hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
星間空間の中性分子化学反応ダイナミクスに関する理論研究

非断熱遷移の効果を取り入れた量子反応性散乱計算の結果、サブレベルの違いによって反応性が大きく変わることがわかった。このことは、低温である星間空間での反応を議論する場合、スピン軌道相互作用まできちんと考慮しなくてはならないことを指摘する結果である。本年度は、まず星間空間で発見されているHNCの生成機構について、反応動力学的な立場から理論研究を行った。HNCはより安定なHCN分子の異性体であるが、星間に多く見つかっており、その生成機構の解明は注目を集めている。これまで、HNCH^+イオンと電子との中和反応によってHNCが生成することが提唱されている。我々が今回注目した反応はC_2+NH反応であり、反応分子はどちらも星間分子として見つかっている。しかし、ラジカルーラジカル反応であるため、これまで全く研究例はない。本研究では、電子状態理論をトラジェクトリー計算に直接反映させる、ダイレクトダイナミクスの手法を用い、この反応が非常に効率的にHNC分子を生成することを初めて見出した。反応経路としては、C+HCNチャンネルも生成しうるが、C_2+NH反応では、まず反応中間体であるC-C-N-Hがバリヤーなしに生成し、その後異性化することなしに、直ちにC+HNCに分解することがわかった。この結果は、炭素原子と窒素原子がほぼ同じ質量をもち、かつ中間体のC-C-N構造がほぼ直線的であることに起因する。つまり、HNC分子の生成は運動量移行が効率的に起こることによる動力学的な結果であると言える。この研究結果は、星間化学反応の解明において、化学反応動力学的な手法が多大な貢献が可能であることを示した重要な例であると言える。また、本年度は、F+HD反応を題材に、弱いファン・デル・ワールス引力相互作用が低温での反応にどのような影響を与えるかについて、厳密な量子力学的手法を用いた反応性散乱計算を行い検討した。この反応自身は星間反応としての重要度はないが、正確なファン・デル・ワールス力を考慮したポテンシャル曲面が得られている。計算の結果、角運動量による平均化を行っても、反応断面積にファン・デル・ワールス力による特異な共鳴構造を持つことを見出した。この結果は、化学反応論にとって極めて一般的で重要であることがわかった。
骨芽細胞と破骨細胞の細胞間相互作用に及ぼす矯正力の影響

この実験の目的は、矯正学的歯牙移動時に見られる骨代謝において、主要な役割を果たすと考えられている破骨細胞と骨芽細胞の細胞間相互作用を明らかにし、矯正力の作用機構を解明するものである。これまでの研究計画を挙げ研究成果について報告する。1.骨芽細胞が産生する破骨細胞形成調節因子の性状について検討した。(1)骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1細胞及び初代培養骨芽細胞は、破骨細胞の形成を抑制した。(2)この効果は骨芽細胞に特異的なものであることが示唆された。(3)MC3T3-E1細胞の産生する液性因子は、少なくとも二種類あり、一つは分子量3.000以下の破骨細胞形成抑制因子で、もう一つは分子量3.000以上の破骨細胞形成促進因子であった。(4)MC3T3-E1細胞の破骨細胞形成抑制作用が、インドメサシン処理により一部消失した。さらに、MC3T3-E1細胞がPGE_2を産生することからMC3T3-E1細胞の産生する細胞形成抑制因子の一部はPCE_2であることが示唆された。2.伸展力負荷装置(Hraeus社製ペトリパームシャーレ)を用いて、骨芽細胞に力を負荷した後に得られる培養上清を、5-FU処理マウス脾細胞からの破骨細胞形成系に添加し、破骨細胞形成調節に対する骨芽細胞の影響を検討した。(1)MC3T3-E1細胞に伸展力を作用することにより破骨細胞形成促進因子が時間依存的に産生された。この効果は伸展後6時間より観察され、約24時間で平衡状態に達した。(2)この破骨細胞形成促進因子は、破骨細胞前駆細胞の増殖を支持する因子であることが示唆された。今後の研究展開現在、骨芽細胞に定量化した矯正力を負荷するために、コラーゲンゲル中で細胞を3次元的に培養し、細胞全体に均一な力を作用させるための独自の矯正力負荷装置を検討中である。この実験の目的は、骨吸収及び骨形成現象において、主要な役割を果たすと考えられている破骨細胞と骨芽細胞の関係を明らかにし、矯正力によりその関係がどのように変化するか検討することである。そこで本年度は、新しく開発した形成過程に骨芽細胞の混入のない、破骨細胞形成系を用いて、破骨細胞の形成過程に対する骨芽細胞の効果について研究した。培養骨芽細胞として、株化されたMC3T3ーE1細胞を用いた。このMC3T3ーE1細胞は、培養日数の違いにより細胞の性格、すなわち未分化な骨芽細胞から分化した骨細胞に分化することが知られている。結果1、MC3T3ーE1細胞および初代培養骨芽細胞様細胞は,破骨細胞の形成を抑制した。また、その効果は、産生する液性因子を介するものであった。2、MC3T3ーE1細胞の破骨細胞形成に及ぼす効果は、MC3T3ーE1細胞の分化度により異なった。3、MC3T3ーE1細胞の産生する液性因子は、少なくとも二種猿あり、一つは分子量3,000以下の以下の破骨細胞形成抑制因子で、もう一つは分子量3,000以上の形成促進因子であった。4、この破骨細胞形成抑制効果は、骨芽細胞により特有なものであることが示唆された。

5、MC3T3ーE1細胞の破骨細胞形成抑制作用が、indomethacin処理により一部消失した。さらに、MC3T3ーE1細胞がprostaglandin E_2(PGE_2)を産生することから、MC3T3ーE1細胞の産生する破骨細胞形成抑制因子の一部はPGE_2である可能性が考えられた。この実験の目的は、骨吸収および骨形成現象において、主要な役割をはたすと考えられている破骨細胞と骨芽細胞の関係を明らかにし、矯正力(強さと作用様式)によりその関係がどのように変化するかを調べ、最適な矯正力について検討することである。本年度の研究計画は次の通りである。1.培養骨芽細胞(MC3T3ーE1細胞)に、矯正力(主に加圧刺激)を作用するモデルを作製する。2.作製したモデルを用いて、培養骨芽細胞(MC3T3ーE1細胞)に矯正力を作用し得た培養上清を破骨細胞形成系に加え、形成された破骨細胞数を指標に未処理群と比較検討する。また矯正力により、骨芽細胞(MC3T3ーE1細胞)の産生する破骨細胞形成促進因子が質的、量的にどのように変化するか調べ、矯正力の作用機構について検討する。臨床において、細胞に矯正力を作用した状態を再現できるモデルとして、Heraeus社製ペトリパ-ム培養シャ-レを用い、軟性シャ-レ底面を加圧し変形させることによ細胞骨格に歪みを与える方法を用い、次の結果を得た。1.骨芽細胞(MC3T3ーE1細胞)に矯正力を作用することにより、破骨細胞形成促進因子が骨芽細胞より産生された。2.この破骨細胞形成促進因子は、前駆細胞(破骨細胞)の増殖を支持する因子であることが示唆された。〈問題点〉今回実験に用いた矯正力負荷装置は、培養シャ-レ中の細胞全体に均一に力を作用することができず、また作用した圧を定量化し、臨床に再現するには至っておらず現在検討中である。この実験の目的は矯正学的歯牙移動時に見られる骨代謝において、主要な役割を示すと考えられている破骨細胞と骨芽細胞の細胞間相互作用を明らかにし矯正力の作用機構を解明するものである。1.矯正力負荷装置中で培養した骨芽細胞の培養上清を用いて、矯正力を負荷した群と、未処理群による破骨細胞形成に対する各々の影響を検討する。また、矯正力負荷時の骨芽細胞から産生される破骨細胞形成調節因子の性質、量がどのように変化するかを検討する。2.作用する矯正力の種類(間欠的、持続的)、時間及び強さを変化させ、骨芽細胞の産生する因子がどのように変化するかを調べ、最適な矯正力について検討する。結果矯正力を負荷した群では、経時的に培養上清の破骨細胞形成作用に促進が見られた。この効果は、6時間後より現われ24時間で平衡状態になった。この時、培養上清中に産生された蛋白量も、経時的に増加した。また破骨細胞形成促進効果は、シクロヘキシミドの添加により消失した。これらのことから、骨芽細胞を介する破骨細胞形成促進効果は、蛋白性のものによることが示唆された。伸展力負荷装置の膜面積を最大17%まで増加して、骨芽細胞による破骨細胞形成促進効果と負荷伸展力との相関関係を検討した結果、伸展力に依存して破骨細胞形成が促進した。以上の結果より矯正力を負荷した骨芽細胞は、液性因子(蛋白性)を介して破骨細胞形成を調節することが明らかになった。よって、当初計画していた計画はほぼ達成できたと思われる。現在、骨芽細胞に定量化した矯正力を負荷するためにコラーゲンゲル中で細胞を3次元的に培養し、細胞全体に均一な力を作用させるための独自の矯正力負荷装置を検討中である。
多変数保型関数の研究

1.山崎はSiegel上半空間の微分作用素の応用を調べた。具体的に言うと、対称行列の空間上の調和関数を考え、その変数にSiegel上半空間の微分作用素を代入して得られる作用側は保型形式をある種の保型性を持つ関数に写す。特にGL(n)の対称テンソル表現に対応する調和関数を考え、それをblock対角成分に制限すると、そのそれぞれの対角成分上の(ベクトル値)保型形式のテンソル積になる。これに対しGarrettの用いた方法を適用することによりKlingen型の(ベクトル値)Eisenstein級数のFourier展開の具体的表示が求められた。この方法は当然他の場合にも応用出来るはずである。又、ここで用いた微分作用素と志村五郎氏が研究している“数論的"微分作用素との関連を明らかにすることも今後の問題である。これらの研究の過程で表現論との関係の重要性が明白になった。今後は局所体上のReductiveな群およびその巾零群による拡大に対するHecke理論やその表現を研究したい。2.吉田ー松本はModuli問題に関連する保型関数を調べた。例えば2次元射影空間上の6本の直線上で分岐する2重被覆から生じるK3曲面の族の周期写像の逆写像がI型領域上のtheta関数を用いて具体的に与えられることを示した。3.趙はコンパクトKahler多様体上の安定ベクトル束のversal族上にWeilーPetersson型の距離を構成し、それはKahler距離であることを示し更に特に曲線の場合にその正則断面曲率が非負になることを示した。
植込み型除細動器植込み患者とその家族の療養経験の経時的変化に関する研究

ICD植込み患者への看護支援体制構築のために、植込み後1年間の療養経験を縦断調査した。その結果、『不整脈・ICD植込みによる困惑』『不整脈・ICD・生かされる自分との対峙と確認』『不整脈・ICDと共に生きる』プロセス、及び、疲労・混乱が強く活気がない気分状態が時間と共に悪化していた等公表した。現在、ICD植込み患者の療養経験の概念枠組みを公表予定であり、本成果は、デバイス植込み患者への療養支援プログラム開発への基盤となるものである。1.予備調査:ICD植込み患者の療養経験の概念枠組みの構築にむけた面接の実施と結果・考察看護者は、患者が病気によって引き起こされる様々な状況についてどのように認識し、関心を抱いているかを尋ねることにより、患者の病いの経験を具体的に把握することができるといわれている。そこで、療養生活上の気がかりや期待、気持ち、認識などの「関心」を明らかにすることを目的に、植込み後6カ月以上経過した男性12名を対象に、半構造化面接による質的記述的研究を行った。療養生活上の関心は、《不整脈に関すること》《ICDに関すること》と不整脈を起こさないため、lCDに影響を及ぼさないための《日常生活の再構築に関すること》《lCDを植込んで生きること》であった。そして、患者が日常生活で直面する問題に適切に対処するための看護では、安全な生活活動の許容範囲と拡大方法とその判断という生活活動の調整に必要な具体的な情報提供と、不整脈の経験にあわせた知識提供が重要であると考えられた。また、患者が抱く関心の内容や時期は療養経過の中で変化することが推察され、lCD患者の療養経験にそった支援を行うためには、関心の変化を把握する必要性が示唆された。つまり、患者と家族の療養経験に寄りそう支援に資するために、療養経験の変化を明らかにする意義が明確になった。なお、本結果は一般口演し、今後症例を重ね論文投稿する予定である。2.本調査予備調査の結果から療養経験に関する面接内容を再考した後に本調査を開始した。現在、対象者は患者20名とその家族5名、最短1ケ月最長1年まで経過している。なお、本研究の確実性を確保するため、ケース毎かつ経時的に分析と調査を同時に行い、毎回対象者に前回の内容を確認し、スーパーヴイジョンを受け進めている。なお、1事例について示説発表した。1. ICD植込み患者の療養経験の概念枠組みの構築ICD患者への効果的な療養支援体制の構築のためには、看護者による患者の療養経験にそった教育的支援の確立が望まれている。19年度から継続調査している患者の療養経験に関する前向き調査の結果を質的記述的に分析・考察を重ねた。その結果、《不整脈・ICD植込みによる困惑》、《不整脈・ICD/生かされる自分との対峙と確認》《不整脈・ICDと共に生きる》という3つの療養経験の要素が明らかになった。(本結果は、論文発表予定である。)これらの中で特に、患者は日常生活動のに関する関心を強く抱くことが明らかになり、その具体的な内容が得られた。この結果は、包括的リハビリテーションへの示唆として、一般口演および論文発表した。また、患者の療養経験が縦断的な変化については、いまだ縦断調査の途中にある。最終年度である次年度、最終分析を終えることが課題であり、また途中経過の成果については国際学会で発表予定である。2. ICD植込み患者の心理社会的側面の経時的変化に関する結果・考察本調査は、療養経験に関する面接調査と共に質問紙によるQOLおよび気分状態の調査を実施している。植込み後1年間の調査が終了した患者10名の、植込み後1年間のQOLと気分状態の推移を分析した。ICD患者は不安が高くうつ状態にあるといわれてきたが、本調査では、これらは比較的良好に推移するが、全ての時期で疲労と混乱がみられ、その結果、活気がなくなることが明らかになった。その背景には、生活活動の調整や活動拡大する時期の気がかりや困惑にうまく対処するための具体的な情報や知識が乏しいことが考えられた。ICD患者の支援では、退院後早期に生活活動調整・拡大のための具体的な情報や不整脈の知識提供が重要であることが示唆されて。この結果については、一般口演を行った。ICD患者は、突然死を防ぐ安心感を抱く一方で、不安、抑うつ、QOLの低下が問題となっている。ICD患者が、植込みに伴う制約を療養生活にうまく組み入れ、再構築できるように支援するために、19年度から32名に、植込み後1年間(6回:1週間・1・4・7・10・13ヶ月後)、療養経験に関する半構成的面接と心理社会的側面に関する質問紙(QOL:SF-36v2、気分状態:POMS短縮版)を縦断調査した。ケーススタディ・リサーチを用い、ケース毎に時系列分析した後、分析的一般化を試みた。

面接内容は質的記述的に、質問紙は各因子の性年齢調整得点を算出して量的に分析した。目的(1)療養経験,心理社会的側面の変化については、ICD患者は、不確かさ,不安,ICDへの不満足という『不整脈・ICD植込みによる困惑』を抱く中で、安全な生活活動と周囲との関わりを確認調整しながら『不整脈・ICD・生かされる自分との対峙と確認』をし、自分の病気を承認してICDを意味づけ、『不整脈・ICDと共に生きる』療養生活の再構築のプロセスをたどっていた。このプロセスの中で、常に全体的健康感が有意に低かった。SF36では心の健康・活力は明らかな低値を示さなかったが、POMSでは、不安・抑うつよりも、疲労・混乱が強く活気がない気分状態を呈し、経過に伴い悪化していた。したがって、患者の疲労感や混乱に着目する必要がある。これらの結果は、国際学会で一般口演、ポスター発表した。目的(2)これらの変化の要因は、失神発作体験、植込み決断過程、リハビリテーション、植込み後の作動と不整脈、運転制限、職業等が関連している。これらが、患者なりの日常生活活動の拡大や、ICDを自分にとって価値あるものとして意味づけることを妨げ、結果的にQOLが低下していることが考察された。(特に、目的(2)に関する最終的な具体的データや考察は、数名の対象者の6回目の調査結果が4月末となるため、成果報告書および論文として公表する。)
海鳥を用いた高精度の海上風推定による観測空白域の風観測

本研究では、「海鳥を利用した海上の風観測」を目的として、まず1海鳥の飛行データから海鳥が経験した風情報を推定する手法の確立を行った。続いて、2推定した風情報を用いて観測空白域を補間できる可能性を示した。最後に、3推定した風を用いて、海鳥が様々な風条件にどのように対応して飛行しているかを調べた。本研究では、2016年および2017年89月に、岩手県山田町船越大島で繁殖するオオミズナギドリを対象にGPSや加速度記録計を装着する実験を行った。GPSで得られた飛行速度と進行方向から、鳥が風に押されて速くなったり押し戻されて遅くなったりする現象を用いて、鳥が経験した風を推定した。推定した風情報は、気象衛星で得られた風情報とよく相関しており、5分間隔・23km間隔というこれまでにない細かい時空間スケールで得られた。この手法を用いて、岩手県に台風が接近したときに飛行していたオオミズナギドリから求めた海上風データを、気象研の研究者に提供し、鳥から推定した風を気象モデルに同化したところ、予測される風速場が変わることがわかった。これらのことから、海鳥が海洋観測の新たなプラットフォームとなる可能性が示された。推定した細かいスケールの風に応じてオオミズナギドリがどのように飛んでいたかを調べたところ、特に追い風時に、風速が強くなるほど羽ばたきが減少し飛行速度が上昇していた。羽ばたきと滑空を織り交ぜた非定常な飛行によって、最もエネルギー効率が良くなる飛行方法を数値計算によって求めた結果、野生のオオミズナギドリで見られた飛行特性とよく一致しており、向かい風でも追い風でも風速が強くなるとダイナミックソアリング(鉛直方向の風速勾配からエネルギーを得る飛行方法)を行い、効率よく飛行することが分かった。このような風に応じた飛行様式の解明は、鳥の飛行から風を推定する手法の精度の上昇につながると期待される。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究課題は海鳥の飛翔行動を解析することで、海鳥が経験した風を推定し、従来の衛星観測による風情報を補完することを目的としている。本年度はまず、海鳥の2次元的な動きに着目して風向・風速を推定し、従来の衛星観測を補完できることを示した。さらに、これらのモデルを海鳥の3次元的な動きを考慮したものに拡張するために、野外調査を行い、データを取得した。1.海鳥の飛行経路から2次元の風向・風速を推定。これまでの野外調査で得たミズナギドリ類やアホウドリ類の飛行経路データから、追い風や向かい風によって対地速度が変化する効果を利用して洋上の2次元的な風向・風速を数分という細かいスケールで推定することに成功した。これらの風向・風速の推定値が従来の気象衛星による風観測では捉えられない風の変化を記録し、時空間的な空白を補完できる可能性を示した。2.海鳥の3次元的な飛行経路から風速勾配を推定。上記の結果を踏まえ、2016年89月にかけて岩手県船越大島でオオミズナギドリを対象として野外調査を行った。飛行経路以外に羽ばたきや高度変化を記録するために、GPSと加速度計を17羽に装着、16羽から回収し、高度変化を記録できるフライトレコーダーを2羽に装着しすべて回収した。それぞれの記録計から約9時間2日間のデータを取得した。上記1で示した風推定手法だと水平方向の風速のみを扱っているが、海上の風速は高度に従って変化している可能性がある。本年度使用したフライトレコーダーに記録された気圧から海鳥の飛行高度を算出できるため、上記の風推定モデルを高度に応じて風速が変化するモデルに拡張した。その結果、オオミズナギドリは追い風時には波やうねりによって引き起こされた強い風速勾配を、向かい風時には弱い風速勾配を経験している可能性が示された。本研究の目的は、1海鳥の飛翔行動を考慮した海上風推定モデルを開発することと2このモデルを用いて、観測空白域での海上風を推定することである。実施内容についてはA.海鳥の水平の対地速度が追い風時に増加し、向かい風時に減少する効果(進行方向に対する風の効果)、B.高度によって風速が変化する効果(風速勾配の効果)、C.羽ばたきにより速度が上昇する効果(羽ばたきの効果)の3つを解析することを目標としている。今年度はまず過去に得られたデータを利用して、海鳥の2次元的な飛行経路から風向・風速を推定し、観測空白域を補完するデータが得られることを示したことで、Aについては1、2ともに目的を達成した。また、今年度の野外調査で気圧から高度を計測できるフライトレコーダーをオオミズナギドリに装着し、高度を考慮した風速勾配の推定モデルを作成した。これにより、Bについては1の目的の達成に近づいた。さらに、今年度の野外調査で羽ばたきを記録できる加速度計をGPSと同時にオオミズナギドリに装着しており、Cについて解析するデータを得た。

本研究では、2016年および2017年89月に、岩手県山田町船越大島で繁殖するオオミズナギドリを対象にGPSや加速度記録計を装着する実験を行った。GPSで得られた飛行速度と進行方向から、鳥が風に押されて速くなったり押し戻されて遅くなったりする現象を用いて、鳥が経験した風を推定した。推定した風情報は、気象衛星で得られた風情報とよく相関しており、5分間隔・23km間隔というこれまでにない細かい時空間スケールで得られた。この手法を用いて、岩手県に台風が接近したときに飛行していたオオミズナギドリから求めた海上風データを、気象研の研究者に提供し、鳥から推定した風を気象モデルに同化したところ、予測される風速場が変わることがわかった。これらのことから、海鳥が海洋観測の新たなプラットフォームとなる可能性が示された。推定した細かいスケールの風に応じてオオミズナギドリがどのように飛んでいたかを調べたところ、特に追い風時に、風速が強くなるほど羽ばたきが減少し飛行速度が上昇していた。羽ばたきと滑空を織り交ぜた非定常な飛行によって、最もエネルギー効率が良くなる飛行方法を数値計算によって求めた結果、野生のオオミズナギドリで見られた飛行特性とよく一致しており、向かい風でも追い風でも風速が強くなるとダイナミックソアリング(鉛直方向の風速勾配からエネルギーを得る飛行方法)を行い、効率よく飛行することが分かった。このような風に応じた飛行様式の解明は、鳥の飛行から風を推定する手法の精度の上昇につながると期待される。今年度得られたオオミズナギドリの飛翔行動データを解析し、風速勾配の効果と羽ばたきの効果を考慮した風推定モデルを確立する。来年度もオオミズナギドリを対象とした野外調査を行い、フライトレコーダー、GPS、加速度計を装着する。得られたデータから飛行中の姿勢も含めたより精度の高い飛翔行動の解析を行う予定である。さらに、海鳥の飛翔行動から推定した風データがデータ同化を通じて気象予測の改善に貢献できるかを検証するために、気象研究者に風データを提供する。29年度が最終年度であるため、記入しない。
ハワイ島マウナケア山頂北西地域における天文観測条件の調査研究

本海外学術調査は,世界的な天文観測適地とされているハワイ島マウナケア山頂地域のうち,未調査未開発の北西地域の局地的な天文観測条件を6ヶ月に亙って実測調査し,その有用性を評価するものであって,今後のマウナケア山頂での世界の大望遠鏡建設に基礎資料を与える意義は大きい.温度揺らぎを表わす量C.ナ_<T.ニ>^2は8月から11月にかけて5期間,通算58日にわたって記録がとれた.観測期間が全期間にしめる割り合いは小さいが,これはセンサーが悪天候で破損した後修復までに日数を要するからで,世界の違う地域で行われた調査に較べて悪くはない.このほかに温度,湿度,風向,風速が同時に記録され,また全天カメラによる天候の記録も得られた.C.ナ_<T.ニ>^2は高さと共に減少するのが普通である.これは地表近くで起きたゆらぎが上に行く程少くなるためである.しかし, C.ナ_<T.ニ>^2が上に行く程増える場合が何例も見られた.これは解析の結果風向と地形に原因があることがわかった.サミット(南東),プウ・ポリアフ(南西),東北東の尾根の方向から風が吹く時は空気の温度ゆらぎが高い所まで及ぶのである.これは気象研究所と共同で東京天文台が行った風洞実験の結果とも定性的に一致する.本海外学術調査は,世界的な天文観測適地とされているハワイ島マウナケア山頂地域のうち,未調査未開発の北西地域の局地的な天文観測条件を6ヶ月に亙って実測調査し,その有用性を評価するものであって,今後のマウナケア山頂での世界の大望遠鏡建設に基礎資料を与える意義は大きい.温度揺らぎを表わす量C.ナ_<T.ニ>^2は8月から11月にかけて5期間,通算58日にわたって記録がとれた.観測期間が全期間にしめる割り合いは小さいが,これはセンサーが悪天候で破損した後修復までに日数を要するからで,世界の違う地域で行われた調査に較べて悪くはない.このほかに温度,湿度,風向,風速が同時に記録され,また全天カメラによる天候の記録も得られた.C.ナ_<T.ニ>^2は高さと共に減少するのが普通である.これは地表近くで起きたゆらぎが上に行く程少くなるためである.しかし, C.ナ_<T.ニ>^2が上に行く程増える場合が何例も見られた.これは解析の結果風向と地形に原因があることがわかった.サミット(南東),プウ・ポリアフ(南西),東北東の尾根の方向から風が吹く時は空気の温度ゆらぎが高い所まで及ぶのである.これは気象研究所と共同で東京天文台が行った風洞実験の結果とも定性的に一致する.
希土類元素含有無機イオン導電体の導電性

これまでの報告によりLi_<0.5>Ln_<0.5>TiO_3に代表されるペロブスカイト構造を有するリチウムイオン導電体が高いイオン導電性を有することが知られている。本研究ではペロブスカイト構造を有するLi_xLa_<1-x>NbO_3を母構造とし、その構造中でAサイトを占めるLi^+イオンおよびLa^<3+>イオンをイオン半径のより大きなSr^<2+>イオンで置換した(Li_<0.25>La_<0.25>)_<1-x>Sr_<0.5x>NbO_3を合成し、結晶格子を拡張させることによりイオン伝導度の改善を試みた。また、それとは逆にイオン半径のより小さなCa^<2+>イオンで置換した(Li_<0.25>La_<0.25>)_<1-x>Ca_<0.5x>NbO_3についても合成を行ない、イオン導電性の比較を行なった。各試料の合成は、出発原料に炭酸塩または酸化物を用い、所定の比に混合し、1200°Cで通常の固相反応法により合成した。合成した試料の同定および格子定数の算出はCuKα線を用いたx線回折法により行なった。また、イオン伝導度の測定は、1200°Cで焼結を行なったペレットの両面にスパッタリングにより金電極を形成させた試料について、周波数範囲5Hzから13MHz、温度領域25°Cから250°Cの範囲で、交流インピーダンス法により行なった。(Li_<0.25>La_<0.25>)_<1-X>Sr_<0.5x>NbO_3については0【less than or equal】x【less than or equal】0.125の領域で立方晶のペロブスカイト相の単相が得られ、Sr置換量の増加に伴い、格子定数の増加するとともにイオン導電率が増加し、x=0.125の組成において25°Cで7.3×10^<-5>Scm^<-1>の導電率が得られた。一方、Caで置換を行なった(Li_<0.25>La_<0.25>)_<1-x>Ca_<0.5x>NbO_3については、0【less than or equal】x【less than or equal】0.10の組成範囲で立方晶のペロブスカイト相の単相が得られ、Ca置換量の増加に伴い、格子定数の低下とともにイオン導電率の減少がみられた。粉末X線回折パターンのRietveld解析を行なった結果、Sr置換を行なった試料についてはリチウムの拡散経路中のボトルネックの大きさが拡大し、Ca置換の場合には縮小した。置換金属イオンの違いによるボトルネックの大きさの変化がイオン導電率に大きな影響を与えるものと考察される。

粉末X線回折パターンのRietveld解析を行なった結果、Sr置換を行なった試料についてはリチウムの拡散経路中のボトルネックの大きさが拡大し、Ca置換の場合には縮小した。置換金属イオンの違いによるボトルネックの大きさの変化がイオン導電率に大きな影響を与えるものと考察される。
戦間期日本の「社会」と「政治」―中島重の政治思想を手がかりに

本研究では、戦間期日本の代表的な知識人の一人であり、政治的多元主義(political pluralism)の紹介者として著名な中島重の政治思想を考察した。具体的には、中島が力説した「共同社会」の観念の内実を検討したうえで、国家主権の実体化を批判して「社会」の規範的意味を重視した彼が、公共性や権力という「政治」の本来的な属性をどのように理解したのかを明らかにした。平成28年度の研究課題のうち、「「社会的基督教」の政治思想としての意味の解明」を重点的に取り組んだ。具体的には、「社会的基督教」を説いたパンフレット類、後期の主著でこれまで本格的に言及されてこなかった『発展する全体』(1939)、『国家原論』(1941)の読解を進めるとともに、日本キリスト教史の分野での貴重な先行研究である武邦保、嶋田啓一郎の諸論稿、及び中島の評伝としての性格も併せもつ倉田和四生『中島重と社会的基督教』(2015)について、政治思想の観点から再検討を加えた。ただ、年度途中に同志社大学人文科学研究所から岩手大学教育推進機構へ異動となり、十分な研究時間が確保できず、当初予定していた「東亜協同体」論への中島のコミットメントは、考察することができなかった。いま一つの研究課題である「中島における政治的多元主義理解の検討」については、『多元的国家論』(1922)に見られる中島の政治観・秩序観について、整理・検討した。また、中島重の政治的多元主義に関する研究で著名な西田毅同志社大名誉教授より、中島の政治的多元主義理解、特にラスキ(Harold Joseph Laski)受容に関して有益な助言をいただいた。研究成果の一部は、「社会」(米原謙編『「天皇」から「民主主義」までー政治概念の歴史的展開第九巻』晃洋書房、2016、所収)で発表した。これは、本研究課題の基盤となる近代日本における「社会」観念の歴史を概観したものである。年度途中に異動したことにより、研究環境が激変したことに加え、新たな公務に時間が割かれたため、研究遂行に必要な時間を十分確保することができなかった。そうしたなかでも、中島重の「社会的基督教」に関する著作や後期の主著である『発展する全体』『国家原論』の読解という基礎的研究を進めてきた。また、本研究課題の基盤となる近代日本の「社会」観念に関する論文1本を発表し、最低限の研究成果もあげられた。そのため、「やや遅れている」状況にあるといえる。中島重の政治的多元主義理解および彼が傾倒した「社会的基督教」に関する基礎的研究の成果をふまえ、「共同社会」の観念の内実と、中島がそれを権力や公共性の問題とどのように折り合いをつけたのかについて明らかにした。具体的には、出世作『多元的国家論』(1922)、「社会的基督教」にまつわるパンフレット(『社会的基督教概論』1928、『神と共同社会』1929、『マルキシズムに対する宗教の立場』1930、等)、後期の代表作『発展する全体』(1939)および『国家言論』(1941)を取り上げ、中島における「社会」と「政治」の領分の問題について、彼が重視した「社会化」という概念を軸に検討を加えた。そのさい、同じくキリスト者であった吉野作造による「相愛互助」に基づく「社会」秩序観との比較や、前年度に十分取り組めなかった「東亜協同体」論への中島のコミットメントという、思想史的なコンテクストに中島の思想を重層的に位置づけるよう意識した。平成29年度は、7月に岩手哲学会研究大会(於、岩手大学)において、研究の中間報告を行い、哲学・倫理学を主に専門とする会員から有益な教示を受けた。とりわけ、社会学・国法学という学問上の確信とキリスト教信仰の関連、および初期の政治的多元主義の立場から後年の「全体主義」の擁護へと至る転換に、「社会的基督教」への傾斜が深い影響を及ぼしていることに関して示唆を得た。その成果の一部は、同学会の機関誌『フィロソフィア・イワテ』49号(2018年1月)に「社会化の陥穽ー中島重における「社会」と「政治」ー」として公表した。さらに、12月に日本イギリス理想主義学会関東部会、1月に同志社大学人文科学研究所第8研究において、それぞれ上記論稿の補足として、近代日本における「政治の社会化」という思想的状況に中島の政治思想を位置づけて考察した。平成29年度は、今年度の基礎的研究を基に、中島重の「社会的基督教」に見られる「社会」観と「政治」観を解明する。具体的には、中島が「人格と人格とのもっとも根本的、内的結合」とした「共同社会」の観念と権力や公共性の問題を、どのように折り合いをつけたのか考察する。同志社大学人文科学研究所・第8研究「「転換期」のデモクラシー」(代表:出原政雄同志社大教授)、思想史の会(主宰:和田守元大東文化大学長・飯田泰三前

島根県立大副学長)等の諸研究会に研究成果を発表し、大正・昭和戦前期の日本政治思想の専門家から教示を受け、論文としてまとめたい。日本政治思想史年度途中の異動により、執行計画に変更が生じた。「物品費」として計上していた書籍(資料)では、「東亜協同体」論関連の資料を研究遂行を鑑みて次年度に移すことにした。また、「旅費」として、年2回の資料調査を予定していたが、時間の制約上、1回の調査にとどまったため、当初見込みより低い金額となった。年度初めに昨年度購入する予定であった文献を購入する。また、異動に伴い、資料調査にかかる費用の増加が見込まれるため、一部をそちらに充填する。
流動層バイオリアクターによる汚泥減容プロセスの開発

多孔性ポリビニルアルコール(PVA)ゲルの細孔径を約20μmに調節し、これに硝化菌、脱窒菌を固定化した。この菌体固定化ゲルビーズを用い、流動層型リアクターを構築した。脱窒槽では嫌気条件下において硝酸、亜硝酸を分子状窒素に還元し、硝化槽ではアンモニア性窒素を好気条件下において硝酸、亜硝酸へと酸化し、これらを連結して脱窒-硝化循環フローとした。このバイオリアクターによりBODと窒素の同時除去と汚泥の全酸化による減容化が可能なことを実下水を用いたフィールドテストで実証した。下水処理場の濃縮スラッジより遠心分離と水洗浄によって活性汚泥菌を分取し、グルコース、アンモニア性窒素および無機塩類(Na,K,Mg,Ca,P)等を含む溶液に分散した。これにPVAゲルビーズを加えて常温にて3日間撹拌培養し、ゲルの細孔内にバクテリア等の微生物を選択的に担持させ、これを脱窒槽、硝化槽に10vol%加えてメタノール50mg/L、アンモニア性窒素50mg/Lおよび無機塩類等からなる人工排水を通液しながら脱窒槽は嫌気条件とし、硝化槽および全酸化槽は充分な通気によって好気条件として槽の馴化を行った。アンモニアの硝酸への酸化が確認された後、脱窒硝化循環を開始し、メタノールを水素供与体として硝酸を窒素ガスに還元した。脱窒硝化循環フローにおいてBODと窒素の同時除去速度を求めたところ、BOD除去では15mg/L/h、窒素除去では8.0mg-N/L/hと標準活性汚泥法よりも大きな速度が達成された。脱窒反応においてTOC ratioと脱窒速度との関係について検討したところ、TOC ratio1.5付近に最適値が存在することが分かった。また、流動層バイオリアクターにおけるゲルビーズ中の菌について、TEMによる観測結果から各層の菌叢はバクテリアが主体であり、BOD汚泥負荷を0.05kg/kg-MLSS以下にすることによって菌体はバイオフィルムを形成して凝集構造を取ることが明らかとなった。BODおよび窒素の除去率、除去速度が定常状態に達した後、発生する余剰汚泥を全酸化槽沈殿槽へと導入し、全酸化槽内のMLSS濃度を3000mg/L以上の高濃度に維持しながらリアクターシステム全体が定常的に運転可能なことが確認された。全酸化槽に入る微生物量と蓄積する微生物量を測定し、菌体量について物質収支を取ることによって汚泥が減容されることが明らかとなった。PVAゲルビーズに脱窒菌および硝化菌を担持固定化させた流動層バイオリアクターを構築し、脱窒/硝化循環フローによってBODと窒素の同時除去を試みた。窒素の除去率は脱窒槽への硝化液の循環比(R)によって変化するが、R=3では75%、R=2では67%と理論除去率をほぼ達成することができた。また、生成した硝酸の窒素ガスへの還元には水素源が必要であり、硝酸性窒素とBODとの比(BOD/N)が2.86以上でほぼ完全に窒素が除去されることがわかった。原水のアンモニア性窒素濃度に関しては10mg/L以下に低下した場合、循環フローによって原水が希釈され脱窒槽入り口で更に低下し、5mg/L以下となり、基質濃度の著しい低下による微生物のストレス応答によって脱窒反応が著しく抑制されることもわかった。一方、汚泥減容については脱窒/硝化循環フローの後に全酸化槽と沈澱槽を連結し、沈澱槽で汚泥濃度を3000mg/L以上に濃縮して全酸化槽に返送し、酸素と充分に接触させることによって内での微生物の自己消化に基づく減容を試みた。この場合、硝化槽から全酸化槽へ流入する液中のBODを全酸化槽内MLSSに対するBOD汚泥負荷の値を0.05kg-BOD/kg-MLSS以下とすることによって自己酸化が一層促進されることがわかった。汚泥減容は全酸化槽内MLSS濃度の上昇に伴って促進されるが、MLSS濃度の上昇はポリ塩化アルミニウムを乾燥菌体に対して20mg-Al/g-MLSS程度添加することによって菌体の凝集沈澱が促進され、引いては全酸化槽濃度を60009000mg-MLSS/L以上に高める得ることがわかった。プロセス全体を通し、水温の影響を受け、25°Cと15°Cとの比較では窒素処理速度が約1/2に低下することがわかった。実験室において流動層型バイオリアクターによる有機物と窒素の同時除去および余剰汚泥の減容効果が明らかとなったので、北九州市日明浄化センター内に5m^3/d規模の実証プラントを設置し、実際の下水を通液して実験室でのデータの再現性について検討した。

硝化率は原水濃度18mg/L程度に対し、90%以上の安定した高い結果が得られ、ほぼ完全に硝化されていることが確認された。また、原水TOC濃度約15mg/Lに対して、処理水では5mg/L以下となり、除去率は70%まで上昇し、安定した値をとることが認められた。化学量論を満足するためにはTOCと硝酸性窒素との比(TOC/N)を一定以上に設定する必要がある。実証実験においては、初期、硝化液循環比を3に設定して運転を開始し、その後2に変更した。循環比3においてはT-N除去率は50%程度であり、循環比3で得られる理論除去率(R/R+1×100=75%)には及ばなかった。これは循環比3で硝化液を脱窒槽に返送した場合、硝化液中のTOCは極めて低いので原水中のTOCが希釈される結果となり、TOC/Nが0.5程度に低下し、水素供与体が不足するためと考えられた。そこで、循環比を2とすることによって原水中のTOCの希釈を抑えて運転を継続したところ、TOC/Nは0.75程度となり、T-N除去率は循環比2で得られる理論値(R/R+1×100=67%)にほぼ近い65%が安定的に得られた。全酸化槽と沈澱槽内に存在する汚泥の合計量を経時的に測定し、流入した汚泥の総量から減容率めると、90%程度が達成されることがわかった。これとは別に、全酸化槽内のMLSS濃度を測定すると、沈澱槽の濃縮効果によって40006000mg/Lとなり、標準活性汚泥法における曝気槽の46倍の高い濃度が維持されていた。また、BOD汚泥負荷についても0.040.06kg-BOD/kg-MLSS・dと極めて低い値が維持されていた。これらの相乗効果によって高い減容率が達成されるものと考えられた。
圧縮性粘性流体に対する自由表面問題の解の構造に関する研究

粘性の影響は考慮するが、非圧縮で等温であると見なせるいわゆる非圧縮性粘性流体に対する自由表面問題に対しては現在までにいくつかの結果があるが、圧縮性および熱伝導性をすべて考慮した流体がニュートニアンの場合の最も一般的なモデルと見なせる圧縮性粘性熱伝導性流体の自由表面問題はその方程式系の複雑さゆえに全く手つかずの状態だった。今回の我々の研究で時間局所解の一意存在およびある平衡状態のまわりでの時間大域解の存在という二つの基本的な解の存在定理が得られたということは今後のこの分野における研究に対する寄与という観点からもきわめて意義深い。数学的には、時間局所解の構成に際しては、従来のアイデアに従って問題を初期時刻の与えられた領域におけるものに変化していわゆるラグランジェ座標系で考えるが、非圧縮性の場合と異なり今の場合方程式系が縮退した双曲型-放物型をしているために、その線形化した方程式系を解くところに従来にない我々の新しい工夫がある。時間大域解の存在定理に関しては、証明のために必要なアプリオリ評価を求めるために今度は問題を平衡領域に変換して線形化問題の評価といわゆるエネルギー法をもちいるが、この方法は速度ベクトルよりも高い自由表面のなめらかさがえられる表面張力を考慮する場合のみに有効である。現在はひき続き、えられた時間大域解の漸近挙動(解の減衰のオーダー)、時間によらない定常解の一意存在とその安定性および表面張力の影響を無視した場合の時間大域解の存在について研究中である。
Maldi-MS/MS法によるTリンパ球の活性化に関わるリン酸化タンパク質の解析

これまで、T細胞は厳密に抗原を認識し応答すると考えられていたが、抗原ペプチドの1アミノ酸残基を他に置換した類似抗原ペプチドであっても、抗原提示細胞表面に人為的に過剰発現させることにより、野生型抗原による刺激と同程度の強い増殖応答をT細胞に誘導できることを見いだした。この現象は、自己の組織に、抗原ペプチドと酷似したアミノ酸配列を持つペプチドが存在すると、それにより誤ったT細胞の活性化が誘導され自己免疫疾患等の疾病の原因となる可能性を示唆する。種々の阻害剤を用いた増殖応答に対する阻害効果を調べた結果、このT細胞増殖応答にはPKCの一種であるPKCμが関与することが示唆された。実際に過剰発現させた当該類似抗原ペプチドの刺激で増殖するT細胞においてPKCμは活性化されており、このT細胞の活性化機構に関与することが示された。T細胞活性化機構におけるPKCμの役割を調べる目的で、Qstarを用いたMaldi法による高感度質量分析を行ったところ、ヒトおよびマウスのT細胞においてPKCμは検出されず、PKCμ活性の主体はこれと類似した構造を有するPKD2(protein kinase D2)がであることが明らかとなった。蛍光蛋白質で標識したPKD2をヒトT細胞株に強制発現させこれを刺激すると、T細胞の活性化に伴いPKD2の一部は核に移行することを見出した。そこで、ヒトT細胞の核抽出物を用い、PKD2により特異的にリン酸化される蛋白質をプロテオーム解析を行ったところ、3種類の蛋白質を同定した。これらはいずれもPKCμのリン酸化モチーフ(Leu/Ile-X-X-X-X-Ser)を有する物であり、現在その機能を解析中である。またPKCμ以外に、この未知のT細胞活性化経路に関わる分子を網羅的に同定することを目的に、野性型抗原ペプチドまたは過剰発現させた類似抗原ペプチドで刺激したT細胞、および無刺激のT細胞それぞれの可溶性画分からリン酸化タンパク質を調製し、それぞれを2次元電気泳動法により展開し、観察されるタンパク質スポットを、Qstarを用いたナノスプレー法により分析を行つた。その結果、40種以上のリン酸化タンパク質を同定し、各刺激間で出現するタンパク質量に差の生ずるものを数種同定した。これまで、T細胞は厳密に抗原を認識し応答すると考えられていたが、アゴニストの1アミノ酸残基を他に置換したアンタゴニストであっても、抗原提示細胞表面に人為的に過剰発現させることにより、野生型アゴニストに特異的なヒトT細胞クローンに強い増殖応答を誘導できることを見いだした。このT細胞増殖応答は、従来TCRを介した抗原刺激のシグナル伝達に必須であると考えられていたチロシンリン酸化酵素ZAP-70の活性化を伴わないユニークなものであった。実際に過剰発現させたアンタゴニストの刺激で増殖するT細胞においてPKCμは活性化されており、ZAP-70に依存しないT細胞活性化経路の存在が示唆された。PKCμには、類似した構造を有し同一のファミリーを構成する分子が、他に2種類存在することが知られている。

そこで今回見いだしたT細胞の活性化に関わるPKCμの分子種を同定するため、T細胞の可溶性画分から抗PKCμ抗体により特異的に単離されるタンパク質を、Qstarを用いたMaldi法による高感度質量分析により同定を試みている。さらにPKCμ以外に、この未知のT細胞活性化経路に関わる分子を網羅的に同定することを目的に、野性型アゴニストまたは過剰発現させたアンタゴニストで刺激したT細胞、および無刺激のT細胞それぞれの可溶性画分からリン酸化タンパク質を調製し、それぞれを2次元電気泳動法により展開し、観察されるタンパク質スポットを、Qstarを用いたナノスプレー法により分析を行った。その結果、40種以上のリン酸化タンパク質を同定し、各刺激間で出現するタンパク質量に差の生ずるものを数種認めた。T細胞の抗原認識は、従来厳密に制御されていると考えられていた。しかし、ヒトCD4陽性T細胞クローンを用いた実験から、その特異的な抗原ペプチドのアミノ酸残基の一部を他に置換したアナログペプチドに対しても、抗原提示細胞上に過剰に発現させることにより、T細胞の強い増殖応答ならびに各種サイトカイン産生を誘導することを我々は見い出した。この現象は、T細胞は、寛容であるアナログペプチドに対しても過剰に暴露されることによりその活性化が誘導されうることを示すものであり、その分子機構の解明は好ましくないT細胞応答の予防・治療法の開発につながるものと考えられる。興味深いことに、このT細胞応答には、ZAP-70と呼ばれるタンパク質リン酸化酵素の活性化を伴わず、またその下流に存在する各種基質分子のリン酸化も認められなかった。本研究では、T細胞を特異抗原ペプチド、あるいはそのアナログペプチドにより刺激し、それぞれよりリン酸化タンパク質のみを調製し二次元電気泳動を行った。次いで、それぞれのタンパク質スポットを、質量分析法により同定し、両者の間でその量に変異のあるものを特定した。その結果、特異抗原ペプチドの刺激と比較してアナログペプチドの刺激では、リン酸化RhoGDIβやerbB3結合タンパク質EBP1などが減少し、逆にリン酸化NAC (nascent-polypeptide-associated complex)やLSP1 (lymphocyte specific protein)などは増加していた。今後、アナログペプチド刺激によるT細胞活性化機構におけるこれらの分子の機能を解析するため、それらの変異体の過剰発現や特異的RNA干渉法による発現抑制などを試みる。いっぽう、近年T細胞の成熟や抗原応答にPKCμ(protein kinase Cμ)が重要な働きをすることが認知されつつあるが、我々は本研究による質量分析の結果から、T細胞にはPKCμは存在せずこれと相同性の高いPKD2 (protein kinase D2)であることを明らかにした。またPKD2の基質と思われる分子をT細胞の核内より数種同定し、現在その機能の解析を行っている。
IP3受容体疑似リガンド分子IRBITによるCaMKIIa活性制御機構の解明

IRBITによるCaMKIIα活性制御の分子機構およびその生理的意義を明らかにし、脳神経系におけるIRBITの役割を解明するため、in vitro kinase assay,細胞株発現系、培養神経細胞およびIRBITを全身で欠損したIRBIT KOマウスを用いてIRBITがCaMKIIα活性に及ぼす効果を検討した。いずれの実験系においてもIRBITがCaMKIIα活性を抑制する事を明らかにした。さらにIRBIT KOマウスが学習行動試験や社会性行動試験等の行動実験において行動異常を示す事を明らかにした。IRBITによるCaMKIIα活性制御の分子機構およびその生理的意義を明らかにし、脳神経系におけるIRBITの役割を解明するため、大腸菌または昆虫細胞を用いてIRBITおよびCaMKIIαの精製タンパク質を調整し、放射性同位体を用いたin vitro kinase assayによりIRBITがCaMKIIαの活性に及ぼす効果を種々の条件で定量的に評価した。IRBIT,基質、カルモジュリン(CaM)およびATP濃度を変える事でIRBITの阻害様式について解析したところ、低濃度のIRBIT存在下において、IRBITはCaMに対し競合阻害様式を示し、基質、ATPに関しては非競合阻害様式であった。この事からIRBITはCaMと競合的にCaMKIIαに結合することで活性を抑える働きをしている事がわかった。この事はCaMKIIαの調節領域に結合したIRBITが過剰量のCa2+/CaMにより溶出されるという結合実験の結果ともよく一致した結果である。しかしながら、高濃度のIRBIT存在下では、IRBITはCaMに対し単純な競合阻害ではなく、複合阻害様式を示したことから、今後、高濃度のIRBIT存在下でのより詳細な解析が必要である。また、表面プラズモン共鳴を用いた定量的相互作用解析システムを用いてIRBITとCaMKIIαの結合を検出する事に成功し、見かけ上の結合強度を算出する事ができた。さらに、この結合がCa2+/CaMの添加により濃度依存的に阻害される事もわかった。今後はこれらの定量的評価系を用いることでIRBITによるCaMKIIα活性制御の分子機構をより詳細に解析する。さらに、IRBITを全身で欠損したIRBIT KOマウスの樹立も成功した事から、IRBITによるCaMKIIα活性制御が脳神経系に果たす役割を個体レベルで解析していく。IRBITによるCaMKIIα活性制御の分子機構およびその生理的意義を明らかにし、脳神経系におけるIRBITの役割を解明するため、細胞株発現系、培養神経細胞およびIRBITを全身で欠損したIRBIT KOマウスを用いてIRBIT過剰発現またはIRBIT欠損がCaMKIIα活性に及ぼす効果を検討した。その結果,1.CaMKIIα安定発現HEK-293細胞および胎仔由来線維芽細胞(EF細胞)においてIRBlT発現量に応じてCaMKIIα活性が変化することを明らかにした。2.IRBIT KO初代海馬培養神経細胞において活性化型CaMKIIα(Thr286自己リン酸化型)の割合が増加していることを明らかにした。3.蛍光共鳴エネルギー移動(FRET)を利用したCaMKIIα活性プローブ"Camuiα"を用いてNMDA刺激により生じるCaMKIIα活性化を観察した結果、IRBITKOマウスから調整した海馬培養神経細胞においてCaMKIIα活性化が有意に亢進していることを明らかにした。4.IRBITKOマウス海馬において活性化型CaMKIIαおよび基質であるGluR1のリン酸化の割合が増加している事を明らかにした。5.IRBITKOマウスを用いて自発活動活性、オープンフィールド試験、明暗従来試験、高架十字迷路試験、聴覚性驚愕反応試験、バーンズ迷路、T字型迷路、恐怖条件付け試験などの行動解析を行い、行動異常を明らかにした。これらの結果は海馬神経細胞においてIRBITがCaMKIIαの活性制御を介して記憶学習といった脳高次機能に寄与する可能性を示唆しており、IRBITによるCaMKIIαの活性制御の障害が学習障害、社会性異常といった人における脳発達障害等に関わっている事が考えられる。