hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
交感神経活動が咀嚼筋の痛み、分化、機能および神経線維分布に与える影響

交感神経刺激群としての寒冷曝露については条件設定が十分できずウサギがショックを起こすなど保留となった。平成25年度に咬筋を採取して浅層と深層に分けて凍結連続切片を作製した。平成26年度には内側翼突筋および外側翼突筋を採取した。ATPase, NADH-TR染色により、筋線維をタイプ1,2A,2B,2Cに分類、各筋のタイプ1面積率、タイプ別構成比率、筋線維直径を測定した。平成27年度には再度筋病理標本を作製して再評価した。咬筋浅層では実験群でタイプ1線維数が対照群と比較して有意に減少し(P=0.03)、咬筋深層では、実験群でタイプ2A線維数が有意に減少し(P=0.02)、タイプ2B線維数が増加していた(P=0.05)。内側翼突筋はやはり咬筋と同様の変化を示したが、外側翼突筋では上頭、下頭でそれぞれ異なった結果を示し解釈などに課題が残った。2.慢性口腔顎顔面疼痛患者の臨床研究:症例の追加は5例になった。星状神経節に対するソフトレーザー照射前後の血圧、脈拍を測定した。コントロール群に比較した患者群ではレーザー照射後の血圧、脈拍の低下率が多い傾向にあり、慢性疼痛患者における交感神経亢進状態が示唆された。しかしソフトレーザー照射後も咀嚼筋圧痛の閾値に変化は乏しく、交感神経活動の評価方法の問題が残った。本研究期間は平成27年度で終了であるが、引き続き平成28年度以降は客観的な交感神経・副交感神経活動の評価方法を導入して改善する予定である。難治性の慢性口腔顎顔面疼痛の患者数は増加している。その主体は咀嚼筋などの筋痛であることが多い。筋痛は過度な肉体的、精神的ストレスなどで悪化する。本研究では交感神経活動が慢性の咀嚼筋疼痛などに影響するかを臨床的研究および動物実験で検索した。臨床研究からは頸部にソフトレーザを照射して交感神経活動を抑制することにより咀嚼筋痛の閾値の変化が生じ、痛みを有する患者ほど交感神経の影響が強くでる可能性が示された。動物実験では交感神経切除を行ったウサギでは咀嚼筋の筋線維数の変化や変性が認められ、交感神経活動が咀嚼筋の分化・機能に影響する可能性を示した。(理由)顎顔面疼痛患者の症例数の増加が予定通りに増やせない傾向がある。特に侵襲のある星状神経節ブロックは同意がえら得にくく、ソフトレーザーに移行する結果となった。研究の内容・意義を理解していただき、インフォームド・コンセントを得ることが容易ではなかった。また冷汗刺激などについても患者さんの侵襲、苦痛を伴うものであり、研究の必要性の説明が難しかった。口腔外科学、口腔内科学一般動物実験に関しては予定通り行えているが、患者さん、ボランティアに関しての研究はもう少しの症例数の確保を行いたい。研究の推進のために、さらにエフォートを上げて、時間をかけて症例を集積する予定である。ウサギを使用した動物実験については、予想通りの結果を得られていると考えている。今年度は交感神経切除群の筋線維の変化について咀嚼筋のうち、咬筋について検討した。平成26年7月の学会で発表予定である。今後は内側翼突筋、外側翼突筋の検討についても行いと考えている。臨床的研究においては、顎顔面疼痛患者の症例数の増加が予定通りに増やせない傾向がある。特に慢性疼痛患者さんは薬物療法が必要になり併用していることにより、星状神経節ブロック、ソフトレーザー照射の効果の判定が予想以上に困難であった。年度末になって不必要な消耗品を購入するよりは次年度の研究費用に繰り越して有意義に使用した方が判断して次年度使用とした。ウサギを使用した動物実験については前述の如く今後は内側翼突筋、外側翼突筋の検討についても行いと考えている。興味ある結果が期待できる。
結晶X線光学

今年度は、各分担者の担当する項目について以下のような研究を行った。(1)高耐熱性X線結晶光学素子:松下らは、高エ研放射光実験施設のBLー16に設置されているマルチポ-ルウィグラ-ビ-ムラインにおいてシリコン結晶の直接冷却を試みた。平板結晶の裏側からダイアモンドカッタ-により半円形の水冷チャンネルを設けた厚さ40mmの平板結晶の場合、結晶表面に1.6kWの放射パワ-が入射すると結晶表面温度は冷却水(23°C)より約15°C上昇した。このときの、結晶表面は曲率半径約200mに弯曲し、結晶反射率は無歪の場合に比べて約40%に低下している。(2)超高分解能X線分光:藤井らは背面反射用の結晶弯曲器を作製し、また無歪擬球面結晶を実現するために結晶表面に基盤格子状に溝を切り込んだ結晶の作製試験を行った。反応性イオンエッチングよりも、薄いダイアモンド刃で直接溝を切り込む方がよい結果が得られている。菊田らは核共鳴散乱用のX線光学素子として^<57>Fe同位体でエンリッチされたヘマタイト結晶で完全性の高いものを得ることを指して、まず自然鉄を用いてフラックス法でヘタイト結晶を育成した。X線2結晶法で結晶の完全性を評価した結果、かなり良質なものが得られることが分かった。(3)X線偏光解析:安藤らは高エ研ARリングの楕円偏光発生用ウィグラ-からの放射光の円偏光度の測定を行った。(4)プラズマX線結晶分光:藤田らは高エ研AR放射光および分子研UVSORにおいて希ガスに放射光を照射し生成されるイオンの価数分布を調べた。分子研の実験では特に基板上に300層程度凝縮したXeについての実験を行った。これらの研究結果に対して討論を行うために平成元年12月に「結晶X線光学」班の研究会を開催した。
民主化促進政策と地政学

本研究では、冷戦終結後、「民主主義」という原理・原則が、東アジアにおける日本とアメリカの地経・地政戦略の中に果たす役割及びその限界を明らかにする。具体的には、(1)「欧州との地理的違い」は、いかなる形で日本とアメリカの地経・地政戦略に体現しているのか?(2)両国の戦略は、被支援国の国内事情からいかなる制約を受け、修正をされているのか?、を韓国、フィリピン、ミャンマー、タイ、カンボジアの事例研究を以って明らかにする。また日本の戦後の民主化についても、アメリカの地経・地政戦略の中で捉え直し、それが日米の冷戦期地経・地政戦略の擦り合わせの中でどのように発展してきたのかを明らかにする。
化学感覚研究の新しい展開

化学感覚の研究分野における調査研究を行い、これをもとに重点領域研究「化学感覚の受容・知覚とその病態」を申請した。近年、化学感覚の分野における研究は、国内外で急速に進展し、発表論文数が飛躍的に増大していることが明らかになった。特に顕著なことは、従来視覚、免疫、神経、分子遺伝子の研究を行っていた研究者が続々と化学感覚の研究分野に参入してきたことである。とりわけ、トランスダクション機構に関する研究の発展は、目をみはるものがある。においや味の受容体候補のクローニング、細胞内情報変換、イオンチャネルの特性等の研究が続々と発表されている、また、味やにおいの情報の脳内機序に関する研究も発展が著しい。ここでは、情報伝導路の経路、情報処理機構が解明されている。さらに、近年、高齢化社会を迎え、味覚や嗅覚障害の患者が著しく増大し、社会問題となっている。これらの障害の要因の解明および治療法に関する研究も非常に盛んである。以上のような研究調査の結果、上記の重点領域研究を申請うることにした。重点領域の研究では、(1)化学感覚のトランスダクション機構、(2)化学感覚の脳内機序、(3)化学感覚障害の病態解明と治療の3つの班を作り、これらの課程に関する研究を進展させることが急務であるとの結論に達した。以上の研究調査は、班員各人が分担して行い、数度の会合を持ち、互いに調査研究を発表し、討論した。これをもとに、重点領域研究の申請書を作製し、これをさらに数度にわたり、細に検討したものを、文部省に提出した。
アデノウイルス12型誘発網膜腫瘍における発癌機序-分子病理学的アプローチ-

生後24時間以内のFischer系ラット新生仔の硝子体腔内にアデノウイルス12型濃縮液5μlを接種し、以下の検討を行った。接種後10,20,30,40,50日目に眼球を摘出後、グアニジンチオシアネート溶液中にて組織を破砕し、飽和フェノールで蛋白質の除去を行い、総RNAを抽出した。このRNA10μgを鋳型として逆転写反応を行い、cDNAを得た。このcDNAとヒトアデノウイルス12型E1A遺伝子,神経系腫瘍との関連が指摘されているN-myc遺伝子、細胞の代謝回転に関与しているC-fosおよびC-jun遺伝子に特異的なプライマーを用い、PCRを行った。また、glyceraldehyde-3-phosphate-dehydrogenase(GAPDH)に特異的なプライマーを陽性コントロールとして使用した。1)非接種組織での検討宿主側のoncogeneであるN-myc,C-fos,C-jun遺伝子は、検討したどの段階においても微量であるが持続的に発現しているのが観察された。アデノウイルスのE1A遺伝子に特異的なプライマーを用いてRT-PCRを行うと増幅するバンドは確認できなかった。2)接種組織での検討E1A遺伝子に特異的なプライマーを用いた検討では、すべての検体において310bp,570bpのバンドが確認された。これは、9s,10sのRNAに相当する。また接種後50日目の検体においては、800bpのバンドが確認された。これは13SRNAに相当する。oncogene N-myc,C-fosおよびC-junの発現量は、経時的な変化は認められないが非接種組織と比較すると約3倍の発現量が確認できた。以上の結果は、ウイルスの癌遺伝子産物により宿主側の癌関連遺伝子の発現が誘導されたことを示すものであると考えられた。また、接種後10日目ですでに持続的な発現が確認されたことにより、ウイルスによる宿主癌関連遺伝子の誘導はかなり早期に起こっている可能性が示唆された。
骨芽細胞の分化・増殖に関わる微量天然物の全合成による大量供給と立体化学決定

骨芽細胞の大幅な増殖によって骨粗鬆症における骨形成と骨破壊の不均衡を改善するという発想に基づき、骨芽細胞の分化・増殖に関わる微量天然有機化合物の全合成研究による量的供給を実現し、治療法開発に向けた基礎・応用研究を活性化することを目的に本研究を開始した。骨芽細胞増殖活性を有するネオリグナン類の合成研究においては、まず安価に入手可能なバニリンを出発原料として、炭素鎖伸長反応や不斉ジヒドロキシ反応を含む数工程の変換によって光学活性なエポキシベンジルアルコール化合物へと導き、続いて別途調製した桂皮酸誘導体のフェノール部位との光延反応によるエーテル化を行った。用いる試薬や溶媒の種類、反応温度や試薬類の当量等それぞれにおいて検討を重ねた結果、最適な反応条件を見出し、高いジアステレオ選択性でエーテル化体を得ることに成功した。現在は分子内環化反応を用いた炭素-炭素結合形成反応によって、目的のネオリグナン骨格を構築する検討を継続中である。間葉系幹細胞に対して骨芽細胞への分化を促進する転写因子を発現誘導するテルペノイドの合成研究においては、重要中間体の合成を目標に研究を展開した。まず文献既知化合物をより簡便かつ大量に調整する必要があったため、その改良合成に取り組むこととし、最初に出発原料であるカルボンから誘導して官能基の保護を施した基質に対して、直接的な酸素官能基の導入やラジカル反応によるハロゲン化を試み、多種多様な反応条件を検討した結果、所望の位置を官能基化する条件を見出した。この条件を更に精査して関連テルペノイドの全合成研究に応用してその全合成を達成し、Angew. Chem. In. Ed.誌とBiosci. Biotechnol. Biochem.誌に投稿して掲載が採択された。本年度は骨芽細胞増殖活性を有するネオリグナン類についてはその全合成を達成する計画であったが、最終段階のリグナン骨格の構築に検討を要している。骨芽細胞への分化を促すテルペノイドについては、重要中間体の合成を完了する予定であったが、基本骨格への官能基導入に検討を要した結果、近い所までは到達しているものの重要中間体までは至っていない。ネオリグナン類については早急に基本骨格の構築を行い、続いて種々の官能基変換を経てその合成を達成する。その後は同様の生理活性を有するポリケチド類の合成を開始する。合成対象化合物に関する先行研究の成果が最近他グループから報告されたので、その情報も加味して必要な研究戦略を改良する。テルペノイドについては重要中間体の合成を急ぎ、フラグメントのカップリングを行って全合成を達成する。
生物分子のスパッタリング分析

植物表面へのイオン照射時に発生する巨大分子の生成に着目し,生体分子をターゲット上に導入してスパッター衝撃し,飛行時間差法(TOF)にもとついて生体分子の分析が行える測定系構築の可能性について検討した.植物表面への粒子入射については,研究期間中に取得したデータを論文発表した.実際の分析測定系の構成として,ビーム入射系に偏向型EXB質量分析器を用いれば装置の小型化が図れ,質量数720のC_<60>イオンを十分に分離できることを明らかにした.この結果は論文発表準備中である.また,TOF分析に不可欠となる単パルスイオンビームを生成するため,表面生成型負イオン源のコンバータバイアスを制御する方法を開発し,その有効性を確認した.測定系全体についてみると,最初の計画では大型の真空容器内にターンテーブルを設置し,この上に質量分析器を取り付けてスパッター粒子の角度分布を測定する予定であったが,真空度の確保の問題から当初の任意角度による計測を断念し,入射角-出射角を90度に固定した系を構築した.このことにより,四重極質量分析計の動作も安定するようになった.また,低エネルギー粒子の分析を行うため,コールドフィンガーターゲット上に試料を供給することにより,分析容器の必要真空度を確保できる可能性のあることも分かったが,未だに試料を安定にターゲット上に供給する構造は完成していない.さらに信号が少なく,統計的に意味のあるデータを得るまでに時間がかかると言う問題の解決のため,粒子束途中にイオン化室を挿入して信号強度を上げる設計としたが,ターゲットに熱付加を加えず,効率よく巨大粒子を分解することなくイオン化する構造が実現できていない.装置自体は今回の研究で完成しているので,今後最適化を行った上で最終報告をまとめる予定である.植物表面へのイオン照射時に発生する巨大分子の生成に着目し,生体分子をターゲット上に導入してスパッター衝撃し,飛行時間差法(TOF)にもとついて生体分子の分析が行える測定系構築の可能性について検討した.植物表面への粒子入射については,研究期間中に取得したデータを論文発表した.実際の分析測定系の構成として,ビーム入射系に偏向型EXB質量分析器を用いれば装置の小型化が図れ,質量数720のC_<60>イオンを十分に分離できることを明らかにした.この結果は論文発表準備中である.また,TOF分析に不可欠となる単パルスイオンビームを生成するため,表面生成型負イオン源のコンバータバイアスを制御する方法を開発し,その有効性を確認した.測定系全体についてみると,最初の計画では大型の真空容器内にターンテーブルを設置し,この上に質量分析器を取り付けてスパッター粒子の角度分布を測定する予定であったが,真空度の確保の問題から当初の任意角度による計測を断念し,入射角-出射角を90度に固定した系を構築した.このことにより,四重極質量分析計の動作も安定するようになった.また,低エネルギー粒子の分析を行うため,コールドフィンガーターゲット上に試料を供給することにより,分析容器の必要真空度を確保できる可能性のあることも分かったが,未だに試料を安定にターゲット上に供給する構造は完成していない.さらに信号が少なく,統計的に意味のあるデータを得るまでに時間がかかると言う問題の解決のため,粒子束途中にイオン化室を挿入して信号強度を上げる設計としたが,ターゲットに熱付加を加えず,効率よく巨大粒子を分解することなくイオン化する構造が実現できていない.装置自体は今回の研究で完成しているので,今後最適化を行った上で最終報告をまとめる予定である.
銀河団とその構成銀河の形成過程の解明

我々が発見した赤方偏移z=6(宇宙年齢約9億年)の原始銀河団候補と後の時代(z<6)の原始銀河団を比較し、体積や質量が現代(z=0、137億年)までにどう変化してきたかを調べた。その結果、z=6原始銀河団候補の体積は大きめであるが、質量はz=0-5時代の原始銀河団と似ていた。このz=6天体は銀河団の祖先であり、より小さい体積に質量を集積していきながら、現在の宇宙に見られる銀河団へと進化すると考えられる。これは9億年という初期宇宙でも大規模構造の形成がかなり進んでおり、銀河団の形成も始まっていたことを示す。宇宙では星が形成されて集まり銀河となり、銀河が集まり銀河団となり、銀河がフィラメント状の形に群がり質量が高密度な領域と銀河が殆ど無い低密度な空洞から成る泡状の大規模構造を形成している。銀河団は、この大規模構造のフィラメント同士が交差する超高密度領域に形成される。宇宙誕生初期には質量の密度ゆらぎが存在し、高密度な領域では質量集積と星形成が速く進み、銀河の群れが合体・成長を繰り返して現在の宇宙に見られる大規模構造に進化したと観測から分ってきている。本研究では逆に、宇宙の時間を遡り(=より遠くを観測し)ながら、銀河の空間分布、質量集積、星形成活動がどう変化してきたかを調べていき、宇宙の大規模構造と付随する銀河団、その構成銀河がどの様に形成されてきたか、その過程の解明を目指す。平成20年度は、我々が発見した赤方偏移がz=6(宇宙年齢約9億年)の原始銀河団候補とその構成銀河の物理的性質を求め、後の時代(z<6)の原始銀河団とその構成銀河と比較し、これらの物理的性質が現(z=0、宇宙年齢約137億年)までにどう変化してきたかを調べた。その結果、この原始銀河団候補のサイズ(体積)は大きめであるが、質量と個数密度は後の時代の原始銀河団と似ていることが分かった。更に、この原始銀河団候補の質量は現在の宇宙に存在する銀河団の質量に匹敵することも確認した。これは宇宙の年齢が約9億年という非常に若い時点で、既に大規模構造の形成がかなりの段階まで進んでおり、銀河団の形成も始まっていた可能性が高いことを示す。また、この天体は銀河団の祖先であり、より小さい体積に質量を集積していきながら、現在の宇宙に見られる銀河団へと進化すると考えられる。今後の銀河団形成過程の解明につながる結果である。平成21年度は、我々が発見した赤方偏移がz=6(宇宙年齢約9億年)の原始銀河団候補(=銀河数が高密度な天域)の構成銀河の物理的性質(サイズと星形成率)を求め、一般的な天域(銀河数密度が特別高くも低くもない天域)の銀河の性質と比較することで、z=6時代の宇宙でも銀河の性質に環境依存性があるかどうかを調べた。その結果、原始銀河団候補領域と一般的な天域でサイズと星形成率に有意な差は見られなかった。また、原始銀河が活発に星形成活動を行っている時にはライマンα輝線が出る場合がある。z=6原始銀河団候補の構成銀河の何割がこの輝線を出しているかも調べ、約20%が出していることが分かった。この割合はz=6時代の宇宙の一般的な天域の銀河の場合と殆ど同じであった。銀河団候補サンプル数は少ないものの、これは星形成活動の活発さは、z=6の時代で、銀河の個数密度が高い天域と一般的な天域で大きくは変わらず、環境依存性が弱い可能性を示唆する。
抗菌性歯科用レジン材料の開発

歯科用レジン材料に抗菌性の機能を付与し、口腔内の歯垢形成や細菌付着などの抑制を目的とし、高分子ホスホニウム塩を検討した。ホスホニウム塩モノマーは、トリブチル(4-ビニルベンジル)ホスホニウムクロライド(V)用い、比較として、四級アンモニウム塩のメタクリロキシエチルトリメチルアンモニウムクロライド(M)およびアクリル酸(A)を用いた。各モノマーおよびそれらのポリマー(PA、PM、PV)のS.mutans菌に対する抗菌性を検討した。その結果、抗菌性の効果は、A、PA、そしてMはほとんどなく、PMとVにはやや認められ、PVはこれら化合物の中で最も優れた効果を示した。また、メタクリル酸メチル(MMA)とメタクリル酸2-ヒドロキシエチル(HEMA)との8対2のモル比の混合モノマーにVおよびMを溶解し、共重合体を調製した。VおよびMの溶解量は、Vは3モル%、Mは1モル%であったので、調製した共重合体は、Vの場合は1、2、そして3モル%(CV1、CV2、CV3)、Mの場合は1モル%(CM1)であった。なお、VおびMを含まないMMA/HEMA共重合体をコントロール(C)とした。直径10mm、厚さ1mmの各共重合体をS.mutansを加えた培養液3m1中に浸し、37°C、24時間培養した。その結果、共重合体CV1、CV2の細菌の付着量は、CおよびMに比べ少なく、有意の差が認められた。一方、各共重合体の圧縮強さおよび曲げ強さは、VおよびMの添加量と共に減少し、VおよびMの違いによる差はなかった。たとえば、VおよびMを1モル%含有した共重合体で、圧縮強さは約10%、曲げ強さは約20%減少した。抗菌性ポリマーの歯科材料への応用として、一つはメタクリ酸メチルに代表されるレジン系材料、もう一つはポリカルボン酸に代表されるアイオノマー系セメント材料の二通りを考えた。本年度は後者の水溶性高分子に主眼をおき実施計画の抗菌性ポリマーの調製、抗菌性試験の評価法について検討した。本研究の目的のポリマーは、抗菌性の発現となるホスホニウム塩をもつモノマーを用い、そのホモポリマーならびにアクリル酸との共重合によりホスホニウム塩を側鎖にもつアイオノマーの調製を検討した。本分子はモノマーでは抗菌性を示さず、高分子となり初めて抗菌性を有する。一方、上述のポリマーの合成と平行して、抗菌性(菌の細胞から見た場合には毒性と考えられる)の評価法の確立について検討した。すなわち、抗菌性(毒性)の有無という評価だけでなく、細胞あるいは分子レベルの評価も今後重要と考えられるためである。また、この抗菌性を評価する際のいくつかの問題がある。たとえば、分子量の異なる分子を細菌と接触させる場合、分子反応としてとらえるモル量の接触、あるいは実験系の体積割合としてとらえる容量(重量)割合の接触の二通りがある。本年度は、この点を明らかにするため、まず分子量の異なるポリアクリル酸を調製し分子量の違い、接触させる濃度等の基礎的検討と細胞毒性試験ならびに試験後の解析法の確立を行った。解析法としては、細胞由来の酵素活性、電気泳動による細胞内外のタンパク質の解析等を行い、それらの検討が可能となり分子量の差により毒性や細胞中のタンパク質に差が生じることが分かった。ホスホニウム塩モノマーは、トリブチル(4-ビニルベンジル)

ホスホニウムクロライド(V)用い、比較として、四級アンモニウム塩のメタクリロキシエチルトリメチルアンモニウムクロライド(M)およびアクリル酸(A)を用いた。各モノマーおよびそれらのポリマー(PA、PM、PV)のS.mutans菌に対する抗菌性を検討した。その結果、抗菌性の効果はA、PA、そしてMはほとんどなく、PMとVにはやや認められ、PVはこれら化合物の中で最も優れた効果を示した。また、メタクリル酸メチル(MMA)とメタクリル酸2-ヒドロキシエチル(HEMA)との8対2のモル比の混合モノマーにVおよびMを溶解し、共重合体を調製した。VおよびMの溶解量は、Vは3モル%、Mは1モル%であったので、調製した共重合体は、Vの場合は1、2、そして3モル%(CV1、CV2、CV3)、Mの場合は1モル%(CM1)であった。なお、VおよびMを含まないMMA/HEMA共重合体をコントロール(C)とした。直径10mm、厚さ1mmの各共重合体をS.mutansを加えた培養液3ml中に浸し、37°C、24時間培養した。その結果、共重合体CV1、CV2の細菌の付着量は、CおよびMに比べ少なく、有意の差が認められた。一方、各共重合体の圧縮強さおよび曲げ強さは、VおよびMの添加量と共に減少し、VおよびMの違いによる差はなかった。たとえば、VおよびMを1モル%含有した共重合体で、圧縮強さは約10%、曲げ強さは約20%減少した。
長寿命・高信頼性遮熱コーティングを実現する拡散バリヤ型ボンドコートの創製

タービンの燃焼ガス温度上昇は省エネと炭酸ガス排出抑制の実効的手段である。本研究では、拡散バリヤ型ボンドコート(DBCシステム:基材/Re-Cr-W-Niバリヤ/Alリザバ/Al_2O_3/雰囲気)を提案し、システムの最適解を決定する手法を採用して、高効率GT,JEに適用できる長寿命・高信頼性ボンドコートを開発した。本DBCシステムはFe,Ni、Nb等の耐熱合金にも適用できることを示した。Re基合金を拡散バリヤとする新規なボンドコート層の成膜プロセス(電気めっきと熱処理)を開発し、Re-Cr-Ni系シグマ(σ)相を均一な厚さで試験片の全面(角、スルホールの内面を含む)に亘って均一(510μm)に成膜するプロセスを開発した。Ni基超合金(TMS-82+,CMSX-4)に(Re-Cr-Ni)/(β+γ'系Ni-Al)の拡散バリヤ型ボンドコートを形成し、1150°C、大気中で耐酸化性について調査した。その結果は以下のように要約される。@溶融塩からの電気メッキにより、Alをコーティングすることに成功した。本法では、メッキと同時にAl合金層を形成することが出来、従来の真空処理は不要であるという特長を有する。@600時間の酸化後も、拡散バリヤ相は健全に維持される。さらに、Re-Cr-NiへのW,Mo添加を試みており、予備試験の段階であるが、拡散バリヤ特性の向上を示唆する結果が得られており、現在、その詳細なプロセスと機構について研究を継続進めている。@保護的アルミナスケールを長時間に亘って維持するため、密着性を向上させる元素の探索を行っており、Zr添加の効果を確認している。現在、最適濃度とその添加方法について研究開発を進めている。@保護的アルミナスケールを形成・維持、再生を解明するための基礎となる、1150°CにおけるNi-Cr-Al系およびNi-Cr-Re系の実験状態図を作成し、計算機シミュレーションによる計算状態図と比較した。@Ni基超合金に拡散バリヤ型ボンドコートを形成した後、約900°Cで3点曲げ応力下でのクリープ試験を実施した。その結果、実用的な歪み範囲(数%以下)では、Re-Cr-Ni層に割れ、亀裂等は観察されない@Re-Cr-Ni系拡散バリヤ層は、Alの合金側への拡散を抑制するとともに、合金元素の外方への拡散を効果的に抑制することが明らかとなった。これは、保護的アルミナスケールの密着性の改善に顕著な効果が期待されることからその詳細な機構の解明を進めている。@コーティングした超合金が高温で変形する際、基材とコーティングの相互作用をその場観察する装置を試作し、応力下におけるクラック進展の観察に成功した。Re基合金を拡散バリヤとする新規なボンドコート層の成膜プロセス(電気めっきと熱処理)を開発し、Re(W)-Cr-Ni系シグマ(σ)相を均一な厚さで試験片の全面(角、スルホールの内面を含む)に亘って均一(510μm)に成膜するプロセスを開発した。Ni基超合金(TMS-82+,CMSX-4,ハステロイ)に(Re-Cr-Ni)/(β+γ'系Ni-Al)の拡散バリヤ型ボンドコートを形成し、1100-1150°C、大気中で耐酸化性について調査した。@溶融塩からの電気メッキにより、Alの他に、Y, Hf, La, Zrをコーティングすることに成功した。スケールの密着性の改善に有効なこれら元素と同時にAl合金層を形成することが出来るという特長を有する。@1150°C、1000時間の酸化後も、拡散バリヤ相は健全に維持されることを実証した。さらに、Re-Cr-NiへのWを添加した結果、拡散バリヤ特性の向上を確認した。しかし、Moの添加は逆の効果を示した。現在、その詳細なプロセスと機構について研究を継続進めている。@保護的アルミナスケールの密着性を向上させる元素Zrの添加方法を検討した結果、最適濃度とその添加方法についての新しい手法を開発することができた。その特許化について調査している。@1150°CにおけるRe-Ni-Cr-Al系およびNi-Cr-Re系の実験状態図を作成した。@ハステロイ合金に拡散バリヤ皮膜を形成し、970°C、大気中におけるクリープ試験を最長、200時間に亘って実施した。その結果、優れた耐クリープ性を示した。従来のコーティングは190時間でクリープ破断した。@Re-Cr-Ni系拡散バリヤ層は、Alの合金側への拡散を抑制するとともに、合金元素の外方への拡散を効果的に抑制することが明らかとなった。

@バーナーリグ試験装置を設置し、試運転に成功し、現在、各種条件だしの検討を進めている。Re基合金を拡散バリヤとするボンドコート層[(Re-W-Cr-Ni)/(β+γ'系Ni-Al)]をNi基超合金(TMS-82+)に成膜するプロセスを確立し、耐酸化性、状態図と拡散、透過電子顕微鏡による組織観察、高温における変形のその場観察、クリープ試験とバーナーリグ試験による特性評価を実施した。その結果、(1)2,500°C以上の高融点を有する拡散バリヤ層(Re-W-Cr-Ni系σ相)の形成、(2)Alリザバー層が保護的Al_2O_3を形成し、バリヤ層と安定に存在できる最適Al濃度(1050at%Al)の決定、(3)1,150°C;1,000時間の耐久性、など本研究の最終目標を達成した。(5)保護的Al_2O_3皮膜の密着性を支配する元素La, Y, Hf, Zrを溶融塩から電析することに成功し、(6)1,150°C,1,000時間の耐酸化性を満足した(中期目標)。550時間以上の長時間酸化で、Al_2O_3皮膜の一部の剥離等が観察されたことから、現在、(5)の微量元素の添加法の開発とAl_2O_3皮膜の剥離防止対策を進めている。(7)高温における変形のその場観察、(8)クリープ試験と(9)バーナーリグ試験による評価を進めている。Re基合金の拡散バリヤは超合金のクリープ変形に追従し、かつ、超合金との密着性にも優れていることを見出した。なお、Re基合金皮膜の塑性変形は世界的にも最初の発見である。本研究の成果から、拡散バリヤの実用化のための最重要課題(コーティング皮膜の形成による耐酸化性と超合金の機械的特性の両立)をクリヤしたものと考えられる。現在、実用化(事業計画の前倒し)を目指して、タービンブレード(模擬)、燃焼器のノズル、発熱体、などへの成膜プロセスの開発を開始し、さらに、Ni基超合金(Mar-M247,CMSX-4,CMSX-10)、ハステロイ合金、ステンレス鋼、などへの応用・展開を進めている。本特別推進研究では、超高温環境下おける超合金/コーティング/燃焼ガス雰囲気の相互作用を解明することによって、長寿命・高信頼性を有する耐酸化性と機械的特性を兼備した拡散バリヤ型ボンドコートの低コスト成膜プロセスを開発する。拡散バリヤコーティング(DBCoat)「(Re-W-Cr-Ni)/(Ni-Al系β+γ')」のNi基超合金への成膜プロセスを確立し、要素技術を特許に申請した。さらに、本成膜プロセスはFe基合金(ステンレス鋼)、Co基耐熱合金,Ni基耐熱合金,等にも適用できることを実証した。耐酸化性、クリープ試験、状態図と拡散、組織観察、バリヤ組織の高温安定性、について検討を進めている。その成果は以下のように要約される。(1)バリヤ層はAlの合金側への拡散と同時に合金元素のAlリザバー側への拡散を効果的に抑制する。(2)DBCoatは基材の耐クリープ特性の向上に寄与し、また、バリヤ層もクリープ変形能を有するとともに優れた拡散バリヤ特性を維持する。(3)1150°CにおけるNi-Cr-Re系とNi-Al-Re系状態図を実験的に決定した。Ni-Al-Re系状態図のγ'-Ni_3Alとβ-NiAlへのRe溶解度、および、Re相へのAl溶解度はいずれもlat%以下である。(5)化学的バリヤの概念を基礎に開発したマルチバリヤコーティングは優れた耐酸化性を示し、熱応力による破壊に対しても優れた特性を有する。
大腸菌環状ゲノムの線状化とその線状化株の解析

真核生物は線状ゲノムを有し、一方原核生物は僅かな例外を除き、環状ゲノムを有する。この対称性の理由や後者の理由も不明である。後者を明らかにするためには、環状・線状の2様態を有する細菌を作成し、比較するのが一番有効な方法であろう。我々は、最も解析が進んだ細菌の1つである大腸菌の環状ゲノムの線状化に成功した。線状化は、大腸菌を宿主とする溶原化ファージN15を利用した。N15の溶原化ファージのゲノムは線状であることが知られており、その両末端はヘアピン構造を有する。この線状化には、ファージがコードするTelNタンパクと、TelNが作用して線状化末端を形成するtos配列が必要である。我々は、tos配列を、大腸菌環状ゲノムの複製開始点(oriC)の真向かいにあるdifサイトの近傍に挿入し、この株にtelN遺伝子を導入し発現させると、大腸菌の環状ゲノムが線状化することが判明した。両様態大腸菌を比較することで以下のことが判明した。(1)線状化ゲノム大腸菌は、環状ゲノム大腸菌と同じ増殖速度を有し、細胞の大きさや形も変化せず、核様体も殆ど変わらないこと、(2)DNAチップを用いた解析から、両様態ゲノムの大腸菌の遺伝子発現は、数ヶの遺伝子を除き同じであること、(3)線状ゲノムの複製は、環状ゲノムのそれと同じで、danA依存的にoriCから両方向に進行すること、(3)両株グノムのトポロジーの違いの有無をジャイレースとTopo IVの温度感受性変異を用いて比較したが、違いは無かった。(4)唯一の違いは、雌変異株の表現型であり、環状ゲノム株は細胞が長く伸び、増殖速度が低下するが、線状ゲノム株は野生株と変わらなかった。線状化ゲノム末端の局在性を調べたところ、環状化ゲノム菌で常に行動を共にしたtos両側の2点が、分裂直後に両末端に分離することが判明した。最後に、ゲノム上の様々な部位に末端を有する線状ゲノム菌を作成し調べたところ、oriCから両末端への距離が同じであれば環状ゲノム菌と同じ増殖速度を示すが、両末端への距離の違いに比例して、細胞の長さと増殖速度が増加し、極端になると生存できなかった。生物界は原核生物(細菌+アーキア)と真核生物からなる。それらのゲノム形態は、前者が環状であるのに対し、後者は線状である。しかし細菌の中には例外的に線状ゲノムを有するものが存在する。線状と環状ゲノムの有利不利を知るためには、両ゲノム形態を取る同一細菌の比較が一番望ましい。そこで我々は、まず細菌の中で最も解析の進んだ大腸菌のゲノムの線状化を試み、もし成功すれば、環状・線状株の性質を比較することを目指した。細菌ゲノムの線状化には2つのタイプがある。一つはストレプトマイセス属のゲノムで、そのDNAの両5'末端には特異的タンパク質(TP)が結合している。他はライム病の病原菌ゲノムで、DNAの2本鎖末端がヘアピン構造により連続している。これら2種類の線状DNAを有するプラスミドやファージも知られている。大腸菌を宿主とする溶原化ファージN15は後者のタイプである。この線状化機構を参考にして、大腸菌ゲノムの線状化を試みた。N15線状化には2種類の因子が必要である。一つはtosと呼ばれるDNA配列であり、他はTelNと呼ばれるタンパクである。環状のtosを有するプラスミドDNAにTelNタンパクを作用させると、プラスミドは線状化する。大腸菌ゲノムの複製終結領域にtos部分を挿入した株にN15ファージを感染しその溶原菌を分離したところ、宿主ゲノムが線状化していることを見出した。この株は環状ゲノム株と同様に生育し、線状ゲノム構造も安定に保持されていた。様々な性質を比べたところ、両者は殆ど差が見られなかったが、2量体のゲノムを単量体へ変換する機構(Dif機構)が欠損した場合のみ差が見られた。環状株は、予想されたようにDif欠損下で増殖が遅く、一部の細胞が伸長していたが、線状株は全く正常に増殖した。今後、更に両者の比較を行うことで、両ゲノム形態の生物学的な差違を明らかにしたい。(1)線状化

ゲノム大腸菌は、環状ゲノム大腸菌と同じ増殖速度を有し、細胞の大きさや形も変化せず、核様体も殆ど変わらないこと、(2)DNAチップを用いた解析から、両様態ゲノムの大腸菌の遺伝子発現は、数ヶの遺伝子を除き同じであること、(3)線状ゲノムの複製は、環状ゲノムのそれと同じで、danA依存的にoriCから両方向に進行すること、(3)両株グノムのトポロジーの違いの有無をジャイレースとTopo IVの温度感受性変異を用いて比較したが、違いは無かった。(4)唯一の違いは、雌変異株の表現型であり、環状ゲノム株は細胞が長く伸び、増殖速度が低下するが、線状ゲノム株は野生株と変わらなかった。線状化ゲノム末端の局在性を調べたところ、環状化ゲノム菌で常に行動を共にしたtos両側の2点が、分裂直後に両末端に分離することが判明した。最後に、ゲノム上の様々な部位に末端を有する線状ゲノム菌を作成し調べたところ、oriCから両末端への距離が同じであれば環状ゲノム菌と同じ増殖速度を示すが、両末端への距離の違いに比例して、細胞の長さと増殖速度が増加し、極端になると生存できなかった。
非構造格子上の高精度コンパクトなNSソルバーの開発とその応用

本年度の重点領域研究(2)の助成により、申請課題における研究で以下の成果を得た。1.高精度・コンパクトな有限体積法の開発圧縮性流れに現れる不連続、特に接触/滑り面の解像に関して、数値流束の多次元的評価が、非常に有効であることが分かった。構造格子を用いて計算する限り、不連続面を常に格子線に一致させることは不可能である。格子線に対して斜めになっても解像度が落ちないことは、流体の不安定性の評価に重要である。粘性計算に関しては、粘性項の評価、組み入れる乱流モデル等について全て準備が終っており、最終的にアッセンブリする段階にある。検証・実用問題への適用はこれからである。2.領域分割時間進行法の一般化従来、構造格子上で分割位置を固定/あるいは一方向を単調に分割しただけであった領域分割時間進行法の実用性を高めるために、分割位置に関する制約を取り払って、任意位置で任意の順に分割する手法の研究を行った。この手法では、解適合格子上での高精度非定常計算を陽解法で実施するときに、深刻な問題となる計算効率に関して、陰解法に匹敵する性能を得ることが目標である。これまでに、一次元問題に対して、各セル毎のCFL数に応じて決まる離散的なセルグループを分割領域とした、非定常計算法を作成した。格子間隔が連続的/不連続に変化する格子上を、非常に強い衝撃波が伝播する問題を解いて、本手法の実用性を検討したところ、予定どおりの計算効率向上を得た。現在、二次元への拡張を急いでいるところである。
周手術期にある高齢者のせん妄予防を目的としたブライトケアの実証研究

研究対象者は、整形外科系の周手術期にある患者22名。ブライトケアは、午前中に約2時間にわたり2, 500lxの光を照射した。せん妄発症率は、専用スケールを用い、サーカディアンリズムの調整効果は、セロトニン、コルチゾルなどの血中ホルモン濃度により評価した。ブライトケア実施期間は、1週間または2週間とした。結果、ブライトケア介入群で、ややせん妄発症率が低い傾向が示された。平成21年度の本研究参加者は男性1名,女性11名の12名であった.実験群の平均年齢と標準偏差は88.8歳±10歳、対照群では84.6±6.1歳であった。対象は全て左右どちらかの大腿骨骨折の受傷によって手術療法を受けた患者である.対象を無作為抽出法により実験群と対照群に分別したところ実験群6名,対照群6名であった.実験群に対しては,入院翌朝よりブライトケアを実施した.ブライトケアは専用器機により2500lx前後の照度条件でベッドの足元またはベッドの側面から患者の顔面に向かって午前9時から午前11時にわたり照射した.照射期間は手術前から手術後1週間とした.一方,対照群には通常照明の中で過ごしてもらった.両群とも手術前から手術後1週間を通してニーチャム急性混乱錯乱スケールを用いてせん妄評価を実施した.そして,ブライトケアの効果を反映する血中セロトニン濃度およびストレス度を反映する血中コルチゾル濃度を経時的に計測した.採血は,手術前日,手術後1日目,手術後3日目,手術後7日目の朝とした.平成22年度は,12名のデータ解析を行い,ブライトケアの効果を早期に評価する.また,せん妄発症状況によってはブライトケアの継続期間についても検討したいと考えている.さらに,データを解析した結果に考察を加え,看護系学術集会での公表および雑誌への投稿を計画している.平成21年度はブライトケの器機はスタンド型を使用してきたが,手術後の離床状況を考慮してデイルームなどで使用可能な卓上型のものも併用していきたい.平成21年度の本研究参加者は男性1名、女性11名の12名であった。実験群の平均年齢と標準偏差は88.8歳±10歳、対照群では84.6±6.1歳であった。対象は全て左右どちらかの大腿骨骨折の受傷によって手術療法を受けた患者である。対照群の1名が術後4日目の夜に活動型のせん妄を発症した。せん妄スケールを2群間で比較したところ、術前の深夜帯および術当日の日勤帯、術後1日目の日勤帯、術後2日目の日勤・準夜帯、術後3日目の日勤帯、術後4日目の深夜帯に実験群で有意に低かった(P<0.05)。血中セロトニン分泌量は、2群とも増加した(P=0.01)。各群、入院日と術後7日目で認知症の重症度を比較したが有意差はなかった。しかし、入院日の認知症の重症度は対照群に比べ、実験群で有意に高かった。また、術後7日目の認知症評価では、実験群で重度中等度認知症が5名存在したのに対し、対照群は2名であった。実験群は、せん妄スケールで低得点を示したが、認知症の対象が多いためにせん妄評価への影響があると考えられ、評価スケールを精選する必要がある。また、血中ホルモン分泌量の変化にも大きな差異がなかったことより、今回行ったブライトケアの有効性は低い可能性が示唆された。しかし、過去2年間中、ブライトケア終了後にせん妄症状を呈した患者が数名いたため、平成22年度は、対象者の重症度を考慮し、術後約2週間のブライトケアを5名に実施し、結果は、現在、解析中である。今年度は,卓上光刺激装置を用いてせん妄発症要因に深く関与している睡眠感やストレスについて検証した.対象は,整形外科領域の手術を受け,急性期を脱した成人期および老年期の患者である.北側のデイルームでランチタイムを利用し,約25003000lxの光を5日間連続して浴びてもらった.デバイスはパナソニック製の特注商品で,卓上に配置し,食事摂取後もテレビを見ながら受光できるようにした.患者には毎朝OSAの記載,アクチウォッチを装着して加速度を計測するとともに生活行動記録をつけてもらった.また,起床時と就寝前に採取し,ストレスマーカーの1種である唾液アミラーゼ活性を定量化した.患者は5名,うち男性2名,女性3名,平均年齢は74±8.1歳であった.OSAの結果では,ブライトケア後の患者5名を因子別にみると,OSA標準化得点が50以上を示した日数の割合は睡眠時間78%,起床時眠気67%でブライトケア前日と比べて改善がみられた.しかし,入眠と睡眠維持ではブライトケア前後ともに低い結果を示した.アクチウォッチ装着によって得られたデータにより%Sleepを解析したが,ブライトケア前後で有意な変化は認められなかった.ブライトケア前後の唾液アミラーゼ活性では,起床時より就寝前に低くなる傾向を示した.

患者のインタビューからはブライトケアによる苦痛の訴えはなく,「ぐっすり感が得られた」,「朝,すっきり起きられた」,「あまり大きな変化はない」など2極化した発言がみられた.卓上光刺激装置を用いたブライトケアにより,睡眠時間,起床時眠気の改善や就寝前のストレスを軽減でき,ひいてはせん妄を予防できる可能性がある.しかし,5名のみのデータであるため継続研究による評価が必要である.
消化器癌におけるEGF様増殖因子の放出に連動した核内転写抑制の解除機構

IL-8, TPAなどの刺激の刺激によりADAMを活性化し,pro-HB-EGFのsheddingを誘導するとHB-EGFやamphiregulinのC末側が核内行し、ADAM inhibitorやある種の薬剤により,この核移行が抑制されることを,CTFに対する抗体を用いた蛍光顕微鏡や共焦点顕微鏡による観察で明らかにした.また,この現象はある種の胃癌細胞においてはTGF-betalの刺激でも起こることが明らかになり,TGF-betalもADAMを刺激しHB-EGFのseddingを誘導することを見いだした.HB-EGF-CTFの核内移行の抑制により、癌細胞の増殖が抑制されることを確認した.またこれとは逆にamphiregulinのCTFの核内移行により,細胞増殖が抑制されることも見いだした.HB-EGF-CTFとは,転写抑制因子(repressor)であるPLZF, BCL-6などのrepressorがassociateすることを見いだし,BCL-6は核外に放出された後にユビキチン化を受け,プロテオソームで分解されることを明らかにした.このBCl-6とHB-EGF-CTFの細胞内局在の関連性は,胃癌切除標本の免疫染色において,HB-EGF陽性の胃癌組織では確認することができた.以上の事象は,消化器癌において膜結合型メタロプロテアーゼであるADAM familyによるHB-EGF, amphyregulinなどのEGFRリガンドのsheddingが,これらを活性化し,オートクラインやパラクラインによるEGFRへの結合によるEGFR活性化とこれに続くシグナルトランスダクション以外に,C末部位の核内移行が,癌細胞の増殖に重要な役割をはたしており,新たな分子標的の1つになる可能性が示唆された.ADAM阻害薬は副作用の面からも臨床応用には多くの問題点を持つことがすでに判明していることから,EGFRリガンドのC末部位の核移行のみを特異的に抑制する方策が有用と現時点では考えられる.【目的】EGFは消化器癌の増殖に重要である。さらに最近EGF(HB-EGF)細胞外ドメインsheddingに伴うHB-EGF-CTF核移行後の核内転写制御の解除が癌の増殖に重要な役割を果たしていることが明らかになった。核内転写制御解除機構の解明が消化器癌の新規治療の開発につながると考え、HB-EGF-CTFの標的となる核内リプレッサーの探索および機能解析を行った。【方法】HB-EGF-CTFと結合する核内リプレッサーを網羅的にスクリーニングした。胃癌細胞株においてTPA刺激により、HB-EGF細胞外ドメインsheddingされた後、発見した核内リプレッサー(BCL6)および細胞周期蛋白cyclin D2の発現をウェスタン解析で確認した。BCL6をsiRNAでノックダウン時のcyclin D2 mRNAおよび蛋白発現も解析した。HB-EGF-CTFおよびBCL6の結合を免疫沈降で解析した。HB-EGF-CTFおよびBCL6細胞内局在の変化を蛍光免疫染色で調べた。BCL6核外放出後ユビキチン分解を免疫沈降にて解析した【結果】HB-EGF-CTFの標的の新たな核内リプレッサーBCL6を見出した。TPA刺激によりBCL6発現は減少し、cyclin D2発現は増加した。この効果はADAM阻害剤(KB-R7785)にてsheddingを抑制すると消失した。BCL6をsiRNAでノックダウンすると、cyclin D2発現は増加した。TPA刺激によりHB-EGF-CTFは核移行しBCL6と結合後BCL6を核外にくみ出した。その後BCL6はユビキチン分解された。HB-EGF陽性100症例の胃癌切除組織において、BCL6発現が低下、cyclin D2蛋白発現亢進した。【結論】HB-EGF-CTF核移行シグナルやBCL6の核外放出抑制は、癌増殖制御し新たな癌治療戦略になりうると考えられた。【目的】上皮増殖因子(EGF)は、消化管粘膜修復、再生を惹起する粘膜防御因子である。炎症性サイトカイン(IL-8 : GPCR agonist)は、好中球遊走促進などで消化管炎症の病態で重要な役割を演ずるとともに、細胞増殖作用を持つ。膜型メタロプロテアーゼ(ADAM)がEGF受容体(EGFR)リガンドを放出させた後EGF受容体(EGFR)は、リン酸化すると同時に、EGFリガンドC末端が、核移行し転写因子として働くことが明らかになった。IL-8によるEGFRの活性化およびHB-EGF-C末端核内移行機序については明らかでなく、HB-EGF-C末端核内移行のメカニズムがIL-8による細胞増殖に関与しているかどうかを検討した。【方法】大腸癌細胞(HT-29)を使用した。IL-8による細胞増殖は、日毎に細胞数を数え、細胞増殖カーブで検討した。IL-8にて刺激後EGFRリン酸化を調べ、ADAM阻害剤、内因性ADAM10, 12, 17欠失によるEGFRリン酸化阻害効果を調べた。アルカリフォスファターゼで標識したEGFリガンド発現細胞を使ってEGFリガンド放出を調べた。HB-EGF-C末端の核内移行は、蛍光免染にて検討した。HB-EGF-C末端の下流にあるc-Myc蛋白の発現をIL-8にて刺激後Western解析にて検討した。【結果】IL-8の刺激により、細胞増殖は亢進した。

IL-8は、EGFリガンド放出、EGFRのリン酸化およびHB-EGF-C末端核移行を惹起した。さらにc-Myc蛋白発現を増加させた。それは、ADAM阻害剤にて阻害できた。ADAM10の欠失により、IL-8によるEGFRリン酸化が抑制された。【結論】IL-8による細胞増殖は、EGFRのリン酸化とHB-EGF-C末端の核内移行が関与すると考えられる。
アジアにおけるオペラの受容構造と創造活動に関する研究

オペラ制作・上演活動は世界に広がっている。とりわけ現在、劇場建設が盛んにおこなわれている中国や一定のオペラ制作の歴史を持つ韓国等を中心とする東アジア、さらに大規模なオペラ劇場建設の実施や計画のある中東諸国の状況に着眼して、今日のアジアにおけるオペラの受容構造と創造活動を明らかにする研究を進めた。東アジアでのオペラ上演を注視するヨーロッパを中心とした欧米等のオペラ劇場と東アジアとの関係、歌手を中心にアジア出身のアーティスト達が欧米等の各地で活動している状況は、今日的で重要な動きであり、特に注目した。本研究は、アジアにおけるオペラの受容経緯を追い、その受容構造と創造活動に関して明らかにしようとするものである。初年度となった平成28年度は、自国でのオペラ上演開始が日本から遅れること約40年、第二次世界大戦後すぐに始まった韓国におけるオペラ上演の経緯を明らかにした。韓国国立オペラ団等のオペラ団体による上演、芸術の殿堂をはじめとするオペラ劇場による上演の歴史は、我が国のオペラ上演とは類似点もあるものの、異なる点も多い。特に劇場は、民設公営の劇場もある一方で、各地に建設された文芸会館(日本における文化会館)等も多く、そこでのオペラ上演をはじめとする創造活動は日本との類似点もある。これらのことから、同国での上演活動研究は、比較対象として適切であることが重ねて確認できた。また、同国では芸術系大学におけるオペラ教育が進み、世界で活躍する歌手や作曲家、オーケストラ奏者等の演奏家を多く輩出している。それらの人材が実際に優れた創作活動を行えるように機会提供をする試みが始まっている。その一つがソウル市オペラ団による「世宗カメラータ」の活動である。この活動については、芸術系大学を卒業して、留学もしたうえで、オペラ創造活動に携わろうという若手人材を育成する機会であり、我が国におけるオペラ創造にも大いに参考となるものであり、特に調査研究を行った。こうした韓国のオペラ創造活動は、我が国に先んじて参照すべきものであり、本研究成果を広く公開することが、今後の我が国のオペラ創造活動にも参考にできると考えている。本研究は韓国と中国が軸となる予定である。研究分担者の協力もあって、初年度に韓国におけるオペラ受容に関して劇場とオペラ団の活動を軸に明らかにできたことは大いに研究推進に役立った。今後は中国、さらに中東諸国の状況に関しても、調査研究を進めていきたいと考えている。アジアにおけるオペラ受容は日本におけるオペラの創造活動にも様々参照できるものとなろう。各国の政治、経済、社会背景の把握に基づいて、オペラ公演に及ぼした影響を把握することも主たる研究手法となり、それらの文献の読み込みも引き続き行っていきたい。本研究により把握したアジアにおけるオペラ公演受容の現状について、国内外での公演やシンポジウムの場で広く公開することができた。先行する日本のオペラ制作と受容、韓国や中国、その他アジア各国でのオペラ制作と受容の状況を比較、研究を進め、それらの成果の公開に努めた。特に、日本と中国・韓国との共同制作を展望する国際シンポジウム「東アジアの実演芸術による国際文化交流を展望する国際シンポジウム新たな文化芸術創造活動の創出に向けて日本・中国・韓国の実演芸術の現在と未来を問う」を企画、開催した。本シンポジウム企画は、本研究を通じた調査研究の成果の一環である。同シンポジウムでの司会進行には、中国および韓国におけるオペラ上演の状況に関する知見をもとに総括することに努めた。さらに、2018年3月23日フランス・ストラスブール大学で開催された国際シンポジウム「翻訳と翻案」において「日本でオペラを上演するということ」と題した招待講演を実施、本研究成果の一部を発表した。日本におけるオペラ受容について、「蝶々夫人」および「フィガロの結婚」の複数の上演を柱に検証したもので、マネジメントおよび観客がいかに演出に影響を与えたのか分析した。また、藤原歌劇団の本公演プログラム冊子に「韓国のオペラ上演の現状とオペラ歌手アジアから世界へ」、昭和音楽大学におけるマスタークラスでのプログラム冊子に「オペラ人材育成の現在」を寄稿し、本研究の調査による成果を一般と広く共有した。いずれも、東アジアにおけるオペラ受容の状況を国際発信する有効な機会となったと考えるとともに、本研究の成果について、日本国内および国際的な関心を喚起することに役だった。本研究の2年次となった2017年度は、アジアのオペラ関係の代表者を招いての国際シンポジウムの企画を行い、司会進行の任にあたったこと、フランスでの国際シンポジウムでの招待をうけ講演したことなど、いくつか国内外に向けた成果発信を行った。さらに、2018年度は国際シンポジウムの成果として、フランス語による講演内容をまとめた原稿の出版が控える等、研究成果発表の機会を順調に獲得している。これらを通じて、本研究成果が国際的な関心を喚起するものであり、研究成果が国際的な発信力を伴っているものだと認識するに至っている。これらのことからアジアにおける文化受容の一形態としてのみならず、文化が社会に与える影響について、大きな視点でとらえていくことが可能ではないかと再認識してもいる。

2年目となる本年度は中国におけるオペラ受容、オペラ人材教育等の状況を明らかにすること、さらには中国における劇場運営の在り方などを研究推進していきたい。さらに、中東で建設され開場、欧州から多くの歌劇場を招聘してオペラ上演を行っている状況を把握していきたいと考えている。本年度は課題となっている韓国以外のアジア圏でのオペラ公演状況の調査を推進、各国での受容状況を把握することに務める予定である。とりわけ、中国をはじめとして、近年の状況が飛躍的に変化している中近東をはじめとする国々を調査対象としてゆきたい。初年度は、韓国での調査を中心に実施したが、旅費等は最も安価な方法での渡航等としたため、当初計画よりも費用が抑えられた。物品費等もできるだけ抑えたため、次年度に回すことができた。国際シンポジウムに出席する際の交通費等は最も安価な方法で渡航(乗り換え経由地有、最低金額の選択等)したことなどによる経費節減が主な理由である。また、招待講演となったため、宿泊費は先方負担となったことなども要因である。調査の際にも最も安価な方法を選択して移動を心がけたためである(電車の早期予約等)。また、実際の支出が3月末となったため、使用額としては次年度に積算される。今年度は韓国に加えて、中国等、調査範囲を広げる予定であるため、ヒアリングや公演調査に必要な旅費等を中心として使用する計画である。当初よりも、中国等への渡航計画に注力する予定である。