hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
TAFI-プラスミノゲン受容体を中心とした新しい細胞線溶の解明と肝細胞の増殖制御

これと平行して細胞膜画分におけるPA、plasmin活性が増大した。肝再生過程における肝細胞増殖には細胞膜おける局所の線溶系調節機構が重要であることが示唆された。本年度は、肝再生過程における細胞線溶とTAFIの機能との関係を明らかにする目的で、肝再生モデルにおけるTAFIの発現動態とその機能について検討を行った。70%部分肝切除ラットでは、肝臓TAFI発現、血中TAFI活性ともに減少したが、肝再生にともなって回復した。一方、肝臓の細胞膜画分のplasmin活性はTAFIの発現動態とは相反的に増大した。初代培養肝細胞をEGF, HGF存在下や低細胞密度で培養したところTAFI発現レベルは減少し、細胞表面のplasmin活性は増大した。活性型TAFIと同様の酵素活性を有するcarboxypeptidase Bは肝細胞の増殖を抑制された。肝再生過程ではTAFIの発現量が増殖刺激依存的に減少すること、TAFIの減少により細胞表面にplgが結合しやすい環境が提供されることが明らかとなった。細胞表面に結合したplgは肝細胞増殖を促すとともに細胞周囲のプロテアーゼ活性を介して肝再生に関与すると考えられる。肝臓におけるplasminogen結合タンパク質の候補としてCK8が報告されているが、その機能については不明である。増殖刺激した初代培養肝細胞に、CK8とは異なる複数の新規のplasminogen結合タンパク質が存在することを明らかにし、現在、これらの構造解析を進めている。TAFIの生理機能を解明する目的で、TAFIの標的となる肝細胞表面のplasmin局在について検討を行った。初めに肝再生過程におけるplasminを中心とした線溶系因子の局在およびその機能について検討した。ラットに70%部分肝切除を施し、術後の線溶系因子の局在を検討したところ、plasmin活性が術後2448時間後の細胞膜画分で増加することが確認されたことから、plasminogenが細胞膜に局在することにより効率のよい活性化、活性維持に影響することが考えられた。さらにトラネキサム酸(TxA)を投与したplasminogen阻害モデルを作製し、肝再生に及ぼす影響について検討した。TxA投与により部分肝切除後の肝再生は遅延した。さらにTxA投与により細胞膜画分におけるplasmin活性やuPA活性の抑制のみならず、細胞外マトリックス分解酵素であるMMP-2,MMP-9などの活性抑制も確認された。組織化学的検討によりTxA投与群の肝組織では繊維化傾向が認められた。これらのことから細胞膜plasmin活性はuPAやMMPの活性制御により、肝再生に関与することが示唆された。このような細胞膜へのplasmin局在にTAFIが関与するかsiRNAを用いて、invitroで検討した。TAFI特異的siRNAによりTAFI
口臭の細菌学的研究ー特に歯周ポケット内細菌との関係

1.歯周炎患者の歯周ポケット内細菌と口臭との関連について(1)暗視野顕微鏡による歯齦縁下細菌叢の検索の結果、歯齦縁下細菌叢中に占める各形状菌の割合において、口臭群では非口臭群と比較して、spirochetes及びmotile rodsが有意に(p〈0.01)高い割合で存在することが示された。総菌数で比較すると、両群間には明らかな統計学的有意差(p〈0.01)が存在し、口臭群がより大きい値を示していた。(2)歯齦縁下細菌叢における各形状菌の占める割合と呼気中揮発性硫化物定量値との相関について分析した結果、呼気中methyl mercaptan(CH_3SH)はspirochetes及びmotile rodsと強い正の相関を認め、両形状菌が歯齦縁下細菌叢中で占める割合が増加するにともなって口臭の程度が強くなる傾向にあった。(3)歯齦縁下細菌叢における総菌数と呼気中CH_3SHとの間の関係について分析した結果強い正の相関が存在し、総菌数の増加とともに口臭の強さが増大する傾向が示された。以上から、口臭発生過程において歯齦縁下細菌がなんらかの関係を有していることが確認された。また特に、motile rods及びspirochetesと揮発性硫化物との間に強い相関が認められ、両形状菌が口臭発生機構に関与していることが示唆された。2.悪臭物質産生過程における含硫アミノ酸の推移について液体クロマトグラフィ-を用いて検索した悪臭物質産生過程におけるアミノ酸の推移については、残念ながら本研究期間である平成2年3月現在、報告できる成果は得られませんでした。1.ポケット内細菌と口臭との関連について(1)ポケット内細菌の揮発性硫化物産生能について歯周ポケット内よりペーパーポイントにて細菌を採取し、特別に作製した横穴付き試験管を使用して、液体培地にて好気ならびに嫌気培養を行い、産生した揮発性硫化物をガスクロマトグラフにて定性・定量した。その結果、ポケット内細菌が経時的に多量の揮発性硫化物(口臭成分)を産生することが確認できた。(2)ポケット内細菌の量と菌叢による揮発性硫化物の関連について採取した細菌ならびに培養した細菌を暗視野顕微鏡にて同定し、運動性桿菌・スピロヘータと揮発性硫化物との関連を検索した。その結果、明確な結論は未だ得られていないが、ある種の細菌と関連が認められる傾向にあった。(3)口腔内所見との相関について歯周病とくに歯周組織検査の各項目と細菌叢、揮発性硫化物との関連について検索し、統計学的分析を行った結果、幾つかの検査項目と有意の相関が認められた。2.悪臭物質産生過程における含硫アミノ酸の推移について唾液・ポケット浸出液・菌液などからシスチン、システィン、メチオニンなどの同定・定量を考え、液体クロマトグラフを操作中である。抽出方法、溶媒など適当なものを検討試験中である。本年は1.の症例追加とともに、特に2.の方法を確立させ揮発性硫黄化合物の前駆物質である含硫アミノ酸の実態を解明したい。1.歯周炎患者の歯周ポケット内細菌と口臭との関連について(1)暗視野顕微鏡による歯齦縁下細菌叢の検索の結果、歯齦縁下細菌叢中に占める各形状菌の割合において、口臭群では非口臭群と比較してspirochetes及びmotile rodsが有意に(p<0.01)高い割合で存在することが示された。総菌数で比較すると、両群間には明らかな統計学的有意差(p<0.01)が存在し、口臭群がより大きい値を示していた。

(2)歯齦縁下細菌叢における各形状菌の占める割合と呼気中揮発性硫化物定量値との相関について分析した結果、呼気中methyl mercaptan(CH_3SH)はspirochetes及びmotile rodsと強い正の相関を認め、両形状菌が歯齦縁下細菌叢中で占める割合が増加するにともなって口臭の程度が強くなる傾向にあった。(3)歯齦縁下細菌叢における総菌数と呼気中CH_3SHとの間の関係について分析した結果強い正の相関が存在し、総菌数の増加とともに口臭の強さが増大する傾向が示された。以上から、口臭発生過程において歯齦縁下細菌がなんらかの関係を有していることが確認された。また特に、motile rods及びspirochetesと揮発性硫化物との間に強い相関が認められ、両形状菌が口臭発生機構に関与していることが示唆された。2.悪臭物質産生過程における含硫アミノ酸の推移について液体クロマトグラフィ-を用いて検索した悪臭物質産生過程におけるアミノ酸の推移については、残念ながら本研究期間である平成2年3月現在、報告できる成果は得られませんでした。
スピンによる熱輸送現象のミュオンスピン緩和法を用いた直接観測

2本足梯子系Sr_<14>Cu_<24>O_<41>において,スピンによる熱輸送現象を直接観測するためミュオンスピン緩和法による実験を行ったがその証拠を観測することは出来なかった.この結果から,スピンの平均自由行程を伸ばした1次元量子スピン系の物質SrCuO_2での実験が必要と考えた.そして,原料高純度化と酸素アニールを行い,平均自由行程を30000Aまで伸ばすことに成功した.この値は,現在,低次元量子スピン系の物質において最大の値である.2本足梯子系Sr_<14>Cu_<24>O_<41>において,スピンによる熱輸送現象を直接観測するためミュオンスピン緩和法による実験を行ったがその証拠を観測することは出来なかった.この結果から,スピンの平均自由行程を伸ばした1次元量子スピン系の物質SrCuO_2での実験が必要と考えた.そして,原料高純度化と酸素アニールを行い,平均自由行程を30000Aまで伸ばすことに成功した.この値は,現在,低次元量子スピン系の物質において最大の値である.低次元量子スピン系の物質では,最近,スピンが大きな熱を運ぶことが分かってきており,絶縁性の高熱伝導材料への応用が期待されている.しかし,スピンによる熱伝導機構は,完全には解明されていない.本研究は,このスピンによる熱輸送現象を熱伝導測定以外の方法で観測し,スピンによる熱伝導機構解明への知見を得ることを目的としている.そのため,まず,(1)スピンによる熱伝導が大きい低次元量子スピン系の単結晶試料を作成する.(2)単結晶試料の両端に温度差ついた状態で,ミュオンスピン緩和法の測定が行える装置を作成する.(3)測定を行い,解析し,考察する.以上のような流れで研究を行う.1.低次元量子スピン系物質の単結晶育成2本足梯子格子系Ca_9La_5Cu_<24>0_<41>は,150K周辺の温度においてスピンによる熱伝導がフォノンによる熱伝導の10倍以上あり,ほとんどの熱はスピンによって運ばれる.そのため,スピンによる熱輸送現象を観察するために最適な試料である.この物質の単結晶をTSFZ法により育成し,試料評価を行い,単結晶の育成に成功したことを確認した.2.温度勾配下ミュオンスピン緩和法測定装置の作製試料の両端に約10Kの温度勾配を付いた状態でミュオンスピン緩和法が行える装置を作製した.3.Ca_9La_5Cu<24>0_<41>におけるミュオンスピン緩和法の測定英国にある理研RALにおいて,試料に温度勾配を付けてミュオンスピン緩和法の観測を行った.その結果,温度勾配にあるなしに得られたスペクトルの差が見られなかった.この結果から,交換相互作用が大きいとスピンゆらぎが早くて観測できていない可能性があり,交換相互作用が適度に小さい系で行う必要がある.また,熱が拡散している物質ではなく,弾道的に熱を伝える1次元量子スピン系の物質Sr2V309やSrCuO2のような物質で実験を行う必要があることが分かった.低次元量子スピン系の物質では,最近,スピンが大きな熱を運ぶことが分かってきており,絶縁性の高熱伝導材料への応用が期待されている.しかし,スピンによる熱伝導機構は,完全には解明されていない.本研究は,このスピンによる熱輸送現象を熱伝導測定以外の方法で観測し,スピンによる熱伝導機構解明への知見を得ることを目的としている.昨年度,英国にある理研RALにおいて,2本足梯子格子系Ca_5La_9Cu_<24>O_<41>を用いて,試料に温度勾配を付けてミュオンスピン緩和法の観測を行ったが,スピンによる熱輸送現象の証拠を観測することは出来なかった.この結果から,出来るだけ平均自由行程を伸ばした弾道的に熱を伝える1次元量子スピン系の物質で実験を行うべきであると考え,本年度は,Sr_2V_3O_9やSrCuO_2におけるスピンによる熱伝導の研究を行った.Sr_2V_30_9の大型単結晶試料を作成し,熱伝導測定した結果,30K付近にスピンによる熱伝導の寄与が存在することがわかった.そして,平均自由行程の大きさを見積もると約3000Aになることがわかった.一方,SrCuO_2において,高原料純度による単結晶育成や育成後の酸素アニールを施すことによって,平均自由行程を今までの報告の10倍程度である30000Aまで伸ばすことに成功した.この大きさは,世界一の大きさである.ミュオンスピン緩和法によってスピンによる熱輸送現象を観測するためには,まだ,不十分な大きさである.しかし,今までスピンによる平均自由行程の上限は3000A程度であると言われており,本研究はその壁を越えることに成功した.そのため,スピンによる熱伝導を用いた絶縁性の高熱伝導材料開発の指針を示した結果である.
微細緑藻ボツリオコッカスの海水培養による炭化水素生産システムの開発

本研究では、炭化水素を生産する微細藻Botryococcus braunii(B.braunii)を海水添加培地で培養することにより、効率的な炭化水素生産プロセスを開発することを目的とした。海水を添加した培地で培養したB.brauniiは炭化水素回収性が向上し、コロニーが大型化した。その結果、これまで検討されてきた炭化水素生産プロセスと比較して、藻体の収穫・濃縮工程、藻体からの炭化水素回収工程での消費エネルギーが削減され、エネルギー収支が向上することが確認された。人工海水を純水で希釈し、改変chu13培地と同濃度の栄養塩を添加した希釈人工海水培地を使用し、Botryococcuss braunii B品種showa株、およびA品種yamanaka株の培養を行い、人工海水濃度がB. brauniiの増殖速度、炭化水素回収性に与える影響について評価した。株ごとに炭化水素回収性の向上する塩濃度、増殖速度の低下する塩濃度は異なるが、希釈人工海水培地を用いた培養により炭化水素回収性が向上することが確認された。また、A品種yamanaka株においても希釈人工海水で培養することによりコロニーの大型化が確認された。さらにA品種yamanaka株の藻体表面の顕微鏡観察により、塩濃度の上昇とともにコロニー表面の形態の変化が大きくなることも確認された。希釈人工海水培地で培養した藻体に対して、フィルタープレス、重力ろ過の試験を行い、スリット幅100150μmの金属製スクリーンを用いた重力ろ過でも水分80%まで脱水可能であることを確認した。一方、フィルタープレスによる脱水では、フィルターの目詰まりが発生するため、B. brauniiの回収、脱水にはフィルタープレスが適していないことが確認された。また、水分80%まで脱水した藻体からヘキサンを溶媒として炭化水素が回収できることも確認した。これまでに放射線突然変異法により取得した耐塩性B.brauniiは非常に増殖速度が遅かった。そのため、より増殖速度の速い耐塩性B.brauniiの取得に向けたスクリーニングを行っているBotryococcussbraunii B品種showa株以外の株に対して、人工海水を純水で希釈し改変chu13培地と同濃度の栄養塩を添加した希釈人工海水培地を使用し、人工海水濃度がB. brauniiの増殖速度、炭化水素回収性に与える影響について評価した。B.braunii B品種内でも株ごとに炭化水素回収性の向上する塩濃度、増殖速度の低下する塩濃度は異なることが確認された。実験に使用したうちの1株では、B. braunii B品種showa株と比べ、増殖速度の低下する塩濃度が高いことが確認された。また、塩濃度0.7%の人工海水培地で培養したB. braunii B品種showa株を透過型電子顕微鏡で観察し、コローニー表面の繊維状物質の減少が炭化水素回収性向上の要因であることを確認した。塩濃度0.3%とした海水培養による炭化水素生産システムのエネルギー収支の評価し、収穫・輸送工程、脱水工程、および、溶媒抽出工程で消費エネルギーが削減されることが確認された。昨年度より引き続き、より増殖速度の速い耐塩性B.brauniiの取得に向けたスクリーニングを行っている。本年度は、単細胞化したB. brauniiに放射線を照射する方法の検討を行った。また当初の計画を越えて,屋外での大量培養の実験に取り組んだ。コンタミネーションや温度変化への対応など,課題が明らかとなり,対応策を検討した。放射線突然変異法による耐塩性B.brauniiの育種においては、増殖速度、耐塩性ともに目標の形質をもつものは得られていないが、B. brauniiの海水培養による炭化水素生産システムのエネルギー収支の評価の一部を本年度行うことができたため、全体としては概ね順調に進展している。塩濃度0.36%希釈人工海水培地(1/10人工海水培地)での培養時におけるBotryococcus braunii B品種Showa株、Sanshiro5株のコロニーサイズの経時変化を調べた。両株ともに希釈人工海水培地での培養期間の経過とともに、コロニーサイズが直線的に増大することを確認した。また、Sanshiro5株はShowa株と比べてコロニーが大型化しやすいことも確認した。放射線照射による突然変異を利用した育種に関しては、寒天培地のShowa株の単細胞に対して照射強度と致死率の関係を調べ、最適な照射条件を決定した。耐塩性の高い変異株は取得できていないが、コロニーが大型化した変異株1株を取得した。昨年度の実施した屋外培養試験では、日射量の多い夏季には水温が35°Cを越えることが確認された。本年度は室内実験により温度の日変化がShowa株の増殖に与える影響に関して調べた。Showa株は水温35°Cの一定温度の培養では増殖しないが、明期35°C暗期28°Cの温度条件では増殖することが確認された。したがって、夏季の高温期でも夜間に水温の低下により培養が可能になると考えられる。放射線照射による突然変異を利用した育種に関しては、増殖速度、耐塩性とも目標の形質を持つものは得られていないが、コロニーが大型化した変異株1株を取得するなど、放射線照射による突然変異がBotryococcus brauniiの育種に利用することが可能であることは確認できた。また、夜間の水温低下により夏季の高温期でも培養が可能となる条件を確認するなど屋外培養に向けた有用な知見を獲得することができた。

本研究では、炭化水素を生産する微細藻Botryococcus braunii(B.braunii)を海水添加培地で培養することにより、効率的な炭化水素生産プロセスを開発することを目的とした。海水を添加した培地で培養したB.brauniiは炭化水素回収性が向上し、コロニーが大型化した。その結果、これまで検討されてきた炭化水素生産プロセスと比較して、藻体の収穫・濃縮工程、藻体からの炭化水素回収工程での消費エネルギーが削減され、エネルギー収支が向上することが確認された。放射線突然変異法による耐塩性B.brauniiの育種においては、増殖速度、耐塩性ともに目標の形質をもつものは得られていないが、H27年度以降のテーマである脱水藻体からの炭化水素溶媒抽出試験の一部を本年度一部行うことができたため、全体としては概ね順調に進展している。B.brauniiの海水培養による炭化水素生産システムのエネルギー収支の評価に向けたデータの収集を行う。放射線突然変異法による耐塩性B.brauniiの育種に関しては、引き続き、藻体への放射線照射、培養によるスクリーニングを行う。また引き続き,屋外での大量培養の実験に取り組む。コンタミネーションや温度変化への対応を検討し、屋外培養の基礎技術を確立する。28年度が最終年度であるため、記入しない。農業工学当初の計画通り、脱水藻体からの炭化水素溶媒抽出・溶媒分離プロセスの検討を行い、B. brauniiの海水培養による炭化水素生産システムのエネルギー収支の評価に向けたデータの収集を行う。また、本年度の研究で、培地の塩濃度の上昇に伴って起こる藻体表面の変化がA品種yamanaka株で確認された。この藻体表面の変化と炭化水素回収性向上の関連を検証する。B品種showa株では藻体表面の変化が光学顕微鏡では十分に確認できなかった。そこで、電子顕微鏡での表面観察を行い、A品種yamanaka株と同様の変化が起こっているかを確認する。スクリーニング効率向上のため、放射線照射方法を、1L培養瓶での照射から寒天培地を使用したB. braunii単細胞への照射に変更したため、照射条件等の再検討を行った。そのため、照射回数、照射量ともに予定より少なくなり、旅費、人件費、培養費用の一部を次年度に繰り越した。放射線突然変異法により取得した耐塩性B.brauniiは非常に増殖速度が遅かった。増殖速度の速い耐塩性B.brauniiの取得に向けたスクリーニングを行っているところである。そのため本格的な培養に至らず、培養実験費用を一部次年度に持ち越した。計画通り、B. brauniiの海水培養による炭化水素生産システムのエネルギー収支の評価を行う。放射線突然変異法による耐塩性B.brauniiの育種に関しては、放射線照射方法の変更により、より多くの変異株の取得が可能となる。
保存則方程式系における一意可解性問題についての研究

1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の可解性を示す方法の1つとして有名であるA. Bressan(1992),N. H. Risebro (1993)による波面追跡法の簡略化を行い,その方法を適用することで十分小さな全変動量をもつ初期値に対する初期値問題の可解性定理をより厳密なものとして示した.さらに,その解の一意性についての研究を行うための準備として,ある区分的に線形な不連続関数の性質について考察し,その不連続のクラスの分類を試みることで,その関数の周期的な性質に関する結果を得た.1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の可解性を示す方法の1つとして有名であるA. Bressan (1992),N. H. Risebro (1993)による波面追跡法の簡略化を行い,その方法を適用することで十分小さな全変動量をもつ初期値に対する初期値問題の可解性定理をより厳密なものとして示した.さらに,その解の一意性についての研究を行うための準備として,ある区分的に線形な不連続関数の性質について考察し,その不連続のクラスの分類を試みることで,その関数の周期的な性質に関する結果を得た.1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の存在についての研究を行い,さらに,その解の一意性についての研究を行うための準備として,ある区分的に線形な不連続関数の性質について考察し,その不連続のクラスの分類を試みた.本年度に得られた研究成果は主に以下の2つである.1.1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の可解性を示す方法の1つとして有名であるA. Bressan (1992), N. H. Risebro (1993)による波面追跡法(the wave-front tracking method)の簡略化を行い,その方法を適用することで十分小さな全変動量をもつ初期値に対する初期値問題の可解性定理をより厳密なものとして示した. (現在,投稿中である. )2.ある区分的に線形な不連続関数の性質について考察し,その不連続のクラスの分類を試みることで,その関数の周期的な性質に関する結果を得た.(現在,投稿中である. )波面追跡法とは区分的に線形(定数)な不連続関数を用いて1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の近似解を構成し,その近似解の部分列を(厳密)解に収束させる方法であるため,近似解の部分列の構成の仕方によっては収束先が一意ではない可能性がある.このような可能性を排除し, 1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の一意性を示す足掛かりを得るためには,区分的に線形な不連続関数の性質を考察し,その不連続のクラスを分類する必要性がある.前年度に引き続き,1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の存在についての研究を行い,さらに,その解の一意性についての研究を行うための準備として,ある区分的に線形な不連続関数の性質について考察し,その不連続のクラスの分類を試みた.本年度に得られた研究成果は以下の通りである.前年度に得られた研究成果を拡張することで,より一般の区分的に線形な不連続関数について考察し,その不連続のクラスの分類を試みることで,その関数の周期的な性質に関する結果を得た(現在,投稿中).一般的に,区分的に線形な不連続関数は非線形微分方程式の解の近似理論において重要な役割を担っており,保存則方程式系においても例外ではない.実際,1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の可解性を示す方法の1つとして有名であるA. Bressan (1992), N. H. Risebro (1993)による波面追跡法(the wave-front tracking method)においても区分的に線形(定数)な不連続関数は重要な役割を担っている.波面追跡法では,区分的に線形(定数)な不連続関数を用いて近似解を構成し,その近似解の部分列を(厳密)解に収束させるため,近似解の部分列の構成の仕方によっては収束先が一意ではない可能性がある.このような可能性を排除し,1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の一意性を示す足掛かりを得るためには,区分的に線形な不連続関数の性質について考察し,その不連続のクラスを分類する必要性がある.偏微分方程式論本課題の目的の1つである1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の存在についての研究では意図した成果が得られた.もう1つの目的である解の一意性についての研究にも取り組み始めており,総合的観点からおおむね順調に進展していると言える.今後は1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の一意性についての研究に少し重点を移す計画である.より具体的には,区分的に線形な不連続関数の性質を考察し,その不連続のクラスを分類することで, 1次元n×n保存則方程式系の初期値問題の解の一意性に関する証明の足掛かりを築きたい.当初の予定よりも大学業務が多忙であったため,研究打合せや研究集会への参加の時間が取れず,未使用金が生じた.次年度は当初計画以上に研究打合せや研究集会への参加を行うことで,本研究のさらなる進展を図りたい.
抗糖尿病薬Metforminの抗腫瘍効果とtarget miRNAの同定

本研究は抗糖尿病薬Metforminの膵臓癌などの難治性消化器癌に対する癌抑制効果を証明し、関連するmiRNAの同定を解析した。in vitro,in vivoの検討で、いずれの癌種においてもMetfromin投与群では、細胞増殖は時間濃度依存的に抑制され、癌細胞株をG1周期停止に導いていた。miRNAアレイの検討では減弱していた細胞周期関連蛋白をターゲットとするmiRNAが認められ、癌細胞抑制効果に対するmiRNAの関与が示唆された。これら結果から、Metforminは副作用も少なく、難治性消化器癌に癌抑制効果が期待される薬剤であると証明した。抗糖尿病薬Metforminは安価であり医薬品としての使用経験も長く、一般的な抗癌剤に比べて明らかに副作用が少なく安全に使用できる薬品である。本研究は、その抗糖尿病薬Metforminによる難治性消化器癌への抑制効果をin vitro, in vivoの系で証明することであり、そのターゲットとなるmicro RNAを同定することが目的である。Metforminの発癌抑制効果について、まずは膵臓癌、胆管癌において研究を進めた。Metformin投与群と非投与群を、まずはin vitroで比較し、Metforminが細胞周期関連蛋白(とくにCyclinD1)の発現を抑制し、G0/G1期における静止を励起し、癌細胞増殖を抑制していることを証明した。in vivoの系においてもヌードマウスに癌細胞を皮下移植し、Metforminを腹腔内投与した群とコントロール群を比較した。Metformin投与群において、その腫瘍体積が減少していることを確認し、腫瘍から採取した細胞周期関連蛋白をWestern bottingを用いて解析した。Metformin投与群において、その細胞周期関連蛋白の発現減少を認め、in vitroの系と同様にG0/G1期静止を励起し、癌細胞増殖を抑制していることを証明した。また、これらMetforminの癌抑制効果がmicroRNAに与える影響をアレイを用いて網羅的に解析したところ、クラスター解析においては、Metformin投与群と非投与群において異なるクラスターが作成され、癌細胞内のmicroRNAがMetfominにより誘導されたことを証明した。また、これら誘導されたmicroRNAのうち、細胞周期関連蛋白をターゲットとしたmicroRNAが幾つか認められ、細胞周期関連蛋白の発現減少にmicroRNAが関与している可能性も示唆された。これら結果を国内の主要消化器関連学会にて発表し、また国際主要消化器病学会(UEGW2015)においても発表を行った。さらには、これら結果を英文紙にまとめて、英文紙2報に投稿し採択された。2種の難治性消化器癌のおいてMetforminの癌抑制効果にについて計画通り進め、主要学会での発表および英文紙投稿が可能であったため。本研究は、Metforminの消化器癌に対する癌抑制効果を培養細胞株、実験モデル動物を用いて検討し、更にMetforminの抗癌作用に関連するmicroRNAの同定を網羅的に解析することとした。最終年度は同様の手法を用いて胆嚢癌、小腸癌、膵内分泌腫瘍に対するMetforminの癌細胞抑制効果についての検討を行った。in vitroでの検討では、いずれの癌種においてもMetfromin投与群は非投与群と比較して、その細胞増殖は時間、濃度依存的に抑制されていた。Metformin投与は非投与と比較し、細胞周期関連蛋白であるCyclinD1, Cdk4, Cdk6の発現が抑制され、Rbのリン酸化は低下していた。また、フローサイトメトリーにおける検討でも、Metformin投与は、癌細胞株をG1停止に導いていた。in vivoの検討では、各種癌細胞をヌードマウスに皮下移植し、Metforminを腹腔内投与した群とコントロール群で比較した。Metformin投与群では、癌細胞の腫瘍体積を顕著に抑制し、投与後の腫瘍細胞から採取した細胞周期関連分子を検討したところ、in vivoに類似し投与群においてその減弱が認められた。また、in vivoおよびin vivoにおいてそれぞれのmicroRNAを2555分子が搭載されたmicroarray tipを用いて検討したところ、減弱していた細胞周期関連蛋白をターゲットとするmicroRNAが幾つか認められ、Metforminの癌細胞抑制効果に対するmicroRNAの関与が示唆された。これら結果から、Metforminは、難治性消化器癌に対してその癌抑制効果が期待される薬剤であると証明した。これら結果を国内外の消化器関連学会にて発表し、英文紙に投稿し採択された。現在、残りの実験結果についてまとめており、近々英文紙に発表予定である。今後、その他の難治性消化器癌である胆嚢癌などに対するMetfominの癌抑制効果について、研究を行い、またこれら研究から得られたmicroRNAなどの結果を用いて、さらに研究を進め、これら難治性消化器癌の新たなバイオマーカーの作成や、創薬につながる研究を進めていきたい。腫瘍学第23回欧州消化器病

学会(スペイン)での発表に抄録が採択され、参加し当該研究テーマを発表でき、旅費が当初計画よりも必要とされたため旅費が当初計画よりも費用がかかったため。また、miRNAsのアレイやクラスターを解析すすためのソフト、cell line、既存のものを使用することができたため、予定使用額より物品費は少なく実験が遂行できた。今後、本年度得られた、metformin投与によって増減を認めた、microRNAにおいて、それぞれの消化器癌細胞株でRNAやanti-RNAを導入することにより、膵臓癌で効果のある、新規薬剤の創生などについて検討を加えていきたい。
Ｐ－ＫＦＭを用いたＣＩＧＳ系太陽電池材料中の光励起キャリアダイナミクスの解明

Ga組成による光キャリアの再結合プロセスに対して調べた結果、Ga組成が高い試料で速い再結合の割合rと遅い再結合の時定数τが増加することが分かった。ここでのrは、全体の起電力の中で速い再結合で消えてしまう起電力の割合で、速い再結合はCIGS内もしくはCIGS/CdS界面で生じるband to band再結合や欠陥による再結合を含めて考えている。上記の結果は、以下の二つの結果を元に理解することができる。i)光起電力と光強度依存性を調べた結果、Ga組成が高い試料で光強度依存性が強いことが分かった。従って、Ga組成が高い試料ではSRH再結合、すなわち欠陥を介した速い再結合がより支配的に起こっていることが考えられる。ii)表面ポテンシャルを測定した結果、従来の結果と同様、結晶粒界にあるBuilt-in potentialはGa組成が高い試料ではより小さくなることが確認された。Built-in potentialが小さくなると、電子と正孔の空間分離による再結合の抑制効果が弱まるため、高Ga組成の試料ほど再結合の頻度が高くなることが考えられる。次に、照射光の強度と光キャリアの再結合プロセスの関係を調べた。弱励起下では光励起キャリアのほとんどが速い再結合プロセスで消えてしまうのに対して、強励起状態になると速い再結合プロセスの割合が占める分が減っていくことが分かった。まず弱励起条件において、光起電力は発生するもののrが1に近い、という実験結果は、生成された電子がCdS層を乗り越えずCIGS層中のCdS層との界面付近に集まった電子によって光起電力が発生することを意味していると考えている。一方、励起光が強くなるにつれてrが低下することが示されており、これは、強励起条件ではn型領域への十分な数の電子の流入が生じ、それによる光起電力が支配的になる、というモデルで理解できる。29年度が最終年度であるため、記入しない。学術論文の提出がやや遅れて実験も遅れるようになりました。また就職の準備や卒業もありましたので実験が進まなかったです。

一方、励起光が強くなるにつれてrが低下することが示されており、これは、強励起条件ではn型領域への十分な数の電子の流入が生じ、それによる光起電力が支配的になる、というモデルで理解できる。今後の課題としては、特に以下の3点が重要であると考えている。まず、2波長PL方法に倣って、ある周波数で変調した光とともにCIGSにある欠陥準位以上のエネルギーを持つ連続光を照射した状態での光起電力測定を行って、CIGSに存在する欠陥の影響を調べる。欠陥準位より高いエネルギーを持つ連続光を当てることで欠陥準位に電子をトラップさせ、この準位を介した再結合を抑制することによって、速い再結合プロセスに対して欠陥が与える影響が分かると期待する。特にP-KFMを使用することによって、結晶粒界と粒内での差異を高い分解能で観察できるようになることが期待される。二つ目は、CdSバッファ層の代替材料に対する検討である。Cdは毒性の材料であり、代替材料の研究が行われている。CIGS太陽電池において、バッファ層のない試料、一般的なCdSバッファ層やZnMgO、ZnS、ZnSeなどの代替バッファ層を持つ試料に対して本研究と同様の手法を適用することによって、CdSを代替出来る材料の中でCIGS太陽電池の変換効率を向上させるための解決策を探求し、CIGS太陽電池に適したバッファ層を明らかにすることができるものと考える。最後に、CIGS太陽電池のコストの低下とレアメタル材料を代替するために研究されているCIAS、CZTS、CZTSSについても検討を行う。各材料について組成の異なる試料などに対してP-KFM手法を適用することによって、表面ポテンシャルの変化やビルトインポテンシャルの違い、光励起キャリアダイナミクスの差異についての理解を図る。これらの検討を通じて、現状ではCIGS代替材料の変換効率がCIGS太陽電池より低い原因を解明するとともに、変換効率を向上させるためにはどのような改善が必要なのかを検討し、CIGSの代替材料としての各材料の可能性を議論する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
東アジアで発生する多環芳香族炭化水素誘導体の分布，越境輸送および生体影響

本研究は,東アジア地域における大気中多環芳香族炭化水素(PAH)誘導体について,1発生源や濃度レベルについて実大気観測によって明らかにすること,2大気中の反応によるPAH誘導体の二次生成について明らかにすること,3越境輸送大気粒子によって引き起こされる生体影響について検証することを目的に行なわれた。本研究は,中国・韓国を含む東アジア地域における大気中多環芳香族炭化水素(PAH)誘導体,とりわけ,呼吸器・循環器疾患やアレルギー疾患増悪作用を有する酸化PAH(OPAH)や,発がん性を有するニトロ化PAH(NPAH)等について,(1)発生レベル・濃度分布を実大気観測によって明らかにすること,(2)それらの日本への越境輸送について明らかにすること,(3)越境輸送中の反応によるPAH誘導体の変質・二次生成過程を明らかにすること,更に,(4)それらPAH誘導体によって引き起こされる生体影響について検証することを目的としている。本年度は,中国北京ならびに韓国ソウルにおいて捕集した大気粒子中のPAH,OPAH,NPAHを分析し,日本国内(京都および富山)の分析結果と比較した。その結果,濃度レベルの序列はいずれの化合物についても,北京〉ソウル〉京都〉富山の順となることが分かった。また,黄砂が飛来した期間中のPAH誘導体/PAH比は,非黄砂期と比べて高い傾向を示し,黄砂上でのP1田誘導体二次生成を示唆する結果を得た。ソウルおよび大阪に飛来した黄砂や,中国砂漠土壌に対するマクロファージの活性酸素反応を調べたところ,中国の砂漠から採取した土壌試料に対する反応性は,対照としたシリカ粒子に対する反応性と類似しており,投与量の増加に伴い反応量が増加した。一方,飛来黄砂試料に対する反応性は都市大気粉塵に対する反応性と類似し,投与量が少ない方が反応量が多い傾向を示した。マクロファージの活性酸素反応に対しては,黄砂粒子そのものではなく,黄砂に付着する汚染物質の影響が大きいものと考えられた。本研究は,中国・韓国を含む東アジア地域における大気中多環芳香族炭化水素(PAH)誘導体,とりわけ,呼吸器・循環器疾患やアレルギー疾患増悪作用を有する酸化PAH(OPAH)や,発がん性を有するニトロ化PAH(NPAH)等について,1発生レベル・濃度分布を実大気観測によって明らかにすること,2それらの日本への越境輸送について明らかにすること,3越境輸送中の反応によるPAH誘導体の変質・二次生成過程を明らかにすること,更に,4それらPAH誘導体によって引き起こされる生体影響について検証することを目的としている。本年度は大陸からのPAH越境輸送を明らかにするため,地域汚染の影響が少ない石川県輪島市でPAHを含む粒子(PM1.1)を採取し,炭素成分および炭素安定同位体測定を行った。δ13CとOC/EC比およびWSOC/EC比の間には,それぞれ強い負の相関がみられた。δ13Cは12月末と34月にかけて高い値を示す期間があった。また,中国の暖房使用が終了すると思われる5月からOC/ECの上昇がみられたことからも,冬季から春季にかけてのδ13C上昇は大陸からの越境汚染,特に石炭燃焼の由来の炭素質の影響によるものと考えられた。黄砂上で生成するPAH誘導体生態影響調査の一環として,黄砂の主成分であるシリカ粒子に対するマクロファージの活性酸素反応を鉱物繊維を陽性対照として調べた結果,マクロファージの活性酸素反応は,鉱物繊維では長さに依存して産生能が亢進したように,シリカ粒子の直径に依存して産生能が亢進した。但し,シリカ粒子の直径より鉱物繊維の長さの方が8倍程度その作用が強かった。また,シリカ粒子を800度で加熱処理するとその産生能が43%に低下した。本年度は,北京および京都において捕集した大気粒子(PM)中に含まれるPAH類や無機イオン,有機酸成分などの化学分析を行い,得られた結果をPMF (Positive Matrix Factorization)モデルに供し,PMやPAH類の発生源推定およびそれぞれの発生源の寄与率についての解析を行った。その結果,PMの発生源は大気内二次生成,石炭燃焼,自動車,硝酸系二次生成,硫酸系二次生成,土壌,海塩,バイオマス燃焼+廃棄物焼却の8つに分類され,そのうち大気内二次生成,石炭燃焼,自動車,バイオマス燃焼・廃棄物焼却がPAH類の発生に寄与していると推定された。北京ではPAH誘導体の発生に対する大気内二次生成の寄与が比較的高く,親化合物の発生抑制・管理のみならず,環境物質の排出に対して包括的な対策が必要であると結論づけられた。26年度が最終年度であるため、記入しない。大気環境科学26年度が最終年度であるため、記入しない。

当初の計画通り日本を含む複数の東アジア都市において観測を遂行できたことに加え,生体への影響を定量的に評価することが可能であったことなど,おおむね見込どおりの研究成果をあげることができた。当初の計画通り炭素成分および炭素安定同位体測定を遂行できたことに加え,生体への影響を定量的に評価することが可能であったことなど,おおむね見込どおりの研究成果をあげることができた。26年度が最終年度であるため、記入しない。今年度に引き続き,東アジア各地域において大気試料を捕集し,試料中のPAH誘導体分析を行うとともに,大気試料捕集時における捕集地点の気塊についての後方流跡線解析と,炭素同位体比分析による起源解析を行う。また,引き続き大気試料に対するバイオアッセイを行い,生体影響評価のための基礎データとする。本年度に引き続き,東アジア各地域において大気試料を捕集し,試料中のPAH誘導体分析を行うとともに,大気試料捕集時における捕集地点の気塊についての後方流跡線解析と,炭素同位体比分析による起源解析を行う。また,引き続き大気試料に対するバイオアッセイ等を行い,生体影響評価のための基礎データとする。当初は東アジア諸国における観測のために現地へ赴くことを予定していたが,政情不安のため現地協力者による試料サンプリングとサンプルの輸送によるやりとりで対応したことにより,外国旅費が節減される結果となった。次年度は状況を鑑みた上で現地へ人員を派遣することを検討しており,当該助成金はそのための外国旅費の一部に充てることを予定している。当初は東アジア諸国における観測のために現地へ赴くことを予定していたが,現地協力者による試料サンプリングとサンプルの輸送によるやりとりで大部分が対応可能となったことにより,外国旅費が節減される結果となった。また,本研究成果をさらに発展させるために,サンプリング試料のより詳細な分析を,外部分析機関への委託により行うことを計画している。
亜急性硬化性全脳炎（SSPE）病原性発現機構の分子ウイルス学的解剖

亜急性硬化性全脳炎(subacute sclerosing panencephalitis、SSPE)ウイルスはゲノムのあらゆる遺伝子に多数の変異を持つが、それらは多段階変異の痕跡と理解することができる。そこで申請者は、そのゲノム上に残された変異を分子ウイルス学的に解剖することにより網羅的に解析し、変異過程をあらためて構築するという新しい発想に基づき、SSPEの病原性発現機構に迫ることを計画した。本研究の目的は、SSPEウイルスKobe-1株ゲノム上の変異を導入した様々な組換え麻疹ウイルスを人工的に作製して変異途上にあると考えられるウイルスのライブラリーを創出し、麻疹ウイルスからSSPEウイルスへと至る過程を再現実証することである。
遺伝子操作により抗腫瘍活性を増強したエフェクタ-細胞の樹立と新しい免疫療法の開発

先ず、組替え遺伝子導入を図るため、マウスILー2,ILー5,ILー7の各リンホカイン遺伝子(cDNA)を組み込んだレトロウイルスベクタ-を作成した。これらベクタ-が実際に感染し、各遺伝子産物を発現することをマウス繊維芽細胞を用いて確認した。次に抗腫瘍エフェクタ-細胞としてマウス脾細胞よりILー2存在下にNKーlikeな活性を有するlymphokineーactivated killer(LAK)クロ-ンの樹立を図った。このクロ-ンの樹立が極めて困難であったため半年余りを費やしてしまった。結局長期維持培養可能なクロ-ンの樹立が出来なかった為、京都大学医学部免疫研究施設の栗林景容博士よりLAKクロ-ンの供与を頂き実験を行っている最中である。ただILー2依存性のリンパ球の長期安定培養が技術的に困難であるため、現在のところ遺伝子導入を確認したリンパ球株の樹立は出来ていない。そこでこれら実験と並行して、マウス神経系腫瘍にこれらリンホカイン遺伝子を導入し、in vivoにおいてこれら遺伝子導入腫瘍細胞の発育成長もしくは生体よりの拒絶機構がどの様に変化するのか解析を行おうとしている。マウスグリオ-マ株203ーgliomaに現時点では、ILー7の遺伝子導入に成功しており、この遺伝子導入腫瘍株のin vitroにおける形質の変化を調べているところであるが、近日中にマウスを用いて、in vivoに実験にかかる予定である。
ダニ抗原誘発気管支喘息におけるガレクチン９を用いた新規抗原特異的免疫療法の開発

ダニ抗原を原因とする気管支喘息(喘息)患者における安全で有効性の高い抗原特異的免疫療法を応用した根治療法を開発することを目的としてマウス喘息モデルを作成し、ガレクチン9をダニ抗原に加えた新規抗原特異的舌下免疫療法(SLIT)を試みた。この治療により喘息の特徴である気道過敏性、即時型喘息反応、好酸球性気道炎症および血清IgEの上昇がすべて改善した。ガレクチン9の作用機序の1つとして気道局所におけるTGF-β産生誘導が考えられた。以上のことからガレクチン9を用いた新規SLITは、ヒトの喘息治療への応用が期待できる。(1)ダニ抗原誘発マウスアトピー型慢性喘息モデルの作成BALB/cマウスにダニ抗原を週2回あるいは週5回5週間、経気道的に投与し、ダニ抗原誘発マウスアトピー型慢性喘息モデルを作成した。気道炎症の評価として気管支肺胞洗浄液中(BALF)の炎症細胞数およびTh2サイトカインを測定した。生理機能検査として抗原チャレンジ後の即時型気道反応および24時間後の気道過敏性について検討した。また、抗原感作状態に関して血清中のダニ抗原特異的IgE抗体価を測定した。さらに肺組織標本を作成し、PAS染色を行い、気道粘液産生細胞を検討した。いずれのモデルでもBALF中の好酸球、IL-5、IL-13の増加、即時型気道反応および気道過敏性の亢進を認めた。さらに血清中のIgE抗体価の上昇および気管支周囲への好酸球の浸潤とPAS陽性の粘液細胞数の増加を認めた。いずれの所見も週2回よりも週5回のモデルの方が所見が強く、以後の研究には、週5回のダニ抗原誘発マウスアトピー型慢性喘息モデルを使用することに決定した。(2)抗原特異的舌下免疫療法モデルの確立上記疾患モデルに対して抗原特異的免疫療法を行う。抗原の投与経路としては舌下投与を選択し、ダニアレルゲンエキスを1回10μl、1日2回、週5日、2週間舌下投与し、気道炎症および気道過敏性を測定した。抗原を用いた舌下免疫療法によりBALF中好酸球数、IL-5濃度および即時型反応は、有意に抑制された。一方、BALF中IL-13濃度、気道過敏性の亢進、および血清中のダニ抗原特異的IgE抗体価は減少傾向ではあったが、有意差は認められなかった。以上のことからダニ抗原による舌下免疫療法の効果は限定的であると考えられた。今後は、より有効な舌下免疫療法の確立をめざして、抗原に加えてアジュバントを用いた新規舌下免疫療法を計画している。(1)ガレクチン9(Gal-9)の有用性の検討平成26年度に得られた結果を基にしてダニ抗原誘発マウス慢性気管支喘息モデルおよび抗原特異的舌下免疫療法モデルを確立した。次にGal-9を抗原と伴に舌下投与し、抗原チャレンジ後の即時型気道反応、気道過敏性、気道炎症および抗原感作状態について、抗原のみを投与した場合と比較し、その効果の有無を判定する。有効性の判定は抗原特異的舌下免疫療法の確立の際に施行したものと同様に行う。目標達成には、Gal-9の投与量がポイントとなるため、その量を検討し最も効果的な投与量を検討する。また、Gal-9は蛋白分解酵素が作用すると容易に失活するため、今回は、ヒト安定型合成Gal-9を使用する。結果:Gal-9は低用量群、中用量群および高用量群の3群を設定した。生理機能検査に関して即時型反応および気道過敏性を評価したが、いずれもGal-9を加えることで有意な改善を認めた。好酸球性気道炎症に関して気管支肺胞洗浄(BAL)液中の好酸球数はGal-9を加えることで有意に減少した。さらに抗原感作状態に関して血清中のダニ抗原特異的IgE抗体価がGal-9低、中用量群で有意に低下した。以上の結果からGal-9は抗原特異的舌下免疫療法の効果を増強する可能性が示された。(2)ガレクチン9(Gal-9)の作用機序の解明BAL液中のサイトカイン濃度を検討したところ、IL-5はGal-9の有無にかかわらず有意に低下していたが、IL-13はGal-9低、中用量群において有意な低下を認めた。TGF-β濃度は、免疫療法で有意に上昇しており、Gal-9低、中用量群において顕著であった。IL-10はすべての群で測定感度以下だった。また、BAL液中のFoxp3陽性制御性T細胞数に群間に有意差を認めなかった。以上の結果からGal-9の作用機序の1つとして気道局所におけるTGF-β産生誘導が考えられた。当初の平成27年度の研究実施計画に従って研究を遂行してきた。現時点においてダニアレルゲン特異的舌下免疫療法のマウスモデルを確立し、ダニアレルゲンにガレクチン9をアジュバントとして加えることにより、治療効果の増強を確認している。今後は、ガレクチン9の作用機序に関して研究を進める。ガレクチン9(Gal-9)の作用機序の解明(1)in vivoでの検討:ダニ抗原誘発マウス慢性気管支喘息モデルの舌下免疫療法(SLIT)後の気管支肺胞洗浄液中における制御性T細胞(Treg)数およびTGF-β濃度をフローサイトメトリーおよびELISAにて詳細に検討したところ、ダニ抗原+Gal-9投与群においてCD

4+CD25+Foxp3強陽性Treg数とTGF-β濃度の有意な増加を認めた。さらにGal-9の作用機序がTregを介していることを証明するために、SLITの3日前に抗CD25抗体を腹腔内投与し、CD25陽性Tregを除去した後にダニ抗原とGal-9を用いてSLITを行い、Tregを除去しないマウスと治療効果を比較検討した。結果:Tregを除去することにより1生理機能検査に関して即時型反応および気道過敏性を評価したが、いずれもGal-9の治療効果は消失した。2好酸球性気道炎症に関して気管支肺胞洗浄液中の好酸球数およびTh2サイトカイン濃度のGal-9による減少効果も消失した。3さらに抗原感作状態に関してGal-9による血清中のダニ抗原特異的IgE抗体価を低下させる作用も消失した。以上のことからGal-9を用いたSLITの作用機序はTregに依存していることが証明された。(2)in vitroでの検討:ダニ抗原誘発マウス慢性気管支喘息モデルの脾臓細胞をin vitroにおいて抗原とGal-9で24時間刺激後にCD4+Foxp3+TGF-β+のTreg数をフローサイトメトリーで検討したところ有意な増加を認め、Gal-9はin vitroでもTregを誘導することが示された。ダニ抗原を原因とする気管支喘息(喘息)患者における安全で有効性の高い抗原特異的免疫療法を応用した根治療法を開発することを目的としてマウス喘息モデルを作成し、ガレクチン9をダニ抗原に加えた新規抗原特異的舌下免疫療法(SLIT)を試みた。この治療により喘息の特徴である気道過敏性、即時型喘息反応、好酸球性気道炎症および血清IgEの上昇がすべて改善した。ガレクチン9の作用機序の1つとして気道局所におけるTGF-β産生誘導が考えられた。以上のことからガレクチン9を用いた新規SLITは、ヒトの喘息治療への応用が期待できる。当初の平成26年度の研究実施計画に従って研究を遂行してきたが、現時点においてダニ抗原誘発マウスアトピー型慢性喘息モデルの確立に成功した。さらに、この疾患モデルを使用して抗原を用いた舌下免疫療法モデルを作成した。予定通り研究は進行しているが、当初予想された通り抗原だけを用いた舌下免疫療法では、有効性に乏しく、今後は、アジュバントを併用した有効性の高い新規舌下免疫療法の開発に取り込む。わが国においてスギおよびダニアレルゲンに関してアレルギー性鼻炎を対象として舌下免疫療法が開始された。この舌下免疫療法の作用機序として制御性T細胞の関与が注目されている。そこで、我々が開発しているガレクチン9を用いた新規舌下免疫療法の作用機序を制御性T細胞に注目し、研究を進めて行く。呼吸器内科学昨年からわが国においてもスギ花粉症に対して舌下免疫療法が開始されている。この舌下免疫療法の作用機序として制御性T細胞が重要な役割を果たしていることが報告されている。そこで、我々は、制御性T細胞の誘導に促進的に作用する生理活性物質の1つであるガレクチン9に着目し、抗原に加えてガレクチン9をアジュバントとして用いた舌下免疫療法の確立を試みる。3月分の人件費が4月に支払われるため、その分が残金となっており、4月に使用します。実験補助員に対する人件費に関して、計画ではH26年6月から採用予定であったが、適任者が見つからず、実際には9月からの採用となったため人件費に当てる予定額が、次年度使用額として生じることとなった。残額は4月分の人件費として使用します。