hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
超高速・大規模ネットワーク向け分散協調型高速度ネットワーク管理システムの構築

超高速・大規模コンピュータネットワークの信頼性を確保するため、人手に頼らない自動障害管理技術の確立が求められている。このような先進的機能を有する分散型ネットワーク管理システムを構築するため、効率的かつ依頼性を有する管理情報収集および収集した管理情報からの効果的な障害検出方式の確立が重要な課題となっている。本研究では、管理情報の収集ならびに障害検出において3つの新しい方式を提案し、運用ネットワークを用いてその有用性を検証した。以下、各方式の概要を述べる。1.ネットワークの帯域幅や利用状況に応じた管理用トラヒックの制御方式本研究では、ネットワークの帯域幅や利用状況に応じた管理トラヒックを提案した。提案方式は管理用帯域の割り当てと環境に応じた管理トラヒックの制御を行うものであり、帯域不足による輻輳やユーザートラヒックに対する悪影響を軽減することができる。衛星ネットワークやATMネットワークなどにおいて実験により、提案方式が優れていることを示した。2.時間的同期を有する瞬時管理情報データベース方式本研究では、一括して情報取得ができ、かつ信頼性も付与できる方式を提案した。具体的には分散している管理情報に対し時間的同期を確保できる瞬時管理情報データベース方式を考案した。運用ネットワークにおいて、評価実験を行った結果、管理情報の入手に要する時間の大幅削減および管理情報の信頼性の確保が可能になった。3.分類・切り分けによる障害検出方式本研究では、分類切り分け方式を提案した。提案方式は、ダイナミックフィルタリングを用い、障害を的確に検出するものである。これによって、大きな障害の背後に埋もれていた小さな障害も検出できるようになった。運用ネットワークを用い、実装試作システムの性能評価を行った結果、障害検出能力において従来法の2倍以上の性能を有することが判明した。以上の提案方式は次世代ネットワーク管理システムを構築するための有用な技術であり、このような研究成果により、本研究の目的は達成できたと言える。近年、コンピュータネットワークの発展の大きな特徴として、ネットワーク規模の増大と速度の向上が挙げられる。ネットワークの多様化が進んでいる現在、如何に全体としてのネットワーク管理を行うかは重要な課題である。本研究は、超高速・大規模ネットワークを管理するための高速管理用プロトコルおよびそれを用いた分散協調型ネットワーク管理方式を提案し、最終的にはリアルタイムでネットワークの状況表示、故障診断、自動通知などを行う実用的なネットワーク管理システムを開発する。当初の研究計画に沿って研究を進めた結果、以下の研究成果が得られた。・東北大学学内ネットワーク並びに東北学術研究インターネット上で管理システム用プロトコルの開発および検証を行った。具体的に、知識ベースに基づく情報フィルタリング方式を導入し、ネットワーク管理の標準プロトコルSNMPをベースに大規模ネットワークにおける障害検出の効率化を図った。・ネットワークを介して分散協調型ネットワーク管理システムの基本モデルを構築した。具体的に、研究代表者のところに設置したワークステーションをマスタマネージャとし、本学大型計算機センターにサブマネージャを置いて、東北大学学内ネットワークを対象としたネットワーク管理システムを構築した。上記の研究成果をまとめ、雑誌論文欄で記載した通り電子情報通信学会論文誌などを通じ公表を行った。ネットワークの多様化が進んでいる現在、如何に完全としてのネットワーク管理を行うかは重要な課題である。本研究は、超高速・大規模ネットワークを管理するための高速管理用プロトコルおよびそれを用いた分散協調型ネットワーク管理方式を提案し、リアルタイムでネットワークの故障診断を行う実用的なネットワーク管理システムのプロトタイプを開発することを目的としている。平成9年度では、当初の研究計画に従い、以下の研究成果を得られている。分散型のネットワーク障害管理システムのプロトタイプを構築した。このシステムは1台の管理マネージャ(ワークステーション)と1台のRMON(RMON:Remote MONitoring)エージェントで構成されている。

エージェントは東北大学の対外接続バリアセグメントに設置した。ここには16の学術ネットワークが相互に接続しており、毎日1千万個のパケットが通過している。このようなバックボーンネットワークにおいて、収集された大量の管理情報から障害の種類を洩れなく割り出すことが最重要課題となる。従来の手法では、単一閾値を用いて、ネットワークの障害検出を行っていたが、この方式では影響度の大きい障害を捉えることができるが、すべての障害の検出には至っていなかった。これに対し、本研究では、分類切り分け方式を提案した。提案方式は、ダイナミックフィルタリングを用い、障害を的確に検出する。これによって、大きな障害の背後に埋もれていた小さな障害も検出できるようになった。運用ネットワークを用い、実装試作システムの性能評価を行った結果、障害検出能力において従来法の2倍以上の性能を有することが判明した。
土石流の調節・制御に関する研究

任意の降雨条件の下で発生する可能性のある土石流の規模・性質を予測し、その流動・堆積の全過程をシミュレートして、任意の流域での発生可能土石流群を評価し、計画対象土石流を設定する方法を提供した。これによって、従来は経験的手法によって対策工の規模決定、配置計画等がなされたきたのに対して、合理的な計画策定のための方法が与えられたことになる。さらに、シミュレーションの際に問題となる土石流の活動則について、砂礫濃度と粒子間接触応力との関係を明確にして、より信頼性の高い流動則を明らかにしている。また、土石流中の流木の挙動とそれが流動に与える影響についても実験的な考察を加えている。砂防ダムによる土石流の調節計画においては、土石流時の堆積勾配が満砂勾配よりも急になるとの想定の下に調節容量を計算している。したがって、砂防ダムが所期の目的を果たすためには、砂防ダム上流の河床が土石流後に低下する必要があるが、そのよな河床変動の過程は未だ明確になっていない。本研究ではこのような河床変動の実流域での実態を調べるとともに、網状流路の変動過程のシミュレーション法を開発して、そのような解析を可能にしている。活火山地域のように土石流による流出土砂量が大量の場合には、遊砂地を設けて対応する方法が採られている。この場合、広い面積の空間を準備するだけでは期待通りに土砂を貯留できない場合があるので、どのような遊砂地が有効か、その水理学的な機能設計の考え方を与える必要があるので、このような問題に関しても考察を加えている。さきに研究代表者らが開発した、任意の地形条件を持つ流域に任意の豪雨波形を与えて、流域内で発生する山腹の表層崩壊を予測するシミュレーションモデルと、渓流での土石流追跡モデルとを組み合わせて、流域内の任意地点での土石流規模とその土砂濃度等の性質を予測するシミュレーションモデルを開発した。このモデルにおいては、一つの降雨波形に対しても、崩壊の発生場所は確率的な分布をするので、計画規模の降雨波形に対して数回の試行を繰り返し、結果として生じる土石流の波形の内の最も危険なものを対策計画で採用する土石流とすることが出来る。現在本モデルによって、流域の諸パラメーター値の変動による土石流ハイドログラフの変動を調べるセンシティビティーアナリシスを行っている。渓岸崩壊の土石流への組み込みに関しては、渓岸侵食速度式を導き、侵食による土砂の土石流への組み込みによる土石流成長過程を追跡する二次元計算モデルを作成し、実験と対比して妥当性を検証した。遊砂地の土砂調節機能に関しては、実験水路内に水路が急に拡幅するタイプの遊砂地を作成し、遊砂地内の土砂堆積過程の詳細な計測を行い、遊砂地内に土砂堆積が生じない部分が生じること、遊砂地の入口付近の堆積が顕著で、その影響が上流の流路へ遡上するので、遊砂地の機能に限界のあることを見出した。また、遊砂地の土砂調節機能を数値的に予測する一次元シミュレーションモデルの開発を行っている。現地流域の砂防ダムの土砂調節機能に関しては、格子ダムの機能、及び、通常のコンクリートダムの土砂調節機能を長年の観測を通して、調べている。砂防ダムによって一旦堆積した土砂が一般に言われている程には流出して行かないことが判明した。流木の混入が土石流の流下過程および渓岸崩壊土砂の侵食過程に与える影響を明らかにするための水路実験を行った。流木が土石流に混入すると、それは速やかに流れの表面付近へ移動し、土石流に乗ったような形で前方へ運ばれ、定常的な流れにおいては、土石流の流下速度等のマクロな特性には顕著な影響を与えないことが判明した。堆積物の侵食速度についても、流木の混在は特に影響を与えていない。今後、土石流先端部へ移動した流木群の河道閉塞作用について解明する必要がある。

土石流シミュレーションの手法に関して、とくに構成粒子径が小さい泥流型の土石流の場合も含めた土石流の流動機構の定式化を進めてきた。これは深さ方向の濃度分布および流速分布を同時に求めることのできる従来のものよりもより一般性を持ったものである。さらに、穂高砂防観測所の試験流域における土石流を含む土砂流出の総合的・定量的予測システムを地理情報システム内に組み込み、任意降雨条件下での土砂流出解析を可能とするモデル設定を行った。河道が土石流の調節に対して演ずる役割の解明に対して、足洗谷流域での長年の河床変動資料の解析から、勾配1/10前後の河道が土石流の貯留とその後の土砂流出過程を支配している実態が明らかにされ、同時にその区間での砂防ダム築造の効果も明らかとなった。このような河道区間の土石流調節効果の定量的把握には、網状流路の形成による河床の低下過程の予測が必要となるが、従来困難であった浮き州の発生から流路の分離の過程がうまく再現できるようなシミュレーションモデルの開発を行った。1.土石流シミュレーションの手法に関して、従来無視していた流動層の底面付近に存在する粒子同士の連続的な接触に伴う骨格応力を考慮した流動モデルを考案し、石礫型土石流及び泥流型土石流の粒子濃度分布並びに流速分布を同時に予測できることを示した。2.計画対象土石流の設定に関して、岐阜県上宝村の洞谷を例として、流域の種々の場所で山腹の崩壊に伴う土石流が発生した場合に、谷の出口へ流出する土石流規模の見積もりをシミュレーション計算によって行い、同一規模の崩壊でも流出土石流規模が大いに異なることを示し、計画土石流設定のための方法論の見通しが得られた。3.阪神・淡路大震災に際して六甲山系で発生した崩壊の拡大によって、二次的な土石流災害が発生することか懸念されたが、本研究によって開発した土石流予測手法により、当面その危険性が小さいことが判明した。4.砂防ダムの背面に推積した土石流推積物は、その後の中小洪水によって侵食され、次の土石流に対して調節能力が自然に回復することが期待されている。その際、中小洪水は谷の全幅では流れないので、水みちが平面的に変動しながら侵食が生じなければならない。土石流中には巨礫が含まれているので、推積物の表面にはこれらが分布しているのが常であるが、このような巨礫の存在と流路変動との関係について、実験と数値シミュレーションによって検討を加えた。
飯の糖量に関わるアミラーゼインヒビターの炊飯動態とその作用解析

ご飯の甘味にはグルコースを含む還元糖の果たす役割が大きい。本研究では,オリゴ糖の非還元末端よりグルコースを生成するαグルコシダーゼと相互作用するタンパク質に注目し,その抗体を作製して解析を行った。玄米中でαグルコシダーゼと当該タンパク質とは、アミロプラスト細胞壁に主に局在していた(免疫染色)。炊飯過程では当該タンパク質は、炊飯液並びに米粒内の両方で検出された(イムノブロット)。炊飯過程での米粒からのタンパク質抽出効率が変動したため、ELISAによる当該タンパク質の定量はできなかった。その結果、αグルコシダーゼと当該タンパク質の相互作用が飯の糖量に及ぼす効果については、今後の課題として残された。米飯の食味に胚乳内デンプンがデンプン分解酵素で分解されて生じる還元糖が寄与することは知られている。が、デンプン分解酵素と相互作用するタンパク質の挙動や食味への寄与については明らかにされていない。本研究では,デンプンを分解するαグルコシダーゼと相互作用するαアミラーゼ/トリプシンインヒビター(以下、アミラーゼインヒビター)に注目し,米の炊飯過程における溶出挙動や米粒一粒レベルからデンプン粒レベルまでの局在の変化等について免疫染色法を主とする解析方法を用いて明らかにすることを目的としている。平成26年度はαグルコシダーゼ精製画分を抗原としてマウスに免疫し、末梢リンパ球及び脾臓からモノクローナル抗体を調製し、免疫沈降で14kDaのアミラーゼインヒビターを主として認識する抗体を選抜した。この選抜されたモノクローナル抗体を用いて、コシヒカリ玄米の凍結切片(5 &#61549;m)で免疫染色を行った結果、明確ではないがデンプン粒周囲が検出される結果を得た。同様の結果は、平成27年度に行う予定の他の品種(ミルキークイーンや酒米)においても得られた。αグルコシダーゼのペプチド配列に対するポリクローナル抗体を用いた免疫染色でもデンプン粒の周囲が検出されたことから、アミラーゼインヒビターとαグルコシダーゼとが、玄米において共局在する可能性が示された。今後ブロッキング剤や切片作製条件を至適化することにより、明確な二重染色画像を取得するための検討を来年度も継続して行う。なお、本年度行う予定であった溶出挙動解析については、モノクローナル抗体がイムノブロットには適さなかったことから、14kDaのアミラーゼインヒビターのなかでαグルコシダーゼ阻害活性を持つタンパク質をTOF-MS/MS解析で同定後に、ポリクローナル抗体を作製して次年度以降解析することとした。ご飯の食味(甘味)においては、グルコースを含む還元糖の果たす役割が大きいと報告されている。本研究では,オリゴ糖の非還元末端よりグルコースを生成するαグルコシダーゼと相互作用するαアミラーゼ/トリプシンインヒビター(以下、アミラーゼインヒビター)に注目し,米の炊飯過程における溶出挙動や米粒一粒レベルからデンプン粒レベルまでの局在の変化等について免疫染色法を主とする解析方法を用いて明らかにすることを目的としている。平成27年度は、アミラーゼインヒビターと相互作用するα-グルコシダーゼの玄米中の分布を間接蛍光抗体法により明確に観察するために、玄米の固定および包埋条件を検討し、さらにブロッキング剤とα-グルコシダーゼのペプチド配列に対するポリクローナル抗体を用いた染色条件を精査して、明確な染色像が得られる条件を確立した。次に90%に搗精した白米を炊飯し、炊飯途上(20°C、40°C、60°C)で飯粒をサンプリングして上記と同じ固定・包埋・染色条件で処理を行い、炊飯時間とともにα-グルコシダーゼの局在が変化することを明らかにした。うるち米3品種(コシヒカリ、日本晴、ミルキークイーン)で、α-グルコシダーゼの玄米での局在と調理に伴う挙動は一致していた。さらに、α-グルコシダーゼに基質であるオリゴ糖を供給すると考えられているプルラナーゼ(アミロペクチンのα1,6結合を加水分解する酵素)についても同様の条件で解析を行い、二つの酵素の玄米内分布および炊飯中の挙動について、投稿論文の草稿を作製した。なお、今年度予定していた、アミラーゼインヒビターに対するポリクローナル抗体作製およびモノクローナル抗体による局在解析については、研究の進捗状況に記載している理由により来年度以降に持ち越すこととなった。所属機関において経理関係の調査中であることから、所属機関長より科研費の使用自粛を求められていたため、科研費に関する実験を行うことができなかったため。本研究では,オリゴ糖の非還元末端よりグルコースを生成するαグルコシダーゼと相互作用するαアミラーゼ/トリプシンインヒビター(以下、アミラーゼインヒビター)に注目し,米の炊飯過程における溶出挙動や米粒一粒レベルからデンプン粒レベルまでの局在の変化等について明らかにすることを目的としている。平成28年度は、平成27年度から延期されていたアミラーゼインヒビターに対するポリクローナル抗体の作製を行った。このポリクローナル抗体を96穴プレートに固定後、モノクローナル抗体を検出用抗体として用いることで、炊飯液や米粒から抽出した液中のアミラーゼインヒビター量を定量する系を構築した。現状では繰り返し精度が低いことから、サンプリング手法やサンプル調整手法の改善を進めている。次に、αグルコシダーゼ活性を阻害する活性が高いアミラーゼインヒビター

画分を主に認識するモノクローナル抗体を選択、玄米の固定および包埋・染色条件を検討し玄米中で明確な染色像が得られる条件を確立した。これを用い、1つの粳米品種について玄米および90%精米を炊飯する過程でサンプリングした飯粒を固定・薄切後、モノクローナル抗体とαグルコシダーゼのペプチド配列に対するポリクローナル抗体による蛍光二重染色を行った。プレリミナリーな結果ではあるが、この品種ではαグルコシダーゼとアミラーゼインヒビターとが共局在しない切片があった。これまでコシヒカリ・ミルキークイーン・日本晴では、炊飯中αグルコシダーゼとプルラナーゼとは胚乳細胞壁に主に共局在するという結果が得られているため、他切片において上記結果の再現性を確認するとともに、他の粳米品種を用いて、炊飯中のアミラーゼインヒビターの挙動について詳細な解析を進めている。研究期間内では以下の3つの項目について明らかにする予定である。1.コシヒカリにおけるアミラーゼインヒビターの局在の解明と溶出挙動解析について、免疫蛍光染色法を用いてコシヒカリ玄米におけるアミラーゼインヒビターの分布を明らかにするとともに、炊飯過程における溶出挙動をイムノブロット法で解析する。2.異なる米品種でのアミラーゼインヒビターの局在の解明と溶出挙動解析について、免疫蛍光染色法を用いて異なる品種の米におけるアミラーゼインヒビターの分布を明らかにするとともに、炊飯過程における溶出挙動をイムノブロット法で解析する。3.アミラーゼインヒビターとαグルコシダーゼの相互作用と動態解析について、炊飯過程におけるアミラーゼインヒビターとαグルコシダーゼの動態を免疫染色法で,量的な相関をElisa法で解析し,さらに異なる温度履歴で調理する場合や、食味が異なる同一品種で動態解析を行うことで、相互作用によるグルコース生成の調節メカニズムを解明する。平成27年度にポリクローナル抗体が作成できなかった余波から、イムノブロット解析は予定よりも遅れているものの、1,2,3の内で、イムノブロット以外の免疫染色による局在解明については、順調に結果が得られている、またElisaの平行精度についても、サンプリング手法の改善で解決の兆しがみられていることから、研究期間内に3つの項目を解明できると考えている。ご飯の甘味にはグルコースを含む還元糖の果たす役割が大きい。本研究では,オリゴ糖の非還元末端よりグルコースを生成するαグルコシダーゼと相互作用するタンパク質に注目し,その抗体を作製して解析を行った。玄米中でαグルコシダーゼと当該タンパク質とは、アミロプラスト細胞壁に主に局在していた(免疫染色)。炊飯過程では当該タンパク質は、炊飯液並びに米粒内の両方で検出された(イムノブロット)。炊飯過程での米粒からのタンパク質抽出効率が変動したため、ELISAによる当該タンパク質の定量はできなかった。その結果、αグルコシダーゼと当該タンパク質の相互作用が飯の糖量に及ぼす効果については、今後の課題として残された。イムノブロットについては次年度以降に対応するが、それ以外は順調に進んでおり一部平成27年度に予定されていたことについても研究が進んだため。昨年草稿を纏めるにあたり、追加実験が必要であることに気付いた部分の実験を行い、アミラーゼインヒビターと相互作用する酵素の炊飯動態について投稿する。
緑内障モデル動物を用いた網膜神経節細胞保護遺伝子治療

慢性高眼圧モデル動物であるDBA/2Jマウスを用いて実験した。まず、眼圧の推移を測定し、大部分の個体において眼圧が上昇していることを確認した。さらに、生後2, 4, 6, 8, 10ヶ月齢に、眼球を摘出し、眼球の組織切片の作製、網膜flat-mount標本の作製、ならびに網膜からのmRNA抽出を行った。また、2ヶ月齢のDBA/2JマウスにSIV-hPEDFを網膜下投与し、経時的に眼球を摘出した。10ヶ月齢の時点で、上丘より逆行性に網膜神経節細胞を標識し、網膜flat-mount標本における網膜神経節細胞数をカウントした。治療効果について現在検討中であるが、概ね仮説通りの結果が得られている。本年度は、「実験1.緑内障モデル動物における網膜神経節細胞の細胞死とそのメカニズムの解明」と「実験2.緑内障モデル動物における網膜神経節細胞保護遺伝子治療の治療効果の検証」のテーマについて検討する予定であった。実験1については、慢性の高眼圧モデル動物であるDBA/2Jマウスを用いて実験を開始し、生後2ヶ月目までの眼圧の推移の確認を行った。今後も経時的に眼圧測定を実施しながら、組織切片作製と網膜からのmRNA抽出を適宜行う。実験2については、遺伝子治療用ベクターであるSIV-hPEDFとコントロールベクターであるSIV-EGFPの生産を実施し、至適濃度のベクターをそれぞれ回収することができた。今後はDBA/2Jマウスを用いた治療実験を予定通り開始する。平成26年度に引き続き本年度は、「実験1.緑内障モデル動物における網膜神経節細胞の細胞死とそのメカニズムの解明」と「実験2.緑内障モデル動物における網膜神経節細胞保護遺伝子治療の治療効果の検証」のテーマについて検討する予定であった。実験1については、平成26年度に慢性の高眼圧モデル動物であるDBA/2Jマウスを用いて実験を開始し、生後2ヶ月目までの眼圧の推移の確認を行った。本年度は、引き続き経時的な眼圧測定を実施しながら、組織切片作製と網膜からのmRNA抽出を実施した。現在、評価を進めている。本年度はDBA/2Jマウスを用いた治療実験を開始したが、ベクター投与から治療効果判定までに8ヶ月を要する実験プロトコールであるため、現時点で治療効果の確認が実施できていない。従って、研究期間を来年度まで延長することとした。実験場所の移転に伴い、学内における各種手続き等に時間を要し、動物実験スペースの確保までに時間を要したため、平成26年度の動物実験の開始に遅れが生じた。本年度は順調に実験を進めているが、ベクター投与から治療効果判定までに8ヶ月を要する実験プロトコールであるため、本年度内の研究完了が困難な状況となった。治療効果判定までを含めた研究を来年度まで延長することとした。実験1.緑内障モデル動物における網膜神経節細胞の細胞死とそのメカニズムの解明慢性の高眼圧モデル動物であるDBA/2Jマウスを用いて実験を実施した。まず、生後1ヶ月齢より10ヶ月齢まで、眼圧の推移を測定し、バラつきはあるものの既報のとおり大部分の個体において眼圧が上昇していることを確認した。さらに、生後2, 4, 6, 8, 10ヶ月齢の各時点において、眼圧が上昇している個体より眼球を摘出し、眼球の組織切片の作製、網膜flat-mount標本の作製、ならびに網膜からのmRNA抽出を行った。網膜神経節細胞死とミクログリア活性化の関連についての新たな知見が得られており、更なる検討を実施中である。実験2.緑内障モデル動物における網膜神経節細胞保護遺伝子治療の治療効果の検証2ヶ月齢のDBA/2JマウスにSIV-hPEDF(2.5x 107、2.5x108 TU/mL)ならびにコントロール群であるSIV-EGFP (2.5x107 TU/mL)を2 μL網膜下投与し、経時的に眼球を摘出した。また、10ヶ月齢の時点で、上丘より逆行性に網膜神経節細胞を標識し、網膜flat-mount標本における網膜神経節細胞数をカウントした。また、眼内の神経栄養因子、増殖因子、サイトカインの変動などを含めた治療効果の分子生物学的な解析を並行して実施している。実験場所の移転に伴い、学内における各種手続き等に時間を要し、動物実験スペースの確保までに時間を要したため、動物実験の開始に遅れが生じた。

当初予定したスケジュールに近づけるように実験を進める。眼科学実験スペースは確保でき、実験2の網膜神経節細胞保護遺伝子治療で使用する遺伝子治療用ベクターの生産も完了したことから、今年度はスムーズに実験を進めることが可能となる。そのため、当初予定したスケジュールに近づけるように実験を進める。実験場所の移転に伴い、学内における各種手続き等に時間を要し、動物実験スペースの確保までに時間を要したため、平成26年度の動物実験の開始に遅れが生じた。その影響もあり、本年度までに実施予定であった動物実験が完了できなかったため、次年度に繰り越すこととした。動物実験の開始が遅れたため、動物実験関連の消耗品購入費が予定より少なかったため。本年度実施できなかった動物実験を次年度実施する。遅れた動物実験を当初の計画に近づけるため、動物実験関連の消耗品を購入する。
国際比較 : 現代家族へのインフォーマルサポート-中年から老年への移行期を迎えた祖母による育児援助

3年間の研究の最終年度に当たる平成10年度は、昨年実施した調査結果の考察と分析を行った。有効回答者数は有配偶者が220名、配偶者のいない者72名合計292名である。(1)本人の年齢は50歳70歳未満が80%を占め平均年齢は64歳。(夫の平均年齢は67歳)(2)既婚子との同居率は23%と低く、同居理由は家の跡継ぎでが多く、老後の世話期待、孫の世話などの理由は少ない。(3)家庭の経済状況は「充分満足」「まあまあ良い」「基本的には足りている」を合わせて92%で、生活にゆとりのある階層といってよい。経済的に自立していることから子ども世代との経済的援助関係は薄い。(4)生活のゆとりは「国内旅行」が一位を占める趣味・社会活動の内容からも感じられる。夫の場合もほぼ同様。健康状態もまずまずで「持病があって日常生活に支障がある」は3.8%(夫は5.5%)にすぎない。退職後のまだまだ元気な時期を楽しんでいるといえよう。(5)孫との関係では乳幼児期に世話をしたのは76%で内孫の場合48.8%、外孫が70.4%で後者の世話をする場合が多いことがわかった。世話の内容で最も多かったのは娘の出産前後の世話で60%。嫁の出産の場合は14%と割合がぐっと下がる。その他は保育園の送り迎えや病気の時、子ども夫婦の都合に合わせて孫を預かるなどである。孫については責任は親にあり、祖父母には責任があるとは考えていない。孫が生まれたときは「自分の孫というより新しい生命の誕生に感動した」が48%と最も多く、次が「自分の子どもが生まれた時より嬉しかった」が22%であった。別居の孫とは「月1回位会いたい」45%「週一回位会いたい」27%「毎日会いたい」は1割程度であった。自由記述には、親ほど責任を持たない孫との付き合いは楽しいが、しかし責任を持てないだけにほどほどの一線もあると感じている内容が多かった。今回の回答者は、大都市に住むが自宅は持ち家で、経済的にも恵まれ、趣味にも孫との付き合いにもゆとりが感じられる階層といえるだろう。三年間の予定で行う研究の初年度に当たる平成8年度は、第一に中高年女性の孫との関係についての先行研究を収集し、祖母の孫育てという伝統的な問題の歴史的変遷と現代の実態について考察を深めることを課題としたその結果、従来、わが国の家族関係の研究は夫婦関係や親子関係に集中してきたが、少子高齢化社会を迎えて、祖父母として生きる期間の長期化に注目して、祖父母と孫の関係に関する研究が徐々に増加していることがわかった。わが国のみならず、アメリカにおいては若い母親の子育て援助者として、祖母の存在が見直され、社会的資源として期待されている。また、男女共働きを原則とする社会である中国においては、一人っ子政策の下で、定年退職後の女性が孫の世話を引き受けることが多く、背景には三歳未満児のための託児所不足があること、開放政策の下における夜間保育や全託(24時間保育)などの減少があることが判明した。祖父と孫、祖母と孫の関係にはかなり差異があることも知ることができた。第二に以上のような文献および聞き取り調査の結果を踏まえて、中高年女性にとって孫育てと自己の生きがいや自己実現との関係、子ども世代との関係等についての意識調査を実施するための調査項目を検討し、調査票の作成の基礎的作業を行った。研究の第二年度に当たる平成九年度は、昨年度検討した調査項目に基づいて調査票を作成し、郵送方による調査を実施した。主たる調査対象者の条件は、第一に孫のいる有配偶の中高年女性(50歳70歳)、第二に大都市地域の居住者(東京都、横浜市、川崎市、千葉市等の首都圏地域)である。来年度は地方都市との比較を考えているので、今年はその予備調査として香川県豊浜市の若干の対象者に調査を実施した。郵送サンプル数は約400人、回収は約250人(62.5%)である。回答者には配偶者のいない者も若干含まれているが、ほぼ夫妻の回答が得られた。主要な調査項目は(1)子どもとの関係(同居・別居の理由、経済的援助の関係、交流状況等)、(2)孫について(誕生時の気持ち、世話経験の有無と世話の内容、祖父母と孫の関係についての意識等)、(3)フェイスシート(年齢、学歴、就労経験・状況、趣味・社会的活動、健康状態等)、(4)家庭状況(同居家族、住居の状態、家計の状況等)(5)祖父母と孫の関係についての自由記述である。配偶者についてはフェイスシートおよび孫との関係について同じ質問をした。調査結果の詳細については目下集計中であるが、対象者の属性として、高学歴サンプルが多いこと、したがって階層的に中層以上に偏っている可能性がある。これは対象者の選定方法に一因があると思われる。国際的には、中国の北京市の同様の既存調査との比較が可能であり、それと同時に来年度はできれば地方都市(長野市を予定)との比較調査を実施する計画を立てている。

(1)本人の年齢は50歳70歳未満が80%を占め平均年齢は64歳。(夫の平均年齢は67歳)(2)既婚子との同居率は23%と低く、同居理由は家の跡継ぎでが多く、老後の世話期待、孫の世話などの理由は少ない。(3)家庭の経済状況は「充分満足」「まあまあ良い」「基本的には足りている」を合わせて92%で、生活にゆとりのある階層といってよい。経済的に自立していることから子ども世代との経済的援助関係は薄い。(4)生活のゆとりは「国内旅行」が一位を占める趣味・社会活動の内容からも感じられる。夫の場合もほぼ同様。健康状態もまずまずで「持病があって日常生活に支障がある」は3.8%(夫は5.5%)にすぎない。退職後のまだまだ元気な時期を楽しんでいるといえよう。(5)孫との関係では乳幼児期に世話をしたのは76%で内孫の場合48.8%、外孫が70.4%で後者の世話をする場合が多いことがわかった。世話の内容で最も多かったのは娘の出産前後の世話で60%。嫁の出産の場合は14%と割合がぐっと下がる。その他は保育園の送り迎えや病気の時、子ども夫婦の都合に合わせて孫を預かるなどである。孫については責任は親にあり、祖父母には責任があるとは考えていない。孫が生まれたときは「自分の孫というより新しい生命の誕生に感動した」が48%と最も多く、次が「自分の子どもが生まれた時より嬉しかった」が22%であった。別居の孫とは「月1回位会いたい」45%「週一回位会いたい」27%「毎日会いたい」は1割程度であった。自由記述には、親ほど責任を持たない孫との付き合いは楽しいが、しかし責任を持てないだけにほどほどの一線もあると感じている内容が多かった。今回の回答者は、大都市に住むが自宅は持ち家で、経済的にも恵まれ、趣味にも孫との付き合いにもゆとりが感じられる階層といえるだろう。
妙高,富士,支笏火山における火山泥流に関する編年学的研究

火山泥流堆積物は,成層火山周辺に普遍的に見られる堆積物で,発生頻度が高く,被災地域や,災害規模が大きくなることから,火山災害の中でも最も重要な現象と考えられる.本研究では,主に玄武岩を噴出する富士火山,安山岩から石英安山岩を噴出する妙高火山および石英安山岩から流紋岩を噴出し,大規模な軽石噴火を行っている支笏火山を対象として,これらの火山周辺に分布する火山泥流堆積物を認定し,その成因,規模,分布を明らかにし,泥流の発生時期および発生頻度を火山灰層序,歴史史料をもとに明らかにして,泥流の発生をそれぞれの火山の噴火史および浸食史の中で位置づけることを目的として行った.その結果,以下のような成果を得た.泥流堆積物とその他の流れ堆積物との判別には,堆積構造,岩種組成,粒度組成が指標となる.しかし,火砕流,山体崩壊の堆積物は,流下過程で泥流に漸移的に変化するため,判定が困難な場合がある.妙高火山においては,6ka,4kaの火砕流噴火,および20kaの山体崩壊堆積物と関連する泥流堆積物が確認された.これらの大規模な泥流堆積物は,現在の高田平野の沖積層下にも認められ,高田平野の埋積にも大きく寄与したものと考えられる.また,40kaの最新の噴火以降に少なくとも4回の非噴火性の小規模泥流事件を確認した.支笏火山においては,40kaのカルデラ形成噴火の直後に大規模な泥流が集中して発生している.火砕流堆積面が開析される前に,シート状に広がったと思われる泥流堆積物も確認された.富士火山では,約20kaに大規模な泥流が集中して発生する時期がある.堆積物の特徴から噴火に関係して発生した泥流と考えられる.この泥流は,流下過程で岩相が大きく変化する.このように,火山泥流は噴火に関連して発生したものが体積としては大きな割合を占めるが,噴火の形態,流下距離,運搬・堆積経路の地形によって堆積物の特徴は大きく変化する.今年度は妙高火山山麓を中心に野外調査を行った.その結果,妙高火山における大規模な山体崩壊(ca20ka)および火砕流噴火(6ka,4ka)に伴う泥流堆積物が確認された.さらにボーリング資料の解析から,下流の高田平野沖積層中にも,これらの噴火に伴う泥流堆積物が広く分布していることが確認された.このような大規模な泥流の襲来は,高田平野の古環境に大きな影響を与えた可能性がある.今後,これらの泥流の規模と分布を詳細に把握することを試みたい.また,妙高火山山麓白田切川流域において,4千年前以後にも,少なくとも4回の泥流発生事件が起きていることを確認した.これらの泥流と同時に起こった噴火の証拠は認められない.泥流の規模も,噴火に伴うものに比べるとはるかに小さく,堆積物の特徴(粒度組成,岩種組成)も異なる.おそらく1978年の泥流と同様に,不安定斜面の崩壊に伴って発生した泥流であると考えられる.さらに他の流域においても調査をすすめ,このような泥流の発生頻度を検討したい.また,6ka,4kaに妙高火山から噴出した火砕流堆積物は,下流に行くに従って,泥流堆積物に変化する.この変化は,漸移的で,判別の困難な部分があるが,粒度組成などの物理的な特徴の他に,グラウンドレイヤーや,火山豆石,パイプ構造など,火砕流に特有の堆積構造が認定の基準として有効であることがわかった.今後は,妙高火山山麓の火砕流堆積物と泥流堆積物について堆積地形の特徴や,分布の特徴と,構成粒子の形態や,堆積物の微細構造など,微視的な特徴の比較を行い,両者の認定の基準をさらに検討していきたい.今年度は,このほか支笏火山周辺の火砕流二次堆積物に関する調査や,比較検討のために,浅間火山や有珠火山周辺に分布する一般的な泥流堆積物,火砕流堆積物,岩屑なだれ堆積物の観察を行った.火山泥流堆積物は,成層火山周辺に普遍的に見られる堆積物で,発生頻度が高く,被災地域や,災害規模が大きくなることから,火山災害の中でも最も重要な現象と考えられる.本研究では,主に玄武岩を噴出する富士火山,安山岩から石英安山岩を噴出する妙高火山および石英安山岩から流紋岩を噴出し,大規模な軽石噴火を行っている支笏火山を対象として,これらの火山周辺に分布する火山泥流堆積物を認定し,その成因,規模,分布を明らかにし,泥流の発生時期および発生頻度を火山灰層序,歴史史料をもとに明らかにして,泥流の発生をそれぞれの火山の噴火史および浸食史の中で位置づけることを目的として行った.その結果,以下のような成果を得た.泥流堆積物とその他の流れ堆積物との判別には,堆積構造,岩種組成,粒度組成が指標となる.しかし,火砕流,山体崩壊の堆積物は,流下過程で泥流に漸移的に変化するため,判定が困難な場合がある.妙高火山においては,6ka,4kaの火砕流噴火,および20kaの山体崩壊堆積物と関連する泥流堆積物が確認された.これらの大規模な泥流堆積物は,現在の高田平野の沖積層下にも認められ,高田平野の埋積にも大きく寄与したものと考えられる.また,40kaの最新の噴火以降に少なくとも4回の非噴火性の小規模泥流事件を確認した.

支笏火山においては,40kaのカルデラ形成噴火の直後に大規模な泥流が集中して発生している.火砕流堆積面が開析される前に,シート状に広がったと思われる泥流堆積物も確認された.富士火山では,約20kaに大規模な泥流が集中して発生する時期がある.堆積物の特徴から噴火に関係して発生した泥流と考えられる.この泥流は,流下過程で岩相が大きく変化する.このように,火山泥流は噴火に関連して発生したものが体積としては大きな割合を占めるが,噴火の形態,流下距離,運搬・堆積経路の地形によって堆積物の特徴は大きく変化する.
分子発生生物学的アプローチによる陸上植物の雄性生殖器官および精子の分化過程の解析

申請書は、苔類ゼニゴケを用いて、陸上植物の精子の形成を制御する機構の理解を目指し、精子の形態形成や機能に関わる遺伝子の発現を制御する分子機構の解明を目的として本研究を行った。トランスクリプトーム解析により、造精器で高発現する遺伝子を同定した。Gene ontology解析により、同定した遺伝子には、細胞周期およびエピジェネティックな遺伝子発現制御に関与すると考えられる遺伝子が濃縮されるという、動物と被子植物の雄性配偶子形成との共通性が示された。造精器で高発現する遺伝子のうちから、動物の精子のクロマチン凝集に重要であるプロタミンと類似したアルギニンに富んだ領域を持つMpPROTAMINE-LIKE (MpPRM)を同定し、精子の核に局在することを示した。さらに、複数の鞭毛の構成因子遺伝子が精子変態初期で一過的に発現し、その後MpPRMが発現するという精子の形態形成または機能に関与する遺伝子発現の枠組みを示した。得られた成果は、申請者が筆頭著者である論文として国際誌に発表しており、動植物の有性生殖に関するシンポジウムでの発表を行った。さらに、申請者が同定した造精器特異的な転写因子のうちで、シロイヌナズナの精細胞の分化に重要なAtDUO1のゼニゴケ相同遺伝子であるMpDUO1に関して詳細な解析を行った。精子変態中の精細胞の細胞内構造を野生型と比較した結果、MpDUO1は、精子の形態形成に関わることが示唆された。また、MpDUO1の下流経路を解析した結果、AtDUO1とMpDUO1の機能の共通点と相違点とが見出された。以上の結果より、DUO1は、被子植物だけでなく、鞭毛を持つゼニゴケの雄性配偶子形成においても機能するが、その下流経路に位置する因子は、進化の過程で変化していることが示唆された。得られた成果は、申請者が筆頭著者である論文として投稿準備中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。RNA-seq.解析に用いた器官での各遺伝子の発現量を比較した結果、ゼニゴケのゲノムにコードされている23498遺伝子のうち、731遺伝子が他の器官と比較して造精器で有意に高発現することを明らかにした。造精器で有意に高発現する遺伝子には、造精器形成過程に特異的なシグナル伝達経路に関与すると考えられる、転写因子が16遺伝子含まれていた。現在、本研究において行ったトランスクリプトーム解析により得られた結果を国際誌に論文として報告するための準備を行っている。さらに、同定した造精器特異的な転写因子16個の雄性配偶子の形成過程に沿った詳細な発現パターンをRNA in situ hybridization法によりに解析し、遺伝子破壊株を作成し雄性配偶子の形成過程に異常を示すかを検証している。これらの解析により、同定した転写因子の1つは精細胞の分化に関与することが示唆された。さらに複数の鞭毛構成因子や核の凝集に関与する因子の転写時期をRNA in situ hybridization法により解析した結果、複数の鞭毛の構成要素が雄性配偶子の形成の後期の過程において一過的に転写されており、この後に核の凝集に関与する因子が転写されることを示した。器官別の代謝産物のプロファイルをメタボローム解析により比較した結果、造精器では他の器官に比べて、クエン酸回路の一部の代謝産物が高蓄積していることがわかり、活発に増殖分裂をする精原細胞では、他の器官とは異なる基礎代謝経路により必要なエネルギーを得ていることが示唆された。また、器官別のトランスクリプトーム解析の結果から、造精器で高発現する代謝関連酵素を複数同定した。これらの中には、被子植物の花粉壁の形成に関与するものが含まれており、さらにその酵素の発現を制御する転写因子や代謝産物のトランスポーターの相同遺伝子も造精器で高発現していることがわかった。

以上の結果より、DUO1は、被子植物だけでなく、鞭毛を持つゼニゴケの雄性配偶子形成においても機能するが、その下流経路に位置する因子は、進化の過程で変化していることが示唆された。得られた成果は、申請者が筆頭著者である論文として投稿準備中である。ゼニゴケの分化過程にある造精器で特異的ないしは優先的に発現している遺伝子の網羅解析からは、16個の転写因子をはじめとする興味深い分化制御因子候補が同定でき、遺伝子破壊株の作出と解析も進んでいる。また、in situ RNAハイブリダイゼーション等の地道で丁寧な解析から、今後の研究の基盤となる分化過程の記述が可能になるとともに、新たな問題の発見もなされつつある。そうした点も含めて、平成26年度の研究成果によって、造精器と雄性配偶子の分化過程の遺伝子発現の大まかな枠組みを描くことができるようになったことから、それを国際誌への投稿論文としてまとめており、現在,最終的な推敲段階にある。また,同定した転写因子の機能解析については,国際的な共同研究に発展しつつあり、平成27年度における研究の大きな展開が期待できるため、当初の計画以上に進展していると考える。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度に行った、トランスクリプトーム解析の結果より同定した、造精器で高発現していた遺伝子の機能を転写因子を中心に解析し、ゼニゴケの雄性配偶子形成過程を明らかにする。具体的には、詳細な発現パターンをRNA in situ hybridization法およびレポーター系統の作出とその観察により解析し、遺伝子破壊株の作出と雄性配偶子形成過程の観察により精子形成過程における機能を明らかにする。同定している造精器特異的な転写因子のうち9遺伝子は、シロイヌナズナの相同遺伝子が、有性配偶子形成過程に関与することが知られていることから、運動能をもたない精細胞を形成する被子植物と運動能を持つゼニゴケの精子の形成過程を制御するシグナル伝達経路の相違点に着目して解析していく。さらに、造精器の活発に分裂する精原細胞における一次代謝の特徴を詳細に解析するとともに、代謝に必要なエネルギー源をどのようにして精原細胞に供給しているかを、トランスポーターの局在を観察することで解明していく。
酢酸アルミニウム溶液（ブロー液）の内耳毒性に関する研究

ブロー液については、低いpHのブロー液が内耳毒性を有することがこれまでの基礎研究から示唆された。これまでの実験の結果から、pH4.5のブロー液は内耳毒性を来す可能性は低いと考えられるが、我々はpH4.5ブロー液の抗菌活性は低いことを確認している。ブロー液の殺菌効果は濃度が濃いほど、また投与量が多い程、強い殺菌作用を認めることが確認された。pH4.5のブロー液は緑膿菌のみ発育阻止防止円の出現をみとめたがその他の菌種には出現なく、やはり抗菌活性は低いことが確認された。ブロー液については、低いpHのブロー液が内耳毒性を有することがこれまでの基礎研究から示唆されており、また実際ヒトにおいても内耳毒性を来した症例が報告されている。平成25年度には、濃度と各種細菌に対する抗菌活性の関係の検討を行った。数種類の菌種(ブドウ球菌(MRSA)、緑膿菌、多剤耐性緑膿菌(MDRP)、モラクセラカタラーリス、ペニシリン耐性肺炎球菌(PRSP)、ベータラクタマーゼ陰性アンピシリン耐性株インフルエンザ菌(BLNAR))を使用し抗菌活性について検討を行なった。感受性デスクに50μl 75μlの量の薬液をしみこませ、予め培養しておいた菌株のそれぞれの寒天培地上にデスク置き24時間後に発育阻止防止円の直径を測定した。原液のブロー液(pH3.5)では50μl及び75μlともにほとんどの菌において、20mm以上の発育阻止防止円の形成をみとめた。2倍希釈したブロー液では50μl及び75μlともにすべての菌において10mm以上の発育阻止防止円の形成をみとめたが、4倍希釈したブロー液では75μlで一部の菌に(緑膿菌、モラクセラカタラーリス、ベータラクタマーゼ陰性アンピシリン耐性株インフルエンザ菌(BLNAR))に発育阻止防止円の形成を認めるのみであった。8倍希釈では効果は認められず、ブロー液の殺菌効果は濃度が濃いほど、また投与量が多い程、強い殺菌作用を認めることが確認された。平成25年度には、濃度と各種細菌に対する抗菌活性の関係の検討を行い実験の結果から、pH3.5のブロー液は抗菌活性が高くpH4.5のブロー液は抗菌活性は低く、抗菌活性は濃度が濃いほど、また投与量が多い程、高いことを確認した。平成26年度は電気生理学的検討および組織学的検討を行うためハートレー系モルモットを使用し、pH 3.5のブロー液と標準緩衝液(ホウ酸塩)でpH4.5に調節したブロー液を中耳へ投与し動物モデルを作成した。内耳毒毒性について電気生理学的評価で検討をおこなった。薬剤投与後30分、24時間で蝸牛複合電位(CAP: compound action potential)を測定し評価した。投与時間を変化させるために10分後に耳洗浄した群も作成した。13%ブロー液(pH.3.1)においてはブロー液除去後30分で聴覚閾値が上昇したが、13%ブロー液(pH.4.5)においてはCAPの変化は認めなかった。24時間ではCAPの消失を認めた。洗浄後のものでは緩やかにCAPの変化を認めた。以上よりブロー液の内耳毒性は酸性が強く、投与時間が長いほど、内耳障害が強く発現するという、いわゆるpH依存性、時間依存性であることを確認した。また、実験終了後、30分投与群に関してはモルモットの側頭骨を摘出しHE染色を行いコルチ器の形態評価を行った。ブロー液は30分投与でCAPの低下があったものの病理学的な変化は認めなかった。今後は数を増やし病理学的評価を行いブロー液の内耳傷害部位について検討を行っていく予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。耳鼻咽喉科学26年度が最終年度であるため、記入しない。計画通りに研究を開始しているがブロー液の作成と濃度、pHの調整が難しく当初、予定していた条件についての殺菌作用についての確認が遅れている状態である。再度、濃度、pHの設定条件を検討しなおし実験を継続する。今後は濃度、pH設定と抗菌活性についての検討を行った後に今回の研究で決定されたpHと濃度の条件域のブロー液の内耳傷害性と内耳障害部位についてモルモットを用いて検討を行う予定である
360度全周囲カメラによる教育実践記録と「学習成果可視化システム」の構築

1360度全周囲カメラの選定と運用システム構築について、本研究に用いる機器の比較検討のため、2018年7月に関西放送機器展、2018年11月にInterbee(国内最大放送機器展)をそれぞれ視察、また候補カメラのデモ機での試運用を行った。その結果、当初使用してい機材からの仕様変更を含め、電源系統から記録メディアまでの使用機材および撮影周辺機器を含む撮影環境と運用については仕様を確定することができた。分析システムについては映像編集ソフトウェアを用いた解析値抽出を試行し、一連の作業の効率化を検討中である。2小田まり子教授と研究学生によって研究が進められている特別支援学校におけるサービスラーニングの実施状況の記録について、久留米市立特別支援学校において実施回数が予定より減少し、記録撮影は一回にとどまった。また、他の地域の支援学校へのサービスラーニング実施について、奈良市教育センターの協力を得ることが確定しているが、初年度中での支援実施には至らなかった。今後映像の蓄積および評価対象のための実施計画を再度検討する必要がある。3特別支援学校でのサービスラーニング実施の代替として、羽衣国際大学におけるバドミントン競技によるスポーツ教育、およびバドミントン部選手の練習成果の評価に360度映像からの行動分析、スポーツアナリスティックを用いる実験を実施した。この実験の途中報告については2018年度の教育システム情報学会全国大会で発表済み、また2019年度の教育システム情報学会全国大会でも発表予定である。当初想定してた、小田まり子教授ゼミ生による特別養護学校の生徒への教育支援サービスラーニングの実施回数が少なく、360度映像による記録撮影のデータの蓄積は進まなかった。代替の記録対象として、羽衣国際大学バドミントン部の協力を得て、バドミントン指導及び、バドミントンを通してのスポーツ教育における効果測定としての記録撮影を行った。また、奈良市教育センターと提携し、小中学校教員向け教育コンテンツを制作し、その使用状況を記録撮影することが決まっている。研究分担者である小田まり子教授の指導の下大学生が制作した教育支援機器及びソフトウェアによる、特別支援教育支援の実践を行い、その様子を360度映像による記録撮影を行う。記録映像は、データベースに蓄積し、学生ごとのポートフォリオとして、アーカイブできるシステムを構築する。この蓄積した映像を元に、教育支援実践の評価、学生制作機器またはソフトウェアの作動やユーザービリティの検証を行う。従来のサービスラーニングの実践への定性的評価と映像による解析への関連を明らかにすることにより、360度映像記録の有用性を検証する1360度全周囲カメラの選定と運用システム構築について、本研究に用いる機器の比較検討のため、2018年7月に関西放送機器展、2018年11月にInterbee(国内最大放送機器展)をそれぞれ視察、また候補カメラのデモ機での試運用を行った。従来のサービスラーニングの実践への定性的評価と映像による解析への関連を明らかにすることにより、360度映像記録の有用性を検証する【人件費・謝金の次年度使用額について】映像撮影および、映像解析の大量処理のためのアルバイト謝金を予定していたが、今年度の撮影データ量が少なかったため、使用しなかった。同予算は2019年度に繰り越して実行予定。【その他の次年度使用額について】撮影機材および解析ソフトウェアの比較研究のためのサブスクリプション契約費用を見込んでいたが、無償トライアル版での代用ができたため。2019年度もしくは2020年度に選定したソフトウェアの使用料として執行予定。
肝炎ウイルス・がん検診の効果的な受検勧奨モデル：社会経済要因を踏まえた学際的研究

2564歳の都市部住民3,244人を対象とした横断研究データ(平成23年実施)を使用し、「B型・C型肝炎ウイルス検査の受検」「肺・胃・大腸がん検診の受検」に対する個人レベル・地域コミュニティーレベルの関連因子について、社会経済要因も含めて検討した。肝炎ウイルス検査、がん検診ともに、受検に対する地域コミュニティーレベルの影響は弱かった一方、個人レベルの因子(特に社会経済要因)は明らかに関連した。受検率の効果的な向上のためには「個人単位」の受検勧奨が重要であることを確認した。現行の「地域住民全体を対象とした」受検勧奨を超えるために、最近の社会動向も踏まえた次世代モデルの考案が必要である。平成23年実施の横断研究「大阪市民の社会生活と健康に関する調査」(対象:2564歳の都市部住民3,245人)のデータを使用し、肝炎ウイルス検診・がん検診の受検を重点的に勧奨すべきグループの特性を把握するとともに、受検の関連因子を検討した。また、地域の社会経済構造についての予備的分析を行った。1)肝炎ウイルス検査の累積受検割合は約20%であった。「受検あり」と有意に関連した因子は、女性、40歳以上、肝疾患の既往歴あり、肝疾患の家族歴あり、高学歴、であった。社会経済状況が受検に関連していることが示されたとともに、感染のハイリスクと考えられる機会の既往・経験を有する者が、より検査を受けているとは言えなかった。2)がん検診について、4064歳を対象に、過去1年以内の受検状況を喫煙状況別に分析した。現在喫煙者は受検しない傾向を認めたことから、この点においても喫煙者はがん対策におけるハイリスクグループであることが明らかとなった。3)がん検診について、「受検の有無」あるいは「受検した数」を従属変数とした場合の関連因子を分析し、結果を比較した。地域差は「有無」については認められなかったが「数」について認められ、世帯収入は「有無」と「数」の双方に影響していた。女性では、学歴と「数」が強く関連するとともに、仕事をしている女性に比べて、専業主婦や休職中の女性は「数」が限られることが示された。4)地域の社会経済構造による文脈効果の予備的分析として、社会病理学的指標(近隣の暴力認知)を従属変数とし、近隣コミュニティレベルの「集合的効力」やソーシャルキャピタルおよび失業、不安定就労に関する変数を独立変数として投入したマルチレベル分析を行なった。近隣の集合的効力は地区の社会病理的現象を弱める傾向はあるものの、失業や不安定就労による負の効果を大きく抑制するほどの効果はみられなかった。平成23年実施の横断研究「大阪市民の社会生活と健康に関する調査」(対象:2564歳の都市部住民3,245人)のデータを使用し、肝炎ウイルス検査・がん検診の受検関連因子について、マルチレベル分析も含めた詳細検討を行った。また、地域の社会経済構造について、外部データも活用した分析を行った。1)がん検診のうち、前立腺がんのスクリーニングとして使用されているPSA検査に着目して受検の関連因子を検討した。Healthy-user bias(受検者は健康意識が高いために生じるバイアス)の影響を回避するため、大腸がん検診(便潜血検査)の受検状況に関する情報を活用した分析枠組みで検討した結果、「高齢」「高学歴」に加えて「医者の指示は忠実に守る」ことがPSA検査に特異的な受検関連因子として検出された。PSA検査による前立腺がんの死亡率減少効果は証明されておらず、対策型検診として推奨されていないことから、受検者だけでなく医師に対する啓発も必要かもしれない。2)マルチレベル分析により、個人レベルと地域コミュニティーレベルの両者の視点から肝炎ウイルス検査・がん検診受検の関連因子を予備的に検討した。肝炎ウイルス検査については、「日頃からサポートを受けている」「PTAに所属している」など、サポートネットワーク・所属ネットワークを有することが受検と関連していた。がん検診については、仕事をしていない層や、学歴・収入が不利な層で受検回数が少ない傾向が示された。また、男性では未婚であること、女性では本人の学歴だけでなく配偶者の学歴も受検に影響していた。3)地域の社会経済構造による文脈効果の分析(平成25年度に予備的分析を実施)を補完するため、2010年小地域統計データを入手し、2005年から2010年について大阪の社会空間構造の変化を分析した。平成23年実施の横断研究「大阪市民の社会生活と健康に関する調査」(対象:2564歳の都市部住民3,245人)のデータを使用し、肝炎ウイルス検査・がん検診の受検関連因子について引き続き詳細分析を行うとともに、今後の受検勧奨モデルについて考察した。1)受検関連因子・個人レベル:喫煙習慣、喫煙本数およびブリンクマン指数(BI)と肺・胃・大腸がん検診受検の関連を検討した。喫煙者は非喫煙者に比べて各がん検診の受検率が低かった。特に男性では、喫煙本数が多い者やBIが高い者で受検しない傾向が強かった。喫煙でがん死亡リスクが上昇することは広く知られているが、喫煙者は「がん検診を受検しない」という意味でもリスクが高いと考えられた。2)受検関連因子・地域コミュニティーレベル(マルチレベル分析)1肝炎ウイルス検査:地域のランダム効果はほとんど認められず、男女で共通する地域変数も検出されなかった。