hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アデノウイルスベクターを用いたVEGFによる遺伝子治療に関する解析

ラット頚動脈損傷モデルは、PTCA後再狭窄の動物実験モデルとして最もよく解析され、かつ頻用されているもので、左外頚動脈からカテーテル(2F Fogarty emboleetomy catheler)を総頚動脈に挿入し、バルーンを膨満させた状態で数回往復させると総頚動脈の内皮が損傷され、内膜肥厚が生じてくる。当研究者らは、頚動脈損傷後2週間で頚動脈切片の新生内膜・中膜面積比(I/M比)1.0-1.2と再現よく内膜肥厚を起こすシステムを確立した。現在、このモデルを用いてPTCA後再狭窄に対する遺伝子治療の可能性について検討を行っている所である。アデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の試みは多く報告されているが、現在なお充分な発現レベルが得られない等、解決すべき問題は多い。クリップで頚動脈内に閉鎖空間を作り、AdexlCALacZ(非増殖型アデノウイルスにCAGプロモーターとβ-ガラクトシダーゼ(β-gal)の遺伝子を組み込んだもの)を含む液をインキュベートするやり方で、頚動脈でのβ-gal遺伝子発現について検討した。正常血管に遺伝子導入した標本ではX-galの染色は認めなかったが、損傷直後遺伝子導入した標本では、まばらな染色を認めた。発現効率を高める目的でステロイド等の免疫抑制剤を試みたが、発現効率の著明な改善は認めなかった。ところが、損傷後7日目に遺伝子を導入すると、非常に高効率にβ-gal遺伝子を発現させうることを見いだした。現在の所、この高効率発現の機序は明らかでないが、in vivoで導入した遺伝子の発現量の点で、現在までに報告されている多くの結果に比べても優れている。この方法は局所的に充分発現した遺伝子の効果を期待できうるので、現在この方法を用いて実際にラット頚動脈損傷モデルの実験での内膜肥厚に対する効果の検討を行っている。将来的にPTCA後再狭窄に対する遺伝子治療を考えた場合にも応用可能であると期待できる。
吸収帯を可視―近赤外領域間で可逆的に安定変換できるポルフィリンシステムの構築研究

ポルフリン(Por)と外部刺激の伝達調整・制御成分であるスペーサー(Spc)及び外部刺激に応答するルイス塩基(LB)の3成分を,剛直骨格で柔らかなπ電子を有するジアセチレン結合で連結した拡張共役系に組込んでシステム(Por-Spc-LB)化し,その外部刺激応答能について精査した。酸に対する感度・可逆的安定性・視覚変動幅などの機能性評価要素を定量化するとともに,多くのSpcやLBについてトリフルオロ酢酸(TFA)応答実験を検討した結果,本システムの電子物性機能を向上させる設計指針を見出した。高感度で高精度の可逆的センサー機能システム創出の方法論としても注目できる。本研究では,分子サイズレベルでの超高精度機能を念頭に置いて,分子骨格が明確に決定でき,極めて微弱な外部刺激に対し安定的かつ可逆的な機能変換が簡潔にできる新型ポルフリン(Por)誘導体を設計・合成し,それらの構造物性相関に関する研究に基づいて,Porに特有の電子物性機能を調整および制御する手法を確立することが目的である。そして,高精度の調整制御手法の確立に止まらず,この可逆的変換システムを完成させ,光スイッチや高密度メモリーなど一層の省エネルギー型生活支援素子創出のための発展的研究に繋げることが,本研究課題の最終ゴールである。平成26年度(本課題研究初年度)は,上述の目的達成指針に基づき,Porと伝達調整・制御成分であるスペーサー(Spc)及び酸や熱などの弱い外部刺激に敏感に応答するルイス塩基成分(LB)の3成分を,剛直でπ電子共役にも関与するジアセチレン結合で連結した拡張共役系誘導体Por-Spc-LBについて,関連物質の設計及び合成を行うとともに,それらの基本物性を精査した。その結果,本拡張共役系においては,Spcとしてなるべく共鳴エネルギーの小さな成分を選択し,LBとして窒素原子上の孤立電子対が拡張共役系には関与しない構造成分を選択することが有効であるという新知見が見出された。LBに印加された外部刺激が引き金となり,その影響がSpcを経由して拡張共役系末端のPorの電子物性に伝達される機構であり,これに連動する種々のスペクトル変化が観測される。外部刺激が除去されると元のスペクトルを再現する可逆なシステムを構築することができた。更に,このシステムの一般的機能性に基づいて,外部刺激に対する感度,可逆的安定性,センサーやメモリー機能要素の賦与など,これら評価項目を向上させる分子設計指針について考察した。本研究は,独自の分子設計により構築した分子システムについて,外部刺激に対し安定的かつ可逆的な電子構造変換が可能なナノサイズのポルフィリン(Por)誘導体を合成し,それらの構造物性相関に基づいて,Porに特有の電子的機能性を自在に調整および制御する手法を確立することが目的である。そして,高精度の調整制御手法を確立することだけでなく,この可逆的機能変換システムを完成させ,光スイッチや高密度メモリーなど一層の省エネルギー型生活支援素子創出のための発展的研究に繋げることが,本研究課題の目標である。平成27年度(本課題研究二年目)は,上述の目標達成指針に基づき,Por成分と外部刺激伝達の調整制御を担うスペーサー(Spc)成分,またプロトン化応答成分であるルイス塩基(LB)の3成分から構成される拡張共役系Por-Spc-LBについて,新規に8種の誘導体を合成し,それらの基本物性を精査した。その結果,酸への応答感度や可逆的安定性の向上に関して,なるべく共鳴エネルギーの小さなSpc成分,窒素原子上の孤立電子対が拡張共役系には関与しないLB成分を選択することが有効であることを確認した。LBへプロトン化する外部刺激(正電荷の導入)が引き金となり,その影響がSpcを経由して拡張共役系末端のPorの電子物性に伝達される機構であり,これに連動する種々のスペクトル上で特異性となって現れる。また,外部刺激が除去されると元のスペクトルを再現する可逆システムの作用機構を一般化することができた。センサーやメモリー機能要素の賦与を念頭に,このシステムの一般的機能性に基づき,次年度への展開課題として,外部刺激に対する感度や可逆的安定性に加えて変動幅のより大きな視覚化条件も考察した。本課題研究を平成26年度に開始し,既述のように,PorとSpcとLBの3成分を,剛直でπ電子共役にも関与するジアセチレン結合で連結した拡張共役系Por-Spc-LBについて,これ迄に合計12個の関連誘導体を合成し,構造活性相関の観点から,それらの基本物性を精査した上で,外部刺激に対する本誘導体の応答性について,その一般性とともに方針通りに絞り込めていることを確かめている。そして,構造物性の可逆的変化に関する種々の評価要素について,定量的な考察を行って来た。その結果,本拡張共役Por誘導体の機能性(感度,可逆性,スペクトル変動幅等)向上のために,Spc及びLBの成分について,構造要素の選択及び設計のための指針を絞り込むことができた。これらの成果を纏め,論文作成中である。本研究は,外部刺激に対し安定的かつ可逆的な電子構造変換が可能な独自のポルフィリン(Por)誘導体をシステム化し,それらの構造物性相関および酸に対する応答能に基づいて,Porに特有の電子的機能性を調整および制御する手法を確立することが目的である。そして,高精度の調整制御手法を確立し,この可逆的機能変換システムを完成させ,省エネルギー型生活支援素子創出のための発展的研究に繋げることが本研究の目標である。

28年度(本課題研究最終年度)は,上述の目標達成指針に基づき,前年度迄の成果を一層発展させるとともに研究の取り纏めを行った。Por成分と外部刺激伝達の調整制御を担うスペーサー(Spc)成分,またプロトン化応答成分であるルイス塩基(LB)の3成分から構成される拡張共役系Por-Spc-LBについて,新規誘導体を合成し,それらの酸応答機能を精査した。その結果,酸への応答感度や可逆的安定性や色調変化の一層の向上を図ることができた。分子構造要素としては,1)共鳴エネルギーの小さなπ電子系Spc成分の選択,2)窒素原子上の孤立電子対が拡張共役系には関与しないLB成分の選択,3)Porより高い塩基性を有するLB成分の選択,4)感度および可逆的安定性にはSpcとLBの組合わせが重要である,ことなどを明らかにした。本システムは,LBへプロトン化する外部刺激(正電荷の導入)が引き金となり,その静電的影響がSpcを経由して拡張共役系末端のPorの電子物性に伝達される機構であり,これに連動する種々のスペクトル上で特異性となって現れる。また,外部刺激が除去されると元のスペクトルを再現する可逆システムの作用機構を一般化することができただけでなく,Porの種々の金属錯体や他の天然色素にも適用できるので,汎用性の高いシステムと結論できる(論文執筆中)。ポルフリン(Por)と外部刺激の伝達調整・制御成分であるスペーサー(Spc)及び外部刺激に応答するルイス塩基(LB)の3成分を,剛直骨格で柔らかなπ電子を有するジアセチレン結合で連結した拡張共役系に組込んでシステム(Por-Spc-LB)化し,その外部刺激応答能について精査した。酸に対する感度・可逆的安定性・視覚変動幅などの機能性評価要素を定量化するとともに,多くのSpcやLBについてトリフルオロ酢酸(TFA)応答実験を検討した結果,本システムの電子物性機能を向上させる設計指針を見出した。高感度で高精度の可逆的センサー機能システム創出の方法論としても注目できる。平成26年度に開始して現在迄に,本課題研究ではPorとSpcとLBの3成分を,剛直でπ電子共役にも関与するジアセチレン結合で連結した拡張共役系誘導体Por-Spc-LBについて6個の誘導体を合成し,構造活性相関の観点から,それらの基本物性を精査した。そして,外部刺激に対する本誘導体の応答性について,その一般性を確認するとともに,可逆変化に関する種々の評価要素について,定量的な考察を行った。その結果,研究実績の概要に既述したようにほぼ計画通りに進行し,本拡張共役Por誘導体の機能性(感度,可逆性,スペクトル変動幅等)向上のために,Spc及びLBの成分の構造要素の選択及び設計のための指針を絞り込むことができた。27年度の研究成果から,拡張共役系Por-Spc-LBの可逆的外部刺激応答性向上のために, Spcとしては共鳴エネルギーのより小さな成分,LBとしては窒素原子上の孤立電子対がベンゼン環のような限られた環内での非局在化が可能な成分が有効であることを見出した。並行して,関連するPor-Spc-Por系誘導体に関する研究において採用して来たSpc (キュバン,ジヘキシルビチオフェン,ベンゼン,アントラセン等)の中で,両端Por間の相互作用にはアントラセンが電子伝達効率に優れており,しかも位置異性体間での差異,すなわちアントラセン環の連結位置によってプロトンに対する感度や可逆的安定性等に大きな影響が現れることを見出した。
成体幹細胞システムを標的にした雌性生殖器官疾患の病因解明とその制御

ヒト雌性生殖器官における幹細胞の生理的・病理的意義と役割を明らかにするとともに、幹細胞を標的にした疾患制御法の開発を目指すことが本研究の目的である。研究成果としては、子宮筋の幹細胞を分離・同定するための新しい方法を開発するとともに、妊娠子宮のリモデリングに子宮筋幹細胞が重要な役割を果たすことを明らかにした。一方、子宮内膜の幹細胞の分離・同定とその解析を通じて、内膜幹細胞が子宮内膜の再生に加えて子宮内膜疾患のひとつである子宮内膜症の発生に関与する証左を提示し得た。本研究では、雌性生殖器官における成体幹細胞システムの基礎的解明をさらに進めていくと同時に、多角的な臨床応用を目指して、成体幹細胞を用いた疾患モデルの構築、およびSP法に拠らない新しい幹細胞分離法の確立を通じて、幹細胞を標的にした雌性生殖器疾患に対する治療法の開発を目的とする。まず、我々の既報の内膜症モデルマウス(Masuda, et al., PNAS, 2007)を用い、再構築内膜組織における幹細胞の同定をlabel retainingcell (LRC)法と増殖マーカーにより行った。その結果、生体同様、内膜-筋接合部に特に増殖の盛んな細胞が集積していた。しかしLRC細胞は十分に検出されず、BrdU投与の時期や量など検討を要することが判明した。一方、SP法に拠らない新しい幹細胞分離法として、まず子宮筋幹細胞について検討したところ、子宮筋細胞のなかでLin(CD31, CD45, Glycophrin A)陰性かつCD34陽性/CD49f陽性細胞(Lin-/Double Positive Cells; Lin-/DPC)が幹細胞特性を有することが判明した。具体的には、Lir-/DPCのみがSP分画を含んでおり, in vitroで骨・脂肪・軟骨細胞へ分化した。また、我々の既報(Ono, et al., PNAS, 2007)では、子宮筋幹細胞は低酸素で効率良く増殖したが、Lin-/DPCも同様に低酸素で高い増殖効率を示した。さらに、重度免疫不全マウスへの子宮への移植実験では、in vivoでヒト子宮平滑筋様の組織を構築し得た.このように表面抗原による新しい方法で単離されたLin-/DPCが組織幹細胞特性を有することから、本法を他の雌性生殖器官幹細胞の分離・同定・機能解析に応用することが可能となり、次年度に向けての重要な基盤データが得られた。昨年から引き続き、Lin(CD31,CD45,Glycophorin A)陰性かつCD34陽性/CD49f陽性細胞(Lin-/Double Positive Cells ; Lin-/DPC)が幹細胞としてどのような振る舞いをするかをin vivoで検討した。われわれは、「子宮筋幹細胞は妊娠子宮の増大を含むリモデリングに寄与する」、という作業仮説を立てており、その検証のために、重度免疫不全マウスの子宮にLin-/DPCおよび非Lin-/DPCを移植した後、1)無処置、2)卵巣摘出後エストロゲンペレット留置、3)妊娠、の3群に分けて、それぞれのマウス子宮におけるヒト子宮筋構築の程度を調べた。免疫組織化学による検討では、Lin-/DPC移植群において1)<2)<3)の順で子宮平滑筋様の組織構築がみられた。一方、非Lin-/DPCを移植したマウス子宮では1)3)のいずれにも明らかなヒト組織の構築はみられなかった。より定量的なデータを得るために、マウス組織におけるヒト組織量を定量化する測定システムの開発を行った。種々の検討の結果、ヒトに特異的な内因性レトロウイルス配列を標的にしたリアルタイムPCRを用いることにより、ヒト組織の定量化に成功した。そこで、この測定システムを用いて、上記1)3)のマウスの子宮において移植されたLin-DPCおよび非Lin-/DPC細胞から生成されるヒト組織の定量化を行ったところ、Lin-/DPC移植群において、それぞれ統計学的な有意な差を持って1)<2)<3)の順で組織量の構築が得られた。一方、非Lin-/DPCを移植したマウス子宮では、1)3)のいずれでも極めて低レベルのPCRシグナルしか得られなかった。以上より、新しい方法で分離した子宮筋幹細胞様集団は、in vivo妊娠子宮リモデリングに貢献することが示された。本年度は、主にヒト雌性生殖器官幹細胞を用いた疾患モデルマウスの作製とその解析を目指した。まず、我々が確立したヒト内膜組織再構成系モデル(Masuda, et al.,PNAS,2007)は、疾患モデルのプロトタイプになるが、その問題点として、従来法は、腎実質を貫通させて腎被膜下へ細胞移植をするため、高度な技術を要し、実験者によって再構成率にバラツキが生じていた。今回、コラーゲンゲルと極細の軟性チューブを用いることにより一定の割合の再構成率を安定的に得ることに成功した。

本技術を用いて子宮腺筋症モデルを作製すべく、発光蛋白でそれぞれマーキングした子宮筋細胞と子宮内膜細胞を混合して移植し、1ヶ月後にバイオルミネッセンスイメージングを行ったところ、子宮筋細胞単独に比べて混合移植では強い発光シグナルを認め、その組織再構成を非侵襲的リアルタイムに確認した。腹腔子宮内膜症モデルとして、以前に発光蛋白でマーキングした内膜細胞を腹腔内に投与したが、シグナルの発光強度および発光場所が定まらず、生着場所の不安定性に起因することが示唆された。そこで、移植細胞を1カ所に集積すべく、発光蛋白でマーキングした移植細胞に磁性を持たせ、外部から磁場をかけたところ、ほぼ単独の発光シグナルに加えて、1カ所に集積した再構成組織をマクロで確認し得た。さらに、幹細胞マーキングと磁性体を用いたその分離・選別を目指したベクターの構築を行ったところ、蛍光蛋白、発光蛋白、および非機能型細胞表面受容体の三者を発現することが可能なレンチウイルスベクターを得ることが出来た。以上、本年度は、疾患モデル構築のための基盤となる材料、技術、および知見が得られた。
センサノードを置くだけで測位可能な屋内センサ測位システムの研究

本研究は,センサを置いただけでその位置を推定するセンサ測位システムを実現することを目的としている.GPSの使えない屋内においてセンサの位置を取得する場合に向け,位置の分かっている基準ノードを用いた測位システムが開発されているが膨大な数のセンサを測位する場合には多数の基準ノードが必要となる.そこで本研究では既設のWiFi APを基準ノードとして用いる測位システムを開発した.センサノードとWiFiは通信の互換性がないため,通信規格の異なる信号を検出する技術を新たに開発することで提案する測位システムを実現した.本研究は、WiFiが普及した屋内環境においてセンサノードを置くだけで測位が可能となるセンサ測位システムを実現することを目的としている。センサノードはIEEE 802.15.4ノードモジュールを搭載しており、WiFi(IEEE 802.11)信号を検出することはできない。このため、初年度はセンサノードにおいてWiFi APの信号をAPを識別しながら検出し、その信号強度(RSS)を測定する手法に関して主に研究開発を行った。センサノードとWiFiは同じ2.4GHz帯を利用しているため、センサノードにおいて使用中チャネル上の無線信号エネルギー測定をすることでWiFi信号の有無を判定することができる。本研究ではこの原理を応用し、WiFi APが送信しているビーコン信号の周期性を利用してセンサノード上でWiFi APの信号を検出する手法を開発した。また、一定の条件を満たすビーコン送信周期を各APに設定することでAP信号を送信元APを識別しながら検出できることを数学的に示すとともに実証評価によって確認した。WiFiの1つのチャネルはセンサノードの4つのチャネルと重なっていることから、RSS測定前にセンサノードを適切なチャネルに切り替えるためセンサノード上でWiFi APの動作チャネルを推定する手法を開発した。開発したAP信号検出手法を用いてAPのRSSを実測評価し、WiFiモジュールで取得したRSSと比較してバラツキが大きいものの同程度の誤差で測定できることを確認した。また、測定したRSSを用いてフィンガープリント法による測位システムを構築した結果、測位精度7.40mで測位できることを確認した。本研究は異なる無線通信モジュール間である種の通信を行う技術を確立するものであり、申請時には予測できなかった難しさを見いだすに至っている。しかしながら、研究開発を進める中で研究の目的を達するために必要となる技術課題に対して当初とは異なるアプローチを着想し、新たな研究開発を行った。当初計画の初年度の研究開発を一部変更して実施しているが、「センサノードでWiFi APのRSSを測定し、それを用いてAPが管理下にある前提においてセンサ測位システムを構築する」という当初の初年度目標を達成していることを勘案するとほぼ当初の計画通りに進展していると言える。本研究は,WiFiが普及した屋内環境においてセンサノードを置くだけで測位が可能となるセンサ測位システムを実現することを目的としている.センサノードはIEEE 802.15.4ノードモジュールを搭載しており,WiFi(IEEE 802.11)信号を検出することはできない.このため,平成28年度はセンサノードにおいてWiFi APの信号をAPを識別しながら検出し,その信号強度(RSS)を測定する手法に関して主に研究開発を行った.WiFi APが送信しているビーコン信号の周期性を利用してセンサノード上でWiFi APの信号を検出する手法を開発した.開発したAP信号検出手法を用いてAPのRSSを測定し,フィンガープリント法による測位システムを構築した結果,測位精度7.40mで測位できることを確認した.平成29年度はWiFiとセンサノードで観測したRSSのオフセットの影響を軽減して測位を行うことで精度を向上させる手法を中心に研究開発を行った.最低でも20MHzの帯域幅を持つWiFiに対し,センサノードで使用しているIEEE 802.15.4の帯域幅は2MHzと非常に狭い.センサノードではWiFi信号の一部分のみしか観測できないため,観測RSSには誤差が含まれる.この影響を軽減するために,RSSの差に着目した差分フィンガープリント法を新たに開発した.実証評価を行った結果,差分方式を用いない場合と比べて測位精度を約26%向上できることを確認した.本研究によって研究目的に掲げた「センサノードを置くだけで測位ができる屋内測位システム」の実現に向けた基盤技術を概ね整えることができたと言える.本研究は,センサを置いただけでその位置を推定するセンサ測位システムを実現することを目的としている.GPSの使えない屋内においてセンサの位置を取得する場合に向け,位置の分かっている基準ノードを用いた測位システムが開発されているが膨大な数のセンサを測位する場合には多数の基準ノードが必要となる.そこで本研究では既設のWiFi APを基準ノードとして用いる測位システムを開発した.センサノードとWiFiは通信の互換性がないため,通信規格の異なる信号を検出する技術を新たに開発することで提案する測位システムを実現した.当初計画ではセンサノードで取得したWiFi APのRSSを用いて距離ベースの測位システムを実証評価する予定であった。しかし、全てのAPの位置が既知である前提では測位基準センサノードを配置した場合との差は生じず、提案手法の優位性を確保できない。このため、WiFi測位システムで収集されたフィンガープリントデータを用いて測位を行う測位システムを構築し、実証評価した。現状の測位精度は7.40mと低く実用に耐えうるものではないため、次年度においては当初計画通りオフセットを考慮したフィンガープリント測位方式を開発し、精度の向上を目指す。また、APが管理下にない場合にはAPを識別することが困難となるため、当初計画通りAPを識別しない測位方式を新たに開発する。

無線センサネットワーク初年度の研究開発では、当初計画とは異なるアプローチを着想して新たな研究開発を行った。このため、必要となる機器に変更が生じ、一部の機器については申請者の保有している機器を利用したため当初予定よりも必要となった物品費が少なくなった。次年度には初年度に予定されていた実証評価も比較対象として実施する予定であり、初年度分で当初使用予定であった一部の予算を次年度に繰り越すこととした。なお、調査のために参加した国内学会・国際会議の参加費が予定よりも高かったために会議費は当初予定よりも多く発生した。次年度では初年度に開発した技術を使った実証評価を行いながら精度向上を目指す。また、最終成果物は学内において規模を広げて評価実験を行うため、追加のアクセスポイント購入やその設置費用、大規模実験の実験準備や実験補助のための人件費などに使用する予定である。
B型輝線星外層大気の観測的研究

B型輝線星のバルマ-線等に見られる輝線は,比較的低温で高密度の円盤状の外層大気から発せられていると考えらてれる.しかし,星周ガス円盤のできる原因については,いまだに明らかにはなっていない.本研究の目的は,B型輝線星の外層大気の構造およびその形成のメカニズムについて調べることである.代表的なB型輝線星について分光観測を行い,輝線成分の構造を調べ,さらにこれまでの観測結果と比較することによって,外層大気の構造の変化について情報を得ることができる.それらを用いれば,外層大気の発達過程およびその形成メカニズムについて詳しい知見を得ることができる.本研究にもっとも適した対象は,過去に多くの観測が行われている明るいB型輝線星である.まず,国立天文台岡山天体物理観測所の188cm反射望遠鏡ク-デ分光器でこれまでに得られているCCDデータについて,調査を行った.これまで構築を進めてきた観測データア-カイブシステムに追加することは困難であることが判明したが,本研究に必要なデータは選別することができた.さらに,国立天文台堂平観測所91cm反射望遠鏡の多チャンネル偏光測光装置による観測,および過去の観測データとの比較も行い,外層大気の構造変化について調べた.結果は現在解析中であるが,スペクトル,偏光測光データとも興味深い変化がとらえられている.B型輝線星の変化のタイムスケールは数年以上におよぶ長さをもつので,さらに追跡観測を続けていく必要がある.B型輝線星のバルマ-線等に見られる輝線は,比較的低温で高密度の円盤状の外層大気から発せられていると考えらてれる.しかし,星周ガス円盤のできる原因については,いまだに明らかにはなっていない.本研究の目的は,B型輝線星の外層大気の構造およびその形成のメカニズムについて調べることである.代表的なB型輝線星について分光観測を行い,輝線成分の構造を調べ,さらにこれまでの観測結果と比較することによって,外層大気の構造の変化について情報を得ることができる.それらを用いれば,外層大気の発達過程およびその形成メカニズムについて詳しい知見を得ることができる.本研究にもっとも適した対象は,過去に多くの観測が行われている明るいB型輝線星である.まず,国立天文台岡山天体物理観測所の188cm反射望遠鏡ク-デ分光器でこれまでに得られているCCDデータについて,調査を行った.これまで構築を進めてきた観測データア-カイブシステムに追加することは困難であることが判明したが,本研究に必要なデータは選別することができた.さらに,国立天文台堂平観測所91cm反射望遠鏡の多チャンネル偏光測光装置による観測,および過去の観測データとの比較も行い,外層大気の構造変化について調べた.結果は現在解析中であるが,スペクトル,偏光測光データとも興味深い変化がとらえられている.B型輝線星の変化のタイムスケールは数年以上におよぶ長さをもつので,さらに追跡観測を続けていく必要がある.
5ミクロン以上の赤外光に感度を持つ電界放出微小エミッタ型光電子放出デバイスの研究

本研究では電界放出微小エミッタを用いて,これまでの技術では作製不可能であった、波長5μm以上の赤外光を高感度に検出できる電子放出デバイスを製作することを目的とした.MOSFETのドレイン領域に三極管構造の電界放出微小電子源を設け,ゲート領域には焦電体を配置する構造のデバイスを提案した.焦電材料はチョッピングなどを必要とするものの赤外光に感度が高く,室温で動作可能である.今回,赤外光受光部にはPZTの焦電体を配置しており,その焦電体の発生電圧がゲート印加電圧として働く.従って,MOSFETに流れる電流を焦電体に発生する電圧で制御することができる.微小電子源からの放出電流はMOSFETに流れる電流と等しいので,焦電体に入射する赤外光に依存した電子の放出が期待できる.三極管フィールドエミッタを真空チャンバ内に設置し,焦電センサの出力電圧で制御されたMOS型のトランジスタのドレインと電界放出微小電子源を接続する.今回の実験では,1Hzのチョッパを用いて入射赤外線を間欠的に遮断し測定した.放出電流の入射光量依存性は赤外波長約8μm一定で測定した.その結果,入射光量に対して,放出電流が比例していることがわかる.測定環境不備のため,現在のところ入射光量は任意目盛りで示した.さらに波長依存性を測定したところ,波長4μmから10μmの領域において,放出電流値が波長に依存性がないことが確認できた.現在用いられている光電子放出面は量子効率が低いため,それを用いて得られる画像のS/Nが悪く,非常に画質の悪いものであった.これまでの研究により,電界放出微小電子源を電気的にフローティング(フローティングエミッタ)し,アモルファスシリコンpinフォトダイオードを組み合わせることで,従来の光電子放出面の量子効率の約4倍のデバイスを新しく開発することに成功した.本研究では,これまで提案してきたフローティングエミッタを用い,原理上これまで製作困難であった波長5μm以上の赤外光に感度を持つ光電面を実現すること,さらにこれを応用した,超高感度な赤外線2次元イメージセンサを製作することを目的としている.本年度はゲート電極を持つ三極管構造をもつシリコン電界放出微小電子源,n型MOSFETとPZTの焦電センサを用いて波長5μm以上の赤外光に感度を持つ光電面を実現することを目指した.三極管構造をもつシリコン電界放出微小電子源を真空装置内に設置し,外部でn型MOSFETと焦電センサーを電気的につないだ.n型MOSFETのドレイン側に電極放出微小電子源を,そしてMOSFETのゲートに焦電センサをつないだ.このように接続することで電界放出微小電子源の電位を焦電センサの出力が接続してあるゲート電極でコントロールすることができると考えた.その実験の結果,波長7.6ミクロンの赤外光の出力に比例した,電子が電子源より放出することを確かめた.さらに4ミクロンから10ミクロンまでの赤外光において,その出力は波長依存性を示さないことが確かめられた.本研究では電界放出微小エミッタを用いて,これまでの技術では作製不可能であった、波長5μm以上の赤外光を高感度に検出できる電子放出デバイスを製作することを目的とした.MOSFETのドレイン領域に三極管構造の電界放出微小電子源を設け,ゲート領域には焦電体を配置する構造のデバイスを提案した.焦電材料はチョッピングなどを必要とするものの赤外光に感度が高く,室温で動作可能である.今回,赤外光受光部にはPZTの焦電体を配置しており,その焦電体の発生電圧がゲート印加電圧として働く.従って,MOSFETに流れる電流を焦電体に発生する電圧で制御することができる.微小電子源からの放出電流はMOSFETに流れる電流と等しいので,焦電体に入射する赤外光に依存した電子の放出が期待できる.三極管フィールドエミッタを真空チャンバ内に設置し,焦電センサの出力電圧で制御されたMOS型のトランジスタのドレインと電界放出微小電子源を接続する.今回の実験では,1Hzのチョッパを用いて入射赤外線を間欠的に遮断し測定した.放出電流の入射光量依存性は赤外波長約8μm一定で測定した.その結果,入射光量に対して,放出電流が比例していることがわかる.測定環境不備のため,現在のところ入射光量は任意目盛りで示した.さらに波長依存性を測定したところ,波長4μmから10μmの領域において,放出電流値が波長に依存性がないことが確認できた.
廃プラスチック類のケミカルリサイクリング法の開発

プラスチック廃棄物中で、廃棄量の多いポリプロピレン、ポリスチレン等の汎用プラスチックを高い選択率で高品質の液体燃料に転換可能な触媒の開発を目的として、これらプラスチックの液相分解を水素加圧下、380420°Cで検討した。ポリプロピレンの分解では灰分量の少ない豪州産褐炭であるヤルーン炭を炭酸ガスで活性化し、これに少量の鉄を担持した触媒が高い活性を示した。しかも褐炭活性化触媒を用いた場合には熱分解、あるいは石油精製用水素化分解触媒を用いる分解とは異なり液状生成物に全く着色が認められないこと、またこれらの分解法と比較して分解油の収率が1015%高いことが明らかになった。さらに助触媒として硫化水素等の硫黄化合物を少量添加することでポリプロピレンの分解・油化が380°Cという低い反応温度でも十分進行すること、およびガス状生成物が抑制されることにより留出油収率を大幅に高めることが可能であることを見出した。褐炭活性化触媒と硫黄化合物の組合せによりポリプロピレンの液化率100%、ガソリン、灯油、軽油の収率の合計が95wt%以上との本研究の目標を達成した。本研究の目的は、廃棄量が増大し環境への影響が懸念されているプラスチックを効率よく性状の優れた灯油および軽油などの液体燃料に変換するプロセスを開発するための基礎研究をすることである。本申請者らは、これまで石油系超重質油の分解反応において、褐炭活性化触媒が非常に有効であることを見い出してきており、本研究においては、これらを基礎にしてプラスチックの分解触媒としての高機能化をはかる。具体的には、プラスチックとしてはポリプロピレン、ポリスチレン、ポリエチレンなどを用い、触媒として活性炭担持触媒を用い、現有の回分式高圧反応装置で行った。生成物については、ガソリン成分についてはオクタン価、パラフィン、オレフィン、ナフテン、芳香族炭化水素の組成などの測定を行い、生成した液体燃料の性状をしり反応結果を解析するとともに評価した。これらの結果から、本プロセスにおいては、高効率にプラスチックを液体燃料に転換することが可能であることを見い出した。さらにこの回分式反応装置で行った実験条件および触媒開発の結果をを基礎として、プラスチックを連続的に触媒と接触させると同時に、生成物、特にガソリン成分を連続的に取り出すという連続分解プロセス用反応装置の試作を開始した。活性炭触媒はポリプロピレンの分解・油化に優れた活性を示すが、少量の硫化水素を共存をさせると高分子量物質の低分子化が促進され、活性炭触媒のような多孔質触媒の効果がより顕著になった。硫化水素の添加はポリスチレンの分解・油化も送信することが確認された。硫化水素を共存させ、ポリプロピレン、ポリスチレンの共処理を行うとポリプロピレンの分解が単独の場合よりも促進されることが見出された。これらの反応において硫化水素はポリマー・分解フラグメント(ラジカル)間のラジカル転移を促進しているものと考えられる。特にポリプロピレン、ポリスチレンの共処理の系では、ポリスチレンの熱分解により低温で発生するラジカルが硫化水素を介して熱分解性の低いポリプロピレンに転移するためにポリプロピレンの分解が単独の場合よりも促進されるものと説明される。活性炭触媒も同様の機能を果していると考えられるが、分子サイズの巨大なポリマーの分解の場合にはそれらの一端と触媒粒子の外表面が接触できるのみで効率が悪いのであろう。硫化水素に代わるラジカル転移を促進する物質としてベンジル位水位を持つトルエン、エチルベンゼン、クメンに着目し、これらを10wt%添加するとクメン、エチルベンゼンではポリスチレンの分解が硫化水素を添加した場合と同様促進されることが明らかになった。クメン、エチルベンゼンはポリスチレンの分解により生成し、しかも分解条件で安定であるから循環使用が可能である。
人間的でフレキシブルな生産スケジューリングの基礎的研究

今までの生産スケジューリングは理論によらずシミュレーションによるか,現実離れしたモデルで最適化を計るかどちらかであった.我々は,この間のギャップを埋め,かつ人間に優しい生産スケジューリングを行なう基礎的研究を行った.以下がその成果であるが,残念ながら,プログラム化は途中の段階であるので,主に理論的成果について報告する.まず,生産スケジューリングに関する幾つかのモデルを作り,解析を行った.従来のスケジューリングモデルをよりフレキシブルかつ人間的にするために,資源制約とメモリーをもつ従来のモデルにファジイ概念を導入し,一般化した.この一般化の下でも効率的な解法を開発した.最近は,コンピュータを用いて生産を制御しているので,この辺りの研究が少なくとも近似的に最適なスケジュールを作り出す基礎を与えると思われる.また,物流との関係で基礎となる幾つかのネットワーク問題にもファジイ概念を導入し,ファジイ最短路問題を考え,その最適解を求めた.また,配置問題にもファジイ概念を導入し,よりフレキシブルな物の配置や建設コストを考慮した設備配置を求める解法を作った.さらには,ネットワークの信頼性の概念を応用して,生産ラインや設備の信頼性を評価するアルゴリズムを開発した.上記の研究結果は既に公表あるいは口頭発表済みである.特に,12月に韓国ソウル市で我々が主催して開いた日韓国際シンポジウム「不確実性の下での国際通信とオペレーションズ・リサーチ」でも,この事に関連して発表している.これはPROCEEDINGがでる予定である.その一方で,生産人員配置に関して本人の希望などを考慮するファジイ人員配置や雇用者と被雇用者の療法の満足度をバランスするファジイ割当問題の研究や現在研究途中のよりフレキシブル需要予測を用いれば,生産計画の基礎的部分は一応完成する.従って,現在はこれらをまとめてトータルな生産スケジューリングを作ろうとしている.今までの生産スケジューリングは理論によらずシミュレーションによるか,現実離れしたモデルで最適化を計るかどちらかであった.我々は,この間のギャップを埋め,かつ人間に優しい生産スケジューリングを行なう基礎的研究を行った.以下がその成果であるが,残念ながら,プログラム化は途中の段階であるので,主に理論的成果について報告する.まず,生産スケジューリングに関する幾つかのモデルを作り,解析を行った.従来のスケジューリングモデルをよりフレキシブルかつ人間的にするために,資源制約とメモリーをもつ従来のモデルにファジイ概念を導入し,一般化した.この一般化の下でも効率的な解法を開発した.最近は,コンピュータを用いて生産を制御しているので,この辺りの研究が少なくとも近似的に最適なスケジュールを作り出す基礎を与えると思われる.また,物流との関係で基礎となる幾つかのネットワーク問題にもファジイ概念を導入し,ファジイ最短路問題を考え,その最適解を求めた.また,配置問題にもファジイ概念を導入し,よりフレキシブルな物の配置や建設コストを考慮した設備配置を求める解法を作った.さらには,ネットワークの信頼性の概念を応用して,生産ラインや設備の信頼性を評価するアルゴリズムを開発した.上記の研究結果は既に公表あるいは口頭発表済みである.特に,12月に韓国ソウル市で我々が主催して開いた日韓国際シンポジウム「不確実性の下での国際通信とオペレーションズ・リサーチ」でも,この事に関連して発表している.これはPROCEEDINGがでる予定である.その一方で,生産人員配置に関して本人の希望などを考慮するファジイ人員配置や雇用者と被雇用者の療法の満足度をバランスするファジイ割当問題の研究や現在研究途中のよりフレキシブル需要予測を用いれば,生産計画の基礎的部分は一応完成する.従って,現在はこれらをまとめてトータルな生産スケジューリングを作ろうとしている.
保幼小接続を目指した幼児期の科学あそび教材と保育者養成プログラムの開発と実践

本研究は科学あそびのプログラムを開発し、幼児が不思議な現象を知り、遊びながらもっと知りたい、見つけたい、と積極的に行動することができる育成を目指している。この育成で、幼児の自然への好奇心が高まることで小学校理科教育に向けた保幼小接続へとつながることを期待している。2018年度では、幼児向けに自然の現象を伝える手段として、パネルシアターを利用することを計画していたが、これを科学絵本に変更し開発を行った。変更した理由として、本研究で開発したプログラムがどの園でも広く実践されるためには、パネルシアターのような特殊な方法ではなく、保育者が日常保育で実践することができ、かつ自宅でも保護者との読み聞かせで伝えることができる手法として、絵本を利用したほうが良いと判断したからである。実際に作成した絵本は、幼児が物語を楽しみながら、また自然の現象を気づくことができる「月の満ち欠け」に関する科学絵本である(2019年4月発行予定)。次に、科学絵本と連動した「月の満ち欠け」の現象をあそびながら幼児が不思議に触れる科学あそびを考案した。幼児が遊びの中で不思議に気づくことができるよう、小学校・中学校の「月の満ち欠け」の学びで行うものとは異なる手法を目指した。これらの手法を、45分間の保育計画にまとめ、大学付属の幼稚園にて実践および検証を行った。この結果を受け、保育計画を改善し2019年度に大規模検証を行う予定である。保幼小接続を目指した科学あそびのプログラムについて、伝える手段である「科学絵本」と幼児が気づく手段である「科学あそび」を開発し、それらを検証することができたため。開発した科学あそびのプログラムの大規模実践を行い、保幼小接続のための準備教育として効果的であるかを検証する。さらに、保育者を目指す大学生が自然科学の知識を身に着け、発展的な科学あそびへと実践できるような教育プログラムも行う。本研究で予定していたアメリカへのキンダーガーテンへの調査研究を本年度行わなかったこと、また科学絵本の発行が来年度になったため、本年度は使用した費用が少なかったため。
釘打ちによる割れを指標とした木材材質の評価

木構造の設計をより合理的に行うためには、釘接合のメカニズムを基本に戻って詳細に調べておく必要がある。そこでまず第一に、木材に特有の釘の保持能力を調べる過程として、釘打ちによる木材の割れと保持力の関係に注目をしてみた。木材を切ったりすることなしに、割れ全体が視覚化できる方法はないものかと思考錯誤した結果、浸透性の高い胃透視用のバリウム液を釘打ちによって生じた割れ内部に減圧後に浸透させ、X線撮影によって割れの形状を定量的に簡便にできる方法を考え出した。第二に、打釘による割れを利用して、逆に木材の材質を判定することを試みた。打釘による割れはほぼ木材の比重に比例するが、樹種、成熟材か未成熟材といったものが大きくきいてくる可能性がある。これらの因子を打釘による割れから推定した。次のような結果が得られた。1)バリウムを釘打ちによって生じた木材の割れ内部に浸透させることにより、木材内部に広がる割れについても、定量化できた。2)割れの形状は試験管型、楕円型、すり鉢型の3種類で、いずれも同一割れ面積の楕円で近似が可能であった。3)釘の打ち込み回数の木材の割れ量への影響は極めて大きかった。4)異形釘は、スムーズ釘に比べると割れ量は少なかった。5)先端角度が大きい(鈍い)釘程、木材の割れは少なかった。6)木材の含水率が割れに及ぼす影響は大きかった。7)釘の打ち込み面が板目か柾目ということの割れへの影響は少なかった。8)釘内による木材の割れ量は同一樹種間では、木材の比重と釘径の関数として表せた。このことを利用して、釘接合部の設計の際の最適釘配置方法を釘径および木材の比重をパラメータとして提案した。しかし、樹種が異なると、それぞれ樹種特性があり、単純に比重の関数として表すことはできなかった。9)ヒノキは他樹種より釘打ちによる木材のの割れが少なく、しかも、比重に比例した引抜き耐力を有する粘りのる材であることが、バリウム浸透法で明らかになった。10)未成熟材と成熟材では同一比重でも、釘打ちによる木材の割れ量は大きく異なったが、生長の遅いベイツガは、比重のわりに材がもろくて、割れ量が少なく、材のどの部分でも、未成熟材と同じ性質を有していた。11)釘打ちによる木材の割れは樹種や材質と深い関係にあり、今後さらに本研究手法を用いることにより、木材の新たな材質の評価が可能であると考えている。特に国産のスギ、ヒノキと北米産の針葉樹との違いが明らかになり、スギ、ヒノキを建築用材として用いる際の長所が引き出せるものと考えている。1.釘打ちによる木材の割れの定量化

本年度は木材に釘を打ち込んだ際に生じる割れの大きさを定量化する方法について、検討を行った。思考錯誤の結果、減圧下でバリウム溶液を浸透させ、X線写真をとる方法を考案した。その概要を次に示す。1)釘打ち試験体を液状のバリウムにつけたまま、耐圧デシケータ内に入れて、760mmHg程度に減圧する。2)十分に割れ内部の空気を追いだした後、大気圧に戻し、バリウムを割れ内部に浸透させる。3)軟X線を照射し、割れの写真を撮る。以上の操作によって、割れの形状が視覚化できた。2.釘打ちによる木材の割れの樹種特性スギ、ベイマツ、ベイツガ、スプルース、ヒノキ、アピトン、ブナ等数種の樹種について、釘打ちによる割れの大きさ、形状について調べた。その結果、割れの大きさはほぼ木材の比重に比例したが、樹種間での微妙な差異があることが判明した。3.今後の予定釘打ちによる割れの定量化ができたので、今後は木材の組織と割れの関係まで研究を深めていき、最終的には、釘打ちによって、材の特性を検定できる方法を確立したい。平成5年度の研究に引き続き、樹種特性の詳細と木材の材質と釘打ちによる木材の割れの関係を、バリウム浸透法によって検討した。打釘による割れはほぼ木材の比重に比例するが、樹種、成熟材か未成熟材といったものが大きくきいてくる可能性がある。これらの因子を打釘による割れから推定した。本年度の実験から、次のような結果が得られた。1)割れの形状は試験管型、楕円型、すり鉢型の3種類で、いずれも同一割れ面積の楕円で近似が可能であった。2)釘の打ち込み回数の木材の割れ量への影響は極めて大きかった。3)釘の先端、胴部形状の割れに対する影響は大であった。5)木材の含水率が割れに及ぼす影響は大きかった。6)釘の打ち込み面が板目か柾目ということの割れへの影響は少なかった。7)釘打ちによる木材の割れ量は同一樹種間では、木材の比重と釘径の関数として表せた。このことを利用して、釘接合部の設計の際の最適釘配置方法を釘径および木材の比重をパラメータとして提案した。しかし、樹種が異なると、それぞれ樹種特性があり、単純に比重の関数として表すことはできなかった。8)ヒノキは他樹種より釘打ちによる木材の割れが少なく、しかも、比重に比例した引抜き耐力を有する粘りのる材であることが、バリウム浸透法で明らかになった。9)未成熟材と成熟材では同一比重でも、釘打ちによる木材の割れ量は大きく異なった。しかし、生長の遅いベイツガは、比重のわりに材がもろくて、割れ量が少なく、材のどの部分ても、未成熟材と同じ性質を有していた。10)釘打ちによる木材の割れは樹種や材質と深い関係にあり、今後さらに本研究手法を用いることにより、木材の新たな材質の評価が可能であると考えている。特に国産のスギ、ヒノキと北米産の針葉樹との違いが明らかになり、スギ、ヒノキを建築用材として用いる際の長所が引き出せるものと考えている。
HIV感染症阻止に相関する宿主免疫諸相の解明

HIV感染症では、その複製抑制に中心的役割を担う細胞傷害性Tリンパ球(CTL)が誘導されるにもかかわら慢性持続感染が成立する。我々は、この慢性持続感染成立機序の解明を念頭におき、サル免疫不全ウイルス(SIV)感染サルエイズモデルにおいて、ワクチン誘導CTLのSIV複製抑制効果を検討してきた。これまでに、CTL、誘導ワクチンによりSIV複製制御に至るMHCハプロタイプ90120-a共有サル群を同定し、このサル群の中に、約1年あまりの経過でCTLエスケープ変異を蓄積してウイルス血症の再出現にいたる例があることを見出した。本研究では、このSIV複製制御喪失機序の解明を目的として、蓄積した変異を有するSIVの複製能を検討した。このウイルス血症再出現時のSIVは、3つのエピトープ特異的CTLに対するエスケープ変異を有していたが、この変異SIVの培養細胞系での複製能は、野生型SIVや最初に選択されたCTLエスケープ変異を単独に有するSIVよりも低下していた。つまり、複製能を失ってまでも、新たなエスケープ変異を蓄積していくことにより、(肌の制御を逃れてウイルス血症が再出現したわけである。したがって、このSIV複製制御には上記3つのエピトープ特異的CTLが関与していることが明らかとなった。HIV感染症におけるCTLエズケープ変異の出現はよく知られているが、変異出がウイルス血症の増加・出現に結びつくことを示す報告は、これまでのところ、わずかにSHIV89.6P感染モデルにおける1例のみ(Nature 415:335,2002)であった。この1例では、1つのCTLエスケープ変異との相関を示したのみで、他のCTLの関与については調べられていない。本研究は、複数のCTLエスケープ変異の蓄積がウイルス血症の再出現に直結することを示す初めての貴重な報告である。HIV感染症では、細胞傷害性Tリンパ球(CTL)等の適応免疫反応の誘導にもかかわらず慢性持続感染が成立することが重大な特徴である。本研究は、ワクチン誘導CTLの慢性持続感染抑制効果を知る目的で、サル免疫不全ウイルス(SIV)感染サル慢性エイズモデルにおける解析を行うこととした。昨年度のワクチン接種サルへのSIVチャレンジ実験にて、SIV複製制御が認められたサルでは、早期に野生型SIVが排除され、あるCTLエスケープ変異が選択されること、さらにその変異SIVもその後制御されることが明らかとなった。今年度は、このCTLエスケープ変異SIVの個体レベルでの複製能の解析を行った。まず、SIV複製制御が認められたワクチン接種サルのうちMHCハプロタイプ90-120-Iaを共有する3頭に共通に認められたGag206-216エピトープ特異的CTLに対するエスケープ変異(Gag L216->S)を有するSIV分子クローンDNAを作成した。サル2頭への野生型と変異型の両者のDNA接種競合実験では、2週目には野生型が優位となった。一方、サル2頭への変異型SIV DNAのみの接種実験では、慢性持続感染が成立し、約2ヶ月の時点で野生型が出現し優位となった。したがって、このCTLエスケープ変異SIVの複製能は野生型より劣っていることが示され、観察されたSIV複製制御における野生型SIVの早期排除には、強い選択圧を有するGag206-216特異的CTLが中心的役割を果たしたことが明らかとなった。さらに、変異型のみの接種実験で慢性持続感染が成立したことから、この変異SIVの複製制御についてはGag206-216特異的CTL以外の適応免疫反応の関与が示唆された。なお、本実験は、個体レベルで、quasi-speciesからの選択ではなく分子クローンからの復帰変異が起こりうることを初めて示すものである。

HIV感染症では、その複製抑制に中心的役割を担う細胞傷害性Tリンパ球(CTL)が誘導されるにもかかわらず慢性持続感染が成立する。我々は、この慢性持続感染成立機序の解明を念頭におき、サル免疫不全ウイルス(SIV)感染サルエイズモデルにおいて、ワクチン誘導CTLのSIV複製抑制効果を検討してきた。これまでに、CTL誘導ワクチンによりSIV複製制御に至るMHCハプロタイプ90120-a共有サル群を同定し、このサル群の中に、約1年あまりの経過でCTLエスケープ変異を蓄積してウイルス血症の再出現にいたる例があることを見出した。本研究では、このSIV複製制御喪失機序の解明を目的として、蓄積した変異を有するSIVの複製能を検討した。このウイルス血症再出現時のSIVは、3つのエピトープ特異的CTLに対するエスケープ変異を有していたが、この変異SIVの培養細胞系での複製能は、野生型SIVや最初に選択されたCTLエスケープ変異を単独に有するSIVよりも低下していた。つまり、複製能を失ってまでも、新たなエスケープ変異を蓄積していくことにより、CTLの制御を逃れてウイルス血症が再出現したわけである。したがって、このSIV複製制御には上記3つのエピトープ特異的CTLが関与していることが明らかとなった。HIV感染症におけるCTLエスケープ変異の出現はよく知られているが、変異出現がウイルス血症の増加・出現に結びつくことを示す報告は、これまでのところ、わずかにSHIV89.6P感染モデルにおける1例のみ(Nature 415:335,2002)であった。この1例では、1つのCTLエスケープ変異との相関を示したのみで、他のCTLの関与については調べられていない。本研究は、複数のCTLエスケープ変異の蓄積がウイルス血症の再出現に直結することを示す初めての貴重な報告である。