hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
航空機内環境とエコノミークラス症候群発症との関連及びその対策について

健康な男子大学生12名を被験者として実験を行った。被験者はそれぞれ8:30に指定の朝食を実験施設内で採り、9:30から実験前室で実験準備を行い始め、その後10:30から16:30までの6時間を湿度・気圧の調整された部屋で過ごした。水分の摂取は90分おきに3回、計400ml行った。測定項目は生理値として皮膚温(7点)、皮膚性状(皮膚水分量・経皮水分蒸散量等)、目の乾燥の指標としてまばたき回数、血液性状、不感蒸摂量等、主観値として空気の感じや乾燥感(目・鼻・顔・喉)、自覚症しらべ等について尋ねた。環境条件は実験前室が室温25°C、RH50%とし、実験室は室温25°C、湿度が60%・10%の2条件、気圧が101.3kPa(以下N-○)・高度2000m相当の78.6kPa(以下L-○)の2条件のその組み合わせの4条件とした。経皮水分蒸散量は、RH10%条件が有意に高く、長時間暴露による回復が見られることはなかった。こういった低湿度環境における水分蒸散量の増加は、気化熱による熱放散を促し、前額、手背、足背など末端部の皮膚温低下を誘発した。血液粘度はRH60%条件では実験前後で血液粘度が低下したのに対してRH10%条件では血液粘度が上昇し、L-10%条件に関しては、有意に値が上昇する傾向が見られた。これは、低圧・低湿度環境による不感蒸泄量の増加に起因すると考えられる。最も高値であった実験終了時のL-60%条件においても、その値は4.0±0.3mPa・sと、正常値の範囲内であったが、本実験では暴露中に400mlの水分摂取と食事に伴う水分摂取があったためであると考えられ、低圧・低湿度環境下での水分摂取の重要性も示された。H20年度航空機内の独特の環境である「低圧・低酸素」および「低湿度」が、いわゆるエコノミークラス症候群の発症にどのような影響をもたらすかを、高精度の人工気候室内での長時間安静椅座実験により、皮膚血流、血圧、「むくみ」や血液粘度等の生理反応を測定して明かにし、さらに空気調和による対策法を提案することを目的した。これにより、飛行機の特殊環境の影響を因子別に分離しての評価が可能となり、さらに低圧・低酸素と低湿度の相乗効果があるか否かを明らかにする。高精度(高度10、000mまで、相対湿度,精度±2%,範囲1090%)の人工気候室2室(No.1,No.2)を使用し被験者実験を行った。青年男子10名を被験者とした。被験者は、予め心電図、血圧、血液性状、尿検査、問診によるメディカルチェックを受け、人工気候室No.2(25°C、50%)に30分間以上滞在後に、以下の4条件のいずれかに設定した人工気候室No.1に移動する。被験者は標準服(0.6clo)を着用する。A:常圧、室温21°C、相対湿度60%、B:常圧、室温21°C、相対湿度10%、C:高度2000m相当低圧、室温21°C、相対湿度60%D:高度2000m相当低圧、室温21°C、相対湿度10%各環境条件下で、2時間の椅座安静前後に、下肢から採血し(有資格者が補助する)分析(血液粘度、ヘマトクリット、総血漿タンパク濃度、血中尿素窒素、赤血球沈降率等)した。さらに、1g精度の精密体重計により、尿量と体重減少量を測定した。実験中、皮膚血流量、皮膚温を連続測定し、適時に血圧、動脈血酸素飽和度、下肢のむくみを測定し現在解析中である。

これは、低圧・低湿度環境による不感蒸泄量の増加に起因すると考えられる。最も高値であった実験終了時のL-60%条件においても、その値は4.0±0.3mPa・sと、正常値の範囲内であったが、本実験では暴露中に400mlの水分摂取と食事に伴う水分摂取があったためであると考えられ、低圧・低湿度環境下での水分摂取の重要性も示された。
原がん遺伝子EVI1が白血病を惹起する条件

3番染色体長腕21(3q21)と長腕26(3q26)との間の転座または逆位では、3q21側に存在するGATA2遺伝子エンハンサーが3q26側に存在する原がん遺伝子EVI1の発現を活性化させることが知られている。この原がん遺伝子EVI1の発現が予後不良の白血病を発症させる原因となっている。本研究では、EVI1遺伝子が本来の発現部位である造血幹細胞ではなく、GATA2遺伝子の発現部位である造血前駆細胞に発現することが白血病を惹起するのではないかと考え、これを検証する。30年度は、3番染色体逆位アリルの制御(GATA2遺伝子エンハンサーによる制御)下にあるEVI1遺伝子の発現をtdTomato蛍光でモニターするレポーターマウスを用いて、EVI1遺伝子発現細胞の詳細な解析を行った。tdTomato蛍光は造血幹細胞画分において最も高く観察されたが、多能性造血前駆細胞画分においても造血幹細胞画分の55-70%程度に維持されていた。さらに、EVI1遺伝子が高発現する条件下では、造血幹細胞画分でのtdTomato蛍光が低下し、多能性造血前駆細胞画分におけるtdTomato蛍光が増加することにより、多能性造血前駆細胞画分でのtdTomato蛍光が造血幹細胞画分と同程度または上回る状態となっていた。このことからEVI1の発現が、3番染色体逆位アリルによるEVI1遺伝子の発現に影響していることが示された。EVI1遺伝子は転写因子をコードしており、自身の発現を制御していることが考えられた。また、30年度は3番染色体逆位アリルによるEVI1遺伝子マウスの構築を改変することによる条件付き発現マウスの樹立に着手した。30年度は、3番染色体逆位アリル(GATA2遺伝子エンハンサー)によって制御されるEVI1遺伝子の発現を、フローサイトメトリーを用いて1細胞レベルで詳細にモニターすることができた。一方でEVI1の条件付き発現マウスの作製が完了していないので、31年度に引き続き行う。31年度は、30年度に引き続きEVI1の条件付き発現マウスの作製を行い、完成し次第、解析を進めていく。また、造血幹細胞画分及び多能性造血前駆細胞画分におけるEVI1とGATA2のクロマチン免疫沈降の条件検討をしたのち、解析を行う。30年度にEVI1条件付き発現マウスの作製が完了していないので、引き続きマウスの作製を行う。
並行トップダウン処理方式を用いた多様な入力画像を許容する顔画像解析法の研究

本研究では、分散・並列処理環境に適した画像理解システムの枠組みの一つとして、並行トップダウン処理方式提案し、その有効性を検討した。システム実現の具体的対象として、人間の顔面像をとりあげ、顔の向きや、ひげ、眼鏡など、顔の見え方を変化させる種々の要因に対応できる顔画像解析システムを構築した。具体的には、○顔の見え方を大きく変化させる要因として、カメラに対する顔の回転と、眼鏡などの付属物の有無を考慮し、個々の見え方に対応するモデルを構成した。これには、オブジェクト指向の考え方を導入し、継承機能を用いて各モデルの共通部分に関する重複を避けると同時に、モデル間の独立性を確保し、分散処理に適した構成とした。○各モデルに基づいて顔画像をトップダウンに解析する処理を並行に動作させる制御機構を開発した。これには、システム構築の効率化を考慮し、ル-ルベ-ス言語OPS83を用いた。○数十人の顔画像デ-タを撮影し、解析処理を行うことにより、提案した方式の有効性を検証する実験を行った。なお、設備備品として購入した高速ワ-クステ-ションは、大量の画像デ-タの解析実験を繰り返し試行するのに活用した。なお、実際に分散・並列処理環境においてシステム構築することは、当初の計画どおり本研究課題の範囲には含めず、その基礎的段階として、提案した枠組みの実現法を明かにし、単一プロセッサ上で、その有効性の検証を行った。並列処理環境でのシステム構築が課題である。
外部環境変化と日本企業のペイアウト政策、株主優待政策の実証分析

1)先行研究のサーベイ、実証分析に用いる仮説と分析手法の検討本研究の目的に対応する分野である、日本企業のペイアウト政策の研究、配当・自社株買いの代替性に関する研究、機関投資家・外国人株主がペイアウト政策に与える影響に関する研究、小口投資家行動が株式市場に与える影響に関する研究、について、先行研究のサーベイ調査を行った。我々が2017年に行なったサーベイ調査から、日本企業においては、米国企業とは異なり、配当と自社株買いに代替性が低いことが示されたことから、株主優待との代替性を加えて、財務データを用いて全上場企業に対象を広げて分析を行う本研究の重要性が明らかになってきた。また、先行研究を踏まえて、実証分析に用いるために必要な複数の仮説の候補を挙げ、パネルデータ分析の手法、説明変数、操作変数の候補の検討を含めた分析手法の検討を行った。2)ペイアウト・株主優待データの整理、基礎的分析実証分析に必要な、最新の個別企業の日次株式リターンデータと株主優待データを購入し、必要なデータを収集した。また、個別の日本企業のペイアウト関連データ、コーポレート・ガバナンス関連データを日経NEEDSFinancialQuestより入手した。これらの最新のデータと合わせ、われわれが過去に行ったサーベイ調査データを組み合わせ、実証分析を行うための準備としてのデータの整理を行った。収集したデータの基本統計量を算出し、全体的な傾向の把握を行った。株主優待の導入企業では、株式資本コストが低下する一方で、株価急落リスクが高まるという結果が得られたが、株価急落リスクがなぜ高まるかについて、仮説を検討し、実証分析を進めた。また、2018年度以前から研究を進めてきたペイアウト政策のサーベイ調査の論文の修正を行い、2018年12月に学会誌に掲載された。本研究で進めている3つの研究テーマに必要である、検証可能な仮説の候補の検討や実証分析手法の検討には、先行研究を踏まえて十分な時間を使って吟味する必要がある。また、本研究で中心となる実証分析を行うために必要な、上場企業の多数のペイアウトやコーポレート・ガバナンスに関連するデータは大量であるため、データの整理に多くの労力が必要となる。そのため、初年度である2018年度においては、先行研究のサーベイ、検証すべき仮説と実証分析手法の検討、データの収集整理に時間を割かざるを得ないことは、当初の計画のとおりである。2019年度は、引き続き実証分析で用いるデータの収集・整理を続けながら、まず、株主優待をなぜ実施するのか、株主優待実施による資本コスト低下と急落リスク上昇の原因、株価過大評価の有無について、検証を行い、論文にまとめることを目指す。また、日本企業の配当重視傾向と、配当・自社株買い・株主優待間の代替性の検証を、財務データを用いて検証を進め、主要な実証結果を得ることを目指す。2020年度は、引き続き、実証分析を続けて3つの研究テーマに基づく複数の論文の完成を目指す。また、完成させた論文を国内、海外で報告し、国内学会誌や国際雑誌への投稿を行う。

2019年度は、引き続き実証分析で用いるデータの収集・整理を続けながら、まず、株主優待をなぜ実施するのか、株主優待実施による資本コスト低下と急落リスク上昇の原因、株価過大評価の有無について、検証を行い、論文にまとめることを目指す。また、日本企業の配当重視傾向と、配当・自社株買い・株主優待間の代替性の検証を、財務データを用いて検証を進め、主要な実証結果を得ることを目指す。2020年度は、引き続き、実証分析を続けて3つの研究テーマに基づく複数の論文の完成を目指す。また、完成させた論文を国内、海外で報告し、国内学会誌や国際雑誌への投稿を行う。次年度使用額が生じた主要な理由は、2018年度は、購入予定のデータが、別予算で購入できたために購入費用が少なくなったことによる。具体的には、株主優待データの2017年分とNEEDS Cges2017年分はすでに別予算で購入済みで、株主優待データ2018年分を購入するのみを購入したためである。
成体海馬ニューロン新生の低下に着目した神経障害性疼痛の発症機序解明

本研究は、神経障害性疼痛時に見られる海馬ニューロン新生の低下に着目し、疼痛制御における役割、およびそのメカニズムの解明を行う研究である。そのために、神経障害性疼痛時に活性化する2つの神経回路(体性感覚経路、情動経路)をDREADD法により調節した際の、海馬ニューロン新生、および痛覚閾値に与える影響について解析する。海馬ニューロン新生低下は、痛みによる負の記憶を保持させることで情動障害を引き起こし、疼痛を遷延化させる可能性がある。従って、そのメカニズム解明は神経障害性疼痛時の海馬ニューロン新生低下の生理学的意義の理解を深め、疼痛研究および神経生物学の分野で大きな意義を持つ。
プラズマを用いたナノシステム構築法の研究

多数のナノ構造が協調して仕事を行うナノシステムを構築する手法を開発するため,プラズマを用いたナノブロックの作製・輸送・配置・結合の4要素操作から成るナノシステム構築法の研究を行った.本年度は,派遣先のProf.Czarnetzkiが提案している幾何学的対称容量結合プラズマ中でのイオンエネルギー分布とイオンフラックスの新しい独立制御法(Czarnetzki法)を利用した,幾何学的対称容量結合プラズマ中でのナノブロック非接触マニピュレーション法の開発を行った.現在までに,以下の1.2に示す成果を得ている.1.Czarnetzki法では,2種類の高周波電圧を合成(13.56MHz+27.12MHz)してパワー電極に印加し,2周波間の位相を制御することにより幾何学的対称容量結合プラズマ中で非対称プラズマを実現するが,これまで負イオンプラズマ中でのCzarnetzki法の有効性は実証されていなかった.本研究では,負イオンをナノブロックと見立てて,酸素プラズマ中でCzarnetzki法を適用した際のプラズマパラメータ測定を行い,酸素プラズマ中で位相を制御することにより,自己バイアス電圧制御が可能であることを示した.2.テスト用のナノブロックとしてSiO_2ナノ粒子(粒子サイズ:80-300nm)を用い,2次元レーザー散乱法によりArプラズマ中でのナノブロックの挙動を観察した.幾何学的対称容量結合プラズマ中では,パワー電極方向に働くイオン抗力とプラズマ方向に働く静電気力のバランスによりナノブロックはパワー電極付近のプラズマ-シース領域に留まる.位相を変化させることにより,プラズマ-シース領域に捕捉したナノブロックの輸送制御に成功した.多数のナノ構造が協調して仕事を行うナノシステムを構築する手法を開発するため,プラズマを用いたナノブロックの作製・輸送・配置・結合の4要素操作から成るナノシステム構築法の研究を行った.現在までに,以下の成果を得た.1.ナノブロックの合成・輸送・配置・結合の4要素操作の概要をその場で把握する方法を確立するため,ナノブロックのサイズ・数密度の2次元分布を同時測定可能な2次元分布超高感度その場測定法を開発した.ナノブロックのサイズと数密度の測定範囲は,各々1.3nm以上,10^8-10^<12>cm^<-3>である.この手法を用いることで,サイズ10nm以下のナノブロックの生成と輸送に関する情報が得られる.2.針状電極と振幅変調パルス放電を併用することで,ナノブロックの3次元輸送制御を実現した.放電期間中にナノプロックに働く主要な力は,静電気力とイオン抗力であり,振幅変調中,ナノブロックはパワー電極付近の生成領域から針方向へ主にイオン抗力で輸送されることが分かった.また,振幅変調中にナノブロックは負に帯電しているため,輸送中におけるナノブロック間の凝集を低減できる.3.振幅変調パルス放電を用いて,比誘電率1.4-2.9,ヤング率10GPa以上の高機械強度ナノ粒子含有ポーラス低誘電率膜の作製に成功した.また,作製したポーラス膜は1MV/cm以上の絶縁破壊電圧,1nA/cm^2以下のリーク電流,400°C以上の耐熱性を有することが分かった.今後,高機械強度ポーラス膜の構造メカニズム解明を進めていく.多数のナノ構造が協調して仕事を行うナノシステムを構築する手法を開発するため,プラズマを用いたナノブロックの作製・輸送・配置・結合の4要素操作から成るナノシステム構築法の研究を行った.現在までに,以下の成果を得た.1.放電の揺らぎのナノブロックへの影響を解明する目的で,放電電力の摂動がイオン密度に及ぼす影響を測定した.10kHzの放電電力摂動によりイオン密度には10kHzだけでなく,そのn倍の高調波成分が現れる.また放電電力の摂動が大きくなると,イオン密度の高調波成分の振幅が大きくなる,このような時間的な揺らぎが,空間的な揺らぎ(不均一性)に加えてプロセスに影響を与える可能性がある.2.本研究のナノシステム構築法を用いて高機械強度ナノ粒子含有多孔質低誘電率膜作製法の開発を行った.高機械強度を有する多孔質膜を作製するためには,ナノ粒子の合成・輸送の各プロセスにおけるナノ粒子間の凝集を低減する必要がある.本研究では,ナノ粒子の(1)合成・(2)輸送プロセスでナノ粒子間の凝集を低減するためには,(2)気相中のナノ粒子数密度とイオン数密度の比n_p/n_iを50以下にする,(2)振幅変調パルス放電を用いてナノ粒子を高速に基板方向に輸送する必要があることを明らかにした.本研究で作製した膜の比誘電率は1.4-2.9,ヤング率は10GPa以上である、高機械強度を有する多孔質膜が作製できた要因として,作製プロセス中のナノ粒子間の凝集を低減することで,サイズ制御したナノ粒子を基板上に敷き詰めた構造を多孔質膜が有する点が挙げられる.多数のナノ構造が協調して仕事を行うナノシステムを構築する手法を開発するため,プラズマを用いたナノブロックの作製・輸送・配置・結合の4要素操作から成るナノシステム構築法の研究を行った.本年度は,派遣先のProf.Czarnetzkiが提案している幾何学的対称容量結合プラズマ中でのイオンエネルギー分布とイオンフラックスの新しい独立制御法(Czarnetzki法)を利用した,幾何学的対称容量結合プラズマ中でのナノブロック非接触マニピュレーション法の開発を行った.現在までに,以下の1.2に示す成果を得ている.

1.Czarnetzki法では,2種類の高周波電圧を合成(13.56MHz+27.12MHz)してパワー電極に印加し,2周波間の位相を制御することにより幾何学的対称容量結合プラズマ中で非対称プラズマを実現するが,これまで負イオンプラズマ中でのCzarnetzki法の有効性は実証されていなかった.本研究では,負イオンをナノブロックと見立てて,酸素プラズマ中でCzarnetzki法を適用した際のプラズマパラメータ測定を行い,酸素プラズマ中で位相を制御することにより,自己バイアス電圧制御が可能であることを示した.2.テスト用のナノブロックとしてSiO_2ナノ粒子(粒子サイズ:80-300nm)を用い,2次元レーザー散乱法によりArプラズマ中でのナノブロックの挙動を観察した.幾何学的対称容量結合プラズマ中では,パワー電極方向に働くイオン抗力とプラズマ方向に働く静電気力のバランスによりナノブロックはパワー電極付近のプラズマ-シース領域に留まる.位相を変化させることにより,プラズマ-シース領域に捕捉したナノブロックの輸送制御に成功した.
東京圏郊外における震災と子どもの事故に対する脆弱性分析と社会学習プログラムの開発

本研究は,震災および犯罪,子どもの事故を含め,地域が抱える「リスク」を,地域として共有し,対抗していく方法論を,関西郊外における犯罪事例,亀山市や厚木市のセーフコミュニティ事例調査を踏まえつつ,東京圏の郊外都市である八王子市と町田市を対象に,社会学習プログラムとして手法開発し,実証を踏まえてその効果と課題を考察したものである.本研究は,震災および犯罪,子どもの事故を含め,地域が抱える「リスク」を,地域として共有し,対抗していく方法論を,関西郊外における犯罪事例,亀山市や厚木市のセーフコミュニティ事例調査を踏まえつつ,東京圏の郊外都市である八王子市と町田市を対象に,社会学習プログラムとして手法開発し,実証を踏まえてその効果と課題を考察したものである.研究初年度となる平成20年度は,八王子市諏訪町で実施された地域協働復興訓練の運営支援を通して,郊外地域におけるバルネラビリティ生成の経緯をデータベース化する方法を開発し,訓練に適用した,具体的には1958年/1968年/1978年の1/2500地形図および2002年現況GISデータを用いて,宅地化の進展,空地の減少過程をトレースし,これに現地調査と訓練参加者からの指摘を踏まえて「バルネラビリティマップ」を作成した.震災以外のハザードをどう組み込んでいくか,本年度は防犯機能重視型戸建て住宅開発事例である岐阜市のマザービレッジ,繁華街防犯活動の事例として厚木市中心市街地の事例調査を実施し,これまでに開発してきた「震災復興まちづくり模擬訓練」の手法に不足している点はなにか,検討を行った.ところで震災時,小中学校は宿泊避難所として供用されるが,学校教育の立場からはできるだけ早い学校再開に動くことも必要となる.被災者の避難生活支援と学校再開にあたってのプログラムや課題はどこにあるか, 2007年7月に発生した中越沖地震時の避難所運営と閉所までの実態について,運営にあたった地域組織および柏崎市役所を対象にインタビュー調査を実施した.以上の調査から,東京圏郊外において,自然災害・犯罪の両者をカバーする社会的対応策において現在欠けている視点として「ケアーの思想」があると考えられることがわかった.すなわち防犯への取組みでは「犯罪が起こってしまってからでは遅い」として事前対策に注力するが,脆弱性調査において「ひやっとした」体験こそ活かすべき事象でありつつも,体験がトラウマとなっている子どもへの心理的なケアーを併せた調査方法が必要である.よって「発災後の対応行動」に重点が置かれる自然災害防災の方法論,言い換えれば「減災」ならぬ「減犯」の方法論構築の必要性が高いものと考えるに至った.研究二カ年目となる本年度は,八王子市を対象とした防災・防犯のスタディを進めると同時に,子どもが被害者となった犯罪事例調査を関西圏で実施した.八王子市を対象とした防災・防犯のスタディとしては,初年度に引き続き,八王子市役所と協働で,事前から震災復興に備えるための「地域協働復興訓練」を実施した.対象地域は拡大郊外地域である上恩方地域で,市街化地域とは異なるリスクをマッピングする方法を研究方法論として試行した.また小学校を対象に,竹で仮設住宅をつくるプロジェクトを実施し,その取り組みを通して緊急時の小学校の役割について,考察を深めた.多摩ニュータウン内の分譲集合住宅を対象とした安全安心の取り組みプログラムについては,平成21年12月に査読論文にとりまとめた.犯罪事例調査は,神戸市と奈良県を対象に,児童が犠牲となった現場調査を通して,犯罪発生にかかる空間的特徴を考察した.また防犯まちづくりの取り組み事例として,京都府亀山市の「セーフコミュニティ」の取り組みについて市役所でのインタビュー調査を実施した.以上の調査と分析作業を踏まえ,前年度以来,構築している八王子市を対象とした空間バルネラビリティマップについて,地域特性,社会特性のレイヤー付加を進めた.同時に,事例調査の中で浮かび上がってきた「リスクゼロ」ではなく「減犯」をめざす方法論について,考察を深めた.本年度は論文化を図りつつ,2つの実践を通して,子どもと震災および事故に関する研究を進めた.第1の実践として,平成17年度から八王子市と協力して進めてきた「地域協働復興訓練」を7月と10月に子安町地区で実施し,これは本研究計画にある「郊外都市の空間リスクデータベース」にも関連して,八王子市における「中心市街地型」モデルとして訓練参加者から得られたデータをデータベースに組み込み,八王子市全体のリスクデータベースとしての充実を図った.これまでに,宅地造成団地型,スプロール市街地型,中山間地型として訓練と成果を分析してきており,今年度の「中心市街地型」を加えて,調査方法論と合わせて総合的な分析を進めた.第2の実践として,練馬区と共同で平成22年11月に「バンブシェルターをつくろう」というイベントを貫井がらくた公園で実施した.これは,大地震時の地域における避難生活の「場」として,情報拠点や物資配布拠点としての機能を想定した竹製のシェルターを地域の方と制作し,体験してみよう,というイベントで.設計プロセスを通して,竹を軸材として使うだけでなく,膜骨材として利用できること,6タイプのシェルターを用意し,イベントを通して,地域の方と,制作性,機能性,耐久性といった点について知見を得ることができた.また親子連れも多く参加し,学校避難所が不便で自宅避難生活を送る際,公的避難所のブランチとして位置づける可能性と課題についてインタビューを通して考察した.研究成果とりまとめとして,葛飾区における荒川洪水ハザードマップ認知と広域避難準備を子どもをもつ世帯など世帯属性別に考察した論文を日本都市計画学会にて,また平成19年中越沖地震における避難所自主運営に地域組織が果たした役割について論文化(地域安全学会)し,子をもつ世帯がどう関与できたかについて考察としてとりまとめた.
近世的支配形成のダイナミクス―魔女迫害と近世国家

本研究は、カトリック領邦のマインツ選帝侯領・プロテスタント領邦のファルツ選帝侯領における魔女迫害を比較分析し、近世的国家形成という文脈に魔女裁判の役割を新たに位置付けた。マインツ選帝侯領においては住民からの圧力により在地役人が魔女裁判を進め中央からの統制が行き届かなかった一方、ファルツ選帝侯領では刑事司法を中央で監督・統制するという国家的課題が貫徹され、結果的に魔女迫害は抑制された。魔女の処罰が君主の義務であるとする民衆の論理と、君主による支配と秩序維持の正当化は表裏一対を為し、魔女迫害が上下の相互補完的な関係において展開したことを明らかにした。本研究は近世ドイツの魔女裁判を中心とする刑事裁判を政治史と社会史の結節点に位置づけ、領主ー在地役人ー臣民の間の相互応答的構築物として分析するものである。この研究目的に沿って、まず『ポリツァイ条令目録』を購入し対象となるザール地方のプロテスタント領邦における法令をリスト化した。これは今後の作業の基礎資料となるものである。それに基づき、平成27年夏季にライン・ザール地方の文書館(ツヴァイブリュッケン、シュパイヤー、コブレンツ)にて史料収集を行った。ここでは同領邦の都市ツヴァイブリュッケンにおける魔女裁判史料も入手することができた。これについては順次トランスクリプトを進めており、平成28年度には精読・分析を深める予定である。またヴュルツブルク文書館で収集したアモールバハ市の裁判事例の史料を精読した。この史料と法令の比較検討を通じて、魔女を罰しなければ「神罰」が下るとする住民の請願における迫害論理と、罪を罰することが神意にかなっており、そうしなければ神罰が下るとする近世領邦君主による刑罰の正当性を主張する論理とのギャップと緊張関係を明らかにした。この成果は、平成28年2月にドイツ・シュトゥットガルトの国際学会にて「"...wie soll dann Gott vngerechnet oder vngestrafft lassen": Der Begriff des Gotteszorns in den Hexenprozessen(「神が見逃し罰せずにおられようか」魔女裁判における神の怒り)」として報告し、概ね賛意を得られた。さらに近年の魔女研究の研究動向を本研究の問題関心に沿いつつ整理し、論文「魔女研究の新動向ードイツ近世史を中心に」(『法制史研究』第65号)として発表した。史料収集については、本研究の分析の柱となるポリツァイ条令については順調に収集が進んだ。また、まとまった形での裁判史料を入手することができ、プロテスタント領邦と司教領邦との比較という視点から裁判経過を分析するための史料基盤を整えることができた。さらに当地の文書館員とのつながりもでき、今後分析にあたり様々な助言を受けることができると期待される。またツヴァイブリュッケンの文書館(Bibliotheca Bipontina)において定期的に開催される一般向け講演会でも成果報告を行ってほしいとの要請を受けたので、助成期間内にぜひ実現させたい。2月の国際学会においてはこれまでの成果をある程度まとまった形で示すことができた。分析概念としての「神罰」には魔女裁判のみならず他の刑事司法にも応用可能性があり、また宗派的比較にも開かれているという感触を得、今年度以降の課題を明確にすることができた。同学会は当該テーマの専門家が集う機会であり、研究者間で史料状況等の情報交換も行うことができた。また歴史的魔女研究の研究動向について論文を発表することができた。わが国においては20年にわたって内外の研究動向の整理がなかった状況から、現在までの到達点と課題を示すことができた。また本研究課題の意義を最新の動向に位置づけ、明確化することができた。さらにこれまでの研究成果をまとめ、『近世ドイツの魔女裁判ー民衆世界と支配権力ー』(ミネルヴァ書房、2015年)として発表できたので、今後批判的フィードバックを得て本研究に活かすことができると期待される。本年度は夏季にドイツへ渡航しツヴァイブリュッケン、シュパイヤー、コブレンツの文書館で史料収集を行った。これまで主な対象地域としていたカトリック司教領と比較するため、隣接する世俗のプロテスタント地域の裁判史料や教会巡察記録などを集めることができた。ただ、請願史料が想定したよりも残存数が少なく、請願を通じた臣民の働きかけー裁判実践ー法令の制定という、カトリックの司教領に見られたモデルを実証することは困難であるという結論に達した。そこで、得られた史料を用いつつ、請願史料にたびたび登場する「神罰」の概念を裁判史料や法令、学識者のテキストを用いつつ分析した。「神罰」概念は説教や法令などで「宗教的な逸脱は集合的な罰をもたらす」として、しばしば宗派化時代における臣民の規律化の文脈で用いられた議論である。しかし逆に、「悪を罰しなければ共同体全体に神罰が下る」として魔女裁判を推進する文脈でも神罰が持ちだされるのである。何らかの災害を「神の怒り」と解釈し内省を促すというキリスト教的な概念が、「魔女が災害をもたらす」という当時の民間信仰とどのように両立/あるいはいずれかを克服できたのかを分析した。そこから、プロテスタント世俗領邦では、神罰は誤った裁判権の行使に向かうと解釈され、裁判の逸脱(無軌道な魔女裁判)を厳しく制限したのに対し、カトリックの司教領では神罰を臣民教化に利用しようとするものの、これを盾にした魔女裁判要求に対抗しえなかったことを明らかにした。

これらの成果は、一部では比較国制史研究会(2017年1月)に報告し、また宗教改革500周年を記念する論文集の収録論文「魔女迫害と「神罰」ープロテスタント地域とカトリック地域」として、2017年中に刊行される予定である。カトリックの司教領邦とプロテスタントの世俗領邦との比較という観点からは、新たな史料調査を行い、ラインラントザール地域という広域比較を行う上での史料基盤を得ることができた。とくに、司教領邦とプロテスタント領邦の支配権が重複する地域における魔女裁判事例の史料を分析できたことは意味が大きい。ここでは、極小領邦であり部分的にしか裁判権を行使できない裁判領主が、いかにして隣接大領邦から自領の独立性を確保するのか、という近世的な支配形成のあり方もあぶり出されたからである。ここでは、個別的支配権に分断された中世的支配と全的・中央集権的な近世的支配のあり方も明らかにできた。さらにそこで働いた「神罰」観念の効用に焦点を当てて分析したことで、宗教改革(臣民・支配者双方における内的規律化)と魔術的世界観との相克を具体例において理解することができた。また、それらの成果を宗教改革500周年記念論集において発表することができた。このように宗教改革という領域の中に魔女の問題を位置づけて論ずることは、魔女という特殊分野のように語られがちな領域を近世全体の中に位置づけるという本研究の狙いにも合致するものである。他方、本研究における主眼である請願史料が、プロテスタント地域においてはカトリック地域ほどのまとまった数が見つかっていない。請願史料原本は失われており、その痕跡はおそらく在地役人と中央機関(宮廷顧問会)などのやり取りの中に残されているのではないかと推測される。また、行政・司法の実務に当たる役人の社会的背景についても、検討の余地が残っている。すでに入手している先行研究を土台にしつつ補完的な史料調査を行い、プロソポグラフィーの手法を用いて分析を進める必要がある。本研究は、請願と君主権力による上下双方向からの相互応答的・近世的な国家形成の動きを、魔女裁判という具体事例に即してその意義と発展をとらえる法制史的試みである。ここでは、魔女迫害を狭い事件史としてではなく、「国家形成」という文脈から在地レベルでの支配の実態を明らかにする豊富な事例を提供するものとして新たに提示することを目的とし、その具体的様相として「神罰」という概念が近世刑事司法において大きな意味を持つことに着目した。近世において世俗権力が「神への冒涜」を死刑に値する犯罪とし、自らその取締りに乗り出したことはよく知られている。涜神を取り締まらない当局に対しては飢饉、戦争、悪天候、疫病などのあらゆる神罰が下るという言説と魔女迫害との関係は、魔女犯罪が極めて涜神と近い位置にある犯罪にもかかわらず、今まで扱われてこなかった。そこで申請者は、涜神と魔女犯罪、神罰とのかかわりが史料上でどのように表れるのか、都市条令、同時代知識人によるテキスト、民衆からの請願という三つの位相から分析を行った。対象地域として魔女裁判の激甚地域であったマインツ選帝侯領と、隣接地域でありながら反対に魔女の処刑をほとんど経験しなかったファルツ選帝侯領とを比較した。
トムズ効果による乱流摩擦抵抗低減の機構解明と予測に関する研究

水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.二次元チャネル内乱流を対象として,抵抗低減流れの直接数値計算を行った。混入要素は(1)流体中で一様に発生する(2)流体から受ける引張り力に応じた確率で切断消滅するものとした.(2)の効果によって流体中で要素の濃度分布が生じるが、瞬時の要素濃度は移流拡散方程式を解くことによって求めた。その結果、従来50%程度であった抵抗低減率が最大で約70%となった。またこの場合に流れがほとんど層流化していることが確認された。さらにRe_tau=120-600の範囲で計算を行い,高レイノルズ数では抵抗低減効果が消失するなどのレイノルズ数依存性が見られることを確認した.水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.二次元チャネル内乱流を対象として,抵抗低減流れの直接数値計算を行った。さらにRe_tau=120-600の範囲で計算を行い,高レイノルズ数では抵抗低減効果が消失するなどのレイノルズ数依存性が見られることを確認した.水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.従来は、混入要素の濃度は流体中で一様に与えるか,特定の分布を仮定して与えていたが、後者の計算からは,混入要素が流れのどの領域に存在するかが抵抗の減少量に強くかかわっていることが分かっている.また,従来の実験でもポリマーを外層付近に混入するか、壁から混入するかによって抵抗低減現象の現れ方に差があることが報告されている.したがって,より実験に近い,あるいは実用的に予測精度のよいも出るとするためには,混入要素の濃度を移流拡散方程式にしたがって求めることが必要であると考えられる.二次元チャネル内乱流を対象として,抵抗低減流れの直接数値計算を行った。その結果、従来50%程度であった抵抗低減率が最大で66%となった。水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.昨年度に引き続き、混入要素の移流を考慮した計算を行ったが、昨年度はチャネル半幅と摩擦速度で定義されるレイノルズ数がRe_tau=150の場合のみの計算であったのに対して、Re_tau=150-600の計算を行い、要素混入による抵抗低減効果に対するレイノルズ数依存性を調べた。計算は、二次元チャネル内乱流対象とし、混入要素は(1)流体中で一様に発生する、(2)流体から受ける引張り力に応じた確率で切断消滅する、ものとした.(2)の効果によって流体中で要素の濃度分布が生じるが、瞬時の要素濃度は移流拡散方程式を解くことによって求めた。その結果、流体中における混入要素の発生量を一定とした場合、レイノルズ数が大きくなると抵抗低減率が小さくなり、Re_tau=600ではほとんど抵抗低減が起こらなかった。これはレイノルズ数が大きくなるにつれて微小なスケールの運動が増し、これによって多くの要素が切断されるためであると推察できる。
昆虫の行動を切り替える脳の抑制性神経

本研究は,動物の本能行動の切り替えの仕組み解明をめざしており,コオロギの生殖行動をモデル系として実験をおこなっている。雄コオロギは,一度交尾を終了すると,それまでの求愛モードから威嚇モードへと直ちに行動を切り替える。この際の求愛モードの抑制は脳によっておこなわれる(Sakai et al.1995 J Insect Physiol)。一方,求愛期においても,侵害性の刺激などにより,雄は一時的に求愛モードを回避モードに切り替えるが,この際の求愛モードの抑制に脳が関与するかどうかは不明のままであった。今回の研究はこの点を明らかにしたものである。求愛中の雄コオロギに侵害刺激を与え,一時的に求愛モードを停止させた条件下で,脳の除去または食道下神経節の破壊手術をおこなったところ,前者でのみ求愛モードが回復した。また,同テストの後に再度侵害刺激を与えたところ,後者でのみ求愛モードの抑制が生じた。これらのことから,交尾後と同様,求愛期における求愛モードの一時的抑制にも脳が関わっていることが証明された。ついで,上記行動テストを腹部縦連合の部分的切断および逆行性神経染色法と組み合わせて実験をおこなったところ,求愛モードの抑制に関わる脳のニューロンは,前脳の後方にあって,その軸索を対側の縦連合に出している約40個のニューロンに含まれていることが明らかになった。現在,さらに候補を限定するための作業をすすめ,脳における抑制ニューロンの同定をめざしている。求愛期の雄コオロギは、交尾によって約1時間、求愛・交尾行動をしない状態(交尾不応期)となる。また、求愛期においても侵害刺激によって一時的な交尾不応状態となる。本研究では、神経節の除去や神経縦連合の切断標本を用いて、人為刺激に対する交尾反応性を調べることにより、求愛期と交尾不応期における交尾反応の抑制中枢および抑制に関与するニューロン群の同定を行った。その結果、1)交尾直後では、精包の放出により最終腹部神経節(TAG)内で何らかの神経性変化が生じ、そこからの持続的出力を受けた脳が交尾を抑制する。2)精包準備行動後では、さらに、脳を介さない経路で、TAGからの長時間抑制が発動する。3)求愛期の抑制は、外部刺激によって脳内で発生したストレスによって脳が交尾の抑制を発動する。4)求愛期と不応期の交尾抑制に関わる脳の出力ニューロンは、同じものである可能性が高く、脳の後方部に細胞体をもち、軸索を反対側に出しているニューロン群(約30個)に含まれている可能性が高い。5)これらの抑制の発動は、パターンジェネレータに対し量的作用をする。以上が明らかとなった。

ついで,上記行動テストを腹部縦連合の部分的切断および逆行性神経染色法と組み合わせて実験をおこなったところ,求愛モードの抑制に関わる脳のニューロンは,前脳の後方にあって,その軸索を対側の縦連合に出している約40個のニューロンに含まれていることが明らかになった。
初代培養肝細胞の大量培養における高密度化に関する工学的研究

平成3年度は,高機能の長期発現が可能なスフェロイド培養と膜上サンドイッチコラーゲンゲル培養という2つの培養技術について基礎的な培養条件を明らかにした.平成4年度は,スフェロイド培養を利用した人工肝臓モジュールの製作に目標を絞って研究を進めた.スフェロイドを大量形成し,高密度固定化するというモジュール製作法のために,平板上での浮遊スフェロイドの選択的形成のための培養条件を設定すると共に,浮遊スフェロイドを平板上に再付着固定化するのに適した表面特性を明らかにした.さらに,スフェロイドの大量迅速形成が,浮遊懸濁培養によって可能であることを示した.また,患者血漿潅流条件下では,コラーゲンゲル包括法がスフェロイドの安定機能発現に最も望ましいことも併せて明らかにした.平成5年度は,平成3・4年度の研究成果に基づき,肝細胞スフェロイド/コラーゲンゲル-ホローファイバー型の人工肝臓モデルを製作した.既往のモジュールと同程度の性能が得られるに留まったが,100%血清潅流条件でも機能低下がほとんど見られなかったことから,臨床応用での高い安定性が示唆された.以上,近年の優れた培養技術を利用して人工肝臓モジュールの開発を行う上でのいくつかの重要な課題について,工学的視点から一定の成果を上げることができたと考えているが,一方で工学では到底明らかにしえないいくつかの重要な問題の存在がより明らかとなった.本モジュールの他にも,優れた成績を示しているタイプがここ数年で出揃ったようである.しかしながら,未だ死に至る機構が判明していない肝不全時において,どのタイプが有効であるかについての判定は,動物実験での結果を待つしかないと思われる.医学と工学の連携が,まさに求められていると考えられる.平成3年度は,高機能の長期発現が可能なスフェロイド培養と膜上サンドイッチコラーゲンゲル培養という2つの培養技術について基礎的な培養条件を明らかにした.平成4年度は,スフェロイド培養を利用した人工肝臓モジュールの製作に目標を絞って研究を進めた.スフェロイドを大量形成し,高密度固定化するというモジュール製作法のために,平板上での浮遊スフェロイドの選択的形成のための培養条件を設定すると共に,浮遊スフェロイドを平板上に再付着固定化するのに適した表面特性を明らかにした.さらに,スフェロイドの大量迅速形成が,浮遊懸濁培養によって可能であることを示した.また,患者血漿潅流条件下では,コラーゲンゲル包括法がスフェロイドの安定機能発現に最も望ましいことも併せて明らかにした.平成5年度は,平成3・4年度の研究成果に基づき,肝細胞スフェロイド/コラーゲンゲル-ホローファイバー型の人工肝臓モデルを製作した.既往のモジュールと同程度の性能が得られるに留まったが,100%血清潅流条件でも機能低下がほとんど見られなかったことから,臨床応用での高い安定性が示唆された.以上,近年の優れた培養技術を利用して人工肝臓モジュールの開発を行う上でのいくつかの重要な課題について,工学的視点から一定の成果を上げることができたと考えているが,一方で工学では到底明らかにしえないいくつかの重要な問題の存在がより明らかとなった.本モジュールの他にも,優れた成績を示しているタイプがここ数年で出揃ったようである.しかしながら,未だ死に至る機構が判明していない肝不全時において,どのタイプが有効であるかについての判定は,動物実験での結果を待つしかないと思われる.医学と工学の連携が,まさに求められていると考えられる.ディッシュレベルにおいて,(1)高密度凝集体(spheroid)と,(2)浮遊サンドイっチコラ-ゲンゲル培養法のそれぞれについて,主として生物学的検討を行った.(1)については,ホルモンを適当に組み合わせることにより,ポリリジン被覆表面上で浮遊spheroidのみを選択的に形成させる培養条件を確立し,大型の培養ディッシュ(500cm^2)での安定大量形成を行えるようになった.ハイブリッド型人工肝臓を実際に臨床応用する際には,患者の血漿が細胞培養モジュ-ルを潅流するため,回収したspheroidの固定化が必要となる.まず,浮遊状態での緩やかな撹拌による培養を試みたが,細胞状態の悪化が起こり,長期継続は不可能であることがわかった.そこで,担体表面に一部付着伸展した状態で固定化する方法について検討を行った結果,spheroid形成を促進するポリリジンと,細胞の伸展を促進するファイブロネクチンを適当な割合で共存させた表面上で,高機能を保持したまま一部付着伸展で表面に固定化できることが判明した.さらに,非働化牛胎児血清を高濃度で含有する培地を用いて検討を行ったが,spheroidは数時間の内に崩壊に至った.さらに詳細な検討が必要であるが,血漿潅流モジュ-ルでのspheroidの安定固定化法に関する検討の必要性が示唆された.(2)については,フィルタ-上に簡便に細胞を培養することができるように設計された培養器(ミリセル;ミリポア社製)を用い,物質交換面及びゲル層の幾何的配置のアルブミン分泌能における効果を検討した.その結果,in vivoと同様にゲル層を介して細胞層の上下両面で物質交換することにより,細胞機能発現レベル及び維持期間を大幅に向上させうることが判明した.このように,“in vivo細胞周囲環境の物質レベルに還元し,単純化・再構成"することが,高機能の長期発現に重要であることが実証された。平成4年度は,利用する培養形態を高密度細胞凝集体(スフェロイド)に絞り,ハイブリッド型人工肝臓モジュールへの利用を目的として,検討を行った.モジュール構築の方法としては,浮遊スフェロイドを大量形成・回収後に固定化することにした.

この製作方法に従い,スフェロイドを大量かつ迅速に形成させる方法と,スフェロイドを安定に機能発現させる固定化方法について検討した.スフェロイドの大量迅速形成については,採取直後の単一細胞を浮遊状態で緩やかに撹拌・接触させる方法を試みた.まず,小規模(5mL)浮遊培養法である旋回培養法を行った.その結果,細胞は約24時間で凝集体を形成した.この凝集体は長期連続撹拌すると急激に機能を失ったが,24時間後に平板上に再播種固定化することにより,平板上での静置培養でゆっくりと形成させたスフェロイドと同等な機能を長期に維持することを確認した.すなわち,迅速形成させた細胞凝集体を“スフェロイド"と呼ぶことができる.この結果は,既にBiotechnology Techniques誌に掲載された.さらにスピナーフラスコを用いる大規模浮遊培養(50-100mL)でも良好なスフェロイド形成が確認された.このように,スフェロイドの形成時間及び形成に要する装置容積を大幅に小さくすることができた.一方,患者血漿が潅流する人工肝臓モジュール内に,スフェロイドを安定に固定化する方法については,血清濃度を高めたりホルモン添加濃度を生理レベルまで下げたりした培地中で,典型的な固定化方法での機能発現の比較検討を行った.すなわち,ポリリジン上再付着・アルギン酸カルシウムゲル包括・コラーゲンゲル包括の3種である.その結果,コラーゲンゲル包括固定化が最も優れていることが明らかとなった.この成果は,人工臓器誌に発表予定である.また,Artificial Organs Today誌に投稿中である.以上,今年度はスフェロイドを利用する人工肝臓モジュールを設計・製作する上で,重要と考えられる2つの成果を得た.前年度(平成4年度)において,大量のスフェロイドを必要とする人工肝臓モジュールの試作に必要不可欠であるスフェロイドの大量迅速形成が,浮遊懸濁培養によって可能であることを示した.また,患者血漿潅流条件下では,コラーゲンゲル包括法がスフェロイドの安定機能発現に最も望ましいと考えられることも併せて明らかにした.これらの研究成果に基づき,最終年度である平成5年度においては,ホローファイバーモジュールのキャピラリー外容積に,大量迅速形成させた浮遊スフェロイドをコラーゲンゲルと共に高密度固定化するタイプの人工肝臓モデルを製作した.性能評価は,細胞生存率・細胞障害・アルブミン分泌能・尿素合成能・アンモニア除去能の5つの指標によって行った.その結果本モジュールは,最近のモジュールの例とほぼ同等な性能を示した.結果的にはスフェロイドの優れた機能を十分に引き出すまでには至らなかった.これは,ホローファイバーモジュールのキャピラリーが均一でないために,比較的大きな間隙に固定化されたスフェロイドは,ゲル内の拡散によって供給される栄養素・酸素が不足し,運転開始後すぐに死亡したためであると考えられた.すべてのキャピラリーが設計どおりに均一に配置されていれば起こらないことではある.一方で本モジュールは,患者血しょうを模した100%動物血清中においても,ホルモンを添加した通常の合成培地に比べて機能低下がみられなかった.よって,コラーゲンゲル固定化は,臨床応用時での安定性の高いことが示唆された.
オス型交尾行動の学習性要因に関する行動生理学的研究

オスラットを対象に,オス型交尾行動の発現に不可欠な内側視索前野ならびに,この部位と密接な線維連絡があり,しかもオス型交尾行動への関与が示唆されている扁桃体・中脳外側被蓋から,実際の交尾行動中のニューロン(マルチユニット)活動を記録し, 3部位のニューロン発火パターンを比較して各部位の役割を特定するとともに,メスの発情の有無の認知や,交尾動作の習熟などの学習性要因との関連についても検討した.内側視索前野ではこれまで筆者らが報告してきたように, 1)メス導入から射精に至るまでの持続的な発火数の増加と, 2)1回毎のmount,intromission,ejaculationに伴う著明な発火数の増加を同時に示すユニットが多かった.扁桃体では記録した35%(12/34)のニューロン活動において,メス導入から実際の交尾開始までの期間に,それ以前のレベルよりも発火数が増加した.これらのユニットはメスが発する嗅覚刺激に応答し,交尾の開始に関係している可能性がある.これに対し,射精まで持続的に高い発火レベルを保った内側視索前野のユニットは交尾行動の維持にも関連していると考えられる.交尾行動が出現する際には,おそらく扁桃体を介して交尾の開始に関係する情報が内側視索前野に入力されるのであろう.中脳外側被蓋では追尾,スラスト,性器なめなど,個々の交尾動作と時間的に対応して増減する数種類の動作特異性ユニット活動が数多く記録できた.これに対し,内側視索前野ユニットの発火パターンは追尾からスラストにかけて急激に増加し,性器なめ行動では基線レベルよりも減少するという一定のパターンを示すものが大部分であった.このことは,内側視索前野が交尾遂行の全体的な指令を中脳外側被蓋へ送り,中脳外側被蓋の個々のユニットはそれぞれの細かい運動遂行の調節に関係していることを示唆する.なお,これら3部位にみられたニューロン活動の経験による変動性は現在比較検討中である.オスラットを対象に,オス型交尾行動の発現に不可欠な内側視索前野ならびに,この部位と密接な線維連絡があり,しかもオス型交尾行動への関与が示唆されている扁桃体・中脳外側被蓋から,実際の交尾行動中のニューロン(マルチユニット)活動を記録し, 3部位のニューロン発火パターンを比較して各部位の役割を特定するとともに,メスの発情の有無の認知や,交尾動作の習熟などの学習性要因との関連についても検討した.内側視索前野ではこれまで筆者らが報告してきたように, 1)メス導入から射精に至るまでの持続的な発火数の増加と, 2)1回毎のmount,intromission,ejaculationに伴う著明な発火数の増加を同時に示すユニットが多かった.扁桃体では記録した35%(12/34)のニューロン活動において,メス導入から実際の交尾開始までの期間に,それ以前のレベルよりも発火数が増加した.これらのユニットはメスが発する嗅覚刺激に応答し,交尾の開始に関係している可能性がある.これに対し,射精まで持続的に高い発火レベルを保った内側視索前野のユニットは交尾行動の維持にも関連していると考えられる.交尾行動が出現する際には,おそらく扁桃体を介して交尾の開始に関係する情報が内側視索前野に入力されるのであろう.中脳外側被蓋では追尾,スラスト,性器なめなど,個々の交尾動作と時間的に対応して増減する数種類の動作特異性ユニット活動が数多く記録できた.これに対し,内側視索前野ユニットの発火パターンは追尾からスラストにかけて急激に増加し,性器なめ行動では基線レベルよりも減少するという一定のパターンを示すものが大部分であった.このことは,内側視索前野が交尾遂行の全体的な指令を中脳外側被蓋へ送り,中脳外側被蓋の個々のユニットはそれぞれの細かい運動遂行の調節に関係していることを示唆する.なお,これら3部位にみられたニューロン活動の経験による変動性は現在比較検討中である.