hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
日本鶏のもつ産卵性能に関わる遺伝子群の迅速同定

ニワトリの産卵性能に関与する遺伝子群を同定するために、日本鶏品種である、ナゴヤ、ヒナイドリ、ギフジドリ、ミエジドリならびにショウコクの5品種の集団を対象に、全ゲノムリシークエンスを行い、各集団間のゲノム比較を行うことを計画している。初年度には、ナゴヤおよびヒナイドリの集団を対象に、illumina社の次世代シークエンサー(HiSeq X Ten)を用いて、個体別の全ゲノム情報の生データを、GATK、BWA、Picard toolおよびSAMtoolsを用いて、ニワトリ参照配列にマッピングした。ナゴヤ集団の解析では、総計8,563,560 SNPsの遺伝的変異が検出された。VCFtoolsを用いて、全ゲノム領域を約9万の20-KBウィンドウに分けて、産卵率および産卵性能の高/低の集団における変異パターンの違いを、Fstの指標を基にして比較した。標準化したFstであるZ-Fstの値が極めて高い領域(Z-Fst > 4)を高低の集団間において有意に異なる候補領域とした結果、産卵率の高低それぞれの集団間で有意に異なるゲノム領域が、第1-3, 5-13, 15-19, 23-25, 27染色体上に53箇所見つかった。候補領域のサイズは、平均232 KB、最小20 KB、最大2.15 MBであった。今後、ヒナイドリの情報解析に加えて、ギフジドリ、ミエジドリ、ショウコクの全ゲノムリシークエンスならびに情報解析を進めていく計画である。本研究は3年間の計画で進めており、1年目の終了時点において、全5品種のうち2品種の全ゲノム解析を終えているため、おおむね順調に進められている。本プロジェクト2年目の本年度には、残りの3品種の全ゲノム解析を行う計画である。ナゴヤおよびヒナイドリ(実用鶏)は、都道府県の畜産試験場において地鶏生産に用いられていることから、比較的高い産卵率を示すものの、ギフジドリ、ミエジドリおよびショウコク(在来鶏)は、保存会などの愛好家が飼育していることから、産卵率に関する選抜はとりわけなされていない。今後、実用鶏および在来鶏の両集団を対象にした集団ゲノム解析を行うことによって、日本鶏がもつ産卵性能に関与する遺伝子群を同定する計画である。1年目に全5品種のうち、2品種の全ゲノム解析を行った。2年目の本年度は、1年目の残予算と合わせて、残りの3品種の全ゲノム解析を行う計画である。
内皮細胞分と血管形成における転写因子VEZFIの役割

1.VEZF1cDNA-IRES-EGFPのフラグメントをES細胞用発現ベクター、pHPCAGに挿入して、マウスVEZF1センス、アンチセンスcDNA発現ベクタ-(VEZF-S, VEZF-AS)を作製し、スーパートランスフェクション法でES細胞株(MG1.19)に導入した。2.未分化状態を維持した系(LIF存在下でゼラチン上に培養)でのMG1.19には既にVEZF1が発現していることがRT-PCR、ウエスターンブロットで確認された。3.我々は当初コントロールとしてIRES/EGFPをES細胞用発現ベクターpHPCAGに導入して作製したものをMockとして用いたが、EGFPの発現が見られなかったため、EGFPの部分のみを導入したものをMockとして用いた。4.EGFPの発現はMock、VEZF1-S、VEZF1-ASの各細胞株で確認されたが、RT-PCR、ウエスタンブロットを用いて検討したVEZF1のmRNAならびに蛋白の発現レベルではこれら3種の細胞株に差異はなかった。5.さらにLIF非存在下でOP9上に培養する分化系に移しても、内皮前駆細胞のマーカーの一つであるVEGFR2の発現も、これら3群に有意の差は見られなかった。6.我々はVEZF1が血管内皮細胞の増殖・遊走・ネットワーク形成に重要であることをin vitro並びにin vivoの系で見出したが(投稿中)、VEZF1が内皮細胞の分化にも関与するか否かについては、ASベクターによるVEZF1の発現抑制の失敗により、確認できなかった。7.今後はsiRNAによる発現抑制を試みる予定である。1.導入遺伝子の発現をモニターするためにEGFP(enhanced green fluorescent protein)を用いた。VEZF1cDNAをpB1KS(-)CITE(IRES)-EGFPベクターのIRES(internal ribo-some-entry site)/EGFPの上流に挿入し、ここからVEZF1AS(アンチセンス)/IRES/EGFPフラグメントを切り出して、ES細胞用発現ベクターpHPCAGのチキンベータアクチンプロモーター/SA(splice acceptor site)とポリAシグナルの間に挿入して、マウスVEZF1アンチセンスcDNA発現ベクター(以下VEZF1-AS)を作成した。2.作製したVEZF1-ASとコントロールベクター(Mock)をMG1.19細胞(スーパートランスフェクション用ES細胞株)に導入した。遺伝子導入後早期に、EGFPを指標としてフローサイトメーター(FACSVantage)を用いて遺伝子導入された細胞の分取を試みた。当初、MockとしてIRES/EGFPフラグメントをpHPCAGに挿入したベクターを作製したが、EGFPの発現が見られず、EGFPのみのフラグメントをpHPCAGに挿入したものをMockとした。EGFP陽性細胞を分取して、分化の系に移しても再度EGFP陰性細胞がかなりの率で増加していたため、分取せずに分化させて、EGFP陽性細胞における内皮細胞表面抗原マーカーの検討を行うことにした。なを、未分化状態に維持した系(LIF存在下でゼラチンコートディッシュ上に培養)でのMG1.19細胞には既にVEZF1が発現していることをRT-PCRにて確認した。3.今後はVEZF1-AS導入ES細胞(MG1.19細胞)での内皮細胞マーカーの出現を分化の経過に従って解析し、転写因子VEZF1が血管内皮前駆細胞、血管内皮細胞への分化に及ぼす影響を検討する。1.未分化状態を維持した系(LIF存在下でゼラチンコートディッシュ上に培養)でのES細胞株(MG1.19)には既にVEZF1が発現していることがRT-PCR、ウエスターンブロットで確認された。

4.EGFPの発現はMock、VEZF1S(センス)、VEZF1AS(アンチセンス)の各細胞株で確認されたが、RT-PCR、ウエスターンブロットを用いて検討したmRNA、蛋白の発現レベルではこれら3種の細胞株に差異はなかった。5.さらにLIF非存在下でOP9上に培養する分化系に移しても、内皮前駆細胞のマーカーの一つであるVEGFR2の発現に有意の差は見られなかった。6.我々はVEZF1が血管内皮細胞の増殖・遊走・ネットワーク形成に重要であることをin vitro並びにin vivoの系で見出したが(投稿準備中)、VEZF1が内皮細胞の分化にも関与するか否かについては、ASベクターによるVEZFの発現抑制の失敗により、確認できなかった。7.今後はsiRNAによる発現抑制を試みる予定である。
リポソームを用いた内耳への遺伝子導入

我々の結果は、遺伝子を含まないカチオニックリポソームにも内耳毒性の可能性があり、そのようなレベル量のカチオニックリポソームを使っても内耳内の感覚細胞に有効に遺伝子を注入することが困難であったことを示唆する。ウイルスベクターに比べてリポソームベクターは、細胞分裂をしていない細胞への応用がむずかしいが、カチオニックリポソームは陽性に帯電しており陽性の内リンパ直流電位により退けられた可能性も考えられた。遺伝子を用いた実験であるので名古屋大学の遺伝子動物実験委員会に実験計画を提出、承認を得た。本年度はまず遺伝子が入っていない、からのリポソームをモルモットに投与し、聴力及び組織的変化について検討した。中耳骨包を開き、正円窓膜より10マイクロリットルのリポソームが入った液を注入し、1週間後に聴性脳幹反応(ABR)、耳響放射(OAE)及び組織学的変化を調べた。その実験で聴力の低下が確認されたが、これはリポソームの影響というよりは10マイクロリットルの液の注入そのものの影響と思われた。現在実験を継続しているが10マイクロリットルといえども蝸牛にとっては大量であり、これを一度に注入することは影響が大きいと考えられた。現在、蝸牛鼓室階の骨壁に穴をあけて、その部を経由してオスモティックポンプによりゆっくりと注入していく方法についても実験準備を行っているところである。平成13年度は、直接注入法、オスモティック注入法による両者を用いてベータガラクトシダーゼを産生するLACZをmarker geneとして、その分布、ならびに聴力への影響を調べる予定である。
受動歩行原理に基づくより良く歩けるロボット開発とヒト歩行解析

本研究は,動力やコンピュータを持たない歩行ロボットに関するものである.ロボットを歩かせるのではなく,歩けるような脚・足にすることで,ロボット自身が自然かつ滑らかに歩行することができる.開発したロボットは,約2時間歩き続けたり,時速3.3[km/h]で素早く歩いたりすることができ,しかも歩く姿はヒトそっくりである.本研究は,動力やコンピュータを持たない歩行ロボットに関するものである.ロボットを歩かせるのではなく,歩けるような脚・足にすることで,ロボット自身が自然かつ滑らかに歩行することができる.開発したロボットは,約2時間歩き続けたり,時速3.3[km/h]で素早く歩いたりすることができ,しかも歩く姿はヒトそっくりである.本研究では,第1に,受動歩行における脚の振り運動の力学的メカニズムを明らかにした。具体的には,遊脚膝の屈曲、伸展のメカニズムを見出した。さらに,円弧足の力学的効果およびそのメカニズムを明らかにした。円弧足は,支持脚膝を真直ぐに保持する働きがあり,さらに常に遊脚膝を屈曲させる作用を持っていることを示した。第2に,受動歩行原理に基づいて,より良く歩けるロボットの開発を行った。具体的には,脚が本来有しているダイナミクスを最適化し。よりロバストな脚運動を実現した。また,その有効性は,連続歩行実験により実証された。支持脚が折れ曲ったり,遊脚が床面に接触したり,後方に倒れることが少ないより良く歩けるロボットとなった。さらに,受動歩行機に最適な無線式センサシステムを構築した。加速度センサ,角速度センサおよびポテンショメータを搭載し,種々の衝突現象を含む受動歩行の様子をより的確に捉えることができた。第3に,受動歩行原理に基づきヒトの歩行解析を行った。具体的には,大人サイズの歩行機を開発し,歩行速度2.72.9[km/h]の受動歩行を実現した。しかも,その脚運動は,ヒト歩行とかなり近いものであった。しかし,ヒト歩行では,大腿部の角度が-20[deg]程で変化せず下腿部の角度が減少,すなわち遊脚膝が伸展している点が異なっている。本研究では,受動歩行原理に基づいた,より良く歩ける最新型の受動歩行ロボットBlue Bipedを設計・製作した(2008年度グッドデザイン賞受賞).本ロボットにおいて,歩行安定化のための股角度拘束機構は,フレームを大腿部の前後に配置し,取付け部にシム等を挿入することで,着地時の股角度を2834[deg]に調整できるようになっている.また,転倒時に床面と衝突することを想定し,十分な強度を持たせ,股関節周りも保護している.外脚下腿部同期機構は,カーボンロッドを使った平行リンク機構を外脚内側に配置(転倒時の保護)し,一方を下腿部上端(膝の位置)に直接固定し,他方を股関節軸にクランプした.歩行実験の結果,スロープ角度6.3[deg]にて,歩行速度3.3[km/h]の受動歩行を実現した.脚長の違いはあるが,現在最先端の歩行ロボット(2.02.7[km/h])と比べても速い歩行速度となっている.また,股関節軸の両端に自重と同じ総重量10[kg]の負荷ウェートを付け,機構上特段の変更は行わず歩行実験に成功した.これは,受動歩行ロボットの優れた特徴の一つである.また,進行方向制御を目的として方向転換システムを構築し,小型受動歩行ロボットを使って,約16,000歩(歩行時間約2時間10分)の連続歩行記録を樹立した(膝ありタイプではおそらく世界記録である).実現した歩行は,ヒトの歩行とほぼ同等な歩容となっている.ここで重要なのは,脚軌道をヒト歩行に合わせているのではなく,歩行ロボットのもつダイナミクスと環境との相互作用のみによって,ヒトに近い歩容が生成されていることである.
線引きを解除した地方都市における開発動向と土地利用計画に関する総合的研究

本研究では昭和63年に線引きを廃止した宮崎県都城市を対象にして、開発や種々の土地利用規制データに関連する数値地理情報システムを作成するとともに、平成16年までの開発動向、浸水被害、都市計画白地地域の生活環墳問題や白地地域住民の意識を分析した。その結果、1)平成12年平成16年において、都市計画区域内の総開発件数は減少傾向にある。都市計画白地地域の開発件数は用途地域のそれの約7割程度の水準で推移したが、平成14年平成16年にかけて増加傾向にある。2)住居系と商業系開発は用途地域の外縁部や幹線道路沿線に多い。また、都城市では線引き廃止時に都市計画法第L2条の対象面積を1,000m^2にしたが、その適用件数は14%と低い。また平成16年の白地地域における容積率200%へのダウンゾーニングの開発抑制効果は確認できなかった。3)白地地域で平成17年に浸水被害が発生し、防災上の問題が生じている。4)都城市のような都市規模の地方都市での線引き廃止は土地利用計画上の問題が極めて大きいことが確認された。また、地方都市における総合的な土地利用計画・規制のあり方に関する以下の知見が得られた。5)行政は都市計画マスタープランの一層の充実と郊外化の負の影響を十分に評価し、都市・農政の開発手続きを一本化することが重要である。6)市民・住民に白地の意味や浸水被害リスクの情報を十分に周知させるとともに、安全で秩序ある土地利用へ規制・誘導できるようにシステムを整備する必要がある。本研究は、昭和63年に線引きを廃止した宮崎県都城市を対象に、総ての開発、種々の土地利用規制を総合化したGISデータベースを構築し、開発動向と規制との関係を分析して現状の問題点と課題を整理し、その上で総合的土地利用マネージメントのあり方に関し提言を行なうことを目的とするものである。なお都城市は、線引きが廃止され既に20年近くが経過した都市であり、長期的観点から線引き廃止の効果・影響を調査・分析できる格好の事例といえる。本年度は、1)開発件数総数、用途地域別件数、都市計画白地内件数の推移、2)開発集中地区の特定と地区特性の分析、3)用途地域内および中心市街地での開発動向分析、4)都市計画白地内の開発動向および農振解除の実態分析、4)都市計画白地でのダウンゾーニングの効果の分析、を行なうことが目的であった。分析対象期間は平成1216年の5年間である。これらのうち、1)3)までのGISデータベース作成を完了した。ただし、3)、4)の分析についてはデータベース作成に多大な時間を要したため実施できなかった。なお、分析手段の妥当性を検討するため関連研究として、宮崎広域都市計画区域縁辺部の開発動向に関するデータベース作成と開発動向の分析を行ない(研究成果参照)、都市計画区域外、白地での開発の問題、調整区域での開発許可の問題等を明らかにできている。また、4)に関連しても宮崎市における開発事例に対し制度的側面からの分析を行なって制度上の課題を整理し(研究成果参照)、本研究を実施する基盤を整えたところである。このため、3)、4)の分析については平成18年春に行なう予定である。平成18年度に予定していた研究課題は以下の3つであった。1)用途地域内、白地地域内の詳細分析2)中心市街地での開発動向の詳細調査3)土地利用関連問題に関するヒアリング・アンケート調査と分析1)については、用途地域指定、区画整理事業完了地域、下水道整備区域、交通条件等との関連を建築用途、規模、建築形態(建坪率、容積率)等を明らかにした。また白地地域については、開発集中地区を同定し、それら地区の地理的特徴を明らかにし、その上で建築用途、規模、建築形態に関する分析を行なった。

この結果、平成15年までは用途地域での建築件数が多かったが、平成16年には白地地域での新築件数が用途地域内のそれを上回り、開発が白地地域へと拡散していることが明らかになった。2)については、都城市が中心市街地活性化計画で指定したエリア内で行なわれている開発の動向を詳細に明らかにした。すなわち、建築目的、建坪率・容積率に関する分析とともに、区画整理地域内での再立地の進行状況を把握した。この結果、商業系の開発を見ると、中心市街地内での開発はここ10年では用途地域内での開発の20%弱しか占めておらず、また、オーバルパティオ周辺の区画整理地区では駐車場・空き地の低未利用地の転換が進んでいないことが明らかになった。3)については、1),2)の調査・分析で特定された土地利用関連問題に関し、立地主体(商業施設、住宅)および周辺住民・商業者等にヒアリング・およびアンケート調査を実施し、土地利用関連問題がどのように認識されているか、また新たな土地利用規制の代替案が受け入れ可能であるか等を明らかにする予定であったが、積み残し課題となっている。これについては、平成19年6月に実施予定である。本年度は、1)都市計画白地でのダウンゾーニングの効果分析、2)土地利用問題に関するヒアリング・アンケート調査および3)以上の成果に基づいた国際比較研究(日本とデンマーク)を実施する計画であったが、3)については、未だ十分な成果を得るに至っていない。1)に関しては、都城市の白地地域でのダウンゾーニングが十分機能していないことを踏まえ、2)と関連させて、白地内で新規立地した住宅の居住者に対して居住環境に関する調査を行なった。この結果、居住者は学校環境、近隣の道路整備状況、農地の混在などに関して不満を抱いているものの、総合的には「住みやすく、満足している」ことが明らかとなった。また、転入時に「白地の意味を知らなかった」者が85%と多く、都市計画の制度と市民の意識の乖離が存在し、またそれが市民の不満につながっていることを明らかにした。(平成20年度全国大会で発表予定)また、1)および2)に関連して、特に水害防災の観点から白地、用途地域双方での土地利用のあり方を検討するために、水害経験地域、水害想定区域と新規立地の関係を明らかにし、またそれらの区域内の住民の防災意識と居住地選択との関係を調査・分析した。この結果、水害を経験した地域においても新規立地が進んでいること、それらの住宅が必ずしも水害対策を施したものではないことが明らかになった。また、ハザードマップの認知度や避難体制の確立等に関し、住民の意識は必ずしも高くないことが判明した。以上より、都市計画制度や防災への住民の理解不足が住民の行政に対する不満と関係していることを示唆しており、今後、この対策のための制度整備が重要であるとの結果が得られた。
オステオポンチンーガン転移における意義と発現機序の解析

1)リコンビナントオステオポンチン(rOP)の分離:マウスおよびヒトOPcDNAを種々のベクタ-で発現を試みた。マウスではpETで発現をみたが、発現が弱く、利用出来る程のrOPは得られなかった。現在、他のベクタ-で発現を試みている。ヒトではpETで大量発現し、これをHPLCで精製した。さらにGRGDSのDをEに変異させた蛋白の発現を試みている。2)rOPによるガン細胞の接着実験:BSA,OP,フィブロネクチン(FN),合成ペプチドGRGDSを塗布乾燥したマトリクスを用いてB16およびMφ株P388D1の付着を観察し、rOPにはFNに匹敵する活性が存在することを確認した。OP処理B16細胞のOP,FN,GRGDSに対する付着の抑制がおこることも観察した。3)ハプトタキシス(HT)におけるrOPの作用:rOP処理ポリカ-ボネ-ト膜(孔径58μ)でのB16のHTは見られない。GRGDSも同様である。FNには濃度依存的にHT活性が見られる。FN処理膜を用い、Boyden装置の下室にrOPを入れるとHTの抑制が認められた。FN処理膜をrOPで再処理すると強い抑制が見られた。また、B16をrOPで処理した場合にもHTの抑制が見られた。現在肺転移巣から高転移性クロ-ンの選別を行っており、rOPを用いたin vivo実験はこれを用いて行う予定である。また、抗rOP抗体を作成し、特異性を確認した。4)OPトランスジェニックマウス(TM)の作成:メタロチオネインプロモ-タ-を連結したマウスOP遺伝子を作成し、BALB/cマウスのTMを作出中である。すでに数匹の出産をみたが、ゲノムDNAのPCRによる検定はこれからである。5)OP遺伝子の発現機序解析:すでにマウスOPゲノム遺伝子の転写開始部上流約3kbの塩基配列を決定した。また、ヒトOPゲノム遺伝子の塩基配列の検索も行っている。これらのプロモ-タ-領域をクロラムフェニコ-ルアセチルトランスフェラ-ゼベクタ-に入れ、ガン細胞における特異的転写およびTPAによる転写亢進に関与するシスエレメントを検討している。
中国湘語邵陽県方言の記述的研究

本研究は中国の湘語に属する邵陽県方言を調査、記述するものである。この方言は有声音子音など、他の漢語方言では失われた古い特徴を数多く保持している。本研究はまず、邵陽県に赴き、調査票を用いて各地点の音声・語彙・文法を音声資料として記録した。次に、邵陽県方言のデータベースを構築した。最後に、地点間のバリエーションについて分析を実施し、論文執筆(4本)や学会発表(5回)を行った。これにより、湘語研究の空白を埋め、漢語方言の研究に多くの方言データを提供することができた。今年度の研究内容は中国湖南省邵陽県における方言調査、データの整理と分析、学会発表、論文執筆である。(1)邵陽県岩口舗鎮でフィールドワークを実施した結果、これまで学界で知られざる存在であった「邵陽県平話」が発見された。この方言については次の3点を明らかにした。1現地の住民がこの方言を「平話」と呼ぶ。邵陽県境内における「平話」の報告が初めてである。2現在「邵陽県平話」を自由に操れる話者が主に70歳以上の高年者のみであり、消滅の危機が極めて高い方言である。3「邵陽県平話」の多くの音韻特徴は50km以上離れた東安県花橋郷の湘南土話にも同様に観察されており、両者のつながりが非常に濃厚だと考えられる。「邵陽県平話」に関する研究成果は国際学術会議(1回)と国内学会(1回)で発表し、学術雑誌に投稿した(3本、うち1本投稿中)。(2)中国湖南省邵陽県西部の5地点(蔡橋郷、白倉鎮、金称市鎮、塘田市鎮、黄亭市鎮)に赴き、音韻、語彙、文法に関するフィールド調査を実施した。このうち、蔡橋郷は2007年に調査したことがあるため、補足調査であった。その他の4地点は調査票調査を通していずれも3000個あまりの単字音、1200あまりの語彙、100以上の文を録音の形で採集した。(3)(2)のデータに対する整理と分析の作業を行い、最終報告書の分冊として『邵陽県西部5地点の方言調査報告書』の作成を進めている。(4)理論的研究については、湘語方言のアスペクトに対する研究をさらに深め、論文を執筆した(2本、投稿中)。今年度の研究内容は主に以下の4点である。(1)前年度の邵陽県西部の方言調査に引き続き、今年度は東部の塘渡口鎮、諸葛亭鎮、五峰舗鎮に赴き、西部の調査と同じ調査票を用いて音韻、語彙、文法に関するフィールド調査を行った。(2)邵陽県北部の岩口舗鎮の一部の村落では二種類の方言が話されている。一つは周辺地域のことばに近い湘語方言であるが、もう一つは地元の人同士でしか通じない方言であり、「平話」ともよばれる。前年度では後者について初歩的な調査・研究を行ったが、今年度では前者の音韻、語彙、文法について詳細なフィールド調査を行った。(3)(1)と(2)のフィールド調査で得られた音声データを整理、分析した。現在東部各地のデータ集の作成を進めており、西部のデータ集と合わせて将来刊行する予定である。(4)論文の執筆に取り組んだ。また、中国湖南省長沙市で開催された第3回湘語国際学術シンポジウムに参加し、地元の専門家と研究者に向けて研究成果を積極的に発信した。方言データの採集は本研究における最重要な部分である。2014年度は計画通り、邵陽県西部の5つの地点、白倉鎮、金称市鎮、塘田市鎮、黄亭市鎮、蔡橋郷において豊富な方言データを採集することができた。現地での本調査を実施する前、1回の事前調査と綿密な電話連絡を通して現地の関係者より多大な調査協力を仰いだことは研究が順調に進展してきた最も大きな理由だと考える。言語学2015年度は次の諸点に重点を置きながら、研究を進めていく。(1)邵陽県の東部の4地点(塘渡口鎮、九公橋鎮、諸葛亭鎮、五峰舗鎮)に赴き、西部の調査と同じ調査票を用いてフィールド調査を行う。(2)(1)のデータを整理、分析し、最終報告書の分冊として『邵陽県東部4地点の方言調査報告書』を作成する。(3)前述した消滅の危機に瀕している「邵陽県平話」については、さらなる詳細なデータを得るために、邵陽県の岩口舗鎮と長揚舗鎮に赴き、語彙、文法を中心にフィールド調査を行う。

この方言の話者が現在非常に少なくなっており、理想なインフォーマントを得られるか否かは今回調査の鍵である。そのため、事前に現地の村委員会に連絡し、方言話者探しを依頼するのが必要である。(4)以上の調査結果を分析し、論文執筆や学会発表に取り組む。その際、長年中国で湘語方言の研究に携わってきた中国の研究者(主に湖南省各大学の研究者)からの意見や指摘が極めて重要だと考える。したがって、海外の学術雑誌への投稿や国際学術会議に積極的に参加し、中国の研究者との意見交換、情報交換を予定している。購入予定の図書が完売されて入手できなくなったため、次年度使用額(29,947円)が生じた。平成27年度は中国湖南省邵陽県東部4地点の方言、および危機方言の「邵陽県平話」についてフィールド調査を行う予定がある。また、研究成果を発表するために国際会議3回、国内学会2回を予定している。したがって、平成27年度の研究費は主に海外旅費、国内旅費、図書・物品購入費、人件費、謝金などとして使用する予定である。
観光客の手描き地図と観光案内図による都市のイメージ分析

本研究は、観光客と住民との間での都市イメージの違いを明らかにするために、金沢市を主たる対象地域として行ったものである。当初予定していた観光客の手描き地図調査は、サンプルの代表性や実施方法の面で難点があることが判明したため、かわりに、都市イメージが端的に表われるメディアの中の地図の内容分析を中心に研究を遂行した。観光客向けのメディアとしては、ガイドブック等に掲載された観光案内図を、住民向けのメディアとしては電話帳広告の地図を、それぞれ主たる資料として採用した。これらの資料の妥当性を確認するために、地図制作会社での聞き取りや広告出稿者へのアンケート調査を行ったところ、制作過程の機械化は進んでいるものの、地図に描かれる要素の選定には、出稿者や作成者の主観に頼らざるをえないことが判明した。地図の内容分析によって得られた知見は、およそ次のようなものである。(1)観光案内図は全体図と市域を数葉の図面で分割した部分図とからなる23種類の縮尺で構成されている。一方、電話帳広告の地図はすべて部分図であるが、そこに盛られた要素のうち、広域的関係を示す「至」という表現に着目すると、少なくとも2つの空間的階層を区別できた。これは、認知地図の階層構造説とも対比できる。(2)描かれた範囲に着目すると、観光案内図は観光資源が集中する中心市街地に限定されているのに対し、電話帳広告では人口や事業所の郊外化を反映して、広範囲にわたっている。また、いずれの地図にも、ランドマークと主要道路はほぼ共通に描かれているが、とくに観光案内図では観光名所・飲食店・宿泊施設の割合が多い。これらのことから、観光客が認識する空間的範域や地物は、住民の認識するものとはやや異なることが予想される。(3)上記の点は、比較を行った東京や広島でもほぼ共通に認められた。しかしなら、都市規模が大きくなるほどメディア地図の用途や正確も多様化し、観光客向けか住民向けかの区別も判然としなくなる。この点については、メディア地図の利用状況に関する調査や、なじみのない環境での認知地図形成過程に関する実験的研究などによって、さらに検討を加える必要がある。
米国国立医学図書館等の所蔵の日本古医書調査・目録・データベースの作成

研究の目的は第一に、北米に所蔵されている古医学書を調査し目録を作成し広く活用される環境を整えることにある。その目的に沿って3年間にわたり調査してきた古書目録を『在米日本古医書の目録および研究』として印刷出版した。第二に、ここに収載した以外の日本の古医学書の調査を続け、これらがどのようなルートで、いかなる目的で北米に輸入されたか、理由、背景などを、前年度に引き続き調査した。特にコロンビア大学の元司書の甲斐美和氏からは、戦後の占領期に日本から接収した図書を議会図書館ならびに主要な大学図書館がどのように引き受けたかについての聞き取り調査を行い、貴重な証言を得たが、それを報告書に添付した。第三に3年間に研究者が行った研究をまとめて、報告書に添付した。さらにこの調査によって築かれた日米の連絡網を、今後の調査に活用できるよう添付した。研究の目的は北米に所蔵されている日本古医学書の調査し、目録を作成して広く活用される環境を整えることにある。研究の目的は北米に所蔵されている古医学書の調査し、目録を作成して広く活用される環境を整えることにある。その目的に沿って本年度は先ず第一にカルフォルニア大学サンフランシスコ校が所蔵している古医学書の調査、目録作成を行った(印刷中)。同時に次の調査研究の準備に備えてカルフォルニア大学バークレー校所蔵の日本古医学書について視察した。第三にコロンビア大学、ハーバード大学、ピッツバーグ大学のアジア図書館等が所蔵している日本古医学書についての2008年度の調査研究の予備調査を行った。同時に北米のアジア図書館関係司書から北米の目本古医書についての情報を得て、今後の連絡網を構築した。また、国立医学図書館所蔵の日本古医学書について図書館の稀襯本担当司書Michael North氏と今後の調査の在り方について検討した。こられの調査を通して、目本の古医学書がどのようなルートで、いかなる目的で北米に輸入されたか、理由、背景などを調査した。従来の説では第二次大戦の終戦前後に古医書が購入されたということであったが、ハーバード大学医学部の古医書は1890年代に東京大学との交換図書として送られたものであったことが明らかになった。研究の目的は北米に所蔵されている日本古医書(1912年以前)の調査、目録を作成して広く活用される環境を整えることにある。本年度はカリフォルニア大学サンフランシスコ校の該当図書の目録を作成した。つづいて同大学のバークレー校に所蔵されている該当図書について調査を行った。また、ワシントンのNational library of medicine、ニューヨークのコロンビア大学、ニューヘブンのイエール大学、ケンブリッジ大学の図書館に所蔵されている該当図書の調査を行った。以上の目録を作成中である。これらの調査を通して、日本の古医書がどのようなルートでいかなる貝的で北米に輸入されたか、理由、背景などを調査した。その目的に沿って本年度は前年度に引き続き、特に蔵書が多く目録が存在しないカルフォルニア州立大学サンフランシスコ校の古医学書の調査、目録作成を行っている。本年度に入り行方不明であった別置の古医学書が見つかったので、併せて目録への追加登録・修正作業中である。第二に、カリフォルニア州立大学ロサンゼルス校、コロンビア大学、プリンストン大学のアジア関連の図書館、ニューヨーク市立図書館等の日本古医学書の蔵書状況について調査を行った。同時にそれぞれのアジア図書館関係司書から北米の日本古医書についての情報を得て、今後の連絡網を構築した。また、こられの調査を通して、日本の古医学書がどのようなルートで、いかなる目的で北米に輸入されたか、理由、背景などを、前年度に引き続き調査した。特に、コロンビア大学の元司書の甲斐美和氏からは、戦後の占領期に日本から接収した図書を議会図書館ならびに主要な大学図書館がどのように引き受けたかについての聞き取り調査を行い貴重な証言を得た。第三に、2009年9月21日にプリンストン大学において同調査についてのワークショップを開催し、現地の研究者・院生などと、日本古医書についての情報・意見交換を行った。調査の対象となった図書館は以下の通りである。

(1)カリフォルニア大学サンフランシスコ校医学図書館(2)カリフォルニア大学バークレー校東アジア図書館(3)国立アメリカ医学図書館(4)プリンストン大学図書館(5)コロンビア大学医学図書館(6)ハーバード大学医学図書館(7)ニューヨーク市立図書館(8)イエール大学医学図書館(9)ピッツバーグ医学図書館(10)フィラデルフィア大学図書館。第二に、この調査によって日本にない稀覯本がみつかった。その外の図書を含めても国内では珍しいコレクションがあった。これらがどのようなルートで、いかなる目的で北米に輸入されたか、理由、背景などを前年度に引き続き調査した。特にコロンビア大学の元司書の甲斐美和氏からは、戦後の占領期に日本から接収した図書を議会図書館ならびに主要な大学図書館が引き受けた状況についての聞き取り調査を行った。一方、カリフォルニア大学サンフランシスコ校では、1950年代の図書館長が積極的にヨーロッパの古医書の収集を行ったときに、アジアの古医書も購入された。米国国立医学図書館はその前身である陸軍軍医図書館の時代に日本の古医書購入が行われた。それを引き継いだ形で、現在も適宜、古医書の稀覯本が購入されている。医序の詳細については報告書に添付した。第三に3年間に研究者が在米古医書の書誌学的研究、旧所蔵者の調査を行い、その研究結果をまとめて、報告書に添付した。この後の課題は、今回出版した目録をデーターベース化して、ひろく公開する道を開くことである。またこの調査によって得られた情報をさらに堅固なものにするために国際シンポジウムを開催する予定である。
島嶼地域における医療と福祉の連携を円滑化する地域包括ケアシステムのモデル提案

現在、2025年を目途に、住まい・医療・福祉・予防・生活支援が一体的に提供される地域包括ケアシステムの構築を推進している。しかし、地域間格差や医療・福祉の連携が難しいという課題が生じている。そこで、島嶼地域の地域包括ケアシステム構築に向けた現状と課題、先進的な取り組みも把握することで、島嶼地域の地理的・社会的条件および医療・高齢者福祉施設の整備状況に応じた地域包括ケアシステムのモデルを提案する。調査は、2019年度は瀬戸内海に属する155島、2020・2021年度は九州北西部の108島を対象に地域包括ケアシステムの現状把握と、医療・高齢者福祉施設の運営状況の把握を行う。
ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子mRNA分解制御機構の解析

ウロキナーゼ型プラスミノーゲン活性化因子(uPA)のmRNAはヒト乳ガン細胞MDA231で8時間という長い半減期を示す。一方、ブタ上皮細胞LLC-PK1では同じmRNAが30分という短い半減期を示す。グロビン遺伝子の3'非翻訳領域にuPA mRNAの3'非翻訳領域を接続したレポーター遺伝子のmRNAの安定性の解析から、MDA231細胞ではAU-rich element(ARE)が不安定性に寄与しないことが明らかになった。AREは癌遺伝子やリンホカインのmRNAの3'非翻訳領域にあり、これらのmRNAを不安定化することが知られ、またLLC-PK1においても、uPA mRNAを不安定化することをすでにわれわれは報告した。我々はAREに特異的に結合する40kDaの細胞質蛋白(p40)を同定した。p40の発現レベルはMDA231では高くLLC-PK1では低かった。さらにLLC-PK1細胞にPKC-down-regulationをおこすと内在性uPAのmRNAが安定化するが、この条件下でp40の発現レベルが上昇することがわかった。細胞質画分をhnRNPCに対するモノクローナル抗体で前処理するとp40の結合活性が著しく低下することから、p40はhnRNPC自体か関係する蛋白であること、AREを介した分解からmRNAを守っていることが示唆された。細胞質画分をアルカリホスファターゼで処理するとp40の結合活性は強く阻害される。細胞に対しp38 MAP kinaseの特異的な阻害剤を投与すると、AREを3'非翻訳領域に接続したグロビンmRNAは劇的に分解が促進される。従ってAREを介したmRNA分解はp38 MAP kinaseが関るシグナル伝達の経路にあることが示唆された。
拡張現実感と食品ビッグデータ解析による在宅食事療法におけるＱＯＬの改善

栄養素データベースを活用することで微量栄養素にも注意を払いつつ制限食の献立を検討することの重要性を確認し,さらに,そのデータを献立推薦システム内に取り込み,複数日で栄養制約の調整を行うことが患者のQOL向上に有効であることを確認した.また,このような推薦システムにタブレット型拡張現実感技術を導入することに関して,そのユーザインタフェースとしての有用性を評価するための検討を行い,その評価のガイドラインを作成した.本研究では,在宅食事療法におけるQOLの改善を目的とし,それによって患者の食事療法の継続的な実践を支援することを狙ったものである.新たな方法の提案に先立ち,まず,在宅食事療法として使われている既存の献立本に掲載されている献立の栄養分析を行った.既存の献立本に記載の献立を我々のグループが保有する食品栄養素データベースに取り込み,タンパク質の摂取制限のかかる患者を想定し,その献立に含まれる栄養素を常食に含まれる栄養素と比較した.その結果,常食においては,ほとんどすべての栄養素において,その摂取量が摂取基準を満たしていることが確認出来たが,制限食においては,制限すべき栄養素に関してその制限が満たされていることが確認出来たが,同時に制限が不要な栄養素に関して摂取基準を満たさないものが多数あることが確認出来た.これは,制限食の継続的な利用により患者が栄養不足になる可能性があることを示唆している.次に,調理者の観点から,制限食と常食を同時に調理できる献立を複数開発した.また,この献立もデータベースに取り込んだ.さらに従来の栄養制限が1日単位で行われていたところを,設定により3日間,1週間といった複数日の平均値で制限することを想定し,その制約の中で,献立推薦を行うアルゴリズムを考案し,それに従った献立推薦システムを試作した.予備的な評価実験から,このアルゴリズムを使用することで,食事における満足度が向上することが確認された.食事療法で使用される既存の献立本の栄養分析結果から,それらにおける制限外栄養素の多くで,摂取量が基準値に対し有意に低いことが確認された.これは,当初は想定していなかった問題であり,それを発見できたことが非常に有意義である.また,その他の研究項目も順調に進展した.本年度は,主に前年度に開発した献立と献立推薦システムの有効性を確かめる実験を行った.まず,本システムによる献立推薦が有効に機能することを確認するために,前年度に構築したCKD食事療法用献立栄養素データベースを用いて,その中の献立を網羅解析することで微量栄養素を含む栄養バランスや栄養摂取制約における問題点の抽出を試みた.1日分の献立の組み合わせのうち,CKD食事療法基準ステージ3bを満たす組み合わせ約9万通りを抽出しその中に含まれる栄養成分について「日本人の食事摂取基準(2015年版)」と比較したところ,ビタミンやミネラルなどの微量栄養素において不足傾向を認め,特にCa・ZnやビタミンB群・ビタミンDで顕著であった.これら微量栄養素の不足は常食では認められなかったことから,タンパク制限を中心とした腎臓病食特有の問題であることが推測された.一方で、Znのように必ずしもタンパク制限量との間に強い相関を認めない場合も存在したことから,食材の組み合わせによっては,CKD食においても食事摂取基準を十分満たすことの可能を示すことができた.次に,本システムの有効性を確認する実験として,体内におけるリンの吸収率が食材により異なる点に着目し,食事に由来するタンパク質源の違いが体内リン代謝動態に及ぼす影響を検証した.まず,実践に応用可能なCKD献立を新規に作成した.その献立を基本に,動物性タンパク質比率と植物性タンパク質比率を変えて調整した試験食を継続的に供した際の体内リン代謝動態を比較した.その結果,植物性タンパク質を多く含む献立では食後の血中リン濃度の上昇が穏やかであることが明らかとなった.この結果は,新たなCKDの食事療法の可能性を示すものであり,CKD患者のQOL向上に貢献できる可能性を示した.栄養素データベースを活用することで微量栄養素にも注意を払いつつ制限食の献立を検討することの重要性を確認し,さらに,そのデータを献立推薦システム内に取り込み,複数日で栄養制約の調整を行うことが患者のQOL向上に有効であることを確認した.また,このような推薦システムにタブレット型拡張現実感技術を導入することに関して,そのユーザインタフェースとしての有用性を評価するための検討を行い,その評価のガイドラインを作成した.本研究で開発した献立と献立推薦システムの有効性を確かめる実験を行うことが研究の中心となる.そのために,具体的な実験計画を検討し,倫理委員会の承認を受ける.また,献立推薦システムのユーザインタフェースを改良し,一般の人でも簡単に使いこなせるものにする.その上で,実際に使用してもらい,その評価を得る.情報科学
Na^+/H^+アンチポ-タ-の精製とリポソ-ムへの再構成

Na^+/H^+アンチポ-タ-は種々の細胞の細胞膜に存在するたん白質で、細胞内pHの調節に重要な役割を果たしている。また、細胞増殖因子はアンチポ-タ-を活性化する作用を有し、細胞増殖促進作用にもアンチポ-タ-の関与が考えられている。しかしながら、アンチポ-タ-の構造やイオン輸送の機構は明らかでなく、以下三点について実験を行なった。(1)アンチポ-タ-の再構成と、再構成リポソ-ムを用いたNa^+、H^+の膜輸送の分子機構の解明:ホスファチジルコリン/ジセチルホスフェイト/コレステロ-ル(9:1:10)からなるリポソ-ムと、50mMオクチルグルコシドで可溶化したラット腎刷子縁膜を混合後透析し、再構成リポソ-ムを調製した。リポソ-ムに蛍光物質(FITC-doxtran)を封入し、内側のpHを5.5、外側を8.0にして、150mMまでの種々の濃度のNa^+を外側に添加すると濃度依存的に蛍光強度の上昇が起きた。この蛍光強度の上昇、すなわちpHの上昇はNa^+/H^+アンチポ-タ-活性の阻害剤であるアミロライドにより抑えられ、Na^+/H^+アンチポ-タ-がリポソ-ムに再構成されたと結論した。また、K^+の濃度勾配が存在してもH^+の流出は観察されず、Na^+存在がアンチポ-タ-活性に必須であった。(2)アンチポ-タ-の精製:上記アンチポ-タ-のリポソ-ムへの再構成方法と、H^+流出の測定方法を利用したアッセイ法により、Na^+/H^+アンチポ-タ-をラット腎刷子縁膜から部分精製した。(3)Na^+/H^+アンチポ-タ-再構成リポソ-ムを用いた局所麻酔薬の作用機構の解析:リドカインはNa^+/H^+アンチポ-タ-によるH^+の流出を特異的に阻害したが、ジブカインはNa^+の濃度勾配に関係なくH^+の流出を抑制した。この結果は、リドカインの麻酔作用はNa^+/H^+アンチポ-タ-、あるいは、少なくともNa^+輸送膜たん白質への直接の相互作用を介して働いていることを示している。種々の細胞増殖因子はNa^+/H^+アンチポーターを活性化して、細胞内pHを上昇させることが知られている。このアンチポーターの活性化は細胞増殖を引き起こすための重要な反応であるが、アンチポーターの構造や作動する機構については明らかでない。本研究では、Na^+/H^+アンチポーターのリポソームへの再構成と、再構成リポソームを用いたNa^+H^+の膜輸送の分子機構の解明を行なった。ホスファチジルコリン/ジセチルホスフェイト/コレステロール(9:1:10)からなるリポソームと、50mMオクチルグルコシドで可溶化したラット腎刷子縁膜を混合後透析し、再構成リポソームを調整した。

リポソームに蛍光物質(FITC-dextran)を封入し、内側のpHを5.5、外側をpH8.0にして、150mMまでの種々の濃度のNa^+を外側に添加すると濃度依存的に蛍光強度の上昇が起きた。この蛍光強度の上昇、すなわちpHの上昇はNa^+/H^+アンチポーター活性の阻害剤であるアミロライドにより抑えられ、Na^+/H^+アンチポーターがリポソームに再構成されたと結論した。また、K^+の濃度勾配が存在してもH^+の流出は観察されず、Na^+の存在がアンチポーター活性に必須であった。アンチポーターは酵素活性おもたないため、生物活性を指標に精製することが難しい。アンチポーターのリポソームへの再構成方法が確立したので、この方法を利用してNa^+/H^+アンチポーターをラット腎刷子縁膜から精製している。また、大量のアンチポーターが存在する臓器を捜す目的で、ヒト胎盤の膜画分を可溶化しリポソームに再構成し、アンチポーター活性を測定した。アミロライド感受性のH^+の流出が観察されたが、活性は非常に弱く、精製の出発材料としては適していなかった。ラット腎刷子縁膜をオクチルグルコシドで可溶化しsuporrose6カラムクロマトグラフィ-、WGAカラムクロマトグラフィ-を用いてNa^+H^+アンチポ-タ-を部分精製した。さらに、クロマトフィ-カシングをおこない、溶出された各画分をリポソ-ムに再構成後、昨年度報告した方法により、Na^+の濃度勾配に依存したアミロライド感受性のH^+の流出を測定した。しかし、いずれの画分にもNa^+/H^+アンチポ-タ-活性は検出できなかった。電気泳動上で単一バンドが得られるまで精製できなかった原因としては、精製が進むにつれ活性が低下すること、リポソ-ムに再構成して活性を測定するのに比較的多量のアンチポ-タ-を必要とすることが考えられる。部分精製したNa^+/H^+アンチポ-タ-を再構成したリポソ-ムを利用した局所麻酔薬の作用機構の研究をおこなった。局所麻酔薬としてはリドカイン、ジブカインを用いた。リゾカインはNa^+の濃度勾配に依存したH^+流出、すなわちNa^+/H^+アンチポ-タ-活性を阻害し、その阻害効果は10^<-5>10^<-6>Mの範囲においては濃度依存的であった。また、この範囲の濃度ではリポソ-ムの流動性、透過性に変化を与えないことが、1,6-Diphenul-1,3,5-hexatrieneを蛍光プロ-ブとして用いた蛍光偏光解消法による流動性変化の測定、カルセイン封入リポソ-ムからのカルセイン透過測定により明らかとなった。これらの結果は、Na^+/H^+アンチポ-タ-、あるいはNa^+を輸送する膜タンパク質が、リドカインの標的部位である可能性を示唆している。一方、ジブカインはNa^+の濃度勾配の有無にかかわらずH^+の流出を強く抑制し、ジブカインの麻酔効果は膜脂質に対する非特異的なものであると考えられる。
光応答・分子取り込み機能を有するフォトクロミック金属錯体の合成

フォトクロミック化合物であるジアリールエテンの開環体と閉環体の構造変換を利用して、光照射でゲスト分子を可逆的に取り込むことできる多孔性フォトクロミック金属錯体を合成することが本研究の目的である。(1)多孔性フォトクロミック金属錯体の合成とゲスト分子の取り込み.2,3-bis(2,4,5-trimethyl-3-thienyl)maleimide(bttm)を有する多孔性金属錯体[Ag(bttm)(CF_3COO)](1)と[Ag(closed-bttm)(CF_3COO)](2)を合成した。1及び2は、それぞれ、7.0×7.9A、7.5×7.6Aのチャンネルを有する興味ある化合物である。錯体1は0.4分子のpentaneを取り込み、120°Cに加熱することでpentaneの約75%が脱離することがわかった。一方、錯体2の結晶はpentaneの1.9分子を取り込み、このpentaneは130°Cで完全に脱離するとともに、500nmの光照射で閉環体から開環体に変化することを見出した。これにより、光照射でゲスト分子を脱離するという複合機能を有する錯体の構築に成功した。フォトクロミズムを示すジアリールエテン誘導体には、これまで様々な基本骨格を有する化合物が合成されてきた。その中でも、チアゾールを有するジアリールエテン化合物はSとNの両方の配位原子をもつ化合物として注目される。このチアゾールにさらにピリジン環を導入することができれば、多数の配位部位をもつフォトミック化合物を得ることができる。本研究ではピリジルチアゾールを有する2つの新規ジアリールエテン化合物ピリジルチアゾールを有する1,2-bis(4-methyl-2-(2-pyridyl)-5-thiazolyl)perfluorocyclopentene (bmptp)及び、1-(2,5-dimethyl-3-thieny)-2-(4-methyl-2-(2-pyridyl)-5-thiazolyl)perfluorocyclopentene (dtmptp)の合成とその単結晶X線構造解析に成功し、いずれも固体状態で2つのピリジルチアゾール基はアンチパラレル型をとり、フォトクロミズムを示すことを明らかした。次にbmptとdtmptpを有する新規Ag(I)錯体[Ag_2(bmptp)(CF_3SO_3)_2(benzene)_2] (benzene)及びAg(I)錯体[Ag_2(dtmptp)_2(CF_3SO_3)_2]_nの合成にも成功し、結晶構造を明らかにした前者は2つのAgがbmptに配位した二核構造を形成により、2つのチアゾリル基がパラレル型をとっているため、フォトクロミズムを示さなかった。一方、dtmptpのAg(I)錯体ではチアゾリル基とチエニル基はアンチパラレル型をとっており、フォトクロミズムを示すことを初めて明らかにした。また、σ結合を生成するC...C間距離(反応点間距離)はdtmptpでは3.63Åあるが錯体形成により、3.48Åと0.15Å短くなった。このことより、Ag錯体生成により反応点間距離の制御が可能なことを示され、光メモリー素子開発に重要な指針を与えるものと考えれる。本研究の目的は、フォトクロミック化合物であるジアリールエテンの開環体と閉環体の構造変換を利用することで、光照射でゲスト分子を可逆的に取り込む多孔性フォトクロミック金属錯体、すなわち複合機能錯体を合成することである。一方、錯体2の結晶はpentaneの1.9分子を取り込み、このPentaneは130°Cで完全に脱離するとともに、500nmの光照射で閉環体から開環体に変化することを見い出し、光照射でゲスト分子を可逆的に取り込む複合機能を有する可能性が示された。(2)新規多孔性フォトクロミック金属錯体の合成.新規光応答金属錯体を構築するために、金属に配位しやすいピリジン環を有するジアリールエテン誘導体の1,2-bis(2'-methyl-5'-(4''-pyridyl)-3'-thienyl)

perfluorocyclopentene (BM-4-PTP)およびそのCu(II)錯体[Cu(BM-4-PTP)_2(CF_3COO)_2]・2H_2O・2THFを合成に成功した。この錯体は固体状態で可逆的にフォトクロミズムを示すことを明らかにした。