hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
児童生徒の図形の概念形成に関する枠組みの見直しとカリキュラム開発

最終年度においては,これまでの研究における基本図形の認識における関係概念の形成に関する現状の課題を踏まえた上で,DGEを導入した図形に関する義務教育段階のカリキュラム開発について,文献および実証研究を進めた.まず,DGE利用における学習者の図形の認識及びその変容を評価するための枠組みについて検討・考察を行った.学習者によるスクリーン上の図の解釈に基づく図形の認識の状態について,文献研究の結果,様々なDGE開発の背景に共通にあると考えられる,「点の自由度」の概念の導入により,これまでの環境とは異なるDGE利用における図形の認識を評価できることが結論付けられた.これに基づき枠組みの開発に向けた調査を,大学生を対象に基本的な平面図形の作図課題及びスクリーン上の図の再生を求める課題により行った.DGEによる作図ファイル,ビデオ記録などから「点の自由度」の認識の変容を分析した結果,スクリーン上の図の解釈に基づく,図形の認識が,直観的なレベルから幾何的・論理的レベルへと変容する様を「点の自由度」の認識により記述するための枠組みを開発し,発表した(日本科学教育学会「科学教育研究」に採録済み).次に導入の適時性について検討・考察を行った.先の調査から,DGE利用が先の関係概念の形成に効果があり,基本的な図形の理解以降,平行や高さなどの概念が導入される以前にDGEを導入することが適時であることを仮説として立てることができた.特に小学校第4学年からにおける導入が想定される.しかし,児童・生徒を対象とした実証的な検討において課題が残る結果である.これらについて先行研究においては,教室での利用に対する研究成果を示しているが,それらはすべてDGE利用の効果とはいいがたく,教師による授業実践の質によるものであることがうかがわれる.DGE利用の効果の検証のための研究計画の再検討が必要である.平成28年度は,幼児から義務教育段階の子どもを対象とし,図形の関係概念の形成過程の再検討のための質問紙調査の作成と実施が目的であった.これに対し,次の理由から,小学校第5学年から中学校段階に対象を絞り,調査問題の作成と実施を当該年度の目的として再設定し,活動を進めた.先の理由として,諸外国の教育課程や図形学習におけるICT利用に関する先行研究の整理の中で,動的幾何環境下の子どもの図形認識において,空間認識の質が課題であり,この空間認識の質は,平面図形での学習に基づく関係概念の形成と,その空間図形への拡張の状態に影響を受けることが推測されたからである.この推測は,研究代表者が当該年度に実施した調査結果からもうかがわれる.上記の推測に対し,平面図形から空間図形にわたって関係概念の形成及び獲得過程を捉える理論的な枠組みが必要であるが,これは先行研究においてもほとんど見られない.この点に取り組むことは,本研究が目指す成果に直結することから,学習内容として取り上げている小学校第5学年以降の子どもに焦点を当てることとした.上記の通り目的を変更した平成28年度においては,平面図形の「高さ」概念に関する論考を発表した.論考の結論として,1)どの辺を「底辺」とするかは,図形の配置ではなく,長辺とする傾向が強い,2)1)の背景には,「図形の内部に高さをとる」,「高さ」の作図において「底辺にあたる辺の内部から直交するようにかく」という考えがある.ただし,「底辺に直交する」ということについては明確ではなく,課題が見られた.また空間図形における構成要素間の関係に関する論考を進め,平成29年度初めに発表予定である.論考の結論として,子どもの空間図形における「辺」の認識が他の構成要素よりも低く,このことが構成要素の位置関係の理解に影響している.この背景,及び平面図形の学習との関係は今後の課題である.研究実績の概要でも述べた通り,今後求められる数学教育,特に図形に関する教授・学習におけるICT活用を考えたとき,関係概念の形成過程を,平面図形と空間図形にわたって捉える理論的な枠組みが必要であり,目的を変更したため,進捗状況にはやや遅れが見られるといえる.当該年度は,「調査結果の分析及び文献研究に基づく,概念形成のプロセスの見直しと形成モデルの構築」であった。これに対し,「概念形成のプロセスの見直し」までについて取り組むことが出きたという現状である。取り組みの成果として,調査結果の分析(概念形成及び諸外国における図形に関する学習指導に関連する調査)については論文投稿(査読付き)し,概念形成のプロセスの見直しについては今後投稿の予定である。ICT,特に動的幾何ソフトの利用における要素間の関係性への注目の必要性に関わり,本研究では関係概念,特に「高さ」に注目しこれまで調査を行ってきた。その結果からは,対象概念の形成に比べ関係概念の形成は好ましい状況とは言えず,特に「高さ」の概念は,平面図形,空間図形に関わらず課題であることが明らかである。これらの背景には平面図形及び空間図形における求積などに関する公式導出における学習状況が関わっている。ここから考えらるICT,特に動的幾何ソフトによる学習環境下においてのアプローチは,これまでの算数・数学,特に図形領域に関するカリキュラムの見直しが必要であると考えられる。また,動的幾何ソフトを利用した学習環境については,発達段階に応じた環境への適応の問題があり,初等教育段階と中等教育段階とのつながりについての議論を要し,近年のプログラミング的思考とのかかわりからも考えることが必要であるという新たな課題が指摘される。平成29年度においては,概念形成モデルの構築までを予定していた。しかし,プロセスの見直し及びICT利活用とのかかわりについて,上記概要に記したような発達段階ともかかわる新たな課題が出てくるなど,取り組みに遅れが生じている。

最終年度においては,これまでの研究における基本図形の認識における関係概念の形成に関する現状の課題を踏まえた上で,DGEを導入した図形に関する義務教育段階のカリキュラム開発について,文献および実証研究を進めた.まず,DGE利用における学習者の図形の認識及びその変容を評価するための枠組みについて検討・考察を行った.学習者によるスクリーン上の図の解釈に基づく図形の認識の状態について,文献研究の結果,様々なDGE開発の背景に共通にあると考えられる,「点の自由度」の概念の導入により,これまでの環境とは異なるDGE利用における図形の認識を評価できることが結論付けられた.これに基づき枠組みの開発に向けた調査を,大学生を対象に基本的な平面図形の作図課題及びスクリーン上の図の再生を求める課題により行った.DGEによる作図ファイル,ビデオ記録などから「点の自由度」の認識の変容を分析した結果,スクリーン上の図の解釈に基づく,図形の認識が,直観的なレベルから幾何的・論理的レベルへと変容する様を「点の自由度」の認識により記述するための枠組みを開発し,発表した(日本科学教育学会「科学教育研究」に採録済み).次に導入の適時性について検討・考察を行った.先の調査から,DGE利用が先の関係概念の形成に効果があり,基本的な図形の理解以降,平行や高さなどの概念が導入される以前にDGEを導入することが適時であることを仮説として立てることができた.特に小学校第4学年からにおける導入が想定される.しかし,児童・生徒を対象とした実証的な検討において課題が残る結果である.これらについて先行研究においては,教室での利用に対する研究成果を示しているが,それらはすべてDGE利用の効果とはいいがたく,教師による授業実践の質によるものであることがうかがわれる.DGE利用の効果の検証のための研究計画の再検討が必要である.平成29年度においては,平成28年度の整理を行うとともに,調査結果をもとに平面図形と空間図形にわたって図形における関係概念の形成を捉える枠組みの構築を進める.また,これに対し,現状の教育課程及び教科書における教材及び指導法などとのすり合わせ,課題の明確化を進める.よって,最終的に,枠組み構築に関する論考とICT活用への示唆を含めた図形学習における教材・学習材についての論考を発表することを目指す.平成30年度においては,教材レベルでのカリキュラム開発までを予定していたが,これを今後の課題とし,概念形成モデルの構築を本研究の結論とすることで勧めることを考えている。教材レベルでのカリキュラム開発に関する提案は,上記取り組みからより実践的なものが必要であり,協力校とのかかわりをより密にする時間が必要となる。また,幼稚園から高等学校までの一貫した教育を見据えた昨今の考え方を踏まえた考察も必要である。この点を踏まえ,本研究の進め方を変更することが妥当であると考える。
水晶体嚢を用いた培養角膜上皮層形成の研究

目的:難治性の角膜上皮障害への治療法の開発を究極の目的とし,今回は角膜上皮細胞をその上で培養した水晶体嚢を利用し外科的に移植に適する組織を人工的に作成する技術の開発に向けての基礎的な研究を行った。1)水晶体嚢の組成に関する形態学的研究ラット眼球を摘出し,凍結後蛍光抗体法で各種細胞外マトリックス(ラミニン,フィブロネクチン,IV型コラーゲン,I型コラーゲン)の局在を検討した。水晶体嚢に,これら全ての細胞外マトリックスに対する特異蛍光が観察された。特にIV型コラーゲンに対する特異蛍光は水晶体嚢の中でも表面に強く観察された。これらの研究結果は,水晶体嚢がきわめて豊富に細胞外マトリックスを含有していることを示している。2)細胞外マトリックスと角膜上皮細胞の相互作用各種細胞外マトリックス(ラミニン,フィブロネクチン,IV型コラーゲン)によりコーティングしたスライドグラス上で培養家兎角膜上皮細胞を24時間培養した後に,分化マーカーであるAE3,AE5および増殖のマーカーであるPCNA抗体にて染色した。分化度は,AE5陽性細胞数/AE3陽性細胞数の比で判定した。角膜上皮細胞の分化度は,ラミニン上では,95.1%,フィブロネクチン上では,66.7%,IV型コラーゲン上では77.8%であった。伸展細胞の割合が高いほど分化度は低い傾向が認められた。増殖能については,どのマトリックス上でも約50%の陽性率で差は認めなかった。3)水晶体嚢と角膜上皮細胞の相互作用水晶体嚢上で培養家兎角膜上皮細胞を24時間培養した後に,分化マーカーであるAE3,AE5および増殖のマーカーであるPCNA抗体にて染色した。水晶体嚢上での角膜上皮細胞の状態は,IV型コラーゲンマトリックス上で培養した角膜上皮細胞の結果と極めて類似したものであった。これらの研究成果より,角膜上皮細胞を水晶体嚢の上で培養することが可能であり,細胞はIV型コラーゲンマトリックスとの相互作用とよく一致した性格を示し,今後外科的に用いることの可能性が示された。
プラズマCVDによるTiN基組成傾斜膜のコーティングと耐腐食性

1)出発原料として、珪素金属アルコキシド溶液(ヘキサメチルジシロキサン)に安定化剤のトリエタノールアミンを加えた溶液を使用した。この溶液をHPLC送入ポンプで一定速度(0.050.5ml min^<-1>)でノズルから窒素・水素プラズマ中へノズルから直接噴霧し、800°Cの温度で制御されたSi基板上でアモルファス窒化珪素(SiNx)膜を作製した。2)この作製した膜の生成相を薄膜XRDで同定し、FE-SEMで膜の表面を観察し、断面観察から膜厚を決定した。その結果、膜は数ミクロンの厚さを持ち、表面は非常に平滑であった。XPS分析の結果、Si-N結合が確認され、不純物として遊離炭素と酸素が若干量含まれていることが分かった。SUS基板を用いてSiNx膜作製も試みた。3)Ti-アルコキシド溶液とAl-アルコキシド溶液の送入速度を変えてTiN-AlN複合膜を作製した。さらに、両溶液の送入速度を時間と共に変化させて、基板近くではTiN組成、表面ではAlNなる組成傾斜膜を作製した。この膜は柱状結晶を有し、約2ミクロンの厚さの膜であった。4)大気中における600°CでのKClによるSUS基板上に作製したSiNx膜の耐腐食性を検討した。SiNxを被覆していないSUSは著しく腐食されたが、SiNx被覆SUSは殆んど腐食されなかった。
Ｊ．Ｓ．ミルの貿易思想

本研究では、J.S.ミルの貿易思想を、「経済理論とその社会哲学への応用」という視点から、その全体像を描き出した。ミルはリカードの比較生産費説から相互需要説へと至る分析において、世界的生産量の拡大とその分配を議論した。それは世界レベルでの経済的な豊かさをもたらすと共に、知的・道徳的進歩へも寄与する。幼稚産業保護と植民もこの系論である。ミルがトレンズに言及する際には、関税の議論が中心であり、そこでは需給論が分析に用いられている。関税は、一国レベルで貿易収支の有利化だけが目的であり、その賦課による価格上昇による需要量の減少から、世界的生産量を減少させるため、ミルにとっては好ましくないものである。平成27年度の研究テーマは、「J.S.ミルの相互需要説と貿易思想、および需給論と互恵主義批判」であった。相互需要説、需給論におけるミルの需要の弾力性概念を明らかにし、これらの理論がそれぞれどのように国際貿易に応用されているか、その全体像を描き出した。ミルの相互需要説と貿易思想については、実物タームでの世界的生産量が増加していくプロセスが中心に位置づけられており、貿易が拡大するプロセスを通じて、国際理解も深まり、最終的に、人間の知的・道徳的進歩が視野に入れられていることを明らかにした。これに対して、関税の分析に関しては、需給論を理論的ベースとされており、関税の賦課は世界的生産量を減少させる効果しかもたないため、国際貿易ではなく、政府の干渉という枠組で議論されている。関税は、租税収入を目的とし、貿易国の間での貿易の自由度が高く、相互理解が前提とされた場合のみ、その適用が容認される。また、関税に関する議論は、輸出税、輸入税、それらの貿易に与える影響に関して、詳細な分析を進めており、ロバート・トレンズの互恵主義に対する批判という側面も踏まえ、ヨーロッパ経済学史学会(2016年5月パリ)において、研究報告を行う。英文論集Ricardo and International Trade, Routledge(2016年出版予定)において、J.S.ミルの貿易思想の根幹となる経済理論とその応用に関する論文を掲載予定であるが、その編者の1人となっており、編集作業に時間を取られ、ミルの関税の議論に関する研究を深めることが困難であった。ここまでの研究によって、相互需要説がミルの自由貿易論の基盤となる経済理論であり、それに基づいて、ミルは、多数国・多数財へと貿易が拡大していくことによって世界的な生産量を増大させ、また貿易当事国の間で経済利益を分割することによって、自由貿易が世界経済の発展へ寄与することを明らかにした。それに対して、ミルの関税の議論は、需給論を分析の基礎に置いており、関税は、それによる価格上昇が需要量を減少させ、世界的な生産量を減少させるように作用させることを明らかにした。ミルは、政府による介入は、関税は世界的生産量を減少させるだけでなく、貿易当事国すべてが同じ行動を取るようになり、関税の効果は相殺される傾向にあることを示唆する。このように、相互需要説は自由貿易の拡大による世界的生産量の増加を志向しているのに対し、需給論に基づく関税の分析は、世界的生産量の減少を方向付ける。本年度に残された課題である「幼稚産業保護」と「植民」の議論は、自由貿易の例外的なものとして、時間的猶予を伴う形で、世界的生産量を増加させるように機能するとともに、世界的なレベルで、知的・道徳的効果をもたらす意味づけが与えられる。そのため、ミルの関税に関する研究も進捗が芳しくなかったが、ようやく論文にまとめられるレベルに到達した。J.S.ミルの植民論、幼稚産業保護論については、ミルの自由貿易思想の中での例外的位置づけが明確になったため、相互需要説と自由貿易との関連で、その位置づけを明確にしていく。本研究の目的は、J.S.ミルの貿易思想を、経済理論とその応用という枠組の中で、その本来的な意義をとらえていくことにあり、ミルが世界的生産量の拡大とその分配を分析し、国際貿易を通じた人類の知的・道徳的進歩まで視野に入れた体系をもっていたことを、ミルの貿易思想として描き出すことにあった。これまでの研究によって、この目的は達成されたと思われる。本研究の特色は、ミルの貿易思想を、自由貿易対保護貿易というこれまでの対立軸の中ではなく、ミル自身が『経済学原理』でイメージしていた、経済理論をベースとした社会哲学として描くことにある。その根底にあるのは、世界的な富の拡大と分配、人類の知的・道徳的進歩への貢献という貿易思想であり、ミルの貿易思想の全体像を提示する研究として意義あるものと考えられる。植民地論と幼稚産業保護論については、ミルの自由貿易思想の中で例外的な位置づけにあることは示唆されたが、ウェイクフィールドやケアリーの貿易論を精査することが必要がある。

関税は、一国レベルで貿易収支の有利化だけが目的であり、その賦課による価格上昇による需要量の減少から、世界的生産量を減少させるため、ミルにとっては好ましくないものである。平成28年度のヨーロッパ経済学史学会(5月開催)にて、ミルの関税に関する研究報告を行い、その後、10月までに論文にまとめていく予定である。11月から、平成28年度の研究テーマである「ミルの幼稚産業保護論」についての研究に集中していく。残された課題であるJ.S.ミルの幼稚産業保護論と植民論は、相互需要説に基づく自由貿易による世界的生産量の増加と知的・道徳的進歩と密接に関連するため、同じ枠組の中でその内容を検討していく。ミルの幼稚産業保護論については、『経済学原理』第V編第10章「誤った学説を根拠とする政府の干渉」第1節「自国産業保護論」の内容を中心に整理し、ミル貿易思想の中での位置づけを検討する。ミルの幼稚産業保護論は、後発国であるがゆえに生産性は劣っているが、その生産性の向上の可能性がある産業は一定期間を区切って保護し、その成長を促すというものである。それゆえ、自由貿易の例外ではあるが、将来的に世界的生産量の拡大に寄与し、知的・道徳的効果も期待されるものと位置づけられるはずである。また、ミルの植民地論を、『原理』第V編第11章「自由放任主義あるいは不干渉主義の根拠と限界について」第14節「関係者以外の人々のためになされる諸行為の場合。植民」の内容を中心に整理し、ミル貿易思想の中での位置づけを検討する。組織的植民論を展開し、ミルに影響を与えたウェイクフィールドについてはミルの視点から整理することでその影響を整理していく。経済思想英文論集の原稿のネイティブチェックを行う予定であったが、締切に余裕があったこと、また残額がそれほど多くなかったことをふまえ、次年度へ繰り越した。平成28年度の助成金と合わせ、英文のネイティブチェックの予算として使用する。
食事の仕方が人の自律神経活動と食べ物の消化管通過時間に与える影響

2年間の本研究で明らかになったことは、まず人が食べ物を摂ったときに生ずる生理活動の変化についてである。炭酸飲料を飲むことは心拍数を上昇させ、交感神経活動を増大させることが分かった。また食事をとる速さも交感神経活動に影響し、早食いは交感神経活動を増大させ、脳波のβ波領域(緊張)を増すことが示された。そのような基礎的な観察結果を基に、食事の仕方、特にストレスが食物の消化管(小腸)通過時間に及ぼす影響について次いで検討した。食物の消化管通過時間は乳糖を含む食事をした後、呼気中に排出される水素ガス濃度を測定することにより推測した。その結果、呼気中水素ガス濃度の上昇パターン(食事中の非消化性糖質が大腸に達し始め終息する時間)には、大きく2つのパターンがみられ、また、前日最後の食事を摂った時間から翌朝呼気中に水素ガスが観察されなくなるまでの時間は、平均12時間50分であることが分かった。これらの結果を基に被験者を選定、実験条件を設定して、本研究課題である食事の仕方=主にストレス=が食物の消化管通過時間に及ぼす影響について検討した。その結果、生理的指標には影響を与えない程のリラックス-ストレス条件下の違いにもかかわらず、ストレス時の方がリラックス時よりも食物の消化管(小腸)通過時間が短く、また消化が抑えられることが示唆された。今後の課題としては、被験者が実験自体にストレスを感じない人工環境中で実験前日から食事、生活等コントロールした条件下で、自律神経活動など生理指標に影響を与える程のストレスの下での消化管通過時間とリラックス時のそれとの比較、検討から食事環境の消化、吸収への影響を更に詳細に明らかにできると考えられる。本年度の研究では主に、食物が腸管を通過する時間に影響を及ぼすであろうと思われる実験条件下での自律神経活動や脳電位の測定法について検討した。人が物を食べたり飲んだりする時に生ずる生理活動の変化の指標として、心拍数、心拍変動性、血圧、背景脳波、事象関連電位を用いた。その結果、炭酸飲料を飲んだ場合、心拍数があがり、また交感神経活動を示す心拍変動性の変化が交感神経活動の増大を示した。また、食べる速さについても、通常の速さ、その倍の速さで食事をした時の生理指標を比較した結果、食事を早くとることは、交感神経活動を増大させ、脳波でも緊張を示すβ-波領域が増大することが分かった。このような条件下-食事の前に炭酸飲料を飲むことや食事を急いで摂ること-で食べ物の消化管通過時間を測定することにより、本研究の目的-自律神経活動と消化管活動の関係を観ること-が達せられることが示された。また、脳波測定では甘い飲料を摂った場合、α-波領域が増えること、炭酸飲料など市販の清涼飲料水は事象関連電位の測定により、覚醒効果を有することが示された。以上の結果を基に、来年度は先に挙げた生理指標から推測される自律神経活動と食べ物の消化管通過時間の関係を検討する予定である。本年度の研究では、ストレスが食物の消化管通過時間に及ぼす影響について検討した。食物の消化管通過時間の測定は乳糖を含む食事をした後、呼気中に排出される水素ガス濃度を測定することにより推測した。まず女子大生23名の呼気中水素ガス濃度の経時変化について検討した。その結果、呼気中水素ガス濃度の上昇パターン(食事中の非消化性糖質が大腸に達し始め終息する時間)には、大きく2つのパターンがみられた。それは1日の活動時間を前半・後半と分けた場合、前半から水素濃度が上昇し後半にも上昇するタイプ、前半はあまり変化がないが後半になると徐々に増加し、ピークに達するタイプである。しかしこの2つのパターンとアンケートによる食生活、生活活動との関係を見出すことはできなかった。

また、前日最後の食事を摂った時間から翌朝呼気中に水素ガスが観察されなくなるまでの時間は、平均12時間50分であった。これらの結果を基に被験者を選定、実験条件を設定して、本研究課題である食事の仕方=主にストレス=が食物の消化管通過時間に及ぼす影響について、被験者5人により検討した。その結果、今回の実験条件下ではリラックス時、ストレス時での脳波や自律神経活動指数に有意な違いは見られなかった。しかし、13時間ほどの絶食後、乳糖を含む食事をした後の呼気中水素ガス濃度の増加が始まる時間は、ストレス時の方がリラックス時よりも早く、またそのピークも高くなる傾向がみられた。このことは食事後のストレスが、食物の消化管通過時間を短くし、また消化を抑えるよう影響したことが推測された。今後の課題としては、実験する環境の整備とともに、自律神経活動など生理指標に影響を与える条件下での消化管通過時間の検討が必要と思われる。
起訴陪審成立についての教会法的考察

本研究の目的は、コモン・ローの刑事訴訟手続の中心的特徴である陪審の一類型で、刑事事件につき正式起訴の決定にあたる大陪審の起源である起訴陪審が、12世紀のイングランドで成立した原因を、当時の教会法および教会裁判手続の観点から解明することにある。本研究においては、起訴陪審を成立せしめた1166年のクラレンドン法と、起訴陪審成立の原因を究明するための鍵の一つとされている1164年のクラレンドン法第6条の内容を分析するとともに、12世紀のイングランドの国王裁判所と教会裁判所で用いられていたそれぞれの訴訟手続の実態を、裁判実務関連史料に基づいて考察した。その結果、以下の諸点を明らかにすることができた。第一に、当時の教会裁判所において、糾問手続が、別の型の手続と並んで用いられていた可能性があること、第二に、12世紀に権限を拡大しつつあった大助祭は、教会裁判官として、糾問手続を用いた裁判を行なっていたとみられること、第三に、当時のイングランドにおいて、大助祭の権利濫用が批判されていたこと、第四に、以上のことが、国王裁判所における起訴陪審成立に関連があると考えられうること、以上の四点である本研究の目的は、コモン・ローの刑事訴訟手続の中心的特徴である陪審の一類型で、刑事事件につき正式起訴の決定にあたる大陪審の起源である起訴陪審が、12世紀のイングランドで成立した原因を、当時の教会法および教会裁判手続の観点から解明することにある。第一に、当時の教会裁判所において、糾問手続が、別の型の手続と並んで用いられていた可能性があること、第二に、12世紀に権限を拡大しつつあった大助祭は、教会裁判官として、糾問手続を用いた裁判を行なっていたとみられること、第三に、当時のイングランドにおいて、大助祭の権利濫用が批判されていたこと、第四に、以上のことが、国王裁判所における起訴陪審成立に関連があると考えられうること、以上の四点である本研究の目的は、コモン・ローの刑事訴訟手続の中心的特徴である陪審の一類型で、刑事事件につき正式起訴の決定にあたる大陪審の起源である起訴陪審が、12世紀のイングランドで成立した要因を、当時の教会法および教会裁判手続との関係から解明することにある。本年度に実施した研究の成果は、以下の通りである。起訴陪審が成立した当時の教会法および教会裁判手続を明らかにするために必要となる12世紀の教会裁判関係史料と教会法学文献について、第一に、教会裁判関係史料については、12世紀の段階では未だ教会裁判所で訴訟記録が保管されるシステムになっていないことから、修道院等の年代記やカーチュラリーの中に散らばった判決確認文書や書翰(裁判助言書等)の調査・収集に着手し、一部整理することができた。第二に、教会法学文献については、その写本の一部を、ロンドンの英国図書館、ダラム聖堂図書館、ケンブリッジ大学の各カレッジ図書館、オクスフォード大学ボドリアン図書館などで閲覧・調査することができた。第三に、教会法学文献の中でも、訴訟手続を述べたordo judiciorumと呼ばれる作品群については、それらを解説・研究した論文や著書を国内外の図書館等において収集・調査し、起訴陪審成立当時に作成された各ordo judiciorumの写本の所在と内容的特徴等の概要を把握することができた。本研究の目的は、コモン・ローの刑事訴訟手続の中心的特徴である陪審の一類型で、刑事事件につき正式起訴の決定にあたる大陪審の起源である起訴陪審が、12世紀のイングランドで成立した要因を、当時の教会法および教会裁判手続との関係から解明することにある。起訴陪審が成立した当時の教会法および教会裁判手続を明らかにするために必要となる12世紀の教会法学文献と教会裁判関係史料に関して、第一に、教会法学文献について、その写本の一部を、ロンドンの英国図書館、ケンブリッジ大学の各カレッジ図書館、オクスフォード大学ボドリアン図書館などで閲覧・調査し、可能な場合は、マイクロ・フィルムや画像データの形で入手することができた。第二に、訴訟手続を述べたordo judiciorumと呼ばれる作品群については、それらを解説・研究した論文や著書を国内外の図書館等において収集・調査し、起訴陪審成立当時に作成されたordo judiciorumの内容分析を行なうことができた。第三に、教会裁判関係史料については、12世紀の段階では未だ教会裁判所の訴訟記録が保管されるシステムになっていないことから、修道院等の年代記やカーチュラリーの中に散らばった判決確認文書や書翰(裁判助言書等)の調査が必要であるところ、その調査を継続して行ない、一部整理することができた。第四に、研究の中間報告として、2011年8月27-29日に九州大学で開催された西欧中世史研究会において「イングランドにおける起訴陪審成立と教会糾問手続」と題する報告を行なうことができた。最終年度にあたる本年度に実施した研究の成果については、以下に示す通りである。

本年度は、起訴陪審を成立せしめた1166年のクラレンドン法と、起訴陪審成立の原因を究明するための鍵の一つとされている1164年のクラレンドン法第6条の内容を分析するとともに、12世紀のイングランドの国王裁判所と教会裁判所で用いられていたそれぞれの訴訟手続の実態を、裁判実務関連史料(法書、訴訟手続書(ordo iudiciorum)、教令、公会議決議、年代記、判決確認文書、権利証書、書翰など)に基づいて考察した。また、裁判実務関連史料については、その写本をロンドンの英国図書館、ケンブリッジ大学図書館などで閲覧・調査した。その結果、以下の諸点を明らかにすることができた。(1)当時の教会裁判所において、糾問手続が、別の型の手続と並んで用いられていた可能性があること、(2)12世紀に権限を拡大しつつあった大助祭は、教会裁判官として、糾問手続を用いた裁判を行っていたとみられること、(3)当時のイングランドにおいて、大助祭の権利濫用が批判されていたこと、(4)以上のことが、国王裁判所における起訴陪審成立に関連があると考えられうること、以上の四点である。一つは、訴訟手続を述べたordo judiciorumのうち、起訴陪審成立期に作成されたものについては、ラテン語の手書き写本と刊本しかないため、内容分析にやや手間取ったことが挙げられる。今一つは、教会裁判関係史料として、修道院等の年代記やカーチュラリーの中に散らばった判決確認文書や書翰(裁判助言書等)を調査し、収集する作業には、かなりの時間がかかることが想定されていたが、その想定をこえる時間がかかっていることが挙げられる。なんとか挽回したい。24年度が最終年度であるため、記入しない。教会裁判関係史料として、修道院等の年代記やカーチュラリーの中に散らばった判決確認文書や書翰(裁判助言書等)を調査することを継続して行なうとともに、国王裁判所における起訴陪審の成立を、クラレンドン法という「法令」の面からだけでなく、国王裁判実務の面からも明らかにする。当時は、国王裁判所の公式な訴訟記録も残されていないため、散在する裁判記録を年代記やカーチュラリー等の中から拾い集めて、内容分析を行なう。また、1189年頃に成立した『イングランド王国の法と慣習についての論考』という国王裁判所の実務(コモン・ロー)について述べた作品の検討も行なう。以上の検討結果を整理し、起訴陪審が12世紀のイングランドで成立した要因を、当時の教会法および教会裁判手続との関係から解明することを試みる。
民法学方法論の再検討

本年は、ドゥオ-キンの連作論やハード・ケース、イ-ジ-・ケース論や、ハートの概念のコアとビナンブラ論、ケルゼンの「わく」論等を中心に文献講読を行ってきたほか、昨年にひき続いてサヴィニ-の法の成立論の検討を行ってきた。昨年、本年度の研究結果をふまえ、本年から研究結果の発表に入りたいと考えているが、現段階でのその全体構想は以下のようである。IはじめにII戦後の法解釈方法論とその再検討1.利益衡(考)量論とその自己肥大2.科学主義的法律観とその自己肥大3.平井「議論」論とその自己肥大(1)法的紛争における合理性と非合理性ア、ポパ-の科学哲学イ、非合理的紛争解決の存在ウ、科学的議論、政治的議論、法的議論エ、平井「議論」論で見落とされているもの(2)「発現のプロセス」の除外と新概念法学の台頭ア、ポパ-の科学哲学と経験哲学的認識論イ、平井「議論」論の非形式的推論モデルと三段論法ウ、新概念法学への道(3)非超越主義的「実体的合理性論」と平井「議論」論の手続的合理性III.法律学とその方法、私論1.法律学の統合性の回復をめざして(1)法律学における秩序性と無秩序性(2)「グレーの覇束力」論ア、概念法学、利益衡(考)量論と我妻法学イ、ケルゼンの「わく」の考え方と来栖理論ウ、ハートの概念のcoreと概念のpenumbraエ、ドゥオ-キンのハード・ケース、イ-ジ-・ケース(3)「グレーの覇束力」の手続的合理性・実体的合理性・自由裁量性2.法の科学と権利の生成-「認識としての法律学」樹立のために(1)権利の体系と生成(2)「ノイラートの船」のたとえ(3)「認識としての法律学」構想・従前の法律学方法論ア、マルチン・クリーレのヘルメノイティークイ、サヴィニ-の法の成立論3.結語以上が、本年までに達した研究の概要である。本年は、マルティン・クリーレのヘルメノイティーク、サヴィニ-の法の生成論、フィスの解釈共同体論を中心として、文献購読を行ってきた。このほか、国内外の研究者との討論も進めた結果、近時展開されている「議論」論に基づく法の説得の構造が、実は三段論法の逆展開(結論-小前提-大前提に至る構造)にあることが明らかとなりつつある。したがって、このような一見新しい「議論」論の構造は、内容的には法律学方法論をそれほど大きく変容させるものでないということができるであろう。しかし、伝統的な概念法学的三段論法にせよ、それが価値判断排除という意味における法律学の客観性を担保するものとして議論されていた側面は否定できない。そうであるとすれば、単純な三段論法排除論は、法律学の主観性を全面に押し出すという機能も営みかねないのである。そこで、法律学における没価値性がどこまで確保しうるのかを検討する必要があり、現在その作業に従事中である。現在我々に所与のものとして与えられている法は、ローマ以来の法の生成が一つの権利の体系として帰結したものに他ならない。そして、この権利の体系は、現在なお生成、変動中なのである。このような法律学の骨格に関わるような法理論の追求においては、一つのミッシング・リングの輪を埋めるべく、必然的な形の法構造を打ち立てざるをえないような場合が存在し、権利の体系論の基本構造に関わる法理論は、権利の体系に内在する論理によって形成され、論者の主観を排除した客観性を有することになる。このような種類の客観性と、いわゆる科学主義的な事実論の次元での客観性とをどのように結び付けていくのか、という問題までが、今年度の仕事として到達したところである。IはじめにII戦後の法解釈方法論とその再検討1.利益衡(考)量論とその自己肥大2.科学主義的法律観とその自己肥大3.平井「議論」論とその自己肥大(1)法的紛争における合理性と非合理性ア、ポパ-の科学哲学イ、非合理的紛争解決の存在ウ、科学的議論、政治的議論、法的議論エ、平井「議論」論で見落とされているもの(2)「発現のプロセス」の除外と新概念法学の台頭ア、ポパ-の科学哲学と経験哲学的認識論イ、平井「議論」論の非形式的推論モデルと三段論法ウ、新概念法学への道(3)非超越主義的「実体的合理性論」と平井「議論」論の手続的合理性III.法律学とその方法、私論1.法律学の統合性の回復をめざして(1)法律学における秩序性と無秩序性(2)「グレーの覇束力」論ア、概念法学、利益衡(考)量論と我妻法学

イ、ケルゼンの「わく」の考え方と来栖理論ウ、ハートの概念のcoreと概念のpenumbraエ、ドゥオ-キンのハード・ケース、イ-ジ-・ケース(3)「グレーの覇束力」の手続的合理性・実体的合理性・自由裁量性2.法の科学と権利の生成-「認識としての法律学」樹立のために(1)権利の体系と生成(2)「ノイラートの船」のたとえ(3)「認識としての法律学」構想・従前の法律学方法論ア、マルチン・クリーレのヘルメノイティークイ、サヴィニ-の法の成立論3.結語以上が、本年までに達した研究の概要である。
ECL細胞における胃粘膜増殖因子Regの産生調節機構の解明

私共は、胃粘膜の増殖因子であるReg蛋白が胃粘膜のECL細胞で産生されていることを明らかとしてきた。本研究では、Reg蛋白がどのような発現調節をうけているかをラットを用いたin vivoとラット胃粘膜より分離したECL細胞を用いたin vitroの検討を行った。in vivoの検討では、胃粘膜損傷のない場合にはガストリンがReg蛋白の発現を促進させていた。一方、胃粘膜に損傷の認められる時にはReg蛋白の発現はガストリンではなくCXCケモカインの一つであるCINC-2βによって促進されていることが明らかとなった。単離ECL細胞を用いた検討では、ガストリンとCINC-2βはそれぞれ独立してReg蛋白の発現を促進することが明らかとなった。また、ECL細胞にはガストリン受容体、CXCケモカインの受容体であるCXCR1が発現していること、胃粘膜の増殖細胞帯の増殖細胞にはReg蛋白の受容体が発現していることも明らかとできた。これらの結果より正常胃粘膜の増殖のコントロールにガストリンが、損傷治癒時の増殖コントロールにはCINC-2βが大きな役割を有しており、これらがECL細胞にそれぞれの受容体を介して作用し、Reg蛋白の産生を促進し、Reg蛋白がその受容体を介して胃粘膜の増殖を促進していた。ラットの胃粘膜に傷害が形成された時どのようなケモカイン、サイトカインが産生されているかを明らかとする目的で、ラット胃粘膜に、急性胃粘膜病変と、慢性胃潰瘍を作製した。この胃から摘出した胃粘膜を材料にEIAとノーザンブロット、定量化PCRを用いて胃粘膜傷害時にはILー1β、CINC1,CINC2、TNFαの各サイトカインのmRNAの発現とタンパクの産生が増加することが明らかとなった。急性胃粘膜病変時と慢性胃潰瘍時を比較すると、CINC1、2の産生は急性病変で著しかったが、急性と慢性で質的な差異は認められなかった。培養ECL細胞にIL-1、IL-2、IL-6、CINC1、CINC2、TNFαを添加するとECL細胞でのRegタンパクの産生および培養液中への分泌はCINC1、2によって同様に刺激されたが、IL-1、2、6、TNFαを添加するとRegタンパクの産生は反対に抑制された。また、CINC1、2は培養ECL細胞においてRegmRNAの発現を増加させた。次いでCINC1、CINC2の中和抗体をラットに投与した後胃粘膜傷害を発生させると胃におけるRegの産生は著しく低下した。これらの成績よりラット胃粘膜における胃粘膜傷害時のReg産生はCINC1、2によってコントロールされていることが明らかとなった。
中学生の生活習慣・身体的健康度が口腔内状況に及ぼす影響についてのコホート調査

中学3年生に対して調査および測定を行った結果、骨密度(以下、SOS)の平均は男子で1564m/sec、女子で1566m/secであり、体脂肪率の平均は男子で15.7%、女子で23.3%であった。前年度と比較すると、SOS、体脂肪率ともに男女両方においてそれほど変化はみられなかった。中学1年生から3年生時までの増加値を男女で比較すると、SOSの増減では男子で3.60m/secの増加を示したが、女子では21.7m/secの減少を示した。体脂肪率の増減では男女ともにわずかに減少していた。口腔内状況では、男女ともに現在歯数の平均が27本以上、DF歯数4本以下であった。1年生時からの現在歯数の増加数は、男子2.9本、女子1.9本であり男子でやや多いが、処置歯数やDF歯数の増加数では男子よりも女子で多い傾向がみられた。歯列・咬合・顎関節の状況、歯垢の付着状況、歯肉の状況についての診査で「異常なし」であった者の割合は男女でほとんど差がなく、歯列・咬合・顎関節では約75%、歯垢では約70%、歯肉では7375%であった。口腔保健行動では、1日の歯みがき回数が3回以上である者は、男子で20%、女子で35%であり、1年生時と比較して男子で5ポイント、女子で10ポイント増加していた。SOSと体脂肪率および身長、体重、BMIの値と口腔内状況との関連性について検討したところ、男子の3年生時の身長および体重では、現在歯数との問に正の相関性が認められたが、1年生時から3年生時までの現在歯数の増加数との問では逆に負の相関性が認められた。女子の3年生時の体重、BMIおよび体脂肪率においても現在歯数の増加数との間に負の相関性が認められた。新潟県某町の中学1年生115名を対象として、生徒期の生活習慣や身体的健康度指標である体脂肪率および骨密度と口腔内状況との関連性を、コホート調査の初年度として検討した。骨密度(以下、SOS値)の平均値は、男子で1561m/sec、女子で1587m/secであった。体脂肪率とSOS値との相関性は高いとはいえず、両者を身体的健康度指標として用いた。口腔内状況については、一人平均DF歯数が、男子で2.8本、女子で2.4本であった。アンケート調査の結果から、ほとんど毎日間食をする者は、男子で31%、女子で47%であった。1日の歯磨き回数が3回以上の者の割合は、男子で15%、女子で26%であった。現在、運動部に所属している者は、男子で高い割合を占めた。これまでの骨折経験が「あり」の者のうち、骨折の時期については、男女ともに半数以上が「小学校4年生以降」であった。口腔内状況と身体的健康度指標、生活習慣との関連性を検討した結果、男子では、体脂肪率の高い群において低い群に比べて、要観察歯が存在する者の割合が有意に多かった。この結果の背景として、歯みがき時間が2分以内の者や間食頻度の多い群で体脂肪率が高い傾向があることが考えられ、今後の要観察歯の推移や生活習慣との関連性について探究していく必要性が示唆された。また、男子では就寝時刻が11時以降の群において11時前の群と比較してDF歯数が3本以上の者が多かった。女子では、間食頻度の多い群で少ない群と比較してDF歯数が3本以上の者が有意に多かった。来年度以降も同一集団を対象として、口腔診査、体脂肪率・骨密度測定、アンケート調査を実施し、口腔内状況と生活習慣および身体的健康度の変化と、それぞれの関連性について検討していく。H14年度より同一中学生115名を対象に、骨密度、体脂肪率の測定と生活習慣アンケート調査および口腔診査を実施しており、H15年度は前回から約4か月後の実施となった。今年度の骨密度(以下、SOS)平均は、男子で1560.8±33.6m/Sec、女子で1563.6±27.5m/Secであり、体脂肪率平均は、男子で14.8±5.5%、女子で22.1±6.2%であった。前年度と比較すると、SOS値平均は女子で、体脂肪率平均は男女でともに低い値を示し、それぞれ有意差が認められた。SOS値、体脂肪率およびBMIについて、生徒個々の前年からの増加値を算出して相関関係を検討したところ、女子においてSOS値と体脂肪率との間に正の相関が認められた。口腔内状況は、前年からの現在歯平均増加数は男子で2.2本、女子で1.3本であった。一人平均DF歯数平均は男子で3.3本、女子で3.1本であり、前年より0.50.8本の増加となった。SOS増加値と口腔内状況との関連性では、男子において、前年からのSOS増加値の高い群(SOSが+10m/Sec以上)で低い群(SOSが-11m/Sec以下)と比較してDF歯数が2本以下の者や1回の歯磨き時間が3分以上の者の割合が多くみられ、歯垢の付着状況は、増加値の高い群が低い群より良好な者の割合が多かった。

体脂肪率増加値と口腔内状況との関連性では、女子の体脂肪率増加値の高い群(体脂肪率が+または-1.4ポイント以上)で低い群(体脂肪率が-3.0ポイント以下)と比較してDF歯数が2本以下の者の割合が多かったが、1回の歯磨き時間が3分以上の者の割合は増加値の低い群で多くみられた。H16年度も今年度実施の1年後に同様の調査、測定を実施し、生活習慣の変化および身体的な健康度指標の変動と口腔状況との関連性についてさらに検討していく。中学3年生に対して調査および測定を行った結果、骨密度(以下、SOS)の平均は男子で1564m/sec、女子で1566m/secであり、体脂肪率の平均は男子で15.7%、女子で23.3%であった。前年度と比較すると、SOS、体脂肪率ともに男女両方においてそれほど変化はみられなかった。中学1年生から3年生時までの増加値を男女で比較すると、SOSの増減では男子で3.60m/secの増加を示したが、女子では21.7m/secの減少を示した。体脂肪率の増減では男女ともにわずかに減少していた。口腔内状況では、男女ともに現在歯数の平均が27本以上、DF歯数4本以下であった。1年生時からの現在歯数の増加数は、男子2.9本、女子1.9本であり男子でやや多いが、処置歯数やDF歯数の増加数では男子よりも女子で多い傾向がみられた。歯列・咬合・顎関節の状況、歯垢の付着状況、歯肉の状況についての診査で「異常なし」であった者の割合は男女でほとんど差がなく、歯列・咬合・顎関節では約75%、歯垢では約70%、歯肉では7375%であった。口腔保健行動では、1日の歯みがき回数が3回以上である者は、男子で20%、女子で35%であり、1年生時と比較して男子で5ポイント、女子で10ポイント増加していた。SOSと体脂肪率および身長、体重、BMIの値と口腔内状況との関連性について検討したところ、男子の3年生時の身長および体重では、現在歯数との問に正の相関性が認められたが、1年生時から3年生時までの現在歯数の増加数との問では逆に負の相関性が認められた。女子の3年生時の体重、BMIおよび体脂肪率においても現在歯数の増加数との間に負の相関性が認められた。
スポーツ活動に伴う脳振盪の縦断的評価

本研究は,脳振盪受傷を念頭においた,各種脳機能の評価についての研究である.現在,フィールドサイドでの脳振盪前後の評価は,脳の認知・記憶能としての評価項目(SAC)とSCAT3による症状,バランステスト,コンピュータソフトによる記憶やその他の認知機能評価などを組わせて実施することが推奨されている.しかし多くの場合は,基準値(ベースライン)を基にした変化を評価し,異常の有無を確認している.いずれも個人値の変動幅にも個人差があるため,個人値の変動パターンや幅を縦断的に解析する必要がある.よって,脳振盪からの回復過程や過去の脳振盪既往の有無によって脳機能の変動に違いがみられるかを検証する.本研究は,脳振盪受傷を念頭においた,各種脳機能の評価についての研究である.現在,フィールドサイドでの脳振盪前後の評価は,脳の認知・記憶能としての評価項目(SAC)とSCAT3による症状,バランステスト,コンピュータソフトによる記憶やその他の認知機能評価などを組わせて実施することが推奨されている.しかし多くの場合は,基準値(ベースライン)を基にした変化を評価し,異常の有無を確認している.いずれも個人値の変動幅にも個人差があるため,個人値の変動パターンや幅を縦断的に解析する必要がある.よって,脳振盪からの回復過程や過去の脳振盪既往の有無によって脳機能の変動に違いがみられるかを検証する.
高次元の解ける場の量子論と超対称性

高次元の場の理論,可解な場の量子論,超対称性に関して,次のテーマの研究を行った.I.可解な場の理論のいろいろな方向への拡張II.新しいタイプの場の理論,現象論の新しい模型III.高次元の場の理論これらのテーマに関して,次のような問題について具体的な結果が得られた.(b)境界がある場合の格子模型とその連続極限:スピン1/2模型とサイン・ゴルドン場の理論(c)カイラルフェルミオンを含む格子上の可解な場の理論と超対称性(d)3次元超対称な非線形シグマ模型(NLSM):紫外発散の性質と(N=2,4)extended超対称性II.(a)非可換場の理論の摂動的および非摂動的な性質:i)Wess-Zumino-Witten模型の非可換場の理論への拡張,ii)3次元非可換NLSMにおけるソリトンの散乱(b)いろいろな次元における場の理論の間のduality(双対性):反対称テンソル場の理論と非線形シグマ模型の間のdualityIII.(a)ヒグス場の起源と高次元ゲージ理論(b)高次元超対称ゲージ理論:インスタントン方程式のモジュライ空間と超対称サイクルの幾何学(c)5次元超対称ゲージ理論:ミラー対称性,プレポテンシャルのインスタントン展開IV.(a)例外型ホロノミー多様体の幾何学:G(2),Spin(7)ホロノミー多様体の計量と高次元重力インスタントン高次元の場の理論,可解な場の量子論,超対称性に関して,次のテーマの研究を行った.I.可解な場の理論のいろいろな方向への拡張II.新しいタイプの場の理論,現象論の新しい模型III.高次元の場の理論これらのテーマに関して,次のような問題について具体的な結果が得られた.(b)境界がある場合の格子模型とその連続極限:スピン1/2模型とサイン・ゴルドン場の理論(c)カイラルフェルミオンを含む格子上の可解な場の理論と超対称性(d)3次元超対称な非線形シグマ模型(NLSM):紫外発散の性質と(N=2,4)extended超対称性II.(a)非可換場の理論の摂動的および非摂動的な性質:i)Wess-Zumino-Witten模型の非可換場の理論への拡張,ii)3次元非可換NLSMにおけるソリトンの散乱(b)いろいろな次元における場の理論の間のduality(双対性):反対称テンソル場の理論と非線形シグマ模型の間のdualityIII.(a)ヒグス場の起源と高次元ゲージ理論(b)高次元超対称ゲージ理論:インスタントン方程式のモジュライ空間と超対称サイクルの幾何学(c)5次元超対称ゲージ理論:ミラー対称性,プレポテンシャルのインスタントン展開IV.(a)例外型ホロノミー多様体の幾何学:G(2),Spin(7)ホロノミー多様体の計量と高次元重力インスタントン可解な場の理論及び超対称性に関して、次の研究を行った又は行っている。1.可解模型のいろいろな方向への拡張(a)複数の結合定数を持つ統計力学模型に関して、その部分和級数展開に基づいて、GuttmannとEntingが部分和の解析的な性質と模型の可解性/非可解性との関係について、新しい説を提唱している。8頂点模型について、新しい部分和級数展開の表示とグラフィカルな計算法を与え、彼らの仮説をテストした(研究発表リストの1)。(b)ある種の可解格子模型について、それらの連続極限をとることができ、可解な場の理論が導かれる。この考察を境界がある可解模型に拡張した。具体的には、open XYZスピン鎖とboundary sine-Gordonとの関係を導いた(研究発表リストの2)。(c)零質量のフェルミオンを格子上に乗せる問題に関して、格子上の可解な2次元のカイラル・フェルミオン模型(Gross-Neveu,U(N)Thirringなど)及び超対称な模型の研究を進めている。2.超対称なゲージ理論及びトポロジカルな場の理論(a)4次元超対称ゲージ理論の双対性に関する研究として,円周上にコンパクト化した5次元超対称ゲージ理論から得られる4次元有効理論を解析した。有効理論を決定するプレ・ポテンシャルが得られた(研究発表リストの4)。(b)質量のない物質場と相互作用するN=2超対称ゲージ理論から構成される位相的ゲージ理論について、双対性を利用して,その位相的分配関数(Donaldson-Witten関数)を計算した。とくにSeiberg-Witten理論から得られる楕円曲線のモジュラー関数を用いた位相的相関関数の表示を与えた(研究発表リストの3)。I.可解な場の量子論及び超対称性に関して、次の研究を行ったあるいは行っている。掲載論文以外に新しい論文が2編ある。(1)最近、カイラル・フェルミオンを格子に乗せる研究に大きな発展があった。その考え方を取り入れて、2次元の超対称な場の理論を格子に乗せる研究を進めている。(2) O(N)やCP(N-1)などの非線形シグマ模型(NLSM)は2次元では繰り込み可能、4次元では繰り込み不可能、3次元では1/N展開で繰り込み可能と考えられている。3次元のN=2超対称なCP(N-1)模型の紫外発散性の相殺との関係に注目している。3次元のN=4超対称なNLSMの研究も始めている。

(3)超弦理論の最近の発展の中で、時空間の非可換(non-commutative)幾何学を取り入れた場の理論が導かれ、非可換の理論の研究が始まっている。4次元本ヤング・ミルズの非可換場の理論は摂動論とインスタントン解の両方の面から研究されている。この研究計画では2次元の可解な場の理論の非可換場の理論への拡張を試み、Wess-Zumino-Witten模型については結果が得られた。論文を執筆中である。(4)菅野は高次元のcohomologicalヤング・ミルズ理論を構成する際に、インスタントン方程式の高次元化を用いたが、その幾何学的な研究を進めている。高次元ヤング・ミルズ理論のインスタントンに対する8元数の手法を提唱した。II.素粒子の統一理論の確立に向けて、標準模型を越えてどんな模型へ拡張するか、その方向を探ることが大事である。稲見はこの観点から統一理論の研究を続け、論文が1編ある。可解な場の量子論及び超対称性に関して次の研究を行い,具体的な結果を得ている.(1)超弦理論あるいはマトリクス模型から出発し,その有効場の理論を考えると非可換(NC)な時空上のゲージ理論("非可換"Yang-Mills理論)が導かれる.2次元の可解な場の量子論を非可換な場の理論へ拡張ができれば,非可換な場の理論の基本的な面の理解に役立つであろう.このような観点からWZW模型のNCな拡張を構成し(論文リストの2),さらにこの模型の相関関数を求める研究を続けている.(2)統一理論を作るに当たり,紫外発散の相殺と(extended)超対称性の関係が鍵となる.3次元時空では,O(n)やCP(n-1)などのNLSMは1/n展開で繰り込み可能となるという注目すべき性質がある.上の観点から,3次元のN=2及びN=4 extended超対称なNLSMの紫外発散に関する性質を調べ,ベータ関数を求めた.前者ではnext-to-leading補正が消え,後者ではleading補正が消えるという著しい特徴を見つけた(論文1,3).これらの性質を1/nの高次まで拡張できるか,研究を先に進めている.(3)braneに基づいた弦理論の研究では,その有効場の理論がソリトン解を持つか,またそのソリトンの性質を調べることが重要になる.この観点から非線形シグマ模型(NLSM)のキンク解やランプ解を調べている.ソリトン解の存在は場の理論のdualな記述と深く関連している.このような見方から,反対称テンソル場の模型とNLSMの間のduality,さらにその超対称な拡張を調べている(口頭発表).(4)超弦理論の双対性との関連という動機から,高次元超対称ゲージ理論と超対称サイクルの幾何学に関する研究を行った.論文[4]では,局所ミラー対称性を用いて5次元超対称ゲージ理論の研究を行った.特に,Hirzebruch曲面F_2およびそのN(<5)点をblow upして得られる代数曲面に対して局所ミラー対称性を適用して得られる楕円曲線の族を考えるとS^1上にコンパクト化した5次元理論のプレポテンシャルが導かれることを示した.