hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シートフロー状態の砂移動機構と岸沖漂砂量式に関する研究

1.研究の目的U字管振動流装置を用いてシートフロー状態の砂移動を生じさせ、砂の移動機構、漂砂量式を現象の素過程である個々の砂粒子の運動にまで立ち返って力学的に検討することを目的とする。2.主要な成果(1)トレーサ粒子の運動をラグランジュ的あるいはオイラー的に詳細に調べることにより、移動機構を明らかにするとともに、移動層厚,移動速度とこれらの諸量から得られる漂砂量を定量的に把握し、流れおよび底質特性との関係を明らかにした。(2)移動層内の粒子に働く外力には、(a)粒子と水粒子の相対速度に起因する抗力,(b)粒子相互の衝突による力,(c)主流の時間変化に起因する圧力勾配による力の3つがあり、(a)(b)の外力は移動層の上層(saltation層)と中層(粒子衝突層)で支配的な役割をし、(c)は下層(乗り越え層)および流速の小さい位相で支配的であることがわかった。(3)移動層を粒子と水粒子の相対速度がない混相流とみなし、境界層方程式を用いた解析を試みた。この解析で問題となる移動層内のせん断応力は、粒子相互の衝突によるものと流体の鉛直方向の運動量輸送に起因するものを含めて移動層を仮想的な粘性係数【μ^x】(c)(【μ^x】は濃度の関数)をもつニュートン流体と考えることにより求めた。今回は第一歩として、濃度分布は時間的に一定で鉛直方向にのみあると仮定し、実際には実験値を用いた。得られた底質粒子の移動速度は実験値をほぼ説明することがわかった。
ヒト細胞における放射線誘発突然変異感受性の再評価

γ(X)線の細胞致死作用に高感受性である末梢血管拡張性運動失調症(ataxia telangiectasia,AT)患者由来リンパ芽球様細胞が6TG抵抗性変異(X染色体上のHPRT遺伝子に起こる変異)について正常人由来細胞と変異誘発作用が大きく違わないことが判っているが、常染色体16番上のAPRT遺伝子での変異を検出するDAP抵抗性変異に関しても果して差がないのかを明らかにしようとした。予めAPRT制限酵素多型について2.5kb、3kbの異型接合であることを確認済みのATP1ー1細胞を特異的フレ-ムシフト(点突然変異の一つ)誘発剤の1CR 191 0.5μM、24hrの処理を行ったところ、4.9×10^<-5>の高率にDAP100μM抵抗性変異体が得られた。得られた変異体クロ-ン(7つ)のサザ-ン・ブロットではすべて3.0kbか2.5kbの何れかのみが残存する異型接合性喪失(LOH)を示し、AT細胞では正常遺伝子座位喪失につながる様な欠失、組換え、染色体不分離などのゲノム変化がきわめて頻繁に起こっていることが示唆された。すでにaprtである2.8DHA尿路結石症保因者由来細胞で+/-→-/-の自然突然変異は約10^<-5>であることが判明しているので、正常人由来細胞におけるaprt+/+→-/-あるいは-/0への変異は10^<-5>×10^<-5>=10^<-10>よりは高くないと予想される。従って、APRT正帯対立遺伝子が消失しやすいゲノム不安性がATiーi細胞の固有の性質と考えられた。APRT遺伝子のexon3にEcoーgpt遺伝子をプロモ-タ-、ポリA配列と共にtandemに導入して失活APRT遺伝子を作成した。これを電気穿孔法で6TG抵抗性AT1ー1細胞に導入し相同組換え体を得るべく努力中である。
筋肥大を目的とした効果的なトレーニング法の開発：運動時の吸引酸素濃度に着目して

本研究では、まず、骨格筋細胞を低酸素環境へ暴露することが筋形成にどのような影響を及ぼすのかについて検討した(研究1)。研究2では、研究1の結果に基づき、低酸素環境下でのレジスタンストレーニングの有用性を人間生体を対象に検討した。研究1の結果、シビアな低酸素環境では筋分化が遅延もしくは減弱するのに対し、マイルドな低酸素環境下では骨格筋線維の肥大が観察された。研究2の結果、適切な低酸素環境であれば、レジスタンストレーニングの負荷(強度・回数)は変わらなかった。近年、科学的根拠に基づいたトレーニングプログラムが数多く考案されているにも関わらず、筋肥大を目的とした効果的なトレーニング法は数十年間変わっていない。本研究では、レジスタンス運動時に吸引する酸素濃度を低下させ、骨格筋内の酸素化レベルを低下させた状態でレジスタンストレーニングを行うと、従来法よりも大きな筋肥大を引き起こすことが可能であると仮説を立てた。この仮説を検証するために、(1)一過性のレジスタンス運動を対象に、筋内の酸素化レベルが最適となる吸引酸素濃度を決定し、(2)その酸素濃度を吸引した状態でのレジスタンストレーニングが、通常の酸素濃度吸引状態における従来法よりも効果的であるのかについて検討し、筋肥大に効果的な新たなトレーニングプログラムを開発することを目指す。そこで、26年度は、一般的なトレーニングマシンを用いた膝関節伸展動作を対象とした一過性のレジスタンス運動において、筋活動量を高くし、かつ、中枢性疲労の影響を少なくし、末梢組織である筋に十分な刺激を与えられるようなトレーニング負荷、回数、セット数の決定を行った。その結果、先行研究において充分な筋肥大が確認されている「1回挙上重量(1RM)の30%の負荷にて疲労困憊まで3セット行うトレーニング」は、「80%1RMの負荷にて疲労困憊まで3セット行うトレーニング」に比べ、中枢性疲労の影響が大きく、骨格筋に充分な刺激(メカニカルストレス)を与えられていない可能性が示唆された。平成27年度は、人間を対象とした近赤外分光法を用いた実験にて、レジスタンス運動中の筋酸素飽和度を定量すること(実験I)、および細胞を用いた実験により、低酸素曝露自体が筋肥大を引き起こす機序となり得るのかどうかについて検討した(実験II)。実験Iでは、大腿四頭筋を対象としたレジスタンス運動(80%1RMの負荷にて、8回/セット、4セット、セット間休息:90秒)を行わせ、その際の外側広筋の中央部および遠位部の筋酸素飽和度を測定した。その結果、中央部の酸素飽和度は約30%であったのに対し、遠位部の酸素飽和度はそれよりも有意に低かった(約20%)。この結果と、同様のレジスタンス運動を3ヶ月行わせ、その際の筋肥大率を報告している先行研究の結果と併せて考えると、レジスタンス運動時の筋酸素飽和度が低い方が筋肥大率が大きいことを示唆している。実験IIでは、低酸素曝露により筋肥大マーカーが増加する傾向が観察されたが、サンプル数の追加をはじめとするさらなる検討であることが明らかとなった。研究分担者が在外研究休暇(サバティカル)の半年間、別課題の研究を実施するためにデンマークに滞在した。当初の予定では、研究分担者が実施した実験IIの結果を踏まえて、実験IIIを実施する予定だったが、実験IIが未完結のため、実験IIIには至らなかった。平成28年度は、上述(1)の最適酸素濃度を決定するにあたり、まずは骨格筋細胞を低酸素状態に曝露した際の応答について検討した。実験の結果、低酸素環境下における骨格筋細胞の分化誘導では、骨格筋細胞の分化は遅延もしくは減弱することが確認された。加えて、その機序に関しては、MyoD、Myogenin、Myostatinといったタンパク質の発現量の変化が関与していることが明らかとなった。本研究は,主に酸素濃度3%の環境が骨格筋細胞の分化誘導に及ぼす影響を検討したが、酸素濃度5%における実験結果とは相違する点が見受けられた。今後,本検証では標的としなかったタンパク発現の調査や動物実験を踏まえた検証が必要であると考えられる。

骨格筋細胞を用いた実験において芳しい結果が得られなかったため、人間での検証実験に至らなかった。近年、科学的根拠に基づいた効果的・効率的なトレーニングプログラムが数多く考案され実施されているにもかかわらず、「筋肥大」を目的としたトレーニング法は数十年間変わっていないのが現状である。本研究では、レジスタンス運動時に吸引する酸素濃度を低下させ、骨格筋内の酸素化レベルを低下させた状態でレジスタンストレーニングを行うと、従来法よりも大きな筋肥大を引き起こすことが可能であると仮説を立てた。本研究は、この仮説を検証するために、骨格筋細胞は通常酸素環境下に比べ低酸素環境下で肥大が促進されること、および、筋肥大促進に適切な酸素濃度を決定した上で、人間生体において、吸引酸素濃度とレジスタンス運動時の筋酸素動態(酸素飽和度)との関係について検討し、最終的に、吸引酸素濃度に着目した、筋肥大に効果的な新たなトレーニングプログラムを開発することを目指す。骨格筋細胞を用いた実験において、低酸素状態に曝露した際の応答について検討したところ、酸素濃度3%の低酸素環境下における骨格筋細胞の分化誘導では、骨格筋細胞の分化は遅延もしくは減弱することが確認されたのに対して、10%酸素環境下では分化が促進された。また、MyoD、Myogenin、Myostatinなどの細胞分化を誘導するタンパク質の発現量の変化が関与していることが明らかとなった。人生体を対象とした実験では、吸引酸素濃度が低下するに伴い、安静時およびレジスタンス運動時の筋酸素飽和度は低下した。これらのことから、レジスタンス運動時に吸引する酸素濃度を適切に調整することにより、効果的かつ効率的なトレーニングプログラムを作成することが出来る可能性が示唆される。本研究では、まず、骨格筋細胞を低酸素環境へ暴露することが筋形成にどのような影響を及ぼすのかについて検討した(研究1)。研究2では、研究1の結果に基づき、低酸素環境下でのレジスタンストレーニングの有用性を人間生体を対象に検討した。研究1の結果、シビアな低酸素環境では筋分化が遅延もしくは減弱するのに対し、マイルドな低酸素環境下では骨格筋線維の肥大が観察された。研究2の結果、適切な低酸素環境であれば、レジスタンストレーニングの負荷(強度・回数)は変わらなかった。酸素濃度が調節可能な環境シミュレータ(本学現有設備。共同使用設備)を用いた実験も実施予定であったが、他研究室のプロジェクト(卒論など)での使用予定があり、計画していた実験が行えなかった。これまで以上に研究分担者と密に連絡を取り合い、精力的に実験を進める。28年度において見つかった課題を解決すべく取り組む。トレーニング科学環境シミュレータの使用が混む後期(10月3月)はデータの分析や、文献調査を中心とした作業を行い、環境シミュレータの使用予定が少ない前期(4月9月)に精力的に実験(データ取得)を行う。家庭の事情(妻が育児休暇による休職から復帰したこと、および、1歳児の育児)により、国際学会に参加することが厳しい状況になり、当初予定していた国際学会での研究成果発表が行えなくなった。
線虫の非翻訳RNA分子種の網羅的解析

本研究は線虫の翻訳されないRNA分子を組織的に網羅し(非翻訳RNA分子種のカタログ化)、それらの機能解析を通して非翻訳RNA分子が複雑な遺伝子ネットワークの中でどのように他の機能分子と関わりあって発生、行動、老化といった生命現象に関与しているか理解することを目的とする。2000年度は、線虫を用いた実験系の研究室への導入と非翻訳RNA分子種をカタログ化する系の構築を目標とした。細胞内に存在する非翻訳RNA分子種の多くはtRNAやrRNAであり、これらはすでに線虫のゲノム全塩基配列が決定された段階でコンピューターを用いた相同性検索によりリストアップされている。これら以外の非翻訳RNA分子は線虫の場合16種類しか報告されていない。酵母で70種類以上の非翻訳RNA遺伝子が報告されているのに比べるとこの数は極端に少なく、まだ発見されていない非翻訳RNA分子種が多く残っていることを示唆する。RNAの場合塩基配列に違いが見られても、その高次構造が保持されていれば機能を保つことは可能である。またRNA遺伝子はタンパク質遺伝子のようにDNA配列でORFをとるようなことから予測することができない。これらのことがゲノムの塩基配列を完全に解読してもその中から非翻訳RNAをコードする領域を見つけ出すことを困難にしている。本研究ではこの点を克服するため、細胞から抽出したRNAを生化学的に分け、同定する方法をとる。線虫の粗RNA抽出物を2-プロパノール沈殿法により約1000nt以上、1000-100nt、500-100nt、100-50nt、100nt以下の大きさに分画し、それぞれを変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動にかけたところ、各RNA画分に少なくとも十数本のバンドが検出された。このうち100-1000nt画分の17本のバンドについて現在塩基配列の決定を行っている。
MRIにおいてステント内部の観察が可能な無誘導型ステントの開発

頭部,冠動脈,胆道,その他の管腔臓器が狭窄した場合,メッシュ状の金属製の筒(ステント)を患部に挿入し,流通を確保する治療が行われる。治療後ステント内部の再狭窄を診断することが必要であるが,X-CT,またMRIにおいても内部を観察することはできない。本研究は,MRIにおいてステント内部が観察できない原因は外部からの交流磁場によって金属製ステントに誘導磁場が発生し,それによってステント内部の磁場が弱くなるこが原因であること有限要素法を用いたシミュレーションで明らかにした。その結果から,ステントをソレノイドコイル状に形成し,このステントの中心軸を交流磁場と垂直に配置することにより,ステントの内部を可視化できることを理論的に示した。理論をもとにソレノイドコイル状のステントを作製し,MRIで観察したところ,ステントの内部を観察することができた。無誘導型ステントの開発の前段階として,非磁性体金属のMRI画像への影響を調べるために1.5T MRI装置を用いて以下の材料および条件で実験を行った。ゲルファントム(筋肉等価模擬ファントム)の中に非磁性体金属を挿入し、MRI画像への影響を調べた。非磁性体金属としてチタン線,モリブデン線,タングステン線を用い,それを円状に加工し、それぞれAP,RL,FHの3方向に配置し、AP,RL,FHの3方向で撮像した。スピンエコー法とグラディエントエコー法とSWI (Susceptibility-Weighted Imaging)にて撮像し比較した。次に、非磁性体金属として銅を用い銅板,銅板下すだれ状,すだれ状の3種類の形状で同寸に加工しゲルファントムの中に入れ、前述の方法と条件で撮像し比較検討を行った。さらに、臨床で用いる実際のステントを使い、そのままの状態とC字状に加工したものとを同様の方法と条件で撮像し比較検討した。上記のものすべてをCTでも撮影し、CTでの金属アーチファクトの影響を比較した。以上の検討結果から次年度に行う検討内容を選別し、さらに実験内容を絞り込むことができた有限要素法を用いて種々の形状のステントモデルを作成した。それぞれのモデルに対してRF磁場の方向を変化させたときの誘導される磁場分布のシミュレーションを行った。RF磁場とステントの相互的な配置によって誘導される磁場の分布に大きな差が示された。またステントの形状を変えることにより,RF磁場を乱さないステントの作製が可能であることが示された.このシミュレーションの結果をもとにして,無誘導型ステントを作製した。シミュレーション結果にもとづいて作製した無誘導型ステントと従来の方法で作製したステントをゲル状ファントム(CAGNファントム)に挿入し,1.5TMRI装置にて撮像した。その結果,従来のステントにおいてはステント内部が黒く描出され,ステント内のRF磁場が減弱されていることが示された。しかし無誘導型ステントにおいてはステント内部はその周囲と同じ濃度で描出され,ステント内のRF磁場は減弱されていないことが示された。今後この結果をもとにして,強度,弾性,挿入性を考慮したステントについて検討を行う。市販のステント,過去に市販されたステント,メッシュ状のステント,その他色々な形状のステントを有限要素法において作成し,それを体内に挿入しRF磁場を印加したときの磁束密度分布をシミュレーションにより求めた。これらシミュレーションにおいて市販のステントにおいてはステント内部のRF磁場が減弱することが示された。しかしRF磁場にたいして誘導電流が生じにくいように工夫されたステントにおいてはステント内部のRF磁場の減弱は示されなかった。これらのステントをワイヤーを用いて作成したが,微細な形状を模擬することができなかった。このことから,銅箔をエッチングすることにより体内に挿入するステントと同じ微細構造のステントを多数作成した。それを人体等価MRI用ゲルファントムに埋没し,1.5TMRI装置により撮像を行った。模擬ステントを固形のファントムに挿入しているため,ステントの方向とMRI装置の静磁場の方向を任意に設定することが可能となった。また色々なパルスシーケンスにおいて,得られた画像の比較が可能となった。その結果,市販されているステントの形状を模擬したステントでは,内部内部が黒く描出された。しかし,シミュレーションにおいてステント内部のRF磁場が減弱されなかった形状を有する模擬ステントでは,ステント内部を描出することができた。この実験結果を踏まえて,ステント内部を可視化できるステントの特許申請を行った。(発明の名称:磁気共鳴映像法において内部が観察可能なステント)
半導体レーザーを用いた歯髄温存療法に関する研究

半導体レーザーを断髄法や覆髄法などの歯髄温存療法に応用するため、ラット(体重約100g)の歯根未完成な歯に断髄をおこなった。#1/2電気用ラウンドバーを用いて上顎第一臼歯の咬合面近心を穿孔し、歯冠部歯髄を除去した後、半導体レーザー(長田電気工業株式会社製オサダライトサージ3000)を用いて近心根根管口部付近にてレーザーを照射した。当初、半導体レーザーを歯髄切断用のメスとして期待したが、出力2W照射時間1sec,出力1W照射時間2secの条件では、照射直後の歯髄の損傷が激しく、レーザーメスとして歯髄への応用は難しいことがわかった。そこで、半導体レーザーの波長特性である組織深達性を利用して、断髄後の創傷治癒促進に応用した。照射条件は、出力500mW照射時間5sec、さらに出力500mW照射時間10secも検討した。レーザー照射後、水酸化カルシウム剤を貼付し、仮封後、経時的に組織学的に検索した。まずレーザー非照射群では、術後2週目で、庇蓋硬組識が認められたものの、その形成量は不十分であった。レーザー照射500mW5sec群では、術後1週目より庇蓋硬組織の石灰化が始まり、2週目では多量の骨様の庇蓋硬組織の形成がみられた。10sec照射群は5sec照射群に比べ成績が悪かった。すなわち、半導体レーザー照射は創傷治癒を明らかに促進するが、エネルギー総量が大きくなると、逆に治癒遅延をもたらす傾向がみられた。これらの結果をもとに、臨床に応用した。臨床応用例では、半導体レーザーを照射すると、止血が容易になることから短時間での確実な処置が可能になり、特に低年齢児での歯髄処置において有効であった。したがって、半導体レーザーは研究計画立案時における、高出力レーザーメスとして使用するより、He-Neレーザーと同様、組織賦活化の目的で使用した方がよいことが示唆された。半導体レーザーを歯髄温存療法に応用するために以下の実験をおこなった。材料としてラット(体重約100g)の歯根未完成な上顎第一臼歯を用いた。断髄の予備実験としてまず、#1/2電気用ラウンドバーを用いて上顎第一臼歯の咬合面近心を穿孔し、冠部歯髄を除去した後、半導体レーザー(長田電気工業株式会社製オサダライトサージ3000)を用いて近心根根管口部付近にて歯髄を切断した。また、直接覆髄の予備実験として、上顎第一臼歯近心隣接面から点状露髄させ、半導体レーザーを用いて歯髄に照射した。その際、照射条件によってどの程度の歯髄が蒸散・熱凝固できるか調べ、止血の状態、残存歯髄、歯周組織に与える影響を病理組織学的に検索した。。その結果、蒸散・凝固力が高い条件では、歯髄に与える熱影響が大きく、幅広い変性層がみられた。出力が低い条件では、凝固止血能は劣るものの、歯髄への熱影響はみられず、また、変性層も認められなかった。そこで、低出力の条件で、断髄、覆髄に半導体レーザーを応用することにした。まず、ラット臼歯歯髄に断髄法を行った。半導体レーザーの照射条件は500mW,5秒間である。この照射条件では瞬時に歯髄からの止血は見られないが(凝固止血)、すばやい血餅の形成がみられる。レーザー照射後、水酸化カルシウムを貼付し、グラスアイオノマーセメントで仮封した。また、レーザーを照射しない通常の水酸化カルシウム断髄をコントロールにした。

術後1日目から2週目まで経時的に観察し、実験群と対照群を比較しながら、病理組織学的評価を行った。その結果、レーザー照射群の方が歯髄の創傷治癒がはやく、多量のdentin bridgeの形成が認められた。まず、半導体レーザーを歯髄温存療法に応用するため、昨年度に引き続き、動物実験を行った。ラット(体重約100g)の歯根未完成な上顎第一臼歯に断髄をおこなった。#1/2電気用ラウンドバーを用いて上顎第一臼歯の咬合面近心を穿孔し、冠部歯髄を除去した後、半導体レーザー(長田電気工業株式会社製オサダライトサージ3000)を用いて近心根根管口部付近にてレーザーを照射した。照射条件は500mW5秒さらに500mW10秒おこなった。経時的に組織学的に検索したところ、500mW5秒では術後2週目で多量の骨様の多量のdentin bridgeの形成がみられた。500mW10秒でもdentin bridgeの形成がみられたが、500mW5秒群に比べ、成績が悪かった。半導体の長い照射時間が、逆に治癒遅延をもたらす傾向がみられた。これらの結果をもとに、実際の臨床に数例、応用した。対象は上顎乳前歯に応用した。術式は通常のエアータービンで齲蝕除去、歯冠部歯髄除去後、電気エンジン用ラウンドバーで断髄をおこなった。その後通常の化学的洗浄をおこない、半導体レーザー(長田電気工業株式会社製オサダライトサージ3000)を照射した。照射条件は出力500mW、5秒で、断髄面から約35mm離して照射した。照射後、水酸化カルシュウムを貼付し、グラスアイオノマーセメントで仮封をおこなった。その結果、術後約1ヶ月でX線上から多量のdentin bridigeの形成がみられ、また、臨床的諸症状も観察されなかった。したがって、半導体レーザーは研究計画立案時における、高出力レーザーメスとして使用するより、He-Neレーザーと同様、組織賦活化の目的で使用した方がよいことがわかった。
少年司法における司法福祉の役割 ：イタリアの実践から少年司法改革の問題点を探る

平成30年度は、日本における少年法改正の議論や少年非行の動向を整理した上で、イタリア少年司法が作られた歴史的背景や少年司法の現状について主として文献による研究を実施しつつ、同時に、イタリア司法省幹部やイタリア少年法の代表的な研究者に対してインタビュー調査を実施し、研究課題の洗い出しを行うことを予定していた。さらに、2018年11月にイタリアの少年司法手続と実務についての現地調査をローマおよびボローニャにおいて行い、その結果を「季刊刑事弁護」等に論文として発表した。イタリアの少年司法の最大の特徴は、非行少年の健全育成を実現するために、刑罰を究極まで回避し、少年たちを刑事手続から離脱(ダイバージョン)させることでスティグマを回避することにある。そのために未決段階から少年裁判所を核としてソーシャルサービスなどによる教育的な働きかけが積極的に行われており、少年司法と児童福祉、そして地域社会との連携などの点で日本にとっても参考になることが多い。少年非行が減少している原因分析やイタリアの少年司法実務についての現地調査は、当初の予定以上に進んでおり、その成果も『季刊刑事弁護』を中心にすでに複数の論文を発表することができた。2019年3月には連携研究者との研究会も実施し、今後の研究の進め方についての意見交換を行った。具体的には、連携研究者と協力してイタリア少年司法の歴史的変遷なども含めて研究を深めるとともに、ソーシャルサービスの役割など児童福祉実務を中心に非行少年処遇の具体的内容についても調査を進めていく予定である。今後は、これまでの研究結果を踏まえつつ、日本の少年法改正(少年法適応年齢の引き下げ)の動向についても批判的に検討し、将来的な日本の少年司法の在り方について検討する。特に、日本の少年司法とイタリアの少年司法との比較を通して、日本の少年司法の改善点について検討する。これらの結果を踏まえて、2020年度には龍谷大学において日伊シンポジウムを開催する。国内での研究会の参加予定者(研究協力者)が他の要件で出席できなくなり交通費を支出しなかったため。
食道癌におけるセンチネルリンパ節の同定

平成13年度より食道癌に対するセンチネルリンパ節を同定する臨床研究の実施マニュアルの作成及び病院の体制作りを開始した。当初の計画より遅れを生じたが、平成13年度末に1例を実施し、平成15年度末までに計10名に実施した。症例の内訳は、男性8名、女性2名、平均年齢は64歳(50歳74歳)であった。病変の深達度は、粘膜癌1例、粘膜下層癌8例、外膜浸潤癌1例であった。病変の局在は、胸部上部食道1例、胸部中部食道8例、腹部食道1例であった。リンパ節転移は、粘膜下層癌の2例と外膜浸潤癌の1例に認められた。施行した術式は、3領域郭清6例、2領域郭清2例、経裂孔的根治的食道切除1例、食道抜去1例であった。リンパ節郭清における平均郭清リンパ節個数は42個(14個76個)であった。リンパ節にRIの取りこみを認めたのは9例で、1例で取りこみがなかった。RIの取りこみを認めるリンパ節(hot node : HN)は、所属リンパ節部位としては、1ヶ所から7ヶ所、リンパ節個数としては1個から9個認められた。リンパ節転移を認めた3例(1例はHMを認めず)で、転移リンパ節にRIの取りこみは認めなかった。まだ10例と少数例しか検討していないが、現時点ではHNはその症例ごとに様々であり一定の傾向は認められていない。また、転移リンパ節にRIの取りこみがなかったので、HNが本当にセンチネルリンパ節であるという確証にはなっていない。本研究は、放射線同位元素(RI)のヒトへの研究的使用であり、日本核医学会の「センチネルリンパ節の核医学的検出法ガイドライン」に示されているように、本研究の開始に先立って、1.医学部および附属病院の関連部署間の理解と同意2.医学部倫理委員会の承認の二項目の達成を必要とした。研究費補助金給付が決定した後、臨床研究実施に向け直ちに、上記体制作りに着手したが、施設内の合意形成に手間取る結果となった。そのため、平成14年2月末日現在、当初予定していた臨床例でのセンチネルリンパ節の同定・解析実施には至っておらず、当初の見込みより約1年の遅れを生じている。本年度の進展としては1.本臨床研究の実施マニュアルの完成2.既に消化器癌でのRIをもちいたセンチネルリンパ節の同定を行っている他施設(慶応大学病院)での研修3.附属病院放射線科RI室、手術室、光学診療部、第一外科病棟および医学部病理学講座との意見交換と実施への合意形成4.新潟大学医学部倫理委員会への申請と承認(平成14年1月24日承認)が済んでおり、現在までに実施に向けた体制作りは終了した。平成14年3月には第一例目を開始し、以後、症例の蓄積を行う予定である。平成13年度内に本研究実施における体制作りと手技の確立は終了し、平成14年3月より、「センチネルリンパ節の核医学的検出法ガイドライン」に沿って、実際に食道癌に対する放射線同位元素(RI)局注によるセンチネルリンパ節同定を開始した。対象は、臨床的にリンパ節転移陰性と判断されたT1-2食道癌として、平成15年2月までに6例の症例に対して行なった。全例において合併症を生じることなく内視鏡的にRIを局注することができたが、1例においては投与後のシンチグラムで取込みリンパ節が描出できなかった。切除郭清されたリンパ節における放射線活性陽性リンパ節(センチネルリンパ節)は平均5個(1-9個)であった。6例中、病理学的リンパ節が陽性であった症例は2例であり、いずれもセンチネルリンパ節と異なるリンパ節に転移が認められた。

このように臨床的に最も重要と思われるリンパ節転移陽性例における正診率(positive predictive rate)は低く、食道癌に対してリンパ節郭清省略を意図して臨床応用するのは困難な印象を現時点では受けている。しかしながら、まだ症例数も6例と少なく確定的な結論を得るには至っていない。平成15年においても更に症例を蓄積し、よりデータの信頼性を高めていく予定である。平成15年度に食道癌に対するセンチネルリンパ節の同定の臨床研究を実施したのは3名であり、平成14年度の7例を合わせ計10名に実施した。症例の内訳は、男性8名、女性2名、平均年齢は64歳(50歳-74歳)であった。病変の深達度は、粘膜癌1例、粘膜下層癌8例、外膜浸潤癌1例であった。病変の局在は、上部食道1例、中部食道8例、腹部食道1例であった。リンパ節転移は、粘膜下層癌の2例と外膜浸潤癌の1例に認められた。施行した術式は、3領域郭清6例、2領域郭清2例、経裂孔的根治的食道切除1例、食道抜去1例であった。リンパ節郭清における平均郭清リンパ節個数は42個(14個-76個)であった。リンパ節にRIの取りこみを認めたのは9例で、1例で取りこみがなかった。RIの取りこみを認めるリンパ節(hot node : HN)は、所属リンパ節部位としては、1ヶ所から7ヶ所、リンパ節個数としては1個から9個認められた。リンパ節転移を認めた3例(1例はHMを認めず)で、転移リンパ節にRIの取りこみは認めなかった。まだ10例と少数例しか検討していないが、現時点ではHNはその症例ごとに様々であり一定の傾向は認められていない。また、転移リンパ節にRIの取りこみがなかったので、HNが本当にセンチネルリンパ節であるという確証にはなっていない。
ユーラシア社会の人口・家族構造比較史研究

平成11年度は、最終年度であることを念頭に置さ、計画に從い、史料収集、整理、コンピュータ入力、出力と分析を進めた。国際研究集会は、平成12年1月、ベルギー・リュージュにおいて開催され、日本国内から4名国外から約25名の参加を得て、1.出生力をテーマとする報告・討論、2,平成12年8月にノルウュー・オスロにおいて開催される国際歴史学会(ICHS)におけるの「家族と人口:ヨーロツパとアジアの視角」セツションへの準備報告を行った。国際比較研究の本格的出版は、2001年中に「死亡」編が英語版で刊行される予定である。また.平成12年2月末には、国内最後の国際研究集会を国内集会とともに開き、文部省、学術審議会、本プロジェクト評価委員の出席を得て開かれた。国内研究集会は平成11年9月、福島県郡山において報告会、平成12年3月に2回、京都において、それぞれの執筆する最終報告書を中心として集会を開いた。今年度行った史料収集作業において、デジタル・カメラによる史料撮影を行った。(岐阜市歴史資料館)最近におけるデジタル・カメラの性能が向上したことにより、従来のマイクロ・フィルム撮影に優るとも劣らない画質を得ることができるようになった。運搬・設定の容易さに加えて、デジタル・カメラからコンピュータに入力するので、後処理が比較にならぬほど便利であり、いささか遅きに失したとはいえ、今後の史料調査に新しい手法を開拓した、といえる.収集史料はBDSと呼ぶワークシート上に整理された後、コンピュータに所定のフォーマツトで入力され、さらに研究目的にそって、リレーショナル・データベースが構築される。本年度は3カ村の構築を行った。研究成果は、シリーズとして刊行し、プロジェクト開始以来計120点に達している。日本の歴史人口学および家族史に関する文献目録を完成し、収集史料目録とともに、最終報告書に添付した。平成9年度は、計画に基づき、史料収集、整理、コンピュータ入力、プログラム作成、国際および国内研究集会の開催、海外の国際会議での報告、海外の研究者との共同研究を中心に進めた。また、各分科会も活発に研究活動を行った。前年度から引き続き、それぞれの研究成果をシリーズとして刊行し、開始以来計100点に達している。インターネット上に、和文・英文のホームページを開設し、研究の概要、組織を公開するとともに、日本の歴史人口学に関する文献目録(約1000点収録)を編集公開した。目録に掲載された文献については、順次収集を行い、ライブラリの構築を進めている。さらに、収集史料の詳細な目録を作成し、研究参加者の利用に供することが出来るようになった。重点的な研究対象地域として、時系列的データの利用が可能な、東北地方の旧二本松藩領、越後地方の農村、近畿の小都市、九州の沿海村落について集中的に史料整理、データ入力を行なうとともに、一部についてデータベース化を完了し、それを用いて歴史人口学や家族史上の各種統計分析が可能となった。とくに、この分野において、最も先端的な統計手法であるevent history analysisや家族類型の抽出を、コンピュータから自動的に行うことの意味は大きく、国際比較が出来るようになった。また、ある地域を構成する単年度の史料を通じて、横断面的分析を行うべく、既に収集済の資料のデータベース化を進める一方、旧伊勢国久居藩領の幕末期の宗門改帳の収集整理を進めた。コンピュータなど、機器を利用するとはいえ、この研究には膨大な人力投入が必要で、史料調査、マイクロフィルム撮影、フィルムから焼付、フォームへの読み取りは、手作業によらざるを得ず、経費の中で謝金とマイクロフィルム関係の費用が大きなウエイトを占めた。国際会議への派遣、国外研究者との共同研究も盛んに行い9月には、京都で「イエと直系家族」と題し、国際会議を開いた。平成10年度は、計画に基き、史料収集、整理、コンピュータ入力、プログラム作成、国際および国内研究集会の開催、海外の国際会議での報告、海外の研究者との共同研究を中心に進めた。前年度から引き続き、それぞれの研究成果をシリーズとして刊行し、開始以来計110点に達している。インターネット上に、和文・英文のホームページを開設し、研究の概要、組織を公開するとともに、日本の歴史人口学に関する文献目録を編集公開した。また、本年度は、家族史関係の文献リストも完成し、約5000点を収録した。重点的な研究対象地域として、良質の時系列データの利用が可能な、東北地方(旧二本松藩領)、美濃平坦部農村九州西部の沿海村について集中的にデータ入力を行ない、一部についてはデータ・ベース化を完成させた。それを用いて歴史人口学や家族史上の高度の各種統計分析が可能となった。とくに、このプロジェクトにおいて、いわば共通言語ともいうべき、多変量解析、イベント・ヒストリー分析、家族類型の抽出が可能になったことの意味は大きい。これらの重点地域ばかりではなく、近畿地方の中央都市、地方都市、本州中央部農村の史料整理、九州地方を主とする史料調査を実施し、史料所在の空白域を埋めることが出来た。国際研究活動については、1)5月、イタリー、ヴェニスにおいて開催されたEAP-ESF合同のワークショップにおいて、「父親の死による家族の危機」をテーマに、5ヵ国の比較研究。2)8月、スペイン、マドリードにおいて開催の国際経済史協会第12回大会において、「飢餓から経済発展へ」、「直系家族の比較史」のセッションを設け報告。

3)11月、中国北京において、EAP研究集会を開催、「人口移動」をテーマとし、各国の研究者による報告、今後の研究打ち合わせを行った。4)他にイタリー、英国、米国の研究者と共同研究を進めた。平成11年度は、最終年度であることを念頭に置さ、計画に從い、史料収集、整理、コンピュータ入力、出力と分析を進めた。国際研究集会は、平成12年1月、ベルギー・リュージュにおいて開催され、日本国内から4名国外から約25名の参加を得て、1.出生力をテーマとする報告・討論、2,平成12年8月にノルウュー・オスロにおいて開催される国際歴史学会(ICHS)におけるの「家族と人口:ヨーロツパとアジアの視角」セツションへの準備報告を行った。国際比較研究の本格的出版は、2001年中に「死亡」編が英語版で刊行される予定である。また.平成12年2月末には、国内最後の国際研究集会を国内集会とともに開き、文部省、学術審議会、本プロジェクト評価委員の出席を得て開かれた。国内研究集会は平成11年9月、福島県郡山において報告会、平成12年3月に2回、京都において、それぞれの執筆する最終報告書を中心として集会を開いた。今年度行った史料収集作業において、デジタル・カメラによる史料撮影を行った。(岐阜市歴史資料館)最近におけるデジタル・カメラの性能が向上したことにより、従来のマイクロ・フィルム撮影に優るとも劣らない画質を得ることができるようになった。運搬・設定の容易さに加えて、デジタル・カメラからコンピュータに入力するので、後処理が比較にならぬほど便利であり、いささか遅きに失したとはいえ、今後の史料調査に新しい手法を開拓した、といえる.収集史料はBDSと呼ぶワークシート上に整理された後、コンピュータに所定のフォーマツトで入力され、さらに研究目的にそって、リレーショナル・データベースが構築される。本年度は3カ村の構築を行った。研究成果は、シリーズとして刊行し、プロジェクト開始以来計120点に達している。日本の歴史人口学および家族史に関する文献目録を完成し、収集史料目録とともに、最終報告書に添付した。
タイにおける考古学の営みと遺跡の保存－その歴史的変遷と現在－

本研究は、タイにおける考古学の営みと遺跡の保存、及びその関係性の歴史的変遷を明らかにすることを目指している。新自由主義や市場経済の拡大といった潮流のなかで、遺跡の保存をめぐる問題は世界的に多様化・複雑化している。現代のタイでも遺跡は、考古学的資料としてのみならずナショナルアイデンティティの源泉、あるいは国家経済を支える観光資源として保存活用の対象となる一方で経済発展に伴う開発による破壊の被害を受けている。本研究では考古学史や文化財法制史・行政史の分析を通じて、そうした状況を生じさせてきた歴史的要因を、同時代の社会的背景のもとに読み解いていく。
シンクロトロン放射光を利用したK吸収端エネルギ-差分による冠状動脈造影システム

【目的意識】放射光を用いたK吸収端差分法による冠状動脈造影の方法を開発し,実用化への克服すべき問題を明らかにする。【方法成果】1.画質に影響する因子とエネルギ-シフト幅の関係を明らかにした。2.高周波の影響を取り除く方法を考案し、ファントム実験により実証した。3.IIと二つのCCDカメラを一体化をはかった。4.高エルルギ-研究所内で処理した画像を埼玉医大のパソコンヘ転送、表示することを可能にした。5.X線のエルネギ-をK吸収端上下に高速にシフトする方法を検討した。6.2結晶固定式の装置の設計方法を確立した。【新たに得られた知見】a)濃度分解能はフォトン数,ピクセルサイズ、測定系のノイズなどに依存し,空間分解能は分光器を構成している結晶の表面状態、K吸収端上下のエネルギ-差などに依存する。これらの因子間の関係および結晶光学系のパラメ-タと画質との関連を議論し、X線強度と空間分解能、濃度分解能などを総合的に考えて結晶パラメ-タを決定するべきであることが示された。b)光子フラックスを増加させる目的で偏向電磁石やウイグラ-の磁場を増加させると、画質に影響を与える3倍エネルギ-の高調波が混入してくるので、磁場をあまり大きくできない。K吸収端上下の像と、銅板などのフィルタ-を挿入した3次高周波成分の大きい画像の情報を画像処理に含めると、3次の影響を取り除くことができ、骨像をキャンセルできること、用いられたパラメ-タ-が理論的に得られるものと一致することを示した。c)エネルギ-をK吸収端前後で変化させる方法としてビ-ムを2つに分割し2つの角度の異なる固定した結晶を用いる方法を検討した。結晶から被写体までの距離はエネルギ-シフト幅と照射野の拡大率に大きく依存することを示した。【目的意義】放射光を用いたK吸収端差分法による冠状動脈造影の方法を開発し、実用化への克服すベき問題を明らかにする。【方法成果】1.画質に影響する因子を考察し、要請されるエネルギ-シフトの関係を明らかにした。濃度分解能に及ぼす因子はフォトン数、ピクセルサイズ、測定系のノイズなどであり、空間分解能に及ぼす影響はモノクロメ-タを構成している結晶の表面状態、K吸収端上下のエネルギ-差などであるがこれらの因子の間の関係および結晶光学系のパラメ-タと画質との関連を議論した。2.高調波の影響を取り除く方法を考案した。4.高エネルギ-研究所内では専用画像処理収集装置、ミニコンピュ-タで画像収集および処理を行っているが、この画像をパソコンへ転送することを可能にし、パソコン上で一部の処理および表示が可能になった。光磁気ディスクへの画像の取り込みが可能になった。【新たに得られた知見】a)単色にしたときのX線強度を確保するためにX線エネルギ-のバンド幅を広くする目的で結晶表面を意図的に荒くしてきたが、このため見かけ上光源の焦点が大きくなるのと同等のことが生じる。X線強度と空間分解能、濃度分解能などを総合的に考えて結晶パラメ-タ-を決定するべきであることが示された。b)従来のK吸収端上下の像に加えて3次高調波の成分が強いX線の画像を用い3種類の像から真の差分像を得る方式を考案した。

この方法を用いて実験結果を解析し骨の残留像のコントラストが小さくなることを確認した。取り込まれた画像をフロッピ-ディスクで運搬しパソコン上で処理できることを確認した。【まとめ・展望】エネルギ-シフトの方法が解決し、高輝度の光源が利用できるようになると、周辺技術(CCDカメラ、HDTV、画像処理WSなど)の発展などにより飛躍的な発展が期待できる。【目的意義】放射光を用いたK吸収端差分却による冠状動脈造影の方法を開発し、実用化への克服すべき問題を明らかにする。【方法成果】1.画質に影響する因子のうち3次高調波成分に関する問題をさらに議論し、この影響を取り除く方法を原理的な段階から、実用レベルに近づけた。2.X線のエネルギ-をK吸収端上下に高速にシフトする方法を検討した。可能性の一つとして挙げられる2結晶固定式の装置について設計方法を確立した。【新たに得られた知見】a)拍動している冠状動脈を撮影するには数ミリ秒で画像を収集する必要がある。また視野を大きくすると、単位面積あたりの光子数が少なくなるので、光源からの全光子数を多くしなければならない。偏向電磁石やウイグラ-の磁場を増加させると目的のエルネギ-の光子数が増加するが、画質に影響を与える3倍のエネルネギ-の高調波が混入してくる。これが光子数を増加させるのを妨げる一つの要因になっている。従来のK吸収端上下の像に加えて、銅板などのフィルタ-を挿入した画像の情報を画像処理に含めると、3次の影響を取り除くことができる。ファントム実験で得られた骨像をキャンセルできることを示し、そのとき用いられたパラメ-タが理論的に得られるものと一致することを示した。b)偏向電磁石やウイグラ-から得られる放射光の一次ビ-ムは1cm×15cmほどの細長い照射野なので、非対称結晶を用いて拡大しているが、大きな照射野を得るためには結晶のサイズが80cmと大きくなる。大きな結晶の角度を数ミリ秒の間に変化させる技術の開発には成功していない。これに代わる方法としてビ-ムを2つに分割し2つの角度の異なる固定した結晶を用いる方法の設計方法を検討した。結晶から被写体までの距離は数100メ-トルになり、またエネルギ-シフト幅に大きく依存することを示した。
近位尿細管におけるナトリウム依存性リン輸送担体の活性調節機構-リン輸送担体小胞の同定と細胞内トランスロケーション調節機構-

リンは解糖、糖新生、エネルギー代謝および骨代謝に必須の栄養素である。生体のリン代謝恒常性は、腎尿細管のII型ナトリウム依存性リン輸送担体(NPT2)によるリン輸送活性により調節されている。NPT2発現は転写レベル、NPT2の細胞内トランスロケーションおよび翻訳後レベルの調節を受けている。本研究において急速なリン調節機構として副甲状腺ホルモン(PTH)およびNPT2関連低分子蛋白(NPT2α、NPT2β、NPT2γ)分子によるNPT2の細胞内トランスロケーションの分子機構について検討した。PTHはPTH受容体を介してプロテインキナーゼAおよびCを活性化し、100kDaおよび77kDa蛋白をリン酸化してNPT2をエンドサイトーシスさせた。このような調節経路はカルシトニンにおいても機能しており、エンドサイトーシスされたNPT2はライソゾームで分解されることが明らかになった。また、NPT2α、NPT2β、NPT2γ分子をアフリカツメガエル卵母細胞に発現させてNPT2リン輸送活性を検討した。NPT2α、NPT2βおよびNPT2γ自体はリン輸送能を示さなかったが、NPT2とNPT2γを共発現させると、NPT2による本来のリン輸送活性を約80%抑制した。さらに、卵母細胞膜におけるNPT2の発現量をウエスタンブロット及び免疫組織染色により検討したところ、NPT2γはNPT2のエンドサイトーシスを誘導し、卵母細胞膜上に発現しているNPT2タンパクを減少させた。卵母細胞膜上にNPT2γを検出できることから、NPT2γは細胞膜上でNPT2に作用してエンドサイトーシスさせることでリン輸送活性を調節する新しい分子であることが明らかになった。以上、本研究においてNPT2トランスロケーションにおよぼすPTH作用のリン酸化蛋白の同定およびNPT2γのドミナントネガティブ分子としてのNPT2γの作用が明らかになり、異なる2つの作用機構が解明できた。これまでにOpposum腎臓由来近位尿細管細胞(OK細胞)を用い、ナトリウム依存性リン輸送担体の遺伝子発現機構および副甲状腺ホルモンによるリン輸送活性の低下について報告してきた。しかし、前記細胞は副甲状腺ホルモン受容体の発現が極めて低く、蛋白質レベルでのリン輸送担体調節機構を研究する上で限界があった。そこで、我々はリン輸送担体を遺伝子導入することにより簡便に検出することが可能な細胞系を確立し、それを用いて副甲状腺ホルモンによるリン輸送担体小胞輸送機構を解析することを試みた。1.マウス近位尿細管細胞(MCT細胞)への、リン輸送担体遺伝子の導入既知のリン輸送担体を持たないが、副甲状腺ホルモン受容体をもつMCT細胞に、ヒトナトリウム依存性リン輸送担体遺伝子を導入することにより、副甲状腺ホルモンでリン輸送担体はエンドサイトーシスを引き起こした。また、プロテインキナーゼAおよびCを活性化することでも同様な現象を確認することができた。更に、抗リン輸送担体抗体と共焦点レーザー顕微鏡で、リン輸送担体をトレースすることに成功した。2.副甲状腺ホルモンによるリン輸送担体小胞輸送機構リン輸送担体のN末端側へFLAGタグ、C末端側にmycタグを導入し、一過性発現させたMCT細胞株を作成した。この細胞株が副甲状腺ホルモン刺激で活性化されるリン酸化蛋白質を、抗FLAG抗体、抗myc抗体、そしてリン輸送担体C末端側に対する抗体を用いて免疫沈降法により検出した。この結果、副甲状腺ホルモン刺激により、リン輸送担体のC末端側に作用してエンドサイトーシスを引き起こすと思われるリン酸化蛋白質を検出することに成功した。

生体のリン代謝恒常性は、腎尿細管のII型ナトリウム依存性リン輸送担体によるリン輸送活性により調節されている。食餌性リンや副甲状腺ホルモン(PTH)などによる急速なリン調節機構としてII型リン輸送担体の細胞内トランスロケーションがある。これまでにラットII型リン輸送担体(NaPi-2)によるリン輸送活性調節に関与する低分子NaPi-2γ分子を同定した。そこで、NaPi-2γのNaPi-2リン輸送能およびNaPi-2トランスロケーションに対する効果を検討した。アフリカツメガエル卵母細胞を用いてNa/Pi輸送活性を調べた結果、NaPi-2γ自体はリン輸送能を示さなかったが、NaPi-2とNaPi-2γを共発現させリン輸送能を測定すると、NaPi-2による本来のリン輸送活性を約80%抑制した。さらに、卵母細胞膜におけるNaPi-2の発現量をウエスタンブロット及び免疫組織染色により検討したところ、NaPi-2γはNaPi-2のエンドサイトーシスを誘導し、卵母細胞膜上に発現しているNaPi-2タンパクを減少させた。卵母細胞膜に発現させたNaPi-2γを細胞膜上で検出できることから、NaPi-2γは細胞膜上でNaPi-2に作用して機能に影響を与える。以上、本研究でNaPi-2γによるリン輸送活性を調節する新しい分子機構を明らかにした。これまでに、NaPi-2エンドサイトーシス機構におけるNaPi-2C末の重要性が報告されていることから、NaPi-2C末を有しているNaPi-2γがNaPi-2のエンドサイトーシスに関与している可能性が十分に考えられる。しかし、NaPi-2γによるNaPi-2エンドサイトーシスがNaPi-2γ自身のリン酸化によるものか、また別の機構が働いているのかについては今後の研究課題である。
性ステロイド依存性腫瘍細胞の核内応答機構とポストリセプターステイタスの研究

子宮内膜癌細胞にたいするSteroid hormone(SH)の効果発現にたいして、Steroid receptor(SR)が関与している。しかし、SH-SR複合体が形成されてもなお、効果が発現しないこともある。われわれは、細胞質内ERが2.52fmol/μg・DNA、核内PgRが0.26fmol/μg・DNAであったが、核内ERおよび細胞質内PgRが陰性の分化型子宮内膜癌(Ishikawa,西田1980)を用いて、RNAase処理後のDNA量とDNase処理RNA量をComputor連動FCMで測定した。その結果、Histogram上【E_2】、DES投与では変化が乏しかったにもかかわらず、P,MPA投与により、顕著なploidy reductionを認め、RNA量の減少をも認めた。しかも、【^3H】-【E_2】および【^3H】-MPAを添加した実験細胞のTdR-TEM検索においては、【^3H】-【E_2】の銀粒子の核内散在性結合を、【^3H】-MPA添加では、小数の銀粒子の核内転位を認めた。そこで、細胞周期同調剤であるSodium butyrate(SB)を加えて、SR〓活効果を検討した結果、細胞質内ERが5.94fmol/μg・DNA、核内ERが12.35fmol/μg・DNAと増加した。今回、さらにSBによる核内SRの誘導について検討するべく、SBを1,3,5mM濃度に調整し実験細胞に添加し増殖能におよぼす影響、さらに細胞周期に与える変化を増殖曲線とFCM解析より詳細に検討し以下の結果を加えた。(1)SB3mM,5mM濃度添加群では72時間後まで強い増殖抑制が認められ72時間後では3mMで対照群の28.2%,5mMで15.5%まで抑制された。1mM添加群では48時間まで抑制が持続したが72時間後では軽減した。(2)細胞周期に与える変化をみると、SB3mM添加48時間後に最も強いG,期同調が認められ、このときS期細胞数は減少したが、【G(_2^+)】M期に変化はなかった。1mM,5mM濃度のSBには軽度の同調効果があった。この結果、増殖能、細胞周期同調の点から、SBの内膜癌細胞にたいする効果は1mM濃度添加がSR誘導に最も適していることが明らかになった。
朝鮮時代に於ける日本語学習書の電子化、言語学的考察及び英訳

平成22年度には新資料の発見がいくつかあったが、主なものとしては、バチカン図書館蔵『伊呂波』と、シーボルト旧蔵にかかるマンチェスター・ジョンライランズ図書館現蔵『倭語類解』との欧洲所在朝鮮資料2点である。前年度に始めたそれらの調査を平成23年度にも続けた。後者に関しては、Medhurst編『朝鮮偉國語彙』(1835年刊)の前半の底本となったものであるということがわかったが、マンチェスター本『倭語類解』のみならず、『語彙』の後半のもととなった和刻本『朝鮮千字文』(Sturler旧蔵、パリ国立図書館現蔵)などをも調査した結果を2012年1月の教授就任講義で改めて取り上げ、今後『語彙』の成立過程と出典をテーマとした小論としてまとめる予定である。また、平成23年度には新たに、『朝鮮通信考』なる写本(京都大学附属図書館蔵)に「諺文いろは」が載せてあることを発見した。寛永13年(1636年)の朝鮮通信使の際、朝鮮人文弘績が林羅山と筆談する時に記したと見られるものである。とすれば、18世紀のものがほとんどの、先行研究において指摘されてきた「諺文いろは」の諸本よりも一世紀近く早いものということになる。従って、朝鮮資料のみならず一般的に日本語音韻史の研究にとって好資料となると思われる。特に、その原形がこの「諺文いろは」とほぼ同じ年代に遡るとされている原刊本『捷解新語』のハングル音注に矛盾するところが少なくないという点で、示唆に富む資料といえる。平成23年度内に発表した論文としては、まず、管見に入った若干の補遺を加えるとともに西洋の学界に紹介する目的で、2009年刊行の『譯學書文献目録』(遠藤光暁他編)の書評を執筆した。これ以外に、広く朝鮮時代におけるハングルによる外国語表記を扱った小論も平成23年に出たが、朝鮮資料の日本語表記などにも触れている。平成21年度(11月3月)、18世紀末までの主な朝鮮資料、すなわち『伊路波』、『捷解新語』の諸本、『倭語類解』の全文データベースと検索プログラムとの作成が本研究の中心となっていた。データベースの完成は平成22年度以内と期待されるが、現在の形でも既に利用可能である。電子化した資料をもとに、表記・音韻・音声面での調査をしはじめ、最初の結果として近い内に、いわゆる並書表記の新解釈を試み学会で発表する予定である。また、日本語に対するハングル音注の解釈のために、朝鮮語側の音声的な事実を明らかにするのに大きく寄与して計いる外国資料の調査を続け、その結果の一部を論文の形でまとめた。まず、ドイツ・ボーフム大学シーボルト資料室所蔵の手稿を契機に、上記『倭語類解』のみならず朝鮮語の仮名書き資料とも密接な関係にあるPh.Fr.von Sieboldの朝鮮語研究を論じたものであるが、手稿所蔵機関の雑誌に掲載された。また、平成22年度始めに投稿する予定のものとして、16世紀末から18世紀末までの西洋人の朝鮮語に対する知識と研究の歴史を対象としたものもある。この中では、資料の概観と整理に加えて、現在まで未解決のままで残されていたいくつかの問題が解明できた。最後に、Sieboldなどによる『倭語類解』の利用よりも早く西洋人学者が朝鮮資料を活かした痕跡が19世紀の初年成立手稿で確認できた。『捷解新語』の重刊本・文釈本の附録として知られているものが独立した書物としても現存することのみならず、1790年代頃既にヨーロッパへ伝わったことも明らかになった。西洋人によるハングル研究の最も早い例の一つでもあるこの手稿についての詳細な報告は平成22年度以内発表する予定である。2010年、予想もできなかった新資料の発見が相次いだ。まず、第一に『捷解新語』の重刊本・文釈本の附録として知られていたものが独立した書物の形でバチカン図書館に現存することがわかったが、数多くの補筆のおかげで18世紀末の朝鮮語音韻の好資料となる一方、欧州への伝来とその時期をほぼ明らかにできたことによって附録の成立時期に関する今までの説に修正の必要も生じた。これらの事実を11月の発表で示した。続いて、漸くシーボルト旧蔵『倭語類解』の所在を突き止めることができた。日本と韓国にそれぞれ1部所蔵されていることは周知のとおりであるが、今回新たに発見できたマンチェスター・ジョンライランズ図書館蔵本で、資料として補い合う刊本が合計3部伝わっているということになった。また、現場調査でわかったように、このマンチェスター本はメドハーストがその『朝鮮偉國語彙』(1835年刊)の底本に用いたものであるが、長らく不明であった後者の成立過程をほぼ解明することに成功した。新出資料の研究を除外すれば、主に元の計画どおり朝鮮資料の全文データベースの作成が本研究の中心となっていた。データ入力が未完の部分もあるが、全体としては早くから利用可能であったため特に表記・音韻面での調査に大きく貢献した。日本語のハングル表記で最も難解な問題として、子音の場合はいわゆる並書表記があるが、朝鮮資料以外の外国資料に反映されている母音の無声化や脱落と関連づける新解釈を試み6月・12月に発表した。