hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間概周期的な非柱状領域における発展方程式の解の挙動の研究

n=1,2,3,4,5の場合については、半径の周期の比の具体的な数が計算されている。nが1と3の場合は、すべての2次の代数的数が条件を満たすことがわかった。但し、nが6以上の場合に条件を満たす数を構成することは今後の課題となっている。II I.と関連して、興味あると思われる次の二つの結果を得た。(1)境界が周期的に振動する区間における非線型一次元波動方程式に対する境界値問題を考える。非線型項は時間周期的とする。このとき、境界関数によって定義される合成関数の回転指数と周期が弱Poincare型のDiophantine条件を満たすとき、この境界値問題は周期解をもつ。上記合成関数とその回転指数は、2000年度・2001年度の本研究課題において研究されたものである。I.のnが1に等しい場合の結果は、この結果から導かれることがわかる。(2)境界が周期的に振動する3次元円環における非線型三次元球対称波動方程式に対する境界値問題を考える。昨年度に、n=2の場合の線形波動方程式の初期値境界値問題の解の性質を調べた。今回の結果は、三次元で非線型の場合について周期解の存在を示したものである。計画調書の研究目的の欄で述べられた諸問題及び新たに提起された諸問題について次の結果を得た。1.時間について一定の周期で振動する非線型項をもつ一次元波動方程式の境界値問題で、境界が非線型項と同一周期で振動する場合の周期解の存在問題は、周期解の研究者からは困難であると思われていたが、前課題研究(基盤研究(C)(2):周期的境界条件をもつ発展方程式の初期値境界値問題の解の挙動の研究)で発見された境界関数によって定義される合成関数(一次元周期力学系をなす)の回転指数と周期が、数論において重要なDiophantineの不等式によって表現される弱ポアンカレ条件を満たす場合に、同一周期の時間周期解が局所一意的に存在するという結果が得られた。2.吊り下げられた重い弦の振動は、退化型の二階双曲型方程式によって定式化される。この方程式について初期値境界値問題および境界値問題を考察し以下の結果を得た。時間について周期的(または準周期的)な強制項をもつ線型方程式の一つの境界が自由境界でたの境界が固定されている場合、初期値境界値問題の解の表現公式を得た。これを用いて、第一種のベッセル関数の零点と周期(または準周期)がSiegelタイプのDiophantine条件を満たし、強制項が十分な回数微分可能ならば全ての解が概周期的になる。また、時間について周期的な強制項をもつ非線型項をもつ方程式で、線形の場合と同様の境界条件をもつ方程式の境界値問題を考察し時間周期解が存在することを示した。
スポーツ・リテラシー形成と学びの履歴・生活スタイルに関する国際比較研究

体育授業において子どもたちが獲得する学習成果は、彼らが授業に臨む「学習への構え」に規定されており、さらにその「学習への構え」は教師が発揮する「指導性タイプ」によって規定されているとする関係が見いだされた。そして、「学習成果」、「学習への構え」及び「指導性タイプ」の間には、より高い学習成果を生み出す三者関係(正のスパイラル)と、逆に学習成果の獲得を阻害する三者関係(負のスパイラル)が存在することを実証的に明らかにした。本研究は,調査対象国・地域を東アジアに限定し,「スポーツ・リテラシー」に関わった子どもの育ちと学びの履歴の実態と生活スタイルとの関連に焦点化した国際比較調査を実施しようとするものである.この国際比較調査の結果から,各国・地域のスポーツ・リテラシー教育を制度設計していく上での基礎資料を得ることを目的とする.1.研究体制の構築と調査研究計画の詳細に関する合意形成調査対象国・地域(北京市近郊,釜山市近郊,高雄市近郊)を訪問し,連携研究者だけでなく,幼児教育から中等教育に至る学校階梯の現場教師および教育行政担当官との協議を通じて,緊密な研究協力体制を構築・確認することを行った.2.学校体育カリキュラムおよび学校外活動に関する研究の動向分析文献研究にくわえ,実地調査におけるフィールドワークを通して,以下の視点から,調査対象国・地域における「スポーツ・リテラシー」に関する研究動向を分析した.(1)幼児・児童・生徒の日常的な運動・スポーツ生活の現実,(2)学校におけるスポーツ教育(授業とカリキュラム)の内実,(3)生活スタイル(遊び,塾,スポーツクラブなどの学校外活動)の実態把握3.調査票(国内予備調査)の作成そこでは,「生活スタイル」「スポーツ観」「学びの履歴」に関する先行研究を十分に検討した上で,「スポーツ・リテラシー」との関連に焦点化した調査内容の分析枠を検討した.本研究は、「スポーツ・リテラシー」に関わった子どもの育ちと学びの履歴の実態と生活スタイルとの関連に焦点化した国際比較調査を実施しようとするものである。当該年度の研究の成果は以下の通りである。1.「学びの履歴」に関する実態調査の実施体育授業における学びの履歴測定バッテリーを開発し、これを用いて、日本の小・中学校における体育授業の中で児童生徒がどのような学びの経験をしているか、その学びの経験内容と学習成果との関連を明らかにしようとした。当該年度に分析・考察を進めた小学生の学びの履歴調査の結果、次の諸点が確認された。(1)学習成果への達成度、体育授業への好嫌、教科への有用さの認知の観点から、いずれも「学習志向型」の「学習への構え」タイプが高く、「授業回避志向型」が低かった。(2)教師が体育授業に発揮する指導性は、「教え-学び乖離型」「授業不成立型」「教育内容不在型」「自己ペース型」「教え-学び融合型」の5タイプが識別された。(3)教師が発揮する指導性タイプによって、児童は異なる「学習への構え」を形成していた。(4)教師の指導性タイプ、児童の学習への構えタイプ、学習成果との三者関係には、高い学習成果を生み出す「正のスパイラス」と、これとは逆の「負のスパイラス」を生起される場合があることが確認された。2.調査対象国・地域版の学びの履歴、生活スタイルに関する調査票の作成・修正日本における本調査の分析結果に基づいて、各調査票の韓国語、台湾語、中国語、英語への翻訳作業を実施し、現地の連携研究者とともに、論理的妥当性の検討を実施した。本研究は、「スポーツ・リテラシー」に関わった子どもの育ちと学びの履歴の実態と生活スタイルとの関連に焦点化した国際比較調査を実施しようとするものである。1.組織的スポーツ活動経験と大学生のスポーツ観との関連組織的スポーツ活動経験内容の有無や差異は,スポーツ価値意識,スポーツ像に対し,作用を及ぼしているとの結果は見出せなかった.「日常的有用性」「勝利志向」については,組織的スポーツ活動経験を有する大学生の得点が高かった.一方で,活動経験のない大学生は,「レク志向」の得点が高かった.スポーツに親しむ機会や活動を行う場としての組織的スポーツ活動の連続性や継続性に対する配慮や仕掛けを学校階梯間,学校・地域間で構築していくことの重要性が示唆された.2.日本の中等学校における体育授業の実態学校階梯間で比較が可能で,かつ,社会的・文化的制度的背景を異にする国および地域間でも比較可能な「学びの履歴測定バッテリー」の開発を試みた.さらに,この測定尺度を用いて,中学・高校の体育授業の現状を把握するとともに,小学校のそれとの比較を行った.

特に,生徒が体育授業で獲得した学習成果,学習への構えおよび両者の関連,さらに,教師の指導性の内実と学習への構えとの関連に焦点化して分析・考察した.3.学びの履歴調査による初等体育授業の実態に関する国際比較学習成果次元では,実践的知識の理解,運動有能感因子で日本よりも韓国の方が有意に高い値を示した.逆に,楽しさ感得では,日本の得点が有意に高かった.一方,イギリスは,学習成果合計点にくわえ,運動有能感を除く3因子で日本よりも有意に高い得点を示した.学習への構えタイプについては,3ヶ国ともに学習志向型が最も高い割合を示していた.また,教師の指導性タイプでは,日本,イギリスでは学習支援型が,韓国では教授主導型が最も高い割合を示した.
プロドラッグを利用した細胞除去システムの確立と応用

生体内の細胞または細胞集団の働きを解析しようとする場合、細胞を取り除く実験が有効な解析法となる。レーザーを用いて物理的に細胞を殺すと方法や、遺伝子工学的な方法によりトキシン遺伝子を発現させる方法などが行われてきたが、信頼性の高い簡便な方法は確立していないのが現状である。本研究ではニトロリダクターゼ酵素(NTR)とプロドラッグを利用して、細胞集団を発生中や発生後の任意の時期に除去できる新たな方法の構築と応用を検討した。H19-20年度の研究で、To12ベクターにNTRと蛍光タンパクとの融合遺伝子と、さらにプロモーターとしてefl alpha, eql (equinatoxin-like),dlx5a,junb, ilf2の5つの遺伝子の5'領域を組み込み、NTR融合遺伝子を発現するゼブラフィッシュ系統を作製した。プロモーターはいずれも再生中のひれの組織で発現増加が見られる遺伝子である。作製したトランスジェニックを用いて、プロドラッグmetronidazoleを水中に投与し、蛍光を発する細胞数の変化とアポトーシス、さらに再生阻害によって評価を行った。Tg(ilf2:NTR-EGFP)において、2-5mMのプロドラッグで蛍光の減少と再生阻害が見られたものの、その他については、期待したほどの十分な作用が検出できなかった。この理由は、1)5'上流域だけでは充分に強い遺伝子の発現をドライブできない、2)再生中組織は常に速い速度で細胞が供給され、細胞除去の効果が明瞭にならないなどの原因が考えられるが、本研究で構築したベクターと条件は、分化した細胞を標的としては充分に機能すると考えられ、今後、生体内の分化細胞を標的とした除去を試みていく。また、本年度は、遺伝子周囲を広く含むBACにEGFPとさらにTo12配列を組み込んだTO12-BACの作製も進めており、現在、系統の確立を進めている。生体内部にある細胞または細胞集団の働きや相互作用、特に発生後期や発生後におけるもの働きを解析しようとする場合、問題の細胞を取り除く、いわゆるCell ablation実験が有効な解析法となる場合が多くある。これまでに、レーザーを用いて細胞を焼き殺すという方法や、遺伝子工学的な方法を用いてトキシン遺伝子を生体で発現させる方法などが行われてきたが、細胞を除去する信頼性の高い、簡便な方法はないのが現状である。本研究では近年新たなドラッグデリバリーシステム(DDS)として注目されているプロドラッグを利用して、細胞集団を発生中や発生後の任意の時期に除去できる新たな方法の構築と、発生・再生解析への応用を模索することを目指した。ここで用いたニトロリダクターゼ酵素(NTR)とプロドラッグを用いた方法はゼブラフィッシュ胚における細胞の除去が可能なシステムとして有効であることが示唆されているが、多様な組織や発生ステージでの有効性に関しては明らかになっていない。そこで、本研究では、細胞ニトロリダクターゼ(NTR)とプロドラッグを用いた細胞除去システムを、成体を含めた様々の生体内の系で一般的に使うことのできる方法として確立するための研究を進めている。本年度の研究では、1.トランスポゾンベースのベクターを用いた遺伝系統作製の迅速化、2.再生時に誘導される遺伝子のプロモーターをモデルとしたテストコンストラクトの作製、トランスジェニック系統の作製、の2点について研究を進めたが、再生のような複雑な制御を含む遺伝子では多くの場合、遺伝子の5`上流だけでは充分な発現の再現が困難であることがわかった。そこで、BAC組み換えを用いた方法でコンストラクトを作製したところ、良好な遺伝子発現の再現が見られた。遺伝子移入系統作製の効率では少し劣るが、BACなどを用いて広範囲のゲノム領域を含むコンストラクトを作製し、内在性の遺伝子制御を完全に再現する系統の作製を進めている。
グリオキシソーム機能構築の遺伝学的解析

グリオキシソームは、高等植物の黄化子葉やセネッセンスした組織に見られるベルオキシソームの一種である。このオルガネラは、脂肪酸β酸化系およびグリオキシル酸回路の各酵素の作用により脂肪から糖新生を行う上で重要な役割を果たしている。本研究は、高等植物におけるグリオキシソームの機能構築を遺伝学的手法によって解析しようとするものである。初年度は、グリオキシソームの主要な機能である脂肪酸β酸化系を欠損するアラビドプシス突然変異体の同定を行った。この突然変異体は、グリオキシソームの機能を維持するために必須な遺伝子に変異が起きたと考えられ、高等植物におけるベルオキシソーム機能構築の制御機構を解析するうえで絶好な実験材料となることが期待された。平成10年度は、(1)前年度に同定した脂肪酸β酸化系欠損アラビドプシス突然変異体の遺伝学的および生化学的解析、(2)脂肪酸β酸化系酵素のcDNAクローニングおよび抗体作製を行い、以下の結果を得た。(1)初年度に得られた突然変異体について遺伝学的な解析を行い、3つの遺伝子座を同定した。これらのうちPED1遺伝子は、脂肪酸β酸化系酵素の一つであるチオラーゼをコードしており、ped1突然変異体は、チオラーゼを持たず、グリオキシソームの形態が異常になっていた。一方、PED3遺伝子座は5番染色体のLFY3近傍に存在しており、ped2突然変異体は、細胞基質で合成された酵素がグリオキシソーム内へ輸送されない変異体であることが明らかになった。PED3遺伝子座については、現在解析中である。(2)脂肪酸β酸化系の初発酵素であるアシルCoA酸化酵素について解析を行った。その結果、植物には長鎖アシルCoAと短鎖アシルCoAのそれぞれに基質特異性を持つ少なくとも2種類のアイソザイムが存在することが明らかになり、それぞれの酵素に対するcDNAのクローニングに成功した。グリオキシソームは、高等植物の黄化子葉やセネッセンスした組織に見られるミクロボディの一種である。本研究は、高等植物におけるミクロボディ機能の制御機構を遺伝学的手法によって解析しようとするものである。グリオキシソーム機能欠損突然変異体は、グリオキシソームの機能構築に関与する遺伝子に変異が起きたと考えられ、高等植物におけるグリオキシソーム機能の調節機構、ひいてはミクロボディ機能変換の制御機構を解析するうえで絶好の材料を提供することが期待される。平成9年度は、その第一歩として(1)グリオキシソーム機能を欠損するアラビドプシス突然変異体の単離、(2)脂肪酸β酸化系酵素のcDNAクローニングおよび抗体作製を行い、以下の結果を得た。(1)2,4-dichlorophenoxy butyric acid(2、4DB)は、グリオキシソームに存在する脂肪酸β酸化活性によって分解を受け、除草剤2,4-dichlorophenoxy acetic acid(2、4D)を生じることが知られている。そこで、EMS処理したアラビドプシスから2、4DB特異的に耐性を示す12個体の突然変異体を選抜した。解析の結果、これらのうち1つの突然変異体は、脂肪酸β酸化系酵素の一つであるチオラーゼ遺伝子に変異を持つこと、またもう一つは、チオラーゼがグリオキシソーム内へ輸送されない変異体であることが明らかになった。(2)本年度は、アシルCoA酸化酵素のcDNAクローニングと抗体作製を行い、本酵素には、少なくとも長鎖アシルCoAと短鎖アシルCoAに特異的に働く2つのアイソザイムが存在することを明らかにした。また、二頭酵素についてもcDNAクローニングに成功しており、現在解析中である。

その結果、植物には長鎖アシルCoAと短鎖アシルCoAのそれぞれに基質特異性を持つ少なくとも2種類のアイソザイムが存在することが明らかになり、それぞれの酵素に対するcDNAのクローニングに成功した。
植物の不等分裂ー極性形成から運命決定までーを制御する新規因子群の単離と機能解析

本研究ではヒメツリガネの不等分裂する幹細胞に着目し、新たな不等分裂制御因子を多数同定し、機能を明らかにすることを目的とした。その結果、植物特異的な新規因子や転写因子、真核生物に共通に存在するクロマチンリモデリング因子や新規因子、低分子量Gタンパク質等を同定することができた。さらに細胞周期を制御するサイクリン依存性キナーゼが極性維持に関わることを見出した。また不等分裂を阻害し等分裂を誘導する細胞壁タンパク質を見出した。受精卵あるいは幹細胞の不等分裂によりさまざまな種類の細胞が生まれる。不等分裂がどのような分子機構で制御されているのかを理解することは多細胞生物の発生を理解するために重要である。後生動物におけるこれまでの研究から、不等分裂時の特定のmRNAやタンパク質の時空間的な制御機構が明らかになってきた。植物においても不等分裂はその発生に重要であるが、制御機構の全体像はまだよくわかっていない。そこで本年度は、申請者らがこれまでに同定した不等分裂候補因子の全てについて蛍光タンパク質標識を用いて可視化し、これら候補因子の不等分裂時の時空間的動態を解析した。また、候補因子の機能解析をすすめ、植物不等分裂の分子機構の全貌解明を目指した。その結果、不等分裂制御候補遺伝子59種類の全てに対して、citrine蛍光タンパク質ノックイン安定形質転換体の作成を終了でき、それら全てに対して融合タンパク質の局在観察を行ったところ、幹細胞で顕著に蓄積するものを10種類同定できた。また、微小管や液胞膜を可視化できる形質転換株を作成し、不等分裂時のこれらオルガネラの動態変化を観察した6不等分裂にともなう液胞膜のダイナミクスな変動が観察できた。さらに幹細胞に選択的に分配された10種類の因子のうち特に注目した約半数について、それらのパラログも含めて、遺伝子破壊体あるいは多重遺伝子破壊体の作成や条件的過剰発現体を作成し機能解析を開始した。そこで本年度は、申請者らがこれまでに同定した不等分裂候補因子のうち、機能が未知の因子について、また新たな不等分裂制御因子の同定、機能解析を進めた。その結果、植物特異的な機能未知因子VQモチーフタンパク質の機能解析をすすめ、そのタンパク質の局在解析の結果から、細胞周期G1期後期からS期の初期にかけて一過的に蓄積することが示唆された。この遺伝子の過剰発現体や機能抑制体における表現型はまだ特定できおらず、G1/S期における機能は不明であり、本年度さらに解析を進めていく。一方この因子を用いることにより、細胞周期のG1/S移行期を可視化できる分子マーカーとしての利用が期待できる。また植物ホルモンアブシジン酸により不等分裂を等分裂に制御する可能性のある新規因子2種類を一過的過剰発現スクリーニングの過程で同定することができた。これら因子の機能を、予測タンパク質配列から推定することは難しく、どちらも機能未知な新規因子であると考えられた。両因子の遺伝子破壊体、誘導型遺伝子過剰発現体を作成し、機能解析を開始した。前年度同定した植物特異的な機能未知因子VQモチーフタンパク質が、細胞周期Gl/Sの進行に関わると考え機能解析をすすめたが、明確な表現型を得ることができなかった。この一方で植物ホルモンアブシジン酸により不等分裂を等分裂に制御する可能性のある新規因子2種類の遺伝子破壊体、誘導型遺伝子過剰発現体を作成し、機能解析を進めた。またこれらのタンパク質の局在解析を行った。その結果ともに細胞壁タンパク質として機能するタンパク質であることが示唆された。また細胞の極性制御に関わる低分子量Gタンパク質とその活性化因子を同定した。さらにこれらと同じ表現型を示す機能未知な極性制御因子を1種類、また細胞周期を制御するサイクリン依存性キナーゼが細胞極性制御に関わる可能性を明らかにすることができた。
嚥下機能の加齢変化に関する研究

平成11年度には,嚥下機能の評価法を確立するために,若年正常有歯顎者10名を被験者として,水およびゼリー嚥下時の舌運動軌跡および嚥下音を,現有の汎用超音波診断装置,探触子,生体信号検出ユニット,高感度心音マイクおよび今回購入した光磁気ディスク静止画像記録装置を用いて観察,記録した.舌の動態を解析する指標として,Mモード画像上の運動変曲点6点(T0T5)と嚥下音波形の最大振幅が示された時点を設定し,時系列分析を行った.その結果,嚥下音に関して,食塊が舌によって咽頭方向に送り出される時に発生する第1音(S1)と,それが,食道入口部を通過する際に発生していると考えられる第2音(S2)が記録された.さらに,試験食品の粘度の差異によって,嚥下音の第1音と第2音との発生時点が異なることが判明した.舌運動軌跡を示すT0からT5までの測定値と嚥下音を示すS1,S2との相関を検討した結果,T4-S1に高い相関が認められ,嚥下機能の客観的評価の指標となり得ると判断した.平成12年度には,高齢全部床義歯装着者3名を被験者として,前年度の結果によって得られた分析方法により嚥下機能を評価した.その結果,義歯を装着していない状態での嚥下においては,誤嚥を引き起こしやすいと考えられるT4-S1の関係を示したが,義歯の装着によりT4-S1の関係は,正常有歯顎者のそれに近似した関係を示した.さらに,若年有歯顎者6名を被験者として,厚さ1.4mmおよび2.8mmの口蓋板装着時の嚥下機能を同様に評価した.口蓋板の装着により,T0-T1間の時間は口蓋板未装着時に比較して有意に延長したが,T4-S1の関係には変化は認められなかった.結論1.嚥下機能は加齢によって低下するが,適切な義歯補綴治療によって補完できる.2.食品の粘度の調整が誤嚥の防止に有効と考えられた.3.適切な口蓋形態の付与が嚥下機能の回復に不可欠と考えられた.平成11年度には,嚥下機能の評価法を確立するために,若年正常有歯顎者10名を被験者として,水およびゼリー嚥下時の舌運動軌跡および嚥下音を,現有の汎用超音波診断装置,探触子,生体信号検出ユニット,高感度心音マイクおよび今回購入した光磁気ディスク静止画像記録装置を用いて観察,記録した.舌の動態を解析する指標として,Mモード画像上の運動変曲点6点(T0T5)と嚥下音波形の最大振幅が示された時点を設定し,時系列分析を行った.その結果,嚥下音に関して,食塊が舌によって咽頭方向に送り出される時に発生する第1音(S1)と,それが,食道入口部を通過する際に発生していると考えられる第2音(S2)が記録された.さらに,試験食品の粘度の差異によって,嚥下音の第1音と第2音との発生時点が異なることが判明した.舌運動軌跡を示すT0からT5までの測定値と嚥下音を示すS1,S2との相関を検討した結果,T4-S1に高い相関が認められ,嚥下機能の客観的評価の指標となり得ると判断した.平成12年度には,高齢全部床義歯装着者3名を被験者として,前年度の結果によって得られた分析方法により嚥下機能を評価した.その結果,義歯を装着していない状態での嚥下においては,誤嚥を引き起こしやすいと考えられるT4-S1の関係を示したが,義歯の装着によりT4-S1の関係は,正常有歯顎者のそれに近似した関係を示した.さらに,若年有歯顎者6名を被験者として,厚さ1.4mmおよび2.8mmの口蓋板装着時の嚥下機能を同様に評価した.口蓋板の装着により,T0-T1間の時間は口蓋板未装着時に比較して有意に延長したが,T4-S1の関係には変化は認められなかった.結論1.嚥下機能は加齢によって低下するが,適切な義歯補綴治療によって補完できる.2.食品の粘度の調整が誤嚥の防止に有効と考えられた.3.適切な口蓋形態の付与が嚥下機能の回復に不可欠と考えられた.

平成11年度は,超音波診断装置を用いた嚥下機能の評価法を確立することを目的とした.先ず,本学歯学部教職員10名を被験者として,水およびゼリー嚥下時の舌の運動軌跡を現有の汎用超音波診断装置と探触子および今回購入した光磁気ディスク静止画像記録装置を用いて観察,記録した.さらに,嚥下時に発生する嚥下音を今回購求した高感度心音マイクを用い,生体信号検出ユニットを介して汎用超音波診断装置に入力した.なお,試験食品としてのゼリーは,低粘度,中粘度,高粘度の3種類の粘度を設定した.また,記録に際しては,光磁気ディスク静止画像記録装置にて,汎用超音波診断装置による画像データを収録し,この画像をファイルビュアソフトにてファイル形式を変換後,現有のパーソナルコンピュータにて解析を行った.舌の動態を解析する指標として,Mモード画像上の運動変曲点5点と嚥下音波形の最大振幅が示された時点(第1音と第2音の2時点)を設定し,時系列分析を行った.得られた結果は以下の通りである.1.試験食品のゼリー3種類においては,粘度の増加にしたがって食塊の嚥下に擁する時間が延長した.しかし,水はゼリーとは異なる傾向を示した.2.試験食品のゼリー3種類においては,粘度の増加にしたがって食塊の送り出し時間が延長した.しかし,水はゼリーとは異なる傾向を示した.3.嚥下に伴う嚥下音に関して,食塊が舌によって咽頭方向に送り出される時に発生する第1音と,それが,食道入口部を通過する際に発生していると考えられる第2音が記録された.4.ゼリーの粘度の差異によって,嚥下音の第1音と第2音との発生時点が異なることが判明した.以上の解析結果から,超音波診断装置による嚥下機能の客観的評価法の確立の可能性が示唆された.平成11年度には,嚥下機能の評価法を確立するために,若年正常有歯顎者10名を被験者として,水およびゼリー嚥下時の舌運動軌跡および嚥下音を,現有の汎用超音波診断装置,探触子,生体信号検出ユニット,高感度心音マイクおよび今回購入した光磁気ディスク静止画像記録装置を用いて観察,記録した.舌の動態を解析する指標として,Mモード画像上の運動変曲点6点(T0-T5)と嚥下音波形の最大振幅が示された時点を設定し,時系列分析を行った.その結果,嚥下音に関して,食塊が舌によって咽頭方向に送り出される時に発生する第1音(S1)と,それが,食道入口部を通過する際に発生していると考えられる第2音(S2)が記録された.さらに,試験食品の粘度の差異によって,嚥下音の第1音と第2音との発生時点が異なることが判明した.舌運動軌跡を示すT0からT5までの測定値と嚥下音を示すSl,S2との相関を検討した結果,T4-S1に高い相関が認められ,嚥下機能の客観的評価の指標となり得ると判断した.平成12年度には,高齢全部床義歯装着者3名を被験者として,前年度の結果によって得られた分析方法により嚥下機能を評価した.その結果,義歯を装着していない状態での嚥下においては,誤嚥を引き起こしやすいと考えられるT4-S1の関係を示したが,義歯の装着によりT4-S1の関係は,正常有歯顎者のそれに近似した関係を示した.さらに,若年有歯顎者6名を被験者として,厚さ1.4mmおよび2.8mmの口蓋板装着時の嚥下機能を同様に評価した.口蓋板の装着により,T0-Tl間の時間は口蓋板未装着時に比較して有意に延長したが,T4-S1の関係には変化は認められなかった.結論1.嚥下機能は加齢によって低下するが,適切な義歯補綴治療によって補完できる.2.食品の粘度の調整が誤嚥の防止に有効と考えられた.3.適切な口蓋形態の付与が嚥下機能の回復に不可欠と考えられた.
糖尿病による性機能障害へのIGFBP3の関与の解明

我々は、糖尿病に伴う勃起障害(ED)の詳細なメカニズムの解明を目的として、糖尿病発症による陰茎脚での遺伝子発現の変化を、cDNA array(マクロアレイ)を用いて解析を行い、EDとの関連性を検討した。糖尿病ラットモデル群とコントロール群との比較で、糖尿病群では血糖値の上昇(糖尿病群569±114mg/dl、コントロール群104±10mg/dl)および勃起時の陰茎海綿体内圧の低下(糖尿病群56±14mmHg、コントロール群94±11mmHg)が確認された。両群ラットの陰茎脚を摘出し、588種類の遺伝子がブロットされたcDNA array membraneを用いてシグナル強度の違いを比較した。ノーザンブロツト解析によると、約2.5kbのIGFBP-3 mRNAは糖尿病ラットで約5倍に増加していた。またウエスタンブロットによる検討では、糖尿病ラットで40kD付近にIGFBP-3のバンドか検出された。一方、コントロールラットでは検出限界以下であった。今回の我々の実験結果から、糖尿病ラット陰茎脚では、IGFBP-3の発言亢進により、増殖因子としてのIGF-Iの作用が低下し、血管内皮細胞や海綿体平滑筋細胞が減少した結果NOの産生が低下し、勃起障害が誘発される可能性が示唆された。ノーザンブロット解析によると、約2.5kbのIGFBP-3 mRNAは糖尿病ラットで約5倍に増加していた。またウエスタンブロットによる検討では、糖尿病ラットで40kD付近にIGFBP-3のバンドが検出された。今回の我々の実験結果から、糖尿病ラット陰茎脚では、IGFBP-3の発現亢進により、増殖因子としてのIGF-Iの作用が低下し,血管内皮細胞や海綿体平滑筋細胞が減少した結果NOの産生が低下し、勃起障害が誘発される可能生が示唆された。今回の我々の実験結果から、糖尿病ラット陰茎脚では、IGFBP-3の発現亢進により、増殖因子としてのIGF-Iの作用が低下し、血管内皮細胞や海綿体平滑筋細胞が減少した結果NOの産生が低下し、勃起障害が誘発される可能性が示唆された。
低利用資源鉱物を原料とする高機能性ナノ細孔質金属ケイ酸塩ポリマー素材の創製

低利用の天然ゼオライトやカオリン鉱物等のアルミノケイ酸塩資源鉱物および石炭火力発電所から産生するフライアッシュ等を原料として、特異なイオン吸着固定特性や触媒活性を有する新規のナノ細孔質の無機金属ケイ酸塩ポリマー素材の創製を試みた。近年、フライアッシュを主原料とした無機ケイ酸塩ポリマー硬化体(ジオポリマー)が活発に研究開発されているが、その物性を十分に制御していることは言い難い。我が国の石炭火力発電所から産生するJIS14種相当灰および、市販の各種メタカオリンについて酸・アルカリ処理、粉砕・磨砕等の力学的処理のうち適当な条件・組合せの前処理による改質を施すことにより、高品位の無機ポリマー化の合成を行うことができた。ただし原料の選定として、高機能性を担保するには、フライアッシュはJIS1種相当灰、カオリンは製紙用純度以上のもの、天然ゼオライトは純度の高いものを選ぶ必要があることがわかった。また、上記主原料に最も活性化を示す前処理を施した出発物質について、水酸化アルカリと水ガラスとの混合溶液と混合してスラリーを作成し、室温80°Cの温度で1日以上加湿養生を行い、作成した無機ポリマー硬化体の物性を調べたところ、ポリマー硬化体の化学・力学的物性に大きな影響を与える因子は、原料組合せと合わせて、固相/水比、アルカリ/水比、Si/Al比の原料配合と養生条件(主に温度、水和・脱水縮合プロセス)であることがわかった。さらに、本事業で導入した比表面積・細孔分布測定により、作成条件(とくにアルカリ種、Si/Al比の初期配合条件)が、ナノメソ細孔径分布に大きく関係することを明らかにした。電力会社の発電ボイラーから供給されたフライアッシュ、メタカオリン、天然ゼオライト(モルデナイトおよびクリノプチロライト)を選択して比較したところ、純度の高いカオリン原鉱またはクリノプチロライト原鉱を粉砕、分級および水簸で精製し、外熱多筒式ロータリーキルンで焼成・メタ化した後に、希アルカリ処理または振動ミル摩砕にてメカノケミカルすることで、反応活性が最も高く安定した出発物質を調製できる条件を確立することができた。また、無機ポリマー硬化体生成物のポリマー構造の評価法として、簡易的な湿潤法の有効性を確認し、とくに比表面積・細孔分布測定による窒素吸脱着挙動と細孔分布、そして29Si-NMR測定で得られるポリマー縮合状態と破壊原子価(シラノール基の分布)が、交換性イオンの選択性・容量・収着挙動と相関があることを見出すことができた。今年度までの成果を基に、環境負荷の高い金属種としてセシウム、ストロンチウム、バリウム、コバルト、鉛、亜鉛、銅などを選択し、これらイオン種に対する吸着・固定(溶出)挙動、イオン交換選択性(選択係数)との関係を継続して検討していく。さらに、吸着イオンの状態をXPSやSEM-EDX、TEM-EDX等の測定により検討を行い、吸着機構の解明を試みる。また、模擬排水を調製して吸着カラム試験を行い、既存のゼオライトまたはスメクタイト等の鉱物質のイオン吸着・固定剤とのイオン交換・吸着・固定性能の比較評価を行う。また、粉砕した無機ポリマー粉末を酸処理またはアンモニウムイオン交換した後に加熱処理することで、基本的にアルミノケイ酸の3次元ネットワークの細孔質骨格構造を維持したプロトン型無機ポリマー試料を調製し、固体酸性の発現を試みる。そして、このプロトン型無機ポリマー試料による溶液中の有機化合物、ホルムアルデヒド等のVOCガスについて低温接触分解性能について、これも既存の固体触媒との活性比較の検討を行う。これにより、本研究の作製方法で調製した無機ポリマーの構造と特異性について、発現機序の解明と並行して検討する計画である。低需要の天然ゼオライトやカオリン鉱物等のケイ酸塩資源鉱物および石炭火力発電所から産生するフライアッシュを原料として、特異なイオン吸着固定特性や触媒活性を有する新規のナノ細孔質の無機金属ケイ酸塩ポリマー素材の創製を試みた。我が国の石炭火力発電所から産生するJIS14種相当灰および、市販の各種メタカオリンについて酸アルカリ処理、粉砕・磨砕等の力学的処理等による適当な前処理による改質を施すことにより、無機ポリマー化への反応活性の安定化を行うことができた。ただし原料の選定として、高機能性を担保するには、フライアッシュはJIS1種相当灰、カオリンは製紙用純度以上のもの、天然ゼオライトは純度の高いものをグリーン製造の面からも選ばざるを得ないことがわかった。また、上記主原料に最も活性化を示す前処理を施した出発物質について、水酸化アルカリと水ガラスとの混合溶液と混合してスラリーを作成し、室温60°Cの温度で1日以上加湿養生を行い、作成した無機ポリマー硬化体の物性を調べたところ、ポリマー硬化体の化学・力学的物性に大きな影響を与える因子は、主に固相/水比、アルカリ/水比、Si/Al比の原料配合と養生条件(主に温度、水和・脱水縮合プロセス)であることがわかった。さらに、今年度本事業で導入した装置による比表面積・細孔分布測定により、作成条件(とくにアルカリ種、Si/Al比の初期配合条件)が、ナノメソ細孔径分布に大きく関係することを明らかにした。

フライアッシュは3電力会社の5発電ボイラーから供給されたもの、メタカオリンは4産地6製品番のもの、天然ゼオライトは5産地のモルデナイトおよびクリノプチロライトを選択して比較したところ、純度の高いカオリン原鉱またはクリノプチロライト原鉱を粉砕、分級および水簸で精製し、外熱多筒式ロータリーキルンで焼成・メタ化した後に、希アルカリ処理することで、反応活性が最適かつ安定した出発物質調製ができる条件を確立することができた。また、無機ポリマー硬化体生成物の評価法として、簡易的な湿潤法の有効性を確認し、とくに比表面積・細孔分布測定による窒素吸脱着挙動と細孔分布、そして29Si-NMR測定で得られるポリマー縮合状態と破壊原子価(シラノール基の分布)が、交換性イオンの選択性・容量・収着挙動と相関があることを見出すことができた。低利用の天然ゼオライトやカオリン鉱物等のアルミノケイ酸塩資源鉱物および石炭火力発電所から産生するフライアッシュ等を原料として、特異なイオン吸着固定特性や触媒活性を有する新規のナノ細孔質の無機金属ケイ酸塩ポリマー素材の創製を試みた。近年、フライアッシュを主原料とした無機ケイ酸塩ポリマー硬化体(ジオポリマー)が活発に研究開発されているが、その物性を十分に制御していることは言い難い。我が国の石炭火力発電所から産生するJIS14種相当灰および、市販の各種メタカオリンについて酸・アルカリ処理、粉砕・磨砕等の力学的処理のうち適当な条件・組合せの前処理による改質を施すことにより、高品位の無機ポリマー化の合成を行うことができた。ただし原料の選定として、高機能性を担保するには、フライアッシュはJIS1種相当灰、カオリンは製紙用純度以上のもの、天然ゼオライトは純度の高いものを選ぶ必要があることがわかった。また、上記主原料に最も活性化を示す前処理を施した出発物質について、水酸化アルカリと水ガラスとの混合溶液と混合してスラリーを作成し、室温80°Cの温度で1日以上加湿養生を行い、作成した無機ポリマー硬化体の物性を調べたところ、ポリマー硬化体の化学・力学的物性に大きな影響を与える因子は、原料組合せと合わせて、固相/水比、アルカリ/水比、Si/Al比の原料配合と養生条件(主に温度、水和・脱水縮合プロセス)であることがわかった。さらに、本事業で導入した比表面積・細孔分布測定により、作成条件(とくにアルカリ種、Si/Al比の初期配合条件)が、ナノメソ細孔径分布に大きく関係することを明らかにした。電力会社の発電ボイラーから供給されたフライアッシュ、メタカオリン、天然ゼオライト(モルデナイトおよびクリノプチロライト)を選択して比較したところ、純度の高いカオリン原鉱またはクリノプチロライト原鉱を粉砕、分級および水簸で精製し、外熱多筒式ロータリーキルンで焼成・メタ化した後に、希アルカリ処理または振動ミル摩砕にてメカノケミカルすることで、反応活性が最も高く安定した出発物質を調製できる条件を確立することができた。また、無機ポリマー硬化体生成物のポリマー構造の評価法として、簡易的な湿潤法の有効性を確認し、とくに比表面積・細孔分布測定による窒素吸脱着挙動と細孔分布、そして29Si-NMR測定で得られるポリマー縮合状態と破壊原子価(シラノール基の分布)が、交換性イオンの選択性・容量・収着挙動と相関があることを見出すことができた。初年度の成果を基に、環境負荷の高い金属種としてセシウム、ストロンチウム、バリウム、コバルト、鉛、亜鉛、銅などを選択し、これらイオン種に対する吸着・固定(溶出)挙動、イオン交換選択性(選択係数)との関係を検討する。さらに、吸着イオンの状態をESCA(またはXPS)測定等の測定により検討を行い、吸着機構の解明を試みる。
次世代空圧ソフトアクチュエータを使用した内骨格型パワーアシストウェアの開発

本研究では,外骨格を用いない空気圧駆動のパワーアシスト装置の開発を目的として研究を行ってきた.従来の空圧駆動のパワーアシストロボットでは,アクチュエータを駆動するエアバルブなどが,重量などの面においてパワーアシストウェアに最適化されておらず空気圧源全体の重量増加が課題であった.市販のエアバルブは電磁アクチュエータで駆動させるものが大半であり,応答性に優れるものの電磁アクチュエータの重量により全体重量が増加している.電磁駆動以外のバルブには,空圧によりバルブを駆動するパイロット弁がありアクチュエータの軽量化により全体重量の削減が可能である.パイロット弁は応答性では電磁駆動に劣るものの,重量の面において有利であり,アクチュエーターバルブ間の距離を削減することで,圧力応答の向上も可能である.そこで,本研究ではエアチューブをベローズにより狭窄させ空気の通過・遮断が可能な自己パイロット弁を開発し,アクチュエータと準一体構造とした.これにより,バルブ全体の軽量化および分散化が可能となり空気圧源への重量集中の回避を実現できた.また,開発したバルブおよび研究代表者らがこれまでに開発し本研究でパワーアシスト装置に最適化したエネルギー特性を持つ容積可変タンクを組み合わせることでこれまでと比較し30%程度軽量化した空圧源を実現した.この空圧源を用いたパワーアシストウェアによる歩行実験を行った結果,十分な性能を持つことが確認できた.本研究課題で開発するパワーアシストロボットは,パッシブ型同様に用途を限定し,アシスト率は20ー30%程度で作業の軽労化を目的とする.ここで,軽量柔軟な空圧ソフトアクチュエータと布を使用することで,パッシブ型の長所を有しつつ,アシスト力,機能性を向上させた外骨格を使用しない衣服状の“パワーアシストウェア"を実現する.パワーアシストウェアの実用性を向上させるためにはアクチュエータの管路やその周辺機器の小型化が必要である.従来のパワーアシストウェアに用いるアクチュエータは配管との接続部分などが小型化を阻害していた.そこで平成28年度は,パワーアシストウェアに使用するためそれ自体が管路を有するようなアクチュエータに関して試作検討ならびにアクチュエータに装着する携帯性に優れたエアバルブの開発と評価を行った.開発したアクチュエータは,アクチュエータ部分,管路部分の形状を持つよう裁断,縫製した布材にシリコーンゴムを浸潤させ凝固させた構造である.従来構造では,エアを密閉するゴムバルーン,膨張を抑制する布材などがそれぞれ必要であったが,この構造にすることで内部に圧縮空気を供給した場合には空気が漏洩することなく膨張動作を行える.また,パワーアシストウェア用に開発したエアバルブはシリコーンゴムチューブの屈曲,伸展により管路を遮蔽する構造である.シリコーンゴムチューブの屈伸には,ベローズに圧縮空気を供給した際の膨張力を使用することで,アクチュエータと同じ空圧源で駆動可能なことからシステムの小型,軽量化に大きく寄与できる.本年度は,パワーアシストウェアに使用するためのアクチュエータに関して試作検討ならびにアクチュエータに装着する携帯性に優れたエアバルブの開発と評価を行った.開発したアクチュエータは,縫製した布材にシリコーンゴムを浸潤させ凝固させた構造である.単純な製法および構造であるが,内部に圧縮空気を供給した場合には空気が漏洩することなく膨張動作を行えることから,パワーアシストウェアへの実装の実現可能性を確認できた.また,パワーアシストウェア用に開発したエアバルブはシリコーンゴムチューブの屈曲,伸展により管路を遮蔽する構造である.シリコーンゴムチューブの屈伸には,ベローズに圧縮空気を供給した際の膨張力を使用することで,アクチュエータと同じ空圧源で駆動可能なことからシステムの小型,軽量化に大きく寄与できる.本年度は,機構の原理確認用の試作を行い,想定した動作を実現可能であることを実験的に確認した.次年度に向けての基礎技術の確立が行えた.本研究では,チューブを使用した管路の閉塞現象を利用し,軽量かつ大流量を通過可能なバルブを実現するため,空気圧アクチュエータを用いた簡便な内部構造を持つエアオペレートバルブの開発を行った.本年度は,昨年度の4ポート型の問題点を解決すべく新たに2ポート型エアオペレートバルブを開発し,推定有効断面積を実験的に求め開発したバルブの流量特性を評価した.パワーアシストウェアの駆動に十分な性能を有しながら軽量であることから,次年度開発を行うバルブが直接接続されたアクチュエータを使用したパワーアシストウェアの実現可能性がさらに高まったと言える.また,空気圧供給システムの性能は容積可変タンクの特性に影響され,特にタンクへの圧縮空気の流入・流出時のエネルギー損失がタンクのエネルギー特性推定に大きく影響していた.そこで,本研究では容積可変タンクにおける流入流出時のエネルギー損失モデルの構築を行った.エネルギー損失の原因は圧力損失ならびに熱損失である.圧力損失は,管路の急拡大,急縮小時における圧力損失に基づき定量化した.また,タンクに空気が流入するとき,タンク内に存在する空気は流入する空気により圧縮され発熱する.また,タンクから空気が流出する時には,タンク内の空気の膨張により周囲から熱を吸収する.空気が流入し流出されるまでの間,周囲環境へ熱が放出されることによりエネルギーが損失すると考えた.

本研究で,提案する熱損失モデルでは微小時間に流入する微小量の空気を1つの塊と考え,この微小容積分だけタンク内の空気が圧縮,膨張すると考えている.1回の流入出における内部温度の変化は微小と仮定し,等温変化としてモデルを構築した.エネルギー損失のモデル化により空気圧供給システムを構築する際の,ウェア駆動にあたっての容積可変タンクに蓄積すべきエネルギー量ならびにエアポンプの要求吐出性能を明らかにできる.パワーアシストウェアを実現するにあたっての,重要な技術的課題はその周辺機器のウェアラブル化にある.従来は市販品に頼らざるを得なかったエアバルブなどを独自の軽量なバルブで置き換えることが可能になったため,目標実現に向けて大きく前進したと考えている.本研究では,外骨格を用いない空気圧駆動のパワーアシスト装置の開発を目的として研究を行ってきた.従来の空圧駆動のパワーアシストロボットでは,アクチュエータを駆動するエアバルブなどが,重量などの面においてパワーアシストウェアに最適化されておらず空気圧源全体の重量増加が課題であった.市販のエアバルブは電磁アクチュエータで駆動させるものが大半であり,応答性に優れるものの電磁アクチュエータの重量により全体重量が増加している.電磁駆動以外のバルブには,空圧によりバルブを駆動するパイロット弁がありアクチュエータの軽量化により全体重量の削減が可能である.パイロット弁は応答性では電磁駆動に劣るものの,重量の面において有利であり,アクチュエーターバルブ間の距離を削減することで,圧力応答の向上も可能である.そこで,本研究ではエアチューブをベローズにより狭窄させ空気の通過・遮断が可能な自己パイロット弁を開発し,アクチュエータと準一体構造とした.これにより,バルブ全体の軽量化および分散化が可能となり空気圧源への重量集中の回避を実現できた.また,開発したバルブおよび研究代表者らがこれまでに開発し本研究でパワーアシスト装置に最適化したエネルギー特性を持つ容積可変タンクを組み合わせることでこれまでと比較し30%程度軽量化した空圧源を実現した.この空圧源を用いたパワーアシストウェアによる歩行実験を行った結果,十分な性能を持つことが確認できた.昨年度原理確認を行ったエアバルブは,良好な性能を有することを確認できている.しかしながら,アクチュエータに実装するにはベローズにより揺動運動を行うエアバルブ用のシリコーンチューブをどのように取り付けるかと言う課題がある.本年度は,エアバルブ用のシリコーンゴムチューブの入,出口側が動作しないよう取り付けその中間部分をベローズにより遮蔽する構造とすることで,搭載性の向上を図る.本年度開発したバルブを実装したパワーアシストウェアの開発を行うとともに,構築したエネルギー損失モデルに基づく空気圧供給システムの駆動によるスタンドアローン可の実現可能性に関して研究を行う.研究計画を遂行する上で必要な消耗品に関して,次年度の研究と併せて実施する事が合理的であることが当該年度終盤の研究結果から判断されたため
近世日本における女性のライフサイクルと地域社会

本研究では通常の分担者による研究会の積み重ねという形を取らず、日本の各地で「江戸の女性史フォーラム」を順次開催し、地域の女性史研究の成果と資料に学ぶというスタイルで3年間、進めた。その結果、大阪(2005.7)徳島(2005.12)、鳥取(2006.5)、東京(2006.7)、福岡(2006.12)、金沢(2007.9)、京都(2007.11)の7ケ所で開催することができた。その成果は、いずれも報告書の形で公表されているが、地域に蓄積された女性史の成果の掘り起こしと交流に貢献できたと確信する。とくに藩制史料の中から奥女中を含め、武家の女性の発掘が進み、菊池(柳谷)・浅倉・桑原らが中心となって「藩社会の中の女性」が一つの新しい潮流となっている。また活発な研究活動は、国内外の学会発表という形でも結実した。国内では立教大学日本学研究所の公開シンポジュウム(2006.5)に沢山と藪田が、ジェンダー史学会・女性史総合研究会共催のシンポジュムには曽根ひろみ(協力者)が、それぞれパネリストして参加した。国際的な学術交流では、鳥取と京都のフォーラムにアメリカとオーストリアから研究者を招き、また藪田が、ケンブリッジ大学での研究会「江戸から明治の女性と読書」(2006.9)、ボストンでのアメリカ・アジア学会分科会「19世紀日本の売買春と政治」に報告者として参加した。研究課題としてあげた研究者の世代交代を進め、若手研究者を養成するという点では、若い大学院生のフォーラムへの参加も少なく、残念ながら十分な成果を挙げていない。また分担者の研究の成果にもムラがあり、地域的にもまたライフコースについても、均等に成果を上げるには至らなかった。反省点であり、今後の課題である。本研究では、日本の各地を巡回し、女性史の生きた資料を現地で確認・調査するとともに、新旧の世代間の研究交流を図ることを主たる目的として、研究分担者の協力の下、「江戸の女性史フォーラム」を開催することを、基本的な課題としているが、本年度は7月に大阪、12月に徳島で開催した大阪では代表者の藪田、徳島では分担者の桑原恵が基調報告し、あわせてゲストの講演と若手院生の報告があり、その内容は「江戸の女性史フォーラム」報告書として出版した。なお3月にも東京フォーラムを予定していたが、報告者と会場の日程が合わず、次年度に繰り越された。また予定していた海外との交流では、藪田がヨーロッパ日本研究協会の年次大会(ウイーン大学)に出席、協力者であるアン・ウォルソールをはじめとする米欧の研究者と交流を持った結果、平成18年9月、ケンブリッジ大学で開催される「江戸と明治日本の女性」研究会議に参加することとなった。2度のフォーラムの他には、各人が、それぞれの課題にしたがって研究活動を進め、別項の研究発表の欄にあるような成果が生まれている。そのほか、菊池慶子が総合女性史研究会大会で「江戸の介護」をテーマに報告し、あわせて分担者も参加し、議論に加わった。また調査では藪田が、西谷サクの資料調査を継続して進めたほか、分担者の沢山美果子が岡山県下の農村での出産・育児の状況に関する調査をはじめ、協力者の畑尚子が、江戸の大奥奉公の資料を収集した。いずれも次年度の成果となって現れると思われる。第2年度に当たる18年度も、江戸の女性史フォーラムの開催を基本的な活動に位置づけ、平成18年5月に鳥取県立博物館、7月に江戸東京博物館、そして12月に福岡市博物館でそれぞれ開催、それぞれの地域における女性史研究の進展を集約し、あわせて資料の閲覧などを実施することができた。

このうち鳥取と東京のフォーラムは報告書として平成18年11月30日に公刊した。これらのフォーラムを通じて、各地では優れた調査・研究をしながら、全国的な学会のレベルではほとんど知られていない貴重な研究と資料が発掘されている。また交流を通じて、若い世代から女性史研究への志向が博物館の展示や研究論文という形で現われはじめているのも大きな成果である。また個人に限られるが、平成18年7月には立教大学日本学研究所シンポジウム「女性史はジェンダーをどう受けとめるか」に、沢山と藪田が招かれ、パネリストして報告し、討論に加わった。さらに9月には藪田が、イギリスケンブリッジ大学日本学科教授ピーター・コールニッキーが主催する研究会「江戸と明治の日本女性と読書」に招かれて報告し、平成19年3月には第59回アメリカアジア学会のパネル「売買春と政治:19世紀の日本」に議長として招かれ、アメリカの研究者と交流した。フォーラムの開催を利用し、協力者を含め、研究分担者が参加し、フォーラムを盛り上げるとともに、各人の研究状況の交流を行っている。それぞれの研究成果は、別項の業績一覧に詳しい。若干、研究成果の量にアンバランスがあり、最終年度にはそれを修正するとともに、研究の集約を図る予定である。最終年度に当たる19年度では、基本的な活動として、これまで同様、「江戸の女性史フォーラム」を位置づけ、平成19年9月1日2日に金沢、11月10日11日に京都で、それぞれ開催した。このうち、京都フォーラムは、国際的な研究の成果を取り上げる場として設定し、バトリシア・フィスター氏(アメリカ)、スザンネ・フォルマネク氏(オーストリア)に報告してもらうことができた。これらのフォーラムによって、各地の女性史研究の現状と史料について、かなりの情報を集約することができた。また尼門跡や意地悪ばあさんに着目した海外の女性史研究の視点の斬新さにも教えられるところがあった。なおこれらのフォーラムは、報告書の形で20年3月に公刊した。関連して、平成19年5月に京都で開催されたジェンダー史学会・女性史総合研究会共催のシンポジュームに菊池・沢山・曽根らが参加し、本研究の成果を紹介した。最終年度として各人の成果を集約するために、金沢フォーラム終了後、9月2日3日、現地で全員参加の研究会を開催し、研究成果を発表するとともに、女性史とジェンダー史の関係のあり方、地域女性史の課題、今後の共同研究の進め方などについて、意見を交換した。研究分担者による成果は、別冊の研究成果報告書(冊子体)に収録される予定である。フォーラムの準備ならびに開催後の報告書の作成などには、科研研究員の絶大な貢献があったことを付記しておきたい。