hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
バーチャル心臓とベクトル心電図の４次元構成的手法による不整脈の発生部位同定

これまでの研究において、健常者とペースメーカが植え込まれた患者の心電図を解析したところ、健常者と患者との区別、さらにペースメーカの植え込まれた部位を区別することが可能であった。さらに、心房内における微弱な電気的興奮の発生部位を推定できる可能性についても示唆を得た。当該年度においては、心電図の解析対象を実際に不整脈を有する患者(21名)に拡大し、ベクトル心電図の特徴量からの期外収縮の発生部位同定の可能性について検討した結果を研究分担者の稲田らが学会発表した(国際学会で1演題、国内学会で3演題)。我々の開発したシステムでは各患者のベクトル心電図の特徴量をまとめて表示することができる。また稲田らは関連研究として、コンピュータシミュレーションの手法を用いて、心房細動時の房室伝導特性をまとめた論文を発表するに至った。一方、研究分担者の芦原らのグループは、関連研究として慢性心房細動のカテーテル焼灼術に関する論文1編と国内学会1演題を発表した。さらに、研究分担者の池田は、不整脈に関連する国際学会の発表(3演題)を行った。昨年度の進捗状況において、当初計画に対し、主に2つ進捗の遅れている部分のあることを報告した。1)臨床の心電図データの収集・処理の遅延と2)バーチャル心臓を構成する細胞モデルの更新に関わる問題についてである。1)については、実働となる医師を連携研究者に追加したことなどから、実際の不整脈患者のデータを効率的に入手できるようになり、ほぼ解消したと言える。研究実績の概要に示したように、心電図の解析対象を実際に不整脈を有する患者(21名)に拡大し、ベクトル心電図の特徴量からの期外収縮の発生部位同定の可能性について検討した結果を研究分担者の稲田らが学会発表するに至った。2)は、スーパーコンピュータ上で稼働するバーチャル心臓を構成する細胞モデルを新しいモデルに更新したことから発生した。新しいモデルには新しい知見が組み込まれ複雑化した分、計算の負荷が高まり、バーチャル心臓への刺激伝導系や心室格差などの導入やチューニングに手間取ったことなどを報告した。しかしながら、研究を進めると、我々の指摘するベクトル心電図の特徴量は、細かいバーチャル心臓の設定とはあまり関係なく捉えられる可能性が得られた。この結果から、現在、課題としていた期外収縮症例データベースの作成を行っている最中である。全体として、心電図関連のところは概ね順調に研究が進んでいると言え、前年度の遅れを挽回したと思われる。他方、心電図関連の研究に注力した分、当初平成29年度に計画していた心磁図データとの連携の部分は進捗が悪く、具体的な成果を得るには至っていないのが現状である。特発性の不整脈(期外収縮・頻拍など)の発生部位を同定し、カテーテル焼灼(アブレーション)術の時間短縮や焼灼成功率の向上を目指した研究を行っている。具体的には、12誘導心電図からベクトル心電図を再構成し、心臓内の電気的興奮の広がりを三次元的に捉えることに有利なベクトル心電図の特徴量から不整脈の発生部位を同定するシステムの開発を行っている。これまでの研究において、心臓内の電気的興奮の発生部位とベクトル心電図の特徴量との関連性などを報告した。
野上弥生子『台湾』及び台湾関連日本近代文学の史料的・文学的価値に関する複層的研究

本研究は、野上弥生子『台湾』に関して、1935年当時の台湾の原住民雇用情況、教育情況、伝統文化保存、経済生活の変化等、統治政策及び宣撫政策を背景とした、その史料的価値と文学的価値の評価を目指すものである。最終年度である平成30年度は、『台湾』中、大武関連調査に関して論文を発表した。さらに霧社事件から5年後の霧社訪問に関して文献収集し、花蓮・大武追加調査と日本人作家の視察に関する調査を加え学会発表を行った。第一に、弥生子の霧社訪問に関する官憲側の対応を同時代文化人の訪問記録と対照し、弥生子の視座の独自性と史的意義を考察した。霧社事件の原因に関して、1総督府文書に記載された出役の苦痛・賃金支払い遅延に触れないこと2主に「小学校改築」であったものを「蕃童の公学校」改築とすること3日本側に一家を処刑された扇動者に触れず、理蕃政策と根底で関わる原住民女性と日本人警官との結婚による怨恨について個人的感情の側面を強調すること等、官憲側(元警察官)から情報を得たことによる偏向を明らかにした。さらに弥生子のパーラン社訪問追加の意味を、文献調査及び現地調査により確認した。第二に、1935年の理蕃政策に対して、弥生子が「原住民の文化保存の必要性」「原住民の経済変化がもたらす結果への危惧」「警察による理蕃が継続することで生じる矛盾」を指摘したことが、文教局河崎康寬の批判を生んだことを指摘した。第三に、弥生子の台湾及び原住族認識を、1930年に台湾で婦人毎日新聞主催の婦人文化講演会に参加し『新台湾行進曲』を執筆した北村兼子、文学作品において第一霧社事件から川中島移住までを視野に被支配者と支配者の民族的アイデンティティを問うた阪口れい(衣偏に零)子と比較し、その限定性と独自性を論じた。その他、東アジア日本語文献に関する研究集会において、日本統治期台湾日本語資料の現状に関して発表した。本研究は、野上弥生子『台湾』を視座として、1935年当時の台湾の原住民雇用情況、教育情況、伝統文化保存、経済生活の変化等、統治政策及び宣撫政策の根幹について調査し、その史料的価値と文学的価値の評価を目指すものである。初年度にあたる平成28年度は、計画に従い、第一に1935年「始政40周年念記念博覧会及び記念事業」の関連文献を中心に、戦前の台湾統治政策・「理蕃」関連の文献を、国立国会図書館・台湾協会及び台北の台湾国家図書館・台湾大学図書館・台湾原住民博物館等で収集した。花蓮における博覧会事業に関しては、『台湾』に記載された「原住民舞踊と歌謡の記録」に関する史料を見いだし、考証を行った。第二に、野上が面会した花蓮の李基明氏の次男李文成氏、大武の嘉茂君子氏の長男許幸雄氏(桃園在住)への聞き取り調査を行い、李文成氏より基明氏に関する文章を、許幸雄氏より自身が作成した大武の市街地図及び解説文を得た。両者に関する新たな史料については内容の確認を求め、聞き取り調査及び文献については発表の許可を得た。李基明氏と嘉茂君子氏は、日本統治下に日本高等教育を受け、公学校で自身の部族の教育に従事した原住民族知識人である。その原住民側から語られた人間像を、『台湾』の記述と比較対照することによって、日本人作家の視点の偏向を検証すると共に、「文学」としてその立場や内面がどこまで描出されているかを読解している。第三に、台南市立図書館での調査では、嘉茂君子氏関連の人物が記載された史料、さらに弥生子が台南で再会した明治女学校時代の留学生呉笑に関する史料を発見した。上記の調査から、弥生子の原住民観と思想的な立ち位置を探り、弥生子の台湾視察に同行した官吏側の意図を『台湾時報』の記事より読解した上で、特に花蓮についての調査をまとめ、「野上弥生子『台湾』における花蓮」として論文を完成した。高齢である花蓮の李文成氏(76歳)と桃園の許幸雄氏(80歳)に聞き取り調査ができたこと、野上が花蓮で得て『台湾』に記載した「原住民舞踊と歌謡」のプログラムが、史料によって裏付けでき、さらに新たな史料を発見したこと等、概ね計画に沿った進捗状況である。だが、新たに入手した資料について、裏付けが困難なものがある。例えば、許幸雄氏より1935年当時の大武小学校・公学校の見取り図と大武市街地図(共に手書き)を得たが、国内外の図書館・資料館・古書店に戦前の大武市街地図が見いだせず、まだ裏付けができない状況にある。また、野上の台湾視察に同行し『臺灣時報』に手記を掲載した官吏について、職員録等による確認が難航している。二年目にあたる平成29年度は、一年目に収集した文献を整理しつつ、新たな情報収集につとめた。第一に弥生子が面会した嘉茂君子の伯父であるパイワン族頭目カヤマ関連の史料を中心に、国立国会図書館・台湾協会及び台北の台湾国家図書館等で収集した。それにより、愛国婦人会台湾本部主催座談会や現地新聞等における弥生子の発言及び嘉茂君子と愛国婦人会との関わりが明らかになった。

同時に、28年度に続き許幸雄氏より聞き取りを行い、大鳥のカヤマ宅周辺地図を得て、大武公学校設立に関する証言の一部を毛利之俊『東台湾展望』(1933,4東台湾暁声会)により裏付けることができた。以上の弥生子の大武への訪問に関して、論考にまとめた。第二に、弥生子の阿里山・嘉義・台東訪問に関わる史料を入手した。現地調査をふまえ、弥生子の動向に関する報道と弥生子の発言・紀行文執筆の意識との差違を確認し、面会した人物(明治女学校の台湾留学生呉笑・林猶龍など)に関する記述と台湾側の史料との対照を進めた。第三に、弥生子の視察に対応・同行する台湾総督府官吏に関する文献調査を行った。特に「理蕃政策」に関しては、弥生子が申し出た全島視察の内容に対する総督府側の対応が周到なものであったことが確認されたため、他の日本人作家に与えられた情報についても今後調査を進める。弥生子『台湾』の登場人物・滞在場所・見聞等について文献を入手し、裏付けを行っている。特に、台南市図書館蔵『台南第二高等学校校友会雑誌』、国立台湾図書館蔵『台湾愛国婦人新報』等に、弥生子が面会した人物に関する貴重な記述を見いだした。ただし一般の官吏(『台湾』中イニシャル表記・弥生子の日記中苗字のみ表記)や弥生子の友人に関しては、史料入手が困難であり、またある程度まで絞れても推定の域にとどまる場合もあるため、全体像の構成が難航している。原住民知識人に関わる重要な記述がある花蓮・大武については、ほぼ史料は入手できており、論考を作成している。29年度に計画していた霧社・埔里の現地調査は、日程に限りがあり行えなかったが、文献収集は全体的に進めており、霧社事件から5年後にあたる『台湾』記述の意味づけを、29年度に現地調査を行った阿里山・嘉義・台東・台南と共に、30年度に行う予定である。本研究は、野上弥生子『台湾』に関して、1935年当時の台湾の原住民雇用情況、教育情況、伝統文化保存、経済生活の変化等、統治政策及び宣撫政策を背景とした、その史料的価値と文学的価値の評価を目指すものである。最終年度である平成30年度は、『台湾』中、大武関連調査に関して論文を発表した。さらに霧社事件から5年後の霧社訪問に関して文献収集し、花蓮・大武追加調査と日本人作家の視察に関する調査を加え学会発表を行った。第一に、弥生子の霧社訪問に関する官憲側の対応を同時代文化人の訪問記録と対照し、弥生子の視座の独自性と史的意義を考察した。霧社事件の原因に関して、1総督府文書に記載された出役の苦痛・賃金支払い遅延に触れないこと2主に「小学校改築」であったものを「蕃童の公学校」改築とすること3日本側に一家を処刑された扇動者に触れず、理蕃政策と根底で関わる原住民女性と日本人警官との結婚による怨恨について個人的感情の側面を強調すること等、官憲側(元警察官)から情報を得たことによる偏向を明らかにした。さらに弥生子のパーラン社訪問追加の意味を、文献調査及び現地調査により確認した。第二に、1935年の理蕃政策に対して、弥生子が「原住民の文化保存の必要性」「原住民の経済変化がもたらす結果への危惧」「警察による理蕃が継続することで生じる矛盾」を指摘したことが、文教局河崎康寬の批判を生んだことを指摘した。第三に、弥生子の台湾及び原住族認識を、1930年に台湾で婦人毎日新聞主催の婦人文化講演会に参加し『新台湾行進曲』を執筆した北村兼子、文学作品において第一霧社事件から川中島移住までを視野に被支配者と支配者の民族的アイデンティティを問うた阪口れい(衣偏に零)子と比較し、その限定性と独自性を論じた。その他、東アジア日本語文献に関する研究集会において、日本統治期台湾日本語資料の現状に関して発表した。
高齢者の健康寿命を考慮した安全・安心なモビリティの実現に向けた分析と政策研究

本研究は、高齢者の自動車運転による正の効果をしっかり調査して、評価すると同時に、高齢者運転による負の効果もきちんと分析して、高齢者の属性、低下した能力に応じた支援システムの提案、そして、そのシステムを実社会において活用できる制度設計を検討することを目的としている。本年度の研究成果は下記のようにまとめられる。1.2017年度に自動車運転による高齢者への正の効果を確認したこと、並びに先進運転支援システム(ADAS)を有する自動車は高齢者の加齢に伴う能力低下を補償できることを分析した。これらのことを受けて、本年度は先進運転支援システム(ADAS)を有する自動車の普及を目指して、購入者へ経済的補助を実施する社会制度を提案した。2.高齢運転者による交通事故の発生が社会的に大変注目されている情勢を鑑み、高齢運転者による交通事故に関する分析を追加実施することとした。豊田市で発生した交通人身事故データを用いて、非高齢者と比較した高齢運転者による事故の特徴分析や高齢運転者による出会い頭事故に影響を及ぼす道路環境・車両・運転者などの要因把握をした。その結果、非高齢者と比較して、高齢運転者が出会い頭や右折事故を起しやすいことや、事故箇所(無信号交差点)、時間帯(昼)、路面状態(舗装乾燥、その他)、天候(晴、雨)、運転車種(軽乗用車)、違反類型(安全不確認)が高齢運転者の出会い頭事故につながることを明らかにした。3.先進運転支援システム(ADAS)の普及を提案する中、自動運転技術の進展は世界的に注目されるようになった。このような技術を備える自動車の普及にどのような要因が影響を及んでいるかを分析した。4.さらに自動運転やイノベーションに関する国民の意識の違いによって、イノベーションプロダクトの普及の度合いが変わる可能性があることを感じ、イノベーションに関する日本と中国の国民の意識を比較する調査を追加的に実施した。高齢運転者による交通事故の発生が社会的に大変注目されている情勢を鑑み、高齢運転者による交通事故に関する分析を追加実施することとした。また、先進運転支援システム(ADAS)の普及を提案した上、国民の意識の違いによって、普及の度合いが変わる可能性があることを感じ、イノベーションに関する日本と中国の国民の意識を比較する調査を追加的に実施した。自動運転技術の進展およびそれを取り巻く社会情勢のめまぐるしい変化を鑑み、よりタイムリーに有効な社会提案をしていけるよう、研究計画を改善しながら、進めていく本研究は、高齢者の自動車運転による正の効果をしっかり調査して、評価すると同時に、高齢者運転による負の効果もきちんと分析して、高齢者の属性、低下した能力に応じた支援システムの提案、そして、そのシステムを実社会において活用できる制度設計を検討することを目的としている。1.自動車運転による高齢者への正の効果:既存研究で得たデータによる詳細分析から、自動車運転が生活の質(QOL)の向上に貢献していることを再確認できたと同時に、運転日数の多い高齢者が感じる運転負担も小さいことが分かって、自動車運転とアンチエイジングとは因果関係まで証明できなかったが、相関関係があることを示した。2.高齢者運転の負の効果:加齢によって高齢運転者の能力低下を既存研究成果のレビューに基づいて整理した上、最も深刻に考えるべき負の効果である交通事故を念頭に、高齢運転者を対象とした運転免許更新時に行った高齢者講習により得たデータを活用した分析を行った。それによると、老化と運転特性の関係性は、一時停止のある交差点で課題等が生じることが分かった。3.既存する運転支援システムの可能性に関する分析:事故車両データ情報を基にした分析で、先進運転支援システム(以下、ADAS)搭載車は他車より大きく事故率が低下し、特に高齢者が第一当事者となる事故率が低下していた。被害軽減ブレーキはメーカ間で性能に比較的差が生じており、少なくとも近年市場に投入されている軽自動車のADASの性能は総じて低い可能性が高いという課題があるが、自動ブレーキとペダル踏み間違い加速制御装置は直接/間接的に能力を補完し、交通事故リスクを軽減できると期待される。当初予定していたモニター調査から、研究のアプローチを変更して既存するデータの詳細分析を中心に本年度の研究内容として進めてきた。実施した内容について、段階的に成果をまとめて発表することもできた。

その結果、非高齢者と比較して、高齢運転者が出会い頭や右折事故を起しやすいことや、事故箇所(無信号交差点)、時間帯(昼)、路面状態(舗装乾燥、その他)、天候(晴、雨)、運転車種(軽乗用車)、違反類型(安全不確認)が高齢運転者の出会い頭事故につながることを明らかにした。3.先進運転支援システム(ADAS)の普及を提案する中、自動運転技術の進展は世界的に注目されるようになった。このような技術を備える自動車の普及にどのような要因が影響を及んでいるかを分析した。4.さらに自動運転やイノベーションに関する国民の意識の違いによって、イノベーションプロダクトの普及の度合いが変わる可能性があることを感じ、イノベーションに関する日本と中国の国民の意識を比較する調査を追加的に実施した。高齢運転者による交通事故の発生が社会的に大変注目されている情勢を鑑み、高齢運転者による交通事故に関する分析を追加実施することとした。また、先進運転支援システム(ADAS)の普及を提案した上、国民の意識の違いによって、普及の度合いが変わる可能性があることを感じ、イノベーションに関する日本と中国の国民の意識を比較する調査を追加的に実施した。来年度以降は、本研究の狙いである高齢者の安全・安心なモビリティの実現に向けた分析および政策研究に邁進していく。自動運転技術の進展およびそれを取り巻く社会情勢のめまぐるしい変化を鑑み、よりタイムリーに有効な社会提案をしていけるよう、研究計画を改善しながら、進めていく本年度に予定していたモニター調査を見直して、既存研究成果の整理や既に入手済みのデータによる解析を中心とした研究内容で進めた上、外部発表については、招待講演等を受けて実施しているため、結果的に少ない予算で見直した研究計画に沿った研究を実施することできた。その分、次年度により濃い研究内容で研究を推進することができる。次年度では、本年度の成果を踏まえて、当初計画よりも範囲をこれまで予定していた高齢者(人)から、車や道路にも拡大して、「人・車・道路」の三位一体に拡大して、高齢運転者の課題の解決に必要となる研究内容について実施すべく、そのため、研究予算額を有効に活かして、道路を対象としたAI技法の応用、および人を対象とした調査を進めていき、社会に役に立つ成果を打ち出していく。研究計画の見直しによって、実施内容の変更による実施スケジュールの変更が生じたためである。
わが国の末梢静脈穿刺におけるウェアラブル静脈透過デバイスの有用性

本研究の目的は、末梢静脈穿刺におけるウェアラブル型静脈透過装置の効果を検証することである。当初予定していた海外製のデバイスの購入が難しく、新たなウェアラブル型の静脈透過装置を検討した。その結果、外部ディスプレイへの出力も可能なVueTek Scientific社製のVeinsiteを用いることとし、デバイスを購入した。Veinsiteそのものは画像や動画を録画する機能を持たないため、分析や記録、実施者への訓練プログラム用に出力した映像を保存するための外部デバイスを整備した。その後、研究の初段階として、研究者2名の上肢2肢を用いて可視化性能を検証した。Veinsiteを用いて通常の病室環境に似た室内の蛍光灯下で確認できた血管は、日光など非常に強い照度下では腕と血管のコントラスが得られず、血管の存在が確認できなかった。わずかな照度の違いでは、Veinsite上の見え方に大きな差はなかった。Veinsite上で確認できた同一血管上を1明瞭に見える部位、2見える部分と見ない部分の境界、3見えなくなった部位の3点を定め、エコー装置Noblus(日立製)にて血管の深さを測定した。その結果、深さ2mm以下では明瞭に観察可能であり、深さ4mm付近では血管がぼやけて生じされ、それよりも深いと表示されないこととがわかった。エコー上7mmほどの深さで確認できる血管はVeinsiteではまったく確認ができなかった。研究者の勤務先が変わったこと、当初の海外製のデバイスの購入に難渋し、VueTek Scientific社製のVeinsite入手まで大幅な時間を要したため、ヒトの静脈を用いた検証が十分にできていないことから進捗状況はやや遅れている。可視化性能の検証として、目視下とVeinsite下でどれだけ静脈血管の確認に差が生じるかを検証する。これは複数の上肢を可視光カメラとVeinsiteにて撮影し、看護師に主観的に静脈がどれがけ確認できたかを評価してもらった結果を用いて比較する。その後、通常の穿刺法とVeinsiteを用いた上での穿刺法とで静脈穿刺の成功率や作業負荷、主観的難易度に差があるかを比較試験にて検証する。対象となる看護師が所属する部署(病棟)にウェアラブル静脈透過デバイスを導入し、使用できるように一定時間の研修を行う。その後、看護師の日常業務の中で、目視困難であると評価された静脈を持つ患者に採血および末梢静脈カテーテル留置を実施する場合に、デバイスの使用の有無をランダムに割り付け、当該技術を実施する。それぞれの方法による成功率、実施後に測定した作業負荷(NASA-TLX)や主観的な手技の難易度から、Veinsiteの方が目視下よりも優れているかを検証する。本年度は、静脈透過システムを搭載したウェアラブル型端末を入手し、その静脈の可視化性能を検証する予定であった。しかし、海外製品となる当該機器は日本での流通がなく、代用となるものも存在しないため、入手が非常に困難な状況であった。現在も流通経路を探索中である。一方で、研究実施段階での仕様の変更や使用者の意見を元にした改良を行うことを想定し、独自のウェアラブル型端末の試作も検討している。近年、家庭用にも普及しつつある既存のヘッドマウントディスプレイを用いて、赤外線カメラや近赤外線ライトを搭載するといった形で試作可能であり、試作品の開発に向けたデバイスの構造や構成も検討した。次年度以降は、既製のウェアラブル型端末の入手に時間がさらに必要であると判明した場合、試作に必要な各パーツを入手し、実際の静脈の透過性能、可視化性能を評価しつつ、構想を形にする予定である。他方で、研究者のエコー技術向上のための研修に参加した。静脈の可視化性能については、普段は皮膚表面からではその存在が確認できない皮静脈血管が、透過システムを通して肉眼で見ることができるかどうかで評価する予定である。皮下に静脈血管が存在するにも関わらず目視できない理由として、血管の深さが関与していると指摘されている。そのため、皮下に静脈血管が存在するかどうか、存在する場合どれぐらいの深さであるかを把握したうえで、可視化の可否を評価する必要があり、そのためにはエコーによる血管の位置の確認が不可欠であるため、超音波診断装置のプローブの基本的・応用的走査および機器の扱い方を修得した。ウェアラブル型端末の入手に難渋しているため、進捗がやや遅れている。入手経路を確認する一方で、独自にウェアラブル型の端末を試作する方向性も検討する。静脈透過は近赤外線光を静脈が吸収する性質を利用したもので、近赤外線の放射と感知するセンサ(カメラ)が必要であり、ヘッドマウントディスプレイなどを活用して、ウェアラブル型端末を試作する。

Veinsiteを用いて通常の病室環境に似た室内の蛍光灯下で確認できた血管は、日光など非常に強い照度下では腕と血管のコントラスが得られず、血管の存在が確認できなかった。わずかな照度の違いでは、Veinsite上の見え方に大きな差はなかった。Veinsite上で確認できた同一血管上を1明瞭に見える部位、2見える部分と見ない部分の境界、3見えなくなった部位の3点を定め、エコー装置Noblus(日立製)にて血管の深さを測定した。その結果、深さ2mm以下では明瞭に観察可能であり、深さ4mm付近では血管がぼやけて生じされ、それよりも深いと表示されないこととがわかった。エコー上7mmほどの深さで確認できる血管はVeinsiteではまったく確認ができなかった。研究者の勤務先が変わったこと、当初の海外製のデバイスの購入に難渋し、VueTek Scientific社製のVeinsite入手まで大幅な時間を要したため、ヒトの静脈を用いた検証が十分にできていないことから進捗状況はやや遅れている。ウェアラブル型の特徴は、静脈穿刺の対象となる患者の腕の周囲に設置を要するものが存在しないこと、静脈を透過しながら両手で穿刺作業が可能になること、場所を問わないことである。可視化性能がウェアラブル型ではない他の機器と変わらないことが確認されたのち、これらの利点が看護師や患者にどのような影響をもたらすかを検証する。可視化性能の検証として、目視下とVeinsite下でどれだけ静脈血管の確認に差が生じるかを検証する。これは複数の上肢を可視光カメラとVeinsiteにて撮影し、看護師に主観的に静脈がどれがけ確認できたかを評価してもらった結果を用いて比較する。その後、通常の穿刺法とVeinsiteを用いた上での穿刺法とで静脈穿刺の成功率や作業負荷、主観的難易度に差があるかを比較試験にて検証する。対象となる看護師が所属する部署(病棟)にウェアラブル静脈透過デバイスを導入し、使用できるように一定時間の研修を行う。その後、看護師の日常業務の中で、目視困難であると評価された静脈を持つ患者に採血および末梢静脈カテーテル留置を実施する場合に、デバイスの使用の有無をランダムに割り付け、当該技術を実施する。それぞれの方法による成功率、実施後に測定した作業負荷(NASA-TLX)や主観的な手技の難易度から、Veinsiteの方が目視下よりも優れているかを検証する。今年度は研究対象となる海外製品が入手できなかったため、次年度使用額が生じた。次年度は当該製品の購入もしくは独自の試作品開発に必要な各パーツの購入に使用する。進捗状況がやや遅れることにより、当初予定していた臨床研究が実施できていない。そのため、臨床研究に要する旅費や人件費・謝金が発生せず次年度使用額が生じた。
蛋白分画波形を用いた栄養モニタリングを支援する微量元素の推定

平成30年度は、亜鉛の推定精度を向上させることを主に研究を行った。平成29年度までの学習データセットでの血清亜鉛各濃度域のサンプル数において、低濃度域のサンプル数が多く高濃度域が少ないデータセットであったため、全濃度域で均等なサンプル数となるよう調整し解析を行った。昨年までは、血清亜鉛濃度を65μg/dLをカットオフ値として解析を行い、ROC解析によりPreAlbminテール位置(易動度:M33)の低下(AUC=0.737)、albminテール位置(易動度:M77)の低下(AUC=0.750)βピーク位置(易動度:M203)の低下(AUC=0.705)の結果と、ロジスティック回帰式による、3.607 +(- 0.065)×M33 +(- 0.012)×M82 + 0.015 ×M83となり、AUC=0.791の結果が得られたが、カットオフ値を65μg/dLのみでなく、40,50,60,70,80,90,100,110,120,130,140,150 μg/mLの各濃度でもROC解析を行った。その結果、血清亜鉛濃度のカットオフ値を100μg/dL以上とする高値側血清亜鉛濃度でもAlbminとα1の間、α2の領域、β1とβ2の間で高いAUCが認められた。これらの情報を総合的に用いて予測した場合は、非常に高い亜鉛欠乏の分離性能有する判定が可能である。蛋白電気泳動検査は、非常に安価な検査であるが、得られる情報量は多く、従来からの56分画での評価のみでなく、我々の開発した波形易動度の標準化技術を適用することで、波形ピーク前後の歪の形から血清亜鉛濃度を推定することが可能であると示唆された。血液中の微量元素である亜鉛は褥瘡と密接に関係し、蛋白電気泳動波形から褥瘡の発生を予測することが可能であるかを検証した。褥瘡は患者の栄養状態や介護の状態等が大きく影響し、一般的にNSTの活動では、Braden Scaleを用いた方法が用いられるが、客観性に欠ける問題があった。蛋白分画波形から得られた情報から褥瘡発生リスクを検出し、予測が可能であるか調査した。Sebia CAPILLARYS2 PROTEIN(E)6を用いた電気泳動の生波形を使用して正規化を行い、褥瘡が発生する1週間前の波形を陽性群(64件)、入院時の蛋白分画波形で一度も褥瘡が発生していない群を陰性群(7,642件)として用い、易動度の各点に対してROC分析を行った。波形は、ALBとα1分画の間の情報を除去しない生波形データを正規化し、易動度は、ALBピーク位置が75、DMF(dimethylformamide)が300となる易動度に補正した。その結果、β1ピーク位置が203となる。さらに、これらのデータを説明変数としてロジスティック回帰分析を行い、褥瘡リスクを検出する予測式を作成した。Cuや炎症蛋白と相関が強いβ1分画のアルブミン側のテール位置(易動度200)が低下し、AUC =0.814となり、次いで、C4と相関が強いアルブミンのプレアルブミン側テール(易動度69)でAUC=0.789となった。α2のアルブミン側テールでは、Znと負の相関がある領域(易動度164)で、AUC=0.753の結果が得られた。また、ロジスティック回帰式は、- 4.471 + 0.0251 *age + 0.0526*P114+ 0.00244*P163 - 0.0177 *P199+ 0.00233*P216となり、AUC=0.876の結果を得ることができ、総合的に予測した場合は、高い分離性能を有する。平成27年度は、10月に採択内定を頂き11月から研究に着手したため、1年で計画したことを半年で完了させる計画を立てたが、やはり当初の予定を100%完了させることが困難であり、やや遅れている自己評価である。しかしながら蛋白分画検査の最適分析条件について、キャピラリ電気泳動装置の緩衝液および検出速攻波長について微量元素を含めたNST関連項目の同時検出における条件を設定が完了し、研究実績の概要に記述した内容の知見を得ることができた。平成28年度は、日常検査で用いられた検体で問題ないことを明らかにし、比較的安価な費用で検査できる蛋白分画検査を用いてスクリーニングすることを目的し、蛋白組成から判明する疾患群に加えて、血清亜鉛の欠乏状態を把握する手段として利用できることを検討した。血清亜鉛濃度測定(chelating reagent)と、蛋白電気泳動は、Sebia CAPILLARYS2 PROTEIN(E)6を用いた電気泳動の生波形を使用して正規化を行った。その波形は、albuminとα1分画の間の情報を除去しない生波形データを用いた。易動度は、albuminピーク位置が75、DMFが300となるように易動度を正規化した。

この易動度の各点に対して血清亜鉛欠乏の有無(≦65μg/dL:1,≧66μg/dL :0)でROC分析を行った。さらに、これらのデータを説明変数としてロジスティック回帰分析を行い、亜鉛欠乏の有無を検出する予測式を作成した。ROC分析の結果、亜鉛の低下は、PreAlbuminテール位置(易動度:M33)の低下(AUC=0.737)、albuminテール位置(易動度:M77)の低下(AUC=0.750)、β1ピーク位置(易動度:M203)の低下(AUC=0.705)、の結果が得られ、ロジスティック回帰式は、3.607 + ( - 0.065) ×M33 + ( - 0.012) ×M82 + 0.015 ×M83となり、AUC=0.791の結果を得た。蛋白分画波形の数多くの易動度で、亜鉛欠乏の検査診断特性が得られる特徴的な領域が易動度33, 77,203にあり、ロジスティック回帰分析結果は、AUC=0.791で良好な結果が得られ、これらの情報を総合的に用いて予測した場合は、非常に高い亜鉛欠乏の分離性能を有する判定が可能であることを明らかにした。平成28年度は、亜鉛測定における採血管の問題として、採血管のゴムキャップの中に亜鉛が含まれている場合がありその亜鉛が血液に混入し亜鉛が高値となる問題があるが、影響度を調査した結果、現在採用している採血管は問題ないことを明らかにた。そして血清亜鉛濃度を蛋白電気泳動検査で予測することが可能であることを明らかにした。しかしその後、蛋白電気泳動検査装置が故障しメーカで修理中である。修理は時間を要さず完了する予定であるが、修理が完了するまで平成29年度の予定が進捗しないので、進捗状況は『おおむね順調に進展している』とした。平成29年度は、血清亜鉛濃度の推定精度の検証と電子カルテに記録された半構造データのデータベース化を予定していたが、蛋白電気泳動検査機器が故障(搭載する8本のキャピラリの劣化と、キャピラリの導通不能)し、メーカ側へ検査機器を送り修理する大掛かりなものとなり、メーカ修理後もキャピラリが安定するまでに時間を要し実質的に使用できる期間が少なくなってしまった。その測定不可能な期間、平成28年度に得られた研究成果であるROC解析の結果の、亜鉛の低下は、PreAlbminテール位置(易動度:M33)の低下(AUC=0.737)、albminテール位置(易動度:M77)の低下(AUC=0.750)βピーク位置(易動度:M203)の低下(AUC=0.705)、の結果と、ロジスティック回帰式による、3.607 +(- 0.065)×M33 +(- 0.012)×M82 + 0.015 ×M83となり、AUC=0.791の結果について、より精度を上げるための方法を検討した。その結果、平成28年度までの学習データには亜鉛濃度の各濃度域についてサンプル数が低濃度域に多く高濃度域のサンプル数が少ない点に着目した。来年度は、これらについてサンプル数を調整し再解析を行い推定精度向上と、またそれに加え、平成29年度に計画していたものの実施できなかった学習データセットとは異なる無作為に抽出した検証用データセットを用いた血清亜鉛濃度の推定精度の検証と、電子カルテに記録された半構造データのデータベース化についても実施を予定している。本研究で使用している蛋白電気泳動検査機器が故障し、メーカ修理となった。この装置にはキャピラリが8本使用されているが、全キャピラリとも劣化や導通不能により、分析ができない状態となり、メーカ修理後もキャピラリ安定化まで時間を要したため、平成29年度に実施する予定の研究計画が部分的にできなくなってしまった。平成30年度は、亜鉛の推定精度を向上させることを主に研究を行った。平成29年度までの学習データセットでの血清亜鉛各濃度域のサンプル数において、低濃度域のサンプル数が多く高濃度域が少ないデータセットであったため、全濃度域で均等なサンプル数となるよう調整し解析を行った。
高圧力比遠心圧縮機のサージングと失速

高圧力比単段遠心圧縮機では,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない.本研究では,衝撃波が発生する円形翼列翼間側壁面に多数の高周波応答性圧力センサを装置し圧力分布の時間変化を詳細に計測して,衝撃波の空間構造およびその非定常性,ならびにディフューザ失速あるいはサージングとの関係を明らかにし,小弦節比円形翼列ディフューザ設計の基礎資料を提供する.また,サージングの周期変動圧力についての基礎資料を得る.さらに,翼間および羽根車入口部での流動状態を計測して失速初生位置およびそのタイミングの確認を行うための計測法の検討を行う.得られた結果は以下の通りである.(1)圧力時系列データのウェーブレット変換による周波数ー時間解析は,失速突入時の特定および失速突入までの周波数の時間変化把握に十分有効である.また,同じ圧力時系列データの時変パワスペクトル解析あるいは時変rms解析も失速解析に有効である.(2)全失速突入直前に羽根車インデューサ部に生じる旋回失速を翼間rms値の時間変化から、あるいはウェーブレット関数の翼通過周波数成分分析から詳細に把握できることを明らかにした.(3)隣り合う二つのディフューザ翼列先端半径における圧力変動は失速突入まで時空間的に何ら相関はないが,失速突入直後には時間相関が高い周期変動が観察された.(4)粒子画像流速計(PIV)について、容器内回転円板試験装置を製作して検定を試み、計測精度等を検討した.また,本圧縮機に使用予定の微粒子(0.8μmDOP)についての適用可能性も検討し,本PIV装置および供給微粒子の組合せがディフューザ翼間ならびに羽根車入口部での流動計測に十分適用可能であることを確認した.高圧力比単段遠心圧縮機では,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない.本研究では,衝撃波が発生する円形翼列翼間側壁面に多数の高周波応答性圧力センサを装置し圧力分布の時間変化を詳細に計測して,衝撃波の空間構造およびその非定常性,ならびにディフューザ失速あるいはサージングとの関係を明らかにし,小弦節比円形翼列ディフューザ設計の基礎資料を提供する.また,サージングの周期変動圧力についての基礎資料を得る.さらに,翼間および羽根車入口部での流動状態を計測して失速初生位置およびそのタイミングの確認を行うための計測法の検討を行う.得られた結果は以下の通りである.(1)圧力時系列データのウェーブレット変換による周波数ー時間解析は,失速突入時の特定および失速突入までの周波数の時間変化把握に十分有効である.また,同じ圧力時系列データの時変パワスペクトル解析あるいは時変rms解析も失速解析に有効である.(2)全失速突入直前に羽根車インデューサ部に生じる旋回失速を翼間rms値の時間変化から、あるいはウェーブレット関数の翼通過周波数成分分析から詳細に把握できることを明らかにした.(3)隣り合う二つのディフューザ翼列先端半径における圧力変動は失速突入まで時空間的に何ら相関はないが,失速突入直後には時間相関が高い周期変動が観察された.(4)粒子画像流速計(PIV)について、容器内回転円板試験装置を製作して検定を試み、計測精度等を検討した.また,本圧縮機に使用予定の微粒子(0.8μmDOP)についての適用可能性も検討し,本PIV装置および供給微粒子の組合せがディフューザ翼間ならびに羽根車入口部での流動計測に十分適用可能であることを確認した.圧力比が4以上の高圧力比単段遠心圧縮機では,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない.圧縮機にとって,衝撃波は圧力上昇という観点ではむしろ好ましいが,衝撃波が羽根車翼面やディフューザ翼面あるいは側壁面の境界層と干渉してはく離あるいは逆流すれば話は別である.本研究では,衝撃波が発生する円形翼列翼間側壁面に多数の高周波応答性圧力センサを装着し圧力分布の時間変化を詳細に計測して,衝撃波の空間構造およびその非定常性,ならびにディフューザ失速あるいはサージングとの関係を明らかにし,小弦節比円形翼列ディフューザ設計の基礎資料を提供する.また,サージングの周期変動圧力についての基礎資料を得る.さらに,ディフューザ壁面および羽根車入口部壁面での逆流状態を可視化観察して失速初生位置およびそのタイミングの確認を行う.得られた結果は以下の通りである.(1)パソコンをベースとするCCDカメラ画像直接取り込み可視化システムを構築した.(2)圧縮機羽根車やディフューザ近傍のみならず,プレナムタンク,吐出管など管路系の圧力変動も測定し,サージングシミュレーションのためのデータを採取した.(3)隣り合う二つのディフューザ翼列間に高周波数応答性圧力センサを設置し,同時圧力計測を行った.その結果,サージングにおける失速突入直前での低周波数圧力変動に同時性はないものの,失速突入はほぼ同時に生じる.(4)圧縮機がサージング状態における翼列部側壁面の流れ状態を観察した.その結果,圧力波形でみられるのと同じ周期での流れ角時間変化が確認された.また,逆流の発生も確認された.

今後は,圧力と可視化の同時計測システムの構築を目指し,圧力と流れの関係を明らかにする.高圧力比単段遠心圧縮機では,羽根車への相対流入速度あるいはディフューザへの流入速度が音速を超えるので,衝撃波の発生は避けられない.本研究では,衝撃波が発生する円形翼列翼間側壁面に多数の高周波応答性圧力センサを装着し圧力分布の時間変化を詳細に計測して,衝撃波の空間構造およびその非定常性,ならびにディフューザ失速あるいはサージングとの関係を明らかにし,小弦節比円形翼列ディフューザ設計の基礎資料を提供する.また,サージングの周期変動圧力についての基礎資料を得る.さらに,翼間および羽根車入口部での流動状態を計測して失速初生位置およびそのタイミングの確認を行うための計測法の検討を行う.得られた結果は以下の通りである.(1)圧力時系列データのウェーブレット変換による周波数-時間解析は,失速突入時の特定および失速突入までの周波数の時間変化把握に十分有効である.また,同じ圧力時系列データの時変パワスペクトル解析あるいは時変rms解析も失速解析に有効である.(2)全失速突入直前に羽根車インデューサ部に生じる旋回失速を翼間rms値の時間変化から,あるいはウェーブレフト関数の翼通過周波数成分分析から詳細に把握できることを明らかにした.(3)隣り合う二つのディフューザ翼列先端半径における圧力変動は失速突入まで時空間的に何ら相関はないが,失速突入直後には時間相関が高い周期変動が観察された.(4)粒子画像流速計(PIV)について,容器内回転円板試験装置を製作して検定を試み,計測精度等を検討した.また,本圧縮機に使用予定の微粒子(0.8μmDOP)についての適用可能性も検討し,本PIV装置および供給微粒子の組合せがディフューザ翼間ならびに羽根車入口部での流動計測に十分適用可能であることを確認した.
乳児白血病におけるゲノムのメチル化の異常についての検討

今年度は、前年までの乳児白血病におけるp15、p16のメチル化異常についてのBisulfite法を用いた検討を、さらに例数を増やして行った。対象は、乳児白血病から樹立された細胞株13株、および乳児白血病症例12例である。いずれも、乳児白血病に特徴的であるMLL遺伝子の再構成を認める細胞である。細胞株13株のうち、p15遺伝子のメチル化は8例(62%)、欠失は3例(23%)、またp16遺伝子のメチル化は8例(62%)、欠失は2例(15%)に認められ、いずれの遺伝子にも高頻度に異常が認められた。それに対し、患者検体12例中ではp15遺伝子のメチル化は4例(33%)に認められたが、p16遺伝子のメチル化は認められず、細胞株に比較して異常の頻度が低かった。これらの頻度については、白血病の型や遺伝子異常のタイプによる明らかな差はなかった。この結果から、以下のような結論が得られた。・MLL遺伝子異常をもつ乳児白血病では、約3分の1の症例でp15遺伝子のメチル化が認められ、白血病の進展への関与が示唆された。・p16遺伝子のメチル化は患者検体では認められず、p16遺伝子のメチル化の乳児白血病への関与は限定的なものであると思われた。過去の報告との相違については、メチル化検出の方法の差異によるものである可能性がある。・細胞株で高頻度に認められたp15、p16遺伝子のメチル化および欠失は、細胞の株化に伴う2次的な変化が含まれている可能性がある。さらに、乳児白血病は胎児期の発症の可能性が示唆されているため、p15、p16遺伝子が胎児期にメチル化されている可能性について、臍帯血を用いて検討を行った。8例の正常児臍帯血において、p15、p16いずれの遺伝子のメチル化も認められず、これらの遺伝子のメチル化は胎児期には生じていないと考えられた。なお、これらの結果の一部は平成17年度の臨床検査医学会総会にて発表した。今年度は、まず正常臍帯血、および乳児白血病の臨床検体の収集を行い、それぞれ10検体前後の検体を得た。ここから、DNAおよびRNAを抽出し、以後の研究の材料とした。今後も検体の数を増やす予定である。メチル化を受けた遺伝子は通常発現が低下しているため、乳児白血病においてメチル化を受けている遺伝子を見出すには、まずこれらの白血病で発現の低下している遺伝子の中から検索することが効率的である。2003年我々のグループから、乳児白血病に高頻度に見られるMLL遺伝子転座をもつ白血病において、マイクロアレイを用いて多数の遺伝子の発現を網羅的に調べた研究が発表された。このデータベースをもとに、乳児白血病において発現の低下している遺伝子のなかから、癌抑制遺伝子(p15、p16など)やホメオボックス遺伝子(HOXA, HOXB族など)など白血病の発生に関与している可能性があると考えられる遺伝子を選び出し、これらについてその後の検討を行うこととした。メチル化の検討の方法としては、Hermanらにより開発されたBisulfite法を用いることとした。この方法は、以前のサザンブロットやMethylation PCR法に比べ、感度が高く、しかも正常検体の混入があっても少量のメチル化を検出できる優れた方法である。しかしながら、Bisulfite処理の適正な時間が遺伝子ごとに異なるため、初期にこの設定に時間がかかるのが難点である。現在上記にあげたいくつかの遺伝子について、適切な条件の設定を検討している段階である。

8例の正常児臍帯血において、p15、p16いずれの遺伝子のメチル化も認められず、これらの遺伝子のメチル化は胎児期には生じていないと考えられた。なお、これらの結果の一部は平成17年度の臨床検査医学会総会にて発表した。
東アジア圏の複言語主義共同体の構築―多言語社会香港からの示唆

本研究の目的は,東アジア圏における多層言語環境での複言語主義的な言語政策や人材育成の必要性の考察である。香港では多層言語環境が人々に日本と異なる影響を与えている。言語とコミュニケーション,言語教育政策と学習者,教育と技術の三つの視点からその影響を見ることで,多層言語環境化する日本が考えるべき問題を洞察した。日本がモノリンガル社会の心的制約を克服して,複言語主義的社会モデルに移行し,複数言語を行き来する態度と能力を持つトランスランゲージング的人材を育成するための知見が得られた。本研究の研究成果は,研究成果報告書(250頁)として編集・印刷された。本研究は,前世紀末からのボーダーレス化が進むことで東アジア圏の多層言語社会が増大すると予測し、多言語社会香港について理論言語学的、応用言語学的、教育工学的見地から考察を行い、多層言語社会の到来に日本が対応する上で貢献することを趣旨としている。事前の計画では初年度研究会を3回実施する予定であったが,プロジェクトメンバーによる研究経過報告会2回,香港の連携協力者との打ち合わせならびに調査のためのデータ収集を兼ねた香港大学での研究会1回,さらに3月年度末の連携協力者および海外の関連分野の研究者を交えた国際シンポジウム1回の計4回を実施した.以下にそれぞれ詳述する。2015年7月11日10時12時に北海道大学学術交流会館にて第1回研究会「多言語文化環境香港プロジェクト研究経過報告会」を開催した。代表者から本研究プロジェクトの趣旨と概略の説明があったのち、研究分担者・連携協力者がそれぞれの研究の進行状況について報告した。9月21日10時30分12時30分香港大学にて本プロジェクトの趣旨説明と教育工学領域部門のオンライン・タンデムラーニング研究協力に関する打ち合わせを行った。あわせて、理論言語学領域部門の研究発表および応用言語学領域部門のデータ収集を21日・22日両日行った。11月28日15時17時に北海道大学メディア・コミュニケーション研究院にて研究経過報告会を開催し、データ収集状況の中間報告を実施した.2016年3月8日,公開国際シンポジウムを北海道大学メディア・コミュニケーション研究院で開催した.香港理工大学英語学部教授による基調講演,フォーラム・ディスカッション「東アジア次世代のコミュニケーション促進と大学外国語教育」(香港大学講師講演と質疑応答・指定討論)を行った.あわせて,本科研プロジェクトメンバー8名の発表のほか,2名の外国人研究者による招待発表を実施した。本研究の研究目的遂行のために設けた3領域、すなわち、理論言語学,応用言語学,教育工学それぞれにおいて,データの収集と複数の研究発表を行うことができたので,研究計画をほぼ予定通りに進んでいると判断する.理論言語学領域では,広東語・日本語・北京語の文末助詞に関する機能や特徴の共通点や相違点に関する考察を研究分担者が,また日本語・中国語・英語の可能表現に関する比較を連携協力者が行い,3月8日国際シンポジウムほかで発表した.紅葉言語学領域では,研究分担者が香港の学制におけるバンドシステムの変遷とその教育を受けた学習者が現在どのように感じているかについて現地調査を実施した。また、別の研究分担者は香港の日本人学校やインターナショナルスクールに在籍する日本人児童生徒のライティングにおけるバイリンガル能力の発達の様子や、保護者および教育者の様子を現地調査した.両者とも,経過報告を国際シンポジウムほかで行った.さらにもう1名の研究分担者は,香港の日本語学習者が日本のポップカルチャーによってどのように日本語学習を動機づけられているか調査するために面接調査を実施し,国際シンポジウムで経過報告を行った.教育工学領域ではオンライン言語交換を香港大学ほかと日本の大学とで実施した.その成果について収集したデータの一部を用いて考察を加え,国際シンポジウムで発表した.以上により、初年度の研究進捗は概ね順調であり、2年目以降においてさらなる研究成果が期待できると判断する。本研究は、東アジア圏の国際的な人口流動性が高まり、欧州のような複言語主義的多層言語環境が出現するという予想のもとに、多言語社会香港の言語教育政策、日本人子女教育、第二言語教育、使用言語の言語学的考察、香港と日本の学生による言語交換などを通して、日本が多層言語環境化する際の課題に示唆を得ることを目的としている。香港の言語教育政策は、学校群に分けて英語、広東語を教育言語としてどの割合で用いるか差をつけてきている(バンドシステム)が、その変遷の実態については不明な点が多い。今回、各年齢層の香港在住者にインタビューを実施することで、これまで報告資料による伝え聞きであった状況を徐々に脱却できる可能性が見えてきた。また、日本人コミュニティへの聞き取り等をもとに、香港では教育の選択肢が豊富で、また、香港の人々が複数言語能力を身に付けることに貪欲な様子が見えてきた。あわせて、香港の日本語学習者が日本のポップカルチャーに対する興味を学習の強い動機づけにしていることや、日本語と広東語の終助詞に相似的特徴が見られるなど、日本と香港をつなぐ興味深い事実を考察できた。さらに、香港と日本の大学生が言語交換学習を行うことで、第二言語不安の解消や積極的な言語活動への参加が促進される可能性が示唆された。この2年間に、英国のEU離脱、米国・仏国大統領選などで、言語・文化の多様化に対する反動的な動きが世界的に顕在化してきているとされる。科学技術の発達にともない、人口移動と異文化・異言語の交流が加速度的に進む時代である。人類がアフリカ大陸から拡散する過程で、異なる言語集団と交流する必要性が生まれたはずである。

多層言語環境は、太古の人類が直面した進化上の問題であって、そこには種としての人類の発展や人間社会理解の鍵が含まれていると思われる。この研究が、そうした視点で言語と人類の関係をとらえる発端になることを願う。共同研究代表者・分担者、連携協力者が参加する学術的集会を2回開催することができた。一つ目は、2016年6月25日(土)、香港大学において、本研究プロジェクトチームと香港大学日本研究科の共催により開催した公開シンポジウム「Multilingual Hong Kongas seen through the eyes of Japanese people」である。「香港の中等教育におけるEMIについて: COLT観察法を用いた分析」(横山吉樹)や「香港在住の日英バイリンガル児童の作文力の発達に関する考察」(佐野愛子)など、本科研の分担者・連携協力者による7件の発表があった。香港の日本語教育関係者および日本人学校、日本語補習校などの日本人子女教育関係者などを迎えて、本科研の成果を発表した。二つ目は、2017年3月9日(木)に、本科研補助金と北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院の院内共同研究補助金等を用いて北海道大学学術交流会館において開催された、国際広報メディア・観光学院主催の国際シンポジウム「多層言語環境時代の外国語教育」である。全体として21件の発表と、1件のパネル・ディスカッションがあり、そのうち本科研の分担者・連携協力者の発表は、「Combining Online Language ExchangewithPublic Speaking」(KAWAIYasushi)や「香港における日本語学習とポピュラーカルチャーとの関連ー香港における日本のポピュラーカルチャーは日本語学習とどう関わるか」(小林由子)など8件であった。これらの発表を通して、それぞれの研究において、資料の収集と分析・考察がほぼ予定通り進んでおり、多層言語環境に関する理論言語学的考察、応用言語学的考察、教育工学的考察の3分野それぞれにおいて、研究が進捗していることが示された。本年度は3年計画の最終年度として,2回の国際シンポジウムと1回の研究最終報告会を開催し,あわせて研究成果報告書(250頁)を執筆・編集して印刷して成果を公開した。本研究は,東アジア圏の多層言語環境化を踏まえて,複言語主義的な言語政策や人材育成の必要性を考察し,提言を行うことを目的とする。言語とコミュニケーションの視点からの研究では,広東語と日本語の終助詞,あるいは日中英の可能表現の類似性を対照言語学的に分析した。こうした知見を重ねることは,言語がコミュニケーションで果たす普遍的な役割や仕組を理解し,言語の違いが障害と捉えずにそれを超えたコミュニケーションへの意欲と方略を産む示唆となる。施策と学習者の視点からの研究では,香港の学校教育制度での媒介言語,香港の日本語学習者におけるポップカルチャーが学習意欲に与える影響,香港在住の継承日本語学習のtranslanguaging的言語習得,香港の大学日本語教育での複言語主義的教育改革が考察された。