hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
組織社会化研究における過程アプローチと内容アプローチの統合に関する研究

本研究課題では、組織社会化研究における過程アプローチと内容アプローチの統合化を目的として、独自のモデルを理論的に構築するとともに、実証的に検証を行うことを試みた。特に、職場の上司や同僚からのサポートと組織社会化学習内容、新規学卒者の組織適応結果として設定された職務成果との関係を検証した。その結果、上司サポート知覚と同僚サポート知覚が新規学卒者の組織社会化学習内容に対して有意な正の影響を及ぼし、組織社会化学習内容が新規学卒者の職務成果を高めることが明らかになった。これまでの3年間において、順調に文献レビューを実施し、新たな仮説モデルの構築ができている。その上で、当初予定している調査もおおむね実施できており、実際研究成果も学会発表という形でいくつか報告することができている。したがって、4年目の研究活動に向けて順調に進展していると考えられる。経営学前述のとおり、4年間の研究課題の中で、3年目まで順調に研究が進展してきている。したがって、最終年である4年目も計画通りに研究を進めていく予定である。特に、4年目には平成27年度入社の新規学卒就職者を対象とする調査を実施し、これまで実施してきた調査との統合及び比較を行っていく予定である。研究成果についても積極的に公表をすべく、データ分析や論文執筆を行うことも重要であると考えている。4年間の研究課題の中で、文献レビューや新規学卒就職者に対する調査を実施するなど、2年目に行うべき研究内容について遂行することができた。また、いくつか研究成果も現れてきており、実際に国内学会を中心に研究報告をすることができた。以上の点から、おおむね順調に進展していると考えられる。4年間の研究計画の中で、1年目に行うべき研究内容を遂行することができた。また、それと同時に、1年目の研究内容を遂行していく過程において、若干ながら研究成果を見出しており、学会発表や論文化という形でそれら研究成果を公表することもできた。以上の理由より、本研究課題は、おおむね順調に進展していると考えられる。今年度は、当初の配分金額を超えて研究活動を行ったが、昨年度までの繰越金があったため、結果的に次年度使用研究費が発生することになった。なお、昨年度までの繰越金が発生した主な理由は、当初購入予定であった高度な分析を行う統計解析ソフトの購入をまだしていないことと、学会への出張費用が当初予定よりも少なかったためである。本研究課題は4年間であるが、進捗状況としては1年目(昨年度)と2年目(本年度)ともおおむね順調である。したがって、3年目においても当初の計画通り実施していく予定である。3年目以降は、質問紙調査の実施が重要であること、及び回収されたデータに対する分析が重要であるため、それらの活動に注力していきたい。また、データ分析の結果見いだされた特筆すべき点については、研究としてまとめ、研究成果の発表を積極的に行っていく予定である。4年間の申請課題に対して、1年目終了時点における研究の進捗状況は、おおむね順調である。したがって、今後も研究計画にしたがって、組織社会化研究に対する理論的・実証的検討を行っていく。
アルツハイマー病脳にみられるLewy小体の形成機序-免疫組織化学的アプローチ

今回は患者の剖検脳を検体に用いたため、通常の免疫組織化学法で用いる潅流固定が不可能であり、組織に対する適切な前処置を検討する必要が生じた。まず、正常剖検脳より黒質を含む中脳腹側の一部を切り出し、液体窒素により迅速凍結の後、クリオスタットにて厚さ40μmの薄切片を作成した。切片を未固定のまま、リン酸化ニューロフィラメントに対する5種類のモノクローナル抗体(06-17, 07-5, 04-7, 06-68, 03-44)と非リン酸化ニューロフィラメントに対する4種類のモノクローナル抗体(02-135, 06-32, 06-53, 10-1)およびこの両方を認識する抗体(02-40)を希釈倍率1000倍で用いた免疫染色をABC法で施行した。染色後の切片を光顕にて観察したところ、過度のバックグラウンドと濃染した血管内腔により、神経細胞の成分は全く同定不能であった。そこで、同系列の切片を室温にて15分間自然乾燥させた後、Bouin液(0.9%ピクリン酸、0.48%氷酢酸を含む8%ホルマリン水溶液)にて30分間浸漬固定し、次いで0.9%塩化ナトリウムをふくむトリス緩衝液にて15分間洗浄した。以降、同条件で免疫染色を行ったところ、06-17, 07-5, 04-7, 06-68, 03-44では黒質網様部を中心に神経細胞の軸索と考えられる多数の小径線維が確認された。02-135, 06-32, 06-53, 10-1では、樹状突起と考えられる比較的大径の線維と網様部の大型細胞の核周囲細胞体に免疫活性を認めた。また、02-40では上記全ての成分が同定された。正常な神経細胞では、軸索に入った部位で初めてニューロフィラメントの構成蛋白が翻訳後修飾を受けるため、非リン酸ニューロフィラメントは核周囲細胞体と樹状突起に、リン酸化ニューロフィラメントは起始円錐より遠位部の軸索に局在している。この事実と照合して、今回検討した組織の処理法と抗体を用いることにより、剖検脳でのLewy小体の免疫組織化学的同定が可能となった。
教養教育の導入・改革と高等教育システムの変容－日・英・豪・中・香港の比較

本研究課題においては、大学教育における教養教育が専門教育との関係でどのように実施されているか、そこにどのような葛藤の有無が存在するかについて、日本、中国、香港、イギリスの4地域を対象にした比較研究を行った。いずれも専門教育主体の高等教育システムに、後から幅広い学問分野を学習することを目的とした教養教育(一般教育)を導入したという点で共通性をもつ。その点から、専門教育と教養教育の間に何らかの葛藤が諸事ているのではないかと考えた次第である。調査の結果、下記の点が明らかになった。1.第二次世界大戦後にアメリカに倣って一般教育を導入した日本と、2000年前後に教養教育を導入したそれ以外の社会とでは、教養教育(一般教育)に課せられたミションが異なる。ン本の場合、民主主義を担う市民の育成という政治領域におけるミッションが掲げられたのに対し、近年、教養教育を導入した社会ではemployabilityの向上という経済領域における課題が課せられているという差異がある。2.日本の場合は、どの高等教育機関もすべからく同一のカリキュラムの導入が求められ、それが専門教育との関係で葛藤を生じた可能性があるが、それ以外の地域では、エリート養成を目的とした教養教育としての色彩が強く、学内の別カレッジとして特別に選抜した学生に実施しているケースが多い。3.日本の場合は、アメリカに倣った配分必修制を導入したが、近年、教養教育を導入した社会では、エリートのemployability育成というミッションと相俟って、教育内容において研究の方法を学ぶ科目、ある課題に対し学際的なアプローチを試みる科目など、内容に関しても研究を重ね、工夫を凝らす傾向がある。こうした試みが、どのような組織的配慮によって可能になるのか、それを明らかにすることがさらなる課題である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度実施した研究に関しては、1.学士課程教育が専門教育のみで構成されていた社会において教養教育を導入した中国、香港を中心に、導入の経緯、その後の定着状況などの関する先行研究を検討した。研究課題としては、専門教育を主体とした大学のシステムに、それらに横串をさすような教養教育の導入には困難が伴うと想定されるが、その困難の状況と導入後の課題について、日本の経験との比較を通じて明らかにすることとした。2.2017年3月に北京師範大学において、この課題に造詣が深い関係者を招き、日中比較のワークショップを開催した。そこでは、北京大学、復旦大宇など威信の高い大学では、通常の学部とは別に学院組織を設置し、そこで教養教育jと専門教育を行っており、一定の成功を見せている。しかしながら、それは中国のどの大学でも適用可能な方法ではないことが明らかになった。3.北京滞在中に、中国人民大学、北京理工大学、北京外国語大学、北方工業大学を訪問し、それらの大学における、素質教育(通式教育)の導入の経緯、導入後の定着状況などについて、関係者へのインタビューを行った。上記、2と関連して、多くの大学は素質教育(通式教育)を政府の指令のもとに導入したものの、学士課程全体で言えばその比重は低いこと、それを担当している教員からすればその重要性が強調される。他方で、大学全体のなかでいえば、素質教育(通式教育)に対する認知度は低いことが、課題として指摘された。日本の導入時と比較して、多くの共通点をもつことが明らかになった。当初の予定通り、中国での調査は順調に実施した。当初の予定にあった香港の調査は予算の関係で実施できなかったが、香港大学において教養教育を担当している教員との個別のコンタクトを取ることができており、どこかで意見交換をすることを計画している。2017年度は、国内調査と香港の訪問調査を実施した。国内調査は、国内4年制大学を対象に、過去15年程度のタイムスパンにおける教養教育の改革状況に関し、カリキュラム面と実施組織の両面からの改革状況を中心にしたアンケート調査を実施した。これは2003年に実施した調査と後継であり、ある程度同じ質問項目を用い、経年比較することを目的とするものである。その結果、カリキュラム面では、教養教育における大学教育への適応支援の科目がさらに増加し、教養教育が高校と大学との接続のための教育として用いられていること、他方で、2003年度調査では専門教育の学際化が進んでいたが、今回はむしろ専門教育の高度化が目指されていた。組織面では、教養教育の実施担当組織を設ける大学が増加傾向にあり、大綱化からの揺り戻しが生じているようである。香港調査では、香港大学、香港中文大学、香港科学技術大学、嶺南大学を訪問し、2012年の大学の4年制化にともなって導入が義務付けられた一般教育がどのように機能しているかについて、関係者へのヒアリングを実施した。導入の決定は2008年になされたが、4年間の猶予のなかで、どの大学もアメリカ、イギリスなどの大学を訪問し、どのような一般教育を構築するかの研究がなされて、どの大学も学際的カリキュラムの構築に注力されたこと、一般教育を担当を促進するために、departmentへの割り当てとともに担当することに対する補助金の付与を行い、インセンティヴを高める工夫をしていることが明らかになった。教員に対する一般教育担当のインセンティヴを高める方法は大学によって異なるものの、この工夫が一般教育の定着に寄与していると考えられる。予定通り国内調査の実施を行なうことができた。

本来は、オーストラリアの教養教育の訪問調査を実施することを予定していたが、費用の関係で、オーストラリアから研究者を招聘して日本においてワークショップを行うことに変更して、関係者の招へいの準備を行っていたものの、先方からの来日がかなわなくなった。しかしながら、関係者から資料の提供を受けることができ、ある程度の研究の進捗を図ることができた。そこで、2016年度に予定しつつも予算不足で訪問がかなわなかった、香港の大学の訪問調査を実施し、有益な情報を得ることができた。本研究課題においては、大学教育における教養教育が専門教育との関係でどのように実施されているか、そこにどのような葛藤の有無が存在するかについて、日本、中国、香港、イギリスの4地域を対象にした比較研究を行った。いずれも専門教育主体の高等教育システムに、後から幅広い学問分野を学習することを目的とした教養教育(一般教育)を導入したという点で共通性をもつ。その点から、専門教育と教養教育の間に何らかの葛藤が諸事ているのではないかと考えた次第である。調査の結果、下記の点が明らかになった。1.第二次世界大戦後にアメリカに倣って一般教育を導入した日本と、2000年前後に教養教育を導入したそれ以外の社会とでは、教養教育(一般教育)に課せられたミションが異なる。ン本の場合、民主主義を担う市民の育成という政治領域におけるミッションが掲げられたのに対し、近年、教養教育を導入した社会ではemployabilityの向上という経済領域における課題が課せられているという差異がある。2.日本の場合は、どの高等教育機関もすべからく同一のカリキュラムの導入が求められ、それが専門教育との関係で葛藤を生じた可能性があるが、それ以外の地域では、エリート養成を目的とした教養教育としての色彩が強く、学内の別カレッジとして特別に選抜した学生に実施しているケースが多い。3.日本の場合は、アメリカに倣った配分必修制を導入したが、近年、教養教育を導入した社会では、エリートのemployability育成というミッションと相俟って、教育内容において研究の方法を学ぶ科目、ある課題に対し学際的なアプローチを試みる科目など、内容に関しても研究を重ね、工夫を凝らす傾向がある。こうした試みが、どのような組織的配慮によって可能になるのか、それを明らかにすることがさらなる課題である。中国調査の結果は資料としての取りまとめを行っており、今年度は、日本の調査、オーストラリアの調査を計画している。日本の調査に関しては2017年9月頃、オーストラリアの調査に関しては、先行研究の渉猟とともに、その分野の専門家を招へいしての日本におけるシンポジウムを計画している。2017年度の調査結果は、それぞれ分析を進め、2018年6月の高等教育学会大会にて国内班として、国内大学アンケート調査、国外班として、2016年度の中国、2017年度の香港とオーストラリアの調査結果を報告する。2018年度は、同じく専門教育主体の高等教育システムに教養教育を導入したイギリスの大学の訪問調査を実施することを計画している。それとともに、2017年度が機関対象の調査であったことに対応して、2018年度は学部対象の調査を7月に実施する。3ケ年度の研究結果に関しては、2019年1月に国際シンポジウムを開催するとともに、書籍化を計画している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
肝内免疫監視不全の回復と抗体関連型拒絶反応を応用した肝癌に対する新規治療法の開発

ナチュラルキラー(NK)細胞と自然リンパ球(ILCs)およびNK細胞機能に影響する液性免疫に着目して,肝細胞癌(HCC)発癌・再発に関与する免疫病態,特に肝内免疫監視不全を分子・細胞レベルで解明することを目的とした研究を当初の研究計画に沿って実施した。1.研究対象の選定,同意を得た上での肝組織と末梢血の採取,臨床データのまとめ→HCC症例とHCC非合併慢性ウイルス性肝炎症例,および対照群として自己免疫性肝疾患症例より適切に肝組織と末梢血の採取を行い,研究に使用するとともにHCC再発の有無など臨床データのまとめと経過観察を継続中である。2.肝組織と末梢血より分離したNK細胞やILCsにおける細胞傷害性リガンド,サイトカイン・ケモカインレセプターの発現解析→フローサイトメトリーと免疫組織染色によりNK細胞機能に関与する分子を中心に検討するとともに,液性免疫に対する重要な調節作用を持つ濾胞性ヘルパーT(Tfh)細胞にも着目して解析を追加し,Tfh細胞分画の中でCCR7陰性PD-1陽性Tfh分画が自己免疫性肝炎の病態と関連することを見出し,現在,英文論文を投稿中である。3.肝細胞癌株と血管内皮細胞株に対する細胞傷害活性,特に抗体添加による効果の解析→末梢血から磁気ビーズにて分離したNK細胞を用いて,各種肝癌細胞株に対する細胞傷害活性と抗MHC class I-related chain A(MICA)抗体の添加による作用を確認するとともに,血管内皮細胞株を用いて同様の実験を進めている。4.抗MICA抗体のallele解析→血清中に抗MICA抗体が陽性となるHCC症例について,抗体が認識するallele解析済みの症例では自己のMICA以外のalleleに対する抗体が多く認められた。これまでの研究にて確立した手法により,末梢血と肝組織からのNK細胞の分離・解析には問題無いものの,ILCsの解析・分離には6重染色によるフローサイトメトリーを使用しており,解析に十分な細胞数が得られない症例が認められ,ILCs分離による機能解析までは進んでいない。また,HCCに対する肝移植症例は今年度は新規症例が無く,肝移植症例以外の検討を進めた。in vitroでの細胞傷害活性の測定については,特に血管内皮細胞株に対する細胞傷害活性測定において現時点では十分な結果が得られておらず,解析がやや遅れている。臨床検体を使用しての検討では,今後もこれまでの手法による解析を継続し検討症例を追加する予定であるが,今年度の検討結果より,ある程度標的となる細胞分画とマーカーを絞って解析を進め,検体が不足して十分な細胞数が得られない場合にもデータが蓄積できるように工夫する。また,in vitroの検討に関しては,肝癌細胞株に対する抗体添加による細胞傷害活性の解析を継続するとともに,血管内皮細胞株を用いた検討でも解析に十分なデータを蓄積したいと考えている。試薬の購入など物品費に使用する計画である。肝内ナチュラルキラー(NK)細胞と自然リンパ球(ILCs)およびNK細胞機能に影響する液性免疫に注目して,肝細胞癌(HCC)発癌・再発に関与する免疫病態,特に肝内免疫監視不全を分子・細胞レベルで解明することを目的とした研究を当初の計画に沿って実施した。1.研究対象の選定,同意を得た上での肝組織と末梢血の採取,臨床データのまとめ→肝細胞癌症例と肝細胞癌非合併慢性ウイルス性肝炎症例,および対照群として自己免疫性肝疾患症例より適切に肝組織と末梢血の採取を行い,研究に使用するとともに肝細胞癌再発の有無など臨床データのまとめと経過観察を継続中である。2.肝組織と末梢血より分離したNK細胞やILCsにおけるNK細胞レセプターや細胞傷害性リガンド,サイトカイン・ケモカインレセプターの発現→フローサイトメトリーと免疫組織染色によりNK細胞レセプターと活性化マーカー,ケモカインレセプターなどの分子に関して末梢血と肝組織を用いた検討を実施した。解析する中で,抗体産生に重要な機能をもつ濾胞性ヘルパーT(Tfh)細胞にも着目した検討を追加し,自己免疫性肝疾患におけるTfh細胞の増加や活性化を見出し学会報告した。3.肝癌細胞株に対する細胞傷害活性や抗体刺激によるin vitro機能解析→末梢血から分離したNK細胞を用い,Huh7やHepG2などの肝癌細胞株に対する細胞傷害活性をNK細胞機能に作用する抗体を添加して解析した。これまでの研究にて確立した手技により末梢血と肝組織からのNK細胞やT細胞の分離・解析には問題無いものの,自然リンパ球の同定には6重染色によるフローサイトメトリーによる解析を実施しており解析に十分な細胞数が得られない症例が多かったため。また,in vitroでの肝癌細胞株に対する細胞傷害活性の測定は,特に抗体添加による作用の解析が遅れている。2.肝組織と末梢血より分離したNK細胞やILCsにおける細胞傷害性リガンド,サイトカイン・ケモカインレセプターの発現解析

→フローサイトメトリーと免疫組織染色によりNK細胞機能に関与する分子を中心に検討するとともに,液性免疫に対する重要な調節作用を持つ濾胞性ヘルパーT(Tfh)細胞にも着目して解析を追加し,Tfh細胞分画の中でCCR7陰性PD-1陽性Tfh分画が自己免疫性肝炎の病態と関連することを見出し,現在,英文論文を投稿中である。3.肝細胞癌株と血管内皮細胞株に対する細胞傷害活性,特に抗体添加による効果の解析→末梢血から磁気ビーズにて分離したNK細胞を用いて,各種肝癌細胞株に対する細胞傷害活性と抗MHC class I-related chain A(MICA)抗体の添加による作用を確認するとともに,血管内皮細胞株を用いて同様の実験を進めている。4.抗MICA抗体のallele解析→血清中に抗MICA抗体が陽性となるHCC症例について,抗体が認識するallele解析済みの症例では自己のMICA以外のalleleに対する抗体が多く認められた。これまでの研究にて確立した手法により,末梢血と肝組織からのNK細胞の分離・解析には問題無いものの,ILCsの解析・分離には6重染色によるフローサイトメトリーを使用しており,解析に十分な細胞数が得られない症例が認められ,ILCs分離による機能解析までは進んでいない。また,HCCに対する肝移植症例は今年度は新規症例が無く,肝移植症例以外の検討を進めた。in vitroでの細胞傷害活性の測定については,特に血管内皮細胞株に対する細胞傷害活性測定において現時点では十分な結果が得られておらず,解析がやや遅れている。臨床検体を使用しての検討では,今後もこれまでの手法による解析を継続し検討症例を追加する予定であるが,今年度の検討結果よりある程度標的となるマーカーを絞って解析することで,十分な細胞数が得られない場合にもデータが蓄積出来るように工夫したい。また,in vitroの検討に関しては肝細胞癌株に対する抗体添加による細胞傷害活性の解析を継続するとともに,血管内皮細胞株を用いた検討も開始する予定である。臨床検体を使用しての検討では,今後もこれまでの手法による解析を継続し検討症例を追加する予定であるが,今年度の検討結果より,ある程度標的となる細胞分画とマーカーを絞って解析を進め,検体が不足して十分な細胞数が得られない場合にもデータが蓄積できるように工夫する。また,in vitroの検討に関しては,肝癌細胞株に対する抗体添加による細胞傷害活性の解析を継続するとともに,血管内皮細胞株を用いた検討でも解析に十分なデータを蓄積したいと考えている。教室で保有の抗体類が使用可能であったことなどで,試薬類の購入が計画よりもわずかに少額で済んだため。試薬類の購入が計画よりわずかに少額で済んだため。試薬の購入など物品費に使用する計画である。
幼少期の運動スキルや体力は、思春期の身体活動状況の予測因子となるか？

本研究は,追跡調査を通して思春期(小学5年)の身体活動に幼少期(小学1年)のどのような要因が関係しているのかを調査した。その結果,思春期の中・高強度運動時間は幼少期の体脂肪率と弱い負の相関関係,体力(有酸素能力)と中程度の正の相関関係が認められた。運動スキルは,1移動系スキル(スキップやジャンプなど)と,2用具操作系スキル(投げる,蹴るなど)に分けられるが,移動系スキルよりも用具操作系スキルの方が高い相関関係を示した。思春期にアクティブな子どもは,幼少期にはすでに体力が高く,ボールなどの運動用具をうまく操作できるスキルが高い傾向があることが明らかとなった。本研究は,思春期でアクティブな子どもになるために,幼少期に獲得するべき体力,運動スキル,身体活動量の境界線を明らかにすることを目的としており,小学1年生を小学5年生まで追跡調査することを計画している。本研究で明らかになる結果は,幼児期や小学校での体育や,家庭での運動への関わり方に対して,より具体的な情報を提供できるようになると考える。平成24年度から実施している「子どもプロジェクト」(代表:引原有輝・千葉工業大学)に参加する被験者を増やすために,平成25年度には新たに162名の小学1年生を対象にして,最大酸素摂取量(トレッドミル走行),運動スキルテスト(TGMD-2),骨密度・身体組成測定(DXA),文部科学省新体力テストを7月から8月にかけて国立健康栄養研究所と筑波大学で実施した。加えて11月には,プロジェクトに参加している249名すべての被験者に対して,活動量計(Omron HJA-350IT)を郵送し,約10日間の身体活動量調査を実施することができた。得られたデータをまずは横断的に分析して,身体活動と運動スキルとの関係性をみたところ,特に用具操作系の運動スキルは,平均歩数,中高強度の活動時間,身体活動レベル(PAL)といった身体活動パラメーターと中程度以上の相関関係があることが明らかになった。これらの結果は,2014年7月にオランダで開催されるヨーロッパスポーツ科学会(ECSS)で発表する。本研究は、思春期でアクティブな子どもになるために、幼少期に獲得すべき体力、運動スキル、身体活動の境界線を明らかにすることを目的としており、小学1年生を小学5年生まで追跡調査することを計画している。本研究で明らかになる結果は、幼少期や小学校での体育や家庭での運動への関わり方に対して、より具体的な情報を提供できるようになると考える。平成26年度には、前年度までに蓄積したデータを用いて、7月にオランダで開催されたヨーロッパスポーツ科学会で、「Relation between physical activity and motor skills in young children」というタイトルでポスター発表をした。この研究では、小学1年生時の身体活動(中高強度運動や歩数など)には、身体移動スキル(スキップ、ギャロップ、ジャンプなど)よりもボール操作スキル(投げる、打つ、蹴るなど)の方が関係性が強いことを明らかにした。しかし、ボール操作スキルを獲得することで、身体活動が促進するのかどうかの因果関係まではわからない。本研究は同一個人を追跡調査しているため、研究期間の終了時にはその関係を明らかにすることができると考えている。平成26年度も対象者の調査は継続しており、246名の被験者に対して活動量計を用いた身体活動量調査と、生活習慣・習い事などの質問紙調査も実施した。平成25年度からやや参加人数が減少したものの、約95%は継続して調査に参加していた。本研究は,思春期においてアクティブな子どもになるために,幼少期に獲得すべき体力,運動スキル,身体活動の境界線を明らかにすることを目的としており,小学1年生を小学5年生まで追跡調査する計画である。本研究で明らかになる結果は,幼少期やっ小学校での体育や家庭での運動への関わり方に対して,より具体的な情報を提供できるようになると考える。平成27年度には,前年度から引き続いて身体活動量および生活習慣に関する調査を実施した。今年度の調査に参加した子どもは248名中242名と,昨年度とほぼ変わらずであった。しかし,平成28年度には体力測定も実施する予定であるため,参加をうながす手立てをしなければならないと考えている。身体活動量の調査は毎年実施しているが,データを採用する基準を明確に決定した。先行研究では,1日10時間以上の装着で平日が最低2日分,休日が最低1日分がふさわしいと報告されているが,今回の研究では,中・高強度運動におもに焦点を当てているため,7:0021:00の間に8時間以上の装着時間があることを条件としてデータを整理した。その結果,248名中,234名(94%)が条件を満たしていた。なお,1日の装着時間を最低8時間に設定していても,受理されている研究論文は存在する。このデータをもとにして運動スキルや体力と身体活動との横断的関係や,運動スキルが身体活動に及ぼすトラッキング効果などを分析する。昨年度に辞退を申し出た被験者の一部は説得に応じて平成27年度にも参加したが,新たに辞退者が表れた。いずれにしても248名中242名分のデータは収集できた。本研究は,思春期でアクティブな子どもになるために,幼少期に獲得すべき体力,運動スキル,身体活動の境界線を明らかにすることを目的としており,小学1年生から5年生まで追跡調査することを計画している。本研究で明らかになる結果は,幼少期や小学校での体育や家庭での運動への関わり方に対して,より具体的な情報を提供できるようになると考える。

平成28年度は,7月から9月にかけて,おもに国立健康・健康研究所において小学5年生の体力(最大酸素摂取量),運動スキル,身体組成のを測定した。彼らは小学1年生時に同様の調査に参加しており,追跡してきた子ども達である。小学1年時に測定に参加した87名のうち85名が測定に参加した。10月から11月にかけては,3軸加速度計を用いた身体活動量および生活習慣等の質問紙調査を実施した。追跡調査に参加している第2集団(小学4年生)も加えて,総数248名のうち,242名の調査を完了することができた。調査実施後にはデータを個別に集計し,コメントをつけてフィードバックした。本研究は,追跡調査を通して思春期(小学5年)の身体活動に幼少期(小学1年)のどのような要因が関係しているのかを調査した。その結果,思春期の中・高強度運動時間は幼少期の体脂肪率と弱い負の相関関係,体力(有酸素能力)と中程度の正の相関関係が認められた。運動スキルは,1移動系スキル(スキップやジャンプなど)と,2用具操作系スキル(投げる,蹴るなど)に分けられるが,移動系スキルよりも用具操作系スキルの方が高い相関関係を示した。思春期にアクティブな子どもは,幼少期にはすでに体力が高く,ボールなどの運動用具をうまく操作できるスキルが高い傾向があることが明らかとなった。対象者248名のうち、10名ほどが調査への参加を辞退したが、約95%の対象者からは、身体活動量データや質問紙調査などで十分なデータを収集できている。平成28年度も同様に身体活動量および生活習慣のアンケートを実施するとともに,体力・運動スキル・身体組成測定も実施する予定である。発育発達学平成27年度も同様に、11月頃に身体活動量調査と生活習慣・習い事状況の質問紙調査を実施する。2013年度は,国立健康・栄養研究所および筑波大学と協力して,東京都,千葉県,茨城県に在住する小学1年生を160名程度調査することができ,目標としていた100名を大幅に上回った。子どもたちの夏休み期間に体力測定や運動スキルテストなどを終えることができ,11月に実施した身体活動量も参加者全員からデータを収集することができた。今後,継続的に興味をもって調査に参加してもらえるように,フィードバック用のシートも作成して,結果を送付することもできた。端数が生じたため活動量計をもっと多く購入する予定だったが、他の機関から借りることができたため。身体活動量調査における郵送費など研究のベースラインとなる小学1年生時のデータ収集は完了した。被験者が小学2年生から4年生までは,11月の身体活動量調査のみを実施する予定である。調査の際には,研究の進捗状況(学会発表や論文掲載情報など)を保護者にも報告する予定である。なお,本研究は追跡調査が主要な目的ではあるが,横断データや1年間の変化にも焦点を当ててデータの分析を進めていく。活動量計の郵送代、論文の英文校正料・掲載料など当初の計画では,2013年度に活動量計をもっと多く購入する予定だったが,国立健康・栄養研究所や千葉工業大学だけでなく,他の研究者からも借りることができたため,購入台数を少なくすることができた。
環境水から検出されるクリプトスポリジウムの分子生物学的手法による種及び型の解析

環境水中に少数存在するクリプトスポリジウムの種及び型の同定法の開発を最終目的として、従来の蛍光抗体法と同時に実施出来るin situ hybridization及びin situ PCR法によるC.parvum同定法についての検討を加えた。まずRhodaminで蛍光標識したC.parvum特異的なSSUrRNA配列を認識するオリゴプライマーを3種類作製し、糞便より蔗糖浮遊法により精製したC.parvum、C.muris及びC.baileiのオーシストでin situ hybridizationを行った。その結果、この内1種類のプローブで、C.parvumと他種との間で蛍光強度の差が認められたが、これを直ちに通常の検査に用いるには不十分であると考えられた。そこでC.parvumのSSUrRNA遺伝子の一部を増幅させるプライマーを設計し、in situ PCR法の開発を目的とした実験を行った。その結果、intactなオーシスト内での目的遺伝子の増幅を確認する事が出来た。この結果は、in situ PCR法が蛍光抗体法スライド上でのC.parvumの同定に応用出来る可能性がある事を示唆するものであった。2.クリプトスポリジウム・オーシストの環境水からの濃縮法についての検討硫酸第二鉄凝集沈殿法を用いた、環境水から効率よくかつ簡便にオーシストを濃縮する方法を開発し、そのオーシスト回収能について検討した。その結果、特に水道水から少数のオーシストを高率に検出出来る事が明らかとなった。今後はこの方法と分子生物学的な種同定法を組み合わせる方法についても検討を進めて行きたいと考えている。クリプトスポリジウム・オーシストの形態及びその壁の抗原性を維持したまま、C.parvumに特異的な遺伝子を検出することを目的に、in situ PCR法及びin situ hybridization法の検討を行った。まずC.parvum特異的なSSUrRNA配列部位を他の7種の配列との比較により選択し、これを増幅するプライマーを設計した。これを用い通常のPCR及びin situ PCRを行った結果、通常のPCRではC.parvum特異的な遺伝子の増幅が見られたが、in situ PCRでは増幅過程での急激な温度変化の影響によりオーシストの約70%が破壊されてしまったことから、実用には多くの点で改良が必要であると考えられた。そこでコピー数が多いSSUrRNAを直接標的とするin situ hybridization法開発を目的としC.parvum特異的部位を数力所選択し、これに対する蛍光標識プローブを数種類作製した。現在は、それぞれのプライマーの反応性及び有用性を種々の反応条件下において検討中である。オーシストの形態及び抗原性を維持したまま、蛍光抗体法と同時にC.parvum遺伝子を検出することを目的として、in situ hybridization法の検討を行った。C.parvum特異的なSSUrRNA配列を直接標的とするRhodamin標識プローブを数種類作製し、通常人に病原性を示さないC.muris及びC.baileilike isolateを陰性対照として用いて実験した。その結果、このうちの1種類のプローブで蛍光顕微鏡下の観察において、種間で蛍光強度に若干の差異が認められた。しかし、これを直ちに通常の検査に用いるにはシグナルの強度が不十分であると考えられた為、更にC.parvumのSSUrRNA

遺伝子の一部を増幅させるPCR用プライマーを設計し、in situ PCR / hybridization法の開発を目的として検討を行った。その際、Taq polymeraseには反応サイクル時間の短いZ Taqを用い、オーシストへの熱によるダメージを少なくした。その結果、intactなオーシスト内での目的遺伝子断片の増幅を確認する事ができた。この結果は、in situ PCR / hybridization法による蛍光抗体スライド上でのC.parvum遺伝子の検出へ応用出来ると考えられた。2.クリプトスポリジウム・オーシストの環境水からの濃縮法についての検討硫酸第二鉄凝集沈殿法が、環境水、特に水道水から少数のオーシストを高率に検出出来る事が明らかとなった。さらに同法は、オーシストの生存に大きな影響を与えない事が明らかとなった。
スピーキング練習法「OSB」の文法習得への効果に関する実証的研究

【研究背景・目的】英語をいかに効果的・効率的に学ぶのかということについての関心が強まっており,多角的な議論がなされてきた。その中で,語と語がかたまった形(チャンク)が英語使用の大半を占めていることが指摘されていた。実際,これまでのチャンクに着目した研究においても様々な学習効果があることが報告されていた。しかしながら,具体的にどのような文法の習得に効果があるのかは十分に検証されていなかった。従って,本研究の目的は,チャンク型学習法であるOral sentence building(OSB,口頭並べ替え)を利用し,どのような文法項目(特に構文としての文法)の習得に効果があるのかを明らかにすることであった。【研究方法】国立大学附属中学校3年生142名を対象に研究を行った。まず,普段の学習から間違いが多いと思われた文法10項目を含んだ整序問題と英訳問題を解いてもらった。その結果から研究対象となる5項目を選出した。事前テストと事後テストではOSB問題,整序問題,英訳問題を出題した。その間, 10回の授業の中で当該の5項目を含んだOSB練習問題に取り組んでもらった。【研究成果】上位群と下位群に分け,事前・事後テストの結果に対してt検定を行った。上位群では特に「SVOC」や「不定詞」「間接疑問文」に,下位群では特に「itforto」や「間接疑問文」「SVOC」に有意な伸びが見られた。また,共通して動名詞に顕著な伸びが見られたが,これは他の項目の伸びとは異なり,主語として動名詞を用いるという発想ができるようになったことが要因であると考えられる。概して,チャンクを利用した学習法は,学習者の習熟度によって異なるものの一定の文法項目の習得に効果があることが明らかになった。
過酷事故評価のためのサプレッションチャンバー温度成層化及び成層化破壊現象解明

福島第一原子力発電所事故時に発生したと考えられる、サプレッションプール内の温度成層化現象とその破壊現象を解明する事を目的として研究を実施した。まず、形状効果を確認するため、実機と同様のトーラス状容器への蒸気注入と、模擬実験用矩形容器への蒸気注入を比較し、同様の自然対流流動パターンが生成されることをPIVにより確認した。次に、実験によって、蒸気凝縮による運動エネルギー付与と、温度差による自然循環力を評価した。密度差に起因する浮力と、運動量の比であるリチャードソン数を定義した。この結果、リチャードソン数によって、温度成層化の開始、及び破壊条件を評価する事ができる事を示す事が出来た。福島第一原子力発電所の事故時挙動は、様々な機関による評価が行われているが不明点も多い。特に2号機や3号機に置いては、サプレッションチャンバー(SC)内の温度成層化などが取りざたされている。このなかでも、2号機では炉心側の安全弁(SRV)を開いた後に、SC圧力が下がるという物理的に不可思議な挙動は解明されていない。そこで、本研究では、実験及び解析により事故時SC内の挙動を評価し、事故時の格納容器挙動を明らかにする事により、原子力安全に大きく寄与しようとするものである。サプレッションチャンバーを模擬した凝縮実験を行い、温度成層化現象を確認するとともに、シミュレーションによって模擬するための手法開発を進めた。具体的には、単相流のCFDコードを用いて、サプレッションチャンバーを模擬した体系を作成し、蒸気凝縮を簡易実験からモデル化して境界条件として入力する。具体的には、RCICノズルから熱エネルギーと、運動エネルギーを流量や温度などの関数として与える。特に運動量をモデル化し、実験における挙動の再現性に関する評価を実施する事が出来た。福島第一原子力発電所事故時に発生したと考えられる、サプレッションプール内の温度成層化現象と、その破壊現象を解明する事を目的として、実験的研究を進めている。今年度は実験的に温度成層化を構成し、その挙動を蒸気の直接接触凝縮現象と比較する事で評価を行った。具体的には、温度成層化現象を支配する無次元パラメータとしてリチャードソン数を定義し、実験データとの比較を行った。ノズル出口から槽下面までの距離を代表長さとし、蒸気の直接接触凝縮による蒸気気泡振動による運動量付与から求まる代表速度を用いる事で、リチャードソン数が1より大きいか小さいかによって、温度成層化の発生と消滅を整理する事ができる事を示す事が出来た。また、温度成層化を破壊するための運動量付与について考察を行い、SRVからの水流入だけではなく、ウオターハンマーなどの瞬間的なエネルギー付与が、成層化破壊に与える影響を評価した。福島第一原子力発電所事故時に発生したと考えられる、サプレッションプール内の温度成層化現象とその破壊現象を解明する事を目的として実験的に研究を進めている。従来の実験が矩形容器内への蒸気注入である事から、実機と同様のトーラス形状への蒸気注入実験を実施した。その結果、矩形容器においての温度成層化現象時の自然対流流動パターンと、トーラス形状における自然対流流動パターンが同一であることを見出した。低温側では流動は一切しておらず、高温側が自然対流で全体を均一に温めている事が判った。さらに、温度成層破壊をもたらす要因として、この自然対流の大きさが関与している可能性を明らかにした。サブクール度が減少する事に伴い、蒸気凝縮が抑制される。その結果として、蒸気による浮力の効果が増大し、自然対流を大きく駆動する。特に、下降もぐりこみ領域における下降運動エネルギーが大きくなり、成層界面を破壊する事が、成層破壊の一つの要因であることを実験的に確認した。駆動力を決定するのは、直接接触凝縮だけではなく、非凝縮性ガスの影響もある。この事から、非凝縮性ガスを上記に混入した実験も実施した。これらの結果から、非凝縮性ガスが直接接触凝縮や自然対流に与える影響を議論した。また、昨年度提案したリチャードソン数モデルを拡張し、上記下降流による影響を取り入れた、修正リチャードソン数を提案した。この結果、この修正リチャードソン数によって成層化を整理できる事を示した。温度成層化を支配する無次元数を明らかにすることができた。また、温度成層化破壊のメカニズムに関する予備的な知見を得る事が出来た。27年度が最終年度であるため、記入しない。原子力安全工学温度成層化破壊に対するエネルギー付与過程を実験と解析によって評価を行う。これらの結果をもとに、福島第一原子力発電所のサプレッションプールで発生した温度成層化及びその破壊現象を定量的に評価し、事故進展解析に寄与する。また、同様の事故が発生した場合の、事故の影響緩和に関する知見を得るとともに、原子力安全に貢献する。当初予定通りにサプレッションチャンバーにおける凝縮モデルを作成し、実験と解析によって温度成層化現象を確認する事が出来た。

当初予定通り、初年度としての実験と解析モデル構築が完成しており、予定通りの進捗である。今後、温度成層化を破壊する事によって、圧力が減少する事などを含めた総合的な試験を進めて行く予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。実験装置の消耗品が、予定よりも少ない額で成果を挙げる事が出来たため27年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定通り、今後は、特に温度成層化破壊現象に着目し、安全弁の二相流挙動を詳細に評価する予定である。その後、温度成層化している状況の中に、運動量の大きな水を注入する事によって温度成層化破壊現象が発生するかどうかに着目した実験を行う。また、シミュレーションにおいても、飽和状態モデルを単相流CFDに組み込み、圧力と表面温度の関係についてモデル化を進め、実験の再現を試みる。合わせて、東電などにおいて実施されている再評価における情報収集を進め、本研究成果を事象解明につなげていく。今年度の実験結果をフィードバックし、より高精度の実験を計画している。この実験装置の消耗品として利用を行う予定27年度が最終年度であるため、記入しない。当初予定より研究員の雇用期間が短くなったため、人件費に余裕が出た。研究員の雇用に用いるとともに、実験結果による追加実験のための消耗品に利用する予定
大きな双極子モーメントを有する棒状分子における極性液晶構造の形成メカニズム

ヒドロキシ安息香酸とヒドロキシナフトエ酸からなるランダム共重合体(poly(HBA/HNA))は等方液体状態とならない。そこで、ヒドロキシ安息香酸の2位に長鎖アルキル基を導入したポリマーを新たに合成し、その相転移挙動を調査した。その結果、分子量20000程度の試料で等方相-ネマチック-スメクチック相転移を確認した。長鎖アルキル基の効果のために、分子は自発的に配向し、分子軸はガラス基板に対して垂直となることをSHG測定により明らかにした。このポリマーは本研究の当初の目的を達成するものであるが、分子軸方向の自発的配向の効果と極性構造の発現とがSHG測定だけでは切り離して議論できない。反射X線回折法で基盤表面での分子の配向を評価し、SHG測定と組み合わせることで、本研究の目的が達成できる。ポリグルタメートおよびポリアスパルテートを高電場下で希薄溶液からキャストしたフィルムのSHG強度偏向角依存性から極性構造の対称性を議論した。その結果、X線回折から求まる2次元格子の対称性と極性構造が対応すること、C6あるいはC4対象性のχテンソルの2つの成分の比がポリペプチドヘリックスの種類(α、ω)で異なることを明らかにした。分子軸(双極子モーメント方向と一致)に垂直に振動するレーザー光を入射したときに分子軸方向に最も強いSHGを発生するという、poly(HBA/HNA)とは全く異なったSHG強度偏向角依存性を示した。超分子分極率に寄与するエネルギーの低い遷移モーメントの方向が分子軸の垂直方向にあるのに対し、超分子分極率テンソルが分子軸方向にあるという量子化学計算の結果で、この現象を理解した。(1)光学的等方性溶媒キャストフィルムの調製本研究では、現在までに用いた試料の中でSHG活性が一番高い、ヒドロキシ安息香酸をベースとしたポリエステルを用いた。この試料はサーモトロピック性であるが、液晶-液体転移温度が分解点以上であり、加熱により液体状態を実現できない。申請者は、既報告の方法で、溶媒キャスト法により光学的に等方的な膜を作製し、このフィルムを等方相とし、下記の実験を行った。(2)等方相からの液晶化、極性構造の発現過程の測定上記で調製したフィルムを液晶温度に昇温すると、液晶相が発現する。この過程を偏光顕微鏡観察、DSC、光散乱測定、広角X線回折で測定した。偏光顕微鏡観察を定量的に扱うために、透過光強度測定を行った。液晶化に伴う極性構造の発現を、Nd:YAGレーザーを用いたSHG強度変化で捉えることに成功した。(3)延伸処理したキャストフィルムにおける液晶化、極性構造の発現過程の測定申請者は、液晶化により分子長軸方位が揃うことで、双極子-双極子相互作用が大きくなり極性構造が安定化すると考えている。極性構造の発現は、分子が長軸方向を変えずに並進運動し、同じ向きの双極子を持ったもの同士がレーザーの波長オーダー以上の大きさを持ったドメインを形成する。これを実証するために、キャストフィルムを延伸し、あらかじめ分子長軸方位を揃えたフィルムを液晶温度に昇温し、極性構造発現過程をSHG強度により捉え、かつ配向の乱れが生じないことを広角X線回折で保証する。しかしながら、分子の配向が起こる前にキャストフィルムが破断してしてしまい、現在のところ,計画時に想定している結果は得られていない。
重症ショック時の体液バイオエレクトロニクスに関する臨床的ならびに実験的研究

出血性ショックや複合臓器不全など重症ショック状態では細胞のエネルギ-代謝障害が認められ、これらの患者の重症度や予後を評価し積極的に治療することが、患者管理の上で最も重要である。このため、細胞レべルの代謝状態や細胞活性をあらわす指標として酸塩基平衡、L/P比、動脈血中ケトン体比(acetoacetate/βーhydroxybutyrate;AKBR)等の測定が従来よりなされているが、血液での異常が細胞内代謝障害を正確に反映するといえず、これらの指標が必ずしも患者の重症度や予後の判定に用いられるとは限らなかった。われわれは複合臓器不全に陥った患者について、上記の指標に加えてMedーTronik社製BEーVincent機器にて血液の酸化還元電位を、京都第一科学社製浸透圧測定装置オズモスタットOMー6020にて血清浸透圧を、そして高速液体クロマトグラフィ-法及び白金電極にて血漿中酸化型(GSSG)ならびに還元型グルタチオン(GSH)濃度の測定を行ない、各指標と患者の重症度や予後との関係について調べた。その結果、各指標とも有意な変動を示したが、その中で動脈血中酸化還元電位が最も良く患者の重症度や予後を反映し、また血漿中のGSH/GSSG比もショックの進行に伴い低下した。家兔を使った出血性ショックならびにエンドトキシンショックの実験においても臨床研究と同様、細胞内redoxstateの低下を示す各指標の変動がみられ、動脈血酸化還元電位や血漿中のGSH/GSSG比もショックの進行とともに有意な低下がみられた。したがって、臨床研究ならびに動物実験で示されたように重症ショック状態においては血液酸化還元電位の有意な低下がみとめられ、この測定が細胞内エネルギ-代謝の状態を推定するのに有用であることが確認された。ショック患者では、細胞代謝異常として従来より血液の酸塩基平衡異常や血中乳酸値の増加あるいはケトン体比(acetoacetate/βーhydroxybutyrate)の低下などが認められているが、血液での異常が細胞内代謝障害を正確に反映するとは言えず、上記の各指標が必ずしも患者の重症度や予後の判定に用いられるとは限らなかった。筆者らは当院集中治療室にて複合臓器不全に陥った患者について、上記の指標に加えて、MedーTronik社製BEーVincent機器にて血液の酸化還元電位を、京都第一科学社製オズモスタット,OMー6020にて血清浸透圧を、そして高速液体クロマトグラフィ-法にて血漿中の還元型グルタチオンを測定し、各指標と患者の状態や予後との関係について調べた。結果として各指標の中では血液の酸化還元電位の変化が患者の状態を最も正確に反映しており、その動きは、肝ミトコンドリア内の酸化還元状態を示すといわれるケトン体比の変化と最もよく相関していた。また、血清浸透圧の変化も患者の状態をある程度反映していた。従って、血液の酸化還元電位は複合臓器不全時の細胞のエネルギ-代謝障害をあらわす指標として有用であり、さらに血中ケトン体比や血漿中還元型グルタチオンの測定を行い、細胞レベルの代謝状態や細胞活性を推定することが患者管理において有用なことがわかった。今後の研究として、血中の乳酸値とピルビン酸値、動脈血中ケトン体比、酸化還元電位および血漿中酸化型あるいは還元型グルタチオンの測定を行い、細胞レベルの酸化還元反応と血中での酸化還元反応との関係を調べ、血液の酸化還元電位が何を意味しているかを解明したい。さらに動物実験によってこれらのことを確認する予定である。

前年度の研究において、われわれは複合臓器不全に陥った患者について、細胞レベルの代謝状態や細胞活性をあらわす指標として酸塩基平衡、L/P比、動脈血中ケトン体比(acetoacetate/βーhydroxybutyrate:AKBR)等の指標に加えてMedーTronik社製BEーVincent機器にて血液の酸化環元電位を、京都第一科学社製オズモスタットOMー6020にて血清浸透圧を、そして高速液体クロマトグラフィ-法にて血漿中還元型グルタチオン(GSH)濃度の測定を行ない、各指標と患者の状態や予後との関係について調べた。その結果、各指標とも有意な変動を示したが、その中で動脈血中酸化還元電位が最も良く患者の重症度や予後を示しており、また血清浸透圧や血漿中の還元型グルタチオン濃度の変化も患者の状態をある程度反映していた。これらの結果をふまえ、家兎を使った出血性ショックならびにエンドトキシンショックの実験において上記の測定に加え、新たに酸化型グルタチオン(GSSG)濃度や肝逸脱酵素(ALT)の測定を行ない、重症ショック時の細胞のエネルギ-代謝障害について調べた。その結果、代謝性アシド-シスの進行、高乳酸血症及びL/P比の低下、AKBRの低下、GSH/GSSG比の低下ならびに動脈血酸化還元電位の低下がみられた。このように臨床研究と同様、細胞内redox stateの低下を示す各指標の変動がみられ、この中で動脈血酸化還元電位が最も良くショックの重症度を反映していた。したがって、臨床研究ならびに動物実験で示されたように血液酸化還元電位は細胞内redox stateを反映するといってよく動脈血酸化還元電位を測定することで重症ショック時の細胞内redox stateを評価することができ、患者の重症度及び予後の有用な指標となりうることが臨床研究だけでなく動物実験においても確認された。