hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ダイレクト・リプログラミングによる皮膚繊維芽細胞から血液細胞への分化誘導

イヌ皮膚由来線維芽細胞を分離・培養してレンチウイルスベクターを用いて、Oct4を導入しCD45陽性細胞への分化誘導を試みた。感染からday18ではiPS細胞に類似するコロニーが著しく増加した。また、形成されたコロニーはRT-PCRでOct4の発現が見られ、さらにアルカリフォスファターゼ陽性でありday14, day21ではCD45の高発現が認められた。本研究の結果、イヌ線維芽細胞にOct4を導入することで、CD45陽性細胞を分化させることに成功した。この細胞に様々なサイトカインや増殖因子を加えて培養することで、白血球、赤血球、血小板などの血液細胞に分化できる可能性が大いに期待される。平成25年度は、イヌ皮膚繊維芽細胞を分離・培養してレンチウイルスベクターを用いて、Oct4を導入し、KSR、グルタミンおよびβ-Mercaptoethanolを添加した培地にて、まずCD45陽性細胞群への分化誘導を行うことを目的とした。特に、成犬個体からの分化誘導できる適切な条件検討を主眼としてその条件を模索した。また、同時に造血細胞の分化能を検討するため犬骨髄組織を採取し、メチルセルロース寒天培地およびmethylcellulose mediumにてコロニーフォーミングアッセイの適切な条件検討を行った。健常犬から麻酔下にて皮膚組織を採取し細断の後に10%FBS添加DMEMにて培養を行った。2ないし3週間後に培養細胞を回収し線維芽細胞を分離した。繊維芽細胞採取の前処置としてDMEMにてヒトの皮膚の再生に有効な胎盤抽出物(プラセンタ)を用い、皮膚組織中のCD34陽性細胞の増加する条件を検討した。その結果、DMEMにて線維芽細胞を確保することは可能であったが、培養日数に長期の時間を要することと必要な細胞数を十分に確保することは困難であった。次に、プラセンタ製剤を添加した条件にて線維芽細胞の培養を実施したところ、線維芽細胞の増殖は濃度依存性に抑制されることが明らかとなり、培養初期では不適であった。これら手法では線維芽細胞の適切な培養は行われず現在培養条件や分化誘導法の条件を検討中である。まず、イヌ皮膚繊維芽細胞を分離・培養してレンチウイルスベクターを用いて、Oct4を導入しCD45陽性細胞群への分化誘導を実施している。さらに、適切な分化誘導因子の選択と培養条件の設定を行い、白血球、赤血球の前駆細胞および血小板系成熟細胞への分化誘導を目的としている。さらに、分化誘導細胞の分化能力、性状および機能解析を、コロニーフォーミングアッセイ、表面抗原解析、電子顕微鏡、および血小板凝集能測定などで評価する予定である。現在、皮膚繊維芽細胞にレンチウイルスベクターを導入してCD41陽性細胞の誘導と、コロニーフォーミングアッセイによる解析を試みている。いくつかの条件検討を行っているが、CD41陽性細胞の誘導に至っていない。イヌ皮膚繊維芽細胞を分離・培養してレンチウイルスベクターを用いて、Oct4を導入し、KSR、グルタミンおよびβ-Mercaptoethanolを添加した培地にて、まずCD45陽性細胞群への分化誘導を行うことを目的とした。その結果、DMEMにて線維芽細胞をイヌ皮膚線維芽細胞を採材、分離し、10%FBS加DMEM培地で培養した。Oct4組み換えレンチウイルスベクターを作製し、線維芽細胞へ感染させ、Oct4の導入を行った。形態学的変化の観察、定性的および定量的RT-PCRを用いて遺伝子発現の検討、さらにアルカリフォスファターゼ染色によって形成されたコロニーの多能性の評価を行った。感染からday6でiPS様のコロニーが、day15で島状に球形の細胞集団が多数認められ、day18ではコロニーを囲うように球形の細胞が著しく増加した。また、形成されたコロニーにアルカリホスファターゼ染色を行ったところ、強く茶褐色に染色され、多能性を持つことが示唆された。また、定性的および定量的RT-PCRではすべてのdayで導入Oct4の発現が認められ、day14、day21ではCD45の高発現が認められた。イヌ皮膚線維芽細胞にただ1つの遺伝子Oct4を導入することで、CD45陽性細胞を分化させることに成功した。この細胞に様々なサイトカインを加えて培養することで、白血球、赤血球、血小板などの血液細胞に分化できる可能性が大いに期待される。

この細胞に様々なサイトカインや増殖因子を加えて培養することで、白血球、赤血球、血小板などの血液細胞に分化できる可能性が大いに期待される。現在、使用している細胞の状態やOct4の遺伝子発現が想定していたものよりも良好でなく、分化誘導に必要な因子・細胞のコンディションが確保できていないと考えている。条件を現在見直しており、条件検討を実施しています。再生医療引き続き繊維芽細胞からCD45陽性細胞群への誘導、G-CSF刺激下で白血球(好中球)の前駆細胞であるCFU-GM、およびエリスリポエチン刺激下で赤血球前駆細胞であるCFU-Eへの分化誘導を試みる。赤血球前駆細胞から成熟赤血球への分化は、adult type β-hemoglobinを指標に判定する。また、TPO刺激を行い巨核球および血小板への分化誘導も試み、血小板マーカーであるCD61抗体を用いて解析を行う。さらに、分化誘導された細胞群の性状解析を行う白血球、赤血球および血小板系細胞の形態を電子顕微鏡にて解析するとともに、フローサイトメトリーにて、CD3、CD8、CD11b、CD45、CD61およびCD79aなど各種造血細胞の表面抗原について解析する。効率の良い皮膚線維芽細胞の培養条件を検討しているものの、個体によって大きな差異があり安定化していない。これは、採取する動物の年齢に依存することが考えられ現在適切な年齢や前処置方法を検討している。また、皮膚の再生に有効とされていたプラセンタを添加して線維芽細胞の培養を実施したところ、線維芽細胞の増殖は濃度依存性に抑制されることが明らかとなり、培養初期では不適であった。したがって、当初の計画の変更を余儀なくされている状態である。予定していた繊維芽細胞から造血幹細胞への分化誘導が順調ではなく、その後の細胞の機能解析等に遅延が生じている。そのため、予定していた実験が実施できずその分の消耗品等が使用することが出来ずにいます。効率の良い皮膚線維芽細胞の培養条件については、FGFやEGFの添加を考慮しており現在実施中である。また、現在イヌ胎児の入手を進めており、犬の繊維芽細胞の入手と大量培養を模索している。また、methylcellulose mediumにてコロニーフォーミングアッセイの適切な条件検討を確立し、線維芽細胞から血液細胞への分化誘導が可能になった場合の検討事項について順次準備を進め研究の遅延を最小限にするよう努力している。現在、繊維芽細胞から造血幹細胞への分化誘導については条件の見直し等を含め実験を遂行しています。また、幹細胞の機能解析に必要なフローサイトメトリー・免疫染色の実験系の条件設定で中心に研究を行っています。当初予定した線維芽細胞の培養条件が適切でなく分化誘導細胞の解析が遅れている。したがって、これらに該当する費用等が平成25年度に未執行となった。細胞分化が成功次第、線維芽細胞由来の血液細胞の解析を実施する。これらには、フローサイトメトリーによるCD45およびCD34などの造血細胞特異的マーカーの解析や、造血細胞に特異的な遺伝子発現の解析も含まれており多額の費用が必要であり、次年度以降は多くの研究費を繰り越している。
文化資本による地域再生のための理論と実証―日仏比較研究

本研究は、文化資本を導入した地域再生に関し、1日仏比較研究により、2実態を定量的に明らかにし、3経済的に最適化する仕組みを示すとともに、文化資本の保護・創出の枠組みを考察するものである。主たる成果として、1文化資本関連産業は、比較的小さな市場と多様な構造を有し、2文化資本アクセスには所得、経験の制約があり、3知的財産創出には、文化資本創出への投資が重要であることを明らかにし、英語、日本語の論文等で公表した。本研究は、芸術家・芸術団体、文化遺産(有形・無形の文化財、博物館や劇場等の文化施設を含む)等の文化資本を導入した地域再生に関し、3年間の期間において、1日本とフランスの比較研究を通じ、2その実態とメカニズムを定量的に明らかにし、3経済的に最適化する仕組みを理論的・実証的に示すことを目的として、文化資本の保護、活用、創出にかかる総合的な枠組みを経済学的かつ定量的な視点から考察するものである。このため、平成26年度では、既存の経済統計データ及び実態調査の結果を用いて、主として産業面からの分析を行い、日仏の文化資本関連データの収集(芸術活動、歴史的遺産保護、文化施設の活動等)及び文化資本に関わる活動が生産活動に与える影響の分析を行った。前半においては、既存研究の整理を行ない、産業構造の影響の分析に利用するデータの情報及び分析の着眼点について状況を整理、あわせて文化財に関する制度的な情報整理を行った。また、5月に国際会議に招聘されたことを機に、日本の事例分析を整理・発表、あわせてフランスのみならず、ドイツやイタリアなどヨーロッパ諸国の情報も盛り込んで創造産業及び創造都市事例を整理して刊行した。後半においては、韓国での国際会議への招聘を機に文化遺産の事例を取りまとめるとともに、9月にチェコで開催された国際学会においてオーケストラの社会的便益及びアウトリーチに関わる定量分析結果について口頭発表を行った。さらに、国内の利用可能なデータを収集し、文化的価値による産業活動への影響に着目した分析を行い、日本においてもフランスにおいても、創造産業を中心とする文化資源に関連する経済活動自体は、一定の規模はあるものの、中小ロットの比較的小さなマーケットを対象とする多様な産業構造を有していることが確認された。本研究は、芸術家・芸術団体、文化遺産(有形・無形の文化財、博物館や劇場等の文化施設を含む)等の文化資本を導入した地域再生に関し、3年間の期間において、1日本とフランスの比較研究を通じ、2その実態とメカニズムを定量的に明らかにし、3経済的に最適化する仕組みを理論的・実証的に示すことを目的とし、文化資本の保護、活用、創出にかかる総合的な枠組みを経済学的かつ定量的な視点から考察するものである。平成26年度に行った産業面の創造産業分析で、文化資本を中心とする産業は、一定の経済規模があるものの、中小ロットの比較的小さなマーケットを対象とする多様な構造を持つことを明らかにしたが、平成27年度では、さらに人材育成などの教育、社会福祉といったデータとの関連を探った(論文等の詳細については以下「達成度」を参照されたい)。特に文化資源と人々の生活の交錯でもある文化的景観を詳細分析することで、多種多様な文化資源と域内経済の活性化との関係を探るとともに、これら文化資源の価値を担保する上で、特に地域の人的教育資源(学校、公館などの社会教育)が重要な役割と影響を与えていることを明らかにし、学会発表を行った。しかしながら、一方で、芸術団体やフェスティバルなどの事例分析からは、文化資源のメリットを十分に享受する上での制約条件(個人の所得や学歴、居住地などの影響)も明らかになってきたことから、平成28年度ではこれらの個別事例に基づく知見を総合し、最適化に向けた仕組みを提示する。本年は、研究の中間年であることから、平成26年度から引き続いて行ってきた研究成果を取りまとめて国際学術誌に査読論文として公表するとともに、データ蓄積と分析を進めた。ここで、フランス側の提案により、全体的なデータ分析をする前段階として、個別事例に特化したデータ分析をいくつか行い、事例研究で得られた知見及び有効性が裏付けられたデータに基づく理論化を図ることとした。これらの事例研究は、随時結果がまとまったものから査読論文として公表し、残りについてもほぼ分析は終了、論文投稿準備に入った。全体的なモデル構築とデータ分析は、予定よりもやや遅れているものの、これら事例分析を通じて、当初想定していなかった享受者の制約条件を考察する必要があること、新たな外部諸条件に関する要因を特定できたことなどの知見が得られており、最終モデルをより深化させる上で重要な進捗がみられたことから、本研究は、概ね順調に進めることができたと判断する。本研究は、芸術家・芸術団体、文化遺産(有形・無形の文化財、博物館や劇場等の文化施設を含む)等の文化資本を導入した地域再生に関し、3年間の期間において、1日本とフランスの比較研究を通じ、2文化資本の市場及び社会における実態と文化資本創出保護維持のメカニズムを定量的に明らかにし、3経済的に最適化する仕組みを理論的・実証的に示すことを目的としており、文化資本の保護、活用、創出にかかる総合的な枠組みを経済学的かつ定量的な視点から考察するものである。

初年度の平成26年度には、各種統計及び産業実態調査から、文化資本を中心とする産業が、全体として一定の経済規模があるものの、中小ロットの比較的小さなマーケットを対象とする多様な構造を持つことを明らかにし、平成27年度では、人材育成などの教育、社会福祉といったデータとの関連で、文化資本のインパクトを、芸術団体やフェスティバルなどの事例分析を通じて考察し、文化資本のメリットを十分に享受する上でのアクセスに対する制約条件(個人の所得や学歴、居住地などの影響)を明らかにした。最終年の平成28年度は、EUや海外の大学からの要請に応え、日本の文化創造産業の実態とその課題(人材育成のための政策的枠組みの必要性やアクセスの制約という障害を取り除くための方策等に関する考察を含む)について論文を執筆し査読論文として公表した。あわせて、新たに知的財産としての文化資本という視点に関し、創造性と文化創造、その産業化と権利関係の諸問題を整理した論文を執筆し、この論文は現在編集作業中で、近日中に英語で出版される予定である(研究業績を参照されたい)。本研究は、文化資本を導入した地域再生に関し、1日仏比較研究により、2実態を定量的に明らかにし、3経済的に最適化する仕組みを示すとともに、文化資本の保護・創出の枠組みを考察するものである。主たる成果として、1文化資本関連産業は、比較的小さな市場と多様な構造を有し、2文化資本アクセスには所得、経験の制約があり、3知的財産創出には、文化資本創出への投資が重要であることを明らかにし、英語、日本語の論文等で公表した。本年は、次年度につながる準備期間と位置付け、主として産業面でのインパクトに着目して、既存の研究成果を取りまとめて論文にするとともに、データ蓄積と分析を進めた。特に創造産業と位置付けられる産業群に関しては、包括的な統計データに基づき詳細分析を行うことで、各部門別の実態が明らかになった。ICT以外の部門については、それぞれ比較的小規模で多彩な産業構造を持ち、サービス系では付加価値も高いが、財の産出に関わる産業部門は従業員一人当たり付加価値が低く人材の吸収も少ないことが分かった。なお、文化活動の生産活動への影響については現在も分析中であり、この点が予定よりもやや遅れているものの、以下に述べるように研究計画当初に想定していなかった外部要因により、個別ケース分析を含む別の知見を得られたことから、研究全体としては概ね順調に進めることができたと判断する。5月には、イタリアトリノ大学での国際会議に招聘され、金沢市の文化的景観保護を含む創造産業の実態分析について口頭発表(この論文を含むプロシーディングスは国際学会誌のspecial editionとして取りまとめ中)、9月にはUNESCOと慶州市、国際組織OWHCが共催する国際会議に招聘され、世界遺産石見銀山保護体制及び課題について口頭発表を行い、チェコの国際会議においてオーケストラ活動の社会的インパクトに関する定量分析結果について口頭発表を行った。あわせて、日仏だけでなく、ドイツやイタリアなどの文化資本を活用した創造産業及び創造都市に関するこれまでの研究成果を取りまとめた。本研究は、統計的分析手法により、文化資本の保護、活用、創出が、1産業構造に与える影響の分析、2産業基盤形成に与える影響の分析、3これらを経済的に最適化するための仕組みの考察を目的とするもので、既述の通り、平成26年度には、既存の経済統計データ及び実態調査の結果を用いた産業面でのインパクト分析を、平成27年度には、非経済データを含むデータセットによる統計解析に基づく個別事例研究をいくつか行った。文化資本の産業面でのインパクトは、創造産業を中心とする分析においても、一定規模を有しつつも比較的控えめであり、ICT関連部門を除けば、中小ロットのマイクロマーケットを中心とする多彩な産業群である。
高濃度重力流堆積物の剪断歪みを用いた流れの流動機構の推定

土石流をはじめとする高濃度重力流堆積物には,内部構造として,堆積する時に流れの内部に発生する剪断歪みがみられる.剪断歪みは,上流方向に傾くそり型の剪断面として認識されるものが多く,地層から古水理条件や古地形などを復元する際に重要な構造と考えられる.今年度は,この剪断面の基礎的な性質を明らかにするために行ってきた昨年度までの研究成果を発展させた.(1)北海道の石狩丘陵に分布する鮮新-更新統材木沢層は,すでに土石流など重力流の堆積作用と波や潮流などの堆積作用とが相互に干渉しあう環境の堆積物が存在することが明らかになっている.今年度は観察結果の再検討に加え,採取したサンプルの粒度分析を行った結果,このような環境において重力流堆積物の剪断面が発達する水理条件を絞り込むことができた.(2)富士山大沢扇状地の土石流堆積物に見られる剪断面は,岩石薄片の観察から,剪断面の周辺に比較的細粒な粒子が集まりやすいことがすでに分かっているが,コンピュータによる画像解析の結果,剪断面周辺とそれ以外の部分の粒度分布を定量的に求めることに成功した.この成果は今後,土石流内部で剪断面が発達する時の応力条件の推定に貢献すると考えられる.(3)粒子法を用いた剪断面発達の数値シミュレーションは,粒子数が不十分なことと間隙水の効果をうまく考慮できていないことから,現在試行段階である.今後これらの点を改善することで,数値シミュレーションによって剪断面の理解が飛躍的に向上する可能性がある.土石流をはじめとする高濃度重力流の堆積物には,内部構造として,堆積する時に流れの内部に発生する剪断歪みがみられる.剪断歪みは,上流方向に傾くそり型の剪断面として認識されるものが多く,地層から古水理条件や古地形などを復元する際に重要な構造と考えられる.剪断面の基礎的な性質を明らかにするため,今年度は前年度に引き続いての土石流堆積物の野外調査と,富士山大沢扇状地の土石流堆積物の薄片解析,ガラスビーズによる室内実験を行った.野外調査の対象地域は,新潟県新津市の更新統兎谷層,北海道石狩市と石狩郡にまたがる鮮新-更新統材木沢層である.野外調査では,両地域で過去に起こった土石流の堆積物の産状を観察し,写真とスケッチをもとに詳細に記載した.また,これらの土石流堆積物の堆積環境の推定も行い,ファンデルタなどの,水中斜面であることが判明した.これらの結果から,水中斜面という堆積環境においてはたらく波や潮流などの堆積作用と土石流など重力流の堆積作用とが相互に干渉しあうことで,剪断面など最終的な堆積物の内部構造にどのような影響をおよぼすのか検討している.富士山大沢扇状地の土石流堆積物の薄片は昨年度に作成したものである.薄片の画像解析の結果,剪断面の周辺に比較的細粒な粒子が濃集しやすいことなど,いくつかの特徴的な微細構造が明らかになった.ガラスビーズによる室内実験は,数百個のビーズを用い,斜面上でなだれ落ちさせるものである.この運動の間ガラスビーズどうしにはたらく応力が,剪断面の形成を解く鍵であると考え,現在,実験装置に偏光フィルタを加えて,そのような応力を検出する試みを行っている.土石流をはじめとする高濃度重力流堆積物には,内部構造として,堆積する時に流れの内部に発生する剪断歪みがみられる.剪断歪みは,上流方向に傾くそり型の剪断面として認識されるものが多く,地層から古水理条件や古地形などを復元する際に重要な構造と考えられる.今年度は,この剪断面の基礎的な性質を明らかにするために行ってきた昨年度までの研究成果を発展させた.(1)北海道の石狩丘陵に分布する鮮新-更新統材木沢層は,すでに土石流など重力流の堆積作用と波や潮流などの堆積作用とが相互に干渉しあう環境の堆積物が存在することが明らかになっている.今年度は観察結果の再検討に加え,採取したサンプルの粒度分析を行った結果,このような環境において重力流堆積物の剪断面が発達する水理条件を絞り込むことができた.(2)富士山大沢扇状地の土石流堆積物に見られる剪断面は,岩石薄片の観察から,剪断面の周辺に比較的細粒な粒子が集まりやすいことがすでに分かっているが,コンピュータによる画像解析の結果,剪断面周辺とそれ以外の部分の粒度分布を定量的に求めることに成功した.この成果は今後,土石流内部で剪断面が発達する時の応力条件の推定に貢献すると考えられる.(3)粒子法を用いた剪断面発達の数値シミュレーションは,粒子数が不十分なことと間隙水の効果をうまく考慮できていないことから,現在試行段階である.今後これらの点を改善することで,数値シミュレーションによって剪断面の理解が飛躍的に向上する可能性がある.
近現代イタリア演劇における演出の成立過程の研究

近現代イタリアにおける演出の成立過程において、2つの要因が決定的な役割を果たしたことを立証した。それは、未来派演劇の劇作法や舞台装飾と劇作家主導の演出である。未来派は複数の空間を同時に提示する「浸透」や、人間の心理や感情を物体の生に外在化させた「オブジェドラマ」などの劇作法を提案して劇行為の内側に観客を引き入れることに成功した。また照明や色彩の効果を通しても、ドラマの精神や登場人物の心理といった形のないものを視覚化・外在化することができることを証明した。また、ピランデッロの「劇中劇三部作」の綿密な分析を通して、その時代の劇作家のヘゲモニーの低下と演出家の影響力の拡大を跡付けることができた。1、学会発表「演出の成立過程における未来派演劇の貢献」(イタリア学会第62回大会、2014年11月8日、愛知県立大学)19世紀後半から20世紀前半にかけてのイタリア演劇の特殊性(巡業劇団の階層構造、俳優の身体の中心性、未発達の劇作法、演出家の登場の遅れ等)について、同時代の他のヨーロッパ諸国の演劇事情との比較を交えつつ明らかにしたのち、その内側における未来派演劇の文脈化を「演出」という側面から試みた。その結果、俳優中心の劇作法が主流であった20世紀初頭のイタリア演劇において、未来派による「演出主体の演劇」への貢献は、1観客を能動的に劇的行為へと参加させる手法を成文化し、舞台空間を拡大したこと、2同時性や浸透といった手法に代表される新しい劇作法を提唱し、同時に演出の手法を豊かにしたこと、3色彩や光、造形的なセットや衣装などを通して、演劇が要求する精神を表現することができるという認識のもとに、スペクタクル性を重視した空間を構成したこと、の3点にあることを明らかにした。2、海外の演出家によるイタリア公演の影響関係に関する予備研究20世紀初頭から、イタリアにおいて「演出家」という職能が誕生した1930年代までに、イタリア国内において海外の演出家により上演された公演について、当時の劇評などを基に網羅的に調査を進めている。今年度はミラノ大学等において文献調査と収集を行った。この研究を、イタリア国内の進歩的な劇作家や座長、俳優らの動向と重ね合わせることで、イタリアにおける演出に成立過程をより詳細に跡付けることができると考えている。採択2年目にあたる平成27年度は、まず前年度において研究を進めていた、「未来派演劇理論の演出とのかかわり」について、論文「理論と実践の交差ーマリネッティの総合演劇」にまとめ雑誌に掲載した。そこでは、未来派演劇の代表的な劇作家であるマリネッティが「宣言」という形で次々に表明した演劇理論と、その実践の結果として成立した戯曲作品とを丁寧に関連付けながら綿密な検証を行った。彼の演劇の出発点はフランス象徴主義であり、その過剰に張り巡らされた類推の網や隠喩を多用した劇作法は、終生彼の演劇の基底をなすことになる。その後未来派を創立するが、その運動の中心的トポスとなった「未来派の夕べ」における聴衆との関係性から新しい演劇の在り方を着想する。それは、舞台と客席、演じる側と観客との間の境界を消失させ躍動を生み出すというものであった。当時、大衆の娯楽として流行していたヴァラエティー・ショーにヒントを得て、ついに「総合演劇」の理念を明文化する。その中心概念は「シンテジ」と呼ばれる、短さを本質的要素とした劇的断片であり、わずかな台詞や仕草のうちに無数の状況や感覚を凝集する。それが実践に移された戯曲においては、複数の空間を同時に提示する「浸透」や、人間の心理や感情を物体の生に外在化させた「オブジェドラマ」などの優れて独創的な劇作法に加え、驚愕の惹起や触覚への刺激を提案することで、劇行為の内側に観客を引き入れることに、ある程度までは成功したと言える。その後、当初の計画にあった、「劇作家の側からの演出的行為の実践に焦点を当てて、演出家の登場を準備するに至った決定的な局面を明らかにする」ことを目的に、劇作家兼座長として劇団を率いたピランデッロとマルコ・プラーガの2人の作家の上演記録を収集し、分析に努めている。平成27年度の当初計画のうち、イタリア国内におけるヨーロッパ演出の受容史についての研究が若干遅れているので上記の評価とした。当該テーマに関しては、2006年以降ミレッラ・スキーノを中心とする研究者グループが、1911年から1934年までのイタリア国内におけるすべての上演・演出記録の膨大なデータをまとめており、資料自体は概ね揃っていると言えるが、ヨーロッパの最先端の演出の効果や思想について分類・整理すること、そして、それがイタリアの劇作家や俳優に及ぼした影響について、個々の上演記録や劇作家の台本の内にその裏付けを求めて論証するという作業が、当初予定ほど進んでいないのが現状である。1.学術論文「リッチャルディの「色彩の演劇」と未来派演劇におけるその影響について」『言語文化研究』第43号(大阪大学大学院言語文化研究科紀要)2017年3月31日イタリアにおいて初めて照明や色彩に演出上の価値を付与したと考えられるリッチャルディの「色彩の演劇」と、ほぼ同時代に劇作法や舞台装飾のアプローチからやはり色彩を介して舞台改革を行った未来派演劇とを取り上げ、劇的要素としての色彩の発見が、イタリア近現代演劇における演出の成立過程において決定的な役割を果たしていた可能性を検証した。

リッチャルディの「色彩の演劇」とは、ドラマの精神や登場人物の心理といった不定形なものとその変化を、内側からの彩色で視覚化・外在化するといった自律的な演劇体系であった。その実践が不首尾に終わったとはいえ、リッチャルディのこの理論は根本的な有効性と後の舞台改革への萌芽に満ちたものであり、クレイグやアッピアなど同時代の演劇改革理論にも伍するものであった。色彩は登場人物の精神を視覚化し、劇のパトスを外在化することで、台詞や仕草の表面には表れない内的世界の生成を表現することを可能にしたのである。また、こうしたリッチャルディの理論に影響を受けつつ、色彩の表現を特異な劇作法や造形性と組み合わせることで、より演出行為の実践へと近づけたのが、マリネッティのシンテジやプランポリーニやデペーロの造形的・抽象的な舞台装置といった、未来派演劇における数々の実験であった。こうした未来派演劇の実験の意義と影響を跡付けることで、イタリアにおける演出の成立過程を明らかにするという本研究課題の目的に近づくことができた。本研究課題の最終年に当たる平成28年度は、イタリアにおける近代的演出法の成立に寄与した「国立演劇アカデミー」における俳優や演出家の育成を主な研究対象とし、同アカデミーに併設されている「ジョヴァンニ・マッキア研究センター」での調査を予定していたが、同センターとの日程調整が難航し、最終年度内に現地調査が叶わなかった。その結果、調査結果をまとめて論文として発表する時期が来年度に送れると判断して、補助事業期間の延長を申請した。また、平成28年度は上記の研究と並行して、同時代の未来派演劇並びにグロテスク劇の劇作法と演出行為との接点を探る予定であったが、未来派演劇の調査に時間がかかり、グロテスク劇の劇作法に関しては予備調査の段階に留まってしまった。本来、平成28年度が本研究課題の最終年度であったが、イタリアにおける近代的演出法の確立に寄与した「国立演劇アカデミー」ならびに同アカデミーに併設されている「ジョヴァンニ・マッキア研究センター」での現地調査の日程がずれ込み、平成29年度まで補助事業期間の延長を申請した。その平成29年度は上記2つの施設における文献収集と研究者との意見交換を踏まえて、以下のように口頭発表を行った後、その内容を学術論文としてまとめた。1.(口頭発表)「ピランデッロ『劇中劇三部作』の構造について」(関西イタリア学研究会12月例会、2017年12月)2.(学術論文)「構造から分析するピランデッロの『劇中劇三部作』」(『天野恵先生退職記念論文集』、京都大学文学部発行、2018年3月)上記の論文では、20世紀前半のイタリアにおける「劇作家による劇団の指揮」という事象に着目し、ピランデッロが率いたローマ芸術座を検証対象とし、彼の「劇中劇三部作」の構造を綿密に分析することで、当時の劇作法がイタリアにおける近代的な演出家の登場を準備したことを実証した。「近現代イタリア演劇における演出の成立過程の研究」という本研究課題において、研究期間全体を通じて取り組み、成果を上げた分野は「未来派演劇の作劇法」と「劇作家主導の演出」の2点である。この2つがイタリアにおける近代的な演出家の登場の基盤となったことを3本の学術論文と2回の学会発表において検証した。今後の課題、研究の方向性としては、本研究期間内に予備的な研究を進めただけで論文としてまとめることが不十分であった舞台装置や俳優育成法からのアプローチを進めていきたい。
ヒト胎児聴覚器に於ける間葉等の融解に伴う腔形成のマイクロCTによる4次元的解析

成人の中耳は、鼓膜の振動を内耳に伝える耳小骨や神経、血管を除けば空洞(腔)である。ところが、胎児期初期では中胚葉由来の間葉で完全に満たされており、成長と共に間葉が消滅し腔が形成される。従来、この腔は一方的に耳管から内胚葉由来の嚢(袋)が侵入することで形成されると説明されてきた[1-2]。鼓膜が内・中・外胚葉の3層構造を呈するのもそのためと考えられている[3]。しかし、本研究では、耳管のみならず鼓膜側からも腔ができ始め、両者が合流して中耳腔が形成されることを、高解像度のCTにより明らかにした。1.目的:胎生10週頃のヒト胎児の鼓室(中耳)は間葉で満たされているが、成長と共に内胚葉の第一咽頭嚢由来の嚢(pouch, saccus)の耳管からの侵入により間葉が融解し鼓室腔が形成、嚢同志が接触した境界領域に粘膜ヒダが形成されると言われてきた。一方、我々の予備実験からは、耳管方向のみならず鼓膜内面からの融解も起きていることが示唆されていた。粘膜ヒダは耳小骨の筋、血管、神経などを包む他、感染波及を防止するなどの合目的性を持っており、あるいは真珠腫生成との関連の指摘もあり、解剖学的及び臨床的にも意義深い。従って、耳小骨や鼓室の骨の成長に対するこの間葉の融解過程の解明を目的としている。2.方法:平成19年度の研究計画に従い、μ-CTにより得られた推定13週から20週のヒト胎児標本8胎の頭蓋の連続断層像から、側頭骨領域を抽出・画像処理し、間葉およびその融解部分(嚢)の同定を行った。立体画像再構築(ボリウムレンダリング)に関しては、大容量の画像を扱えるように64bit処理のハードウエアおよびソフトウエアを導入した。3.結果:13週15.5週までは、鼓膜内面のみに腔が認められた。16.5週18週では、それに加え耳管側からの腔(所謂嚢)が観察された。18週以降になると鼓膜内面と耳管から拡張した両腔とがつながり、1つの腔となっていることが観察された。このように、本研究から予備実験の結果を支持する従来の説とは異なる知見が得られた。4.次年度の計画:今後、13週以前と18週以降の胎児の断層撮影および測定例を増やし、また、本学で保有していない週齢の低い胎児標本に関しては、染色切片標本を用い、腔の形態形成を明らかにする予定である。目的:胎生10週頃のヒト胎児の鼓室(中耳)は間葉で満たされているが、成長と共に内胚葉の第一咽頭嚢由来の嚢(pouch, saccus)の耳管からの侵入により間葉が融解し鼓室腔が形成、嚢同志が接触した境界領域に粘膜ヒダが形成されると言われてきた。粘膜ヒダは耳小骨の筋、血管、神経などを包む他、感染波及を防止するなどの合目的性を持っており、解剖学的及び臨床的にも意義深い。中耳腔の形成に関する我々の予備研究からは、耳管方向のみならず鼓膜内面からの融解も起きていることが示唆されており、その点を明確にすることが本研究の目的である。2.方法:平成20年度の研究計画に従い、μ-CTによりヒト胎児液浸標本の頭頚部の連続断層撮影を行った(推定13週から20週)。その連続断層像の閾値処理を行い、錐体の中耳および耳管咽頭の間葉とその融解部分(腔)の同定を行った。立体画像再構築(ボリウムレンダリング)に関しては、前年度に導入した64bit処理のハードウエアおよびソフトウエアを用いた。得られた立体画像から目的の間葉、中耳腔、骨を識別し、時系列に配列した。また、腔の体積算出にあたっては、サーフェスレンダリングにより面の貼付けを行い、ソリッドデータ化した後、3D-CADを用いた。種々の画像データは、大容量ストアレッジに保存した。左右の腔の容積はほぼ同じだった。4.結論:中耳腔の形成は、従来、耳管方向からの嚢の侵入によるとされてきたが、本研究により、耳管方向のみならず、鼓膜内面からの融解も起きて両者が交通し形成されることを明らかとした。
地域で暮らす精神障害者のリカバリーと主観的特性に関する研究

本研究の目的は,地域で暮らす精神障害者のリカバリーと主観的特性との関連を明らかにすることである。地域で暮らす精神障害者264名を分析対象とした。調査項目は,24項目版Recovery Assessment Scale日本語版,個人属性及び病気に関する項目,主観的特性とした。重回帰分析を行った結果,「精神障害者の地域生活に対する自己効力感」,「楽観性【前向きさ】」,「楽観性【気楽さ】」,「Health Locus of Control」の4つがリカバリーに有意な影響力を持つ変数として採択された。リカバリーレベルには,個人背景や病気の側面ではなく,個人の主観的特性が重要であることが確認された。本研究の目的は,地域で暮らす精神障害者のリカバリーと主観的特性との関連やその特徴を明らかにすることである。本年度は,まず国内外の文献検討を行い,リカバリーに関連する主観的特性の調査項目について検討した。次に,地域で暮らす精神障害者107名を対象に自記式アンケート調査を実施し,地域で暮らす精神障害者の自己効力感の特徴とリカバリーとの関連について検討した。自己効力感は,地域生活に対する自己効力感尺度(Self-Efficacy for Community Life:SECL)で評価し,リカバリーは,日本語版Recovery Assessment Scale(RAS)を用いてリカバリーレベルを測定した。その結果,SECLの下位項目平均得点は「治療に関する行動」,「社会生活」の順に高く,定期的な通院や適切な内服管理をしながら社会生活を営むことが自信の高さに繋がっていることが推察された。また,RASとSECL間には正の相関がみられ,精神障害者のリカバリーにおいて自己効力感が重要な要素であることが示唆された。今後は,リカバリーと自己効力感の因果関係についても検討討したいと考えている。本年度は,地域で暮らす統合失調症者102名を対象にリカバリーの特徴及び背景項目との関連について検討した。リカバリーは,リカバリーステージを5段階(モラトリアム期,気づき期,準備期,再構築期,成長期)で評価するSelf-identified stage of recovery(SISR-A),リカバリーレベルを評価する24項目版Recovery Assessment Scale日本語版(RAS)2つの尺度を用いた。まず,リカバリーステージ別にRAS得点を比較したところ,モラトリアム期(71.6点)から成長期(96.0点)にかけて高くなっていたが,準備期(80.5点)で一旦低下する特徴がみられた。準備期は,リカバリープロセスの中でも理想と現実に直面し,揺れ動きやすいことが推察された。次に,RAS得点を背景項目別(性別,年齢,発症年齢,副作用の有無,就労状況,地区行事への参加状況,病気体験で得られたこと)に比較した。その結果,地区行事への参加者(p<0.026),ピアサポート経験者(p<0.010)は無群に比べてRAS得点が有意に高かった。また,病気体験により得られたことがあると回答した人のRAS得点も無群に比べて有意に高かった(p<0.000)。地区行事への参加は,社会からの偏見を払拭し,社会に対する信頼回復の契機となっていることが考えられる。また,ピアサポートの要素を取り入れた支援や介入プログラムを行うことで,リカバリーがより促進されることが考えられる。さらに,リカバリーにおいて,病気を自己の人生の中で意味ある体験に変えることが肯定的な人生観へと繋がっていることが推察される。次年度も,継続して調査を実施し,地域で暮らす精神障害者のリカバリーと主観的特性との関連について検討する予定である。本年度は,昨年度に調査できなかった離島(長﨑県)の調査を実施することができた。今後も対象地域や対象者を増やし,リカバリーと主観的特性との関連について検討することができると考えている。交付申請書に記載した研究計画・実施スケジュール通りに研究を遂行できているため,現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」とした。地域で暮らす精神障害者281名を対象にアンケート調査を実施し,264名(有効回答率94.0%)を分析対象とした。調査項目のリカバリーは24項目版Recovery Assessment Scale日本語版(RAS)用いた。関連要因は,個人属性及び病気に関する項目,主観的特性(楽観性尺度,日本語版Health Locus of Control;HLC,精神障害者の地域生活に対する自己効力感尺度;SECL,薬に対する構えの調査票;DAI-10)とした。分析対象者のうち,男性152名(57.6%),平均年齢は46.9±13.4歳であった。発症年齢は26.5±11.0歳,平均入院回数3.4±3.2回,病気の体験によって成長や何か得られたことがあると回答した人は188名(71.2%)であった。RASの平均合計得点は81.7±15.7点であった。楽観性尺度【前向きさ】平均得点は15.3±3.7点,【気楽さ】平均得点は14.8±5.0点であった。HLC平均得点は38.3±5.2点,SECL平均得点は129.5±30.1点,DAI-10平均得点は3.8±4.5点であった。

RASを応答変数とし,RASと関連がみられた「年齢」,「入院回数」,「楽観性【前向きさ】」,「楽観性【気楽さ】」,「HLC」,「SECL」,「DAI-10」,「病気体験によって得られたこと」の8項目を説明変数として,Stepwise法を用いた重回帰分析を行った。その結果,「SECL」,「楽観性【前向きさ】」,「楽観性【気楽さ】」,「HCL」の4つがリカバリーに有意な影響力を持つ変数として採択され,自由度調整済みR2は0.577であった。リカバリーレベルには,個人背景(性別,年齢等)や病気の側面ではなく,個人の主観的特性が重要であることが示唆された。今後,リカバリー向上を目指した支援方法を検討する上で,精神障害者の心理面に焦点を当てた介入プログラムが不可欠である。本研究の目的は,地域で暮らす精神障害者のリカバリーと主観的特性との関連を明らかにすることである。地域で暮らす精神障害者264名を分析対象とした。調査項目は,24項目版Recovery Assessment Scale日本語版,個人属性及び病気に関する項目,主観的特性とした。重回帰分析を行った結果,「精神障害者の地域生活に対する自己効力感」,「楽観性【前向きさ】」,「楽観性【気楽さ】」,「Health Locus of Control」の4つがリカバリーに有意な影響力を持つ変数として採択された。リカバリーレベルには,個人背景や病気の側面ではなく,個人の主観的特性が重要であることが確認された。本年度は調査項目の妥当性を検討し,地域で暮らす精神障害者の自己効力感の特徴とリカバリーとの関連について明らかにした。地域で暮らす精神障害者のリカバリー支援に関する調査を継続的に実施していることで医療機関や各施設の協力が得やすく,107名に自記式アンケート調査を実施することができた。交付申請書に記載した研究計画・実施スケジュール通りに研究を遂行できているため,現在までの達成度を「おおむね順調に進展している」とした。今後も継続して,デイケア,訪問看護,就労支援事業所関連の施設,地域活動支援センター等を利用しながら地域で暮らす精神障害者300名程度を対象に自記式質問紙調査票による調査を実施し,リカバリーと主観的特性との関連について分析を進めていく予定である。引き続き,精神保健看護学分野を専門とする教員2名で調査場所へ出向き,対面による丁寧な聞き取り調査の方法を行う予定である。精神看護学今後は,地域で暮らす精神障害者のリカバリーと主観的特性との関連を多角的に捉えるために,病院を含む精神科関連施設(デイケア,訪問看護,地域活動支援センター,グループホーム等)を機縁法で選択しながら参加者を増やし,分析を進めていく予定である。また,地域で暮らす精神障害者の主観的特性(自己効力感,楽観主義,健康意識等)の特徴を明らかにした上で,リカバリーと主観的特性との関連や因果関係について分析を進めていく予定である。多くの精神障害者の表現力が不十分であること,個性的・独自的な生活をしていることが予測されるため,調査場所へ出向いて対面による丁寧な聞き取り調査の方法を行う予定である。今年度は,リカバリーフォーラムへ参加することができなかったこと,離島等の調査地域の偏りにより対象施設が少なかった。そのため,本研究を遂行する上での学会参加費,旅費,調査に必要な物品購入費等が減ったことにより研究計画書で計上した予算額と実支出額に誤差が生じた。
交流インピーダンス法によるプラズマ溶射コーティング材の高温耐食性の評価

1.Alプラズマ溶射コーティングの作製プラズマ溶射装置(既設)を用い、Fe、Inconel600の基材の上にAl溶射コーティングを作製した。一部の試料に対して一定温度のAr雰囲気中で後処理を行った。2.交流インピーダンス法による高温耐食性の評価3.交流インピーダンス法の従来の評価法との相関性分極測定により求めたAlコーティング材の腐食速度は、交流インピーダンス法の結果と一致している。また、腐食後の表面観察、X線回折および元素分析の結果により後処理を行った後、コーティング層の組成は後処理を行っていない時の多孔質なAlから緻密な金属間化合物に変化したことが分かった。それによって耐食性が良くなったと思われる。4.Alプラズマ溶射コーティング材の高温耐食性に影響を及ぼす因子以上の結果により、基材、溶融塩組成および後処理はコーティング材の耐食性に影響を及ぼすことが分かった。今後最適の処理条件を検討することにより、さらに耐食性の改善が期待できる。以上の研究成果は平成7年4月の日本金属学会春期大会、また、腐食防食'95(5月)において発表する予定である。
代替冷媒用小型・高性能熱交換器の開発-細管内の相変化熱伝達及び流動様式の解明-

本研究では、HFC134aの細管内で流動様式が熱伝達に及ぼす影響を明らかにすることを目的として、蒸発過程における圧力損失および流動様相の可視化に関する実験を行っており、以下の成果を得た。(1)純冷媒HFC134aの細管内単相圧力損失の実験を行った。管摩擦係数f_lの測定値は従来の式よりも大きな値を示した。(2)純冷媒HFC134aの蒸発圧力損失実験を行った。単相実鎖で得られたf_lを深野らの二相圧力損失の式に代入して見積もられた圧力降下は本実験結果よりも低い値を示したが,系内圧力に対する誤差としては小さく,この値を用いて計算される物性値には大きな影響を及ぼさなかった.(3)純冷媒HFC134aの細管内における沸騰・蒸発を伴う気液二相流の流様相の可視化実験を行い、実験結果を修正Baker線図上にプロットしたが、データは線図の流動様式区分ではbubble or frothと分類されている領域でannular flow,slugと分類されている領域の低クォリティ域でbubble flow,wavyと分類されている領域でwavy-annular flowが現れるなど,従来の区分とは一致しなかった。しかし、流動様式が従来から空調機に用いられている管内径68mm前後の管(平滑管、溝付管)に比して低いクォリティで遷移することが確認された。(4)純冷媒HFC134aの細管内における沸騰・蒸発を伴う気液二相流の流様相の可視化実験を行い、実験結果をTaitel-Duklerが提案した空気-水系の流動様式線図上にプロットしたが、データは線図の区分と一致しなかった。本研究では、HFC134aの細管内での沸騰・蒸発熱伝達機構、およびその流動特性を明らかにすることを目的として、蒸発熱伝達および流動様相の可視化を含む流動特性実験を行っており、今年度は以下の成果を得た。管摩擦係数の測定値は従来の式よりも大きな値を示した。単相実験で得られた管摩擦係数を深野らの二相圧力損失の式に代入して見積もられた圧力降下は本実験結果とよく一致した。(3)純冷媒HFC134aの細管内における沸騰・蒸発を伴う気液二相流の流様相の可視化実験を行い、実験結果を修正Baker線図上にプロットしたが、データは線図の流動様式区分とは一致しなかった。しかし、流動様式が従来から空調機に用いられている管内径68mm前後の管に比して低いクォリティで遷移することが確認された。(4)純冷媒HFC134aの細管内における沸騰・蒸発を伴う気液二相流の流様相の可視化実験を行い、実験結果をDamianides-Westwaterの管内径1mmの空気-水系の流動様式線図上にプロットしたが、データは線図の区分と一致しなかった。
バイリンガル発達障害児の対人コミュニケーション能力に関する基礎研究

本研究の目的は、近年増加傾向にあるにもかかわらず、これまで実証的研究がほとんどなされておらず、そのため発達相談や教育現場で対応の指針となる学術的提言が早急に求められているバイリンガル広汎性発達障害(PervasiveDevelopmentalDisorder:PDD)児の言語コミュニケーション障害に関する基礎研究にいち早く取り組むことであった。日英バイリンガル・日本語モノリンガルPDD児、日本語モノリンガル健常児を対象にした言語発達調査を行い、以下のような結果を得た。(1)語彙理解力:ASDの有無や社会の主流言語の影響がある。(2)文法理解力:英語と日本語では異なる可能性がある。また、ASDの有無や主流言語の負の影響は小さいと考えられる。本研究の目的は、近年増加傾向にあるにもかかわらず、これまで実証的研究がほとんどなされておらず、そのため発達相談や教育現場で対応の指針となる学術的提言が早急に求められているバイリンガル広汎性発達障害(Pervasive Developmental Disorder:PDD)児の言語コミュニケーション障害に関する基礎研究にいち早く取り組むことである。初年度は日英バイリンガル・日本語モノリンガルPDD児、日本語モノリンガル健常児を対象にした語用論能力(実行機能および会話スキル)の実験心理学的調査を行った。具体的な調査内容は、以下の通りである。(1)バイリンガルPDD児の発達障害の特徴と言語コミュニケーション力を把握するために、バイリンガル定型発達児のコントロールグループと合わせて二ヶ国語の発達検査を行うとともに自然会話データを収集した。(2)親子会話および実験者と子供の会話を、自由遊び・絵本読みの場面で録音録画した。(3)バイリンガル・モノリンガルPDD児保護者に記入してもらう質問紙調査を作成し回答を依頼した。(4)実行機能発達調査と、研究代表者が開発した対人コミュニケーション能力調査を行った。(5)自然会話データの書き起こしを開始した。データの記述的な分析結果は第22回発達心理学会大会のシンポジウム「多文化共生・多言語環境における子どもの発達と障害」で報告された。シンポジウムを通して米国の日英バイリンガル公立小学校などと研究協力関係を結ぶことができ、今後の研究発展の道筋を確認することができた。最終年度は日英バイリンガル・日本語モノリンガルPDD児、日本語モノリンガル健常児を対象にした語用論能力(実行機能および会話スキル)の実験心理学的調査を行った。1バイリンガルPDD児の発達障害の特徴と言語コミュニケーション力を把握するために、二ヶ国語の発達検査を行うとともに自然会話データを収集した。2親子会話および実験者と子供の会話を、自由遊び・絵本読みの場面で録音録画した。3バイリンガル・モノリンガルPDD児保護者に記入してもらう質問紙調査を作成し回答を依頼した。4実行機能発達調査と、研究代表者が開発した対人コミュニケーション能力調査を行った。24年度が最終年度であるため、記入しない。
シンガポールにおける女性の所得階層と福祉供給の諸類型に関する研究

2016年度は、シンガポール国立大学人文・社会科学部に客員研究員として在籍し、現地に1年間滞在しながら文献研究およびフィールドワークを実施した。文献研究については、シンガポールにおける福祉体制の構成要素を明らかにするために、福祉政策のほか、年金制度、雇用政策、住宅政策、高齢者政策、そして家族政策について検討し、それらがどのような相互補完性のなかでシンガポール型福祉体制を構築しているのかについて検討した。この作業によって、他の先進諸国に比べて公的社会サービス支出(対GDP比)が著しく低いシンガポールの福祉政策が何によって支えられているのかについて多面的に理解することができた。また、フィールドワークでは、10歳以下のこどもを持つ女性労働者に対して、仕事、家事、育児、生活時間などに関する聞き取り調査を実施した。これにより、女性労働者がどのような基準で職業選択を行い、世帯収入から何に対していくら支出しており、加えて自らが家事・育児に対してどの程度の時間を費やしているのかについて所得階層別にその傾向を把握することができたことは大きな収穫である。以上の研究を通じて、少子高齢化が進む先進国のひとつでありながらも依然として抑制的な社会サービス支出額を堅持しているシンガポールに生きる人々がいかにして福祉サービスを調達しているのかについて、実態に基づいた検討を行うことができた。本研究は、日本に比べて「女性が働きやすく子育てしやすい」と評価されがちなシンガポールのワーキングマザーが「低福祉予算」の中で実際にどのようにして日常的に発生する「福祉需要」を満たしているのか、その実態を制度面のみならず聞き取り調査から批判的に検討した点に独創性がある。28年度が最終年度であるため、記入しない。出産・育児のための中断期間(2013年10月から2014年3月までの計6か月間)が含まれることから、本年度の研究実施期間は2013年4月から2013年9月までの計6か月間となった。1年目である本年度は、当初の計画通りに文献研究を中心に実施した。その際、以下の2点を中心に取り組んだ。《1社会保障制度の国際比較》東南アジアおよび欧州諸国における社会保障制度の国際比較に関する先行研究の検討作業(主に和書)を中心に行った。この作業を通じて、社会保障制度を検討するうえでの基本的な分析視角、フレームワークについて理解を深めることができた。また、文化・宗教を含めた歴史的背景に起因する社会保障制度の形成過程およびその理念についても整理・検討することができた。《2シンガポールの歴史研究》シンガポールの福祉供給体制を研究する前提として、国家の形成過程を理解することは重要である。よってシンガポールの歴史に関する先行研究のレビューを行った。具体的には、大航海時代から現代に至るまでの歴史、すなわちシンガポールが世界市場に登場して以降、現代に至るまでのあいだに世界市場において果たしてきた経済的役割、およびその担い手に関する歴史研究について理解を深めるよう努めた。インドネシアやマレーシアなどイスラム諸国に地理的に囲まれた中華系が多数を占める小さな新興国家シンガポールが置かれている特異な地政学的制約を歴史的背景に基づいて理解することは、現在のシンガポール政府の打ち出している各種政策を理解するうえで大いに役立つものであり、2年目以降の研究計画を遂行するための基盤となる重要な研究作業となった。本研究の目的は、急速な経済成長を遂げたシンガポールにおける福祉供給の実態を女性の役割に注目して明らかにすることにある。研究計画1年目に該当する平成26年度は、シンガポール経済史を中心に先行研究(英語・日本語)の整理・検討作業を行った。これにより、現在の経済政策にまで影響を及ぼしているシンガポールの独特な経済政策の歴史および政府の立脚する理念が何に基づいて形成されてきたのか、その源泉について理解を深めることができた。また、経済活動を捕捉するために1965年の独立当初から現在に至るまでの半世紀にわたる経済統計データ(Yearbook of Statistics Singaporeほか)の収集・整理・分析作業を行い、経済活動の推移を数値に基づいて確認する作業についても合わせて実施した。これら1年目に実施した研究内容は、経済と福祉の関係性を検討する2年目・3年目の研究を行ううえで基礎的な知見になる重要な内容であることから、今後の研究計画の土台として位置づけることができる。政府の経済政策を捕捉する作業が中心となった1年目の研究に対して2年目は労働政策を中心に文献調査を進めていくが、この両者を整理することは有償経済の背後にある無償経済としての福祉の実態を明らかにする作業(3年目の現地調査)へとつながることから、研究課題の達成に向けて引き続き研究計画に沿った研究活動を遂行していく予定である。本研究の目的は、現代シンガポールにおいて福祉がどのように供給されているのか、その全体像を明らかにするものである。シンガポールの所得格差(ジニ係数)は中国(41.5)や米国(45.0)を上回る47.8(CIA計算)であるにもかかわらず、公的社会サービス支出額(対GDP)は最貧国水準である。なぜ先進国でありながら、これほどまで公的社会サービス費用を抑制できるのか。シンガポールの福祉体制について正確に理解するためには、所得階層や雇用形態によって階層化されている福祉サービスの全体像を掘り起こす必要があることから、本研究では同一企業内に就労する所得階層および雇用形態の異なる男女労働者に注目し、彼ら彼女らが日々の生活のなかでどのような福祉サービスにアクセスしているのかについて聞き取り調査と参与観察を用いて考察するものである。2年度目にあたる本年度は、シンガポールにおける社会保障制度について、年金、医療、介護、地域福祉(非営利団体)、そして生活保護などの制度を中心に考察・検討した。