hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マクロファージの異常活性化による血球貪食機構の解明

血球貪食症候群は、過度の炎症性刺激でマクロファージが異常活性化することにより、本来貪食対象ではない自己血球を生きたまま貪食するようになる疾患である。私達はこの疾患の発症機構を解明する為、培養細胞を用いて血球貪食を再現する実験系を樹立した。そこで本研究では、この培養細胞実験系を活用することにより、血球貪食の分子機構の全容を解明するとともに、それらの分子機構が実際のヒト患者やマウスモデルでの病態発症に関与するかを検討することで、将来の治療標的の同定を目指す。加えて、特定の炎症性刺激の組み合わせが、どのような相乗効果により血球貪食を誘発するのかを明らかにする。
超高速近赤外差分分光スペクトル解析による非観血的血中成分計測法の開発研究

本研究は、多波長で同時計測された光電容積脈波(photo-plethysmogram;PPG)を用いて、実用に向けた各種血中成分の非侵襲計測法を確立することを最終目標とした。そのため、動脈血の脈動に由来して観測されるPPG中に含まれる血液成分について検討を行い、近赤外計測による主要成分計測の波長域と感度を実験的に確定させた。また、実用的要請の非常に高い血糖値・血中アルコール濃度計測を対象に、光散乱現象を加味した理論的検討を行い、小型システムの試作開発とin vivo試験を行った結果、良好な濃度予測が可能であった。また、予測精度向上のために高感度・高S/N光計測法も提案され、実用化への礎が提供された。本研究は、多波長で同時計測されたPPG(photoplethysmogram:光電脈波)を用いて、各種の血中成分の非侵襲計測法を開発することを最終目的とする。この最終目的を達成するために、以下の3つの小目的を置く。(1):多波長でのPPGの光学的機序を説明する数値モデルを構築する。(2):波長2.2μm付近までのレーザもしくはLEDを光源とした多波長PPG計測システムを構築し、各種血中成分の非侵襲計測を試みる。(3):本計測原理に基づく実用化を踏まえて、より少ない波長や計測を行う手法を開発・提案し、実用システム開発の礎を確立する。本年度は、研究代表者のこれまでの研究成果を更に発展させるために、「数値モデル解析による計測理論の確立」、「2.2μm帯域への測定系の拡張と血糖以外の血中成分計測への展開」の検討を行った。「数値モデル解析による計測理論の確立」については、多波長PPGの血中成分依存性を説明する理論・数値モデル構築を目指し、光拡散方程式を用いた数値解析、原子炉設計のための中性子輸送方程式の解析で用いられるDiffusion Accelerated法を用いた解析のための環境の整備を行った。また、これら解析法との併用のため、モンテカルロ法を用いたシミュレーションのためのソフトウェアの整備も行った。「広帯域近赤外瞬時分光測光システムの設計・試作開発」については、波長900-2200mmまでの帯域をカバーする多波長のPPG計測システムの開発のため、半導体レーザおよびLEDを用いた多波長脈波計測装置を設計・開発した。また、測定波長選定のため主たる血漿成分であるヒトアルブミン水溶液の吸光度のin vitro計測を試み、純水との差分吸光度計測法により、波長2100nm付近に大きな吸光ピークを認めた。これは、世界初の発見であり、非侵襲血中成分計測の確立において重要な知見と考えられた。この最終目的を達成するために、以下の3つの小目的を置いた。小目的(1):多波長でのPPGの光学的な発生機序を説明する数値モデルを構築し、モデルから得られた知見を、小目的(2)以下の血中成分計測システムに導入する。小目的(2):波長2.2μm付近までのレーザもしくはLEDを光源とした多波長PPG計測システムを構築し、血糖値、ヘマトクリット、血漿アルブミン、ヘモグロビンAlc(HbAlc),糖化アルブミン(GA)、コレステロール(CHL)、血中尿素窒素(BUN)などを対象量として、これらの非侵襲計測を試みる。小目的(3):本計測原理に基づく実用化を踏まえて、より少ない波長で計測を行う手法を開発・提案し、実用システム開発の礎を確立する。本年度は、これら目的の実現のために理論的・実験的な検討を進めた。小目的(1)については、PPGの機序である動脈の容積変動によって生ずる実効光路長差について、実験的な検討を行い、実効光路長差を推定した。ただし、推定された実効光路長差は波長依存性を持っていたため、これが正しいかどうかを今後、検討する予定である。小目的(2)については、溶液状態のグルコースおよびコレステロールの近赤外領域における測定可能な吸収波長帯を世界で初めて確定した。また、これらの計測感度も確定させることができた。また、水分子の光吸収の大きな波長帯でのPPG計測を可能とするため、新たな理論に基づく計測系を考案し、考案された計測系が動作することを確認した。小目的(3)については、昨年度までに開発したより少ない波長で計測を行うためのプロトタイプ装置の改良を行った。

本研究は、多波長で同時計測されたPPG(photoplethysmografn:光電容積脈波)を用いて、各種の血中成分の非侵襲計測法を開発することを最終目標とする。この最終目標を達成するために、以下の3つの小目的を置いた:(1)多波長でのPPGの光学的な発生機序を説明するモデルを構築し、モデルから得られた知見を、(2)以下の血中成分計測システムに導入する。すなわち,波長2.2μm付近までのレーザもしくはLEDを光源とした多波長PPG計測システムを構築し、血糖値、ヘマトクリット、血漿アルブミン、ヘモグロビンAlc(HbAlc),糖化アルブミン(GA)、コレステロール(CHL)、血中尿素窒素(BUN)、血中エタノールなどを対象量として、これらの非侵襲計測を試みる。さらに,(3)本計測原理に基づく実用化を踏まえて、より少ない波長で計測を行う手法を開発・提案し、実用システム開発の礎を確立する。このうち、上記(1)については昨年度までの検討によって、血中成分物質の計測感度に関するモデルを得てきた。以上を踏まえて本年度は、研究目的の実現のために実験的な検討を進めた。前記(2)、(3)について、実用化をふまえて波長900nm1700nmの領域から選定された4ないし5波長程度で血中成分物質をin vivoで計測するための多波長PPG計測装置の改良を行い、ヒトを対象としたin vivo計測実験を行った。その結果、4波長を用いた指尖部からの光計測によって、被験者数は未だ少ないものの、血糖値および血中アルコール濃度を計測可能であった。また、血糖値や血中アルコール濃度以外の血中成分を計測するためには、1700nm以遠の波長でPPG計測を行うことが必要であるが、この領域でのPPG計測は前人未踏の挑戦的課題であるが、システム試作に向けて現在検討中である。本研究は、多波長で同時計測された光電容積脈波(photoplethysmogram: PPG)を用い、これまでの基礎研究で提案・検証された光学的血糖値計測法(pulse glucometry)を発展させ、実用に向けた各種血中成分の非侵襲計測法(pulse spectro-hemometryと命名)の確立を最終目標とした。そのため、1; PPG発生機序を説明するモデル解析と光学セルを用いた血中成分吸光特性のin vitro試験、2;近赤外領域レーザーもしくはLEDを光源としたPPG計測システムの試作開発と、市場での実用的要請が高いグルコース(BGL)とアルコール(BAL)に絞ってin vivo試験を行い、3;実用化を踏まえて、数波長で計測を行う新手法を提案し、実用システム開発の礎を確立する。本年度は、上記2と3について、理論的・実験的検討を進めた。先ず、LED光源を用い、上記吸収帯を含むBAL計測用3波長およびBGL計測用4波長を有するPPG計測システムを構築し、アルコールおよび糖負荷試験を実施して、BALとBGLの予測精度を検討した。次に、組織内光散乱を考慮した修正ランベルト・ベール則に基づく計測理論を考案(BAL計測;modified pulse alcometry、BGL計測;modified pulse glucometryと命名)し、近接波長セットをそれぞれ(1125, 1155, 1185, 1215 nm)および(1570, 1600, 1630, 1690, 1720 nm)として,上記と同様な実験を行った。その結果、修正理論に基づく計測法の方が予測精度の向上が認められ,更なる精度向上にはPPGの高感度・高S/N計測が不可欠であり,現在レーザー光と積分球式光検出法を導入した小型システム開発と予備実験を実施中で,実用化への見通しを得ることができた。
文化の社会学的方法による上演分析-A・ウェスカーと戦後英国階層問題-

本研究は,第二次大戦後英国に登場した,いわゆる「ニューウェイフ(New Wave)」と呼ばれる劇作家の中でも,社会改良を掲げて大きな反響を呼んだアーノルド・ウェスカーを,その主たる対象とするものである。その際,階層問題などの社会的背景との関連性を明らかにすることで,また,ウェスカーに関係する作家達にも目を向けることで,分析の充実を図り,再評価を行うことを目指した。二年目にあたる本年度では,ポピュラー・カルチャーの問題性を厳しく指摘し,否定的な立場を取るウェスカーが,聖別化もされていなければ,その一方で,大衆性の「烙印」を押されることのないような形の演劇を,どのように求めることになったのか,という問題を検討すべく,米国内アーカイヴでの調査資料を含む,ウェスカー関連資料の読解を行った。また,社会的背景と演劇作品の関わりを考察する上で,作品の「形式性」を慎重に検討するため,ウェスカーに限らず広く戦後英国の「社会的」劇作家一般という観点をとり,ウェスカー作品との関連性が強く指摘されるD.Edgar,Maydaysの分析を,本年度の研究目的に含まれる関連作家研究の一環として実施し,英国の「社会的」劇作家がその問題系を提示する際に共通して抱えると考えられる形式的問題点,つまり,悲劇的要素の抑圧とアイロニー形式の浮上という点について考察を深めた。この成果は,アメリカ演劇に対して応用されている文化の社会学的手法を,イギリス演劇に適用する際の妥当性を検討する際にも,示唆するものが大きいものと思われる。この観点を充分に生かしつつ,ウェスカー作品上演に関する文化の社会学的分析について,論文化の可能性を本研究は今後も継続して模索してゆく。本研究は、第二次大戦後のイギリスに登場した、いわゆる「ニューウエイブ(New Wave)」、もしくは「1956年世代」と呼ばれる劇作家の中でも、社会改良を掲げて大きな反響を呼んだアーノルド・ウェスカーをその主たる研究対象とするものである。分析を進めるにあたっては、「文化の社会学(Sociology of Culture)」等の理論を用いることにより、「文化的装置」としてのイギリス演劇という側面に光を当て、階層問題と演劇との動的な関係性を浮き彫りにしていくことを目指している。加えて、ウェスカーに関係する作家達にも目を向けることより、上述の観点の掘り下げを図るよう留意している。研究初年度である本年度は、ウェスカーの「センター42」時期の作品における「ブラウネス」の側面を分析していくこと、及び文化の社会学的方法を演劇作品分析に適用する際、そこに浮上してくる諸問題に対する考察を行うことに注力した。前者の作業は、先行研究が提示する、戦後イギリス演劇史におけるウェスカー作品の位置付けを踏まえつつ進められたが、そこで明らかになってきたのは、イギリス演劇史における支配的なナラティヴが、技法的発展を軸に各作品を配置するものであり、結果、「センター42」に関わるウェスカー作品に対し、技法的「実験」という評価しか基本的には与えられていないことである。そこでは、演劇というハイブラウもしくはミドルブラウ的文化装置に、ポピュラーカルチャーの要素が持ち込まれていることの意味が充分には解明されていない、と言うことができる。この観点を詳細に考察するには、ピエール・ブルデューらに始まる文化の社会学的方法を演劇に適用しているアメリカの演劇学者らの仕事が大きな示唆を持つ。これをイギリス演劇に使用していく際に生じる問題点を整理する作業を進めていきつつ、次年度もウェスカー作品の分析を深めていく予定である。
JCウイルスマイクロRNAに着眼した新しい感染症の病理診断とPMLの治療法開発

進行性多巣性白質脳症(progressive multifocal leukoencephalopathy, PML)は、血液系悪性疾患や、ヒト免疫不全ウイルス感染、自己免疫疾患などの主に免疫抑制状態にある患者で、JCウイルス(JCV)により惹起される致死性の脱髄疾患である。近年では抗体医薬・免疫抑制剤使用時の副作用としてのPMLへの関心が急速に高まっているが、有効な治療法は確立しておらず、その開発が強く求められている。本研究ではJCVがコードするマイクロRNA (miRNA)に着眼し、ウイルスmiRNAを標的とした、PMLの診断、病態解明と新規治療法開発の観点から、検討を行う。平成30年度は、これまでの国立感染症研究所感染病理部での組織学的解析にてPMLと確定された脳組織検体を使用し、実際のPML脳組織中のJCV miRNAについて分子生物学的手法にて解析を行い、定量的に評価した。成熟miRNAは約20塩基よりなり、通常の定量的RT-PCRでは検出困難であるが、stem-loop real time RT-PCRによる検出系や、small RNAの検出に適した高感度のnorthern blotによる検出系にて解析を行った。さらに、in situ hybridizationにより、組織標本上でウイルスのmiRNAを検索し、これらの検出系と組織標本上での検出系の比較検討を行った。現在までに行った実験につき、再現実験を行い結果を確認する。続いて、JCV miRNAがウイルス増殖とPMLの病態に与える影響について、in vitroの実験系で解析する。(理由)年度末納品等に係る支払いが平成31年4月1日以降となったため、当該支出分については次年度の実支出額に計上予定。(使用計画)上記の通り。また、経費の節減により生じた平成30年度分の残額については、次年度の研究費と併せ、上記研究のために必要な消耗品、試薬や論文投稿のための費用として使用する。
コンピュータ画像処理による精神疾患患者の表情計測

本研究は、精神疾患を発病したと考えられる患者の表情のビデオ映像をもとに、遠隔地の医療施設で医師が適切な診断を下すための、客観的な判断材料を提供することを最終目的とする。そのために「妄想型精神分裂病」患者の表情の異常と健常者との差異をえるため、顔表情の特徴を数値化することを当面の目標とし、生活全般における主観的満足度を測定するWHO Quality of Life(QOL)調査票結果と簡単な面接聴取から、主観的な満足度が高いと健常な30代女性2名と精神科診断基準によって精神分裂病・妄想型と診断された患者で、本研究の目的と意義を十分に説明し、同意の得られた30代女性2名を対象者とした。各対象者に10分間の簡単な面接を行い、その間の対象者の顔表情を撮影し、得られたビデオ画像を静止画像としてコンピュータに取り込み、目,鼻,口、首の部分に,いくつかの特徴点を決め,それらのポイントをトレースし,その座標をデータ数値として、表情の計量化をはかった。その結果、健常者に比べ、精神疾患患者の目、口、鼻の各部分の動きが小さいことが各部分の標準偏差から見ることができた。健常者の顔表情は表情の豊かさが部位の変化の大きさとともに前の動きから次の動きに依存して動いていることがわかったが、患者の場合は,表情の変化が乏しく,その変化量は測定誤差からのものが大きいと考えられた。これらの結果より、健常者と患者の釘表情の各部位の変化量には明らかに差異があると結論づけられた。ただし、今回の結論を一般化するためには、今後、実験の対象例数を増やし、患者群の選択、面接方法、さまざまな情動を引き起こす刺激の選択等の実験的な統制をさらに加えた上で、比較検討する必要があると思われる。
FBLN1の動脈管内膜肥厚作用の検討

ラット動脈管の網羅的遺伝子解析によって、内膜肥厚を誘導する有力な候補遺伝子として、ファイブリン1を同定し、この分子に着目して、ファイブリン1が動脈管内膜肥厚に及ぼす影響に関して、研究を進めてきた。初年度は、動脈管細胞内で、ファイブリン1が発現させるシグナルの同定を行った。EP4アゴニストや、各種インヒビターを用いて検討した結果、ホスホリパーゼCなどの関与を証明することができた。また、細胞遊走因子であるバーシカンとファイブリン1の共役作用の証明については、EP4遺伝子欠損マウスの免疫染色や、siRNAを用いた細胞による細胞遊走実験を行い、ファイブリン1とバーシカンの共役が動脈管内膜肥厚の発生に重要であることを証明することができた。最終年度は、当初in vivoで行う実験計画として、母体ラットを帝王切開し、胎生19日胎仔にファイブリン1リコンビナントタンパクを投与し閉腹、48時間後に再開腹し、胎仔の動脈管内膜肥厚を評価する予定であったが、リコンビナントタンパクの体内動態など、検討が難しかった。このため、ファイブリン1遺伝子欠損マウスを入手し、新生児マウスの動脈管内膜肥厚を評価した。結果として、ファイブリン1遺伝子欠損マウスでは、野生型と比較して、内膜肥厚が有意に抑制されていることを見出した。ファイブリン1遺伝子欠損マウスを用いて検討することができたため、当初予定していた器官培養による検討は行わなかった。未熟児動脈管開存症の確実な治療法は未開発で,早産児の動脈管閉鎖の制御メカニズムの解明は急務である.動脈管が解剖学的閉鎖を達成するには,動脈管の中膜を形成する血管平滑筋が収縮し,かつ内膜肥厚が十分生じることが不可欠であるが,早産児の動脈管内膜肥厚は出生時不十分で解剖学的閉鎖に至りにくいことが多い.研究代表者はヒト動脈管とラット動脈管の網羅的遺伝子解析を行い,内膜肥厚を誘導する有力な候補遺伝子としてフィブリン1を同定した.このフィブリン1による動脈管肥厚機序の解明が、本研究の目的である.これまで,当初の予定通り,In vitroでPGE2-EP4の下流シグナルにおいてフィブリン1が増加する機序を明らかにした.フィブリン1が,動脈管内膜肥厚部に局在し,しかも胎児の成熟とともに増加することを組織染色やPCRで証明した.また,フィブリン1による内膜肥厚は、動脈管平滑筋細胞が内膜側へ遊走することで生じるが,その際に共役して働く分子であるADAMTS-1とバーシカンについても3分子の共役性の一端を証明できた.また,フィブリン1の細胞遊走能促進作用が,siRNAでFbln1を抑制することによって抑制されることをスクラッチアッセイによって証明した.In vitroで,フィブリン1の内膜肥厚機序をおおむね明らかにすることができた.当初の予定通り,当該年度でIn vitroで,フィブリン1の内膜肥厚機序をおおむね明らかにすることができた.また,現時点で,遺伝子欠損マウスを用いたIn vivoでの実験に当初の予定通り取り掛かっている.ラット動脈管の網羅的遺伝子解析によって、内膜肥厚を誘導する有力な候補遺伝子として、ファイブリン1を同定し、この分子に着目して、ファイブリン1が動脈管内膜肥厚に及ぼす影響に関して、研究を進めてきた。当初,In vivo実験として、フィブリン1リコンビナントタンパクの胎児への投与を計画していたが,物質の安定性や投与経路,代謝に関する考察が現時点で不十分である.このためまずは,In vitroでの実験で明らかになったPGE2-EP4シグナルの下流でフィブリン1制御に関わる分子をターゲットとした薬剤を用いて,動脈管内膜肥厚を制御できるかについてvivoで検証を進めていく予定である購入物品が予定より低価で購入可能だったため、残額が生じた。次年度使用額として発生した21545円は、次年度に研究に使用する物品等の購入、使用にあてる予定である。
生体内エストロゲン受容体分布の画像化による乳癌の診断と治療方針の決定法の開発

1.本研究は,ポジトロンCTを用いて生体内エストロゲン受容体(以下、ERと省略)を非侵襲的に測定し画像化する方法を確立し,乳癌の新たな診断法および治療方針の決定法を開発することを目的とする。2.エストロゲン受容体結合薬剤である16α-[^<18>F]fluoro-17β-estradiol(以下、FESと省略)を,16-epiestriolより作成した前駆体と院内サイクロトロンにて作成した^<18>Fより合成し、放射化学的純度98.2±0.95%,比放射能36.5±1.25GBq/μmolを得た。3.脂溶性薬剤であるFESの可溶化剤として,5%エタノール、Tween80,5%ヒト血清アルブミンの3種類を用い,未成熟雌SDラットにて体内分布と集積の特異性を検討した。4.ER豊富な子宮のFES集積は,いずれの溶媒にても投与60分以内に最高値3.295.40%ID/gを示したのち漸減した。この集積はエストラジオールにて12%以下に抑制された。ERのない筋肉のFES集積は低値で(投与7分後に最高値0.88%ID/g以下),エストラジオールにて抑制されなかった。この結果,FES集積の特異性と溶媒に影響されないことが確認された。全身の推定被曝線量はそれぞれ5.97x10^<-6>,5.95x10^<-6>,6.08x10^<-6>Gy/MBqと差はなかった。5.投与後1ヶ月間の観察で死亡例はなく,体重・各臓器重量に異常はなく,FESの安全性が確認された。6.SDラットにDMBAで誘発した乳腺腫瘍では,FES投与60分後のFES集積は0.14±0.06%ID/gで,非特異組織の筋肉集積の4.5倍であった。また,FES集積はER濃度と有意な相関を示した(r=0.45,P<0.05)。7.以上の結果より,FESはERの測定を特異的にかつ安全に行える有用な薬剤であり,ポジトロンCTによる生体内ERのの画像化に使用可能と考えられた。1) 16α-[^<18>F]fluoro-17β-estradiol(FES)は、16-epiestriolより合成した前駆体と、院内サイクロトロンより得た^<18>Fイオンを用いて合成した。溶媒は、5%エタノール・生理食塩水系混合溶媒、Tween80・エタノール・生理食塩水系混合溶媒または5%ヒト血清アルブミン・生理食塩水系混合溶媒の3種類を用いた。放射化学的純度は、98.2±0.95%、比放射能は36.5±1.25GBq/μmolであった。

2) FESの体内分布を検討するために、未成熟雌Sprague-Dawleyラット105匹(24-28生日、体重73.5±10.0g)の尾静脈よりFES1.79±1.05MBqを静注し、7,15,30,60,120,180,240分後に血液、子宮、卵巣、筋肉、肝臓、脾臓、腎臓、食道、肺、心臓、脳、骨を各5匹より摘出し、重量、放射能を測定した。FES集積は、体重で補正した投与量に対する集積(SUV)で評価した。3)投与後1ヶ月間の観察にて、死亡例はなく、体重の異常も見られず、各臓器の外観や重量に異常は見られなかった。4)エストロゲンの標的臓器である子宮のFES集積は、FES投与後30分以内に最高値に達し、以後漸減した。子宮における投与1時間後のFES集積は、5%エタノール・生理食塩水系混合溶媒にて1.68±0・44SUV、Tween80・エタノール・生理食塩水系混合溶媒にて2.50±0.74SUV、5%ヒト血清アルブミン・生理食塩水系混合溶媒にて3.15±0.59SUVであり、溶媒の違いによる有意差は見られなかった。非標的臓器である筋肉のFES集積はそれぞれ、0.06±0.02SUV、0.05±0.02SUV.0.06±0.01SUVとわずかであった。5) FES集積の特異性を検討するために、非標識estradiol 15μgをFESと同時投与し、FES集積を測定した。標的臓器である子宮のFES集積は各溶媒でそれぞれ、10.7%、7.2%、5.4%に抑制された。6)以上より、FESの前臨床段階における安全性、特異性、有用性が確認された。1.平成10年度までに我々は、フッ素18標識エストロゲン受容体結合薬剤である16α-[F^<18>]fluoro-17β-estradiol(以下、FESと省略する)の合成に成功し、正常ラットを用いて有用性・安全性・特異性を確認した。2.本年度は、発癌物質を用いてラット乳腺腫瘍を作製し、前臨床段階における有用性・腫瘍集積性を検討した。3.ラット乳腺腫瘍は、SDラットに7,12-dimethylbenz(a) anthracene(DMBA) 5mgを経口投与して作成した。腫瘍の発生したラットの尾静脈よりFES4.37±2.65MBqを静注し、60分後および120分後に断頭し腫瘍のFES集積を測定した。乳腺腫瘍のFES集積は、60分後:0.14±0.06%ID(n=13)、120分後:0.12±0.09%ID(n=3)であった。標的臓器の子宮(それぞれ0.40±0.22、0.24±0.07)よりも低値であったが、非特異臓器の筋肉(0.03±0.01、0.01±0.004)よりも高値であった。4.乳腺腫瘍のFES集積と、インビトロレセプタアッセイにて測定したエストロゲン受容体の濃度・解離定数・結合能との比較検討では、FES集積はエストロゲン受容体濃度と有意な相関を示した(r=0.45,P<0.05)。5.以上の結果より、FESはエストロゲン受容体陽性の乳腺腫瘍に集積し、集積程度はエストロゲン受容体濃度に依存することが明らかとなった。6.来年度は、正常ボランテイア(10例)を対象に本薬剤を用いたポジトロンCTを行い正常体内分布を測定するとともに、乳癌患者(10例)を対象に腫瘍集積性の検討を行う予定である。被検者には検査に先立ち、本検査の目的・方法・危険性・自由意志による参加であることを十分説明し、同意を確認した上で検査を行う。1.平成11年度までに我々は,エストロゲン受容体結合薬剤である16α-[^<18>F]fluoro-17β-estradiol(以下、FESと省略)の合成に成功し、正常ラットを用いて有用性・安全性・特異性を確認し,ラット乳腺腫瘍に集積することとエストロゲン受容体(以下、ERと省略)濃度と相関することを示した。2.しかし,FESは脂溶性薬剤であるため溶媒に可溶化剤が必要である。このため本年度は,溶媒の違いがFES集積にあたえる影響の検討と,被曝線量の推定をおこなった。
高温(〜1500℃)NMR法で見る無機物質の機能と構造

研究計画に基づき、無機セラミックス材料、ガラス・融体についての高温下NMR測定により以下の結果を得た。高温下でプロトン伝導性を示す一連のペロブスカイト型化合物について室温から1000°C程度までの温度下での水素-1核NMRその場測定を行った。NMRスペクトルおよび緩和時間の温度依存性について添加イオン濃度の影響を中心に一連の測定を行った。その結果、測定した温度領域(室温500°C)においてプロトン伝導が全電気伝導を支配していることが明らかとなった。この結果についてはSolid State Ionics122(1999)231-236に掲載された。一方、機能性無機材料の基本構造であるスピネル型構造について鉱物のスピネルおよび合成亜鉛スピネル中の、興味深い現象であるアルミニウムイオンの結晶席交換反応について、その反応速度をアルミニウム-27核のNMR測定により観測した。これにより、4配位席と6配位席の間の交換反応の正反応と逆反応の速度をはじめて正確に決定した。また、その比は平衡時での4配位席と6配位席の割合をよく再現することがわかった。この結果についてはJ.Am.Ceram.Soc.82(7)(1999)1844-1848に掲載された。典型的無機ガラス材料であるシリケート、およびアルミノシリケートに対する水の影響について酸素-17核を同位体濃縮した試料を合成し、NMR法を適応した。その結果、ガラス中の水酸基および水分子を2次元NMR法を用いて分離、定量できることを明らかにした。この結果はJ.Am.Chem.Soc.120(1998)9894-9901に掲載された。また、高温で溶融状態のケイ酸塩のケイ素-29核の測定結果について、レビューの一部としてJ.Mol.Liquids83(1999)311-326にまとめた。本年度の研究計画に基づき、高温下でプロトン伝導性を示す一連のペロブスカイト型化合物(SrCe_<1-X>Y_XO_<3-δ>など)について室温から1000°C程度までの温度下での^1H核NMRその場測定を行った。その結果、SrCe_<1-X>Y_XO_<3-δ>については、測定した温度領域(室温500°C)においてほぼプロトン伝導が電気伝導を支配しているとして、実測の電気伝導度とNMRから求められるプロトンの移動度が適当なジャンプ距離を用いて説明できることが明らかとなった。この結果については現在Solid State Ionics誌に投稿、受理され印刷中である。また、典型的無機ガラス材料であるシリケート、およびアルミノシリケートに対する水の影響について^<17>O核を酸素同位体濃縮した試料を合成し、NMR法を適応した。その結果ガラス中の水酸基および水分子を2次元NMR法を用いて分離、定量できることを明らかにした。また、機能性無機材料の基本構造であるスピネル型構造について鉱物のスピネル(MgAl_2O_4)および合成亜鉛スピネル(ZnAl_2O_4)中の興味深い現象であるアルミニウムイオンの結晶席交換反応についてその反応速度を^<27>AlNMR測定により観測した。その結果、アルミニウムのスピネル結晶中の4配位席と6配位席の間の交換反応の正反応と逆反応の速度を精度良く決定することができた。また、その比は平衡時での4配位席と6配位席の割合に良く一致した。この結果については現在J.Am.Ceram.Soc.誌に投稿、受理され印刷中である。

この結果はJ.Am.Chem.Soc.120(1998)9894-9901に掲載された。また、高温で溶融状態のケイ酸塩のケイ素-29核の測定結果について、レビューの一部としてJ.Mol.Liquids83(1999)311-326にまとめた。
慢性歯周炎病巣に局在するリンパ球のアポトーシス回避機構に関する研究

1)「歯肉組織におけるアポトーシス細胞の検出」歯周炎患者から採取した炎症歯肉組織のパラフィン包埋切片を作製し,TUNEL法によってアポトーシス細胞を検出した。その結果,炎症歯肉組織に局在するリンパ球にはアポトーシス細胞はなかった。2)「歯肉由来リンパ球のアポトーシス関連分子発現の解析」炎症歯肉組織から分離したリンパ球(歯肉由来リンバ球)および末梢血リンパ球を可溶化して,細胞質内蛋白であるアポトーシス抑制分子(Bcl-2,Bcl-xL)の発現を比較したところ,歯肉由来リンパ球における蛋白発現はBcl-2,Bcl-xLともに末梢血リンパ球に比べ顕著に低かった。一方,歯肉由来リンパ球における細胞膜アポトーシス誘導因子[Fas,Fas-ligand(FasL)]mRNAの発現を観察したところ,Fasは発現しているにも関わらず,FasLの発現はほとんど検出できなかった。以上の結果から,歯肉由来リンパ球は細胞内アポトーシス抑制分子の発現が抑制され,アポトーシスに感受性になっているにも関わらず,細胞膜アポトーシス誘導分子のうちFasLが欠如しているために,アポトーシスに陥ることなく,炎症歯肉組織中に局在して炎症の慢性化に関与することが示唆された。そこで実際に歯肉由来リンパ球は,アポトーシスに感受性であるか検証するために,in vitroの系でFasLと同様のアポトーシス誘導能を有する抗Fas抗体を歯肉由来リンパ球に作用させてアポトーシスが誘導されるか検討したところ,速やかにアポトーシスが誘導されることが明らかとなった。本研究で得られた結果から,炎症歯肉組織に局在するリンパ球は,アポトーシス感受性であるにも関わらず,FasLを欠如しているためにアポトーシスに陥っていないことが明らかとなった。このことは歯周炎病巣に局在するリンパ球が,慢性歯周炎の成立の分子機構に関与することを示唆するものである。
月経周期性認知変動の心身医学的研究

【目的】: PMDDが月経周期性に認知的特徴を変動させるかどうかを検証する。【方法】被験者:(1)PMDD群: DRSPを月経周期2回において実施し、2周期ともに5つ以上のPMDD症状が確認された11名。平均年齢は21.2歳(SD=3.1)。(2)軽症抑うつ群: CES-Dが平均+0.5SD以上(21点)であり、PMDD診断基準に基づいた質問紙検査にて回顧的にPMDD傾向者とならなかった10名を抽出した。平均年齢19.8歳(SD=2.5)。(3)健常群: CES-Dが平均-0.5SD以下(10点)であり、PMDDが除外された12名。平均年齢20.8歳(SD=1.2)。質問紙: POMS、推論の誤り尺度。事象関連電位(P300振幅):聴覚的odd ball課題。標的刺激(Target)には1100Hz(呈示確率20%)、非標的高頻度刺激(Non-Target)には1000Hz(呈示確立80%)の純音を使用。手続き:同一被験者が黄体期後期と卵胞期中期で、気分及び認知の査定と、聴覚オドボール課題を行い、P300振幅を測定した。【結果】(1)POMS抑うつ尺度の月経周期内気分変動:PMDD群の黄体期後期は卵胞期中期に比して有意に高い値を示した。軽症抑うつ群、健常群に月経周期差は認められない。(2)月経周期内P300注意機能変動: PMDD群はC3、C4、Fz、Cz、Pz全部位において有意差はみられない。軽症抑うつ群はC4、Czで有意差が見られた。(3)月経周期内推論障害変動: PMDD群では、卵胞期に比べて黄体期が有意傾向で高い値を示した。軽症抑うつ群は月経変動を示さない。【結論】PMDD群は月経周期性に抑うつ感、推論障害が変動し、軽症抑うつ群とは区別される。目的:月経前不快気分障害(premenstrual dysphoric disorder : PMDD)が月経周期性に認知的特徴を変動させるかどうかを実験的に検証するために、前向き法による被験者抽出を試み、かつ実験課題を完成させることを年度目的とした。実験装置の作成:選択的注意バイアスを測定するための視覚的計算課題(ポジティブ語・ネガティブ語・中性語の出現数を数える。語の提示順は無作為。コンピュータスクリーンの中央に、黒大文字で単語を提示する。各刺激は50ミリ秒提示され、2秒間の刺激間間隔とする)のためのソフトウエアを作成した。対象者の選定:〔PMDD群〕大学生に対してPMDD診断基準案(DSM・IV)に基づいた質問紙検査を実施し、スクリーニングを行った。PMDDが疑われ、かつ同意が得られたものに対して前方視的症状評定であるthe Dairy Record of Severity of Problems(DRSP)を,月経周期2回において実施した。DRSPの評価法に基づき黄体期後期を月経前1週問、卵胞期中期を月経開始後6-10日と定義し、それぞれの時期での症状評定に関して症状毎に平均値を算出する。黄体期後期から卵胞期中期にかけての症状変化率の基準はNational Institute of Mental Healthの推奨する30%を採用し、2周期ともに抑うつ感、不安感、情緒不安定性、易怒性を1つ以上含む5つ以上のPMDD症状が確認された28名を抽出した。〔軽症抑うつ群〕大学生1500名に対してThe Center for Epidemiologic Studies Depression Scale(CES-D)を用いてスクリーニングを実施し、カットオフポイントを超えた32名を抽出した。〔健常コントロール群〕除外診断を受け、健常と判断された30名を抽出した。

軽症抑うつ群、健常群に月経周期差は認められない。(2)月経周期内P300注意機能変動: PMDD群はC3、C4、Fz、Cz、Pz全部位において有意差はみられない。軽症抑うつ群はC4、Czで有意差が見られた。(3)月経周期内推論障害変動: PMDD群では、卵胞期に比べて黄体期が有意傾向で高い値を示した。軽症抑うつ群は月経変動を示さない。【結論】PMDD群は月経周期性に抑うつ感、推論障害が変動し、軽症抑うつ群とは区別される。
シュルレアリスムの国際化における創造的変容をめぐる比較研究

本研究では、シュルレアリスムの国際化における創造的変容について、おもに日本とイギリスにおける受容の問題をめぐって比較考察を行った。研究期間中は、日英の美術館や画廊のアーカイヴで作品・資料調査を行い、同時代の展評や新聞記事、雑誌記事を丹念に検討した。アカデミックな美術史的言説のみならず、当時のコマーシャル・ギャラリーの傾向やマスメディアの言説も拾うことで、当時のシュルレアリスム受容と展開の実相を多角的に明らかにした。また、イギリスのシュルレアリスム研究者と多くの議論を行い、国際シュルレアリスム事典プロジェクトにも成果を発表した。今年度は、日本とイギリスにおけるシュルレアリスムの受容について、その概観をできる限り巨視的に捉え、再考察することにつとめた。個別具体的な課題としては、主に1930年代の状況を比較考察するため、史資料の収集と調査を集中的に行った。とりわけ、2月にはイギリスに渡航調査を行い、同地のシュルレアリスム受容において重要な役割を果たしたメイヤー画廊(ロンドン)のアーカイヴを調査したほか、テート・アーカイヴ、テート・セント・アイヴス等で作品・一次資料の調査を行った。特にメイヤー画廊は現在もロンドンで活動を続けており、1930年代の活動に関する回想を現オーナーから聞き取りできたことは大きな収穫であった。また、イギリスのシュルレアリスム研究者と意見交換を行い、今後の共著執筆に向けて打ち合わせを行った。これらの成果の一部は、「シュルレアリスムとスペクタクルーシュルレアリスム国際展(ロンドン)の「幽霊」をめぐるノート」と題した研究ノートにまとめ、『西洋美術研究』第18号(編集委員会編、三元社、2014年12月)誌上に発表した。また、1930年代後半のイギリスのシュルレアリスム受容を考える鍵となるコーク・ストリートの三つの画廊(メイヤー画廊、ロンドン画廊、グッゲンハイム・ジューヌ)について、その活動と歴史的位置付けを考察した論考をまとめ、学会誌に投稿した(査読中)。なお、今年度4月には、単著『コラージュの彼岸ーマックスエルンストの制作と展示』(ブリュッケ)も刊行されており、これまでの研究と今後の研究を繋ぐ大きな成果のひとつとなった。本研究は、シュルレアリスムの国際化における創造的変容について、主に日本とイギリスにおける受容の問題をめぐって比較考察することを目的としている。今年度は、平成27年度の研究実施計画に従い、昨年度夏にイギリスで行った調査研究で収集した史資料の分析に注力した。また、日本のシュルレアリスムに関しても、瀧口修造の活動を中心として、昨年度に引き続き国内の美術館やアーカイヴ等で調査を行い資料収集に従事した。以上を基に、今年度はとくにシュルレアリスムの受容と展開において画廊が果たした役割、地政学的問題と表象との関わり、アカデミズムとの関係、翻訳の問題等に着目して比較考察を行った。また、従来議論されてきた自国の「伝統」との接続についても個別具体的に再考した。これらの問題が、1930年代半ば以降に顕著となったシュルレアリスムの「国際化」という動きのなかで如何に有機的に結びついてゆくのかを明らかにすることを試みた。年度後半には「受容」という観点を超えた議論を見据え、第二次世界大戦後のシュルレアリスムの展開について調査を行った。イギリスにおけるシュルレアリスムに関する研究成果の一部は、「その道は、長いというより広いー一九三〇年代のコーク・ストリートにみるイギリスにおけるシュルレアリスム受容の一側面ー」(『藝術研究』第28号, 2015年7月, pp. 1-15)として発表した。また、瀧口修造と日本のシュルレアリスムに関する研究成果の一部は、イギリスの出版社(Bloomsbury)より刊行される共著に寄稿し、2017年出版予定である。昨年度の海外渡航調査によって得た史資料に加え、本年度は国内のアーカイヴでの史資料収集、研究会での意見交換等も充実したものとなり、分析・考察に注力することができた。戦後のシュルレアリスムに関する検討には課題が残るが、これは当初の計画の範囲内であり、同問題についてもイギリスのシュルレアリスム研究者と定期的な意見交換を行い順調に進展している。今年度はとくに、日本のシュルレアリスムを「外部」の視点から相対化し、理解を深める試みとして、イギリスの研究者とともに多くの意見交換を行った。「アヴァンギャルド」という語の使用法の違いや、パリ、イギリス、日本のシュルレアリスムの政治性に関する比較考察、日本のシュルレアリスムにおける瀧口修造の位置付け、第二次世界大戦後のシュルレアリスムの受容と展開など、テーマは多岐にわたる。そうした議論や考察のなかで、古賀春江、福沢一郎、北脇昇、靉光、岡本太郎、北園克衛など個別具体的な画家や詩人にたいする理解や評価の違いだけでなく、「シュルレアリスム」ということばが指し示す内実や輪郭をあぶりだすための方法論の違いも明らかとなった。こうした違いを丹念に拾い、その理由や背景を考察することが、各々の場におけるシュルレアリスムの独自性や創造的受容を浮かび上がらせるための端緒となった。

アカデミックな美術史的言説のみならず、当時のコマーシャル・ギャラリーの傾向やマスメディアの言説も拾うことで、当時のシュルレアリスム受容と展開の実相を多角的に明らかにした。また、イギリスのシュルレアリスム研究者と多くの議論を行い、国際シュルレアリスム事典プロジェクトにも成果を発表した。研究実施計画に従い、イギリスと日本のシュルレアリスムにおける「近代」の問題や「伝統」との関わり、訳語の問題、選び取られたものと選び取られなかったもの等について考察を深めた。資料収集についても、イギリスへの渡航調査により、同地のシュルレアリスムに関する一次資料をまとめて入手することができた。また、日本での文献調査も順調に進められており、両者のシュルレアリスム受容の比較考察を行う基礎が整ったと考える。今後も引き続き研究計画に従い、アーカイヴ調査や資料・作品分析を行う。また、「受容」という観点を超えた議論の試みとして、とくに戦後のシュルレアリスムの展開を見据えた研究を行う。平成28年度は最終年度となるため、年度後半はこれまでの研究をまとめた成果報告とともに、新たな課題を整理する作業を行う。美学・美術史次年度は平成27年度の研究実施計画に従い、収集した史資料の分析に注力する。また、特に日本のシュルレアリスムに関する論考をまとめ、発表する予定である。とりわけ本年度の調査・検討で浮上した瀧口修造とハーバート・リードのシュルレアリスム受容に関する共通点と相異点を軸に、日本とイギリスのシュルレアリスムの「独自性」や「創造性」、あるいはその限界についても考察を深める。年度末の国内調査の予定が翌年度初頭にずれ込んだため、予算の執行(旅費)に若干の変更があった。物品(文献)購入への支出を考えていたが、必要文献の額が残高を上回り、かつ年度末に差し迫っていたため、当該物品購入を次年度へ先送りしたため。前年度残額については、平成28年5月の国内調査として使用する予定である。上述の通り、2015年度の助成金を交付していただき次第、必要文献の購入に充てる予定である。
歴史資料保全活動の心理社会的影響に関する調査研究

研究最終年度の本年は、東日本大震災で被災した歴史資料の救済・保全活動の対象となった所蔵者を対象とした聞き取り調査の分析により、その類型化を図った。すなわち、(1)災害を不要な資料を整理する好機としてとらえる。(2)救出された資料や、先祖および郷里の歴史を再確認することを通じて、喪失の危機に直面していたアイデンティティを回復する。(3)被災前からの自家の歴史を通じた歴史・文化への理解と、それらを通じた交流関係を、被災を契機に発展させ、地域の再生に生かしていく。などである。これらの点は歴史学の研究者を中心に、活動の経験談として内包されていたが、PAC分析など臨床心理学の手法を用いることで、被災した歴史資料所蔵者にとって歴史資料保全活動が、2005年以降の国際的な災害・復興支援の枠組みとして提起された、被災者に寄り添い、日常に溶け込ませた形での支援を通じて回復を促す心理社会的支援(Psycosocial Support)として機能している可能性を明らかに出来た。一連の成果については、2018年7月の日本学術会議第一部会公開シンポジウム(仙台市)や、2018年12月11日のユネスコ「世界の記憶」主催のフォーラムでの招待講演を通じて、歴史・文化財分野を超えた、災害支援としての意義を有することを、国内外の枢要な関係者に普及することが出来た。論文としては2019年度中に公表される予定となっている。今後は、地域の歴史資料に多様な形で関わる市民ボランティアを対象とした研究を実施することにより、2016年の国連世界防災会議で提起された仙台行動枠組みで提起された多様なステークホルダーの参画によるリスク対応の実践としての歴史資料保全活動の可能性を検討することにしている。本年度は、東日本大震災で被災し、古文書レスキューの対象となった個人の歴史所蔵者10名に対し、臨床心理学者による聞き取り調査を実施し、歴史資料保全の心理的回復における役割について研究するための資料を収集した。また、被災地で実施した市民向けの歴史講演会について、宮城県松島町、石巻市、丸森町の三か所で約200名分のアンケート調査結果を収集し、調査分析を実施した。被災した個人所蔵者の聞き取り調査からは、自家や地域の歴史に対する意識が文化財の保存と継承に対する動機付けにつながっている一方、被災後の自我の回復、地域再建における歴史遺産の位置づけ、また個人的な災害への区切りという点で動機付けの一つとしての役割を果たしていることを明らかにした。一方、市民に対するアンケート調査からは、被災した地域の歴史に関する具体的な歴史講演の内容を確認することにより、現存する景観や遺物に対する認識が変化し、歴史文化遺産の保全に対して積極的な意識が喚起されることや、それらが被災当時の記憶とリンクして想起される可能性について確認することが出来た。一連の活動における研究成果については、2016年7月に横浜市で開催された2016年国際心理学会大会(ICP2016)において、研究代表者の佐藤、分担者の上山による口頭発表と、研究グループ連名によるポスター発表を行い、日本における歴史文化を通じた心理社会的支援の可能性について報告した。同年9月にはアメリカ合衆国・ドレクセル大学とオハイオ州立大学にてセッションを開催し、歴史文化を通じた心理社会的支援のあり方についての共通認識の確認を図った。本年度については、個人の所蔵者に対する聞き取りについて、全体の3分の1にあたる人員に対して聞き取りを実施した、また、宮城県被災地に加え、福島県の原発被災地でも所蔵者に対する聞き取り調査を実施する事が出来、地域間比較に資する情報を得ることが出来た。被災者全般に対する歴史文化遺産の果たす役割についても、アンケート調査を通じて今後の研究に資する情報を多数得ることが出来た。また、初年度から国際心理学会大会による成果の国際学会発表を実施する事が出来た。大会では海外の研究者から日本の歴史文化保全がもつ心理社会的支援としての可能性を指摘する質問が出された。大規模災害における歴史文化遺産の役割に関する研究成果が、地域を超えて普遍化できる災害支援の一助となり得る可能性を確認することが出来た。個人の所蔵者に対するPAC分析(個人的態度の構築分析)を行うとともに、心理的問題を抱える所蔵者に対しては心理カウンセリングを提供した。2017年8月にオランダ・ユトレヒトで開催されたヨーロッパ発達心理学会にて、東日本大震災において歴史資料の救済支援を受けた10名に対する心理的回復のあり方について発表した。そのなかでは、各所蔵者および共同体にとっての歴史的遺産を保存する歴史家の仕事が、個人と共同体が災害からの自ら回復するための基礎を提供することが可能である事が示された。合わせて、被災者の心理社会的支援における時間軸の重要性を実証する結果となった。一方、PAC分析手法を使用することが、自尊心の完全性を取り戻せない被験者(所蔵者)に、自ら問題を克服するための目立たない治療法を提供できることを確認した。以上の点から、災害時における被災者支援において歴史家と心理学者の仕事が相互補完的であり、相互の協力によって利益を得ることが示唆された。一方、地域住民にとっての歴史を通じた心理社会的支援の一貫として、宮城県石巻市で4回の歴史講演会を実施した。江戸時代の地元での農林水産業や紀行文学に関する報告について報告を行い、アンケート調査を行った。主として土曜日午後に講演を行う場合、高齢者を中心に、被災地にゆかりのある地域内外からの参加者になることが明らかになった。あわせて、被災を契機とした災害危険区域への指定などによって離散した人々の交流の機会、さらには自ら歴史叙述を行うきっかけを提供している可能性も能性も示唆された。

本研究は、東日本大震災で被災した、歴史資料を所蔵する個人(所蔵者)および地域住民の心理社会的支援について、歴史遺産の持つ可能性について検討しようとするものである。所蔵者に対しては調査の了承を得た約30名ほどに対する臨床心理学的手法による聞き取り調査を継続しており、大半の所蔵者に対するデータを収集するともに、今年度実施した国際学会の発表では、紛争・災害支援に当たる臨床心理学分野の研究者から、心理的回復に対する対応として評価を得ている。地域住民については、同一地域で連続4回の歴史講演会を開催することで、個人所蔵の歴史資料から明らかになる史実を知る事が、心理的回復を導く公共財としての役割を果たすことに関しての基礎的な資料を収集する事が出来ている。次年度の研究結果取りまとめに資する成果と基礎データが得られており、今後はそれらをさらに深化させる事で歴史学と心理学の学際連携の可能性について明らかにしうると考えられるため。研究最終年度の本年は、東日本大震災で被災した歴史資料の救済・保全活動の対象となった所蔵者を対象とした聞き取り調査の分析により、その類型化を図った。すなわち、(1)災害を不要な資料を整理する好機としてとらえる。(2)救出された資料や、先祖および郷里の歴史を再確認することを通じて、喪失の危機に直面していたアイデンティティを回復する。(3)被災前からの自家の歴史を通じた歴史・文化への理解と、それらを通じた交流関係を、被災を契機に発展させ、地域の再生に生かしていく。などである。これらの点は歴史学の研究者を中心に、活動の経験談として内包されていたが、PAC分析など臨床心理学の手法を用いることで、被災した歴史資料所蔵者にとって歴史資料保全活動が、2005年以降の国際的な災害・復興支援の枠組みとして提起された、被災者に寄り添い、日常に溶け込ませた形での支援を通じて回復を促す心理社会的支援(Psycosocial Support)として機能している可能性を明らかに出来た。一連の成果については、2018年7月の日本学術会議第一部会公開シンポジウム(仙台市)や、2018年12月11日のユネスコ「世界の記憶」主催のフォーラムでの招待講演を通じて、歴史・文化財分野を超えた、災害支援としての意義を有することを、国内外の枢要な関係者に普及することが出来た。論文としては2019年度中に公表される予定となっている。今後は、地域の歴史資料に多様な形で関わる市民ボランティアを対象とした研究を実施することにより、2016年の国連世界防災会議で提起された仙台行動枠組みで提起された多様なステークホルダーの参画によるリスク対応の実践としての歴史資料保全活動の可能性を検討することにしている。聞き取り調査に同意している個人の史料所蔵者に対して、継続的な聞き取り調査を実施し、被災者にとっての歴史文化遺産保全の意義について引き続き確認する。また、本年8月にオランダで開催されるヨーロッパ心理学会での発表を応募して採択されており、アメリカに続いてヨーロッパでの海外発信を行う予定になっている。
歴史学研究支援機能をもつマルチメディアデータベースの構築

慶応3年(西暦1869)に起こった、伊勢神宮・秋葉三尺坊大権現などのお札降りを発端とした「ええじゃないか」を題材として取りあげ、歴史学研究支援機能をもつマルチメディアデータベースを構築した。ええじゃないかに関する各地の伝承や史料を収集した「ええじゃないかデータベース」をマルチメディア統合環境下で構築した。そして、ええじゃないかに関する全体像・具体像把握および仮説検定を支援する環境を構築した。具体的には、つぎの課題について研究をおこなった。1.「ええじゃないかデータベース」の構築・充実伊勢信仰や秋葉信仰を中心とする民間信仰に関する調査・史料収集を進め、データベースの充実を図った。歴史学方法論に基づくデータベース仕様を実現した。2.歴史学研究支援に適したユーザインタフェースの実装歴史学における様々な研究目的・スタイルに対して調整可能である汎用的ユーザインタフェースを実現した。また、そのための基盤技術である画像情報解析・文字情報解析・自然言語インタフェースに関しても各種技術を開発した。3.評価実験ええじゃないかに関する史料の抜粋をおこない、具体的な歴史学の仮説検証実験をおこなった。歴史学者から本システムを用いることによって、明確で客観的な仮説検証がおこなえるとの評価を得た。慶応3年に起こった、伊勢神宮・秋葉三尺坊大権現などのお礼降りを発端とした「ええじゃないか」に関する各地の伝承や史料を収集した「ええじゃないかデータベース」をマルチメディア統合環境下で構築・充実を図った。そして、ええじゃないかに関する全体像・具体像把握および仮説検定を支援する環境について考察をおこなった。2.メディア処理技法開発誰でもが自然に利用できるインタフェースを構築するためにメディア処理技術の開発を進めた。(1)画像情報処理:ユーザの感性情報の解析・理解のための機能の開発を進めた。(2)自然言語解析:自然語入力文の解析技術の開発を進めた。(3)自然言語によるデータベース検索手法:自然言語入力文に含まれる感性語と画像特徴量との対応付けについて考察し、自然言語による画像データベース検索システムについて研究を進めた。3.歴史学研究支援に適したユーザインタフェースの実装「ええじゃないかデータベース」に、ええじゃないか発生の具体的過程や全体像の把握、発生メカニズム解明の支援機能をもったユーザインタフェースの実装をおこなった。慶応3年に起こった伊勢神宮・秋葉三尺坊大権現などのお札降りを発端とした「ええじゃないか」に関する各地の伝承や史料を収集した「ええじゃないかデータベース」を題材に、歴史学研究支援機能をもつマルチメディアデータベースの構築について研究を進めた。1.「ええじゃないかデータベース」の構築・充実昨年度に引き続き、伊勢信仰や秋葉信仰を中心とする民間信仰に関する調査・史料収集を進め、データベースの充実を図った。2.統合環境構築のための各メディア処理技法開発マルチメディアデータの視覚化・統合化・コーディネーション機能について研究を進めた。(1)画像メディア処理:視覚化・画像認識に関する研究を進めた。(2)言語メディア処理:ユーザの自然語による要求の解析手法に関して研究を進めた。(3)画像メディアと言語メディアの統合:画像と言語とからユーザの要求を解析する手法について考察を進めた。3.公開シンポジウムの開催人文科学とデータベース(「データ」を読む・観る・解く)公開シンポジウムを2000年12月20日静岡大学で開催した。そこで、「ええじゃないか」を始め各種の人文系データベースに関して全国の研究者との間で研究発表討論をおこなった。慶応3年に起こった、伊勢神宮・秋葉三尺坊大権現などのお札降りを発端とした「ええじゃないか」に関する各地の伝承や史料を収集した「ええじゃないかデータベース」をマルチメディア統合環境下で構築した。具体的には、1.「ええじゃないかデータベース」の構築2.歴史学研究支援に適したユーザインタフェースの実装3.統合環境実装と評価実験について研究を進めた。1.「ええじゃないかデータベース」の構築・充実これまでに引き続き、伊勢信仰や秋葉信仰を中心とする民間信仰に関する調査・史料収集を進め、データベースの充実を図った。2.統合環境構築と評価実験自然なインタフェースを構築するために、画像処理機能と対話機能を中心にメディア処理機能を充実させた。