hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高精度ビーム集光による角度発散型中性子反射法の開発

高精度集光ミラーにより,広く発散したビームを試料表面へ集光して入射させ,一度に広い入射角度範囲の中性子反射率測定を行う,角度発散型中性子反射法の開発を行った.高精度集光ミラーの開発については,1次元集光で0.15mmを達成し,測定に十分な性能を得ることができた.また,角度発散型中性子反射法測定をJ-PARCの偏極中性子反射率計(BL17)で行い,反射計測位置によるフリンジのずれの観測に成功した.高精度集光ミラーにより,広く発散したビームを試料表面へ集光して入射させ,一度に広い入射角度範囲の中性子反射率測定を行う,角度発散型中性子反射法の開発を行った.高精度集光ミラーの開発については,1次元集光で0.15mmを達成し,測定に十分な性能を得ることができた.また,角度発散型中性子反射法測定をJ-PARCの偏極中性子反射率計(BL17)で行い,反射計測位置によるフリンジのずれの観測に成功した.角度発散型中性子反射法を実現するために必要な大型1次元集光ミラー開発のため,そのミラー成膜技術および基板形状創成法を検討し,集光ミラーを試作した.試作したのは以下の2種類で,ともに400mm長さのミラーである.(1)数値制御ローカルウェットエッチング法による基板形状創成+イオンビームスパッタ法によるスーパーミラー成膜によるもの.(2)数値制御加工による1次元楕円形状のアルミ基材へ,イオンビームスパッタ法で成膜した平板薄型スーパーミラーを貼付けて,ミラーの表面形状を出したもの.特性試験はいずれも単色ビームではなく広帯域波長のビームを用いて行われ,この結果,(1)のミラーで集光サイズ0.15mm,強度ゲイン52,(2)のミラーで集光サイズ0.64mm,強度ゲイン6を達成した.(1)の結果は角度発散型中性子反射法への適用の大きな可能性を示すものである.今回はスーパーミラーでの試作であったが,準単色用多層膜ではさらに高精度の成膜が行える可能性がある.(2)の結果はまだ角度発散型中性子反射法へ適用するには不十分であるが,この手法は更なる集光ミラー大型化の可能性を秘めており,貼付け法の改善による高度化を検討している.また,ナイフエッジ機構およびバックグラウンド除去機構については部品の購入を行い,反射率計SUIRENにおいてビームラインへの据付の検討を進めている.また,微小サイズの集光ビーム観測のため,イメージングプレートを整備した.平成23年度は,震災により実験施設JRR-3(研究炉)とJ-PARC(パルス中性子源)とがともに被災し,それぞれの実験装置・ビームラインの復旧が主な活動となってしまった.また,集光ミラーを成膜するためのスパッタ装置も同様に被災し,23年度を掛けて復旧を行った.したがって23年度は,集光ミラーの製作およびビーム実験が一切実施出来なかった.本研究では,試料位置でのビーム切り出し及び試料付近からのバックグラウンド削減を目的としたB4C焼結体製ナイフエッジ(位置・角度調整機構付き)をもつ,ナイフエッジ機構付試料ホルダーの設計・製作を行った.ホルダーは試料サイズで30mm角用および3インチφ用の2種を製作した.また,動作試験を行い,順調に動作することを確認した.また,今回の実験施設被災とその後のいきさつで,特性試験を行う予定の研究炉JRR-3の再起動に見通しがついていない.そのため,次年度はJ-PARCでの特性試験に切り替える可能性がある.そのため,JRR-3の中性子反射率計SUIRENおよびJ-PARCの試料垂直型偏極中性子反射率計(BL17)の2つのビームラインに対して,それぞれ適応した集光ミラーの非球面形状設計を行ったが,基板製作は状況が見えてくるまで控えることとした.また,J-PARC施設での集光実験に適応した規格のイメージングプレートおよびカセッテを新たに整備した.さらに,実験ビームラインでバックグラウンド低減に使用するため,カドミウムの中性子吸収材を整備した.平成24年度は集光ミラーの実機製作と,これを用いた角度発散型中性子反射法の実測定を予定していた.このうち集光ミラーは,当初予定していた数値制御ローカルウェットエッチング(NC-LWE)による高精度楕円基板の製作が,エッチングマシン故障のため期限に間に合わず,NC機械加工により楕円形状を創成したアルミ製金型基材へのミラー貼り付けによって製作した.また後述のようにパルス中性子源でのビーム実験に対応するため,ミラーは広帯域多層膜ではなく,より層数の多いスーパーミラーとした.ミラーサイズは長さ方向400mm横幅35mmで,形状精度は集光ミラー全体にわたって+5/-10μm以下に抑えられた.これにより1mを超える大型集光ミラーの製作への道が拓けたと考えている.角度発散型反射率測定実験については,研究炉JRR-3の中性子反射率計SUIRENで実施する予定であったが,震災のあとJRR-3の再稼働ができなかったため,ここでビーム実験を行うことができなかった.そのため,予定を変更して,J-PARC(パルス中性子源)の偏極中性子反射率計「写楽」(BL17)でビーム実験を実施した.このビーム実験では,集光スーパーミラーの特性測定およびNi単層膜試料の角度発散型反射率測定を行った.平成25年度の前半には,当初予定通りの高精度楕円基板による集光ミラーを製作し,これを用いた角度発散型中性子反射率測定をJ-PARCの「写楽」反射率計で行う予定である.

また,SUIREN反射率計用にも集光ミラーの実機を製作し,角度発散型反射率測定オプションを整備することを予定している.震災のため中性子ビーム実験施設およびスーパーミラー成膜装置が被災し,集光ミラーの製作ならびにJRR-3の中性子反射率計SUIRENでの予備実験,特性測定を行えなかった.24年度が最終年度であるため、記入しない。研究炉JRR-3の再稼動の目処が立っていないため,J-PARCで平成23年度末より稼動を開始したパルス中性子反射率計(BL17)での特性測定を検討している.24年度が最終年度であるため、記入しない。
発現タンパクの機能制御に基づいた婦人がんの分子標的治療戦略

卵巣明細胞腺癌でHNF-1betaが過剰発現している点から治療戦略を検討した。明細胞腺癌細胞にHNF-1beta遺伝子をアデノ随伴ウイルスベクターを用いて遺伝子導入した結果、HNF-1beta遺伝子導入によりG2期における細胞周期停止を確認した。ブレオマイシン添加によりDNA障害が起こるとATRが活性化され、その下流のChk1がリン酸化されたが、持続的にリン酸化され、細胞周期がG2停止したままになった。またHNF-1betaはClaspinの発現を制御していること、これによりChk1のリン酸化が持続することが判明した。以上のことが、明細胞腺癌の抗癌剤抵抗性の機序の一つであることが判明した。1.卵巣癌細胞を用いたノックダウン実験:安定した再現性のあるデータを得るため婦人科癌細胞株(子宮内膜癌、卵巣明細胞腺癌と卵巣漿液性腺癌培養細胞株)を用いた。P-LAP以外にも目的とするターゲット遺伝子候補としてHNF-1betaが抽出されたので、培養細胞を用いてsiRNA法によりP-LAPを含めた候補遺伝子をノックアウトした。HNF-1beta遺伝子ノックアウト実験により抗アポトーシス経路、解毒酵素経路、細胞生存、グリコーゲン産生酵素群の著明な変化を確認することができた。それぞれの因子についてはRT-PCRを行いその発現変化を確認した。2.卵巣癌細胞を用いたノックイン実験:卵巣癌細胞にHNF-1beta遺伝子をアデノ随伴ウイルスベクターを用いて遺伝子導入した。その結果、HNF-1beta遺伝子導入によりG2期における細胞周期停止を確認した。この時点で遺伝子不安定性が上昇し、細胞の悪性度が増した。Chk1のリン酸化が抑制されない理由としてClaspinが浮上した。ClaspinはChk1と結合し不活性化するはずであるが、それがユビキチン化されない状態であった。HNF-1betaとClaspinのユビキチン化に焦点を当てた研究を行っている。3.抗癌剤耐性への影響を検索:培養細胞にHNF-1betaを導入してCPT-11、CDDPおよびPaclitaxelに対する抗癌剤感受性を比較検討した結果、HNF-1betaが薬剤耐性に関与していた。現在、培養細胞に抗アポトーシス遺伝子(ACE2)などを導入し、P-LAP・HNF-1beta導入の有無による細胞周期停止への影響を検討しているところである。明細胞腺癌は子宮内膜症が前癌病変である。子宮内膜症性嚢胞内では、貯留する血腫の過剰な「鉄Fe2+」のフェントン反応からフリーラジカルが放出され、小胞体や細胞に酸化ストレスを起こし、細胞およびDNAは破壊される。これまでの研究で、子宮内膜症からの癌化が疑われている卵巣明細胞腺癌細胞に、フリーラジカルを発生させる抗がん剤ブレオマイシンを添加したところ、添加細胞はG2期で細胞周期が停止し、細胞死が誘導されなくなっていた。この現象は転写因子HNF-1betaをノックダウンすることにより消失した。その機序について詳細に検討したところ転写因子HNF-1betaが、G2期においてDNA損傷チェックポイント機構の主要な因子であるchk1タンパクの持続的なリン酸化をもたらしていることが明らかとなった。Chk1のリン酸化にはClaspinの結合が必要であるため、ClaspinとHNF-1betaとの関連を検討した結果、HNF-1betaはClaspinの発現を制御していることが判明した。このことより、HNF-1betaがClaspinの制御を介して、持続的なchk1タンパクのリン酸化を維持していることが判明した。このことが、明細胞腺癌の抗癌剤抵抗性の機序の一つと考えられ、この機序を解除することで、明細胞腺癌の治療効果を改善できることが考えられた。以上より、G2期をターゲットとした抗がん剤とchk1阻害剤の併用により、明細胞腺癌に対する新たな分子標的治療の可能性が示された。研究目的胎盤性アミノペプチダーゼ(P-LAP)は、主として胎盤に存在するオキシトシン分解酵素であり、子宮内膜癌や卵巣癌でもその癌細胞に発現している。我々のグループは、オキシトシンは癌増殖抑制作用があり、P-LAPが過剰に発現している状況下においては、P-LAPによりオキシトシンが分解されてしまうため予後不良となることを、子宮内膜癌と卵巣癌において報告した。今回、このP-LAPの発現を制御することにより癌増殖や転移を制御して予後改善に寄与できるかどうかの基礎検討を行った。

高い再現性を有するアフィメトリックス社GeneChipアレイを用いて遺伝子解析を実施、婦人科癌に過剰発現する遺伝子群の抽出を行った。我々の予備実験によりP-LAPと予後に関してすでに論文で報告しているが、今回症例数を増やして再現性を検討した。次に、これらの遺伝子群(P-LAPおよびその下流遺伝子群を含む)の関連性をインシリコ実験によりコンピュータ上で仮想組み立て実験を行い,遺伝子発現動態などを予測して,転写因子として作用するターゲット遺伝子を抽出した。その結果、卵巣癌の中で明細胞腺癌にのみ、酸化ストレス関連遺伝子の過剰発現を認めた。また、P-LAPの下流遺伝子にはGLUTなど等の取り込みに関する遺伝子群の作用が関連していること、糖代謝に関連してhepatocyte nuclear factor (HNF)転写因子が過剰発現することにより、P-LAPの発現変化はHNF-1betaの変化と密接に関連することを発見した。そこで、蓄積した卵巣癌検体の遺伝子解析を実施し、明細胞腺癌に過剰発現する遺伝子群のpathway解析を行った。その結果、HNF-1beta遺伝子下流にはP-LAP遺伝子群が存在することが判明した。卵巣癌細胞に対する遺伝子導入やノックアウト実験は定常的に可能となり、細胞ごとのマイクロアレイ等のgenome-wide gene expression profilingおよびpathway解析も定常的に行えるようになった。今回の新規発見はHNF-1beta過剰発現している予後不良の明細胞腺癌ほど細胞周期回転が遅く、抗癌剤耐性を示すと言われているが、その原因がHNF-1betaによる抗アポトーシス経路、解毒酵素経路、細胞生存、グリコーゲン産生酵素群の過剰発現であることが確認できた。その上流にはDNA修復遺伝子であるATR、Chk1の活性化が存在しており、Chk1のリン酸化が持続するため細胞周期がG2に停止したままとなり、この間遺伝子不安定性が惹起され蓄積され癌の悪性度が高まることが判明した。主に、PIK3CAの異常等が付加されることにより細胞生存へのシグナルが加速された。もともと、明細胞腺癌と類内膜腺癌は子宮内膜症をベースとして発癌することが知られている。月経により、血液中のヘモグロビンに含まれる鉄がフェントン反応を介して強力な酸化ストレスを発生すると考えられる。そのため、Guanine残基に修飾が起こり8-OHdGに変化してしまい、転写がうまく起こらず、例えばARID1Aの遺伝子変異が起こる。その結果、ヒストンH2のユビキチン化が阻害されクロマチン再構築に異常をもたらすことが、癌化の初期反応として考えられた。次に高エストロゲン環境下で発がんするのが類内膜腺癌であり、エストロゲン受容体の過剰発現が関与している一方、明細胞腺癌はエストロゲン受容体が低下しており、エストロゲン依存性の発癌ではない。その原因も鉄による酸化ストレスがエストロゲン受容体のメチル化を惹起させることを確認した。今後は酸化ストレスと発癌に実際に関与するタンパクの機能制御に基づいた分子標的治療を検討したい。P-LAP遺伝子群は糖代謝転写因子であるHNF-1betaと関連していた。
医療サービス,介護サービスのコストマネジメント

昨今、医療機関の経営は一層厳しいものとなり,経営体質の更なる悪化が予見される。こうした変革期に際して,医療機関が生き残り,事業を維持,成長させるためには,急激に変化する経営環境に対する適切かつ効果的な経営管理のシステムを構築し,効果的な経営を行っていくことが肝要である。本研究によって以下の成果があった。1.診療報酬抑制環境は、日・米・韓の三カ国で類似した状況にあり、この三カ国では医療をマネジメントの視点でとりあげる研究が多く見られる。米国の医療機関における原価管理の展開は、管理対象の多様化が誘因となった側面が大であることを確認するとともに、日本や韓国でも同様の道筋を辿るであろうことが予測できる。2.標準的な大規模医療機関により実施されている原価計算の実状を考察するとともに、日本の医療機関の原価管理の現状の把握と進歩的な医療機関の原価管理への取り組みを確認、検討し、それは何に起因するかを究明した。3.韓国では、日本よりも医療経営学、医療マーケティングの研究が進んでおり、研究者も多いところから、これらの研究者に面接調査し、韓国の医療経営の現状を把握するとともに、原価管理領域の文献、資料を調査し、日本と同様、この分野では米国の影響が大であることを確認した。本研究で得られた成果をもとに、わが国の医療機関の原価管理制度はいかにあるべきかを医療機関の種類,管理対象をも考慮しつつ引き続き検討していきたいと考えている。本年度の研究計画にしたがって、以下のような研究を行った。1先行研究のサーベイ内外の文献を(とくに最近のもの)収集した。これまでは主に学術刊行物について収集してきたが、介護マネジメントに関しては学術論文等で取り上げられることが少ないこともあり、幅広い刊行物を対象に調査した。次年度、研究を進める予定の日韓比較のため、韓国の書籍にあたり、重要箇所の翻訳を外注し入手することができた。社会福祉の領域での研究では、コストマネジメント関連の研究は殆ど行われていないことが明らかになった。2フィールド・スタディ先進的なコストマネジメントを実施している総合花巻病院(岩手県花巻市)の、理事長(名誉院長)、事務長、経理課スタッフにFAX、メイルで何回か事前に原価計算実施状況等のレクチャーを受けた上で、インタビュー調査を実施した。当該病院で実施している部門別原価計算システム(VECCシステム)の説明を聞き、実際にアウトプットされたデータの提供も受けた。同病院内の見学も行い、コストマネジメント以外の部分でも、多くの点でユニークな病院経営が行われているということが認識できた。ヘルスケアコストマネジメント今後も引き続きこの病院の取り組みを追っていき、ヘルスケアコストマネジメント先進病院として、論文等で紹介する予定である。介護組織のコストマネジメントに関連して、民間介護サービス会社の現場を実態調査した。こちらは、コスト意識も乏しい状態であるが、簡単な部門別原価計算なら導入可能性はあると考えている。この調査も引き続き実施する。・フィールド・スタディ韓国では医療経営管理・医療マーケティング等、医療に関する経営学・商学の研究が活発に行われており、わが国に較べて、そうした領域の研究者も多いようである。8月と11月にそれぞれ45日、ソウルと釜山へ渡航し、面接調査ならびに資料収集を行った。朴在麟教授、金大元教授、鄭亨助教授(いずれも東亜大学校)、および朴昌式教授(高神大学校)をはじめとする韓国側の研究者から、韓国の医療保険制度、医療経営の考え方等についてのレクチャーを受けた上で、韓国における医原経営のコストマネジメント実施の状況に関するインタビュー調査を実施した。米国で実際に適用が進められている活動基準原価計算は、やはり韓国でも検討されていた。また、韓国に於いては病院の経営管理者として医師ではない経営管理専門家をおくケースが多いが、そうした専門家でふるPan Soo Sea氏(KWANGHYE GENERAL HOSPITAL)に面会し、同病院の原価計算システムの説明を受けた。

それ以外にも韓国の研究者の来日時に、新潟経営大学および西南学院大学等で追加のインタビューを行い、また張貴淑氏(釜山映像高等学院)を通じて、韓国における医療経営分野の研究論文の収集を行い、それらについては日韓翻訳ソフトを使用して邦訳した。しかし、咋年の書籍の翻訳(外注)に比較すると不明部分が多く、これついては、次年度、・英韓の翻訳ソフトを入手して再翻訳する必要があると考えられる。介護の領域のフィールド・スタディについては、MOヒューマンサービス(株)の代表である奥野悦也氏、近畿福祉大学のそま山貴要江氏にインタビューし、同社の事業所「トント」を見学した。この領域のコストマネジメントは未発達であり、まずコスト意識の醸成が必要である。両領域とも、さらに調査をすすめたうえで、最終年度のまとめに入る。本年度の研究計画にしたがって,以下のような研究を行った。15年度の予定としては,韓国の医療コストマネジメントの研究(継続分),および研究成果の発表とまとめが挙げられていた。前者については,前年度に韓国で収集した当地の医療コストマネジメント関係の文献の翻訳とインタビュー調査の整理,さらに6月と12月には,来日された朴昌式高神大学校教授にインタビュー調査を行った。また,滋賀医科大学付属病院の管理会計制度構築に関する取り組みについても,関係者にインタビュー調査をし,意見交換を行うことができた。後者については,医療経済研究会(4月14目)において,「日本の医療のコストマネジメント」,日本企業経営学会研究大会(8月17日)において,「医療のベンチマーキング」に関する報告を行った。論文としては,5月発刊の『企業経営研究』に「病院経営におけるバランスト・スコアカード」を発表し,『東アジア経営研究』に「医療経営におけるベンチマーキング」を投稿した。(3月30日現在未刊)診療報酬抑制環境の中で,個々の病院が地域住民に効率的・効果的な医療サービスと安定的・継続的に提供し続けるためには原価管理が不可欠であることが認識された。
高齢者の嚥下・発音障害に対するスピーチエイドを用いた新たな治療法の開発

今回の研究は、嚥下ならびに発音活動に重要な鼻咽腔閉鎖機能の調節機構に、体位の変化がどのような影響を与えるかを明らかにし、鼻咽腔閉鎖機能賦活のための新たな治療法に示唆を与えることが目的である。そのため、被験者の体位を変化させた際の嚥下ならびに発音時の鼻咽腔閉鎖機能を、鼻咽腔閉鎖の主たる筋である口蓋帆挙筋活動を指標にして検討を行った。まず、すでに保有していたポリグラフ装置に被験者の体位の角度を測定可能となるように、角度トランスデューサ、角度アンプを付加し、新たな実験装置を構成した。この実験装置を用いて、音声信号ならびに口蓋帆挙筋筋電図原波形・積分波形、口腔内圧の測定を同時に行った。被験対象としては、健常者ならびに鼻咽腔閉鎖不全症を呈しスピーチエイドの装着が必要な症例とした。実験の測定結果を、今回導入したコンピュータを用いたデータ解析装置によって分析を行った。その結果、健常者では頭部を正面を向かせたときあるいは頭部を前屈させ頚部を弛緩させたときと比較して、頭部を後屈させ頚部を伸展させたときには、口蓋帆挙筋筋電図積分値は有意に高い値を示した。このことは、頭部を後屈させ頚部を伸展した状態では鼻咽腔閉鎖のためにより高い筋活動が必要であることを示唆している。一方、鼻咽腔閉鎖不全症例においても健常者と同様な結果が得られた。以上の結果から、健常者において頭部を後屈させ頚部を伸展させた姿勢では鼻咽腔閉鎖が困難であることが示唆された。特に、鼻咽腔閉鎖不全症を呈する症例の場合には、鼻咽腔の完全閉鎖を必要とする運動(発音・嚥下)の賦活治療に対して、頭部を後屈させない姿勢の望まれることが示唆された。体位の変化ならびにスピーチエイド装着による鼻咽腔閉鎖機能の調節機構にもたらされる影響について検討するために、被験者の体位を水平位から座位までに変化させた際の嚥下ならびに発音時の鼻咽腔閉鎖機能を、鼻咽腔閉鎖の主たる筋である口蓋帆挙筋活動を指標にして検討を行った。すでに保有するポリグラフ装置に角度トランスデューサ、角度アンプを付加した実験装置を構成した。今回の実験では、体位の変化のなかでも嚥下ならびに発音時の鼻咽腔閉鎖活動にもっとも影響を与えると考えられる頭部の位置変化について測定可能なように設定し測定を行った。実験の結果をコンピュータを用いたデータ解析装置によって分析を行ったところ、健常者では頭部を正面を向かせたときあるいは頭部を前屈させ頚部を弛緩させたときと比較して、頭部を後屈させ頚部を伸展させたときには、口蓋帆挙筋筋電図積分値は有意に高い値を示した。このことから、健常者において頭部を後屈させ頚部を伸展させた姿勢では鼻咽腔閉鎖が困難であり、鼻咽腔閉鎖不全症を呈する症例の場合には特に、鼻咽腔閉鎖を必要とする運動(発音・嚥下)には頭部を後屈させない姿勢の望まれることが示唆された。
脳梁発達初期のパイオニア軸索の伸長と道標形成におけるPlexinA1受容体の役割

有胎盤哺乳類脳では、大脳半球間をつなぐ神経軸索が集まり太い束となった脳梁が発達し、高次脳機能の制御に関わる。脳梁形成過程で大脳正中線領域に発現する軸索ガイダンス因子が、大脳正中線への神経軸索の伸長誘導と、正中線交差後の軸索伸長を適切な方向へと導く。セマフォリンの高親和性受容体ニューロピリン1(Npn1)は、帯状回パイオニア軸索に発現し正中線への軸索ガイダンスで必須の役割を担う。Npn1陽性パイオニア軸索のガイダンス過程で、Npn1と相互作用しセマフォリンの信号を細胞内伝達するPlexinは不明である。脳梁発達におけるPlexinA1の役割検討のため、BALB/cAJ背景の野生型(WT)とPlexinA1欠損(PlexinA1 KO)マウスを用いた免疫染色の結果、胎生17.5日齢(E17.5)のPlexinA1 KO脳にPlexinA1は検出されず、WTの帯状回と新皮質由来の脳梁軸索におけるPlexinA1の局在が判明した。セマフォリンのSema3AとSema3Cの局在と発現レベルは、WTとPlexinA1 KO間に有意差は無かった。Npn1の免疫染色と神経トレーサーdiIの帯状回皮質への注入実験によるパイオニア軸索路追跡の結果、E17.5のPlexinA1 KO脳では正中線以外の異所性領域への脳梁軸索の投射異常は検出されず、PlexinA1 KO脳梁軸索の正中線交差の頻度が、WT脳と比較して有意に低いことが判明した。さらに生後0.5日齢(P0.5)の脳梁表現型をL1CAMの免疫染色で解析した結果、PlexinA1 KOマウスの大部分において脳梁前半部での脳梁欠損の存在が明らかとなった。以上の結果、BALB/cAJマウスの脳梁発達の過程で、脳梁軸索の正中線方向への誘導にはPlexinA1は必須ではなく、脳梁軸索が正中線を交差する段階で重要な役割を担うことが示唆された。神経軸索の伸長を導くセマフォリンの受容体PlexinA1を欠損するBALB/c系統マウスでは、脳梁の完全欠損が高頻度(生後2日齢で90%)に生じる。帯状回から最初に脳梁部正中線に向かい伸長するパイオニア軸索の伸長方向を確認するため、パイオニア軸索に発現するニューロピリン1(Npn1)を免疫組織化学にて解析を行った。その結果、胎生16.5日齢(E16.5)と17.5日齢(E17.5)のPlexinA1欠損Npn1陽性軸索は、野生型と同様に帯状回から正中線に向かい伸長していることが判明した。さらに、E17.5の野生型Npn1陽性軸索の約70%が正中線を交差していたのに対し、PlexinA1欠損Npn1陽性軸索で正中線を交差していたものは約15%と有意に少なかった(野生型11匹、PlexinA1欠損12匹)。また、PlexinA1欠損Npn1陽性軸索は、その大部分で正中線直前のところで伸長の停止が認められた。以上、PlexinA1は、Npn1陽性軸索の正中線交差の段階において重要な役割を担うことが示唆された。E15.5のカルレチニン(CR)陽性ニューロンの分布は、軸索誘引因子Sema3Cの発現分布と一致することが判明した。E15.5とE17.5の野生型とPlexinA1欠損型の両遺伝子型において、CR陽性ニューロンの分布には大きな差異は認められなかった。Npn1陽性軸索は、野生型とPlexinA1欠損型ともにCR陽性ニューロンに向けて伸長していることが分かった。そのため、CR陽性ニューロンの存在によりNpn1陽性軸索が正中線に向けて伸長し、正中線方向への軸索伸長の決定にはPlexinA1は必須ではないことが示唆された。従って、パイオニア軸索が正中線を交差する段階において、種々の軸索ガイダンス因子との相互作用を介してPlexinA1が重要な作用を発揮することが示唆された。1,脳梁発達におけるセマフォリンと受容体の局在マップ作り(1)セマフォリンと受容体タンパクの局在については、胎生15.5日齢でカルレチニン陽性細胞におけるSema3Cの共局在と、パイオニア軸索におけるニューロピリン1(Npn1)の局在を確認した。しかし、Sema3C以外のセマフォリンのタンパク局在は不明のままである。また、PlexinA1は帯状回で発現が確認されたが、パイオニア軸索が正中線を交差する段階で軸索表面に発現しNpn1と共局在するか確認する必要がある。2,パイオニア軸索の伸長方向の追跡(1)免疫組織化学とカルボシアニン色素(diI)注入によるパイオニア軸索路の追跡:抗Npn1抗体を用いる免疫組織化学でパイオニア軸索の伸長方向を解析できた。しかし、胎生17.5日齢で正中線領域におけるSema3Cとパイオニア軸索の位置関係を明らかにすることはできていない。さらに組織透明化と免疫組織化学の組み合わせ実験にまで至っていない。胎生17.5日齢帯状回へのdiI注入によるパイオニア軸索の追跡では、野生型パイオニア軸索の正中線交差と対側半球への伸長の確認ができた。

今後はPlexinA1欠損パイオニア軸索の伸長を追跡し野生型と比較する必要がある。(2)帯状回外移植片の軸索伸長に及ぼすSema3C作用の解析:Sema3CのPlexinA1依存性軸索伸長作用を証明するために、Sema3Cなど各セマフォリン分泌性細胞株を作製し、胎生15.5日齢の野生型とPlexinA1欠損帯状回外移植片との共培養を行い軸索伸長の解析を行っている。予備的な実験では、Sema3Cの軸索誘引活性がPlexinA1欠損帯状回外移植片で減弱することを示唆する結果が得られたが、正確な結果を得るために、あと数回の実験を繰り返す必要がある。神経軸索の伸長を導くセマフォリンの受容体PlexinA1を欠損するBALB/c系統マウスでは、脳梁欠損が高頻度(生後0.5日齢で100%)に生じる。脳梁発達におけるPlexinA1の機能探索のため、胎生16.5日齢(E16.5)及びE17.5の野生型(WT)とPlexinA1欠損マウス脳組織におけるPlexinA1、ニューロピリン1(Npn1)、セマフォリンのSema3A及びSema3Cとカルレチニン(CR)の局在を免疫組織化学にて解析した。その結果、E16.5とE17.5の脳梁背側部のDCC陽性パイオニア軸索におけるPlexinA1の局在が判明した。Sema3Aは、E16.5の大脳外側部を中心に局在し、E17.5では正中線に強発現部位を認めた。Sema3Cは、正中線道標内のCR陽性細胞に局在が確認された。Npn1は脳梁背側部に局在し、正中線でのNpn1とPlexinA1の分子間会合が共免疫沈降法により判明した。脳梁軸索の正中線交差におけるPlexinA1の役割解析のため、Npn1の免疫組織化学とDiIを用いて脳梁軸索の伸長を追跡する実験を行った。両方法の結果より、E17.5のPlexinA1欠損脳梁軸索が正中線を交差する頻度はWTと比較して有意に低いことが判明した。Sema3Aの脳梁軸索伸長反発活性とSema3Cの脳梁軸索伸長誘引活性を伝える受容体としてPlexinA1が作用するかどうか検討するため、WTとPlexinA1欠損帯状回外移植片を用いて軸索ガイダンスアッセイを行った。その結果、Sema3Aの軸索反発活性とSema3Cの軸索誘引活性の両方が、WTと比較してPlexinA1欠損帯状回外移植片で有意に減弱することが判明した。そのため、Sema3A及びSema3CとPlexinA1との相互作用が脳梁パイオニア軸索の正中線交差に重要であることが示唆された。1,脳梁発達におけるセマフォリンと受容体の局在マップ作り(1) E16.5とE17.5の大脳正中線領域のCR陽性細胞におけるSema3Cの局在が判明した。Sema3Aは、E16.5では大脳外側部に局在し、脳梁軸索が正中線交差を始めるE17.5では正中線で発現が増強した。(2) E16.5とE17.5のDCC陽性パイオニア軸索におけるPlexinA1受容体の局在が判明した。さらにE15.5の正中線領域におけるPlexinA1受容体とニューロピリン1(Npn1)の分子間会合が明らかになった。2,パイオニア軸索の伸長方向の追跡(1)免疫組織化学とdiI注入によるパイオニア軸索路の追跡: Npn1の免疫組織化学でE17.5の脳梁軸索の伸長を解析した結果、野生型(WT)では14匹中11匹が正中線を交差した。E17.5のPlexinA1欠損マウスでは、14匹中2匹のみにおいて脳梁軸索が正中線を交差した。さらに、diIによるパイオニア軸索の伸長追跡の結果、E17.5のPlexinA1欠損パイオニア軸索が正中線を越える頻度は、WTと比較して有意に低いことが判明した(WT:10匹中9匹、PlexinA1欠損:16匹中2匹が正中線交差)。
人工神経による昆虫の行動の解明と制御

昆虫の行動の定量的解析やその動きを作り出す外骨格の詳細な構造については観察・計測方法の進歩によって次第に明らかになってきた.一方,行動の発現やその制御機構に関する中枢神経系の単一神経レベルでの研究も活発に行われている.本研究では,サンプルとして入手しやすく,かつ中枢神経系を構成する神経細胞数が少なく,個体間でその同定が可能な昆虫(蚕蛾)をモデルシステムとして用い,その行動発現の神経メカニズムを,学習を用いて,移動ロボットの制御システムの中に作り上げることに成功した.神崎は,行動発現およびその制御の中枢神経機構の研究を神経生理学,組織学,さらに行動学的に総合的に行ってきた.とくに,昆虫が匂い源に定位する際に示す定型的(本能的)なジクザグ行動の発現,制御に関連する中枢神経系の機能的経路や情報処理機構の枠組みを明らかにした.三浦,下山は,雄の蚕蛾の触角を5ミリほど切り取り,両端からワイヤを差し込んでおくと,雌のフェロモンに非常に鋭敏に反応して,電気信号が取り出せることを見い出し,このようなセンサを2個,車輪付の移動ロボットに取り付け,雌の蛾のフェロモンを追跡させることに成功した.この移動ロボットに,上記の神崎が得たジグザグ行動を遺伝的アルゴリズムなどを用いて習得させたのである.神経回路としてはリカレントネットワークを用いた.最小8個の細胞数でジグザグ運動が習得できたのである.昆虫の行動の定量的解析やその動きを作り出す外骨格の詳細な構造については観察・計測方法の進歩によって次第に明らかになってきた.一方,行動の発現やその制御機構に関する中枢神経系の単一神経レベルでの研究も活発に行われている.本研究では,サンプルとして入手しやすく,かつ中枢神経系を構成する神経細胞数が少なく,個体間でその同定が可能な昆虫(蚕蛾)をモデルシステムとして用い,その行動発現の神経メカニズムを,学習を用いて,移動ロボットの制御システムの中に作り上げることに成功した.神崎は,行動発現およびその制御の中枢神経機構の研究を神経生理学,組織学,さらに行動学的に総合的に行ってきた.とくに,昆虫が匂い源に定位する際に示す定型的(本能的)なジクザグ行動の発現,制御に関連する中枢神経系の機能的経路や情報処理機構の枠組みを明らかにした.三浦,下山は,雄の蚕蛾の触角を5ミリほど切り取り,両端からワイヤを差し込んでおくと,雌のフェロモンに非常に鋭敏に反応して,電気信号が取り出せることを見い出し,このようなセンサを2個,車輪付の移動ロボットに取り付け,雌の蛾のフェロモンを追跡させることに成功した.この移動ロボットに,上記の神崎が得たジグザグ行動を遺伝的アルゴリズムなどを用いて習得させたのである.神経回路としてはリカレントネットワークを用いた.最小8個の細胞数でジグザグ運動が習得できたのである.昆虫の定量的解析やその動きを作り出す外骨格の詳細な構造については観察、計測方法の進歩によって次第に明らかになってきた。一方、行動の発現やその制御機構に関する中枢神経系の単一神経レベルでの研究も活発に行なわれている。しかし、神経システム全体の機能としての行動制御メカニズムについてはまだ明らかになっていない。そこで、本研究ではできるかぎり構造などの良く分かっている昆虫をモデルとして用いて、行動発現メカニズムを解明しようとしている。生物学者と工学者との共同研究であるが、まず、これまでの研究成果として以下のようなことが明確になってきた。すなわち、触覚で感受されたフェロモン情報は、電子回路で記憶素子として使用される「フリップ-フロップ」と類似の動作特性を持つニューロンで処理される。この神経情報は脳から胸部運動系に伝達されて、プログラム化されたジグザグ行動を誘起し、フェロモン源探索へと向かわせる。このジグザグ行動のアルゴリズムとその行動を制御する脳内情報処理機構の詳細が明らかになりつつあるのである。また、工学側の研究成果としては、リカレントニューラルネットワークを利用して、カイコガに定位行動(雌の発するフェロモンを雄が追跡して行く行動)を発現させる様な学習を遺伝的アルゴリズムを用いて行ない、現実のカイコガの運動軌跡にかなり近い軌跡を辿らせることに成功した。昆虫の行動の定量的解析やその動きを作り出す外骨格の詳細な構造については観察・計測方法の進歩によって次第に明らかになってきた.一方,行動の発現やその制御機構に関する中枢神経系の単一神経レベルでの研究も活発に行われている.本研究では,サンプルとして入手しやすく,かつ中枢神経系を構成する神経細胞数が少なく,個体間でその動定が可能な昆虫(蚕蛾)をモデルシステムとして用い,その行動発現の神経メカニズムを,学習を用いて,移動ロボットの制御システムの中に作り上げることに成功した.神崎は,行動発現およびその制御の中枢神経機構の研究を神経整理学,組織学,さらに行動学的に総合的に行ってきた.とくに,昆虫が匂い源に定位する際に示す定型的(本能的)なジグザク行動の発現,制御に関連する中枢神経系の機能的経路や情報処理機構の枠組みを明らかにした.三浦,下山は,雄の蚕蛾の触角を5ミリほど切り取り,両側からワイヤを差し込んでおくと、雌のフェロモンに非常に鋭敏に反応して,電気信号が取り出せることを見い出し,このようなセンサを2個,車輪付の移動ロボットに取り付け,雌の蛾のフェロモンを追跡させることに成功した.この移動ロボットに,上記の神崎が得たジグザグ行動を遺伝的アルゴリズムなどを用いて習得させたのである.神経回路としてはリカレントネットワークを用いた.最小8個の細胞数でジグザグ運動が習得できたのである.
点滴注射剤に変わる製剤に関する研究

点滴注射剤に変わる製剤または投与方法として、皮膚透過ルートを拡大したり新規作成する2つの方法論とiontophoresis(IP)の併用効果について検討し、以下に示す結果を得た。無針圧力注射器(jet injector: JI)と低電圧IPの併用で、モデル薬物であるジクロフェナックとアンジオテンシンの皮膚透過速度は上昇した。また、これらの併用ではJI、低電圧IPのみよりも高い透過性を示した。この併用効果はJIによって皮膚抵抗が低くなったためであった。しかしながら、低電圧IPでは皮膚透過の薬物送達制御が難しく、皮膚に損傷を与える可能性が示唆された。JI処理に加えて短時間の低電圧IP後の低電流IP処理が、皮膚の傷害を抑えて薬物の皮膚透過を改善する最も適切な方法であると考えられた。Electroporation(電気穿孔法:EP)を150300Vで負荷したところ、モデル薬物、安息香酸の皮膚透過性はほとんど改善されなかった。しかし、この適用電圧でもIPを併用することで高い促進効果が得られた。このときに皮膚バリアー中に形成されたporeは、安息香酸自身の皮膚透過性が高いため、ほとんどEPのみで促進効果に寄与しなかったものと考えられた。しかしEPの適用電圧を450600Vまで上げてIPを併用すると、相乗的な透過促進効果が得られた。以上より、JIやEPで前処理を行い、角質層バリアーに小孔を形成させ、これとは全く促進メカニズムの異なるIPを併用することで、薬物の経皮吸収のさらなる改善が可能であることが明らかになった。今回得られた結果は、現在点滴治療に用いられている薬物のみならず、皮膚からの吸収がほとんど期待できずヒトへの適用方法がないペプチドやDNA薬の皮膚適用製剤化のための一歩になるものと思われる点滴注射剤に変わる製剤または投与方法として、皮膚透過ルートを拡大したり新規作成する2つの方法論とiontophoresis(IP)の併用効果について検討し、以下に示す結果を得た。今回得られた結果は、現在点滴治療に用いられている薬物のみならず、皮膚からの吸収がほとんど期待できずヒトへの適用方法がないペプチドやDNA薬の皮膚適用製剤化のための一歩になるものと思われる点滴注射剤に代わる製剤について検討を開始するにあたり,まず投与部位である皮膚の薬物透過バリアーを克服するための3つの方法論,すなわちElectroporation(電気穿孔法),無針液体圧力注射器(liquid injector)を用いた方法,及び無針粉末圧力注射器(powder injector)を用いた方法について検討した.電気穿孔法については安息香酸ナトリウムをモデル薬物として用い,その皮膚透過性に及ぼす出力やパルス適用方法などの電圧の適用の仕方や電極の位置などの影響について調べた.また,電気穿孔法とイオントフォレ-シスとの併用効果についても調べた.liquid injectorに関しては,13回処理して皮膚に小孔を形成させた後,ジクロフェナクナトリウムかアンジオテンシンIIを皮膚適用し,それらの皮膚透過性を測定した.また,powder injectorに関しては,インドメタシンを含有したポリ乳酸マイクロスフィアを遺伝子銃にて皮内注入する方法をとった。.3方法それぞれで,数倍から数10100倍の皮膚(皮内)導入率または皮膚透過性が得られ,これらが点滴注射剤の代替品となりうることが示唆された.今回のfeasibility評価では,それぞれの方法に適すると思われる薬物を使ったので,3方法を直接比較できなかった.今後は用いることがてきる薬物群の特定化を目指す.また,皮膚適用製剤の修飾によって,更なる効果の増強と使用の簡便化について検討する.点滴注射剤に代わる製剤または投与方法として,今年度はElectroporation(電気穿孔法)の有用性に関して検討し,以下に示す結果を得た.Electroporationを皮膚適用製剤の吸収促進法として用いるために,Electroporation時の適用電圧,電極の位置および距離の変化が及ぼす薬物皮膚透過性への影響を調べた.モデル薬物には安息香酸ナトリウムを選択した.安息香酸ナトリウムの皮膚透過性は負荷電圧の増加に伴い有意に促進された.

しかし,皮膚の損傷も認められたことから,透過促進能と皮膚の回復を考慮した適当な電圧を選択する必要が示唆された.また電極の設置位置の検討から,Electroporationの透過促進機構は皮膚に小孔を形成することに加えて,Iontophoresis様の電気駆動力も関与していることが明らかになった.さらに電極間距離は透過促進作用に大きな影響を与えるが,その距離には至適値が存在することが示された.これらの結果より,Electroporationを従来の経皮適用製剤に付加・修飾することで,点滴注射剤の代替品となりうることが示唆された.今後はElectroporationの適用条件のより詳細な最適化について検討する.点滴注射剤に代わる製剤または投与方法として,昨年度に引き統きelectroporation(電気穿孔法:EP)の有用性に関して検討し,以下に示す結果を得た.EPの皮膚透過促進メカニズムを,EPの適用条件と皮膚透過促進の関係,およびEP負荷時の皮膚中電場強度と皮膚透過促進の関係から評価した.なお,モデル薬物には安息香酸ナトリウムを選択した.まず,needle状電極2本を皮膚表面に設置し,種々電圧を負荷して皮膚透過性を測定した.その結果,電場強度と薬物透過量は比例した.そこで,適用部位内の電場強度を二次元解析により調査したところ,薬物透過は高電場部分で高く低電場部分では低いことが判明した.また,高電場部分では皮膚刺激などの障害が認められた.このことから,皮膚障害を回避して必要な皮膚透過促進効果を得るには適用部位全体に均一な電場強度を形成すればよいことが示唆された.また,皮膚上にring状電極1個とその中心にneedle電極1本を設置して同様の検討を行った.電場勾配はneedle電極付近で急でring電極付近では緩やかであった.したがってこの形状の電極を用いる場合,needle電極と反対の電荷を持つ薬物は適用部位の中でも特に高電場を形成するneedle電極付近に集中するため,皮膚透過促進効果がより大きくなると考えられた.さらに,EP適用時の電極と皮膚表面の距離および薬物適用に用いる溶媒の影響を三次元電場解析と皮膚透過促進効果の関係から評価した.その結果,皮膚上の平均電場強度は皮膚と電極の距離のみならずパルス波形によっても影響を受けることが明らかとなった.したがって,これらを総合的に評価することにより,皮膚透過促進効果を制御できることが示唆された.
PD-1による免疫応答制御と自己免疫病の治療

本研究は、PD-1遺伝子の破壊マウス(PD-1ko)に見られる自己免疫性の拡張型心筋症の病態を明らかにし、ヒト拡張型心筋症に於いても同様の機序が関与するか否かを明らかにする事を目的とする。その為、同疾患モデルに出現する自己抗体が認識する心臓の33kdの自己抗原を同定解析すべく精製を進めた。まず疾患マウスの血清が特異的にラット心臓の騒動蛋白を認識する事を確認した後、約100匹の正常ラット心臓抽出液から数種のカラムクロマトグラフィーにより抗原を約1000倍以上濃縮、同定した。本疾患マウスにおいては、IgG型の高親和性自己抗体の出現が認められる。その意義を直接証明する為に、PD-1koマウスにおいて、抗体のクラススイッチ及び親和性亢進能に必須の蛋白AIDの活性を欠失、減弱させた上で、拡張型心筋症発症の時期、症状の重症度に影響するかを検討する事が重要である。AID活性を制御するため、低活性型や優勢抑制型のAID変異体を見つける目的で、2型高IgM症候群患者からクローニングした変異型AIDのクラススイッチ誘導活性を、AID欠損マウス脾臓細胞の培養系で検定した。調べた13種の変異体全例に於いてほぼ完全に活性が失われていた。個々の変異体を比較すると、デアミナーゼモチーフのあるドメインの変異は勿論それ以外の様々な領域の変異でもAIDのクラススイッチ活性を不活化することが明かとなった。興味深いことに、そのうち2クローンに関しては、優勢抑制型の効果が認められた。これらは、AID活性制御に有用な分子であるのみならず、AIDの分子レベルでの反応機構を考察する上でも多量体形成を示唆する重要な分子である。実際に、2種類のTagを用いた免疫沈降法で多量体の形成を明らかにした。AIDで認められる線維芽細胞に対する体細胞突然変異誘導活性を同時に測定した結果、1つのクローンにおいて野生型のおよそ半分程度の効率の突然変異を検出した。この変異体のクラススイッチ活性は検出感度以下であることから、この変異体を用いて抗体のクラススイッチ能のみ欠損するマウスを作出できる可能性があり、今後IgG型へのスイッチが自己免疫病の病態にどのような役割を演じているか明らかにできると思われる。
奢侈と文明-18世紀イタリアからの視角-

イタリア啓蒙思想のコスモポリタンな性格は、本研究において奢侈論にかかわる以下の3点の解明をつうじて、明確となった。第1に、奢侈を文明の進歩の原動力とする見解の根拠に『百科全書』序論が利用されていること、第2に、エルヴェシウスの見解からの示唆もあって、奢侈を社会的剰余ととらえることで、奢侈と文明という問題設定のなかで剰余の社会的分配にかんする議論が可能となったこと、第3に、奢侈の概念は社会的剰余の消費から蓄積を見渡す用語として、イタリア経済思想史において重要であったこと、である(1)イタリアにおける奢侈論の展開過程を、ヨーロッパ諸国との思想の交流に留意しつつ検討し、比較思想史的観点から18世紀の思想界で大きな論争をまきおこした奢侈論の思想史的意義を解明する。(2)イタリアより研究者を招聘し、我が国の研究者とともに、比較史的観点から構成された国際研究集会を開催する。第1に、奢侈を文明の進歩の原動力とする見解の根拠に『百科全書』序論が利用されていること、第2に、エルヴェシウスの見解からの示唆もあって、奢侈を社会的剰余ととらえることで、奢侈と文明という問題設定のなかで剰余の社会的分配にかんする議論が可能となったこと、第3に、奢侈の概念は社会的剰余の消費から蓄積を見渡す用語として、イタリア経済思想史において重要であったこと、である日本18世紀学会の共通論題「『百科全書』研究の新地平」において、「『百科全書』イタリア版よついて-オーベールの手紙から-」という報告を行った。『百科全書』イタリア版は、ルッカ版とリヴォルノ版があるが、報告では直接にはリヴォルノ版の出版事情に焦点をあてた。その成果は、直接には(1)リヴォルノ版は、トスカナ大公レオポルトの庇護の下におこなわれたから、トスカナ大公国の政治と文化の関連についての見通しが得られたこと、(2)奢侈については、『百科全書』の当該項目の重要性が確認できたこと、(3)18世紀イタリアで例外的な繁栄する国際貿易都市というリヴォルノの独自性が、出版の企画者オーベールの出自、活字や用紙の外国からの調達などの面から明らかとなったという3点である。さらにリヴォルノ版の出版はルッカ版やイヴェルドン版(スイス)と競合関係にあったから、副産物として、ルッカ版については、リヴォルノとは対照的に、18世紀においても独立を保っていたルッカ共和国の独自性、ルッカ版の出版者は宗教改革にさいしてローマ教皇庁の弾圧をうけてジュネーヴへ移住した名門貴族の同族であったこと、イヴェルドン版の出版者もまた、結婚問題を契機たナポリからスイスへ逃亡し、カトリックからプロテスタントに改宗したという経歴を持つことが確認された。以上のように18世紀イタリアという視角からは、時間的空間的に広範囲な見通しが得られることが確認され、奢侈論については習谷の腐敗という論点したがって実践道徳の基盤としての宗教と密椄な関連を持つという事実が明らかとなった。この点との関連は、ともにイタリアを舞台とする大黒俊二とWill Wahnbaeck,の著書の書評において留意したところである(1)21年度開催の国際研究集会において、トリノ大学のアルベルトーネ教授より招聘につき内諾を得て、面談の上教授の報告内容を、フランスとアメリカとの思想の交流のなかで、重農主義の奢侈論の政治的意味が変化する過程の解明にあてるとの合意にたっした。(3)19年度に入手したミリーツィア『著名な建築家の生涯(Le vite de'piu celbri architetti)』1768年、の解析を進めるなかで、『百科全書』序論からの、奢侈が又明の進歩の原動力であるという趣旨の文言の引用を確認し、この点からも本研究の問題設定の重要性が裏付けられた。(4)上記のカニャッツイ『プリア王国人口論』の分析から、19世紀にはいっても、古代から近代までの歴史の盛衰の説明原理として奢修論が機能していたことを確認できた。(5)トリノ大学にて開催された国際研究セミナー「経済著作家を研究する:方法の問題」のセッションの司会をおこなった。1.経済学史学会第73回全国大会セッション「マルサス主義の国際的普及」において「イタリアにおけるマルサス受容の一断面」と題する報告をおこなった。この報告では奢侈論という問題設定が19世紀にいたっても、商品生産の起動力=消費から資本蓄積=節約まで見渡す概念として、経済学において機能していたことを確認した。2.トリノ大学のマヌエラ・アルベルトーネ教授を招聘し、2009年9月3日に、京都大学人文科学研究所において講演会を開催した。論題は「フィジオクラットの権力分立についての考察」であり、フランス語(通訳付き)でおこなわれた。つづいて9月5日には名古屋大学において、科研費研究「啓蒙と東アジア」(課題番号18320025)の協力をえて、国際研究集会「奢侈と文明」を開催した。水田洋「フランコ・ヴェントゥーリについて」、橋本周子「開かれた社会か閉じられたサロンか?

ブリア=サヴァランの『味覚の生理学』の読解」、堀田誠三「F.ミリーツィアにおける奢侈と建築」、マヌエラ・アルベルトーネ「奢侈と民主主義B.フランクリンとフランス経済思想の相互交流」、渡辺浩「奢侈、商業、徳徳川日本における政治的知的論争」の報告がなされ、使用言語は英語であった。報告と討論をつうじて、著侈論の普遍性が確認され、そのうえでイタリアと日本の若手研究者を中心とする研究交流への展望をえた。3.論文「『百科全書』リヴォルノ版について-オーベールの手紙から-」では、奢侈が文明の進歩の原動力であるというミリーツィアの確信の根拠となった百科全書のイタリアへの受容過程を、その出版史の側面から解明した。1.日本18世紀学会第32回全国大会共通論題「趣=味」において「イタリアにおける趣味論の系譜」の発表をおこなった。ここでは奢侈論の射程が、美的・道徳的判断としての趣味判断にまで達することを、イタリアの事例をもって明らかとした。すなわち奢侈に関する判断基準としての趣味について、ムラトーリは『完全なイタリア詩』(1706)において、その適用範囲を言語(文学)にから人間知性全体にかかわる実践的判断力にまでひろげようとし、その試みを継承して、ベッカリーアは『文体論』(1770)であつかう美学を、刑罰論や経済学をふくむ諸学問の基礎的原理とし、趣味論を人間学の基礎と位置づけた。しかしその後、趣味概念の性格や対象領域は狭まる傾向をみせ、ミリーツィアにおいては、哲学的理念、カニャッツィでは、有力者の奢侈における芸術(belle arti)に限定されてくる。2.前年度の国際研究集会での発表を簡略化した日本語での報告を「奢侈と文明-18世紀イタリアの視角から」と題して、経済学史学会西南部会第109回例会においておこなった。この報告では、第1に、奢侈を社会的剰余ととらえることで、奢侈と文明という問題設定のなかで、剰余の社会的分配にかんする議論が可能となったこと、社会的剰余の分配という観点がミリーツィアにおける、建築と経済学の出会いの場を設定するものであったことを立証している。3.2009年度(平成21年度)の公表した論文「『百科全書』リヴォルノ版について-オーベールの手紙から-」は、18世紀科研究会編『啓蒙と東アジアThe Enlightenment and East Asia』、2010年12月に再録された。4.上記2.に言及した報告に改訂をくわえて、論文「F.ミリーツィアにおける奢侈・建築・経済学」を、『都市をデザインする福山市立大学開学記念論集』、児島書店、2011年3月において公表した。
温度感受性TRPチャネルをターゲットとする新規口腔癌治療法の開発

がんの発生や進展・転移過程に細胞内外のカルシウムが重要な役割を担う。TRP(transient receptor potential)チャネルは、その活性化により細胞の増殖・分化・細胞死など多様な生理応答を調節する高Ca2+透過性のイオンチャネルである。我々はこれまでに口腔扁平上皮癌に機能的な温度感受性TRPチャネルが発現することを見出している。本研究では、TRPチャネル活性化による口腔扁平上皮癌の制御機構を明らかにし、本チャネルを標的とした新しい口腔癌治療法の開発を目指すことを目的とする。平成29年度までに口腔扁平上皮癌細胞株を用いたin vitro実験を行った。チャネル活性化や機能的ノックダウンが細胞の生存能や浸潤能に与える影響を調べたところ、TRPチャネルアゴニスト投与により一部の細胞株に選択的な細胞死を誘導することが分かった。さらに、TRPチャネルの機能的ノックダウンを行うと、細胞間接着分子の局在が変化し、遊走能が亢進した。選択的細胞死が誘導される細胞株では、アゴニスト刺激によりJNKやp38のリン酸化が増強し、細胞死を誘導しない細胞株ではこれら変化を示さなかった。平成30年度は、細胞死誘導のメカニズムについて検討を行った。細胞死誘導が行われる細胞では、細胞死誘導が行われない細胞群と比較してアゴニスト刺激による細胞内Ca2+の上昇が持続的に生じていた。また機能的ノックダウンによりこのCa2+上昇が解除された。既存の抗癌剤との併用効果について検討をすすめる予定であったが、教室の超低温槽が経年劣化により使用不可となった。新規の購入や試薬調整に時間を要し、予定した詳細な検討にまで至らなかった。抗癌剤の至適濃度等の予備実験はすすんでおり、アゴニスト併用使用による副作用の軽減を目指して、引き続き検討を行っていく予定である。近年、TRPチャネル活性化が、がんの悪性化に関与することが報告された。平成29年度は口腔扁平上皮癌細胞株を用いたin vitro実験を行った。まずチャネル活性化や機能的ノックダウンが細胞の生存能や浸潤能に与える影響を調べた。TRPチャネルアゴニスト投与により一部の細胞株に選択的な細胞死を誘導することが分かった。またTRPチャネルの機能的ノックダウンにより細胞間接着分子の局在が変化し、遊走能が亢進した。さらに、化学療法との併用効果を検討する目的で既存の抗癌剤3剤を用い予備的研究を行い使用濃度を設定した。本併用効果に関しては平成30年度に検討を行う予定である。初年度の計画はおおよそ予定通りに遂行した。細胞株への細胞死誘導の効果が低い既存の抗癌剤もあり、追加で条件検討を行い実験をすすめていくこととする。大幅な予定の変更無く次年度の実験をすすめる予定である。初年度の実験により細胞株によりTRPチャネルアゴニストの与える影響が異なることが分かった。H30年度は効果に影響を及ぼす因子の検索を行っていく。

またin vitroにて既存の抗癌剤とTRPチャネルアゴニストの併用効果について検討する。さらにヒトサンプルを用いてTRPチャネルの発現解析を行い、がん発生過程に与える影響を検討していく。