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インドにおける般若経解釈史の解明

従来、般若経における思想の発展を考察する際、経典の諸異訳を比較するという方法でなされることが多かった。本研究では、『八千頌』系統、および『二万五千頌』系統の般若経の諸異訳、及び、それぞれの註釈文献を併せ見ることで、総合的に般若経の展開を捉えようとした。その結果、これまで看過されてきた点を指摘し、般若経の解釈史の複雑な展開の一端を明らかにすることができた。本研究は、インドの伝統内部における般若経解釈方法、及び解釈内容の変遷を明らかにすることを目的としている。経典の解釈史をより正確に捉えるためには、経文自身の変化と解釈内容の変遷との関係を見定めていくことが不可欠である。そこで、本研究では、複数のインド撰述の般若経註釈文献と、註釈対象である般若経の両方を見比べながら、精読、考察を進めていくことにしている。なお、本研究では『八千頌』第二章と第三章、『二万五千類』の対応部分、及びそれらに対する諸註釈書の解釈部分を主たる考察の範囲にしている。平成21年度は、本格的な考察に入る前の準備的な研究として、まず、Mitraが校訂に用いた写本を含む複数のサンスクリット写本を用いて、『八千頌』の刊本の誤りを訂正した。次に、『八千頌』『二万五千頌』の経文と、それぞれの註釈書の対応箇所を整理した。続いて、『八千頌』の註釈書であるハリバドラ著『現観荘厳論光明』とラトナーカラシャーンティ著『最上心髄』における当該箇所の精読を行った。その結果、両書が「如来十号」を「大師性」と関連付けて解釈する手法を用いていること、及び『光明』が経典中の「独覚」という言葉を、菩薩概念と独覚概念の重複部分を利用して解釈していたことが明らかになった。このように個々の解釈内容についての考察は進んでいるが、経文の変遷と解釈内容の変化との関係については、まだ十分な考察の手掛かりをつかんでいない。この点については、平成22年度以降、『二万五千頌』及び、その註釈書を読み進める中で明らかにしていく予定である。なお、本研究では『八千頌』第二章と第三章、『二万五千頌』の対応部分、及びそれらに対する諸註釈書の解釈部分を主たる考察の範囲にしている。平成22年度は、『二万五千頌』の註釈書である、アーリヤ・ヴィムクティセーナ著『現観荘厳註』、バダンタ・ヴィムクティセーナ著『現観荘厳頌釈』、ラトナーカラシャーンティ著『具足浄』、鳩摩羅什訳『大智度論』における、該当部分の精読を行った。さらに、本研究の目的に大きく資すると考えられる『大智度論』については、該当箇所の現代語訳註を作成した。(ちなみに、本研究における『大智度論』の該当範囲(天主品阿難称誉品)は、Lamotte氏による現代語訳がなされていない部分に当たる。)なお、現代語訳註作成に当たっては、後代のインド撰述の註釈書の内容と照らし合わせて、その解釈の異なる点、類似した点、それぞれが対象とする経典の文章の異同などの情報を脚註に記した。こうした作業を通して得られた知見をもとに、平成23年度、解釈内容の変遷と経文の変化との関係について、考察していく予定である。なお、本研究では『人千頌』第二章と第三章、『二万五千頌』の対応部分、及びそれらに対する諸註釈書の解釈部分を主たる考察の範囲にしている。平成23年度は、『八千頌』『二万五千頌』の諸異訳の該当箇所を比較しつつ、併せて諸注釈者の解釈内容の比較検討を行った。なお、該当箇所のサンスクリット校訂テキストが未出版であるアーリヤ・ヴィムクティセーナ著『現観荘厳註』については、その解釈内容の理解の精度を高めるために、2月22日から24日にかけて北海道武蔵女子短期大学にて研究会を開催し、種村隆元博士、新田智通博士ら8名の参加者と共に同書のサンスクリット写本の記述の確認を行った。

本研究における主な成果としては、該当箇所における『八千頌』『二万五千頌』の諸異訳の相違及び諸註釈の解釈の相違を整理した点、『大智度論』該当範囲(天主品阿難称誉品)の現代語訳及び訳註を作成した点が挙げられる。なお、『大智度論』の訳註作成の際、諸異訳における文章の異同や、諸註釈書における解釈の相違も脚注に記している。
都市地震防災からみたライフライン系の相互連関構造の解析と耐震化に関する研究

1.地震時におけるライフライン系の被害相互連関と社会的影響について、以下のような成果を得た。(1)相互連関する有するライフライン系の地震時リスク評価モデルとその解析法を構築するとともに、その適用に当たっての評価基準となる指標を整理した。(2)ニュ-ラルネットワ-クを用いて、地下埋設管の地震被害の要因分析を行い、これにより、地震被害予測の信頼度を向上させる方法を示した。(3)台風9119号による被害の実態調査により、ライフライン系の被害相互連関構造を明らかにし、その社会的影響を考察した。(4)主としてロマプリエタ地震とフィリピン・ルソン島地震による被害を調査することにより、ライフライン系の被害と建物との相互連関の様相を明らかにし、今後の研究課題を整理した。2.ケ-ススタディに関する研究成果は以下のとおりである。(1)大阪市の水道を例にとり、1.(1)の結果を適用して、電力との相互連関を考慮した地震時リスク評価のケ-ススタディを行った。(2)地震被害の相互作用を考慮した地域別危険度評価の方法により、金沢市に適用してケ-ススタディを行った。(3)地下街空間の安全設計のための避難シミュレ-ションモデルの問題点を、種々の実例に即して整理した。3.以上の研究成果を総合して、地震時におけるライフライン系の被害の相互連関の構造を明らかにするとともに、ライフライン都市ネットワ-クの総合的地震被害予測と耐震対策の枠組みを構築した。平成2年度の研究成果を要約すると、以下のとおりである。1.ライフライン都市ネットワ-クのシステム相互連関の構造を分析し、それらを4種のタイプに分類し、そのうちの一つである機能被害波及の問題について、クロス・インパクト法による解析法を提案した。2.ライフラインネットワ-クの固有値による特性把握の方法を示した。また、2次元SDトランスレ-タの開発により総合都市モデルを構築する研究の方向を示した。3.都市における地震動モニタリングシステムの開発へ向けて、地震動の補間法を提案した。4.地震時の地下構造物の液状化対策としての砕石ドレ-ン工法の特性を模型実験によって確かめた。5.ライフライン構造物が使用条件下や非常時外力によって劣化することを想定し、その維持・管理戦略の枠組を提案した。6.都市空間・特に建物内のライフライン系と建物への入口部分のライフライン構造物の地震時信頼度に関する諸問題を整理した。7.建築および都市空間の安全設計の一環として、ライフライン系を包含する地下街の地震時安全性の問題を整理した。8.地震後のライフライン系の復旧戦略との関連で、ライフライン利用者の要求水準とその心理要因の明確化の必要性と、その研究の枠組を明かにした。地震時におけるライフライン系の被害相互連関と社会的影響について、以下のような成果を得た。(1)相互連関を有するライフライン系の地震時リスク評価モデルとその解析法を構築するとともに、その適用に当たっての評価基準となる指標を整理した。(2)地震被害の相互作用を考慮した地震別危検度評価の方法により、金沢市に適用してケ-ススタディを行った。

3.以上の研究成果を総合して、地震時におけるライフライン系の被害の相互連関の構造を明らかにするとともに、ライフライン都市ネットワ-クの総合的地震被害予測と耐震対策の枠組みを構築した。
異物認識受容体CARによる選択的標的遺伝子調節機構

核内受容体CARは、様々な環境化学物質や医薬品などの生体外異物をリガンドとして、異物の代謝などで重要な役割を果たしている受容体型転写因子である。しかしながら、CARによる転写調節機構についてはほとんど検討されていない。本研究ではリガンド、コファクター、標的遺伝子の3因子により遺伝子発現の多様性が調節されていると考え、中でもCARでは詳細に検討されていないコファクターの観点より解析を行うことにした。そこで、CARによる転写活性化に重要な因子(コファクター)を明らかとするために、CAR結合タンパク質の同定を行った。その結果、いくつかのCARと複合体を形成するタンパク質候補を見出した。その中で、TRIM24とCCAR1が、免疫共沈降法による確認によりCARと複合体を形成すること、ルシフェラーゼレポーターアッセイによりCARのコアクチベーターとして作用しその転写活性能を促進することを明らかとした。興味深いことに、TRIM24のノックダウンはCARによるCYP2B6の発現誘導に大きく影響したがCYP3A4の誘導に大きな影響を与えなかった、一方でCCAR1のノックダウンはCARによるUGT1A1の発現誘導に大きく影響したが、CYP2B6の誘導には影響しなかった。加えて、CARの発現によりCCAR1はUGT1A1遺伝子エンハンサー領域(gtPBREM)へリクルートされたが、CYP2B6遺伝子エンハンサー領域(PBREM)へのリクルートは認められなかった。このことより、これらの転写共役因子は遺伝子選択的にCARによる発現誘導に関与している可能性が示唆された。以上のことより、核内受容体CARによる遺伝子発現調節は標的遺伝子(エンハンサー)により寄与するコファクターが選択されていることにより、多様な遺伝子発現調節が制御されていることを明らかにすることができた。核内受容体Constitutive active/androstane receptor(CAR)は、様々な環境化学物質や医薬品などの生体外異物をリガンドとして、異物の代謝などで重要な役割を果たしている。そこで、CARによる転写活性化に重要な因子(転写共役因子)を明らかとするために、CAR結合タンパク質の同定を行った。初めに、ヒト肝がん由来HepG2細胞にFLAGタグで標識したCARを発現する細胞株を樹立した。その細胞の細胞溶解液より抗FLAG抗体を用いた免疫共沈降法を用いて、CAR結合タンパク質複合体を精製した。得られた複合体を質量分析により網羅的に解析を行ったところ、多くのCAR結合候補タンパク質が明らかとなった。その候補タンパク質には、これまでに核内受容体の転写共役因子として知られているものや一般的な転写調節に関与する因子が含まれていた。さらに、候補タンパク質としていくつかの代謝酵素も含まれていた。以上のことより、CARは多くのタンパク質と複合体を形成し、転写調節などの機能を担っていることが考えられた。また、転写調節以外の部分でも役割を果たしている可能性が示唆された。現在、いくつかの候補タンパク質においてCARとの相互作用が認められ、培養細胞に過剰発現もしくはノックダウンすることでCARによる転写活性化に影響することを明らかにしている。今後、候補タンパク質とCARの相互作用について引き続き検討を行う予定である。質量分析を用いた網羅的な結合タンパク質同定法により、これまで以上に多くの新規結合候補タンパク質の同定に成功した。現在、それらの候補タンパク質についてCARとの相互作用及び活性調節機構について検討を行っている。その結果いくつかのCARと複合体を形成するタンパク質候補が明らかとなった。そこで、CARによる選択的な転写調節機構にかかわるタンパク質を同定するために、CARによる遺伝子発現誘導に対する候補タンパク質のノックダウンの影響を検討した。その結果、いくつかの候補タンパク質がCARの標的遺伝子選択的な転写活性化調節にかかわる可能性が示唆された。そこで、いくつかの分子に着目して詳細な制御機構の解析を行った。Tripartite Motif Containing 24(TRIM24)は、これまでにいくつかの核内受容体の転写共役因子として報告されている。免疫共沈降法による確認により、CARとTRIM24の相互作用が明らかとなった。また、TRIM24の過剰発現によるCAR依存的なルシフェラーゼレポーター活性の増強及びノックダウンによる減弱が認められた。さらに、クロマチン免疫沈降法によりTRIM24がCARの存在下において標的遺伝子エンハンサー上にリクルートされることが明らかとなった。このことより、CARの転写共役因子としてTRIM24が関与していることが明らかとなった。さらに、TRIM24のノックダウンはCARによるCYP2B6遺伝子の発現誘導を抑制したが、CYP3A4の発現誘導には影響しなかった。このことよりTRIM24は、遺伝子選択的なCARの転写共役因子であることが示唆される。本年は、その中のいくつかの候補タンパク質について解析を行い、これまでに2種類のタンパク質に関してその作用機構を明らかとすることができた。

しかしながら、CARによる転写調節機構についてはほとんど検討されていない。本研究ではリガンド、コファクター、標的遺伝子の3因子により遺伝子発現の多様性が調節されていると考え、中でもCARでは詳細に検討されていないコファクターの観点より解析を行うことにした。そこで、CARによる転写活性化に重要な因子(コファクター)を明らかとするために、CAR結合タンパク質の同定を行った。その結果、いくつかのCARと複合体を形成するタンパク質候補を見出した。その中で、TRIM24とCCAR1が、免疫共沈降法による確認によりCARと複合体を形成すること、ルシフェラーゼレポーターアッセイによりCARのコアクチベーターとして作用しその転写活性能を促進することを明らかとした。興味深いことに、TRIM24のノックダウンはCARによるCYP2B6の発現誘導に大きく影響したがCYP3A4の誘導に大きな影響を与えなかった、一方でCCAR1のノックダウンはCARによるUGT1A1の発現誘導に大きく影響したが、CYP2B6の誘導には影響しなかった。加えて、CARの発現によりCCAR1はUGT1A1遺伝子エンハンサー領域(gtPBREM)へリクルートされたが、CYP2B6遺伝子エンハンサー領域(PBREM)へのリクルートは認められなかった。このことより、これらの転写共役因子は遺伝子選択的にCARによる発現誘導に関与している可能性が示唆された。以上のことより、核内受容体CARによる遺伝子発現調節は標的遺伝子(エンハンサー)により寄与するコファクターが選択されていることにより、多様な遺伝子発現調節が制御されていることを明らかにすることができた。概ね計画通りに進んでいるため、引き続きCARと結合候補タンパク質の解析を行う。同時に、CARによる標的遺伝子エンハンサー領域のクロマチン修飾の解析も行う。個々の候補タンパク質とCARの相互作用について評価を行った後、それら候補タンパク質における相互作用も評価していく予定である。使用にあたり少額の端数が出たため次年度への使用とすることにした。少額のため予定通りの研究計画遂行への予算として用いる。
モデル規範型形式手法を支援するバーチャルマシンの研究

実行可能形式仕様記述言語VDM-SLを実行するバーチャルマシン(VM)としてViennaVMの開発を行った。計画では初年度はViennaVMのVDM-SL仕様を記述する予定だったが、実際にはViennaVMの機能のうち、メモリ管理やレジスタや演算命令、分岐命令、関数呼び出し命令など、一般のVMと共通する部分のVDM-SL仕様を記述し、C言語で実装した。VDM-SL仕様は実行可能な形式で記述され、既存のVDM-SLインタプリタVDMJによって実行することができる。その結果、フィボナッチ数を求める関数定義など、再帰関数を用いた数値演算をおこなう関数をViennaVMのIRコードで実装し、VDMJ上で動作するViennaVMで実行することを可能にした。続いて、ViennaVMのVDM-SL仕様に基づいて、同VMをC言語で実装した。macOS(Core5i, 64ビット)およびRaspberryPi(ARM v7, 32ビット)でC言語実装をコンパイルし実行し、フィボナッチ数を求めるマイクロベンチマーキングを実施した。結果、Python 3と同等以上の性能が得られた。当初目標としていたViennaVMのVDM-SL仕様の記述は概ね完了した上で、次年度に予定していたC言語による実装をおこなった。まだViennaVMに予定している機能全体の開発は完了していないが、メモリ管理、数値演算、条件分岐、再帰呼び出しなどプログラムの実行に最低限必要な機能を、現在実用されている汎用プログラミング言語処理系であるPythonと同等の性能で実装することができた。次年度は、IRコードの最適化や形式仕様の実行時検証のために必要な機能の仕様記述と実装を行う。現在、RaspberryPi上のARMプロセッサおよびIntelプロセッサで動作させているが、IoTでの応用に向けてリソースが限定的なシステム上での動作を目標とする。開発用のPCを購入する予定であったが、現在仕様している機材がまだ使用可能な状態であったため、購入を1年延期した。次年度に購入する。
表皮ケラチノサイトにおけるcornifinの局在および皮膚疾患におけるその発現

培養表皮ケラチノサイトおよび正常人皮膚、粘膜上皮、各種皮膚疾患(炎症性皮膚疾患、皮膚腫瘍)におけるcornifina、cornifinβのmRNAおよび蛋白の発現の違いをノーザンブロット、イムノブロット、免疫組織により検討した。ノーザンブロットの結果、cornifin aは分化ケラチノサイト、正常人皮膚、正常口腔粘膜上皮、乾癬病変部、ボ-エン病、有棘細胞癌、verrucous carcinomaなど皮膚、粘膜を問わず、棘細胞分化する上皮組織で0,8kb transcriptの発現を認めた。cornifin βは正常口腔粘膜上皮、verrucous carcinomaで1.1kb transcriptの発現を認めたが、分化ケラチノサイト、正常人皮膚、乾癬病変部、有棘細胞癌ではmRNAの発現は認められなかった。イムノブロットの結果、cornifin aは正常皮膚では頭皮、足底に14.0kD蛋白の発現を認めたが、体幹、四肢の皮膚からは検出できなかった。また、乾癬病変部、verrucous carcinomaなどで、14.0kD蛋白のほか16.0kD,25kD蛋白の発現の増強がみられ、一般に炎症や、腫瘍でcornifin αのisoform発現が誘導されることが示唆された。人正常および病変部皮膚粘膜上皮における両蛋白の発現を免疫組織にて検討したところ、cornifin αは足底、手掌の表皮顕粒層、毛襄の内毛根鞘、口腔粘膜上皮の有棘層上層などに発現しており、体幹、四肢の正常表皮ではほとんど発現せず、乾癬、偏平苔癬など多くの炎症性皮膚疾患では発現が亢進していた。一方、cornifin βは口腔粘膜上皮、食道粘膜上皮の有棘層上層で発現を認めたが、正常皮膚や毛襄、皮膚疾患病変部ではverrucous carcinomaを除いて発現を認めなかった。以上の研究の結果、cornifin αが皮膚の表皮、口腔粘膜上皮両者に発現するのに対し、cornifin βが口腔食道粘膜上皮に特異的に発現する蛋白であることが証明された。1)ポリクロナール抗cornifin α抗体(SQ37C)はイムノブロット法で培養ケラチノサイト抽出蛋白からはcornifin αを検出できるが正常皮膚からの抽出蛋白にはcornifin αを検出しがたいので正常皮膚で発現するcornifinαのエピトープを認識しにくいことが推定された。この抗体を用いた免疫電顕ではヒト正常皮膚に特異的免疫反応産物を証明し得なかったので、別のペプチドを用いて新しいポリクロナール抗体を作成し、現在、イッムノブロット法でその特異性を調べている。精製したCEを用いた免疫電顕は上記の理由で行えなかったため、新しく作成した抗体で行なう予定である。2)免疫組織では,SQ37C抗体を用いて正常毛嚢の内毛根鞘にcornifin αが発現していることを明らかにした。また、新たにクローニングされたcornifin βに対する抗体,CL12を用いて免疫組織を行ない、cornifin βは、皮膚、毛嚢には発現しておらず口腔粘膜、舌、食道の上皮に特異的に発現していることを明らかにした。今後、おのおののcornifinに対するプローブを用いin situハイブリダイゼーションにより上皮組織における両遺伝子の発現パターンの比較を行なう予定である。3)各種の皮膚疾患、皮膚腫瘍で免疫組織学的にcornifin αの発現を検討した結果、多くの炎症性皮膚疾患、有棘細胞癌で発現が亢進していること、いくつかの角化異常症での発現パターンを調べたが特異的な発現異常はみとめがたいこと、を確認した。

1)イムノブロットその結果、1)この抗体は頭部、足底の正常表皮抽出液では14kDの蛋白を認識したが、体幹や四肢の正常表皮抽出液とは反応しなかった。この結果は、SPRR1の発現が毛嚢の内毛根鞘や手掌、足底などの表皮には認められ、体幹、四肢の表皮には認められないという免疫組織学の結果と一致していた。2)また口腔粘膜上皮では14kD,16kDおよび26kDの蛋白の発現が認められたことより、この抗体がcornifin α(SPRR1),cornifin β(SPRR3)両者と反対することがわかった。3)乾癬の病変部表皮では14kD蛋白(SPRR1)の発現が増強していた。4)verrucous carcinomaの組織では14kD,16kD,25kDのほかに14kD以下の蛋白も認識され、皮膚悪性腫瘍病変部ではSPRR1の発現増強のほかにいくつかのcornifin isoformの発現が亢進することがわかった。2)ノーザンブロット
胃プロトンポンプとCLC-5塩素イオンチャネルの分子会合による新規生理機能の解明

これまで米国のグループが、胃酸分泌に関わるCl^-チャネルの実体はCLC-2であると報告していた。しかし本研究で、胃酸分泌細胞にはCLC-2ではなくCLC-5が発現していることを発見し、胃酸分泌機構におけるCLC-5の生理機能について研究を進めた。得られた主な新規知見は以下の通りである。1.ウサギ胃粘膜切片における免疫組織二重染色により、CLC-5タンパク質は、胃酸分泌細胞の分泌膜および細管小胞膜に発現しているものと考えられた。2.胃プロトンポンプに富むブタ胃細管小胞に、CLC-5タンパク質が発現していることを見出した。可溶化した胃細管小胞サンプルを、抗胃プロトンポンプ抗体で免疫沈降後、抗CLC-5抗体でウエスタンブロットを行ったところ、CLC-5のシグナルが検出できた。3.CLC-5の発現を調節することが可能な胃プロトンポンプ安定共発現細胞(T-RExシステム)の構築に成功した。CLC-5の分布と胃プロトンポンプの分布のパターンは同様で、原形質膜上において共発現していることがわかった。免疫沈降法により胃プロトンポンプとCLC-5とが分子会合していることを明らかにした。4.上記のCLC-5安定発現細胞における細胞表面ビオチン化実験で、原形質膜上の胃プロトンポンプタンパク質の発現量は、CLC-5の発現により変化しないことがわかった。しかしCLC-5の安定発現により、胃プロトンポンプのATPase活性、^<86>Rb^+の細胞内取込み量、および胃プロトンポンプのリン酸化(EP)レベルが有意に上昇した。以上の結果から、CLC-5は、胃プロトンポンプと分子会合し、プロトンポンプのEPレベル上昇を介して、ポンプ活性を増大させることが明らかとなった。すなわちCLC-5が、胃プロトンポンプの新規アップレギュレーターとして機能しているものと考えられた。本研究では、胃酸分泌細胞のCLC-5塩素イオンチャネルの研究を、生化学的および分子生理学的アプローチにより行い、以下のような興味深い新規知見を得た。1.ウサギ胃粘膜切片に対して免疫組織二重染色を行い、共焦点レーザー顕微鏡で観察した。その結果、胃酸分泌細胞において、胃プロトンポンプの分布パターンとCLC-5の分布パターンは、重なることがわかった。一方、CLC-5の分布パターンとNa^+,K^+-ArPaseの分布パターンは明らかに異なっていた。したがってCLC-5タンパク質は、分泌膜および細管小胞に発現しているものと考えられた。2.胃プロトンボンプに富むブタ胃細管小胞に、CLC-5タンパク質が発現していることを見出した。胃細管小胞膜サンプルの分別遠心を行うと、CLC-5の分布のピークは胃プロトンポンプのピークと一致することがわかった。さらに、可溶化した胃細管小胞サンプルを、抗胃プロトンポンプ抗体で免疫沈降した後で、抗CLC-5抗体でウエスタンブロットを行ったところ、CLC-5のシグナルが検出できた。この結果からCLC-5は、胃プロトンポンプと分子会合していることが示唆された。3.胃プロトンポンプ(αおよびβサブユニット)を安定発現させたHEK293細胞に、ラットCLC-5を強制発現させた。CLC-5の発現により、胃プロトンポンプの発現量はほとんど変化しなかったが、プロトンポンプのATP加水分解活性(酵素活性)は有意に上昇した。

以上の結果から、CLC-5は、胃プロトンポンプと分子会合し、プロトンポンプの酵素活性を修飾しているものと考えられた。本研究では、胃プロトンポンプ(H^+,K^+-ATPase)とCLC-5塩素イオンチャネルとの分子機能連関に着目し、以下のような新規知見を得た。まず、胃プロトンポンプ安定発現細胞(HEK293細胞)にCLC-5を一過性に発現させて、胃プロトンポンプ阻害薬(SCH28080)感受性のK^+依存性ATPase活性を測定した。その結果CLC-5発現細胞におけるATPase活性がコントロールに比べ有意に上昇した。CLC-5の発現により胃プロトンポンプの発現量に有意な変化は観察されなかった。つぎに、CLC-5の発現を調節することが可能な胃プロトンポンプ安定共発現細胞の構築を試みた。T-RExシステムによる細胞構築には抗生物質4種類によるセレクションが必要なため困難を極めたが、最終的に1個のクローンを得ることに成功した。免疫細胞染色を行ったところ、CLC-5の分布パターンと胃プロトンポンプの分布パターンは同様で、原形質膜上において共発現していることを明らかにした。また、N-グリコシダーゼF処理による実験で、安定発現細胞におけるCLC-5は糖鎖修飾を受けていることを確認した。したがってCLC-5と胃プロトンポンプの分子機能連関を検討する上で優れたモデルであると考えた。この実験系を用いて、K^+の代替イオンの^<86>Rb^+を用いた取り込み実験を行ったところ、CLC-5発現細胞におけるSCH28080感受性^<86>Rb^+輸送活性はコントロールに比べて有意に高かった。以上のことから、CLC-5はプロトンポンプの活性を上昇させることで、胃酸分泌機構に直接的に関与する可能性が示唆された。CLC-5塩素イオンチャネルは、腎臓近位尿細管細胞でH^+-ATPaseと協同的に働き、エンドソームの酸性化に必須であることが知られているが、胃における生理機能についてはこれまで不明であった。本研究では、胃酸分泌機構の最終段階におけるCLC-5の機能を明らかにするため、胃プロトンポンプ(H^+,K^+-ATPase)とCLC-5塩素イオンチャネルとの分子機能連関に着目した実験を行い、以下のような新規知見を得た。まず、胃プロトンポンプ安定発現細胞(HEK293細胞)においてCLC-5の発現をテトラサイクリンにより調節できる胃プロトンポンプ及びCLC-5安定共発現細胞の構築に成功した。免疫染色により、この細胞の原形質膜における胃プロトンポンプとCLC-5の分布が一致することがわかった。また、免疫沈降法により胃プロトンポンプとCLC-5が分子会合していることを明らかにした。細胞表面ビオチン化実験により原形質膜上の胃プロトンポンプタンパク質の発現量は、CLC-5の発現により変化しないことがわかった。しかしCLC-5の安定発現により、胃プロトンポンプのATPase活性(SCH 28080感受性K^+-ATPase活性)および^<86>Rb^+の細胞内取込み量が有意に増大した。またCLC-5の発現により、胃プロトンポンプ(95kDa)のリン酸化レベルが有意に上昇した。以上のことから、CLC-5は胃プロトンポンプのリン酸化(EP)レベル上昇を介して、ポンプ活性を増大させることが明らかとなった。すなわちCLC-5が、胃プロトンポンプの新規アップレギュレーターとして機能しているものと考えられた。
高齢者看護における看護者の倫理的ジレンマ

平成18年度においては、平成16年度に行った高齢者看護全般における倫理的ジレンマを明らかにするために行った質問紙調査のデータをまとめて学会投稿・発表を行った。第10回日本看護管理学会(東京)8月学会発表山本美輪,林田麗(2006)高齢者看護における一般病棟勤務看護者のジレンマの概要,第10回日本看護管理学会抄録集p121,(東京),(査読有).研究概要(研究目的、研究方法、研究成果等を記入する。)【研究目的】高齢者を対象とした看護において、一般病棟勤務看護者が抱く倫理的ジレンマの概要を明らかにして研究者の先行調査・研究結果と比較し、倫理的ジレンマに対する対応策を考察する。16年度は、高齢者看護において看護者が抱く倫理的ジレンマの概要を明らかにした。【対象と研究方法】高齢者に看護を行ったことのある看護者205名(協力の得られた関西圏下にある一般病棟勤務看護者)を対象とし、自記式にて質問紙調査を行った。調査用紙の概要は、看護者自身の個人的情報と、高齢患者を対象に看護を行ったときどのような倫理的ジレンマを感じたかを自由記載をしてもらった。【調査期間】平成16年4月平成17年3月である。【分析】調査用紙の量的データは、SPSS11.0Verを用いてデータ整理・加工を行い、自由記載については富士通:トレンドサーチ(非構造のテキストデータからテキストマイニングを行い、独自のキーワードアソシエーション、コンセプトマッピングなどの画面にビジュアル表現することにより、単語の出現頻度や単語間の相関を直感的に把握することができる)を用いて、用語間の関係を図示化した。【研究成果】調査用紙の総配布数は205部でそのうち回収数は159部、回収率は77.1%であった。対象者の基本的属性として性別は、女性149人(93.7%)、男性5名(3.1%)、看護師は111名(69.8%)、准看護師は6名(3.8%)、保健師・助産師を商方持つ看護者は13名(81.8%)であった。高齢患者に看護を提供する中でジレンマを感じたことのある対象者は131名(86.2%)と高率を示した。そのジレンマの内容「高齢患者の身体の安全確保時」「高齢患者のQOL尊重時」「高齢患者への治療時」「高齢患者の意思尊重・代弁時」「認知症を有する高齢患者に看護する時」「先輩看護職または上司(師長等)医師との間での意見対立」「緊急性のある患者と高齢患者との看護業務の中における優先順位」の7項目とジレンマの有無との関連を明らかにするため、X^2検定を行った。その結果「高齢患者の身体の安全確保時」(p<0.001)、「高齢患者のQOL尊重時」(p<0.05)、「高齢患者への治療時」(p<0.01)、「認知症を有する高齢患者に看護する時」(p<0.001)、「先輩看護者・上司(師長等)・医師との関係」(p<0.05)、「緊急性の高い患者や看護業務内での優先順位」(p<0.001)の6項目において有意な関連がみられた。そしてジレンマの概要を把握するためそれぞれの項目における自由記載をトレンドサーチにて用語間の関係をマッピングしたところ、最も回答が多かった「高齢患者の身体の安全確保時」では、<転倒・危険行為・柵>と<抑制帯・ルート・安静・不穏>、「認知症を有する高齢患者に看護する時」では<忙しい・分かる・業務・訴える>と<対応・頻回コール・俳徊・言葉>とそれぞれ2つの大きなカテゴリがマッピングされた。【まとめ】一般病棟勤務看護者は、高齢患者に看護を提供する際、「高齢患者の身体の安全確保時」「高齢患者のQOL尊重時」「高齢患者への治療時」「認知症を有する高齢患者に看護する時」「先輩看護者・上司(師長等)・医師との関係」「緊急性の高い患者や看護業務内での優先順位」に関するジレンマを感じていた。またマッピングの結果より具体的状況が明らかとなり、これらの点において看護者へのジレンマ解決サポートの必要性が示唆された。【研究目的】高齢者を対象とした看護において、一般病棟勤務看護者が抱く倫理的ジレンマの概要を明らかにし、倫理的ジレンマに対する対応策を考察する。17年度は、前年度を参考に、一般病棟勤務看護者の高齢者看護に対する倫理的ジレンマスケール(以下ジレンマスケールとする)を作成し、因子分析(最尤法)にてジレンマ因子を明らかにした。【研究成果・考察】対象は大阪府下、和歌山県下で協力の得られた5一般病院に勤務する看護者625人で、回収は582部、回収率は93.1%だった。性別は、女性552人(96.3%)男性21人(3.7%)、看護系免許は看護師501人(89.5%)、准看護師59人(10.5%)だった。平均年齢は29.8歳(SD±9.8)、平均経験年数は7.6年(SD±8.1)だった。ジレンマスケール23項目の信頼係数アルファは0.89を示したので、高齢者看護におけるジレンマ項目として妥当であると考えた。

そして因子付加量0.4以下の項目は削除し、21項目を用いて因子分析(最尤法、プロマックス回転)を行った。その結果、Kaiser-Meyer-Olkinの標本妥当性の測度は0.91、Bartlettの球面性検定は有意だった(p<0.001)。固有値1以上の因子は4つ(累積寄与率54.3%)だった。第1因子は医師や他スタッフとの判断の相違のため統一されたケアが提供できないジレンマを表出しており<協働関係における調整不備>、第2因子は身体の安全確保や治療・ケアに伴う苦痛を強いることに関するため<身体に関する安楽・安全確保>、第3因子は、高齢者の意思に反した治療やケアを業務上遂行しなければならないジレンマと考え<高齢者の意思に反した治療遂行やケア>第4因子は退院後の生活に対する家族との希望の相違や不安に関するジレンマと考え<退院後の生活>と名づけた。よって高齢者看護におけるジレンマへの対応策は、関係職種との密な連携、高齢者看護に関する高度な看護能力を持つ看護師の導入(老年看護専門看護師など)による助言システムやサポート研修の導入、また高齢者を交えた家族との連絡調整が示唆された。平成18年度においては、平成16年度に行った高齢者看護全般における倫理的ジレンマを明らかにするために行った質問紙調査のデータをまとめて学会投稿・発表を行った。第10回日本看護管理学会(東京)8月学会発表山本美輪,林田麗(2006)高齢者看護における一般病棟勤務看護者のジレンマの概要,第10回日本看護管理学会抄録集p121,(東京),(査読有).
カイラル動力学に基づいたエキゾチックなハドロン共鳴状態の研究

強い相互作用は量子色力学で記述されるが、低エネルギーでは非摂動的効果がはたらき、ハドロンが物理的な自由度としてあらわれる。本研究ではハドロンの自由度のカイラル有効理論に基づいた解析で、エキゾチックなハドロンの構造を、実験による検証手段も考慮して解明した。結果としてLambda(1405)共鳴やシグマ中間子のハドロン分子的構造が、重イオン衝突実験での生成率や対称性の部分的回復に伴うスペクトル変化を調べる事で明らかにできることを示した。強い相互作用の理論であるQCD(量子色力学)の基本自由度はクォークとグルーオンであるが、低エネルギーではカラーの閉じ込めが起こるために実際に観測される自由度はハドロンである。ハドロン間の相互作用や動力学はカイラル対称性とその自発的破れによって支配されており、QCDの非摂動的効果によって多彩な現象が観測されている。特にハドロン共鳴状態の内部構造は近年注目を集めており、いかにしてその内部構造を明らかにするのかが精力的に研究されている。本研究ではカイラル対称性に基づく有効理論を用いて動力学的な枠組みを構築し、励起ハドロンの内部構造を調べた。1:シグマメソンのソフト化の研究シグマメソンは強い相互作用をする粒子のうちで最もエネルギーの低い共鳴状態であり、標準的なクォーク模型での記述が難しいことから4クォーク状態や2pi分子状態などの構造が提案されてきた。ここでは対称性の破れの部分的回復に伴うスペクトル変化を研究し、内部構造が物理量にあらわれる変化を議論した。結果として、2pi分子状態の場合のスペクトル変化がカイラルパートナーとの議論と定性的に異なることを示し、観測量を通じて構造を調べられる可能性が明らかになった。2:自然な繰り込み条件と場の繰り込み定数の評価一般に共鳴状態の構造は2体の分子的状態と裸の状態の重ね合わせで記述される。これまでの研究により、自然な繰り込み条件を用いることで2体の分子的状態成分を取り出すことはできたが、成分の大きさについては定性的な見積もりしかできなかった。本研究では束縛エネルギーが小さい場合には束縛状態の結合定数と場の繰り込み定数との間に成り立つ関係を利用し、分子的成分の定量的な分離の可能性を議論した。結果として、自然な繰り込み条件で得られる状態において分子的成分が支配的であることを明らかにした。本研究では、強い相互作用をする粒子であるハドロンの示す多様な物理を、構造の特異なエキゾチック状態に注目し、カイラル対称性に基づいた動力学的手法を用いて解析する。今年度は、以下の3つのテーマについて研究を行い、ハドロンの内部構造の解明と、その実験による観測の可能性を議論してきた。1)Λ(1405)共鳴の電磁気的形状因子の評価:Λ(1405)共鳴は発見から50年が過ぎた現在でもその構造が完全に理解されていない奇妙な粒子である。粒子の構造の基本的な性質である電磁気的形状因子をカイラル動力学に基づいて評価し、Λ(1405)共鳴が、通常の3クォークバリオンに比べて空間的に広がった構造を持っていることを明らかにした。2)Λ*N相互作用と束縛状態の研究:原子核中でのΛ*=Λ(1405)の性質は、K中間子原子核との関連で盛んに議論されている。この応用において最も基本となるΛ*と核子の相互作用をメソン交換描像で構築した。Λ*に関する結合定数はカイラル動力学に基づいて決定した。相互作用が引力的であること、および束縛状態が存在することを示した。3)重イオン衝突でのハドロン構造の研究:重イオン衝突での粒子生成におけるコアレッセンス機構に注目し、生成されたハドロンのクォーク構成やハドロン分子的構造と生成量に関係がっくことを示した。また同時に、理論的に存在が予言されている他クォーク状態の生成量が、LHC実験で観測するに十分な量生成されることを示し、将来的な新粒子発見の可能性を示した。
フラクタル破壊力学及び地殻応力評価に基づく地下き裂のキャラクタリゼーション

本研究は、理学の分野で地球科学への応用として試みられてきたフラクタル幾何学の地下き裂群評価への応用と工学の分野で地熱開発への応用を目指して整備されてきた岩石破壊力学および地殻応力計測学を融合させ、新しい地下き裂群のモデル化手法の開発を目的とする。研究課題ごとに本年度の研究実績の概要を以下にまとめる。(1)岩石破壊のフラクタル評価に関する実験的研究日本側研究グループでは岩石の圧縮破壊試験を行い、破壊過程におけるAEの変化の測定を行った。この実験により、岩石破壊時のAEは応力-ひずみ線図が非線形挙動を示す部分から徐々に増加し、b値は破断直前に急激に小さくなることが明らかとなった。一方、英国側研究グループでは、岩石のダブルトーション破壊試験を大気中および水中で実施し、AEのb値は応力拡大係数に比例することを示した。また、水の存在は応力腐食割れを促進させ、b値を小さくさせることが明らかとなった。さらに、破断後の試験片上のき裂群分布を観測することにより、き裂の大きさ分布のフラクタル次元とAEのb値が比例関係にあるという事実が得られた。(2)破壊モデルの構築とコンピュータシミュレーション岩石の不均一性を考慮した平面格子破壊モデルの構築を行った。このモデルを用いて岩石CT試験片の破壊シミュレーションを行った。破壊過程における各要素の破断よりAEの発生を定義し、その測定を行った結果、実際の岩石圧縮試験時に観測されたと同様に、破岩直前でAEのb値は急激に小さくなった。また、各要素の連続的なつながりをき裂の大きさと定義し、破断後のき裂の大きさ分布を観測した結果、フラクタル的な分布であるということが明らかとなった。これらのことより、平面格子モデルは岩石破壊のフラクタル性を模擬できることが実証された。(3)地下断裂系の三次元モデル化とフィールドにおける検証地下のき裂群の三次元的な形状は現在のところ知られていない。しかしながら、地下き裂群は様々なフラクタル的な特徴を持つことが明らかとなっている。そこで、フラクタル幾何学を元に、地下き裂群の三次元モデルの構築を行った。具体的には、フラクタル的な大きさ分布を持つ円盤状き裂群を三次元空間に分布させることにより、地下き裂群のフラクタルモデルを作成した。実際に得られるの地下き裂群の情報は一次元的なボアホールデータ、あるいは地表面や坑壁の観測による二次元データである。そこで、三次元フラクタルき裂群モデルに、スッキャンラインおよびスキャンプレーンを定義し、それらから得られる一次元および二次元データを実際のき裂群の観測と比較した。この結果、両者にはよい一致が見られ、三次元フラクタルき裂群モデルの妥当性が証明された。(4)地殻応力計測地殻応力下におけるき裂の隙間分布を支配するき裂面の粗さ特性、き裂の接触剛性、滑り変位量およびき裂面に働く有効垂直応力などの関係を実験的に明らかにした。また、き裂の通水特性のその表面形状からの評価を実施した。(5)地下断裂系の連結性評価本研究の高温岩体発電への応用を考えた場合、地下き裂群の透水性の評価が極めて重要となってくる。高温岩体発電は2本の坑井を介した流体の循環システムを想定しているため、両坑井間の透水性、すなわち両坑井の地下き裂群による連結性が問題となる。そこで、前述の三次元フラクタルき裂群モデルを用いて2本の坑井の連結性の評価を行った。具体的には乱数の系列を変えた複数個のモデルに対してモンテカルロシミュレーションを実施することにより、2本の坑井の連結確率を求めた。この結果、連結確率は地下のき裂密度の関数として得られ、あるき裂密度に達したときに連結確率は急激に増加することが明らかとなった。

また、各要素の連続的なつながりをき裂の大きさと定義し、破断後のき裂の大きさ分布を観測した結果、フラクタル的な分布であるということが明らかとなった。これらのことより、平面格子モデルは岩石破壊のフラクタル性を模擬できることが実証された。(3)地下断裂系の三次元モデル化とフィールドにおける検証地下のき裂群の三次元的な形状は現在のところ知られていない。しかしながら、地下き裂群は様々なフラクタル的な特徴を持つことが明らかとなっている。そこで、フラクタル幾何学を元に、地下き裂群の三次元モデルの構築を行った。具体的には、フラクタル的な大きさ分布を持つ円盤状き裂群を三次元空間に分布させることにより、地下き裂群のフラクタルモデルを作成した。実際に得られるの地下き裂群の情報は一次元的なボアホールデータ、あるいは地表面や坑壁の観測による二次元データである。そこで、三次元フラクタルき裂群モデルに、スッキャンラインおよびスキャンプレーンを定義し、それらから得られる一次元および二次元データを実際のき裂群の観測と比較した。この結果、両者にはよい一致が見られ、三次元フラクタルき裂群モデルの妥当性が証明された。(4)地殻応力計測地殻応力下におけるき裂の隙間分布を支配するき裂面の粗さ特性、き裂の接触剛性、滑り変位量およびき裂面に働く有効垂直応力などの関係を実験的に明らかにした。また、き裂の通水特性のその表面形状からの評価を実施した。(5)地下断裂系の連結性評価本研究の高温岩体発電への応用を考えた場合、地下き裂群の透水性の評価が極めて重要となってくる。高温岩体発電は2本の坑井を介した流体の循環システムを想定しているため、両坑井間の透水性、すなわち両坑井の地下き裂群による連結性が問題となる。そこで、前述の三次元フラクタルき裂群モデルを用いて2本の坑井の連結性の評価を行った。具体的には乱数の系列を変えた複数個のモデルに対してモンテカルロシミュレーションを実施することにより、2本の坑井の連結確率を求めた。この結果、連結確率は地下のき裂密度の関数として得られ、あるき裂密度に達したときに連結確率は急激に増加することが明らかとなった。
低酸素誘導転写因子HIF-1αを標的分子とする膵癌治療法の開発

低酸素下に曝される固形癌細胞が、血液中にあるため低酸素に曝されることのない白血病細胞より抗がん剤耐性であることが従来より報告されており、低酸素下に曝されることによって新たに誘導される蛋白が抗がん剤耐性に関与しているのではないかという仮説に基づいて研究がスタートした。まず低酸素環境下で増殖しているとされる膵癌細胞株における低酸素誘導転写因子(hypoxia-in ducible factor-1alpha ; HIF-1alpha)の発現について検討した。通常は、低酸素下でのみ発現するとされているHIF-1alpha蛋白を膵癌細胞株20株中15株が正常酸素分圧下でも発現しており、正常酸素分圧下でHIF-1alpha蛋白を発現している膵癌細胞株は、そうでない膵癌細胞株に比較してアポトーシス抵抗性であった。正常酸素分圧下でHIF-1alpha蛋白を発現していない膵癌細胞株にHIF-1alpha蛋白を強制発現させるとアポトーシス抵抗性を獲得した。これらの結果は、低酸素下で誘導されるHIF-1alpha蛋白発現がアポトーシス抵抗性を付与していることを示唆する。現在、膵癌細胞においてpim-1遺伝子産物とアポ卜ーシス抵抗性の関連について検討している。
食品含有ナノ粒子による腸管免疫機構の破綻を介した消化管炎症反応の解明とリスク評価

食品に含有するナノ粒子の消化器系における炎症反応の誘導作用を解明するため、ヒトマクロファージ様細胞THP-1および大腸腺癌細胞Caco-2を用い、ナノ粒子曝露による生存率の変化、活性酸素種(ROS)および炎症性サイトカインの産生について解析を行った。二酸化チタンのナノ粒子曝露により、ROSおよび炎症性サイトカインIL-1βの産生が増加する傾向が認められた。また一次粒径が同程度でも、酸化亜鉛の方が二酸化チタンより細胞の生存率の低下およびROSの産生を誘導する事が認められ、粒子の種類により細胞毒性作用、炎症反応誘導の機構に違いがあることが示唆された。近年、ナノ技術がめざましく発達し、工業製品としてナノ素材が広く利用されるようになった。二酸化ケイ素や二酸化チタンなどのナノ粒子は、肺上皮細胞やマクロファージなどに炎症反応を引き起こす。最近、ナノ粒子は食品添加物や医薬品としても利用されており、消化管内腔にも取り込まれることから大腸炎への関与が懸念されているが、ナノ粒子による消化管の炎症反応誘導機構は未だ明らかでない。本研究では、二酸化ケイ素や二酸化チタンなどのナノ粒子による腸管免疫機構の破綻を介する消化管炎症反応の増強作用の機構を解明し、そのリスク評価を行う。本年度は、二酸化ケイ素や二酸化チタンのナノ粒子の分散とその評価、さらに、ナノ粒子による細胞毒性作用の解析を行った。二酸化チタン、二酸化ケイ素、酸化亜鉛のナノ粒子を、実験に用いる培地中で超音波破砕により分散し、動的光散乱法により粒度分布測定を行った。さらに、種々の二酸化チタン粒子(アナターゼ型およびルチル型、一次粒径21nm250nm)を、ヒトマクロファージ様細胞THP-1、ヒト大腸腺癌細胞Caco-2に曝露し、MTS法により細胞の生存率を解析した。その結果、アナターゼ型粒子(50nm,100nm)の24時間曝露により、THP-1マクロファージ様細胞の生存率の低下が認められ、ルチル型粒子(50nm)でも高濃度で低下が認められた。Caco-2細胞では、24時間曝露ではどの粒子でも生存率の低下は認められなかったが、72時間曝露でP25およびアナターゼ型粒子(50nm,100nm)、またルチル型粒子(50nm)でも高濃度で低下が認められた。さらに細胞内活性酸素種の産生をCM-H2DCFDA染色により解析した結果、どのナノ粒子においても増加する傾向にあった。現在、マクロファージが産生する炎症性サイトカインと大腸上皮細胞への影響について、検討を行っている。ナノ素材は食品添加物や医薬品としても利用されており、消化管内腔にも取り込まれることから大腸炎の誘導・増悪に関与する事が懸念されているが、消化管における炎症反応誘導作用およびその機構は未だ明らかでない。本研究では、二酸化ケイ素や二酸化チタン、酸化亜鉛などのナノ粒子による消化管の炎症反応の誘導機構を解明しリスク評価を行う。各ナノ粒子は実験に用いる培地中で超音波破砕により分散し、動的光散乱法(DLS)により粒度分布の確認を行った。昨年度までの研究で、二酸化チタンのアナターゼ型ナノ粒子はルチル型に比べて、ヒトマクロファージ様細胞THP-1およびヒト大腸腺癌細胞Caco-2細胞の生存率の低下をより強く引き起こす事を認めている。本年度は、炎症反応の誘導過程で重要な働きをしているNLR pyrin domein containing 3(Nlrp3)インフラマソームの関与を検討するため、ナノ粒子曝露によるNlrp3の発現をウェスタンブロット法にて解析した。その結果、THP-1マクロファージ様細胞およびCaco-2細胞において、二酸化チタンのナノ粒子曝露によりNlrp3の発現が増加する傾向が認められた。さらにTHP-1マクロファージ様細胞において、どの二酸化チタンのナノ粒子についても活性酸素種および炎症性サイトカインIL-1βの産生を増加させることが認められた。さらに本年度は、二酸化チタンと酸化亜鉛についてTHP-1マクロファージ様細胞における生存率への影響および酸化ストレス作用を比較した。同程度の粒子径でも酸化亜鉛の方が二酸化チタンよりマクロファージ様細胞の生存率の低下、ROSの産生量の増加を引き起こす事が認められた。本研究により、ナノ粒子は強い細胞毒性作用がなくても炎症反応を引き起こす可能性が示唆された。今後さらにナノ粒子の種類、サイズの違いによる影響について解析する予定である。超音波破砕装置を用いたナノ粒子の分散について、条件の検討を詳細に行った。分散条件の決定後、二酸化チタンなどのナノ粒子によるヒトマクロファージ様細胞THP-1、ヒト大腸腺癌細胞Caco-2を用いた細胞毒性作用の解析は、おおむね順調に進んぎ。24年度が最終年度であるため、記入しない。

今後、種々の二酸化チタンのナノ粒子による炎症反応誘導機構を、炎症性関連サイトカインの分泌や炎症関連タンパクの発現を解析することで、詳細に解析を進めていく予定である。また、二酸化ケイ素やその他のナノ粒子についても、同様の検討を進めていく予定である。さらに、実験動物を用いて、各ナノ粒子の経口投与による大腸炎増悪作用、および消化管炎症反応の誘導機構を詳細に解析していく予定である。24年度が最終年度であるため、記入しない。
メディアシステム、政治文化と市民の情報力の連関について:8カ国国際比較研究

本研究は、世界11か国の主要ニュース番組や新聞(紙とインターネット)の内容を一斉分析するとともに、同時期に各国民の政治知識、ならびに政治関心や有効感覚をアンケート調査して、双方の連関があるかどうかを検討した。一般的には、公共放送制度のある国のほうが、国民の政治知識(とくに国際的政治ニュースの知識)のスコアも高かった。しかし、日本は、公共放送制度があるとはいえ、とりわけ国際政治ニュースへの知識や関心度も高いとは言えなかった。本研究では、日本のマスメディアの諸問題を、比較研究の手法とともに国際的文脈から批判的に検討することができた。初年度として、今年度前半は、とくに英国の資金調達が遅れたため、資金調達への協力のためのメールや文書のやりとりが行われた。8月までに各国の資金源確保はほぼ完了。11月23日には、ロンドンで初回の全体ミーティングが行われたが、その際、予定の8カ国ではハンガリーが辞退し、かわりにインド、カナダ、オーストラリア、コロンビアが加わることが了承された。会合ではまた、比較可能なデータ収集を行うために、先行研究をもとに調査方法の洗練について議論が行われた。Jason G.Karlinは、日米比較のメディア比較に関する知見の文献を選定し、比較調査実施の参考とした。そのほか、EUにおけるメディアシステム比較の先行研究を渉猟。以上のメディアシステム比較に関する知見は、各メンバーが学会発表をはじめ、論文執筆に生かし、今後の布石とした。理論的準備をする一方で、今後の調査実施準備のために、日本の研究チームは、メディア内容分析実施のためのデータの選定を行った。実施にあたって、丹羽と林は、公共放送NHKおよび民放報道番組、全国紙2紙など国内各種メディアを網羅的に抽出し検討した。11カ国でのコーディングは、2010年5、6月に行い、そのトレーニングは2010年4月に行うことが合意されたが、その準備段階として3月にコーダーとミーティングを行い、コーディングについて勉強会を実施。コーディングするためのコード表についてもコーダーたちと議論をし、それをロンドンに伝えフィードバックするプロセスを重ねた。加えて、政治知識を測るインターネット・サーベイのために調査会社である米国ポリメトリックス社との打ち合わせも開始したが、予定したサーベイは2009年度中は困難となったため、その分の予算を次年度に繰り越した。また、年度の途中で、8カ国に含まれる韓国の参加者である李準雄ソウル大学言論情報学科准教授と、日韓2国間での報道・ジャーナリズムの比較プロジェクトの可能性について、東京で検討した。2010年度は、2009年度末から始めて翌年度に繰り越しになった日本チーム内での内容分析のためのコーディング・トレーニングを引き続き行いつつ、4月12日(月曜日)から14日(水曜日)までの三日間、オンラインで英国をはじめ他の国のコーダーたちとのトレーニングをすることによって始まった。こうして、4月中は昨年度から続く日本チーム内部、さらに11か国全体でコーディングのためのトレーニングを十分行い(のべ約1週間ほど)、いよいよ5月10日(月)14日(金)、5月24日(月)28日(金)、6月7日(月)11日(金)の三週間の間の、新聞2、テレビ2、ウェブサイト1の五つのメディアの記事を対象に内容分析に取り組んだ。分析対象は以下の通り。【朝日新聞(朝刊対象、新聞休刊日の6月7日は除外)読売新聞(朝刊対象、新聞休刊日の6月7日は除外)NHKニュース7 (午後7時から午後7時半)テレビ朝日報道ステーション(午後9:45から午後11時)Yahooニュース(Yahooサイトのトピックの中で露出度が最も高い昼12時午後1時の間に掲載されていた記事を対象-Y!トップのバックナンバー利用)】コーディングが終了した後に、日本チーム内、そして11か国すべてで、コーダー間一致度を検証し、全体的に90%を超えてコーディングの正当性を確認した。その後、6月に11か国でオンラインサーベイによる知識等のアンケート調査を行った。調査は米国ポリメトリックス社によるサンプル・マッチング方式により、1000人を対象に行った。以上のデータが集まった上で、2010年9月11日にロンドンで全体会議を開催した。そこでは、データをもとにしたテーマを話し合い、参加研究者の分担、さらにその後の出版計画が話し合われた。さらに、別途、韓国ソウル大学の李準雄教授と、日本の公共放送NHKと韓国の公共放送KBSの信頼度や利用者像を考えるプロジェクトを立ち上げることを決定した。韓国とのプロジェクトのために、李教授とは12月11日に東京で再度研究会を開いた。その後、再び3月に研究会を行う予定であったが、東日本大震災のためキャンセルになり、予定を2011年度に繰り越すことになった。本年度は最終年度として、調査データをもとに、研究発表および論文まとめを集中的に行った。その結果、が英文査読ジャーナルに掲載された。