hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
慢性活動性EBウイルス感染症の病態に関する研究

小児に多く、今日なお病態不明で、T、NKリンパ球の腫瘍性増殖によると目される予後不良疾患、慢性活動性EBウイルス感染症(CAEBV)の発生機序解明と有効治療法の確立を目指した研究を行い、以下の成果を得た。当研究の基本的実施戦略は、本症患者体内で無制限増殖するEBV感染T、NK細胞に腫瘍性形質を賦与する責任EBV遺伝子を、感染EBVゲノム自体と機能的に置換可能な単一のEBV遺伝子として同定することである。各EBV潜伏感染遺伝子のすべてを組み込んだ自己不活化型レトロウイルスベクター(SIN-RV)を単離し、これを用いて重症型CAEBV患者由来のEBV持続感染T、NK細胞株に各EBV遺伝子を個別に導入、安定発現クローンを樹立中である(一部は完了)。並行して、EBV感染T、NK細胞から人為的にEBVエピゾーム自体を脱落させるため新たに作製したdominant-negative (dn)EBNA1変異体遺伝子を、ファイバー置換型アデノウイルスベクターにより至適条件下にEBV持続感染T、NK細胞株に接種することで、迅速(接種後610日以内)かつ高効率(6075%の細胞から)にEBVゲノムを完全に駆逐することに成功した。また、このEBV脱落に伴って、T、NK細胞増殖能の著明な低下が引き起こされることを明らかにし、その機序の一部がアポトーシスであることを示した。現在、責任EBV遺伝子の同定作業が最終段階に入っている。さらに本dnEBNA1がEBV陽性T、NK細胞腫瘍性増殖疾患に対する新たな遺伝子治療用分子となりうることを示すため、Tet制御系によるconditionalな発現システムを作製し、動物実験を実施中である。小児に多く、今日なお病態不明で、T、NKリンパ球の腫瘍性増殖によると目される予後不良疾患、慢性活動性EBウイルス感染症(CAEBV)の発生機序解明と有効治療法の確立を目指した研究を行い、現在までに以下の成果を得た。当研究の基本的実施戦略は、本症患者体内で無制限増殖するT、NKリンパ球の腫瘍性形質賦与の責任EBV遺伝子を、感染EBVゲノム自体と機能的に置換可能な単一のEBV遺伝子として同定することである。これまでに責任EBV遺伝子の同定作業に必要な各EBV潜伏感染遺伝子を組み込んだ自己不活化型レトロウイルスベクター(SIN-RV)を構築した。これらSIN-RVにより、いずれのウイルス遺伝子についても中等度高度の発現レベルが得られることが示された。同時に、EBV感染T、NKリンパ球内から人為的にEBVエピゾーム自体を脱落させるためdominant-negative EBNA1変異体遺伝子を新たに構築した。次いでこの変異体を搭載したファイバー置換型アデノウイルスベクターを作製、このベクターを至適条件下にCAEBV患者由来EBV持続感染T、NK細胞株に接種することにより、迅速(接種後610日以内)かつ高い効率(4075%の細胞から)でEBVエピゾームを完全に細胞から駆逐することに成功した。以上の成果を統合し、今後は最終目標である責任EBV遺伝子の同定作業に進み、さらにその機能の具体的分子メカニズムを明らかにして行く予定である。

現在、既に単離した各EBV潜伏感染遺伝子発現自己不活化型レトロウイルスベクター(SIN-RV)を用いて、重症型CAEBV患者由来のEBV持続感染T、NK細胞株に各EBV遺伝子を導入、安定発現クローンを樹立中である。並行して、EBV感染T、NK細胞から人為的にEBVエピゾーム自体を脱落させるため新たに作製したdominant-negative EBNA1変異体遺伝子を、ファイバー置換型アデノウイルスベクターにより至適条件下にEBV持続感染T、NK細胞株に接種することで、迅速(接種後610日以内)かつ高効率(4075%の細胞から)にEBVゲノムを完全に脱落させることに成功した。さらに、このEBV駆逐に伴って、T、NK細胞増殖能の著明な低下が引き起こされることを明らかにした。以上この研究課題での結果を統合し、今後、更に発展させて責任EBV遺伝子の同定作業を行っていく。
有機チタン活性種を活用する多元素環状化合物の新合成法の開発

本研究ではチタンカルベン錯体、アルキルチタン錯体の環化による環状化合物の合成について検討した。はじめに閉環メタセシス反応の中間体であるチタナシクロブタンの反応性について詳細に検討した。チオアセタールの二価チタノセンとの反応により生成したチタン-カルベン錯体とエチレンから生成するチタナシクロブタンの反応性は二価チタノセンの配位子に依存しており、亜リン酸トリエチル錯体の場合にはメタセシス型分解が進行し、イソブテン錯体の場合にはβヒドリド脱離反応が選択的に進行することが判った。次に分子内に末端二重結合を持つgem-ジハロゲン化物の二価チタノセンによる環化反応について研究し、分子内シクロプロパン化反応が進行することを見出した。この反応の機構を明らかにするため、1,3-ジハロゲン化物と二価チタノセンの反応の立体化学を調べたところ、二級のジハロゲン化物からはトランス体の1,2-二置換シクロプロパンが立体選択的に得られた。反応に立体特異性が見られないことから、ハロゲン化アルキルの二価チタノセンへの酸化的付加が原子移動を含むラジカル機構で進むことが示唆された。従って分子内シクロプロパン化もラジカルを経由する環化により進行するものと考えられる。さらにハロゲン化アルキルと二価チタノセンの反応を詳細に検討した結果、酸化的付加により生成した有機チタン化合物は容易に不均化しジアルキルチタノセンとジハロチタノセンを与えることが推定された。β位に比較的かさ高い置換基を持つ場合にはα脱離によりカルベン錯体が生成し、カルボニル化合物を作用させるとWittig型オレフィン化生成物が収率良く得られた。
日系アメリカ文学を支えたアメリカの文学者たち―東西文化の混交と日本観の形成

2018(平成30)年度は、1まず前年度に分析したラフカディオ・ハーンを中心とする19世紀末のアメリカにおける日本イメージを踏まえて、ハーンの著作と同様にアメリカで話題となったヨネ・ノグチの『日本少女の米国日記』(1904)に焦点を当てた。ノグチがその作品で描いた日本人女性像や日本人男性への言及、またその女性像がアメリカの読者にどのように受容されたかを明らかにした。その日本人女性像は、日本の文学に描かれる男性に従順な女性像ではなく、むしろ職業的自立を求め、男女同権を望む快活な女性像であった。その姿は、ノグチの文筆を支えたレオニー・ギルモアら自立を目指すアメリカの女性作家たちの姿と重なり、彼女たちのノグチに対する強い影響を再確認した。またノグチと同時期にアメリカで活躍した女性作家オノト・ワタンナが、日本女性を主人公に据えた作品『日本のヌメさん』などに描いた日本女性像に対して、ノグチは批判的眼差しを持っていたことも作品、書簡資料から検討した。2次にノグチの作品以後、話題となるエツ・スギモトの作品のうち、1910年代の初期作品に焦点を絞った。それらは『シンシナティ・インクワイアラー』に寄稿した五つの日本の昔話である。そこに描かれる自然観とハーンが描いた自然観の類似性と相違点を探り、またスギモトを支えた『インクワイアラー』の記者フランク・モーリーがスギモトとハーンを同様に文化的架け橋の役割を担う存在として称讃していたことを確認した。さらにスギモトの描いた武士の娘としての経験は、ルース・ベネディクトの『菊と刀』に受け継がれていることを、テキスト読解を通して再確認した。本研究での意義は、各作家、作品ごとに単独的に捉えられてきた日本表象を、ノグチとワタンナ、ハーンとスギモト、モーリー、ベネディクトといった作家たちの間の相互関係、そして作品分析より実証的に明らかにできたことである。ヨネ・ノグチの『日本少女の米国日記』およびその同時代の女性作家たちの作品を検討し、その成果はヨネ・ノグチ学会(2018年7月7日)にて「『日本少女の米国日記』に描かれる日本人女性像をめぐって」と題して口頭発表し、有意義な議論、示唆を得た。またハーン、スギモトにおける日本表象の比較というテーマからは、その両者が抱く日本の特に自然についてのイメージに共通点があるとわかり、ハーンとスギモト両者が、日米の文化交流を促す存在として評価されていた点、さらにスギモトの作品にベネディクトが影響を受けていた点など、当初計画していたときよりも更なる関連性などを発見することができた。これについては、2018年12月15日「富山大学ヘルン研究会国際シンポジウム』で口頭発表し、様々な有益な示唆を得た。また『ヘルン研究』(2019年5月末刊行予定)に論文「ハーンとエツ・スギモトー日本表象の系譜を探って」としてまとめた。また論文にまとめるところまでは到達しなかったが、ノグチと同時代に日本で活躍していた女性作家たちが描いた日本女性のイメージ、また男性作家で永井荷風、有島武郎、翁久允などアメリカに滞在していた作家の作品に描かれる日本人女性像なども検討した。加えて、アメリカで19世紀半ばころから活発になっていく女性の社会進出やジャーナリズムへの進出という動きと、大正時代から昭和初期にかけて台頭する新しい女といわれる日本女性作家たちの動きとの間に、ノグチの「新しい女」を先取りしたような日本人女性像があるという点が明らかになり、欧米におけるフェミニズム運動から日本における運動へのより広いテーマとの関連性も浮かびあがってきた。最終年度となる本年度は、これまで明らかにしてきた点をさらに深め、また取りこぼしてきた点に焦点を当て、次のような計画で研究を進める予定である。1ノグチの『日本少女の米国日記』続編である『日本少女の小間使い日記』を精読し、そこに表れる日本人女性像、作品の欧米における評価を検討する。またその日本女性像がどのように作られたか、ノグチを支えたレオニー・ギルモアらとの交友関係、書簡などから考察する。その成果を『AALAジャーナル』(6月末)に論文として投稿する。2日系一世の詩人加川文一の書簡・詩の創作ノートなど資料調査(ロサンゼルスにて)、ハーン、エツ・スギモトに関する資料調査(シンシナティ)を行う(8月末)3日系作家(加川文一、トシオ・モリ、ヒサエ・ヤマモト)たちと彼らを支援した詩人イヴォ・ウィンタース、サロイヤンについて彼らの関係性を、すでに調査済の書簡資料などを再読し、まとめる。また、ウィンタースが加川の詩を評価した理由は何かについて、ウィンタースの詩論や当時のモダニズム、イマジズムなどの思潮から分析する。またウィンタースとヒサエ・ヤマモトとの書簡を再読し、ヤマモトとの関係もまとめる。また、サロイヤンがトシオ・モリを励ました背景に、サロイヤンのどのような文学に対する信条などがあったのかを探る。サロイヤンがモリたち、日系二世らマイノリティの文学の勃興を意図した背景に何があったのかも考察する。それらを小論としてまとめ(9月から11月末)、その成果を『富山大学人文学部紀要』に投稿する(1月)。

本研究の目的は、19世紀末から20世紀半ばにおける「日系アメリカ文学」の作品を生み出した作家たちが、アメリカの文学関係者たちにどう支えられ評価されたのかを明らかにすることにより、日米、および東西異文化の接触と交流の研究に、日系アメリカ文学分野からの新たな史実を加えようとするものである。2016年度は、アメリカにおける日本人および日系作家と彼らを支えた文学者たち、そしてその日本観を明らかにするために、まずは、19世紀半ば頃のアメリカにおける日本観についての概要を捉えることとした。日本観の形成については、江戸時代末から日本に訪れた数々の学者、文学者、知識人、軍人、外交官、宣教師、ジャーナリストらが重要な役割を担っている。彼らが見聞し体験した、近代日本の姿が描写され、欧米諸国で出版された。特にアメリカの日本観を形成する上で、大きな影響力を持った作家の一人が、ラフカディオ・ハーンであった。したがって、アメリカでの日本観を考察する糸口として、ハーンが『日本ー一つの解明』に著わした日本像の特徴と、ハーンの日本観がアメリカにおいてどのように捉えられたのかについて考察した。その成果を、マイグレーション研究会の共同研究(「日本観」)で発表するべく、論文の完成を目指している(5月半ばまでに完成予定)。先行研究においては、ハーンの日本観を明らかにすることが主眼であった。そこで筆者は、新たな切り口として、ハーンの日本観の受容の側面に焦点を当てた。また、ハーンの日本観の受容をめぐっては、ヨーロッパにおけるジャポニズムや、そこから波及したジャポニズム小説のアメリカにおける流行という文学史上の特徴も関連している。ハーンをめぐる日本観という具体的な事例を、ジャポニズムという大きな流れとの関係性において明らかにすることも、2016年度の研究における課題であった。日系作家たちと彼らをめぐる日本観を探る際に、その下地となる19世紀末以前の日本観について明らかにしておく必要があり、そのためには、日本にやってきたお雇い外国人や文学者たち、例えばウィリアム・グリフィス、パーシヴァル・ローウェル、そしてハーンをめぐる日本観について明らかにする必要があった。特に重要作家であるハーンを取り上げたが、彼の著作や先行研究が膨大に存在するため、それらの把握、整理、読解にかなりの時間がかかってしまった。また、ハーンの日本観の受容の側面について考察する際にも、ハーンの日本観という大きなテーマに加えて、その著作がどう読まれたのかを明らかにするための文献が相当の数にのぼり、それらの読解に予想以上の時間を要してしまった。したがって、ハーンの遺作、集大成であった『日本ー一つの解明』に絞り、その著作における特徴と、それについての書評をめぐって、受容の問題について考察を加えることとし、現在その成果の完成に向けて研究を進めている。また本研究課題の主要テーマである、ヨネ・ノグチ、エツ・スギモトの作品受容の問題を考察する際に、フランス、イギリスなどヨーロッパにおけるジャポニズム運動、そしてアメリカにおけるジャポニズム小説の流行という社会的、文学的背景を考察し概観しておく必要があった。さらに日本が日清戦争、日露戦争と二つの大戦に勝利し、欧米諸国で黄禍論が沸き上がっていった社会的文脈についても整理しておく必要があり、それらの把握にも、かなりの時間を要している。その結果、当初の計画より遅れてしまうこととなった。
高精度レーザー干渉測長による氷の粒界構造と粒界拡散の研究

レーザ干渉計を用いた粒界厚さなど評価および微細な結晶組織をもつ氷による力学的特性に及ぼす結晶粒界の影響を調べることを目的として研究を実施した。レーザ干渉計による手法は主として計測の安定化に徹した。微細結晶組織をもつ氷は、相変化を利用した方法で、平均結晶粒径0.01mm程度の氷試料の作成に成功した。この氷試料の一軸圧縮試験を行った。歪速度は、通常の粒径をもつ氷試料に比べ、数百倍高速であることが分かった。また、歪ー歪速度線図は、通常の結晶粒径の試料では歪量が数%で表れる最小歪速度が、10%となっても表れないなど、傾向が異なった。これらより、粒界が力学的性質に大きく寄与していることが示唆された。本研究はこれまでの技術では測定不可能であった、氷の微小変位を最先端の精密計測技術で測定し、氷の粒界や異相界面の密度や厚みの情報を得るとともに応力下での氷の粒界の挙動と粒界拡散による物質移動速度を明らかようとするものである。粒界密度や厚さは、レーザー位相変調ホモダイン干渉計を用いた氷試料の高さ変化と、顕微鏡による結晶粒径の変化から推定するため、結晶粒を成長させている間において干渉計が安定して測長している必要がある。この安定化の為、干渉光強度の変化から変位を1つの検出器を用いた手法を採用し、原理的に干渉光円形のリサージュ円を描くことが可能であることを確認した。また、光の干渉部では、従来は半波長板と偏光ビームスプリッターを用いていたが、偏光板を用いることで精度を高めた。そして、ファイバの影響について調査するため、光ファイバ導入前の位置で偏光状態を確認するための簡易干渉計を組んた。この他、微細な結晶組織をもつ氷試料のクリープ実験を行い、結晶粒界が氷の変形に及ぼす影響について検討した。この実験で用いた氷試料の平均粒径は、クリープ開始時で10μmオーダーであり、これまでの0.1mmオーダーの試料に比べて、圧倒的に粒界密度が大きい試料である。この実験の遂行ため、クリープ試験が可能なサイズの氷試料での結晶粒微細化の手法を確立した。また、微粒子を含有させた氷についても、同様の試料作成とクリープ実験を行い、結晶粒界の移動に対する微粒子の影響について検討した。本研究はこれまでの技術では測定不可能であった,氷の微小変位を最先端の精密計測技術で測定し,氷の粒界や異相界面の密度や厚みの情報を得るとともに応力下での氷の粒界の挙動と粒界拡散による物質移動速度を明らかようとするものである.具体的には,我々が最近開発したレーザー位相変調ホモダイン干渉法を用いて1.氷多結晶(人工および氷床コア氷)の粒界厚さと三叉粒界断面積とその温度依存性2.氷の粒界拡散係数とその温度依存性を明らかにするのが狙いである.研究実施するためには、レーザー干渉計が長時間高精度に安定していることが求められる。そこで、1干渉光強度の変化から氷の変位に変換する方法の見直し、2制御による干渉計に導入するレーザー光位相の安定化を行った。1は従来、位相の異なる2つの干渉光強度を用いてリサージュ円を描くことにより変位に換算していたが、それぞれの光軸や干渉光強度の測定素子と増幅器の特性や時間変化に依存してしまう問題があった。新たな方法では、計測器の工夫により1つの干渉光強度を用いるためこの問題は解消できる。2は一般的に干渉計を用いる場合は恒温室内で行うことが通常であるが、本実験では低温下に干渉計を置くので、温度差のある2室を光ファイバーでレーザー光を通す必要があり、厳しい条件での位相安定化が必要となる。このために電気光学素子および制御系を用いているがこの制御方法を見直した。今後、これらの改良により、レーザー干渉計は従来よりも長時間安定し、本来の研究目的の推進が見込まれる。レーザー干渉計の故障故障の修理に時間を要していたが、問題が解決したので、今後当初の計画を遂行する。物品購入費、旅費、謝金、その他経費を適切に使用する。
多層壁体中の水分挙動について

本研究では、2種類の材料で構成された片面断湿系の2層の建築壁体を対象とし、その結露過程における内部含水率の変動を測定実験を通して現象の把握を行い、その現象に対して2つの解析モデルを用いて内部含水率変動の計算を行い、内部水分移動モデルの検討を行っている。はじめに2層壁体の試料を作成し、結露過程におけるその内部含水率の変動を測定する実験を行い、その性状を把握した。この時、試料は十分平滑化した2つの材料(ケイ酸カルシウム板と気泡コンクリート)を加圧密着させて作成し、側面および底面を断湿し、側面を断熱している。次にこの実験条件に対して試料中の2層の熱、水分流が連続する境界条件を用いて内部含水率の変動の予測計算を行い、実験結果と比較して計算における層間界面の境界条件について検討している。このモデルにおいて、それぞれの材料中においては熱と水分の拡散は熱・水分同時移動方程式に従った移動としている。数値計算は備品として購入したパーソナルコンピュータを用いた。実験において試料の含水率分布の変動は上部材料と下部材料内部それぞれではほぼ一様な分布を示し、二極化の傾向を示す。このような傾向を示す実験結果と層間界面の完全密着条件による計算結果は一致しないことを示し、界面抵抗の存在を示した。ここで実験結果と前述の計算結果の相違の原因の一つとして、実験に用いた試料を構成する2つの材料間に僅かのすき間が生じていると考え、2つの材料間に薄い中空層の存在を仮定し、その間を湿流・熱流が伝達するとした新たな計算モデルを導入し再度解析計算を行った。計算結果は実験結果と比較的良い一致を見せた。しかし界面における含水率が高くなると一致の程度は低くなることが分かった。これは、2層の間に存在すると思われる中空層の液相水分の接続性によるものと考えている。このモデルのさらなる検討が課題となった。
医療的ケアが必要な在宅重症児のきょうだい支援に関する基礎的研究

本研究は、医療的ケアを要する在宅重症児ときょうだいを養育している母親がもつ、きょうだい支援のニーズについて明らかにすることを目的とし、グループインタビューによるニーズ調査と質問紙調査をおこなった。質問紙調査の質問項目はグループインタビュー結果より抽出し、1きょうだいの子育て、2きょうだいへのサポート、3医療的ケアを要する重症児の社会サービスに関する全20項目であった。調査結果より、きょうだいへの支援については、実際に利用できるサービスとして広がっていないことが明らかになった。きょうだいへの直接的な支援と共に母親がきょうだいについて気軽に語り合え、相談できる場の充実が求められていた。本研究は3段階で構成され、当該年度は第1段階の研究と位置付け、医療的ケアを要する在宅重症児のきょうだい支援に関する母親のニーズ実態調査に取り組んだ。当該年度の研究を進めるにあたり、研究者の所属機関の研究倫理委員会より承認を得た。研究対象は医療的ケアを要する重症児と幼児期から青年期までのきょうだいを養育している母親とした。特別支援学校や療育センター等の関係機関の協力を得て公募し、2つのグループに対してインタビューを実施した。グループ編成の際は、きょうだいの出生順位を考慮した。分析は、グループダイナミクスと個人の文脈を明確にし、個人とグループ間の相互作用を考慮しながら質的にデータ分析をおこなった。結果、対象は平均43歳(36-52歳)の母親12名であった。重症児の年齢は平均11.1歳(3-17歳)、医療的ケアは気管切開が2名、胃ろうからの経管栄養が10名、経鼻からの経管栄養が2名、導尿が1名であった。きょうだいの年齢は、平均12.1(0-21)歳であった。きょうだい支援の実態は、3つの領域に分類された。1つ目は【家族・仲間とのつながり】、2つ目は【社会とのつながり】、3つ目は【将来への願い】であった。そして、このきょうだい支援の実際と将来への願いの背景に各々が持つ【きょうだいに対する子育て観】がベースになっていることが明らかになった。母親が必要としているきょうだい支援である【将来への願い】の具体的内容は、[母親同士が語り合える場]、[入院・通院時もきょうだい一緒にみてくれるシステム]、[入院・通院時もきょうだい一緒にみてくれるシステム]、[きょうだいもサービス受給できる社会に]、[身近なきょうだいの会の存在]、[安心して預けられる施設とサービスの充実]、[体験者にしかわからない思いを社会にも理解してもらいたい]であった。本研究は3段階で構成され、当該年度は第2段階の研究と位置付け、昨年度第1段階で実施したグループインタビューによる医療的ケアを要する在宅重症児のきょうだい支援に関する母親のニーズ実態調査の分析結果を基に、質問紙調査票の作成に取り組んだ。具体的には得られたデータはグループダイナミクスと個人の文脈を明確にし、個人とグループ間の相互作用を考慮しながら質的データ分析を実施し、そこから分析結果のカテゴリーとサブカテゴリーの内容を参考に質的質問紙調査票を作成した。質問項目は、1)きょうだいの子育てについて、2)きょうだいへのサポートについて、3)医療的ケアのある障がい児の社会サービスについての3項目から構成され、20の質問が抽出された。現在、研究協力関連機関との調整を図り質問紙調査票の配布準備を進めている。さらに、平成27年の5月と平成28年4月にきょうだい支援を全米で広める活動をおこなっている“SiblingWorkshops and Sibshops Facilitator Training"に参加し、現在北米で実践されているきょうだい支援プログラムの実際の情報収集と、関係者との交流を図り、知見を広めている。今後は、この視察と質問紙調査結果を統合していき、日本における医療的ケアを要する在宅重症児のきょうだい支援プロクラム提示へつなげていく。当該年度は質問紙調査票を作成し調査を実施予定であったが、グループインタビュー結果をまとめるのに時間を要したため、計画より遅れてしまった。平成28年4月に研究者が所属する研究機関の研究倫理委員会の承認を受けたので、当該年度5月から8月にかけて質問紙の配布と回収を計画し、質問紙調査を進めていく。本研究は、医療的ケアを要する在宅重症児(以下、重症児)ときょうだいを養育している母親がもつ、きょうだい支援のニーズについて明らかにすることを目的としている。本年度は、重症児ときょうだいを養育している母親を対象にきょうだい支援に関する質問紙調査をおこない、その分析をおこなった。質問項目は、平成26年度に実施したグループインタビュー調査から得られた結果より質問項目を抽出し、「きょうだいの子育てについて」9項目、「きょうだいへのサポートについて」7項目、「医療的ケアを要する重症児も社会サービスについて」4項目の全20項目とした。質問紙を13施設に190部送付し、85部の回答があった(回収率:44.7%)。対象者の年代は40代が71名と最多であった。重症児の平均年齢は9.1歳で学童期が最多であった。きょうだいの平均年齢は8.9歳であり、学童期が最多であった。母親のニーズが“とてもそう思う"と“そう思う"を合わせて90%以上と高かった項目は、1)病院内できょうだいが遊べ、安心して預けられる場、2)きょうだい会などきょうだい自身が直接受けられる社会サービス、3)親同士がきょうだいについても語り合える機会であった。

家族会には、20.2%の方が所属している一方で、既存のきょうだい会を利用している割合は1.2%と大変低い状況であった。これらの結果より、重症児ときょうだいを養育している母親がもつ、きょうだい支援のニーズには、1病院内でのきょうだいの居場所作り、2きょうだいの会などのきょうだいへの直接的な支援、3母親がきょうだいについて語り合える場が求められていることが明らかになった。今後は、以上の結果をもとに、北米を中心におこなわれているきょうだい支援を参考に、日本におけるきょうだいへの支援プログラムを構築し、実践していく。本研究は、医療的ケアを要する在宅重症児ときょうだいを養育している母親がもつ、きょうだい支援のニーズについて明らかにすることを目的とし、グループインタビューによるニーズ調査と質問紙調査をおこなった。質問紙調査の質問項目はグループインタビュー結果より抽出し、1きょうだいの子育て、2きょうだいへのサポート、3医療的ケアを要する重症児の社会サービスに関する全20項目であった。調査結果より、きょうだいへの支援については、実際に利用できるサービスとして広がっていないことが明らかになった。きょうだいへの直接的な支援と共に母親がきょうだいについて気軽に語り合え、相談できる場の充実が求められていた。当該年度はおおむね計画通りに、グループインタビューとその分析を実施することができた。当初、グループインタビューはきょうだいの発達段階ごとに実施予定であったが、研究対象者公募の結果、研究協力者数が予定数を下回ったため、きょうだいの出生順位で区別したグループインタビューを実施した。インタビュー回数は少なくなったが、グループインタビューの利点をいかし、各発達段階の特徴についても明らかにすることができた。現在は、グループインタビュー結果の分析を進め、質問紙調査に向けて質問紙調査項目を検討している。平成28年度は、本研究の最終段階に位置づけ、前年度の調査分析結果を基に作成した質問紙調査を遂行し、その結果と北米でのきょうだい支援ファシリテーターワークショップ視察結果を統合する。最終的に、日本における医療的ケアが必要な在宅重症児のきょうだい支援プログラム試案の提示を目指す。まずは、現在配布先の調整をおこなっている質問紙調査の配布回収を本年度8月までにおこなう計画である。回収されたデータはすぐに専門家の助言を得ながら分析をおこない、分析結果を本年度10月までにおこなう。分析と同時進行で、今年で25周年を迎えるきょうだい支援プログラム創始者であるD.マイヤー氏が開催するファシリテータートレーニングワークショップへの参加と関係者との交流から得られた示唆と、質問紙調査結果を統合させ、日本における医療的ケアを要する在宅重症児のきょうだい支援プロクラム提示を年度末までにおこなう。生涯発達看護学平成27年度は、本研究の第2段階に位置づけ、平成26年度の調査分析結果を基にした質問紙調査表を作成し、医療的ケアが必要な在宅重症児のきょうだい支援に関する母親のニーズや支援の実態について質問紙調査をする予定である。
非局所的なソリトン方程式の零分散極限での解の漸近挙動に関する研究

1.非局所的ソリトン方程式の解の新しい表式非局所的ソリトン方程式のひとつのクラスであるBenjamin-Ono方程式と非局所的非線形シュレーディンガー方程式のソリトン解,及び周期波解の新しい表式を非線形代数方程式系から導いた.ここで用いた手法は線形代数方程式系から解を構成する逆散乱法の枠組みとは異なる新たなものである.水の波のモデル方程式であるCamassa-Holm(CH)方程式の多重ソリトン解(いわゆるN-ソリトン解)を得た.ここではCH方程式をホドグラフ変換により既知の可積分なソリトン方程式に変換し,これのソリトン解を用いてCH方程式の多重ソリトン解を構成した.従来のソリトン解の表式とは異なり,解はパラメータ表示で表現されるのが特徴である.さらに解の時間無限大での漸近形を導き,個々のソリトンの位相のずれに対する公式を導いた.Degasperis-Procesi(DP)方程式も完全可積分な水の波のモデル方程式であるが,CH方程式とは異なる数学的構造を有する.ここではCH方程式の解析において用いたものと同様な手法により1-ソリトン解と2-ソリトン解の構成を行い,解の性質を詳細に調べた.その結果,ソリトンの振幅がその速度に非線形に依存することを明らかにした.CH方程式の対応する関係式は線形であり,この点が大きく異なっている.さらに,2-ソリトン解の時間無限大での漸近形から各ソリトンの位相のずれの公式を導いた.また,ソリトン解の零分散極限をとることにより非解析的なpeakon解が得られることも示した.これに引き続く研究においてDP方程式の一般の多重ソリトン解の構成も行い,解の性質,特にその漸近形を調べ,任意個数のソリトンの衝突による位相のずれの公式を得た.なお,DP方程式の逆散乱法によるソリトン解の構成は未だ行われておらず将来の重要な研究課題である.1.非局所的ソリトン方程式の解の新しい表式非局所的ソリトン方程式のひとつのクラスであるBenjamin-Ono方程式と非局所的非線形シュレーディンガー方程式のソリトン解,及び周期波解の新しい表式を非線形代数方程式系から導いた.ここで用いた手法は線形代数方程式系から解を構成する逆散乱法の枠組みとは異なる新たなものである.水の波のモデル方程式であるCamassa-Holm(CH)方程式の多重ソリトン解(いわゆるN-ソリトン解)を得た.ここではCH方程式をホドグラフ変換により既知の可積分なソリトン方程式に変換し,これのソリトン解を用いてCH方程式の多重ソリトン解を構成した.従来のソリトン解の表式とは異なり,解はパラメータ表示で表現されるのが特徴である.さらに解の時間無限大での漸近形を導き,個々のソリトンの位相のずれに対する公式を導いた.Degasperis-Procesi(DP)方程式も完全可積分な水の波のモデル方程式であるが,CH方程式とは異なる数学的構造を有する.ここではCH方程式の解析において用いたものと同様な手法により1-ソリトン解と2-ソリトン解の構成を行い,解の性質を詳細に調べた.その結果,ソリトンの振幅がその速度に非線形に依存することを明らかにした.CH方程式の対応する関係式は線形であり,この点が大きく異なっている.さらに,2-ソリトン解の時間無限大での漸近形から各ソリトンの位相のずれの公式を導いた.また,ソリトン解の零分散極限をとることにより非解析的なpeakon解が得られることも示した.これに引き続く研究においてDP方程式の一般の多重ソリトン解の構成も行い,解の性質,特にその漸近形を調べ,任意個数のソリトンの衝突による位相のずれの公式を得た.なお,DP方程式の逆散乱法によるソリトン解の構成は未だ行われておらず将来の重要な研究課題である.非局所的ソリトン方程式の典型例であるBenjamin-Ono方程式や、非局所的非線形Schrodinger方程式に関して以下の成果を得た。Benjamin-Ono方程式は深い成層流体中を伝播する内部波の時間発展を記述する発展方程式であるが、ヒルベルト変換で表される非局所的な分散項を有する。このため、KdV方程式に代表される純粋な非線形微分方程式とは異なる解の構造を有する。特にソリトン解は有理関数で表され、本研究のテーマである解の零分散極限の操作は単純には実行できない。ここではソリトン解や周期解が満たす新しい方程式系や解の表式を導いた。逆散乱法によって得られる解の方程式系が線形代数方程式であるのに対し、ここで得た方程式は非線形代数方程式という特徴がある。周期解やソリトン解の新たな表式の内、特に前者はKdV方程式の周期解に関し、Dubrobinが導いた式に対応している。ここで得た方程式や解に対する知見を基に、これらの零分散極限の研究は現在進行中である。2.非局所的非線形Schrodinger方程式の初期値問題上記方程式は深い成層流体中を伝播する単色内部波の非線形変調を記述する非局所的ソリトン方程式であるが、これの研究は比較的最近行われるようになった。本研究ではこの方程式の初期値問題を逆散乱法によって解析した。具体的には対応するLax対の順散乱、及び逆散乱問題の詳細な研究を通して、Jost関数に対する閉じた積分方程式系を導出し、同時にJost関数の直交性や完全性も証明した。さらに無限個の保存則や、これらの散乱データによる表式を導いた。また、固有値問題が厳密に解けるポテンシャルの例をを2つ示し、対応する固有値や固有関数を陽に求めた。

CH方程式は浅い流体の表面を伝播する弱非線形波の時間発展を記述するモデル方程式である.これは完全可積分なソリトン方程式であるがその構造はKdV方程式に代表される典型的なソリトン方程式とは異なっており,このことは解の性質にも反映している.ここではCH方程式をホドグラフ変換で既知の可積分なソリトン方程式に変換し,これのソリトン解を用いてCH方程式の多重ソリトン解を構成した.解はパラメータ表示でのみ表現できる点が従来のソリトン解の表式と異なる.さらに解の時間無限大での漸近形を調べ,各ソリトンの位相のずれに対する公式を導いた.通常のソリトンの相互作用においては大きなソリトンは正の,小さなソリトンは負の位相のずれを各々生じるのに対し,ここで得たソリトン解には小さなソリトン解の位相のずれも正となるケースもあるという著しい結果を得た.さらに零分散極限(いわゆるpeakon極限)での位相のずれの公式も導き,これが零分散CH方程式のpeakon解の対応する公式と完全に一致することを示した.DP方程式も完全流体の基礎方程式系から導出されたモデル方程式であるが,CH方程式とは異なる数学的構造を有する.ここではCH方程式の解法に用いたのと同様な手法によりDP方程式のソリトン解(特に1-ソリトン,及び2-ソリトン解)を求め,その性質を詳細に調べた.その結果,ソリトンの振幅はその速度に非線形に依存することが明らかとなった.CH方程式の対応する関係式は線形でありこの点が大きく異なっている.また解の零分散極限も調べ,零分散DP方程式のpeakon解と一致することを示した.さらに一般の多重ソリトン解も構成し,解の漸近的性質を明らかにした.特に,位相のずれの公式やこれの零分散極限での公式を導いた.
発達期視覚野における脳由来神経栄養因子の情報処理調節因子としての役割

哺乳類大脳皮質に広く見られるコラム構造の形成過程において、神経栄養因子とりわけ脳由来神経栄養因子(BDNF)が重要な機能分子として注目されている。一方、BDNFは上記のコラム構造のような数日以上の長期間を要する形態学的効果のみならず、シナプス効率を分単位で強化させることが、スライス標本などのin vitro実験系で報告されている。さらに最近、培養標本において、BDNFが直接ニューロンを興奮させる作用を持つことが報告された。これらの現象は、BDNFが脳内の神経結合の形成に関与するのみならず、神経結合の働きを急速に変化させることで脳機能をダイナミックに調節する可能性を示している。そこで本研究は、BDNFの投与や内因性BDNFの抑制により、発達期視覚野ニューロンの光反応性がどのように変化するかを明らかにすることで、視覚野神経回路網の働きの中でBDNFが果たす役割を探る。今年度は、眼優位コラムの拡大作用が認められる、2週間のBDNF長期投与により、視覚野ニューロンの光反応性がどのように変化するかを検討した。生後4-5週の仔ネコの両側一次視覚野にステンレスカニューレを留置し、浸透圧ミニポンプを用いてBDNFあるいはリンゲル液を2週間にわたり持続投与した。その後、動物を麻酔、非動化し、BDNF投与部位周辺の皮質より多数のニューロンのスパイク活動を細胞外記録した。リンゲル液投与部位周辺でも同様の記録を行い、各ニューロンの光反応性(反応の強さ、方位選択性等)を定量的に解析した。その結果、BDNF投与部位周辺においては、視覚野ニューロンの光反応の強さが低下しており、また方位選択性も弱くなっていることが明らかとなった。この結果は、BDNF投与が、既存のシナプスを単純に強化あるいは抑圧するのではなく、シナプスの再編成を行うことを示唆している。
皮膚電位等の生体計測による動揺病の定量的解析

コリオリ刺激を用いて動揺病を誘起し、動揺病発生時の生体信号を計測した。温熱性発汗部位から記録した皮膚電図はコリオリ刺激中に直線的に脱分極し、動揺病不快感の直線的増強と一致する変化を示した。両者は3/4の被験者で有意な相関を示した。一方、精神性発汗部位から記録した皮膚電図にはコリオリ刺激による系統的な変化は見られなかった。実験者からの指示などコリオリ刺激以外の外的刺激に対する反応や被験者の内的精神活動の影響によって、動揺病に関連する反応が検出できなかったものと思われる。呼吸周期や呼気相・吸気相の持続時間は中程度の動揺病不快時に延長する傾向が見られたが、強度の不快時には再び短縮した。呼吸リズムの変動は有意に増大しているものの、変動係数の偏差はコリオリ刺激に伴う増分よりも大きかった。一方、呼気CO_2濃度はコリオリ刺激によって著明に低下した。本研究で計測した他の生体信号に比べて呼気CO_2濃度の変化は顕著であり、コリオリ刺激以外の刺激や内的精神活動による影響が比較的小さいと思われることから、動揺病の定量的評価の指標として有力なものであると考えられる。心電図R-R間隔は動揺病不快感の増強に伴って有意に短縮したが、コリオリ刺激中の時間的推移で見るとむしろ僅かに延長した。最高血圧がコリオリ刺激によって低下する傾向が見られたが、安静時の血圧の偏差に比べて小さな変化であった。最低血圧や脈圧には変化が見られなかった。コリオリ刺激中の唾液には、僅かなpHの下降とともに、KおよびNaイオン濃度の上昇が見られた。本研究では唾液分泌速度を測定していないが、動揺病不快感が強まるほど唾液採取量が減少する傾向が見られた。動揺病不快感の定量的評価法を開発するため、動揺病発生時の生体信号を計測した。コリオリ刺激装置(水平回転をする回転台上で被験者の身体を前後方向に振子様垂直回転する装置)を用いて水平連続回転と振子様垂直回転の2軸回転を被験者に与え、実験的に動揺病を誘起した。コリオリ刺激を20分間、あるいは被験者の受忍限度に達するまで与えて、精神性および温熱性発汗部位の皮膚電位、心拍間隔と呼吸間隔の変化と分散、血圧、呼気炭酸ガス濃度、唾液のNaおよびKイオン濃度とpHを測定した。また、このとき発生する動揺病不快感の程度を絶対判断法によって被験者に主観的な評価をさせて1分毎に測定した。健康な被験者13名を用いて75回の実験を行い、水平回転の角速度を3通り、垂直回転の振幅を2通り、周期を3通りに変化させた。コリオリ刺激により動揺病が発生すると、温度性発汗部位で皮膚電位が脱分極し、呼気炭酸ガス濃度が顕著に低下する結果が得られた。呼吸周期に系統的変化は見られなかったが、その変動係数は有意に増大し呼吸リズムの乱れる結果が得られた。また、唾液のpHは下降し、NaおよびKイオン濃度は有意に上昇した。心拍や血圧には大きな変化は観察されなかった。なお、血中ガス分圧の測定を試みたが、動脈血酸素飽和度には変化が見られなかった。発生する動揺病の強度には大きな個人差が見られたが、額部(温熱性発汗部位)の皮膚電位の脱分極と呼気炭酸ガス濃度の低下は動揺病不快感と有意な相関を示した。本研究では呼吸量を測定していないが、呼気炭酸ガス濃度の顕著な低下が記録され呼吸周期には大きな変化が見られないことから、動揺病発生時に代謝量が低下するものと思われる。

コリオリ刺激を用いて動揺病を誘起し、動揺病発生時の生体信号を計測した。温熱性発汗部位から記録した皮膚電図はコリオリ刺激中に直線的に脱分極し、動揺病不快感の直線的増強と一致する変化を示した。両者は3/4の被験者で有意な相関を示した。一方、精神性発汗部位から記録した皮膚電図にはコリオリ刺激による系統的な変化は見られなかった。実験者からの指示などコリオリ刺激以外の外的刺激に対する反応や被験者の内的精神活動の影響によって、動揺病に関連する反応が検出できなかったものと思われる。呼吸周期や呼気相・吸気相の持続時間は中程度の動揺病不快時に延長する傾向が見られたが、強度の不快時には再び短縮した。呼吸リズムの変動は有意に増大しているものの、変動係数の偏差はコリオリ刺激に伴う増分よりも大きかった。一方、呼気CO_2濃度はコリオリ刺激によって著明に低下した。本研究で計測した他の生体信号に比べて呼気CO_2濃度の変化は顕著であり、コリオリ刺激以外の刺激や内的精神活動による影響が比較的小さいと思われることから、動揺病の定量的評価の指標として有力なものであると考えられる。心電図R-R間隔は動揺病不快感の増強に伴って有意に短縮したが、コリオリ刺激中の時間的推移で見るとむしろ僅かに延長した。最高血圧がコリオリ刺激によって低下する傾向が見られたが、安静時の血圧の偏差に比べて小さな変化であった。最低血圧や脈圧には変化が見られなかった。コリオリ刺激中の唾液には、僅かなpHの下降とともに、KおよびNaイオン濃度の上昇が見られた。本研究では唾液分泌速度を測定していないが、動揺病不快感が強まるほど唾液採取量が減少する傾向が見られた。
化学的・物理的促進法を用いた経皮的薬剤投与に基づく新たな発汗研究手法の開発

本研究では,将来的には子どもや高齢者のための新たな発汗機能検査法を確立することを見据え,痛みを伴わずに大きな分子でも汗腺に届けることができるような新しい研究手法を開発する.特に1エレクトロポレーションを利用した新たなデバイス開発,2化学的作用を利用した電流の痛み軽減方法の確立,3これらを組み合わせた新たな評価法の確立を実施する.本研究では,将来的には子どもや高齢者のための新たな発汗機能検査法を確立することを見据え,痛みを伴わずに大きな分子でも汗腺に届けることができるような新しい研究手法を開発する.特に1エレクトロポレーションを利用した新たなデバイス開発,2化学的作用を利用した電流の痛み軽減方法の確立,3これらを組み合わせた新たな評価法の確立を実施する.
血清中トリプトファン代謝物定量による中枢性疾患の臨床化学的研究

統合失調症モデル動物(フェンサイクリジン処置マウス)の側坐核および海馬では、L-トリプトファン(L-Trp)濃度が減少が見られ、側坐核および海馬では、L-Trp代謝異常が示唆された。健常人の血清L-Trp濃度について検討した結果、男性のL-Trp濃度が高く、男女で有意差が見られた。L-TrpとL-キヌレニン(KYN)濃度では、男性で有意な相関があったが、女性では無相関であった。年齢とKYN濃度については、男女ともに負の相関を示した。統合失調症患者と健常人の血清L-Trp、KYNおよびセロトニン濃度では有意差が見られ、臨床化学上重要な知見であると考えられた。L-トリプトファン(l-Trp)のキヌレニン経路の代謝物であるキヌレン酸は、統合失調症の死後脳でその濃度が上昇することが報告されている。L-キヌレニン(L-KYN)は、キヌレニン経路の初発酵素(TDO, IDO)によりトリプトファンより生じる。液体クロマトグラフ質量分析法(LC-MS法)で健常人血清中のL-TrpおよびL-KYN濃度を測定した。健常人血清中(n=18、男8,女11)のL-Trp濃度は、女性より男性の方が有意に高濃度であった。これは、既に報告されている結果と同様であった。L-KYN濃度およびL-Trpに対するL -KYNの濃度比には、それぞれ性差はなかった。L-TrpとL-KYN濃度の間に、男性に強い相関があったが、女性には相関がなかった。女性に相関がないことは、月経周期がL-TrpおよびL-KYN濃度に影響しているのかもしれない。男女ともにL-Trp濃度と年齢には、相関が認められなかった。しかし、L-KYN濃度と年齢との間に負の相関が認められたが、30才以下の若年層の結果であり、今後、年齢を広げて測定する必要がある。これらの知見は、中枢性疾患患者の血清中L-TrpおよびL-KYN濃度と病態等の解析に重要な結果である。マウスにフェンサイクリジン(PCP)連続投与して統合失調症モデルマウスを作成し、脳組織中のL-Trp濃度をHPLC法で測定した。マウスを断頭し、氷冷下で前頭皮質、側座核、線条体、海馬、扁桃体、小脳、視床、視床下部を摘出し、そのホモジナイズの上清を試料溶液とした。コントロールマウス(生理食塩水を投与したマウス)と比較した結果、側座核、海馬においてL-Trp濃度が有意に減少した。これらは、トリプトファンの代謝物のキヌレン酸、セロトニン等の生理活性物質がPCP連続投与マウスの異常行動に関与していることが示唆された。中枢性神経疾患の統合失調症の診断は、精神疾患の診断・統計マニュアル(DSM-IV-TR)、精神症状の評価は、陽性陰性症状評価尺度(PANSS)などによって行われる。統合失調症は、うつ病に次いで患者数が多く、おおよそ100人に1人が発症する。血清中低分子化合物を定量することにより、統合失調症患者と健常人を判別することができれば、診断・治療効果の指標になることが期待される。統合失調症の原因は、未だ明らかでないが、グルタミン酸受容体の一つであるNMDA受容体の内因性コ・アゴニストのD-セリンやアンタゴニストでトリプトファン代謝物のキヌレン酸などが、統合失調症との関連性が報告されている。また、統合失調症患者では、酸化ストレスの増加や反応性カルボニル化合物によるカルボニルストレスの関与が報告されている。我々は、統合失調症に関連すると報告されている血清中34種類の生体分子濃度を、健常人(男性12、女15、年齢26.5±5.69)、統合失調症患者(男性11、女性14、年齢28.2±4.4)で定量した。34種類の生体分子は、アミノ酸、トリプトファン代謝物、遊離脂肪酸等である。定量には、HPLC-蛍光検出法、LC-MS法、HPLC-電気化学検出法により行なった。特に、トリプトファン代謝物では、LC-MS法を用いることで、トリプトファンとトリプトファン代謝物キヌレニンの同時定量に成功した(Ohashi H. et al., International Journal of Tryptophan Research, 6, 1-6, 2013)。各生体分子の血清中濃度により、多変量解析(判別分析)を用いることで、健常人と統合失調症患者を判別することができた。

私たちのグループは、蛍光試薬DBDーPyNCSを使用するD-トリプトファン、D-キヌレニン、L-トリプトファン、L-キヌレニンの光学異性体のHPLCによる高感度同時定量法を既に確立している。この方法および新たに開発したHPLC-質量分析法を活用して病態モデル動物における生体中トリプトファン代謝物の変動を解析する。次いで、ヒト患者血清中トリプトファン代謝物と病態との関連性を調べ、病態マーカーとしての可能性を探る。1.DBD-PyNCSを使用するHPLC質量分析法(LC-MS)。DBD-PyNCSによる蛍光誘導体をTOF-MS(JMS-T100LP)を用いる方法を開発し、以下のことを行った。1)統合失調症モデル動物のケタミン処置ラット血清中のトリプトファンおよびトリプトファン代謝物の解析。ケタミンの投与量を変化させて血清中トリプトファン量をコントロールと比較したが有意差がなかった。他のトリプトファン代謝物を測定しトリプトファンおよびケタミンとの関連性を検討中である。2)統合失調症患者血清中のトリプトファンおよびトリプトファン代謝物の解析。共同実験医療施設より得られた統合失調症患者血清(21人)、健常人ボランティア(13人)の血清が得られた。24年度中に少なくとも30例以上になるようにそれぞれの血清を採取し、測定して結果を解析する。2.DBD-PyNCSを使用するHPLC法。1)統合失調症モデル動物のフェンサイクリジン処置マウス血清および脳内各部位中のトリプトファンおよびトリプトファン代謝物の解析。血清については、コントロールとフェンサイクリジン処置マウスで有意差がなかった。脳内トリプトファン濃度で有意差が得られた部位があり、詳細を検討中である。患者および健常人の血清中のトリプトファンおよび代謝物の定量、患者のカルテ調査もほぼ終了している。報告されている統合失調症に関連するD-セリンなどの定量は、進行中である。また、病態との関連について、解析に必要な多変量解析についても準備を開始している。現在、病態モデル動物の脳各部位中のトリプトファン濃度について興味ある結果が得られており、詳細を検討中である。統合失調症患者血清の収集等については、順調である。フェンサイクリジン連続投与マウスにトリプトファン代謝酵素阻害剤を投与し、脳内のトリプトファン代謝物の変動について検討する。また、ヒト血清については、トリプトファンの脳内取り込みに関連する他のアミノ酸等の定量を行う。すでに報告されている統合失調症に関連する物質を定量し、総合的に病態との関連を検討する。病態モデル動物脳内各部位中のトリプトファンおよびトリプトファン代謝物の解析を引き続き行う。統合失調症患者血清については、医療機関において収集を行い、トリプトファンおよびトリプトファン代謝物の測定を開始する。蛍光誘導体化試薬、HPLC及びLC-MSに使用するガラス器具、有機溶媒、検体の前処理に使用する器具などの消耗費の購入に使用する。23年度の研究においてLC-MS法を確立でき、測定の一部をHPLC法よりLC-MSに移行できた。そのことにより、HPLCのランプ、分析用カラム等の購入が抑えられた。24年度は、23年度の繰越金を含め以下の消耗費の支出に充てたい。1)HPLCのメンテナンスに必要なランプ、シール等2)測定に必要な試薬、溶媒、分析用カラム、ガラスおよびプラスチック容器等3)実験結果の解析に必要な統計解析ソフト
生殖細胞の形成に必須のmRNAの局在を制御する細胞内小胞の解析

生殖細胞は生命の連続性を維持する上で不可欠な細胞系列である。多くの動物で生殖細胞の決定は、生殖質とよばれる特殊な細胞質領域に制御される。私たちは以前、ショウジョウバエの卵母細胞後端で局所的に活性化されるエンドサイトーシスにより生じる細胞内小胞が生殖質形成に必須の役割を果たすことを明らかにした。本研究では、卵黄タンパク受容体Yolklessに注目して解析を行った。その結果、卵黄タンパクの取り込みにより生じる細胞内小胞が卵母細胞の極性形成、および生殖質形成を制御することが明らかとなった。本研究により得られた成果は、胚発生時の栄養素として卵黄タンパクを利用する幅広い動物種に適応できると予想している。生殖細胞は生命の連続性を保つために不可欠の細胞系列である。多くの動物において、生殖細胞は生殖質とよばれる特殊な細胞質領域に局在する母性因子の働きにより決定される。ショウジョウバエでは、生殖質は卵形成過程で卵母細胞の後端に形成される。私たちは以前、卵母細胞の後極で局所的に活性化されるエンドサイトーシスが生殖質の形成に必須であることを明らかとした。そして、局所的なエンドサイトーシスで生じる細胞内小胞の膜上が、特異的な因子の機能発現の「場」として働くことで、生殖質の形成を制御するという新しい生殖質形成のモデルを提唱した。しかし、どのような因子が細胞内小胞の膜上に局在し、母性因子の局在や小胞輸送を制御しているのかは不明である。本研究では、母性因子の局在を制御する細胞内小胞の構成因子の同定と機能解析、さらに小胞輸送に関与することが予想されるexocyst複合体の機能解析を行うことで、細胞内小胞による生殖質の形成制御の分子基盤を明らかにすることを目的とした。平成26年度は、どのような因子がエンドサイトーシスの制御に関与するのかを明らかにするために、生殖質の形成に必須で、エンドサイトーシスの局所的活性化を制御する因子であるOskarと相互作用する因子の探索を行った。その結果、ビテロジェニン受容体を候補因子として同定した。ビテロジェニン受容体は、胚発生段階の栄養源となる卵黄タンパク質をリガンドとして認識し、それらを卵母細胞内に蓄積させる。しかし、生殖質形成におけるビテロジェニン受容体の関与は全く知られていない。そこで、CRISPR/Casシステムを用いてビテロジェニン受容体の変異体の作成、ならびにビテロジェニン受容体に対する特異的抗体の作成を行った。予備的実験によりビテロジェニン受容体の変異体では生殖質形成が異常となることを見い出しており、現在その詳細な解析を行っている。私たちの生物種としての連続性は、卵や精子を作り出す生殖細胞によってのみ保証される。多くの動物において、生殖細胞は卵内の特異的な位置に形成される生殖質により決定される。生殖質の形成機構の研究の良いモデル系となっているショウジョウバエでは、卵形成過程に生殖質因子が逐次的に卵母細胞の後端に局在化されることで、生殖質が形成される。私たちは以前、卵母細胞の後端で局所的に活性化されるエンドサイトーシスが生殖質の形成に必須であることを明らかとした。そして、局所的なエンドサイトーシスで生じる細胞内小胞の膜上が、特定の因子の機能発現の「場」として働くことで、生殖質の形成を制御するという新しい生殖質形成のモデルを提唱した。しかし、生殖質因子の局在を制御する細胞内小胞の実体は不明である。本研究では、生殖質因子の局在を制御する細胞内小胞を構成する因子を同定し、それらの機能解析を行うことで、細胞内小胞による生殖質の形成制御の分子基盤を明らかとすることを目的とした。平成26年度は、細胞内小胞に局在して生殖質形成を制御するOskarタンパク質と相互作用する因子として、卵黄タンパク受容体Yolkless (Yl)を同定し、その変異体を作製した。そこで、平成27年度は、作製したylの変異体を用いて、生殖質形成におけるYlの機能を検討した。その結果、Ylは細胞極性の形成、およびアクチン細胞骨格の再編成を介した生殖質因子の係留に必要であることを見い出した。さらに、Yl受容体のリガンド(卵黄タンパク質)の変異体においても、yl変異体と同様な生殖質の形成異常が観察された。これらのことは、Ylのエンドサイトーシス制御が生殖質形成に必須であることを示すとともに、Ylの局在する細胞内小胞が生殖質因子の局在を制御することを強く示唆している。以上の成果を論文として取りまとめ公表する準備を現在進めている。