hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
巡礼における創造と実践の相互交渉に関する実証的研究

本年度の主たる研究実績は次の2点にある。1.地域集団にとっての巡礼の創造と実践の意味を明らかにした。2.巡礼データベースを用いて計量的な比較研究を行なった。1は巡礼の創造(提示)と実践(受容)の相互交渉を質的に研究するもので、本年度は関東三十六不動霊場の創設・運営者(僧侶)による巡礼者への働きかけ、篠栗新四国霊場における巡礼地創造の過程、四国遍路における巡礼者の体験、山形県遊佐町藤崎地区における巡礼の構造などを調査した。最も重点的に取り組んだのが最後に挙げた藤崎地区の巡礼構造であり、巡礼者個々人ではなく、巡礼者を出す集団に着目し、他の儀礼(年中行事や人生儀礼)や組織との関連から、巡礼が地域で活用される様式、特にジェンダーに基づく巡礼の使い分けを明らかにすることができた。これについては日本民俗学会第57回年会にて「おまいり文化考」として発表した。2については前年度の千葉県・茨城県に引き続き静岡県と愛媛県の巡礼データを収集した。地域の選択は作業者の専門的な知識に由来している。また、この2年間で地方自治体史誌から収集した巡礼データ計約600件を整理して、試験的に巡礼データベースを作成し、計量的な処理を加えて検討を行なった。これにより、千葉県と茨城県は「大師送り」「新四国霊場」「観音巡礼」が盛んであるのに対して、静岡県は「参詣」「観音巡礼」、愛媛県は「四国遍路」「新四国霊場」が盛んであるといった具体に、目本列島の諸地域における巡礼の多様性を量的に確認することができた。実証性の確保には未だ課題が残されているが、この巡礼データベースを参照することによって上記四地域の状況が素早く把握できたため、先の1における藤崎地区の地域的な特性に気づくことができた。量的研究に質的研究の実証性を高める効果があることがわかった。本研究では巡礼の態様を民俗学・文化人類学の手法およびデータベースを中心的に用いて質と量の双方から実証的に研究し、巡礼として創造されるシステムとそれを実践する巡礼者とのnegotiation(相互交渉)の位相を明らかにすることを目的としている。本年度は、巡礼データベース構築の前提たるデータ項目等を作成するため、質的研究の深化を行った。通時的な質的深化として「皇陵巡拝」を中心に近代の巡礼状況を文献研究した結果、近世期まではほとんど巡礼に関心を寄せなかった宗教者や文筆家、教員らが積極的に巡礼の創造と実践に関与したことが新たに明らかになった。共時的な質的深化として「接待」の慣行を中心に各地の新四国霊場における巡礼状況を現地調査した結果、日本における巡礼では、創造された巡礼の枠組みに対して受け止め手側は地域に伝承されてきたナイーブな「巡り」「歩き」の習俗の枠組みで理解し、「接待」という実践を行っていることが明らかになった。彼らの実践的理解によれば、巡礼者(旅人、異邦人)と被巡礼者(地元民、定住者)との相互交渉は葛藤・緊張をはらみつつも、歓待することでハレの時空間を現出させ、相互にプラスとなる成果を享受できるものとなしているのである。また、量的研究の方法論的再検討のため、試験的にデータを収集・整理し、100件ほどのカードをアルバイト作業者2名とともに作成した。この作業を通じて「巡拝」「参詣」「参拝」など隣接概念との差異を明確にすることができた。本研究では、巡礼の態様を民俗学・文化人類学の手法およびデータベースを中心的に用いて、「質」と「量」の双方から実証的に研究し、巡礼として創造されるシステムと、それを実践する巡礼者との相互交渉(negotiation)の位相を明らかにすることを目的としている。本年度は、巡礼データベース構築の前提たるデータ項目等を作成するため、1年目に引き続いて(1)質的研究の深化を行い、新たに(2)量的研究の方法論的再検討、の2項目について研究を行った。(1)では、日本文化における巡礼の研究を文献に依拠して行い、あわせて日本以外の地域における巡礼文化の研究を文献に依拠して行った。(2)に関しては、(a)データの収集・分類基準を確定するため、人々の巡礼実践を理解する枠組みを体系的に整備した。具体的には、自治体史誌および巡礼体験記を中心に日本における巡礼事例を収集しつつ、世界各地の報告ともあわせて、それらから事例を抽出する作業を行い、研究に値する「巡礼」の概念を再構築した。さらに、(b)検討した概念に基づいて、データの収集・整理を、大学院生2名の研究協力者を得ながら、実際に行い、150件のカード化を終えた。その際、従事者全体で作業・討議を行い、かつ、PC上でデータ処理の試行錯誤を繰り返す中から、作成するデータベースの項目を確定している。

最も重点的に取り組んだのが最後に挙げた藤崎地区の巡礼構造であり、巡礼者個々人ではなく、巡礼者を出す集団に着目し、他の儀礼(年中行事や人生儀礼)や組織との関連から、巡礼が地域で活用される様式、特にジェンダーに基づく巡礼の使い分けを明らかにすることができた。これについては日本民俗学会第57回年会にて「おまいり文化考」として発表した。2については前年度の千葉県・茨城県に引き続き静岡県と愛媛県の巡礼データを収集した。地域の選択は作業者の専門的な知識に由来している。また、この2年間で地方自治体史誌から収集した巡礼データ計約600件を整理して、試験的に巡礼データベースを作成し、計量的な処理を加えて検討を行なった。これにより、千葉県と茨城県は「大師送り」「新四国霊場」「観音巡礼」が盛んであるのに対して、静岡県は「参詣」「観音巡礼」、愛媛県は「四国遍路」「新四国霊場」が盛んであるといった具体に、目本列島の諸地域における巡礼の多様性を量的に確認することができた。実証性の確保には未だ課題が残されているが、この巡礼データベースを参照することによって上記四地域の状況が素早く把握できたため、先の1における藤崎地区の地域的な特性に気づくことができた。量的研究に質的研究の実証性を高める効果があることがわかった。
レーザ溶接欠陥の発生機構の解明と防止法の開発

現在、産業界で最も注目されているアルミニウム合金、ステンレス鋼及び亜鉛めっき鋼板のCO_2レーザ溶接とYAGレーザ溶接を種々の条件で行い、溶接中のキ-ホール挙動や溶融部の湯流れをマイクロフォーカスX線透過映像装置等を用いて高速度で観察し、溶接欠陥の生成挙動や原因を解明し、欠陥防止に有効なレーザ溶接条件ならびに高品質・高信頼性のレーザ溶接部を作製するためのレーザ溶接法に関する知見を得た。それらの結果は、以下のとおりである。1)アルミニウム合金A5083および6N01ならびにステンレス鋼SUS304板の連続発振CO2レーザビ-ド溶接時の溶接現象をマイクロフォーカスX線透過映像装置で観察し、キ-ホール挙動に関連して気孔がキ-ホール底部から生成し、ポロシティとなることを明確にした。2)露点計およびガスクロマトグラフを用いて、シールドガス中の酸素、窒素および水素量の時間的・場所的変化を測定し、種々のプリフロー時間でレーザ溶接部を作製し、ポロシティの実際の生成状況を調査し、ポロシティの生成に及ぼすシールドガス純度(酸素、水素)の影響を明確にした。3)亜鉛めっき付着量の異なる鋼板を用い、連続およびパルス発振の条件でCO2レーザおよびYAGレーザによるビ-ド溶接を行い、スパッタやポロシティの発生に及ぼす亜鉛めっき量の影響を明確にし、ポロシティ低減に有効なレーザ溶接条件、亜鉛めっき付着量および隙間の影響に関する知見を得た。4)亜鉛めっき鋼板の重ね溶接では、ポロシティ生成は重ね面での亜鉛の影響によることを示すと共に、生成機構は、高速度・低入熱溶接と低速度・高入熱溶接で異なり、さらに、アルミニウム合金やステンレス鋼と異なることを明確にし、防止法を開発した。5)ポロシティおよび凝固割れ破面の特徴を明らかにし、さらに、ミクロ組織、ミクロ偏析、結晶構造、結晶方位関係等を分析・解析し、溶接欠陥の生成機構や防止法、高品質材の作製法に関する知見を得た。
大脳皮質ニューロン配列の分子機構

大脳新皮質では、ニューロンが水平方向に6層をなして配列され、同一層内のニューロンは共通の形態と生理機能を備えている。更に誕生時期が早いものほど内側(脳室側)に、新しいものが外側(軟膜側)にと、いわゆるinside-outにと並んでいる。神経系ミュータントマウスのリーラー(reeler)では、皮質ニューロンがほぼ逆転してoutside-inにと配列され、リーラー遺伝子が皮質ニューロン配列に重要な役割を担っていることが指摘されてきた。本研究ではリーラーにおける皮質ニューロンの配列異常の原因、ならびに皮質ニューロンの規則的な配列に関与する特定の分子を明らかにした。得られた結果を箇条書きすると、(1)リーラーでは、皮質に最初に現われるニューロンのCajal-Retzius neuronsと遅れて発生するcortical plateneurons間の細胞-細胞間相互作用に異常があること、この相互作用が皮質ニューロンの配列に重要な過程であることを明らかにした。(2)リーラーと正常動物間で、リーラーをホストとして正常胎仔脳で免疫感作を行った場合に、一種類の同種間抗体が形成された。抗体はリーラーに欠損し、正常動物に発現される分子を認識し、またその組織結合部位はリーラーにおける異常形態発生部位と一致した。大脳皮質では、Cajal-Retzius neuronsのみに結合した。(3)モノクローナル抗体CR-50を作製し、CR-50抗原分子がCajal-Retzius neuronsで産生され、生きた同細胞の細胞表面に特異的に集積することを明らかにした。(4)分離した皮質細胞を再凝集培養すると、皮質ニューロンは凝集塊内においてgenotypeに依存した配列を行う。CR-50存在下にwild-typeの皮質細胞を再凝集培養するとリーラータイプの凝集塊が形成された。これらの結果から、脳室壁で誕生する皮質ニューロンは辺縁層へと移動した後、最表面側部に存在するCajal-Retzius neuronsとの相互作用によってその定着すべき位置情報が伝達されること、この際の相互作用がCR-50で認識される分子によって制御されていることが示唆された。
国際人育成のための行動科学的研究

研究課題である「国際人育成のための行動科学的研究」の目的を、異文化における国際行動の分析フレ-ムワ-クの作成とと、その測定法の開発とした。まず国際行動の分析フレ-ムワ-クの作成についてである。三種類の人間行動,つまり日本人的,アメリカ人的、及び第三文化的コミュニケ-ション行動のフレ-ムワ-クを作成するために、対人間係を説明しているバ-ガ-の不確実性減少理論,アルトマンとテイラ-のソ-シャル・ペネトレ-ション理論,及び50ケ国に対するアンケ-ト調査に基づくホフステッドの価値次元について文献調査を行った。その結果「国際行動分析のための理論的パ-スペクティブ」としてまとめた。さらに、この理論的パ-スペクティブを中心にして、親密度と状況という二つの観点から日本人とアメリカ人の行動分析を試みた。これは「日本人とアメリカ人の行動分析の試み」としてまとめた。国際行動について議論するのに必要てなったのでまとめたものである。続いて、異文化のコミュニケ-ション能力という観点を国際行動の分析フレ-ムワ-クに組み入れた。つまり異文化接触行動の分析に能力という観点を入れた。問題は,異文化のコミュニ-ケ-ション能力の定義が確定されていないので,まずそれに必要な文献調査を実施し,二つに分けてまとめることになった。一つは定義に関して「異文化コミュニケ-ション能力」としてまとめた。もう一つは,フレ-ムワ-クの開発を中心に,現在も継続しており,日米におけるアンケ-トの調査結果により項目を調整し,国際行動分析のアンケ-トを完成させ,最終的にまとめる全体の論文に入れる予定でいる。この全体の終了を平成4年9月と予定している。
貨物の汗濡れ確率を導入した次世代の海上コンテナ輸送における最適運航モデル

(1)陸上設置コンテナにおける汗濡れ実験および三次元熱応答シミュレーションと検証大島商船高等専門学校にて実機コンテナ(通常タイプのドライコンテナと冷凍機が付属したタイプ)を設置し、様々な気象条件および貨物条件にて外気およびコンテナ内の温湿度変化を計測を継続しているが、数年間蓄積されたデータをもとに外気とコンテナ内の温湿度変化および汗濡れの関係をデータ分析を進めた。またコンテナ内の温度シミュレーションをドライコンテナについて実施し、実験結果に対する再現性を検証している。この結果、両者の誤差が一定割合で存在することが明らかとなり、誤差の原因と改善策を引き続き検証する予定としている。(2)コンテナ船(実船)による航路上における温湿度、日射量、気象等の時空間変化の把握コンテナ貨物の汗濡れは定点でなく、実際には時空間スケールで移動しながら遭遇する気象条件下で発生する。この外気変動を明確にした研究事例も全く見られず、今治造船株式会社の協力を得て、実船実験に豊富な経験を持つ研究代表者・笹、コンテナ船の実船実験を実施中の研究分担者・箕浦が協力体制を取り、外航コンテナ船を対象に、日射量、気温、湿度、位置、方位、速力、燃料消費量等の長期観測について候補船の抽出、計測システムの設計を実施した。これより最新船型である20,000個積みの大型コンテナ船にて実施することが確定した。ここで設置する温湿度計、日射計、IBSSによるデータ収録システムを構築し、2019年4月末に実験システムの設置、5月より実船計測を開始することとなっている。本研究での実施項目は大島商船高等専門学校に陸上設置したコンテナ実験、実際の外航航路のコンテナ船を対象に実船実験にて航海中の気象変化を把握すること点から構成される。前者については、データ分析も進めており、初年度の業績として2件の研究発表、1編の論文を作成中であり、後者については、今治造船株式会社および正栄汽船株式会社との協議、交渉を行った結果、アジア欧州航路の20,000個積みコンテナ船を対象に実船実験が可能となり、設置する温湿度計、日射量計、データ記録システムの準備、開発、設置工事の具体案を決定することができた。本年度は4月末に計測装置の設置、システム作動を行い、次年度までの実船実験を開始する。このため、計画は当初通り、順調に進んでいる。今年度は前年度の作業内容を引き継ぎ、大島商船高等専門学校にて計測された陸上コンテナ実験のデータ分析と数値シミュレーションによる再現性向上に努める。現在、論文を作成中であり、結果の取りまとめをもとに進める。さらに4月末に実船実験の装置およびシステムを設置工事し、5月よりアジア欧州航路のコンテナ船を対象に航海中の気象変化に関するデータを連続観測する。一方、貨物の汗濡れ確率を最適化のパラメーターとしてウェザールーティングシミュレーションの開発にも取り組み、現在、保有している等時間曲線法のプログラムをもとに新規開発を行う。

さらに4月末に実船実験の装置およびシステムを設置工事し、5月よりアジア欧州航路のコンテナ船を対象に航海中の気象変化に関するデータを連続観測する。一方、貨物の汗濡れ確率を最適化のパラメーターとしてウェザールーティングシミュレーションの開発にも取り組み、現在、保有している等時間曲線法のプログラムをもとに新規開発を行う。実船実験について、当初は平成30年度に工事予定であったが、都合により平成31年4月末となった影響にて初年度の予算で使用予定であった金額を次年度支払いに振り替える必要があったため
リガンド・リン脂質複合体による超長時間作用型医薬創出法

長時間薬理活性が持続することは、多くの治療薬において利点となる。本研究では、“リン脂質を細胞膜へのアンカー素子として活用することで、長時間リガンドを細胞膜標的分子近傍へと偏在化できる"との作業仮説の下、超長時間作用持続型医薬創出法の確立することを計画した。具体的には、“リガンド-リンカー部-リン脂質"を基本構造とするリガンド・リン脂質複合体(Ligand-Phospholipid-Conjugates, LPC)を設計・合成し、作業仮説通りに薬物動態を時空間的に制御できるか否かを、in vitro及びin vivoで評価し、本作業仮説を実証するとともに、新規創薬方法論確立への端緒を開いた。分子設計:リン脂質部としては、原料の入手容易性と化学的・生物学的安定性を考慮し、飽和型のジパルミトイルホスファチジル基を用いる。一方、トルテロジンの構造活性相関研究から、薬理活性を損なうことなく側鎖導入可能であることが知られている末端メチル部位をリンカー結合部とする。さらに、LPSにおいてリン脂質部が膜にアンカリングし、かつ、リガンド部が細胞膜受容体に効果的に結合するためには両部位の距離が鍵となることを考慮し、容易に鎖長を変えられるPEGをリンカーに用いて好適距離を探索する。以上の知見・考察に基づき、PEG数の異なる(n = 1,3,5,7,9,11)6種のトルテロジンをリガンドとするLOCを設計した。合成:申請者が先に開発した放線菌ホスホリパーゼ(PLDP)が触媒するホスファチジル基転移反応を鍵反応として、テルトロジンをリガンドとするLPCの合成研究を実施した。当年度は先ず、効率的な合成経路を確立することに成功した。さらに、in vitro評価用のLPCとして、リンカー鎖長の異なる6種の目的物をそれぞれ約10 mg合成した。in vitro評価:ムスカリン受容体発現膜画分を用い、放射性リガンド結合に対するLPCによる持続的競合阻害活性を調べた。その結果、膜画分を緩衝液で洗浄することでトルテロジンは容易に解離するが、LPCおいて作業仮説通りにリン脂質部が細胞膜にアンカリングして、全く解離しないことを確認した。以下に述べるように、極めて順調に研究が進展している。合成:申請者が開発した放線菌ホスホリパーゼ(PLDP)が触媒するホスファチジル基転移反応を鍵反応として、テルトロジンをリガンドとするLPCの合成法の確立に成功した。本合成法を用いて、in vitro評価用のLPCとして、リンカー鎖長の異なる6種の目的物をそれぞれ約10 mg合成した。以上のように、当初の計画通りに合成研究は進展した。in vitro評価:ムスカリン受容体発現膜画分を用い、放射性リガンド結合に対するLPCによる持続的競合阻害活性を調べた結果、膜画分を緩衝液で洗浄することでトルテロジンは解離するが、解離しないことを確認した。以上のように、LPCおいてリン脂質部が細胞膜にアンカリングして解離しないという作業仮説を支持するin vitro試験結果を得た。分子設計:リン脂質部としては、原料の入手容易性と安定性を考慮し飽和型のジパルミトイルホスファチジル基を用いる。さらに、LPSにおいてリン脂質部が膜にアンカリングし、かつリガンド部が細胞膜受容体に効果的に結合するためには両部位の距離が鍵となることを考慮し、容易に鎖長を変えられるPEGをリンカーに用いて好適距離を探索する。合成:昨年度のラット脳組織ホモジェネートを用いたin vitroムルカリン受容体結合実験において、強力かつ極めて持続的な結合活性を示したPEG数が9のLPCを選択し、100 mg程度合成した。この結果から、すでに開発した合成法は、大量合成にも十分に対応可能であることが明らかとなった。in vivo評価:合成した持続性が優れるLPCについてin vivo評価を実施した。マウス膀胱内へLPC及びトルテロジンを投与し、30分後及び24時間後に膀胱を摘出、その組織のホモジェネートを作成し、残存化合物のムスカリン受容体への持続的な結合を経時的に評価した。その結果、30分後には両化合物のムスカリン受容体への結合おいてほとんど違いが観察されなかった。しかしながら、24時間後には、母化合物であるトルテロジンの受容体への結合がほぼ消失している一方、該当LPCにおいては顕著なトルテロジン受容体結合活性が保持されていることが判明した。上記のマウス膀胱投与による本in vivo実験の結果は、LPCおいてリン脂質部が細胞膜にアンカリングすることで薬理効果が長時間持続することを十分に示すに値するデータである。

具体的には、“リガンド-リンカー部-リン脂質"を基本構造とするリガンド・リン脂質複合体(Ligand-Phospholipid-Conjugates, LPC)を設計・合成し、作業仮説通りに薬物動態を時空間的に制御できるか否かを、in vitro及びin vivoで評価し、本作業仮説を実証するとともに、新規創薬方法論確立への端緒を開いた。以下の通り、基本的には当初の計画に基づき研究を推進する。合成:前年度において、合成した6化合物の中でin vitro評価で顕著な洗浄抵抗活性を示した化合物1種または2種を大量(100 mg程度)合成する。in vivo評価:大量合成したLPCをマウス膀胱内投与系でトルテロジンと比較評価する。化合物を膀胱内投与後、膀胱内を洗浄する。洗浄直後および時間経過後のテルテロジンとLPCでの膀胱組織において残存活性を調べる。具体的には、膀胱組織を採取し、放射性リガンドに対する結合親和性を測定する。テルテロジンまたはLPCが組織に残存していれば、放射性リガンドの結合は競合阻害されるはずである。本実験によって、LPCが作業仮説通り、細胞膜にアンカリングすることによって長時間細胞膜近傍に偏在することを確認する。以上の研究を実施することによって、“グリセロリン脂質を細胞膜へのアンカー素子として活用することで、レジデンスタイムの長い超長時間作用持続型医薬の創出できる"との作業仮説を実験的に証明することによって、新規創薬方法論確立への端緒を開く。創薬化学当初の予想に比較して、化合物合成がより順調に進展したため、消耗品(主に合成試薬)の購入費用が減額した。次年度の大量合成用の消耗品費用として繰り越す。目的物の大量合成を予定しており、その費用に充てる。
有機地質学的分析を用いた縄文遺跡出土アスファルトの原産地推定

アスファルトは接着剤・防水剤として縄文遺跡から出土する。遺跡出土アスファルト、天然で産出するアスファルトおよび天然の原油を加熱して生成したアスファルトを石油根源岩評価法、具体的には元素組成・マセラル組成・反射率により分析した。個別の分析法の結果は試料の地理的分布と関連性がない。天然および原油由来のアスファルトの分析結果をクラスター分析にかけると、3つのクラスターに分類された。個々の遺跡出土アスファルトの値を加えてクラスター分析した結果、同じ遺跡から出土するアスファルトは同一のクラスターに分類され、天然アスファルトとその産出地に近い遺跡出土アスファルトは同じクラスターに分類されることが判明した。縄文遺跡から出土するアスファルトの原産地を推定するためには、天然で産出するアスファルトとの物理・化学的特徴の比較検討が必要である。そのために北海道の石狩油田産原油、青森県の前田野目産原油及び蟹田産アスファルト、秋田県の船越油田産原油、豊川油田産アスファルト及び駒形産アスファルト、新潟県の黒川油田産原油、新津油田産原油及び頸城油田産アスファルトを現地採取等で集め、人工的に加熱して揮発分を除去し、遺跡出土アスファルトと同様の固さのアスファルト試料を作成した。縄文遺跡出土アスファルトとしては、青森県の川原平遺跡と大川添遺跡、秋田県の大鳥井山遺跡、神谷地遺跡、大畑台遺跡、延命寺台遺跡、漆下遺跡、白坂遺跡、向様田遺跡及び中山遺跡、新潟県の大沢谷内遺跡から採取した27試料を分析した。アスファルトの分析法としては、石油根源石の評価法として確立されている以下の3種類を採用した。その起源物質に強く影響される元素組成とマセラル(顕微鏡的な石炭の構成成分)の組成、アスファルトが生成された時の地下の温度や時間に強く影響される反射率である。元素組成は元素分析装置で調べ、マセラル組成は反射顕微鏡で測定し、反射率は反射顕微鏡に顕微分光光度計を接続して測定する。以上の3種類の分析結果をクラスター分析にかけると、天然アスファルトは4つのグループに分けられる。すなわち、人工的に加熱していないグループ、加熱したグループ、アスファルト鉱(揮発分がほとんどない固体)、採取状況や保存状況の不明なグループである。これらのグループは地域的または時代的な結びつきを直接示すものにはなっていない。その原因は天然アスファルトの地域的なデータ不足と思われる。個々の縄文遺跡出土アスファルトの分析データをこれら天然アスファルトのクラスター分析に加えて、どのグループに所属するかを調べたが、原産地を特定するには至らなかった。半固体状の石油物質であるアスファルトは粘着性と撥水性があり、接着剤・防水材・防腐剤として古代から利用されてきた。日本においては、東北地方を中心に約150か所の縄文遺跡からアスファルトが出土している。国内において遺跡出土アスファルトの体系的な分析はほとんど行われておらず、原産地推定は科学的データに基づかないものが大部分である。また、これまでの研究では、遺跡出土アスファルトと天然産のアスファルトとの比較検討のみであり、液体の石油である原油から人工的にアスファルトを作成した可能性を全く考慮してこなかった。本研究では、遺跡出土アスファルトの一部は縄文人が原油から人工的に作った可能性を考え、日本全国(サハリンを含む)から産出する代表的な原油を加熱してアスファルトを作り、有機地質学的分析を行う。試料は、独立行政法人産業技術総合研究所から提供された原油試料27個に、本研究室で採取した原油試料並びにアスファルト試料を加え、合計50試料である。分析には、石油根源岩分析法を適用し、元素組成・マセラル組成・反射率の3種類を行った。個別の分析法の結果は試料の地理的分布と特に関連性を持たない。そこでこれらの分析結果を変数としてクラスター分析にかけた。その結果からは3つのクラスターに分類される。主に原油の加熱生成アスファルトから構成される「原油加熱型」、主に天然アスファルトから構成される「天然アスファルト型」、アスファルト鉱と300°C以上で加熱された原油の加熱生成アスファルトから構成される「アスファルト鉱型」である。個々の遺跡出土アスファルトの分析結果を、これらの天然および原油加熱アスファルトの分析値に加えてクラスター分析すると、天然アスファルト産出地に近い遺跡アスファルトは「天然アスファルト型」に分類されることが判明した。石油地質学初年度の平成25年度に予定していた三つの研究計画について個別に評価すると以下のようになる。(1)天然原油を加熱して人工的にアスファルトを生成して、その物理・化学的特徴を調べること:6試料の原油を加熱してアスファルトを生成し、元素組成、マセラル組成、反射率を測定した。加熱条件による特徴の変化については、結論を導くには至っていない。(2)従来、縄文遺跡出土アスファルトの原産地といわれてきた秋田県の豊川油田及び駒形に行き、試料を採集し分析すること:ほぼ完ぺきに実行できた。(3)東北地方の縄文遺跡から出土するアスファルトの分析:11遺跡、27試料を分析したので、ほぼ計画通りと考える。以上のような進捗状況であるので、順調に研究は進んでいると考える。

平成25年度は研究実施計画に沿って順調に研究成果を上げることができたので、平成26年度も当初の研究実施計画に沿って研究を進めていく予定である。当初の平成26年度研究実施計画にないものとしては、追加的に天然アスファルトのさらなる調査と分析を行う。北海道、東北地方から近畿地方まで、さらには樺太地域の縄文遺跡から出土するアスファルトの原産地推定をより確実なものとするには、比較対象の天然アスファルトの試料数をさらに増やす必要がある。特に、地理的にできるだけ広い範囲の産地から天然アスファルトを採取して分析することが重要と考えており、平成26年度前半にこれらの調査研究を行う予定にしている。後半には、これまでの研究成果全体をまとめ、アスファルトからみた縄文時代の交易経路を解明することが最終目的である。縄文遺跡から出土するアスファルトの研究はあまり前例のないものであるので、平成26年度はこれらの研究成果を積極的に学会等で公表し、研究精度の向上を図る予定である。本研究の分析は、申請者が従来行ってきた有機地質学の研究での分析と内容は同じであるので、使用する消耗品等はほとんど重なる。研究室に蓄えてあった消耗品を本研究の分析に利用することができたために、当初予定額より支出額が低くなった。繰り越した額は56,312円であり、次年度配分額600,000円と合わせて、当初の予定通り旅費及び消耗品等に使用する。具体的には、分析用試料の採取や研究成果の発表のための旅費、及び元素分析と反射顕微鏡観察のための薬品・ガラス器具等の消耗品が主要なものである。
電場印加による吸着制御を利用した触媒反応の活性化

本研究では,触媒への電場印加によって,低温域での触媒反応の阻害因子である酸素分子の吸着を防ぎ,より低温域から触媒を活性化する新しい技術を確立することを目標に研究を進めた。酸素分子の吸着が,低温域における触媒反応活性化の阻害因子であるという研究結果と,ガス漏れセンサの原理を逆にした「電場印加」という手法の組み合わせにより,触媒反応の制御を目指した。製作した初期の実験装置によって,電場印加によって触媒反応の活性が変化すること,さらに印可電圧の極性を逆転させることで活性が促進,あるいは抑制される効果が確認できたが,極性の変化に対する触媒温度の上昇傾向が,新しい触媒を使用した場合には一定の傾向を示すものの,複数回実験を繰り返す内に特性が大きく変化したり,極性の促進・抑制の傾向が逆転する場合があることが明らかとなった。こうした結果について検討するため,反応器主要部の構造について,温度の安定などの見地から,反応管内に二枚の白金を電極として設ける形式に変更を行い,上記の再現性と反応促進・抑制傾向の不一致の原因を調べた。赤外線計測による表面状態の把握と,反応管出口の気体濃度計測の二つの方法で触媒反応の進行度合いの把握を図るべ実験を進めた。赤外線計測では計測そのものに電場の影響を排除しきれない懸念が残り,気体濃度計測を優先的に実施した。結果的には,高温による触媒保持部の変形が温度不安定の原因であったことが判明し,反応管内部の触媒保持方法に改良を加えた結果,ライトオフ寸前の触媒温度域で電場印可することで,電場強度に対してほぼ比例的に反応進行度が増大するという信頼できるデータが得られた。初年度となる平成17年度は、触媒反応装置と電場印加方法の製作・改良を行った。反応器ははじめ,筒状のヒータ内の触媒電極に,接地極に対してバイアスをかけるタイプとした。メタン空気混合気,当量比0.80,反応器内の平均流速0.30m/sで白金触媒に対して基準となる接地電極に+100Vおよび-100Vのバイアス電圧を印加した。810°C程度の触媒温度に対して,最初に+100Vを印可したところ,触媒温度が5060°C上昇し,明確な反応活性促進が観察できた。またその後-100Vを印可したところ,温度がバイアス電圧印加前の水準までほぼステップ状に低下することも確認できた。この間,バイアス電圧の印可に対して電流はほぼゼロであり,外部エネルギーの投入無しに触媒活性の向上が確認できたことになる。バイアス電圧の極性を変えながら,混合気を供給して実験を繰り返したところ,再現性にやや難はあるものの,正の電圧印加時に反応促進効果が見られ,負の場合には電圧を印加しない状態と同じか,少なくとも反応を抑制する方向に作用することが確認できた。最初の反応器は,接地極に対してバイアスをかける方法をとったので,静電荷の値などは明確ではない。そこで改良型反応器として,1×5mmの二枚の白金電極を向かい合わせ,両電極間に電位を印加するタイプを製作した。平均流速25cm/s,当量比1.0,電位差50Vを加えた。また電位の極性を反転させながら実験を行ったところ,860°C程度の触媒温度が印加電位の極性が反転する毎に10°C程度づつ上昇する傾向が見られた。しかし数度の反転後は急速に触媒の反応促進状態が劣化し,温度が低下した。文献調査によると,固体表面の触媒原子の配列などは容易に変化し,抑制因子となる分子の付着などと相まって触媒特性を変化させることが知られている。この点を克服する必要があり,二年度目に課題を残した。
腰仙椎の構造変異を基盤とした慢性腰痛の発生機序解明と新規治療法確立のための考究

腰痛の約8割は非特異的腰痛である。そのなかに第5腰椎横突起と仙椎間の狭小化によって痛みをもたらすBertolotti症候群が含まれている。当科受診しX線にて第5腰椎横突起と仙椎間の狭小化があり、同部位に圧痛かつX線透視下に針を刺入し再現痛ありと診断した割合は、非特異的腰痛全体の2.6%であった。ホルマリン固定献体の解剖で、痛みの原因に脊髄後枝外側枝が関与している可能性を発見した。X線透視と電気刺激を併用し脊髄後枝外側枝を同定し高周波熱凝固法を施行した結果、有意に痛みの軽減を認めた。Bertolotti症候群に対して脊髄後枝外側枝への高周波熱凝固法は、有効であることを示唆した。日本人の有訴率の第一位が腰痛であり、その多くが、非特異的腰痛と診断される。しかしながらその中に腰椎横突起から仙椎移行部の構造に変異があり、かつ同部位の痛みを訴えるBertolotti症候群が含まれていることがある。Bertolotti症候群は、一般に認知度が低く、痛みの発生原因や診断方法、治療方法が確立していない。本研究では、Bertolotti症候群を診断し、非特異的腰痛におけるBertolotti症候群の頻度を調査する。またBertolotti症候群の献体を解剖し、神経の走行を確認する。最終的には痛みの発生原因を解明し、長期鎮痛効果が得られる治療法(神経ブロック)を確立することを目的とする。当該年度は、ペインクリニック外来に慢性腰痛で受診した患者全例に対して、初診時に超音波および腰椎単純エックス線を施行し、腰仙椎移行部の距離および同部位に圧痛を認めるかどうかを確認した。上記を満たした患者に対して圧痛部位に局所麻酔薬単独あるいはステロイドとの混合液を投与し痛みの消失を確認し、痛みが消失した患者をBertolotti症候群と診断した。全ての慢性腰痛の患者に対して、データベース化した。当科外来に昨年度受診した慢性疼痛患者177症例に対して腰仙椎移行部に圧痛を認めた患者は、40症例でかつ、ほぼ全例で程度に差はあったが、痛みの低下を認めた。全体の約20%と、過去の報告に比べると頻度としては多いが、科の特殊性や診断が確立されていないことを考慮すると十分に考えうる割合と思われる。また同部位周囲の圧痛患者の中に、比較的浅層で痛みを訴える患者が存在した。解剖学的神経の走行より、上殿皮神経由来の痛みの可能性を疑い神経ブロックをしたところ、一時的な著効を得た。これらよりBertolotti症候群と考えた症例の一部は上殿皮神経性の痛みの可能性があり、次年度以降の課題となった。日本人の有訴率の第一位が腰痛であり、8割以上の日本人が生涯において腰痛を経験している。そしてその多くが、非特異的腰痛と診断されている。本研究では、Bertolotti症候群を診断し、慢性腰痛に対する頻度を調査する。また献体の腰椎横突起から仙椎移行部を解剖し、その部位の神経の走行を明らかにするとともに、痛みの発生原因を解明する。最終的に長期鎮痛効果が得られる新規治療法(神経ブロック)を確立することを目的とする。当該年度は、ホルマリン固定献体を用いた腰椎横突起と仙骨や腸骨との移行椎周囲の神経の走行についての観察した。当該年度は、ホルマリン固定献体を用いた観察にて腰椎横突起と仙骨や腸骨との移行椎周囲の神経の走行がある程度確認できたことをふまえて、Bertolotti症候群を疑う患者に対して、超音波診断装置とX線透視を併用し神経の走行を予測しながらと疼痛部位との一致を確認する。また同部位に薬液を注入し痛みの消失を確認することを行った。当該年度は、Bertolotti症候群を疑う患者の受診が少なく、十分な検討が出来なかったため。

また献体の腰椎横突起から仙椎移行部を解剖し、その部位の神経の走行を明らかにするとともに、痛みの発生原因を解明する。最終的に長期鎮痛効果が得られる治療法を確立することを目的とする。当該年度は、昨年度に引き続き非特異的慢性腰痛で当科外来を受診する患者の中から、腰部X線写真上で第5腰椎横突起・仙椎間の狭小化があり、第5腰椎横突起・仙椎移行部に圧痛が限局するBertolotti症候群を疑う患者を選別して、超音波診断装置やX線透視を用いてブロック針を刺入し神経の走行と疼痛部位の一致を確認した。痛みの放散を認めた場合、同部位に局所麻酔薬を注入し痛みの消失を確認したものをBertolotti症候群と診断した。さらに長期の痛み軽減を目的に疼痛部位に高周波熱凝固法を施行した。この治療によって長期の痛み軽減効果を確認した。本年度が最終年度のため、本研究期間を通じて当科外来受診した非特異的慢性腰痛患者のうちBertolotti症候群と診断した患者の割合とその効果についてまとめた(投稿準備中)。腰痛の約8割は非特異的腰痛である。そのなかに第5腰椎横突起と仙椎間の狭小化によって痛みをもたらすBertolotti症候群が含まれている。当科受診しX線にて第5腰椎横突起と仙椎間の狭小化があり、同部位に圧痛かつX線透視下に針を刺入し再現痛ありと診断した割合は、非特異的腰痛全体の2.6%であった。ホルマリン固定献体の解剖で、痛みの原因に脊髄後枝外側枝が関与している可能性を発見した。X線透視と電気刺激を併用し脊髄後枝外側枝を同定し高周波熱凝固法を施行した結果、有意に痛みの軽減を認めた。Bertolotti症候群に対して脊髄後枝外側枝への高周波熱凝固法は、有効であることを示唆した。昨年度予定していたBertolotti症候群の腰椎横突起及び腰仙椎移行部の構造解明において、当大学の総献体数の関係で、当初予定していたThiel法固定献体が確保できないという予期せぬ事態が生じたが、ホルマリン固定献体を用いて腰椎横突起と仙骨や腸骨との移行椎周囲の神経の走行についての観察が施行できたのでおおむね順調に進展していると考えている。本年度も引き続きBertolotti症候群を疑う患者に対して、超音波診断装置とX線透視を併用し神経の走行を予測しながらと疼痛部位との一致を確認する。また同部位に薬液を注入し痛みの消失を確認する。さらに治療後の効果を検討し結果をまとめる。疼痛管理学ホルマリン固定献体を用いた腰椎横突起と仙骨や腸骨との移行椎周囲の観察にて、神経の走行がある程度確認できたと考えている。したがって本年度はBertolotti症候群を疑う患者に対して、超音波診断装置とX線透視を併用し神経の走行を予測しながらと疼痛部位との一致を確認する。今年度の目的が、Bertolotti症候群の診断をし、非特異的腰痛におけるBertolotti症候群の頻度の調査であり、結果としては過去の報告より多くなったが、ペインクリニック科という痛みの専門科である特殊性から考えると妥当と考えており、研究は、順調に進展していると考えている。Bertolotti症候群を疑う患者が少なく十分な検索が出来なかったため。研究補助に対する謝金等、旅費、印刷費、英文校閲等を次年度に繰り越したため。
蔵書印からみた寺院書跡資料の伝来に関する研究

寺院に所蔵されている聖教典籍類に捺印の蔵書印は、その聖教典籍類の所蔵関係や伝来を示すが、その蔵書印の印文には、寺院名、院坊名、僧侶名などがみられる。現在、各寺院で行われている聖教典籍類の調査は、現所蔵の状況を正確に目録化することが多い。調査としては正鵠ではあるが、現状では概内本坊などに集中所蔵されている場合が多く、本来での寺院内での所蔵形態や伝来を示すものでないことが多い。そこで本研究では滋賀県石山寺所蔵の深密蔵聖教という一聖教群(各院坊に分蔵されていた聖教を大正年間に本坊に集めたもの)を対象として、各聖教に捺されている印章の分析と、それが収められている経箱の墨書銘および江戸時代後期に作成された各院坊の所蔵聖教目録などを考察の材料として、できるかぎり現在深密蔵聖教として一括されている聖教群の江戸時代末期から明治時代にかけての石山寺寺内での所蔵状況を明らかにした。深密蔵聖教の経箱111箱(他に空箱1箱あり)の旧蔵すべてについてその伝来が明らかになったわけではないが、大半について判明したといえる。今後は墨書銘がないもので、内容物が多様なものについてより詳細な作業が必要と考える。今回石山寺所蔵の江戸時代の聖教目録を若干データベース化したが、それの利用により今回は石山寺密蔵院経蔵聖教目録の翻刻を行い、また詳しい聖教整理にも有益となろう。翻刻釈文は、江戸時代末期の寺院院坊において、学僧により聖教数がどのように整理、所蔵されていたかをしるための有効な史料となろう。典籍聖教に捺印されている蔵書印や、経函の墨書銘から、それら書跡の伝来を究明しようとする研究であるが、本年度は石山寺深密蔵聖教について資料収集・整理を行った。石山寺には、校倉聖教、匂聖教など江戸時代以前より一群として伝来してきたものの他、大正時代に山内の各院坊に分蔵されていた典籍聖教を本坊に集めた深密蔵聖教がある。深密蔵聖教は、旧函111箱、新造函11箱、および空旧函1箱からなる。旧函全112箱のうち、経函墨書銘のあるものが97箱あるが、経函墨書銘と、所収典籍聖教類に捺印されている蔵書印、蔵書目録等の照合から、密蔵院旧蔵42箱、法輪院旧蔵17箱、円乗院旧蔵4箱、明王院旧蔵7箱、宝性院旧蔵1箱、湖月坊旧蔵1箱が確定できる。函間での典籍聖教の出入りがあるため、その点に留意しつつ、より多く確定作業を進めたい。法輪院墨書銘函には、墨書銘を抹消したものが8箱あるが、これには他院坊の典籍聖教が収められており、これは大正の整理時に空箱となっていた経函を利用したものと考えられる。例えば、第5函などに吉祥院のものを、第7函に明王院、第16函に密蔵院、第42函に梅本坊のものをまとめて収めたようである。また墨書銘のない経函も、書跡捺印の印章からみると、第52、63、104函には密蔵院、第105函には宝性院、第106函には世尊院、第110函には宝性院の典籍聖教がほとんどを占め、それら各院坊の書跡がまとまったかたちで収容されたとみられる。以上が、4年度の成果概要であるが、今後、未確定経函の確定作業と各院坊ごとの典籍聖教の特色をみてみたい。寺院に所蔵されている聖教典籍類には、その所蔵を示す印章が捺印される場合も多い。

その印章は、寺院名・院坊名・僧名などを示すが、それらの印章によりその聖教典籍類の伝来を知ることができる。本研究の目的は、石山寺深密蔵聖教を対象として、捺印されている印章の整理により、江戸時代における深密蔵聖教の石山寺寺内の各院坊での所蔵状況を明らかにすることにある。深密蔵聖教とは、従来石山寺内各院坊に分蔵されていた聖教典籍類が、大正時代に本坊に一括されたものである。今年度は、既刊の深密蔵聖教目録(『石山寺の研究深密蔵聖教目録』)による経箱墨書銘と各聖教捺印の印章の分析などの、昨年度も行った作業の継続と確認を行うとともに、さらに江戸時代末の密蔵院聖教目録の翻刻の作業を行い(目録は『奈良国立文化財研究所年報1993』に抄録)、そして両者を対照する作業を行うことにより、まず密蔵院の江戸時代末の聖教の所蔵状況を明らかにした。その上で、密蔵院聖教以外の聖教についても、江戸時代末にどこの院坊に所蔵されていたかをできる限り確認した。なお、寺外所在の石山寺関係の聖教典籍類についても、一部現地調査を行った。以上の作業を踏まえて、確定した江戸時代末の石山寺寺内での各院坊の聖教典籍類の所蔵状況を、「石山寺所蔵の深密蔵聖教について-現存経箱関係資料の整理から-」(『文化財論叢2』所収)としてとりまとめた。
大腸菌Ada蛋白質-DNA複合体の立体構造解析と認識機構

大腸菌のDNA修復蛋白質Adaの分子量16kDaのN末側機能ドメイン(N-ada16k)のDNA認識機構と修復系の活性発現と制御の仕組みについて、Ada蛋白質-DNA複合体のNMR解析により研究を行った。N-ada16kの遺伝子を大腸菌に組み込んだ大量発現系を構築した。培養及び精製条件を検討し、M9最小培地で収量20mg/Lの系を構築した。N-ada16kはCys69がメチル化されると転写制御因子として働くので、反応条件の検討によりCys69が選択的にメチル化されたme-C69 N-ada16kを調整した。この系を用いて蛋白質を^<13>C,^<15>N安定同位体ラベルしNMRシグナルの帰属と2次構造の同定を行ないN-ada16kとme-C69 N-ada16kの^<15>N-^1H HMQC及び^<113>CdNMRスペクトルを比較した。さらに、両者とDNAの複合体の^<15>N-^1H HMQCスペクトルの解析を行なった。DNAとの複合体形成によりDNA結合に関与する残基のNMRシグナルが線幅増大により観測されなくなった。この結果よりN-ada16kはHTH-DNA結合モチーフの領域でのみDNAと非特異的結合をしていることが明らかとなった。me-C69 N-ada16kではHTH-DNA結合モチーフの領域とCys69を含む亜鉛結合部位がDNAと特異的結合をしていることが明らかとなった。変異体の結果は、HTH-DNA結合モチーフの領域がDNA認識に直接関与していることを示していた。即ち、メチル化により新たにCys69を含む亜鉛結合部位がDNAと相互作用することにより、me-C69 N-ada16kは特定のDNA配列を確認することが可能となると考えられた。現在、この相互作用の詳細を明らかにするためにme-C69 N-ada16kとDNAの複合体の立体構造解析を行っている。
炭化水素中の溶解微量水分除去のための蒸留効率

本研究の目的は炭化水素-水系の脱水蒸留の効率が著しく低いといわれる理由を明らかにすることで、これまでの研究実績を以下に述べる。1.単一段からなる段塔による蒸留実験ベンゼン-水、トルエン-水、ヘキサン-水系を用いた脱水蒸留実験において、水の濃度が比較的高い領域では、ヘプタン-トルエン系と同程度の高い段高率(約70%)が得られたが、低濃度領域では段効率は著しく低下した。2.5段の段塔による蒸留実験本実験では、各段の濃度塔内の濃度分布を調べた。その結果、塔の上から3,4段目以降で水のを測定し濃度はほぼ一定となり、脱水に限界があることがわかった。上述1.の段効率は、水の濃度が比較的高い領域で実測した気液平衡関係を原点を通る直線で近似して得られたものであり、また2.の結果も考慮すると、段効率の低下は水の低濃度領域で気液平衡比が極端に低下するからではないかと考えられた。そこで、水の低濃度領域を含む信頼できる気液平衡関係を確立するために次の測定を行った。3.水の低濃度領域を中心とした気液平衡関係の測定気液平衡測定には5段の段塔の塔底液及びそれをさらにモレキュラーシーブで脱水した試料を用い、水分濃度が2wt-ppm程度までの測定を行った。実測したベンゼン-水、ヘキサン-水系の気液平衡関係は、いずれも液組成が約100wt-ppm以上の領域ではその気液平衡比はほぼ一定値を示したが、それ以下の濃度になると気液平衡比は徐々に小さくなり、液組成が約5wt-ppm以下では激減し1に近づくことがわかった。この実測した気液平衡関係をもとに計算した段効率は、1.で得られたものに比べ大きくなったが、この場合にも低濃度領域では濃度の減少とともに段効率は小さくなり、気液平衡関係からだけでは段効率の低下を説明することはできなかった。従って、この点を明らかにすることが今後の課題である。本研究の究極の目的は、炭化水素ー水系の脱水蒸留の効率が著しく低いといわれている理由を明らかにすることである。これまでに行ってきた単一段からなる段塔によるベンゼンー水系、トルエンー水系、ヘキサンー水系の蒸留実験において、水の濃度が比較的高い領域では、典型的な炭化水素同士の混合物であるヘプタンートルエン系と同程度の高い段効率(約70%)が得られたが、低濃度領域では段効率は著しく低下することがわかった。この段効率は、比較的高濃度の領域で実測した気液平衡関係を用いた結果であり、もし低濃度領域で気液平衡比が著しく減少するならば、従来いわれている効率の低下は気液平衡関係にその原因があると考えてよいことになる。この点を明らかにするため、本年度は、主として水の低濃度領域における気液平衡関係の測定と、これと並行して5段の段塔による蒸留実験を計画した。気液平衡測定に用いる低濃度領域の試料は段塔の塔底液であり、数ppmの水分濃度での実験が可能である。また、信頼性の高いデ-タを得るために、気液平衡測定装置は外部の影響をできるだけ小さくするために密閉系とし、サンプリングまでに8時間以上かけた。現在、ベンゼンー水系に対し、3ppm程度までの気液平衡デ-タを得ているが、高濃度領域で約30であった気液平衡比が、低濃度領域では激減し、1に近づくことがわかった。

また5段の段塔による実験でも、上から3段目あたりで分離の限界に達し、それ以下の段では濃度はほぼ一定となった。まだ低濃度領域の平衡デ-タは十分に得られているとはいえないが、実測した平衡関係をもとに5段の段塔の効率を求めていると約60%となり、ヘプタンートルエン系の効率に近づいた。今後、他の系についても低濃度領域を中心にその平衡デ-タを蓄積し、本課題の問題点を明らかにして行く予定である。炭化水素-水系の脱水蒸留効率は著しく低いと言われているが、本研究は、この低い蒸留効率の原因解明を目的として行ったものである。昨年度行った単一段段塔による脱水蒸留実験においては、水の濃度の高い領域では炭化水素同士の混合物と同程度の高い段効率(約70%)を示したが、低濃度領域では段効率は著しく低下した。また、5段の段塔による実験では、上から3段目あたりで分離の限界に達し、それ以下の段では濃度はほぼ一定となった。ここでは段効率の計算において高濃度領域で実測した気液平衡関係を原点を通る直線で近似したものを用いていたが、上述の実験結果から、この効率低下の原因は水の低濃度領域で気液平衡比が極端に低下するからではないかと考えられた。この点を明らかにするために、本年度は主に水の低濃度領域を対象として、気液平衡関係の測定と単一段段塔による蒸留実験を計画した。気液平衡測定に用いた低濃度領域の試料は5段の段塔の塔底液及びそれをさらにモレキュラーシーブで脱水したものであり、水分濃度が2wt-ppm程度までの実験を可能とした。実測したベンゼン-水、ヘキサン-水系の気液平衡関係は、いずれも液組成が約100wt-ppm以上の領域ではその気液平衡比はほぼ一定値を示したが、それ以下の濃度になると気液平衡比は徐々に小さくなり、液組成が約5wt-ppm以下では激減し1に近づいた。トルエン-水系の場合、低濃度領域でのデータはばらつきが大きく、まだ安定なデータを得るに至っていない。次に、低濃度領域までの実測した気液平衡データをもとに単一段段塔の段効率の整理を行ったが、この場合にも低濃度領域では濃度の減少とともに段効率は小さくなり、気液平衡関係からだけでは低濃度領域での段効率の低下を説明することはできなかった。したがって、この点を明らかにし、脱水蒸留における蒸留効率の定量的な評価法を確立することを今後の課題としたい。
経皮的髄核組織挿入法に関する病理学的研究

本研究の目的は髄核摘出後、椎間板組織の二次的変性を抑制するために、計画されている経皮的髄核挿入法後の椎間板組織の状態を、病理学的に検討することである。方法:6週令のWistar系ラット25頭を使用。第1群ラットの5頭はコントロ-ルとし、第2群と第3群ラット各5頭は尾椎3/4椎間板の髄核部に23Gエラスタ-針を挿入し、注射器にて髄核を可及的に吸引摘出した。第4群と第5群ラット各5頭では尾椎3/4椎間板の髄核部から同様に髄核を吸引後すぐに再注入を行なった。そして第2群と第4群ラットには尾椎部の第3椎体と第5椎体の椎体中央部に0.8mmキルシュナ-鋼線を挿入し、尾椎3/4と4/5椎間板を挟み込むように自家考案の尾部固定器に固定し、負荷を与えた。以上の操作の4週後に、各ラットを屠殺し、病理標本を作成した。HE染色以外にalcianーblue染色、AFIP、safranin染色による病理組織学的検索を行なった。結果、第2群ラットの病理所見は、線椎輪の蛇行や歪と断裂が高度に認められ、線維輪内への瘢痕組織と線維性組織の侵入、及び正常線維芽細胞の減少が認められた。骨端部では軟骨細胞の増殖に伴う肥厚化がsafranin染色でよく認められた。第3群ラットでは第2群ラットと比べ骨端部に於ける軟骨組織の肥厚化が軽度であった。一方髄核摘出後再挿入を行なった群である第4群ラットは第2群ラットと比較し、また第5群ラットは第3群ラットと比較して、線維輪の断裂が少なく、軟骨組織の肥厚化が軽度であった。考察:髄核摘出後の椎間板組織の線維輪の変化と軟骨組織の肥厚化等は、髄核再挿入より軽減され、その変性の抑制に有効と思われるが、さらに電顕による検索を追加している。また、再挿入された椎間板組織に軽度の変性認められ、これが髄核摘出及び再挿入の操作上のものか、または再挿入された髄核自体による影響かを検討するため、経時的変化の検索と蛍光抗体法による検討を加える予定である。
鉄鋼における酸化物分散を利用した組織制御法に関する熱力学的研究

1.Fe相と(Nb,Ti,V)(C,N)第2相の相平衡の熱力学的解析Fe-(Nb,Ti,V)-C-N系のFe相と固相の自由エネルギーを副格子モデルを用いて近似し、Fe相/固相間の相平衡を熱力学的に解析するとともに、コンピユ-タにより状態図の計算を行った。これによりこれまで不明であった鉄中での複合析出物の生成挙動が明らかになった。2.第2相粒子の種々の特性の評価鋼中のTi,O,C,Nの量を種々変化させた合金を溶製し、凝固時に生成した第2相粒子の種類(酸化物、炭窒化物)、個数、粒径および組成を測定し、上記項目1.で推定した相平衡との関連を調べた。3.MnSの析出への第2相粒子の影響析出したTi(O,C,N)が鋼中に不可避的に含まれるMnSの生成にどのような影響を与えるかを調べるために、種々のTiおよびOレベルの試料を溶製し、MnSの形態、量、分布状態との関連について、上記項目2.と同様の手法を用いて調べた。1.Fe相とTi(O,C,N)第2相の相平衡の熱力学的解析Fe-Ti-O-C-N系の液相と固相の自由エネルギーを副格子モデルを用いて近似し、液相/固相間の相平衡を熱力学的に解析するとともに、コンピュータにより状態図の計算を行った。これにより液相の2相分離面、Fe-Ti(O,C,N)擬2元系状態図、不変系反応を生じる組成や温度の推定を精度よく行えるようになった。2.第2相粒子の種々の特性の評価鋼中のTi,O,C,Nの量を種々変化させた合金を溶製し、擬固時生成した第2相粒子の種類(酸化物、炭窒化物)、個数、粒径および組成を測定し、上記項目1.で推定した相平衡との関連を調べた。1.Fe相と(Nb,Ti,V)(C,N)第2相の相平衡の熱力学的解析Fe-(Nb,Ti,V)-C-N系のFe相と固相の自由エネルギーを副格子モデルを用いて近似し、Fe相/固相間の相平衡を熱力学的に解析するとともに、コンピュータにより状態図の計算を行った。