hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直並列変換機能によるディジタルコヒーレント受信器の超高速化

この場合、ディジタルコヒーレント受信器を並列展開し、それぞれのLO光に光パルス列を用いて光信号をサンプリングし、光電界の離散化を行う。離散化後の各光電界成分の帯域は元の光信号帯域より狭いため、低速の電子回路を用いて信号処理を施すことができる。サンプリングの際にサンプリングパルスと隣接信号パルスが干渉してクロストークを引き起こす。我々は計算機シミュレーションによりビット誤り率特性のサンプリングパルス幅依存性を明らかにした。そして、10GHz帯域を持つ本受信器を用いて160Gsymbol/s偏波多重QPSK信号(640Gbit/s)の1,073km伝送に成功し、超長距離伝送システムにおける本受信器の復調特性を評価した。一方、信号の並列化は周波数領域で行うことも可能である。周波数領域における並列化にはサブバンド分割が有効である。サブバンド分割は光領域または電気領域で信号をフィルタリングすることにより行う。電気フィルタのスカート特性は光フィルタより優れているため、本研究では電気領域でサブバンド分割を行う。まず、ディジタルコヒーレント受信器を並列展開し、それぞれのLO光に用いている連続光に一定の周波数差を持たせ、光信号をホモダイン検波する。ベースバンドに周波数変換された信号は、電気のアナログフィルタにより複数のサブバンドに分割される。各サブバンドのナイキスト帯域は信号帯域より狭いため、低速の電子回路により処理できる。我々は、このようなサブバンド分割機能を持つディジタルコヒーレント受信器を提案し、電気アナログフィルタのスカート特性により生じるエリアス雑音が復調特性に与える影響を明らかにした。そして、5GHz帯域を持つ本受信器を2台並列に用いて、10Gsymbol/s単一偏波QPSK信号(10Gbit/s)の復調に成功し、復調特性の評価を行った。本実験によりディジタルコヒーレント受信器のAD変換器に必要となるサンプリング速度を緩和できること示した。そして、本手法の課題点はLO光に用いる光周波数コムの分離であることを見出した。本実験では光周波数コムの不完全分離による受信感度劣化は約1.5dBであったが、これはより消光比の高い光フィルタを用いて分離することで改善できる。さらに、10Gsymbol/s単一偏波QPSK信号(10Gbit/s)の150km伝送を行い、サブバンド分割を行った後でもディジタル分散補償を含むDSPは機能することを示した。本受信器の並列化数を増やすことで、高速AD変換器を用いずに超高速光多値変調信号を復調することができる。時間領域において信号の直並列変換を行うディジタルコヒーレント受信器の復調特性は局発光(LO)に用いる光パルス列のパルス幅に依存する。そこで、シミュレーションによりLOパルスの半値全幅(FWHM)と復調特性との関係を明らかにした。解析結果より、4相位相変調(QPSK)信号に関してはLOパルスのFWHMの最適値は信号周期(T_S)の0.5倍であった。
訪問看護師の抗がん薬曝露防止策に関する研究

本研究は訪問看護師の抗がん薬曝露を低減するために,訪問看護師の抗がん薬曝露に関する現状を明らかにし,臨地現場に即した曝露防止策指針を提案することを目的とする。昨年度は、初年度に実施した全国調査の結果を第38回日本看護科学学会学術集会にて発表した。全国の訪問看護ステーション1039施設の常勤訪問看護師各1名を対象に,無記名郵送による質問紙調査を実施し,有効回答は204名(有効回答率20%)であった。施設で曝露防止策が講じていたのは28%であり,曝露影響を認知している訪問看護師は55%であった。がん化学療法中患者への訪問経験のある者は60%(平均訪問件数8±19件/月),援助内容は抗がん薬経口与薬60件,清拭入浴介助59件,ストマ排液交換44件,オムツ交換42件,トイレ介助38件,抗がん薬携帯ポンプ抜針37件等であり,実際に抗がん薬曝露の機会が存在することが明らかとなった。訪問中に曝露防止策を講じていたのは30%,防護具が必要な場面において防護具なしや手袋のみの状況がみられた。曝露防止策を講じていない理由は,方法不明29件,物品費用負担19件等であった。介護者へ曝露防止策を説明していたのは32%の看護師であり,内容は排泄方法23件,排泄物取扱い時防護具20件,携帯ポンプ廃棄法16件等であった。説明しない理由は,方法不明19件,必要性不明10件等であった。訪問看護師の抗がん薬曝露の低減のためには,抗がん薬の曝露影響の情報と共に,状況に即した防護策の情報提供が必要である。現場の意見を取り入れた曝露防護の指針案を早急に作成し,広く知っていただく必要があることが考察された。平成30年度には面接調査と、曝露防止指針案の作成と評価が実施できる見込みであったが、指針案の作成に遅れが生じており、面接調査と指針案の評価には至らなかった。曝露防止指針案の作成においては、イラスト作成に費用が発生する可能性がある。交付金と前年度の残金で、イラスト作成費用、保留していた面接調査と質問紙調査の2回目の費用として実施する予定である。1.曝露防止指針案を作成する。2.研究代表者、研究分担者で秋田県内外の訪問看護ステーションを訪問し、抗がん薬曝露防止策の現状と課題、研究代表者らが検討している曝露防止策指針の現場への適合性を訪問看護師に確認する.3.曝露防止指針案を訪問看護師に送付し、評価を得る。4.訪問看護師の評価について、学会発表する。近年外来がん化学療法の実施件数は増加しており,抗がん薬を自宅で持続注入する治療や,副作用対処が困難な患者のケアには,訪問看護師が役割を担うことが期待されている。その際訪問看護師は,抗がん薬入りの器具や抗がん薬が残存する排泄物を取扱うなど,抗がん薬に曝露される機会がある。しかし,訪問看護師は抗がん薬曝露防止に関する教育をうけることや,防護具入手が難しい状況にあると考えられる。訪問看護師の抗がん薬曝露に関する現状を明らかにし,臨地現場に即した曝露防止策指針を提案することを目的に,本研究を行うこととした。本研究の意義は,曝露防止策指針の提案により訪問看護師の抗がん薬曝露を低減することである。本年度は現状把握として,抗がん薬曝露による健康影響への知識,曝露の機会,曝露防止策の現状と課題について,全国の訪問看護ステーション1039施設の常勤訪問看護師各1名を対象に,無記名郵送による質問紙調査を行った。207名の返信が得られ,記入漏れを除いた204名を分析対象とした(有効回答率20%)。施設で曝露防止策が講じられていたのは28%であり,曝露影響を認知している訪問看護師は55%であった。がん化学療法中患者への訪問経験のある者は60%(平均訪問件数8±19件/月)であり,そのうち曝露防止策を講じていたのは30%,介護者へ曝露防止策を説明していたのは32%であることなどが明らかとなった。現在,結果をまとめており,学会発表に向け準備中である。平成29年度は質問紙調査のみとなり、面接調査の実施は行えなかった。やや遅れているものの、平成30年度には面接調査と、曝露防止指針案の作成と評価が実施できる見込みがあるため、「やや遅れている」と判断する。がん化学療法中患者への訪問経験のある者は60%(平均訪問件数8±19件/月),

援助内容は抗がん薬経口与薬60件,清拭入浴介助59件,ストマ排液交換44件,オムツ交換42件,トイレ介助38件,抗がん薬携帯ポンプ抜針37件等であり,実際に抗がん薬曝露の機会が存在することが明らかとなった。訪問中に曝露防止策を講じていたのは30%,防護具が必要な場面において防護具なしや手袋のみの状況がみられた。曝露防止策を講じていない理由は,方法不明29件,物品費用負担19件等であった。介護者へ曝露防止策を説明していたのは32%の看護師であり,内容は排泄方法23件,排泄物取扱い時防護具20件,携帯ポンプ廃棄法16件等であった。説明しない理由は,方法不明19件,必要性不明10件等であった。訪問看護師の抗がん薬曝露の低減のためには,抗がん薬の曝露影響の情報と共に,状況に即した防護策の情報提供が必要である。現場の意見を取り入れた曝露防護の指針案を早急に作成し,広く知っていただく必要があることが考察された。平成30年度には面接調査と、曝露防止指針案の作成と評価が実施できる見込みであったが、指針案の作成に遅れが生じており、面接調査と指針案の評価には至らなかった。今年度(平成29年度)は、質問紙調査を実施した。当初対象を600施設にしていたが、対象となる訪問看護ステーションの質問紙回答率は低いことを考慮し、配布数を1058施設に増加修正した。郵送料などが増加し経費が不足することが予想されたため、前倒し申請を行った。次年度(平成30年)は、次年度の交付金と今年度の残金で、保留していた面接調査と質問紙調査の2回目を実施する予定である。1.訪問看護師の曝露に関する実態の質問紙調査の結果を学会発表する。2.研究代表者、研究分担者で秋田県内外の訪問看護ステーションを訪問し、抗がん薬曝露防止策の現状と課題、研究代表者らが検討している曝露防止策指針の現場への適合性を訪問看護師に確認する.3.曝露防止指針案を訪問看護師に送付し、評価を得る。4.訪問看護師の評価について、学会発表する。曝露防止指針案の作成においては、イラスト作成に費用が発生する可能性がある。交付金と前年度の残金で、イラスト作成費用、保留していた面接調査と質問紙調査の2回目の費用として実施する予定である。1.曝露防止指針案を作成する。郵送料などが増加し経費が不足することが予想されたため、前倒し申請を行ったものの、予想以上に回収率が低く、残金が生じた。平成30年度は、指針案を持参した面接調査と、指針案の評価の2回目質問紙調査を予定していた。しかし指針案の作成に時間を要し、面接調査と2回目質問紙調査を実施できなかったために残金が生じた。最終年度は交付金と残金で、指針案に使用するイラスト作成費用と、保留していた面接調査と質問紙調査の2回目の費用、調査に使用するPC費用として実施する予定である。
多様なモデルを統合した群集内における人物の動態認識手法の開発

本研究では、複雑な状況における複数人物の動態認識手法の構築を行った。ステレオビデオカメラにより同時取得された色情報と距離情報に対して、それぞれの確率モデルを導入することにより、人物抽出・追跡手法を開発した。さらに、歩行者挙動の予測シミュレーション手法を離散選択モデルに基づき構築した。これらを、一般状態空間モデルの枠組みにおいて確率的に統合し、逐次的処理による追跡手法を構築した。提案手法を駅改札付近における実観測データに適用し、その有効性を確認した。公共空間における施設設計や流動制御のために、群集内における詳細な人物の動きの把握に対する需要が高まっている。従来は一般的に、ビデオカメラによる観測が行われてきた。ビデオカメラによる観測では、低コスト、目視判定の容易さ等が利点である一方、群集の状況下では、個々人の動きを自動認識することは困難である。本研究では、画像の色情報に加え、距離情報を用いて、色の変化や人物の形状をモデル化し、歩行者挙動のシミュレーションモデルも付加し、時系列モデルの中で統合することにより、群集内での人物の動態認識手法を構築した。具体的には、ステレオビデオカメラにより、動画像から距離情報を取得するため、ステレオマッチング手法の整理・実装を行った。ステレオビデオカメラによれば、色情報と距離情報を同時に取得することができる。そのため、両情報に対する前フレームと現フレームのマッチング手法のレビューを行い、人物の動態認識手法への要件を整理した。要件に従って、色分布の類似度と形状モデルと距離情報の類似度をモデル化した。このモデルを、時系列分析において用いられる一般状態空間モデルに尤度として導入した。さらに、人物挙動特性を考慮したシミュレーションモデルのレビュー・整理を行った。特に、公共空間で適用可能性に着目し、人物の相互作用等をも考慮した離散選択モデルの適用可能性を評価し、モデルの改良を行った。この改良モデルを、前述した色情報と距離情報のモデルと統合することにより、人物の動態観測手法の構築を行った。提案手法を、屋外の比較的少人数が存在する対象領域において適用し、その基礎性能の検証を行った。その結果、十分な追跡が可能であることを確認した。本研究では、画像の色情報に加え、距離情報を用いて、色の変化や人物の形状をモデル化し、歩行者挙動のシミュレーションモデルも付加し、各モデルを時系列モデルの中で統合することにより、群集内での人物の動態認識手法を構築した。本年は、過年度の基礎実験により明確化させたシミュレーションモデルの課題に対して、離散選択モデル、エージェントシミュレーション、セルオートマトンモデル、物理法則を応用したモデルを比較した。また、色情報と距離情報による尤度、シミュレーションモデルの改良を行った。尤度の改良においては、人物を表現する楕円体モデルへの投影方法、および観測情報の識別手法を開発した。シミュレーションモデルの改良においては、従来のモデルにおいて導入していた人物の目的地の項目が取得困難なことから、目的地を含まないモデルを構築し、比較検討を行った。さらに、追跡に加えて、初期フレームにおける人物の出現モデル、自動抽出手法を検討した。開発に先立ち、物体認識手法のレビューを行った。その結果に基づき、色・距離情報から人物の存在を確率的に表現する手法の基礎を開発した。提案手法を、駅構内で撮影した実動画像に適用した。適用対象は、朝ラッシュ時の人物の動きが錯綜する状況である。その結果、改良前手法と比べ、性能の向上が見られたこと、および十分な追跡が可能であることを確認した。本年は、人物の抽出手法の改良、目的地の設定を必要としないシミュレーションモデルの改良、改良手法の適用実験および応用可能性の検討を行った。まず、過年度にモデル化を行った人物出現モデルを、これまでに構築した追跡手法の初期値決定問題と位置づけ、抽出・追跡手法の統合を行った。主に距離情報に基づいた事前確率を設定し、さらに色・距離情報を考慮することにより確率更新し、その更新結果を初期確率分布とするものである。また、追跡初期段階において誤認識を識別し、抽出・追跡精度の向上をはかった。

シミュレーションモデルの改良においては、過年度のモデルに、周囲の歩行者の流れへの同調、付近の歩行者の回避、前を進む歩行者の減速に対する回避の項を導入することにより改良を行った。モデルパラメータを推定した結果、速度変更は、回避行動により一時的に低下した速度を復元する加速行動であること、周囲の歩行者の流れへの同調に関する項が支配的であることを確認した。以上を最終的に統合し、適用実験を通して、提案手法の有効性を確認した。また、応用可能性の検討とあわせて、広域サンプリングデータである人の分布状況に対する局所詳細データを用いた空間内挿手法の可能性を確認した。過年度の実験結果に基づき、本年度はその課題に対する改良を予定通り行った。改良手法に対しても、多数の性能評価を行っており、十分な結果を得ている。さらに、より複雑な状況に対しての実データを取得し、そのデータに対しても改良手法を適用し、十分な結果であることを確認した。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまで開発した各モデルに対して、抽出・追跡の全体の枠組みの中での整合性を考慮し、より一般化した手法への拡張を推進する。さらに、提案手法により得られた人物の行動情報を用いて、現場での応用可能性を検討する。実際の適用を通して、有用性の確認も行い、その結果を社会に還元していく。
低エネルギー荷電粒子の核反応による誘導放射能の系統的測定とデータベース化

平成30年度には量子科学技術研究開発機構(放射線医学総合研究所)サイクロトロン施設においてヘリウム、ネオン、酸素粒子を用いた銅試料への照射実験を行い、放射性核種の励起関数測定を行った。しきいエネルギー付近までの励起関数を測定できるよう、薄い銅試料を何枚もスタック状に入射粒子の飛程より厚くなるように重ねた。照射ターゲットからの電流を測定することで照射粒子数をモニタした。ヘリウム粒子照射実験では入射粒子のエネルギー及び粒子数を確認するためのモニタ箔を銅試料に挿入した。照射した試料に生成した放射性核種から放出されるガンマ線のエネルギースペクトルを高純度Ge検出器を用いて生成核種の半減期に応じて繰り返し測定している。測定されたガンマ線エネルギースペクトルから試料に生成した放射性核種についての解析を進めている。また、平成29年度に行ったヘリウム粒子照射実験で得られた銅に生成する放射性核種の励起関数をIAEAが供給するモニタ反応の標準断面積や他の実験値やACSELAM LibraryやTENDL-2017といった核データライブラリの評価値と比較した。本実験値は標準断面積とよく一致しており本実験手法により励起関数を良い精度で測定できていることが確認できた。また、本実験値は他の実験値と全体的に良い一致を示していたが、一方で核データライブラリの評価値については様々な反応に関して実験値との違いが見られた。中には実験値を大きく過小評価している反応もあり、本研究のように実験データを得て計算値の妥当性評価を行うことは重要であるといえる。平成30年度に計画していたヘリウム、ネオン、酸素粒子を用いた銅試料への照射実験を行うことができた。また、得られた励起関数の実験値を用いてACSELAM LibraryやTENDL-2017といった核種生成断面積データライブラリの評価値との比較を行い妥当性評価を進めることができたことから本研究はおおむね順調に進展していると考えている。平成31年度は酸素及び窒素粒子を用いた照射実験を行い、放射性核種の励起関数測定を行うとともに平成29,30年度に行った照射実験で生成した長半減期核種の測定を行い、実験データの解析を進める。得られた実験結果とPHITS等の計算コードによる計算結果や核種生成断面積データライブラリの評価値と比較することで、妥当性確認を行い、核種生成断面積についての考察を行う予定である。平成29年度には量子科学技術研究開発機構(放射線医学総合研究所)サイクロトロン施設においてヘリウム粒子を用いた銅試料への照射実験を行い、放射性核種の励起関数測定を行った。しきいエネルギー付近までの励起関数を測定できるよう、薄い銅試料を何枚もスタック上に入射ヘリウム粒子の飛程より厚くなるように重ねた。入射粒子のエネルギー及び粒子数をモニタするためのモニタ箔を銅試料に挿入した。照射したサンプルに生成した放射性核種から放出されるガンマ線のエネルギースペクトルを高純度Ge検出器を用いて生成核種の半減期に応じて繰り返し測定を行っている。測定されたガンマ線エネルギースペクトルから生成放射性核種についての解析を進めている。また、計算コードを用いた核種生成放射能の計算も進めている。148,217MeV炭素粒子入射によって銅ターゲットに生成する誘導放射能の銅ターゲット内分布をPHITSコードによる粒子輸送計算と核種生成断面積データライブラリACSELAM Libraryを用いて計算し、研究代表者らが過去に行った実験結果と比較した。生成核種が銅より重い場合はターゲット内部で放射能が増加する傾向にあり、計算値は実験値とほとんどの結果についてファクター3程度で良く再現していた。一方で、生成核種が銅より軽い場合はターゲット内部で放射能が減衰する傾向にあり、コバルト同位体以外について計算値はほとんどの実験値を大体ファクター3程度で良く再現していたが、コバルト同位体については計算値が実験値を大きく過小評価していた。コバルト同位体は長半減期のものが多く残留放射能を評価する上で重要な核種であり、本研究のように実験データを得て計算値の妥当性評価を行うことは重要であるといえる。平成29年度に計画していたヘリウム粒子を用いた銅試料への照射実験を行うことができた。また、PHITSコードによる粒子輸送計算と核種生成断面積データライブラリACSELAMLibraryを用いた誘導放射能の計算も進めることができたことから本研究はおおむね順調に進展していると考えている。

本実験値は標準断面積とよく一致しており本実験手法により励起関数を良い精度で測定できていることが確認できた。また、本実験値は他の実験値と全体的に良い一致を示していたが、一方で核データライブラリの評価値については様々な反応に関して実験値との違いが見られた。中には実験値を大きく過小評価している反応もあり、本研究のように実験データを得て計算値の妥当性評価を行うことは重要であるといえる。平成30年度に計画していたヘリウム、ネオン、酸素粒子を用いた銅試料への照射実験を行うことができた。また、得られた励起関数の実験値を用いてACSELAM LibraryやTENDL-2017といった核種生成断面積データライブラリの評価値との比較を行い妥当性評価を進めることができたことから本研究はおおむね順調に進展していると考えている。平成30年度はネオン、酸素粒子を用いた照射実験を行い、放射性核種の励起関数測定を行うとともに29年度に行った照射実験で生成した長半減期核種の測定を行い、実験データの解析を進める。得られた実験結果とPHITS等の計算コードによる結果と比較することで、計算コードの妥当性確認を行い、核種生成断面積についての考察を行う予定である。平成31年度は酸素及び窒素粒子を用いた照射実験を行い、放射性核種の励起関数測定を行うとともに平成29,30年度に行った照射実験で生成した長半減期核種の測定を行い、実験データの解析を進める。得られた実験結果とPHITS等の計算コードによる計算結果や核種生成断面積データライブラリの評価値と比較することで、妥当性確認を行い、核種生成断面積についての考察を行う予定である。
データを活用した非線形複雑制御モデルの低次元化

IoTに代表されるような科学技術の発展に伴い,近年,システムの大規模化やネットワーク化が急速に進んでいる.他方,技術の発展はモデルの精密化(複雑化)をも促す.システムの大規模複雑化は,詳細な解析や高精度な制御を可能にするものの,不必要に問題を煩雑にする可能性がある.そこで本研究では,問題の見通しをよくするために,問題へと本質的に寄与するシステム要素を抽出する技術を構築する.そのような要素は,「システムの入出力データ」とシステム制御理論における「モデル低次元化手法」を用いることで抽出できる.IoTに代表されるような科学技術の発展に伴い,近年,システムの大規模化やネットワーク化が急速に進んでいる.他方,技術の発展はモデルの精密化(複雑化)をも促す.システムの大規模複雑化は,詳細な解析や高精度な制御を可能にするものの,不必要に問題を煩雑にする可能性がある.そこで本研究では,問題の見通しをよくするために,問題へと本質的に寄与するシステム要素を抽出する技術を構築する.そのような要素は,「システムの入出力データ」とシステム制御理論における「モデル低次元化手法」を用いることで抽出できる.
『玉塵抄』の計算機処理に状ての発展的研究

1.原文解読上の問題「玉塵抄」巻九の入力が完了したが、この過程で同表記異語は、よみを施す上で問題になるので、既に入力済の本文データベースと、未入力本文からの用例採集により従来の知見を補強した。又、原漢文部分の訓読に就き、特に毛詩(詩経)の清原家訓読と対照させて、抄者惟高妙安訓読の典拠に基づき検討した。(以上、詳細は冊子体報告書第1章に記述)。2.データ形式のSGML化の考慮「玉塵抄」本文データの入力形式として、従来は、独自の階層型データ形式を取ってきたが、ISO(国際標準化機構)規格(ISO-8879)SGMDにかなりの程度適合する事が判明したので、SGML化可能かどうかを検討した。この結果、文献学的に厳密なデータ表現は、SGMLの仮定する三前提である階層性・線条性・即値と属性の分離のいすれもに対し矛盾する性質を持つ事があり、現状のSGMLでは表現手段として非力である事が判明した。(以上、詳細は冊子体報告書第2章)。この為、必要があれば容易にSGMD,(及びその文献学への応用指針であるTEI(Text Encoding Initiative))に再変換出来る様な考慮を施しつつも、独自に拡張した方法でテータ形式を改編し、過年度のデータファイルを再変換した。(以上、詳細は冊子体報告書第3章)。『玉塵抄』全五十五巻は、有力な中世国語資料である「抄物」文献中でも屈指の資料性で聞こえている。何分、抄物中でも一二を争うその量と、複数の書写者による複雑な書写過程が、その言語の包括的把握を困難にしている。既に(過年度の研究で)最有力写本である国会本の三人の書写者の巻につき基礎的研究を終えたが、本年度は、「注釈書」としての抄物は、施注の有無・疎密をも含めた、本文・注釈、注釈相互の関係を踏まえて読まれるべきものという基本的立場から、デ-タ形式の改編を主に研究を進めた。本年度の成果は1注釈・被注釈関係を明らかにするデ-タ形式の検討注釈とその対象部分とをリンクするデ-タ形成、階層化のより洗練された表現の検討を行い、ISO(国際標準化機構)規格のあるSGMLのタグ形式の採用を検討した。2国会本書写者の写本のデ-タ入力国会本の巻九を入力した。の二点である。尚、SGMLの適否の問題に就ては、現段階では日本語SGMLの規格が未制定の為、独自の拡張によらざるを得ない為、尚検討し、来年度に引続き研究を進める予定である。これを含め、デ-タ形式の改編に就て尚調査を行い、来年度に研究報告書として刊行すべく、現在研究を進めている。1.データ形式のSGML化の考慮「玉塵抄」本文データの入力形式として、従来は、独自の階層型データ形式を取ってきたが、ISO(国際標準化機構)規格(ISO-8879)SGMLにかなりの程度適合する事が判明したので、SGML化可能かどうかを検討した。この結果、文献学的に厳密なデータ表現は、SGMLの仮定する三前提である階層性・線条性・即値と属性の分離のいずれもに対し矛盾する性質を持つ事があり、現状のSGMLでは表現手段として非力である事が判明した。(詳細な事例は冊子体報告書第2章以降を参照)。この為、必要があれば容易にSGML、(及びその文献学への応用指針であるTEI(TEXT ENCODING INITIATIVE)に再変換出来る様な考慮を施しつつも、独自に拡張した方法でデータ形式を改編し、過年度のデータファイルを再変換した。2.巻九の入力旧形式で入力した巻九に就き、データ入力(翻刻)上問題になる同表記異語、原漢文の訓読の問題に特に注意しながら、逐次上記新形式への改編を行った。

3.報告書作成と領布上記諸問題に就き、詳細に具体例に即して記述した報告書(約120頁)を作成し、関係研究者に領布予定である。報告書には、本研究と過年度の研究で作成した「玉塵抄」の本文、索引、処理用ソフトウェアをフロッピーディスクで添付する。
グラフェン関連原子層の新規合成法および大面積合成法の開発

合成班内での徹底討論を通し、(1)化学気相蒸着法により、大面積化とともに高品質化(結晶サイズ5mm以上)、実用に向けた高速合成化を実現。h-BNを基板上、シャープな発光ピークを示す単層WS2を直接成長。(2)SiC熱分解法による大面積グラフェン合成実現と、急冷法開発による基板からの自立化に成功。(3)h-BN膜上酸化グラフェンのメタンプラズマ照射による高移動度(4000-7000cm2/Vs)実現。(4)パラジウム触媒を用いた有機化学合成法により斬新なグラフェンリボン合成に続々成功し、近赤外光吸収の増強解明。国内・海外への活発なサンプル提供を行い、共同研究による論文成果130件。合成班は,それぞれの独自の研究技術・合成技術を持ち寄り,綿密に情報交換して行く中で,高品質・高機能グラフェンの合成技術を確立すべく,その評価も積極的に進めてきた。得られた成果は,論文投稿30件,昇進・受賞ハイライト12件,社会貢献3件と,初年度にも拘らず,多くの結果を挙げることが出来た。特にH25年に合成班に重点的に配分された予算により,各研究分担者は合成装置の導入・立ち上げを実施し,滞りなく最適化を進めてきてきた。各研究分担者の研究成果は,(1)超高真空加熱炉の導入によるSiC-Si面周期的ステップの形成と均質単層グラフェンの形成(楠), (2) Ni金属蒸着「その場」還元法による還元機構の解明,およびラジカル種によるより安全な溶液中還元法の創出(斉木), (3)化学気相成長(CVD)法による100mm角以上のグラフェン形成の実現、およびエッチング析出法による良質(80-140μΩcm)グラフェンの実現(野田),(4)アルコールCVD法を用い、核生成密度の制御により数ミリ程度の六角形フレーク状単層グラフェン合成に成功(丸山),(5)層状遷移金属ジカルコゲナイドのCVD法による合成装置を新設し,六方晶窒化ホウ素上に単層数層のWS2,MoS2,NbS2薄膜の合成に成功(北浦),(6)原子層化反応を駆使し,レドックス活性なジフェニルアミノ縮環ポルフィリンや近赤外応答性のパープリン二量体などの原子層分子を創出(依光),(7)吸引ろ過と転写プロセスにより均一な高純度カーボンナノチューブ薄膜化を実現し,高いオン/オフ比を有するフレキシブルデバイス用薄膜トランジスタ試作の実現(大野)。本研究の目的は、高品質グラフェン・新規原子層物質の合成手法を確立することにあり、得られたサンプルを領域内の他班に積極的に提供し、共同研究を推し進めることにより、原子膜の新たな物性を発見・解明することである。初年度の合成班への予算重点配分によって立ち上げた装置の調整・最適化が進み、着々と各研究分担者の合成技術が進展するとともに、26年度から加わった公募研究との活発な意見交換により重層的効果をもたらしてきた。以下に、合成法で分類された進展状況を示す。(1)SiC熱分解法により、ミリメートルスケールの低欠陥単結晶グラフェン成長を実現(楠)、ヒドラジン分子の導入により、グラフェンとSiC基板との間の相互作用のデカップルを確認(高井:公募)。(2)CVD法において、Fe-C混合膜を用い、誘電体/絶縁体基板上にグラフェンを直接形成(体積抵抗率100 μΩcm)(野田)、エタノールガスを用い、ミリメーターサイズの大面積なグラフェンの成長に成功(丸山)、1段階の直接成長によって、クリーンなWS2/hBN界面を実現(北浦)、WS2における欠陥に補足された局在励起子からの新たな発光(PL)現象を発見(加藤:公募)、へき開グラファイト面への高品質WS2膜の形成(宮田:公募)、(3)酸化グラフェン溶液から作製したグラフェン電極間への高移動度有機デバイス自動配置に成功(斉木)、酸化グラフェン上の酸素官能基による有機分子、金属イオンの吸着、ナノ粒子の固定化(仁科:公募)(4)有機合成により、近赤外領域の吸収が著しく増強された原子層型二量体分子の合成に成功(依光)、「ボトムアップ型」ビス金属錯体ナノシートの合成・評価に成功(坂本:公募)、グラフェンモデル分子のX線構造解析により平面の大きな歪みを確認(廣戸:公募)。それぞれのサンプルは他班に提供され、多くに共同研究が開始されている。初年度に導入された合成装置の最適化が順調に進み、グラフェン、二次元膜の高品質化、大面積化の改良に繋がっている。そのため、中間評価までに他班への試料提供は55件(合成班内12件、物性班13件、応用班7件、理論班7件、外部(国内)10件、(国外)6研)におよび、多くの共同研究が開始され、既に全体で111件の論文発表に繋がっている。各計画研究に関して、楠はSiC熱分解法により5mm四方のサンプルにおいてほぼ均一な単層グラフェンの生成が可能となり、また、液体窒素中への急冷法を開発することにより(特許出願)、基板との結合を分断し基板の影響が抑制されていることをARPES、Raman分光によって明らかにした。斉木は新規な窒素含有分子(京大依光氏より提供)の白金基板上での重合過程の詳細を検討し、分子内の窒素位置が窒素ドープグラフェンの合成に重要であることを見出した。この成果は2015年

Phys.Chem.Chem.Phys.誌に掲載された。野田は大野(応用班)、竹延(応用班)と共同で、CNTをロスなく分散・印刷する技術を開発、高性能透明導電膜を実現、また自前のCNTと仁科(合成班)の酸化グラフェンを複合化、電気化学キャパシタ電極を開発した。丸山はアルコールを炭素源ガスとして用いたCVD合成法において、グラフェンの大面積化およびその層数制御法合成技術の開発を行った。北浦は物性班の松田一成先生および応用班の渡邊賢司、谷口尚博士と共同で、hBN上への単層TMDの成長とその発光スペクトルおよび寿命の測定を行い、hBN上へ成長したTMDが従来の試料と比較して温和な条件でバイエキシトンを形成することを明らかとした。依光はポルフィリンの対辺上にジフェニルボリル基が縮環した長方形状ポルフィリン原子層分子の合成に成功した.大きく広がったπ電子系に基づく近赤外吸収と高い電子受容能が明らかとなった。各計画研究グループにおいては、予算重点配分戦略によって初年度に導入された合成装置の最適化が順調に進み、グラフェン、二次元膜の高品質化、大面積化の改良に繋がっている。そのため、中間評価までに他班への試料提供は55件(合成班内12件、物性班13件、応用班7件、理論班7件、外部(国内)10件、(国外)6研)におよび、多くの共同研究が開始され、既に全体で111件の論文発表に繋がっている。プロジェクトの後半期に入り、計画研究メンバー6名と公募研究としてあらたに6名が加わり継続組と合わせ8名の公募研究と連携を組み、品質改良が進んだグラフェン・二次元膜と新規物質から成る原子膜が加わり、領域内、領域外へのサンプル提供を活発に推進した。特に、国際共同研究助成プログラムが採択され、合成班からは4名の研究者が積極的に海外の原子層研究者との交流を図り、活発な共同研究を立ち上げた。各合成法においても班内の連携が活発化し、大きく進展が見られた、公募班も含めた28年度の論文発表は55件に上っている。CVD法に関しては、12月に班内のCVD法メンバー(斉木、野田、丸山)を中心に徹底討論会を開催し、CVD法の課題の洗い出し、可能性を議論した。その結果、斉木は熱放射顕微法によるグラフェン成長のリアルタイム観察結果より、CVD法の核発生サイトは表面上に存在する炭素系の不純物のサイズ,密度であることをつきとめ、大面積化への明確なビジョンを示した。また、丸山のアルコールCVD法によるミリメートルの高品質グラフェンの合成の実現、野田は国際共同研究により良質な単層CNTの高速CVD合成技術の開発を推進し、連続プロセスによる大規模化の足掛かりになると期待しされる。楠によるSiC熱分解によるエピタキシャルグラフェンにおいては、基板との結合を持つバッファー層の存在により移動度が低減する問題に対処するため、グラフェンとSiCの熱膨張係数を利用し、高温から液体窒素温度に急冷することで結合を切断し、バッファー層を自立グラフェンに変換させることに成功した。北浦はMBEを用いることでCVD法では合成が困難であった単層NbSe2の作製に成功し、数百nmのグレインサイズを達成した。依光による有機合成法では、ポルフィリン二枚をつなげて原子層を広げる合成手法を開発し、全可視光領域にわたって吸収することを見出した。合成班の目的である、高品質・大面積のグラフェン、新規2次元膜の合成を実現するためには、合成研究者同士の深い議論と協力が重要である。合成班では、全体会議で設けられる班会議の時間を有効に使い、合成に関する問題点の洗い出し、活発な議論を行った。
アングラ演劇の身体をめぐって－－言語活動分析を基軸とした「肉体の演劇」再考

本研究はアングラ演劇がどのようなプロセスを経て身体論を築いていったのか海外演劇や同時代の思想との影響関係から明らかにすることを目的としている。本年は寺山修司、鈴木忠志、佐藤信に関する調査を進めた。寺山修司に関する調査・研究では昨年、調査に赴いた寺山資料コレクター(オランダ在住)の資料が早稲田大学演劇博物館に寄託となり、資料の大部分が演劇博物館に移送された。そこで移送された資料の中でも特に十代、二十代の頃の初期活動に関係する資料を調査した。調査の結果は、企画展「いまだ知られざる寺山修司」展(演劇博物館主催、11月26日から2014年1月25日)で報告し、会期中開催したシンポジウムや対談を通してさらに考察を深めた。また、フランス・ナンシーへ赴き、市街劇『人力飛行機ソロモン』に関する調査を行った。鈴木忠志に関する調査・研究では鈴木が主宰する劇団SCOTの拠点である利賀芸術公園(富山県南砺市)を訪問し、稽古風景を見学すると共に、鈴木の演出作品を観劇した。調査結果は、研究発表「アングラ演劇における『土着的なるもの』をめぐって」(明治学院大学)のなかで一部紹介した。佐藤信に関する調査・研究では、日本大学芸術学部が所蔵する劇団自由劇場に関する資料を調査した。佐藤の初期作品『イスメネ/地下鉄』や『あたしのビートルズ』などの舞台写真や演出ノートなど、未整理だった資料を整理し、内容考証にあたった。また、資料には劇団内部での会議をまとめた議事録や、制作部が作成していた予算書などもあり、そういった内部資料から劇団の体制についても知ることができた。調査結果は、論文「幻視と装いの野外演劇史ー黒色テントから水族館劇場へ」で一部紹介した。本年は以上三つの調査を中心に行い、どれも研究上有益な資料となりうる一次資料に触れることができた。(抄録なし)本研究はアングラ演劇がどのようなプロセスを経て身体論を築いていったのか海外演劇や同時代の思想との影響関係から明らかにすることを目的としている。本年は寺山修司が主宰した演劇実験室・天井桟敷の海外公演に関する資料調査を三回に分けて行った。また学会発表を行い、博士論文の成果発表に代えた。三回の寺山調査の内二回はオランダ在住の個人コレクターの自宅を訪問し、寺山の蔵書調査および上演・上映回数の多かった作品を中心に関連資料の調査を行った。例えば『毛皮のマリー』(1969年エッセン公演、1970年ニューヨーク公演)、『盲人書簡』(1973年ポーランド公演、1974年東京公演)、『奴婢訓』(198O年京都公演)をはじめとする海外公演に関する約600点の資料を閲覧することができた。さらに、アメリカ・ニューヨークへ赴き、ラ・ママ実験劇場併設アーカイブにおいて『毛皮のマリー(LA MARIE VISION)』(1970年7月)、『奴碑訓(DIRECTION TO SERVANTS)』(1980年6月)に関する資料を閲覧・撮影を行った。同時にアーカイブ担当者であり、『毛皮のマリー』に出演した経験を持つオズワルド・ロドリゲス氏より当時について話を伺うことができた。演劇実験室・天井桟敷はいち早く海外公演を勢力的に行った集団である。『毛皮のマリー』などは上演国でオーディションを行い、現地の人びとを巻き込む形で上演された。それ以外の作品においても寺山は集団による共同制作を重んじており、即興性を重視した。本年の3回の調査によって寺山が作成した箱書き(場面転換を記したもの)、照明・音響のキューシートなど未公開の資料を閲覧することができたが、寺山が即興性を重んじる一方で実際の公演は入念な準備と精緻な構成の上に成立していたことが明らかになった。

本年は以上三つの調査を中心に行い、どれも研究上有益な資料となりうる一次資料に触れることができた。本研究は、(1)マニエリスム芸術と身体表象の比較分析、(2)グロトフスキーと鈴木忠志の影響関係分析、(3)寺山修司の海外公演調査という三つの柱を立てており、本年は(3)に関わる調査を進め、作品分析の素材となる資料を十分収集することができた。引き続きアングラ演劇の身体論について考察するが、当初立てた三点にこだわらず、本年収集することのできた寺山資料を基軸に研究の幅を広げていきたい。また、次年度以降、紀要論文等で成果発表を行う予定である。(抄録なし)
樹脂歯車のかみ合い振動と損傷情報の回収・加工による人工知能学習用データ集合の創生

19世紀に機械堀りの技術が確立されて以降,石油はエネルギー源の主力となって産業の発展に,また経済の成長戦略に大きな影響を与えてきた.21世紀に入り,こうした天然の資源に変わり,世界の産業や経済を牽引する広義な意味での新しい資源は「情報」であるとされる.工業製品において利用される代表的な機械要素である歯車においても,それを取り巻く環境に目を向けると「Industry4.0」や「IoT」といった言葉が創出され,「情報資源」を掘り当てて回収・加工し,それを利用する新しい方法の創造が求められている.そこで本研究では金属歯車と比較して健全性評価の研究が進んでいない樹脂歯車を対象に,かみ合い振動と歯元のき裂長さの情報を取得するシステムを開発した.通常の運転試験中に歯車側面から歯元の状態の観察するため,高速度カメラを導入し,かみ合い振動を測定する加速度センサと組み合わせてデータを自動収集することが可能である.そして運転状況を考慮して計測の条件を決定し,運転試験のデータ回収を開始した.続いて撮影した画像に映り込んだき裂長さの定量化を行い,計測したかみ合い振動データにき裂長さ情報をラベル付けした.また,振動データはフーリエ変換し,軸の回転周波数毎にゲインの最大値を抽出した後,大きさに合わせてグレースケールに変換し,つづら折りに配置することで画像化する手法を提案した.そして画像認識で利用される深層ニューラルネットワークを構成し,画像化されたかみ合い振動を解析し,歯元き裂の有無を検知するためのシステムの開発を行った.平成30年度には,当初の予定では「高速度カメラによる歯車の状態観測と歯元き裂長さの定量化」および「一歯分の時系列データの切り取りと各歯間の相関係数の取得」を行うことを目標としていた.一つ目の課題については,順調に進捗し,当初の予定通り,運転中の樹脂歯車からかみ合い振動と歯車側面の画像が取得でき,また,画像からき裂長さの定量化を行うことが可能となった.しかしながら,二つ目の課題については,神経振動子モデルによって一歯分の時系列データの切り取りに遅れが生じ,正確なデータの抽出ができていない.各歯間のデータの相関係数については内積を利用する方法を提案し,歯すじ誤差情報を信号と見立てた場合の相関係数の導出を行った.さらに,それらの相関係数からグラフ理論を利用してネットワーク図を作成する方法についても開発が行え,これは次年度の課題を先取りした形となった.そして,試験数は少ないものの,画像化・定量化した振動・き裂情報から教師データを創生することに成功し,それらを用いた人工知能の学習と,未学習データから損傷の検知を行うためのシステムの開発も行えた.これらの開発についても,次年度以降の課題を先取りした形であり,計画以上に研究が進んでいるといえる.初年度に研究を実施するにあたり,今後予定していたディープニューラルネットワークの開発等を先行して行うことができた.そして1種類の材料(ポリアセタール)で製作された歯車の運転試験を一つの条件で複数回実施し,かみ合い振動データの回収と高速度カメラで得られた画像から損傷度合いの推定を行うことで学習用データを作成した.そして開発したニューラルネットワークに対して学習を行い,未学習データを利用してシステムの有効性を確認した.しかしながら,運転試験は7Nmのトルク,1000rpmの回転速度に固定した状態で実施しており,30を超える試験結果を回収したものの,その他の運転条件によって試験を行っておらず,開発したシステムのロバスト性の評価が行えていない.そこで様々な材料の樹脂歯車,そして運転条件で耐久試験を実施し,その結果得られたデータを選択しながら学習させることで未学習の運転条件に対してき裂検知が可能であるかロバスト性能の評価を行う.さらに,かみ合い振動データの画像化においては軸回転周波数毎にフーリエ変換のピークを抽出し,グレースケール化することで学習用画像を生成していたが,画像がモザイク状になっており,特徴がわかりにくい変換であった.そこで,ウェーブレット変換等の時間周波数解析手法を用いて,よりかみ合い振動の特徴が得られやすい画像取得方法を試みる.また,これまでの学習後のシステムの評価は計測したデータ解析をオフライン上で行なった結果である.損傷検知を行う実際のシステムとして利用するためには,学習したシステムを運転試験近傍に設置し,リアルタイムでデータの回収,かみ合い振動データの可視化,およびき裂検出のためのニューラルネットによる解析を行い,試験の担当者に連絡が入るようなシステムが望ましい.そこで,前述した機能を有する歯車の損傷検知の実用化を目指したシステム開発を行う.19世紀に機械堀りの技術が確立されて以降,石油はエネルギー源の主力となって産業の発展に,また経済の成長戦略に大きな影響を与えてきた.21世紀に入り,こうした天然の資源に変わり,世界の産業や経済を牽引する広義な意味での新しい資源は「情報」であるとされる.工業製品において利用される代表的な機械要素である歯車においても,それを取り巻く環境に目を向けると「Industry4.0」や「IoT」といった言葉が創出され,「情報資源」を掘り当てて回収・加工し,それを利用する新しい方法の創造が求められている.そこで本研究では金属歯車と比較して健全性評価の研究が進んでいない樹脂歯車を対象に,かみ合い振動と歯元のき裂長さの情報を取得するシステムを開発した.通常の運転試験中に歯車側面から歯元の状態の観察するため,高速度カメラを導入し,かみ合い振動を測定する加速度センサと組み合わせてデータを自動収集することが可能である.そして運転状況を考慮して計測の条件を決定し,運転試験のデータ回収を開始した.

続いて撮影した画像に映り込んだき裂長さの定量化を行い,計測したかみ合い振動データにき裂長さ情報をラベル付けした.また,振動データはフーリエ変換し,軸の回転周波数毎にゲインの最大値を抽出した後,大きさに合わせてグレースケールに変換し,つづら折りに配置することで画像化する手法を提案した.そして画像認識で利用される深層ニューラルネットワークを構成し,画像化されたかみ合い振動を解析し,歯元き裂の有無を検知するためのシステムの開発を行った.平成30年度には,当初の予定では「高速度カメラによる歯車の状態観測と歯元き裂長さの定量化」および「一歯分の時系列データの切り取りと各歯間の相関係数の取得」を行うことを目標としていた.一つ目の課題については,順調に進捗し,当初の予定通り,運転中の樹脂歯車からかみ合い振動と歯車側面の画像が取得でき,また,画像からき裂長さの定量化を行うことが可能となった.しかしながら,二つ目の課題については,神経振動子モデルによって一歯分の時系列データの切り取りに遅れが生じ,正確なデータの抽出ができていない.各歯間のデータの相関係数については内積を利用する方法を提案し,歯すじ誤差情報を信号と見立てた場合の相関係数の導出を行った.さらに,それらの相関係数からグラフ理論を利用してネットワーク図を作成する方法についても開発が行え,これは次年度の課題を先取りした形となった.そして,試験数は少ないものの,画像化・定量化した振動・き裂情報から教師データを創生することに成功し,それらを用いた人工知能の学習と,未学習データから損傷の検知を行うためのシステムの開発も行えた.これらの開発についても,次年度以降の課題を先取りした形であり,計画以上に研究が進んでいるといえる.初年度に研究を実施するにあたり,今後予定していたディープニューラルネットワークの開発等を先行して行うことができた.そして1種類の材料(ポリアセタール)で製作された歯車の運転試験を一つの条件で複数回実施し,かみ合い振動データの回収と高速度カメラで得られた画像から損傷度合いの推定を行うことで学習用データを作成した.そして開発したニューラルネットワークに対して学習を行い,未学習データを利用してシステムの有効性を確認した.しかしながら,運転試験は7Nmのトルク,1000rpmの回転速度に固定した状態で実施しており,30を超える試験結果を回収したものの,その他の運転条件によって試験を行っておらず,開発したシステムのロバスト性の評価が行えていない.そこで様々な材料の樹脂歯車,そして運転条件で耐久試験を実施し,その結果得られたデータを選択しながら学習させることで未学習の運転条件に対してき裂検知が可能であるかロバスト性能の評価を行う.さらに,かみ合い振動データの画像化においては軸回転周波数毎にフーリエ変換のピークを抽出し,グレースケール化することで学習用画像を生成していたが,画像がモザイク状になっており,特徴がわかりにくい変換であった.
自然リンパ球MAIT細胞の眼内炎症制御メカニズムの解明

本研究の目的は、非感染性ぶどう膜炎における新規自然リンパ球であるMucosal associated invariant T (MAIT)細胞の関与を解析することである。野生型マウスにぶどう膜炎の動物モデルである実験的自己免疫性ぶどう膜炎(EAU)を誘導し、炎症極期の誘導後24日目の眼組織サンプルをフローサイトメトリーで解析したところ、ぶどう膜炎誘導後の眼内にMAIT細胞が浸潤してきていることを発見した。この細胞はCD4、CD8共に陰性の集団であった。MAIT細胞欠損遺伝子改変マウスに同様にぶどう膜炎を誘導したところ、野生型マウスと比較してぶどう膜炎の炎症が減弱傾向であった。このことからMAIT細胞は眼内でぶどう膜炎の炎症惹起に関与していることが示唆された。ぶどう膜炎においてCD4陽性T細胞が炎症惹起に中心的な役割を果たしているが、現在はこのCD4陽性T細胞に与えるMAIT細胞の影響について解析を行なっている。MAIT細胞はMHC class Ib分子であるMR1依存性に抗原提示を受けて活性化し炎症に関与していることが分かっているが、その抗原については未だ不明な点が多い。抗原検索を目的にMR1発現レポーター抗原提示細胞とMAIT細胞αβT細胞受容体抗原認識部位とCD3ζ鎖の細胞内領域のキメラタンパク質を導入したT細胞を用いて網羅的に抗原候補を検索したところ、いくつかの候補分子が上記T細胞を活性化することを同定した。今後はこれらの分子を筆頭に眼内におけるMAIT細胞を活性化する自己抗原の検索を行なっていく予定である。これまで野生型マウスを用いた自己免疫性ぶどう膜炎の解析は予定通り行えており、定常状態時と比較し眼内炎症発症時にMAIT細胞が眼内で増加していることから、炎症に伴いMAIT細胞が眼内に浸潤してきていることを確認出来た。このことはMAIT細胞がぶどう膜炎の病態に関与していることを示唆するものである。その機能については、ぶどう膜炎発症に重要な役割を果たすCD4陽性細胞への影響を中心に解析を行なっており、その数の増減や炎症性サイトカインの発現状況を検討しているところである。MAIT細胞の機能についてはMAIT細胞欠損マウスを用いて解析を行なっているが、MAIT細胞欠損マウスの確保が想定よりも少ない状況である。本研究では、MAIT細胞の抗原の同定も目的としており、これまでの網羅的検索により複数の新規抗原候補物質を同定出来た。これらの物質がin vitro実験でMR1依存性にMAIT細胞αβT細胞受容体に結合しT細胞を活性化することを確認している。今後はin vivoでの自己抗原物質についての検索を行なっていく。マウス実験に加えてヒトぶどう膜炎患者の前房水・硝子体液サンプルを使ってのMAIT細胞の機能解析・自己抗原検索を予定しているが、解析対象となり得る臨床サンプル数の確保が予定より進んでいない。引き続きサンプル確保を続け、解析相当数のサンプルが確保出来れば解析を開始する。現在マウスを用いた自己免疫性ぶどう膜炎の解析は炎症極期で行なっており、MAIT細胞の関与が示唆されるものの、その機能について炎症惹起・維持・回復のどの病態に重要なのかは不明である。今後は発症早期・極期・後期の各病期におけるMAIT細胞の増減を検討すると同時にその機能について解析を行なっていく予定である。これについては野生型マウスの検討であり、マウス確保に問題はないと思われる。MAIT細胞欠損マウスを用いた機能解析は、CD4陽性T細胞の他マクロファージや好中球など各種炎症細胞に与える影響について解析を行なっていく予定であるが、MAIT細胞欠損マウスの確保が想定よりも少ない状況で実施出来る実験が限られる。現在のところ、抗体等でMAIT細胞の機能を抑制することは難しいため引き続きマウスの確保を行いながら、可能な解析はできる限り野生型マウスで行なっていく。抗原の同定についてはin vitro実験用の細胞の確保には問題なく、in vivoの自己抗原の検索についての実験も野生型マウスのサンプルで実施可能であるため遂行には問題ないと考えている。ヒトのサンプル、特に硝子体液に関しては、ぶどう膜炎患者の中でも手術治療を受けた患者からしか採取出来ないため多数のサンプル確保は難しいが、引き続き確保を行なっていく。抗原検索を目的にMR

1発現レポーター抗原提示細胞とMAIT細胞αβT細胞受容体抗原認識部位とCD3ζ鎖の細胞内領域のキメラタンパク質を導入したT細胞を用いて網羅的に抗原候補を検索したところ、いくつかの候補分子が上記T細胞を活性化することを同定した。今後はこれらの分子を筆頭に眼内におけるMAIT細胞を活性化する自己抗原の検索を行なっていく予定である。これまで野生型マウスを用いた自己免疫性ぶどう膜炎の解析は予定通り行えており、定常状態時と比較し眼内炎症発症時にMAIT細胞が眼内で増加していることから、炎症に伴いMAIT細胞が眼内に浸潤してきていることを確認出来た。このことはMAIT細胞がぶどう膜炎の病態に関与していることを示唆するものである。その機能については、ぶどう膜炎発症に重要な役割を果たすCD4陽性細胞への影響を中心に解析を行なっており、その数の増減や炎症性サイトカインの発現状況を検討しているところである。MAIT細胞の機能についてはMAIT細胞欠損マウスを用いて解析を行なっているが、MAIT細胞欠損マウスの確保が想定よりも少ない状況である。本研究では、MAIT細胞の抗原の同定も目的としており、これまでの網羅的検索により複数の新規抗原候補物質を同定出来た。これらの物質がin vitro実験でMR1依存性にMAIT細胞αβT細胞受容体に結合しT細胞を活性化することを確認している。今後はin vivoでの自己抗原物質についての検索を行なっていく。マウス実験に加えてヒトぶどう膜炎患者の前房水・硝子体液サンプルを使ってのMAIT細胞の機能解析・自己抗原検索を予定しているが、解析対象となり得る臨床サンプル数の確保が予定より進んでいない。引き続きサンプル確保を続け、解析相当数のサンプルが確保出来れば解析を開始する。現在マウスを用いた自己免疫性ぶどう膜炎の解析は炎症極期で行なっており、MAIT細胞の関与が示唆されるものの、その機能について炎症惹起・維持・回復のどの病態に重要なのかは不明である。今後は発症早期・極期・後期の各病期におけるMAIT細胞の増減を検討すると同時にその機能について解析を行なっていく予定である。これについては野生型マウスの検討であり、マウス確保に問題はないと思われる。MAIT細胞欠損マウスを用いた機能解析は、CD4陽性T細胞の他マクロファージや好中球など各種炎症細胞に与える影響について解析を行なっていく予定であるが、MAIT細胞欠損マウスの確保が想定よりも少ない状況で実施出来る実験が限られる。現在のところ、抗体等でMAIT細胞の機能を抑制することは難しいため引き続きマウスの確保を行いながら、可能な解析はできる限り野生型マウスで行なっていく。抗原の同定についてはin vitro実験用の細胞の確保には問題なく、in vivoの自己抗原の検索についての実験も野生型マウスのサンプルで実施可能であるため遂行には問題ないと考えている。ヒトのサンプル、特に硝子体液に関しては、ぶどう膜炎患者の中でも手術治療を受けた患者からしか採取出来ないため多数のサンプル確保は難しいが、引き続き確保を行なっていく。