hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
糖尿病病態の歯周組織におけるS100A8の役割と作用機構の解明

その結果、コントロールと比較してAGEを添加した歯肉上皮細胞においてS100A8が約2倍の増加を示した。近年、S100A8タンパクはRAGEやTLRのリガンドであると報告されているにも関わらず、S100A8自体が歯周組織の病態においてどのような役割を果たしているのか解明されていない部分が多い。平成30年度はAGEにより発現上昇したS100A8が糖尿病病態の歯周組織において炎症増悪の原因となる因子か、抗炎症因子として働くか検討を行った。ヒト歯肉上皮細胞にAGEおよびS100A8を添加6時間後のIL-6、CCL-2、血清アミロイドA2 (SAA2)など炎症関連因子の遺伝子発現をリアルタイムPCRで調べた結果、AGEでコントロールと比較して約2倍発現増加した上記因子が、AGEとS100A8の共存下ではコントロールと同レベルまで発現が減少することが認められた。細胞上清中のタンパクレベルも同様にAGEとS100A8の共存下でAGE単独よりも減少することが認められた。また、細胞内のROSを測定した結果、AGEを添加した細胞はコントロールと比較してROSレベルは増加した。一方で、AGEとS100A8の共存下でROSはAGEと比較してさらに増加していたことからS100A8は細胞内ROSレベルを抑制せず、ヒト歯肉上皮細胞においては抗酸化作用を示さないことが明らかとなった。S100A8はヒト歯肉上皮細胞において、炎症に関連する遺伝子を抑制し、糖尿病関連歯周炎の病態や生体防御反応に影響を与える可能性が示唆された。歯肉上皮細胞においてAGE単独添加より、S100A8とAGEの共存下での炎症関連因子が抑制されることを明らかにした。この結果より、S100A8は抗炎症作用の一端を担っている可能性が示唆された。二年目の研究実施計画に沿った進行であるため、順調であると思われる。今後は、S100A8の存在に有無によって、糖尿病病態における歯肉上皮の酸化ストレス、アポトーシスおよび細胞分化などがどのように変化するか検討を行う。今後は、生体内でS100A8とヘテロダイマーを形成するS100A9のAGEの存在下での動態を、炎症関連因子の遺伝子発現およびタンパク発現を中心に検討し、S100A8の動態と比較することにより、S100A8のヒト歯肉上皮細胞における動態の特徴をさらに明らかにしていく。また、S100A8の存在に有無によって、糖尿病病態における歯肉上皮の酸化ストレス、アポトーシスおよび細胞分化などがどのように変化するか検討を行う。残額調整がうまくいかなかった。次年度の物品費として使用する予定である。3月に納品となり、支払いが完了していないため次年度使用が生じた。4月に支払いが完了する予定である。
肥満と感覚器障害を惹起するTUB遺伝子とその遺伝子ファミリーの分子遺伝子学的研究

癌関連網膜症の患者血清が認識する網膜特異抗原としてTUB遺伝子ファミリーの一つであるTULP1遺伝子を発現スクリーニングによりヒト網膜由来のcDNAライブラリーから単離した。TULP1のアミノ酸配列はTUB遺伝子とC-末端の256アミノ酸残基において74%の相同性を有していた。しかし、N-末端側は全く相同性はみられなかった。cDNAを大腸菌発現ベクターに組み込み、TULP1の種々の大きさの組み換えタンパクを作成し、Western blot法により患者血清の認識部位を検索したところ、患者血清はN-末端の18アミノ酸配列と強く反応した。そこで、TULP1に特異的な抗体を作製するために、この18アミノ酸配列を持つペプチドを抗原としてウサギに免疫し、得られた抗血清をペプチドカラムを用いてアフィニティ精製した。この抗体を用いてWestern blot分析を行ったところ、網膜のタンパク抽出物でのみ78kDaの単一バンドが検出された。また、本抗体を用いた網膜の免疫組織染色によって、TULP1タンパクは視細胞の内節から外網状層のシナプスリボンにまで広く分布していた。しかし、視細胞外節では強いシグナル検出されなかった。次に、TULP1のcDNAをプローブとしてFISH法による染色体マッピングを行った。TULP1遺伝子はヒト染色体第6番短椀21.3に存在することが明らかとなった。同じ染色体位置には常染色体劣性の網膜色素変性症(RP14)がマップされていた。つい最近、米国の二グループからRP14の患者家系においてTULP1遺伝子の変異が存在することが報告され、TULP1遺伝子が網膜変性症の原因遺伝子である可能性が示唆された。子宮内膜癌による癌関連網膜症の患者血清が認識する網膜特異抗原遺伝子を免疫化学的スクリーニング法を用いて検索したところ、肥満と感覚器障害を惹起するtubbyマウスの原因遺伝子とカルボキシ末端が相同なtubby-like protein 1(TULP1)のcDNAクローンを単離した。PCR法を用いて種々の長さのcDNA断片を調整し、これらのDNA断片を大腸菌発現ベクターに挿入して組換えタンパクを作成した。組換えタンパクを用いて患者血清の認識部位を検索したところ、TULP1のアミノ末端53アミノ酸配列に存在することが明らかになった。この53アミノ酸配列を網羅するように4個の18アミノ酸からなるペプチドを合成して、抗体認識部位を検索したところ、患者血清はアミノ末端の18アミノ酸配列を含むペプチドのみを認識した。このペプチドをKLHに結合させウサギに免疫して、TULP1に特異的なポリクローナル抗体を作成している。今後はこの抗体を用いて免疫組織化学的検討を行い、TULP1の組織特異的発現および細胞内局在等を明らかにする。また、cDNAをプローブとしてgenomicクローニングを行い、TULP1遺伝子の構造を明らかにする予定である。
骨軟部腫瘍における薬剤感受性・耐性機構の解明に基づいた新規個別化薬物治療の開発

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。現在、骨軟部腫瘍に対して広く用いられているドキソルビシン、および分子標的治療薬に対して、薬剤耐性を示す細胞株の作成を行った。おもな骨軟部腫瘍由来の細胞株である滑膜肉腫細胞株、脂肪肉腫細胞株、悪性末梢神経鞘腫瘍細胞株などを用い、細胞株への薬剤の反復投与を行い、それぞれの薬剤に対して抵抗性を示す細胞株の樹立を行った。さまざまな細胞株と薬剤の組み合わせで実験を行い、いくつかの組み合わせで薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株の樹立に成功した。なお、新規薬剤耐性株の樹立に向け、実験を継続的に行っている。樹立された薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株を用いて、同一の細胞株で薬剤耐性獲得前の細胞株と薬剤耐性獲得後の細胞株において、それぞれにおける遺伝子およびタンパクの網羅的発現解析を行い、薬剤耐性に関与する遺伝子およびタンパクのか分析を行った。同解析にて複数の候補分子が同定され、その中から新規性のある分子、過去に薬物耐性への関与が報告されている分子など注目すべき分子を選択し、複数の候補分子について、より詳細な解析を行っている。細胞株での実験結果と実際の臨床データ、すなわち、検体(腫瘍切除標本)での遺伝子・タンパク発現と抗がん剤の臨床効果の関連性を検証することを念頭に、所有する臨床検体に対応する症例について薬剤感受性および耐性に関するデータ収集を行った。その一部につき、データをまとめ、学会発表を行った。現在、骨軟部腫瘍に対して広く用いられているドキソルビシン、および分子標的治療薬パゾパニブに対して、薬剤耐性を示す細胞株の作成を行った。その一部につき、データをまとめ、学会発表を行い、また一部実験データのまとめを英文論文としてまとめ、投稿中である。幸いにも作成を試みた薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株のうち、複数種の薬剤耐性細胞株の樹立に成功し、樹立された細胞株を用いて薬剤耐性メカニズムの研究を行えているため。また、研究データの一部を英文論文としてまとめ、現在、雑誌に投稿中である。現在、骨軟部腫瘍の治療で広く用いられているドキソルビシンおよび最近軟部肉腫に対する使用が承認された薬剤であるパゾパニブやエリブリンに対して、薬剤耐性を示す細胞株の作成を行った。おもな骨軟部腫瘍由来の細胞株である滑膜肉腫細胞株、脂肪肉腫細胞株、悪性末梢神経鞘腫瘍細胞株などを用い、細胞株への薬剤の反復投与を行い、複数の薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株の樹立に成功した。樹立された薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株を用いて、同一の細胞株で薬剤耐性獲得前の細胞株と薬剤耐性獲得後の細胞株において、それぞれにおける遺伝子およびタンパクの網羅的発現解析を行い、薬剤耐性に関与する遺伝子およびタンパクの分析を行った。細胞株での実験結果と実際の臨床データ、すなわち、検体(腫瘍切除標本)での遺伝子・タンパク発現と抗がん剤の臨床効果の関連性を検証することを念頭に、パゾパニブを使用した軟部肉腫患者の臨床データおよび臨床検体のデータベース化を行っている。薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株の樹立に関して、当初、実現可能性が危惧されたが、さまざまな組み合わせで抗がん剤と細胞株を用いて実験を行ったことが幸いし、複数の薬剤耐性細胞株の樹立に成功しており、薬剤耐性に関与する分子生物学的機序の解析を進めることができているため。また、研究成果の一部を英文論文化し、発表することができたため。

昨年度、英文雑誌に発表した、滑膜肉腫のパゾパニブ耐性株を用いた薬剤耐性メカニズムの解析研究(Yokoyama N, Matsunobu T, Matsumoto Y, Fukushi J, Endo M, et al. Sci Rep. 2017)を発展させ、現在、CIC肉腫細胞株(Oyama R, Takahashi M, Yoshida A, Sakumoto M, Takai Y, Kito F, Shiozawa K, Qiao Z, Arai Y, Shibata T, Araki Y, Endo M, et al. Sci Rep. 2017)を含む他の骨軟部腫瘍の細胞株を含めた薬剤耐性株の作成を進めている。そのなかで、脂肪肉腫細胞株、悪性末梢神経鞘腫瘍細胞株などの細胞株への薬剤の反復投与を行い、複数の薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株の樹立に成功した。樹立された薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株を用いて、薬剤耐性獲得前の細胞株と薬剤耐性獲得後の細胞株において、それぞれにおける遺伝子およびタンパクの網羅的発現解析を行い、薬剤耐性に関与する遺伝子およびタンパクの分析を行った。その研究成果の一部は、現在、英文雑誌に投稿中である。そのほか、薬剤耐性に関与する低酸素誘導因子であるHIF1αが高悪性度軟部肉腫の一つである悪性末梢神経鞘腫瘍で予後不良因子であり、治療標的となり得ることを英文雑誌に発表した(Fukushima S, Endo M, et al. Plos One. 2017)。なお、薬剤耐性株の作成ならびに薬剤耐性メカニズムの解析は継続的に行っている。2017年4月に異動があり、研究体制の再構築が必要だったため。薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株の樹立に関して、当初、実現可能性が危惧されたが、さまざまな組み合わせで抗がん剤と細胞株を用いて実験を行ったことも幸いし、いくつかの組み合わせで薬剤耐性細胞株の樹立に成功することができ、研究をスムーズに開始することができたため。樹立に成功した薬剤耐性細胞株(骨軟部腫瘍由来)を用いて、オリジンの細胞株と耐性株の遺伝子・タンパク発現状況を調査し、適応的耐性獲得に関わる因子を同定する。特に、現在骨軟部腫瘍に対して用いられているドキソルビシン、パゾパニブなどの薬剤に対して、耐性機序を明らかにするための分子生物学的な実験を継続して行う。また、薬剤耐性機序の解明を試みるとともに、その耐性獲得の阻害を試みる実験を行う。薬剤耐性の獲得を阻害することで、薬剤の抗腫瘍効果を高めること、また長期間効果を示すことを目的とする。また、すでに樹立に成功した薬剤耐性株に加えて、新規薬剤であるエリブリン、トラベクテジンに対する耐性株の樹立も試みる。耐性機序の解明およびその阻害実験のため、肉腫患者由来異種移植片(Patient-Derived Xenograft: PDX)モデルの作成を試みる。マウスPDXモデルにおける作成までの所要期間などの問題を勘案し、ゼブラフィッシュを用いたPDXモデルの作成を試みる。このゼブラフィッシュを用いたPDXモデルの作成および薬効の評価システム開発に成功すれば、個々の患者における薬剤感受性ならびに耐性の予測、耐性獲得阻害の効果予測が可能となる。樹立された薬剤耐性骨軟部腫瘍由来細胞株を用いて、その薬剤耐性獲得に関与する分子の同定を試みた実験を継続する。遺伝子レベル、およびタンパクレベルでの網羅的発現解析によりピックアップされた分子について、その発現の再確認や分子生物学的役割について詳細に検討を行う。また、基礎実験データと臨床データの相関性の検証のため、臨床データの収集・解析を継続する。
災害復旧・救援のためのボランティアの活用と組織化の方法

大震時などの大規模な災害においては行政側の対応には限界があるので、被害を軽減し迅速な復旧を行うためには、災害時のボランティアの活躍に期待するところが大きい。本研究では、この種のボランティア活動の実態を把握するとともに、その問題点を抽出し、今後の災害時のボランティアの活用と組織化のための方策について検討した。まず、わが国における災害ボランティアの実態を明らかにするために、雲仙普賢岳の噴火災害におけるボランティア活動について現地調査を行った。ここでは、主として被災地ないしはその周辺に住む人たちのボランティア活動に関する情報が収集できたが、それによれば、これまでに奉仕活動をしたことのない人たちが初めてボランティア活動に取り組んだ例が多く見られた。この様な状況から、初めてボランティア活動を行う人たちが戸惑うことなく、しかも効率よく作業に取り組むことのできる強力な窓口、連絡、調整機能が、災害時には重要であることが示された。つぎに、遠方からボランティア活動に参加した人を対象に防災ボランティアに関する意識調査を実施した。その結果、遠方からボランティア活動に参加した人たちも今回初めてボランティア活動に取り組んだ人が多かったことが明らかとなったが、被災地の受け入れ体制が良く、スムーズに活動を開始できたようである。また、今後防災ボランティア活動を推進していくためには、(1)防災ボランティア活動に関する受け入れ窓口の整備、(2)防災ボランティア活動に必要な知識や技術の普及、(3)企業などにおけるボランティア休暇制度の確立、などの対策の整備が望まれていることが明かとなった。
ヒト好中球のロイコトリエンB4omega水酸化酵素の機能ならびに発現調節

1、cDNAクローニングにより明かとなったヒト好中球のロイコトリエンB_4omega水酸化酵素の一次構造をもとにオリゴペプチドを合成し、これに対する抗血清を作製した。この抗血清を用いて行った免疫組織染織により本酵素の好中球への局在が確認された。また、クエスタンブロットにより本酵素のSDS電気泳動上の見かけの分子量が55KDaであることが確認された。2、本酵素のcDNAを用いた酵母内発現により酵素を大量に発現させることに成功し、これより精製を行い、単一酵素表品を得た。その結果、精製酵素はSDS電気泳動上の見かけの分子量がウエスタンブロットの結果と同様55KDaで、低スピン型吸収スペクトルを示すチトクロームP-450であった。また、再構成系によりターンオーバーレート15.7nmol/分/nmolp-450のロイコトリエンB_4omega水酸化活性を示した。3、本酵素のヒト体内での分布をノーザンブロッティングにより調べたところ、肝臓ならびに腎臓でバンドが確認された。しかしながら、これらの臓器のロイコトリエンB_4水酸化活性はKm値が異なると考えられているため、全く同一の酵素である可能性は低い。現在これらの臓器のcDNAライブラリーよりcDNAクローニングを行い、その全一次構造の決定を行っている。4、本酵素のcDNAをプローブにヒトゲノムライブラリーのスクリーニングを行い、制限酵素サイトマップが全く異なるいくつかのクローンを得た。また、同プローブを用いて行ったサザンブロティングでも複数の類似の遺伝子の存在がヒトで示唆された。現在得られたクローンより好中球のロイコトリエンB_4omega水酸化酵素の遺伝子を選び出し、その解析を行っている。
超好熱始原菌における"missing gene"の同定と機能検証

90°C以上でも生育可能な超好熱菌においては生育に必須な機構や代謝を構成する遺伝子群がそのゲノム中に見いだされても、その一部は相同性解析から全く同定できない"missing gene"となっているケースが多い。本研究では、T.kodakaraensisのゲノム情報と遺伝子操作技術により本菌の2.09Mbpゲノム上に散在する"missing gene"の同定と機能検証を進めた。昨年度までに引き続き、超好熱菌ではこれまで例のないトランスポゾンによるランダム変異法の確立を試みた。好酸好熱菌S.solfataricusのトランスポゾン転移株から単離したトランスポザーゼ(TPase)遺伝子、および近縁のP.furiosusの推定TPase遺伝子を種々のプロモーター領域の下流に配置したトランスポゾンベクターを新たに作製した。これらを用いてT.kodakaraensisトリプトファン要求性株におけるtrpEマーカ0の転移を試みたが、明確なトランスポゾンによる転移の確認はできなかった。今後はTPase遺伝子の発現の確認や、in vitroでの転移活性の確認を行い、最終的に超好熱菌におけるトランスポゾン変異の確立を目指す。一方、T.kodakaraensis有機酸代謝経路において"missing gene"であるスクシニル-CoAシンテターゼ(SCS)が、アセチル-CoAシンテターゼI(ACSI)およびACS IIのパラログであることを見出した。特にSCSとACS IIは共通のスモールサブユニットに異なるラージサブユニットが会合することにより異なる基質特異性と機能を実現していることを明らかにした。また通常は糖新生酵素であるホスホエノールピルビン酸シンターゼが超好熱菌の解糖系において必須であることを遺伝子破壊により証明した。90°C以上でも生育可能な超好熱菌は耐熱性タンパクを産生し、また特異な代謝系などを有している。興味深いことに、これら超好熱菌においては生育に必須な機構や代謝を構成する遺伝子群がそのゲノム中に見いだされても、その一部は相同性解析から全く同定できない"missing gene"となっているケースが多い。本研究では我々が独自に解読した超好熱始原菌Thermococcus kodakaraensis KOD1株2.09Mbpゲノム上のこのような"missing gene"の同定と機能検証を進める。T.kodakaraensisを研究対象とする最大の利点は形質転換手法が確立されており、遺伝学的手法を駆使できることである。一般に、機能未知遺伝子の機能同定に有力な手法の一つはランダム変異により各種表現型の変異株を単離し、その変異部位や相補遺伝子を同定することである。この手法をT.kodakaraensisに適用するため、超好熱菌ではこれまで例のないトランスポゾンによるランダム変異ライブラリーの作製を試みた。挿入配列による変異頻度が高いことが知られている好酸好熱菌Sulfolobussolfataricusおよび複合型トランスポゾンが挿入されている超好熱菌P.furiosusからtransposase遺伝子のクローニングおよびT.kodakaraensisにおけるトランスポゾン変異を試みているが、現在までにトランスポゾンの転移は確認できていない。今後、transposase遺伝子を強制発現させるプロモーター領域の導入やtransposaseが認識する反復配列、ベクターのデザインについて検討を加える。一方、T.kodakaraensisにおいてペントース代謝系を構成するphsphopentomutase(Ppm)はホモログがゲノム上に存在しない"missing gene"であった。申請者は酵素活性を指標にPpmをT.kodakaraensis抽出液より同定し、本酵素が一次構造的にはphosphohexomutaseに類似しながらもデオキシリボース5リン酸に特異的な新規Ppmであることを示した。また申請者らがT.kodakaraensisで見い出した好熱菌固有の新規fructose 1,6-bisphosphataseが、実際に糖新生に関与していることを遺伝学的に証明した。90°C以上でも生育可能な超好熱菌は特異な代謝系を有している。申請者らは超好熱始原菌Thermococcus kodakaraensis KOD1株について独自に全ゲノム解析を行うとともに、相同性組換えによる形質転換系を確立して遺伝学的解析を可能とした。本研究では、T.kodakaraensis 2.09Mbpゲノム上に散在する"missing gene"の同定と機能検証を進める。今年度は、機能未知遺伝子の機能同定に有効であるものの、超好熱菌ではこれまで例のないトランスポゾンによるランダム変異ライブラリーの作製を試みた。超好熱菌P.furiosus由来の推定トランスポザーゼ(TPase)遺伝子を利用し、T.kodakaraensisトリプトファン要求性株におけるtrpEマーカーの転移を試みたところ、形質転換体2株を単離した。しかしtrpEマーカーはプロモーター領域における相同性組換えにより染色体に挿入されていることが判明した。一方、好酸好熱菌S.solfataricusより細胞内転移活性を有する耐熱性TPase遺伝子9個のクローニングに成功した。今後は新たなTPase遺伝子や高発現プロモーターの利用について検討し、超好熱菌におけるトランスポゾン変異の確立を目指す。また、T.kodakaraensisキチン代謝経路において"missing gene"であったグルコサミン-6リン酸デアミナーゼは、本菌のキチン代謝遺伝子クラスター内に存在する機能

未知遺伝子TK1755によりコードされることを明らかにした。また本菌のヒスチジン生合成経路に見出されなかったヒスチジノールリン酸ホスファターゼについて、2つの推定加水分解酵素遺伝子の産物がともに当該酵素活性を示すことを見出した。90°C以上でも生育可能な超好熱菌においては生育に必須な機構や代謝を構成する遺伝子群がそのゲノム中に見いだされても、その一部は相同性解析から全く同定できない"missing gene"となっているケースが多い。本研究では、T.kodakaraensisのゲノム情報と遺伝子操作技術により本菌の2.09Mbpゲノム上に散在する"missing gene"の同定と機能検証を進めた。昨年度までに引き続き、超好熱菌ではこれまで例のないトランスポゾンによるランダム変異法の確立を試みた。好酸好熱菌S.solfataricusのトランスポゾン転移株から単離したトランスポザーゼ(TPase)遺伝子、および近縁のP.furiosusの推定TPase遺伝子を種々のプロモーター領域の下流に配置したトランスポゾンベクターを新たに作製した。これらを用いてT.kodakaraensisトリプトファン要求性株におけるtrpEマーカ0の転移を試みたが、明確なトランスポゾンによる転移の確認はできなかった。今後はTPase遺伝子の発現の確認や、in vitroでの転移活性の確認を行い、最終的に超好熱菌におけるトランスポゾン変異の確立を目指す。一方、T.kodakaraensis有機酸代謝経路において"missing gene"であるスクシニル-CoAシンテターゼ(SCS)が、アセチル-CoAシンテターゼI(ACSI)およびACS IIのパラログであることを見出した。特にSCSとACS IIは共通のスモールサブユニットに異なるラージサブユニットが会合することにより異なる基質特異性と機能を実現していることを明らかにした。また通常は糖新生酵素であるホスホエノールピルビン酸シンターゼが超好熱菌の解糖系において必須であることを遺伝子破壊により証明した。
W代数の表現と共形場理論の研究

本科学研究費による研究の内で主なものは次の2のである:I)アフィン・スーパー代数の分母公式とその数論的応用:長さが零のルートを含むスーパー代数は、そのW代数がN=2 super conformal代数及びそれを一般化したものを与えるなどの事情が明らかになるにつれて重要性を増している。筆者はこのようなスーパー代数についてtypicalな場合に指標公式,公母公式を導いた。公母公式を記述するために、リー環にassociateしたindefiniteなテーダ函数を導入した。そして応用例として数論的な公式を導出した。特にsl(2/1)の時には、分母公式を特殊化したものは、自然数を2個又は4個の平方数の和に分解する個数についてのGaussの公式及びJacobiの公式を与え、またランクの高いスーパー代数の場合には、2m個の平方数の和に分解する方法の個数を表現論的に記述する公式が得られる。II)リー環によるスピン・モデルの構成スピンモデルはJonesにより、結び目の不変量を構成するために導入された。筆者はリー環の表現論の立場からスピンモデルの研究に着手しその結果、リー環gの次のウェイト格子の定めるアーベル群の上に、スピンモデル及びgeneralized generalized spin modelを構成した:本科学研究費による研究の内で主なものは次の2のである:I)アフィン・スーパー代数の分母公式とその数論的応用:長さが零のルートを含むスーパー代数は、そのW代数がN=2 super conformal代数及びそれを一般化したものを与えるなどの事情が明らかになるにつれて重要性を増している。筆者はリー環の表現論の立場からスピンモデルの研究に着手しその結果、リー環gの次のウェイト格子の定めるアーベル群の上に、スピンモデル及びgeneralized generalized spin modelを構成した:
肺サーファクタント蛋白質の生体防御機能の解明と臨床応用

昨年度の研究成果をふまえて、本年度の研究目的は、(A)マクロファージによるウイルスや細菌の貧食を、SP-Aが促進させる機序の解明(B)SP-Aの臨床応用にむけて、精製SP-Aを大量発現させる系の確立、であった。本年度の主な研究結果を以下にまとめる。目的(A)に対する研究結果:SP-Aは、肺炎球菌や黄色ブドウ球菌、ミコバクテリアの貧食を促進した。SP-Aの作用は、菌体との相互作用によるものではなく、マクロファージとの相互作用による。SP-Aは、菌体の貧食に関わる受容体であるマンノース受容体やスカベンジャー受容体の、細胞表面の発現を増強した。その効果は短時間で、新たな蛋白合成を必要としない。すなわち、受容体の細胞質から細胞膜への局在変化が観察された。SP-Aは、カゼインキナーゼを特異的に活性化した。SP-Aによる、肺炎球菌の貧食促進効果は、カゼインキナーゼ阻害剤で抑制された。目的(B)に対する研究結果:ヒトSP-AのcDNAをPEE14ベクターにクローニングし、CHO細胞にトランスフェクトして精製SP-Aを回収する系を確立した。最終的に、培養液1Lあたり、約700μgの精製SP-Aを得ることに成功した。14年度では、RSウイルス感染に対するサーファクタント蛋白質A(SP-A)の作用とその機序を明らかにするめに、1.RSウイルスにより細胞から誘導される炎症性サイトカインの発現や、細胞へのRSウイルスの取り込をSP-Aが変化させるか、2.RSウイルスの表面糖蛋白とSP-Aは相互作用を有するか、を検討した。また、こらのSP-Aの作用を、同じく気道粘膜免疫を担うラクトフェリンと比較した。1.RSウイルスの感染によりHEp-2細胞から分泌されるIL-8は、SP-Aの存在により増加し、ラクトフェリンの在により減少した。また、FITC標識したRSウイルスの細胞への取り込みも、SP-Aにより増加しラクトフェンにより減少した。2.SP-Aもラクトフェリンも、RSVのG蛋白およびF蛋白に結合した。しかしF蛋白との相互作用はSP-Aとラクトフェリンとで異なり、SP-Aは糖鎖が付加しているF2部分に結合し、ラクトフェリンはF1部分に結合した。また、SP-AはF蛋白と赤血球膜との融合を促進した。RSウイルスの細胞への感染にはF蛋白が重要であり、F1部分はF蛋白の機能領域であると報告されているラクトフェリンはF1に直接結合することで、RSウイルスの細胞への侵入を妨げていると考えられた。SP-A相互作用を示すF2領域の機能は明らかにされていないが、SP-AはF蛋白と相互作用することによりウイルス細胞との融合を促進させることが示唆された。さらなるメカニズムを検討中である。
原子核乾板デジタルアーカイブス計画　－DONUT、RUNJOB乾板による基礎開発

過去・現在・未来の原子核乾板を用いた実験群を、最新の原子核乾板自動飛跡読取装置を用いて読み取り、その記録飛跡をデジタルアーカイブ化するための基礎的研究を行った。1)現像処理によって縮んでしまっている原子核乳剤膜厚を膨潤し、読取装置に適した膜厚にする処方を確立。2)読み取ったデータの貯蔵形式、飛跡再構成などの取り扱いの確認を行った。これらの研究により、原子核乾板のデジタルアーカイブ化に関するプロジェクトのスタートを切ることが出来たと言える。今後乾板の読取、デジタルデータ化の本格展開をはかり,研究をさらに推進してゆく。2014年度より運用を開始した超高速原子核乾板読み取り装置HTSを用いて、過去に気球実験や加速器実験に用いいられ貴重な反応を記録している原子核乾板を読み出しデジタル化し、その有効活用を図るための基礎研究を行なっている。2014年度は日露共同気球実験RUNJOBの乾板の読み取り試験を中心に行なった。過去に使用された乾板の厚みは必ずしもHTSに最適なものとはなっていないが、再度水に浸し、含有グリセリン量を調整することで膜厚の再調整が可能である。処理前35ミクロン程度であった膜厚を再膨潤により60ミクロン以上に膨らませることによって、十分な検出効率得ることが出来ることを確認した。RUNJJOB気球フライトの1チェンバーを目安に再膨潤を行ない読み取り再構成試験を試みるための基礎を確立したと言える。これまでに照射された原子核乾板を最新の自動飛跡読取装置HTSで読み取り、記録された飛跡情報を全てデジタル化して利用しやすい環境にデジタルデータとして保存すると共に、原子核乾板を用いたニュートリノ研究CHORUS、DONUT、OPERAならびに気球搭載大口径γ線望遠鏡実験GRAINEの為に開発された最新のオフラインプログラム群を用いて解析し、原子核乾板が記録している物理情報を引き出せるだけ引き出そうという計画の第一弾として開始したものである。最終年度は気球実験RUNJOBの乾板の実際の読み出し評価、また2000年代初頭にFermlabで行ったニュートリノ実験PEANUTの読み取り解析を行った。RUNJOBの乾板は1990年代に用いられた標準的なものであるが、HTSで読み取るためには乾板の膜厚を調整する必要があった。様々な濃度のグリセリン溶液に浸す時間振ることで調整を行い、読取に十分な膜厚>60μmにする条件を見出す事が出来た。実際に飛跡を読取、その検出効率の確認も行った。またPEANUTの乾板はOPERA型乾板であり、これも読取に十分な膜厚にする条件を見出し、実際に照射された93枚の乾板の読取を行った。このデータセットを用いて一部解析を行いニュートリノ反応点の同定に成功した。実験後年月を経た乾板でも再膨潤により膜厚調整可能である事を明確に出来たことによって、まずは読み取りのための条件を整えることが出来た。素粒子宇宙物理学実験RUNJOBの1チェンバーをめどにフィルムの読み出し、再構成を試みる。経験的に温度変化や気圧変化の激しい気球実験では、フィルム間がスリップし、飛跡のつなぎ条件が時間とともに変化する現象が起こっていると考えられるが、複数のつなぎ条件をクリアーにすることによって、時間情報を得ることが出来るかどうかなども検討し、デジタルデーターの最初の公開の可能性を検討する。膨潤試験が年度末までかかったためにグリセリンなどの薬品の経費の繰り越しが生じた。5月中に使用する。
熱帯林再生援助事業の持続と村落組織に関する研究-フィリピンを事例に

多くの海外援助機関が熱帯林再生事業に取り組んできたが、援助撤退後の持続性が問題になっている。フィリピンの森林政策は、地域住民を国有林地の森林資源管理主体と位置づけ、彼らがコミュニティとして再生森林や残存森林を維持していくことを期待する。本研究は、外生的開発組織としてのコミュニティ森林組合が、制度的不備および経済的視点のみならず、組織内部から崩壊する要因を内包していることを事例によって明らかにした。(1)目的フィリピンでは数多くの森林再生援助事業が実施されてきたにもかかわらず、多くの事業は持続的な森林再生にはつながっていない。その原因として、外部組織によってつくられた森林再生・管理のための開発組織が地域社会に根付かないことにあると考えた。それはその地域社会に開発組織を根付かせるための仕組みが存在していないことに起因し、他方、そのような仕組みが存在する地域社会では援助事業終了後における持続的な森林再生・管理が見られるとの仮説をたてた。この仮説を検証するとともに、この仮説に基づいて地域社会に開発組織を根付かせるための仕組みが何であるかを考察することが本研究の目的である。(2)調査対象地仮説検証のために以下の3つの山村でフィールドワークを行う。それらは、(1)ミンダナオ島北ダバオ州ニューコレリア町エル・サルバドル村、(2)ミンダナオ島ブキドノン州バレンシア市コンセプション村、(3)パナイ島イロイロ州マアシン町ボロ村である。3村ともに村の全域が国有林地内に含まれ、1990年代に海外援助機関による植林事業の対象地になった村である。植林事業に関連して森林管理のための住民組織がつくられた。それぞれの住民組織の現状は、(1)の山村では機能不全に陥ったが、(2)と(3)の山村では管理機能が継続している。(1)と(2)の山村のフィールド調査はわたしが、(3)の山村でのフィールドワーク調査はアテネオ・デ・マニラ大学の永井博子氏が担当する。フィリピンにおいて数多くの森林再生援助事業が実施されてきたにもかかわらず,多くが持続的な森林管理に結びついていない原因として本研究では,森林管理のための開発組織が根付く仕組みが村落に存在していないことにあるという仮説を立てた。開発組織を根付かせる仕組みが組織内の社会関係資本にあるのか,あるいは村落の経済基盤にあるのかを明らかにするためミンダナオ島北ダバオ州の一山村で調査を行なった。調査村は商業伐採跡地に自発的に入植した人々とその子供世代によって形成された典型的な移住村である。1990年代初頭に森林再生援助事業地として植林が進められ,2003年より植林木の伐採が可能になった。調査村には形成別に,行政組織,開発組織,住民が自発的に作った自生組織の3つの機能集団が認められる。住民の多くは親戚,姻戚関係で結ばれ,これらの3つの機能集団の構成員は重なり合う。したがってい開発組織であっても構成員内部では社会関係資本は醸成されていると考えられる。本研究の調査対象である森林組合は,森林管理を目的に政府の要請で作られた開発組織である。伐採活動が始まった当初は森林組合が村の森林資源を一元管理し,持続的経営を行なっていた。しかし,木材を高く買う村外のバイヤーとの交渉を希望する住民の声に森林組合が応じてからは,組合による管理体制は崩壊し,植林木のほとんどが伐り尽くされてしまった。住民に持続的な現金獲得手段が欠如していることが持続的な森林管理を困難にしている。さらに,伐採後に住民が手にした純利益がわずかでしかなかったという事実は住民に森林管理継続への意欲を失わせた。開発組織としての森林組合が根付くための仕組みとは,構成員間の社会関係資本にあるのではなく,むしろ個人の生業,とくに市場との関係のあり方にあると考えられる。住民の組織作りを基本とする現在の援助の方法論の見直しが必要であることを示している。フィリピンにおける森林再生援助事業の多くが持続的な森林管理に結びつかない原因として本研究は、外部によって作られた森林管理のための開発組織(森林組合)が根付くための仕組みが村落には存在していないという仮説をたてた。その仕組みが何であるかを明らかにするための調査をミンダナオ島北ダバオ州の山村でおこなってきた。山地における住民の経済活動は、たとえば市場への輸送コストの高さなど費用がたいへん高い。全世帯への悉皆調査によって彼らの土地利用選択や組織化を決定する要因が費用にあることが確認された。すなわち、彼らは経済合理性によって行動を決定する経済合理的な個々人なのである。これは、土地利用が費用の高さによって変わることで明らかである。たとえば、ここ近年、村人はバナナを積極的に植えているが、輸送トラックの通り道を外れた農地に住民はバナナを植えることを選択しない。輸送費用が高いからである。森林再生援助事業の持続という点において、1990年代末に大きな面積の人工林がつくられ、2003年より木材生産が開始された。

しかし、木材価格に競争がなく、加えてその価格が他の土地利用と比べて低い場合、個々人が人工林を維持するインセンティブは存在しない。ほとんどの住民は人工林を伐採し、他の土地利用への転換を始めている。人工林を維持していく費用以上の便益を個々人が獲得できない以上、住民が人工林を維持すること、さらに森林管理のための組織を持つことの意味を見いだせないのは明らかである。森林組合などの開発組織が維持されていくかの仕組みが存在するかどうかは、存在させるための費用以上の便益を個々の住民が獲得できるかどうかにあるのではないか。一方で、移住民やその子供、孫世代によって構成される山村では、住民のほとんどが親戚、姻戚関係にある。そのような場において、住民が個々の利益を第一にする経済合理的存在と言い切れるのかどうか、このような山村の住民に固有の論理があるのかどうかをより詳細にみていかなければならない。フィリピンにおける森林再生援助事業の多くが持続的な森林管理に結びつかないのは、外部によってつくられた開発組織(本研究における森林組合)を根付かせるための仕組みが地域社会に存在しないことに起因するという仮説を立てた。ミンダナオ島北ダバオ州の山村では開発組織が機能不全に陥った事例を検証したが、今年度は比較対象として開発組織がその機能を継続させている事例としてミンダナオ島ブキドノン州の山村での調査を開始した。比較するために、(1)村全体が国有林地に位置する山村である、(2)すでに森林組合による植林木の伐採が開始されているという条件で対象地を探してきたが、ミンダナオ島東部ではこれら二つの条件を満たす山村を見つけることができなかった。この事実自体、1980年代末から90年代初頭にかけてフィリピン各地で仕立てられた植林木が伐期を迎えるまで生存している比率の低さを示唆している。対象地選びの次善策として(1)の条件を維持し、伐採は開始されていないが植林木が維持されているところを探し、ブキドノン州の山村を調査地とした。伐採が開始されていないのは、環境天然資源省が許可を与えていないからであるが、植林木を売りたいという住民は存在する。同村に植林事業が導入された際につくられた開発組織は、その主たる機能を商品作物(バナナ)生産とその流通に置いている。これが北ダバオ州の木材生産に特化した開発組織との最も大きな相違であり、開発組織が根付くための条件に関連することが示唆される。すなわち、商品作物生産による定期的な所得確保が住民の植林木伐採圧を軽減している。ただし、市場性の高い作物生産を確保することで植林木伐採圧が軽減され多様な土地利用景観を作り出すのか、あるいはより高い土地生産性を求めて植林地から商品作物への転換を選択するのかは資本力や労働力などの条件で世帯毎にその対応が異なる可能性があるため、今後は世帯調査を続けて検証する必要がある。フィリピンにおける国有林地・森林再生援助事業の多くは持続的な森林管理に結びついていない。これは、同国における森林管理主体が政府(伐採企業)から地域住民へと交代して20年以上が経過したにも関わらず、地域住民による森林管理は難しいと言うことでもある。同国の森林再生は、主に援助事業として推進されてきた。
計算機シミュレーションによる地球放射線帯高エネルギー電子加速過程の研究

放射線帯外帯における相対論的高エネルギー電子の加速機構、及びその加速機構において重要な役割を担うとされるプラズマ波動、ホイスラーモード・コーラス放射の励起プロセスの双方で、波動による電子の捕捉という非線形波動粒子相互作用の重要性が指摘されている。互いの物理プロセスの深い関連性が示唆されるこの2つの研究課題に対し、独自に開発を行っている電子ハイブリッドモデルを用いたシミュレーションを実施、その素過程を議論した。本年度は、昨年度に引き続き、地球内部磁気圏の磁気赤道周辺領域を模擬した1次元の電子ハイブリッドシミュレーションを実施した。磁気赤道領域を起源とするホイスラーモード・コーラス放射の生成過程を再現するシミュレーション中では、生成されたコーラスエレメントとの相互作用による、相対論的な電子が加速される様相も同時に再現されている。シミュレーション結果の詳細な解析により、一部の相対論的電子は波動による捕捉という非線形効果により高効率に加速されること、それら被加速電子の運動はRelativistic Turning Acceleration過程およびUltra-Relativistic Acceleration過程と呼ばれる特徴的な軌道をとることが明らかとなった。この成果は学術論文として公表し、国内外の学会・研究会で報告した。コーラス放射と高エネルギー電子との相互作用は、惑星磁気圏の赤道領域で生起する普遍的な現象であると考えられる。その検証を目的として、昨年度に引き続き木星磁気圏中でのGalileo探査機による波動観測結果及び粒子観測結果の解析を行った。さらに土星磁気圏中でのCassini探査機によるコーラス放射観測結果についても、米国及び欧州の研究者との共同研究を開始し、コーラス放射の生成過程に関する理論の普遍性を示唆する初期結果を得ており、学術論文として投稿した。放射線帯外帯における高エネルギー電子の加速機構、及びその加速機構において重要な役割を担うコーラス放射の励起プロセスの双方で、波動による電子の捕捉という非線形波動粒子相互作用の効果の重要性が指摘されている。互いの物理プロセスの深い関連性が示唆されるこの2つのプロセスに対し、独自に開発を行っている電子ハイブリッドモデルを用いたシミュレーションを実施した。本年度は、磁場強度一様・非一様モデル双方でのシミュレーションを実施、コーラス放射の励起プロセスの基礎過程として重要とされる、狭帯域の波動によるkeV電子の捕捉と、その過程での波動振幅・周波数の変化についての基礎実験を行った。その結果、波動による捕捉の効果によって生起する共鳴電流の効果により、シミュレーション空間に人工的に注入した狭帯域のホイスラーモードの波動の振幅及び周波数が、伝搬の過程で変調を受ける様相を再現した。まず磁場一様モデルでは、周波数変調の大きさが波動振幅等のパラメータによって決定される捕捉周波数程度となることが示された。次に磁場非一様モデルでは、磁気赤道を中心としてダイポール磁場に従う磁場強度の空間勾配を仮定してシミュレーションを実施し、磁場の非一様性に起因するミラー力が働く事で、共鳴電子の位相パンチングが生じ、波動の周波数が大きく上昇する様相を明らかにした。上記の成果を踏まえて、コーラス放射の再現を目的とした自己無撞着なシミュレーションを実施した。人工的な波動の注入を行わず、電子の初期速度分布に与えた温度異方性に起因するプラズマ不安定によって、種となるホイスラーモードの波動が励起する過程から取り扱った。その結果、磁気赤道領域を起源とし、時間的な周波数の上昇を伴いながら、南北両極に向かって伝搬するコーラス放射の再現に成功した。以上の成果を学術誌に発表し、国内外での学会・研究会で報告した。本年度は、地球内部磁気圏の磁気赤道周辺領域を模擬した1次元の電子ハイブリッドシミュレーションを実施した。シミュレーションでは、磁気赤道領域を起源とするホイスラーモード・コーラス放射の生成過程が再現され、Maxwell方程式を直接解く自己無撞着なシミュレーションでの再現は世界初の成果となった。さらに、コーラス放射を再現するシミュレーション中では、生成されたコーラスエレメントとの相互作用による、相対論的な電子が加速される様相も再現された。この高効率な加速プロセスは、コヒーレントな波動であるコーラス放射の波動ポテンシャルによる捕捉という非線形効果により理解された。以上の一連の成果は高い評価を受け、地球電磁気・地球惑星圏学会の大林奨励賞を受賞した。また、複数の学術論文として公表すると共に、国内外での学会・研究会で報告した。その検証を目的として、木星磁気圏中でのGalileo探査機による波動観測結果及び粒子観測結果の解析を行った。その結果、木星磁気圏内でのコーラス放射の空間分布を明らかにし、高エネルギー電子の注入現象との相関が示唆される事を示す結果が得られた。これらの成果についても国内外の学会・研究会での報告を行うと共に、学術論文として投稿した。

本年度は、昨年度に引き続き、地球内部磁気圏の磁気赤道周辺領域を模擬した1次元の電子ハイブリッドシミュレーションを実施した。磁気赤道領域を起源とするホイスラーモード・コーラス放射の生成過程を再現するシミュレーション中では、生成されたコーラスエレメントとの相互作用による、相対論的な電子が加速される様相も同時に再現されている。シミュレーション結果の詳細な解析により、一部の相対論的電子は波動による捕捉という非線形効果により高効率に加速されること、それら被加速電子の運動はRelativistic Turning Acceleration過程およびUltra-Relativistic Acceleration過程と呼ばれる特徴的な軌道をとることが明らかとなった。この成果は学術論文として公表し、国内外の学会・研究会で報告した。コーラス放射と高エネルギー電子との相互作用は、惑星磁気圏の赤道領域で生起する普遍的な現象であると考えられる。その検証を目的として、昨年度に引き続き木星磁気圏中でのGalileo探査機による波動観測結果及び粒子観測結果の解析を行った。さらに土星磁気圏中でのCassini探査機によるコーラス放射観測結果についても、米国及び欧州の研究者との共同研究を開始し、コーラス放射の生成過程に関する理論の普遍性を示唆する初期結果を得ており、学術論文として投稿した。
歯周病原性菌の小児口腔内への伝播機序の解明と成人性歯周炎予防対策への展開

歯周病原性菌は歯周疾患の発症と進行に重要な役割を果たしており、小児期の定着時期および感染経路をあきらかにすることは、歯周疾患の予防対策を考えるうえで重要である。今回我々は、菌種特異的なプライマーを用いたPCR法により最終的な菌種の同定を行い、Prevotella nigrescens, Campylobacter rectusの2種の菌種を選び,その伝播経路をパルスフィールド電気泳動装置を用いて検討した。その結果,一部の菌に関して母子間での伝播を認めた。嫌気性菌の培養が確立されることにより,さらに多くの菌の伝播経路や分布が解明できることが示唆された。健常児の家族構成員を対象に歯周病原性菌8種類Actinobaccillus actinomycetemcomitans (A.a,), Porphylomonas gingivalis (P.g.), Tannerella forsythia (Bacteroides forsythus) (T.f.),Campylobacter rectus (C.r.), Treponema denticola (T.d.), Fusobacterium nucleatum (F.n.), Prevotella intermedia/Prevotella negrescence (P.i./P.n.), Eikenella corrodens (E.c.)を標的として,小児とその同胞,両親,祖父母の口腔内から分離し,染色体DNAフィンガープリントを用いた分子疫学的多型解析に感染源の鑑別,特定,さらに口腔内の歯周状態評価,生活環境などの歯周病リスク因子の解析を行い,(1)歯周病原性菌の感染源,小児への伝播感染経路,感染時期,菌種間の相異,家族間の共有等,(2)伝播,感染に及ぼす歯周病リスク因子(宿主因子)の影響(3)小児期からの成人性歯周炎予防対策への提言について明らかにすることを目的とした。実験項目:1.対象母集団からのサンプルの採取,口腔内診査(1)小児およびその家族(祖父母まで含む)の唾液,歯垢を採取する。(2)小児の家族構成員からサンプルを同様に採取する。(3)口腔内診査による宿主歯周状態のデータ収集2,細菌の分離3.染色体DNAフィンガープリントによる伝播の分析(1)染色体DNAの抽出2)染色体DNAフィンガープリント法によるhomology解析と感染源の特定,のうち今年度はパルスフィールド電気泳動装置,Gel Docの設置と細菌の分離を行った。また,嫌気培養のための嫌気ボックスの故障修理に期間を要したため,培養関係の実験が遅れた。現在,小児歯周炎患者の情報を収集し,家族の唾液採集を行っている。また今後の研究の迅速化のために歯周病原性菌のパルスフィールド電気泳動の条件に関する情報を調べている。来年度は,20家族以上を対象に,小児および家族構成員の歯周病原性菌を分離し,その伝播や感染源の特定をフィンガープリント法により調べる予定である。実験1歯周病原性菌の臨床分離方法の検討1.サンプル採取方法は,小児の特殊性を考慮し,ペーパーポイントを10本、挿入時間を10秒として集菌した。2.サンプルの保存液はブルセラHK培地、ヘミンおよびビタミンK1添加BHI培地、PRASringer液とし、23日予備還元して用いた。輸送容器は1.5ml遠心用チューブ、スクリューキャップ付きプラスチック製チューブおよび嫌気ポーターとした。保存時間は滅菌容器で30分以内、嫌気条件下で2時間以内とした。3,サンプルを播種する非選択培地はヒツジ脱繊維血液添加ブルセラHK寒天培地とし、ブルセラHK液体培地にて10-310-6の希釈を行い、播種した。嫌気ジャー法を採用し、大気暴露時間は30分以内とした。継代および分離同定には、非選択培地の他、バシトラシンおよびバンコマイシン含有TSBYE、CDCバクテロイデス、および変法FMの各寒天培地を使用した。嫌気培養は37°Cで7日聞培養した。継代は寒天培地で行った。4。菌種の同定は,コロニーの色調および形態、グラム染色にて株を選択した。最終的な菌種の同定は、菌種特異的なプライマーを用いたPCR法にて行った。実験2歯周病原性菌のDNAフィンガープリント条件の検討パルスフィールドゲル電気泳動を用いたDNAフィンガープリントをい,以下を検討した。今後は,(1)小児および保護者を対象とした歯周病原性細菌の臨床分離(2)DNAフィンガープリント法による保有菌株の同定(3)家族内伝播の検討を行う予定である。歯周病原性菌のDNAフィンガープリントを行い家族内伝播について結果を得た。(方法)対象者の最も深いポケットに滅菌ペーパーポイントを5本挿入したものをサンプルとした。

サンプルは可及的速やかに寒天平板培地に播種し、嫌気ジャーを用いて37°C嫌気条件下で37日培養した。Capnocytophaga属を分離するためGifu Anaerobic Medium(GAM)培地を、Fusobacterium属を分離するために変法FM培地を用いた。菌体はグラム染色後、光学顕微鏡にて観察した。同培地にてコロニーを16個ずつ分離し、各々GAM液体培地を用いて37°C嫌気条件下で7日間前培養を行った。その後、全量を10倍量の液体培地に植え継ぎ、37°C嫌気条件下で37日間静置して本培養を行い、1属につき16検体を得た。これらの菌株について、染色体DNAフィンガープリントを行い、属に含まれる菌種数を調べた。(結果)家族1:Fusobacterium属について、兄は4菌種、弟は5菌種、母親は4菌種保有すうものの、共通する菌株は認められなかった。Capnocytophaga属について、兄は3菌種、弟は3菌種、母親は3菌種保有し、母と弟に共通する菌株が1株見られた。家族2:Fusobacterium属について、子は5菌種、母親は4菌種保有し、共通する菌株は認められなかった。Capnocytophaga属について、子は1菌種、母親は5菌種保有し、共通する菌株は認められなかった。今回分離したCapnocytophaga属は生後3か月の早期より口腔内に定着し、とくに侵襲性歯周炎の歯周ポケットから高率に分離されることから、注目されている。また、Fusobacterium属は幼児期より口腔内に定着し、歯石保有者の歯肉縁上プラークから分離されることから、歯石形成に関与する可能性が示唆されている。今回の結果から、口腔内に定着するCapnocytophaga属は15菌種の保有が見られ、Fusobacterium属は45菌種の保有が見られたが、母子間、兄弟間で共通の株は1種類だけであった。以上より歯周病原性菌の伝播経路は齲蝕細菌とは異なる様相を示し,成人性歯周病を予防する上で貴重なデータを示すことができた。