hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
電流により誘起される磁界作用トルクを用いた磁気高周波検波素子の高感度化

MgO-磁気トンネル素子のスピントルクダイオード(STD)効果測定とマイクロマグネティック・シミュレーションを踏まえ、自由層と参照層の磁化の逆位相振動を利用することで高周波数・ゼロdcバイアスで検波感度を向上させる方法を提案した。続いて逆位相振動に必要な条件を調べるために、参照層の磁化ダイナミクスによるSTD特性を表す解析式を導いた。解析式から、自由層とのスピントルクを介した相互作用よりも固定層とのそれが大きい方が、逆位相振動に有利であるという知見が得られた。同時に解析式でダイオード・スペクトルを解析することで参照層に働くスピントルクを介した相互作用の大きさを定量的に評価することを可能とした。スピントルク・ダイオード特性の素子間のばらつきを抑制する課題と検波感度向上に取り組んだ。まず、漏れ磁界の抑制による磁化ダイナミクスの均一性の向上を期待し、微細加工中のエッチング条件の検討を試みた。同一基板上に(1)従来通りMgO層のみならず下部の強磁性層までエッチングした素子と(2)MgO層止めエッチングした素子を作製し、それらのダイオード特性を比較した。後者の素子で漏れ磁界が抑えられるはずであったが、磁気抵抗(MR)比の低下などで検波感度が前者の従来型素子の場合の1/10という結果となった。検波感度を向上させる目的を優先させるため前者のエッチング条件を選んで研究を遂行することとした。一方で低い抵抗面積積(3.8オーム・平方ミクロン)で高いMR比(182%)を示す面内磁化膜を用いた素子でダイオード特性が素子間でどのようにばらついているのか調べる実験を行った。同一設計の複数の素子に対して、面内外部磁界を0.5 kOeに固定しその角度を振ってダイオード・スペクトルを測定した。すると磁化自由層に由来するピークともう一つのピークが、ある磁界角度で重なる特徴が見られた。ダイオード測定を行った素子のうち4割程度の素子が類似した磁界角度依存性を示すことを見出した。さらにそれらの素子では、2つのピークが重なる磁界角度において、6 GHzの動作周波数で検波感度が234 mV/mW(DCバイアス電流0.4 mAの場合)および201 mV/mW(ゼロDCバイアス電流の場合)に達した。これらは5 GHz以上の動作周波数では最高のスピントルク・ダイオード検波感度である。また、その磁界角度におけるピークの反対称成分のバイアス依存性もサンプル間でばらつきが小さく再現性が高いことを確認した。スピントルク・ダイオード(STD)の(検波)感度向上に関する課題に取り組んだ。平成25年度の研究で自由層に由来するピークと平行磁化配置では自由層のピークよりも高周波数で観測される他方のピークが重なる磁界角度において感度が向上する結果が得られていた。平成26年度はマイクロマグネティック・シミュレーションを用いて、他方のピークは参照層に由来する可能性があることを明らかにし、さらに自由層と参照層が逆位相で振動することで感度が向上することも明らかにした。自由層と参照層の逆位相振動は、高周波数帯・ゼロDCバイアスという感度向上が難しい条件においても感度向上を可能にする方法である。この方法を提案する学会発表を平成26年度中に国内(応用物理学会)と国外(MMM)で行った。さらに、自由層と参照層が逆位相振動するために必要な条件を調べるために、参照層の磁化ダイナミクスによるSTD特性をマクロスピン・モデルによって解析的に記述した。この理論モデルでは、参照層は(1)下部の磁化固定層と反強磁性結合し、(2)自由層と磁化固定層の両方とスピン・トランスファ・トルク(STT)を介した相互作用をすると仮定した。得られた解析式から、ダイオード・スペクトルにおける参照層に由来するピークの符号は、磁化固定層とのSTTを介した相互作用の大きさによって変化することが明らかとなった。さらに、自由層とのSTTを介した相互作用よりも磁化固定層とのそれが大きい方が、逆位相振動に有利であるという知見も得られた。また、本研究で得られた解析式は、ダイオード・スペクトルから参照層に働くSTTを介した相互作用の大きさを定量的に評価することを可能とするものである。本研究結果について、平成26年度中にJJAP誌に論文発表を行った。また、平成27年度中に国際学会(ICM2015)において口頭発表を行うことが確定している。スピントロニクス同一設計の複数の素子において、ダイオード・スペクトルの角度依存性を測定した結果、過去の研究に比べ、ばらつきが小さいことがわかった。つまり、微細加工における素子間のばらつきを抑制することができた。また、高周波側(6 GHz)での検波感度向上に成功した。1.ダイオード・スペクトルの面内

磁界角度依存性において磁化自由層に由来するピークと重なるもう一方のピークの起源を特定する。これまでの測定結果から、それは(上部の磁化自由層とMgO層をはさんで対向する)下部の強磁性層(SAF層)に由来するピークであると推定している。平成26年度は、マイクロマグネティック(およびマクロスピン)・シミュレーションを行い、実験結果との整合性を確認する。2.ダイオード・ピークの反対称成分の起源を特定する。反対称成分の起源として、フィールド・ライク・トルク(FLT)と電流磁界トルクが考えられる。マイクロマグネティック・シミュレーション上で、「スピン・トランスファ・トルク(STT)とFLTを考慮した場合」の結果と「STTと電流磁界トルクを考慮した場合」の結果を比較することで、起源の特定を行う。平成25年度の研究で、スピントルク・ダイオード効果の測定で研究が律速されることがわかった。ノイズを抑えて高周波測定するためには測定に時間をかける必要があるためである。しかし、現在使用している信号発生器は共用装置であり、本研究に使用できる時間が限られている。上に述べた問題を解決するため、平成25年度から予算を繰り越し平成26年度の予算額と合わせて、おおよそ300万円のアナログ信号発生器を購入する。これによりスピントルク・ダイオード効果の測定のスピードアップを図る。
加圧によって性能が向上する超分子フィルムをもちいた金属表面のナノコーティング

分子一層での被膜によるコーティングを目指し、両親媒性のトリロイシン誘導体を用いて、鉄表面に対する防錆効果を調べた。トリロイシン誘導体はトリロイシンが平行β-シート構造を形成し、シートと直交する方向に分子ジッパーを形成するため、分子一層でも優れたコーティング効果が期待できる。これらのトリロイシン誘導体が、ヒドロキシ基、メルカプト基、カルボキシ基、アミノ基のような非常に単純な親水基を有するとき、錆を防ぐことはできなかった。これらの親水基は、鉄表面に強く結合しないためであろう。これに対し、複数の水酸基を有する直鎖のペントースを親水基にしたトリロイシン誘導体は、ガラスや鉄の表面に強く結合した。現在この分子を用いて防錆効果を検証している。オリゴロイシンをベースにした分子を用いれば、単位構造を共有結合で連鎖することなく柔軟で機械強度に優れたフィルムにすることができる。このフィルムは,オリゴロイシン基のβ-シートが側鎖部分で噛み合った独特の構造を持つ(以後ロイシンファスナーと呼ぶ)。ロイシンファスナーは、等方性溶液をキャスト・風乾したり油圧プレス機でキセロゲルを加圧すれば形成される。こうして作った非共有結合性フィルムは、油圧プレスの場合、加圧するほどフィルムの引張応力が向上する。また、気水界面単分子膜の欠陥はきわめて少なく、分子配列は従来の単分子膜以上に稠密である。以上の結果は,オリゴロイシン誘導体のフィルムが、たとえ分子一層分の厚さしかなくても強靱かつ防御性に優れたコーティング材になることを示唆している。本研究では,防塵・防錆等の機能を有するコーティング材への応用を念頭に置いて、I効率的にロイシンファスナーを形成させる条件を確立し、II基材に対する吸着性に優れたオリゴロイシン誘導体を合成して、IIIコーティング性能を検討しようとするものである。本年度は、既存のロイシン誘導体を用いて、上記IとIIIの検討を行った。その結果Iでは、使用したロイシン誘導体にロイシンファスナーを形成させるにはLB法を用いなければならないが、この方法によるコーティングは表面の粗い一般的な素材に対して現実的でないこと、また、キャスト・風乾するだけでロイシンファスナーを形成するアンモニウム型分子は、熱的に不安定であることなど、いくつかの問題点を見いだすことができた。IIIでは、β-シートで構築されたキャストフィルムによる鉄材の防錆効果を検討したが、未処理の鉄材と比較して、コーティングを行った鉄材は錆びにくくなることがわかった。本年度は基材との接着性を向上させるため、上記IIに力点を置いた研究を進めた。具体的にはタンニンの吸着作用でコーティング性能を向上させる狙いで、タンニンの主要構造の一つである没食子酸を頭部とするジアルキル型トリロイシンを新たに合成し、この分子のロイシンファスナー形成能をLBフィルムバランスで作成したπ-A曲線から評価した。没食子酸の3つの水酸基をメチル基で保護した分子を用いての結果、単分子膜作成時にロイシンファスナーの形成が一時的圧力増加から確認でき、in situで脱保護できればコーティング剤としての性能が期待できることを明らかにした。

また、気水界面単分子膜の欠陥はきわめて少なく、分子配列は従来の単分子膜以上に稠密である。以上の結果は,オリゴロイシン誘導体のフィルムが、たとえ分子一層分の厚さしかなくても強靱かつ防御性に優れたコーティング材になることを示唆している。本研究では,防塵・防錆等の機能を有するコーティング材への応用を念頭に置いて、_I効-率的にロイシンファスナーを形成させる条件を確立し、_II基材に対する吸着性に優れたオリゴロイシン誘導体を合成して、_IIIコーティング性能を検討しようとするものである.本年度は研究の最終年にあたる。そこでIIIIの研究から得られた成果をまとめた。Iについては、機械強度がロイシン数に依存するものではなく、フィルムの加工圧力や熱処理によって向上させうるものであること、II・IIIについては、カルボキシ基・アミノ基などの親水基数個による吸着効果は小さく利用できないが、糖鎖による吸着効果が期待できそうであることを見出し、オリゴペプチド基と糖鎖を併せ持つ両親媒性分子の合成に着手し、合成法を確立しつつある。今後はこの分子を利用してコーティング効果を検討していく予定である。
In vitro及びin situにおける小窩裂溝齲蝕に対するレーザーの予防効果

レーザー照射はエナメル質の耐酸性を向上させ,齲蝕予防効果を発揮するとされている。従来,耐酸性は酸溶液によるCa溶出試験により評価されてきた。しかし,この方法は齲蝕反応を再現できない。齲蝕学では歯質-プラーク間の齲蝕学的反応性が重視される。そこで,レーザー照射エナメル質に対して乳酸ゲル脱灰システムによる齲蝕誘発試験を試みた。その結果,脱灰深度1d,ミネラル喪失量ΔZは,いずれもレーザー照射および非照射試料の間で明らかな違いを認めなかった。本研究では,同様に処理した試料を口腔環境下においてそのミネラル分布の変化を検討した。実験にはヒトエナメル質を用い、はじめに0.1M乳酸ゲルに浸漬して人工初期齲蝕を形成,これにNd:YAGレーザーを総エネルギー密度100J/cm^2照射した。レーザー照射または非照射のエナメル質試料を成人16名の口腔内に1か月間固定,プラーク付着状況を維持した。ミネラル分布はtransversalmicroradiography(TMR)と画像定量法(CAV)で定量評価した。その結果,群間でミネラル指標に統計学的有意差は認められなかった。また,再石灰化を示す所見はすべての試料で認められなかった。結論として,エナメル質の齲蝕抵抗性はレーザー照射により変化を受けていない可能性,ならびにレーザーの齲蝕予防効果は最終的には口腔環境下での検討が必要であることが示唆された。エナメル質はNd-YAGレーザーの照射により耐酸性を獲得することが報告されている。また近年エキシマレーザーが開発されたことから裂溝への照射が可能となった。これらの知見は従来,平滑面を対象にin vitroで実験的に確認されてきたが,口腔内での評価は不明であった。またレーザー照射が齲蝕の好発部位である小窩裂溝に及ぼす効果はin vitro,in situいずれの条件においても明かにされていない。我々は1.レーザー照射条件が異なる裂溝モデルを作成し,エナメル質表層の形態変化をSEMを用いて観察し,また結晶形態をTEMを用いて観察した。2.同じくレーザー照射条件が異なる裂溝モデルを対象に,脱灰処理を施し脱灰程度をマイクロラジオグラフィーで評価した。3.レーザー照射条件とエナメル質構造の変化,ならびに脱灰処理の相互関係を解析し,裂溝モデルを用いた場合のエキシマレーザーの有効条件を検索中である。4. 1.2.について10人の被験者,3.について5人の被験者を用いて検討し,現在,得られた成績を分析中である。レーザ照射はエナメル質の耐酸性を向上させ,齲蝕予防効果を発揮するとされている。その結果,脱灰深度ld,ミネラル喪失量ΔZは,いずれもレーザー照射および非照射試料の間で明らかな違いを認めなかった。本研究では,同様に処理した試料を口腔境下においてそのミネラル分布の変化を検討した。実験にはヒトエナメル質を用い,はじめに0.1M乳酸ゲルに浸漬して人工初期齲蝕を形成,これにNd:YAGレーザーを総エネルギー密度100J/cm^2で照射した。

結論として,エナメル質の齲蝕抵抗性はレーザー照射により変化を受けていない可能性,ならびにレーザーの齲蝕予防効果は最終的には口腔環境下での検討が必要であることが示唆された。
切除不能高度進行肝細胞癌に対する化学療法併用腫瘍新生血管抑制治療法開発の検討

強力に腫瘍新生血管を抑制する肝細胞増殖因子(HGF)アンタゴニストであるNK4遺伝子導入に加え腫瘍細胞のDNA合成および分裂を阻害する化学療法レジメを併用し、臨床に応用しうる高度進行肝癌に対する新しいstrategyを確立することを目的として研究を行なった。in vitroにおいてNK4は化学療法を併用しても肝癌増殖抑制に有意に働かなかった。マウスxenograft modelに対しアデノウイルスベクターAd.NK4を導入してin vivoでの検討を行ったところ、有意にNK4+化学療法群で腫瘍増殖抑制効果を確認した。肝細胞増殖因子(HGF)のアンタゴニストであるNK4を用いて肝癌に対する遺伝子治療研究を行なっている。現在までの研究でHGFアンタゴニストNK4は、HGFの癌-間質相互作用を断ち、強力な腫瘍血管新生抑制および腫瘍の浸潤・転移を抑制し、"tumor dormancy"の状態に誘導しえたが完全消失には至らなかった。本研究ではNK4導入に加え腫瘍細胞のDNA合成および分裂を阻害する化学療法レジメを併用し、臨床に応用しうる高度進行肝癌に対する新しいstrategyを確立することを目的とした。NK4および5FU+CDDPの至適投与量を検討すべくヒト肝癌細胞株Huh7を用いて以下の群に分けて検討を行った。:1.control,2.LacZ,3.NK4,4.CDDP+5FU,5.LacZ+CDDP+5FU,6,NK4+CDDP+5FU.IC値を複数に設定し、MOI30で感染させて経時的に検討行ったところin vitroにおいてNK4は化学療法を併用しても肝癌増殖抑制に有意に働かなかった。これはin vitroにおいては新生血管の寄与が認められないためであると判断されたのでin vivoにおける検討に進むこととし、マウス肝癌モデルに先立ち治療効果判定が容易なマウス皮下xenograftモデルを用いて検討中である。NK4遺伝子導入法としてはヒトへの臨床応用を鑑みるにウイルスベクターを用いないnaked plasmid vectorの投与を検討したが、NK4発現アデノウイルスベクターに比して血清中のNK4発現量は1/200(5.2ng/ml)であり、持続期間も48時間でほぼ0になることより治療効果は期待できないと判断、今後のin vivoにおける検討にはNK4発現アデノウイルスベクターを用いて研究を進める。本研究では強力に腫瘍新生血管を抑制する肝細胞増殖因子(HGF)アンタゴニストであるNK4遺伝子導入に加え腫瘍細胞のDNA合成および分裂を阻害する化学療法レジメを併用し、臨床に応用しうる高度進行肝癌に対する新しいstrategyを確立することを目的として研究を行なった。昨年度は主としてin vitroの検討を行い、in vitroにおいてNK4は化学療法を併用しても肝癌増殖抑制に有意に働かなかった。これはin vitroにおいては新生血管の寄与が認められないためであると判断した。本年度は免疫不全マウスにヒト肝癌細胞を移植して作製したxenograft modelを用いてin vivoでの検討を行った。遺伝子導入ベクターとして、NK4]を強力に発現するアデノウイルスベクターAd.NK4およびコントロールベクターとしてLacZ発現ベクターAd.LacZを作製・精製行い、ヌードマウス皮下にヒト肝癌細胞HuH710^7個を移植して7日後腫瘍体積が約100mm^3になった時点でマウスを1.LacZ導入群、2. NK4導入群、3.NK4+化学療法群に分けて遺伝子導入および5FUの腹腔内投与を施行、週2回腫瘍体積を経時的に測定して28日目に全て犠死させてsampling行なった。その結果、28日目における腫瘍体積(mm^3)はLacZ導入群:3430.6、NK4導入群:851.8、NK4+化学療法群:170.8と有意にNK4+化学療法群で腫瘍増殖抑制効果を確認した。現在採取した腫瘍をCD31免疫染色後3D構築および走査電顕にて腫瘍内新生血管分布を精査中であると共に、肝腫瘍モデルでも同様の結果が得られるか研究遂行中である
量子干渉効果ディバイスの基礎

(1)GaAs/AlGaAs細線の非局所的量子伝導を様々な端子配置で測定した。電流ー電圧端子分離距離の長いところでも、低温、強磁場でシブニコフ・ドハ-ス振動が観測された。この現象は測定端子抵抗に敏感であり、エッジ状態と深く関係する。ビスマスのメゾスコピック構造で、反局在、量子ゆらぎを研究した。(邑瀬和生)(2)STMの立ち上げを終了し、ソフトウエアを開発しつつある。(小林俊一)(3)電子ビ-ム描画技術とMOCVD成長技術とを組み合わせることにより、300A^^°程度の寸法を有する埋め込み型GaAs細線構造を作製することに成功した。さらに量子細線のバンド構造の理論解析を行うとともに、マイクロ波内の光波と閉じ込め電子との相互作用を実験的に調べ、自然放出制御効果の存在を示した。(荒川泰彦)(4)いくつかの有機伝導体(αーBEDTーTTF_2I_3,(DMeーDCNQI)_2Cuなど)の低温磁気抵抗、比熱に異常を発見し、これと格子点が大きな有機分子であることとの関連を追求した。(佐々木亘)(5)量子化ホ-ル抵抗ならびにコンダクタンス測定用に、GaAs/AlGaAsヘテロ接合試料を作製した。15.6Tまでの磁場、0.5Kまでの低温で、0.01p.p.m以下の相対精度で量子化ホ-ル抵抗測定を可能にした。(川路紳治)(6)(GaAs)_n/(AlGaAs)_n超格子(n=115)におけるフォトリフレクタンス測定から擬直接遷移の存在を見出した。GaAs/AlAsトンネル障壁における電子ーフォノン相互作用を取入れ、実験結果の解析を行った。(浜口智尋)(7)InAsタイプIIヘテロ構造をMBE成長により作製し、2次元電子輸送現象を調べた。電子ビ-ム露光による極微構造作製方法を研究した。(井上正崇)(8)PtSi薄膜と細線の低温における磁気抵抗測定を行い、超伝導転移温度、磁気散乱効果を研究した。(石田修一、邑瀬和生)(1)GaAs/AlGaAs細線の非局所的量子伝導を様々な端子配置で測定した。(石田修一、邑瀬和生)
ママ友関係における対人葛藤に関する研究：つながりの多様性と社会的文脈からの検討

本研究では、ママ友関係を小規模に形成された集団と考え、(1)ママ友という小集団のつながり方(強さ、多様性)、(2)ママ友間の対人葛藤の特徴と、葛藤及び対処法に及ぼす社会的文脈の影響、(3)ママ友関係が他の社会活動に及ぼす影響について検討することを目的とした。研究の結果、(1)ママ友関係のつながりは、ゆるやかで希薄な場合が多い、(2)対人葛藤は、つながりが緊密な場合に生じやすい、(3)対人葛藤を経験したときのコーピングは、社会的文脈(関係流動性)に調整される、(4)ママ友を含む対人関係についての成果感覚を得ることが、広く向社会行動への契機となりうることが示された。ママ友関係の特徴として葛藤経験に着目して、葛藤経験の類型とパーソナリティとの関連に関して調査した研究を論文化し、発行された(中山・池田, 2014年3月)。次に、これまで行ってきた研究では、ママ友関係を1対1の関係ととらえて特定のママ友との関係について尋ねる調査を行ってきたが、1対1の関係にとどまらず、ゆるやかな小集団ととらえて、ママ友の小集団の様相を記述し、その特徴を検討する研究に着手した。次のようなインターネット調査を実施した。まず子どもを介した知りあい(ママ友)を5名具体的に思いうかべてもらうことを求め、これらのママ友をAEとし、同定してもらった(以下、集団成員)。そして、それぞれの成員の職業、親しさ、対人認知(例:信頼できる、何でもやってくれる、気をつかう、物事を決めることが多い)、集団成員間の親しさ(例:AさんとBさんは知り合いか、BさんとCさんは知り合いか)、自分と成員との間で生じる葛藤(例:自分の子どもさえよければいいと思っていると感じる、生活水準が違うと感じるなど。複数選択、当てはまる場合にはAEの誰にあてはまるか)、葛藤を感じたときの対処法(例:相手のことをもっとよく知ろうとした、気にしないようにしたなど)について尋ねた。現在データを分析中であるが、対象者をめぐるママ友関係の実相を描き出すこと、葛藤を生み出す要因を明らかにすることができると考えている。特に、集団のゆるやかさと均質性が葛藤経験とどのように関連しているかを検討する予定である。ママ友関係の特徴、特に対人葛藤の生起過程を明らかにすることが、本課題の目的である。特に本研究では、ママ友関係を、従来の友人関係研究のように「親密な対人関係」と位置付けるのではなく、よりゆるやかで多様なつながりをもつ小集団と位置づけ、その中での葛藤生起の要因とプロセスを明らかにすることを目指す。この目的にてらして、今年度は、昨年度末(2012年2月)に収集した質問紙データの分析とまとめを行うとともに、新たに幼稚園児をもつ母親を対象とした質問紙調査(2012年5月)とインタビュー調査(2012年9月)、並びにママ友関係と大学生の友人関係を比較するために、大学生を対象とした質問紙調査(2012年6月)を行った。その結果、ママ友関係における対人葛藤には、大学生の友人関係とは異なる特徴(社会格差、子ども関連)があることが示され、これまでの研究と一貫する結果が得られた。また葛藤経験と自分自身のパーソナリティ及び葛藤相手のママ友のパーソナリティ認知との間に関連がみられることが示された。また半構造化面接によるインタビュー調査からも質問紙と同様の葛藤パターンが得られた。すなわち、子どものしつけ、ママ友自身の行動、経済格差などの葛藤が語られた。さらにインタビューでは、葛藤のみならずママ友関係のもつ効用についても語られた。すなわち、対人スキルの獲得、これまで関係を持たなかったタイプの人との付き合いを通しての対人関係の広がり、さらにはこれらを通しての自分自身の成長について語られた。社会的ネットワークという観点から、ママ友関係についての研究を行った。(1)ママ友のつながり、すなわち社会的ネットワークの特徴について検討するための調査・分析、及び(2)ママ友関係を社会的文脈からとらえるための調査・分析を行った。(1)ママ友のつながりに関しては、対象者を中心とした数名から成る友人関係のつながり方を分析したところ、友人同士も高密度な関係を持つつながるタイプと、友人同士はほとんど顔見知りでない低密度なつながりタイプが抽出され、葛藤や対処の方法が異なることが示された。(2)社会的文脈におけるママ友関係については、幼稚園・小学校でのPTA活動との関連に焦点づけて調査を実施した。その結果、一般にネガティブ経験として語られることの多いPTA活動であるが、その活動において「人間関係の広がり」という効用を知覚した場合に、再びPTA活動に参加したい、あるいは地域の活動やボランティアに参加したいという向社会的行動への意欲につながることが示された。本研究は、数名から成るママ友関係について詳細な調査を試み、そのつながり方の特徴を見出した。1対1の関係にとどまらず、集団としての関係のあり方、及びPTAという社会的文脈の中で、従来よりもママ友関係を広くとらえることによって、葛藤というネガティブな側面だけでなく、ママ友関係が向社会行動への動機づけにつながるというポジティブな面も見出すことができた。本研究課題の目的は、ママ友という対人関係の特徴を、葛藤経験、つながりの多様性、社会的文脈から検討することであった。主たるデータは、就学前から児童期の子どもをもつ母親を対象とした2回のWeb調査により収集した。ママ友のつながり方を探索的に調べるために、name generator方式により5名のママ友を想起させ、つながり方を分析したところ、大きく3タイプのつながり方があることが示された。

すなわち、回答者の想起するママ友のほぼ全員がお互いに知り合いである「高密度群」、ママ友どうしは半数程度が知り合いで、様々なケースが混在する「中間群」、そして回答者のママ友どうしはお互い知り合いでない場合の多い「希薄群」である。高密度群では、幼稚園や保育園などの「場」を共有してつながっていること、中間群と希薄群では、それぞれのママ友と異なる場でつながっていることが示された。これらのつながり方と葛藤経験のタイプとは関連が見られなかった。またママ友との葛藤を経験したときのコーピングの方法は葛藤の程度に影響されるが、その人を取り巻く環境の「関係流動性」が調整変数となることが示された。具体的には、新規な出会いの少ない流動性の低い環境であると感じると、葛藤が少ない場合でもポジティブ・コーピングを選択する傾向が低くなること、関係の選択性に乏しく流動性の低い環境であると感じ、かつ葛藤が多いときに、解決先延ばしコーピングが選択される傾向が非常に高いことなどが示された。このように、自分とママ友の関係だけではなく、自分を取り巻く社会的文脈の認知によって、ママ友との葛藤状況で取りうる対処方略が異なることが示された。さらに母親に特有のPTA活動を着目した設問から、PTA活動によって一緒に行動する友人関係が広がるという内的報酬を得ることで、さらに継続して向社会行動を行おうという動機づけにつながることも示された。本研究では、ママ友関係を小規模に形成された集団と考え、(1)ママ友という小集団のつながり方(強さ、多様性)、(2)ママ友間の対人葛藤の特徴と、葛藤及び対処法に及ぼす社会的文脈の影響、(3)ママ友関係が他の社会活動に及ぼす影響について検討することを目的とした。研究の結果、(1)ママ友関係のつながりは、ゆるやかで希薄な場合が多い、(2)対人葛藤は、つながりが緊密な場合に生じやすい、(3)対人葛藤を経験したときのコーピングは、社会的文脈(関係流動性)に調整される、(4)ママ友を含む対人関係についての成果感覚を得ることが、広く向社会行動への契機となりうることが示された。ママ友関係のつながりの分析と記述に時間がかかっている。つながり方について、いくつかの異なるパターンが得られたが、特に高密度群と低密度群以外の中間のパターンの類型化を試みている。対人心理学つながり方のさらなる類型化を試み、葛藤経験との関連を検討する。また、つながり方と職業や生活実態などの社会変数と関連があるのか、ママ友以外の対人関係の持ち方とどのような関連があるのかを検討する予定である。ママ友を小集団ととらえる調査を実施したが、データ分析が完了していない。また、ママ友以外の対人関係との関連性を検討する研究には着手できていない。葛藤の類型とパーソナリティの関連についての分析、および大学生のとの比較調査に時間を要したことで、「小集団」としてのママとの関係の分析をするまでには至らなかった。調査データの分析に時間がかかったため、成果発表として計画していた経費を使用できなかった。25年度に行った調査の分析を早急に行うとともに、社会的文脈に埋め込まれた関係としてのママ友について検討していくための新たな調査を行い、総合的な考察を行う。
スピン-格子緩和時間による超高速プロトン移動速度における溶媒効果の研究

DBMの水酸基に対する,H/D同位体シフト,重水素核の四極子結合定数,酸素-17-プロトン間の双極子-双極子相互作用などを,種々の溶媒,温度において決定した。四塩化炭素中,アセトニトリル中では,これらのパラメーターに有意の差異は認められなかったが,電子供与性の極めて強いDMSO中で,明らかなOH結合の伸長が認められた。プロトン移動ダイナミックスに関しては,反応による磁気的相互作用の揺らぎが小さいため,観測に有意の寄与は認められなかった。(2)安息香酸二量体におけるプロトン移動速度酸素-17-プロトン間の双極子-双極子相互作用に対する,分子回転とプロトン移動ダイナミックスの寄与を分離するため,広い粘度範囲(1cP-100cP)の炭化水素中での上記相互作用を抽出した。高粘度領域で,プロトン移動の寄与が認められ,その速度定数は,5x10^5s^<-1>と見積もられた。この値は,結晶中で,予想されたものに比べ,1,2桁小さく,溶液中での安息香酸分子間の配置の自由度の寄与が考えられる。窒素-15-プロトン間の双極子-双極子相互作用から,表題の問題を検討した。その結果,(i)プロトン移動ダイナミックスの寄与は認められなかった。このことは,本化合物中でのプロトン移動速度が,10^<11>s^<-1>よりも遅いことを意味する。(ii)アセトニトリルのような比較的電子供与性の強い溶媒中で,NH結合の伸長がみられた。この効果は(1)の場合に比べやや顕著であり,これは,両者の水素結合の強さの違いに起因する。分子内水素結合ノキャラクタリゼーション、特に、そのプロトン移動ダイナミックスについて、核磁気緩和の測定を応用する手法を確立するため、カルボン酸二量体、ジカルボン酸モノアニオン、β-おとび、γ-ジケトン(エノール型)を取り上げ、その、重水素、プロトン、酸素-17,炭素-13、などの核の、化学シフト、および。スピン-格子緩和時間(T1)を測定した。プロトンにおける酸素-17核による、磁気双極子-双極子相互作用による緩和に対する、プロトン移動の有意な寄与は、カルボン酸二量体、ジカルボン酸モノアニオン、β-ジケトン(エノール型)においては観測されなかった。これに対し、1-ベンゾイル-6-ヒドロキシ-6-フェニルフルベンのような芳香環と共役するエノール基を有するγ-ジケトンでは、粘性の低い溶媒中では、上記のプロトンの緩和に対し、プロトン移動の優位な寄与はみられなかったが、高粘性溶媒中で、相対的に分子回転による寄与が減少のため、プロトン移動の寄与が認められた。一方、フタル酸モノアニオンにおいては、そのOHプロトンは二つの酸素原子の間で非局在化していることが知られているが、プロトンにおける酸素-17核による、磁気双極子-双極子相互作用による緩和時間から予測されるOH距離は、通常知られているものよりかなり小さかった。この差異は、プロトン移動ポテンシャルに応じた、プロトンの確率分布を考慮することにより説明された。平成12年度において行われた,多種の分子内水素結合のキャラクタリゼーションのスクリーンニングの結果に基づいて,本年度は,典型的なダブルミニマムポテンシャルを有する代表として,Benzoic acid dimer(BA),また,ダブルミニマムと,シングルミニマムポテンシャルの中間的なポテンシャルを有する例として,Dibenzoilmethane(DBM)を取り上げ,その、重水素、プロトン、酸素-17,炭素-13、などの核の、化学シフト、および、スピン-格子緩和時間(T1)等の測定から,以下の成果を得た。

(1)上記のように,DBMのプロトン異動ポテンシャルは,ダブル,シングルミニマムの中間的性質を持ち,分子間相互作用により大きな摂動を受けることが予想される。このことに注目して,DBMの分子内水素結合の静的動的構造に対する溶媒の効果を調べた結果を以下にまとめる。(i)DMSOのような極めて極性の強い溶媒中でも,プロトン移動のポテンシャルバリアーは,0..H-0のゼロ点振動エネルギーより優位に大きくはならない。(ii)(i)のことから,水素結合を形成する核の磁気緩和に対しては,プロトン移動ダイナミックスの寄与はちいさく,プロトンの空間位置,とくに,その空間的分布幅(非局在化の程度)が主に寄与する。(iii)プロトンの非局在化の程度はDMSOのような大きな極性を有する溶媒中で小さくなる。以上の結果をさらに詳細に検討して,磁気共鳴から得られた結果に基づいて,プロトン移動ポテンシャルを演繹する方法について検討を進めている。(2)種々の溶媒中で,磁気緩和に対するBA dimerのプロトン移動ダイナミックスの寄与は小さく,主に分子回転に支配されていることが判明した。このことは,プロトン潜在時間がこれらの溶媒中では1--11秒より長いことに対応する。この結果を踏まえて,高粘性の長鎖炭化水素交互右傾での実験を行った。(媒体の誘電的性質をほとんど変えず,分子の回転緩和時間のみをチュウニングするモデル系として考えている。)予備的な解析の結果から,無極性の環境中でのプロトン滞在時間は5x10秒であることが判明した。この値は,これまで報告されている種々のレベルの理論計算から予測される値に比べかなり大きい。現在,実験データの詳細な解析とともに,反応ポテンシャルと分析的反応速度定数を結ぶ反応論のみなをしも検討している。(1)Dibenzoylmethaneの分子内水素結合に対する溶媒効果:表題化合物の水酸基に対する,H/D同位体シフト,重水素核の四極子結合定数,酸素-17-プロトン間の双極子-双極子相互作用などを,種々の溶媒,温度において決定した。四塩化炭素中,アセトニトリル中では,これらのパラメーターに有意の差異は認められなかったが,電子供与性の極めて強いDMSO中で,明らかなOH結合の伸長が認められた。プロトン移動ダイナミックスに関しては,反応による磁気的相互作用の揺らぎが小さいため,観測に有意の寄与は認められなかった。(2)安息香酸二量体におけるプロトン移動速度:酸素-17-プロトン間の双極子-双極子相互作用に対する,分子回転とプロトン移動ダイナミックスの寄与を分離するため,広い粘度範囲(1cP-100cP)の炭化水素中での上記相互作用を抽出した。高粘度領域で,プロトン移動の寄与が認められ,その速度定数は,2x10^<10>s^<-1>と見積もられた。この値は,結晶中で,予想されたものに比べ,1,2桁小さく,溶液中での安息香酸分子間の配置の自由度の寄与が考えられる。(3)N, N'-diphenyl-6-aminofulvene-1-aldimineの分子内水素結合に対する溶媒効果:窒素-15-プロトン間の双極子-双極子相互作用から,表題の問題を検討した。その結果,(i)プロトン移動ダイナミックスの寄与は認められなかった。このことは,本化合物中でのプロトン移動速度が,10^<11>s^<-1>よりも遅いことを意味する。(ii)アセトニトリルのような比較的電子供与性の強い溶媒中で,NH結合の伸長がみられた。
原子光学を用いた量子カオスの実験研究

「古典力学の枠組みでカオス運動している系を量子力学で扱うとどのような側面をみせるのか」という量子カオスの問題は、未だに明確な解答が得られていない開かれた問題である。本研究の目的は、電磁場による原子の操作技術を用いて中性原子に対して非線形ポテンシャルを形成し、その中での原子のダイナミクスからカオス系の量子状態を探ることである。以下に各成果をまとめる。1.磁場勾配によってアトムチップ上に空間捕捉された原子の運動を古典的に解析し、パラメータ変調に伴って原子の振動運動がカオスになることを見出した。レーザー冷却により10μK程度まで低温化された原子集団は、パラメトリック励振により加熱される。観測されるパラメトリック励振スペクトルは、古典論によりよく再現されることから、原子は質点としてカオス振動を行っていることが明らかになった。また、磁気ポテンシャルの非調和性を利用して比熱を制御し、原子集団の内部エネルギーを保存したまま温度を変化させる方法を見出した。以上の成果は、Imperial College LondonのCenter for Cold Matterとの共同研究によるものである。2.中空ファイバーを用いた光原子誘導路を原子が通過する際、光強度の定常変調によって横方向の振動運動がカオスになる。入射原子をレーザー冷却により低温化するために、光源の周波数安定化を行った。磁気光学トラップの製作は、現在尚進行中である。また、電磁誘起透明化現象を利用した新しいレーザーの周波数安定化法を開発した。3.対向ビームを用いて非調和ポテンシャルを形成し、μオーダーの微粒子を空間捕捉した。六角柱の氷の微結晶が光でトラップできることを初めて立証するとともに、対流により光トラップの寿命が大幅に伸びることを見出した。4.非可積分系に内包する周期軌道を広範囲に検索するために、狙い撃ち法に基づく新しいアルゴリズムを開発した。これを異方性のあるケプラー問題、電磁場中の水素原子に適用し、計算時間が大幅に短縮されることを確かめた。1.Cs用磁気光学トラップの製作新たに導入した防振台上に、Cs原子の磁気光学トラップ用の光学系と真空系を製作した。従来から使用していた半導体レーザーの出力が著しく低下していたため、新たなレーザー光源を導入して冷却効率の向上を図っているところである。また、薄いセル内の原子の電磁誘起透明化現象を利用した新しい高分解能分光法を開発した。これは、冷却レーザーの周波数安定化に応用できる。2.光トラップ中の微粒子の運動原子の光トラップの予備実験として、数ミクロンの微粒子を空中に捕獲する光トラップを製作した。水滴、それが結晶化したダイヤモンドダストを空間捕捉し、トラップ中でのそれぞれの運動状態を散乱光の空間・時間パターンから解析した。3.アトムチップ上の原子の運動解析アトムチップの1つである磁気誘導路内の原子の運動を、シミュレーションにより解析した。周期的に磁化した磁気テープによる磁場に定常横磁場を印加すると、テープの上空には零磁場になる点が周期的に並び、ここにlow-field seeking状態の原子がトラップされる。横磁場に時間的な変調を加えたところ、原子の運動がカオスになることが見いだされた。カオスは、変調周波数が固有振動の周波数の整数倍に一致したときに誘起されやすい。磁気誘導路が量子カオスの研究舞台となることを示唆する成果である。4.メゾコピック(ナノスケール)系での量子輸送過程Baker写像結合系,スピン結合系の両者での古典・量子対応を数値的に比較検討した.これに関連して時間について非整数階微分(Caputo微分)の多自由度非線形方程式で,はじめて差分による数値解法を作ることが出来た.

1.原子のカオス運動アトムチップの1つである磁気誘導路内の原子の運動を、シミュレーションにより解析した。周期的に磁化した磁気テープによる磁場に定常横磁場を印加すると、テープの上空には零磁場になる点が周期的に並び、ここにlow-field seeking状態の原子がトラップされる。横磁場に時間的な変調を加えたところ、原子の運動かカオスになることが見いだされた。Imperial Collegeでの実験では、定常変調に伴うアトムチップ上の原子集団の温度上昇を観測した。温度を変調周波数に対してプロットしたパラメトリック励振スペクトルは、ブロードなものとなり、トラップポテンシャルが非調和であることをよく反映している。スペクトル形状は、シミュレーション結果ともよく一致することから、実際にこの状態で原子かカオス振動していることがわかる。ただし現状では原子の温度は10μK程度であり、量子性が現れるほど冷却されてはいない。2.比熱の変化を利用した原子集団の冷却通常、物体の温度を変化させるためには、熱源を接触させて熱の出入りを起こすか、圧縮・膨張によりその物体に仕事を及ぼす。いずれにしろ、物体の内部エネルギーを増減させることにより、温度を変えるのが普通である。これに対して、アトムチップ上においてトラップポテンシャルを形成する磁場の形状を変化させることにより、原子集団のエネルギーを保存したまま、温度を変化させる方法を見出した。熱平衡状態における調和型ポテンシャルのポテンシャルエネルギーが1/2k_BTであるのに対し、四重極型ポテンシャルのエネルギーはk_BTとなる。したがって、原子集団にnetに仕事をすることなくポテンシャル形状を変えることができれば、比熱の変化に伴い温度を変えることができる。現在検証実験かImperial Collegeにて進行中である。1.低速原子線源の製作原子誘導路に入射するCs原子の運動エネルギーを減じるためには、レーザー冷却による低温化が不可欠である。新規に購入した高出力半導体レーザーの周波数を、飽和分光スペクトルを基準として安定化するとともにスペクトル純度の評価を行い、冷却用光源として整備した。現在、従来の磁気光学トラップに替えて、近年各地でその有効性が確認されているピラミッド型の磁気光学トラップを導入することにより、新たな低速原子ビーム源の製作に取り組んでいる。2.光トラップ実験原子の光トラップの予備実験として、μオーダーの微粒子に対する光トラップを開発した。鉛直上方に打ち上げたレーザー光の放射圧と重力によって数ミクロンの微粒子を空気中に捕獲する光トラップを製作した。-20°Cの環境で微小水滴を空間捕捉し、散乱光の空間パターンから蒸発による変化を追跡した。また、炭酸ガスレーザの定在波による勾配力を利用した3次元トラップにより、レーザー蒸発したショ糖微粒子の捕捉を行った。
大気エアロゾル予報モデルの開発

本研究課題では、これまでに研究代表者が中心となり開発してきた全球エアロゾル輸送・放射モデルSPRINTARSをべ一スとして、全球エアロゾル分布予測モデルを構築し、数日先までの予測を1日1回計算して公開することを目的とした。その結果、精度の高いエアロゾル予測システムが構築され、ホームページ(http://sprintars.net/)で公開している。また、環境省と気象庁の共同ポータルサイトである「光化学オキシダント関連情報提供ホームページ」(http://www.data.kishou.go.jp/obs-env/oxidant/)からリンクが張られ、一般向けへ情報を発信している。本研究課題では、これまでに研究代表者が主開発者として開発してきた全球エアロゾル輸送・放射モデルSPRINTARSをベースとして、全球エアロゾル分布予報モデルを構築し、数日先までの予報をIHI回計算して公開することを目的としている。本年度は、計算で使用する気象データ(風速・気温・比湿)や時空間変動する人為起源エアロゾル排出源データの取得・計算の実行・公開する図表作成をすべて自動処理するソフトウェアを開発し、これを毎日定時に運用するテストを開始した。ネットワークや計算機の不具合が生じない限りは、すでに正常に運用できることを確認した。また、新規購入した計算機を使用して、予報精度向上のためのモデルの改良を行った。特に、モデル内部のパラメータのみで排出量を計算する土壌性エアロゾル(黄砂を含む)の大気中での輸送が予報モードでも適切であるかを検証した。また、SPRINTARSはこれまで気侯モデルとして、主に季節や年といった長い時間スケールの現象を解明するために開発・改良されてきたため、数日間という短い時間スケールでも適切にシミュレートが可能であるかに注意を払いながら改良を進めた。さらに、予報を公開するためのホームページの構築作業を行い、予報精度の検証が終了次第公開できるように準備を行った。一般向け・研究向けおよび日本語・英語のページを作成し、用途に応じた閲覧が可能であるようにホームページをデザインしている。また、日本語の一般向けページでは、全国各地のエアロゾル週間予報を簡単に見られるようにしている。今年度の研究成果を2編の論文として発表した。本研究課題では、これまでに研究代表者が中心となり開発してきた全球エアロゾル輸送・放射モデルSPRINTARSをベースとして、全球エアロゾル分布予報モデルを構築し、数日先までの予報を1日1回計算して公開することを目的としている。本年度は、昨年度中に大枠を作成した予報結果を表示するためのホームページを通して1日1回適切に更新されるように安定なシステム運用を目指し、達成されたと考える。現在ホームページでは、様々なエアロゾル・雲に関するパラメータの1週間先までの予報値に関して、全球および東アジア域拡大の動画を閲覧することが可能である。また、一般向けとして、日本を12地方に分割した黄砂および人為起源エアロゾルの週間予報一覧も掲載している。予報精度向上のための改良を行った結果、人工衛星や研究代表者自ら行っているものも含めた地上観測によるエアロゾル観測値を用いて予報精度の検証を行い、少なくとも3日後までの予報精度は高いことが確認された。また、大規模な黄砂現象は1週間前から予報可能なポテンシャルを持っていることも確認された。突発的な森林火災により発生するエアロゾルを考慮するための準リアルタイムの人工衛星データの導入および初期値アンサンブル予報は、来年度に検討・導入を行う。また、ホームページでは、エアロゾルの学術的観測例が急増した1990年頃から現在までのSPRINTARSによるエアロゾル・雲に関する過去のシミュレーション結果も表示可能なようにして、観測結果の検証材料として国内外の研究者が活用できるようにした。今年度の研究成果として、7件の口頭発表を学会で行った。本研究課題では、これまでに研究代表者が中心となり開発してきた全球エアロゾル輸送・放射モデルSPRINTARSをベースとして、全球エアロゾル分布予報モデルを構築し、数日先までの予報を1日1回計算して公開することを目的とした。最終年度である本年度は、エアロゾル予測システムを本格的に運用し、予測結果が毎朝定期的に更新されるようにシステムを安定化させた。また、人工衛星による準リアルタイムのホットスポットのデータを毎日取得し、エアロゾルおよび前駆気体の発生量に変換して、不規則で突発的な森林火災による排出源に対応した。その他、観測値との比較を通したモデルの改良を重ねたところ、日本域では45日後までは高精度で予測できることが確認された。SPRINTARSによるエアロゾル予測の結果を掲載するホームページでは、全球およびアジア域のエアロゾル分布予測の動画を閲覧できる他、日本12地域のエアロゾル濃度は4毅階に分類することにより、一般にも理解しやすい表現を採っている。環境省と気象庁の共同ポータルサイトである「光化学オキシダント関連情報提供ホームページ」(http://www.data.kishou.go.jp/obs-env/oxidant/)からリンクが張られ、一般向けへの情報提供が可能となった。

アジア大陸での急速な経済発展に伴う日本への越境大気汚染の増大が懸念されており、本システムが日々の社会活動にとって有益な情報を提供している。今年度の研究成果として、2件の査読論文発表と6件の学会口頭発表を行った。
改良そりモデルによる地すべり・斜面崩壊の危険地図の作成

日本における近年の経済の急激な拡大により住宅地の不足が深刻化し、山地の開発が一段と激しくなってきた。これら傾斜地や斜面に近接して建てられた住宅は、長崎災害、島根災害、長野市地附山地すべりの災害にみられるごとく地すべり・傾斜崩壊災害を被る可能性が極めて高い。そこで本助成金を得て地すべり・傾斜崩壊土塊の運動時のマサツ係数を新しく開発した高速・高圧リングせん断試験機を用いて研究し、現地の土と水分条件により、予め地すべり・斜面崩壊土塊の運動亜範囲を知るための研究を行った。その結果、崩土の運動時のマサツ係数に関して新たに次の知見を得た。(1)従来の概念と異なり通常の地すべり・斜面崩壊の応力範囲と速度の範囲では速度によらずマサツ係数が一定であること(2)すべりの進行中にせん断面の粒子が著しく破壊されるために土によってはマサツ係数が増大あるいは減少すること(3)地すべり・斜面崩壊土塊が斜面土層の上を移動するとき土層の飽和度・透水係数・崩土の速度によっては高い間ゲキ圧が発生し、マサツ係数が著しく低下し得ること。またこの研究で確立された土砂運動時のマサツ係数の実測法と佐々が先に開発した計算機シミュレ-ションを用いて、急速かつ大規模に運動した御岳大崩壊の地域について災害危険地図の例を作成し、かつ大規模ではあるがきわめて緩速の善解地すべりと地附山地すべりについては研究を継続している。これまでの研究の成果は本年8月にモントリオ-ルで開かれる第19回国際林業研究機関連合世界大会でで招待論文として講演するほか、広く一般の住民に知ってもらう為に山海堂から「地すべり・斜面災害を防ぐために」として出版し、また現場技術者を対象として鹿島出版より「地すべり・斜面崩壊の予知予測」として出版予定である。
防災に関する身近な地域学習教材の開発

水害の危険性,土地利用,伝統的建造物の分布に関する調査を,奈良盆地の中西部を対象として行い,それらの関係を分析した.まず,河川の氾濫による浸水範囲と地形,土地利用に関する調査を行った.その結果,1920年代の集落は,水害の危険が少ない地域に立地している場合が多いものの,150年に1度程度発生する,大規模な浸水では,浸水する地域が多いことがあきらかになった.つぎに,伝統的建造物の分布に関する野外調査を行った.その結果,町家,蔵,地蔵は,1920年代に集落があった地域に分布することがあきらかになった.本研究は,土地利用や身近な事象の分布と水害の危険性との関係をあきらかにすることを目的として,土地利用の分析と,身近な事象を対象とした野外調査を行った.土地利用については,奈良盆地の中央部に位置する9市町を対象として,過去に発生した河川の氾濫による浸水範囲と地形,土地利用に関する調査を行った.その結果,1920年代の市街地は,相対的に浸水の危険性が低い地域に分布していたことがあきらかになった.自然堤防や台地がみられる市町においては,市街地はそれらの地形に立地していた.また,町内のほとんどが氾濫平野からなる地域においては,河川の合流点や屈曲部といった氾濫の危険性が高い地域の周辺を避けて立地していた.これらのことから,対象地域においては,1920年代の土地利用から,水害に対する相対的な安全性を知ることが可能であると考えられる.野外調査については,奈良県斑鳩町において,伝統的な建物,高層建物,店舗,公共サービスに関わる事象(消火栓,ごみ集積所等)を対象として,それらの分布を調査した.その結果,伝統的な建物について,蔵は,1920年代に集落があったすべての地域に分布しており,その後に市街化した地域にはほとんど見られなかった.また,町家は,その多くが,1920年代に集落があった地域の中で,旧街道に沿った地域にのみ分布しており,その後に市街化した地域には,全くみられなかった.一方,2000年代のすべての市街地には,消火栓やごみ集積所が分布しており,市街地外には全くみられなかった.また,高層建物や商店は,2000年代の市街地の中でも,駅や主要道路といった交通の要所にそのほとんどのものが分布していた.以上の結果から,蔵や町家は,1920年代の集落や交通の状況を知るための手掛かりになり,また,消火栓や商店の分布との対比によって,それが一層明瞭になると考えられる.水害の危険性,土地利用,伝統的建造物の分布に関する調査を,奈良盆地の中西部を対象として行い,それらの関係を分析した.まず,河川の氾濫による浸水範囲と地形,土地利用に関する調査を行った.その結果,1920年代の集落は,水害の危険が少ない地域に立地している場合が多いものの,150年に1度程度発生する,大規模な浸水では,浸水する地域が多いことがあきらかになった.つぎに,伝統的建造物の分布に関する野外調査を行った.その結果,町家,蔵,地蔵は,1920年代に集落があった地域に分布することがあきらかになった.本研究は,水害の危険性が高い場所を,土地利用や身近にみられる事象から知ることができるか否か,できるとすると,いつの土地利用やどのような事象から知ることができるか,をあきらかにすることを目的として,当該年度においては,奈良盆地において,過去に発生した河川の氾濫によって浸水した範囲とそこでの土地利用の変化を調査した.浸水範囲は,大和川流域総合治水対策協議会によって作成された,大和川流域浸水実績図を基に,1982年,1995年,1999年,2007年にそれぞれ発生した河川の氾濫による浸水範囲をGISソフトウェアを用いてデジタル化した.土地利用は,1922年,1967年,2001年に作成された,国土地理院発行の2万5千分の1地形図を基に,それぞれの年次についてデジタル化した.それらのデータから,浸水範囲の土地利用の面積割合を,それぞれの年次について求めた.その結果,浸水範囲の88%が1922年の田であり,最近30年間で複数回浸水した範囲の94%が田であったことから,奈良盆地では,1922年の地形図を見て,田でなかったところであれば,安全な場所である可能性が高いことがあきらかになった.しかし,地域差はあり,田以外はほぼ安全な地域もあれば,多くはないものの,浸水範囲でも1922年に市街地が広がっていた地域もある.自然堤防などの微高地や台地が多くみられる地域では,それらのような水害から安全な地形に市街地は立地していたが,そうでない地域に古くから駅がある場合などは,河川の氾濫によって浸水する範囲にも市街地が立地していた.このため,地域の地形や社会環境によっては土地利用から安全な場所を知ることができない場合もあることがあきらかになった.