hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
再生可能な有機ヒドリド供与体として機能する多孔性固体材料の創製

低環境負荷な還元反応系を開発する観点から、生体内で酸化還元反応に関与するNAD(P)Hに興味が持たれている。本研究では、NAD(P)Hモデル部位を含有する新規なジカルボン酸化合物を合成し、これを架橋配位子として用いることで、マイクロ孔を有する固体材料である多孔性配位高分子の骨格中に固定化した複合材料の合成に成功した。この複合材料の反応性について検討を行い、還元反応に対して活性を有することを明らかにした。低環境負荷な還元系の構築を指向して、補酵素NAD(P)+/NAD(P)Hをモデルにした再生可能な有機ヒドリド供与体の開発が盛んに検討されているが、中間体の不安定性のために高効率なシステムは未だ実現されていない。本研究では、この中間体の安定化と高反応性の維持とを両立するための反応場として、高度に設計可能な多孔性固体材料である多孔性配位高分子(以下、PCPと記す)に着目した。既報のPCPの中から、NAD(P)+/NAD(P)Hモデル部位を導入できるだけの十分な空間を有しており、かつ各種反応条件に耐えるだけの化学的安定性を有しているPCPを選定した。これらのPCPを構成する有機配位子に注目し、配位子としての架橋構造を変えることなく、NAD(P)+/NAD(P)Hモデル部位を置換基として導入した新規有機配位子を設計・合成した。この新規配位子と母体のPCPとを混合することにより配位子交換反応を進行させ、目的のPCP-NAD(P)+/NAD(P)Hモデル複合材料を得ることに成功した。各種測定により、この新規複合材料は母体のPCPの骨格構造を保っており、かつ化学反応を行うに足る十分な空間を有する多孔性固体材料であることを明らかにした。さらに、NAD(P)Hモデル化合物において報告されているC=C二重結合の還元反応が、この新規複合材料を用いても進行することを見出し、PCP骨格中に固定化したNAD(P)Hモデル部位が反応性を有していることを確認した。設計した新規有機配位子の合成に成功し、多孔性配位高分子への固定化にも成功した。さらに、この新規複合材料の反応性についても確認することができ、当初計画の通りに順調に進展している。そこで本研究では、この中間体の安定化と高反応性の維持とを両立するための反応場として、高度に設計可能な多孔性固体材料である多孔性配位高分子(以下、PCPと記す)に着目した。また、電気化学測定を行うことにより、配位子上の置換基の選択によってPCP複合材料のヒドリド供与能を制御できることを明らかにした。さらに、固定化前の配位子と固定化後のPCP複合材料とを比較することで、PCP骨格への固定化がヒドリドの還元力を増大させている可能性を見出した。この新規PCP複合材料を用いて、NAD(P)Hモデル化合物において報告されているC=C二重結合の還元反応を検討したところ、実際に反応が進行することを確認した。また、電気化学および光化学による再生可能性について検討を行う。錯体化学・有機金属化学・有機典型元素化学目的とする有機配位子および多孔性複合材料の合成に当初の想定よりも容易に成功し、合成検討に要する試薬・溶媒などの消耗品費を抑えることができたため。引き続きNAD(P)+/NAD(P)Hモデル部位を含有する多孔性複合材料の合成を検討するとともに、得られた多孔性複合材料の種々の官能基に対する還元特性を検討するために、様々な反応基質を購入または合成する必要があり、これらの試薬・溶媒などの消耗品費として使用する予定である。
運動学習におけるフィードバック情報の呈示頻度と情報量の最適性に関する研究

昨年度の研究において、新しく提案した漸減要約フィードバック・スケジュールがエイミング課題であるゴルフのパッティングの学習に対して、従来のフィードバック・スケジュールよりも有効性が高いことが証明された。そこで今年度の研究では、漸減要約フィードバックのどのような要因が運動学習に対して有効に働いているのかを明らかにすることを目的とした。この漸減要約フィードバックは学習段階が進むにつれて要約されるKR量が増加していくため、学習後期における多量の要約KRの全てが学習に有効かどうかを検討するために、「全KR要約呈示群」と「選択KR要約呈示群」、「選択1KR呈示群」を設定し、ゴルフの7mパッティングを運動課題として、習得段階と保持段階のパフォーマンスを比較した。このパフォーマンスの正確性と安定性に関して、これら3つの群間に有意な差が示されず、かつこれら3群のパフォーマンスが昨年度の実験における従来の即時、要約、漸減的フィードバック・スケジュールのパフォーマンスと比較して非常に高かった。以上の結果から、運動学習において有効なKRは学習者自身が必要であると選択し、要求したKRであることが明らかとなった。また、上記のエイミング課題とは異なったスキル学習においても漸減要約フィードバック・スケジュールが有効かどうかを検討するために、パソコンのモニター上で移動する指標と目標地点が一致するタイミングで反応キーを押すという一致タイミング課題を新たに設定し、即時、要約、漸減的、漸減要約フィードバックのパフォーマンスを比較した。その結果、ゴルフ・パッティングのエイミング課題の結果とは異なり、一致タイミング課題では各フィードバック条件間で有意な差は示されなかった。この結果から、課題の特性によって有効なフィードバック・スケジュールが異なることが示唆された。本年度の研究では、実験1として運動学習に有効な結果の知識(KR)のフィードバック(FB)スケジュールについて、従来の即時FBと漸減的FB、要約FBと本研究で新たに考案した漸減要約FBをゴルフの7mパッティングというエイミング課題を用いて比較・検討した。習得段階では、要約FB以外のパフォーマンス(正確性と安定性)は非常に高く、有効な学習促進が認められた。保持段階では、先行研究の指摘どおり、即時FBのパフォーマンスに著しい低下が認められ、漸減FBと要約FBにもパフォーマンスの低下が示された。しかし、漸減要約FBにはほとんどパフォーマンスの低下が示されなかった。以上の結果から、本研究で考案した漸減要約FBは習得段階において高いエラー修正機能を有するとともに、習得したスキルを忘却せずに維持できる高い保持能力も獲得できることが明らかとなった。つまり、学習初期段階では「1試行毎に」KRを呈示し、学習が進むにつれて「2試行毎に」「3試行毎に」という具合にKRの呈示頻度を減少させつつ、学習とともにKR量は「2試行分」「3試行分」を要約することによって減少させないことが、スキル学習におけるKRのFBスケジュールとして非常に有効であることが示唆された。実験2では、実験1と同様の運動課題を用いて、運動学習に有効であった漸減要約FBの最適なKRの呈示頻度を、課題の難易度との関係から検討した。課題の難易度が高い場合にはKR呈示頻度を高くし、課題の難易度が低い場合にはKR呈示頻度を低くしたFBスケジュールが有効であると仮定したが、実験2の結果は習得段階および保持段階にパフォーマンスにおいて呈示頻度(高頻度・中頻度・低頻度)間に有意な差は示されなかった。しかし、課題の難易度(右打と左打)間にも有意な差は示されなかったことから、本実験で設定した課題の難易度に問題があったと考えられる。
二相系格子ボルツマン法を用いたマイクロチャネル内における複雑流動現象の解明

平成17年度は,前年度開発された計算手法を用いて,固体を含む流れ場の気液二相流問題の解析を行った.まず,壁面に接触する気泡の問題において,壁面との静的接触角および接触面積の変化について調べた.気泡は壁面の濡れ性によって接触する形状が異なり,静的接触角が小さくなるほど壁面に広がりやすく,気泡の厚みが小さくなることがわかった.また,静的接触角の計算結果は,Youngの理論に基づく値と良く対応する結果が得られた.さらに,気泡と壁面の接触面積の時間変化は,Laviら[Colloid SurfaceA 250 (2004) 409]の実験データと良く一致することが示された.次に,傾斜した壁面を滑り落ちる液滴の問題において,液滴の挙動ならびに二種類の動的接触角(前進接触角および後退接触角)について調べた.いずれの濡れ性に対しても,各接触角の間の関係は,Sikaloら[Exp.Therm.Fluid Sci.29 (2005) 795]が行った実験と同様な傾向を示した.また,液滴は先端が尖った形状で落下し,静的接触角が大きくなるほど液滴は落下方向によく引き伸ばされる傾向が見られた.これらの結果から,本手法は動的な接触に対しても有用であると言える.最後に,マイクロな隙間流路内における気泡流問題の一例として,三次元ダクト内に複数の物体を含む流れ場の気泡流解析を行い,上昇する気泡の挙動および速度ベクトルについて調べた.物体表面の濡れ性を変化させて計算を行ったところ,静的接触角の小さい(物体表面が親水性)ケースでは気泡は物体が密になっている間を通って上昇するのに対し,静的接触角の大きい(物体表面が疎水性)ケースでは物体が疎になっている空間的に広い部分を通って上昇する傾向が見られた.以上のことから,本手法の妥当性ならびに複雑流路内の二相流問題への有効性が示された.マイクロチャネル内の混相流解析を行う準備として,第一に,二相系格子ボルツマン法による解析手法の確立を行った.まず,研究代表者らがこれまでに提案してきた新しい境界条件を基に,気液二相流解析に必要な物体表面および入口・出口における境界条件の定式化を行った.次に,得られたシミュレーション法を用いて,二次元矩形状固体壁を含む流れ場の気泡流解析を行った.本計算では,上昇する気泡流の流動様式を決定する無次元数(エトベス数,モートン数,およびレイノルズ数)を変化させることにより,種々の条件に対する固体壁周りの密度分布ならびに流速分布を求めた.その結果,上昇する気泡が物体と衝突する際に,気泡の分裂・合一といった複雑な現象を微視的な観点から捉えることができた.また,エトベス数ならびにモートン数が大きくなるほど,気泡の変形・分裂の現象は複雑になることがわかった.第二に,この解析コードを三次元計算が行えるように拡張し,多数の球を含む流れ場における乱流現象のシミュレーションを行った.まず,単相流に対して,局所の流れ場と圧力損失との関係を調べ,広範囲のレイノルズ数域(物体の相当直径基準のレイノルズ数が約5000まで)に対して,既存の実験データと良好に一致する結果が得られた.また,局所流速の時間変動を調べることにより,流れが層流から乱流へ遷移する過程の現象について考察した.次に,三次元多孔質構造内の気泡流解析を行うための準備として,固体壁上における濡れ性を考慮した境界条件を導入した.現在,基本的な問題に対して他の実験データと比較することにより,濡れ性に関する定量的な評価を行っているところである。平成17年度は,前年度開発された計算手法を用いて,固体を含む流れ場の気液二相流問題の解析を行った.まず,壁面に接触する気泡の問題において,壁面との静的接触角および接触面積の変化について調べた.気泡は壁面の濡れ性によって接触する形状が異なり,静的接触角が小さくなるほど壁面に広がりやすく,気泡の厚みが小さくなることがわかった.また,静的接触角の計算結果は,Youngの理論に基づく値と良く対応する結果が得られた.さらに,気泡と壁面の接触面積の時間変化は,Laviら[Colloid SurfaceA 250 (2004) 409]の実験データと良く一致することが示された.次に,傾斜した壁面を滑り落ちる液滴の問題において,液滴の挙動ならびに二種類の動的接触角(前進接触角および後退接触角)について調べた.いずれの濡れ性に対しても,各接触角の間の関係は,Sikaloら[Exp.Therm.Fluid Sci.29 (2005) 795]が行った実験と同様な傾向を示した.また,液滴は先端が尖った形状で落下し,静的接触角が大きくなるほど液滴は落下方向によく引き伸ばされる傾向が見られた.これらの結果から,本手法は動的な接触に対しても有用であると言える.最後に,マイクロな隙間流路内における気泡流問題の一例として,三次元ダクト内に複数の物体を含む流れ場の気泡流解析を行い,上昇する気泡の挙動および速度ベクトルについて調べた.物体表面の濡れ性を変化させて計算を行ったところ,静的接触角の小さい(物体表面が親水性)ケースでは気泡は物体が密になっている間を通って上昇するのに対し,静的接触角の大きい(物体表面が疎水性)ケースでは物体が疎になっている空間的に広い部分を通って上昇する傾向が見られた.以上のことから,本手法の妥当性
カナダにおける消費者教育とメディア・リテラシー教育の融合に関する研究

本研究は、現代の消費社会の問題に取り組む教育活動を、消費者教育とメディア・リテラシー教育の融合というかたちで構想するための基礎的な作業として行われたものである。参照事例をカナダにおけるこの2種類の教育に求め、それぞれの教材に含まれる商業広告の分析課題の目的を分類した。その目的は、(1)広告のリスク、(2)消費者の権利、(3)映像の表現技法、(4)商業宣伝の遍在化、を認識することにあると確認され、このうち(2)と(4)が、本研究が目指す消費社会を批判的に検討する教育活動との親和性が高いという結論を得た。初年度は,オンタリオ州とケベック州を対象に以下の調査を進めた。まず,オンタリオを対象にした研究として,おもに以下の2点を行った。第一に,中等教育段階に設置されている家庭科の州教育課程,教科書ならびに教員向けガイドブックを収集し,そこから広告の学習を含む項目と単元を抽出した上で,メディア・リテラシー教育が導入された1980年代末前後に目標や内容に変化が見られるかどうかを確認する作業に着手した。また,州教育課程と教材を分析する観点の妥当性を検討するために,家庭科教育と教員養成および現職研修の現状について,トロント地区教育委員会の社会科学・家庭科担当の指導主事,テムズバレー地区教育委員会管内の高校教員,教員団体メディア・リテラシー協会長に聞き取りを行った。第二に,消費者教育の内容を規定する要因の1つとして商業宣伝の問題を取り上げる消費者運動に注目し,学校教育との連携について調査した。消費者団体の公益科学センター・カナダ事務所長への聞き取りから,連邦や各州議会への広告規制の働きかけと並行して,特に小児肥満対策としての広告学習や食育を促す活動にも取り組んでいることが確認された。次に,ケベックについては,消費者教育とメディア・リテラシー教育の融合という事象に迫るための基礎作業として,13歳未満への直接的な商業宣伝の禁止というオンタリオとは異なる条件を念頭に置きつつ,消費者教育のなかの広告学習の展開過程を分析した。具体的には1980年代と2000年代の州教育課程と,州消費者保護事務所が1980年代と2010年代に初等学校教員向けに作成した州教育課程準拠の広告学習事例集をそれぞれ比較した。その結果,指導の重点が,広告による欲求の刺激をコントロールするスキルから,広告が健康や環境に及ぼす倫理的な影響を検討するスキルの獲得へと移されていることが明らかになり,この成果を学術論文として刊行した。2年目の研究活動は,おもに以下の3つに分類することができる。第一に,カナダで1960年代末および90年代初頭に出版された英語の消費者教育教材における広告の章を分析し,その成果を日本教育方法学会大会で発表した。それぞれの時代の商業広告の捉え方に注目し,加えて80年代末のオンタリオ州のメディア・リテラシー教材との比較も行った。その結果,60年代末と90年代初頭の教材比較では,80年代に消費者教育に環境保護の視点が導入されたことで,大量生産と結び付いた商業広告のあり方への評価が厳しくなるという変化を見いだすことができた。他方,消費者教育は,リスク管理能力の獲得を重視する性格から,時代を問わず誇大広告以外の広告を有益な情報源に位置づける傾向があり,80年代末のメディア・リテラシー教材が,商業広告を消費文化の象徴として批判的に分析する活動を含むのとは対照的であることも明らかになった。第二に,198090年代のケベック州消費者保護事務所の商業広告をテーマにした教育事業に関する資料を,ケベックシティのラヴァル大学で消費科学研究者の協力を得て収集した。この事業は,小学校高学年と中学生の世代がクラス単位で参加する,テレビコマーシャル分析のコンクールであり,開催されていた期間は,オンタリオ州でメディア・リテラシー教育が英語科教育課程に導入され,主要な教材が刊行された時期と重なっている。両者の商業広告の捉え方の相違を明確にすることを課題として設定し,資料の分析を進めた。第三に,初年度に残した課題でもある,子どもと商業広告の関係の捉え方をめぐる議論に関する研究に取り組んだ。具体的には,学校でのマーケティングの禁止を勧告した国連の報告書(2014年)と,学校での商業宣伝の禁止措置をとっているケベック州の事例に注目して,規制の論理を明らかにし,成果を学術論文として刊行した。初年度にケベック州を対象にした論文を前倒しして執筆できたため,2年目は,そこで残された課題に関わる資料収集や分析,論文執筆に多くの時間を割くことができた。それと同時に,カナダの英語圏で使用された消費者教育教材の研究とその成果発表も予定通り進めることができた。他方,ラヴァル大学での資料収集の際,悪天候による図書館の閉館が理由で,予定していた1980年代の消費者教育教科書の閲覧がかなわなかった。これについては,最終年度にモントリオール大学で改めてアクセスすることにしている。最終年度は,オンタリオ州のメディア・リテラシー教育と,ケベック州の消費者教育のなかのテレビコマーシャル分析の教材を比較し,両者の特徴を明らかにする課題に取り組んだ。具体的には,両州でそれぞれの教育活動が教育課程に位置づけられた1980年代後半以降の教材に注目した。教材分析の結果,オンタリオのメディア・リテラシー教育でテレビコマーシャルは,撮影・編集技法や,映像を構成する要素が作り出す意味を解読する学習材として活用される傾向が認められた。それに対しケベックの消費者教育では,テレビコマーシャルが含む商品に関する情報の量に注目させた上で,商業宣伝が消費者の「情報を与えられる権利」を保障しているかについて考えることが促されていた。

こうしたテレビコマーシャル分析教材に見られるメディア・リテラシー教育と消費者教育の相違点は,前者が映像理解のためのスキル形成を,後者が消費者の権利という点から商業宣伝の問題を探し出すことをそれぞれ重視していると整理することができる。以上の分析結果は,日本カリキュラム学会大会と日本教育工学会SIG研究会で発表した。本研究を通して,カナダで作成された教材のなかでメディア・リテラシー教育と消費者教育の要素を融合させた広告学習単元の存在は確認できたが,その融合が理論的・体系的に進められたと評価するまでには到らなかった。他方,広告学習には,目的をめぐる2つのオプションー「個人が合理的な消費生活を営むための知識・技能の獲得」と「いまの消費社会を見直すための知識・技能の獲得」ーがあることが明らかとなり,後者のオプションが,メディア・リテラシー教育と消費者教育の融合との親和性が高いという結論を得ることができた。本研究は、現代の消費社会の問題に取り組む教育活動を、消費者教育とメディア・リテラシー教育の融合というかたちで構想するための基礎的な作業として行われたものである。参照事例をカナダにおけるこの2種類の教育に求め、それぞれの教材に含まれる商業広告の分析課題の目的を分類した。その目的は、(1)広告のリスク、(2)消費者の権利、(3)映像の表現技法、(4)商業宣伝の遍在化、を認識することにあると確認され、このうち(2)と(4)が、本研究が目指す消費社会を批判的に検討する教育活動との親和性が高いという結論を得た。当初の計画では,初年度のあいだにオンタリオの教育課程と教材の分析をおおむね終えることにしていた。ところが,途中で現地調査の時期が研究代表者と訪問先の都合で3月末にずれ込むことが判明したため,2年目に予定していたケベックの研究の一部を先に行い,論文を刊行することもできた。したがって,初年度の研究は順調に進めることができたと言える。最終年度の前半は,まずカナダ国立図書・公文書館,ケベック州立図書・公文書館,モントリオール大学で,追加の資料収集を行う。そして,ケベック州消費者教育事務所主催の広告分析コンクール等の資料分析を集中的に行い,成果を7月開催の日本カリキュラム学会大会で発表する。後半は,3年間の研究のまとめとして,学術雑誌への投稿論文を執筆する。メディア教育学2年目の前半は,初年度末にオンタリオで収集した資料の分析を集中的に行い,10月開催の日本教育方法学会大会で成果を発表する。後半は,初年度に刊行したケベックの論文で十分に取り上げることができなかった教科書分析や,同州での消費者教育に影響を与えた消費者運動の系譜を解明する課題に取り組む。
非接触充電時のインピーダンス変化に基づくワイヤレス充電状況推定システムの開発

我々はこれまで充電式心臓ペースメーカの研究を進めてきた.体内に埋め込んだ心臓ペースメーカの充電状況を体外から推定することは出来なかった.そこで我々は充電状況に応じて2次側インピーダンスが変化することに着目し,体外からの電気パラメータから充電状況を推定する方法を提案した.チタンケースが無い場合において提案する推定式を用いて良好な推定が可能であることを確認した.また,チタンケースが有る場合(2次コイルをチタンケースに封入した場合)のチタンケースに生じる渦電流損を解析し,等価チタンロス抵抗を導入した新たな推定式を提案した.チタンケースが有る場合でも良好に充電状況を推定できる研究成果を得るに至った.体内に埋め込まれたペースメーカの充電状況をワイヤレス給電時に体外から計測するシステムの構築を目指し,充電状況に対応してインピーダンスが変化することに着目してその変化を外部から測定することで充電状況(電池残量)を見積もる方法を検討した.本採択課題ではコイル間に金属ケースが介在する場合には極めて困難であった充電状況の推定を解決する新たな計測方法を提案することに成功した.24年度(初年度)前期には金属ケースを有しない一般的な非接触電力伝送において1次側パラメータから体内の充電状態が推定できることを実証した.しかしながら伝送コイル間に金属が介在する状態では本推定式のままでは充電後半では推定誤差が増加する傾向があることが分かり,その原因解明とそれを解決する新たな方法の提案が課題となった.そこで24年度中期には,これまでの測定データを解析し従来の推定式に実験値から求まるチタン損失抵抗RTを補正項を加えることによって金属ケースがある場合においても充電状況を精度良く推定することに初めて成功した.25年度にはチタンケースをコイルと見立てた等価回路での理論解析を進め,実験結果から得られた補正項に相当する項が理論解析からも得られることが分かり,実験と理論解析の両面から新しい推定式の妥当性を示唆する結果を得るまでに至った.現在はこれらの研究成果を基に体外側充電器の試作を進めている.我々はこれまで充電式心臓ペースメーカの研究を進めてきた.体内に埋め込んだ心臓ペースメーカの充電状況を体外から推定することは出来なかった.そこで我々は充電状況に応じて2次側インピーダンスが変化することに着目し,体外からの電気パラメータから充電状況を推定する方法を提案した.チタンケースが無い場合において提案する推定式を用いて良好な推定が可能であることを確認した.また,チタンケースが有る場合(2次コイルをチタンケースに封入した場合)のチタンケースに生じる渦電流損を解析し,等価チタンロス抵抗を導入した新たな推定式を提案した.チタンケースが有る場合でも良好に充電状況を推定できる研究成果を得るに至った.本研究は非接触充電時における2次側インピーダンスの変化(すなわち充電状況)に注目し、その変化から充電状態を推定するシステムを確立するものである。24年度(初年度)前期には、金属ケースを有しない一般的な非接触電力伝送において1次側パラメータから体内の充電状態を推定できることを確認した。しかしながら本研究が目標としている2次側コイルをチタンケースに封入した実装状態(伝送コイル間に金属が介在する状態)では本推定式のままでは充電後半には実際よりも低く推定されることが判明した。そのため推定式の見直しが急務となった。24年度中期では伝送コイル間に金属(チタンケース)が介在する場合の推定式を、これまでの測定データを解析し、従来の推定式に実験値から求まる補正項を加えることで実現した。具体的には実験結果からチタンケースに生じる渦電流損に相当する直列等価抵抗を換算し、1次側損失分として推定式に補正する方法をとった。24年度後半にはチタンケースをコイルと見立てた等価回路での理論解析を進め、実験結果から得られた補正項に相当する項が理論解析からも導出できることが分かり、実験と理論解析の両面から新しい推定式の妥当性が確認できた。現在は非接触電力伝送に関わる計測環境の自動化を検討中であり、実験データ収集の効率化を目指している。これにより充電状況推定に係る実験データの収集を効率よく進められる環境を整える。最終年度(25年度)はこの新しい推定方式の妥当性を確認するための検証実験に注力して取り組んで行く予定である。24年度(初年度)前期では本研究室で前年度に提案した従来の推定式の妥当性を評価し、金属ケースを有しない一般的な非接触電力伝送において1次側パラメータから体内の充電状況(2次側インピーダンス)を充分に推定可能な良好なデータを得た。しかしながら本研究が目標としている2次側コイルをチタンケースに封入した実装状態(伝送コイル間に金属が介在する状態)では充電が進むにつれて充電状況が最大50%低く見積もられる状況が確認された。この誤差は当初の研究計画では想定しておらず、我々の研究室で考案した推定式の見直しが急務となった。この誤差の原因はチタンケースに生じる渦電流損が原因であると考え、電力伝送に係わる損失の内訳を解析することで新たな推定式の検討を進めた。24年度中期には伝送コイル間に金属(チタンケース)が介在する場合の補正式を測定データから解析し、チタンケースに生じる渦電流損に相当する直列抵抗成分を推定式に組み込んだ新しい推定式を考案した。また、チタンケースをコイルと見立てた等価回路による非接触電力伝送モデルの理論解析を進めた結果、同様の項が導出され、新しい推定式の理論的根拠が得られた。

今回新たに提案したチタンケースを考慮した推定式の妥当性の評価を最優先とする。本推定式ではコイルの結合係数(結合度合)を式中に含むため、コイルの結合状況(位置ずれ)により少なからず推定誤差を含む。そこで、その誤差を補正する方法または対策方法について検討する。進捗状況によりシステムを試作し、提案する推定方法の評価、更には体内回路の発熱評価に着手する予定である。最終年度は電子負荷装置を用いて充電状況を模擬した測定データを収集し、提案する充電状況推定方法の評価を行う。回路基板を試作し、動作や発熱の評価などを行う。(パソコン、CAD、磁場解析ソフト、LabVIEW、電子部品、温度計、ロガー)
超高速磁気共鳴スペクトル法によるリアルタイム脳内アミノ酸拡散画像の開発と応用

本研究の目標は磁気共鳴法(MR)のもつ独自の解析能力を発揮できる超高速磁気共鳴スペクトル画像(超高速MRSI)法を確立することである。このためには測定時間を短縮する超高速MRSI法の開発が不可欠で、画像法であるEPI法を変更したEPI-MRSI法の開発を行った。本方法の実用化によってMRSI法の持つ広い領域を測定する能力に、緩和時間・拡散などの情報を付加することが期待された。本研究を遂行するにあたり、動物実験用MR装置と臨床用MR装置に加えて、臨床用装置へ測定系列を移植するために臨床用装置の磁場を利用して稼動できる実験用装置・ワークステーションが必要となり、MR mics(城南電子)を導入した。これらの機材を用いて、超高速測定法として知られるEPI画像法からMRS法に応用してEPI-MRSI法の開発を行った。臨床用装置にてEPI-MRSI法を稼動させることができた。EPI-MRSI法について脳MRSの測定精度・S/Nについて検討を行った。現状の装置では、EPI-MRSI法とSE-MRSI法とを比較すると代謝物のスペクトル分解能・信号強度はSE法が安定していた。測定時間については信号強度の問題があり、EPI-MRSI法で画期的な時間短縮は得られなかった。現状では臨床用装置の測定感度が向上してきており、緩和時間・拡散の測定には技術的に安定しているSE法を使用するほうが効率がよいと判断される。生体から拡散スペクトルを得るためには、生理的な動きを補正する必要があるが、現時点では十分な補正ができなかった。拡散については画像法に応用して脳内の神経走行を描出するテンソル画像を得ることができた。MRSI法の緩和時間・拡散という応用分野では超高速法を用いるには新たな課題が生れたが、本研究においてEPI-MRSI法による脳内代謝物を短時間で測定する目標は達成された。本研究の目標は磁気共鳴法(MR)のもつ独自の解析能力を発揮できる超高速MRSI法を確立することである。つまり、MRSI法の持つ広い領域の脳内代謝物を測定する能力に、緩和時間・拡散・化学反応時間の情報を付加することである。このためにはMRSI法の測定時間を劇的に短縮する超高速磁気共鳴スペクトル画像法の開発が不可欠である。高速化のためにはEPI法を変更したEPI-MRSI法がある。本方法が実用化されることによってMRSI法の持つ広い領域の脳内代謝物を測定する能力に、緩和時間・拡散・化学反応時間などの情報を付加することが可能となると考えられる。私達の現有する設備はは動物実験用MR装置(7.0T Unity-INOVA300SWB,15cm bore)と臨床用MR装置(1.5T,Stratis;日立メディコ,Magnetom,;Siemens)である。動物実験用MR装置は、我々のNMR研究の経験から必要とするスペックで新規に設計された世界唯一の装置(7.0T Unity-INOVA300SWB,15cm bore)である。本年度の研究で、基礎的な検討を現有する実験用装置で行っている。この方法を実験用装置で作成・改善をはかって臨床用装置に移植していく必要があるが、臨床用装置では実験用装置に比べ、制約が多い。本年度は実験用装置での測定を臨床用装置へ移植していくための前段階として、臨床用装置内で微小領域に限局して高い傾斜磁場を発生するNMR計測・処理用ワークステーションを導入した。

本装置は元々、MR顕微鏡としてのスペックで設計されており、予備的測定としてEPI-MRSI法を臨床用装置に移植していくための装置として、そのスペックを確認し、改善を加えて次年度以降の研究への準備を行った。本研究の目標は磁気共鳴法(MR)のもつ独自の解析能力を発揮できる超高速MRSI法を確立して、MRSI法の持つ広い領域の脳内代謝物を測定する能力に、緩和時間・拡散・化学反応時間の情報を付加することである。このためにはMRSI法の測定時間を短縮する超高速磁気共鳴スペクトル画像法の開発が不可欠である。高速化のためにはFPI法を変更したEPI-MRSI法がある。本方法が実用化されることによってMRSI法の持つ広い領域の脳内代謝物を測定する能力に、緩和時間・拡散・化学反応時間などの情報を付加することが可能となると考えられる。現有する設備は動物実験用MR装置(7.0T Unity-INOVA300SWB,15cm bore)と臨床用MR装置(1.5T,Stratis;日立メディコ,Magnetom,;Siemens)である。動物実験用本年度の研究で、基礎的な検討を現有する実験用装置で行っている。この方法を実験用装置で作成・改善をはかって臨床用装置に移植していく必要があるが、臨床用装置では実験用装置に比べ、制約が多い。昨年度は実験用装置での測定を臨床用装置へ移植していくための前段階として、臨床用装置内で微小領域に限局して高い傾斜磁場を発生するNMR計測・処理用ワークステーションを導入した。本年度は本装置は、予備的測定としてEPI-MRSI法を臨床用装置に移植していくため、この装置にてそ改善を加えて次年度以降の研究につなげた。。本研究の目標は磁気共鳴法(MR)のもつ独自の解析能力を発揮できる超高速磁気共鳴スペクトル画像(超高速MRSI)法を確立することである。このためには測定時間を短縮する超高速MRSI法の開発が不可欠で、画像法であるEPI法を変更したEPI-MRSI法の開発を行った。本方法の実用化によってMRSI法の持つ広い領域を測定する能力に、緩和時間・拡散などの情報を付加することが期待された。本研究を遂行するにあたり、動物実験用MR装置と臨床用MR装置に加えて、臨床用装置へ測定系列を移植するために臨床用装置の磁場を利用して稼動できる実験用装置・ワークステーションが必要となり、MR mics(城南電子)を導入した。これらの機材を用いて、超高速測定法として知られるEPI画像法からMRS法に応用してEPI-MRSI法の開発を行った。臨床用装置にてEPI-MRSI法を稼動させることができた。EPI-MRSI法について脳MRSの測定精度・S/Nについて検討を行った。現状の装置では、EPI-MRSI法とSE-MRSI法とを比較すると代謝物のスペクトル分解能・信号強度はSE法が安定していた。測定時間については信号強度の問題があり、EPI-MRSI法で画期的な時間短縮は得られなかった。現状では臨床用装置の測定感度が向上してきており、緩和時間・拡散の測定には技術的に安定しているSE法を使用するほうが効率がよいと判断される。生体から拡散スペクトルを得るためには、生理的な動きを補正する必要があるが、現時点では十分な補正ができなかった。拡散については画像法に応用して脳内の神経走行を描出するテンソル画像を得ることができた。
崩壊した上司－部下の関係性を修復する組織及び職場の最適条件の解明

本研究の目的は、職場の上司ー部下の関係性が悪化・崩壊したとき、それを修復・和解させるための条件を明らかにすることであった。その成果は、大きく次の3点である。(1)上司ー部下の関係修復の条件について示唆を得るため、LMX理論に基づいて行われた研究論文を広く概観した。上司の評価能力と部下のモチベーションの組み合わせごとに整理し、部下の影響方略行動、上司による対応(役割付与等)、部下のネガティブ感情に対する組織マネジメント、職場外の紐帯関係の要因を見出した。この内容は、一部書籍にまとめた。(2)関係性の悪化・崩壊の内容と修復の条件・方略に関するデータをはじめ、研究期間内に収集したデータの分析を行った。その結果の一つに、関係価値は和解を促進すること、またそれが共感によって媒介されることを明らかにした。この関連については、日米間で比較した内容で、Evolution and Human Behavior誌に投稿した(現在審査中)。他に分析したところでは、部下に対する上司の影響力の観点に着目した結果、力にもとづく影響力ではなく、尊敬にもとづく影響力が和解傾向と相関するというパターンが一貫して見出された。他にも、関係悪化・崩壊後にとる部下の方略行動によって、上司との和解傾向が異なることを明らかにしており、悪化・崩壊の原因の内容と併せて詳細な分析を進める。これらはいずれも、今後論文にする予定である。(3)上記(1)の成果を踏まえて、職場「外」の紐帯関係が、職場内の上司ー部下の関係修復に与える影響とその機序について、新たな研究を展開する見通しを立てた。本研究の内容とその成果は、上司との関係性のあり方のせいで力量を十分に発揮できないでいる部下に対して、個人だけでなく、組織としての体制整備や人材育成等の対応策に活かせるものであり、組織力の底上げに貢献しうる重要なエビデンスである。H28年度は、いったん悪化および崩壊した関係性の再構築を促す条件について、以下の3つの視点から検討を行った。1.組織における信頼関係の再構築に及ぼす「組織環境の要因」の観点からの分析:社員間(上司と部下、他部署の社員と)の関係構築に、組織・チームの環境の要因が及ぼす影響について検討した。経営哲学・理念やそれを浸透させるためのチーム活動は、互いの心理的距離を縮めると同時に、自発的な行動を促す上で重要な役割を果たすことが示唆された。また、この職場環境の要因は、将来像の一致(組織と自己の関わり意識)、あるいは仕事の楽しさ(仕事と自己の関わり)といった心理的要因を媒介して、利他的行動と創造的行動を促すことが明らかになった。2.組織における信頼関係の再構築(和解)に及ぼす「個人要因」の観点からの分析:組織内での葛藤解決に対する地位獲得戦略の影響について検討を行った。地位獲得戦略に関する研究では、攻撃的で威圧的な戦略(支配的戦略)と利他的に振る舞い尊敬を獲得する戦略(信望戦略)の2通りの戦略があり、多くの場合支配的戦略は有効ではないことが知られている。H28年度の研究では、回答者がいずれの戦略を使う傾向があるかを尋ねるとともに、実際の職場での葛藤後に和解を達成しているかどうかを調査した。その結果、信望戦略を使う者ほど和解を達成していることが示された。3.リーダーとの信頼関係の悪化に伴い、「他成員に対して生じるネガティブ感情」の観点からの分析:リーダーとの関係が悪化すると、他成員に対して妬みの感情が生じ、組織の諸活動を阻害することが報告されている。そこで、この妬み感情を緩和させる有効なマネジメントのあり方について、実験的な手法を用いて検討した。その結果、妬みを抱く者に役割を付与することが有効であり、その効果は、組織の目標設定によって促進されることが明らかになった。現在のところ、とくに大きな問題はなく、おおむね順調に調査・実験等が進んでいる。平成29年度の研究活動とその概要は、以下のとおりである。1.過年度の調査結果について吟味し、論文執筆を進めている。その一つは、客観的指標による関係性価値と赦しに関する研究である。これについては、現在、論文投稿を行ったところである。もう一つは、経営理念(組織的要因として)の観点から行った調査研究については、海外研究者とのディスカッションをもとに論文投稿に向けた準備を進めている。2.リーダーとメンバーの関係をチーム単位で捉え、リーダーとの信頼関係とネガティブ感情生起の関連性についてレビューを行った。(他のメンバーと比較して)リーダーと信頼関係を十分に築けていないと認知することによって生じるネガティブ感情が、行動にどのような影響をもたらすのか、そして、その感情による関係性のさらなる“もつれ"を抑制するための条件について検討を進めている。現在、予備実験を行い、その修正をふまえて本実験の準備を進めているところである。3.企業における関係性の質とリーダーシップ、組織環境に関する要因、および従業員の意識と職務行動を含む質問紙調査を設計した。日本企業、海外研究者との共同研究として、今後、縦断的調査を予定している。平成29年度は、その第1回目の調査を試行することができた。4.平成28年度に行った地位追求ストラテジーと組織内の和解に関する調査のフォローアップ調査を行い、H28年度の調査結果を補完する結果を得た。これら2つの結果をまとめて論文を作成しているところである。本研究の目的は、職場の上司ー

部下の関係性が悪化・崩壊したとき、それを修復・和解させるための条件を明らかにすることであった。その成果は、大きく次の3点である。(1)上司ー部下の関係修復の条件について示唆を得るため、LMX理論に基づいて行われた研究論文を広く概観した。上司の評価能力と部下のモチベーションの組み合わせごとに整理し、部下の影響方略行動、上司による対応(役割付与等)、部下のネガティブ感情に対する組織マネジメント、職場外の紐帯関係の要因を見出した。この内容は、一部書籍にまとめた。(2)関係性の悪化・崩壊の内容と修復の条件・方略に関するデータをはじめ、研究期間内に収集したデータの分析を行った。その結果の一つに、関係価値は和解を促進すること、またそれが共感によって媒介されることを明らかにした。この関連については、日米間で比較した内容で、Evolution and Human Behavior誌に投稿した(現在審査中)。他に分析したところでは、部下に対する上司の影響力の観点に着目した結果、力にもとづく影響力ではなく、尊敬にもとづく影響力が和解傾向と相関するというパターンが一貫して見出された。他にも、関係悪化・崩壊後にとる部下の方略行動によって、上司との和解傾向が異なることを明らかにしており、悪化・崩壊の原因の内容と併せて詳細な分析を進める。これらはいずれも、今後論文にする予定である。(3)上記(1)の成果を踏まえて、職場「外」の紐帯関係が、職場内の上司ー部下の関係修復に与える影響とその機序について、新たな研究を展開する見通しを立てた。本研究の内容とその成果は、上司との関係性のあり方のせいで力量を十分に発揮できないでいる部下に対して、個人だけでなく、組織としての体制整備や人材育成等の対応策に活かせるものであり、組織力の底上げに貢献しうる重要なエビデンスである。今後進めるべき研究とその推進方策については、以下の3点である。1.上記(研究実績)の内容を早期に論文化し、解決すべき、かつ優先順位の高い課題を明確にすること。2.当事者(上司と部下)の関係修復・和解に有効な条件について、第三者や組織によるマネジメントのあり方、および当事者の感情的側面を含めて検討を重ねる必要がある。3.因果関係の不明瞭さについては、実験的手法や縦断的研究などを用いた研究計画と現場協力を試みる。今後進めるべき研究とその推進方策については、以下の点である。1.これまでと同様、研究成果の整理とその早期論文化を進める。2.新たに計画している調査および実験の精査とその実施を進め、分析を行う。3.企業における縦断的調査の吟味・改善を行い、その継続実施・データ蓄積を行う。H28年度の末にノートパソコンが不調になり、その購入に関して、事務処理と確認のタイミングとの齟齬・誤認により、2台分の発注になった(その後、1台の購入で十分であると判断し、年度内に1台分をキャンセルした)ことによる。申請時に予定していなかった学外研究が7ヶ月間あり、当初の使用計画とは異なることになった。次年度分と合わせて、実験調査にかかる費用(物品費、および実験参加者への謝金を含む人件費)に計上し、効果的な研究調査の遂行に使用する予定である。
ロラン・バルトの講義に関する総合的研究：文学理論の再考に向けて

平成30年度は、ロラン・バルトが1976年から80年にかけてコレージュ・ド・フランスで行った講義の「講義集」および「Longtemps, je me suis couch&eacute; de bonne heure」(1987)といった講義に先立って行われた講演、講義メモ等の補足資料、そして、一部残されている講義・講演の録音データの調査・分析を行った。本研究を進める手順として、方法論的には、文献学的な分析とコンテクスチュアルな研究とを組み合わせたかたちになる。一次資料の文献学的調査からスタートして、バルトの講義に関連する二次的資料の収集・調査を行った。従来のバルト研究における「講義」の位置づけは、『恋愛のディスクール』(1977)や『明るい部屋』(1980)といった、講義と並行して執筆された作品に関する解釈の一助に留まっていた。その背景には、一連の講義にみられる主題の多様さと形式的な曖昧さが指摘されるが、講義が一定の纏まりをもった言述として残されている以上、文献学的・言語学的観点から分析を加えることは可能であり、このような作業をぬきに、バルトの主張に徹底した理論的整合性を与えることは不可能である。このことから本研究は、従来のバルト解釈の妥当性も認めつつ、講義に関する文献学的調査を徹底的に行うことで、バルトの講義を学術的対象にまで高めると同時に、バルト研究の基盤となる新たなスキームを準備することを目的とした。本研究課題の最終的な目的は、「講義」の文献学的調査を通じて、バルトの文学理論を新たな観点から捉え直すことにある。従来、バルトの文学理論には、それが読者の主観的な解釈を容認する「読者主義」、「反・歴史主義」、「相対主義」であるとの批判が加えられてきた。しかし、このような批判が生じた背景には、それらが「作者の死」(1968)や「作品からテクストへ」(1971)といった特定の文献のみに依拠し、後期バルトの業績を等閑視している点が指摘される。バルトは自身の講義の中で、教員である自らと学生とを「作者」と「読者」に置き換え、作者の役割について言及している。このような講義の網羅的研究を通じて、バルトの文学理論を再構築することを目的とし、本研究課題初年度は、一次資料の文献学的調査と並行して、関連資料の収集・調査を行った。この作業には、かなりの時間を要することが予想されたが、おおむね予定どおり遂行することができた。また、これらの成果を基盤として、バルトの講義と他の作品との関連性に関する調査にも着手することができた。今後は、バルトの講義に関する基礎的・文献学的研究を継続しつつ、以下の三点を実施するー1講義と他の作品との比較研究、2文学理論の再構築、3研究成果の発信。1については、講義そのものの調査から抽出される論点と、バルトの文学理論解釈の争点となる「読者論」との対応関係を借定していくことが必要な手続きとなる。これによって、「講義」を踏まえた新たな観点から、バルトの作品を解釈することが可能となる。このような作業を通じて、最終的には、バルトの文学理論そのものの再構築を試みる。以上の作業にあたっては、原典に注視するだけでなく、最先端のバルト研究、文学理論研究にも眼を向けることで、バルトの思想が現在までにどのように捉えられてきたかも顧慮する。そのために、国内外での調査を積極的に行うと同時に、講義研究に関連づけられる教育学や社会学分野の研究動向にも注視していく。

バルトは自身の講義の中で、教員である自らと学生とを「作者」と「読者」に置き換え、作者の役割について言及している。このような講義の網羅的研究を通じて、バルトの文学理論を再構築することを目的とし、本研究課題初年度は、一次資料の文献学的調査と並行して、関連資料の収集・調査を行った。この作業には、かなりの時間を要することが予想されたが、おおむね予定どおり遂行することができた。また、これらの成果を基盤として、バルトの講義と他の作品との関連性に関する調査にも着手することができた。今後は、バルトの講義に関する基礎的・文献学的研究を継続しつつ、以下の三点を実施するー1講義と他の作品との比較研究、2文学理論の再構築、3研究成果の発信。1については、講義そのものの調査から抽出される論点と、バルトの文学理論解釈の争点となる「読者論」との対応関係を借定していくことが必要な手続きとなる。これによって、「講義」を踏まえた新たな観点から、バルトの作品を解釈することが可能となる。このような作業を通じて、最終的には、バルトの文学理論そのものの再構築を試みる。以上の作業にあたっては、原典に注視するだけでなく、最先端のバルト研究、文学理論研究にも眼を向けることで、バルトの思想が現在までにどのように捉えられてきたかも顧慮する。そのために、国内外での調査を積極的に行うと同時に、講義研究に関連づけられる教育学や社会学分野の研究動向にも注視していく。少額の端数が生じたため、次年度の直接経費に合算して支出する。
クラスター形成関連分子を標的としたEGFR変異肺癌の転移抑制治療の開発

本研究は、仮説「EGFR遺伝子変異肺癌は、接着分子発現による上皮性性質保持によってクラスター形成し、アノイキスを回避して転移する」の検証を目的とする。クラスター形成に寄与する遺伝子同定のためプールshRNAライブラリーによる網羅的解析を行った。ライブラリーを不死化気管支上皮細胞に導入後、二次元培養(コントロール)または、三次元培養し両条件間での個々の遺伝子のshRNA量を次世代シークエンサーで定量した。クラスター形成に寄与する遺伝子候補を特定した。これらの候補遺伝子のクラスター形成への関与を確認するため、合成オリゴによる個別ノックダウンを行い、クラスター形成に関与する数個の遺伝子を特定した。1.本研究は「EGFR遺伝子変異肺癌は、接着分子発現による上皮性性質保持によってクラスター形成し、アノイキスを回避して転移する」という仮説の検証を目的とする。EGFR遺伝子変異肺癌はイレッサ等の分子標的治療によく反応するが、遠隔転移により死亡する症例が多い。応募者は、EGFR変異肺癌が臨床的には高頻度に全身性の多発転移を発症するにもかかわらず、実験系では転移能の生物学的指標である軟寒天中での増殖(アノイキス(アポトーシス)抵抗性)を示さないことに着目し前述の仮説を着想した。2.まず、接着分子として、最もよく知られ、応募者の過去の報告においてもEGFR遺伝子変異肺癌において発現が強いE-cadherinのRNA干渉によるノックダウンを行った。H358細胞を用いて、合成オリゴおよびshRNA発現レンチウイルスベクターによる遺伝子ノックダウンを試みた。異なるプロバイダーから購入した合成オリゴおよび、複数のことなるshRNA発現レンチウイルスベクターを使用したが、ノックダウン効率は最高で約50%にとどまった。アポトーシス評価をPI染色、FACS解析と、切断カスペースタンパクのウエスタンブロットで評価したが、ノックダウン細胞におけるアポトーシス量の変化を認めなかった。ノックダウン効率を改善するために実験の最適化を現在行っている。3.並行して、E-cadherin以外でクラスター形成に寄与すると推測される既知の遺伝子を幾つか選択しRNA干渉によるノックダウンの準備を開始した。引き続いてアポトーシスへの影響を評価する予定である。研究代表者は、EGFR変異肺癌が臨床的には高頻度に全身性の多発転移を発症するにもかかわらず、実験系では転移能の生物学的指標である軟寒天中での増殖(アノイキス(アポトーシス)抵抗性)を示さないことに着目し前述の仮説を着想した。2.2014年度は、接着分子として最もよく知られ、研究代表者の過去の報告においてもEGFR遺伝子変異肺癌において発現量が多いE-cadherinのRNA干渉によるノックダウンを行った。しかし、明らかなアポトーシス誘導を認めなかった。3.2015年度はクラスター形成(spheroid)に寄与する遺伝子同定のための網羅的解析を行った。プールshRNAライブラリーを不死化気管支上皮細胞(HBEC)に導入した。導入後、細胞を二次元(フラスコの接着培養)培養(コントロール)または、三次元培養(超非接着培養フラスコ)し、これらの2つの条件間での、個々の遺伝子に対するshRNA数を次世代シークエンサーにて定量した。この結果、クラスター形成(spheroid)に寄与する複数の遺伝子候補を特定した。次に、これらの遺伝子のクラスター形成(spheroid)への関与を確認するために、合成オリゴによる個別ノックダウン実験を行い、クラスター形成(spheroid)に関与する数個の遺伝子を特定した。クラスター形成に寄与する分子の代表として、まず、E-cadherinのRNA干渉によるノックダウンを行った。しかし、ノックダウン効率が十分に得られず、約50%にとどまった。ノックダウン細胞におけるアポトーシス解析をおこなったが、E-cadherinノックダウン細胞におけるアポトーシスはコントロールに比べ有意な差がなかった。この結果を受けて、E-cadherin以外のクラスター形成への寄与が推測される遺伝子のノックダウンの準備を開始した。以上よりやや遅れていると判断する。呼吸器内科E-cadherin以外でクラスター形成に寄与すると推測される既知の遺伝子を幾つかピックアップし、RNA干渉によるノックダウンを行い、引き続いてアポトーシスへの影響を評価する。クラスター形成に寄与する有望な遺伝子が特定された場合は、量子ドットを用いた生体イメージングによりin Vivoでの検証実験を行う。
ショウジョウバエ分子生物学によるPDG受容体族の機能と情報伝達の個体レベル解析

研究経費平成3年度1,100,000千円平成4年度700,000千円計1,800,000千円研究経過ヒトc-retプローブによるSouthem解析からショウジョウバエゲノム中に多数のPDGF受容体族遺伝子の存在が示唆されたので、これら遺伝子を単離し、さらに、これら遺伝子座へのP因子挿入突然変異を大規模に検索して突然変異体を得ることを試みた。c-retプローブにハイブリダイズする5種のクローンを単離し、塩基配列からFGF受容体に相同な2種の受容体Tyrキナーゼ(DFR70C,DFR90E)を同定した。両者の構造は互いに似るにも拘らず、その発現の組織特異性は全く異なり、それぞれ特異的な機能を有することが示唆された。クローン化した遺伝子を基にその突然変異を分離する一般的な方法論の確立を行なった。そのために、P因子挿入による多数の突然変異を誘発し、その中からP因子プライマーを用いたPCR反応で挿入部のDNAを増幅し、既に単離した遺伝子とのハイブリダイゼーションを行なう。これによって、極めて感度が高く効率的に検索を行なえるようになり、実際の検索を始めたところである。研究成果報告書として取りまとめられない理由ショウジョウバエを材料としたのは、同種では遺伝子と突然変異体とを利用することによって遺伝子機能を直接個体レベルで解析できるからである。本研究もその突然変異体の分離を前提としており、検索法を確立してようやく実行可能となった段階である。突然変異体を分離して、その表現型から機能が明らかになった段階で、構造解析などのデータと合わせて発表したい。研究成果の取りまとめ時期(予定):平成6年8月30日頃細胞増殖制御に関与する受容体Tyrキナ-ゼの同定と、そのシグナル伝達のカスケ-ドを解明するために、ショウジョウバエのPDGF受容体相同遺伝子などの新たな受容体Tyrキナ-ゼ遺伝子を単離し、その構造解析と共にそれらの欠損した突然変異体を分離し、その機能やカスケ-ドを主に個体レベルから解明することを目的とする。これまでにヒトcーretをプロ-ブとして6種の新しい受容体Tyrキナ-ゼ遺伝子を単離した。また、キナ-ゼドメインの共通配列を利用したPCR法によってもいくつかの遺伝子を単離した。塩基配列の解析からこれらの内の2種がFGF受容体様の構造を有することを明かにした。唾腺染色体へのin situハイブリダイゼ-ションにより決定した染色体上の位置から、各々DFR70CとDFR90Eと命名した。いずれも4.3kbのmRNAを産生し、全発生過程を通じて発現されること、そして、胚発生後期に発現が高いことを認めた。また、各々のcDNAも単離し、その配列を遺伝子のそれと比較したところ、DFR90Eはイントロンを含まないことが解った。胚へのin situハイブリダイゼ-ションにより、DFR70Cは気管形成部と正中線細胞で、そして、DFR90Eは中胚葉組織で特異的に発現されることを見いだした。単離した遺伝子が欠損した突然変異体の分離を試みつつある。そのために、P因子が染色体上の任意の位置に挿入された系統を多数作成し、P因子と単離した遺伝子の配列を利用したPCR法やプラスミドレスキュ-法で特定遺伝子座へのP因子の挿入を検出することを試みつつある。研究成果の取りまとめ時期(予定):平成6年8月30日頃