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術中脳内サイトカイン,オピオイドリセプターの制御による術後栄養状態改善の試み

平成6年度はTNF-αによる侵襲反応が中枢神経系を介して起こるか否かを検討する目的で脳室内にTNF-α(600ng)を脳室内あるいは経静脈的に投与して検討した.雄のSDラット(255g-250g)を用いてネンブタール麻酔下に脳室内と頚静脈にカテーテルを挿入し,その後5日間待って侵襲から回復させた後に,各治療を行った.脳室内に生食水あるいはTNF,静脈内にTNFを投与し,脳室内にTNFを投与した群では脳室内に生食水および静脈内にTNFを投与した群や脳室内と静脈内に生食水を投与した群に比べて筋肉の蛋白合成の低下,全身蛋白の崩壊や糖新生の亢進を認めた.このことから,サイトカインが引き起こす低栄養状態(蛋白の喪失)には中枢神経系を介する経路があることが示唆された.平成7年度にはサイトカインが中枢神経系を介して引き起こす低栄養状態がフェンタニルの前投与によって抑制されるか否かを検討した.平成6年度と同じ動物モデルを用いて,フェンタニル(50μg/kg)を投与すると,脳室内TNF投与によって認められた糖,蛋白代謝動態の変動が抑制されたいた.このことから,サイトカインが中枢神経系を介する経路にはopioid receptorが関与していることが示唆された.平成8年度は脳室内にTNFを静脈内にフェンタニルを投与した時にみられるストレスホルモンの変動および脳内のモルヒネ濃度の変動について検討した.TNF-αを脳室内に投与すると,血清コルチコステロン,エピネフリン,ノルエピネフリンの濃度および脳内のモルヒネ濃度が投与後30分後に増加していた.同量のTNFを静脈内に投与してもストレスホルモンの変動および脳内モルヒネの濃度の変動は認められなかったことから,TNFなどのサイトカインが視床下部,下垂体を介して侵襲反応を引き起こす経路があること,およびこの侵襲反応伝達経路には内因性の脳内モルヒネが関与していることが示唆された.TNF投与前にフェンタニルを投与するとストレスホルモンの産生は完全にブロックされ,脳内のモルヒネ濃度の産生も制御されていた.以上のことから,フェンタニルの侵襲反応抑制機序としてフェンタニルのopioidの前投与によって内因性のopioidであるモルヒネの産性が抑制されたことが考えられた.今後,解明すべき点としては,モルヒネと侵襲反応について侵襲時の疼痛緩和作用のみならず,外科侵襲期にみられる栄養状態の低下との関連についても検討する必要がある.平成6年度はTNF-αによる侵襲反応が中枢神経系を介して起こるか否かを検討する目的で脳室内にTNF-α(600ng)を脳室内あるいは経静脈的に投与して検討した.雄のSDラット(255g-250g)を用いてネンブタール麻酔下に脳室内と頚静脈にカテーテルを挿入し,その後5日間待って侵襲から回復させた後に,各治療を行った.脳室内に生食水あるいはTNF,静脈内にTNFを投与し,脳室内にTNFを投与した群では脳室内に生食水および静脈内にTNFを投与した群や脳室内と静脈内に生食水を投与した群に比べて筋肉の蛋白合成の低下,全身蛋白の崩壊や糖新生の亢進を認めた.このことから,サイトカインが引き起こす低栄養状態(蛋白の喪失)には中枢神経系を介する経路があることが示唆された.平成7年度にはサイトカインが中枢神経系を介して引き起こす低栄養状態がフェンタニルの前投与によって抑制されるか否かを検討した.平成6年度と同じ動物モデルを用いて,フェンタニル(50μg/kg)を投与すると,脳室内TNF投与によって認められた糖,蛋白代謝動態の変動が抑制されたいた.このことから,サイトカインが中枢神経系を介する経路にはopioid receptorが関与していることが示唆された.平成8年度は脳室内にTNFを静脈内にフェンタニルを投与した時にみられるストレスホルモンの変動および脳内のモルヒネ濃度の変動について検討した.TNF-αを脳室内に投与すると,血清コルチコステロン,エピネフリン,ノルエピネフリンの濃度および脳内のモルヒネ濃度が投与後30分後に増加していた.同量のTNFを静脈内に投与してもストレスホルモンの変動および脳内モルヒネの濃度の変動は認められなかったことから,TNFなどのサイトカインが視床下部,下垂体を介して侵襲反応を引き起こす経路があること,およびこの侵襲反応伝達経路には内因性の脳内モルヒネが関与していることが示唆された.TNF投与前にフェンタニルを投与するとストレスホルモンの産生は完全にブロックされ,脳内のモルヒネ濃度の産生も制御されていた.以上のことから,フェンタニルの侵襲反応抑制機序としてフェンタニルのopioidの前投与によって内因性のopioidであるモルヒネの産性が抑制されたことが考えられた.今後,解明すべき点としては,モルヒネと侵襲反応について侵襲時の疼痛緩和作用のみならず,外科侵襲期にみられる栄養状態の低下との関連についても検討する必要がある.平成6年度は中枢神経系を介してのサイトカインの代謝動態に及ぼす影響について検討した。すなわち,手術侵襲後にみられる糖,蛋白代謝の変動と同じ変動がサイトカインの脳室内投与によって引き起こされるかどうかについて検討した。実験の当初はラットの側脳室のチュービングと完全静脈栄養カテーテルの挿入の2つの手術侵襲によってラットの生存率は約40%であったが,現在は手術手技の向上によって約80%となり実験モデルとして安定している。

IL-1aの側脳室内投与では100ng/Kgの注入によって4時間後の糖産生速度が約40%の増加を認めたが,同量の静脈内投与では変化を認めなかった。一方,蛋白合成速度,崩壊速度の測定は平成6年9月から12月まで液体クロマトグラフィーのオートサンプルインジェクションシステムが故障により十分な検体処理ができなかった時期もあったが,IL-1の脳室内の投与によって筋肉の蛋白合成速度は低下し,全身蛋白崩壊速度は増加する傾向を認めている。また,静脈投与では蛋白代謝の変動も認められなかった。TNFaの脳室内投与によっても術後にみられる糖,蛋白代謝動態の変動が再現され,又,同量のTNFaの静脈内投与で変動がみられないことから,現在,フェンタニル麻酔を行い,サイトカイン脳室内投与による代謝変動の是正が可能かどうかについて検討しているが,無侵襲下ではフェンタニル麻酔によって糖産生速度が増加するという問題が出て来ている。実験モデルの安定に時間を要したこと,および液体クロマトグラフィーの故障によって実験計画の若干の遅延が認められたが,次年度は手術侵襲後のサイトカイン拮抗物質の効果についての実験を開始することを目標にしている。平成7年度はサイトカイン(TNF-α)の脳室内投与によって惹起された蛋白代謝動態の変動が抑制されるか否かを検討した。TNF-α脳室内投与(600mg/rat)によって,筋肉の蛋白合成速度は正常ラットに比べて低下し,肝臓で分泌される蛋白(急性相蛋白)などの合成速度は増加すること,ならびに全身蛋白崩壊速度は増加することが判明した。すなわち,我々がこれまで測定してきた担癌,敗血症,術後ラットなどの蛋白代謝動態と同様な変化をきたすことが分かった。フェンタニル(50μ/kg)をTNFを投与する前に静脈内注入を行うと,筋肉の蛋白合成速度はTNF投与のみの群と差異を認めないが,血漿蛋白合成速度はTNF群に比べて有意に減少し,全身蛋白崩壊速度も有意に減少した。このことおよび,フェンタニルは手術侵襲時には侵襲ホルモンの分泌を軽減し,糖産生速度の亢進を抑制することか,フェンタニルは術中,術後の疼痛刺激による交換神経-視床下部下垂体系の遮断効果のみならず,サイトカインによる侵襲反応も制御することが示唆された。今後の検討としてサイトカインの拮抗物質の投与によってサイトカインによる侵襲反応を抑制できるとの報告は数多くみられること,さらにはその投与量についても検討されていることから,拮抗物質に関する研究については意義が少ないと考えられる。近年では脳内にはフェンタニルと同じオピオイドであるモルヒネが産生され,侵襲反応を制御しているとの報告があり,平成7年度に得られた結果を元に,平成8年度ではフェンタニルがTNFによる蛋白代謝動態の変動を制御する機構を解明する目的で,フェンタニルが脳内モルヒネ濃度に及ぼす影響についておよび視床下部,下垂体ホルモンへの影響について検討する。脳内のモルヒネ濃度はfmolのレベルで測定する必要があり,電気化学検出機(ECD)を用いると理論的には可能である。平成8年度は脳室内にTNF-α(600ng/rat)を投与した時にみられるストレスホルモンの変動および脳内のモルヒネ濃度の変動について検討した.さらに,フェンタニルの静脈内投与によって,TNF投与による筋肉の蛋白合成速度の低下,全身蛋白崩壊速度の増加,糖産生速度の増加が抑制された機構を解明する目的で脳内のモルヒネ濃度,ストレスホルモンの変動についても検討した.脳内のモルヒネ濃度の測定は電気化学検出器(ク-ロケム社)によって測定した.内部標準としてカルバマゼピンを用いた.
川崎病冠動脈病変の機序と治療法の開発：単離血球によるＭＭＰとＴＩＭＰの動態の解明

川崎病の冠動脈瘤形成へ関与が示唆されているMMP9とTIMP1について、我々は、前者が顆粒球に、後者が血小板に高濃度に含有されていることが見出した。今回、各種薬剤に対する顆粒球MMP9と血小板TIMP1の反応性を検討した。川崎病と健常成人の末梢血より、顆粒球、血小板を単離精製後、ガンマグロブリン(G)、メチルプレドニゾロン(M)、ウリナスタチン(U)と共培養し、ELISA法を用いて培養上清中のMMP9、TIMP1蛋白量を検討した。顆粒球MMP9は、G共培養下で低下したが、P、Uに差はみられなかった。血小板TIMPはこの3薬剤による影響を受けなかった。顆粒球MMP9の抑制にGが有効であった。【緒言】川崎病における顆粒球MMP9と血小板TIMP1の、1細胞成分分画、2熱反応性を検討した。【対象と方法】1急性期川崎病男児、対照として菌血症男児、4人の健常成人の顆粒球、血小板を、0.32Mショ糖液に懸濁し、ホモジェナイザーを用いてホモジェナイズし、遠心によって、細胞分画に分け、ELISA法にて両酵素の蛋白量当りの濃度を測定した。また、川崎病患児の顆粒球の塗抹標本をMMP9抗体にて免疫染色し、MMP9の局在を検討した。2急性期の川崎病患児8名の顆粒球をRPMI培地+10%FCS、血小板を5%Alb添加Tyrode-HEPES培地にて、37/41°C下で4/12時間培養し、各細胞および培養上清中のMMP9とTIMP1の蛋白量をELISA法にて検討した。【結果】1川崎病患児のMMP9は顆粒球の核-細胞片分画(22.6ng/μg蛋白)に、TIMP1は血小板はのミトコンドリア分画に(37.4ng/μg蛋白)、高濃度含有されていた。顆粒球の核膜にMMP9が局在していることを免疫染色で確認した。2顆粒球MMP9蛋白(ng/g蛋白)は、37°C培養では減少するも(0/4/12時間=122.8/31.5/61.2)、41°Cでは保たれ(122.8/90.1/90.9)、12時間後は37°Cに比し、41°Cが有意に高値であった(p=0.0117)。血小板TIMP1蛋白(ng/g蛋白)は、37°C(32.1/22.9/15.0)、41°C(32.1/16.9/15.9)に差はなかった。【結論】MMP9は顆粒球の核分画に、TIMP1は血小板のミトコンドリア分画に局在していた。MMP9による冠動脈瘤の形成が顆粒球の血管内皮への直接浸潤である可能性を示唆した。また、急性期の遷延性高熱は、顆粒球MMP9の産生能を維持させることを示し、解熱のほかにMMP9の特異的抑制が有用と考えた。MMP9とTIMP1の熱反応性:川崎病の遷延性高熱と冠動脈瘤発生の基礎的機序の検討川崎病は乳幼児期に全身性血管炎に起因する遷延性高熱を呈し、一部に冠動脈瘤を発症する。MMP9による動脈内弾性板融解が、その一時的原因と指摘されている。我々はMMP9が顆粒球に、その抑制因子TIMP1が血小板に、高濃度分布することを報告した。今回は、健常者より、顆粒球、血小板を分離精製して、各分画のMMP9とTIMP1の熱反応性の基礎データを検討した。健常成人2名を対象とした。末梢血をinformed consentのもと80ml採取後、血漿、顆粒球、リンパ球、血小板を分離精製し、triplicateとして、37、39、41°C下、0.5、1、2、4、12時間共培養した。ELISA法にて、まずは4時間後にはMMP9蛋白が、次いで12時間後にはTIMP1蛋白が増加することが明らかとなった。また、顆粒球培養上清中MMP9蛋白は軽度減少、TIMP1は温度が高いほど蛋白量の増加がみられ、その比は有意に低下した。

Western blotでは、95kDaのMMP9蛋白がみられたが、MMP9の活性をみるgelatin zymographyでは、95kDaよりも72kDaの成熟型MMP9蛋白の活性がみられ、さらに41°C培養下では130kDaの未熟型酵素蛋白の活性比の増大がみられた。TIMP1を高濃度含有する血小板培養液上清によるMMP9活性阻害実験では、有意なMMP9の活性阻害がみられ、37°Cより、41°C血小板培養液上清のほうが、阻害している傾向があった。高温処理により、MMP9酵素蛋白は低下、TIMP1は増加、その比は有意に低下した。高温処理は、TIMP1のMMP9活性阻害能を増加した。川崎病における冠動脈瘤の発生機序と、高熱に対する治療法の検討に寄与する、基礎データとなった。【方法】川崎病患児と、健常成人8名の末梢血を採取し、Ficoll遠心密度勾配法、10%アルブミン、6%デキストラン処理にて、顆粒球、血小板を単離精製後、それぞれ10%FCS添加RPMI、5%アルブミン添加Tyrode-HEPESに懸濁し、ガンマグロブリン(50mg/ml)、メチルプレドニゾロン(80μg/ml)、ウリナスタチン(100U/ml)と共培養した。Dual Fluoresence Cell Counter(Logos System)を用いて各血球の培養中の生存能を、また、ELISA法(第一ファインケミカル)を用いて培養上清中のMMP9、TIMP1蛋白量を検討した。【結果】顆粒球は3時間後まで、血小板は6時間後まで生細胞がみられた。培養3時間後の顆粒球MMP9(ng/ml)は、無刺激時に比し、ガンマグロブリン共培養下で低下(131.7±60.2→87.8±38.7、p=0.117)したが、メチルプレドニゾロン、ウリナスタチンに差はみられなかった。血小板TIMPはこの3薬剤による影響を受けなかった。【結論】顆粒球MMP9の抑制にはガンマグロブリンが有効である可能性を示唆した。小児科学MMP9は顆粒球の核分画に、TIMP1は血小板のミトコンドリア分画に局在していたこと、MMP9による冠動脈瘤の形成が顆粒球の血管内皮への直接浸潤である可能性を示唆したこと、さらに、急性期の遷延性高熱は、顆粒球MMP9の産生能を維持させることを示すことに成功した。川崎病患児におけるMMP9とTIMP1の動態を検討するための基礎データを取ることに成功した。我々が見出した川崎病患児の顆粒球MMP9、血小板TIMP1の、熱反応性、細胞分画が、ステロイド、γグロブリンなどの既存の治療薬でどのように変化するのか?について、蛋白量、酵素活性にて検討する予定。われわれが見出したMMP9、TIMP1の血球起源と熱反応性の検討を、川崎病患児でも検討し、当時に、従来の治療薬(ガンマグロブリン、アスピリン、ステロイド、ウリナスタチン)を共培養し、ELISA法、Western blot法、Gelatin zymographyを用いて、MMP9、TIMP1の未熟型、活性型の蛋白及び活性にいかなる治療効果を示すかを検討する。(1)血球分離:患児および保護者の同意のもと採取した急性期川崎病患児の末梢血5mlから顆粒球、リンパ球/単球、血小板を単離。(2)血球培養:顆粒球、リンパ球/単球、血小板を37、39°C、10%CO2下で、ガンマグロブリン、アスピリン、ステロイド、ウリナスタチンと共培養し、培養上清を採取。血球を37°C、30分攪拌し、超音波処理にて破砕した抽出液を採取。本研究において、平成25年度の1年間で予定できる症例数は20例。血漿、顆粒球、リンパ球、血小板と、各種治療薬を共培養して、その経過の推移を、ELISA、Western blot法、Gelatin zymographyにて測定し、さらに、MMP inhibitor kitを用いた酵素活性抑制実験を行うため、それぞれ、1,100千円を要します。
固体表面における極端紫外光化学反応の表面科学的手法による研究

本研究では低温の固体表面に吸着したペンタ鉄カルボニル(Fe(CO)_5)の紫外光による分解反応のメカニズムを種々の表面分光法によって調べるとともに、表面の物理・化学的性質が反応に及ぼす影響を研究している。これまでに、銀およびSiO_2を基板として用い、高感度反射赤外分光(IRAS)、X線光電子分光(XPS)、昇温脱離スペクトル(TDS)法などによって反応中間体と反応過程を研究してきたが、その中で銀表面上における分解収率の波長依存性が、気相ペンタ鉄カルボニルの吸収スペクトルとは異なり、320nm付近に極大を示すことが見出された。この波長依存性を金(111)単結晶表面の反応との比較で研究した。その結果、銀表面、320nm付近のペンタ鉄カルボニルの分解は表面近傍(数分子層内)でのみ起こることが見出され、銀の表面プラズモン励起(3.88eV〓320nm)による分解と推定された。一方、金表面上でも300nmより長波長側で無視できないほどのペンタ鉄カルボニルの分解が起こることが見出されたが、金の表面プラズモン励起(500nm付近)では分解が起こらないことがわかった。金の場合、長波長側の分解は吸着による吸収スペクトルの赤方遷移と考えられ、これは銀についても起こると考えられる。したがって、銀表面上、320nm付近の分解収率の極大は、表面プラズモン励起のみによるものではなく、吸収の赤方遷移との複合効果によると結論された。また、ペンタ鉄カルボニルの光分解生成物の平均組成は照射光の波長によらずFe(CO)_4であり、IRASの観測により低温では重合体となっている。表面との結合でFe(CO)_4が安定化し、気相反応とは異なる生成物を与えたと考えられる。固体表面に吸着した分子の光化学反応における光過程と熱過程を分離測定するために、我々は低温の基板上での反応を行い、その中間体を高感度反射赤外分光(IRAS)およびX線光電子分光(XPS)を用いて検出・同定するとともに、光生成物の熱的挙動を熱脱離スペクトル法によって観察する手法を用いている。これまで、銀を基板とするペンタ鉄カルボニルの表面光化学反応を研究してきたが、本年度はSiO_2薄膜上の同反応を研究した。IRASは本来、金属表面のみに有効であり、絶縁体表面では感度がないと考えられてきたが、金属上に200nm程度の絶縁体薄膜をのせる方法(ベリッドメタル法)によって金属と同程度の感度が得られることがわかったのでこれを適用した。その結果、単分子層以下の吸着ペンタ鉄カルボニルを十分に検出できた。光分解の初期中間体が、基板表面から多層吸着層までFe(CO)_4であること、この中間体は光にたいして安定であること、低温では重合体を生成することがわかった。重合体はFe_3(CO)_<12>の可能性があるがIRASがブロードであるために特定はできなかった。重合体は光分解しないが約200Kから熱分解をはじめ、400Kでは完全に分解して表面に鉄を析出する。析出した鉄は銀表面と異なり、COの吸着に活性であることがわかった。銀表面に吸着したペンタ鉄カルボニルの光分解についても若干の継続実験を行い、収率の波長および吸着量依存を測定した。その結果、気相の鉄カルボニルは300nmよりも長波長側にほとんど吸収がないが、銀表面に吸着した鉄カルボニルの光脱カルボニル収率が320nmで極大を示すことを見出した。

銀の表面プラズモンの影響と考えられるが、さらに検討中である。本研究では低温の固体表面に吸着したペンタ鉄カルボニルの紫外光による分解反応のメカニズムを種々の表面分光法によって調べるととに、表面の物理・化学的性質が反応に及ぼす影響を研究している。これまでに、銀およびSiO_2を基板として用い、高感度反射赤外分光(IRAS)、X線光電子分光(XPS)、昇温脱離スペクトル(TDS)法などによって反応中間体と反応過程を研究してきたが、その中で銀表面上における分解収率の波長依存性が、気相ペンタ鉄カルボニルの吸収スペクトルとは異なり、320nm付近に極大を示すことが見出された。本年度は、この波長依存性を金(111)単結晶表面の反応との比較で研究した。その結果、銀表面、320nm付近のペンタ鉄カルボニルの分解は表面近傍でのみ起こることが見出され、銀の表面プラズモン励起(3.88eV【similar or equal】320nm)による分解と推定された。一方、金表面上でも300nmより長波長側で無視できないほどのペンタ鉄カルボニルの分解が起こることが見出されたが、表面プラズモン励起(500nm付近)では分解が起こらないことがわかった。金の場合、長波長側の分解は吸着による吸収スペクトルの赤方遷移と考えられ、これは銀についても起こると考えられる。したがって、銀表面上、320nm付近の分解収率の極大は、表面プラズモン励起のみによるものではなく、吸収の赤方遷移との複合効果によると結論された。また、光分解生成物の平均組成は照射光の波長によらずFe(CO)であり、IRASの観測により低温では重合体となっていると考えられる。
社会的経済セクターを通じた若者の社会的包摂に関する国際比較研究

成人期への移行に困難を抱えている若者層の実態と社会政策を国際比較で明らかにした。この目的をもって欧州およびオセアニアを中心に海外調査を実施した。その実態と比較しながら、日本の労働市場でもっとも不利な状態に置かれた若者にとって2000年代の"若者支援施策"が有効であったかどうかを批判的検討した。その中で、包括的支援システムの構築の必要性と移行的的労働市場の可能性を探った成人期への移行に困難を抱えている若者層の実態と社会政策を国際比較で明らかにした。その中で、包括的支援システムの構築の必要性と移行的的労働市場の可能性を探った本年度は国内と海外の両方で調査を実施した。海外に関しては、フィンランド、イギリス、オーストラリアにおいて、国・地方自治体の若者自立支援政策の動向、および若者自立支援にとりくむ種々の機関を訪問し、聞き取り調査を実施した。また、関係文献・資料の収集を行った。調査上の焦点は、さまざまな問題を抱えて学校段階から問題を抱え、成人期への移行に困難を抱えている若者層を、各国がどのように認識し取り組みをしているかという点であったが、自立の困難を抱えている青少年・若者を重要な政策課題として位置づけているという点でどの国も共通していた。IT革命とグローバル経済競争の激化にともなって若者の二極化が進行し、高等教育の普遍化が進む社会環境のなかで低位の学歴にとどまる若者層は、種々の理由から複合的な困難を抱える者たちで、これらの若者が流動化する労働市場でもっとも不利な立場に置かれていると認識されている。各国の政策手法をみると、リスクのある若者に対して早期の介入をし、個々人のニーズに対応してホリスティックな支援をすることの有効性が高いと認識されている。今後の課題は、福祉国家のタイプや学校教育制度・職業訓練制度の違い、労働市場・雇用制度の違いが、若者自立支援のあり方にどのように反映しているかを明らかにすることである。一方、日本における困難度の高い若者はどのような移行過程を歩み、そこにどのような障害があるのかを探るために、横浜市をフィールドに困難を抱える青少年・若者の実態を明らかにする研究を開始した。まず研究・調査の枠組みの検討を行い、関連する資料の収集を進めた。さらに横浜市内の定時制高校において、教師および生徒の聞き取り調査を開始した。支援システムの実態とその評価も含めて次年度も調査を進める方針である。オーストラリアおよびフィンランドにおいて、国および地方自治体の、教育・雇用・福祉および若者自立支援の施策に関する聞き取り調査を実施した。その結果、両国の特徴と思われたのは次の点である。(1)両国とも、職業教育が発達している。フィンランドに関していえば、高校の7割近くが専門高校で、生徒の年齢幅は広く、高校が生涯学習の場となっている。オーストラリアにおいては、職業教育を担うTAFEが大きな力をもっている。対象の年齢幅は広い。近年では中等教育段階で脱落するリスクのある生徒に対して、連携して職業訓練を行いドロップアウトを防ぐ取り組みも実施している。(3)フィンランドのワークショップは、学校教育と職業訓練の中間的な機能を果たし、種々の理由から仕事に就くことの困難を抱える若者に対して、社会体験、自分探し、学びなおしなど、多面的な機能を複合的に有する6ヶ月の訓練の場となっている。同様の機能は、オーストラリアのグリーン・コアのような訓練プログラムにもある。(4)両国の支援プログラムは、経済給付と抱き合わせで実施され、積極的労働市場政策という特徴を有している。(5)社会的包摂政策は、就労の義務を強調しながらも、さまざまな困難を抱える若者に対しては所得保障付のゆるやかな社会参加の場を提供していている。一方、国内に関しては、大阪府・兵庫県において、社会的に不利な状況にある若者の実態と自立支援の取り組みを調査した。また、横浜市においては、昨年から定時制高校を無業で卒業・中退する生徒を地域の自立支援機関につなげる実践を学校と協力して実施し、その成果をもとに、システムの確立の前提として、生徒の生活の全貌を明らかにする調査を実施する準備を高校と連携して行った。国内と国外の2つの研究プロジェクトを進めた。(1)国内研究プロジェクト(1)社会的排除のリスクを抱える若者の実態把握をもとに継続性のある自立支援システムの構築をめざして、横浜市内の定時制高校在学生と教員を対象とするアンケート調査および詳細な聞き取り調査を実施した。調査の結果は、教員研修会で発表し、調査結果の解釈の妥当性を確実なものにした。これらの調査と平行して、本研究チームの研究協力者を含む若者支援機関が学校で生徒相談を開始し、離学後も当支援機関において支援を継続する体制を作った。若者支援の方法として、学校、支援機関、行政、研究集団との連携体制の構築が有効であることを明らかにしつつある。(2)平成19年度から3年間の国内外の調査・研究をまとめ、平成22年度中に出版することを目指して研究を進めた。(2)国外研究プロジェクト(1)過去2年間の海外調査を踏まえて、ニュージーランドで、教育・雇用制度、労働市場の状況、職業訓練制度、社会的企業に関する聞き取り調査を9月に現地で実施した。(2) 3年間の海外調査の成果研究者、行政、支援機関、マスコミ等への情報提供を目的として、フィンランド、オーストラリア、イギリス、ニュージーランドの調査結果をまとめ、「世界の若者支援:現場からの報告」と題するホームページを立ち上げた。
戦後の消費者運動の変容に関する実証的研究:合意形成制度の確立をめぐって

本研究のテーマは、戦後わが国の消費者運動の変容過程を分析し、それをもとに日本の社会運動の内発的な理論化をめざすことにある。本研究では自助型運動との関連から、食品の安全性に関わる活動であり、かつ行政や企業との影響関係が比較的明瞭な事例として、(1)AF2反対運動,(2)ジュース裁判,(3)カビ防止剤OPP反対運動の3事例を取り上げ、これらの事例に関して次の点を分析した。(1)運動に関わった団体が利用した資源と戦略の分析、(2)行政や企業の対応の分析、(3)運動団体と行政・企業との交渉過程の分析、(4)運動のリーダーによる運動成果の認識分析、(5)運動団体の運動目標の変遷の分析。以上の分析に基づき、次の点を考察した。(1)告発型運動は行政や企業との間に合意形成制度を作り出せたのか。(2)運動の成果を運動リーダーたちはどう評価しているか。(3)運動目標が自助型に移行にあたって、告発型の有効性認識がどう作用したか。本年度の実績としては、第一の事例であるAF2反対運動については、所定の成果を挙げたと思う。その結論は、(1)告発型運動は行政との合意形成に失敗し、戦略として大衆運動を組織した。(2)AF2は結果的に禁止されたが、それは大衆的運動の総合的影響力の結果であって、行政との交渉ルートは最後まで開けなかった。以上の成果は東北社会学会で報告し、当短大の研究報告に投稿準備中である。ほかの2つの事例に関しては、秋田の地理的条件から資料収集に手間取り、残念ながら新聞と基本的文献の読み込みの段階までしか到着できなかった。
三島由紀夫の手稿に関する総合的研究

三島由紀夫の手稿類(創作ノート、下書き原稿、ゲラへの書き込み、書簡など)を調査すると同時に、二葉亭四迷、宮沢賢治など三島以外の作家の手稿研究の従来の成果や問題点について検証した。そして、フランスの生成論について検討、哲学(解釈学)や美術史の議論も取り込んで、より望ましい手稿研究の方法論を探った。これを踏まえ、三島の代表作「金閣寺」や遺作四部作「豊饒の海」の創作ノートを研究し、後者に関しては、創作ノートで検討されていたが、その後大きく変更された第四巻の当初の構想を発展させ、「幻の第四巻」を仮構した。具体的には、三島由紀夫の小説「金閣寺」の創作ノートを取り上げ、その内容を主題、構成、筋立、取材に関するメモなどのカテゴリー毎に分類し、三島がそもそもどのような構想を抱いて小説執筆を行ったのか、その経緯を明らかにした。さらに、そこで明らかになった文学と想像力をめぐる問題について、これを世界文学史の広い文脈の中に位置づけることも試みた。また、平成21年度の研究の準備として、小説「豊饒の海」に関し、創作ノートの一部の翻刻および、仏教(唯識論)との関連についての若干の考察を行った。他に、三島由紀夫の映画「憂国」の手稿撮影台本を分析するために、「憂国」映画化の関係者に取材し、また「憂国」映画化に際して三島が能の様式を用いたことから、三島と能との関係についても、再検討を試みた。また、手稿研究の方法論の検討に関しては、フランスにおける生成論の立場を多角的に検討するため、文献学、解釈学等との関わりについても考察した。三島由紀夫の草稿研究の成果を以下の著作にまとめた。『三島由紀夫豊饒なる仮面』(新典社)本書は、三島由紀夫の草稿、特に初期の詩篇、未完の短篇小説、中後期の創作ノート、書簡類の分析研究を踏まえた上で、三島文学の全貌を見通す評伝である。このような視点からの三島評伝は、これまでにない試みである。「三島由紀夫研究(8)英霊の声」「三島由紀夫研究(9)歌舞伎」(鼎書房)『豊饒の海』創作ノートのうちこれまで未発表だった「奔馬(刑務所)」ノート全篇、および「大神神社」ノートの一部を、佐藤秀明氏、工藤正義氏とともに翻刻掲載した。「『英霊の声』と『悪臣の歌』」(「三島由紀夫研究(8)英霊の声」所収)「英霊の声」と、その草稿である「悪臣の歌」とを比較分析して、三島の晩年思想の形成過程を具体的に跡付け、ひいては日本の近代精神史について考察を深めようとした。この試みも、これまでの研究史にない試みである。また、次年度の研究のための準備として、草稿全般を扱う方法論に関して、フランスにおける生成研究や編集文献学、および哲学(特にガダマーの解釈学)などについて研究した。特にフランス生成研究に関してはPierre-Marc de BIASIのLA GENETIQUE DES TEXTESなどの文献の日本語への試訳を行い、また編集文献学に関しては来日したPETER L. SHILLINGSBURG氏に草稿研究をめぐる疑問点を直接尋ねることができた。またパリ第七大学の井関麻帆氏には、研究協力者としてフランス、スイスにて、主としてルソーを対象に草稿研究を進めてもらった。研究成果を発表したもののうち、主要な文献は以下の二点である。(1)「文学」(2010年9・10月号)「特集=草稿の時代」(岩波書店)上記特集をコーディネイトした。日本近代文学、古典文学、国語学、外国文学、哲学、美術史など各専門領域から第一人者の協力を得て座談会を行い、また寄稿いただき、草稿研究の方法と目的に1ついて、広い視野から再検討を試みた。(2)『三島由紀夫幻の遺作を読むもう一つの『豊饒の海』』(2010年11月、光文社)(1)の成果を踏まえて、三島由紀夫『豊饒の海』の創作ノートを分析し、実際に発表された内容とは異なる『豊饒の海』第四巻の筋立ての仮構を試みた。関連して以下の文献も発表した。(3)『三島由紀夫の愛した美術』(2010年10月、新潮社)美術史家の宮下規久朗氏との共著。三島由紀夫と美術との関わりを研究したもの。三島の創作絵本や自筆スケッチなどについても検討した。(4)『三島由紀夫(別冊太陽日本のこころ)』(2010年10月、平凡社)項目を分担執筆し、創作絵本などの草稿資料について分析した。(5)「三島由紀夫研究10越境する

三島由紀夫」(2010年11月、鼎書房)上記雑誌を編集し、『豊饒の海』創作ノートのうちこれまで未発表だった「暁の寺」ノートの一部を、佐藤秀明氏、工藤正義氏とともに翻刻掲載した。また、刊行は2011年4月になるが、(6)「解釈と鑑賞」(2011年4月)「特集三島由紀夫というプリズム」上記特集をコーディネイトし、総論において、草稿研究の今後の展望についても言及した。(7)論文「中村真一郎と三島由紀夫」(「中村真一郎手帖6」2011年4月)において、三島の自筆書簡を扱った。
窒化物半導体ヘテロ接合における界面揺らぎの制御と量子光学デバイス応用

III族窒化物半導体(Al)GaNは、潮解性がなく、室温より大きな励起子束縛エネルギーを有し、pn接合が形成可能であるという量子光学デバイスに優位な特徴を有する。一方、励起子束縛エネルギーが大きいため励起子ボーア半径が小さく、励起子束縛エネルギーの小さいGaAsなどのIII-V族半導体と比較すると界面の膜厚および組成の影響を受けやすい。これは、励起子束縛エネルギーの大きな材料を扱う際の障害である。本研究では、有機金属気相成長において(Al)GaN/AlNヘテロ接合界面の膜厚および組成揺らぎを制御し、その界面の膜厚および組成揺らぎが光学特性に与える影響を明らかにすることを目的に行う。
対人援助職者の精神的健康保持のための手法の開発―社会的共有行動に焦点を当てて―

本研究では対人援助職者の職業生活上における社会的共有行動に焦点を当て,彼らの精神的健康保持の手法(コラボプラン)を開発することを目的とした。調査の結果,(1)各対人援助職者におけるポジティブ職業生活出来事の社会的共有行動は,各々における精神的健康の保持を,また(2)対人援助職者間の平均的なネガティブ職業生活出来事の社会的共有行動は,彼らのネガティブ感情を平均して低下させる可能性が示唆された。よって(1)よりポジティブ職業生活出来事の開示を各々で実践する訓練が,また(2)からネガティブ職業生活出来事の開示を対人援助職者間で平均してより多く実践する訓練がコラボプランの一例として挙げられた。本研究の目的は,対人援助職者が職業生活上で行う社会的共有行動に焦点を当てて,対人援助職者の精神的健康保持のための手法を開発することである。そのため,平成26年度は,対人援助職者のポジティブ職業生活出来事(以下PWLEとする)とネガティブ職業生活出来事(以下NWLEとする)に対する社会的共有行動を開示行動と応答行動に分けて具体化し,PWLEとNWLEに対する対人援助職者の社会的共有行動チェックリストを作成することを研究目的とした。平成26年度の研究目的を達成するために,平成26年8月から9月に,対人援助職者(看護師,介護福祉士,保育士)を対象とした質問紙法調査を実施した。調査では,森本他(2011)が作成したPWLEまたはNWLE項目の中から,開示,応答したことのある最も印象的な項目を一つ選択させた。調査結果において,まず,今回の調査で最も高頻度で開示,応答されていたPWLEとNWLEに着目し,その内容を確認した。その結果,特にPWLE「職場スタッフ間で協力しあったこと。」と,NWLE「仕事に関してミスを起こしたこと。」は,開示,応答行動の両者に共通して最も高頻度で取り上げられた出来事であることがわかった。したがって,対人援助職者はふだんから職場スタッフ間で協力しあったことを職場で共有することでポジティブ感情を高め,また,仕事に関してミスを起こしたことを職場で共有することでネガティブ感情を軽減して,自身のメンタルヘルスを保持することが推測される。なお,以上は岡山心理学会第62回大会で報告された。今回の調査ではPWLEとNWLEが,「誰に」「いつ」「どこで」「なぜ」「どのように」開示,応答されたかについても回答を得ており,これらの情報も踏まえてPWLEとNWLEに対する対人援助職者の社会的共有行動チェックリスト項目(原案)が作成されている。本研究の最終目標は対人援助職者が職業生活上で行う社会的共有行動に焦点を当てて,彼らの精神的健康保持のための手法を開発することである。そのため平成27年度は,平成26年度に作成した対人援助職者のポジティブ職業生活出来事(PWLE)とネガティブ職業生活出来事(NWLE)に対する社会的共有行動のチェックリストによって,対人援助職者の精神的健康保持に貢献する社会的共有行動の内容を明らかにすることを研究目的とした。なお,本研究では社会的共有行動をPWLE,NWLEに対する開示・応答行動として捉える。したがって以上のチェックリストは,各々の行動を表す項目で構成された。例えば「PWLEを体験して得られたことを,職場に広めるために,職場スタッフに伝えた。」や「(PWLE開示行動に対し)私を肯定しようとして,話を聞いていた。」などの項目が含まれた。今回の研究目的を達成するために,平成27年11月から12月にかけて看護師等の対人援助職者を対象に調査を行った。本研究で焦点を当てる社会的共有行動は,対人援助の現場で日常的に体験されるPWLEとNWLEについて行われるため,対人援助職者の感情状態へ経時的に作用し,精神的健康に影響を及ぼすと考えられた。よって今回は1人の調査対象者に対して週に1度の回答を4回連続で行うパネル調査を実施した。なお,この調査はWebを介して行った。さらに本調査では精神的健康の指標としてうつ(depression)を取り上げた。調査結果より,チェックリストで取り上げた社会的共有行動においてPWLEに対する開示・応答行動の体験頻度が高いとポジティブ感情の体験頻度も高く,うつの程度は低いことがわかった。また,チェックリストのNWLEに対する開示・応答行動の体験頻度が高いとネガティブ感情の体験頻度は低く,うつの程度も低いことが明らかになった。平成27年度の研究目的は,PWLEとNWLEに対する社会的共有行動(開示・応答行動)のチェックリストによって,対人援助職者の精神的健康保持に貢献する社会的共有行動の内容を明らかにすることであった。そのため平成27年11月から12月にかけて調査を実施した。当初,この調査は調査票を用いて行うよう計画していた。しかし研究過程で縦断的な調査が必要と判断され,また,その調査を効果的に行うためにはWebを用いた調査が妥当と考えられた。よって今回は調査方法を変更し,Web調査を実施した。なお,調査方法を検討することで研究の進捗が滞ることはなかった。調査で得られたデータを分析した結果,チェックリストで取り上げた社会的共有行動と,ポジティブ・ネガティブ感情およびうつとの関連性が明らかになった。今後,詳細なデータ分析を行い,対人援助職者の精神的健康保持に貢献する社会的共有行動の内容を明確化する必要があるが,研究全体の計画および平成28年度の研究計画に支障をきたすものではない。したがって現在までの達成度は,おおむね順調に進行していると判断した。

平成28年度は,平成27年度の研究成果をもとに社会的共有行動(開示・応答行動)の観点から,対人援助職者の精神的健康保持のための手法を作成することを目的とした。なお,この手法は「対人援助職者のためのメンタルヘルスのためのコラボプラン(以下「コラボプラン」とする)」とし,平成27年度の研究成果をSSTの枠組み「教示→モデリング→リハーサル→フィードバック」によって検討した。平成27年度の研究成果は次の2点に集約された。(1)対人援助職者の一人ひとりにおいてポジティブ職業生活出来事に関する社会的共有行動の体験頻度が高くなる状況では,ポジティブ職業生活出来事の体験頻度が増え,結果としてポジティブ感情の体験頻度は高まり,うつは軽減される。(2)対人援助職者の一人ひとりにおいてネガティブ職業生活出来事に関する社会的共有行動の体験頻度が高くなる状況では,ネガティブ職業生活出来事およびネガティブ感情の体験頻度も高まる。ただし,他の対人援助職者と比較してネガティブ職業生活出来事に関する社会的共有行動の体験頻度が平均して高くなる状況では,ネガティブ職業生活出来事とネガティブ感情の体験頻度は,他の対人援助職者と比較して平均して低下する。したがって(1)より,例えば「ポジティブ職業生活出来事の開示行動についてセルフチェックした後に,『できない』とチェックしたものについてロールプレイで繰り返しやってみましょう。」というコラボプラン案が作成された。また(2)から,例えば「ネガティブ職業生活出来事の開示行動を頻繁に行っている人をモデルと想定したうえで,その人の真似をロールプレイで繰り返しやってみましょう。これらのコラボプラン案は今後も精錬し,より具体化していく予定である。なお,コラボプラン案は,これまでの研究成果も含めてHPで公開し,かつ,パンフレットにした。本研究では対人援助職者の職業生活上における社会的共有行動に焦点を当て,彼らの精神的健康保持の手法(コラボプラン)を開発することを目的とした。調査の結果,(1)各対人援助職者におけるポジティブ職業生活出来事の社会的共有行動は,各々における精神的健康の保持を,また(2)対人援助職者間の平均的なネガティブ職業生活出来事の社会的共有行動は,彼らのネガティブ感情を平均して低下させる可能性が示唆された。よって(1)よりポジティブ職業生活出来事の開示を各々で実践する訓練が,また(2)からネガティブ職業生活出来事の開示を対人援助職者間で平均してより多く実践する訓練がコラボプランの一例として挙げられた。平成26年度の研究目的は,PWLEとNWLEに対する対人援助職者の社会的共有行動チェックリストを作成することであった。以上の目的のための調査を平成26年8月から9月に実施した。そして,調査結果をもとにチェックリスト項目の原案が作成された。この原案は確定版ではなく,今後に精錬が必要であるが,研究全体の計画および平成27年度の研究計画に支障をきたすものではない。したがって,現在までの達成度は,おおむね順調に進行していると判断した。
雌性生殖系列のゲノムインプリンティングによる発生制御機構

後天的な遺伝子発現修飾機構を解明するうえで、生殖細胞系列におけるリプログラミング機構の解明は最も興味深い研究対象である。本研究では、雌生殖細胞系列において大多数のインプリント遺伝子が後成的発現制御を受け、片親性遺伝子発現を成立させることを明らかにし、卵母細胞におけるリプログラミング機能の決定的な役割を指摘した。インプリント遺伝子の発現制御が卵母細胞成長過程全般を通じて行われていることを明らかにし、これら発現調節領域のDNAメチル化と連動しており、遺伝子ごとに時期特異的に片親性発現を示すようGIされていることを明らかにした。一方、単為発生胚におけるインプリント遺伝子発現の解析は、個体発生に対するインプリント機構の支配を知る上で格好のモデルとなりえることを示した。特に、GI遺伝子の多くが卵母細胞成長過程でGIを受けるが、例外的にH19遺伝子がGIを受けないことを明らかにした。そこで、さらにH19遺伝子欠損マウスを用いてH19遺伝子が片親性発現となる単為発生胚発生を作出し、発生特性を精査した。その結果、この単為発生胚は、驚くことにさらに4日間の発生延長を認め、妊娠17.5日のにまで発生し胎仔の生産に成功した。さらなるインプリント遺伝子の人為的発現制御による単為発生胚の個体発生を目指すことにより、哺乳類における個体発生とインプリント機構との関係がより明らかになろう。また、卵子形成過程におけるGIの進行をin vitro条件下で再現するシステムを構築することに成功したことから、今後GIを探るための様々な研究への活用が期待される。哺乳類における雌雄生殖細胞ゲノム間の機能差は、配偶子形成過程で行われる一次インプリンティング(遺伝子刷り込み)により後天的に制御されている。配偶子形成過程で行われる遺伝子刷り込みと発生制御機構との関連を解明するために、研究初年度は、雌マウス卵巣から採取した卵母細胞の核を、除核した卵核胞期卵に核移植して、第二減数分裂中期にまで成熟させ、次いで、その染色体を除核排卵卵子に再び移植して、一次インプリンティングが未完了な雌ゲノムセットを持つ卵子を人為的に構築し、インプリント遺伝子の発現および胚発生支持能を検討した。1)母性インプリンティングの確立は、インプリント遺伝子個々に卵母細胞の成長過程で行われることを明かにした。調べた遺伝子のうち、父性発現のSnrpn,Ndn,Znf遺伝子が最も早く、5日齢マウスの卵母細胞ゲノムにおいて、すでに発現抑制が認められた。また、U2及びImpact遺伝子は最も遅く、20日齢マウスの卵母細胞ゲノムで発現抑制が確立した。2)卵母細胞ゲノムが固体発生支持能を獲得する時期を検討した結果、16日齢マウスの卵母細胞ゲノムを持つ構築卵子から産仔の生産に成功し、この時期ゲノムがすでに固体発生支持能を獲得していることを明らかにした。以上の結果から、卵母細胞の成長過程で行われる後天的遺伝子修飾がインプリント遺伝子の発現および胚の発生に決定的影響を及ぼすことを明らかにした。哺乳類における生殖細胞の決定的な機能差は、配偶子形成過程で行われる後天的遺伝子修飾に起因している。そこで、ゲノムインプリンティング(GI)が、雌生殖細胞形成過程で、いつ、どのように成立するのかを追究し、生殖細胞機能の解明に寄与することを目指してきた。本年度の成果を以下に要約する。1)GI遺伝子の多くが卵母細胞の全成長過程で、発現調節領域のメチル化の変化と一致して、遺伝子ごとに時期特異的に片親性発現を示すようGIされていることを明らかにした。ただし、母性発現のH19遺伝子はこれに当たらず雌核発生胚では両アレル性発現を示す。2)遺伝子欠損マウス由来の非成長期卵子のゲノムと成長した卵子ゲノムを持つ単為発生卵を構築して、H19遺伝子発現を片親性発現に調節し、発生への影響を調べた。その結果、単為発生胚発生の発生を妊娠17.5日にまで延長させることに成功した。

この事実は、GIが胚発生に決定的な役割を持つことをさらに強固に示した。3)生殖細胞の形成過程におけるH19遺伝子の雌雄特異的なメチル化の変化を特定し、両生殖細胞形成過程でその変化が異なることを明らかにした。4)卵母細胞ゲノムの個体発生支持能は卵母細胞の成長途中ですでに獲得されていることを明らかにした。5)胚体外組織における雄に由来するX染色体の不活性化は、GIにより卵母細胞の成長過程で母方X染色体が不活性化を免れる結果であることを明らかにした。これらの成果は、卵母細胞の成長過程で行われるGIが、雌ゲノム機能に不可欠で発生・分化に決定的な役割を持つことを明確に示している。哺乳類における生殖細胞の決定的な機能差は、配偶子形成過程で行われる後天的遺伝子修飾に起因している。そこで、雌生殖細胞形成過程におけるゲノムインプリンティング(GI)の成立機構を追究し、生殖細胞ゲノム機能獲得機構の解明に寄与することを目指してきた。本年度の成果を以下に要約する。1)雌雄どちらか一方のアレルから発現するインプリント遺伝子の発現制御に、雌雄両アレルの存在が不可欠であることを、U2afbp-rs,H19およびIgf2遺伝子について明らかにした。これらの結果は、インプリント発現制御が雌雄両アレル間のcross-talkingを介した複雑な系であることを示唆している。2)また、メチル化解析の結果、インプリント発現の破綻が必ずしも、発現調節領域のメチル化の変化を伴っていないことを明らかにした。3)新生仔および胎仔の雌生殖巣を体外培養系により発育させ、得られた卵母細胞ゲノムを用いて成熟卵子を構築し、体外受精により産子の生産に成功した。この事実は、培養系において母性生殖系列におけるGIが完了していることを証明するものである。事実、Igf2rおよびZac1遺伝子の発現調節領域のメチル化解析の結果、培養系においても時期特異的にメチル化に転じていることを明らかにした。これらの成果は、卵母細胞の成長過程で行われる一次GIが卵胞単位で独立して行われ、かつ体外培養条件下においても完了可能であること、および雌雄両ゲノム間の干渉機構の存在することを示した。後天的な遺伝子発現修飾機構を解明するうえで、生殖細胞系列におけるリプログラミング機構の解明は最も興味深い研究対象である。本研究では、雌生殖細胞系列において大多数のインプリント遺伝子が後成的発現制御を受け、片親性遺伝子発現を成立させることを明らかにし、卵母細胞におけるリプログラミング機能の決定的な役割を指摘した。インプリント遺伝子の発現制御が卵母細胞成長過程全般を通じて行われていることを明らかにし、これら発現調節領域のDNAメチル化と連動しており、遺伝子ごとに時期特異的に片親性発現を示すようGIされていることを明らかにした。一方、単為発生胚におけるインプリント遺伝子発現の解析は、個体発生に対するインプリント機構の支配を知る上で格好のモデルとなりえることを示した。特に、GI遺伝子の多くが卵母細胞成長過程でGIを受けるが、例外的にH19遺伝子がGIを受けないことを明らかにした。そこで、さらにH19遺伝子欠損マウスを用いてH19遺伝子が片親性発現となる単為発生胚発生を作出し、発生特性を精査した。
リモートセンシング手法に基づく山岳地帯の高精度な蒸発散推定モデルの開発とその適用

本研究は、複雑な地形に適した新たなETモデルの開発、およびその精緻化と精度検証を行い、最終的に、土地利用変化の影響評価を目的とした。これまでは、Bouchetが提案した線形型補完法をベースに、Brutsaertが物理過程を考慮されて改良した非線形型補完法とPriestley-Taylor式とPenman式を組み合わせることによって、ETモデルの精緻化を行った。また、日本国内の山地森林観測サイトの4地点で渦相関法による観測されたデータを用いてモデルの精度検証も行った。今年度では、これまで開発されたETモデルを用いて土地利用変化の影響評価を行うため、中国科学院農業資源研究センターと共同で、中国北部の太行山山地生態系実験場で観測した日射量、気温、表面温度、湿度、降水量などの気象・水文データを入手し、モデルに導入した。また、Google Earthの画像データと現場調査を組み合わせることで、研究対象となる太行山山地生態系実験場が所在する小流域において土地利用類型を分類し、これに基づいて土地利用類型毎の蒸発散量の経年変化を推定した。その結果、季節的な違いがあるが、年間の総量から見ると、農地からの蒸発散が最も多く、その次、林地、果樹園、灌木、そして草地の順で段々小さくなっていることが分かった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。広域な蒸発散量(ET)は、通常、リモートセンシングデータを用いて推定され、データの希少地域にとって非常に有用である。近年、Sim-ReSET(Sunら、2009)やTTME(Longら、2012)など一連のリモートセンシングに基づくETモデルが開発されている。しかし、これらのモデルは、通常、平らな地表面で開発・検証されたため、複雑な地形条件で適用する際に誤差が大きい。本研究は、Priestley-Taylorモデルをベースにした複雑な地形条件を考慮した新しいリモートセンシングETモデルを開発した。このモデルは2ソースモデルであり、Wangら(1999)とLongら(2010年)が改良した日射、正味放射および日単位のETなどの推定法を導入した。さらに、LongとSingh (2012)が改良した水不足指数(WDI)の推定法も含まれた。研究対象地域は中国北部にある地域を選んだ。そこでは、2014年のLandsat画像9シーンを入手した。また、ASTER Global Digital Elevation Mapデータを用いて標高、勾配、勾配などの地形データも解析した。さらに、モデルの精度を検証するため、山地と平地の2サイトでの観測データを用いた。その結果、適合した散乱点は1:1の線の近くにあり、山地と平野での相関係数はそれぞれ0.87と0.97であった。また、相対誤差はそれぞれ0.69と0.4mm day-1であった。これらの結果から、本モデルが山地と平野の両方で許容可能な精度でETの季節変動を捕捉することができた。しかし、モデルに用いた気温と地表面温度は、局所的な経験式を用いて推定されたため、モデルの適用範囲を制限する可能性があると考えられる。今後、このような問題に取り組み、特に山地でより多くのデータを収集し、更なる精度検証を行う予定である。研究計画の通りに実施した。まず、文献調査とデータ収集を行った。そのうち、地上観測データについて、環境省が実施してきた「温暖化影響早期観測ネットワーク」(2006-2012)の観測サイトのうち、華北平野の農地生態系を代表するYuchengサイトや亜熱帯丘陵地帯の水田生態系を代表するTaoyuanサイトの観測データを収集した。また、中国科学院が所有する山地生態系を代表するTaihangshanサイトの観測データも収集した。その次、Priestley-Taylorモデルをベースにした複雑な地形条件を考慮した新しいリモートセンシングETモデルを開発し、収集された観測データを用いて初期的な精度検証を行った。これらの研究成果を平成29年3月に筑波大学で開催した日本地理学会で発表した。本研究は、複雑な地形に適した蒸発散モデルの精緻化と検証及び影響評価を目的としている。そのため、まず、中国科学院農業資源研究センターと共同で、太行山山地生態系実験場で観測した蒸発散データおよび南北斜面において観測している日射量、気温、湿度、降水量および土壌水分量、熱フラックスとなどの3年間の気象・水文データを収集した。同時に、日本各地の山地森林生態系に位置する4地点の渦相関法による観測した水分と熱のフラックスデータも収集した。これらのデータに基づいて、地表面の蒸発散モデルによく使われている気温、表面温度、湿度、降水量などいくつかの主要な水文・気象学的なパラメータの変動を解析した。広域の地表面蒸発散を推定するために、リモートセンシングによる広域蒸発散量の推定法が多く開発されている。Bouchetが提案したlinear complementary relationshipと言う線形型補完関係式はその一つである。しかし、この手法は経験法に基づいたものであったため、Brutsaertが物理過程に基づいて新たな非線形型補完推定式(nonlinear complementary method)を提案した。本研究は、複雑な地形の条件でBrutsaert氏が提案した非線形型推定式の適用可能性を検討するため、日本の北から南への山地森林生態系における4地点で渦相関法による観測データを用いて、この推定式に必要な一つ未知のパラメータ(α)を決定された。