hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
抗腫瘍性抗生物質およびモデル化合物の合成

原料補給の点で有利なフルクトースを原料として左半分の効率的な合成法を開発した。一方右半分の部分についての、オキサジン類をキー化合物とした合成の基礎研究を行った。この結果、近い将来その全合成を達成し、また作用機構を研究するための有用な合成中間体を多数入手することができた。2.NCS-Chrについては、最近、他グループにより作用機構が推定されたが、我々の合成した類似体を用いて、DNA切断のモデル反を研究中である。一方、類似の作用機構を有すると思われる、オリゴ-N-メチルピロール類を、新たに開発した合成法を用いて、多数合成した。これらの化合物は、紫外腺照射下において極めて低濃度でDNAを切断することがわかった。今後、これらの作用機構と、NCS-Chrの作用機構を比較しながら、抗がん機構を解明し、新しい抗がん物質の開発に発展させたい。3.抗がん機構の研究と関連して、AK-トキシンや、他の含窒素複素環化合物を多数合成した。これらの化合物の抗がん活性については現在試験中である。
動物細胞rRNA合成のプロセッシングを含む制御機構の研究

マウスFM3A細胞の対数増殖期(5×10_5細胞/ml)と定常期(1×10_6細胞/ml)からS100を調整し, invitro転写系それぞれのrDNA転写活性を調べたところ,対数増殖期では効率良い転写が見られたが,定数期では7%程度に転写活性が低下した.両者を混合すると,効率良い転写が生じることから,定常期の活性低下は,阻害因子によるものではなく,正の転写因子によるものであることが示唆された.それぞれのS100を,リン酸セルロースカラムクロマトにより, 0.1M, 0.4M, 0.8M及び1.2M塩化カリウムを含む緩〓液で4つに分画化し,それぞれ, A, B, C,及びD分画と名ずけた.再構成系を用いて転写活性を調べた結果,分画Cが定常期由来であれば転写活性が著しく低下し, A, B, Dが定常期由来であっても,分画Cが対数増殖期由来であれば効率良い転写が見られた.分画Cには, RNAポリメラーゼIのほとんど全てが回収されるが,ランダム転写系で対数増殖期と定常期のRNAポリメラーゼIの活性を比較すると定常期ではやや活性の低下が見られ対数増殖期の63%であった.このことから,単にRNAポリメラーゼIの活性低下だけでは両者の活性の差を説明できえないと考えられた.更に,分画CのRNase活性の影響を調べたところ,対数増殖期と定常期とは相違がなかった.以上のことから,細胞増殖の変化により, rDNAの転写活性に影響を与える正の転写調節因子の存在が示唆された.一方, rRNAプロセッシング機構解析のための,転写と脱共役化したプロセッシング系の開発を行った. RNAポリメラーゼI又は,バクテリオファージSP6RNAポリメラーゼを用いて^<32>P標識RNAを合成し,フェノール抽出,クロロホルム抽出後エタノール沈澱により,放射化RNAを回収し,リボプローブした. S100又は分画Aと加温することにより,マウス18SrRNAの5′末端105塩基上流でのプロセシングが生じた.マウスFM3A細胞の対数増殖期(5×10_5細胞/ml)と定常期(1×10_6細胞/ml)からS100を調整し, invitro転写系それぞれのrDNA転写活性を調べたところ,対数増殖期では効率良い転写が見られたが,定数期では7%程度に転写活性が低下した.両者を混合すると,効率良い転写が生じることから,定常期の活性低下は,阻害因子によるものではなく,正の転写因子によるものであることが示唆された.それぞれのS100を,リン酸セルロースカラムクロマトにより, 0.1M, 0.4M, 0.8M及び1.2M塩化カリウムを含む緩〓液で4つに分画化し,それぞれ, A, B, C,及びD分画と名ずけた.再構成系を用いて転写活性を調べた結果,分画Cが定常期由来であれば転写活性が著しく低下し, A, B, Dが定常期由来であっても,分画Cが対数増殖期由来であれば効率良い転写が見られた.分画Cには, RNAポリメラーゼIのほとんど全てが回収されるが,ランダム転写系で対数増殖期と定常期のRNAポリメラーゼIの活性を比較すると定常期ではやや活性の低下が見られ対数増殖期の63%であった.このことから,単にRNAポリメラーゼIの活性低下だけでは両者の活性の差を説明できえないと考えられた.更に,分画CのRNase活性の影響を調べたところ,対数増殖期と定常期とは相違がなかった.以上のことから,細胞増殖の変化により, rDNAの転写活性に影響を与える正の転写調節因子の存在が示唆された.一方, rRNAプロセッシング機構解析のための,転写と脱共役化したプロセッシング系の開発を行った. RNAポリメラーゼI又は,バクテリオファージSP6RNAポリメラーゼを用いて^<32>P標識RNAを合成し,フェノール抽出,クロロホルム抽出後エタノール沈澱により,放射化RNAを回収し,リボプローブした. S100又は分画Aと加温することにより,マウス18SrRNAの5′末端105塩基上流でのプロセシングが生じた.
アレルギー炎症における好酸球反応の解析-とくにリンホカイン産生の選択的増強機構について-

アレルギー炎症における細胞,とくに好酸反応はおもにT細胞由来の酸球遊走因子と特異的な遊走抑制因子によって調節される.これらの因子は炎症局所から分離され,その反応の動態をよく反映することから,共同研究者の林が提唱しているナチュラルメディエーターとしての条件を満足すると予想される.安全フロイントアジュバント(CFA)処理によってマクロファージ反応は増強されるが,好酸球反応は著明に抑制される.この抑制は炎症局所および血清中への遊走抑制因子の出現によることを明らかにした.さらに,この抑制因子はT細胞が産生するリンホカインの一種であり,好酸球の膜表面で上記遊走因子と競合的に作用する.この好酸球遊走抑制因子の産生はCFA処理動物脾マクロファージが産生する物質がT細胞に作用することによって誘導すると予想された.いっぽう,同一抗原であってもアラムをアジュバントとして用いると,好酸球反応の著明な増強がみられるが,この増強はマクロファージ由来の好酸遊走因子産生増強物質が活性化T細胞による遊走性リンホカイン産生を選択的に増強することによると予想された.また, CFA処理によりマクロファージ反応の増強がみられるが,この増強には上記の好酸球遊走因子産生増強物質に類似したマクロファージ由来の物質によると予想された.以上のことから,炎症細胞反応におけるT細胞が産生するリンホカインの重要性が確認されるとともに,そのリンホカイン産生においてマクロファージ因子の質的な,すなわち,アジュバント刺激によってマクロファージから産生される物質種類によって異なる遊走性リンホカインがT細胞により産生されることによる制御機構の存在が明らかにされた.さらに,ヒト疾患,特に木村氏病や過好酸球症候群など好酸球増多を示す疾患における好酸球反応の制御機構について検討を進めている.アレルギー炎症における細胞,とくに好酸反応はおもにT細胞由来の酸球遊走因子と特異的な遊走抑制因子によって調節される.これらの因子は炎症局所から分離され,その反応の動態をよく反映することから,共同研究者の林が提唱しているナチュラルメディエーターとしての条件を満足すると予想される.安全フロイントアジュバント(CFA)処理によってマクロファージ反応は増強されるが,好酸球反応は著明に抑制される.この抑制は炎症局所および血清中への遊走抑制因子の出現によることを明らかにした.さらに,この抑制因子はT細胞が産生するリンホカインの一種であり,好酸球の膜表面で上記遊走因子と競合的に作用する.この好酸球遊走抑制因子の産生はCFA処理動物脾マクロファージが産生する物質がT細胞に作用することによって誘導すると予想された.いっぽう,同一抗原であってもアラムをアジュバントとして用いると,好酸球反応の著明な増強がみられるが,この増強はマクロファージ由来の好酸遊走因子産生増強物質が活性化T細胞による遊走性リンホカイン産生を選択的に増強することによると予想された.また, CFA処理によりマクロファージ反応の増強がみられるが,この増強には上記の好酸球遊走因子産生増強物質に類似したマクロファージ由来の物質によると予想された.以上のことから,炎症細胞反応におけるT細胞が産生するリンホカインの重要性が確認されるとともに,そのリンホカイン産生においてマクロファージ因子の質的な,すなわち,アジュバント刺激によってマクロファージから産生される物質種類によって異なる遊走性リンホカインがT細胞により産生されることによる制御機構の存在が明らかにされた.さらに,ヒト疾患,特に木村氏病や過好酸球症候群など好酸球増多を示す疾患における好酸球反応の制御機構について検討を進めている.アレルギー炎症局所において最も重要な好酸球遊走因子はT細胞由来の遊走因子であることを証明してきたが、CFA処置ではこのT細胞由来の遊走因子による好酸球反応が著明に抑制され、この抑制は炎症局所におけるT細胞由来の遊走因子の産生の抑制によらず、炎症局所および血清中へのおなじくT細胞に由来する遊走抑制因子が出現することを明らかにした。さらに、この抑制因子の産生はCFA処置動物のマクロファージに由来する物質がF細胞に作用することによって惹起されることを報告した。いっぽう、選択的な好酸球遊走因子の産生にはアラム処置動物のマクロファージに由来する可溶性因子が重要な役割をはたしていることを証明した。この可溶性因子はマクロファージ遊走因子のの産生には影響を与えなかった。このように好酸球反応を直接的に左右する因子はT細胞由来のリンホカインであるのは明らかであるが、そのリンパ球の機能の調節にはマクロファージ由来のサイトカインが重要であることが予想され、マクロファージFによる炎症反応における細胞反応の調節機構を上述のモノカインを通して解析をすすめている。また、マクロファージ遊走因子の選択的な増強にもよく似たサイトカインの関与が現在明きらかにされつつある。ヒト疾患においても、末梢血好酸球増多と肉芽組織への著明な好酸球浸潤をしめす木村氏病では肉芽組織や末梢血のOKT4陽性Tリンパ球が二次的な刺激なしに好酸遊走性リンホカイン産生していることを証明するとともに、同様の遊走因子が肉芽組織の抽出液に存在することからリンホカインがこれらの疾患の好酸球浸潤に重要であることを示した。現在これらの疾患での好酸球遊走性リンカホインの産生機構について解折を加えている。
先進的実証モデルによる企業結合の厚生評価

これまでの研究で得られた研究成果は以下の二つである。一つ目は動学構造推定モデルを応用し、企業結合がもたらした厚生評価を行ったもの、二つ目は、生産関数の推定を通じて、企業結合と生産の効率性の関係を分析したものである。双方とも、日本のセメント産業で起きた企業結合を取り上げ、需要が減少していく衰退産業という同産業の特徴を捉え、設備廃棄という意思決定問題を明示的に扱い、生産効率性と経済厚生への影響を推定している。本研究では、企業結合について実証的公正評価を行うためのモデルを構築することを目的としている。より具体的には動学寡占モデルの枠組みを利用し、連鎖合併等の事象を分析できる道具を開発する。そして、開発された実証モデルを用いて現実の合併辞令を経済厚生の観点から分析し、合併認可の政策対応の事後評価を実施する。これまでの研究活動で、実証モデルの構築、モデルのパラメターの推定、推定されたパラメターを用いた合併シミュレーション及び種々の政策実験を主に行った。日本のセメント産業で90年代中盤に複数起きた合併を事例研究し、動学寡占モデルの枠組みを用いたことで、従来の静学的な分析では捉えられない要素が重要であることを明らかにした。より具体的には資本調整行動を明示的に扱うことで、資本調整に関わる費用を厚生分析に取り込むことが可能となり、その費用は発現した合併効果において大きな役割をになっていたことを明らかにした。これは従来の価格を数量を基準とした評価では考慮されなかったものであり、企業結合における本研究の重要な貢献と言える。また、動学モデルによる厚生分析と関連して、合併が効率的な資本調整を促すかという観点からの研究も行った。需要が減衰していく産業において生産性の低い工場が資本を減らしているか、また生産性の低い工場を閉鎖しているかについて分析し、もし、最も効率的に資本が調整されていたならば現実の合併による調整はどの程度効率的であったかというシミュレーションを実施した。その結果、合併の結果、理想状態の8割ほどの効率性を達成していたことを明らかにした。なお、研究をまとめた論文は2013年6月発行のJournal of Industrial Economics誌に掲載された。近年、企業合併が増加の一途であり、本研究ではそうした企業合併について実証的厚生評価を行うためのモデルを構築することを目的としている。具体的には、動学的寡占モデルの枠組みを利用し、連鎖合併等近年頻繁に観察される事象を分析できる道具を開発する。そして、開発されたモデルを現実の合併事例に適用し、経済厚生分析及び合併認可の政策対応の事後的評価を実施する。さらに得られた知見を「実証的事実」に基づいた政策評価および合併事前審査の改善へと結びつける。これまでの研究活動で、1)実証モデルの構築、2)モデルのパラメターの推計、3)推定されたパラメターを用いた合併シミュレーション及び政策実験を行うことができた。具体的にはセメント産業における合併を実証実験の場として取り上げ、企業の行動をモデル化し、現実のデータからモデルのパラメターを推計して、合併が起きた現実の市場と合併が起きなかった仮想的な市場を反事実実験によって比較した。その反事実実験により、セメント産業で起きた合併はシナジー効果を生み出し生産者余剰が増加したことが明らかになった。一方で、消費者余剰は合併による企業数減少に起因する価格上昇から損なわれた。全体では、消費者に対する反競争的な効果はあったものの,社会厚生が改善されたことが示された。ここで用いたモデルや推定方法は特定産業の分析のみに応用できるものではなく、汎用性の高いものとなっており、さまざまな合併事例の検証を可能にするであろう。今後は、研究をより現実に即した形で完成させるために、研究成果を学術的な場だけではなく公正取引委員会などの政策当局でも報告し、政策的な観点からのフィードバックを得るようにし、実証モデルを広く政策分析・判断に利用可能にする。本研究は、企業結合について実証的厚生評価を行うためのモデルを構築することを目的としている。具体的には、動学寡占モデルの枠組みを利用し、企業の資本調整や参入退出を明示的に取り込み、従来の静学分析では取り扱うことができなかった企業結合に起因する問題について分析できる道具を開発する。そして、新たに開発された実証モデルを用いて、現実に発生した合併事例について、経済厚生への影響を定量的に示し、合併認可の事後評価を実施する。これまでの研究活動では、日本のセメント産業で起きた合併を実証研究対象として、実証モデルを構築し、セメント産業のデータを用いて、モデルのパラメターを推定し、推定されたパラメターを用いて、反事実実験を行い、合併の厚生分析を行った。具体的には、Ericson and Pakes (1995, Review of Economic Studies)の動学寡占モデルを応用し、セメント産業における企業の供給施設廃棄行動をモデル化し、現実のデータからモデルのパラメターを推計して、合併が起きた現実の市場と合併が起きなかった仮想的な市場を反事実実験によって比較した。

その反事実実験により、セメント産業で起きた合併は施設廃棄を促し、その施設維持の固定費が削減され、さらにシナジー効果を生み出し生産者余剰が増加したことが明らかになった。一方で、消費者余剰は合併による企業数減少に起因する価格上昇から損なわれた。全体では、消費者に対する反競争的な効果はあったものの、社会厚生が改善されたことが示された。実証産業組織論申請以前から取り組んでいる課題のため、研究すべき内容が明確になっており、さらには研究に必要な技術やデータも順調に習得、入手できているために順調に進んでいる。申請以前より取り組んでいる課題のため、やるべきことが明確でかつ目的達成のために必要なスキル等がすでにある程度備わっていたために順調に研究が進んでいる。今後は研究成果を国内外の学会等で積極的に報告し、研究成果を論文としてまとめ海外の一流学術誌に投稿する。今後は、研究をより現実に即した形で完成させるために、研究成果を学術的な場及び公正取引委員会などの政策当局でも報告し、学術・政策双方からのフィードバックを得るようにする。また、実証モデルを研究者のみならず広く政策分析・判断に利用可能にする。参加予定の学会が次年度はじめに開催されることになったため。国際会議に2回出席するための旅費として使用する。また、論文を海外学術誌に投稿するために英文校正をするためそれにかかる人件費・謝金として支出する予定である。これまでの研究成果を論文としてまとめる。そのためにまず、国内外の学会での報告を行う。さらに研究成果を国内だけでなく海外にも広めるために論文を英語で執筆し、専門学術雑誌に投稿する。これらを実施するために、国内外の学会参加及び英文校正のために研究費を使用する予定である。
破骨細胞分化に関与するリン酸化シグナル伝達機構のプロテオーム解析

骨粗鬆症などの代謝性骨疾患発症メカニズムの分子レベルでの解明と治療薬の開発を目指し、破骨細胞分化のメカニズムをタンパク質レベルで解明することを研究目的とした。とくにタンパク質のリン酸化、脱リン酸化は細胞内シグナル伝達において極めて重要な反応であり、これらのリン酸化シグナル伝達機構の網羅的解析は分化のメカニズムの全貌を知る上で必須である。リン酸化シグナル経路で制御される重要なタンパク質をプロテオーム解析法により同定し、その機能解析を行うことを目標とした。昨年度に引き続き、リン酸化シグナル伝達機構に関与する分子を広範囲から同定するために異なる実験手法を用いてスクリーニングを行った。マウス破骨細胞前駆細胞(マウス骨髄マクロファージ)を可溶性破骨細胞分化因子((sRANKL)により刺激後24時間、48時間、72時間のものとコントロール細胞(0時間)をそれぞれ準備し、その細胞溶解液を調製した。各溶解液を用いて、コントロール細胞との比較によるディファレンシャルディスプレー法を2次元電気泳動法とMALDI-TOF MSの組み合わせおよびLC/MSにより行った。その結果、経時変化に伴い顕著に発現量が変化するタンパク質をいくつか同定することができた。これらの結果とすでに得られているトランスクリプトーム解析の結果を比較、検討した。プロテオーム解析とトランスクリプトーム解析の結果は必ずしも一致しておらず、その中にはリン酸化をはじめとするタンパク質の翻訳後修飾由来の変化を示唆する結果も含まれていた。今後、昨年度および今年度のスクリーニングの結果から対象となる分子のノックダウン実験等を試み、破骨細胞分化における影響を明らかにする。リン酸化シグナル伝達に関与すると思われる分子についてはリン酸化部位の同定を行い、リン酸化およびタンパク質の発現に関して、破骨細胞分化への影響を検討する。マウス破骨細胞前駆細胞(マウス骨髄マクロファージ)を可溶性破骨細胞分化因子((sRANKL)により刺激後24時間、48時間、72時間とコントロール細胞(0時間)をそれぞれ2次元電気泳動用の溶解液に溶解し、細胞溶解液を調製した。各溶解液を2分し、2次元電気泳動ゲル2枚に泳動後、一方を蛍光染色(SyproRuby染色)し、その他をProQ Diamond (Molecular Probe社)によりリン酸化タンパク質を染色した。各ゲルについては蛍光イメージスキャナーで画像を保存し、PDQuestソフトウェアを用いて解析し、シグナルの検出強度及び泳動位置が経時的に変化したスポットを特定した。ProQ Diamond染色ゲルのパターンとSyproRuby染色ゲルのパターンを比較しSyproRuby染色ゲル上の対応するスポットを切り出し、トリプシン消化後、ペプチドとして回収し、質量分析法によってタンパク質を同定した。同定されたタンパク質の中にはリン酸化シグナル伝達に関与すると思われるタンパク質が含まれていた。これらのタンパク質については今後、リン酸化部位の同定を行い、リン酸化およびタンパク質の発現に関して、破骨細胞分化への影響を検討する。
乳房炎乳汁中の催炎作用を示すラクトフェリン分子のヒト口腔内での催炎作用機構の解明

平成19年度においては、催炎性ラクトフェリン分子の合成ペプチドを作成し、ヒト口腔上皮株化細胞のHSC-1ならびにヒト腸管上皮株化細胞のCaco-2に対する刺激培養を行い、細胞内伝達因子の活性化に基づく炎症性サイトカインの産生誘導の増強を確認した。また、前記株化細胞を用い細胞膜の可溶化物質を作成し、催炎性ラクトフェリン分子に対する受容体をウェスタンブロッティング法により解析を行った。その結果、精製ラクトフェリンが反応しないが催炎性ラクトフェリン分子とは反応するバンドを確認することができ、現在、同定のためのアミノ酸配列解析用に必要な検体の作成中である。これら細胞株での受容体を同定後、然るべき時期に学会等での公表を行う予定である。なお、平成19年度においては、唾液中の催炎性ラクトフェリン分子の測定法について、その成果を公表しているが、本測定法はウシ乳汁中の催炎性ラクトフェリン分子の測定にも使用できることを確認している。以上のように、本研究成果は乳製品の新たな品質管理指標となる可能性を示すとともに、ヒト口腔内や腸管における炎症の誘起や慢性化に何らかの働きを示している可能性を示唆するものと考えている。さらに本研究における成果は、国家的施策である「食の安全・安心運動」や「健康21運動」などを遂行する上で、食品として重要な位置づけをされている乳製品を提供する上で、今後重要な研究課題を提供することとなると推察される。本年度はウシ乳房炎乳汁より催炎性ラクトフェリン分子を含む画分をCon Aセファロースを用い分離し、これと、合成した催炎性ラクトフェリン分子を用い、ヒト由来口腔上皮株化細胞(HSC)に対する刺激活性を調べるため、培養液中に乳房炎由来催炎性ラクトフェリン・ポリペプチドもしくは合成催炎性ラクトフェリン分子を添加し5日間共培養を行った。その結果、培養開始後3日目のHSC培養上清中に、TNFα、IL-6ならびにMCP-1の産生誘導能が確認された。さらに、ウシ乳房炎乳汁の催炎性ラクトフェリン分子のアミノ酸配列を、唾液中催炎性ラクトフェリン・ポリペプチドと比較検討した。その結果、ヒトラクトフェリン分子中に見いだした催炎性ラクトフェリン・ポリペプチドが2つのポリペプチドであったのに対し、ウシではその内の一つと高い相同性を持つポリペプチドであった。また、ヒト口腔上皮細胞がラクトフェリンおよび催炎性ラクトフェリンに対するレセプターを有するか否かについて、実験を行い、ラクトフェリンに対するレセプターを保有することがウェスタンブロオッティング法で確認された。また、バインディングアッセイにより濃度依存的に結合量が増加することも確認された。一方催炎性ラクトフェリン・ポリペプチドについては、ウェスタンブロッティングならびにバインディングアッセイなどの手法を用い、現在確認を行っている。それぞれのレセプターについては確認された後にアミノ酸配列を解析し、既知の細胞表面抗原か否か検討を行う予定である。以上の結果から、ウシ乳房炎乳汁中に出現する催炎性ラクトフェリン分子は、ヒト催炎性ラクトフェリン・ポリペプチドのうち一つと高い相同性を示すポリペプチドであることと、催炎作用を示すことが確認できた。しかしながら、これら分子による催炎作用がどのようなレセプターを介して行われているかは未だ明らかでない。
造血器腫瘍の早期発見・早期診断・モニタリング技術の開発

悪性リンパ腫・白血病細胞のなかには難治性で極めて予後の悪いものから比較的予後のよいものまで様々であるが、いずれにしても化学療法・放射線療法・免疫療法等々様々な治療の結果ほぼ腫瘍細胞は退縮したとしてもわずかに腫瘍細胞が生存していればやがて再発は免れない。そのため高感度でなおかつ特異性の高い腫瘍細胞検出技術の開発は悪性リンパ腫・白血病細胞の治療・再発予防にとって急務である。我々は造血器腫瘍特異的に高頻度に生じるDNAメチル化による特定遺伝子の発現抑制を発見した。とりわけ幾つかの悪性リンパ腫・白血病において複数の遺伝子群のメチル化プロファイルを解析し、病態の進展に伴い次々と遺伝子群がメチル化により発現抑制されるCIMP (CpG island methylator phenotype)が観られるようになるこることを明らかにし、これをマーカーとして病態をモニターすることが可能であることを明らかにした。またそれぞれの病期特異的にメチル化される遺伝子を同定し、それらをマーカーとして用いメチル化プロファイルを解析することにより高感度・高精度に病態の進展をモニターすることが可能であることを明らかにした。また低悪性度リンパ腫の病態の変化を患者検体を用いることによって解析し、感染が特定の遺伝子のメチル化を誘導し、低悪性度リンパ腫の発症・進展に関与していることを明らかにした。またこれらの遺伝子群を解析することで病態を早期発見・早期診断することが可能であることが明らかとなった。我々は造血器腫瘍特異的に高頻度に生じる遺伝子のメチル化を発見した。これを基に、造血器腫瘍細胞を含む体液を直接用いることにより細胞からDNAを抽出する工程をはぶき、容易にかつ超微量の検体で造血器腫瘍細胞特異的メチル化DNAを検出することができる方法を確立した。本研究では、造血器腫瘍細胞のDNA迅速処理、他の複数の検出用遺伝子の検討をすることにより、造血器腫瘍細胞検出の検出精度、検出感度を向上させることが可能となった。造血器腫瘍細胞のDNA迅速処理技術の開発とその条件検討DNAメチル化の検討をするためにMSP(Methylation Specific PCR)法またはその変法がよく使われている。そのためには検体の血液から単核球をLSM(lymphocyte separation medium)を用いて遠心分離・精製後、高分子DNAを抽出・精製し、更にそのDNAをbisulfite処理し、これを用いてPCRで増幅しMSP解析を行うのが通常である。この処理時間は通常約2から3日の時間が必要である。我々はこの処理時間を短くするためにDNA抽出・精製することなく微量検体でMSP解析できる方法を開発した。しかし、この方法を用いてもなお約1日半から2日の時間が必要である。この解析法の中で一番時間を必要としているのはbisulfite処理の工程である。我々はこの工程の処理時間を縮めるために工夫をし大幅な処理時間の短縮が可能となった。さらに造血器腫瘍細胞検出の検出精度を上げるためには腫瘍特異的な複数の遺伝子で腫瘍を探索することが重要である。そのことにより相乗的に腫瘍細胞検出の精度を向上させることが可能となる。そのために我々は造血器腫瘍で特異的にDNAメチル化がされる遺伝子群を探索し、8個の遺伝子群を特定に成功した。とりわけ幾つかの悪性リンパ腫・白血病において複数の遺伝子群のメチル化プロファイルを解析し、病態の進展に伴い次々と遺伝子群がメチル化により発現抑制されるCIMP (CpG island methylator phenotype)が観られるようになることを明らかにし、これをマーカーとして病態をモニターすることが可能であることを明らかにした。

またそれぞれの病期特異的にメチル化される遺伝子を同定し、それらをマーカーとして用いメチル化プロファイルを解析することにより高感度・高精度に病態の進展をモニターすることが可能であることを明らかにした。また低悪性度リンパ腫の病態の変化を患者検体を用いることによって解析し、感染が特定の遺伝子のメチル化を誘導し、低悪性度リンパ腫の発症・進展に関与していることを明らかにした。またこれらの遺伝子群を解析することで病態を早期発見・早期診断することが可能であることが明らかとなった。
医療ネットワークのためのモニタリング・ポジショニングの研究

医療用ネットワークとして、干渉を抑えながら適切に通信を行い、さらに位置情報までも推定しその情報も使った通信の効率化を考えた。そのためには、各端末やデバイスの位置情報を知ることが重要であり、医療用デバイスとしては、薬剤などの管理を行い、患者の行動推定および管理、トラッキングなどを行うことが想定される。これを実現する際に、送信点と受信点の間に障害物が存在することによって、直接波が届かず、反射波や回折波のみしか到来しないことにより、電波到来時間に遅延が生じてしまうという見通し外通信(Non line of sight : NLOS)問題があった。これにより、時間情報を利用した位置推定方式は影響を受け、推定精度が劣化してしまう。これを改善するための検討を行った。まず位置推定方式として、到来時間(Time of Arrival : TOA)を用いるものの検討を行い、従来の、最初に推定された座標情報を用いて、NLOS遅延量のみを抽出し、それを大きな遅延から段階的に補正していくことによってNLOS環境下においても、位置推定精度を向上できるアルゴリズムの更なる改善を考えた。送信タグと受信ノードの幾何学的な位置関係より、NLOSノードに影響され、より精度が劣化してしまう問題があった。これは、タグの真の位置からNLOS遅延によってシフトしてしまうものであり、NLOSノードから見てタグに向かう方向にシフトするベクトルとして表現される。中央付近に存在するタグは、これらのベクトルの和が相殺されることにより、誤差量は大きくないが、外側に存在するタグは、ベクトルの和が大きく外側を向き、外側での位置推定精度劣化が顕著になる。よって、このようなシフトベクトルを適切に補正することによって位置推定精度を向上することが可能となった。
環境中シガレット煙がトランスジェニックマウスの発ガンに及ぼす影響

1.目的;シガレット煙中には、ベンツピレンを初めとして多くの芳香族化合物やニトロソ化合物などの発ガン性物質の存在が報告されているが、マウスへのシガレット煙曝露実験報告のほとんどは陰性である。本実験では、感受性が高いと考えられるヒト正常型c-Ha-ras遺伝子導入transgenic mouseを作製し、シガレット煙曝露実験を行った。2.方法;シガレット煙曝露は、実験1;シガレット煙の主流煙を10倍希釈して週3回、一回20本、36週曝露、実験2;シガレット煙の主流煙を5倍希釈して週3回、一回20本、46週曝露、実験3;シガレット煙の主流煙を5倍希釈して週3回、一回80本、61週曝露の条件でシガレット煙の曝露実験を行った。3.結果および考察;マウスの体重変化では、いずれの実験においてもシガレット煙曝露群と非曝露群間に差は認められず、シガレット煙曝露の影響は観察されなかった。実験1および2においては気管支においては、上皮細胞の不整配列、肥厚像が認められ、また肺胞についても肥厚像が認められた。しかし悪性腫瘍は観察されなかった。実験3においてはtransgenic mouseでシガレット煙曝露群の1個体、非曝露群の2個体にadenocarcinoma像が認められた。しかしこれらの肺組織かたのgenomicDNA抽出後、PCRを用いて遺伝子解析を行った結果、transgenic mouseを作製する際に組み込んだc-Ha-ras遺伝子が確認された。以上から、本曝露実験でのシガレット煙濃度は腫瘍を誘発するのに有効な濃度ではなかったのかもしれないが、シガレット煙単独曝露での発ガン性は微弱なものであるという可能性は不定しえないと思われる。2.方法;マウスの飼育装置は日本クレア製環境自動制御飼育装置(EBAC-S)の改良型を用い42匹のマウスを飼育した。その内訳はトランスジェニックマウス19匹、非トランスジェニックマウス23匹である。シガレット煙の曝露装置はドイツ、Borgwaldt社製、HambergIIIを用いた。曝露条件はシガレット1puff 3.5ml,シガレット煙の主流煙を通常空気で10倍に希釈し、1本当たり点火点より3cmまで吸煙させた。曝露頻度は週3回、1回20本のマイルドセブンを曝露した。なお、週1回マウスの体重を計測した。3.結果;シガレット煙曝露を開始後、週1回、マウスの体重測定を行ったが、transgenic mouse、non-transgenic mouse共に、曝露群と非曝露群間に差は認められなかった。シガレット煙曝露開始9カ月後、transgenic mouse自身の寿命による死亡件数が増加してきたので、解剖を行った。その結果、本実験の目的であるtransgenic mouseで曝露群からは、脾臓、卵巣に血管肉腫が認められたが、肺はタバコタールによって変色しているのみであった。さらに摘出した肺由来の組織切片からシガレット煙曝露の影響を検討するために固定肺を切り出した後パラフィン包埋し、切片を作製しヘマトキシリン・エオジン染色を行った。気管支においては、上皮細胞の不整配列、重層、肥厚像が認められ、また肺胞についても肥厚が認められた。しかし、悪性腫瘍は発生していなかった。今後継続して、研究を行う予定である。

以上から、本曝露実験でのシガレット煙濃度は腫瘍を誘発するのに有効な濃度ではなかったのかもしれないが、シガレット煙単独曝露での発ガン性は微弱なものであるという可能性は不定しえないと思われる。1.目的;シガレット煙中には、ベンツピレンを初めとして多くの芳香族化合物やニトロソ化合物などの発ガン性物質の存在が報告されているが、マウスへのシガレット煙暴露実験報告のほとんどは陰性である。本実験では、感受性が高いと考えられるヒト正常型c-Ha-ras遺伝子導入transgenic mouseを作製し、シガレット煙暴露実験を行った。2.方法;シガレット煙暴露は実験1;シガレット煙の主流煙を10倍希釈して週3回、一回20本、36週暴露、実験2;シガレット煙の主流煙を5倍希釈して週3回、一回20本、46週暴露、実験3;シガレット煙の主流煙を5倍希釈して週3回、一回80本、61週暴露の条件でシガレット煙の暴露実験を行った。3.結果および考察;マウスの体重変化では、いずれの実験においてもシガレット煙暴露群と非暴露群間に差は認められず、シガレット煙暴露の影響は観察されなかった。実験1および2においては気管支においては、上皮細胞の不整配列、肥厚像が認められ、また肺胞についても肥厚像が認められた。しかし悪性腫瘍は観察されなかった。実験3においてはtransgenic mouseでシガレット煙暴露群の1個体、非暴露群の2個体にadenocarcinoma像が認められた。しかしこれらの肺組織かたのgenomicDNA抽出後、PCRを用いて遺伝子解析を行った結果、transgenic mouseを作製する際に組み込んだc-Ha-ras遺伝子が確認された。以上から、本暴露実験でのシガレット煙濃度は腫瘍を誘発するのに有効な濃度ではなかったのかもしれないが、シガレット煙単独暴露での発ガン性は微弱なものであるという可能性は否定しえないと思われる。
エクジソン膜受容体の分子特性と機能

Genomic作用に関しては、20E応答初期遺伝子の発現動態の全貌をin vivo及びin vitroで明らかにした。mEcRのクローニングは、受容体を活性を保ったまま可溶化できたが、タンパク精製、単抗体作成の両面から進めた結果、いずれも成功に至らなかった。2007年度からはカイコガゲノムデータベースから可能性のあるGPCRを網羅的に拾い出し、そのすべてに対しての発現解析をRT-PCRにより行っている。可能性のあるGPCRは100数十であり、ほぼ半数の解析を終了したが、未だに候補遺伝子を推定するには至っていない。想定される20E膜受容(mEcR)体の下流にあるシグナル伝達経路の検証を行い、以下のような、その全体を概観しうる結果を得た。mEcRはおそらくGタンパク質共役型(GPCR)であり、Gqサブユニットが共役している。次いで、phospholipase C-βの活性化、inositol 3-phosphate(IP3)の生成と続き、これがセカンドメッセンジャーとして働く。IP3は小胞体(ER)のIP3受容体に結合し、Ca^<2+>の細胞内濃度上昇を促し、protein kinase C(PKC)の活性化を介してカスパーゼ3を活性化し、核とDNAの断片化に至る。一方、核の膨潤は、この経路とは異なり、カルモジュリン-CaMKIIの経路による。ただし、CaMKIIの活性化はCa^<2+>非依存的であり、Gβγ-DG経路による可能性はあるが、その機構は不明であり、残された課題である。また、カスパーゼ3の活性化は、PKC阻害剤でもCaMKII阻害剤でも抑制されること、細胞形体の変化もCaMKII阻害剤で抑制されることから、細胞死はPKCとCaMKIIの二重支配下にあるものとされた。完全変態昆虫の蛹変態期では、幼虫期にのみ機能している組織は、蛹化を堺として、予定細胞死(PCD)により崩壊・除去される。このPCDは昆虫のステロイドホルモンである20-ヒドロキシエクジソン(20E)に完全に依存している。カイコガ幼虫のもっとも大きな組織は、絹タンパク質を産生しそこから絹糸を紡ぐ絹糸腺であり、これも繭を作り終えると、昆虫には不必要となり、蛹化後に完全に消失する。この絹糸腺の内、本研究では単一細胞種からなる前部絹糸腺を用いて、死のコミットメント、20Eによる初期遺伝子発現動態、effector遺伝子としてのアネキシンIX、20E以後カスパーゼ様タンパク質の活性化までのシグナル伝達経路についての解明を目指した。前部絹糸腺の死のコミットメントは、5令4-5日で起き、その後20E応答性が見られるようになること。20E応答性の発現時期にはすでにJH応答能は失われていることが明らかとなった。また、初期遺伝子12種類について、in vivoでの発現を日ベースで解析後、ガットパージ後は時間単位で解析した。その結果、EcRB1,USP-1,FTZ-F1は5令5日の20E応答開始時期のみに発現することから、死のコミットメントに関与するとの示唆を得た。その他の遺伝子の発現は、ガットパージ後に急上昇すること、特にEcRAとUSP-2のヘテロダイマーが死の20Eシグナルの伝達を担うこと、それにより発現する初期遺伝子はE75Aと考えられる結果を得た。in vitro解析の結果、これらの遺伝子発現は全て20E依存的に発現が調節されていた。また、その至適濃度は2極性を示すものもあり、低濃度と高濃度で発現はupregulateされ、中間濃度には応答しないものもあった。

これらの応答特性を示す遺伝子はin vivoでもガットパージを挟んで2回発現ピークを示すことから、in vitroの結果はin vivoの知見をよく説明できた。effector geneとして、アネキシンIXの発現調節を精査し、細胞死進行の抑制因子として作用していることを示唆する結果を得たものの、直接証明には至っていない。20Eの膜受容体とその下流のシグナル伝達経路について解析した結果、細胞死の系ではカルシウムイオン-プロテインキナーゼC-カスパーゼ3様タンパク質-DNA断片化の系が作動していることが明らかとなった。20Eによる細胞死に関する初期遺伝子の内、残っていたE74をクローニングし、次いでその発現動態を調べた。その結果、細胞死の決定と時期を同じくして発現するのは、E74Bで、20Eによる死の実行にはE74Aが関与していることが示唆された。これは、培養系における濃度依存発現応答における至適濃度からも推察される。これで、EcR,usp,E74,E75,BHR3,BRCの各isoform全ての発現動態と20E応答性が明らかとなり、その階層的支配がタバコスズメガの表皮におけるDDC発現調節の上流域と告示していることが明らかとなった。膜受容体のクローニングについて、一定の方向性を示唆する結果を得た。受容体がGタンパク質共役型受容体(GCRP)であることを想定し、薬理学的手法により検証した結果、GCRPである可能性が十分あることがわかった。また、これに共役している因子として、恐らくGqタンパク-PLCβ-IP3-小胞体-カルシウムイオンの初期シグナル伝達系が関与していることも、それぞれの阻害剤を用いた薬理学的手法により想定される結果を得た。カルシウムイオン以降には、タンパク質キナーゼCが関与するとの結果とCaMキナーゼが関与するとの結果を得ており、いずれか一方が積極的に関与するのか、双方が関与するのかは検討中である。キナーゼ下流にあるカスパーゼ3の精製を、抗ヒトカスパーゼ3抗体を用いて行い、微量ながら精製に成功した。現在、N末端アミノ酸配列を決める実験を行っているところである。カイコガのカスパーゼ3の分子量はヒトカスパーゼ3に比べ、約2倍と大きく、その配列分析からカスパーゼ3の進化的意味がわかるものと期待される。膜受容体を介した20E作用として、膜不透過性エクジステロイドを合成した。これを用いて、これまでgenomic及びnongenomicと想定された系について、検討を加えた。その結果は、これまでの仮説を全面的に支持するものであった。現在、カイコガ幼虫におけるRNAiの検証を行っており、組織によっては優れて有効である事が実証されたので、この方法を用いて、nongenomic系の関与を確立する予定でいる。想定される20E膜受容(mEcR)体の下流にあるシグナル伝達経路の検証を行い、以下のような、その全体を概観しうる結果を得た。mEcRはおそらくGタンパク質共役型(GPCR)であり、Gqサブユニットが共役している。次いで、phospholipaseC-βの活性化、inositol 3-phosphate(IP3)の生成と続き、これがセカンドメッセンジャーとして働く。IP3は小胞体(ER)のIP3受容体に結合し、Ca^<2+>の細胞内濃度上昇を促し、protein kinase C (PKC)の活性化を介してカスパーゼ3を活性化し、核とDNAの断片化に至る。
非線形性と定常状態の変化を考慮したＤＳＧＥモデルの構築

名目金利の非負制約を考慮した動学的一般均衡モデルに関する研究では、同制約の存在を考慮せずにモデルを推定した場合、構造パラメータの推定値にどのようなバイアスが生じるのかを明らかにした。実体経済変数の確率的トレンドを考慮した動学的一般均衡モデルを用いた研究では、経済主体の期待に直接影響を与えるニュース・ショックの識別方法を提案し、同ショックのマクロ経済変動への影響を定量的に分析した。次に、名目金利の非負制約を考慮した非線形モデルの解法についての研究を進めた。これに関しては、Laseen and Svensson (2011)の予期された金融政策ショックを加えることによって一定の金利パスを表現する方法を応用し、予期された金融引き締めショックを用いて名目金利の非負制約を表現することに成功した。この解法を用いて、論文「Interest-Rate Lower Bound and Parameter Bias in an Estimated DSGE Model」(井上篤氏との共著)の草稿を作成した。同論文では、名目金利の非負制約を考慮したモデルの解をdata generating process (DGP)とみなし、そのDGPから生成されたデータを用いて名目金利の非負制約を考慮せずにモデルのパラメータ推定を行った場合に、推定値にどのようなバイアスが発生するのかを調べた。分析の結果、実質利子率の定常値や金融政策ルールに関するパラメータにある程度のバイアスが発生するものの、他のディープ・パラメータへの影響は小さいことが分かった。研究期間全体を通じて、本研究には大きく分けて二つの学術的貢献があった。1.実体経済変数の確率的トレンドを考慮した動学的一般均衡モデルを用いた研究において、経済主体の期待に直接影響を与えるニュース・ショックの識別方法を提案し、そのショックのマクロ経済への影響を定量的に分析した。2.名目金利の非負制約を考慮した動学的一般均衡モデルに関する研究において、同制約の存在を考慮せずにモデルを推定した場合に、金融政策ルールのパラメータの推定値にバイアスが生じることを明らかにした。23年度中は、(1)名目金利の非負制約を考慮した動学的一般均衡モデルの解法についての検討と、(2)実体経済変数が確率的トレンドに従う動学的一般均衡モデルの推計に関する研究を行った。(1)については、経済主体の完全予見を仮定し、名目金利の非負制約を考慮した非線形モデルを数値計算によって解くことができるかどうかを検討した。マクロ経済に対する負のショックが大きい場合、解を見つけることは困難であることが分かったため、他の方法を検討することとした。(2)については、確率的トレンドを導入することによって実証的パフォーマンスが向上したモデルを用いて、予期されたマクロ構造ショックを分析した2本の論文の作成および発表を行った。「Changes in the Federal Reserve Communication Strategy: AStructural Investigation」(黒住卓司氏との共著)では、予期された金融政策ショックを推計し、中央銀行のコミュニケーション戦略の変化を分析した。「Identifying News Shocks with Forecast Data」(黒住卓司氏との共著)では、民間経済主体のマクロ経済予測に関するデータの利用が予期されたショックの識別に役立つことを示したうえで、予測データをモデル推定に用いると、予期された技術ショックが景気変動の主要因となり得ることを明らかにした。モデルの非線形性(特に、名目金利の非負制約)を考慮した動学的一般均衡モデルの構築についても、予期された金融引き締めショックを用いて名目金利の非負制約を表現することに成功しており、この解法を応用した論文「Interest-Rate Lower Bound and Parameter Bias in an Estimated DSGE Model」(井上篤氏との共著)も草稿が出来上がっていることから、十分に進捗していると言える。モデルの非線形性(特に、名目金利の非負制約)を考慮した動学的一般均衡モデルの構築については、引き続きモデルの解法についての検討が必要であり、シミュレーションやパラメータ推計といった応用分析までには、暫く時間がかかると思われる。経済変数の定常状態およびトレンドの変化を動学的一般均衡モデルに取り込む研究は、2本の論文を作成したことから、十分に進捗していると言える。経済変数の定常状態およびトレンドの変化を動学的一般均衡モデルに取り込む研究については、「Identifying News Shocks with Forecast Data」(黒住卓司氏との共著)を国際的に影響力のある学術雑誌へ投稿するための改訂作業を進める。改訂作業は24年度中に国内外でのコンファレンス、ワークショップ、セミナーで得られたコメントを反映させることが中心となる。名目金利の非負制約を考慮した動学的一般均衡モデルの解法については、Bodenstein, Guerrieri, and Gust (2010)にみられるように、線形のモデルを利用しつつ、予期された金融政策ショックを内生的に求めることによって名目金利の非負制約を表現する方法を検討したい。経済変数の定常状態およびトレンドの変化を動学的一般均衡モデルに取り込む研究については、これまでに作成した2本の論文を国際的に影響力のある学術雑誌へ投稿することを展望し、国内外でのコンファレンス、ワークショップ、セミナーへの積極的な参加を通じて、論文の改訂作業を進めたい。24年度は、ほぼ計画通り研究費を使用した。

若干の残金は、次年度の出張旅費に使用する予定。25年度は、国際コンファレンスやワークショップにおいて論文報告を行なうため、23回の海外出張を計画しており、そのための費用が研究経費の殆どを占めることになる。その他、論文の英文校閲や学術雑誌への投稿にかかる費用にも使用する予定。23年度は、ほぼ計画通り研究費を使用したものの、予定していたPC本体の購入を見送ったこともあって、若干の残金が発生した。残金は、次年度以降の出張旅費に使用する予定。24年度は、国際コンファレンスやワークショップにおいて論文報告を行なうため、23回の海外出張を計画しており、その費用が研究経費の殆どを占めることになる。
Sixホメオボックス遺伝子の標的遺伝子群と発生システムの進化

ホメオボックス遺伝子Sixと転写共役因子をコードするEyaとDach遺伝子はネットワークを構成して協調的にはたらき、脊椎動物の多彩な器官形成を制御する「ツール」として利用されている。脊椎動物に近縁な無脊椎動物からホモログを同定し、構造と発現及び機能を脊椎動物と比較することで、各遺伝子ファミリーに生じた変化を明確にし、脊椎動物進化との関わりを推察することを目的とする。まず、原索動物マボヤから3種類のSix(HrSix1/2、3/6、4/5)、1種類のEyaとDachのcDNAを単離した。分子系統解析の結果、原索-脊椎動物の分岐後、SixとDachでは遺伝子数が2倍化、Eyaでは4倍化したという可能性が示唆された。また胚発生における発現パターンを調べた。Six3/6サブファミリー遺伝子は、脊椎動物では前脳、眼、鼻-脳下垂体の原基で発現し、過剰発現により前脳と眼の肥大化、異所的な網膜形成を誘導する。一方、ショウジョウバエSix3/6は胚前端部の上皮、上唇、複眼の成虫原基で発現し、異所発現により複眼形成を誘導する。マボヤHrSix3/6の発現は脳胞や眼点(ocellus)では検出されず、尾芽胚期で脳胞の前端部をおおう少数の上皮細胞に限局されていた。その位置は幼生で入水孔(いわゆる口に相当)が開口する部位であり、脊椎動物の鼻-脳下垂体原基、ショウジョウバエ胚前端部の上皮と上唇との進化的な関連が予想される。ところがHrSix3/6はゼノパス胚で過剰発現させると脊椎動物のSix3やSix6と同様に眼の肥大化を特異的に誘導し、類似の標的遺伝子を制御する能力を保持することが示された。以上から、マボヤ幼生の眼点はSix3/6に依存しない光受容器であることが明らかとなり、マボヤ幼生の眼点と脊椎動物の眼の形成を支配する遺伝子プログラム、両器官の発生学的な相同性に疑問を投げかける結果となった。
EGFR肺癌と第二世代キナーゼ阻害剤:獲得耐性の網羅的解析と個別化治療の新展開

EGFR遺伝子変異のある肺がんにはEGFRチロシンキナーゼが劇的に効くが、必ずしも全ての変異に有効ではないことと、一旦効いても必ず耐性を獲得することが問題である。我々は、従来の第1世代EGFR阻害剤では効かないエクソン18の変異に第2世代のアファチニブが効くことを示した。次に、アファチニブ耐性機序としての新規EGFR L792F変異を発見し、他にT790MとC797S変異が起こること、そしてこれらの耐性克服法を明らかにした。さらに、L792Fに有効な別の第2世代阻害剤ダコミチニブの獲得耐性機序としてT790MとC797Sを見出し、それらに有効な薬剤を明らかにした。上皮成長因子受容体(EGFR)遺伝子変異のある肺がんにはチロシンキナーゼ阻害剤(TKI)が劇的に効く。しかし、一旦効いても必ず耐性を獲得することが問題である。我々はこれまでに、EGFRエクソン18の変異をもつ肺がんには従来の第一世代EGFR-TKIよりも第二世代のアファチニブが有効であることを示してきた(Kobayashi et al. Clin Cancer Res 2015)。本研究の目的は、EGFR common mutation (エクソン19欠失変異とエクソン21 L858R)に加えてエクソン18のG719Aとエクソン18欠失変異を遺伝子導入した肺がん細胞モデルからアファチニブ耐性株を樹立し、その耐性機序を解明することである。まず、上記4種類の細胞モデルを長期間アファチニブに暴露し続けて耐性細胞を樹立すると、従来のT790M変異だけでなく新規L792F変異がみつかった。次に、この新規変異が起こりうる頻度を明らかにするために、点突然変異を起こしやすくする発がん物質(ENU)を用いて84個のアファチニブ耐性クローンを樹立した。その結果、12%でC797SまたはL792Fを獲得し、残りはすべてT790Mであった。各世代EGFR阻害剤に対する耐性変異の強弱関係を調べると、アファチニブに対する耐性の強さはL792F、C797S、T790Mの順に強くなることがわかった。また、L792Fはダコミチニブが、C797Sにはエルロチニブが有効であることがわかった(Kobayashi et al. Mol Cancer Ther 2017)。この結果は、アファチニブ耐性患者の新規耐性機序とその克服法を提唱するものである。EGFR肺がん細胞モデルからアファチニブ耐性株を樹立し、新規変異を含む耐性機序を明らかにした。新規耐性変異のEGFR L792F変異に有効なダコミチニブは未承認薬であるが、第3相比較試験で従来の第1世代阻害剤よりも無増悪生存期間を有意に延長し、特に注目されている。そこで、ダコミチニブ耐性機序を明らかにするためにエクソン19欠失、エクソン21のL858R、エクソン18のG719Aを遺伝子導入した肺がん細胞モデルから171個のダコミチニブ耐性クローンを樹立して解析した。その結果、T790M以外にC797Sも起こりうること、そしてこれらには第3、第1世代阻害剤がそれぞれ有効であることを明らかにした(Kobayashi et al. J Thorac Oncol 2018)。これまでに肺がん細胞モデルから明らかにした新規耐性機序を実際の臨床検体で検索していく。また、EGFR二次変異以外の耐性機序解明についても研究を進める予定である。呼吸器外科