hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
地域における高齢男性の介護力形成のための小集団プログラムの効果性に関する研究

全研究過程を通して前後2回のアンケートを回収できたのは103名(回収率86.6%)、うち有効回答は101名(有効回答率98.1%)であった。3.解析と結果高齢者の介護のエンパワメントを意図した健康教育を評価することを目的に量的・質的データの分析を行った。1)グリーンらのヘルスプロモーションモデルを用いて、事前の関心が、介護に関する知識の獲得や意識の変化をもたらすための要因であるかについて検討した。高活動能力・経済的ゆとり・介護の可能性は関心を高め、関心は介護技術に対する自己効力感や介護に対する意識に有効に作用していた。2)介入プロセスの分析からは、高齢者は介護問題を自身の課題として認識することに不安や戸惑いが認められたが、一方では行動化に向けて取り組む必要のある問題であるという認識もされていた。また男性はより介護の社会化に向けて、女性は具体的な家族に関すること00や介護の方法について問題意識を提起していた。3)介入の効果は分析途中であるが、社会資源についての知識の獲得や関心の高まりという点で有効な効果が認められた。平成10年度は、地域の老人クラブで行った介護教室の介入についての評価を行い、成果を学会発表し、報告書を作成した。1.高齢者の介護に対するエンパワメント高齢者の介護に対する意識は、介護する・介護されるの両方の立場から捉えられていた。高齢者の介護に対する準備の意識では、物理的な条件、家族環境条件、社会的な条件が考えられていた。要介護者になることへの意識では、否認・諦観・受容・是認が認められ、家族介護の大変さと安心できる在宅介護体制への期待、よい要介護者になるための準備としての学習の必要性が考えられていた。介護についてのが句集は、さらに発展して自己の老後と生き方を考える機会となり、介護の社会化へと認識が深まり、健康の自己管理の大切さが認識されていた。高齢者の介護に対するエンパワメントは、個人の能力付与からさらに地域の生活課題として認識され行動化されることで、コミュニティエンパワメントに発展させていく可能性があると考えられる。2.介入の成果としての介護に対する知識、技術、態度の評価数量的評価では、介護の社会資源に対する知識については獲得が認められ、介護技術の自己効力感および介護に対する態度においてはほとんどの項目で統計的に有意な差は認められなかった。しかし、質的データ分析では、介護への関心の高まりや学習の習得感が表現され、介護について漠然としていた意識から当事者としての切実な課題として捉えられていた。3介護力について高齢男性の特徴男性と女性の介入効果の差は、介護技術に対する自己効力感、社会資源の知識、介護に対する態度に関しては統計的にはほとんど認められなかった。しかし、介護を志向する意識には差が認められ、男性は社会的政治的な観点から介護を考え、女性は家族関係や日常的な介護行動から介護を考えていた。4方法としての小集団プログラムの評価小集団を用いた介護教室に高齢者は積極的に参加しており、能動的な学習形態は高齢者の学習にとっても有効な方法であった。
農村におけるwell-beingと農業効率化の関連性に関する実証分析

本年度の研究成果の第1は、農村のQOLであるwell-beingをどのように捉えるかについて、well-beingの理論、概念の検討を行った。幸福度と効用理論の関係性について、始祖A.Smith以降の経済理論、効用理論の系譜について検討した、特に、新古典派以降の効用理論は矮小化して扱えないことを示したが、A.Senのケーパビリティ概念とは整合性があり、ケーパビリティを幸福度に関連付け、幸福要因として扱えることを論じたので、今後、ケーパビリティ研究の成果を調査項目に加える予定である。第2に、継続して幸福度の調査を行っている3市町村について、幸福度形成要因の調査結果についての数値を比較したことである。統計的な検定を経た考察によれば、地域として、明確な特産物や産消連携の組織的取り組みを長年やっていて、活力があるよりある地域ほど、総合的な幸福度は高く、幸福要因も、各種の生活満足度も高くなることが明らかとなった。今後、本研究を推進していく上で、QOL及びwell-being解釈の前提となり、考察、検証に大きな意義を持っている。調査対象の継続性をもたせるという意味でも重要な結果である。第3に、well-beingを検討する上で必須となる行動経済学の観点の導入に関して、消費者を対象に分析をしたことである。食品の購入に関し消費者は何を考え、行動するのか、従来の効用最大化理論に替わり意識と知識、損失回避を考慮したモデルを考察し、リピーターとなる要件について考察をした。情報が行動に与える影響についても検討をしている。それらがマーケティングどのように役に立つのかは、農村においてwell-beingを高めるために、農産物を売ることに対し示唆を与えるとともに、今後の調査項目に加えることを考慮する。1)QOL、well-beingの理論、概念整理と検討について、well-beingの代表として幸福度を取り上げ、経済理論、効用理論よりその妥当性に付いて、検討を加え、従来の経済理論では対処が難しく、A・Senのケーパビリティの概念が合致することを明らかにしたので、研究蓄積のあるケーパビリティの内容を応用して、研究調査を促進することができる。2)実証分析として、継続している調査結果をまとめることができた。農村3地域の幸福度、生活満足度、SOC、パーソナリティに関するデータについて統計分析を行い、地域間の比較より、農村の状況によって、QOLあるいは幸福度要因の差が明らかになったことで、政策よりも、地域の個別事情が起因しているとの仮説をもつことができた。今後のwell-beingに関する地域調査、調査項目の設定に役立つとともに理解を深めることができる。3)行動経済学の応用について、本研究は、仮説及び手法に行動経済学、認知心理学の成果を応用することを試みている。経験する自己、損失回避(プロスペクト理論)、メンタルアカウンティングについて、消費者行動の決定要因に組み込み、ヒューマンの行動を検討した。実証分析の結果を参考にして、今後の農村調査における調査項目、ヒアリング項目を設定するに際し有用である。また、方法論としても有用である。以上より、研究はほぼ順調に進捗している。1)well-beingとしてのケーパビリティの指標化について、引き続き、サーベイや概念、適用を検討する。2)調査対象としている3地域において、well-beingを為す意識について、引き続き農家調査を進める。特に、農地の集積に対しての保有意識の影響ついては明瞭になっていないために、集積が進んでいる2地域の特定の集落営農を選択し、委託農家の当事者意識と所有農地への保有意識との関係を明らかにする。アンケートによる悉皆調査に加え、インタビュー調査を行う予定である。また、農地受託者との関係を信頼度、損失回避などの手法を具体化して分析を進める。3)受託者の行動はこれまで分析されていない。担い手としての経済行動だけでなく、何故、非経済的な行動をするのかは、これまで十分に考慮されてこなかった。本研究では新しくJ.Akerlofが概念付けをしたアイデンティティを導入することで分析可能とする。アイデンティティ理論の適用、それを用いた実証分析を検討する。信頼度、アイデンティティが協業の関係及び経済性、公平性とどのように関連しているのか、どのように保たれているのかを考察することで、農村のよりよいwell-beingについて検討する。

食品の購入に関し消費者は何を考え、行動するのか、従来の効用最大化理論に替わり意識と知識、損失回避を考慮したモデルを考察し、リピーターとなる要件について考察をした。情報が行動に与える影響についても検討をしている。それらがマーケティングどのように役に立つのかは、農村においてwell-beingを高めるために、農産物を売ることに対し示唆を与えるとともに、今後の調査項目に加えることを考慮する。1)QOL、well-beingの理論、概念整理と検討について、well-beingの代表として幸福度を取り上げ、経済理論、効用理論よりその妥当性に付いて、検討を加え、従来の経済理論では対処が難しく、A・Senのケーパビリティの概念が合致することを明らかにしたので、研究蓄積のあるケーパビリティの内容を応用して、研究調査を促進することができる。2)実証分析として、継続している調査結果をまとめることができた。農村3地域の幸福度、生活満足度、SOC、パーソナリティに関するデータについて統計分析を行い、地域間の比較より、農村の状況によって、QOLあるいは幸福度要因の差が明らかになったことで、政策よりも、地域の個別事情が起因しているとの仮説をもつことができた。今後のwell-beingに関する地域調査、調査項目の設定に役立つとともに理解を深めることができる。3)行動経済学の応用について、本研究は、仮説及び手法に行動経済学、認知心理学の成果を応用することを試みている。経験する自己、損失回避(プロスペクト理論)、メンタルアカウンティングについて、消費者行動の決定要因に組み込み、ヒューマンの行動を検討した。実証分析の結果を参考にして、今後の農村調査における調査項目、ヒアリング項目を設定するに際し有用である。また、方法論としても有用である。以上より、研究はほぼ順調に進捗している。1)well-beingとしてのケーパビリティの指標化について、引き続き、サーベイや概念、適用を検討する。2)調査対象としている3地域において、well-beingを為す意識について、引き続き農家調査を進める。特に、農地の集積に対しての保有意識の影響ついては明瞭になっていないために、集積が進んでいる2地域の特定の集落営農を選択し、委託農家の当事者意識と所有農地への保有意識との関係を明らかにする。アンケートによる悉皆調査に加え、インタビュー調査を行う予定である。また、農地受託者との関係を信頼度、損失回避などの手法を具体化して分析を進める。3)受託者の行動はこれまで分析されていない。担い手としての経済行動だけでなく、何故、非経済的な行動をするのかは、これまで十分に考慮されてこなかった。本研究では新しくJ.Akerlofが概念付けをしたアイデンティティを導入することで分析可能とする。アイデンティティ理論の適用、それを用いた実証分析を検討する。信頼度、アイデンティティが協業の関係及び経済性、公平性とどのように関連しているのか、どのように保たれているのかを考察することで、農村のよりよいwell-beingについて検討する。
占領軍側史料の収集・分析による占領期の東京の接収地と都市空間に関する基礎的研究

1)占領期の地図(SCAP文書AG群文書)以下の対象を撮影している写真(1645点)を収集。(1)接収地・接収建物、(2)接収住宅、(3)占領軍家族向住宅、(4)街路を中心とした都市空間、(5)皇居前広場、(6)闇市・掘割、(7)公衆衛生調査、(8)その他の都市景観3)接収住宅関係図面・文書これらをもとに、昨年度までの成果もあわせ、以下の内容を含んだ成果報告書を作成中(97年7月末までに完成予定)。・都内の接収地リスト及び分布図・都内の接収住宅のリスト及び分布図(これに関しては、上記3)の文書の読み込みを含めて、97年度も継続して行う。)・占領軍家族向住宅建設の計画上の特質・写真から見る占領期の都市空間の形成に関する若干の考察(これも占領軍による都市空間形成・利用に関する規制・誘導策の検討を含めて97年度も継続して行う。)結論としては、(1)占領期における接収が占領政策遂行上どのような意図のもとに行われてきたのか、(2)接収地と都市計画との関係に関しての仮説を得ることにあり、それは今後進める研究の中で検証する。今年度は、これまでに国会図書館憲政資料室、National Archives of United States(米国立公文書館)などで以下の占領軍側の史料を収集した。
脂質平面膜法とパッチクランプ法を融合した新しい電気生理測定チェンバーの開発

本研究ではイオンチャネル蛋白質の機能を調べるための新しい電気生理測定系の開発を目指した。従来、測定対象とするイオンチャネルの存在環境(人工脂質膜中または細胞膜中など)によって異なる測定系を用いる必要があったが、新たに開発した測定方法ではこの制約を無くす事ができた。従って、多種多様なイオンチャネルに対し共通のプラットフォーム上での機能評価、およびイオンチャネルを標的とした創薬研究への応用が期待される。本研究では従来の脂質平面膜法の測定方法に改変を加え、あらゆる膜系の電気生理学的測定、さらには分光学的測定との同時計測を行える測定系の開発を目指す。本年度はその基盤となる測定チェンバーの開発を行った。測定チェンバーは膜の両側の溶液潅流が行え、倒立顕微鏡上での観察と分光学的測定が行えるよう薄型・透明である必要がある。ここでの問題点は脂質平面膜が溶液潅流の振動により破れる点であるが、膜面積を小さくして膜の物理的強度を上げる試みを行った。通常の脂質平面膜法の実験では、テフロンシート等の隔壁に開けた直径約100200μmの小孔に人工脂質二重膜を形成させるが、本研究ではこの小孔をく50μmとした。当初は市販の小孔つきガラス基板を隔壁に用いたが、人工膜は形成されるものの溶液潅流に対しての安定性は十分ではなかった。そこで、小孔の辺縁や周辺部表面に対し、化学的洗浄と平滑化の前処理を施すことで膜の安定化を試みた。洗浄はピラニア溶液(濃硫酸:過酸化水素水=7:3)処理、平滑化は高電圧放電による溶融を行ったところ、膜の安定性を大幅に向上させることができた。実際この膜にKcsAカリウムチャネルを導入し、数時間安定に単一チャネル電流を記録できることを確認した。今後は膜の両側の溶液層、特に倒立顕微鏡にマウントした際の対物レンズ側を可能な限り薄くする検討が必要である。また同じシステムを細胞の測定にも対応させるため、小孔サイズが12μm程度のガラス隔壁とHEK293細胞を用い検討を行った。膜電位固定実験では細胞を小孔辺縁部にギガオーム以上の高抵抗で密着(ギガシール)させることが必須であるが、現段階ではギガシール形成率は著しく低かった。直径が12μm程度の小孔に対しては高電圧放電による平滑化処理が行えないため(小孔径が大きく広がるため)、アルカリ浸漬などによる小孔辺縁部の平滑化を今後試みる。本研究では従来の脂質平面膜法を改変し、人工脂質平面膜のみならずリポソームや培養細胞など多様な膜系に対応可能な電気生理学的測定法の開発を目指した。本年度は測定チェンバーの改良および実際のイオンチャネル電流測定への応用を試みた。(1)人工脂質平面膜実験:長時間の電流記録を行った際、膜容量が度々減少する問題が挙がった。この現象はガラス隔壁の小孔が膜を安定に保持できず有効な膜面積が減少したためと考えられ、経時変化を定量する実験では大きな問題となる。そこで小孔の立体的な形状をテーパー状に改変したガラス隔壁を用いたところ、膜容量減少の頻度が大幅に改善された。実際68時間にわたり膜容量の変化無しにチャネル電流の経時変化を定量する実験に応用できた。(2)リポソーム実験:巨大一枚膜リポソーム(GUV)の測定に応用可能であったが長時間測定は困難であった。GUVの構造は非常に柔軟なため、溶液かん流などにより隔壁の両側で僅かな圧力差が生じるとその形状を維持できないと考えられた。(3)培養細胞実験:当初、細胞と小孔辺縁部とをギガオーム以上の電気抵抗で密着(ギガシール)させることが困難であった。細胞測定用の直径1μmの小孔は、平面膜実験用の小孔(φ50μm)と同様な高電圧放電による辺縁部の平滑化が行えないためと考えられた。そこで濃アルカリ処理による平滑化を行ったところ、ギガシール形成に改善が見られた。しかし従来のパッチクランプ法と比較するとギガシール達成率は低かった(1020%程度)。以上、今後更なる改良が必要ではあるが、本研究で開発した電気生理測定チェンバーは隔壁の小孔サイズを変えるだけで多様な膜系での測定に対応可能であることが示された。
高校で総合理科を普及させるためのシステム科学に基づいた革新的な教材教具の開発

本年度の研究実績の概要を以下の5点にまとめた。1.日本の学習指導要領下で利用でき、高等学校総合理科用の教材開発のための研究協力者会議を4回開催した。総合的な科学的な見方・考え方を育成するために、システム哲学や科学に基づいた新しい総合理科のための6種類の教材(教科書)を開発した。開発した教材は、大項目・中項目・小項目を示し全体像が理解出来るよう工夫した。また現学習指導要領の項目との関連も示した。(1)「ぼくらはみんな生きている」:生物を中心とした総合理科の教材(2)「人とのつながりとシステムを重視した理科」:1つの話題に対して、地学、生物、化学、物理の内容を関連づけて組み込み、複雑な自然を表現する総合理科の教材(3)「総合理科(地球生命圏環境システム科学)」:発展的な総合理科としての教材(4)「アースシステム教育:物理・化学系の教師が活用できる総合理科」:物理・化学(物質科学)を中心とした総合理科の教材(5)「キーコンセプトに基づく新しい理科総合」地学を中心とした総合理科の教材(6)「生きるための科学を学ぶための総合理科」:「防災」「食」「健康」「暮らし」「環境」の5つのテーマでまとめた総合理科の教材2.外国の総合理科に関する教科書や教材教具を収集し、日本での総合理科の教材の開発に利用した。3.日本の教育に役立つアースシステム教育の英文テキストの一部をを翻訳し、日本の総合理科のテキストとしての利用法について議論した。4.総合理科の多様な教材教具を開発した。5.研究の中間報告を学会で行った。(1)「ぼくらはみんな生きている」:生物を中心とした総合理科の教材(2)「人とのつながりとシステムを重視した理科」:1つの話題に対して、地学、生物、化学、物理の内容を関連づけて組み込み、複雑な自然を表現する総合理科の教材(3)「総合理科(地球生命圏環境システム科学)」:発展的な総合理科としての教材(4)「アースシステム教育:物理・化学系の教師が活用できる総合理科」:物理・化学(物質科学)を中心とした総合理科の教材(5)「キーコンセプトに基づく新しい理科総合」:地学を中心とした総合理科の教材(6)「生きるための科学を学ぶための総合理科」:「防災」「食」「健康」「暮らし」「環境」の5つのテーマでまとめた総合理科の教材2.外国の総合理科に関する教科書や教材教具を収集し、日本での総合理科の教材の開発に利用した。
重症感染症下におけるエネルギ-代謝の研究

1.完全静脈栄養法(以上TPN)により投与されたブドウ糖の代謝動態:ビ-グル犬を対象として〔6ー^3H〕ーブドウ糖と〔Uー^<14>C〕ーブドウ糖を同時持続投与によるprimedーconstant infusion法を施行した。TPNの形で約10mg/kg・min.のブドウ糖を投与した。絶食対照群と比較して血糖値に差はみられないものの,著しい糖代謝回転速度(Ra)の増大が認められた。この場合,内国性糖産生速度は有意に低下していた。一方,外因性のブドウ糖投与に伴いブドウ糖酸化速度(Rox)は増大し,全CO_2排泄量のうちブドウ糖酸化に由来するCO_2の割合を示す%Vco_2 from glucose値も高値となった。また大量のブドウ糖を投与してもその酸化能には上限がある事が示された。ブドウ糖ーTPN下の重症感染症犬ではブドウ糖代謝転速度,酸化速度が更に増大傾向を示した。2.肥肪乳剤がブドウ糖の代謝動態に与える影響ーとくに長鎖脂肪酸乳剤(LCT)と中鎖肥肪乳剤(MCT)の比較ー:上記1.と同様の方法で非蛋白エネルギ-量の40%をLCTまたはMCTで置き換えたTPN犬におけるブドウ糖代謝動態を解析した。LCT,MCT群間で代謝回転速度(Ra)には差を認めなかったが,MCT群で酸化速度(Rox),%Vco_2 from glucoseが高いという結果が得られた。両群の血漿インスリン値には差は無かった。MCTはとくに代謝亢進状態での有効性が期待されており,本実験の成績は今後の重症感染症モデル犬でのそれの対照として病態解明上大きな意義を有する。3.〔1ー^<14>C〕ーロイシンのconstant infusion法による蛋白合成率,蛋白分解率およびロイシン酸化率の測定:代謝亢進状態下の蛋白代謝動態の解析法として本法は理論的に最も優れた方法といわれているが,この大きな欠点は^<14>Cーロイシンの血中比活性測定の技術的困難性である。今回の一連の予備実験によりこの課題を克服することが出来た。今後,重症感染症下の種々のエネルギ-基質の効果について蛋白代謝動態の面から明らかにしていく所存である。重症感染症下において、ブドウ糖、脂肪酸のどちらが効率よくエネルギ-基質として酸化されるか、またそれぞれを投与した場合の代謝上の特性を明らかにする目的で以下の実験にとりかかっている。平成元年度は予備実験的なものが主体となった。1.イヌの大腿静脈にカニュレ-ションを行ない、ブドウ糖を非蛋白エネルギ-とした静脈栄養(以下TPNとす。)3日間(G-システム)、脂肪酸をエネルギ-源(脂肪乳剤の形)としたTPN(L-システム)3日間をクロスオ-バ-で行い、G-およびL-システム下においてブドウ糖がいかなる代謝をうけているかについて、〔6-^3H〕ブドウ糖、〔U-^<14>C〕ブドウ糖のprimedconstant infusion法(double isotope technique;これは従来より方法論を確立している。)を用いて解析をはじめた。

換言すれば脂肪乳剤(長鎖脂肪酸素:LCTを含む。)の投与が肝における糖産生、全身のブドウ糖の酸化、Coriサイクル等のrecyclingにいかなる影響を与えているかを検討するものである。本実験は重症感染下のイヌにおける代謝実験のコントロ-ルとなるもので、成果は第27回日本外科代謝栄養学会(7月;於京都)で発表する予定である。2.上記と同様の実験プロトコ-ル(G-システム、L-システム)において脂肪酸そのものの酸化(燃焼)、代謝回転を検討するため、平成元年度に購入した放射性液体サンプル連続測定装置を用いて、血中の^<14>Cパルミチン酸の比活性(比放射能)を測定、算出する方法に関して内・外の文献等を参考に予備実験を開始したところである。重症感染症下の栄養管理時に非蛋白エネルギ-基質として投与されたブドウ糖,脂肪酸がどの様に代謝されるか,また一方の投与が他方の代謝にいかなる代謝上の影響を与えるかについて研究を進めている。平成2年度に行われた研究は以下のとおりである。1.重症感染症群の対照群として雑種成犬に3種の完全静脈栄養(TPN)処方,すなわち非蛋白エネルギ-量の全量をブドウ糖とする(G群),非蛋白エネルギ-量の1/2を長鎖脂肪酸脂肪乳剤で置換する(L群),中鎖脂肪酸乳剤:トリオクタノインで置換する(M群),3種の処方でTPNを行った。これらの群において〔Uー^<14>c〕ーブドウ糖,〔6ー^3H〕ーブドウ糖併用のPrimedーconstant infusion法を施行し,ブドウ糖の代謝回転速度,酸化速度,内因性糖産生速度等を求めた。3群での投与アミノ酸量は同一であり総合ビタミン剤も投与した。すなわち,脂肪乳剤中の長鎖脂肪酸(LCFA),中鎖脂肪酸(MCFA)がブドウ糖の代謝にどのような効果を与えるかについて解析した。ブドウ糖の代謝回転速度にはL群,M群間に差は認められないものの,その酸化については差違がみられた。すなわちL群でのブドウ糖酸化速度はG群に比べ低値であるが,M群のそれはG群と同程度であった。換言すれば,LCFAに比べMCFAはブドウ糖の燃焼を抑制しないことが明らかとなった。これらの結果は第15回全米静脈経腸栄養学会(ASPEN:American Society for Parenteral and Enteral Nutrition,15th Clinical Congress:1991.1.271.30サンフランシスコ)に於いて発表した。〔結果は同会の機関誌に投稿中〕2.上記と同様のGー,Mー,Lー群におけるLCFA,MCFAそのものの燃焼をみるために血中^<14>Cーパルミチン酸, ^<14>Cートリオクタノインの比活性測定に関して予備実験を行っているところであるが,これらの方法を確立するに至っていない。また^<14>CO_2採取法は確立した手技ではあるがなお方法の改良を企画している。重症感染症下において各種のエネルギ-基質の投与が蛋白合成率,蛋白分解率およびロイシン酸化率にどのような影響を与えるかを評価する方法として〔1ー^<14>C〕ーロイシンのconstant infusion法を用いる事としたが,本年は以下に述べる予備実験I,IIを行い,適正なアイソト-プ投与量,採血時間,呼気採取時間を決定,本法実施の詳細に関して確立するに至った。
電子線トモグラフィーを用いた非脱灰硬組織における超微細構造解析手法の開発

歯牙硬組織の代表的な構造であるエナメル質、象牙質をターゲットとし、ガリウムイオンを用いた集束イオンビームによる試料加工と、超高圧電子線トモグラフィーを用いての三次元微細構造観察を行うことにより、硬組織の構造観察研究や臨床における構造評価の基本となる技術開発を目標とした。今回の実験・開発においては、エナメル質・象牙質の非脱灰硬組織内部のサブミクロンオーダーにおける超微細構造を、顕微鏡学・形態学的側面から観察可能にする手法を確立した。今年度は、非脱灰硬組織の電子線トモグラフィー撮影用試料の作成技法を中心に研究を行った。平成20年4月12月(試料の加工手法および加工デザインの決定)硬組織非脱灰試料において最も困難とされる薄膜切片試料作成は、集束イオンビーム(FIB : FB2000, HITACHI)を用いて、厚さ500nm1μmのエナメル質・象牙質の超薄膜切片を作成する。この期間に、イオンスパッタリング効率を考えた切削時間や切削量の基礎データの採取を行い、組織損傷およびアーディファクトの少ない再現性の高い形成条件を決定した。平成21年1月3月(試料の固定および染色方法の確立・FIB加工開始)重金属によるコラーゲンの電子染色を行うため骨組織内部に効率的に染色液(酢酸ウラニル・クエン酸鉛)を浸透させるためのデータ採取を行った。本研究では、コントラストの得にくい非脱灰状態での硬組織内のコラーゲン繊維や蛋白質のコントラストが得る必要がある。そのため試料固定に2%四酸化オスミウムを用いた電子染色を行ないコントラストが得られることが確認できた。今回の再現性試験により、水溶性ポリフェノールであるカテキンを電子染色の際に用いることによりコラーゲン繊維の染色状態が非常に良好になるということが確認できた。この結果を用いて平成21年度の測定から3次元観察を行っていく予定である。本研究は、超高圧電子線トモグラフィー法(ET法)、集束イオンビーム(FIB)加工法を用いて非脱灰状態の歯の象牙質・エナメル質や骨といった硬組織に対するナノスケールでの三次元構造解析を行い、石灰化組織の内部構造観察や組織間の相互作用を、形態学的側面から解明する手法を確立することを目的として研究を行った。集束イオンビームによる加工もアーティファクトが出やすいことや、チャージアップにより加工が不安定になりやすいといった欠点も当初は見られたが、試料デザインやチャージアップを防ぐ手法の工夫などで現在では加工精度も向上し数十nmの薄さの試料の作成も可能になっている。電子線トモグラフィー観察においては、非脱灰硬組織内のコラーゲン線維の分布まで捉えられるレベルに達しており、硬組織に内包された象牙細管や骨細胞と行った従来の脱灰処理後の電子顕微鏡観察では難しかった対象の観察も可能になった。今後は、電子線による損傷を減らすために凍結試料観察なども視野に入れてさらに精度を高めていこうと考えている。硬組織の微細加工技術の進歩と観察手法の確立により、これまで一般的であった「石灰化組織の内部構造は脱灰処理して観察する」という概念を塗り替える可能性を秘めており、硬組織研究分野または歯科臨床研究において有用な技術となると考えられる。石灰化した組織の観察だけでなく、コンポジットレジンと歯質との界面におけるハイブッリドレイヤーの三次元構造観察、やインプラント体表面と骨との界面などこれまで三次元観察手法がなかった領域に対しても応用が可能となると考えられ様々な観察を予定している。
水田周りの半自然草地の生態的修復に向けた手法開発

農村の生物多様性保全とその利用という鍵概念を用いて、農村に多様に存在する半自然草地の再評価と人との関係性再構築を図る枠組みを想定しつつ、適正に半自然草地を整備・保全するための手法開発として、(1)和歌集等の古典テキストに見られる身近な植物・植生に対する行為や秋の七草の生育立地の類推、(2)半自然草地の野草類の管理との対応関係の実態把握、(3)伝統的生物資源利用による半自然草地の成立実態、(4)生物多様性に配慮した畦畔植生の管理・修復のためのガイド種選定、(5)畦畔植生復元に向けた表土移植試験、(6)水田との結び付きの強い小動物の生息空間としての半自然草地の評価、を検討した。圃場整備水田の畦畔における植生復元を目的に栃木県市貝町で表土移植実験を行っており、その効果検証のためのモニタリングを継続している。同時に、適した表土移植手法を見出すための表土厚及び表土撹拌の有無による、復元植生の差異についての実験も実施した。また、圃場整備年代後の年数経過に伴う畦畔植生の変化について詳細な現地調査を栃木県市貝町で実施した。現在データを取りまとめている最中であるが、整備後34年目から畦畔植生が安定してくる傾向が見られている。次に農的管理による在来野草類の反応を見るため、カンゾウ類を対象に表土攪乱および草刈り管理に相当するストレス耐性を見る生育試験を行った。その結果、本種は畦切り・クロ塗等の表土攪乱には非常に弱い反面、地上部の草刈りに対しては強い耐性を有していることが明らかにされた。このように、種ごとで有する農的管理への耐性を明らかにすることで、半自然草地の種組成成立要因を知り得ることを事例的に示した。さらに、住民に認知され易く、かつ管理目標植生を指標・誘導する種群として「ガイド種」を想定し、その選出を試みた。これは、1在来種、2多年草、3中畦の管理・環境条件下で生育が可能として、約100種を得て、加えて4花等が目立つ、5誤判別の恐れが少ない、6良質な中畦植生で生育が期待される種、の絞り込みでワレモコウ、ツリガネニンジン等約10種がガイド種に適していることを示した。最後に、半自然草地の賦存量の多い棚田域として岐阜県恵那市の坂折棚田を事例に、水田と関わりの深い生物群である両生爬虫類の空間利用実態を明らかにした。その結果、棚田法面のみならず水路や棚田石積等の緑地要素も、特に爬虫類の生息に関与していることを示し得た。小さくとも農村域に普遍的に存在する水田周りの半自然草地に着目し、その生物多様性の保全・修復・創出を図るための手法開発を行った。まず、万葉集及び平安期の勅撰和歌集より緑化や植生管理に関わる行為が詠まれた歌を抽出し、対象植物や行為内容について整理した。その結果、植栽として植える・蒔く・刺す(挿す)が、植生管理として刈る・伐る・抜く・炊く・焼く・切るが認められた。特に奈良時代には植物との多様な関わりが存在していたが、以降の時代では特に植栽の行為に対して数や種類が少なくなっていた。次に、半自然草地における草刈り等の管理維持のインセンティブの確保という課題に対し、伝統的な植物資源利用が地域固有の農村景観や半自然草地の維持・保全に寄与する可能性について、関東北東部の漆掻き職人の営みを事例に、1漆掻き林の分布実態、2立地特性および管理状況、3林床植生の実態を明らかにした。その結果、土手におけるウルシ管理林においてススキクラスの種の豊富さおよび常在度の高さが特筆された。ウルシという経済性のある植物を水田周囲の余白地に粗放的に栽培することで、定期的な林床の草刈り(年3回程度)により良質な半自然草地が維持されてきたと考えられる。一方で、ここ四半世紀の間に、漆掻き林の存在形態が変わりつつある現状も示された。また、畦畔植生の修復を目的に、既存の圃場基盤整備畦畔に他の畦畔表土を移植する手法を検討した。畦畔表土を30 cm四方の表土ブロックを深さ5 cmおよび10 cmあるいはマット状および撹拌して移植する条件区を設定し、その後の発芽・出芽状況を記録した。種数には大きな差は認められず、全体に帰化率も低かった。生活型による優占度では、マット区の方が撹拌区よりも在来種多年草の割合が高くなった。ただし、種組成的には類似していた。また、採取表土の深さによる差はほとんど認められなかった。農村の生物多様性保全とその利用という鍵概念を用いて、農村に多様に存在する半自然草地の再評価と人との関係性再構築を図る枠組みを想定しつつ、適正に半自然草地を整備・保全するための手法開発として、(1)和歌集等の古典テキストに見られる身近な植物・植生に対する行為や秋の七草の生育立地の類推、(2)半自然草地の野草類の管理との対応関係の実態把握、(3)伝統的生物資源利用による半自然草地の成立実態、(4)生物多様性に配慮した畦畔植生の管理・修復のためのガイド種選定、

(5)畦畔植生復元に向けた表土移植試験、(6)水田との結び付きの強い小動物の生息空間としての半自然草地の評価、を検討した。住民が地域の半自然草地の状態を自ら認知・判断し、必要な管理活動を行うための「環境認知-作用行為(管理及び資源利用)」系を誘発するための生物群として「ガイド種」を設定し、関東圏の畦畔植生を対象にその選出を試みた。その結果、中畔への生育可能性、住民認知度合い、良好な畦畔植生の指標性等の尺度から、10数種が選定された。特に指標性の高い種として、ツリガネニンジン、ワレモコウ、ウツボグサ、コウヤワラビ、ツルボ、ネジバナの6種が抽出された。次に、半自然草地の文化的な植物として「秋の七草」を例に、万葉時代における生育立地を類推し、「野」の重要性を明らかにした。さらに、万葉集で最も多く詠まれた「萩(ヤマハギ節)」を対象に、丘陵地谷津田域(栃木県茂木町)での水田脇の裾刈り草地における生育実態を把握した。その結果、ヤマハギ節が谷津田斜面下部に特化して生育していること、それは裾刈り部の草刈り管理や岩盤の存在によって支えられてることを明らかにした。しかし、特に裾刈り草地の中には管理放棄されたものも多数存在し、今後も放置されると樹林化が進み、ヤマハギ節の個体数が減少し、現在、夏季秋季に得られている開花景観が将来消失する可能性が強いことが示唆された。また、水田畦畔を利用する動物群としてカエル類を指標に、大規模平地水田域(岐阜県・愛知県濃尾平野)における種組成の違いを緑地要素の分布の有無やその状態から検討した。その結果、近代的な圃場整備が行われた地区であっても、地域にハス田や春季湛水水田、湿田などが存在する地区ではある程度の生息数が確保されていることが明らかになり、これらの要素を加味することで平野部でも集約的農業を継続しながらカエル類の生息環境を提供することは可能と考えられた。耕作者および土地改良組合長の協力を得て、表土移植による畦畔植生復元試験を実際に作付されている水田で実施しており、そのモニタリングを継続している。また、表土移植手法の検討や圃場整備後の植生変化についても調査は終了しており、今後、結果をまとめる段階に来ている。農的管理による在来野草類の反応については、水田周囲の土手等に普通なカンゾウ類を例に、表土攪乱・草刈管理に対し、その耐性が大きく異なることを明らかにした。ガイド種の選定においては、畦畔植生の調査経験の豊富な研究者の知見を統合する形で得点化し、住民が認識しやすい種で適正な管理作業指針を導きだすのに効果的な植物種の抽出を試行している。半自然草地を利用する小動物として、両生爬虫類の石積棚田における空間利用も明らかにしつつある。このように、半自然草地の生態的修復に向けた実証的な成果が順調に得られつつある。水田周りの半自然草地の類型を検討し、特に畔畔植生管理のための「ガイド種」の選定を文献・専門家へのヒアリングで進めており、候補種が定まりつつある。また、水田脇野管理樹林地内の疎林的環境下での半自然草地における指標植物の動態の実証研究も進んでいる。さらに、栃木県市貝町での圃場整備事業において、土地区画整備組合の協力を得つつ、表土移植による畦畔植生の復元試験も開始し、今後、モニタリングを行う段階まで進めている。第一に、継続している表土移植による畦畔植生復元試験のモニタリングにより、移植表土から種の拡散がどの程度生じるのかを明らかにする。これは大学内の圃場にある棚田状の水田の法面で、草刈り頻度を変えての反応も見ており、そのモニタリングも継続する。これらを踏まえて、表土移植による畦畔植生修復の効果検証を行う。第二に、畦畔のみならず、農村地域に広く分布する多様な半自然草地の状態と立地・管理利用圧との関係から、植生の種構成を検討する。
乳幼児期のコミュニケーション障害の研究

本研究班は、発達障害(特に幼児自閉症)教育・聴覚障害教育・視覚障害教育の三領域にまたがる研究者によって構成されている。コミュニケーション障害に関する共通の定義を求めたり、方法論を統一することは必ずしも容易ではないので、これらの基本的な課題については研究分担者会議の都度「勉強会」として行いながら徐々に詰めて行くこととし、主たる研究は各自が固有のテーマと方法によって行うこととした。本年度、新たに得られた知見の主なものは次の通りである。1.発達障害児のコミュニケーション指導においては、家庭訪問の意義が強調されねばならない。それは家庭環境をより詳細に把握した上で指導することの重要性以外に、訪問者が持ち込む教材や利用する日用品等をシグナルとして、両親が子供とのコミュニケーションに訪問者の機能を、常時利用することができるからである。2.聴覚障害児の言語力評価法のひとつとして、GAEL-Jの開発を始めたが、言語力の評価を実施する上で、考慮しなければならない聴覚障害児の特性と、発達障害児の特性との間には、多くの共通点があることが確認された。このテストを発達障害児にも実施したら、両者のコミュニケーションの特性が一部明らかになるであろう。3.発達障害児の教育相談場面の録画を、Human Ethologyの方法によって分析するのは、コミュニケーション研究法のひとつとして有効であろう。この方法を聴覚障害児や視覚障害児にも実施してみてはどうか。4.聴覚障害乳幼児の両親教育用プログラムは、親子の共感的関係に基礎を置く、総合的な性格のものでなければならない。この開発研究から、両親教育用ビデオ教材を作成する際の合理的観点が整理されつつある。
統合失調症患者の症状マネジメントと支援体制確立に向けた再入院ケアプログラムの作成

本研究の目的は、精神科急性期病棟に再入院した統合失調症患者に対する、「症状マネジメントの習得と支援体制確立に向けた再入院ケアプログラム」の開発を行うことである。精神科急性期病棟の看護師へのインタビュー結果及び先行研究をもとにケアプログラムを作成し、再入院した統合失調症患者に試行した。その結果からケアプログラム内容を修正し、「症状マネジメントの習得に向けたケア」として12カテゴリー、「地域生活維持に向けて支援体制を整えるケア」として8カテゴリーを掲げた再入院ケアプログラムが開発された。本研究は、急性期治療病棟に再入院した統合失調症患者に対して、退院後の地域生活を安定させるための「症状マネジメントの習得と患者を支える支援体制確立を目指した再入院ケアプログラム」の開発が目的である。本年度は、ケアプログラム開発の基礎的資料を得るために、退院後1年以内に、精神科急性期治療病棟に再入院した統合失調症患者の実態把握を研究課題として取り組んだ。データ収集は、精神科急性期病棟を有する福島県内の4病院に協力していただき、退院後1年以内に再入院した統合失調症患者のケアを行った看護師8名に対して、患者の再入院までの地域生活の状況や、再入院時の症状、服薬の状況、入院中の患者の状態とケア内容、患者の疾病や症状の捉え方の変化、退院時の症状コントロール、社会資源の利用状況などについて、インタビューを実施した。現在、得られたデータの分析作業を進めている段階で、ケース毎に、入院の経過に沿って、患者の状態の変化と、実施されたケア内容を、症状マネジメントに関するケア、服薬管理に関するケア、地域生活維持に向けて支援体制を整えるケアを中心に、分類し、比較している。今後、研究メンバーによる、全ケースの分析結果の比較検討が終了したら、ケアを実践している看護師に協力していただき、分析結果に関する検討会をもち、再入院ケアプログラムの試案作成を目指していく予定である。本研究の目的は、精神科急性期病棟に再入院した統合失調症患者が、退院後に安定した地域生活をおくれるように、「症状マネジメントの習得と患者を支える支援体制確立を目指した再入院ケアプログラム(以下、再入院ケアプログラムと略す)」を開発することである。本年度は、再入院ケアプログラム作成の基礎的資料を得るために昨年度に行った精神科急性期病棟の看護師へのインタビューから、症状悪化のため退院後1年以内に再入院し、3カ月以内に退院した統合失調症患者に実施されていたケアについて分析を行った。その結果、<症状マネジメントの習得に向けたケア>として14カテゴリーと53のケア内容が、<地域生活維持に向け支援体制を整えるケア>として13カテゴリーと43のケア内容が明らかになった。これらのカテゴリーとケア内容、先行研究を基に、研究者間で討議し「再入院ケアプログラム」の試案を作成した。そして、精神科急性期病棟で勤務している看護師との検討会をもち、頂いた意見を基にプログラムの内容・方法の修正を行った。現在は、精神科急性期病棟を有する4病院に協力していただき、症状悪化で再入院となった統合失調症患者に対して「再入院ケアプログラム」の試行を開始し、取り組んでいるところである。今後は、試行結果と実施した患者の追跡調査結果を基に、臨床での「再入院ケプログラム」の活用可能性、有効性を検討していく。本研究の目的は、精神科急性期病棟に再入院した統合失調症患者が、退院後に安定した地域生活をおくれるように、「症状マネジメントの習得と愚者を支える支援体制確立を目指した再入院ケアプログラム(以下、再入院ケアプログラム)」を開発することである。前年度に、症状マネジメントの習得に向けたケアとして43個のケア内容、地域生活維持に向けて支援体制を整えるケアとして35個のケア内容を掲げ、入院期間を3期に区分し、どの時期にどのケア内容を実施するかを表した「再入院ケアプログラム」試案を作成した。本年度は、この「再入院ケアブログラム」試案に沿ってケアを実施し、ケアプログラムの有効性を評価することを目的とした。具体的には、精神科急性期病棟を有する3病院で、病棟看護師に「再入院ケアプログラム」試案を参照しながら、再入院した統合失調症患者に対してケアを実施してもらった。そして「再入院ケアプログラム」で示すケア内容の文言と実際に実施された内容との整合性や、実施時期の一致性、クア未実施の場合の理由について、対象者の個別性・特殊性を考慮しながら研究者間で検討した。さらに「再入院ケアプログラム」のケア内容で類似した項目の整理や表現の修正、実施時期の修正を行い、より実用的なケアプログラムへの洗練化を行った。現時点ではまだ「再入院ケアプログラム」に沿ってケアを実施した患者の退院後6ヶ月までの追跡調査を残しており、今後その結果も含めて「再入院ケアプログラム」を評価する予定である。
fs/QCAによる職業意思決定に関する日本-韓国の比較分析的研究

質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis)(あるいは,ブール代数分析)は,米国の社会学者C.C.Ragin(1987)によって,主として国際比較や社会変動のメカニズムを考察するために考案された.質的比較分析は,元来電気技術者がスイッチ回路を単純化するために用いるブール代数を適用し,スイッチング論理や論理回路の分野で用いられている論理関数(論理式,論理回路)の簡略化を利用し,どのような条件が組み合わされたときに,どのような社会的現象が生じるのかというパターンを抽出しようとするものである.しかし,質的比較分析を心理学に適用する際に最も問題となるのは,ブール代数による論理関数の記述が,「真/偽」または「存在(あり)/欠如(なし)」を表す2値の論理変数と論理記号でなされることである.すなわち,人間の感情,意識,感じ方は「まあ,だいたいよいだろう」,「わりとよくできた」,...のようにあいまいであることが多いので,そのような心の動き,あるいは行動の結果を1,0の2値に変換することにそぐわないことが多いのである.そこで,人間の主観のあいまいさを定量化する手法であるファジィ理論により,質的比較分析を拡張したのが,ファジィ質的比較分析(Ragin,2000)であるが,ファジィ理論が文科系にとってなじみがないためか,ファジィ質的比較に言及した研究がほとんどないのが現状である.ところで,職業選択は人間の青年期における重要な発達課題のひとつであるにもかかわらず,最近のフリーターやニートという用語に代表されるように,若者の職業未決定が社会問題となっている.本研究では質的比較分析を用いて,意思決定の中でも職業意思決定の問題に焦点を当て,さらに隣国である韓国における大学生の職業意識と比較考察を試みた.日本,韓国ともに職業未決定の傾向が大学進学志望動機や職業選択動機に関連していることが示された.質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis)(あるいは,ブール代数分析)は,米国の社会学者C.C.Ragin(1987)によって,主として国際比較や社会変動のメカニズムを考察するために考案された.質的比較分析は,元来電気技術者がスイッチ回路を単純化するために用いるブール代数を適用し,スイッチング論理や論理回路の分野で用いられている論理関数(論理式,論理回路)の簡略化を利用し,どのような条件が組み合わされたときに,どのような社会的現象が生じるのかというパターンを抽出しようとするものである.しかし,質的比較分析を心理学に適用する際に最も問題となるのは,ブール代数による論理関数の記述が,「真/偽」または「存在(あり)/欠如(なし)」を表す2値の論理変数と論理記号でなされることである.すなわち,人間の感情,意識,感じ方は「まあ,だいたいよいだろう」,「わりとよくできた」,...のようにあいまいであることが多いので,そのような心の動き,あるいは行動の結果を1,0の2値に変換することにそぐわないことが多いのである.そこで,人間の主観のあいまいさを定量化する手法であるファジィ理論により,質的比較分析を拡張したのが,ファジィ質的比較分析(Ragin,2000)であるが,ファジィ理論が文科系にとってなじみがないためか,ファジィ質的比較に言及した研究がほとんどないのが現状である.ところで,職業選択は人間の青年期における重要な発達課題のひとつであるにもかかわらず,最近のフリーターやニートという用語に代表されるように,若者の職業未決定が社会問題となっている.本研究では質的比較分析を用いて,意思決定の中でも職業意思決定の問題に焦点を当て,さらに隣国である韓国における大学生の職業意識と比較考察を試みた.日本,韓国ともに職業未決定の傾向が大学進学志望動機や職業選択動機に関連していることが示された.質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis ; QCA)は,米国の社会学者C.C.Ragin(1987)によって,主として国際比較や社会変動のメカニズムを考察するために考案されたものである.ファジィ質的比較分析(fs/QCA)は,原因条件をファジィ集合で表現する質的比較分析のファジィ理論への拡張である(Ragin,2001).ファジィ質的比較分析については,"ファジィ質的比較分析の展望"(日本知能情報ファジィ学会誌,2004,16巻,3号,222-228)として論じた.質的比較分析は,事例データに対して,元来電気技術者がスイッチ回路を単純化するために用いるブール代数を適用し,スイッチング論理や論理回路の分野で用いられている論理関数(論理式,論理回路)の簡略化(minimization)を利用し,どのような条件が組み合わされたときに,どのような社会的現象が生じるのかというパターンを抽出しようとするものである.ところで,データマイニング手法において,質的比較分析と同様に,ある現象が生じるためのルールを抽出する手法に決定木がある.したがって,質的比較分析の特徴を検討するために,あるいは他のデータマイング手法とのバッテリーを探るために,本年度は決定木をさまざまな職業業界に関して適用することを試みた.それらは,ホテル業界,デパート業界,ギャンブル型レジャー産業などの領域である.それらの研究成果は,4編の大学紀要論文にまとめた.また,本年度は78月に韓国で開催された2004年国際観光学術大会での発表の折に,本研究の海外共同研究者である東明情報大学校・劉亨淑講師に調査を依頼した.質問紙調査の内容は,日本及び韓国の大学生の職業選択動機,職業人生設計などに関するものであり,現在得られた調査データの分析を行っている.

平成17年度はそれらのデータを分析,考察を行った後,その知見をもとに日本-韓国の比較分析を発展させていく予定である.ブール代数演算を用いて国際比較や社会現象の因果関係を分析する手法である質的比較分析(Qualitative Comparative Analysis ; QCA) (C.C.Ragin,1987)のファジィ理論による拡張であるファジイ質的比較分析(Fuzzy Sets Qualitative Comparative Analysis ; fs/QCA) (C.C.Ragin,2001)は,社会学の分野で提唱されたことやブール代数やファジィ理論が一般になじみがないために,その可能性にもかかわらず,それを適用した研究はほとんど行われておらず,その有効性,短所などはほとんど明らかにされてこなかった.そこで,本研究においては,日本と韓国の大学生の意思決定に関する調査データをもとにして,1)QCAやfs/QCAの長所,短所を明らかにするために,他のデータマイニング手法,例えば決定木,アソシエーションルール,ニューラルネットワークなどとの比較,2)他の分析法との効果的なバッテリーの開発,3)fs/QCAを効果的に用いた意思決定モデルや意思決定支援システムの開発,4)AHPなどの意思決定支援のための数理的手法との比較研究を行った.日本と韓国の大学生の調査は韓国釜山の東義大学校のHyung-Sook You講師と共同で行い,現在分析を進めているところである.現在のところ,AHPのファジィ理論による拡張との比較を進めるために,ファジィAHPのモデルの発展を進めて論文にまとめた.fs/QCAとの比較,日本と韓国の大学生の比較文化的研究は現在まとめている段階にあり,順次論文にしていく予定である.
新規な分泌性形態形成因子遺伝子の探索とその役割の解明

研究代表者はDNAデータベースの遺伝子情報から分泌性シグナル配列を指標にして、ヒト、マウス、ゼブラフィッシュに共通して発現する新規な分泌性因子遺伝子を網羅的に探索した。さらに、新規な分泌性形態形成因子遺伝子の発見を目指した一次スクリーニングとして、ゼブラフィッシュを用いた遺伝子機能抑制実験により個体レベルで形態形成に異常を示す遺伝子を探索するとともに、その役割の分子メカニズムの解明を目指した。1)ヒト、マウス、ゼブラフィッシュ分泌性因子遺伝子の探索DNAデータベースにあるヒト、マウス、ゼブラフィッシュの機能不明な遺伝子がコードしていると期待されるアミノ酸配列を無作為に選択し、PSORT(a computer program for the prediction of protein localizationsitesincells)などのアミノ酸配列ソフトを活用して新規な分泌性因子遺伝子を探索した。さらに、これらの遺伝子の内、遺伝子のhomology解析をして酵素遺伝子である可能性のある遺伝子は除くとともに、ヒト、マウス、ゼブラフィッシュに共通に発現している遺伝子を絞り込んだ。2)ヒト、マウス、ゼブラフィッシュ分泌性因子遺伝子の単離上記により同定された遺伝子が実際に発現しているかを確認するため、ヒト、マウス、ゼブラフィッシュcDNAを鋳型にし、PCRで遺伝子を増幅し、その遺伝子の配列を確認した。さらに、その増幅された遺伝子はベクターDNAを用いてクローニングした。3)分泌性因子遺伝子のマウス、ゼブラフィッシュ胎児期における発現の検討様々な発達段階にあるマウス、ゼブラフィッシュ胎児における分泌性因子遺伝子の発現をwhole mount in situ hybridizationやsection in situ hybridization法により調べた。その発現様式から興味深い発現様式を示す遺伝子を絞り込んだ。我々は分泌性シグナル配列を指標にマウスのDNAデータベース上を探索し、新規分泌性因子Brorinを単離・同定した。これまでにBrorinが細胞外に分泌して、BMP antagonistとして作用することを明らかにしている。しかしながら、生体内における機能は明らかになっていない。優れた器官形成・疾患モデル動物として注目されているzebrafishを用いてbrorinの生体内における機能解析を行った。Zebrafish brorinは受精後16時間では腹側視床に、受精後24時間では神経線維束である前交連や、後脳の神経節など脳神経系特異的に発現していた。また、brorinの機能を阻害した胚では、brorinの発現部位と一致して脳の形成異常が認められた。従って、brorinは脳神経系特異的に発現し、脳・神経系の形成に関与していることが示された。次に、脳形成過程におけるbrorinの機能を詳細に調べるために、brorinが発生初期から間脳に発現していたことから、間脳のマーカー遺伝子の発現を検討した。その結果、brorin機能阻害胚の間脳においてdlx2aの発現が減少しており、更にnk2.1aの発現も間脳腹側の前方領域において一部減少していた。一方、shhの発現はbrorin機能阻害胚の間脳腹側において増加していた。これらの結果から、brorinは、間脳腹側の特性決定に関与していることが明らかとなった。また、brorin機能阻害胚におけるdlx2aの発現は間脳だけでなく終脳でも減少しており、dlx2aは終脳腹側及び間脳腹側においてgad1とolig2の発現調節に関与していることから、brorin機能阻害胚においてgad1とolig2の発現を検討した。その結果、brorin機能阻害胚の終脳腹側及び間脳腹側においてgad1とolig2の発現が減少していた。これらの結果から、brorinはGABA作動性ニューロン及びオリゴデンドロサイトの分化に関与していることが示唆された。さらに、axon guidanceにおけるbrorinの機能を調べるために、brorin機能阻害胚における神経軸索の走行を検討した。その結果、brorin機能阻害胚においてpost optic commissureや脊髄運動神経の軸索走行に異常が認められ、brorinはaxon guidanceにも関与していることが示唆された。