hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
反応性電極による分子変換

1.反応性電極の関与する新しい分子変換反応(杉野目)反応性電極によるハロゲン化アリルの高効率二量化反応につき, 2量体を高収率で得られる条件を確立した.また,シスー2,5-置換ピロリジンを高収率で得る合成法を確立した.2.電極反応における均一系ならびに不均一系触媒の利用(佐々木)銅(I)イオンを電子移動メディエーターとするベンゼンの直接ヒドロキシル化において,本年度は,電流効率38%でヒドロキノンを得る条件を確立した.3.活性化電極を反応場とする選択的分子変換(鳥居)電解酸(EG Acid)を用いるアルドール反応, αβ-エノンへのマイケル付加等につき,高効率で増炭および官能基変換が可能なことを見出した.4.機能性電極を用いた高効率分子変換法の開発(西口)触媒のにMn(I)を電気化学的にMn(II)に再生させる手法により,スチレン誘導体のカルボキシメチル化反応によるγ-アリールγ-ブチロラクトン生成法を確立した.5.電極界面修飾による電極反応の選択性制御(野中)電極界面修飾の概念と方法につき広汎な予備研究を実施し,多価金属イオンの大環状ポリアミン錯体が,電解用メディエーターとして機能することを示した.6.新しい反応性電極の開発を指向した基礎的研究(松村)アルコールの酸化にO-ヨード酢酸がメディエーターとして有効であること,金属塩(Pb(OAc)2)をメディエーターとする電極酸化が, C-C結合の切断に有効であることを見いだした.1.反応性電極の関与する新しい分子変換反応(杉野目)反応性電極によるハロゲン化アリルの高効率二量化反応につき, 2量体を高収率で得られる条件を確立した.また,シスー2,5-置換ピロリジンを高収率で得る合成法を確立した.2.電極反応における均一系ならびに不均一系触媒の利用(佐々木)銅(I)イオンを電子移動メディエーターとするベンゼンの直接ヒドロキシル化において,本年度は,電流効率38%でヒドロキノンを得る条件を確立した.3.活性化電極を反応場とする選択的分子変換(鳥居)電解酸(EG Acid)を用いるアルドール反応, αβ-エノンへのマイケル付加等につき,高効率で増炭および官能基変換が可能なことを見出した.4.機能性電極を用いた高効率分子変換法の開発(西口)触媒のにMn(I)を電気化学的にMn(II)に再生させる手法により,スチレン誘導体のカルボキシメチル化反応によるγ-アリールγ-ブチロラクトン生成法を確立した.5.電極界面修飾による電極反応の選択性制御(野中)電極界面修飾の概念と方法につき広汎な予備研究を実施し,多価金属イオンの大環状ポリアミン錯体が,電解用メディエーターとして機能することを示した.6.新しい反応性電極の開発を指向した基礎的研究(松村)アルコールの酸化にO-ヨード酢酸がメディエーターとして有効であること,金属塩(Pb(OAc)2)をメディエーターとする電極酸化が, C-C結合の切断に有効であることを見いだした.
自然保護運動をめぐる山村文化の創造と再編に関する実証的研究

"緑"との共生といわれるような今日の山村の活性化の動きは、自然保護運動に見られるような都市の側の「緑資源」評価を出発点としながらもその資源価値を山村の側から如何に主体的に自覚し活用していくかという動きとして展開し始めている。その際に重要な<自覚化>の結節点となるキーパーソンは自然保護運動者や観光事業の事業者であり、その場は自然保護運動や事業化の過程である。本年はこのような山村側のホストと活動の場に焦点を当て、都市-山村間の結合を前提とした山村文化の新たな創造と再編が如何に展開しているかを大都市周辺の山村である京都府美山町を事例として検討した。本年度美山町において実施したアンケート結果によれば都市住民の"緑"の評価価値の中には自然資源だけではなく、概ね"ゆとり"というような文化的イメージが強く意識されており、山村のプラスイメージとして「藁葺き屋根」などの伝統的文化の保存も含めたグリーンツーリズムの多様な展開を支えている。しかし一方で"緑"は今のところ十分な山村の活性化に結びついておらず、また同じ"緑"に関する価値評価をめぐっても、ゲストとしての都市民とホストとしての山村住民の間には大きな隔たりがある。それゆえ厳しい社会、経済状況にある山村の現実を踏まえた都市-山村間の"緑"の共有化のためには、都市住民の中に一定の地域を訪れるファンクラブとしてのリピーターを作り出していくと同時に、その中で相互理解に向けてのヒト-ヒト間の交流の深化を図ることがもっとも重要な問題となってきている。このリピーターの創出においては、これまであまり着目されて来なかったホストの個性、社会的意識が大きな差異を作り出す。それゆえ山村に流入する"緑"の中での村作りには、山村の固有資源を都市住民の"緑"をめぐる価値意識を取り込みながら主体的にアレンジし、表現する人材と能力が不可欠であることを明らかにした。本研究について一年次は、美山町の芦生原生林に関しては、主として「芦生原生林を守り生かす会」の自然保護運動をめぐる関係者や美山町内のキーパーソンのライフヒストリーの把握に焦点を当てた調査を行ってきた。一方白神山地に関しては、関連町村の自然保護運動への取り組みの地域差に着目しながらその展開過程を検討してきた。これらの調査、検討により山村において自然保護運動を行っていくことの地域内部での意義づけが、運動の展開とともに、より広い意味をもつようになつたことが、以下のような点から明らかになってきた。一つは地域住民の中での、地域資源、とりわけ自然資源の再評価とその価値の意識化という方向での展開である。二つ目は、以上のこととも関連することであるが、エコツアーなどのガイドや、エコツアー用の宿泊施設など新たな仕事と事業が生まれ、地域の内部に「自然を生かして生活する」ひつの層を作り出していることである。三つ目は、上記二つの気運が、都市と山村住民の間の交流をこれまでにないかたちで押し広げ、そのことが同時に山村住民の自然保護の自覚を下支えするという関係を作り出していることである。このような<自然保護>的価値の担い手の山村内部での定着化とそのひろがりは、住民の生活世界の変容を引き起こすとともに、山村の今日の文化変容の中に変容の核を作り出している。そしてとりわけ都市の住民との連帯の中に意識化された′′緑′′の価値は、これまでにないかたちで住民の間に山村に生きること、あるいは生き続けることの積極的な意味を創り出し始めているといえよう。これらの山村内部の自然保護論者が、山村地域全体に見られる、村おこし事業、農村活性化運動の中で、どのような位置を占めるかを具体的なデータによって位置づけていく作業は二年時以降の重要な課題である。
眼底画像及び眼底動画解析による脳内血管の動脈硬化予測に関する研究

本研究では,脳内血管の動脈硬化早期発見のための眼底動画像解析システムの開発を目指す.具体的には,眼底画像から網膜血管の動脈硬化度として動静脈交叉部における静脈口径比(V2/V1比)を算出する.また眼底動画からは網膜血管の拍動を解析し,画像と動画から得られる指標を総合的に判断することで,脳内血管の動脈硬化の重症度を予測する.本年度は,前年度開発を行った血管抽出法から得られる血管領域画像から,動静脈交叉部の検出手法についての研究を行った.眼底画像中における動静脈交叉部は動脈と静脈が交叉している箇所であり,動脈硬化の指標として用いられる重要な所見である.しかしながら,この動脈と静脈は非常に近い画素値を持つため,単純な画素値による分類は不可能である.そのため,血管抽出の精度が高い場合においても,血管の分岐点などを交叉部として誤検出してしまい,その検出精度の向上が望まれている.本研究では,前年度に開発した手法から得られる血管領域画像に加えて,入力画像となる眼底画像の情報を畳み込みニューラルネットの入力として用いることで,交叉部の検出精度の向上を図った.現在,畳み込みニューラルネットは機械学習の分野において目覚しい成果を挙げており,これを用いることで,検出精度の向上が予測された.提案手法は従来の血管抽出手法であるBlack-top-hat変換に基づく手法から得られる血管領域を用いた場合と比較し,検出精度の向上が見られた.今後は,交叉部の検出精度の向上と動脈硬化度の数値を目標に研究を進める.本年度は,眼底画像に対する前処理として明度補正に関する研究を行っていたために,研究の進捗に遅れが生じてしまった.当初の予定では,前年度に開発した血管抽出法を利用して血管交叉部の検出精度を向上させる予定としていた.しかしながら,単純な血管領域画像のみを入力として畳み込みニューラルネットを適用しただけは,従来の方法と比較して検出精度の向上は見られなかった.そのため血管の構造のみならず,血管の色情報を入力として畳み込みニューラルネットを適用した.その結果,僅かながらではあるが,検出精度の向上が見られた.そこで,入力画像にどのような処理を施すと検出精度が向上するのかを調査するために,眼底画像に対して様々な明度補正を適用し,その結果に対して比較・検討を行った.しかしながら,画像の明度補正には多くのパラメータを存在し,また,識別部となる畳み込みニューラルネットのアーキテクチャに検出精度が依存していたために,実験結果を検証するのに多くの時間を費やしてしまった.次年度は,以下の作業を平行して行う予定である.(1)機械学習をベースとした網膜血管領域の抽出アルゴリズムの開発(2)本年度開発した動静脈交叉部の検出手法を応用した交叉部解析及び動脈硬化度の定量化(1)に関しては,交叉部の検出のみに着目するとその必要性は薄れてきたが,眼底画像における自動診断支援システムでは,血管抽出をベースとする手法が多く提案されている.そのため,血管抽出の精度向上は,その後の診断支援システム全体の精度向上につながるため,引き続き研究を進める.(2)に関しては,当初の予定と同様に,血管交叉部における解析と動脈硬化度の定量化を行う.当初の予定では,血管交叉部における静脈口径比を用いて動脈硬化の指標とする予定であったが,畳み込みニューラルネットなどの機械学習をベースとした手法を用いた動脈硬化度の定量化が行えないか検討している.畳み込みニューラルネットなどの識別機はある入力に対して,“血管らしさ"や“交叉部らしさ"といった確率を出力する.本来はこの確率に従い,入力を分類するのだが,この確率を動脈硬化の指標に用いることができないか検討する.具体的には,一般的な動脈硬化の指標である動静脈口径比と識別機の出力との相関を解析し,その実用性について検討したいと考えている.本研究では,脳内血管の動脈硬化早期発見のための眼底動画像解析システムの開発を目指す.具体的には,眼底画像から網膜血管の動脈硬化度として動静脈交叉部における静脈口径比(V2/V1比)を算出する.また眼底動画からは網膜血管の拍動を解析し,画像と動画から得られる指標を総合的に判断することで,脳内血管の動脈硬化の重症度を予測する.本年度では,眼底画像及び眼底動画の解析に必要となる網膜血管領域の抽出法に焦点を当てて研究を行った.網膜血管領域の抽出は,後の解析処理に大きな影響を及ぼすため,高精度にその領域を抽出する必要がある.従来の血管抽出法として,Black-top-hat変換に基づく手法がある.Black-top-hat変換に基づく手法では,血管抽出の精度が低く,多くの誤抽出が生じる.また,眼底の網膜血管には血柱反射が見られる.この血柱反射の影響を受けた状態で血管抽出を行うと,血管抽出の精度はさらに低下する.本研究では,血管における血柱反射の影響の軽減と,雑音に頑健な血管領域の抽出を目的とし,反射成分の除去とバイラテラルフィルタによる血管抽出法を提案した.提案手法を種々の眼底画像に適用することで良好な網膜血管領域抽出を実現した.本年度は,私の所属変更があり,研究環境が大きく変わってしまったために,研究の進捗に遅れが生じてしまった.それに加えて当初の予定では,本年度は機械学習をベースとした網膜血管領域の抽出法について研究を進める予定としていたが,例外的な画像が多く存在したために,機械学習を単純に応用するだけでは,血管抽出精度を向上させることが困難であった.そのため,機械学習を行う前に眼底画像への前処理の見直しを行った.

従来の機械学習をベースとした網膜血管領域の抽出法では,学習データの作成方法や学習モデルの構築に焦点を当てた研究がほとんどであったため,より眼底画像の構造に着目した前処理を行うことで網膜血管領域の抽出精度を向上できるのではないかと考えた.結果として,画像の光学モデルの一つである二色性反射モデルに基づき,眼底画像に前処理を加えることで,網膜血管領域の抽出精度が向上することが確認できた.しかしながら,この前処理を加えたデータに対して機械学習をベースとした手法を適用するには至らなかった.そのため次年度以降は,この前処理を加えた眼底画像を用いた機械学習をベースとした網膜血管領域の抽出アルゴリズムの開発を目指す.また,今年度開発した血管抽出法を用いて動静脈交叉部の解析を行う.この交叉部解析アルゴリズムは,開発したアルゴリズムから得られる血管領域のならず,開発予定の機械学習をベースとした手法から得られる血管領域にも適用可能な手法であると考えられる.本研究では,脳内血管の動脈硬化早期発見のための眼底動画像解析システムの開発を目指す.具体的には,眼底画像から網膜血管の動脈硬化度として動静脈交叉部における静脈口径比(V2/V1比)を算出する.また眼底動画からは網膜血管の拍動を解析し,画像と動画から得られる指標を総合的に判断することで,脳内血管の動脈硬化の重症度を予測する.本年度は,前年度開発を行った血管抽出法から得られる血管領域画像から,動静脈交叉部の検出手法についての研究を行った.眼底画像中における動静脈交叉部は動脈と静脈が交叉している箇所であり,動脈硬化の指標として用いられる重要な所見である.しかしながら,この動脈と静脈は非常に近い画素値を持つため,単純な画素値による分類は不可能である.そのため,血管抽出の精度が高い場合においても,血管の分岐点などを交叉部として誤検出してしまい,その検出精度の向上が望まれている.本研究では,前年度に開発した手法から得られる血管領域画像に加えて,入力画像となる眼底画像の情報を畳み込みニューラルネットの入力として用いることで,交叉部の検出精度の向上を図った.現在,畳み込みニューラルネットは機械学習の分野において目覚しい成果を挙げており,これを用いることで,検出精度の向上が予測された.提案手法は従来の血管抽出手法であるBlack-top-hat変換に基づく手法から得られる血管領域を用いた場合と比較し,検出精度の向上が見られた.今後は,交叉部の検出精度の向上と動脈硬化度の数値を目標に研究を進める.本年度は,眼底画像に対する前処理として明度補正に関する研究を行っていたために,研究の進捗に遅れが生じてしまった.当初の予定では,前年度に開発した血管抽出法を利用して血管交叉部の検出精度を向上させる予定としていた.しかしながら,単純な血管領域画像のみを入力として畳み込みニューラルネットを適用しただけは,従来の方法と比較して検出精度の向上は見られなかった.そのため血管の構造のみならず,血管の色情報を入力として畳み込みニューラルネットを適用した.その結果,僅かながらではあるが,検出精度の向上が見られた.そこで,入力画像にどのような処理を施すと検出精度が向上するのかを調査するために,眼底画像に対して様々な明度補正を適用し,その結果に対して比較・検討を行った.しかしながら,画像の明度補正には多くのパラメータを存在し,また,識別部となる畳み込みニューラルネットのアーキテクチャに検出精度が依存していたために,実験結果を検証するのに多くの時間を費やしてしまった.次年度は,以下の作業を平行して行う予定である.(1)本年度
運動と認知の共通制御神経機構とその病態生理の解明

運動と認知の共通制御神経機構である前頭葉の高次運動皮質と頭頂葉の楔前部の機能分担を検討した。前頭葉高次運動皮質の活動を干渉した場合は、反応時間が延長し正答率も悪化するのに対して、頭頂葉楔前部の活動を干渉した場合は、反応時間が統計的有意に短縮するだけでなく正答率はむしろ改善する傾向を示した。これらの結果は、前頭葉高次運動皮質は認知的操作をフィードフォワード制御し、頭頂葉皮質は認知的制御のフォードバックモニタリングに関連することを示唆する。研究計画に沿って、以下の成果を得ることができた。(1)運動と認知における運動前野と頭頂葉の機能分担の解明(1)-1脳内情報の操作と保持を対比する新たな行動課題の開発日本の伝統的な「あみだクジ」を応用して、脳内情報の操作において、よりダイナミックな操作過程と、よりスタティックな保持過程とを対比するための行動課題を開発した。(1)-2磁気共鳴機能画像法を用いた脳内情報の操作と保持にかかわる神経活動部位の同定脳内情報の操作と保持にかかわる脳活動を、磁気共鳴機能画像法をもちいて記録し、脳内情報の操作自体に特異的に相関する神経活動が、外側運動前野と頭頂葉楔前部に観察されることを明らかにした。(2)認知的手続き学習における運動関連領域の役割の解明(2)-1高次認知領域における複数内部モデルの同時並列獲得実験パラダイムの開発認知的制御の比重がきわめて大きい、条件付け順序運動をもちいて複数の相反する順序運動を同時に学習する課題を開発し、学習プロトコルによる差を観察するための実験パラダイムを設定した。(2)-2高次認知機能における手続き学習の行動学的検討上記の課題をもちいて、異なる操作ルールに基づく脳内情報操作学習をブロック型とランダム切替型という異なったスケジュールで学習した場合には、ランダム切替型ではブロック型に比較して、学習中の成績変化は遅いものの、翌日まで学習した手続き記憶が定着していることを明らかにした。また、学習していない新規の課題を遂行する際の成績も、ランダム切替型のほうがブロック型よりも統計的有意に改善していた。(1)運動と認知における運動前野と頭頂葉の機能分担の解明新たに開発した行動課題を用いて、脳内情報の操作と保持にかかわる脳活動を、磁気共鳴機能画像法をもちいて記録し、脳内情報の操作自体に特異的に相関する神経活動が、外側運動前野と頭頂葉楔前部に観察されることを明らかにした。それぞれの領域の活動を磁気刺戟で干渉することにより、運動前野では脳内情報の操作の成績が悪化したが、楔前部の刺戟ではむしろ成績が向上する傾向を示した。(2)認知的手続き学習における運動関連領域の役割の解明異なる操作ルールに基づく脳内情報操作学習をブロック型とランダム切替型という異なったスケジュールで学習した場合には、ランダム切替型ではブロック型に比較して、学習中の成績変化は遅いものの、翌日まで学習した手続き記憶が定着していることを明らかにした。また、学習後の脳活動を磁気刺戟で干渉したところ、ランダム型のほうが干渉に対する記憶の頑強性を示した。(1)運動と認知における運動前野と頭頂葉の機能分担の解明運動を行わず心内表象を操作するときに、経頭蓋磁気刺激により操作中(刺激呈示後300ミリ秒後)の運動前野の活動を抑制すると、課題遂行にかかる時間が延長し正答率が低下するのに対して、頭頂葉の活動を抑制すると逆に課題遂行にかかる時間が短縮して正答率が向上することを見出した。このことは運動前野が心内表象操作そのものを担っているのに対して、頭頂葉は捜査状況をモニタリングしていることを示唆する(論文査読中)。(2)認知的手続き学習における運動関連領域の役割の解明2種類の異なる順序運動を、ランダムに切り替えて同時並行で学習させた場合(ランダム型)と、各課題をそれぞれ集中的に学習させた場合(ブロック型)とで、学習したスキルが翌日以降どの程度保持されるかについて検討した。学習終了後のさまざまなタイミングで磁気刺激を用いて補足運動野の活動を阻害したところ、ブロック型学習では学習内容の定着が阻害され翌日以降の成績が学習直後よりも低下していたが、ランダム型学習では記憶の定着が阻害されず、学習内容が翌日以降も保たれていた。このことは、補足運動野の機能が運動順序の認知的手続き学習の定着に必須の役割を果たしていることを示すとともに、一つのことに集中して学習するよりも、2つ以上のことを同時並行で学習するほうが、学習内容の定着が促進される、あるいは忘却に対して頑強性をもつことを示唆するものと考えられ、運動認知学習を考えるうえで意義深い所見と考えられる(論文査読中)。(3)経頭蓋直流電気刺激を用いた運動機能促進運動と認知の共通制御機構を調べるにあたり、機能阻害ではなく促進をもたらす新しい手法として、経頭蓋直流電気刺激の有用性について検討した。

健常人の一次運動野に経頭蓋直流電気刺激を加えることにより、下肢の筋力が増強することを示し論文発表した。今後、認知機能に対する促進効果についても検討し、認知リハビリテーションなどに繋がる可能性が示された(論文掲載済)。
宇宙滞在中の健康評価指標法開発に向けて～皮膚から骨格系の影響を検出できるか？

宇宙滞在という制限された生活空間では、地上のように健康診断や健康状態をモニタリングするのは難しい。そのため、被験者に侵襲性が少なく簡便に解析できる診断手法の開発が重要である。毛根は被験者から採取しやすく、生理的代謝状態を反映している。そこで、非侵襲的で簡便な診断方法の開発を目指して、毛根を含んだ皮膚組織中の因子に着目する。本研究では、微小重力・宇宙放射線の2要因によって生じる筋萎縮や骨量減少を、皮膚組織からの情報で計測可能かを検討する。
骨形成蛋白を介する副腎皮質のアルドステロン分泌とブレイクスルー現象発生機序の解明

ARB長期投与におけるアルドステロンブレイクスルー現象機序を解明するために副腎局所因子であるBMP-6に着目して検討した。ヒト副腎皮質培養細胞においてARB長期投与でアルドステロン抑制効果は減弱した。副腎局所でAldosterone合成を促進するBMP-6が、ARB長期投与では「本来抑制されるべきARBによるBMP-6システムの抑制」が解除されることによりアルドステロン産生抑制が減弱する可能性が示唆された。近年、アルドステロンは脳・心血管・腎への直接的な臓器障害を有することが知られるようになり、高血圧治療でのACEI・ARBの長期治療におけるアルドステロンエスケープ「アルドステロンブレイクスルー」は臨床的に重要な課題となっている。その機序を解明するため、副腎皮質の局所因子に着目して検討を行った。H21年度の研究では副腎皮質細胞初代培養系(H295R)における細胞レベルでのアルドステロンブレイクスルーの有無に着目して検討を行った。H295R細胞をAngII及びcandesartan(CV)添加を長期間行い、アルドステロン合成の経時的変化を測定し、また細胞内シグナル、Aldo合成を刺激する局所因子;BMP-6の発現の変化の検討を行った。AngIIにより刺激されたアルドステロン合成はCVにより短期的(培養2-6日目まで)には抑制されたが、その抑制効果はCV添加7日目から減弱し始め13-15日目にはアルドステロン合成抑制効果は減弱し,副腎細胞レベルにおいて「アルドステロンブレイクスルー」現象を認めた。CVはAIIによるERK1/2の活性化を阻害したが、BMP-6存在下ではその作用は抑制された。またAngIIのみで15日間処理した細胞ではBMP-6mRNAの発現は減弱し、BMP細胞シグナルであるSmadのリン酸化は減弱を認めたが、AngII・ARB処理ではBMP-6発現及びSmadのリン酸化は維持されていた。以上の結果より、慢性的なAT1受容体抑制からのアルドステロンエスケープに副腎局所因子であるBMPシステムが関与している可能性が示唆された。H22年度までの研究で副腎皮質培養細胞:H295R細胞をAngII及びcandesartan(CV)添加を長期間行い、アルドステロン合成の経時的変化を測定し、AngIIにより刺激されたアルドステロン合成はCVにより短期的(培養2-6日目まで)には抑制されたが、その抑制効果はCV添加7日目から減弱し始め13-15日目にはアルドステロン合成抑制効果は減弱し,副腎細胞レベルにおいて「アルドステロンブレイクスルー」現象を認めた。。H23年度は研究はさらに副腎局所因子でアルドステロン合成刺激作用を持つBMP-6の働きに着目して研究を行った。またAngII長期処理ではBMP-6m・BMPレセプターのmRNA発現は抑制されたがCV処理によりその抑制効果は減弱した。
グローバリゼーション下の国際通貨・金融システムの変容についての研究

本研究は,国際通貨・金融システムの変容について地域的観点と歴史的観点とを融合させる形で分析し,そこから現代の国際通貨・金融システムの理論的な含意とそのあるべき姿を探ろうとすることにあった。地域的にはアメリカ,ヨーロッパ,アジアの3つに分け,歴史的にはアメリカ,ヨーロッパについては金本位制の成立,変質,崩壊の過程を,そしてアジアについては中国の通貨・金融制度を戦間期ならびに現状の両面からみようとしている。つまり,アメリカについては19世紀から20世紀にかけての金本位制の成立過程を,ヨーロッパについては第一次世界大戦から戦間期におけるイギリスやドイツにおける金本位制の変質ならびに崩壊過程を,さらにアジアについては歴史的には同じく戦間期の日系銀行に焦点を当てつつ中国金融市場の具体的な姿ならびに現代における中国の人民元改革を,それぞれグローバルな観点から分析している。本研究の学術的な特色の1つは,歴史的研究としては資本主義経済の確立においてシステムの根幹をなしてきた国際金本位制については,これまでとはまったく異なった方法で研究している点にあるといえる。つまり,金本位制についての成立・維持・崩壊の過程をそれぞれアメリカ・イギリス・ドイツに分けて比較的手法で考察しているが,このような方法により,一方ではイギリス金融システムの普遍性と特殊性の両面を捉えることができ,他方では金本位制の各国金融制度への移植と相克という,金本位制をめぐる問題性をより多角的にみる視座が与えられたと思われる。さらにイギリスについても,本国における金本位制の維持をインドとの関係の中でみようとしたのも斬新である。また現在,国際通貨・金融システムに変容をもたらす震源と考えられる中国の通貨・金融システムについて,歴史的観点と現状分析的観点の両面で光を当てている点で特色がある。平成15年度第1回研究会は,平成15年9月26日に開催。報告者と論題は,(1)石橋貞男「国際通貨システムの行方」,(2)加藤國彦「1931年ドイツ金融恐慌と金融制度改革-金融規制から金融統制へ-」。(1)の要旨は「国際通貨システムの歴史的な変遷を貫いている経済的な論理を取引コストの節約という観点から紡ぎ出した」。(2)の要旨は「1930年代のドイツ金融システムを,金融恐慌と金融規制の始まり,金融規制の統制化に焦点を当てて考察した」。第2回研究会は,平成16年3月18日に開催。報告者と論題は,(1)金澤孝彰「WTO加盟下の中国・国有商業銀行を取り巻く環境・概論」,(2)今田秀作「第一次世界大戦前後イギリスの対インド貨幣政策」。(1)の要旨は「WTO加盟下の中国金融の方向性を概観し,銀行総資産の過半数を占め,累積不良債権に喘ぐ国有商業銀行の構造的問題点を整理した」。(2)の要旨は「英は基軸通貨国の維持及び国際通貨体制安定を図るため,インドへの金流入阻止及び紙幣の銀兌換維持によるインド通貨システム安定を目的とする対インド貨幣政策を実行した」。出張としては,今田秀作がロンドン大学アフリカ学院へ行き,「戦間期英印金融関係史の研究に必要な文献・資料を複数の機関で閲覧・複写・検討した」。高嶋雅明が大分大学経済学部に行き,「同図書館所蔵の戦間期新聞切り抜き資料のうち,戦間期の中国金融市場研究に関係する資料群の検索を行った」。加藤國彦は,東京へ出張,「東京大学経済学部図書室での資料収集。アソシエ21研究会で『東アジア貿易ネットワークの変容』を報告した」。片桐謙は,東京へ出張,「慶應義塾大学図書館所蔵の『sound currency』の閲覧・コピーを行い,19世紀の金本位制支持の背景,根拠を探った」。平成16年度第1回研究会は,平成16年9月21日に開催。

報告者と論題は,高嶋雅明「都市銀行の海外展開と上海金融市場-1910年代を中心として-」。要旨は「第1次世界大戦期以降,日本の都市銀行群の上海支店は,上海・大連間,上海・日本本国間の為替取引に介在して金融活動を積極的に行ったことを資料から具体的に明らかにしようとした。他方で,同支店群は上海で展開されていた日系企業への融資活動は必ずしも,積極的でなかったことも示した。」第2回研究会は,平成17年2月22日に開催。報告者と論題は,大森拓磨「サフォーク・システムの展開の意義-アメリカ・フリーバンキング論の成否をめぐって-」。趣旨は「黎明期アメリカ・ニューイングランドにおいて民間ベースで地域的な信用秩序の管理を実施した『サフォーク・システム』の展開を紹介し,それが民間銀行による中央銀行的な機能の体得過程であると意義付けた。この意義付けによって,これまでフリーバンキング論を擁護する根拠とされてきた『サフォーク・システム』が実はそうではなく,アメリカ中央銀行制度の萌芽的な一形態とした。」出張としては,加藤國彦が東京大学経済学部図書館で科研テーマに関わる資料・文献を収集した。大森拓磨が,慶応義塾大学三田メディアセンターにて,黎明期アメリカ地域単位での金融セーフティネットの実態状況をさぐる趣旨で,洋雑誌文献(『Sound Currency』の閲覧・複写を行った。高嶋雅明が,外務省外交資料館・国会図書館にて,両大戦間期の上海金融市場における日本の都市銀行の活動状況に関する資料調査と収集を実施し,必要資料類のマイクロ撮影依頼と複写を行った。金澤孝彰が,吉林大学に出張し経済学院長・宋冬林教授らと,中国のマクロ経済政策や財政金融政策について意見交換をし,図書室で資料収集した。また,高有福・吉林省発展計画委員会経済研究所所長には,吉林省の経済状況について教示を得た。平成17年度第1回研究会は,平成17年9月26日に開催した。報告者ならびに論題は,片桐謙「金井雄一氏の「金本位制論」について」であった。内容は,金井氏の2つの主著『イングランド銀行金融政策の形成』(名古屋大学出版会,1889年)と『ポンドの苦闘:金本位制とは何だったのか』(名古屋大学出版会,2004年)の丁寧なテキストクリティークを中心として,金本位制と管理通貨制との単純な切断や金本位制の神話についての論点を摘出するものであった。研究会では,それらの論点を中心にして金本位制の本質をめぐって議論がなされた。第2回研究会は,平成18年12月22日に開催した。報告者ならびに論題と概要は,次のとおりであった。石橋貞男「現代にとって貨幣とは何か:国際通貨の行方」では,ユーロ成立の意義を世界共通通貨の可能性を示した点に見いだしていた。今田秀作「両大戦間期イギリスの対インド貨幣政策」では,戦間期ポンド体制の変質を対インド貨幣政策との関連のなかでみていた。加藤國彦「戦間期のドイツの金融政策」では,戦間期にドイツ金融政策が金融規制から金融統制へと移行していく過程を歴史的に明らかにしていた。金澤孝彰
超高速一方向偏光器とその応用開発

本研究は超高速電気光学偏向器とその応用を開発研究することを目的としている.このため,研究者らは高周波数で大振幅動作、高変調指数が可能な高効率変調器、偏向器の開発に主眼をおいて研究を進めてきた.本研究では,まず以前より進めていた電気光学結晶の周期分極反転を用いた疑似速度整合形電気光学変調器の改良,開発を進め,THz以上の広帯域変調サイドバンドが常に得られる技術を確立した.次に,電気光学結晶の周期分極反転方向を光液の進行方向より傾けた構成の従来にはない全く新しいタイプの疑似速度整合のとれた進行波位相格子変調器「斜周期分極反転を利用した超高速電気光学偏向器」を考案した.これにより従来の音響光学偏向器と同様の光偏向,および周波数シフトが音響光学偏向器では不可能なGHz10数GHzの高周波域で可能となる.この新しい偏向器,周波数シフタについて,理論的にその動作解析を行い,それに基づきLiTaO3を電気光学結晶として用いて素子を試作,予備的実験ではあるが16.25GHzの動作周波数で動作確認を行い,成功している.なお,この偏向器については,学術振興会を通し,国有特許として出願を行っている.本研究は超高速電気光学偏向器とその応用を開発研究することを目的としている.このため,研究者らは高周波数で大振幅動作、高変調指数が可能な高効率変調器、偏向器の開発に主眼をおいて研究を進めてきた.本研究では,まず以前より進めていた電気光学結晶の周期分極反転を用いた疑似速度整合形電気光学変調器の改良,開発を進め,THz以上の広帯域変調サイドバンドが常に得られる技術を確立した.次に,電気光学結晶の周期分極反転方向を光液の進行方向より傾けた構成の従来にはない全く新しいタイプの疑似速度整合のとれた進行波位相格子変調器「斜周期分極反転を利用した超高速電気光学偏向器」を考案した.これにより従来の音響光学偏向器と同様の光偏向,および周波数シフトが音響光学偏向器では不可能なGHz10数GHzの高周波域で可能となる.この新しい偏向器,周波数シフタについて,理論的にその動作解析を行い,それに基づきLiTaO3を電気光学結晶として用いて素子を試作,予備的実験ではあるが16.25GHzの動作周波数で動作確認を行い,成功している.なお,この偏向器については,学術振興会を通し,国有特許として出願を行っている.電気光学位相格子とそれを用いた単一方向光ビーム走査器について,分極反転を用いた疑似速度整合形が適用可能かどうかの検討を行うと同時に,その場合の反転形状や電極形状の最適化設計などを行い,試作と動作確認の基礎実験を行うことを計画した.電気光学結晶に設けたマイクロストリップラインをマイクロ波が走行すると結晶内には位相格子が形成される.これによるラマン・ナス回折では多数の回折光が形成されるが,それぞれの周波数はマイクロ波の周波数だけ異なっている.各回折光の強度および位相は位相変調と同様にベッセル関数で記述できるので,フーリエ変換レンズを通して得られる面でこれらの回折光の位相を同相に調整することによって,再びレンズに通すことによってそこには一方向にだけ偏向(走査)される光ビームが形成される.従来の電気光学位相格子では変調能率を上げるために相互作用長を長くしようとすると,マイクロ波の高次モードが形成されやすく動作の安定性に問題があった.そこで新たに結合線路形を用いてマイクロ波のモードを確定し,さらに分極反転による疑似速度整合を組み合わせて変調能率を改善することを考えた.マイクロ波結合線路の動作特性を確認するため,結合線路形位相変調器をLiTaO_3結晶を用いて構成し,動作実験を行った.まず光位相変調を行うことによって各線路に加わる電圧と位相を測定することを念頭に分極反転による疑似速度整合素子を試作した.16.25GHzでの実験の結果,最大で約9radの位相変調指数を得た.従来にない大きな変調指数の位相格子が本構成で可能になるものと期待される.変調能率は給電線に近い側よりそれぞれ120,57mrad/トD8W-1D8であった.これにより,試作素子において結合線路をマイクロ波が通過していることがわかった.ただし変調能率には差があり,今後一層の改善が必要である.また,線路間に光ビームを通した偏向実験によって,2線路間は偶に結合しているという見通しを得た.分極反転を利用すれば変調の符号は自由に制御できるので,各線路間のマイクロ波位相関係がどのようであっても位相格子は設計できる.今後はさらに線路の数を増し,位相格子の試作と実験に進む予定である.電気光学位相格子とそれを用いた超高速の単一方向ビーム走査器について研究を行った.進行波位相格子によるラマン・ナス回折では多数の回折光が形成されるが,それぞれの周波数はマイクロ波の周波数だけ異なっており,各回折光の位相を同相に調整することによって,一方向にだけ偏向(走査)される光ビームが形成される.分極反転を用いた擬似速度整合形がこのような位相格子の形成に適用可能かどうかの検討を行い,斜周期の分極反転を行うことによって擬似速度整合されたマイクロ波動作の進行波位相格子が形成できることを,本年度新たに見いだした.この構造によれば相互作用長に制限がないため,変調指数を飛躍的に向上できると考えられる.この新しい進行波位相格子の動作を確認するため,LiTaO_3結晶を用いて周期が0.2mmから0.6mm程度の斜周期の分極反転を形成し,素子の試作を行った.

周波数16GHzにおいてその動作実験を行い,この新しい構造の進行波位相格子の変調指数が6radと従来の数倍以上であることが確認された.さらに,この素子を用いて単一方向光偏向器を周波数面上での強度制御を用いて構成し,60psを周期として一方向に光ビームが走査されるという基本的な動作を実験的に確認することに成功した.試作した光偏向器の基本性能はほぼ実用レベルにあると考えられるので,ピコ秒領域の新しい光制御法が開発できると期待される.今後は,開発したシステムをより使いやすいものにするための小型化,特定の応用分野を念頭に置いたシステム設計が重要になると考えられる.
アジア小売市場モデルの構築に関する理論的・実証的研究

本研究では、市場を支える制度や文化の独自性を重んじて、日本、韓国、台湾、中国、ベトナムなどを対象に、小売市場の経済的・制度的・文化的要因についてケーススタディ・理論・実証の三位一体の方法論で取り組み、アジア地域の生活様式に即した「アジア小売市場モデルの構築」を目的とした研究に取り組んでいる。具体的には、(1)市場を支える制度や市場文化の分析フレームの構築、(2)アジア諸国の消費者行動の分析、(3)アジア諸国の小売業態に関する分析、(4)アジア諸国の流通チャネルに関する分析、(5)アジア小売市場モデルの構築という5つの研究テーマを設定し、それぞれについての理論的・実証的研究を進めている。今年度のそれぞれの研究実績は以下の通りである。(1)に関しては、経済学、商学、マーケティング分野における内外の文献および基礎的な資料の収集とレビューを継続し、市場の分析枠組みの構築ならびにケーススタディのデザインの検討を行った。(2)と(4)に関しては、食品のeコマース(EC)に焦点を当て、日本の食品スーパー各社によるスマート・リテイリングへの取り組み、中国・北京と上海におけるAlibaba.comやJD.comのオンラインとオフラインを融合する「新小売」(new retailing)、およびモバイル・コマースの進展と消費者行動の特徴に関する実態調査を行った。(3)に関しては、食品小売業界における業種・業態の再編成の動向に焦点を当て、日本および台湾・台北における小売フォーマットの変革に関する実態調査を行った。(4)に関して、Switching CostとStaying Costを伴う状況における価格政策(既存顧客割引か新規顧客割引)に関する研究論文を査読付き国際学術誌から公刊した。おおむね順調に進展している。研究実績の概要で示したように具体的な研究テーマに関する研究をすすめ、研究成果の一部は査読付きの国際的学術誌から公刊することができた。・研究テーマの(1)に関しては、基礎的な資料、文献の収集とレビューを継続するとともに、市場の理論的な分析枠組みについて書物の形で成果をとりまとめたい。・研究テーマ(2)と(4)については、食品のeコマース(EC)に焦点を当て、中国のAlibabaやJD.comによるオンラインとオフラインを融合する「新小売」(new retailing)や、日本のイオンやセブン&アイ・ホールディングスによるオムニチャネル戦略やIT小売業への変革をはじめ、アジア地域における生鮮ECの進展とネット通販の運営の現状、ならびにモバイル・コマースの進展と消費者行動の特徴に関するケーススタディを実施する。・研究テーマ(3)については、東アジア諸国における食品小売業界の変革と消費者行動に関するケーススタディを継続する。・研究テーマ(5)については、アジアの食文化や風土に根ざしたアジア市場モデルの構築にあたって、欧米諸国の食品小売業界との比較のため海外の食品小売業界の実態調査も行う予定である。・研究成果を書物や論文にまとめる。セミナーや国際学会にて研究に関する意見交換を行う。問題点を指摘された場合には、その指摘をもとに論文の改訂を行う。論文が完成次第、学術誌に投稿する。具体的には、(1)市場を支える制度や市場文化の分析フレームの構築、(2)アジア諸国の消費者行動の分析、(3)アジア諸国の小売業態に関する分析、(4)アジア諸国の流通チャネルに関する分析、(5)アジア小売市場モデルの構築、という5つの研究テーマを設定し、それぞれについての理論的・実証的研究を進めている。(1)および(2)に関しては、基礎的な資料、文献の収集とレビューによって、理論的な分析枠組みの設定ならびにケーススタディのデザインを行った。さらに、北京、上海、広州の3地域における消費者の伝統市場とスーパーとの選択要因に関するプロビットモデルを用いた実証研究の成果を査読付き国際学術誌から公刊した。(3)に関しては、ソウルと台北において小売市場の実態調査を行うと共に、日本における食品販売をめぐる小売異業態間競争の展開ならびに、生鮮食品の実店舗とネットによる販売に関して実態調査を行った。(4)に関して、デジタル革命が進展するなかでeコマースとプラットフォーム・ビジネスに関する新たな章を追加した書物を公刊した。研究実績の概要で示したように具体的な研究テーマに関する研究をすすめ、研究成果の一部は、査読付きの国際的学術誌から公刊することができた。ただし、年度後半からケーススタディの内容を改善するため韓国における事前調査を予定していたが、相手国の事情(韓国大統領の退陣をめぐる政情不安)により韓国での事前調査の計画を見送った。その代替として翌年のベトナムと中国での事前調査に変更した。

(1)に関しては、基礎的な資料、文献の収集とレビューによって、理論的な分析枠組みの設定ならびにケーススタディのデザインの検討を行った。(2)と(3)に関しては、ベトナムと中国の連携研究者を日本に招聘し、神戸大学にて「アジア市場モデルの構築に関するセミナー」を開催した。ベトナムと中国における小売市場の現状、eコマースの進展とインターネット・マーケットプレイスの運営企業の現状、モバイル・マーケティングの進展と消費者行動の特徴に関する報告内容について質疑応答をおこなった。また、台湾とベトナムにおける小売市場の実態調査を行うと共に、日本における食品販売をめぐる小売異業態間競争と、生鮮食品の実店舗とネットによる販売に関して実態調査を行った。(4)に関して、デジタル経済における流通取引慣行と競争政策に関する論文を公刊するとともに、プラットフォーム・ビジネスに関する研究論文を査読付き国際学術誌から公刊した。研究実績の概要で示したように具体的な研究テーマに関する研究をすすめ、研究成果の一部は査読付きの国際的学術誌から公刊することができた。本研究では、市場を支える制度や文化の独自性を重んじて、日本、韓国、台湾、中国、ベトナムなどを対象に、小売市場の経済的・制度的・文化的要因についてケーススタディ・理論・実証の三位一体の方法論で取り組み、アジア地域の生活様式に即した「アジア小売市場モデルの構築」を目的とした研究に取り組んでいる。具体的には、(1)市場を支える制度や市場文化の分析フレームの構築、(2)アジア諸国の消費者行動の分析、(3)アジア諸国の小売業態に関する分析、(4)アジア諸国の流通チャネルに関する分析、(5)アジア小売市場モデルの構築という5つの研究テーマを設定し、それぞれについての理論的・実証的研究を進めている。今年度のそれぞれの研究実績は以下の通りである。(1)に関しては、経済学、商学、マーケティング分野における内外の文献および基礎的な資料の収集とレビューを継続し、市場の分析枠組みの構築ならびにケーススタディのデザインの検討を行った。(2)と(4)に関しては、食品のeコマース(EC)に焦点を当て、日本の食品スーパー各社によるスマート・リテイリングへの取り組み、中国・北京と上海におけるAlibaba.comやJD.comのオンラインとオフラインを融合する「新小売」(new retailing)、およびモバイル・コマースの進展と消費者行動の特徴に関する実態調査を行った。(3)に関しては、食品小売業界における業種・業態の再編成の動向に焦点を当て、日本および台湾・台北における小売フォーマットの変革に関する実態調査を行った。
下垂体移植に関する基礎的検討-下垂体摘出ラットに対するCyclosporine投与による同種下垂体移植ー

下垂体摘出ラットに対し、免疫抑制剤であるcyclosporine(C)を使用した同系及び同種の下垂体移植を試み、その効果を形態学的、内分泌学的に検討した。また、同種移植に用いたラット系間における、異系の程度を免疫学的に検索した。下垂体を摘出したWistar-Imamichi rat(WIR)に対し、adultの同種Fischer 344rat(FR)または同系(WIR)下垂体をラット定位脳手術装置にて脳内(視床下部、基底核)へ移植した。実験群は、同種移植(1)C使用群(10mg/kg,im2週連日)、(2)C非使用群、(3)同系移植群(C非使用)、(4)shamope群の4つに分けた。移植後1ケ月及び9ケ月で各群の血中ACTH濃度をRIA法で測定、また、インスリン負荷を行った。更に体重、内分泌関連臓器重量、脳組織標本を検討した。組織標本はHE染色の他抗ACTH抗体および抗ラットプロラクチン抗体による酵素抗体染色を行い移植片を観察した。また異系移植群のWIR、FR間の混合リンパ球培養反応を観察しMHCの差の程度について観察した。〔結果〕1)血中ACTHは、同系皮下移植群、同種C非使用群(2)、及びsham ape群では何れの個体でも測定されなかった。一方同種C使用群(1)では、1ケ月:53.3±45.2pg/ml,9ケ月:79.3±40.0,また同系群(3)では、1ケ月:48.2±20.6、9ケ月:62.3±15.5とACTHが何れの個体でも有意に測定された。2)(1)群の移植1ケ月例においてインスリン負荷を行うと、ACTHが19.9→53.7と反応が観察された。3)副腎及び甲状腺の重量は(2)群は(1)及び(3)群に比し有意に小さかった。4)移植片は(1)(3)において9ケ月後も組織学的に脳内に生着しており、酵素抗体法によりACTH及びプロラクチン産生細胞がこの移植片内に多数同定された。5)混合リンパ球培養反応からWIRとFRは異種であることが確認された。〔結論〕下垂体摘出ラットにおいて、Cの使用により9ケ月後も同系とほぼ同じレベルで同種下垂体移植が成立し、視床下部との連絡も認められることが示された。下垂体摘出ラットに対し同種及び同系下垂体移植を試み、下垂体移植の可能性について検討を加えた。6週齢に傍咽頭法で下垂体を摘出した15週齢の雌Wistar-1 mamichi rat(WIR)に対し、adultの同種Fisher 344 rat(FR)または同系(WIR)下垂体を皮下あるいはラット定位脳手術装置にて脳内(視床下部、基底核)へ移植した。

そして、皮下移植群は同系移植のみを行い、脳内移植群は以下の3つの実験群に分けて実験を行った。すなわち同種移植群は(1)cyclosporine(C)使用群(10mg/kg、in2週連日)、(2)C非使用群の2群に、そして同系移植群は、(3)C非使用群とした。他にsham ope群(下垂体摘出ラットに対し)を加えた。移植後1ヶ月及び9ヶ月で各群の血中ACTH濃度をRIA法で測定、またインスリン負荷を加えACTHの反応を観察した。更に体重、内分泌関連臓器重量、脳組織標本を検討した。組織標本はHE染色の他抗ACTH抗体および抗ラットプロラクチン抗体による酵素抗体染色を行い移植片の成着を観察した。〔結果〕1、血中ACTHは、同系皮下移植群、同種C非使用群(2)、及びsham ope群では何れの個体でも測定されなかった。一方同種C使用群(1)では、1ヶ月:53.8±45.2pg/ml(n=6)、9ヶ月:79.3±40.0(n=3)、また同系群(3)では、1ヶ月:48.2±20.6(n=5)、9ヶ月:62.3±15.5(n=4)とACTHが何れの個体でも有意に測定された。2、(1)群においてインスリン負荷に対しACTHの反応が観察された。3、副腎及び甲状腺の重量は(2)群のものは(1)群及び(3)群に比し有意に小さかった。4、移植した下垂体はACTHが測定された群〈(1)(3)〉において9ヶ月後も組織学的に脳内に生着しており酵素抗体法によりACTH産生細胞及びプロラクチン産生細胞が移植片内に多数同定された。下垂体摘出ラットに対し、免疫抑制剤であるcyclosporine(C)を使用した同系及び同種の下垂体移植を試み、その効果を形態学的、内分泌学的に検討した。また、同種移植に用いたラット系間における、異系の程度を免疫学的に検索した。下垂体を摘出したWister-Imamichi rat(WIR)に対し、adultの同種Fischer 344rat(FR)または同系(WIR)下垂体をラット定位脳手術装置にて脳内(視床下部、基低核)へ移植した。実験群は、同種移植(1)C使用群(10mg/kg,im2週連日)(2)C非使用群、(3)同系移植群(C非使用)、(4)Shamope群の4つに分けた。移植後1ヶ月及び9ヶ月で各群の血中ACTH濃度を測定、またインスリン負荷を行った。脳組織標本はHE染色の他抗ACTH抗体および抗ラットプロラクチン抗体による酵素抗体染色を行い移植片を観察した。本年は実験に供した全てのラットの組織所見の確認を行った。また異系移植群のWIRをresponderとし,FRをstimulantとするone-way混合リンパ球培養反応を観察しMHC(major histocompatibility complex)の差異について観察した。〔結果〕1)血中ACTHは、同系皮下移植群、同種C非使用群(2)、及びshanope群では何れの個体でも測定されなかった。一方同種C使用群(1)では、1ヶ月、9ヶ月、また同系群(3)では、1ヶ月、9ヶ月の何れの個体でもACTHが有意に測定された。2)(1)群の移植1ヶ月例においてインスリン負荷を行うと、ACTHの反応が観察された。3)移植片は(1)、(3)において9ヶ月後も組織学的に脳内に生着しており、酵素抗体法によりACTH及びプロラクチン産生細胞ガンの移植片内に多数同定された。4)リンパ球混合培養反応ではresponder,stimulantを共にWIRとした時は498.8±88.6cpm(n=3)。共にFRとした時は496.4±20.5cpm(n=3)であった。一方、responderをWIR,StimulantをFRとした時は1033.1±121.0cpm(n=6)と約2倍の値を示し、WIRとFRは異種であることが確認された。
小中学校理科におけるCSCLを使った協調的学習とそのリフレクションに関する研究

【研究目的】CSCLの利用は,学習者に有効なリフレクションや足場がけの機会を提供し,学びを促進させる。本研究で活用する創発的分業支援システム「Kneading Board(通称KB)」は,複数の学習者らが画面共有しながら,協同的に概念地図を作成することを可能としたCSCLである。本研究の目的は小学校理科の実験活動でKBの投票機能を用い、その効果と要因について明らかにすることとした。【研究方法】公立小学校5学年「電磁石のはたらき」で「投票機能を使用しなかった授業」と「投票機能を使用した授業」の比較分析を行った。調査は(1)授業中,他班の実験結果を見たときの認識,(2)学習後,KBを再生させたときの認識,(3)授業中の話し合いに対する認識について質問紙調査を行った。分析は被験者内一要因分散分析を行った。【研究成果】明らかになったのは以下の四点である。第一に,他班から自班に投票されることで,自分たちの活動に自信を持つ。これらは,投票数と共に,特定可能な他者が評価をしていることが影響していると考えられる。第二に,他班への投票に関心を持っている,投票結果のすべてが表示されたため,クラス全体がどこを注目しているかが把握でき,焦点化したデータの閲覧が可能となった。第三に,投票機能が実装されたことで,話し合いが活性化し,自班の実験の工夫や改善が促進した。投票機能が以下のリフレクションを促進させたことが要因と考える。(1)他班の実験結果と自班を比べる。(2)自班への投票から自問する。(3)他班に投票する際に自問する。第四に,授業後にKBの画面を再生させることは,投票機能の有無にかかわらず,振り返りを促進させた。しかし,実験結果の入力と投票の時間のずれは,その効果を抑制した可能性がある。
ヒトCD4+T細胞における転写因子STAT5Bの遺伝子制御機能の解析

ヒトT細胞上における、STAT5Bによる制御遺伝子の一部を明らかにした。これらのSTAT5B制御遺伝子は、小児特発性ステロイド感受性ネフローゼ症候群の、ネフローゼ期にみられる徴候を説明しうるものであった。本結果をさらに確認すべく、患者血清を解析したところ、小児特発性ステロイド感受性ネフローゼ症候群の、ネフローゼ期にのみ上昇し、他のネフローゼ症候群のネフローゼ期では、上昇していない物質を同定した。本研究により同定した物質は、これまで、小児特発性ステロイド感受性との関連を指摘されたことのない物質である。CD4+T細胞は、小児特発性ステロイド感受性ネフローゼ症候群や、川崎病の病態で重要な役割を果たしている。そして、CD4+T細胞は、転写因子STAT5Bにより、その遺伝子発現制御をうけることで、免疫機能の一部を発揮している。ヒトSTAT5には、92%の相同性を持つSTAT5AとSTAT5Bの2分子が存在する。これらは、その構造類似性から多くの重複する作用を持つ。一方、STAT5B欠損患者の報告は、STAT5Bが独自の機能を持つことを明らかにした。ヒトにおいては、STAT5Bのみが、1)CD4+T細胞の増殖、2)制御性T細胞(CD4+CD25+FOXP3+T cell)の活性化、の作用を持つことが明らかとなった。これまでの研究からは、CD4+T細胞における転写因子STAT5Bの制御遺伝子の発現には、STAT5Bだけでなく、その共役因子も重要な役割を持つことが明らかとなった。このため、本研究では、ヒトCD4+T細胞を用いて、STAT5Bに対する共役因子タンパク質の同定を、生化学・遺伝子工学の各手法を用い、同定することを目標とした。今年度は、ヒトCD4+T細胞におけるSTAT5Bに対する共役因子候補タンパク質を検出することに成功した。昨年度の研究成果に引き続き、共役因子候補タンパク質の検出を続けた。エドマン法、並びに、質量分析法にて行った。しかし、予想に反して、二つの手法で、異なる結果を得た。結果1ヒトT細胞上における、STAT5Bによる制御遺伝子の一部を明らかにした。本結果をさらに確認すべく、患者血清中の上記遺伝子産物濃度を測定したところ、小児特発性ステロイド感受性ネフローゼ症候群の、ネフローゼ期に上昇し、他のネフローゼ症候群のネフローゼ期では、上昇していないことがわかった。これにより、これにより、STAT5Bが、小児特発性ステロイド感受性ネフローゼ症候群の病勢に関連することを示すことができた(投稿準備中)。結果2T細胞をもちいて、STAT5Bに対する共役因子候補蛋白質を検出したが、実験手法を変えると、異なる結果となってしまった。その後、再現性を確認するため、複数回、同じ実験を行ったが、異なる結果となった。これが、検出されるべき蛋白質が、複数存在するのか、ヒトT細胞のheterogeneityを反映しているのか、現時点で確定できていない。これまでに、ヒトCD4+T細胞を用いて、STAT5Bに対する共役因子候補タンパク質を、同定することができたが、検査手法を変えると、異なる結果を得た。この理由を、現時点では特定できていないため、進捗状況を、「やや遅れている」と、評価した。小児腎臓病初めに、なぜ二つの実験手法により、異なる結果を得たのかを検証する。つまり、採用した実験系で、検出されるべき共役タンパク質が、複数存在するのか、または、CD4+T細胞のheterogeneityを反映しているのか、を、確認する。その後、同定したタンパク質の遺伝子をヒトCD4+T細胞上でsiRNA法によりノックダウンし、STAT5Bにより特異的制御を受ける遺伝子の発現量をq-PCR法にて測定し、コントロールと比較する。上記手法により、本候補タンパク質の、共役因子としての働きを確認する。これまでに、ヒトCD4+T細胞を用いて、STAT5Bに対する共役因子候補タンパク質を、同定することができた。