hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
足底感覚入力を用いた歩行指導方法の理論構築とその応用

足底感覚入力を用いた動作指導方法に関する検証を進めている。具体的手法としてインソール上に突起を配置した知覚入力型インソールを開発した。突起を用いて足底の荷重部位を教示する事で、意識的な足底圧の変化をもたらし動作パターンを修正する手法である。これまでの検証では知覚入力型インソールを使用した歩行指導により、矢上面上の下肢関節角度や関節モーメントに影響をおよぼすことを確認した。本年度は足底の刺激部位が動作中の前額面上の下肢アライメントにおよぼす影響について調査した。平成28年度までに設定した関節軸の傾きおよび座標系を用い、足底圧を外側に誘導する突起条件(以下、外側条件)、内側に誘導する突起条件(以下、内側条件)を設定し、ランニング動作中における前額面上の足部アライメントについて調査した。結果、外側条件では後足部回外、足関節内反を認め、内側縦アーチが上昇した。一方、内側条件では後足部回内、足関節外反を認め、内側縦アーチが低下した。また、外側条件では膝関節が内反(O脚方向)、内側条件では外反(X脚方向)に誘導されていた。以上の結果より、知覚入力型インソールを用いた動作指導は矢上面上のみでなく、前額面上のアライメントに影響をおよぼすものと考えられる。前額面上のアライメントは足部障害や変形性膝関節症などに影響をあたえることが知られている。仮に外側条件を使用すれば扁平足や外側型変形性膝関節症の治療として、内側条件を使用すればハイアーチや内側型変形性膝関節症の治療として利用可能である。また、知覚入力型インソールに関する事項として学会発表1件、論文1編報告した。また専門職を対象とした研修3回を実施し、知覚入力型インソールの作成方法や使用方法について周知した。初年度の計画では突起の数が歩行に与える影響を調査する予定であったが、プレ実験の段階で突起の数よりも位置が歩行指導に重要なことを確認した。突起の位置を1点に設定し検証を行えたため、円滑に実験を進める事ができた。また、本研究と並行して、三次元動作解析、筋電計、足底圧計測機器、呼気ガス計、加速度計などを用いたデータの収集が可能となり、想定より早い段階で検証が進むだけでなく、知覚入力型インソールの新たな視座を提供できる可能性がある。本年度は前額面上のアライメントに着目し検証を進めた。次年度は足部や膝関節などより細かい関節に対する知覚入力型インソールの影響について検証することで足部障害や膝関節障害など疾患別の介入方法について検討していきたい。また、知覚入力型インソールが前額面の力学に与える影響について計測を進める予定である。同内容の発表を別の学会で発表する足底感覚入力を用いた動作指導方法に関する検証を進めている。
統合失調症のモデル動物におけるＢＤＮＦ－ＴｒｋＢシグナル系の役割

統合失調症の発症メカニズムとして、妊娠期における炎症が関わっていることが判ってきた。例えば、妊娠期におけるウイルス感染は、生まれてきた子供の精神疾患の発症リスクを高めることが知られている。実験動物としては、妊娠期にPolyICとういう化合物を投与すると、生まれてきた仔マウスが成熟した時点で、統合失調症と類似した行動異常を引き起こす。一方、脳由来神経栄養因子(BDNF)およびその受容体であるTrkBを介するシグナル系は、多くの精神神経疾患の病態に関わっている。本研究の成果は、TrkB作動薬である7,8-dihydroxyflavone (7,8-DHF)を離乳後から8週間まで飲料水として与えたところ、PolyIC投与により、成熟期における行動異常(認知機能障害、プレパルス抑制障害)が起こらないことを見出した。さらに、PolyIC投与による、成熟マウスの前頭皮質におけるパルブアルブミン陽性細胞の低下についても、予防できることを見出した。これらの結果は、思春期における7,8-DHFの投与が、成熟期における精神疾患の発症を予防できる可能性を示唆した。27年度が最終年度であるため、記入しない。妊娠期におけるウイルス感染は、生まれてきた子供の精神病の発症リスクを高めることが知られている。実験動物モデルとして、妊娠期にPolyICという化合物を投与すると、生まれた仔マウスが成熟した時点で、統合失調症と類似した症状を引き起こすことを既に報告している。一方、脳由来神経栄養因子およびその受容体であるTrkBシグナルは、精神疾患の病態に深く関わっていることが判っている。今回、この動物モデルを用いて、TrkB作動薬である7,8-dihydroxyflavone (7,8-DHF)が精神病の発症を予防できるかを検討した。生後4週から8週間までの間に、溶媒、あるいは7,8-DHFを含む飲料水を与えた後、2週間、通常の水を与えて飼育した後、行動評価を行った。自発運動量は、すべての群で変わらなかった。PolyICを投与した母マウスから生まれた仔マウスは、認知機能障害、プレパルス抑制障害、覚せい剤投与による運動量亢進などの行動異常が観察されたが、7,8-DHFを含む飲料水を飲ませた群は、コントロール群と同様であった。これらの知見は、思春期におけるTrkB作動薬である7,8-DHFの投与が、成熟期における精神病発症を予防できる可能性を示唆した。来日してから5か月で、大まかな結果が出ており、順調に進んでいる。現時点で、本研究計画の7割程度の実験結果が揃ったので、残り期間(7か月)で、7,8-DHFの改善作用に関わる作用メカニズムについて、生化学的手法、分子生物学的手法を用いて詳細に調べる。さらに、帰国する10月末までに論文執筆を行う予定である。
ナチュラルキラーT(NKT)細胞を標的とした動脈硬化症の新しい治療法の開発

われわれは既にNKT細胞が動脈硬化に促進性に働くことを、NKT細胞がうまく働かないCD1d欠損マウスやα-GalCerを投与してNKT細胞を活性化したマウスを用いて示してきた。また、NKT細胞が病巣に存在しているかを検討するため、α-GalCer反応性NKT細胞が発現するVα14Jα18のT cell receptor (TCR)再構成が、マウスの動脈硬化サンプルにおいて検出されることを示した。さらにNKT細胞がどのような機序により動脈硬化進展過程に関与しているかを検討し、腹腔マクロファージで酸化LDL添加によりCD1dの発現が亢進することを示してきた。今年度はα-GalCer投与によるNKT細胞の活性化は動脈硬化病巣中のコラーゲン含有量を役50%低下させることを見出し、NKT細胞の活性化は動脈病巣の範囲を拡大するのみならず病巣を破裂し血栓を形成しやすい不安定な性質にすることを示した。また、同様の現象が人で見られるかを検討した。健常人と狭心症患者で末梢血のNKT細胞を、フローサイトメトリー法を用いてCD3(+)CD4(-)CD8(-)でゲートしたTCR-Vβ11(+)Vα24(+)細胞(%)として計測した。狭心症患者では年齢や性をマッチさせた健常対照者に比べNKT細胞のレベルは有意に低下しておりNKT細胞活性化が、活性化誘発性細胞死によりNKT細胞減少をきたしていると考えられた。患者群では高脂血症、高血圧、糖尿病、喫煙という冠危険因子を3個以上有する患者では0-2個有する患者より有意にNKT細胞の減少は強く、危険因子の集積がNKT細胞の活性化をきたす可能性が示された。α-GalCerによるNKT細胞の活性化する機構をさらに検討しCD1dに提示されNKT細胞の活性化を制御する新規分子の開発を行い創薬につなげるためβ-GalCer (C12)などの異性体がNKT細胞の活性化を抑制することにより動脈硬化面積を縮小するかについて、高脂肪食を負荷したLDL受容体欠損マウスを用いて検討を重ね、異性体が動脈硬化に影響する可能性を見出している。また慢性炎症が動脈硬化を促進する機構にNKT細胞が関与するかを検討するためapoE欠損マウスならびにNKT細胞に脂質抗原を提示するCD1dとapoEの両方が欠損したマウスにLPSを投与して動脈硬化病巣面積が変化するかを検討し慢性炎症が動脈硬化に与える影響の少なくとも一部にNKT細胞が関与する可能性を見出した。動脈硬化進展過程には高脂血症を基盤に、炎症因子、特に流血中の単球が関与していることは知られている。しかしリンパ球の関与については未だ詳細に不明な点が多い。NKT細胞は強力なTh1サイトカインIFN-γおよびTh2サイトカインIL-4産生能をもっこと、CD1d分子により提示される脂質を認識するといった特徴から、動脈硬化に関与する可能性が考えられる。

NKT細胞が動脈効果に関与するかを検討している。10週齢の雌C57BL/6マウス(WT)とNKT細胞が著減するCD1dノックアウトマウス(CD1d^<-/->)に動脈硬化食(脂肪15%、コレステロール1.25%)を20週間投与した。また著名な動脈硬化を示すことが知られる雌ApoEノックアウトマウスに、8週齢よりNKT細胞を活性化するリガンドとして知られるα-GalCer (GC)、OCHあるいはvehicleを2週間間隔で計3回腹腔内投与し、その1週後に犠牲死させた。動脈硬化病巣面積は、大動脈弁直上より80μm間隔で8連続切片を作製した。血管組織は脂肪染色にて病巣を染色しその面積を算出した。.CD1d^<-/->の動脈硬化病巣はWTと比し有意に小であった(5,627±580 vs 2,292±397μm^2,p<0.05)。またGC投与群の動脈硬化病巣はvehicle群と比べ有意に大であった(34,705±5,908 vs 20,985±2,155μm^2,p<0.05)。OCH投与群の動脈硬化病巣はvehicle群と比べ有意に大であった(28,519±2,822 vs 19,863±1,813μm^2,p<0.05)。各群においては体重およびコレステロール、HDL、中性脂肪など脂質代謝に有意な差を認めなかった。以上よりNKT細胞は動脈硬化促進性に寄与することが示された。今後、動脈硬化を制御する機構、および治療標的分子を明らかにしていく予定である。われわれは既にNKT細胞は動脈硬化に促進性に働くことをマウスで示してきた。今年度、NKT細胞が病巣に存在しているかを検討した。NKT細胞を活性化するリガンドα-GalCer反応性NKT細胞が発現するVα14Jα18のT細胞レセプター(TCR)再構成が、動脈硬化サンプルにおいて検出されるかを調べた。30週齢の動脈硬化食(AD)飼育下あるいは普通食(chow)飼育下野生型(WT)マウス、chow飼育下apoE^<-/->マウスを犠牲死させ、大動脈起始部から胸部大動脈遠位部にかけて標本を摘出した。RNAを抽出し、cDNAを作製、Vα14Jα18の発現をみるため2段階のPCRを行うnested PCRを施行した。positive controlにはWTマウスの脾臓から抽出したRNAを、negative controlにはJα18^<-/->マウスの脾臓から抽出したRNAを用いた。動脈硬化が認められるapoE^<-/->マウス、およびAD飼育下WTマウスの大動脈サンプルにおいて、Vα14Jα18のTCR再構成がmRNAレベルで確認された。chow飼育下WTマウスの大動脈サンプルにおいては、Vα14Jα18mRNAは確認されなかった。Vα14Jα18陽性細胞が動脈硬化の進展した組織のみに存在し、in situに機能している可能性が強く示唆された。更にNKT細胞がどのような機序により動脈硬化進展過程に関与しているかを検討するため、3-4ヶ月齢のWT、またはNKT細胞の発達しないCD1d^<-/->マウスより腹腔マクロファージを採取し、メディウム中で細胞濃度を2x10^6/mlに調製、これにLDLもしくは酸化LDLを10ないし50μg/ml、またはコントロールとしてメディウムのみを添加し、24-48時間培養した。フローサイトメトリーにてMac-1^+細胞上のCD1dを含む各種表面マーカーの発現を調べた。酸化LDL50μg/ml添加で、CD1dの発現が亢進していた。
鶏インスリン様成長因子Iとそのレセプターの遺伝子発現の栄養状態による調節

1週齢あるいは4週齢の兼用種雄鶏を用いて、IGF-IおよびIGF-IレセプターのmRNA量に対する絶食および再給餌の影響を調べた。対照群(12%カゼイン食自由摂取)と5日間絶食群より様々な組織を摘出し、これらからRNAを調製し、Solution hybridization/RNase protection assayを行って、ニワトリIGF-Iおよび同レセプターのmRNA量を解析した。4週齢では、肝臓、後肢筋、腎臓の全RNA量当たりのIGF-IレセプターmRNA量は、絶食群において対照群の1.7から2.2倍に増加した。一方、脳の同mRNA量は絶食の影響を受けなかった。また、5日間の絶食の後、24時間再給餌した群えは、ほぼ対照群と同レベルまで減少していた。1週齢でも、4週齢の場合と同様に脳では絶食の影響が見られず、他の臓器で増加していたが、特に骨格筋において対照群の3倍となり、効果が顕著だった。なお、4週齢において、5日間の無タンパク質食給餌の影響も調べたが、この場合はいずれの組織においても対照群と有意な差は見られなかった。一方、IGF-Iの主要産生器官である肝臓において、IGF-ImRNA量を測定したところ、絶食で対照群の50%程度に減少したが、再給餌群では対照群を上回っていた。以上の結果より、ニワトリIGF-Iとそのレセプターの遺伝子発現は、栄養条件により逆向きの制御を受けていること、さらに、IGF-Iレセプター遺伝子発現において組織特異的および成長段階特異的な調節機構が存在することが示唆された。
ニュートリノフラックスの系統誤差抑制のためのハドロン生成・散乱断面積の精密測定

ニュートリノは、宇宙の進化において深く関係していると考えられているため、その性質を調べている様々な実験結果と実験計画がある。ニュートリノ生成を支配している陽子とパイ中間子といったハドロンの物質との反応過程を理解することは、ニュートリノ実験の測定精度を向上できる。本研究は、人口的に生成されたハドロンを物質の標的に照射し、その反応から出て行く粒子を高精度で測ることにより、ニュートリノ生成メカニズムを詳しく理解することを目指す。今後のニュートリノ振動実験においては系統誤差の大幅な縮減が必要となる。本研究課題では、系統誤差の主要な起源となっているハドロン生成断面積の実験値を高精度化するために、エマルジョン検出器を含む一連の検出器群を開発・構築し、米国FNALのFTBFビームラインにおいて測定を実施する。本研究により大気ニュートリノや加速器ニュートリノのフラックス予測精度が改善されれば、次世代ニュートリノ振動実験によってもたらされる測定統計精度の大幅な改善が有効に生かされCP非保存に関する有意な情報を得ることができるようになるのみならず、様々なニュートリノ物理研究に与える影響も大きいと期待される。
自己組織化ペプチドをツールとした微小強度応答性足場材料の設計

当該年度に実施した研究では,前年度に作成したペプチド材料を細胞培養基材として利用した場合の細胞挙動を調査し,細胞培養に有意となりうる細胞培養基材の設計方法を評価した.前年度に設計したマテリアルや脱細胞化培養基材上で,様々な細胞種での培養を行うことで生物学的評価を行い,材料学と培養細胞の分化挙動や運動性について評価した.マウスES(mES)細胞をナノファイバー上で培養したところ,既存のmES細胞の培養方法と接着率・増殖率に有意な差は見られなかった.これらの基材上で培養した細胞は,Oct3/4,SSEA-1,ALP染色により細胞のstemを維持していることを確認したものの,コントロール群と比較しても明確な差は得られなかった.中胚葉分化誘導用基材として利用した場合も,Flk-1陽性細胞の発現量に有意な差は認められなかったものの心筋細胞へと分化を誘導したところ,他の培養基材で培養した細胞よりもナノファイバー上の基材で分化誘導した細胞の方が高密度に細胞凝集が認められ、自己拍動する細胞コロニーが多く存在することがわかった。以上,自己拍動心筋細胞への分化誘導には,培養基材の性質が影響していること示唆された.当該年度に実施した研究では,ペプチドの二次構造に働く非共有結合を利用し,自己組織化能力やペプチドの構造安定性を制御することで,機能性足場材料の設計およびその評価を行った.ペプチドの設計は,疎水性アミノ酸であるPhe,Ile,Lue,Vlaと親水性アミノ酸のAsp,Arg,Glu,Lysからβ-sheet構造やβ-hairpin構造のペプチドを合成した.QCM測定により,合成したペプチドは,自己組織化の能力を有することを確認した.さらに,ペプチドを構成するアミノ酸のうち,疎水性アミノ酸をPhe,Ile,Lue,Vlaなどに置換することで,自己組織化の制御が可能であることを明らかにした.加えて,自己組織化ペプチドにより創成したハイドロゲルは,アミノ酸組成により含水率も異なり,かつ細胞接着性も有することがわかった.βシート構造の構造安定性の評価としては,β-hairpinの中央のターン部位をヘリックス様ターン構造とII型βターン構造とで比較した結果,II型βターン構造を用いたβ-hairpinの方が安定な構造であった.このことから,β-hairpin構造の設計には,ターン部位とターン構造の剛直さが重要であると推察した.また,自己組織化ペプチドをアルギン酸とハイブリッド化することで,ペプチドの自己組織化能力を架橋点に利用した.結果,ペプチド間に働く自己組織化能力の違いで,アルギン酸水溶液の粘度が変化することを確認した.自己組織化ペプチドを制御して足場材料を設計することで,生体内環境を模倣し,細胞接着や分化誘導,遺伝子導入の際に利用できる足場材料の開発を目指す.当該年度に実施した研究では,前年度に作成したペプチド材料を細胞培養基材として利用した場合の細胞挙動を調査し,細胞培養に有意となりうる細胞培養基材の設計方法を評価した.前年度に設計したマテリアルや脱細胞化培養基材上で,様々な細胞種での培養を行うことで生物学的評価を行い,材料学と培養細胞の分化挙動や運動性について評価した.マウスES(mES)細胞をナノファイバー上で培養したところ,既存のmES細胞の培養方法と接着率・増殖率に有意な差は見られなかった.これらの基材上で培養した細胞は,Oct3/4,SSEA-1,ALP染色により細胞のstemを維持していることを確認したものの,コントロール群と比較しても明確な差は得られなかった.中胚葉分化誘導用基材として利用した場合も,Flk-1陽性細胞の発現量に有意な差は認められなかったものの心筋細胞へと分化を誘導したところ,他の培養基材で培養した細胞よりもナノファイバー上の基材で分化誘導した細胞の方が高密度に細胞凝集が認められ、自己拍動する細胞コロニーが多く存在することがわかった。以上,自己拍動心筋細胞への分化誘導には,培養基材の性質が影響していること示唆された.
IL33受容体ST2遺伝子の発現制御によるアレルギー反応の抑制

アレルギー炎症反応を抑制することが期待されるデコイレセプター可溶型IL33レセプターsST2の産生メカニズムについて検討した。マスト細胞においてsST2はIL33、抗原刺激により産生されるが、抗原刺激においてはIL33刺激とは異なり脱顆粒と同時に細胞外に放出され、タンパク質合成を阻害した細胞からも産生されることが明らかになった。この結果からsST2は顆粒内に貯蔵され脱顆粒により放出される可能性が示唆された。また、アレルギー、炎症性疾患で増加するsST2の役割を解析するためsST2遺伝子欠損マウスの解析を行う予定である。近年アレルギー疾患において炎症反応を引き起こすメカニズムに対する解析が数多く行われておりIL1ファミリーのサイトカインIL33も炎症に関与する重要なサイトカインの一つである。血管内皮細胞、上皮細胞、繊維芽細胞などの核内にはもともとIL33が存在し感染や細胞障害に伴う細胞壊死により細胞外に放出される。IL33のレセプターであるST2はTh2細胞、マスト細胞、樹状細胞、抗塩基球などに発現しており放出されたIL33がST2に結合することにより細胞内にシグナルが伝達される。マスト細胞はIL33の結合によりIL4, IL5などTh2タイプサイトカインの産生、さらにIL6, TNFなど種々の炎症性サイトカイン、ケモカインを産生しアレルギーの発症へと導く。私達はヒトマスト細胞株LAD2細胞、末梢血中抗塩基球を用いた実験からST2遺伝子は転写因子GATA2により発現を調節されていることを明らかにした。また日本人アトピー性皮膚炎患者と健常人にはIL1レセプターの発現に関して相関がある遺伝子多型があることを報告した。しかしIL33とST2の結合によるシグナルとST2遺伝子、サイトカイン遺伝子の発現調節については不明な点が多く残されている。さらにIL33刺激によって発現増加が認められるST2遺伝子のバリアントである膜結合型ST2 (ST2L)と可溶型ST2 (sST2)それぞれの発現調節についても不明な点が多く残されている。そこでIL33刺激によるST2遺伝子の発現調節についてさらに検討するため解析を行っている。ST2はマスト細胞の他に抗塩基球にも発現しておりST2の発現機構を解析することはアレルギー反応を制御するための重要なステップであると考えられる。可溶型IL33レセプターsST2はマスト細胞から産生され細胞膜に発現しているレセプターST2LにIL33が結合するのを阻害するデコイレセプターとして知られ、免疫反応によって引き起こされる炎症反応を低下させる分子として期待されている。炎症抑制効果について検討するためイムノグロブリンFc部分融合sST2 (sST2-Fc)を作成しBMMCを用いてIL33によるサイトカイン産生に及ぼす効果を検討した。BMMC培養上清にST2-Fcを加えることによりIL33によるTNFα, IL6産生は低下した。そこでsST2によるデコイレセプターとしての利用を目的にsST2産生メカニズムを明らかにするためBMMCを用いて解析を行った。sST2はIL33/ST2Lの他にもc-kit(SCFレセプター)、FcεRIなどからの刺激により細胞外に産生される量が増加し、これらを同時に加えことにより協調的に作用しsST2産生はさらに増加する。IL33刺激によるsST2 mRNAの発現は4時間をピークに増加しその後減少するが、FcεRIからの刺激によるmRNA発現は1時間で増加しその後減少した。また培養上清のsST2濃度は刺激後24時間後まで増加した。一方細胞表面のST2L発現はほとんど影響をうけなかった。FcεRIはNFAT/AP1、ST2LはMyD88/IRAK/TAK1/NFkBを介してサイトカイン産生に関与することが報告されているがIL33とFcεRIからのシグナルにおけるsST2 mRNA発現のメカニズムは異なることが示唆された。sST2の発現に関与するメカニズムについては不明な点が多く残されておりさらに解析が必要である。ST2遺伝子からは膜型ST2Lと可溶型sST2が発現する。それぞれの発現調節、シグナル伝達を解析し発現、伝達を低下させIL33結合によるマスト細胞からのサイトカイン、ケモカイン産生を減少させることにより炎症反応を低下させることを目的に研究を行っている。sST2-Fcを細胞培養上清に加えることによりIL33/ST2L結合が阻害されサイトカイン産生は低下する。またST2LあるいはFcεRIからの刺激の違いによりsST2 mRNA発現までの時間経過が異なっていることからsST2産生に関与するST2LとFcεRIのシグナル伝達経路は異なっていると考えられることから、これらに関与するシグナル伝達物質、転写因子についてはさらに解析する。またIL33、FcεRIによる刺激後短時間でsST2が細胞外に放出されることからsST2は細胞内にタンパク質として存在すると考えられる。顆粒中に存在するかどうかは不明であるがsST2はどのような作用を担っているか、またFcεRIによる脱顆粒との関連について検討を加える。アレルギー疾患における炎症の抑制は大きな課題である。近年炎症を誘導するサイトカイン、アラーミンとしてIL33とそのレセプターST2が注目され解析が行われてきた。ST2には膜結合型ST2と可溶型sST2が存在し、膜結合型ST2はマスト細胞を含む多くの免疫細胞表面に発現しておりIL33の結合により細胞内にシグナルを伝達して炎症性サイトカイン、ケモカイン産生を誘導し炎症を惹起する。

一方可溶型sST2は刺激により細胞外に産生されアレルギー、炎症性疾患、心筋梗塞など様々な疾患で血液中での濃度が増加することが報告されている。sST2を高発現するトランスジェニックマウスの解析などから産生されたsST2がIL33のデコイレセプターとして作用してIL33/ST2シグナルを抑制すると推定され、さらに心疾患などで増加するsST2はバイオマーカーとしても注目されているがその産生メカニズムや役割についてはまだ解明されていない点が多く残されている。そこでsST2の産生メカニズムを解明するためマウスマスト細胞を用い検討を加えた。マスト細胞はIL33刺激と同様に抗原刺激によってもsST2を産生するが、細胞表面の膜結合型ST2発現は刺激によりほとんど影響を受けないことからsST2は特異的な発現、産生調節が行われていると考えられる。sST2の細胞外への放出のメカニズムについて明らかにするためsST2を過剰発現させた培養マスト細胞BMMCを作成し検討した。たんぱく質合成阻害剤を用いた実験によると未処理の時は脱顆粒後もsST2の産生は増加するが処理後のBMMCから産生されるsST2は脱顆粒後一定値を示していた。CD63抗体、ST2抗体を用いた免疫染色の結果からもsST2は細胞内にたんぱく質として顆粒内に貯蔵され刺激による脱顆粒により細胞外に放出される可能性が示唆された。アレルギー炎症反応を抑制することが期待されるデコイレセプター可溶型IL33レセプターsST2の産生メカニズムについて検討した。マスト細胞においてsST2はIL33、抗原刺激により産生されるが、抗原刺激においてはIL33刺激とは異なり脱顆粒と同時に細胞外に放出され、タンパク質合成を阻害した細胞からも産生されることが明らかになった。この結果からsST2は顆粒内に貯蔵され脱顆粒により放出される可能性が示唆された。また、アレルギー、炎症性疾患で増加するsST2の役割を解析するためsST2遺伝子欠損マウスの解析を行う予定である。ヒトマスト細胞株LAD2を用いIL33刺激により増加するST2L, sST2の発現調節メカニズムおよびそれぞれの分子特異的な発現調節のメカニズムの解析を試みた。IL33/ST2により引き起こされる炎症反応を抑制するためST2L発現制御、細胞内シグナルの伝達制御、ST2L, sST2特異的発現制御について検討を行った。細胞内シグナル伝達については各種シグナル阻害剤を用いST2 mRNA発現量を指標に検討した結果Erk阻害剤によりST2L, sST2 mRNA発現が共に低下していた。同時にIL6, IL13, TNFαなどのサイトカインmRNAも低下していた。しかしST2遺伝子の発現に関与が示されたGATA2の発現にはほとんど変化は認められなかったことからIL33による転写の増加はその他の転写因子の関与あるいはエピジェネティックな変化が関与する可能性が示された。転写因子に付いてはアレイを用いた検索、エピジェネティックな変化についてはChIPシーケンスを用いた検討が必要と考えられる。
超低温における液体および固体ヘリウムの研究

1987年8月,京都において第18回低温物理学国際会議が,それに引き続き名古屋において超低温物理学国際シンポジウムが開催された.本研究班に所属する研究者のこの数年に亘る研究の成果はこれらの国際会議において報告され,それぞれ高い評価を得た.主な成果はつぎのようであった.1.液体^3Heの超流動,狭い空間に閉じこめられた場合の,壁面における境界条件が超流動状態に与える効果が,実験,理論の両者から研究され,解明された.2.^3Heー^4He混合系における超流動探索,液体^4He中に解けた^3Heの系における超流動の探索が続けられ,冷却技術上でいくつかの進歩をみた.しかし,この研究においては解決すベき課題が多く残されている.3.制限された幾何学的条件下における超流動転移.連結した微粒子上に吸着した^4He膜における超流動転移が実験的,理論的に研究され,3次元的な転移と2次元的なKosteritz-Thouless転移との関連が明らかにされた.4.^3He薄膜における核スピン秩序の探索^3He膜における核磁性と膜の厚さとの関係が系統的に調べられ,核スピン間の交換相互作用の性質とその起源の解明がなされた.以上のほか,固体^3He hcp相における核磁性の研究も行われたが,技術的問題が大きく,新しい成果を得るに至っていない.国際会議終了後,研究会を開催して,その後の進展を含めてこれまでの研究成果を検討した.その結果超低温におけるヘリウム研究の基礎物理学としての重要性から,今後さらに協力を緊密にして研究をすすめるべきこと,とくに当面の課として固体^3He HCP相における磁性の研究,^3Heー^4He混合系における超流動の探索が重要であることを確認した.1987年8月,京都において第18回低温物理学国際会議が,それに引き続き名古屋において超低温物理学国際シンポジウムが開催された.本研究班に所属する研究者のこの数年に亘る研究の成果はこれらの国際会議において報告され,それぞれ高い評価を得た.主な成果はつぎのようであった.1.液体^3Heの超流動,狭い空間に閉じこめられた場合の,壁面における境界条件が超流動状態に与える効果が,実験,理論の両者から研究され,解明された.2.^3Heー^4He混合系における超流動探索,液体^4He中に解けた^3Heの系における超流動の探索が続けられ,冷却技術上でいくつかの進歩をみた.しかし,この研究においては解決すベき課題が多く残されている.3.制限された幾何学的条件下における超流動転移.連結した微粒子上に吸着した^4He膜における超流動転移が実験的,理論的に研究され,3次元的な転移と2次元的なKosteritz-Thouless転移との関連が明らかにされた.4.^3He薄膜における核スピン秩序の探索^3He膜における核磁性と膜の厚さとの関係が系統的に調べられ,核スピン間の交換相互作用の性質とその起源の解明がなされた.以上のほか,固体^3He hcp相における核磁性の研究も行われたが,技術的問題が大きく,新しい成果を得るに至っていない.国際会議終了後,研究会を開催して,その後の進展を含めてこれまでの研究成果を検討した.その結果超低温におけるヘリウム研究の基礎物理学としての重要性から,今後さらに協力を緊密にして研究をすすめるべきこと,とくに当面の課として固体^3He HCP相における磁性の研究,^3Heー^4He混合系における超流動の探索が重要であることを確認した.
都市環境計画策定のための予測・評価方法と情報システムの確立

「総合評価と評価指標の確立」では、都市環境の健全性を評価、診断する最終的な“総合指標"の提案を試みた。また物的環境要素と住民による環境評価の関係を分析し指標を改良し、アクセシビリティを独立させた新たな指標体系の提案を行った。さらに環境価値を地価に関するヘドニック分析により推定すると共に、この手法のバイアスを検討した。「住民の環境評価構造の分析」では、環境に対する住民の選好構造が地域特性により異なる問題について分析を行うため、川崎市において環境質の均一性の高い特定地区を選び意識調査を実施した。また属性間の相互効果の表現や人間の主観的評価に伴う「あいまいさ」を表現するために、ファジィ推論を用いた評価を試みた。「環境変化予測手法の確立」では、東京圏西部の数地域を対象に『緑の国勢調査』に基づく生物分布から都市域の身近な環境を比較分析し、オ-プン・スペ-スの特性を共有地と村落形態の関係に着目して考察した。前年度までに構築した土地利用予測モデルの妥当性を増すための改良を加え、東京圏について予測モデルの挙動を分析した。「リモセンデ-タを用いた快適性モデルの作成と評価」では、リモ-トセンシングデ-タにより都市構成要素を抽出し、これを意識調査結果と対応付けし快適性評価指標の開発を試みた。航空機MSSの熱赤外画像を用いた道路交通情報の計量化を行うとともに、土地被覆からみた都市構造の特徴を明らかにし、これと空中カラ-写真を用いた都市環境計画支援システムを設計した。「環境政策からみた都市類型化」では、社会経済指標・環境評価指標・環境政策の特質から都市を類型化し、典型的な都市の実態調査を行った。これらの結果と社会経済指標、環境特性の関連分析に基づき、環境特性を考慮した都市の類型を提示した。
蛍光を利用したキセノン水和物形成過程の可視化

蛍光試薬(ウラニン)を溶解させた水溶液にキセノンガスを加圧溶解させ、水が構造化する過程を蛍光強度の変化として捉えた。一方、構造化が進んでキセノン水和物が形成された場合には、構造化した水と水和物結晶が混在する状態になる。この状態を、蛍光強度の違いにより可視化した。その結果、水の構造化の程度の視認に最適なウラニン濃度は5×10-11 M、気体水和物と混在する液状の水の識別では5×10-5 Mであることが示された。ウラニン水溶液を高圧Xeガス状況下におき蛍光・透過光観察を行った結果、Xeが水溶液に溶解していく過程において、透過光画像上においては外見的変化・輝度値の変化は見られないが、蛍光画像においては輝度値が低下しているという状況が観察できた。このことから、透過光画像では視認できない水の構造化の程度を、蛍光画像の輝度値によって視認できることが明らかになった。逆に、既に形成されているXe水和物の温度を上昇させ、水和物が解離する過程において蛍光・透過光観察を行った結果、水和物を形成する時と同様、透過光画像では視認できない変化を蛍光画像の輝度値によって視認できた。一方、蛍光画像の部分的解析を行うことによって視野内の場所ごとの構造化の程度を定量的に示す試みは達成されていない。しかしながら、水和物が形成される前・後における視野内の場所ごとの蛍光画像に違いが見つけられれば、水和物の形成が空間的にどこから始まるのかを推察できると思われる。蛍光色素ウラニン(C20H10O5Na2)水溶液をXe雰囲気下に曝し、水の構造化及び気体水和物の形成を促進させ、その過程の輝度を比較することで、水の構造化の程度の視認、気体水和物形成箇所の観察が可能であるか検討した。ウラニンを適度な濃度で溶解させ、耐圧容器を用いてXeを加圧溶解させた。耐圧容器の二重壁内に冷水を循環させることにより、容器内温度が1°Cになるよう制御し、蛍光顕微鏡を通して水和物が形成される映像を高速ビデオカメラで撮影した。その画像から画像全体の輝度値の平均値と標準偏差を算出した。その結果、ウラニン濃度5×10-5M5×10-11Mの範囲では、水の構造化に伴う蛍光褪色はウラニン濃度が低濃度である程、顕著に表れた。このことにより、気体水和物と混在している溶液状態の水を、蛍光観察により視認できることが示された。その輝度は、ウラニン濃度が高濃度である程、気体水和物との輝度の差が大きかった。これらの結果により、蛍光観察によって気体水和物中に残存する溶液状態の水を識別するのに最適なウラニン濃度は、蛍光観察が可能な濃度の中で最も高濃度である5×10-5Mであることが示された。蒸留水を用いて水の構造化の程度の可視化を検討した。上下面に顕微鏡観察用の耐圧石英ガラスを有した耐圧試料容器を用い、落射型蛍光顕微鏡を用い,蛍光画像を高速ビデオカメラにより5枚/秒で撮影した。この方法で、励起光照射直後の蛍光画像を取得(照射後0.2秒以内の画像)することにより、蛍光照射直後の時間に依存した褪色の抑制を図った。蛍光試薬には,フルオレセインのナトリウム塩である水溶性のウラニン(C20H10Na2O5)を用いた。濃度を5×10-35×10-13Mに調整したウラニン溶液を耐圧試料容器に密封し、1°Cで初期Xe分圧を水和物形成条件を越える0.301.0MPaに調整して、疎水性水和による水の構造化を図った。検討した第1の点は、蛍光強度を比較する上で障害となる蛍光の時間依存性褪色の影響であった。このため、上述のように、励起光照射後0.2秒以内の画像を取得した。さらに、励起光照射口のシャッターを閉じて次の蛍光画像を取得するために励起光を再度照射するまでの待機時間が蛍光退色に関係する。そこで、蛍光画像取得の待機時間を検討した結果、1時間の間隔をおけば蛍光退色が避けられることが示された。こうして再現性のある蛍光強度(蛍光画像の平均の輝度値)が得られる条件を決定した。第2はウラニン濃度である。これは、5×10-35×10-13Mの範囲で蛍光強度の変化が画像に最も敏感に反映される濃度条件を探索した。その結果、水和物が形成される前の液状水の場合は、ウラニン濃度が低いほどキセノンの溶解に伴う水の構造化による蛍光退色が顕著であることが示された。しかし、水和物と液状水が混在した状態では、ウラニン濃度が高いほど液状水の蛍光強度が強いため、水和物との識別が容易であった。

この結果、水和物形成を検知するために最適なウラニン濃度は5×10-55×10-7Mの範囲にあると考えられた。キセノン水和物の形成過程の可視化を目指して、ウラニン水溶液中でのキセノン水和物の形成、解離時の蛍光画像の取得と植物細胞内での水和物形成部位の特定を目指した実験を行っている。水溶液系では基本データを取得できたが、植物細胞試料については、実験が遅れている。これは、顕微鏡観察用の耐圧試料容器に取り付けた石英ガラス(顕微鏡観察のための覗き窓)が圧力で破損したり、耐圧試料容器からの微少なガス漏れなどが生じたためである。キセノン水和物が形成される条件を与えても、結晶が形成されるまでには10日を越える時間を要することが通常であり、1回の実験に時間を要するため、ガス漏れについては、顕微鏡観察用の耐圧試料容器のすべてのバルブ、圧力計、ステンレスチューブなどを総て交換する作業を行っている。繰り越す金額は、予備のバルブ、圧力計、石英ガラスなどの購入と現在保有しているキセノンガスの補填に充てる。蛍光画像を利用して、水の構造化の程度及び気体水和物の形成過程を可視化することを目的とした。まず、水に無極性気体を溶解させると水分子の熱運動がバルク水よりも抑制された状態になり、水の構造化が進む。この現象に関して、ウラニン濃度5×10-7M、温度1°C、キセノン分圧0.7MPaの条件で蛍光画像を経時的に取得した結果、水の構造化がすすむにつれて蛍光強度が減少することが示された。これにより、蛍光強度を利用した水の構造化の程度の検出が定性的に可能となった。今後、定量的な検出を検討する。次に、キセノン水和物の結晶が一部に形成された場合に、水和物と液状水とが蛍光強度の差異として識別できることが示された。これらのことにより、目的はおおむね達成されたと考える。蛍光画像の空間的に部分的な解析に関してはデータが不足している為、今後は構造化をより緩やかに進行させ、顕微鏡の視野を変えないように注意しつつ実験を行い、視野内の場所ごとの輝度値を算出する必要がある。昨年度にキセノン水和物と液状水が混在した状態において、蛍光画像の強度の差異から水和物と液状水の識別ができたが、可視光画像とのマッチングにおいて不明瞭な点が残った。今年度は、蛍光画像と可視光画像との対応をより詳細に検討する。また、細胞内での水和物形成過程の蛍光画像による観察を本年度の目的としているが、ウラニンが植物細胞膜を透過しないので、ウラニン分子が透過できる大腸菌(コンピテントセル)を用いて、細胞内における水和物形成実験を行う。コンピテントセルはプラスミドなどの余分な付属品がついてくることが多いが、'Competent Quick DH5α'は大腸菌のみを入手できる上に、大腸菌の中で最も安全なK12株から作成したもので、DNAを取り込みやすいように加工されていることから、ウラニンが容易に取り込まれると考えている。顕微鏡観察用の耐圧試料容器のバルブ、圧力計、ステンレスチューブなどを総て交換することが必要で、交換用のバルブ、圧力計、石英ガラスなどの購入と、現在保有しているキセノンガスの補填に充てる。水の構造化や水和物結晶の形成に用いるキセノンガスが高価であること、同時に、コンピテントセルも高価であることから、これらに多くを充てる。また、学会発表など、学会参加旅費に使用する。
Wnt シグナルによる空間的分枝管腔形成制御機構の解析

上皮細胞においてWnt3aとEGFによって協調的に発現亢進し、三次元基質内で分枝をともなった管腔形成を誘導する新規因子Xをマイクロアレイ法にて同定した。因子Xの発現は細胞骨格の制御因子であるRacとRhoの活性を調節することで上皮細胞の伸長形態変化と運動能亢進を誘導した。細胞骨格制御を介した上皮細胞の形態変化は三次元基質内での細胞増殖を活性化し、その結果、分枝管腔構造を形成した。以上の知見はWntとEGFシグナルの協調による新たな形態形成制御機構の一端を明らかにしたものである。最終年度はWnt3aとEGFシグナルが協調的に分枝管腔形態形成を制御するメカニズムに関する解析を行い、以下の研究成果を得ている。1Wnt3aとEGFは遺伝子発現を介して分岐管腔形成を制御することがRNAポリメラーゼIIの阻害剤を用いた実験から明らかになった。DNAマイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現解析からWnt3aとEGFで刺激することで発現が上昇し、分枝管腔形成を制御する新規遺伝子を同定した。2Wnt3aとEGFシグナルは上皮細胞に対して細胞骨格の制御因子であるRacの活性化とRhoの抑制を誘導することで細胞形態の伸長と三次元基質内での細胞運動活性化を誘導した。3マウス胎児から摘出した唾液腺原基をマトリゲル内で器官培養する実験系を確立した。培養上皮細胞で同定した新規管腔形成制御遺伝子の発現を検討したところ、唾液腺の形態形成に伴って上皮細胞においてその発現が上昇することが明らかになった。Racの阻害剤処理によって唾液腺の分枝形成が阻害されること、Rhoキナーゼの阻害剤によって分枝形成が促進することから生体の管腔臓器の発生も培養上皮細胞と同様の機構で制御される可能性が示唆された。研究期間全体を通じてWntがEGFシグナルと協調的に上皮細胞の空間的な分枝管腔形成を制御する新たな機構が明らかになった。Wnt3aが管腔形成を空間的に制御するにはWntが細胞外基質と親和性を有する性質が重要だった。Wnt3aはEGFシグナルと協調的に遺伝子発現を活性化し、細胞骨格の制御因子であるRacとRhoの活性調節を介して上皮細胞の形態変化と運動能亢進を誘導した。今回の研究で明らかになった新たな分枝管腔形成の制御機構が生体内の管腔臓器の発生でも認められることが示唆されていることから、本研究成果は種々の管腔臓器の発生と再生の仕組みを理解するための新たな分子基盤を提供するものであると考えられる。今年度はWnt・EGFシグナルによる空間的分枝管腔形態形成に関する解析を行い、以下の研究成果を得ている。(1)Wnt3aリガンドを三次元培養下において上皮細胞に対して局所的に作用させる実験系を確立した。Wnt3aは細胞外基質ゲルに対して高い親和性を有することを結合実験により明らかにした。そこで培地中にEGF存在下、Wnt3aを含まないゲル中に細胞を播種し、Wnt3aを含むゲルを空間的に隣接させて配置したところ、上皮細胞はWnt3aを含むゲルに向けて分枝形成した。またWnt3aを含むゲル中に移動する細胞は形態的に伸長し、アピカルマーカーが消失することから上皮の脱極性が認められた。一方、EGFはゲルとの親和性が低く、局所的な刺激を細胞に対して作用させることはできなかった。この結果から、Wnt3aと細胞外基質との親和性が方向性をもった形態形成に重要であることが示唆された。(2)Wnt3aとEGFの活性化バランスの重要性が明らかになった。EGFは低濃度ではゲル中で上皮の形態変化を誘導できないが、高濃度で作用させると上皮細胞に対して過度な増殖、運動亢進を誘導し、管腔形態を形成できなかった。一方、Wnt3aの刺激はEGFが低濃度の条件下で上皮細胞の管腔形成を効率よく誘導した。(3)Wnt3aとEGFシグナルがEMT(上皮間葉転換)に与える影響が明らかになった。EGFは単独の刺激で上皮細胞のE-cadherinの発現を50%程度抑制し、EMTを誘導したがこの条件では分枝形成は認められなかった。EGFとWnt3aを組み合わせて作用させると劇的な分枝形成を認めるが、E-cadherinの発現はEGF単独と比べて大きな変化は認められなかった。Wnt3aはEMTとは異なる機構で上皮細胞の形態変化を誘導する可能性が示唆された。これらの結果から、Wntシグナルによる空間的分枝管腔形成機構の一端が明らかになった。本研究では、Wnt蛋白質と細胞外基質蛋白質の相互作用に焦点をあてて、Wntシグナルによる上皮の空間的分枝管腔形成制御機構を明らかにすることを目的としている。

現在までに三次元培養法を用いることで、Wnt3aが有する細胞外基質との親和性やEMT非依存的な細胞形態形成などの特徴的な性質がEGFとの協調により、空間的な分枝管腔形成を制御する上で重要であることを見出している。これらの結果から、補助事業期間内に細胞外基質蛋白質と複数の液性因子シグナルのクロストークによる新たな上皮の空間的分枝管腔形成制御機構を解明できると考えられる。今年度の結果からWnt3aと細胞外基質(基底膜)蛋白質との結合の重要性が示唆されたため、細胞外基質蛋白質の中で特異的にWnt3aと結合する蛋白質を同定する。またEMT非依存的な細胞形態・運動制御のメカニズムを解明するためにマイクロアレイを用いた網羅的な遺伝子発現変動解析を行う。さらに当初計画した通り、別種のWntリガンドであるWnt5aがWnt3aとEGFによる分枝管腔形成に関与する機構を明らかにする。最終的には培養細胞を用いた三次元培養により明らかになった細胞外基質と液性因子シグナルの協調による分枝管腔形成機構がマウス胎児から摘出した唾液腺や肺等の器官培養系においても重要であるか否かを解析していく予定である。物品費として一般試薬、培養用試薬・器具、ガラス器具等を購入するために1,150,000(円)、旅費として80,000(円)、その他として論文別刷、論文投稿費用で70,000(円)で計1,300,000(円)を使用する予定である。
臨床応用を目指した組織幹細胞の分離・同定と治療への応用

組織幹細胞は、組織に存在し組織再生を行う細胞で、再生医療への応用に期待されているが、ES細胞に比較して、増殖能力、移植生着能力などに難点がある。本研究においても、神経への潜在的分化能を有する毛様体由来の組織幹細胞は、細胞の増殖によらず、細胞の集族によって神経への分化を来すことが判明した。この問題点を克服するために、マウス胎児肝より、CD31^-Albumin(ALB)^-α-smooth muscle actin(α-SMA)^-VEGFR2^+細胞が、ES細胞と類似のマーカーを発現していることを分離同定し、この細胞がin vitroにおけるPDGF-BB及びVEGFの刺激にて、α-SMA^+細胞及びCD31陽性の平滑筋及び血管内皮細胞へ、HGF+EGFの刺激でALB^+の肝細胞、CK18^+の胆管細胞へと分化することを見出した。in vivoの移植実験においても、VEGFR2^+細胞を肝切除後成体マウスに脾臓注入したところ、同細胞は血管腔を構成する血管内皮細胞、血管平滑筋細胞へ、HGFとEGFで刺激したものは肝細胞及び胆管細胞へ分化することが確認できた。よって、これらの細胞は組織幹細胞を用いた再生医療への有用な細胞ソースとなりうることが示唆された。再生医療は、移植以外に治療法のない難治疾患の増加に伴い注目されてきたが、ES細胞に比して倫理的問題などを残す。一方、組織幹細胞は、増殖能力に限界があり移植能力に乏しいことや、移植にみあう幹細胞の数の確保が問題とされ移植可能なポテンシャルを持つ細胞の分離に至った報告は未だない。そこで本研究では、(1)申請者らが独自に発見、分離した臓器局在型ES細胞類似細胞(マウス胎児肝由来FLK-1+細胞)の可塑性の解析と、これを利用した治療応用の可能性の探索、(2)比較的材料の確保が可能な臍帯血液から多分化能を持つ前駆細胞の分離同定、を目指して本年度は以下の結果を得た。分離のマウス胎児肝由来FLK-1+細胞は、様々な増殖因子刺激に応じ血管内皮、平滑筋、肝細胞、胆管細胞特異的マーカーを発現した。一方肝臓内への移植では、未刺激FLK-1+細胞は血管を形成する一方、HGFやEGF刺激FLK1+細胞は胆管や、肝細胞に分化したことから、この細胞の機能的多分化能を証明した。ただ、FLK-1+細胞の長期的engraft能も確認したものの、LDL受容体欠損マウスへの移植による肝機能改善の効果の検討では、胎児の流産、死産などモデルが不安定ため、評価にいたらず原因・モデル設定の改善などを検討中である。臍帯血由来の組織幹細胞の分離、同定に関しては、CD45-分画細胞のうち、CD34+分画は高いColony形成能力持ち、血管内皮細胞や、平滑筋細胞への両分化能もつ集団が、一方CD34-でCD90+分画に肝細胞前駆細胞の存在を確認した。臍帯血液に造血幹細胞だけでなく、既にコミットした組織幹細胞の存在も明らかにした。以上の結果より、本年度は、再生医療において移植可能なポテンシャルを持つ細胞の同定に加え、組織幹細胞の確保を含めた治療応用へ向けた実現性を示唆できたと考える。この問題点を克服するために、マウス胎児肝より、CD31^-Albumin(ALB)^-α-smooth muscle actin(α-SMA)^-VEGFR2^+細胞が、ES細胞と類似のマーカーを発現していることを分離同定し、この細胞がin vitroにおけるPDGF-BB及びVEGFの刺激にて、α-SMA^+細胞及びCD31陽性の平滑筋及び血管内皮細胞へ、HGF+EGFの刺激でALB+の肝細胞、CK18+の胆管細胞へと分化することを見出した。

in vivoの移植実験においても、VEGFR2^+細胞を肝切除後成体マウスに脾臓注入したところ、同細胞は血管腔を構成する血管内皮細胞、血管平滑筋細胞へ、HGFとEGFで刺激したものは肝細胞及び胆管細胞へ分化することが確認できた。よって、これらの細胞は組織幹細胞を用いた再生医療への有用な細胞ソースとなりうることが示唆された。
コミュニティＦＭ局による東日本大震災以降の支援活動とコミュニティに関する調査研究

東日本大震災直後からの東北地方のコミュニティ放送局の活動に着目し、調査を実施した。宮城県仙台市太白区のエフエムたいはく、宮城県大崎市のおおさきエフエム放送を主たる調査対象とした。本研究を通じて、主に、1)災害時において地域の放送局は情報の発信基地としてだけではなく、被災地を支援を希望する地域住民の善意の受皿として機能しうる、2)平時における放送局の理念がその後の地域復興に際しても貫徹される、3)臨時災害放送局での体験がコミュニティ放送局の方針に影響する、4)放送局の活動を通じて地域特性理解し問題解決活動が行われる、という点が明らかとなった。平成25年度は調査対象である「エフエムたいはく」における地域連携の事例として、特に放送局のコミュニティカフェ化を目指した「ラウンジ改修プロジェクト」への参与観察を行なった。震災以前からの懸念事項であった放送局一階ラウンジを、より地域住民およびパーソナリティが交流可能な空間として改装することを目指したこのプロジェクトを通じて、放送局内外の人的資源の相互交流が活性化することとなった。また宮城県大崎市に平成25年6月に開局した「おおさきエフエム放送」を新たな対象に加えた。「おおさきエフエム放送」は茨城県高萩市の「たかはぎFM」に次いで、臨時災害放送局からコミュニティ放送局へと移行した全国2例目であり、臨時災害放送局閉局後2年の準備期間を経てのコミュニティ放送局化した希有な事例である。さらには内陸部の放送局ということもあり、沿岸部とは異なる被災状況下での臨時災害放送局の活躍や役割、コミュニティ放送局化に伴う諸問題と地域・行政との連携についての詳細なインタビューを行なった。調査を通じて、放送局が地域住民と行政とを媒介しつつも、その立場性が常に捉え返されていることが明らかになった。平成24年度は対象である「エフエムたいはく」の震災以降の新たな試みである、他の放送局との連携やサテライトブース設置に関する調査を、聞き取りと参与観察を通じて行った。地域の放送局が地域内外との結びつきを強めつつ、安定した経営を実現するためには(1)放送局の認知度を高め、(2)広告料の確保を進める、という二点が重要である。そうした点を展開する上で、情報の収集と発信の強化および地域住民による参加のハードルを下げる活動がなされてきており、それは行政に対するコミュニティ放送局の有効性を示す意義も含まれていることが明らかとなった。また仙台市の放送局だけでなく、平成24年12月に兵庫県の「エフエムわぃわぃ」、京都府の「京都三条ラジオカフェ」を訪問し、非被災地の放送局が被災地の放送局にどういった支援を実施しているかの聞き取りを行った。平成25年度以降の研究を進めるうえでの被災地の放送局を巡る状況を把握することができた。平成24年度に実施した本研究の成果は、「コミュニティ放送局のアイデンティティと災害対策ーエフエムたいはくを対象としてー」(第85回日本社会学会大会(於:札幌学院大学))として学会報告を行い、また「被災地におけるコミュニティ放送局の現状と課題ーエフエムたいはくを対象としてー」(『現代社会研究』東洋大学現代社会総合研究所)として報告書に取りまとめた。本研究は、東日本大震災以降のコミュニティ放送局の活動に注目し、1)震災前後の活動の連続性と変化、2)放送局運営を通じた「ラジオ」の役割や価値の意味づけ、3)放送局と地域連携の過程、4)地域ー放送局ー行政の連携、について明らかにすることを目的とし、調査を行った。宮城県仙台市太白区の「エフエムたいはく」、宮城県大崎市の「おおさきエフエム放送」を主な調査対象地とし、聞き取りを実施した。「エフエムたいはく」では、震災直後の復旧支援に際し1)物資集配の拠点、2)支援を希望する住民の受皿、3)局関係者の人脈に基づく津波被災地ー内陸部の接合拠点、として機能したこと、また、地域の復興に際し1)「マイクの力」という概念の強調、2)仮設住宅入居者への支援としての番組づくり、が見られた。加えて、震災の経験により行政機関との連携強化の必要性が高まった結果、市内のコミュニティ放送局3局間での連携強化が図られた。同局において見られたのは、ラジオの本質としての「話す楽しさ」の強調であり、それを通じて人間関係が形成され、被災者と支援者を結びつけ、平時と災害時の活動とに一貫性をもたらす、プラットホームとしての放送局の姿であった。「おおさきエフエム放送」では、1)内陸部における被害と放送局による復旧支援活動の実態、2)臨時災害放送局からコミュニティ放送局への移行に際しての課題、3)広域をカバーする放送局のメリット・デメリット、4)放送局運営を通じて自覚化される地域特性、5)地域ジャーナリズムの可能性、が見られた。