hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生活環境下における色彩の功罪に関する研究

3)生活環境における被服の色、形態、環境の組合せによってイメ-ジ効果が異なる。そのイメ-ジの一つである力量性の因子では被服の色がvPやvY、形態がスポ-ツルックやトルソ-ライン、環境は街頭の組合せがこの因子を最も高める。活動性の因子を高めるにはvYRやvG、スポ-ツルックと街頭の組合せが、評価性ではBk、ストレ-トライン、教室の組合せが、機能性の因子ではBk、スポ-ツルック、居間の組合せがこれらの因子に貢献する。背景色のある六色配色の感情効果は現代性、評価性、力量性、暖かさの因子で表現される。現代性の因子には背景がダルオレンジで、構成色が6色共にvあるいはbト-ンであり、各種の色相から構成されているものが貢献する。評価性の因子では色相数を34色程度に制限し、ト-ンを異にした同系色や類似色を組合せる。このとき背景色と同色相または類似色を構成色中に加えることによってこの因子を高めることができる。力量性はト-ンがd、b、dp、Bkなどから成立つたものである。暖かさの因子は暖色系の色によって構成されているものが寄与する。生活環境下における被服の知覚構造を調べるため生活場面、被服スタイル、被服の色を各々組合せて実験を行った。その結果、目立つものに注目する誘目性と発見のしやすさ、認められやすさである視認性が生ずる。各生活場面により目の動きに変化が認められた。そして被服の色は形よりも影響が大きく、周囲の色に比較し明度や彩度の差が大きい色が注視性が高いことが明らかになった。リビングル-ムの感情効果は洋室、和室共に評価性、活動性であり、洋室では暖かさ、和室では冷たさの3因子であらわされる。洋室、和室共に評価性の高いものは、類似性の配色が主体となっており、これに反対色または無彩色が加わって構成されている。色相は34色でまとめられており、ト-ンに変化をつけたものがこの因子を高める。活動性の因子の高いものはbト-ンの明るい色が使用され、しかも壁がWまたはpト-ンとなっている。また、全体が明るいト-ンで構成され、テ-ブルとサイドボ-ドに濃い色が用いられた場合にこの因子に貢献する。暖かさの因子では暖色系の色およびWが用いられている。冷たさの因子では壁やカ-テンにW、またはmGyが入ることによって、また、PB、G系の色が多い場合も同様の効果をあらわす。
地層中の固体有機物および自生鉱物による堆積盆熱履歴の解明

白亜系と第三系とが不整合関係で分布し、かつ炭質物と自生鉱物の共存する試料が採取可能な東北日本の2地域(北海道石狩、岩手県久慈)を選び、計11日の野外調査と試料採取を行った。また、比較のため西南日本の4地域(熊本県天草、長崎県高島、山口県美祢、福岡県北九州)において計5日の補足調査と試料採取を行った。各地域から採取した70点の試料について、自生鉱物種の同定・鉱物に含まれる流体含有物の均質化温度測定・固体有機物の変成度の決定を行った。その結果判明した、各地域における堆積岩の続成度(固体有機物のvitrinite反射率の値、自生鉱物種)、流体包有物の均質化温度は次のとおりである。石狩地域白亜系:diagenesis stage(0.8%、特徴的な自生鉱物は識別できず)、120°C、石狩地域第三系:diagenesis stage(0.7%、イライトースメクタイト混合層鉱物)、110°C、久慈地域白亜系:early diagenesis stage(0.4%、スメクタイト、斜プチロル沸石)、80°C、久慈地域第三系:early diagenesis stage(0.4%、スメクタイト)、80°C、天草地域:metagenesis stage(3.5%、イライトースメクタイト混合層鉱物)、230°C、高島地域:diagenesis stage(0.7%)、流体包有物が微細で均質化温度は測定できず、美祢地域:metagenesis stage(3.0%、イライト)、220°C、北九州地域:diagenesis stage(0.5%、スメクタイト、斜プチロル沸石)、80°C。野外調査結果および測定結果をもとに古地温勾配を試算すると、石狩地域のある測線では0.8°C/100m、西南日本では216°C/100m(地域毎に変化が大きい)となり、続成一変成条件として従来いわれていた低温高圧型(東北日本)・高温低圧型(西南日本)の対を定量化することができた。白亜紀以降の西南日本の古地温環境および地殻熱流量は、東北日本のそれに比べ高いことを示す。
有孔虫殻のマグネシウムの分布における石灰化過程とバイタルエフェクトの評価

有孔虫殻のMg/Ca比は石灰化時の海水温に比例して変化する。近年は,古水温指標の一つとして定着してきた。一方で,有孔虫のMgの取り込み過程は依然としてよくわかっていない。炭酸塩の沈着の立場から見れば,Mgは石灰化を阻害する働きを持つためか,有孔虫殻に取り込まれているMg量は,無機的な沈着実験と比較してこ二桁ほど低い。また,殻内のMgの分布は不均一で,量や分布が種毎にも異なる。以上のことから,有孔虫のMg含有量は石灰化にリンクして,生物学的に厳密に制御されており,代謝の影響を強く被っていることが示唆される。そのため本研究では,まず有孔虫の化学環境が,石灰化過程と共にどの様に変化しているかを知るために,微小電極を用いて細胞内pHの直接計測や,カルシウム濃度やpHを定量できる蛍光指示薬を用いた観察を行い,石灰化時の細胞内環境の変化を記録した。その結果,有孔虫が,Ca濃度や,pHをきめ細かく制御する様子を,時系列的に観察することに成功した。具体的には,有孔虫は石灰化以外の時も,海水からCaイオンを抽出し,細胞内に小胞の形態で蓄え,殻を沈着する時にその小胞を石灰化部位にCaを輸送していた。また,石灰化中も海水からCaを取り込み続けていることがわかった。細胞内のCaを蓄積している小胞のpHは低く保たれており,石灰化部位でのみpHの上昇が見られた。これは,Caイオンが高濃度になっても,蓄積中は炭酸塩を自生させないようにして,目的の部位で沈着させるためであると考えられる。今後,以上のような観察結果と,殻中のMgの空間分布を考え合わせることで,石灰化の際のMgの統御が明らかになると考えられる。石灰質有孔虫類の殻に含まれるマグネシウムの量は,石灰化時の水温を反映することから過去の水温の指標として応用されつつある.一方で,殻のマグネシウム-カルシウム比(Mg/Ca)は石灰化時の水温だけではなく,結晶の材料となる母溶液中のMg濃度,Ca濃度,pH,及びアルカリ度によっても変化することがわかっているが,有孔虫の石灰化中に細胞内環境の時系列的な変化を観測した例はほとんど無かった.本研究では,殻の組成と細胞内環境を比較するために,顕微鏡下で有孔虫の石灰化過程を連続的に観察すると同時に,細胞内の化学環境のモニタリングを行い,細胞内の環境と殻中の元素分布の比較を行うことを目的としている.これまでに,顕微鏡下で有孔虫細胞内のpH環境を測定する実験系を立ち上げ,陶器質石灰質有孔虫を用いて石灰化の際の細胞内のpHの計測に成功した.実験では,生きている有孔虫を堆積物中から拾い出し,石灰化を促すために殻の一部をわざと破壊した.その後しばらく培養を続け,偏光顕微鏡で観察すると,炭酸カルシウムと見られる結晶が細胞内の様々な位置で石灰化が始まることがわかる.石灰化を確認した後,速やかに微小pH電極を細胞内に挿入し,石灰化部位におけるpHの変動を記録した.実験の結果,普段は細胞内のpHは海水よりもわずかに低いが,石灰化が始まると細胞内のpHは9.0付近まで上昇し,それは石灰化が終わるまで続くことがわかった.今後は計測例数を増やし結果の信頼性を増すと共に,殻の元素組成マッピングを行う計画である.有孔虫殻のMg/Ca比は石灰化時の海水温に比例して変化する。
医学研究に関する各種倫理指針の統合を目指す包括的研究 <被験者保護と公益性>

平成24年12月に倫理指針の見直しが始まり、研究代表者らの政策提言も反映され、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」が平成27年4月に施行された。一方、研究代表者らは平成27年2月に日本臨床試験学会第二次臨床研究推進ワーキンググループで、「企業等が資金提供する研究者主導臨床研究における留意点(第一版)」を公開するとともに、同年9月にARO協議会PM専門家連絡会で、「アカデミアにおける医師主導治験のプロジェクトマネジメント」を発刊した。さらに研究代表者は臨床研究リスク管理研究会にて、アカデミア版健康被害補償ガイドラインの作成を開始した。また臨床研究啓蒙のための市民講座を毎年開催した。研究代表者らは平成24年10月に、医学研究に関する各種倫理指針の統合を目指す包括的研究の計画調書を提案・申請したが、期せずして同年12月に厚生労働省厚生科学審議会科学技術部会疫学研究に関する倫理指針の見直しに係る専門委員会/臨床研究に関する倫理指針の見直しに係る専門委員会が開催されたのを皮切りとして、翌25年2月からはこの厚労省専門委員会は文部科学省科学技術・学術審議会生命倫理・安全部会疫学研究に関する倫理指針の見直しに関する専門委員会との合同委員会として、平成26年3月までに計10回の会議が開催された。研究代表者と研究分担者はこれらの会合のほとんどを傍聴し、他の研究者とも情報を共有したうえで、「疫学研究に関する倫理指針」及び「臨床研究に関する倫理指針」の見直しに関する中間取りまとめに対する意見募集が平成25年9月に開始された際には、健康被害補償(補償金と医療提供)、いわゆる混合診療、試験薬/試験機器提供者の位置づけ、スポンサーの概念などの課題に対し政策提言を行った。また、研究代表者は日本臨床試験学会第二次臨床研究推進ワーキンググループに所属し、このグループ内でアカデミア・企業・NPOの3者が医師主導臨床研究への企業支援のありかたや利益相反について討議を重ねた。さらに、損害保険会社や保険代理店と複数回の会合を行って臨床研究保険商品の改良のために意見を交換した。これらの活動について第34回米国臨床試験学会年次大会(ボストン)、第26回欧州医薬品情報協会年次大会(ウィーン)、第5回日本臨床試験研究会学術集会(東京)などでその研究成果を発表し、また平成26年3月に市民公開講座を京都で開講して、臨床試験・治験に関する講演とパネルディスカッションを企画実施した。研究代表者らは平成24年10月に、医学研究に関する各種倫理指針の統合を目指す包括的研究に関する計画調書を提案・申請したが、期せずして同年12月に厚生労働省厚生科学審議会科学技術部会疫学研究に関する倫理指針の見直しに係る専門委員会/臨床研究に関する倫理指針の見直しに係る専門委員会が開催されたのを皮切りとして、翌25年2月からはこの専門委員会は、文部科学省科学技術・学術審議会生命倫理・安全部会疫学研究に関する倫理指針の見直しに関する専門委員会との合同委員会として、平成26年5月までに計12回の会議が開催された。研究代表者と研究分担者はこれらの会合のほとんどを傍聴し、他の研究者とも協議の上、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」(案)に関する意見募集が平成26年8月に実施された際には、試験薬/試験機器提供者としての企業の位置づけや、多施設共同研究の代表者の位置づけなどの課題に関し、政策提言を行った。これらの提言も一部反映される形で、平成26年12月22日に上記指針が公布され、翌27年2月9日と3月31日にそのガイダンスも発出された。一方、研究代表者は、日本臨床試験学会第二次臨床研究推進ワーキンググループに所属し、アカデミア・企業・NPOの3者が医師主導臨床研究への企業支援のありかたや利益相反について討議を重ねた。さらに損害保険会社、保険代理店や研究者と複数回の会合を行って、臨床研究保険商品の抱える課題について協議した。これらの活動について第6回日本臨床試験学会学術集会などでその研究成果を発表し、また平成26年10月に市民公開講座を京都で開講して、臨床試験・治験に関する講演とパネルディスカッションを企画・実施した。研究代表者らは平成24年10月に、医学研究に関する各種倫理指針の統合を目指す包括的研究に関する計画調書を申請したが、期せずして同年12月に、厚生労働省で倫理指針の見直しに係る専門委員会が開催されたのを皮切りとして、遂に平成26年12月に「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」が公布され、翌年4月に施行された。さて、研究代表者と研究分担者は、今年度日本臨床試験学会臨床研究委員会委員に選抜され、平成27年4月、7月、9月に開催された同委員会では、アカデミア・企業・NPOの3者が医師主導臨床研究への企業支援のありかた、特に利益相反、透明性、公益性について議論を重ねた。さらに研究代表者は同年5月と8月に開催された臨床研究リスクマネジメント研究会にて、企業治験用に医薬品企業法務研究会が作成した「被験者の健康被害補償に関するガイドライン」をたたき台として、被験者保護の観点からアカデミア主導の治験/臨床研究に際しての健康被害補償のためのガイドラインについて検討した。また、同年6月と9月に開催されたARO協議会PM専門家連絡会議では、スタディマネージャー(研究事務局)として医師主導治験を管理・運営するための小冊子「アカデミアにおける医師主導治験のプロジェクトマネジメント」の編集・発刊に尽力した。さらに、研究者/研究支援者への教育としては、金沢大学で同年10月に研究分担者による「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」概説

-診療情報と試料を用いる研究-」の講演を、また同年11月に九州大学から招聘した須崎友紀博士による「臨床研究のクオリティマネジメント」の講演を企画・実施した。また翌年3月に、県民公開シンポジウム「がんへの挑戦予防・診断と最新治療の研究」を金沢市内で開催し、国民に啓蒙活動を行った。これらの研究成果を平成27年4月にParisで開催された第27回DIA Euromeetingにて発表し、国内外の研究者と意見を交換した。平成24年12月に倫理指針の見直しが始まり、研究代表者らの政策提言も反映され、「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」が平成27年4月に施行された。一方、研究代表者らは平成27年2月に日本臨床試験学会第二次臨床研究推進ワーキンググループで、「企業等が資金提供する研究者主導臨床研究における留意点(第一版)」を公開するとともに、同年9月にARO協議会PM専門家連絡会で、「アカデミアにおける医師主導治験のプロジェクトマネジメント」を発刊した。さらに研究代表者は臨床研究リスク管理研究会にて、アカデミア版健康被害補償ガイドラインの作成を開始した。また臨床研究啓蒙のための市民講座を毎年開催した。今年度の研究計画として、「疫学研究に関する倫理指針」及び「臨床研究に関する倫理指針」の見直しに関する政策提言と、市民公開講座の開催などを挙げていたが、どちらもおおむね計画通りの進捗状況である。臨床開発システム構築学A)研究代表者と研究分担者は、人を対象とする医学系研究に関する倫理指針が平成27年4月1日および同年10月1日に施行されることを受けて、研究機関や研究者が新指針を遵守た研究の立案・実施をに円滑に遂行できるように問題点の整理を行い、講演・著作活動を通じてその成果を公表する。B)再生医療等の安全性の確保等に関する法律が平成26年11月25日に施行されたため、同法及び関連通知の定める補償措置としての保険商品の開発を、臨床研究リスク管理研究会や民間保険会社とともに進める。C)医師主導臨床研究への企業支援のありかたについては、日本臨床試験学会第二次臨床研究推進ワーキンググループの活動もふまえ、公開シンポジウム等の場で討議し、研究者・企業・市民への情報発信を行う。上記A)C)に関して、国内外の学会で研究成果を発表する。今年度の研究計画として、「疫学研究に関する倫理指針」及び「臨床研究に関する倫理指針」の見直しに関する政策提言と補償措置拡充に関する協議をあげていたが、どちらもおおむね計画どおりの進捗状況である。研究代表者らは平成24年10月に、医学研究に関する各種倫理指針の統合を目指す包括的研究に関する計画調書を提案・申請したが、期せずして同年12月に厚生労働省厚生科学審議会科学技術部会疫学研究に関する倫理指針の見直しに係る専門委員会/臨床研究に関する倫理指針の見直しに係る専門委員会が開催されたのを皮切りとして、翌25年2月からはこの専門委員会は、文部科学省科学技術・学術審議会生命倫理・安全部会疫学研究に関する倫理指針の見直しに関する専門委員会との合同委員会として、平成26年5月までに計12回の会議が開催された。従って当初平成25年度26年度に計画していた、各種学会活動等を通じて指針の統合・見直しを求めていく活動が不要になり、次年度使用額が生じた。
「国宝 平等院鳳凰堂内 西面扉絵 日想観」の学術的復元模写による保存に関する研究

「国宝平等院鳳凰堂内西面扉絵日想観」(以下、研究対象作品)は平等院創建当初から唯-現在も堂内に取付けられており、このままでは消失が懸念される。そこで研究対象作品を詳細に調査・記録して学術的な根拠のもと、同種の素材で復元模写を制作した。現状では経年変化などで図様を確認することは難しいが、復元模写では染料系絵具の紫根で彩色された天空や水面、水平線に沈まんとする金箔の日輪、緑青や群青で彩られた山岳、本研究で新たに確認された日輪を見つめる女性像など幽邃な雰囲気の漂う典麗な作品であることが再確認できる。本研究により研究対象作品にある多くの情報の保存が達成された。また、復元模写の展示により鑑賞される機会の少ない研究対象作品をわかりやすく周知する機会を得られたことも重要な成果である。本研究の研究期間は四年間であり、実施計画は、1・現状調査、2・図様の復元、3・材料・制作技法の解明、4・色彩の復元、5・復元模写の制作、6・研究成果の発表である。一年目の平成17年度は「1」に重点を置き、「2」、「3」の準備を行った。現地(平等院)での現状調査は、図様や制作技法の目視による観察と、大型フィルム(8×10)やデジタルカメラなどによる撮影、赤外線撮影を行った。赤外線撮影は研究対象作品が大画面であるため場面を区切って撮影し、デジタル加工することで一枚にまとめあげた。これらの画像資料は研究対象作品の現状を伝える貴重な資料でもある。図様の復元には制作当初の図様とそれ以外のものとの識別や、現状では不鮮明な作品全体の構図、何が描かれているかなどの問題点を明確にする必要があり、現状の図様をより綿密に確認することが不可欠である。そこで大型フィルムから研究対象作品と同寸のカラー写真を現像し、全図様及び剥落跡を和紙に墨などを用いて上げ写しを行った。その際、目視では確認が困難な箇所は赤外線写真やデジタル処理を施した拡大写真を参考にした。これと平行して、客観性のある資料であり、復元の有力な手掛かりと考えられる京都市立芸術大学所蔵「土佐派粉本」の調査を行った。これらの調査からはこれまで明らかにされていなかった図様を確認した。材料・制作技法の解明に関して、使用されている絵具の推定のために蛍光X線分析を行った。これは研究対象作品では初めての試みである。測定では同年代の類似作品に使用されている絵具とほぼ同様の材料が使用されていると考えられるが、さらに詳しい解析を行っている。また、色調を考察するため研究対象作品と同年の制作であり、特殊な環境で保存されていたため当時の色調をよく止める平等院所蔵「月輪」の調査を色合わせを含めて行った。「1」は初年度に実施しており、二年目の平成18年度は「2」、「3」に重点を置き、「4」、「5」の準備を行った。「1」に関して図様や制作技法の目視による観察と、大型フィルム(8×10)やデジタルカメラなどによる撮影、赤外線撮影を行った。これらは研究対象作品の現状を伝える貴重な資料ともいえる。「2」に関して復元に必要なことは制作当初の図様とそれ以外のものとの識別、構図の把握、描かれている全ての図様の確認とそれが何であるかなどの問題点の明確化である。そのため研究対象作品と同寸のカラー写真から全図様と復元に必要と考えられる剥落跡を和紙に墨などを用いて上げ写しを行い、写し取ることによって現状の図様をより綿密に調査した。その際、復元の有力な手掛かりと考えられる京都市立芸術大学所蔵「土佐派粉本」の調査結果や赤外線写真、デジタル処理を施した拡大写真も参考にした。これにより不明瞭であった構図の概観を捉え、これまで明らかにされていなかった様々な図様を確認し、問題点も明確なものとなった。復元図の可能性をさらに追求する目的から上げ写しをデジタルデータへ変換してコンピューターに取り込んだ。「3」に関して、蛍光X線分析の結果を研究対象作品の現状や文献資料などとも照らし合わせて解析し各箇所の絵具の推定を行った。この結果は色彩の復元とも直接関わるため、平等院所蔵「月輪」の色合わせを含めた調査結果を踏まえてより深く考察することとした。

下地層に関わる絵具の推定からは下地の彩色方法にいくつかの可能性が考えられたため検証実験を計画している。これらと平行して基底材となる檜の調達と加工方法、和釘などについても綿密な検討を行った。平成19年11月に平等院、独立行政法人国立文化財機構東京文化財研究所と共同で研究対象作品の高精細デジタル撮影を行った。この調査は大変重要な調査であると共に平等院鳳凰堂内に大量の調査用精密機材や資材を搬入する必要があるため入念な打ち合わせが必要であった。調査は無事終了し、ここで得られた現状カラー画像、赤外線画像、蛍光画像は研究対象作品の現状を詳細に伝える貴重な資料といえる。これら画像の解析をこれまでの研究成果と照らし合わせながら進めるなかで再検討の必要性があると考えられる事項が確認された。まず図様に関してでは目視の観察やこれまでの簡易的な赤外線撮影画像では確認できなかった箇所に何点か描線を確認した。また、筆致の特徴がより明確に理解できることから制作当初の図様とそれ以外のものとの識別においてこれまでの考察をより深めることが可能となり、この再検討の結果からより信頼性の高い成果を提示できるものと考えられる。色彩に関してでは蛍光画像の解析から使用されたと考えられる染料系絵具の考察がより深まり、多くの視点からさらなる検討を必要とすることが明らかとなった。このことから研究対象作品以外の鳳凰堂内壁扉とは異なる特異な色彩を呈していた可能性があるものと思われ、染料と染料系絵具の調査を進めている。これらと平行して基底材の加工とこれに彩色し模写を仕上げるための材料の検討、制作技法に関しての試験なども進めている。本年度は昨年に引き続き図様復元と彩色復元に取り組み、復元模写制作に向け基底材の加工、白色下地の検討と試験及び研究対象作品に描かれる海面の色調とそこに使用された絵具について考察を行った。基底材は現地で研究対象作品の表面から削り幅やその長さなどを入念に調査し、研究対象作品の加工時にも用いられたと考えられる工具である、ヤリカンナを使用して表面加工した。研究対象作品の表面は檜の伐採時や丸太から板に剥ぐ時の加工が今回のものとは異なるため凹凸が大きいが、今回制作した基底材は模写の制作であり、図様の復元でもあることからやや凹凸を小さくし、作品として鑑賞しやすい様にした。白色下地は絵具を精製し、前回調査した光学機器による分析結果と比較検討をしながら試験片の作成を行っている。また、海面の絵具に関しては絵具の解明に取り組み、その製造方法及び色調を調査、試験を実施している。本研究は科学研究費の獲得により当初4年間の計画で実施し始め、本年度はその最終年度であった。しかしながら、再三にわたる目視調査や平等院及び東京文化財研究所との協力のもとに実現した大掛かりな光学機器による近赤外線画像デジタル撮影や蛍光画像撮影などの調査解析の機会にも恵まれたことによって、当初の想像を遥かに超える新見地や事実が確認され、その分析や検討に多くの時間を要することが判明した。研究成果としての復元模写を制作するにはその前段階の図様と彩色の復元にまだ不確定な箇所があり、分析や検討によって導きだした結果をできるだけ多く不確定な箇所に反映させるためにも模写制作を翌年度に持ち越すこととなっている。
細菌の生産する蛋白性細菌細胞壁溶解酵素阻害剤に関する研究

放線菌のN-アセチルムラミニダーゼを阻害する物質を生産する細菌No.SMK-6024株(Bacillus megateriumと同定)及び卵白リゾチームを阻害する物質生産菌No.I-139株(Bacillus subtilisと同定)を分離した.No.SMK-6024株の生産する阻害剤を硫安塩析, SP-セファデックス,セファクリルS-200カラムクロマトにより均一に精製し, LEIと命名した.LEIは放線菌のN-アセチルムラミニダーゼを強く阻害したが,動植物リゾチームには阻害力を示さなかった.分子量16000からなるサブユニットが二量体として存在し,等電点は6.7であった. LEIをI_2として表すと, EI複合体はE_2I_2の形で存在することが明らかとなった.No.I-139株の生産する阻害剤を硫安塩析, DEAE-セファデックス,セファクリルS-200, DEAE-トヨパールカラムクロマト,固定化卵白リゾチームカラムを用いたアフィニティークロマトで均一に精製し, I-139と命名した.I-139は各種鳥類の卵白リゾチーム,人乳リゾチーム等動物起源の酵素を強く阻害したが,植物,微生物起源の酵素には作用しなかった.このI-139の組成分析より,精製したと考えていたものは,脂肪が約70%も含まれていることが分り,有機溶媒処理で脱脂することができた.このものの分子量は14000であり,卵白リゾナーム(分子量14000)と複合体(分子量28000)を形成した.このI-139のアミノ酸組成は, Leu, Val, Glu, Asp,の4種のアミノ酸が大部分を占める異常なものであった.放線菌のN-アセチルムラミニダーゼを阻害する物質を生産する細菌No.SMK-6024株(Bacillus megateriumと同定)及び卵白リゾチームを阻害する物質生産菌No.I-139株(Bacillus subtilisと同定)を分離した.No.SMK-6024株の生産する阻害剤を硫安塩析, SP-セファデックス,セファクリルS-200カラムクロマトにより均一に精製し, LEIと命名した.LEIは放線菌のN-アセチルムラミニダーゼを強く阻害したが,動植物リゾチームには阻害力を示さなかった.分子量16000からなるサブユニットが二量体として存在し,等電点は6.7であった. LEIをI_2として表すと, EI複合体はE_2I_2の形で存在することが明らかとなった.No.I-139株の生産する阻害剤を硫安塩析, DEAE-セファデックス,セファクリルS-200, DEAE-トヨパールカラムクロマト,固定化卵白リゾチームカラムを用いたアフィニティークロマトで均一に精製し, I-139と命名した.I-139は各種鳥類の卵白リゾチーム,人乳リゾチーム等動物起源の酵素を強く阻害したが,植物,微生物起源の酵素には作用しなかった.このI-139の組成分析より,精製したと考えていたものは,脂肪が約70%も含まれていることが分り,有機溶媒処理で脱脂することができた.このものの分子量は14000であり,卵白リゾナーム(分子量14000)と複合体(分子量28000)を形成した.このI-139のアミノ酸組成は, Leu, Val, Glu, Asp,の4種のアミノ酸が大部分を占める異常なものであった.放線菌のN-アセチルムラミニダーゼを阻害する物質を生産する細菌No.SMK-6024株の大量培養を行ない、培養液から硫安塩析,SP-セファデックスカラムクロマト,セファクリルS-200によるゲル濾過により、電気泳動的に均一な阻害剤(LEI)を600mg分取した。本阻害剤の分子量は32,000とゲル濾過で求まったが、SDS電気泳動では16,000であり、2量体として存在することが明らかとなった。本阻害剤は放線菌のムラミニダーゼを強く阻害するか、Bacillus細菌のオートリシン,動物起源の卵白リゾチームや人乳リゾチーム,植物起源のカブラリゾチームは阻害しなかった。即ち、本物質は極めて特異性が高いことが明らかとなった。一方、卵白リゾチームを阻害する物質を生産する細菌No.I-139株の大量培養を行ない、培養液から、硫安塩析,DEAEセファデックスカラムクロマト,セファクリルS-200ゲル濾過,卵白リゾチームを固定化したカラムを用いたアフィニティクロマトにより電気泳動的に均一な阻害剤(【I】-139)を100mg分取した。本物質の分子量はゲル濾過で54,000SDS電気泳動で14000であり、4量体として存在するものと考えられる。本阻害剤は各種鳥類の卵白リゾチームや人乳リゾチーム等の動物リゾチームを阻害するか、微生物起源や植物起源のムラミニダーゼ類には作用しない。本阻害剤は冷室に放置すると沈澱が生じ、沈澱自体には阻害活性がないが、上清と合わせると阻害活性が強くなった。即ち、本阻害剤は2つの機能に分けえることが明らかとなった。
1992年エトナ火山噴火災害軽減の調査研究

イタリア、シシリー島のエトナ火山(標高3390m)は、世界で最も活動的な火山のひとつである。歴史上、火山噴火による溶岩流が大都市カターニアをはじめ山麓の町村を襲い、数々の大きな災害をひきおこしたことが知られている。今回の1991年12月にはじまる噴火活動によって、1992年4月には、人口7000人の町ザフェラーナに溶岩流が直撃する危険性が高まった。イタリア火山学連合、および国家防災省を中心として溶岩流を制御する大規模な実験作戦が実施されることになった。本研究は、この実験の詳細を現場で見学研究することを目的として計画された。4月16日、赤熱した溶岩流がザフェラーナまで約1kmの地点に接近したことをイタリアの火山研究者から知らされ、急遽、研究班が組織された。4月22日には、日本を出発し、カターニアで待ち受けたバレルモ大学の研究者と合流し、23日午後には噴火地点近くの実験本部に到着することができた。4月24日早朝、溶岩流の流路を変える大土木作業が行なわれている山腹部の現場にヘリコプターにより到達し、ダイナマイトを用いた爆破作業や溶岩の通路となっている地下トンネルを封鎖するための重コンクリートブロック材などを空中輸送する作業を見学した。実験サイトは有毒ガスガたこめる足場の悪い急斜面で、作業は極めて困難なものであった。バルベリ教授をはじめイタリア火山噴火予知の当事者多数が集結していて、この実験や火山噴火研究体制のあり方などについて滞在期間中、有益な意見の交換をすることができた。本研究によって、溶岩流制御実験に伴う問題点、火山噴火予知研究体制のあり方など、わが国における火山災課軽減に対して非常に参考となる多くの知見が得られた。
ミジンムシ科における小型化に伴う形態変化の探索と進化史の解明

本研究はミジンムシ科甲虫の形態を観察し、サイズとの相関を調べ、他の小型分類群との比較することで、昆虫では小型化によって形態がどのように改変されるのかを探索し、さらに形態情報を分子系統樹にマッピングすることで、それはどのようなプロセスで進化するのかを解明するものである。(1)サンプル収集:様々な体サイズのものを含む、アジア産の6族100種以上を収集した。(2)小型化に伴う形態変化の探索:外部形態と雌雄交尾器形態の観察を行った。Sericoderini族数種では、触角や小顎肢の節数が減少していた。Orthoperus属の小型種では、雄交尾器の包片は節が融合し、縮退していた。また、小型種ほど背面の点刻が少なくなる傾向があった。これらのような形態の単純化は他の微小昆虫でも見られ、小型化に伴う形態変化であると推定される。Sericoderini族の小顎肢の節数はサイズと相関はなかったが、この族自体がミジンムシ科の中でも特に小型であるため、小型化に関する形態変化と考えられる。その他、Rypobiini族では雌の輸精管が螺旋状であり、小型な体内により長い輸精管を収納するための形質状態と推定される。(3)進化史の解明:7族のミジンムシの18SrRNAおよび28SrRNAの塩基配列を調べ、分子系統樹を構築した。種間から族間まで比較的支持値の高い系統樹が得られた。Sericoderini族の小顎肢の節数の減少は、族内で複数回生じていることが強く示され、系統的制約ではなく小型化がこの現象の駆動力となっていると考えられる。さらに、背面の点刻の減少も系統樹内で複数回起こっており、小型化が進むほど生じる現象であるということが確かめられた。以上のように、ミジンムシ科では「単純化」という小型化に関する形態変化が様々な形質で生じており、大きさの変化に伴い複数回生じていることが形態観察と系統解析により示された。本研究はミジンムシ科甲虫の形態を詳細に観察し、サイズとの相関を調べ、他の小型分類群との比較することにより、昆虫では小型化によって形態形質がどのように改変されるのかを探索し、さらに形態情報を分子系統樹にマッピングすることで、それはどのようなプロセスで進化するのかを解明するものである。(1)サンプル収集:様々な体サイズのものが網羅的に集まるよう、アジアに分布する6族100種近い種を収集した。(2)形態観察:外部形態と雌雄交尾器形態の観察を中心に行った。Arthrolips属とSericoderus属の数種において、触角・小顎肢の節の減少が生じていることが確認された。またOrthoperus属では、小型種(0.6-0.8mm)において、雄交尾器の包片に節の融合と部分的な縮退が起こっていること判明した。さらに、小型種ほど、背面の点刻が少なくなる傾向になることが予測された。今後、形態情報とサイズとの相関を調べ、他の分類群と比較することで、それらが本当に小型化に伴うものなのか、昆虫で一般的な改変なのかを解明することが可能である。(3)系統解析:7族37のミジンムシの18S rRNAおよび28S rRNAの塩基配列を調べ、分子系統樹を構築した。種間から族間まで比較的支持値(ブートストラップ値、ベイズ事後確率)の高い系統樹が得られた。今後、小型化にともない改変された形態形質をマッピングすることで、進化順序、進化回数、複数の改変の同調性などの進化プロセスを解明することが可能である。

以上のように、ミジンムシ科では「単純化」という小型化に関する形態変化が様々な形質で生じており、大きさの変化に伴い複数回生じていることが形態観察と系統解析により示された。サンプルの収集、系統解析は順調に進んでいる。形態観察に関しては、外部形態に関しては構造を調べているものの、消化管などの内部形態に関しては切片作成による構造の解明に成功していない。今後は内部形態を含む形態形質の観察を続け、分子系統樹に使う属数・種数を増やすことで、より包括的かつ詳細に形態改変を探索し、進化プロセスを解明する。内部形態の構造解明の際の切片作成に関しては、EtOH液浸標本では切断がうまくいかなかったため、パラホルムアルデヒド溶液とグルタルアルデヒド溶液で固定し、エポキシ樹脂で包埋した標本を用いる予定である。
AYA世代乳がん患者の女性性サバイバーシップコホート研究と支援モデルの開発

多施設AYA世代乳がん患者の前向きコホートを作成し、1妊孕性温存治療への意思決定への要因の分析と妊孕性の認識がAYA世代乳がん患者の長期的な女性性に関するサバイバーシップに与える影響、2乳がん治療後の妊娠・出産の実態と予後との関連について検討する。さらに、3AYA世代乳がん患者のサバイバーシップにおける精神健康度、就労・経済環境、婚姻状況といった社会的課題、健康習慣の実態を前向きに明らかにする。上記結果をもとにして、エビデンスに基づいたAYA世代乳がん患者のサバイバーシップ支援モデルを開発することを目的とする。
高脂血症治療薬シンバスタチンは骨形成を促進し、骨吸収を抑制するか

シンパスタチン(SS)は骨芽細胞中のBMP2発現を促進することで骨形成を促進することが知られている。そこで、本薬剤の歯科口腔インプラントへの応用を考え、チタンプレート上での骨芽細胞に対するSSの作用メカニズムを追求するため、我々はチタンプレート上でSSをSaos-2細胞に作用させて、データーが得られたのでここに報告する。実験としては、直径30mmのチタンプレートを作製し、このプレート上で、Saos2細胞を、SS添加、非添加の条件下で、24、または48時間の培養後、1)免疫組織学的に、リン酸化Smad1、Runx2/cbfa1抗体を用いて免疫染色をおこなった。それぞれの抗体で濃染された細胞を陽性細胞とし、SS添加群とSS非添加群で比較したところBMP2、リン酸化Smad1、Runx2/cbfa1のすべてにおいて、SS添加群の方が有為に高い値を示した。これらの結果から、SSはチタンプレート上でもBMP2産生を増加させ、この産生促進されたBMP-2が、オートクリン、パラクリーン的にSaos-2細胞のBMP-2レセプターに結合し、そしてsmad1のリン酸化を促進、さらにこのリン酸化されたsmad1が、骨関連転写因子であるRunx2に連動して、骨形成を促進すると考えられる。このことから、本薬剤の歯科口腔インプラントへの応用は有効なものになると思われる。また、破骨細胞に関しては十分なデーターは得られなかったことも報告しておく。生後2日齢マウスの頭蓋骨より、酵素処理により骨芽細胞系間葉細胞を採取した。10%胎仔血清含有基礎培地(増殖培地)にて1週間増殖させた。コンフルエント後、細胞を再播種し、アスコルビン酸およびβ-グリセロリン酸を含有した増殖培地(誘導培地)で骨芽細胞へと誘導培養した。この場合、種々の濃度のシンバスタチンを添加した。培養後7,14,21,28日目において、ALPase染色、von-Kossa染色、Alizarin染色ならびに、ALPase活性の測定、カルシウム含有量の測定をおこなった。シンバスタチン添加群では、濃度依存的に染色性の強度さが観察された。また、ALPase活性の測定ならびにカルシウム含有量も増加していた。ビタミンD3刺激下における4週齢マウスの長管骨より、骨髄細胞を採取した。活性型ビタミンD3刺激を10日間おこない、破骨細胞様細胞を誘導させた。この際、種々の濃度のシンバスタチンを添加した。培養10日後、破骨細胞のマーカーであるtartrate-resistant acid phosphatase (TRAP)にて染色をおこない、3核以上を有するTRAP陽性細胞を算出した。TRAP陽性多核細胞は、シンバスタチン濃度依存的に減少していた。現在、破骨細胞の生存ならびに骨吸収能について検討中である。以上の事から、高脂血症作用薬であるシンバスタチンは、骨芽細胞に作用して骨形成促進作用を有するとともに、破骨細胞に作用して、骨破骨細胞分化阻害効果を有していた。したがって、シンバスタチンは骨代謝に対して、骨形成を積極的に促進する理想的な治療薬である事が示唆された。今後は、骨芽細胞ならびに破骨細胞におけるシンバスタチンの分子レベルでの作用機序の解明を目指していく予定である。
バウムガルテン「自然神学」との関係から見たカント神学の研究

1.アレクサンダー・ゴットリープ・バウムガルテンの『形而上学』第4部「自然神学」の「神の知性」論を再検討し、人間の知性との差異を確認した。カントの「人間の知性」論は『純粋理性の批判』に見いだされるが、「神の知性」論の検討は、神学講義によらなければならない。現存するカントの神学講義のテクストはいずれも1783/4年の同じ講義の筆記ノートと言われているが、3つの主要筆記ノートを比較対照したKurt Beyerの研究も参照しながら、やはりペーリツのテクストを中心にして、カントの「神の知性」論を検討した。2.神の知性を人間の知性と比べた際に、まず確認されることは、人間の知性が「抽象的」にしか認識できないのに対して、神の知性は「直観的」であり、具体的に認識するはずであるという点である。カントは、既に前批判期において「抽象」と「捨象」との区別に注目し、「抽象」によっては「厳密な普遍性」は期待できないことを喝破していた。もちろん、「捨象」による「実在的」知性認識は批判期においては断念されるが、批判期においても純粋な知性認識は堅持され、なおかつ、プラトン以来のイデア的対象の前提が払拭されている点は特筆されてよい。こうした点をまとめて、哲学・思想学会にて口頭発表を行なった。3.ヘーゲルらに抽象的と揶揄されてきたカントの定言的命法の思想であるが、カントが想定していた道徳法則が無内容ではないことは神の意志を考えてみれば分かる。ただ人間にとっては、道徳法則はさしあたり抽象的に定言的命法として意識され、経験によって鋭くされた判断力によって形成された格率の普遍化可能性の検討を通してその内実に迫ってゆくしかないのである。このことは、カント倫理学の欠陥ではなく、むしろ人間の理性の有限性を強く自覚した者の責任の担い方を表現している。こうした研究成果を論文にまとめ、日本カント協会で発表した。カント神学における神の知性の検討を持続的に遂行できた。神学思想を射程に入れることによって、定言的命法の理解にも新たな光を当てることができた。本年度は、神の「知性」を中心にバウムガルテンとカントの神学思想を再検討してきたが、今後、神の「意志」、そして、神の「気に入り」(Wohlgefallen)へも射程を広げて、さらにカント神学の意義に迫ってゆきたい。このことによって、カントが人間の「知性」(理性)、「意志」、「感情」をどのように捉えていたかが、より判明になるはずである。端数の残高を無理に使用せず、次年度予算と合わせて、バウムガルテンおよびカントに関する研究資料代として有効に活用するため。
MHC多様性と抗原提示における分子シャペロンの機能解析に基づく癌免疫治療研究

細胞内シャペロン分子、とりわけストレス蛋白Hsp90、hsp70、hsp40の内在性抗原プロセッシングにおける機能について解析を行った。また、プロテアソーム活性化分子PA28α分子の機能もそのドミナントーネガテイブ分子を用いて解析を行った。同研究は現在も進行中であるが、期問内に明らかになった事項を下に列記する。3、PA28分子は、多くの場合MHCクラスI抗原ペプチドのプロセッシングを促進するが、マウスではK^d, D^d結合性ペプチドの産生にはむしろネガテイブに作用することが明らかになった。これはヒト、特に日本人に多いHLA-A2結合性ペプチドにも当てはまると考えられる。この理由は、これらのMHCクラスI分子結合ペプチドのアンカーアミノ酸の存在により、ペプチドが20Sプロテアソームによりエピトープ内で切断されやすくなるためと推測された。一方hsp90による抗原ペプチドのプロセッシングはMHCアレルとの相関関係は認められなかった。
小分子リガンドによる蛋白質凝集誘導システムの開発

本研究では、生細胞内の任意の対象蛋白質を小分子化合物によって選択的に凝集させることのできる「小分子誘導型蛋白質凝集システム」を開発することを目的とする。小分子ラパマイシンがFKBPとFRBのヘテロ二量化を誘導することに着目し、FKBPとFRBからなる凝集タグの創製を試みた。さまざまな候補分子のスクリーニングの結果、ラパマイシンに応答して細胞内で凝集体を形成するコンストラクトを見出すことに成功した。この凝集タグを更に改良することで、小分子化合物による高汎用的な蛋白質機能阻害技術を創製できるものと期待される。本研究では、小分子化合物によって任意の対象蛋白質を選択的に凝集・不活性化させることのできる「小分子応答性蛋白質凝集システム」を開発することを目的としている。当該年度は、FKBPとFRBからなる凝集タグ候補配列を計50種類ほど設計し、それらに蛍光蛋白質を融合したコンストラクトを作成した。それらを培養細胞内に発現させ、ラパマイシン添加による凝集化効率をlive-cell蛍光イメージングにより評価した。その結果、最初は細胞質を拡散しているが、ラパマイシンの添加によって速やかに(イメージングで観察できるほどの大きさの)凝集体を形成するコンストラクトを複数見出すことに成功した。今後、これらの凝集タグコンストラクトの更なる配列最適化を進めると同時に、凝集タグを用いたシグナル蛋白質のコンディショナルな阻害システムの概念実証実験に取り組む。また、コンストラクト依存的にサイズの異なる凝集体を作成できることや、形成させた凝集体の細胞内分布・局在等、大変興味深いデータも得られており、これらについても今後より詳細な解析を進める。本研究では、細胞内の任意の対象蛋白質を小分子化合物の添加によって選択的に凝集させることで不活性化することのできる「小分子応答性蛋白質凝集システム」を開発することを目的とする。前年度は、FKBPとFRBからなる凝集タグ候補配列を計50種類ほど設計し、それらに蛍光蛋白質を融合したコンストラクトの発現ベクターを作成した。培養細胞を用いたスクリーニングの結果、ラパマイシンの添加によって速やかに(イメージングで観察できるほどの大きさの)凝集体を形成するコンストラクトを複数見出すことに成功した。本年度は次のステップとして、それらの凝集タグコンストラクトを用いたシグナル蛋白質のコンディショナルな阻害を検討した。モデル標的蛋白質としてRasを選択し、凝集タグを融合した恒常活性型Rasならびに下流ERK経路をラパマイシンによって不活性化・阻害できるかどうかを評価した。基礎的段階ではあるものの、ラパマイシンの添加によって下流ERK経路の活性を阻害できることが確認された。これは、凝集タグを融合した恒常活性型Rasがラパマイシン誘導凝集によって不活性化したものと考えられる。今後より詳細な解析を行いつつ、よりサイズが小さく凝集効率の高い凝集システムへと改良することで、小分子化合物による高汎用的な蛋白質機能阻害技術を創出できるものと期待される。ケミカルバイオロジー当該年度は、FKBPとFRBからなる凝集タグコンストラクトの発現プラスミドをゼロから作成するところから研究に着手したが、計50種類ほどのプラスミドを作成し、その中から良好なラパマイシン応答性凝集タグを見出すことに成功した。また、細胞実験においては、さまざまな興味深い現象が観察されており、細胞内化学の新しい知見へと繋がる可能性のある基礎データが多数得られた。今後は、これまでに見出された凝集タグコンストラクトの更なる配列最適化を進めると同時に、凝集タグを用いたシグナル蛋白質のコンディショナルな阻害システムの概念実証実験に取り組む。今回、プラスミド作製におけるDNA配列を工夫することで、想定していたよりもプラスミド作製が効率良く進み、結果として制限酵素やligation kitなどの購入費を予定よりも若干少なく抑えることができた。次年度は、細胞実験やシグナル伝達解析実験がより中心的になるため、より多くの費用がかかることが予想される。成果発表の旅費も必要なため、次年度は今年度の残額と合わせてより計画的かつ経済的に実験を進める。
日本企業のIT投資評価プロセスの実証研究-グローバルSCM展開の詳細分析から-

平成15,16年度における科学研究費の調査で、情報システムの戦略化に対応したコスト・マネジメントの有効な手法は、源流段階(IT投資の企画段階)でのシステム運用を見通した原価企画機能を考察するべきであり、インタビュー対象企業も現実的にはこうした決定を暗黙の内に実施している。平成17,18年度における科学研究費の調査では、特に企業提携や連携の中心部部分であり、全社経営戦略に密接に関連するグローバルなサプライ・チェーン・マネジメント(以下SCM)SCMを構築するまでの意思決定プロセスを詳細に分析し、そのなかで各種の投資評価手法がどの段階で、どの領域まで適用されているかを検証し、財務的な投資管理手法の意義と限界を明らかにする個別具体的なIT投資評価プロセスの実証研究を行った。具体的には、(1)本社レベル調査として、財務部門には当該企業に適用されている投資評価システムについての現状調査、情報システム部門にはIT投資管理の現状システムの把握とSCMの国内導入についての具体的な意思決定プロセスを聞き取り調査した。(2)現業レベル調査として、営業/購買/製造/物流・情報システム等の各機能を担当する事業部を中心にSCM導入による成果回収の状況およびこれらに関連する現業サイドからの評価を聞き取り調査した。加えて、次回の調査に関連する亜細亜地域へのSCM投資についても現地子会社の聞き取り調査を行い、SCM投資効果と投資プロセスにっいて検討した。以上の結果から結論として得られた事実を要約すると以下の通りである。(1)SCMの実施・導入状況はERPの導入が必ずしも前提ではなく、基幹システムとして独立して開発・運営されているケースも多い。(2)SCMのグローバル展開の現状は、本社のシステムに依存するが、末端での具体的な使用システムは言語、担当者の能力等により現地ERPシステムが使用されていることも多い。(3)素材型産業と組立型産業では取引業者の数、取扱い原材料の種類や数量などが圧倒的に異なるために、SCM投資とその国際的展開のプロセス、評価、導入に関する意思決定要因がそれぞれ異なる。本研究を計画した我々の研究組織は、平成15年度の科学研究助成(基盤研究)を受給し、「情報システムの構造変化と戦略的コスト・マネジメントへのインパクト」と題する研究を終了した。最近の情報システムの特徴の一つは、ネットワーク・コンピューティング環境下でのオープン・システムの構築を志向することであるが、これにより統制機能を重視した伝統的な情報システムのコスト管理手法や教科書的な投資評価プロセスは適用され難くなったということである。今回の調査で判明した事実から、情報システムの戦略化に対応した戦略的コスト・マネジメントの有効な推進は、IT投資の企画段階でのコスト・マネジメントに重点を置くべきとの結論に達し、特定の企業についての詳細な投資評価と情報システム構築に関する意思決定プロセスを把握する必要性を認識するに至った。そこで、これまでの発展的研究として、情報システムの中でも近年の企業の事業展開の根幹をなし、国内に限らず国境を越えた物財の供給連鎖の合理化を支援するSCM(Supply Chain Management)に関する投資評価プロセスについて理論的検討を踏まえ、アンケート調査による実証研究を行った。この結果を踏まえ、SCMを業務の中心におく数社の本社経理部、情報システム部と現業のセクション、子会社に対してインタビューを実施した。

平成17,18年度における科学研究費の調査では、特に企業提携や連携の中心部部分であり、全社経営戦略に密接に関連するグローバルなサプライ・チェーン・マネジメント(以下SCM)SCMを構築するまでの意思決定プロセスを詳細に分析し、そのなかで各種の投資評価手法がどの段階で、どの領域まで適用されているかを検証し、財務的な投資管理手法の意義と限界を明らかにする個別具体的なIT投資評価プロセスの実証研究を行った。具体的には、(1)本社レベル調査として、財務部門には当該企業に適用されている投資評価システムについての現状調査、情報システム部門にはIT投資管理の現状システムの把握とSCMの国内導入についての具体的な意思決定プロセスを聞き取り調査した。(2)現業レベル調査として、営業/購買/製造/物流・情報システム等の各機能を担当する事業部を中心にSCM導入による成果回収の状況およびこれらに関連する現業サイドからの評価を聞き取り調査した。加えて、次回の調査に関連する亜細亜地域へのSCM投資についても現地子会社の聞き取り調査を行い、SCM投資効果と投資プロセスについて検討した。以上の結果から結論として得られた事実を要約すると以下の通りである。(1)SCMの実施・導入状況はERPの導入が必ずしも前提ではなく、基幹システムとして独立して開発・運営されているケースも多い。(2)SCMのグローバル展開の現状は、本社のシステムに依存するが、末端での具体的な使用システムは言語、担当者の能力等により現地ERPシステムが使用されていることも多い。(3)素材型産業と組立型産業では取引業者の数、取扱い原材料の種類や数量などが圧倒的に異なるために、SCM投資とその国際的展開のプロセス、評価、導入に関する意思決定要因がそれぞれ異なる。