hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
顎口腔領域における蛍光血管造影法を用いたナビゲーションサージャリーの確立

われわれは申請者はインドシアニングリーン(ICG)と近赤外線カメラを組み合わせて行ういわゆるインドシアニングリーン近赤外血管造影(アンギオグラフィー)に着目し、顎口腔領域における各種様々な手術・診断等に応用可能と考え、一連の研究計画を立案した。まずインドシアニングリーン蛍光血管造影(アンギオグラフィー)におけるインドシアニングリーン(ICG)の至適濃度や投与法を決定し、顎口腔再建症例における皮弁の血流の評価に応用した。従来のインドシアニングリーン蛍光血管造影による組織の血行評価法の問題点としては定量化が困難であることであった。そこで組織血流の定量的評価に有用と思われる新規のパラメータを考案した。当該年度はその同パラメータの精度や有用性を評価する目的で研究期間を延長して臨床症例数を増やした。その結果パラメータは組織の血行を定量的評価に有用であることがわかった。また本パラメータは今後は組織の血流の評価を要する様々な場面で臨床応用可能であることが示唆された。インドシアニングリーン(ICG)は近赤外光による蛍光発色物質として生体のイメージングを目的に様々な領域で臨床応用されている。われわれはこのICG血管造影を顎口腔領域における様々な手術・診断に応用可能と考え一連の研究計画を立案した。われわれは組織血流の定量的評価に有用な新規パラメータを考案した。本パラメータは顎口腔再建時の皮弁の組織血流の評価に有用なだけでなく、血行評価を要する様々な臨床の場面での応用が可能であることが示唆された。症例の蓄積とデータの解析が順調に進んでいる。顎口腔再建手術における、組織の血行変化を確認するための新たな定量的評価のためのパラメータを考案したが、より信頼性の高いデータを出すためにはもう少し症例を増やす必要性がある。症例の増加および統計学的解析ができれば非常に有用なパラメータとして今後様々な場面で応用できるものと予想される。口腔外科平成27年度の計画書に基づいて引き続き研究を推進してゆく予定である。現在は皮弁の血行動態の改善と生着の向上を目的に、従来の有茎皮弁に対して新たな血行の付加を加える手術は症例を蓄積できており、旧来の赤外線カメラを用いて得られたpreliminaryなデータで現在は解析を試みている。ICG蛍光血管造影法による皮弁の血流測定法臨床応用を開始したが適切な症例が思うように集まらなかったので、研究期間の延長をして研究の継続することを申請した。交付額が購入予定であった赤外線カメラの価格に達しなかったため、現在同一機関内での他研究と共同で購入できないか、またレンタルやレーザードップラー血流計などへの代替での対応を検討中である。研究報告のため、学会発表や論文校正・掲載等に用いる予定である。未だ購入できていない赤外線カメラについては、レンタル等の方法で使用できないか対策を検討して中。引き続き臨床症例の経過と旧来の赤外線カメラによるデータの集計・検討を行う。また26年度の研究計画書にのっとって研究を推進していく予定である。赤外線カメラを同一機関内での他研究と共同で購入もしくは、レンタルやレーザードップラー血流計などへの代替で使用予定である。
文理融合・教科連携に基づく創造的復興教育モデルの構築

東日本大震災からの復興に向かう福島県において、学校や一般社会における復興教育は必要不可欠である。本研究課題では、教科連携を軸にアクティブラーニングやICT教育を活用しながら、復興に関わる教員養成プログラムや社会教育プログラムの構築を目指した。『未来創造教育論』を新たに開講して50年後の未来を見据えた教育モデルを構築したほか、研究メンバーそれぞれが、地域の機関とも連携しつつ防災教育、エネルギー教育、環境教育などに関する調査を進めた。研究チーム全体の取組として、中村、平中、阿内、高橋が担当する4つの科目を連携した授業を行った。4つの授業を数回にわたって統合して、各教員がそれぞれの専門領域から支援し、受講生同士でグループワークやディスカッションを行い、受講生が能動的学習により復興のあり方や教育手法を検討した。研究メンバーそれぞれの取組としては、中村は『4種類の防災教育』をキーワードに主として、大学生や一般市民を対象にした防災教育を実施した。平中は、大学院連携授業にあたって基本的な授業設計を実施するとともに,放射線を意識した野外観察のあり方について教員養成の観点から検討した。阿内は、復興教育を支える教員養成のための、プログラムについて研究を進めた。高橋は、人文学、語学教育と復興教育との接点を探るべく研究を行った。人文学の領域では、フランス革命戦争期のドイツ文学における危機意識を研究、教育のテーマとし、危機の時代からの復興を考える指標を見いだす試みを行っている。山川は、和歌山大学防災教育研究センターの立ち上げに向けた有識者会議にメンバーとしてかかわり、紀伊半島和歌山県内での「防災研究教育」のあり方について意見を述べた。研究チーム全体の取り組みとしては、昨年度に引き続き大学院合同授業を展開した。昨年からの探求テーマである、原発災害からの復興とともに、中山間地域における教育現状(複式学級)などのテーマも扱った。今年度までは大学院対象の講義であったが、次年度からは学部生対象の授業に展開し、平成28年度より開講予定の『未来創造教育論』の準備を行った。未来創造教育論は東日本大震災以降の福島県における教育課題に対応し、将来(30年後、50年後の地域のすがたを見通したもの)にわたって地域の人材育成の中心となる施設を構想したうえで、その担い手となる人材の養成を目指すものである。研究メンバー個々の取り組みとしては、中村は過去の災害の被災地も含めて復興過程や防災教育について調査したほか、福島大学自然地理学中村研究室Facebookページを立ち上げ、東日本を中心とした自然災害や災害対策に関しての解説を毎日行っている。平中は、小学校教員を対象としたプロジェクト学習のためのLMS(Learning Management System)を構築し、福島県の小学校教員の支援を行っている。阿内は、教育行政学の立場から福島県の復興とその課題について調査を行った。高橋は、国際比較の観点から東日本大震災後の日独環境・エネルギー政策比較研究を行った。山川は地域経済論の立場から再生可能エネルギーの調査を行い、福島市土湯温泉町における小水力発電と地熱バイナリー発電の開設とその効果について検証した。メンバー共同での大学院合同授業ならびに個人研究も進み、また、平成28年度より学部生を対象とした未来創造教育論の開設が決定し、その準備も進んだ。東日本大震災は東北地方の太平洋側を中心に大きな被害をもたらした。特に福島第一原子力発電所事故により飛散した放射性物質は、周辺地域の復旧・復興をより困難なものとしている。現在おかれている状況からの復興を成し遂げるためには、中・長期的な時間尺度を意識し世代を超えた考え方を持つと同時に創造的復興を意識する必要がある。研究チーム全体の取組として、中村、平中、阿内、高橋を担当教員として、未来創造教育論を開講した。未来創造教育論は東日本大震災以降の福島県における教育課題に対応し、将来(50年後)にわたって地域の人材育成の担い手となる人材の養成を目指すものである。受講生とともに福島県浜通りや栃木県宇都宮市などに現地調査に行き、被災地の現状や原発避難者のインタビューに関する調査などを行った。研究メンバー個々の取り組みとしては、中村は熊本地震や糸魚川火災の被害と復興に関わる調査を行ったほか、全国のジオパークにおける防災教育について調査を行った。平中は、昨年度に引き続きLMSを用いた小学校教員養成の効果検証を行ったほか、3Dプリンタにより作成した地形流水モデルを用いた、地域自然理解のための実践カリキュラムの開発を行った。阿内は、教育行政学の立場から福島県内での事例調査を行った。事例調査ではふたば未来学園高校の設立の経緯やその課題を調査したほか、県内市町村での学校再開や震災から5年を経ての新たな課題をインタビューした。高橋は、ドイツのエネルギー転換を支える理念を思想史的に分析した。山川は地域経済論の立場から原子力災害による累積的被害構造と被災者の帰還政策に関わる課題を調査し、NHK総合・教育TVの「視点・論点」においてその概要を発信した。共同調査ならびに研究メンバーそれぞれの取組みとともに、申請段階で想定したレベルで進んでいる。平成28年度は未来創造教育論の本格的な展開を最優先し、その他メンバーの個人研究も継続していく。本研究のまとめは平成28年10月以降に行う。

得られた研究成果は報告書、学会発表、論文、一般向けの普及講演などを通じて積極的に公表していくほか、普段の授業や学生指導、教員免許状講習等に還元し、さらなる教育効果の向上を目指す。これらの一連の活動によって、福島県の復興教育を担う人材の輩出に貢献する。28年度が最終年度であるため、記入しない。教育学平成27年度は平成26年度に引き続きメンバーそれぞれの取り組み(防災教育、放射線教育、エネルギー教育)を行っていく。メンバー間の授業の連携をさらに強化しつつ、平成27年度は前年度に大学院で試行した授業連携を大学学部の授業に移行し、学部教育における授業連携の効果を検討する。最終年度の平成27年には、メンバー4人(中村・平中・阿内・高橋)によるオムニバス授業(多角的復興教育論)の開設を目指す。この授業は全15回の授業のうちメンバー4人がそれぞれ3回ずつの授業を担当し、それぞれの研究分野の立場から防災教育、放射線教育、エネルギー教育について授業を行い、残りの3回は4人全員で担当し復興教育のあり方について考える。2015年度にシンポジウムを予定していたが、他の科研費との共催により費用が抑えられたため、2016年度にあたらめてシンポジウムを開催する。2014年は日本国内で自然災害が頻発し、災害調査を優先したために日本の過去の被災地の調査に行く回数が少なかったため。復興教育プログラムに関するシンポジウムを2016年度に開催する。2015年度は国内の過去の被災地の調査を精力的に行いつつ、創造的復興教育モデルに資するデータの蓄積やカリキュラムの開発を行っていく。東日本を中心とした自然災害や災害対策に関しての解説を毎日行っている。
アパタイト鉱石からのレアアース回収プロセスの開発

本研究では新たなレアアース資源として注目を集めているアパタイト鉱石(レアアース品位約10%)に着目し、経済的にも合理性の高い安価な硫酸を用いたレアアース浸出条件を明らかにするとともに、溶媒抽出、沈殿法を用いたレアアースおよびリンの分離回収プロセスの開発を試みた。平成30年度はこれまでの研究で検討したアパタイト鉱石の硫酸浸出により得られたレアアースとリンを含む溶液を対象に、シュウ酸沈殿によるレアアース回収、溶媒抽出を用いたレアアースの相互分離条件の最適化に加え、MAP法を用いたリンの回収を検討した。シュウ酸沈殿によるレアアース回収における溶液初期pHの影響を検討した結果、アンモニア水を用いてpH13に調整すると99%以上のレアアースを回収できたが、pHを1.5以上では溶液中に共存するカルシウムが共沈することから、レアアースが選択的に回収できるpH1を最適条件とした。また、溶媒抽出では、溶媒種がレアアース抽出率に与える影響を検討し、溶媒としてジ-2-エチルヘキシルリン酸を用いることで、硫酸浸出後液に含まれる重希土類元素を選択的に抽出できる可能性が見出された。加えて、溶媒抽出で分離・濃縮されたレアアースは、前述のシュウ酸沈殿によって固相回収できることを確認したほか、得られたシュウ酸沈殿物を焼成処理することで、品位約50%まで濃縮したレアアース酸化物が回収できることを明らかにした。レアアース回収後の溶液に残留するリンを回収するため、塩化マグネシウムと水酸化ナトリウムを添加しMAPとして沈殿回収を検討した結果、溶液のpHを8.5以上に調整することで、93%以上のリンを沈殿物として回収できた。以上の成果より、浸出法と沈殿法、溶媒抽出法を組み合わせたプロセスにより、アパタイトからのレアアースおよびリン酸回収できることを明らかにし、レアアースの新たな供給源ととしての可能性を見出した。レアアースを含む天然のアパタイト鉱石を対象に、硫酸を用いたレアアースの浸出挙動を調査した。具体的な浸出条件としては、硫酸濃度0.16 mol/L、浸出温度2080°C、浸出時間30360 min、パルプ(固体)濃度12%での浸出を行い、各種浸出条件がレアアースの浸出挙動に与える影響を調査した。硫酸濃度の影響を調査した結果、0.1 mol/Lではレアアース浸出率は10%以下だったものの、1 mol/Lの硫酸を用いることで、浸出率は90%以上まで上昇した。しかしながら、硫酸濃度の上昇に伴いレアアースの浸出率は減少し、6 mol/Lの硫酸を用いると浸出率は20%となった。各硫酸濃度の浸出から得られた残渣をXRDで解析した結果、1 mol/Lの硫酸を用いた場合は硫酸カルシウム・1/2水和物が生成しているのに対し、6 mol/Lの硫酸を用いた場合は硫酸カルシウム・2水和物が生成していることを確認した。その他、浸出温度や浸出時間の影響も調査したが、高温条件や長時間の浸出による浸出率の向上は確認されなかったことから、硫酸濃度1 mol/L、浸出温度20 °C、浸出時間1 hrを今年度の最適浸出条件とした。また硫酸の他にも、硝酸および塩酸を用いた浸出を試みた結果、いずれの酸を用いた場合もレアアースを浸出可能であることを明らかにした。硝酸および塩酸を用いた場合は、アパタイトの主成分であるカルシウムが溶解してしまうが、硫酸を用いた場合は硫酸カルシウムとして固定化可能であった。以上の結果から、アパタイトからのレアアース浸出剤としては硫酸が適当であり、アパタイト鉱石からレアアースを選択的に浸出分離できることが明らかとなった。平成28年度の研究計画としては、硫酸を用いた浸出によりアパタイトを主体とする天然鉱石から90%以上のレアアースを浸出分離することであった。平成28年度の研究成果により、硫酸濃度を制御することで、アパタイト中に含まれるレアアースを90%以上浸出可能であることを明らかにした。また、硫酸の他にも、硝酸や塩酸における浸出挙動を確認し、レアアースは浸出可能であるものの、レアアースの選択的な浸出を行うためには、硫酸が最も適していることを把握した。以上の内容を総括し、平成28年における本事業の研究進捗状況は「おおむね順調に進展している」と判断した。本研究では、レアアースの新たな供給源としてアパタイトに着目し、アパタイトからのレアアース回収の可能性を検討した。平成29年度は、硫酸を用いたアパタイトからのレアアース浸出条件を検討したほか、浸出工程より得られる浸出液(レアアース含有硫酸溶液)を対象に、アンモニア水を用いたpH調整およびシュウ酸添加によるレアアースの沈殿回収を試みた。その他、溶媒抽出法を用いて、浸出液からのレアアースの相互分離が可能か検討した。浸出の結果、1 mol/Lの硫酸を用いることで、アパタイトに含まれるレアアースの85%以上を浸出できた。また得られた浸出液に対し、アンモニア水を用いてpHを1に調整した後にシュウ酸を添加した結果、99%以上のレアアースを沈殿物として回収できることを確認した。一方、溶媒抽出法によりレアアースの相互分離を試みた結果、抽出剤としてD2EHPAを用いることで、浸出液から重希土類元素を選択的に抽出できた。

また、pHを調製することで、抽出残液から軽希土類元素を抽出回収することも可能であった。加えて、1 mol/Lの硫酸を用いて逆抽出を行うことで軽希土類元素を、4 mol/Lの硫酸を用いることで重希土類元素を抽出できることを確認した。以上の結果から、浸出および沈殿回収を組み合わせることで、アパタイト鉱石からレアアースを回収できる可能性が示唆されたほか、溶媒抽出法を組み合わせることで、浸出液からレアアースをある程度分離して回収できることを明らかにした。浸出試験では、硫酸を用いた浸出によりアパタイトに含まれるレアアースの90%を浸出できたほか、溶媒抽出あるいはシュウ酸沈殿を用いて、浸出液から固体あるいは溶媒としてレアアースの分離濃縮を達成した。さらに溶媒抽出法では、重希土類と軽希土類を相互分離する条件を見出したほか、それらを逆抽出する条件も明らかにするなど、順調に研究が進展している。またレアアースのほかにも、アパタイト中に含まれるリンの回収にも着目し、一連のプロセスの中でレアアースとリンを含む浸出液からレアアースとリンを回収するプ技術を見出しつつある。これらの内容は、査読付きの国際学術誌に1編掲載されたほか、現在もう1編投稿中である。以上の内容から、(2)おおむね順調に進展していると判断した。本研究では新たなレアアース資源として注目を集めているアパタイト鉱石(レアアース品位約10%)に着目し、経済的にも合理性の高い安価な硫酸を用いたレアアース浸出条件を明らかにするとともに、溶媒抽出、沈殿法を用いたレアアースおよびリンの分離回収プロセスの開発を試みた。平成30年度はこれまでの研究で検討したアパタイト鉱石の硫酸浸出により得られたレアアースとリンを含む溶液を対象に、シュウ酸沈殿によるレアアース回収、溶媒抽出を用いたレアアースの相互分離条件の最適化に加え、MAP法を用いたリンの回収を検討した。シュウ酸沈殿によるレアアース回収における溶液初期pHの影響を検討した結果、アンモニア水を用いてpH13に調整すると99%以上のレアアースを回収できたが、pHを1.5以上では溶液中に共存するカルシウムが共沈することから、レアアースが選択的に回収できるpH1を最適条件とした。また、溶媒抽出では、溶媒種がレアアース抽出率に与える影響を検討し、溶媒としてジ-2-エチルヘキシルリン酸を用いることで、硫酸浸出後液に含まれる重希土類元素を選択的に抽出できる可能性が見出された。加えて、溶媒抽出で分離・濃縮されたレアアースは、前述のシュウ酸沈殿によって固相回収できることを確認したほか、得られたシュウ酸沈殿物を焼成処理することで、品位約50%まで濃縮したレアアース酸化物が回収できることを明らかにした。レアアース回収後の溶液に残留するリンを回収するため、塩化マグネシウムと水酸化ナトリウムを添加しMAPとして沈殿回収を検討した結果、溶液のpHを8.5以上に調整することで、93%以上のリンを沈殿物として回収できた。以上の成果より、浸出法と沈殿法、溶媒抽出法を組み合わせたプロセスにより、アパタイトからのレアアースおよびリン酸回収できることを明らかにし、レアアースの新たな供給源ととしての可能性を見出した。硫酸浸出液からのレアアースを回収するため、溶媒抽出および有機酸沈殿回収法を調査する。溶媒抽出では、レアアースの抽出剤として汎用的なTBP(トリブチルリン酸)やD2EHPA(ジ2エチルヘキシルリン酸)等を用い、抽出時のpHや温度の変化に伴うレアアースの抽出挙動を確認し、各レアアースを単独で分離できる条件を明らかにする。また、溶媒抽出で分離・濃縮したレアアース溶液に対し、有機酸沈殿による沈殿回収を行う。
ブラックホールからの重力波と重力的反作用の研究

私は、銀河中心の巨大ブラックホールに捕捉される星からの重力波を検出のために必要な、長時間観測に耐え得るテンプレート作成を目指し研究をしている。特にこのような系では、ブラックホール時空中を運動する質点の運動を輻射反作用の効果を含めて正確に記述する必要がある。この研究目標を達成するために立てた本年度の研究実施計画は以下のものであった。1、ブラックホール時空中を運動する質点の軌道を正確に記述する。2、求めた軌道から理論波形を求め、高精度なテンプレートを作成する。1,2に関して共に大きな進展があった。具体的には次のとおりである。1、断熱近似(長時間平均)を用いた回転(カー)ブラックホールで定数の時間変化の計算反作用力を無視すると、軌道は3つの定数(エネルギー、各運動量、カーター定数)で特徴付けられる。我々は、輻射反作用によるこれらの定数への影響、即ち定数の時間変化を断熱近似の下で解析的に求めた。ここで用いた方法は、一般の軌道で用いることができ、今後の基本となる仕事である。2、断熱近似を用いた定数の時間変化の計算の数値コードの開発高精度なテンプレート構築には、数値的な扱いが必須である。我々は、任意の軌道に対して定数の変化を計算できる効率的な計算コードを開発した。3、断熱近似を用いない球対称ブラックホールでの反作用力の計算もちろん、断熱近似が不適切である場合がある。我々は、球対称ブラックホールでのスカラー電荷をもった質点に働く反作用力を、断熱近似を用いることなく求めた。さらに、位相変化の輻射反作用による進化を追った。1、球対称(シュバルツシルト)ブラックホール時空中を運動する質点の軌道を正確に記述する。2に関しては、現在数値的なアプローチで研究中であるが、1に関しては大きな進展があった。我々は、輻射反作用によるこれらの定数への影響、即ち定数の時間変化を断熱近似の下で求めた。2、断熱近似を用いない球対称ブラックホールでの反作用力の計算もちろん、断熱近似が不適切である場合がある。今までは、特殊な軌道に対しての計算がなされているだけで、一般の軌道で求めたのは我々が初めてである。3、球対称ブラックホール下での質点の断熱的軌道の進化質点の位置まで特定するには、位相の情報が必要である。断熱的な定数の変化は、計算の初めから断熱近似を用いることが可能である。一方、断熱的な位相の変化は、振動部分も含めた反作用力の情報が必要である。我々は、反作用力の振動部分の効果も含めた断熱的軌道の進化を追った。
同型配偶子接合から卵生殖に向けての雄性配偶子核のクロマチン凝縮の機構について

藻類、特に褐藻類における有性生殖には同型配偶子接合、異型配偶子接合、そして卵生殖が観察できる。このことは動物や陸上植物と大きく異なり、同一系統群での有性生殖の種々のパターンを実験的かつ具体的な分子レベルにおいてに比較することが可能である利点を有する。本研究では同型配偶子接合においては雌雄配偶子の核内クロマチンの凝縮度に大きな違いが見られないのに対し、卵生殖での精子核は動物精子の場合と同様に極端なクロマチン凝縮が起こることに着目し、褐藻類の同型配偶子接合を行うワタモ・マツモの雌雄配偶子、卵生殖を行うウガノモク精子のそれぞれの核内クロマチンを構成する塩基性タンパク質であるヒストンについて電気泳動法(SDS-PAGE,AUT-PAGE)を中心に調査を行った。ワタモ・マツモの雌雄配偶子では構成ヒストンに差は見られなかった。つまり、コアヒストンとして明確な4種類のバンドとリンカーヒストンH1が観察できた。褐藻類では現在までヒストンタンパク質についての報告が皆無であるため、アミノ酸シークエンサーを用い、N-端側から20個程度のアミノ酸配列を決定し、従来より報告のある他生物とホモロジー検索を行い、これらコアヒストンがヒストンH2a,H2b,H3,H4であることを確認した。これに対しクロマチン凝縮が顕著であるウガノモク精子の場合、H2a,H2b,H3,H4の4種のコアヒストンが確認できたが、リンカーヒストンH1の移動度が異なることが明らかになった。マイクロコッカルヌクレアーゼによるクロマチン処理からワタモ・マツモの雌雄配偶子、ウガノモク精子の核内クロマチンは顕著な体細胞型ヌクレオソーム構造をとることが明らかになった。このことは、褐藻類の卵生殖における精子核内クロマチン凝縮は、動物精子で見られるヒストンからプロタミンへの置き換わりで誘導されていないことを意味している。むしろ、リンカーヒストンH1の違いがクロマチン凝縮を誘導している可能性を示唆している。褐藻植物の有性生殖は同形・異形配偶子接合、卵生殖が観察できるが、雌雄配偶子の異形性が大きくなるに従い、雄性配偶子の核が顕著に凝縮することが知られている。このような精核の凝縮機構が動物の精子に見られるようなヒストンタンパク質のプロタミンタンパク質への置き換わりよって生じるものであるか、他の要因によるものであるのか、さらに、同形配偶子接合における配偶子核と卵生殖における精子核で核内塩基性タンパク質に違いが存在しているかを調べることを目的としている。今年度は同形配偶子接合を行うマツモの雌雄配偶子、卵生殖を行うウガノモクの精子を材料に、核内塩基性タンパク質を抽出し電気泳動法によって調査した。褐藻植物においては今まで核内ヒストンタンパク質の同定がなされていないため、それぞれについてアミノ酸組成を明らかにし、加えてN-末端からのアミノ酸シークエンスを行うことにより、特にコアヒストン部分のヒストンH2a,H2b,H3,H4を同定した。マツモの場合、雌雄配偶子間において核内ヒストンタンパク質に大きな違いがなかった。また、マツモ雌雄配偶子で見られたヒストンパターンは、カヤモノリ・ワタモの雌雄配偶子、さらにはミツイシコンブの遊走子においても基本的に一致した。核が顕著に凝縮しているウガノモク精子の核では、動物精子に見られるようなヒストンタンパク質のプロタミンタンパク質への置き換わりは観察されなかった。しかし、コアヒストンであるヒストンH4がほとんど検出されず、さらにヌクレオソーム同士をつなぐヒストンH1にも大きな違いが見られた。
抗リン脂質抗体症候群におけるLA検査標準化を目指した検体処理法の検討

LA検査は、検体中の残存血小板が偽陰性を呈する原因となることが従来指摘されてきた。そこで、本研究ではフィルター濾過を行った被検血漿を用いてLA検査を行い、検査に適切な検体処理の条件を評価し標準化することを目的としている。(1)採血に同意を得た健常ボランティア11名(男性4名、女性7名)から得た血漿を2種類のフィルター(フィルターA :材質ポリスルフォン、水系、フィルターB :材質ポリエーテルスルフォン、イオンクロマトグラフィー・水系、いずれもHLC-DISK、孔径0.2μm、関東化学)でろ過処理を行い、3種類のサンプルを作製した。血小板数、APTT-SLA、dRVVTの試薬1(R1)および2(R2)、PTT-LA、凝固因子活性(II、V、VII、VIII、IX、X、XI、XII)の測定を行い比較検討した。フィルターA、Bともにフィルターなし群に比べ、血小板数、凝固第VIII因子活性において有意に低下した(t-検定、いずれもp<0.05)。また、フィルターAとBの間には有意差は見られず、血小板除去能は同程度と考えられた。以後患者検体の検討においてはフィルターAを使用することにした。(2)患者72例(男性17名、女性55名、年齢平均54.1歳、範囲1587歳)を対象とし、フィルター処理なし(Fなし)、あり(Fあり)の2種類のサンプルを作製し、dRVVTのR1、R2、PTT-LAを測定した。Fありの場合、有意にR1およびPTT-LAは秒数が延長、R2は秒数が短縮、R1/R2比は大きくなった。dRVVTにおいて秒数の延長およびR1/R2比>1.3を陽性とした場合、Fなしは13例、Fありは15例となり、陽性が2例増加した。PTT-LAの正常血漿との混合試験では混合曲線が上に凸となる場合を陽性とした。フィルターの有無によらず陽性5例であったが、患者血漿対正常血漿の混合比が4:1、1:1の場合、Fありの場合有意に秒数が延長した。したがって、混合曲線において、LA陽性の上に凸パターンがより増強する可能性が示唆された。以上の結果から、フィルター処理を行うことによりLAの検出感度が向上する可能性が示唆された。抗リン脂質抗体症候群は抗リン脂質抗体を免疫学的検出法(ELISA)と凝血学的検出法(ループスアンチコアグラント: LA)を検出することによって診断されるが、後者のLA検査は、検体中の残存血小板が偽陰性を呈する原因となることが従来指摘されてきた。本研究を行うにあたり、金沢大学医薬保健研究域医学倫理審査委員会へ申請したが、承認手続きに時間を要したため、検体を使用した本実験には至っていない。これまでに本実験へ向けて以下のことを行った。(1)日本検査血液学会に参加し抗リン脂質抗体症候群とその検査法や診断に関する最新の知見について情報収集を行った。最新知見を踏まえて、サンプル作製から測定に至るまでのマニュアルを作成した。(2)マニュアルに沿って実験器具の準備を行うとともに、LA測定試薬(APTT-SLA、dRVVT、PTT-LA)と凝固因子活性測定試薬を用いて測定装置CP-2000での測定系におけるデッドボリュームやサンプリング量の確認を行った。1検体あたりの測定に使用する検体量と試薬量を算出し、採血後に採取する被検血漿量や溶解する試薬量を決定した。凝固因子活性測定については活性値が既知の正常血漿を用いて各凝固因子の検量線を作成した。今後は作成したマニュアルをもとに、健常ボランティアからの採血検体とLA検査依頼のある患者からの残余検体を用い、フィルター濾過による凝固因子活性測定、LA検査への影響を比較する予定である。

(2)患者72例(男性17名、女性55名、年齢平均54.1歳、範囲1587歳)を対象とし、フィルター処理なし(Fなし)、あり(Fあり)の2種類のサンプルを作製し、dRVVTのR1、R2、PTT-LAを測定した。Fありの場合、有意にR1およびPTT-LAは秒数が延長、R2は秒数が短縮、R1/R2比は大きくなった。dRVVTにおいて秒数の延長およびR1/R2比>1.3を陽性とした場合、Fなしは13例、Fありは15例となり、陽性が2例増加した。PTT-LAの正常血漿との混合試験では混合曲線が上に凸となる場合を陽性とした。フィルターの有無によらず陽性5例であったが、患者血漿対正常血漿の混合比が4:1、1:1の場合、Fありの場合有意に秒数が延長した。したがって、混合曲線において、LA陽性の上に凸パターンがより増強する可能性が示唆された。以上の結果から、フィルター処理を行うことによりLAの検出感度が向上する可能性が示唆された。
コンピュータ適応型ビジネス日本語テストの開発と検証

インターネット受験による日本語学習者のためのコンピュータ適応型ビジネス日本語テストの研究開発を行った。本テストは,ビジネス場面におけるコミュニケーション能力を測る。先ず,ビジネス場面で必要と考えられる問題発見・解決能力やタスク遂行能力を問う問題項目の作成を行った。項目応答理論に基づき,非母語話者への事前テストを実施した。今後,回答データの分析を行ない,困難度,識別力を算出し,テスト構築を行う。インターネットで受験できるビジネス日本語テストの研究開発を行っている。コンピュータを利用したアダプティブテストである。アダプティブテストは、項目応答理論に基づいたテストであることから事前テストによる問題項目分析の過程を経て、初めてテストとしてコンピュータに搭載することが可能となる。工程は、問題項目形式、作題指針、作題編集、専門家点検、聴解、聴読解録音、イラスト、動画制作、問題項目電子化の検討、電子化、システム搭載、モニター調整、運用実験、事前テスト、問題項目分析、データ処理、問題項目バンク構築、テスト運用実験などで、このような複雑な過程を経て、テストの構築が可能となる。初年度、研究代表者、研究分担者5名、作題者5名、専門家1名とで問題項目検討、作題編集を行い、研究打ち合わせ、作題編集、問題点検なども合わせて20回の会議を重ね、問題項目の内容、問題項目形式、作題指針、問題項目の妥当性などについて検討を行った。問題項目形式は、聴解、聴読解、語彙文法、読解の4部門とし、各部門25問、合計100問の作題を行った。また、ビジネス日本語Can-do statementの研究(葦原恭子琉球大)成果をBJ-CATへも応用していくことを協議し、BJ-CAT問題項目のCan-do statementの検討を行った。J-CAT日本語テストのアダプティブシステムを改変したBJ-CATデモ版を作成し、問題項目の電子化を行い、モニター上で調整し、適切なテスト画面の検討を行った。日本語教育学会ビジネス日本語研究会、沖縄県日本語教育学会で発表し、事前テストへ向けて、日本語教育専門家らに協力を呼びかけた。平成25年度は、平成26年度に引き続き、ビジネス日本語問題項目の作成、検討、専門家などによる編集作業をを行った。聴解・聴読解問題のイラスト制作および録音を行ない、事前テストへの準備を行った。ビジネス日本語という特殊領域の問題項目作題、編集、録音、イラスト制作は、容易な作業ではないが、BJーCAT日本語テスト(以下BJ-CAT)の研究グループのチームワークで完成した。事前テストはオンラインでとなるが、世界規模での事前テストの実施は、平成26年度に行う予定である。事前テストは、IRT(項目応答理論)に基づき、項目分析を行うために実施するものであるが、事前テスト実施に向け、欧米、アジア、日本国内において、BJ-CATの事前テストの趣旨説明、依頼などを行い、平成26年度の事前テストの準備を行ってきた。ビジネス日本語は新たな領域であり、BJ-CATを発信することにより、ビジネス日本語がより認識されていくのではないかと考え、意義深い。J-CAT適応型テストのシステムを援用し、システムを構築しているが、スクロールが必要な聴読解問題項目を搭載し、モニターチェックなど行い、実装に向け、専門家らの協力を仰ぎ、改変修正などを行ない、より適正なシステム構築研究を行った。BJ-CATを広報するごとに、いつから利用できるのかという声をよく聞く。留学生の就職支援、インターンシップなどを進めている大学機関、団体、企業など、日本語能力に加えて、ビジネス日本語能力を測るテストが求められている。J-CATmini日本語テスト同様の体験版が必要であるとの認識に至っており、検討を行った。平成26年度から、ビジネス日本語テスト・事前テストの準備を行い,インターネットで実施してきた。事前テストは,項目応答理論に基づいて,回答データを収集し,そのデータを用い、問題項目分析を行なうためである。1)事前テストを行うため、平成24年度から作題を行ってきた問題項目の選択を行い,また,先行研究で項目分析がすでに行われている問題項目をアンカー問題として選択した。これらの問題項目でform1とform2の2セットの事前テストを作成した。これによって,独自の基準値だけではなく,先行研究の基準値と比較対照することで,詳細な項目分析が可能となり,より信頼性および妥当性の高いテストの構築が実現できる。2)J-CATコンピュータ適応型日本語テストのJ-CATモデルの改変を行い、適応型ではないインターネットでの事前テストシステムを作成した。4)事前テストシステムに選択した問題項目を搭載し,世界各地で運用実験を行なった。5)インターネットでの受験のため,中国,ベトナム,台湾などのアジア各国において環境調査を行ない,アジアの環境に適したシステムへの修正を検討した。26年度が最終年度であるため、記入しない。日本語教育26年度が最終年度であるため、記入しない。問題項目形式、作題指針、システムデモ版での実験など2013年度実施予定の事前テストへ向け、おおむね順調に進展している。ただ、ビジネス日本語は特殊な分野であり、適正な問題項目についての検討は容易ではなく、先行研究を踏まえ、進めているが、コンピュータ利用のテストに適した動画問題を含め、継続して検討を行っていく計画である。

平成25年度、BJ-CAT事前テストシステムの運用を行ない、事前テストも行う計画であったが、問題項目作題、システム改変など、予想した以上の検討課題があり、また、事前テスト版システムの制作も別途必要となった。このため、事前テストシステム構築、運用、事前テスト実施は、平成26年度から行うことにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、問題項目バンク構築のため、さらに問題項目100問を作成する計画である。また、初年度作成した100問の聴解、聴読解の録音、イラスト・動画制作を進め、問題項目がテストとして利用可能となる準備を行う。完成した問題は、インターネットによる世界規模の事前テストを行い、そのデータを基に項目応答理論に基づいた問題項目分析を行ない、問題項目バンクの構築、コンピュータシステムへの搭載準備を進める計画である。平成26年度、BJ-CAT事前テストシステム構築、問題項目搭載、運用実験を行い、世界規模での事前テストを実施する計画である。事前テスト終了後、問題項目分析を行い、より精度の高い問題項目を本テストに利用していく計画である。問題項目を搭載し、適正な能力推定が可能であるかどうかの運用を実験を行う。本テストに問題項目を搭載し、インターネットでの配信をより確実に行うために運用実験を行う。問題項目作題編集の遅延に伴い、分担者(堀井恵子)担当の編集作業が遅れたため、未使用金額が生じた。平成25年度の聴解・聴読解スクリプト作成、電子化編集作業と合わせて、作業を進めていく計画である。事前テストの平成26年度実施に伴い、作業の一部も平成26年度に行うこととなったためである。事前テスト実施に伴う謝金、物品購入に充てる計画である。
水平2方向荷重を受けるCFT柱の繰り返し変形性能評価法と履歴モデルの構築

地震荷重下では建物は3次元に挙動し、柱には軸力と水平2方向荷重が作用するが、このような荷重条件においてCFT柱の剛性・耐力の劣化開始時点やその後の挙動がどの程度変化するのかはわかっていない。本研究では、CFT柱の水平2方向挙動に着目し、水平2方向の載荷履歴と載荷振幅を主なパラメーターとした繰り返し載荷実験を行う。実験結果に基づき、水平2方向荷重と載荷振幅による影響で、復元力特性の劣化性状がどのように変化するのかを解明するとともに、繰り返し変形性能の評価法を構築する。さらに、水平2方向荷重下での復元力特性の劣化性状を反映できる履歴モデルを構築し、超高層建物の3次元地震応答予測の高度化を図る。
肝毛細胆管膜における脂質透過性を制御する因子に関する研究

胆汁脂質の起源は主として肝小胞体と考えられている。血清から摂取された外因性脂質と肝小胞体において合成された脂質は肝内をヴェジクルとして輸送され、血液や胆汁中へ排泄されるが、胆汁脂質は何らかの機序に従って毛細胆管膜へ移動し、ある種の選択過程を経て胆管側へシフトし、胆汁中へ分泌されると推定される。胆汁脂質の物理化学的安定性は、脂質胆送体の構成リン脂質の疎水性強度に規定されるため、肝排泄機構におけるリン脂質分子種選択性を制御する因子は胆道における各種病態生理に関連することになる。本研究ではその制御機構の一端をリン脂質分子種の構造特性に着目して解明することを目的とした。天然および合成リン脂質人工膜ヴェジクルを用いた癒合現象の観察では、アシル鎖脂肪酸の飽和度が律速的意義を有することが判明し、肝毛細胆管膜と肝内ヴェジクルの癒合を制御する因子の一つとしてヴェジクルの構成リン脂質の疎水性強度が推定された。さらに、カルシウム沈殿法にて調製したラット肝毛細胆管膜ヴェジクルを用いて、ロダミン標識したフォスファチジルセリン・フォスファチジルコリン混合ライポソームをプローベとして、self-quenchingの解除から検出される蛍光強度の増強、video-enhanced differential contrastmicroscopyによる形態学的観察、laser scattering intensityによるサイズ検索から両者の凝集・融合態度を総合的に解析した結果、donorヴェジクルを構成するリン脂質のアシル鎖脂肪酸の不飽和度(逆相HPLCによって算出された疎水性強度)に比例して融合性が高まることが明らかとなった。以上、脂質に限定して進めた本研究では、肝内ヴェジクルの毛細胆管側への移動および膜への癒合は、構成するリン脂質のアシル鎖の物性に制御されることが示唆された。肝臓からの胆汁中への脂質分泌は肝毛細胆管膜を介して行われているが、肝内をvesicleとして輸送されてきた脂質が胆汁中へ放出されるためには、その第一段階として肝毛細胆管膜の内層に癒合しなければならない。そしてある種の輸送系を介して排泄されると考えられている。本年度の研究はその癒合過程に焦点を当てて遂行された。今後、生体膜としてラット毛細胆管膜ヴェジクルを調整して、同様の現象が生理的に存在するかを確認しなければならない。胆汁中へ分泌される脂質の起源は肝小胞体であり、脂質はヴェジクルとして毛細胆管膜まで肝内を移動し、ある種の選択性を受けて胆管側へシフトして胆汁中へ分泌されると推定されている。胆汁中脂質の存在様式の安定性は脂質担送体の構成リン脂質の疎水性強度に規定され、肝脂質排泄機構におけるリン脂質分子種選択性の制御は胆道の病態生理(例えば胆汁うっ滞、胆石形成など)に深く関わっている。本研究では、初年度に人工膜ヴェジクルを用いてリン脂質癒合過程におけるアシル鎖脂肪酸の飽和度の律速的意義を確かめ、肝毛細胆管膜と肝内ヴェジクルの癒合を制御する因子としての可能性を示した。さらに今年度は、実際にラット肝から調製された生体膜ヴェジクルとの癒合現象の制御機構を検討した。カルシウム沈殿法にて調製したラット肝毛細胆管膜ヴェジクルを用いて、ロダミンにて標識したフォスファチジルセリン・フォスファチジルコリン混合ライポソームをプローベとして、凝集・融合態度を経時的に観察してその物性の特徴を検討した。Self-quenchingの解除から検出される蛍光強度の増強、video-enhanced differential contrast

microscopyによる形態学的観察、laser scattering intensityによるサイズ検索から総合的に解析し、ライポソームの融合性は構成するリン脂質のアシル鎖脂肪酸の不飽和度(逆相HPLCによって算出された疎水性強度)に依存することが明らかとなった。即ち、ヴェジクルを構成するリン脂質のアシル鎖脂肪酸の不飽和結合の存在が、肝内ヴェジクルの毛細胆管側への融合性を規定しており、極性への関与が示唆された。
高速往復動オイルフイルムシールの弾性流体潤滑

オイルフィルムシール(浮動ブッシュシール)は圧縮機などの高速回転軸シールや高圧の油圧装置の往復動軸のシールとして用いられている。本研究は後者の、主に油圧シリンダーや加振機のロッドシールを対象としている。シールリングの外周面には高圧の作動油が作用するために、リングは収縮変形し、ロッドとのシールすきまは減少する。したがって、リングの収縮変形を考慮し、シールすきまを精度良く予測することが設計上重要となる。リングの内、外周面に作用する圧力によるリングの変形解析とシールすきま内の流体潤滑解析とを連携させた弾性流体潤滑計算プログラムを開発した。弾性変形解析には、単位圧が作用した揚合の変形影響係数マトリックスを、流体解析には有限要素法を用いている。本計算法を用いて、シール性能(最小すきま、漏洩油量)におよぼす油圧、リングサイズ、リング材料、加工すきまなどの影響を明らかにした。とくに軸が高速で作動する場合には、シールすきま内に負の動圧が発生するために、すきまが零となる限界速度が存在することを示した。この限界速度を高める対策として、リングの内面に段差を設けた段付リングが有効であることを示した。ポリアミド樹脂リングを用いた実験を行い、上記予測法の精度を検証した。漏洩油量は作動油圧が低い領域では、作動油圧と共に増加し、最大値を有し、さらに作動油圧がたかくなると、漏洩油量は減少する。この実験結果は計算結果とほぼ一致し、シールすきまの大きさの予測精度は良好であると判断される。また、圧力によるリングの変形と共に、リング材と軸材の練膨脹係数差に伴う、熱変形も重要であることがわかった。往復動速度の増加に伴い、シールすきまが減少する現象は、装置の往復駆動力不足のために、定量的に明らかにすることはできなかったが、段付リングはすきま減少対策として、有効であることを漏洩油量の計測結果から示した。オイルフィルムシール(浮動ブッシュシール)は圧縮機などの高速回転軸用や高圧の油圧機器の往復動軸用のシールとして用いられている。本研究は後者の、主に油圧シリンダーのロッドシールを対象としている。シールリングの外周面には高圧の作動油が作用するため、リングは収縮変形し、ロッドとのシールすきまは減少する。適正なリング剛性、加工隙間を選定しなければ、シール隙間が過小あるいは零となり、焼付損傷を生じることになるため、リングの収縮変形を精度良く予測することが設計上重要となる。リングの変形解析とシールすきま内の流体解析とを連成させた解析、すなわち弾性流体潤滑解析プログラムを作成した。本計算では、変形後のシールすきまは直線分布であるという近似的な取り扱いではなく、任意の変形モードが可能なように、リングの変形解析にはリングの内周面に単位圧力が作用した場合のコンプライアンスマトリックスを用い、流体潤滑解析には、有限要素法を用いている。また、収束計算を速めるために、ニュートン・ラフソン法を採用した。本計算法を用いて、シール性能(最小隙間、漏洩油量)におよぼす油圧、リングサイズ、リング材質、初期加工すきまなどの影響を明らかにした。とくに、軸が高速で往復運動する場合には、逆くさび形状に伴い、負の動圧が発生するために、シールすきま内の静圧+動圧が小さくなり、リングの収縮変形が大きくなり、すきまが零となる往復動スピードが存在することを示した。また、この限界スピードを大きくするためには、リングの材質、加工すきま、リングの形状(段付リング)が有効であることを明らかにした。

本研究は後者の、主に油圧シリンダーのロッドシールを対象としている。シールリングの外周面、内周面に作用する圧力によるリングの変形解析とシール隙間内の流体解析(静圧・動圧解析)とを連成させた弾性流体潤滑計算プログラムを作成した。本計算プログラムでは、シール隙間分布、圧力分布、最小シールすきま、漏洩量などが予測できる。この予測精度の確認のために、軸径60mm、最大作動油圧3.5MPa、最大往復動速度1m/sの実験装置を製作した。供試リング材料として、樹脂材(ポリアミド樹脂、圧縮弾性率3530MPa)を用いた。低弾性率の樹脂リングを用いることによって、小径・低圧の試験条件においても、大径・高圧の金属製シールの性能シミュレーションが可能である。実験結果、オイルフィルムシールからの漏洩油量は作動油圧が低い領域では、作動油圧と共に増加し、最大値を有し、さらに作動油圧が高くなると、漏洩油量は減少する。この結果は計算結果とほぼ一致することが判明した。漏洩油量はシール隙間に敏感(近似的には、すきまの3乗に比例)であり、漏洩油量の一致度より、シールすきまの計算精度も良好であると判断される。軸が高速で往復動する場合には、逆くさび形状にともない、シールすきま内に負の動圧が発生するために、リングの収縮変形がさらに大きくなり、すきまが消失する。この対策として、リング内周面の高圧側の隙間を低圧側より大きくした段付き形状リングを考案した。段付き形状リングは段付き幅を適切に採れば、すきま消失対策として、有効であることを確認した。
日本人英語習者のL2自己が自己調整学習行動に及ぼす影響の調査研究

本研究では、英語学習者の内発的・外発的動機づけ、そしてL2理想自己・L2義務自己に焦点を当て、それぞれが日本人英語学習者の自己調整学習行動とどのように関連しているのかについて、調査研究を行った。5件法によるアンケートを分析した結果、内発的動機づけとL2理想自己を比較した場合、前者の方が自己調整学習に直接的な影響を及ぼす傾向が見られた。また、インタビュー調査の結果、L2理想自己は直接的に英語学習の動機にはなり難いものの、自律的な英語学習を促進する重要な要因である一方、L2理想自己が動機づけ要因として機能するには豊富な英語学習・使用経験が欠かせないことが示唆された。平成26年度の取り組みとして、L2自己と内発的/外発的動機づけが自己調整学習にどのように関係しているのか、定量的に分析を行った。261名の大学生を対象に、動機づけと自己調整学習の下位尺度を測定するアンケート調査を実施した。動機づけの尺度はKonno (2011a, 2001b)を参考に作成され、L2理想自己(4項目; α= .77)、L2義務自己(4項目; α= .73)、内発的動機づけ(3項目; α= .80)、同一視的調整(3項目; α= .72)、英語学習努力(4項目; α= .76)の5つの尺度が分析に用いられた。自己調整学習についてはTseng, Dornyei, and Schmitt (2006)を参考に、コミットメントコントロール(5項目; α= .74)、メタ認知コントロール(5項目; α= .74)、感情コントロール(5項目; α= .68)、飽和コントロール(4項目; α= .79)、環境コントロール(5項目; α= .70)の5つ領域における自己調整の尺度を用いた。動機づけ尺度を独立変数、自己調整学習を従属変数とした重回帰分析の結果、英語学習努力が最も強い予測要因である事が明らかとなった。次に予測力が強い要因は内発的動機づけであり、L2理想自己は有意な要因とはならなかった。次に、英語学習努力を従属変数、その他の動機づけ要因を従属変数とした重回帰分析を行ったところ、内発的動機づけとL2理想自己の両者が同程度に努力を予測する結果となった。このことから、普段の学習に密接である自己調整学習行動は、内発的動機づけにより直接関係するが、L2理想自己とは学習努力を介して間接的に関係している可能性が示唆された。つまり、内発的動機づけとL2理想自己を比較した場合、前者の方がより重要な役割を果たすことが考えられる。本研究では、動機づけと自己調整学習行動の関係性を詳細に検証するために、インタビュー調査を行った。調査の対象者は大学2年生14名である。1時間程度の個別の面談を通して、1)英語の学習理由、2)英語は好きか、3)将来英語を使ってみたいか、4)普段の英語の学習の様子の4点を尋ねた。英語の学習理由については、「授業だから」や「成績のため」のような極めて外発的な理由と、「将来必要だから」、「楽しいから」、「好きだから」という比較的内発的で英語学習に好意的な理由が学習者の中に混在していることが分かった。しかし、内発的・好意的な理由を明言する学習者ほど、努力の度合いも強く、自己調整学習について明確に言語化できる傾向にあった。また、内発的な理由の促進や英語学習への好意的な態度を持てるかどうかには、それまでの学習経験が重要であることが示された。特に、1)授業・教師要因、2)英語の使用・接触経験、3)失敗体験、4)趣味と関連性、の4つが動機づけに関わる経験要因として明らかとなった。特に1)が顕著であり、学生の目線に立った英語の授業の必要性が示された。一方、L2理想自己に関連する英語学習理由を挙げた学生は稀であった。しかし、将来の英語の使用場面を具体的に説明できた学生を比較すると、2)英語の使用・接触経験が豊富な学生ほど、自己調整学習が詳細かつ豊富であり、自主的な英語学習の頻度が高いことが明らかになった。上記の結果から、例えば、授業に関連するような直近の学習への動機づけには、内発的動機づけや英語学習への好意的な態度が重要な役割を果たすことが示された。一方、L2理想自己は、授業の枠を超えた英語学習への動機づけに大きな役割を果たす可能性が示された。しかし、L2理想自己が動機づけ要因として機能するまでには、適切な英語使用経験と学習環境が必要であるなど、様々な条件が満たされる必要があると言える。これまでの研究の達成度については概ね良好と言える。

26年度に計画していた自己調整学習の作成と実施、及びL2自己との関係性の分析を行う事ができたためである。2年間の研究であるので26年度までに全体の5割を行う事が目標であり、実質的には達成できたが、実感としては4割の達成度であると考える。1つの理由としては、研究結果に想定していたものとは若干異なる部分が見られたためである。具体的には、L2自己は自己調整学習に対して間接的な影響を及ぼすに留まった点である。一方で、内発的動機づけの優位性が際立った形となった。ただし、両者は共に関係し合う動機づけ要因であり、L2自己が持つ日本人英語学習者に対する意味を再考し、再定義する必要性が出てきた事は、本研究が目指すゴールから外れた事ではなく、今後の研究課題としては好都合である。また、取り組むべき課題の追加になるが、これは研究を重ねた末の結果であり、むしろ27年度における質的な研究の意味合いがより高まったと言える。なぜなら、定量的で直線的な関係のみでは捉える事ができない関係性を、26年度の研究結果が示唆していると言えるからである。2つ目の理由としては、L2自己が英語学習者の学習行動に直接影響を及ぼさないことを踏まえると、別な側面に対してより強い影響を与える可能性を考慮する必要があるからである。まずは理論的には提唱されていても実証されていない事を明らかにすること、そして統計的な分析の観点から扱う変数の数は極力減らした方が望ましいことから、本研究では動機づけの基準変数として自己調整学習に焦点を当てた。L2自己が影響を与える可能性があるその他の要因は、27年度の質的研究において明らかにできる可能性があり、悲観する必要は無いと考える。英語教育学27年度は、26年度の研究結果を踏まえた上で、インタビューによる質的研究を行い、L2自己が日本人英語学習者にとってどんな意味をもたらすのかを改めて掘り下げていく予定である。具体的には、3つの課題がある。1点目は、26年度の研究の結果、L2自己は英語学習行動に直接的な影響を及ぼさない事が明らかになったが、ではどのような側面に影響するのかを明らかにすることである。間接的な関係性とその様相は定量的な分析で明らかにすることは難しいため、質的研究により直線的な関係では表せない様相を明らかにしたい。2点目として、L2自己そのものの性質も明らかにしたい。例えば、L2理想自己とは、将来的な英語使用者としての自己像による動機づけを表すが、将来的とはどの程度の将来を表すのかは定かではない。インタビューのパイロットスタディを既に行っているが、その中で、英語学習の成功者は、限りなく近い将来、しかも職業とは無関係な将来を自己像として持っている可能性が明らかとなった。遠い将来よりも近い将来を志向した方が動機づけが高まる可能性は高いものの、この点も質的な分析から更なる示唆が得られると考えている。3点目は、L2理想自己と、L2義務自己をはじめとしたその他の動機づけ要因の関係性を探ることである。英語の習得が社会的に求められている現在の日本では、L2義務自己の存在が否定できないものの、動機づけへのマイナスの影響が指摘されている。学習者はその2つのL2自己とどう向き合っているのかは、学習を成功に導く動機づけを明らかにする上で、非常に重要である。まずは、調査対象者を含む集団に対してアンケートを行い、クラスタ分析によって動機づけのプロファイルを明らかにする。各プロファイルのパターンからインタビューの対象者を選び、調査を実施し、データを分析したい。26年度に予定していた物品の購入、及び学会に伴う出張やその他の出費については適切に行うことができた。繰り越し金が発生した理由は2つある。