hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複素力学系のGoldberg-Milnor予想と退化Beltrami方程式

さらに,Mandelbrot集合内の双曲成分において,双曲的2次多項式が放物的2次多項式に非接的に収束する場合の正則運動についても考察し,同様の速度評価を与えた.関連する共同研究ではそれなりの成果が出たが,論文執筆などに時間を取られてしまい,Goldberg-Milnor予想そのものの研究に十分な時間を割くことができなかった.・Goldberg-Milnor予想へのアプローチとして,退化Beltrami方程式の同相解に収束すると期待される擬等角写像の列に対する考察をおこなった.特に,幾何学的有限と呼ばれるクラスに属する多項式に関しては一定の成果が得られた.その他のクラスについても,いくつか技術的な課題は残っているが解の存在を示唆する結果が得られた.・Zalcmanの補題を複素力学系に適用して得られる有理型関数の族(Zalcman関数族)の研究を行った.とくに,Riemann面によってパラメーター付けされる有理関数族の分岐集合に対してZalcman関数族を定義し,その基本的性質を明らかにした.・Yi-Chiuan Chen氏との以前の共同研究でCantor型の2次多項式力学系が退化して半双曲的とよばれるクラスの2次多項式力学系が生成される現象について,正則運動の退化という形で定式化し,その速度評価を与えたが,それに関連して,Julia集合のHausdorff次元の評価について研究した.・上記の速度評価に関連し,いくつか特殊な場合において非常に簡単な証明を与え,論文にまとめた.・2019年3月に東京工業大学にて「Beltrami方程式勉強会Part II」を主催し,Beltrami方程式とその関連分野(Klein群論,幾何学的函数論,Teichmuller理論など)について,国内から専門家を招聘して講演していただいた.力学系が比較的「よい」性質を持つ場合に限って結果(求めたいBeltrami方程式の解)が得られたが,既存の結果を改良するためにはより広いクラスの力学系について同様の結果を得る必要がある.それには,退化Beltrami方程式に関して技術的にクリアしないといけない問題がいくつか残ってしまった.関連する共同研究がある程度落ち着いたので,次年度はGoldberg-Milnor予想に特化して研究を行いたい.また,Beltrami方程式勉強会の第2弾も実施したい.Goldberg-Milnor予想に対し新しいアプローチで挑んでいるが,現状では既存の結果を越える結果が得られていない.退化Beltrami方程式の解がもつべき幾何学的性質と力学系のカオス部分がもつ幾何学的性質と突き合わせて考察を深めるべきだが,退化Beltrami方程式の解(μ等角写像)の一般論では十分とは言えないため,この問題に特化したアドホックな議論に傾倒していく必要が感じられる.台湾から共同研究者を招聘する予定であったが,先方の都合でキャンセルされたため.やむを得ない事情があり,海外出張を2回キャンセルせざるを得なくなった.また,いくつかの国内出張も期間を短縮せざるを得なかった.次年度は自分自身の研究発表のために海外出張旅費として利用するほか,共同研究者や研究協力者の招聘旅費として利用する.次年度6月に台湾から共同研究者を招聘する予定である.
妊婦における医薬品の未知リスク発見のための医薬品安全性監視システムの構築

有害事象自発報告データベースの利活用は、医薬品の安全性を担保する医薬品安全性監視活動において重要な役割を担っている。しかし、妊婦を対象とした検討はこれまでに十分に行われていない。そこで、本研究では、医薬品医療機器総合機構の医薬品副作用データベース(JADER)を用いた妊婦における医薬品安全性監視システムを構築し、更に、システムで機械的に得られた副作用のシグナルを多面的に評価することにより、妊婦において未だ発見されていない医薬品の副作用のリスクを見出すことを目的に研究を実施する。
水温を指標とした水田地域における複数の流出経路からの還元水量の推定

日本の水田地域では、排水を河川に還元し、排水を下流において用水として再利用している。そのため、用水の安定的利用に向けて水田地域から還元される排水(還元水)量は重要視されている。還元水量は水管理や気象条件の影響を受け、常に変動する。しかし、還元水は水田地域の様々な経路から排水路へ流出しており、各経路からの還元水の測定が困難なため、還元水の流出経路・各経路の還元水量について網羅的な検討がされていない。本研究では、各還元水が持つ固有の水温変化傾向に着目し、水温を指標に水田地域における複数の還元水の流出経路・各経路の還元水量を一体的に推定し、用水の安定供給に資する知見を得ることを目的とする。
歯科CADのための歯牙滑走運動シミュレータの開発

本研究の目的は,歯科CAD上に歯牙滑走運動を再現できるシミュレータの開発である,まず,機械的に歯牙滑走運動を再現する咬合器のシミュレータをCAD上に作成した.次に,患者の口腔内において記録した機能印象形状データを入力することにより,咬合器シミュレータを患者の口腔機能に合わせて自動設定する機能を作成した.実際の咬合器を用いた実験より,機能印象を記録するだけで歯科CAD上に目的とする歯牙滑走運動を再現できることを確認した.本研究の目的は,歯科CAD上に歯牙滑走運動を再現できるシミュレータの開発である,まず,機械的に歯牙滑走運動を再現する咬合器のシミュレータをCAD上に作成した.次に,患者の口腔内において記録した機能印象形状データを入力することにより,咬合器シミュレータを患者の口腔機能に合わせて自動設定する機能を作成した.実際の咬合器を用いた実験より,機能印象を記録するだけで歯科CAD上に目的とする歯牙滑走運動を再現できることを確認した.本研究は,歯科CADにおける人工歯製作の品質向上のために,簡単な操作で患者の歯のすり合わせ運動(歯牙滑走運動)をCAD上に再現し,それを人工歯設計に応用することを目的とする.平成20年度は,その実現のため,1.歯列経路形状の測定実験,2.歯牙滑走運動シミュレータの自動設定アルゴリズムの検討,3.シミュレータによる歯牙滑走運動の再現実験を行った.まず,1については,歯科臨床において歯牙滑走運動を器械的に再現する,咬合器に教育用歯列模型を設置し,前方滑走運動中における歯列の移動経路形状(機能印象)を記録する実験を行った.その結果,設計する人工歯の対合歯が存在していれば,ワックス材を用いることにより,3次元形状測定可能な機能印象を記録できることを確認した.今年度は前方滑走運動のみの再現であったので,次年度は側方滑走運動についても再現できるか検討する.2については,機能印象の形状データを用いて,先行研究において開発した歯牙滑走運動シミュレータを患者ごとに自動設定するアルゴリズムを提案した.提案法においては,シミュレータの設定値を変えながら歯列の運動経路を計算し,入力した機能印象形状データと一致しているかを比較する.これは一般に最適化問題となり,その評価関数はいくつかの局所最適解をもつことが多い.そこで,シミュレーテッド・アニーリング法を用いて,最適解を求めることとした.3において,提案法により歯牙滑走運動を再現できるのか確認するための実験を行った.1の方法により機能印象を記録し,2のアルゴリズムによりシミュレータの最適値を計算した.その結果,局所最適解に陥ることなく,最適値を導き出せることを確認した.また,その再現精度は高く,提案法の実用化への可能性が示唆された.本研究は,歯科CADにおける人工歯製作の品質向上のために,簡単な操作で患者の歯のすり合わせ運動(歯牙滑走運動)をCAD上に再現し,それを人工歯設計に応用することを目的とする.平成21年度の課題は次の通りである:1)歯牙滑走運動シミュレータの自動設定アルゴリズムの改良;2)咬合器を用いた歯牙滑走運動の再現実験;3)被験者を用いた歯牙滑走運動の再現実験.まず,1については,平成20年度に提案した歯牙滑走運動シミュレータを患者ごとに自動設定するアルゴリズムを改良した.従来のアルゴリズムにおいては,シミュレーテッド・アニーリング法を用いて最適解を導いた.しかし,計算時間が膨大になってしまうという問題があった,そこで,粒子群最適化法(PSO : Particle Swarm Optimization)を採用することにより,最適化の精度を落とすことなく,最適化にかかる時間を短縮することができた.次に2については,咬合器(臨床において機械的に歯牙滑走運動を再現する装置)を用いて実際に機能印象を作成し,その3次元形状データを用いて歯牙滑走運動シミュレータを最適化できるかを実験した.その結果,咬合器のような一定の運動を再現できる装置を用いて作成した形状であれば,シミュレーション実験と同様に,歯科CAD上に目的とする歯牙滑走運動を再現できることを確認した.最後に3について述べる.実際に被験者の口腔内より採得した機能印象形状を用いて再現した歯牙滑走運動は,モーションキャプチャによる運動測定結果と必ずしも一致しなかった.これは,咬合器に比べてヒトの歯牙滑走運動は再現性が低いことがあげられる.今後は,歯牙滑走運動の再現精度の向上のため,形状測定方法,機能印象材の変更などを検討,改良する必要がある.
in silico解析で同定した胃癌新規癌遺伝子の生物学的意義と臨床的意義

主に初年度でOSBPL3の遺伝子操作を行い、OSBPL3の表現型を明らかにする。複数の胃癌細胞株でOSBPL3の過剰発現細胞株とノックアウト細胞株を樹立し、癌進展に必要な増殖能、遊走能、浸潤能を評価する。複数の系で実験を行い、細胞周期および細胞死との関連も合わせて検討する。また当院の胃癌組織を用いて免疫染色し、OSBPL3の臨床的意義を明らかにする。主に次年度でOSBPL3のメカニズムを検討する。OSBPL3の遺伝子操作細胞株のRNAシーケンスデータを用いてpathway解析を行う。関連するpathwayを実験で検証する。臨床応用研究の橋渡しとしてOSBPL3の阻害薬を同定する。
ゴンドワナ大陸衝突帯の超高温変成作用と流体組成

3年間の研究期間の最終年度である本年度は、様々な地域の岩石に含まれる流体包有物を精力的に分析し、その成果を国内および国際学会にて公表し、論文として公表することを目的とした。以下にその概要を要約する。1.研究の具体的な内容:ゴンドワナ超高温変成帯であるインド、南アフリカ、南極の変成岩や日本国内、バングラデシュなど世界各地の岩石に含まれる流体包有物と母岩の解析を行った。その結果、変成岩中には水、二酸化炭素、窒素、メタンなどの様々な流体が取り込まれていることが明らかになった。これらは1つの岩石中の異なる鉱物に含まれることから、各鉱物の形成ステージで異なる流体が浸透していることが明らかになった。以上の結果を論文としてまとめ、平成19年度内に12編(国際レフェリー誌10編、国内英文レフェリー誌2件)の論文を公表した。なお、その他に現在5編の論文が査読中である。また、国際学会においても第4回ゴンドワナ=アジア会議(福岡)、インド亜大陸のテクトニクスシンポジウム(ムンバイ)などにおいて、精力的に口頭発表を行った。2.研究成果の意義および重要性:本研究の成果により、変成岩中の流体は岩石中にもともとあった流体ではなく、外部から多量に浸透してきたことが明らかになった。この流体は基本的に二酸化炭素に富むドライな流体であり、既存の含水鉱物組み合わせを脱水させるだけではなく、マントルから熱を輸送して超高温変成岩を形成したことが明らかになった。本年度は,流体包有物分析システムの確立とゴンドワナ大陸断片の変成作用に関する基礎データを得ることを最大の目的とした.以下にその概要を要約する.1.流体包有物分析システムの確立:新規購入した加熱冷却ステージと偏光顕微鏡を組み合わせ,流体包有物分析用の加熱冷却システムを構築した.このシステムにCCDカメラを用いた映像観察システムとビデオプリンターを組み込むことにより,5ミクロン以下の微小流体包有物を同定し,迅速に分析を行うシステムを確立した.現在,このシステムを用いて変成岩中のCO2,H2Oを含む微小流体包有物の溶融温度および均質化温度測定がルーチンで可能となった.今後はCH4を含む流体包有物の同定を行い,より広範囲の岩石への応用を計画している.また平成17年6月に海外先進教育研究実践支援プログラムにて研究協力者のDUBESSY教授(ナンシー大学)を訪問し,流体包有物のラマン分析の指導を受けた.2.ゴンドワナ大陸断片の基礎データの収集:本研究の主な研究対象地域である南インド産高度変成岩の記載岩石学的・鉱物学的データをもとに,当該地域の変成作用についての議論を行った.本年度中に約750枚の岩石薄片の作成,約1300ポイントの鉱物化学分析データの取得,20サンプルの流体包有物分析を行った.また,平成18年3月に研究分担者のSANTOSH教授とともに南インドにて地質調査を行い,次年度以降の研究に必要な試料を得た.成果の1つとして,Manavadi地域から発見されたhogbomiteの化学組成およびラマン分光分析結果から,この鉱物が新しいタイプの元素置換パターンを示すことを明らかにした.また2番目の成果として,Namakkal地域からざくろ石+コランダムという非常に稀な鉱物組み合わせを発見し,Mgに富む十字石の存在から当該地域がエクロジャイト相に達する高温の変成作用の後,超高温変成作用を被ったことを明らかにした.以上の成果は本年度国際誌に投稿し,すでに公表済みである.3年間の研究期間の2年目である本年度は、岩石に含まれる流体包有物を精力的に分析し、その成果を国内および国際学会にて公表し、論文として公表することを目的とした。1.流体包有物の分析:本年度はゴンドワナ超高温変成帯であるインド、南アフリカ、南極の変成岩に含まれる流体包有物と母岩の解析を行い、のべ50サンプルを超える岩石の解析を行った。

これらは1つの岩石中の異なる鉱物に含まれることから、各鉱物の形成ステージで異なる流体が浸透していることが明らかになった。これは変成作用進行中の流体組成の変化を意味する。比較のために国内の阿武隈変成岩に含まれる流体包有物の解析を実施中であるが、予察的な結果ではゴンドワナ変成帯とは異なる結果が得られている。これは、ゴンドワナ変成帯が大陸衝突による大規模な変成作用によって形成されたのに対し、阿武隈は沈み込みによる変成作用(脱水された水による影響)によって形成されたためと考えられる。2.研究成果の公表:以上の結果を論文としてまとめ、平成18年度内に8編(国際レフェリー誌6編、国内英文レフェリー誌2件)の論文を公表した。なお、その他に現在2編の論文が印刷中、5編の論文が査読中である。また、海外においても第1回アジア流体包有物会議(南京大学)にてインドにみられる高圧変成岩中の流体包有物研究の成果を発表し、第19回国際鉱物学連合会議(神戸)および第3回ゴンドワナーアジア学会(香港大学)においては、ゴンドワナ大陸形成時の造山運動における流体の役割について発表した。また日本国内においては2006年地球惑星連合大会、日本地質学会年会、極域地学シンポジウム、東南極セミナーなどで研究発表を行った。3年間の研究期間の最終年度である本年度は、様々な地域の岩石に含まれる流体包有物を精力的に分析し、その成果を国内および国際学会にて公表し、論文として公表することを目的とした。以下にその概要を要約する。1.研究の具体的な内容:ゴンドワナ超高温変成帯であるインド、南アフリカ、南極の変成岩や日本国内、バングラデシュなど世界各地の岩石に含まれる流体包有物と母岩の解析を行った。その結果、変成岩中には水、二酸化炭素、窒素、メタンなどの様々な流体が取り込まれていることが明らかになった。以上の結果を論文としてまとめ、平成19年度内に12編(国際レフェリー誌10編・国内英文レフェリー誌2件)の論文を公表した.なお、その他に現在5編の論文が査読中である。また、国際学会においても第4回ゴンドワナ=アジア会議(福岡)、インド亜大陸のテクトニクスシンポジウム(ムンバイ)などにおいて、精力的に口頭発表を行った。2.研究成果の意義および重要性:本研究の成果により、変成岩中の流体は岩石中にもともとあった流体ではなく、外部から多量に浸透してきたことが明らかになった。この流体は基本的に二酸化炭素に富むドライな流体であり、既存の含水鉱物組み合わせを脱水させるだけではなく、マントルから熱を輸送して超高温変成岩を形成したことが明らかになった。
網羅的遺伝子増幅による病原ウイルスの迅速同定法に関する研究

スワブや臓器等の法医学的試料から網羅的ウイルス遺伝子検出法(RDV法)を応用してウイルス遺伝子を検出できるか検討した。剖検に供されたネコの咽頭及び鼻腔スワブ試料からRDV法によりネコカリシウイルス及びネコヘルペスウイルスの遺伝子を検出し、迅速にウイルスを同定できた。死後経過が臓器中のウイルス遺伝子にもたらす影響を調べるため、インフルエンザウイルス遺伝子をターゲットとして、様々な長さの断片を増幅する定量PCRにより解析した。その結果、感染マウスの肺試料中のウイルス遺伝子が切断されている可能性が示唆され、臓器試料からウイルス遺伝子を検出する際、比較的短い断片を用いることが望ましいと考えられた。これまで病原ウイルスの同定は、症状や病態からウイルスを推定し、推定されたウイルス種を検出するELISAやPCRなどの検査を各種組み合わせて確認した後、PCRで増幅できた遺伝子断片の塩基配列を決定して行っているが、多大な時間と労力を要するのが現状である。そこで本研究では、近年開発された網羅的ウイルス遺伝子検出法を応用し、法医学的試料からウイルスを迅速に同定するシステムを構築する。今年度、大学の獣医病理学教室で剖検に供された猫から咽頭および鼻腔のぬぐい液を採取し、培養細胞を用いてウイルスを分離した後、ぬぐい液およびウイルス分離材料を用いて網羅的ウイルス遺伝子検出法を行った。組織診断では肺胞上皮細胞において核内封入体および多核巨細胞化が観察され、病理学的には猫ヘルペスウイルス感染症が疑われたが、網羅的ウイルス遺伝子検出法では猫ヘルペスウイルスと猫カリシウイルスが検出された。これらを確認するため、ヘルペスウイルスまたはカリシウイルスに特異的なプライマーを用いてPCRを行ったところ、咽頭由来のウイルス分離材料からカリシウイルス遺伝子が増幅され、咽頭および鼻腔のすべての材料からヘルペスウイルス遺伝子が増幅された。さらに、増幅された遺伝子断片の塩基配列をシークエンスしたところ、NCBI(全米バイオテクノロジー情報センター)の相同性検索により猫ヘルペスウイルスおよび猫カリシウイルスであることが確認された。今後、組織から抽出した材料を用いて網羅的ウイルス遺伝子検出法を検証するほか、実施例を増やして本技術の精度を高めたいと考えている。一般に病原ウイルスの同定は、症状や病態から病原ウイルスを推定し、推定されたウイルス種を検出するためにELISA等抗原抗体反応による検査やウイルス種に特異的なプライマーを用いたPCRなどを行い、さらにPCRで増幅した遺伝子断片の塩基配列を決定して行っているが、多大な時間と労力を要するのが現状である。昨年度、剖検に供された猫の咽頭や鼻腔のぬぐい液からウイルスを分離し、網羅的ウイルス遺伝子検出法を用いて猫ヘルペスウイルス及び猫カリシウイルスを検出したが、今年度は別の猫の口腔ぬぐい液からウイルスを分離し、網羅的ウイルス遺伝子検出法によって猫ヘルペスウイルスを検出し、特異的PCRと増幅断片のシークエンスによって分離ウイルスを猫ヘルペスウイルスと同定した。今年度はさらに、インフルエンザウイルスをマウスに接種し、死亡後に採取した組織からウイルス遺伝子を検出できるかどうかの予備実験を行った。今回、死亡した翌日に解剖して肺を採取し、ホモジネートから抽出した核酸からcDNAを合成した。これを用いてインフルエンザウイルス遺伝子の定量PCRを実施したところ、cDNA液1マイクロリットル当たり80万コピー以上確認されたことから、網羅的ウイルス遺伝子検出法においてもインフルエンザウイルス遺伝子が検出されると予想された。今後、死亡した後数日間放置した組織から核酸を抽出してcDNAを合成し、網羅的ウイルス遺伝子検出法によってウイルス遺伝子を検出できるか検証する。一般に病原ウイルスの同定は、症状や病態から病原ウイルスを推定し、推定されたウイルス種を検出するため、ELISA等抗原抗体反応による検査やウイルス種に特異的な遺伝子を増幅するPCR検査などを行い、さらに増幅した遺伝子断片の塩基配列を確認して同定を行っているが、多大な時間と労力を要するのが現状である。本研究では、近年開発された網羅的ウイルス遺伝子検出法を応用し、法医学的試料からウイルスを迅速に同定するシステムを構築する。これまで、猫の材料からウイルスを分離し、網羅的ウイルス遺伝子検出法を用いて猫ヘルペスウイルスや猫カリシウイルスを検出し、PCR検査と増幅断片の配列確認によって検出したウイルスを猫ヘルペスウイルス・猫カリシウイルスと同定した。平成27年度は、インフルエンザウイルスをマウスに接種し、死亡後に採取した組織からウイルス遺伝子を検出できるか検証を行った。マウスの死後1日間および3日間放置した後、解剖して肺を採取した。3日間放置したマウスからは、肺のほかに各種臓器を採取し、病理検査に用いた。1日間放置したマウスから肺のホモジネートを作製し、ホモジネートから抽出した核酸からcDNAを合成した。これを用いてインフルエンザウイルス遺伝子の定量PCRを実施したところ、cDNA液1マイクロリットル当たり80万コピー以上確認されたが、定量に用いる増幅産物が100bpと短かったことから、死後変化がウイルス遺伝子にもたらす影響を見るためには、400500bpといった長い遺伝子断片を定量に用いる必要があると考えられた。今後、比較的長い遺伝子断片を増幅する定量PCRの実験系を確立し、放置した日数によってウイルス遺伝子の定量値がどのように変化するか解析する。また、死後放置した組織から抽出した核酸を用いて、網羅的ウイルス遺伝子検出法によってウイルス遺伝子を検出できるか検証する予定である。平成27年4月に他部署への兼務を命ぜられ、研究以外の業務が多忙となり、合間に研究を進めていたが、研究計画に遅延が生じた。

平成26年度末に動物実験に着手し、マウスにインフルエンザウイルスを接種して、死後一定期間経過した死体から病理検査や遺伝子検査に用いる各種臓器の採取は完了しているが、上記の理由により、遺伝子検査に必要な死体組織からの核酸調製等が遅れている。今年度、研究分担者と協力しながら研究を進め、研究計画を遂行したいと考えている。一般に病原ウイルスを同定する際、原因となっているウイルス種を検出するため、ELISA等抗原抗体反応による検査やPCR検査など各種検査を行うが、多大な時間と労力を要するのが現状である。そこで本研究では、網羅的ウイルス遺伝子検出法を応用し、法医学的試料からウイルス種を迅速に検出できるか検討した。これまで、剖検に供された猫の咽頭や鼻腔等のぬぐい液材料からウイルスを分離し、網羅的ウイルス遺伝子検出法により猫ヘルペスウイルス、猫カリシウイルスを検出した。一方、死後経過した臓器等の場合、DNAやRNAが分解していることが多いと考えられるが、死後経過が臓器中のウイルス遺伝子にもたらす分解等の影響を見るため、インフルエンザウイルスをマウスに接種し、死後、各種臓器を採取して試料を作製した。最終年度、インフルエンザウイルス遺伝子の分解等の影響を見る定量PCRを検討し、104、402及び559 bpの長さの遺伝子断片を増幅する定量PCRの実験系を確立した。また各種臓器の病理検査を行ったところ、肺胞上皮細胞においてウイルス感染による傷害と考えられる硝子膜の形成が確認され、他臓器で病変は見られなかった。このことから、確立した実験系を用いて肺試料におけるインフルエンザウイルス遺伝子のコピー数を定量した。肺のホモジネートからRNAを抽出してcDNA液を調製し、cDNA液1マイクロリットル当たりのコピー数を定量したところ、遺伝子断片が長くなるほどコピー数が減少する傾向が見られた。以上のことから、死後変化によって肺試料中のウイルス遺伝子が断片化している可能性が示唆されたので、網羅的ウイルス遺伝子検出法を法医学的試料に応用する場合、比較的短い遺伝子断片を用いることが望ましいと考えられた。スワブや臓器等の法医学的試料から網羅的ウイルス遺伝子検出法(RDV法)を応用してウイルス遺伝子を検出できるか検討した。剖検に供されたネコの咽頭及び鼻腔スワブ試料からRDV法によりネコカリシウイルス及びネコヘルペスウイルスの遺伝子を検出し、迅速にウイルスを同定できた。死後経過が臓器中のウイルス遺伝子にもたらす影響を調べるため、インフルエンザウイルス遺伝子をターゲットとして、様々な長さの断片を増幅する定量PCRにより解析した。その結果、感染マウスの肺試料中のウイルス遺伝子が切断されている可能性が示唆され、臓器試料からウイルス遺伝子を検出する際、比較的短い断片を用いることが望ましいと考えられた。
日本倫理思想史の基礎資料に関する総合的研究

最終年度にあたる本年度は、前年度の作業の継承及び成果のとりまとめを行なった。1.近世儒教思想に関しては、仁斎学派関係の資料収集及び定期研究会を実施した。この内、仁斎思想の根本問題については相良がこれを整理した(報告書参照)。また、近世人倫思想一般については、高橋が中村陽斎、高島が山崎闇斎、菅野・黒住が全般的問題をそれぞれ思想像としてまとめた(業績一覧及び報告書参照)。2.近代思想関係では、宮沢賢治解釈をめぐって、従来の農民芸術家像と宗教者像とを総合するあらたな賢治像の構築を八木が提唱した。また佐藤は、物語論を近代文芸思想に適用する可能性を、坂口安吾をケ-ススタディ-として模索した(業績一覧及び報告書参照)。3.近世隠遁者については、主に俳諧関係の資料を収集・整理し、近代的自我発生の問題と関連づけて考察を加えた。この研究は、将来一般研究として独立に探求の対象とすることを計画している。この研究の展望の一部は、菅野が本居宣長論の部分として発表した。4.前年度に実施した『御伽草子』研究を、座談会及び巻末資料を充実させた上で、論集として公刊した。座談会では、国文学・国史学の研究者と、思想資料解釈の上での方法的問題点について突っこんだ議論が展開された。その際、主に非文字資料の扱いをどうするかという点に問題が集中した。(詳細は論集『御伽草子ー物語・思想・絵画』を参照)。5.各分担者が、それぞれの専門領域で、指標となるべきテキストの研究を行なった。魚住の弓道研究、吉野の漢字資料研究、その他協力者の親鸞及び平家物語の研究などがそれである(報告書参照)。本年度は、主として、(1)中近世仏教資想、(2)中近世文芸思想、(3)近世儒教思想の3つの分野について、基礎資料の調査・収集を行ない、グル-プ研究会及び全体研究会での討論を通じて、解釈研厚を蓄積した。1.仏教関係では、佐藤正英が著書「歎異抄論註」及びそれを補足する論文を公刊した。これは、まず隠遁者の実像について綿密な調査と考証に裏付けられた新たな把握を示し、さらにテキストの確定・注釈を行なったものである。特に、親鸞及び「歎異抄」解釈をめぐって、従来の説の根本的見直しを迫る新説を精密な実証の上に立って提示したものである。佐藤は、「歎異抄論註」の立場をもとに、近世隠遁邇者像の再構築をめざし、良寛についての論考も発表した。2.文芸思想の研究は、中世の謡曲及び近世の渋川版「お伽草子」を中心に行なった。謡曲については、根良亨が日本のおのずから形而上学との関係において、世阿弥作曲及び能芸論の総体的捉え直しを図り、著書「世阿弥の宇宙」(近刊)をまとめた。また、お伽草子研究は、佐藤・相良・八木・村上・菅野が中心となり、テキスト異動や絵画史料の扱いなどを含めて、基礎資料の充実及び史的位置づけをテ-マに、論集「お伽草子の世界」(近刊)をまとめた。3.儒教関係では、伊藤仁斎の新たに発見された自筆稿本などをもとに、資料の調査・収集を繰り返し行ない、近代思想史の根本テキストとして、仁斎関係の思想論を位置づける試みを行なった。また高橋文博を中心とするグル-プでは、中江藤村関係の資料をテ-マとして、テキスト校定、・解釈研究を行なった。これらも二年度をめどに公刊計画が進行中である。
硬組織に対する迅速な脱灰法の検討―染色性の保持を目指して―

病理組織標本作製の際に、硬組織を薄切可能にするために『脱灰』の工程が施される。脱灰液には、酸性脱灰液と中性脱灰液の他に、数種の溶液を混合した脱灰液など多数の処方が報告されている。しかしながら、(1)迅速性、(2)操作の容易性と経済性、(3)組織障害度が少なく染色が安定、といった条件を全て満足させる脱灰液についての報告はない。また、脱灰の迅速性を追求すれば染色性が劣化し、染色性を求めれば脱灰に時間がかかる、といったジレンマが生じている。さらに、顎骨など太くて硬い骨組織では脱灰に時間を要し、追加治療の選択が遅れるといった問題も生じている。そこで今回、(1)を満足させるために脱灰過程で超音波を併用し、(2)を満足させるために市販の超音波洗浄装置を用い、(3)を満足させるためにギ酸を使用し、迅速性と染色性の保持を兼ね備えた簡便で安価な脱灰法について検討した。超音波照射時に作用するキャビテーション発生は、超音波強度と周波数に委ねられる(キャビテーション閾値)。予備検討ではD-マンニトールによるフリーラジカル消去効果について検討したが、30%のD-マンニトールにはフリーラジカル消去効果の他に高粘度によるキャビテーション閾値上昇効果(キャビテーションが起こり難い)があり、結果的に機械的作用による組織・細胞破壊を軽減できた。更に、実験用に購入した牛骨や剖検例の椎骨を用いた各種条件下(脱灰時間を30分毎に最長120分)での脱灰試験について、超音波照射下での脱灰法は通常の放置法の半分の時間で脱灰が進行する結果を得た。また、ギ酸を用いた脱灰試験では、D-マンニトール添加の有無に依存することなく全てのサンプルで良好な染色性(H・E染色や複数抗体による免疫染色)を確認できた。これは、ギ酸そのものにキャビテーション閾値上昇効果があると推察された。以上より、ギ酸と超音波を併用すれば迅速性と染色性に富んだ脱灰が可能となることが示唆された。
分子・結晶レベル空間でのアロイングによる新炭素物質の探索

これまでの炭素科学がバルクとしての性質に対してミクロな部分に解答を求めるアプローチが常道であった。ここでは、原子、分子そして大きくともナノメータオーダーまでで炭素の評価と解析を行い、これをマクロな物性に投影することを具体的に試みた。その結果、次に掲げるような項目について、実験ならびに理論的側面から検討を加え、ナノメータオーダーで構造と物性の相関描像を確立できた。1)硼素を置換したグラファイト網面の構造とLi吸蔵特性ならびにLiイオン電池への応用2)単一グラフェンシートの調製とリボン構造の種々による電子構造の変化3)微小グラファイト層面へのLi吸蔵メカニズムと欠損を有するグラファイト網面の電子構造についての理論的検証4)sp^2,^3結合が混合した炭素フィルムの調製と電子物性6)活性炭素中のポアー構造と生体反応7)グラフェンシートヘのヨウ素吸着機構の理論的検討以上について、これまでには無い新規で独自の炭素科学の領域を完成できた。ことに、炭素層面がナノサイズになることによって特徴的に発生する網面エッジや単一層面の効果、B等のドーピングと格子乱れ、乱雑な炭素系、sp結合含有炭素体、CN結合、に興味深い知見が多く得られております。これらについて理論と実験的検証を統合的にすすめ、その概念を具体的モデルで提示した。さらに生理学的側面と炭素の化学、物理的関係についても微視的な観点で相互の関係確立に迫っており、従来には無い炭素研究領域を構築する機会となった。さらに、実験と理論の双方のグループが触発し合い、将来の応用の可能性についても幅広く提示できた。平成9年度は以下のような成果を確立し、世界的レベルの大きな成果を得た。(1)低温焼成炭素で記録的なLiの電気化学的吸蔵量を実現し、その貯蔵メカニズムについて検討し,有機物が炭素への転移に伴う欠陥構造に起因していることを明らかとした。(2)グラファイト単原子層を形成し,生成基板との物理的関係について検討を加えるとともに,BN膜でも金属上で同等のシートを作り得ることを見出し,炭素との相関性について考案した。(3)プラズマCVD法等でsp^3結合を有する薄膜を得,そこに高エネルギー線を照射して物性改質を試みた。エネルギー線の照射によって結合形態が変化し、電子物性も影響を受けることを新たに見出した。(4)黒鉛シートの一部をNで置換したグラファイト・アロイを合成し,金属Liをインターカレーションする事を試み,グラファイトとは異なる新たな機能発現の可能性を確認した。(5)ナノ・メートルサイズのグラファイトシートの電子構造について検討し,六角網平面終端の異分子の存在やその形状が大きく影響することを予測し,ナノレベルサイズが特に寄与してその電子構造を大きく変調することを提案した。(6)グラフェンシートとアルカリ金属原子の相互作用についてポリアセン系炭素を1つのモデル物質として取り上げ,グラフェンシートのサイズが挿入されるLi金属との化学的結合性に大きく寄与することを提案した。以上のように、基礎科学と応用上の両分野で顕著な成果が得られ,所期の成果が達成されている。カーボンアロイを分子・結晶レベル空間を利用して調製し,またかかる微視的レベルでそれらを評価・解析して新規物性や機能の発現を目指してきた。その結果,これまで主として以下のような知見が得られた。(1) ppp低温処理炭素体における炭素層面の超乱れ構造体にあっても,その層間にLi等のインターカレートを取り込む際には電荷移動が発生し,極めて短い周期性ながらステージ性を呈し,かつ理論容量の3倍までのLi吸蔵が可能である。(2)単一グラファイトシートのエッジ構造によってそのリボンの電子的性状が変わり得ることが理論的に示され,単一シートの調製法とその構造制御法の確立への発展が特に重要である。(3)グラファイトシート中にNやBをその置換サイトを変えてドーピングすることによって新たな電子構造を持った炭素体が得られ広い応用が期待できる。(4)グラファイトシートが極めて小さくなった場合,そのサイズ効果によって周縁構造がシートの電子構造性を大きく左右する。(5) Sp^2やSp^3構造の混在した炭素フィルムの調製が可能であり、機能とともにその混在の制御法が期待できる。(6)炭素の微視的構造が生理学的作用を持つ可能性が指摘され,特にマイクロポアーは生体との相互作用に影響すること。

ことに、炭素層面がナノサイズになることによって特徴的に発生する網面エッジや単一層面の効果、B等のドーピングと格子乱れ、乱雑な炭素系、sp結合含有炭素体、CN結合、に興味深い知見が多く得られております。これらについて理論と実験的検証を統合的にすすめ、その概念を具体的モデルで提示した。さらに生理学的側面と炭素の化学、物理的関係についても微視的な観点で相互の関係確立に迫っており、従来には無い炭素研究領域を構築する機会となった。さらに、実験と理論の双方のグループが触発し合い、将来の応用の可能性についても幅広く提示できた。
遅延・断続特性を有する神経回路網の解析とその生体リズムへの応用に関する研究

サーカディアンリズムの同調現象の発生には,シナプス結合(化学的・電気的結合),タンパク質のやり取りによる結合や,カルシウムスパイクによる結合など,様々な結合機構の存在が指摘されている.本研究では,まずシナプス結合だけによるニューロンの結合モデルを構築する.加えて,各々のニューロンには,周期の異る周期信号を印加する.ただし,周期信号に関しては,以下の状況を踏まえて考える必要がある.光の明滅に同調するSCNニューロンのサーカディアン周期は,約一日周期である.一方,ニューロンのリズム応答周期は[μsec]オーダーであり,両者には,非常に大きな差がある.一日周期の様な長い周期をもった周期信号は,ニューロンのダイナミクスに直接影響を与えるとは考えにくい.したがって,このような長い周期をもった入力信号は,ニューロンへの刺激電流が,ゆっくりと周期的にパラメータ変化すると考えることができる.解析の基本的な戦略として,ニューロンのシナプス結合系にそれぞれ独立の直流電流刺激が入力されたシステムを考え,1)各々のニューロンに印加される直流電流刺激が変化する時の分岐解析を行う.2)これらの直流刺激が周期的にゆっくりと変化することを考え,分岐解析の結果から,サーカディアンリズムの同調の発生メカニズムを調べた.この結果,系に印加する正弦波外力のうち,遅い外力側へのリズム同期を確認した.この発生メカニズムを分岐の面から説明できることを示した.本研究成果は電子情報通信学会論文誌に掲載予定である.一方,複数個のニューロンが結合した場合に,系のリズム同期応答が,異なる正弦波外力の平均周波数に同調するかなどは,今後の課題として残っている.サーカディアンリズムの同調現象の発生には,シナプス結合(化学的・電気的結合),タンパク質のやり取りによる結合や,カルシウムスパイクによる結合など,様々な結合機構の存在が指摘されている.本研究では,まずシナプス結合だけによるニューロンの結合モデルを構築する.加えて,各々のニューロンには,周期の異る周期信号を印加する.ただし,周期信号に関しては,以下の状況を踏まえて考える必要がある.光の明滅に同調するSCNニューロンのサーカディアン周期は,約一日周期である.一方,ニューロンのリズム応答周期は[μsec]オーダーであり,両者には,非常に大きな差がある.一日周期の様な長い周期をもった周期信号は,ニューロンのダイナミクスに直接影響を与えるとは考えにくい.したがって,このような長い周期をもった入力信号は,ニューロンへの刺激電流が,ゆっくりと周期的にパラメータ変化すると考えることができる.解析の基本的な戦略として,ニューロンのシナプス結合系にそれぞれ独立の直流電流刺激が入力されたシステムを考え,1)各々のニューロンに印加される直流電流刺激が変化する時の分岐解析を行う.2)これらの直流刺激が周期的にゆっくりと変化することを考え,分岐解析の結果から,サーカディアンリズムの同調の発生メカニズムを調べた.この結果,系に印加する正弦波外力のうち,遅い外力側へのリズム同期を確認した.この発生メカニズムを分岐の面から説明できることを示した.本研究成果は電子情報通信学会論文誌に掲載予定である.一方,複数個のニューロンが結合した場合に,系のリズム同期応答が,異なる正弦波外力の平均周波数に同調するかなどは,今後の課題として残っている.
地域で生活する独居高齢者を対象とした大学生によるヘルスリテラシー教育に関する研究

少子高齢化の進む本州北東北部に在住の独居高齢者に対し、ヘルスリテラシー向上を目的とする健康教育プログラムを実施する。地域の社会福祉協議会や民生・児童委員協議会などの社会資源と協働し、学生ボランティアが居住地区に出向いて参加型の健康教育を行うことから、多世代交流の相互作用効果も評価できる縦断研究である。2016年度より、研究協力者とともに活動を周知し、夏期・冬期に縦断的な健康教育を開催した。研究内容について説明を受けた参加者のうち、研究協力の同意を得られた対象者に無記名質問紙法を用いてヘルスリテラシー、主観的健康観、主観的健康統制観、保健行動の実態を縦断的に調査した。また、参加者・学生ボランティア・地域の社会資源から、本健康教育プログラムに参画した思いの聞き取り調査を行った。独居高齢者の健康観・保健行動の実態については、参加者の健康行動の意識づけに、支援を意図する社会資源とのつながり・働きかけの大きいことが考察されたため、日本在宅ケア学会(2016横浜)ヘルスプロモーション学会(2016バンコク)、日本地域看護学会(2017大分)等で成果発表した。現在は、調査を継続しながら、論文での発表に向けて準備中である。研究の結果、健康教育参加者にヘルスリテラシー向上効果が示唆された一方、地域には参加に消極的な独居高齢者も多く潜在したことから、意図した支援が届かないことが地域全体のヘルスリテラシー向上への課題であることが明らかになった。運動機能の低下や閉じこもりなど健康課題を有する独居高齢者へのヘルスリテラシー向上の働きかけは急務であるため、戸別訪問による健康教育の実施など、今後、既存の健康教育に加えた活動を発展させるべく計画中である。研究者の異動により、研究フィールドや学生ボランティアとの連絡調整に時間を要している。他の研究者の協力を得て円滑な運営を進めていく予定である。これまでの成果は、報告書や国内外の関連学会において発表しているものの、学会誌への論文掲載については準備中である。研究者間の意見交換や査読をもとに論文を作成し投稿する予定である。本研究の具体的内容:大学生ボランティアによる健康講話や軽体操から構成される健康講座を中心に、積雪量の多い東北地域で生活する独居高齢者の閉じこもり予防やヘルスリテラシーの向上に向けた健康教育プログラムを開発する。結果:研究期間内にA市内3つの会場で健康教育を開催し回答66名中59名(89.4%)のうち有効回答55名(93.2%)、男性9名・女性46名を分析した。1対象者の年代は80代(52.7%)が最も多く、食事会の参加年数は120年(10年以上20.0%)であった。2対象者は、民生委員の誘い43名(76.8%)や学生への期待19名(34.5%)を契機に、健康情報や方策を得るため参加しており、健康教育の開催はHL向上の社会的要因となることが推察された。3現在の状態が健康であると回答した者は40名(83.6%)であり、健康統制感のうち健康は「自己」や「医療」と回答した者は半数以上であった。参加者は、現在健康を自覚しているうえに、自分が健康に気を付け、医療の力を借りることで健康をコントロールできるという認識を持つ者が多いと推測された。研究の意義:地域で生活する独居高齢者の閉じこもり予防・ヘルスリテラシーの向上が図れると共に、健康講座を開催する大学生ボランティアと地域で活動している地区の民生委員との相互作用も期待できる。これらにより、対象とする独居高齢者だけでなく、地域の高齢者や地域全体の健康づくりに貢献できる。重要性等:地域のヘルスリテラシー向上や包括ケアの担い手作りの育成につながる。縦断的な独居高齢者の健康感や客観的・主観的健康度の変化について基礎資料を得ることが出来る。健康教育プログラムの開発について:A市内3か所において食事・運動などの健康講話と軽体操からなる健康講座を実施し質問紙調査を行った。今後通年で健康講座を開催し縦断調査の結果を集計・分析する予定である。改良した健康教育を実施し、本プログラムの評価として、独居高齢者の健康感、健康教育を継続受講した印象、イメージの変化、今後の期待などインタビューガイドを用いてインタビュー調査を実施した。健康教育の継続と並行して、健康データの分析結果からモデル開発を行い、複数の学会に発表した。3者の相互作用について:受講者である独居高齢者・地区活動運営者である民生委員・健康教育実施者である学生の3群を対象に半構成グループインタビューを行い、健康教育に参加した意義やお互いへの信頼感、地域の健康づくりに自分ができることなどについて調査した。健康教育実施グループ(サポーター)の育成について:健康教育の継続と並行して、健康教育実施者の育成講座を計画し、経験者をリーダーとする学生の主体的な活動を支援した。【目的】A県B市内地区活動として開催される独居高齢者対象の食事会において、学生ボランティアによる健康教育を開催し、対象者の主観的健康感の向上や健康教育プログラム開発に向けた基礎データを得る。【研究の方法】研究期間は平成29年4月平成31年3月である。調査対象は、研調査地区の独居高齢者と民生委員、参加ボランティア学生のうち、研究の説明を文書・口頭で実施し、同意を得たものとする。2016年より夏期・冬期の健康教育を継続して実施し、参加者への調査を行って、主観的健康感や幸福感、ヘルスリテラシー尺度を測定した。

回収された質問紙59名(89.4%)のうち有効回答を得た55名(93.2%、男性9名・女性46名)を分析対象とした。1.対象者の年代は80代(52.7%)が最も多く、食事会の参加年数は120年(10年以上が20.0%)であった。2.対象者は民生委員の誘い43名(76.8%)や学生への期待19名(34.5%)をきっかけに、健康情報や方策を得るため参加していた。3.健康関連項目では、対象者のうち40名(83.6%)が健康を自覚し、性別・年代と項目間に有意差は見られなかったものの、主観的幸福感は「心理的動揺」「孤独感・不満足感」があると回答したもの、健康統制感は自己や医療によると回答するものが多かった。また、重回帰分析の結果、参加動機として地区民生委員の誘いが有意に高く、独居高齢者の社会的つながりについての示唆を得た。本研究成果は、関連する地域看護学会・在宅ケア学会などにて口頭又は示説で発表した。学生ボランティアによる健康教育を開催し対象者である独居高齢者の主観的健康感の向上や健康教育プログラム開発に向けた基礎データを得て、定期的な活動を続けている。学生による健康教育の実施への期待があるもの、有意な差が見られないこと、十分な受講勧奨効果が得られていない。少子高齢化の進む本州北東北部に在住の独居高齢者に対し、ヘルスリテラシー向上を目的とする健康教育プログラムを実施する。地域の社会福祉協議会や民生・児童委員協議会などの社会資源と協働し、学生ボランティアが居住地区に出向いて参加型の健康教育を行うことから、多世代交流の相互作用効果も評価できる縦断研究である。2016年度より、研究協力者とともに活動を周知し、夏期・冬期に縦断的な健康教育を開催した。研究内容について説明を受けた参加者のうち、研究協力の同意を得られた対象者に無記名質問紙法を用いてヘルスリテラシー、主観的健康観、主観的健康統制観、保健行動の実態を縦断的に調査した。また、参加者・学生ボランティア・地域の社会資源から、本健康教育プログラムに参画した思いの聞き取り調査を行った。独居高齢者の健康観・保健行動の実態については、参加者の健康行動の意識づけに、支援を意図する社会資源とのつながり・働きかけの大きいことが考察されたため、日本在宅ケア学会(2016横浜)ヘルスプロモーション学会(2016バンコク)、日本地域看護学会(2017大分)等で成果発表した。現在は、調査を継続しながら、論文での発表に向けて準備中である。研究の結果、健康教育参加者にヘルスリテラシー向上効果が示唆された一方、地域には参加に消極的な独居高齢者も多く潜在したことから、意図した支援が届かないことが地域全体のヘルスリテラシー向上への課題であることが明らかになった。運動機能の低下や閉じこもりなど健康課題を有する独居高齢者へのヘルスリテラシー向上の働きかけは急務であるため、戸別訪問による健康教育の実施など、今後、既存の健康教育に加えた活動を発展させるべく計画中である。研究者の異動により、研究フィールドや学生ボランティアとの連絡調整に時間を要している。他の研究者の協力を得て円滑な運営を進めていく予定である。今回の研究結果から、対象者は、健康を自覚しているものの心理的な不安や孤独を感じていることが推察された。一方、健康教育への参加には肯定的であると推察され、対象者のHL向上や社会参加の機会となることが期待される。
食品廃棄物の処理・再生利用に関する管理会計的評価

平成18年度に行った主な作業は以下のとおりである。(1)これまでの調査事例に加えて、北海道十勝地域における大規模畑作経営と当該経営のアウトプットである原料用・澱原用馬鈴薯やビートの加工工場に対し、残渣廃棄物の処理・活用状況の実態調査を行い、資料・データを収集した。特に、ビート糖製造工場の事例では、ビートパルプを飼料原料として有効活用しているが、それが事業として経済的に自立したものとなっており、非常に興味深い事例であった。また、澱粉工場では汚水問題の深刻さが明らかとなった。(2)前年度までに考案してきた廃棄物リサイクルコストの計測モデルを改良・再構築する作業を行い、同モデルによって、食品廃棄物の処理・再使用・再生利用に関する効率性を分析し、その事業としての可能性について考究した。分析結果は現在取りまとめ中であるが、廃棄物の同質性や輸送コストの問題、水分含有量などがその重要な要因であることが分かった。(4)廃棄物由来の再生品に対する市場評価についてサーベイし、廃棄物を原料とした商品の市場取引の可能性を探った。廃棄物由来の製品として、本研究が射程に置いているのは、飼料や肥料であるが、「ゴミを家畜に食べさせたくない」「ゴミを農場に入れたくない」という意識はそれなりに根強いことが分かった。現在、これらを活用している農家は環境問題等に関心を持っている一部の農家であり、他の多くの農家に受け入れられるためには、コスト面で他の飼・肥料に対する明確な優位性が必要であること、また、そうした飼・肥料を用いて生産された農産物を活用する業者の存在が必要であることがわかった。なお、本研究によって得られた成果・知見については、適宜、学会誌論文等の携帯で公表していく予定である。平成16年度は、次年度以降の研究への準備を整えることを目的として主に以下のような作業に取り組んだ。第一は、食品関連事業者における廃棄物処理・再生利用に関わるコストの計測方法の構築、廃棄物処理・再生利用の経済性・効率の計測方法の構築、堆肥などの再生利用品の価値評価方法の構築である。前者に関しては、伝統的な原価計算手法の再吟味に加えて、管理会計の新領域として昨今注目されているマテリアルフローコスト会計や環境管理会計のフレームワークの有用性に関する吟味・検証を行った。後者に関しては、食品廃棄物から再生された飼料・肥料等に対するユーザー(農業者)の評価に関する実態調査を行い、再生利用品の価値評価方法を構築するための基本的な情報・材料を収集するとともに、通常の財とは異なる財の価値評価方法をバッズの経済学に依拠しつつ検討した。また、そうした再生品の効率的な取引方法に関しても検討し、組織的取引の重要性と、取引を仲介するコーディネーターの必要性を導出した。第一の作業については、完全には練れていないものの基本的な枠組みや概念・方法は確立できており、次年度以降の実証分析の準備は一定程度整ったと判断している。平成16年度に行った第二の作業は、現実に稼動している各種の廃棄物処理・再生利用システムに関する基礎情報・データの入手である。具体的な作業内容は実態調査である。調査地域は以下のようなものである。札幌市リサイクルセンター、札幌グランドホテル、株式会社K&K、カルビー食品、有限会社青山商店、十勝管内飲食店グループ2社、同ホテル協会、北海道内の堆肥センター2ケ所、十勝管内各自治内。これら各地における調査によって、食品廃棄物の処理・再生利用システムの実態を把握し、分析に利用する情報・データを収集した。平成17年度に行った主な作業は以下のとおりである。(1)平成16年度までに開拓した調査地への調査、情報・データ収集を継続するとともに、平成16年度に構築した計測方法・モデルを駆使した実証分析を行うためのデータ収集を行った。特に、有機性廃棄物のリユース・リサイクルに必要となる機械施設の初期投資、イニシャルコストとランニングコストについて、複数の企業の実績値を調査した。その結果、廃棄物の処理規模とイニシャルコストに関し、明確な関連性を見出すことはできず、現時点では処理技術が未確立である可能性が低くないことがわかった。(2)廃棄物処理・再生利用の経済性を計測し、そうした取り組みが経済行為として存立しうるか否かを検証した。その結果、廃棄物の処理・収集コストの低減をいかに達成するかが一つの大きなポイントであることが明らかとなった。また、各種の廃棄物処理・再生利用システムの分析結果を比較しながら各システムの有利点や問題点を導出し、今後の改善方向の提示を試みた。(3)社会問題・経済問題の認識と考察には、その量的側面の観察が何よりも重要だが、廃棄物、有機性廃棄物の量的把握・統計的把握は遅れている。そこで、廃棄物の発生量や処理量を量的に把握するための仕組みや方法作りを試み、その仕組み・方法を利用して、実際に、地域レベルでの廃棄物発生量・循環的利用量などを推計し、その結果を吟味・検討することで、廃棄物の発生・処理に関する問題点を導出した。また、廃棄物循環システム構築のためには、地域ぐるみの取り組みが重要であり、地域内でのコーディネータの役割が不可欠であることを明らかにした。

特に、ビート糖製造工場の事例では、ビートパルプを飼料原料として有効活用しているが、それが事業として経済的に自立したものとなっており、非常に興味深い事例であった。また、澱粉工場では汚水問題の深刻さが明らかとなった。(2)前年度までに考案してきた廃棄物リサイクルコストの計測モデルを改良・再構築する作業を行い、同モデルによって、食品廃棄物の処理・再使用・再生利用に関する効率性を分析し、その事業としての可能性について考究した。分析結果は現在取りまとめ中であるが、廃棄物の同質性や輸送コストの問題、水分含有量などがその重要な要因であることが分かった。(4)廃棄物由来の再生品に対する市場評価についてサーベイし、廃棄物を原料とした商品の市場取引の可能性を探った。廃棄物由来の製品として、本研究が射程に置いているのは、飼料や肥料であるが、「ゴミを家畜に食べさせたくない」「ゴミを農場に入れたくない」という意識はそれなりに根強いことが分かった。現在、これらを活用している農家は環境問題等に関心を持っている一部の農家であり、他の多くの農家に受け入れられるためには、コスト面で他の飼・肥料に対する明確な優位性が必要であること、また、そうした飼・肥料を用いて生産された農産物を活用する業者の存在が必要であることがわかった。なお、本研究によって得られた成果・知見については、適宜、学会誌論文等の携帯で公表していく予定である。