hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
自閉症スペクトラム障害が併存する強迫性障害の実行機能に着目した心理プログラム開発

強迫性障害(Obsessive-compulsive disorder: OCD)の治療は、セロトニン再取り込み阻害薬を中心とした薬物療法と曝露反応妨害法を中心とした認知行動療法の併用がエビデンスのある治療法として推奨されている。しかし、自閉症スペクトラム障害(Autistic spectrum disorder: ASD)を持つOCD患者の40%が認知行動療法への抵抗性を示すとされている。OCD患者の実行機能の評価研究では、ASDが併存する群は併存のない群と比して、実行機能に障害が認められることが明らかになっており、この実行機能の障害が治療抵抗性と関連していると考えられる。そこで本研究では、OCDとASDの併存例の実行機能を神経心理検査によって精査し、実行機能に焦点を当てた心理プログラムを開発することを目的とする。ASDでよく見られる、特定の関心ごとに対する強いこだわりや反復行動などにおいては、実行機能の中でも「認知の柔軟性(セットシフティング)の欠如」と「全体統合性(セントラルコヒーランス)の脆弱性」が指摘されている。このASDの反復行動とOCDの儀式的な強迫行為は類似しているが、ASDの二次障害として強迫症状が生じている場合、治療は困難になる場合が多い。簡単な課題を遂行しながら思考過程やスタイルに働きかける認知機能改善療法(Cognitive Remediation Therapy: CRT)は、神経性やせ症に対して開発された治療プログラムであるが、前述の2つの実行機能の向上に焦点を当ており、近年OCD患者にも実施が試みられている。本年度は、実行機能に着目した心理プログラムを4名(男性1名、女性3名)のASDを有するOCD患者に対して実施した。また、介入前後のセットシフティングの評価のためにBrixton Spatial Anticipation TestおよびWisconsin Card Sorting Testを、セントラルコヒーランスの評価にRey-Osterrieth Complex Figure Taskを実施した。患者のリクルートと実行機能に着目した介入が遅れているため。研究協力患者のリクルートおよび神経心理検査を継続し、ASDを併存するOCD患者に対し、患者の認知機能に合わせて、実行機能に着目した心理プログラムCBTを組み合わせることにより、より有効な治療プログラムを提供できるよう検討を重ねる。強迫性障害(Obsessive-compulsive disorder: OCD)の治療は、SRI(Serotonin Reuptake Inhibitor:セロトニン再取り込み阻害薬)を中心とした薬物療法と曝露反応妨害法(Exposure and response prevention: ERP)を中心とした認知行動療法(Cognitive behavioral therapy: CBT)の併用がエビデンスのある治療法として推奨されている。しかし、自閉症スペクトラム障害(Autistic spectrum disorder: ASD)を持つOCD患者の40%がCBTへの抵抗性を示すとされている。しかしながら、ASDが併存するOCD患者に対する介入法は現在のところ確立されていない。そこで本研究では、OCDとASDの併存例(OCD(ASD+))の実行機能を神経心理検査によって精査し、その結果に基づき、(OCD(ASD+))の実行機能に焦点を当てた心理プログラムを開発することを目的とする。本年度は、患者のリクルートと神経心理検査を開始し、現在までに8名の検査を終了している。またそれと並行して、OCDに対するCBTの有効性について、オンラインデータベースを用いたシステマティックレヴューを行っている。研究協力患者のリクルートおよび神経心理検査を開始し、8名の患者に対し検査を実施した。予定していた30名より収集できたデータが少ないため、今後はリクルートをより強化していく。強迫性障害(Obsessive-compulsive disorder: OCD)の治療は、SRI(Serotonin Reuptake Inhibitor:セロトニン再取り込み阻害薬)を中心とした薬物療法と曝露反応妨害法(Exposure and response prevention: ERP)を中心とした認知行動療法の併用がエビデンスのある治療法として推奨されている。そこで本研究では、OCDとASDの併存例(OCD(ASD+))の実行機能を神経心理検査によって精査し、その結果に基づき、OCD(ASD+)の実行機能に焦点を当てた心理プログラムを開発することを目的とする。本年度は、患者8名と健常対照者15名のリクルートと神経心理検査を実施し、昨年度までの合計患者16名、健常対照者20名の検査を終了した。また、OCD(ASD+)の実行機能と認知行動療法の有効性との関係を調べるため、千葉大学医学部附属病院で認知行動療法を受けた強迫性障害の患者の解剖学的脳MRI画像を比較したところ、寛解しなかった群は背外側前頭前皮質の灰白質体積が有意に減少していたことから、実行機能系の障害を反映している可能性が示唆された。さらに、先行研究から実行機能に焦点を当てた認知行動療法プログラムの調査を実施した。

研究協力患者のリクルートおよび神経心理検査を継続し、新たに8名の患者と比較検討のため15名の健常対象者に対し検査を実施した。患者については収集できたデータが少ないため、リクルートをより強化していく。強迫性障害(Obsessive-compulsive disorder: OCD)の治療は、セロトニン再取り込み阻害薬を中心とした薬物療法と曝露反応妨害法を中心とした認知行動療法の併用がエビデンスのある治療法として推奨されている。しかし、自閉症スペクトラム障害(Autistic spectrum disorder: ASD)を持つOCD患者の40%が認知行動療法への抵抗性を示すとされている。OCD患者の実行機能の評価研究では、ASDが併存する群は併存のない群と比して、実行機能に障害が認められることが明らかになっており、この実行機能の障害が治療抵抗性と関連していると考えられる。そこで本研究では、OCDとASDの併存例の実行機能を神経心理検査によって精査し、実行機能に焦点を当てた心理プログラムを開発することを目的とする。ASDでよく見られる、特定の関心ごとに対する強いこだわりや反復行動などにおいては、実行機能の中でも「認知の柔軟性(セットシフティング)の欠如」と「全体統合性(セントラルコヒーランス)の脆弱性」が指摘されている。このASDの反復行動とOCDの儀式的な強迫行為は類似しているが、ASDの二次障害として強迫症状が生じている場合、治療は困難になる場合が多い。簡単な課題を遂行しながら思考過程やスタイルに働きかける認知機能改善療法(Cognitive Remediation Therapy: CRT)は、神経性やせ症に対して開発された治療プログラムであるが、前述の2つの実行機能の向上に焦点を当ており、近年OCD患者にも実施が試みられている。本年度は、実行機能に着目した心理プログラムを4名(男性1名、女性3名)のASDを有するOCD患者に対して実施した。また、介入前後のセットシフティングの評価のためにBrixton Spatial Anticipation TestおよびWisconsin Card Sorting Testを、セントラルコヒーランスの評価にRey-Osterrieth Complex Figure Taskを実施した。患者のリクルートと実行機能に着目した介入が遅れているため。引き続き患者のリクルートと神経心理検査を行っていく。また、システマティックレヴューの結果を学会で発表する予定である。引き続き患者のリクルートと神経心理検査を行い、神経心理検査の解析と実行機能に着目した認知行動療法プログラムの開発と実施を進める。
PCBの甲状腺ホルモン撹乱作用機構の解明に向けた統合的研究:ヒトへの応用

これまで、polychlorinated biphenyl(PCB)による血中サイロキシン(T_4)濃度の低下は、T_4のグルクロン酸抱合の律速酵素であるUDP-グルクロン酸転移酵素(UGP-GT)の誘導が主因であると報告されてきたが、本研究では、マウス、ハムスター、ラットおよびモルモットのPCBによる血中T_4濃度の低下は、主に肝臓へのT_4の蓄積(移行量の増加)に起因していることを明らかにした。本研究では、PCBの血中サイロキシン(T_4)濃度低下作用機構の全貌を解明することを目的としている。今回、PCB投与による血中T_4濃度の低下にトランスサイレチン(TTR)が関与しているか否かについて明らかにするため、C57BL/6系マウス、DBA/2系マウス及びTTR遺伝子欠損マウス(TTR-/-)に4-OH-2,2',3,4',5,5',6-heptachlorobiphenyl (4-OH-CB187)を投与し、4日後に血清中総T_4、遊離T_4濃度及び肝臓のグルクロン酸抱合酵素(UDP-GT)活性を測定した。また、その時に[^<125>I]T_4を静脈内投与し、血中からの[^<125>I]T_4のクリアランス,血中[^<125>I]T_4とトランスサイレチン(TTR)あるいはアルブミンとの結合率、[^<125>I]T_4の組織分布量を測定した。血清中総T_4及び遊離T_4濃度は、C57BL/6系マウス及びDBA/2系マウスに4-OH-CB187を投与したとき、有意に低下した。一方、肝臓のT_4-UDP-GT活性は、いずれの場合にも変化しなかった。[^<125>I]T_4の血清クリアランス及び分布容積、[^<125>I]T_4の血清-肝臓間分配係数及び肝臓単位重量当たりの[^<125>I]T_4の分布量は、両マウスに4-OH-CB187の投与により、顕著に増加した。また、両マウスに4-OH-CB187を投与することにより、[^<125>I]T_4とTTRとの顕著な結合阻害が起こり、代わって[^<125>I]T_4とアルブミンとの結合率が増加した。さらに、TTR遺伝子欠損マウスに4-OH-CB187を投与した場合には、血清中総T_4及び遊離T_4濃度は全く変化しなかった。以上、4-OH-CB187による血清中T_4濃度の低下は、主に血中T_4の肝臓への移行量の亢進、また血中T_4とTTRとの結合阻害によって起こることが示唆された。今回、PCB投与による血中サイロキシン(T_4)濃度低下作用機構は、T_4の肝臓への移行量の増加に起因しているという仮説を証明するため、C57BL/6系マウス及びDBA/2系マウスに、TCDDタイプのPCB、3,3',4,4',5-pentachlorobiphenyl(CB126)を投与し、7日後に血清中総T_4、遊離T_4濃度及び肝臓のグルクロン酸抱合酵素(UDP-GT)活性を測定した。また、その時に[^<125>I]T_4を静脈内投与し、胆汁中[^<125>I]T_4のグルクロン酸抱合体の排泄量、血中からの[^<125>I]T_4のクリアランス、血中[^<125>I]T_4とトランスサイレチン(TTR)との結合率、[^<125>I]T_4の組織分布量を測定した。両マウスにCB126を投与したとき、C57BL/6系マウスでは、血清中総T_4及び遊離T_4濃度は有意に低下したが、DBA/2系マウスでは変化しなかった。肝臓のT_4-UDP-GT活性及び胆汁中[^<125>I]T_4のグルクロン酸抱合体の排泄量は、C57BL/6系マウスでは有意に増加したが、DBA/2系マウスでは変化しなかった。[^<125>I]T_4の血清クリアランス及び肝臓の[^<125>I]T_4の分布量は、C57BL/6系マウスにCB126の投与により、顕著に増加したが、DBA/2系マウスでは変化しなかった。一方、C57BL/6系マウスにCB126を投与したとき、[^<125>I]T_4の分布容積、[^<125>I]T_4の血清-肝臓間分配係数及び肝臓単位重量当たりの[^<125>I]T_4の分布量は、変化しなかったが、肝臓重量は有意に増加した。また、C57BL/6系マウスにCB126を投与することにより、[^<125>I]T_4とTTRとの結合率がわずかに増加した。

以上、CB126による血清中T4濃度の低下は、肝臓のT_4-UDP-GT活性の増加及び肝肥大による肝臓へのT4の移行量の亢進によって起こることが示唆された。PCBによる血中サイロキシン(T_4)濃度の低下は、T_4の肝臓への移行量の増加に起因しているという仮説を証明するため、C57BL/6系マウス及びDBA/2系マウスに、フェノバルビタールタイプのPCB、2,2',4,4',5,5'-hexa-chlorobiphenyl(CB153)を投与し、3日後に血清中甲状腺ホルモン濃度及び肝臓の薬物代謝酵素活性を測定した。また、その時に[<125>^I]T_4を静脈内投与し、胆汁中[<125>^I]T_4のグルクロン酸抱合体の排泄量、血中[<125>^I]T_4とトランスサイレチン(TTR)との結合率、[<125>^I]T_4の組織分布量を測定した。両マウスにCB153を投与したとき、血清中総T_4及び遊離T_4濃度は有意に低下し、benzyloxy-、ethoxy-及びpentoxyresorufinの各O-脱アルキル化酵素活性はいずれも有意に増加した。このとき、血清中甲状腺刺激ホルモン濃度、肝臓のT_4のグルクロン酸抱合酵素(UDP-GT)活性、UGTla及びUGTIa1の発現量は変化しなかった。一方、胆汁中[<125>^I]T_4のグルクロン酸抱合体の排泄量は、C57BL/6系マウスでは有意に増加したが、DBA/2系マウスでは変化しなかった。肝臓の[<125>^I]T_4のKp値(血清-肝臓間分配係数)、肝臓の[<125>^I]T_4の分布量及び肝臓単位重量当たりの[<125>^I]T_4の分布量は、両マウスにCB153の投与により顕著に増加した。一方、CB153を投与したとき、両マウスの肝臓及び甲状腺重量は変化しなかった。また、[<125>^I]T_4とTTRとの結合率は、いずれのマウスにCB153を投与した場合にも変化しなかった。以上、CB153による血清中T_4濃度の低下は、わずかにT_4-UDP-GT活性の増加が関与しているが、主として肝臓への[<125>^I]T_4の蓄積によって起こることが示された。
原発性胆汁性肝硬変の胆管細胞アポトーシスにおける自然免疫の関与

原発性胆汁性肝硬変(PBC)は胆管細胞アポトーシスによる胆管消失を特徴とする自己免疫疾患で、病因として細菌感染症の関与が想定されている。我々はヒト培養胆管細胞を樹立し、アポトーシスの分子基盤および自然免疫の関与について解析した。その結果、胆管細胞はToll様受容体(TLR)のうち、少なくともTLR1TLR6を有していた。また、主要な細菌性のpathogen-associated molecularpatterns(PAMPs)であるリポポリサッカライド(LPS)刺激では有意な細胞死は誘導されなかったが、蛋白合成抑制状熊の胆管細胞では細菌性PAMPsが直接アポトーシスを誘導しうることが示された。さらに細菌性PAMPsに対する抗アポトーシス効果の一つとしてNF一κB依存性のHIAP-1発現亢進が重要であることが示唆された。一方、ウイルス関連のPAMPs(合成2本鎖RNA(Poly I:C))刺激では、転写因子であるNF-κBやinterferon regulatoryfactor-3(IRF-3)の活性化と共に、アポトーシス誘導分子であるTRAILの発現亢進と胆管細胞アポトーシス誘導が見られた。さらに、TLR4などを介した細菌性PAMPsに対する自然免疫応答は、持続的な刺激にてトレランスが誘導されたが、Poly I:Cに対するトレランスは誘導されず、2本鎖RNAが存在する限り自然免疫応答が持続した。以上の結果より、胆管細胞は自然免疫応答にてアポトーシスによる自らの細胞死を誘導することができ、微生物(特に2本鎖RNAウイルス)の関与が想定されている胆管消失疾患の病態形成に直接関与していることが示唆された。今回ヒト培養胆管細胞を樹立し、胆管細胞アポトーシスの分子基盤および自然免疫の関与について解析した。その結果、胆管細胞はFas刺激で生存率が66%までに減少したが、主要なpathogen-associated molecular patterns(PAMPs)であるリポポリサッカライド(LPS)刺激では有意な細胞死は誘導されなかった。しかし、蛋白合成阻害剤(サイクロヘキサミド)やNF-κB阻害剤(MG132)の存在下ではFas刺激に対する感受性亢進やLPS刺激による有意な細胞生存率の低下が見られた。また、これらFas、LPSによる生存率低下はCaspase阻害剤でほぼ完全に抑制され、アポトーシスによる生存率低下であることが示唆された。さらに、胆管細胞はFas-caspaseシグナル系に存在するシグナル抑制分子群cFLIP、FAP-1、HIAP-1、HIAP-2、XIAPをすべて発現しており、特にHIAP-1はLPS刺激にて発現が亢進し、NF-κB阻害剤の存在下で亢進が阻害された。以上の結果より、蛋白合成抑制状態の胆管細胞ではPAMPsが直接アポトーシスを誘導しうることが示され、さらにPAMPsに対する抗アポトーシス効果の一つとしてNF-κB依存性のHIAP-1発現亢進が重要であることが示唆された。原発性胆汁性肝硬変(PBC)や胆道閉鎖症は,胆管細胞アポトーシスによる胆管消失を特徴とする疾患で,両疾患とも病因として微生物の関与が想定されている。昨年度,我々はヒト培養胆管細胞を用いた検討にて,胆管細胞アポトーシスの分子基盤および細菌由来のpathogen-associated molecular patterns(PAMPs)に対する自然免疫の関与について解析した。本年度は,ウイルス関連のPAMPsに対する自然免疫とアポトーシスとの関連性について検討した。

その結果,胆管細胞は2本鎖RNAの受容体であるToll様受容体3(TLR3),retinoic acid inducible gene I(RIG-I),melanoma differentiation-associated gene-5(MDA-5)を恒常的に発現しており,合成2本鎖RNA(Poly I:C)刺激にて,転写因子であるNF-κBやinterferon regulatoryfactor-3(IRF-3)の活性化,プロテインキナーゼR(PKR)の活性化および抗ウイルス因子であるIFN-β1やMxAの産生が見られ,2本鎖RNAに対するヒト胆管系自然免疫機構の存在が確認できた。また,Poly I:C刺激にてアポトーシス誘導分子であるTRAILの発現亢進と胆管細胞アポトーシス誘導が見られた。さらに,TLR4などを介した細菌成分に対する自然免疫応答は,持続的な刺激にてトレランスが誘導されたが,TLR3などを介した2本鎖RNAに対してトレランスは誘導されず,2本鎖RNAが存在する限り自然免疫応答が持続した。以上の結果より,胆管細胞は2本鎖RNAに対する自然免疫応答にてアポトーシスによる自らの細胞死を誘導し,微生物(特に2本鎖RNAウィルス)の関与が想定されている胆管消失疾患の病態形成に直接関与していることが示唆された。
単一粒子の超音波浮揚に基づく超微量検出

超音波-重力複合場では粒子の大きさによらず密度や圧縮率の違いのみを見分けることができる。マイクロ粒子表面での反応により超音波物性の変化を起こし、それを捉えることを目的とした。溶液中の微量成分が、高分子粒子と金ナノ粒子の結合を誘起させる系を想定して検討を行った。金薄膜層をメッキしたアクリル粒子では想定通りの挙動が確認できた。ポリスチレン(PS)粒子表面で特異的反応で金ナノ粒子の凝集を誘起し、密度変化を捉えることを試みたが、PS粒子は密度のばらつきが大きくこの目的に適さないことがわかった。そこで、表面修飾が容易で均一組成の高分子の合成を検討し、本目的に適した粒子の作製に成功した。本研究では、超音波定在波への粒子トラップ位置の密度依存性から粒子表面反応の高感度検出を目指している。本年度はデバイス、粒子の基本特性に関して検討を行った。今年度の実績は以下のように要約できる。1.本研究目的を達成するためには音響放射力-重力複合場内で安定的に粒子の浮揚位置を測定するためのデバイスを作製した。これを用いて、予定通り超音波定在波の節付近に粒子をトラップできることを確認した。超音波流による若干の影響はあるものの比較的安定にトラップできるデバイスであり、粒子表面反応に伴う位置変化を追跡するのに十分である。2.密度が異なる粒子を作製することを考えたが、ポリマー粒子表面の直接的なコーティングには技術的なノウハウが必要であることが判明したため、市販品で入手可能なものを探索した。その結果、アクリル樹脂に金メッキを施したものを入手することができた。今回入手したものは、メッキのない樹脂粒子と50nmの金メッキ層を持つ粒子である。いずれも直径は10μmである。3.2の粒子の超音波定在波内での挙動を追跡し、本研究の目的を達成するだけの浮揚位置/密度比が得られる化を種々の超音波圧化で計測した。今回の試料は、メッキ前の粒子の比重が1.33、金メッキを施したものの比重が1.91である。アクリル系樹脂であるため圧縮率が不明であるため、定量的な議論は困難であるが、両者間で十分大きな浮揚位置の違いが見られることがわかった。異なる密度のものについても試料を入手することを検討中である。4.関連して流れを用いる粒子サイズ分離についても検討を行った。今年度は以下の検討を進めた。ただし、装置の不具合が生じたため超音波定在波を用いる検討を進めることができなかった。これについては装置の調整が終了したので、H27年度に研究期間を延長して予定通り検討を続ける予定である。粒子間の凝集についてアビジン-ビオチン結合により、市販品を参考にポリスチレン粒子周りに金ナノ粒子を凝集できるよう粒子を調整した。これらを混合するとポリスチレン粒子周りに金ナノ粒子が凝集することを確認した。金ナノ粒子凝集ポリスチレンの超音波浮揚上記で調整した金ナノ粒子が表面に凝集したポリスチレンと、凝集していないポリスチレン粒子の超音波定在波内での浮揚位置の計測を行う予定であったが、上記の通り装置の不具合が生じ、それに対応するために時間を要した。そのため、計測をするには至らなかった。次の検討を行った。1.音場-重力複合場を用いて粒子の音響物性を正確に決定するために、密度をあらかじめ決定しておく必要がある。密度が1g/cm3を越える粒子では通常の方法では決定が困難であることから、ポリタングステン酸水溶液を用いる平衡密度法の適用性を検討し、小数点以下三桁目以下までの値を決定できることを示した。この方法を用いて、前年度までに表面金薄膜層の効果を検討したポリアクリル粒子の密度を決定し、その値を用いて圧縮率を決定することに成功した。2.ポリアクリル粒子では表面反応によりタンパク質などを化学結合させることがこんなんであることから、粒子表面で反応を起こすための粒子の設計を行った。その結果、ジビニルベンゼンとグリシジルメタクリレートの共重合体が適当であると考え、その重合条件を最適化した。その結果、多孔性ポンピングコネクターを用いて、メチルセルロース水溶液とジビニルベンゼンおよびグリシジルメタクリレートのエマルジョンを作製し、それを78°Cで加熱することで目的とする粒子が合成できることを見出した。3.2で作製した粒子表面にあるエポキシドを塩酸処理で開環し、それとアビジンを反応させることで、アビジン修飾粒子の調製を検討した。反応後の粒子をアシッドレッド112で染色することによりアビジン修飾が行われたことを確認した。これにより、水溶液中でビオチン修飾金ナノ粒子と反応させることが可能になった。装置不具合が生じ、対応に長時間を要した。

分析化学装置の問題点が解決したので、表面に金ナノ粒子が凝集したポリスチレン粒子を用いて、凝集していないものとの浮揚位置の差を求める。それを確認した後、抗体を導入した粒子を利用して、抗原存在下での粒子凝集を確認し、その浮揚位置を計測する。これらを確認した後、抗原濃度と浮揚位置の関係を明らかにすることで、本研究の目的を達成する。本年度中に粒子表面での金ナノ粒子の凝集を確認することを目指していたが、そこまでには至らなかった。次年度にこの点を含めて研究を加速する予定である。平成26年9月頃から超音波発生装置に不具合が生じ、4ヶ月以上安定的に実験を行えない機関があった。このため、この間に検討予定であった金ナノ粒子層を表面に持つポリスチレン粒子の挙動や粒子の密度変化に基づく好感度分析などを検討できなかったため、未使用額が生じた。粒子表面での金ナノ粒子の凝集を早急に検討し、表面に凝集した状態と凝集がない粒子の比較、その違いを利用した検出に進めていく予定である。装置の不具合が解消できたので、予定していた粒子間の相互作用に基づく密度変化から高感度分析する実験を行う。未使用額はこの実験に必要な消耗品を購入するために使用する。密度効果を確認するための粒子の調製、その後の市販品の探索に時間を要したため、当初予定していた粒子表面での金ナノ粒子の凝集の検討に至らなかったため。上記のを次年度に検討するために本年度の使用残額を利用する。
フェムト秒レーザによる動物胚の単一細胞へバイオナノ粒子物理的導入方法の開発

本研究では、高出力フェムト秒レーザーを用いて、脊椎動物胚体の単一細胞に遺伝子やナノ粒子を物理的に導入する方法の確立を目指した。まず、我々は、高出力フェムト秒レーザーを用いたフォトポレーション技術により、ゼブラフィッシュ胚やニワトリ胚の単一細胞にデキストラン、モルフォリノオリゴヌクレオチドやDNAプラスミドを高効率で導入できる手法を確立した。また、本手法を用いて、ニワトリ胚の単一神経細胞にも遺伝子発現ベクターを導入できる系を確立した。さらに、我々は、本手法により、ゼブラフィッシュ胚の単一神経細胞にmRNAを導入することで、単一神経細胞の運命を操作することに成功した。本研究により、高出力フェムト秒レーザーによるフォトポレーション技術が、脊椎動物胚の単一細胞に任意のバイオナノ粒子を導入し、単一細胞の機能操作を可能にする新しい技術として確立された。本研究では、高出力フェムト秒レーザーを用いて、脊椎動物胚体の単一細胞に遺伝子やナノ粒子を物理的に導入する方法を確立することを目標として行った。申請書に記載した研究実施計画に基づき、本年度はゼブラフィッシュ胚を用いて、1)導入効率と生存率が最大になる条件の検討、2)導入できる物質の種類とサイズの検討、3)導入する細胞の種類ごとの条件の検討、および4)導入できる発生ステージの検討を行った。その結果、1)、3)および4)各種ステージの胚について、上皮および神経管の単一細胞に導入する導入効率と生存率が最大になる条件を明らかにした。また、2)アンチセンスモルフォリノオリゴヌクレオチド、RNAからデキストラン(分子量10,000Da)まで導入できることを明らかにした。たとえば、28hpf胚の上皮細胞にはFITC-MOを400nJ/pulseの強度により、70%の割合で単一細胞に導入することに成功した。また、10,000Daデキストランは25-26hpf胚の上皮細胞に400nJ/pulseで70%の割合で単一細胞に導入できたが、28hpf胚になると400nJ/pulseでは40%の割合でしか単一細胞に導入できず、800nJ/pulseで60%の割合で単一細胞に導入できることなどがわかった。このように本年度は、研究実施計画において目標としていた全ての課題を達成することができた。本研究では、高出力フェムト秒レーザーを用いて、脊椎動物胚体の単一細胞に遺伝子やナノ粒子を物理的に導入する方法を確立することを目標に研究を行った。我々は、申請書の研究実施計画に基づき、昨年度までにゼブラフィッシュの胚で、上皮および神経管の単一細胞にアンチセンスモルフォリノオリゴヌクレオチド、RNA、デキストラン(分子量10,000Da)までを導入できる安定した導入方法を確立していた。そこで、本年度は導入可能な動物胚の種類を拡大し、単一細胞の遺伝子操作をすることを試みた。その結果、ゼブラフィッシュ胚に加えて、ニワトリ胚などの単一細胞にもデキストラン(分子量10,000Da)を導入できる系を確立した。さらに、ニワトリ胚において、EGFPやRFPの発現ベクターをレーザーで物理的に導入された上皮および神経管の単一細胞であっても、細胞が分裂を繰り返し、高い生存率を示す条件を明らかにした。また、ゼブラフィッシュ胚の単一神経細胞にレーザーでRNAを物理的に導入することで、単一神経細胞の運命を変更できる系を確立できた。このように、本研究は、研究計画通りに実施され、全ての目標を達成できた。本研究で確立した高出力フェムト秒レーザーを用いた手法は非常に選択効率の高い物理的な手法であるため、新しい研究手法への展開の可能性が大いに考えられる。例えば、本手法は、従来の領域特異的プロモーター配列を利用した遺伝子発現領域の選択の必要がないため、時間と手間のかかるトランスジェニック動物を作成することなく、胚体の特定の細胞だけを遺伝子改変する新しい技術として発展させうる。さらに、ゲノム情報の少ないモデル実験動物胚の細胞の遺伝子操作手法の応用の可能性など、実験動物胚を用いた研究分野に大きく貢献できると確信する。
野蚕の絹糸腺内における液状絹の微細構造の変化

本研究では野蚕体内の液状絹の液胞に着目し、絹糸腺内の液状絹の流動に伴う液胞の形態変化を追究し、繭糸中のボイドの形態との関係からボイドの発生機構およびボイドの形態決定における生理的要因を明らかにすることを目的としたものである。テンサンおよびサクサンの塾蚕の絹糸腺内の液状絹を試料とし、固定、包埋により薄切片を作成したものを光学顕微鏡および走査型電子顕微鏡で観察し、液状絹の形態的構造変化を観察した。また、走査型顕微鏡写真を資料として、画像処理計測システムにより数量的構造解析を行った。その結果、後部糸腺から前部糸腺のすべての位置において液胞が存在することが確認された。液胞の形態は絹糸腺の部位および同一部位における横断的位置においても差異が見られた。腺細胞に接する液胞の形状およびそれが存在する部位の検討から、繭糸中に存在するボイドは、後部糸腺の周壁から分泌される液胞に由来するものと考えられた。液胞の形態は、液状絹の流動により変容することが示されたが、絹糸腺の位置による形態の変化要因として絹糸腺の狭窄と液状絹の粘性が関与していることが考えられた。従って、後部、中部、前部糸腺のそれぞれの境界において、急激な腺腔の太さの変化により液状絹の粘性が低い場合は小径化するが、高い場合は融合し大型化することが示された。また、前部糸腺では吐糸管における繊維化による延伸の影響で、それまで球形であった液胞が柱状化することが確認できた。同一部位における横断的位置による形態の差異については、液状絹が前部方向への流動とともに、絹糸腺の中軸方向へ集中する流動も存在し、それにより、液胞が求心的に集中するものと考えられた。この形態は繭糸の断面にみられたボイドの分布と同様であることが確認できた。
グローバル・イノベーションを具現化する国際共創教育プログラムの構築

実社会において問題発見・解決型学習プログラムを実施し,現実に存在する問題の発見から解決案の具現化までを統合的に修得するための教育法を開発するため,平成30年度9月にインドネシア・マカッサル市において,ムハマディア大学マカッサル校およびシンガポール理工学院と連携し,国際協働に基づくソーシャルサービスを通じた問題発見・解決型技術者教育プログラムを2週間にわたり実施した。平成30年12月には12ヶ国23教育機関が参画したThe Inaugural Learning Express Conference(於シンガポール理工学院)において,問題発見・解決型学習プログラムとものづくり教育プログラムの連続性に関して"How can We Implement Our Solutions from Learning Express?"と題した研究発表を行った。同時に,東南アジア圏の高等教育機関の問題発見・解決型教育プログラム開発の責任者と意見・情報交換を行い,プログラム指導にあたる教員の養成および異分野・異文化連携の仕組みの構築が重要であるとの認識を共有するとともに,研究者ネットワークを構築した。平成31年3月に英国レスター大学にて工学系および自然科学系学部において実施されているCDIOフレームワークを用いた課題発見・解決型教育プログラムおよび,経営系学部において実施されている社会貢献を通じたイノベータ教育プログラムの研究調査を実施し,平成31年度(令和元年度)の研究における支援・連携基盤を構築した。加えて,平成31年3月にベトナム,ホーチミン市経済大学において農山漁村部の支援をテーマとした課題発見・解決型教育プログラムの調査を行い,行政と教育期間の連携に関する知見を得た。平成30年度においては,学生の知識・技能水準を活用した課題発見・解決型教育プログラムの実施が可能な東南アジア圏における研究連携の基盤を構築した。また,異分野・異文化挙損環境におけるイノベーション教育プログラムの先進的取り組みを続けている欧州圏の高等教育機関との教育連携基盤を構築した。特に,東南アジア圏の高等教育機関,特にムハマディア大学(インドネシア)・シンガポール理工学院(シンガポール)とは平成31年度以降の教育プログラム開発を共同して実施することが決まっており,研究の進展に大いに寄与するものと思慮される。予定されていた「解決案の実装」を目的としたプログラムの試行,欧米・東南アジア圏における課題発見・解決型プログラムの比較調査は一部を除いて順調に進捗しており,問題点の明確化を目的とした平成31年度の計画遂行に大きな問題は見られない。平成30年度において,オランダ,アイントホーフェン工科大学における課題発見・解決型学習プログラムの調査を予定していたが,やむを得ない事情により中止となった。ただし,同大学の研究者には本年度秋期における訪問・研究調査に同意を得ており,大きな問題とはなっていない。研究分担者1名がベトナムの研究・教育機関へ転出したことにより,研究体制に変化が生じている。しかしながら,研究分担者は引き続き研究協力者として連携を続けることとなっており,研究遂行への支障は軽微である。本年度は東南アジア圏,欧州圏大学と連携した課題発見・解決型教育プログラムを実施し,解決案の具現化という目標達成に必要な人的・物的資源の明確化を推進する。

研究分担者1名がベトナムの研究・教育機関へ転出したことにより,研究体制に変化が生じている。しかしながら,研究分担者は引き続き研究協力者として連携を続けることとなっており,研究遂行への支障は軽微である。本年度は東南アジア圏,欧州圏大学と連携した課題発見・解決型教育プログラムを実施し,解決案の具現化という目標達成に必要な人的・物的資源の明確化を推進する。
左室駆出率が保たれた心不全におけるカルニチンの意義

高食塩食により高血圧をきたし左室収縮機能の指標である左室駆出率が保たれた心不全に至るダール食塩感受性ラットでは、腎臓でのカルニチン再吸収を担うトランスポーターであるOCTN2が高食塩食を開始すると早期に低下し、食塩抵抗性ラットでは認められないことを明らかにした。また、初期からのL-カルニチンの補充によって、腎臓のOCTN2発現低下の改善と血圧上昇の軽減、さらに降圧効果に依存しない腎機能の改善が得られる可能性が示された。本研究は、心不全患者の40%を占める左室駆出率が保たれた心不全(HFpEF)も左室駆出率が低下して心不全同様予後不良である。HFpEFに有効な治療法は現在のところなく、また治療の前提として必須である診断基準も定まっていない。本研究は心不全患者の40%を占め、左室駆出率が低下した心不全と同様に予後不良である左室駆出率が保たれた心不全(HFpEF)に対し、HFpEFモデルであるダール食塩感受性ラットに対しメタボローム解析を行った結果によって得られたカルニチンの病態への関与、治療・診断への応用を研究するものである。本年度は、動物モデルを用いて、カルニチンが心不全で低下しているのか、そのメカニズムについて、腎機能との関連から考察を行なった。ダール食塩感受性ラットと抵抗性ラットの通常食投与群/高食塩食投与群における経時的検体(7週齢、13週齢、19週齢)を用いて、血漿・尿中carnitine分画の経時的変化を測定した。血中total/ free / acyl-carnitineは、713週齢では感受性>抵抗性であり、19週齢において感受性<抵抗性となった。尿中total/ free / acyl-carnitineは、719週齢すべての時点において感受性>抵抗性であり、ヒトHFpEF vs正常例とは逆の結果になった。ラットにおいても、carnitineが食塩感受性and/or HFpEFの病態に関与している可能性がある。ヒトとラットのcarnitine濃度の違いに関しては、観察している時期の違い(ヒトは慢性期、ラットは急性期)や加療の有無(ヒトは利尿剤・降圧剤など導入後、ラットは無治療)などが関与している可能性がある。以上より、現在継続している臨床観察研究については、その測定時期、病態などを慎重に判断する必要があると考えられた。本研究は、心不全患者の40%を占める左室駆出率が保たれた心不全(HFpEF)モデルであるダール食塩感受性ラットに対しメタボローム解析を行った結果によって得られたカルニチンの病態への関与、治療・診断への応用を研究するものである。本年度はHFpEF症例における血中・尿中カルニチン濃度測定と、交絡因子として、年齢・性別など背景因子、心形態・心機能特に拡張機能指標・血行動態を示す心エコー検査結果、Hb・Na・BNP・尿中Albなどすでに心不全予後予測因子として認められている血液・尿検査マーカーのデータを取得している。現在のところ、20例においてデータ収集を行なっており、左室駆出率が保たれた心不全との比較も同時に行なっている。さらに、透析症例に対するカルニチン製剤投与による左室拡張機能に対する影響の検討を行う前段階として、透析患者の血中カルニチンデータ解析を行なっており、多くの症例で低値を示していることを確認している。また、動物実験としてHFpEFにおける腎臓へのカルニチンの関与を検討するため、ダール食塩感受性、そして抵抗性ラットを用いて、高食塩を負荷し、心肥大から心不全移行期への時間経過における腎臓でのOCTN2発現の推移、クリアランスを検討し、カルニチン代謝の食塩感受性への影響を検討している。これは、カルニチン値、クリアランス、OCTN2発現などが食塩感受性やHFpEF発症マーカーになり得るかの情報を与えてくれると考える。心不全患者の40ー50%を占める左室駆出率が保たれた心不全(HFpEF)に対し、有効な治療手段がない。また、治療の前提として必須なリスクを評価する診断基準も定まっていない。本研究は、HFpEFに対し、カルニチンの投与による発症予防効果を検討するものである。我々が以前確立した高血圧性HFpEFモデルに対して、メタボローム解析を行った結果、HFpEFを発症するラットでは、尿中、血中のカルニチン濃度が減少しており、それらに対して補充療法を行うと、HFpEFラットモデルの寿命は有意に増加した。また、そのメカニズムの一つとして、カルニチンがアラキドン酸カスケードを介して、PGI2による心筋線維化予防効果があること、その過程にFADS1,2の酵素発言に関与していることを明らかにした。また、カルニチンの心不全症例における低下について、ダール食塩感受性ラットと抵抗性ラットの通常食投与群/高食塩食投与群における経時的検体を用いて、カルニチンが食塩感受性and/or HFpEFの病態に関与している可能性をも明らかにした。そこで、臨床観察研究を行うべく、現在多施設での連携を行い、HFpEFレジストリーを準備中である。

しかし、まず測定などの前提として、HFpEFと思われる症例が施設内にどのくらい存在するか、またその鑑別方法、さらに病態による階層化などに取り組んでおり、カルニチンに関する臨床観察研究については、その測定時期、病態などを慎重に判断する予定である。心不全臨床の症例が、十分に集積しておらず解析が遅れている。今後症例を増やし、交絡因子との関連を明確にしたい。当院は、重症心不全が多く、左室収縮率が保たれている心不全症例よりも保たれていない症例の方が多く入院され、該当症例が不足している。今後は、他病院とも連携し、症例を集めることも考慮している。現在、症例を網羅的に集積する方法を確立している。具体的には、入院時の心不全症例に包括的な承諾書を取得する体制を整えた。以上の方法を用いれば、さまざまなタイプの症例について解析することが可能になる。引き続き、臨床症例において、カルニチン濃度と心機能、心不全指標との関連をみるのと同時に、透析症例において、レボカルニチン製剤を6ヶ月間経口投与し、投与前後での心エコー上の心機能特に拡張機能評価を行い、その効果を検討する。拡張機能評価としては従来の左室流入血流速波形、肺静脈流入速波形、組織ドプラを用いた検討に加え、我々が確立した左室の進展性を評価するdiastolic wall strainも用いる。同時にspecific activity scaleによる運動耐容能も評価する。動物実験では腎機能への影響を引き続き検討する。次年度使用額は33円である。
新規Ｎ３化合物分解酵素の機能解明

N3化合物は、極めて猛毒性の高い物質であり、その多くが毒性や爆発性を有する。また、N3化合物の代謝(およびそれに関わる酵素および遺伝子)は未解明である。本研究では、N3化合物を分解する酵素を分子レベルで解析することを目的とする。N3化合物分解酵素は非常に不安定であったため、本酵素の安定化条件を検討したが、見つかっていない。そのためN3化合物分解菌を最適培養条件で何度も大量培養を行い、大量に調製した菌体からN3化合物分解酵素の精製を行った。精製標品を用いて、サブユニット構造、至適反応温度、温度安定性など本酵素の諸性質を一部、解明した。N3化合物は、アジ化ナトリウム混入事件で知られるように、極めて猛毒性の高い物質である。N3化合物は多方面で利用されている化合物ではあるが、その多くが毒性や爆発性を有する。N3化合物は数少ないが天然物としても存在することが見いだされている。しかし、それらが如何にして生合成・生分解されるかについての報告(微生物を含)は全く無く、その代謝(およびそれに関わる酵素および遺伝子)は未解明である。本研究では、N3化合物を分解する酵素を分子レベルで解析し、得られる情報を基に、これらの物質を効率よく無害化あるいは有用物質に安全に変換する微生物を新規に育種することを目的とする。目的とするN3化合物分解酵素は非常に不安定であり、本酵素の安定化条件は見つかっていないためN3化合物分解菌を最適培養条件で何度も大量培養を行い、精製を行った。精製酵素のN末端および内部アミノ酸配列を決定することに成功した。しかし、決定したN3化合物分解酵素の内部部分アミノ酸配列ではプライマーの作成が困難であった。精製酵素のアミノ酸配列情報からの構造遺伝子のクローン化と並行して、ショットガンクローニング法によるN3化合物分解酵素遺伝子のクローン化を試みた。まず、N3化合物分解菌からゲノムDNAを調製し、制限酵素により切断後、アガロースゲル電気泳動により断片の大きさで分画し回収した。これら分画した断片をプラスミドに連結し、N3化合物分解菌が生育可能なN3化合物濃度で生育できない大腸菌に導入した。抗生物質耐性株は得られたが、目的とするN3化合物に耐性を示す大腸菌株の取得には成功していない。これまでに諸条件を検討し確立した最適培養条件でN3化合物分解菌を培養し、(本化合物分解活性を指標に)各種クロマトグラフィー操作によって、SDS-PAGE上で単一バンドになるまでN3化合物分解酵素を単離精製することに成功したが、本化合物分解活性は非常に不安定であり、かつ、精製酵素量は極く微量で十分酵素量が得られていない。そのため、N3化合物分解酵素の安定性向上を目的として、いくつかの条件検討を行ったが、これまでに本酵素の安定化条件は見つかっていない。そこで何度も大量培養および大量精製を行い、(N3化合物分解酵素をコードする遺伝子をクローン化するため)本酵素のN末端および内部アミノ酸配列の決定に必要な酵素量の精製を完了した。一方、N3化合物は天然物としても存在することが見いだされている。しかし、それらが如何にして生合成・生分解されるかについての報告(微生物を含)は無く、その代謝(およびそれに関わる酵素および遺伝子)は未解明である。目的とするN3化合物分解酵素は非常に不安定であったため、引き続き本酵素の安定化条件を検討したが、見つかっていない。

前年度に引き続き、ショットガンクローニング法によるN3化合物分解酵素遺伝子のクローン化を試みた。まず、N3化合物分解菌を大量に培養し、超遠心機を用いてゲノムDNAを大量に調製した。制限酵素によりパーシャル切断後、ショ糖密度勾配超遠心法により断片の大きさで分画し回収した。これら分画した断片を(前年度とは異なる)プラスミドに連結し、大腸菌に導入した。抗生物質耐性株は得られたが、目的とする(N3化合物分解菌が生育可能なN3化合物濃度で生育可能な)形質転換株の取得には成功していない。応用微生物学N3化合物分解酵素は非常に不安定であるが、大量培養した菌体を用いて何度も精製を行うことで本酵素のN末端および内部アミノ酸配列を決定することに成功した。しかし、決定できた内部部分アミノ酸配列ではプライマーの作成が困難であり、本方法ではN3化合物分解酵素遺伝子のクローン化に至っていない。そのため、ショットガンクローニング法によってもN3化合物分解酵素遺伝子のクローン化を試みた。N3化合物分解菌のゲノムDNAライブラリーの構築には成功したが、現在のところ目的の表現型を示す大腸菌の取得には至っていない。精製途中および精製後のN3化合物分解酵素を安定化させるために、様々な条件検討を行ったが本酵素の安定性が向上する条件が見つからないため当初の想定より遅れてしまった。しかし、大量培養と大量精製を繰り返すことで、(本酵素構造遺伝子のクローン化に必要な情報を得ることができる)本酵素のN末端および内部アミノ酸配列の決定に必要な酵素量を獲得でき、おおむね順調に進展している。N3化合物分解酵素を再度精製し、新たな方法で(今年度とは異なる部分の)内部アミノ酸配列を決定し、その情報を基にN3化合物分解酵素遺伝子のクローン化を行う予定である。これと並行し、引き続き本菌のゲノムDNAライブラリーを構築し、その中ならN3化合物に耐性を示す大腸菌株を取得することにより分解酵素遺伝子のクローン化も試みる予定である。N3化合物分解酵素のアミノ酸配列の決定に必要な酵素量は精製できたものの、本酵素の酵素化学的諸性質の解析に必要な酵素量は獲得できていない。そのため、今後も引き続き大量培養および精製を行い、本酵素の酵素化学的諸性質の解析を行う予定である。本酵素の大量精製が困難である場合には、精製と並行しながら、ショットガンクローニング法によりN3化合物分解酵素遺伝子の同定を行う予定である。また、精製した酵素を用いて末端および内部アミノ酸配列を決定し、その情報を基に構造遺伝子全長をクローン化し塩基配列をシークエンスすることで、一次構造を決定する予定である。精製したN3化合物分解酵素のN末端および内部部分アミノ酸配列を決定後、その情報を基にプライマーを作成し、N3化合物分解菌の染色体DNAを鋳型としてPCR法を用いて、本分解酵素構造遺伝子をクローン化する予定であった。しかし、決定したN3化合物分解酵素の内部部分アミノ酸配列ではプライマーの作成が困難のため年度内の完了は不可能となり、新たな方法を採用することが必要となったので未使用額が生じた。上記の計画に必要な、分析用試薬、遺伝子操作試薬、HPLCカラム類、ガラス類、プラスチック類などの消耗品の購入や、情報収集のための旅費として使用する計画である。
科学技術法学の体系構築に向けての日欧米の比較法研究

平成17年度は、本研究課題の最終年度であり、研究の取りまとめに向けて、日本における文献調査という手法を中心に、それを補足するものとして、ドイツにおける文献調査という手法も加えて、以下に掲げる作業を行い、次いで述べる成果を得た。1環境法との対比における、科学技術法の既存の法領域との関係の整除先行して形成されつつある環境法の既存の法領域との関係について、日・米・独の文献を調査・研究の対象とし、特に憲法上の論点としての、基本権保護義務及び人間の尊厳論における、環境法と憲法の相互関係につき考察を深めた。あわせて、科学技術法における同論点のあるべき位置付けにつき、環境法との対比しつつ、日・米・独の文献を中心に検討を加えた。2科学技術を対象とする法相互間の抵触に関する考究科学技術を対象とする財産法である知的財産法において、権利付与手続の場面で登場する行政法の理論が、従来、科学技術を対象とすることの特性を十分に反映していたものであったかどうかを検証し、今後の知的財産法・行政法両者のあるべき関係と科学技術法の位置付けにつき考察を加えた。成果の一部については、「知的財産法のシステムにおける行政法理」と題して公表した。そこでは、特許の技術的範囲に関する判定行為の法的性質論に関して、知的財産法・行政法両者の議論の枠組みを検証し、あわせて、行政機関の権利付与への関与、及び司法機関の権限との関係に関する議論の淵源をたどり、科学技術の特性にも配慮した理論構成につき「機関適性」というフレームの有用性を検証した。3以上及び15/16年度の研究を踏まえて、科学技術法学の体系に関する鳥瞰的な試論モデルを作成した。科学技術法学の体系構築に向けての理論・実証研究の第一年度である今年度は、日独米を中心に関連文献を渉猟・分析するとともに、国内の科学技術の研究開発機関に対して、(1)法制度が科学技術の開発支援に果たしている役割、(2)各種規制法が科学技術開発を阻害している面、(3)あるべき法制度のあり方を中心にヒアリングを行った(私企業附属の技術研究機関、同じくその知的財産担当部門、及び国立研究機関の理系研究者)。初年度の成果としては、研究当初の着想背景の一つである、規制法・振興法が個別かつ断片的に扱われていることによって、一貫した科学技術支援と環境整備が阻害されていることが、実証的にも確認できた。例えば、環境基準の設定の一つとしておこなわれる、ある物質の排出規制についても、環境保護目的での基準の合理性やメリットがかならずしも明示されない形で提示されるため、研究開発機関としては、それに対応するインセンティブが希薄になること、科学技術支援の領域重点化についても、個々の重点領域を統合するコンセプトは外部からは見えにくいものになっていること等である。そして、統合的な科学技術法構築の一つの端緒は、科学技術基本計画のような基本計画と、その形成、実施プロセスにおける、公的セクターと私的セクターの関与のあり方であるとの研究の方向性を得た。科学技術という枠組みで各種の政策・法を統合する際に、個別環境規制や、租税政策等、国・自治体における他の政策目的との調整を図るあり方についても、計画という手法の有効性と限界を法体系の中心に位置づけて、把握することが今後の体系形成のかぎになる。科学技術法学の体系構築に向けての理論・実証研究の第2年度である今年度は、昨年度のヒアリングの成果をも踏まえ、さらに日独の関連文献の分析を行うとともに、ドイツにおいて、日独法学シンポジウム「先端技術の挑戦を受ける法」に参加して、「日本におけるバイオテクノロジーと憲法」と題する報告を行ったのを機に、バイオテクノロジーの振興と規制に関する日本の近時の動向について、本研究の問題関心にそって分析を加えるとともに、科学技術と法の関係に関して、ドイツおよび日本の研究者と討論を行い、多くの示唆を得ることができた。本年度の成果としては、1科学技術に関する基本計画、個別計画における、公的セクターと私的セクターの関与のありかたについて、バイオテクノロジーを中心とした分野の各種審議会の位置づけと機能を対象に、日独の比較を行い、人的構成、手続、情報の開示、計画への反映のさせ方について、法律によるコントロールを高めることが、実効的かつ社会的アクセプタンスを高めるために不可欠の要素であることを論証した。2実体法については、昨年度のヒアリングで得た、振興法・規制法の断片性・不整合による研究開発の阻害問題に関して、計画問調整機関・手続きの存在と利害関係団体の適正な参加という手法が有効であることを、比較法の観点から論証した。3 1・2を踏まえて、科学技術の実体法・手続法・組織法の現状につき整理・分析し、あるべき体系について次年度の試論提示に向けての準備を進めた。2科学技術を対象とする法相互間の抵触に関する考究

科学技術を対象とする財産法である知的財産法において、権利付与手続の場面で登場する行政法の理論が、従来、科学技術を対象とすることの特性を十分に反映していたものであったかどうかを検証し、今後の知的財産法・行政法両者のあるべき関係と科学技術法の位置付けにつき考察を加えた。成果の一部については、「知的財産法のシステムにおける行政法理」と題して公表した。そこでは、特許の技術的範囲に関する判定行為の法的性質論に関して、知的財産法・行政法両者の議論の枠組みを検証し、あわせて、行政機関の権利付与への関与、及び司法機関の権限との関係に関する議論の淵源をたどり、科学技術の特性にも配慮した理論構成につき「機関適性」というフレームの有用性を検証した。3以上及び15/16年度の研究を踏まえて、科学技術法学の体系に関する鳥瞰的な試論モデルを作成した。