hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
能・狂言面の創出と派生に関する学際的研究

片山家、梅若家、金剛家、粟谷家、大西家、塚本家、北島家、蛸井家、清和家、勝山市村岡町滝波、同谷地区所蔵面、揖宿神社、関市春日神社、江沼神社、興敬寺、賀多神社、清水寺、伊和神社、天河弁財天社、奈良豆比古神社、正福寺、柳生八幡神社、妙法院、神宮寺、白髪神社、老神神社所蔵面、ハイデルベルグ民族博物館、ケルン東洋美術館、ケルン大学演劇研究所、ブレーメン海外博物館、ハンブルグ美術工芸博物館、ベルリン国立アジア美術館、ベルリン国立民族博物館、ライデン国立民族学博物館の能面調査及び赤外線撮影を行ない、能面年代測定データベースを構築した。金春家所蔵面の継続調査が完了し、金春家旧蔵面と合わせて、金春家伝来面全体の調査を完了した。金春家伝書、金春家書上との対照作業を進め、データベース作成のための基礎データを蓄積した。片山家所蔵面については、第二回目の継続調査を進めることができ、尉面を完了し、女面の一部の調査を終えた。大阪府八尾市の文化財指定を受けた個人所蔵面の調査では、翁面・三番叟面・父尉面三面の裏面に共通する戦国期の墨書に加えて、「金剛大夫」の銘を赤外線撮影によって判読することができ、面の伝来の解明の大きな手がかりを得ることができた。なお、その成果は、2012年4月と6月に、八尾市立博物館主催の講座において発表する。狂言共同社所蔵面、三井文庫所蔵面、野田神社蔵面については、熟覧調査のみであるが、今後の調査の足がかりを得ることができた。福井県勝山市村岡町滝波お面さん祭、同市谷地区お面さん祭に使用される面調査にておいては、農耕儀礼と翁面の関係を考える上で、示唆に富む事例を観察することができた。鹿児島県揖宿神社の調査では、同社で行われた神舞(神楽系芸能)に用いられた仮面の調査を行ったが、従来江戸後期の作と見られていた四面が、江戸時代以前に制作された面である可能性があることが、尉面・姫面・狂言面との共通性から推測される。九州には八代市に伝来する黒色の仮面も含め、猿楽面の創出、展開を考える上で貴重な作例が見られることが確認できた。なお、木造文化財の彩色の分析において、フーリエ変換赤外分光分析と熱分解ガスクロマトグラフィ質量分析により、漆塗装、膠塗装および油系塗装の判別をおこなうことが可能となった。この手法により、能面などの彩色の材質分析を精度よく実施することができるようになり、テラヘルツ分光イメージングにより、彩色文化財の塗装構造を非破壊で調査できるようになった。国内では、京都市個人蔵所蔵面・岐阜県富加町伊和神社所蔵面・福岡市博物館所蔵面・梅若家所蔵面の再調査に加え、新たに奈良国立博物館寄託奈良豆比古神社所蔵面・奈良県正福寺所蔵面・奈良県柳生八幡神社所蔵面・島根県出雲市北島家所蔵面・山形県櫛引町黒川能狂言方蛸井伊右衛門氏所蔵面・同清和政右衛門氏所蔵面所蔵面・妙法院所蔵面・粟谷能夫氏蔵面・立花家史料館所蔵面の調査を行なった。粟谷家調査の成果は、『粟谷家所蔵能面選』(粟谷能夫発行、2014年3月)として成文化した。同家所蔵面は近代以降、粟谷家が三代にわたって収集してきた、百面を超えるコレクションであるが、その中には十面に及ぶ鳥取池田藩旧蔵面や井関作の面、喜多宗家伝来面など、重要な作例が少なからず含まれており、データベースの拡充の面で大きな成果となった。岐阜県富加町伊和神社所蔵のべしみ面については、X線撮影を行い、調査知見を富加町郷土資料館特別企画シンポジウム「町の文化の底ぢから」において発表した。奈良国立博物館に寄託されている奈良豆比古神社の応永の年記を有するべしみ面については、顕微鏡観察および蛍光X線元素分析を行った。黒川能の能面は、上座・下座の両大夫管理の面と春日神社所蔵面については、既に調査済みであったが、今年度の狂言方の個人所蔵面の調査を終え、悉皆調査を完了した。海外では、ブレーメン海外博物館所蔵面、ハンブルグ美術工芸博物館所蔵面(以上、ドイツ)、ライデン民族学博物館所蔵面(オランダ)の調査を行った。

国内調査では、岐阜県関市春日神社所蔵面、天河弁財天社所蔵面、金剛家所蔵面、尾山神社所蔵面江沼神社所蔵面、金沢能楽資料館所蔵面、滋賀県興敬寺所蔵面、三重県賀多神社所蔵面(再調査)、島根県安来市清水寺所蔵面、岐阜県富加町伊和神社所蔵面、立花家史料館所蔵面の調査を行い、海外調査では、ドイツのハイデルベルグ民族学所蔵面、ケルン東洋美術館所蔵面、ケルン大学演劇研究所所蔵面の調査撮影を行い、データベースの基礎データの採集を行った。島根県安来市清水寺所蔵面は石見地方の芸能伝承について考える上でもきわめて重要な作例であるが、中世に遡る古面の可能性が高く、今回の調査で同一の作者と見られる面が複数あることが明らかになった。岐阜県伊和神社所蔵面は田の神祭りの「翁」に用いられ、「木造能面べし見」の名称で町の指定文化財に指定されているが、今回の調査によって能面の定型的なべし見面とは異なる点が多いことが判明した。天河弁財天社所蔵面の内、十郎元雅奉納の尉面について、顕微鏡観察、近赤外線画像撮影、X線ラジオグラフィ、蛍光X線元素分析ならびに赤外分光分析をおこない、墨書の解読の他、能材が寺伝に等しくクスノキであること、彩色の材料として、黄土、胡粉、辰砂、鉛丹、鉛白の存在が示唆されること、展色剤には膠が用いられていること、植毛部分の穿孔の詳細な画像が明らかとなった。なお、能面の塗装構造を正確に把握するための研究として、キトラ古墳壁画調査で有効であったテラヘルツ分光イメージングを適用したところ、能面の彩色層の剥離が生じている部分を明瞭にとらえることができた。未発表ではあるが、下地に鉛白が施され、後世に胡粉で修理が施された能面に対して、テラヘルツ分光イメージングを適用したところ、当初の鉛白が残存する部分を明瞭にとらえることができ、テラヘルツ分光イメージング技術の有効性が明らかとなった。今年度は、国内では大西家所蔵面(大阪府)、魚町能楽保存会所蔵面(愛知県)、神宮寺所蔵若い男面(徳島県)、白髪神社所蔵尉面(高知県)、老神神社所蔵尉面(熊本県)、海外では国立ヴィクトリア美術館所蔵面(オーストラリア)、国立アジア美術館・国立民族博物館所蔵面(以上ドイツ)の赤外線撮影を含む調査を行った。最終年度にあたり、調査の回数は既年度に比して多くはないが、近赤外線調査による墨書の判読によって、能面の創出と派生、地方における能面の神楽面への影響を考察する上で、重要な作例のデータを得、これをもとに、これまでに構築した能面データベースを補充補完することができた。海外調査においては、当該地で認識されていた知見の誤りを修正し、新たに近赤外線調査による新知見を提示することができた。国際交流の観点からも一定の役割を担うことができたものと思われる。また、今年度は、科学研究費補助金による能・狂言面の創出と派生に関する学際的研究の最終年度にあたり、神戸女子大学ポートアイランドキャンパスにいて開催された国際研究集会「見つめる能面・能面を見つめる」において、共同研究者と共に、これまでの調査を踏まえた研究成果発表を行ない、国際的に多様な視点と、学際的に多様な視点から能・狂言面を分析する方法を提示した。成果発表は、国文学、人類学、民俗学、美術史学、宗教学、材料科学の英知が結集して行われたシンポジウムと共に本年度の出版が予定されている。26年度が最終年度であるため、記入しない。国文学26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度は、交付金の三割の支給が不確実であったため、海外調査の計画を立てることができず、海外調査を断念したが、一方で、国内の調査を充実させることができた。京都市個人蔵所蔵面・岐阜県富加町伊和神社所蔵面・福岡市博物館所蔵面・梅若家所蔵面の再調査に加え、新たに奈良国立博物館寄託奈良豆比古神社所蔵面・奈良県正福寺所蔵面・奈良県柳生八幡神社所蔵面・島根県出雲市北島家所蔵面・山形県櫛引町黒川能狂言方蛸井伊右衛門氏所蔵面・同清和政右衛門氏所蔵面所蔵面・妙法院所蔵面・粟谷能夫氏蔵面・立花家史料館所蔵面・ブレーメン海外博物館所蔵面、ハンブルグ美術工芸博物館所蔵面(以上、ドイツ)、ライデン民族学博物館所蔵面(オランダ)を行ない、収録データを順調に集積することができた。
流域治水を実現する分散型市民多目的ダムの構築

分散型多目的市民ダムをスマート化し、水資源確保と洪水制御を行う雨水グリッドとするために、(1)降雨量測定装置としての雨水タンクの検証を行い、雨量計としては利用可能なものの、雨水タンクが砕石充填方式の場合は圧力センサーを水位計として使用しない方が良いことを示した。(2)防災クラウドによる雨水の見える化として、センサーノードとゲートウエイの安定化を計った。(3)豪雨発生診断をSOMを用いて行ったが、予測精度はあまり高くないことが判明した。セキュリティー向上として、OpenVPNを用い暗号化となりすまし防止を行った。(4)無線回線の安定化を図るためにLoRaWANを検証、良好な結果を得た。◯集合住宅荻浦ガーデンサバーブに設置された110tの雨水タンクをスマート化する。事前放流するかどうかを判断するため、気象庁のオンラインGPVデータを入力とし、SOMを用いて豪雨発生診断をこころみた。しかし、気象庁のオフラインデータの品質管理(データベースの不備,読込ソフトの不具合、エラーコードの解釈ミスなど気象業務支援センター側の問題が多い)の問題があり、気象庁WEBのアメダスデータを照らし合わせながら,エラーコードミスの傾向がわかったのでその傾向をプログラムコードに差し込んで何とか使えるようにした.◯荻浦ガーデンサバーブのセンサーノードからの水位および流量情報を受信し、雨水タンクに貯留されている雨水の量を計算した。解析の結果、流出率は0.9前後、つまり降雨量は貯留量の9割前後であることが解った。しかし、極めて強い雨が降ると、荻浦ガーデンサバーブの雨水タンクは砕石を入れているため、水位の伝搬が遅く、水位がスパイク状になり、そのままでは雨量計としては使えないことがわかった。◯センサーノードを組み合わせたPANは戸外で使用すると、植物等の影響を受けやすく、特に雨の降り始めに切断されやすいことがわかった。現行版のセンサーノードはそれ自体でデータを時間データとともに蓄積せず、ゲートウエイに送って初めて時間データとともに保存される。このため水位データのような連続量は問題ないが、雨量や流量はカウントを基本にしているため、ネットワークが切れると、カウント値は蓄積されるが時刻が記録されないため、ズレが生じやすいことがわかった。○豪雨診断プログラムの開発自己組織化マップを用いた豪雨診断は従来から開発されていた。これはオンラインGPVデータに含まれる高層気象の気圧と風向・風速のパターンと降雨量の関係をあらかじめ求めており、このデータをベースに豪雨診断を行っていた。この豪雨診断プログラムはFORTRAN言語で記述されていた。これをクラウドで利用するためにJava言語に移植を行った。このプログラムを、クラウドのAmazon Lambdaで、気象支援センターからftpでGPVデータが到着するたびに、豪雨の発生診断を行えるようにした。また2014年8月のデータを用いて、豪雨診断の検証を行った。30mm/hourの雨が中北部九州で降る確率を算定し、それが10%以上であった場合の結果から、CSI等を算定した。その結果、CSI=0.20,見逃し率36.8%、空振り率6.1%であった。これは一見精度が低いようであるが、実質4時間先の予測としてはそう悪くない結果である。○改良型のシステムの検証実験前々年度に設置した、荻浦ガーデンサバーブに設置したシステムを改良するシステムを前年から開発を進めていたが、AD変換シールド等の特注仕様策定に時間がかかったこと、それを搭載するSeeeduino Stalker V3のプログラムが不安定であったことから、データ収集システムの開発に予想より多くの時間がかかってしまった。現在は、不安定さを解消するために、プログラムのチューニングするとともに、外付けのタイマー基板を用いて10分ごとにStalker V3を強制的に起動することで他の部分の開発も併せて行っている。○事前放流に関しては、豪雨診断プログラムの開発がほぼ終了した。◯新たに、センサーからのデータを収集するセンサーノードにはSeeduino Stalker基板を採用し、AD変換ボードも24bitの高性能型を開発、消費電力を低減するため、10分ごとにスリープから起動して水位等を送出するようにプログラミングした。しかし、数日以内にセンサーノードが停止するという問題が発生した。このため、ノイズ対策を厳重に行うとともに、ハードウエアウオッチドッグタイマーを付設してセンサーノードが停止しても再起動して継続動作することを確認した。◯XBeeによるPANは、通達距離が10数メートルと極端に短く、WiFiとの競合の問題があるため、新たにIoT用のネットワークの1つであるLoRaWANを採用した。LoRaWANだと通信速度は遅いが、通達距離が戸建ての2階の屋根に設置した場合でも1.5km程度であることを確認した。◯センサーノードから収集したデータはクラウドであるAmazon AWS上でKibanaを用いて任意の時系列データとしてPCやスマホ上で表示できるようになった。以上より、分散型多目的市民ダム(雨水グリッド)における、雨水のモニタリングと制御技術の情報基礎が確立されたと考える。

(4)無線回線の安定化を図るためにLoRaWANを検証、良好な結果を得た。◯モニタリングシステム全体やクラウドでのデータ保存、スマホ等で表示するなどは予定どおり進捗している。◯事前放流の豪雨診断が、気象庁データの問題を解決するためにやや遅れているためシステム全体の実験ができていない。◯センサーネットワークに問題があり、それを再設計して再度実験するためにやや遅れている。◯従って、経路の暗号化と認証システムの実験に入れない。上記を勘案して「やや遅れている」とした。1)25年度にスマート化した荻浦ガーデンサバーブのスマート雨水タンクを、改良型のシステムで置き換える。2)27年度にスマート化された森山邸・福岡工業大学乙女が池の2か所で、大型雨量計としての性能を比較検討する。3)27年度に性能評価を行い、クラウドに設定した豪雨診断プログラムの計算結果をもとに、森山邸及び荻浦ガーデンサバーブのポンプを動作させる検証実験を行う。また、27年度は2014年8月のデータで検証したが、本年度はさらに長期間の20142016年の過去データから再度豪雨診断の精度検証を行う。4)センサーノードの消費電力をできるだけ低減するプログラミングを行い、バッテリーとソーラパネルでも動作するように改良する。28年度が最終年度であるため、記入しない。防災情報学,社会水文学◯豪雨診断の検証実験を行い、さらにシステム全体の検証実験を行う。◯センサーノードを再設計し、データにタイムスタンプ付加して保存する。現行版はゲートウエイ側からデータを要求しているが、改良版はセンサーノード側からプッシュするようにする。また、通信用のモジュールとしてXBeeシリーズ1以外のモジュールを試験する。比較検証のため京都大学の共同実験施設である大型降雨実験施設を利用する。◯上記2点が解決したら、荻浦のほかに本学のおとめが池や樋井川流域の数点で複数の雨水タンクを用いた実験を行い、雨水グリッドとしての実証実験を行いたい。予定が若干遅れたために、学会発表が遅れたため。◯研究が若干遅延し、センサーノードの決定版を作成するに至らなかった◯適切な発表の機会が少なかったこと学会発表等のために使用予定。◯センサーノードの決定版をある程度の数製作して実証実験を行う◯Radar Conference 2015やIAHR2015をはじめとした国際学会で発表を行う。荻浦ガーデンサバーブのスマート雨水タンクモニタリング画面
将来の設計地震力増大に対応できるメタボリズム耐震橋脚構造の開発

建設時の耐震基準に準拠するよう設計したとしても,将来の地震により耐震基準が変わり,設計地震力が増大すると,性能が劣化しなくとも既存不適格となる状況にある.これを根本的に解決するためには,耐震性能を新陳代謝可能な構造(メタボリズム耐震構造)を開発することを目的としている.研究初年度である2018年度は,まず,耐震基準の変遷や既存不適格構造物の状況を整理し,メタボリズム耐震橋脚構造に要求される性能を整理した.そして,メタボリズム構造として,軸力を支持するコア部とエネルギー吸収性能を発揮する外殻部の二重構造を考案した.本構造を成立させるためには,軸力支持下における耐震性能要素(外殻部)の取り替え可能性を示す必要がある.また,外殻部の性能を変化させることで,異なる耐震性能を実現できることを示す必要がある.これらの実験を繰り返し実施するためのプラットホームとして,コア部はゴム支承を用いて機械的に実現し,外殻部のみを取り替えて何度も実験できる載荷治具を設計,製作した.製作した載荷治具を用い,平成8年および平成24年の道路橋示方書に準じた耐震性能を有するRC柱を設計し,これに基づく外殻部をプレキャスト部材として製作,塑性ヒンジ部の取替実験を行った.残留変形が生じている状態で,外殻部を徐々に削っていくこと,当初外殻部が支持していた軸力がコア部に移行し,最終的にで小さな復元力で柱を鉛直に復帰させることができた.さらに実験結果の考察により,当初はコア部に期待する性能として,常時軸力を支持し,地震時に軸変形・せん断変形を抑制することを期待していたが,P-Δ効果の影響を打ち消せる程度の回転剛性を保有させること,また外殻部に対してはその不連続箇所の影響が小さくなるような接続方法や構造を考案することが望ましいなどの結果を得た.本研究を成立させるにあたり,軸力支持下で耐震性能部材を更新できることを実証することが最も重要となる.2018年度は,耐震性能部材をプレキャスト部材による外殻部として製作し,軸力支持下で外殻部を取り替えることを実験的に実証することができたため,概ね順調に進展していると判断する.試験体の一部が溶接不良により,地震時荷重-変位履歴関係を得られない事例もあったものの,既存不適格構造の取り替えと見なして結果を評価するとともに,追加実験を2019年度早々に実施することで,2019年度の研究計画を遂行できる状況にある.メタボリズム耐震橋脚構造の概念を広く周知するとともに,その構造を成立させるための,コア部ならびに外殻部の構造の開発を推進する.特に,2018年度はコア部は機械的に実現させたが,コンクリート構造として成立することを実証するため,コア部に埋込コンクリートヒンジを有するRC柱を採用したメタボリズム耐震橋脚模型を製作し,載荷実験を行う予定である.建設時の耐震基準に準拠するよう設計したとしても,将来の地震により耐震基準が変わり,設計地震力が増大すると,性能が劣化しなくとも既存不適格となる状況にある.これを根本的に解決するためには,耐震性能を新陳代謝可能な構造(メタボリズム耐震構造)を開発することを目的としている.研究初年度である2018年度は,まず,耐震基準の変遷や既存不適格構造物の状況を整理し,メタボリズム耐震橋脚構造に要求される性能を整理した.そして,メタボリズム構造として,軸力を支持するコア部とエネルギー吸収性能を発揮する外殻部の二重構造を考案した.本構造を成立させるためには,軸力支持下における耐震性能要素(外殻部)の取り替え可能性を示す必要がある.また,外殻部の性能を変化させることで,異なる耐震性能を実現できることを示す必要がある.これらの実験を繰り返し実施するためのプラットホームとして,コア部はゴム支承を用いて機械的に実現し,外殻部のみを取り替えて何度も実験できる載荷治具を設計,製作した.製作した載荷治具を用い,平成8年および平成24年の道路橋示方書に準じた耐震性能を有するRC柱を設計し,これに基づく外殻部をプレキャスト部材として製作,塑性ヒンジ部の取替実験を行った.残留変形が生じている状態で,外殻部を徐々に削っていくこと,当初外殻部が支持していた軸力がコア部に移行し,最終的にで小さな復元力で柱を鉛直に復帰させることができた.さらに実験結果の考察により,当初はコア部に期待する性能として,常時軸力を支持し,地震時に軸変形・せん断変形を抑制することを期待していたが,P-Δ効果の影響を打ち消せる程度の回転剛性を保有させること,また外殻部に対してはその不連続箇所の影響が小さくなるような接続方法や構造を考案することが望ましいなどの結果を得た.本研究を成立させるにあたり,軸力支持下で耐震性能部材を更新できることを実証することが最も重要となる.2018年度は,耐震性能部材をプレキャスト部材による外殻部として製作し,軸力支持下で外殻部を取り替えることを実験的に実証することができたため,概ね順調に進展していると判断する.試験体の一部が溶接不良により,地震時荷重-変位履歴関係を得られない事例もあったものの,既存不適格構造の取り替えと見なして結果を評価するとともに,追加実験を2019年度早々に実施することで,2019年度の研究計画を遂行できる状況にある.

メタボリズム耐震橋脚構造の概念を広く周知するとともに,その構造を成立させるための,コア部ならびに外殻部の構造の開発を推進する.特に,2018年度はコア部は機械的に実現させたが,コンクリート構造として成立することを実証するため,コア部に埋込コンクリートヒンジを有するRC柱を採用したメタボリズム耐震橋脚模型を製作し,載荷実験を行う予定である.
アトラス実験における超対称性粒子の早期発見のための研究

アトラス実験は世界最高エネルギーを有するLHC加速器を用いた素粒子物理実験である。超対称性粒子は現在その正体が未知である暗黒物質の強力な候補の一つであり、21世紀の素粒子物理に於いてその発見は非常に大きな意味を持つ。これらの粒子の早期、かつ確実な発見のために、鍵となる観測量である横方向損失エネルギーの問題点を洗い出し、また発見後に可能な解析手法を考案した。アトラス実験におけるmissing Et測定の性能評価(エネルギー分解能、スケール並びにテール)をフル検出器シミュレーションを用いて行った。missing Etの測定性能は主にカロリーメータの性能によって決定されることから、カロリーメータのエネルギー補正並びにクラック領域や不感物資におけるエネルギー損失がmissing Etに及ぼす影響を調べた。前方のクラック領域(η=3.2)に非常に高い横方向運動量をもったジェットがある場合や非常にエネルギーの高いミューオンの飛跡が誤って構成されてしまった場合(ジェットがカロリーメータ後方に漏れてミューオン検出器にヒットを作ってしまったため生じる)に、missing Etの測定が著しく劣化することを示した。このような事象がどの程度missing Etのテールを生じ、超対称性粒子発見におけるシリアスなバックグラウンドとなるか調べるため、現在統計をあげて研究をすすめている。2.Wボソン事象を用いたmissing Et測定の検証方法の開発このため生成断面積の比較的大きいWボソンがレプトンとニュートリノに崩壊する事象においてWボソンの横方向質量の幅とピーク位置からmissing Etの分解能とスケールを決定する手法(テンプレート手法)を開発し、この有用性を示した。またこの手法において、Wボソン横方向分布のモデリングとトップ対のバックグラウンドが主な問題であることを示した。現在はこれらの問題解決とその統計誤差の推定方法について研究を行っている。超対称性粒子の発見には検出器の理解、バックグラウンドの評価が必要不可欠となる。今年度は特に終状態にレプトンが2つある事象におけるバックグラウンドの不定性を評価した。これらの事象は予想される生成断面積は多くの場合小さいが非常にクリーンであり、発見の有意性に対する不定性は小さいと期待される。発見をより確実なものとするために、実データを用いてバックグラウンドを評価し、その不定性を見積もった。Wボーソンとトップからくるバックグラウンドを分けて推定することが難しいため、包括的にこれを行った。問題は事象選択後、Wとトップの事象の固さ(hardness)が異なるためWとトップの比率並びに事象の固さの違いを正しく見積もることが重要であることが分かった。様々な事象生成プログラムを用いて、推定したバックグラウンドレベルに対する不定性は大凡20%程度であることが分かった。しかしながら発見の信頼性を高めるためには更なる研究が必要だと考える。また超対称性らしき事象が発見された後にすべき研究についても検討した。発見直後は統計量が少ないため、それらの事象の包括的に取り扱い、標準理論を超える理論の同定もしくは構築の手助けになるような観測量が与えられないか検討した。レプトンを含む事象の割合、ジェットのマルチプリシティーと衝突直後に生成された超対称性粒子の質量スケールを用いてモデルパラメータの一つであるm0(universal scalar mass)に対して制限を与えられることが分かった。但し、バックグランドによってこの情報が歪められてしまうこともあるので、この点を改善し、かつ期待される系統誤差を考慮した上で測定量の有意性を正しく評価するのが次の課題と考える。残念ながら加速器における超伝導磁石の問題により実験開始には到らなかったため、今年度は昨年の研究の続き、並びに改良を主に行った。また今年度前期はオフライン解析におけるカロリーメータ検出器の経験を生かし、更なるカロリーメータ検出器・トリガーの理解のため、ハイレベルトリガー、主にアルゴリズムの検証に貢献した。超対称性粒子発見後の研究:未知の信号であるため、ある仮定の下系統だった研究が必要となる。2つの独立な包括的断面積測定(カウンティングと質量測定)の一致性を見ることにより、ある特殊な仮定を破棄する可能性について調べた。質量測定から断面積への焼き直し、並びに未知の信号に対する検出効率の不定性が大きいが、極端な例、squark質量がgluino質量の2倍以上の場合等は十分排除できることを示した。トリガー効率や、仮定に付随する系統誤差をより正確に見積もり信頼性を上げることが今後の課題である。カロリーメータ検出器の理解:アトラス検出器はカロリーメータ前方に0.51.2ハドロン吸収長の物質をもっており、これを正しく理解することはエネルギーの精密測定においてきわめて重要である。実験初期にできる研究として、ミニマムバイアス事象における荷電パイオン粒子のE/P応答をカロリーメータ前方の物質量が異なる領域毎で見ることにより、前方物質量の簡単なチェックが行えないか調べた。カロリーメータにおける荷電パイオン以外の寄与(バックグラウンド)をデータから推定し、除去することに成功した。電磁シャワーを起こす粒子を使う手法に比べて物質量に対する感度は低いが、実験初期におおまかなチェックをするには十分であることを示した。
エアロゾルの間接的地球冷却化効果

エアロゾルが気候に与える影響のうち、雲を通した効果、いわゆる間接効果を明らかにするために、鉱山廃鉱内に設置された人工雲実験施設(Artificial Cloud Experimental System,以下ACES)でエアロゾルが雲生成に与える影響について実験を行なった。実験は2002年から2005年まで毎年11月に岩手県遠野市の釜石鉱山日峰中央立坑内の高低差430mのACESで行なった。坑頂部分には上昇気流を発生させるためのファンが設置してあり、最大1.4m/secの上昇風速が得られる。ACES内は全高度に渡って梯子によってアクセス可能で、踊り場を利用した機器の設置、雲の観測が可能である。エアロゾルが水蒸気の凝縮により雲粒となるのは、坑底からの高度30m付近であること、高度100m付近では雲粒数がほぼ一定になっていることがわかったため、坑底から高度100mまでの地点で集中的に観測を行なった。観測期間中、坑底気温は13.0°C前後で極めて安定していた。ACES内の温度プロファイルは、高度30m50mの雲が発生し始める高度で気温減率の小さな領域が観測された。坑底で、大気中に存在し雲核として作用すると考えられている硫酸アンモニウム、塩化ナトリウムなどを粒子として供給すると、雲水量は大きく変化しないまま、雲粒数濃度が増加し、雲粒径は減少することが実験的に確認された。上昇風速が増加した場合にも、雲粒数の増加が見られた。さまざまな気候影響因子の中で、エアロゾルの間接効果は現在最も不確定性の大きなものであり、ここで得られた実験結果は、エアロゾル数濃度と生成される雲数の濃度との関係を与えるパラメータとして大循環モデルに組み込むことが想定される。しかし、ここで得られた結果をそのままモデルで利用することは困難であるため、ACESでの結果をモデル利用可能な形に変換する方法についても検討した。水溶性の大気エアロゾルは雲粒生成の際の核となる。そのため大気中の水溶性エアロゾル濃度が増加すると、雲粒の粒径分布は粒径の小さいものがより多い分布となり、その結果雲層の日射反射率が増加して地表に到達する日射量を減少させ、地表気温を低下させる(エアロゾルの間接的地球冷却化効果)。本年度は、この間接的地球冷却化効果を定量的に評価することを目的として、以下の研究を開始した。(1)釜石鉱山の立て坑を利用して、雲粒の生成・成長過程の実規模実験を行った。立て坑底部において様々な濃度の硫酸アンモニウム粒子と塩化ナトリウム粒子を発生させ、立て坑内に注入し雲を発生させた。立て坑内の雲発生地点の近傍において雲粒の粒径分布および化学組成を測定した。発生した雲粒の粒径はそのほとんどがインパクター上の痕跡径で46μmであった。化学成分については現在、解析中である。(2)札幌近郊の手稲山において、山腹に発生する霧の粒径分布および化学組成とエアロゾルの化学組成について、ロープウェイを利用して観測を行った。山霧の粒径分布は対数正規分布近似での幾何平均径が5.8μmで、立て坑で発生した雲の粒径分布に比べてやや大きめであった。(3)人工衛星ADEOS-1,-2に搭載されているPOLDERセンサーにより得られた偏光放射輝度データを用いて、全球のエアロゾルの波長0.55μmでの光学的厚さの分布を求めた。その結果、インド北部、東南アジアおよび中国において、光学的厚さが非常に大きいことがわかった。今後、地上からの観測値との比較検討を行う。

水溶性の大気エアロゾルは雲粒生成の際の核となる。そのため大気中の水溶性エアロゾル濃度が増加すると、雲粒の粒径分布は粒径の小さいものがより多い分布となり、その結果雲層の日射反射率が増加して地表に到達する日射量を減少させ、地表気温を低下させる(エアロゾルの間接的地球冷却化効果)。本年度は、この間接的地球冷却化効果を定量的に評価することを目的として、以下の研究を行った。釜石鉱山の立て坑を利用して、雲粒の生成・成長過程の実規模実験を行った。まず本年度は、立坑内の階段、金網を補修し、内部に立ち入ることができるよう改善した。また立坑内部にある5箇所の横穴の密閉が不完全であったので、その改修も行った。さらに、雲粒とエアロゾルを同時に連続的に捕集することができる連続式カスケードインパクターを試作し、立坑内の雲発生地点の下部および内部(上部)5地点において、雲粒の粒径分布および雲とエアロゾルの化学成分濃度を測定した。なお、注入粒子の発生において、本年度は昨年に比べて6倍以上の能力を持つミスト発生器を用いて、硫酸アンモニウム粒子を大量に発生させ、立坑底部から注入した。以上の実験および測定・解析の結果、注入する硫酸アンモニウムエアロゾルの濃度が増加すると、発生する雲は、雲粒数が増加し、ただし粒径分布のピーク(最多粒子の粒径)が小さくなった。すなわち、これまで提唱されてきた、水溶性エアロゾルの増加に伴い、粒径の小さい雲粒が数多く生成されるという効果が認められた。今後、さらに別種の(塩化アンモニウム)エアロゾルの注入実験、および上昇速度を変化させた場合の効果についての実験を行う予定である。本年度は、釜石鉱山の日峰中央立坑(縦5.5m、横3m、深さ430m)において、水溶性の硫酸エアロゾルおよび塩化アンモニウムエアロゾルによる雲粒の生成・成長の実規模実験を行い、その結果から雲粒生成・成長に及ぼす各パラメータの寄与を求めた。すなわち、立坑底部に導入した直後のエアロゾルと、雲底から高さ100mまでの5点の各高度での、不活性エアロゾルおよび生成された雲粒の粒径分布を測定した。その結果、まずエアロゾル数の減少と、それに伴う雲粒の発生・成長を確認した。立坑下部から導入するエアロゾルの数濃度を3段階に変化させ、上昇流速も2段階に変化させて、これらが雲の生成・成長過程に及ぼす影響を評価した。これまでの室内実験研究等では、粒径が0.1μm以下のエアロゾルはかなり高い過飽和度でなければ活性化しなかったが、今回の実規模実験では粒径が0.1μm以下の小さいエアロゾルが雲粒の核として活性化していた。これは大気中に過飽和度が部分的に非常に高い領域があったためと考えられる。一方、これまで通常は活性化すると思われていた粒径0.5μm程度の大きなエアロゾルについて不活性なものが存在していた。これは、大気中に存在する乱流運動により、熱および水蒸気の上方および下方輸送が生じているためであり、その結果、過飽和度が水平方向に不均一となり、そのため、実規模の立坑内大気中において、活性化するエアロゾルの粒径が、幅の広いものになったものと考えられる。これは、本立坑での実規模実験により、初めて明らかにされたものである。生成された雲粒については、エアロゾル数の増加に伴って、雲粒の平均粒径は減少するが雲粒数が増加しており、雲粒生成の初期段階からいわゆるトゥーミイ効果が確認された。
リテラリー・マーケットの変容と初期モダニズム小説の語りの形成

研究事業初年度である本年は、Dickensを起点とし、Charlotte Bronte、Gaskell、Conradにおける群衆表象の変遷を辿った。これは本研究事業の序論に位置づけられるものであり、Le Bonの群衆理論において「新時代の群衆」と定義される、ジャーナリズムを媒介とする大衆の形成への過程を検証した。具体的にはBarnaby Rudge、Shirley、North and SouthからThe Nigger of the “Narcissus"に至るまでの群衆表象を精査することで、外的な武力によって「鎮圧」される群衆から、内的な動機づけによって自らの暴走を「悔悛」する群衆へと、群衆表象が変遷していくことを見出した。また、その背後において作用しているのが、労働運動の拡大と成功に伴い、労働者たちがメディアを介して達成しつつあった好意的パブリシティーであることも明らかにした。成果は論文「『北と南』における「恥じ入る」暴徒とヴィクトリア朝小説にたどる群衆表象の変遷」として発表した。さらに本研究事業の主要テーマであるリテラリー・マーケットの変容と初期モダニズム小説形成との関連を探るため、Wells, Tono-Bungayにおける群衆表象を分析した。本作が主人公によって執筆された小説であるという設定が語りにおいてたびたび強調されることに着目すると、メインプロットとなる専売薬「トーノ・バンゲイ」の成功譚が、人気小説を次々に出すことで財を成したWells自身の伝記的背景と大きく重なることが見えてくる。これは小説が市場において流通する〈商品〉であるという洞察につながるものであり、この発見によって、初期モダニズム小説の形成に広告や読者(購買者)の存在が不可分に結びついていることを立証できた。成果は論文「『トーノ・バンゲイ』に見る商業主義と〈商品〉としての小説」として発表した。ヴィクトリア朝期の小説における群衆表象の変遷を通史的に辿る序論的な研究を完了し、さらにTono-Bungay論を通して、初期モダニズム期の小説におけるリテラリー・マーケットとの関連についての議論構築を部分的に完成させることができたため、当初予定していた研究計画を順調に遂行している。初年度の研究成果を踏まえながら、W. E. HenleyやJames Pinkerなどといった文芸エージェントや、当時の小説の発表媒体としてポピュラリティーを獲得していたBlackwell's Magazine、The Pall Mall Magazine、The New Reviewなどの文芸誌に焦点を当て、小説の連載や書籍版出版に際して、どのような市場力学が働いていたかを調査する。その上で、リテラリー・マーケットそのものがLe Bonの定義する「新時代の群衆」と密接に重なり合うという前提のもと、大衆と市場との関連が小説の形成に際してどのような影響を与えていたかを、さらに掘り下げていく予定である。具体的な分析対象としてはCharles Dickens, Oliver Twist、Elizabeth Gaskell, Mary Barton、Thomas Hardy, Jude the Obscure、Joseph Conrad, The Secret Agentなどを想定している。一次・二次資料の調査に当たっては、引き続き国内外の書店経由で資料入手することを前提とするが、上に挙げた当時の文芸誌の調査に際しては、イギリスへの海外出張を予定している。研究成果は随時論文として公表していく予定である。

初年度の研究成果を踏まえながら、W. E. HenleyやJames Pinkerなどといった文芸エージェントや、当時の小説の発表媒体としてポピュラリティーを獲得していたBlackwell's Magazine、The Pall Mall Magazine、The New Reviewなどの文芸誌に焦点を当て、小説の連載や書籍版出版に際して、どのような市場力学が働いていたかを調査する。その上で、リテラリー・マーケットそのものがLe Bonの定義する「新時代の群衆」と密接に重なり合うという前提のもと、大衆と市場との関連が小説の形成に際してどのような影響を与えていたかを、さらに掘り下げていく予定である。具体的な分析対象としてはCharles Dickens, Oliver Twist、Elizabeth Gaskell, Mary Barton、Thomas Hardy, Jude the Obscure、Joseph Conrad, The Secret Agentなどを想定している。一次・二次資料の調査に当たっては、引き続き国内外の書店経由で資料入手することを前提とするが、上に挙げた当時の文芸誌の調査に際しては、イギリスへの海外出張を予定している。研究成果は随時論文として公表していく予定である。資料調査をより効率化するため、予定していた国内出張による資料調査を取り止め、次年度において海外出張による資料調査を行う際に、一括して対象資料を調査することにした。生じた残額は左記の海外出張に際して使用する予定である。
心理的ストレスによる循環器障害発生機構に関する基礎的研究

平成7年度では、conditioned fear法とコミュニケーション・ボックス法の両ストレス負荷を用いて、ストレスと心電図変化との関係を調べ、特に純心理的と考えられるコミュニケーション・ボックス法で、Wistar系ラットの心電図にR-R間隔の乱れが生じることを見い出した。したがって、平成8年度は、循環器疾患の病的モデルである脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)に心理的ストレスを負荷すれば、ヒトの心臓機能障害発症条件に類似した病的モデルが開発できるのではないかと考え、検討した。その結果、SHRSPに対するコミュニケーション・ボックス法による心理的ストレス負荷により、期外収縮性不整脈が発生することが明らかとなり、平成9年度ではその不整脈の特性について、病態モデルとしての応用を中心に詳細に検討した。一般的に、SHRSPの研究では、食塩負荷が行われるが、モデルとしての適正使用を検討する目的で、本研究では自然経過を観察することとした。本研究では、19,23,34週齢のSHRSPおよびWistar Kyoto(WKY)を用いて検討した。20週齢を超えると拡張期血圧も200mmHg以上となり、ストレス負荷による不整脈発生頻度は増加した。また、34週齢ではストレスを加えなくとも不整脈の発生が認められた。コントロールのWistar Kyoto(WKY)では、何ら不整脈は観察されなかった。また、薬理学的特性として、β_1受容体遮断薬のatenololの前処置は、この不整脈を完全に抑制した。これらの結果、この不整脈発生には、交感神経緊張と持続的高血圧による心臓機能の異常とが関係していると考えられ、このモデルはストレスで誘発される心臓機能異常や循環器疾患を背景とした心臓機能異常の予防薬や治療薬開発のための有用なモデルになり得ると考えられる。心筋梗塞や突然死の誘因として心理的ストレスの関わりが指摘されている。本研究の目的は、ラットを用いた二つの心理的ストレスモデルを用いて被験動物の心電図を測定することにより心理的ストレス負荷による心機能に対する病的影響と病態モデルとしての応用を調べることである。平成7年度は、以下のことを行った。(1)コミュニケーション・ボックス法による社会的心理ストレス負荷ラットの心電図変化の特性:Foot shockを受けて情動反応を示しているラットのそばに、テレメトリー送信器を腹腔内に植え込んだ被験動物を留置し、その情動反応に曝すと、情動反応に曝されている間心拍数・血圧の上昇が観察された。この反応は、foot shockを受けている動物の情動反応によっているものであるので純心理的ストレス負荷と考えられる。また、この循環器反応は情動反応被爆体験後、測定箱にいれるだけでも発現し、予期不安、状況不安を惹起していることが示唆された。この予期不安・状況不安はヒトの日常生活でも体験されることであり、ストレス性疾患の原因と密接に関係している現象である。本研究で得られた心電図の解析では、測定箱に入れるだけで、心拍数に動揺が認められ、明らかにR-R間隔に変動が認められ、心機能の乱れを惹起しているものと考えられ、これらの結果は、第48回日本薬理学会西南部会、第69回日本薬理学会年会で報告した。(2)ラットを用いたconditionedfearモデルの心電図変化の特性:Foot shockを体験した測定箱に再び留置された被験動物が示すfreezingと心電図変化の関係を調べた。身体的に自律神経反応が前面に出るこのモデルの循環器反応の特性を調べ、循環器疾患への応用を検討するのが目的であった。循環器反応をテレメトリー・システムで測定した結果、このモデルではfoot shockの体験により、測定箱に入れるだけでfreezingの発現と長期の持続した心拍数上昇が観察された。

次に抗不安薬を用いて薬理学的に解析した結果、freezingの減少は認められたものの循環器反応の顕著な改善効果は認められなかった。また、コミュニケーション・ボックス法と異なり、心電図上の動揺は認められず、循環器疾患のモデルとしての応用より、恐怖症のモデルとしての応用が妥当と考えられた。これらの結果は、第21回日本脳研究会、日本薬学会116年会で報告した。以上の結果、次年度からはコミュニケーション・ボックス法について、心筋梗塞や脳梗塞を発現しやすい自然発症高血圧ラット(SHR)を研究対象に、循環器疾患との関わりを検討する。循環器疾患、とくに心筋梗塞や脳卒中の治療薬開発は、我が国の保険医療に於いて重要な課題である。これらの薬物開発にあたって、動物による新薬の薬効評価系の必要性は論を待たないところである。脳卒中は脳卒中易発症高血圧自然発症ラット(SHRSP)があり、その有益性がよく報告されているところである。しかしながら、適切な心筋梗塞の自然発症動物モデルはまだ確立されていない。私共は、SHRSPが脳血管の変性により脳卒中症状を発症するのであれば心臓の冠血管にも変性をきたしている可能性があり、したがってSHRSPを心筋梗塞の病態モデルとして応用できるのではないかと考え、その確立を志している。もしそうであれば、なんらかの負荷を心臓にかけることにより、心電図をモニターすれば不整脈という形で、あるいは心電図上で、なんら生体に侵襲を加えることなく心臓の病的状態を観察できるものと考えた。その負荷として一番最適と思われるものは、心筋梗塞や突然死の誘因として心理的ストレスの関わりが指摘されているところから、心理的ストレスであろう。そこで、先ず平成7年度にラットを用いた二つの心理的ストレスモデル、コミュニケーション・ボックス法とconditioned fearモデル、を用いて心電図を測定することにより心理的ストレス負荷による心機能に対する病的影響と病態モデルとしての応用を調べた。コミュニケーション・ボックス法による社会的心理ストレス負荷ラットの心電図変化をテレメトリーシステムを用いて調べると、心拍数に動揺が認められ、明らかにR-R間隔に変動が認められ、心機能の乱れを惹起しているものと考えられた。一方、conditioned fearモデルでは、communication box法と異なり、心電図上の動揺は認められず、循環器疾患のモデルとしての応用より、恐怖症のモデルとしての応用が妥当と考えられた。したがって、平成8年度ではSHRSPを研究対象として、communication box法によるストレス負荷により不整脈などの心電図異常を発現するかどうか、血圧の変化とともに調べた。その結果、血圧が230mmHgを超えた12週齢あたりから、ストレス負荷と一致して期外収縮が観察された。これらの結果は、SHRSPを用いてストレス負荷により不整脈の出現を確認し、その後不整脈の頻度、心臓の病理学的変化、臨床検査学的変化あるいは死亡率を指標にして心筋梗塞の薬効評価を行えば、前臨床薬効評価系が確立できるものと確信する。
高血圧ラットSHRの循環器系機能が驚愕情動反応に及ぼす影響

高血圧ラットSHRが示す驚愕反応の特徴と血圧水準との関連を調べる実験を行った。昨年度の実験から、高い血圧水準を示すSHRが、健常血圧の比較群WKYに比べて、驚愕反応の強度が大きいことが分かった。そこで今年度は、血圧降下薬を静脈内投与したSHRの驚愕反応を測定した。驚愕刺激の提示開始から200ミリ秒以内に発現する驚愕反応と、同刺激提示から30秒間の活動量とを2種類の振動検出センサによって記録した。そのセンサとは、垂直方向への荷重の変化を検出する圧力トランスデューサと、ホルダの外側面から振動を検出するMTピックアップである。実験結果のうち、圧力トランスデューサの出力を解析したところ、投薬によって血圧が顕著に低下したSHR群は、生理食塩水を投与したSHR群と同程度の驚愕反応を示しており、血圧低下による反応強度の変化をほとんど認めなかった。その一方で、刺激提示の前後ともに、投薬群の活動量が少なかった。この結果は、血圧が低下したSHRで移動活動量の顕著な減少を認めたという、筆者が以前報告した知見とも対応する。また、刺激提示前後での活動量の変化率にも有意な群間差があり、刺激提示後にみられる活動の抑制が投薬群で小さかった。このため、刺激提示後30秒間に限ってみれば、血圧が下がることによって、SHRの驚愕後のすくみ反応が低減した可能性がある。他方、MTピックアップの出力結果は、投薬群の驚愕反応が、生食群に比べて有意に小さかったことなど、圧力トランスデューサの結果とは異なる点があった。MTの結果も合わせて考えると、驚愕反応に含まれる垂直方向以外の運動成分に、血圧低下の影響が強く及んだと推定できる。今後の課題としては、作用機序の異なる降圧薬を投与してSHRの血圧を下げる実験を行う必要がある。また、WKYなどの健常血圧ラットの血圧を操作する実験を行い、血圧水準が驚樗関連の行動指標に与える影響を一層明確にしたい。驚愕刺激提示直後に出現する驚愕反応およびそれに続く活動の抑制と、循環器系活動との関連に着目し、高血圧自然発症ラット(SHR)の驚愕反応について調べた。驚愕刺激である105dBのホワイトノイズ提示開始から200ミリ秒以内に発現する驚愕反応と、同刺激提示から30秒間の活動量とを2種類の振動検出用センサによって記録した。ひとつは動物を入れたホルダの下に配置して垂直方向への荷重の変化を検出する圧力トランスデューサ(Coulbourn Instruments)であり、もうひとつはホルダの外側面に取りつけて微細な振動を検出するセンサ(日本光電製MTピックアップ)であった。これらのセンサからの出力を解析して、SHRの成績を健常血圧のWKYラットと比較した。その結果、刺激提示から200ミリ秒間のトランスデューサ出力については、SHRの積分値が有意に大きかった。さらに、振幅のピーク値がSHRで有意に大きくなる傾向を認めた。他方、MTピックアップからの出力については、積分値、振幅のピーク値、ピーク潜時のいずれについても系統差に有意性を認めなかった。SHRの驚愕反応がWKYよりも大きかったことは、最近の先行研究の成績と合致する。また、異種センサの比較結果より、SHRの驚愕反応の特徴がより明確になったとともに、計測方法が異なれば、驚愕反応の相対的な大小関係も変わりうることを示している。驚愕反応の実験報告を比較する場合には、この点を留意すべきであろう。次に、刺激提示後30秒間の活動に関しては、トランスデューサとMTピックアップのいずれの出力に関しても、SHRの積分値が有意に大きかった。このことは、驚愕刺激によって誘発される"すくみ反応"がSHRで小さいことを示唆している。研究代表者らが過去に報告したオープン・フィールドでSHRの活動性が高いことや、初動潜時が短いといった行動特性は、この種の情動反応がSHRで小さいことに関連していると推定した。

MTの結果も合わせて考えると、驚愕反応に含まれる垂直方向以外の運動成分に、血圧低下の影響が強く及んだと推定できる。今後の課題としては、作用機序の異なる降圧薬を投与してSHRの血圧を下げる実験を行う必要がある。また、WKYなどの健常血圧ラットの血圧を操作する実験を行い、血圧水準が驚樗関連の行動指標に与える影響を一層明確にしたい。
胃炎組織におけるクローン拡大と発がんメカニズムの解明

胃がんの前がん病変である胃炎組織において、クローン拡大がどの程度進んでいるかを確認するため、胃炎組織の微小領域からサンプルを行い、DNAシーケンスを行った。具体的には、ピロリ菌感染後に腺管型の胃がんを発症した患者の手術検体から、胃がんに隣接した胃炎組織を採取し、複数か所から直径3mmの領域をくりぬいて、上皮組織を分離した後DNAを抽出して、解析を行った。本年度は前年度に加えて、15検体のサンプル採集を行い、新たに2症例についてシーケンス解析を行った。前年度の解析に加え、本年度の解析の結果においても、胃炎組織での複数の変異の蓄積が見られた。この中で、各領域において、最大のVariant Allele Frequencyを持つ変異は、その値がそれぞれ0.20.6程度有った。この結果は、直径3mmの領域に、100個前後の腺管が含まれることを考えると、変異を持つ上皮細胞が数十個数百個の腺管にまたがって存在している可能性を示す。以上のことから、胃がんの背景となる胃炎組織においては、すでに、いたるところで微小なクローン拡大が進んでいることが明らかとなった。また、これらの胃炎組織にみられた変異は、同一症例の胃がん組織で見られた変異と異なることから、胃がんは胃炎組織とは独立したクローンから発生したことが分かった。さらに本年度は、胃がん検体から、胃炎組織に加え、胃炎ではない組織も採集して解析を行った。この結果、遺伝子変異数は胃炎組織と比べてかなり少ないが、小さなクローン拡大は起こっていることが分かった。これらのシーケンス解析から、ピロリ菌感染した検体の胃組織においては、微小な領域でのクローン拡大が進行していること、胃炎によって遺伝子変異が著しく蓄積するようになること、そして、発がんする際には強力な変異を獲得したクローンが爆発的に拡大することが明らかとなった。本研究では、H.pyroli感染による慢性炎症から胃がんへと遷移する際に、組織学的変遷のどの段階でクローン拡大が起こるのか、また、がんへと遷移させるドライバーとなる事象は何かを明らかにすることを目的として実験を行っている。具体的には、H.pyroli感染による萎縮性胃炎を背景に持つ高分化型胃がん検体内の胃炎組織、および胃がん組織から、病理学的所見と対応させて複数箇所の粘膜上皮サンプルを採取してDNAシークエンス解析を行い、特定の遺伝子変異を持つクローン拡大の有無、遺伝子変異パターン、コピー数異常等を比較する。以上の解析により、ゲノム変異を伴う胃がんの前がん病変の本態解明と、発がんメカニズムの解明を目指す。(1)胃炎組織におけるクローン拡大の評価H.pyroli陽性で、萎縮性胃炎を背景に持つ高分化型胃がんを対象に、微小領域(直径3mm程度)から上皮細胞組織を分離して回収し、DNAを抽出して、エキソームシーケンスを行った。現在までに、2検体より、胃炎粘膜組織の腺管を各4箇所分離してシーケンスを行った。この結果、いずれの検体においても、各遺伝子の20%以上のリードに変異がある遺伝子変異が観察された。一方、観察された遺伝子変異は隣接する領域のサンプルと共通ではなかった。このことから、胃炎組織において既に3mm以下程度の領域でクローン拡大が生じていることが明らかとなった。(2)胃がんにおける変異の確認前述の2検体のうち、1検体について、胃がん組織での遺伝子変異解析を行った。具体的には、レーザーマイクロダイセクション法(LMD)を用いて、胃がん上皮組織のみを単離し、エキソームシーケンスを行った。この結果、胃炎部に見られた遺伝子変異と共通の変異は観察されなかった。以上のことから、この検体の胃がんは、胃炎組織で観察されたクローンとは異なるクローンから独立に生じたことが分かった。胃がんおよび、それに近接した胃炎組織からのDNA抽出・解析について、ほぼ予定通り研究を進めている。現在までに、胃炎検体2例を用いてエキソームシーケンス解析を行い、このうち1例については腫瘍部の解析も終了している。胃炎組織における遺伝子変異解析には、直径3mm程度の領域から単離した上皮組織よりDNAを抽出していたが、IHC解析によって、この微小領域の中にも、腸上皮化生(IM)とそうでない部分が一定数の腺管でクラスターをなしてモザイク状に存在する場合があることが分かった。胃炎部分の微小組織由来サンプルを用いたエキソームシーケンス解析の結果、変異アリル頻度(VAF)の高い遺伝子変異が観察され、胃炎組織において既にクローン拡大が生じていることが明らかとなったが、IHCで確認されたIMの腺管の広がりが、遺伝子変異を持ったクローンの拡大と対応しているかどうかを調べるため、現在、LMDを用いて、IMの有無ごとに連続した腺管を切り出してゲノムを増幅し、シーケンスを行う方法を検討している。