hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
身体感覚の遊離と統合を体験する環境「響応する部屋」の開発および評価研究

これまでの研究において、自己の内面とインタラクティブに対峙するデッサンツール「ThinkingSketch」の研究開発を行った.ThinkingSketchは人(ユーザ)とコンピュータプログラムのインタラクションを通じて「デザインイメージ」を自動生成するアプリケーションである.人(ユーザ)はマウスのフリーハンド操作で種となるパターンを作り出し,これらのパターンを変形,再配置することにより多様なデザインイメージを生成することが出来る.ThinkingSketchは高速に画像生成を行うので,人(ユーザ)はコンピュータとのタイトなインタラクションを体験しながら,良いと思われる作品について自問し内省を繰り返す.その結果として人(ユーザ)は自分自身の中にある芸術的なデザインテイストを生成制限規則という形で顕在化出来る.本研究では「作品生成装置」のシステムを拡張し、コンピュータとマルチメディアによる環境生成装置「饗応する部屋」の実現を目指している。「饗応する部屋」は環境をインタフェースとする表現メディアであり、身体性と知覚の遊離・統合と再構築のプロセスを対話的に体験する空間である。前年度の研究では、ユーザ自身の身体感覚と「饗応する部屋」のインタラクションを通して、浮遊感・疾走感・没入感・圧迫感やそれらの感覚に付随して心的イメージを喚起するものであり、インタラクティブ1なメディア・アートへの応用と拡張性が確認できた。本年度は、多様な環境のデジタルアーカイブスを作成し、継続的に「響応する部屋」のソフトウェア・ハードウェアの開発を行った。2006年9月2日一10月9日にハードウェアとソフトウェアを一体にした新たな表現メディアとして「響応する部屋」のプロトタイプを制作し、金沢21世紀美術館においてインスタレーションを行った。約40日間で4万5千人の観客が訪れ、多くのフィードバックを得ることが出来た。このことから、「響応する部屋」において提示する情報空間が、サイバー空間における情報配置の編纂にも有効であることが明らかになってきた。現在、研究期間終了後も人工知能学者や情報工学者と連携し「アクセスによる情報編纂」という課題のもと「響応する部屋」から拡張した新たなサイバー空間の情報提示手法について研究を継続している。これまでの研究において、自己の内面とインタラクティブに対峙する「デッサンツール」を「作品生成装置」として作成した。本研究では「作品生成装置」のシステムを拡張し、コンピュータとマルチメディアによる環境生成装置「饗応する部屋」の実現を目指している。本研究は、多様な環境のデジタルアーカイブス作成のための取材を行いながら、継続的に「響応する部屋」のソフトウェア・ハードウェア開発を行うものであるが、ソフトウェア面では、「饗応する部屋」の床面に表示する環境テクスチャとして、3DCGによる海面映像の制作を行い、また実写映像として俯瞰撮影による海面や都市部の石畳などの取材を行った。これらの映像コンテンツをデジタルアーカイブスとしてオーサリングを行い、液晶プロジェクターを使用した「饗応する部屋」のプロトタイプにおいて床面投影し、身体感覚として実感する環境へのアフォーダンスについて検証を行った。ハードウェア面では「饗応する部屋」の環境生成装置としての床面設計を行い、ネットワーク経由でコンピュータを制御しマルチ・ディスプレイによる画像表示システムの実装を行った。現在はサーバPC1台でクライアントPC3台を制御し、3台のディスプレイによる画像表示であるが、次年度においてはサーバPC制御用のコントローラーを制作し、ディスプレイを最大で24台まで拡張する計画である。

今年度の研究において、ユーザ自身の身体感覚と「饗応する部屋」のインタラクションを通して、浮遊感・疾走感・没入感・圧迫感やそれらの感覚に付随して心的イメージを喚起するものであり、インタラクティブなメディア・アートへの応用と拡張性が確認できた。次年度は「響応する部屋」をハードウェアとソフトウェアを一体にした新たな表現メディアとして、金沢21世紀ミュージアムと東京のギャラリーにおいてインスタレーションを行う計画が確定している。これまでの研究において、自己の内面とインタラクティブに対峙するデッサンツール「ThinkingSketch」の研究開発を行った.ThinkingSketchは人(ユーザ)とコンピュータプログラムのインタラクションを通じて「デザインイメージ」を自動生成するアプリケーションである.人(ユーザ)はマウスのフリーハンド操作で種となるパターンを作り出し,これらのパターンを変形,再配置することにより多様なデザインイメージを生成することが出来る.ThinkingSketchは高速に画像生成を行うので,人(ユーザ)はコンピュータとのタイトなインタラクションを体験しながら,良いと思われる作品について自問し内省を繰り返す.その結果として人(ユーザ)は自分自身の中にある芸術的なデザインテイストを生成制限規則という形で顕在化出来る.本研究では「作品生成装置」のシステムを拡張し、コンピュータとマルチメディアによる環境生成装置「饗応する部屋」の実現を目指している。「饗応する部屋」は環境をインタフェースとする表現メディアであり、身体性と知覚の遊離・統合と再構築のプロセスを対話的に体験する空間である。前年度の研究では、ユーザ自身の身体感覚と「饗応する部屋」のインタラクションを通して、浮遊感・疾走感・没入感・圧迫感やそれらの感覚に付随して心的イメージを喚起するものであり、インタラクティブなメディア・アートへの応用と拡張性が確認できた。本年度は、多様な環境のデジタルアーカイブスを作成し、継続的に「響応する部屋」のソフトウェア・ハードウェアの開発を行った。2006年9月2日10月9日にハードウェアとソフトウェアを一体にした新たな表現メディアとして「響応する部屋」のプロトタイプを制作し、金沢21世紀美術館においてインスタレーションを行った。約40日間で4万5千人の観客が訪れ、多くのフィードバックを得ることが出来た。このことから、「響応する部屋」において提示する情報空間が、サイバー空間における情報配置の編纂にも有効であることが明らかになってきた。現在、研究期間終了後も人工知能学者や情報工学者と連携し「アクセスによる情報編纂」という課題のもと「響応する部屋」から拡張した新たなサイバー空間の情報提示手法について研究を継続している。
大学教育における日本語学習者の学習方略に関する基礎的研究

本研究の最終的な目的は、日本語能力やこれまでの学習経験が日本人学生とは異なる学部留学生を対象として、講義形式の授業において用いられる学習方略を分析し、どのような学習方略がどのような条件で有効に働くかについての知見を得ることにある。本年度は、文学部で行われた講義形式の授業の中から、留学生対象の「文学」の補講(90分)をビデオテープに録画して、以下のような方法で分析を行った。第一に、ビデオテープに録画した授業を文字化した。これは、講義の構成を分析し、レジュメおよび板書を流れの中に位置づけ、被験者の内省との関連を探るためである。第二に、被験者として学部に留学している短期留学生(海外の大学から1年間日本に留学している者)3名を選び、授業後にビデオテープを再生しながらその授業にどのように学習方略を用いたかを内省してもらい、音声テープに録音して文字化した。同時に授業中に取ったノートと書き込みのあるレジュメをコピーした。被験者は3名とも漢字圏の留学生で、専攻は日本語学および日本文学である。今回の被験者の内省からは、講義内容に対する興味が深い学生はその時間のテーマを正確に理解し、同時に取り上げられた作品の意味についての説明の際に頻繁にメモを取り、既知の情報と結び付けて理解しようとしているのに対し、興味をあまり持たない学生は、説明された事柄のうち、より形式的な側面に着目し、レジュメへの書き込みも少ないという傾向が観察された。本年度の分析は、短期留学生が授業内で用いた学習方略に限定されたものであった。今後、データ収集の方法と分類の方法についても検討した上で、被験者の範囲を広げ、授業内外の学習方略を対象としていく必要がある。
ダウン症児の屈折異常の年齢的変化と指導場面での眼鏡装用の効果に関する研究

乳幼児期のダウン症児の屈折異常の状態を明らかにするために,05歳のダウン症児141名を対象に,小児用レフラクトメータを用いて屈折度を評価した.屈折異常の頻度は年齢によって差は見られず,約70%と高頻度であった.今回の結果からダウン症児は乳幼児期の段階ですでに屈折異常を多く伴うことが指摘された.また,早期からの眼鏡装用がどの程度可能であり,どのような効果があるかを明らかにするために,眼鏡を早期に装用している子どもの療育担当者および養育者20名を対象に,眼鏡装用に関する4領域33項目からなる質問紙調査を実施した.眼鏡装用に至るまでの期間は,半数以上が2週間以内で装用可能であった.80%以上が1カ月前後で装用が可能となり,65%が「思ったより楽に眼鏡をかけることができた」と答えている.眼鏡装用後に変化が見られたとした項目の各領域における割合は,「個別指導・課題学習場面での変化」で38.2%,「屋外・ホール等の活動での変化」で39.2%,「対人関係・コミュニケーションでの変化」では39.6%であった.すなわち,各領域とも約4割の項目について眼鏡装用後に子どもの行動の変化が見られたことになる.また,具体的にどの様な行動の変化が特に多く見られたかについてみると,「先生や子どものすることを良く見るようになった」が62.5%と最も高い.次いで,「全体に動きが目的的になった」53.3%,「課題場面で落ちつきがでてきた」52.9%,「他の子どもや先生への働きかけや言葉かけが積極的になった」50.0%,「全体に動きが素早くなった」46.2%となっている.これらの結果から,早期の眼鏡装用は子どもの様々な生活や行動面において効果があることが指摘されたと同時に,知的発達に障害をもつからこそ早期からの屈折矯正によって良好な視覚情報を提供することが,子どもの発達を支援する上で重要であることが強調された.乳幼児期のダウン症児の屈折異常の状態を明らかにするために,05歳のダウン症児141名を対象に,小児用レフラクトメータを用いて屈折度を評価した.屈折異常の頻度は年齢によって差は見られず,約70%と高頻度であった.今回の結果からダウン症児は乳幼児期の段階ですでに屈折異常を多く伴うことが指摘された.また,早期からの眼鏡装用がどの程度可能であり,どのような効果があるかを明らかにするために,眼鏡を早期に装用している子どもの療育担当者および養育者20名を対象に,眼鏡装用に関する4領域33項目からなる質問紙調査を実施した.眼鏡装用に至るまでの期間は,半数以上が2週間以内で装用可能であった.80%以上が1カ月前後で装用が可能となり,65%が「思ったより楽に眼鏡をかけることができた」と答えている.眼鏡装用後に変化が見られたとした項目の各領域における割合は,「個別指導・課題学習場面での変化」で38.2%,「屋外・ホール等の活動での変化」で39.2%,「対人関係・コミュニケーションでの変化」では39.6%であった.すなわち,各領域とも約4割の項目について眼鏡装用後に子どもの行動の変化が見られたことになる.また,具体的にどの様な行動の変化が特に多く見られたかについてみると,「先生や子どものすることを良く見るようになった」が62.5%と最も高い.次いで,「全体に動きが目的的になった」53.3%,「課題場面で落ちつきがでてきた」52.9%,「他の子どもや先生への働きかけや言葉かけが積極的になった」50.0%,「全体に動きが素早くなった」46.2%となっている.これらの結果から,早期の眼鏡装用は子どもの様々な生活や行動面において効果があることが指摘されたと同時に,知的発達に障害をもつからこそ早期からの屈折矯正によって良好な視覚情報を提供することが,子どもの発達を支援する上で重要であることが強調された.
東マレーシア先住民社会におけるグローカルな飲酒文化の形成に関する人類学的研究

東マレーシアの先住民であるドゥスン族の社会においては、グローバリゼーションの強い影響を受ける状況下に条件付けされながらも、伝統的な酒の醸造と飲酒の方法において、自律的な対応によってローカルな創造性を発揮している。ドゥスン族社会は、その伝統的な酒の醸造と飲み方に、外部から流入した工業製品やその廃物を利用する一方で、酒宴でのコミュニケーションのあり方や酒の売買方法を変化させながら、新たな飲酒文化を創造していることが明らかになった。文化人類学においては、酒の醸造および飲酒に関する多様な文化を記述し、特に贈与交換論においては、酒は社会性の高い財として分析されてきたが、近代化・グローバル化が進む現在の世界において、酒にかかわる文化も世界的に画一化される傾向にある。本研究は、グローカルな飲酒文化の形成のありようを明らかにすることを目的とし、ボルネオ島の先住民であるドゥスン族の社会を対象とする現地調査に基づき、生活の急速な近代化に伴う飲酒文化の変容が、彼らの日常生活にもたらす影響を分析する。全二カ年の研究期間の初年度である本年は、グローバリゼーションの状況下にある当該社会の広汎な意味での飲酒文化の検討を調査研究課題の中心とし、主に下記のような成果を挙げた。第一に、東南アジア島嶼部地域における酒および飲酒の慣行に関わる民族誌的資料を中心に、特に文化変容とのかかわりの面から文献研究を行い、ドゥスン族の飲酒文化の特徴を明確にした。第二に、これまでに蓄積している資料・知見と、新たに得られた資料との比較に基づき、当該社会の酒に関わる物質文化の変化について、より精緻な分析を行い、当該社会の飲酒文化の変容過程をより明確にした。第二に、村落内の酒宴および酒の流通についての調査結果から、酒を媒介とする人間関係の実態を解明した。上記の成果に基づき、市場経済や情報化の拡大などに対する、小規模社会の人びとの生活実践における適応について、経済人類学、資源人類学、生態人類学の先行研究を参考に、理論的整理を進めている。当年度は二カ年の研究期間のうちの二年度目に当たる。初年度に行った現地調査においては、特に、当該社会の酒に関わる物質文化の変化の精緻な分析、および酒を媒介とする人間関係の実態を解明したが、第二年度の現地調査においては、酒の売買や酒宴における人々の実際の行動をさらに詳細に記録分析することで、酒を媒介してのコミュニケーションの特徴を明らかにした。その上で、市場経済や情報化の拡大などに対する、小規模社会の人びとの生活実践における適応について、経済人類学、資源人類学、生態人類学の先行研究を参考に、理論的整理を行った。その結果、ドゥスン族社会は、その伝統的な酒の醸造と飲み方に、外部から流入した工業製品やその廃物を利用し、その酒宴でのコミュニケーションのあり方を含め、新たな飲酒文化を創造していることが明らかになった。グローバル化が進む中、酒に関わる文化も世界的に画一化される傾向にあり、酒は商品であり、健康に悪影響をもたらしうるドラッグであり、個人的な嗜好品である、という「西洋近代的」価値観に方向付けられているように見える。しかし、ドゥスン族社会においては、グローバリゼーションの強い影響を受ける状況下に条件付けされながらも、酒の醸造と飲酒の方法においては、自律的な対応によってローカルな創造性を発揮していると言える。
バリ・ガムランにおける音楽と舞踊との即応的連携に着眼した諸民族の音楽の指導法開発

1研究目的本研究は、小学校音楽科における「諸民族の音楽」(アジアの音楽)について、インドネシアのバリ・ガムランにおける音楽と舞踊との即応的連携に着眼した指導法開発を試み、実践場面における児童の音楽的行為を分析することを通して、この指導法がもたらす学びの特質を明らかにする教育実践研究である。2研究方法バリ・ガムランの表演の場では「舞踊が音楽をつくり、音楽が舞踊をつくる」と称されるほど、音楽と舞踊との密接な連携が重視される。楽器奏者は踊り手の一瞬の動作に即応して音楽を展開させるとともに、踊り手は音楽のテスクチュアの変化を敏感に感じ取り、身体のパフォーマンスに反映させる。このような異なる表現が野間の相互の連携に着眼して「諸民族の音楽」の指導法を構築することで、児童の音楽的観察力を高め、他者と積極的に意志を交換する力を育成することができると考える。3研究成果1)音楽と舞踊を分業的に学習するのではなく、両者を並行的に学習することで、旋律の中心となる拍の重心感や、アンセル(angsel)と呼ばれる旋律の完結感など、音楽のテクスチュアを舞踊の動作に置き換えて身体性を通して学ばせることができること。2)音楽と舞踊に携わる者同士が独自の合図を共有し、特定の指揮者を置かずとも即興的に音楽を展開させられることで、コミュニケーションの能力が育成されること。3)バリ・ガムランの音楽が基本旋律の連続で構成され、舞踊も様式化された基本動作の組み合わせで表現できることから、小学生でも比較的簡単に取り組むことができること。
遺伝子組換え食品安全性評価技術の開発

本研究は、遺伝子組換え食品の安全性を評価するため、遺伝子組換え生物におけるタンパク質の変動を漏れなく解析することができるプロテオーム解析技術を確立することを目的とする。本年度は、質量分析装置によって定量的にディファレンシャルディスプレイ分析ができるiTRAQ法を用いて形質転換体で特異的に発現するタンパク質を効率的に検出できるかどうかを調べた。まず、ベニザケのI型成長ホルモン(GH)遺伝子をマイクロインジェクション法によってアマゴに導入し、体長が非形質転換体の約10倍になった形質転換体を得た。このGH遺伝子組換えアマゴのF1及びF2個体を作出し、外来GH遺伝子が生殖細胞に取り込まれた個体を育成した。このGH遺伝子組換えアマゴとその兄弟にあたる非組換え体のタンパク質組成の違いをiTRAQ法で調べた。iTRAQ法は、質量の異なるタグを含む試薬を異なる個体から抽出したタンパク質のプロテアーゼ消化物に別々に標識した後、各個体からの標識ペプチドを混合し、MS/MSモードの質量分析装置で分析する方法である。タグの質量スペクトルから異なる個体の特定のタンパク質の量比を、また、ペプチド部分のMS/MS解析によってアミノ酸配列を明らかにすることができる。そして、アミノ酸配列からデータベース検索によってタンパク質を同定することができる。iTRAQ法による分析の結果、形質転換体において転写・翻訳などのタンパク質合成に関わるタンパク質複合体やペントースリン酸経路の酵素群の発現が上昇していること、また、解糖系酵素群の発現が低下していることを確認することができた。iTRAQ法は、形質転換体におけるタンパク質発現の質的及び量的変動を容易に捉えることができる優れた方法であると考えられた。本研究は、遺伝子組換え食品の安全性を評価するため、遺伝子組換え植物におけるタンパク質の変動を漏れなく解析することができるプロテオーム解析技術を確立することを目的とする。まず、植物性食品からのタンパク質の抽出方法を検討したところ、試料を液体窒素中で磨砕し、尿素、NP-40を含む緩衝液に懸濁後、ガラスビーズを加え、超音波処理を行うと効果的にタンパク質を抽出できることがわかった。この方法によってエンドウの形質転換体のタンパク質を抽出し、蛍光デファレンスゲル二次元電気泳動(DIGE)によって遺伝子導入によるタンパク質組成の変化を調べた。形質転換体は、イングンマメのαアミラーゼインヒビター遺伝子をエンドウに導入して作出された。DICEにより形質転換体においてαアミラーゼインヒビターの発現を確認できた。また、ほかに発現量が変動するタンパク質(目的外タンパク質)が15種類検出された。そこで、これらのタンパク質を質量分析装置によって同定した。その結果、ストレスと関連して発現するタンパク質など12種類のタンパク質を同定することができた。同定されたタンパク質の中には機能が未知のものもあった。この結果は、プロテオーム解析手法を用いて形質転換体で発現した目的外タンパク質を検出できる可能性があることを示している。次に、ベニザケのI型成長ホルモン遺伝子をマイクロインジェクション法によってアマゴに導入し、体長が非形質転換体の約10倍になった形質転換体を得た。形質転換体と非形質転換体の肝臓と腸からタンパク質を抽出し、DIGEでタンパク質組成の違いを調べた。その結果、全部で約1,800のタンパク質を検出し、うち37のタンパク質の発現に形質転換体と非形質転換体との間で有意な差があることがわかった。これらのタンパク質には、ヘモペキシンのような溶血に伴って減少するタンパク質が含まれていた。
プラズマのMHD不安定性による高繰り返し大電流高速オ-プニングスイッチ

高出力パルスパワ-発生技術は荷電粒子ビ-ムの発生や高エネルギ-密度プラズマの生成、パルス高出力レ-ザ等、多くの応用の基礎技術である。パルスパワ-の発生方法として、容量性エネルギ-蓄積方式と誘導性エネルギ-蓄積方式の2つがある。前者は、エネルギ-をコンデンサに貯める方式であり、技術的には確立されているが、マルクスバンクと水コンデンサが大きくなり、比較的高価である。一方、後者はインダクタにエネルギ-を貯める方式であり、装置も小さく、安価にできる。しかしながら、高速で大電流を遮断でき、繰り返し使用できる開放スイッチの開発が不可欠である。ここでは、ガスパフZピンチプラズマを誘導性エネルギ-蓄積方式の開放スイッチとして用いることを提案すると共に、実験によって可能性を検討した。ガスパフZピンチプラズマにおいてプラズマが圧縮されると共にプラズマのインピ-ダンスが増加する。すなわち、ピンチ現象が進むことにより、プラズマを流れる電流は減少する。プラズマの不安定性が、さらにプラズマのインピ-ダンスを増加し、開放スイッチとして動作する。ガスパフZピンチ方式でプラズマを生成するので、高繰り返し動作も可能である。ピンチプラズマを流れる電流をピックアップコイルで測定したところ、軟X線の放射している時刻で出力信号が負に変化する波形が得られた。このことから、開放スイッチとして使用することが可能であることが分かった。また、導通時間が入射ガスの直径によって制御できることが分かり、同時に100kA以上の大電流を流せることも分かった。誘導性エネルギ-蓄積方式パルスパワ-発生装置は,これまで使われてきた容量性エネルギ-蓄積方式と比較して桁違いに軽量,コンパクトである。軽量でコンパクトなパルスパワ-発生装置が実用化されれば,パルスパワ-の種々応用研究が活発となるであろう。誘導性エネルギ-蓄積方式パルスパワ-発生装置を実用化させるために克服すべき最大の難関は,数百KAの大電流を数ナノ秒の高速で,しかも1Hz程度の高繰り返しで遮断するオ-プニングスイッチの開発である。本研究の目的は,大電流を高繰り返しで遮断可能なオ-プニングスイッチの基礎研究を行ない実用化への第一歩を踏みだすことである。音速の数倍の速さの円筒状気体を電極間に入射した後,放電させてプラズマを生成する。プラズマは導体となり,エネルギ-蓄積用インダクタにエネルギ-が蓄えられる。プラズマは,プラズマ中の電流とそれによって生じた磁場によるロ-レンツカのため,円筒中心に収縮する。その後,プラズマのMHD不安定性のため,電流が遮断されてプラズマはオ-プニングスイッチとして働く。本年度の研究成果は下記のようである。(1)スノ-プロ-モデルを含んだ回路のコンピュ-タシミュレ-ションを行ない,プラズマの収縮と共にインダクタンスの増加が確認された。(2)円筒状高速気流部の製作を行なった。(3)プラズマが収縮して,軟X線が発生しているのが確認された。ここでは、ガスパフZピンチプラズマを誘導性エネルギ-蓄積方式の開放スイッチとして用いることが提案すると共に、実験によって可能性を検討した。ガスパプZピンチプラズマにおいてプラズマが圧縮されると共にプラズマのインピ-ダンスが増加する。

プラズマの不安定性が、さらにプラズマのインピ-ダンスを増加し、開放スイッチとして動作する。ガスパフZピンチ方式でプラズマを生成するので、高繰り返し動作も可能である。ビンチプラズマを流れる電流をピックアップコイルで測定したところ、軟X線の放射している時刻で出力信号が負に変化する波形が得られた。このことから、開放スイッチとして使用することが可能であることが分かった。また、導通時間が入射ガスの直径によって制御できることが分かり、同時に100KA以上の大電流を流せることも分かった。
近代中国における学校管理学の受容と実践に関する基礎的研究

平成30年度は日本および中国で史料収集を実施するとともに、史料を初歩的に分析することができた。12018年7月6日から10日に東京へ出張し、早稲田大学中央図書館の特別資料室において、『普通百科全書』(上海会文学社、1902年)に収録されている『普通百科全書簡明目録』、『学校管理法問答』、『教育学問答』、『教授法問答』を閲覧し、史料の書誌情報や学校管理法に関する部分を筆写することができた。22018年8月13日から19日に南京へ出張し、南京図書館の国学館閲覧室において、江蘇省議会編『江蘇省議会第一届常年・臨時会議決案類編』(江蘇省議会、1913年)、同『江蘇省議会第三届常年・臨時会議決案類編』(同、1917年)など、江蘇省議会の学校管理関係議案を閲覧し、必要部分を写真撮影することができた。また同図書館が試用中のデータベース「中国歴史文献総庫・民国図書数拠庫」(2017年9月提供開始)を利用して、周維城・林壬著『新制学校管理法』(中華書局、1921年第10版、1914年初版)、鄭朝熙『単級小学校管理法』(商務印書館、1920年第6版、1915年初版)などの学校管理法教科書を新たに閲覧し、必要部分を写真撮影することができた。32019年3月5日から6日に東京へ出張し、東京都立中央図書館において、マイクロ資料を閲覧し、『最新日本学校管理法関鍵』『新令適用学校管理法』の必要部分を複写することができた。また、上記1の『学校管理法問答』の筆写に際し、原書である日本語版、および商務印書館漢訳版(上海図書館にて収集)と比較して内容を確認することによって、(1)上海会文学社版が日本語版の内容を省略せず訳出しており、和製漢語が多用されていること、(2)商務印書館版は日本語版のうち、日本の教育制度や外国人学者の言説に関する部分を適宜省略し、訳語の選択も中国の語彙であること、などの重要な点を確認することができた。当初に計画していた武漢での史料補充調査を実施することができなかった。また、収集した文献史料の分析および論文の執筆も当初の計画より滞っているのが現状である。来年度は武漢での史料補充調査を実施するとともに、収集した文献史料の分析と論文の執筆を進めたい。平成28年度は、当初の計画では日本国内(東京・京都)および中国(上海・北京)において史料収集を実施する予定であった。これに対して、実際には上海および香港で史料収集を実施した。なお、当初の計画を変更して香港へ出張した理由は、上海での調査の過程において、近代中国の新聞・雑誌記事データベース「全国報刊索引」を利用するのが有用であることを知り、これを利用できる機関として香港中文大学を選定したためである。12016年8月、上海図書館において、19001930年代に中国で発行された学校管理学に関する文献史料を収集した。具体的には、邵羲『学校管理法問答』(1902年刊)・郭秉文『学校管理法』(1916年刊)、金承望『学校管理法』(1914年初版、1917年再版)などを閲覧し、必要部分を複写することができた。また、同図書館での調査の過程において、教育学を主題とする史料にも学校管理学に関する内容が多く記載されていることが判明したため、江蘇師範生『教育学』(1906年刊)、張継煦『教育学講義』(1909年刊)、黄梁就明『教育学ABC』(1928年刊)なども閲覧し、必要部分を複写することができた。22017年3月、香港中文大学において、「全国報刊索引」を利用して、19001910年代に中国で刊行された学校管理学に関する雑誌記事史料を収集した。具体的には、『直隷教育雑誌』19051906年連載の「新編学校管理法」および「学校管理法」、『教育世界』1906年連載の「学校管理原論」、『四川教育官報』19071908年連載の「学校管理法」、『江蘇学務雑誌』1910年連載の「学校管理法」など、清末に日本および欧米から翻訳された学校管理学の教科書、および江蘇第二・第三師範学校の教員・学生が中華民国初期に刊行した、校友会雑誌に掲載された学校管理学の実践に関する記事を閲覧し、必要部分を複写できた。当初において計画していた日本国内および北京での史料収集は実施できなかったが、上海図書館において想定よりも多くの史料を収集できたこと、そして香港中文大学において「全国報刊索引」データベースを利用して史料を収集できたことから、本年度の史料収集はおおむね順調に進展していると考えられる。平成29年度は、中国(北京・南京)で史料収集を実施した。12017年8月9日から17日に北京へ出張し、中国国家図書館において、19001920年代に中国で発行された学校管理法に関する文献史料を収集した。

具体的には、無錫竢実学堂編『最新学校管理法』(文明編訳書局、1902年)、湖北師範生『管理法』(湖北学務処、1905年)、殷祖赫『平民学校管理法』(商務印書館、1927年)などを閲覧し、必要部分を複写または筆写することができた。また、2016年8月の調査において、教育学を主題とする史料にも学校管理法に関する内容が多く記載されていることが判明したため、今回の調査では、小泉又一著・周煥文等合訳『教育学教科書』(1904初版、1906年再版)、蒋維喬『教育学』(商務印書館、1914年)および京師学務局編の教育雑誌である『京師教育報』(19141923年)なども閲覧し、必要部分を複写または筆写することができた。22017年8月20日から28日に南京へ出張し、南京図書館において、19001930年代に中国で刊行された学校管理法に関する文献史料を収集した。江蘇師範生『管理法』江蘇学務処、1900年初)、『学校管理法問答』(上海会文学社、1900年初)、田口善治編纂・章シン訳『小学校教授学管理法綱要』(商務印書館、1903年)、范寿康『学校管理法』(商務印書館、1923年初版、1930年13版)などを閲覧し、必要部分を複写または筆写することができた。また、前回の調査に引き続き、湖北師範生『教育学』(湖北学務処、1905年)、周維城・林壬編訳『実用教育学教科書』(北京女子師範学校、1913年)、宋家釗訳『中華教育学教科書』(中華書局、1915年)などの教育学教科書を閲覧し、学校管理法について記されている部分を複写または筆写することができた。当初に計画していた日本国内および武漢への出張を実施することができなかった。武漢で収集予定であった史料の一つ(湖北師範生『教育学』)を北京で収集することができたが、史料収集は計画よりもやや滞っているのが現状である。平成30年度は日本および中国で史料収集を実施するとともに、史料を初歩的に分析することができた。12018年7月6日から10日に東京へ出張し、早稲田大学中央図書館の特別資料室において、『普通百科全書』(上海会文学社、1902年)に収録されている『普通百科全書簡明目録』、『学校管理法問答』、『教育学問答』、『教授法問答』を閲覧し、史料の書誌情報や学校管理法に関する部分を筆写することができた。22018年8月13日から19日に南京へ出張し、南京図書館の国学館閲覧室において、江蘇省議会編『江蘇省議会第一届常年・臨時会議決案類編』(江蘇省議会、1913年)、同『江蘇省議会第三届常年・臨時会議決案類編』(同、1917年)など、江蘇省議会の学校管理関係議案を閲覧し、必要部分を写真撮影することができた。また同図書館が試用中のデータベース「中国歴史文献総庫・民国図書数拠庫」(2017年9月提供開始)を利用して、周維城・林壬著『新制学校管理法』(中華書局、1921年第10版、1914年初版)、鄭朝熙『単級小学校管理法』(商務印書館、1920年第6版、1915年初版)などの学校管理法教科書を新たに閲覧し、必要部分を写真撮影することができた。32019年3月5日から6日に東京へ出張し、東京都立中央図書館において、マイクロ資料を閲覧し、『最新日本学校管理法関鍵』『新令適用学校管理法』の必要部分を複写することができた。また、上記1の『学校管理法問答』の筆写に際し、原書である日本語版、および商務印書館漢訳版(上海図書館にて収集)と比較して内容を確認することによって、(1)上海会文学社版が日本語版の内容を省略せず訳出しており、和製漢語が多用されていること、(2)商務印書館版は日本語版のうち、日本の教育制度や外国人学者の言説に関する部分を適宜省略し、訳語の選択も中国の語彙であること、などの重要な点を確認することができた。当初に計画していた武漢での史料補充調査を実施することができなかった。また、収集した文献史料の分析および論文の執筆も当初の計画より滞っているのが現状である。平成29年度は日本国内(東京・京都)および中国(南京・武漢)での史料収集を予定している。
実践コミュニティとしての保育カンファレンスのデザインに関する研究

本研究は、研究者が用いる質的アプローチ(KJ法とTEM)を援用し、保育者相互の対話を促すツールとして保育カンファレンスに用いることで、保育者の省察や子ども理解に何をもたらすのかを検討した。具体的には、質的アプローチを用いた保育カンファレンスを実施し、保育者にインタビューを行った。結果は次の通りである。(1)KJ法の使用は、多様な意見の創出、発言機会の保証、発言に対する不安軽減に寄与した。(2)TEMの使用は、多角的な子ども理解、保育中の微細行動への着目、「もしも」の場面の想像に寄与した。以上より、質的アプローチの援用は、保育者の多声的な知の交流や実践的知識の形成に有益であることが示唆された。当該年度における研究実績の概要は、次の通りである。(1)保育カンファレンスに関する国内外の研究動向について、「(a)保育者の省察」「(b)保育者の子ども理解」「(c)ことばの相互共有」「(d)感情の共有」の側面からレビューした。(a)保育カンファレンスでは、子どもの見方や保育者の行為の判断についての省察を中心に据えることが重要であること.(b)保育カンファレンスでは、その場にいる一人一人の経験や,子どもたちが織りなす経験の豊かさを捉える視座が重要であること.(c)保育カンファレンスでは、他の保育者の言葉を受け入れながら考え,わがこととして明日の保育に活かすこと,他の保育者とのコミュニケーションを通して主体的意味付けを行うことなどが重要であること.(d)保育カンファレンスにおいて保育者は,保育行為の背後で揺れ動く感情的側面を他の保育者と共有することが重要であること.(2)質的アプローチを応用し、上記の(a) (b) (c) (d)を促すツールとして、「KJ法を活用した保育カンファレンス」「TEMを活用した保育カンファレンス」をデザインした。(1)実践コミュニティとしての保育カンファレンスを具現化するうえでは、次の理由から、質的アプローチの応用が有益であることを明らかにした。(a)質的アプローチが有する特徴を保育カンファレンスに応用することで保育者は,保育中の出来事や子どもの経験に関する自らの解釈が独断的・近視眼的にならないように,同僚との対話を通して,自らの無自覚な側面を自覚化できる。(b)同様に保育者は,保育中の出来事や子どもの経験に関する観察記録を用い,観察対象の個別・具体性や事象が生起した場の社会・文化的文脈に即して捉えることで,子どもの経験に内在(潜在)する意味を見出すことができる。(2)以上の結果を踏まえ、実践コミュニティとしての保育カンファレンスを具現化するために、質的アプローチ、特にKJ法とTEMの応用を試みた。(3)その結果、KJ法を用いることで、(a)保育の中で保育者が接する子どもの姿や,それに基づいて行っている援助の方法など,普段の何気ない保育行為が裏付けられ,そのことが自信に繋がったり,他方で,新たな発見によって自明性が問い直されたりするなど,自らの保育行為の意味を考える有益な機会となること、(b)同僚との対話が促され,議論の流れを気にすることなく誰もが気軽に意見を示したり、参加者全員に発言の機会が保証されたりなど、連帯感が促されること、(c)経験年数や職位の異なる保育者同士が集い,議論することから,チームワークの構築に寄与することが明らかとなった。(4)また、TEMを用いることで、(a)子どもの活動は,周囲の出来事に影響を受けながら展開していることを知ることができること、(b)実際に起こった出来事とは異なる状況を推理することで,子どもの経験のイメージを拡大できること、(c) KJ法と同様に,チームワークの構築に寄与することが明らかとなった。研究目的の達成度について、自己点検による評価の理由は、次の通りである。研究実績の概要に記載の通り、当該年度は、実践コミュニティとしての保育カンファレンスを具現化するために質的アプローチを応用し、その可能性や課題を検討することであった。質的アプローチの中でも、KJ法とTEMに着目し、それらを用いた保育カンファレンスをデザインするとともに、実際に保育カンファレンスを行い、保育者を対象としたインタビューや、カンファレンスの最中の発話記録などのデータを収集し、分析するまでに到った。第一に、実践コミュニティとしての保育カンファレンスをデザインするために、質的アプローチ(KJ法)を援用するとともに、参加した保育者へのインタビュー調査を行ったところ、次の点が明らかになった。(1)KJ法では、保育者は事前に自分の考えを付箋記入するため、他者の考えに左右されず多様な意見の創出が促された。(2)KJ法では、付箋を用いた共同作業に基づいて議論が展開されるため、各保育者の発言機会が増加し語り合いが促進された。(3)KJ法を用いることで、【同調プレッシャー】【完成度プレッシャー】【評価プレッシャー】など、従来保育者が感じていたプレッシャーが軽減された。その一方で、ベテラン保育者が感じる【経験年数プレッシャー】については、従来同様軽減されにくいことが分かった。第二に、同様に質的アプローチ(TEM)を援用するとともに、参加した保育者へのインタビュー調査を行ったところ、次の点が明らかになった。

(1)TEMでは、子どもの経験のプロセスが詳細に描き出されると同時に、保育者が可能性の領域に意識的に目を向けることで、事実として生じた事柄に隠された子どもの経験や保育の展望に対する多角的な理解が可能になることが明らかになった。(2)TEMでは、印象的事例よりも日常の一コマに光が当てられるため、保育の中の「微細な行動」への着目や「もしも」を想像した新たな見方が促された。第三に、米国における保育カンファレンスの状況を調査したところ、(1)個別・具体的な事例を共有して語り合う、(2)リラックスした雰囲気のもとでの語り合う、(3)管理職の有無や経験年数にかかわらず全員が対等に発言するなどの特徴が挙げられた。これらの点は、日本において実践コミュニティとしての保育カンファレンスをデザインする上で示唆的であることから継続的調査が必要である。本研究は、研究者が用いる質的アプローチ(KJ法とTEM)を援用し、保育者相互の対話を促すツールとして保育カンファレンスに用いることで、保育者の省察や子ども理解に何をもたらすのかを検討した。具体的には、質的アプローチを用いた保育カンファレンスを実施し、保育者にインタビューを行った。結果は次の通りである。(1)KJ法の使用は、多様な意見の創出、発言機会の保証、発言に対する不安軽減に寄与した。(2)TEMの使用は、多角的な子ども理解、保育中の微細行動への着目、「もしも」の場面の想像に寄与した。以上より、質的アプローチの援用は、保育者の多声的な知の交流や実践的知識の形成に有益であることが示唆された。研究目的の達成度について、自己点検による評価の理由は、次の通りである。上記の通り、当該年度は、(1)国内外の研究動向についてレビューすることで、実践コミュニティとしての保育カンファレンスを行う際には、「(a)保育者の省察」「(b)保育者の子ども理解」「(c)ことばの相互共有」「(d)感情の共有」の側面が重要であることを明らかにした。このことを踏まえて、(2)質的アプローチを応用し、「KJ法を活用した保育カンファレンス」「TEMを活用した保育カンファレンス」をデザインした。今後は、日本での新たな協力園を対象に、同様の保育カンファレンスを実施する、米国やアジア諸国の協力園において、申請者がこれまで日本国内で行ってきた実践コミュニティとしての保育カンファレンスを紹介し、それに対する意見や海外の状況を把握するなどの研究を行う予定である。また、今年度は最終年度であることから、これまでの研究成果を総括し、学術的知見としてまとめ、報告書の作成もしくは学術出版物の刊行についても検討する。幼児教育学今年度は、東広島サムエル保育園、サムエル西条保育園、東広島市立八本松中央幼稚園、立花愛の園幼稚園などの協力のもと、「KJ法を活用した保育カンファレンス」「TEMを活用した保育カンファレンス」を行う予定である。具体的には、(1)個別・具体的な出来事や子どもの固有名を伴う実践の物語をもとに展開される保育カンファレンスの実施、保育者の対話記録の分析などを通して、質的アプローチ(ここでは、KJ法、TEM)の適用と「(a)保育者の省察」「(b)保育者の子ども理解」「(c)ことばの相互共有」「(d)感情の共有」の関係を検討する。(2)質的アプローチ(ここでは、KJ法、TEM)の適用と「実践的知識(PCK)」の形成過程を検討する。
高分子担持型不斉反応剤を用いる不斉合成

不溶性高分子担持型の不斉触媒、試薬が効率的不斉合成においてきわめて重要な手法であることが認識されるとともに、反応性、選択性ともに対応する低分子反応剤と比べて遜色のないものを開発する必要が生じてきた.そこで本研究では、架橋高分子によって構築されるミクロな不斉反応場のコントロールと不斉反応の選択性、反応性との関係について、以下の反応をとりあげ、詳しく検討を行った.1.不斉Diels-Alder反応:不斉オキサザボロリジノン構造を有するポリスチレン型架橋高分子を触媒として不斉Diels-Alder反応を検討した.溶液中では、この触媒は、会合体を形成しやすく不斉選択性の向上を妨げるが、高分子に固定化することによって選択性を改善することができた.さらにオキシエチレン鎖のようなエーテル酸素を持つ架橋剤を用いると選択性はさらに向上し、95%eeを越える選択性を高分子触媒で実現できた.柔軟な架橋構造は、攪拌等に対する機械的強度の増強にもつながった.また、この高分子触媒を利用したフローシステムを開発し、キラル生成物を連続的に得ることに成功した.2.イミン類の不斉アルキル化反応:N-メタロイミンのアルキル化により一級アミンを得る反応を検討し、高分子担持型不斉リガンドを用いた反応に応用した.高分子担持型不斉リガンドとして光学活性ジアミン、アミノアルコールを用いたが、非担持型リガンドを越える選択性を得ることは難しかった.3.イミン類の不斉アリル化反応:種々のイミン類について、不斉修飾アリルホウ素化合物による不斉アリル化反応を行った.N-シリルイミンに対するアリル化反応では、高収率で対応する一級ホモアリルアミンを合成できた.高分子担持型不斉アリル化剤についても検討し、定量的収率でホモアリルアミンを得たが、選択的に若干の低下が見られた.現在この点について改善を検討中である.不溶性高分子担持型の不斉触媒、試薬が効率的不斉合成においてきわめて重要な手法であることが認識されるとともに、反応性、選択性ともに対応する低分子反応剤と比べて遜色のないものを開発する必要が生じてきた.そこで本研究では、架橋高分子によって構築されるミクロな不斉反応場のコントロールと不斉反応の選択性、反応性との関係について、以下の反応をとりあげ、詳しく検討を行った.1.不斉Diels-Alder反応:不斉オキサザボロリジノン構造を有するポリスチレン型架橋高分子を触媒として不斉Diels-Alder反応を検討した.溶液中では、この触媒は、会合体を形成しやすく不斉選択性の向上を妨げるが、高分子に固定化することによって選択性を改善することができた.さらにオキシエチレン鎖のようなエーテル酸素を持つ架橋剤を用いると選択性はさらに向上し、95%eeを越える選択性を高分子触媒で実現できた.柔軟な架橋構造は、攪拌等に対する機械的強度の増強にもつながった.また、この高分子触媒を利用したフローシステムを開発し、キラル生成物を連続的に得ることに成功した.2.イミン類の不斉アルキル化反応:N-メタロイミンのアルキル化により一級アミンを得る反応を検討し、高分子担持型不斉リガンドを用いた反応に応用した.高分子担持型不斉リガンドとして光学活性ジアミン、アミノアルコールを用いたが、非担持型リガンドを越える選択性を得ることは難しかった.3.イミン類の不斉アリル化反応:種々のイミン類について、不斉修飾アリルホウ素化合物による不斉アリル化反応を行った.N-シリルイミンに対するアリル化反応では、高収率で対応する一級ホモアリルアミンを合成できた.高分子担持型不斉アリル化剤についても検討し、定量的収率でホモアリルアミンを得たが、選択的に若干の低下が見られた.現在この点について改善を検討中である.
血流とペリサイトの協奏による血管新生メカノバイオロジー機構

血管新生は、既存の血管網から血管を増生する重要な生体反応である。血管新生は、血管内皮細胞が主体となり、それを囲むペリサイト、そして血流などの外部環境からの影響を受け進む。しかし、そのしくみは十分に分かっていない。最近、研究代表者は、血流による血管内腔圧・壁伸展刺激が新たな血管新生抑制因子であることを見出した。本研究では、1)内腔圧・壁伸展刺激が血管新生を抑制する分子メカニズムと、2)それをペリサイトが調節するしくみを明らかにし、新しい血管新生制御機構の概念を提示する。さらに、病態における重要性を明らかにし、血管新生を標的とした画期的な医療、および再生医療の実現に資する基盤を提供する。
地場産木材LVLを用いたヴォールト構造システムの開発

日本は戦後急速に植林された人工林が成熟期を迎え,国産材を使用しなければならない時代を迎えているが,その需要は低迷している.地元山陰地方も同様な問題を抱えていることから,地域材の新たな需要を喚起すために新しい構造システムの開発を目指すことにした.採用する構造形式は,圧縮力に強いという特徴を活かし,荷重を主として圧縮力で伝えるヴォールト構造システムを採用する.また,構造材料として地域材から製造された杉LVLを用いることによって,小径木を有効に活用した力学的合理性を有する大空間建築システムの構築をはかった.構築したヴォールト構造システムは,6mプロトタイプの施工実験により,その性能が確認された.山陰地方の総面積の8割を占める森林を豊富な資源として活用できれば、中山間地の新規雇用の確保や環境保全につながり、地域活性化の起爆剤となることが期待されることから、地場産木材の需要拡大を目指して、単板積層材(LVL)を用いた新構造システムの開発研究を行っている。既往の研究より新構造システムに於ける部材接合部が、コストに最も影響を与える部位であると共に、その耐力が架構の崩壊荷重を支配する因子であることが明らかとなっている。そこで、平成26年度の研究では、地場産LVL部材のビス接合、ボルト接合および両者の併用接合の復元力特性を確認する実験を実施し、基礎データを蓄積した。即ち、複数本のボルト接合の復元力特性は、1本のボルトの復元力特性の累加として表される事を明らかにした。ビス接合のせん断耐力については、ビスの引き抜き耐力が最終強度に影響を与えることから、15kNの能力を有する万能試験機を導入し、引き抜き試験およびビスの曲げ試験を行い、地場産LVLでも引き抜き耐力が終局耐力に影響を与える事を明らかにした。さらに、得られたデータについて既往の実験データとの照査を行うと共に、地場産LVLの接合種別ごとの特性としてまとめた。一方、これらの実験結果を勘案しながら、新しいヴォールト構造物の構造計画を行うとともに、立体骨組解析ツールを導入し、接合部を中心に強度特性を検討した。また、接合部が支配する施工性についてもケーススタディーを行った。地場産LVLを対象にしたボルト接合について静的載荷実験を行い接合部強度の性状を明らかにした。即ち、接合部強度に対する建築学会「木質構造設計規準」算定式の適用性について検討し、破壊モードおよび耐力ともに算定式が鳥取県産材LVLに対しても妥当性を有していることを確認した。更に、LVL特有のラミナの積層方向と接合金物の方向の違いが強度に与える影響を実験により検討した。その結果、ボルト接合においてはラミナの接着方向と接合金物の方向の違いが強度特性に与える影響はほとんどないことを明らかにした。また,ボルト接合に用いる座金の大きさおよび締め付けトルクをパラメータとして接合部の構造性能実験を行い,座金の大きさと締め付けトルクが及ぼす影響を明らかにした。これらの結果をもとに研究の最終目的である新しい建築空間構造システムの具体例として立体ヴォールト構造システムの構造計画及び、その改良設計を継続した。本研究開発で目指す構造システムは、小径木による大スパンのスペースフレーム構造物であることから、部材接合部の強度特性やその形状が施工性に大きく影響を与えることが予想されるため、考えられる接合法の改良を精密に行った。特に、新構造システムに関する施工性については構法が確立されていないため、パイロット事業として3mスパンのプロトタイプによる施工実験を行い、設計条件を満足することを確認した。一方、コストの削減や施工性の向上、意匠性の向上を目標とし改良型プロトタイプの設計も行った。構造計算は建築基準法に基づく許容応力度設計法とした。また、施工方法を検討するために1/1スケールのモックアップを製作し、施工性の確認をした。更に、改良型プロトタイプのヴォールトの施工計画を検討することで、6mスパンの改良型プロトタイプヴォールト構造システムの設計と施工計画を完了した。地場産材を対象にしたボルト接合の力学特性に関する実験的な研究に関しては,LVLのラミナの積層方向がもたらす影響及びボルトに用いる座金の違いと締め付けトルクがもたらす影響を明らかにするための実験を行い、前者の影響はほとんどないが後者については大きく影響することを明らかにした。一方、新しい構造システムの開発に関しては,立体ヴォールト構造物のプロトタイプの設計及び施工実験を通じて、設計で想定した構造性能と施工性能を有することを確認した。また、基礎実験と施工実験の結果を参考にしつつ、プロトタイプのコストダウンと意匠性の向上を目指した改良型プロトタイプの設計を行った。従って,平成27年度計画していた研究目標をおおむね達成したといえる.平成26年度および27年年度の研究成果をもとに,平成28年度は新構造システムの開発研究を完了させた。即ち,パイロット事業として実施した3mプロトタイプの開発および施工実験を通じて,本構造システムで問題となる細部を洗い出し,それぞれを明らかにすると共に,それらの問題点の解決策を検討した.その結果を受けて,研究開発の最終目標とする6mスパンの改良型プロトタイプ実験棟の設計を行うと共に,その施工実験を鳥取市で行った。施工実験に於いては,構造システムに付随する部分である基礎スラブ・腰壁等について標準構造設計を実施し,仕様を確定した。また、施工計画を精査し合理的な施工法を実践することにより、本研究で開発した新構造システムが様々なスパンの建築構造物に展開が可能なシステムであることの実証例とすることができた。従って,完成した実験棟は、新構造システムの実例とし今後の展開の起爆剤として活用できる。

一方、新構造システムの設計に有用な,ボルト接合とビス接合の併用継手特性,ボルトの締付けトルクによる継手特性の相違,LVLラミナの使用向きによる継手特性さらに正負交番繰り返し荷重に対する接合部の復元力特性については,継手部分の実物大実験を行うことにより明らかにした。特に,得られた接合部の復元力特性より耐震性能を確認するシステムの構築が可能となった。これらの学術的な研究成果は,平成26年度と27年度に実施した研究成果とあわせてまとめ、最終的に確定したヴォールト構造システムの中大規模の建築構造物への展開の基礎資料とすることができた。平成28年度で本研究テーマの研究は終了したが,次年度以降も新たなテーマで鳥取県産材の活用策テーマとした研究を継続実施する予定である.日本は戦後急速に植林された人工林が成熟期を迎え,国産材を使用しなければならない時代を迎えているが,その需要は低迷している.地元山陰地方も同様な問題を抱えていることから,地域材の新たな需要を喚起すために新しい構造システムの開発を目指すことにした.採用する構造形式は,圧縮力に強いという特徴を活かし,荷重を主として圧縮力で伝えるヴォールト構造システムを採用する.また,構造材料として地域材から製造された杉LVLを用いることによって,小径木を有効に活用した力学的合理性を有する大空間建築システムの構築をはかった.構築したヴォールト構造システムは,6mプロトタイプの施工実験により,その性能が確認された.地場産LVLを対象にしたボルト接合およびビス接合について静的載荷実験を行い接合部強度の性状を明らかにした。また、接合部強度に対する建築学会「木質構造設計規準」算定式の適用性を確認したところ、破壊モードおよび耐力ともに算定式が地場産LVL材に対しても妥当性を有していることを確認した。また、LVL特有のラミナの積層方向と接合金物の方向の違いが強度に与える影響を実験により検討した。その結果、ボルト接合においてはラミナの接合方向と接合金物の方向の違いが強度特性に与える影響はほとんどないことが明らかになった。これらの結果をもとに研究の最終目的である新しいヴォールト構造物の構造計画およびその基本設計に着手し、プロトタイプの設計を完了した。また、本研究が小径木による大スパンのスペースフレーム構造物の開発を目的としていることから、部材接合部の強度特性およびその形状が施工性に大きく影響を与えることが予想されるため、考えられる接合法の検討を精密に行った。特に、新工法に関する施工性については学術的な方法論が確立されていないため、原寸模型のパーツ作成によりケーススタディーを行うとともに施工実験を通して検討を行った。平成26年度および27年年度の研究成果をもとに平成28年度はヴォールト構造システムの開発研究を完了する。研究開発の最終目標とする6mスパンの改良型プロトタイプの建設を鳥取県内で行う。建設地および用途が決定後に基礎スラブ・腰壁の設計、外装材の設計ならびに建設地に適合した構造計算を実施し構造設計を完了する。