hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
硼素中性子捕捉療法(BNCT)による口腔癌細胞の生と死の制御機構の多角的解析

がん細胞において、ホウ素薬剤(BPA)を作用後に中性子照射を行った時の生存率曲線などの基礎データの収集を行った。生存率曲線からD10における生物学的効果比(RBE)は、約2.5から3.0であった。照射後の細胞周期の変動に関して解析を行ったところ、等線量2Gy照射時に中性子照射を行った群では、細胞周期の停止を認めた。また、動物実験により抗がん剤として汎用されている5-FUを投与し3日後にBPAの投与を行うと、腫瘍内のホウ素の取り込みが有意に低下していることを認めた。口腔がん細胞(SAS cellおよびCa9-22 cell)を用いて、ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)を想定したホウ素薬剤を作用後に中性子照射を行ったがん細胞群とX線照射を行ったがん細胞群で、生存率曲線やアポトーシス頻度など基礎データの収集を行った。臨床では、照射直前のホウ素薬剤(BPA)の血中濃度が25ppm前後であることから、培地中にBPAが25ppmとなるように添加し中性子線を照射し生存率曲線を求めた。D10における生物学的効果比(RBE)は、約2.5から3.0であった。アポトーシス頻度に関してもBNCTを想定し中性子照射を行った細胞群では、効率的にアポトーシス誘導が行われていた。フローサイトメトリー法を用いて、照射後の細胞周期の変動に関して解析を行った。等線量2Gy照射時、ホウ素薬剤+中性子照射群では、照射後12時間を超えて24時間後でもG2/M期において細胞周期の停止を認めたていたが、X線照射群では照射後12時間ではG2/M期において細胞周期の停止を認めたが、照射24時間後ではG2/M期における細胞周期の停止は解除さていた。照射後の現象の違いに関して、そのメカニズムを解明していくために、細胞の照射2時間後にタンパク質を回収しウエスタンブロット法にて発現タンパクの比較を行ったところ、ホウ素薬剤+中性子照射群ではX線照射群に比べ生存シグナル因子において重要な役割を果たすリン酸化Akt(p-Akt)の発現を抑制していることが示唆された。ホウ素製剤をがん細胞に選択的に取り込ませた後に中性子を照射し、ホウ素と中性子の核反応を利用してがん細胞を選択的に破壊するホウ素中性子捕捉療法(BNCT)では、がん細胞にいかに多くのホウ素製剤を取り込ませるかが重要となる。今回、口腔領域のがん治療で幅広く用いられる抗がん剤であるCDDPおよび5-FUの先行投与によって、ホウ素製剤(BPA)のがん細胞および正常細胞における集積への影響について検討を行った。先ず、がん細胞(SCC7)を移植したC3Hマウスを用いた移植系動物実験を行い、CDDPを体表面積あたり10mgで連続5日間投与し3日後にBPA投与を行った群と10日後にBPA投与を行った群およびCDDP投与を行わないコントロール群で、がん組織および正常組織(血液・舌・皮膚・脳)へのBPA集積に差が生じるか否かの比較検討を行った。BPA投与1時間後に組織採取を行い、灰化処理を行った後にICP装置を用いてホウ素濃度の解析を行った。がん組織および正常組織において、3群ともBPAの集積に有意な差は認めなかった。次に、がん細胞(SAS)を移植したヌードマウスを用いて、5-FUを15mg/kg連続5日間投与し3日後にBPA投与を行った群と10日後にBPA投与を行った群および5-FUの投与を行わないコントロール群で、同様にBPA集積に差が生じるか否かの比較検討を行った。正常組織においては、3群ともBPAの集積に有意な差は認めず、舌、血液、皮膚、脳の順に高い集積を認めた。がん組織においては、5-FU投与後10日目にBPAを投与した群とコントロール群では有意差を認めず、5-FU投与後3日目にBPAを投与した群では78割程度までBPA集積の低下を認めた。研究計画では、先ず細胞実験にてホウ素中性子捕捉療法におけるがん細胞の詳細な細胞死メカニズムを行い、その後に臨床応用を見据えた動物実験を行う予定であった。京都大学原子炉実験所における研究用原子炉が運転停止しており中性子照射の実験が行えず、研究計画の順番が前後したが、動物実験において臨床に役立つ結果を得ることが出来た。ホウ素中性子捕捉療法(BNCT)は、ホウ素製剤(BPA)をがん細胞に選択的に取り込ませた後に中性子の照射を行うことにより、がん細胞を選択的に破壊する治療法であり、ホウ素製剤をいかにがん細胞に多く取り込ませることが出来るかが重要となってくる。これまでがん細胞を移植したヌードマウスを用いて5-FUを5日連続投与し3日後にBPAの投与を行った群と、同様に投与し10日後にBPAを投与した群、さらに5-FUの投与をせずにBPA投与を行ったコントロール群で、BPA投与後のがん組織および臓器毎の組織のホウ素集積に差が生じるか否かの検討を行い、各群とも正常組織では有意差を認めず、がん組織においては5-FUを投与し3日後にBPAの投与を行った群でホウ素の取り込みの低下を有意に認めていた。そこで、5-FUの先行投与により、なぜホウ素の取り込みが阻害されているのかを分子生物学的手法を用いて検討を行った。口腔がん細胞を用いて、5-FUを培地中に添加し24時間処理した群と5-FUで処理を行わない群で細胞周期の比較検討を行った。5-FUで24h処理した群では、G2/M期での細胞周期の停止を認めた。

さらに、5-FUを培地中に添加し5日間処理した群と5-FUで処理を行わない群で細胞周期の比較検討を行ったところ、5-FUで24h処理した群でG2/M期での細胞周期の停止を認め、さらにSubG1に著明な集積を認めることで細胞死(アポトーシス)の誘導が考えられた。さらに、細胞周期に関するタンパク発現をウエスタンブロット法で比較したところ、5-FUで処理した群では細胞周期に関わるCyclinD1の発現が低下していた。これらより、5-FUの先行投与によってホウ素(BPA)の取り込みが阻害されている要因は、腫瘍組織の細胞周期の停止と腫瘍組織内の壊死組織の増加によるアミノ酸代謝の低下と考えられた。京都大学の研究用原子炉の運転中止が続き、当初予定していた通りの実験を行うことは不可能となっている。そのため研究のテーマに即しながら手順や内容をやや変更しながら研究を進めている。具体的には、腫瘍を移植した動物を用いて、5-FUやシスプラチンなどの抗がん剤の先行投与が、その後のホウ素製剤であるBPA投与による腫瘍や各臓器へのホウ素の集積にどのような影響を与えるかの検討を行い、非常に臨床に役に立つ結果を得ている。さらに、昨年度は抗がん剤先行投与により腫瘍へのホウ素の集積が低下するメカニズムの解明を分子生物学的手法を用いて行っている。先ず、ホウ素薬剤(BPA)を作用後に中性子照射を行った群とX線照射を行った群で、生存率曲線やアポトーシス頻度など基礎データの収集を行った。生存率曲線からD10における生物学的効果比(RBE)は、約2.5から3.0で、中性子照射群細胞群では、X線照射群と比較し効率的にアポトーシス誘導が行われていた。また、照射後の細胞周期の変動に関して解析を行ったところ、等線量2Gy照射時に中性子照射を行った群では、照射後12時間を超えて24時間でもG2/M期において細胞周期の停止を認めた。次に、移植系動物実験により、既存のBPAがどのようにすれば効率よく腫瘍に集積するのか、その集積を妨げる因子は何であるかの解明を行うこととした。がん細胞を移植したヌードマウスを用いて5-FUを先行投与した群、さらに5-FUの投与をせずにBPA投与を行ったコントロール群で、BPA投与後のがん組織および臓器毎の組織のホウ素集積に差が生じるか否かの検討を行った。各群とも正常組織では有意差を認めず、がん組織においては5-FUを投与し3日後にBPAの投与を行った群でホウ素の取り込みの低下を有意に認めていた。そこで、次に5-FUの先行投与により、ホウ素の取り込みが阻害されるメカニズムを分子生物学的手法を用いて検討した。5-FUで24h処理した群では、G2/M期での細胞周期の停止を認めた。さらに、5-FUを培地中に添加し5日間処理した群と処理を行わない群で細胞周期の比較検討を行ったところ、5-FUで24h処理した群でG2/M期での細胞周期の停止を認め、さらにSubG1に著明な集積を認めることで細胞死(アポトーシス)の誘導が考えられた。がん細胞において、ホウ素薬剤(BPA)を作用後に中性子照射を行った時の生存率曲線などの基礎データの収集を行った。生存率曲線からD10における生物学的効果比(RBE)は、約2.5から3.0であった。照射後の細胞周期の変動に関して解析を行ったところ、等線量2Gy照射時に中性子照射を行った群では、細胞周期の停止を認めた。
エボラ出血熱や急性熱性感染症の制御を目指した放射温度計による発熱判定基準の構築

エボラウイルスや急性熱性感染症の感染拡大を食い止めるため、放射温度計の発熱判定基準を確立することを目指した。これまでの手法であるサーモグラフィを基盤にして、安価な放射温度計での代替方法を構築した。放射温度計の性能検定の結果、サーモグラフィに比べて温度表示の誤差が大きい結果となった。特に近距離では変動が大きかったことから、放射温度計を発熱判定に応用する場合、被写体距離を統一して測定することが重要である。エボラ出血熱などの急性熱性感染症は、熱帯地方で発生しやすいため、高温高湿度環境で測定を行った場合の放射温度計の安定性を確認は必須であるが、諸事情により渡航できず今後の課題として残った。エボラ出血熱などを含めた急性熱性感染症の制御を目指して放射温度計による発熱判定基準の構築を進めた。最初に西アフリカで汎用されている放射温度計の温度測定精度を、サーモグラフィ装置を用いて検討した。方法は、性能の異なった数種の機器を対象とし、同じ温度を常時表示する装置である標準黒体を温度コントロールとして測定を行った。この検討により、各企業が公開している性能評価には統一性がないため、機種に一定の基準がないことが判明した。また公開されている性能が必ずしもデータの精度と相関するとは限らず、センサー、レンズ、形態のすべてが精度に影響していた。放射温度計はデータとしては変動が少なく安定しているが、温度表示はサーモグラフィとは大きく異なっていた。放射温度計は、レーザー光線のあたった1点のみの温度計測が可能であるため、複数ポイントを計測して温度を面で確保しようとこころみたが、まれにレーザー照射が目に入ることがあり、思わぬ難点が浮上した。レーザー照射をオフにしても温度計測は可能であるが、正確なポイント計測は極めて困難である。健常者の顔面体表温サーモグラフィを計測したところ、小学生年代群とそれ以降の年代群では顔面の部位によって体表温度には差があるということが判明した。インフルエンザなどの急性熱性感染症のサーモグラフィによる顔面温度の計測を行ったところ、健常者に比較して、インフルエンザAの患者では顔面のどの部位の体表温度も高かった。また、体温に比較して体表温度が低いことがわかった。これは疾患特異的な顔面の温度分布が存在している可能性を示唆している。放射温度計の温度の精度管理の柱となるサーモグラフィ装置を購入したが、同時に研究費の大半をなすものとなり、放射温度計の購入は次年度となった。このため研究計画の再調整を行い、放射温度計を携行して行う予定の諸外国での環境温度調査が進まず、進捗状況はやや遅れている。放射温度計の性能検定では、被写体と放射温度計およびサーモグラフィカメラの測定距離を変えて測定を行い、焦点のズレによる温度表示の差異を検討した。放射温度計はサーモグラフイに比べて表示温度の誤差が大きい結果となった。特に近距離では変動が大きかった。このことから、放射温度計を発熱判定に応用する場合、被写体距離を統一して測定することが重要である。今後の展開としては、エボラ熱などの新興感染症は熱帯地方で発生しやすいことから、環境条件を変化させ、特に高温高湿度の環境にて測定を行った場合の放射温度計の安定性について検討する。臨床看護への応用についての検討では、新規適応分野を調査した。臨床看護全般では防護服の汚染に関する検討の要望が高かった。汚染箇所の明確化だけでなく、時間経過に伴って汚染される箇所の推移や、外来業務と病棟業務の差異による汚染状況の比較についても検討が望まれている。また防護服だけでなく、白衣、作業エプロン、手袋などについても検討を行う必要があることがわかった。母子看護学と助産学への応用については、冷え症と出産の検討の要望が高いことがわかった。冷え症と早産や流産についての関係は報告が散見されているが、冷え症の定義が曖昧なため再検討する必要がある。治安の安全性の問題から諸外国に渡航できずデータ収集が遅れているため。医療従事者、特に看護師の健康を守るため、感染制御に用いられている放射温度計の手法を基にして、発熱を検出する方法を構築した。基礎検討としては、サーモグラフィと放射温度計を比較検討し、機器の互換性について検討を行った。赤外線検出装置はさまざまな性能の機器があり、測定機器によってデータが変化する。このため、性能、企業間機器差、工業用と医療用によって異なるデータの差を明らかにした。この検討により、各企業が公開している性能評価には統一性がないため、機種選考に一定の基準がないことがわかった。また公開されている性能が必ずしもデータの精度と比例するとは限らず、センサー、レンズ、形態のすべてが精度に影響していた。放射温度計は、データとしては変動が少なく安定しているが、温度表示値はサーモグラフィとは乖離していた。しかし、温度表示に課題があったとしても、低価格であることの利点は大きく、判定ソフトによって課題を克服できれば、発熱判定のツールとして有益な手法になると考えられる。機器の差異を明らかにし解析ソフトに反映させることにより、より正精率の高い感染症による発熱を検出する方法への応用が可能となると考えられる。

これまでの手法であるサーモグラフィを基盤にして、安価な放射温度計での代替方法を構築した。放射温度計の性能検定の結果、サーモグラフィに比べて温度表示の誤差が大きい結果となった。特に近距離では変動が大きかったことから、放射温度計を発熱判定に応用する場合、被写体距離を統一して測定することが重要である。エボラ出血熱などの急性熱性感染症は、熱帯地方で発生しやすいため、高温高湿度環境で測定を行った場合の放射温度計の安定性を確認は必須であるが、諸事情により渡航できず今後の課題として残った。複数ポイント計測により放射温度計の発熱判定方法を確立して、安定計測を実施する。健常群は日本各地域ごとに測定を行い正常参考値を作成する。同様に急性熱性感染症のパンデミックが発生した国における民族とのデータの差異を検討する。看護業務に放射温度計が応用できるように、汎用性の高いマニュアルを構築する。放射温度計の性能検定を行う。健常者と発熱患者群の体表温度データの構築を行う。民族差によるデータの差異を検討する。看護業務に応用できるよう汎用性の高いマニュアルを作成する。温熱生理学血液検査学研究の進行に伴い計画を見直した。その結果、正確なデータ収集をするため、出張によるデータ収集を次年度に持ち越した。渡航を予定していた諸外国への出張が治安上の問題から行えなかったため。調査対象となる当該国の安全性を十分に考慮した上で、データ収集のための出張を充実させる。治安が比較的安全な場所に変更しデータ収集を行う。
磁場計測による交流インピーダンススペクトルの推定と局所領域の電気化学反応評価

申請者が提案した磁気計測による局所領域の電気化学インピーダンススペクトル(Localized Electrochemical impedancespectroscopy: LEIS)評価法の最適な計測条件や空間分解能について,電気化学反応で動作する色素増感型太陽電池を作製し測定することで検討を行った。超高感度磁気センサのSQUIDの感度軸を変化させ3軸方向の磁場を測定した結果,電池内を流れる電流と垂直な磁場を測定した場合にS/N比が高く,電気化学インピーダンスに対応した磁気信号を取得できることが分かった。また,実際のデバイスで提案する磁場計測を用いたLEIS評価が可能であるかを実証するために,1つの太陽電池セル内で白金と炭素の2種類の触媒材料を使用し,部分的に電気化学インピーダンスが異なる太陽電池を作製し測定を行った。その結果,各触媒材料の上側にSQUIDを配置して測定した磁場の周波数特性は触媒材料に応じて異なる値を示し,この違いは各触媒材料に対応する電気化学インピータンスと定性的に一致することが分かった。一方,この太陽電池を既存の電気化学インピーダンス評価装置で測定した結果,2つの触媒を含む電極間の測定評価であるため,各領域の特性を評価することはできず,本手法の優位性を示すことができた。さらに,触媒材料の違いが表れる周波数の磁場を印加し,触媒の境界を含む領域で磁場分布を測定し触媒材料の違いを可視化した。その結果,各領域の触媒に対応して磁場強度が異なる画像が得られることが分かり,この場合境界付近の磁場信号が変化する範囲は3 mm程度であった。この結果より開発した計測システムの空間分解能が明らかになったが,本研究では数百マイクロメートルから1 mm程度の領域における電気化学インピーダンス変化の検出を目的としており,更なる改善が必要であることも明らかになった。今年度に予定していた研究内容は,提案手法により測定した磁場信号と電気化学インピーダンスとの対応が妥当であるか,現状の開発した計測システムで空間分解能がどの程度あるかを調査することであった。当初は電気回路を用いてこの特性評価を行う予定であったが,実際のデバイスへの応用も早期に検討した方が良いと判断し,2年目に予定していた太陽電池の作製,測定を前倒しして行った。実際の研究では,太陽電池を作製し最適な磁場の検出方向を実験的に検討して明らかにすることができた。また,局所的に交流インピーダンスが異なる太陽電池も作製し,局所領域の交流インピーダンスの違いを可視化し,現状の計測システムが有する空間分解能を明らかにすることもできた。しかし,計画当初予定していたシミュレーションにより電流分布を計算し,最適な測定条件や空間分解の向上を検討する項目については現在進行中で完了しておらず,この点については計画よりも遅れている。そのため現在の進捗状況は「やや遅れている」とした。1年目で完了していないシミュレーションによる検討を引き続き行うとともに,シミュレーション結果を利用して,磁気センサの配置や磁場検出部に局所領域の磁場を選択的に検出できるプローブの導入などの検討を行い,空間分解能の向上を試みる。また,検出した磁場のデータから逆問題解析などデータ処理を行うことにより空間分解能を向上させ,電気化学インピーダンスが異なる領域の推定精度が向上できないかも試みる。これらの改善結果を実際のデバイスの測定で評価するため,1年目と同じ色素増感型太陽電池を作製・測定して評価を行う。1年目は触媒材料を変化させただけであったが,2年目は太陽電池の色素や触媒,二酸化チタンの膜厚や膜の形状などを変化させ,局所領域の電気化学インピーダンスが異なる様々な試料を作製・測定する。これにより,実際のデバイスでLEISの測定がどの程度の精度で行えるかを検証する。以上の実験により,1年間で改善した計測システムでどの程度の領域の電気化学インピーダンス変化が評価可能であるかを明らかにし,次年度の各種電池評価に向けて本手法の適用可能な範囲の見通しを示す。

この結果より開発した計測システムの空間分解能が明らかになったが,本研究では数百マイクロメートルから1 mm程度の領域における電気化学インピーダンス変化の検出を目的としており,更なる改善が必要であることも明らかになった。今年度に予定していた研究内容は,提案手法により測定した磁場信号と電気化学インピーダンスとの対応が妥当であるか,現状の開発した計測システムで空間分解能がどの程度あるかを調査することであった。当初は電気回路を用いてこの特性評価を行う予定であったが,実際のデバイスへの応用も早期に検討した方が良いと判断し,2年目に予定していた太陽電池の作製,測定を前倒しして行った。実際の研究では,太陽電池を作製し最適な磁場の検出方向を実験的に検討して明らかにすることができた。また,局所的に交流インピーダンスが異なる太陽電池も作製し,局所領域の交流インピーダンスの違いを可視化し,現状の計測システムが有する空間分解能を明らかにすることもできた。しかし,計画当初予定していたシミュレーションにより電流分布を計算し,最適な測定条件や空間分解の向上を検討する項目については現在進行中で完了しておらず,この点については計画よりも遅れている。そのため現在の進捗状況は「やや遅れている」とした。1年目で完了していないシミュレーションによる検討を引き続き行うとともに,シミュレーション結果を利用して,磁気センサの配置や磁場検出部に局所領域の磁場を選択的に検出できるプローブの導入などの検討を行い,空間分解能の向上を試みる。また,検出した磁場のデータから逆問題解析などデータ処理を行うことにより空間分解能を向上させ,電気化学インピーダンスが異なる領域の推定精度が向上できないかも試みる。これらの改善結果を実際のデバイスの測定で評価するため,1年目と同じ色素増感型太陽電池を作製・測定して評価を行う。1年目は触媒材料を変化させただけであったが,2年目は太陽電池の色素や触媒,二酸化チタンの膜厚や膜の形状などを変化させ,局所領域の電気化学インピーダンスが異なる様々な試料を作製・測定する。これにより,実際のデバイスでLEISの測定がどの程度の精度で行えるかを検証する。以上の実験により,1年間で改善した計測システムでどの程度の領域の電気化学インピーダンス変化が評価可能であるかを明らかにし,次年度の各種電池評価に向けて本手法の適用可能な範囲の見通しを示す。試料の作製用に購入していた材料が既存のもので足りることが分かり,本年度は購入を行わなかった。従って,次年度に残額を使用して材料を購入する予定である。また,予定していた国内の学会へ参加しなかったため,その旅費が残り,これは次年度に開催される国内学会へ参加する際の旅費として使用する予定である。
ロシアにおけるマックス・ウェーバー研究の歴史と現状

本研究の目的は、20世紀を通じて、ロシアにおけるマックス・ウェーバーの受容の歴史と現状を解明することであった。研究の一応の成果として以下の点をあげることができる。1、ロシアでは1909年という早い時点で、セルゲイ・ブルガーコフ(1871-1945)が、ウェーバーの「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」(1904-1905)を世界に先駆けて「受容」した事実を明らかにすることができた。2、同時に、20世紀初頭の、このブルガーコフによるウェーバー受容の事実とその意味が、1世紀ちかく隔たった今日のロシアで「再発見された」事情を解明することができた。それは、ユーリー・ダヴィードフ(1929-)という理論社会学者による研究であるが、彼の研究は、社会主義解体後のロシアで、あらためてウェーバーの「プロテスタンティズム」論文が、きわめてアクチュアルな意義をもっていることを主張したものであった。3、本研究では、ダヴィードフのウェーバー研究全体を紹介しながら、なかでも「ウェーバーとロシア」というテーマが重要な位置を占めていること、そしてこのテーマが、ロシア国民の精神的=倫理的改革という彼の課題意識と深く結びついている所以を解明することができた。さらに、4、本研究では、国際的なウェーバー研究の中でも、ロシアのウェーバー研究、なかんずくダヴィードフの研究は注目すべき研究であるこ.とも明らかにした。本研究者は2001年3月に日本で開かれた第2回目独社会学会議で、ダヴィードフを中心とするロシアのウェーバー研究を紹介したが、その報告の記録は、ドイツの社会学雑誌、Kolner Zeitschrift fur Soziologie und Sozialpsychologieの最新号にも紹介された。この点も付け加えておきたい。本年度の研究計画では、基本資料の収集と整理を第一の課題として設定した。この課題に沿った研究で、マックス・ウェーバーの『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』(1905)が、はやくも1909年の時点でロシアに受容された事実を明らかにすることが出来た。セルゲイ・ブルガーコフが1909年に発表した論文「国民経済と宗教的人格」(1909)がそれであって、これは国際的なウェーバー受容史から見ても、ロシアが「プロテスタンティズム・テーゼ」を最初に受容した国であったことを示す、重要な事実である。さらに興味深いことには、このブルガーコフ論文が、現代ロシアのウェーバー研究者ユーリー・ダヴィードフによって、1990年代始めのペレストロイカの時代に「再発見」されたという事情である。ここには、20世紀初頭と世紀末のロシアに、ある意味で共通した問題が存在したこと、すなわち、ほぼ一世紀を隔てて「市場経済化と政治的民主化」という同一の課題に直面したロシアでは、特別な課題として「市民的倫理」の育成という課題が存在したことが示唆されている。こうした認識に立つことによって、世紀末初頭と末とのロシアおけるウェーバー受容の二つの事実ならびにその事実が持つ意味も明らかとなる。本研究によって得られた「新たな知見」があるとすれば、それはおそらくこの点に存する。今年度の研究成果の一部として、本研究代表者は、上記ブルガーコフ論文の翻訳を発表するとともに、20世紀初頭のロシアにおけるウェーバー受容と現代ロシアの「ウェーバー・ルネサンス」との関係を論じた論文を発表した。なお、本研究にたいする補助金交付の決定が大幅に遅れたために、申請段階で予定したロシアでの資料収集は困難になった。したがって、これは次年度の実施計画に繰り延べたいと思う。

1、ロシアでは1909年という早い時点で、セルゲイ・ブルガーコフ(1871-1945)が、ウェーバーの「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」(1904-1905)を世界に先駆けて「受容」した事実を明らかにすることができた。2、同時に、20世紀初頭の、このブルガーコフによるウェーバー受容の事実とその意味が、1世紀ちかく隔たった今日のロシアで「再発見された」事情を解明することができた。それは、ユーリー・ダヴィードフ(1929-)という理論社会学者による研究であるが、彼の研究は、社会主義解体後のロシアで、あらためてウェーバーの「プロテスタンティズム」論文が、きわめてアクチュアルな意義をもっていることを主張したものであった。3、本研究では、ダヴィードフのウェーバー研究全体を紹介しながら、なかでも「ウェーバーとロシア」というテーマが重要な位置を占めていること、そしてこのテーマが、ロシア国民の精神的=倫理的改革という彼の課題意識と深く結びついている所以を解明することができた。さらに、4、本研究では、国際的なウェーバー研究の中でも、ロシアのウェーバー研究、なかんずくダヴィードフの研究は注目すべき研究であることも明らかにした。本研究者は2001年3月に日本で開かれた第2回日独社会学会議で、ダヴィードフを中心とするロシアのウェーバー研究を紹介したが、その報告の記録は、ドイツの社会学雑誌、Kolner Zeitschrift fur Soziologie und Sozialpsychologieの最新号にも紹介された。この点も付け加えておきたい。
現代都市下層社会の歴史的研究‐高度経済成長期の大阪「釜ヶ崎」地域を事例に

本研究は、聞き取り調査と文献史料の解読によって、高度経済成長期における大阪市の「釜ヶ崎」地域の歴史的形成過程を考察したものである。具体的には、当該地域に生きた人びとによって刊行された二つのローカルメディア『裸』と『労務者渡世』について、その誌面の分析と編集活動に関わった当事者からの聞き取りを通じて、どのような労働者文化が形成されたのかを解明しようとした。結果として、『裸』は文芸活動を通じて日雇労働者の更生意欲を喚起し、『労務者渡世』は生活情報提供を通じて、「労務者」としての自己肯定を呼びかけるものであることを明らかにした。本研究の目的は、聞き取り調査の成果と文献史資料を駆使することによって、日雇労働者と野宿生活者が集住する大阪市の「釜ヶ崎」地域の歴史的形成過程と、「釜ヶ崎」を視野に入れた高度経済成長期の社会構造を明らかにすることにある。上の目的を達成するために、今年度は、新たに聞き取りに取り組むと同時に、これまで取り組んできた聞き取り調査に協力して下さった人びとのうち、ライフヒストリー全般を語って下さった方の聞き書き形式の論文を作成する作業に取り組む予定であった。しかしながら、聞き書き形式の論文を作成するまでには至らず、聞き取り記録集の刊行にとどまった。今年度の実施計画では「可能であれば聞き取り記録集の作成も目指したい」と表明していたので、今年度の課題を一定程度達成したと評価することができるが、その記録集に収録した聞き取りの大部分が2012(平成24)年度に取り組んだものであるため、聞き取りに取り組むという課題の達成度は低いと言わざるを得ない。さらに、聞き取り調査の方法については、歴史学研究においても様々な必読文献が刊行されているため、これらの研究成果を総括して私自身の方法論についても明確にすることを目標としていたが、必読先行研究の検討は現在進行中で、総括するには至っていない。上の目的を達成するために、2014(平成26)年度は昨年度に引き続き史料調査に取り組み、研究成果の発表と論文作成に取り組む予定であった。しかしながら、2013年度と同様に、学内用務の多忙化のためにまともに研究できない状態が依然として解消されなかったため、研究成果の発表と論文作成に着手することはできなかった。ただし、年が明けてからは特に春季休業を利用して頻繁に大阪へ史料調査に赴き、1961年から1992年にかけて発生した釜ヶ崎暴動に関する新聞記事を収集し、その三分の一ほどの分量の分析を終えることができた。また、釜ヶ崎暴動が頻繁に発生した時期に刊行された、当該地域の文芸誌やミニコミ誌を発見することができた。これによって、「高度経済成長期における釜ヶ崎暴動と労働者文化の形成」(仮)というテーマで研究成果をまとめる展望が開けた。2015年度には、大阪のある歴史学会で、上記テーマの発表をする約束をいただいている。また、2015年度早々に、高度経済成長期の釜ヶ崎について詳しく知る人々に聞き取りをさせていただく約束を取り付けることができた。応募の際の計画書に明記した、オーラルヒストリーに関する研究成果をまとめる件についても、布石を打つことはできたと言えよう。年度初めに数度にわたって大阪へ出張し、大阪市立中央図書館にて高度経済成長期(196070年代)の大阪・釜ヶ崎地域と、そこで頻発した暴動に関する新聞記事を収集する作業に取り組んだ。その過程で、当該期の釜ヶ崎では「三文詩人」を自称する警察官によって「裸の会」という名称の文芸サークルが組織され、『裸』というタイトルの機関誌が刊行されていたこと、さらに様々な社会運動を通じて同地域に流れ着いた活動家・詩人・労働者によって『労務者渡世』というタイトルのミニコミ誌が刊行されていたことに注目し、この二つの文芸誌を素材に当該期の釜ヶ崎地域における労働者文化の形成について考察することを課題とした。年度の前半は、『裸』『労務者渡世』の全巻閲覧とその中の重要記事の複写、および『労務者渡世』の編集に関わった人物からの聞き取りに取り組んだ。夏休みから年末にかけて学内業務が超多忙化したため、研究調査活動に空白が生じてしまったが、年明けより研究調査を再開し、当該資料の閲覧・複写及び関係者からの聞き取りに取り組んだ。その結果、「裸の会」の活動については、本学の紀要である『金沢大学歴史言語文化学系論集史学・考古学篇』第8号(2016年3月刊行)に、論文「高度経済成長期の大阪・釜ヶ崎に生きた警察官の詩と随想」を掲載することができた。また、この年度内に間に合わせることは出来なかったが、2016年4月には、『裸』と『労務者渡世』という二つの文芸誌に関する研究成果を、大阪歴史学会の近代史部会で発表する予定である。

結果として、『裸』は文芸活動を通じて日雇労働者の更生意欲を喚起し、『労務者渡世』は生活情報提供を通じて、「労務者」としての自己肯定を呼びかけるものであることを明らかにした。今年度の目標であった研究成果の発表と論文作成が果たせなかったため。しかしながら、年度末に頻繁に史料調査を重ねてある程度挽回した手ごたえはあるので、「やや」遅れているという自己評価を選んだ。日本近現代史年度末に挽回したとはいえ、達成度評価を「やや遅れている」とせざるを得ない現状を真摯に反省し、現地調査の実施と成果をまとめる作業を急ぐ。今年度の研究活動は僅かな回数の現地調査と文献史資料収集及び聞き取り記録集刊行にとどまり、研究論文の作成には至らなかったため。次年度使用額が生じたのは、日本近現代史に関する図書を計画通り購入することができなかったことと、物品費の支出が予定より少なかったことによるものである。研究目的達成度の評価を「遅れている」と自己評価せざるを得ない現状を真摯に反省し、先行研究の検討と現地調査の実施を急ぐ。当初の計画以上に現地調査を実施し、また日本近現代史に関する図書を予定より多く購入することで、最終年度の使用額を過不足なく消化する。次年度使用額が生じたのは、計画通りに現地調査を実施することができなかったため、旅費の支出が予定より少なかったこと、および日本近現代史に関する図書を計画通り購入することができなかったため、物品費の支出が予定より少なかったことによるものである。当初計画していた以上に現地調査を実施し、また日本近現代史に関する図書を予定より多く購入することで、次年度使用額を消化する予定である。
量子ネットワークモデルの示す普遍的性質

量子ホール効果を説明するために考案されたChalker-Coddington型の量子ネットワークモデルを詳細に研究し,その普遍的な性質を明らかにした。このモデルが示す量子ホール転移の臨界指数を精密に決定した。また,このモデルを拡張し,完全透過チャンネルが存在しているときの伝導の様子を調べた。さらにスピン軌道相互作用を取り込めるモデルを用いて,ランダムネスを含んだ量子スピンホール効果の伝導特性の普遍的側面を明らかにした。Chalker-Coddingtonモデルをはじめとするネットワークモデルを詳細に見当し,量子ホール転移を精密に解析する。また,本モデルを拡張し,スピンホール効果や完全透過チャンネルがあるときの量子輸送現象を解析する。本年度はChalker-Coddington模型に変形を加え,右向きのチャンネルと左向きのチャンネルの数が異なる場合にどのような2端子輸送現象が起こるかを研究した。通常,これらのチャンネルは同数であると思われており,実際,ほとんどすべてのモデルは右向きと左向きのチャンネルが同数だと仮定している。しかしながら,右向きのチャンネルと左向きのチャンネルの数が異なる状況は,物理の基本原理と矛盾するわけではない。この状況は,最近の炭素のシート(graphene)の研究から注目を集めている。本年度はこうした新規な状況をChalker-Coddington模型で実現することに成功した。grapheneではポテンシャルが長距離的であるとき,近似的にこの状況が成立していた。一方,我々は本模型を改良することで厳密にこの状況を実現出来た。このモデルでは,完全透過チャンネルが必ず1つ実現することを特異値分解により解析的に示した。また転送行列法による数値計算をおこない,コンダクタンスの分布や,透過固有値の解析を行った。これにより,完全透過チャンネルからの反発により,1以外の透過固有値が値が1の透過固有値に反発され,コンダクタンスの値や揺らぎが大きく変更を受けることを示した。(2006年9月,日本物理学会秋の分科会,千葉大学で発表。)さらに本研究を拡張し,完全透過チャンネルが複数あるような状況を調べた。これによる,完全透過チャンネルによる他の透過固有値の反発がどのように変更されるかを議論した。昨年度からChalker-Coddington模型に変形を加え,右向きのチャンネルと左向きのチャンネルの数が異なる場合にどのような2端子輸送現象が起こるかを研究している。こうした新規な状況をChalker-Coddington模型で実現することに成功した。(2007年7月,EP2DS,Italyで発表。2端子コンダクタンスだけでなく,ポイントコンタクトコンダクタンスも詳細に調べた。こうした研究と平行して,量子ホール効果におけるアンダーソン転移のスケーリング補圧を詳細に調べている。この補正が対数的かどうかを現在,検証中である。19年度からChalker-Coddington模型に変形を加え,右向きのチャンネルと左向きのチャンネルの数が異なる場合にどのような2端子輸送現象が起こるかを研究している。昨年度までの研究において、こうした新規な状況をChalker-Coddington模型で実現することに成功した。本年度はさらに本研究を拡張し,2端子コンダクタンスだけでなく,ポイントコンタクトコンダクタンスも詳細に調べた。これによりポイントコンダクタンスが広く分布する,すなわち自己平均性がないことを示した。本モデルは時間反転対称性が破れた系を記述するために提案された。最近、理研のグループにより時間反転対称性があるモデルが提案され注目を集めている。我々もこうした系におけるコンダクタンス、スピンホールコンダクタンスを詳細に調べた。特に分布関数を調べ、このモデルが通常のシンプレクティッククラスとおなじ振る舞いを示す場合と、異なるふるまいを示す場合を明らかにした。こうした研究と平行して,量子ホール効果におけるアンダーソン転移のスケーリング補正を詳細に調べている。転送行列法による準一次元的局在長を大規模数値計算で求め、詳細な統計処理を行い、臨界指数が20年以上信じられていた値よりもかなり大きいことを示した。こうした食い違いの原因は、従来の研究がスケーリングの補正を正しく扱わなかったことに起因していることを示した。

本研究の目的は,Chalker-Coddingtonモデルをはじめとする様々な量子ネットワークモデルを詳細に検討し,普遍的な物理量を精密に計算し議論することである。量子ネットワークモデルは,様々な物理現象のエッセンスを抽出したもので,その単純さゆえに非常に高い精度の計算が行える。こうした単純化にようても値が変わらないような普遍的な量,例えば量子臨界点における様々な物理量の議論にこのモデルは最適である。また,Chalker-Coddingtonモデルを拡張し,完全透過チャンネルをもった系の伝導特性,特にポイントコンタクトコンダクタンスを調べ,完全透過チャンネルも局所的には系全体に広がって流れていることを指摘した。さらに,Chalker-Coddingtonモデルを2重化した量子スピンホール効果のモデルにおいて,臨界点でのコンダクタンスの分布や,トポロジカル絶縁体側でのポイントコンタクトコンダクタンスの計算を行い,伝導を担っている状態が実はバルクの中にかなり大きく広がっていることを示した。
介護保険レセプトによる訪問看護サービス利用に関する縦断的実証研究

本年度は、平成18年4月の介護保険制度改正に伴い、要支援12を対象に導入された介護予防サービス(予防給付)の影響として、介護予防訪問看護の利用者の実態を把握することを本研究の目的とした。正式に契約している某市より平成18年4月以降の全介護保険レセプトデータの提供を受け、データベース理論をもとに構造分析を行い、疫学研究が可能なデータベースに加工するとともに、平成18年3月以前のデータベースとの突合を行なった。本データベースを用い、平成18年4月から平成19年3月までの介護予防給付利用者数の推移、および介護予防訪問看護利用者について、介護予防訪問看護利用前月の利用サービスおよび介護度、他のサービスの組み合わせ状況、6ケ月後の介護度の変化等を検討した。平成18年4月の全介護保険サービス利用者数は1,205人であった。うち訪問系サービス利用者(うち要支援12利用者、介護予防利用者)は、訪問介護が255人(52人、8人)、訪問入浴介護が44人(0人、0人)、訪問看護が90人(7人、1人)、訪問リハビリテーションが8人(1人、0人)、居宅療養管理指導が39人(0人、0人)であった。介護予防訪問看護利用者は、平成18年4月が1人、5月が3人、6月が5人、7月が4人、8月が7人、9月が8人であり、10月以降は8人10人で推移していた。平成18年4月から平成19年6月までの新規介護予防訪問看護利用者10人の新規利用月前後の介護度の変化をみた結果、介護予防訪問看護導入時に10人中7人の介護度は軽度のレベルに移行していた。介護予防訪問看護導入後6ケ月後の介護度の変化は、10人中7人は介護度に変化はなかったが、3人は介護度が悪化(要支援2→要介護3、要支援2→要介護4、要支援2→要介護5)していた。介護度悪化については、病状の変化による影響の可能性があり、さらなる分析が必要である。本研究では某市の介護保険サービス利用者全員の介護給付費明細書(以下介護保険レセプト)データ)を用い、(1)介護保険導入後5年間の某市の介護保険サービス利用者を対象に、訪問看護利用の推移および関連する要因を明らかにする、(2)訪問看護利用者について、サービス利用に関連する要因、要介護度や介護サービス利用の変遷の把握ならびに18年度介護保険法改正および介護報酬改定による訪問看護サービス利用への影響を明らかにすることの2点を目的としている。初年度の18年度は、すでにデータベース化した2000年4月2005年3月の時系列データを用い、介護保険導入後5年間の訪問看護サービス利用の推移をみた。利用者数では2000年4月72人から2004年4月89人と過去5年間で増加傾向にあったが、同年月の利用者の月あたり平均利用点数では435点から328点と減少していた。男女別にみると、2000年4月はともに36人であったが、2004年4月では男性34人、女性55人と女性が約倍増加していた。一方、平均利用点数は2000年4月では男性650点、女性331点と男性が2倍であり、5年後も男性369点、女性311点と差が小さくなっていた。介護度別では介護度1が2000年4月は2人だったが、2004年4月には21人となっていた。同年月の訪問看護利用者数の分布を介護度別にみると、要支援5人、介護度1が21人、介護度2が13人、介護度3が16人、介護度4が12人、介護度5が22人であり、介護度は低いが看護ニーズのある利用者の存在が明らかになった。今年度提供を受けた2005年4月2006年3月分の介護保険レセプトの構造分析を行い、データベース化するとともに介護報酬改定が行われた2006年4月以降分の構造分析を行うための新たなデータウエアハウスの開発にむけ、開発環境の整備を行った。

介護予防訪問看護利用者は、平成18年4月が1人、5月が3人、6月が5人、7月が4人、8月が7人、9月が8人であり、10月以降は8人10人で推移していた。平成18年4月から平成19年6月までの新規介護予防訪問看護利用者10人の新規利用月前後の介護度の変化をみた結果、介護予防訪問看護導入時に10人中7人の介護度は軽度のレベルに移行していた。介護予防訪問看護導入後6ケ月後の介護度の変化は、10人中7人は介護度に変化はなかったが、3人は介護度が悪化(要支援2→要介護3、要支援2→要介護4、要支援2→要介護5)していた。介護度悪化については、病状の変化による影響の可能性があり、さらなる分析が必要である。
持続的な3段階ブレンディットラーニングを可能とする教授・学習支援システムの開発

本研究の目的は,対面授業・eラーニングによる復習・次回授業での確認からなる3段階ブレンディットラーニングに,学習者の状況に合わせて授業計画を変更して実施を行えるようにするダブルループ教授設計を組み合わせた効果的な教授・学習プロセスを持続的に実施可能な教授・学習支援システムの開発である。より具体的には,対面授業中の学習者の学習状況に応じて,教員が復習教材の構成を容易に修正できるよう,復習教材の問題を授業計画と関連づけ管理する仕組みを明らかにし,また,eラーニングによる復習実施中の状況を,次回の対面授業の計画に授業開始前の短時間で反映を可能とするため,多数の学生の復習の実施状況を俯瞰的に把握するための可視化手法を明らかとすることにある。研究計画2年目に当たる本年は,ブレンディッドラーニングの復習に用いるスマートフォン学習教材において復習の実施が行われているのかなどを教員が把握するための学習履歴取得を行う仕組みの実装と,様々な視点で可視化を行うことで教員が学習状況を把握可能とすることができるスマートフォンアプリケーションならびにWebアプリケーションの実装を行い,評価のための実践を行った。この可視化Webアプリケーションでは,教員の気づきに基づき様々に視点を切り替えることができるため,特定の視点で学習状況を確認中に気になった点などを詳細に把握することが可能となった。本システムを実際の大学1年生を対象とする初修外国語教育に適用する実践では,担当教員から好意的な評価が得られていることを確認している。前年度にプロトタイプシステムを実装したスマートフォン用学習アプリケーションを実際の授業に導入した実践を行うとともに,その結果を可視化するWebアプリケーションの構築を行えた。また,基礎的な評価も行えている。これまでに実施したスマートフォン用学習アプリケーションとして構築したプロトタイプシステムを実授業で試用する評価実験の結果を踏まえ,研究計画最終年度は,得られた知見に基づいたシステムの改修を進めるとともに,実証実験を継続的に行う。また,多数の学習者の学習状況を俯瞰的に把握するための学習履歴可視化プロトタイプシステムについても,実証実験に基づくシステムの改善を行うとともに,システムの評価を行う。研究計画初年度に当たる本年は,先行研究から得られる知見なども参考に,ブレンディッドラーニング用の復習教材管理手法について検討を行い,その結果に基づき教材管理手法を盛り込んだプロトタイプシステムの実装を進めた。当初の計画では,MoodleをベースとしたWeb学習管理システムとして管理を行う予定であったが,今後実証実験を行う予定である授業科目での必要性などから,スマートフォン学習教材としての実装を行うものとして,そのユーザインタフェースの設計なども合わせて行った。その中で,まずは学習者が自身の学習状況を把握できるようにする仕組みとして,学習履歴の視覚化や,他の学習者の学習状況の視覚化を取り入れたインタフェースの設計を行った。加えて,プロトタイプシステムでは,研究計画2年目以降で使用する学習履歴データ取得のための仕組みの実装も行っている。学習教材の管理手法の設計を行い,スマートフォン用学習アプリケーションのプロトタイプシステムの構築が行えたものの,実授業の観察などに基づき,実授業の状況を学習教材の提供に反映する仕組みの設計は,まだ部分的にとどまっている。これらを総合すると,やや遅れていると考えられる。スマートフォン用学習アプリケーションとして構築した,プロトタイプシステムの実装は概ね完了しているため,2018年度は当初計画に従い,実授業での試用と,そこで得られた知見に基づいたシステムの改修を進める。

また,多数の学習者の学習状況を俯瞰的に把握するための可視化手法の検討を行う。加えて,研究計画初年度に完了できなかった,実授業の進捗状況などを学習教材に把握する仕組みについても合わせて検討を行い,プロトタイプシステムへ実装を行う。これまでに実施したスマートフォン用学習アプリケーションとして構築したプロトタイプシステムを実授業で試用する評価実験の結果を踏まえ,研究計画最終年度は,得られた知見に基づいたシステムの改修を進めるとともに,実証実験を継続的に行う。また,多数の学習者の学習状況を俯瞰的に把握するための学習履歴可視化プロトタイプシステムについても,実証実験に基づくシステムの改善を行うとともに,システムの評価を行う。プロトタイプシステムの開発において,初年度においては既存の設備物品などで間に合ったため,一部設備備品・消耗品の支出を2年目以降に繰り下げたことと,実授業の観察分析および一部の開発事項を初年度に実施できなかったとこ,国際会議への参加を2年目以降に予定を変更したことにより,次年度使用額が生じた。平成30年度請求額と合わせて,プロトタイプシステムの開発,実授業の観察分析補助謝金,国際会議等への旅費に使用する予定である。プロトタイプシステムの開発において,初年度においては既存の設備物品などで間に合ったため,一部設備備品・消耗品の支出を最終年度に繰り下げたことと,予定していた国際会議への参加が叶わず,最終年度に予定を変更したことにより,次年度使用額が生じた。平成31年度請求額と合わせて,プロトタイプシステムの開発,評価実験,国際会議等への旅費に使用する予定である。
ナミテントウの翅鞘斑紋パターン形成に関与する遺伝子の分離固定

ナミテントウ(Harmonia axyridis)は,生態学,応用昆虫学の研究材料として古くから注目されてきた。本種の翅鞘斑紋は遺伝的多型の例として知られ、赤地型、二紋型、四紋型、多紋型などが知られている。遺伝学的研究によれば、斑紋を支配する遺伝子は30以上知られており、これらの遺伝子はすべて同じかもしくはきわめて近接した遺伝子座の複対立遺伝子であると考えられている。本研究では斑紋形式のメカニズムの解明の第一歩として、斑紋形成に関わる遺伝子の探求を以下の2つの方法で試みた。鱗翅目昆虫では、Distal-less(Dll)遺伝子が斑紋を形成する翅始原組織の細胞群で発現していることが明らかになっている。そこでDll遺伝子が、ナミテントウにおいても斑紋状に発現している可能性について調査した。組織学的観察の結果、翅原基の形成は4齢虫期に開始することが明らかになったので、4齢幼虫、前蛹、蛹期の翅原基でのDll遺伝子の発現をチョウのDll蛋白に対する抗体を用いて調べた。その結果、4齢虫期の翅原基においてはこの遺伝子は翅の縁の沿って発現しており、斑紋状には発現していなかった。従ってナミテントウではDll遺伝子は、斑紋形成には直接は関与していないと考えられた。次に、斑紋形成に関与する遺伝子を単離することを目的に、翅原基に特異的なcDNAライブラリーを作成することにした。まず、4齢、前蛹、蛹の各段階の翅原基からcDNAライブラリーを作成した。次に、前蛹のcDNAから4齢のcDNAと共通に存在するものをハイブリダイゼーションを利用して除去、前蛹期に発現が始まる遺伝子のcDNAとした。また、前蛹のcDNAと蛹のcDNAとに共通するものを除去し、蛹期に発現が減少する遺伝子のcDNAとした。以上の結果、10個の遺伝子が分離された。これらのcDNAの塩基配列を決定し、ホモロジー検索をした結果、これまで知られている遺伝子と高い相同性は示されなかった。今後、得られたcDNAを用いて本種翅始原組織における発現場所を調べ、これらの遺伝子が斑紋形成に関係しているかどうかを明らかにしたい。1.ナミテントウでのDistal-1ess遺伝子の発現斑紋形成に関わる遺伝子が働く時期を調べるために,翅原基の切除実験等を試みたが,はっきりさせる事はできなかった.しかし,組織学的観察により翅原基の形成は4齢幼虫期に開始することが明らかになった.そこで,鱗翅目昆虫で,斑紋を形成する翅始原組織の細胞群で発現していることが明らかになっているDistal-less(Dll)遺伝子について,ナミテントウ翅原基における発現を,チョウのDll蛋白に対する抗体を用いて調べた.その結果,4齢幼虫期の翅原基においてはこの遺伝子は翅の縁に沿って発現しており,斑紋状には発現していなかった.また,前蛸期と蛹期の翅原基では同遺伝子の発現は全く見られなかった.従ってナミテントウでは,Dll遺伝子は斑紋形成に直接関与はしていないと考えられた.2.ナミテントウの翅始原組織において,前蛹期に特異的に発現している遺伝子のクローニング発生生物学的な知見によれば,細胞の分化と細胞の増殖とは密接に関連していると考えられている.そこで,ナミテントウの翅原基についても細胞増殖が盛んであると考えられる前蛹期に,斑紋形成に関与する遺伝子も発現されていると考え,まず,4齢,前蛹,蛹の各段階の翅原基からcDNAライブラリーを作成した.次に,前蛹のcDNAから4齢のcDNAと共通に存在するものをハイブリダイゼーションを利用して除去,前蛹期に発現が始まるcDNAとした.また,前蛹のcDNAと蛹のcDNAに共通するものを除去し,蛹期に発現が減少するcDNAとした.以上の結果,10個のcDNAクローンが分離された.これらのcDNAの塩基配列をホモロジー検索した結果,知られている遺伝子の中に,高い相同性を示すものはなかった.今後,得られたcDNAを用いて本種翅始原組織における発現場所を調べることにより,これらの遺伝子が斑紋形成に関係しているかどうかを明らかにしたい.ナミテントウ(Harmonia axyridis)は,生態学,応用昆虫学の研究材料として古くから注目されてきた。

従ってナミテントウではDll遺伝子は、斑紋形成には直接は関与していないと考えられた。次に、斑紋形成に関与する遺伝子を単離することを目的に、翅原基に特異的なcDNAライブラリーを作成することにした。まず、4齢、前蛹、蛹の各段階の翅原基からcDNAライブラリーを作成した。次に、前蛹のcDNAから4齢のcDNAと共通に存在するものをハイブリダイゼーションを利用して除去、前蛹期に発現が始まる遺伝子のcDNAとした。また、前蛹のcDNAと蛹のcDNAとに共通するものを除去し、蛹期に発現が減少する遺伝子のcDNAとした。以上の結果、10個の遺伝子が分離された。これらのcDNAの塩基配列を決定し、ホモロジー検索をした結果、これまで知られている遺伝子と高い相同性は示されなかった。今後、得られたcDNAを用いて本種翅始原組織における発現場所を調べ、これらの遺伝子が斑紋形成に関係しているかどうかを明らかにしたい。