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場の量子論の基礎的諸問題

また6)は漸近自由および非自由なゲ-ジ場埋論の紫外固定点の現われ方を調べ、2個のタイプが存在することをシュヴィンガー・ダイソン方程式を用いて初めて指摘したものである。論文7)11)は、ゲージ場の量子論に現われるアノーマリを確率量子化の方法を用いて再定式化することを試み、従来の不備を補うとともにこのようなアプローチの一貫性を追究したものである。場の量子論は、素粒子論、物性論などにおける物質の微視的構造の研究において、最も基本的な役割を担っており、その内容は広範かつ極めて豊富である。しかし理論の基礎的な構造においては未解明な点が数多く残されており、これについての多面的な検討が必要とされている。当該年度においては、これらに関し本補助金の助成により下記の成果をあげることができた。その第一は量子化に関する問題で研究成果報告書(I)の3)、7)10)、(II)の5)、6)、(III)の3)がこれにあたり、ウィグナー型量子化に現われる演算子の数学的な構造の解明、確率量子化法によるアプローチ、経路積分法の諸問題、アノマラス交換関係などが論ぜられた。第二は、低次元時空とくに2+1次元時空における相対論的な粒子像および対応する場の量子論の研究である。同報告書の(I)の2)、4)および(II)の4)がこれにあたり、質量0で特異なスピンを持つ粒子の場合を除いて、共変形式および場の量子化に関して完全な結論が導かれた。とくにフラクショナル・スピンの粒子に対する相対論的な波動方程式は、必ず無限成分になることが示され、その構造が吟味された。これについて、1991年2月、韓国・落雪山で開催された第2回数理物理学ウインター・スクールに、研究代表者の大貫が招かれ連続講演をした。第三は対称性に関する問題で、2+1次元ポアンカレ群にユニタリー表現論、およびg数をパラメータとする群の理論がこれにあたる。前者は報告書の(I)の4)と(II)の4)、また後者は(III)の3)で議論されている。以上、われわれが本年度取り上げ論じ得た範囲は、場の理論全体から見るならば限られてはいるものの、これらの成果は、今後の場の理論の発展に種々寄与し得るものと期待している。
電子源の高機能化と低エネルギー分散化

電子源の高機能化(a)マイクロ波、ミリ波帯領域の変調電子ビームが発生できる微小電子源の開発を目指し、GaAsのガン効果を用いた微小電子源の開発を行い、ガン効果に特徴付けられる電子放射を観測した。(b)簡便なプロセスで大面積化が容易、放射電子の発散角が小さい、低い電圧で電子放射が起こりかつ均一、これらの条件を満足するエミッタの開発を目指して、多結晶ダイヤモンド上に金を蒸着した新しい平面型エミッタを試作し、約15Vの低電圧で均一性のよい電子放射を得た。放射電子の低エネルギー分散化(c)単1Siエミッタから放射される電子のエネルギーを平行平板型エネルギー分析器で測定し、エミッタから放射される電子ビームの発散角がエネルギー計測に強い影響を与えることがわかった。(d)電子ビームの発散角の影響を受けない円筒型エネルギー分析器を用いて、n型およびp型基板を用いた単1Siエミッタから放射される電子のエネルギーを測定した。エネルギー分析の結果より、Si電界放射陰極においては表面準位にトラップされた電子が放射に関与していることがわかった。微小電子源を用いたデバイス(e)1tipの微小電子源を用いて加速電圧25kV、ビーム電流200nAの低電圧、低ビーム領域でスミスパーセル効果による可視光と近赤外領域の放射を世界で初めて観測した。(f)グラファイト基板を水素エッチングしたエミッタを用い小型X線管を開発した。このX線管をパルス動作させ、時間分解X線画像化装置を開発した。この装置の時間分解能は、10μsecであった。1.電子源の高機能化・マイクロ波、ミリ波帯領域の変調電子ビームが発生できる微小電子源の開発を目指し、GaAsのガン効果を用いた微小電子源の開発を行った。横型GaAs微小電子源で、ガン効果に特徴付けられる電子放射を観測したため、実用面からより応用分野の広い縦型のGaAs微小電子源の開発に向けた研究に着手した。・ダイヤモンドやカーボンナノチューブ(CN)などの炭素系陰極は、安定動作、低電圧駆動、大面積成膜、低価格が可能な電子源として注目されている。電子源の高機能化と電子放射機構の解明のため、単1のSiティップ上への単結晶ダイヤモンドや単一CNの成長実験を開始した。・MOSトンネル陰極の高効率化を目指して、2重トンネル酸化膜を持つMOSトンネル陰極の試作とその原理実証を行った。この技術はSi/SiO2共鳴トンネル陰極の開発にもつながるものである。2.放射電子の低分散化・放射電子の低エネルギー分散化を目指し、GaAs/AlAs量子構造からなる共鳴トンネル陰極の開発を進めている。放射電子エネルギーの微細構造の計測を可能とするために、電子カウンテイングを取り入れた高分解能エネルギー分析器の準備を開始した。3.微小電子源を用いたデバイス・微小電子源から放射される低エネルギ-ビーム(10-40eV)と回折格子を用いて、スミスパーセル効果による可視光領域の放射を世界で初めて観測した。1.電子源の高機能化(1)ナノサイズのギャップを持つ横型シリコン電子源を製作、透過型電子顕微鏡による電子放射のその場観察を行った。製作したシリコン電子源は1ティップでmA以上の従来に報告のない高い放射電流を示した。(2)単一のSiティップ上へ単一の単結晶ダイヤモンドを成長することに世界で初めて成功した。単一のSiティップ上の単一の単結晶ダイヤモンドからの電子放射は小さく、ダイヤモンドを用いた高輝度電子源の開発のためには、結晶粒界を利用することが重要であることがわかった。そこで、多結晶ダイヤモンドの結晶粒界を利用した新しい平面型陰極を考案し製作した。この電子源は約10Vの閾値電圧で均一な電子放射を行うことがわかった。

(3)光照射による変調電子ビーム発生の基礎実験として、光照射下のSi電子放射特性や光応答性やエネルギー分散の光照射依存性を測定した。光応答性やエネルギー分散の光照射依存性は半導体のエネルギー構造を反映することがわかった。2.低エネルギー分散化(1)Si電界放射陰極のエネルギー分布を測定し、微小電界放射陰極の構造に起因する運動量広がりのエネルギー分布に対する影響を明らかにした。(2)大阪大学で製作した、Pt極微電子源のエネルギ-計測を行った。Pt極微電子源のエネルギー分散はティップ先端とゲートの位置関係に依存することを明らかにした。現在、低エネルギー分散となるティップ先端とゲートの位置関係を見出す実験を行っている。1.電子源の高機能化(1)Siティップ上へ一本のカーボンナノチューブ(CNT)を成長させることに成功した。Siティップ上の一本のCNTからの電子放射特性より、SiからCNTの電子注入は容易であること、またCNTの小さな先端径と高いアスペクト比が先端への電界集中を高めていることが分った。(2)GaAsガン効果ダイオード用の基板を用い、この基板を電子サイクロトロン共鳴ドライエッチングとウエットエッチングを組み合わせて加工し、アスペクト比が10以上の1ティップのGaAsエミッタを製作した。このGaAsエミッタの電子放射特性は、ガン効果によるものと考えられる電流の飽和を示した。このことより、製作したGaAsエミッタが変調電子ビーム(電子のパルス列)を放射している間接証拠を得た。(3)光照射による変調電子ビーム発生の基礎実験として、p型Siエミッタにパルス光を照射し、その電子放射特性を測定した。その結果、p型Siエミッタにパルス光を照射することにより、変調電子ビームを発生できること、ただし超高周波数の変調電子ビームを発生するためには、np接合型エミッタを製作し、空乏層内で光励起キャリアを発生させる必要があることがわかった。2.低エネルギ分散化(1)1ティップSi電界放射陰極のエネルギー分布を測定し、Si電界放射陰極から放射される電子は、エミッタの法線方向に対して完全には垂直でない可能性を見出した。また、室蘭工業大学との共同研究であるSi電界放射陰極の放射電子像の電界放射顕微鏡観察の結果からもSi電界放射陰極から放射される電子は、エミッタの法線方向に対して完全には垂直でない可能性が示唆された。これは、Si電界放射陰極からの放射電子は、電界が最も集中する頂点よりも、結晶方位と吸着物質により電子が放射し易い場所をもっている可能性が高いことを示している。電子源の高機能化(a)マイクロ波、ミリ波帯領域の変調電子ビームが発生できる微小電子源の開発を目指し、GaAsのガン効果を用いた微小電子源の開発を行い、ガン効果に特徴付けられる電子放射を観測した。(b)簡便なプロセスで大面積化が容易、放射電子の発散角が小さい、低い電任で電子放射が起こりかつ均一、これらの条件を満足するエミッタの開発を目指して、多結晶ダイヤモンド上に金を蒸着した新しい平面型エミッタを試作し、約15Vの低電圧で均一性のよい電子放射を得た。放射電子の低土ネルギー分散化(c)単一Siエミッタから放射される電子のエネルギーを平行平板型エネルギー分析器で測定し、エミッタから放射される電子ビームの発散角がエネルギー計測に強い影響を与えることがわかった。
ユニークな性状を持つ新規アミノペプチダーゼLaeverinの生理機能の解明

ヒトLaeverinのエキソペプチダーゼモチーフを構成するHis-379残基に着目し、本残基がユニークなLaeverinの酵素学的性状の発現においてどのような役割を担っているかを検討した。その結果、ヒトLaeverinのHis-379残基は基質特異性の発現や触媒作用に重要であり、さらに立体構造モデルより、本残基が触媒ポケット構造の維持に重要な役割を果たしている可能性を提示することができた。Laeverinは、正常な胎盤形成に重要な役割を有する新生児由来の絨毛外栄養膜細胞(EVT)の細胞膜表面抗原として、近年単離された新規タンパク質であり、その一次構造からM1アミノペプチダーゼファミリーに分類される。我々はこれまでに、本分子の酵素学的性質を明らかにし、本酵素が生体内に存在する種々の生理活性ペプチドを分解し、妊娠期疾患や関節リウマチの病態メカニズムと関連している可能性を示した。そこで本研究課題では、Laseverinの生理学的な役割を解明し、本酵素をターゲットとした新たな作用メカニズムを持つ創薬開発に向けた分子基盤を構築することを目的とする。ヒトLaeverinは、M1ファミリー分子間で保存されている基質認識モチーフのうち、379番目のグリシン残基がヒスチジン残基に置換されている。そこで、Laeverinの酵素学的メカニズムの詳細を明らかにするため、本酵素の379番目のヒスチジン残基をグリシン残基に置換した変異体Laeverinのリコンビナントタンパク質を作製し、その酵素学的性状を野生型酵素と比較検討した。人工基質に対する速度論解析や生理活性ペプチドに対する分解能を調べた結果、野生型酵素に比べて変異体Laeverinでは、人工基質や天然基質に対して基質特異性が変化することが明らかとなった。さらに、野生型及び変異型Laeverinの3次元構造モデル解析を行った結果、379番目のヒスチジン残基がLaeverinの活性中心の構造に寄与していることが示唆された。以上のことから、野生型Laeverinの379番目のヒスチジン残基が、本酵素の生理機能発現に重要な役割を果たしている可能性が示された。Laeverinは、正常な胎盤形成に関わる新生児由来の絨毛外栄養膜細胞(EVT)の細胞表面抗原として単離されたタンパク質であり、M1アミノペプチダーゼファミリーに分類される。本研究では、Laeverinの生理的役割を明らかにし、本酵素をターゲットとした新たな作用メカニズムを持つ創薬開発に向けた分子基盤を構築することを目的とする。ヒトLaeverinでは、M1ファミリー分子間で保存されているエキソペプチダーゼモチーフ(GAMENモチーフ)中のGly残基がHis残基へと置換されHAMEN配列になっている。そこで、本残基がユニークなLaeverinの酵素学的性状の発現においてどのような役割を担っているかについて解析した。具体的には、バキュロウイルス発現系を用いて、様々なLaeverinのHis-379残基点変異体を調製し、これら変異体Laeverinについて生化学的解析を行った。その結果、本残基は、ヒトLaeverinの基質特異性の発現や触媒作用に重要であることが明らかとなり、さらに立体構造モデルより、本残基が触媒ポケット構造の維持に重要な役割を果たしている可能性を提示できた。これらの結果は、本酵素をターゲットとする創薬開発に向けて有用な知見となり得る。一方、げっ歯類のLaeverinでは、エキソペプチダーゼモチーフがGAMENであることから、その酵素学的性状や生理作用は、ヒト酵素とは異なっていると推測される。ヒトとげっ歯類では、EVTの子宮動脈への浸潤やその後の血管新生リモデリングなどの胎盤形成機構が大きく異なっていることが知られている。さらにLaeverinがEVTの細胞膜表面に発現していることを考え合わせると、ヒトとげっ歯類のLaeverinの酵素活性の差異が、それぞれの種のEVTの細胞機能に差異を生じ、ひいては胎盤形成の過程の違いにまで反映されると考えられた。
疑似卵管内における哺乳類精子の運動特性解明と形態進化ダイナミクスの新展開

実環境下の流体環境が精子運動に与える影響の解明を目的として,様々な粘度特性をもつ試薬内におけるウシ精子の運動のPTV解析,およびPIV解析による精子鞭毛まわりの流れの可視化を行った.実験の結果,ニュートン流体中では粘度増加に伴い精子速度,直進性が低下した.一方で,高粘度非ニュートン流体中では,同程度の粘度域のニュートン流体中に比べ,鞭毛形状,特に局所的な曲率に大きな相違が見られ,結果として,直進性,振動数が大幅に増加した.したがって,これまで観察されている希釈した溶液内での精子運動とは異なり,実際の卵管粘液内における精子は直線的に運動し,より効率的に卵子へ向かうことが示唆される.平成26年度は,流体環境の粘弾性特性が精子の運動に与える影響を調べるためにPVP-K90 (Polyvinylpyrrolidone)とMC4000 (Methylcellulose)の二つの試薬を用いた実験を行った.まず始めに各試薬の粘弾性特性を調べた.その結果,PVP-K90はニュートン流体を示し,一方で,MC4000はせん断速度が増加するに連れて粘度が小さくなるずり減粘の非ニュートン性を示した.次に,精子の運動を観察し,定量的な評価を行った.精子には凍結ウシ精子を用いた.まずマイクロチューブに採取した精液を遠心分離機にかけて精子と精漿に分離させ,精子を沈殿させて上部にある精漿とタンパク質などを取り除いた.次に取得した精液をリン酸緩衝生理食塩水に上記の試薬を融解させたもので希釈し,精液性状検査盤上に数滴落とし,PTV画像解析を行った.解析時間は2秒間,200フレームの画像を解析した.実験の結果,PVP-K90の場合,粘度の上昇とともに,精子速度は低下していった.また,ストークスの抵抗法則により精子頭部にかかる力を算出したところ,粘度の上昇とともに大きな推進力を発生していることが分かった.一方,MC4000の場合,PVP-K90と同程度の高粘度域でも,低粘度の場合と同程度の直進速度を保っていることが分かった.実際の卵管内粘液は高粘度かつ非ニュートン性を有している.したがって,本実験結果より,精子は実環境化に対して直進性の高い効率的な運動をするように進化しているということが示唆された.本研究では哺乳類卵管内粘液の高粘度かつ非ニュートン性を有する性質に注目して,ウシ精子の運動を観察,解析した.さらに,精子鞭毛まわりの流れの可視化を行うことで,このような周囲流体環境が精子運動に与える影響を調査した.具体的には,ニュートン性を示すポリビニルピロリドン(PVP)と非ニュートン性を示すメチルセルロース(MC)の二つの試薬を用いた実験を行った.精子には凍結ウシ精子を用いた.まず,マイクロチューブに採取した精液を遠心分離機にかけて精子と精漿に分離させ,精子を沈殿させて上部にある精漿とタンパク質などを取り除いた.次に,取得した精液をリン酸緩衝生理食塩水に上記の試薬を融解させたもので希釈し,精液性状検査盤上に数滴落とし,PTV画像解析を行った.可視化実験では,試料溶液に粒子径0.05 μmの蛍光粒子を混合し,精子まわりの流れを可視化して動画を撮影しPIV解析により精子まわりの流れの速度ベクトルを取得した.実験の結果,PVPの場合,粘度の上昇とともに,精子速度は低下していった.一方,MCの場合,PVPと同程度の高粘度域でも,低粘度の場合と同程度の直進速度を保っていることが分かった.また,鞭毛まわりの流れの可視化実験の結果,鞭毛末端付近より頭部周辺の粘度が比較的低くなっていた.つまり,非ニュートン流体では,頭部にかかる粘性抵抗が,鞭毛全体にかかる粘性抵抗より小さくなり,結果として,ニュートン流体より精子の速度が大きくなったと推測される.実際の卵管内粘液は高粘度かつ非ニュートン性を有している.したがって,実験結果より,精子は実環境化に対して直進性の高い効率的な運動をするように進化しているということが示唆された.実環境下の流体環境が精子運動に与える影響の解明を目的として,様々な粘度特性をもつ試薬内におけるウシ精子の運動のPTV解析,およびPIV解析による精子鞭毛まわりの流れの可視化を行った.実験の結果,ニュートン流体中では粘度増加に伴い精子速度,直進性が低下した.一方で,高粘度非ニュートン流体中では,同程度の粘度域のニュートン流体中に比べ,鞭毛形状,特に局所的な曲率に大きな相違が見られ,結果として,直進性,振動数が大幅に増加した.したがって,これまで観察されている希釈した溶液内での精子運動とは異なり,実際の卵管粘液内における精子は直線的に運動し,より効率的に卵子へ向かうことが示唆される.実環境化に近い流体中において精子運動特性に大きな変化が見られたことは成果として非常に大きい.引き続き,予定していた実験を行っていく予定である.バイオメカニクス昨年度明らかになった非ニュートン性での精子運動の特性について,なぜ直進性が大きく増加したかについてはまだ明確なメカニズムはわかっていない.そこで,今年度は,非ニュートン流体中における精子周りの流体の流れを可視化.および,非ニュートン流体モデルを用いた流体解析を行うことを予定している.また,今年度は,ほかの哺乳類精子(ヒト,ブタ,ウシ)について同じような実験を行う予定である.さらに,より実際の卵管内の環境化を想定して,マイクロチャネルを用いた精子の遡上現象について実験観察を行うことを計画している.
加速器を使った生物照射用単色エネルギー中性子発生装置のスペクトル測定法の開発

中性子の生物に対する影響研究の意義は、原爆被爆者、原子炉や中性子を使う作業の従事者への発癌などの影響があるため人への影響をよく知り、防護の対策をとる必要があることである。その意味で性質のよい中性子を発生する必要があった。最近になって2MeVまでの単色エネルギーの中性子を発生する装置が広島大学原爆放射能医学研究所で開発され導入された。これにより中性子の生物影響実験が開始された。中性子の照射実験においては、照射する中性子の性質を性格に知る必要がある。その中性子の重要な性質は、エネルギースペクトルであり、その測定による単色性の確認の必要があった。しかし今まで決定的な方法では試されていなかった。この研究で試すのは最も決定的であると考えられる飛行時間測定法(TOF)である。この方法は中性子の飛行時間を測定する。飛行時間が分かれば距離からエネルギーが計算できる。これが飛行時間測定法であり、最も精度の高い確実なエネルギー測定法である。装置は日新ハイボルテージ社が担当した。ビームを曲げるために5kVのパルス電源を使用し、陽子ビームを振りチョップする。チョップされた陽子はリチウムのターゲットに当たり、パルス状の中性子を発生する。発生した中性子はターゲットから2m離れた位置においたシンチレータを用いて検出する。チョップするパルスからの信号とシンチレータからの信号の間の時間を測定する。それが時間差である。時間差からエネルギーを計算する。この装置を制作の上中性子発生装置に装着し測定した。エネルギー分解能は20nsであった。これは500keVの中性子に対して8%の分解能であることを示す。ほぼ当初の目的を達成している。さらに分解能をあげるための努力は続ける。これにより正確なエネルギーの測定が可能となり、生物影響の解析が飛躍的に正確になることが期待される。本年度においては、以下に示すように設計と製作及び基礎試験が行われた。設計モンテカルロ計算の結果、パルス陽子ビームの時間幅は最大でも20nsであることが示された。このパルス幅は、エネルギー分解能として500keVの中性子エネルギーに対し10%、100keVの中性子エネルギーに対しては5%に対応する。このとき、現有の^3Heガス比例計数管(測定可能領域>300keV)の測定と十分比較でき、更にこの測定器では測定不可能な低エネルギー中性子の測定が可能である。この計算結果に基づき、20ns以下のパルス陽子ビームに整形できるように装置の設計を行った。目標を10nsとした。偏向電極にかける高圧パルスは1kVで50kHzとし電極面積を40x40m、間隔を5mmとする事により5.6m下流のビームダンプの位置では偏向角0.85mradが得られる。また、0.026cm/nsの速度で偏向されるため2mmのビームダンプを用いることで、8nsのパルス陽子ビームが得られることになる。現在、これらの計算結果に基づき製作した装置の試験中である。試験結果高圧パルスにおいて、50kHの周波数でビームを上下にチョップしたとき、ビームの往復により100kHzの周波数が得られる。これにより中性子発生量を2倍に増やすことができる。しかしながら、パルスの立ち上がり立ち下がりの時定数が異なったため、時間分解能が1.5倍程度に悪くなる。したがって、現在は立ち下がりパルスのみを使用する方向で検討している。同期信号出力回路では、正負のTTL出力ができるように製作した、負TTL出力パルスでは、5ns以下の立ち下がり時間が得られたが、正TTL出力パルスでは、立ち上がり時間が10nsと悪かったため現在調整中である。この調整が済みしだい原医研中性子発生装置に取り付けての調整が行われる。それが時間差である。

さらに分解能をあげるための努力は続ける。これにより正確なエネルギーの測定が可能となり、生物影響の解析が飛躍的に正確になることが期待される。中性子の生物に対する影響研究の意義は、原爆被爆者、原子炉や中性子を使う作業の従事者への発癌などの影響があるため人への影響をよく知り、防護の対策をとる必要があることである。その意味で性質のよい中性子の発生する必要があった。最近になって2MeVまでの単色エネルギーの中性子を発生する装置が広島大学原爆放射能医学研究所で開発され導入された。これにより中性子の生物影響実験が開始された。中性子の照射実験においては、照射する中性子の性質を性格に知る必要がある。その中性子の重要な性質は、エネルギースペクトルであり、その測定による単色性の確認の必要があった。しかし今まで決定的な方法では試されていなかった。この研究で試すのは最も決定的であると考えられる飛行時間測定法(TOF)である。この方法は中性子の飛行時間を測定する。飛行時間が分かれば距離からエネルギーが計算できる。これが飛行時間測定法であり、最も精度の高い確実なエネルギー測定法である。装置は日新ハイボルテージ社が担当した。ビームを曲げるための5kVのパルス電源を使用し、陽子ビームを振りチョップする。チョップされた陽子はリチウムのターゲットに当たり、パルス状の中性子を発生する。発生した中性子はターゲットから2m離れた位置においたシンチレータを用いて検出する。チョップするパルスからのションゴウとシンチレータからの信号の間の時間を測定する。それが時間差である。時間差からエネルギーを計算する。この装置を制作の上中性子発生装置に装着し測定shtあ。エネルギー分解能は20nsであった。これは500keVの中性子に対して8%の分解能であることを示す。ほぼ当初の目的を達成している。
診療マニュアルの質的評価に関する調査研究

1.診療マニュアルの追加検索・選別・購入今年度になって新たに国内で市販された診療マニュアルや関連文献を、冊子体目録、CD-ROM体目録、書籍検索データベース(インターネット)等を利用して幅広く検索し、リストを作製した。また、国際的に(日本を含む)広く利用されている英文の診療マニュアルについても同様に検索しリストを作製した。検索した中から、研究対象として、12冊の診療マニュアル等を新たに選出し購入した。選出に当たっては、特に多くの臨床現場で利用される可能性の高い、プライマリ・ケアや卒業直後の臨床研修に関するものを中心にした。2.質的研究手法の検討と啓蒙活動研究手法の妥当性を高めるために必要な、社会科学的手法である質的研究手法に関する資料として、単行本「Qualitative Research in Health Care」が有用であると考え、その全文の翻訳作業を行い、週間医学界新聞紙上で同翻訳の連載を継続した。また、新版についても翻訳作業を行った。医学書院から近日刊行予定である。3.質的評価検討手順の再構築上記の翻訳作業で得た知識を基に、合意形成型研究として質的評価の検討手順を再構築した。4.サンプルマニュアルの類型の再検討上記の検討手順の再構築に基づき、調査対象のマニュアルの選定基準を再検討した上で、類型化を再検討した。12種類の類型を作成し、2名の研究協力者との合意形成作業をおこなった。5.KJ法とグループ討論の資料分析KJ法とグループ討論で得られた資料を分析すると共に、2名の研究協力者による(盲検の設定での)再検討を行った。6.研究協力者ネットワークの構築と合意形成作業14名の研究協力者とのインターネットによるネットワークを立ち上げ、上記の諸データを元にした合意形成作業を開始した。1.診療マニュアルの検索・選別・購入国内で市販されている診療マニュアルを、冊子体目録、CD-ROM体目録、書籍検索データベース(インターネット)等を利用して幅広く検索し、リストを作製した。検索した中から、研究対象として、61冊の診療マニュアルを選出し購入した。選出に当たっては、特に多くの臨床現場で利用される可能性の高い、ブライマリ・ケアや卒業直後の臨床研修に関するものを中心にした。2.関連資料の収集診療マニュアルの質を評価する基準作りの参考資料として、欧米で用いられている各種の診療指針(ガイドライン)に対して再評価を行った研究論文と、そこで用いられた方法論に関する研究論文などを収集した。3.診療マニュアルの内容構成の検討研究対象として選んだ各種診療マニュアルについて、その内容を比較検討し、今後の分析作業計画を再検討した。今回選別・購入したマニュアルを更に数個にグループ化(下位分類)することにより、研究手法の妥当性を高められる可能性があることが明らかとなった。4.分析手法の再検討(質的研究手法の導入)分析作業の具体的手順を再検討した。研究手法の妥当性を高めるために必要な、社会科学的手法である質的研究手法に関する資料の収集と検討を開始した。5.評価基準作成に必要な研究協力者の選出と依頼診療マニュアルの評価基準項目を検討する上で必要な、臨床医学教育に直接携わっている臨床指導医10名を選出し、協力を依頼した。1.診療マニュアルの追加検索・選別・購入今年度になって新たに国内で市販された診療マニュアルを、冊子体目録、CD-ROM体目録、書籍検索データベース(インターネット)等を利用して幅広く検索し、リストを作製した。検索した中から、研究対象として、17冊の診療マニュアルを新たに選出し購入した。2.質的研究手法の検討と啓蒙活動研究手法の妥当性を高めるために必要な、社会科学的手法である質的研究手法に関する資料として、単行本「Qualitative Research in Health Care」が有用であると考え、その全文の翻訳作業を行うと共に、関連資料の収集と検討を行った。この翻訳は、日本における質的研究の啓蒙活動に有用であると判断し、出版元であるBritish Medical Journal Publications社ならびに国内最大手の医学書出版社である医学書院と交渉し、日本語訳の版権を離保すると共に、週間医学界新聞紙上で同翻訳の連載を開始した。また、新版が出版されたため、その日本語訳を単行本として出版する方向で関係者との協議や翻訳作業手順の検討を開始した。3.KJ法による評価項目の抽出KJ法により、各種診療マニュアルを評価する際の評価項目となる基本的な要素を抽出した。この作業を元に、更に数回のKJ法を行うための準備を進めた。4.評価基準作成に必要な研究協力者の選出と依頼昨年度に協力を依頼した、臨床医学教育に直接携わっている臨床指導医10名と、研究作業に関する打ち合わせを繰り返し行った。

選出に当たっては、特に多くの臨床現場で利用される可能性の高い、プライマリ・ケアや卒業直後の臨床研修に関するものを中心にした。2.質的研究手法の検討と啓蒙活動研究手法の妥当性を高めるために必要な、社会科学的手法である質的研究手法に関する資料として、単行本「Qualitative Research in Health Care」が有用であると考え、その全文の翻訳作業を行い、週間医学界新聞紙上で同翻訳の連載を継続した。また、新版についても翻訳作業を行った。医学書院から近日刊行予定である。3.質的評価検討手順の再構築上記の翻訳作業で得た知識を基に、合意形成型研究として質的評価の検討手順を再構築した。4.サンプルマニュアルの類型の再検討上記の検討手順の再構築に基づき、調査対象のマニュアルの選定基準を再検討した上で、類型化を再検討した。12種類の類型を作成し、2名の研究協力者との合意形成作業をおこなった。5.KJ法とグループ討論の資料分析KJ法とグループ討論で得られた資料を分析すると共に、2名の研究協力者による(盲検の設定での)再検討を行った。6.研究協力者ネットワークの構築と合意形成作業14名の研究協力者とのインターネットによるネットワークを立ち上げ、上記の諸データを元にした合意形成作業を開始した。
レニウムエノラート錯体による置換オレフィンのオレフィンメタセシス反応の開発

我々がすでに報告しているヒドリド(二窒素)レニウム錯体ReH(N_2)(PMe_2Ph)_4(1)は、シアノ酢酸エステルなどの活性水素化合物と反応しレニウムエノラート錯体Re(NCCH-CO_2R)(NCCH_2CO_2R)(PMe_2Ph)_4(2a;R=Me,2b;R=Et,2c;R=n-Bu)を与えた。さらに2は、ベンズアルデヒドとの反応によりシアノケイ皮酸エステルが配位したレニウムエノラート錯体Re(NCCHCO_2R)[NC(RO_2C)C=CHPh](PMe_2Ph)_4(3)が得られた。この錯体3は、1とシアノ酢酸エステルおよびシアノケイ皮酸エステル、または2とシアノケイ皮酸エステルとの反応からも合成できた。レニウム錯体1,2および3は、シアノ酢酸エステルとアルデヒドのアルドール型反応の触媒となることから、2および3は1によるアルドール反応の活性中間体であると考えられる。またシアノケイ皮酸エステルが配位したレニウムエノラート錯体3は、テトラシアノエチレンとの化学量論的反応によりレニウムに配位したシアノケイ皮酸エチルとテトラシアノエチレンがメタセシス型で反応したと考えられるベンザロマロノニトリルとトリシアノプロペン酸エチルを与えた。しかし、この反応を詳細に検討するとテトラシアノエチレンとシアノケイ皮酸エチルのメタセシス反応はレニウムエノラート錯体1,2または3の存在に関係なく進行したことが分かった。この反応は水の添加により促進され、テトラシアノエチレンからマロノニトリルが得られたことなどから反応系中に微量に存在する水がテトラシアノエチレンと反応することによりマロノニトリルが生成し、このマロノニトリルがシアノケイ皮酸エチルと反応することによりトリシアノプロペン酸エチルおよびベンザロマロノニトリルが生成することが明らかになった。
火山灰質土の何が地盤災害を引き起こすのか～火山地域の災害脆弱性の克服

本研究では,粒子破砕性や高い保水性などに代表される特殊な性質を有する火山灰質土の災害脆弱性メカニズムの把握を行う.2018年度は,研究初年度であり,火山灰質土の粒子破砕性と不飽和特性に着目した要素力学試験を分担研究機関(宇都宮大学,東北大学,八戸高専)にて実施,これら粒子破砕性や不飽和せん断変形の把握を行った.特に,特殊土用のせん断試験は,不飽和土用特殊冶具や高精度体積変化計測冶の追加など一般的な室内要素力学試験(中空ねじり試験装置,振動三軸試験装置)を改良して実験を行う必要が生じるため2018年度前半では試験装置の整備を行い,後半にて高精度装置を用いて実験を実施,せん断変形特性の把握を行った.試験対象土は,それぞれ研究分担機関が所在する地域に分布する火山灰質土(八戸,栃木)を使用した他,2018年北海道胆振東部地震の現地調査を行い土砂災害地区に分布する火山灰質土を採取し実験を行っている.得られた試験結果は,研究分担者が所属する地盤工学会や日本地震工学会などの研究発表会やシンポジウム等で発表するとともに,2018年北海道胆振東部地震の災害調査報告会でも報告した.得られた室内試験結果を基に,数値解析モデルの構築を分担する研究分担者はそれぞれモデルの開発を進めている.さらに海外の火山灰質土の研究状況を把握するため,ニュージーランドの火山灰質土研究を行っているオークランド大学(ニュージーランド)の地盤工学研究室を訪問し,日本とニュージーランドの火山灰質土に関する情報交換を行うとともに,今後の共同研究に関する打ち合わせを行った.2018年度は研究初年度ということで,火山灰質土の特殊性を把握するためのせん断試験装置の開発と開発した装置による単調載荷,繰返し載荷試験を行った.得られた成果のうち,不飽和土への繰返し載荷試験結果や繰返し載荷試験による粒子破砕状況の確認など貴重なデータを取得することができた.2019年度も引き続き実験を継続するが,一部実験を実施したことにより,装置の改良点が見つかった為,2019年度に追加でせん断試験装置を改良する予定である.2018年度の成果は,日本地震工学会論文集等への投稿を予定している.各種実験より得られたデータを基に数値解析モデルの構築を行う予定である.また,2020年度,2021年度に実施予定の模型盛土に対する降雨実験や振動実験の際に使用する試料についても,2018年度実施した各種実験データを基に2019年度に試験条件や材料条件などを詰める予定である.2018年度の試験結果を受け,2019年度にもさらにせん断実験装置を改良し,精度の高いせん断実験データを取得できるようにする.2018年度,2019年度の要素実験データを基に数値解析モデルの構築を進める.また,2018年北海道胆振東部地震の現地調査より火山灰質土の災害脆弱性について,各種有益な情報を入手できた.これら火山灰質土の特殊性に関する情報を数値モデルの構築や今後実施する模型実験にフィードバックする予定である.これと並行して,ニュージーランドの火山灰質土あるいはイタリア,インドネシアの火山灰質土の研究情報を入手し,火山灰質土の災害脆弱性について世界的に検討を進めていく予定である.本研究では,粒子破砕性や高い保水性などに代表される特殊な性質を有する火山灰質土の災害脆弱性メカニズムの把握を行う.2018年度は,研究初年度であり,火山灰質土の粒子破砕性と不飽和特性に着目した要素力学試験を分担研究機関(宇都宮大学,東北大学,八戸高専)にて実施,これら粒子破砕性や不飽和せん断変形の把握を行った.特に,特殊土用のせん断試験は,不飽和土用特殊冶具や高精度体積変化計測冶の追加など一般的な室内要素力学試験(中空ねじり試験装置,振動三軸試験装置)を改良して実験を行う必要が生じるため2018年度前半では試験装置の整備を行い,後半にて高精度装置を用いて実験を実施,せん断変形特性の把握を行った.試験対象土は,それぞれ研究分担機関が所在する地域に分布する火山灰質土(八戸,栃木)を使用した他,2018年北海道胆振東部地震の現地調査を行い土砂災害地区に分布する火山灰質土を採取し実験を行っている.得られた試験結果は,研究分担者が所属する地盤工学会や日本地震工学会などの研究発表会やシンポジウム等で発表するとともに,2018年北海道胆振東部地震の災害調査報告会でも報告した.得られた室内試験結果を基に,数値解析モデルの構築を分担する研究分担者はそれぞれモデルの開発を進めている.さらに海外の火山灰質土の研究状況を把握するため,ニュージーランドの火山灰質土研究を行っているオークランド大学(ニュージーランド)の地盤工学研究室を訪問し,日本とニュージーランドの火山灰質土に関する情報交換を行うとともに,今後の共同研究に関する打ち合わせを行った.2018年度は研究初年度ということで,火山灰質土の特殊性を把握するためのせん断試験装置の開発と開発した装置による単調載荷,繰返し載荷試験を行った.得られた成果のうち,不飽和土への繰返し載荷試験結果や繰返し載荷試験による粒子破砕状況の確認など貴重なデータを取得することができた.2019年度も引き続き実験を継続するが,一部実験を実施したことにより,装置の改良点が見つかった為,2019年度に追加でせん断試験装置を改良する予定である.2018年度の成果は,日本地震工学会論文集等への投稿を予定している.各種実験より得られたデータを基に数値解析モデルの構築を行う予定である.

また,2020年度,2021年度に実施予定の模型盛土に対する降雨実験や振動実験の際に使用する試料についても,2018年度実施した各種実験データを基に2019年度に試験条件や材料条件などを詰める予定である.2018年度の試験結果を受け,2019年度にもさらにせん断実験装置を改良し,精度の高いせん断実験データを取得できるようにする.2018年度,2019年度の要素実験データを基に数値解析モデルの構築を進める.また,2018年北海道胆振東部地震の現地調査より火山灰質土の災害脆弱性について,各種有益な情報を入手できた.これら火山灰質土の特殊性に関する情報を数値モデルの構築や今後実施する模型実験にフィードバックする予定である.これと並行して,ニュージーランドの火山灰質土あるいはイタリア,インドネシアの火山灰質土の研究情報を入手し,火山灰質土の災害脆弱性について世界的に検討を進めていく予定である.
3本鎖認識コードの拡張を目的とする人工ヌクレオシドの創製

非天然型3本鎖DNAの形成を目指して、ビシクロ型人工核酸(WNA:W-shaped nucleoside analogues)の芳香環部分を種々に変換した新規WNA誘導体の合成を行った。これまでの結果を踏まえて、芳香環部分の大きさはベンゼン環くらいか、ベンゼン環に置換基を有するぐらいの大きさが適当であることを考慮して、新規WNA誘導体の分子設計を行った。設計した人工核酸を有機合成して、3本鎖形成オリゴヌクレオチドに導入し、3本鎖形成能の評価をゲルシフトアッセイにより評価した。合成した化合物の中で、芳香環部分にピリジン環を有するWNA-βT誘導体が、親和性は弱いものの全ての配列でミスマッチサイトであるTA塩基対を比較的選択的に認識した。このことにより、完全では無いが認識の一般性を有するWNA誘導体を見いだすことに成功した。また、メチル基を有するWNA誘導体を含んだオリゴヌクレオチドが3本鎖DNA形成能と、2本鎖DNAへのクロスインベージョン能を有することが明らかとなった。この鎖交換反応は非常に早く起こり、WNA誘導体を含むオリゴヌクレオチド(3本目の鎖)が2本鎖DNAに作用すると、2本鎖DNAがはがれ、それと同時に3本目の鎖とピリミジン鎖とがパラレル型2本鎖DNAを形成する。その後、プリン鎖と相互作用して3本鎖DNAを形成していることが明らかとなった。また、渡米先の研究室において、新規認識塩基の分子設計および合成を行い、人工的に合成した核酸誘導体をオリゴヌクレオチドに組み込むことにより、グアニンあるいはアデニンを選択的に認識する人工塩基の開発に成功した。非天然型3本鎖DNAの形成を目指して、ビシクロ型人工核酸(WNA)の認識塩基部分と芳香環部分を変換した新規WNA誘導体の合成を行った。この人工核酸を3本鎖形成オリゴヌクレオチドに導入し3本鎖形成能の評価をゲルシフトアッセイにより評価した。芳香環部分に臭素を導入したοBr-WNA-βTとmBr-WNA-βTによりこれまでに報告したWNA-βTでは安定化できなかった配列で3本鎖形成障害部位であるTA塩基対の認識に成功した。このことにより、WNA誘導体に隣接した塩基を変換した4種類のすべての配列でTA塩基対の認識が可能になり、3本鎖認識コードの拡張に成功した。また、3本鎖錯体中におけるWNA-βTによるTA塩基対の認識様式の解明を目指し、NMRサンプルの合成を行った。このサンプルは分子内で3本鎖DNAを形成できるようにヘキサエチレングリコールリンカーにより2本鎖DNAおよび3本鎖形成オリゴヌクレオチドを連結した。このサンプルは融解温度の測定および一次元NMR測定により3本鎖DNAの形成が観測された。さらに、ガン遺伝子転写阻害実験としてc-myc遺伝子を標的として行った。c-myc遺伝子のプロモーター領域の上流部に3本鎖DNAを形成するようにアンチジーンオリゴを設計し合成を行った。WNA-βTを含むアンチジーンオリゴは天然型で構成されるアンチジーンオリゴよりも、安定な3本鎖DNAを形成できることが明らかになった。そこで、c-myc遺伝子が過剰発現しているRaji細胞とアンチジーンオリゴ(3'末端をプロピルアミノリンカーにて修飾している)混合しMTTアッセイにより細胞増殖阻害能を評価したところ、WNA-βTを含むアンチジーンオリゴは天然型のオリゴよりも効果的に細胞増殖阻害活性を示した。
近代日本における欧米農業の導入の成果と意義

大久保利通は欧米農業の導入機関として内務省勧業寮を設置し、勧業寮主導による農工商三業の総合的勧奨を構想した。しかし、内務省強大化を危惧する木戸孝允等の反対により実現せず、1877年に勧業寮は勧農局に縮小された。政府は明治初年より適地適作を奨励するため東京の試験場による栽培を進めていたが、勧農局段階では、栽培が各府県の試験場へと広がった。その後、政府の財政状況悪化とともに殖産興業政策が見直され、勧農事業は新設された農商務省に引き継がれた。農商務省は従来の勧農政策を継承し、フランス農業を参考にして勧業諸会等によって農業を奨励していくのである。本年度は、1.資料収集、2.開拓農地調査、3.論文執筆を行った。まず1.資料収集では、明治7年9年における、(1)欧米農業のシステム面(農業試験制度、農業教育制度等)に関する史料、(2)欧米種苗に関する史料、(3)欧米農業の導入を企画立案した農政官僚等の史料を収集した。特に国立公文書館の公文録、早稲田大学所蔵の大隈関係文書、国立国会図書館憲政資料室所蔵資料に重点をおき収集した。2.開拓農地調査では、青森県の三沢市周辺の開拓農地を調査した。三沢の先人記念館では、士族の広澤安任が、ヨーロッパ人を雇用し、欧米の農業技術を活用して当地域を開拓したことを確認した。特に大型の欧米農具(プラウ)を導入していたという興味深い事実をしることができた。次に鳥取、島根県の資料館・博物館を調査した。鳥取では鳥取藩士族が東北、北海道に渡り開拓に従事した資料を収集し、島根では明治初期に島根県の主要産業であった朝鮮人参栽培について調査した。鳥取藩の東北、北海道移住、開墾については、今後も調査を続ける予定である。3.論文執筆では、国立公文書館の公文録などを活用して、明治初期の農政執行機関である勧農局の設置過程について分析した。本論文では、明治政府の実力者である大久保利通が明治6年末に内務省を設置し、産業を総合的に勧奨する機関である勧業寮を設置したが、大蔵省や工部省との勢力争いの結果、産業を総合的に勧奨することはできず、工業部門は工部省に譲り、商業部門も大蔵省の干渉を受けることになった結果、農業部門を勧農局として独立させたことを明らかにした。本年度は、1.資料収集、2.農法調査、3.論文執筆を行った。1.資料収集としては、在来農法を基本としながらも欧米農法の導入を認めていた明治時代の農政官僚・織田完之の資料を収集した。資料を所蔵する流通経済大学図書館に赴き、本年度の補助金で購入したデジタルカメラにより、織田の資料(五色石、矯正論策、稟申建議及雑記、農業沿革録等)を撮影した。また、明治政府の勧農政策について調査するため、首都大学東京図書館の現物貸借制度を利用し、他大学から、内務省勧農局編『蘆粟栽製簡易法』、『虫類名彙』、『外國蔬菜類栽培並調味法』を取り寄せ撮影した。2.農法調査では、欧米農業が在来農業に与えた影響を明らかにするため、本年度は特に九州地方の在来農業を調査した。まず、福岡農法を調査する前段階として、福岡市博物館、九州歴史資料館において、九州北部の歴史を把握し、その後、大橋松雄農業機械歴史館、福岡県農業資料館で、欧米農法が在来農法に与えた影響を道具類からみることとした。その結果、在来農業の中でもプラウ(西洋犂)等が利用されていることが判明した。次に九州南部の農業を調査するため、宮崎大学農学部附属農業博物館、鹿児島県歴史資料センター黎明館、鹿児島県立図書館等を調査した。この地域では、商品作物(芋類)の開墾に欧米農具が使用されていることが判明した。3.論文執筆では、明治時代の農政官僚である織田完之にスポットをあて、明治政府の欧米農業と在来農業の導入について、農書編纂を中心に分析し、「内務省期の農書編纂と織田完之」(首都大各東京大学院人文科学研究科『人文学報』第505号歴史学編43号、2015年3月、5381頁)を著した。ここでは、勧農政策の一環として日本在来の農書を中心に中国と欧米の農書から有効な農法を採り入れ、総合農業書である農業集成書を編纂する事業を行っていたことを明らかにした。本年度は、1.資料調査、2.農法調査、3.論文執筆を行った。1.資料調査としては、北海道七重町の七飯歴史館が所蔵する迫田文書の調査を行った。この文書は明治期の開拓使七重試験場について記された貴重な資料である。また当館学芸員の方の厚意により、迫田文書目録をコピーさせていただいた。2.農法調査では、欧米農業が在来農業に与えた影響を明らかにするため、本年度は特に東北、北海道地方の在来、外来農業を調査した。東北では岩手県立農業科学博物館などの展示資料により新たな知見をえた。また秋田県立農業科学館では県全域の農業状況を概観し、洋式農具より、在来改良農具が普及している点、明治時代には腐米改良事業が重要である点を確認した。北海道の八雲町郷土資料館では、明治期の開拓農業ではプラウ、ハローなどの洋式農具が使用されていたことが確認できた。

3.論文執筆では、本年度は明治前期農政を分析するため、内務省の勧農局期(明治10-14年)に焦点を当て、同局が適地適作を奨励するため、従来の五穀偏重を打破し、荒地や稲作不適地に適合する有効な植物の移植をはかるとともに、輸入防遏のため米国綿の移植、甜菜等の栽培を進めた点を明らかにした。また、本政策の中心機関であった内藤新宿試験場が、政策の進展とともに必要度が低下したため廃止されたことも明らかにし、「内務省勧農局の政策展開ー内藤新宿試験場と三田育種場1877-1881年」として首都大学東京の『人文学報』第512号(歴史学編44号、2016年3月)に論文を掲載した。交付申請書の「研究の目的」には研究課題として、(1)東北、北海道などの開拓地の多くは欧米の農具で開拓されたのではないのか。(2)明治期に移植された欧米の種苗と、現在の日本各地で栽培されている西洋種苗とには関連はないのか。(3)農業試験場、農事通信など、欧米から導入された農業諸制度は、日本農業発展の一助となったのではないのか。(4)欧米農業と在来農業(特に西日本の農業先進地帯)は、その技術を互いに摂取しながら、発展したのではないのか。と記した。(1)については、本年度、東北地方の岩手県、秋田県、北海道の道東、道南地方を中心に調査を行った。28年度の調査は北海道の道北地方を中心に行う予定である。(2)の西洋種苗の調査として、甜菜導入を調査するため北海道帯広市のビート資料館、山梨県におけるフランス産ブドウの導入について調査するためメルシャンワインの資料館において調査をした。(3)については、特に北海道開拓使に着目し、北海道七重町の資料館を調査した。また東京の内藤新宿試験場について検討し、前記のごとく論文として刊行した。(4)については、岩手県立農業科学博物館において、寒暖の激しい岩手県内において在来農具を改良した農具のほか、プラウ(西洋犂)が利用されたことを確認することができた。本年度は、明治10年代前半における内務省の勧農政策の変遷と農商務省の設立について明らかにした。以下はその概要である。内務省による勧業政策は多くの地方官の支持を集めていたが、その効果を疑問視する声もあり、政府高官の中には地方勧業の効果を認めない者も存在した。また、民権派新聞・雑誌は勧業政策を民業への過干渉、妨害等として繰り返し批判した。このような状況下においても内務省勧商局長の河瀬秀治は、外国商人に対抗する必要等から政府主導の積極的な勧商政策を貫こうとした。一方、内務省勧農局長の松方正義は、農業不振の一因として政府の民業介入が人民の独立の気性を削いでいることを掲げ、この対策としてヨーロッパ農業制度を模範とした共進会(農事会も含む)や農区制度を導入した。また、内務省の織田完之は財政危機に対応する農部・商部省案を考案し、農業の積極的指導と商業の管理監督を掲げたが、政府に採用されることはなかった。一方、参議兼開拓使長官の黒田清隆は国会開設運動に対応する農商務省案を提議し、大隈・河瀬の路線に沿った積極的な勧業構想を示した。新聞・雑誌は政府関係者から漏れる農商関係の省設立、官制改革の噂を報じ、新省設立は経費の無駄であると厳しく批判した。そして、明治13年11月、大隈重信と伊藤博文は、事務簡略化と経費節減を主旨とし、内務・大蔵省の重複事務の分合、資金貸与の修正を実行するため農商務省設立を建議した。しかし、翌14年4月に設立された農商務省の事務章程には殖産興業縮小を表す文言はなく、控えめながら農商工業を勧奨する姿勢が示されていたのである。大久保利通は欧米農業の導入機関として内務省勧業寮を設置し、勧業寮主導による農工商三業の総合的勧奨を構想した。
超高伝送密度光インターネットの実現に向けたフォトニック結晶光導波路の研究開発

研究代表者は、革新的・独創的なブレークスルー技術となる2次元フォトニック結晶(PhC)を用いた究極の光モジュールを作製し、そこから光インターコネクトへ展開することを目指している。研究代表者による現在までの研究で分かったことは、PhCに関する他の報告例からして簡単であろうと当初考えていた入出力の光導波路がボトルネックになることである。本研究では、現状の光導波路の帯域が凡そ10nmと不十分な原因を、原理から議論を重ねて、ボトルネックをブレークスルーする。
プラハとダブリン、２０世紀文学の二つのトポス―言語問題と神秘思想をめぐって

ドイツ文学史上「言語危機」と称される現象が、同時代のプラハとダブリン文学の代表的詩人たちに通底する拡がりを有することが論証された。まず「危機」の諸相が個々の詩論において検証され、次に相互比較によって影響関係が闡明され、最終的にそれらが新たな次元での神秘的言語体験によって克服される経過が立証された。とくに実在論を否定する唯名論的言語批判論者、F.マウトナーの学説の射程は、ヴィーコの名とともにジョイスとベケットに到達していたことが、言語圏を超えた横断的共同研究によって初めてテクストレベルで解明された。以上を以て、20世紀文学最大のテーマ「言語問題」の由来とその超克について、一つの解釈を提示した。「プラハとダブリン」プロジェクト第2期の初年度として、また、第1期「プラハとダブリン」(2006-2009年度)から通算して5年度目として、この年数に相応しい研究の深まりと幅を獲得したことを、以下の二点に絞って報告する。1.世紀転換期のドイツ文学史における「言語危機」の広がりについて、新たな展望が獲得された。これまでのわれわれの研究は、プラハとダブリン出身の詩人たちの政治・宗教・言語環境の類似性に着目して、ナショナル・アイデンティティの再構築が主たる詩作の動機をなしていると指摘してきた。しかし今年度に至り、そうした「状況証拠」に依存した解釈だけではなく、ボヘミアはチェコ語圏生まれのユダヤ系言語学者フリッツ・マウトナーの原典に潜む、言語への根本的な危機感ないしは批判が、カフカの初期の著作と、ジョイスの後期のFinnegans Wakeに直接的に影響を与えていることが、判ってきた。この問題圏には、ベケットやジャンバティスタ・ヴィーコ研究も含まれ、道程は容易ではないが、マウトナー流の言語批判論を介在させることによってプラハとダブリンの文学を同時代的な言語危機の文学として、内外の文学研究史上はじめて論証し、一括できる可能性が生まれてきた。2.精神医学の分野からの貴重な報告(飯森眞喜雄教授講演)と照応させることによって、20世紀文学初頭の文学史における言語危機の問題が、じつは、「母語の病」、「ホモ・ロクエンス(ことばを喋る人間)の病」であって、古い歴史を持つと同時にきわめて今日的な病であることが判然としてきた。「母語の自明性の喪失」をキーワードとして、精神医学研究と言語危機の文学研究の両分野のあいだに内外の研究史上はじめて、「橋」が架けられたと言っても過言ではない。次年度においてはこれら二点を、項目1.についてはシンポジウムの開催によって、項目2.については引き続き意見交換によって、継続的に研究してゆく予定である。上掲の課題の下、3回の研究例会(6月、8月、3月)の他、ワークショップ「モダニズムにおける<亡霊>と<声>ーダブリンとプラハを中心に」(明治大学、日本英文学会関東支部大会、6月)及び「マウトナー講演会」(京都大学文学部、10月)、加えて「D.ゴルトシュニッグ教授講演会」(東京大学文学部、11月)をそれぞれ計画どおり実施した。各発表項目は業績表を参照されたい。ここでは主要行事の意義と成果を要約する。6月開催のワークショップでは、イェイツ、ベケット、リルケ、カフカらは、その詩論の形成過程で「亡霊」と「声」に多大の触発を受けていた有り様が、研究史上初めて一堂に集積された。刷新された同時代のメディアを逆手に<声>の方法論を確立してゆくさまは、言葉への懐疑と絶望を収束させるのも、また同じ言葉であることを我々に教えてくれた。10月のマウトナー講演会では、前年度のマウトナー・シンポジウム(2012年度実績報告書参照)の補完を企画した。先ず、マウトナーの言語観がベケットの批評の方法を決定づけていること、即ちベケットが「擬人化」や「隠喩的思考」を斥けて、「非分節言語」の明晰さをジョイスの作品に読み込み、称揚するに至る過程が解明された(木内久美子氏)。次に、マウトナーと劇作家ヘルマン・バールとの交友を通して見えてくる、マウトナー最晩年の神秘思想への傾きの背景について、興味深い論考が展開された(西村雅樹氏)。加えて、ニーチェ初期の言語・認識批判論とマウトナーの言語批判論との相関性が指摘され、論議を惹起した(平野嘉彦氏)。末筆ながら、招聘をお受けいただいたD.ゴルトシュニッグ氏には、カール・クラウスとプラハの文学者たちとの交友を仮借なく分析していただいた。また、前年度のマウトナー・シンポジウムの内容を「日本独文学会研究叢書」の一巻として刊行できた。関係諸氏にはこの場で謝したい。