hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
姿勢矯正のためのエクササイズの開発-特に特発性脊柱側彎症を中心として-

この他、本研究と関連する研究発表として「ピラーティス・メソッドの研究-腹部の発見とロールアップ」(日本体育学会第49回大会)、「姿勢の実態について一体幹の回旋を中心として」(日本健康科学学会第14回大会)を行った。また「ピラーティス・メソッド・オブ・ボディ・コンディショニングの研究-ジョーの遺産」『聖心女子大学論叢第92集』を著わした。また、平成10年年度末に、ニューヨークでピラーティス・メソッドのリフレッシュメント研修を終えた。今年度は、萌芽的研究の最終年度にあたるため、これまでの研究を整理した。本研究では、特発性脊柱側彎症に処方するエクササイズを中心に開発しながら、不良姿勢の女子を対象にエクササイズを施した。そして、その効果とエクササイズを検討した。被験者は、脊柱側彎症と診断され経過観察中の大学1年生の女子2名(18歳)を含む21歳までの脊柱側彎症の女子5名と、腰椎変形による不良姿勢の女子1名の計6名である。セションは約70分で、1週間に1回とし、平均して25回おこなった。セションの前後に重心動揺の測定と脊椎6箇所(T4、T8、T12、L1、L3、L5)の背面角度を測定した。エクササイズについては、その目的を(1)体幹調整(2)全身アライメント(3)筋力トレーニング(4)身体意識の向上とした。開発したエクササイズは50種類に及び、必要に応じてセションに組み入れた。ワン・セションは、背臥位で行うエクササイズとピラーティス.メソッド(初級)、筋力トレーニングを中心とし、立位の全身アライメント・エクササイズを組み入れた構成である。この結果、背面角度の変化においては、18歳の経過観察中の女子2名についてT4とT8付近の数値の減少に有意差があった。このうち1名についてはT12付近についても有意差があった。不良姿勢の被験者のT8からL5まで数値減少があり、有意差があった。残り3名(19歳から21歳)の被験者(脊柱側彎)については背面角度における改善は認められなかった。このほか、脊柱側彎症の被験者全員について閉眼片足立ち時間の左右差の減少と重心位置の変化の左右に有意差があった。本研究では、脊柱側彎症の18歳の被験者2名に胸郭形態の変化があった。また腰椎変形の不良姿勢の被験者についても胸郭形態の変化があった。こうした変化の保持や、エクササイズ処方年齢の検討、エクササイズそのものの検討などが今後の課題である。
カリフォルニア研究-日英米文化交流の可能性について

イギリス植民地主義における「中央」と「周辺」の立場からカリフォルニアを眺めてみた場合、イギリスとその他ヨーロッパ列強諸国との闘いの歴史のなかで、単なるアメリカの一地域としてのカリフォルニアという存在以上のものが浮かび上がってくる。すなわち、周辺部「カリフォルニア」を最終的にアメリカが獲得した意味が一層重要性を帯びてくるのである。汎ヨーロッパ的植民地主義とアメリカ自身の領土的拡張のなかでのカリフォルニア、さらに19世紀アメリカでのカリフォルニアの象徴的意義とその後のカリフォルニアの変貌など、総体的カリフォルニア理解こそ今日の世界的な多文化間の共存と共生の問題への示唆を与えてくれるはずである。そこで我々共同研究者は、平成14年度平成17年度における研究対象カリフォルニアをグローバリゼーションとローカリゼーションの緊張の原点として捉える。その対象を林康次と加藤好文はアメリカンスタディーズの視点から、野崎重敦はイングリッシュスタディーズの視点から問題解決に臨み、やがて両者を統合し、三者総合のカルチュラルスタディーズの実践のなかでカリフォルニア文化の意義を考察していくことを試みた。このような三者の共同研究の統合の下に、従来各国史のなかで看過されてきた「カリフォルニア」の存在意味に対する一層の理解が達成されたことを確信する。さらに、この成果は当分野研究の促進のみならず、大学所在地に対する地域貢献にも資するものであった。三研究者の共同研究の推進と並行して、大学と地域との連携を図りつつ、異文化間交流事業に少なからぬ貢献ができたことを自負するものである。本年度の研究活動の場は、学内では、「多文化社会研究会」(法文学部)であり、研究会を通じてカリフオルニア研究の基盤を培った。また、学外では、サクラメント・松山姉妹都市協会の諸行事に参画した。以下に、基礎的研究で得た新たな知見をまとめておく。大航海時代に始まった、<島>としてのカリフォルニア神話時代の主役コルテス(スペイン)とドレイク(イギリス)の足跡は現代カリフォルニア理解に不可欠である。今後、さらにラテン文化とアングロ・サクソン文化双方のカリフォルニアへの影響を追求していく必要がある。[以上、林]所謂WASPによるアメリカ植民の開始以来400年、東部13州から成るアメリカ合衆国の誕生以来220年の歴史に対し、カリフォルニアがメキシコからアメリカに編入され、州に昇格して150年に過ぎない。この時間的・歴史的ギャップによる東西の文化的差異を考慮すべきである。また、旧宗主国スペイン及びメキシコの文化、さらにはアジアの文化が、西進してきたアメリカ人のヨーロッパ系文化と同等の影響をカリフォルニアに及ぼしている点も看過できない。マイノリティ文化が横溢するカリフォルニアはアメリカの中でも際だったグローバル社会なのである。[以上、加藤]アメリカとイギリスの社会・文化の中に少数者として身を置く日系人作家の間には、戦争をめぐる態度に興味深い差異が見られる。アメリカの日系文学、特にカリフォルニアの場合、第二次大戦中の強制収容体験を契機として発展した面があり、そのため差別や迫害の犠牲者としての立場が主潮にあるといえる。それに対してイギリスの日系人作家は、日本人の戦争責任や精神の異常な加害性に焦点を当てている点で対照的である。[以上、野崎]以上、共同研究者の研究役割を来年度はさらに拡大・深化させ、継続発展させる一方で、平成16年度実施予定のフィールド項目を整理していく所存である。本年度のカリフォルニア共同研究は、1.カリフォルニア州2.南西部とカリフォルニア3.イギリスと旧イギリス植民地の三方向から行った。関連して、アメリカの都市に関する口頭発表を行った。カリフォルニア州は全米で最もマイノリティ増加率が高く実に多彩な文化的モザイク模様を呈しているが、同時に、白人対非白人のエネルギーが苛烈にぶつかり合ってもおり、21世紀における「周辺部」カリフォルニアの文学的・文化的重要性を指摘した。さらに個人的には、日本人や日系アメリカ人たちが強制収容所体験の影を引きずりながらも、一人のアメリカ人として生きていくために奮闘する姿を、文献研究ならびに現地調査で確認した。[以上、加藤]南西部とカリフォルニアという面から建築、美術、文学における歴史的、文化的連続性を追求した。

文学ではポーターとキャザーの場合、スペイン、メキシコ、アメリカの三重の層にある南西部理解は不可欠であり、そこから新たな読みへの試みの知見を得た。今後、ニューメキシコのなかの「カリフォルニア州」と「ニューメキシコ州」の差異を辿りつつ、南西部のなかのカリフォルニアの本質たるアメリカ人に迫りたい。[以上、林]旧イギリス植民地からの移民を迎えるイギリス社会の問題点を考察し、制度的にも、日常的意識のレベルにおいても様々な差別があり、旧植民地出身の作家たちの作品にはそれが強く反映されていることを明らかにした。アメリカとイギリスの移民系作家の違いにおいてもそれら受け入れ国の社会の差異が大きな要因であることが分かった。より具体的に報告書の中でまとめられるよう研究を進めていく。[以上、野崎]来年度は、文献研究に加え、上記三方向に沿ってフィールドワークを展開する。対象地域はカリフォルニア州のロサンゼルスとサクラメント、ニューメキシコ州のサンタフェを予定している。本年度のカリフォルニア研究は、「カリフォルニア州」、「南西部とカリフォルニア」、「イギリスと旧イギリス植民地」の三方向から、文献研究とフィールドリサーチ両側面で行った。フィールドリサーチ前半のニューメキシコ州では、サンタフェとアルバカーキ両市を対象にした。サンタフェ市ではメキシコ系アメリカ人の伝統文化と歴史を調査し、アルバカーキ市のなかに現代と伝統との交錯を実地体験し、カリフォルニア研究の奥行きを実感した。併せて、チカーノ文化とアングロ文化との対照のなかにメキシコ文化の浸透を発見した。(以上、林)後半のカリフォルニア州では、シエラ・ネバダ山麓に広がる砂漠地帯のマンザナール強制収容所跡地を訪れ、第二次世界大戦中の日系人の収容所生活の悲劇を体感した。サクラメント市では、松山・サクラメント姉妹都市協会会員と交流を深め、更に強制収容所体験者とのインタビューを通じて、過去の歴史へのわだかまりと、それを乗り越えようとするアメリカ人としての意志との葛藤を読み取ることができた。(以上、加藤)文献研究としては、カリフォルニア出身の二人の中国系作家マクシン・ホン・キングストンの『アメリカの中国人』、それにエイミ・タンの『ジョイ・ラック・クラブ』や『キッチン・ゴッズ・ワイフ』などの研究をとおして、それらの作品には世代間の葛藤-つまり中国の伝統的価値観を重んじる年長の世代と、アメリカ社会へのより高い帰属意識を持つ若い世代との間の対立-というテーマが共通して見られるという知見が得られた。(以上、野崎)以上、三者共同のカリフォルニア研究は三年目に入り、上述の三方向を更に推進した。この成果は平成17年度予定の出版物に反映させる。最終年度のカリフォルニア共同研究は、1.カリフォルニア州2.南西部とカリフォルニア
電解酸化によるリグニンの有用物質への変換

1.前年度、β-O-4型モデル化合物としてPh_ACHOHCH_2OPh_B類および関連化合物を種々合成し、芳香核の一電子酸化、側鎖酸化開裂によるベンズアルデヒドPh_ACHO生成を中心に種々電解条件を検討したが、収率的には不十分であった。今年度は、温度制御下、低温条件で種々電解したが、好結果は得られなかった。さらに、窒素ガス下での電解も行ったが、Ph_ACHO生成に効果は無く、この化合物の生成に対し酸素は必要でないことが判明した。2.前年度、(Pt,Pt)電極では、電極の汚染、重合反応が進行し不適当であったMeOH-MeONa系の条件を(C,C)電極に変えたところ、Ph_ACHO生成に大幅の向上が認められ、非置換体のみならず、OMeの置換体でもかなりの収率が得られた。さらに、Ph_B核由来の生成物としてPh_BOCH_2OCH_3もかなりの好収率で生成することが明らかとなった。(C,C)電極では、MeOH-NaOH,KOHでも同程度反応が進行した。3.2.の条件下、HOPhCHOHCH_2OPhのようなp-位に水酸基を持つ化合物を種々合成し電解を試みたが、本条件はフェノ-ル性の化合物に対しては、不適当であることが判明した。これらの化合物に対しては、(C,C)電極下、MeOH-RClO_4(R=Na,Bu_4N)が使用可能で、目下、さらに検討中である。1)β-0-4型リグニンモデル化合物として、アルコール型PH_ACHOHCH_2OPh_B、およびケト型Ph_ACOCH_2OPh_Aを種に合成した。2)電解条件としては、Pt、C電極、種々の溶媒、支持塩を使用し、電圧、電流を変え、経時的に原物質の減少量、反応生成物量をHPLC、GLCで追跡した。3)低電圧、低電流下、アセトン-希硫酸、アセトニトリル-Bu_4NClO_4、メタノール-Et_4NOTs系で、当初の目的である側鎖酸化生成物のベンズアルテヒド類の生成がアルコール型二量体から、一方、ケト型二量体からはアセトフェノン類の生成が認められた。しかし、芳香環酸化生成物のベンゾキノン、ベンゾキノンアセタール類の生成については、当初予想の条件、メタノール-希NaOH、メタノール-MeONa系で電極の汚染、重合反応か進行、他の条件でも良い結果が見出せなかった。結論として、芳香環の一電子酸化、さらに側鎖酸化により、アルコール型二量体からはベンズアルデヒド類、ケト型二量体からはアセトフェノン類が生成することが判明したが、これらは二量体モデル化合物のベンジル核、ベンゾイル核Ph_A由来であり、収率的には未だ十分というには程遠かった。一方、フェニルエーテル核Ph^A由来の生成物は、フェノキシラジカル生成を経由するためか非常に反応性に富むと考えられ、複雑多岐にわたり、このことが又、Ph_A由来の生成物の収率低下にも影響することが判明した。
ATP感受性K^+チャネルの細胞内ヌクレオチドによる開閉制御機構の解明

1. ATP感受性K^+チャネルはチャネルサブユニットKir6.2と調節サブユニットSUR(1:1の比で会合している)によって構成されており、細胞膜電位を調節することによって様々な重要な生理機能を果たしている。本研究では、ATP感受性K^+チャネルを生化学的手法で解析し、ヌクレオチドによる開閉調節機構を明らかにすることを目的として研究を進めた。SUR1とKir6.2を連結させた融合タンパク質(SUR1-Kir6.2)を発現させた動物培養細胞の膜画分とATPの光親和標識アナログである8-azido[^<32>P]ATPを用いて光親和標識実験を行った。その結果、動物培養細胞で発現させたSUR1-Kir6.2におけるSUR1の部分はSUR1単独の場合と同様のヌクレオチド結合特性を有することを明らかにした。また、昆虫培養細胞においてC末端にヒスチジンタグを付加したSUR1-Kir6.2を大量発現させ、Ni-agaroseを用いた精製を試みた。粗精製標品を、電子顕微鏡を用いて分子構造を明らかにしようとしたが、精製純度が低いこととタンパク質溶液に含まれる成分の問題から、分子構造を明らかにすることは出来なかった。2.上記研究課題と並行して、ペルオキシソームABCタンパク質(PMP70、ALDP)の生化学的解析を行った。ペルオキシソームABCタンパク質は、長鎖脂肪酸のペルオキシソーム内への能動輸送を行うと考えられている。PMP70、ALDPのATPとの相互作用・加水分解、リン酸化状態について明らかにすることを目的として研究を進めた。ラット肝臓ペルオキシソーム画分を用いて、光親和標識実験を行い、PMP70、ALDPが複合体を形成し、ATP加水分解活性を有することを明らかにした。また[gamma-^<32>P]ATPと特異的キナーゼ阻害剤を用いてPMP70、ALDPがチロシンリン酸化を受けることを明らかにした。
リグニン分解菌のプロトカテク酸メタ開裂系酵素遺伝子群の構造・機能・転写制御

Sphingomonas paucimobilis SYK-6株は、複雑な構造を持つリグニン二量体化合物をバニリン酸およびシリンガ酸へと分解し、さらにPCAメタ(4,5-)開裂経路によって代謝する。本研究では遺伝学的・生化学的な知見がない重要なリグニン分解下流経路であるPCA4,5-開裂経路の全容解明を目的とした。昨年度までの研究で、SYK-6株のPCA4,5-開裂経路に関わるすべての酵素遺伝子を明らかにした。本年度は、PCA4,5-開裂系酵素遺伝子群の制御タンパク質・ligRの一次構造を明らかにするとともに、そのオペロン構造とプロモーター領域の特定を行い、LigRの機能を推定した。全PCA4,5-開裂系酵素遺伝子(ligJABC, ligIK)を含む10.5-kb EcoRI断片中のLysR-type転写アクチベーターと相同性を持つ領域の一次配列を決定したところ、1,179bpのオープンリーディングフレームを見いだしligRと命名した。ligR破壊株を構築しバニリン酸およびシリンガ酸での生育を調べたところ、野生株と比べて生育速度の遅れが見られたことから、LigRはPCA4,5-開裂系酵素遺伝子群を正に制御していることが示唆された。また、SYK-6株の全RNAを単離しRT-RCRを行ったところ、SYK-6株のPCA4,5-開裂系酵素遺伝子群はligK-orf1-ligI-lsdAオペロン、ligJABオペロンおよびモノシストロニックなligR、ligCから構成されていることが明らかとなり、それぞれの転写単位上流にプロモーター領域が存在していることを確認した。大腸菌組換え体で高発現させたLigRの精製を行い、ゲルシフトアッセイを試みた結果、LigRがP_<ligR>に結合したことから、LigRがP_<ligK>の転写活性化を担っていることが示唆された。一方、LigRはP_<ligJ>およびP_<ligC>に結合しなかったことから、LigRはこれらのプロモーターの活性化には関与していないことが示唆された。
MR enterocolonographyによるクローン病活動性評価法の最適化

本研究の目的は、小腸および大腸の磁気共鳴画像(MR enterocolonography, MREC)で撮像される様々な撮像法のおける定量的・定性的評価方法とクローン病の内視鏡的活動性との関連性を明らかにし、新たなクローン病の活動性評価法を開発・確立することである。研究の背景としては、既に有用性が確立しているクローン病のMRスコアであるMagnetic Resonance Index of Activity(MaRIA)は煩雑な計測が必要であり、日常診療への利用には簡便な代替手段が必要とされていること、またMaRIAで用いられている各種の定量・定性パラメータは、いずれも炎症の活動性の検出能に限界があることが知られており、新たなMR解析方法を検討する必要があることが挙げられる。私たちの研究における当該年度の研究成果は以下の通りである。(1)クローン病の活動性評価法として、MaRIAで用いられているパラメータを視覚評価としてまとめ、5段階に分類する「5-point MREC classification」を作成し、MaRIAに対してその診断能は非劣性であることを示し、国際紙に掲載した。(2)MRIの高速撮像を繰り返して得られる画像(cine MRI)で観察できる腸管の蠕動運動は、活動性炎症により低下することが知られている。この蠕動運動に対する、より客観的な定量評価法は確立されていない。私たちは動画像における画面内のピクセル毎の各フレーム間における動きをflow vectorとして推定するオプティカルフローを用いた新たな画像解析ソフトウェア(motility map software)を開発し、そのmapを用いた蠕動運動の計測値は内視鏡的活動性と関連性があることを明らかにした。クローン病の腸管病変の活動性を反映するMRの画像所見は様々なものが報告されている。活動性の重症度を点数化する方法がこれまで多数の研究者により提案されてきたが、従来方法としてvalidation studyが行われ、信頼性が高いとされているMagnetic Resonance Index of Activity (MaRIA)は、MRの信号値の測定が多く煩雑なものであり、日常診療での利用が困難であった。私たちの研究では、様々な画像所見を集約し、視覚による4段階評価を基本とするスコア(MREC score)を考案した。2014年4月から当施設でMRECおよび内視鏡検査が行われた70例の患者に対して、MREC scoreとMaRIAを算出・比較し、MREC scoreはMaRIAに劣らないことを明らかにした。更に、小腸内視鏡との対比により、偏側性変形および腸間膜リンパ節の腫大が、MaRIA陰性例でも潰瘍病変を示唆する所見であることを示した。更に、消化性潰瘍の内視鏡分類として従来から用いられている活動期、治癒期、瘢痕期をクローン病の腸管病変に初めて適用し、MRスコアが反映するかについても検討を行った。MaRIAおよびMREC scoreどちらも、治癒期の潰瘍病変は活動期に比べてより活動性の低いスコアを示すことが明らかとなり、臨床応用の有用性が示された。私たちが考案したMRECscoreと、従来法のMaRIAとの比較に関する研究を2015年の日本磁気共鳴学会大会で口演を行い、現在国際誌に投稿中である。治癒期の潰瘍病変のMRECに関する研究は、2016年ヨーロッパ放射線学会でポスター発表および2016年日本画像医学会、2016年日本医学放射線学会総会で発表を行い、現在投稿準備中である。クローン病のMRスコアは、今まで様々は方法が報告されてきた。その中でも内視鏡スコアを基準に作成されたMagnetic Resonance Index of Activity(MaRIA)は、検証試験も行われた信頼性の高い方法として知られており、以下の式により算出する。しかし、このスコアの算出には、MR信号値の繰り返す計測が必要であり、日常診療の利用が困難であった。私たちの研究では、本年度はクローン病の活動性評価法として、重要な画像所見の組み合わせから、視覚評価により5段階に分類する「5-point MREC classification」を70症例を用いて開発し、その検証試験を別の50症例に対して行った。深層潰瘍の検出能について、MaRIAに対して非劣性であることを確認した。また、「5-point MREC classification」とは別に、決定木解析を用いた更に簡便な分類方法を作成し、検証試験を行った。更に、磁気共鳴画像の撮像法の一つである拡散強調画像(diffusion weighted imaging, DWI)に対して、任意のb値の画像が得られるcomputed DWIを適用し、疾患活動性評価における有用性について検討を行った。私たちが新たに開発・検証試験を行った「5-point MREC classification」についての研究は、2017年のヨーロッパ放射線学会で報告し、現在投稿中である。決定木解析によるMRスコアの研究は、2017年4月の日本医学放射線学会で報告した。MRECにおけるComputed high-b value diffusionの有用性についても、2017年のヨーロッパ放射線学会で報告した。本研究の目的は、小腸および大腸の磁気共鳴画像(MR enterocolonography, MREC)を用いた、簡便なクローン病活動性のMREC評価法を開発することである。その中でも内視鏡スコアを基準に作成されたMagnetic Resonance I ndex of Activity(MaRIA)は、検証試験も行われた信頼性の高い方法として知られているが、このスコアの算出には、MR信号値の繰り返す計測が必要であり、日常診療の利用が困難であった。

また、このスコアは大腸内視鏡から作成されたものであり、小腸内視鏡所見との対比は行われていない。私たちの研究では、本年度はクローン病の活動性評価法として、視覚的に5段階に分類する「5-point MREC classification」を作成した。MaRIAに対して非劣性であることを確認し、学会報告をおこなった(2017年ヨーロッパ放射線学会)。また、「5-point MREC classification」とは別に、決定木解析を用いた更に簡便な分類方法を作成し、学会報告した(2017年日本医学放射線学会)。また、以下のMRシークエンスとクローン病活動性評価についても検討を行っている。(1)磁気共鳴画像の撮像法の一つである拡散強調画像(diffusion weighted imaging, DWI)に対して、任意のb値の画像が得られるcomputed DWIを適用し、疾患活動性評価における有用性について検討を行った(2017年ヨーロッパ放射線学会)。(2)増強効果の定量評価(RCE)について、大腸ではRCEの測定による活動性病変の検出能は高いが(86.4%)、小腸ではやや低い(64.3%)ことを明らかにした(2017年日本医学放射線学会総会)。私たちが新たに開発・検証試験を行った「5-point MREC classification」についての研究は、国際紙に投稿し、現在改訂中である。決定木解析によるMRスコアの研究は、2017年4月の日本医学放射線学会で報告したが、複数の評価者による検討がまだ行われておらず、追加試験が必要である。本研究の目的は、小腸および大腸の磁気共鳴画像(MR enterocolonography, MREC)で撮像される様々な撮像法のおける定量的・定性的評価方法とクローン病の内視鏡的活動性との関連性を明らかにし、新たなクローン病の活動性評価法を開発・確立することである。研究の背景としては、既に有用性が確立しているクローン病のMRスコアであるMagnetic Resonance Index of Activity(MaRIA)は煩雑な計測が必要であり、日常診療への利用には簡便な代替手段が必要とされていること、またMaRIAで用いられている各種の定量・定性パラメータは、いずれも炎症の活動性の検出能に限界があることが知られており、新たなMR解析方法を検討する必要があることが挙げられる。私たちの研究における当該年度の研究成果は以下の通りである。(1)クローン病の活動性評価法として、MaRIAで用いられているパラメータを視覚評価としてまとめ、5段階に分類する「5-point MREC classification」を作成し、MaRIAに対してその診断能は非劣性であることを示し、国際紙に掲載した。(2)MRIの高速撮像を繰り返して得られる画像(cine MRI)で観察できる腸管の蠕動運動は、活動性炎症により低下することが知られている。この蠕動運動に対する、より客観的な定量評価法は確立されていない。
昆虫幼若ホルモン(JH)の特異的阻害剤の開発とそれらを利用したJH作用機構の解明

昆虫の各成育段階において多様な生理作用を示す幼若ホルモン(JH)の作用機構の解明に役立つ分子プローブとして、また、新規昆虫成育制御剤のリード化合物となりうる数種のJH特異的阻害剤を分子設計・創製した。阻害剤の構造は、活性発現に共通な必須部位と、それ以外のアルキル鎖、芳香環あるいは複素環から成り立っており多様であった。これらはカイコ幼虫に対して、体液中のJH濃度を顕著に低下させたことから、その作用機構はアラタ体におけるJH生合成阻害と考えられる。新規抗幼若ホルモン活性物質の合成探索と構造-活性相関解析より、最も強い活性を示すethyl4-(2-benzylhexyloxy)benzoate (1)を見いだしたので、化合物(1)とその類縁体の光学活性体を合成し、構造と活性の関係を検討した。Evansの不斉アルキル化法により、光学活性なアルコールを合成し、目的化合物を98%ee以上の光学純度で得た。(S)-オキサゾリジノンを使用した場合、R体のアルコールが生成した。生物検定は、カイコ3齢幼虫の胸部背面に供試化合物のアセトン溶液を局所施用し、4齢期にJH欠乏により誘導される早熟蛹化の有無によって評価した。アルキル鎖がブチル(1)やペンチル基の場合、S体は低薬量で活性が強く、高薬量では逆に活性は低下した。一方、R体は低薬量で活性は弱く、薬量依存的に活性が上層する傾向を示した。S体を5齢幼虫に処理した場合、蛹化が阻害されたことから、S体にはJH作用があることが示唆された。また、4-(2-benzylhexyloxy)benzoic acid (1-acid)は局所施用ならびに摂食法で早熟変態誘導活性を示さなかったことから、エステルである化合物(1)が活性本体であると推測された。JH作用点と思われる化合物(1)の標的分子の同定・単離を行うために、化合物(1)の部分構造をリガンドとしたアフィニティクロマトグラフ用担体を作製した。JH生合成の鍵酵素の一つであるJH酸メチル基転移酵素(JHAMT)の特異的阻害剤のスクリーニングを、大腸菌で大量調整したカイコのJHAMTを使用して行った。カイコに対して早熟変態を誘導する1,5-二置換イミダゾール類や3-ピリジン化合物には阻害活性は認められなかった。抗JH作用を有する化合物(1)やその誘導体はJHAMTを全く阻害しなかったが、化合物(1-acid)がS体、R体いずれも0.1mMでJHAMTの活性を80%以上阻害することを見いだした。新規抗幼若ホルモン活性物質ethyl4-(2-benzylhexyloxy)benzoate(1)を見いだしたので、これをリード化合物として構造と活性生の関係を検討した。ベンゼン環パラ位のエトキシカルボニル基をエチル、アミド、カーバメート、イミン、オキシム等の置換基等に変換すると、早熟変態誘導(抗JH)活性は消失あるいは著しく低下した。また、メタ-エトキシカルボニル誘導体は全く活性生を示さなかったことから、パラ位のエトキシカルボニル基は活性生に必須であることがわかった。アルキル側鎖としてn-ブチルとn-ペンチルが最適であること、また、メトキシカルボニルメチルやエトキシカルボニルメチル基でも活性を有し、いずれも原子数45個の場合に高い活性を示した。ベンジル部位ベンゼン環メタ位とパラ位に塩素、フッ素及びメチル基を導入すると、化合物1に比べ、高薬量で活性は上昇したが、低薬量での活性は低下した。一方、メトキシ基をパラ位に導入した場合(化合物2)、低薬量、高薬量とも90%以上の早熟変態誘導率であり、これまでのところ最も強い活性を示した。カイコ幼虫のアラタ体摘出法により化合物のJH活性を検定した結果、化合物1、2など早熟変態を誘導する化合物にはJH活性があることがわかった。前述のベンゼン環パラ位のエトキシカルボニル基は(JH活性発現にも必須であり、化合物の抗JH活性とJH活性の強さはほぼ比例していた。化合物1の結合タンパク質を同定するために、1の部分構造をリガンドとしたアフィニテイクロマトグラフィを行った。その結果、体液中には1と特異的に結合する複数のタンパク質が存在することがわかった。その中で最も大量に単離できた分子量約75kDaのタンパク質のアミノ酸配列を解析したところ、昆虫貯蔵タンパク質の一種で、JHとの関連性も報告されているarylphorinと一致した。本研究は、多様な生理作用を示す幼若ホルモン(JH)の作用機構の解明に不可欠な分子プローブとなり、また、新規昆虫成育制御剤として有望なJHの特異的阻害剤の開発を目的としている。

本研究で見いだした新規抗JH活性物質、ethyl4-(2-benzylhexyloxy)benzoate(KF-13)がJH活性を示したことから、種々のKF-13誘導体の早熟変態誘導(抗JH)活性とJH活性を検定して、それぞれ構造活性相関を解析した。その結果、4-エトキシカルボニルフェノキシ基及び枝分かれ構造が両活性に必須であること、また、光学異性体では、両活性の本体はいずれもS体であり、R体の活性は低いことが判明した。KF-13誘導体の抗JH活性とJH活性はほぼ比例していた。KF-13は終齢前幼虫の体液中にJH esterase活性を発現させ、早熟変態を誘導した。KF-13及びJHアゴニストであるメソプレンの部分構造をリガンドとしたアフィニティ用担体を調製し、4齢幼虫体液を用いてそれぞれのリガンドに結合するタンパク質の探索を行った。その結果、KF-13に特異的に結合するタンパク質として、hemolymph proteinの一種とapolipophorin IIIを同定することができた。前者は機能未知のタンパク質で、後者は脂質輸送タンパク質lipophorinへの取り込みを補助する因子として知られており、KF-13はこれらと特異的に結合して、標的器官に運ばれていることが示唆された。JH生合成の鍵酵素の一つであるJH epoxidaseの特異的阻害剤のスクリーニングを、Sf9細胞で発現させたカイコのJH epoxidaseを使用して行った。P450阻害性のイミダゾール及びピリジン誘導体の中で、数種の1、5-二置換イミダゾール類が強い阻害活性を示した。本研究は、多様な生理作用を示す幼若ホルモン(JH)の作用機構の解明に不可欠な分子プローブとなり、また、新規昆虫成育制御剤として有望なJHの特異的阻害剤の開発を目的としている。当初見いだしたethyl4-(2-benzylhexyloxy)benzoate(KF-13)は、抗JH活性(早熟変態誘導活性)とともに高いJH様活性を有しており、低薬量で高い抗JH活性を示すが、高薬量では活性は低下する。そこで、KF-13のベンゼン環上の置換基と活性の関係を検討した結果、オルト位に塩素、フッ素、メチル基を導入した場合、KF-13より抗JH活性が上昇することを見いだした。さらにKF-13の構造を一部固定化した含窒素複素環化合物の合成探索を行い、新規抗JH活性物質として、ethyl4-[(1-benzylindo1-2-yl)methoxy]benzoate(1)とethyl4-[(S)-1-butylindolir2-yl)methoxy]benzoate(2)を創製した。化合物(1)はKF-13とは異なり薬量依存的な抗JH活性を示したが、KF-13と同様、JH活性を有していた。化合物(2)にはJH活性は認められなかったが、抗JH活性はKF-13や(1)より低かった。
カキ果実のタンニン蓄積制御機構の解明とそれを利用した完全甘ガキ育種戦略の構築

果実の脱渋特性により分類したカキの4つの品種群の内、突然変異により生じた初期のタンニン蓄積能力の欠損のため、果実生育とともにタンニン濃度が減少し、種子の有無にかかわらず樹上で自然脱渋するタイプが完全甘ガキ(PCNA)である。表現型として完全甘ガキ形質を発現するためには、作用機作が全く異なる2つの遺伝子、すなわち日本タイプの完全甘ガキ形質発現のための劣性のast遺伝子と中国タイプの完全甘ガキ形質発現に関わる優性のCPCNA遺伝子がそれぞれ独立して関与する全く別の2通りの機構が存在する。本研究の目的は、これら機能の異なる2つの遺伝子のそれぞれの遺伝座同定とその遺伝子候補を絞ることである。これまでの解析から、日本の完全甘ガキ形質の発現に関与するAST遺伝子に関して、甘渋性判別マーカーと表現型の間での組換え個体を発見することができ、D. lotus(マメガキ)を対照とした比較マッピングから、マメガキゲノムの約900kbの領域にAST遺伝子座を特定することができた。ただ、マメガキのこの領域に存在するシークエンス解析からこの領域に存在する遺伝子を特定し、カキでのその経時的な発現を解析したが、甘渋性と直接関係すると思われる遺伝子は特定できず、候補となるような遺伝子は同定することが出来なかった。一方、中国の完全甘ガキの優性遺伝子CPCNAの単離に関して、申請者らはCPCNAに連鎖した分子マーカーをいくつか作出したものの、その座乗領域を遺伝的に特定することができなかった。また、中国の完全甘ガキを親にした交雑により作出した甘渋性分離後代を用いた遺伝子発現の網羅的解析も実施したが、中国の完全甘ガキの甘渋性に関与すると考えられる候補遺伝子を特定することはできなかった。日本タイプの完全甘ガキ形質発現に関与するAST/ast遺伝子座に関して、その遺伝子座領域をマメガキで絞り込むことができたが、カキのその領域に候補遺伝子を特定することができなかった。また、中国タイプの完全甘ガキ形質の発現に関与するCPCNA遺伝子座に関する確実な知見を得ることが出来なかった。このため、全体としてやや遅れていると考えた。日本の甘渋性制御遺伝子AST/astの同定のためには、今後は六倍体栽培ガキ/二倍体マメガキ間のゲノム構造変異を視野に入れる必要があると考えている。AST座乗領域の多型解析に向けては、異なる位置の多型同士の関係を各相同染色体と紐づけて推定すること(phasing)が必要であるが、一方で、カキを含む同質倍数体は類似した塩基配列を持つ相同染色体を複数セット有するため、phasingが非常に困難である。そこで、カキのゲノム解読に際して、DNAを分子ごとにバーコーディングして解読するlinked-reads法を適用し、個体のハプロタイプ情報を解析することを試みる。一方、中国の完全甘ガキのCPCNA形質は、中国由来の品種の中でも一部品種にのみ見られる形質であることから、小数のCPCNA個体が有するCPCNAアレルに特異的な多型をゲノムワイドに探索することが遺伝子同定にむけた有効な手段であると考えられる。そこで、これまでに作出した分離後代・遺伝資源のCPCNA特異的多型の探索を試み、CPCNA遺伝子座の候補領域の同定を試みる。果実の脱渋特性により分類したカキの4つの品種群の内、突然変異により生じた初期のタンニン蓄積能力の欠損のため、樹上で自然脱渋するタイプが完全甘ガキ(PCNA)である。表現型として完全甘ガキ形質を発現するためには、作用機作が全く異なる2つの遺伝子、すなわち日本タイプの完全甘ガキ形質発現のための劣性のast遺伝子と中国タイプの完全甘ガキ形質発現に関わる優性のCPCNA遺伝子がそれぞれ独立して関与し、全く別の2通りの機構が存在する。また、これら遺伝子候補の機能解析によって異なるタンニン蓄積の律速段階を明らかにし、その律速段階を操作した従来と全く異なる概念での完全甘ガキ育種戦略を構築することである。本年度はまず、日本タイプの完全甘ガキ形質発現のための劣性遺伝子astの機能変異と遺伝子座同定に重点を置いて実験を進めた。その結果、甘渋性分離集団のトランスクリプトームでの共発現解析から、甘渋性発現に中心的役割を示すと考えられる、フラボノイド生合成に関与する酵素遺伝子、光刺激・光合成関連遺伝子、転写因子など、いくつか候補遺伝子を明らかにすることができた。さらに、カキ(六倍体)とカキの近縁野生種マメガキ(二倍体)の“Shuttle Mapping"から、その遺伝子座の領域を約900kbの領域にまで絞り込むことができた。また、これまでの実験には使用していなかった、交雑親を異にする交雑集団で組換え個体を発見し、この交雑集団の解析によってさらに領域を絞り込める可能性が明らかとなっている。ただ、中国タイプの完全甘ガキ形質を制御するCPCNA遺伝子座については、これまでに、その遺伝子座と強く連鎖している分子マーカーをいくつか発見しているものの、本年度もその分析が上手く進んでおらず、今後の課題となった。日本タイプの完全甘ガキ形質発現に関与するAST/ast遺伝子座に関しては、その領域を絞り込むことができ、また、その制御に中心的な役割を果たす候補遺伝子をいくつか特定することができ、当初の実験計画より大幅に進んでいる。

ただ、中国タイプの完全甘ガキ形質発現に関与するCPCNA遺伝子座に関する実験が進んでおらず、全体的には、平均的な進捗状況であると考えた。果実の脱渋特性により分類したカキの4つの品種群の内、突然変異により生じた、初期のタンニン蓄積能力の欠損のために樹上で自然脱渋するタイプが完全甘ガキ(PCNA)である。表現型として完全甘ガキ形質を発現するためには、作用機作が全く異なる2つの遺伝子、すなわち日本タイプの完全甘ガキ形質発現のための劣性のast遺伝子と中国タイプの完全甘ガキ形質発現に関わる優性のCPCNA遺伝子がそれぞれ独立して関与する全く別の2通りの機構が存在する。本研究の目的は、これら機能の異なる2つの遺伝子のそれぞれの遺伝子座同定とその遺伝子候補を絞ることである。まず、昨年度の甘渋性分離集団のトランスクリプトーム解析から明らかになったいくつかの候補遺伝子に関して、特に機能的にカキの甘渋性に関与する可能性のある遺伝子に注目し、それらの発現調査を実施したところ、ABAシグナリングと関係する遺伝子発現に差異が認められた。また、昨年度、カキ(六倍体)と近縁野生種マメガキ(二倍体)の“Shuttle Mapping"からAST遺伝子座を絞り込んだ領域に関して、供試した交雑集団の片親である`太天'果実のmRNAを用いたRNA-seq解析を実施することで219遺伝子を検出した。さらに、この遺伝子の内、non-PCNAでPCNAより2倍以上発現している遺伝子を探索したところ3遺伝子が該当した。ただ、得られたこれら遺伝子の塩基配列は短く、アノテーションが付与されなかったため、その機能を特定することはできなかった。一方、CPCNA遺伝子座については、その遺伝子座と強く連鎖している分子マーカーをいくつか発見しているものの、中国タイプの完全甘ガキ`羅田甜柿'後代で甘渋性が分離した個体群を用いて、それら領域のシークエンスを比較する必要があり、予算的な問題もあり、本年度はその分析に着手できておらず、この点が今後の課題となった。中国タイプの完全甘ガキ形質発現に関与するCPCNA遺伝子座に関する実験が不十分であった。しかしながら、日本タイプの完全甘ガキ形質発現に関与するAST/ast遺伝子座に関しては、昨年度絞り込むことができた領域に関しての解析を進めることができ、候補遺伝子と考えることが可能ないくつかの遺伝子を特定することができ、当初の実験計画より大幅に進んでいる。このため、全体として、順調に進捗していると考えた。果実の脱渋特性により分類したカキの4つの品種群の内、突然変異により生じた初期のタンニン蓄積能力の欠損のため、果実生育とともにタンニン濃度が減少し、種子の有無にかかわらず樹上で自然脱渋するタイプが完全甘ガキ(PCNA)である。本研究の目的は、これら機能の異なる2つの遺伝子のそれぞれの遺伝座同定とその遺伝子候補を絞ることである。
イオンマイグレーションの先駆的活用に基づく金属ナノデンドライトの革新的創製

絶縁破壊を誘起する現象であるイオンマイグレーション(Ionic Migration: IM)を取扱い、脱イオン水滴下法を用い、絶縁基板に隔てられている二つの金属電極間に脱イオン水を注入し、直流電圧を印加してIM実験を行い、金属ナノデンドライトの革新的な創製を試みた。また印加電圧・温度・電界強度が及ぼす影響も解明した。これに基づき金属ナノデンドライトの大規模創製に挑戦し、リチウムイオン電池(LIB)負極材料としての適用可能性も示唆した。平成27年度は以下の研究実績を得た。1.イオンマイグレーション(IM)による金属(化合物)微細構造体の創製まずガラス基板上で平行に隔てた二つの銀電極間に蒸留水を滴下して直流バイアスを印加し、IM実験を行い、銀微細構造体の創製を実現した。電極の経時変化により印加時間が長くなるにつれ、銀微細構造体が成長することを確認した。次に新規電極を設計し反応槽を用いて、電源装置と電流・電圧測定装置を組み合わせて新たな実験系を構築し、上記と同様に脱イオン水滴下法によりIM実験を行い、銅酸化物三次元微細構造体の創製も実現した。これよりIMの活用が金属(化合物)微細構造体のグリーンな創製手法として有効であることを示した。2.印加電圧が創製した金属(化合物)微細構造体に与える影響の解明異なる電圧を印加し、IM実験を行い、析出した金属(化合物)微細構造体の相違を調査することにより、印加電圧が創製される微細構造体に及ぼす影響を解明した。印加電圧を増加することにより析出の発生が早くなり、析出量も増え、IMが加速されることがわかった。また金属(化合物)微細構造体の形態変化が発生することも観察した。銅酸化物三次元微細構造体の場合には、枝分かれ構造を有するデンドライト状から空隙の錯綜した海綿状へ、銀微細構造体の場合には、基板上に這う丸みを帯びたデンドライトである薄膜状析出物から鋭く細いデンドライトである明瞭な析出物への形態遷移が発生することを観察した。研究実績の概要に記載の通り、申請時に計画した研究を遂行し、イオンマイグレーションを活用して、金属微細構造体の創製に成功した。また印加電圧と電極形状がもたらす影響の解明についても順調に実績を得ている。最終年度は計画した研究を遂行し、以下の研究実績を得た。1.温度・電界強度が金属(化合物)微細構造体の創製に与える影響の検討まず異なる温度においてイオンマイグレーション(IM)実験を行い、温度が金属(化合物)微細構造体の創製に及ぼす影響を調査した。これより温度が上昇すると、反応速度が促進され、酸化銅微細構造体の析出速度が速くなり、枝分かれ構造の主幹が太くなり、隙間が広くなることを明らかにした。次に異なる形状を持つ電極を用いてIM実験を行い、電界強度が金属(化合物)微細構造体の創製に与える影響を調査した。これより電界強度が高いほど早く析出し始めることがわかった。2.金属(化合物)微細構造体の大規模創製への挑戦金属(化合物)微細構造体の大規模創製に挑戦するため、(1)長電極間距離におけるIM実験を実施すること、(2)一定の電極間距離において析出距離を意図的に延長することを実施した。その結果、まず従来の数十倍である長電極間距離においても金属微細構造体の創製が実現した。次にIMの実験の進展に伴う抵抗値と電気量の関係は電圧の値に関わらずほぼ一定の曲線になることが判明した。さらに意図的に析出距離を延長することで電極間の抵抗降下の抑制を実現し、金属(化合物)微細構造体の大規模創製を実現するために有益な知見を得た。3.金属(化合物)微細構造体の充放電特性評価創製した金属(化合物)微細構造体を負極として用い、リチウムイオン電池(LIB)セルを組立て、充放電特性を評価した。これより高容量なLIB用負極材料の新規開発に貢献した。平成28年度は、前年度の研究実績に基づき、下記計画の通り、研究を推進する。まず増速機構と能動的な制御を考慮し、特定箇所への短時間での金属微細構造体の創製に挑戦する。次に創製した金属微細構造体を用いて、充放電実験を行い、金属微細構造体における充放電挙動を解明する。工学次年度使用額は、今年度実施のイオンマイグレーション増速機構の究明と制御手法の開発を、主として物品費について効率的に推進したことに伴い発生した未使用額である。平成28年度請求額と合わせて、計画している意図的な金属微細構造体の効率的創製および特性評価において、特に実験に要する費用として使用する予定である。
東シナ海における日本・中国・台湾の漁業勢力と漁場利用の実態分析

本研究の最終年度となる平成30年度は、台湾基隆および東港での調査ならびに、鹿児島大学附属練習船での先島諸島周辺海域での洋上調査を実施した。この他、宮崎県や沖縄県などの近海マグロはえ縄漁業の有力地域や関係官庁でのヒアリング調査も実施した。調査結果は、歴史分析と現状分析で個別にまとめる作業をおこない、前者は「領土編入以前におこなわれていた尖閣諸島の漁業開発」『地域漁業研究』(2019年6月刊行予定)として論文発表し、すでに掲載が決定している。同拙稿では、尖閣諸島が領土編入された1895(明治28)年の前後10年ほどに注目し、同諸島の漁業は領土編入以前から活発になされていたことを新発見の資料等を用いて明らかにした。後者は、刊行を予定(2019年度内)している『漁業と国境(仮)』で「東シナ海における覇権争い(仮)」としてまとめた。日本漁船が北緯27度以北で中国漁業勢力に圧倒され、また同以南で台湾漁船及び中国公船に圧迫されていることを、漁業者の視点から描きなおすものとなっている。かかる分析・発表内容は、東シナ海における日本・中国・台湾の漁業勢力の今日的動向を把握し、漁場利用の実態を踏まえた漁業秩序の維持、および資源管理体制のあり方を模索することを目指した本研究にとって小さくない位置を占めており、中国が国力を拡大させる現今の東アジア情勢を漁業分野から考察する際の基礎的知見となるものと考える。この知見をもとに、日本漁業を持続的に存続させるための具体的方策を検討する作業がまたれている。なお、以上の研究成果は社会還元もされており、例えば、2018年12月19日付『読売新聞』(全国版)「尖閣領海に台湾船急増」において、台湾漁船の動向分析コメントとして言及・掲載されている。本研究の初年度は、学会発表を2回おこない、査読付き論文を2本まとめるなど、初年度としては一定の成果を残すことができた。まず関連歴史資料の調査・発掘では、終戦直後の尖閣諸島周辺海域での日本漁船の操業を跡付ける公的資料を複数発見したことが成果といえる。資材や燃油の不足する時期においても、日本漁船が尖閣諸島周辺海域を重要な漁場として利用していたことが証明できたことで、漁業における尖閣諸島の位置付けがより明確になった。これについては、すでに学会発表を経て地域漁業学会『地域漁業研究』(第57巻)に拙稿を投稿し受理されている。そしてこの調査結果の一部は、内閣官房の領土・主権対策室のホームページにも掲載された。現状分析に関する調査では、日本漁船で尖閣諸島の領海内で操業している5隻の漁船すべての実態把握をおこない、彼らが中国公船の領海や接続水域への侵入の影響を受けつつも、19トン船の強みを活かし、資源動向に留意しながら操業を継続していることを明らかにした。この分析結果についても、学会発表を経て北海道大学大学院農学研究院『農経論叢』(第71巻)に拙稿を投稿し受理されている。なお、以上の研究成果は、新聞でも取り上げられている。例えば、2016年8月6日付『南日本新』「九州の漁船尖閣で操業」や2016年9月23日付『読売新聞』「戦後尖閣で漁水産庁公式記録」、2016年9月26日付『産経新聞』「尖閣海域調査資料鹿大で発見」、2016年10月28日付『日刊水産経済新聞』「尖閣諸島と漁業問題」などである。本研究の初年度は、日本漁船の東シナ海における操業実態を明確にすることを目標としていた。研究の結果、東シナ海で問題が表面化している尖閣諸島の漁業については、終戦直後の混乱期における操業実態の詳細を明らかにする歴史資料の発見、ならびに現状の尖閣漁業の困難をより明確にすることができた点で、少なくない成果を残せたといえる。また、「研究実績の概要」でも既述したように、こうした調査結果についてはすでに学会発表2回、査読付き論文2本として公表した。加えて研究成果がマスコミ等を通して公表されたことで、積極的な研究成果の社会への還元を進めることができた。『読売新聞』や『南日本新聞』といった一般紙の他、業界紙の『日本水産経済新聞』でも研究内容が記事になったため、広く漁業関係者にも情報を発信することが可能となった。尖閣諸島の漁業以外についても、東シナ海の「日中漁業協定」で中国漁船の操業が可能となっている海域における、大中型まき網漁業や以西底びき網漁業を展開する中小漁業資本への調査も実施した。中国漁船が勢力を拡大するなかでの日本漁業への影響など、いくつかの調査結果を近日中に公表することができそうな状況にある。以上のことから、本年度の進捗状況としては、「当初の計画以上に進んでいる」とした。本研究の2年目は、主に中国の東シナ海漁場における操業実態に接近することを課題として各種調査を試みた。調査の背景には、2016年8月の尖閣諸島沖への中国漁船の大量展開を位置づけた。この事案は、日本政府・外務省が対応に苦慮し、マスコミを通じてセンセーショナルに報道されたことで、近年の中国脅威論の一端を形成することになった。しかしながら、中国漁船の大量展開に関して、中国の漁業実態を踏まえた検討や報道は皆無であった。そこで本研究では、2017年6月に中国浙江省に赴き、「大量展開」の背景にある中国漁業の経営実態調査をおこなった。その結果、中国の漁業経営体内部での格差拡大、上層階層の不動産投機等での成功

ならびに遠洋漁業志向の強まりがあり、他方で下層階層の資源問題に起因した経営難やそれへの対策としての中国政府による燃油補助・GPS貸与などがあり、こうした複合的要因によって当時の「大量展開」が為されたことがみえてきた。また、台湾漁船の東シナ海での操業を後押しする台湾政府の政治姿勢にも接近するため、関係機関とのコミュニケーションを図り、台湾政府の海洋権益に対する姿勢の一端に接近することができた。この中国・台湾の最新動向については、現在、書籍として出版するため、論考としてまとめる作業をおこなっている。同時に、歴史的な視点の資料蒐集も並行的に実施しており、尖閣諸島の領土編入以前における漁業開発について、学会報告ならびに論文投稿をおこなっている。本年度は、当初、調査は容易ではないと考えられていた中国の漁村調査を実施することができたため、具体的な現地動向を豊富なデータとともに把握できた。また、台湾の関係当局とも積極的なコミュニケーションをとり、台湾側の東シナ海に対する関与のあり方に接近することができた。いずれも、貴重な調査結果であるといえ、現在、出版社と図書の刊行に向けた執筆等の作業をおこなっているところである。また、本年度の研究成果についてもマスコミ等を通じて公表したため、十分な社会への還元ができたといえる。具体的には、『読売新聞』(2017年9月11日付)「尖閣緊張の漁場」、『南日本新聞』(2017年9月12日付)「尖閣遠のく漁師」、『南日本新聞』(2017年11月21日付)「緊迫の海」、「KTSみんなのニュース」(2017年11月22日放送)、『西日本新聞』(2018年2月13日付)「尖閣緊迫の漁業動画」での公表であった。以上のことから、本年度の進捗状況としては、「当初の計画以上に進展している」とした。本研究の最終年度となる平成30年度は、台湾基隆および東港での調査ならびに、鹿児島大学附属練習船での先島諸島周辺海域での洋上調査を実施した。この他、宮崎県や沖縄県などの近海マグロはえ縄漁業の有力地域や関係官庁でのヒアリング調査も実施した。調査結果は、歴史分析と現状分析で個別にまとめる作業をおこない、前者は「領土編入以前におこなわれていた尖閣諸島の漁業開発」『地域漁業研究』(2019年6月刊行予定)として論文発表し、すでに掲載が決定している。同拙稿では、尖閣諸島が領土編入された1895(明治28)年の前後10年ほどに注目し、同諸島の漁業は領土編入以前から活発になされていたことを新発見の資料等を用いて明らかにした。後者は、刊行を予定(2019年度内)している『漁業と国境(仮)』で「東シナ海における覇権争い(仮)」としてまとめた。日本漁船が北緯27度以北で中国漁業勢力に圧倒され、また同以南で台湾漁船及び中国公船に圧迫されていることを、漁業者の視点から描きなおすものとなっている。かかる分析・発表内容は、東シナ海における日本・中国・台湾の漁業勢力の今日的動向を把握し、漁場利用の実態を踏まえた漁業秩序の維持、および資源管理体制のあり方を模索することを目指した本研究にとって小さくない位置を占めており、中国が国力を拡大させる現今の東アジア情勢を漁業分野から考察する際の基礎的知見となるものと考える。この知見をもとに、日本漁業を持続的に存続させるための具体的方策を検討する作業がまたれている。
食塩感受性高血圧における慢性腎臓病の早期バイオマーカーの臨床展開と機序解明

食塩感受性高血圧は血圧上昇のみならず血圧とは独立した機構で慢性腎臓病(CKD)を引き起こす。これまで、腎障害尿中バイオマーカーとしてGPIアンカー型タンパク質であるvanin-1を見出し、組織学的な腎障害が顕性化する前に尿中に検出されることを明らかにしてきた。本研究では、食塩感受性高血圧患者における尿中vanin-1を用いたCKD早期検出法の確立とその機序の解明を目的として、臨床研究および基礎研究を行う。基礎研究では、Dahl食塩感受性(Dahl-S)ラットにおける食塩過剰摂取による腎障害に対し、抗酸化剤であるテンポールおよび選択的ミネラロコルチコイド受容体拮抗薬であるエプレレノンを投与するとvanin-1の尿中濃度が低下することを見出している。一方、臨床研究については、共同医療機関における入院または外来患者のうち、書面での研究参加同意が得られた120名の高血圧患者から血液検査データおよび尿検体が得られた。尿検体中のvanin-1を測定し臨床データを合わせて統計解析を行う。基礎研究については薬物投与実験を終了し、サンプル解析を進めている。必要に応じて追加実験を行う予定であり、順調に進んでいる。臨床研究については研究データの受領やその整備を行うことができ、情報データベースの構築が順調に進んでいる。基礎研究についてはさらなる分子学的機序の解明に向けて実験を進める予定である。臨床研究については、実施医療機関と円滑に連携しながら進める予定である。
精神療法の成立と展開における宗教動態との接点および影響関係の研究

本研究は20世紀初頭の日本で創案された森田療法(Morita Therapy)を主対象とした成立史研究である。森田療法は明治近代化期のドイツ医学導入により精神医療が神社仏閣や民間施設などでの対処から精神病院での医療へと変化する時期に成立しており、その過程では仏教との関連がしばしば指摘された。しかし森田療法の成立には仏教だけではなく当時の社会的動態としての宗教との関連が想定されるものの、未整理の部分が残存する。そこで本研究は主に仏教史研究との連関を視野に入れつつ、精神療法と宗教の影響関係について、成立背景という側面から分析を試みる。