hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
分子間相互作用を用いた分子の同定と制御

本実験では、アミノ基、カルボン酸基をその末端にもつアルカンチオールCH_2NH_2(CH_2)_<10>SH、CH_2COOH(CH_2)_9SHなどを用いて化学修飾探針を作製し、化学的相互作用が試料分子の表面電位に与える影響についての測定を行った。今年度の研究においては、MoS_2上に蒸着堆積したフタロシアニン薄膜、およびSTMではその観察が困難な低導電性のジアセチレン高分子結晶のへき開面の表面構造について、非接触AFM(NC-AFM)による高分解能観察を試みた。さらに、オリゴチオフェン分子(DM5T)薄膜の局所表面電位測定を行った。超高真空中でMoS_2へき開面上に蒸着堆積したCu-phthalocyanine薄膜(CuPc)のNC-AFM観察では、1.4nm周期の正方構造が観察された。これは、分子面を基板に平行に配向する最密充填時の正方形の単位格子(1.37nm×1.42nm)にほぼ一致した。さらに同時に得られた振動エネルギー散逸像においても、同様な構造が高い分解能で観察できることが示された。今後、エネルギー散逸と電子構造の関連について検討を進めて行きたい。一方、ポリジアセチレン結晶(poly-PTS)のNC-AFM観察においては、周期約1.5nmで並ぶ重合軸(b軸)の片側のtoluene-sulfonate側鎖が形作るジグザグ構造(周期0.5nm)を捉えることができ、固体重合反応における微視的過程の解明に向けて強力な手法となりうることが示された。Pt基板上に堆積されたDM5T単分子膜の表面電位は基板に対して200mV高く、DM5T単分子のイオン化ポテンシャルとPtの仕事関数の差とやや異なる。この違いは分子と基板表面との相互作用によるLUMO, HOMOの変化を反映していると考えられる。さらに分子層数を増加していくと、表面電位も増加し4層程度で飽和することが示された。界面電荷移動の距離依存性あるいは分子の誘起分極の2つがその起源として考えられる。一方、DM5T分子は高い光学活性を示すことから、この薄膜への光照射時の表面電位の変化は大変興味深い。得られた表面電位スペクトルの変化は、吸収スペクトルと同様な変化を示したが、一部吸収域ではない領域においても変化が見られた。本研究では、有機分子系におけるNC-AHM技術を確立することで、高分解能観察による対象分子の選択、個々の分子への直接アクセスとその物性計測を可能とすることを目標としている。今年度の研究においては、表面電位による高分解能分子種官能基識別および分子スケール振動エネルギー散逸計測を行った。鎖長の異なるアルカンチオール相分離SAM膜(decanethiol : C_<10>-dodecanethiol : C_<12>)を作製し、表面電位観察を行った。相分離構造はSTMおよびNC-AFMにより観察された。C_<12>およびC_<10>の両ドメインにおいて分子分解能観察像が得られ、高配向のSAM膜となっていることが確認された。高分解能表面電位測定の結果は、C_<10>ドメインのほうが約30mV電位が低くなることを示しており、CH_2ユニット1つあたりの電位変化分は約15mVとなることが示された。これは、これまでのEvansらによる結果(9.3mV)やLuらによる巨視系における測定結果(14.1±3.1mV)と整合することが分かった。
新しい超高速光スウィッチ機構の探索

偏光を用した分光実験は、光学遷移の偏光に対する選択性により、物質のより詳細な電子状態を探るための有効な手段となる。本年度は、半導体量子井戸中における光励起担体のスピン緩和を、円偏光を用いた、フェムト・ピコ秒レーザー分光法を使って研究し、タイプII型半導体量子井戸を用いることにより、初めて正孔のスピン緩和を取り出して観測することに成功した。また、スピン緩和は室温において極めて速い。この性質を光学スウィッチに応用するための実験も併せて行った。右円偏光で励起されたAlGaAs/AlAs半導体量子井戸は、左右円偏光に対し、それぞれ異なる非線形吸収を示す。この理由は、サンプルのスピン電子状態に起因する偏光選択的光学非線形性があるからである。この光学非線形性の時間変化をポンプ・プローブ法を用いて測定した。この時間変化測定により、変なるスピン量子状態間の光励起担体の遷移を観測できる。このスピン量子状態の遷移は、スピン緩和と呼ばれる。実験に用いたタイプII型量子井戸は、電子の層間Γ-X散乱により、光励起担体のうち正孔のみスピン緩和が観測できる。サンプル温度2Kにおける正孔のスピン緩和時間は励起強度依在性を持ち、20ピコ秒から100ピコ秒であった。この励起強度依存性は、我々が初めて観測したものであり、正孔-正孔散乱によるものであることが分かった。この正孔-正孔散乱の散乱断面積は、正孔のスピン量子数に依存し、パウリ排他律を反映する結果を得た。また、室温におけるスピン緩和は1ピコ秒程度であることが分かった。我々は、このスピン緩和によるスピン選択光学非線形性を利用し、超高速光学スウィッチへの応用も試みた。そして、高感度かつ、100GHzの高緑り反しスウィッチ動作を実現することができた。
アイルランド・モダニズム文学における身体表象

アイルランド・モダニズム文学の諸作品を研究対象として、ジャンル横断的な身体表象論的分析を行い、その特異性を示した。特に、周縁化・神話化された女性・子供の声なき声に対する脱神話化や主体性の回復、告白を軸とした自我の増長と収縮を経由する身体的変容の主題的重要性を明らかにし、20世紀初頭から今日まで連綿と展開されてきた身体表象の諸相とその波及的な影響について明らかにした。本研究は、アイルランドモダニズム文学の様々な作品における人間身体の表象分析を主たる対象とするが、本年度は、1970年代のベケット作品を、前後の広範な身体表象のコンテクストの中で捉える研究の議論的な補強に努めると共に、20世紀初頭から今日に至るアイルランド文学・演劇に見られる身体変容と表現様式との関係を考察するリサーチを同時に進めた。前者に関しては、情報伝達の手段や技術の進展と共に軽視され、流布する情報の中で実質的に周縁化され、消去されてしまう身体的存在と、それに対抗する演劇や詩の在り方とを考察した初年度の研究を推し進め、議論を補強する資料収集を重ねて大きな進展を見た。後者に関しては、特定の文化的コンテクストにおける変容・変身のモチーフが、演劇や小説などのジャンルを横断して見られること、また、そうした身体表象が、アイルランドにおいては20世紀初頭から現在まで繰り返し現れてきていることを確認し、関連資料の収集と検討を重ねた。また、変身・変容のモチーフに付随する暴力の表象に関するリサーチを平行して進めた。それにより、こうした表象に関する問題が、当初想定していた範囲を超えて、現代の劇作家の諸作品にも通底していることが明らかとなった。結果として、戯曲、詩、小説など合わせて40近い諸作品を有機的に結びつけるようなリサーチとなった。その成果の一部は、開文社『アイルランド文学』に収められ、広く一般の読者に還元することができた。また、このリサーチは、20世紀初頭から現代までのアイルランド文学・演劇における変容、暴力、様式の複雑な関係を展望する新たな研究の可能性をもたらした。本研究は、アイルランドのモダニズム文学(特にW・B・イェイツ、ジェイムズ・ジョイス、サミュエル・ベケット)の小説、戯曲、詩、詩劇における人間身体の表象を、メディアやテクノロジーの表象や、それらの影響との関連の中で精査することにより、身体表象論的分析を展開することを主な目的としている。この内、研究の初年度である本年度は、小説家ジェイムズ・ジョイスの主要作品に見られる変容・変身のモチーフや断片的身体の表象の研究、及びサミュエル・ベケットの後期作品における身体表象の研究に重点を置いた。上記の研究の内、前者については、20世紀初頭のアイルランド演劇・詩劇に見られる変容のモチーフと比較することにより、これまで小説・叙事詩との比較研究が多かった先行研究とは異なるジャンル横断的な研究の視点を得た。後者においては、劇作家サミュエル・ベケットの後期演劇における断片的な身体表象を、同時代の詩人による作品のモチーフと比較することで、同様に前例の無いジャンル横断的な研究の視点を得た。特にベケット後期作品と他の詩人の作品との比較研究においては、同時代のアイルランド/北アイルランドに流布していた口承神話の身体表象と、これに関連した新聞メディアにおける広告・写真とを比較検討することにより、人間身体の文化的周縁化を生み出すメディア・地域共同体の偏向や規制力に抗する劇作家・詩人の身体表象の具体的側面を考察した。その結果、「新聞メディア・写真による記録」が人間身体の表象に関する虚構化を推し進める一方で、本研究で取り上げる劇作家・詩人による美的虚構が人間身体の神話化に抵抗するという逆説的側面があることを明らかにした。本研究では、アイルランドのモダニズム文学の主要な作品を対象として、身体表象論的分析を展開した。平成26年度は、20世紀初頭のアイルランド演劇運動で特異な位置を占めるジョン・ミリントン・シングと、第一次世界大戦後に発表した長編小説で欧米のモダニズム文学を牽引したジェイムズ・ジョイスの交友記録を精査して、両者の文学観・演劇観を比較しつつ、双方向的な影響関係について検討した。ジョン・ミリントン・シングの演劇作品に於ける変容の概念、とりわけ矮小な自己認識から尊大なエゴの拡張を経て、新しい認識と変容に至る自己変革のプロセスが、シング作品の中で特に重要なテーマとなることを明らかにした上で、類似性の高いテーマが、シング以後に活躍したジョイスの作品に見られることを確認した。また、両者の交友記録から、シングが抱いていたジョイス観、ジョイスが抱いていたシング観を明らかにし、ジョイスがシング作品の変容思想に大きな影響を受けていたことを明らかにした。さらに、シングとジョイスの作品に於ける変容のテーマを、アイルランド現代演劇の主要な数十作品を検討した前年度のリサーチと突き合わせることで、この特殊な変容の思想が、20世紀初頭から現在までの長期的な視座で検討し得るものである可能性を明らかにした。人文学本年度に取り組んだリサーチに関しては一定の成果を得て公表した。

各年度の研究対象として明確に切り分けていたジャンル・諸作品が、当初の想定を超えて、複雑に関連し合っていること、個別に分断できない共通要素があることが判明して、リサーチの手法・対象を一部変更したが、新たな研究の可能性が開けたことで予想外の成果があったと考えられる。当初に設定した研究の目的に関しては、それに相応する研究結果を得て公表した。本研究の最終年度に取り上げる予定であった作者・作品の研究が、本研究の初年度である2012年度に予想外の進展を見せたため、研究計画の一部を前倒しして行った。初年度の研究予定に関しては、一定のリサーチ結果を得て、2013年度中に成果を公表する予定であるため、全体の進行に支障は無いと考えられる。初年度・本年度の研究成果を踏まえ、アイルランドモダニズムにおける変身・変容のモチーフと様式の関係をジャンル横断的に検討する。また、20世紀初頭から現代までのアイルランド文学・演劇における変容、暴力、様式の複雑な関係を展望する新たな身体表象論の議論的な妥当性についても併せて検討する。研究計画に従い、作家ジェイムズ・ジョイスの諸作品に見られる変容・変身のモチーフや断片的身体の表象を20世紀初頭の演劇・詩劇における身体表象と比較検討するリサーチを進め、2013年度中に成果を公表する。研究図書・消耗品の購入、リサーチ及び海外研究協力者との研究打ち合わせの為の旅費に充当する。
平面波X線顕微法および二結晶回折計によるロッシェル塩ドメイン構造の研究

水溶液より除冷法によって、ロッシェル塩の単結晶を作成し、その強誘電相のドメイン構造を非対称反射を利用した平面波X線トポグラフおよび二結晶回析計を用いて調べた。得られた主なる結果は下記の通りである。1.C-プレートの強誘電相において、b-ドメイン領域でブラッグピークが二つに分裂することを発見、この分裂の原因が強誘電相における単斜晶系のせん断歪みによることを確認した。またこの分裂の角度の温度依存性を測定し、自発分極の測定と比較した。2.電界をかけることにより、b-ドメインの二つのピークの大きさが変ることを認め、これが各ドメインの体積に比例するとして、そのヒステリシス曲線を求めた。3.C-プレートの強誘電相において、ブラッグピークが三つに分裂する場合、各ピークによるトポグラフを撮り、これより各ピークが双晶関係にある二つのb-ドメインとC-ドメインに対応することを確認した。4.ドメイン壁に通常のものより強い歪みを伴ったものが存在し、この分壁は電界をかけても移動しずらいことを観察した。またこの強い歪みを伴った分壁は相転移に対しても比較的に再現性があることも認められたが、この歪みの原因についてはまだ不明である。5.結晶内の欠陥のX線トポグラフによる観察では、インクルージョンによる点状欠陥、いわゆるすだれ構造あるいはトンネル構造による線状欠陥、結晶成長のセクター間の微小角粒界による面状欠陥等は見られたが、転位像に相当するものは発見できなかった。
触媒反応生成ハイパーソニック水分子ビームによる単分子層制御エピタキシャル成長技術

3年目である平成30年度の目標は、前年度までに構築した触媒反応を用いたCVD法における単分子層厚制御のガス供給システムをベースに改造を施し、3つ目の元素を加える実験を行いヘテロ接合構造、更に超格子構造の形成を目指すものであった。前年度までZnO結晶膜のナノメートルレベルの超薄膜の堆積制御技術は完成しており、それをもとにMgZnO/ZnO積層構造形成を目指しビスサイクロペンタディエニールマグネシウムをMg原料に用いてMgZnO結晶膜の作製を試みてきたが、まだ充分なMgの取り込みに成功していない。今年度もMg原料ガスの供給および励起法等を工夫し、Mgの取り込み向上を試みる。並行してp型ZnO結晶膜の作製を目指しドーパントガスとして一酸化窒素ガスを供給したが、殆ど取り込まれなかった。そこでより活性な窒素ラジカルを供給するため、一酸化窒素ガスの加熱イリジウムワイア表面での触媒分解反応を利用して窒素ラジカルを生成、基板に供給した。結果、膜中への窒素の取り込み量の向上ならびにアクセプタとなるZn-N結合を有した窒素の割合の向上に成功した。ただ同時にドナーとなる水素やダブルドナーとなるN-N結合成分も取り込まれておりp型結晶膜作製には成功していない。今後低温成長によって窒素の取り込み量のさらなる向上を図ると共に堆積後の最適なアニールプロセスによりp型結晶膜の作製を目指す。最終的にZnO/MgZnO膜積層により超格子構造とp型ZnO結晶の作製によるpn接合構造形成を目指す予定である。前年度までの成果の目標は、ZnO結晶膜との積層構造形成を目指しビスサイクロペンタディエニールマグネシウムをマグネシウム(Mg)原料に用いてMgZnO結晶膜の作製を試みてきたが、まだ充分なMgの取り込みに成功していない。今年度もMg原料ガスの供給および励起法等を工夫をし、Mg元素取り込みの向上を試みる。並行してp型ZnO膜の作製を目指しドーパントガスとして一酸化窒素(NO)ガスを供給したが、殆ど取り込まれなかったためより反応性の高い窒素ラジカルで供給するためNOガスを加熱イリジウムワイア表面での触媒分解反応を利用して分解、窒素ラジカルを基板に供給した。結果、膜中への窒素の取り込みの改善およびアクセプタとなるZn-N結合を有する窒素の割合の向上に成功した。ただドナー源となる水素やダブルドナーとなるN-N結合成分もまだ取り込まれておりp型結晶膜作製には成功していない。今後更にアクセプタ状窒素の取り込みを向上させると共に、ドナー源取り込みの低減を実現する必要がある。前年度までに構築した触媒反応を用いたCVD法における単分子層厚制御の結晶膜成長法のガス供給システムをベースに更にプロセスの改善を行い。ヘテロ接合構造列びに超格子構造の形成を目指す。前年度までZnO結晶膜との積層構造形成を目指しビスサイクロペンタディエニールマグネシウムをMg原料に用いてMgZnO結晶膜の作製を試みてきたが、まだ充分なMgの取り込みに成功していない。今年度もMg原料ガスの供給および励起法等を工夫をし、Mg元素の取り込みの向上を試みる。Mg元素の取り込みに成功しMgZnO/ZnO超格子形成後、得られた超格子について結晶構造の観察を行うと共に、発光特性等を測定することでZnO量子井戸層由来の量子順位の形成について評価する。並行してp型ZnO膜作製を実現するため加熱イリジウムワイア表面での触媒反応によりNOガスを分解、生成した窒素ラジカルを基板に供給しアクセプタとなるZn-N結合を有する窒素取り込みの更なる向上を図る。その後、ドナー源となる水素やダブルドナーとなるN-N結合成分の低減のためアニール実験を行い、その最適化を行う。これらの実験を通して本研究課題の目的である触媒反応を用いたCVD法による酸化亜鉛系結晶膜のpn接合の形成技術、ならびに単分子層厚さでの急峻な界面を有する多層膜構造デバイスの作製技術を構築する。初年度であるH28年度の第一の目的は、触媒反応支援CVD法において、原料ガスのパルス供給によって金属酸化物結晶膜の成長を単分子層厚で制御をする技術を達成することである。具体的には酸化亜鉛(ZnO)結晶膜のc軸成長において、亜鉛原料ガスの供給を高速電磁弁を用いてミリ秒のパルス幅に設定することで1パルス当りの堆積速度を単分子層厚さにすることである。高速電磁弁を用いてパルス幅を1ms及び2msにし反応チャンバー内に供給、触媒反応により生成した高エネルギー水分子との反応によりZnOプリカーサを形成、基板にパルス的に供給することで0.19nm/pulse及び0.38nm/pulseの堆積制御に成功した。この技術により数nm層の積層構造で形成される超格子構造デバイスの作製の実現に一歩前進した。続いてZnO系超格子構造デバイスの作製を実現するため、Mgの添加によるMgZnO結晶膜の成長とその単分子層厚成長制御を試みているところである。現在既にMgの添加には成功しており供給ガスの制御により組成制御に取り込んでいる。続いてMg原料ガスのパルスガス供給によりMgZnOの原子層厚制御に成功すれば、MgZnO/ZnO/MgZnO...積層構造による超格子構造デバイスの作成が実現出来る。並行して超格子構造デバイスにおいて問題になるZnOの自発分極による量子井戸内の電子・正孔の分離の問題を解決することを目指して非極性ZnO膜の成長実験も進めている。

R面サファイア基板上への成長の結果、A面ZnO膜の成長に成功すると共に、フォトルミネッセンス特性において強い偏光特性が見られこれまでに報告されているZnOナノロッドよりも大きな偏光角依存性を見出した。この特性は新しい光制御技術に結びつく可能性があり更に研究を進めている。H28年度は第一の目標であった単分子層厚の成長制御をZnO結晶を用いて成功しており、今後ZnO系超格子デバイス構造を実現するため、Mgの添加によるMgZnO結晶膜の成長とその単分子層厚成長制御を試みているところである。並行して超格子構造デバイスにおいて発光効率が向上すると期待される非極性ZnO膜の成長についても試みたところフォトルミネッセンス特性に強い偏光特性が見られ、これまでに報告されているZnOナノロッドよりも大きな偏光角依存性を見出した。このように当初の第一目標の実現に加え、並行して行った非極性ZnO結晶膜の成長と特性評価において新たな知見を得ることが出来、本年度はおおむね順調に研究が進展したと考えている。2年目である平成29年度の研究目的は、研究代表者のオリジナルな技術である触媒反応を用いて生成した水分子のハイパーソニックビームを用いて高品位ZnO結晶膜を作製すること。そしてMg添加によりMgZnO三元化合物結晶を作製しMgZnO/ZnO超格子構造を形成する技術を構築することであった。既にZnO結晶膜の分子層厚成長制御には成功しているが、作製したMgZnO結晶膜においてはMgとZnが膜中で局在しており、均質なMgZnO三元化合物結晶の作製が実現していない。もう一つの研究目的である超格子デバイスの発光効率の向上を目指した非極性ZnO結晶膜の作製と特性評価であるが、こちらはR面サファイア基板を用いることでA面に配向した均質な非極性ZnO結晶膜を得ることが出来た。更に得られた結晶膜から発光の強い偏光特性を見出し、その偏光強度や偏光角依存性を詳細に調べることが出来た。この結果、強い偏光角依存性を示す結晶膜の作製条件を見出すと共に、偏光の異方性の起源について考察を行った。この成果をもとに将来新規な光学デバイスへの応用が期待される。更にP型ZnO結晶を作製するため、一酸化窒素(NO)ガスの分解による窒素ドーピングにも取り組んだ。その手法としてCVDプロセスの中で単にNOガスを添加するだけでなく、加熱したイリジウム(Ir)ワイア表面の触媒分解反応によりNOガスを高効率に分解し供給する手法を試みた。その結果、Irワイアの触媒分解反応を利用することでZnOネットワークへの窒素の取り込み割合が増加することを見出した。第一の目的は、ZnO結晶へのMg添加によりMgZnO三元化合物結晶を作製することであったが、MgとZnが膜中でそれぞれ局在しまだ均質なMgZnO三元化合物結晶を作製出来ていない。もう一つの目的は超格子デバイスの発光効率の向上を目指して非極性ZnO結晶膜の作製と特性評価であるが、こちらは得られた結晶膜から強い偏光特性を見出し、その偏光角依存性を詳細に調べることが出来た。この強い偏光角依存性から将来特異な光学デバイスへの応用が期待出来る。さらにp型ZnO結晶を作製するため、窒素ドーピングにも取り組んでおり、窒素のZnOネットワークへの取り込みについてドーパントガスであるNOガスのIrワイア表面での触媒分解反応が有効であることも見出している。
視覚-運動協応過程と高次認知過程の相互作用

人間の認知過程を知覚的世界とその中での高次認知活動とに分類する考え方がある。前者は、知覚-運動協応過程と深く関わり、対象の位置、方向、大きさ、上下関係などに関して安定した世界である。しかし、人間の言語活動のような知的活動は知覚的世界を土俵として行われるものと考えて良いであろう。本研究では、読み書き行動の実験的観察を通して、上記の2分法の妥当性を検討し、知覚-運動協応過程と高次認知過の特徴および両者の交互作用の在り方を探った。具体的には、2名の被験者に連続して2週間逆転眼鏡を装着させ、通常の視覚-運動協応関係が破壊された事態での読み書き行為の再適応過程を組織的に観察すると同時に、標的指示課題や目標追跡課題などの視覚-身体的運動の再適応過程、さらに両眼立体視ほかの知覚的機能の変容過程をも合わせて観察した。そして、これらの結果を、筆者の以前の研究結果や通常の視覚的世界における視覚-運動協応に関わる諸知見とを照らし合わせて、分析し考察した。その結果、両眼立体視機能などを含む初期視覚系に関わる視覚-運動協応過程は、かなり急速に逆転視野状況に適応することがわかった。しかし、その経過は必ずしも意識的な知覚の変容と並行はしておらず、主観的には逆転した世界に住みながら身体運動はスムースに行えるという状況が存在した。また、読書行為の際の文字の見えなどは、本研究の順応期間においては、あくまでも逆さであり続けた。これらの結果を考え合わせると、初期視覚的現象と異なり、読書行為などは、与えられた視覚的世界内での、より高次な認知的活動であると言え、先に述べた知覚・認知過程の2分法的枠組みは肯定されたと言える。人間の認知過程を安定した知覚的世界を成立させる知覚一運動協応過程と成室した知覚的世界の中での高次認知活動とに2分する考え方がある。本研究の目的は、読み書き行動と視覚運動協応動作の実験的観察をとおして上記の考え方の妥当性を検討するとともに、両者の交互作用の在り方を探ることである。具体的には、通常の視覚一運動協応関係が破壊された事態での読み書き行為の再適応過程を組織的に観察する。そのために、上下左右逆転眼鏡を14日間に亘り装着させ、このような事態での異種感覚情報の再統合、再構造化の経過を眼球運動なども含めた客観的指標を用いて分析し、見えの世界の変容過程についての体験報告との対応をみる。上記の目的を達成するために、本年度は以下の作業を行なった。1)視聴覚瞬間露出器(岩通アイセル製)を購入し、逆さ文字、鏡映文字などからなる文章をCRTその他の画面上に投影するためのプログラムを作成した。2)着用のまま眼振図が計測可能な、上下左右逆転眼鏡を2組作成した。3)逆転眼鏡の長期席用による視覚一運動再協応過程をテストの反復の効果から分離して検出しうる動作テストの開発を試みた。我々の先行研究において、視覚一運動協応による方向定位動作には始動成分と修正成分の2つが含まれており、前者に対してはテストの反復の効果が大きく、後者はその影響を受けにくいこと、逆転視野への長期的適応の効果は始動成分において顕著に現われることを示唆する結果が得られた。そこで、始動成分の変化を敏感に反映すると考えられる標的指示動作をより精密かつ組織的に測定するために、タッチパネル内蔵のモニターによる刺激提示と反応計測を行なうと同時に、CCDカメラとコンピュータによる手の移動軌跡と移動速度の計測を可能とする実験状況を設定した。人間の認知過程を安定した知覚的世界を成立させる知覚-運動協応過程と成立した知覚的世界の中での高次認知活動とに2分する考え方がある。

本研究の目的は、読み畫き行動と視覚運動協応動作の実験的観察をとおして上記の考え方の妥当性を検討するとともに、両者の交互作用の在り方を探ることである。具体的には、通常の視覚-運動協応関係が破壊された事態での読み畫き行為の再適応過程を組織的に観察する。そのために、上下左右逆転眼鏡を長期装着させ、このような事態での異種感覚情報の再統合、再構造化の経過を眼球運動なども含めた客観的指標を用いて分析し、見えの世界の変容過程についての体験報告との対応をみる。本年度は以下の作業を行なった。1)着用のまま眼振図が計測可能な、上下左右逆転眼鏡を2組作成し、それを2名の大学生に12日間にわたって着用させた。就寝時と休息時にアイマスクをさせた以外は上記の眼鏡を着用し続けた。2)できるだけ自然な状態における読書と書字の訓練を行なわせるために刺激文章を書いたカードを手に持たせて読ませる訓練を毎日約30分行なわせた。また聞き書きの訓練も約20分づつ行なわせた。3)デイスプレー上に突然あらわれる標的を腕を延ばして指で触る標的指示動作検査を眼鏡着用開始前、着用開始直後、終了直前、終了直後に行なった。タッチパネル内蔵のモニターによる刺激提示と反応計測を行なうと同時に、CCDカメラとコンピュータによる手の移動軌跡と移動速度の計測を行なった。4)線図形およびランダムドットを用いたステレオグラムによる立体視の変容過程を調べた。5)眼振図により眼球運動の変容過程を調べた。上記の実験結果は筆者らの前提とする仮定をほぼ支持するものであったが、詳細な分析と吟味、報告書の作成を現在行なっているところである。人間の認知過程を知覚的世界とその中での高次認知活動とに分類する考え方がある。前者は、知覚-運動協応過程と深く関わっており、対象の位置、方向、大きさ、上下関係などに関して安定した世界である。しかし、人間の言語活動のような知的活動は知覚的世界を土俵として行われるものと考えてよいであろう。本研究では、読み書き行動の実験的観察を通して、上記の2分法の妥当性を検討し、知覚-運動協応過程と高次認知過程の特徴および両者の相互作用の在り方を探った。具体的には、2名の被験者に連続して2週間逆転眼鏡を装着させ、通常の視覚-運動協応関係が破壊された事態での読み書き行為の再適応過程を組織的に観察すると同時に、標的指示や目標追跡などの身体運動の再適応過程、さらに両眼立体視他の知覚的機能の変容過程をも観察した。そして、これらの結果を、筆者の以前の研究結果や通常の視覚的世界における視覚-運動協応に関する諸知見と照らし合わせて、分析し考察した。その結果、両眼立体視機能などを含む初期視覚系に関わる視覚-運動協応過程は、かなり急速に視野逆転状況に適応することがわかった。しかし、その経過は意識的な知覚の変容とは並行しておらず、主観的には逆転した世界に住みながら身体運動はスムースに行えるという状況が存在した。また、読書行為の際の文字の見えなどは、本研究の順応期間においては、あくまでも逆さであり続けた。これらの結果を考え合わせると、初期視覚的現象と異なり、読書行為などは与えられた視覚的世界内での、より高次な認知的活動であると言え、先に述べた知覚・認知過程の2分法的枠組みは肯定されたと言える。
次世代合成開口レーダによる海岸線における災害域のモニタリング

本研究では,災害防止と人間活動の保護支援を目的として,アジア地域における沿岸地域における都市域をモニタリングするために,時系列と多偏波共用の合成開口レーダ(SAR)モザイクデータセット衛星画像と旧版地図(外邦図)を実利用することになった.まず,従来の衛星画像JERS-1 SARとALOS PALSAR用の画像信号処理プログラムを作成した.そしてJERS-1 SAR(19921998)とALOS-PALSAR(2006現在)データが将来一般利用者に使用できるために,各SAR画像はレベル0(生データ)より処理した.また,幾何補正してモザイキングを行った.本年度では西部インド地域とジャワ島のJERS-1 SARモザイク画像を作成した.そして,ASTERデータで地質情報を抽出し,レーダの後方散乱係数との関係を把握した.現在に至るまで既に現地データを収集したインド洋沿岸諸国とジャワ島の周辺をパイロットプロジェクトとして,海面の解析,沿岸地域における地質情報などを収集した.本研究では、実際のデータを入手するために現地調査も行った.現地調査では,海面に関する情報の他に,海面の特徴に影響を与える沿岸周辺の環境,地質情報なども調査した.この現地データをデータベース化するために,当研究室所所有のArcGISソフトで地理情報システム(GIS)の処理も行った.また,SARデータの前処理,ポラリメトリ・インタフェロメトリSAR用のプログラムの作成などに関する指導にあたってRESTECの研究者より指導を受けた.本研究では,災害防止と人間活動の保護支援を目的として,アジア地域における沿岸地域における都市域をモニタリングするために,時系列と多偏波共用の合成開ロレーダ(SAR)モザイクデータセット衛星画像を実利用することになった.まず,従来の衛星画像JERS-1 SARとALOS PALSAR用の画像信号処理プログラムを作成した.そしてJERS-1 SARとALOS-PALSARデータが将来一般利用者に使用できるために,各SAR画像はレベル0(生データ)より処理した.また,幾何補正をモザイキング処理を行った.本年度では西部インド地域のJERS-1 SARモザイク画像を作成した.そして,ASTERデータで地質情報を抽出し,レーダの後方散乱係数との関係を把握した.現在に至るまで既に現地データを収集したインド洋沿岸諸国の周辺をパイロットプロジェクトとして,海面の解析,沿岸地域における地質情報などを収集した.本研究では,実際のデータを入手するために現地調査も行った.現地調査では,海面に関する情報の他に,海面の特徴に影響を与える沿岸周辺の環境,地質情報なども調査した.この現地データをデータベース化するために,当研究室所所有のArcGISソフトで地理情報システム(GIS)の処理も行った.また,SARデータの前処理,ポラリメトリ・インタフェロメトリSAR用のプログラムの作成などに関する指導にあたってRESTECの研究者より指導を受けた.来年度に,JERS-1 SARとALOS PALSARデータを使用して,アジア地域のモザイクデータを作成する.また,沿岸地域における情報を詳細に調査して災害地図を作成する予定である.本研究では,災害防止と人間活動の保護支援を目的として,アジア地域における沿岸地域における都市域をモニタリングするために,時系列と多偏波共用の合成開口レーダ(SAR)モザイクデータセット衛星画像と旧版地図(外邦図)を実利用することになった.まず,従来の衛星画像JERS-1 SARとALOS PALSAR用の画像信号処理プログラムを作成した.そしてJERS-1 SAR(19921998)とALOS-PALSAR(2006現在)データが将来一般利用者に使用できるために,各SAR画像はレベル0(生データ)より処理した.また,幾何補正してモザイキングを行った.本年度では西部インド地域とジャワ島のJERS-1 SARモザイク画像を作成した.そして,ASTERデータで地質情報を抽出し,レーダの後方散乱係数との関係を把握した.現在に至るまで既に現地データを収集したインド洋沿岸諸国とジャワ島の周辺をパイロットプロジェクトとして,海面の解析,沿岸地域における地質情報などを収集した.本研究では、実際のデータを入手するために現地調査も行った.現地調査では,海面に関する情報の他に,海面の特徴に影響を与える沿岸周辺の環境,地質情報なども調査した.この現地データをデータベース化するために,当研究室所所有のArcGISソフトで地理情報システム(GIS)の処理も行った.また,SARデータの前処理,ポラリメトリ・インタフェロメトリSAR用のプログラムの作成などに関する指導にあたってRESTECの研究者より指導を受けた.
HTLVーIのneurotropismに関する研究(特にATLとHAMの病理組織をもちいたin situ hybridizationによるvirusの検索)

HTLVーI脊髄症HAMの自験症例が160例となり,そのうち3例が剖検された。脳・脊髄の神経病理学的検討により,リンパ球,マクロファ-ジを主体とする炎症細胞浸潤が基本的な病像で,胸部脊髄の中・下部を中心に広く脊髄全体,さらには大脳深部白質や中心灰白質にも散在性の広がりを示すことが明らかとなった。それらの浸潤細胞の免疫組織染色を行った結果,T細胞が主体であり,病変の新しい部ではCD4とCD8細胞の両者が,病変の進行した部ではCD8細胞が主体をなすという新しい事実が明らかとなった。DR陽性のマクロファ-ジも病初期より多数出現していた。この免疫染色と二重染色という形で,HTLVーIのgagーpol領域をコ-ドする3.5kbのcDNAをプロ-ブとしたin situ hybridizationを行った結果,少なくとも脊髄病巣に浸潤しているCD4陽性細胞の一部にはHTLVーI proviral DNAが存在することがはじめて確認された(これは世界でまだどこからも報告なし)。神経組織固有の細胞そのものへのHTLVーIの感染の有無はまだ明らかにできていない。感度を上げること,バックのコンタミを少なくすること,二重染色に工夫をこらすことが必要である。このため,ノンアイソト-プによる方法や,組織切片そのものにPCRをかけてin situ hybridizationを行う方法を検討中である。ATLにおける神経組織浸襲の病態は佐藤により多数の剖検例での検討がすすんでおり,その実態が明らかになりつつある。病変組織でのPCRを用いたdot hybridizationによるHTLVーI proviral DNAの同定を試みており,さらにin situレベルでのHTLVーIの病変形成への関与を検索したい。
高次被覆の理論とモジュライ空間による代数曲線束のジオグラフィーの研究

非特異射影代数曲線上の代数曲線束の構造をもつ一般型曲面に関して,相対的オイラー・ポアンカレ標数,相対標準因子の自己交点数とファイバーの種数の値の組にはどのようなものが存在しうるかという代数曲線束のジオグラフィーの問題を研究した.3重被覆およびガロア4重被覆の理論を用いて,クリフォード指数が1,2となる代数曲線束についてこれらの不変量の間に成り立つ不等式関係を証明した.また,新たに開発した射影直線束の被覆を用いた代数曲線束の構成法を駆使して,多くの代数曲線束の存在性を証明した.本研究の目的は,代数曲線束の不変量の値の組を座標空間上の格子点にプロットした際の分布領域に関するジオグラフィーの問題の解決にあり, (i)不変量の間に成り立つ不等式を高次被覆の理論を用いて究明し,おおよその分布を把握する, (ii)高次被覆またはモジュライ空間上の曲線の元に代数曲線束の2種類の構成法を開発し,実際に代数曲線束を構成して格子点の分布する領域を明らかにする,ことを目指している.これらの研究目的に沿って,平成27年度の研究では,まずクリフォード指数が0である代数曲線束に関してある数値的な条件を満たすときに現れる曲線束以外の特殊な構造を解析しながら,代数曲線束の存在性を考察した.この構造が障害となることで実際には代数曲線束が存在し得ないことを示すことに成功した.さらに,代表者のこれまでの研究では射影直線束の2重被覆によりクリフォード指数が0である代数曲線束の構成を行ってきたが,新たに双2重被覆を用いて多数の代数曲線束を構成することにより,スロープの値が大きい代数曲線束の存在性を示すことができた.この成果は上記(ii)に関するものである.これらの結果とこれまでの研究成果を合わせると,完全にではないもののクリフォード指数0の代数曲線束の分布がおおむね把握できたことになる.また,クリフォード指数が1である代数曲線束について, Tanによる非ガロア3重被覆の理論を用いて,分岐跡上の一般点の逆像が二点となる射影直線束の3重被覆の場合に関して(i)について考察した.その結果として,不変量間の不等式を証明することでき,ある数値的条件をもつ代数曲線束が実際には存在しないことを示すことができた.本研究課題に関する最新の研究動向の調査と研究討論を実施することを目的に,平成28年1月に「代数幾何学研究集会ー宇部ー」を開催した.クリフォード指数が0である代数曲線束の分布領域をおおむね知ることができたことについては,順調に進展していると思われる.一般の3重被覆で考察した場合に現れる曲面特異点の代数曲線束の不変量への寄与する項には,一点の逆像が二点となる分岐跡の特異点の情報に由来する項と一点の逆像が一点となる分岐跡の特異点の情報に由来する項の2種類がある.このことが障害となり,クリフォード指数が1である場合について上記(i)の不変量の間に成り立つ不等式に関しては一般に一点の逆像が二点である因子だけを分岐跡とするときのみに成果を得るにとどまった.当初の研究実施計画に掲げたすべての射影直線束の3重被覆を対象とすることができなかったことを踏まえ,本研究課題の達成度をこのように評価した.代数曲線束の不変量の組を座標としたジオグラフィーの問題に関して,本研究では, (i)相対的標準因子の自己交点数,相対的オイラー・ポアンカレ標数とファイバーの種数などの不変量の相互関係を与える不等式を得ること, (ii)実際に代数曲線束を構成することにより分布領域を明らかにすることが目的である.昨年度から引き続き,クリフォード指数が1である代数曲線束のジオグラフィーの問題に取り組んだ.ほとんどのクリフォード指数が1である代数曲線束は射影直線上の3重被覆の構造をもつ. (i)を解決する方針は,この3重被覆の構造に対してS.L.Tanによる代数曲面の3重被覆の理論にある不変量公式を用いて,相対的標準因子の自己交点数と相対的オイラー・ポアンカレ標数を求め,これらの式の分岐跡の特異点の重複度に由来する補正項を評価することである.昨年度は, 1点の逆像が異なる個数となる2種類の分岐跡のデータを含むことが障害となり, 1点の逆像が2点となる分岐跡だけをもつ場合に成果を得るにとどまった.今年度は,ファイバーを半安定曲線として,射影直線束の3重被覆の標準解消に現れる例外因子に課される条件を精密に見て,補正項の評価に反映させて,不変量間の不等式を得ることができた.さらに, (ii)に関して,射影直線束上に因子を具体的に多数与えて,これらを分岐跡とする巡回3重被覆を構成した.これにより,クリフォード指数が1である代数曲線束の座標空間上での分布領域をスロープが低い場合のみではあるが,明らかにすることができた.また,昨年度に挙げたクリフォード指数が0である代数曲線束に関する成果を論文にまとめ,投稿した.平成29年1月には,本研究課題に関する研究動向の調査と研究討論を目的に,「代数幾何学研究集会ー宇部ー」を開催した.クリフォード指数が1である代数曲線束に関して,ファイバーを半安定曲線と限定したものではあるが,相対的標準因子の自己交点数,相対的オイラー・ポアンカレ標数とファイバーの種数などの不変量の相互関係を与える不等式を得ることができた.

この不等式から,代数曲線束の座標空間上での分布領域をおおよそ知ることができる.この予想される分布領域に対して,上記で構成した射影直線上の3重被覆が広範囲に分布網羅していることから,本研究課題のクリフォード指数が1である場合に関しては限定的でありながらも進展していると考える.以上のことから,本研究はおおむね順調に進展していると判断する.代数曲線束の不変量の値の組を座標空間上の点としてプロットしたときの代数曲線束の分布する領域を解明する「ジオグラフィーの問題」の解決を目指し,今年度はクリフォード指数が2である代数曲線束を中心に, (i)相対的標準因子の自己交点数,相対的オイラー・ポアンカレ標数とファイバーの種数などの不変量の相互関係を与える不等式関係を模索すること, (ii)様々な構成法を確立することについて研究を行った.クリフォード指数が2である代数曲線束の少しの例外を除いて射影直線上の4重被覆の構造をもつ.ただし,一般の4重被覆を扱うのは残りの期間では難しいことから,ここで扱う4重被覆はガロア4重被覆と限定した.(i)を解決するために,代表者によるガロア4重被覆の不変量計算公式を用いて,相対的標準因子の自己交点数と相対的オイラー・ポアンカレ標数を求め,これらの式の分岐跡の特異点の重複度などから導かれる補正項を詳細に計算することにより,不変量間の不等式を得ることができた.一般の射影直線束の4重被覆から得られる代数曲線束に関しては今後の課題として研究を継続する.(ii)に関しては,以前の研究で得た超楕円曲線束の構成法の知見を元にして射影直線束上に多数の有効因子を具体的に与えて,これらを組み合わせて分岐跡とするガロア4重被覆を構成した.これらの2つの成果により,射影直線束のガロア4重被覆で与えられる代数曲線束のうち,スロープが比較的低い場合に座標空間上での分布領域を大まかに把握することができた.前年度および上記に得られた成果について論文の執筆を開始した.平成30年1月には,本研究課題に関する研究動向の調査および研究成果の総括を目的に,「代数幾何学研究集会ー宇部ー」を開催した.非特異射影代数曲線上の代数曲線束の構造をもつ一般型曲面に関して,相対的オイラー・ポアンカレ標数,相対標準因子の自己交点数とファイバーの種数の値の組にはどのようなものが存在しうるかという代数曲線束のジオグラフィーの問題を研究した.3重被覆およびガロア4重被覆の理論を用いて,クリフォード指数が1,2となる代数曲線束についてこれらの不変量の間に成り立つ不等式関係を証明した.また,新たに開発した射影直線束の被覆を用いた代数曲線束の構成法を駆使して,多くの代数曲線束の存在性を証明した.平成27年度の研究を継続しながら,当初の研究実施計画にある目標の達成を目指す.特に以下の3点に関して研究を推進していく.まず,昨年度得られたクリフォード指数が0である代数曲線束に関する成果をまとめ,論文として完成させる.次に,昨年度で達成することのできなかった一般の射影直線束の3重被覆で与えられる代数曲線束の不変量間の不等式を求める.そのために,特異点の不変量への寄与を特異点の例外因子を精密に解析していく.3点目として,平成28年度以降の研究実施計画の遂行する.特に,モジュライ空間上に曲線を与えて,それに付随するモジュライ写像の安定化により代数曲線束を構成する方法の実現を目指す.なお昨年度も開催した「代数幾何学研究集会ー宇部ー」を本研究課題の中間発表,研究討論と関連する研究成果の調査を目的に開催する.今後もこれまでの研究を維持しつつ,クリフォード指数が2である代数曲線束のジオグラフィーの問題に取り組む.特に,以下の3点に関して研究を進めていく.
線型および非線型表面音響波の実時間イメージング

我々はシリコンウェハー上にマイクロスケールの穴を2次元立方格子的に並べた表面音響波の導波路を作製し、その試料上を伝播する表面音響波の測定に成功した。その導波路を、中心周波数400MHzのフォノンパルスが伝播していく様子を動画として可視化した。これは、フォノニック結晶導波路のフォノンパルスの可視化例としては最初のものである。透過したフォノンパルスのスペクトルは観測データのフーリエ変換で得られ、これにより表面音響波の禁止周波数帯を確かめることができる。この結果を科学雑誌Scienceに投稿する準備を進めている。我々はまた、同種のフォノニック結晶の領域外で発生した表面音響波がフォノニック結晶で反射される様子を測定しており、スペクトル解析により、禁止周波数帯が100MHz1GHzの範囲に存在することを確かめた。フォノニック結晶内部に表面音響波の波源がある場合の実験でも、この禁止周波数帯の存在を確かめた。この成果はApplied PhysicsLetters誌に投稿する予定である。我々は、石英基板上に銅線を並べて作った一次元フォノニック結晶の分散関係を同様の方法で測定することに成功している。この試料上でブロッホ振動やそれに結合するモードを観察した我々はシリコンウェハー上にマイクロスケールの穴を2次元立方格子的に並べた表面音響波の導波路を作製し、その試料上を伝播する表面音響波の測定に成功した。この試料上でブロッホ振動やそれに結合するモードを観察した
高齢期における回想の社会的共有過程のナラティヴ・アプローチによる探索

高齢者の語る思い出話には,語っている本人が,自分の人生に納得する働きがあると,心理学では考えられてきた。しかし,この思い出話が独りよがりのものになると,家族をはじめとした周囲との間で,食い違いが大きくなってしまう。そのため,思い出話は,周囲との調整や妥協といった共有プロセスを伴っていると予想される。この研究では,こうした共有プロセスについて,インタビューや海外の研究動向調査を通じて,解明を試みる。
BIS自己資本規制を考慮したリスク管理方法及び効率的な監督行政指導の方法の検討

本研究では、銀行業務で発生するリスクのうち、市場リスクに焦点をあてる。近年、国際的に市場リスクに対する規制化の動きが強まり、1995年4月、バ-ゼル銀行監督委員会は、「BIS市場リスク規制案」を発表した。これにより、各銀行は市場リスクを計量化するモデルを作成し、モデルから算出されるリスク量(バリュー・アット・リスク)を自己資本として保有することが義務づけられた。規制では、リスク算出モデルに定量的条件を与えることで、各銀行にモデル作成の自由度が残されている。本研究の目的は、BIS規制の条件を満たしながら、バリュー・アット・リスクが適切に算出されるモデルを見いだすことにある。本研究では、観測機関、データの取り扱い、リスク算出手法の違いによる複数のモデルを定義し、複数の資産の実データを用いて、各モデルの検証を行った。実験は、単資産毎の検証実験と複数資産による検証実験により構成される。単資産による検証実験では、観測期間の違い、観測データへの重みづけの有無、保有期間10日のリスク推定手法の違い、リスク分析手法(分散共分散法、ヒストリカルシミュレーション法、モンテカルロシミュレーション法)の違いによる各モデルの検証を行った。複数資産による検証実験では、仮想的な資産比率のもとで、検証を行った。検証にあたり、算出されるバリュー・アット・リスクを比較する指標に加え、各モデルで求められる、収益率分布の比較を行う指標を新たに設けた。検証結果から、リスク分析手法として銀行で広く利用されている分散共分散法よりも、ヒストリカルシミュレーション法の方がモデルとして優れていることが判明した。また、資産により、最適と考えられるデータの観測期間は、異なることも判明した。更に、BIS規制で定められているモデルへの定量的条件の一部が、適切なリスク管理モデル作成に障害を与えていることも明らかになった。
マルチメディアによる地震災害の事後対応過程の検討

防災デジタルシティを活用して,平成14年度までに開発を進めた個々のシミュレーションシステムの完成度を高める努力と個々のシステムの総合化を行った.また本研究プロジェクトの最終年度として,防災デジタルシティの中で稼動する様々なシミュレーションモデルを用いて状況に応じたシミュレーションを行うとともに,その結果に基づいて各種の組織や機関が,独自の防災対策の立案が可能なシステムの開発を行った.このシステムの中心は次世代型防災マニュアルであるが,このマニュアルは「既存マニュアルの性能を定量的に評価する機能」,「目的別・ユーザ別編集機能」,「利用者によるマニュアル更新・作成機能」を有し,「事前対策」,「災害対応」,「最適復旧・復興戦略」の防災対策の異なる各フェーズで有効利用されるものである.さらにこのマニュアルを用いて各組織が独自のマニュアルを作成する際に重要となる過去の教訓の高度利用を実現する新しいデータベース構造を提案し,兵庫県南部地震とニューヨーク市の同時多発テロ事件の災害対応の教訓を整理した.また,本年度は研究プロジェクトの最終年度として,研究プロジェクト全体の活動をまとめる英文報告書を作成した.さらに例年のことではあるが,7月に米国コロラド州のボウルダーで開催されるUS Annual Hazards Research and Applications Workshopに参加し,米国カウンターパート研究者と情報交換するとともに,カウンターパート以外の米国研究者に研究成果を報告した.なおこの会議では,2002年より,U.S./Japan Cooperative Researchの正式なセッションを作ってもらっている.国内の研究者間での意見交換と研究成果の社会還元を目的として,2004(平成16)年1月29・30日に神戸国祭展示場にて,第4回目となる比較防災ワークショップを開催した.今年度は災害データの収集を実施した。またシミュレータの設計に関連付けたデータの整形を検討した。シミュレータが想定するべき多様な状況をカバーするため途上国での多様な地震災害をヒアリング、国連プロジェクト参加などを通じて情報の収集を行った。(1)世界地震工学会の事業である世界地震安全推進機構のワークショップにおいて参加国からの災害に関するヒアリングを実施した。このワークショップではアジアの地震災害国(ロシア、中国、インドネシア、タイ、ネパール、イラン、インド、ミャンマー、マレイシア、シンガポール、べトナム、ブルネイ)に加えオーストラリア、米国が参加した。(2)国連プロジェクトRADIUSへの貢献を通じて世界の9都市(バンドン、タシケント、ジゴン、イズミット、アディスアベバ、アントファガスタ、ティファナス、コピエ、ガイアキル)の災害データが収集された。(3)上記情報のデータベース作成とそのアクセスアルゴリズムの開発。国連旧アンドロが作成した世界災害情報、および世界銀行が出版した世界の開発に関する初統計のデータベース化を継続して実施。カトリカ大学(オランダ国)の疫病センタが作成し世界に公開している災害情報のアクセスと上記データベースの結合を計画中。(4)台湾、トルコの大震災を経済インパクトの視点から調査を実施。とくに産業活動への打撃が民生に与えた影響の定量的分析を行った。これに関して保険政策のインパクト軽減への寄与を検討した。(5)日本の震災についてその研究成果報告書が収集され、それらは発信機構、断層、構造物被害、インフラ被害、震後対応の視点から分類整理作業を実施中。今年度は、地震災害のさまざまな特徴的様相を比較論的手法で研究をすすめた。(1)1999年1月に開催された世界地震工学会の事業である世界地震安全推進機構のワークショップにおいて参加国からの災害に関するヒアリングを実施している。このワークショップではアジアの地震災害国(ロシア、中国、インドネシア、タイ、ネパール、イラン、インド、ミャンマー、マレイシア、シンガポール、、ベトナム、ブルネイ)に加えオーストラリア、米国が参加した。実施されたヒアリングは多岐膨大になり本年度はこの分析を実施した。(2)本研究課題のテーマ「事後対応の検討」にそくして、事後のさまざまな現象の解析(周辺地域からの物資支援、電力供給からみた復旧過程の評価、震前後の保険政策の変容)を行った。国連旧アンドロが作成した世界災害情報、および世界銀行が出版した世界の開発に関する初統計ので一タベース化を前年度に引き続き継続して実施。(4)台湾、トルコの大震災に加え、ギリシャの地震についてその事後対応の調査を行った。(5)前年度に引き続き、日本の震災についてその研究成果報告書が収集され、それらは発信機構、断層、構造物被害、インフラ被害、震後対応の視点から分類整理作業を行った。(6)日米での途上国地震災害への対応比較の研究を開始した。平成13年度は,「マルティメディアによる地震災害の事後対応過程の検討」という本研究プロジェクトの最終アウトプットの大きな部分となる地震防災デジタル・シティ(地震防災DC)の基本設計を,研究分担者の林を中心に関係者一同(研究分担者と協力者)で実施した終了した.平成13年度を含めて,これまでに進めてきた下で説明するような個々の研究成果は,どれも単体としても十分価値あるものではあるが,これを地震防災DCとして総合/統合的に取り扱えるようにすることで,さらに大きな付加価値を生む.そしてこれが具体的な防災対策の立案に非常に活用しやすい成果品となると期待される.次に平成13年度に実施した要素研究について触れておく.(1)津波浸水災害シミュレーション(今村、ダッタ:研究協力者)、(2)電力需要を用いた被害状況・復興過程モニタリング手法の開発(目黒)、(3)地方自治体相互救援協力システムの開発(岡田:研究協力者)、(4)地震保険に見る保険インセンティブ(須藤)、(5)分散型コンピュタネットワクによる実時間地震防災支援システムの開発(ヘーラト:研究協力者)。