hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
光で充電できる光蓄電池ペーパの開発

(4)光電気化学反応生成物のin situ定量により、酸化チタン/CFs電極の光蓄電過程において、ホールがリチウムイオンの溶媒和を取り去り、蓄電反応を促進していることが示唆された。現状で混酸中でのCFsの酸化による生成物の組成や詳細な生成条件は明らかではない。これらを詳細に検討することで、更に光蓄電効率が向上すると考えられる。また、ホールが光蓄電反応に大きく寄与していることから、より効果的なホール蓄積・輸送を期待してCFsを導電性高分子ポリアニリンとする発想を得た。この発想に基づき新たな光蓄電電極として酸化チタン/ポリアニリン複合電極の工業使用権(特許)を出願した。本研究課題の目的は、光で充電できる蓄電池(光蓄電池)の開発である。平成18年度中に、導電性高分子ポリアニリン(PANi)と酸化チタン(TiO2)を複合化したTiO2/PANi電極が、従来の酸化チタン/カーボン系複合電極より大きな光蓄電容量を持つことがわかっている。このため平成19年度はTiO2/PANi電極を主な研究対象とし、年度前半は「光蓄電反応による電位形成と反応電流」の関係の解明を目的に変調レーザ光を用いた周波数応答による反応解析装置の開発を、年度後半は励起ホールの光蓄電への寄与を明らかにするために、電気化学的測定とともに光充電時のPANiの高分子鎖中の窒素原子の電子状態を光電子分光にて調べ、光蓄電反応の詳細な解明と高効率化に取り組んだ。その結果、前半の反応解析装置の開発では、TiO2/PANi電極では従来のTiO2/カーボン系電極と集電電極(FTO透明導電膜)の配置が異なるため、変調レーザ光の入射制御が困難となり十分な成果を上げることができなかった。後半のTiO2/PANi電極の光蓄電反応の解明では、光照射によりPANi鎖内にプロトンが取り込まれ、それと同時にPANi重合時に取り込まれたアニオンが脱離することで光蓄電されていることがわかった。また、これらの研究の過程でPANiの比率が光照射面から徐々に増加していく傾斜構造を有するTiO2/PANi複合膜電極が高い光蓄電性を持つ事が明らかになった。これにより平成19年度当初で光蓄電量2.5mC cm^<-2>程度であったものが約50倍の130mC^<-2>程度まで上げることができた。この成果は「光機能性複合材、光蓄電池及び光機能性複合材の製造方法(特願2008-025673)」として特許出願を行った。
鉱物資源の生産効率を高めるための不純物除去技術の開発と鉱業廃棄物からの金属回収

近年,銅鉱石中の不純物(ヒ素、アンチモン、フッ素など)が世界的に増加する傾向にある。本年度の研究では,選鉱プロセスで広く用いられる浮遊選鉱法(浮選)と,アルカリ浴で硫化剤を用いた浸出処理,さらに浸出后液からのヒ素やアンチモンの沈殿晶析の可能性を検討し,不純物を選択的に除去する技術の調査研究を行った。まず浮選では,pH4,捕収剤アミルキサントゲン酸カリウムを50g/t-ore,起泡剤メチルイソブチルカルビノールを200g/t-ore添加することで,鉱石中に含まれるヒ素の93%を浮上分離することができた。これらについては、ヒ素を含む主要鉱石の硫砒銅鉱が、他の鉱石に比べ疎水性並びに浮遊性に富むことが影響し、比較的早い浮上速度で分離されていることを究明した。一方、浸出法および沈殿法による高ヒ素含有銅鉱石からのヒ素の選択除去を行った結果,パルプ濃度1,000g/L,NaOH100g/L,NaHS200g/L,80°Cでの浸出により,鉱石中に含まれるヒ素の95%を浸出することができた。また,浸出后液に固体硫黄S^0を添加することで,液中に含まれるヒ素の約70%を沈殿物として回収することが可能であり,沈殿物はNa_3AsS_4として晶析することが確認された。またアンチモンが共存する四面銅鉱(Tetrahedrite: (Cu,Fe)_<12>(Sb,As)_4S_<13>)に対して同様のアルカリ浸出を行った結果、ヒ素に比べアンチモンの方が浸出速度が速く、浸出初期では浸出率が上回ることを確認し、チオアンチモンナトリウム塩の沈殿生成の可能性を見出した。これらの実験結果を通じ,浮選におけるヒ素含有鉱石の分離効果と影響因子,あるいはヒ素およびアンチモンの選択浸出の可能性と沈殿生成条件を論考し,化学的あるいは反応論的考察のもと、不純物除去につながるプロセス技術を究明することができた。本研究課題では、(1)銅鉱石中の不純物除去技術の開発、(2)鉱業廃棄物(選鉱尾鉱)からの金属回収、の2テーマを具体的な研究項目とし、以下の研究成果を得た。(1)銅鉱石中の不純物除去技術の開発では、銅鉱石中のヒ素鉱物の分離と選択的な除去を目的に、浮遊選鉱法(浮選)による分離条件の解明とアルカリ浸出によるヒ素除去プロセスの検討を行った。その結果、ヒ素を12%含む銅鉱石をはじめ硫砒銅鉱(Enargite, Cu_3AsS_4)などの高ヒ素含有鉱石に対し、NaOHやNaHSの薬剤濃度および温度調節を行うことで、ヒ素を95%以上浸出除去する効果的な分離条件を明らかにした。また、浸出液に固体硫黄を加え、薬剤添加と温度制御により、明瞭な結晶性をもつチオヒ酸塩(Na_3AsS_4)の析出を確認した。これにより溶解したヒ素の固体回収法(固定化法)の可能性を示唆することができた。一方、浮選による分離プロセスでは、鉱物粒子表面と浮選剤の相互作用を検証し、浮遊性の差によるヒ素含有鉱石の基礎的な分離特性を明らかにした。(2)鉱業廃棄物(選鉱尾鉱)からの金属回収では、銅-モリブデン鉱山で廃棄された選鉱尾鉱(鉱業廃棄物)からの銅・モリブデンの回収を目的に、浮選薬剤の高度利用および回収プロセスの検討を行った。具体的には、界面活性剤とケロシンを加えた混合浮選剤を使用することで、鉱物粒子表面の疎水性を促進し、浮上分離性を改善したほか、タンニン酸を主とする抑制剤を用いることで、初期品位0.38%と0.23%であった銅、モリブデンが、それぞれ1.50%、2.40%まで上昇するなど高品位化を達成した。また、このときの回収率も銅が28.60%,モリブデンは61.60%に達するなど良好な分離成績を収めることができた。以上のことから、浮遊選鉱法の高度利用により、選鉱尾鉱の再資源化の可能性を示唆する研究成果が得られた。

また,浸出后液に固体硫黄S^0を添加することで,液中に含まれるヒ素の約70%を沈殿物として回収することが可能であり,沈殿物はNa_3AsS_4として晶析することが確認された。またアンチモンが共存する四面銅鉱(Tetrahedrite: (Cu,Fe)_<12>(Sb,As)_4S_<13>)に対して同様のアルカリ浸出を行った結果、ヒ素に比べアンチモンの方が浸出速度が速く、浸出初期では浸出率が上回ることを確認し、チオアンチモンナトリウム塩の沈殿生成の可能性を見出した。これらの実験結果を通じ,浮選におけるヒ素含有鉱石の分離効果と影響因子,あるいはヒ素およびアンチモンの選択浸出の可能性と沈殿生成条件を論考し,化学的あるいは反応論的考察のもと、不純物除去につながるプロセス技術を究明することができた。
心筋ミトコンドリアの酸化還元

【目的】ケトン体が心筋エネルギー代謝に及ぼす影響をTCA回路を中心に検討した。ケトン体灌流心では、心筋酵素消費量の増大、ミトコンドリア内リンの著明な減少、NAD/NADH比の上昇が示された。また、ミトコンドリア内コハク酸の減少、アセトアセチルCoAおよびアセチルCoAの上昇も認められた。【総括】ケトン体は、心筋酵素消費量およびミトコンドリアNAD/NADH比を増大させた、呼吸調節に関与していることが示唆された。この際ミトコンドリアンの減少と、スクシニルCoAより、アセトアセチルCoAおよびアセチルCoAへと代謝されるTCA回路をバイパスする系が活性化されていることがが示された。
熱中症による死亡をもたらす気象条件とその発現要因の解明

熱中症による日々の死亡率と気温や湿度との関係を都道府県別に調べ,以下の結果を得た。(1)当日の最高気温が同じでも,夏季平均気温が低い地域(=夏が涼しい地域)ほど熱中症死亡率は高い傾向があり,暑熱に対する馴化の重要性が示唆される.(2)前日1週間程度前の気温が高いほど熱中症死亡率は高い傾向があるが,十数日前の気温が高ければ,死亡率はむしろ低い傾向がある.これは,短期的には暑熱負荷の持続が悪影響を及ぼすが,長期的には暑熱馴化の効果が現れるためと考えられる.(3)熱中症死亡率と湿度の関係も見出されたが,これは気温の高低により解釈可能である。熱中症と同様の解析を低温死亡についても行った。その結果,低温死亡率は空間的には冬季気温の低い都道府県ほど高く,年々変動においては冬季気温の低い年ほど高い傾向があるが,熱中症に比べると気温変動に対する低温死亡率の変化率は小さいこと,また,馴化の影響は熱中症の場合ほどには明瞭でないことが見出された。市区町村ごとの熱中症・低温死亡率の分布特性に関する解析に着手した。死亡率は平均気温に加えて平均所得とも関係があり,気象だけでなく社会的要因に関連することがうかがわれた。大都市の区ごとの死亡率分布においては,生活困難者の多い地区を擁する区で死亡率が高いことが見出された。2018年夏季の東京23区の熱中症死亡者の情報を抽出し,その特徴の解析に着手した。極端高温現象を高解像度の領域気象シミュレーションにより再現する準備実験を行った。4km程度の空間解像度で1ヶ月程度の期間のシミュレーションをできることを確認した。基本的に,計画通り進捗している。ただし,2018年の猛暑により熱中症の被害が多発したことから,その解析を優先して行うこととし,1まず2018年の東京都の熱中症被害の実態を明らかにする,2当初予定していた救急搬送数に関する解析は,2018年の搬送数データを含めて平成31年度に行う,という形で当初計画を一部変更した。市区町村ごとの熱中症・低温死亡率と気象および社会的要因との関係,および2018年の東京都についての解析を継続する。また,2018年を含めた救急搬送数の資料を利用してその空間・時間変動の特性を明らかにし,死亡率との共通点と違いを明らかにする。2018年夏季の高温日に着目し,大都市や地方都市の土地被覆が,どの程度極端な高温現象に影響しているのかを調査する。本研究により得られた結果を,熱中症や低温による被害の抑止に向けた基礎的知見として取りまとめる。厚生労働省の人口動態統計による熱中症および低温による死亡の日別データの提供を受け,地域別・性別・年齢層別等に整理・編集した。また,気象庁による気象官署・アメダス等の気象観測データを整備・編集した。これらのデータに基づき,熱中症死亡と気象条件との関係を統計的な手法を用いて調べた。まず都道府県単位の解析を行い,各都道府県の死亡率と気温との関係を年齢層別に解析した。その結果,熱中症死亡率の分布は年齢層によって異なり,60歳未満は夏季の平均気温と,80歳以上は年間最高気温の分布との相関が高いことが見出された。死亡率の年々変動は,各年齢層とも気温の年々変動に対応するが,80歳以上のほうが60歳未満よりも変動幅が大きく,経年上昇傾向も大きいことが分かった。また,死亡率の季節変化には気温の季節変化の位相差に対応する地域差があること,ただし月平均気温が同じなら死亡率は7月のほうが8月よりも5割ほど高いことが見出された.また,日々の熱中症死亡について2013年の東京23区を対象にした解析結果を取りまとめるとともに,全国を対象にした予備的な解析を行った。低温による死亡についても人口動態統計データを整理し,解析に着手した。現状の暑熱環境について,地表面改変(都市化)の影響を定量化するために,夏季の関東地方を対象として,高解像度の領域気候モデルを用いた予備実験に着手した。都市のあり・なしの標準・感度実験をそれぞれ1ヶ月間ずつ行った。その結果,都市化の影響については,最高気温,平均気温,最低気温の空間分布が必ずしも同じではないことが見出された。データの入手と整備は計画に従って進捗し,熱中症死亡に関する都道府県単位の解析によって興味深い知見が得られた。また,領域気候モデルを用いた数値実験についても計画に従って進捗している。

市区町村ごとの熱中症・低温死亡率の分布特性に関する解析に着手した。死亡率は平均気温に加えて平均所得とも関係があり,気象だけでなく社会的要因に関連することがうかがわれた。大都市の区ごとの死亡率分布においては,生活困難者の多い地区を擁する区で死亡率が高いことが見出された。2018年夏季の東京23区の熱中症死亡者の情報を抽出し,その特徴の解析に着手した。極端高温現象を高解像度の領域気象シミュレーションにより再現する準備実験を行った。4km程度の空間解像度で1ヶ月程度の期間のシミュレーションをできることを確認した。基本的に,計画通り進捗している。ただし,2018年の猛暑により熱中症の被害が多発したことから,その解析を優先して行うこととし,1まず2018年の東京都の熱中症被害の実態を明らかにする,2当初予定していた救急搬送数に関する解析は,2018年の搬送数データを含めて平成31年度に行う,という形で当初計画を一部変更した。熱中症死亡をもたらす気象条件の地域特性について,解析を継続する。日々の熱中症死亡率と日々の気温や湿度との関係について,地域的な違いにも注目しながら解析を進めるとともに,死亡率のほか救急搬送数の資料を利用して両者の空間・時間変動の特性を比較し,その共通点と違いを明らかにする。また,いくつかの大都市について,市区ごとの熱中症死亡率の分布と気温分布との関係や,社会的要因(生活水準,世帯構成など)との関連について調べる。低温による死亡についての統計解析を行い,死亡をもたらす気象条件の地域特性を調べ,低温による被害と熱中症による被害の気象学的な類似点・違いを明らかにする。大都市域の熱中症死亡をもたらす局地気象の特徴について,数値シミュレーションを継続する。限られた計算資源を考慮し,より多くの事例を対象とした長期実験,もしくは,事例を特定した上でのより高解像度の実験を進め,熱中症死亡の多発をもたらす気象状態について,大気・海洋プロセスおよび都市効果の寄与を評価する。以上の結果を,熱中症や低温による被害の抑止に向けた基礎的知見として取りまとめる。市区町村ごとの熱中症・低温死亡率と気象および社会的要因との関係,および2018年の東京都についての解析を継続する。また,2018年を含めた救急搬送数の資料を利用してその空間・時間変動の特性を明らかにし,死亡率との共通点と違いを明らかにする。2018年夏季の高温日に着目し,大都市や地方都市の土地被覆が,どの程度極端な高温現象に影響しているのかを調査する。本研究により得られた結果を,熱中症や低温による被害の抑止に向けた基礎的知見として取りまとめる。29年度に購入を予定していたレイド装置については,当面は現有のものを利用し,残額は30年度以降の研究経費として活用することとした。一部の物品が想定よりも安く購入できたことにより,20,875円を次年度に使用することとなった。
弾性進行波を用いた移動機構の開発に関する研究

弾性進行波を用いた移動機構として薄肉円環を利用したシステムを考案した.まず,薄肉円環モデルに基づき有限要素法を用いて基礎方程式を誘導し,理論的検討を行った.円環の円周上の2点を正弦加振することにより,弾性進行波を発生させることが可能であるかどうか調べた.いくつかの数値シミュレーションにより,加振振動数及びその加振点2点の位相差を操作することにより円環上を移動する弾性波を発生させることができることが分かった.次に,実験装置を製作し実験的検討を行った.本年度は加振方法として,電磁石を用いて行うことにした.まず,パーソナルコンピュータの拡張スロットを利用したインターフェースボードの製作を行った.これは,アドレスコード部,データラッチ部及び所望の加振振動数を発生するためのパルス発生部からなる.パルス発生部は,10MHzの発振器とカウンタ/タイマインターフェース8253を主体として製作を行った.これによりソフトウェアを用いて加振振動数を任意に変化させることが可能なシステムを作ることができた.2組のパルスの位相差を任意に変化させる部分についてはハードウェアの製作が間に合わなかったので,ソフトウェアにより,パルスを発生させるタイミングを変えることにより位相差を発生させることにした.薄肉円環を自由支持の境界条件とするために糸で吊るし,2個の電磁石を用いた加振実験を行った.その結果,若干のうなりを含んだ弾性進行波を発生させることはできたが,安定した波を形成させるには至らなかった.今後の課題としては加振振動数の位相差を任意に設定できる回路の製作と,発生した波のフィールドバックにより安定した進行波を形成し続けるための制御アルゴリズムを構築することである.弾性進行波を用いた移動機構として薄肉円環を利用したシステムを考案した.まず,薄肉円環モデルに基づき有限要素法を用いて基礎方程式を誘導し,理論的検討を行った.円環の円周上の2点を正弦加振することにより,弾性進行波を発生させることが可能であるかどうか調べた.いくつかの数値シミュレーションにより,加振振動数及びその加振点2点の位相差を操作することにより円環上を移動する弾性波を発生させることができることが分かった.次に,実験装置を製作し実験的検討を行った.本年度は加振方法として,電磁石を用いて行うことにした.まず,パーソナルコンピュータの拡張スロットを利用したインターフェースボードの製作を行った.これは,アドレスコード部,データラッチ部及び所望の加振振動数を発生するためのパルス発生部からなる.パルス発生部は,10MHzの発振器とカウンタ/タイマインターフェース8253を主体として製作を行った.これによりソフトウェアを用いて加振振動数を任意に変化させることが可能なシステムを作ることができた.2組のパルスの位相差を任意に変化させる部分についてはハードウェアの製作が間に合わなかったので,ソフトウェアにより,パルスを発生させるタイミングを変えることにより位相差を発生させることにした.薄肉円環を自由支持の境界条件とするために糸で吊るし,2個の電磁石を用いた加振実験を行った.その結果,若干のうなりを含んだ弾性進行波を発生させることはできたが,安定した波を形成させるには至らなかった.今後の課題としては加振振動数の位相差を任意に設定できる回路の製作と,発生した波のフィールドバックにより安定した進行波を形成し続けるための制御アルゴリズムを構築することである.
心筋症ハムスター(Bio14.6)心筋膜異常の細胞骨格系タンパク質からの解明

今年度の研究により,心筋症発症前のBio14.6心筋における膜機能蛋白質の膜分画への回収異常として探知される膜異常には,細胞膜裏打ち構造保持に関与する細胞骨格系タンパク質の異常が関与することが明らかにされた.特にジストロフィンにおいては、Bio14.6心筋ホモジェネートでは、対照ハムスター心筋含有量の約50%にもかかわらずミクロゾーム分画に対照の4倍以上回収されるという異常が検知され、両ハムスターでジストロフィンの細胞内分布には異常ないことから膜とジストロフィンとのassociationにBio14.6心筋では何らかの異常が存在すると結論された。そこでウサギ骨格筋において膜とジストロフィンとのassociationに関与するということで既にその存在が知られているジストロフィン結合糖蛋白質(43,50,150K,DAP)異常の有無を検討した。対照に比しBio14.6心筋ホモジェネートにおいて、43K DAP量の60%減少さらに50K,150K量の著しい(80-90%)減少が認められた。さらに,WGAビーズまたはジストロフィン抗体ビーズを用いた実験より,ジギトニン存在下に対照ハムスター心筋ジストロフィンは、50K,43K,150K DAP等との複合体として部分精製されるが、Bio14.6心筋ジストロフィンは各アフィニティービーズで上記3種の糖蛋白とは離れて回収されることを見いだした。正常細胞ではジストロフィンと同様,50K,43K DAPは細胞膜及びT管膜に存在したが,Bio14.6心筋の50K DAPは細胞膜に検出できなかった。しかし50K DAP以外の細胞内局在は両ハムスター間で大きな差はなかった。以上今年度の成果より心筋症ハムスター心筋壊死の一因としてジストロフィン結合蛋白質50K DAPの細胞膜欠損によるジストロフィン-DAP複合体形成異常の存在が示唆された。
髄膜腫に対する効率的ながんウイルス療法の確立

がんウイルス療法は、がん細胞でのみ複製するがん治療用ウイルスを用いてがん細胞を死滅させる治療法である。第三世代がん治療用HSV-1であるG47Δ(T-01)および、改良型G47Δ(T-hTERT)の髄膜腫に対する治療効果を検討するため、本研究課題の目的のひとつである、髄膜腫細胞株の樹立、および細胞株における殺細胞効果の評価を行った。髄膜腫初代培養細胞株の樹立を進めると共に、リアルタイムセルアナライザーを用いてウイルスの殺細胞効果を検証した。髄膜腫細胞株によっては、T-01と比較しT-hTERTにおいてより高い殺腫瘍効果が確認できた。またリアルタイムセルアナライザーを用いることにより、より多くの細胞株を速やかに評価できる体制が整った。今後は髄膜腫細胞株におけるウイルス複製能の検証やマウスモデルにおける検討を行うこととしている。またウイルス間の治療効果の違いについて、機序を検証していく。改良型G47Δ(T-hTERT)は、ウイルス複製に必要なICP6をhTERTプロモーターで制御するため、宿主のRR活性に依存せずに複製能を維持する仕組みが施されており、髄膜腫のような腫瘍において、複製能を保ち、強力な抗腫瘍効果を発揮する可能性が高いと思われた。これらの研究を通じて、切除不能な良性髄膜腫における、複製能を維持したがん治療用ウイルスの開発や、再発、難治性髄膜腫における新たな治療法の開発に繋がると考えられた。当該年度の研究目標はやや遅れていると考えている。リアルタイムセルアナライザーを用いたウイルス間の評価は進んでいるが、動物モデルに対するウイルス療法には至っていない。その理由として、髄膜腫細胞自体の倍加が遅く、マウスモデルの樹立に苦慮していることや、実験を行っていた学内共通のP2実験室が大規模な改修に入り、実験が中断していたことが挙げられる。すでにモデルが確立できている細胞株を用いてウイルス間の比較を行うこととしている。リアルタイムセルアナライザーを用いた細胞障害性の評価を行いながら、治療効果を確認できたものからマウス実験へと移行する。またウイルス間の治療効果の違いの機序について検証していく。第三世代がん治療用HSV-1であるG47Δ(T-01)および、改良型G47Δ(T-hTERT)の髄膜腫に対する治療効果を検討するため、本研究研究課題の目的のひとつである、髄膜腫細胞株の樹立、および各樹立細胞株の評価を行った。多数の臨床検体より髄膜腫細胞株の樹立を進めた。細胞株の樹立に取り組んだ髄膜腫標本のリボヌクレオチドレダクターゼ(RR)活性とテロメラーゼ逆転写酵素(TERT)活性を検討した結果、TERTは全例活性がみられたが、RRは発現のないものもみられた。また、RR活性の有無は、細胞分裂の強さを評価するMIB-1や腫瘍のWHO分類のgradingと相関しなかった。髄膜腫の多くは、非常に緩徐に増大する腫瘍であり、RR活性に依存しない腫瘍増大の機序を持っている可能性が示唆された。これらのRR活性が異なる細胞株を用いることにより、ウイルスの治療効果を比較、検討できる準備が整った。特に、改良型G47Δ(T-hTERT)は、ウイルス複製に必要なICP6をhTERTプロモーターで制御するため、宿主のRR活性に依存せずに複製能を維持する仕組みが施されており、髄膜腫のような腫瘍において、複製能を保ち、強力な抗腫瘍効果を発揮する可能性が高いと思われた。髄膜腫細胞株の樹立は進むものの、髄膜腫細胞株に対するウイルス療法には至っていない。その理由として、髄膜腫細胞自体の倍加が遅いことや、実験を行っていた学内共通のP2実験室が大規模な改修に入り、実験が中断していることが挙げられる。現在改修は終了しており、再度P2申請を行った後に、実験に取り組むこととしている。

これらの研究を通じて、切除不能な良性髄膜腫における、複製能を維持したがん治療用ウイルスの開発や、再発、難治性髄膜腫における新たな治療法の開発に繋がると考えられた。当該年度の研究目標はやや遅れていると考えている。リアルタイムセルアナライザーを用いたウイルス間の評価は進んでいるが、動物モデルに対するウイルス療法には至っていない。その理由として、髄膜腫細胞自体の倍加が遅く、マウスモデルの樹立に苦慮していることや、実験を行っていた学内共通のP2実験室が大規模な改修に入り、実験が中断していたことが挙げられる。すでにモデルが確立できている細胞株を用いてウイルス間の比較を行うこととしている。細胞株に対する治療効果の検討については、リアルタイム細胞アナライザーを用いて検討することとしている。これにより、少数の細胞数を用いて、細胞障害性の評価ができる。また、治療効果の結果を踏まえながら、マウス実験へと移行する。リアルタイムセルアナライザーを用いた細胞障害性の評価を行いながら、治療効果を確認できたものからマウス実験へと移行する。またウイルス間の治療効果の違いの機序について検証していく。実験の効率化や実験室工事に伴う遅滞により、初年度に計上した経費がかからなかった。施設承認が確認でき次第、実験再開ができるため、次年度以降に必要である。実験の効率化や実験室工事に伴う遅滞により、本年度に計上した経費がかからなかった。施設承認が終わり、継続的な実験再開が可能となったため、次年度以降に必要である。
ロイコトリエンC_4(LTC_4)合成酵素の誘導とその抑制機構の解析

我々は喘息の重要な化学伝達物質であるロイコトリエンC4(LTC4)の産生は,LTC4合成酵素蛋白が遺伝子レベルで活性物質(サイトカイン,成長因子,ホルモン)等により制御されることによって調節されているという仮説を提唱した.今年度は,肥満細胞のモデル細胞であるRBL細胞を使用し,種々のサイトカイン,成長因子,その他の活性物質の作用を検討したところ,活性ビタミンAであるレチノイン酸に強力なLTC4合成酵素蛋白の選択的誘導作用があることを見いだし報告した(1).また,その誘導はグルココルチコイドのひとつであるデキサメサゾンにより抑制されることを明らかにした(2)(3).すなわちLTC4合成酵素の選択的な蛋白レベルでの調節機構が存在することをはじめて証明した.現在,種々の免疫抑制作用を有する物質(FK506,サイクロスポリン,ラパマイシン等)により同様の調節をうけるかどうかについて検討中である.また,このLTC4合成酵素は1994年にはじめてハーバード大学のF.AustenらによりcDNAのクローニングが成功した.これによって遺伝子レベルでの研究が進展すると思われる.我々も現在本システムをもちいて,合成プライマーを作成し,mRNAレベルでのLTC4合成酵素の制御がなされているかについて検討をはじめたところであり,来年度も研究を発展させるつもりである.来年度のもうひとつの課題は,我々が見いだした調節機構がヒトの肥満細胞でどのようになされているかを調べることである.現在,ヒト臍帯血より培養した肥満細胞をもちいて(東大医科研中畑教授より供与)検討をはじめたところである.(番号)は裏の研究発表.我々は喘息の重要な化学伝達物質であるロイコトリエンC4(LTC4)の産生は,LTC4合成酵素蛋白が遺伝子レベルで活性物質(サイトカイン,成長因子,ホルモン)等により制御されることによって調節されているという仮説を提唱した.今年度は,肥満細胞のモデル細胞であるRBL細胞を使用し,種々のサイトカイン,成長因子,その他の活性物質の作用を検討したところ,活性ビタミンAであるレチノイン酸に強力なLTC4合成酵素蛋白の選択的誘導作用があることを見いだし報告した(1).また,その誘導はグルココルチコイドのひとつであるデキサメサゾンにより抑制されることを明らかにした(2)(3).すなわちLTC4合成酵素の選択的な蛋白レベルでの調節機構が存在することをはじめて証明した.現在,種々の免疫抑制作用を有する物質(FK506,サイクロスポリン,ラパマイシン等)により同様の調節をうけるかどうかについて検討中である.また,このLTC4合成酵素は1994年にはじめてハーバード大学のF.AustenらによりcDNAのクローニングが成功した.これによって遺伝子レベルでの研究が進展すると思われる.我々も現在本システムをもちいて,合成プライマーを作成し,mRNAレベルでのLTC4合成酵素の制御がなされているかについて検討をはじめたところであり,来年度も研究を発展させるつもりである.来年度のもうひとつの課題は,我々が見いだした調節機構がヒトの肥満細胞でどのようになされているかを調べることである.現在,ヒト臍帯血より培養した肥満細胞をもちいて(東大医科研中畑教授より供与)検討をはじめたところである.(番号)は裏の研究発表.
歴史的地方都市における住民目線によるICT地域防災デザイン支援基盤の開発

本研究の目的は住民目線によるICT地域防災デザイン支援基盤の開発である。本年度は、昨年度収集した基礎情報に基づき、基本システムの再構築に取り組んだ。研究モデル地は、佐賀県にある歴史的地方都市の一つである鹿島市肥前浜宿である。佐賀の特色である低平地に位置する在郷町・宿場町・醸造町という特質を有する。具体的には、以下の4点に取り組んだ。すなわち、1)住民モニタリングによる災害危険箇所マップ作成支援システムの検証、2)低平地における避難所キャパシティを考慮した高台避難の分析、3)遺伝的アルゴリズムを用いた複数人避難経路探索、4)GISに反映させる基盤づくり、である。それらの成果を住民や建築技術者に説明したところ、改善点などについて意見をもらった。概ねの基盤は出来上がったが、今後もさらに改善と実践に取り組む必要がある。なお、これに関連させて、タイ・チェンマイの歴史的環境における防災に関するデータ作成と分析にも海外研究者と共同で取り組んだ。研究代表者が留学していたウィーン工科大学とも研究打ち合わせを行い、今後さらに海外共同研究に展開するためのの準備を行うことができた。また、それらの成果について、国際会議ISLT2018(ベトナム・ハノイ)ならびにICTDSE2018(フィリピン・マニラ)、NC研究会(電通大)、SIS研究会(東京理科大)などで発表した。多くの研究者と情報交換を行うことができ、かつ有用な意見をもらうことができた。今後はさらに、国際会議ACE2019(インドネシア)でも発表予定である。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、研究モデルエリアである佐賀県鹿島市において、1)建築物の実態調査、2)要援護者の実態把握、3)災害時危険性の把握を行った。1)と2)については、浜町振興会の了解を得た上で、地区全体の建物調査と住民の実態調査を行った。また、その結果を用いて、歴史的低平地都市における建物倒壊確率を用いた避難経路シミュレーションを行った。すなわち、建物倒壊による道路閉塞確率を算出し、その確率の高いところや空地の部分(具体的には寺社地な土)を経由する経路の可能性について検討を行った。3)については、住民意識に基づく災害危険度把握のシステムチェックの段階でデータ入力の方式が項目ごとに揃っていないことが分かった。そこで一部を繰越して、住民が入力する災害危険度把握システムの再構築を行う必要が生じた。その修正のために、iPadで構築していた入力システムの再構築を行うことにした。まず、36月にかけてシステムの修正を行った。さらに、研究モデル地である佐賀県鹿島市肥前浜宿の住民に依頼して平成29年7月に住民による現地調査を再度実施した。その結果、共同研究者より指摘を受けていた項目の不揃いを解消したデータ収集を実施することができた。次に、その結果を用いてSOMを用いた危険箇所解析・分類を行うことができた。前回の不揃いだったデータによる解析では分類結果に問題があったが、今回はその問題が解消されて問題なく分類を行うことができた。これにより、SOMによる危険度分類の可能性を示すことができた。本研究成果は、9月に論文を提出して発表することができた。また、iPadを用いて、住民目線による災害危険度マップを試作することができた。他には、タイ国チェンマイをモデル地に研究を展開することができた。データ項目に問題があったため、平成28年度に予定していた研究の一部を翌年度に繰り越してシステムの再構築を行い、データ収集を行ってSOMによる危険箇所分類を行った。しかしながら、その修正作業は平成29年度の研究に並行して行うことができたため、全体的には研究計画どおりに研究を遂行することができ、結果的には遅れを解消することができた。本研究の目的は住民目線によるICT地域防災デザイン支援基盤の開発であるが、本年度は、昨年度に引き続き、基盤開発に最も重要となる基礎情報の構築、ならびに基本となるシステム<1)災害危険箇所マップ作成支援システム、2)低平地における避難所キャパシティを考慮した高台避難の分析システム、3)AIを用いた避難経路探索システム>の構築をおこなった。研究モデル地は、佐賀県にある歴史的地方都市の一つで、佐賀の特色である低平地に位置する在郷町・宿場町・醸造町という特質を有する鹿島市肥前浜宿である。また、これに関連させて、タイ・チェンマイなどでのデータ作成と分析にも取り組んだ。まず、基礎情報の構築については、区長会などの許可を得て住民への戸別訪問アンケートを行い、各住宅における家族の年齢構成、避難行動要援護者等を把握し、分析用のデータの再構築を完了させた。次に、1)については、昨年度問題指摘があった部分の改善を図った上で、住民数名にモニターになってもらい、災害危険箇所の追加入力を実施した。2)については、避難所キャパシティを考慮し、住民データを踏まえた避難シミュレーションを行い、高台避難に対して課題を有する地区の抽出を行うための方法論を構築した。また、歴史的景観の視線デザインや、住民の意見も踏まえた建物改修についても分析・提案をおこなった。3)については、昨年度までに構築した避難経路探索システムに、道路閉塞確率のデータを加味した避難経路探索のシステムの構築を行った。GISでのデータ分析方法等の構築については、タイ・チェンマイを対象とした研究にに展開させた。

これらの成果については、専門分野でのJournal誌や、12月にタイ・バンコクで開催されたICCC2017(韓国コンテンツ学会主催)、日本建築学会大会などで発表した。本年度までの目標は、基本となるシステムの構築である。その目標は概ね達成した状況であり、学会での発表をおこなうことができた。ただ、分析ツールが多岐に渡るため、これらをいかにGISで統合するかなどが大きな課題として残っている。統合できる環境づくりについて検討する時間がまだ必要であり、以上のことから「(2)おおむね順調に進展している」とした。本研究の目的は住民目線によるICT地域防災デザイン支援基盤の開発である。本年度は、昨年度収集した基礎情報に基づき、基本システムの再構築に取り組んだ。研究モデル地は、佐賀県にある歴史的地方都市の一つである鹿島市肥前浜宿である。佐賀の特色である低平地に位置する在郷町・宿場町・醸造町という特質を有する。具体的には、以下の4点に取り組んだ。すなわち、1)住民モニタリングによる災害危険箇所マップ作成支援システムの検証、2)低平地における避難所キャパシティを考慮した高台避難の分析、3)遺伝的アルゴリズムを用いた複数人避難経路探索、4)GISに反映させる基盤づくり、である。それらの成果を住民や建築技術者に説明したところ、改善点などについて意見をもらった。概ねの基盤は出来上がったが、今後もさらに改善と実践に取り組む必要がある。なお、これに関連させて、タイ・チェンマイの歴史的環境における防災に関するデータ作成と分析にも海外研究者と共同で取り組んだ。研究代表者が留学していたウィーン工科大学とも研究打ち合わせを行い、今後さらに海外共同研究に展開するためのの準備を行うことができた。また、それらの成果について、国際会議ISLT2018(ベトナム・ハノイ)ならびにICTDSE2018(フィリピン・マニラ)、NC研究会(電通大)、SIS研究会(東京理科大)などで発表した。多くの研究者と情報交換を行うことができ、かつ有用な意見をもらうことができた。今後はさらに、国際会議ACE2019(インドネシア)でも発表予定である。研究モデル地である肥前浜宿の住民から、当該地域はかつて海だった低平地に指定避難所である小学校や中学校があり、特に大雨や高潮が生じる危険性を考えると現在の指定避難所に避難したくないという意見があった。そのため、地域の高台にある避難所への収容力を考慮した避難可能性を検討する必要があることが理解できた。今後の研究としては、このような必要性を考慮した避難方法の検討を行うことが期待される。そこで、収容力を考慮しながら高台避難所への避難シミュレーションを行い、避難所指定と避難経路の妥当性について検証することが必要である。また、今回の地域の危険箇所データとその分類結果を用いて、地域の低平地としての危険箇所の推定システムを構築するとともに、高台への避難シミュレーション結果との統合を行い、それらの分析結果をGISによって住民に分かりやすく示すことができるようなシステムを構築することが望まれる。
両親媒性ブロック共重合体の自己組織化に立脚した精密集積型発光マテリアルの創出

発光性分子は、有機エレクトロニクスやバイオイメージング医療など様々な次世代分野の実現に必須な機能性分子である。発光性分子に第一に要求される特性は、高発光性である。しかし、従来の発光性材料は希薄溶液状態(非凝集状態)では高発光性を示すが、固体状態(凝集状態)で著しく発光性が低下してしまうことが多い。分子状態に依存した発光特性は、発光性分子の高性能化と多用途化を妨げる要因になっており、この欠点を抜本的に解決した発光性材料の開発が切望されている。申請者は、前述の欠点解決のアプローチとして、凝集誘起発光性(Aggregation-Induced Emission: AIE)構造に着目した。AIE構造は、希薄溶液状態では発光性を示さないが、固体状態で発光性を発現する特異的な構造である。このAIE構造の凝集構造を分子内部に固定化することができれば、分子そのものの非凝集/凝集状態に関わらず常に高発光を実現できると考えた。本研究では、AIE構造を持つ両親媒性ブロック共重合体の自己組織化と選択的カップリング反応の簡便one-pot実施により、内部にAIE構造を固定化した発光性コア-シェル型ナノ粒子の開発に取り組んだ。AIE性テトラフェニルエチレン(TPE)誘導体を側鎖に持つ疎水性ブロックとポリエチレングリコール(PEG)誘導体を側鎖に持つ親水性ブロックから成る両親媒性ブロック共重合体をリビングラジカル重合法によって合成した。重合条件の最適化によって、任意の分子量とブロック組成比を持ち、かつ分子量分布の制御された目的のブロック共重合体の合成に成功した。得られた両親媒性ブロック共重合体を原料として、自己組織化と選択的カップリング反応のone-pot実施を行うことで、目的の発光性ナノ粒子の合成が期待できる。
聴覚上皮と蝸牛神経核における内耳有毛細胞再生促進物質の同定

聴覚上皮の再生と発生は類似していることから、発生と再生に関連する成長因子や接着因子について検討した。neurite growthfactor(NOF)は胎生期と幼若期にコルチ器下部の基底版とラセン神経節に発現したが、聴覚上皮には両期を通じて発現しなかった。一方、新しい接着因子gicerinとは胎生期にのみ聴覚上皮とラセン神経節に発現した。また、音響障害後の上皮では、gicerinは再生上皮の細胞増殖の盛んなところに発現し、NOFは基底版にのみ発現した。以上より、gicerinは聴覚上皮の細胞増殖やラセン神経節からの神経の伸長に関連すると考察した(J Neurocytol 26:501-509,1997)。また、胎生期と成熟期における神経接着囚子NCAM-Hの発現を検討した。免疫組織化学により、NCAM-Hは幼若期には聴覚上皮とラセン神経節に、成熟期にはラセン神経節のみに発現した。NCAM-Hは求心性神経の伸長とシナプス形成を調節しており、神経可塑性に関与する可能性を示唆した(Hear Res 103:123-130,1997)。現在、音響障害後の聴覚上皮での発現を検討中である。鳥類聴覚上皮の培養は現在のところ一週間しかできておらず、培養液等を改良中である。鳥類蝸牛神経核における神経伝達物質の発現は、抗体の力価等の問題より現在のところ発現が安定していない。反応条件等を工夫して実験続行中である。本研究は、鳥類内耳有毛細胞再生促進物質をin vitroの培養系で明らかにすること、再生時の蝸牛神経核の神経伝達物質の発現を検討すること、鳥類聴覚の可塑性のメカニズムを追求すること、哺乳類の幼若ラットの聴覚可塑性に応用すること、を目的とする。現在までに以下の成果が出た。(1)ヒヨコにおいて、強大音響負荷後の聴力回復をABRを用いて確認した。また、聴覚上皮再生を形態学的に電子顕微鏡を用いて確認した。(2)ヒヨコの聴覚上皮培養の系を確立しようとしたが、現在までには1週間まで生存させる系しかできなかった。(3)ヒヨコの発生過程における神経繊維伸長の誘導蛋白NCAM-Hの発現を検討した。NCAM-Hは求心系神経繊維の成長と有毛細胞とのシナプス形成に重要な役割を果たしていることが明らかになり、再生時にも同様の作用を行っている可能性が示唆された。蝸牛神経核における再生時の神経伝達物質の同定、分子生物学的研究、幼若ラットの可塑性如何、は来年度の課題である。neurite growthfactor(NOF)は胎生期と幼若期にコルチ器下部の基底版とラセン神経節に発現したが、聴覚上皮には画期を通じて発現しなかった。また、胎生期と成熟期における神経接着因子NCAM-Hの発現を検討した。NCAM-Hは求心性神経の伸長とシナプス形成を調節しており、神経可塑性に関与する可能性を示唆した(Hear Res 103:123-130,l997)。
ソーシャルワーク演習プログラムの開発－自己観察を促す方法としての当事者研究の活用

当事者研究の実践者(精神障害者)へのインタビュー調査から、精神障害者は当事者研究を行うことで自己観察と自己変革の循環を繰り返しながら、当事者自身が抱える課題に対処する能力を高めていることが明らかになった。この研究を踏まえ平成26年平成27年度にかけて対象学生(23人)に当事者研究を取り入れた演習プログラムを実施し、授業の前後と実習後に学生が書いたセルフレポートを比較分析した。結果、学生は当事者研究を行うことで自分と環境(利用者を含)の間で何が起こっているのかに気づき、自分自身の理解を深めていることが分かった。以上から当時者研究が学生の自己理解を促す方法として有効であることが推測された。本研究は、「自己観察」の概念を明確にした上で、その方法としての当事者研究の有効性について検証し、新たな演習プログラムを開発することを目的とした研究である。具体的には1従来の自己覚知ではない「自己観察」という概念を明確にする。2学生が演習で「自己観察」を行う方法として、当事者研究が有効であるかの検証をする。3当事者研究を用いた演習プログラムを開発することである。初年度の平成25年度は、(1)“self-“self-awareness"“self-observation"に関連する文献や資料の収集・検討(2)精神保健福祉コースの学生(24名)に対して当事者研究について理解を促すための授業の実施(当事者研究に関する論文購読課題、実際に当事者研究を行っている経験者によるライブプレゼンテーション等)(3)対象学生にセルフレポートを書かせると共に、マインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を実施(4)当事者研究の経験者に対するフォーカスグループインタビュー、を行った。インタビューは、事前に研究の主旨を文書および口頭で説明して研究の協力に同意を示した人9人を対象とし、当事者研究で具体的に「自身自身がどう変化したのか」について語って頂きその内容を分析した。その結果、当事者研究による自己変化のキーワードとして「仲間との出会い」「つながり(自己と他者)の回復」「生きやすくなる」「自分を助ける方法」「自分への気づき」「経験の有意味性」の6つが明らかとなった。本研究は、自己観察を行う方法として当事者研究が有効であるかの検証を行いながら、当事者研究を用いた新たな演習プログラムを開発することを目的としたものである。初年度は、精神保健福祉コースの対象学生(2年生)23名に対して、当事者研究とはどういうものか、なぜ演習で当事者研究を行おうとしているのかの理解を促す授業を行った。その内容を踏まえ、平成26年度は対象学生(3年生)23名に実際の当事者研究を取り入れた授業プログラムを実施した。具体的な授業内容は以下の通りである。(1)学生が自分自身について現在困っている事(事象)のアセスメントシートを記入(2)希望する学生の当事者研究をアセスメントシートに基づいてクラス全体で行う(3回)(3)78人の小グループに分かれ、全員が当事者研究を行う(ファシリテーターとして、当事者研究の経験者を各グループに12名配置)(4)小グループの内容をクラス全体で分かち合う。プログラム終了後、学生にセルフレポートを書かせると共に、マインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を実施した。また、昨年度行った当事者研究の経験者に対するフォーカスグループインタビューを分析した結果、当事者研究による自己変化のキーワードとして「仲間との出会い」「つながり(自己と他者)の回復」「生きやすくなる」「自分を助ける方法」「自分への気づき」「経験の有意味性」の6つが明らかとなり、これらの6つのカテゴリーのダイナミズムとして,2つの循環「経験の有意味性の循環」「生きやすさの循環」があることが分かった。つまり当事者は当事者研究を行うことで、自己観察と自己変革の循環を繰り返しながら、当事者自身が抱える課題に対処する能力を高めていることになる。今回の調査から、学生が自己観察を深める実践的な方法としての当事者研究の可能性が示唆された。本研究は、自己観察を行う方法としての当事者研究の有効性について検証し、当事者研究を用いた新たな演習プログラムを開発することを目的とした研究である。初年度に当事者研究の有効性を検証するため、実際に当事者研究を実践している経験者(精神障害の当事者)へのフォーカスグループインタビューを行った。その結果、精神障害の当事者は当事者研究を行うことで、自己観察と自己変革の循環を繰り返しながら、当事者自身が抱える課題に対処する能力を高めていることが明らかになった。この研究結果を踏まえ、実際学生が自己観察を深める方法として当事者研究が有効であるかを検証するため、平成26年平成27年度にかけて対象学生(精神保健福祉コース23名)に当事者研究を取り入れた演習プログラムを実施した。プログラムの実施前後で学生にセルフレポートを書かせると共に、マインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を実施した。平成27年度は特に精神保健福祉ソーシャルワーク実習が行われたため、その終了後にも同様の調査(心理検査とセルフレポート)を行い、現在3つの時点の調査結果の比較分析を実施している。さらに、平成27年度には、小学校、高等学校、専門学校等で教育に当事者研究を用いている教育機関の先生と実際に体験した生徒・学生によるシンポジウム「教育における当事者研究」を開催した。シンポジウムでは本研究の取組みを発表すると共に、それぞれの教育現場での実践報告、生徒・学生からは当事者研究を実際に行っての感想と変化等が発表された。このシンポジウムにおいて意見交換や体験の共有をすることで、教育現場での当事者研究の今後の可能性、発展に向けた示唆を得ることができた。

初年度の研究結果を踏まえ、平成26平成27年度にかけて、対象学生(精神保健福祉コース34年)対して当事者研究を用いた演習プログラムを実施した。また、平成26年度に演習プログラムの前後で行ったセルフレポートと心理検査を、平成27年度の精神保健福祉ソーシャルワーク実習後にも実施した。その3つの時点での調査結果の分析、考察を平成27年度中に終える予定であったが、データ入力等が遅れ、まだ検証中である。そのため、平成27年度に予定していた学会での研究発表を行っていない。一方平成27年度に開催した「教育における当事者研究」では、大学教育だけでなく、小学校、高等学校、専門学校等の教育現場においても、当事者研究を用いた取組みがなされ、一定の成果を上げていることを知ることができた。シンポジウムで今後の教育における当事者研究の可能性について意見交換することで、本研究への示唆を得ることもできた。このシンポジウムの報告書を作成し、教育分野での当事者研究の普及を目的として関係の教育機関等に配布する予定であったが、シンポジウムのまとめ(テープ起こし等)が遅れておりまだ完成していない。本研究は、自己観察を行う方法としての当事者研究の有効性について検証し、当事者研究を用いた新たな演習プログラムを開発することを目的とした研究である。初年度に当事者研究の有効性を検証するため、実際に当事者研究を実践している経験者(精神障害の当事者)へのフォーカスグループインタビューを行った。その結果、精神障害の当事者は当事者研究を行うことで、自己観察と自己変革の循環を繰り返しながら、当事者自身が抱える課題に対処する能力を高めていることが明らかになった。この研究を踏まえ、実際学生が自己観察を深める方法として当事者研究が有効であるかを検証するため、平成26年平成27年度にかけて対象学生(精神保健福祉コース23名)に当事者研究を取り入れた授業プログラムを実施した。プログラムの実施前後で学生にセルフレポートを書かせるとともに、マインドフルネス、セルフ・モニタリング尺度、自己肯定意識尺度の3つの心理検査を実施した。平成28年度には3つの時点の調査結果を比較分析した。セルフレポートの分析にはテキストマイニングを用いた。結果、学生は当事者研究を学び・体験することで、自分の気持ちに気づきその意味を理解することの必要性を知り、実習で様々な体験をする中で、それを実感していることが分かった。さらに学生は当事者研究でいうところの「苦労」(単なる悩み、問題とは違い、可能性、価値を含んだ語)に出会い、利用者の「苦労」だけでなく、自分自身の「苦労」についても語るようになった。これはまさしく、学生が当事者研究を体験することで起こってきた変化だと考えられた。以上のことから学生の自己理解を促す方法として当事者研究が有効であることが推測できると結論付けた。この研究結果を6月に行われた日本精神保健福祉学会で発表した。
学校内におけるセクシュアル・ハラスメントの社会学的考察

本年度前半には、スクール・セクシュアル・ハラスメントの社会学的考察を行うにあたって重要であると思われるフェミニストポスト構造主義やconstruction of genderについての研究動向やエスノメソドロジーとジェンダー研究について、文献資料の収集や公開シンポジウムに参加して理解を進めた。さらに、ここ10年あまりの間、フェミニストポスト構造主義的立場からクラスルーム内でのジェンダーと主体の関係についてさまざまな議論を展開しているイギリスのGender and Education誌を中心に、諸外国および日本におけるフェミニストポスト構造主義研究についての議論の流れをレビューして『ソシオロジスト』第6号に「フェミニストポスト構造主義とは何か?」としてまとめた。後半では、江原・好井・山崎(1984)によって過去行われたジェンダーと会話の順番とりシステムについての実証研究の再検討を試みるため、実際に大学生の男女混合グループの会話の構造について予備的調査を行った。今回の調査はサンプル数も少ない予備的調査であり、分析も中途であるものの、江原他(1984)の知見と比較してわかったことは、(1)男子が会話を全面的に支配することは見られなかった。(2)フェミニズム関連の議題を与えても、女子が会話をしにくいという傾向は見られなかった。(3)女子の会話は男子のそれよりもうなずきの回数が多く、会話をスムーズに流そうとする傾向がみられた。しかしながら上谷(2000)も指摘するように、本来、発話者の男女をアプリオリに設定し、男性の振る舞い、女性の振る舞いとして分析することはconstruction of gender(ジェンダーの構築)過程をみるということとは矛盾したスタンスでもある。会話の中で、どのように「男性」「女性」が立ち現れるのか/現れないのかについては、今後収集したデータをさらに分析し、考察を進めるつもりである。本年度は、学校内部のセクシュアル・ハラスメントをめぐる諸言説(ある行為がセクハラでない/セクハラであるとみなされるか)が、社会の中でどのように構成される可能性があるのかについて理論的考察を行うために、先行研究の収集と整理を行った。主として収集したのは、ジェンダー・セクシュアリティ論、相互行為論、教師-生徒関係論、構築主義、エスノメソドロジー、ポスト構造主義的フェミニズムの各領域の書籍や資料(コピー)である。これらの領域に着目した理由としては、以下の4点をあげることができる。第一の理由は、ミクロな相互行為場面において二者間の権力関係がいかに発動されるのかを明らかにするためである。第二に、とりわけ学校空間、教室空間の特殊性に着目し、そこに潜む権力の発動メカニズムを考察するためである。しかしながら、同一の現象に対する解釈が、行為者間で矛盾することが少なくないセクシュアル・ハラスメントを考察するには、上記の視点のみならず、ある社会現象に対する「解釈」(あるいはそれに関連して発生する言説)の社会的な構築メカニズムにも着目する必要があると思われる。そこで本研究では、第三の視点として、学校内部の全てのミクロな相互行為場面において、教師/生徒・学生といった社会的カテゴリーをアプリオリに設定することが可能かどうかという視点から、構築主義やエスノメソドロジーの知見に着目して考察を進めた。さらに第四の視点として、行為者によるパフォーマンス自体が社会的カテゴリーを産出するとみなすポスト構造主義的フェミニズムによる国内外の先行研究にも着目し、相互行為場面における「教師」/「生徒」あるいは「男」/「女」といったカテゴリーが、あらかじめ存在するのではなく、場面場面において初めて産出されるということへの着目がこの問題の社会学的考察において重要ではないか、という結論に至った。
アミドのアルカリ加水分解における新たな反応経路に関する理論的研究

1.本研究では、アミドのアルカリ加水分解における4面体型(TD)中間体が分解する時の生成物としてR^1R^2N^-が生成する機構1と、アミン部分が水素を引き抜きながらR^1R^2NHを生成する機構2の検討を行った。2.N-メチルアセトアミドの場合、経路1の生成物CH_3NH^-と酢酸はTD中間体に比べΔE_2=50.1kcal/mol不安定すると計算された。一方、経路2の活性化エネルギー(ΔE(TS)=22.3kcal/mol)はΔE_2に比べればかなり小さい。従って、気相反応では経路2が有利であることがわかる。3.アセトアニリドでは、経路1の生成物はΔE_2=22.3kcal/molの不安定化、ΔE(TS)は12.8kcal/molと、N-メチルアセトアミド比べると半分以下と計算された。ΔE_2とΔE(TS)の差は9.5kcal/molで、アセトアニリドにおいても、気相反応では経路2が有利である。N-アセチルイミダゾールのΔE_2は13.1kcal/molと小さく、この値とΔE(TS)(5.6kcal/mol)との差は7.5kcal/molと他のアミドに比べて小さい。経路2は、R^1R^2N^-の生成の困難さとあまり関係なく、計算した全てのアミドに適用可能であった。4.経路2の遷移状態の位置と活性化エネルギーは、生成するアミンの種類に大きく変化した。これは、C-N結合解裂に伴う不安定化を共鳴安定化が緩和するため、共鳴が望める系の遷移状態はそれが望めない系に比べて反応物に近くなり、同時に活性化エネルギーも低下すると考えられる。従って、アニオンの共鳴安定化の大小を考えることにより、活性化エネルギーの高低や遷移状態の位置を説明することができる。