hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高分子系接着剤で発現する残留応力の時空間分布

本研究では、エポキシ樹脂の階層的不均一性の理解・制御を目的とし、粒子追跡法に基づき、エポキシ反応系中の局所領域における物性とその空間分布を解析した。初年度の結果・知見を踏まえて、下記を重点的に実施する予定である。硬化したエポキシ樹脂の残留応力の可視化を検討する。可視化の手法として、エポキシ樹脂の網目構造へのメカノクロミズム分子の導入、あるいは偏光顕微鏡による複屈折の観察を用いる。粒子追跡法に基づき評価した硬化過程における不均一性と比較・検討し、不均一な硬化反応が最終的な樹脂の応力分布に与える影響を明らかにする。エポキシ樹脂の接着強度は、引張りせん断接着強さ試験に基づき評価する。具体的には、透明性を有するポリエチレンテレフタラートフィルムをエポキシ樹脂で挟み込むように接着・硬化させた後、引張り試験機で接着面に対して平行方向に引っ張る。また、エポキシ樹脂の剥離挙動を荷電結合素子カメラで観察し、剥離過程における破壊様式の分布とその変化を可視化する。残留応力の分布と接着強度、また、破壊様式の分布を比較・検討し、樹脂の不均一性が接着強度に与える影響を明らかにする。高分子・繊維材料
東海地方における地域密着型の能楽興行に関する研究

地域住民の主催により近世から近代にかけて行われていた能楽興行について、文献資料の調査と地域の方へのインタビューを行った。調査の対象とした地域は、愛知県名古屋市、同豊橋市、岐阜県岐阜市、同大垣市、三重県桑名市などである。その結果、能役者と地域住民の間の師弟関係や、興行の際の役者の招致について、明らかにすることができた。例えば、豊橋では、旧吉田藩の武士と町人が共演し、伝書を共有していたことがわかった。また、木曽三川の西側では、交通や経済の面でつながる上方(京都・大阪)からの影響が大きいとの新知見を得た。本年度は、調査拠点となる地域のうち愛知県名古屋市、愛知県豊橋市、三重県桑名市に関する文献資料の複写と収集、ならびに地域の方へのインタビューを行った。まず、名古屋市に関しては、狂言方和泉流佐藤友彦氏所蔵のワキ方高安流豊島要之助伝書について、飯塚が複写(写真撮影)を行い成果を資料翻刻の形で発表した。和泉流と高安流はいずれも旧尾張藩お抱え役者で、名古屋の能楽を牽引してきた流儀である。本資料により、能楽演出の地域的な独自性について解明する足掛かりを得た。また、米田は大倉流大鼓方算鉱一にインタビューを行い、昭和30年代の名古屋の能楽興行について情報収集を行った。豊橋市に関しては、明治時代以来、地域住民による演能が行われていた魚町伝来の狂言伝書資料について、米田が安海熊野神社で写真撮影と書誌等の調査を行い、その成果を豊橋市民が聴講できる形で口頭発表した。また、資料目録を作成し、魚町自治会ならびに資料館に寄贈した。また、資料内容の精査から、伝書の相承について、従来知られていた能面や装束同様、旧吉田藩から伝来したものが含まれているとの知見を得た。桑名市に関しては、明治維新直後に行われた能楽興行について米田が文献資料の調査を行い、本興行が戦災で焼失した神社の再建目的であったとの知見を得た。本件に関しては、大垣市の調査と併せ、来年度内に論考を発表する予定である。まず、名古屋市に関しては、大鼓方大倉流覧鉱一氏所蔵の、戦前の名古屋能楽堂(布池能楽堂)に関する資料について複写(写真撮影)と聞き取り調査を行った。本調査により、戦前の名古屋における能楽興行の実態について重要な知見を得た。豊橋市に関しては、明治時代以来、地域住民による演能が行われていた魚町伝来の狂言伝書資料について、前年度に引き続き書誌等の調査を行った。また、伝書所載の人名について整理し、江戸時代に吉田藩士や町人の間で用いられていた台本が、明治期以降、魚町住人に引き継がれ保存されてきた様相が明らかになった。この成果は、『名古屋芸能文化』第21号に論考を発表した。桑名市に関しては、昨年度に引き続き、明治維新直後に行われた能楽興行について文献資料の調査を行った。この成果は、芸能史研究会3月例会にて口頭発表を行った。また、江戸時代後期、桑名の東照宮別当であった佛眼院にて行われた興行について、桑名藩の管理下にあった大坂川崎東照宮および藩主の移封先である忍藩の資料をもとに考察し、『桑名市博物館紀要』第10号に論考を発表した。さらに、調査の過程で見出せた成果として、近年まで名古屋や岐阜で弟子の指導を行っていた、大阪のシテ方観世流下田雄三氏旧蔵書に関する調査の機会を得た。これは、下田氏の父・益三氏のコレクションで、明治末期から大正にかけての能楽の様相が知られる、貴重な資料であった。これについては『朝日大学経営論集』第26巻に論考を発表した。本年度は、調査拠点となる地域のうち豊橋市、岐阜市、名古屋市に関する文献資料の複写と収集、ならびに地域の方へのインタビューを行った。まず、豊橋市に関しては、明治時代以来、地域住民による演能が行われていた魚町伝来の狂言伝書資料について、前年度までの現地調査に基づき、伝書所載の人名について整理した。また、伝書の本文調査にもとづき、伝書の系統が、1江戸時代に吉田藩士が用いたもの2魚町町人が用いらたもの、3近隣の新城市で上演されていた台本の影響を受けたものの3種に分類されることが明らかにできた。この成果は、『名古屋芸能文化』第22号に論考を発表した。岐阜市に関しては、明治昭和前期の番組をもとに、当地で稽古されていた観世流の謡の系統が、明治30年代後半に京都風から東京風に変わったこと、さらに、それは東京における観世流家元の発展と関連があるとの知見を得た。この成果は、『東海能楽研究会年報』第17号に発表した。

名古屋市に関しては、前年度に引き続き、大鼓方大倉流筧鉱一氏預かりの、近年まで名古屋や岐阜で弟子の指導を行っていた、大阪のシテ方観世流下田雄三氏旧蔵書に関する調査及び複写(写真撮影)を行った。本調査により、戦前の名古屋における能楽興行の実態について重要な知見を得た。また、放送を介した伝統芸能の享受の一例として、昭和20年代・30年台のCBC(中部日本放送)におけるラジオ劇関係資料について調査を行った。なお、前年度に調査を行った桑名市の芸能に関する報告を、桑名市中央公民館主催「くわな市民大学講座」にて発表した。調査の対象としていた地域については、写真撮影や書誌調査など、当初の目的を達成することができた。また、各地域に関する論考を発表することができ、当該地域の能楽興行に関する新知見を提供することができたと考えられる。ただ、ホームページ上での目録や写真の公開に関しては、所蔵者の意向もあり、申請書の通りに行うことができなかった。今後、慎重に意見の擦り合わせを行った上で、順次進めていきたい。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、前年度の調査から派生した、岐阜県大垣市における明治初期までの能楽興行に関する問題について、調査を進めていきたい。具体的には、大垣市立図書館所蔵の地域資料を中心に、当地の祭礼や地域産業(水運業・陸運業)と能楽の関わり、さらには京都や名古屋の能役者との交流について調査し、地域に密着した能楽興行の実態について明らかにしたい。
生物の生産する会合性重金属結合ペプチドに関する研究

生物は各種外界刺激に適応しつつ生命を維持している。重金属刺激に対して動物や一部の微生物はメタロチオネインと呼ばれる分子量約6000のペプチドを生産し、これに有害重金属を取り込むことによって無毒化、適応していると考えられている。これに対し、分裂酵母Schizosaccharomyces pombeをCd^<++>で刺激すると低分子量のcadystin A[(EC)_3G]とB[(EC)_2G]が誘導合成され、これらペプチドが複数個集合してCd^<++>を取り込み複合体Cd BPー1と2(それぞれの分子量は4000と1800)を形成することによって適応する。Cadystin類はγーグルタミル結合を多く含む極めて特異な構造のためその生合成機構が注目を集めている。その手がかりを得るべく本菌の対数分裂期にCd^<++>を投与し誘導合成されるcadystin成分をDevelosilーODSによる高速液体クロマトグラフィー(HPLC)やイオン交換中圧クロマトグラフィー(MPLC)を用い詳細に分析した結果、まず、より低分子成分である(EC)_2Gが誘導合成されついで(EC)_3Gが増加することを見いだした。さらに、上記分析条件の精密化を図りHPLC条件を検討した。YMCーODS(AM型)によるHPLC分析では(EC)_3G、(EC)_2G並びにその低分子同族体であるグルタチオン(EC)_1Gをそれぞれ独立に、より詳細に分離分析できる条件を確立することに成功した。本分析条件を主要農産植物の一つである大豆にカドミウム刺激で誘導される重金属適応ペプチドの分析に適用した結果、無処理大豆のグルタチオン生産能は0.3ppmのCd^<++>投与により著しく阻害されるが、Cadystin類が新たに誘導合成されはじめこれが重金属の無毒化に利用されている可能性を強く示唆した。以上のように本研究の結果、分裂酵母のcadystin類の生合成経路を明らかにすると同時に植物である大豆における対重金属刺激適応機構を明らかにすることに成功した。
ユビキチンE3リガーゼをターゲットにした消化器癌の進展、転移制御機構の解明

本研究は、現在我々がターゲットとしているKLF5の上流調節因子としてのユビキチンE3リガーゼSmurf2 (Smad ubiquitination regulatory factor 2)に注目し、消化器癌、主に大腸直腸癌肝転移の細胞増殖、浸潤、遊走能、EMT等、癌の悪性度ひいては患者の予後につながる癌進展の各過程における機能解析、制御機構の解明を目的とする。
腎移植患者におけるIL-2刺激リンパ球のキラー活性測定による拒絶反応の診断

健常人9例,透析患者1例,拒絶反応症11例,拒絶反応の認められない安定期の症例24例を対象とし末梢血単核球のIL-2に対する反応性を測定した。腎移植患者ではIL-2に対する反応性は安定期では有意に低下していたが拒絶反応時では透析患者や健常人と同程度の反応を示した。また,同様の操作にて得られた末梢血単核球(PBMN)を用いて,リンパ球の表面マーカー(CD8,CD4,CD57,CD11,CD16,CD26)の陽性率をtro-color flow cytometerを用いて求めた。その結果,腎移植患者のIL-2刺激単核球の表面マーカーには有意な変化は見られなかった。さらに,同じ細胞を用いて,NK感受性のK562,NK非感受性Daudi細胞細胞を標的細胞にして細胞障害活性を測定したが,細胞障害活性は拒絶反応時には上昇していた。拒絶反応時に,IL-2R陽性細胞の比率の増加が認められるとの報告があるが,拒絶反応時に,PBMNおよびIL-2活性化細胞のいずれにおいてもIL-2R陽性細胞の比率の有意の増加は認められず,IL-2R陽性細胞数の測定のみでは拒絶反応の診断は困難であると思われ,IL-2に対する反応性の測定が拒絶反応の診断に有用と考えられた。末梢血リンパ球のinterleukinー2(rILー2)に対する反応性を正確に判定するためには、再現性のある測定方法が不可欠である。しかしながら、通常の細胞と異なりrILー2刺激リンパ球は様々な処理による活性の変化が想像以上に大きい。そこで、われわれはまず健常者のリンパ球を用いてrILー2の濃度とリンパ球の反応性の関係を検討した。その結果、リンパ球の反応性は,rILー2濃度が4ー10μmol/mlでピ-クに達したその後漸減する。また反応時間は96時間で最も強い特異的反応を示すことがわかった。同様に、健常者のリンパ球を用いてrILー2刺激リンパ球の表面マ-カ-を検索し、細胞の処理条件や抗体濃度を決定した。また、K562やDaudi細lに対する細胞傷害活性も細かく条件を決定することで再現よく測定することが可能になった。そこで、健常者と慢性透析患者のリンパ球のrILー2に対する反応性や表面マ-カ-の違いを検討した。その結果、慢性透析患者ではrILー2に対する反応性が低下しており免疫能の低下が示唆された。この結果は、透析療法学会誌に投稿予定である。ついで、本来の目的であった腎移植患者のリンパ球で検討してみた。その結果、われわれが予備実験で観察したように、拒絶反応時と安定期ではリンパ球のrILー2に対する反応性が明かに異なることがわかった。すなわち安定期ではrILー2に対する反応性は健常者に比較して免疫抑制剤のため著明に低下しているが、拒絶反応時ではrILー2に対する反応性は健常者とほとんど差が無くなる。現在のところ、rILー2に対する反応性の結果判定まで最低4日間という時間がかかるため拒絶反応の診断には若干間題があるが、拒絶反応時と感染症の鑑別には非常に有用であることが期待され、今後さらに症例を増やし検討したい。健常人9例、透析患者1例、拒絶反応症例11例、拒絶反応の認められない安定期の症例24例を対象とし末梢血単核球のIL-2に対する反応性を測定した。また、同様の操作にて得られた末梢血単核球(PBMN)を用いて、リンパ球の表面マーカー(CD8、CD4、CD57、CD11、CD16、CD25)の陽性率をtwo-color flow cytometerを用いて求めた。その結果、腎移植患者のIL-2刺激単核球の表面マーカーには有意な変化は見られなかった。さらに、同じ細胞を用いて、N非感受性のK562、NK非感受性Daudi細胞細胞を標的細胞にして細胞障害活性を測定したが、細胞障害活性は拒絶反応時には上昇していた。

拒絶反応時に、IL-2R陽性細胞の比率の増加が認められるとの報告があるが、拒絶反応時に、PBMNおよびIL-2活性化細胞のいずれにおいてもIL-2R陽性細胞の比率の有意の増加は認められず、IL-2R陽性細胞数の測定のみでは拒絶反応の診断は困難であると思われ、IL-2に対する反応性の測定が拒絶反応の診断に有用と考えられた。
金属間化合物制御によるコア―シェル型触媒の高機能化

本研究課題では合金単結晶を固体高分子形燃料電池用コアシェル触媒のモデルとし、コア材料での金属間化合物の形成が電極触媒特性に与える影響を調査することを目的とした。まずPt3Co(111)合金単結晶をモデル触媒とし、金属間化合物を形成し得る熱処理条件を施した試料の触媒特性を評価したところ、固溶合金相を形成する熱処理条件を施した試料に対し、高活性かつ高耐久性であった。また、Ir合金系のコア材料としての検討において、Ir(111)上のPtが極めて高い触媒特性を発現することを見出した。これらの結果は、燃料電池用コアシェル触媒の開発において、新たな材料設計指針を与えるものである。本研究課題では2元合金単結晶基板を固体高分子形燃料電池正極材料のモデル触媒とし、金属間化合物の形成が電極触媒特性に与える影響を調査することを目的としている。本年度はPt3Co(111)合金単結晶について熱処理条件の違いが構造と電極触媒特性に与える影響を調査した。まず先行研究により超格子構造を形成すると報告されている条件(1200°C・1min熱処理後、700°C・15hr保持)で試料熱処理を施し、構造評価を行った。しかしながら、超高真空中での低速電子線回折、大気中でのX線構造解析のどちらの結果からも超格子構造に起因する回折パタンは現れなかった。熱処理後の合金単結晶表面のEBSD像を観察したところ、表面のかなりの部分に他の結晶面((110), (100)など)が現れていることが分かり、上記測定手法で超格子構造が確認されなかった理由が、用意した単結晶試料そのものの(111)面への表面配向性が極めて低いことによることがわかった。構造評価により超格子構造が確認されなかったが、超格子構造を形成し得る熱処理を施したPt3Co(111)試料の触媒特性を評価したところ、清浄Pt(111)試料に対し約10倍のORR活性を発現し、初期活性、耐久性ともに通常の熱処理条件(1200°C, 1min熱処理後、1°C/1秒で降温)を施したPt3Co(111)試料に対して高かった。したがって、以上の結果は超格子構造の形成が電極触媒の高機能化に有効であることを示唆している。本年度は研究計画書で予定していたPt3Co(111)合金単結晶試料について超格子構造の形成が電極触媒特性に与える影響を示すことができた。よって、研究計画はおおむね順調に進捗しているといえる。本年度はコアシェル触媒のコア合金としてIr系金属間化合物を想定し、Ir-Ni表面合金のコア金属としての有用性の評価を予定していた。しかしながら、前段階として比較のために準備していたIr(111)基板上に分子線エピタキシー法でPtを堆積したモデル触媒表面系でこれまでの報告に対し、遥かに高い酸素還元反応への触媒特性を得られることが判明したため、本年度はPt/Ir(111)モデル触媒の作成、構造評価および触媒特性評価を行った。以下に詳細を述べる。Ir(111)基板上に形成したPt単原子層は14原子層のいずれの膜厚においてもエピタキシャル成長していることが表面電子線回折および走査トンネル顕微鏡の結果から確認された。これらの表面は極めて高い酸素還元活性を示し、既報の電気化学手法により作成したPt/Ir(111)単結晶触媒よりも遥かに高い値であった。更に、Pt層厚が4原子層のときにPd, Auなどをコア金属とした場合に対し、高い触媒活性・耐久性を示し、Pt/Irコアシェル構造がコアシェル触媒として有望であることが明らかになった。本研究ではIr系のコアが従来の報告に対しPtシェルの特性を上昇させることが見いだせ、これはコアであるIrが表面層のPtに対し適度な圧縮歪みを与えることに起因するよ予想され、酸素還元反応用コアシェル触媒の新たな材料設計指針となる。今後、本研究課題で得られた結果を基に、Ir合金系およびこれまで評価されていなかった材料系に対しコア材料の候補を広げ、検討していく予定である。計画通り今後はIr(111)単結晶を基板とし、異種元素M(Ni,Coなど)をMBE堆積し、表面超格子構造の形成を試みる。作製した表面合金試料上にPtを堆積し、Pt/Ir-Mコアシェル系での超格子構造形成の有無の影響を調査する。電極触媒
ナノ微粒子-液晶性有機半導体複合系材料の光電物性

液晶の分子配向の異方性と電荷輸送特性の評価前年度、確立したITO/TiO_2/Biphenyl系液晶/Alセルの作製を利用して、材料のBulkによる光吸収を利用したTime-of-flight法による電荷輸送特性の評価では従来困難であった液晶分子の垂直、および、水平配向の違いによる電荷輸送特性の異方性について、TiO_2から液晶相への電荷注入を利用してTime-of-flight法により検討を行なった。測定には、異なる分子長を持つBiphenyl誘導体を液晶分子に選び、液晶分子が基板に対して、水平、および、垂直に配向したITO/TiO_2/液晶物質/Alセルを作製しTOF法による過渡光電流を測定して、その輸送過程を評価した。その結果、分子長が長いBiphenyl液晶では測定可能な時間領域(数mm厚のセルで10^5V/cmの電界強度で100ms)では、過渡光電流の波形には正孔の走行を示す肩は現れず、移動度は10^<-7>cm^2/Vs以下と見積もられた。一方、分子長の小さいbiphenyl液晶では、等方(液)相でイオン伝導によると考えられる1×10^<-4>cm^2/Vsの移動度が観測され、SmB相、SmE相では、移動度はそれぞれ4×10^<-6>cm^2/Vs、1×10^<-6>cm^2/Vsと見積もられた。このSm相での移動度は、等方相に比べ2桁小さく、共に電場依存性が見られ、かつ、分子長に依存した。この結果から、伝導は、正孔による電子性伝導であると結論した。Sm層内での正孔の移動に対応する水平配向セルの移動度はSmB相、SmE相で4×10^<-3>cm^2/Vs、10^<-3>cm^2/Vsで、この移動度の違いは各配向の違いによる分子間距離の違いに対応し、異方性比は二つの配向における分子間距離から予想されるHopping伝導による移動度の違いと良い対応が見られる事を明らかにした。電子伝導性の液晶物質とTiO_2との複合材料系が示す光電子物性を明らかにするため、コーティング法によるTiO2薄膜の作製条件を検討し、TiO_2/液晶性有機半導体の積層構造(ITO/TiO2/Biphenyl系液晶/Al)を作製した.この試料を用いて、定常暗・光電流特性、および、過渡光電流測定から、TiO_2/液晶界面の電気的特性、特に、光キャリアの注入特性について検討を行った。作製したセルの光電流の測定からTiO_2の光吸収に対応して光電流が観測され、TiO_2で光生成されたキャリアがBiphenylへと注入されていること、光注入されるキャリアは正の電荷に限られ、これは、TiO_2のバンド構造とBiphenylのHOMO、LUMO準位の相対的な準位から説明できること、注入される電荷量は、SmE相、SmB相、等方相による違いが見られ、配向秩序が界面における電荷注入に大きな影響を与えていることを明らかにした.TiO_2からの電荷注入を利用して液晶物質(Biphenyl系液晶)の電荷輸送特性の評価を行ったところ、10^<-3>cm^2/Vsの移動度を示すことが分かった.この物質の移動度には、従来の液晶物質の電荷輸送特性とは異なり、電場・温度依存性が見られた。この振る舞いがBiphenyl系に特有なBulk特性によるものか、TiO_2/液晶界面特性によるものであるかは、本研究の結果からは判断できない。今後さらに検討が必要と考えられた。

Sm層内での正孔の移動に対応する水平配向セルの移動度はSmB相、SmE相で4×10^<-3>cm^2/Vs、10^<-3>cm^2/Vsで、この移動度の違いは各配向の違いによる分子間距離の違いに対応し、異方性比は二つの配向における分子間距離から予想されるHopping伝導による移動度の違いと良い対応が見られる事を明らかにした。
超好熱菌を用いた真核生物の起源に関する研究

超好熱菌(Hyperthermophilic archaea)はその生育環境の特殊性から原始生命体に最も近い生物と考えられている。我々は鹿児島県小宝島より超好熱菌Pyrococcus属KOD1株を分離し、そのゲノムの大きさ(2036kb)が大腸菌のゲノムサイズ(4,700kbp)の半分以下であり、遺伝情報の高密度な濃縮が起こっていることを明らかにした。さらにKOD1株の遺伝子の推定アミノ酸配列を既知の遺伝子と比較検討したところ、転写、翻訳といった遺伝子発現の根幹をなす遺伝、蛋白質群は真核生物と高い相同性が認められた。KOD1株のRNA合成酵素のサブユニット構造は原核生物のタイプ(α、β、β、`σ)とは異なり、真核生物の酵素のように10種類以上の複雑なサブユニットで成り立っていた。翻訳に関与するアミノアシルtRNA合成酵素も活性に関与する領域は真核生物の酵素と高い相同性を示した。蛋白質安定化因子でもある分子シャペニロンなども真核生物のカウンターパートであるTCP-1(t-complex polypeptide-1)と酷似していた。このように超好熱菌の生命活動の根幹は真核生物型酵素・蛋白質でなされていると思われる。一方、ABCファミリーなどの膜透過系酵素やアミノ酸合成系・エネルギー代謝系の酵素などで細菌型酵素の特徴が確認された。例えばアンモニア同化系の中心的な酵素であるグルタミン合成酵素(GS),グルタミン酸脱水酵素(GDH)は細菌の酵素と類似した一次構造を有していた。特に、KOD1株のGDH,GSはそれぞれ6量体、12量体を構成し、高次構造的にも細菌型が保存されていた。KOD1株から精製された2種類のアミラーゼは、いずれも細菌型アミラーゼの保存配列を有していた。その他、細菌に特徴的なビタミンB12の合成に関与する酵素であるコビル酸合成酵素の遺伝子もKOD1株から取得された。
大規模患者リソース及びiPS技術を用いた統合失調症の病態予測のバイオマーカー開発

統合失調症は、遺伝的・環境的要因が複雑に絡み合う多因子疾患であることが知られている。また、発症は一般には思春期であり、発症前の幼少期、発症オンセット、発症後、その後、場合により、治療抵抗性化、治療抵抗性統合失調症治療薬であるクロザピン抵抗性化というステップを経ることが示唆されている。従って、患者の発症前・後の状態を一貫して解析することが重要であると考えている。本研究では、クロザピン抵抗性化まで進行した患者を選択し、患者iPS細胞を神経幹細胞、未成熟神経細胞、および成熟神経細胞に分化させ、それぞれの細胞における神経機能の異常を明らかにすることによって、発症前の幼少期、発症オンセット、発症後、その後の治療抵抗性化、さらにはクロザピン抵抗性化という各ステップの分子病態を明らかにすることを目的にしている。先行して研究を実施してきた治療抵抗性統合失調症の一卵性双生児患者例におけるクロザピン応答性の分子基盤の一端として細胞接着分子群や転写因子群を同定している。今年度は、一卵性双生児患者例で同定してきた分子病態の妥当性を別な患者サンプルで評価した。すでに樹立済みのクロザピン応答性不一致例患者のiPS神経細胞サンプルの発現解析を実施したところ、細胞接着分子群のみならず、一部の転写因子群についても一卵性双生児患者でみられた分子病態の再現性が見られた。また、iPS神経細胞で同定された発現量の違いが血球系細胞でも同様に観察される可能性を検討することを目的として、当該患者の血液サンプルから全RNAを調製するとともに、患者群の臨床データの解析を実施した。iPS細胞関連技術を用いた治療応答性に注目した統合失調症研究の報告例はほとんどなく、同定した分子病態をさらに解析することにより、新たな統合失調症の発症、病気の進行、悪化、治療応答性等の分子基盤が明らかになることが期待される。先行して実施してきた治療抵抗性統合失調症の一卵性双生児患者例を用いた研究で、細胞接着分子群や転写因子群の発現量の差違をクロザピン応答性の分子基盤の一端として同定している。平成30年度におけるクロザピン応答性不一致例患者例を用いた研究により、その一部に再現性が確認された。本成果は、患者の末梢血サンプルやゲノムDNAを活用した、病態進行や副作用発現の予測をするバイオマーカーの開発につながるものと期待され、本計画は順調に進展していると考えている。引き続き、一卵性双生児患者、クロザピン応答性不一致例患者、統合失調症多発家系患者由来のiPS神経細胞を用いて、クロザピンへの応答性が異なる分子基盤を患者細胞を用いて明らかにする。明らかにした分子基盤を礎に、患者の血中RNA、脳MRI画像、あるいは認知機能等の臨床情報を考慮し、発症や病気の進行、悪化、あるいは治療薬の副作用発現を予測するバイオマーカーの開発を実施していく計画である。

明らかにした分子基盤を礎に、患者の血中RNA、脳MRI画像、あるいは認知機能等の臨床情報を考慮し、発症や病気の進行、悪化、あるいは治療薬の副作用発現を予測するバイオマーカーの開発を実施していく計画である。患者由来iPS神経細胞の網羅的RNA発現解析を実施するにあたり、iPS細胞を神経細胞に分化させる方法に改良を加える必要が生じたため、一部のRNA発現解析を次年度に実施する計画である。また、それに付随して、患者の治療履歴や脳機能データといった臨床データの解析も実施する計画である。次年度使用額はそれらの研究計画に用いる。
コレラ菌の環境応答に対するべん毛運動と走化性の役割

コレラ菌は宿主体動物体内外での多様な環境中で生存するために、様々な刺激を認識し、それに対して適切な応答を行っている。コレラ菌の野生株にメチル化酵素CheR2を過剰発現して方向転換頻度の高い株とし、セリンまたはアラニンの走化性応答を調べた。次に、コレラ菌がこれらの化学物質の入ったcapillary内に誘引されるかどうか調べ、セリン、アラニン、システインを誘引物質と同定した。さらに胆汁が誘引作用を示したため、誘引物質の特定を検討している。一方、フェノールが忌避物質であることを示した。さらに、これらの物質を認識するレセプターについての研究を、大腸菌のタンパク質45種の遺伝子をクローン化し進めている。一方、コレラ菌の走化性相同遺伝子(che)群のうち、走化性への関与が考えられている領域IIについて、5つのcheY遺伝子をクローン化しその機能を調べた。結果、II領域のCheY3のみが大腸菌やコレラ菌の鞭毛回転を逆転させ、CheY3の野生型よりD16K変異体がより多くのタンブルを誘発していた。そこで、鞭毛回転方向制御にはII領域に存在するCheY3のみが関与すると結論した。続いて、IやIII領域のCheYの相互作用蛋白質を検索した。C末端にFLAGタグを付与したcheYホモログのconstitutive active変異体をコレラ菌に発現、精製し、その精製液をSDS-PAGEにかけた。CheYホモログと同時に精製されるタンパク質を検出し、その内すすぎ液には含まれない3種のタンパク質について、N末端の配列を決定した。その結果、HSP60、アクチンホモログであるMreB、toxin co-regulated pilusを構成するTcpAが同定された。現在、これらのタンパク質のCheY1との相互作用を確認し、他の共精製タンパク質についての同定を検討中である。
変異型ｐ５３の再活性化を介した抗癌剤感受性の向上に関する研究

Two-hybrid screening法の結果、コシャペロンであるDnaJC7が同定された。DnaJC7は変異型p53のみならず、野生型p53とも複合体を形成することが判明した。興味深いことに、DnaJC7はMDM2の野生型p53からの解離を促進し、その安定性および転写活性可能を亢進させた。また、DnaJC7は、変異型p53による野生型p53の機能阻害を抑制することが判明した。したがって、変異型と野生型p53が共存するがん細胞においては、DnaJC7を過剰発現させることによって、DNA損傷性の抗がん剤に対する感受性を向上させうる可能が期待される。50%を越えるヒト腫瘍においては、機能喪失を伴う変異がp53遺伝子のDNA結合ドメインをコードする領域に集積している。このようなp53変異を有するがん細胞は、しばしば抗がん剤に対する耐性を示す。しかも、野生型と変異型p53が共存する環境では、後者が前者の活性をドミナントネガテイブに抑制することが知られている。このような背景から、申請者は変異型p53のDNA結合ドメインに結合する蛋白質の中に、変異型p53を再活性化する機能を有する蛋白質が存在すると考えて、酵母のtwo-hybridscreening法を実施し、NK-17と命名したクローンが分子シャペロンである蛋白質Xをコードしていることを見出した。ところで、ヒト膵臓がんはヒト腫瘍の中でも最悪の予後をたどる代表的な難治性腫瘍であり、p53の変異率も比較的高いことが知られている。R273H変異を持つ膵臓がん由来のPanc-1細胞において蛋白質Xを過剰発現すると、ゲムシタビンに応答したp53標的プロモーターの活性上昇が認められた。また、野生型p53を発現するヒト大腸がん由来のHCT116細胞において、アドリアマイシン処理を行なうと内在性p53が活性化されるが、変異型p53を過剰発現するとp53の活性が低下する。この条件下において蛋白質Xを共発現すると、変異型p53の野生型p53に対する負の効果が部分的に解除されることが判明した。また、この蛋白質Xは変異型p53のみならず、野生型p53にも結合することが明らかになった。機能解析の結果から、蛋白質Xは野生型p53からのMDM2の解離を促進することによって、野生型p53の安定性を亢進させる機能を有することが判明した(Kubo et al., BBRC, 2013)。変異型p53のコンフォーメーションシフトを介してその再活性化を誘導する機能を持つ蛋白質を同定する目的で、酵母のtwo-hybrid screening法を用いて、変異型p53のDNA結合ドメインに結合する蛋白質の同定を試みたところ、コシャペロン機能を持つDnaJC7を見いだした。哺乳動物由来の培養細胞を用いた免疫沈降実験の結果から、このDnaJC7は変異型p53のみならず、野生型p53とも複合体を形成することが明らかになった。興味深いことに、DnaJC7は野生型p53からのMDM2の解離を促進することによって、野生型p53の安定性を増強するとともに、その転写因子としての活性を亢進させることが明らかになった。加えて、DnaJC7は野生型p53依存性のPARPの切断をさらに促進することから、そのアポトーシス誘導能をも亢進させることが示唆された。一方で、DnaJC7は変異型p53の再活性化を促すことは検出されなかったが、変異型p53が有する野生型p53に対するドミナントネガテイブ効果を著しく抑制する新たな機能を持つことが、ルシフェラーゼレポーターアッセイ法による解析によって判明した。これらの実験結果は、少なくとも野生型と変異型p53が共存するがん細胞においては、DnaJC7の過剰発現によって変異型p53の負の効果を低下させ、野生型p53の安定性の増強効果を介して、その野生型p53依存性のアポトーシスを起動させることで、DNA損傷性の抗がん剤によるがん細胞死を効率よく実行させることが可能になるものと期待される。変異型p53のDNA結合ドメインをバイトとして、ヒト胎児性脳由来のcDNAライブラリーを用いて酵母のtwo-hybrid screeningを実施した結果、最終的に38個の独立した陽性クローンが得られた。ライブラリーに由来するプラスミドを抽出し、そのインサートDNAの塩基配列を決定したところ、NK-17と命名したクローンが分子シャペロンである蛋白質Xをコードしていることが判明した。分子シャペロンとは、異常なコンフォメーションをとる蛋白質を認識し、その異常なコンフォメーションを正常のそれに巻き戻す機能を有する一群の蛋白質である。従って、この蛋白質Xが変異型p53のコンフォメーションシフトを介した再活性化を誘導する可能性が期待される。

さて、膵臓癌では高頻度にp53の変異が検出され、しかも膵臓癌は予後不良の経過をたどる代表的な悪性腫瘍である。ゲムシタビンが唯一の抗癌剤として臨床の現場で使用されてはいるが、その効果は極めて限定的である。そこで、申請者はこの膵臓癌に焦点を絞り、蛋白質Xの効果を検討することにした。変異型p53を発現する膵臓癌由来のMiaPaCa-2およびPanc-1細胞は、ゲムシタビンに対する耐性を示した。これらの細胞では、変異型p53の過剰発現が認められ、ゲムシタビンに応答したヒストンH2AXのリン酸化が検出されたことから、ゲムシタビンに対する耐性が分子ポンプを介した薬剤の排出能の亢進によるものではなく、変異型p53の過剰発現による正常なDNA損傷レスポンスの欠如に起因するものと考えられる。従って、これらの基礎実験の結果から、ゲムシタビンに対する感受性の向上の有無を指標として、蛋白質Xの変異型p53への効果を評価することが可能であると思われる。低温状態で変異型p53を産生させると、そのコンフォメーションが部分的に巻き戻されるという現象が知られていることから、変異型のコンフォメーションは不可逆的なものではなく、可逆的なものであることが考えられている。分子シャペロンは変性蛋白質を認識して、そのコンフォメーションを野生型のそれに変換する機能を有する。従って、蛋白質Xが変異型p53のコンフォメーションシフトを誘導する機能を持つ可能性が考えられた。そこで、p53を欠くヒト肺がん由来のH1299細胞において、変異型p53および蛋白質Xを共発現し、野生型p53を特異的に認識するPAb1620抗体で免疫沈降し、抗p53抗体でブロットしたところ、明確なシグナルを得ることは出来なかった。一方で、変異型p53によるアドリアマイシンに応答した野生型p53の活性上昇の阻害が、蛋白質Xの存在化において部分的に解除されたことから、蛋白質Xは変異型p53のコンフォメーションシフトの誘導ではなくて、むしろそのドミナントネガテイブ効果をマスクする機能を有する可能性が強く示唆された。さらに、蛋白質Xが変異型p53のみならず、野生型p53とも結合しMDM2の解離を促すことを介してその安定性を向上させるとともに、活性を亢進させることから、蛋白質Xは野生型p53の活性化因子として機能する可能性が示唆された。このような経緯から、本研究については当初の仮説の変更を余儀なくされてはいるものの、変異型p53の機能抑制および野生型p53の機能昂進という蛋白質Xの機能が明らかになったことから、おおむね順調な進捗状況であると考えられる。一般的に、酵母のtwo-hybridscreeningでは陽性シグナルに加えて、多くの偽陽性シグナルが得られることが多いことから、これらの偽陽性シグナルをいかにして排除するかが重要な課題となる。本研究では、変異型p53のDNA結合ドメインをバイトとして用いたが、幸いなことには五十万のライブラリーサイズに対して、最終的に得られた陽性クローンが38個にとどまったことから、この全クローンを実際の解析の対象にすることが経済的にも、また労力の観点からも可能となった。実際に、得られたクローンについては酵母のレベルでの相互作用の再現性の確認、およびインサートDNAの塩基配列の決定は終了している。
突然変異誘発にかかわる遺伝子の欠損細胞の樹立とそれを用いた突然変異機構の解析

突然変異誘発にかかわる数種類のDNAポリメラーゼがヒト細胞や大腸菌において見いだされた。突然変異誘発に対するこれらDNAポリメラーゼの役割、損傷の種類と各ポリメラーゼとの対応を明らかにすることが本研究の第一の目的である。さらに種々の変異原によるDNA損傷がこれらのポリメラーゼの働きでどのような突然変異となるかを調べることが第二の目的である。導入遺伝子と内在遺伝子との間で高頻度に相同組換えを起こすことが知られるニワトリDT40細胞を用いて、突然変異にかかわる遺伝子をノックアウトさせることを目的に、ニワトリRev3遺伝子を単離した。また突然変異アッセイのためのhprt(+/-)ヘテロ接合体株を樹立した。さらにDNA除去修復にかかわるXPA遺伝子ノックアウト細胞を樹立した。環境中の多環芳香族炭化水素の1つである3-ニトロベンツアントロンのグアニン付加体をベータガラクトシダーゼ遺伝子に1つだけ挿入したプラスミドを作成し、大腸菌で複製させて突然変異の種類を調べるアッセイ系を構築した。その結果、野生株大腸菌ではグアニン付加体の対面にはチミンが挿入されることがわかった。ベンゼンの代謝産物であるハイドロキノンはNADH、2価金属イオン存在下で欠失突然変異およびG: C→T: A塩基置換突然変異を起こしやすいことがわかった。そのような条件下では発生したヒドロキシラジカルがDNA損傷を起こし、それがDNA鎖切断へとつながるものと推測された。また8ヒドロキシグアニンが生じることも確認しこれが塩基置換へつながると推測された。本研究によって、環境変異原によるDNA損傷がどのようにして突然変異へつながるか、その機構の全容解明へ一歩前進した。最近、突然変異誘発にかかわるDNAポリメラーゼζとηが見いだされた。突然変異誘発に対するそれらの遺伝子の役割、損傷の種類と各ポリメラーゼとの対応を明らかにすることが本研究の第一の目的である。さらに種々の変異原によるDNA損傷がそれらのポリメラーゼの働きでどのような突然変異となるかを調べることが第二の目的である。導入遺伝子と内在遺伝子との間で高頻度に相同組換えを起こすことが知られるニワトリDT40細胞を用いて、内在のDNAポリメラーゼζ遺伝子(Rev3)をノックアウトさせることを目的に、ニワトリRev3遺伝子を単離した。現在Rev3ノックアウト細胞を作成中である。紫外線によってヒト細胞に生じる突然変異はG:C→A:Tトランジションが主であること、紫外線によって生じる(6-4)光生成物とシクロブタンピリミジンダイマー(CPD)が突然変異誘発に寄与する割合が等しいことを、(6-4)光回復酵素とCPD光回復酵素および紫外線照射したシャトルベクターを用いて明らかにした。ベンゼンの代謝産物であるパラベンゾキノンとムコンアルデヒドはどちらもG:C塩基対に突然変異を起こしやすく、とりわけG:C→A:T,T:A塩基置換を多く起こすことがわかった。また、もう1つの代謝産物であるハイドロキノンはNADH、銅イオン存在下で欠失突然変異を起こしやすいことがわかった。DNAポリメラーゼζとηのこれら変異への関わりをIn vitroアッセイによって明確にすることが次年度の課題である。

導入遺伝子と内在遺伝子との間で高頻度に相同組換えを起こすことが知られるニワトリDT40細胞を用いて、突然変異にかかわる遺伝子をノックアウトさせることを目的に、ニワトリRev3遺伝子を単離した。また突然変異アッセイのためのhprt(+/-)ヘテロ接合体株を樹立した。さらにDNA除去修復にかかわるXPA遺伝子ノックアウト細胞を樹立した。現在これらの細胞の性質を調べている。環境中の多環芳香族炭化水素の1つである3-ニトロベンツアントロンのグアニン付加体をベータガラクトシダーゼ遺伝子に1つだけ挿入したプラスミドを作成し、大腸菌で複製させて突然変異の種類を調べるアッセイ系を構築した。その結果、野生株大腸菌ではグアニン付加体の対面にはチミンが挿入されることがわかった。今後、突然変異にかかわる遺伝子を欠失させた変異大腸菌で研究を行い、各種DNAポリメラーゼの役割を明らかにしたい。ベンゼンの代謝産物であるハイドロキノンはNADH、2価金属イオン存在下で欠失突然変異およびG : C→T : A塩基置換突然変異を起こしやすいことがわかった。そのような条件下では発生したヒドロキシラジカルがDNA損傷を起こし、それがDNA鎖切断へとつながるものと推測された。また8ヒドロキシグアニンが生じることも確認しこれが塩基置換へつながると推測された。
「地球環境問題と資源効率性」に関する経営学的研究

1.環境問題は単に日本国内の工場立地や地域住民の問題にとどまらず、日本企業の経営の国際化の進展により、今や地球規模の問題にまで発展するようになった。そこで問われるのはこれまでの資源利用全体のあり方を、その環境保全の観点から根本的に見直すことの大切さである。すなわち、環境利用全体のあり方を、単なる「リサイクル」だけでなく「プレ・サイクル」まで含めて問題とされなければならないのである。2.現代の企業活動とこれを関連させれば、(1)企業理念や行動基準の策定段階と「地球環境保全」の視点、(2)生産局面での製品設計やデザインの見直し、(3)従業員の環境教育プログラムづくり、(4)流通局面でのグリーン・マーケティングの考え方の強調、(5)消費局面での消費者によるチェックと環境情報・報告書の作成と公表、さらには、(6)企業自体の中に環境問題に対する監査(環境監査や環境会計)スキームを整備していくことさえ要請されるに到っている。3.本研究では、上記の重要項目について、理論面のみならず日本の環境への配慮の点で先進企業の実態査察、ヒアリングを通じて多大の知見を得るとともに、日本企業への若干の政策提言をも行おうとしている。1.各研究分担者は,それぞれに各自の専門分野にできるかぎり近い領域にかかわるテーマを選び,文献研究を深めつつ,研究報告を行い相互にディスカッションをしてきた。2.あわせてほぼ毎月に一回位のペースで,わが国の企業のうち,特に「地球環境問題」への取組で進んでいる企業(先進企業)を訪問し,企業の実態や現場を見学する機会を得て,実際から学ことを重視した。たとえば,関西国際空港の熱供給システム並びに排水処理システムの視察,中部電力における燃料電池の視察や同社の「地球環境問題への取組状況,四国電力における太陽光発電所の視察及び原子力保安・研修施設の視察,クボタをはじめトヨタ九州工場,日本電装,黒崎窯業などの企業見学等々をこれまでに行ってきた。3.併せて,すでにいくつかの研究のなには,取りまとめ段階に入っているものもあり,原稿という形で,提出されているものもある。1、環境問題は、たんに日本国内の工場立地や地域住民の問題にとどまらず、日本企業の経営の国際化の進展により、今や地球規模の問題にまで発展するようになった。そこで問われるのは、これまでの資源利用全体のあり方をその環境保全の観点から根本的に見直すことの大切さである。すなわち、資源利用全体のあり方を、たんなる「リサイクル」だけでなく「プレ・サイクル」まで含めて問題とされなければならないのである。2、現代の企業活動とこれを関連させれば、(1)企業理念や行動基準の策定段階と「地球環境保全」の視点(2)生産局面での製品設計やデザインの見直し(3)従業員の環境教育プログラムづくり(4)流通鵜局面でのグリーン・マーケティングの考え方の強調(5)消費局面での消費者によるチェックと環境情報・報告書の作成と公表、さらには(6)企業自体の中に環境問題に対する監査(環境監査や環境会計)スキームを整備していくことさえ要請されるに到っている。3、本研究では、上記の重要項目について、理論面のみならず、日本の環境んへの配慮の点で先進企業の実態観察、ヒアリング等を通じて多大の知見を得るとともに、日本企業への若干の政策提言を行おうとしている。
Hopeを強化した手術を受ける肺がん患者リハビリテーション看護ケアモデルの構築

1990年代からHopeに関する研究が行われているが,日本の研究動向としては,終末期患者を対象としたものが多く,初期治療段階にあるがん患者を対象とした研究は少なく,先行研究においては肺がん患者のHopeに関連するものとして,術後回復過程における症状や対処行動が明らかになっている(Bando,2017).今年度は,医学中央雑誌,PubMed,J-stageを中心に,さらに文献検討を行い,先行研究では拾い出すことができなかったがん患者のHopeの説明変数の探索やがんリハビリテーションの視点から肺がん患者に有効な看護ケアに関する文献検討を行った.また日本がん看護学会等の学術集会に参加し,日本における肺がん看護やがんリハビリテーションに関する看護研究に関する動向の把握や情報収集を行った.現在までの状況においては,国内では肺がん患者のがんリハビリテーションの視点からの先行研究はほとんどみられず,国外の先行研究を中心に情報収集を継続しているが,肺がん患者のがんリハビリテーションに関する研究は少ない.そのため次年度は肺がん患者からがん患者へと対象を拡げ,がんリハビリテーションおよびHopeに関する研究の動向を把握する予定である.本年度計画していたがん手術療法を受ける肺がん患者のHopeを強化した肺がんリハビリテーション看護ケアの内容の検討に関しては,現在研究者間で,研究方法について検討中である.研究方法の検討が完了後,倫理審査委員会へ作成した資料を提出し研究を開始する予定である.肺がん看護やがんリハビリテーションに関する看護研究に関する動向の把握や情報収集を行っているが,当初の計画よりも,肺がん患者のHopeの説明変数の探索に時間を要しており,当初の計画よりも文献検討の範囲を拡げる必要があった.文献検討の遅れに伴い,がん手術療法を受ける肺がん患者のHopeを強化した肺がんリハビリテーション看護ケアの内容および研究方法の検討が遅れている.今年度は,肺がん患者からがん患者へと対象を拡げ,がんリハビリテーションおよびHopeに関する研究の動向を把握し,Hopeを強化する要因を探索し看護ケアモデルを構築する予定である.文献検討に時間を要したが,日本における医療の現状や文化的背景に関する情報収集は進められているため,がん手術療法を受ける肺がん患者のHopeを強化した肺がんリハビリテーション看護ケアの内容の検討に関しては,研究方法の検討が完了後,倫理審査委員会へ作成した資料を提出し研究を開始する予定である.1990年代からHopeに関する研究が行われているが,日本の研究動向としては,終末期患者を対象としたものが多く,初期治療段階にあるがん患者を対象とした研究は少なく,先行研究においては肺がん患者のHopeに関連するものとして,術後回復過程における症状や対処行動が明らかになっている(Bando,2017).今年度は,医学中央雑誌,PubMed,J-stageを中心に,さらに文献検討を行い,先行研究では拾い出すことができなかったがん患者のHopeの説明変数の探索やがんリハビリテーションの視点から肺がん患者に有効な看護ケアに関する文献検討を行った.また日本がん看護学会等の学術集会に参加し,日本における肺がん看護やがんリハビリテーションに関する看護研究に関する動向の把握や情報収集を行った.現在までの状況においては,国内では肺がん患者のがんリハビリテーションの視点からの先行研究はほとんどみられず,国外の先行研究を中心に情報収集を継続しているが,肺がん患者のがんリハビリテーションに関する研究は少ない.そのため次年度は肺がん患者からがん患者へと対象を拡げ,がんリハビリテーションおよびHopeに関する研究の動向を把握する予定である.本年度計画していたがん手術療法を受ける肺がん患者のHopeを強化した肺がんリハビリテーション看護ケアの内容の検討に関しては,現在研究者間で,研究方法について検討中である.研究方法の検討が完了後,倫理審査委員会へ作成した資料を提出し研究を開始する予定である.肺がん看護やがんリハビリテーションに関する看護研究に関する動向の把握や情報収集を行っているが,当初の計画よりも,肺がん患者のHopeの説明変数の探索に時間を要しており,当初の計画よりも文献検討の範囲を拡げる必要があった.文献検討の遅れに伴い,がん手術療法を受ける肺がん患者のHopeを強化した肺がんリハビリテーション看護ケアの内容および研究方法の検討が遅れている.今年度は,肺がん患者からがん患者へと対象を拡げ,がんリハビリテーションおよびHopeに関する研究の動向を把握し,Hopeを強化する要因を探索し看護ケアモデルを構築する予定である.文献検討に時間を要したが,日本における医療の現状や文化的背景に関する情報収集は進められているため,がん手術療法を受ける肺がん患者のHopeを強化した肺がんリハビリテーション看護ケアの内容の検討に関しては,研究方法の検討が完了後,倫理審査委員会へ作成した資料を提出し研究を開始する予定である.研究の遅れに伴い,研究遂行に関わる費用(質問紙,切手代等)が余剰し,次年度使用額が生じた.現在検討が必要な課題がクリアとなれば,本年度はHopeを強化した手術を受ける肺がん患者リハビリテーション看護ケアモデルの構築を行う予定である.
Ｗｅｂ実践授業分析によるeポートフォリオ評価を用いた学習支援方法の開発

本研究では、Web教育支援システムを活用した授業実践の中から多様な授業環境を支援するeポートフォリオ評価法を研究開発することが目的であり、それを実現するために従来のテスト結果や学習時間など計数的なデータ分析に加え、学習過程から採取した質的データ分析法を融合した評価方法を開発した。また、複数の授業内容(英文法、総合英語、IT入門・基礎(国家試験対策併用)と複数の授業形態(講義、演習、実習)が異なる授業科目に対応したWeb教材を開発した。それらの研究成果は学会等において公表するとともに、それらを組み込んだ学習支援システムとしてWebサイトにおいて公開に向けた準備を実施している。カリキュラムは多様であり、各学部で編成する多数の授業科目はそれぞれ学習内容が大きく異なる。現在、そのように多種多様な学習内容や学習指導法を支援するeポートフォリオ評価システムは開発できていない。本研究では、学習のさなかに適切な学習者支援を実施するためのeポートフォリオ評価システムを研究開発することが目的である。それを実現するためには、従来のテスト結果や学習時間など計数的なデータに頼った学習データ分析手法では限界があり、本研究では計数的データ分析に加え、学習過程で採取した質的データ分析法を融合した評価方法を開発する。まず平成25年度は、教材の作成と基本的なシステム開発を実施するためのインフラを構築するために、以下の研究を実施した。1多様な授業内容や授業形態を考慮したeポートフォリオ評価を実施するために、複数のWeb教材の開発および仕様変更に伴う改良を実施した。2多様な学習データの採取と、新たに質的データとして「つぶやき」(学習内容の理解度や学習時の感性データ)を採取する機能を開発し、既存のシステムに組み込んで実験を実施した。3テキストに加え音声や映像など多様な教材データを活用するために、リスニング用音声教材の開発を実施した。4既存のシステムを活用して、本研究を遂行するために必要なeポートフォリオ評価法の開発に向けた基本的機能の評価実験を実施した。大学などの教育機関では、各学科の教育目標に即して多様なカリキュラムを編成しており、その中には非常に多くに授業科目が存在している。そして一人ひとりの学習者は、多くの授業科目の中から、自分の将来を見据えた授業科目群を履修して卒業していくことになる。本研究では、学習者主体の学習支援を考慮し、学習のさなかに適切な学習支援を実施するためのe-ポートフォリオを研究開発することが目的である。それを実現するために、前年度から引き続き、Webなどを利用した授業で採取した学習履歴情報の活用を図り、e-ポートフォリオ評価による個別学習者のリアルタイムな学習指導や教材活用分析を実施した。しかし別の視点から考えると、学習のさなかに適切な学習指導を実施することは、教授者による学習者との適切なコミュニケーションがとても重要となる。そこで平成26年度では、学習者と教授者における教育的コミュニケーションに対する適切なe-ポートフォリオ評価法を開発した。また学習指導に対する適切な評価とは、教授者が行う必要があり、授業および学習指導を実施したのち、それらの学習指導が適切であったかどうか、さらには次回の授業でどのような学習者に対してどのような学習指導をすべきであるかなど、学習者の指導分析評価を実施することが重要である。そこで学習者に対する適切な指導法として、教授者におけるPDC(Plan-DoーCheck)サイクルを視野に入れたFD活動っを採用した。本システムにPDCサイクルを視野に入れたFD活動を加えたe-ポートフォリオ評価法を開発し、平成27年度に最終実験を実施する。本研究では、Web教育支援システムを活用した授業実践の中から多様な授業環境を支援するeポートフォリオ評価法を研究開発することが目的であり、それを実現するために従来のテスト結果や学習時間など計数的なデータ分析に加え、学習過程から採取した質的データ分析法を融合した評価方法を開発する。また、複数の授業内容(英文法、総合英語、IT入門・基礎(国家試験対策併用)と複数の授業形態(講義、演習、実習)が異なる授業科目に対応したWeb教材を開発する。それらの研究目的を実現するために、まず複数の授業内容(英文法、総合英語、IT入門・基礎(国家試験対策併用)に対応したWeb学習支援システムを開発して実験授業を実施した。それら実験授業における分析結果から、プロトタイプとなるeポートフォリオ評価法を開発した。最終年度である今年はeポートフォリオ評価システムを組み込んだ学習支援システムを用いた実験授業を実施し、その実験結果の分析を行って効果的なeポートフォリオ評価法の改良を実施した。また、授業科目や授業形態が異なるシステムの分析評価では、学習者主体の自律的な学習活動を支援するeポートフォリオ評価法を開発した。その結果、授業科目や授業形態が異なるシステムにおいて汎用的なeポートフォリオ評価法を開発することができることを確認した。しかし、質的なデータの客観的な分析評価方法は汎用的な手法や公式は未開発であり、独自の評価方法による分析結果そのものに対する客観的な評価基準を開発する必要が残されている。さらに現在の開発成果を公開して広く他者の評価を受ける必要があり、現在、本研究成果を公開するために開発した各種学習支援システムとeポートフォリオを活用した評価法の公開準備を行っている。