hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抽象彫刻における形態の発想方法に関する研究

研究成果の概要(和文):本研究は、抽象彫刻の教育方法を生み出すため、新しい表現を生み出した抽象彫刻家の制作過程を分析することからはじめた。分析の結果、ヘンリー・ムーアの形態創造プロセスは「自然形態」を、ジャン(ハンス)・アルプは、「偶然性」を、ブランクーシは「単純化」をベースにしていた。マックス・ビルの形態創造プロセスは「数学」を、モホリ=ナジは「構成主義の造形原理」をベースにしていた。イサム・ノグチの形態創造プロセスは、「日本美」をベースにしていた。最後に、これまで得られた制作プロセス研究の成果をもとに、有機的抽象と幾何学的抽象の2種類の彫刻教育モデルを創り出した。平成25年8月6日から15日にかけて、ロンドンのムーア財団にて、ムーアの遺したマケット(彫刻模型)、自然物の形態コレクション、デッサン、彫刻作品の写真撮影と文献資料収集を行った。さらに、財団の専属彫刻家から、研究に関する貴重な助言を得た。また、パリのブランクーシ美術館にて、ブランクーシの遺したデッサン、彫刻作品の写真撮影と文献資料収集を行った。さらに、ポンピドーの研究者から研究に関する有益な助言を得た。これらは、ムーア、ブランクーシの抽象彫刻における形態の発想方法に関する研究の重要な研究資料となった。アルプはドイツではハンス、フランスではジャンと名乗り、両国に財団があるため、彼の資料収集はフランス、ドイツで行った。平成25年10月17日から24日にかけて、パリのジャン・アルプ財団とベルリンのハンス・アルプ財団にて、アルプの遺したマケット、デッサン、彫刻作品を調査した。さらに、アルプに関する文献資料収集を行った。ベルリンでは現在、アルプ財団が来年の美術館の設立に向けての準備段階であり、作品資料、文献資料を目にすることは出来なかったが、準備室の研究者と研究についての意見交換を行った。これらは、アルプの抽象彫刻における形態の発想方法に関する研究の重要な研究資料となった。現在、これらの資料の整理、分析を遂行している。ムーアにおいては自然形態の独自な使用方法が浮かび上がった。アルプにおいて偶然性に連なる遊びの作用が重要な役割をなしていた。ブランクーシにおいて本質に向かっての単純化が働いていた。これら研究成果の多くは、著作権で保護されている写真資料によっているため、現時点での公表は慎重にならざるをえない。ただ、これらの研究過程から生まれた成果の一つとして、自身の彫刻制作の抽象表現がある。これを、平成25年秋にパリで開かれた第110回サロン・ドートンヌ展において、彫刻作品として公表した。8月6日から17日にかけて、ベルリンのバウハウス・アルヒーフとポーランドのクラクフ大学を訪れた。アルヒーフでは、モホイ=ナジとマックス・ビルについての作品資料、文献資料を調査し、彼らの彫刻資料を写真に撮って持ち帰った。クラクフ大学では、クシシュトフ・インガルデン教授からヨーロッパ現代建築における形態発想の方法についての話を伺った。また、彼が設計した大規模な国際会議場の建築現場を案内してもらいながら、具体的な形態発想の説明を受けた。これは、抽象彫刻の形態発想研究にとって非常に有益な調査となった。10月11日から18日にかけて、チューリッヒのビル財団、スイス連邦工科大学等とパリの国立近代美術館を訪れた。ビル財団では、ビルの彫刻に関する文献資料収集を行った。ビル財団の理事長でありビルの子息であるヤコブ・ビル博士からビルに関する数冊の著作をいただき、研究に関する助言を受けた。工科大学でビルの建築の研究者であるハンス・フライ博士に合い、彼の建築事務所に案内されて彼が収集したビルの資料を見せていただき、彫刻に関する資料をコピーさせてもらった。さらに、ビルの彫刻論に共通した建築造形論に関する貴重なご意見を伺った。また、市内と美術館にあるビルの彫刻作品を撮影した。パリの美術館では、ブランクーシ、アルプ等の文献資料収集を行った。また、近代・現代彫刻家の作品写真撮影を行った。以上の研究実施過程から生まれた成果の一つとして、自身の彫刻制作の抽象表現がある。これを、平成26年秋にパリで開催された世界最高レベルの公募展である第111回サロン・ドートンヌ展において、彫刻作品として公表した。彫刻部門の日本人入選は私ひとりであり、ドートンヌから高い評価を受けた。また、ポーランドのクラクフ市に建設された国際会議場に私の新作の抽象彫刻が設置された。平成27年8月11日から18日にかけて、ニューヨークのイサム・ノグチ美術館にてノグチの彫刻作品を調査し、ノグチに関する文献資料の収集を行った。これは、ノグチの抽象彫刻における形態の発想方法に関する研究の重要な研究資料となるものである。また、ニューヨークではメトロポリタン美術館、近代美術館、ロサンゼルスではカウンティ美術館,ゲッティ美術館にて近代抽象彫刻家の彫刻作品の写真撮影を行った。これらも、今回の研究の貴重な資料となるものである。平成27年10月13日から19日にかけて、フランスのストラスブール現代美術館でアルプの彫刻資料の収集を行った。これは、アルプの抽象彫刻における形態の発想方法に関する研究の重要な研究資料となるものである。また、パリのピカソ美術館、市立近代美術館、ザッキン美術館、ムードン・ロダン美術館、ルーブル美術館にて彫刻作品の写真撮影を行った。これらの研究過程から生まれた成果の一つとして、自身の彫刻制作の抽象表現がある。

これを、平成27年秋にパリで開かれた第112回サロン・ドートンヌ展において、彫刻作品として公表した。これまで得られた制作プロセス研究の成果をもとに小中学生を対象とした有機的抽象と幾何学的抽象の2種類の彫刻教育モデルを創り出した。有機的抽象の彫刻教育モデルは、自然の形態の観察から出発する。はじめに自然の形態の魅力的なフォルムの一部分を見つけ出し、次にこれらを組み合わせて新しい形態を創り出すモデルである。幾何学的抽象の彫刻教育モデルは、幾何学形態の数学的分割から出発する。はじめに幾何形態を数学的秩序によって分割して部分を作り出し、次にこれらを組み合わせて新しい形態を創り出すというモデルである。研究成果の概要(和文):本研究は、抽象彫刻の教育方法を生み出すため、新しい表現を生み出した抽象彫刻家の制作過程を分析することからはじめた。分析の結果、ヘンリー・ムーアの形態創造プロセスは「自然形態」を、ジャン(ハンス)・アルプは、「偶然性」を、ブランクーシは「単純化」をベースにしていた。マックス・ビルの形態創造プロセスは「数学」を、モホリ=ナジは「構成主義の造形原理」をベースにしていた。イサム・ノグチの形態創造プロセスは、「日本美」をベースにしていた。最後に、これまで得られた制作プロセス研究の成果をもとに、有機的抽象と幾何学的抽象の2種類の彫刻教育モデルを創り出した。ベルリンのバウハウス・アルヒーフで、収蔵されているモホイ=ナジとマックス・ビルのオリジナル作品や手記をはじめ図書資料を2500枚以上の写真に収めた。チューリッヒでは、ハンス・フライ博士が所有しているマックス・ビルに関する貴重な資料を1000枚以上の写真に収めた。これらの資料は、彼が40年間に収集したものであった。パリでは、彫刻作品を500枚以上の写真に収め、図書資料を購入した。これらは、研究にとって十分な資料である。現在、これらの資料の編集、分析を進めている。また、それぞれの作家の研究者、抽象的形態を扱う現代建築家とディスカッションすることによって、様々な研究のヒントが得られた。次なる研究テーマの発想までも生まれた。今回の調査でも研究者のネットワークが広がったが、特にポーランドのインガルデン博士とスイスのフライ博士とは、今後、様々な研究テーマでお互いに協力することを約束している。彫刻教育研究自体は、作品マケット(模型)やデッサン等の視覚資料の収集と分析が中心を占めており、これらは現在の研究方法によって有効に進行している。この方向を今後も維持していく予定である。昨年の研究と同様、研究をまとめるにあたって、いくつかの財団等からは、資料使用にあたり著作権上から、発表事前の英文による報告が義務付けられている。私が若い頃に文部省在外研究員として留学したときは、資料は条件もなくコピーし放題であった。時の推移を感じるとともに、現在の知的財産の取り扱いの大切さを実感している。2015年、マックス・ビルの研究者であるフライ博士が日本建築の調査研究のため来日する予定である。
二本鎖DNA切断修復系及び塩基除去修復系の連係と欠失及び挿入型変異の関連

ParpのDSB修復への関与を検討するため、2006年4月よりDSB修復研究の権威である英国サセックス大学Prof.Penny Jeggo研究室において研究を行った。Jeggo研究室では、DSB切断後にリン酸化され細胞内でフォーカスを形成するH2AXをDSBのマーカーとして用いている。放射線照射後にリン酸化H2AX(γ-H2AX)の抗体を用い免疫蛍光染色した後、γ-H2AX fociを計測することによりDSBの絶対数を評価する。Parpファミリーの中でもParp-1及びParp-2がDNA切断端に結合し活性化されることが知られているため、本研究では双方の活性を阻害するParp阻害剤を用いてNHEJへの関与を検討した。放射線照射後のDSBは、G1期においてNHEJのみで修復されることが知られているため、G1期に同調後、放射線照射後のγ-H2AX fociを計測した。DNA-PK、Ku80及びDNA ligaseIV欠損細胞では顕著なγ-H2AX fociの消失遅延が認められたが、野生型細胞に対するParp阻害剤の添加ではγ-H2AX fociの消失遅延は認められなかった。DNA-PK、Ku80及びDNAligaselV欠損細胞にParp阻害剤を添加したところ、Ku80欠損細胞においてのみ放射線照射後のγ-H2AX fociの消失が全く認められなかった。NHEJに関与することが近年発見されたXLFの欠損細胞に対してParp阻害剤の効果を検討した。XLF欠損細胞はγ-H2AX fociの消失遅延を示すが、Parp阻害剤の添加はさらなる遅延を示した。以上の結果から、Parp阻害剤はKu80及びXLF欠損下におけるDSB修復を抑制したため、DSB後のParpの活性化はKu80及びXLF欠損下でのNHEJのバックアップ経路を促進している可能性が考えられた。非相同的組換え(NHEJ)経路の異常を介する挿入型変異の機構を解明するために、ポリ(ADP-リボース)合成酵素(Parp-1)欠損細胞の細胞系及び細胞粗抽出液系を用いて、種々のDNA傷害後の二本鎖DNA切断とその修復効率、変異について解析を行っている。Parp-1は塩基除去修復(BER)系の重要な構成因子である。Parp-1欠損によるBERの停滞から二本鎖DNA切断、そしてNHEJ経路への乗り換え、欠失/挿入型変異について調べ、NHEJ/BERの異常と欠失/挿入/転位型変異の関連性を明らかにしようと試みている。本研究では、国内外で未だに研究の進んでいない非相同的組換え(non-homologous end joining, NHEJ)経路の異常を介する挿入型変異の機構を解明するためにポリ(ADP-リボース)合成酵素(Parp-1)欠損細胞を用いた細胞及び細胞粗抽出液を用いた系で、種々のDNA傷害後の二本鎖DNA切断とその修復効率及び変異について解析している。Parp-1欠損によるBERの停滞から二本鎖DNA切断、そしてNHEJ経路への乗り換え、欠失/挿入型変異が起こりうるかについて調べ、NHEJ/BERの異常と欠失/挿入/転位型変異の関連性を明らかにしようと試みている。
ミトコンドリアゲノムの比較解析に基づくハクロビア生物群の系統進化の解明

光合成性真核微生物であるクリプト藻類とハプト藻類、従属栄養性生物であるカタブレファリス類、テロネマ類、ピコゾア類、ゴニオモナス類、有中心粒太陽虫類、パルピトモナス類など多様な生物群が、ハクロビアと呼ばれる一つの系統群にまとめられるかどうかは議論が分かれている。本研究ではハクロビアに属するとされる系統群からそれぞれ複数種についてミトコンドリアゲノム(mtDNA)を解読し、系統解析や比較ゲノム解析を行うことにより、ハクロビア仮説を検証することを目的としている。平成27年度は有中心粒太陽虫の未記載種SRT127について次世代シーケンサーから得られたデータの解析を行い、mtDNAの解読に成功した。SRT127 mtDNAの遺伝子組成は既に解読されているどの種のmtDNAとも異なっており、遺伝子組成を手がかりに近縁種を予測することが出来なかった。この他にも本mtDNAは高いGC含量、変異遺伝暗号、複数の転移性因子を有するなど、典型的なmtDNAには見られない特徴を備えていたが、いずれも近縁種を予想するための有力な手がかりとはならなかった。本研究や共同研究者らの研究によりハクロビアに含まれるとされる生物のmtDNAデータが蓄積されてきたと言える。そこで真核生物内で共通してmtDNAにコードされる遺伝子を連結した遺伝子系統解析を行い、ハクロビア仮説の検証を試みた。この際、アライメントを管理するための新規データベースを設計し、これを利用して既存のデータと本研究で得られたデータを組み合わせて系統解析に供するアライメントを作成した。残念ながら得られた系統樹の解像度は全体的に低く、ハクロビアの単系統性が妥当かどうか議論することは出来なかった。一方で、設計したアライメントデータベースについては有用性が確かめられたので、プロシーディングという形で国際学会へ投稿し、査読を経て受理された。27年度が最終年度であるため、記入しない。これまでの分子系統解析の研究から、光合成性真核微生物であるクリプト藻類とハプト藻類、従属栄養性生物であるカタブレファリス類、テロネマ類、ゴニオモナス類、有中心粒太陽虫類など多様な生物群がハクロビアと呼ばれる一つの系統群にまとめられるかどうかは議論を呼んでいる。そこで本研究ではハクロビアに属するとされる系統群からそれぞれ複数種についてミトコンドリアDNA (mtDNA)の塩基配列を決定し、系統解析や比較ゲノムを行うことによりハクロビア仮説を検証することを目的としている。具体的にはカタブレファリス類、ゴニオモナス類、有中心粒太陽虫類、テロネマ類、パルピトモナス類のmtDNA配列を決定することを目指している平成25年度はカタブレファリス類Roombia sp.とパルピトモナス類Palpitomonas bilixのmtDNAを配列決定することに力を入れた。所属研究室が所有している次世代シーケンサー(NGS)によるRoombia sp.のトランスクリプトームデータ内に含まれているmtDNAの転写産物を、Blast探索を行うことで合計100kbp以上同定した。このデータからはmtDNAとしては極めて異例なことに、イントロンが大量に存在することが示唆された。これらの配列情報に基づき、PCRによるmtDNAの増幅とサンガー法による配列決定を繰り返し行うことで、実際にRoombia sp.のmtDNAが大量のイントロンを持つことが確認された。パルピトモナス類Palpitomonas bilixについては、複数のmtDNA遺伝子の保存的な領域に対して縮重プライマーを設計してPCRを行い、増幅産物を配列決定することで、幾つかの遺伝子断片を決定することに成功した。決定した配列の両端にoutwardプライマーを設計し、PCRによる断片間領域の増幅を試みた。DNA増幅が確認された場合はサンガー法によって配列を決定した。これらの実験によりP. bilixのmtDNAは現在までに約24kb決定されている。その後、両種についてmtDNAの完全長を得るためにNGSによるゲノムシーケンスを行い、シーケンスデータを取得した。これまでの分子系統解析の研究から、光合成性真核微生物であるクリプト藻類とハプト藻類、従属栄養性生物であるカタブレファリス類、テロネマ類、ゴニオモナス類、有中心粒太陽虫類、パルピトモナス類など多様な生物群がハクロビアと呼ばれる一つの系統群にまとめられるかどうかは議論を呼んでいる。本研究ではハクロビアに属するとされる系統群からそれぞれ複数種についてミトコンドリアDNA(mtDNA)の塩基配列を決定し、系統解析や比較ゲノム解析を行うことによりハクロビア仮説を検証することを目的としている。平成26年度は平成25年度に続きカタブレファリス類Roombia sp.とパルピトモナス類Palpitomonas bilixのmtDNAを配列決定、およびゲノム構造を決定することに力を入れた。Roombia sp.のゲノムDNAからCsClを用いた超遠心によりmtDNAを精製し、次世代シーケンサー(NGS)であるHi seqを用いて配列決定を行った。得られたNGSデータから合計176kbに及ぶ4つのmtDNA断片が復元に成功した。これらの断片はmtDNAとしては異例なことに大量のイントロンや散在反復配列が含まれていた。Palpitomonas bilixについてもNGSによるmtDNAの決定を行った。Hi seqから得られたデータをアセンブリし、そのデータを元にPCRを行った結果、約15kbのシングルコピー領域の両端におよそ30kbのInverted repeatsが隣接した特異なゲノム構造が推測された。

さらにパルスフィールド電気泳動とDIGプローブによるmtDNAの検出を組み合わせて用いることで、P. bilixのmtDNAが線状構造であることを明らかにした。更に共同研究者から未記載種の有中心粒太陽虫も取得して培養を開始し、抽出したDNAをNGSに供したので、平成27年度に詳細な解析を行う予定である。光合成性真核微生物であるクリプト藻類とハプト藻類、従属栄養性生物であるカタブレファリス類、テロネマ類、ピコゾア類、ゴニオモナス類、有中心粒太陽虫類、パルピトモナス類など多様な生物群が、ハクロビアと呼ばれる一つの系統群にまとめられるかどうかは議論が分かれている。本研究ではハクロビアに属するとされる系統群からそれぞれ複数種についてミトコンドリアゲノム(mtDNA)を解読し、系統解析や比較ゲノム解析を行うことにより、ハクロビア仮説を検証することを目的としている。平成27年度は有中心粒太陽虫の未記載種SRT127について次世代シーケンサーから得られたデータの解析を行い、mtDNAの解読に成功した。SRT127 mtDNAの遺伝子組成は既に解読されているどの種のmtDNAとも異なっており、遺伝子組成を手がかりに近縁種を予測することが出来なかった。この他にも本mtDNAは高いGC含量、変異遺伝暗号、複数の転移性因子を有するなど、典型的なmtDNAには見られない特徴を備えていたが、いずれも近縁種を予想するための有力な手がかりとはならなかった。本研究や共同研究者らの研究によりハクロビアに含まれるとされる生物のmtDNAデータが蓄積されてきたと言える。そこで真核生物内で共通してmtDNAにコードされる遺伝子を連結した遺伝子系統解析を行い、ハクロビア仮説の検証を試みた。この際、アライメントを管理するための新規データベースを設計し、これを利用して既存のデータと本研究で得られたデータを組み合わせて系統解析に供するアライメントを作成した。残念ながら得られた系統樹の解像度は全体的に低く、ハクロビアの単系統性が妥当かどうか議論することは出来なかった。一方で、設計したアライメントデータベースについては有用性が確かめられたので、プロシーディングという形で国際学会へ投稿し、査読を経て受理された。次世代シーケンサー(NGS)を用いることで、ハクロビアに属するカタブレファリス類Roombia sp.とパルピトモナス類Palpitomonas bilixのミトコンドリアゲノム(mtDNA)配列決定が大幅に進行した。Roombia sp.のmtDNAは完全決定には至っていないが、現在までに同定されたタンパク質遺伝子やRNA遺伝子の種類と数は、既知のクリプト藻類にコードされている遺伝子と比較してほとんど相違がない。このことから、Roombia sp.のコード領域はほぼ配列決定が終了していると考えられる。P. bilixのmtDNA配列はNGSデータから、76kbの線状ゲノムとして復元された。この線状ゲノムは約15kbの単一コピー領域の両端に、約30kbのInverted repeatsが接しているという極めて特殊な構造であった。
社会シミュレーション手法を用いた超高齢社会における保健医療計画・評価に関する研究

本研究は「マイクロシミュレーション」と「システムダイナミクス」という社会シミュレーション手法を用いて保健医療需要の将来推計と、その需要変動に合わせた医療システムのデザインを検討することにある。「マイクロシミュレーション」を用いることで、個人ベースでの需要の推移が明らかになり、より精緻な地域医療福祉計画を行う基礎データを構築した。またシミュレーションを用いて医療政策の評価を行う基盤形成を行い、政策形成における長期的視点の重要性と短期的な需給ギャップの補足の重要性を示した。本研究は、「マイクロシミュレーション」と「システムダイナミクス」という社会シミュレーション技術を組み合わせて、保健医療需要の将来推計を行い、超高齢化社会における保健医療提供体制の人的・物的・財政的計画並びに計画評価をデータに基づいて実施するための基盤構築を行うことを目的とする。具体的には、以下を達成する。1個票データで保健医療需要のシミュレーションを行い、地域・年齢・世帯構成など様々な角度から再集計し、分析を行う。また、必要な人的・物的資源、財源を推計する。2需要の変化が医療提供体制に与える影響、医療提供体制を計画する際に重要な課題をシミュレーションを通じて明らかにする。1個票データを用いたシミュレーションに関しては、「国民生活基礎調査」「国民栄養調査」の個票申請を行い、マイクロシミュレーションの構築を行った。その結果、要介護の将来推計や糖尿病、高血圧の将来推計をより精緻に行うことができた。2医療提供体制のシミュレーションに関しては、システムダイナミクスのモデリングを通じて、高齢化による疾病需要の変化を記述するモデルを構築した。本モデルにマイクロシミュレーションで推計した値を導入することで、高齢社会の変化に対応する政策の評価を行う基盤を構築した。特に、政策対応においては、長期的な視点と需給ギャップに対する認識が不可欠であることが分かった。1個票データを用いたシミュレーションに関しては、「国民生活基礎調査」「国民栄養調査」「社会生活基本調査」の個票申請を行い、マイクロシミュレーション構築のための基本データべースの作成を行った。また、当該データベースを基に、脳卒中や糖尿病などの疾病ごとに性別や年齢毎のイベント発生確率を表現する多変量モデルを構築し、次年度以降のシミュレーション実装のための基礎的なデータを構築した。その結果、疾病需要は量的な増大は比較的少なく、寧ろ複数疾患の増加や疾病構造の変化が問題となることが明らかにされた。さらに、現在の病院の体制では、これらの変化に対応できないことが示された。本研究においては、具体的には以下の4点の達成を目指している。1シミュレーションを用いた政策計画・決定の現状調査、2マイクロシミュレーションによる医療需要の将来推計、3超高齢社会において保健医療システムに必要な人的・物的資源と財源の推計、4医療提供体制のモデリングと医療需要の変化が保健医療システムに与える影響1シミュレーションを用いた政策計画・決定の現状調査に関しては、アメリカ、EU、イギリス、スウェーデン、デンマーク等の政府やシンクタンクによるシミュレーションのレビューを行った。具体的な政策提言の際の基準については引き続き調査中であるが、各国の現状を計画通り把握することが出来た。2マイクロシミュレーションによる医療需要の将来推計に関しては、高齢者の医療需要、介護サービスの必要な単身高齢者の動向、疾病構造の変化に関して、国民生活基礎調査、患者調査などの統計データに基づいて行った。その結果、既存のマクロレベルシミュレーションと整合性の高い結果を得られた。3超高齢社会において保健医療システムに必要な人的・物的資源と財源の推計に関しては、次年度以降の課題となっているが、3を検討するための基礎データを2において算出できた。4医療提供体制のモデリングと医療需要の変化が保健医療システムに与える影響に関しては、システムダイナミクスで保健医療システムをモデル化し、医療需要の変質が供給体制に与える影響に関してモデルを作成することが出来た。次年度以降に、これらの成果を統合し、マイクロシミュレーションとシステムダイナミクスを組み合わせたシミュレーション基盤を構築するための準備が順調に進展している。これまでに、マイクロシミュレーションとシステムダイナミクスそれぞれに関しては、順調に研究が進んでいる。今後は、これらの統合のためにシミュレーション精度の向上と統合のための準備を進める。具体的には、医療需要の将来推計に関しては、マイクロシミュレーションを用いて、医療圏規模での仮想的人口をシミュレーションし、医療圏での計画に利用可能なシミュレーション結果を構築する。その上で、個人ベースでシミュレーションを行うことの利点を明らかにする。

また、超高齢社会において保健医療システムに必要な人的・物的資源と財源の推計を行うために、上記で構築した医療圏でのシミュレーション結果を基に、現状を需給バランスが均衡していると仮定した上で、将来的に必要な人的・物的資源と財源の総量を推計する。需要自体は、量的には2030年には1.3倍程度になると推定されるが、高齢者の増加や複数疾病患者の増加などの質的な変化も考慮に入れ、需要に対応するために必要な人的資源・物的資源を推計する。さらに、システムダイナミクスのシミュレーションモデルをインターフェイスとして、マイクロシミュレーションの結果を導入し、両者の結果を統合したシミュレーションモデルを構築する。どのような供給政策を取ることが、システムとしてのバランスがよく、且つ需要を満たすことが出来るのかを明らかにする。次年度の研究においては、より高度なシミュレーションモデルの構築と継続的な運用のために、シミュレーション専用サーバーを構築し、多くのシミュレーション結果を出せる環境の構築を行う。また、引き続き研究助手を雇用し、データ収集やデータクリーニングを行い、シミュレーション内での変数の増加や精度の向上に勤める。次年度は、マイクロシミュレーション、システムダイナミクス共に国際学会が開催されるため、オーストラリア・キャンベラ並びにアメリカ・ボストンの学会に参加し、本研究の成果の公表と改善のためのフィードバックを各国の専門家から受ける。また、国内の研究者は非常に少ないため、医療情報学会、システムダイナミクス学会日本支部などの学会でも積極的に発表を行い、研究成果の普及に努める。
高耐酸化性クロム拡散層を有する新規高耐食性ナイトライド被覆Mo系複合材料の開発

近年,超臨界状態や熱強酸・強アルカリ中などの極限環境下での反応が環境問題解決や新物質合成への新しい技術として非常に注目されている.しかしながら,それらの反応容器として長期間使用可能な材料が見い出されておらず,材料学的観点からの研究開発が強く望まれている.本研究では,Crを拡散浸透させたMo材料を窒化処理することによって,沸騰硫酸に対する高耐食性と大気中での耐酸化性を併せ持つ従来にない全く新しいMo-Cr系複合材料の開発を目指す.本年度得られた主な結果を以下に示す.幅2.5mm,厚さ1mm,長さ20mmの短冊状純Mo試料の脇にCr粉末を設置した状態で高真空中1500°C-4hの条件でCr拡散処理を行い,試料表面から約20mmの深さまでCrが拡散浸透した試料を得た.この試料をアンモニアガス気流中で窒化処理するとγ-Mo_2N層が生成した.X線回折の結果より,表面に生成した窒化物中にはCrが固溶していることが分かった.この試料について大気中での耐酸化性を検討したところ,純Moが著しく酸化され重量減少が大きい800°Cにおいてもほとんど重量変化せず,耐酸化性が著しく向上していることが明らかとなった.さらに,沸騰硫酸に対する耐食性を検討した結果,Cr未固溶窒化処理材と同様に優れた耐食性を示すことを見い出した.近年,超臨界状態や熱強酸・強アルカリ中などの極限環境下での反応が環境問題解決や新物質合成への新しい技術として非常に注目されている.しかしながら,それらの反応容器として長期間使用可能な材料が見い出されておらず,材料学的観点からの研究開発が強く望まれている.本研究では,Crを拡散浸透させたMo材料を窒化処理することによって,沸騰硫酸に対する高耐食性と大気中での耐酸化性を併せ持つ従来にない全く新しいMo-Cr系複合材料の開発を目指す.本年度得られた主な結果を以下に示す.幅2.5mm,厚さ1mm,長さ20mmの短冊状純Mo試料の脇にCr粉末を設置した状態で高真空中1500°C-4hの条件でCr拡散処理を行った結果,試料表面から約20mmの深さまでCrが拡散浸透しており,拡散層は体心立方構造のMo-Cr固溶体であることが分かった.拡散層内の定量分析を行った結果,原子数比でMo : Cr=57:43であった.得られた試料の耐酸化性を検討したところ,純Moが著しく酸化され重量減少が大きい800°Cにおいてもほとんど重量変化せず,表面をCrで合金化したMo試料(Mo-Cr材)は大気中での耐酸化性が著しく向上していることが明らかとなった.Mo-Cr材をアンモニアガス中で窒化処理するとγ-Mo_2N層が生成した.X線回折の結果より,表面に生成した窒化物中にはCrが固溶していることが示唆された.近年,超臨界状態や熱強酸・強アルカリ中などの極限環境下での反応が環境問題解決や新物質合成への新しい技術として非常に注目されている.しかしながら,それらの反応容器として長期間使用可能な材料が見い出されておらず,材料学的観点からの研究開発が強く望まれている.本研究では,Crを拡散浸透させたMo材料を窒化処理することによって,沸騰硫酸に対する高耐食性と大気中での耐酸化性を併せ持つ従来にない全く新しいMo-Cr系複合材料の開発を目指す.本年度得られた主な結果を以下に示す.幅2.5mm,厚さ1mm,長さ20mmの短冊状純Mo試料の脇にCr粉末を設置した状態で高真空中1500°C-4hの条件でCr拡散処理を行い,試料表面から約20mmの深さまでCrが拡散浸透した試料を得た.この試料をアンモニアガス気流中で窒化処理するとγ-Mo_2N層が生成した.X線回折の結果より,表面に生成した窒化物中にはCrが固溶していることが分かった.この試料について大気中での耐酸化性を検討したところ,純Moが著しく酸化され重量減少が大きい800°Cにおいてもほとんど重量変化せず,耐酸化性が著しく向上していることが明らかとなった.さらに,沸騰硫酸に対する耐食性を検討した結果,Cr未固溶窒化処理材と同様に優れた耐食性を示すことを見い出した.
生表象の動態構造──自伝、オートフィクション、ライフ・ヒストリー

近代におけるメディアと教育の発展を通して全般化した生表象について、文学・思想・芸術のさまざまなジャンル、日記と作文の教育、種々の学問制度の具体的な考察を通して、分野横断的な分析を加えた。その結果、近代における生表象の諸形態は、さまざまな記録媒体の発展を通してアナーキーなまでに増殖した断片的な生の痕跡と、それらを理解し規制し統御しようとする諸制度とが交錯する場から生まれること、そしてそこには、フィクション、学知、アイデンティティ等の複雑な力学が作用していることが明らかになった。研究の初年度にあたる平成22年度は、それぞれ3本の報告からなる研究シンポジウムを開催し、議論を行った。9月には、「初代市川團十郎の「願文」をめぐって」(廣瀬)、「自叙伝・自画像・自讃歌-本居宜長の場合」(田中)、「「生表象」参与の前提-作文・日記・書簡」(安田)という三つの報告によって、日本の近世から近代にかけての自己表出の変遷を跡づける作業を行った。ただ、前二者の対象はそれぞれ役者と学者であり、近世の識字教育の浸透を通して、自己と文字表現との関係に一般にどのような変化が生じたのかは分からない。これについては、明治期以降の作文教青を扱った安田の議論も踏まえ、平成23年度以降の課題としたい。1月には、「エメ・セゼール『帰郷ノート』における人称の問題」(尾崎)、「レーモン・クノーの自伝的エクリチュール」(久保)、「ミシェル・レリス、あるいは自伝のパラドックス」(千葉)という三つの報告によって、マルチニック島のいわゆるポスト・コロニアル状況と自己表現の関係も含め、20世紀フランス語圏文学における自伝的エクリチュールの変遷について議諭した。研究代表者(森本)の個人的作業としては18世紀後半の自伝作家レチフ・ド・ラ・ブルトンヌの読解が進行中で、ルソー研究(桑瀬)とともに、自伝的テクストの発生期を、上記の20世紀の動向を見据えて再考する作業を今後行っていく準備が整った。第2年目にあたる平成23年度は、三つの研究シンポジウムを開催し、議論を行った。10月15日には、フランス・パリ第10大学よりウィリアム・マルクス氏(比較文学)を招聘し(講演タイトル:「<文人>の集合的伝記を書くとはいかなることか」)、辻川慶子による報告(「ネルヴァル「ニコラの告白」における剽窃と自伝」)とあわせて「自伝的エクリチュールにおける他者と集合性」と題するシンポジウムを開き、個人の「生」の叙述が反復・引用・剽窃等を通じて先行の作品やジャンルと関わるなかで種々の「集合性」を帯びることを明らかにすることができた。1月21日には、飯田祐子(「書くことと<告白>」)および坂井洋史(「窃視的主体、都市遊歩、そして「日記」)の報告によるシンポジウム「私小説・亀裂・モダニティ-日本/中国の視角からの再考-」を開催し、女性作家による私小説実践の問題や、日本留学の経験もある中国人作家(郁達夫)の私小説実践の問題をとりあげ、自己表出とジェンダー、歴史状況などとの関連について議論したが、ここでは女性私小説作家は執筆する自己の姿をほとんど描かない等、興味深い所見が示された。3月26日には安田敏朗(「日記の近代」)と森本淳生(「自伝的エクリチュールと窃視/盗聴-レチフ・ド・ラ・ブルトンヌ『ムッシュー・ニコラ』を中心に-」)の報告による研究会を開催し、近代において「生」が表象される前提である文字教育(日記教育)とメディア(レチフの自伝と18世紀のジャーナリズム)についてまとめる機会をもった。この研究会では森本より、近代の生表象システムの哲学的/言語的前提や、その歴史や制度(メディア、教育)を概観するテクストも配布され、残り2年間の研究の方向性について全体で確認する作業もなされた。平成25年度は各研究分担者が研究を進める一方、3回の研究集会を開催した。まず9月28日に、野呂康氏(岡山大学)の企画に協賛するかたちで「文学・証言・生表象ー文学研究と歴史記述研究の対話」を一橋大学で開催し、フランスよりニコラ・シャピラ(マルヌ・ラ・ヴァレ大学)、ダイナ・リバール(社会科学高等研究院)、クリスチアン・ジュオー(社会科学高等研究院)、本研究課題より桑瀬章二郎の計4名のパネリストを得て、レチフ・ド・ラ・ブルトンヌにおける証言、政治、農村などの問題をめぐり議論を深めることができた。10月12日には山口輝臣氏(九州大学)をお招きし「日本史学のなかの日記」についてお話しいただくとともに、研究分担者の尾方一郎が「トーマス・マンと自伝」について報告した。最後に2月1日・2日、フランスからエステル・フィゴン氏を招聘し、研究分担者を中心とする20名の報告者を得て、本研究課題の総括シンポジウム「〈生表象〉の近代ー自伝・フィクション・学知」を一橋大学にて開催し、1近代における〈語る私〉の生成(1)ー西洋、2近代における〈語る私〉の生成

(2)ー日本、3リアリズムとその彼岸、4〈生表象〉と教育制度ー日記、作文、手記、5〈生表象〉と近代的学知の生成、6〈生表象〉の主体と帰属性、7〈生表象〉と視覚イメージの7つのテーマのもとで発表と議論を行った。ルネサンス期を遠望しつつ、18世紀後半から19世紀にかけてのおもにフランスと日本において〈生表象〉を語る言説が生成するプロセスのいくつかの側面を具体的に跡づけるとともに、それが近現代の文学や芸術に現れる様態から、日記・作文・手記の執筆など教育において現れる様相や、精神分析と民俗学における〈生表象〉の問題にいたるまで、領域横断的に考察することができたと考えている。今後は本シンポジウムの原稿をとりまとめ出版することを試みたい。本共同研究の第三年度である平成24年度も、各メンバーが分担分野についてそれぞれ研究をすすめるとともに、全体で討議する機会として、また、海外の研究者を招聘して意見交換を行う場として、次の3つのシンポジウムを開催した。平成24年7月21日に「生と性、自伝、あるいは、フィクション」と題して行ったシンポジウムでは、大浦康介(講演タイトル:「『わが秘密の生涯』を読む」)とパリ第3大学から招聘したジル・フィリップ教授(「ジャン=ポール・サルトル生とフィクション」)が報告し、生と性、自伝とフィクションが密接に関連する様態を明らかにすることができた。11月24日に「経験、エクリチュール、学知ー生表象の動的プロセス」と題して行ったシンポジウムでは、久保昭博(「証言は「文学」を変えたか?ーフランスの第一次世界大戦戦争文学について」)、森千香子(「郊外で「書く」ー在仏移民による「自己の語り」をめぐる一考察」)、菊地暁(「ライフヒストリー・レポートの無謀と野望ー柳田民俗学を「追体験」する」)が報告し、戦争経験や移民/マイノリティの体験といった書くことの困難な「生」が書かれるプロセスにはいかなる力学が作用しているかを議論するとともに、生表象を可能にする学知(社会学、民俗学)のあり方についても再考することができた。平成25年1月12日に「エクリチュールと「自己」ーテクストはいかにして生成するのか?」と題して行ったシンポジウムでは、立木康介(「オートフィクションとしての理論ーフロイトのケース」)とパリ第8大学から招聘したジャン=ニコラ・イルーズ教授(「ロマン主義の百足」ージェラール・ド・ネルヴァルの『オーレリア』)が報告し、自己の生を見つめ、それを語ることは、広義の「他者」(友人、先行する文学モデル)との関係においてはじめて可能になることを明らかにできた。近代の生表象システムを考察するにあたり、(おもに)フランスと日本における自伝的エクリチュールの歴史的展開と、その前提となる基盤(メディアと教育)とを検討することが、平成23年度においても目的とされていたが、開催した三つのシンポジウムに端的に示されているとおり、これらの問題については研究と討論がなされ、一定の見解がまとめられている。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、近代社会における「生表象」の具体的様態と、それが可能になる制度的前提(メディア、教育、学知)を、おもにフランスと日本を調査領域として、明らかにすることを目的としている。平成24年度は、生が表象されるにあたりフィクションを少なからず内包すること(大浦、フィリップ、立木、イルーズの各報告)、また、生表象を成立させるメディアや学知のあり方(久保、森、菊地の各報告)について主に考察を深めることができた。また、日仏の対照研究については、すでに平成22-23年度に一定の考察を行ってきている。
障害者・要介護高齢者向け健康体操の参加者、介護者、および地域社会への影響

個々の障害者・要介護者が日常生活の中で自分の健康を意識し,自ら積極的に健康を維持・増進しようとする取組みは極めて不十分である。主に肺炎予防のための呼吸機能の維持・向上を目的とした10分間の障害者・要介護者向け健康体操を開発した。体操参加者の呼吸機能検査を含む身体機能と健康関連QOLの特性および体操参加効果について報告する。HRQOLでは,SF-8のすべての8項目でWC利用者と歩行可能者で差が無かった。WC群の呼吸機能の測定値は低値であった。体操参加1年後の測定では,ピークフロー値、%ピークフローは有意に増加していた。これらは誤嚥性肺炎予防と関連する咳嗽力(強く咳をする能力)を表す指標である。1)障害者・要介護者向け健康体操の体操参加者に対する身体機能および健康関連QOLに対する効果を検討する目的で、2012年9月5ヶ所合計63名、2013年3月5ヶ所合計59名、2013年9月5ヶ所合計50名、2014年3月5ヶ所合計57名に対して肩こり、腰痛の程度、足首周径、ピークフロー・努力性肺活量等のスパイロメトリ測定、およびHRQOL評価としてSF8のアンケート調査を年2回の定期測定で実施した。2)体操の効果的な普及啓発方法の検討する目的で、リーダー交流会を開催し各会場の実施方法や問題点の話し合いをした。3)体操の区内でのPR・参加者と大学生との交流の目的で体操フェスタを2012年度以降、年1度大学で休日に開催している。4)障害者の地域社会への参加促進効果について検討する目的で外出行動と健康に関する調査票を作成し、屋内外での社会的役割獲得状況、平日・休日の居場所および居場所感、外出頻度・外出手段などの健康指標を組み合わせたアンケート調査を、2013年9月44名、2013年3月継続49名、新規者7名、参加者と体操リーダーを対象に実施した。体操の参加者に対する定期測定・HRQOL評価は、年2回50名程度実施できた。外出行動と健康に関する調査票によるアンケート調査は50名程度2回実施できた。体操により45.5%の参加者が外出の頻度が増加した。参加者の36.4%は外出時サポートを必要としていた。1)障害者・要介護者向け健康体操の体操参加者に対する身体機能および健康関連QOLに対する効果を検討する目的で、2012年9月5ヶ所合計63名、2013年3月5ヶ所合計59名に対して肩こり、腰痛の程度、足首周径、ピークフロー・努力性肺活量等のスパイロメトリ測定、およびHRQOL評価としてSF8のアンケート調査を年2回の定期測定で実施した。3)障害者の地域社会への参加促進効果について検討する目的で外出行動と健康に関する調査票を作成した。屋内外での社会的役割獲得状況、平日・休日の居場所および居場所感、外出頻度・外出手段などの健康指標を組み合わせたアンケート調査を、体操参加者と体操リーダーを対象に実施した荒川ばん座位体操が参加者にもたらす効果をより広く把握するため、20歳代から80歳代までの参加者の健康関連QOLとしてのSF-8で測定した健康関連QOLを検討した。ばん座位体操に参加している人のうち、調査協力してくれた42名を調査対象とした。平成25年9月に質問紙に基づき、トレーニングを受けた大学生・大学関係者が各会場にて個別面接を行った。参加形態について、リーダーとしての参加者(以下、リーダーと略す)は12名、通常の参加者(以下、参加者と略す)は49名、計61名だった。リーダーの平均年齢は65.2歳、参加者の平均年齢は68.6歳だった。障害者手帳について、リーダーのうち4名、参加者のうち26名が有していた。SF-8:全体の平均値は身体機能45.33点・日常役割機能(身体)46.24点・体の痛み47.49点・全体的健康感49.31点・活力50.36点・社会生活機能47.95点・日常役割機能(精神)49.03点・心の健康50.03点だった。さらに、身体的サマリースコアは44.68点と精神的サマリースコアは50.39点だった。国民標準値と比較すると、身体機能、日常役割機能(身体)、体の痛み、社会生活機能、そして、身体的サマリースコアは低値だった。荒川ばん座位体操の参加者は障害者手帳を有する人が含まれているにもかかわらず、健康関連QOLで、身体的側面は国民標準値に比して低値ではあるが、活力など精神的健康に関する側面に関しては国民標準値にひけをとらない値であることが判明した。(1)平成27年度のQOLの結果2016年春のQOLにおいて、VT活力は51.3で一番高く、一番低いのは46.5のPCSサマリースコア身体的健康であった。2015年秋の時点で、高い値は49.5のMCSサマリースコア精神的健康、49.4のSF日常役割機能精神であり、低い値は45.6のPCSサマリースコア身体的健康であった。WCの有無によって生じる差で最大なのは8.5のPE身体機能で、最小となのは0.9のMCSサマリースコア精神的健康であった。BP体の痛みを除く,9項目でWC無の参加者が平均3.4高かった。

(2)ばん座位体操の1年間の長期効果の検証を行った。方法:2007年から2016年まで年2回定期測定を実施している。測定1回目と1年後の測定3回目を比較した。結果:身長、車椅子時間、PC作業時間、睡眠時間、痛み、肩こりスケール、呼吸機能である努力性肺活量、1秒量、1秒率は有意差はなし。ピークフロー値が4.92(L/S)が5.41(L/S)に有意に増加した。%ピークフローは83.7%から90.3%へ有意に増加した。HRQOL評価SF-8の10項目ですべて有意差はなし。体操の主たる目的である咳嗽力の強化を支持する結果が得られた。(3)研究期間を通して体操実施会場は2012年5カ所に参加者数は2013年56名と増加した。年齢範囲は26歳から94歳、平均年齢は67.9歳、障害者手帳を有している人は34名(52.3%)だった。社会的孤立で閉じこもりに該当した高齢者は2.1%だった。社会的孤立に関連する要因として、閉じこもりや家庭における居場所感の低さが認められた。車イス利用者の呼吸機能%FVCは64.9 (%)、%FEV1.0は77.9(%)、%PEFは62.6(%)と低値であった。健康関連QOLとしてのSF-8:全体の平均値は身体機能45.3点・日常役割機能(身体)46.2点・体の痛み47.5点・全体的健康感49.3点・活力50.4点・社会生活機能48.0点・日常役割機能(精神)49.0点・心の健康50.0点だった。国民標準値に比して身体関連は低値だったが、精神健康の尺度は総じて高値だった。個々の障害者・要介護者が日常生活の中で自分の健康を意識し,自ら積極的に健康を維持・増進しようとする取組みは極めて不十分である。主に肺炎予防のための呼吸機能の維持・向上を目的とした10分間の障害者・要介護者向け健康体操を開発した。体操参加者の呼吸機能検査を含む身体機能と健康関連QOLの特性および体操参加効果について報告する。HRQOLでは,SF-8のすべての8項目でWC利用者と歩行可能者で差が無かった。WC群の呼吸機能の測定値は低値であった。体操参加1年後の測定では,ピークフロー値、%ピークフローは有意に増加していた。これらは誤嚥性肺炎予防と関連する咳嗽力(強く咳をする能力)を表す指標である。研究の成果は日本の関連学会において3演題発表することができた。国際学会に演題を申し込みをして採択された。理学療法学国際学会の日程により研究期間を1年間延長申請した。研究期間が延びたので、体力測定とアンケートを継続して実施する。まだ、発表していない研究成果を残しており併せて、今後、分析をすすめる。体操の参加者に対する定期測定、HRQOL評価、外出行動と健康に関する評価表によるアンケート調査は年2回50名程度、実施できている。新規参加者のアンケートについても年10名程度収集できている。3年間のデータにより横断的、経時的分析が可能となった。体操の参加者に対する定期測定・HRQOL評価は、年2回50名程度実施できた。外出行動と健康に関する調査票によるアンケート調査は40名程度1回実施できた。体操実施会場は5ヶ所から、6ヶ所に増加予定であり、新規参加者が期待できる。国際学会の日程が次年度となり、旅費の支出を延期したため。2012年度以降、年2回実施した測定・アンケートを2014年度も実施する。2013年度では、新規体操参加者7名、継続者50名のアンケート収集ができたので、体操参加前後の比較検討を進める。
アデノウイルスベクターを用いた脳腫瘍ワクチン療法の開発

T細胞活性化のsecond signalとされるB7.1を産生する遺伝子を導入した腫瘍細胞を用いて脳腫瘍に対するワクチン効果を検討した。マウスB7.1産生アデノウイルスベクター(AdB7)、β-galactosidase産生アデノウイルスベクター(AdRL)、外来遺伝子を含まないアデノウイルスベクター(Ad0)をC3H/Heマウス由来悪性膠腫細胞RSV-MGにMOI=200で感染させた。各vectorを感染させたRSV-MGおよび非感染RSV-MGをC3H/Heマウスの一側腹部皮下に移植しその造腫瘍性を観察した。また腹部皮下移植2週間後に対側皮下または脳内に非感染RSV-MGを移植してその増殖速度、生存曲線を求めた。免疫学的には脳内腫瘍組織の免疫組織染色にて白血球浸潤、MHC発現を、またCTL assayにて腫瘍特異的CTL誘導の解析を行った。AdB7感染腫瘍細胞は皮下に腫瘍形成を生じなかった。AdB7感染腫瘍細胞で感作された群では非感染RSV-MGが対側皮下に生着しなかった。組織学的には全群で脳内腫瘍内部および周囲にマクロファージ浸潤を認めた。AdB7感染腫瘍細胞で感作された群ではそれに加えて脳内腫瘍内部および周囲にCD25陽性活性化T細胞を含むTリンパ球優位の浸潤を認め、有意な延命効果を示した。また同群ではCTL assayにて腫瘍特異的CTL誘導を認めた。以上の結果より、B7.1産生腫瘍細胞を用いた脳腫瘍ワクチン療法は腫瘍特異的CTLを誘導し脳腫瘍発育抑制効果を示す可能性があると結論する。マーカー蛋白β-galactosidaseを産生するアデノウイルスベクター(AdRL)IL-4を産生するアデノウイルスベクター(AdIL4)、Tリンパ球活性化に必要なセカンドシグナルであるB7.1を産生するアデノウイルスベクター(AdB7)、外来蛋白を何も発現しないアデノウイルスベクター(Ad0)を293細胞内で増殖させ塩化セシウムを用いた密度勾配遠心法にて濃縮、精製した。それぞれのベクターのtiterはAdRL:2.8×10^9pfu/ml、AdIL4:2.0×10^9pfu/ml、AdB7:3.0×10^9pfu/ml、Ad0:2.0×10^9pfu/mlであった。C3H/Heマウス由来培養マウスグリオーマ(RSV-M glioma)細胞にAdRLを種々の濃度(MOI=1,10,50,100,200,500,1000)、感染時間(1,3,6,24,48,72時間)を用いて感染させ、X-gal染色にて遺伝子発現を、また細胞増殖曲線より細胞毒性を観察してアデノウイルスベクターの至適感染条件を決定した。遺伝子発現は用量依存性に増加したが、MOI500以上では細胞の膨化、増殖能の低下が見られ、MOI200が感染に至適であった。AdIL4を上記で決定した至適条件でRSV-M glioma細胞に感染させその培養上清中のIL4をELISA法にて測定しIL4産生を確認した。IL-4発現量はMOI200で72時間感染させた培養上清にて568.6pg/ml(5×10^5 cells/10ml)であった。AdB7も同様にしてRSV-M glioma細胞に感染させ、RSV-M glioma細胞上のB7.1発現を免疫組織化学的手法を用いて確認し、ほとんどすべての細胞にB7.1陽性所見を得た。非増殖性アデノウイルスベクターとしてマウスIL-4遺伝子を組み込んだAdCIL4、Tリンパ球活性化に必要なセカンドシグナルであるB7.1を産生するアデノウイルスベクター(AdB7)、β-galactosidase

産生遺伝子を組み込んだAdRL、外来遺伝子を含まないAdOを用い、C3H/Heマウス由来悪性膠腫細胞RSV-MGに各ベクターを感染させた。AdRL感染細胞のβ-galactosidase発現はX-gal染色で、AdCIL4のIL-4産生能は培養上清液を用いたELISAで、B7.1の発現は免疫細胞染色にて確認した。AdCIL4、AdB7またはAdOを感染させたRSV-MG、および非感染RSV-MGをC3H/Heマウスの右被殻に定位的に移植し、AdCIL4感染腫瘍移植群、AdB7感染腫瘍移植群、AdO感染腫瘍移植群、非感染腫瘍移植群各群での生存曲線を求め、また免疫反応を免疫組織化学的に比較検討した。腫瘍移植実験では非感染腫瘍移植群、AdO感染腫瘍移植群に比べAdCIL4感染腫瘍移植群、AdB7感染腫瘍移植群では有意な延命効果を認めた。組織学的にはいずれの群においても腫瘍内部および周囲にマクロファージ浸潤がみられたが、AdCIL4感染腫瘍移植群、AdB7感染腫瘍移植群ではそれに加えてTリンパ球、特にCD8陽性細胞障害性Tリンパ球、CD25陽性活性化Tリンパ球の浸潤、さらにAdCIL4感染腫瘍移植群ではMHCクラスII抗原発現の増強を認めた。以上の結果よりIL-4、B7.1を発現するアデノウイルスベクターを悪性脳腫瘍に感染させることにより免疫学的排除機構活性化による発育抑制効果の可能性が示唆された。T細胞活性化のsecond signalとされるB7.1を産生する遺伝子を導入した腫瘍細胞を用いて脳腫瘍に対するワクチン効果を検討した。マウスB7.1産生アデノウイルスペクター(AdB7)、β-galactosidase産生アデノウイルスベクター(AdRL)、外来遺伝子を含まないアデノウイルスベクター(Ad0)をC3H/Heマウス由来悪性膠腫細胞RSV-MGにMOI=200で感染させた。各vectorを感染させたRSV-MGおよび非感染RSV-MGをC3H/Heマウスの一側腹部皮下に移植しその造腫瘍性を観察した。また腹部皮下移植2週間後に対側皮下または脳内に非感染RSV-MGを移植してその増殖速度、生存曲線を求めた。免疫学的には脳内腫瘍組織の免疫組織染色にて白血球浸潤、MHC発現を、またCTL assayにて腫瘍特異的CTL誘導の解析を行った。AdB7感染腫瘍細胞は皮下に腫瘍形成を生じなかった。AdB7感染腫瘍細胞で感作された群では非感染RSV-MGが対側皮下に生着しなかった。組織学的には全群で脳内腫瘍内部および周囲にマクロファージ浸潤を認めた。AdB7感染腫瘍細胞で感作された群ではそれに加えて脳内腫瘍内部および周囲にCD25陽性活性化T細胞を含むTリンパ球優位の浸潤を認め、有意な延命効果を示した。また同群ではCTL assayにて腫瘍特異的CTL誘導を認めた。以上の結果より、B7.1産生腫瘍細胞を用いた脳腫瘍ワクチン療法は腫瘍特異的CTLを誘導し脳腫瘍発育抑制効果を示す可能性があると結論する。