hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童の英語文字認識過程の解明-掲示物が児童の英語の学びに与える影響

本研究の目的は、小学校5・6年生の児童が英語の文字認識をどのように行っているかを把握し、英語を「読むこと」「書くこと」に抵抗なく取り組めるような指導の在り方を模索することであり、本年度が2年目である。岐阜県内の公立小学校4校の5・6年生全員と中学校1校の1年生の協力を得て「英語の掲示物クイズ」を実施した。これまでの研究から、小学生が英語の掲示物を見る際に、「主に文字(単語)の形や見た目に注目する児童」と「主に文字(単語)の意味に着目する児童」が存在することが分かった。中学生は、ほぼ全員が意味に注目するのに対し、小学生では両者が混在する昨年と同様の結果が得られた。このような小学生の文字(単語)の見方の違いは、それぞれの児童がこれまでに英語に触れてきた時間(学校内外での「総英語学習時間」)の違いに関係することが予想され、本年度の調査では「総英語学習時間」が200時間を超えると「意味」に注目する児童が増える傾向が見られ、昨年度の調査結果を支持する形となった。また、本年度の調査では、児童のアルファベットの大文字・小文字の認知に対する自信の程度を新たな分析項目として追加した。アルファベットの認知に対して自信のある児童は、そうでない児童に比べ英語単語の「形や見た目」ではなく、英単語が表す「意味」により着目することがわかった。アルファベットの認知に対する自信の差が、英語の文字(単語)認識に何らかの関係があることが予想される結果となった。4年間継続して調査を行っている学校のデータから、どの年度の学年集団においても学年が進行すると単語の意味に注目する児童の数は増えているが、その増え方は年度により増減がある。その要因として、調査対象校における短時間学習や英語の文字指導の有無・頻度・内容の違いが影響していることが考えられたが、その特定には至っていない。今後のさらなる調査が必要である。5校の調査協力を得て、昨年に続き継続的に調査とその分析が実施できている。経年の変化を継続的に調査させていただける見通しもあり、調査の項目についても改善・発展が図られている。また、今後の調査協力校との交渉も進んでおり、さらなる研究の深化が期待できるため。既に調査協力をいただいている学校については、継続して調査を依頼し、児童の学年進行と英語の文字認識、単語の認識等の変化について分析していく。また、次年度は協力校を増やし、本年度得られた結果が広く一般的な傾向であるのかを検証する。また、アルファベットの認知度と英単語の認識の関わりや児童の総英語学習時間と英単語認識の関わり、それぞれの学校の英語文字指導の内容と英単語認識の関わりについて、今後も調査分析を継続していく計画である。2019年度で、新学習指導要領への移行措置期間が終了し、2020度より多くの調査校で英語授業時間の増加が予定されている。2020年度以降は学校の授業時間のみの学習で合計210単位時間の学習となる。この時間は、本研究で明らかとなった、児童が英語の単語認識を行う際の異なる認識方法「形中心」から「意味中心」への境となる目安の時間数であり、今後どのような変化がおきるのか、関心が高まるところである。本事業は2020年度で終了となるが、助成事業終了後も、継続的に調査を行い児童の英語文字認識過程の解明とそれに基づく指導法の開発を行っていく予定である。当初参加を予定していた研究会に校務により日程が合わず参加できなかったため。
石炭ガス化炉内における無公害焼結粗粒灰の製造

石炭灰をガス化炉内で粗粒化することにより、有害物質を不溶出化することを目的として以下の研究を行った。本年度は特に焼結特性および灰中元素の燃焼時の挙動および灰からの元素の溶出性に対する炭種の影響特に灰の融点の影響を検討し、また微粉体燃焼灰からの元素の溶出性と比較した。1.燃焼に伴う温度上昇とガラス化;いずれの炭種についても燃焼により球中心温度は20400°C上昇した。低灰融点炭2炭種では、温度上昇は燃焼温度とともに直線的に減少したが、高灰融点炭では周囲温度1100°C以上で中心温度は1350°Cほぼ一定であった。X線回折による石英ピーフ強度は、いずれの炭種についても燃焼温度とともに直線的に減少し、1400°C程度でほぼ0となった。2.燃焼に伴う元素の挙動;灰中に残留する元素割合は、Zn,Bで1250°C以上でまたNa,Cdで1500°C以上で揮散したことを除けば、ほぼ1となっており、揮散は認められなかった。(Hgは測定対象としてないが、揮散の可能性が高い)3.灰からの元素の溶出性;実験に用いた4炭種から生成した灰からの溶出液中には、24元素が検出された。Ca,Mg,Sr,Ba,Mn,La,Bでは、燃焼温度が1250°C以下ではほとんどの元素は酸性水溶液中に溶出するが、約1300°C以上となると溶出率は2ケタ以上減少した。Al,Fe,V,Sc,Ba,Cu,Y,Pb,Wについても傾向は同様であるが、溶出率は0.1程度から12ケタ減少した。K,Na,Co,Ti,Mo,As,Zr,Znについても、燃焼温度とともに溶出率は減少したが、その割合は他元素に比して小さい。これらは3項に示した灰のガラス化によるものと思われるが、微粉炭燃焼灰(5kg/h試験炉)からの元素の溶出性は、燃焼温度が高いにも拘らず、元素の溶出性は大きかった。4.ガス化炉運転とまとめ;上記のように13001400°Cの燃焼温度(炉温1100°C位)が望ましい。しかし炉内流動はガス吹込法により影響され、運転の結果、今後更に条件の検討の必要性が示唆された。
超伝導トンネル結合素子を用いた粒子検出器最適化の系統的研究

本研究では超伝導トンネル接合素子のX線に対する応答を多数の素子について測定することによって、素子の製作条件と素子の最終的な性能の間の相関について研究を行なうことを最終的な目的としている。そこでこのような研究を行なっていく上で必要となる低温での計測のための回路系の整備を中心に研究を開始した。まずヘリウム3吸着型クライオスタットを外来の電気的なノイズから遮断するための電気シールドを製作し、電気的な雑音は十分低いレベルに抑えられた。次に市販のFETを使用して窒素付近で動作するプリアンプを製作し、クライオスタット内に組み込む事によって、より素子に近いところで信号を増幅し、電気的な雑音を抑制する事が出来た。ただしここで使用したFETは、動作最適温度が110K程度なので、窒素冷却の上で多少暖めて使用する必要があり、多少熱的構造に変更が必要であるが、もしヘリウム温度で動作するものがあればより単純な構造とすることができる。そこで、MOS型FETを低温に調整したものや、低温用J-FETを用いて、ヘリウム温度で動作する電荷増幅型の製作を行った。これまでに回路の動作確認までが終了し、エックス線の信号の測定及びその解析が始まる段階まで来ている。今後このシステムを用いて多数の素子の特性を正確に測定し、素子製作の条件と最終性能の相関についての研究を進め、より実用に近づいた現実的な設計上の指針が得られるものと考えている。
共通感覚の研究－－現象学と精神病理の観点から

今年度は自身の研究を共通感覚の回復という文脈に置くことを計画していた。それはすなわち、心理療法等や精神疾患からの治癒というより実践的なトピックと本研究を関連させるということである。この心理療法という点に関して、報告者は神戸大学哲学懇話会の紀要である『愛知』に「現象学的人間学的心理療法ー書評:霜山徳爾『素足の心理療法』(みすず書房、2012年)」を記した。というのも、『素足の心理療法』は現象学的観点から心理療法を論じた稀有な重要著作であるため、現象学的観点から共通感覚の回復という主題を考える上で深く理解しておく必要があったのである。ここで私は、本書の内容を紹介すると共に霜山心理学の特徴を指摘した。治癒・回復という自分の問題意識が前面に出ている形の書評である。また神戸大学倫理創成研究センターの『倫理創成研究』に「精神病理学における対話主義的アプローチに関するノートールセイカー兄弟の『統合失調症と自己の宿命』に寄せて」を記した。ここでは、治癒や回復というテーマに言及する対話主義的な精神病理学に関する考察を行った。特に、原稿末尾に今後の課題として「限界状況への脆弱性と心理療法の宗教哲学」を指摘したが、この課題はまさに「治癒・回復」という主題と関連する、或いはその延長線上に位置するものである。また"Schizophrenia and Common Sense"と題した発表を行った。共通感覚の持つ自己意識を付与する機能を含む、共通感覚の諸機能とその病理について現象学的観点から報告した。これは自身の博士論文『共通感覚の現象学』(神戸大学・2014年)の成果を英語で世に問うと共に、その発展可能性を模索する試みでもあった。他二件の研究発表を含めて、今年度の研究発表はいずれも、治癒や回復という問題意識に貫かれていた。26年度が最終年度であるため、記入しない。神戸大学哲学懇話会の機関紙『愛知』第25号に"Common Sense and Self-Awareness : Phenornenology of Ipseity"と題した研究論文を投稿し受理され発行された。この論文では、統合失調症性の自我障害に関する精神病理学的研究と自己意識に関する現象学的研究を参照しながら、共通感覚の持つ自己意識付与機能を対象化した。本論文の成果は、共通感覚がいかなる種類の自己意識をいかにして人間に付与するのかという点をかなりの程度明確にしたことである。特に、日本の精神病理学と海外の精神病理学の双方を交差させる形で共通感覚が与える自己意識たるイプセイティを論じた点に、本論文の意義がある。さらに博士論文「共通感覚の現象学」を執筆し提出した。この博士論文では、共通感覚が自己意識の保持と他者との交流を可能にするという結論を提出した。今後の課題を残すものの、「共通感覚を軸とした自己と他者の関係の再解釈」という研究プログラムの目的を遂行した成果が、本論文である。特に上の『愛知』に掲載された論文を踏まえて執筆した第三章は、共通感覚と自己意識の関連を詳細に論じている。この博士論文を踏まえて、International Workshop in Comparative Philosophyで"Introduction to Phenomenology of Cemmon Sense"と題した発表を行った。本発表では、博士論文の中核的な議論である共通感覚の諸機能:に関して端的に報告すると同時に、ヴァイツゼッカーの「痛み」と題された論文に言及するなど博士論文では扱いきれなかった論点をも紹介した。共通感覚の研究を見直しその限界点を探ると同時に、来年度の研究実施に関する指針を得た。

共通感覚の持つ自己意識を与える機能に関する研究論文を執筆し、またこれを中核的なチャプターとして含む博士論文「共通感覚の現象学」を提出したことは、「共通感覚を軸とした自己と他者の関係性の再解釈」という研究プログラムを順調に進展させたことを裏付けていると思われるからである。来年度は博士論文「共通感覚の現象学」の成果を踏まえて、研究プログラムの限界点や新たな展開可能性を探る。具体的には、今年度に遂行した共通感覚研究(共通感覚の持つ自己意識を与える機能に関する研究)を、治癒・治療という文脈に置くことで、より実践的・臨床的な研究として本研究を推進させる。
民事裁判における弁護士費用敗訴者負担原則と権利保護保険の基礎的研究

弁護士費用を誰が負担すべきかについて、わが国では訴訟の勝敗とは関係なく、原則として当事者が各自で負担している。ただし、不法行為類型に関しては、例外的に敗訴者が裁判費用だけではなく、弁護士費用に関しても一定割合で負担することになっている。そこで、その具体的な金額に関して実証的に研究するために、交通事故民事裁判判例集37巻4号(平成16年7月・8月)同39巻3号(平成18年5月・6月を下に分析した。裁判所の認定した損害賠償額のおよそ1割について弁護士費用の支払いを敗訴者に認めているが、当事者(弁護士も含む)の訴訟活動を加味して判断している場合もある。さらに、交通事故紛争類型に関して、裁判による解決と裁判外の紛争処理手続の役割分担に関してもあわせて考察した。司法制度改革による法曹養成制度の仕組みが劇的に変わり、2004年度に新たに法科大学院が全国に設立され、2006年には第1回の新司法試験が行われている。2004年には、弁護士人口が2万人を初めて突破し、2007年には2万3,000人になっている。このように弁護士人口が増加する中で、弁護士と依頼人の関係も大きく変わろうとしている。したがって、今回の弁護士費用の敗訴者負担原則と権利保護保険に関しても、今後も継続して、理論的な研究を進めてゆきたい。比較法の考察対象として、イギリスを主として研究してきたが、2007年法的サービス法によって、イギリス、さらにはEU諸国においても弁護士の活動形態も大きく変わろうとしている。弁護士活動のさらなる規制緩和と弁護士費用の負担、権利保護保険によるリスクの回避などについて多角的に継続して研究してゆく所存である。公刊されている交通事故に関する判決文を基に、裁判所に認定された具体的な弁護士費用の額を通じて弁護士活動に関する分析を行っている。弁護士費用敗訴者負担主義を採用するイギリスにおいては、法律扶助の改正により、成功報酬制度が、交通事故類型を中心に定着しており、敗訴した場合の弁護士費用を回避するために権利保護保険も急速に普及している。そこで、弁護士の成功報酬、保険料が合理的な額と認められるか、が判例上も議論されている。イギリスにおける具体的な弁護士の活動、裁判所の対応などの問題について、あわせて2回聞取調査を行った。当初は、我が国における一定の事件類型に関して、弁護士費用の負担について、具体的にどのように当事者と相手方および依頼人と自分の弁護士相互間で取り決めをしているのかについて、主として弁護士に聞取調査を行う予定であった。しかし、どのような事件を具体的に取り上げ、適確な質問事項を作成するには、まず、当事者と弁護士の関係について、より十分な調査をしたうえで行う必要を認めたので、本年度は、主に弁護士費用敗訴者負担についての理論的、比較法的考察を中心に行っている。本年度は、弁護士費用敗訴者負担に関して、以下の関連分野について理論的な考察を行った。交通事故に関して、裁判手続と財団法人交通事故紛争処理センター、財団法人日弁連交通事故相談センターなどの裁判外紛争処理手続を比較して、裁判に敗訴すれば、裁判費用及び弁護士費用を敗訴者が負担するリスクを勘案して、保険会社及び弁護士が交通事故をめぐる紛争の解決手段として、裁判を選択するのかあるいは、裁判外紛争処理手続を選択するのかを理論的に考察した。イギリスにおいては弁護士費用敗訴者負担を原則としながら、弁護士あるいは当事者の訴訟活動を勘案して、裁判所が勝訴した当事者に対しても、サンクションを課す場合が近年増加しており、判例を分析して検討した。あわせて、当事者間で和解が成立した場合にもどのように弁護士費用を当事者間で負担するのかについても検討した。

弁護士費用を十分な資力がないために、負担できない当事者に対して、資金を貸与する制度として、法律扶助の制度があるが、どのようにして発展していったのか、弁護士費用についての勝訴した場合にしか依頼人に請求しない成功報酬制度と法律扶助を考察することによって、弁護士がどのような紛争解決手段を選択するのか、当事者と弁護士との間に勝訴した場合の経済的利益をめぐって、相互に利益相反が生じないか、生ずるとすればどのように対応すべきかなどを検討している。弁護士費用を誰が負担すべきかについて、わが国では訴訟の勝敗とは関係なく、原則として当事者が各自で負担する。ただし、不法行為類型に関しては、敗訴者が裁判費用だけではなく、弁護士費用に関しても一定割合で負担することを認めている。そこで、交通事故類型の判例を題材として、実際に弁護士費用の負担について裁判所が敗訴者に命じているか、その具体的な金額に関して交通事故民事裁判判例集37巻4号(平成16年7月・8月)同39巻3号(平成18年5月・6月を下に分析した。裁判所の認定した損害賠償額のおよそ1割について、弁護士費用の支払いを敗訴者に認めているが、当事者(弁護士も含む)の訴訟活動を加味して判断している場合もある。さらに交通事故紛争類型に関して、裁判による解決と裁判外の紛争処理手続の役割分担に関してもあわせて考察した。司法制度改革による法曹養成制度の仕組みが劇的に変わり、2004年度に新たに法科大学院が全国に設立され、2006年には第1回め新司法試験が行われている。2004年には、弁護士人口が2万人を初めて突破し、2007年には2万3,000人になっている。このように弁護士人口が飛躍的に増加する中で、弁護士と依頼人の関係も大きく変わろうとしている。したがって、今回の弁護士費用の敗訴者負担原則と権利保護保険に関しても、今後も継続して、理論的な研究を進めてゆきたい。比較法の考察対象として、イギリスを主として研究してきたが、2007年法的サービス法によって、イギリス、さらにはEU諸国においても弁護士の活動形態も大きく変わろうとしている。弁護士活動のさらなる規制緩和と弁護士費用の負担、権利保護保険によるリスクの回避などについて多角的に継続して研究してゆく所存である。
高度融合の移動体無線網における多重アクセス方式と異種トラヒックの解析に関する研究

本研究では、これまでの研究成果を活かして、より高度で、柔軟な移動体通信ができるアドホック端末、携帯電話などの超高速移動体通信や、無線インターネット、アドホック無線LANを中心とする高度融合の次世代の高速・広帯域マルチメディア移動体無線通信ネットワークを対象にして、これまで解決されていなかった研究課題について研究を進め、高度に融合される高度な次世代の高速・広帯域マルチメディア移動体無線通信の実現への寄与を目指している。特に(1)高度融合の次世代の高速・広帯域マルチメディア移動体無線通信ネットワークにおける多段接続方式、マルチチャネル等の多重アクセス方式、そして異種トラヒックを対象とする無線移動通信ネットワークの構築とそのシステムモデルに関する性能解析及び性能評価を行った。(2)無線移動通信ネットワークの端末の移動性、無線LANハンドオーバーを考慮した、解析及び評価が極めて困難とされているシステムの確率的振舞い、各ホップ間、各端末間または各チャネル間の従属性を待ち行列理論及びコンピュータシミュレーション技法などを用いて解明した。(3)情報工学的見地からの次世代の高速・広帯域マルチメディア移動体無線通信ネットワークに関する性能解析や評価に適用できる多数の新しい厳密および近似解析法を提案し、数値結果によるこれらの方式の有効性を検証した。(4)周波数帯域配分の性能制御の最適化と最適パワー制御方式の提案と検証を行った。(5)移動体無線通信ネットワークにおけるルーティング制御と分散型制御に関する研究も行った。本研究の成果は次世代超高能率無線移動体通信ネットワークによる高度な広帯域マルチメディア移動体通信の実現に寄与したと評価できる。本年度は2年計画の高度融合の移動体無線網における多重アクセス方式と異種トラヒックの解析に関する研究の初年度である。今年度は諸研究課題の中に特に下記の課題について研究を行い、成果が得られた。(1)異種トラヒックによるランダムアクセス方式の開発と評価:次世代超高能率無線移動体通信ネットワークにおける異種トラヒックに適用できる回線交換処理方式とデータ通信に適用できるランダムアクセス方式を融合した有効な無線周波数割当て方式やパケット多重転送技術とルーティングプロトコルを提案して、システムの評価を行い、提案する方法の有効性を数値的に示した。(2)マルチメディア無線周波数割当て方式の開発と評価:無線アドホックネットワークにおいて、マルチメディアトラヒックを扱う無線周波数割当て方式の一つであるCSMAを有効に利用できるアクセス制御方式や分散型チャネル割り当て手法を提案し、周波数利用効率の改善、システムの処理の高速化と転送の大容量を図り、システムの最適化を図った。(3)周波数帯域配分の性能制御の最適化:無線マルチメディア通信ネッ-トワークにおける周波数帯域配分に対する最適化確率モデルを提案し、周波数帯域配分に関する性能制御、ネットワーク利得不足によるリスクを総合的に考え、オフライントラヒックエンジニアリングの最適化を図った。(4)移動性を考慮した無線マルチホップシステムの特性の解明と自律分散制御方式の提案と解析:マルチホップ次世代の高速・広帯域マルチメディア移動体無線通信ネットワークの構築に欠かせない移動端末同士や移動端末が中継ノードとなるマルチホップによる他ホップへの出力の特性を解明するとともに、コンピュータシミュレーション手法と解析手法を活用するマルチホップネットワークシステムの数値解析手法を提案した。(5)最適パワー制御方式の提案と検証:最適化手法を応用して、無線通信環境における受信機側の電力配分問題に対する最適パワー制御の数値計算の方式を提案し、方法の有効性を数値計算により検証した。本年度は2年計画の高度融合の移動体無線網における多重アクセス方式と異種トラヒックの解析に関する研究の最終年度である。今年度は前年度の研究成果を踏まえて、下記の課題を中心に研究を行い、多くの研究成果が得られた。その結果、36編の雑誌論文として公表した。具体的な研究成果は下記の通りである。

(2)マルチメディア無線周波数割当て方式の開発と評価:無線アドホックネットワークにおいて、マルチメディアトラヒックを扱う無線周波数割当て方式の一つであるCSMAを有効に利用できるアクセス制御方式や分散型チャネル割り当て手法を提案し、周波数利用効率の改善、システムの処理の高速化と転送の大容量を図り、システムの最適化を図った。(3)周波数帯域配分の性能制御の最適化:無線マルチメディア通信ネットワークにおける周波数帯域配分に対する最適化確率モデルを提案し、周波数帯域配分に関する性能制御、ネットワーク利得不足によるリスクを総合的に考え、オフライントラヒックエンジニアリングの最適化を図った。(4)移動性を考慮した無線マルチホップシステムの特性の解明と自律分散制御方式の提案と解析:マルチホップ次世代の高速・広帯域マルチメディア移動体無線通信ネットワークの構築に欠かせない移動端末同士や移動端末が中継ノードとなるマルチホップによる他ホップへの出力の特性を解明するとともに、コンピュータシミュレーション手法と解析手法を活用するマルチホップネットワークシステムの数値解析手法を提案した。また、移動体無線通信ネットワークにおけるルーティング制御と分散型制御に関する研究も行った。(5)最適パワー制御方式の提案と検証:最適化手法を応用して、無線通信環境における受信機側の電力配分問題に対する最適パワー制御の数値計算の方式を提案し、方法の有効性を数値計算により検証した。
開成所刊行辞書・単語集の基礎的研究とその翻訳語の研究

幕末の洋学研究教育機関である開成所が刊行した英和辞典や西洋語対訳単語集について、編纂方法や収録語の諸相を新たに明らかにした。例えば、刊本として日本初の英和辞典である『英和対訳袖珍辞書』(1862年刊)については、2007年に発見された草稿を分析することにより、底本のPicard英蘭辞典以外にHoltrop・Hooiberg・Bomhoff・Weilandの英蘭辞典類も利用して訳語が導き出されていたことを指摘した。また、蘭日辞典『和蘭字彙』(1855-58年刊)の日本語部分の全てを電子テキスト化することにより、『和蘭字彙』に見られない『英和対訳袖珍辞書』の訳語の例を示すなどの成果も得られた。本研究の目的は、幕末の洋学研究教育機関である開成所(東京大学の前身の一つで、蕃書調所・洋書調所を改称したもの)から刊行された、西洋語対訳辞書・単語集の編纂方法を追究し、蘭学時代とは異なる翻訳語の存在やその性質を明らかにすることにある。今年度の成果は、2007年3月に発見され同年7月に影印刊行された洋書調所刊『英和対訳袖珍辞書』の草稿を用い、『英和対訳袖珍辞書』初版の編纂方法の解明を試みたことにある。現存草稿の全21枚は全体の3%強の分量に過ぎないが、墨書の本文に対して朱書訂正が施され、編纂初期の姿が窺えるものとなっている。従来『英和対訳袖珍辞書』は、底本であるH.Picardの英蘭蘭英辞典第2版(1857年刊)の英蘭の部、および同辞書初版(1843年刊)の英蘭の部について、そのオランダ語部分を蘭日辞典『和蘭字彙』(1855-58年刊)によって訳すことで導き出されたと見られる訳語の多いことが知られていた。しかしその一致率は全体の約67割程度にとどまると報告され、残りの訳語のうちのごく一部はW.H.Medhurst英華辞典(1847-48)から導き出されたことが知られているものの、他の大半の訳語は典拠が明らかにされていない。今回、草稿の現存している範囲について、同時代に参照し得たPicard以外の英蘭辞典(Holtrop・Hooiberg・Bomhoff)や蘭蘭辞典(Weiland)と『和蘭字彙』とで対照させたところ、実際にそれらの蘭書によって導き出されたと見られる語のあることがわかってきた。このことにより、上記の訳語の一致率は、他の英蘭辞典や蘭蘭辞典を媒介とする方法を視野に入れて改めて検証される必要が出てきた。またこのことは、初版の編纂方法が依然としてオランダ語に強く依存したものであったことを物語っており、4年後に刊行された第二版とは対照的な編纂方法であったと見られる。本研究の目的は、幕末の洋学研究教育機関である開成所(蕃書調所・洋書調所を改称)から刊行された、西洋語対訳辞書・単語集の編纂方法を追究し、蘭学時代とは異なる翻訳語の存在やその性質を明らかにすることにある。今年度の成果は、蘭日辞典『和蘭字彙』(1855-58刊)の日本語部分全てを電子テキスト化することにより、『英和対訳袖珍辞書』初版(洋書調所1862刊、以下『袖珍』)の主要な訳語と『和蘭字彙』の全訳語とを比較することができたことにある。例えば以下に掲げる訳語は、いずれも『和蘭字彙』には見られないので、『袖珍』が独自に増補した訳語であることが判明した。(括弧内は、その語の早い用例が見られる日本の資料とその成立年である。)

星学(『二儀略説』17C後)、卵巣(『解体新書』1774)、了解(『蘭学階梯』1783)、酸敗液(『西説内科撰要』1792)、膣(『重訂解体新書』1798成1826刊)、圧力・引力・衛星・下落・算定・重量(『暦象新書』1798-1802)、殖民(『鎖国論』1801→「植民」)、物品(『捕影問答』1807-08)、馬鈴薯(『物品識名』1809)、環状・凝固・膵・腺(『医範提網』1805)、感覚・羅針盤(『訳鍵』1810)、熟考(『蘭学逕』1810)、圧搾・海図・確実・各種・岩礁・結節・鉱石・固定・小銃・多島海・短縮・徴候・鎮痛・通常・必要・品種(『厚生新編』1811-1839)、結晶・元素・酸素・酸化・単一・溶解(『遠西医方名物考』1822)、会社・首府・兵隊(『輿地誌略』1826)、建築(『日本風俗備考』1833)、瓦斯・球根・珪土・舎密・変性・麻睡(麻酔)(『植学啓原』1833)、光素・固形・時限・集合・成分・模型(『舎密開宗』1837-47)、加農・僅少・交換・霰弾・銃槍・床尾(『海上砲術全書』1843成1854刊)、甲板(『改正増補蛮語箋』1848)、成句・成句論(『和蘭文典後編成句論』「1848)、蒸気船(『気海観瀾広義』三1851)、蒸気車・伝信機(『遠西奇器述』1854)、指針(『腿風新話』1857)、恐縮・船将(『航米日録』1860)以上の訳語の多くは、幕末までの蘭学の中で作られた、あるいは新たに用いられるようになった訳語と見られるが、『袖珍』はこれらを『和蘭字彙』によらず、独自に取り入れていることが明らかになった。本研究の目的は、幕末の洋学研究教育機関である開成所(蕃書調所・洋書調所を改称)から刊行された、西洋語対訳辞書・単語集の編纂方法を追究し、蘭学時代とは異なる翻訳語の存在やその性質を明らかにすることにある。今年度の成果は以下の通り。1『和蘭字彙』(1855-58年刊)に見られない『英和対訳袖珍辞書』初版(洋書調所1862年刊)の訳語のうち、Medhurst英華字典(1847-48年刊)から抜き出されたと思われる訳語について、昨年度学会発表した内容をもとに二本の論文にまとめた。2『英吉利単語篇』系統の英和対訳単語集である『対訳名物図編』(1867年序刊)について、その中の訳語の一部に『増訂華英通語』(福沢諭吉増訂1860年刊)および『英語箋』(石橋政方編1861年刊)から抜き出されたと見られる訳語があることを明らかにし、『三語便覧』(村上英俊編1854年序刊)を参照した可能性があることについても指摘した。3『英吉利単語篇』系統単語集の十本、すなわち『英吉利単語篇』『法朗西単語篇』『英仏単語篇注解』『対訳名物図編』『英仏単語便覧』『通俗英吉利単語篇』『通俗仏蘭西単語篇』『英吉利単語篇増訳』『独逸単語篇和解』『独逸訳附単語篇』について対照表を作成し、それに基づき日本語索引・英語索引・フランス語索引を作成した。それらに影印と解説を加えて、編著書『開成所単語集I』として出版するに至った。4上記編著書の解説において、『英吉利単語篇』『法朗西単語篇』『英仏単語篇注解』の現存諸本の書誌を記し、諸本間での異同状況を明らかにした。また、『英仏単語篇注解』にもわずかながら入木改刻による本文異同があることを新たに指摘した。5上記編著書の解説において、『英仏単語篇注解』の編者である「開物社」について、初めて詳しく考察した。今年度の成果は、『英和対訳袖珍辞書』(洋書調所1862年刊、以下『袖珍』)初版とMedhurst英華字典(1847-48年刊、以下Med.)との対照を完遂したことにより、前年度作成した『和蘭字彙』(1855-58年刊)の電子テキストを用いて、Med.から『袖珍』初版に取り入れられたと見られる特定したことにある。具体的な成果は以下の通り。1『和蘭字彙』に見られない『袖珍』初版の訳語のうち、Med.から抜き出されたと思われる訳語について初めて全数調査を行い、特徴により分類した上で初めてその全ての訳語を示した。

2Med.からそのままの形で『袖珍』初版に取り入れられた訳語の大半は、それまでの日本語の中に存在していた語か、あるいは日本語の中に取り入れてもあまり違和感のない語であった。しかし、当時の日本には無い事物・概念で、既存の日本語では簡明な訳語が当てられないような語の場合には、やむを得ずMed.の訳語をそのまま記したと見られる箇所もあった。
フラット型組織におけるキャリア・プラトー

前年度はキャリア・プラトー現象の先行研究を体系的に整理することで、組織構造の変化とキャリア・プラトー現象の特徴の変化の関係を検討した。本年度は、その理論的成果を基盤として、組織フラット化が実際にキャリア・プラトー現象に及ぼす影響を明らかにし、ひいてはその背後にあるインセンティブ構造の変容を明らかにすることを目的としていた。そこで以上の目的を達成するため、本年度は企業や先生方のご協力を得、アンケート調査を実施することができた。これは今回の大きな成果である。アンケート調査は現在集計中であり、その分析は今後の作業である。また、本年度は昨年度からの理論的枠組みを学会で発表することにより、近接領域の先生方から貴重なご意見を賜ることができ、本研究の妥当性のみならず改善点が明確になったのも大きな成果の1つである。学会での報告原稿のうちの1つ(組織フラット化に伴うインセンティブ構造の変容-キャリア・プラトー現象を通じて-)が、『新時代の企業行動』経営学論集第77集(日本経営学会編)千倉書房として、発刊される予定である。現在、アンケート調査の分析や学会発表で得たご意見をまとめる中で明らかになりつつ事項として、第一に、組織フラット化により従来の昇進インセンティブが現実に機能しなくなってきている点である。第二に、新たなインセンティブの構築として様々な制度が実施・検討されており、全体的な傾向としては従業員の自律性を促す制度や自己選択型の制度が実施されている点である。今後はこの結果をさらに詳細に検討するとともに、各々のインセンティブ制度とキャリア・プラトー現象の特徴との関係についても明らかにする予定である。キャリアの停滞を意味するキャリア・プラトー現象は実際にはよく認識されているにも拘わらず理論的にこの現象を捉えた研究は、日本では山本(2001)の研究しか存在しない。また従来アメリアで蓄積されたキャリア・プラトー研究も各々の研究が組織構造の変化の影響を受けているにも拘らず、この観点から理論的に整理している研究はなく、ピラミッド型組織を暗黙の前提として議論されている。そこで本研究の課題は、組織構造の変化に伴い、インセンティブ構造およびキャリア・プラトー現象の特徴がどのように異なるかという点を明らかにすることにある。組織構造がインセンティブ構造およびキャリア・プラトー現象にいかなる影響を与えているのかを実態調査するに先立ち、キャリア・プラトー現象に関する既存の文献および論文によって、当該領域において従来どのような議論や調査が行なわれてきたのかをレビューした。その結果従来の研究においては、必ずしも明瞭にキャリア・プラトー現象の定義がなされてこなかったことが明らかになった。また従来の議論ではキャリア・プラトー現象は昇進上での問題として認識されてきたが、実は必ずしもそうではないことを確認し得た点が、本研究の第一の研究成果である。次に上記の点をより明確にするために、組織内でのキャリアの移動を示したSchein(1978)のキャリア・モデルを基に従来の研究を整理した。この結果キャリアの3移動軸(垂直、水平、中枢)からキャリア・プラトー現象を体系的に捉えることが可能であることを示した。このような従来とは異なる視点から当該現象の概念化を行なったことが、本研究の第二の成果である。また今年得られた成果を学会や研究会において発表することで、本分析の妥当性に関して貴重な意見交換および情報収集が行なえたことは、今回の大きな成果である。ここで得られたことを活かし、実態調査を行なうことが今後の課題である。
性同一性障害の遺伝的発症基盤から探る性差

本研究は長崎大学ヒトゲノム・遺伝子解析研究倫理審査委員会の承認を得ている。(A)一卵性双生児不一致症例の詳細な全ゲノムシーケンス解析1)既に遺伝研究に同意を得ている1組の一卵性双生児不一致例で1名の患者、1名の健常者の末梢血から採取したDNAを用いてゲノムDNAの調整を行なう。2)イルミナ社のHiSeq2500によりエキソームシーケンスを行う。しかしここで一つの問題が生じた。どのように感度(次世代型シーケンサーでデプス)を調整しても凡そエキソンの90%しか有用なデータが取れずに信用性のある結果にまだ到達していないのが実情である。よって、方法論を見直し、SOLiD550xl0のシステムからイルミナ社のHiSeq2500へ変更し再度の解析を行っていることころである。また、双生児のゲノム解析は基本的に99%以上の同一の構造を持つため極めて高い解像度が要求される。現在、原因遺伝子の判明していないGIDの解析のパイロットスタディとして比較的表現型を同定しやすい精神疾患であるパニック障害(PD)や統合失調症(SCZ)の家系において私達の実験系が良好に稼働することを確認しておりこの2件は現在論文作成中である・(B)GIDの心理特性の解析、亜型の存在を明らかにすべく当院で治療を行った178人の当事者(患者)の年齢、MtF, FtMの心理的因子の構造、家族背景、等を解析し2本の邦文論文、学会で発表した。(C)GIDの当事者の直接交流を行い、当事者の主催する講演会で講演し実際の当事者の声を聴き、科学者がどう関わるべきかについての視点を得た。(D)GIDの当事者が社会で経験する、偏見(Stigma)は広く精神障害一般の臨床医学で常に問題になる点である。このStigmaの是正に役立てるべくWHOの提案したmhGAPの日本語訳の作成に関わった。本書は本年7月に発行の予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。その際には5500SOLiDメイトペアライブラリコンストラクションキットを利用する。2)濃縮DNAをSOLiD550xl0により大規模並列シーケンスを行った。じよって、方法論を見直し、SOLiD550xl0のシステムからイルミナ社のHiSeq2500へ変更し再度の解析を行っていることころである。現在、原因遺伝子の判明していないGIDの解析のパイロットスタディとして比較的表現型を同定しやすい精神疾患であるパニック障害や統合失調症の家系において私達の実験系が良好に稼働することを確認している。一方で、GIDの心理特性を詳細に検討し、亜型の存在を明らかにすべく当院で治療を行った178人の年齢、MtF, FtMの心理的因子の構造、家族背景、等を解析した。

このStigmaの是正に役立てるべくWHOの提案したmhGAPの日本語訳の作成に関わった。本書は本年7月に発行の予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。遺伝解析そのものは方法論の確立に予想以上の時間を要している。一方で、対象者の心理的な解析、社会学的な解析はある程度達成し、2014年3月21日22日のGID学会第16回研究大会で報告した。平成26年度以降実験系を変更したので、まずは比較的臨床症状すなわち表現型の確率している疾患のエキソーム解析を行い実験系の稼働することを確認するのが第一の目標である。次にGIDの患者に共通に見つかる変異を検索し原因変異候補を探索する。複数に共通する変異遺伝子が見つけられたら、解析対象弧発例を増やしてその候補遺伝子について変異解析を行う。典型的孤発例の収集に際して、症例数が集まらない時には長崎県内の関連病院に協力を依頼することによって5例の収集は妥当であると考える。2)見つけられた遺伝子について、培養神経細胞(cell lineで代用)を使って細胞生物学的な機能解析を行いつつ、細胞特性の矯正(治療薬)法の探索を開始する。遺伝子の探索に依存するので、可能か否かは研究の進展状況による。GIDの症例は長崎大学病院の精神神経科で実施されているGID専門外来でリクルートを行う。同外来の責任医師である、長崎大学保健学科・中根秀之の協力を得て現在通院中の典型的GIDの当事者約20名に、本研究への参加の意思を確認する。その際には小澤寛樹も症例収集に参加する。既にひと組の、一卵性不一致症例を確認しており、研究への同意を取得している。中根は週1日の当科外来を担当しており、申請者と同じ学内のスタッフでもあり連絡、相談はいつでも可能である。小澤は精神科診療科長であり、当然、いつでも相談が可能である。ゲノム及びエピゲノム解析は今村明とともに長崎大学大学院医歯薬・人類遺伝学の実験室で同・吉浦孝一郎と実施する。双生児のゲノム解析の詳細が検討にあたっては岡崎祐士と連携する。遺伝子解析の結果から性差構築に関わる知見はないか、性同一性とはいかなる生物学的基盤を持つか検討し、医療、教育を含めた様々な分野に情報を発信する。
構造的転写共役因子を分子標的とした子宮体癌治療と薬剤耐性機構の解明

漿液性腺癌前がん病変と最も初期段階と考えられているp53 signature (p53S)について正常月経子宮内膜、萎縮子宮内膜、子宮内膜ポリープ、癌周囲の子宮内膜で検討した。その結果p53Sは閉経後萎縮内膜、ポリープ、類内膜型腺癌周囲内膜で約10%に認め、患者年齢と密接に関連していた。構造的共役因子に一つであるGalNAc-T6の発現について子宮内膜漿液性腺癌・明細胞癌について検討したところGalNac-T6の発現は独立した予後因子であった。さらに、BAF57を卵巣癌細胞株において検討を加えると、BAF57はBCRPの発現を介して抗がん剤抵抗に関与している可能性が示唆された。mtTFAはシスプラチンなどのDNA損傷で発現誘導され、p53はmtTFAの損傷DNAに対する結合能を阻害すること、また逆にプラチナ付加体への結合能を増強することを大腸癌細胞株などで証明している。そこでp53の子宮内膜癌での発現について検討を加えた。322例の類内膜型腺癌と34例の漿液性腺癌のp53発現を調べp53発現は子宮内膜癌の分化度との関係が強く、p53陽性類内膜腺癌grade3と漿液性腺癌は共に予後不良であり、両者に有意差はなかった。この内容をJ Obstet Gynaecol Res 2014;40:812-819に論文発表した。さらに漿液性腺癌について、p53発現とエストロゲン受容体との関係を検討したところ、エストロゲン受容体陽性の漿液性腺癌は、エストロゲン受容体陰性の漿液性腺癌より予後不良であった。その内容をInt J Gynecol Cancer 2014;24:102-106に論文発表した。漿液性腺癌の組織発生の初期段階としてp53 signatureが注目されているが、60歳以上の閉経後子宮内膜において手術前にエストロゲン負荷したもの5例、エストロゲンとプロゲステロンを負荷したもの5例と比較検討した。エストロゲン負荷すると子宮内膜腺はKi-67, apoptotic index共に上昇していた。p53発現とは有意な関係はなかった。エストロゲンとプロゲステロンを負荷するとki-67、apoptotic index共に抑制されていた。60歳以上の閉経後子宮内膜72例について同様に検討すると8例にp53signatureを認め、その子宮内膜腺はki-67 indexが高くapoptotic indexが低値であった。この内容をmenopauseに投稿している。卵巣癌培養細胞株においてBAF57の発現を調べたところ、BAF57の発現はcisplatin, doxorubicin,paclitaxel, 5-fluorouracilとの感受性と強い陽性関係を示した。特異的なsiRNAを用いてBAF57をノックダウンしたA2780卵巣癌細胞株は、G1で細胞増殖を停止した。このようにBAF57阻害剤が新規抗がん剤としての可能性があることを2015年のcaner scienceに報告した。また研究代表者はp53 signatureとエストロゲン受容体(ER)との関係に注目して研究を進めている。その中で、子宮内膜おけるp53 signatureは漿液性上皮内癌に進展する際、ERの発現が消失することをVichows Archivesに報告した。さらに子宮内膜ポリープとp53 signatureの関係について検討しその発現は、患者年齢と強く関係していることを2016年のHsitolHistopatholに報告した。また高悪性漿液性卵巣がんにおいては、その多くがER陽性であり、ERが患者予後不良のバイオマーカーになる可能性を報告している。SWI/SNF複合体の構成蛋白であるBAF57はエストロゲン受容体やアンドロゲン受容体の機能をコントロールしていることがすでに報告されており、今回の研究成果により、婦人科悪性腫瘍における腹水細胞または手術検体を応用した抗がん剤耐性機構の解明と新規薬剤の開発の題目で倫理員会承認を受け症例の登録を進めている。この研究により癌培養細胞のみでなく、生体からの癌細胞を用いてがんの組織発生の観点から、p53、ER, SWI/SNF複合体構成する蛋白の役割を明確にし、さらに患者予後の新規のバイオマーカーを明らかにできるよう研究を発展させる予定である。産婦人科子宮内膜癌の組織発生は細胞増殖と細胞死の関係で成り立つと考えられる、この点での研究をさらに進め、構造的転写共役因子との関係を明らかにし癌治療への応用に可能性について検討を進める。
リンパ浮腫の分子病態解明と治療法開発

本研究計画では、リンパ浮腫の基盤にある炎症プロセスと過剰なリンパ管新生について、その病態的意義と、制御分子機構の検討を行った。マウスリンパ浮腫モデルにおいて、未熟なリンパ管の過剰な新生が浮腫を惹起することを見いだした。この分子機序の解析を進め、免疫細胞が寄与する炎症プロセスが重要なことを見いだした。また、リンパ浮腫を抑制する薬剤を同定し、その作用機序が、炎症抑制であることを見いだした。本研究計画では、リンパ浮腫の基盤にある炎症プロセスと過剰なリンパ管新生について、その病態的意義と、制御分子機構の解明を目指す。また、既に同定済みのリンパ浮腫抑制薬について、そのリンパ浮腫のプロセスへの作用機序を明確にする。そのため、(1)リンパ浮腫における過剰なリンパ管新生の役割の解析、(2)炎症プロセスの誘導機構とリンパ管新生、リンパ管成熟障害への寄与の解析、(3)リンパ浮腫抑制薬の作用機序の解析を並行して進める。(1)においては、リンパ管新生への介入による、病態意義の解析を中心とした研究を行った。(2)では、炎症プロセスの誘導に関わる分子の同定と、集積する免疫細胞がリンパ管新生にどのように影響するかを明らかとすることを目的とした。また、リンパ管新生と炎症プロセスがどのように相互作用することによって、リンパ管新生と炎症の永続化とリンパ浮腫の進展がもたらされるかを検討した。特に、リンパ管の成熟阻害に対する炎症の役割を検討した。(3)では、薬剤がどの細胞・分子プロセスへ影響するかを明確にし、ヒトの病態での作用に関する情報を得ることを目的とした。(1)リンパ浮腫における過剰なリンパ管新生の役割の解析においては、我々の開発したマウスリンパ浮腫モデルを用いて、リンパ管新生の分子機序の解析を行った。特にリンパ管新生の意義について、リンパ管新生を阻害することによって、リンパ浮腫の原因となることを確認した。(2)炎症プロセスの誘導機構とリンパ管新生、リンパ管成熟障害への寄与の解析においては、リンパ浮腫部位に集積する免疫細胞の解析を進め、免疫細胞がリンパ管新生を促す分子機序を検討した。(3)リンパ浮腫抑制薬の作用機序の解析においては、リンパ浮腫を抑制する化合物について、その効果を検討するとともに、リンパ管新生抑制作用を確認したに
実時間解析による脳電気活動の時間空間的な位相動特性の研究

脳波リズムにおける位相・振幅の時間空間動特性を解明することを目的に、複素復調法、フラクタル次元、ローレンツプロット、パワースペクトル等を用いた解析システムを構築して研究を進めた結果、以下の新規の知見を得た。1.健常人のアルファ波の位相は、時間的にも空間的にも複雑に変動しており、特に振幅極小の位置で不連続な跳びを示す。すなわち、アルファ波は安定した波ではない。2.アルファ波は周期的な閃光刺激に対して、初期過程および同期過程を経て、僅か一秒足らずの間に引き込み状態に陥る。3.引き込み状態において、アルファ波の位相は刺激に対して同期と脱同期を不規則に繰り返し、間欠カオス的な性質を示す。4.フラクタル次元解析の結果、アルファ波は自由度の高い振動系と推定される。5.向精神薬服用中の精神分裂病患者のアルファ波は、健常者に比べて位相・振幅共に時間的にも空間的にも変動が少なく、位相跳びの頻度も低い。6.シータ波やデルタ波では、位相揺らぎがアルファ波に比べて時間的空間的に大幅に減少している。以上の知見15は、脳波の中で比較的安定とされるアルファ波の位相・振幅について、そのその不安定性と非線形性に関する種々の特性を明らかにし、また臨床応用の可能性を示したものである。さらに6では、アルファ波以外のいくつかの脳波リズムに関してアルファ波と対照的な時空動特性を明らかにしている。平成4年度は臨床脳波を含む新規データの採取および実時間解析装置の製作を中心として研究をとりおこなった。その結果、新たに得られた知見としては、主に次の3つが挙げられる。1.精神分裂病疾患者の脳波の位相・振幅時空動特性に関して前頭優位・同相分布で示される、健常者で稀にしか認められないような結果例を見いだした。2.位相と振幅の時空動特性において,精神分裂病患者と健常者との性質はそれぞれに異なっており,位相と振幅を併用して調べることにより健常者と疾患者,ならびに疾患者の特性を詳細に分類できる可能性を示した。3.健常者の光刺激による引き込み時において,α波の位相は刺激への同期と脱同期を繰り返す。この位相揺らぎに関して,間欠カオス的な性質が内在されていることを示した。1.,2.は従来,全くと言っていいほど注目されることのなかった位相情報の重要性を示唆するものであり,本研究で提案した分析法が臨床応用に有望であることを示している。一方,3.は健常者α波の基本的なダイナミクスに関して有用な知見であると考えられる。今後,新たに構築した装置を最大限に活用して多数の精神疾患者の脳波を採取し,健常者との定量的な比較を始めとした詳細な検討を行うと共に,間欠カオス的性質を考慮にいれた結合振動子系を提案して健常者α波のモデルシミュレーションを進める予定である。1.健常人のアルファ波において、その位相は時間的にも空間的にも複雑に変動しており、特に振幅極小の位置で不連続な跳びを示す。

6.シータ波やデルタ波においては、高振幅領域が局在化し、位相揺らぎがアルファ波に比べて時間的にも空間的にも大幅に減少している。以上の知見の内、15は脳波の中で比較的安定とされるアルファ波の位相・振幅について、その時間的・空間的振舞いを詳細に調べることにより、その不安定性と非線形性に関する種々の特性を明らかにし、また臨床応用の可能性を示したものである。さらに6は、アルファ波以外のいくつかの脳波リズムの位相・振幅について、アルファ波と対照的な時間空間特性を明らかにし、これらのリズムがアルファ波より低次元の振動子系でモデル化される可能性を示したものである。
日本の古生代オフィオライトの多様性と沈み込み帯プロセス

東北地方の多数の古生代オフィオライト超苦鉄質岩体について、その岩石学的多様性を明らかにし、従来の宮守・早池峰岩体や中・古生代堆積岩中の砕屑性スピネルの研究結果と比較しながらその起源を考察する論文を出版した。ただし、阿武隈山地の超苦鉄質岩については、御齋所変成岩の原岩であるジュラ紀緑色岩との関係を調査する必要がある。北上山地のジュラ紀付加体についても、古生代三畳紀緑色岩や随伴する堆積岩の特徴と分布を明らかにし、当時の海洋マグマ活動や付加体形成史に関する論文を執筆中である。また、モンゴルの古生代プルーム型オフィオライトと日本のものとの類似点と相違点について論文を発表した。本課題「日本の古生代オフィオライトの多様性と沈み込み帯プロセス」の3年間の研究の第2年度として,東北地方や西南日本内帯の超苦鉄質岩体及び付加体中の蛇紋岩礫について調査を行った。その結果「クロムスピネルの化学組成から推察する東北地方の小規模超苦鉄質岩体のテクトニクス」という和文論文を岩石鉱物科学42巻1-11ページ(2013年1月30日発行)に発表することができた.この研究により,岩手県や宮城県北部の北上帯では枯渇したハルツバージャイト起源のマントルかんらん岩が卓越するが,宮城県川渡の蛇紋岩は非常にMgに富むスピネルを含み,無水で高温のかんらん岩起源であることがわかった.宮城県南部や福島県の阿武隈帯については,やや肥沃なハルツバージャイトや超苦鉄質集積岩が産することがわかっていたが,データが少なかったので本年度に詳しい追加調査を行った.その結果,非常に鉄に富む超苦鉄質集積岩が多産することがわかり,それらの成因を調査中である.また,兵庫県南部地域のペルム紀付加体である超丹波帯の地層から発見した蛇紋岩礫岩については,大江山オフィオライト起源であることが確実になり,この結果は平成24年5月の地球惑星科学連合大会で菅森義晃と共著で発表し現在英語論文を執筆中である。この他,モンゴルの付加体緑色岩から鉄ピクライトを発見し,日本の付加体緑色岩との比較を論じた英語論文を学生のE. GanbatとともにJour. Min. Petr. Sci.誌に投稿し,2012年12月の米国地球物理連合秋季大会(ポスター)及び2013年4月の欧州地球科学連合(EGU)大会での招待講演(口頭)で発表した.また,2012年8月の万国地質学会議(ブリスベン)では地球上の超苦鉄質岩について総括的な講演を行った.これは同年9月に共立出版から出た教科書「火成作用」の私が執筆した苦鉄質・超苦鉄質岩の章の内容に基づく.本研究課題「日本の古生代オフィオライトの多様性と沈み込み帯プロセス」の3年間の研究の最終年度として、東北地方の北部北上帯の緑色岩ならびに砂岩、福島県阿武隈帯の超苦鉄質岩、岐阜県美濃帯の緑色岩、そしてそれらの比較対象としての宮城県内の新生代火山岩などの化学組成・鉱物組成について研究し、2013年9月に東北大学で開催された日本地質学会第120年仙台大会において学生と共著の多数の発表を行った。特に、北部北上帯では鉄に富むピクライトの新たな産地を発見し、様々なタイプの海洋底岩石の分布が明らかになり、阿武隈帯ではマントルかんらん岩と超苦鉄質集積岩の存在および両者の関係が明らかになった。また同大会では、北上山地の前期古生代の宮守・早池峰オフィオライトへの巡検を小澤一仁・前川寛和両氏とともに組織し、案内書を出版した。この巡検は外国人6人を含む多数の参加者を得て台風の直後に恙なく実施され、好評だった。さらに、同大会において、英語による国際シンポジウム「環太平洋オフィオライト:沈み込み、付加作用、マントルプロセス」を宮下純夫氏とともに組織し、外国人3人を含む7人の第1線の研究者の講演と多数の聴講者を集め、成功させた。一方、日本の付加体と比較しながら、その延長である中央アジア造山帯のモンゴル国ハンガイ山地において古生代デボン紀の付加体緑色岩の研究を学生のG. Erdenesaihan君と行ってきたが、その結果を2013年9月に筑波大学で開催された日本鉱物科学会で発表するとともに、同年12月に論文をJour. Min. Petr. Sci.誌に出版することができた。最近では、2014年4月に中国北京で開催された国際オフィオライト・マントルプロセス・関連鉱床ワークショップに招待され、「プルーム型オフィオライト、巨大火成岩区と地球型惑星の地質」という題で講演を行い、好評を博した。