hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児の注意欠陥多動障害と海馬の機能不全に関する神経行動学的研究

本研究は、小児の注意欠陥多動障害(ADHD)の成因を探るために、ADHDをもたらす可能な原因のlつが海馬の機能不全であるかも知れないという仮説の下に、そのモデル動物を作成することを意図して、胎生期でのmethylazoxymethanol(MAM)投与および新生児期海馬損傷という2つの異なる処置によって作出したADHDモデル動物についてオープンフィールド、シャトル回避学習および放射状迷路学習事態での行動分析を行うとともに、海馬を中心とした組織学的検索を行い、両者の相関を求める一連の実験を行った。得られた行動的結果は、ADHDモデル動物は、1)離乳期前後に多動傾向が観察されたが、これは成熟するにつれて消失した、2)胎生13日齢MAM投与動物は対照群と同様な回避学習成績を示したが、胎生15日齢MAM投与動物は回避学習の見かけ上の促進を、胎生17および19日齢MAM投与動物は回避学習の遅延を示した、3)胎生13および15日齢MAM投与動物は顕著な空間認知障害を示すが、手掛りを付加することにより、この空間認知障害は改善される、という行動結果を示した。多動傾向および回避学習の見かけ上の促進および顕著な空間認知障害は、海馬を実験的に損傷した動物で見られる行動異常と非常に類似しているということができる。さらに、この多動傾向および学習障害は、胎生期MAM投与によってもたらされる小頭(脳)症による脳重の低下とではなく、海馬CAl領野で見出された形態学的異常(海馬錐体細胞層の形成異常および錐体細胞の集団的異所形成)と相関していた(胎生後期でのMAM投与では脳弓および内包での細胞変成また小脳の葉形成異常が観察された)。これらの知見は、我々が作成した実験動物がADHDモデル動物として適用できることを示唆するとともに、我々が仮説したように、小児の注意欠陥多動障害(ADHD)の発症が、周産期における海馬の発達的・形態学的異常およびその機能不全を成因とする可能性を示したものである。小児の注意欠陥多動障害(ADHD)の発症が、出生前後の時期における海馬および新皮質の機能不全を原因とするかも知れないという仮説を検証するために、ラットの胎生期記の様々な時期にメチルアゾキシメタノール(MAM)を投与することによって得られたADHDモデル動物について、活動性、回避学習および迷路学習事態での行動を分析するとともに、脳の形態学的検索を行ったところ、1)離乳期前後の時期に観察された多動傾向は、成熟とともに消失した、2)胎生13および15日齢にMAMを投与した動物は回避学習の見かけ上の促進を、胎生17および19日齢にMAMを投与した動物は回避学習の遅廷示し、これらの行動的結果は、それぞれ、海馬CA1領野の形態学的異常(錐体細胞層の断列、錐体細胞の異所形成)および内包などの線維束に見られた細胞変成、小脳の葉形成不全と相関していた。3)放射状迷路事態での空間認知学習においては、胎生13および15日齢にMAMを投与したモデル動物は空間認知学習の顕著な妨害をもたらされ、この行動的現れは脳全体の異常(脳重)とではなく、先述した海馬CA1領野の種々の形態学的異常の程度と相関していた。これらの知見は、我々が作成した実験動物がADHDモデル動物として適用できることを示唆するとともに、我々が仮設したように小児の注意欠陥多動障害(ADHD)の発症が周産期における海馬の発達的・形態学的異常およびその機能不全を成因とする可能性を示した。

本研究は、小児の注意欠陥多動障害(ADHD)の成因を探るために、ADHDをもたらす可能な原因の1つが海馬の機能不全であるかも知れないという仮説の下に、そのモデル動物を作成することを意図して、胎生期でのmethy lazoxymethanol(MAM)投与処置によって作出したADHDモデル動物について放射状迷路学習事態での場所および手掛かり学習課題および遅延学習課題下での行動分析を行うとともに、海馬を中心とした組織学的検索を行い、両者の相関を求める一連の実験を行った。得られた行動的結果は、l)胎生15日齢MAM投与処置によるADHDモデル動物は場所学習課題ではほとんどチャンスレベルに留まり、顕著な空間認知障害を示したのに対し、手掛り学習課題では対照群と場所学習課題群との丁度中間に位置する学習成績を示し、この群はうまく手掛かりを利用することにより、この空間認知障害を改善することができた、2)胎生13日齢MAM投与処置によるADHDモデル動物は遅延課題下で顕著な空間的場所作業記憶(working memory)の障害を示す、という行動結果を示した。これらの群で観察された、作業記憶に基づく顕著な空間認知障害は、海馬を実験的に損傷した動物で見られる行動結果と非常に類似しているということができる。さらに、この空間認知障害は、胎生期MAM投与によってもたらされる小頭(脳)症による脳重の低下とではなく、海馬CA1領野で見出された形態学的異常(海馬錐体細胞層の形成異常および錐体細胞の集団的異所形成)の程度と相関していた。これらの知見は、我々が作成した実験動物がADHDモデル動物として適用できることを示唆するとともに、我々が仮説したように、小児の注意欠陥多動障害(ADHD)の発症が、周産期における海馬の発達的・形態学的異常およびその機能不全を成因とする可能性を示したものである。
身体運動とヒトの記憶および情動との関係を探る〜ポジトロン断層法を用いて〜

本研究ではポジトロン断層法(PET)と^<18>F-fluoro-deoxy-glucose(^<18>F-FDG)を用いて脳内のグルコース取り込み、つまり領域活性を観察した。被験者は健康な成人男子10名であった。運動は最大酸素摂取量(VO_<2max>)の55%強度での自転車運動である。運動時間は50分間であり、運動開始20分後に^<18>F-FDGを静脈より投与した。運動終了後ただちに脳のPETの測定を開始した。脳活動の観察はstatistical parametric mapping(SPM)を用いて画像化した。自転車運動では運動野、小脳虫部、大脳基底核の活性が認められた。運動野は自転車運動に関して運動を計画し、その情報を出力しているものと考えられる。小脳は運動の計画とともに実行された運動の次の動作を開始させる働きを持つ。また小脳は日常で慣れた運動を自動化する働きを持つ。本研究の自転車運動はそのよい例である。大脳基底核では主に尾状核、被殻、淡蒼球の活性が認められた。淡蒼球では黒質からのドーパミンの投射を受け、円滑な身体運動を計るとともに、動気付けなど情動にも深く関与している。淡蒼球の活性は身体運動がヒトの精神活動へ影響を与える証拠の一つと考えられた。本研究ではポジトロン断層法(PET)と^<18>F-fluoro-deoxy-glucose (^<18>F-FDG)を脳内のグルコース取り込み、つまり領域活性が観察した。被験者は健康な成人男子7名であった。約12時間の絶食の後、運動を開始した。運動時間は35分間であり、運動開始10分後に^<18>F-FDGを静脈より投与した。脳活動の観察はstatistical parametric mapping (SPM)を用いて画像化した。自転車運動では補足運動野の脚領域、小脳虫部、大脳基底核、帯状回の活性が認められた。脚運動を用いる全身運度では、補足運動野の脚領域と小脳虫部、大脳基底核は活性が予測されたが、帯状回の活性は興味深い結果であった。帯状回は主に動機づけ、つまり意欲の中枢であると考えられている。また後部帯状回は海馬体からの入力を受け記憶・学習に関与すると考えられている。55%VO_<2max>強度は乳酸閾値にほぼ一致する。自覚的運動強度では「ややきつい」「きつい」に分類される。努力を要する運動は記憶にも残りやすい。また長期的な運動は日常生活での行動意欲を増加させる。本研究の結果は以上のような現象に一致するものである。身体運動が学習能力の向上や、ストレス社会における精神の健康の維持増進に重要な要素である可能性が示唆された。本研究は身体運動の精神活動への影響を、初めてヒトにおいて直接的に明らかにした。
次世代型拡散MRIイメージングによる骨格筋AQP4動態可視化法の開発

骨格筋線維は速筋線維と遅筋線維のタイプに分類でき,収縮特性,ミトコンドリア容量,エネルギー機構など幾つかの異なった構造・機能をもっている。その中の一つとしAQP4発現の差がある。本研究では、骨格筋QSIにおける拡散計測用傾斜磁場を多段階的に可変させ応用することで、拡散変異分布は正規ガウス分布から非ガウス分布へと変化させ、分布の変化速度より細胞膜内外間における水分子交換量を計測でき、骨格筋アクアポリン4の機能動態計測法は開発することにある。この目的を達成するために本年度は,前年度、開発を行ったプログラムにて実験を行った。結果、アクアポリン4の影響だけでなく、細胞径の影響も大きく受けることが判明した。この影響を取り除くためには拡散時間を可変とさせたデータを追加し、これまでのデータセットよりさらに1次元増やした解析が必要と判断した。このためのパルスプログラム、解析アルゴリズムの開発を本年は行った。結果、理論的にではあるが細胞径に依存せず、アクアポリン4の機能動態を観測可能な実験パルスプログラムと解析アルゴリズムを構築した。本年度の研究計画として、大きく分けると1前年度開発したパルスプログラムを用いた動物実験、2精度がより高い解析を行うための実験パルスプログラムと解析アルゴリズムの構築、が主として挙げられる。どの項目に関しても順調に進展し達成してはいるが、当初計画より1次元分のデータ追加を必要と判断し開発を進めたため、当初計画と比べるとやや遅れている。しかしながらこの発見はずアクアポリン4に関する知見の取得、マウス骨格筋の筋組成に対する知見の獲得と来年度以降へ大きく繋がる研究結果と進展になった。現状では、開発項目を一つ増やしたため当初計画よりやや遅れている。来年度は新たな開発手法にて、マウスの下腿部骨格筋におけるAQP4機能動態計測を早々に開始する。また、開発した次世代型のQSI法による計測データと比較し、アクアポリン4との妥当性の評価を行う。仮説通りのデータが得られるかどうかは来年度の実験結果によるが、実験のための環境、手法開発は終わっているため、早々に実験を開始し、大規模データ解析に取り組むことで、年度内には実験を完結し、公開する計画である。この目的を達成するために本年度は,生体組織のマイクロ構造情報を取得することを可能とする多段階的に拡散時間を可変実行させることが可能なパルスプログラミングの設計と7テスラ動物実験用MRI装置への実装を行った。主に誘発エコー法をベースとしたパルスシーケンスシステムを設計した。また、開発シーケンスを用い細孔ファントムを用い、本手法の計測試験を各種行った。本研究ではマウスを対象とし手法の確立を目的としている。このため,マウス下腿部に対しMRI計測が可能となるような実験系、システムの構築をはかった。MRI計測の後に、切片画像等を用いて比較を行うためそれにともなう手技の確立も図った。また来年度以降に生体応用する際にアクアポリン4分布計測の目途をたてるためアクアポリン4抗体染色によるマウス下腿部骨格筋におけるアクアポリン4の分布を確認することができた。染色像の結果、アクアポリン4はタイプ1系組織には発現せず、タイプ2系組織にのみ発現することを確認した。本年度の研究計画として、大きく分けると1次世代型の拡散パルスシーケンスシステムの設計と超高磁場MRI実験機への実装、2ファントムを用いたシステムの動作確認、3実験動物に対する切片、染色手技の確立、が主として挙げられる。どの項目に関しても計画通り順調に進展し達成したと考える。特に、3では、手技獲得のみならずアクアポリン4に関する知見の取得、マウス骨格筋の筋組成に対する知見の獲得と来年度以降へ大きく繋がる情報取得にもなった。

しかしながらこの発見はずアクアポリン4に関する知見の取得、マウス骨格筋の筋組成に対する知見の獲得と来年度以降へ大きく繋がる研究結果と進展になった。現状では、計画通り順調に進んでいる。来年度は予定通り、実験環境にてマウスの下腿部骨格筋におけるAQP4機能動態計測を開始する。また、同時に前年度に習得した筋切片によるATPase・AQP4抗体染色を行い、光学顕微鏡により観察、取得し画像解析ソフトウェアにて開発した次世代型のQSI法による計測データと比較し妥当性の評価を行う。仮説通りのデータが得られるかどうかは来年度の実験結果によるが、妥当なデータが得られない場合なパルスシーケンスプログラムの調整を随時行うことで、妥当なデータの取得を目指す。現状では、開発項目を一つ増やしたため当初計画よりやや遅れている。来年度は新たな開発手法にて、マウスの下腿部骨格筋におけるAQP4機能動態計測を早々に開始する。また、開発した次世代型のQSI法による計測データと比較し、アクアポリン4との妥当性の評価を行う。仮説通りのデータが得られるかどうかは来年度の実験結果によるが、実験のための環境、手法開発は終わっているため、早々に実験を開始し、大規模データ解析に取り組むことで、年度内には実験を完結し、公開する計画である。来年度進める解析プログラム開発の事前準備とし、大容量データ解析に耐えうるPCの購入をし環境設定を進める案を練っていたが、実施研究項目通りの進展で本年度が終了したため、来年度の購入に充てる。また、MRI動物計測に関する準備における人件費も本年度は不要であったため来年度の人件費へ充て、実験を安定して進めれるよう配慮する。来年度進める解析プログラム開発の事前準備とし、大容量データ解析に耐えうるPCの購入をし環境設定を進める案を練っていたが、追加で開発を要したため、本年度は開発に専念し、次年度へ購入計画を延期した。また、MRI動物計測と大容量データ解析に関する人件費も本年度は動物実験を延期したため不要となった。来年度早々に動物実験と解析を行うため、次年度の人件費へ充て、実験を早々に進める計画である。
国際間・地域間分業を行なう企業立地に関する一般理論構築の試みとその実証分析

住宅立地については、不動産市場における価格分析を行い、ワーキングペーパーにまとめた(No.20)。これは、大阪大都市圏の地価データを用いた実証分析と、空間競争理論および非線形価格理論に関する分析である。産業立地については、University of PennsylvaniaのMasahisa Fujita氏と共同で、戦後わが国の経済発展過程を時系列の地域データを駆使して実証研究を行った。これは近々Regional Science and Urban Economics誌(Vol.25)に刊行される予定である。特に、国際間分業・地域間分業と地域経済、さらには東京一極集中との関係に焦点を当てた。これはまた、大阪大学の八田達夫教授と共同で行った都市内の交通混雑と集積の経済性に関する論文やJournal of Urban Economics誌(Vol.34)に掲載された論文にも関連性がある。平成5年度は初年度なので,産業立地に関する理論的な問題に取り組んだ.以下は,本年度に刊行された論文についてごく簡単に述べる.住宅立地については,不動産市場の分析を行い,ワーキングペーパーにまとめた(No.20).これは,大阪大都市圏の地価データを用いた実証分析と,空間立地理論および非線形価格理論に関する分析である.さらに,都市内の交通混雑と集積の経済性に関して,大阪の八田達夫教授と共同で論文をまとめ,日本経済新聞社から刊行された.この研究を理論的に詳しく分析したのが,Journal of Urban Economics誌(Vol.34)に掲載された論文である.平成6年度の研究は,大きく分けて2つである。一つは,産業立地に関する理論的な分析であり,平成5年度に開始した研究の継続である。もう一つは,国際間・地域間分業に関する企業立地に関する研究である。前者に関しては,"Pricing Policy and Free Entry in Spatial Competition"という題目で京都大学経済学部ワーキングペーパーにまとめた(No.25).そこでは,近年なぜ通信販売が増加しつつあるか,レストランやガソリンスタンドなどのチェーン点の数は過大ではないのかといった問題に焦点を当て,商業施設の立地モデルを展開した。特に,価格戦略の自由度を広げた場合に生じうる問題を理論的に解明することを主目的とした。また,コストパラメータ群が産業構造や地域構造に与える影響を,ゲーム論的な手法を用いて分析した。
microRNAによるnestin制御：膵癌治療の臨床応用を目指した検討

Nestinは中間径フィラメントで、膵癌の癌幹細胞マーカーとして知られ、癌の増殖、浸潤、転移に関与している。microRNA (miRNA)による膵癌治療法の可能性を検討するため、膵癌の幹細胞性に関連するmiRNAの同定を試みた。ヒト膵癌培養細胞に1190種のヒトmiRNAを投与し、スフェア形成能を抑制する8種類のmiRNAと、スフェア形成能を促進させる1種類のmiRNA(miR-4254)を同定した。miR-4254の発現ベクターをPANC-1細胞に遺伝子導入すると、nestinとnanogの発現が亢進した。miR-4254が膵癌の癌幹細胞性を制御していることが明らかとなった。膵癌は5年生存率が約5%と極めて予後不良な悪性腫瘍で、新規治療法の開発が切望されている。Nestinは、神経上皮幹細胞で発現が報告されたclass VIに分類される中間径フィラメントで、膵臓においても外分泌系の前駆細胞に発現している。現在までにnestinが膵癌の浸潤、転移や癌幹細胞性の維持に深く関与しており、nestinを抑制することが難治性の癌である膵癌の治療に結び付く可能性があることを明らかにした。しかし、膵癌においてnestinの発現を制御する経路や機序についての研究は進んでいない。近年注目されている、遺伝子発現を抑制する内在性の低分子RNAであるmicroRNA (miRNA)による膵癌治療法の可能性を解明する目的で、nestin発現を抑制するmiRNAを探索した。Nestinは膵癌の癌幹細胞性を制御することが明らかとなっているため、まず、膵癌の幹細胞に関連するmiRNAの同定を試みた。現在までに1600種類以上のヒトmiRNA precursorが報告されており、その内でも特に主要な1190種を選択しているPre-miR miRNA Library (Ambion社)を用いて、スフェア形成能を制御するmiRNAのスクリーニングを行った。スフェア形成能は、低接着性ディッシュで癌細胞を培養し、癌幹細胞の主要な特徴である自己複製能を検討するために用いられている方法であり、その結果、著明にスフェア形成能を抑制するmiRNAとスフェア形成能を促進させるmiRNAを同定した。スフェア形成能を制御するmiRNAによるnestinの抑制効果をreal-time PCRで確認するとともに、同定されたmiRNAの膵癌組織における発現や臨床病理学的因子との関係の検討、in vitroでの機能の検討を進めている。膵癌は5年生存率が5%程度と癌のなかでも特に予後不良な悪性腫瘍であり、早期発見法と新規治療法の開発が急務となっている。Nestinは、最初に神経上皮幹細胞で発現が報告された中間径フィラメントの一種で、膵臓においても外分泌系の前駆細胞で発現がみられる。Nestinは膵癌の浸潤、転移のみならず癌幹細胞性の維持に深く関与していることが明らかとなり、nestinの発現量を抑制することが、新たな膵癌治療法となる可能性があると考えている。膵癌においてnestinの発現を制御する経路や機序、またその方法についての研究はほとんど進んでいない。このため、近年注目されているmicroRNA (miRNA)による新たな膵癌治療が可能であるかを明らかにする目的で、nestin発現を制御するmiRNAを探索している。Nestinは膵癌の癌幹細胞性を制御するため、最初に膵癌の癌幹細胞に関連するmiRNAの同定をスフェア形成法を用いて網羅的に行った。主要なヒトmiRNA precursor 1190種を使用しているPre-miR miRNA Library (Ambion社)を用いて、膵癌細胞のスフェア形成能を制御するmiRNAをスクリーニングした。その結果、著明にスフェア形成能を抑制する数種類のmiRNAと、スフェア形成能を促進させる1種類のmiRNAを同定した。スフェア形成能を制御するmiRNAによる、nestin発現量の調節効果をqRT-PCR法で確認するとともに、同定されたmiRNAのin vitroでの癌細胞の生物動態に与える影響について検討を進めている。膵癌の5年生存率は約8%とわずかに改善されたものの、未だ極めて予後不良な悪性腫瘍である。このため、従来の治療法とは違った新規治療法の開発が望まれている。Nestinは、class VIに分類される中間径フィラメントで、神経上皮細胞をはじめ、膵臓においても外分泌系の前駆細胞に発現している。Nestinは膵癌の癌幹細胞マーカーとしても知られており、nestinが膵癌の増殖、浸潤、転移に深く関与し、nestinを抑制することが膵癌の治療に繋がる可能性が明らかとなっている。そこで、遺伝子発現を抑制する内在性の低分子RNAであるmicroRNA (miRNA)による膵癌治療法の可能性を解明する目的で、膵癌の幹細胞性に関連するmiRNAの同定を試みた。現在までに1600種類以上のヒトmiRNA precursorが報告されており、その内でも特に主要な1190種を用いて、スフェア形成能を制御するmiRNAのスクリーニングを行なった。スフェア形成能は、低接着性ディッシュで癌細胞を培養して浮遊しながら増殖するコロニー(スフェア)を測定する方法で、癌幹細胞を分離、同定することができる方法である。2種類の膵癌培養細胞を用いた結果、両細胞で共通して著明にスフェア形成能を抑制する8種類のmiRNAとスフェア形成能を促進させる1種類のmiRNAを同定した。

1種類のスフェア形成能を促進させるmiRNAの役割をさらに検討するため、miRNA発現ベクターを膵癌培養細胞に遺伝子導入し過剰発現株を作成した。このmiRNA過剰発現膵癌細胞株を用いて、細胞増殖能、遊走能などへの影響をin vitroで検討した。Nestinは中間径フィラメントで、膵癌の癌幹細胞マーカーとして知られ、癌の増殖、浸潤、転移に関与している。microRNA (miRNA)による膵癌治療法の可能性を検討するため、膵癌の幹細胞性に関連するmiRNAの同定を試みた。ヒト膵癌培養細胞に1190種のヒトmiRNAを投与し、スフェア形成能を抑制する8種類のmiRNAと、スフェア形成能を促進させる1種類のmiRNA(miR-4254)を同定した。miR-4254の発現ベクターをPANC-1細胞に遺伝子導入すると、nestinとnanogの発現が亢進した。miR-4254が膵癌の癌幹細胞性を制御していることが明らかとなった。同定されたスフェア形成能を変化させるmiRNAの、nestin, nanog, Oct-4などの幹細胞に関するmessenger RNAの発現量への影響と、癌の増殖、遊走への効果を予定通り検討している。実験病理学平成27年度は同定されたnestinを制御するmiRNAの抗腫瘍効果の検討をin vitroで続ける予定である。Nestin抑制性miRNAまたは、nestin発現を促進するmiRNAのinhibitorをnestinの発現が高い膵癌細胞に導入し、癌細胞の細胞形態、増殖能、遊走能、浸潤能、接着能、癌幹細胞に与える影響を検討する。また、将来の癌治療への臨床応用を見据え、nestinを標的とする合成miRNAをin vivo投与することにより膵癌に対する治療効果が得られるかを検討する予定である。当初計画よりもスフェア形成能を制御するmiRNAのスクリーニングが早く終了したため、平成26年度実施予定であったnestin抑制性miRNAの抗腫瘍効果を検討するin vitroの実験の一部を開始した。予算についても平成26年度予定額の一部を前倒しで支払請求、受領して研究を進めている。想定していたよりも、in vitroの癌培養細胞実験の物品費(消耗品費)が少額で研究を進めることができたため、次年度使用額が発生した。平成26年度には同定されたnestinを抑制するmiRNAの抗腫瘍効果のin vitroでの検討を続ける。Nestin抑制性miRNAをnestinの発現が高い膵癌細胞に遺伝子導入し、細胞形態、増殖能、遊走能、浸潤能、接着能、癌幹細胞に与える影響を検討する。平成27年度は将来の臨床応用を見据え、nestinを標的とする合成miRNAをin vivo投与することにより膵癌の治療効果が示されるかを検討する。ヒト膵癌細胞をNOD/Shi-scid, IL-2γnull (NOG)マウスの皮下に移植し、nestin抑制性miRNA及び陰性対照miRNAを腫瘍内に投与する。その後、腫瘍の大きさを経時的に観察し、nestinを標的とするmiRNAの抗腫瘍効果を明らかにする。さらに、より臨床に近似した状態を作成するため、マウス同所移植モデルにおいても検討する。ルシフェラーゼ遺伝子を導入した膵癌細胞株をNOGマウスの膵臓に移植する。
エストロゲンレセプター発現細胞におけるNO産生と細胞死に対するエストロゲン効果

ミトコンドリアの障害は種々の疾病(アルツハイマー、パーキンソン病)や老化を引き起こすことが言われている。これらの疾病のメカニズムには細胞内ミトコンドリア発生活性酸素(mitROS)の関連性が言われ、酸化ストレス病であることが報告されている。一方、リウマチ性関節炎は、疼痛や開口制限の再燃と寛解をくり返し慢性炎症であることが報告され、酸化ストレス病の可能性を示す。本研究では、リウマチ性関節炎の発症においてサイトカイン等で誘導されるmitROSが疾患の病態に影響を及ぼしているのではないかと仮説を立て、その検証を行うことを目的とし、さらに、エストロゲンレセプター(ER)の量の変化とmitROSの関連性についても検討した。材料と方法:リウマチ性関節炎患者の膝関節から摘出した新鮮滑膜線維芽細胞を用いた。これらの細胞にエストロゲン(E2)を投与し、サイトカイン刺激下で培養した。細胞内のROSはHPF蛍光試薬、NOはDAF蛍光試薬により共焦点レーザー顕微鏡で観察を行った。過酸化脂質はHNE抗体処理法、アポトーシスはHoechst法により検出した。さらに、細胞にsiRNAをトランスフェクトし、ERα発現を抑制した細胞において上記と同様の検討を行った。結果:(1)ERα発現の多い滑膜線維芽細胞では、E2投与によりサイトカイン刺激に由来する細胞内のmitROS、NOおよび過酸化脂質の産生は有意に抑制され、アポトーシスの割合も減少した(E2効果)。(2)ERαの遺伝子発現を抑制するsiRNAを滑膜線維芽細胞にトランスフェクトすると、mitROS、NO産生およびアポトーシス発現に対するE2効果は認められなかった。以上より、E2はER発現量が十分発現されている細胞でE2効果を表わし、リウマチ性関節炎の病変に重要な役割を果たすことが示唆された。本研究では、炎症性関節病変に対するエストロゲン効果がエストロゲンレセプターの種類、発現量に依存するのではないかと仮説を立て、活性酸素種とNO産生、脂質過酸化反応、アポトーシス誘導に対するエストロゲン効果のメカニズムについて検討することを目的とした。まず、初年度はエストロゲンレセプターの発現を抑制した種々のモデル細胞を作成することを試みた。実験には、リウマチ性関節炎(RA)の滑膜線維芽細胞とVA-13細胞(線維芽細胞株WI-38をSV40ウィルスで悪性転換した細胞株)を用い、エストロゲンレセプター発現の異なる細胞の確立をおこなった。pSilencer H1-3.0のRNAi発現用ベクターにエストロゲンレセプターαの配列を組み込むことにより、エストロゲンレセプター発現抑制コンストラクトを作製した。また、エストロゲンレセプターαのsiRNAを用いたコンストラクトの作製をおこなった。これらのコンストラクトを細胞に遺伝子導入することにより、エストロゲンレセプターαの発現がどの程度抑制されたかを遺伝子ならびに蛋白レベルで検討した。エストロゲンレセプターαのRNA量はサイバーグリーン法を用いた定量RT-PCRで、また蛋白量は蛍光免疫組織染色法で半定量的に評価をおこなった。結果:siRNAコンストラクトを用いることにより、RA滑膜線維芽細胞およびVA-13細胞とも、エストロゲンレセプターαの発現量はsiRNAをトランスフェクト後5日目で最も抑制され、無処理のコントロール群と比較して約40%の発現抑制効果がみられた。pSilencer H1-3.0による遺伝子発現抑制は認められなかった。

これらの疾病のメカニズムには細胞内ミトコンドリア発生活性酸素(mitROS)の関連性が言われ、酸化ストレス病であることが報告されている。一方、リウマチ性関節炎は、疼痛や開口制限の再燃と寛解をくり返し慢性炎症であることが報告され、酸化ストレス病の可能性を示す。本研究では、リウマチ性関節炎の発症においてサイトカイン等で誘導されるmitROSが疾患の病態に影響を及ぼしているのではないかと仮説を立て、その検証を行うことを目的とし、さらに、エストロゲンレセプター(ER)の量の変化とmitRosの関連性についても検討した。材料と方法:リウマチ性関節炎患者の膝関節から摘出した新鮮滑膜線維芽細胞を用いた。これらの細胞にエストロゲン(E2)を投与し、サイトカイン刺激下で培養した。細胞内のROSはHPF蛍光試薬、NOはDAF蛍光試薬により共焦点レーザー顕微鏡で観察を行った。過酸化脂質はHNE抗体処理法、アポトーシスはHoechst法により検出した。さらに、細胞にsiRNAをトランスフェクトし、ERα発現を抑制した細胞において上記と同様の検討を行った。結果:(1)ERα発現の多い滑膜線維芽細胞では、E2投与によりサイトカイン刺激に由来する細胞内のmitROS、NOおよび過酸化脂質の産生は有意に抑制され、アポトーシスの割合も減少した(E2効果)。(2)ERαの遺伝子発現を抑制するsiRNAを滑膜線維芽細胞にトランスフェクトすると、mitROS、NO産生およびアポトーシス発現に対するE2効果は認められなかった。以上より、E2はER発現量が十分発現されている細胞でE2効果を表わし、リウマチ性関節炎の病変に重要な役割を果たすことが示唆された。
視覚における時・空間周波数処理と色覚機序の機能連関に関する研究

本年度の研究は,光駆動法によってこれまで得られた時間周波数処理と色処理にかかわる知見を,他の観点から裏づける作業と,新たに空間周波数を導入するための実験法上の検討並びに前段階的実験からなっている. TH,TO,TS3名の男子学生が一貫して被験者として参加した(各々数十回にのぼる実験に対して謝金の多くがあてられた).結果は凡て右単眼視による.1)正弦波色光のMTF(変調度伝達関数)の測定:20秒間の白色光順応後の1秒間の正弦波色光のMTFが,振幅感度を測度として測定された.その結果,一般に単色光のMTFは,波長にかかわらず7-8Hzで最大感度を示した.これはKelly,D.H.(1976)の"achromatic bands"の存在を支持するものと思われる.2)青-緑間の中間波長の駆動効果:実験法は白色順応光(20秒)-駆動色光(10秒)-白色検査光(1秒)の内光列によって,検査光のCFF測度として駆動効果を求めるchromatic driving法に従った.結果は,駆動効果のピークが中間波長で連続的な移行を示さず,青-緑間をskipする者(TH,TO)と,連続的に青緑間を移動する者(TS)とが認められた.この傾向は黄の場合と同様であった.3)color naming test:上記2)の被験者について,青-緑-赤の特に中間波長の見えをcolor naming法によって調べた.その結果は, TSのみ駆動効果との対応がよく,他は中間波長での対応に必ずしも一貫性が認められなかった.4)小視標による光駆動:すでに得られている駆動効果(青は10-13Hz,緑は15Hz,赤は17-18Hz)が波長特異的であることを確認するために, 1°視標による駆動が行われた.その結果,青色光に特徴的な10-13Hzのピークが消失し,駆動効果がcolor channelと対応するものであることが再確認された.これらの結果から,駆動効果は一種の共鳴効果であり,特に錐体機能をとらえていると考えられるに至った.現在,収集情報の下により適正な縞刺激を検討中本年度の研究は,光駆動法によってこれまで得られた時間周波数処理と色処理にかかわる知見を,他の観点から裏づける作業と,新たに空間周波数を導入するための実験法上の検討並びに前段階的実験からなっている. TH,TO,TS3名の男子学生が一貫して被験者として参加した(各々数十回にのぼる実験に対して謝金の多くがあてられた).結果は凡て右単眼視による.1)正弦波色光のMTF(変調度伝達関数)の測定:20秒間の白色光順応後の1秒間の正弦波色光のMTFが,振幅感度を測度として測定された.その結果,一般に単色光のMTFは,波長にかかわらず7-8Hzで最大感度を示した.これはKelly,D.H.(1976)の"achromatic bands"の存在を支持するものと思われる.2)青-緑間の中間波長の駆動効果:実験法は白色順応光(20秒)-駆動色光(10秒)-白色検査光(1秒)の内光列によって,検査光のCFF測度として駆動効果を求めるchromatic driving法に従った.結果は,駆動効果のピークが中間波長で連続的な移行を示さず,青-緑間をskipする者(TH,TO)と,連続的に青緑間を移動する者(TS)とが認められた.この傾向は黄の場合と同様であった.3)color naming test:上記2)の被験者について,青-緑-赤の特に中間波長の見えをcolor naming法によって調べた.その結果は, TSのみ駆動効果との対応がよく,他は中間波長での対応に必ずしも一貫性が認められなかった.4)小視標による光駆動:すでに得られている駆動効果(青は10-13Hz,緑は15Hz,赤は17-18Hz)が波長特異的であることを確認するために, 1°視標による駆動が行われた.その結果,青色光に特徴的な10-13Hzのピークが消失し,駆動効果がcolor channelと対応するものであることが再確認された.これらの結果から,駆動効果は一種の共鳴効果であり,特に錐体機能をとらえていると考えられるに至った.現在,収集情報の下により適正な縞刺激を検討中
高均一・高密度マグネトロンプラズマの発生の研究

半導体プロセスでは、エッチング用途に均一なプラズマが要求されている。しかし従来より用いられていた高密度マグネトロンプラズマは不均一で、均一に発生させる必要があった。我々は、マグネトロンプラズマを均一に発生させることを目的とし、ス-パ-マグネトロンプラズマ発生装置を考案・製作した。平行平板型の2枚のカソ-ド電極に磁場を平行に印加し、同一周波数の高周波電力(13.56MHz)を供給すると高密度のマグネトロンプラズマが発生する。このマグネトロンプラズマはガス圧を低くし、電極間隔を狭くすると、均一性が大幅に向上し、ス-パ-マグネトロンプラズマとなる。このス-パ-マグネトロンプラズマをレジストのエッチングに応用し、均一に高速エッチングする為の条件を研究した。電極間隔を25mm前後と狭くし、O_2ガス圧を数mTorr程度と低くすると見かけ上均一なプラズマが発生し、磁界を回転させることなく±5%の高均一なエッチングが可能となった。磁界を回転させるとエッチ均一性は更に向上し、±3%の非常に良い均一性が得られた。エッチ速度も磁界の無い場合と比較し数倍以上速かった。ス-パ-マグネトロンプラズマのOラジカル(酸素原子)等の発光空間分布を測定し、O_2プラズマの空間均一性を直接評価する実験を行った。測定に際し磁石は固定し、マルチチャンネル分光器を用い正確に、線スペクトルの強度を測定した。電極間隔が30mm以上と広く、ガス圧が15mTorr程度以上と高いと、上下2層に分離した均一性の悪いマグネトロンプラズマが発生した。電極間隔を25mm前後、ガス圧数mTorr前後とすると均一性の良いマグネトロンプラズマが発生し、ス-パ-マグネトロンプラズマの発生条件が解明できた。
AIを応用した多次元温度分布高精度計測

ホログラフィ干渉計やマッハツェンダ干渉計を用いる事によって、流れ場中の温度分布や密度分布を干渉縞として捉える事ができることは良く知られている。この時得られる干渉画像は、対象中の温度、密度分布の積分値であるので、3次元分布を再構築する際には、ART,FBPなどの再構築法を適用する必要がある。このため、高精度な情報を得るためには、多方向からの画像データを必要とする。一般に、温度、密度計測においては、多方向からの非定常画像を得る事は困難であり、2、3方向という限られた方向からの画像を元にデータを再構築する必要がある。このために、様々な手法が提案されているが、いずれも情報量不足を補う事が困難であり、実用となる手法はない。本研究では、遺伝的アルゴリズムやニューラルネットワークといった人工知能を応用した再構築手法を構築する事を目的として、2年間の研究を実施して来た。その結果として、過渡3次元密度分布を限られた方向の2次元干渉画像から再構築することができることを示すことができた。すなわち、4次元時空間の密度分布を同時に再構築することが出来ることを示した。さらに、ニューラルネットワークを応用し、CTの性能を向上させることができることを示すことができた。以上により、過渡3次元(4次元)温度分布の詳細な計測に、本手法を用いることが可能である。本研究によって、有効性を確認することができたので、今後は実際の流れ場に対して本手法を適用し、様々な流れ場の詳細な物理モデルを構築する一助としていく予定である。ホログラフィ干渉計等を用いる事によって、流れ場中の温度分布や密度分布を干渉縞として捉える。この時得られる干渉画像は、対象中の温度、密度分布の積分値であるので、3次元分布を再構築する際には、同時に多方向からの画像を取得し再構築する。しかし、一般に、温度、密度計測においては、多方向からの非定常画像を得る事は困難であり、2、3方向という限られた方向からの画像を元にデータを再構築する必要がある。本研究では、情報量不足を流れ場の情報を用いることで補うとともに、AIを応用した再構築手法を構築する事を目的とし研究を行った。本研究で採用した手法は、RBFニューラルネットワークである。この手法は、最適化手法の一つとして注目されている手法である。対象としては単純化のため、2次元密度分布を考える。なおこの手法は、容易に3次元への拡張が可能である。2次元上の密度分布画像を再構築するため、2入力1出力系のRBFネットワークを用いる。各入力空間上に三角型のメンバーシップ関数を考え、その代数積として2次元基底関数を定義する。さらに、その基底関数を結合荷重を掛け合わせて和を取ることにより、出力を定義する。この出力関数の総和を求め、実験で得られている値との二乗誤差を評価関数として考える。この結合荷重を繰り返し操作によって収束させていくことで対象とする二次元分布を再構築する。このとき、分布に対して事前情報としての分布エントロピーを考える。この分布エントロピーは、流れ場の投影画像である干渉画像の特徴を表すデータとなる。この分布エントロピーを最小化するような拘束条件を与え、この拘束条件の元で収束計算を実施する。この様にすることで、少ない干渉画像から分布を再構築することが可能となる。本研究で開発したRBFネットワークを用いる手法と従来のART等の手法とをテストファントムに適用して、本研究の結果が従来の手法に比較して、より良い再構築が可能であることを示すことが出来た。
側頭骨癌におけるインフラマゾーム関連分子の網羅的解析による炎症性発癌機構の解明

本研究は、外耳道扁平上皮癌の炎症性発癌においてInflammasome関連分子の関与の有無を検証するものである。腫瘍細胞自身もしくは微小環境中の骨髄由来細胞内のinflammasome関連分子の発現が、癌抑制や癌形成促進に関するという研究が報告されるようになってきているものの、発癌機構や癌促進機構へのinflammasomeの関与は、現在も議論の余地が残る。外耳道癌は、耳かきぐせが一つの発がんの原因と言われており、慢性炎症が発がんに関与している可能性は非常に高い。そのため、まずは、昨年までに当院を受診され、根治術もしくは治療前の生検時に採取した検体から、RNAを抽出し、RNA-sea解析により発癌・癌進展に関与するinflammasome関連遺伝子の絞り込みを行う方針とした。当科に昨年末までに受診され加療された患者検体から抽出したRNAのうち、濃度が200ng/sample以上抽出可能であった20検体を、RNA-seq解析に提出した。現在は、解析結果の報告を待っているところである。また、予備実験として、TCGAのData Baseから、頭頚部癌SCCでのinflammasome関連分子の発現比較を行ったところ下咽頭癌、上顎癌、耳下腺癌において、下咽頭癌では、上顎癌と耳下腺癌と比べるとNLRP3の発現が低い傾向にあった。そのため、SCCの発現部位にて、inflammasome関連分子の発現に特性がある可能性があることがわかった。検体を解析に提出はできているが、提出できた検体が20検体であり、解析結果報告を待っているところである。解析結果を検証して、Vitroの実験を行う予定であるが、予定では、本年度中にVitroの実験に移行する予定であった。RAN-Seqの解析結果から、Inflammasome関連分子の発現を検証して、TCGAのData baseから、他癌腫とのInflammasome関連分子の発現パターンの頃なる分子を絞り込む予定である。それらの分子を用いて、Vitroで、目的遺伝子を過剰発現もしくはノックダウンして、細胞形態や増殖活性の変化などを検討していく予定である。RNA-seq解析結果がかえってきていないため、Vitroの実験が行えていないため、来年度へ予算を繰越すこととなった。また、予定していたRNA-seqの検体数が十分でなかった場合は、さらに追加の検体を提出する予定である。
永久磁石の運動制御による懸垂形磁気浮上自走機構

空隙を調節することにより磁気力を制御する方式を用いて,クリーンルーム内などで用いられる自走式の非接触搬送装置を開発することを目的として研究を行った.永久磁石を用いてその運動を制御し,強磁性体の天井とのギャップを調節することにより,吸引力を変化させる.また,搬送を目的とするために,浮上のための必要な要素であるアクチュエータ,永久磁石,センサは,浮上体側に配置する.浮上体は天井に非接触でぶら下り,自走する能力を持つ.まず,アクチュエータにピエゾ素子を用いて1自由度浮上実験装置を試作した.センサは渦電流式の非接触変位計を用い,浮上体の揺れによるノイズを除去するために,永久磁石の両側に2つ配置した.このセンサとアクチュエータを浮上体側に配置し,コントローラとしてDSPを用いたディジタル制御により,浮上実験を行った.浮上のためのフィードバックゲインは,浮上体の種々の諸定数からその安定範囲を求め,そのゲインを用いてPD制御により浮上を行った.その結果,一自由度の浮上に成功した.つぎに3自由度の浮上機構を試作した.浮上体は,円盤上に3つの永久磁石付きアクチュエータと3つの変位センサを正三角形になるように配置した.浮上ためのフィードパックゲインは1自由度装置のときの浮上制御を参考に,安定性の高かったPD制御方式を選び浮上実験を行った.この結果浮上には成功したが,3自由度浮上装置はロバスト性が不足していることがわかった.この理由は,浮上のためのアクチュエータの可動範囲が0.5mmと非常に小さいためであると考えられる.この対策として,安定範囲を広くとれるように,浮上状態で常にアクチュエータの動作範囲がその中心になるように制御を行った.この結果外乱に対するロバスト性が向上したが,その違いは顕著ではなく,現在制御方式を検討している.空隙を調節することにより磁気力を制御する方式を用いて,クリーンルーム内などで用いられる自走式の非接触搬送装置を開発することを目的として研究を行った.永久磁石を用いてその運動を制御し,強磁性体の天井とのギャップを調節することにより,吸引力を変化させる.また,搬送を目的とするために,浮上のための必要な要素であるアクチュエータ,永久磁石,センサは,浮上体側に配置する.浮上体は天井に非接触でぶら下り,自走する能力を持つ.まず,アクチュエータにピエゾ素子を用いて1自由度浮上実験装置を試作した.センサは渦電流式の非接触変位計を用い,浮上体の揺れによるノイズを除去するために,永久磁石の両側に2つ配置した.このセンサとアクチュエータを浮上体側に配置し,コントローラとしてDSPを用いたディジタル制御により,浮上実験を行った.浮上のためのフィードバックゲインは,浮上体の種々の諸定数からその安定範囲を求め,そのゲインを用いてPD制御により浮上を行った.その結果,一自由度の浮上に成功した.つぎに3自由度の浮上機構を試作した.浮上体は,円盤上に3つの永久磁石付きアクチュエータと3つの変位センサを正三角形になるように配置した.浮上ためのフィードパックゲインは1自由度装置のときの浮上制御を参考に,安定性の高かったPD制御方式を選び浮上実験を行った.この結果浮上には成功したが,3自由度浮上装置はロバスト性が不足していることがわかった.この理由は,浮上のためのアクチュエータの可動範囲が0.5mmと非常に小さいためであると考えられる.この対策として,安定範囲を広くとれるように,浮上状態で常にアクチュエータの動作範囲がその中心になるように制御を行った.この結果外乱に対するロバスト性が向上したが,その違いは顕著ではなく,現在制御方式を検討している.永久磁石の運動制御による懸垂形磁気浮上自走機構の研究として,本年度は3自由度の永久磁石を用いた磁気浮上機構を製作し,その浮上を行う研究を行った.研究の概要は以下の通りである.3自由度の浮上機構を製作した.アクチュエータとしてピエゾ素子の運動をてこの原理で拡大するようなものを用いた.このアクチュエー夕を3つ用いて正3角形を構成し,浮上体の鉛直方向の直線運動と水平方向の2軸の回転運動の3自由度を制御するような浮上機構を製作した.センサは渦電流式のセンサを用いてこの浮上体の3自由度の運動を測定できるようにした.浮上実験を行い,その浮上に成功した.このときの制御はPD制御を用いた.ゲインは1自由度の浮上機構のモデルから計算したものを用いた.浮上実験の結果本システムは安定範囲が少なく,簡単にタッチダウンすることがわかった.この結果に基づいて,現在,制御系の設計を行っている.まず,アクチュエータの動作範囲が非常に小さいので,浮上状態で常にアクチュエータの動作範囲の中心になるようにする.現在,磁石位置の検出を行わずに制御しているが,オブザーバなどを用いることにより,磁石位置を検出しフィードバックする.制御方法として種々のロバスト制御を用いて制御してその実験結果を観察する.などの方法で行っている.また同時に新しい3自由度の浮上機構を設計し製作した.この装置は,最初の試作機に比べて非常に軽量化されており制御性能の向上が望めるものである.永久磁石の運動制御による懸垂形磁気浮上自走機構の研究として,3自由度の永久磁石を用いた磁気浮上機構を製作し,その浮上と搬送を行う研究を行った.研究の概要は以下の通りである.3自由度の浮上機構を製作した.アクチュエータとしてピエゾ素子の運動をてこの原理で拡大するようなものを用いた.

このアクチュエータを3つ用いて正3角形を構成し,浮上体の鉛直方向の直線運動と水平方向の2軸の回転運動の3自由度を制御するような浮上機構を製作した.センサは渦電流式のセンサを用いてこの浮上体の3自由度の運動を測定できるようにした.浮上実験を行い,その浮上に成功した.このときの制御はPD制御を用いた.ゲインは1自由度の浮上機構のモデルから計算したものを用いた.浮上実験の結果本システムは安定範囲が少なく,簡単にタッチダウンすることがわかった.新しい3自由度の浮上機構を設計し製作した.この装置は,最初の試作機に比べて非常に軽量化されており制御性能の向上が望めるものである.この装置を用いて安定範囲を広くとれるように,浮上状態で常にアクチュエータの動作範囲がその中心になるように制御を行うようにした.これはピエゾ素子の出力する電圧をフィードバックすることにより,実現した.この結果外乱に対するロバスト性が向上した.しかしその違いは顕著ではなく,現在制御方式を検討している.自走機構に関しては,自走機構を搭載したときの浮上に対する安定性が不十分であるため,現在は浮上制御にできるだけ影響を与えないような装置を考案中である.
家族システムに焦点化した保健指導プログラムの開発と評価

家族システムに焦点化した保健指導プログラムの開発に向け、特定保健指導において過去に複数回の保健指導を受けた者の指導後の効果持続期間と家族の有無、健診データとの関連について調査したが、明らかな関連は認められなかった。一方、ベテラン保健師が実施している特定保健指導場面の会話内容を質的内容分析した結果、対象者との信頼関係の構築、アセスメント、気づきの促し、対象者の自己の健康行動と科学的根拠のある方法の理解の促進及び教材の選定、目標設定、継続フォローに分類される指導技術中、「家族」に関する内容を個人の生活習慣の変更に意識化する働きかけが行われ、家族を有効に活用する意義が示唆された。本研究の2年目では、家族に焦点化した保健指導モデル内容を具体的にイメージするため、既存の保健指導プログラムや広く市販されている保健指導のテキスト、DVD等の教材を収集し、個人・家族に対する指導場面での言葉かけ、指導内容、保健指導者の意図、アセスメント等について検討した。検討に当たっては、行動変容のステージ、面接回数、支援形態(個別面接、電話、メール等)、対象者の特性、問いかけの内容、コンテキストを主な指標とした。これらの保健指導において、セルフモニタリング法、スモールステップ法、強化法、リフレーミング法等、さまざまな技術を組み合わせていることがわかった。しかし、これらの膨大な資料をみても、家族を想定した問いかけはほとんど用いられていないことが明らかになった。一方、家族を対象とする看護研究の傾向について把握するため、医学用語シソーラスに着目し、テキストマイニングを用いて、養育期、成人期、老年期における研究の特徴について把握することとした。その結果、養育期では母子関係を中心とする育児や心理的ストレスに関する研究が多いという特徴が明確になった。成人期では、文献数が少ない上、精神看護領域に限定される傾向があり、保健指導に係る家族の健康をテーマとする研究はなかった。老年期は介護や在宅看護領域の研究が多く行われているが、家族看護との共起、すなわち、複数のデータがともに同じデータに出現することはなかった。このように各領域における家族看護の考え方が異なる可能性が示された。このため、実際の特定保健指導対象者から個人と家族の関連が示唆された事例研究を踏まえ、本研究においても、実際の特定保健指導の動機づけ支援者に対する個別保健指導場面を録音し、内容分析を行い、個人からみた家族との関係性やヘルスビリーフ等の個人の行動変容に影響を及ぼす問いかけの内容を抽出することとしたい。初年度及び2年目の研究において、保健指導に関する文献レビュー及び既存の保健指導に係るテキスト及びDVD等の教材の内容から保健指導に必要な知識・技術について整理した結果、対象者の家族の構造・関係性や生活状況に焦点を当てた保健指導内容がほとんどなされていないことが明らかになった。最終年度では、保健指導対象者と家族との関係が保健指導のアウトカムに関連があるかどうかを検討する目的で、某企業の特定保健指導において保健指導時に協力の得られた243名中、過去5年間分の保健指導歴と名寄せできた126名のデータを用いて、保健指導後の効果の持続期間、すなわち、生活習慣の改善による健診データの改善期間に着目し、婚姻状況、家族構成及び健診データ等について分析した。特に、家族の存在が影響すると考えられた過去に複数回の保健指導を受けている対象者、いわゆるリピーターの特性について分析したが「家族」との関連はみられなかった。一方、東京と大阪で協力の得られた健診センターで、ベテラン保健師の行う実際の保健指導場面(7場面)を録音し、その会話内容を質的内容分析を行った結果、【対象者との信頼関係の構築】、【アセスメント】、【気づきの促し】、【対象者の自己の健康行動と科学的根拠のある方法の理解の促進及び教材の選定】、【目標設定】、【継続フォロー】という先行研究で明らかとなった指導技術が検証された。保健指導時の会話中、これらのカテゴリの中に「家族」に関するさまざまな内容が出現し、個人の生活習慣を変更する気づきを促し、家族の存在を意識化する指導が行われていた。効果的な保健指導プログラムを開発するためには、保健指導時の会話内容中に出現する「家族」に関する内容をさらに収集するとともに、それらが個人の生活習慣の変更に寄与し、健診データに反映されるかを実証する必要がある。初年度は、糖尿病、メタボリックシンドロームが疑われる中高年の男性及び家族を対象とした保健指導に関する先行研究について国外ではPubMed,国内では、医学中央雑誌Web ver.5版、J DreamII及び厚生労働科学研究データベースによる4件のデータベースからシステマティック・レビューを行った。国外の先行研究では、過去10年間の該当論文数は膨大であるが、前述のLimitsの条件下では5件にまで絞られた。