hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
神経因性疼痛に対してNCAMが担う役割の解析による治療薬の探索

神経因性疼痛に対して鎮痛作用を有するグリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)の作用標的候補として神経接着因子であるNCAMの解析を行い、脊髄後角においてNCAMを発現する細胞やNCAMを刺激する事で鎮痛効果が得られることを明らかにした。また、GDNF発現レンチウイルスベクターを利用することにより疼痛発症部位に特異的且つ長期的に痛みを取り除くことができる事を示した。グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)は神経因性疼痛が慢性化した後にも疼痛緩和作用を有することが知られているが、その鎮痛機序に関しては依然として不明な点が多く残されている。最近、GDNFは従来知られていたRETとは別に細胞接着因子であるNCAMを介して細胞内へ様々な情報を伝達することが見出された。一方、我々は神経因性疼痛モデル動物で、脊髄後角においてNCAMの発現が低下し、GDNFの髄腔内投与による疼痛の緩和に伴ってNCAMの発現が回復することを見出してきた。これらの事実を踏まえ、NCAMが担う役割の解析を通して、神経因性疼痛の治療薬の探索を最終目標として研究を遂行している。今年度は、神経因性疼痛の発症・維持およびGDNFによる鎮痛効果におけるNCAMの役割を詳細に検討し、以下の結果を得た。1.二重免疫組織化学染色により、脊髄後角の表層においてNCAMは脊髄の神経細胞及び小型の細胞体を有するIB4陽性の一次求心性線維の中枢末端に存在することを見出した。2.アンチセンスオリゴデオキシヌクレオチド(AS-ODN)によりNCAMの発現を抑制しても、痛覚過敏の発症や慢性疼痛の悪化は引き起こされなかった。3.AS-ODNによりNCAMの発現を抑制することで、GDNFの神経因性疼痛緩和作用は消失した。4.NCAMの作用を模倣する合成ペプチドを慢性疼痛ラットに投与することにより、NCAM刺激単独で神経因性疼痛を部分的に抑制することが見出された。以上の結果から、GDNFによる神経因性疼痛の緩和作用にNCAMが必須であることが明らかとなり、さらにNCAMの発現低下は疼痛の発症よりもむしろ慢性化に関わる可能性が示唆された。グリア細胞株由来神経栄養因子(GDNF)は脊髄髄腔内に投与することで神経因性疼痛モデル動物の疼痛を緩和することが知られている。しかし、GDNFの鎮痛作用に重要なGDNFの作用点を含む鎮痛機序に関しては依然として不明な点が多く、GDNF関連物質による新規鎮痛薬を開発するためには作用機序の解明が重要である。今年度はGDNFの作用部位を明らかにすることを目的として、第5腰椎脊髄神経完全結紮モデル(L5 SNL)マウスにおいてGDNFを局所的に過剰発現させ、その効果を観察した。GDNFとGFPを同時に発現するレンチウイルスベクターを作製し、L4およびL5後根神経節(DRG)や後肢足底、L4/5脊髄へ注射によって導入し、以下の結果を得た。1.PCR及び免疫組織化学染色によりレンチウイルスベクターに組み込まれた遺伝子が少なくとも2週間は発現することを確認した。また局所微量投与により投与部位に限局して遺伝子を導入できることが確認された。2.無処置のマウスに、GDNFを組み込んだウイルスベクターを各部位へ投与しても正常の侵害受容には影響を及ぼさなかった。3.モデルマウスにおいて、神経結紮を行ったL5 DRGへGDNF発現ウイルスベクターを注入しても鎮痛効果はみられなかったが、L4 DRGへの注入によって疼痛緩和効果が観察された。更に、これらのDRG神経の末梢側軸索が終止する後肢足底へのウイルスの投与により鎮痛効果が得られなかったのに対し、中枢側軸索が終止するL4/5脊髄へのウイルス投与によって鎮痛効果が得られた。以上の結果から、傷害DRGに隣接する無傷のDRGに存在する細胞もしくはその中枢側末端におけるGDNFシグナリングの賦活が鎮痛効果に重要であることが示唆された。これまでに、我々はGDNFの鎮痛効果にNCAMが重要な役割を担っていることを明らかにしてきた。また、レンチウイルスベクターを用いてGDNFを局所で過剰発現させることにより、鎮痛発現に重要な標的部位として損傷を受けた脊髄後根神経節(DRG)に隣接するDRGやこれらの中枢側投射先である脊髄後角が重要であることを明らかにしてきた。これらの結果を踏まえ、今年度はGDNFによるNCAMを介した細胞内情報伝達経路の賦活により、DRG神経細胞がどのような影響を受けるのかを明らかにすることを目的として、DRG神経細胞の初代培養系を確立し、検討を行った。1.免疫組織化学染色により、初代培養細胞においてGDNF依存性の侵害受容性DRG神経細胞のマーカーであるIB4陽性の神経細胞やNCAMの発現を確認した。2.培養細胞において、IB4陽性DRG神経細胞は神経突起を伸ばさない細胞の割合がIB4陰性神経細胞より多かった。3.培養DRG神経細胞のNCAM

発現細胞の割合はGDNF処理により変化しなかった。4. NCAM陽性の培養DRG神経細胞の神経突起の形態を、細胞体を中心とした同心円を神経突起が通過する回数を求めるsholl解析を行った。これにより、NCAM陽性神経細胞はGDNF処理することにより、細胞体から近い同心円を通過する神経突起数が上昇する傾向がみられた。以上の結果から、GDNFがNCAMを介してDRG神経細胞の神経突起形成もしくは分岐を促進する可能性が示された。
各種構造に対応した総合的構造設計プログラムの開発研究

現在建築構造設計実務に広く取り入れられている「一環設計プログラム」は,書く各構造種別のなかでは,ある程度最適な解が得られ,実用的であるが,一つの構造種の中だけでの検討にすぎず,複数の構造種をまたいで行う検討は設計者自身の経験に大きくよっている.そこで,本研究は,構造種別をまたいだ検討を可能にする設計プログラムを作成することを最終目的として,これまで蓄積されて来た従来の構造種の構造特性と,研究代表者羅がこれまで研究を行ってきた新しい構造種である混合構造の構造特性をデータベース化し,クライアントの要求に対して設計された建物の評価を行う手法を確立し,設計時に総合的な判断を可能にする手法を探るものである.本研究では,以下の様に成果をまとめた.1)各種構造の部材レベルの力学特性のデータベースの作成2)骨組解析プログラムの開発3)建築物の総合性能評価に関する文献調査4)建築物の総合性能評価項目の洗い出し5)実務設計における構造設計行為の実態調査6)総合的性能評価方法の提案7)総合的性能評価に必要なツールの提案本研究は,構造種別をまたいだ検討を可能にする設計プログラムを作成することを最終目的とし,これまで蓄積されてきた従来の構造種の構造特性と,研究代表者らが行ってきた新しい構造種の構造特性をデータベース化し,さらにクライアントの要求に対して設計された建物の評価を行う手法を確立し,設計時に総合的な判断を可能にする手法を探るものである.研究所年度の本年度は以下の研究行った.設計の評価を行うための基礎的データのまとめと,骨組解析プログラムの作成準備を以下の手順で行った.1.各種構造種の部材レベルの力学特性のデータベースを作成した.2.各種構造に適応できる骨組解析プログラム(静的)の作成に着手した.基本的なプログラムはすでに研究代表者らが開発済みであるが,各種構造種に対応させるためにさまざまな修正を行った.3.設計の評価を行う資料の作成に着手した.建物の設計の評価は,その力学特性のみならず,コストパフォーマンス,レンタブル比(利用可能面積),デザイン等多岐にわたり,クライアントによってその評価基準は異なる.この評価基準の数値化を行うための項目の洗い出しと類型化を行った.現在建築構造設計実務に広く取り入れられている「一環設計プログラム」は,書く各構造種別のなかでは,ある程度最適な解が得られ,実用的であるが,一つの構造種の中だけでの検討にすぎず,複数の構造種をまたいで行う検討は設計者自身の経験に大きくよっている.そこで,本研究は,構造種別をまたいだ検討を可能にする設計プログラムを作成することを最終目的として,これまで蓄積されて来た従来の構造種の構造特性と,研究代表者羅がこれまで研究を行ってきた新しい構造種である混合構造の構造特性をデータベース化し,クライアントの要求に対して設計された建物の評価を行う手法を確立し,設計時に総合的な判断を可能にする手法を探るものである.本研究では,以下の様に成果をまとめた.1)各種構造の部材レベルの力学特性のデータベースの作成2)骨組解析プログラムの開発3)建築物の総合性能評価に関する文献調査4)建築物の総合性能評価項目の洗い出し5)実務設計における構造設計行為の実態調査6)総合的性能評価方法の提案7)総合的性能評価に必要なツールの提案
短距離走が苦手な子どもに対して何を優先的に指導すべきか？

本研究の目的は、走ることが苦手な児童に優先的に指導すべき技術的課題を明らかにしたうえで、児童の疾走能力および運動有能感を向上させるための学習指導メソッドの確立を目指すことである。この目的に対し、2018年度はまず岐阜県内の公立小学校において小学3年生から6年生までの182名の児童を対象とした短距離走の測定を実施した。加えて、児童の側方から静止立位姿勢の撮影を行った。50m走の標準化タイム、および身体表面上の5点(耳孔・肩峰・胸骨後湾最大突出部・骨盤上部中点・外果)から算出した不良姿勢の指標となる頭部前方移動角にもとづき、児童をそれぞれ3群(タイム:遅い・普通・速い、姿勢:悪い・普通・良い)に分け、疾走速度逓減率について1要因分散分析をした結果、タイムが遅い>普通>速い順に疾走速度逓減率が有意に大きく、姿勢が普通の群より悪い群の疾走速度逓減率が有意に大きかった。さらに、タイムの3群×頭部前方移動角の3群の9群について疾走速度逓減率を比較した結果、タイムが遅い群については、姿勢が普通の群に比べ、姿勢が悪い群の疾走速度逓減率が有意に大きかったことが明らかとなった。このことから、短距離走の技能水準が低い児童については、50m走後半の失速を抑えることが重要な課題になることと併せ、姿勢の悪さが失速の要因になっている可能性が示唆された。さらに2018年度は、運動が苦手な小学4年生児童39名を対象に、走運動をはじめとする基礎的な運動能力向上のためのプログラムを実施した。その結果、参加した児童の67%がプログラム終了後に運動に自信がついたと回答し、さらに100%の児童が実施した運動プログラムが楽しかったと回答した。このことから、実施したプログラムを基にした短距離走の学習指導は、運動が苦手な児童の運動有能感を向上させる可能性があることが示唆された。児童の疾走能力や疾走動作のデータ収集については、おおむね計画した通りに進んでいる。しかし、2018年度中に開発を進める予定であった短距離走指導の補助具については、進捗状況が芳しくなく、その効果検証も当初の計画通りには進んでいない。まず、2018年度中に収集したデータについて、疾走動作の分析を進め、既に得られている疾走能力および静止立位姿勢のデータとの関連を検証する。加えて、2018年度に実施した運動プログラムを基にした短距離走の学習指導プログラムの開発を進めると同時に、補助具もしくは補助具の代用品の開発および効果検証を進めていく。概ね計画通りの物品購入および旅費支出を行ったが、当初見込みよりも物品の購入費用が若干低くなったことに加え、旅費支出も見込みより下がったため、多少の次年度使用額が生じた。次年度使用額は、2019年度の使用予定額と合算し、計画通りの旅費支出および2018年度購入物品の付属機器の購入などに充てる。
古代・中世陰陽道書の研究

古代・中世の陰陽道書について、特にそこに記される暦注に注目して各写本の比較と検討とを行い、どのような過程をへて今日見るテキストとなったのかを明らかにする。これによりそれぞれの陰陽道書の暦注等がどの時代に、どの地域(あるいはどのような環境)で生まれたのかを追求する。これにより暦注などに現れる古代・中世の日本の時間意識を、地域性を踏まえて明らかにする。特に史料の少ない京都・鎌倉以外の地域についても時間意識がどのように歴史的に変化したのかを追求する。さらに暦注は気候に関わる項目を多く含んでいるので、過去の気候の復元・解明に役立てることも試みる。
空間グラフの位相幾何学的研究

1、大山淑之氏(名工大)との共同研究において以下を示した。有限グラフを1つ固定して、その空間への埋め込みを考えたとき、その空間グラフに含まれる結び目全体の集合には制限が加えられることを、結び目のバシリエフ不変量を使って示した。一般にバシリエフ不変量の次数を固定したとき、空間グラフの部分グラフのバシリエフ不変量たちのあいだに一定の関係式が成立するかどうかが判定可能であることを示した。応用として空間グラフの中の結び目たちの制限として種々の結果を得た。2、安原晃氏(東京学芸大)との共同研究において以下を示した。結び目の局所変形が、ブルーニアン型であるということを定義して、空間グラフの中の結び目たちの実現問題に応用した。例えば、デルタ型変形は3成分ブルーニアン変形であることと、任意の2つの結び目はデルタ型変形で互いに移りあうことより、空間グラフの中のある3辺を通る結び目について、その3辺を通らない全ての結び目の型を変えることなく、任意の結び目におきかえることが出来ることがわかる。3、富川仁子氏(東京女子大)との共同研究において以下を示した。次数mのシーター曲線と円周の直積空間を4次元ユークリッド空間に埋め込むとm(m-1)/2個の4次元空間内のトーラスが得られる。逆にm(m-1)/2個のリボン型のトーラスを与えたときにそれらが次数mのシーター曲線と円周の直積の埋め込みの部分空間として一度に実現されることを示した。4、塚本恵実香氏(東京女子大)との共同研究において以下を示した。有限単純3連結グラフの自己同型群の元が、グラフの3次元球面へのある埋め込みと、3次元球面上の向きを保つある自己同相写像によって実現されるための必要十分条件を完全に決定した。
ヘテロストラクチャーを利用した金属材料設計と難加工部材への応用

本研究は,ヘテロ構造(特性の異なる相の分布)を有する金属組織を創製し,その組織の変形能を利用して塑性加工に応用する研究である.積極的な不均質性の導入による材料設計の提案の一貫として,Al-Mg系合金のストレッチャ・ストレイン(ひずみ模様)の抑制に取り組んだ.ストレッチャ・ストレインは板金成形において製品の外観を損なうだけでなく変形予測を困難にするため,その抑制は工業的に重要である.板表面に規則的に微細なインデンテーションを施して金属組織の不均一性を導入することで,ストレッチャ・ストレインの発生と密接な関係があるセレーション(応力変動,ひずみ変動)が低減することを見出した.供試材には5182-Oアルミニウム合金薄板を用い,引張試験片平行部のND面に対し,全自動マイクロビッカース硬さ試験機により対角線長約235μmの圧痕を格子間隔283,400,566μmの格子状に規則的なインデンテーションを施し,引張試験に供した.その結果,インデンテーションを付与すると,圧痕が変形の起点となって多くの変形帯が発生することで,降伏伸びが明瞭に低減され,塑性変形中も変形帯の伝播距離が短くなり伝播速度がわずかに低下することが明らかになった.それにより応力変動の振幅を著しく低減させるには至らないものの,階段状のひずみ変動のステップを減少させ不均一変形の集中を緩和させたと推測された.このインデンテーションによるセレーションの低減効果は材料の引張特性(引張強さ,破断伸びなど)を変えることなく現れる.合金添加を必要とせず局所的に導入することが可能であることからプレス成形への工業的な応用が期待できる.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は,ヘテロ構造(特性の異なる相の分布)を有する金属組織を創製し,その組織の変形能を利用して塑性加工に応用する研究である.本年度はこの課題の初年度にあたり,ヘテロ構造の創製方法の確立および出来た金属組織のミクロ特性評価に取り組んだ.具体的には,レーザ加工機を用い,数百umの範囲で板材表面を部分焼きなましすることによって粒径の不均一化を起こすことを考えた.対象とする試料は,粒径や加工硬化の影響のみに着目するため純金属を選び,TR270C JIS-1種純チタンを使用した.チタンは光の吸収率が5080%程度あり,熱伝導率が低いために本プロセスが意図する微小な範囲へ局所的に熱処理を行うのに適している.チタン板は予め圧下率30%で冷間圧延し,加工硬化させた.レーザには最大出力50 WのNd:YAGレーザ加工機を使用した.エネルギー密度(=出力/走査速度/ビーム径)または累積エネルギー密度(=エネルギー密度×照射回数)が同一になるよう,様々な走査速度および出力を設定し,試料に対して線状に走査させた.これにより熱処理効果とレーザ走査条件の関係性を考察した.その結果として,レーザ照射部において照射径に対して約1.5倍の幅で,ビッカース硬さが圧延前程度の硬さまで軟化する条件を見出した.また,この熱処理効果はレーザのエネルギー密度や累積エネルギー密度のみに依存しているわけではなく,ビームの通過時間や再照射までの時間間隔にも依存することが明らかになった.本研究は,ヘテロ構造(特性の異なる相の分布)を有する金属組織を創製し,その組織の変形能を利用して塑性加工に応用する研究である.具体的には,レーザ加工機を用い,数十数百umの範囲で板材表面を部分焼きなましすることによって粒径の不均一化を起こすことを考えた.H27年度はこの課題の二年目にあたり,マクロにヘテロ構造化した金属組織を有する試料の変形特性の評価に取り組んだ.対象とする試料はJIS-1種純チタンとし,これは熱伝導率が低いために本プロセスが意図する微小な範囲へ局所的に熱処理を行うのに適している.チタン板は予め圧下率30%で冷間圧延し,加工硬化させた.レーザにはNd:YAGレーザ加工機を使用した.30%圧下した純チタン板に対してレーザ光を照射すると,試料の照射表面が最も軟化して,表面から離れるほど圧延まま材の硬さに近くなる.引張試験片の標点間部に対し,数mm間隔で縞状にスポット径1 mmのレーザ光を照射し一軸引張試験を行ったところ,一般的な強度の複合則を下回る強度を示し,最も軟化している最表部の機械的性質に強く依存することがマクロへテロ構造化の特徴であることがわかった.レーザ光による熱影響部の局所的な硬さ変化を評価するためにはある程度広範囲に照射する必要がある.レーザ光が材料の軟化に及ぼす影響は,レーザ光の累積エネルギ密度のみに依存しているわけではないことはH26年度に明らかしている.このことはスケールダウンしたときのレーザ光照射条件と熱処理効果の関係性が予測困難であることを示唆しているため,H27年度は三次元伝熱解析によりエネルギ吸収時の温度変化を計算することで,焼鈍による再結晶率の予測に取り組み始めた.これを基に今後より微小な領域にレーザ光を照射した場合の焼鈍の程度を予測し,様々なスケールのヘテロ構造化が巨視的な変形特性に及ぼす影響を検討したいと計画している.

H27年度は(1)ヘテロ構造金属の創製プロセスの確立と詳細なミクロ特性の評価,(2)マクロにヘテロ構造化した材料に対する塑性加工性試験,(3)不均質性を有する板材の塑性加工FEMを計画に挙げていた.このうち,(1)および(2)の一部は完成したが,(3)は現在取り組んでいる段階である.30%圧下した純チタン板に対してレーザ光を照射すると,試料の照射表面が最も軟化して,表面から離れるほど圧延まま材の硬さに近くなる.引張試験片の標点間部に対し,数mm間隔で縞状にスポット径1 mmのレーザ光を照射し一軸引張試験を行ったところ,一般的な強度の複合則を下回る強度を示し,最も軟化している最表部の変形特性に強く依存することがマクロへテロ構造化の特徴であることがわかった.現在は(3)の不均質な材料特性を仮定した塑性加工FEMによるパラメータスタディを通して材質の最適な配置の設計を考え,よりミクロなへテロ構造化でパターンを作成し,塑性加工性を評価することに取り組んでいる段階である.したがって進捗としては少々遅れているが,研究の実施を困難にする点は特に無いので今後の研究計画には支障が無いと考えている.本研究は,ヘテロ構造(特性の異なる相の分布)を有する金属組織を創製し,その組織の変形能を利用して塑性加工に応用する研究である.積極的な不均質性の導入による材料設計の提案の一貫として,Al-Mg系合金のストレッチャ・ストレイン(ひずみ模様)の抑制に取り組んだ.ストレッチャ・ストレインは板金成形において製品の外観を損なうだけでなく変形予測を困難にするため,その抑制は工業的に重要である.板表面に規則的に微細なインデンテーションを施して金属組織の不均一性を導入することで,ストレッチャ・ストレインの発生と密接な関係があるセレーション(応力変動,ひずみ変動)が低減することを見出した.供試材には5182-Oアルミニウム合金薄板を用い,引張試験片平行部のND面に対し,全自動マイクロビッカース硬さ試験機により対角線長約235μmの圧痕を格子間隔283,400,566μmの格子状に規則的なインデンテーションを施し,引張試験に供した.その結果,インデンテーションを付与すると,圧痕が変形の起点となって多くの変形帯が発生することで,降伏伸びが明瞭に低減され,塑性変形中も変形帯の伝播距離が短くなり伝播速度がわずかに低下することが明らかになった.それにより応力変動の振幅を著しく低減させるには至らないものの,階段状のひずみ変動のステップを減少させ不均一変形の集中を緩和させたと推測された.このインデンテーションによるセレーションの低減効果は材料の引張特性(引張強さ,破断伸びなど)を変えることなく現れる.合金添加を必要とせず局所的に導入することが可能であることからプレス成形への工業的な応用が期待できる.H26年度は(1)ヘテロ構造金属の創製プロセスの確立,(2)得られた試料のミクロ特性の評価,(3)得られた試料のマクロ特性の評価を計画に挙げていた.このうち,(1)(2)は完成したが,(3)は現在取り組んでいる段階である.本年度は30%圧下した純チタン板に対して,種々の条件で線状にレーザを走査したところ,レーザ照射部において照射径に対して約1.5倍の幅で,ビッカース硬さが圧延前程度の硬さまで軟化する条件を見出した.現在はこの条件で平板の広い範囲にパターンを作成し,引張試験を始めとする(3)のマクロ特性の評価に取り組んでいる段階である.したがって進捗としては2割程度遅れているが,(1)の創製プロセスの確立は最も困難かつこれ以降の研究計画に関わるものであり,今回の成果により次年度以降の研究の目処が立ったと言え,この遅れは今後の研究計画には支障が無いと考えている.H26年度は基礎的な実験を行っていたので,この研究成果について学会発表するには至らなかったが,H27年度以降に行う予定である.
経済情報の疎通のためのシステム構築と同システム・サービスの供給体制の経済学的研究

本研究は、平成4年度からの継続であり、経済情報の疎通によって個別経済主体間の協業・調整を高度化するためのシステムの構築と、同システムが供給するサービスの経済学的意義・政策含意の検討を目的とする。具体的には、最近における企業間取引の急速な「情報化」(Electronic Data Interchange、EDIの普及)に着目し、電子的にサンプリングされた企業間取引情報に基づいて構築される「経済情報システム(仮称)」について考察した。新しい情報技術を利用する同システムが公的資金によって広く利用可能になれば、個別経済主体が入手できる他主体、産業、マクロ経済に関する情報の大幅増大、不確実性・リスク・不均衡の減少、国全体の経済活動の格段の効率化が実現できるものと期待される。他方、この種のシステムのサービスは公共財的要因を含むので、同サービスを供給する「経済情報産業(仮称、現在萌芽状態にある)」における競争・独占・規制などの制度・政策面の問題をも考察した。(1)EDIの調査--データベース検索および資料・文献による調査をおこなった。(2)「経済情報システム」の予備的な設計--(a)同システムにおける情報の流れ、すなわち標本採取、情報の加工・組織化、およびその利用・供与方式の指定、サービス価格の決定方式、(b)同システムの実現に必要なハードウェアおよびソフトウェアの機能の概略の指定、(c)同システムの建設および運用費用の概略の試算。(3)「経済情報システム」の建設にともなう問題点および近い将来において実行必要と考えられる政策課題の特定--(a)この種のシステムを不用意に導入した場合に生ずる不安定性(たとえば証券市場のプログラム取引)の可能性やそれが起きる条件、(b)同システムによって採取・作成される情報と企業秘密、同プライバシーの関係、(c)同情報の所有・使用・加工等に関する権利面の問題、(d)バイアスの小さい標本採取をおこなうための条件、(e)同システムを当初試行的に建設し、それを漸次拡大してゆくときに生ずる標本化の問題、(f)公共システムと民間システムが併存する場合に生ずる問題など。本研究は、経済情報の疎通によって個別経済主体間の協業・調整を高度化するためのシステムの構築と、同システムが供給するサービスの経済学的意義・政策含意の検討を目的とする。具体的には、最近における企業間取引の急速な「情報化」(EDIの普及)に着目し、電子的にサンプリングされた企業間取引情報に基づいて構築される「経済情報システム(仮称)」について考察する。新しい情報技術を利用する同システムが公的資金によって広く利用可能になれば、国全体の経済活動の格段の効率化が実現できるものと期待される。(1)「経済情報システム」の意義・効果および「経済情報産業」組織に関する研究成果のサーベイ--情報経済学あるいは不確実性の経済学のうち、本研究の課題である情報環境改良の影響の考察を含むもの、およびサービス産業の組織論のうち情報サービス供給に関するものをサーベイした。(2)「経済情報システム」を含む理論モデルを作成し、同システムの導入・実現によってもたらされる便益のモデル分析をおこない、経済システム産業における競争・独占・規制の問題を分析した。ただし、簡単化を図るため、1産業のみを考え、同産業内の複数の個別主体が、他主体による経営計画を知ることができない場合と相当程度知ることができる場合を含む少数個のケースを考えた。(3)「経済情報システム」のデータ・ソースとしてのEDIを調査した。調査項目として、(a)EDIによって伝達される情報内容の細目、(b)企業間取引情報全体中に占めるEDIのウェイト、

(c)電子的サンプリングによる「取引情報の公的収取・利用」の可能性、(d)既存の統計調査におけるデータ収集方法と比較した上でのEDIからの電子的標本採集の可能性、などを選んだ。本研究は、平成4年度からの継続であり、経済情報の疎通によって個別経済主体間の協業・調整を高度化するためのシステムの構築と、同システムが供給するサービスの経済学的意義・政策含意の検討を目的とする。具体的には、最近における企業間取引の急速な「情報化」(Electronic Data Interchange、EDIの普及)に着目し、電子的にサンプリングされた企業間取引情報に基づいて構築される「経済情報システム(仮称)」について考察した。新しい情報技術を利用する同システムが公的資金によって広く利用可能になれば、個別経済主体が入手できる他主体、産業、マクロ経済に関する情報の大幅増大・不確実性・リスク・不均衡の減少、国全体の経済活動の格段の効率化が実現できるものと期待される。他方、この種のシステムのサービスは公共財的要因を含むので、同サービスを供給する「経済情報産業(仮称、現在萌芽状態にある)」における競争・独占・規制などの制度・政策面の問題をも考察した。(1)EDIの調査--データベース検索および資料・文献による調査をおこなった。(2)「経済情報システム」の予備的な設計--(a)同システムにおける情報の流れ、すなわち標本採取、情報の加工・組織化、およびその利用・供与方式の指定、サービス価格の決定方式、(b)同システムの実現に必要なハードウェアおよびソフトウェアの機能の概略の指定、(c)同システムの建設および運用費用の概略の試算。(3)「経済情報システム」の建設にともなう問題点および近い将来において実行必要と考えられる政策課題の特定--(a)この種のシステムを不用意に導入した場合に生ずる不安定性(たとえば証券市場のプログラム取引)の可能性やそれが起きる条件、(b)同システムによって採取・作成される情報と企業秘密、同プライバシーの関係、(c)同情報の所有・使用・加工等に関する権利面の問題、(d)バイアスの小さい標本採取をおこなうための条件、(e)同システムを当初試行的に建設し、それを漸次拡大してゆくときに生ずる標準化の問題、(f)公共システムと民間システムが併存する場合に生ずる問題など。
関節拘縮発生予防に関する研究

(目的)関節可動域制限の発生を予防するために必要な関節運動時間を検討した。(対象)Wistar系ラット個体とした。(方法)右足関節底屈位固定時間の違いにより対象個体を,1週間連続固定するG 1,1日12時間固定するG 2,1日8時間固定するG 3および1日4時間固定するG 4に分けた。固定時間以外における右足関節の動きは自由とした。1週間後,固定を除去した時の右足関節の背屈角度を測定した。(結果)背屈角度の有意な差がGroup 4のみに認められた。(結語)関節拘縮発生予防のためには,20時間/日の関節運動が必要である。1日につき8時間の関節固定(残り16時間は固定を除去した自由飼育)は1週間後に関節可動域制限を発生することがわかっている。一日につき8時間の関節固定を共通条件として,連続的固定と間歇的固定の違いが関節可動域制限発生に与える影響を検討した。(対象)Wistar系雌ラット34匹とした。(方法)実験初日に全てのラットの右足関節背屈角度を測定した。ラットは右足関節底屈位固定時間の違いにより,24時間固定するGroup 1,1日につき連続的に8時間固定するGroup 2,1日につき間歇的に8時間固定するGroup 3に分けられた。(結果)初日と7日目の背屈角度に有意な差が認められたのはGroup 1とGroup 2であった。(結語)間歇的な8時間の関節固定は1週間後に関節可動域制限を発生しなかった。先に我々は,一日12時間の関節運動でも関節拘縮発生を予防することができなかったことを報告した。そこで本研究では,一日12時間以上の関節運動が関節拘縮の発生予防に与える影響を検討した。対象とする実験動物として8週齢,体重192250gのWistar系雌ラットを用いた。実験期間は1週間とした。ラットは右足関節最大底屈位固定時間の違いにより,1週間連続固定するGroup 1,1日12時間固定した後に固定を除去し12時間自由に飼育するGroup 2,1日8時間固定した後に固定を除去し16時間自由に飼育するGroup 3,1日4時間固定した後に固定を除去し20時間自由に飼育するGroup 4に分けた。Group 24においては,実験2日目からも固定と固定の除去を初日と同様のスケジュールで実施し,これを7日目まで続けた。実験最終日に,麻酔下に,Group 14の右足関節の背屈角度を測定した。その結果,初日にはGroup間には有意差を認めず,7日目にはGroup間に有意差を認めた。また,Group 1,Group 2,Group 3の初日と7日目の間には有意差を認め,Group 4の初日と7日目の間には有意差を認めなかった。これらのことから,初日の背屈角度はGroupによる違いは認められない事,およびGroup 4には関節拘縮が発生しなかった事が明らかとなった。今回我々は,4時間の関節固定すなわち20時間の関節運動は関節拘縮発生を予防できることを示した。健常成人では睡眠時でも数分から1時間程度の間隔で体動body movementがある。実際に健常成人の足関節底背屈状況を電気角度計を用いて連続24時間観察した結果では,睡眠時の底背屈運動は少なくなるものの消失しない。これらのことから,関節は常に動くことにより柔軟性を保っていると推測できる。関節の動きを維持・改善するために必用な運動について検討した実験は,関節をギプスなどで固定した後,固定を外してストレッチを一日につき一定時間実施し,再び関節を固定する方法で行われている。これを12週程度毎日繰り返し,最終日は固定を外してストレッチを実施した後に,効果判定の関節可動域テストを行っている。このような方法で得られたストレッチの時間から関節の動きを維持するために必用な関節運動の時間は30分/日と報告されている(Williams 1990)。ここでポイントとなる点は,最終日の効果判定直前にストレッチを行っている点である。最終日におこなう効果判定の関節可動域テスト結果は,2つの影響を含んでいると考えられる。一つは毎日行う関節運動の影響であり,もう一つは,最終日の関節可動域測定直前のストレッチの影響である。一般的な健常者は朝起きた時に関節のストレッチを行わないでも関節可動域は維持できており,これは,日頃の十分な関節運動が行われているためと思われる。この,日頃の十分な関節運動はどの程度であるかを知るために,効果判定として行う関節可動域テスト直前のストレッチを行わないで検討した。

その結果,関節可動域制限の発生を予防するためには,20時間/日の関節運動(4時間/日の関節固定)が必要であることが分かった(16時間/日の関節運動と8時間/日の関節固定では関節拘縮が発生した)。さらに,人間は1日約8時間睡眠をとっており,その間の関節運動が低下していると仮定し,健常成人の指床距離を8時間の睡眠前後で比較したところ,睡眠後に柔軟性が有意差を持って低下していることが判明した。以上のことから,一日4時間程度の関節運動の低下では関節拘縮は発生しないものの,それ以上の関節運動の低下が続くと関節拘縮が発生する可能性がある事が示唆された。。理学療法学今回の研究で最も明らかにしたかったのは,1日8時間の関節不動を連続で実施した場合と,間欠的に実施した場合に,関節可動域への影響に違いがあるかどうかであった。我々は結果から,8時間の連続した関節不動が主として皮膚に何らかの変化をもたらし,その変化が16時間の自由飼育による関節運動の間に正常まで回復しない分の積み重ねで関節可動域制限が発生したのではないかと考えた。このことは,おおむね研究が順調に進んでいることを示していると考えている。当初の目的を達成した。しかし,形態学的・生化学的な解析については,技術的な未熟さから十分達成できているとは言い難い。当初の計画において,平成26年度はヒト関節を対象とした関節運動と関節拘縮を検討する予定であった。現在,我々は,関節可動域制限を予防するために必要な関節運動時間について,関節固定モデルラットを使用している。しかし,研究経過の中で臥床状態に類似した関節固定法と後肢懸垂を組み合わせたモデルの方が関節固定法だけを行ったモデルよりも関節拘縮の発生は著しいと推測されるようになった。そこで,ヒトを対象とする前に,後肢懸垂が関節拘縮発生に与える影響を検討する必要が発生した。連続した8時間/日の関節固定では関節拘縮が発生するとした今回の結果は,4時間の関節運動を2回/日,関節運動を実施する時間をはさんで行った場合にも通用可能かどうかは不明である。さらに,関節拘縮の原因である皮膚,筋,靭帯などの病理的変化についての知見を得ることが必要である。該当なし
健康持続の「からだ気づき」のレジリエンスプログラムの開発

本研究は、他者とのかかわりを大事にして、生涯にわたり健康的で活動的な生活を持続的に実現するための「からだ気づき」のレジリエンスプログラムの開発を目的にしている。2018年度の研究実績は下記の通りである。1「からだ気づき」の基盤になっている身体論研究では、大正・昭和・平成を生きた身体論や表現論のパイオニア(ニュー・カウンセリング創始者の伊東博、即興表現の松本千代栄、野口体操創始者の野口三千三、表現論の竹内敏晴)の実践論形成の経過とその継承を明らかにし、査読論文として発刊した。また、ボディ・ワークの一つであるアレキサンダー・テクニークを日本に紹介した第一人者である片桐ユズル、久保隆司ソマティック心理学協会長、吉田美和子上智大学准教授(ボディ-マインド・センタリングプラクティショナー)等にインタビューし、身体論研究を行った。2プログラム開発(教材精選・実施と効果測定・社会発信)では、高齢者向きに『茶摘み』の歌に合わせた健康体操を考案し、幼児・学生・教員・看護師・介護師・高齢者に実施し、「音健アワード2018」の奨励賞(田高悠晟代表者:静岡産業大学ダンス部員)を受賞した。原田純子・村川治彦関西大学教授(連携研究者)とは「からだ気づきin明日香」のワークショップ開催をするとともに、「マインドフルネスin熊野古道」でのSDGsの視点に立つ実施可能性を探った。また、ダンス実践の影響力を、レジリエンス尺度(GHQ)と自己肯定尺度(SEI)の効果測定からその有効性を明らかにし、日本体育学会で発表すると共に、査読論文として発刊した。さらに、ヨガを大学生に実践し、その効果を明らかにし、査読論文として発刊した。本研究テーマは「健康維持のからだ気づきのレジリエンスプログラム開発」である。その解明のために、1身体論研究、2プログラム開発、3指導者の教師行動分析、4受講者の行動変容等の観点から明らかにしようとしている。2018-2020年の研究計画のうち、初年度2018年度の進捗状況は、下記の通りである。1「からだ気づき」の基盤になっている身体論研究においては、日本のパイオニア達を対象にした研究が、専門家(伊藤稔東京理科大学教授:研究科長、山地弘起ソマティック心理学協会理事、府川源一郎日本体育大学教授ら)より、「独自性があり貴重な研究」と評価されており、当初の計画以上に進展し成果が認められた。さらに、文部科学省学習指導要領体育・保健体育の「ダンス領域」の即興的表現が、レジリエンスプログラムとして有効であるとの先行研究を受け(髙橋和子2008、2015)、学習指導要領作成協力者(村田芳子平成国際大学教授、本研究者)並びに、彼女らに影響を与えた舞踊家である正田千鶴(1930年生まれ)にインタビューを行った。2プログラム開発においても、多様な実践の場において検証できたため、当初の計画以上に進展し成果が認められたと考えられる。3指導者の教師行動分析は、2018年度の計画には設定していない。4「受講者の行動変容:生活習慣での健康改善調査」において、2018年度は「からだ気づき」受講者である学生、教員、看護師・介護師の心身の肯定的変容(精神的健康・身長の伸びや緩み・バランスの取れた身体・主観的幸福度)がみられたものの、数か月後の生活習慣等の行動変容調査を実施することはできなかった。そのため、総合的な進捗状況は「おおむね順調に進展している」と評価する。本研究では「研究の進捗」にも掲げた、1身体論研究、2プログラム開発、3指導者の教師行動分析、4受講者の行動変容の4点から、テーマを明らかにしようとしている。2019年度は2018年度を継続して、1身体論研究を「舞踊家正田千鶴における舞踊観や指導方略」について、既に実施したインタビューと様々な作品資料を参考にしながらまとめると共に、88歳になっても創作活動を継続する正田の営みからレジリエンスに繋がるポイントを探る。2プログラム開発は「からだ気づき(ダンスの即興表現を含む)」実習を、高校生まで広げて行い、有効な実習と方法を探る。さらに、これまで「からだ気づき」や即興的表現を体験してこなかった大学生に対して実施し、未経験者の傾向を明らかにする。3指導者の教師行動分析については、主に本研究者自身を対象にして、アクティブ・ラーニング(主体的・対話的で深い学び)に繋がる指導法に焦点を当て、言葉かけや指導者自身のからだの在り方と、受講者の感想等の分析から検証する。4受講者の行動変容については、対象者をしぼり、実習体験後の数か月後に測定できるようにする。また、特に女性の高齢者には、自身の生活への転移や継続性、並びに運動継続による骨密度の変化についても検証する。これは、科研申請時には記載していない新しい視点である。

また、ボディ・ワークの一つであるアレキサンダー・テクニークを日本に紹介した第一人者である片桐ユズル、久保隆司ソマティック心理学協会長、吉田美和子上智大学准教授(ボディ-マインド・センタリングプラクティショナー)等にインタビューし、身体論研究を行った。2プログラム開発(教材精選・実施と効果測定・社会発信)では、高齢者向きに『茶摘み』の歌に合わせた健康体操を考案し、幼児・学生・教員・看護師・介護師・高齢者に実施し、「音健アワード2018」の奨励賞(田高悠晟代表者:静岡産業大学ダンス部員)を受賞した。原田純子・村川治彦関西大学教授(連携研究者)とは「からだ気づきin明日香」のワークショップ開催をするとともに、「マインドフルネスin熊野古道」でのSDGsの視点に立つ実施可能性を探った。また、ダンス実践の影響力を、レジリエンス尺度(GHQ)と自己肯定尺度(SEI)の効果測定からその有効性を明らかにし、日本体育学会で発表すると共に、査読論文として発刊した。さらに、ヨガを大学生に実践し、その効果を明らかにし、査読論文として発刊した。本研究テーマは「健康維持のからだ気づきのレジリエンスプログラム開発」である。その解明のために、1身体論研究、2プログラム開発、3指導者の教師行動分析、4受講者の行動変容等の観点から明らかにしようとしている。2018-2020年の研究計画のうち、初年度2018年度の進捗状況は、下記の通りである。1「からだ気づき」の基盤になっている身体論研究においては、日本のパイオニア達を対象にした研究が、専門家(伊藤稔東京理科大学教授:研究科長、山地弘起ソマティック心理学協会理事、府川源一郎日本体育大学教授ら)より、「独自性があり貴重な研究」と評価されており、当初の計画以上に進展し成果が認められた。さらに、文部科学省学習指導要領体育・保健体育の「ダンス領域」の即興的表現が、レジリエンスプログラムとして有効であるとの先行研究を受け(髙橋和子2008、2015)、学習指導要領作成協力者(村田芳子平成国際大学教授、本研究者)並びに、彼女らに影響を与えた舞踊家である正田千鶴(1930年生まれ)にインタビューを行った。2プログラム開発においても、多様な実践の場において検証できたため、当初の計画以上に進展し成果が認められたと考えられる。3指導者の教師行動分析は、2018年度の計画には設定していない。4「受講者の行動変容:生活習慣での健康改善調査」において、2018年度は「からだ気づき」受講者である学生、教員、看護師・介護師の心身の肯定的変容(精神的健康・身長の伸びや緩み・バランスの取れた身体・主観的幸福度)がみられたものの、数か月後の生活習慣等の行動変容調査を実施することはできなかった。そのため、総合的な進捗状況は「おおむね順調に進展している」と評価する。本研究では「研究の進捗」にも掲げた、1身体論研究、2プログラム開発、3指導者の教師行動分析、4受講者の行動変容の4点から、テーマを明らかにしようとしている。2019年度は2018年度を継続して、1身体論研究を「舞踊家正田千鶴における舞踊観や指導方略」について、既に実施したインタビューと様々な作品資料を参考にしながらまとめると共に、88歳になっても創作活動を継続する正田の営みからレジリエンスに繋がるポイントを探る。2プログラム開発は「からだ気づき(ダンスの即興表現を含む)」実習を、高校生まで広げて行い、有効な実習と方法を探る。さらに、これまで「からだ気づき」や即興的表現を体験してこなかった大学生に対して実施し、未経験者の傾向を明らかにする。
褥瘡創面におけるフィブロネクチン分解産物による褥瘡治癒過程の判断指標の開発

褥瘡は多様な病態を呈するが客観的に判断する材料に乏しい。創傷治癒過程において細胞外マトリックス(ECM)は重要な要因となる。ECMの1つであるファイブロネクチン(FN)に焦点をあて、褥瘡創面の分析を行った。その結果、肉芽組織の状態が良好な場合、FNのN末領域の断片は減少し、創面が乾燥傾向の場合、N末領域の断片の量に変動しない傾向にあることが考えられた。このことは、FNが褥瘡の治癒過程に影響を及ぼしている可能性が考えられた。研究の同意が得られた対象者から、分析対象としている褥瘡創面に使用されていたガーゼを回収した。対象者の選択基準として、1皮膚潰瘍を伴う褥瘡を発症し治療目的で入院した患者。2ベッド上生活が主で自力で寝返りすることが困難な方。3褥瘡創面の状態が壊死組織がなく、深さが皮下組織まで損傷(NPUAPの深達分類でいうステージIIIIV)している方。4組織糖尿病を併発していない方とした。対象者の褥瘡に関連する要因となる情報は、診療録より、作成したデータシートの項目に沿って情報を得た。看護ケア内容の情報は、ガーゼ採取時に、研究者が、対象者に行われている看護ケアを観察して記載し、情報を得た。これまでに、褥瘡創面に使用されていたガーゼを回収した対象者数は10名である。回収したガーゼから、試料となるタンパク質を抽出し、ウェスタンブロット法を用いてフィブロネクチン(fiburonectin、以下FN)の検出を行っている段階である。FNを検出するために使用する抗FN抗体は、数種類あったことから、抗FN抗体の検出状況を確認し、使用する抗体を絞り込んだ。今回は、数種類の抗FN抗体から4つに絞り、分析に使用することとした。これまでの分析結果から、2つのことが明らかになっている。1つ目は、対象者の褥瘡創面によって抗FN抗体の検出状態に違いがあること。2つ目は、1週間毎にガーゼ回収を行った対象者の初回から最終日までの期間、抗FN抗体の分解状態が変化をしていることである。つまり、褥瘡創面の肉芽組織の状態や治癒過程に沿って、FNの分解状態が変化していることが予測される。このことは、褥瘡の治癒過程に、FNがなんらかの形で関与しているのではないかと推察される。今後も継続して分析を行い、褥瘡の治癒過程と関連しているか検討していく予定である。本研究課題では、褥瘡創面に使用されていたガーゼ゙からタンパク質を抽出し、ウェスタンブロット法を用いて、抗FN抗体(4種類)で検出した後、褥瘡の肉芽組織の状態と抗FN抗体の分解状態に関連がないか検討を行った。分析の結果、対象者の褥瘡創面によって抗FN抗体の検出状態に違いを認めた。つまり、肉芽組織の状態によってFNの分解状態に違いがあることが示された。使用した抗体のうち、FNのN末端を認識する抗体(以下、MAB1926)が、上皮化の段階や治癒が遅延している褥瘡創面に関与している可能性があることの示唆を得た。上皮化の段階にある褥瘡創面から高分子のMAB1956が検出され、治癒が遅延しているが肉眼的には肉芽組織の状態が良好に見える褥瘡創面からも高分子のMAB1926が検出された。他の抗FN抗体から検出されたFNの分解状態から、治癒過程の段階に関連があるか調べたが明確になる結果を見出すことはできなかった。しかしながら、褥瘡創面から、MAB1926が検出された場合、治癒過程の段階に関係しているのではないかと推察される。分析数が10名分と少ないため、今後は、一般化できるよう分析数を増やすとともに、看護師が褥瘡の治癒過程を判断する材料に活用可能かの検討を行う必要がある。対象者10名のうち、6名分の抗FN抗体の検出を終えているが、4名分の分析に着手していない。このことは、数種類の抗FN抗体から、FNの検出状態を確認し、使用可能な抗FN抗体の絞り込みを行っていたこと。分析対象者の中には、初回のガーゼ回収から退院までの期間、1週間毎にガーゼの回収行ったことから、1人の対象者あたり、サンプル数が57個となり、分析するサンプル総数が40サンプルになったためである。現在は、使用する抗FN抗体を4つに絞りこんでおり、継続して分析を進めることができる状態である。今後は、4名分の分析を行い、分析結果と褥瘡創面の肉芽組織状態との関連を検討していく計画である。25年度が最終年度であるため、記入しない。現在までに、抗FN抗体の検出するための実験条件を整えることができている。

今後は、分析に着手していない対象者4名分の分析を早急に行い、抗FN抗体の検出状態、経時的変化を確認する。その後、抗FN抗体の検出結果と褥瘡創面の肉芽組織の状態、褥瘡の治癒過程の段階と関連しているか検討する。褥瘡創面の肉芽組織の状態と治癒過程においていは皮膚科医の助言を受ける。また、実施されていた看護ケア内容との関係も検討し、褥瘡創面を判断する材料となり、看護ケアに活かし判断指標となり得るかの検討を行う計画である。25年度が最終年度であるため、記入しない。
乳児の寝返り運動における柔軟な全身運動の発達機序の解明

寝返り運動は、乳児期において、他の全身運動に先駆けて出現する全身運動である。多自由度の協調を要する運動であり、特に、身体の末端に位置する四肢の運動順序を考慮した場合、運動パターンの組み合わせは多様に生成しうる。この問題を含む四肢の運動順序のパターンについて、どのような運動順序のパターンが観察され、さらに発達に伴い、どのような変化を示すか検討した。生後5-6ヶ月および8-10ヶ月の乳児を対象に、寝返り運動時の体幹と四肢(寝返りの方向と同側の上肢(Ipsilateral Arm:IA)と下肢(Ipsilateral Leg:IL)、反対側の上肢(Contralateral Arm:CA)と下肢(Contralateral Leg:CL))の運動を3次元動作解析装置で計測し、運動パターンの定量的な分類を行った。分類にあたり、IAおよびILに関して静止肢(寝返り運動中、運動しない身体部位)の同定、遊肢(静止肢以外の自由に運動する身体部位)の同定、および遊肢と体幹の運動のタイミングの同定を行った。分類の結果、寝返り運動中のIAおよびILの特性について、8-10ヶ月群は5-6ヶ月群よりも遊肢として同定される運動パターンが多く観察された。また、四肢の運動パターンは、5-6ヶ月群、8-10ヶ月群ともにある一定の運動パターンに集約されることが示された。四肢の運動順序のパターンにおいて、両群とも遊肢が同時に運動するパターンが多く観察された。遊肢が非同時に運動するパターンは、寝返りの方向と対側の上肢が先行する運動パターンが優位に観察された。本研究の寝返り運動の観察を通して、身体をある場所からある場所に移動させるために、乳児がどのように身体を動かすのか、その特性が示された。本研究で得られた全身運動の発達に関する知見は、乳児の運動発達における運動の出現と成熟の機構解明に強く貢献することが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。25年度は、乳児に装着した複数の反射マーカーから、体幹中心部および四肢について安定したデータ取得率の向上および寝返り運動パターンの定量的な分類手法の確立を行った。25年度の取り組みから、乳児の寝返り運動における四肢の運動順序特性を定量的に捉える事が可能になった。26年度は、生後5-6ヶ月および8-10ヶ月の乳児を対象に、寝返り運動時の体幹と四肢(寝返りの方向と同側の上肢(Ipsilateral Arm:IA)と下肢(Ipsilateral Leg:IL)、反対側の上肢(Contralateral Arm:CA)と下肢(Contralateral Leg:CL))の運動を3次元動作解析装置で計測し、運動パターンの定量的な分類を行った。

本研究で得られた全身運動の発達に関する知見は、乳児の運動発達における運動の出現と成熟の機構解明に強く貢献することが期待される。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、乳児の寝返り運動の特徴を抽出するため、妥当性のある定量的分類手法の確立において十分な検討をおこなった。その結果、寝返り運動時における四肢の運動順序特性および、月齢に伴う発達的変化を捉える事に成功した。しかしながら、定量的分類手法の確立に時間を要したため、個人の縦断的観測の実施にまで至らなかった。発達過程で見られる寝返りパターンの多様性の変化が、個人によって異なる過程を示すのか、あるいは普遍的特徴があるのかを明らかにするために、複数の個人の縦断的計測が今後必要である。また、縦断的計測を行っていく過程で、寝返りの床面を物理的に変化させた状況や、声掛けや物など文脈を統制させた状況での寝返りを観察する事で、複雑な環境下で柔軟に適応する乳児の行動の発達過程を理解する事が可能である。また、ヒトが運動を行う上で、身体と接する接地面は、姿勢を保つ事や、環境内を移動するために必要不可欠な要素である。寝返り運動を行う際、どこを支点にし、身体をある場所からある場所に移動させるのか、また、接地面に加わる力の変化についてその特性を捉える事は、乳児の寝返り運動を理解する上で重要である。今後、寝返り運動中の四肢の動かし方と、接地面に加わる力の変化との関係性についても検討する必要がある。
正標数の特異点における重複度と密着閉包の研究

1.ヒルベルト・クンツ重複度の下限について研究代表者と渡辺敬一(分担者)は本研究に先立ち、ヒルベルト・クンツ重複度が1の局所環が正則局所環であることを証明した。この結果は正標数において、永田による古典的な結果を拡張したものになっている。本研究では正則でない局所環に対するヒルベルト・クンツ重複度の下限を求める問題について考察した。結果として、平方和で定義される超平面の場合に下限を取るという予想を得て、4次元以下の場合にそれを証明した。本結果における最小値は(代数幾何学的にも)大変興味深いものであるが、現在の所それをサポートする理論は得られていない。このような理論を見出すことは今後の研究課題である。また、我々の予想は完全交叉の場合にエネスク・島本により証明された。2.極小ヒルベルト・クンツ重複度の理論極小ヒルベルト・クンツ重複度はF正則局所環の不変量として導入した概念である。この量は0と1の間の実数値を取りうるが、アーベルバッハらの研究により、F正則であることと、極小ヒルベルト・クンツ重複度が正の値を取ることが同値であることが知られている。本研究においては、F正則環の代表的なクラスである、アフィントーリック特異点と商特異点の場合にその値を求めた。3.極小重複度を持っブックスバウムスタンレー・リースナー環の特徴付け研究代表者は佐賀大学の寺井直樹氏の協力に基づき、ブックスバウムスタンレー・リースナー環の極小自由分解、重複度、h列などに関する研究を行った。特に、そのようなクラスにおける重複度の下限を決定し、下限を取るスタンレー・リースナー環の特徴付けを行った。研究代表者は東北大学の原伸夫氏と密着閉包の概念を一般化した。イデアルの密着閉包の概念はホクスターとヒューネケにより定義された概念で、それは我々が定義したイデアル毎の密着閉包の、環自身というイデアルの場合に対応するものである。イデアルをパラメーターに取ることにより、F有理性と有理特異点の関係がより細かく議論できるようになった。本年度の研究では、その一般化された密着閉包の基本性質などを詳しく調べた。それが第1の研究である。第2の研究としては、ヒルベルト・クンツ重複度がどのような値を取りうるか、特に、局所環が正則でない場合の最小値に関する研究を続けた。その結果、それまでの2次元以下の場合の結果を含む形で4次元以下の場合にその問題の解答を与えることができた。さらに、その結果から高次元の場合の予想を提出した。高次元の場合の予想には、ベルヌーイ数などが出現し、今後数論的アプローチの可能性などを示唆し、発展の可能性を期待させる。第2の問題にも関連して、研究代表者は佐賀大学の寺井直樹氏の協力の下で、線型自由分解を持つスタンレー・リースナー環の研究を始めた。スタンレー・リースナー環はF純な性質を持ち、F正則な環などを退化させたクラスとみなせる。我々は第2の研究と同様に重複度に焦点をあてて、定義するイデアルの最小次数を固定したときに取りうる重複度の最小値を調べた。その結果、そのような最小値を取るようなブックスバウム、スタンレー・リースナー環は線型自由分解を持つことが証明し、そのような環のいくつかの特徴付けを見つけることができた。さらにその応用として、日比が提唱した問題の解答を与えた。1.昨年度から継続して、佐賀大学の寺井直樹氏とスタンレー・リースナー環の研究を行った。そのうちの最も主要なものは、充分大きな重複度を持つスタンレー・リースナー環のコーエン・マコーレー性の研究である。