hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
毛髪・爪に含まれるホルモンによる疫学研究の大変革

毛髪や爪はその成長過程で血中のホルモンを取り込む。毛髪は1ヶ月に約1cm、爪は約2mm成長する。よって、日々の体調を反映するホルモンが、その成長とともに毛髪や爪に蓄積されていれば、毛髪1cm・爪2mmにはそれぞれ1ヶ月分のホルモンの分泌状態が反映されることになる。つまり、この仮説が正しければ、毛髪・爪は「健康状態の記録媒体」となる。この仮説を検証するため、本研究では日々の体調を反映する体内のホルモンの変動を定量し、その変動の積分値が毛髪や爪に蓄積された同ホルモンの量に比例するか否かを検証する。
マラリア生ワクチン実用化に向けての、熱帯熱マラリア原虫スポロゾイト培養法の確立

年間100万人以上の命を奪っている熱帯熱マラリアに対する有効なワクチンを開発するため、媒介蚊からヒトへ注入される感染型であるスポロゾイトを弱毒化して生ワクチンとして用いる戦略が検討されている。我々は媒介蚊を用いることなく熱帯熱マラリア原虫のスポロゾイトを得る方法を確立するために、in vitro培養による同原虫のスポロゾイト作成を目指している。平成20年度21年度はネズミマラリア原虫(Plasmodium berghei)感染BALB/cマウスより採取した血液を出発材料としてオオキネート培養を行い、スポロゾイトを形成させることに成功したことから、平成22年度は熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)で同様の実験を行うべく、オオキネートの前駆細胞である生殖母体の培養を行った。しかしながらネズミマラリア原虫の系と異なり、熱帯熱マラリア原虫の培養系では生殖母体形成効率が低く、かつ成熟生殖母体への発育が不十分であった。キサンツレン酸添加による生殖体形成誘導アッセイを行った結果、わずかに鞭毛放出が認められたものの、生殖体形成誘導24時間後のオオキネートへの発育は認められなかった。今後は、最近報告された熱帯熱マラリア原虫オオキネートの培養効率を改善する手法(Ghosh et al., Malaria Journal, 2010)等を詳細に検討し、培養効率の改善をはかるとともに、低効率であってもオオキネートからオオシストへの分化、さらにスポロゾイト形成を達成することが喫緊の課題である。in vitro培養によって熱帯熱マラリア原虫スポロゾイトを得ることができるようになれば、生ワクチンの材料として使用する以外にも、肝細胞ステージでの原虫発育を抑制するタイプの薬剤(=発症予防薬)開発への応用が期待される。目的:年間100万人以上の命を奪っている熱帯熱マラリアに対する有効なワクチンを開発するため、媒介蚊からヒトへ注入される感染型であるスポロゾイトを弱毒化して生ワクチンとして用いる戦略が検討されている。このための前段階として、本年度はネズミマラリア原虫の培養系を用いてスポロゾイト産生効率を改善するための各種培養条件を検討した。方法:ネズミマラリア原虫(Plasmodium berghei)感染BALB/cマウスより採取した血液を出発材料としてオオキネート培養を行い、精製したオオキネートをオオシスト培地に懸濁して約20日間培養を行った。経過中適宜培養サンプルを回収してギムザ染色標本を作製し、顕微鏡下で分化・発育状況を観察した。結果:熱帯熱マラリア原虫培養のために購入したマルチガス・インキュベーターを用いて低酸素環境での培養を試みたところ、大気条件で培養する場合に比してオオシストの変性が軽微である傾向が認められた。また少数ながら、スポロブラスト形成像が認められた。考察:オオシストの変性率低下とスポロブラスト形成誘導は、いずれもスポロゾイト産生効率を向上させるために必須のファクターであり、その意味では一定の成果が挙がったと言える。蚊体内発育ステージの原虫が低酸素環境を好むという事実は意外な結果であり、オオシストが激しい酸化ストレスにさらされていることを示唆しているものと考えられる。1.培養条件下でのネズミマラリア原虫スポロゾイト形成能の検討年間100万人以上の命を奪っている熱帯熱マラリアに対する有効なワクチンを開発するため、媒介蚊からヒトへ注入される感染型であるスポロゾイトを弱毒化して生ワクチンとして用いる戦略が検討されている。平成21年度はネズミマラリア原虫(Plasmodium berghei)感染BALB/cマウスより採取した血液を出発材料としてオオキネート培養を行い、マルチガス・インキュベーターを用いて低酸素環境での培養を試みたところ、大気条件で培養する場合に比してオオシストの変性が軽微である傾向が認められた。2.蚊体内ステージ培養系の伝播阻止薬研究への応用についての検討蚊体内発育ステージ培養技術を応用できる研究分野として、マラリア伝播阻止薬の研究について検討した。ネズミマラリア原虫感染マウスに各種候補薬剤を投与し、ハマダラカに吸血させた後、各ステージごとに蚊体内での原虫数を計測したところ、アジスロマイシン投与によって蚊体内でのスポロゾイト産生が約80%抑制され、その作用機序として原虫のアピコプラスト複製阻害が示唆された。上記研究において蚊体内ステージ培養系を使うことで、当該薬剤の最適用量の決定や作用機序の詳細な解析が可能になると期待される。平成20年度21年度はネズミマラリア原虫(Plasmodium berghei)感染BALB/c

マウスより採取した血液を出発材料としてオオキネート培養を行い、スポロゾイトを形成させることに成功したことから、平成22年度は熱帯熱マラリア原虫(Plasmodium falciparum)で同様の実験を行うべく、オオキネートの前駆細胞である生殖母体の培養を行った。しかしながらネズミマラリア原虫の系と異なり、熱帯熱マラリア原虫の培養系では生殖母体形成効率が低く、かつ成熟生殖母体への発育が不十分であった。キサンツレン酸添加による生殖体形成誘導アッセイを行った結果、わずかに鞭毛放出が認められたものの、生殖体形成誘導24時間後のオオキネートへの発育は認められなかった。今後は、最近報告された熱帯熱マラリア原虫オオキネートの培養効率を改善する手法(Ghosh et al., Malaria Journal, 2010)等を詳細に検討し、培養効率の改善をはかるとともに、低効率であってもオオキネートからオオシストへの分化、さらにスポロゾイト形成を達成することが喫緊の課題である。in vitro培養によって熱帯熱マラリア原虫スポロゾイトを得ることができるようになれば、生ワクチンの材料として使用する以外にも、肝細胞ステージでの原虫発育を抑制するタイプの薬剤(=発症予防薬)開発への応用が期待される。
空間グラフの不度量

グラフの3次元空間(または3次元球面)の中への埋蔵に対して,最も自然な位相的な同値関係は(1)全同位である。一方,結び目や絡み目に対しては,(2)絡み目コボルディズム(3)同位,(5)絡み目ホモトピーナどの,幾つかの重要な位相的同値関係が定義され,研究されてきた。この研究ではまず,これらの同値関係を空間グラフに対して自然に一般化し,次に新しい同値関係(4)I-同値,(6)弱絡み目ホモトピー,(7)ホモロジー,(8)Z-2ホモロジーを導入した。そしてこれらの同値関係の間に次の基本的な関係があることを示した。そしてこれらの同値関係に関して,次のような結果を得た。(1)グラフGが(i)-同値を除いて一意的であるとは,Gの任意の2つの空間への埋蔵が(i)-同値となる場合をいう。各i=1,2,...8について,(i)-同値に関して一意的であるようなグラフの類を特徴づけた。(2)1960年にW.T.Wuによって定義されたn次元空間内の有限複体に対する不変量を空間グラフについて詳細に研究し,これを用いてグラフGの3次元空間への埋蔵のホモロジー分類を与えた。また,空間グラフの正則表示からWuの不変量を計算する方法も与えた。(3)テータ曲線とは,2つの頂点とこれらを結ぶ3本の辺から成る特別なグラフをいう。テータ曲線の空間への埋蔵f,gから,テータ曲線の新しい埋蔵f#gが自然に定義される;これをfとgの頂点連結和と呼ぶ。結び目のコボルディズム群と同じように,テータ曲線の空間への埋蔵のコボルディズム類の全体は,この頂点連結和を演算として群となることを示した。また,この群を結び目のコボルディズムと絡み目コボルディズムによって詳しく研究した。2.頂点の近くが剛体的な空間的グラフの正則表示の交点数を,そのYamada多項式の簡約次数の言葉で評価した。最大次数が3以下のグラフについては,このような制限は意味を持たないので,この評価を用いてテータ曲線を中心に多くの空間グラフの最小交点数を決定することができた。
高活性固定化薄膜状酸化チタンを光触媒とする炭酸ガスと水からのメタノ-ル合成

炭酸ガス蓄積による地球温暖化の問題は、ますます深刻な問題となることは明らかである。この問題に対処するには、エネルギ-供給源を汚染のない太陽エネルギ-などのクリ-ンな供給源に求め努力と平行し、蓄積していくCO_2の有効利用を可能にする化学プロセスの開発が急務であると考えられる。本研究では、有用な光触媒として期待できる高活性固定化薄膜状酸化チタンを調製し、これを光触媒として用い炭酸ガスと水からメタノ-ルとメタンなどの有用な化合物を合成することを目的として行った。高活性固定化薄膜状酸化チタンの励起状態は電荷移転型の(Ti^<3+>ーO^ー)励起状態に帰属できることを明らかにした。この励起状態からのホトルミネッセンスはCO_2やH_2Oの添加により消光され、その程度は添加したCO_2やH_2Oの添加量に依存し、また、寿命も同時に短くなることを見いだした。H_2OとCO_2の存在下において固定化薄膜状酸化チタン触媒を光照射すると、CH_4、CH_3OH、およびCOが主生成物として生成した。反応には、触媒への光照射とCO_2およびH_2Oの存在が不可欠であることを明らかにした。特に、CH_4とCOの生成収量は、(H_2O/CO_2)比の高い場合に、反応がより良く光触媒的に進行していることを見いだした。しかし、H_2Oが大過剰になると生成物全体の収量は減少した。また、H_2Oの代わりにD_2Oを用いると生成したメタンはCD_4またはCD_3Hであることを見いだした。一方、COはH_2Oが存在しない条件下でも生成し、水の分解と直接関連ないCO_2のCOへの光還元過程が進行していることを見いだした。これらの研究成果は、高活性固定化薄膜状酸化チタンを光触媒としてCO_2とH_2Oからメタノ-ル、メタンが合成できる人工光合成の可能性を示した。研究成果は新聞紙上での取り上げられた。
大脳皮質の時期特異的な神経細胞分化におけるDmrtファミリー遺伝子の機能解析

哺乳類の大脳皮質は神経細胞の構築から6層構造を呈し、各層には異なった投射パターンや遺伝子発現を持つ興奮性ニューロンが配置されるが、どの層のニューロンになるかという細胞運命の決定は、それぞれのニューロンが産生された時期に依存する。Dmrtファミリーは、特に初期の神経細胞に分化する運命の神経幹細胞に発現が強いことから、大脳皮質神経細胞の時期特異的な分化に関与していると考えられ、それによって大脳皮質の層構造形成や皮質ニューロンの多様性分化にも影響を与えている可能性がある。そこで、大脳皮質においてもっとも早く分化する神経細胞であるカハール・レチウス細胞について詳細に検討した。Dmrta1は大脳皮質原基において、カハール・レチウス細胞を生み出す領域に発現し、Dmrta1ノックアウト(KO)マウスにおいてReelin陽性カハール・レチウス細胞が野生型胚と比較して減少していることを明らかにした。Dmrta1の下流遺伝子を探索するために、野生型およびDmrta1KOマウスのE10.5日胚の終脳を用いてマイクロアレイ解析を行ったところ(n=2)、大脳皮質に発現が認められるdiaphanous homolog 3 (Diap3)、ribonuclease H2 subunit B (Rnaseh2b)、solute carrierfamily 9 member 3 regulator1 (Slc9a3r1)、cyclin-dependent kinase inhibitor 1C (Cdkn1c ; p57^<KIP2>)の発現量がDmrta1 KOマウスにおいて減少していた。さらにDmrt3がDmrta1と重複して大脳皮質に発現が観察されることから(Kikkawa et al.,2013)、Dmrta1とDmrt3の機能重複によってDmrta1 KO胚において脳発生の異常が明瞭でない可能性がある。そこで理化学研究所発生・再生科学総合センターの松崎文雄グループリーダーとの共同研究により、Dmrt3 KOマウスにおいてもReelin陽性カハール・レチウス細胞の減少が認められるという結果を得た。Pax6の下流遺伝子として同定したDmrta1がラット大脳皮質の興奮性神経細胞分化に関与する結果について論文発表することができた(Kikkawa et al., 2013)。Dmrta1 KOマウスを用いたマイクロアレイ解析によって、Dmrta1に制御を受ける可能性のある遺伝子群を同定することができた。さらに、Dmrt3 KOマウスにおける大脳皮質のカハール・レチウス細胞の解析も進んでおり、当初の計画以上に進展している。Dmrta1が大脳皮質神経細胞の時期特異的な分化に関与していると考えられるが、Dmrt3がDmrta1と重複して大脳皮質に発現が見られることから、Dmrta1とDmrt3の機能が重複している可能性がある。実際にReelin陽性カハール・レチウス細胞がDmrta1でおよびDmrt3のシングルKOマウスにおいて減少が認められたことから、Dmrta1およびDrnrt3のダブルKOマウスにおいてはさらに重篤な表現型が観察される可能性が考えられる。現在Dmrta1およびDmrt3のダブルKOマウスを作製中であり、大脳皮質の神経分化ににおけるDmrtファミリー遺伝子の機能について、さらなる解析を行う予定である。そこで、層構造形成とニューロンの多様性分化におけるDmrt遺伝子群の役割について解明するために、Dmrta1 KOマウスの出生後でのニューロン多様性分化を大脳皮質層構造特異的マーカー分子の検出によって詳細に検討したところ、野生型とDmrta1 KOマウスにおいて有為な差は認められなかった。次に大脳皮質においてもっとも早く分化する神経細胞であるカハールレチウス細胞について詳細に検討すると、E13.5日胚のDmrta1 KOマウスにおいて、Reelin陽性カハールレチウス細胞が野生型胚と比較して2割程度減少していることを明らかにした。さらに転写因子であるDmrtファミリーによって制御を受ける遺伝子についてはほとんど知られていないため、Dmrta1の下流遺伝子を探索するために、野生型およびDmrta7KOマウスのEIO.5日胚の終脳を用いてマイクロアレイ解析を行った。現在、Dmrta1 KOマウスにおいて発現変動の観察された遺伝子群のデータを解析中である。上記研究内容は、平成24年9月に横浜で行われた第35回日本神経科学大会にてポスター発表、平成25年2月に仙台で行われた第2回東北脳科学ウィンタースクールにてポスター発表、平成25年3月に理化学研究所にて開催された第6回神経発生討論会にて口答発表を行った。

Dmrtファミリーは、特に初期の神経細胞に分化する運命の神経幹細胞に発現が強いことから、大脳皮質神経細胞の時期特異的な分化に関与していると考えられ、それによって大脳皮質の層構造形成や皮質ニューロンの多様性分化にも影響を与えている可能性がある。そこで、大脳皮質においてもっとも早く分化する神経細胞であるカハール・レチウス細胞について詳細に検討した。Dmrta1は大脳皮質原基において、カハール・レチウス細胞を生み出す領域に発現し、Dmrta1ノックアウト(KO)マウスにおいてReelin陽性カハール・レチウス細胞が野生型胚と比較して減少していることを明らかにした。Dmrta1の下流遺伝子を探索するために、野生型およびDmrta1KOマウスのE10.5日胚の終脳を用いてマイクロアレイ解析を行ったところ(n=2)、大脳皮質に発現が認められるdiaphanous homolog 3 (Diap3)、ribonuclease H2 subunit B (Rnaseh2b)、solute carrierfamily 9 member 3 regulator1 (Slc9a3r1)、cyclin-dependent kinase inhibitor 1C (Cdkn1c ; p57^<KIP2>)の発現量がDmrta1 KOマウスにおいて減少していた。さらにDmrt3がDmrta1と重複して大脳皮質に発現が観察されることから(Kikkawa et al.,2013)、Dmrta1とDmrt3の機能重複によってDmrta1 KO胚において脳発生の異常が明瞭でない可能性がある。そこで理化学研究所発生・再生科学総合センターの松崎文雄グループリーダーとの共同研究により、Dmrt3 KOマウスにおいてもReelin陽性カハール・レチウス細胞の減少が認められるという結果を得た。生後のDmrta1KOマウスにおける大脳皮質の層構造に異常は見られなかったものの、大脳皮質においてもっとも早く分化する神経細胞であるカハールレチウス細胞が影響を受けるという新たな結果を得た。また、マイクロアレイ解析によるDmrta1によって制御を受ける遺伝子群のデータを現在解析中であり、当初の計画以上に進展している。Pax6の下流遺伝子として同定したDmrta1がラット大脳皮質の興奮性神経細胞分化に関与する結果について論文発表することができた(Kikkawa et al., 2013)。Dmrta1 KOマウスを用いたマイクロアレイ解析によって、Dmrta1に制御を受ける可能性のある遺伝子群を同定することができた。さらに、Dmrt3 KOマウスにおける大脳皮質のカハール・レチウス細胞の解析も進んでおり、当初の計画以上に進展している。上記結果より、Dmrta1が大脳皮質神経細胞の時期特異的な分化に関与していると考えられるが、Dmrt3がDmrta1と重複して大脳皮質に発現が見られることから、Dmrta1とDmrt3の機能重複によってDmrtalKO胚において脳発生の異常が明瞭でない可能性がある。現在、理化学研究所発生・再生科学総合センターの松崎文雄グループリーダーとの共同研究により、Dmrta1およびDmrt3のダブルKOマウスを作製中であり、大脳皮質の神経分化ににおけるDmrtファミリー遺伝子の機能について、さらなる解析を行う予定である。
社会性行動に関与するオキシトシンのCAPS依存的分泌制御機構の解明

本研究では,CAPSタンパク質がオキシトシン(OXT)の分泌に寄与するかどうかを明らかにすることを目指している。本研究期間において1CAPS2 KOマウスの血中OXT濃度が野生型マウスに比べて減少し,脳下垂体中のOXTレベルが増加していること,2CAPS2 dex3マウスにおいても同様の傾向が見られたこと,3CAPS2 dex3マウスではOXTの発現と軸索終末への輸送には影響がないこと,4OXTニューロンはCAPS1とCAPS2の両方を発現しているもの,それぞれ1つしか発現していないもののヘテロな集団であること,5CAPS1 OXTcKOマウスの社会性が亢進していること,などを明らかにした。本研究では、CAPSタンパク質がオキシトシン(OXT)の分泌に寄与するかどうかを明らかにすることを目指している。27年度はマウスの血中および脳下垂体におけるOXT濃度の測定を行い、CAPS2 KOマウス血中のOXTレベルが野生型マウスに比べて減少していること、また脳下垂体中のOXTレベルが野生型に比べて増加していることを明らかにした。さらに、CAPS1 KOの影響を観察する目的で、CAPS1 floxマウスとOXT-Creマウスを交配してOXTニューロン特異的にCAPS1をノックアウトしたCAPS1 cKO (OXT)マウスを作成し、現在血液および脳下垂体サンプルを収集しているところである。また、免疫組織化学によって全OXTニューロン中どの程度の細胞にCAPS1が発現しているかを調べたところ、およそ20%のOXTニューロンがCAPS1を発現していることを明らかにした。CAPS2の発現率は現在調査中である。また、CAPS依存的OXT分泌と社会性行動について明らかにする目的で、光遺伝学的手法を用いた行動解析を行うため、OXT-Creマウスにアデノ随伴ウイルスを用いてチャネルロドプシンを導入し、OXTニューロン特異的にチャネルロドプシンを発現させることに成功した。今後は本手法をCAPS1 cKO (OXT)マウスおよびCAPS2 KO-OXT-Creマウスに適用し、行動解析中に光刺激によってOXT分泌を起こす事で、CAPSタンパク質依存的なOXT分泌とそれによって制御される社会行動について明らかにする。当初の予定であったCAPS1およびCAPS2 KOマウスにおける血中、脳下垂体でのオキシトシン(OXT)濃度の測定はおおむね完了し、未測定のものについては現在サンプルを増やしているところである。また、免疫組織化学によって少なくともCAPS1について全OXTニューロンのうちどの程度のニューロンに発現しているかを明らかにしたことは、当初の計画にはなかったが、今後の展開を考察する上で非常に重要な知見となった。CAPS2がどの程度のOXTニューロンに発現しているかは現在調査中であるが、定性的な結果とはいえ、CAPS1発現細胞とは異なる細胞に多く発現している傾向にあるため、CAPS1が制御しているOXTニューロンと、CAPS2が制御しているOXTニューロンとが存在すると考えている。光遺伝学的手法をもちいたCAPSが制御するOXT分泌と社会性行動の関係性についての解析課題については、ステレオタキシスを用いた脳部位定位によるアデノウイルス注入技術やその後の麻酔回復、飼育後のチャネルロドプシン発現の定性的解析といった一連の手技について確立することができた。OXTニューロンが存在する室傍核と視索上核はそれぞれ異なる領域であり、室傍核に至っては脳の前後軸に沿って長く領域しているため、どの部分にチャネルロドプシンを発現させ、OXT分泌を光制御すべきかという点について課題は残るが、これについても定位技術に習熟したため、解析をわけることは可能であると考える。28年度までに,マウスの血中および脳下垂体におけるOXT濃度の測定を行い,CAPS2 KOマウス血中のOXTレベルが野生型マウスに比べて減少していること,また脳下垂体中のOXTレベルが野生型に比べて増加していること,さらに,OXTニューロン特異的にCAPS1をノックアウトしたCAPS1 cKO (OXT)マウスを作成し,このマウス血中OXTレベルが野生型マウスに比べて減少していること,および脳下垂体中のOXTレベルが野生型に比べて増加していることが明らかになった。また,免疫組織化学によって全OXTニューロン中どの程度の細胞にCAPS1が発現しているかを調べたところ,およそ20%のOXTニューロンがCAPS1を発現していることを明らかにした。また,CAPS依存的OXT分泌と社会性行動について明らかにする目的で,光遺伝学的手法を用いた行動解析を行うため,OXT-Creマウスにアデノ随伴ウイルスを用いてチャネルロドプシンを導入し,OXTニューロン特異的にチャネルロドプシンを発現させることに成功した。今後は本手法をCAPS1 cKO (OXT)マウスおよびCAPS2 KO-OXT-Creマウスに適用し,行動解析中に光刺激によってOXT分泌を起こす事で,CAPSタンパク質依存的なOXT分泌とそれによって制御される社会行動について明らかにする。CAPS1およびCAPS2 KOマウスにおける血中,脳下垂体でのオキシトシン(OXT)濃度の測定を行い定量解析を行った。また,CAPS1が発現するOXT細胞と,発現しないOXT細胞とをわけて,その量比の定量を行った。ステレオタキシスによるCre発現OXTニューロンへのチャネルロドプシン発現アデノ随伴

ウイルスベクター注入により,OXTニューロン特異的にチャネルロドプシン(ChR2)を発現させることを可能にしたため,現在光制御装置による行動解析について推進している。本研究では,CAPSタンパク質がオキシトシン(OXT)の分泌に寄与するかどうかを明らかにすることを目指している。本研究期間においてCAPS2ノックアウトマウスの血中OXT濃度が野生型マウスに比べて減少していること,OXT分泌部位である脳下垂体中のOXTレベルがCAPS2ノックアウトマウスにおいて増加していること,OXTニューロンが存在する室傍核においておよそ20%のOXTニューロンにおいてCAPS1の発現があることを明らかにした。また,OXTニューロン特異的にCreリコンビナーゼを発現するOXT-Creマウスを作成し,これにCAPS1-floxマウスを交配することで,OXTニューロン特異的にCAPS1をノックアウトしたマウスを作成して同様に血中および脳下垂体におけるOXT量を測定したところ,CAPS2ノックアウトマウスと同様にコントロールマウスと比較して血中で減少,脳下垂体で増加することを明らかにした。さらにOXT-Creマウスを用いてOXTニューロン特異的にチャネルロドプシンを発現し,光遺伝学を用いた行動解析とCAPSタンパク質の関与を探索する目的で,アデノ随伴ウイルスを用いたチャネルロドプシン発現系の構築を行なった。残念ながら行動解析を行うところまで技術を高めるまでに至らず,さらにin vitroにおけるOXT分泌イメージングの系を確立することもできなかったが,今後はCAPSタンパク質がOXT分泌にどのように寄与するかについて,イメージング,電子顕微鏡による形態学的観察および行動学的観察により明らかするべきと考える。本研究期間において1CAPS2 KOマウスの血中OXT濃度が野生型マウスに比べて減少し,脳下垂体中のOXTレベルが増加していること,2CAPS2 dex3マウスにおいても同様の傾向が見られたこと,3CAPS2 dex3マウスではOXTの発現と軸索終末への輸送には影響がないこと,4OXTニューロンはCAPS1とCAPS2の両方を発現しているもの,それぞれ1つしか発現していないもののヘテロな集団であること,5CAPS1 OXTcKOマウスの社会性が亢進していること,などを明らかにした。今後の研究の推進方策としては、CAPS1, CAPS2 KOマウスにおける血中および脳下垂体のOXT濃度測定に加え、脳の各領域におけるOXTレベルの測定、さらにはOXT受容体の量や分布の解析も併せておこなって行く予定である。また、免疫組織化学を用いて、OXTニューロンのどの程度がCAPS1およびCAPS2が発現しているか、量的解析に加えて空間的な解析も行う予定である。視索上核に対して室傍核の方でより分布の差異があるように思われるため、室傍核におけるOXT分泌制御の役割分担等について興味深い知見が得られるものと期待している。OXTニューロン特異的なチャネルロドプシン発現及び光刺激による社会性行動への影響、およびそれに寄与するCAPS
認知症治療薬の開発を目指したタウ蛋白質の構造機能解析と自己凝集機構の解明

アルツハイマー病の発症に関与しているタウタンパク質の異常自己重合機構について、物理化学的手法を用い解析を行った。その結果、イソロイシン残基とチロシン残基の側鎖間に形成される相互作用が、自己重合の引き金になることを明らかにした。また、自己重合を阻害する抗体(Fab2r)の開発に成功し、その相互作用様式をX線結晶構造解析より明らかにした。これらの研究成果は、認知症の治療薬或は予防薬を開発する上で重要な知見である。認知症発症機構の解明は、治療薬の開発において非常に重要であることから、平成21年度は、(1)MBDの自己会合に重要な構造領域およびアミノ酸残基の同定、(2)MBD部位変異体試料の作成とフィラメント形成能および構造特性の検討、(3)MBDが有するリピート構造を特異的に認識する抗体の作成、という3つのテーマで研究を実施した。(1)(2)の具体的な研究内容としては、MBDを構成する4回繰り返し配列をモチーフとして、さまざまな試料を遺伝子操作により作成し、それらの自己凝集能について、蛍光強度測定、CD測定、電子顕微鏡撮影などの手法を用い比較検討を行った。その結果、自己凝集には、一部の構造領域(VQIVYK配列)、特にチロシン残基の存在が不可欠であることを明らかにした。さらに、この構造領域に存在するアミノ酸残基の一部も、自己凝集に関与していると考えられた。この結果は、チロシン残基が持つ芳香環を包み込むような化合物を分子設計することにより、MBDの自己凝集を抑えることができる可能性を秘めており、認知症治療薬の開発において重要な知見である。(3)の研究成果として、R2配列を特異的に認識する抗体を産生するマウスハイブリドーマ細胞を用い、R2認識抗体の精製方法の確立に成功し、この抗体をパパイン処理によりFabフラグメント化したものが、MBDの自己凝集能を低下させることを明らかにした。今後、Fabフラグメントの結晶化、X線結晶構造解析、並びにFab-リピートペプチド複合体の結晶構造解析を進め、その相互作用様式を分子レベルで明らかにすることが出来れば、認知症治療薬の分子設計に大きく貢献できるものと期待できる。認知症発症機構の解明は、その治療薬・予防薬を開発する上で非常に有用な知見を与える。タウタンパク質の異常重合と認知症発症とは密接に関係していると考えられることから、平成22年度は、(1)タウMBD間の自己会合に重要な構造領域およびアミノ酸残基の同定、(2)タウMBDのリピート構造を特異的に認識する抗体とリピート構造複合体の結晶化、(3)タウMBDのフィラメント形成を抑制する分子の探索、という3つのテーマで研究を実施した。(1)の具体的な研究内容として、MBDを構成する4回繰り返し配列内の3番目の繰り返し構造N末端に存在するVQIVYK配列に着目してさまざまな部位変異体を作成し、それらの自己重合能について、蛍光強度測定、CD測定、電子顕微鏡撮影などの手法を用い比較検討した。その結果、平成21年度の研究成果と明らかとしたチロシン残基の重要性に加え、イソロイシン残基の存在が自己重合に大きく関与している事を明らかとした。この結果は、タウタンパク質の自己凝集における初期段階の重合機構を明らかにする上で重要な知見である。(2)の具体的な研究成果として、昨年度確立したR2認識抗体の精製法を用いR2認識抗体の結晶化に成功し、X線結晶構造解析を行った。しかしながら、可変部における構造のゆらぎにより、立体構造の構築には至っていない。そこで、R2認識抗体をFab化したFab2r3とR2リピートペプチド(VQIINK配列)との複合体の結晶化を行った。その結果、微結晶ではあるが結晶化に成功した。今後、結晶化条件の精査を行い、X線結晶構造解析が行える良質な結晶を得ることで、その相互作用様式を分子レベルで明らかにすることが出来ると考えている。(3)の研究については、我々が日常摂取する食物に着目し、タウMBDのフィラメント形成を抑制する分子の探索を行った。その結果、フィラメント形成を抑制する食物を見出した。今後、抑制分子の同定を行うとともに、さらなる探索を行い、タウタンパク質との相互作用様式を解析することで、認知症予防薬・治療薬の分子設計に大きく貢献できるものと期待できる。認知症発症機構の解明は、その治療薬或は予防薬を設計・開発する上で非常に重要な知見となる。タウタンパク質の異常重合は、認知症の発症と密接に関係すると考えられている。平成23年度は、過去2年間の本研究成果を基にして、(1)タウ分子の自己重合に重要なアミノ酸残基の同定、(2)タウMBDのフィラメント形成を抑制する分子の探索、(3)タウMBDのリピート構造を特異的に認識する抗体とリピート構造複合体の結晶化、という3つのテーマで研究を実施した。

(1)の具体的な研究成果として、前年度の研究成果である、MBDの自己重合において極めて重要であるチロシン残基とイソロイシン残基の存在が、全長タウ分子の自己重合においても極めて重要であることを明らかにした。また、両残基間において形成される相互作用が、自己重合に寄与していることを明らかとした。この結果は、タウ分子の自己重合機構を明らかにする上で極めて重要な知見であるとともに、タウの自己重合を阻害する分子の設計において有用な知見である。(2)の研究については、昨年と同様に、我々が日常摂取する食物に着目し、タウMBDのフィラメント形成を抑制する分子の探索を行った。現在フィラメント形成を抑制する食物を見出したが、抑制分子の同定については現在も研究を進めている。(3)の具体的な研究成果として、R2認識抗体をFab化したFab2r3とR2リピートペプチド(VQIINK配列)との複合体の結晶化に成功し、そのX線結晶構造解析を行った。その結果、両者の相互作用様式を原子レベルで詳細に明らかにすることに成功した。得られた知見は、認知症予防薬・治療薬の分子設計に大きく貢献できるものと期待できる。
Ｐ．ｇｉｎｇｉｖａｌｉｓ気管支感染マウスにおける免疫賦活・抑制作用の解析

近年、歯周病が様々な全身疾患の発症や進行に関与することが明らかになってきた。その中でも誤嚥性肺炎は、口腔内細菌を誤嚥することにより発症し、高齢者で致死率が高い疾患である。歯周病原細菌の一つであるPorphyromonas gingivalis (P. gingivalis)は、誤嚥性肺炎病巣から高頻度で検出されることが報告されているが、両者の関連については明らかになってない。そこでP. gingivalisを気管支に感染させた際の肺での炎症の惹起と細菌の排除、もしくは排除からのエスケープ機構について、気管支感染モデルマウスを確立し検討を行うこととした。平成25年度は引き続き研究員の所属する大学の動物実験施設の改修工事のために、マウスを用いた感染実験が行う事ができなかったため、以前のin vivo感染マウスモデルにおけるサンプルを用いて解析を行った。(抄録なし)平成23年度では好中球枯渇モデルマウスの作成、細菌感染時のマウス肺組織における浸潤細胞の確認、マウス気管支へのP.gingivalisの感染、感染肺組織におけるP.gingivalisCFUの確認を行う予定であったが、まず好中球枯渇前のP.gingivalis気管支感染による炎症応答に着眼点を絞って先行して実験を行うこととし、好中球枯渇の影響は平成24年度以降に検討することにした。C57BL/6マウスに対し麻酔後、頚部正中を縦切開して気管支を剖出し、PBSで懸濁したP.gingivalis ATCC33277株もしくはジンジパイン欠損株であるKDP136株を注入し感染させ、8時間後の肺を採取してRNAを抽出し、IL-1b,IL-6,IL-10,TNF-α等の各炎症性サイトカイン産生発現を比較したところ、いずれのサイトカイン遺伝子でもP.gingivalis感染において遺伝子発現の上昇が認められた一方、菌株間での遺伝子発現に有意差はみられなかった。一方、その肺をホモジナイズし、血液寒天培地に播種をして嫌気条件下で培養し、生存細菌数を比較したところ、ジンジパイン欠損株の生存比率が野生株と比較して有意に上昇していた。この知見はこれまでの筆者らのグループのin vitroでのマクロファージと好中球でのデータとは相反するデータであり、今後そのメカニズムの解明をしていく予定である。また平成24年度は平成23年度で行う予定であった好中球枯渇マウスの作成から行い、枯渇後の感染の影響について検討を行う。平成24年度では当初平成25年度に行う予定だったin vitroでのマクロファージ細胞内での細菌の排除能を評価する実験を行った。C57BL/6マウス腹腔内にチオグリコレートを投与し、5日後に腹腔内を洗浄して得たマクロファージを実験に供した。1.0×10^6 cellsの腹腔マクロファージを6穴プレートにてFBS10%を含むRPMI1640培地で培養を行い、その後培地にP.gingivalis ATCC33277株もしくはそのジンジパイン欠損株であるKDP136を添加し1時間培養を行った。その後培養上清を洗い流し、メトロニダゾールとゲンタマイシンを添加したPBSを加える事でマクロファージ表面に付着した細菌を処理した。さらに、純水にてマクロファージを処理することで細胞内に取り込まれたP.gingivalisを取り出し、血液寒天培地上で2週間培養を行った結果、ATCC33277株は、KDP136と比較してマクロファージ内での生存率が約10倍高いことが明らかとなった。ATCC33277株はプロテアーゼであるジンジパインを持ち、FBS中の非活化したC5をも分解できる能力があることから、次にFBSを含まない培地にて同様の実験を行ったところ、両菌株間の生存率はほぼ同等となった。よって、FBSの有無がP.gingivalisの生存率を左右していることが明らかとなった。一方で前年度のP.gingivalis気管支感染実験においてはこれとは逆にKDP136株の肺胞内での生存率が高い結果となっており、肺ではさらに別の因子がP.gingivalisの生存に影響している可能性や、肺胞マクロファージの特性が腹腔マクロファージと異なる可能性等が考えられる。平成25年度はその点も踏まえて明らかにする計画である。高齢者の死亡原因で上位を占める誤嚥性肺炎における口腔細菌の関与とその排除機構を解明することで同疾患の予防や治療促進の一助となることを期待する。

前項の通り、平成23年度に予定していた好中球枯渇マウスにおける気管支感染研究の代わりに、P.gingivalisとそのジンジパイン欠損株の気管支感染を行い、一定のデータを得ており、概ね順調に進展していると判断した。平成24年度では好中球枯渇実験を行う予定である。平成24年度では好中球枯渇マウスモデルの確立とP.ginglvales気管支感染を行う予定であったが、研究員の所属する大学の動物実験施設の改修工事のため下半期はマウスを用いた感染実験が行えず、当初平成25年度に行う予定だったin vitroでのマクロファージ細胞内でのBacterialkilling assayを繰り上げて行ったため。前々項の通り、肺におけるジンジパイン欠損株の生存比率が野生株と比較して有意に上昇したという知見はこれまでのin vitroでのデータとは相反するデータであり、今後そのメカニズムを肺胞マクロファージを用いて解明をしていく予定である。また平成24年度は平成23年度で行う予定であった好中球枯渇マウスの作成から行い、枯渇後の感染の影響について検討を行う。前項の通り、平成25年度では動物実験施設の改修工事の終了を待って好中球枯渇マウスモデルの確立とP.gingivalis気管支感染を行う予定である。また、腹腔マクロファージと肺胞マクロファージはその細菌排除能やジンジパインに対する反応性などが異なる可能性が考えられるため、両細胞を比較するための研究も同時に行う予定である。(抄録なし)
網膜色素上皮細胞のアポトーシスに関する研究

1.鶏胚から採取した網膜色素上皮(retinal pigment epithelium ; RPE)のen face preparationに対し、RPE細胞のアクチンを蛍光標識して共焦点レーザー走査顕微鏡で観察した。既に報告されているRPE細胞のアポトーシスを示す形態的特徴を有する細胞配列を同定し、死細胞と考えられる細胞が真にアポトーシスの過程にあるか否かを組織化学的方法により検討した。アポトーシスの検出に広く用いられているTUNEL法では、処理過程でのen face preparationの維持が困難であることから明かな所見は得られなかった。よう化プロピジウムを用いた方法では死細胞と考えられる細胞が選択的に標識され、観察対象が真に死細胞であることが確認された。ブタ眼球から採取したRPEのen face preparationに対し同様の観察を行った。鶏胚RPE細胞の細胞死の像に類似して、ブタRPE細胞にもほぼ同様の形態学的特徴を示す細胞配列のパターンが認められ、哺乳類のRPE細胞でも鶏胚RPE細胞と同様の機序でアポトーシスとこれによる上皮細胞の欠損部の修復が生じている可能性が示唆された。鶏胚RPEを透過型電子顕微鏡用に固定・処理し観察を行った。一部に細胞死の電子顕微鏡像が認められたが、共焦点レーザー走査顕微鏡による観察のような周囲の細胞との相互関係を明らかにすることはできず、有意の観察結果は得られていない。透過型および走査型の電子顕微鏡を用いた観察を継続中である。
組織体逸脱の研究--理論の整理と検証--

日本の食品企業の逸脱を事例にして、組織体逸脱がいかにして生じるのかに関する仮説の構成と検証を試みた。知見は以下の命題に集約される。(1)誘因となる逸脱機会や問題状況に直面したときに、企業逸脱は生じやすい。(2)関係者がコントロールは自分たちには及ばないと状況判断することで、逸脱に踏み切る。(3)企業逸脱を持続するには企業は逸脱を隠ぺいし、それを可能にする組織編成を必要とする。(4)発覚後の企業の運命は社会的反作用のみならず、組織の財力やリーダーによって左右される。文献に基づく「組織体逸脱」の主要な理論の検討と、事例研究として日本の食品企業の逸脱の実態分析をおこなった。これら両方から明らかになったことは以下の点である。1.企業組織や専門職の者が職務上犯す「組織体逸脱」と、暴力団やシンジケートがかかわる「組織犯罪」は異なるものとして別々に研究されることが多い。しかし、両者の共通性(貧欲な利益追求・用いられる適応戦略等)や、両者が密かに相互依存している関係性にも注目する必要がある。2.「組織体逸脱」の遂行は特定の社会的世界を構成することによって可能となる。社会的世界の主要な構成要素は「逸脱ビジネスによる利得」「需要」「社会的損失」「社会的非難・規制」「参入への誘因」であり、これらは相互連関しているシステムとして捉えることができる。3. 1977年から2006年までの日本の食品企業の逸脱の動向について、新聞報道や各種統計に基づいて分析をおこなった。1990年代半ばや2003年は、とくに食品被害や危険情報は増加しているが、BSEや輸入食品の汚染、食品偽装などの事件で食品安全への社会的関心が高まり、社会的規制も強化されたためであるが、食品企業が関与する逸脱自体は一貫して存在している。発覚した逸脱数の増減はあるにせよ、長期的にみれば食品企業・業界で逸脱が反復されている。4.この事実を説明するものとして、目下のところ仮説的であるが、先にあげた組織体逸脱の構成要素のうちで、食品企業・業界の場合は「参入への誘因」と「需要」が大きなウエートを占めていると考えられる。とりわけ、企業・業界への政府・行政の保護政策が「参入への誘因」となっている。本年度は組織体逸脱に関する理論の文献収集と日本の食品企業の逸脱の事例分析を行った。文献収集では組織体逸脱・ホワイトカラー犯罪の理論に関する基本的な資料のサーベイをほぼ終えることができた。その上で、独自な理論的展開を図るためにおこなった食品企業の逸脱事例の研究から、以下の仮説を得た。1.企業やその担当者は企業経営上の問題状況に直面したときに、その解決策のひとつとして逸脱を選択する可能性が高まる。2.問題状況の解決には「資源や機会」が重要であるが、企業やその担当者は利用可能な「合法的機会・資源が不十分」であったり、「逸脱的な機会・資源が多い」場合に逸脱しやすい。3.以上の条件だけでなく、コントロールバランスが組織体逸脱に関係してくる。すなわち「コントロールバランスの不均衡な状況」に置かれている企業や担当者ほど逸脱しやすい。4.問題解決に利用可能な合法的機会・資源があっても、「するコントロール」が「されるコントロール」をはるかに凌駕する企業は、合法的機会を「悪用する」可能性が高い。5.問題解決に利用できる機会・資源に乏しく、強く「コントロールされる」位置にある企業ほど、「他者からの逸脱の要請」を受け入れやすい。6.自らの「コントロールの不均衡」を回復することを願っている企業や担当者は、たとえそれが「逸脱的な資源・機会」であっても、活用したくなる誘惑を感じる。7.問題解決に利用できる資源・機会に乏しく、他者から「コントロールされる」量の少ない状況にある企業や担当者は、自らの「ミス」を見逃しやすく、事故や被害を引き起こしやすくなる。8.結局、企業逸脱が生じにくいのは、問題状況に直面することが少ない市場環境に位置し、問題解決に利用可能な資源・機会に恵まれ、さらにコントロールバランスの取れている社会空間にある企業である、と仮定される。組織体逸脱、特に食品企業の逸脱を対象としてこれまでおこなってきた研究から見出した仮説の検証を行い、再定式化を試みた。第1に新たに企業逸脱の事例(25ケース)を収集し、当初の仮説を否定する事例が存在するのかを検討し、第2にアメリカの企業逸脱・ホワイトカラー犯罪の最新の研究成果を参照して、仮説の妥当性や一般性を検証した。その結果、本研究で到達した組織体(特に企業)逸脱の生成に関連する一連の要因は、以下のような命題に集約することができる。(1)企業は逸脱の「誘因」が制度や市場から与えられたり、あるいは経営上の「問題状況」に直面する状況において、逸脱を選択する可能性が増す。

(2)こうした状況で企業が逸脱するか否かは、企業の行為者の「状況の定義」に左右されるが、積極的に逸脱を肯定するというよりは、「やむを得ない」という判断や「高をくくる」状況の定義を組織内で形成されてきた結果である。(3)企業が逸脱行為を実行するには、逸脱に必要な資源(ノウ・ハウや関係者とのネットワーク)や組織構造(権力・報酬システム)を有していなければならない。(4)企業行為には組織内外の社会的コントロール(制度と企業道徳、社会的評価)が影響を及ぼすので、これらコントロールが効果的でないほど、企業逸脱は促進されやすい。(5)企業逸脱はプロセスとして捉える必要がある。その発端・継続・発覚・累犯の各局面において主要な影響を及ぼすものがどのような要因であるのかを見出す必要があるが、特に発覚の局面で重要なものは「内部告発」であることが判明した。企業逸脱を「抑制」する観点からは、この知見を活かしていくことが重要となる
巨大システムの信頼性・安全性設計のための不確実性推論と情報制御

知識に不確実さが伴うときは、命題の真偽を断定できないことがある。このような状況において、命題が真であると思われる度合を確率論に基づいて定義しようとすると、加法性が要求されるため、必ずしも与えられた状況が適切に表現できるとは限らない。Dempster-Shafer理論は、測度に加法性、単調性を要求しないことから、不確実な知識のもとでの推論の一方式として注目されている。Dempster-Shafer理論では、複数の知識源(センサあるいはオペレ-タなど)からの情報をいかに統合するかがひとつの中心的課題であり、情報統合規則として、Dempsterの規則とYagerの規則が知られている。本年度は、不確実情報のもとでのシステム安全制御にDempster-Shafer理論を応用する場合、情報統合規則と安全制御方式は独立に選択できないことを明らかにした。このためにまず、Dempsterの規則とYagerの規則を特殊例とする統一的規則を導出した。この統一的規則により、既知の2つの規則を内挿する規則の存在のみならず、今まで全く考えられなかった新しい形態の規則の存在も同時に明らかとなった。安全制御方式としては、「危険証明型」と「安全証明型」の2形態が考えられることを明らかにしたうえで、上述の統一的規則のもとで、各安全制御方式の最適性を保証する情報統合規則を導出した。現在は、システム異常アラ-ムにより通報されたときのシステム安全制御方式の解析を行っている。すなわち、アラ-ムには正常なアラ-ムと虚偽のアラ-ムがあり、これらを識別するための補助的情報を収集する過程を新しく導入する方式を提案し、この過程のもたらす制御の時間遅れとシステム・ダイナミクス、信頼性特性の関係を解析している。この結果の一部は国際シンポジウム(1991.2アメリカ合衆国)で公表すべく準備中である。
地域産業集積における動態メカニズムの分析-東大阪地域を中心として-

今年度は、産業集積の創業・廃業メカニズム、産業集積の就業構造と技能形成について、具体的に大阪の事例を取り上げ、以下の諸テーマについて研究を進めてきた。(1)大阪市における創業と廃業に伴う就業構成の変化・時系列分析大阪市経済局が2002年度に実施した製造業事業所全数調査について、工業集積研究会(代表:植田浩史助教授)が再集計・分析の委託を受け、松永は将来廃業予定である企業の分析を担当した。調査対象約1万7千件のうち、約5千件が廃業予定とアンケートでは回答されており、実際にそれら企業が廃業すると、大阪経済にどのような影響が及ぶのかを試算した。雇用数では1万4千人、取引先数では6万件以上が廃業の影響を受けることが推測され、地域経済に与える影響は決して小さくないと考えられる。この分析結果は、共著論文として発表した。さらに、このデータを活用しながら、廃業予定企業がどのような創業環境で生まれてきたのか、時系列の産業集積の動態について分析した。単著論文として投稿し、現在査読中である。大阪市における廃業予定企業の中心は、高度成長期の量的拡大の中で生まれてきた小規模企業・自営業であり、創業者自身が現在の経営者である一代経営が多い。論文では、当時の統計資料や調査資料などから、大阪における小規模企業の労働需給構造を明らかにした。(2)中小企業就業者の技能・能力形成と事業継承に関する研究大都市圏の小規模企業を対象に、従業者の技能形成過程にどのような特徴がみられるか、実態調査などから明らかにした。研究成果は、昨年度に調査内容については共著論文を刊行し、今年度はさらに調査から得られた知見を理論的に位置づけなおし、図書の一章として上梓した。地域の中小企業は、層としてみた場合に、技術集積の重要性が説かれることは多いが、その形成要素として作業者の技能がいかなる条件で確立してきたのかは見落とされがちな視点である。本研究では、大阪市南西部に位置する工業団地内の機械金属関連中小企業についてアンケート調査とヒアリング調査を実施し、現場内部の作業や機械の使用方法、職場内での労働編成のされ方、経営者と後継者のキャリア比較などをみている。本年度は、当研究課題「地域産業集積における動態メカニズムの分析」の研究期間の初年度にあたり、以下の要領で研究活動を実施し、また研究成果を発表してきた。第2に、本研究者は、本大学経済研究所の教員を中心に組織される工業集積研究会(代表:植田浩史助教授)に属しており、研究会において2001年度および2002年度に実施した大阪市南西部にある工業集積地の実態調査に参加した。調査は、アンケートと聞き取りの二面から行われた。本研究者は、なかでも中小製造業の技能と熟練についての分析を担当し、研究成果は雑誌論文として共同で発表・公刊した(裏面の研究発表参照)。結果を取りまとめるうえで論点として提出したのが、(1)製造業の基盤的技術を構成する熟練技能の継承の実際と問題点、(2)熟練技能の形成過程と自社技術の蓄積との関係である。ヒアリング調査部分については、工業集積研究会『大阪市内機械金属関連中小企業の技能継承に関する実態調査報告書』(OCUIER Working Paper Series No.0303、2003年3月)として別途に資料として作成している。なお、本課題については、来年度も引き続き実施し、中小製造業の技能形成と継承に対して一定の見解と方向性を提示していく予定である。本年度は、当研究課題「地域産業集積における動態メカニズムの分析」の研究期間の第二年度にあたり、以下の要領で研究活動を実施し、研究成果を発表してきた。第1に、地域産業の多様性と構造変化に着目した研究についてである。1980年代の国内工業地域を分析対象とし、製造業立地の再編成による産業構造の変化や地域成長率を、地域内の製造品業種構造の多様性の程度を軸として、地域産業のパフォーマンスを計測した。分析の結果から、都市圏の製造業について、業種の多様度が大きく、産業構造の変化が小さいことが引き出された。また、雇用成長については、都市圏で製造業雇用を減少させ、大半の非都市圏では製造業雇用を増加させていることから、都市圏を中心に第三次産業の雇用が創出され、一方で、非都市圏に製造拠点を移転させることにより製造業雇用の下支えをしたという構造を示した。この研究成果は、大学紀要にまとめ、さらに産業立地政策に関する政府系専門誌に発表した。第2に、中小企業における技能継承と事業継承についての研究である。これは、昨年度から継続している大阪市立大学の教員と共同で行った調査研究である。アンケート調査とヒアリング調査を実施し、本研究者はアンケート作成、分析、及び事例研究のまとめを行った。調査対象は、機械金属関連の小規模事業所であり、事業継承がなされた事業所の実態と困難、逆に廃業を余儀なくされている事業所の特徴、また職場内部での技能形成のあり方について論じた。研究成果は、調査研究として、大学紀要に発表した。また、調査から得られた知見を単に実態把握というレベルにどどめるのではなく、社会政策的な視点から捉えていく重要性を鑑み、社会政策学会全国大会において、「大都市中小製造業における技能形成と継承-大阪市南西部工業地帯の事例から-」とのテーマで単独で報告を行った。(1)大阪市における創業と廃業に伴う就業構成の変化・時系列分析

大阪市経済局が2002年度に実施した製造業事業所全数調査について、工業集積研究会(代表:植田浩史助教授)が再集計・分析の委託を受け、松永は将来廃業予定である企業の分析を担当した。調査対象約1万7千件のうち、約5千件が廃業予定とアンケートでは回答されており、実際にそれら企業が廃業すると、大阪経済にどのような影響が及ぶのかを試算した。雇用数では1万4千人、取引先数では6万件以上が廃業の影響を受けることが推測され、地域経済に与える影響は決して小さくないと考えられる。この分析結果は、共著論文として発表した。さらに、このデータを活用しながら、廃業予定企業がどのような創業環境で生まれてきたのか、時系列の産業集積の動態について分析した。単著論文として投稿し、現在査読中である。大阪市における廃業予定企業の中心は、高度成長期の量的拡大の中で生まれてきた小規模企業・自営業であり、創業者自身が現在の経営者である一代経営が多い。論文では、当時の統計資料や調査資料などから、大阪における小規模企業の労働需給構造を明らかにした。(2)中小企業就業者の技能・能力形成と事業継承に関する研究大都市圏の小規模企業を対象に、従業者の技能形成過程にどのような特徴がみられるか、実態調査などから明らかにした。研究成果は、昨年度に調査内容については共著論文を刊行し、今年度はさらに調査から得られた知見を理論的に位置づけなおし、図書の一章として上梓した。地域の中小企業は、層としてみた場合に、技術集積の重要性が説かれることは多いが、その形成要素として作業者の技能がいかなる条件で確立してきたのかは見落とされがちな視点である。本研究では、大阪市南西部に位置する工業団地内の機械金属関連中小企業についてアンケート調査とヒアリング調査を実施し、現場内部の作業や機械の使用方法、職場内での労働編成のされ方、経営者と後継者のキャリア比較などをみている。