hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
テラビット級トランスポート層通信プロトコルの研究開発

本研究では、理論的・体系的なアプローチにより、テラビット級トランスポート層通信プロトコルの実現を目指し、(1)流体近似法を用いたトランスポート層通信プロトコルの解析、(2)流体シミュレーションを用いたトランスポート層通信プロトコルの評価、(3)テラビットネットワークに適した輻輳制御フレームワークの解明、の3つの研究課題に取り組んだ。テラビットネットワークに適した通信プロトコルを解析・設計するとともに、大規模ネットワークへのための流体シミュレータ技術を確立した。近年、半導体技術や情報処理技術の急速な発展により、情報の多様化・大容量化が急速に進んでいる。このような情報爆発時代に対応するためには、それを支える超高速通信技術が不可欠である。現在、OSI参照モデルにおける下位レイヤの研究開発が進んでいる。例えば、物理層における通信技術として、光ファイバの伝送技術の高度化が進んでいる。これにより、単一の光ファイバで数Tbps数十Tbps程度の情報量の転送が可能になりつつある。また、ネットワーク層の通信技術として、光パケット交換技術が開発され、2006年の時点で160Gbpsの情報量の転送が実現されている。しかし、テラビット級の通信を真に実現するためには、物理層からネットワーク層までの伝送技術だけでは不十分であり、トランスポート層の通信技術におけるブレークスルーが不可欠である。近年、高速トランスポート層通信技術の研究が活発に行われているが、2006年の時点で約7.2Gbps程度の転送速度しか実現されていない。特に、従来の高速トランスポート層通信技術の研究の大半は、単一の大容量ファイル転送のみを対象としており、通信速度の異なる膨大な数の人間や計算機が相互に大量の情報交換を行うような通信にはまったく対応できない。テラビットネットワークでは、ネットワークの帯域遅延積が膨大となり、ギガビットネットワークと比較して制御の困難さが飛躍的に増大する。従来のトランスポート層通信プロトコルのような、経験に頼ったアドホックな設計手法はすでに限界であり、理論的・体系的な設計手法が強く求められている。そこで本研究では、理論的・体系的なアプローチにより、テラビット級トランスポート層通信プロトコルの実現を目指し、以下のような研究課題に取り組む。〓テラビットネットワーク上での既存のトランスポート層通信プロトコルの性能限界を解明〓テラビットネットワークに適した輻輳制御フレームワークの解明〓テラビットネットワーク対応トランスポート層通信プロトコルの開発本研究では、理論的・体系的なアプローチにより、テラビット級トランスポート層通信プロトコルの実現を目指し、(1)流体近似法を用いたトランスポート層通信プロトコルの解析、(2)流体シミュレーションを用いたトランスポート層通信プロトコルの評価、(3)テラビットネットワークに適した輻輳制御フレームワークの解明、の3つの研究課題に取り組んだ。平成19年度は、流体近似法により、テラビットネットワーク上での既存のトランスボート層通信プロトコルの性能限界を明らかにした。本研究では、高速・広帯域向けトランスポート層通信プロトコルとしてXCP(eXplicit Control Protocol)を対象とし、その流体近似モデルを構築した。その後、トランスポート層通信プロトコルとルータの流体近似モデルを相互に接続し、ネットワータ全体の流体近似モデルを構築した。これにより、ルータが多段接続された複雑なタンデムネットワークにおいて、異なる複数のトランスポート層通信プロトコルが混在した環境の解析を可能として。これにより、XCPのロバスト性に関する固有の問題を明らかにするとともに、XCPのロバスト性を向上させる拡張XCPを提案した。これまでに、さまざまなXCPの性能評価が行われてきた。しかし、トラヒック変動に対するXCPトラヒックのロバスト性に着目した研究にこれまで行われていない。本研究では、まず、(1)XCPトラヒックの変動が発生するとボトルネックリンクの利用率が低下してしまう、(2)TCP以外の非XCPトラヒックとXCPトラヒックが混在する環境ではXCPの制御が安定しなくなる、といった問題が存在することに示した。さらに、トラヒック変動に対するXCPのノバスト性を向上させるXCP-IR (XCP with Increased Robustness)を提案した。流体近似モデルを用いて、XCP-IRの安定性を解析した。さらに、シミュレヲション実験により、XCP-BCMがトラヒック変動に対して高いロバスト性を持つことを示した。平成20年度は、テラヒットネットワークにおける、ルータ支援型輻輳制御フレームワークの性能限界を理論的に示した。広域・広帯域ネットワークにおける効率的なトランスポート層通信プロトコルとして、ルータ支援型の輻輳制御プロトコルXCP(eXplicit Contfol Protocol)が提案されている。CXPは、ルータからの明示的なフィードバックを利用して輻輳制御を行なうトランスポート層通信プロトコルである。これまでに、さまざまなXCPの性能評価が行なわれてきた。しかし、トラヒック変動に対するXCPのロバスト性に着目した研究はこれまで行なわれていない。本研究では、まず、シミュレーション実験により、(1)XCPトラヒックの変動が発生するとボトルネックリンクの利用率が低下してしまう、(2)TCP以外の非XCPトラヒックとXCPトラヒックが混在する環境ではXCPの制御が安定しなくなる、といった問題が存在することを示した。さらに、トラヒック変動に対するXCPのロバスト性を上させるXCP-IR(XCP with Increased Robustness)を提案する。シミュレーション実験により、XCP-IRがトラヒック変動に対して高いロバスト性を持つことを示した。

平成21年度は、平成20年度に続き、テラビットネットワークにおける、ルータ支援型輻輳制御フレームワークの性能限界を理論的に示した。広域・広帯域ネットワークにおける効率的なトランスポート層通信プロトコルとして、ルータ支援型の輻輳制御プロトコルXCP (eXplicit Control Protocol)が提案されている。XCPは、ルータからの明示的なフィードバックを利用して輻輳制御を行なうトランスポート層通信プロトコルである。平成20年度では、トラヒック変動に対するXCPのロバスト性を向上させるXCP-IR (XCP with Increased Robustness)を提案した。平成21年度は、現実のインターネットトラヒックを模擬した、さまざまなシミュレーション実験により、XCP-IRがトラヒック変動に対して高いロバスト性を持つことを定量的に示した。さらに平成21年度は、広域点広帯域ネットワークにおけるトランスポート層通信プロトコルの特性を明らかにするため、SINET3のレイヤ1帯域オンデマンドサービスを用い、大阪-東京-北海道間での大容量データ転送実験を実施した。具体的には、大阪大学吹田キャンパス、NTT武蔵野研究所、北海道大学間に、150Mbps1050Mbpsの帯域予約レイヤ1パス確立し、さまざまなネットワーク条件下でトランスポート層通信プロトコルの性能を計測した。平成22年度は、平成21年度に続き、テラビットネットワークにおける、ルータ支援型輻輳制御フレームワークの性能限界を理論的に示した。広域・広帯域ネットワークにおける効率的なトランスポート層通信プロトコルとして、ルータ支援型の輻輳制御プロトコルXCP(eXplicit Control Protocol)が提案されている。XCPは、ルータからの明示的なフィードバックを利用して輻輳制御を行うトランスポート層通信プロトコルである。平成22年度では、これまでに本研究において提案した、トラヒック変動に対するXCPのロバスト性を向上させるXCP-IR(XCP with Increased Robustness)の性能解析を実施した。さらにテラビットネットワークにおけるトランスポートプロトコルの性能評価を可能とするため、大規模ネットワークのためのネットワークシミュレータの研究開発を行った。さらに、テラビットネットワークにおけるトランスポート技術として、ブロックデバイスレイヤにおいて並列データ通信を行うBDL-APT(Block Device Layer with Automatic Parallelism Tuning)の設計および実装を行い、さまざまなネットワーク環境下におけるBDL-APTの有効性を明らかにした。
医療職員勤務計画作成プログラムを自動生成するためのソフトウェアツ-ルの開発

看護職員をはじめとする医療職員の勤務計画作成を自動化する汎用的な方法として、各医療機関に共通の計画作成手続きを核とし、これに特定の医療機関の要件を宣言的プログラムとして組み込むことにより、その機関専用の計画作成プログラムとなるソフトウェアシステムを設計した。その開発・実用化を進めて以下の成果を得た。1.先にNECPCー9801vm上で開発した計画作成プログラム生成支援システムを、32ビットパソコンMacintosh上にIFーProlog、MacPrologを用いて移植し、アルゴリズムを改良してメモリ使用量の削滅と高速化をはかった。2.新潟大学医学部附属病院、富山医科薬科大学医学部附属病院、新潟県立がんセンタ-などの医療機関の協力を得て、各機関の看護勤務計画作成上の要件を宣言的プログラムとして記述し、各機関専用に調整された勤務計画作成プログラムを生成した。これを用いて過去数カ月間の個人の年休や勤務時間帯などの希望に関するデ-タを入力し計画作成作業を実験的に行なった。特に富山医薬大医学部付属病院の協力の下に勤務計画を継続して作成・分析し、方法論およびシステムの修正、改良を行った。またユ-ザインタ-フェ-スを充実させた。3.2で得られた実験結果を分析・検討し、勤務パタ-ンや個人の希望、深夜勤務の平等化など、種々の条件についてほぼ満足のゆく計画が得られることを確かめた。(結果はPROLOG産業応用シンポジュウムで報告した。)4.新潟大医学部附属病院の協力を得て、検査部門における勤務計画作成への適用のため、同部門における勤務計画の分析・検討を行い、本システムの拡張をはかった。今後、実際の計画作成作業を実施する予定である。ワ-クステ-ション等、他機種への移植については、ハ-ドウェア・ソフトウェア両面で、計画を実施するための環境が整わず、本年度内には実施できなかった。今後本研究を継続し、これを遂行してゆく予定である。平成2年度の研究計画では、先に16ビットパソコン上で開発した看護勤務計画作成システムを、32ビット計算機に移植し、大規膜看護単位や複雑な制約を伴う看護部門、さらに看護以外の職種にも適応できるように、システムの機能拡張、適応機種の拡大をはかることを目的とした。これについて次の研究成果を得た。1.システムを32ビットパソコンMacintosh II(Apple社製)に移植した。言語はIFーProlog(Interface Computer社)を用いた。これによりシステムの大規模看護単位への適応が可能になった。また32ビット機の大容量メモリを活用した新たなアルゴリズムを開発して、スケジュリングの計算時間を大幅に短縮することができた。2.32ビット機のグラフィックス機能を活用したユ-ザインタフェ-ス(1ヵ月の勤務計画を従来の手作業で作成された計画表と類似の形式で画面表示する等)を新たに開発して、システムの操作性・実用性を高めた。3.Macintosh上のシステムをUNIXワ-クステ-ション(SONY製NEWS)に移植し、動作を確認した。さらに上位のワ-クステ-ションと業務用計算機機種にも移値を進めているが、かなりの作業が必要なため完了は次年度の予定である。言語はIFーProlog、KーProlog(アイザック社)、QuintusーProlog(Quintus社)を用いている。4.本学医学部附属病院、新潟県立ガンセンタ-、富山医科薬科大学医学部附属病院等の医療機関について看護勤務条件の詳細を検討し、各機関固有の勤務計画作成プログラムを自動生成した。これを用いてすでに計画作成作業を実施したが、今後長期的に計画作成を継続し、最終的なシステム評価を次年度行なう予定である。5.本学医学部との共同により、検査部門での職員の勤務、医師当直勤務に関する制約条件を調査し、システムの適用について検討した。これに基づいてシステム拡張を進めており、次年度適用を実施する予定である。

ワ-クステ-ション等、他機種への移植については、ハ-ドウェア・ソフトウェア両面で、計画を実施するための環境が整わず、本年度内には実施できなかった。今後本研究を継続し、これを遂行してゆく予定である。
卵巣癌病態解明の新たな試み

癌化にともなって生ずる多数の遺伝子異常がみつかり、種々の癌における多段階での発癌機構が明らかになりつつある。我々はRT-PCRを用いて評価した上皮性卵巣癌におけるthymidine phosphorylase(TP)mRNA発現がその予後に影響することを明らかににてきた。TPは腫瘍細胞から産生され卵巣癌における血管新生そしてその増殖に関与する酵素である。さらにTPはprodrugである5'-deoxy-5-fluorouridine(Furtulon)を5-FUに変換する酵素でもある。serum-free mediumを用いた3次元血管新生モデルにFurtulonを添加すると血管新生は抑制された。TPを含んだmediumとTP活性の高い卵巣癌患者腹水をmediumとして用いた3次元血管新生モデルではcontrolに比べて血管新生は助長された。そこにFurtulonを添加するとFurtulon単独の場合に比べてより血管新生を抑制した。Furtulonはそれ自体血管新生抑制作用を有するが、TP存在下ではFurtulonより変換された5-FUにより血管新生抑制作用が助長されると考えらた。TP活性が高い場合にFurtulonを投与することは血管新生を抑制し、腫瘍の増殖を抑えることになる。したがって、卵巣癌を診断し術前にFurtulonを投与することは有効な卵巣癌の治療法と成り得ると考えらた。以上より卵巣癌におけるTPmRNA発現の評価は、血管新生阻害をもとにしたtumor dormancytherapyという新しい治療の臨床応用へつながるものと考えられる。
ポストゲノム解析による感染体ー宿主ネットワーク

ウイルス感染はウイルス-宿主間攻防のバランスにより成り立っており、その分子メカニズムを理解することはウイルス感染を予防するためにとても重要である。我々は、ウイルス-宿主間攻防の例として、インフルエンザウイルスによるTNF-αを介した免疫応答の抑制機構や、宿主によるmiRNA (miR-199a-3p/-5p)を介したHSV-1ウイルスの複製阻害機構の解析を行い、それぞれの分子メカニズムの解明、ウイルスと宿主それぞれの生き残り戦略の一端を明らかとすることに成功した。また、質量分析を用いたポストゲム解析によりHSV-1ウイルスの示す神経毒性に関わる新規HSV-1ウイルスタンパク質の同定に成功した。本研究では、LC-MS/MSを用いて感染体・宿主ネットワークを捉え、予防・治療薬の新規ターゲットを同定することを目的としている。これまでに同定したウイルス因子であるNS1タンパク質の相互作用因子のうちPCID2およびLENG8をbaitとしてさらに相互作用解析を行い相互作用ネットワークの解析を行った。その結果、mRNAの輸送や安定性に関与する因子との相互作用も認められたことからNS1はウイルスおよび宿主のmRNAの輸送や安定性に関与していることが予想された。また、定量プロテオミクスの手法を用いて代表的な代謝酵素74個のタンパク質量のウイルス感染時の変化の解析を行った。その結果、測定したほぼすべての代謝酵素の発現量が低下しており何らかの制御機構の存在が示唆された。分担者伊庭の研究目的は、広範なウイルスに対する宿主のコンピデンシーに関する重要な機能を担うと考えられるmiRNAの作用機構を解明することにある。これまでにmiR-199-3pが、その複製能に与える影響を評価してきた。TuDをもちいて、[miR-199a(+),Brm(-)]の発現様式を示すタイプ2細胞のmiR-199a-3pの不活化により、HSV-1の複製が活性化し、反対に[miR-199a(-), Brm(+)]の発現をするタイプ1細胞株にmiR-199a-5p/-3pを強制発現させると、複製能は低下するという成果を得ている。次にType1やType2に特異的に発現する遺伝子群を検索して1Type 1ではCD44, Met, CAV1, CAV2といったタンパク質が特異的に発現し、Type 2では決して発現しない。2この相互排他的な発現様式はこれらの遺伝子がmiR-199a-5p/-3pの標的になっていると同時に、Brm型SWI/SNF複合体をその発現に必要としていることにより支持されていることが判った。これまでにウイルス側の因子であるインフルエンザウイルスのNonstructural protein NS1(NS1)をbaitとして相互作用解析を行い、PCID2 (PCI domain containing 2)およびLENG8 (leukocyte receptor cluster (LRC) member 8)がmRNAの輸送や安定性に関与することが予想された。そこでこれらの因子のノックダウンを行いインフルエンザウイルスとの関係を調べた。その結果LENG8のノックダウンによりインフルエンザウイルスの増殖と分泌が抑制されることがわかった。逆にPCID2をノックダウンした際にウイルスの増殖が促進される傾向があることがわかった。これらのことからウイルスの増殖や分泌をNS1-PCID2-LENG8のネットワークにおいて制御していることが明らかとなった。また、新規翻訳タンパク質量を定量プロテオミクスの手法を用いて定量するプラットフォームを確立した。分担者伊庭は、これまでにmiR-199a-5p/-3pが幅広いウイルス種の複製を負に制御することに注目して、HSV-1を例にとって、その複製能に与える影響を評価してきた。その結果このmiRNAの作用点はゴルジ装置近傍で見られるウイルスのenvelopmentの段階にあることがわかってきた。ここに関与する可能性のある数種のmiR-199a-5p/-3pの標的遺伝子群のおのおのについて、そのウイルス複製における役割がこれまでの解析から明確になりつつある。夏目チームの目的は、プロテオミクス技術を用い、ウイルス感染をタンパク質レベルで包括的に理解することである。本年度は、新生タンパク質定量解技術を用い、(1)東京大学・川口チームと共同で、HSV-1ウイルス感染後、経時的に新生タンパク質の定量を行った。その結果、HSV-1ウイルス感染により発現が増加する既知宿主タンパク質に加え、発現が増加する複数の新規宿主タンパク質の同定に成功した。また、ウイルスゲノム由来と考えられる複数の新規タンパク質の同定にも成功した。さらに、(2)東京大学・伊庭チームと共同でmiR-199(ウイルス複製の制御に関わるmiRNA)の強制発現により発現が低下するタンパク質の探索を行い、複数のタンパク質の同定に成功した。(3)筑波大学・永田チームと共同で同定したインフルエンザウイルスNS1タンパク質結合タンパク質PCID2及びLENG8について、複数のリコンビナント欠損変異タンパク質を用いNS1タンパク質との結合様式の詳細を明らかにした。伊庭チームの目的は、広範なウイルスに対する宿主コンピデンシー抑制活性をもつmiR-199-3pに注目して、その抑制活性の分子機構を探る点にある。本年度は、miR-199a-5p/-3pの強制発現による、HSV-1ウイルス粒子形成阻害の分子メカニズムの解明を行った。

その結果、miR-199a-5p/-3pの強制発現は、HSV-1遺伝子の発現の速度や発現量には影響せずに、HSV-1のsecondary envelopmentを著しく抑制すること、さらに、secondary envelopmentの抑制はmiR-199a-5pと-3pがARHGAP21(ゴルジ装置に局在するCdc42特異的なGAP)の発現抑制を介しゴルジ体の成熟を阻害することにより引き起こされていることを明らかとした。平成27年度の夏目チームの目標は、夏目チームにおいて開発した「新生タンパク質の定量解析技術」のウイルス研究における有用性を示すことであり、新生タンパク質の定量解析により、新規のHSV-1ウイルスタンパク質候補およびHSV-1ウイルスの感染により発現が変化する新規タンパク質の同定にも成功、また、miR-199の標的となりうる複数の因子の同定にも成功していることから、当初の目標を十分に達成できていると考えられる。(理由)平成27年度の伊庭チームの目標は、miR-199a-3pがもつウイルス複製抑制活性の分子メカニズムを明らかとすることであり、HSV-1を使用してmiR-199a-3pがもつウイルス複製抑制活性の作用点が、secondary envelopmentにあること、さらにここに関与するmiR-199aの重要な標的が、ARHGAP21であることを突き止めたことから、当初の目標を十分に達成できていると考えられる。夏目チームの目的は、プロテオミクス技術を用い、ウイルス感染をタンパク質レベルで包括的に理解することである。本年度は、東京大学・川口チームと共同研究を行い、質量分析により見出されたHSV-1ウイルスの新規タンパク質候補5種類のうち3種類について、確認検出用のタグ配列をウイルスゲノム組み込んだ組み替えウイルス作成、ウイルス感染時、実際にタンパク質として発現していることを確認した。さらに、検出された3種類の新規タンパク質のうち少なくとも1種類については、HSV-1がもつウイルス病原性に関わることを明らかとした。また、筑波大学・永田チームと共同研究を行い、質量分析により見出されたインフルエンザウイルスNS1タンパク質結合タンパク質Xについて、上皮細胞においては、インフルエンザに対する重要な宿主応答因子であるTNFαの発現抑制に関わっており、NS1はタンパク質Xの機能を増強する形でTNFαの発現抑制を行なっていることが明らかとした。伊庭チームの目的は、広範なウイルスに対する宿主コンピテンシー制御活性をもつmiR-199-3p/-5pに注目して、その抑制活性の分子機構を探る点にある。本年度は、miR-199a/Brm/EGRが形成する遺伝子抑制ネットワークに立ち帰ってその全体像をとらえ、HSV-1に限らず広くウイルスに対して上皮細胞が内蔵するコンピテンシーの理解を進めることとした。特に不明であったBrmがEGR1/2/3/4遺伝子群の発現を抑制する機構に注目して、上皮細胞ではBrmの存在がMKL1/2に依存した転写因子SRFの標的遺伝子群の活性を抑制していること、EGRファミリー遺伝子群はこのようなSRF標的遺伝子の代表例ととらえられることを示した。さらにBrmはMKL1/2の発現に影響を与えてはおらず、MKL1/2タンパク質の細胞核内への局在を阻害することを示した。
MUC1ムチンを標的とした新しい腫瘍免疫療法の開発

1)すでに報告した多発性骨髄腫患者末梢血リンパ球より誘導した抗MUC1 cytotoxic Tlymphocytes(CTL)TN (CD3^+ 4^+ 8^+)についてT細胞レセプターV領域遺伝子のレパトアをRT-PCR法を用いて検討した。Va1-18、Vβ1-22について、それぞれCαとCβにアンチセンスプライマーを設定して増幅を行ったところ、Vα、Vβともに大部分の遺伝子が検出され、TNがポリクローナルな細胞集団であることが明らかとなった。2)TNのin vivo抗腫瘍効果を検討するために、ヒト大腸癌細胞株CHCY-1にMUC1 cDNAを移入したトランスフフェクトーマ1×10^5個をSCIDマウス(N=6)に皮下移植し、同時に1×10^6個のTNあるいは末梢血リンパ球を腹腔内投与した。その結果、末梢血リンパ球投与群では、リンパ球非投与群と同様全例に腫溜形成を認めたのに対し、TN投与群では全く腫溜を認めず、TNがin vivoでも抗腫瘍効果を有する可能性が示された。3)癌患者末梢血からの抗MUC1 CTL誘導を種々の条件の症例について検討した結果、末治療例であればこれまで用いた培養条件で約50%の症例で誘導可能であることが明らかになった。現在多発性骨髄腫を中心に4例の抗MUC1CTLについて抗腫瘍効果の検討とともに、サブクローニングを試みている。
フレデリック・ダグラスにおける語りの自由――奴隷体験記から自伝への変容をめぐって

本研究は、19世紀アメリカで奴隷の身分から黒人解放運動の思想家・作家・活動家となったフレデリック・ダグラスに関する文学研究である。ダグラスの著作は、1篇の中編小説、新聞の記事や社説、演説の原稿、書簡や日記などが膨大な資料として残されている。その中で特に注目に値するのが3冊の自伝、Narrative (1845)、Bondage and Freedom (1855)、Life and Times (1881、増補改訂版1892)である。一人の人物がそれぞれ異なる自伝を3冊も著すことは非常に特殊なことであり、アメリカ文学における自伝研究においても特色ある点となっている。そこで本研究では、最後の自伝を中心に、3冊の自伝の書き換えに注目し、いかにダグラスが白人主流の19世紀アメリカ社会において、時代とともに変化していく社会的・文化的ポリティクスに対応して、絶えずアメリカ黒人の地位向上に貢献するように作品を書き改めていったのかを明らかにすることを目的とした。また、本研究では、自伝の内包するフィクション性を踏まえた上で、上記の自伝の記述の書き換えや追加部分に注目し、ダグラスが自伝においてどのように奴隷制を支える人種偏見や奴隷制廃止後のアメリカ社会が抱える人種問題の諸相を語ろうとしたのかを明らかにした。さらには「人種」を代表する公的人物として、アフリカ系アメリカ人への不当な表象を覆すためにどのような自己像の構築、再構築を試みたのかを提示したものである。以上の研究状況を背景に、本研究の最終年度においては、ダグラスが19世紀当時のみならず、将来にわたるアフリカ系アメリカ人の地位向上に有益な自己表象を、即時性が重要であるジャーナリズムとは異なる文学作品としての自伝を通して構築することを意図し、理想の自己像の永遠化を試みたことを明らかにした。本研究の主な対象であるフレデリック・ダグラス研究は、アメリカ合衆国においては一部の先駆的歴史研究など僅かな例を除き、歴史学や政治学、文学などで学術的に広く論じられ、評価され始めるのは公民権運動期である。今年度はそのようなアメリカでのダグラス研究の動向を踏まえたうえで、日本におけるフレデリック・ダグラス研究の動向を精査した。全体を通してダグラスの著作の研究は、主に1冊目の自伝Narrative of the Life of Frederick Douglass, an American Slave, Written by Himself(1845)と彼の演説の中で最も有名な“What to the Slave Is the Fourth of July? "が多く、文学研究もこれらの著作に関するものが目立つ。2冊目の自伝My Bondage and My Freedom(1855)に関する文学研究はわずかであり、3冊目の自伝Life and Times of Frederick Douglass(1881,1892)に関しては非常に少ないというのが現状である。また、歴史学の分野においても、ダグラスに関する研究は南北戦争期前後までのものがほとんどである。以上の点から、ダグラスを通時的にとらえ、彼が奴隷制廃止運動に身を投じた最初期から晩年に至るまで研究する必要性がより明確になった。本研究の主要テーマである「語りの自由」を論じる際に、ダグラスを通時的にとらえ、特にLife and Timesに関する文学研究の蓄積が不可欠であることが明らかになった。アメリカおよび日本における過去の先行研究を精査することにより、ダグラスの晩年の自伝Life and Timesに関する本格的な研究が日米両国においても僅かにしか存在しないことが明らかになった。この晩年の自伝を研究することで、ダグラス研究やアメリカ黒人文学研究に新たな素材と論点を提示する可能性を示唆することができた。本年度は、フレデリック・ダグラスに関する最新の先行研究を踏まえた上で、ダグラスの過去と現在をつなぐ語りに注目し、自伝の内包するフィクション性について考察を行った。アメリカ文学の特殊なジャンルとされる奴隷体験記(slave narratives)に分類される初期のNarrative of the Life of Frederick Douglass, anAmerican Slave, Written by Himself (1845)に始まり、中期の自伝My Bondage and My Freedom (1855)そして晩年の回想録Lifeand Times of Frederick Douglass (1881, 1892)まで、かつて「事実のみを話す」ことを強いられたダグラスが、自伝においてどのようなイメージを用いて、奴隷制の実態や奴隷制廃止後のアメリカ社会が抱える人種問題の諸相を語ろうとしたのかを精査した。その際、「人種」を代表する公的人物として、どのような自己表象を試みたのかを明確に論じるため、ダグラスの肖像写真、あるいは絵画などのイメージと自伝との関連性を提示する必要性が明らかになった。特に、Life and Timesにはそれまでの自伝にはなかった挿絵が掲載されたのであるが、その挿絵が示す黒人表象に関わるステレオタイプは、ダグラスが打ち立てようとした"respectable American citizen"のイメージとは程遠いものであった。当時ダグラス自身も大きく反発したにもかかわらず、出版社の都合で掲載されてしまった挿絵が示す人種的ステレオタイプの問題と、それにダグラスが対抗しようとした1892年版のLife and Timesの精読及び精査が今後必要である。ダグラスの3冊の自伝は単なる自己表現の手段ではなく、奴隷制度の廃止、そして奴隷制廃止後も続く黒人の窮状、奴隷制時代から続く、あるいは悪化していく人種主義の打倒および黒人の市民権の獲得のための社会的な役割をもつものである。とりわけLife and Timesはダグラスの主観的な視点から語られるものではあるが、NarrativeおよびBondage and Freedomとの比較において、その記述の変化や肖像写真の差し替えには南北戦争後から世紀転換期に向けてのアフリカ系アメリカ人を取り巻く社会的、政治的状況の変化も読み取れる。そのような社会的、政治的なさらには文化的文脈において、肖像写真と自伝との関連性を論じた先行研究は非常に少なく、アメリカにおいても近年着手されたばかりの論点である。

したがって、自伝文学と肖像写真の関連性は、ダグラス研究やアメリカ黒人文化研究に新たな論点を提示する可能性を示唆することができる。本研究は、19世紀アメリカで奴隷の身分から黒人解放運動の思想家・作家・活動家となったフレデリック・ダグラスに関する文学研究である。ダグラスの著作は、1篇の中編小説、新聞の記事や社説、演説の原稿、書簡や日記などが膨大な資料として残されている。その中で特に注目に値するのが3冊の自伝、Narrative (1845)、Bondage and Freedom (1855)、Life and Times (1881、増補改訂版1892)である。一人の人物がそれぞれ異なる自伝を3冊も著すことは非常に特殊なことであり、アメリカ文学における自伝研究においても特色ある点となっている。そこで本研究では、最後の自伝を中心に、3冊の自伝の書き換えに注目し、いかにダグラスが白人主流の19世紀アメリカ社会において、時代とともに変化していく社会的・文化的ポリティクスに対応して、絶えずアメリカ黒人の地位向上に貢献するように作品を書き改めていったのかを明らかにすることを目的とした。また、本研究では、自伝の内包するフィクション性を踏まえた上で、上記の自伝の記述の書き換えや追加部分に注目し、ダグラスが自伝においてどのように奴隷制を支える人種偏見や奴隷制廃止後のアメリカ社会が抱える人種問題の諸相を語ろうとしたのかを明らかにした。さらには「人種」を代表する公的人物として、アフリカ系アメリカ人への不当な表象を覆すためにどのような自己像の構築、再構築を試みたのかを提示したものである。以上の研究状況を背景に、本研究の最終年度においては、ダグラスが19世紀当時のみならず、将来にわたるアフリカ系アメリカ人の地位向上に有益な自己表象を、即時性が重要であるジャーナリズムとは異なる文学作品としての自伝を通して構築することを意図し、理想の自己像の永遠化を試みたことを明らかにした。ダグラス晩年の自伝、Life and Timesの精読を進め、奴隷体験記に分類される前二作の自伝との比較検討を行い、その内容や文体、記述の変化を考察する。ダグラスがいかに著者としての立場を獲得し、行為主体性を発揮して行くか、彼の手に入れた「語りの自由」が何を意味するのかを明らかにしていく。ダグラス作品の後世への文学的、社会的影響やダグラスが獲得した「語りの自由」が、アメリカ黒人文学史にどう位置づけられるか試論的考察を行い、今後の学術的課題として提起する。
極小主義プログラムにおける項構造決定メカニズムの研究

生成文法の極小主義プログラムの理論的枠組み下で、新たな項構造決定理論を提案した。具体的には、Chomsky (2008) "On Phases"において提案された素性継承というメカニズムをHornstein (1999) "Movement and Control"が導入した素性に基づくθ理論に援用し、その理論的・経験的帰結を探った。その結果として、英語の能動文と受動文の項交替現象と対格言語と能格言語の間に観察される項構造の差異が、どのθ素性が素性継承するかという統語操作の差異に還元されることを明らかにした。本研究は、生成文法の極小主義プログラムの理論的枠組みで新たな項構造決定理論を提案し、帰結として、能動文と受動文の項交替現象、対格言語と能格言語の間の共時的・通時的差異、インドネシア語の交差コントロール構文(crossed control construction)の諸特性、等々に対する統一的説明を与えることによって、項構造に関わる実証的研究進展に寄与するとともに、この新たな項構造理論に基づいて派生される統語構造が音韻論においてどのように線形化されるのかを考察し、統語論と音韻論のインターフェースメカニズムの解明に寄与することを目的とする。平成25年度は、理論的基礎研究と文献の収集・整備に努めた。具体的成果としては、Chomsky (2007, 2008)が提案する素性継承メカニズムをHornstein (1999)が提案する主題役割素性に拡張することによって、能動文と受動文の項交替現象に対する原理的な説明が与えられることに加えて、本分析がChomsky (1995)の最少連結条件(Minimal Link Condition)を支持するという理論的帰結を生み出すことをKitada (2013)として執筆した。また、本提案が立脚する上記の素性継承メカニズムが最新のChomsky (2013)のラベル決定メカニズムとの連動によってもたらす理論的帰結を検討し、Kitada (2014a)として執筆した。さらには、本研究が提案する項構造決定理論と音韻論における線形化メカニズムの関係を追究するための基礎研究としてHaider (2013)の書評をKitada (2014b)として執筆した。本研究の目的は、生成文法の極小主義プログラムの理論的枠組みで新たな項構造(argument structure)決定理論を提案し、その帰結として、能動文と受動文の項交替(alternation)現象、対格言語(accusative language)と能格言語(ergative language)の間の共時的差異等々に対する統一的説明を与えることであった。平成26年度は、平成25年度の研究を踏まえて、研究目標の達成に向けての研究総括を行った。具体的には、能動文と受動文の項交替現象に関して、Hornstein (1999)が導入したtheta-featureをChomsky (2008)の素性継承という仮説に援用することで、能動文と受動文の項交替現象に原理的な説明を与えることができることを示した平成25年度の提案(Kitada (2014))が、対格言語と能格言語の間の共時的差異に対しても原理的な説明を与えることができることを論証し、Kitada (2015b)にまとめた。また、項構造の研究を通して項と付加詞の違いへの研究にも着手し、この違いによって英語の否定辞前置における倒置の随意性を北田(2015a)として、英語のof挿入の随意性を北田(2015b)として研究発表した。後者に関しては、Kitada (2015a)として論文にまとめた。人文学本提案がもたらすと予測していた理論的・経験的帰結がある程度予測通りに論証されているため。引き続き本提案の理論的・経験的帰結を追究していくとともに、共同研究者と行っている対格言語と能格言語の間の共時的・通時的差異、インドネシア語の交差コントロール構文の研究を加速させて進めていく。必要な文献の金額には足りなかったため、次年度に繰り越して次年度の予算と合わせて購入する。資料・文献の収集に使用する。
電解質-電極ヘテロエピタキシャル系による新規SOFC素子構造の構築

SOFCの低温作動化に向けて,空気極特性の改善は不可欠である。空気極特性の改善には空気極反応機構の解明,それに基づく空気極最適構造の構築が必要であるが,従来用いられてきた多孔質多結晶電極は,三相界面と二相界面を介す複数の反応経路の混在,粒体物性の多様性により複雑な反応系を有するため,反応機構の解明は困難である。本研究では電極・電解質ヘテロエピタキシャル系により,酸素還元電極反応場の規定と単純化を試みた。電極材料としては結晶構造,酸化物イオン伝導,電子伝導すべてにおいて強い異方性を有するK_2NiF_4型電極材料Nd_2NiO_<4+δ>NNO)に注目した。昨年度得られたNNO(110)//YSZ(100), NNO(100)//YSZ(110)に加え、NNO(001)//YSZ(111)の配向関係を示すエピタキシャル系の構築に成功し,主拡散経路が基板面に対して垂直である面と,平行である面を選択的に曝露することに成功した。NNO(110)//YSZ(100)の配向膜を用いて,様々な条件下でインピーダンス測定を行うことで、単純な等価回路での反応素過程の分離と,これによる正確な定量解析,電極反応の異方性の抽出を試みた。特に0.5Vのカソード分極下では, 1つの抵抗R_1(オーム損)と, 3つのRC並列抵抗R_2-R_4(R_2 ; YSZ,R_3 ;電荷移動, R_4 ;吸着・解離)からなる等価回路モデルに明確に分離され,良好なフィッティングが行えた。酸素分圧依存性の結果より,電極反応に由来する成分の和R_3+R_4がPo_2^<1/4>に依存することから,電極反応の律速段階は気相/電極界面におけるO+2e^-O^<2->の電荷移動抵抗であることが分かった。更に,電極反応の活性化エネルギーはYSZ(100) ; 150.7kJ/mol<YSZ(110) ; 177.8kJ/mol<YSZ(111) ; 211.2kJ/molとなり,配向方位によって違いが見られたことから,電極反応には表面の原子配列が影響することが示唆された。SOFCの低温作動化に向けて空気極特性の改善が望まれる。空気極特性の改善には空気極反応機構の解明、それに基づく空気極最適構造の構築が必要である。従来用いられてきた多孔質多結晶電極は、三相界面と二相界面を介す反応経路の混在、粒体物性の多様性により複雑な反応系を有する。本研究では。反応機構の解明、最適構造の構築に向けてエピタキシャル薄膜電極による、単純化された反応系の構築を試みている。Nd_2Ni0_<4+δ>/YSZの系を選択し、真空中気相法により単一配向した酸素還元能を有する単結晶薄膜の成長に成功した。しかし、配向構造が空気中高温で不安定であるという問題が露呈し、空気中での固相成長(ポストアニール法)により、より安定なエピタキシャルシステムの構築を試みた。常温で製膜し1000°Cでポストアニールを行ったところ、気相法で製膜したものよりもミスフイットがはるかに小さく、結晶化度も高い単結晶薄膜が得られた。配向関係は(110)NNO//(100)YSZ、(100)NNO//(110)YSZとなり、真空中気相法の場合と同様であった。気相法で直接成長した場合、空気中での急激な熱サイクル(20°C→700°C、15min急熱、2h保持、15min急冷)により、NNOに由来するピークは消失するのに対し、固相法により結晶化した場合は熱サイクル後も配向構造と結晶性が維持されていることが分かった。このように熱ショックに対する耐性が大幅に改善された。真空中気相法では困難であった膜厚制御も精度良く行えるようになり、酸素還元特性も向上した。これらの特徴は配向関係に依存せず共通に見られた。現在、本系に対するインピーダンス解析による酸素還元素過程の抽出と律速過程についての検討と、京都大学、東北大学との共同研究による深さ方向XAFSを行っている。

NNO(110)//YSZ(100)の配向膜を用いて,様々な条件下でインピーダンス測定を行うことで、単純な等価回路での反応素過程の分離と,これによる正確な定量解析,電極反応の異方性の抽出を試みた。特に0.5Vのカソード分極下では, 1つの抵抗R_1(オーム損)と, 3つのRC並列抵抗R_2-R_4(R_2 ; YSZ,R_3 ;電荷移動, R_4 ;吸着・解離)からなる等価回路モデルに明確に分離され,良好なフィッティングが行えた。酸素分圧依存性の結果より,電極反応に由来する成分の和R_3+R_4がPo_2^<1/4>に依存することから,電極反応の律速段階は気相/電極界面におけるO+2e^-O^<2->の電荷移動抵抗であることが分かった。更に,電極反応の活性化エネルギーはYSZ(100) ; 150.7kJ/mol<YSZ(110) ; 177.8kJ/mol<YSZ(111) ; 211.2kJ/molとなり,配向方位によって違いが見られたことから,電極反応には表面の原子配列が影響することが示唆された。
ナノ構造観察に基づく岩石ー流体反応のマルチスケールモデルの構築

地球内部おいて,物質やエネルギー移動を劇的に促進させる「流体」の発生・移動プロセスを理解するためには,変成反応そのものの新たな理解が求められいる.基課題では岩石組織の機械学習と水熱実験による研究を進めている.一方,近年,岩石中のナノスケールの空隙が発見され,地殻流体流動を支配する可能性が注目されている.本課題では,変成岩,蛇紋岩,鉱物脈及び反応実験生成物について,高解像度X線CTなどの最先端技術を用いて,ナノスケールの反応組織と空隙構造の解析を行い,反応に起因する空隙の普遍性と系統性を明らかにする.さらに,ナノスケールからマクロをつなぐ,階層的な反応・物質移動プロセスのモデル構築を目指す.内定年度:2018地球内部おいて,物質やエネルギー移動を劇的に促進させる「流体」の発生・移動プロセスを理解するためには,変成反応そのものの新たな理解が求められいる.基課題では岩石組織の機械学習と水熱実験による研究を進めている.一方,近年,岩石中のナノスケールの空隙が発見され,地殻流体流動を支配する可能性が注目されている.本課題では,変成岩,蛇紋岩,鉱物脈及び反応実験生成物について,高解像度X線CTなどの最先端技術を用いて,ナノスケールの反応組織と空隙構造の解析を行い,反応に起因する空隙の普遍性と系統性を明らかにする.さらに,ナノスケールからマクロをつなぐ,階層的な反応・物質移動プロセスのモデル構築を目指す.
副甲状腺の癌化を抑制する新規蛋白パラフィブロミンの機能解析

家族性副甲状腺機能亢進症6家系において、顎腫瘍を伴う遺伝性副甲状腺機能亢進症(hyperparathyroidism-jaw tumor syndrome, HPT-JT)の原因遺伝子であるHRPT2の胚細胞変異を2家系に認めた。腫瘍組織が得られた1家系において、体細胞変異の有無を検討したところ、5個のうち2個の腫瘍において変異を認め、しかも別々の対立遺伝子に存在していることを確認した。臨床的にHPT-JTと診断された2家系のうち、1家系においてはHRPT2のde novoの胚細胞変異を認めた。この結果より、副甲状腺組織においてHRPT2は癌抑制遺伝子として作用していることが明らかとなった。HRPT2の遺伝子産物であるparafibrominはRNAの転写に必要なPaf1複合体の構成成分であることを明らかにした。293FT細胞においてparafibrominと共沈する蛋白を質量分析計で検討したところ、Paf1複合体の構成成分であるPaf1、Leo1、Ctr9と蛋白間相互作用することを確認した。HRPT2を293細胞に一過性に過剰発現させると細胞増殖を抑制すること、一方SV40 large T抗原(LT)を発現している293FT細胞に一過性に過剰発現させると細胞増殖を促進させることを認めた。免疫沈降法によりparafibrominの218-263アミノ酸とLTの361-481アミノ酸が蛋白相互作用することを見いだした。すなわち、parafibrominは通常は癌抑制蛋白として働くが、LT発現下では細胞増殖を正に制御するという二面性を有していることが明らかとなった。家族性副甲状腺機能亢進症6家系において、多発性内分泌腫瘍症1型の原因遺伝子であるMEN1、家族性低カルシウム尿性高カルシウム血症の原因遺伝子であるCASR、顎腫瘍を伴う遺伝性副甲状腺機能亢進症(hyperparathyroidism-jaw tumor syndrome, HPT-JT)の原因遺伝子であるHRPT2の胚細胞変異を2家系に認めた。別の1家系においてはHRPT2、MEN1、CASRの胚細胞変異を認めなかった。HRPT2を293細胞に過剰発現させると細胞増殖を抑制すること。一方SV40 large T抗原を発現している293FT細胞に過剰発現させると細胞増殖を促進させることを認めた。293FT細胞においてparafibrominと共沈する蛋白を質量分析計で検討したところ、Paf1複合体の構成成分であるPaf1、Leo1、Ctr9と蛋白問相互作用することを確認した。HRPT2を293細胞やNIH3T3細胞に一過性に過剰発現させると細胞増殖を抑制すること、一方SV40 large T抗原(LT)を発現している293FT細胞やCOS7細胞に一過性に過剰発現させると、細胞周期のS期画分を増加させることにより、細胞増殖を促進させることを認めた。

細胞にタグを付加したparafibrominおよびLTを導入後、細胞抽出液を免疫沈降することによりparafibrominの218-263アミノ酸とLTの361-481アミノ酸が蛋白相互作用することを見いだした。また、この蛋白間相互作用はin vitroで合成したparafibrominおよびLTにても確認された。すなわち、parafibrominは通常は癌抑制蛋白として働くが、LT発現下では細胞増殖を正に制御するという二面性を有していることが明らかとなった。
日本産マタタビ属植物における『一歳性』および遺伝的多様性の解明とその育種的利用

我が国に自生するマタタビ属植物(サルナシ,ウラジロマタタビ,マタタビおよびミヤママタタビ)を用いて,マタタビ属植物における『一歳性』について生態的特性および遺伝的多様性の解明を試みた.北日本産および南日本産サルナシ,および北海道産ミヤママタタビにおいて,低樹高でも開花する系統が見つかった.さらに低樹高開花性系統を用いて,種内および種間交配により後代を得ることができた.我が国に自生するマタタビ属植物(サルナシ,ウラジロマタタビ,マタタビおよびミヤママタタビ)を用いて,マタタビ属植物における『一歳性』について生態的特性および遺伝的多様性の解明を試みた.北日本産および南日本産サルナシ,および北海道産ミヤママタタビにおいて,低樹高でも開花する系統が見つかった.さらに低樹高開花性系統を用いて,種内および種間交配により後代を得ることができた.日本に自生するマタタビ属植物における一歳性個体の探索と遺伝的多様性の解明を行うために,北海道,東北,北陸および九州地方に自生するサルナシおよびマタタビを中心にサンプリングを行った.サルナシ47系統(青森県産,秋田県産,山形県産,岩手県産,新潟県産,福岡県産および宮崎県産),ウラジロマタタビ7系統(福岡県産および宮崎県産)およびマタタビ(山形県産,福岡県産,大分県産および宮崎県産)16系統を供試して,葉緑体DNAおよび倍数性を調査したところ,以下のような変異を検出できた.遺伝子型は,東北地方(青森県,秋田県,山形県および岩手県)および北陸地方(新潟県)のサルナシで検出される遺伝子型I型,九州地方(福岡県および宮崎県)のサルナシおよびウラジロマタタビで検出される遺伝子型II型,およびすべてのマタタビで検出される遺伝子型IIIに分けられた.同一地域内の系統はすべて同じ遺伝子型を示した.北陸地方のサルナシはすべて四倍体,九州地方のサルナシは二倍体あるいは四倍体,ウラジロマタタビはすべて二倍体であった.マタタビの葉緑体DNAおよび倍数性の変異は検出されなかった.北日本と西日本に自生するサルナシ個体群間で葉緑体DNAに変異があることが明らかにかった.早期開花を示す個体の探索を行うために,サンプリングした植物体の枝を挿し木して苗を育成した.一歳性を示す生理生態的メカニズムを明らかにするために,花芽形成過程を観察し,相互接ぎ木を行った.活着率が低かったため,接ぎ木方法を改善するとともに,接ぎ木が成功した個体を用いて,花芽形成に関与する要因について今後明らかにする.一歳性の遺伝性を解明するために,一歳性個体と非一歳性個体との交配を行い,種子を得ることに成功した.播種して花芽形成するまでの期間を調査し,マタタビ属植物の一歳性の遺伝性を明らかにするための植物材料として用いることができる.日本に自生するマタタビ属植物における『一歳性』個体の探索と遺伝的多様性の解明を行うために.サルナシ47系統(青森県産,秋田県産,山形県産,岩手県産,新潟県産,福岡県産および宮崎県産),ウラジロマタタビ7系統(福岡県産および宮崎県産)およびマタタビ(山形県産,福島県産,福岡県産,大分県産および宮崎県産)17系統を供試して,挿し木苗を育成したところ,福島県産のマタタビ1系統が挿し木した翌春に花芽を形成した.低樹高で開花・結実する性質をもつ可能性が高いことから,今後も生育調査を継続して行う予定である.『一歳性』サルナシの生理生態的メカニズムを明らかにするために,冬季に屋外で栽培した一歳サルナシを異なる時期にファイトトロン(15°C)に搬入し.花芽形成を観察したところ,福岡市において1月下旬以前に花芽誘導されていることが明らかになった.花芽誘導条件を詳細に明らかにすることにより.マタタビ属植物における開花・結実存制御できるモデル植物として『一歳性』サルナシを利用することも可能になる.『一歳性』と『非一歳性』サルナシの相互接木法の改良を行い,多くの接木苗を得ることができた.『一歳性』サルナシを用いて接ぎ木により得られた苗を用いることにより,『一歳性』サルナシがもつ低樹高開花・結実性の機構を明らかにできる.『一歳性』個体と『非一歳性』個体との交配を行い,得られた種子から多くの実生を獲得できる交配組合せを明らかにした.播種して花芽形成するまでの期間を引き続き調査し,マタタビ属植物の『一歳性』の遺伝性を明らかにするための植物材料として用いる予定である.低樹高開花性のサルナシ(Actinidia arguta)は日本では『一歳サルナシ』と呼ばれているが,その開花特性や育成過程は明らかになっていない.日本に自生するマタタビ属植物における『一歳性』個体の探索と遺伝的多様性の解明を行うため,サルナシ47系統(青森県産,秋田県産,山形県産,岩手県産,新潟県産,福岡県産および宮崎県産),ウラジロマタタビ7系統(福岡県産および宮崎県産),マタタビ17系統(山形県産,福島県産,福岡県産,大分県産および宮崎県産)およびミヤママタタビ11系統(北海道産)の緑枝挿木苗を供試して,開花までの期間および生長量を調査した.サルナシの宮崎産1系統と採取地不明の1系統およびミヤママタタビ

3系統が,挿木後2年以内に樹高30cm以下で開花した.倍数性はフルーサイトメーターにより,葉緑体DNAbPCR-RFLPを用いて調査した.低樹高開花したサルナシ宮崎系統は四倍体,採取地不明系統は六倍体であった.葉緑体DNAのrわcL領域をPCR-RFLP分析により分析したところ,サルナシでは2つの多型がみられ,低樹高開花性系統のうち,宮崎系統は南日本型,採取地不明の系統は北日本型を示した.以上のことから,日本には低樹高開花性をもつサルナシが北日本と南日本の両方に自生していることが明らかになった.寒冷地に自生するミヤママタタビでは他の種よりも高い割合で低樹高開花性系統が含まれていたこと,宮崎産の低樹高開花性系統の自生地は標高1000メートル付近の山地であることから,低樹高開花性は寒冷な地域に適応するためにマタタビ属植物が獲得した形質である可能性が示唆された.