hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
Long isoformのみを障害する新規POU1F1変異の機能解析

POU1F1は胎生期の下垂体に発現する転写因子であり、メインの291アミノ酸からなるshort isoformの他に317アミノ酸からなるlong isoformも存在する。今回我々はlong isoformのみのsplice異常を惹起すると予想される新規変異、IVS-5A>Gを1アリルに同定した。Exon trapping法を用いた検討により、同変異はshort isoform POU1F1のExon2をskipする変異であり、同時にlong isoformには影響しないことも確認された。今後どのようなメカニズムでExon2を欠いたPOU1F1がCH発症に関与するのかを解明していく。平成25年度の目標はLong isoform POU1F1の機能解析系を確立し、変異型POU1F1の機能低下の有無を確認することであった。ヒトにおいてはlong、short isoformの機能の差は明らかとされていないため、short isoform POU1F1が標的とする遺伝子のプロモーター領域(GH promoter、PRL promoter, TSH-βpromoter)を挿入したレポーターベクターを作成し、longおよびshort isoform POU1F1間の活性化能の差異を、ルシフェラーセアッセイで確認する。野生型および1の結果判明した変異型long isoform POU1F1の発現ベクターを作成し、GH promoter、PRL promoter, TSH-βpromoterを挿入したレポーターベクターと共発現させ、ルシフェラーセアッセイを行う。変異型が有意に活性低下を起こしているかを確認する。野生型long isoformおよび変異型POU1F1とGFP融合タンパクを作成し、細胞内局在を確認する。優性阻害効果を想定しているため、端的には変異型が野生型と同様に核に移行することを確認する。変異型が核に移行しない場合は、野生型と変異型POU1F1がdimerを形成し、核外にtrapされている可能性を模索する。その場合はRFP融合変異型POU1F1を作成し、野生型とのCo-transfectionにより両者の局在を確認する。野生型および変異型POU1F1の安定した発現の有無をウェスタンブロット法で確認する。優性阻害効果を想定しており、変異型の発現量は野生型と同等であると予想する。野生型および変異型POU1F1タンパクとビオチンラベル化したPOU1F1標的配列を用いてゲルシフトアッセイを行い、標的配列との結合能を比較する。すでにコンストラクトはすべて完成しており、機能解析の系も確立した。ただし、変異型のmRNA回収ができておらず、今後進めていく。小児科内分泌予定していた機能解析のためのコンストラクト作成は全て終了した。変異型のmRNA回収ができれば速やかに次の段階へと移れると考える。変異型のmRNA回収ができ次第、予定通りの機能解析(特に優性阻害について)を進める。
戦後日本の美術史形成過程研究序論：1960年代、国際的同時性の文脈と「日本」性

本研究は、戦後日本の美術史形成過程を明らかにするために、1960年代に国内外で高く評価された作家・前田常作とオノサト・トシノブに対する批評を手掛かりに、当時盛んに議論された美術言説「国際的同時性」の文脈を検証する。そのため、本研究は、作家・作品論ではなく、膨大な言説資料の分析を行う言説史(-制度史)の手法を用いる。結果として、西洋に起因する「美術」の制度受容と日本の独自性の問題という、戦後美術史形成に関わる日本美術界総体としての遷移や文化的構造を捉える。
酸配位ジアゾニウム炭素活性種の合成的利用

有機化学においては触媒の作用により簡単な分子から複雑な分子を簡便に合成することが理想である。その触媒としては、そのすぐれた活性からパラジウム、ロジウム、銅などの金属を用いることが一般的である。ジアゾカルボニル化合物を原料として用いた反応もそれら金属を触媒として用いることが一般的であったが、本研究においてはより環境負荷の小さな非金属・ブレンステッド酸触媒を用いてジアゾカルボニル化合物を活性化する手法を開発した。平成23年度の成果において、分子内反応におけるキラル酸触媒によるジアゾカルボニル化合物の直接的活性化が高立体選択的に進行し不斉Friedel-Crafts型反応の確立に成功した。またこの研究の中で反応機構の詳細な検討を行った結果、ルイス酸触媒反応ではなく、ルイス酸によって活性化されたブレンステッド酸触媒によって反応が進行していることが強く示唆された。この事実をもとにキラルブレンステッド酸触媒を利用した触媒的不斉ジアゾカルボニル化合物活性化法を検討することとした。反応系として環状α-ジアゾ-β-ヒドロキシエステルを基質とした非対称化を伴った不斉環拡大反応を選択し、また触媒としては研究代表者らによって開発された軸不斉ジカルボン酸触媒を用いることとした。その結果、新しい軸不斉ジカルボン酸触媒を新たに設計することによってエナンチオ選択的に本反応が進行することが見出された。得られる化合物はDiels-Alder反応などの一般的有機合成では構築の困難な7員環化合物であり、今後は本生成物を利用した合成化学の発展が期待できる。なおこの研究成果は本研究課題である酸配位ジアゾニウム炭素活性種の合成利用のみならず、キラルブレンステッド酸触媒がアニオン性炭素を直接活性化できることを証明したため有機酸触媒分野のさらなる発展につながるものと考える。現在これら研究結果に基づき分子内反応ではなく、分子間反応において同様のことが行えないか検討中である。前年度までの研究成果として、ジアゾカルボニル化合物の酸による活性化が1)不斉分子内Friedel-Crafts型反応、2)ヒドロキシル化反応、3)アミノ化反応および4)不斉分子内セミピナコール反応、の四つに展開できることを明らかとしてきた。本研究課題の最終年度においては1)の不斉分子内Friedel-Crafts型反応の反応機構の詳細についてさらなる検討を行い、重水素化実験からこれまでの触媒的不斉反応と大きく異なる現象がみられることを明らかとした。具体的には不斉配位子であるビナフトール、基質ともに重水素化したものを用い反応を行った場合、極めて大きな同位体効果がみられた。このことから本反応系が複雑なプロトン移動を経ながら進行していることが示唆された。また同反応を分子間に適用する試みも行ったが、こちらについては反応は進行するものの適切な不斉触媒の発見には至らなかった。2)および3)については触媒的不斉化の検討を引き続き行った。その結果、触媒的に反応が進行し、中程度のエナンチオ選択性ではあるが、目的物が得られることをあきらかとした。触媒回転率、選択性ともに現在の有機化学のスタンダードからはいまだ劣るところもあるが、今後の進展が期待できるめどは立ったと考える。また4)においてキラルブレンステッド酸が触媒として働くことを見出していたので、この成果に基づきジアゾカルボニル化合物の酸による活性化に適用可能なキラルブレンステッド酸の創成を試みた。その結果、目的とする反応系とは違うが、ジアゾカルボニル化合物とイミンの反応に適用可能な新しいキラルブレンステッド酸触媒を見出した。23年度の研究計画においては、分子内Friedel-Crafts型反応(C-H挿入反応)およびX-H挿入反応を検討することとしていた。当初の計画通り、光学活性チタンルイス酸によるFriedel-Crafts型反応を探求したところN-フェニルジアゾアセトアミドのBINOL-Ti錯体による分子内環化反応が高立体選択的に進行する系の構築に成功した。本反応によって得られる光学活性オキシインドールは生理活性物質に多くみられる構造であり、その合成的価値は高い。またオキシインドールの光学純度を損なうことなくその誘導化を行うことにも成功した。なお過去の文献においてはこのようなジアゾ化合物のC-H挿入反応には高価な後期遷移金属触媒が必要とされており、その常識を覆す反応である。近年安価で入手容易な代替金属や有機分子を触媒として用いた有機合成の成長が維持可能社会の実現に必要であるとされ、本研究はそのような観点からも今後さらなる発展が期待される。さらに触媒活性種の同定についても詳細な検討を行った。その結果同反応はチタンルイス酸の直接関与による反応ではなく、チタンルイス酸に配位したBINOL由来のプロトンによる直接的不斉プロトン化が鍵となっていることが示唆された。このことに基づき、BIMNOL-Ti触媒系にさらにプロトン源として嵩高いフェノールを導入することによる触媒量の低減にも成功した。このようなプロトンが鍵として働く反応であることが示されたことから今後キラルブレンステッド酸触媒を用いた反応開発の実現性が一層高まったといえる。

当初予定されていたように、キラルブレンステッド酸を用いることで望みとしているジアゾカルボニル化合物の直截的活性化が行えること、およびエナンチオ選択的不斉合成へ展開できることが証明された。研究実績に示したように、当初計画通り目的とする反応の最適化および機構解析に至るまで達成されており、順調に進行しているといえる。また機構解析の結果プロトン酸の重要性が明らかとなったので次年度へのステップとしてもいい結果を得ている。これまで、研究課題において仮定されていた酸触媒によるジアゾカルボニル化合物の活性化という経路が、触媒的不斉合成に展開可能であることを明らかとした。しかしながら現段階では適用可能な反応が分子内反応に限られており、今後分子内反応を高立体選択的に行えるような触媒および反応系の探索を行う。23年度の研究結果により、プロトンが触媒反応の鍵となることが明らかになったので、当初予定していた通り、キラルブレンステッド酸触媒の適用による不斉XーH挿入反応の実現を目指す。また同時にこの特異な反応形式を利用した新規反応開発も行うこととする。次年度も引き続き試薬、シリカゲル、ガラス器具などの有機化学の研究に必要な物品費を多く必要とする予定である。また研究成果の発表と情報収集のための学会参加も積極的に行う。23年度においては、研究成果を出すことに専念し成果発表に必要となる学会への参加を見送ったため旅費が計上されなかった。また研究に用いる試薬の種類および量は研究状況によって大きく変わり、当初予定よりも少ない物品費となった。このことから次年度使用額が生じた。24年度には得られた研究成果を発表する学会参加を積極的に行う。またより挑戦的な研究を行うため、試薬、シリカゲル、ガラス器具などの物品費を多く必要とする予定である。
昆虫の空間行動の神経基盤:新たな行動-神経活動計測システムの開発と応用

本研究は、非拘束の自由歩行昆虫から行動と神経活動を同時記録するための新たな実験系を開発し、これをコオロギの脳に適用することで、空間行動の神経機構を明らかにすることを目的として実施された。コオロギの空間認知と直接的関連をもつニューロンの発見には至らなかったが、体移動(歩行)と密接な関係をもつニューロンのスパイク活動を記録し、それらの特徴付けと分類をおこなった。さらにこれらのニューロンの多くが分布している領域を脳内で特定した。本研究の目的は、昆虫の空間行動の神経機構について、行動遂行中の非拘束動物から中枢ニューロン活動を記録することにより、網羅的かつ体系的に調べることである。実施課題は大きく分けて以下の2つからなる。1)代表者がこれまでに開発してきた行動-神経活動計測システムに、可動な複数の電極からなるユニットを新規追加し、完全実用版に仕上げる。2)この新たな実験システムを昆虫(主としてコオロギ)の空間行動に適用し、微小な脳であるがゆえに可能な行動-中枢ニューロン連関の網羅的調査をおこなう。初年度は、新システムを構成するサブシステムの設計、試作、実用試験を中心におこなった。以下にその詳細を記す。【可動多点電極ユニット】圧電素子を利用した超小型リニアアクチュエータの先端部にワイヤ電極を取付けた可動電極ユニットを試作し、実際の動物(コオロギ)への適用試験をおこなった。可動電極ユニットは最終的に自由歩行する昆虫に搭載予定であるが、現段階ではトレッドミル上を拘束歩行するコオロギに対して単極または2極の電極ユニットを適用中である。これまでに毎実験あたり数個程度の前大脳ニューロンのスパイク活動について、長時間(1時間以上)安定して記録できる性能を達成した。【行動-神経活動計測システムへの組込み】可動電極ユニットと並んで重要なサブシステムである多極アクティブスリップリングについて、設計および製作を完了した。本年度の当初目標としては、多極アクティブスリップリングと可動多点電極ユニットを既存の行動-神経活動計測システムへ組込み、実用試験の開始をめざしていたが、これらについては次年度課題として残された。今後、昆虫搭載型の可動多点電極ユニットの完成を待って早急に取組み、来年度前半を目途に完全実用化を達成したい。平成22年度は、開発途中の実験システムを完全実用化させ、同システムを用いた空間行動-中枢ニューロン連関の本格的調査に着手することを研究目標とした。これらについて以下の成果を得た。【新システムの完全実用化】既に昨年度末において、単体としては実用域に達した可動電極ユニットおよびアクティブスリップリングを既存の行動-神経活動計測システムへ組込み、自由歩行コオロギから神経活動を記録することが可能となった。また電極ユニットの多チャンネル化についても、最大2チャンネル搭載が可能となった。【行動実験系の確立】上記システムの運用に適切な行動実験系を確立する取り組みについては、現在も引き続き実施中である。これまで単純な円形アリーナ内における自由歩行を中心に解析をおこなっているが、今後は新たにコーナーやメルクマールをアリーナ内に設定し、空間環境とニューロン発火パターンとの関係について調査予定である。【新システムを用いた実験とデータ解析】昆虫の記憶や学習との関連が示されているキノコ体、および行動の発現や維持に関わるとされる中心複合体を含む前大脳に電極を刺入し、動物行動との関連について調査した。その結果、動物の歩行時に活動パターンが変化するスパイクユニットを約100個程度記録することに成功し、それらの分類と特徴付けをおこなった。さらに蛍光色素を塗布した電極ワイヤの刺入痕を実験後に共焦点レーザー走査顕微鏡で観察することで、記録ニューロンの局在を従来より簡便かつ確実に特定できるようになった。平成23年度は、これまで開発してきたシステムの問題点を改善するとともに、空間行動-中枢ニューロン連関について調査を継続することを目標として実施された。【システム改良の取組み】昨年度までに2チャンネルの可動電極ユニットの搭載・実用化に成功し、今年度は更なる多チャンネル化を目指した。しかし電極装着作業に相当な時間を要すること、および3本以上の電極刺入は脳へのダメージが大きいことから、従来の2チャンネル型が最も効率的にデータを得る事ができるとの判断に至った。また電極をリニアアクチュエータで前進させる過程で記録できるニューロンの数は、1チャンネル当たり最大で3個に留まり、実験効率については改善の余地が残された。単一ニューロンの記録時間については、電極装着法の工夫により最長で約6時間が可能となり、大幅に改善された。【行動と関連したニューロン活動】これまでに得られた結果をもとに、昆虫の記憶や学習との関連が示されているキノコ体、および体移動の発現と維持に関わる中心体を含む前大脳を主な目標領域として電極を刺入し、実験アリーナ内を自由歩行するコオロギからニューロン活動と空間行動のパラメータ(位置および体軸方向)を同時記録した。約40個のニューロンについて解析した結果、新たに活動頻度が歩行速度と極めて高い相関をもつスパイクユニットが見つかった。

また歩行と関連する複数ユニット間で発火タイミングの相互相関を調べたところ、静止時と歩行時で相関様式が大きく変化する現象を発見した。これらのニューロンはいずれもキノコ体柄部に刺入した電極から記録されたことから、少なくともこの領域が空間行動の基本である歩行と密接に関わることが改めて示された。
樹木種苗の広域移動に伴う適応度の低下に関する研究

植物は分散能力が限られているため、同種内においてもそれぞれの生育環境に適応的な生態型(エコタイプ)を示すことがある。そのため外部からの種苗や、その種苗に由来する子孫は局所環境に適応できず、自生の個体よりも劣った表現型を示す、遠交弱勢を引き起こす可能性があるのである。よって、植物を人為的に移動させる場合には、その種の局所環境への適応に関する研究が必要である。本研究では、種内の地域間にエコタイプがあり、国内外において実際に種苗の移動がある落葉性高木のブナ、落葉性低木のヤマハギを用いて、種内の遺伝構造を明らかにした上で、エコタイプ間およびエコタイプ内で交配実験を行い、エコタイプ間交配に由来する個体(雑種)の適応度の変化を明らかにすることを目的としている。本年度は、ブナにおいて、エコタイプ間、エコタイプ内の交配実験を行った。4月中旬から下旬にかけて、北海道、宮城、静岡、岐阜、宮崎からブナの花粉を収集し、5月上旬に岐阜大学位山演習林において、宮城(鳴子)、静岡(富士)、岐阜の花粉を、1個体の母樹に交配させた。10月に種子を採取しその重さを測定した。結実率は岐阜が鳴子、富士よりも有意に高く、種子重は岐阜と鳴子が富士よりも有意に高い結果となった。この結果からは、集団内交配による結実率、種子重が最も高く、エコタイプ間の交配による適応度の変化に関しで明確な結果は得られなかった。本年度はブナの開花が少なく、また調査の立ち上げが遅れたこともあり、交配のための母樹が1個体しか得られなかったため、より確実なデータとなるよう、今後は母樹数をふやすよう努力したい。
航空・宇宙分野における三次元流の特性に関する研究

本研究は,航空・宇宙分野における三次元流の諸問題の特性を,近年進歩の著しい実験的技術と解析・数値シミュレ-ションによって明らかにし、一次元流や二次元流からの類推では困難な三次元流の課題の解決を図り,あわせて航空機・宇宙機の研究・開発に寄与することを目的としている。本研究の組織は、全国の大学・研究機関に属する23名の研究者によって機成され、次の各項目について分担を決め、研究を進めた。1.三次元流の基本的性質(1)渦流,せん断流,噴流,回転流,伴流,境界層流,剥離流,等(2)高速流,熱流体,希薄気体流,等2.三次元流の特性(1)翼まわりの流れ(2)飛翔体まわりの流れ3.三次元流の計画法の確立4.3次元流の解析法の確立と数値シミュレ-ション本年度は,3ケ年にわたる研究期間の最終年度にあたり,各研究者の成果の取りまとめを行った。成果の取りまとめは各項目内での研究者相互の情報交換により行うとともに、他の2つの総合研究(A)及び1つの総合研究(B)と合同で行ったシンポジウム(1992年2月3日4日栃木県鬼怒川)において全体的な成果報告を行った。全体シンポジウムでは、各自の研究の評価及び応用についての検討を行い,上に述べた三次元流に特有の現象及び特性が明きらかにされたことを確認した。特に、三次元流の基本的特性を把握し得る計測法及び解析法が種々提案され,今後さらにこの分野の諸課題の解明に貢献し得ることが示された。本研究は、航空・宇宙分野における三次元流の諸問題の特性を、近年進歩の著しい実験的技術と解析・数値シミュレ-ションによって明らかにし、一次元流や二次元流とは本質的に異なる三次元流の問題の解決を図り、あわせて航空機・宇宙機の研究・開発に寄与す幣ことを目的とする。本研究の組織は全国の大学、研究機関に属する25名の研究者によって構成され、次の各項目について分担を決め、研究を進めている。1.三次元流の基本的性質(1)渦流、せん断流、噴流、回転流、後流、境界層流、剥離流等(2)高速流、熱流体、希薄気体流等2.三次元流の特性(1)翼まわりの流れ(2)飛翔体まわりの流れ3.三次元流の計測法の確立4.解析法の確立と数値シミュレ-ション本年度は3ヶ年にわたる研究期間の初年度にあたり、各研究者の研究を開始するとともに、相互の連絡を密にし、研究会等で討論と情報の交換を行っている。他の研究グル-プと共同で行った2つのシンポジウム(国際宇宙連流体力学シンポジウム、1989年10月、岡山、及び航空・宇宙分野における三次元流の特性に関するシンポジウム、1990年2月、岐阜)において、初年度の研究の成果を検討した。本研究は、航空・宇宙分野における三次元流の諸問題の特性を、近年進歩の著しい実験的技術と解析・数値シミュレ-ションによって明らかにし、一次元流や二次元流からの類推では困難な三次元流の課題の解決を図り,あわせて航空機・宇宙機の研究・開発に寄与することを目的とする。本研究の組織は、全国の大学・研究機関に属する25名の研究者によって構成され,次の各項目について分担を決め,研究を進めている。1.三次元流の基本的性質(1)渦流,せん断流,噴流,回転流,伴流,境界層流,剥離流,等(2)高速流,熱流体,希薄気体流,等2.三次元流の特性(1)翼まわりの流れ(2)飛翔体まわりの流れ3.三次元流の計測法の確立4.三次元流の解析法の確立と数値シミュレ-

ション本年度は、3ケ年にわたる研究期間の2年度にあたり,各研究者の研究を継続し,それらの成果についての情報を交換している。情報交換の場は,上記各項目研究の中で随時設けるとともに,航空・宇宙分野における三次元流の特性に関するシンポジウム(1991年2月4日5日、鹿児島市)において全体的な成果報告を行い、研究の評価及び応用についての検討を行った。この中で,上に述べた三次元流に特有の現象及び特性が各分担研究者の研究課題の中で明きらかにされ、その解明についての知見が得られつつある。本研究は,航空・宇宙分野における三次元流の諸問題の特性を,近年進歩の著しい実験的技術と解析・数値シミュレ-ションによって明らかにし,一次元流や二次元流からの類推では困難な三次元流の課題の解決を図り,あわせて航空機・宇宙機の研究・開発に寄与することを目的としている。本研究の組織は,全国の大学・研究機関に属する23名の研究者によって構成され,次の各項目について分担を決め,研究を進めた。1.三次元流の基本的性質(1)渦流,せん断流,噴流,回転流,伴流,境界層流,剥離流,等(2)高速流,熱流体,希薄気体流,等2.三次元流の特性(1)翼まわりの流れ(2)飛翔体まわりの流れ3.三次元流の計測法の確立4.三次元流の解析法の確立と数値シミュレ-ション本年度は,3ヶ年にわたる研究期間の最終年度にあたり,各研究者の成果の取りまとめを行った。成果の取りまとめは各項目内での研究者相互の情報交換により行うとともに,他の2つの総合研究(A)及び1つの統合研究(B)と合同で行ったシンポジウム(1992年2月3日4日栃木県鬼怒川)において全体的な成果報告を行った。全体シンポジウムでは、各自の研究の評価及び応用についての検討を行い,上に述べた三次元流に特有の現象及び特性が明きらかにされたことを確認した。特に、三次元流の基本的特性を把握し得る計測法及び解析法が種々提案され,今後さらにこの分野の諸課題の解明に貢献し得ることが示された。
立体視可能限界のカラーRDSによる立体知覚解析

従来,我々はランダムドットステレオグラム(RDS)を対象に眼球運動を測定し,立体知覚解析を行ってきた.しかし,対象として用いてきた白黒およびカラーRDSは単純な視差のものであったり,背景とRDS部のコントラストが良い,いわば立体視が容易なものが主であった.本研究では,できる限り立体視可能な限界付近のRDS呈示を行い,そのときの被験者の応答結果,および眼球運動結果をもとに,立体知覚解析を行った.主な成果を以下に示す.1.カラーRDSにおいては,背景とRDS部の明度差が立体知覚の重要なファクターとなっていることが示唆された.2.左右眼のRDSのドットサイズを変えた場合,細かなドットに対応した点のみが奥行きをもってバラバラと知覚される応答結果が得られた.3.曲面のみからなる上に凸・下に凹,2種類の馬蹄形状のRDSを用いて,立体視が困難な呈示を各種行い,立体知覚限界での解析を行った.(1)このRDSによる被験者の注視点は,馬蹄形の稜線部付近を常に注視するという結果が得られた.また,上に凸の方が凹に比べ全体的に知覚が容易で,知覚時間も短いという結果が得られた.(2)両眼のRDSを90度右回転して,垂直視差による検出を試みた.結論としては垂直視差では立体視は困難であるという結果が得られた.(3)左眼のRDSのみを315度左右に回転して知覚実験を行った.外枠が方形状のRDSにおいては,左回転の方が右回転に比して知覚が容易であり,その時の融像可能な回転幅は10度までである.(4)左右のRDSを同一方向に回転させた場合,知覚可能な回転角は約30度である.(5)片方のRDSを下方に移動した場合,その時の知覚可能な下げ幅は視角にして3度ぐらいである.学習すればこの下げ幅は大きくなる.従来,我々はランダムドットステレオグラム(RDS)を対象に眼球運動を測定し,立体知覚解析を行ってきた.しかし,対象として用いてきた白黒およびカラーRDSは単純な視差のものであったり,背景とRDS部のコントラストが良い,いわば立体視が容易なものが主であった.本研究では,できる限り立体視可能な限界付近のRDS呈示を行い,そのときの被験者の応答結果,および眼球運動結果をもとに,立体知覚解析を行った.主な成果を以下に示す.1.カラーRDSにおいては,背景とRDS部の明度差が立体知覚の重要なファクターとなっていることが示唆された.2.左右眼のRDSのドットサイズを変えた場合,細かなドットに対応した点のみが奥行きをもってバラバラと知覚される応答結果が得られた.3.曲面のみからなる上に凸・下に凹,2種類の馬蹄形状のRDSを用いて,立体視が困難な呈示を各種行い,立体知覚限界での解析を行った.(1)このRDSによる被験者の注視点は,馬蹄形の稜線部付近を常に注視するという結果が得られた.また,上に凸の方が凹に比べ全体的に知覚が容易で,知覚時間も短いという結果が得られた.(2)両眼のRDSを90度右回転して,垂直視差による検出を試みた.結論としては垂直視差では立体視は困難であるという結果が得られた.(3)左眼のRDSのみを315度左右に回転して知覚実験を行った.外枠が方形状のRDSにおいては,左回転の方が右回転に比して知覚が容易であり,その時の融像可能な回転幅は10度までである.(4)左右のRDSを同一方向に回転させた場合,知覚可能な回転角は約30度である.(5)片方のRDSを下方に移動した場合,その時の知覚可能な下げ幅は視角にして3度ぐらいである.学習すればこの下げ幅は大きくなる.本年度は主に精密カラーRDS用眼球運動計測システムのハードウェア及びソフトウェア構築を行った.また,立体視可能限界の白黒RDSを用いて簡単な立体知覚実験を試み,カラーRDSに対する結果予測を行った.1.赤外線TV眼底カメラ内の液晶カラーTV(モニター)を小型CRTカラーTVに置換えるための改造を行った.液晶カラーTVは,まだ小型で高分解能のものがなく,また各RGB単独で精密な明度コントロールができないため,今回は自動車用小型カラーTVを改造して,RGB信号を取出し使用することにした.2.精密カラーRDS発生用ソフトの開発.高速PC9801パソコンと画像処理装置EXCEL-IIを用いて複数の視差を持つ白黒及びカラーRDSの試作を行った.また,視差の境界がめだたない滑らかな傾斜RDSも合わせて作成した.呈示方法に関しては,静止画,動画(アニメーション的)呈示が可能である.3.左右眼にRDS部と背景部で異なる色彩で呈示ができ,また,明度調整が自在に行える「カラーRDS呈示装置」の試作を行った.4.画像処理による高速眼球運動計測システムの構築.赤外線TV眼底カメラからのVTR画像のコマ送り読み出しに,フレームメモリ付きVTRを利用することで、スムーズにEXCEL-II内に眼底画像を取込むことができた.そしてEXCEL-IIとEWS制御のもとでの高速眼球運動計測ソフトの開発を行った.その際,高速画像マッチング装置の開発を知り,現在,その装置を含めたソフト開発を遂行している.5.2.で作成した白黒RDSを用いての予備実験を行った.

一例を紹介する.複数の視差を持つ階段状のRDSに関して,固定点の位置が階段の下にある場合と中央とでは,中央に設定した場合の方が立体知覚が難しく,知覚時間が長くなるなど,多数の興味ある結果が得られた.従来,我々はランダムドットステレオグラム(RDS)を対象に眼球運動を測定し,立体知覚解析を行ってきた。しかし,対象として用いてきた白黒およびカラーRDSは単純な視差のものであったり、背景とRDS部のコントラストが良い。いわば立体視が容易なものは主であった。本研究では、できる限り立体視可能な限界付近のRDS呈示を行い,そのときの被験者の応答結果,および眼球運動結果をもとに、立体知覚解析を行った。主な成果を以下に示す。1.カラーRDSにおいては、背景とRDS部の明度差が立体知覚の重要なファクターとなっていることが示唆された。2.左右眼のRDSのドットサイズを変えた場合,細かなドットに対応した点のみが奥行きをもってバラバラと知覚される応答結果が得られた。3.曲面のみからなる上に凸・下に凹,2種類の馬蹄形状のRDSを用いて、立体視が困難な呈示を各種行い、立体知覚限界での解析を行った。(1)このRDSによる被験者の注視点は、馬蹄形の稜線部付近を常に注視するという結果が得られた。また、上に凸の方が凹に比べ全体的に知覚が容易で、知覚時間も短いという結果が得られた。(2)両眼のRDSを90度右回転して,垂直視差による検出を試みた。結論としては垂直視差では立体視は困難であるという結果が得られた。(3)左眼のRDSのみを315度左右に回転して知覚実験を行った。外枠が方形状のRDSにおいては、左回転の方が右回転に比して知覚が容易であり、その時の融像可能な回転幅は10度までである。(5)片方のRDSを下方に移動した場合,その時の知覚可能な下げ幅は視覚にして3度ぐらいである。学習すればこの下げ幅は大きくなる。(4)左右のRDSを同一方向に回転させた場合,知覚可能な回転角は約30度である。
物や事に対する人間の感じ方を取り入れたアイテム演算に基づく情報推薦基盤の構築

以下の2つのサブテーマに取り組むことで,物や事に対する人間の感じ方を取り入れたアイテム演算に基づく情報推薦基盤を構築する.(A)ユーザレビューを用いたアイテムの特徴表現方式として,2018年度においては,観光地に関する口コミレビューとそのスポット情報を収集し,口コミレビューをそのアイテムに関する文書とみなし,文書に対する分散表現の学習手法を元に,各種のアイテムに対し,適切な特徴表現方法を検討した.具体的には,書籍レビュー,観光地レビューや映画レビューに関する特徴量を検討した.また,レビューではないが,レシピデータの分散表現についても取り組んだ.更に,ファッションコーディネートにおいても,コーディネートにつけられたタグをそれに用いられる個別アイテムのタグとして推定する手法についても検討を開始している.(B)アイテム特徴を組み合わせる演算に基づく情報推薦として,2018年度においては,すでに着手している観光スポットに対する特徴表現を用いて,ベクトル空間における加減算の演算の評価に取り組んだ.具体的には,観光スポットに対する個々のレビューをクラスタリングすることで,ユーザの嗜好の抽出を検討し,また,スポット間の関係を表現する手法に取り組んだ.書籍レビューを用いたものでは,コンテンツの並びに着目し,欠落した箇所を予測するすることで,コンテンツの並び順に適した推薦についても検討を行った.先行研究で取得していたレビューデータを用いることで,効率的に研究・開発を行えたため,当初の計画に加え,より大量のデータを用いて研究を進めることができたため.引き続き,以下の2つのサブテーマに取り組むことで,物や事に対する人間の感じ方を取り入れたアイテム演算に基づく情報推薦基盤を構築する.(A)ユーザレビューを用いたアイテムの特徴表現方式として,2019年度以降においては,商品レビュー,映画レビューといった各種のアイテムへ拡張し,汎用的なモデルの構築に取り組む.(B)アイテム特徴を組み合わせる演算に基づく情報推薦として,2019年度以降においては,種々のアイテムへ演算方式を拡張するとともに,アイテムを横断した演算方式にも取り組むことで,アイテム演算の体系化を試みる.また,演算を利用した推薦アプリケーションを開発し,公開することで,有用性の評価を行う.以下の2つのサブテーマに取り組むことで,物や事に対する人間の感じ方を取り入れたアイテム演算に基づく情報推薦基盤を構築する.(A)ユーザレビューを用いたアイテムの特徴表現方式として,2018年度においては,観光地に関する口コミレビューとそのスポット情報を収集し,口コミレビューをそのアイテムに関する文書とみなし,文書に対する分散表現の学習手法を元に,各種のアイテムに対し,適切な特徴表現方法を検討した.具体的には,書籍レビュー,観光地レビューや映画レビューに関する特徴量を検討した.また,レビューではないが,レシピデータの分散表現についても取り組んだ.更に,ファッションコーディネートにおいても,コーディネートにつけられたタグをそれに用いられる個別アイテムのタグとして推定する手法についても検討を開始している.(B)アイテム特徴を組み合わせる演算に基づく情報推薦として,2018年度においては,すでに着手している観光スポットに対する特徴表現を用いて,ベクトル空間における加減算の演算の評価に取り組んだ.具体的には,観光スポットに対する個々のレビューをクラスタリングすることで,ユーザの嗜好の抽出を検討し,また,スポット間の関係を表現する手法に取り組んだ.書籍レビューを用いたものでは,コンテンツの並びに着目し,欠落した箇所を予測するすることで,コンテンツの並び順に適した推薦についても検討を行った.先行研究で取得していたレビューデータを用いることで,効率的に研究・開発を行えたため,当初の計画に加え,より大量のデータを用いて研究を進めることができたため.引き続き,以下の2つのサブテーマに取り組むことで,物や事に対する人間の感じ方を取り入れたアイテム演算に基づく情報推薦基盤を構築する.(A)ユーザレビューを用いたアイテムの特徴表現方式として,2019年度以降においては,商品レビュー,映画レビューといった各種のアイテムへ拡張し,汎用的なモデルの構築に取り組む.(B)アイテム特徴を組み合わせる演算に基づく情報推薦として,2019年度以降においては,種々のアイテムへ演算方式を拡張するとともに,アイテムを横断した演算方式にも取り組むことで,アイテム演算の体系化を試みる.また,演算を利用した推薦アプリケーションを開発し,公開することで,有用性の評価を行う.
ダイナミンAのモデルをコアとするハイブリッド分子の合成研究

本研究では、当初の研究計画に従い、合成化学的拡張性の高い基本コア分子前駆体としてのダイネミシンAアナログをトランスアンニュラー・ディールズアルダー経路により効率的に大量合成し、また、その二重結合部の天然型への異性化反応による基本コア分子の合成も達成することができた。次に、基本コア分子のラクトン部における官能基変換について検討した結果、当初目的とした二官能コア分子(ヒドロキシ酸体とジオール体)を得ることができた。そこで、機能部位として別途合成した二重のDNAインターカレーター(1-(2-アミノチエル)アミノアントラキノンとネオカルチノスタン・クロモフォア-に存在するナフトエイト型インターカレーター)のこれら二官能性コア分子への導入と続くエポキシ化を試みたところ、目的とした幾つかのダイネミシンA機能性モデルを得ることに成功した。現在すべての合成体のDNA切断活性を測定するには至っていないが、ジオール体をエポキシ化したモデルとアントラキノン型インターカレーターを持つヒドロキシ酸モデルについてDNA切断実験を完了した。その結果、前者においては、FormIIだけでなくFormIIIの生成も認められるなど天然物なみの高いDNA二重鎖切断活性を示すという驚くべき重要な知見を得ることができた。これに対して、後者については当初の予想に反しほとんどDNA切断活性が認められなかった。このことはアントラキノン部のDNAへのインターカレート時における立体的な制約から、エンジイン部自身とDNAとの相互作用が充分でないことを示しており、現在取りかかっている他の合成体のDNA切断活性の測定結果を待って、今後のより精密な分子設計へ向けての基礎データとしたい。以上の研究実績は、日本化学会第66秋季年会にて既に発表済みであると共に、同第67春季年会においても発表の予定である。
視覚対象の認知過程における頭頂葉の役割-行為表出との関連から

本研究の目的は,頭頂葉の持つ視覚認知機能について,行為表出との関連から,その情報処理のメカニズムを探ることであった.前年度における検討の継続として,行為表出と視覚認知機能の両方に関する検査目的で,実験心理学において用いられていたパラダイムを利用した課題を施行した.これまでに得られている結果から,頭頂葉損傷において行為対象の認識に異常がある可能性が示唆されたが,それが損傷の影響によるのか,それとも生じた障害による影響なのかということについては明らかでなかった.そこで,本年度の検討では頭頂葉損傷の中でも,行為障害を呈している例,および行為障害を呈していない例における検討を行うことで,今までの結果の妥当性について検討した.結果として,行為障害例において,視覚提示された行為対象に対する運動の準備反応の活性化に問題がみられた.しかし,行為障害を伴わない例では,健常者と同様,運動の準備が適切に行われていた.異常の結果から,行為障害例において,視覚的に提示された対象を使用するための,準備段階における障害が示唆された.この障害は,視覚対象に関する情報のうち,行為に関連する感覚運動情報の引き出しと関連すると考えられた.なお,上記のすべての研究中における課題は協力者(患者)の同意のもと行い,疲労や体調などに十分配慮した上で遂行した.また成果の公表にあたっても,課題への協力と同様に同意を得るとともに,文中,発表中への記載はイニシャルを用いるなど,患者のプライバシーが侵害されることが決して無いように配慮した.本研究の目的は頭頂葉の持つ視覚認知機能について、行為表出との関連に着目し、その情報処理のメカニズムを探ることであった。この目的のため、以下のような取り組みを行った課題中に使用する刺激を作成するため、いくつかの方面において調査を行った。まず、先行研究において同様の刺激を用いている研究者の報告について論文を収集し、それらの刺激の妥当性と得られた結果などについて吟味した。元々の刺激の作成者に対しEメールにてコンタクトを取り、使用の許可を得るとともに刺激の形状・素材・使用時の教示方など留意点について指導を仰いだ。刺激については現在、作成と予備的な試験を行っている途中である。対象とする予定の両側頭頂葉損傷例については徐々に症状が進行しており、課題の遂行方法などについて変更せざるを得ない点があった。よって、この症例の認知機能の改善と症状の詳細についてより検査をするために、視覚機能・運動機能の認知リハビリテーションを行った。また、その他の頭頂葉損傷症例における障害などについて予備的に調べる目的のため、岡山県倉敷市の川崎医療福祉大学において見学研修を行った。研修では頭頂葉損傷を含む脳損傷例のリハビリテーションおよび検査場面に同行し、視覚認知・行為表出に関する検査、課題を行った。行為表出と視覚認知機能の両方に関する検査目的で、実験心理学において用いられていたパラダイムを利用した課題を作成した。この課題については現在予備実験データを採取中であり、実用可能な段階に至ってから脳損傷患者への適用を試みる予定である。本研究の目的は頭頂葉の持つ視覚認知機能について、行為表出との関連に着目し、その情報処理のメカニズムを探ることであった。この目的のため、昨年度の研究に引き続き以下のような検討・発表を行った。この課題について健常者実験および脳損傷患者における検討を行った。結果として、頭頂葉損傷により道具などの操作対象の認知が影響を受け、健常者と異なる認識がなされている可能性が示された。この内容については国際シンポジウム、および関連学会において発表をおこなった。道具の使用と操作対象の配置の影響を検討する課題について、両側頭頂葉に進行性の病巣をもつ患者において検討を行った。同患者において、道具の向きによる行為遂行成績に差が見られたことから、道具使用における対象の空間的要因について考察した。また、同内容について関連学会において報告を行った。視覚対象に対するパントマイム表出に関する実験の成果について、関連した国内雑誌に投稿を行い、受理された。本研究の目的は,頭頂葉の持つ視覚認知機能について,行為表出との関連から,その情報処理のメカニズムを探ることであった.前年度における検討の継続として,行為表出と視覚認知機能の両方に関する検査目的で,実験心理学において用いられていたパラダイムを利用した課題を施行した.これまでに得られている結果から,頭頂葉損傷において行為対象の認識に異常がある可能性が示唆されたが,それが損傷の影響によるのか,それとも生じた障害による影響なのかということについては明らかでなかった.そこで,本年度の検討では頭頂葉損傷の中でも,行為障害を呈している例,および行為障害を呈していない例における検討を行うことで,今までの結果の妥当性について検討した.結果として,行為障害例において,視覚提示された行為対象に対する運動の準備反応の活性化に問題がみられた.しかし,行為障害を伴わない例では,健常者と同様,運動の準備が適切に行われていた.異常の結果から,行為障害例において,視覚的に提示された対象を使用するための,準備段階における障害が示唆された.この障害は,視覚対象に関する情報のうち,行為に関連する感覚運動情報の引き出しと関連すると考えられた.なお,上記のすべての研究中における課題は協力者(患者)の同意のもと行い,疲労や体調などに十分配慮した上で遂行した.また成果の公表にあたっても,課題への協力と同様に同意を得るとともに,文中,発表中への記載はイニシャルを用いるなど,患者のプライバシーが侵害されることが決して無いように配慮した.
子宮癌での上皮-間葉転換による免疫抑制環境構築の分子機構解明とその臨床応用

子宮癌のEMTに影響を与える候補遺伝子として子宮体癌においてMYEOを選択し、子宮頸癌ではHOXD9を選択した。子宮体癌細胞株でMYEOVの遺伝子発現を抑制すると、運動能および浸潤能が低下した。EMT関連分子をsiRNAでMYEOVを発現抑制した細胞株で評価したところ、Snail、Snail2、ZEB1は低下し、fibronectinは上昇した。子宮頸癌細胞株4種でHOXD9を抑制したところ、全ての細胞で増殖が停止ししたが、EMTマーカーに共通した変化は認められなかった。進行・再発子宮癌では、新しい治療法や診断法の開発が期待されているが、我々は、一貫して、子宮体癌および子宮頸癌に対する免疫療法や分子標的治療の開発に向けた研究を継続してきた。本研究では、子宮体癌・子宮頸癌において、癌細胞転移に重要な上皮-間葉転換(Epithelial mesenchymal trasnsition : EMT)が、癌細胞の遊離や浸潤能亢進による転移だけでなく、我々が悪性黒色腫研究で最近見いだした強い免疫抑制活性により転移を促進している可能性を検討し、その分子・細胞機構の解明により、子宮癌に対する新しい診断法や治療法の開発を目指す。子宮体癌細胞株9株、子宮頚癌細胞株8株についてsnail1、E-cadherin、vimentinの発現を調べ、そのEMTの状況を解析した。snail1の発現は全ての細胞株で認められ、その発現量に大きな差は認められなかった。一方、E-cadherinとvimentinはその発現に逆相関があり、それぞれの細胞の状態を反映していると考えられた。またsnail1、E-cadherin、vmentinの発現と抑制性サイトカインIL6の産生に関連性は認められなかった。sanil1の発現に大きな差は認められなかったが、下流の状態が異なることが認められたため、snail1の発現調節に関与するNFkB、ERK、Wnt/b-cateninなどについて検討したところ、E-cadherinの発現とb-cateninの発現に相関が認められ、体癌・頸癌のEMTにGSK-3bの関与が考えられた。また同一患者から細胞の形態だけで分離・樹立した2細胞株でE状態、M状態が観察され、細胞株を用いた解析だけでなく、患者検体での解析の重要性が示唆された。進行・再発子宮癌では、新しい治療法や診断法の開発が期待されている。本研究では子宮体癌・子宮頸癌において、癌細胞転移に重要な上皮-間葉転換(Epithelial mesenchymal trasnsition:EMT)が、癌細胞の遊離や浸潤能亢進による転移だけでなく、免疫抑制活性により転移を促進している可能性を検討し、その分子・細胞機構の解明により、子宮癌に対する新しい診断法や治療法の開発を目指す。EMTによる運動能・浸潤能評価のために、xCELLigence DPシステムを用い、子宮体癌細胞株であるHec-Ib、Hec-108、SNG-2、HHUA、HOOUA、AN3CA、Ishikawa株、子宮頸癌細胞株であるSKG-1、SKG-2、SKG-3a、SKG-3b、C33A、Hela、Siha株を評価した。その結果、子宮体癌細胞株ではSNG-2株が浸潤能・運動能を、子宮頚癌細胞株ではSKG-2とSKG-3bが運動能、SKG-2が浸潤能を有していた。子宮体癌でEMTに影響を与える候補遺伝子としてMYEOVを選択した。MYEOVは我々が以前、予後不良因子として同定した遺伝子である。siRNAを用いてMYEOVの遺伝子発現をSNG-2で抑制すると、運動能は24時間で低下し、浸潤能は低下した。同時に、snaill、snail2、ZEB1は約50%に発現が低下し、fibronectinは4倍に上昇しが、E-cadherinおよびvimentin、twistに変化はなかった。同様に、子宮頸癌においては転写因子であるFOXD3を候補遺伝子として選択し、子宮頸癌細胞株でHOXD9が高発現していることを確認した。現在、siRNAを用いてSKG-2株およびSKG-3b株でHOXD9の遺伝子抑制を行っており、EMTマーカーに与える影響および、免疫抑制性分子の発現変化をモニタリングしていく。子宮体癌でEMTに影響を与える候補遺伝子としてMYEOVを選択し、MYEOV遺伝子の子宮体癌細胞株での機能解析を続行した。siRNAを用いてMYEOVの遺伝子発現をSNG-2で抑制し、3D-genechip(Toray)にて約27,000種の遺伝子の発現変化を検討した。MYEOV遺伝子を抑制したSNG2株とコントロール株のTotal RNA(0.5μg)を用いてRNAを増幅し、この増幅RNAをCyDyeによりそれぞれCy3とCy5で標識し、各1μgを混和して3D-gene chipでハイブリダイゼーションを行い、スキャナーを用いて数値化して遺伝子発現量を測定した。

EMT関連分子を評価したところ、Snailは41%に低下し、ZEB1は約61%、E-cadherinは65%に発現が低下していたが、Vimentin、Twistに変化はなかった。この結果はq-PCRの結果と一致していた。MYEOVがEMTに関連しているとすると、その発現は子宮体癌の浸潤・転移ひいては予後に影響を与えている可能性がある。子宮体癌患者検体45例を用いて、q-PCRでMYEOVの発現量を評価し、進行期・分化度・浸潤深度、リンパ節転移などの臨床病理学因子との相関を検討した。その結果、浸潤深度と有意な関連を認め、浸潤深度が筋層1/3以上ではそれ以下の浸潤に比べてMYEOVが有意に高発現していた。また、MYEOVの高発現群と低発現群の2群にわけて無病再発期間をKaplan-Meier法で検討したところ、高発現群では有意に再発率が高かった。子宮頸癌におけるHOXD9の細胞機能に与える影響については、4種の子宮頸癌細胞株でHOXD9の発現抑制を行ったところ、細胞増殖が停止し、浸潤能・運動も認められなくなった。現在、HOXD9についても3D-gene chipによる遺伝子の網羅的発現解析を行っている。
寒冷海域における深層海水の形成過程に関する研究

世界の海洋の低層を占める海水は、グリーンランド海と南大洋ウェッデル海盆付近とで生成され、海水からの排出ブラインによる塩分供給が重要な役割を果すと推測されている。本研究の目的は、寒冷海域における深層海水の形成過程を、理論的考察、低温水槽実験、オホーツク海沿岸での冬季現場実験観測、数値実験等により明らかにすることにある。高密度海水形成機構の研究:低温低塩海水が等密度の高温高塩海水と混合すると、混合水は海水密度の温度・塩分関係が原因でより高密度になる。この密度増加効果はキヤベリングと呼ばれ、低温の海水が関与するほど大きく、また海氷生成を伴うとブラインが排出されるので高密度水の生産効率が一段と高まる。キヤベリングは南極低層水の形成要因とされているが、その効果は水深が増すと減少する。本研究では、海氷から排出されるブラインが下の結氷温度の海水と混合すると、ブラインの結氷温度の塩分依存関係が原因で混合水が過冷却となり、水中氷を生むという新しい高密度海水の形成過程を考えて、その効果の評価を試みた。低温室内実験:低温室で低温高塩分ブラインを作成して結氷温度の海水に加えて混合し、氷の結晶が生成するのを観察した。種々の条件下で生じる氷の量を、熱量計での潜熱測定によって計測することを現在試みている。また低温送風実験水槽を用いたフラジルアイス生産量の測定は、昨年度に引き続き行った。オホーツク海沿岸結氷での冬期現場実験観測:前年度、サロマ湖の海氷層を通して人為的に低温高塩分ブラインを流下させ、海氷下面に中空氷柱を生長させた。海氷下に流れがあると、中空氷柱が成長できずに水中氷となって浮上するのが観察された。その際に撮影したビデオを今年度に分析した。今冬は記録的暖冬となり、サロマ湖の氷も薄かったので予定の実験を一部変更して、3月に紋別港内で現場実験観測を実施した。
学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発に関する研究

1.目的学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。今年度は、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用した実践事例の蓄積及びマンガ教材を活用した教員研修を行った。2.成果の概要小学校における学級力向上プロジェクトの指導法を確立するため、実際の調査結果をもとに中学年及び高学年の学級力の構造分析を行った。その結果、事前準備として、安心力と規律力の向上を意識した学級経営の必要性が示唆された。また、改良型セルフ・アセスメントシステムを活用した実践事例の蓄積を進め、特別活動と道徳科とを有機的に関連づけたカリキュラム・モデルを作成した。さらに、マンガ教材を活用した教員研修を実践した。3.意義・重要性2点指摘される。1点目は、定量的、実証的な手法を用いて、学級力向上プロジェクトの指導法を示したことにある。小学校中学年、高学年及び中学校の学級力の構造分析を通して、安心力及び規律力を基盤とする小学校と、達成力の向上が要となる中学校とで、指導のアプローチを変える必要が示唆された。2点目は、学級力セルフ・アセスメントシステムの実践事例の蓄積である。中部学級力向上研究会はその中核的な組織であり、参加者も増加傾向にあることから、新たな実践者や協力校の誕生が期待される。平成30年4月1日より、研究代表者が秋田県立大学に異動した。新規授業科目への対応等で業務が多忙化した結果、当初の研究計画の遂行が困難となった。研究組織の再構築を進めながら、下位目標(2)改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発とその効果の検証、(3)教員研修用マンガ教材(道徳科との連携編)の作成、(4)教員研修会及び学級力向上フォーラムの企画・実施を行う。その際、下位目標(2)及び(4)に関して、カリキュラムや研修用プログラムの評価を重点的に行うこととする。今年度は、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発のための基礎研究及び教員研修用のマンガ教材の作成を行った。2.成果の概要中学校版学級力アンケートの信頼性・妥当性を検証し、学級の状態を把握するための尺度としての有用性を示した。また、改良型学級力セルフ・アセスメントシステムに対応したマンガ教材を作成し、その有効活用に向けての情報収集を行った。3.意義・重要性学級力セルフ・アセスメントシステムの改善にある。本システムは、学級力アンケート調査を起点(現状のアセスメント=R)とし、児童・生徒と学級担任とが協働しながら、R-PDCAサイクルを意識した学級経営を行うものである。しかし、実際に学級力向上プロジェクトに取り組もうとすると「時間的な余裕がない」ことを多くの教員から指摘され、課題の1つとなっていた。そこで、本研究ではこのR-PDCAサイクルを分節化し、朝学活・終学活・給食などの短時間でも取り組み可能なモデルケースを提案した。これにより、時間的な制約や担任のニーズを考慮したより弾力的かつ柔軟なプロジェクトの推進が可能になると考えられる。下位目標(1)学級力セルフ・アセスメントシステムの改善について、1)R-PDCAサイクルの分節化とモデルケースの提案、2)アンケート集計の効率化の研究計画を概ね達成できたことから、以上のような自己評価となった。具体的には、1)は教員研修用のマンガ教材としてまとめ、その印象や学級力向上プロジェクトに対する興味・関心等の変化を調査した。2)については、マークシートやタブレット端末を用いて、アンケート集計を効率化する手法をマニュアルとして整理した。なお、先行的に実施した学級力向上プロジェクトの教育実践から、学級力向上のための取り組みを考えるスマイル・ミーティング(PDCAサイクルのPの)場面で、活動の停滞が見受けられるケースが散見された。このことは、当初、予期していなかった問題であり、今後の研究計画に反映させる必要がある。2.成果の概要指導法の確立を目的に、実際の調査結果をもとに学級力の構造分析を行い「達成力の向上」が学級力向上プロジェクトの要であることを示した。また、改良型セルフ・アセスメントシステムを活用した実践事例の蓄積を進め、マンガ教材とセットで出版することができた。3.意義・重要性学級力セルフ・アセスメントシステムの実践事例の蓄積である。