hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥満外科手術後の腸内・口腔内細菌叢の変化と肥満関連健康障害の改善機序の解明

【目的】日本人高度肥満症に対する腹腔鏡下スリーブ状胃切除術(LSG)における腸内細菌叢の変化について検討した。【方法】手術を施行した76例中、LSG群(12例、平均年齢44.3歳、平均BMI 42.4 kg/m2)とコントロール群(、14例、BMI 23.4 kg/m2)について、便検体を採取し、次世代シーケンサーにより腸内細菌叢を解析した。【成績】LSG後1年の超過体重減少率57%と良好であった。LSG前の腸内細菌叢は、コントロール群に比較してFirmicutes門の割合が高く、Bacteroidetes門が低かった。LSG群(術前/術後1/6/12か月)では、Firmicutesの減少(72.2/50.4/53.9/64.2%)とBacteroidetesの増加(19.8/25.5/29.8/21.0%)、Firmicutes/Bacteroidetes比(3.64/1.98/1.81/3.06)の有意な低下を認めた(p=0.018)。2型糖尿病併存10例では、HbA1c(7.3/5.9/5.5/5.4%、p=0.023)とHOMA-IR(5.7/1.9/1.8/1.8、p<0.001)は有意に低下し、2型糖尿病は術後3か月で全例寛解した。腸管バリア機能回復とインスリン抵抗性改善の関与が報告されているAkkermansia muciniphila(0.01/1.08/0.33/0.02%)は術後早期に有意な増加を認めた(p=0.049)。口腔内細菌叢に関しても、腸内細菌叢と類似した傾向を示した。【結果】LSGは良好な減量効果が得られ、2型糖尿病に対する成績も良好であった。腸内細菌叢はLSG後に、コントロール群と同様な分布へ変化していた。わが国における肥満の定義は体格指数(BMI)が25kg/m2以上とされており、平成26年国民健康・栄養調査によると推定で100万人の肥満外科手術の対象者が存在することになる。アジア人は欧米人に比べ高度肥満の頻度は少ないが、低い肥満度で肥満随伴健康障害が発生する割合が高いと報告されている。我々は、2008年6月から高度肥満症に対して腹腔鏡下スリーブ状胃切除術(LSG)を施行し、良好な減量成績と肥満関連健康障害の改善を報告している。2014年4月よりBMI≧35kg/m2で肥満関連健康障害を有する内科治療抵抗性の高度肥満患者に対して保険収載されたLSGは、他の肥満外科手術に比較し、合併症の発現頻度が低く、また、高率な胃癌発生率を考慮すると術後においても胃内観察が可能であることからも日本人に適した術式である。近年、腸内細菌叢は心疾患や炎症性腸疾患との関連性が明らかになり、肥満、糖尿病、動脈硬化などといったさまざまな病態への関与が示唆されてきている。肥満マウスでは、腸内細菌叢の多様性が減少していることが明らかになっているなど、肥満と腸内細菌叢との間に少なくとも食餌による影響を介さない何らかの直接の関連があることが示されている。日本人の高度肥満症者に対するLSGは胃バイパス術と同様の治療効果が得られており、胃バイパス処置マウス同様に術後腸内細菌叢の変化が生じ、術後減量効果や2型糖尿病寛解への影響を与えていることが予想される。腸内細菌叢の術後変化の解析と、その結果を口腔内細菌叢の変化と比較することは重要であり、口腔内細菌叢の変化が高度肥満症の改善メカニズムの解明に新たな知見を加える可能性があると考えている。また、術後の胆汁酸の組成変化と、肥満関連疾患の発症因子と考えられている肝臓由来の分泌タンパク質であるヘパトカインの変化について、術後肝容積の変化との関連性についても解析する。平成29年は12例の術前データを採取している。本研究の結果は、術後の定点ポイントのデータが必要となり、継続的に各症例のデータを蓄積している状態である。情報収集は必要不可欠でるため、学会や研究会に参加し肥満外科手術のデータを発表するとともに、他の肥満外科治療施設からの新知見取得も積極的に行っている。

LSG群(術前/術後1/6/12か月)では、Firmicutesの減少(72.2/50.4/53.9/64.2%)とBacteroidetesの増加(19.8/25.5/29.8/21.0%)、Firmicutes/Bacteroidetes比(3.64/1.98/1.81/3.06)の有意な低下を認めた(p=0.018)。2型糖尿病併存10例では、HbA1c(7.3/5.9/5.5/5.4%、p=0.023)とHOMA-IR(5.7/1.9/1.8/1.8、p<0.001)は有意に低下し、2型糖尿病は術後3か月で全例寛解した。腸管バリア機能回復とインスリン抵抗性改善の関与が報告されているAkkermansia muciniphila(0.01/1.08/0.33/0.02%)は術後早期に有意な増加を認めた(p=0.049)。口腔内細菌叢に関しても、腸内細菌叢と類似した傾向を示した。【結果】LSGは良好な減量効果が得られ、2型糖尿病に対する成績も良好であった。腸内細菌叢はLSG後に、コントロール群と同様な分布へ変化していた。平成29年に施行したLSG症例のデータ集積を継続するとともに、新規手術症例も追加検討する。研究内容は、1)次世代シーケンサーを用いたメタゲノム解析による腸内・口腔内細菌叢の変化、2)糞便中の胆汁酸分析、有機酸分析、短鎖脂肪酸分析、pH測定及びエネルギー量の測定、3)肥満T2DM患者の糖代謝改善機序の解明と口腔内と腸内の細菌叢変化の関連性の検討、4)腹部CTによる内臓脂肪量と肝容積の測定、5)ヘパトカインの測定、である。平成30年度には研究結果を解析し、海外学会発表及び英文論文において成果を発表する。平成29年度は、胆汁酸分析、有機酸分析、短鎖脂肪酸分析、pH測定及びエネルギー量の測定検体を蓄積し、解析を平成30年度に予定とした。平成30年度は、上記解析と、腸内・口腔内細菌叢の次世代シークエンサーを用いたメタゲノム解析用試薬及びヘパトカインの測定用試薬の購入に経費を使用する予定である。
上皮形成シグナル制御における細胞内膜系と細胞内ドメインの役割

上皮細胞への分化過程における、細胞内膜系によるシグナル統合制御の実体とそれを支えるメカニズムを明らかにする事を目的として、上皮系細胞の未だ数の限られているポストゴルジ細胞内膜系マーカー分子の、FL-REX (fluorescence localization-based retrovirus-mediated expression cloning)法による探索・同定を進めた。極性上皮細胞から抽出したmRNAをもとにGFP-cDNA融合ライブラリ}を構築し、MDCK細胞に発現させ、ポストゴルジ細胞内膜系様の局在を示す細胞をクローン化した。得られたクローンから、PCRによりGFP融合cDNAを回収して、配列を解析したところ、ポストゴルジ細胞内膜系への局在が知られている既知の蛋白質、既知であるがこれまでポストゴルジ系への局在の知られていなかった蛋白質、そして、いくつかの機能局在とも未知の新規蛋白質をさらに同定した。これらの局在未知であったタンパク質分子の中には、細胞増殖などのシグナル伝達に関連の深いものが含まれ、膜系への局在の意味が注目される。また、この過程で、特定の膜系に様々なGFP融合蛋白質を安定に発現するMDCK細胞群を得た。これらの細胞などを用いて得られた分子の解析を進め、その分布の上皮細胞膜系での局在の特徴、動態が明らかとなってきた。現在、これらの分子、細胞をマーカーとしてもちいて本研究に利用し、上皮細胞のシグナル変換における膜系の解析をさらに進めている。また、機能解析ツールとしてこれらの分子を利用するために、上記の発現細胞を利用して、いくつかの分子についてRNA interference法によるノックダウン手法を確立した。細胞の増殖、分化におけるシグナル統合原理の解明は、発生分化のみならず、癌化、臓器・器官再生、および環境への対応の理解の中心的な課題である。本研究では、上皮細胞への分化過程における、細胞内膜系によるシグナル統合制御の実体とそれを支えるメカニズムを明らかにする事を目的として研究を進めている。本年度は、上皮系細胞の未だ数の限られているTGN-エンドソーム細胞内膜系マーカー分子の、FL-REX (fluorescence localization-based retrovirus-mediated expression cloning)法による探索・同定を進めた。MDCKなどの上皮細胞から抽出したmRNAをもとにGFP-cDNA融合ライブラリーを構築し、MDCK細胞に発現させ、ポストゴルジ細胞内膜系様の局在を示す細胞をクローン化した。そうして得られたクローンから、PCRによりGFP融合cDNAを回収して、配列を解析した。多くは、ポストゴルジ細胞内膜系への局在が知られている既知の蛋白質をコードしていたが、いくつかの機能、局在未知蛋白質のcDNAが得られた。これらについて、tagを導入した全長分子を細胞に発現させることによって、ポストゴルジ細胞内膜系に局在することを確認した。現在、これらの分子について、より詳細な解析を加えている。これと平行して細胞内脂肪滴表面ドメイン特性の細胞工学的操作および、ソニックヘッジホッグ受容体Patchedとそのシグナル変換分子であるSmoothenedなど、いくつかの細胞分化、増殖シグナリングにおいて重要なシグナリング分子の細胞内膜系での動態の解析を進行中である。上皮細胞への分化過程における、細胞内膜系によるシグナル統合制御の実体とそれを支えるメカニズムを明らかにする事を目的として、上皮系細胞の未だ数の限られているポストゴルジ細胞内膜系マーカー分子の、FL-REX(fluorescence localization-based retrovirus-mediated expression cloning)法による探索・同定を継続して進めた。極性上皮細胞から抽出したmRNAをもとにGFP-cDNA融合ライブラリーを構築し、MDCK細胞に発現させ、ポストゴルジ細胞内膜系様の局在を示す細胞をクローン化した。これらの局在

未知であったタンパク質分子の中には、細胞増殖などのシグナル伝達に開連の深いものが含まれ、膜系への局在の意味が注目される。また、この過程で、特定の膜系に様々なGFP融合蛋白質を安定に発現するMDCK細胞群を得た。これらの細胞などを用いて得られた分子の解析を進め、その分布の上皮細胞膜系での局在の特徴、動態が明らかとなってきた。現在、これらの分子、細胞をマーカーとしてもちいて本研究に利用し、上皮細胞のシグナル変換における膜系の解析をさらに進めている。また、機能解析ツールとしてこれらの分子を利用するために、上記の発現細胞を利用して、いくつかの分子についてRNA interference法によるノックダウン手法を確立した。
公的介護保険制度下での高齢者介護の担い手に関する実証的研究

本研究では,設定した研究主題にそって,次のことを課題とし検討した。(1)高齢者の生活保障の現実と,介護保険制度が創られた経緯,およびその内容と問題点。高齢者は,近年,独居や夫婦暮らしが多くなり,子と同居する場合にも独立性を維持する多様な工夫をしている。この中で高齢者の日常的な不安を越えるためには社会的支援が必須である。近年導入された介護保険制度はその一つの事例である。これまでの措置制度から契約制への移行がその基本であり,保険適用申請やサービス選択に関わる高齢者の負担,保険料や自己負担,サービスの内容や質,介護労働者の労働条件など,幾つかの問題が指摘されている。(2)介護の質を担うホームヘルパー職の,日本における歴史的展開と現状,その課題。ホームヘルパーの歴史的展開を日本の事例にそって述べ,この職業がおかれている社会的な位置づけを検証し,その労働条件を検討した。労働報酬や勤務時間,労働強度,研修機会など,改善すべき労働条件が多い。(3)介護保険制度についての人々の理解のありかたと,利用者の選択行動。介護保険制度が人々によってどのように理解されているのか,介護サービスに関する情報をどのように取得し選択につなげたのか,介護サービスへの意見,介護保険制度導入前後でのサービスのあり方の違い,介護保険制度,ホームヘルパー,ケアマネージャーへの評価などについて調査した結果を述べ,考察を加えた。情報を整理し,高齢者の判断や選択を支援するケアマネージャー職の重要性と,そのために必要な整備条件を指摘した。(4)今後の研究へつなげるために,介護労働に関する基本的な視点を確認するとともに,現行の介護保険制度の問題点の幾つかについて,あらためて指摘し,今後の研究に向けての課題を述べた。本研究は、公的介護保険制度化で、高齢者の介護に関わる介護労働者を、質量ともに十分に確保しようとする際に、どのような課題があるのかをさぐり、指摘しようとするものである。平成11年度は、公的介護保険制度実施前の調査を行い、介護労働における家事労働の延長的生活と介護保険制度のもとで要請されるであろう、より専門的知識や技術をもった労働としての性格を取り上げ、現在展開されている介護労働におけるその「おりあい」の現実を参照する。介護サービスの供給主体別に、問題を現実的に実証した。以下のような内容で研究を進めた。(1)介護保険制度の内容について整理した。(2)既存の諸研究の整理を行った。介護保険導入に際し、介護労働に関する議論が積み重ねられているので、文献や報告書によってその経過と論点、今後の想定される課題を整理した。さらに海外において既に類似の制度を採用し、展開中の諸国もあるので、その経験を整理した。(3)現在の段階で展開されている介護サービスの供給に現場で携っている市町村や介護サービス事業者(自治体、団体・NPO、企業)の労働者、管理者、およびそのサービス受給者に、介護サービスの内容上の問題点と介護労働の問題を面接によって聞き取り整理した。本研究は、公的介護保険制度下で、高齢者の介護にかかわる介護労働者を、質量ともに十分に確保しようとする際に、どのような課題があるのかをさぐり、指摘しようとするものである。平成12年度は、以下のような内容で研究をすすめた。(1)既存の諸研究の整理を行った。介護保険制度下の介護労働において基幹的位置をしめるホームヘルパーについて、文献や調査報告によって、その労働の制度上の位置づけ、実際上の位置づけ、諸課題について整理した。また、ケアマネージャーは日本では新しい職種であるが、諸外国における労働の制度上の位置づけ、実際の位置づけ、諸課題について整理するとともに、日本の公的介護保険制度上の位置づけについて整理を行った(2)介護保険制度について利用者側からの調査を行い整理した。

介護保険制度の主たる対象者である65歳以上の人へ制度の認知やよくわからない場合の対処方法、介護の問題の有無と有る場合の内容、また実際に介護保険制度の申請者およびサービス利用者へは、ケアマネージャーやサービス事業者選択の経緯について尋ねる調査を行い整理した。本年度は,補充調査を行うとともに,以下の内容を含む,本研究の最終報告書を作成した。(1)高齢者の生活保障の現実と、介護保険制度が創られた経緯、およびその内容と問題点。高齢者は,近年,独居や夫婦暮らしが多くなり,子と同居する場合にも独立性を維持する多様な工夫をしている。この中で高齢者の日常的な不安を越えるためには社会的支援が必須である。近年導入された介護保険制度はその一つの事例である。これまでの措置制度から契約制への移行がその基本であり,保険適用申請やサービス選択に関わる高齢者の負担,保険料や自己負担,サービスの内容や質,介護労働者の労働条件など,幾つかの問題が指摘されている。(2)介護の質を担うホームヘルパー職の,日本における歴史的展開と現状,その課題。ホームヘルパーの歴史的展開を日本の事例にそって述べ,この職業がおかれている社会的な位置づけを検証し,その労働条件を検討した。労働報酬や勤務時間,労働強度,研修機会など,改善すべき労働条件が多い。(3)介護保険制度についての人々の理解のありかたと,利用者の選択行動。介護保険制度が人々によってどのように理解されているのか,介護サービスに関する情報をどのように取得し選択につなげたのか,介護サービスへの意見,介護保険制度導入前後でのサービスのあり方の違い,介護保険制度,ホームヘルパー,ケアマネージャーへの評価などについて調査した結果を述べ,考察を加えた。情報を整理し,高齢者の判断や選択を支援するケアマネージャー職の重要性と,そのために必要な整備条件を指摘した。(4)今後の研究へつなげるために,介護労働に関する基本的な視点を確認するとともに,現行の介護保険制度の問題点の幾つかについて,あらためて指摘し,今後の研究に向けての課題を述べた。
振幅変調多重化フロー分析法とその実用レベルへの発展

研究代表者が考案した振幅変調多重化フロー分析法は,周波数解析に基づいて多試料同時分析を行う新規フロー分析法である。本研究では,同分析法の発展を目的として,システムの改善と分析条件の最適化による測定効率の向上, 1試料中の多成分同時定量への展開,気節-非相分離法の導入による分散抑制と高感度化などを研究した。河川水など環境試料中のリン酸イオン,塩化物イオン,鉄(II)・鉄(III)イオン,亜硝酸・硝酸イオンなどの定量に応用し,その実用性と汎用性を示した。振幅変調多重化フロー分析法は,振幅変調,多重化,周波数解析といった通信工学の概念を導入した新しいフロー分析法である(2007-2008年度萌芽研究)。周波数の異なる制御信号で流量変動させた複数の試料溶液を合流させ,下流で得られる信号を高速フーリエ変換FFTすることにより,シンプルなシステムで同時分析を行うことが可能になる。平成21年度は,分散に基づく振幅減衰(感度低下)などの課題を克服し,本分析法を実用レベルへと発展させるための基礎的検討を行った。低脈流の送液ポンプと高性能検出器を導入し,色素水溶液を試料として流路構成など分析条件を最適化し,さらにプログラムを改良することにより,試料処理速度を6倍(12試料/分)にまで上昇できた。開発したシステムを,1)1,10-フェナントロリン法による鉄イオンの定量,2)チオシアン酸水銀法による塩化物イオンの定量,3)マラカイトグリーン法によるリン酸イオンの定量へと応用し,実用性・汎用性を示した。3)では,ロックイン検出法の導入により,0.1μmol/Lレベルの低濃度のリン酸イオンの定量が可能になった。現在,空気分節法による振幅減衰の抑制について検討しており,良好な成果が出つつある。本法は研究代表者が考案した独自の分析法であり,市販の装置やプログラムに依存することなく,システムの構築から完全自動化のためのプログラムまで自作している点に意義がある。FFTの解析窓を時間移動させることにより,各周波数成分の振幅を時系列・実時間で得る点にも特色がある。振幅変調多重化フロー分析法Amplitude Modulated Multiplexed Flow Analysisは,試料情報の変調,試料合流による情報多重化,周波数解析による多成分同時定量を特色とするフロー分析法である。昨年度(初年度)の基礎的検討の成果をもとに,本年度は,「空気分節-振幅変調多重化フロー分析法の研究」と「多成分同時定量のための振幅変調多重化フロー分析法の研究」を目標に掲げた。いずれについても順調に研究が進展し,以下に述べる成果を得た。また,昨年度の研究成果を原著論文2報として,本年度の研究成果の一部を同1報として公表した。本年度の残りの研究成果は,原著論文として平成23年度中の公表をめざす。空気分節-振幅変調多重化フロー分析法の研究に関しては,液流を気泡で分節し,管軸方向への分散による振幅減衰を抑制することで,高感度化を達成した。気節導入は,流量制御周期が短いほど,流路が長いほど,効果的であった。これを実試料中のsub-ppmレベルのリン酸イオンや亜硝酸イオンの定量へと応用し,良好な結果を得た。1試料中の多成分同時定量法については,o-フェナントロリン吸光光度法による2価鉄イオンおよび3価鉄イオンの同時定量を検討した。試料と還元剤の流量をそれぞれ異なる周波数で変動させることにより,検出信号中の各周波数成分への各イオンの寄与が分離できることを理論的に導き,実験によって証明した。本法は本研究代表者が考案した分析法であり,システムの構築や完全自動化のためのプログラムの作成も独自に行っている点に学術的意義がある。市販の装置やプログラムに依存しない独創的な分析法を開発することは,大学に所属する研究者の姿勢として重要であると考える。研究代表者が考案した振幅変調多重化フロー分析法(AMMFA)は,流量を周期的変動させた各液を合流させ,下流で得られる検出信号を周波数解析することで,単純なシステムで多試料/多成分同時分析を可能にするフロー分析法である。初年度は,システムの構築と分析条件の最適化を行い,多試料同時分析へと応用した。2年度目は気節導入による感度向上と,1試料中の多成分同時定量について検討した。本年度は,目的物質を変えて「1試料中の多成分同時定量」の研究を継続するとともに,さらなる感度向上をめざして「気節-相分離AMMFA」の研究を行い,以下のような成果を得た。「AMMFAによる1試料中の多成分同時定量」については,硝酸イオンおよび亜硝酸イオンを目的物質とした。1試料を2流路(1つには還元カラムを導入)から導入し,下流でGriess法による吸光光度測定を行った。気泡導入による高感度化(分散抑制)を検討し,μmol/Lレベルでの定量を可能にした。原著論文として投稿し,掲載決定済みである。

「気節-非相分離AMMFA」では,導入した気泡を検出器直前で脱気することなく検出器へと導き,信号処理によって気泡由来の信号を除去し,液相信号の解析を行う。これによって脱気後の分散を避け,さらなる感度向上を達成できる。検出信号の傾き,および液相信号からの変位にそれぞれ閾値を設定し,いずれかを超えたとき検出信号を気泡ノイズとみなして排除した。さらに,移動平均処理によって信号を平滑化した。メチルオレンジ水溶液を試料とした場合には,AMFA(初年度の方法)で得られた振幅に対し,気節-相分離/AMFA(2年度目の方法)では1.17倍に,さらに気節-非相分離/AMFA(本年度の方法)では1.73倍に感度が増大した。開発した方法をリンの吸光光度定量に応用した。本研究は,国際学会における招待講演や,国内学会における登壇者学生の「若手講演賞」受賞につながった。原著論文は現在準備中である。
植物減数分裂のエピジェネティック制御と生殖細胞-体細胞間相互作用の解析

減数分裂は、新たな遺伝子組み合わせを創出すると同時に、相同染色体間の構造・数を認識あるいは監視する機能を有する。これらの機能は、種内の遺伝的多様性を維持するとともに、種間の遺伝子交換を制限することで種の維持に大きく貢献する。減数分裂の分子機構の理解は、育種効率の向上や利用可能な遺伝資源の拡大につながると期待される。代表者はこれまでに、日本人の主食であるイネを用い、減数分裂期の葯で特異的に生産される24塩基長のsmall RNA(24-phasiRNA)が、タペートと呼ばれる葯壁内層を構成する体細胞層で、EAT1転写因子により特異的に生産されることを明らかにした。また、24-phasiRNAの一部がタペート細胞から中央の雄性減数分裂細胞に移行する可能性を明らかにした。本課題では、24-phasiRNAが減数分裂染色体のクロマチン構造や凝縮に何らかの影響を及ぼしている仮説を検証するため、イネの2つのArgonauteタンパク質(AGO)、MEL1とAGO-X(仮名)の機能解析を目的とする。AGOは、small RNAと結合して遺伝子発現を抑制することが知られる。今年度は、既に減数分裂細胞核への蓄積が明らかなMEL1に加え、新たにAGO-Xが減数分裂移行直後に細胞核に高い蓄積を示し、かつ染色体の広範に結合することを見出した。一方、MEL1の染色体への結合は、光学顕微鏡レベルでは検出できなかった。従って、AGO-Xが減数分裂に特徴的な染色体構造を形成する際の主役であるAGOである可能性が強まった。上記の解析に加え、MEL1およびAGO-Xの核移行における24-phasiRNAの役割を明らかにする目的で、蛍光タンパク質GFPにMEL1あるいはAGO-Xを融合したタンパク質を発現するeat1変異体(24-phasiRNA生産が欠損)、その他の形質転換イネを作成した。申請当初は、減数分裂に特徴的な染色体構造を形成する際の主役はMEL1 AGOであると予想していた。そこで、減数分裂期の葯およびMEL1抗体を用いたクロマチン免疫沈降画分の次世代シーケンスを行ったが、MEL1が直接減数分裂染色体に結合する証拠は得られなかった。その一方で、AGO-X自身のプロモーターでGFP-AGO-X発現が誘導される形質転換イネの葯の観察から、AGO-Xが減数分裂移行直後に、減数分裂細胞核に極めて高い蓄積を示すことが明らかになった。シロイヌナズナAGO-Xの減数分裂での機能に関する報告はあるが、詳細な分子機構については未解明である。またイネにおいてはまだ報告がなく、この成果を発展させれば、減数分裂研究分野およびエピジェネティックス研究分野に新知見をもたらす可能性が高い。上記以外に、減数分裂で特異的に生産される24-phasiRNAとMEL1およびAGO-Xの相互作用を調べるための各種形質転換イネを作成した。これらは来年度早々に利用可能である。MEL1が核で機能する可能性を示す証拠が得られず、一時は当初計画の遂行すら危ぶまれたが、核機能をもつ可能性が高い別の候補であるAGO-Xが、当初の予想をはるかに上回る高いレベルの核蓄積を示したことで、今後の研究の方向性が定まった。また、MEL1およびAGO-Xの分子機能に大きな影響を与えている可能性が高い24-phasiRNAとの相互作用を解析するための形質転換イネを多数作出できたので、来年度以降の研究も順調な進捗が期待できる。上記の理由から、本課題は概ね順調に推移していると判断した。AGO-Xが減数分裂染色体上のどのようなゲノム配列に結合しているのかを特定するとともに、AGO-Xのガイド分子として働くsmall RNA配列の特定を進める。具体的には、AGO-XとGFP(蛍光タンパク質)の融合タンパク質を発現する形質転換イネの葯を用いて、AGO-Xと結合するsmall RNAの免疫沈降と大量解読を行う。またAGO-Xのライブイメージング解析により、AGO-Xの減数分裂細胞核への局在のタイミングなどを明らかにする。さらに、減数分裂移行期の花粉母細胞(雄性減数分裂細胞)を顕微マニピュレーションにより単離し、移行期に特徴的なDNAメチル化パターンの検出を試みる。上記のAGO-X結合small RNA解析の結果と照合し、AGO-Xが相互作用する減数分裂染色体ゲノム領域の推定が可能になると期待できる。

本課題では、24-phasiRNAが減数分裂染色体のクロマチン構造や凝縮に何らかの影響を及ぼしている仮説を検証するため、イネの2つのArgonauteタンパク質(AGO)、MEL1とAGO-X(仮名)の機能解析を目的とする。AGOは、small RNAと結合して遺伝子発現を抑制することが知られる。今年度は、既に減数分裂細胞核への蓄積が明らかなMEL1に加え、新たにAGO-Xが減数分裂移行直後に細胞核に高い蓄積を示し、かつ染色体の広範に結合することを見出した。一方、MEL1の染色体への結合は、光学顕微鏡レベルでは検出できなかった。従って、AGO-Xが減数分裂に特徴的な染色体構造を形成する際の主役であるAGOである可能性が強まった。上記の解析に加え、MEL1およびAGO-Xの核移行における24-phasiRNAの役割を明らかにする目的で、蛍光タンパク質GFPにMEL1あるいはAGO-Xを融合したタンパク質を発現するeat1変異体(24-phasiRNA生産が欠損)、その他の形質転換イネを作成した。申請当初は、減数分裂に特徴的な染色体構造を形成する際の主役はMEL1 AGOであると予想していた。そこで、減数分裂期の葯およびMEL1抗体を用いたクロマチン免疫沈降画分の次世代シーケンスを行ったが、MEL1が直接減数分裂染色体に結合する証拠は得られなかった。その一方で、AGO-X自身のプロモーターでGFP-AGO-X発現が誘導される形質転換イネの葯の観察から、AGO-Xが減数分裂移行直後に、減数分裂細胞核に極めて高い蓄積を示すことが明らかになった。シロイヌナズナAGO-Xの減数分裂での機能に関する報告はあるが、詳細な分子機構については未解明である。またイネにおいてはまだ報告がなく、この成果を発展させれば、減数分裂研究分野およびエピジェネティックス研究分野に新知見をもたらす可能性が高い。上記以外に、減数分裂で特異的に生産される24-phasiRNAとMEL1およびAGO-Xの相互作用を調べるための各種形質転換イネを作成した。これらは来年度早々に利用可能である。MEL1が核で機能する可能性を示す証拠が得られず、一時は当初計画の遂行すら危ぶまれたが、核機能をもつ可能性が高い別の候補であるAGO-Xが、当初の予想をはるかに上回る高いレベルの核蓄積を示したことで、今後の研究の方向性が定まった。また、MEL1およびAGO-Xの分子機能に大きな影響を与えている可能性が高い24-phasiRNAとの相互作用を解析するための形質転換イネを多数作出できたので、来年度以降の研究も順調な進捗が期待できる。上記の理由から、本課題は概ね順調に推移していると判断した。AGO-Xが減数分裂染色体上のどのようなゲノム配列に結合しているのかを特定するとともに、AGO-Xのガイド分子として働くsmall RNA配列の特定を進める。具体的には、AGO-XとGFP(蛍光タンパク質)の融合タンパク質を発現する形質転換イネの葯を用いて、AGO-Xと結合するsmall RNAの免疫沈降と大量解読を行う。またAGO-Xのライブイメージング解析により、AGO-Xの減数分裂細胞核への局在のタイミングなどを明らかにする。さらに、減数分裂移行期の花粉母細胞(雄性減数分裂細胞)を顕微マニピュレーションにより単離し、移行期に特徴的なDNAメチル化パターンの検出を試みる。上記のAGO-X結合small RNA解析の結果と照合し、AGO-Xが相互作用する減数分裂染色体ゲノム領域の推定が可能になると期待できる。
急な勤務変更への対応を考慮したナース・スケジューリングシステム

本研究課題では、看護師に事前に提示する翌月分の勤務表を種々の制約条件を考慮して自動的に作成する静的スケジューリング機能に加えて,勤務予定の当日になってやむをえず出勤できない看護師が発生してしまった場合に提示済みの勤務割当をできるだけ変更することなく欠勤を補うための代替人員を選定し,かつその日以降の勤務割当を必要に応じて修正する動的スケジューリングの機能も備えたナース・スケジューリングシステムの基幹アルゴリズムを開発した.本研究課題では、看護師に事前に提示する翌月分の勤務表を種々の制約条件を考慮して自動的に作成する静的スケジューリング機能に加えて,勤務予定の当日になってやむをえず出勤できない看護師が発生してしまった場合に提示済みの勤務割当をできるだけ変更することなく欠勤を補うための代替人員を選定し,かつその日以降の勤務割当を必要に応じて修正する動的スケジューリングの機能も備えたナース・スケジューリングシステムの基幹アルゴリズムを開発した.本研究課題では、急な欠勤者の発生時における代替勤務者選定とその日以降の勤務割当調整を迅速に行うことができる実用性の高いナース・スケジューリングシステムの開発を目的としている.初年度である平成19年度は、急な勤務変更に対応可能な動的ナース・スケジューリングシステム開発のための準備段階として、看護師に前もって提示する翌月分の勤務表を種々の制約条件を考慮して自動的に作成する静的スケジューリングシステムの構築と改善に取り組んだ.基幹システムに対して制約条件の優先度変更に関する汎用性を高めるための修正を加えるとともに日勤と休暇の割当ルールを改善し、勤務予定日にやむをえず出勤できない看護師が出てしまった場合に、制約条件に違反することなく当日の勤務が可能で、かつその日以降の全看護師の勤務について提示済みの勤務表を極力変更しなくてすむような代替勤務者が容易に見つかる勤務表を静的スケジューリング段階で作成できるようにシステムの改良を行った.実際の病院を模したスケジューリングモデルに対し、提案システムで勤務表を作成した結果、必要スキルレベルと必要人数の確保、禁止勤務パターンの割当回避など絶対的に重要な制約条件をすべて満たし、標準勤務パターン、連休、休暇等の希望を従来のシステムよりも多く割り当てた良好な勤務表が瞬時に作成できた.得られた勤務表では、ほとんどの日について連休初日と連休最終日にあたる看護師が1名ずつ存在し、急な欠勤者がでた場合にはこれらの看護師を代替勤務者の第1候補とすることが可能である.本研究課題は,種々の制約条件下で看護師の1ヶ月間の勤務予定表を作成するための静的スケジューリング機能だけでなく,急な欠勤者の発生時における代替勤務者選定とその日以降の勤務割当調整を迅速に行うことができる動的スケジューリング機能を兼ね備えた実用性の高いナース・スケジューリングシステムの開発を目的としている.計画の2年目に当たる平成20年度は,主に動的スケジューリング部分の開発に取り組んだ.昨年度までに開発した静的なナース・スケジューリングシステムによって作成された勤務表にしたがって勤務を行っている状況下で,ある日の任意の勤務シフトに欠勤者が出てしまった場合に,制約条件を考慮しつつ代替勤務者の確保とそれにともなう勤務割当変更を行うヒューリスティック・アルゴリズムを提案し,その有効性を事例に基づき作成した例題に対する数値実験により検証した.その結果,提案アルゴリズムによれば,4800通りの例題のうち,93%(ベテラン以上の看護師の欠勤時について78%,中堅以下の看護師の欠勤時に限れば99%)について,各勤務の必要勤務人数制約と各看護師の勤務回数制約,必要平均スキル制約を満たし,新たに禁止勤務パターンを発生させることなく,代替勤務者案とその後の勤務割当変更案を提示できた.例題1問を解くために要した計算時間は高々10秒程度であった.しかし,欠勤発生日以降の勤務割当変更が多数の看護師に及ぶ案が提示されたケースがあり,元の勤務表からの勤務割当の変更を最小限に抑えるためのさらなる改善が必要であることも確認された.モデルの見直しとアルゴリズムの構築に時間がかかり,年度内に研究成果を学会等で発表するには至らなかったが,上記のとおり動的スケジューリングの基本的枠組みを決定し動的ナース・スケジューリングシステムのプロトタイプを完成させることができた.本研究課題では,急な欠勤の発生による勤務変更への対応が可能な実用性の高いナース・スケジューリングシステムの開発を行った.開発したシステムは,看護師に事前に提示する翌月分の勤務表を現実的な種々の制約条件を考慮して自動的に作成する静的スケジューリング機能に加えて,勤務予定の当日になってやむをえず出勤できない看護師が発生してしまった場合に提示済みの勤務割当をできるだけ変更することなく欠勤を補うための代替人員を選定し,かつその日以降の勤務割当を必要に応じて修正する動的スケジューリングの機能も備えている点が特長である.動的スケジューリングでは,まず重要な制約条件に違反することなく欠勤者の勤務を代替可能な看護師を探索して欠勤勤務を割り当て,この割当によって新たになんらかの勤務制約違反が発生した場合は当該看護師の欠勤発生日以降のいずれかの勤務を休暇に変更することでその解消を図る.その際,この制約違反解消のための休暇を新たな欠勤とみなして同様の手川頁を繰り返し適用する.このような再帰的アルゴリズムを組み込んだ動的スケジューリングシステムを提案した.

その有効性を実際の病院を模して作成した4800通りの例題に対する数値実験により検証した結果,例題のうち94%について各勤務の必要勤務人数制約と各看護師の勤務回数制約,必要平均スキル制約を満たし,新たに禁止勤務パターンを発生させることなく,代替勤務者案とその後の勤務割当変更案を提示できた.また,欠勤勤務を代替する看護師の選定ルールを改善したことで,欠勤発生に伴う勤務割当変更数をほとんどの場合で10件以下(92%の例題で5件以下)に抑えることができた.例題1問を解くために要した計算時間は高々10秒程度であり,本システムは急な欠勤者の発生という即時対応が迫られる状況において勤務表作成担当者の意思決定に寄与しうると考えられる.
FISH法、Single cell PCR法を用いた母体血中胎児細胞の遺伝子診断

目的:出生前診断のための母体血中胎児由来細胞の分離濃縮及びその効率の検討。方法:細胞表面抗原を用いての細胞濃縮後、PCRおよびFISHを用いて検討した。男性および女性リンパ球1個相当のDNA量でPCR感度の再検討を行なった。感度を上げるために従来のSRY領域に加えて反復配列(DYZ3,DXZ1)を対象に検討したが、それでも正診率は8090%であった。X,Y特異的塩基配列(DYZ1,DYZ3,DXZ1)による2 color FISHの技術は確立したがスライドへの付着率が95%程度と推定されることと、非特異的反応あるいは洗浄が不十分のための偽陽性が23%であり総合的に正診率は90%程度となった。(3)母体血中胎児由来細胞の分離濃縮抗CD71抗体および抗GPA抗体付着の磁気ビーズを用いて検討したが抗原陽性細胞は少なく期待する効率は得られなかった。胎児が男児の場合でY染色体陽性細胞はいずれも1%以下であった。PCRで胎児細胞の濃縮率を検討するためのには細胞1個のみを顕微鏡下に分離捕捉することが必要だが手技的にかなり難しかったため充分な細胞数を検討できなかった。FISH法では多数の細胞を1度に検討できたが、磁気ビーズに付着した細胞はスライドグラスから剥離しやすく観察できた細胞数は細胞固定前に比べて約10%であった。そのため細胞膜を溶解し核のみを固定しFISH法を試みようとしたが核の回収ができず断念した。現在、培養フラスコ底にモノクローナル抗体を付着させたものを利用し濃縮効率の改善が得られるかどうかを検討中である。結論:充分に満足のいく結果が得られなかったが、次年度には1細胞の捕捉、固定などを中心とした技術の熟達を図り、原因の検索および解決を行うために研究を継続する予定である。
生体膜の物質輸送・分配に関する動的多核NMR法による研究

脂質膜は、生体組織の「内」と「外」を分け、呼吸・栄養補給・代謝に必要な物質の輸送と分配を司る.本研究では、生体膜およびモデル膜における物質透過・分布の非侵襲的なその場測定の方法論を確立した.動的多核NMR法によって物質の捕獲・透過のダイナミクスを実時間で計測し、コレステロールの膜内および溶液中での溶存状態を明らかにした.脂質膜は、生体組織の「内」と「外」を分け、呼吸・栄養補給・代謝に必要な物質の輸送と分配を司る.本研究では、生体膜およびモデル膜における物質透過・分布の非侵襲的なその場測定の方法論を確立した.動的多核NMR法によって物質の捕獲・透過のダイナミクスを実時間で計測し、コレステロールの膜内および溶液中での溶存状態を明らかにした.膜は、生体組織の「内」と「外」を分け、呼吸・栄養補給・代謝に必要な物質の輸送と分配を司る。本研究は、生体膜およびモデル膜における物質透過・分布の非侵襲的なその場測定の方法論を確立する。動的多核NMR法によってイオン透過のダイナミクスを解析するとともに、コレステロールの膜内および溶液中での溶存状態を解析する。本年度に得た結果は以下の通りである。1.dipalmitoylphosphatidylcholine (DPPC)のリン脂質二分子膜(large unilamellar vesicles : LUV;直径400mm)を作成し,^<23>Na-NMRを用いて^<23>Na^+イオンの膜透過をリアルタイムで観測した。イオンチャンネルやキャリア等を介さない脂質二分子膜の熱揺らぎによるイオンの膜透過機構に焦点を絞り,温度変化に伴うNa^+イオンの膜透過性の変化を評価した。クラウンエーテルによって、膜の内外を区別する方法を確立した。初期のNa^+強度の減少からイオン透過速度定数k[s^<-1>]を見積もり,脂質二分子膜のNa^+の透過係数を決定し、その温度依存性を求めた。2.コレステロールの有機溶媒中での溶存状態を拡散NMRおよびNOESY法によって決定した。コレステロールは、n-オクタノール中では、単分散状態にあるが、クロロホルムやシクロヘキサン中では会合していることを、拡散NMR測定によって見出した。NOESY測定によって、OH基に近接した領域での分子間相関ピークを観測することで、会合の駆動力は水素結合であることを明らかにした。さらに、20φ大口径プローブの開発によって、DMPC膜内でのコレステロールの観測に成功した。膜は、生体組織の「内」と「外」を分け、呼吸・栄養補給・代謝に必要な物質の輸送と分配を司る。動的多核NMR法によって物質の捕獲・透過のダイナミクスを解析するとともに、コレステロールの膜内および溶液中での溶存状態を解析する。本年度は、dipalmitoylphosphatidylcholine (DPPC)のリン脂質二分子膜について、大きく曲率や温度を変えて、NOESY測定を行った。膜の曲率によって、温度依存性が異なることを見出し、また、曲率依存性そのものも決して単調ではないことを明らかにした。温度上昇に伴う相関距離の減少と原子間距離の減少との競合によって生じる現象である。生体膜モデルとして、ミセルがしばしば用いられているが、曲率依存性の解析は、モデル膜の妥当性を確立する上での大きなステップである。さらに、膜中でのコレステロールについて、NOE測定を行った。膜中のコレステロールは、運動性が悪く、NMRシグナルの取得そのものが、コレステロールの研究における大きな進展である。膜中でのコレステロールが、OH基を水相に向けた配置にあることを見出した。また、研究の進展の中で、spin-echoを用いて、広幅の膜信号の分離度を上げる新パルス系列(transient NOE-SE法)を案出した。直径の大きな膜に対しても適用可能であり、より現実の生体膜に近いモデル膜の研究に有力である。脂質膜は、生体組織の「内」と「外」を分け、呼吸・栄養補給・代謝に必要な物質の輸送と分配を司る。本年度は、dipalmitoylphosphatidylcholine (DPPC)中のコレステロール関連化合物の運動性の系統的な研究を行った。OH基の存在、ステロイド骨格、分子長さの3つの因子に注目し、それぞれの効果を検討した。OH基の存在によって、運動性が大きく変わることが見出された。OH基が存在すると、分子配向に制限が生じて、分子の運動性は落ちる。逆に、OH基が無いときは、配向の自由度の増大のために、NMR信号の線幅は減少する。ビタミンD2やノニルフェノールなどとの比較により、ステロイド骨格が存在しなくても、運動が制限されることを見出した。また、分子長さが大きくなると、運動性が落ちる。その効果は、コレステロールのみならず、アルキルフェノールにおいても顕著であり、OH基の存在と分子長さの因子と内分泌撹乱作用との関連が示唆された。また、OH基が存在しないときは、配向の制限因子が無いために、膜内位置が変化し、化学シフトに影響を与えることも見出した。

さらに、脂質膜結合の支配因子を明らかにするために、脂質膜への分子結合の自由エネルギー解析を行った。結合分子が疎水性のときも、存在位置が水との界面に近ければ、水は引力的に働くことが見出された。
社会的企業による介護・医療供給の評価とその測定方法に関する国際共同研究

本研究の目的は社会的企業が供給する介護・医療が生み出す社会的価値に注目し,その価値を生み出す要因を明らかにし,その測定方法を開発することであった.多くの国々では,介護や医療の民間委託や市場化が営利企業による寡占化を招き,理想とする福祉多元主義の実現に困難をきたしている.サードセクターにおける社会的企業による介護・医療の可能性を明らかにし評価することは,バランスのとれた福祉多元主義の構築に貢献するとし.Victor Pestoff(エーシュタシュンダール大学客員教授)は社会的企業による福祉サービス(介護・保育)の質が高いこと,同時にそれらが多くの社会的価値を生み出すことを科学的に検証し、その研究は国際的に注目されている.本研究において、申請者らはPestoff,Vamstadとの国際共同研究を行い、具体的には社会的企業と考えられる日本の協同組合が提供する医療と介護に焦点をあて、国内8カ所の協同組合を対象に、「職員調査」「利用者調査」「ボランティア調査」の3種類のアンケート調査を実施した。JA厚生農業協同組合と医療生活協同組合は代表的な団体であり、この両者で日本国内の病床の約5%、訪問介護サービスの約3%を提供している。決して多い供給量ではないが、専門職と利用者が対等の関係で組織化される供給体は他国に類がなく、日本のみに存在する組織といわれている。本研究では、他国の調査でも利用可能なマークシートによる質問紙を開発し、またその質問紙による調査ではステークホルダー同士の対話や関係が強い組織で、それぞれの満足度が高いことを明らかにした。研究期間中には国際学会で積極的に研究報告を行い、日本の社会的企業(本研究では協同組合)が供給する介護・医療の社会的意味を示すことで、Co-Production理論の発展に一定の貢献を行うことができた.今後は研究成果を出版する計画である。本研究の目的は社会的企業が供給する介護や医療が生み出す社会的価値に注目し、その価値を生み出す要因を解明し、その測定方法を開発することにある。またオストロム、ペストフらが展開する共同生産(Co-Production)概念を日本における調査の結果を踏まえて、より発展させようとするものである。平成27年度には質問紙調査の実施と集計作業を行う計画であったが、調査対象者の範囲、サンプリングの方法、調査票の配布と回収の方法などの調査実施方法の再検討に時間がかかり、最終的には質問紙を完成させ、プレ調査の実施までとなった。(1)調査票の完成とプレ調査の実施:調査設計に基づき、「職員対象」「利用者対象(入所系・通所系)」「利用者対象(訪問系)」「ボランティア対象」の4種類の調査で用いる設問を確定し、また回答しやすさを考慮し、マークシート方式の質問票を作成した。(うち本研究で用いるものは「ボランティア対象」調査。)現在、各100サンプルずつのプレ調査を実施している。(2)研究発表(一部):国際学会で3本、日本国内で1本の学会発表を行い、また関係学会が開催したシンポジウムなどで研究の一部を発表した。発表の内容は、過去3年にわたり、JA厚生連、医療生協を対象に実施してきた質的調査の結果、またその結果を踏まえて作成した量的調査の調査設計を主に取り上げている。本研究は国際共同研究であり、海外研究協力者であるヴィクトール・ペストフ氏(エーシュタ・シュンダール大客員教授/スウェーデン)、ヨハン・バムスタッド氏(同大学准教授)とは国際学会において共同で研究発表を行い、また2015年9月に両氏を日本に招へいし、南医療生協の取り組みについてのヒアリング調査、および質問紙調査についての最終調整の研究会を実施した。本研究の開始時にはすでに調査票で使用する設問はほぼ完成していた。しかし調査実施方法を検討する中で、「職員対象」「利用者対象(入所系・通所系)」「利用者対象(訪問系)」「ボランティア対象」の4種類の調査票をつくることとなり、その調整と作成に時間がかかった。また海外研究協力者であるペストフ氏とバムスタッド氏が日本で行う研究会に参加できる機会が限られている。さらに設問の詳細について調査対象者から質問項目についての意見を受けるのは日本語であり、それを英語にして海外研究協力者に伝えることにも予想以上の労力を必要とした。しかしながら、回収率を高めるための工夫が施されたマークシート方式の調査票を完成させ、プレ調査の実施ができたことは初年度としては大きな成果である。初年度に調査設計と質問項目の検討に十分に時間をかけることができたことは、今後の効率的な運営や成果への期待につながると考えている。本研究の目的は社会的企業が供給する介護や医療に注目し、その社会的価値を生み出す要因を明らかにし、その測定方法を開発することである。またこの目的を達成するために日本国内で実施する量的調査の結果を踏まえ、E.オストロム、V.ペストフらが展開する共同生産(co-production)概念をさらに発展させようとしている。平成28年度(2016年度)には次のことを実施した。(1)協同組合医療・介護に従事する「職員対象」の量的調査とその分析:JA厚生連、日本医療生協連に参加する8団体を対象に質問紙調査を実施した。調査票の配布総数は7520、有効回収数は5414、有効回収率は71.99%であった(※調査費用はH28年度三菱財団助成金による)。(2)協同組合医療・介護の「利用者対象」「ボランティア対象」の量的調査を実施した:回収率などは現在、計算中である。

(3)海外研究協力者であるV.ペストフ氏(スウェーデン・エーシュタシュンダール大客員教授)、J.バムスタッド氏(スウェーデン・エーシュタシュンダール大客員教授)を招へいし、また生協総合研究所の研究員らとともに、大阪大学でデータ分析の実施のため研究会を行った。(※研究者招へい費用はH28大阪大学国際共同研究促進プログラムによる。国内研究者の招へいは本研究助成による)。(4)国際学会で研究成果の一部について口頭発表を行った(proceedingあり)。平成27年度(2015年度)は調査の設問の調整に時間をかけたため、調査の開始が少し遅くなったが、調査のプリテストを実施し(3月)、平成28年度(2016年度)には職員対象調査を実施することができた(7月)。関係団体の協力により5414件の回答を得ることができ、予想を超える数のデータを取集することができた。また利用者対象調査、ボランティア対象調査(3月)を実施し、現在、集計作業中である。また研究発表も国際学会にて4件の発表を行い、本研究への関心を持ってもらうことができた。9月に海外研究協力者のV.ペストフ氏らと研究会を開き、「職員」調査の分析とともに研究の進捗状況の確認と最終年度に向けた取り組みについて確認を行った。以上のとおり、研究はおおむね順調に進んでいる。平成29年度は本研究の最終年度であったが、当初、実施困難と考えていた調査が可能となったため、それを実施し、また過去2年間に実施した調査結果の分析の一部を国際学会で報告した。さらにデータの分析方法についての検討を行った。具体的には次の通り。●公立および民間病院で働く職員対象の質問紙調査の実施(7-8月):当初から公立および民間病院の職員対象調査の実施を検討していたものの、実施手続き上のハードルが高く、実施困難と考えていた。しかし様々な取り組みの結果、公立および民間の複数の病院の調査協力を得ることができ、本調査の実施が可能となった。このことは本研究プロジェクトの成果の充実において、極めて重要な意味を持つ。●調査データの分析作業(9月):海外共同研究者であるPestoff,V.とJohan,V.が所属するErsta Skondal University College (Stockholm, Sweden)にて、過去2年間に実施した質問紙調査(協同組合医療・介護対象)の分析作業を行い、同大学の研究者らの参加による研究会で、特に分析方法についての検討を行った。計量分析をはじめ分析方法の専門家からの助言は有益な示唆が多く、今後の分析に有効なものであった。本プロジェクトが平成29年度内に完結できなかったのは次の理由による。●公立および民間病院対象の調査が可能となり、それを実施したため、さらに新たな分析作業が必要となった。しかしこのことは学術的にみて、より充実した研究成果につながることが期待できるため、本研究にとってマイナスとはならない。●上記の理由と海外共同研究者の事情により、日本国内での研究成果報告を次年度に延期せざるをえなくなった。しかし平成30年9月に海外共同研究者2名を日本に招聘し、ICSEA(立命館大学にて開催)および研究報告会(大阪大学)で研究の総括を行うことが決定しており、その手続きもすでに済ませている。