hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
住民および行政等と協働した地域ぐるみのフレイル予防の有効性評価に関する研究

さらに、取組みの効果を定性的に分析するために、教室参加者(20名)および、シルバー人材センターの会員(6名)を対象に、意識や行動の変化について、半構造化面接法によるフォーカスグループインタビューを実施した。また、現場固有のノウハウを可視化するために、教室の様子や問題事象の有無とその対応などを記録した活動記録をもとに、専門職が行った支援の内容やそのタイミングを整理した。今年度は、兵庫県養父市在住の高齢者を対象にフォローアップ調査を実施することを最重要課題としてあげていた。調査は予定通り実施でき、平成30年度に実施予定であった効果評価のためのデータセットの作成や分析、研究成果を養父市民に還元するための研究成果をまとめたリーフレットの作成、および、養父市役所の職員を対象にした研究成果報告会もすでに終了している(リーフレットは平成30年6月に市広報とともに全戸に配布予定)。以上のことから、本研究は予定以上に進行していると自己評価している。本研究の目的は、兵庫県養父市で2014年度より実施している「シルバー人材センターの会員が仕事として各行政区に出張しフレイル予防教室を運営する」というフレイル予防施策(養父モデル)の有効性を評価し、他地域への応用可能性を検討することであった。最終年度となる今年度は、ポピュレーションアプローチの評価モデルとして提案されているPAIREMの枠組みに沿って、昨年度までに収集したデータを基に詳細な評価・分析を行った。その結果、3年間で154行政区中36地区(23.4%)が教室を開設したこと、教室参加率は32.8%(市全体でみると8.1%、参加者数719人)であったこと、シルバー人材センターが一定期間教室を運営した後は、全ての地区が地区住民による自主運営化に成功し、96.2%の地区で週1回の活動が継続されたことが確認された。さらに、非参加群では2012年から5年間でフレイルの有病率が13.7%増加したのに対し参加群では6.8%と、教室参加ではフレイルの有病率の増加が抑制されたことが確認された。本研究により、フレイル予防教室を行政区毎に設置するという地域ぐるみの取り組みにより、参加者のフレイルの有病リスクが低減することが明らかになった。また、教室は各地に広がり、参加率や継続率が高かったことから、養父モデルは有効かつ他地域への応用可能性の高いモデルであることが示唆された。フレイル予防の取組みの推進という点では、平成28年度に実施した保健師へのヒアリングから、以下の課題が浮き彫りとなった。そこで、次年度は、行政やシルバー人材センター、地域住民等と協議を進めながら、浮き彫りとなった課題に対する対策を講じていきたい。1)シルバー人材センターの力を借りてもなお,人材養成や教室の自主継続化には保健師の力が必要不可欠である。徒歩圏域毎に教室をつくるとなると150余りの教室数となり、保健師のエフォートがかなり大きくなる2)全20回の教室終了後に自主化に至った際に、活動を継続するために、シルバー人材センターと行政がどのようなタイミングでどのような支援をしていくか、ノウハウを構築する必要がある3)どのようにシルバー人材センターの事業費を確保するか4)市の予算を投じているため、どの程度の効果があったのか、説明責任を果たす必要がある取組みの効果評価については、平成24年7月に、兵庫県養父市在住の65歳以上の男女7287名を対象にベースライン調査を実施している(176項目からなる自記式質問紙を用いた悉皆調査,回収率91.8%)。
硫化水素に着目した新規下部尿路疾患治療薬開発に向けた基礎研究

(1)予め収縮させた膀胱及び前立腺に対し、NaHSはいずれも用量依存的に弛緩反応を誘発した。これら弛緩反応におけるNaHSのEC50値及び弛緩率は有意差はなかった。(2)前立腺組織ではMPST/CAT/CBS、いずれも主に腺上皮に発現していた。膀胱組織では、上皮及び筋層いずれにおいてもMPST及びCATの発現が認められた一方、CBSの免疫陽性は観察されなかった。(3)H2Sはいずれの組織においても検出された。(4)GYY投与群では、いずれの用量においても対照群に比して有意な排尿間隔の延長が観察された。Wistar系雄性ラット(350-400 g)より膀胱頂部(BL-D)、膀胱三角部(BL-T)、前立腺の腹側葉(PR-V)及び背外側葉(PR-D)をそれぞれ摘出し、一部を恒温槽中でのH2Sによる弛緩反応測定に用い、一部をH2S産生酵素発現量測定に使用した。(1)弛緩反応については、BL-DおよびBL-Tについてはカルバコール(1×10-5 M)誘発性収縮、PR-VおよびPR-Dについてはノルアドレナリン(1×10-5 M)誘発性収縮に対するNaHS (H2Sドナー)( 1×10-9 to 3×10-4 M)による弛緩作用の相違を検討した。一方、(2) H2S産生酵素発現量は、各種H2S産生酵素群、CBS、CSE、MPST、DAO、CATについてウェスタンブロット法にて検討した。これら弛緩反応におけるNaHSのEC50値及び弛緩率を各部位間で比較したが、有意差は見られなかった。(2) CBS発現は前立腺にて観察されたが、膀胱では検出されなかった。またPR-Dの方がPR-VよりもCBS高発現を示した。CSEについては、膀胱および前立腺ともに検出されなかった。MPST発現はいずれの部位でも認められたが、前立腺の方が膀胱よりも高発現であった。またPR-Vの方がPR-DよりもMPST高発現を示した。MPSTの上流のL-cysteineからのH2S産生酵素であるCATは、全部位に同程度に発現していたが、D-cysteineからのH2S産生酵素であるDAOは発現していなかった。比較的研究が順調に遂行できたため。硫化水素の下部尿路での機能の評価を行い、合成酵素の発現を蛋白レベルおよびmRNAレベルで解析し再現性の高いデーターが得られた。本年度ではその分布を中心に調べ成果を論文投稿する予定である。【目的】硫化水素(H2S)は神経伝達調節、平滑筋弛緩、細胞保護等多彩な生理作用を有する事が知られている。下部尿路組織においては、ブタ膀胱頸部に対するH2Sの弛緩作用が報告されており、我々は、H2S供与薬が用量依存的にラット膀胱及び前立腺平滑筋を弛緩させる事をorgan bath studyにより明らかにした。生体内のH2SはL-Cysを基質とし、CBS、CSEまたはMPSTといった酵素群により生合成される。またMPSTによるH2S生合成にはCATが必須である。加えて近年、D-システインを基質とした、DAOが関与するH2S生合成経路も報告されている。本研究では、膀胱及び前立腺において内因性にH2Sが産生される可能性を検証するため、両組織における各酵素の発現レベルを解析した。【方法】Wistar系雄性ラットより膀胱頂部(BL-D)、膀胱三角部(BL-T)、前立腺の腹葉(PR-V)及び背外側葉(PR-D)を摘出した。これら組織における各H2S合成酵素の発現レベルはリアルタイムPCR法及びウエスタンブロット法により解析した。【結語】ラット膀胱及び前立腺においてH2S生合成酵素群の発現が確認された事から、H2Sが両組織における内因性の弛緩因子として機能している可能性が示唆された。1)排尿動態に対するH2Sの影響:ウレタン麻酔下に大腿動脈、静脈および膀胱にカニュレーションを行い、動脈カテーテルを介して動脈圧と脈拍をモニターする。同時に膀胱内圧測定を行う。H2SドナーであるNaHSを静脈カテーテルを介して累積投与し、動脈圧、脈拍、膀胱内圧、排尿間隔、残尿量などの変化を調べる。2)排尿動態に対するH2S合成酵素阻害薬の影響:1と同様に作成した動物モデルの静脈内にH2S合成酵素阻害薬ヒドロキシルアミン、アミノオキシン酢酸等の累積投与により、動脈圧、脈拍、膀胱内圧、排尿間隔、残尿量などの変化を調べる。

3)ヒト膀胱や前立腺由来の培養細胞にH2SドナーやH2S合成酵素阻害薬を投与し、どのような遺伝子群が動くかマイクロアレイ法を用いて検討する。本年度では下部尿路で蛋白およびmRNAレベルで存在が確認されたCBS(前立腺)、MPST及びCAT(膀胱および前立腺)の分布を免疫染色法を中心に評価していく。さらに本研究成果を論文発表する予定である。下部尿路男性生殖器の薬理学想定よりも順調に研究が遂行できたため、動物や消耗品が予想よりも低く抑えられた。事務用の消耗品を購入予定であったが、未実施であったため平成28年度に、前年度の余剰金も使用し更に研究を進める。上記事務用品を次年度購入致します。
メトホルミンによる膵β細胞保護作用の分子機構の解明

インスリン抵抗性改善薬であるメトホルミンによる膵β細胞保護作用を検討した。メトホルミンは、インスリン抵抗性とは独立して、高脂肪食負荷や小胞体ストレスに伴う膵β細胞への過負荷を直接作用により軽減することを明らかにした。また、膵島移植の生着率に寄与する膵島中心壊死を抑制した。以上より、メトホルミンは、膵β細胞に保護作用を有していることが示唆され、膵島移植治療の応用としても期待できる可能性が示唆された。2型糖尿病の発症には、インスリン抵抗性に対する膵β細胞の代償性過形成が不十分となることが重要と考えられている。インスリン抵抗性改善薬であるメトホルミンは、主に肝臓、脂肪組織、骨格筋に作用し、血糖降下作用を発揮するが、膵β細胞に及ぼす影響は明らかではない。メトホルミンの膵β細胞機能・量の制御機構を解明することが目的である。高脂肪食負荷マウスにメトホルミンを投与した結果、8週負荷時には、メトホルミン投与群でインスリン抵抗性の改善、膵β細胞代償性過形成が抑制されていたが、60週負荷時には、インスリン抵抗性の改善は継続されていたものの、膵β細胞の増大は抑制されていなかった。そのため、短期間(1週間)の高脂肪食負荷にて検討したところ、インスリン抵抗性は惹起されていないにもかかわらず、メトホルミン投与群では膵β細胞増殖が抑制され、膵島における遺伝子発現変化でも細胞周期関連遺伝子の発現が抑制されていた。以上の結果から、メトホルミンは、インスリン抵抗性に関与せず、増殖を抑制している可能性が示唆された。また、膵β細胞不全への進展因子として重要な小胞体ストレス誘導性のアポトーシスに関するメトホルミンの影響を検討した。メトホルミンは、単離膵島において、高血糖下およびタプシガルギン誘導性アポトーシスを有意に抑制した。さらに、メトホルミンが膵島中心壊死に及ぼす影響を検討した。膵島移植の生着率向上のためには、膵島中心壊死を制御することが重要であり、単離膵島において、サイズが大きい膵島では中心部が虚血に陥りやすく、中心壊死がおこることがしられている。単離膵島において、メトホルミンを添加すると、高血糖下の中心壊死の割合を有意に抑制した。また、AMPK作動薬であるAICARもメトホルミン同様に中心壊死を抑制した。以上の結果から、メトホルミンは、膵β細胞において直接的な保護作用を有している可能性が示唆された。メトホルミンの高脂肪食誘導性膵β細胞増殖および、小胞体ストレス誘導性アポトーシス、中心壊死に関して、保護的に作用する可能性について国内の学会で報告しているインスリン抵抗性改善薬であるメトホルミンによる膵β細胞保護作用を検討するため、1高脂肪食誘導性の膵β細胞増殖および2小胞体ストレス下における膵β細胞に及ぼす影響を解析した。高脂肪食を1週間負荷したマウスでは、インスリン抵抗性は惹起されないが、膵β細胞の代償性増殖をみとめる。この条件下でメトホルミンを投与すると、代償性増殖を抑制した。膵β細胞株INS-1細胞において、高グルコース下でメトホルミンは、AMPKリン酸化を活性化させ、mTORおよびrPS6リン酸化を抑制し、細胞増殖を抑制した。高脂肪食1週間負荷マウスの膵島における免疫染色においても、メトホルミンはrPS6リン酸化を抑制した。また、マウス単離膵島および膵β細胞株MIN6細胞に、タプシガルギンを添加し、小胞体ストレスを惹起させて条件下で、メトホルミンは、膵β細胞アポトーシスを抑制した。その際の遺伝子発現変化では、メトホルミンにより、小胞体ストレス関連遺伝子の発現の有意な抑制がみられた。また、MIN6細胞にメトホルミンを添加し、ポリソームプロファイリングを施行したところ、メトホルミンは、膵β細胞において、翻訳抑制を引き起こすことが示唆された。タンパク発現評価では、メトホルミンによる4EBP-1の誘導が確認されたことから、メトホルミンが4EBP1を介し、翻訳開始を抑制する制御機構が存在し、膵β細胞に保護的に作用している可能性が示唆された。現在、4EBP1欠損MIN6細胞を用いて検討をすすめている。以上の結果より、Metは、インスリン抵抗性とは独立して、高脂肪食負荷や小胞体ストレスに伴う膵β細胞への過負荷を直接作用により軽減し、膵β細胞に対して保護的に作用している可能性が示唆された。平成27年度の研究結果をもとに、高脂肪食誘導性の膵β細胞増殖に対する影響、および小胞体ストレス誘導性アポトーシス抑制メカニズムに関して、詳細な分子機序の解明をめざす。また、膵島移植への治療応用の可能性を考慮し、移植治療をこころみる。糖尿病学
中枢性コリン作動性神経を標的とした神経因性疼痛伝達機構の解明と治療薬の開発

本研究では、末梢神経障害に伴う神経因性疼痛に対する中枢性コリン作動性神経のムスカリン受容体とグリア細胞の機能的役割について脊髄と脳で研究しました。その結果、(1)脊髄内ムスカリンM_1受容体の興奮は鎮痛作用を示すことを明らかにしました。この鎮痛作用にはGABA_A受容体の活性化が一部関与していました。また、脳内前帯状回ムスカリンM_1受容体の興奮はGABA作動性神経を介し疼痛伝達を抑制することで、痛みの緩和に深く関与していることを明らかにしました。(2)脊髄グリア細胞は、神経因性疼痛の主症状であるアロディニア発現に深く関与することを証明しました。また、抗生物質のミノサイクリンは神経損傷によるミクログリア細胞の増加とChemotactic Cytokine Ligand(CCL)-1の産生を抑制して、抗アロディニア効果を発現することを証明しました。この成果は、疼痛における臨床応用の可能性を示唆しています。本年度は坐骨神経部分損傷よる神経因性疼痛モデルマウスを作製し,神経因性疼痛伝達における脳内コリン作動性神経の関与をコリン作動性神経の伝達物質アセチルコリンの受容体であるムスカリン受容体に注目して,その受容体サブタイプの詳細とGABA抑制性神経との関与につい検討し以下の成果を得た。さらに,神経因性疼痛発症に対する脊髄グリア細胞の役割についても検討した。【成果、考察】1.坐骨神経部分損傷よる神経因性疼痛由来の非侵害性機械的刺激に対する痛覚過敏(アロディニア)は,ムスカリン受容体作動薬の脳内投与により抑制された。その抑制効果は,脳内ムスカリンM_1受容体と脳内GABA抑制性神経のGABA_B受容体を介することが明らかとなった(第81回日本薬理学会年会発表)。これらの結果は,神経因性疹痛伝達にいて脳内コリン作動性神経は,GABA抑制性神経を介し疼痛伝達を抑制的に作用することを明らかにし,今後の本研究課題の発展に重要な方向性を与える。2.坐骨神経部分損傷後,損傷側の脊髄でミクログリアおよびアストロサイトの著明な増加とアロディニアが認められた。これらの脊髄グリア細胞の増加とアロディニア発現は,損傷前のミクログリア活性抑制薬ミノサイクリン脊髄内投与で抑制された。これらの結果から,神経因性疼痛発症に脊髄ミクログリアおよびアストロサイトが,深く関与することが明らかとなった(第128年会日本薬学会発表)。これらの結果は,今後,疼痛伝達に対する脳内ミクログリアおよびアストロサイトの関与を解明する上で重要な情報を与える。本年度は、19年度に引き続き坐骨神経部分損傷による神経因性疼痛モデルラットとマウスを作製し、神経因性疼痛伝達における脳内コリン作動性神経の関与をコリン作動性神経の伝達物質アセチルコリンの受容体であるムスカリン受容体に注目して、ムスカリン受容体サブタイプとその脳内作用部位の特定につい検討した。さらに、神経因性疼痛発症に対する脊髄グリア細胞の役割についても検討した。【成果・考察】坐骨神経部分損傷よる神経因性疼痛由来の非侵害性機械的刺激に対する異痛症(アロディニア)は、ムスカリン受容体作動薬の前頭部帯状回皮質内投与により抑制された。さらに、選択的ムスカリン受容体拮抗薬を用いた実験から、その抑制効果はムスカリンM_1受容体を介することが明らかになった(投稿準備中)。これらの成果は、前頭部帯状回皮質のムスカリンM_1受容体が神経因性疼痛伝達抑制に関与することを初めて明らかにするとともに、脳内での疼痛伝達抑制機構の仕組みを考える上で重要な情報を提供する。坐骨神経部分損傷後、損傷側の脊髄でミクログリアよびアストロサイトの著明な増加とアロディニア疼痛が認められた。これらの脊髄グリア細胞の増加とアロディニア疼痛は、神経損傷前およびアロディニア発現後のミクログリア活性抑制薬ミノサイクリン脊髄内投与で有意に抑制された(第82回日本薬理学会年会発表)。これらの結果は、ミノサイクリンが神経因性疼痛の新たな治療薬としての可能性を示唆する。さらに、これの結果は21年度で計画している神経因性疼痛発現における脳内グリア細胞の役割を検討する上で貴重な情報を与える。神経障害性疼痛帯状回皮質ムスカリンM1受容体
気球を用いた超新星残骸からの硬X線及びガンマ線の観測

昨年度に引続き天体硬X/γ線検出器の改良を行った。検出器はさらに検出感度を上げるため、高エネルギ-荷電粒子に起因するバックグランドを効率より排除するような回路的工夫を施した。それにより、検出器の不感時間は昨年度の3分の2程度に押さえる事ができたため、検出器の感度は10%程度向上した。我々の開発した検出器のバックグランドは、現在稼動しているNASAのGRO衛星に搭載されている硬X/γ線検出器(OSSE)と比べて、バックグランドが10分の1程度である事が上空で取得したデ-タから分かった。我々の検出器は気球に搭載されているため、観測時間が衛星の検出器と比べて10分の1程度であるが、バックグランドが少ないためほぼ同程度の感度で天体からの微弱な信号を観測できる。特に数時間の間に変動する様な天体の観測に対しては、短時間で有為な信号を検出できる我々の検出器で初めてその変動の観測が可能になる。本研究で開発した検出器を用い、ブラックホ-ル候補の天体(GX339ー4)、活動銀河核(CenーA)、及びパルサ-(Crab,Vela,PSR1509ー58)の観測を行った。GX339ー4のデ-タを解析した結果、1991年の11月において100300kevのエネルギ-範囲で2分間の観測で3σ程度の有為な信号が検出されている。GRO衛星のBATSE検出器では1991年の9月以降は検出器の検出感度を下回ってしまって検出されていない。以上の様に、我々の開発した硬X/γ線検出器は従来にない高い感度を持ち、今までの検出器では不可能であった微弱な信号の検出を可能にした。
画像観測法および放射光を利用した新しい質量分析器の開発

本実験装置はイオンおよび電子加速部、マイクロチャンネルプレート(MCP)、遅延時間型位置検出器、信号処理部、分子線発生装置、真空装置から構成される。ノズルから真空中に断熱膨張された極低温の分子線は、スキマーによって切り出され、並進速度のきわめて均一なビームとなる。この分子線中の分子は、その下流においてシンクロトロン放射光によりイオン化され、そのフラグメントイオンがWiley-McLaren型イオンレンズによって検出器方向に引き出され加速される。イオンはその後MCPに衝突し、MCP後部に置かれた遅延時間型位置検出装置により飛行時間と検出位置が記録される。またこの時、イオンと反対側のMCPによって電子も検出され、イオンの飛行時間は電子のシグナルが記録された時を0として算出され、検出位置と飛行時間からイオンの解離方向の運動ベクトルと質量数を求めることが出来る。本年度は実際に装置を使い、シンクロトロン放射光を用い画像観測の実験を行った。まず窒素分子を窒素の1s状態をπ*状態に内殻励起し、できたフラグメントイオンを蛍光板付きのMCPで検出した。次に、Sigmund社製の二次元検出装置を用いイオンの飛行時間と検出位置同時測定を行った。その際データー取り込み時にDAQボードの読み込みが必要となったため、このプログラムを自作し、同時測定可能であることを確認したさらにFEL(自由電子レーザー)と放射光を組み合わせ、上記の実験も行った。分子に関してはシグナル強度が弱く、スペクトル測定はできなかった。一方希ガス(キセノン)を用いた実験では放射光を5p^5(^2P_<3/2>)5d[3/2]_I状態に放射光で励起した後、FELでイオン化することに成功した。本年度は装置の開発を行った。実験装置をイオンおよび電子加速部、マイクロチャンネルプレート(MCP)、遅延時間型位置検出器、信号処理部、分子線発生装置、真空装置から構成される。まず実際にコンピューターシュミレーションを行い、これらのイオンが10eVのエネルギー以下ではMCPに衝突することを確認した。また、この設計をもとにイオンレンズを試作した。さらに、分子線発生装置およびこれらをおさめる真空装置を自作した。真空度は10^<-9>Torrに到達した。さらに通常のTOF測定では行わない画像データ、すなわち二次元データ処理が必要であり、コインシデンス認識のためのアルゴリズムとあわせプログラム開発を行った。このプログラムにより電子によるパルス信号をもとにイオンの衝突位置(二次元データ)および飛行時間の測定が可能となった。
がん細胞におけるmRNAの四重鎖形成による転写因子E2F3の発現制御機構

転写因子E2F3は細胞の増殖制御において重要な役割を持つ転写因子であり、多くのがんにおいて「がんの悪性度とE2F3の発現量に相関性がある」ことからがんの悪性度を診断するうえでの分子バイオマーカーとなっている。E2F3遺伝子の翻訳領域には核酸の四重鎖を作るグアニンリッチ領域が含まれているため、本研究ではこのグアニンリッチ領域がE2F3の発現制御に関与しているかを調べた。その結果、正常細胞においてグアニンリッチ領域がE2F3の発現抑制に働いており、この抑制機構はがん細胞において破綻している可能性が示された。このことより、E2F3の発現を制御している新たな分子機構が示された。In vitro転写系の実験でグアニンに富んだ配列を鋳型DNAとした場合、転写が途中で終結するという知見をこれまでに得ていた。そこで、E2F3遺伝子のグアニンリッチ領域においても転写が終結するかを検討した。E2F3遺伝子のグアニンリッチ領域のグアニンをシトシンに置換した鋳型DNAでは転写が最後まで進んだが、E2F3遺伝子のグアニンリッチ領域をそのまま鋳型DNAとして用いた場合には転写産物の長さが短くなっていた。これより、E2F3遺伝子においてもグアニンリッチ領域が転写終結のシグナルとなる可能性が考えられた。次に、正常細胞と正常細胞をがん化させた細胞においてE2F3の発現量をmRNAレベルで比較した。その結果、がん化することでE2F3の発現量が上昇することを確認した。また、nativeプロモーターで発現が制御されていないE2F3遺伝子を外来性に導入した場合でも、がん化のシグナルによって外来性E2F3の発現が上昇することを明らかにした。このことは、プロモーター非依存的にE2F3の転写・発現を上昇させる機構が「がん化」によって活性化されることを示している。さらに、がん化した細胞においてE2F3の転写産物として従来知られているものとは別の転写産物があることをPCR法により同定し、DNA配列を解読した。その結果、現在知られているFull LengthのE2F3 mRNAに比べ、この新しいE2F3転写産物は中間部の配列が欠損していることが分かった。さらに、この中間部欠損によりフレームシフトが起き、カルボキシル末端は現在知られているE2F3のカルボキシル末端とは全く異なるアミノ酸配列になっていた。今後の展開としては、これらの現象とグアニンリッチ領域における四重鎖形成との因果関係を詳細に検討する予定である。最初に「グアニンに富んだ配列を鋳型DNAとした場合、in vitro転写系の実験において転写が途中で終結する」という知見をE2F3遺伝子のグアニンリッチ領域にも適用できるかを検討し、E2F3遺伝子においても転写が終結することが確認できた。次に、正常細胞と正常細胞をがん化させた細胞を比較したところ、がん化することでE2F3の発現量がmRNAレベルで上昇することが分かった。また、nativeプロモーターで発現が制御されていないE2F3遺伝子を外来性に導入した場合でも、がん化のシグナルによって外来性E2F3の発現がmRNAレベルで上昇することを明らかにした。以上より、E2F3の転写制御機構としてプロモーター非依存的な機構があることが示唆された。これまでに「E2F3遺伝子のグアニンリッチ領域はE2F3の転写・発現制御に影響を及ぼすのではないか」という仮説をサポートする結果を得ることができた。今後の展開としては、これまでに得られた現象とグアニンリッチ領域における四重鎖形成との因果関係を詳細に検討する予定である。さらに、がん化した細胞においてE2F3の転写産物として従来知られているものとは別の転写産物があることを明らかにした。この新たなE2F3転写産物の発現制御に対する「グアニンリッチ領域における四重鎖形成」の影響は今後の検討が必要だが、新たなE2F3メンバーを同定できたことで更なる研究の発展が期待できる。昨年度、in vitroの実験においてE2F3遺伝子のグアニンリッチ領域が転写終結のシグナルになるという知見を得た。そこで、翻訳後のアミノ酸配列が変わらないようにE2F3のグアニンリッチ領域のグアニンを出来るだけシトシンに置き換え、グアニン量を減らしたサイレント変異体型E2F3発現プラスミドを構築し、正常細胞とがん化させた細胞に導入して発現量を比較した。がん化させた細胞においては野生型とサイレント変異型E2F3の発現量に差は見られなかったが、正常細胞においては野生型に比べてサイレント変異型E2F3の発現量がわずかではあるが高かった。このことより正常細胞においてE2F3のグアニンリッチ領域が発現抑制に働いており、その発現抑制機構はがん化した細胞において破綻していると考えられた。次に、研究協力者より核酸の四重鎖を認識するBG4抗体を譲渡してもらい、正常細胞とがん化させた細胞においてBG4抗体で免疫染色を行った。BG4抗体のシグナル強度を比較したところ、がん化した細胞ではmRNAの四重鎖形成が抑制されると予想されたが、逆にシグナルはがん化させた細胞の方が高かった。E2F3のmRNAの総量はがん化のシグナルにより約6倍増加していたことから、四重鎖を形成しているE2F3mRNAの量を定量解析し、「四重鎖を形成しているE2F3mRNAの量をE2F3mRNAの総量で割る」ことで、「四重鎖を形成しているmRNAの絶対量」ではなく、「mRNAの総量に対する四重鎖を形成しているmRNAの割合」として比較・検討する必要性が考えられた。

まだ、E2F3のグアニンリッチ領域において核酸の四重鎖形成がされているという直接の証拠を得ることは出来ていないが、細胞内においてもE2F3のグアニンリッチ領域が発現制御に関わっており、この発現制御機構ががん化のシグナルの影響を受けている可能性を示唆する結果を得た。転写因子E2F3は細胞の増殖制御において重要な役割を持つ転写因子であり、多くのがんにおいて「がんの悪性度とE2F3の発現量に相関性がある」ことからがんの悪性度を診断するうえでの分子バイオマーカーとなっている。E2F3遺伝子の翻訳領域には核酸の四重鎖を作るグアニンリッチ領域が含まれているため、本研究ではこのグアニンリッチ領域がE2F3の発現制御に関与しているかを調べた。その結果、正常細胞においてグアニンリッチ領域がE2F3の発現抑制に働いており、この抑制機構はがん細胞において破綻している可能性が示された。このことより、E2F3の発現を制御している新たな分子機構が示された。E2F3遺伝子のグアニンリッチ領域において転写が終結することをin vitroの実験で確認できたことから、今後、このグアニンリッチ領域で四重鎖が形成されているかを「核酸四重鎖認識抗体」を用いて検討する。この「核酸四重鎖認識抗体」は共同研究者が作製しており、すでに完成しているので譲渡してもらう予定である。次に、プロモーター非依存的にE2F3の転写を上昇させる機構が「がん化」によって活性化されることを示唆するデータを得ているので、この現象がE2F3 mRNAのグアニン四重鎖形成によるものなのかを細胞レベルで検討する。そのため、正常細胞と正常細胞をがん化させた細胞において「核酸四重鎖認識抗体」を用いて、mRNA免疫沈降法を行う予定である。また、正常細胞とがん化させた細胞でE2F3 mRNAのグアニン四重鎖形成に差があることを確認できた場合、どのような要素が四重鎖形成に影響を与えているのかを解析する。核酸の四重鎖形成はカリウムによって安定化されるので、がん細胞においてカリウムチャネルの発現が上昇し、細胞内カリウム濃度が低下しているために四重鎖形成が抑えられていることが予想される。そこで、細胞内カリウム濃度との関係を明らかにするためにカリウムチャネルブロッカーを用いて解析を行う。今後の展開としては、「核酸四重鎖認識抗体」が完成したことから、実際にE2F3遺伝子においてグアニン四重鎖が形成されているかに焦点を当てて研究を推進する予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍生物学28年度が最終年度であるため、記入しない。
Study of the Dzyaloshinskii-Moriya interaction on magnetic domain wall dynamics

本研究の目的は磁壁駆動におけるDzyaloshinskii-Moriya相互作用(DMI)の影響を調べることであった。初年度は実験装置を構築した上、DMIの大きさを定量的に見積もる方法を提案した。さらに、磁壁を利用した共振器が可能になることを証明した。FY 2016にはDMIが磁壁駆動に与える影響を本格的に調べた。その結果、DMIが存在すると、磁壁ダイナミクスがソリトン的な様子を表すことを証明した。さらに、ソリトン的な磁壁駆動の場合は2次元の運動も1次元と同じような解析ができることが分かった。一方、フェリ磁性体の磁壁駆動の測定を行った結果、DMIの存在可能性を示した。スピントロニクス
右心バイパス手術後患児の遠隔期肺循環動態に関する研究-特に経年的変化および運動負荷時の変化について-

右心バイパス手術後肺血流分布の経年的変化および運動時の変化について明かにすることを目的とした。【対象および方法】Fontan型手術を施行し経年的にXe-133による肺換気血流シンチグラフィー(肺シンチ)を施行した8例を対象とした。肺シンチは座位にて行い、心臓の対側肺を上・中・下に3等分し容量分布で補正した血流分布の上下比(Q/V(u/l))を求めた。検査は術後1か月2年7か月(1.1±0.9年)と術後1年3か月8年9か月(4.3±2.7年)に行った。また対象の3例と他の1例の計4例には自転車エルゴメーターによる運動負荷を行い、安静時および運動負荷時の血流分布について検討した。さらに他の5例において心臓カテーテル検査時に上下肺野の肺動脈楔入部より採血し、フォンヴィレブランド因子活性(VWF)、トロンボモジュリン(TM)、エンドセリン(ET)を測定し、血流分布に及ぼす影響について検討した。【結果】1.Q/V(u/l)は1回目0.43±0.15から2回目0.57±0.19と有意に(p<0.05)上昇していた。また1回目にQ/V(u/l)が0.5以上の異常高値を認めたのは2例(25.0%)であったが2回目は5例(62.5%)に認めた。2.ほぼ同時期に経年的に行った心臓カテーテル検査結果では平均肺動脈圧、肺血管抵抗値、動脈血酸素飽和度など肺循環動態を表す諸指標は経年的な変化を認めなかった。3.運動負荷検査(N=4)では、心拍数は80±12から116±22/分と有意に上昇(p<0.03)したが、Q/V(n/l)は安静時0.59±0.21、運動負荷時0.51±0.21と有意な変化を示さなかった。4.上/下肺野楔入部のVWF,TM,ETはそれぞれ109.4±29.3/110.6±32.3(%)、2.9±2.3/3.0±2.5(FU/ml)、2.3±2.2/2.0±1.2(pg/ml)と各指標とも有意な差は認めなかった。【まとめ】右心バイパス手術後の肺血流分布は経年的に上方に偏位する傾向を認めたが運動負荷では大きな変化を示さなかった。これらと肺の血行動態的指標とに明らかな関係は認めなかった。
環境調和型変圧器を想定した新しい絶縁材料の誘電・絶縁特性の評価

環境調和型変圧器を想定した新しい絶縁材料の誘電・絶縁特性について検討し、将来的に液体と固体の複合絶縁システムを市場投入する事の可能性を実証するべく基礎的研究を行い、次の成果を得た。1.菜種油の誘電・絶縁特性評価菜種油の絶縁破壊強度は、比較材料として用いた鉱油とほぼ同程度であり、菜種油、鉱油ともに、脱泡により絶縁耐力が上がり、安定度も向上する事が明らかになった。古い油ほど水分を含み、酸化するため、脱泡の有無による絶縁特性の差が大きくなる事が明らかになった。2.ポリマーナノコンポジットの誘電・絶縁特性評価ポリマーナノコンポジット材料を実験試料に成型・加工し、試料内におけるナノフィラーの分散性を確認した。ナノ粒子を用いるナノコンポジットが耐部分放電性に優れる事が定量的に明らかになった。この事は、粒子間距離および電界変歪に深く関係がある事を突きとめた。3.液体・固体複合材料を用いた絶縁システムの絶縁特性評価ガラス球を電極の高さ以下に充填した場合、絶縁破壊強度の大幅な低下なしに油量を減量できる事が明らかになった。ガラス球と菜種油の誘電率は差が大きく、誘電率の高いガラス球に電気力線が集中しガラス球と球電極間に高電界が生じるため、菜種油の破壊強度を超え、ガラス球の沿面を辿って絶縁破壊が起きる事が明らかになった。環境調和型変圧器を想定した新しい絶縁材料として、将来的には液体と固体の複合絶縁システムを検討している。そこで、18年度は液体と固体の新しい絶縁材料として、菜種油およびエポキシ樹脂ナノコンポジットに着目し、それぞれの電気絶縁特性を個別に評価した。1.菜種油の誘電・絶縁特性評価(1)インパルス電圧による試験:インパルス電圧発生装置(現有)を用いて、菜種油および従来の変圧器の絶縁に使われている鉱油について絶縁破壊強度を測定し、比較検討を行った。その結果、菜種油の絶縁破壊強度は鉱油とほぼ同程度であることが明らかになった。(2)高周波パルスパワー発生装置の製作:高周波パルスパワーによる試験のための発生装置を製作した。最大出力電圧350kV、最大出力電流3kA、パルス幅2μsのパルス電圧の発生が可能となった。今後は、本装置を用いた絶縁破壊試験が可能となった。2.ポリマーナノコンポジットの誘電・絶縁特性評価(1)実験試料の作成:市販品および別研究にて創製したポリマーナノコンポジット材料を用意し、1mm厚の実験試料に成型・加工した。走査型電子顕微鏡(借用)を用いて、試料内のナノフィラー分散性を確認した。(2)実験試料の評価手法の確立:高周波高電圧電源(現有)を用いて絶縁劣化特性の中でも重要な項目である耐部分放電性を評価した。棒対平板電極を用いて、試料表面を部分放電劣化させ、劣化度合いを表面粗さ測定機(新規導入)を用いて測定した。その結果、ナノアルミナを5wt%添加しただけで、マイクロアルミナを60wt%充填した試料と同等あるいはそれ以上の耐部分放電性を有することが明らかになった。18年度の一年間で基礎的な成果を発表できる準備が整ったので、現在、論文作成を鋭意進めている。今後は、更なるデータを蓄積し、最終目的の達成を目指す。環境調和型変圧器を想定した新しい絶縁材料の誘電・絶縁特性について検討し、将来的に液体と固体の複合絶縁システムを市場投入する事の可能性を実証するべく、本年度は次の事項につき評価を行い、成果を得た。1.菜種油の誘電・絶縁特性評価脱泡により油中の気泡、水分量を減少させ、脱泡しないものと比較検討を行った。その結果、菜種油、比較材料として用いた鉱油ともに、脱泡により絶縁油の絶縁耐力が上がり,安定度も向上する事が明らかになった。古い油ほど水分を含み、酸化するため、脱泡の有無による絶縁特性の差が大きい事が明らかになった。

2.ポリマーナノコンポジットの誘電・絶縁特性評価各種フィラーを用いたエポキシナノコンポジット試料を独自に創製し、試料表面に部分放電を曝して侵食深さを測定することで、耐部分放電性の評価を行った。その結果、ナノ粒子を用いるナノコンポジットが耐部分放電性に優れることが定量的に明らかになった。これは、粒子間距離および電界変歪に深く関係があることを突きとめた。3.液体・固体複合材料を用いた絶縁システムの絶縁特性評価充填物(ガラス球)が(オイルカップ底面から油面までの高さ/同底面から球電極下部までの高さ)=1以下の場合では、絶縁破壊強度が大幅に低下することなく油量を減らすことができるが、1以上の場合では、絶縁破壊強度は低下する事が明らかになった。電界解析の結果、誘電率の高いガラス球と誘電率の低い菜種油では、ガラス球に電気力線が集中しガラス球と球電極間に高電界が生じるため、菜種油の破壊強度を超え、ガラス球の沿面をたどって絶縁破壊が起きる事が明らかになった。
神経切断および薬剤投与による味蕾細胞のアポトーシスの誘導機構

味蕾の細胞の生存には、神経の支配が必要不可欠である。神経細胞を切断すると味蕾は変性、消失し、神経が再生すると味蕾も再生する。われわれの1996年の研究で,神経切断時の味蕾の消失は、味蕾細胞のアポトーシスによる死であることがわかった。すなわち、味蕾の支配神経には味らいを維持しアポトーシスを抑制する栄養因子が含まれ、味蕾に放出されるものと思われる。そこでこの栄養因子が何かを探るためアポトーシスの誘導機構を解明することにした。味蕾細胞死に関する遺伝子のうち、アポトーシスを抑制するbcl-2遺伝子の蛋白質Bcl-2の味蕾での発現について調べた。またbcl-2ファミリーのBcl-xについても調べた。成熟マウスの有郭乳頭について抗体を用いて免疫組織科学反応を行ったところ、味蕾細胞およびその周囲の上皮の全層はBcl-2,Bcl-xの両者とも同じように陽性反応を示した。さらにCaイオンを細胞内に流入させる作用のあるカリウムイオノフォアであるバリノマイシンをマウス有郭乳頭付近に注入し,アポトーシス核を検出するDNA nick endlabeling報により調べたところ味蕾に陽性細胞が出現した。このことから、味蕾細胞のアポトーシスにはCaイオンの過剰な流入が関与することがわかった。また味蕾へ直接薬物を作用させる方法も確立させることが出来たので、現在、種々の増殖因子などを投与して、神経切断後の味蕾細胞死が防げるかどうかを検討中である。舌味蕾の支配神経を切断すると、味蕾は変性、消失し、神経が再生すると味蕾も再生することから、味蕾の支配神経は、味蕾を栄養する因子を持つことが推測されてきた。この因子の本体は不明であったが、われわれの最近の研究で、マウスの舌咽神経を切断すると、有郭乳頭の味蕾がアポトーシスによる細胞死に陥り消失することから、神経が持つ味蕾の栄養因子には、味蕾のアポトーシス抑制因子が含まれることが明らかになった。そこで、この抑制因子が何かを探るため、アポトーシスの誘導機構を解明することにした。すなわち、支配神経切断(栄養因子除去)や、コルヒチンなどの薬剤による外的要因を受けとめ、細胞内に死のシグナルを伝達する味蕾細胞のレセプターは何か、アポトーシスの誘導因子によって、その発現が影響を受ける遺伝子や蛋白質は何かを明らかにする。そこで、味蕾細胞死に直結した遺伝子を検索するため、遺伝子が作る蛋白質の抗体を用いて免疫組成化学を行った。B細胞リンパ腫で見つかった癌遺伝子bcl-2は、アポトーシスを抑制するので、その蛋白質Bcl-2の味蕾での発現について調べた。またbcl-2ファミリーの一つのBcl-xについても調べた。成熟マウスの有郭乳頭について、Bcl-2とBcl-xに対するポリクローナル抗体を一次抗体としてLSABキット(DAKO社製)を用いて行った。固定は、アセトンでは反応は全く出なかったが、Zamboni液で良好な結果が得られた。凍結切片を作成し、一次抗体に4°C1晩反応させ、その後二次抗体と反応させ、DAB染色を行った。Bcl-xの分布は、通常Bcl-2と異なることが多いが、今回有郭乳頭の味蕾細胞およびその周囲の上皮細胞全層は、Bcl-2およびBcl-xに同じように陽性反応を示した。この反応が支配神経切断後やコルヒチン投与後にどのような変化をするかは現在検索中である。味蕾の細胞の生存には、支配神経の存在が必要不可欠である。支配神経を切断するとマウスでは、舌味蕾が変性、消失するが、この時の味蕾細胞死はアポトーシスによるものである。そこで、この支配神経に含まれるアポトーシス抑制因子の解明を試みた。まずアポトーシス誘導機構について調べるため、種々の薬剤をマウスに投与してみた。

チュブリンと結合し、微小管の構築を阻害するコルヒチンを投与すると、味蕾細胞はアポトーシスに陥るが、同様の現象は嗅上皮や鋤鼻器の細胞にも見られることがわかった。神経系では、カルシウムがアポトーシスに対して重要な働きをすると考えられているが、味蕾細胞は種々の味物質に反応して脱分極応答を示す神経細胞に近縁の細胞である。胸腺細胞では、カルシウムイオノフェアを作用させると細胞内にカルシウムイオンが流入し、アポトーシスが誘導されることが知られている。カルシウムイオノフェアの1つであるバリノマイシンを成熟マウスの舌に局所注入し、1時間、8時間、24時間後に屠殺し、舌有郭乳頭味蕾についてアポトーシス細胞核を検出するDNA nick-end labeling(TUNEL)法と、透過電子顕微鏡により観察したが、味蕾には殆どアポトーシス細胞核は検出されなかった。今後さらに、味蕾細胞内へのカルシウムイオンの流入、イオン濃度の上昇とアポトーシスの関係を調べるため、digital imaging解析法などの方法により味蕾細胞のカルシウム濃度の分析を試みる予定である。味蕾細胞の生存のためには支配神経の存在が必要不可欠である。すなわち、支配神経切断後に味蕾は消失するが、そのさい味蕾細胞はアポトーシスをおこし死んでしまうことが、われわれの以前の研究で確かめられた。このことから、味蕾の支配神経に味蕾細胞を維持し、アポトーシスを抑制する栄養因子が含まれると推定された。そこで、この栄養因子の解明のために、神経細胞に対して栄養効果を持つGDNFなどの物質が神経切断後の味蕾細胞のアポトーシスを抑制する効果があるかどうかを調べることにした。この実験は、栄養因子と推定される物質が確実に舌の味蕾に作用することが前提である。そこで、昨年バリノマイシン投与後の味蕾を観察して変化がみられなかったが、予備実験として、この実験手技を改善して再びこの実験を試みた,バリノマイシンは、Caイオンを細胞内に流入させる作用のあるカリウムイオノフォアである。バリノマイシンをマウス舌有郭乳頭付近に0.5-2.0mg注入し、アポトーシス核を検出するDNA nick end labeling法により調べたところ、有郭乳頭の味蕾細胞に陽性細胞が出現した。また、有郭乳頭の溝に開口するエブネル腺の導管と終末部にも陽性細胞が見られた。このことから、味蕾細胞のアポトーシスにはCaイオンの過剰な流入が関与することがわかった。また、確実に味蕾ヘ薬物を作用させる方法も確立することが出来たので、現在、種々の増殖因子などを投与して神経切断後の味蕾細胞死が防げるかどうかを検索中である。
災害時における非営利組織（社福法人やNPO等）の新たな機能の形成に関する実証研究

2018年度は、熊本県老人福祉施設協議会加盟の全施設にたいして、熊本地震に関連して外部からどのような支援を受けたのか、その実態と課題について郵送アンケート調査を実施した(2018年78月実施)。調査票については熊本県老人福祉施設協議会災害復興部会とともに調査項目を策定した調査票を熊本県老人福祉施設協議会から会員施設へ郵送して回答を依頼した。配布226票に対して回収は147票、有効回収率は65.0%であった。今回の調査で多くの新たな発見があった。災害が発生すると外部からのボランティアも数多く支援にやってくる時代となった。そうした支援者のコーディネートが大きな課題であったことが確かめられた。「ボランティアや支援者の食事や宿泊、オリエンテーション等を担当するコーディネーター」「支援する側の団体や組織が同伴して支援にきてくれるコーディネーター」「福祉避難所等の運営にあたる専門的なコーディネーター」という3つのレベルでのコーディネーターの必要性について調べたが、どのレベルでも高い必要があることが確認された。外部からの支援者は有益だが、そのコーディネートにも少なからぬ労力や神経を使うことになる。こうした外部からの支援と施設とをうまく調整するコーディネーターは、今後ますます重要かつ必要になるだろう。こうしたニーズに答えるコーディネーターを、どこが、どう養成し災害時に派遣したりするのか、今後の政策的な課題だと言えるのではないか。その他、支援する側と受け入れる側とで、様々な情報ギャップやコミュニケーション・ギャップもあることがわかった。これを社会福祉法人や非営利組織がどう解決していくべきか課題である。こうした2018年度の調査研究成果の一部は、九州大学・共生社会学紀要に共著論文として発表した。当初の計画通り、熊本県老人福祉施設協議会および熊本県社会福祉協議会の協力をえて、熊本県老施協加盟の全施設へとアンケート調査を行うことができた。2018年4月時点で、熊本県老人福祉施設協議会の会員数は380施設であり、その中からデイサービス事業所(154)を除くと施設数は226であった。このすべてを調査対象母体としたが、われわれ以前に、熊本県の老人福祉施設協議会の全施設へと被害と対応の実態調査のデータはなかった。熊本県の老人福祉施設の被害と対応の実態調査に関しては、われわれの調査がはじめてのものであった。その調査研究成果については、熊本県老施協の災害復興部会でも報告を行い、高い評価をえた。また、前回に調査協力をいただいた福岡県老人福祉施設協議会へも報告と政策提言を行い、高い評価をえた。こうした2018年度の調査研究成果の一部は、九州大学・共生社会学紀要に共著論文として発表したが、今回の調査結果からは、災害時の社会福祉法人やNPO法人などの支援の課題や、ボランティアとの協働を行ううえでの核となるコーディネーターの3段階での必要性が確認されたことなど、今後の政策的な提言や実現へ向けた多くの成果をあげたと考える。これまで2年間の調査研究成果をふまえて3年目は総合的なまとめを行い、調査研究成果の出版を行う計画である。その計画は概略以下のとおりである。第1に、初年度に行った福岡県老人福祉施設協議会の施設からの熊本県老人福祉施設協議会の施設へ派遣された職員へのアンケート調査や聞き取り調査の結果をふまえて、災害時に被災地の福祉施設を支援する側の問題や課題を整理する。これを社会福祉法人の社会貢献メニューのひとつとして政策提言していく。第2に、昨年度行った、支援を受けた熊本県老人福祉施設協議会の施設へのアンケート調査から、災害時に支援を受けた側の問題や課題を整理する。災害時には、施設の職員も大きな被害やダメージを受けている。高齢者福祉施設の入居者だけでなく職員への支援も視野に入れながら、受け入れ側のキャパシティを超える支援者がやってきた場合のコーディネートの問題や課題、災害時支援コーディネーター(仮称)の必要性の政策提言などを行っていきたい。さらにわれわれの論文をもとに、現場や専門家との討議やディスカッションなど行って、成果物を作成して出版する計画である。災害が多発する現在、災害にたいする制度的な整備やシステムづくり、対応マニュアル作成などは盛んに行われている。しかし災害という予測しがたい困難を引き起こす事態に対して法制度やシステムづくり、マニュアルや訓練だけで対応できるはずもない。むしろインフォーマルに湧き起こる自発的な支援をどのように豊かにしていくかも重要なカギとなる。今年度の調査研究は、民間の非営利組織の活動に焦点をあて、中心的なアクターとなった方々へのインタビューを積み重ねた。また熊本県西原村での復興イベントに参加して聞き取りを重ねたり、被災した熊本県の介護老人福祉施設への訪問聞き取り調査などを行った。平行して、福岡県老人福祉施設協議会から熊本県で被災した老人福祉施設協議会視察へと介護職が派遣された経緯を、福岡県老人福祉施設協議会の中心メンバーの方々に複数回の聴き取り調査を実施した。その結果、福岡県老人福祉施設協議会の協力をえて、福岡の社会福祉法人87施設から熊本県の介護施設12カ所へと派遣された合計175名を対象母集団として、派遣の経緯や実態、どのような支援を行ったのか、問題や課題は何かを明らかにするためにアンケート調査調査を実施した。熊本学園大学が自主的に展開した大学の講堂を開放しての自主的な避難所運営についても訪問したり様々な角度から聞き取りを行って、災害時の避難所の運営についても考えた。とくに注力したのは、福岡県老人福祉施設協議会から派遣された介護職員へのアンケート調査である。

これは2016年の熊本地震に際して、福岡県老人福祉施設協議会の施設から被災した熊本県老人福祉施設協議会の施設への職員の派遣を行った福岡県老人福祉施設協議会加盟の施設87から派遣された合計175名を調査対象母集団としてアンケート調査を実施したものである。調査研究成果の一部は、九州大学・共生社会学紀要に発表した。調査研究はおおむね順調に進捗している。まず熊本地震にさいして民間非営利組織として宮崎県と協力して支援を行ったNPO法人宮崎文化本舗の代表と副代表(石田達也氏および井上優氏)へのヒアリングおよび熊本県西原村へのNPO法人宮崎文化本舗の支援の実態を、現地にともに出かけてリサーチした。被災地NGO恊働センターの鈴木隆太氏にも、現地を案内いただき、NPO法人などによる被災地支援の具体的な活動を把握することができた。さらに水俣市社会福祉協議会を訪問して、水俣市社会福祉協議会がおこなった被災地支援の実態についても責任者の田代久子氏からヒアリングすることができた。社会福祉協議会相互の支援の仕組みについてもリサーチできた。また、福岡県老人福祉施設協議会が熊本県老人福祉施設協議会の施設へ支援した活動実態についても、福岡県老人福祉施設協議会の協力をえて、リサーチすることができた。具体的には福岡県老人福祉施設協議会による熊本支援の枠組みをヒアリングしたあとで、福岡の社会福祉法人87施設から熊本県の介護施設12カ所へと派遣された合計175名を対象母集団として、派遣の経で緯や実態、どのような支援を行ったのか、問題や課題は何かを明らかにするためのアンケート調査調査を実施できた。2018年度は、熊本県老人福祉施設協議会加盟の全施設にたいして、熊本地震に関連して外部からどのような支援を受けたのか、その実態と課題について郵送アンケート調査を実施した(2018年78月実施)。調査票については熊本県老人福祉施設協議会災害復興部会とともに調査項目を策定した調査票を熊本県老人福祉施設協議会から会員施設へ郵送して回答を依頼した。配布226票に対して回収は147票、有効回収率は65.0%であった。今回の調査で多くの新たな発見があった。災害が発生すると外部からのボランティアも数多く支援にやってくる時代となった。そうした支援者のコーディネートが大きな課題であったことが確かめられた。「ボランティアや支援者の食事や宿泊、オリエンテーション等を担当するコーディネーター」「支援する側の団体や組織が同伴して支援にきてくれるコーディネーター」「福祉避難所等の運営にあたる専門的なコーディネーター」という3つのレベルでのコーディネーターの必要性について調べたが、どのレベルでも高い必要があることが確認された。外部からの支援者は有益だが、そのコーディネートにも少なからぬ労力や神経を使うことになる。こうした外部からの支援と施設とをうまく調整するコーディネーターは、今後ますます重要かつ必要になるだろう。こうしたニーズに答えるコーディネーターを、どこが、どう養成し災害時に派遣したりするのか、今後の政策的な課題だと言えるのではないか。
小・中学校におけるピアノ調律法改善研究-不等分平均律(複合純正律)の開発と導入

本研究は、ピアノにあわせて歌うとハモラない原因である12等分平均律の欠点を修正し、より音楽的協和度が高く、教育現場にも最適のピアノ音律を、古典音律を参照しつつ選定することを目的として、以下のプロセスで研究を進めた。その結果、ヤング音律を最適と認定し、ヤング音律によるピアノ調律を実践し、調律に伴う困難に一定の解決を与えるとともに、その音楽的響きの優れていることを実証した。1.協和度を、基音音程関係だけでなく、倍音相互のピッチの相違からも判定した。2.総合的に比較検討し、ヤング音律を最適と判定した。3.ピアノでヤング調律を行なうにあたり、基本オクターブを決定するための唸りの回数/secを理論的に算出した。4.ヤング調律の際のピアノのインハーモニシティを測定した。5.古典音律の範疇であることを勘案し、現代のピアノに適したオクターブ拡張について考察・決定し、ヤング音律ピアノに適用した。6.ヤング音律を含む各種古典音律と平均律について、実際の音楽のフレーズを用いて好感度調査を行ない、ヤング音律と平均律が、ほぼ同程度高く評価された。本研究は「ピアノにあわせて歌うとハモらない」と言われる原因となっている12等分平均律の欠点を修正し、教育現場に最適の音楽的音律を、歴史的調律法を参照しつつ案出することを目的としている。1、小中学校音楽歌唱・器楽曲における調の出現割合と特色音律は音楽と不可分であり、教育現場に最適の音律とは教材に最適な音律を意味する。日本音階・教会旋法を除く小中学校教科書の歌唱・器楽曲240曲の調性を分析判定し、分布特性を調べた結果、出現する調は長短各6調に限られ、しかも、ハ長調・ヘ長調・ト長調の上位3調の合計が74%に上ることが判明した。この事実に基づき、24全ての長短調への適合性を第一義とし、純正な協和比を捨てた12等分平均律を使用する根拠がきわめて薄弱であること、教材によりよく適合した音律の考案・導入が必要であることが明らかとなった。2、上の調性分布特性から導き出される音律の条件は以下の通りである。・♯、♭それぞれひとつまでの調に最も調和的であること。・♯2つ、♭3つまでの調によく適合すること。・黒鍵は出現頻度を考慮して音律的にはCis,Es,Fis,As,Bとするが、異名同音使用にも耐えること(特にGis)。・声域等の制約により移調も想定されるので、ヴォルフのない音律であること。・旋律的表現力を考慮し純正長3度より狭い3度(例ウェルテンパー384セントのCE)を回避すること。以上の条件に照らし、現段階ではヴェルクマイスター第1技法第3法、ヴァロッティ=ヤング6分の1を中心に望ましいピアノ音律を検討している。ヤング6分の1調律によるピアノのC音で第5倍音を確かめたところ(平均律によるピアノとは異なり)、e音開放弦の共振が確認できた。音律により音階上の各音のピッチが異なるだけでなく、ピアノの響き方自体も異なってくる一例である。しかし音律理論をそのまま楽器に展開できるチェンバロとは異なり、ピアノには固有の倍音特性や調律曲線の問題があるため、今後はそのような特性も十分考慮にいれつつ最適の音律・調律法を考えてゆきたい。本研究は「ピアノにあわせて歌うとハモらない」原因である12等分平均律の欠点を修正し、より音楽的に協和し、教育現場にも最適の音律を歴史的調律法を参照しつつ案出することを目的とし、以下のプロセスで進めてきた。1.小中学校教科書の歌唱・器楽教材における調性分布2.代表的古典音律の一般的特徴および24長短調の響きと長3和音の性質3.純正およびピタゴラス長3度・5度とその間の同種音程の旋律・和音聴取テストと各種長3和音の聴取テスト4.2005年にアメリカの音楽学者B.レーマンによって発見された古典音律「バッハ音律」の特徴分析