hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
食事誘導性熱産生における浸透圧受容からエネルギー消費に至る生理機構

なお、腸内投与したのと同量の食塩を30分間かけて大腿静脈や肝門脈内に投与すると、投与後に一時的な熱産生反応が起きたが、その大きさは腸内投与に比べて有意に小さかった。腸内に各種栄養素を投与したときの熱産生反応は、溶液の浸透圧に反応したものであることが分かった。静脈内投与に比べて腸内投与の場合の熱産生反応が大きかったことから、浸透圧受容部位の少なくとも一部は腸内にあると考えられる。この標本は食事誘導性熱産生の浸透圧成分を研究する上でのよいモデルであることが分かった。食事誘導性年津産生において腸の浸透圧受容器が重要な役割を果たしていることを昨年見出した。今年度は腸の浸透圧刺激が最終的に全身の熱産生に至る生理機構を解析した。迷走神経を横隔膜下で両側切断するとウレタン麻酔ラットの十二指腸に3.6%食塩水を注入して誘起される熱産生反応の初期1時間の反応が消失したが、それ以降の熱産生反応は対照動物と同様に誘起された。アトロピン前処置は効果がなかったので、迷走神経中の遠心性神経は熱産生に関与しておらず、求心性神経が浸透圧情報を脳に伝えているものと考えられる。キャプサイシン脱感作ラットでも高張液による熱産生は正常であったので、侵害受容器は関与していない。内臓神経を副腎神経節下で切断しても反応に影響しなかったので、この場合の浸透圧情報は内臓神経を介していない。また、内臓交感神経も重要な役割を果たしていない。次に、熱産生の遠心性機構を明らかにする目的で、内臓神経の副腎への分枝の切断または副腎髄質の摘除を行ったところ初期1時間の熱産生反応が消失した。後期の反応は残った。βアドレナリン受容体拮抗薬のプロプラノロールの前処置を行うと全期間の熱産生反応が大きく減弱した。血漿中のモノアミン濃度は刺激後20分でアドレナリンが有意に上昇したが、60分以降は元のレベルに戻り、ノルアドレナリン濃度は刺激後2時間まで有意に高かった。したがって熱産生の初期反応は副腎から分泌されるアドレナリンが、長期にわたる反応には交換神経終末から分泌されるノルアドレナリンが関与していることが明らかになった。ウレタン麻酔ラットの腸内に様々な栄養素や非栄養素を投与すると溶液の浸透圧に依存したエネルギー消費反応が誘起される。この反応における自律神経や脳の関与ならびに発熱との関係を調べた。迷走神経を横隔膜下で切断すると反応は減弱し、内臓神経を腹腔神経節と上副腎神経節間で切断しても影響はなかった。迷走神経遠心終末の伝達を遮断するアトロピン前投与も効果がなかったので、迷走神経の求心繊維が関与していた。カプサイシン脱感作動物では正常動物と同程度の反応がおきたので、この求心繊維は侵害受容繊維ではなかった。前脳の関与を明らかにするために除脳を行ったが反応には影響なく、また発熱を阻害する量のインドメタシン前投与も効果がなかったので、発熱時のエネルギー消費反応とは異なって下位脳幹が重要であることが分かった。末梢機構を明らかにするためにβアドレナリン受容体拮抗薬であるプロプラノロールを前投与したところエネルギー消費反応は大きく減弱した。副腎髄質摘除あるいは副腎交感神経切断ラットでも反応は抑制された。したがって、副腎交感神経活動の亢進とアドレナリン分泌がこの反応に重要であった。食事誘導性熱産生機構において腸内容物の浸透圧情報が腸管付近で検出され、迷走神経副腎反射が熱産生の初期1時間において重要な役割を果たしていた。それ以降の熱産生に関してはベータアドレナリン受容体を介していたが、副腎の関与は少なかったので、交感神経系の活性化による機構が判明した。
ヒト・ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素遺伝子のプロモータ領域の解析

ジヒドロリポアミド・サクシニル転移酵素はα-ケトグルタル酸脱水酵素複合体を構成する一成分である。ジヒドロリポアミド・スクシニル転移酵素のcDNA及びその遺伝子を単離し、それらの全構造を明らかにした。更に、この酵素遺伝子は染色体14q24.2-24.3に座位することも既に明らかにした。最近、早発型家族性アルツハイマー病の原因遺伝子が14q24.2-24.3に存在する事がわかった。この原因遺伝子はまだ同定されていない。現在のところ、生体のエネルギー代謝に関与しているこの酵素は有力な候補遺伝子と考えられている。本研究の目的は本遺伝子のプロモーター領域の解析を行うことによって、本遺伝子の発現・調節機構を調べることである。今後、更に抑制因子の存在の確認をゲルシフト・アツセイ法、DNAase1フットプリント法で行って、アルツハイマー病の発症機構との関連性を追求していく予定である。
昆虫の体色形成を担う共生細菌の機能解明

動物の体色は生物の適応度に密接に関わる重要な形質であり、高度に洗練されたしくみを介して形成されている。植食性の昆虫類では葉組織に紛れ込む緑色の隠蔽型の体色をもつものが多い。一般に、昆虫の緑体色は黄色のカロテノイド色素と青色のビリン結合タンパク質の組み合わせで形成されるが、カロテノイドの乏しい植物の汁液を利用するカメムシ類昆虫ではどのように緑色の体色を形成しているのか不明であった。そこで、本研究課題では共生微生物による色素供給の可能性を疑い、チャバネアオカメムシとその腸内共生細菌を用いて、この仮説の検証に取り組んだ。共生細菌を実験的に大腸菌へと置換するとチャバネアオカメムシは正常な緑体色を形成せず、ビリン結合タンパク質およびカロテノイド色素の双方が宿主カメムシの体内から検出されなくなった。黄色のカロテノイド色素に関しては、ゲノム解析により共生細菌がカロテノイド合成能をもつことや、HPLC-MSを用いた解析からゼアキサンチンを主成分としたカロテノイド類を合成することを明らかにした。また、共生細菌や大腸菌のカロテノイド合成能を遺伝学的に操作し、生成されるカロテノイド組成を変化させると、それに対応する形で宿主カメムシの表皮中のカロテノイド組成も変化することを実証し、宿主昆虫が共生細菌の合成するカロテノイド色素を自身の体色として利用していることを明らかにした。さらに、共生細菌が合成したカロテノイド色素の利用を担う輸送タンパク質を同定した。また、対象を幅広い分類群のカメムシ類へと広げ、カロテノイドによる体色形成と共生細菌の関係性の調査を進めた。そこで、本研究では共生微生物による色素供給の可能性を疑い、チャバネアオカメムシとその腸内共生細菌を用いて、この仮説の検証に取り組んだ。共生細菌を実験的に除去したチャバネアオカメムシは緑体色を形成せず、ビリン結合タンパク質およびカロテノイド色素の双方が宿主カメムシの体内から検出されなくなった。そこでまず、ペプチドマッピングを用いてビリン結合タンパク質遺伝子を同定し、それが必須アミノ酸の一種である芳香族アミノ酸を豊富に含むことを明らかにした。さらに、器官培養系を用いて共生細菌が宿主昆虫にビリン結合タンパク質の原料となる芳香族アミノ酸を供給していることを証明した。一方、黄色のカロテノイド色素に関しては、ゲノム解析により共生細菌がカロテノイド合成能をもつことや、HPLC-MSを用いた解析からゼアキサンチンを主成分としたカロテノイド類を合成することを明らかにした。さらに、共生細菌のカロテノイド合成能を遺伝学的に操作し、生成されるカロテノイド組成を変化させると、それに対応する形で宿主カメムシの表皮中のカロテノイド組成も変化することを実証し、宿主昆虫が共生細菌の合成するカロテノイド色素を自身の体色として利用していることを明らかにした。共生細菌が青色色素の原料となる芳香族アミノ酸を宿主昆虫に供給するだけでなく、昆虫が自身で合成することのできない黄色のカロテノイド色素そのものを宿主昆虫に供給していることを証明するなど、昆虫の体色形成における共生微生物の役割について包括的に理解することができた。今後は、さまざまな緑色カメムシ類において共生微生物による色素供給がどれほど普遍的に存在するかを明らかにすることで、昆虫類における体色多様化の進化経路を明らかにする。また、成果の論文化にも注力する。一部、実験に必要な物品や薬品が年度内に納品できなかったため、購入を見送り次年度に繰り越した。早期に消耗品費として使用予定である。
「畏敬」の心理・生物学的基盤とその効用に関する構成論的研究

もとより複合的な高次感情である「畏敬」は,喜び・怒り・悲しみといった基本感情とは異なり,それを生じさせる規定条件に不明な点が多い。この正負の方向へと分岐しうる畏敬の発生機序の解明が重要課題であるとともに,AI等の開発,自然災害等に関わる心理支援への応用などの可能性も秘めている。本研究は,心理学,比較文化,ロボット工学等の領域を横断して連携し,複合感情としての「畏敬」の効用,およびその個人差の基盤となる心理・生物学的機構を明らかにするとともに,フィールド調査やロボットを用いた構成論的アプローチを取り入れた方法論により,「畏敬」の応用までを視野にいれた革新的知見を得ることを目指す。
超高圧環境を利用したホウ素ドープ超伝導ダイヤモンド結晶の合成

本研究では、炭酸塩を触媒とするダイヤモンド高圧合成法を新たに適用することにより、これまでに報告された圧力・温度よりも低い条件下でホウ素ドープ超伝導ダイヤモンド結晶が再現良く合成出来ることを明らかにした。合成されたダイヤモンドの超伝導転移温度(T_c)は最大10.3Kを示し、この値はこれまでに報告された高圧合成ダイヤモンドの超伝導転移温度の最高値である。本年度は、ホウ素ドープ超伝導ダイヤモンドのバルク試料の合成を目指し各種高圧合成実験を実施した。B_4CとCaCO_3を一定比率で混合した原料粉末の上下を黒鉛板で挟み、全体をTaスリーブにセットした試料を7.7GPa,21502300°Cの圧力温度条件下で2040分処理した。その後、中心の焼結体試料を回収し生成物の同定および磁化率測定を実施した。その結果、全ての合成試料においてダイヤモンドの生成が確認され、磁化率測定ではホウ素ドープ超伝導ダイヤモンドの生成に起因すると考えられる2つの超伝導転移(T_c=2.53.5K,T_c=8.810.3K)が観察された。この結果はホウ素ドープダイヤモンド薄膜試料において報告されている、異なる成長面の試料におけるホウ素ドープ量および結合状態の違いに対応したT_cの違いに類似する結果であり、また高い方のT_c値は高圧合成されたホウ素ドープダイヤモンド結晶のT_cとしてはこれまでで最高のものである。しかし、出発物質の1つであるB_4Cが通常の王水処理では除去出来ず、ダイヤモンド結晶が単体では回収出来ないことが判明した。観察された2つの超伝導転移が間違いなくホウ素ドープダイヤモンド由来のものであると結論づけるためにはダイヤモンド結晶の単離が必要不可欠である。そこで来年度は、合成試料をNaOH等のアルカリと高温で融解させダイヤモンド以外の融成物を酸や水で溶解する「アルカリ融解法」を適用し、焼結体試料からのダイヤモンド結晶の単離回収を最初に試みる。また、現在得られている合成ダイヤモンドの結晶は最大でも直径数μm程度であるため、通常の濾過での抽出が困難である。そこで温度保持時間を拡大した高圧合成実験を実施し、多核発生したダイヤモンド微結晶の大型化を試みる。昨年度に引き続き、ホウ素ドープ超伝導ダイヤモンドのバルク試料の合成を目指し各種高圧合成実験を実施した。B_4CとCaCO_3を一定比率で混合した原料粉末の上下を黒鉛板で挟み、全体をTaスリーブにセットした試料を7.7GPa, 19002300°Cの圧力温度条件下で2040分処理した。全ての合成試料においてダイヤモンドの生成が確認され、磁化率測定ではホウ素ドープ超伝導ダイヤモンドの生成に起因すると考えられる2つの超伝導転移(T_c=2.53.5K, T_c=8.810.3K)が観察された。合成試料中にはB_4CやNaClが不純物として残留しているため、「アルカリ融解法」を適用してダイヤモンド結晶の単離回収を試みた。合成試料を設定温度460°Cの水酸化ナトリウム融液中で26時間処理し、室温まで冷却した後、全体を蒸留水で洗浄し残留粉末を回収した、その後、回収した試料粉末を180°C塩酸で23時間処理し残留粉末を回収した。上記処理の結果ほぼダイヤモンド単体の試料回収に成功し、また磁化率測定に於いては前述と同じ2つの超伝導転移が観察された。合成されたダイヤモンドの超伝導転移温度は最大T_c=10.3Kを示し、この値はこれまでに報告された高圧合成ダイヤモンドの超伝導転移温度の最高値である。今後の課題としては、詳細な物性測定に使用可能なダイヤモンド結晶の大型化が挙げられる。
分布南限地におけるクマゲラの生態に関する基礎的研究

昭和63年度及び平成元年度にわたり、北奥羽3県(青森県、秋田県、岩手県)において、国指定天然記念物であるクマゲラの生態、特に、その分布、生息環境、餌及び生息個体数の推定について調査研究を行なった結果、おおよそ次ぎのような成果を得ることが出来た。(1)クマゲラの分布:上述3県においてクマゲラの目撃、巣穴、ねぐら穴及び食痕等から、クマゲラの生息分布を求めた。その結果、白神山地、十和田湖・八甲田、八幡平、真昼岳、毒ケ森及び栗駒山に生息することが確認された。さらに北上山地及び五葉山にも生息の根拠が認められたものの、生息域が狭いことから、これらの地域はクマゲラの生息地としての保護保全は困難と思われる。また、幸いにも平成元年度6月本調査研究で、本州で2ケ所目のクマゲラの繁殖が白神山地(青森県)で確認され、その詳細な生態の記録を得ることが出来た。(2)これまで採集したクマゲラの糞の分析の結果から、クマゲラのおおよその食性を明かにすることが出来た。(3)クマゲラの生息環境である天然ブナ林の総面積(本調査地域)を求め、さらに、生息可能面積を求めたところ約20万ha以下であった。(4)以上の調査結果から、クマゲラの生息個体数の推定を試みた。第1には各生息ブロック毎に、これまでの経験に基づいた最大数と最小数を求めた。第2には、生息可能面積とクマゲラの行動範囲(500-100ha)から、単純計算し、その生息可能数の推定を試みた。すなわち、北奥羽3県にはおおよそ、100-200羽のクマゲラが生息していると考えられ、また生息可能数としては最大250羽であろうと推定した。昭和63年度及び平成元年度にわたり、北奥派3県(青森県、秋田県、岩手県)において、国指定天然記念物であるクマゲラの生態、特に、その分布、生息環境、餌及び生息個体数の推定について調査研究を行なった結果、おおよそ次ぎのような成果を得ることが出来た。(2)これまで採集したクマゲラの糞の分析の結果から、クマゲラのおおよぞの食性を明らかにすることが出来た(3)クマゲラの生息環境である天然ブナ林の総面積(本調査地域)を求め、さらに、生息可能面積を求めたところ約20万ha以下であった。
尿路上皮癌モデルを用いた浸潤・転移・血管新生に関するヘパラナーゼの研究

癌の転移・浸潤過程において癌細胞の周囲間質への浸潤、血管新生に重要とされ、近年遺伝子構造が明らかにされあヒトヘパラナーゼの尿路癌の切除組織を用いてヒトヘパラナーゼ蛋白およびmRNAの発現を検討した。その結果、浸潤癌では非浸潤癌(表在癌)に比べて(68% vs 19%,p=0.0001)、またhigh-gradeのものはlow-gradeのもの(79% vs 29%,p=0.0001)に比べて有意にヘパラナーゼの発現は高かった。特に同一癌組織でも癌の浸潤先端部におけるヘパラナーゼ蛋白およびmRNAの発現が強いことが示された。これらヘパラナーゼの発現は他のマトリックスメタロプロティナーゼ分解酵素(MMP-2,MMP-9)に比べて有意に高く、またヘパラナーゼの発現は尿路上皮癌患者の重要な予後因子であった(P=0.0015)。更に、ヒト腎細胞癌の浸潤・転移におけるヘパラナーゼ発現の意義を外科的に切除し得たヒト腎細胞癌組織を用いて検討した。血行性遠隔転移を有する例のヘパラナーゼ蛋白およびmRNAの発現は転移を有さない例に比べて有意に高かった(56% vs 19%,P=0.0387)。しかし、いわゆるstageT3(浸潤癌)例での発現はT_1/T_2(非浸潤癌)例に比べて有意差を認めなかった(50% vs 33%,P=0.6725)。またヘパラナーゼの発現を認めるものは認めないものに比べて予後不良であるが、有意ではなかった。ヘパラナーゼは膀胱癌の浸潤・転移および血管新生に非常に重要な役割を演じており、この作用を阻害することが膀胱癌の浸潤・転移および血管新生を抑制する可能性が示唆された。しかし、同じ泌尿器科領域の悪性腫瘍のうち腎細胞癌の浸潤・転移におけるヘパラナーゼの重要性は限定的であった。今後、膀胱癌細胞をマウスに移植し、骨転移、肺転移モデル作成したうえで、ヘパラナーゼ阻害剤(スラミジ系)が転移抑制効果を示すか否か検討を重ねる予定である。今年度は尿路上皮癌患者より得た40例の切除組織を用いて、抗ヒトヘパラナーゼポリクロナール抗体、抗ヒトマトリックスメタロプロティナーゼ-2(MMP-2)およびMMP-9モノクロナール抗体を用いた免疫組織染色とヒトヘパラナーゼのDNAプローグを用いたin situ hybridization法にて、ヘパラナーゼ蛋白およびmRNAの発現を検討すると共にMMP-2、MMP-9の発現と比較した。その結果、浸潤癌では表在癌に比べてヘパラナーゼの発現は有意に高率で、その発現は腫瘍浸潤部先端でより強かった。これに比べて浸潤癌におけるMMP-2の発現は表在癌に比べて高いものの有意なものではなく、MMP-9の発現には差をみとめなかった。同様に癌悪性度の高いものは低いものに比べて、またリンパ節転移を有するものは有さないものに比べていずれもヘパラナーゼの発現は高かった。

更に各腫瘍において抗ヒトCD31抗体を用いた免疫組織染色法により、血管内皮を染色して新生血管数を算定し、ヘパラナーゼ、MMP-2、MMP-9の発現との相関を検討した。新生血管数はヘパラナーゼの発現を認めるものは認めないものに比べて有意に多かったが、MMP-2、MMP-9の発現との間には相関を認めなかった。また、ヘパラナーゼの発現を認めるものの予後は認めないものに比べて有意に不良であり、多変量解析においてヘパラナーゼの発現は尿路上皮癌の有意な予後因子であった。以上のことより尿路上皮癌の浸潤・転移および血管新生にヘパラナーゼは重要な役割りを果たしていることが示唆された。今年度は昨年に引き続き、尿路上皮癌のヘパラナーゼの発現(蛋白およびmRNAレベル)を検討し、予後と発現の程度との相関を検討した。その結果浸潤性尿路上皮癌ではヘパラナーゼ蛋白および同mRNAの発現が非浸潤癌より有意に高く、このレベルは血管新生の程度とも良く相関し、多変量解析によりヘパラナーゼの発現は有意な予後因子であることを症例数を追加し確固たるものとした。更に同様な検討をヒト腎細胞癌についても行った。その結果、ヒト腎細胞癌におけるヘパラナーゼの発現は腫瘍組織型に特異的で顆粒細胞型では高頻度の発現を認めたが淡明細胞癌では殆ど発現を認めず更なる検討が必要であると思われた。現在、ヒト高転移膀胱癌細胞をマウスの同所性(膀胱)に移植し転移能とヘパラナーゼ発現の相関を検討している。今年度は、ヒト膀胱癌を高転移株にheparanase cDNAを含むexpression vectorをtransfectすることを試みた。しかし、種々の条件下で検討を加えたが安定したheparanase蛋白、heparanase mRNAの発現を呈するtransfectantを得ることができなかった。今後細胞株の種類を変えて再度検討を加えheparanase cDNA transfectantのを作成を試みる。同時に、ヒト腎細胞癌の組織型、異型度、病期別にheparanase蛋白、同mRNAの発現を検討すると共にheparanaseの発現が予後因子となり得るかを外科的に切除されたヒト腎細胞癌組織(N=46)を用いて検討した。その結果、heparanaseの発現は蛋白レベル、mRNAレベル共にgranular cell typeのもので発現頻度が最も高かった(clear cell VS granular cell:27% VS 69%)。しかし、異型度別ではその発現に有意差を認めなかった。Stage別のheparanaseの陽性率はT_3症例ではT_1,T_2に比べて高率であるが有意差を認めなかった(50% VS 33% P=0.6725)。しかし、遠隔転移を有するものは有しないものに比べて、その発現は有意に高かった(56% VS 19%, P=0.0387)。以上のことより腎細胞におけるheparanaseはlate-stageにおける血行性転移に何らかの役割を果たしていることが示唆された。また、転移を有せず外科的に原発巣の治療切除を受けた患者におけるheparanaseの発現の有無別の生存率はheparanaseの発現を認めないものに比べて予後不良であったが、有意なものではなかった(5年生存率:30% VS 48%,P=0.1283)。今年度はヒト膀胱癌細胞、253BV細胞をヌードマウスの是頭骨の骨膜を人工的に損傷した部位に移植し膀胱癌骨転移モデルの作成を試みた。骨膜損傷移植部位に約80%の程度で腫瘍の形成を認めたが、内服的かつ顕微鏡的に骨基質への浸潤は認められなかった。そこで同細胞をヌードマウス膀胱に移植(同所性移植)し腫瘍の形成および転移の有無を検討したところ、全例に腫瘍の形成と肺転移を認めた。肺転移巣からの細胞を更に同所性腫瘍を行うという手技を3回繰り替えして樹立した細胞253BV-3はparental cellである253JBV細胞に比べてヘパラナーゼの発現は約8倍と高かった。
地中海周辺域における聖者・聖遺物崇敬の人類学的研究

アブラハム的宗教における多様な存在への信仰である「崇敬」の諸相を学際的に明らかにする共同研究の手始めとして、地中海周辺域を対象地域にした調査・研究を3カ年にわたり実施し、論点の整理を図り、研究会を開催し、共同および個別の調査を実施した。研究成果は国際会議でパネルを組織して発表し、個別の論文の他、概説書、専門書の刊行準備を進めた。研究の最終年度である平成30年度には以下の活動を行った。(1)恒常的に共同研究に参加する研究協力者をふやした。(2)国際会議準備のための会合を5月12日と6月2日に開催し、3月17日には上智大学で今後の研究展開の打ち合わせを兼ねて研究会を開催した。(3)3月2日にフランス国立東洋言語文化研究所(INALCO)を会場として、フランス国立科学研究センター社会・宗教・ライシテ・グループ(CNRS-GSRL)との共催で国際ワークショップを開催し、7名が発表を行った。(4)7月1622日にセヴィーリャ(スペイン)で開催された第5回中東研究世界大会(WOCMES Seville 2018)で二つのパネルを組織し、8名が研究発表を行った。(5)同会議発表者のうち4名が、サンチャゴ・デ・コンポステーラ巡礼について短期の現地調査を実施した。(6)連携研究者1名を現地調査のためクウェイトに派遣した。(7)聖者・聖遺物崇敬に関する文献収集と目録作成を進めた。(8)成果の社会還元として11月10日に上智大学で公開シンポジウム「中東に生きる宗教的少数派の人々:その暮らしと祭り」を開催した。(9)CNRS-GSRLの研究者の他、国外の関連分野の研究者との研究交流を行い、来日した研究者の講演会を開催した。(10)概説書『スーフィズムを学ぶ人のために』の執筆を進めた。今後はキリスト教についてより多くの研究者の参加を促し、対象地域を拡大するとともに、事例研究の蓄積にさらに努める。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。アブラハム的宗教における多様な存在への信仰である「崇敬」の諸相を学際的に明らかにする共同研究の手始めとして、地中海周辺域を対象地域にした調査・研究を3カ年にわたり実施すべく、今年度は研究体制の速やかな確立に努め、研究会の着実な実施を通して問題意識の共有を図るとともに、共同および個別の調査、可能な範囲での成果発表を行った。具体的には以下の活動を行った。(1)これまでのイスラーム聖者崇敬に関する研究組織を拡充して、上智大学を拠点に研究組織を形成した。(2)7月9日と10月2日に上智大学で研究会、12月1718日に東洋大学熱海研修センターで研究合宿を実施した。また、9月6日にフランス国立科学研究センター(CNRS)他と共催の国際シンポジウムをパリで開催し、3月25日には京都大学において若手研究者の発表を中心に、国際ワークショップを開催した。(3)平成29年2月に連携研究者1名をエジプトに、3月に同じく1名をイランに個別調査のため派遣した。(4)別資金を合わせて6名を、8月1927日にボスニア・ヘルツェゴヴィナに派遣し、サラエボ大学の研究者の協力も得て共同現地調査を実施した。(5)聖者・聖遺物崇敬関連図書を収集し、主として上智大学アジア文化研究所に所蔵した。(6)聖者・聖遺物崇敬に関する基本文献目録の作成に着手した。(7)CNRSスーフィズム班、ウスキュダル大学スーフィズム研究所の他、米国神学大学院連合と交流を図り、研究協力について検討した。(8)共同研究参加者の個別の研究発表、論文の他、10月22日にトルコのウスキュダル大学スーフィズム研究所主催の公開シンポジウムで共同研究の成果を発表し、11月19日には上智大学で一般向けの公開シンポジウムを主催した。また概説書『スーフィズムを学ぶ人のために』の執筆を進めた。これまでの研究蓄積により、イスラームの聖者崇敬に関する研究体制は充分に整っているが、イスラームの聖遺物崇敬、キリスト教の聖者・聖遺物崇敬に関しては、ようやく軌道に乗りつつある段階にある。研究会、研究合宿、若手研究者の発表を中心とする国際ワークショップ、CNRSとの共催による国際ワークショップは予定通りに開催し、さらにウスキュダル大学での公開シンポジウムなどで積極的な国際発信を行うことができたのは、当初予定を上回る成果であった。個別調査への派遣については3名派遣予定のところ、2名に留まった。また、共同現地調査については、当初、イタリアでの実施を予定していたところ、現地研究機関との協力調整が充分に行えず、替わってボスニア・ヘルツェゴヴィナで調査を実施することとなった。しかし、サラエボ大学の専門家の全面的な協力が得られたこともあり、イスラーム、カトリック、ロシア正教が多様な関わりを見せる同国での調査は、本研究課題にとって、きわめて重要な知見をもたらしたと評価できる。成果の発表については、研究の初年度であるため単発の研究発表、論文等に留まると思われたが、上智大学の開催するSophia Open Research Weeksの一環として、学生および社会人を対象として公開シンポジウムを開催し、本研究課題の意義について広く訴えることができたのは大きな成果である。また、文献収集は順調であり、予定を上回る進捗を見せているが、聖者・聖遺物崇敬基本文献目録の作成と概説書『スーフィズムを学ぶ人のために』は予定より刊行準備がやや遅れている。

アブラハム的宗教における多様な存在への信仰である「崇敬」の諸相を学際的に明らかにする共同研究の手始めとして、地中海周辺域を対象地域にした調査・研究を3カ年にわたり実施すべく、今年度は研究組織のいっそうの充実に努め、研究会の着実な実施を通して論点の整理を図るとともに、共同および個別の調査、可能な範囲での成果発表を行った。具体的には以下の活動を行った。(1)キリスト教の聖者・聖遺物崇敬に関する研究を強化するため連携研究者1名を研究分担者に変更した。(2)7月23日に上智大学で研究会、11月1112日にKKR伊豆長岡千歳荘で研究合宿を実施した。(3)平成20年1月2122日に東洋大学熱海研修センターで、フランス国立科学研究センター(CNRS)他と共催の国際ワークショップを、若手研究者の発表を中心とした国際ワークショップとの併催で開催した。(4)研究代表者、研究分担者、連携研究者、研究協力者6名を、8月上旬に10日間前後イタリアに派遣し、現地在住の聖職者等の協力も得て共同現地調査を実施した。(5)聖者・聖遺物崇敬関連図書を収集し、主として上智大学アジア文化研究所に所蔵した。(6)聖者・聖遺物崇敬に関する基本文献目録の作成を進めた。(7)フランスのCNRSスーフィズム班、トルコのウスキュダル大学スーフィズム研究所、米国の神学大学院連合と交流を図り、研究協力について検討した。(8)共同研究参加者の個別の研究発表、論文の他、5月2021日に京都大学ケナン・リファーイー・スーフィズム研究センターが主催した国際シンポジウムの共催に加わり、研究代表者、研究分担者、連携研究者7名が共同研究の成果を発表した。(9)概説書『スーフィズムを学ぶ人のために』の執筆を進めた。(10)平成30年7月開催予定の中東研究世界大会(WOCMES Seville 2018)に2部会を組んで応募し、採択された。キリスト教の聖者・聖遺物崇敬に関して予定通り研究分担者1名を追加したが、イスラームの聖者崇敬に関する豊富な研究蓄積と比較すれば、なお研究組織、事例研究蓄積その他の強化を図る必要がある。イスラームの聖遺物崇敬についても、同様にいっそうの研究強化が急がれる。研究会は3回を予定のところ2回に終わったが、研究合宿、若手研究者の発表を中心とする国際ワークショップ、CNRSスーフィズム班との共催による国際ワークショップは予定通りに開催した。さらに京都大学での国際シンポジウムは予定外であったが、本研究の活発な活動の一端を示すよい機会となった。また、WOCMES Seville 2018での2部会発表は予定通り採択され、積極的な国際発信も順調といえる。個別調査への派遣については3名派遣予定のところ、資金面の不足もあり、残念ながら今年度は実施できなかったが、研究代表者、研究分担者、連携研究者は別途資金による関連主題での個別調査を実施した。共同現地調査については、予定通りアッシジとローマでの調査を実施し、現地在住の聖職者等の協力を得て、主立った大聖堂の他、15を超える教会等宗教施設で聖人・聖遺物崇敬に関する聞き取り調査を行った。聖人記念祭の参与観察等も行うことができ、イスラームの聖者・聖遺物崇敬との共通性と差異についていくつかの重要な知見を得ることができた。
eHealth Literacy Scale(eHEALS)日本語版の開発

インターネット上の健康情報を有効に活用するためには、適切に健康情報を検索し、評価し、活用していく能力であるeヘルスリテラシーが必要であるが、我が国ではeヘルスリテラシーを測る尺度すらないのが現状である。本研究では欧米で開発されたeHealth Literacy Scale(eHEALS)の日本語版を作成し、その妥当性と信頼性を検討するとともに, eヘルスリテラシーと社会人口統計学的特性およびインターネット上の健康情報に対する利用状況との関連を検討した。インターネット等の科学技術を個人や集団の健康増進に用いることはeヘルスと呼はれ、近年、注目を集めている。一方でインターネット上の健康情報の中には、信頼性の乏しい情報や健康関連商品の宣伝に関する情報も混在しているため、利用者が不利益を被る危険性がある。そのため、インターネット上の健康情報を利用する者にとって、インターネット上の健康情報を適切に活用する能力であるeヘルスリテラシーを身につけることは重要であるが、我が国ではeヘルスリテラシーを測定する尺度すらないのが現状であった。本研究では欧米において既に開発されたeHealth Literacy Scale(eHEALS)の日本語版を作成し、我が国におけるその妥当性、信頼性を検討したうえで健康関連項目との関係性を明らかにすることが目的である。社会調査会社にモニタ登録しているインターネットユーザー3,000名(男性:50%、平均年齢±標準偏差:39.6±10.9歳)を対象として横断的に調査を実施した。eHEALS日本語版は我が国における成人のeヘルスリテラシーを測定するために十分な信頼性と妥当性を有する尺度であることが確認され、男性より女性、20代よりも40代50代、低収入世帯よりも高収入世帯でeヘルスリテラシーが高い傾向にあることがわかった。また、eヘルスリテラシーが高い者は低い者よりも健康に関する情報を得るためにインターネットだけでなく、新聞などといった多様な情報源を活用していた。今後はさらに、eヘルスリテラシーが個人の健康状態や健康行動に及ぼす影響を明らかにし、インターネット上の健康情報を有効に活用するためにeヘルスリテラシーが果たす役割を明確にしていく。インターネット上の健康情報を利用する者にとって、インターネット上の健康情報を適切に活用する能力であるeヘルスリテラシーを身につけることは重要であるが、我が国ではeヘルスリテラシーを測定する尺度すらないのが現状であった。社会調査会社にモニタ登録しているインターネットユーザー3,000名(男性:50%、平均年齢±標準偏差:39.6±10.9歳)を対象として横断的にインターネット調査を実施した。eHEALS日本語版は我が国における成人のeヘルスリテラシーを測定するために十分な信頼性と妥当性を有する尺度であることが確認され、男性より女性、20代よりも4050代、低収入世帯よりも高収入世帯でeヘルスリテラシーが高い傾向にあることがわかった。eヘルスリテラシーに関する研究をレビューした結果、eヘルスリテラシーが健康行動や健康に関する知識などに与える影響を示した十分な根拠は得られていないことがわかった。そこで、国民の死因として最も高い悪性新生物(がん)の中でも、近年、罹患率の向上が著しい大腸がんの予防行動に着目してeヘルスリテラシーとの関連を検討した。eヘルスリテラシーが高い者は低い者よりも、大腸がんの早期発見・早期治療に必要な大腸がん検診を受診する傾向にあり、大腸がんに関する知識も高いことがわかった。今後はeヘルスリテラシーが低い者に対して、大腸がん検診受診行動を含めた健康行動を促す戦略を検討していくことが必要である。
聴覚末梢系における情報処理の解明-蝸牛遅延特性を考慮した実験検証-

オンセットの同時性は、多くの周波数成分を含む音を単一の音として知覚するための重要な手がかりである。しかしながら、たとえ複数の周波数成分が物理的に全く同時に始まったとしても、蝸牛レベルではその時間的な関係が維持されていない。これは蝸牛基底膜の固さが、鼓膜側から蝸牛頂側にいくにつれて次第に固くなるために生じる現象である。この現象のため、低い周波数成分によって引き起こされる振動は、高い周波数成分によって引き起こされる振動よりも遅く共振する場所に達する。この現象は「蝸牛遅延」と呼ばれている。我々は、蝸牛遅延が同時性判断に影響を及ぼしているのかどうか、また、聴性脳幹反応(ABR)にも変化を及ぼしているのかどうかを、音響心理実験および生理実験によって検証した。その際、蝸牛遅延量を操作した二種類のチャープと一種類のパルスが実験刺激として使用された。その結果、音響心理実験において、通常の蝸牛遅延を引き起こすパルス刺激において、同時性判断の精度が最も高くなった。また、蝸牛遅延をなくすような刺激よりも蝸牛遅延を増長するような刺激において、より同時性判断の精度が高く、異方性をもつことが明らかになった。生理実験においても、人間の聴覚システムにおいて、時間的な処理の側面に異方性があることが示された。聴覚末梢系の蝸牛内では低音域に情報処理の遅れ(蝸牛遅延)が生じるが,その知覚への影響はほとんど明らかになっていない。しかしながら、代表者による蝸牛内の遅延現象と知覚との関連を調査した研究により,低音域では時間的な情報の知覚精度が下がることが明らかにされた。本研究の目的は、この遅延現象に注目し,心理実験および聴覚末梢モデル、脳機能計測を用いて蝸牛から脳幹に至るまでの音の情報処理過程を解明することである。その結果は,聴覚・脳内の情報処理に応じた音の聞こえの向上手法の開発につながり,将来的に人工内耳など臨床への応用も期待できる有用な研究である。今年度は、心理実験および脳機能計測(聴性脳幹反応の測定)を行い、蝸牛遅延の知覚への影響および聴覚生理学的な観点から、聴覚末梢系の情報処理メカニズムにアプローチした。その結果、聴覚末梢系における時間的な情報処理のメカニズムにとって、より高い周波数成分が重要な手掛かりであることが明らかになった。特に、脳幹においては高い周波数成分の音の到来に対し、より顕著な反応が見られたことから、高い周波数成分を手掛かりとして複数の音が同時に発せられた場合などに、その僅かな時間差からそれらの音の分離などを行っていると考えられる。音を分離できるということは、音の検出力の向上につながるため、本研究によって明らかになった聴覚システムが音を分離するために有用な手掛かりを効果的に利用すれば、より聞き取りやすい音の加工法や生成手法の開発につながる。聴覚末梢系の蝸牛内では低音域に情報処理の遅れ(蝸牛遅延)が生じるが,その知覚への影響はほとんど明らかになっていない.しかし,代表者による蝸牛遅延と知覚との関係を検証した研究により,低音域では時間的な情報の知覚精度が下がることや,さらには蝸牛遅延の生理反応への影響を利用して聴覚末梢系における可塑性を検証できる可能性が明らかになった.そこで本課題においては,蝸牛遅延を活用した心理実験,脳機能計測,聴覚末梢モデルを用いて,蝸牛から脳幹に至るまでの情報処理メカニズムを解明することとした.日常の知覚場面において人間は蝸牛遅延による低音域の遅れを全く意識していないが,実際には蝸牛という聴覚情報処理過程の非常に初期的な段階で周波数に依存して音の伝播に時間差が生じている.この遅延は1000Hz以下の周波数で顕著に見られ,10msほどの時間差となる.例えば,100Hzと1600Hzの周波数成分が同時に蝸牛に入ってきた場合には,100Hzの周波数成分で共振する場所の方が蝸牛頂側にある分,1600Hzの周波数成分に対して処理に遅れが生じるのである.

長年,人間はこのような周波数成分間の僅かな時間差(位相差)には鈍感であるとされ,重要視されてこなかったが,位相差の調整が合成音声や人工内耳の音質向上に貢献するという報告がされるなど,その鈍感さを否定するものも多くある.この事実に注目し,蝸牛遅延が周波数成分間の時間差知覚に影響を与えうると考え先行研究を行った結果,蝸牛遅延が顕著に生じる低音域では,周波数成分間の時間差に鈍感であるが,蝸牛遅延のほとんど生じない高音域では,たとえ僅かな周波数成分間の時間差であったとしても検出可能であることが見出された.また,蝸牛遅延特性を補正してなくすような刺激を用いた際に,より明確で急峻な聴性脳幹反応が示されることを利用し,演奏家と非演奏家の反応を比較したところ,演奏家の聴覚末梢系における情報処理の時間分解能の方がよく,聴覚末梢系に神経の可塑性が生じている可能性が示唆された.
プロピオン酸カルシウムによるアルカリ骨材反応の抑制に関する研究

本研究はコンクリートの劣化現象であるアルカリ骨材反応(ASR)の容易な抑制方法として、アルカリを低下させる作用のあるプロピオン酸カルシウムを少量添加する方法を検討した。実験方法はプロピオン酸カルシウムを添加した反応性骨材を用いたコンクリート供試体を作製して、実験室内における反応促進環境と屋外暴露環境に設置し、膨張率の測定等を行った。この結果、プロピオン酸カルシウムを添加した供試体は膨張が抑制されており、ASRの抑制効果があることがわかった。本研究の目的はコンクリートの劣化現象であるアルカリ骨材反応に対して、(1)骨材岩種の違いによるプロピオン酸カルシウムの抑制効果の把握、(2)コンクリートによる抑制効果の把握、(3)屋外暴露環境でのプロピオン酸カルシウムの抑制効果の把握、の3点である。その中で22年度の計画は、(1)骨材岩種の違いによるプロピオン酸カルシウムの抑制効果の把握、(2)コンクリートによる抑制効果の把握、(3)屋外暴露環境でのプロピオン酸カルシウムの抑制効果の把握、その他に長期の抑制効果の継続の検証である。22年度の研究では、各種の骨材によるプロピオン酸カルシウムのアルカリ骨材反応の膨張抑制効果を検証するため、モルタル供試体を作製した。またコンクリートでも供試体を作製して、実験室内の40°C湿度95%の促進養生環境と、大型供試体(φ300×600mm)を作製して屋外暴露試験を開始した。実験を進めるなかで、プロピオン酸カルシウムがセメントの水和と強度発現に影響を及ぼすことが考えられたので、その影響を把握する為、さらにコンクリート供試体を作製して強度性状(圧縮強度とヤング係数)の測定を同時に行った。測定開始から6ヶ月の状況では、プロピオン酸カルシウムを添加した供試体は、モルタル、コンクリート共に膨張などの劣化現象は見られない。屋外暴露試験でも同様にひび割れは見られなく、プロピオン酸カルシウムによるアルカリ骨材反応の抑制効果がみられている。また、コンクリートの強度性状も大きな低下はみられない。今後も長期の抑制効果の継続を検証するため測定を実施していく。その中で23年度の計画は、(1)22年度に作製した屋外暴露大型供試体の測定の継続、(2)反応促進環境(40°C・湿度95%以上)のモルタルおよびコンクリート供試体の測定の継続、(3)プロピオン酸カルシウムがコンクリート強度性状に及ぼす影響の把握、(4)新たな反応性骨材を用いた供試体の作製および測定、である。結果では、屋外暴露したφ300×600mmの大型コンクリート供試体の1年経過後は、プロピオン酸カルシウムを添加した供試体には変状はみられなかったが、添加しなかった供試体は黄褐色の変色や微細なひび割れが確認された。現時点で膨張率や超音波伝搬速度の変化はないが、外観の変状から供試体内部では反応が起こっていると考えられた。また、新たに反応性が高い堆積岩を用いて供試体を作製して測定を開始したが、現時点では変化は見られていなく、今後も測定を継続する。促進環境下(温度40°C・湿度95%以上)のφ100×200mmのコンクリート供試体ではプロピオン酸カルシウムによる膨張抑制効果が認められた。ただし骨材岩種の違い(堆積岩と火成岩)によって抑制効果に差が見られた。強度試験では、プロピオン酸カルシウムの添加・無添加による圧縮強度とヤング係数の関係には大きな差が見られず、本研究の範囲内ではプロピオン酸カルシウムによるセメント水和反応への影響は無いようであった。平成19年に作製したモルタル供試体の長期測定では、現時点でもプロピオン酸カルシウムによる抑制効果が継続しており、長期にわたって効果が継続することが確認された。本研究の目的はコンクリートの劣化現象であるアルカリ骨材反応の抑制効果があるプロピオン酸カルシウムに対して、1骨材岩種の違いによる抑制効果の把握、2コンクリートによる抑制効果の把握、3屋外暴露環境での抑制効果の把握の3点である。その中で24年度の計画は、1屋外暴露した大型コンクリート供試体の測定の継続、2コンクリート供試体の強度性状の把握、3モルタル供試体による長期の抑制効果の継続の確認、4モルタルおよびコンクリート供試体から採取した試料を採取して偏光顕微鏡や走査電子顕微鏡を用いて抑制効果とメカニズムの検証、の4点である。結果では、屋外暴露の大型コンクリート供試体(φ300×600mm)の2年経過後は、プロピオン酸カルシウムを添加した供試体には変状はみられなかった。しかし添加しなかった供試体は黄褐色の変色や微細なひび割れが確認された。また、新たに反応性が高い堆積岩を用いた供試体では、プロピオン酸カルシウムを添加した供試体は膨張率が抑制されていた。

屋外暴露の供試体と同時に作製した強度試験用供試体(φ100×200mm)はプロピオン酸カルシウム添加による圧縮強度とヤング係数の低下は認められず、本研究の範囲内ではプロピオン酸カルシウムによるセメント水和反応への影響は無いようであった。平成1920年に作製したモルタル供試体(アルカリ量1.2%)の長期測定では、プロピオン酸カルシウムをセメント質量の1.8%添加の膨張率は0.1%以下であった。しかし若干膨張傾向を示しているため今後も測定を継続する必要がある。モルタル供試体から採取した試料の偏光顕微鏡観察ではプロピオン酸カルシウムによって膨張が抑制されていても微細なひび割れが観察されていた。このことからプロピオン酸カルシウムは低粘度の反応生成物を生成することによって膨張を抑制することが明らかとなった。コンクリートの測定や試験は現時点では順調である。しかし屋外暴露をしているため今後の供試体の反応については不明な点が多い。24年度が最終年度であるため、記入しない。これまでに作製した供試体の測定を継続することによって、プロピオン酸カルシウムの抑制効果を確認し、さらに走査電子顕微鏡や偏光顕微鏡を用いた微細な観察とX線アナライザーによる分析を行い、プロピオン酸カルシウムの抑制メカニズムを検討する。
教科等のねらいの達成を目指した交流及び共同学習の実践方法に関する開発研究

交流及び共同学習は、障害のある子どもと障害のない子どもがともに学ぶ機会であり、障害者基本法に法的根拠を有する教育施策として推進されている。本研究は、小学校・中学校の特別支援学級の子どもが通常の学級で学ぶ交流及び共同学習の実践について、主に教科等のねらいを達成する「共同学習」の側面について、すべての子どもの学びを保障する実践方法やその条件等を明らかにし、具体的な提案を行うことを目的としている。研究1年目は、1国内における交流及び共同学習の実践事例に関する情報収集、2校内のすべての子どもの学びを保障するための学校づくりのモデルの検討、3教科等のねらいの達成をめざした交流及び共同学習を実施するにあたりポイントを整理したチェックリスト(試案)の作成を行った。具体的には、1では、国内における校内の交流及び共同学習の好事例を収集し、教科等のねらいの達成に焦点をあてた分析を行った。2では、米国のMulti-Tiered Systems of Supports(MTSS)の考え方を参考に、日本において、学校内のすべての子どもの学びを保障する学校づくりのモデルを検討した。また、交流及び共同学習の取り組みを、その学校づくりのモデルに理論的に位置づけることができた。3では、学校づくりのモデルに基づき、教科等のねらいの達成をめざした交流及び共同学習を実施するにあたりポイントを整理したチェックリスト(試案)を作成することができた。これらの実績は、障害理解などの「交流」の側面について多くを語られがちな交流及び共同学習の実践について、学校内のすべての子どもの学びを保障する取り組みとして位置づけるものであり、インクルーシブ教育システムの充実という視点からも、意義のある研究実績であるといえる。本年度の研究では、1年目の研究計画として予定していた、1国内における交流及び共同学習の実践事例に関する情報収集、2校内のすべての子どもの学びを保障するための学校づくりのモデルの検討、3教科等のねらいの達成をめざした交流及び共同学習を実施するにあたりポイントを整理したチェックリスト(試案)の作成を行うことができた。さらに、検討した学校づくりのモデル、作成したチェックリストの試案、交流及び共同学習の好事例の検証については、特殊教育学会での自主シンポジウム、国立特別新教育総合研究所が実施する研修会やセミナー、教員向けの月刊雑誌の特集等において公表を行った。このため、本研究はおおむね順調に進展していると評価する。ただし、年度当初に予定していた海外の先進的な取り組み、具体的には、米国におけるMulti-Tiered Systems of Supports(MTSS)の実際的な取り組みに関する実地調査については、先方の予定と折り合わず、初年度に実施できなかった。研究2年目の早い時期(4月)に、米国における実地調査を行うこととする。今後の研究は、おおむね当初計画通りに推進する予定である。2年目には、以下の研究内容を予定している。1.米国におけるMulti-Tiered Systems of Supports(MTSS)の実際的な取り組みに関する実地調査を行う。カンザス州のMTSSチームによる取り組み、カンザス大学の研究者による取り組み等について調査する。2.小・中学校における交流及び共同学習の実施状況についての全国調査として、全国の市区町村教育委員会(1740自治体)を対象に交流及び共同学習の実施状況に関するアンケート調査を実施する。調査項目は上述の交流及び共同学習チェックリスト(試案)を基に作成する。教育委員会には、管内の学校の中から、基礎的環境整備が充実している特別支援学級設置校(小学校又は中学校)を選んでいただき、その学校の状況についてのアンケート記入を依頼する。3.フォーカス・グループインタビューの実施として、上記の全国調査の結果、充実した交流及び共同学習の取り組みを行っている教員とその学校を支える教育委員会指導主事を抽出し、教員グループ、指導主事グループ(各10名程度)におけるフォーカス・グループインタビューを実施する。焦点を絞った協議により課題や工夫等について情報収集するとともに、学校づくりのモデル(試案)や交流及び共同学習チェックリスト(試案)の活用やその有用性について協議する。3年目には、フォーカスグループインタビューによって得られたデータの質的分析を行い、交流及び共同学習のガイドブックを作成する予定である。

これらの実績は、障害理解などの「交流」の側面について多くを語られがちな交流及び共同学習の実践について、学校内のすべての子どもの学びを保障する取り組みとして位置づけるものであり、インクルーシブ教育システムの充実という視点からも、意義のある研究実績であるといえる。本年度の研究では、1年目の研究計画として予定していた、1国内における交流及び共同学習の実践事例に関する情報収集、2校内のすべての子どもの学びを保障するための学校づくりのモデルの検討、3教科等のねらいの達成をめざした交流及び共同学習を実施するにあたりポイントを整理したチェックリスト(試案)の作成を行うことができた。さらに、検討した学校づくりのモデル、作成したチェックリストの試案、交流及び共同学習の好事例の検証については、特殊教育学会での自主シンポジウム、国立特別新教育総合研究所が実施する研修会やセミナー、教員向けの月刊雑誌の特集等において公表を行った。このため、本研究はおおむね順調に進展していると評価する。ただし、年度当初に予定していた海外の先進的な取り組み、具体的には、米国におけるMulti-Tiered Systems of Supports(MTSS)の実際的な取り組みに関する実地調査については、先方の予定と折り合わず、初年度に実施できなかった。研究2年目の早い時期(4月)に、米国における実地調査を行うこととする。今後の研究は、おおむね当初計画通りに推進する予定である。2年目には、以下の研究内容を予定している。1.米国におけるMulti-Tiered Systems of Supports(MTSS)の実際的な取り組みに関する実地調査を行う。カンザス州のMTSSチームによる取り組み、カンザス大学の研究者による取り組み等について調査する。2.小・中学校における交流及び共同学習の実施状況についての全国調査として、全国の市区町村教育委員会(1740自治体)を対象に交流及び共同学習の実施状況に関するアンケート調査を実施する。調査項目は上述の交流及び共同学習チェックリスト(試案)を基に作成する。教育委員会には、管内の学校の中から、基礎的環境整備が充実している特別支援学級設置校(小学校又は中学校)を選んでいただき、その学校の状況についてのアンケート記入を依頼する。3.フォーカス・グループインタビューの実施として、上記の全国調査の結果、充実した交流及び共同学習の取り組みを行っている教員とその学校を支える教育委員会指導主事を抽出し、教員グループ、指導主事グループ(各10名程度)におけるフォーカス・グループインタビューを実施する。焦点を絞った協議により課題や工夫等について情報収集するとともに、学校づくりのモデル(試案)や交流及び共同学習チェックリスト(試案)の活用やその有用性について協議する。3年目には、フォーカスグループインタビューによって得られたデータの質的分析を行い、交流及び共同学習のガイドブックを作成する予定である。
日本列島における須恵器受容形態の研究

本年は、1.初期須恵器地名表の作成・出土状況の分析、2.初期須恵器の資料調査・分析、3.自然科学的分析の3点から研究を進めた。1では、昨年度作成した初期須恵器地名表に新資料を追加しながら作成を進めた。また地名表作成と同時に、特徴的な遺跡や出土遺物については、詳細な分析・検討を行いながら、研究を進めた。2では、昨年度初期須恵器の受容検討のモデルケースとして検討・分析を行った西部瀬戸内地域・宇和海沿岸地域との対比という形で研究を進めた。特に周防灘沿岸地域・中部瀬戸内地域を対象として、初期須恵器窯跡出土須恵器、消費地遺跡出土須恵器の資料調査や須恵器出土遺跡の現地踏査を重ねながら、須恵器受容形態の分析・検討を行った。その結果、同じ瀬戸内海沿岸地域においても、各地域に特徴的な受容形態、地域を越えて共通して見られる受容形態が存在することを解明することができた。3では、昨年度実施した西部瀬戸内地域に所在する市場南組窯出土須恵器の胎土に関する考古学的分析・自然科学的分析を踏まえて、他地域資料との比較・分析を行った。対象資料は、中部瀬戸内地域に所在する須恵器窯出土の須恵器であり、考古学的分析・自然科学的分析を実施した。分析の結果、各窯資料は、窯周辺の地質構造と密接な関係が見られることが明らかとなった。以上の13の各研究の成果および昨年度の研究成果を踏まえて、日本列島における須恵器の受容形態に関して、各地域の地理的環境・歴史的背景を踏まえて分析を行い、本研究の総括を行った。本年における研究は、主に1.初期須恵器地名表の作成・出土状況の分析、2.初期須恵器の資料調査・分析、3.自然科学的分析の3点から進めた。1では、主に西日本地域の初期須恵器地名表を作成した。しかし、近年の須恵器出土データが大幅に増加しており、網羅できていなかった地域があり、各地域の研究支援者に協力を要請し、来年度、データ追加を実施する予定である。2では、初期須恵器の受容検討のモデルケースとして、道後平野と宇和盆地を取り上げ、両地域との比較という形で、主に瀬戸内海沿岸地域を中心として、須恵器の資料調査や須恵器出土遺跡の現地踏査を重ねながら、須恵器受容形態の分析・検討を行った。その結果、地域に特徴的な受容形態、地域を越えて共通して見られる受容形態が存在することが明らかにできた。3では、伊予市市場南組窯の現地分析ならびに出土須恵器の考古学的分析を踏まえて、胎土分析を実施した。胎土分析では、窯出土資料との比較として消費地資料の須恵器についても分析を実施し、考古学的分析と化学的分析との両視点から、産地資料の特徴の解明、消費地資料の産地同定のモデル研究を行った。分析の結果、対象とする地域や資料数を増やすことにより、研究の有効性がより高まるとの見通しを得ることができた。以上、13の各研究の成果から、須恵器の受容形態には、各地域における地理・歴史的な事情や渡来人の存在が大きく関わっていることが予見され、次年度以降、当該視点から研究を推進していく予定である。