジエナール部の導入についても検討を行う。現在、モデル化合物を用いた予備実験を開始したところであり、得られた知見をもとにタムラミドBの全合成を目指す。
大強度粒子工場における反陽子・k中間実験に関する調査研究

大強度陽子ビームにより生成された大量の反陽子、K中間子等の二次、三次粒子を用いて原子核/素粒子物理のみならず、幅広い周辺分野の研究を飛躍的に発展させようとする次世代の粒子工場計画は、国際的にその重要性と緊急性が認識されてきており、その実現が待望されている。国際協力を想定した粒子工場での物理研究の将来の展望と加速器技術開発の現状を検討するために本国際学術研究課題は立案された。その後国内において大型ハドロン計画の50GeV-PS建設の気運が高まり、この国際的な粒子工場建設計画に対し諸外国からも熱い期待が寄せられている。このようなタイミングで本課題研究を開始することができたのは実に時宣を得たものであった。本研究課題の成果として:1)平成7年4月以前の本課題採択の内定を受けて、直ちにハドロン粒子工場での物理の将来像を検討するために平成7年3月中旬に東京大学山上会館で開かれた第23回INS国際シンボジュウムにおいて、研究の現状報告の会議プログラムに新たに付け加える形で、日本のJHP計画、フェルミ研究所のFMI計画、BNL研究所のAGS改良計画の報告と検討をアメリカ側分担者も交えて行い、各国から集まった関連研究者と共に議論を行った。検討の報告はリッテンベルグとウインシュタインの名前で議事録に各々掲載されている。2)平成7年8月下旬に、ジュネ-ブのCERN研究所にて低運動量の大強度反陽子蓄積リングでの実験の現状についての視察調査を杉本、政池、山中がスイス側分担者のイ-デスの協力の下に行った。また、各々の研究グループ(反水素生成、エキゾティック中間子/グル-ボール探索、CP非保存の探索、長寿命反陽子原子研究等)との検討作業を通じて、将来の研究計画と反陽子ビームに要求される性能等、次世代反陽子工場のあるべき姿の調査を行った。これらの検討結果は国内で同時に進行中であったJHPの50Ge V陽子シンクロトロンの概念設計に反映することができ、大きな成果をあげることができた。3)上記の検討作業と同時に、杉本、山中は、SPS陽子シンクロトロンでのK中間子崩壊実験の調査と討議を行った。中性K中間子の崩壊過程を職人的技術を駆使して超精密に測定することによってCP非保存の探索を行うところは、分担者の山中がフェルミ研究所で行っている実験と同じであるが、検出器、データ収集システム、モニターと解析装置、ネットワーク等の稼働状態を直に詳しく調査することができた。さらに、特殊なビームラインや高度な技術を要する測定器の開発と制作のための研究所のサポート体制について、重要な情報が得られた。4)12月上旬にCERNにおいて世界の各研究機関を代表する加速器研究者が集まり、CERNの加速器運転状況を調査するとともに加速器に関する学術的検討を行った。(日本側分担者山崎良成)。一般に大強度電子/陽子加速器による粒子工場は、その科学技術上の重要性から各国が競って建設計画を策定しつつあるが、その実現には多くの開発課題があり、純学術的な国際協力が不可欠にもかかわらず、その設計上の問題点について必ずしも国際的に共通認識が得られているわけではない。このような現状認識を基に検討会が開かれ、より効率的な研究開発が可能となるように意見交換と検討作業が行われた。5)12月中旬に原子核研究所にて、国内原子核研究者のイニシアティブにより50Ge V物理検討国際ワークショップが開かれ、海外からの参加者40名を含め100名以上の研究者を集めて物理の検討と国際的研究施設としての粒子工場の将来像について集中的に討議が行われた。これらの検討結果は近日中に議事録として出版される予定である。この会議では国内外の研究者の討議を通じて将来の共同研究について共通の認識を深めることができた。6)BNLのAGS陽子シンクロトロンは現在世界最大の強度を誇っており、ここでのビーム加速、引き出し、二次粒子生成用標的、放射線防御、実験装置、高速データ収集等はJHPで行われる予定の将来の実験にとって必要不可欠な前段階と位置図けられるものである。これらの調査研究は杉本、福田がBNLにてアメリカ側分担者リッテンベルグとBNLのハイパー原子核研究者達の協力の下にAGS大強度ビームを用いて行われ、実験データが収集された。

検討の報告はリッテンベルグとウインシュタインの名前で議事録に各々掲載されている。2)平成7年8月下旬に、ジュネ-ブのCERN研究所にて低運動量の大強度反陽子蓄積リングでの実験の現状についての視察調査を杉本、政池、山中がスイス側分担者のイ-デスの協力の下に行った。また、各々の研究グループ(反水素生成、エキゾティック中間子/グル-ボール探索、CP非保存の探索、長寿命反陽子原子研究等)との検討作業を通じて、将来の研究計画と反陽子ビームに要求される性能等、次世代反陽子工場のあるべき姿の調査を行った。これらの検討結果は国内で同時に進行中であったJHPの50Ge V陽子シンクロトロンの概念設計に反映することができ、大きな成果をあげることができた。3)上記の検討作業と同時に、杉本、山中は、SPS陽子シンクロトロンでのK中間子崩壊実験の調査と討議を行った。中性K中間子の崩壊過程を職人的技術を駆使して超精密に測定することによってCP非保存の探索を行うところは、分担者の山中がフェルミ研究所で行っている実験と同じであるが、検出器、データ収集システム、モニターと解析装置、ネットワーク等の稼働状態を直に詳しく調査することができた。さらに、特殊なビームラインや高度な技術を要する測定器の開発と制作のための研究所のサポート体制について、重要な情報が得られた。4)12月上旬にCERNにおいて世界の各研究機関を代表する加速器研究者が集まり、CERNの加速器運転状況を調査するとともに加速器に関する学術的検討を行った。(日本側分担者山崎良成)。一般に大強度電子/陽子加速器による粒子工場は、その科学技術上の重要性から各国が競って建設計画を策定しつつあるが、その実現には多くの開発課題があり、純学術的な国際協力が不可欠にもかかわらず、その設計上の問題点について必ずしも国際的に共通認識が得られているわけではない。このような現状認識を基に検討会が開かれ、より効率的な研究開発が可能となるように意見交換と検討作業が行われた。5)12月中旬に原子核研究所にて、国内原子核研究者のイニシアティブにより50Ge V物理検討国際ワークショップが開かれ、海外からの参加者40名を含め100名以上の研究者を集めて物理の検討と国際的研究施設としての粒子工場の将来像について集中的に討議が行われた。これらの検討結果は近日中に議事録として出版される予定である。この会議では国内外の研究者の討議を通じて将来の共同研究について共通の認識を深めることができた。6)BNLのAGS陽子シンクロトロンは現在世界最大の強度を誇っており、ここでのビーム加速、引き出し、二次粒子生成用標的、放射線防御、実験装置、高速データ収集等はJHPで行われる予定の将来の実験にとって必要不可欠な前段階と位置図けられるものである。これらの調査研究は杉本、福田がBNLにてアメリカ側分担者リッテンベルグとBNLのハイパー原子核研究者達の協力の下にAGS大強度ビームを用いて行われ、実験データが収集された。
単一荷電粒子の非破壊測定の研究

本申請期間中に考案した検出原理の骨子は、レンズ焦点面上の強度パターンが、センサー結晶を透過した光の回折干渉の結果生じるフーリエ変換像に対応している点にある。入射レーザーの振幅が純粋なガウス分布である場合、そのフーリエ変換像は、径の小さなガウス分布となって焦点に絞られる。一方、荷電粒子の飛跡に沿って結晶内に屈折率変動が起こっている場合、その干渉パターンの特徴は、焦点から離れたところに顕著に現れる。焦点に集まった光を抑制した上で、焦点から少し離れたところでパターンを2次元的に観測した場合、そのS/Nは理想的にはほぼ無限大になる。このコンセプトを検証すべく、16年度には、150MeVの単一電子線を用いた破壊型を実施した上で、非破壊測定の検証を加速器の単一電子線を用いて検証することであった。経過として、破壊型測定を実施した結果、電子線入射と相関をもったイオン化による遅い位相変動は稀に見えるが、単一電子線透過の統計量が少なく再現性が乏しい結果となった。それを反省して、17年度には、エネルギーが25keV、電流がnA、ビーム径が50μmの電子銃を製作し,軌道のはっきりわかる直流の電子線に対して、その電場の影響を静的にみるシステムを構築した。結晶としてLiNbO3を使用し、レンズ焦点から少し離れた位置に光ファイバー束を配置して、その下流で回折パターンの撮影を行えるようにした。その検知システムを用いて、nAの直流電子線をLiNbO3結晶から100μm離した状態で、電流の有無に応じて干渉パターン変化を確認できるようになった。このように微弱な電流の影響を非破壊的に観測できたのは、世界初であると思われる。今後は、冷却によって、電場から屈折率への変換係数がLiNbO3と比べて1000倍ほど大きくなる結晶を用いて、電子銃の電流値を下げていき検出限界を求めていく。これまでの成果として、非破壊型測定のコンセプトと具体的なセットアップにおける定量的な計算結果を2005年秋季物理学会で報告し、加えて特許申請手続きを終えた。
Time SLIP法による小動物脳神経疾患における脳脊髄液循環動態に関する研究

神経疾患として来院した症例の中で、脳脊髄液循環異常を病態としている水頭症、脊髄空洞症、さらにコントロールとして特発性てんかん症例に対し、Time-SLIP撮影を行った。コントロール群と水頭症群に比較したところ、脊髄空洞症症例では、他と比較すると頚部での脳脊髄液のながれの出現率に違いが見られた。頚部の脊髄循環動態の変化が脊髄空洞症発生に寄与していることを示唆した。脳室腹腔シャント術を施した空洞内への流入が見られない症例では空洞が消失し、脳脊髄液循環の変化は、空洞消失に寄与することが示唆された。日本大学動物病院に神経疾患として来院し、MRI撮影を行う症例に対してTime-SLIP撮影を、脳脊髄液(cerebrospinal fluid以下CSFとする)循環障害を起こしやすいモンロー孔、中脳水道、橋前槽、第四脳室出口(頭蓋頸部接合部)として頸部腹側、頸部背側部に行い、主観的に描出の程度を検討した。撮影部位のモンロー孔以外の撮影部位については、脳脊髄液の流れを描出できた。しかし動物の大きさや種類の違いにより各撮影部の描出の程度が不安定だった。このため最適な撮影条件と描出された流れの判定基準の改定を行った。描出された脳脊髄液の流れの判定基準を、主観的に“良く動く"、“わずかに動く"、“動かない“の3段階に分類した。撮影を行った症例の中で、脳脊髄液循環異常を病態としている水頭症、脊髄空洞症、これら疾患の併発症、さらにコントロール群として特発性てんかん症例における、過去に撮影した症例と合わせた計48頭についてのデータを得た。48頭の症例の内訳は、特発性てんかん24頭、脊髄空洞症13頭、水頭症8頭、水頭症と脊髄空洞症の合併症例3頭であった。判定は、上記のように主観的に脳脊髄液の流れを“良く動く"、“わずかに動く"、“動かない“の3段階に分類して判断した。コントロール群では、多くの症例の各部位で“良く動く"と判断されたが、脊髄空洞症では頸部腹側、水頭症と水頭症・脊髄空洞症の合併症では橋前槽での流れが悪いという結果を得た。本研究の目的は、各神経疾患における脳脊髄液循環動態の変化をMRIのTime-SLIP法で観察し、頭蓋内圧、脳脊髄液中のアクアポリンとTAUタンパク濃度を測定し脳脊髄液循環動態の変化との関連を調査することである。27年度は神経疾患症例のTime-SLIP撮影データは収集ができ、一部解析している。しかし、脳脊髄液循環経路を考慮した撮影部位において、Time-SLIP撮影法で安定した描出をするための撮影条件を作成に時間がかかり、データ解析が遅くなっている。脳脊髄液内アクアポリン濃度ならびにTAUタンパク濃度の測定は、脳脊髄液採取ができた症例が少ないため測定できなかった。頭蓋内圧の測定は、対象が脳腫瘍に対する外科手術を行う症例に対して行うが、数例のデータは収集できているが、解析が遅れている。水頭症や脊髄空洞症などの脳脊髄液循環障害における脳脊髄液循環動態を調査し、中枢神経に発生する障害との関連を分析することである。平成28年度は水頭症における脳脊髄液循環動態の変化について調査した。日本大学動物病院でconventional MRI画像所見により、第四脳室出口の閉塞/狭窄による水頭症と診断した2頭、中脳水道閉塞/狭窄と診断した1頭について、脳内の脳脊髄液(CSF)動態について調査した。正中矢状断像のにおいて、中脳水道、橋前槽における脳脊髄液の流れを観察した。その結果3頭の中脳水道ならびに橋前槽CSFの流れが観察できた。正常脳脊髄液循環を考慮すると、脳室内に完全な閉塞があった場合は、脳室内の脳脊髄液の流れは消失すると考えていた。しかし、中脳水道狭窄/閉塞と診断した1頭は、中脳水道のCSFの流れが確認されたことから、中脳水道の完全閉塞ではなく狭窄していたと考えられた。また、橋前槽においてもCSFの流れがあったことから、中脳水道が狭窄している時でも脳室外におけるCSF循環が維持される可能性が考えられた。第四脳室出口の閉塞/狭窄の犬では、第四脳室の拡張により脳幹が脳底側に圧迫変位することで、脳槽の狭窄が生じるため、橋前槽のCSF動態に影響が生じる可能性が考えられたが、CSFの流れは維持されていた。また、第4脳室出口が完全に閉塞していた場合、脳室内CSFの循環が止まることも考えられたが、中脳水道におけるCSFの流れは残っていた。これは、第四4脳室出口は完全に閉塞していないことを示している可能性がある事が分かった。本研究の目的は、犬猫における各神経疾患に発生する脳脊髄液動態の異常と、それに伴う障害、特に水頭症や脊髄空洞症に関する脳脊髄液循環動態の変化を調査する事である。しかし、平成28年度は水頭症症例及び脊髄空洞症症例が少なかった。また脳脊髄液中のアクアポリンおよびTau蛋白濃度の測定は、脳脊髄液採取できた症例がまだ少なく、解析が遅れている。平成29年度はTimeSLIP法により脊髄空洞症犬の脳脊髄液循環動態を調査した。空洞症の原因としてはChiari奇形、クモ膜炎、腫瘍、外傷、特発性などが挙げられる。犬ではCiari奇形によるものが最も多く報告されているが、水頭症、頭頸接合部異常、腫瘍に併発する脊髄空洞症が報告されている。

また脊髄空洞症の発生機序は様々であり、主な説としてGardner, Williamが提唱した中心管の拡大とBall、Dayan、Aboulkerが提唱する血管周囲からの流入がある。その他脈拍の圧波の影響(Oldfield)、脳脊髄液の流れの速さ(Greitz)による影響が提唱されている。よって原因により発生機序は変化する可能性はあると考えられる。犬においても原因による発生機序の違いがある事は予想されるが不明である。そこで、2017年4月から2018年3月に日本大学動物病院に来院し、Time-SLIP法を行った脊髄空洞症症例4例について、頭頸部の脳脊髄液循環動態を検討した。検討項目として頭頸接合部の腹側と背側部の流れと空洞への流入を調査した。症例は、脳室拡大2例、後頭骨奇形症候群(COMS)1例、環軸椎不安定症1例であった。脳室拡大の1症例とCOMS症例において空洞は頭頸部に隣接していたが、他の2例は離れていた。結果は、腹側の流れが確認できたのは脳室拡大の2例で有り、背側の流れが確認できたのは脳室拡大の1例のみであった。空洞への流入が見られたのはCOMS症例であった。また腹側背側に流れが認められた脳室拡大症例に脳室腹腔シャント術を施行したところ空洞が消失した。これらの結果から、COMSにおいて空洞が発生する機序として中心管への流入が要因の一つであると考えられた。環椎軸椎不安定症やCOMSなど頭頸接合部異常の症例は、その周辺の脳脊髄液の循環が悪いことが分かった。脳室拡大症例では、シャント術によって空洞が消失したため、空洞の発生は脳圧に関与していることが予想された。神経疾患として来院した症例の中で、脳脊髄液循環異常を病態としている水頭症、脊髄空洞症、さらにコントロールとして特発性てんかん症例に対し、Time-SLIP撮影を行った。コントロール群と水頭症群に比較したところ、脊髄空洞症症例では、他と比較すると頚部での脳脊髄液のながれの出現率に違いが見られた。頚部の脊髄循環動態の変化が脊髄空洞症発生に寄与していることを示唆した。脳室腹腔シャント術を施した空洞内への流入が見られない症例では空洞が消失し、脳脊髄液循環の変化は、空洞消失に寄与することが示唆された。引き続き脳脊髄液経路における描出できていない部位を、描出できるように撮影手技を改善し、来院した症例に対してTime-SLIP撮影を行い、データを集積する。また、同時にMRIで得られた、浮腫や脳腫瘍などの病変部の変化をデータ化し、得られたTime-SLI法で得られたデータとの関連性についての解析を行う。脳腫瘍摘出症例におけるICP値とTime-SLIP法における脳脊髄液循環動態の変化との関連について解析する。平成27年度に集積した脳脊髄液におけるAquaporinを測定する。水頭症や脊髄空洞症などの脳脊髄循環障害症例の収集の継続と、脳脊髄液循環障害症例と正常脳におけるTime-Slip法における所見の比較と、他のMRI所見との関連について解析する。また正常脳と脳脊髄液循環障害症例の脳脊髄液AquaporinとTau蛋白濃度を測定し、Time-SLIP所見との関連を分析する。その他に脳腫瘍や脳炎などの疾患においても脳脊髄液循環動態の変化を調査する予定である。
運動後の長時間代謝高進の機序に関する生理・生化学的研究

運動後の酸素摂取量の亢進(EPOC)の機序を検討する目的で、健康な男子学生8名に、55%および70%V0_2max強度で1時間の運動を行わせ、安静時、運動中および運動後8時間までの生理的指標と生化学的指標を測定した。そして、2種類の運動強度および終日安静時(C実験)のそれらのデータと比較検討を行った。生理的指標としては、呼気ガス代謝、心拍数、呼吸交換比などを測定し、血液生化学的指標はアドレナリン(Ad)、ノルアドレナリン(Nad)、成長ホルモン、グルコース、インスリン、乳酸、グリセロール、コルチゾール、グルカゴン、遊離脂肪酸(FFA)、トリグリセリド(TG)、尿素窒素(BUN)、ケトン体などの測定を行った。EPOCは、終日安静に比べて55%VO_2maxの場合が運動後2時間まで、70%V0_2maxの場合が運動後5時間まで有意に高く、著者らの先行研究(1989)と一致した。また心拍数は両強度の運動とも運動後5時間までC実験に比べ有意に高かった。逆に、呼吸交換比は、運動後6時間までC実験より低く、さらに55%VO_2max強度とより70%VO_2max強度の方が低い傾向にあった。運動後のNadは、両強度の運動とも運動後2時間でC実験と差がなく、Adは運動後1時間でC実験と差が認められなかった。従って、EPOCを少なくとも血漿カテコラミンで説明することはできないと思われる。一方、TGは運動後4時間まで、FFAやBUNは運動後8時間までC実験より有意に高く、しかも55%V0_2max強度より70%VO_2max強度の方が高い傾向にあった。これらのことから、EPOCと脂質代謝の亢進が係あると思われた。現在成長ホルモン等の他の血液生化学的指標の分析結果を整理し、EPOCとの関係を検討している。
誘起ＣＤに基づく実用的絶対配置決定法の確立とその起源解明への量子化学的アプローチ

「誘起CD励起子法」をより汎用性の高い絶対配置決定法とすること目指し、以下の結果を得た。(1)計12種の2-naphthalenol類を光学活性体として合成し、それらのビナフチル誘導体のCDスペクトルの挙動について検討した。6種のdecahydro-4a-methyl-2-naphthalenol類においては予想通り、2位S体は正の、R体は負のキラリティーが観測されたが、他の2種においては逆のキラリティーが観測された。(2)高いメラニン生成抑制効果があるロドデノールに本法を適用できることが明らかとなった。申請者らは、誘起円二色性を基盤とする「誘起CD励起子法」を開発し、ステロール類の3位水酸基の絶対配置決定に適用できることを見出している。即ち、ステロール類を申請者らが開発したビナフチル型発色試薬と反応させ、得られた誘導体についてCDスペクトルを測定したところ、その多くが予想された分裂型CDではなく、210 nmおよび240 nm付近に2つのCDバンドを示した。これは、分子内に存在するオレフィン発色団とビナフチル発色団との相互作用が影響していると考え、基質中に存在する全てのオレフィンを接触還元後、誘導体化した。その結果、還元前のCDスペクトルと大きく異なり、検討した全ての場合において240nm付近のUV吸収領域で分裂型CDを示した((3S) -:正; (3R)- :負)。本結果は、キラル2級アルコール類の検討結果と一致し、還元操作を必要とするものの、ステロール類においても3位水酸基の絶対配置を一義的に決定できることを示すものである。そこで、本法の基質適用範囲の拡大を目指し、先ずステロール類のA/B環部に相当する3-ヒドロキシデカリン誘導体について3位水酸基の立体化学、A/B環結合、立体配座および5位二重結合の影響について調べ、必須構造要因を明らかとし、更に量子化学的アプローチにより、誘起CDの起源を明らかとすることを目的として、平成26年度は、モデル化合物の合成を試み、3-ヒドロキシデカリンの計12種類の立体異性体の立体選択的合成に成功した。申請者らは、ビナフチル型新規CD発色試薬を用いた誘起円二色性を基盤とする「誘起CD励起子法」を開発し、これまでにいくつかの生理活性天然物に適用し、その有効性を確認している。平成27年度は、高いメラニン生成抑制効果があるとして美白化粧品に使用されたロドデノールに適用し、本法の有用性を検証するとともに、ベンゼン環と水酸基との距離のCDスペクトルに及ぼす影響についても調べた。ロドデノールは2013年、それを含有した化粧品の使用後に白斑等の症例が相次いで報告され、大きな社会問題となった。ロドデノールは二級水酸基を1個有し、その不斉中心の絶対配置の違いが活性に及ぼす影響に興味が持たれるところである。そこで、まずロドデノールの両エナンチオマーを調製し絶対配置の決定について検討した。その結果、ロドデノールの両エナンチオマーのビナフチル誘導体においては、予想通りx軸に関して対称な分裂型CDを与え、誘起CD励起子法の適用が可能であることが明らかとなった。さらに、水酸基の位置異性体を調製し、水酸基の位置の差異がCDスペクトルに及ぼす影響についても検討した。ロドデノールの2種の位置異性体のCDスペクトルにおいて、水酸基の位置がベンゼン環に近づくにつれて分裂型CDではなく、歪な形状を示した。本研究計画において必要なすべての立体異性体を立体選択的に合成し、CDスペクトルを測定することができた。しかしながら、平成26年度の研究計画、すなわち6種のデカリンモデル化合物の合成は完了したものの、立体配座解析および量子化学計算が思うように進んでいない。申請者らは、新規ビナフチル型CD発色試薬を用いた絶対配置決定法を開発し、これまでにいくつかの生物活性天然物に適用し、その有用性を確認している。その中でステロール類の3位水酸基の絶対配置決定において、17位側鎖はCDスペクトルに影響を与えないが、5-6位二重結合は影響を及ぼすことが分かっている。そこで、ステロイド構造中の10-メチルビシクロ[4.4.0]デカン-3-オール部分が本法における必須構造要件であると仮定し、モデル基質としてA,B環に相当する計12種の1,2,3,4,4a,5,6,7-octahydro-4a-methyl-およびdecahydro-4a-methyl-2-naphthalenolを光学活性体として合成し、それらのビナフチル誘導体のCDスペクトルの挙動について検討した。その結果、以下のことが明らかとなった。1)6種のdecahydro-4a-methyl-2-naphthalenol類においては予想通り、2位S体は正の、R体は負のキラリティーが観測されたが、他の2種においては逆のキラリティーが観測された。今後は、今回合成したすべての誘導体について、量子化学計算を行い、構造のCDスペクトルに及ぼす影響について詳細に分析する予定である。

6種のdecahydro-4a-methyl-2-naphthalenol類においては予想通り、2位S体は正の、R体は負のキラリティーが観測されたが、他の2種においては逆のキラリティーが観測された。(2)高いメラニン生成抑制効果があるロドデノールに本法を適用できることが明らかとなった。生成物の分離に工夫を要するものおよび収率の改善を必要とするものもあったが、予定していた全ての立体異性体を立体選択的に合成することができた。平成27年度合成した、分裂型CDを与えなかった4種類の立体異性体について立体配座解析および量子化学計算により、CDスペクトルを求め実測との比較により、CDスペクトルに及ぼすベンゼン環の影響等について検討する。平成28年度も引き続いて、6種のデカリンモデル化合物について立体配座解析および量子化学計算を行い、3位立体配置、A/B環結合および5位二重結合の存在の影響等について調べる予定である。医歯薬学平成26年度の問題点および改善点について検討するとともに、合成した12種類の立体異性体についてそれらの誘導体化とCDスペクトルの測定、更には、立体配座解析および量子化学計算により、立体配座、立体配置および二重結合のCDスペクトルに与える影響等について検討する。ほぼ当初の計画通りに予算執行できたが、現有の分光光度計の部品に交換の必要がなかったため、次年度への繰り越し金が生じた。繰り越し金については、分光光度計の部品または機器関連消耗品に使用する予定である。
自己評価維持プロセスにおける特性自尊心の役割

1特性自尊心と原因帰属スタイルの研究:質問紙法によって仮想の出来事に対する原因帰属の様式と特性自尊心との関係を調べた。仮想場面は、出来事の肯定性(肯定的・否定的)×出来事の領域(達成場面・対人場面)で各10場面ずつ計40場面によって構成され、5つの原因(内的・安定・統制不能(能力、性格);内的・統制可能(努力);内的・不安定・統制不能(気分、印象);外的・安定(課題の困難さ、相手の性格);外的・不安定(運))のいずれかへ帰属を求めた。高自尊心者は低自尊心者に比べて、肯定的な対人場面の原因を相手の性格ではなく自分の印象に、否定的な対人場面の原因を自分の性格ではなく自分の印象ないし努力に帰属する傾向が認められた。また肯定的な達成場面を課題の容易さではなく、自分の能力に帰属する傾向も認められた。2特性自尊心と自己肯定化による自己防衛行動:「常識テスト」の否定的なフィードバックに対する自己肯定化による自尊心防衛の個人差を明らかにするため、自尊心(高・低)×自己肯定化(有・無)の研究デザインで、「常識テスト」の妥当性の判断および自分と同様の否定的なフィードバックを受ける人数の推定を調べた。分散分析の結果、妥当性の判断には主効果、交互作用とも認められなかったが、人数推定には自己肯定化の主効果が認められ、自己肯定化の機会を与えられなかった場合に自分と同様の失敗者の数を多く見積もる傾向が認められた。自尊心の効果は認められなかった。3特性自尊心と領域ごとの平均以上効果に関する発達的研究:特性自尊心の高さの発達的な変化、および平均以上効果の領域ごとの関係の差異を調べるために、中学1、3年生、高校2年生、大学1年生に対して質問紙調査を行った。結果については現在分析中である。高自尊心者と低自尊心者の自己評価維持プロセスのあり方の違いを明らかにするために以下の研究を行った。1自尊心および認知的負荷が特性形容詞の自己記述の仕方に及ぼす影響パソコンのモニターにターゲットになる数字が点滅する回数を数えるという課題と並行して、特性形容詞(肯定語・否定語・中性語)が自分にあてはまるかどうかを、「はい」または「いいえ」の二件法で、できるだけ速くキーボード入力によって回答するように求めた。その際、点滅のスピードを速くすることで認知的負荷を高くかける条件(高負荷条件)と、スピードを遅くすることで認知的負荷を少なくかける条件(低負荷条件)で、高自尊心者と低自尊心者の自己記述の仕方が異なるかどうかを調べた。しかし、認知的負荷の高低による自己記述の肯定度に違いはなく、高自尊心者の肯定的自己記述および低自尊心者の否定的な自己記述に自己呈示的な側面が含まれているかどうかは明らかにならなかった。2平均以上効果の媒介要因としての評価領域の曖昧さの影響ある特性や能力における自分の相対的な位置を評定させたときに、半数以上の人が「自分は平均よりも上である」と考える「平均以上効果」は自己高揚動機に基づいている。平均以上効果は評価次元が明確でない性格特性において生じる可能性がある(Dunning et al.,1989)。知的能力、社交性など7つの領域について、具体的な実例を2つ挙げる条件(低曖昧条件)、6つ挙げる条件(中曖昧条件)、挙げない条件(高曖昧条件)を設け、同年齢の大学生における自分の相対的な位置を回答させた。先行研究と同様に優しさやまじめさで平均以上効果が認められたが、予測に反して曖昧さの効果は認められなかった。
Pd(0)/Cr(CO)_6/CO系による効率的新規カルボニル化反応の開発

アシルクロマート錯体は安定な錯体であるが、アシル金属種としての反応性には乏しく、これまで合成試薬としてはほとんど用いられていなかった。我々は、アシルクロマートとパラジウムとの間で金属交換反応が進行することを見出した。一酸化炭素雰囲気下、触媒量のPd(PPh3)4によって、ハロゲン化アリルとアシルクロマートとのカップリング反応が進行し、対応するアリルケトン類を高収率で与えることがわかった。本反応条件においてクロムはアシルクロマートの出発原料であるCr(CO)6として回収することができる。したがって、適当な求核試薬を開発することができれば、Cr(CO)6も触媒量ですみ、すなわちPd(0)/Cr(CO)6/COによる新たなカルボニル化反応が実現する可能性が示された。またヨウ化アレーンを反応基質として一酸化炭素雰囲気下反応を行うと,一酸化炭素の挿入の後アシルクロマートが反応することにより,非対称α一ジケトン類を高収率で与える。以上の反応においては、クロムからパラジウム上ヘアシル基が速やかに移動しているものと思われる。実際アシルクロマートからアシルパラジウム錯体が生成していることは、カチオン性のパラジウム錯体に対し等モル量のアシルクロマートを作用し、PPh3で捕捉することにより,アシルパラジウム錯体が90%の収率で単離されたことにより確かめられた。このようにカチオン性パラジウム錯体とアシルクロマートからほぼ定量的にアシルパラジウム種が生成することがわかったので,次にアルケン類の挿入を伴う三成分系の反応,すなわちアルケン類のジアシル化反応の検討を行った。その結果ノルボルネンに対し,カチオン性パラジウムと2倍モル量のアシルクロマートを作用することにより高収率でジアシル化が進行することがわかった。しかも,二種類の異なるアシルクロマートを順次加えることにより,ほぼ選択的に非対称ジアシル化体が得られる。
日本の社会福祉実践史における岡山孤児院の役割に関する総合的研究

平成15年度から平成18年度までの本研究における実績の概要は次のようになる。1、岡山孤児院の養護実践等を担保した生活空間(家庭舎)などの形成過程と同院の養護実践の中核である「岡山孤児院十二則」の形成過程他を14編の論文にまとめ、それらを合本し、科学研究費助成金の研究成果報告書を作成した。2、明治20年代後半から岡山孤児院が解散するまで(一時退職したが)職員をしていた末藤新市の大正期の日誌を解読した。また、それ以前に解読した日誌などを含め計8編の日誌等を『末藤新市日誌と彼の行動記録』としてまとめ、今後の職員史研究の基礎資料を作成した。3、大正期の岡山孤児院の農場学校卒業生の日誌2冊を解読し、利用者(当事者)の人間形成における岡山孤児院の養護実践の影響を解明する基礎資料をまとめた。ただし、この農場学校卒業生の日誌は、まだ6冊残っており今後も解読を進めていく必要がある。4、岡山市内の児童養護施設に残る岡山孤児院の旧家庭舎を実測調査し、その建物の平面図や立面図を作成し、各部屋の使われ方や機能的な平面計画についてまとめた。5、石井十次資料館にある岡山孤児院関係の手紙類の目録作りの作業に協力し、同院の人的ネットワークの解明の準備を行った。6、石井十次資料館所蔵の岡山孤児院関係の写真類約2,000枚を整理するため、その分類項目を決定し、大まかな分類を実施した。また、一部重要な写真を集め、岡山孤児院の実践を視覚的に理解する教材を作成した。平成15年度の本研究における研究実績の概要は次のようになります。1、石井記念友愛社の「石井十次資料館」での資料整理8月25日より9月5日までの12日間、他の研究者と共同で「石井十次資料館」所蔵の手紙類の整理を実施し、昨年からの分とあわせて2000通以上をカード化し、同館に残る手紙類についてはほぼ全体的な整理にめどをたてることができた。また、やはり2000枚以上あると見られる岡山孤児院関係の古い写真の整理についても、今回から少しずつ整理を始めることにし、まず写真整理の様式を確定しパソコンを使って入力を試みた。準備不足などでうまく入力が進まず、次年度からは先の経験を生かし本格的な写真整理を進めることにする。2、これまでにまとめた岡山孤児院の運営体制に関する論文等の編集作業岡山孤児院の運営体制の展開と養護実践に関する論文18編等を、「近代日本の養護問題と岡山孤児院の養護実践に関する実証的研究-院児のライフステージを支える自立支援システムの体系-」として加筆再編集する作業を実施し、全体の半分以上を終了し、さらに継続していくことにする。3、岡山孤児院の塾舎建築の展開過程の分析院児の生活の場である塾舎建築の展開過程を4つの時期に分け、それと同院の養護実践との関係を4編の論文にまとめ、今後さらにその後の展開を分析することにした。1、石井記念友愛社の「石井十次資料館」での資料調査8月24日より9月3日までの11日間、他の研究者と共同で「石井十次資料館」所蔵の手紙類を、昨年まとめた分類目録に従い封筒に入れる作業を実施した。また、2000枚以上ある古い写真の整理にも取り掛かったが、作業方法が不十分なため再度検討が必要となり、次年度から本格的に実施する事にした。2、これまでにまとめた岡山孤児院の運営体制に関する論文等の編集作業昨年に引き続き岡山孤児院の運営体制に関する論文等を、「近代日本の養護問題と岡山孤児院の養護実践に関する実証的研究-院児のライフステージを支える自立援助システムの体系-」として加筆、再編集する作業を実施し終了した。3、岡山孤児院の塾舎建築の展開過程の分析

明治40年代前半の家庭舎建築に発展する時期の内容を分析し、家庭舎建築が「平屋建てタイプ」から「2階建てタイプ」へ、さらに「2階建てコの字型廊下タイプ」から「平屋建てコの字型廊下タイプ」へ発展し、専門的な施設建築に深化していくことを解明した。4、「岡山孤児院十二則」の形成過程と到達点に関する研究岡山孤児院の養護実践の到達点とも言える「岡山孤児院十二則」の形成過程を分析する最初の試みとして、「同院十二則」の全体的な内容である、家族主義、委託主義、満腹主義、托鉢主義他についての意図するところを、当時の文献資料より分析する。5、「末藤新市日誌」(大正10年)の解読1、石井記念友愛社の「石井十次資料館」での資料調査を実施8月25日から9月3日まで、他の研究者と「石井十次資料館」所蔵の写真類の調査を実施し、約200枚の写真をスキャナーで入力し整理した。次年度はその続きを実施することにする。2、岡山県内の岡山孤児院の里親子孫の調査を実施3月11日から15日まで、明治後半から大正期に岡山孤児院の院児を里子として引き受けていた家庭の存在を確認するため、和気町歴史民俗資料館等で聞き取り調査を行い、複数の里親の子孫を確認した。今後もこのような調査を続ける必要がある3、「岡山孤児院十二則」の形成過程を2つの論文にまとめるまず、岡山孤児院自身が発行した出版物に「岡山孤児院十二則」を含む養護実践の成果がどのようにまとめられているかを確認し、さらにその元になったとみられる『岡山孤児院新報』に掲載された「岡孤児院十二則」などの形成過程を分析した4、岡山孤児院の家庭舎の建物の実態を論文にまとめる現在岡山市内に岡山孤児院の家庭舎の建物が1棟「石井十次記念館」として残っており、その建物の実測調査を行い、その結果を踏まえて各部屋の使われ方の実態などをまとめ、機能的な平面計画であること等を確認した。5、岡山孤児院日誌や末藤新市日誌の解読などを実施明治三十二年の岡山孤児院日誌と同院の職員であった末藤新市日誌の解読、および『石井十次日誌』より末藤新市の行動記録をまとめた。6、岡山孤児院の写真資料の一部をDVD等に編集した岡山孤児院の実践を視覚的な教材として活用するため、8月の調査で収集した写真などをDVDとCD-R編集した。平成18年度の研究実績をまとめると、次のようになる。1、石井記念友愛社の「石井十次資料館」での資料調査を実施8月25日から9月3日まで他の研究者と「石井十次資料館」所蔵の文献資料や写真資料の調査を実施し、写真資料については、写真の内容別の大まかな分類を実施した。今後は、文献資料の目録化と写真資料の目録化を実施していくことになる。2、「岡山孤児院十二則」の形成過程について3つの論文等をまとめる1902年から1909年までの『岡山孤児院新報』に掲載された「岡山孤児院十二則」に関する論文等を使って、「同院十二則」の形成過程の展開などをまとめた。3、岡山孤児院の里預制の研究を2つの論文にまとめる1つは、岡山孤児院における里預制の全体像を研究する研究の目的とその数量的全体像をまとめものであり、もう1つは、大正期の岡山孤児院の里預制の統計的実態をまとめたものである。4、末藤新市の行動記録の作成を実施1911年から1923年の『岡山孤児院年報』から末藤新市の行動記録を抽出し、末藤の茶臼原孤児院での活動実態をまとめた。5、『岡山孤児院里預児台帳』の判読作業を実施1905年からはじめた、岡山孤児院の里預制の基本資料である、『同院台帳』の判読作業う実施し、今後の里預制に関する研究の基盤づくりを行った。
東京圏における単身者の居住状況の男女差とその要因に関する分析

本研究の目的は、単身者割合の高い東京圏を取り上げ、単身者の居住状の男女差を明らかにした上で、その要因を分析することである。このため、まず単身者の住宅事情及び居住地構造における男女の違いを見るため、国勢調査及び住宅・土地統計調査のデータをもとに分析を行い、県レベル、市町村レベルにおいて地図化を行った。居住状況の男女差の要因を、単身者の年齢や配偶関係などの個人の属性要因、所得などの経済的要因、さらに価値観要因に分けて検討した。東京圏については、目黒区等の都心の西エリアにおいて相対的に女性単身者の比率が高いこと、川崎等の地域で男性高齢単身者比率の高いこと等が明らかとなった。平成12年国勢調査の基本単位区別集計及び平成7年、平成2年、昭和60年、昭和55年の国勢調査小地域集計について、地域別に経年変化を分析するためにデータの整理を行った。小地域集計に関しては、郊外ニュータウンや団地などの入居時期が特定できる地域を選びだして分析を行った。集合住宅団地などにおいて、高齢化と共に単身化が進行する実態を把握した。入居時期により、ボリュームゾーンの年齢階層が異なっている。また、近年増加している単身者は、家族の変化やライフスタイルの多様化と密接に関係するため、家族の変化と生活スタイルと住空間の関わりについて考察を行った。特に、高齢単身者のライフスタイル及び居住状況について、多摩ニュータウンの集合住宅を対象として、住まい方のヒアリング調査により定性的な分析を行った。本研究の目的は、単身者割合の高い東京圏を取り上げ、単身者の居住状況の男女差を明らかにした上で、その要因を分析することである。このため、まず単身者の住宅事情及び居住地構造における男女の違いを、国勢調査及び住宅・土地統計調査のデータをもとに分析を行い、居住状況の男女差の要因を、単身者の年齢や配偶関係などの個人の属性要因、所得などの経済的要因、さらに価値観要因に分けて検討する。また、単身者のライフスタイル及び住宅について定性的な分析を行い、性別による違いを生活空間レベルからも検討することを目的としている。平成12年国勢調査の基本単位区別集計、平成7年、平成2年、昭和60年、昭和55年の国勢調査についても小地域データを購入し、地域別に経年変化を分析するためにデータの整理を行った。小地域集計に関しては、東京圏全体を対象にするのではなく、特に、郊外ニュータウンや団地などの入居時期が特定できる地域を選びだして分析をすすめているところである。また、都市圏レベルにおいては市町村別による検討を行っている。さらに、本研究課題で購入した大型プリンタを使用して、年齢や性別による単身者居住の実態の地図による視角化を試みている。また、近年増加している単身者は、家族の変化やライフスタイルの多様化と密接に関係すると考えられる。そこで、家族の変化に関する書籍、ビデオなど文献資料と建築図面を収集し、分析の準備を行っているところである。生活スタイルと住空間の関わりについて考察を行う予定である。このため、まず単身者の住宅事情及び居住地構造における男女の違いを見るため、国勢調査及び住宅・土地統計調査のデータをもとに分析を行い、市町村レベルにおいて地図化を行った。目黒区等の都心の西エリアにおいて相対的に女性単身者の比率が高いこと、川崎等の地域で男性高齢単身者比率の高いこと等が明らかとなった。

また、近年増加している単身者は、家族の変化やライフスタイルの多様化と密接に関係するため、家族の変化と生活スタイルと住空間の関わりについて考察を行った。特に、高齢単身者のライフスタイル及び居住状況について、多摩ニュータウンの集合住宅を対象として、住まい方のヒアリング調査により定性的な分析を行った。