hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
レーザー位相変調変位計を利用した高温超微小硬度計の開発

初年度(H7年度)は,垂直変位測定のためのレーザー位相変調干渉計の製作を行い,レーザー光を試料表面に導く圧子の設計と試作を行った。この圧子は中心軸から1mm外れた所にφ1mmの穴を有し,その内部にハーフ・ミラーを設けてある.ここで反射する光と,ここを通過してから試料表面で反射した光とを干渉させることにより,圧子と試料表面の相対変位を直接測定する.H8年度には,上記の変位計と圧子を既存の超微小押込試験機に取付け様々な角度から性能評価を行った.変位計の分解能は最高1nmあるが,線型性に若干難があり,最終的には数nmである.また,反射光の光ファイバーの入射角度が精度に大きく影響するために,試料台の傾斜度を精密に調整する必要があることが判明した.この条件を満たせば,温度の影響を受けることなく,高温の超微小押込試験が室温におけると同じ手順と精度で行えることが示された.
水のターンオーバーからみた髄液産生吸収機構の解明と非侵襲的水頭症診断への応用

脳実質及び側脳室内の水分子の拡散について検討した.11人の正常ボランティアと2例のiNPHのL-P shut術前後に,H215Oを含む生食5mlを静脈内にbolus投与しdynamic PET dataを収集した.ROIは内頚動脈,大脳灰白質,白質,側脳室に設置,relative radio activity(RRA)の経時的変化を比較した.灰白質,白質のRRAピークは内頚動脈のピークから42秒, 147秒で徐々に低下した.側脳室のRRAは測定終了まで増加を続け,8分後には脳全体RRAの27%に達した.iNPH患者では脳室内のRRAが術前後で増加する傾向が見られた.本年度は以下の2点について検討した。散乱線、line of response、部分容積効果について検討したが、すべての影響を受けることが明らかとなった。この結果を考慮し、ヒト正常ボランティアでは個々の測定部位においてできるだけ部分容積効果の影響を受けないサイズのROIを設定した。また適切なバックグラウンドを設定することによりline of response等の影響を除いた補正PET値を得ることができた。正常ボランティアによる8分間のダイナミックPET data収集内頸動脈内のRIピークからより少し遅れて大脳皮質および白質がピークとなり(灰白質>白質)、その後両者のRI activityは徐々に近づいていった。側脳室内髄液中にも約180秒後からRI activityがみられるようになり徐々に上昇していった。すなわち、静脈内投与された水分子は頸動脈への1st passでその約70%が脳実質内に移行し、さらに3分後には脳室内へも移行していくというきわめて速やでダイナミックの水分子の移動が明らかとなった。<方法>PET装置更新に伴い,データ収集時間はRI投与後7分から12.5分後まで延長できた.更新後の正常ボランティアは7例(男3,女4)に対し,本年度はデータ収集の再現性確認のため再度PETを行った.その結果1回目と2回目の測定値に有意差はなく,撮像条件の再現性と正確性が示された.特発性正常圧水頭症患者2例の術前後のPETデータの解析を行い,正常例と比較した.<結果>灰白質,白質のRRAピークは内頚動脈のピークから27.6秒, 197.5秒であった.いずれのRRAもそのpeak後は徐々に低下した.これに対し側脳室内髄液のRRAは測定終了まで増加を続け,12分後に脳全体(灰白質と白質の平均)RRAの30.0%に達した.iNPH患者では脳室内のRRAが術前に比べ術後に増加する傾向が見られたが,症例が少く正常例との比較では困難であった.<考察及び結論>脈内から脳実質への水のextractionはsingle passで85-90%とされる.水は灰白質から白質へ移動し,脳室内への水の動きもきわめて速いことが再現性を持って示された.シャント術によって脳室内への水の拡散が速まることが示唆された.しかし本研究から脳室内の水の起源が脳実質内毛細血管と脈絡叢のどちらであるかは分からない.脳実質及び側脳室内の水分子の拡散について検討した.11人の正常ボランティアと2例のiNPHのL-P shut術前後に,H215Oを含む生食5mlを静脈内にbolus投与しdynamic PET dataを収集した.ROIは内頚動脈,大脳灰白質,白質,側脳室に設置,relative radio activity(RRA)の経時的変化を比較した.灰白質,白質のRRAピークは内頚動脈のピークから42秒, 147秒で徐々に低下した.側脳室のRRAは測定終了まで増加を続け,8分後には脳全体RRAの27%に達した.iNPH患者では脳室内のRRAが術前後で増加する傾向が見られた.脳神経外科学基礎実験と正常ボランティアのPETデータ収集はほぼ終了した。その詳細な解析とMRIデータ収集、および水頭症患者での検討が残っている。正常ボランティアのデータを解析することにより、髄液腔での水のターンオーバーを明らかにする。さらに水頭症患者にも同様のPET検査を行って、病的状態での水のターンオーバーにどうのような変化がみられるかを明らかにする。本年度は基礎実験と正常ボランティアに対する検討を中心に行い、水頭症患者にはPET検査を行うところまで至らなかった。そのためのPET使用料が予定より少なかった.次年度ではage-matchedの正常ボランティアと水頭症患者のPETデータ収集を行う予定であり、そのPET使用料としての支出を予定している。
日本人におけるヒト核内受容体遺伝子多型と疾患の関連研究

本研究は、核内受容体CAR(NR1I3)遺伝子多型と様々な疾患との関連を、約1500症例の日本人高齢者連続剖検例においてフェノームスキャン解析した研究である。11種類のhCAR遺伝子多型と臨床診断および病理診断における悪性腫瘍や代謝性疾患、循環器系疾患等のフェノームスキャン解析から、rs2501873多型は肺癌と、rs2307424(P180P)多型は造血器系悪性腫瘍、高脂血症、血清HDLコレステロール値と、そしてrs6686001多型は動脈瘤と統計学的に有意な関連を示すことを見出した。本研究で得られた新規の遺伝子-疾患関連は、その一部が分子生物学的手法により既に得られている研究データと一致していることから、CARを分子標本とする病態の予防や治療法の新規開発に有効な疫学的エビデンスとしての貢献が期待できる。本研究は核内レセプターCARの遺伝子多型と様々な疾患との関連を日本人の集団において解析したフェノームスキャン研究である。ヒトCAR遺伝子上に存在する新規レアバリアントおよびマイナーアレル頻度1%以上の多型を計10種類選択し、日本人高齢者連続剖検例1536検体についてMelting curve analysis法により多型検出を行った。今回の集団では、我々が他集団で新規に発見した4種類のレアバリアントは検出されなかった。検出できた多型の判定成功率は98%以上で、Hardy-WeinbergテストのP値は0.05以上あり平衡が保持されていた。判定できた多型結果と臨床及び病理情報等を統合した統計解析用データセットを用いて、まず悪性腫瘍と代謝性疾患とのフェノームスキャン解析を行った。全ての統計解析は、SAS統計解析ソフトウェアーver.9.13を使用した。その結果、エクソン5に存在するrs2307424(P180P)多型のT-アレル保持者は造血器系悪性腫瘍ならびに肺癌のリスクが低い傾向にあった。一方この多型のC-アレル保持者は高脂血症のリスクが低い傾向にあった。さらに、イントロン3に位置するrs6686001多型のA-アレル保持者は動脈瘤のリスクが高いことがわかった。これらの関連は疾患リスク因子等で調整後も統計学的有意な関連が残っていた。また最近の論文で、rs2502815多型のアレルをホモで持つと骨密度が高いという報告が、日本人の閉経後女性集団を用いた研究で明らかになった。そこでrs2502815多型と骨疾患との関連の有無を、我々の集団で調べたが、統計学的に有意な結果は得られなかった。本研究はヒトCAR遺伝子多型と疾患の関連を検討する初めての研究である。そしてヒトCAR遺伝子多型が造血器系悪性腫瘍や高脂血症および動脈瘤と統計学的関連があったという結果は、世界初のエビデンスである。本研研究は核内受容体CAR(NR1I3)遺伝子多型と様々な疾患との関連を日本人高齢者連続剖検例において解析した初めての研究である。我々はこれまでに、exon5に存在するrs2307424(P180P)多型のc-allele保持者は高脂血症のリスクが低い傾向にあることを発見した。そこで、このrs2307424多型をマーカーとして4つのTag SNPsを選出し、高齢者連続剖検例から得たDNAを用いて、TaqMan Assay法によりジェノタイプの判定を行った。この判定結果に、臨床および病理診断などのデータを統合して、フェノームスキャン解析を行った。4つのTag SNPsのうちrs3829793多型とrs3813627多型はAPOA2遺伝子の5'-UTR領域に、rs3813628多型はTOMM4遺伝子お5'-UTR領域に、rs2307418多形はhCAR遺伝子のイントロンに位置する変異である。解析の結果、rs3829793多型とrs3813627多型(APOA2遺伝子)およびrs3813628多型(TOMM4遺伝子)は共に、高脂血症のリスクが有意に低いことが分かった。また、hCAR遺伝子の5'-UTR領域に存在するrs55802895多型のa-alleleを1つでも持つ(AG+AA)と、高脂血症のリスクが高くなることが分かった(OR=2.25,95%CI;1.01-5.00,P=0.047)。

さらにこの多型のa-allele保持者(AA)はg-allele保持者(AG+GG)と比べて血清HDLコレステロール値が有意に低かった(P=0.0115)。以上の様に、本年度の研究で得られた結果は、コレステロール代謝の調節にCARが関与するという動物(マウス)を用いた研究報告と一致していた。本研究は、核内受容体CAR(NR1I3)遺伝子多型と様々な疾患との関連を約1500症例の日本人高齢者連続剖検例において解析したフェノームスキャン研究である。我々はこれまでに、hCAR遺伝子多型と悪性腫瘍や代謝性疾患、循環器系疾患等のフェノームスキャン解析から、造血器系悪性腫瘍と肺がんに関連する多型(rs2307424)、高脂血症に関連する多型(rs2307424)、そして動脈瘤に関連する多型(rs6686001)を見出した。次に、これらの多型をマーカーとしてTag SNPsを選出し、原因多型の探索を行い、APOA2遺伝子(rs3829793,rs3813627)やTOMM4遺伝子(rs3813628)の多型が高脂血症や血清HDLコレステロールレベルとも関連があることを示唆した。そして、hCAR 5'-UTR領域に存在するrs55802895多型のA-allele保持者は、高脂血症の罹患リスクが高くなることが示唆された。そこで、これらの疾患関連遺伝子多型が、他の日本人集団でも同様の関連を示すのか、日本人の職域コホート集団を用いて再現性を確認する研究を行なった。対象者は、ある工場に勤務する日本人健常男性労働者約400人である。高齢者連続剖検例で疾患と統計学的に有意な関連を示した5種類の多型のうち、まず高脂血症と血清HDLコレステロール値と関連があったhCAR rs2307424とrs55802895多型について、TaqMan SNP Genotyping Assay法を用いて各多型の判定を行ない、高脂血症と血清の脂質レベルとの関連を解析した。その結果、rs55802895多型は日本人健常男性集団において、A-allele保持者の方が高脂血症の罹患率が高かった(OR=1.97,95%CI;1.18-3.29,p=0.01;AG+AA vs GG(reference))。また、この多型は血清中の中性脂肪レベルとも関連がみられ、A-alleleが増加すると中性脂肪レベルが高くなっていた。これら職域コホート集団での結果は、連続剖検例でのhCAR遺伝子多型と疾患との関連解析結果を支持する結果となった。
進行性腎疾患における腎臓リハビリテーションの有効性を加速させる新しい方策の樹立

5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットにおいて、顆粒球コロニー刺激因子単独療法と比し、アンジオテンシンII受容体拮抗薬との併用療法は腎保護効果を増強した。高食塩食を摂取したDahl食塩感受性高血圧ラット(Dahl-S)において、長期的運動は腎障害の発症を抑制し、腎レニン・アンジオテンシン系の変化を回復させた。また、Dahl-Sラットにおいて酸化ストレス産生源の阻害薬投与は腎障害の発症を抑制した。5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットにおいて、適切な運動は腎保護効果や運動耐容能を改善させるなどの好影響をもたらす事が示唆されている。しかしながら、その効果は完璧なものではなく、その腎保護効果を増強させる治療法の開発が待たれている。これまで我々は、非侵襲的再生医療への応用が期待されている顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)と長期的運動療法の併用が、腎保護効果を増強する可能性を示した。そこで、さらなる増強効果を検討するためG-CSFとアンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)の併用による効果を検討した。7週齢のWKYラットを用いて5/6腎摘除慢性腎不全モデルを作成し、偽手術群、非治療群、G-CSF投与群、G-CSF+ARB投与群の4群に分け、12週間にわたり治療を行った。G-CSFは連日皮下投与、ARBは連日経口投与した。2週間毎に24時間尿蛋白排泄量(UP)を測定した。最終日に血清クレアチニン(Scr)、血液尿素窒素(BUN)を測定した。また、残存腎を摘出し、糸球体硬化指数(IGS)を評価した。これらの事から、慢性腎不全モデルラットにおいて、G-CSF単独療法に比較してG-CSFとARBの併用療法は、腎保護効果を増強する事が示唆された。我々は5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットにおいて、長期的運動が腎保護効果や運動耐容能改善効果などの好影響をもたらすことを報告してきた。また、顆粒球コロニー刺激因子(G-CSF)と長期的運動の併用が腎保護効果を増強する可能性も示した。さらに、G-CSFとアンジオテンシンII受容体拮抗薬(ARB)の併用による効果も検討し、G-CSFにARBを併用することで腎保護効果が増強されることが示唆された。ARBが腎保護効果を増強することに注目し、腎保護効果においてレニン・アンジオテンシン(RA)系が重要な役割を果たすと考え、高食塩食負荷することにより腎組織でRA系が亢進すると報告されているDahl食塩感受性高血圧(Dahl-S)ラットを用い、長期的運動の効果を検討した。5週齢のDahl-Sラットを用い、6週齢より1)通常食塩食群、2)通常食塩食+運動介入群、3)高食塩食群、4)高食塩食+運動介入群の4群に分け、8週間の介入を行った。Dahl-Sラットは高食塩食負荷により著明な高血圧を発症し、腎機能低下や尿中タンパク排泄量増加を認めた。長期的運動は血圧に有意な影響を及ぼさなかったが、腎機能低下や尿中タンパク排泄量増加を抑制した。また、腎組織でのRA系構成要素のタンパク発現は、Western blot法により解析した。高食塩食負荷により腎組織のangiotensinogen、アンジオテンシン変換酵素、アンジオテンシンII 1型受容体のタンパク発現は増加するが、長期的運動はこれらのタンパク発現増加を抑制する傾向がみられた。長期的運動は高食塩食負荷による血圧上昇に影響を与えなかったが、腎保護効果が得られ、同時にRA系変化を回復する可能性が示された。我々は5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットにおいて、長期的運動が腎保護効果や運動耐容能の改善効果などをもたらすことを報告してきた。また、高食塩食摂取により著明な高血圧や腎障害を発症するDahl食塩感受性高血圧(Dahl-S)ラットにおいても、長期的運動が腎保護効果をもたらし、同時に高食塩食摂取により亢進した酸化ストレスを軽減させることが認められた。Dahl-Sラットにおいて、酸化ストレスの軽減が実際に腎保護効果をもたらすかどうかを検討するため、酸化ストレス産生源の阻害薬であるxanthine oxidase阻害薬(febuxostat:Fx)とNADPH oxidase阻害薬(apocynin:Apo)の二つを用い、血圧ならびに腎機能への影響について検討した。実験方法としては、8週齢の雄性Dahl-Sラットを、1)通常食塩食摂取群、2)高食塩食摂取群、3)高食塩食摂取+Fx投与群、4)高食塩食摂取+Apo投与群の4群に分け、8週間の介入を行い、断頭採血・腎摘出を行った。Dahl-Sラットでは、高食塩食摂取により著明な高血圧を発症し、血清クレアチニンや尿中蛋白・アルブミン排泄量が増加し、また、活性酸素の発生源である腎xanthineoxidaseならびにNADPH oxidase活性が上昇していた。xanthine oxidaseならびにNADPHoxidase阻害薬であるFxとApoの投与は、高食塩食摂取による血圧上昇や腎機能低下、尿中蛋白・アルブミン排泄量増加を有意に抑制した。これらの結果から、高食塩食摂取下のDahl-Sラットにおいて、酸化ストレスの軽減が腎保護効果に関与することが考えられ、長期的運動による酸化ストレスの軽減は、腎保護効果の機序の一つである可能性が示唆された。

5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットにおいて、顆粒球コロニー刺激因子単独療法と比し、アンジオテンシンII受容体拮抗薬との併用療法は腎保護効果を増強した。高食塩食を摂取したDahl食塩感受性高血圧ラット(Dahl-S)において、長期的運動は腎障害の発症を抑制し、腎レニン・アンジオテンシン系の変化を回復させた。また、Dahl-Sラットにおいて酸化ストレス産生源の阻害薬投与は腎障害の発症を抑制した。平成26年度は腎組織のRA系に着目しての検討として、腎組織のRA系亢進が報告されているDahl-Sラットを用いての検討を行ったため、当初予定していた5/6腎摘除腎不全モデルラットでの検討がやや遅れている。総合領域計画していた5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットの血圧、腎機能、腎病変、その他臓器障害に対する長期的運動や薬剤投与、およびそれらの併用による効果を検討する。動物実験施設改装のため、長期的運動療法を実施する事が不可能であった。そのため、当初予定していた実験計画を十分に実施する事ができなかった。腎組織のRA系に着目しての検討を行うためDahl-Sラットを用いての実験を優先したため、当初予定していた5/6腎摘除慢性腎不全モデルラットを用いた検討の進行が遅れ、ラットや試薬、抗体、消耗品の使用量が予定より少なくなった。動物実験施設の改装は終了したため、改めて本年度計画していた研究を実施し、可能であれば来年度予定している内容も同時に進行していく。実験動物(ラット)や手術器具の購入、RT-PCR法、Western blot法、ELISA法、組織免疫染色法などの実験に必要な試薬、抗体、消耗品の購入、成果発表の学会参加の旅費に使用する予定である。
ジョーリーとタブラーの比較からみる北インド古典音楽におけるリズム理論の変遷

本研究を遂行するには、北インドの古典音楽ヒンドゥスターニー音楽の主要な打楽器タブラーのレパートリーとジョーリーのレパートリーを収集することが必要である。初年度は主に、タブラーのレパートリーとの比較材料となるジョーリーのレパートリーを収集した。ジョーリーは、インターネットを通じて、北西インドのパンジャーブ州ルディヤーナーに住む、ギャーン・シン・ナムダーリー氏から週一回、約二時間のペースでレッスンを受けた。結果として、16拍子、14拍子、12表紙、10拍子、7拍子のリズム型からそれぞれ、比較するのに十分な量のレパートリーを習うことができた。ジョーリーのリズムはタブラーと類似しているものも多いが、当初の予想通りパカーワジの影響が強く、多くの専門用語がパカーワジ起源のものであった。例えば上記のリズム型の12拍子はチョウタールと呼んだり、7拍子はティヴラと呼んでいた。これは12拍子をエクタール、7拍子はルーパクタールと呼ぶタブラーのリズム型とは発祥がことなることを示していると考えられる。一方で、タブラーの16拍子にリズム型であるティーンタールはそのままジョーリーでも演奏可能である点や、レーラなどののレパートリーがタブラーと共通している点は、両者関係にも強固な類似性がみられることを示していた。また、トーラーといったコンポジション群など、ジョーリー独自のものとみられるレパートリーも見られた。これらのレパートリーの詳細については、今後さらに研究する余地がある。ギャーン氏はタブラー、ジョーリー、パカーワジの3つの打楽器を全て演奏することができるので、この3つのレパートリーをそれぞれ比較するため、今後はパカーワジも含めこの3つの打楽器をギャーン氏から習うことでレパートリーの収集を行う。当初の予定通り、ギャーン氏とのレッスンを定期的に行うことで、レパートリーの収集をおこなっており、このまま継続的にレッスンを続け、レパートリーを収集すれば、比較のためのデータは準備できると考えられる。さらにギャーン氏の住むインドのルディヤーナーでの調査準備もおこなうための準備も着々とすすめている。次年度は引き続きジョーリーのレパートリーを収集するとともに、それぞれのレパートリーをタブラーのそれと比較する。比較するにあたって、これまでのレッスンメモをわかりやすい形でまとめなくてはならない。そのためこれまで手書きで書いてきたレッスン帳をコンピューターに打ち込み、データとして処理する。さらに7月28日からインドへ2週間程度調査にいき、実際にギャーン氏に会い、演奏を収録する。帰国後は収録した演奏のレパートリーをさらに比較する。その際、楽器と身体の関係や楽器構造に着目して、比較分析を行う。初年度は当初インドでの予備調査を行う予定であったものの、インターネットでのレッスンによってレパートリーを取集し、それがある程度蓄積された段階で、インドでの調査を行う方がより効率的であると判断した。結果として次年度に調査を延期したことで次年度使用額が発生した。これに関しては7月の後半からインドでの調査を予定しているので、その資金に充てる。
多成分縮合反応を基盤とする生理活性物質のマルチヘテロ誘導体化HPLC分析法の開発

測定対象となる物質を分離、検出に都合のよい化学形に導く誘導体化法は,極微量成分の高感度、高選択的分析法として利用されている。しかし,従来報告されている誘導体化法は,検出タグを測定対象物質に導入することによる高感度化を目的としたものがほとんどである。本研究は,測定対象物質に高感度測定のための検出タグと選択的分離のための分離タグを一段階の反応で導入する,マルチヘテロ誘導体化法を新たに開発することを目的としている。この誘導体化反応は,多成分縮合反応及びフルオラスタグ法を基盤とする。まず前年度に引き続き,分析化学的に有用な多成分縮合反応の探索を行った。有用と考えられた反応について,有機合成反応での条件を基準に,分析レベルへの誘導体化条件の検討を試みた。例えば3成分の縮合反応であれば,そのうちの1つの成分をモデル化合物に見立て,このモデル化合物が低濃度の時の反応条件をHPLCにより検討した。モデル化合物が低濃度領域においては,過剰な他の2成分からなる副反応物が生成し,また3成分の縮合体の生成量は計算値よりも少ない結果となった。HPLCやLC/MS等により目的とする反応生成物と副生物との分離は可能ではあるが,高感度化のためには目的とする反応生成物の反応収率を上げるごとが必須であり,実試料への適用も可能になるものと推察された。本研究で試みたマルチヘテロ誘導体化法は,例えば色素と蛍光タグ(色素は高濃度,蛍光は低濃度検出用),蛍光タグとLC-MS用のタグ,など用いるタグの組合せにより多種多様な分析に対応できることから有用な分析手法の一つになるものと考える。生理活性物質や医薬品などの高感度・高選択的分析手法の一つに、測定対象物質を分離・検出に都合のよい化学形に導く誘導体化法がある。これまで数多くの誘導体化法が報告されているが、それらのほとんどは蛍光誘導体化法に代表されるように検出タグを測定対象物質に導入することにより検出器に対する応答性を高めて高感度化することを目的としたものであり、分離に重きをおいた誘導体化の例は少ない。本研究は、測定対象物質に対し高感度測定のための検出タグと選択的分離のための分離タグを一段階の反応で行うマルチヘテロ誘導体化法を新たに開発することを目的としている。本研究における誘導体化反応は、有機化学分野において注目されている多成分縮合反応及びフルオラスタグ法を基盤としたものである。まず分析化学的に有用な多成分縮合反応の探索を行い、その結果有用と考えられたボロン酸、アルデヒド基、アミノ基、カルボニル基などによる多成分縮合反応について予備検討を行った。有機合成反応での条件を基準に、分析レベルへの誘導体化条件の検討を試みたところ、測定対象物質のモデル化合物が比較的高濃度に存在する場合においては、誘導体化反応の収率も比較的良好であったが、モデル化合物の濃度が低い場合において、試薬間の反応が進み副反応生成物の生成が問題となった。試薬量の低減及び、マイクロ波等の適用による誘導体化反応収率の向上と副反応生成物の低減を試みている。
電子状態・表面形態と電気特性のその場同時計測による有機トランジスタ動作機構の解明

有機薄膜デバイスの特性向上のためには,実デバイス構造においてのトランジスタ特性と表面形態,表面電子状態の相関を解明することが重要である.われわれが開発した紫外光電子分光とトランジスタ特性を同時に測定することのできる装置を用いて有機トランジスタの電荷極性,電界効果移動度と,価電子状態を詳細に測定した結果,有機半導体のギャップ内における電極金属のフェルミ準位の位置により電荷極性および移動度が決まることがわかった.有機薄膜デバイスの特性向上のためには,実デバイス構造においてのトランジスタ特性と表面形態,表面電子状態の相関を解明することが重要である.われわれが開発した紫外光電子分光とトランジスタ特性を同時に測定することのできる装置を用いて有機トランジスタの電荷極性,電界効果移動度と,価電子状態を詳細に測定した結果,有機半導体のギャップ内における電極金属のフェルミ準位の位置により電荷極性および移動度が決まることがわかった.本研究課題では,(1)薄膜形態と有機トランジスタ特性の相関の解明,(2)電子状態と有機トランジスタ特性の相関の解明,を目的として研究をおこなっているが,今年度の成果は以下のとおりである.1.東北大金研との共同研究により,初期成長時におけるペンタセン薄膜の成長形態および超薄膜の表面形態をLEEM(Low energy electron microscopy),PEEM(photo-emission electron microscopy)を用いてreal timeで追跡し,表面の不純物の有無によって1-2層の超薄膜の安定性が変化することを見出した.同条件下でペンタセン超薄膜のトランジスタ特性の時間変化を測定したところ,表面に不純物が存在した基板上に作製したペンタセンの特性は,LEEMで観測された分子移動による形態変化に対応して移動度の低下が観測された.2.ペンタセンFETの複素インピーダンスを測定し,その周波数依存性を解釈するために分布定数回路によるモデルを構築した.その結果,複素インピーダンスの測定を用いれば2端子測定の結果からも接触抵抗とチャネル抵抗の分離が可能であることが明らかになった.またゲート電圧が正側の空乏状態においてもボトムコンタクト配置の場合にはチャネル容量の増加が観測されるが,これは電極近傍のペンタセン薄膜の乱れに起因する電荷の寄与であることが明らかになった.3.電界強度の増加をはかるため,CaF_2超薄膜のゲート絶縁膜への適用の可否を明らかにするため,Si上に成長した数nmのCaF_2の耐圧を原子間力顕微鏡のカンチレバーを用いて測定した.その結果,降伏電界強度は8×10^6V/cmであり,SiO_2に匹敵することが明らかになり,電界効果トランジスタ応用への道が拓かれた.本研究課題では,(1)薄膜形態と有機トランジスタ特性の相関の解明,(2)電子状態と有機トランジスタ特性の相関の解明,を目的として研究をおこなっているが,今年度の成果は以下のとおりである.1.グラフォエピタキシーの機構解明有機トランジスタ薄膜は非晶質のゲート絶縁膜上へ形成されるので薄膜結晶性の制御は難しいが,周期溝を形成した基板上に薄膜成長をおこなうと核形成時に方位の調整がおこなわれて配向度が向上すること(グラフォエピタキシー)を実証したが,さらに基板を有機分子の自己組織化膜で修飾することによって,成長するオリゴチオフェン薄膜の優先方位を制御できることを見出した.一方,基板となるポリミド膜にレーザ光を照射し,偏光により膜の配向性を変化させることにより,その上に成長するペンタセン分子の配向が変化することを見出した.これらの成果は,基板-分子間,分子-分子間のファンデアワールス力の拮抗が薄膜全体の配向を支配する因子であることを示したものであり,多くの系に適用可能である.2.有機電界果トランジスタ両極性動作機構の解明有機トランジスタにおいて仕事関数の異なる電極金属を複数用いることによって両極性動作を実現した例は多いが,単一の電極金属でも表面の界面双極子層の有無によって主電荷が電子,ホールのどちらにもなりうることをフタロシアニンについて,トランジスタ特性と光電子分光を同一試料に対する測定から明らかにした.この結果,真性の有機半導体は本来的に両極性であり,有機物質と金属の界面は界面準位が少なくフェルミ準位がピン止めされないことが明らかになった.
口腔前癌病変の悪性化に伴うエピジェネティックな変異と遺伝子情報調節の解明

【ゲノム網羅的DNAメチル化探索】個別の症例の性質ではなく、複数の症例に関連したDNAメチル化の違いを同定するために口腔扁平上皮癌のDNA2サンプルについてゲノム網羅的なDNAメチル化検索を行った(Ushijima, T., Nat Rev, 2005)。口腔癌においては、ゲノム網羅的DNAメチル化解析の有力な手段である。ゲノム網羅的なDNAメチル化解析には細胞株を使用する方が感度が高いことが知られているため口腔扁平上皮癌細胞株2系統をJCRB細胞バンクより購入し解析に用いた。【ゲノム網羅的DNAメチル化探索により得られたメチル化CpGアイランド】口腔扁平上皮癌細胞株2系統でメチル化されていたCpGアイランドのフラグメントは約40,000個、そのうちプロモーター領域のものは1%程度であった。【ゲノム網羅的DNAメチル化探索により得られたフラグメントのメチル化状態の確認】ゲノム網羅的DNAメチル化探索により得られたフラグメントにおいて、口腔白板症粘膜上皮と口腔扁平上皮癌のDNAサンプル間で実際にメチル化の違いが存在するか否かを確認するためにMethylation-Specific PCR(MSP)法によるメチル化解析を行っている。MSP法ではメチル化DNA特異的プライマーおよび非メチル化DNA特異的プライマーを各々デザインした。メチル化解析に用いるDNAサンプルは制限酵素で断片化、Bisulfite(重亜硫酸ナトリウム)処理による塩基置換を行った後、精製し、解析に用いる。一回のBisulfite処理には、信頼できる結果を得るために各々最低500ngのDNAを用いた。今後、メチル化の違いが確認できたフラグメントに関してBisulfite-sequencing法を用いて各々のCpGサイトがどのようにメチル化されているか詳細に検討する予定である。
大学入試多様化に対応した入試業務専門職化の可能性検証と養成プログラム開発

入試改革に伴う入試・高大接続業務の高度化・多様化に対応するための方策として、入試担当専門職(アドミッション・オフィサー)の設置が考えられる。本研究の目的は、同専門職設置の可能性・必要性を検証すること、同専門職を養成するためのプログラムを開発することである。目的を達成するため、研究最終年度にあたる平成30年度には、以下の課題を設定し取り組んだ。1.国内主要大学における教育改革実施に向けた各アクター向けの研修の実施状況の調査:1)国立大学のアドミッション部門に所属する教員5名に対して、職務内容等について聞き取り調査を行った。2)各大学における研修実施状況に関する全国規模調査を実施した。2.専門職を配置するための条件、リクルートや処遇、キャリア形成支援の方法等に関する検討:担当職員の能力開発のあり方、大学院教育プログラムの内容・実施方法につき検討を行った。3.フランスの高大接続担当者の研修プログラムの実施状況調査:1)フランスの高大接続活動の一翼を担当する進路指導相談員の協会(進路指導相談員協会)会長に聞き取り調査を実施した。2)同相談員をはじめ高大接続・入学者選抜担当の教職員等を対象とする研修セミナーに参加して、研修の具体的内容を把握した。3)リール大学の進路指導相談員養成センターを訪問して、同センターが提供する相談員養成教育・現職研修のプログラムの内容・実施状況等について、センター長等に聞き取り調査を実施した。4.調査・研究の成果の発信:1)研究の成果を日本教育学会大会および日本産業教育学会研究会等にて報告した。2)論文投稿:『名古屋高等教育研究』に論文を投稿した。3)アドミッション担当教職員支援セミナーの開催:アドミッション担当教職員向けのセミナーを6回開催した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、入試改革に伴う入試・高大接続業務の高度化・多様化に対応するための方策として、入試担当専門職(アドミッション・オフィサー)の設置の可能性・必要性を検証すること、同専門職を養成するためのプログラムを開発することである。この目的を達成するため、初年度に当たる平成28年度には、以下の課題を設定し取り組んだ。1大学入学者選抜や高大接続に関する日本の大学における現状を把握すること、2日本および諸外国の主要大学における入試・高大接続業務、当該職員の職務遂行能力に関する調査を行う。その結果、以下のような成果を上げることができた。1これまでに大学入試センターの設置目的・経緯、業務内容、各大学とセンターとの役割分担、業務遂行状況、今後の課題等について調査を通じて明確にすることができた。2従来の一般選抜・推薦入試に加えてAO入試が1990年以降に実施され(慶応大学が初)、現在国立大学の約8割が実施している、3選抜方法は小論文、面接、集団討論等であり、特徴は教科学力以外の評価、自己出願、審査委員の審美観、平等性・公平性・客観性が問われること等である。4フランスに赴き、高大接続に関する制度や政府による関連施策の概要を調査した。あわせてナント大学、西ブルターニュ大学、ストラスブール大学を訪問して、同大学における高大接続の取組の状況を調査した。研究会を年3回開催し、以上のような内容を報告し、研究代表者・分担者間で議論し、成果を共有することができた。研究代表者と分担者による研究打ち合わせ会を計3回開催して、研究目的・目標の確認を行っている。各自が研究計画を提出し、研究会ごとに研究の成果を報告、全体で討論を行い、成果を共有できている。また、成果を各大学の入試担当の教員・職員に還元するためのセミナーの開催等の計画も立案し、平成29年度からの実施の計画を立案することができた。目的を達成するため、研究2年目にあたる平成29年度には、以下の課題を設定し取り組んだ。1国内主要大学における高大接続や大学入試改革の実施状況について、聞き取り調査や各種資料の入手を通じて調査を行うこと、2主要大学における入試・高大接続業務、当該職員の職務遂行能力に関する調査を引き続き行うこと、3当該専門職員の能力開発の制度・プログラム等のあり方を検討すること、4入試担当専門職員を設置・養成の先進事例をもつ諸外国との比較研究を行うこと。その結果、以下のような成果をあげることができた。1北海道大学、名古屋大学、大阪大学、九州大学、早稲田大学、追手門大学について、入試改革の現状や担当教職員の役割・能力開発等について知見を得た。2「アドミッション担当教職員支援セミナー」として、入試業務に携わる教職員向けに、業務遂行を支援するために基礎的な知識を提供した。これを通じて、同教職員の間では、業務遂行に必要な知識に対するニーズが高い現状を把握できた。3フランスの主要大学にて、担当部署責任者に対して、以下の項目についてインタビュー調査を行った。a.入試業務担当組織の業務内容、b.専門職(進路指導カウンセラー)の職務内容、c.専門職の募集・処遇・キャリア形成支援方策等。これらを通じて、フランスでは、大学により事情は異なるものの、進路カウンセラーが高大接続で専門的知識を活用して、学生の高大接続・移行を支援している実態の理解に努めた。年度当初に立案した研究計画の内容を着実に遂行することができた。

具体的には、1国内主要大学の高大接続に関する活動内容とその実施状況を調査した。2国内主要大学における大学入試改革の内容やその実施状況を調査した。3研究成果を研究論文として発表した。4複数の学会で研究成果を発表した。4アドミッション担当教職員支援セミナー」を5回開催して、研究成果を発表するとともに、関連の研究者に最新の研究成果を発表していただいた。これにより、入試業務に携わる各大学の教職員の職務遂行に貢献した。入試改革に伴う入試・高大接続業務の高度化・多様化に対応するための方策として、入試担当専門職(アドミッション・オフィサー)の設置が考えられる。本研究の目的は、同専門職設置の可能性・必要性を検証すること、同専門職を養成するためのプログラムを開発することである。目的を達成するため、研究最終年度にあたる平成30年度には、以下の課題を設定し取り組んだ。1.国内主要大学における教育改革実施に向けた各アクター向けの研修の実施状況の調査:1)国立大学のアドミッション部門に所属する教員5名に対して、職務内容等について聞き取り調査を行った。2)各大学における研修実施状況に関する全国規模調査を実施した。2.専門職を配置するための条件、リクルートや処遇、キャリア形成支援の方法等に関する検討:担当職員の能力開発のあり方、大学院教育プログラムの内容・実施方法につき検討を行った。3.フランスの高大接続担当者の研修プログラムの実施状況調査:1)フランスの高大接続活動の一翼を担当する進路指導相談員の協会(進路指導相談員協会)会長に聞き取り調査を実施した。2)同相談員をはじめ高大接続・入学者選抜担当の教職員等を対象とする研修セミナーに参加して、研修の具体的内容を把握した。3)リール大学の進路指導相談員養成センターを訪問して、同センターが提供する相談員養成教育・現職研修のプログラムの内容・実施状況等について、センター長等に聞き取り調査を実施した。4.調査・研究の成果の発信:1)研究の成果を日本教育学会大会および日本産業教育学会研究会等にて報告した。2)論文投稿:『名古屋高等教育研究』に論文を投稿した。3)アドミッション担当教職員支援セミナーの開催:アドミッション担当教職員向けのセミナーを6回開催した。研究大2年にあたる平成29年には、以下のように研究を進める。1)国内主要大学における入試・高大接続の改革の概要、担当部署・学修支援組織・各部局間の連携の実態と促進方策の分析を行う。2)特徴ある入試を実施する全国の主要大学について、前年に愛知県内大学で行ったのと同様の調査を実施する。愛知県内の大学調査の結果と比較・対象を行い、その特徴を解明する。調査対象は、特徴ある入試を実施している大学を選択する。国立大学(東北大学、筑波大学、九州大学)、公立大学(岩手県立大学、国際教養大学、首都大学東京)、私立大学(慶応大学、立命館大学、追手門大学)である。2)専門職養成のためのプログラム開発を行う。
低圧蒸着法による極低濃度ガス検知用半導体ガスセンサの新規設計法に関する研究

ppmレベル以下の極低濃度で存在するH_2Sを検知するため、低圧蒸着法によりSnO_2およびCuO-SnO_2薄膜を調整した。SnO_2薄膜は合成空気1Torrの雰囲気下で金属スズを加熱して蒸発させ、アルミナ基板上に付着させた。一方、CuO-SnO_2薄膜は、蒸発源に金属スズおよび金属銅を用い、同時に蒸発させることにより調整した。薄膜の組成は、各蒸発源に印可するヒーター電圧を調節することにより変化させた。得られた薄膜の膜構造をAFMを用いて調べたところ、SnO_2膜およびCuO-SnO_2膜は、平均粒子径がそれぞれ28および52nmの比較的大きな粒子から成っていることがわかった。膜厚は約00nmであるため、膜は粒子が数個積み重なって構成されていること、また所々に孔径4080nmのメソポアを有していることがわかった。これらの蒸着膜のH_2S検知特性を調べたところ、SnO_2膜では400°Cにおいて良好な応答・回復速度が得られた。SnO_2膜は直線的な濃度-感度依存性を示し、低濃度側は0.1ppmまでのH_2Sが検知できた。CuOを微量添加したCuO-SnO_2膜では、回復速度が改善され、300350°Cで完全な回復が得られた。Cuoの添加により感度が増大しており、10ppmH_2Sに対する感度は、300°Cで320、350°Cで200であった(SnO_2膜の感度は4)。このCuO-SnO_2膜により、300°Cでは0.02ppm、350°Cでは0.05ppmのH_2Sの検知が可能となった。以上のように、低圧蒸着法により調製したCuo-SnO_2膜を用いて数十ppbの極低濃度H_2Sが検知可能であることがわかった。このような高感度の原因として膜が比較的大きな粒子から成り、しかもメソポアを有していることから、H_2Sが膜内部に拡散しやすくなったためと考えられる。
日本現代建築家を中心に建築にまつわる言説や作品の細部にわたる分析

二十世紀の日本建築史に関する本研究は、1930年代から1960年代までの30年間に、「日本近代建築」が形成された際の理論的、建築学的な言説を中心とした。建築家丹下健三(1930-2005)の建築に関する言説、とくに日本建築学会の雑誌で発表された理論的論文やより具体的な目的を目指した論文、そして建築デッサンや設計図を、その時代の文化や知性に照らし合わせながら分析した。現代建築の関心事の一つとして、国家的アイデンティティにあたるモニュメンタリティのテーマが、伝統や現代。性や環境などを考慮に入れながら、重大な問題にとして1930年代に現れたことが揚げられる。昭和の初めには、国家的アイデンティティにあたる新建築を発見するために「日本近代建築」が日本伝統建築を再発見することとなった。例えば、桂離宮や神社(伊勢神宮など)の造形と美術が「日本的」な建築を創造するためのモデルとなった。岸田日出刀(1899-1906)、堀口捨己(1895-1984)、ドイツ人ブルノ・タウト(1880-1938)のような建築家が「桂論」という桂離宮についての論文を展開した。そして、1950年代後期や1960年代には、最初の国際的な日本人建築家達-丹下健三とその次世代:磯崎新(1931-)や黒川記章(1934-2007)が、この「桂論」を再展開した。この現代的な言説の主な論拠は、近代建築の根本原理(文化的な伝統性、技術的な現代性、物理的な環境などに関して)が日本伝統建築と対応するということである。二十世紀初期から現今まで、モニュメンタリティの主要な問題(地域的な伝統、現代的な創造、文化的そして自然的な環境に関する論理的な言説に表された)は、時代の政治的な、経済的な状況に常に適応してきた。本研究では、東アジアの植民地化、大正時代の日本の西洋近代化、第二次世界大戦そして1950年代の戦後日本国復興期の影響が、建築のモニュメンタリティの様々のアプローチを産み出してきたことを論証した。日本現代建築家を中心に建築にまつわる言説や作品の細部にわたる分析という研究は様々な段階で分けて行った。第一段階では、JACQUET Benoitの博士論文「丹下健三の思考におけるモニュメンタリティの原理-初期作品の建築的言説に関する研究」(京都大学工学研究科建築学)の研究内容を深くに展開した。まず、丹下健三世代と弟子の建築家や研究者や外国建築家などの面談(すでに数人の方々にはお会いし)を実現した。また、第二段階では、丹下健三の世代や日本現代建築界の主な論文を翻訳(和文から英・仏文まで)を通じて、建築的言説を細部にわたり分析した。第三段階では西洋のモニュメンタル建築史(文献や作品等)と日本との比較した。さらに、第三段階では、現代建築家の作品をフィールドワークで(とくに日本、スイス、イタリア、フランスにて)調査し、建築作品の設計や都市計画等の分析をした。それらと同時に、研究実績が日本の学会でも、外国の学会でも発表をした。それは、フランス国立極東学院・イタリア国立極東学院のKYOTO LECTURESにて(京都、18年4月21日)、日仏会館にて(東京、18年5月26日)、日本建築学会にて(横浜、18年9月9日)、建築史学会にて(Society of Architectural Historians of Japan、京都大学、18年12月9日11日)、スイス・バゼル大学Eikones(Bild Kritik)研究所主催国際シンポジウムにて(18年9月39日)、パリのCalouste Gulbenkian財団にて(18年10月1320日)の講演で論文を発表した。

二十世紀初期から現今まで、モニュメンタリティの主要な問題(地域的な伝統、現代的な創造、文化的そして自然的な環境に関する論理的な言説に表された)は、時代の政治的な、経済的な状況に常に適応してきた。本研究では、東アジアの植民地化、大正時代の日本の西洋近代化、第二次世界大戦そして1950年代の戦後日本国復興期の影響が、建築のモニュメンタリティの様々のアプローチを産み出してきたことを論証した。
インターネットGISを活用したローカルアジェンダ21の研究

本研究では、WebGISとWebパブリックコメントシステムを構築し、基礎自治体の計画支援の観点からシステムを評価して、今後のシステムの改善の方向性として、以下の内容を明らかにできた。1.甲西町を対象に、日本国内で最初の、Webにより投稿できるパブリックコメントシステムと、総合計画の内容を閲覧でき、将来的には行政と住民、住民と住民によるディスカッション可能な双方向性をもつWebGISとを、構築することができた。2. WebGISの評価としては、おおむね便利なシステムを構築することができたが、処理速度のさらなる改善が必要であった。3.住民参加による計画支援のためには、電子会議室、WebGIS、Webカレンダー、Webパブリックコメントシステムの4つの統合型Webシステムが望ましいことが明らかになった。4.住民参加支援のためには、オフラインのコミュニティ活動に支えられた情報ボランティアの育成、住民のIT講習を利用した研修、初中等教育における総合的な学習の時間を利用した研修などの事業の組み合わせによる、統合型Webシステムの利用促進策が必要だと考えられた。インターネットについては、国内でCATVを用いて先駆的に自治体のエリア内でWebGISを実現している長尾町等の調査と、全国の自治体の電子会議室のWeb:調査と、立命館大学の2つの授業におけるWebGISを用いた実証実験を行った。ローカルアジェンダ21については、京都、大津において、実践的な事例を蓄積し、WebGISの導入のフィージビリティを検討した。この結果、インターネットを用いたまちづくりを行うには、単に発言を羅列していく電子掲示板ではなく、内容別に議論の視覚化が可能な電子会議室が有効であり、電子会議室とともに用いることによって、WebGISに関しても将来期待ができることがわかった。インターネットを用いたまちづくりの先進事例として神奈川県藤沢市および大和市を抽出し、電子会議室の性質として、テーマ設定が一般的な場合、議論規模が飛躍的に拡大し議論が拡散していく、テーマ性が専門的な場合、議論があまり活性化しないの2点が明らかになった。以上の成果を基に、まちづくりにインターネットを活用するための方策として、(1)まちづくりに対する位置づけ面、(2)運営していく上での留意点、(3)システム機能上の留意点、(4)システム運用上の留意点、の4点を明らかにした。一方、ローカルアジェンダ21を主導すべき環境先進自治体は、組織内部の環境問題に対応していく仕組みは環境先進企業に比べて脆弱であり、理念や計画に対し実践・評価が進んでいないことがわかった。環境パートナーシップについては、自治体は企業よりも積極的な考え方を持っているが、取組が進んでいるとはいえなかった。これらを踏まえ、「大津の環境宝箱」や「京都市環境学習エコロジーセンター」の検討を事例に、環境情報システムに用いるWebGISの基礎的条件を明らかにした。
磁場存在下における燃焼反応機構の研究

低圧気相中で燃焼反応の素過程に対する磁場効果を研究する目的で、交差原子・分子線磁場効果測定装置を製作した。本装置においては、反応容器を電磁石(最大磁場13kG)中に固定し、真空ポンプで排気して2ケ所から気体試料を導入する。各々の気体は予めマイクロ波放電で活性化することができ、イオン種を、グリッドで除去した後、反応容器に導入して低圧(mTorr程度)で反応させる。反応の進行状況は、反応中間体による化学発光の検出やエキシマーレーザー励起パルス色素レーザーを用いたレーザー誘起蛍光(LIF)で測定する。上記の装置を用いて、大気圧下の火炎中で我々が以前検出したOHのA^2Σ^+→X^2Π(0-0)発光に対する磁場効果の機構を研究した。まず、酸素(分速2cc)と水素(分速40cc)を別々に放電して、反応容器内で反応させると、次の反応でOHのA→X発光が出現した。O_2+マイクロ波→2O(2^3P)H_2+マイクロ波→2H(1^2S)しかし、A→X(0-0)発光の強度には磁場による変化が観測されなかった。次に、酸素(分速60cc)と水素(分速50cc)の混合気体をマイクロ波放電してOHのX^2Π状態を生成し、色素レーザーの2倍波でX→A(0-0)帯を励起し、A→X(0-1)発光を測定した。その結果、LIFの励起スペクトルのすべての回転線の強度が磁場により増大した。エタロンを用いて励起レーザー光の分解能を0.08cm^<-1>に高めてR_13とR_<21>3発光の磁場効果を測定したが、同程度の磁場増大を観測し、大気圧下の火炎で検出されたF_1準位とF_2準位との差異は認められなかった。OHでの磁場効果の機構を更に研究する予定である。
数理科学的立場からの数学教材の開発・実践及び授業ビデオ作成

題材が身近であること、実験・作業を取り入れること、算数・数学を問題解決のために使用すること、といった条件を満たす算数・数学の授業案をいくつか開発することができた。そして、実践後のアンケートから、子ども達に算数・数学の有用性が伝わっていると判断した。また、子ども達が授業者の意図を越えて自主的に数理を創造していく場面に遭遇することもできた。そのような子ども達の自主的な創造は、そのときの問題を解きたいという思いによるものと考えている。作業や実験を取り入れることで、問題の状況に対する理解を深めることも要因の候補となった。その一方で、現象を数学で扱う際に困難となる点も明らかになった。特に、統計に関する教科内容は、応用もふまえた上で再検討しなければならないという結論を得た。本研究で開発した教材を普及させていくためには、それを支える数理をより多くの人に理解できるような形式でまとめていくことが今後の課題である。授業実践を一つ紹介する。対象は小学生で,2日間かけて実践した。授業名は「無敵のサイコロで大大大ゲーム大会!!」である。まず,合計得点の多さで勝ち負けが決まる双六を,通常の立方体のサイコロで遊んだ。その活動をふまえ,双六に勝てるようなサイコロ作りをすることを課題とした。子ども達は班ごとに,自分の思う目が出るような6面体にいろいろな工夫をこらして作成した。その形は,斜角柱,角錐台,平行6面体などさまざまであった。そして,自分の作ったサイコロでどのような目がでるのか実験をし,その結果をまとめた上で2回目の双六遊びに臨んだ。その実験結果を利用した効果で,1回目のときに比べ,出したい目が出るようになり,ほとんどの班で1回目のときより得点が高くなっていた。このような本講座の活動を通して,「確からしさ」という確率の最も根本となる概念を育成することができたと考えている。本年度の研究業績を,研究目的に沿って説明する。まず,研究目的は,以下の通りである。1.数理科学の見方・考え方を養成することをねらいとした授業案を開発し,実践する。授業案開発に際し,次の点に留意する。a.数理科学における数学の役割が理解できるよう,題材は興味・関心を引きやすいものとする。b.子どもたちの創造力を高められるような実験や作業を取り入れる。c.授業時間が5時間以上となるような展開にし,子どもたちのより深い理解が得られるようにする。2.実践授業の模様をまとめ,さらに,解説を加えたビデオを作成する。そして,教育現場に配布し,現職教員の評価からも教材の有効性を検証する。本年度は,ビデオ作成に関する技術の向上,特に,作成にかかる時間ができるだけ短くなるような方法の開発を目指す。1について本年度,本研究グループで全24件の授業実践を行った。このように,授業実践に関しては十分満足のいく結果となった。a.(題材の発掘)新たな算数・数学の題材を11件,提案し,実践することができた。それらは,理科で扱う内容や身近な生活場面から派生した内容を題材にしており,子どもたちの興味・関心をひきやすいものであった。このことは,授業実践におけるアンケート結果や授業中の様子から判断している。b.(作業や実験)全授業において,実験や作業を取り入れている。どのように準備すれば,子どもたちが実験や作業から効果的に学べるのかということも,経験をもとに明確になってきた。c.授業実践のいくつかは,5時間以上である。その実践結果をふまえ,比較的長い時間からなる授業の構成における問題点が明らかになった。2.(ビデオ作成)今年度は,授業実践に重点をおいたため,ビデオ作成に関して,十分な成果が得られなかった。次年度は,ビデオ作成に,今年度以上の成果が上げられるようする。

そして,自分の作ったサイコロでどのような目がでるのか実験をし,その結果をまとめた上で2回目の双六遊びに臨んだ。その実験結果を利用した効果で,1回目のときに比べ,出したい目が出るようになり,ほとんどの班で1回目のときより得点が高くなっていた。このような本講座の活動を通して,「確からしさ」という確率の最も根本となる概念を育成することができたと考えている。