hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
時間信頼性に基づく道路交通サービス水準変動の評価・マネジメント手法に関する研究

本研究では豊富な動的交通データの利用を前提として,道路ネットワークが提供可能な交通サービス水準およびその変動状況を分析・評価する体系的方法論を提案した.加えて,交通サービス水準向上を企図したマネジメント手法の提案を試みた.特に所要時間信頼性の考え方に基づく,交通サービス水準評価方法を構築したこと,ならびに,交通マネジメント手法として,所要時間情報にその分布に関わる情報を提供することの可能性を示したことが研究成果と言える.本研究では豊富な動的交通データの利用を前提として,道路ネットワークが提供可能な交通サービス水準およびその変動状況を分析・評価する体系的方法論を提案した.加えて,交通サービス水準向上を企図したマネジメント手法の提案を試みた.特に所要時間信頼性の考え方に基づく,交通サービス水準評価方法を構築したこと,ならびに,交通マネジメント手法として,所要時間情報にその分布に関わる情報を提供することの可能性を示したことが研究成果と言える.本課題ではITS技術の進展に伴う動的交通データの利用可能性の増大を前提として,道路ネットワークが提供可能な交通サービス水準およびその変動状況を分析・評価する体系的方法論を構築する.加えて,交通サービス水準向上を企図したマネジメント手法の提案を試みる.21年度は(1)時間信頼性指標に基づく道路ネットワークのサービス水準評価手法の構築,(2)道路ネットワークサービス水準と交通需要変動との関係分析,および(3)時間信頼性の向上を目指した交通マネジメント方策の効果分析に取り組んだ.(1)では所要時間信頼性の考え方を適用し,道路ネットワークの交通サービス水準を評価するための方法論・指標を考究した.分析評価の第1段階として,分析対象道路区間の所要時間分布を利用可能データから抽出し,「交通サービス変動指標」および「交通サービス円滑性指標」を算出した.(2)では交通需要側の要因と道路ネットワークのサービス水準との関係について分析した.分析対象区間の交通状態(交通流率,速度)をEdie(1961)の方法を応用して推定し,交通状態変化と,(1)で評価を試みた交通サービス水準(サービス変動指標・サービス円滑性指標)の関係について統計的に分析した.加えて交通需要とサービス水準の両変動の間の関係性を定量的に評価分析するため,観測交通量データを利用した時間帯別経路交通量推定モデルを構築した.(3)では動的交通情報提供によるマネジメントに着目し,利用者ニーズを勘案した高度化の可能性について検討した.交通マネジメント方策としての情報提供改善の取り組みとして,所要時間の現在情報に加えて,傾向情報を提供する状況を想定し,利用者の提供情報に対する反応を分析・モデル化した.室内実験システムを用い経路選択実験を実施し,得られた選択データを用いてロジットモデルとして経路選択モデルを推定した.本研究課題では動的交通データの利用を前提として,道路ネットワークが提供可能な交通サービス水準およびその変動状況を分析・評価する体系的方法論の構築を目指している.加えて,交通サービス水準向上を企図したマネジメント手法の提案を試みる.2カ年目の22年度は,(1)OD交通量・経路交通量の変動特性ならびに交通サービス水準への影響に関する分析,(2)対話型行動観測実験システムを利用した分布情報提供時の経路選択行動分析,および,(3)時間信頼性を考慮した便益評価手法の検討の3テーマについて研究実施した,(1)では,21年度に構築した時間帯別経路交通量推定モデルを用いて,実際の道路ネットワークを対象にOD・経路交通量の変動を推定した.主としてクラスター分析を適用して,交通需要の変動特性について分析した.(2)では所要時間に関する現在情報に加えて,所要時間分布から得られる最大所要時間・最小所要時間を情報提供する状況を想定し,対話型行動観測実験システムにより室内実験を行い,利用者の経路選択に対する影響を分析・モデル化した.利用者の提供情報に対する反応の多様性を考慮するため,ランダムパラメータを含むロジットモデルを推定した.(3)では主として,仮想市場法,到着時刻制約を加味したスケジューリングアプローチにより,時間信頼性向上効果の価値を金銭換算する方法論を構築した.また,平均所要時間に加えて時間信頼性をコスト関数に組み込んだ時間帯別利用者均衡配分モデルも構築した.本研究課題では動的交通データの利用を前提として,道路ネットワークが提供可能な交通サービス水準およびその変動状況を分析・評価する体系的方法論を構築すること,ならびに,交通サービス水準向上を企図したマネジメント手法の提案を目的としてきた.最終年度となる23年度は,以下の2テーマを実施するとともに,3力年の成果をとりまとめた.(1)交通サービス水準変動を評価可能な交通シミュレーションの構築道路ネットワークのサービス水準のマネジメント方策の効果を分析し,その実効性を予測するため,交通状態の時間変化を考慮可能な交通シミュレーションの利用について検討してきた.ここではミクロ交通シミュレーションをベースに情報提供,混雑課金等のソフト的対策に対する利用者の反応の差異を表現できる評価ツールを構築してきた.過年度成果として得られた外的要因,供給側要因,需要側要因と道路交通サービス水準の関係を考慮し,明示的かつ実証的にサービス水準変動をシミュレーション可能となるよう工夫してきた.加えて道路ネットワークのサービス水準のマネジメント方策実施に伴う道路交通需要の変化を予測するため,新規路線供用,情報提供等のハード・ソフト両面の施策実施時の交通行動変化を分析してきた.高速道路に限定されるが,ETCデータを活用し,高速道路利用の経時変化について統計的分析を行った.(2)道路交通サービス水準変動のマネジメント手法の構築2122年度の成果および(1)に基づき,道路交通サービス水準変動評価システムとしてまとめ上げるための検討を進めた.この診断システムの適用を想定しつつ,所要時間信頼性を考慮したサービス水準の評価,サービス水準低下要因の特定・診断,分析診断結果に基づくサービス水準改善施策の立案など,道路交通サービス水準の変動をマネジメントするための方法論を構築してきた.
電磁場による染色体障害作用をコメットアッセイにより直接検出するための研究

本年度(平成18年3月31日)の研究実施計画研究方法:本年度は、電磁場と化学物質の複合曝露による脳神経細胞のDNA損傷を、動物に曝露して、コメットアッセイにて評価することとした。生後3日齢のSD系雄性ラットにDNA鎖切断薬である抗がん剤のbleomycin (BLM)を腹腔内投与し、50Hz・10mTの電磁場に24時間連続曝露した。全脳をホモジェナイザーにて細胞を単一にした後、0.5%低融点アガロースと混合した後に、スライドガラス上にその細胞を含むアガロースゲルを滴下した。ゲル固化後、4°Cのlysis solutionに1時間浸漬した。水酸化ナトリウム溶液(pH13.8)に20分間浸漬し、DNAをunwindingした後、300mAの条件で水酸化ナトリウム溶液中(pH13.8)にて20分間電気泳動した。エチジウムブロマイドで染色し、蛍光顕微鏡で観察した。コメットアッセイ分析ソフトにて50個の細胞を画像解析し、DNA migrationを指標にDNA損傷を検討した。結果及び考察:電磁場単独曝露では、脳神経細胞にはDNA損傷は誘発されなかった。5mg/kg,10mg/kg BLM単独曝露ではDNA損傷は誘発された。また電磁場とBLMの複合曝露では、BLM単独曝露と比較して有意なDNA損傷の増加や減少などの変化は見られなかった。今回の検討では、電磁場と化学物質の複合曝露では、DNA損傷に変化は見られなかったが、今後は曝露時間・電磁場曝露強度・BLMの量などを変えて、電磁場とBLMとの複合曝露によりDNA損傷が増加するか、減少するかどうかを検討していく予定である。また他の培養細胞や動物を用いてコメットアッセイを行うことや、DNA損傷のメカニズムが解明されている化学物質(抗がん剤など)や脳腫瘍誘発物質を用いて、電磁場と化学物質の複合曝露によるDNA損傷の変化を併せて検討していく予定である。研究方法生後4-5日齢のSD系雄性ラットよりアストロサイト初代培養細胞を分離した。培養アストロサイトに脳腫瘍誘発物質のethylnitorosourea(ENU), methylnitorosurea(MNU), butylnitorosourea(BNU), methylmethane sulfonate(MMS)及びpropane sultone(PS)を1時間(37°C)曝露した。Trypsin-EDTAにより細胞を回収し、0.5%低融点アガロースと混合した後に、スライドガラス上にその細胞を含むアガロースゲルを滴下した。ゲル固化後、4°Cのlysis solutionに一晩浸漬した。水酸化ナトリウム溶液(pH13.8)に20分間浸漬し、DNAをunwindingした後、0.7 V/cm、250mAの条件で水酸化ナトリウム溶液中(pH13.8)にて30分間電気泳動した。結果及び考察5種の化学物質総てにおいて、用量依存的にDNA損傷の増加が認められた。またDNA損傷の程度は、MMS、MNU、PS、BNU、ENUの順に強く見られた。今後は、今回の結果を基礎データとして、電磁場と脳腫瘍誘発物質との複合曝露によりDNA損傷が増加するか、減少するかどうかを検討していく予定である。また他の培養細胞や動物を用いてコメットアッセイを行うことや、DNA損傷のメカニズムが解明されている化学物質(抗がん剤など)を用いて、電磁場と化学物質の複合曝露によるDNA損傷の変化を併せて検討していく予定である。

また他の培養細胞や動物を用いてコメットアッセイを行うことや、DNA損傷のメカニズムが解明されている化学物質(抗がん剤など)や脳腫瘍誘発物質を用いて、電磁場と化学物質の複合曝露によるDNA損傷の変化を併せて検討していく予定である。
有機溶質トランスポートソーム:その構築と機能的意義

本研究は、「トランスポートソーム」の概念の確立のために、トランスポートソームという分子集積体が存在することの実証と、その機能的意義を明らかにすることを目的として設定された。本研究は、トランスポーターが足場タンパク質とともに形成するトランスポートソームを実証し、さらに基質のやりとりをするトランスポーターと酵素からなるトランスポートソーム、近接する細胞膜を架橋するように形成されるトランスポートソームを見いだし、「トランスポートソーム」の概念を確立した。本研究は、腎尿細管の有機溶質トランスポーターを中心として形成されるトランスポートソームを題材としてその分子構築と機能を明らかにすることにより、トランスポートソームの実体を明示することを目的とする。研究初年度にあたる平成17年度は、当初の研究計画通り、実験系、解析技術の確立とトランスポートソーム研究への最適化を行い、平行してトランスポートソーム実証に向けた以下の検討を行った。(1)タンデムタグによる免疫沈降の高効率化。HAタグをタンデムに連結するベクターを開発し、アミノ酸トランスポーターLAT1とタンデムHAタグの融合タンパク質を培養細胞に発現させ、抗HAタグにより免疫沈降を行い、LAT1のC-末端への結合タンパク質RACK1を高効率に共沈降して回収できる解析系を確立した。今後、本タンデムタグを用いクロスリンクによる複合体の免疫沈降に発展させる。(2)腎近位尿細管PDZネットワークにより形成されるトランスポートソームの解析。すでに、腎近位尿細管管腔側の尿酸トランスポーターURAT1が、PDZタンパク質PDZK1と連結することを示したが、本年度は、URAT1とトランスポートソームを形成すると考えられる有機アニオントランスポーターOAT4とペプチドトランスポーターPepT2が、PDZK1と連結することを明らかにした。(3)PDZ相互作用以外のタンパク質間相互作用として、上記LAT1のC-末端が、小胞体からゴルジ装置への移行に重要であることを明らかにし、ここに結合するタンパク質として、上記RACK1を同定した。(4)線虫のPDZ結合モチーフを持つアミノ酸トランスポーターの解析。線虫のcDNAを哺乳類培養細胞に発現させて機能解析を行い、GFPを当該遺伝子に連結し、線虫における発現細胞を解析した。このPDZ結合モチーフへの結合タンパク質を明らかにし、今後モデル生物としての利点を活かして、in vivoでの解析を行う。研究第2年度にあたる平成18年度は、昨年度にトランスポートソーム研究への最適化を行い確立した実験系、解析技術を用いてトランスポートソーム実証に向けた以下の検討を行った。(1)代謝酵素と共存するトランスポーターの同定。マウス腎近位尿細管血管側膜に存在する新規プロスタグランジントランスポーターOAT-PGを同定したが、それがプロスタグランジン代謝酵素15-hydroxyprostaglandin dehydrogenaseと共局在することを見い出した。これは、トランスポーターとその輸送基質を基質とする代謝酵素からなるトランスポートソームの存在を強く示唆し、本分子複合体の酵母ツーハイブリッド法及びプロテミクスによる同定作業を進行させている。(2)FRET(Fluorescence resonance energy transfer)を用いたトランスポートソームの証明。足場タンパク質PDZK1と結合する2種のトランスポーターURAT1とOAT4のそれぞれのN-末端に蛍光タンパク質を付加したものを作製し、PDZK1の存在下においてのみFRET現象が観察されることを明らかにした。加えて、免疫沈降法により、PDZK1の存在下においてのみ抗URAT1抗体によりOAT4が共沈降することも示された。これによりPDZK1により2種のトランスポーターが複合体を形成することが実証された。(3)tag付トランスポーターの免疫沈降により結合タンパク質を質量分析法により同定した。(4)線虫のPDZ結合モチーフを持っアミノ酸トランスポーターの解析。各トランスポーターのノックダウン及びノックアウトを作製してその表現型を明らかにした。結合タンパク質を探索中である。本研究は、腎尿細管の有機溶質トランメポーターを中心として形成されるトランスポートソームを題材としてその分子構築と機能を明らかにすることにより、トランスポートソーみの実体を明示することを目的とする。研究第3年度に当たる平成19年度は、初年度にトランスポートソーム研究への最適化を行い確立した実験系、解析技術を用いてトランスポートソーム実証に向けた以下の検討を行つた。(1)代謝酵素を含むトランスポートソームの確立。プロスタグランジシトランスポーターOAT-PGとプロスタグランジン代謝酵素15-hydroxypros taglandin dehydrogenaseがタンパク質間相互作用で連結すること、およびアルギニントランスポーターCAT5が一酸化窒素生成酵素eNOSとカベオラで共存することを実証した。これは、代謝・輸送共役の分子的背景としての、トランスポーターとその輸送基質を基質とする代謝酵素からなるトランスポートソームの存在の証明である。(2)トランスポートソーム構成要素間のタンパク質問相互作用の実証。足場タンパク質PDZK1と結合する2種のトランスポーター

URAT1とOAT4について、前年度の成果を受けて詳細な解析を行い、PDZK1の存在下における両トランスポーター間のFRET(Fluorescence resonanceenergy transfer)現象、およびPDZK1の存在下における免疫共沈降により、足場タンベク質により2種の異なるトランスポーターが複合体を形成することを実証し左。また、領域内共同研究によりシミュレーション解析を行い、FRETの生じる距離にトランスポーターが近接することにより共役効果が大きく増強されることを示し、トランスポートソームの機能的意義についての理論的根拠を示した。(3)線虫のトランスポートソーム解析。線虫のPDZ結合モチーフを持つヘテロ二量体型アミノ酸トランスポーターを見いだし、線虫でのin vivoトランメポートソーム解析系を確立した。本研究は、腎尿細管の有機溶質トランスポーターを中心として形成されるトランスポートソームを題材としてその分子構築と機能を明らかにすることにより、トランスポートソームの実体を明示することを目的とするものである。研究第4年度に当たる平成20年度は、膜タンパク質の可容化を含めた生体試料調製法、プロテオミクス実験系・解析技術をさらに最適化でき、GST-プルダウン、免疫沈降に引き続き質量分析計によりタンパク質同定を行う解析手順が確立された。これにより、膜タンパク質であるトランスポーターに結合するタンパク質の同定が大きく進展した。具体的には、以下の成果を得た。(1)代謝酵素を含むトランスポートソームの確立。プロスタグランジントランスポーターOAT-PGのC-末端細胞内ドメインの末端5アミノ酸領域に、プロスタグランジン代謝酵素15-hydroxyprostaglandin dehydrogenaseが結合し、輸送と代謝を効率良く共役する複合体を形成することが明らかになった。OAT-PGのノックアウトマウスを作製し、ノックアウトマウスでは代謝機能の低下が生じることを示し、輸送代謝共役の重要性を支持する成果を得た。(2)「代謝複合体(メタボロソーム)」の提唱。OAT-PGのC-末端5アミノ酸両領域には、15-hydroxyprostaglandin dehydrogenaseの他、複数の機能的に共役しあう代謝酵素群が結合することが判明した。OAT-PGのC-末端は、代謝酵素群を集積させ、代謝複合体形成の足場を提供していることが示唆された。線虫のPDZ結合モチーフを持つヘテロ二量体型アミノ酸トランスポーターへの結合するPDZタンパク質を同定した。
水素授受反応に立脚した高密度水素貯蔵を担うレドックス高分子の創出と機能開拓

有機レドックスポリマーの高速な電荷交換反応に基づく電荷輸送・貯蔵能を起点に、水素(プロトン)交換反応への拡張によって同じ原理で水素が輸送・貯蔵されることを明らかにする。具体的には、(1)水素(プロトン)交換反応の解明と(2)高い質量密度で水素貯蔵可能な有機レドックスポリマーの創出により水素の輸送・貯蔵が可能な分子・ポリマーを開拓する。分子設計・水素発生条件などの工夫から(3)高速な水素輸送を可能とする分子要件を解明、最大限に引き出すことで、(4)斬新な水素輸送・貯蔵材料の創出へと繋げ、基礎化学の確立とエネルギー輸送・貯蔵材料への展開を狙う。
浮体型振り子式波力発電装置の発電効率改善に関する研究

浮体型振り子式波力発電装置に搭載する動力取り出し装置の設計には,まず,油圧回路を構成する機器の選定が必要であり,油圧回路最適化には多種多様な機器を用いたシミュレーションを行う必要がある.平成28年度は,油圧式Power take-offシステムを用いた陸上実験を実施した.ここで試作した油圧式Power take-offシステムは,ACサーボモータ,ラジアルピストンポンプ,油圧ブリッジ回路,アキシャルピストンポンプ,発電機および電気抵抗器で構成される.このシステムは,まず,波を模擬した電圧信号によってACサーボモータが振り子軸を強制回転させて,振り子軸の回転により高圧油がラジアルピストンポンプから油圧ブリッジ回路を経て,アキシャルピストンポンプへと送られる.なお,ラジアルピストンポンプと油圧ブリッジ回路との間の油の流れは振り子軸の正転・逆転に伴って往復流となるが,この往復流は油圧ブリッジ回路で一方向流れとなり,油圧ブリッジ回路から送り出された油がアキシャルピストンポンプおよび発電機を一方向回転させる.この油圧システムを使って,種々の波を想定した実験を行い,基本性能を把握した.平成29年度以降は,流体の粘性による影響を評価するために渦法を用いた数値解析コードを開発した.渦法は流場の連続的な渦度分布を多数の微小渦要素によって離散的に表し,渦度方程式を数値的に解く方法で,渦要素の移動と拡散の時間的変化を計算するものである.本研究では,渦の発生によるエネルギー損失を正確に考慮することで,既往のポテンシャル理論と境界要素法をベースとした数値解析コードの精度向上を試みた.平成28年度は、浮体型振り子式波力発電装置の二次変換装置として試作した油圧式Power take-offシステムを用いた陸上実験を行い、本油圧システムの基本性能を把握した。ここで試作した油圧式Power take-offシステムは、ACサーボモータ、ラジアルピストンポンプ、油圧ブリッジ回路、アキシャルピストンポンプ、発電機および電気抵抗器で構成される。このシステムは、まず、波を模擬した電圧信号によってACサーボモータが振り子軸を強制回転させて、振り子軸の回転により高圧油がラジアルピストンポンプから油圧ブリッジ回路を経て、アキシャルピストンポンプへと送られる。なお、ラジアルピストンポンプと油圧ブリッジ回路との間の油の流れは振り子軸の正転・逆転に伴って往復流となるが、この往復流は油圧ブリッジ回路で一方向流れとなり、油圧ブリッジ回路から送り出された油がアキシャルピストンポンプおよび発電機を一方向回転させる。本実験の計測項目は、振り子軸トルク、振り子軸回転速度、油圧回路からアキシャルピストンポンプへの油の供給圧力、アキシャルピストンポンプから油圧回路への油の戻り圧力、発電機出力電圧および発電機出力電流である。また、モータへの回転速度指令には規則波を想定した正弦波の電圧信号を用い、この信号の振幅を1V、2V、3V、4V、5Vに変更することにより、振り子軸の回転速度振幅を200rpm、400rpm、600rpm、800rpm、1000rpmの5通りに変更して実験を行った。さらに、電圧信号の周期を6sec.、8sec.、10sec.、12sec.、14sec.に変更して、本油圧システムのエネルギー変換効率に及ぼす波周期および振り子軸回転速度の影響を検討した。浮体型振り子式波力発電装置の実機に搭載可能な油圧式Power take-offシステムの陸上実験を行い、規則波中運転を想定した油圧システムの基本性能を把握し、概ね所定の二次変換効率の最大値を得ることができた。また、余剰電力を油圧エネルギーとして予めアキュムレータに蓄えて、この油圧エネルギーによって発電電力を平滑化した場合の性能も把握でき、当初の計画どおりに研究は遂行できているものと判断した。油圧システムは厳しい荷重条件下において高い堅牢性と制御性を持つため,近年,波力発電装置の動力取出し装置として採用されつつある.しかし,不規則波中におけるエネルギー変換効率,発生電力の電圧および周波数安定性等については未解決の問題も多く,現在も研究が続けられている.浮体型振り子式波力発電装置に搭載する動力取り出し装置の設計には,まず,油圧回路を構成する機器の選定が必要であり,油圧回路最適化には多種多様な機器を用いたシミュレーションを行う必要がある.本年度は,より高性能な油圧変換システム開発を目指して,波力発電装置油圧変換の数値シミュレーションを開発した.シミュレーションのプラットフォームにはMathworks社のSimulink/SimHydraulicsを使用した.波力発電装置の油圧変換部を想定し,油圧ポンプで油圧モーターを駆動させるシミュレーションを作成し、実際の波力発電装置と比較して検証した.波力発電では寄せ波と引き波で油圧モーターの回転方向が逆転し作動油送出方向が変わるため,チェックバルブを組合わせたブリッジ回路で整流した.油圧回路を構成する機器パラメタは一定回転の実験結果をもとに,実験と合致するよう決定した.回転数が正弦変動するシミュレーションを行った結果,油圧モーター前後の差圧,回転数とも実験結果とよく合致し,パラメタ設定が正しいことを確認した.次に任意回転数変動入力の例として,一定回転に正弦波が重畳した場合のシミュレーションを行い,油圧モーター前後の差圧を予測した.波力発電装置の油圧変換部を想定した油圧シミュレーションを開発し,実験結果を用いて検証した.浮体型振り子式波力発電装置に搭載する動力取り出し装置の設計には,まず,油圧回路を構成する機器の選定が必要であり,油圧回路最適化には多種多様な機器を用いたシミュレーションを行う必要がある.平成28年度は,油圧式Power take-offシステムを用いた陸上実験を実施した.ここで試作した油圧式Power take-offシステムは,AC

サーボモータ,ラジアルピストンポンプ,油圧ブリッジ回路,アキシャルピストンポンプ,発電機および電気抵抗器で構成される.このシステムは,まず,波を模擬した電圧信号によってACサーボモータが振り子軸を強制回転させて,振り子軸の回転により高圧油がラジアルピストンポンプから油圧ブリッジ回路を経て,アキシャルピストンポンプへと送られる.なお,ラジアルピストンポンプと油圧ブリッジ回路との間の油の流れは振り子軸の正転・逆転に伴って往復流となるが,この往復流は油圧ブリッジ回路で一方向流れとなり,油圧ブリッジ回路から送り出された油がアキシャルピストンポンプおよび発電機を一方向回転させる.この油圧システムを使って,種々の波を想定した実験を行い,基本性能を把握した.平成29年度以降は,流体の粘性による影響を評価するために渦法を用いた数値解析コードを開発した.渦法は流場の連続的な渦度分布を多数の微小渦要素によって離散的に表し,渦度方程式を数値的に解く方法で,渦要素の移動と拡散の時間的変化を計算するものである.本研究では,渦の発生によるエネルギー損失を正確に考慮することで,既往のポテンシャル理論と境界要素法をベースとした数値解析コードの精度向上を試みた.平成29年度は、引き続き、油圧式Power take-offシステムの陸上実験を行い、実海域を想定した不規則波を模擬した入力信号の場合の二次変換効率を明らかにする。また、申請者らが新規に提案して有効性を確かめている渦法による非線形波浪中での浮体運動計算法を本問題に適用して、浮体と振り子の運動の時系列と一次変換性能を評価できる2次元数値シミュレーション手法を開発する。この計算法は、粘性流体を対象として、浮体表面からの渦の発生と拡散を正確に考慮できるため、水室内の流体ダンピングを正確に評価できる。次年度はH29年度に作成した油圧シミュレーションの高精度化をはかる.また,不規則波を模擬した回転数変動下においてエネルギー変換効率を最大化する機器構成,特に蓄圧器の定格や容量について検討する.また,不規則波を模した回転数変動下における油圧回路の最適化手法について検討する.当初の計画よりも安価で計測機器を取りそろえることができたため。当初の予定よりも安価で機器を購入できたため,翌年度分として請求した助成金と合わせて装置の改良や成果発表に使用する.次年度以降の実験装置改良および成果発表に使用する。
T細胞と抗原提示細胞の相互作用における接着分子CADM1とCRTAMの役割

CADM1は免疫グロブリンファミリーの細胞接着分子であり、その細胞接着機能は、CADM1分子間のホモティピックな接着作用と、CRTAMのような他のタンパク質性リガンドへのヘテロティピックな接着作用によって起こる。CADM1は広範な臓器・組織に発現しており、多彩な生物学的機能をもつと考えられる。本研究では、CADM1の免疫学的機能に着目している。近年、樹状細胞などがT細胞に対して抗原提示を行う際に、T細胞に発現するCADM1が補助的刺激分子として関与すると報告されていることから、マスト細胞がT細胞に対して抗原提示を行う際にもCADM1が関与することの検証を目的として取り組んだ。まず、フローサイトメトリーによりCADM1の発現を検索したところ、マウスの骨髄由来のマスト細胞(BMMC)および脾臓由来のマスト細胞(SMC)のいずれにおいても、CADM1陽性の細胞群と、陰性の細胞群が存在することが明らかとなった。卵白アルブミンの部分ペプチド抗原をMHCクラスI分子に結合したマスト細胞とOT-1トランスジェニックマウス由来のCD8陽性T細胞との共培養により、T細胞の増殖が誘導された。この増殖誘導は、CADM1陽性のマスト細胞との共培養の際にのみ認められ、CADM1陰性のマスト細胞との共培養の際には観察されなかった。抗原をパルスしたEL4細胞を標的細胞としてCD8陽性T細胞のキラー活性を測定したところ、キラー活性が検出された。ただし、エフェクター/ターゲット比の変化に応じたキラー活性の変化がわずかであり、このアッセイについてはまだ方法の習熟度が低いと考えられることから、なお改良の余地がある。以上のように、所期の目的のマスト細胞によるT細胞への抗原提示にもCADM1の機能的関与が示された点で目的の最小限度の達成はできた。本研究は細胞接着分子であるCADM1とそのheterotypicなリガンドであるCRTAM分子との相互作用は抗原提示の役割の一端を担うか否かを中心軸にして研究を進めています。免疫系においてCRTAMは活性化したごく一部の細胞のみに一過性として発現するので、CADM1も恒常的発現でないと予測できます。従って、我々は先ずCADM1の転写発現を注目しました。既報(Blood 101 p2601、2003)により、肥満細胞において転写因子MITFがCADM1遺伝子の転写に関与することが明らかにされました。一方、MITFの高発現するメラノーマ細胞(Trends Mol Med 12 p406、2006)においては我々の予備実験での観察によりCADM1が豊富に発現することを確かめました。そこで我々は幾つか種類のメラノーマ細胞にレンチウイルスベクターshRNAでMITFの発現をノックダウンしてメラノーマ細胞のCADM1発現変化を検討しました。そして我々はMITFノックダウンされたメラノーマ細胞において普遍的にCADM1の発現が上昇することを観察しました。免疫細胞においてB細胞はMITFの高発現細胞であり(J Exp Med 200 p115、2004)、また外来抗原で活性化したB細胞はplasma細胞に変化する際にMITFの発現が低下することが最近報告されました(J Immunol 183 p1179、2009)。このMITFの発現低下現象がB細胞のCADM1発現にどんな変化をもたらすか、並びにB細胞の抗原提示能にどんな影響を及ぼすかについて今後検討する予定です。他方、CADM1は盛んに糖鎖修飾された糖タンパクであり、発生の各段階につれてCADM1の糖鎖修飾パターンが著しく変動し、その上これらの糖鎖修飾が同じタンパクファミリーのCADM2分子とのheterotypicな結合に大いに影響を与えることがラットの脳神経細胞において報告されました(J Neurosci 27 p12516、2007)。これらの報告成績を踏まえ、免疫系においてCADM1の糖鎖修飾及びその変動は如何に関連分子との相互作用に寄与するかについて大変興味が持たれ、この方向の検討も併せて行う予定です。肥満細胞のCADM1発現(Blood 101 p2601, 2003)及び活性化T細胞のCRTAM発現(J Leukoc Biol 67 p725, 2000)が既に報告され、そして近年肥満細胞が抗原提示作用を持つことも報告された(Blood 114 p4979, 2009 ; Immunity 31 p665, 2009)。これらの現象を注目し、肥満細胞が抗原提示する時のCADM1分子の役割について検討した。マウスの骨髄、脾臓及び腹膜灌流から細胞を採取し、分化誘導剤の存在下でそれぞれ由来細胞を4週間以上培養して肥満細胞に分化させた。各々肥満細胞集団におけるCADM1発現を検定した所、腹膜灌流由来の細胞集団はほぼ全て高発現であるのに対し、骨髄及び脾臓由来の細胞集団は陽性高発現と陰性のサブセットが有することを明らかにした。容易に大量取得できる骨髄由来肥満細胞をCADM1陽性と陰性サブセットに分け、それぞれのサブセットにおけるMHCクラスI経路の抗原提示を検討した所、双方とも顕著なMHCクラスI経路の抗原提示を確認した。

続いてCD8T細胞ハイブリドーマを用いて骨髄由来肥満細胞と共培養した所、活性化T細胞のパラメーターであるIL-2の発現上昇を観測し、そしてCD8T細胞ハイブリドーマのCRTAM誘導発現を観察した。この共培養の成績によれば、CADM1陽性肥満細胞及び誘導発現されたCRT陽性T細胞が相互作用することは十分に考えられるので、今後は抗原提示解析用モデルマウス由来のT細胞を用い、抗原提示細胞としてのCADM1陽性肥満細胞がCRTAM陽性T細胞に与える影響をより詳しく解析予定である。一方、マウス由来肥満細胞は主にCADM1 isoform c(NM_018770)を発現することが示されており(Am J Pathol 174 p2278, 2009)、そのタンパク産物(NP_061240)は豊富な糖鎖修飾部位を有し、糖鎖修飾の可能性が示唆される。これを踏まえ、CADM1及びCRTAMとの相互認識する際に糖鎖構造が機能を寄与するか否かについて興味が持たれ、上述それぞれ培養集団由来の肥満細胞のCADM1における糖鎖修飾を確認すると同時に抗原提示における糖鎖の役割についての検討も併せて行う予定である。CADM1は免疫グロブリンファミリーの細胞接着分子であり、その細胞接着機能は、CADM1分子間のホモティピックな接着作用と、CRTAMのような他のタンパク質性リガンドへのヘテロティピックな接着作用によって起こる。CADM1は広範な臓器・組織に発現しており、多彩な生物学的機能をもつと考えられる。本研究では、CADM1の免疫学的機能に着目している。近年、樹状細胞などがT細胞に対して抗原提示を行う際に、T細胞に発現するCADM1が補助的刺激分子として関与すると報告されていることから、マスト細胞がT細胞に対して抗原提示を行う際にもCADM1が関与することの検証を目的として取り組んだ。まず、フローサイトメトリーによりCADM1の発現を検索したところ、マウスの骨髄由来のマスト細胞(BMMC)および脾臓由来のマスト細胞(SMC)のいずれにおいても、CADM1陽性の細胞群と、陰性の細胞群が存在することが明らかとなった。卵白アルブミンの部分ペプチド抗原をMHCクラスI分子に結合したマスト細胞とOT-1トランスジェニックマウス由来のCD8陽性T細胞との共培養により、T細胞の増殖が誘導された。この増殖誘導は、CADM1陽性のマスト細胞との共培養の際にのみ認められ、CADM1陰性のマスト細胞との共培養の際には観察されなかった。抗原をパルスしたEL4細胞を標的細胞としてCD8陽性T細胞のキラー活性を測定したところ、キラー活性が検出された。ただし、エフェクター/ターゲット比の変化に応じたキラー活性の変化がわずかであり、このアッセイについてはまだ方法の習熟度が低いと考えられることから、なお改良の余地がある。以上のように、所期の目的のマスト細胞によるT細胞への抗原提示にもCADM1の機能的関与が示された点で目的の最小限度の達成はできた。
近世後期から近代初期における陰陽道資料の研究

本年度は7月と2月の2度にわたり、京都市上京区の大将軍八神社において「皆川家旧蔵資料」の調査を行った。同資料は宮内庁書陵部保管の「土御門家文書」、京都府立総合資料館所蔵の「若杉家文書」と関連するもので、特に「若杉家文書」とは近世後期の陰陽寮の実態、近代初期の陰陽寮系陰陽道の動向を知る上で相互補完的な関係にある。本年度の調査では、「皆川家旧蔵資料」のおよそ90点の撮影を済ませた。これにより、以前に撮影した約430点と合わせ、およそ520点にのぼる全資料の撮影を終えたことになる。この520点という資料点数は、予備調査の結果として本研究代表者が仮目録カード化した点数を70点ほど上回っているが、内容を整理しきっていない状態での点数なので、造暦関係の計算表や各種の天文関係図の整理の仕方次第で上下することは必定である。最終的には、表題数350400、資料点数450500という間に落ち着くものと考えられる。本年度撮影した資料のうち特記すべきは、(1)『神体之傳』、(2)「天保九戊戌年六月十日より三七ヶ日間御守御修行図」などである。(1)は江戸初期に土御門泰福によって創唱された天社神道の神体観を示すもので、中世以来さまざまに生出されてきた神体図の系列上にある。これを見る限り、天社神道の神体観は、その創唱に大きな影響を与えたと考えられる吉田神道の延長線上にあって、中国系信仰というよりは神道の中国化したものという色合いが濃く感じられる。天社「神道」という名称のあり方を意味するものとして、重要な資料と言える。(2)は天社神道における天皇守護の祭場の組立を示したもので、竪紙1枚の大きさと決して大きな図ではないのだが、詳細に祭場の構成が示されている。天社神道の祭場構成の図は「若杉家文書」にあるものだが数点に留まっており、本図はそれらと併せて天社神道の祭祀構成を考える上で重要である。本年度は7月と3月の2度にわたり、京都市上京区の大将軍八神社において「皆川家旧蔵資料」の調査を行なった。同資料は宮内庁書陵部に保管されている土御門家文書、京都府立総合資料館に所蔵される若杉家文書と関連するもので、特に若杉家文書とは近世後期の陰陽寮の実態、近代初期の陰陽寮系陰陽道の動向を知る上で相互補完的な関係にある。本年度の調査では、「皆川家旧蔵資料」のおよそ180点の撮影を済ませ、以前に撮影した約250点と合わせ、およそ430点の撮影を終えたことになる。これは予備調査の結果として本研究代表者が仮目録カード化した450点のうちの約9割の撮影の終了を意味するが、同時に今回新規な資料が出来しており、総数はさらに50点ほど増える見込みである。本年度撮影した資料のうち特記すべきは、(1)『安政二年御遷幸供奉・御教供御勧修仮御日記』、(2)諸種の祭儀次第、(3)『玄象初学須知抄』である。(1)は孝明天皇の行幸に陰陽寮官として供奉した皆川亀年(ながとし)による記録であるが、従来、天皇の行幸に際し陰陽寮官がなにを行なったのか当事者が具体的に記した資料がほとんどなかったために、近世後期の陰陽寮の朝廷における機能を知るだけではなく、行幸に際しての陰陽寮の役割を知る上でも重要な資料と言える。(2)は「大殿祭」「天曹地府祭」「三科津祓」「中臣祓」「巳日祓」「名越祓」「遷宮」など諸祭の次第であり、その存在は知られていても実際の次第の知られなかった祭儀の具体像が知られるという点できわめて重要である。また(3)は室町後期、16世紀中期の写本と推定される日本編纂の天文道書で、内容は天文現象に関する諸書の抜書であるが、古代・中世を通じて天文道に関する日本独自の資料が占例集である『安倍泰親朝臣記』や『天文要録』の抄本である『天文要抄』程度しかないことを考えると、たいへんに貴重な資料が出来したとすることができる。本年度撮影した資料のうち特記すべきは、(1)『神体之傳』、(2)「天保九戊戌年六月十日より三七ヶ

日間御守御修行図」などである。(1)は江戸初期に土御門泰福によって創唱された天社神道の神体観を示すもので、中世以来さまざまに生出されてきた神体図の系列上にある。これを見る限り、天社神道の神体観は、その創唱に大きな影響を与えたと考えられる吉田神道の延長線上にあって、中国系信仰というよりは神道の中国化したものという色合いが濃く感じられる。天社「神道」という名称のあり方を意味するものとして、重要な資料と言える。(2)は天社神道における天皇守護の祭場の組立を示したもので、竪紙1枚の大きさと決して大きな図ではないのだが、詳細に祭場の構成が示されている。天社神道の祭場構成の図は「若杉家文書」にあるものだが数点に留まっており、本図はそれらと併せて天社神道の祭祀構成を考える上で重要である。
重合したままの高分子重合体粉末の超延伸:環境に優しい省エネルギープロセス

まず最初に科学研究費申請書で提案した、高分子の2段目の延伸条件(温度、速度、張力、試料とヒーターの接触長さ)が正確に制御できる高温ピン延伸装置を試作した。次いで、この装置を用いて、主としてポリテトラフルオロエチレン(PTFE)重合体粉末の2段延伸を行ったが、溶融高分子量ナイロン6,超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)、ポリ-L-乳酸の延伸も試みた。PTFE重合体粉末を融点以下の温度で圧縮成型して得られたパウダーフィルムは脆くて引張延伸することは出来ないが、(1)圧力下、325°C(融点直下)で6-20倍に延伸(実験室では固相共押出、連続プロセスではロール圧延)すると初期のPTFE粉末集合体が配向フィブリル構造に変化し、その結果優れた延性を発現する(1段目の延伸)。次いで、(2)この配向フィルムを室温から500°C(静的融点より165°C高い)でピン延伸を試みたところ(2段目の延伸)、(1)延伸温度T_d=45-100°Cで延伸比(DR)【less than or equal】50に延伸できたが、(2)T_d=100-335°C(融点)では延伸不可能であり、(3)静的融点以上のT_d=345-430°C(静的融解温度より10-430°C高温)ではDR=240-500に延伸することができた。この様な超延伸テープは、結晶化度約88wt%、結晶性分子鎖の配向関数f_c=0.997、大きな結晶サイズ(分子鎖に平行方向D_<0015>及び垂直方向D_<100>の結晶サイズは、それぞれD_<0015>=100-150m, D_<100>=65nm)であり、ヤング率は24°Cおよび0°Cにおいてそれぞれ122±2GPaおよび155±3GPaであり、後者は結晶弾性率の90%に対応している。この様に高いヤング率を有するPTFE延伸物は、これまでに報告されたことがないまず最初に科学研究費申請書で提案した、高分子の2段目の延伸条件(温度、速度、張力、試料とヒーターの接触長さ)が正確に制御できる高温ピン延伸装置を試作した。この様に高いヤング率を有するPTFE延伸物は、これまでに報告されたことがない我々が提案した超高分子量ポリエチレン(UHMW-PE)の重合体粉末の二段延伸法(固相共押出、次いで引張延伸)はゲル延伸法のように溶媒を必要としない点で、より安全で環境に優しい、省エネルギープロセスである。初年度は、科学研究費の申請時に行った提案のとおり、二段目の引張延伸装置を設計し、組み立てた。この装置の特徴は、試料の局部を急速に加熱し、この部分を高速(1-20mm/min)で引張り延伸することができる装置である。いかに述べるように、この装置を用いてPTFE重合体粉末の超延伸を行うことに成功した。エマルジョン重合によって得られたPTFE重合体粉末を融点以下の325°Cで加圧成形し、厚さ約0.3mmのパウダーフィルムを得た。このフィルムは脆く、直接引張り延伸することは出来なかったが、固相共押出法により融点直下で押出延伸比(EDR)6-12に延伸すると配向したフィブリル構造に転移し、高い延性を示した。

そこで、まず、固相共押出法によりパウダーフィルムをEDR=12に押出し、次いで本研究で作製し延伸機を用いて共押出物を広範な温度(280-500°C)で引張り延伸した。その結果、PTFEの融解温度(335°C)よりも10-100°C高い温度で延伸すると200-500倍の超延伸が可能であった。このような超延伸物は高い分子配向(f_c=0.997)を示し、結晶化度も80-88%と高い値を示した。力学物性の詳細は現在検討中であるが、24°Cにおけるヤング率が122GPaに達する超延伸物も得られ様になった。今後は、PTFE超延伸物の力学物性を詳細に検討すると共に、超延伸物の構造を検討する予定である。さらに、この装置を用いて、UHMW-PEや,一般には低延性であるとされるポリー1-ブテンやポリエチレンテレフタレートなどの超延伸も試みる予定である。まず最初に科学研究費申請書で提案した、高分子の2段目の延伸条件(温度、速度、張力、試料とヒーターの接触長さ)が正確に制御できる高温ピン延伸装置を試作した。次いで、この装置を用いて、主としてポリテトラフルオロエチレン(PTFE)重合体粉末の2段延伸を行ったが、溶融高分子量ナイロン6,超高分子量ポリエチレン(UHMWPE)、ポリ-L-乳酸の延伸も試みた。PTFE重合体粉末を融点以下の温度で圧縮成型して得られたパウダーフィルムは脆くて引張延伸することは出来ないが、(1)圧力下、325°C(融点直下)で6-20倍に延伸(実験室では固相共押出、連続プロセスではロール圧延)すると初期のPTFE粉末集合体が配向フィブリル構造に変化し、その結果優れた延性を発現する(1段目の延伸)。次いで、(2)この配向フィルムを室温から500°C(静的融点より165°C高い)でピン延伸を試みたところ(2段目の延伸)、(1)延伸温度T_d=45-100°Cで延伸比(DR)【less than or equal】50に延伸できたが、(2)T_d=100-335°C(融点)では延伸不可能であり、(3)静的融点以上のT_d=345-430°C(静的融解温度より10-430°C高温)ではDR=240-500に延伸することができた。この様な超延伸テープは、結晶化度約88wt%、結晶性分子鎖の配向関数:f_c=0.997、大きな結晶サイズ(分子鎖に平行方向D_<0015>及び垂直方向D_<100>の結晶サイズは、それぞれD_<0015>=100-150nm, D_<100>=65nm)であり、ヤング率は24°Cおよび0°Cにおいてそれぞれ122±2GPaおよび155±3GPaであり、後者は結晶弾性率の90%に対応している。この様に高いヤング率を有するPTFE延伸物は、これまでに報告されたことがない。
多様な細胞内Ca^<2+>シグナルに関連するCa^<2+>放出チャンネルの時間・空間的解析

細胞内カルシウムイオン(Ca^<2+>)シグナルは、広範な細胞機能に関与する重要な細胞内情報伝達物質の一つであり様々なパターンが存在する。我々は、このCa^<2+>シグナルとシグナルの発生の重要な実体であるCa^<2+>によるCa^<2+>放出(CICR)チャンネル(リアノジン受容体:RyR)の分布を同時に解析できる実験系の確立を目指した。また、RyRの構造と機能の関係さらに細胞内Ca^<2+>シグナルとの関係を探るべく、悪性高熱症などの病態と関連したRyR変異体を始め、RyR変異体の作製法の簡易化を行い、以下の成果を得た。1.全長約一万五千塩基でコードされる1型RyR(RyR1)のcDNAを各々約千五百塩基毎に11個の小さなcDNAカセットとして利用できるように改良して、各カセットを用いたcDNA塩基配列の変異体作製が容易に出来るようになった。2.RyR1非相同性領域(D2)領域後半部位に緑色蛍光蛋白質(GFP)を融合させた組換え蛋白質としてを発現させる実験方法を開発して、GFP蛍光によるRyR1蛋白質の発現量と細胞内分布を視覚的に確認でき、同時に細胞内Ca^<2+>動態の観察が可能となった。3.RyR1のアミノ酸配列32263724番以外の領域にこのCa^<2+>放出チャンネル蛋白質の機能上で必須な部分が存在することが示唆された。4.RyR1蛋白質分子には小胞体への移行・維持に関わるシグナル領域が複数存在することが示唆された。5.RyR1コードする遺伝子の14512番目のシチジン塩基がグアニン塩基に変異したもの(4838番目のアミノ酸であるロイシンがバリンに変異する場合)が悪性高熱症の新たな原因遺伝子変異となり得ることが示された。昨年度までに構築したカルシウムイオン(Ca^<2+>)放出能を保持したままでカセット構造化した緑色蛍光蛋白質(GFP)融合リアノジン受容体(RyR1)cDNAから、各1個のカセット(各々約500アミノ酸をコードする)を欠損されたRyR1部分欠損cDNAクローン(10種類)の作製に成功した。これらの部分欠損RyR1クローンを培養細胞に遺伝子導入して一過性に強制発現させたところ、すべてのクローンにおいて、全長RyR1の場合と同様に、生きたままの細胞で核を除く細胞質内に点在するパターンの細胞内発現分布が観察された。しかし、RyR1作用薬である4-chrolo-3-ethylphenol(4CEP)によるCa^<2+>放出能の変化を調べたところ、8番目のカセットを欠損しているRyR1クローンだけが全長RyR1と同様のCa^<2+>放出能を維持していたが、その他の部分欠損クローンではCa^<2+>放出能が欠失もしくは強く抑制されていた。この結果は、8番目のカセットがコードする部分以外の領域にこのCa^<2+>放出チャンネルであるRyR1の機能上で必須な部分が存在することを示す。また、RyR1蛋白質の後半部に疎水性領域が存在することから小胞体への移行シグナルおよびイオンチャンネルを形成する膜貫通部位の存在が予測されているが、後半のRyR1部分欠損クローンにおいても全長のRyR1と同様の細胞内発現分布を示していたことから、部分的な疎水性アミノ酸配列領域が小胞体への移行および膜貫通部位の形成に預かっている訳ではないことが示された。以上により、全長約5千個のアミノ酸からなるCa^

<2+>放出チャンネルであるRyR1の内で約500アミノ酸からなる部分配列領域が各々単独で働いている訳では無く、各々が相互作用することによってCa^<2+>放出チャンネル機能上の重要な役割りを担っていることが示唆された。我々は、全身麻酔の際に使用する吸入麻酔薬が引き金となって筋硬直を伴って高熱を発症する「悪性高熱症(MH)」患者のリアノジン受容体(RyR)をコードする遺伝子上に23種類の一塩基置換の変異を同定し、その内でアミノ酸配列の変異を伴う2種類(14002番目のシチジン塩基がチミン塩基に変異したものでRyR4668番目のアミノ酸であるプロリン(P)がセリン(S)に変異する場合(P4668S)と14512番目のシチジン塩基がグアニン塩基に変異したものでRyR4838番目のアミノ酸であるロイシンがバリン(L4838V)に変異する場合)をMHに関わる原因遺伝子変異と推定した。そこで、これまでの実験で改良を加えた「カセット構造化したウサギ1型RyRのcDNA」を用いて、MH患者のものと相同な一塩基置換変異を導入してMH変異体(P4667SとL4837V:ウサギRyRのアミノ酸番号に対応)を作製した。これらのMH変異体を培養CHO細胞に遺伝子導入・強制発現させて、細胞でのRyR発現量と分布をそれぞれ緑色蛍光蛋白質(GFP)と抗RyR抗体によって同定を試みたところ、MH変異体の発現は、正常のRyRを発現している細胞のものとほぼ同様の細胞内発現分布を示し、その細胞内局在や発現量には正常なものと比べて有意な差は認められなかった。しかし、同様の遺伝子導入した細胞での細胞内Ca2+動態の変化を、蛍光Ca2+指示薬(fura2)を利用した顕微測光法によって解析したところ、RyRの「Ca2+によるCa2+放出(CICR)機構」の促進薬であるカフェインに対する感受性が、14512番目のシチジン塩基がグアニン塩基に変異したものMH変異体(ヒトL4838V型に相当するウサギL4837V型)で有意に増加し、MH病態の発症の原因遺伝子変異となり得ることが示された。
地域医療の適正化・効率化に関する総合的研究

周産期アウトカムについて90分以上のアクセス時間が問題である可能性が考えられた。また、脳血管疾患死亡や心疾患死亡については、90分以上のアクセス時間と有意の関連を認めた。勤務医のストレスの地域差の調査では特に、中・小規模市や町・村の勤務医の職業ストレス要因の対策には、サポートの改善が有効である可能性が考えられる。勤務医の不眠には当直が関連し、コントロール良好や同僚のサポートが保護的に働く。勤務医のバーンアウトについては、職業ストレスの要求度の上昇がリスクとなり、コントロール良好な職場や同僚、家族・友人のサポートが良好であることが抑制的に働く。(1)GISを用いた中核病院からのアクセスの差による健康格差の検討北海道内各市町村の5年間平均の1000出生当たりの乳児死亡率、新生児死亡率、周産期死亡率を計算した。産婦人科・小児科救急拠点病院へのアクセス時間については、産婦人科医と小児科医の常勤医がそれぞれ2名以上勤務病院ホームページ上で確認できた28施設を産婦人科・小児科拠点病院とした。各市町村役場所在地を起点としてGISソフトウエアで自動車による到達時間を推定し、各市町村からのアクセス時間を説明変数として乳児死亡率の第4四分位、新生児死亡率の第3三分位、周産期死亡率の第4四分位となるオッズ比(OR)についてロジスティック回帰分析を用いて算出した。乳児児死亡率ではアクセス時間による有意な差を認めなかった。新生児死亡率については、アクセス時間が60分以上90分未満の群が30分未満の群に比べて有意に減少していた(OR=0.21、95%信頼区間(CI):0.06-0.70)。また、90分以上の群では上昇する傾向を認めた(OR=4.17、95%CI:0.17-1.05)。周産期死亡率はアクセス時間が30分以上60分未満の群において上昇する傾向をみとめた(OR=2.36、95%CI:0.94-5.99)。以上のアウトカムには、病院近辺へ宿泊しての待機や、都市部の未受診妊婦の影響等があり、差がはっきりしなかった可能性がある、しかし、拠点病院アクセスに90分以上の市町村は40(22.8%)に認め、効率的な配置を検討する必要があると考えられる。(2)勤務医の過重労働・ストレス要因の検討倫理申請員会で承認後に、旭川医大卒業生への無記名のアンケート調査を行った。暴露要因として地域(都市部か地方か)、診療科目、職位、勤務医・開業医であるか、救急病院であるか否か、常勤・非常勤であるかについて、労働の負荷については、週当たりの平均労働時間、当直回数、休日の日直回数、on call日数、職業性ストレス簡易調査票について把握し、アウトカムとして睡眠障害やメンタルヘルス(PHQ, burnout)を把握した。(1)GISを用いた中核病院からのアクセスの差による健康格差の検討北海道内各市町村の5年間平均の脳血管疾患の標準化死亡比(SMR)について拠点病院へのアクセス時間を検討した。拠点病院へのアクセス時間については、各市町村役場所在地を起点としてGISソフトウエアで自動車による到達時間を推定し、各市町村からのアクセス時間を説明変数として男女それぞれの脳血管疾患第4四分位となるオッズ比(OR)についてロジスティック回帰分析を用いて算出した。男性ではアクセス時間が90分以上の群が30分未満の群に比べて有意にオッズ比を上昇した(OR=3.32、95%信頼区間(CI):1.24-8.89)。女性では90分以上の群で上昇する傾向を認めた(OR=2.82、95%CI:0.99-8.03)。脳血管疾患について外科処置の出来る脳外科専門病院へのアクセスが重要と考えられる、しかし、拠点病院アクセスに90分以上の市町村は51(29%)に認め、効率的な配置を検討する必要があると考えられる。(2)勤務医の過重労働・ストレス要因の検討勤務医424名が解析対象となった。説明変数として、勤務地、当直の有無、呼び出し当番の有無、勤務時間、職業ストレス簡易調査票より要求度、コントロール、上司のサポート、同僚のサポート、家族・友人のサポートの各得点を用いた。不眠はアテネ不眠調査票により6点以上を不眠(+)と判定した。ステップワイズ法の結果、当直有りで有意に不眠症状出現のオッズ比が高くなり、職業ストレスではコントロール得点の上昇や同僚のサポート得点の上昇により有意にオッズ比が減少した。勤務医において当直があることは不眠症状出現に関連するが、コントロール良好な職場や同僚のサポートが良好であることが不眠症状の出現に抑制的に働くことが考えられ、このことは今後の対策に重要であると考えられる。(3)ヘルスリテラシーの検討