hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
画像の固有パターン認識手法を用いたスポーツ動作解析に関する研究

データ作成者が巧みな動作をあらかじめ経験的に捉えている場合、「熟練者の動作」=「巧みな動作」という主観的議論にとどまることが多い。そこでこの主観的要素を客観化するために数学的手法を用いた。すなわち、フーリエ変換法によって抽出された動作の相違部分に、ウェーブレット変換の多重解像度解析法を適用するフーリエ・ウェーブレット変換法により、動作の特徴抽出画像処理を行なう。またスポーツ動作の形態的特徴である非対称性・線の揺れは発散ベクトルと回転ベクトルの方向の強さの分布で抽出する。さらに色彩の固有値は、赤・青・緑画素成分から構成されるデータを3次元空間へ画素分布表示を行なうことによりその固有値を明らかにする。本年度は体幹部分の回転運動や捻り運動に着目し、様々な動作の「巧みさ」に関わっている基礎データの抽出を行った。今回はテニスのサーブ、グラウンドストローク、バドミントンのスマッシュ、サイドドライブなど打撃動作のほかに、走動作、歩行動作といった基本運動も分析対象とした。打撃動作においては、中枢側のsegmentの動きが先行し末梢側のsegmentの動きが後に続く、すなわち捻り運動が含まれる動きが望ましいとされているが、こうした動作がうまくできているかどうかは、数値化して把握できるということが多くの動作で示された。本研究課題は現在、巧みな動作を科学的に指導する方法を実験的に明らかにする段階に入っており、最終年度である次年度にその具体的な内容をまとめて提示する予定である。本研究の目的は、画像の固有パターン認識手法を用いて、体幹部分の回転・捻り運動と巧みさとの相関を明らかにすること、およびフーリエ・ウェブレット変換法を用いて、スポーツ動作の巧みさの客観的尺度化の可能性を検討することである。スポーツ動作からの巧みさの抽出には、データ作成者の主観が内在する。そこで、この主観的要素を客観化するために数学的手法を用いた。すなわち、フーリエ変換法によって抽出された動作の相違部分に、ウェーブレット変換の多重解像度解析法を適用するフーリエ・ウェブレット変換法により、動作の特徴抽出画像処理を行う。また、スポーツ動作の形態的特徴である非対称性・線の揺れは発散ベクトルと回転ベクトルの方向の強さの分布で抽出する。さらに、色彩の固有値は、赤・青・緑画素成分から構成されるデータを3次元空間へ画素分布表示を行うことにより、その固有値を明らかにする。本年度は昨年に引き続き、体幹部分の回転運動や捻り運動に着目し、さまざまな動作の「巧みさ」にかかわっている基礎データの抽出を行った。走動作、歩行動作など基本的動作のみならず、テニス、バドミントンなどの打撃動作においては、中枢側のsegmentの動きが先行し、抹消側のsegmentの動きが後に続く、すなわち捻り運動が含まれる動きが望ましいとされている。この動作がうまくできているかどうかを数値化して把握できることが明確になり、それに基づく科学的指導法も構築できたという点では、本研究の目的の主要な部分は達成されたことになる。
皮膚洗浄法による温熱刺激・機械的刺激・化学的刺激が皮膚バリア機能に及ぼす影響

年齢による皮膚生理機能の特徴および皮膚洗浄法における温熱刺激・機械的刺激・化学的刺激が皮膚バリア機能に及ぼす影響について明らかにすることを目的に、20歳台から80歳台の48名の皮膚生理機能を測定した。その結果、背部や下肢などの身体の部位の違いや年齢層によって皮膚生理機能の特徴が異なることが明らかになった。さらに60歳台以上の高齢者では、TEWLと皮膚温が高いため皮膚からの水分蒸散が多く、上肢よりも下肢の乾燥をきたしやすいことが示された。本研究の結果から年齢層による皮膚生理機能の特徴が異なるため、年齢層による特徴を考慮した皮膚洗浄法を含む日常のスキンケアの必要性が示唆された。本年度は、健康な成人男性と女性の皮膚の生理機能の基礎的データを測定した。対象は7名の男性(年齢21.1±0.4歳)と23名の女性(年齢31.5±13.6歳)の合計30名であった。測定項目は、皮膚温・経表皮水分喪失量(TEWL)・角層水分量・皮膚pH・皮脂量であり、手背・前腕内側・前胸部・背部・下腿後面・足背の6か所を測定した。その結果、皮膚温は手背・背部・下腿において女性群が男性群と比較して有意に温度が低かった(P<0.05)。TEWLについては、すべての測定部位において女性群と男性群の有意な差はなかったが、手背や足背は男性群のTEWLは高い傾向が示唆された。角層水分量は、下腿(女性群41.0±10.2 a.u.、男性群29.0±6.7 a.u.)において男性群が女性群より有意に低値であった(P<0.05)。皮膚のpHについては、手背・前腕・胸部・背部・足背において女性群は男性群よりも有意にpH値が高かった(P<0.05)。皮脂量については、女性群と男性群の有意差はなかったが、手背・前腕・下腿・足背にはほとんど皮脂がないことが示唆された。皮膚の生理的機能は季節による影響があると考えられているため、対象者のうち1名について7月・12月・3月における下腿と足背の皮膚温・TEWL・角層水分量を測定した。その結果、下肢と足背の皮膚温については時期による変化はほとんどなかった。しかし7月の下腿のTEWL値は12月・3月より高く、角層水分量は低い値であった。足背においては3月のTEWL値と7月の角層水分量は高いことが示された。今年度の結果から性別や年代により皮膚温・経表皮水分喪失量・角層水分量・皮膚pH・皮脂量が異なることが示唆された。次年度は横断的測定をさらにすすめるとともに、本研究全体の目的である皮膚洗浄法による皮膚バリア機能に及ぼす影響について検証をすすめていく。今年度の研究目的は、皮膚洗浄による化学的刺激・機械的刺激による皮膚バリア機能を低下させる要因について明らかにすることである。皮膚トラブルがない23名の女性(年齢26.4±9.7歳)を対象に前腕内側の皮膚温・角層水分量・経表皮水分喪失量(TEWL)・皮膚pHを測定した。皮膚洗浄による化学的刺激として入浴用石鹸(pH9.7)を使用し、機械的刺激として1手による刺激、2綿タオルによる刺激、3ナイロンタオルによる刺激を実施した。さらに日頃のスキンケアについてアンケート調査を実施した。結果:皮膚洗浄前の前腕内側の皮膚温は31.9±0.9°C、角層水分量は39.7±7.5A.U.、TEWLは9.1±2.6g/(m2・h)、皮膚pHは5.0±0.9であった。機械的刺激においては、皮膚洗浄前と比較して皮膚温は、3つのすべての機械的刺激において有意に温度の低下を認めた(P<0.05)。TEWLについては、綿タオルによる刺激とナイロンタオルに刺激において有意な上昇があった(P<0.05)。角層水分量については、すべての刺激において有意な増加を認めた(P<0.05)。皮膚pHは、すべての刺激において有意差はなかった。機械的刺激の違いによる影響については、手と綿タオル、手とナイロンタオルによる刺激の比較においては、両方ともTEWLの項目のみ有意差があった(P<0.05)。手とナイロンタオルによる刺激の比較は、すべての項目において有意差がなかった。日頃のスキンケア調査については、52.2%の者が皮膚の乾燥を自覚していたが、入浴後に顔以外のスキンケアを実施している者は34.8%であった。今年度の結果から、皮膚を洗浄することによって一時的に角層水分量は増加するが、機械的刺激の違いによってTEWLが増加の程度が異なり皮膚バリア機能の低下が示唆された。研究協力者の確保に時間を要しているが、おおむね順調に進展していると考えている。今年度は、青年期女性14名(年齢21.2±0.4歳)・壮年期女性15名(年齢46.2±5.6歳)・高齢期女性12名(年齢75.0±5.9歳)の手背・前腕・下肢における皮膚温・角層水分量・経表皮水分蒸散量(以下、TEWLとする)の測定値を比較して皮膚生理機能の特徴を明らかにすることを目的とした。

その結果、手背については3群でのTEWLの有意差はなかったが、角層水分量において高齢期群は青年期群よりも有意に水分量が多く(P<0.05)、皮膚温においても高齢期群は青年期群・壮年期群よりも有意に温度が高かった(P<0.05)。前腕においては、高齢期群のTEWLは、青年期・壮年期群よりも有意に高かった(P<0.05)。青年期群の角層水分量は高齢者群の角層水分量よりも有意に少なかった(P<0.05)。下腿においては、TEWL・角層水分量での3群における有意差はなかったが、皮膚温において高齢期群は他の2群よりも有意に温度が高かった(P<0.05)。青年期群・壮年期群・高齢期群の皮膚生理機能の特徴として、青年期群の手背と足背の皮膚温は、他の2群よりも有意に温度が低いが、TEWLは他の2群よりも低いという結果から、皮膚からの水分蒸散が少ないことにより皮膚バリア機能が保たれていることが明らかになった。壮年期群は、スキンケアを含む生活習慣により皮膚バリア機能が保たれていることが示された。高齢期群では、TEWLと皮膚温が高いため皮膚からの水分蒸散が多く、上肢よりも下肢の乾燥をきたしやすいことが示された。本研究の結果から年齢層による皮膚生理機能の特徴が異なるため、年齢層による特徴を考慮した皮膚洗浄法を含む日常のスキンケアの必要性が示唆された。年齢による皮膚生理機能の特徴および皮膚洗浄法における温熱刺激・機械的刺激・化学的刺激が皮膚バリア機能に及ぼす影響について明らかにすることを目的に、20歳台から80歳台の48名の皮膚生理機能を測定した。その結果、背部や下肢などの身体の部位の違いや年齢層によって皮膚生理機能の特徴が異なることが明らかになった。さらに60歳台以上の高齢者では、TEWLと皮膚温が高いため皮膚からの水分蒸散が多く、上肢よりも下肢の乾燥をきたしやすいことが示された。現在までの達成度については、被験者の確保に時間を要したが、おおむね順調に進展していると考えている。今後の研究の推進方策としては、機械的刺激による皮膚バリア機能が低下の時間的経過を検証するとともに、計画通りに研究協力者を拡大して加齢による皮膚生理機能低下が化学的刺激や機械的刺激によって皮膚バリア機能に及ぼす要因について検証をすすめていく。基礎看護学今後の研究の推進方策については、実験機器の確保および操作方法、被験者の確保についても大きな問題がないため計画通りに進める予定である。測定機器のメンテナンス費用、場合によっては買い替える可能性があるために次年度使用額が必要となった。
介護保険法導入による老人保健施設での介護・看護職者が行うケア内容への影響

<研究目的>平成12年度は老人保健施設における介護保険導入後の看護・介護職のケア内容の変化を明らかにすること、平成13年度は同施設で働く看護・介護職に介護保険導入後のケアをどうとらえているのか意識を知る目的で研究を実施した。<研究方法と対象>平成12年度は介護保険導入後3ヶ月後、6ヵ月後、1年後に4日間のタイムスタデイを3つの老人保健施設の看護・介護職について実施した。タイムの記録は研究者が本調査のために作成した28項目から構成されるケア内容用紙に記入した。平成13年度は15項目から構成される質問用紙を使用し、アンケートを同じ施設の看護・介護職に実施した。<結果>平成12年度では、3つの施設の看護職の総時間をみると、3ヶ月後と6ヵ月後は他のスタッフとの仕事の連絡・調整、記録・整理・判断、食事の介助や与薬、バイタルサイン測定・観察にかかる時間が多かった。介護職の3ヶ月後は入浴や食事の介助、他のスタッフとの仕事の連絡'・調整、排泄の介助が多く、6ヶ月後は連絡・調整、食事の介助、1年後は食事の介助がもっとも多かった。平成13年度のアンケート調査の結果では、高齢者の日常生活についてのケアが多いと意識するものが半数を超えていた。検査や処置、受診への付添いなどは少ないと回答した者が多かった。介護保険についての意識をみると、介護保険が新しく導入されたことによって老人保健施設の役割と入所者へのケアが影響を受けるだろうと回答する者が多かった。<研究目的>介護保険導入後の老人保健施設での看護、介護職の業務内容の変化を明らかにする。<研究方法>同じ市内にあるA,B,と近隣の市にあるCの3つの老人保健施設の看護、介護職に対して導入3ヵ月後、6ヵ月後、1年後に一斉に4日間のタイムスタデイを調査し、同時に入所者の介護認定度を調査した。調査の客観性を維持するために研究者がプレテストで確認した28項目のケア項目にタイムスタデイの測定時間を記入した。<研究結果>3施設の看護職のケアの総時間は、3ヵ月後は連絡・調整、記録・整理・判断、食事、与薬、バイタル・観察にかかる時間が多かった。6ヵ月後は入浴が多くなっていた。1年後は3ヵ月後のケア項目の内容と同じであった。介護職のケア項目は3ヵ月後、6ヵ月後、1年後も入浴、食事、連絡・調整、排泄、レクレーション・行事が多かった。施設別では、A施設の看護職のケア項目は導入3ヵ月後、6ヵ月後、1年後も連絡・調整、記録・整理・判断、バイタル・観察が多かった。施設外への付き添いとボランテイアなどへの教育がこれらに続いて多かった。介護職は3回の調査共、連絡・調整、入浴、食事が多かった。B施設の看護職は連絡・調整、記録・整理・判断、食事、バイタル・観察が3回とも多かった。介護職は連絡・調整、食事、おやつのケアが多かった。C施設の看護職は3回とも連絡・調整、食事、与薬が多かった。介護職は3回とも入浴、食事、連絡・調整、レク・行事が多かった。また、ケア項目の順位の様相が3回の調査で変化しているのかをみるためにウイルコクソンの符号付順位和検定で分析した結果、B施設の看護職の3ヵ月後と6ヵ月後のケア項目の順位の変化のみに有意差があった。介護認定度は3施設とも、3回の調査で変化はなかった。A施設がII度とIII度,B施設はIVとV度、C施設がIII度とIV度に集中していた。平成13年度は3施設の全看護、介護職を対象に介護保険と業務内容の影響に関する意識調査を予定している。研究目的平成12年度の結果をふまえ、看護・介護職を対象に実際にケアをどうとらえているのか意識を知ることを目的とした。

研究方法看護・介護職が現在のケアについての意識や介護保険についての考え、介護保険導入前後の変化をどうとらえているのかについて15項目から構成される質問紙を作成した。そして、A、B、C施設で働く看護・介護職全員を対象にアンケート調査を実施した。研究結果1、現在のケアについての意識3施設の看護、介護職とも日常生活についてのケアが多いという回答が半数を超えていた。また、施設によっては、レクレーションや行事に関わる業務、会議、新入職員やボランティア、学生への指導が多いと回答していた。少ないと回答していた項目は、検査や処置、受診への付き添いなどであった。普通であると回答していた項目は、他職員との連絡・調整、入所た退所に関わる業務であった。2、介護保険についての意識看護・介護職は入所している高齢者が介護保険の仕組みについてあまり知らないと意識していた。また、自身の介護保険についての考えは、介護保険によって老人保健施設の役割が変化する、介護保険に規定のしばりがあると回答した者が多かった。介護保険が高齢者へ利益をもたらす制度であるという項目について、賛否両論に分かれていた。3、介護保険導入前からの勤務者の意識導入前から同じ施設に勤務していた者は、勤務体制が変化した、勤務時間が多くなった、ケアの量が多くなったと回答していた。ケアの量が多くなった時期については、特定していなかった。
ナノ磁化構造の電気磁気効果を利用したスピン機能デバイスの研究

本研究ではナノ磁化構造を用いた新しい磁気メモリの動作原理を提唱することを目的としている。磁気メモリの動作原理としての調査対象には、ナノ磁化構造の書込み技術と読出し技術がある。本研究では特に、ナノ磁化構造としてねじれた磁気秩序構造である磁気スカーミオンに注目し、その試料としてカイラル磁性体を想定した数値シミュレーションを行った。スカーミオンメモリの書込み技術としては円偏向レーザーを用いた構造の生成・消滅、読出し技術としてはスピン起電力による構造の電気的検出が、本研究における候補である。本研究では後者から調査を始めた。一方で、その間に、他研究グループによって前者についての調査報告がなされたため、本研究ではスカーミオンの読出し技術について専門的に調べるように的を絞った。平成28年度の研究成果からの軌道修正により、平成29年度では、研究標題にある電気磁気効果から熱を含めた、磁気-電気-熱交差現象にテーマを拡張して研究を展開してきた。このテーマにおいて、本研究では新しい熱電変換機構として、ナノ磁化構造由来の熱電効果(熱ホールスピン起電力)を見出した。これは、伝導電子が熱を受け取る主役となる異常ネルンスト効果とは異なり、磁化構造を形成する局在スピンが熱を受け取る主役としたときの電気的な寄与を調べたものである。この成果の詳細は国際会議と国内の学会で発表した。また、計画の想定外の研究として、その調査の過程で、温度勾配中の磁化構造の挙動についての新しい知見を得ることができた:バルクと試料界面では磁化構造の運動方向が反転することがある。その運動方向は熱エネルギーを拡散するための局在スピンの揺らぎの進行方向によって一意に決まる。界面では試料に依って非相反な揺らぎの流れがあり、界面付近の磁化構造はバルクと逆向きに運動することがある。この結果は国内学会において発表した。29年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、空間反転非対称な結晶中に生じる局所的な渦型磁化構造である磁気スカーミオン構造に注目し、特に、その電気磁気効果による応答特性を研究対象としている。スカーミオン構造は次世代の情報キャリアの候補として注目されており、その構造の生成/消滅や電流駆動について多くの報告がある。本研究では、この構造の読み出し機構の基礎理論を形成するために、外場応答特性や検出機構設計を数値的なアプローチによって行う。平成28年度は、研究室外部のスカーミオン研究の動向を踏まえつつ、3つのテーマについて取り組み、以下の成果を挙げた:【磁気スカーミオン構造の内部構造変形】スカーミオンの集団励起運動には内部変形の自由度があることを示唆する結果を得た。この構造のスピン波励起モードについては、2012年から実験・理論・数値計算の各面から議論され、それぞれの主張に食い違いがあった。本研究の結果は、スカーミオンの内部変形を許容する描像において複数の回転励起モードが現れることを示唆した。この結果は日本物理学会とシンポジウムにおいて講演を行った。【反強磁性スカーミオンの集団励起運動】反強磁性スカーミオンの集団励起運動について調べた。この構造のすべての励起モードは、幾何学的チャージが逆符号の強磁性スカーミオンを重ね合わせであることがわかった。この結果は国際会議「JEMS2016」において講演した。【磁気スカーミオン上の熱励起マグノン流によるネルンスト効果】スカーミオン上に励起されたスピン波スピン流の拡散によるスピン起電力について調べた。スカーミオン上を流れる電流はトポロジカルホール効果によって、その軌道が垂直方向に曲げられる。この現象はマグノン流においても同様に観測されることが知られている。本研究ではマグノン流が有限なネルンスト直流電圧を生成することを示した。この結果は日本物理学会において講演を行った。昨年度の研究実施計画では[1]【スカーミオン系のスピン波モードの検証】および[2]【反強磁性スカーミオン系の磁化ダイナミクスの解析】、[3]【スカーミオン系における光磁気効果】の3つを詳細な研究テーマとして挙げていた。[1]と[2]については、期待通りの成果を挙げることができ、ポスター・口頭において成果報告も行った。これらの結果は、学術誌への投稿へ向けて執筆予定である。[3]については、現在、電子スピン分極の透過率のグリーン関数法による数値解析に取り掛かっている段階である。これと並行して、磁気相転移について、磁化ダイナミクスから磁場-温度の磁気相図を計算していたが、実験で見られるヒステリシスが数値実験上で再現できない問題が生じた。局在スピン系への温度効果の導入について計算を行う過程で、スカーミオン構造を熱電材料として有望視する研究に出会った。先行研究では静的なスカーミオン上での熱電効果を研究に対して、我々は動的なスカーミオン系における熱磁気効果を経由した熱電効果の計算を試みた。元の研究計画には入れていなかった【スカーミオン上の熱励起マグノン流によるネルンスト効果】はこの時の成果である。この結果については、現在、学術誌への投稿へ向けて執筆中である。磁気相図において実験のヒステリシスを再現できない課題については、温度効果として導入するランジュバン場の扱いに問題があったことまでわかっている。現在は、訂正後の温度効果について強磁性共鳴など簡単な系を用いた検証段階にある。

磁気メモリの動作原理としての調査対象には、ナノ磁化構造の書込み技術と読出し技術がある。本研究では特に、ナノ磁化構造としてねじれた磁気秩序構造である磁気スカーミオンに注目し、その試料としてカイラル磁性体を想定した数値シミュレーションを行った。スカーミオンメモリの書込み技術としては円偏向レーザーを用いた構造の生成・消滅、読出し技術としてはスピン起電力による構造の電気的検出が、本研究における候補である。本研究では後者から調査を始めた。一方で、その間に、他研究グループによって前者についての調査報告がなされたため、本研究ではスカーミオンの読出し技術について専門的に調べるように的を絞った。平成28年度の研究成果からの軌道修正により、平成29年度では、研究標題にある電気磁気効果から熱を含めた、磁気-電気-熱交差現象にテーマを拡張して研究を展開してきた。このテーマにおいて、本研究では新しい熱電変換機構として、ナノ磁化構造由来の熱電効果(熱ホールスピン起電力)を見出した。これは、伝導電子が熱を受け取る主役となる異常ネルンスト効果とは異なり、磁化構造を形成する局在スピンが熱を受け取る主役としたときの電気的な寄与を調べたものである。この成果の詳細は国際会議と国内の学会で発表した。また、計画の想定外の研究として、その調査の過程で、温度勾配中の磁化構造の挙動についての新しい知見を得ることができた:バルクと試料界面では磁化構造の運動方向が反転することがある。その運動方向は熱エネルギーを拡散するための局在スピンの揺らぎの進行方向によって一意に決まる。界面では試料に依って非相反な揺らぎの流れがあり、界面付近の磁化構造はバルクと逆向きに運動することがある。この結果は国内学会において発表した。当初の研究計画では、カイラル磁性体中に発現するブロッホ型スカーミオンの他に、垂直磁気異方性と双極子相互作用によって形成されるネール型スカーミオンについても研究対象に含める予定だった。しかしながら、両者は実空間での磁化配位が異なるのみで、幾何学的な効果の側面からは同等なものとして扱えることがトポロジカルホール効果の実験によって報告されている。したがって、本研究ではカイラル磁性体にのみ注目した研究を展開するものとする。一方で、スカーミオンの熱電材料としてのポテンシャルに注目が集まる中、本研究は熱-電気の結合のみならず電気-磁気-熱効果に視野を拡げた研究を行う。スカーミオンの駆動に関する数値研究は極低温におけるものがその殆どを占める。有限温度中のスカーミオンの挙動を調べることは応用の観点からも基礎実験の観点からも重要性が高い。既に始めている【スカーミオン上の熱励起マグノンによるネルンスト電圧】についての研究は電気磁気熱効果をテーマとした研究の足掛かりといえる。今後は「スカーミオンの磁化ダイナミクス」と「電気磁気熱効果」をテーマの中心として研究を数値的な手法に基づいて展開する。これまでは波数がゼロの集団励起についての多くの知見を得てきたが、温度効果によって励起されるマグノン流(波数がノンゼロのスピン波スピン流)に対するスカーミオンの挙動については未だ明らかになっていない。
多次元構造解析の確立による手書き数式認識の高次化

本研究では,手書き数式認識の文脈処理(幾何学的,言語的,及び,ある程度の意味的な文脈を内包)と構造認識を高めるために,ゲート付きの再帰ニューラルネットワークの2次元化,複数の部分構造にアテンションを払うend-to-endのDNN,数式全体を複数のマルコフ確率場で覆ってコスト最小化を求める方法の3つを試み,これらの最適な統合も目指す.ここで提案する方式は2次元の手書き数式認識に特化した方法でないことから,手書き数式認識を包含して,より包括的な構造解析的パターン認識の進展を阻んできたノイズを含む多次元構造あるいはグラフ構造の曖昧性解消に資することを目指す.手書きの数式を2次元のパターンとみなし、長短期記憶(LSTM: Long Short-Term Memory)や注意機構などの最新の深層学習手法とマルコフ確率場などの従来手法を組み合わせて、その認識性能を向上させる研究である。手書き数式の自動認識の性能を飛躍的に向上させることができれば、数学教育における記述式試験問題において採点にかかる労力の大幅な削減につながる。本研究では,手書き数式認識の文脈処理(幾何学的,言語的,及び,ある程度の意味的な文脈を内包)と構造認識を高めるために,ゲート付きの再帰ニューラルネットワークの2次元化,複数の部分構造にアテンションを払うend-to-endのDNN,数式全体を複数のマルコフ確率場で覆ってコスト最小化を求める方法の3つを試み,これらの最適な統合も目指す.ここで提案する方式は2次元の手書き数式認識に特化した方法でないことから,手書き数式認識を包含して,より包括的な構造解析的パターン認識の進展を阻んできたノイズを含む多次元構造あるいはグラフ構造の曖昧性解消に資することを目指す.
中世武士団安芸小早川領域における石塔の基礎的研究 -宝篋印塔・五輪塔を中心に-

安芸国の中世武士団小早川氏の領域(安芸東南部)には、中世の石塔(宝篋印塔・五輪塔)が無数に残る。本研究はこうした石塔を歴史資料として活用するため、残欠に至るまで一つひとつ調査を行い、所在位置や原位置の確認、個体数の把握、各部寸法や特徴など、今後の研究に必要な基本データを収集したものである。調査地点は6市町・279箇所にわたり、確認した石塔は、宝篋印塔339基、五輪塔1042基、一石五輪塔487基に及ぶ。旧三原市域を除けば、初めて実施された石塔の悉皆調査であり、その意義は極めて大きい。本研究は、小早川領域における石塔(宝篋印塔・五輪塔)の所在・個数確認、実測作業を通して、中世武士団の特質を読み解くことにある。このため9月8日16日に、広島県竹原市、三原市、東広島市、瀬戸田町域、3月30日31日に、尾道市、東広島市域において石塔調査を実施し、宝篋印塔41基(内訳は相輪37・笠41・塔身14・基礎33)、五輪塔211基(内訳は空風輪96・火輪211・水輪170・地輪153)を確認し、以下のような新たな知見を得た。東広島市風早で確認した14世紀前半とみられる宝篋印塔(基礎幅61.0cm・笠幅53.0cm)は、当地の領主風早氏に関わる宝篋印塔と推察され、その大きさから、風早氏は港を押さえる領主として一定の経済力を有し、この海辺領主としての性格故に小早川家臣団のなかでも高い地位を獲得したものと推察される。つぎに竹原市忠海では、町場として発展する16世紀後半以前に遡る室町期の五輪塔の笠(幅46.7cm)を確認した。当該期の忠海の歴史を読み解くうえで貴重な歴史資料であり、次年度も周辺の調査を予定している。小早川氏と領域を接する平賀氏の竹林寺(東広島市)では、15世紀初頭の宝篋印塔(基礎幅60.6、笠幅54.7cm)を確認した。基礎部に小早川領域とは異なる特徴も見られ、石工の違いを想定できる。また小早川氏の氏寺では、石塔に占める宝篋印塔の比率が高く、米山寺では5対2となるが、平賀氏の竹林寺では1対9と五輪塔の比率が高い。小早川氏にとって宝篋印塔がシンボル的な石塔であったことを示唆している。こうした成果を踏まえ、次年度も引き続き小早川領域、およびその周辺地域の石塔調査を継続し、小早川領域の地域性をあきらかにしていきたい。なお調査の成果は、ホームページでも随時公表している。本研究は、小早川領域における石塔(宝篋印塔・五輪塔)の所在地・個数、実測作業などを通して、中世武士団の特質を読み解くことにある。このため4月1日7日、9月10日16日、広島県竹原市、三原市、東広島市、尾道市、福山市、愛媛県今治市(大島)などにおいて、宝篋印塔・五輪塔の実測調査を実施し、あわせて石塔所在地周辺のフィールド調査を実施した。本年度の大きな成果は、宝篋印塔と五輪塔の分布状況などから、竹原小早川氏の本拠となる木村城から在屋の谷を経由し、中世の外港として機能した安芸津に通じる山越えの古道(現在は廃棄)を確定したことにある。この成果は6月8日付けの中国新聞の朝刊において「竹原の木村城跡-安芸津山越え最短ルートを確認小早川氏の拠点立証」という記事で報道された。また竹原市仁賀の山中において、14世紀後半と推察される宝篋印塔1基(基礎幅36.8センチ)のほか、多数の五輪塔を確認した。寺跡伝承のほかは由来も規模も不明だが、これら石塔の存在から、1416世紀にかけて小早川氏の庇護を受けた比較的大きな寺が存在したことがあきらかになってきた。この寺跡の石塔調査は、次年度も継続して実施する予定である。このほか研究成果を地域に還元するため、9月10日、竹原市勤労青少年センターにおいて、「石塔から読み解く中世の竹原」の題目で講演を実施した(竹原市郷土文化研究会主催・竹原市教育委員会後援)。こうした成果を踏まえて、次年度も引き続き小早川領域、およびその周辺地域の石塔調査を継続し、小早川領域の地域性を追究していきたい。なお調査・研究の成果は、ホームページでも随時公表している。

本研究は、安芸国の武士団小早川氏の旧領域内に残存する石塔(宝篋印塔・五輪塔)の所在と個数確認、計測作業などを通して、当該地域の石塔編年を作成し、中世武士団の特質や歴史景観の復元を試みるものである。この作業のため9月7日14目、および平成20年3月29日31日にかけて広島県竹原市、三原市、東広島市、尾道市、呉市、大崎上島町域において石塔調査を実施し、宝筐印塔30基(相輪18・笠30・塔身20・基礎27)、五輪塔95基(空風輪47・火輪95・水輪88・地輪53)、一石五輪塔138基を確認し計測を実施した。また比較検討のため広島県廿日市市洞雲寺、世羅郡世羅町域においても石塔調査を実施し、宝筐印塔の地域性について知見を得た。なかでも竹原市仁賀町大谷の山中において、宝筐印塔2基(うち1基は南北朝期)・五輪塔9基を確認した意義は大きい。一帯は「ドウコウボウ」という寺跡伝承地に隣接し、石塔もこの寺に関わるものと推察される。「ドウコウボウ」の由来や規模は不明だが、石塔の年代から寺は14世紀から16世紀にかけて存続し、伝承地の一角にある平壇(休耕田)が跡地に比定される。また小早川一族が建てた宝筐印塔とほぼ同寸の基礎幅36.8センチの宝筐印塔が存在することから、「ドウコウボウ」は小早川一族か、同等クラスのものによって外護された寺であったと推察される。近世の石塔がほとんど存在しないことも、小早川氏がこの地を去ったあと外護者をなくして衰退したからであろう。石塔が残る大谷地区はいまや限界集落となったが、中世は山間部から湊のある安芸津に通じる道沿いに位置し寺もあった。そのことを石塔を手かがりに解明できたことは、当該地域の歴史を考える上で大きな成果であった。なおこの成果は、2008年4月9日の『中国新聞』朝刊において「幻の寺の証し石塔発見」という記事で報道された。このほか鎌倉末から南北朝期とみられる五輪塔を安芸津と大崎上島町において各1基確認したことも付記しておく。本研究は、小早川氏の領域(広島県三原市・竹原市と周辺地域)に多数残る石塔(宝篋印塔・五輪塔)の所在地・個数確認、実測作業を通して、歴史資料としての石塔の活用を図るとともに、歴史景観の復元や中世武士団の特質を読み解くための基礎データを収集することにある。この作業のため4、8、9、12月に三原市・竹原市・尾道市・東広島市・呉市・大崎上島町にて現地調査を実施した。このうち呉市安浦町では初めて本格的な石塔調査を実施し、宝篋印塔36基分、五輪塔50基分にあたる部材を確認し計測した。安浦は室町時代に小早川氏の家臣となる内海氏の領域になるが、その実態は文献資料の欠如もあってこれまで解明されてはこなかった。しかし今回多数の宝篋印塔や五輪塔を確認し、小早川氏に劣らぬ質の高い石塔を南北朝期から製作してきたことが明らかになったことで、瀬戸内海の流通を掌握しながら成長してきた内海氏の歴史や安浦の中世社会をより豊かに描くことが可能になった。また生口島の光明寺では宝篋印塔21基分の部材を確認し、その大きさなどから伝承通り光明寺が小早川一族の生口氏の菩提寺であったことが裏付けられた。これまで生口島の研究は瀬戸内海流通との関連で瀬戸田が注目されてきたが、今後は中野の光明寺を中心とした領主の空間にも注目する必要があるだろう。このほか竹原小早川氏の本拠となる木村城周辺の悉皆調査によって、14世紀から15世紀前半にかけての石塔が木村城周辺ではなく、1.8キロほど北側の茶臼山城周辺に広がることが明らかになった。城のある山腹には広い平壇も確認され、領主直営田に由来するショウジャクの地名も残る。竹原小早川氏の本拠は、ふつう考えられている木村城周辺ではなく、はじめはもう少し北寄りの地にあったのではないか、石塔の分布調査を契機に新たな謎解きもはじまっている。
有料化する聖地：宗教空間の経済的ゾーニングと公共的管理に関する観光学的研究

本研究は聖地の公共空間化と経済的管理に関して、人類学的なアプローチを行う。聖地が観光地とみなされることで、在来の信仰形態や自然環境を保全する必要が生じ、行政や管理者による管理が図られているが、世俗的なルールに基づく空間統制は「聖」の体系をいかに変容させるのだろうか?また宗教的知識や儀礼といった宗教性と不可分な現代の開発行政は、政教分離という近代社会の原則をどのように担保しうるのだろうか?本研究はこうした問いをもとに、近年観光化の著しい沖縄県南部の聖地、久高島をフィールドに2年目にあたる2018年度の研究活動を行った。久高島は琉球神話において琉球の文化的発祥の地に位置づけられ、近代に至るまで多くの宗教的儀礼が実施されてきた。他方で最盛期に六百人を超えた人口は漁業の衰退などとともに減少し、百名台前半にまで落ち込んでいる。開発行政は「神の島」イメージを喧伝し、その表象に沿った巡礼者的観光客が訪れている反面、祭祀組織は事実上崩壊し、儀礼の継続は困難になりつつある。本年度の研究実績においては、過疎化が進む中で行政やNPO団体などが聖域管理に関与する度合いが増し、過疎化と世俗化が不可分な状態で立ち現れている状況を明らかにした。またこうした状況は、過疎化と聖地の観光化が進捗する日本の多くのエリアで共通する事項でもある。なぜなら従来型の祭祀組織が衰退する中では、管理料や入場料の徴収によって聖域の管理をせざるをえない場所が増えているためである。そこで研究代表者は長崎県五島における教会管理の事例と、沖縄県における御嶽管理の事例を比較することで、聖地の経済的管理の具体的な過程を詳細に把握するとともに、そこで発生した新たな「財」が地域社会に及ぼす正負の影響を比較検討した。本年度は空間管理の手法としての入場料・入域料が地域の生業や経済活動にもたらした影響を調査、分析することを主眼とした。久高島および新潟県佐渡市にて実地調査を行い、聖地や街並みといったこれまで経済的利潤の資源となってこなかったものに財が発生し、それによってこれまで宗教性や日常性によって意味づけられていた空間が、経済的な利害の対象として新たに意味づけられつつあることが明らかとなった。こうした利害の発生は社会関係に対立軸の発生をはらむが、在来の社会組織が予め利害調整の役割を担うことで、対立が避けられていることも見えてきた。このように観光化によって空間に重層的な意味が発生していき、現実の社会関係や生業に影響を及ぼすプロセスを検討することは、前もって計画した2018年度の研究計画であるため、その調査データを得られたことはおおむね順調な進展といいうる根拠となる。概ね研究計画通りに進捗していることを踏まえ、今後の推進方策も基本的に当初の計画通り進めていく方針を採る。3年目にあたる2019年度は聖地の有料化が信仰・民俗などの価値体系に及ぼした影響評価を行う。2018年度までに、聖域の空間管理と地域・開発行政との関わりを見てきたが、2019年度は聖地の観光化が生活意識や感情にもたらす影響について考察を深める。他方、文献研究では、空間のゾーニングと管理統制に関する地理学・社会学の論文を精査し、新自由主義的な空間管理が住民間の対立や分断を招く構造の分析が、本研究の事例分析においてどのように応用できるか探ることで、最終成果の結実に向けて土台作りを本格化させる。本研究は聖地の観光化にともなう、経済的な空間管理に関する民族誌的研究を行うものである。具体的には観光地化された聖地を公共空間の一種と捉え、その経済的管理が地域社会や在来の文化にもたらす影響評価を行うことである。H29年度は、沖縄県南城市の伝統的な聖域をフィールドに、入場料導入の背景や導入過程に関する調査を行った。同市では斎場御嶽の世界遺産登録(2000年)や久高島への観光客増に伴い、聖域の管理という課題が2000年代半ば以降立ち上がり、入場料は環境維持への資源として利用されるだけでなく、観光客の急激な増加を抑制する装置としても導入されたことが明らかになった。他方で、業績(「聖地を担うー「生きた信仰」をめぐる斎場御嶽のコミュニティ管理」)の中でも指摘したように、この聖地で年中行事や儀礼を行ってきた地域住民からは入場料導入に必ずしも同意が得られておらず、足が遠のいているという声がインタビューを通じて浮かび上がってきたため、経済的な空間管理がローカルにおける分断を招いている側面もある。このように経済的な空間管理は合意形成上の困難を伴うことから、行政による総合開発計画が進む同市の久高島では、いわゆる入島料導入に関して慎重な議論が進んでいる。ただ、様々な批判を招きながらも聖地や村落空間が入域のための代金を徴収するか否かの議論を行わざるをえない背景には、観光客が多数訪れても一部の業者(例えば飲食店など)が利益を得るだけで地域には利益がなく、観られる存在として消費されていくのみだという、観光消費の構造的問題があることも明らかになった。長崎のキリスト教会群の世界遺産登録など、観光と宗教との融合が進む状況に対し、本研究課題とその成果は応用可能性があるとともに、観光学の概論に組み込んでいくことが喫緊の課題である。本年度の進捗のうち、理論的な検討においては人類学・社会学・人文地理学における空間論をレビューする中で、いわゆるジェントリフィケーション研究やその背景にある新自由主義、民営化論を本研究課題に接続しえたことが成果の一つである。

新自由主義的な発想に基づく空間管理では、公共空間を私企業の営利活動に開くことによって空間利用者や居住者の排除や選別が生じることが指摘されている。聖域の観光地化に伴い、行政が主体となって経済的な空間管理を行うのは一方では公共空間化の側面を有しているが、他方では金銭的対価を支払う者のみに空間を開放し、入場料等によって利潤を生み出していこうとするプライヴァタイゼーションの側面も同時に有している。沖縄・斎場御嶽の参与観察やインタビュー調査から得たデータをもとに、こうした聖地をとりまく両義的性格の発生について口頭報告したこと(東北人類学談話会「聖地のプライバタイゼーション:場所の商品化と〈信仰〉のゆくえ」)は、本年度の計画進展を示していると自己評価しうる。現地調査においては南城市が行うエコミュージアム構想、並びに久高島総合開発計画に立ち上げの時期からヒアリング調査を行うことができ、こうした行政主導の開発計画における伝統的な宗教儀礼や聖域の位置づけが定位されていく具体的な議論や作業プロセスを観察できたことも、研究計画上の貴重な進捗であるといえる。本研究は聖地の公共空間化と経済的管理に関して、人類学的なアプローチを行う。聖地が観光地とみなされることで、在来の信仰形態や自然環境を保全する必要が生じ、行政や管理者による管理が図られているが、世俗的なルールに基づく空間統制は「聖」の体系をいかに変容させるのだろうか?また宗教的知識や儀礼といった宗教性と不可分な現代の開発行政は、政教分離という近代社会の原則をどのように担保しうるのだろうか?本研究はこうした問いをもとに、近年観光化の著しい沖縄県南部の聖地、久高島をフィールドに2年目にあたる2018年度の研究活動を行った。久高島は琉球神話において琉球の文化的発祥の地に位置づけられ、近代に至るまで多くの宗教的儀礼が実施されてきた。他方で最盛期に六百人を超えた人口は漁業の衰退などとともに減少し、百名台前半にまで落ち込んでいる。開発行政は「神の島」イメージを喧伝し、その表象に沿った巡礼者的観光客が訪れている反面、祭祀組織は事実上崩壊し、儀礼の継続は困難になりつつある。本年度の研究実績においては、過疎化が進む中で行政やNPO団体などが聖域管理に関与する度合いが増し、過疎化と世俗化が不可分な状態で立ち現れている状況を明らかにした。またこうした状況は、過疎化と聖地の観光化が進捗する日本の多くのエリアで共通する事項でもある。なぜなら従来型の祭祀組織が衰退する中では、管理料や入場料の徴収によって聖域の管理をせざるをえない場所が増えているためである。そこで研究代表者は長崎県五島における教会管理の事例と、沖縄県における御嶽管理の事例を比較することで、聖地の経済的管理の具体的な過程を詳細に把握するとともに、そこで発生した新たな「財」が地域社会に及ぼす正負の影響を比較検討した。本年度は空間管理の手法としての入場料・入域料が地域の生業や経済活動にもたらした影響を調査、分析することを主眼とした。久高島および新潟県佐渡市にて実地調査を行い、聖地や街並みといったこれまで経済的利潤の資源となってこなかったものに財が発生し、それによってこれまで宗教性や日常性によって意味づけられていた空間が、経済的な利害の対象として新たに意味づけられつつあることが明らかとなった。こうした利害の発生は社会関係に対立軸の発生をはらむが、在来の社会組織が予め利害調整の役割を担うことで、対立が避けられていることも見えてきた。
溶液X線散乱プロフィルの計算による複合体型蛋白質の溶液構造の解析

本年度の目標は,複合体型蛋白質であるシャペロニンGroELについて,分光学的測定からは取得困難な大局構造情報,特に溶液中と結晶中で構造がどのように異なるか,溶液条件によってその構造はどのように変化するかなどを調べるために必要な解析法の開発である。具体的には,ギニエ解析法の拡張を含む溶液X線散乱プロフィルの高速計算法と,分子モデリング法による非天然構造解析法を組み合わせた解析法を開発した。複合体型蛋白質の天然構造や,小さな蛋白質でも解鎖状態の構造は,40Å以上の平均2乗半径Rsqを持つために,小角領域のX線散乱プロフィルを高精度で測定することが困難な場合が多い。この点を補完するために,従来のギニエ解析法を拡張すると共に,分子モデリング法を組み合わせる解析法を考案した。拡張ギニエ解析法を天然状態のGroELに適用することにより,これまでは困難であったGroElのRsq値を精度良く推定できることが確かめられた。GroElの結晶構造解析では,原子座標を決定できない部分鎖があることが知られているが,この部分に解鎖構造を仮定して生成させた構造モデルについて得た予測プロフィルでは,高角部で実測プロフィルとの一致が改善されることが見出された。解鎖状態は天然状態より大きなRsq値を持つが,これに分子モデリング法を併用することにより,その予測精度が大きく向上されることが確認された。更に以上の手法を用いて,柊等によるGroELの塩酸グアニジン(GdHCl)変性の実測プロフィルを解析した結果,ヌクレオチドの添加によってGroEl分子の安定性が低下すること,また高濃度のGdHCl存在下での変性状態は,完全解鎖状態で良く近似できることを見出した。以上の結果は,我々が開発してきた手法が,巨大蛋白質の溶液構造を研究する上で,極めて有効であることを実証するものと考えられる。
核膜孔複合体と核ラミナの腸管腫瘍形成における役割

大腸がんの進展にともない核膜孔複合体の構成成分であるNup88と核ラミナの構成成分であるLamin A/Cの発現上昇が認められ、それらは予後不良のマーカーとなることが報告されている。本研究課題では、Nup88とLamin A/Cの発現量とWntシグナル経路の関係について検討した。現在までのところ、WntシグナルがNup88とLamin A/Cの発現量に影響をあたえることを示唆する所見は認められなかった。大腸癌の進展に伴って核膜孔複合体の構成成分であるNup88と核ラミナの構成成分であるLaminAの発現上昇が認められ、それらは予後不良マーカーとなることが報告されている。しかしながら、大腸癌進展において、Nup88とLaminAが果たす役割は未解明である。本研究計画は、Nup88とLaminAの腸管腫瘍形成における役割を検討する。大腸癌細胞株と遺伝子改変マウスを用いて以下の3点を明らかにすることを目標とする。(1)核膜孔複合体、特にNup88のWntシクナル及び腸管腫瘍形成における役割、(2)核膜ラミナ、特にLaminAがWntシグナル及び腸管腫瘍形成における役割、(3)核膜複合体と核ラミナの細胞増殖や核形態変化における役割。平成23年度は、各種実験材料の準備調製、および実験室を鋭意整備した。大腸癌細胞株を9種類、研究室で購入し、今後の研究実施に必要な継代数の少ない凍結ストックを必要量、調製した。またWntシグナルアッセイレポーターを細胞に導入可能か組換えレンチウイルスを作製し、大腸がん細胞株と非大腸癌細胞株を1種類樹立した。非大腸癌細胞株に関しては、より鋭敏なアッセイを行う目的でクローニングを開始した。マウスに関しては、Apc変異マウスやApc/Smad4複合変異マウスの繁殖を進め、比較的大きな繁殖コロニーを整備し、順調実験に必要なマウスを供給する体制を確立した。またApc変異マウスやApc/Smad4複合変異マウスの腺腫および腺がんの初代培養の実験系も確立した。LGR5-EGFPマウスは、現在繁殖中で平成24年度4月末より本格的に繁殖を開始する予定である。現在のところ実験に必要な材料は順調に準備されている。大腸癌の進展に伴い核膜孔複合体の構成成分であるNup88と核ラミナの構成成分であるLaminAの発現上昇が認められ、それらは予後不良マーカーとなることが報告されている。また大腸癌患者の約85%の症例で、Wntシグナル抑制因子であるAPCの変異が認められる。Wntシグナルの活性化が腫瘍形成に重要な役割を果たすと考えられているが、Wnt経路の重要な転写因子であるTCF-4とLEF-1は、核膜孔複合体と核ラミナにそれぞれ結合することが報告されている。本研究計画では、Nup88、LaminAとWntシグナルの関連について検討した。浸潤性の腸がんを発生するcis-Apc/Smad4複合変異マウスの腸がん組織と正常腸管でのNup88とLaminAの発現量をNup88に関しては、定量的PCR、LaminAに関してはウエスタンブロティングにて比較検討したところ、腸がん組織と正常腸管では、有意な発現量の変化は認められなかった。またWnt活性をモニタリングできるHEK293細胞に、Wnt3aリガンドを添加したところ、Wnt活性は有意に上昇したが、Nup88とLaminAの発現量の大きな変化は、ウエスタンブロティング解析では、認められなかった。またAPCとCTNNB1に変異がそれぞれ確認されているヒト大腸がん細胞株SW480、HCT116細胞において、優性変異体TCF-4の強制発現は、Nup88とLaminAの発現に有意な影響を与えなかった。現在までのところ、Wnt経路がNup88やLaminAの発現に対する重要な役割を示唆する生物学的所見は認められていない。実験材料の調達準備は順調であったが、新規研究室の整備に若干の遅滞があったため研究計画に若干の遅れが認められる。24年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度に研究室の整備もほぼ完了したので平成24年度は、研究計画に則って研究を実施する予定である。
内因性２分子間相互作用の腫瘍組織での可視化検討

悪性リンパ腫・軟部腫瘍を含む悪性腫瘍では、しばしば、染色体転座の結果、腫瘍特異的融合遺伝子が生じ、それを検出することで確定診断が可能である。しかし、特に軟部腫瘍などでは、通常のホルマリン固定標本作成後に、融合遺伝子産物の確認が必要となり、RNAが保存された材料の確保に困難が生じる場合が少なくない。従来は、FISH法,あるいは、パラフィン標本から抽出したRNAを材料としてのRT-PCRが試みられることが多かったが、蛍光顕微鏡、PCR装置、電気泳動装置を含め、一般病理検査室への普及には難点があった。また、安定した結果を得るためには技術的経験も必要である。このキメラ分子の存在を、それぞれの抗体を用いて検出する方法、および、タンパク質相互を、細胞を溶解することなく、直接に病理組織標本で検出するin situ proximal ligation assayの開発を検討した。すなわち、従来、腫瘍促進に関係するといわれていたTMEM207の病理学的な機能が、そのPPPXYモチーフが、WWOXのWWドメインに結合することで、行われること、すなわち、この結合を阻害することで、新たな分子標的治療が可能になることを示唆する結果を得た。今回、我々は口腔内癌で、この2分子間相互作用を検討したが、大腸癌、乳癌などでも、in situ PLA法による結合を証明した。従来の免疫共沈方法では、細胞あるいは組織溶解物を利用しての2分子の相互作用、結合を検出することになるので、細胞においては、実際の細胞局在を反映せず、また組織では、標的あるいは測定したい細胞での相互作用であるかは、判明しない。本研究ではin situ proximity ligation assayを用いてこれらの点を明らかにできる細胞、組織での2分子間の相互作用検出を試みた。本年度は具体的には、口腔内扁平上皮癌組織での、WWOXタンパク質、WWOX関連遺伝子産物と、PPPYモチーフをもつTMEM207との相互作用が、どのようなタイプの扁平上皮癌でみられるか、特にGLUT1過剰発現のグリコーゲンに富む扁平上皮癌で、これらのタンパク質が実際に結合、相互作用を起こしているのかを検討した。さらに、悪性軟部腫瘍での、キメラタンパク質を簡便に検出法を検討するために、滑膜肉腫を例にとり融合タンパク質、それぞれに対する抗体を用いた、また、それらの接合部分のペプチドを酵素処理後に認識する抗体を作成し、このキメラタンパク質が、どのように発がんに関連しているのかを検討した。引き続いて検討中であるが、キメラタンパク質とクロマチン再構成複合体との相互作用が示唆される結果を得た。口腔内扁平上皮癌組織での、WWOXタンパク質、WWOX関連遺伝子産物と、PPPYモチーフをもつTMEM207との相互作用が、どのようなタイプの扁平上皮癌でみられるか、特にGLUT1過剰発現のグリコーゲンに富む扁平上皮癌で、これらのタンパク質が実際に結合、相互作用を起こしているのかを検討した。その結果、予後の悪い口腔内扁平上皮癌症例で、GLUTが発現亢進した癌細胞で、proximity ligation assayの陽性シグナルを検出しIF 4.5を超える雑誌に成果を報告できた。悪性軟部腫瘍での、キメラタンパク質を簡便に検出法を検討するために、滑膜肉腫を例にとり融合タンパク質、それぞれに対する抗体を用いた、また、それらの接合部分のペプチドを酵素処理後に認識する抗体を作成し、このキメラタンパク質が、どのように発がんに関連しているのかを検討した。引き続いて検討中であるが、キメラタンパク質とクロマチン再構成複合体との相互作用が示唆される結果を得たので、この結果を確認し、報告する。
明治期における北海道の博物館ー札幌博物場と函館博物場を中心にー

1.昭和63年度の補足調査を次のとおり実施した。(1)道立文書館において、開拓使および函館県の文書(簿書)の中から主として、函館仮博物場および札幌・函館両博物場の先駆をなした開拓使東京仮博物場の関係史料を調査した。(2)市立函館図書館において、「函館新聞」の函館仮博物場、函館県博物場に関する記事を調査した。(3)市立函館博物館において、主として水産陳列場に関する書類の内容調査と、資料カ-ドの整理作業を行った。(4)北海道函館中部高等学校所蔵の函館博物場旧蔵資料を調査した。(5)このほか、鵜沼わか氏(北海道大学水産学部)からE・S・モ-スと函館仮博物場とのかかわりを示す資料、椎名仙卓氏(千葉大学附属図書館)から明治前期の国内の博物館の動向を示す情報を得た。2.調査資料の分析を行うとともに、昭和63年度および本年度の調査成果に基づき、次のとおり報告書を作成し、『北海道開拓記念館調査報告』第29号(1990年3月)に発表した。なお、この続きは、次年度の同誌に発表する計画である。(1)標題「明治期における北海道の博物館」(1)(2)内容(1)はじめに、(2)ホ-レス・ケプロンの提案、(3)開拓使東京出張所の北海道物産縦観所を東京仮博物場、(4)函館仮博物場、(5)商品陳列場と水産陳列場、(6)函館博物場収蔵資料の内容と特質ー現存資料を中心としてー3.本研究によって、明治期の北海道の博物館およびその先駆をなした開拓使の東京仮博物場の設立の経緯と施設の実態、収蔵・陳列資料の内容と特色、館活動の実態等を明らかにすることができた。1.明治期における札幌・函館両博物場に関する各種記録・文書等の調査(1)道立文書館において両博物場成立期の資料および札幌博物場移管に関する資料を調査し、あわせて当時の収蔵資料目録を調べた。(2)北海道大学附属図書では札幌農学移管後の博物場の動向を調べた。(3)市立函館博物館では旧函館水産陳列場時代の書類を整理しリストを作成した。(4)市立函館博物館では成立期の函館博物場の動向をます資料および、収蔵資料の目録を調査した。(5)東京国立博物館では、札幌博物場の移管に関する資料と、明治10年前後の国内の地方博物館に関する資料を調べた。(6)函館中部高校においては函館博物場の旧蔵資料を調査した。(7)鵜沼わか氏よりモースと函館博物場とのかかわりを示す資料(道立文書館所蔵簿書)の提供をうけた。以上の調査は関と千代が実施した。基礎資料の調査に重点を置いた。2.函館博物場の収蔵資料の調査と資料カードの作成市立博物館に現存する当時の資料をチェックし、リストの作成、撮影資料カードの作成作業を実施した。対象資料は、民族資料約80点、漁業思慮約130点である。以上の作業は千代が中心となり、中田・関が参加して行なった。作業結果の分析および札幌博物場資料の調査は明年度に予定している。