hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
後期高齢者の健康寿命の維持に必要な身体活動の時間と強度に関する研究

加速度計のデータは、連続2週間測定したうちの1日10時間以上装着している日が土日を含む5日以上ある者を解析対象とした。【結果】階段駆け上がりパワー(p<0.001)および歩数(p<0.01)、低強度活動時間(p<0.01)、中等強度以上活動時間(p<0.05)は年齢との間に有意な負の相関関係が認められた。階段駆け上がりパワーは歩数(p<0.05)および中等強度以上活動時間(p<0.05)との間に有意な相関関係が認められたが、低強度活動時間との間には有意な関係は認められなかった。また、年代を制御変数とした偏相関分析を行った結果、階段駆け上がりパワーと中等強度以上活動時間との間にのみ有意な関係が認められた(p<0.05)。【結論】高齢女性においては、中等強度以上の歩行活動は下肢筋力の保持・向上に有用背あることが示唆された。このことは、高齢者のウォーキング指導の重要な資料になると思われる。今年度は対象者の募集が遅れたために十分な対象者を確保できなかった。特に、男性高齢者が予定より少なかった。なお、測定項目は研究計画のとおりすべて実施している。高齢者の健康寿命(身体的自立)の維持・向上には、「運動・移動能力(mobility)」を保持しておくことが重要である。しかし、これまで客観的な測定手法(歩数計、加速度計)により後期高齢者の運動・移動能力と歩数および強度別身体活動時間について、縦断的調査により明らかにした研究はほとんど実施されていない。そこで、本研究では後期高齢者の健康寿命の維持・向上に必要な運動・移動能力と身体活動の時間と強度を縦断的調査により明らかにすることを目的とした。本研究の対象者は152名の地域在住高齢者である。平均年齢は73歳(6088歳)であった。平均追跡調査期間は3.7年(110年)であった。本研究では、身体活動状況(歩数、強度別身体活動時間)と運動・移動能力の指標である歩行速度、Timed Up and Go Test、階段パワーならびに身体的自立の指標である日常生活動作遂行能力の関係について検討した。その結果、1)1日の総歩数が6000歩以上の者においては、歩数と歩行速度、Timed Up and Go Testとの間には有意な関係は認められなかったが、約6000歩を下回る者においては有意な関係が認められた。2)加齢に伴う歩数の低下割合が高い者ほど階段パワーの低下割合は高い傾向にあった。3)歩数が3040%低下すると、歩行速度は著しく低下することが明らかになった。4)中強度活動時間の低下割合が高い者ほどTimed Up and Go Testの低下割合は高かった。以上の結果から、健康寿命の維持・向上には、1日の歩数が約6000歩を下回らないようにするとともに、中強度身体活動を確保することが重要であると考えられる。しかし、運動・移動能力の保持・向上に必要な中強度活動時間については明らかにすることができなかった。なお、本研究の成果は論文として発表した。本研究の目的は後期高齢者の健康寿命の維持・向上に必要な身体活動の時間と強度を縦断的調査により明らかにすることである。対象者は152名の地域在住高齢者(6088歳)である。平均追跡調査期間は3.7年(110年)である。測定項目は体力、歩数、強度別身体活動時間(加速度計)などである。その結果、1日の総歩数が約6000歩以下になると歩行速度、Timed Up and Go Testの有意な低下が認められた。また、加齢に伴い歩数が3040%低下すると、歩行能力は著しく低下することが明らかになった。
ホジキン病とその他の腫瘍におけるEBウイルスLMP-1遺伝子解析

EBウイルス陽性ホジキン病および胃癌における、LMP-1遺伝子C末端領域の遺伝子変異について解析を行った。日本におけるホジキン病では、ホジキン細胞の35%(14/40)がLMP-1陽性であり、そのうち83%(5/6)に遺伝子変異が認められた。同部をサブクローニングして遺伝子配列を決定した結果、全例にHuらが報告したC末端30bpの遺伝子欠損が見出された。日本におけるEBウイルス陽性胃癌においては、約67%(2/3)にLMP-1遺伝子変異が認められ、変異遺伝子の配列は、ホジキン病において認められた異常(C末端30bPの欠損)と完全に一致していた。東アジアの一国家・ネパール王国におけるホジキン病についても同様の検討を行った。ネパール王国におけるホジキン病では、ホジキン細胞のLMP-1陽性率(8/8、100%)は日本に較べて有意に高率であった(p<0.001)。LMP-1遺伝子の変異は、50%(4/8)において認められた。変異遺伝子の配列は、日本のホジキン病において見られた遺伝子欠損と完全に一致していた。さらに、LMP-1遺伝子C末端領域欠損症例および非欠損症例における腫瘍細胞の形質を、増殖能あるいは癌遺伝子に着目して検討を行った。しかしながら、両者において、著明な差異は見られなかった。以上のことから、本研究にて検出されたLMP-1遺伝子C末端領域の欠損は、腫瘍細胞の悪性化には影響を及ぼさない可能性が示唆された。さらには、東アジアであるネパール王国のEBウイルス陽性悪性腫瘍においても全く同様の遺伝子欠損が認められたことより、この遺伝子変異は地域特異性と相関している可能性も考えられた。ホジキン病の本邦例81例(千葉大40例、日大・松戸・千葉がんセンター計41例)およびネパール王国例8例について、LMP-1の発現を免疫組織学的に、EBVゲノムの存在をEBER-1のISH法にて検索した。本邦の81例では、EBER-1陽性は28例、34.6%、LMP-1陽性は25例30.9%であった。ネパールの8例中7例はEBER-1,LMP-1ともに陽性であった。本邦のLMP-1陽性例の15列、ネパールの全例について、LMP-1カルボキシ末端に近い10アミノ酸残基をコードする30塩基の欠失を検索した。同様の検索をEBV陽性胃癌(LMP-1陰性)についても検索した。方法:パラフィン切片よりDNAを抽出し、上記欠失部を含むLMP-1の遺伝子の168 130番、168370番および168200番からの20塩基配列をプライマーとしたセミ・ネステッドPCRを行い、ポリアクリルアミド・ゲル上で泳動した。LMP-1とbcl-2蛋白の発現の相関についても、免疫組織学的に検討した。結果:欠失LMP-1の場合は160bpに、正常LMP-1では190bpに明瞭なバンドがみられた。本邦の15例中5例、ネパールの8例中の4例に168256番から168285番の塩基欠失がみられた。塩基欠失とPCNA,Ki67、bcl-2の免疫組織学的発現および臨床経過の関連につき検討中である。ホジキン病では、LMP-1がbcl-2の発現を誘導しRS細胞の腫瘍化に関与するとされているが、今回の検討では、LMP-1陽性11列中にbcl-2が免疫染色で陰性の例が5例、弱陽性が3例であり、LMP-1によりbcl-2の発現が増加する傾向はなかった。胃癌については、本邦のEBV陽性例3例中2例がLMP-

1欠失遺伝子をもつEBVの感染であった。EBウイルス陽性ホジキン病および胃癌における、LMP-1遺伝子C末端領域の遺伝子変異について解析を行った。日本におけるホジキン病では、ホジキン細胞の35%(14/40)がLMP-1陽性であり、そのうち83%(5/6)に遺伝子変異が認められた。同部をサブクローニングして遺伝子配列を決定した結果、全例にHuらが報告したC末端30bpの遺伝子欠損が見出された。日本におけるEBウイルス陽性胃癌においては、約67%(2/3)にLMP-1遺伝子変異が認められ、変異遺伝子の配列は、ホジキン病において認められた異常(C末端30bpの欠損)と完全に一致していた。東アジアの一国家・ネパール王国におけるホジキン病についても同様の検討を行った。ネパール王国におけるホジキン病では、ホジキン細胞のLMP-1陽性率(8/8、100%)は日本に較べて有意に高率であった(p<0.001)。LMP-1遺伝子の変異は、50%(4/8)において認められた。変異遺伝子の配列は、日本のホジキン病において見られた遺伝子欠損と完全に一致していた。さらに、LMP-1遺伝子C末端領域欠損症例および非欠損症例における腫瘍細胞の形質を、増殖能あるいは様々な癌遺伝子に着目して検討を行った。しかしながら、両者において、著明な差異は見られなかった。以上のことから、本研究にて検出されたLMP-1遺伝子C末端領域の欠損は、腫瘍細胞の悪性化には影響を及ぼさない可能性が示唆された。さらには、東アジアであるネパール王国のEBウイルス陽性悪性腫瘍においても全く同様の遺伝子欠損が認められたことより、この遺伝子変異は地域特異性と相関している可能性も考えられた。
タンデム型質量分析計による新生児代謝異常症マススクリーニング法の研究

早期発見早期治療による心身障害予防が可能と考えられる代謝異常症を新生児期にスクリーニングするにあたり、新しい分析法であるタンデム質量分析法(TMS)が実用的かつ有用であるかどうかを検討した。福井県、広島県、徳島県およびその他の府県の協力医療機関において、書面による同意を取得して新生児期濾紙血を収集し、TMSにより分析した。約81,000例をスクリーニングし、4例のプロピオン酸血症、1例のII型シトルリン血症を診断した。4例のプロピオン酸血症は診断時無症状であり、その後低蛋白食とカルニチン補充療法により、順調な発育発達が得られている。TMS新生児代謝異常スクリーニングは有機酸代謝異常症、脂肪酸酸化異常症、カルニチンサイクル異常症、アミノ酸代謝異常症を対象疾患とする。これらの疾患と診断された患者の新生児期濾紙血を収集し、スクリーニングの精度についても検討した。有機酸代謝異常症については、プロピオニルカルニチン/アセチルカルニチン比を指標にしてカットオフ値を設定することにより、プロピオン酸血症とメチルマロン酸尿症の軽症例もスクリーニング出来ることを明らかに出来た。脂肪酸酸化異常症については、発病した患者では新生児期にスクリーニングが可能であることは確認できたが、軽症例では生後2,3日までの採血が必要であることが外国での経験から指摘されており、濾紙血作成日の検討が必要であると考えられた。また、アシルカルニチンプロフィールだけからは診断困難な疾患あるいは病態が存在することも明らかになり、スクリーニング後の精査では慎重な対応が必要であると考えられた。TMSスクリーニングでは12万人に1人の割合で患者が発見されることから、この新しいスクリーニング法は、心身障害の防止に有用であると考えられ、今後更に大規模なシステム作りを検討していく予定である。現行の新生児マススクリーニングが内分泌疾患2種と代謝異常症4種を各々異なった方法を使って行われるのに対して、タンデム型質量分析計を使ったマススクリーニングでは、1つの方法で、現行の3種のアミノ酸代謝異常症も含め、更に一群の尿素サイクル異常・有機酸(脂肪酸)代謝異常症を網羅的にスクリーニングできる。逆に言うと、網羅的であるため、早期診断しても治療が困難な疾患もスクリーニングされてしまう問題もある。これに対して、特に分析アミノ酸の種類を限定する設定を検討し、治療困難な疾患を除外する方法を確立した。持続的なシトルリン低値を指標にして尿素サイクル異常症を精度よくスクリーニングするために、定量に必要な内部標準物質として、重水素標識シトルリンを合成した。これを使用して現在約9000検体ほど分析した段階で、再検率0.15%程度で要精検者をスクリーニングしているが、患者はまだ発見できていない。当該スクリーニング法は大量検体処理が可能である。この特徴を更に生かすため、まず、前処理法におけるマルチプレートを使用したバッチ処理での器具の改良を行った。次に、質量分析計による分析時間の短縮のために、分析プログラムを改良した。これにより、人員2名で、目標である15万検体/年/台の処理が計算上可能となった。ただし、現在使用しているタンデム型質量分析計は最新の他の機種に比べ経年劣化し易く、機器性能を維持するのが次第に困難になりつつある。平成12年1月現在、45,000検体を分析し、プロピオン酸血症1例を見いだし、早期治療によりほぼ良好な成長発達が得られている。後方視的な分析では、一部の極軽症例を除き、対象疾患は現在の方法とカットオフ値でスクリーニング可能であることが判明しており、スクリーニングの有用性を確証するためにパイロットスタディを更に拡大する予定である。

早期発見早期治療による心身障害予防が可能と考えられる代謝異常症を新生児期にスクリーニングするにあたり、新しい分析法であるタンデム質量分析法(TMS)が実用的かつ有用であるかどうかを検討した。福井県、広島県、徳島県およびその他の府県の協力医療機関において、書面による同意を取得して新生児期濾紙血を収集し、TMSにより分析した。約81,000例をスクリーニングし、4例のプロピオン酸血症、1例のII型シトルリン血症を診断した。4例のプロピオン酸血症は診断時無症状であり、その後低蛋白食とカルニチン補充療法により、順調な発育発達が得られている。TMS新生児代謝異常スクリーニングは有機酸代謝異常症、脂肪酸酸化異常症、カルニチンサイクル異常症、アミノ酸代謝異常症を対象疾患とする。これらの疾患と診断された患者の新生児期濾紙血を収集し、スクリーニングの精度についても検討した。有機酸代謝異常症については、プロピオニルカルニチン/アセチルカルニチン比を指標にしてカットオフ値を設定することにより、プロピオン酸血症とメチルマロン酸尿症の軽症例もスクリーニング出来ることを明らかに出来た。脂肪酸酸化異常症については、発病した患者では新生児期にスクリーニングが可能であることは確認できたが、軽症例では生後2,3日までの採血が必要であることが外国での経験から指摘されており、濾紙血作成日の検討が必要であると考えられた。また、アシルカルニチンプロフィールだけからは診断困難な疾患あるいは病態が存在することも明らかになり、スクリーニング後の精査では慎重な対応が必要であると考えられた。TMSスクリーニングでは12万人に1人の割合で患者が発見されることから、この新しいスクリーニング法は、心身障害の防止に有用であると考えられ、今後更に大規模なシステム作りを検討していく予定である。
血小板により誘導される炎症の制御機構の解明とそれに基づく新規治療法の開発

我々は低濃度アレルゲン反復塗布による免疫寛容モデルマウスを用いて、抗血小板抗体を投与して血小板数を減少させたマウスと血小板数が正常なマウスにおける免疫寛容の誘導について比較し、炎症制御機構における血小板の役割を検討した。血小板を減少した状態にすると、接触過敏反応における免疫寛容の誘導が抑制された。また低濃度アレルゲン反復塗布を行ったマウスの血中の血小板は活性化し、血小板から遊離される代表的な制御性サイトカインであるTGF-bが上昇していた。その一方で血小板減少マウスではそのTFG-bは低下していた。以上の結果より、血小板はTGF-b遊離を介して免疫寛容の誘導に深く関与していることが示唆された。接触過敏反応モデルマウスにおいて、ハプテン塗布よる感作を行う前に、低濃度のハプテンを反復塗布しておくことにより、接触過敏反応のトレランスが誘導されることが報告されている。我々はこのトレランスモデルマウスを用いて、接触過敏反応のトレランス成立過程における血小板の役割を検討した。マウスの腹部に低濃度のハプテンまたは溶媒のみを20日間繰り返し隔日塗布し、その後マウスの腹部にハプテンを塗布して感作させ、マウス耳介にハプテンを塗布することにより接触過敏反応を惹起させた。接触過敏反応の評価として、耳介の厚さの計測および皮膚組織のHE染色による組織学的所見の検討を行った。過去の報告のように、低濃度のハプテンを繰り返し隔日塗布しておくことにより、溶媒のみを繰り返し隔日塗布した対照マウスに比べて、接触過敏反応が減弱し、トレランスが誘導された。そして、このハプテンを繰り返し隔日塗布の期間に抗血小板抗体投与により血中の血小板数を著しく減少させたマウスでは、血小板数が正常なマウスに比べて、減弱していた接触過敏反応は増大し、トレランスの誘導が抑制された。また、皮膚組織および所属リンパ節における制御性T細胞については、低濃度のハプテンを繰り返し隔日塗布したマウスでは増加傾向を認めるが、ハプテンを繰り返し隔日塗布の期間に抗血小板抗体投与により血中の血小板数を著しく減少させたマウスでは、血小板数が正常なマウスに比べて、有意に減少していた。以上の結果より、ハプテン塗布による接触過敏反応での炎症制御機構において血小板が関与している可能性が示唆される。接触過敏反応モデルマウスにおいて、ハプテン塗布による感作を行う前に、低濃度のハプテンを繰り返し塗布しておくことにより、接触過敏反応のトレランスが誘導されることが報告されている。我々はこのトレランスモデルマウスを用いて、接触過敏反応のトレランス成立過程における血小板の役割について検討した。そして、その繰り返し隔日塗布の期間に一部のマウスに抗血小板抗体の静脈注射を行い、血中の血小板を著しく減少させた。そして、このハプテンを繰り返し隔日塗布の期間に抗血小板抗体投与により血中の血小板数を著しく減少させたマウスでは、血小板数が正常なマウスに比べて、減弱していた接触過敏反応が増大し、トレランスの誘導が抑制された。ハプテン塗布による接触過敏反応での炎症制御機構において血小板が関与している可能性が考えられ、血小板は皮膚の炎症を増強させるだけでなく、トレランスの成立過程においても重要な役割を果たしていることが示唆される。接触過敏反応のトレランスモデルマウスを用いて、免疫寛容の誘導における血小板の役割を検討した。マウス腹部に低濃度のハプテンを反復塗布することにより、ハプテンによる接触過敏反応において免疫寛容が誘導されるが、この低濃度のハプテンを反復塗布する期間に、抗血小板抗体を投与して、血中の血小板を著しく減少させた状態にすると、接触過敏反応における免疫寛容の誘導が抑制された。またこの血中の血小板を著しく減少させている期間に、血小板から遊離される代表的な制御性サイトカインであるTGF-bを投与すると、免疫寛容への誘導が認められた。

以上の結果より、血小板は接触過敏反応における免疫寛容の誘導において重要な役割を果たしており、その機序として血小板由来のTGF-bが深く関与していることが示唆された。皮膚科学、アレルギー学平成25年度に予定していた接触過敏反応モデルマウスの皮膚組織および所属リンパ節での制御性T細胞の検討を行うことができたため、おおむね順調に進展していると考えられる。平成24年度に予定していた接触過敏反応モデルマウスの耳介の厚さの計測および皮膚組織のHE染色による組織学的所見の検討を行うことができたため、おおむね順調に進展していると考えられる。接触過敏反応モデルマウスでの炎症制御機構の誘導に関与している血小板由来の物質(サイトカインなど)を同定していく予定である。接触過敏反応モデルマウスでの皮膚組織および所属リンパ節での制御性T細胞の数および機能の解析を行っていく予定である。実験動物費、薬品、抗体などの消耗品に約100万円、国際・国内学会発表のための旅費に約20万円使用する予定である。
カイコ感染モデルを基盤とした細菌の病原性発現システムの解明

本研究で、我々は、カイコ感染モデルを用いて同定された黄色ブドウ球菌の病原性調節因子、CvfBの機能解析を行った。解像度が1.4Åの結晶構造解析から、CvfBタンパク質が三つのS1 RNA結合ドメインと一つのWinged-Helixドメインから構成されていた。また、CvfBタンパク質のRNA結合活性が黄色ブドウ球菌の溶血毒素産生に必要であることを明らかにした。黄色ブドウ球菌のcvfA遺伝子(SA1129)はカイコ感染モデルを用いて我々が同定したagr遺伝子座の上流で機能する病原性制御遺伝子である。CvfAタンパク質はRNAの3'末端に生じる2',3'ホスホジエステル結合を分解する活性を有する。本研究で我々はマイクロアレイ解析により、cvfA遺伝子の発現の有無が転写レベルで影響を与える遺伝子の同定を試みた。cvfA遺伝子欠損株においては、黄色ブドウ球菌の全遺伝子の20%の発現が親株に比べて半分以下に、もしくは2倍以上に変化していた。以前の我々の報告と一致して、cvfA欠損株では、agr遺伝子座の発現が低下していた。今回新たにcvfA欠損株では、病原性因子の発現制御に働くsarS遺伝子の発現が上昇し、sarV遺伝子、及びsarX遺伝子の発現が低下していることが見出された。また、フィプロネクチン結合タンパク質をコードするfnbA遺伝子、莢膜の生合成に働くcapオペロン、セリンプロテアーゼをコードするsplFD遺伝子、メタロプロテアーゼをコードするaur遺伝子の発現量がCvfA欠損株において低下していた。さらに、cvfA遺伝子欠損株においては、アミノ酸の生合成に関わる遺伝子群、解糖系の酢酸代謝、及びクエン酸回路に関わる遺伝子群、トランスポーターを構成する遺伝子群の発現量が変動していた。従って、cvfA遺伝子はアミノ酸代謝やエネルギー代謝に関わる遺伝子群と病原性因子をコードする遺伝子群の両方の発現に寄与する遺伝子であると考えられる。我々は黄色ブドウ球菌の病原性の評価系としてカイコ感染モデルを確立している。黄色ブドウ球菌の溶血毒素はカイコに対して致死効果を示すが、黄色ブドウ球菌の溶血毒素の欠損株はカイコに対する殺傷効果を減弱しない。この結果から、我々はカイコ体内には黄色ブドウ球菌の溶血毒素の産生を抑制する機構が存在するのではないかと考えた。本研究課題では、カイコ体液中の黄色ブドウ球菌の溶血毒素の産生を阻害する因子の精製を試みた。カイコの体液から黄色ブドウ球菌の溶血毒素の産生を阻害する因子を、硫安沈殿、Phosphocellulose、Mono Sカラムクロマトグラフィーにより精製した。精製標品の比活性は66.7units/mg protein、活性の回収率は59%であった。精製標品をゲルろ過カラムにかけたところ、活性とタンパク質の挙動の一致がみられた。ゲルろ過画分の電気泳動により、200kDa、65kDaのタンパク質が検出された。N末端アミノ酸配列の決定から、これらのタンパク質はカイコの脂質輸送タンパク質であるApolipophorinのサブユニットと同定された。精製標品は黄色ブドウ球菌のα溶血素をコードするhla、およびその制御因子であるsaeのプロモーター活性を抑制した。以上の結果は、カイコの体液タンパク質Apolipophorinが黄色ブドウ球菌の病原性を抑制することで、自然免疫を担うことを示唆する。市中感染型MRSAは健常人に感染し、社会上の問題となっそいる。市中感染型MRSAの病原性は、病院分離型MRSAよりも強い。高病原性の原因のひとつは、細胞外毒素であるPSMαの産生量の上昇であると考えられている。我々は病院分離されたMRSAが持つ可動遺伝要素SCCmec領域中のpsm-mec遺伝子が黄色ブドウ球菌の病原性を制御することを見出した。psm-mec遺伝子を実験株であるNewman株、ならびに市中感染型MRSAであるFRP3757(USA300)とMW12(USA400)に導入すると細胞外毒素であるPSMαの産生量が低下し、コロニースプレッディング能が抑制された。一方、バイオフィルム形成能は上昇した。終止コドン変異を導入したpsm-mec遺伝子、ならびに、プロモーター変異を導入したpsm-mec遺伝子の効果を検討した結果、psm-mec遺伝子の転写産物と翻訳産物の両者が病原性調節機能を有することが明らかとなった。市中感染型MRSAにはpsm-mecが存在せず、病院分離型MRSAにはpsm-mecが存在することから、市中感染型MRSAの高病原性はpsm-mec遺伝子の不在が原因であると推定される。一方、病院分離型MRSAにおいては、psm-mecがコロニースプレッディングと毒素産生を抑制し、バイオフィルム形成を促進するために、ヒト体内での持続感染が可能となっていると推定される。
有開口CES耐震壁のせん断終局強度式の開発

昨年度は,開口位置,開口形状および開口数の異なるCES造有開口耐震壁の実験データを対象としてThree Vertical Line Element(TVLE)モデルによる静的増分解析モデルを行い,実験結果および解析結果の比較からモデル化手法の妥当性を検討した。有開口耐震壁は階高が900mm,柱中心間距離が1,800mm,壁厚が100mm,側柱断面が250mm角,および壁梁の幅とせいはそれぞれ200mmおよび250mmである。実験変数は開口面積である。試験体CWO2CWO4の開口形状は350×700mmであり,各層において開口位置が異なるものである。試験体CWO5およびCWO6は縦長開口の高さが異なる試験体である。試験体CWO7は開口面積の合計が350×700mmとなり,各層で2つの開口を有する試験体である。耐震壁は両側柱の軸方向抵抗を表す2本のトラス要素および壁板の曲げ,せん断および軸方向抵抗を表すビーム要素に置換するTVLEモデルを採用し,層ごとに試験体のモデル化を行った。壁板曲げバネの曲げモーメントー曲率関係はTri-linear型スケルトンカーブに置換した。第一折点は曲げひび割れ点とし,第二折点は曲げ終局点とした。壁板のせん断力ーせん断ひずみ度関係はTri-linear型スケルトンカーブに置換した。第一折点はせん断ひび割れ発生点とし,第二折点は本研究で提案している修正ストラット式を用いた終局強度点とした。側柱の軸力ー軸変形関係は,Axial-Stiffness Modelに置換し,壁板の軸力ー軸変形関係は圧縮側弾性モデルとした。以上の解析モデルを適用したTVLEモデルはは単数開口を有する耐震壁のスケルトンカーブおよび履歴特性を概ね再現できることを示した.平成28年度は,開口高さを変数としたCES造有開口耐震壁の静的載荷実験を実施し,最大耐力,破壊性状および梁鉄骨と壁横筋の応力分布等を検討した。併せて,縦開口を有するCES造耐震壁のせん断終局強度評価法の評価精度を示した。試験体は,中高層壁フレーム建築物における連層耐震壁の下部2.2層を想定した実大の約1/3スケールのものである。実験変数は開口高さを選択した。試験体CWO6の開口形状は250×650mmとし,開口低減率r3で表すと0.58となる。当該試験体では、R=1/1600radの載荷サイクルにおいて1層から3層の開口隅角部付近の壁板および梁にひび割れが発生した。R=1/800radの載荷サイクルでは,2層の壁板および梁にせん断ひび割れが発生した。R=1/100radの載荷サイクルでは,2層梁中央においてせん断ひび割れの拡幅が顕著となり,さらに1層開口脚部付近および2層開口頂部付近の壁板においてコンクリートに圧壊の兆候が認められた。R=1/67radの載荷サイクルでは,圧縮側壁板の1層から2層にかけてせん断破壊が発生した。曲げ終局強度はSRC規準式に示される略算式に従い算定した。せん断終局強度は研究代表者の提案した修正ストラット式を用いて算定した。修正ストラット式は,開口両側の側柱を含む壁板に開口の形状および位置の影響を考慮した圧縮応力場を仮定するものとなっており,圧縮側柱側では開口上端から壁板下端までを,引張側柱側では壁板上端から開口下端までを圧縮応力場が形成される領域としている。また,圧縮側柱側の壁厚は柱厚を考慮した有効壁厚として計算している。実験結果および修正ストラット式による計算結果の比率は試験体CWO6では1.06となり,修正ストラット式による計算結果は実験結果を精度良く評価できるといえる。昨年度の研究計画は、代表者の提案する修正ストラット式において評価精度が最も低いと予測された縦長開口を有するCES造耐震壁の構造実験を実施し、当該壁試験体の最大耐力および修正ストラット式の計算結果を比較検討することである。実験結果から、縦長開口を有するCES造耐震壁では,従来のRC耐震壁で弱点になると考えられている上下層の開口に挟まれた境界梁が1/100radまで耐力低下が生じず、高い耐震性能を有する傾向が示された。さらに当該耐震壁のせん断終局強度は提案する修正ストラットにより高い精度で評価できることを示した。これらの研究成果はコンクリート工学年次論文集(査読付き)に投稿中となっており、概ね当初の予定どおりの進捗状況となっている。以上のことから、研究の進捗状況は概ね順調なものと考えている昨年度は,中央開口を有するCES造有開口耐震壁の実験データを対象としてThree Vertical Line Element(TVLE)モデルによる静的増分解析モデルを行い,実験結果および解析結果の比較からモデル化手法の妥当性を検討した。試験体CWO1の開口形状は175×350mm,試験体CWO2は350×700mmとなっている。

壁板曲げバネの曲げモーメントー曲率関係はTri-linear型スケルトンカーブに置換した。第一折点は曲げひび割れ点とし,第二折点は曲げ終局点とした。履歴モデルはTakedaモデルを選択した。壁板のせん断力ーせん断ひずみ度関係はTri-linear型スケルトンカーブに置換した。第一折点はせん断ひび割れ発生点とし,第二折点は本研究で提案している修正ストラット式を用いた終局強度点とした。履歴モデルはTakeda-Slipモデルを選択した。また,側柱の軸力ー軸変形関係は,Axial-Stiffness Modelに置換し,壁板の軸力ー軸変形関係は圧縮側弾性モデルとした。以上の解析モデルを適用したTVLEモデルはは中央開口を有するCES造耐震壁のスケルトンカーブ,履歴特性およびせん断変形と曲げ変形の変形成分を概ね再現可能である。昨年度は予定通りCES造有開口耐震壁の復元力特性モデルの提案を行うことができた。昨年度は,開口位置,開口形状および開口数の異なるCES造有開口耐震壁の実験データを対象としてThree Vertical Line Element(TVLE)モデルによる静的増分解析モデルを行い,実験結果および解析結果の比較からモデル化手法の妥当性を検討した。有開口耐震壁は階高が900mm,柱中心間距離が1,800mm,壁厚が100mm,側柱断面が250mm角,および壁梁の幅とせいはそれぞれ200mmおよび250mmである。実験変数は開口面積である。試験体CWO2CWO4の開口形状は350×700mmであり,各層において開口位置が異なるものである。試験体CWO5およびCWO6は縦長開口の高さが異なる試験体である。試験体CWO7は開口面積の合計が350×700mmとなり,各層で2つの開口を有する試験体である。耐震壁は両側柱の軸方向抵抗を表す2本のトラス要素および壁板の曲げ,せん断および軸方向抵抗を表すビーム要素に置換するTVLEモデルを採用し,層ごとに試験体のモデル化を行った。側柱の軸力ー軸変形関係は,Axial-Stiffness Modelに置換し,壁板の軸力ー軸変形関係は圧縮側弾性モデルとした。以上の解析モデルを適用したTVLEモデルはは単数開口を有する耐震壁のスケルトンカーブおよび履歴特性を概ね再現できることを示した.平成29年度は昨年度に実験を実施した縦長開口を有するCES造耐震壁を対象とした三次元FEM解析を実施し,当該部材のせん断伝達機構の検討を行う。併せて、開口高さを変数としたパラメトリック解析も実施し、提案した修正ストラット式の評価精度の検討を実施する。これらの研究結果は日本建築学会の構造系論文集への投稿を目指している。また、研究代表者がこれまでに実施したCES造有開口耐震壁の6体の試験体を対象としたフレーム解析も別途実施する予定である。
英語はなぜ速く聞こえるのか？－日本人が知覚している英語の速さに関する研究

英語と日本語の発話速度には有意な差がないにもかかわらず、ほとんどの日本人は英語のほうが日本語より速いと感じている。本研究ではその理由を調査した。速いと感じさせる原因は日本語にはない英語特有の音声特徴および単語親密度である、という仮説を立て、それらを検証する実験を行った。その結果、英語特有の音声特徴は必ずしも英語が速く聞こえる原因とは言えず、単語親密度の低さが主たる原因であることがわかった。2013年度の主たる研究実績は、前年度からの継続的な実験データの収集、および研究論文の執筆であった。まず、データ収集については4期にわたって以下のとおり実施した。第1期2013年4月目白研心中学校の新入生55名を被験者として英語の速度評価実験を実施した。目的は英語未学習者の英語に対する速度感覚を分析し、既学習者との比較を行うため。実験内容は、様々な音声特徴をコントロールした刺激音を聞かせ、その速さを評価してもらうというものだった。第2期2013年7月目白大学の学生4名を被験者として英語の読み上げ、および速度評価実験を実施した。目的は昨年度収集したデータの不足分を補うため。実験の内容は以下のとおり。13つの英単語をできるだけ速く10回リピートさせ最速の調音速度を測定する。2英文パッセージをできるだけ速く読み上げさせ最速の調音速度を測定する。3英単語をシャドーイングさせ語彙アクセス速度を測定する。4英文の速さを7段階で評価させる。第3期2013年9月オーストラリア、マッコリー大学にて、英語母語話者15名を被験者として英語の読み上げ、および速度評価実験を実施した。実験内容は第2期に同じ。オーストラリア特有の事情として被験者には多くのバイリンガル話者が含まれていた。昨年収集した分と合わせると被験者数は全部で48名となり、モノリンガル話者とバイリンガル話者の速度知覚のちがいを分析するにも十分な数に達した。第4期2014年1月目白大学の学生18名を被験者として英語の読み上げ、および速度評価実験を実施した。論文執筆については2本の論文を投稿したところ、2本とも無事受理され出版された。本研究の目的は、「なぜ日本人に英語が速く聞こえるか?」を解明することであった。研究を開始するにあたりこれまでの予備的研究を精査したところ、日本語にはない英語特有の音声特徴が原因で日本人に英語が速く聞こえている可能性が示唆されたが、それを如実に示すデータは得られていなかった。英語特有の音声特徴が知覚速度に影響を与えているとしても、その影響は学習段階における比較的早期に克服されると推測された。むしろ、速度知覚により大きな影響を与えているのは、語彙アクセス速度であると思われた。そこで当初の計画を前倒しし、平成24年度はまず語彙アクセス速度と知覚速度との関係を調査し、平成25年度後半から英語特有の音声特徴の影響を調査することにした。2012年8月27日9月13日の間、シドニーのマコーリー大学にて英語母語話者に対して以下の4種類の実験を実施し、33名分のデータを収集することができた。後日、同様の実験を目白大学にて実施し、日本語母語話者のデータを15名分得ることができた。(1)3つの英単語をできるだけ速く10回リピートさせ最速の調音速度を測定する。(2)英文パッセージをできるだけ速く読み上げさせ最速の調音速度を測定する。(3)英単語をシャドーイングさせ語彙アクセス速度を測定する。(4)英文の速さを7段階で評価させる。現在収集したデータを鋭意分析中であるが、予想以上に手間のかかる作業となっており、残念ながら論文執筆を始める段階に至っていない。2014年度の主たる仕事は実験データの分析と国外での研究成果の発表であった。以下のとおり、2度の研究発表を行った。1)日本人英語学習者、モノリンガル英語母語話者、バイリンガル英語母語話者、および日本語以外を母語とする英語学習者に35個の短い英文を聞かせ、それぞれの速さを7段階で評価させた。実験データを分析し統計的に検定したところ、日本人英語学習者は英語母語話者より英語を速いと知覚していることがわかった。また、日本人英語学習者のみならず、日本語以外を母語とする英語学習者も英語母語話者より英語を速いと知覚していることがわかった。その一方で、モノリンガル英語母語話者とバイリンガル英語母語話者が知覚している英語の速さには有意な差が認められなかった。以上の研究結果を2015年2月テキサス大学サンアントニオ校で開催された16th Annual TexFLECで発表した。2)日本人英語学習者、日本人英語未修得者、英語母語話者に、親密度の異なる英単語からなる4つの英文を聞かせ、それぞれの速さを一対比較法を使い相対的に評価させた。

実験データを分析し統計的に検定したところ、いずれの被験者グループも、親密度の低い単語からなる英文を親密度が高い単語からなる英文より速いと知覚していることがわかった。しかしながら、知覚された速さの差には違いがあり、日本人の方が英語母語話者よりより大きな速さの差を知覚していた。また、日本人英語未修得者は、日本人英語学習者や英語母語話者が知覚していない速さの差まで知覚していた。これらの結果から、単語親密度が英語の速さの知覚と密接に関係していることがわかった。以上の研究結果を2015年3月アリゾナ大学で開催された14th Annual Second Language Acquisition and Teaching Roundtableで発表した。実験音声学2012年度に計画通り達成できていなかった実験データの収集だったが、その遅れを2013年度でなんとか取り戻すことができた。これで予定していたデータの収集は全て終了した。それに対して実験データの分析はやや遅れている。しかしながら、これまでの分析結果を基に2本の論文を出版することはできたので、本研究の現在までの達成度はおおむね順調であると判断した。目白大学にて被験者を募集したが、思うように人数が集まらなかった。日本語母語話者のデータはもっと必要で、さらなる被験者を募集する必要がある。また、今回収集したデータの分析は非常に手間がかかるものであり、その結果、現段階では進捗状況がやや遅れた状態にある。これからの仕事は、なるべく早く実験データの分析を終了し、論文の形にして出版することである。また、研究の一部は海外の学会で発表する予定。以下に今後の予定を示す。2014年7月31日全ての実験データの分析を完了する。2014年8-10月英語未学習者と既学習者の速度知覚のちがいを検討した論文を完成させ、学術雑誌に投稿する。2014年11月-2015年1月読み上げ速度と速度知覚、および、語彙アクセス速度と速度知覚の相関を検討した論文を完成させ、学術雑誌に投稿する。2014年2-3月モノリンガル話者とバイリンガル話者の速度知覚のちがいを検討した研究を海外の学会で発表する。実験データの収集は全て終了しているので、上記の計画は十分実行可能であると思われる。平成25年度からは英語特有の音声特徴が速度知覚に与える影響を調査する予定だが、その最大のポイントは、この影響が学習段階の比較的早期に克服されることを証明することである。そのためには、英語学習開始前の日本人(主として入学したばかりの中学1年生)を被験者として実験を行い、彼らが、英語特有の音声特徴を持つ音声をそうでない音声よりも有意に速いと知覚しているか否か検証すればよい。そして、数年後(研究期間が限られているので最短では1年後)に再び同じ調査を行い、速度知覚に有意な変化が見られるか確認する。当初はオーストラリアでの実験協力者へ支払う謝金にかなりの金額の予算を計上していたが、実際には謝金を支払う必要がなかったから。平成25年度までに必要な機材等は購入を完了し、実験データの収集も完了した。平成26年度は主として論文執筆に必要な書籍や文献購入、ソフトウェア購入、出版費用、および学会発表のための旅費交通費に使用する予定。
伝統的な牧畜システムの発展的応用による砂漠化対処のための基礎的研究

本研究では、アフリカ・西アジアを中心とした乾燥地において育まれてきた伝統的な牧畜システムを対象として、砂漠化対処策定の際に基礎となるデータの収集と解析を行うことにより、それらの結果を地域の特性に適した現地活動として発展的に応用するための具体策を構築することを目的としている。これまで長期にわたる現地調査結果をもとづき考察を行ってきたスーダンの紅海沿岸域の事例から導かれた特質を基本的分析枠組みとし、アフリカ・西アジアの諸社会との比較を行ってきた。昨年度までの資料解析をもとに、サウディ・アラビア西南部アシール山地ビャクシン林における生計経済と野生動植物の利用、自然保護区と地域住民のかかわり、牧畜をめぐる地域住民と中央政府との軋轢の具体的な様態に関する研究成果を発表し、生物多様性の保全と生物資源の持続可能な利用による生態系管理に向けた課題を提示した。本年度は対象地域をさらに広げ、中国・黄土高原の土地利用との比較分析を行った。中国における砂漠化対処を目的とした政策のひとつである「退耕還林」について、リモートセンシングを用いて生態効果の検証を行うとともに、伝統的な土地利用変化の実態とそのメカニズムを明らかにし、当該地域における環境変化を人間活動に焦点をあてて実証的に解明することを目指した。それらの研究成果をもとに、黄土高原の暮らしと砂漠化・砂漠化対処の歴史の関係性について考察した。砂漠化対処を目指した「退耕還林」政策の評価法として、ミクロな土地利用変化の分析による新しい方法論的な視点を提供した。本研究では、アフリカ・西アジアにおいて育まれてきた伝統的な牧畜システムを対象として、砂漠化対処策定の際に基礎となるデータの収集と解析を行うことにより、それらの結果を地域の特性に適した現地活動として発展的に応用するための具体策を構築することを目的としている。本年度は、これまで長期にわたる現地調査にもとづき考察を行ってきたスーダンの紅海沿岸域の事例から導かれた特質を基本的分析枠組みとし、北アフリカの諸社会との比較を目的とした現地調査と資料解析を行った。現地調査においては、アルジェリアのサハラ砂漠に位置するオアシスを訪れ、同地で発達してきた農牧システムとの相違点を比較した。とくに、オアシスにおけるナツメヤシを中心とした農牧生産システムにおける家畜飼料としての利用について情報を収集した。また、イタリアのフィレンツェに創設された「伝統的知識世界銀行」を訪れ、乾燥地域における伝統的知識の発展的応用に関する資料を収集し、研究者との意見交換をした。資料解析に際しては、PostScfipt対応のカラープリンターを購入し、詳細な土地利用と牧畜システムをまとめた図表の作成に力を注いだ。本年度は、これまで長期にわたる現地調査にもとづき考察を行ってきたスーダンの紅海沿岸域の事例から導かれた特質を基本的分析枠組みとし、北アフリカの諸社会との比較を目的とした資料解析を行った。昨年度実施したアルジェリアのサハラ砂漠に位置するオアシスで発達してきた農牧システムに関する現地調査と、10年以上にわたりスーダンの紅海沿岸域において行った現地調査の資料整理により、異なった農牧生産システムにおける家畜飼料としての利用について分析した。資料解析に際しては、研究資料整理のためにアルバイト職員に基礎的データ入力を依頼することにより、資料解析のスピードアップに努めた。これらの資料解析に基づき、複数の国際学会や研究会において口頭発表を行った。それらには「乾燥熱帯沿岸域における人間・ラクダ関係の多元性とそのさらなる発展について」(平成18年6月20日、ユネスコ主催国際会議「乾燥地の未来」、チュニジア)、「紅海沿岸におけるラクダ牧畜、水利用、伝統的知識」(平成18年8月29日、鳥取大学乾燥地研究センター主催「乾燥地科学と砂漠化対処に関する国際会議」公開セミナー、鳥取)などがある。
歯胚発育障害における基底膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカンの役割

今年度は前年に引き続き、正常歯胚組織の発育過程におけるin vivoでの基底膜型ヘパラン硫酸プロテオグリカン・パールカン(HSPG)の局在を明らかにする目的で,各歯胚発育段階のマウス下顎第一臼歯歯胚(胎生11,13,15,17日齢,生後1,6,10,12,28日齢)について,パラフィン連続切片をもちいて,HSPGコア蛋白質の局在およびHSPG遺伝子発現を免疫組織化学的およびin-situハイブリダイゼーション法にて検索した。その結果,HSPGコア蛋白質は,エナメル器および歯乳頭組織に局在し,とくに,エナメル髄星状網細胞の細胞間隙にきわめて豊富であった。鐘状期歯胚では,エナメル基質形成開始期に限局して,内エナメル芽細胞の細胞基底側および側面の細胞間隙にHSPG免疫陽性の小胞状拡張が出現し,周囲の内エナメル髄細胞にHSPG遺伝子発現がみられた。同時に,象牙芽細胞にもHSPG遺伝子発現が強く認められた。したがって,HSPGがそれらの細胞分化あるいはエナメル髄内の拡散による物質輸送の担体としてエナメル質・象牙質基質合成に関与している可能性が示唆された(裏面研究発表2-4)。また,歯胚組織由来とされるエナメル上皮腫においても,エナメル髄様の腫瘍胞巣内にHSPGが特異的高濃度に局在するとともに,腫瘍胞巣浸潤先端部でとくに遺伝子発現が強調されたので,上皮性腫瘍細胞の増殖や浸潤を制御している可能性が示唆された(研究発表1)。ついで,歯胚の各構成細胞でのHSPGコア蛋白質の生合成を確認する目的で,歯小嚢・歯乳頭・エナメル髄細胞の初代培養システムを確立し,蛍光抗体法および免疫沈降法,さらにRT-PCR法によって検討したところ,すべての細胞種においてHSPGの蛋白質およびmRNAレベルでの発現が確認された(研究発表4)。最後にHSPGの関与する歯胚発育障害機構を解明する目的で,アンチセンスHSPGオリゴヌクレオチド添加・非添加下にて歯胚器官培養をおこなった。アンチセンス添加群の培養歯胚紐織では,エナメル器の発育および象牙芽細胞分化が不良であることが確認されており,HSPGがエナメル芽細胞および象牙芽細胞分化に重要な役割をはたしていることがin vitroでも明らかになった。今年度は正常歯胚組織の発育過程におけるin vivoでのHSPG局在を明らかにする目的で,各歯胚発育段階のマウス下顎第一臼歯歯胚(胎生11, 13, 15, 18日齢,生後1, 6, 10日齢)について,パラフイン連続切片をもちいて,HSPGコア蛋白質の局在およびHSPG遺伝子発現を免疫組織化学的およびin situハイブリダイゼーション法にて検索した。その結果,HSPGコア蛋白質は蕾状期歯胚組織のエナメル器および歯乳頭組織に局在しはじめ,とくに,エナメル器星状網細胞の細胞間隙にきわめて豊富に存在していた。また,鐘状期では,エナメル基質形成開始期に限局して,内エナメル芽細胞の細胞基底側および側面の細胞間隙にHSPG免疫陽性の小胞状拡張が出現し,周囲の内エナメル髄細胞にHSPG遺伝子発現がみられた。さらに,象牙芽細胞にもHSPG遺伝子発現が強く認められた。したがって,HSPGがそれらの細胞分化およびエナメル基質・象牙質基質合成に関与している可能性が示唆された。また,エナメル上皮腫でもほぼ同様な所見がえられ,腫瘍胞巣内のエナメル髄内にHSPGが特異的高濃度に局在し,腫瘍の増殖や浸潤過程において,腫瘍胞巣への物質輸送の担体として作用している可能性が示唆された(裏面:研究発表)。次に,HSPGの関与する歯胚発育障害機構を解明する目的で,アンチセンスHSPGオリゴヌクレオチド添加・非添加下にて歯胚器官培養をおこなった。現在までの結果では,アンチセンス添加群の培養歯胚組織では,エナメル器の発育および象牙芽細胞分化が悪いことが確認されており,HSPGがエナメル芽細胞および象牙芽細胞分化に重要であることがin vitroでも明らかになりつつある。また,歯胚組織

由来とされるエナメル上皮腫においても,エナメル髄様の腫瘍胞巣内にHSPGが特異的高濃度に局在するとともに,腫瘍胞巣浸潤先端部でとくに遺伝子発現が強調されたので,上皮性腫瘍細胞の増殖や浸潤を制御している可能性が示唆された(研究発表1)。ついで,歯胚の各構成細胞でのHSPGコア蛋白質の生合成を確認する目的で,歯小嚢・歯乳頭・エナメル髄細胞の初代培養システムを確立し,蛍光抗体法および免疫沈降法,さらにRT-PCR法によって検討したところ,すべての細胞種においてHSPGの蛋白質およびmRNAレベルでの発現が確認された(研究発表4)。最後にHSPGの関与する歯胚発育障害機構を解明する目的で,アンチセンスHSPGオリゴヌクレオチド添加・非添加下にて歯胚器官培養をおこなった。アンチセンス添加群の培養歯胚紐織では,エナメル器の発育および象牙芽細胞分化が不良であることが確認されており,HSPGがエナメル芽細胞および象牙芽細胞分化に重要な役割をはたしていることがin vitroでも明らかになった。
磁場の可視化とその応用に関する研究

昨年度は、ホ-ル素子を用いた1次元アレイプロ-ブとその制御及び増幅装置を製作し、制御・画像処理の計算機にデ-タを取り込み基本的な可視化像を得ることができた。今年度は、2次元計測の自動化、各種磁場可視化画像の表示方法と計算デ-タのノイズ除去法の開発を行なった。さらに、この装置の応用について検討した。1)計測の自動システム化:開発したシステムは、3方向成分のホ-ル素子を高密度実装したプロ-ブ、個々の素子の切り替え及び増幅をする制御・増幅装置、プロ-ブの駆動装置、各装置の制御及びデ-タの入力及び画像処理を行う計算機、フルカラ-表示ができるディスプレイにより構成される。プロ-ブの駆動、ゲインやオフセットの設定、計測、及び画像表示は、すべて会話方式で計算機により制御することができる。2)可視化画像表示の開発:磁場はベクトル量であるため、3成分の情報が入力される。これらのデ-タを基に可視化画像として、(1)カラ-強度表示、(2)ワイヤフレ-ム表示、(3)表示画像化らの磁場計測、(4)ベクトル表示及び、(5)視点を変えた動的表示をそれぞれカラ-グラフィック上に会話方式で表示できるようにした。3)ノイズ除去法の開発:磁場の連続性を考慮してノイズ除去手法を開発し、弱磁場における計測精度を向上させることができた。4)非破壊検査への応用:このシステムの応用として、漏洩磁束を検出する非破壊検査法への適用を試みた。この結果、可視化画像から欠陥の大きさ深さを判断できた。開発した磁場可視化システムは、単に磁場分布の計測装置としてだけでなく、非線形に振る舞う磁場を理解しやすくし、さらに非破壊検査における定量的評価を始め各種電磁機器の診断等への応用が期待できることが判った。本年度の研究の目的は、磁場の可視化システムの構成に必要な磁場計測装置及び可視化画像表示法の開発、さらにこの手法を応用した診断システムの確立の基礎研究であった。主な成果を以下に述べる。1.2次元磁場計測装置の開発:センサ-に用いるホ-ル素子の特性を調べ、最適な素子を用いた高密度実装プロ-ブを試作した。素子を切り替え、増幅そして計算機にデ-タを出力する機能を持つ計測装置を開発した。本装置には高速・高精度が要求されるが、計算機による制御機能を備え、これを可能にした。2.可視化画像表示野開発:計測装置により取り込まれたデ-タを基に、可視化画像表示するシステムを構成し、表示用プログラムの開発を行った。磁場はベクトル量である。これを表示するために、3成分のフルカラ-表示、ベクトル表示及びアニメ-ション表示等の表示方法を考案し、これらを高速に表示可能にした。これにより磁場の振舞いを理解しやすいものとすることができた。3.磁場の可視化の応用:磁場の可視化システムからは、豊富な計測デ-タが取り込まれる。これを材料表面の亀裂形状診断に応用した。材料に交流電流を流し表面の電位差から亀裂の推定をする手法があるが、端子の接触などの問題があった。それを表面の磁場を計測し、このデ-タから表面の電位を推定し、さらに数学的逆問題を用いて亀裂形状を直接求めることができた。
妊娠糖尿病発症および周産期合併症に関連する生活因子調査

妊娠糖尿病は、器質的因子と生活因子の両者の影響により発症し、様々な周産期合併症を引き起こす。その中で、妊娠糖尿病を発症した妊婦に対し、食事や運動といった生活因子の自己管理を支援することで、周産期合併症が検証することが報告されている。妊娠糖尿病妊婦に、より効果的な生活支援を行うためには、個々人の生活を起点に考える必要がある。そこで、本研究では1.妊娠糖尿病発症の要因となる生活因子を明らかにすること、2.妊娠糖尿病の周産期合併症発症に関連する生活因子を明らかにすること、を目的とし、食事・運動・睡眠等の生活因子と、年齢・体重等の器質的因子に関する質問紙調査を実施する。妊娠糖尿病発症妊婦と非発症妊婦双方の比較調査を通して、妊娠糖尿病発症や周産期合併症に関連する生活因子を明らかにできれば、個々人にあった効果的な生活支援策の提案が可能となる。平成30年度は、質問紙作成とプレテストを行い、質問紙調査を開始する予定であったが、妊娠糖尿病と生活因子の分析枠組みに関して再検討が必要となったため、再度、産科医よりスーパーバイズを受けた。研究計画、質問紙の質問項目、特に運動に関する尺度の再検討を行った。また、一部の調査施設と研究協力調整を行った。次年度は、本年度の検討結果を踏まえ、研究計画の倫理申請、調査施設への研究協力依頼を進める。その後、妊娠糖尿病発症妊婦と非発症妊婦に対し生活状況に関する横断調査を実施する予定である。当初予定では、プレテスト後に本調査に入る予定であったが、研究計画を検討した結果、質問紙の構成、特に運動・日常活動に関する尺度に関して再検討する必要があると判断した。産科医によるスーパーバイズを受けながら再検討しているため、当初予定より遅延している。妊娠糖尿病発症妊婦と非発症妊婦に対し、生活状況に関する質問紙調査を行う。また、対象者の産後の周産期合併症の追跡調査を行う。本調査開始予定が遅れたため、令和元年度に予定していた人件費・謝金を支出する予定である。