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人的資産にかかわる財務的及び非財務的測定に関する理論的・実証的研究

第1に、財務情報と非財務情報とを併用する統合報告の経営管理への効果として、主にトップマネジメントにおける組織学習の促進、事業活動やマネジメントにおける「サイロ」の打破、従業員の知識・意識・行動の変化という人的資産への教育的効果を明らかにした。第2に、統合報告の下での管理会計の課題として、外部報告と内部報告、内部情報どうし、非財務情報どうしの整合化・一体化や統合化を指摘した。第3に、企業事例から、ミッションや戦略などに基づいた人的資産にかかわる把握・測定、人的資産と戦略や経営成果とのつながりについての実態と課題を明らかにした。本研究課題は、人的資産にかかわる財務的及び非財務的測定に関する理論的研究並びに実証的研究を行うことで、第1に、戦略の実行を頂点とした業績管理を目的として、人的資産の戦略的マネジメントと、管理会計を中心とする業績管理の仕組みとの統合に向けた「統合的業績管理システム」の具体化を図ることである。また、財務会計(外部報告)及び人的資源管理(採用・教育研修)の領域に対する貢献も見据えた、知見の双方向的活用を含めた学際的研究も志向している。本年度は、主に統合報告に着目し、理論的研究並びに実証的研究を行った。統合報告は、財務情報と非財務情報とを組み合わせて、人的資産を含めた、組織が利用するさまざまな経営資源を戦略、ビジネスモデル、外部環境とのかかわりの下で把握し、長期にわたる価値創造のメカニズムを組織内外のステークホルダーに対して伝達するものである。近年、世界的に取り組みが進められ、日本でも大規模企業を中心に導入を始める企業が増加している。本研究では、第一義的には外部報告を目的とする統合報告に対して管理会計の研究が有用性を持ちうること、並びに統合報告が経営管理や管理会計に大きな影響・効果を持ちうることを、インタビュー調査にも基づき、理論的並びに実証的に明らかにした。具体的には、財務情報と非財務情報とを併用する統合報告の経営管理への効果として、主にトップマネジメントにおける組織学習の促進や、事業活動やマネジメントにおける「サイロ」(縦割り意識)の打破のほか、従業員の知識・意識・行動の変化という人的資産への教育的効果が見られる。なお、これらの研究成果の一部は学会発表2件と論文1件においてすでに明らかにしている。本研究課題は、人的資産にかかわる財務的及び非財務的測定に関する理論的研究並びに実証的研究を行うことで、第1に、戦略の実行を頂点とした業績管理を目的として、人的資産の戦略的マネジメントと、管理会計を中心とする業績管理の仕組みとの統合に向けた「統合的業績管理システム」の具体化を図ることを目指している。また、財務会計(外部報告)及び人的資源管理(採用や教育研修)の領域に対する貢献も見据えた、知見の双方向的活用を含めた学際的研究も志向している。本年度は、昨年度に引き続き、主に統合報告に着目し、理論的研究並びに実証的研究を行った。第一義的には投資家をはじめとする外部のステークホルダーに対する報告を目的とする統合報告が、統合報告書作成の基礎である統合思考により、組織内部におけるマネジメントにも大きな影響を与えるという考えから、特に人的資産に注目して、研究を行った。具体的には、統合報告の経営管理への効果として、主にトップ・マネジメントにおける組織学習の促進、事業活動やマネジメントにおける「サイロ」の打破、人的資産への教育効果を明らかにした。さらに、統合報告の役割をより広い視野から捉えて、企業価値創造に不可欠なコーポレート・ガバナンスと関係づけて、統合報告の役割を体系的に整理した。その結果、企業や企業価値をどのように捉えるかという企業(価値)観によって統合報告並びにその下でのマネジメントに期待されることが異なることを指摘した。また、統合報告の下での管理会計の課題として、外部報告と内部報告との整合化・一体化や、内部情報における整合化・一体化が一層求められることを指摘した。あわせて、人的資産にかかわる情報を含めた、非財務情報どうしの統合化の課題を指摘した。これらの研究成果は、学会発表1件と論文2件においてすでに明らかにしている。本研究は、人的資産にかかわる財務的及び非財務的測定に関する実態把握と理論的考察を目的とする。その際、「統合的業績管理システム」を念頭に置いた管理会計の研究を中心に、外部報告や人的資源管理にも貢献しうる人的資産の把握・測定と、その企業業績や企業価値とのかかわりについて、企業実態の把握と理論・モデルの提示を意図している。本研究では、主に統合報告に着目した。第一年度は、人的資産を含めたさまざまな経営資源の財務的及び非財務的把握やそれらを組み合わせることの意義について明らかにするとともに、統合報告の人的資産への効果について理論的並びに実証的に明らかにした。第二年度は、第一年度の研究を整理し、統合報告の効果として、主にトップ・マネジメントにおける組織学習の促進、事業活動やマネジメントにおける「サイロ」の打破、人的資産への教育効果を明らかにした。また、統合報告の役割をより広い視野から捉え、コーポレート・ガバナンスと関係づけて統合報告の役割を体系的に整理した。最終年度は、まず、統合報告において重要な「結合性(connectivity)」の概念について、人的資産をはじめとする、組織の能力に影響を与える要因の組み合わせについて把握することの必要性を示唆している点から検討した。また、統合報告と統合思考との関係を基礎に、統合報告の実施プロセスがもたらす経営管理上の効果と課題について、人的資産を中心に検討した。さらに、これらの考察に基づき、企業事例として統合報告書を参照し、人的資産にかかわる把握・測定と、人的資産と戦略や経営成果、企業価値とのつながりをどのように明らかにするか検討し、その実態を明らかにするとともに課題を指摘した。

あわせて、人的資源管理並びに統合報告に関して、新たに2社のインタビュー調査を行うことができた。これらの研究成果は論文3件において発表済み及び発表予定である。第1に、財務情報と非財務情報とを併用する統合報告の経営管理への効果として、主にトップマネジメントにおける組織学習の促進、事業活動やマネジメントにおける「サイロ」の打破、従業員の知識・意識・行動の変化という人的資産への教育的効果を明らかにした。第2に、統合報告の下での管理会計の課題として、外部報告と内部報告、内部情報どうし、非財務情報どうしの整合化・一体化や統合化を指摘した。第3に、企業事例から、ミッションや戦略などに基づいた人的資産にかかわる把握・測定、人的資産と戦略や経営成果とのつながりについての実態と課題を明らかにした。本研究は、人的資産にかかわる財務的及び非財務的測定に関する実態把握と理論的考察を目的とする。その際、「統合的業績管理システム」を念頭に置いた管理会計の研究を中心に、外部報告や人的資源管理にも貢献しうる人的資産の測定について、今日的ニーズに留意した、企業実態の把握と理論・モデルの提示を意図している。本年度は、主に統合報告に着目して、統合報告の経営管理への有効性、とりわけ人的資産への効果について、理論的並びに実証的に明らかにした。加えて、企業価値創造に不可欠なコーポレート・ガバナンスの枠組みの下で、統合報告とそれにかかわるマネジメントの役割を体系的に整理するとともに、外部報告と内部報告との整合化・一体化や、内部情報における整合化・一体化、非財務情報どうしの統合化といった課題を明らかにした。また、人的資産の管理に関して、新たに1社のインタビューを行った。社会科学引き続き、個別企業に対するインタビュー調査を行い、詳細かつ具体的な実態の把握に努める。特に、人的資産の貢献に関する測定について、企業価値創造に向けて、他のインタンジブルズとのかかわりを含めて、調査の視野を広げたいと考える。その際、研究者による研究グループと、実務家を中心とする研究グループに所属していることから、そこでの研究や参加メンバーからの知見も有機的に活用して研究を推進したいと考えている。特に、人的資産の戦略実行や企業業績・企業価値向上に対する貢献(つながり)を研究するにあたって、統合報告の考え方や企業実践は大変に有用であると考える。統合報告については、引き続き注目しながら、本研究課題の遂行に役立てていきたいと考えている。
九州北部を中心とする夾炭第三系堆積盆地の基礎

炭田堆積盆地の基盤岩は古生層・変成岩類から白亜紀花崗岩類まで、当地方先第三系のすべてが含まれる。小倉炭田の基盤は著しい凹凸を示すが、他の調査地域での不整合面の起伏は比較的緩やかで、堆積盆地の原地形が地域により多様なことを示唆している。第三紀層には基底礫岩と特定できる岩層は無く、多くの場合、礫混り砂岩を主とする岩相変化に富む粗粒岩層が不整合面を覆う。当地方の非海成第三紀層は、粗粒岩優勢の上方細粒化型堆積輪廻相を示し、輪廻層を部層の単位として識別できることもある。基盤に起伏のある場合、これら輪廻層の各部位がアバット状に基盤に接するほか、一方向に向って下位の地層が尖滅・アバットする傾向も数地域で認められた。このことは炭田堆積盆地が或る小区域から炭田全域に次第に拡大したことを示唆する。又しばしば紫赤色岩層が基底部付近に見られるが、その中には明らかに地すべり性堆積物と判断できるものがあり、炭田形成初期には、周囲の基盤岩地域から河川系と別個にこのような形での砕屑物流入も多かったと思われる。しかしこのような推論が九州北部炭田全域で適用できるのか、又各炭田独自の形成発達過程を持つのかを知るためには、更に調査域を広げる必要があるが、現在市街地化したり各種施設用地として踏査不可能の所も多く困難が予想される。基盤岩の地質構造、特に断層については予備調査以上の資料は得られなかった。宗像炭田周辺の関門層群は分布・層序の再調査が必要であろう。又花崗岩中の断層は発見が困難だが炭田構造には重要と思われ検討を要する。第三系縁辺を画する断層は少なくとも第三系堆積前(又は最初期)・堆積中・堆積後の3回の活動が考えられるが、第四紀宗新世での活動例も見出され、これらを選別し断層発達の過程を考察するにはより多くの未知資料が必要で、第四紀学・土木地質学分野の情報を得て今後の検討を進めてゆきたい。九州北部(主に福岡県内)諸炭田の基底部の堆積相と基盤岩・基盤地質構造との関連性に重点をおいて4炭田7地域(小倉炭田下関・戸畑両地域,筑豊炭田田川南部・嘉穂山田両地域,粕屋炭田粕屋東部・博多南東部両地域,三池炭田東北部地域)の野外調査を行った.調査時の天候・現地での露頭状況などにより調査精度に差異を生じ,さらに検討すべき点を多く残しているが,調査全域で共通的に次のように概括できる.1.炭田を構成する第三系基底部では著しい基底礫岩を伴うことは少く,一般に砂岩ないし礫混り砂岩ではじまり,基盤の岩質に関係無くアルコーズ質であることが多い.2.基盤との接触面(不整合面)は平坦でなく,原地形が様々の規模の起伏があったことを示す.

しかし炭田内では極端な突出あるいは凹地形の例は比較的少く,とくに基盤岩が花崗岩質の岩系では原地形の起伏があまり検出できない.3.粕屋炭田での予備調査で見出した地すべり性堆積物に類似した岩相を示す地層が数個所で確認できた.それらの規模や周囲の堆積層との関連などの精しい検討は次年度以降の調査で順次明らかにしたい.4.本年度の調査では基盤岩の地質構造が炭田堆積盆地の原地形と密接な影響を示すような成果は得られなかった.炭田第三系基底部には基盤岩にまたがる多くの断層があり,各岩層の分布を複雑にしているが,これらが堆積盆形成初期から存在していたのかの可否にはなお検討が必要である.5.三池炭田では第三系基底部の分布調査に重点をおいたため,上記の共通点のすべてが該当するかの確認はしていない.基底部の分布は広く,現在の標高差も大きく,それらの把握に手間取っている.本年度調査実施地域は筑豊炭田上津役・大分(だいぶ)両地域と宗像炭田西部地域のほか、前年に引き続き三池炭田北東部地域の調査を行った。このうち上津役地域では"基盤断層"の一つ「福智山断層」の性格について、宗像炭田では第三系新分布地について、ある程度明らかにできた。1."基盤断層"の一つである筑豊炭田東帯の福智山断層は第四系中位段丘高位面構成層(クサリ礫層)をも切り、その落差は東落ち約4mである。この断層は第三系にたいして正断層(西落ち)であるので、明らかに後期第四紀に逆断層の活動をしたことになる。又この断層は数箇所で北西系の副次断層によって水平変位(最大約60m)を生じている。2.宗像炭田西南方の花崗閃緑岩分布域で発見した第三紀層は砂岩頁岩より成り、大部分は紫赤色を帯び、北西方向に長い舟底状構造で長辺部は平行する2条の逆断層で境されている。九州北部炭田の多くに見られる"筑豊型地質構造"は通常、正断層で構成されており、逆断層で区画された例は他に知られていない。炭田形成のメカニズムを検討する上で重要な情報である。3.三池炭田北東部(大牟田市北部北東部とその北側)に点在分布する第三系は様々の高度に位置し、基盤岩中を平行して走る東西系断層で互いに隔てられ、隣接する分布地の高度差が100mに達することもある。この落差100m以上もの東西系断層群は、西方の有明海域では次第に落差を減じ、あるものは殆ど消滅するようである。炭田主部の東縁を画する「米ノ山断層」はこれら東西方向の断層の影響は受けていない。これら互いに直交する断層の活動時期や関り合いは今後検討すべき問題である。又上記小分布地以外にも、東方山地の稜線部に残存する第三系の情報があり(未確認)、炭田堆積盆地の広がりをさらに調査を進めて明らかにしてゆきたい。
加齢に伴う脳機能の変動における女性ホルモンとタンパク質栄養の役割に関する研究

我々は,離乳直後及び成熟期の雄ラットを用い,脳タンパク質合成速度がタンパク質栄養に依存していることを証明している。しかし,壮年期以降の女性においては,加齢・栄養だけでなく,女性ホルモン不足が,脳の機能調節に影響している可能性があり,女性ホルモンやタンパク質栄養が,脳の機能にどう影響するか示すことは,「脳機能と栄養」について全体像を理解する上で,大変意義がある。そこで,本研究では,卵巣摘出による閉経モデルラットや成熟ラットを用いて、脳機能に及ぼす女性ホルモンであるエストロゲン,女性ホルモン様作用のある大豆インフラボンと食餌タンパク質の量的・質的影響について,脳の各部位(大脳、小脳、海馬、脳幹)のタンパク質合成速度及びポリソーム形成を決定した。脳タンパク質合成速度は,卵巣摘出雌ラットにおいて低下し,エストロゲン投与や大豆インフラボンであるゲニスタインの摂取により増加することを示した。カゼイン,大豆タンパク質,グルテン,ゼラチン食の4群で行った食餌タンパク質の質的影響に関しては,卵巣摘出雌ラットにおいても,食餌タンパク質の栄養価の低下に伴い脳タンパク質合成速度が低下していた。5%大豆タンパク質食への制限アミノ酸の添加による栄養価の改善でも,脳タンパク質合成速度が増加した。脳の各部位のRNA濃度は,インフラボンやタンパク質栄養の影響を受けず,単位RNA当りのタンパク質合成能力を示すRNA activityと脳タンパク質合成速度の間に正の相関を認めた。成熟ラットにおける大脳,小脳におけるポリソームの割合は,低タンパク質食,低栄養価タンパク質食摂取により減少した。以上の結果から,卵巣摘出雌ラットにおいて,脳タンパク質合成速度が女性ホルモン,インフラボンや食餌タンパク質の質的影響を受け,女性ホルモン,インフラボン摂取により増加し,低栄養価タンパク質食摂取により低下すること,本条件の脳タンパク質合成速度は,RNA activityに依存していることが明らかになった。さらに,成熟ラットを用いた検討では,タンパク質栄養による脳タンパク質合成の変動における翻訳過程の重要性が示唆された。我々は、離乳直後及び成熟期の雄ラットを用い、脳タンパク質合成速度がタンパク質栄養に依存していることを証明している。しかし、壮年期以降の女性においては、加齢・栄養だけでなく、女性ホルモン不足が、脳の機能調節に影響している可能性があり、女性ホルモンやタンパク質栄養が、脳の機能にどう影響するか示すことは、「脳機能と栄養」について全体像を理解する上で、大変意義がある。そこで、本研究では、卵巣摘出による閉経モデルラットを用いて、脳機能に及ぼす女性ホルモンと食餌タンパク質の質的影響について、脳の各部位(大脳、小脳、海馬、脳幹)のタンパク質合成速度を決定した。脳タンパク質合成速度は、卵巣摘出雌ラットにおいて低下し、エストロゲン投与により増加することを示した。20%カゼイン食、20%大豆タンパク質食、20%グルテン食、20%ゼラチン食の4群で行った食餌タンパク質の質的影響に関しては、卵巣摘出ラットにおいても、カゼイン、グルテン、ゼラチンの順で栄養価の低下に伴い脳タンパク質合成速度が低下していた。大豆タンパク質はカゼインと同等の結果が得られた。脳の各部位のRNA濃度は、女性ホルモンやタンパク質栄養の影響を受けず、単位RNA当りのタンパク質合成能力を示すRNA activityと脳タンパク質合成速度の間に正の相関を認めた。以上の結果から、卵巣摘出雌ラットにおいて、脳タンパク質合成速度が女性ホルモンや食餌タンパク質の質的影響を受け、女性ホルモンにより増加し、低栄養価タンパク質食摂取により低下すること、本条件での脳タンパク質合成速度は、RNA activityに依存していることが明らかになった。本研究結果は、壮年期以降の女性の脳機能を維持する上で、女性ホルモンとタンパク質栄養が重要であることを推察された。

我々は,離乳直後及び成熟期の雄ラットを用い,脳タンパク質合成速度がタンパク質栄養に依存していることを証明している。しかし,壮年期以降の女性においては,加齢・栄養だけでなく,女性ホルモン不足が,脳の機能調節に影響している可能性があり,女性ホルモンやタンパク質栄養が,脳の機能にどう影響するか示すことは,「脳機能と栄養」について全体像を理解する上で,大変意義がある。そこで,本研究では,卵巣摘出による閉経モデルラットや成熟ラットを用いて、脳機能に及ぼす女性ホルモン様作用のある大豆イソフラボンと食餌タンパク質の量的・質的影響について、脳の各部位(大脳、小脳、海馬、脳幹)のタンパク質合成速度及びポリソーム形成を決定した。脳タンパク質合成速度は,卵巣摘出雌ラットにおいて低下し,大豆イソフラボンであるゲニスタインの摂取により増加することを示した。5%大豆タンパク質食への制限アミノ酸の添加による栄養価の改善でも,脳タンパク質合成速度が増加した。脳の各部位のRNA濃度は,イソフラボンやタンパク質栄養の影響を受けず,単位RNA当りのタンパク質合成能力を示すRNA activityと脳タンパク質合成速度の間に正の相関を認めた。成熟ラットにおける大脳,小脳におけるポリソームの割合は,低タンパク質食,低栄養価タンパク質食摂取により減少した。以上の結果から、卵巣摘出雌ラットにおいて、脳タンパク質合成速度がイソフラボンや食餌タンパク質の質的影響を受け、イソフラボン摂取により増加し、低タンパク質食への制限アミノ酸摂取により増加すること,本条件での脳タンパク質合成速度,RNA activityに依存していることが明らかになった。さらに,成熟ラットを用いた検討では,タンパク質栄養による脳タンパク質合成の変動における翻訳過程の重要性が示唆された。本研究結果は,高齢者の脳機能を維持する上で,大豆イソフラボンなど食品成分とタンパク質栄養が重要であることを示しており,「脳機能と栄養」についての基礎的部分が解明されたと思われる。
磁場印加内部転換電子メスバウアー分光法による磁性超微粒子複合材料の構造評価

当研究の研究成果はまとめると以下のようになる。1)1×10^<17> ^<57>Feイオン注入Al_2O_3グラニュラー膜を用い、昨年度から組み上げてきた電磁石方式の「磁場印加内部転換電子メスバウアー分光(CEMS)測定システム(印加最大磁場1.5T)」の性能を確かめた。その結果は、第41回理工学における同位元素・放射線研究発表会(2004.7.7.7.9)にて発表する。2)FeイオンをAl_2O_3(サファイア)に追加注入して作製したグラニュラー膜TMR材料の磁場印加CEMS測定を行い、アニール条件とMR比の関係を調べ、MR比を大きくするための最適な作製条件を探った。その成果は、IUMRS-ICAM2003(Yokohama,2003.10.810.13)にて発表[3]。3)スパッタ法で作製されたFe-Al-O系のグラニュラー膜におけるMR比は、上記イオン注入により作製したグラニュラー膜のMR比に比べて半分程度である。その理由を探るため、スパッタ法によるFe-Al-O系のグラニュラー膜についても磁場印加CEMSスペクトルを測定し、両グラニュラー膜中の鉄の微粒子の粒径分布の違いを比較した。また、X線光電子分光法(XPS)を用いてグラニュラー膜中のFeの充填率についての違いも調べ、国際会議(SCM2004,Darmstadt University of Technology, Seeheim,2004.6.277.1)に発表を申し込み、受理され、論文審査中[4]。4)Feイオンに続いてCoイオンをAl_2O_3(サファイア)に注入するとFeCo合金微粒子が生成されることが林らにより見出された[2]。また、Fe微粒子の時のMR比(8%)よりも大きなMR比(12%)が観測された。その原因を探るため、1.0x10^<17> ^<57>Fe+0.5x10^<17>Co注入して作製したグラニュラー膜中のFeCo微粒子の磁場印加CEMSの測定を現在実行中。本年度の研究実績はまとめると以下のようになる。1、「磁場印加内部転換電子メスバウアー分光(CEMS)」測定システムの印加可能最大磁場を1.5Tにまでに拡大するため、永久磁石方式と電磁石方式での長所・短所を検討した。その結果、電磁石方式を採用することとし、磁極間隔20mmに対し、試料(10mmX10mm)に最大1.6Tまで印加可能であるタカノ技研のMC100-34型電磁石を選定した。^<57>Coメスバウアー線源が片側の電極に入れられるよう設計変更を依頼した上で、製作し、その性能を確認した。また、計算機制御が可能で出力電流50A、出力電力750Wで、安定度0.01%のtakasagoのEX-750L2型直流電源を購入し、その性能を確かめた。2、上記電磁石へのメスバウアー線源駆動用トランスデューサの取り付け調整は国内メスバウアー装置製作販売業者であるトポロジック・システムズに依頼し、期待通りの性能が実現できた。

3、He+10%CH_4ガスCEMS用比例計数管は磁極間隔20mmに収まるように設計し直した上で、信号取出しも上方に変更し、部品一式を北野精機に発注購入し、組み立てた。その上で、α-Fe自然鉄箔を用い性能試験を行なった。4、また、電磁石にはヒステリシスがあるため電流だけでは磁場を正確に印加できないため、30kGにおいて0.001kGの精度で磁場を測走できるレイクショア社のガウスメータ(Model421)を購入した。電磁石にそのプローブを取り付け、磁場を直接モニターできるようにした。5、現在、1×10^<17> ^<57>Feイオン注入Al_2O_3グラニュラー膜を用い、磁場印加CEMSスペクトルの測定を始めているところである。1)昨年度から組み上げてきた電磁石方式の「磁場印加内部転換電子メスバウアー分光(CEMS)測定システム(印加最大磁場1.5T)」の性能を1×10^<17> ^<57>Feイオン注入Al_2O_3グラニュラー膜を用い確かめた。また、電子顕微鏡により試料中の鉄微粒子の粒径、深さ分布を観察した。その結果を第41回理工学における同位元素・放射線研究発表会(2004.7.7.7.9)において発表する。2)FeイオンをAl_2O_3(サファイア)に追加注入し作製したグラニュラー膜TMR材料の磁場印加CEMS測定を行い、アニール条件とMR比の関係を調べ、MR比を大きくするための最適な作製条件を探った。IUMRS-ICAM2003(Yokohama,2003.10.810.13)にて発表、論文印刷中。3)スパッタ法で作製されたFe-Al-O系のグラニュラー膜におけるMR比は、上記イオン注入により作製したグラニュラー膜のMR比に比べて約半分である。その理由を探るため、スパッタ法によるFe-Al-O系のグラニュラー膜についても磁場印加CEMSスペクトルを測定し、両グラニュラー膜中の鉄の微粒子の粒径分布の違いを比較した。また、X線光電子分光法(XPS)を用いてグラニュラー膜中のFeの充填率についての違いも調べ、国際会議(SCM2004,Darmstadt University of Technology, Seeheim,2004.6.277.1)に発表を申しこみ、受理された。4)Feイオンに続いてCoイオンをAl_2O_3(サファイア)に注入するとFeCo合金微粒子が生成され、Fe微粒子の時のMR比(8%)よりも大きなMR比(12%)が観測された。
金属蒸気触媒CVDによるグラフェンの絶縁基板上直接合成と高効率MOS冷陰極の開発

ガリウム蒸気を触媒として用いた絶縁基板上へのグラフェン合成手法を開発した。グラフェンの初期成長過程の観察から、グラフェン成長の初期に結晶核が発生し、結晶核が成長し核同士がつながっていく様子が観察できた。また、高分解能透過型電子顕微鏡による原子レベル構造解析により、結晶ドメインサイズは50200 nm程度であり、ドメイン内は結晶欠陥の無いグラフェンであることが分かった。開発したグラフェン合成手法を用いて、グラフェンを上部電極としたグラフェン/酸化膜/半導体積層構造の平面型電子放出素子を試作し特性評価を実施した。従来素子と比較して電子放出効率が100倍以上向上することを明らかにした。金属蒸気触媒CVDによる絶縁基板上へのグラフェン直接合成手法の確立を目的として、(1)グラフェン初期成長過程の解析、(2)水素導入の効果、(3)基板種依存性の3項目について調査を実施した。グラフェン初期成長過程の解析から、最初にグラフェン核が発生し、合成時間とともにグラフェン核が成長しやがてグラフェン核がつながっていく様子が観察され、金属蒸気を触媒としたCVD合成においても、金属触媒基板上でのCVD合成と同様の成長様式であることが分かった。また、合成時に水素を導入すると、成長速度が低下しグラフェンの結晶性が向上することが分かった。基板種依存性から、合成に用いる基板の表面粗さが初期に発生するグラフェン核密度に依存することが分かった。以上の結果から、金属蒸気触媒CVDにおいて、基板の表面粗さを小さくし発生する核密度を減少させ、水素導入によりグラフェン核の成長速度を抑制し、グラフェンドメインを大きくすることで結晶性を向上できることが分かった。更に計画を前倒しし、本手法で合成したグラフェンを上部電極に用いたGraphene/Oxide/Semiconductor構造の平面型電子放出デバイスを試作し、電子放出特性の評価を行った。その結果、電子放出デバイスとして動作することを実証した。また、従来の上部電極に金属を用いたMetal/Oxide/Semiconductor構造の電子放出デバイスと比較して、電子放出効率、放射電流密度ともに100倍以上向上することが分かった。当初の計画で次年度に実施する予定であったGraphene/Oxide/Semiconductor構造の平面型電子放出デバイスの動作実証および特性評価まで実施し、グラフェンを用いた新しいデバイス応用を提案することができ、本研究課題は当初の計画以上に進展していると判断できる。MOS(Metal/Oxide/Semiconductor)構造を用いた平面型電子放出素子は、従来の針状陰極構造を有する冷陰極素子に比べて、低電圧で動作可能、既存の半導体プロセスで作製可能、動作可能な真空度の制約が少ない、面放出であるなど様々な特徴を有している。しかしながら、電子取り出し効率の低さがMOS型電子放出素子の実用化を妨げている。MOS型電子放出素子では、酸化膜を走行した電子のうち、最上層の金属電極を貫通した電子だけが真空中に放出されるが、酸化膜を流れる電流の大部分はその過程で散乱されエネルギーを失い、金属電極で回収されダイオード電流となるため、電子の取り出し効率は通常0.01 %以下である。電子取り出し効率の上部金属電極膜厚依存性の評価から、酸化膜厚を最適化したMOS構造において金属電極での電子散乱を完全に抑制すると、電子取り出し効率を10 %程度まで向上できると予測されているが、上部電極の膜厚を23 nm以下にすると低抵抗な連続膜を成膜することが難しいため、更なる上部電極の薄膜化は困難であった。グラフェンは原子1層(0.35 nm)の炭素原子のみで構成される2次元の導電体であり、電子の散乱断面積は金属よりも小さいため、電子の散乱をほぼ無視することができ、電子取り出し効率の向上が期待できる。本研究では金属蒸気触媒CVD法を用いて酸化膜層に直接グラフェンを電極を成膜することにより、GOS (Graphene /Oxide / Semiconductor)構造の平面型電子放出素子を試作した。試作したGOS型電子放出デバイスに真空加熱処理を施すことにより、電子放出効率3 %,電子放出密度10 mA/cm2を達成し、金属を上部電極とした従来素子と比較して1000倍の特性向上を実証した。本研究で独自に開発した金属蒸気触媒CVD法を用いて、GOS型の電子放出デバイスを試作し動作することを実証した。更に、真空加熱処理を施すことにより従来デバイスと比較して電子放出効率および放射電流密度を1000倍向上することが出来き、おおむね順調に進展していると判断できる。本研究は金属蒸気触媒を用いた気相合成による高品質大面積グラフェンの絶縁基板上への直接合成手法を確立し、グラフェン電極を用いた高効率MOS(Metal/Oxide/Semiconductor)冷陰極を実現することを目的としている。グラフェンの初期成長過程の観察、結晶性や電気特性の合成条件(温度、触媒種等)依存性を解析し、金属蒸気触媒によるグラフェン合成メカニズムを明らかにする。また、デバイス応用として、グラフェンを高効率な「電子引き出し電極」として用いた、電子放出効率10 %を超える高効率MOS冷陰極を開発する。更に、試作した高効率MOS冷陰極を用いたグラフェンの新しいデバイス応用を実証する。最終年度である本年は、グラフェンを上部電極として用いた高効率MOS冷陰極の開発を中心に研究を推進した。グラフェン合成温度の900度への低温化及びデバイス作製後の真空加熱処理によって、電子放出効率約50%を達成し、金属を上部電極とした従来素子と比較して1万倍の特性向上を実証した。

また、本年度導入した高周波プラズマ源を用いたリモートプラズマCVDにより600度以下でのグラフェン合成を実現し、これまで問題となっていたグラフェン成膜時の酸化膜への欠陥の発生を抑制することが可能となり、平面型電子放出デバイスの大面積化を達成した。更に、液体中での電子放出により液体材料を分解可能であることを実証し、グラフェンを用いた高効率MOS型冷陰極を用いた新しいデバイス応用の可能性を示すことができた。ガリウム蒸気を触媒として用いた絶縁基板上へのグラフェン合成手法を開発した。グラフェンの初期成長過程の観察から、グラフェン成長の初期に結晶核が発生し、結晶核が成長し核同士がつながっていく様子が観察できた。また、高分解能透過型電子顕微鏡による原子レベル構造解析により、結晶ドメインサイズは50200 nm程度であり、ドメイン内は結晶欠陥の無いグラフェンであることが分かった。開発したグラフェン合成手法を用いて、グラフェンを上部電極としたグラフェン/酸化膜/半導体積層構造の平面型電子放出素子を試作し特性評価を実施した。従来素子と比較して電子放出効率が100倍以上向上することを明らかにした。グラフェン合成に関しては、更なる結晶性の向上と産業応用への適用を考慮して、新規触媒金属の探索とグラフェン合成の低温化の2項目を中心に研究を推進する予定である。平面型電子放出デバイスに関しては、更なる電子放出特性の向上を目的として、デバイス構造の最適化およびグラフェン電極へのアルカリ金属ドーピングによる低仕事関数化の2項目を中心に研究を推進する予定である。酸化膜厚の最適化、新規酸化膜材料の探索、グラフェン電極の仕事関数制御手法の開発を推進し、さらなる電子放出効率の改善を目指し、平面型電子放出デバイスを用いた応用の可能性を調査する。29年度が最終年度であるため、記入しない。グラフェン,電子放出デバイス29年度が最終年度であるため、記入しない。
マウス転移性肝癌モデルでの肝の虚血再潅流が腫瘍ならびに正常肝細胞に及ぼす影響

マウス転移肝モデルにおける肝の虚血再灌流が腫瘍ならびに正常肝組織に及ぼす影響について,70%肝切除モデルを用いて,特に酸化的ストレスに着目し,細胞内グルタチオンペルオキシダーゼ欠損マウス(以下KO群)を用いて,正常マウス(以下WT群)と比較した.腫瘍移植モデルにはLewis lung cancer cell lineを用いた.基礎実験の段階で,未処置の肝と70%肝切除後に癌細胞をKO群とWT群に移植したが,増殖速度ならびに腫瘍重量に差異はなく,GPx1欠損による腫瘍転移巣の増殖への影響はなかった.一方,正常肝組織については,70%肝切除後にKO群が術後24,48時間ともに有意に残存肝の再生が亢進していることを肝再生率とBrdU labeling indexから発見した.さらに,GPx1欠損にもかかわらず,肝切除後のALT, ASTを指標とした肝細胞障害は,KO群でWT群と比較して有意にが軽減していた.血中の炎症性サイトカインであるTNFαとIL-6は,KO群でWT群と比較して有意にその分泌が抑制されており,GPx1の欠損が炎症性サイトカインの発現を抑制することに関与していることが判明した.以上から,GPxl KO mouseは,70%肝切除後に炎症性サイトカインの発現がGPx1の欠損によってmodulateされることによって肝細胞障害が軽減され,さらに術後早期には肝切除後の肝再生がWT mouseと比較すると明らかに亢進することが判明した.antioxidant enzymeは様々な酸化的ストレスにとって生体を守るために重要な物質であり,その欠損は酸化的ストレスによる臓器あるいは細胞障害を増悪させるとの報告しかなく,今回の検討結果とは全く異なるものである.しかし,70%肝切除での阻血時間は短く,虚血再灌流障害そのものは非常に軽度である.したがって,酸化的ストレスの程度によって,antioxidant enzymeの果たす生体への反応が異なる可能性があることが示唆された.これまで,脾臓から腫瘍細胞を注入する肝転移モデル(血行性肝転移モデル)と肝臓に直接腫瘍細胞を注入するモデル(腫瘍移植肝転移モデル)の二つの転移モデルについて検討してきた.いずれのモデルも,ようやく確立したばかりであり,未だ施行例数が充分でないため,統計学的有意差を検討するには至ってないが,血行性肝転移モデルでは,グルテサイオンペルオキシダーゼノックアウトマウス群(以下GPx1群)が正常マウス群(以下NT群)と比較して,転移肝腫瘍病巣が小さい傾向を認め,また,腫瘍移植肝転移モデルでも同様に腫瘍病巣がGPx1群で小さくなる傾向を認めている.今後は施行例を増やし,統計学的な検討を加える.また,肝虚血再灌流障害についてであるが,微小な虚血再灌流障害を与える肝切除モデルにおける検討で,既に,GPx1群に有意に強い炎症細胞の浸潤と浮腫を認めており,これらのことから肝虚血再灌流ではGPx1群は有意に強い炎症反応を惹起されえる可能性が高く,その反応が様々な酸化的ストレスに鋭敏なトランスクリプションファクターやサイトカインによってなされていると考えられる.したがって今後,これらのフィールドに着目しつつ,肝切除モデルと肝虚血再灌流モデルにおけるGPx1の欠如が肝転移に及ぼす影響を転移病巣の大きさならびに数,さらには,プロテアーゼや血管新生因子,接着因子といった転移関連因子や成長因子ならびにサイトカイン等を含めた検討をしていくことが今後の課題である.マウス転移肝モデルにおける肝の虚血再灌流が腫瘍ならびに正常肝組織に及ぼす影響について,70%肝切除モデルを用いて,特に酸化的ストレスに着目し,細胞内グルタチオンペルオキシダーゼ欠損マウス(以下KO群)を用いて,正常マウス(以下WT群)と比較した.腫瘍移植モデルにはLewis lung cancer cell lineを用いた.基礎実験の段階で,未処置の肝と70%肝切除後に癌細胞をKO群とWT群に移植したが,増殖速度ならびに腫瘍重量に差異はなく,GPx1欠損による腫瘍転移巣の増殖への影響はなかった.一方,正常肝組織については,70%肝切除後にKO群が術後24,48時間ともに有意に残存肝の再生が亢進していることを肝再生率とBrdU labeling indexから発見した.さらに,GPx1欠損にもかかわらず,肝切除後のALT, ASTを指標とした肝細胞障害は,KO群でWT群と比較して有意にが軽減していた.血中の炎症性サイトカインであるTNFαとIL-6は,KO群でWT群と比較して有意にその分泌が抑制されており,GPx1の欠損が炎症性サイトカインの発現を抑制することに関与していることが判明した.以上から,GPxl KO mouseは,70%肝切除後に炎症性サイトカインの発現がGPx1の欠損によってmodulateされることによって肝細胞障害が軽減され,さらに術後早期には肝切除後の肝再生がWT mouseと比較すると明らかに亢進することが判明した.antioxidant enzymeは様々な酸化的ストレスにとって生体を守るために重要な物質であり,その欠損は酸化的ストレスによる臓器あるいは細胞障害を増悪させるとの報告しかなく,今回の検討結果とは全く異なるものである.しかし,70%肝切除での阻血時間は短く,虚血再灌流障害そのものは非常に軽度である.したがって,酸化的ストレスの程度によって,antioxidant enzymeの果たす生体への反応が異なる可能性があることが示唆された.
ガンマ線バースト・極超新星に於ける爆発的元素合成

ガンマ線バースト・極超新星の発生メカニズムは未解明なことが多く、極超新星の明るさを決定している56Niがいつ、どこで、どれだけ生成されているのか解明出来ていません。その原因は、コラプサーのダイナミクスをシミュレートするグループと、元素合成のシミュレーションを行っているグループがそれぞれ別個の計算をしており、ガンマ線バースト・極超新星の統一的な描像が描けていない点にあります。この状況を打開するため、本研究では極超新星に於ける56Ni生成問題をコラプサーのダイナミクスと絡めて研究するという、世界初の試みを展開します。これにより極超新星の56Niがいつ、どこで、どれだけ出来るかということを明らかにします。また、ガンマ線バーストジェット領域は高エントロピー領域となることが期待されますので、R-process元素合成が起こる可能性を検証します。本年度は、原子核ネットワークを流体コードに組み込むことに成功し、ジェット状超新星爆発に於ける56Niの生成量を従来よりも正確に求めることに成功しました。ネットワークはまだ小さく、原子核同位体の組成比を議論することは出来ない状態ですが、流体計算と原子核ネットワークを組み合わせることが出来たことは大きな進展と言うことが出来ます。今後更にネットワークを広げ、より正確にコラプサーモデルに於ける56Ni, R-process核の生成を議論出来る展望を持つことが出来ました。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度年度はまず、自身が一般相対論的磁気流体コードによるコラプサーのシミュレーションを行い、その温度密度の様子からR-Processが起きそうな領域がありそうかどうかを詳細に調べました。ブラックホールの回転速度を色々変えたシミュレーションを行ってみた結果、高速に回転しているケースが最もR-Process元素合成に望ましい環境が達成されることが確認されました。この結果により今後のコラプサーに於けるr-processや56Ni生成研究の調査範囲を絞り込むことが出来ました。2012年1月に、ガンマ線バースト数値計算結果の分析を行ったところ、これまで世界中の誰も報告していなかった、ガンマ線バーストジェット加速機構の鍵を握ると思われる磁気的不安定性の兆候が発見された。そこで更に解析を行い、その結果を国際研究集会「Gamma-Ray Bursts 2012」(ドイツ、ミュンヘン、2012年5月7日-5月11日)にて発表した。反応は上々であり、大きな成果を出すことが出来たと確信している。また大質量星の鉄コアにおけるニュートリノ冷却・加熱を近似的手法によって取り込んだ2次元の重力崩壊の特殊相対論的磁気流体数値実験を行い、ブラックホール周りの降着円盤の長時間の動的変化、それに伴って放射される重力波放射について調べた。結果、遠心力の効果で扁平になった準定常状態の降着円盤から「非等方に放射される」ニュートリノが重力波の源として最も大きな寄与を持つことを明らかにした。この重力波は10Mpcの距離にあるコラプサーに対して、DECIGOをはじめとする次世代重力波検出器の検出限界内にあることを指摘できたなど、大きな成果を挙げることも出来た。

ガンマ線バースト・極超新星の発生メカニズムは未解明なことが多く、極超新星の明るさを決定している56Niがいつ、どこで、どれだけ生成されているのか解明出来ていません。その原因は、コラプサーのダイナミクスをシミュレートするグループと、元素合成のシミュレーションを行っているグループがそれぞれ別個の計算をしており、ガンマ線バースト・極超新星の統一的な描像が描けていない点にあります。この状況を打開するため、平成24年度には極超新星に於ける56Ni生成問題をコラプサーのダイナミクスと絡めて研究するという、世界初の試みを展開します。これにより極超新星の56Niがいつ、どこで、どれだけ出来るかということを明らかにします。また、ガンマ線バーストジェット領域は高エントロピー領域となることが期待されますので、R-process元素合成が起こる可能性を検証します。特に平成24年度は、原子核ネットワークを流体コードに組み込むことに成功し、ジェット状超新星爆発に於ける56Niの生成量を従来よりも正確に求めることに成功させます。ネットワークはまだ小さく、原子核同位体の組成比を議論することは出来ない状態ですが、流体計算と原子核ネットワークを組み合わせることが出来たことは大きな進展と言うことが出来ます。更にネットワークを広げ、より正確にコラプサーモデルに於ける56Ni, R-process核の生成を議論出来る展望を持つことが出来るようにします。
核磁気共鳴による高温超伝導体渦糸コアの電子状態の研究

本研究では高温超伝導体における渦糸コアにおける荷電状態と反強磁性秩序の検証を試みた。underdope領域のYBa_2Cu_3O_8およびほぼ最適ホールのYBa_2Cu_3O_7、Tl_2Ba_2CuO_6においてNMRのスピンエコーをフーリエ変換スペクトラムを得て、渦糸状態での、電子状態、荷電状態を空間分離して求めた。主な成果は、1)^<17>O-NMRの電気四重極周波数の磁場依存性の精密測定から、渦糸コアはわずかながら荷電状態にあり、ホール濃度領域によりその電荷の符号が異なることが明らかになった。また、2)YBa_2Cu_3O_8の^<17>O-NMRの緩和時間T_1を空間分離して求め渦糸コアでの準粒子状態密度の減少を明らかにした。さらには、3)Tl_2Ba_2CuOにおけるTlサイトでコア近傍のスペクトラム幅が低温で急速に広がることや、T_1^<-1>はコア部分に近づくにつれて2桁近く増大し、磁束コア近傍のT_1^<-1>は20K附近にピークをもつ温度依存性を示すなどの特徴的なNMRの結果は、渦糸コア部分で反強磁性相関が増強される「反強磁性コア」のモデルで理解でき、Tl系において渦糸状態における反強磁性渦糸コアが微視的な観点から示された。本研究では、最近の重要な問題として議論されている高温超伝導体における渦糸芯における反磁性秩序の検証を試みた。Tl系高温超伝導体Tl_2Ba_2CuO_6においてCuスピンの反強磁性揺らぎをプローブ出来るTlサイトのNMRのスピンエコーをフーリエ変換してスペクトラムを得て、各スペクトラム周波数での回復曲線を求め渦糸状態でのT_1を空間分離して求めた。実験結果の特徴は、1)optimally-doped Tl_2Ba_2CuO_6におけるTlサイトでは低温でコア近傍のスペクトラム幅が急速に広がる、2)緩和の回復曲線は超伝導部分でのsingle-exponentialに対し、磁束コア部分ではexp(-√<t/τ>)の型をしている、また、3)T_1^<-1>はスペクトラムのピーク部分から高周波側のコア部分に近づくにつれて2桁近く増大していて、酸素サイトのT_1^<-1>のコア近傍での増大に比べ非常に大きい、さらに、4)磁束コア近傍のT_1^<-1>は20K付近にピークをもつ温度依存性を示すことであった。このようなTlサイトでの特徴的なNMRの結果は、渦糸コア部分で反強磁性相関が増強される「反強磁性コア」のモデルで理解でき、Tl系において渦糸状態における反強磁性渦糸コアが微視的な観点から示された。本研究では高温超伝導体における渦糸芯における反磁性秩序の検証を試みた。ほぼ最適ホール濃度の高温超伝導体Tl_2Ba_2CuO_6においてTlサイトのNMRのスピンエコーをフーリエ変換してスペクトラムを得て、各スペクトラム周波数での回復曲線から渦糸状態でのT_1を空間分離して求めた。1)Tlサイトでコア近傍のスペクトラム幅が低温で急速に広がる、2)緩和の回復曲線は超伝導部分でのsingle-exponentialに対し、磁束コア部分ではexp(-√<t/τ>)の型である、また、3)T_1^<-1>はコア部分に近づくにつれて2桁近く増大する、さらに、4)磁束コア近傍のT_1^<-1>は20K付近にピークをもつ温度依存性を示すこと、の知見を得て、高温超伝導体渦糸コアで反強磁性オーダーを検証した。加えて、外部磁場依存性の測定から、T_Nは磁場では変化しないが、コア近傍の緩和率は大きく抑制されることを見いだした。
信頼関係形成方略の社会差についての理論的・実証的研究

本研究では、関係構築・維持場面において適応的となる行動方略を機会コストの大きさごとに特定するモデルの構築と、理論モデルの実証的検討、及び行動方略を支える至近的な心理基盤を特定することを目的とする。2018年度は、理論モデルで検討対象とすべき行動方略の種類を絞り込むことを目的とした調査の準備を行った。新規の関係構築場面における行動及び能力と機会コストの関係については、低機会コスト社会に身を置く人々に比べ、高機会コスト社会に身を置く人々の方が、他者の信頼性を示す情報に敏感に反応して信頼性評価を修正できる(小杉・山岸, 1997)、新規の関係形成を促進する装置として機能する一般的信頼性を高レベルで備える(Yamagishi & Yamagishi, 1994)など、すみやかな関係形成を可能とする行動方略や能力を備えることが示されているが、関係形成後の関係維持方略と機会コストの関係は未だ明らかにされていない。信頼の解放理論に基づけば、社会的不確実性を長期的関係の形成によって解決することが適応的(少なくともそれによって適応度の低下を招かない)な低機会コスト環境において、関係維持方略が獲得されることが示唆されるが、「(高機会コスト環境に身を置く人々にとって重要となる)潜在的に大きな利益をもたらす可能性のある、関係外部の相手」との相互作用が最も大きな利益をもたらすのは関係開始直後の浅い関係においてではなく、相互に依存度を高め合った相互信頼関係においてである。そのため、関係維持方略を獲得することの重要性が、低機会コスト社会においてより高機会コスト環境において相対的に小さいかどうかは自明ではない。そこで2018年度は関係維持場面における行動方略と機会コストの関係を探索的に検討し、適応的な行動方略の候補を絞り込むため、場面想定法を用いた質問紙実調査の準備を行った。関係構築・維持場面における適応的な行動方略を機会コストの大きさごとに特定するモデルの構築にあたり、検討対象とすべき行動方略の種類を絞り込むことを目的とした質問紙調査の準備を行った。具体的には、機会コストの大きな(小さな)環境に身を置く人々が獲得している関係形成後の関係維持方略について検討することを目的とした、場面想定法の質問紙調査の準備を行った。本調査が主に測定の焦点とするのは、他者と関係を形成し、ある程度の相互信頼関係(互いに、相手が左右できる自分の利得が大きい高依存度状態)を構築後にその相手が非協力的に振る舞った場合に人々がどのような行動をとるかである。そこで、「ある人とある程度の期間つきあいを続け、相互に依存度の高い状態を構築してきた」状態で、その人が非協力的に振る舞ったというシナリオを複数考案した後選定を行い、2種類のシナリオを作成した。そして、そのシナリオ場面での相手に対する協力行動及び信頼行動の他、その場面において取り得る行動の候補として「放置する」「相手の行動の改善を試みる」「関係を切る」等27種類の行動を提示し、その場面でそれらの行動をとるとどの程度思うかを測定する質問項目群を作成した。同時に、回答者が日常場面で採用している関係形成・維持方略を測定する質問項目群、及び回答者が普段身を置いている機会コストを測定する質問項目群も作成した。機会コストの指標としては、一般的信頼尺度(Yamagishi & Yamagishi, 1994)、関係流動性尺度(Yuki, Schug, Horikawa, Takemura, Sato, Yokota, & Kamaya, 2007)、所属コミュニティ数、SNSの友人数を用いた。また、様々な機会コスト環境に身を置く人々からの回答を収集するため、国内の複数の地域、複数の大学で調査を実施する準備と打ち合わせを行った。2019年度はまず、2018年度に準備を終えた質問紙調査を国内の複数地域で実施する。データ収集後に解析を行い、シナリオ場面における行動と回答者が身を置く機会コストの大きさとの関係を明らかにし、適応的と目される関係維持方略の絞り込みを行う。また、日常的な関係形成・維持方略と機会コストの関係も検討し、高機会コスト環境及び低機会コスト環境に身を置く人々が獲得している、ひいてはそれぞれの環境において適応的である可能性のある関係形成・維持方略をリストアップする。その結果に基づき、どのような機会コストの下で、関係構築・維持場面でどのような行動方略が適応的となるかを特定する理論モデルの作成を、コンピュータ・シミュレーションと数理解析を用いて行う。適応度(獲得利益)に応じて社会内における各行動方略従事者の比率が変化する進化的シミュレーションを実施する。乗り換え方略と深化方略、そして調査の結果見出された行動方略を投入し、高(低)機会コスト社会下で適応的となる行動方略の特徴を特定する。またシミュレーション結果に基づき、各行動方略が適応的となる理論的条件を導出する数理モデルを作成し、社会が至る均衡を解析的に明らかにする。また、理論モデルの実証的検討を行うための実験室実験の準備を進める。

新規の関係構築場面における行動及び能力と機会コストの関係については、低機会コスト社会に身を置く人々に比べ、高機会コスト社会に身を置く人々の方が、他者の信頼性を示す情報に敏感に反応して信頼性評価を修正できる(小杉・山岸, 1997)、新規の関係形成を促進する装置として機能する一般的信頼性を高レベルで備える(Yamagishi & Yamagishi, 1994)など、すみやかな関係形成を可能とする行動方略や能力を備えることが示されているが、関係形成後の関係維持方略と機会コストの関係は未だ明らかにされていない。信頼の解放理論に基づけば、社会的不確実性を長期的関係の形成によって解決することが適応的(少なくともそれによって適応度の低下を招かない)な低機会コスト環境において、関係維持方略が獲得されることが示唆されるが、「(高機会コスト環境に身を置く人々にとって重要となる)潜在的に大きな利益をもたらす可能性のある、関係外部の相手」との相互作用が最も大きな利益をもたらすのは関係開始直後の浅い関係においてではなく、相互に依存度を高め合った相互信頼関係においてである。そのため、関係維持方略を獲得することの重要性が、低機会コスト社会においてより高機会コスト環境において相対的に小さいかどうかは自明ではない。そこで2018年度は関係維持場面における行動方略と機会コストの関係を探索的に検討し、適応的な行動方略の候補を絞り込むため、場面想定法を用いた質問紙実調査の準備を行った。関係構築・維持場面における適応的な行動方略を機会コストの大きさごとに特定するモデルの構築にあたり、検討対象とすべき行動方略の種類を絞り込むことを目的とした質問紙調査の準備を行った。具体的には、機会コストの大きな(小さな)環境に身を置く人々が獲得している関係形成後の関係維持方略について検討することを目的とした、場面想定法の質問紙調査の準備を行った。本調査が主に測定の焦点とするのは、他者と関係を形成し、ある程度の相互信頼関係(互いに、相手が左右できる自分の利得が大きい高依存度状態)を構築後にその相手が非協力的に振る舞った場合に人々がどのような行動をとるかである。そこで、「ある人とある程度の期間つきあいを続け、相互に依存度の高い状態を構築してきた」状態で、その人が非協力的に振る舞ったというシナリオを複数考案した後選定を行い、2種類のシナリオを作成した。そして、そのシナリオ場面での相手に対する協力行動及び信頼行動の他、その場面において取り得る行動の候補として「放置する」「相手の行動の改善を試みる」「関係を切る」等27種類の行動を提示し、その場面でそれらの行動をとるとどの程度思うかを測定する質問項目群を作成した。同時に、回答者が日常場面で採用している関係形成・維持方略を測定する質問項目群、及び回答者が普段身を置いている機会コストを測定する質問項目群も作成した。機会コストの指標としては、一般的信頼尺度(Yamagishi & Yamagishi, 1994)、関係流動性尺度(Yuki, Schug, Horikawa, Takemura, Sato, Yokota, & Kamaya, 2007)、所属コミュニティ数、SNSの友人数を用いた。また、様々な機会コスト環境に身を置く人々からの回答を収集するため、国内の複数の地域、複数の大学で調査を実施する準備と打ち合わせを行った。2019年度はまず、2018年度に準備を終えた質問紙調査を国内の複数地域で実施する。
二酸化炭素還元のための可視光応答性光触媒の開発

NiをドーピングしたZnS光触媒が,正孔捕捉剤存在下,可視光照射下でCO_2還元反応に活性を示す光触媒であることを初めて見いだした。NiドーピングZnS光触媒は,可視光照射下でほぼ定常的にH_2とHCOOHを生成した。一般に,光触媒反応ではPtなど助触媒が必要であるが,この反応において助触媒は不要であり,光触媒自身が活性点を有していることが特徴である。カットオフフィルターを用いたNiドーピングZnSによるHCOOH生成反応の波長依存性より,HCOOHが生成し始める波長と吸収スペクトルの立ち上がりが一致した。このことから,NiドーピングZnSによるCO_2還元反応は,Niのドナー準位から伝導帯へのエネルギーギャップ励起によって進行していることが明らかとなった。一方,(ZnGa_2S_4)-(Znln_2S_4)複合体が,正孔捕捉剤存在下,可視光照射下でのCO_2還元反応に活性な光触媒であることを初めて見いだした。主なCO_2還元生成物として,COとHCOOHの両方が得られた。CO_2還元反応の活性は用いる正孔捕捉剤の種類に大きく依存しており,NaPH_20_2を用いた場合に最も高い活性を示した。また,基盤となるZnIn_2S_4ではほとんどCO_2還元反応が進行しないが,それにGaを10%置換したZnGa_<0.2>In_<1.8><S_4>を用いた場合は,CO_2還元反応の活性が飛躍的に向上した。Znln_2S_4にGaが置換されることで,CO_2還元反応に対するドライビングフォースが増加し,活性点が形成されたため活性が飛躍的に向上したと考えられる。