hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新たな成長期における顎矯正治療法の開発

しかし、形態学的・組織学的観点から作用機序や治療効果に関する詳細な検討を行った報告は、申請者が2013年に行った一報告のみであり、BAMPの長期的予後や、牽引方向を変更した際の治療効果の詳細な検証は未だ不十分である。そこで、本研究では100日齢のビーグル犬を用いて行い、全てのビーグル犬の上下顎にミニプレートを埋入し、80日間の牽引を行う牽引群と牽引を行わない対照群を定義した。100日齢をDay 0としてのビーグル犬の頭部X線規格写真を撮影し、咬合・顎間関係に関する肉眼的観察を行った。同時に上顎骨前方成長促進および下顎骨の前方成長抑制を想定し、両群の上下顎骨にミニプレートを埋入した。創部の治癒期間として20日間の経過観察を行った。なお、この期間中、創部の感染を防止するため定期的な消毒を行った。経過観察を行い、ミニプレートに動揺や周囲の炎症症状がないことを確認の後、牽引群のみDay 20からDay 100まで初張力200gのStainless alloy coil springにて顎間牽引を行った。牽引期間中はミニプレートの脱落、coilの損傷や変形、脱離が無いかどうか随時観察を行い、また炎症を引き起こさないようミニプレート周囲の消毒を行った。昨年度ビーグル犬の口腔内において装置が破壊されてしまう問題が生じたが、埋入部位、牽引力、方向を予備実験にて修正し、改善されたため、本実験へと移行予定である。昨年度ビーグル犬の口腔内において装置が破壊されてしまう問題が生じたため。近年、上下顎骨にミニプレートを埋入し、ミニプレート間で顎間牽引を行うBone-anchored maxillary protraction (BAMP)と呼ばれる新たな成長期顎矯正歯科治療が報告され、国外において臨床報告が散見されている。そこで本研究では100日齢のビーグル犬を用いて行い、全てのビーグル犬の上下顎にミニプレートを埋入し、60日間の牽引を行う牽引群と牽引を行わない対照群を定義した。100日齢をDay ー20としてのビーグル犬の頭部X線規格写真を撮影、肉眼的観察を行った。創部の治癒期間として20日間の経過観察を行った後、牽引群のみDay 0からDay 60まで初張力200gのcoil springにて顎間牽引を行った。組織学的解析は、両群ともに骨形成マーカーとしてカルセイン・テトラサイクリン二重蛍光染色を行った。Day 60にて両群ともに屠殺し、上顎頬骨縫合部の非脱灰組織標本を作製した。標本はVillanueva bone染色後、メチルメタクリレート包埋を行った。切片は縫合部中央を縫合に対して垂直に切り出し、薄切研磨した。蛍光顕微鏡を用いて組織像を撮影し、骨形態計測を行い、組織学的検討を行った。統計学的解析にはMann-Whitney U-testを用いて、各時点における両群間の各検討項目を比較した。結果、過去の臨床報告と同様の効果を認め、組織学的解析からもBAMPの歯科矯正治療における有用性を支持する結果が得られた。
人と不整地作業機械が協調するハイブリッド転倒安全システムの基盤構築

不整地作業機械の各種稼働現場で機能する実現性の高い安全システムの開発に資するよう、実験解析用クローラクレーンを用いた実験解析、転倒回避システムの設計及び試作、VR機器を組込むハイブリッドシミュレータの開発のほか、高精度三次元動的バーチャルシミュレータを構築して解析し、総合考察を進展させた。具体的な内容は以下の通りである。「実験解析用クローラクレーンを用いた実験解析」について、平成29年度開発の新型上部旋回体を搭載し、下部走行体の荷重支持特性を支配するクローラベルト張力といった機械側条件が荷役作業時の機械動特性に及ぼす影響を実験解析した。転倒安全性の観点よりクローラベルト張力の最適な制御指針を示した。本成果は日本機械学会北陸信越支部講演会で公表した。「VR機器を組み込むハイブリッドシミュレータの開発」について、HMD(ヘッドマウンドディスプレイ)等よりなるVR機器を組み込み、実機運転環境の模擬性能を向上させた。統合開発環境型物理エンジンUnity、六自由度モーション装置及び実機運転室シミュレータを統合するハイブリッドシミュレータを開発した。「高精度三次元動的バーチャルシミュレータの基盤構築」について、不整地作業機械の転倒動特性を多様な条件下で高精度に解析できるマルチボディダイナミクスに基づく三次元のバーチャルシミュレータの基盤を構築した。「人と不整地作業機械が協調するハイブリッド転倒安全システムの基盤構築」について、リアルシミュレータとバーチャルシミュレータによる解析及びそれらの考察結果を総合し、人と機械が協調するハイブリッド転倒安全システムの原理を考案し、同システムの基盤を構築した。人と機械の協調が機能しない場合の多重防護対策として、機械が転倒限界状態を超過する前に安定状態へ自然復帰する転倒回避システムの基本設計からバーチャルシミュレータ上試作までも実施し可能性を示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。研究代表者らは、複雑条件下における不整地作業機械の転倒を防止しかつ運転者にとって快適な安全システムを開発するため、作業機械ー不整地系シミュレータ、実機運転室シミュレータ、バーチャルシミュレータからなる「ハイブリッドシミュレータ」の基盤開発とそれを用いた各種解析を推進してきた。本年度は、不整地作業機械の各種稼働現場で機能する実用性の高い安全システムの開発に資するよう、同シミュレータの最適設計や高度化、快適性評価方法の検討などを実施した。「新世代実機運転室シミュレータの最適設計」については、実機作業機械の運転室内にいるようなリアリティを追及すべく、視覚情報を解析目的に応じ「解放感優先型」と「没入感優先型」の二種類のシステムで運転者へ提示するようにし、前者では運転者に前方、上方、左右から高解像度画像を提供できるよう設計した。後者では実機運転室シミュレータとバーチャルシミュレータの連動解析にて運転者へ提示する立体的画像をCG等で生成し、ヘッドマウントディスプレイへ投影できるようにした。「生体特性解析システムによる快適性の定量的評価方法の検討」については、基礎的な視線解析より安全度情報等の提示方法が運転者の操作特性に及ぼす影響、ディスプレイの視認性等を検討した。精神的疲労となる事象を被験者に付与して心拍特性を計測し、生体特性の文献調査結果と合わせ考察し、快適性を定量的かつ客観的に評価する方法も検討した。「三次元動的バーチャルシミュレータの基盤構築」については、不整地作業機械の転倒安定性解析に重要な下部走行体モデルを二次元から三次元に拡張し、転倒時動特性を解析するシミュレータ基盤を構築した。「不整地作業機械の施工現場の調査分析」については、不整地作業機械の事故事例を調査し、運転者等への聞き取り調査項目を選定、調査分析対象の施工現場条件も決定した。交付申請書にて記載した目的およびその達成度についての具体的な内容は以下の通りである。「新世代実機運転室シミュレータの最適設計」については、運転者への視覚情報を中心に高度化した。「解放感優先型」は運転者に前方、上方、左右から高解像度画像を提供できるよう設計し、ISO規格に従い運転室内部寸法等を決定した。「没入感優先型」は実機運転室シミュレータとバーチャルシミュレータの連動解析のため、バーチャルシミュレータへのレバー操作信号の入力方法等を開発する必要があるが、ヘッドマウントディスプレイを装着した運転者へのCG等による立体的画像の提示を可能にした。これらより、おおむね順調に進展しているといえる。「生体特性解析システムによる快適性の定量的評価方法の検討」については、運転者の操作時における基礎的な視線解析を生体特性解析システムにより実施し、運転者への安全度情報等の提示方法を検討し、生体特性の快適性を定量的かつ客観的に評価する方法について検討している。基礎的な視線解析中心となったため、やや遅れているといえる。「三次元動的バーチャルシミュレータの基盤構築」については、不整地作業機械の転倒時動特性を数値解析するシミュレータの基盤を構築しており、これまでの研究で構築した二次元動的バーチャルシミュレータの各種解析モデルを三次元に拡張した。三次元モデルを構築することにより高精度な数値解析が可能になったことからおおむね順調に進展しているといえる。「不整地作業機械の施工現場の調査分析」については研究目的に照らし、各種解析における解析条件等へ反映できるよう適切な不整地作業機械の施工現場の選定等準備を推進したことからおおむね順調に進展しているといえる。以上に述べた項目ごとの達成度の自己点検評価結果を総合し、研究全体としては、「おおむね順調に進展している」の評価とした。

研究代表者らは、複雑条件下における不整地作業機械の転倒を防止し、運転者にとって快適な安全システムを開発するため、作業機械ー不整地系シミュレータ、実機運転室シミュレータ、バーチャルシミュレータからなる「ハイブリッドシミュレータ」の基盤開発とそれを用いた各種解析を推進している。不整地作業機械の各種稼働現場で機能する実現性の高い安全システムの開発に資するよう、実験解析用小型クローラクレーンの最適設計及び開発と高度化、VR機器を組み込むリアルタイムシミュレータの開発、さらに、高精度三次元動的バーチャルシミュレータの基盤構築を実施した。特に、実験解析用小型クローラクレーンに関する研究実績を述べると以下の通りである。代表的な不整地作業機械であり、高い転倒安全性が求められるクローラクレーンによる荷役作業時の動特性をより正確に模擬し解析考察するため、標準的な実機の寸法・形状を詳細に調査分析した結果を考慮し、幾何学的相似比、転倒安全性に大きく影響を及ぼす各部質量配分のほか、土木作業機械に関わる規格にも準拠した実験解析用小型クローラクレーンに装備する主要構造体であるラチス式ジブを最適設計し製作した。この際、耐久性等に影響する材質等の選定にも留意し、製造を依頼する業者と基本設計段階から綿密に協議し、加工組み立てまで実施した。このジブを平成29年度に並行して最適設計し製作した新型上部旋回体へ組み付けた後、動作確認等を行い、平成30年度実施の実験解析に本格的に使用できる状態にまで仕上げた。交付申請書にて記載した目的及び達成度について具体的な内容は以下の通りである。「実験解析用小型クローラクレーン用ラチスジブの最適設計及び製作」について、標準的な実機の寸法・形状を詳細に調査分析した結果を考慮し、幾何学的相似比、転倒安全性に大きく影響を及ぼす各部質量配分のほか、土木作業機械に関わる規格にも準拠した実験解析用小型クローラクレーンに装備する主要構造体であるラチス式ジブを最適設計し製作した。設計においては詳細に強度及び剛性の数値解析を実施した。製作まで完了しており、平成30年度実施の実験解析に使用できる状態である。以上のことから、「おおむね順調に進展している。」との評価とした。研究代表者らは、複雑条件下における不整地作業機械の転倒を防止し、運転者に快適な安全システムを開発するため、作業機械ー不整地系シミュレータ、実機運転室シミュレータ、バーチャルシミュレータからなる「ハイブリッドシミュレータ」の基盤開発とそれを用いた各種解析を推進している。本年度は、不整地作業機械の各種稼働現場で機能する安全システムの開発に資するよう、実験解析用小型クローラクレーンの最適設計及び開発、VR機器を組み込むリアルタイムバーチャルシミュレータの開発のほか高精度三次元動的バーチャルシミュレータの基盤構築等を実施した。具体的な内容は以下の通りである。「実験解析用小型クローラクレーンの最適設計及び開発」について、クレーン実機の動特性を正確に模擬するため、実機形状・寸法を踏まえて幾何学的相似比及び質量比を定め、関連機械規格にも準拠した上部旋回体を最適設計し開発した。
希土類金属触媒を用いる共役系極性モノマーのヘテロタクチック重合反応の開拓

希土類金属錯体触媒を用いるメタクリル酸メチルの重合を行い、高度に制御されたヘテロタクチック重合が進行する条件を詳細に調査した。1,2,3,4,5-ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を有するジアルキルルテチウム錯体と助触媒としてトリチルカチオンを0.5mol当量用いる重合系において、効率良くメタクリル酸メチルのヘテロタクチック重合が進行することが明らかになった。またこのシクロペンタジエニル配位子を連結した2核希土類錯体を用いる場合でも、高ヘテロタクチック重合が進行することが見出された。本研究では、カチオン性希土類金属錯体を触媒とするメタクリル酸エステル類の高ヘテロタクチック重合反応の重合機構および、得られたヘテロタクチックポリマーの物性解明を行うことを目的としている。この目的を達成するために、本重合反応に用いる希土類金属触媒の選定を行ってきた。申請者はこの重合反応を詳細に検討したところ、ヘテロタクチック重合が進行する条件として、ルテチウム触媒とカチオン性錯体を発生するための助触媒の量が、本ヘテロタクチック重合の発現に重要であることを見出した。すなわち、1,2,3,4,5-ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を有するルテチウム錯体と助触媒としてトリチルカチオンを0.5mol当量用いる触媒系においてメタクリル酸メチルの重合を行うと、再現よくかつ高度にヘテロタクチック選択的に制御されたポリマーが得られた。この知見を確認するために、あらかじめカチオン性錯体を合成しておき、これと中性の錯体を1:1で混合した触媒系でも重合を行ったところ、やはりヘテロタクチックポリメタクリル酸メチルが得られることがわかった。さらに溶媒として、希土類金属のカチオン中心に強く配位するテトラヒドロフランを溶媒として用いるとこの重合は進行しないことから、カチオン性錯体と中性錯体の両方が本ヘテロタクチック重合の発現に必須であることが示唆される。このように金属触媒の配位重合を用いるメタクリル酸メチルの高ヘテロタクチック重合は初めての例である。今後、メタクリル酸メチルのヘテロタクチック重合の一般性を解明するための錯体についてスクリーニングしていく予定である。現在までの研究結果から、カチオン性錯体と中性錯体の両方が存在するときにのみメタクリル酸メチルのヘテロタクチック重合が進行することがわかってきている。そのためさらなる配位子のチューニングや中心金属の検討により、効率よくヘテロタクチックポリマーを合成できる触媒系の探索が期待できると考えられる。本研究では、カチオン性希土類金属錯体を触媒とするメタクリル酸エステル類の高ヘテロタクチック重合反応の重合機構および、得られたヘテロタクチックポリマーの物性解明を行うことを目的とした。本年度は、昨年同様メタクリル酸メチルのヘテロタクチック選択的重合が進行する条件検討を進めた。昨年度に得られた知見として、1,2,3,4,5-ペンタメチルシクロペンタジエニル配位子を有するルテチウム錯体を触媒とする系において、これのカチオン性錯体と中性錯体の両方が関与していることが明らかとなっている。この知見をもとに新たにシクロペンタジエニル基が2つ連結した配位子を合成し、これを配位子とする二核錯体を合成した。金属に対して0.5当量のトリチルカチオンを活性化剤に用い、単分子内にカチオン性錯体と中性錯体が発生する条件でメタクリル酸メチルの重合を検討した。中心金属をスカンジウムとした二核錯体においては、期待するヘテロタクチック重合の発現は見られなかったが、中心金属をルテチウムならびにイットリウムとした二核錯体では高ヘテロタクチック重合の進行が確認され、重合活性はルテチウムのほうが高かった。このことから、メタクリル酸メチルのヘテロタクチック重合において、配位子と金属中心の相性が重要であり、かつカチオン性錯体と中性錯体の両方が本ヘテロタクチック重合の発現に必須であると推察される。以上、本研究によってメタクリル酸メチルのヘテロタクチック重合の発現に必要な条件が見いだされつつあり、さらに触媒を検討することにより、新たな立体選択性を持つポリマーの合成が期待される。前年度に引き続き、メタクリル酸メチルのヘテロタクチック重合を達成するための錯体についてスクリーニングしていく。具体的には一つの配位子を有するジアルキル金属錯体を合成し、メタクリル酸メチルの重合反応を検討していくことで、ヘテロタクチック選択性発現の有無とさらに活性の高い触媒系の構築を目指す。また金属錯体による配位重合反応はモノマーの置換基によって、その重合活性や立体規則性が変化することが知られている。そこで本研究でヘテロタクチック重合を達成した触媒を用いるメタクリル酸メチル以外のメタクリル酸エステルモノマーの重合についても検討していく。化学
短繊維強化高分子複合材料の疲労機構解明

短繊維ガラスにより強化されたpolyphenyleneether(GFPPE), polyphenylenesulfide(GFPPS), syndiotactic polystyrene(GFSPS),およびガラスビーズにより強化されたPolyoxymethylene(GBPOM)について一軸引張りおよび面外変形のそれぞれの疲労負荷中の疲労挙動について、試験片内の音速分布、疲労中の音響放射(アコステックエミッション)および粘弾性特性の計測により、それらの複合材料の疲労機構について実験的な解明を試みた。その結果、疲労1サイクル波形中に休止時間(波形間にインターバル)を設けると一軸繰り返し引張り条件下では、各材料とも繰り返し寿命は大幅に増加したのに対し、面外繰り返し負荷条件では、クラック発生寿命および最終破壊寿命とも、インターバル時間の短い領域で大幅減少し、さらにインターバル時間が長くなるとほぼ一定の寿命に飽和する傾向が見られた。これらの負荷条件による寿命の休止時間の影響は、疲労試験中試験片に発生する損傷、すなわち、繊維切断,ミクロボイド発生,繊維配向,および母材塑性変形が、大きく変化することによることが、試験片内の音速分布疲労中の音響放射(アコステックエミッション)および粘弾性特性計測から明らかにされた。つまり、負荷形式の相違はおもに弾性挙動に反映される。とくに、面外変形では、休止時間を設けることにより損傷が集中化するため、貫通したメインクラック発生・成長により寿命低下をもたらす。逆に休止時間が無い場合は、損傷が拡大し、メインクラック発生・成長を抑制し、寿命を増加させる。面外集中負荷とならない単純一軸疲労では、休止時間による弾性回復は損傷拡大を抑制するため、それがない場合に比較し、繰り返し寿命を増加させる。本研究では、疲労機構の空間的階層性を考え、その機構をマクロからミクロへとの閉じこめる手法として超音波画像解析を適用し、熱可塑性樹脂をマトリックスとする高分子複合材料の疲労機構解明を行う。1.走査音響解析により短繊維ガラス充填系高分子の内部構造評価を試み、音速像が繊維の配向状態、吸収像が樹脂の結晶化度にぞれぞれ対応していることを見出した。2.一軸引張下における疲労機構について検討を行い、以下のことを結論として得た。・タイプA:疲労損傷が局所化され破壊に至る。これは、負荷応力レベルの高い低寿命において現れる。・タイプB:疲労損傷が局所化されず、試験片全体に分散した後、破壊に至る。これは、負荷応力レベルの低い高寿命において現れる。(2)短繊維ガラス充填系複合材料においては、ガラス繊維のアスペクト比を大きくしても、短期寿命には効果があるが、長期寿命には効果が少ない。(3)最大負荷応力を上昇または下降させた条件では、マイナー則は成り立たず、寿命は上昇させた場合では短くなり、下降させた場合には長くなる。(4)音速測定より、上昇条件では損傷領域の局所化が、下降条件では損傷領域の分散化がおきることが分かった。つまり上昇条件ではタイプA型の破壊が、下降条件ではタイプB型の破壊が支配的となる。短繊維ガラス強化ポリアミド(N66/SGF)の疲労挙動は下記3段階に分けられた。1)初期段階では、疲労進行とともにtanδおよびAE発生頻度が低下する。2)中期段階では、疲労進行とともにtanδおよびAE発生頻度は変化のない定常状態となる。3)後期段階では、疲労進行とともにtapδおよびAE発生頻度が増加する。疲労進行中の平均音速変化においても上記挙動と対応した。とくに、負荷応力が高いとき、平均音速は初期から低下し、後期段階に変わるとともにその減少度が著しくなった。それに対し、後期段階が少ない低負荷レベルになると、初期に音速が増加し一定値となりに後期段階の出現とともに音速は低下するようになる。これら試験片空間中での音速分布は、負荷応力レベルにより異なった。すなわち、高負荷応力レベルでは、音速低下は、試験片中央部に局在化するのに対して、負荷応力レベルが低下すると、音速変化は小さくなるとともに、その分布は一様化した。

以上より、N66/SGF疲労破壊には下記に示すような二種類の機構が存在することを明らかにした。1)疲労損傷が局所化され破壊に至るType A型(負荷応力レベルの高い低寿命において現れる):これら疲労損傷は、主にいくつかのガラス繊維切断部の集積およびそれらの成長によるものである。2)疲労損傷が局所化されず、試験片全体に分散した後、破壊に至るType B型(負荷応力レベルの低い高寿命において現れる):これらの疲労損傷は、主にガラス繊維端部より発生する多数の母材クラックの成長によるものである。
動脈石灰化の形態学的分類と遺伝子多型との関連性について

動脈石灰化の組織学的分類法の確立を試みた。法医解剖で得られた大動脈の石灰化の強い部分について標本を作製し、1)びまん性石灰化、2)微細石灰化、3)内膜のびまん性石灰化、4)石灰化部位が骨化もしくは骨髄形成に大別した。急性動脈解離例の内膜亀裂部位の組織所見と、コントロール例の大動脈組織所見を比較検討した。両者についてCystic medial necrosis、Elastin fragmentation、Fibrosis、Medionecrosisについて半定量化した。大動脈解離の発症に、進行した粥状硬化症による中膜の脆弱性との関連性は否定できないと考えられた。20072013年の6年間で、当教室で実施した法医解剖の中で、動脈硬化性変化を有する182例(男性110例、女性72例)の大動脈を検体とした。平均年齢は64.0±15.2歳。大動脈を写真撮影の後、ホルマリンにて固定、硬化性変化が集中する腹部から総腸骨動脈分岐部にわたる部位について、AHA分類に従い動脈硬化を分類した。切り出しを行い、キレート剤にて脱灰処理後、パラフィン包埋した。薄切切片に対し、H&E・EVG・コッサ染色を行った。死後経過時間の短い症例について、抗MGP、抗AHSG、抗MMP-1、抗MMP-3、抗MMP-9抗体を一次抗体に用いて、免疫組織化学検討を行った。対象症例のAHA動脈硬化組織分類は、0型7例、I型3例、II型13例、III型2例、IV型27例、Va2例、Vabは111例、Vb型は37例、Vabcを1例認めた。VIaが6例、VIb型が7例VIab8例、VIabc型は4例であった。年代は、10歳代1例、20歳代4例、30歳代6例、40歳代19例、50歳代38例、60歳代50例、70歳代36例、80歳代21例、90歳代7例であった。特に、60才以上では、90%に石灰化を伴うVb型以上の粥状硬化症を認めた。組織所見上、大動脈の石灰化の所見は、1)粥腫内に見られるびまん性石灰化、2)粥腫に見られる微細石灰化、3)粥腫を欠き、内膜にびまん性に石灰化、4)石灰化部分が骨化もしくは骨髄形成、に大別された。79例について免疫組織化学的検討を行った。陽性率は石灰化部分では、MMP-1 22例(27.8%)、MMP-313例(16.4%)、MMP-9 26例(32.9%)であった。AHSG 64例(81.0%)、MGP 67例(84.8%)が石灰化部位に陽性であり、MGPおよびAHSGでは、粥腫に100%陽性であった。びまん性石灰化、粥腫を欠く石灰化、潰瘍形成部分では陽性率が高く、微小石灰化の部位ではMMP-1、MMP-3、MMP-9、MGP、AHSGとも陰性であった。今回の検討では、AHA分類IV型とVI型に、様々な石灰化変化が観察され、動脈硬化の評価と石灰化は必ずしも一致しないと結論付けられる。平成626年までの20年間で、当教室の法医解剖例の中で大動脈解離と診断された症例を対象とし、動脈石灰化と急性大動脈解離との関連性を調査した。性別、年齢、既往歴、病型、直接死因、心臓重量、intimal tearの長さ、石灰化の有無について調査した。剖検報告書及び臓器の写真、病理組織標本を用いた。20年間で、6231例の法医解剖が施行され、大動脈解離が原因で死亡した例は57例であった(年間平均3例、0.9%)。男性44例、女性13例、男女比は3:1、平均年齢は61.3±14.0歳。全例が急性大動脈解離で、慢性大動脈解離の再破裂例が1例存在した。病歴で最も頻度の高いのは、高血圧症(36.8%)で、加療中は22例中12例(54.5%)であった。DeBakey分類による病型では、I型35例(61.4%)、II型15例(26.3%)、IIIa型1例(1.7%)、IIIb型3例(5.3%)、III逆行型3例(5.3%)であった。死因は心タンポナーデ49例(85.9%)、胸腔内出血6例(10.5%)、急性大動脈解離(未破裂)1例(1.8%)、急性心筋虚血1例が1例(1.8%)であった。大動脈解離例57例の心臓重量の平均値459±121gで、39例に心肥大を認めた(68.4%)。大動脈解離例57例のIntimal tearの長さの平均値3.1±1.9cmであった。

Intimal tearに石灰化ある例は、4例であり、内膜亀裂が存在する部位の動脈硬化の進行程度はAHA分類では、III型が22例(38.6%)、Vabが15例(26.3%)であり、石灰化の進行していない例が多かった。大動脈解離症例57例の大動脈弁口の平均7.8±1.2cmであり、男女とも平均値よりも長い傾向にあった。大動脈弁口の長さは平均値よりも長く、大動脈弁閉鎖不全を合併し拡張もしくは、高血圧症によるshear stressにより、拡張した可能性が推定された。昨年度は、当教室で行った急性大動脈解離の解剖例について、動脈石灰化との関係性について研究を行い、ほぼ終了した。急性大動脈解離例と動脈硬化症との関係性を調べるために、北里大学医学部法医学および東海大学医学部基盤診療学系法医学領域で、平成24年1月から平成28年6月までの3年半の期間に施行した法医解剖例の中で、急性大動脈解離例を対象とした。コントロール例として、剖検例の中で、20-90歳代の瘤形成のない解剖例の腹部大動脈を対象とした。急性大動脈解離例については内膜亀裂の部位、コントロール例については、腹部大動脈のパラフィンブロックを再薄切し、HE、EVG、Alcian blue染色を行い、Cystic medial necrosis、Elastin fragmentation、Fibrosis、Medionecrosisについて半定量化し, Grade1-3に分類した。統計学的有意差の有無について、χ2検定を行った。急性大動脈解離例は14例、平均年齢は71.4±14.2歳、男性10例、女性4例であった。内膜亀裂部付近の嚢状中膜壊死はG1:7例、G 2:7例、エラスチン断片化は、G1:1例、G2:10例、G3:3例、中膜線維化はG1:6例、G2:5例、G3:2例、中膜壊死はG1:8例、G2:6例。コントロール例は嚢状中膜壊死は全例G1、エラスチン断片化はG1:12例、G2:8例、G3:3例、中膜線維化はG1:14例、G2:7例、G3:1例、中膜壊死はG1:20例、G2:2例であった。大動脈解離例で、嚢状中膜壊死がG2以上であった事例は7例(50%)で、コントロール例と比較して優位(p<0.01)に発現が見られ、エラスチン断片化がG2以上の例は13例(92%)認められ、コントロール例と比較して優位に発現が見られた。大動脈解離例では、非解離例の動脈と比較して有意差を持って、Cysytic medial necrosisとElastic fragmentationが認められた。これは、発症時に中膜が解離した際に二次的に発生したと予想された。コントロール例では、40歳代以上の症例で、Elastin fragmentationを半数程度に認めた。大動脈解離の発症に、進行した粥状硬化症による中膜の脆弱性との関連性は否定できないと考えられた。動脈石灰化の組織学的分類法の確立を試みた。法医解剖で得られた大動脈の石灰化の強い部分について標本を作製し、1)びまん性石灰化、2)微細石灰化、3)内膜のびまん性石灰化、4)石灰化部位が骨化もしくは骨髄形成に大別した。急性動脈解離例の内膜亀裂部位の組織所見と、コントロール例の大動脈組織所見を比較検討した。両者についてCystic medial necrosis、Elastin fragmentation、Fibrosis、Medionecrosisについて半定量化した。検体の収集、組織学的検討、動脈石灰化の組織学的評価については順調に進行している。当教室の過去の解剖例の解剖記録、写真、病理組織標本を資料として、大動脈瘤と動脈石灰化との関係性について、研究を行う予定である。破裂と動脈硬化との関連性について、病理組織標本では、通常のHE標本以外に、EVG染色を行い調査を行う予定である。法医病理学次世代シークエンサーと呼ばれる超高速塩基配列決定装置を利用して、動脈石灰化の危険因子を探索することを中心に行う予定であった。諸事情により、予定を変更し、大動脈解離、大動脈瘤と石灰化との関係について組織学的および免疫組織学的に検討する予定である。病理組織標本の特殊染色が遅れたため。標本作製、免疫組織化学的検討の一部が施行途中であるため。本年度は、前年度やり残した特殊染色を施行する予定である。次年度に助成金を用いて、標本作製、免疫組織学的検討などを行う予定である。
生理活性ペプチドプロセシングプロテアーゼ・PACE4の機能

PACE4は,cDNAクローニングにより同定されたプロホルモンプロセシングプロテアーゼの1つであるが,その生理機能についてはまだ殆ど明らかにされていない。我々は,PACE4には複数のアイソフォームが存在することをcDNAクローニングにより証明したが,本研究はPACE4アイソフォーム(4A,4C,4D,4E)の細胞特異発現及び機能分担を解明するためその遺伝子構造,アイソフォームの発現機構,アイソフォームの基質特異性,ISH及び免疫染色法による細胞特異発現について研究を行った。まず,ヒトゲノムDNAライブラリーよりヒトPACE4遺伝子をクローニングし,そのゲノム構造を解明した。ヒトPACE4遺伝子は,150kb以上の長さで,同一遺伝子内にPACE4アイソフォーム共通ドメイン及びアイソフォーム特異ドメインをコードするエクソンが存在し,選択的スプライシングにより種々のアイソフォームが生じることが判明した。フォンフィブランドファクター,補体C3,レニンとの共発現により各アイソフォームの基質特異性について検討した結果,少なくとも,PACE4A,4C,4Eは活性を有するが,幾分その基質特異性に差が認められた。また細胞組織分布は,PACE4Aは下垂体に,4Cは膵β細胞に,4Eは嗅球に特に強く発現していた。以上の結果,PAE4アイソフォームは,細胞特異的なスプライシングにより発現し,各々のアイソフォームが異なる細胞で種々の活性ペプチドのプロセンシングを介して細胞の分化,増殖,代謝調節に関与していると考えられた。
劣化した森林を再生するための森林造成システムの確立

東京大学北海道演習林では天然更新を基本とする択伐施業が実行されているが、1981年に発生した風害の影響を受けて劣化した森林が多く見られる。本研究は天然更新や人工播種、植え込みより混交多層林へ誘導することを視野に入れていくつかの更新方法を評価し、保育計画を提案するものである。そのため以下の調査を実施した。1.エゾマツ人工植栽地4年間の評価:41林班a小班内の1993年秋植栽地(標高690m)風害跡地のアカエゾマツとの交互植栽地において、生存率、根元径、樹高、過去の樹高成長を測定。測定の単位は、根元径mm,樹高cm。被害木については被害状況を記述。調査本数は1プロット100本程度。比較のためアカエゾマツについても、同様の調査を行った。2.エゾマツ人工植栽地7年間の評価:8林班a小班(標高880m)および10林班a小班(標高688m)内の1990年秋植栽の産地別試験地において、全植栽木を対象に生存率、根元径、樹高、過去の樹高成長を測定。被害木については被害状況を記述した。3.エゾマツ人工植栽地13年間の評価:97林班b小班(標高570m)内の1984年秋穂栽の風害復旧試験地No.8109-2において、正常に成長したもの3050本の過去の樹高成長を測定。測定の単位はcm。この樹木の生長パターンをもとに他の植栽地の今後の成長を予測4.エゾマツ樹下植栽木の5年間の評価:43林班a小班(標高480m)内の1995年秋植栽の15号土場周辺266本を対象に、生存率、樹高、過去5年間の成長、被害状況を調査。5.エゾマツ天然更新木について:90林班c小班(標高800m)内の2mX3mのプロットで消長を記録。同試験地周辺において播種の成果についても評価した。6.苗畑における外生菌根菌の形成状況について:13林班の天然更新の旺盛な箇所より表層土壌を苗畑の床替床に運び、翌年度より菌根菌の形成状況を観察した。7.エゾマツ造林方法について提案した。8.大型固定プロットのデータを解析し天然林の林分構造の推移を予測した。測定の単位はcm。

本研究は天然更新や人工播種、植え込みより混交多層林へ誘導することを視野に入れて、いくつかの更新方法を評価し、保育計画を提案するものである。本年度は、これまでに実行された更新地内にその成育状況を評価するための試験地を設定した。風害以降の造林地では1984年秋植栽の試験地(標高570m)が最高齢である。このうち正常に成長したもの3050本の過去の樹高成長を可能な限り測定する。この樹木の生長パターンをもとに他の植栽地の今後の成長予測をおこなう。また、8林班a小班(標高880m)および10林班a小班(標高688m)内の1990年秋植栽の産地別試験地において、全植栽木を対象に生存率、根元径、樹高、過去の樹高成長を可能な限り測定する。被害木については被害状況を記述する。さらに、41林班a小班内の1993年秋植栽地(標高690m)風害跡地のアカエゾマツとの交互植栽地において、生存率、根元径、樹高、過去の樹高成長を可能な限り測定する。調査本数は1プロット100本程度とする。比較のためアカエゾマツについても、同様の調査をおこなう。次に、43林班a小班(標高480m)内の1995年秋植栽の樹下植栽木266本を対象に、生存率、樹高、過去2年間の成長、被害状況を調査する。90林班c小班(標高800m)内の2m×3mのプロットで消長を記録する。同試験地周辺において播種の成果についても評価するが、調査法の詳細についてはさらに検討する。13林班の天然更新の旺盛な箇所より表層土壌を苗畑の床替床に運び、翌年度より外生菌根菌の形成状況を観察する。東京大学北海道演習林では1981年に発生した風害の影響を受けて劣化した森林が多く見られる。本研究は天然更新や人工播種、植込みにより混交多層林へ誘導することを視野に入れて、いくつかの更新方法を評価し、保育計画を提案するものである。本年度は、以下の調査を行ったが、5月の晩霜害による被害木が多く観察された。1)エゾマツ人工植栽地4年間の評価:41林班a小班内の1993年秋植栽地(標高690m)風害跡地のアカエゾマツとの交互植栽地において、生存率、根元径(mm)、樹高(cm)、節間長(cm)を測定し、成長評価を行った。被害木については被害状況を記述。調査本数は4プロットで106本。比較のためアカエゾマツについても、4プロットで104本を調査した。2)エゾマツ人工植栽地7年間の評価:8林班a小班(標高880m)及び10林班a小班(標高688m)内の1990年秋植栽の産地別試験地において、全植栽木(537本)を対象に生存率、根元径、樹高、節間長を測定した。3)エゾマツ人工植栽地13年間の評価:97林班b小班(標高570m)内の1984年秋植栽の風害復旧試験地No.8109-2において、正常に成長したもの68本の過去の樹高成長を測定した。測定の単位はcm。4)エゾマツ樹下植栽木の2年間の評価:43林班a小班(標高480m)内の1995年秋植栽の15号土場周辺266本を対象に、生存率、樹高、過去2年間の成長、被害状況を調査した。5)苗畑における外生菌根菌の形成状況について:13林班の天然更新の旺盛な箇所より表層土壌を苗畑の床替床に運び、エゾマツ、アカエゾマツ、トドマツの3年生苗を床替えし、根本径を測定した。今後は菌根菌の形成状況を観察する。東京大学北海道演習林では天然更新を基本とする択伐施業が実行されているが、1981年に発生した風害の影響を受けて劣化した森林が多く見られる。本年度は、以下の調査を実施した。1.エゾマツ人工植栽地6年間の評価:41林班
高病原性鳥インフルエンザH5N1のヘマグルチニン蛋白質による病原性発現機構の解明

本研究では呼吸器上皮細胞に対してアポトーシスを誘導する高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスのHemagglutinin (HA)蛋白質が生体ではどのような病態を示すのかを動物モデルとしてマウスを使った実験で明らかにしていくことを主たる目的としている。これらの結果は細胞を用いたin vitroの実験系においてH5N1ウイルスのHAが強い細胞傷害とアポトーシスを誘導する当研究室で以前までに得られた結果(Daidoji et al., 2008)と一致している。そのことからマウスを用いたin vitroの動物実験系においてもH5N1のHA蛋白質はH5N1ウイルスが哺乳動物で病気を引き起こすのに重要な役割をしていると考えられた。前年度までの研究でヒトに病原性を示さないA/Duck/Hong Kong/820/80(H5N3)に対してH5N1ウイルスのHA遺伝子を導入したrecombinant H5N3H5N1HA (rH5N3H5N1HA)では親株のA/Duck/Hong Kong/820/80(H5N3)と比較して死亡率は優位に上昇し、肺でのウイルス増殖量も約10倍程度高いことがわかった。そしてそのことからH5N1ウイルスはHA蛋白質に起因してマウスに病原性を示すことがわかった。本年はその病原性を病理組織学的に評価するために、上記ウイルス感染マウス肺の組織傷害を病理組織学的に評価した。その結果、上記の結果同様にA/Crow/Kyoto/53/2004(H5N1)およびrH5N3H5N1HAを感染させたマウスでは強い細胞傷害と炎症細胞の浸潤、出血が認められた一方でA/Duck/Hong Kong/820/80(H5N3)では軽度であった。さらに病理組織の結果で観察された炎症反応についてより詳細に検討するため、ウイルス感染後の血中炎症性サイトカイン濃度をELISAで評価した。その結果、血中の炎症性サイトカインに関してはrH5N3H5N1HA感染マウスにおいてA/Duck/Hong Kong/820/80(H5N3)感染マウスの値と比較して高かったもののA/Crow/Kyoto/53/2004(H5N1)感染マウスの値は必ずしも高いとは言えなかった。これらの結果より、高病原性鳥インフルエンザH5N1ウイルスの病原性に関してウイルス側の因子としては昨年度に得られた結果同様にHA蛋白質が関与していると考えられ、宿主側の直接の死因としては組織で起きている炎症と出血が原因と考えられた。しかし一方で血中の炎症性サイトカイン濃度に関してはA/Crow/Kyoto/53/2004(H5N1)感染マウスでは病理組織で炎症像が認められる感染6日後の段階においても必ずしも高いレベルとは言えず、その点に関しては一点のみならず感染後様々な時間帯で評価する等、さらに検討の余地がある。以上の結果は細胞を用いたin vitroの実験系においてH5N1ウイルスのHAが強い細胞傷害を誘導する当研究室で以前までに得られた結果(Daidoji et al., 2008)と一致しており、動物実験系においてもH5N1のHA蛋白質はH5N1ウイルスが哺乳動物で病原性を示すのに重要な役割をしていると考えられた。
次世代シーケンサを用いたレンサ球菌の自発的変異誘発による高病原性獲得機構の解析

A群レンサ球菌の宿主内変異誘発に寄与する可能性のある10因子を個別破壊した変異株を調製した。マウス投与によるin vivoでの変異誘発実験では、sdn1やcsn1をノックアウトすると、covSでの変異発生率が大きく低下した。SDSE感染後の菌側の遺伝子発現変化をSDSEの全遺伝子を対象とした網羅解析により実施した。その結果、SDSEはin vivoでは、溶血毒素などの病原性遺伝子、そして宿主由来の糖類を分解する酵素系とそれらを利用する酵素系の発現を上昇させていることが明らかとなった。臨床分離株の解析では、日本人から高頻度に分離される遺伝子型であるst6297型で、溶血毒素活性が有意に高かった。A群レンサ球菌(GAS)の宿主内変異誘発に寄与する因子の欠損変異株の作製:GASの宿主内での変異頻度の増加に寄与する因子として、DNaseが示唆されている。同因子の欠損変異株をすでに構築済みの温度感受性ベクターを利用した相同組換え法により、インフレームにて標的遺伝子を欠損させた。使用菌株として劇症型レンサ球菌感染(STSS)症例より分離され、またSTSSを発生させる頻度が高いレンサ球菌の血清型として知られるM1型株を使用した。マウスへの投与によるin vivoでの変異誘発と菌株回収:作出した欠損変異株と野生株をそれぞれ50%致死量相当の菌量でBALB/cマウスに投与し、1日3日の時点で、経時的に肝臓を採取し、臓器を粉砕後、寒天平板に塗布することで菌株を回収した。in vivoでのG群レンサ球菌(SDSE)遺伝子発現解析:すでに構築したマウスモデルを利用して、SDSE感染後の遺伝子発現変化をレンサ球菌全遺伝子を網羅するマイクロアレイにより解析した。in vivoではレンサ球菌は溶血毒素などの病原性遺伝子、そして宿主側の主に糖類を分解する酵素系とそれを利用する酵素系の発現を上昇させていることが明らかとなった。これらの因子の一部は2成分制御系として知られるcsrRSシステムにより制御されていることを、csrSのノックアウト変異体を用いた実験で確認した。これらの解析により劇症型感染症においてレンサ球菌が病原性を発揮する機構を明らかにするための手がかりを得ることができた。特にSDSEの病原性機構に関する知見はこれまでごく僅かであったが、今回、溶血毒素が重要な役割を果たしていることを解明できた意義は大きいと考えられる。A群レンサ球菌(GAS)の宿主内変異誘発に寄与する因子の欠損変異株の作製:前年度までに実施した予備的解析の結果を元に、8種類の因子を個別に破壊した破壊株を準備した。遺伝子破壊はすでに構築済みの温度感受性ベクターを利用した相同組換え法により、インフレームにて標的遺伝子を欠損させた。使用菌株として劇症型レンサ球菌感染(STSS)症例より分離され、またSTSSを発生させる頻度が高いレンサ球菌の血清型として知られるM1型株のうち、我々が全ゲノム配列を決定した菌株を使用した。in vivoでのG群レンサ球菌(SDSE)遺伝子発現解析:すでに構築したマウスモデルを利用して、SDSE感染後の遺伝子発現変化をレンサ球菌全遺伝子を網羅するRNA-seqにより解析した。A群レンサ球菌(GAS)の宿主内変異誘発に寄与する因子の欠損変異株の作製:新たにcsn1とint1を加えて10種類の因子を個別に破壊した変異株を調製した。マウスへの投与によるin vivoでの変異誘発と菌株回収:作出した変異株と野生株をマウス背部に皮下・皮内投与し、1日と3日と6日時点で、菌株を回収した。GcovRSの自然誘発破壊頻度は、ムコイド型コロニーの出現頻度で確認した。

変異株のin vivo変異のスペクトラムを野生型下部のそれと比較すると,野生型ではcovRSのうち、特にcovSに高頻度に変異が発生していたが、sdn1やcsn1をノックアウトすると、covSでの変異発生率が大きく低下した。しかしながら、ほとんどの自然発生変異は、発現制御系因子に存在していた。In vivoでのG群レンサ球菌(SDSE)遺伝子発現解析:すでに構築したマウスモデルを利用して、SDSE感染後の菌側の遺伝子発現変化をSDSEの全遺伝子を網羅するRNA-seqにより解析した。その結果、SDSEはin vivoでは、溶血毒素などの病原性遺伝子、そして宿主由来の糖類を分解する酵素系とそれらを利用する酵素系の発現を上昇させていることが明らかとなった。これらの因子の一部は2成分制御系として知られるcovRSにより制御されていることを、covSのノックアウト変異体を用いて明らかにした。臨床分離株を用いた疫学的解析では、日本人から高頻度に分離される遺伝子型であるst6297型で、溶血毒素活性が有意に高いことを明らかにし、これらの知見をまとめ、論文化した。これらの解析により、劇症型感染症で、レンサ球菌が病原性を発揮する機構に関する手がかりを得ることができた。特にSDSEの病原性機構に関する知見は、ごくわずかであったが、今回溶血毒素が重要な役割を果たしていることを解明できた意義は大きい。26年度が最終年度であるため、記入しない。細菌学・感染症学26年度が最終年度であるため、記入しない。予定通り、次世代シーケンサ解析用のin vivoで増殖させたGASの亜株を作出を完了できた。これらの一部は次年度に予定していた次世代シーケンサによる解析について、予備解析を開始している。またG群レンサ球菌のin vivo病原性についての解析は予定より早く進行し、その成果の一部を既に論文化できた。予定したより多くの遺伝子破壊株を準備でき、レンサ球菌の遺伝子発現調節の詳細なネットワーク解析が可能となった。また、本計画で実施した研究についてすで複数の論文発表を行うことができたため。当初計画に従って、作出したGAS亜株を次世代シーケンサで解析し、全ゲノムデータを取得して、in vivoで発生した変異をSNPレベルで詳細に解析する。変異のプロファイリングを行って、遺伝子破壊の機構とその影響下にある遺伝子の破壊の意義を明らかにする。またRNA-seqにより各亜株の発現解析を行うことで変異誘発に関与する因子の特定を行う。
広葉樹天然林の多様性維持における林冠ギャップ機能の実証的解明

北茨城の天然林の林冠欠所(ギャップ)53カ所において、樹木の稚樹群集を約20年追跡調査した。固定試験地を利用して多くのサンプルを長期間観察することにより、従来よくわからなかった主要樹種の天然更新実態を明らかにし、また森林樹木の種多様性維持に林冠ギャップが貢献するという仮説を検証した。ギャップに依存が高い種を確認し、また古くなると衰退する種があること、ギャップでの更新は地形やギャップの大きさに影響されること、また鳥散布によって繁殖する樹種はギャップへの依存度が高いこと、などを示すことができた。天然林の豊かな群集構造を維持するしくみとして、小規模の撹乱で生じる林冠の空隙、いわゆる林冠ギャップに対する生物個体群の様々な反応は重要とされる。しかしこのポピュラーな仮説は、実はほとんど実証されていない。本研究は、成熟林における多数の林冠ギャップ(以下ギャップ)を約20年間追跡し、冷温帯落葉広葉樹林の樹木群集の更新動態について定量的な解析を行う。研究期間を通し、優占種や先駆的樹種の個体群について更新の実態をギャップの役割と共に明らかにする。また温帯の樹木群集の多様性について、持続性を検証する。調査は北茨城市の小川群落保護林で行い、本年度は過去のギャップ調査の復元と再調査を行った。53ヵ所のギャップで調査区を復元し、ギャップの大きさと成育する稚樹の調査を行った。新しいギャップの調査区は追加していない。結果は次のようになった。ギャップが古くなると衰退する種がある。幹数では1990年に多かったリョウブ、ミズキ、ウリハダカエデなどは2009年にはほぼ姿を消し、また死亡率では他にヤマウルシ、ミズメなどが高かった。いわゆる陽樹が多い。ギャップ更新は地形に影響される。ギャップ内では陽樹が多い傾向があったが、それは尾根で顕著であり、また谷部では時間経過に伴い耐陰性の高い種が先行して優占していく傾向があった。またギャップ更新はギャップの大きさによる影響を受ける。ギャップの大小によっていくつかの樹種の稚樹密度が偏った。しかし1990年に顕著な傾向が2009年にはなくなり、ギャップサイズの影響は形成後の早い時期で強いと言えた。一方、樹木の鳥散布による繁殖はギャップへの依存度が高い。試験地の樹種を種子散布型により風散布型、鳥散布型、その他に3分類したとき、試験地全体の幹数では風散布型が過半数を占めるのに対し、ギャップ内では均等で、特に形成後30年以下のギャップでは鳥散布型が多かった。天然林の群集構造を維持するしくみとして、小規模の撹乱で生じる林冠ギャップに対し、個体群ごとの様々な反応があることが重要とされる。本研究では、北茨城市の成熟林において多数の林冠ギャップに生育する稚樹群集を調査、追跡することで、樹木群集の更新動態の実態を追った。本年度は再測を終え解析を進めた結果、前年実績を支持する以下の結果を得た。1.耐陰性の低い樹種の経年減少:1990年にギャップで多数観察された明るい場所を好む樹種は、同じ調査区の19年後にはほぼ姿を消した。また古いギャップでは、高耐陰性と考えられる種の稚樹が残存する傾向が、顕著だった。2.サイズ効果の経年減少:1990年にはギャップの大きさによる更新樹種組成の違いが強く見られたが、同じ調査区の19年後ではごく不明瞭となった。3.鳥散布型種子樹種の偏り:稚樹の樹種ごとの種子散布型について、固定試験地全体では風散布型の稚樹数が過半数だったのに対し、ギャップ内に限れば鳥散布型が拮抗していた。特に形成後30年以下の若いギャップでは鳥散布型の比率が高かった。4.地形効果の差違:ギャップ内でいわゆる陽樹が多い傾向は尾根部で顕著であった。時系列的な出現傾向は、種ごとに違いがあることが明らかになった。ギャップ内の稚樹群集とその経年変化をみることで、林分の種構成が維持されている実態が示され、日本生態学会大会で発表した。天然林の群集構造を維持する仕組みとして、小規模の撹乱で生じる林冠ギャップに対し、個体群ごとの様々な反応があることが重要とされる。しかしこの仮説はポピュラーでありながら実証されていない。本研究では、北茨城市の成熟林において多数の林冠ギャップ(以下ギャップ)で生育する稚樹群集を調査、追跡することにより、樹木群集の更新動態の実態とギャップとの関係を調べた。最終年度である本年度は、従前の設定で捕捉できない樹種を観測した。調査地の撹乱体制の基で多様性維持におけるギャップの役割を解析し、以下のようにまとめた。1.時系列的多様性を提供。

ギャップが古くなると衰退する種があり、いわゆる陽樹が多かった。2.立地条件による多様性を提供。これまでの知見を支持し、ギャップ内では陽樹が多い傾向があった。これは尾根の近くで顕著であり、また時系列変化を見ると、谷近くでは耐陰性の高い種が先行して優占していく傾向があった。3.大きさによる多様性を提供。これまでの知見を支持し、ギャップの大小により稚樹密度が偏る種があった。しかしその傾向は、ギャップ形成後の早い時期でのみ、強く示された。4.特定の樹種に更新の機会を提供。試験地の樹種を種子散布型で分類したとき、ギャップ内では鳥散布型の割合が他の場所より高く、特に形成後30年以下のギャップで多かった。一方、撹乱に依存が高いとされる樹種は、十分に捕捉できなかった。試験地と近傍を精密に踏査した結果、ミズメ稚樹を1個体発見し、カンバ類は確認されなかった。また試験地で過去25年以上の観察期間を通じて、それらの生存した実生はなかった。5.以上から、一部の樹種の更新機会はごく限られていることが確認されたものの、ギャップに対する種ごとの様々な反応が、種の多様な森林群集を形づくっていると結論された。
敬語の語用論研究-理論的枠組の構築と用例調査による検証-

本研究の成果を、当初掲げた目的と対応させる形で要約する。(i)日本語敬語の用法について、語用論的観点に立った理論的枠組を整備すること。敬語論の系譜を分ける最大の論点は、敬語の"使用"の側面を取り込むか否かである。この点を重視する<関係認識>の敬語論からは、次の2点が帰結として導かれる。・敬語とは言語的"ふるまい"であり、会話の場の人間関係認識を表現する手段である。・相対敬語としての口本語敬語は、話し手ではなく聞き手の位置に視点を移動させたときに見える人間関係を、話し手が引き取って表現するシステムである。<関係認識>的な観点を採ることで、対人的な<距離>の理論としての「ポライトネス」の地平に敬語の問題を置くことができる。そこから、敬語は次のように再定義される。・敬語とは対人的<距離>を置く(ことで敬避的ポライトネスを表す)言語的手段である。(b)聞き手を基準点とした<距離>の関係全体をとらえる語用論的枠組を確立すること。久野によって展開された「視点と共感度」の理論を援用すると、敬語の意味機能を、聞き手に視点を置いたときの距離の関係として,一元的に記述し分けることができる。(ii)視点と距離の語用論を日本語の諸方言および外国語に適用する可能性を探ること。方言に関しては、特に"身内"のマーカーと考えられる「ハル敬語」をもつ近畿中央部の諸方言が興味深い。それらの体系は、遠隔化と近接化両方の形式をもち、標準語とは異なった<距離>の表現システムであると考えられる。外国語との対照に関しては、韓国語の敬語システムが示唆的である。現代韓国語ソウル方言では対者距離が二次元的に体系化されており、タテの距離とヨコの距離を使い分けるシステムであることになる。今年度は主として、「研究計画調書」の「研究目的」における、(i)日本語敬語の用法について、語用論的観点に立った理論的枠組を整備するに添って研究をおこなった。まず、その下位項目である(a)日本の敬語研究史とBrown & Levinsonによるポライトネス理論との接続を図り、ポライトネス理論の概念装置を敬語論に与えることについては次のような成果を得た。明治以来の敬語研究は、<敬意>の敬語論と<関係認識>の敬語論と呼びうる2つの系譜の対立において捉えるころができる。そしてこの両者の対立は、人間関係における<距離>の表現としての「ポライトネス」の平面において統合することができる。このことを、著書『敬語論の視界』(印刷中)で具体的に論じた。もう1つの下位項目である(b)その上で、日本語敬語の用法を説明的に記述するのに必要な語用論的観点を抽出・整理し、理論的枠組として整備することについては、久野〓の提唱した「視点と共感度」の枠組みが敬語使用の語用論をとらえるに適していることを、論文「<視点>と<距離>の敬語論----日本語敬語の語用論的記述理論のために----」において論じた(前掲著書にも再録)。また、「研究目的」の(ii)として掲げたものについても、「対照言語学的な応用の可能性」を探るべく、中国から研究者を招いたセミナーを開催し、中国語のポライトネスに関する専門的知見の提供を受けた。セミナーの概要は以下の通り。麗澤大学言語研究センター第10回研究セミナー「ポライトネスの類型論への試み」(2004.10.8)スピーカー:母育新氏(西安外国語大学東方言語学部助教授)