hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
痛みによる情動変化に対する側坐核内領域特異的ドパミン神経情報伝達の役割の解析

本研究では、痛みによる情動変化に対する側坐核内領域特異的ドパミン神経情報伝達の役割を明らかにすることを目的とした検討を行った。痛み刺激負荷後の側坐核内ドパミン遊離量の変化を、in vivo microdialysis法により検討したところ、側坐核Shell領域では、吻側領域でのみ刺激後30分をピークとした有意なドパミン遊離量の増加が確認された。また、条件付け場所嫌悪性試験法を用いた解析により、側坐核shell吻側領域へのD2受容体拮抗薬の局所投与が、痛みによる負情動生起を阻害することを見出した。一方、本領域へのD2作動薬局所投与による負情動生起は見られなかった。痛みにより引き起こされる不安、嫌悪、抑うつなどの不快情動は、生活の質(QOL: Quality of life)を低下させ、精神疾患・情動障害の引き金ともなるため、情動的側面をも考慮した疼痛治療が求められている。そこで本研究では、痛みによる情動変化に対する側坐核内領域特異的ドパミン神経情報伝達の役割を明らかにすることを目的とし、in vivo microdialysis法、行動薬理試験と種々の薬物の脳内局所微量投与を組み合わせることで、快・不快といった情動の両方向性に深く関与すると考えられる側坐核の、痛みの情動的側面に対する役割について詳細な解析を行う。本研究では、SDラットを用い、痛み刺激として2%酢酸腹腔内投与した際の側坐核内ドパミン遊離量の変化を、吻側ー尾側方向の位置を細分化しつつ、in vivo microdialysis法により検討した。側坐核Shell領域では、吻側領域でのみ痛み刺激負荷後30分をピークとした有意なドパミン遊離量の増加が確認された。一方、Shell尾側領域では有意ではないもののドパミン遊離の減少傾向が確認された。また、条件付け場所嫌悪性試験法を用いた解析により、側坐核shell吻側領域におけるD2受容体を介した神経情報伝達を拮抗薬の局所投与により阻害することで、痛みによる負情動生起が阻害されることを見出した。一方、本領域へのD2作動薬局所投与による負情動生起は見られなかったことから、本領域のドパミン受容体の刺激のみでは不快情動を生成するには不十分であり、他の神経伝達物質や他領域を介した神経伝達も同時に必要であることが考えられる。本年度は、SDラットを用い、痛み刺激として2%酢酸腹腔内投与した際の側坐核内ドパミン遊離量の変化を、吻側ー尾側方向の位置を細分化しつつ、in vivo microdialysis法により検討した。また、core領域に関しても同様に検討中であるが、吻側ー尾側領域共にドパミン遊離量変化が見られないという結果を得つつある。また、免疫組織化学的手法により、痛み刺激負荷30分後における側坐核内CREBのリン酸化の解析を行ったが、側坐核Shell領域では、矢状切片内の吻側ー尾側方向でのCREBリン酸化に差は見られなかった。これまでの研究により、痛みによる側坐核内ドパミン遊離に領域特異性が存在するという結果を得ている。これまでにcoreとshell領域間での違いは多く報告されているものの、shell内での領域特異性に関しては殆ど報告されておらず、新規性の高い知見が得られている。また、痛みによる側坐核shell領域内のCREBリン酸化において吻側ー尾側方向に差が見られないという結果も得られた。当初の年次計画通りに研究成果は得られており、おおむね順調に進展していると判断した。引き続き、痛みによる側坐核内ドパミン遊離に関して領域特異性をin vivo microdialysis法を用いて検討するとともに、痛みによる情動変化に対する側坐核内領域特異的なドパミン遊離変化の役割を検討するために、ドパミン受容体サブタイプ選択的作用薬ならびに拮抗薬の側坐核内局所微量投与が、痛みによる不快情動(嫌悪・不安)生成に与える影響を、条件付け場所嫌悪試験ならびに高架式十字迷路試験を用いて検討する。該当なし
ボース凝縮体におけるカルマン渦列生成機構の解明

流れる水の中に棒を立てると、下流にカルマン渦列と呼ばれる規則的な渦列が発生することが古くから知られている。最近、粘性のない超流動体でもカルマン渦列に類似した現象が起こることが我々の研究で発見されたが、その生成機構については未解明であった。本研究を行った結果、超流動体における量子カルマン渦列の生成機構を解明することに成功した。また、量子渦ダイナミクスに関連する様々な新しい知見が得られた。カルマン渦列とは、流れる流体中に障害物を置いたとき、その下流に生成される規則的な渦の連なりである。この現象は古くからよく知られており、流体の粘性が渦列の生成に重要な役割を果すことが分かっている。ところが最近、本研究代表者の研究グループによって、粘性を持たない超流動体である気体のボース・アインシュタイン凝縮体においても、カルマン渦列が生成されることが数値的に明らかにされた。しかしながら、その生成機構や詳しい生成条件は明らかになっていない。本研究では、粘性を持たない超流動体においてカルマン渦列が生成される物理的機構を解明し、量子流体における流体不安定性の理解を深めることを目的としている。今年度の研究では、新しい物理系へ研究を展開することにより、新たな知見が得られた。本研究では当初、超流動体として気体のボース・アインシュタイン凝縮体を想定していたが、近年急速に研究が進展している、半導体共振器中の励起子ポラリトン超流動体を本研究の新たな物理系に設定し、カルマン渦列をはじめとした量子渦に関する研究を行った。その結果、励起子ポラリトン超流動体においてもカルマン渦列によく似た渦列形成が見られることが数値的に明らかになった。このことはまったく自明ではない。気体のボース・アインシュタイン凝縮体と励起子ポラリトン超流動体の間の大きな違いは、前者が熱平衡状態にあるのに対して、後者はポンプと散逸が釣り合った非平衡定常状態にあることである。励起子ポラリトン超流動体でも渦列生成が可能であることを示したことで、実験的提案の範囲が広がり、超流動体におけるカルマン渦列生成の実現可能性が高まった。昨年度より原子気体のボース・アインシュタイン凝縮体だけでなく、近年特に注目されている半導体微小共振器中の励起子ポラリトン超流動体にも研究対象を広げている。今年度の研究では、励起子ポラリトン超流動体における量子渦の散逸構造を見出すことに成功した。散逸構造とはエネルギーや粒子が絶えず流入および流出している非平衡開放系において自発的に形成される構造である。従来、散逸構造の研究は化学溶液などの古典系が対象とされており、量子系における散逸構造はこれまで研究されていない。その理由は、一般に量子系は散逸に弱く、散逸によって量子性が失われてしまうことによる。これに対して、励起子ポラリトン超流動体は散逸が強いにも関わらず超流動性を示す系である。本研究では、励起子ポラリトン超流動体を適当な形状のレーザー光で励起すると、量子渦が自発的に安定な構造を形成することを見出した。この構造は散逸系に特有のものであり、量子散逸構造と呼べるものである。この研究によって、量子流体における流体不安定性の理解が深まり、量子カルマン渦列を含む量子渦構造に対する知見が深まった。この現象は古くからよく知られており、流体の粘性が渦列の生成に重要な役割を果たすことが分かっている。ところが最近、本研究代表者のグループによって、粘性を持たない超流動体である気体のボース・アインシュタイン凝縮体においても、カルマン渦列が生成されることが数値的に明らかにされた。今年度の研究では、量子渦の生成過程と生成された量子渦の制御に関して大きな進展があった。

これまで、移動するポテンシャルによる量子渦の生成はすべて青方離調した斥力型ポテンシャルが用いられていたが、それに対して我々は赤方離調した引力型ポテンシャルを用いて量子渦生成のシミュレーションを行った。その結果、従来の量子渦生成がポテンシャルの後方であったのに対して、ポテンシャルの前方に量子渦対が生成されることを明らかにした。これを利用すると、ポテンシャルを移動させ、ポテンシャルの前方に量子渦対が生成された瞬間にポテンシャルの動きを止めれば、量子渦対を任意の方向に「撃ち出す」ことができる。本研究では、量子渦対の方向だけでなく速度を広い範囲で制御して撃ち出すことができることを示した。また、量子渦対を撃ち出した後に、その方向や速度を変化させる方法も提案した。また、量子渦対を2成分BECの界面に入射させるというシミュレーションも行った。その結果、量子渦対が界面を透過したり界面から反射されることが明らかになった。以上の研究から、量子渦対生成に対する理解が深まり、研究目的の達成に一歩近づいたと言うことができる。当初の研究目的である、超流動体における渦列生成の機構を数学的に解明することに対しては完全に達成できたとは言えないが、渦列生成に対する理解は着実に深まっている。それに加えて、励起子ポラリトン超流動体という新しい物理系にも研究範囲を広げることで、より広い視点から現象をとらえることができている。本研究の目的は量子流体における渦列生成の機構に関して理解を深める事にあるが、今年度の研究で、量子渦対生成のダイナミクスを詳細に研究し、発生する条件などについて多くの知見が得られたことによる。気体のボース・アインシュタイン凝縮体に加えて、励起子ポラリトン超流動体にも視野を広げ、二つの物理系に対して、並行して研究を進める。気体のボース・アインシュタイン凝縮体に関しては、引き続き、渦列生成に関する研究を行う。励起子ポラリトン超流動体に関しては、主に散逸系特有の渦現象を探求したい。今後も同様の物理系における量子渦生成のダイナミクスに関して数値的な研究を推進する。また、単純な1成分系だけでなく、2成分系、多成分系や散逸のある系などについて研究を行うと、より広い理解が得られると期待される。該当なし流体力学に関する国際会議(ダブリンで開催)に招待されているため、旅費を支出する。予算が許せば、GPGPU(GPUを用いて超並列に科学技術計算を行う)が可能な計算機(40万円前後)を購入する。
常温衝撃固化現象を利用した高リチウムイオン伝導性酸化物固体電解質薄膜の創製

エアロゾルデポジション(AD)法は,常温下にてセラミックス微粒子が基板に高速衝突した際に生じる衝撃固化現象を利用した薄膜・厚膜形成技術である。本研究では,全固体リチウムイオン電池用固体電解質としての利用が期待されているLi1.5Al0.5Ge1.5(PO4)3(LAGP)やLi7La3Zr2O12(LLZ)等のリチウムイオン伝導性酸化物粉末を直接原料として,AD法により熱アシストなしで膜化することを試みた。各固体電解質材料について,衝撃固化を介して多結晶膜が形成できる原料粉末の調整条件を見出し,室温下にて10-6 S/cmオーダーのイオン伝導率を有する酸化物固体電解質膜を得ることができた。エアロゾルデポジション(AD)法は,ArやN2等のキャリアガスと混合してエアロゾル化した結晶微粒子を音速程度に加速し,基材(金属,セラミックス,ガラス等)に高速噴射した際に生じる衝撃固化現象を利用して多結晶膜を常温形成する手法であり,原理上,原料と同一組成・結晶構造の多結晶膜を常温で成膜できる。本研究では,AD法を用いて高いリチウムイオン伝導性を有する酸化物固体電解質薄膜を作製することを目的としている。平成26年度の研究実績は以下の通りである。ボールミル処理により固相反応法で合成したLAGP粉末の粒度調整を行い,これを直接原料としてAD成膜を行った。平均粒径0.51μm程度のLAGP粉末を使用することで,常温衝撃固化により膜形成できることを明らかにした。得られた膜は,原料粉末度同様な結晶構造を有しており,成膜時の衝撃により変形・破砕したLAGP粒子が膜を形成していることを確認した。LAGP膜のイオン伝導率は最大で0.5x10-5 S/cmであり,既報の焼結体の伝導率より一桁以上低い値であった。膜の相対密度は7580%程度であり,これが低イオン伝導率の一因であると推測される。固相反応法によりLSTZおよびLLZ焼結体を合成し,組成制御ならびに他元素置換によるイオン伝導率向上を検討した結果,前者で0.3 mS/cm,後者で0.7 mS/cmの高い室温イオン伝導率を得ることができた。更に,ボールミル処理により合成したLSTZおよびLLZ粉末の粒度調整を行い,常温衝撃固化による膜形成に適した原料粉末粒径・成膜条件の割り出しに注力した。エアロゾルデポジション(AD)法は,アルゴンや窒素等のキャリアガスと混合してエアロゾル化した微粒子を音速程度に加速し,基材(金属,セラミックス等)に噴射した際に生じる衝撃固化現象を利用して膜形成を行う手法であり,原理上,原料と同一組成・結晶構造の多結晶膜を常温で成膜できる特徴がある。本研究では,AD法を用いて高いリチウムイオン伝導性を有する酸化物固体電解質薄膜を作製することを目標としている。平成27年度は,ガーネット構造酸化物固体電解質Li7La3Zr2O12(LLZ)に着目し,平均粒径2.5μm程度の立方晶LLZ粉末および正方晶LLZ粉末を用いて,AD法によりLLZ膜の作製を試みた。立方晶LLZ粉末を用いた場合,膜試料の主相は立方晶相であったが,原料粉末と比較して膜化後に格子定数が増加することを確認した。加えて,Li2CO3やLi2ZrO3, La2Zr2O7といった異相生成が見られた。一方,正方晶LLZ粉末を用いた場合,膜試料の主相が正方晶相ではなく立方晶相に変化することに加えて,立方晶粉末を用いた場合と同様な異相生成が見られた。正方晶立方晶へのLLZの相転移には,数100°Cの温度下におけるCO2との反応が関与していることが先行研究により指摘されており,膜化後の結晶構造変化や異相生成は,成膜時にLLZ粉末が基板衝突した際の温度上昇とCO2との反応によるものと推察される。得られたLLZ膜の27°Cでの伝導率を評価した結果,2.4x10-6 S/cmと焼結体よりも二桁程度低い値であった。LLZよりも伝導率は低いが立方晶構造がより安定なLi6BaLa2Ta2O12(LBLT)を用いて膜化した結果,Li2CO3の生成は見られたもののの,LLZのような結晶構造変化やZrを含む異相生成は見られなかった。得られたLBLT膜の伝導率は27°Cにて0.8x10-6 S/cmであった。ナシコン構造LAGPについては,常温衝撃固化により膜形成できるLAGP粉末の粒径ならびに成膜条件を明らかにするとともに,微細組織・結晶構造ならびに電気伝導特性を評価した。

得られた結果に基づいて,LAGP膜のイオン伝導率向上に向けた問題点,次年度に向けた改善点を明確にすることができた。ペロブスカイト構造LSTZおよびガーネット構造LLZについては,膜作製に先立ち構成元素の組成適正化や他元素置換によって,上述のLAGPよりもはるかに高いイオン伝導率が得られることを実験的に明らかにした。更に,合成したLSTZおよびLLZ粉末を使用して,常温衝撃固化により膜形成できる粒径・成膜条件の割り出しを行うことができた。形成膜の微細組織や結晶構造,電気伝導特性の詳細な評価は次年度早々に実施予定である。以上より,研究はおおむね順調に進展していると判断される。工学ナシコン構造LAGP膜については,膜の緻密性が低い(相対密度7580%程度)ことがイオン伝導率低下の主要因となっているため,相対密度90%以上を有するLAGP膜を形成するために,原料粉末の粒径・粒子形態ならびに成膜条件を精査する。緻密性を高めたLAGP膜の電気伝導特性を測定・評価し,形成膜の緻密性とイオン伝導率の関連性を考察する。ペロブスカイト構造LSTZ膜およびガーネット構造LLZ膜については,現段階で得られている膜の電気伝導特性を精査し,形成膜の微細組織・結晶構造との関連性を考察する。更に焼結体の電気伝導特性との比較を行い,LSTZ膜およびLLZ膜におけるイオン伝導率向上に向けた問題点・改善点を明らかにする。
高密度VHFプラズマによる薄膜堆積と質量分析、発光時空分光、赤外分光、同時診断

本研究の目的は、申請者が開発し構築した発光分光診断法に質量分析法とフーリエ赤外分光(FT-IR)法を加えた3方法同時診断技術を開発し、これを用いて有機シリコン材料による各種シリコン系薄膜生成法の評価を行うことである。今年度の成果は以下の通り。(1)Tetramethylsilane(TMS)と水素混合ガスによるSiC薄膜堆積で、(1)生成膜の結合状態は、TMSの混合比、流量、自己バイアス電圧V_sに強く依存することを膜評価結果から明らかにした。(2)13.56MHz,50W,133Paでは、混合比5%、流量110sccmのとき良質の膜が得られることを示した。(3)V_sをパラメータにした結果から良質の膜を得るにはH^+の反応の制御が重要であり、V_sが大きいとパワー電極でパウダーが生成すること、アース電極をバイアスすることによってこれを避けるることができることを示した。なお、基板温度を500°Cで堆積を行ったものであり、均一な膜生成が実現していれば画期的な結果である。(2)発光分光法によって窒素RFプラズマの励起種の時空間プロファイルを求め、N_2ガス中においてもダブルレイヤーが形成することを示した。このことを計算機シミュレーションによっても明らかにした。(3)誘導結合型プラズ(ICP)マリアクタを製作し、RFVHFの電圧を印加してICPの特性解析を主に質量分析法を用いて行った。結果は、(1)電力の増加によって生成イオン数が増加し、N^+密度がN_2^+に比べて大きくなる。(2)イオン生成は気圧、流量に強く依存し、最適値をもつ。13.56MHz,500Wでは、それらの値は40sccm,1.33Paであった。(3)周波数を高くするとN_2^+密度が大きくなる。(4)分担者(下妻)は、TMSと水素混合ガスを用いて、電極構造をTriode型にして50HzプラズマからSiC薄膜を堆積させ、生成膜の評価を行った。結果として、基板温度750°C,バイアス電圧-200Vで、堆積速度0.75μm/h,屈折率2.7,ビッカース3500Hvを実現した。本研究の目的は,申請者が構築した発光分光診断法に質量分析法とフーリエ変換赤外分光(FTIR)法を加えた3方法同時診断技術を開発し,これを用いて有機シリコン材料による各種シリコン系薄膜生成法の評価を行うことである。これまでの成果は以下の通り。(1)現有する容量結合形のステンレス製リアクタの上蓋フランジ周辺とパワー電極系を設計製作して,ガスフロー構造を改善し,プラズマリアクタをセットアップした。また,油回転ポンプのクリーン装置を導入して排気系のメンテナンスフリー期間延長を実現した。(2)架台を製作し,リアクタをFTIR装置と検出器で挟んで配置して,光学系と結合させて診断装置を構築した。質量分析管をリアクタに対して垂直に据えて,プラズマ空間で生成される粒子の計測に備えた。

常温で液体である有機シリコンとバッファガスをプラズマリアクタに導入するガス供給系を新たに加えることを予定していたが,時間切れとなった。(3)電力,電流,電圧波形の記録用に導入したデジタルオシロスコープと質量分析管,計算機をGP-IBデジタル・バスで接続し,制御プログラムを作成した。(4)分担者(下妻)を中心にして、ヘキサ・メチル・ジシランと水素の混合ガス、ならびにテトラ・メチル・シラン(TMS)と水素の混合ガスの50Hzプラズマを用いてそれぞれSiC薄膜堆積を行った。また、同じく50HzプラズマでTiN薄膜堆積を行い、それぞれの結果を学会発表した。TMSと水素混合ガスでは、基板加熱温度が650°Cを越えると良質のSiC膜が堆積されることを、各種の膜評価結果から見出した。本研究の目的は、申請者が開発し構築した発光分光診断法に質量分析法とフーリエ赤外分光(FTIR)法を加えた3方法同時診断技術を開発し、これを用いて有機シリコン材料による各種シリコン系薄膜生成法の評価を行うことである。今年度の成果は以下の通り。(1)昨年度構築した装置に、校費で購入した基板加熱装置(サーモ理工,VG154)を組み入れた。赤外線導入加熱装置を用いて、石英ロッドをリアクタ内に挿入し、ロッドが接地電極の中心に電極面と同じ面になるように配置した。ロッド上の基板は最大1100°Cまで加熱され、熱電対で温度測定を行い温度コントローラで基板温度を制御している。基板はSiと石英を用意しているが、今年度はSi基板のみで実験を行った。(2)FTIRの赤外線が通るリアクタの2箇所の窓材をBaF_2から臭ヨウ化タリウムKRS-5(TlBr+TlI)に置換えることによって16800250cm^<-1>の検出が可能になり、検出範囲が広がった。(3)TMS(テトラメチルシラン)と水素混合ガスのRFプラズマから、反射形FTIR法によるリアルタイム診断をしながらSiC薄膜の堆積が可能になった。現在、おもに周波数を13.56MHzとし、基板温度、混合比、気圧、電力をパラメータとして薄膜堆積を行いデータを蓄積している。堆積したSiC膜評価は、透過形FTIR法ならびにX線回折法の2つの方法で行っている。今後さらに他の膜評価法を加えて複眼的にプラズマ外部パラメータとの対応を探っていきたい。(4)これまでの結果では、不純物の少ない良質の膜を得るには、基板温度に強く依存すること、基板温度を650°C以上にするとSiC結合(780cm^<-1>)だけが目立つようになることがわかった。(5)分担者(下妻)を中心として、50HzプラズマによるSiC薄膜の堆積を継続して行っている。RFプラズマと50Hzプラズマによる薄膜の比較までには達していないが、いずれも基板温度がポイントなるパラメータであることでは一致した結果となった。本研究の目的は、申請者が開発し構築した発光分光診断法に質量分析法とフーリエ赤外分光(FT-IR)法を加えた3方法同時診断技術を開発し、これを用いて有機シリコン材料による各種シリコン系薄膜生成法の評価を行うことである。(1)Tetramethylsilane(TMS)と水素混合ガスによるSiC薄膜堆積で、(1)生成膜の結合状態は、TMSの混合比、流量、自己バイアス電圧V_sに強く依存することを膜評価結果から明らかにした。(2)13.56MHz,50W,133Paでは、混合比5%、流量110sccmのとき良質の膜が得られることを示した。
レビー小体型認知症の精神症状発現と脳内活性化ミクログリア局在との関連性の検討

レビー小体型認知症では、その病因物質であるαシヌクレインなどによりミクログリアが活性化し神経変性に関与することが、病理・生物学的に確認されている。今回、最近開発した特異性の高い活性化ミクログリアのトレーサーである[11C]DPA713を用いて、レビー小体型認知症患者の脳内のミクログリア活性変化を描出し、精神症状発現との相関を検討した。レビー小体型認知症患者において、[11C]DPA713 BPNDは特に後頭葉で上昇していた。NPIを用いた幻視の重症度と[11C]DPA713 BPNDの相関関係は、後頭葉や頭頂・側頭葉で認めた。ミクログリア活性化は、幻視などの精神症状と関連があると考えられた。幻覚・妄想・誤認など精神症状が多彩なレビー小体型認知症(DLB)の機能画像の特徴として、一次視覚野の血流低下や線条体でのドパミントランスポーター密度の低下が報告されているが、精神症状とのこれら画像所見との関連性はよく分かっておらず、死後脳解析では後頭葉のレビー小体の出現が他領域より少ないとの報告もあり、精神症状の原因病態には謎が多い。アルツハイマー病やパーキンソン病などで中核症状と関連して、脳内ミクログリアが活性化することが分かってきており、最近DLBでも神経炎症の存在が示唆されている。DLB患者の脳内のミクログリア活性変化を描出し症状発現との関係を検討するため、活性化ミクログリアを評価するトレーサーである[11C]DPA713を用いて、ポジトロン断層法(PET)を行った。また、DLBにおける[11C]DPA713の脳内結合能を正常対象群と比較するため、正常人12人において、同様に[11C]DPA713を施行し正常データベースの作成を行った。DLB症例12名、正常人12名のデータベースの作成を行うが、DLB7症例、正常人12名の受容体結合能算出まで完了している。また、DLBにおける各種認知機能検査のスコアと[11C]DPA713の受容体結合能に相関がある脳部位の同定を行うが、7症例の神経心理学的検査は完了している。結合能解析を行ったところ、DLB患者の脳内ミクログリアは後頭葉や側頭・頭頂葉で活性化していた。現在、SPMによる統計解析を進めており、各種認知機能検査等との関連を解析している。今後、これらの結果を英文誌に投稿予定である。前年度に引き続き、DLB症例5名の臨床評価、PET撮像を行い、今年度中に撮像を終了させる。データ取得後、関心領域法と統計画像法の両方を用いて解析する。[11C]DPA713の受領帯結合能を正常対象群と比較して、活性化ミクログリアの異常を明らかにする。また、各種認知機能検査のスコアとPETにおける[11C]DPA713との相関を、SPMを用いて解析する。SPMではmultiple regression (correlation) analysisを用いて、神経心理学的検査と相関のある脳部位(関心領域)を同定する。28年度が最終年度であるため、記入しない。核医学28年度が最終年度であるため、記入しない。
エスニック集団の外交におよぼす影響:多文化主義社会アメリカにおける外交の特質

本研究では、いくつかの知見が得られたが、ここでは、アングロサクソン主義とアメリカ外交との関係について報告しておきたい。アメリカの外交には、「明白な運命」論が色濃く反映されているが、それがアングロサクソン至上主義であったといいきることはできない。たしかに、19世紀なかばから「反カソリック」運動がみられるようになるが、他方、たとえば、独立以来19世紀後半に至るまで、同じアングロサクソン人からなるイギリスとの関係は良好ではなかった。支配的なエスニック集団であるアングロサクソンは、エスニシティと外交とを切り離して考えていたといえる。ただし、合衆国が北米大陸内部に発展し、さらには、太平洋に関心を向けるにともなって、スペイン系、ハワイアン、アジア系の人間と接触し、彼らの住む領土を併合することが意図されたが、その際、問題になったのは、彼らが、アメリカのデモクラシーの担い手になれるかどうかであった。そして、その問題は、彼らがアングロサクソン的な価値観を共有できるかどうかという問題でもあった。その点ではアングロサクソン主義にみえる。しかし、アメリカが移民の国である以上、たとえアメリカの政治制度がアングロサクソン的な価値観の反映であっとしても、それは、移民のもちこむ異なる価値観との接触によって変容せざるを得ない。実際、アングロサクソン系以外の移民が大量に増加した20世紀のアメリカは、国内のエスニック集団の多様性を反映した外交を行うようになった。アメリカは、外交において、アメリカ的価値を擁護することとそれを世界に広めることとを意図しているが、国内に多数のエスニック集団をかかえ、それらがアメリカ的価値をたえず変容させている以上、アメリカは、ナイーブにアングロサクソン主義を主張できないばかりか、国益の策定をめぐって対内的なエスニック・ダイナミズムを抱えこんでいるのである。アメリカ合衆国が多民族国家であることは、こんにちでは、常識となっているが、アメリカ人が、そのことを自覚するまでには建国からほぼ一世紀を要したといえる。むしろ、建国以降19世紀後半になるまで、社会の同質性は前提とされていた。そして、その同質性をどのように維持するのかという観点から対外的な態度が決定されていた。しかし、アングロ・サクソン主義が同質性を強調するイデオロギーであったわけではない。合衆国においては、19世紀後半までは、反英的な態度が一般的であった。アングロ・サクソン主義がナショナリズムのイデオロギーを構成するようになるのは、社会進化論がアメリカを席巻して以降のことである。また、反カソリック的な態度が深刻な社会・政治問題となるのは、19世紀末に「新移民」が大量に流入したあとのことである。社会の同質性をいかに保障するのかについては、エスニシティにかんする問題としてではなく、だれが共和制の担い手であるかという問題として捉えられていた。共和制というアメリカの体制は、外国による軍事的な侵略によってではなく、外国的なるものの侵蝕によって腐食していくと考えられていた。共和制の担い手であるためには、したがって、なによりも、ヨーロッパ的なものを払拭していなければならない。また、その担い手は、アメリカの政治原理の理解する者でなければならない。ヨーロッパにたいする孤立主義的な態度と、「明白な運命」論にみられる併合論は、このような観点から理解することができる。
高感度反射FT-IR機構付き中性子反射率計の開発と摩擦調整剤吸着メカニズムの解明

本研究では、中性子反射率法および高感度反射FT-IRを用いて、摩擦調整剤による境界潤滑被膜の形成メカニズムの解明とトライボ特性との関連性の把握を目標とした。中性子反射率法測定により、長鎖脂肪酸によって摺動表面に形成される添加剤吸着層は単分子層であることが分かった。また、高感度反射FT-IR測定により、表面に摩擦刺激を加えるとその吸着層の厚みは増すことが示唆された。機械の更なる低摩擦摺動を実現するためには、境界潤滑摩擦の現象理解が必須である。古くより、潤滑油に含まれている摩擦調整剤が摩擦面に吸着して被膜を形成し、摩擦を低減するとされているが、その具体的な機構は未だ明らかでない。そこで本研究では、摩擦調整剤による境界潤滑被膜の形成メカニズムの解明とトライボ特性との関連性の把握を目標とする。具体的には、金属/潤滑油固液界面の化学吸着情報の取得が可能な高感度反射FT-IRを中性子反射率計に組み込むことにより、吸着層の物理物性(厚み・密度)および化学物性(面内の構造情報)を同時に取得できるトライボ分析装置の開発を目指すこととした。また、それを用いて、金属表面への摩擦調整剤の吸着状態、メカニズムを明らかにし、より良い境界潤滑被膜形成のための添加剤設計指針を提示することを最終目標とした。今年度は、京都大学原子炉実験所において、添加剤吸着層の厚み・密度測定を可能とするトライボロジーユース用中性子反射率計の立ち上げを行った。ビーム強度は弱く、1測定に数時間を要するものの、潤滑下において金属表面に吸着する各種脂肪酸の厚み・密度を測定することができた。その結果、ある程度以上の側鎖長を有する脂肪酸吸着層の厚みは、その鎖長とほぼ同程度であることが分かった。さらに、高感度反射FT-IRを購入し、添加剤吸着層の基本情報の取得に取り組んだ。その結果、添加剤の濃度が上がるにつれてCOO結合のピークは大きくなることを確認した。また、表面を摩擦すると添加剤吸着層の厚みが厚くなる傾向にあることが分かった。本研究では、境界潤滑域での摩擦低減に寄与する摩擦調整剤の表面吸着メカニズムの解明とそのトライボ特性との関連性の把握を目標とした。まず、ATR型FT-IRを用いて、表面近傍の添加剤吸着層の形成過程をin-situで調べた。その結果、(1)摩擦調整剤による安定した吸着層が形成されるまでには数時間を要する、(2)添加剤濃度を変化させても安定した吸着層ができるまでの時間に変化はない、(3)添加剤濃度が高いほど吸着層から検出されるシグナルのピークは大きい、(4)表面に摩擦を加えると吸着層は一時的に脱離するが摩擦が終わった瞬間から再形成を始める、等の事項が明らかとなった。一方、J-PARCに設置されているTOF型中性子反射率計SOFIAを用いて吸着層の形成過程を時分解測定で観察したところ、表面に摩擦を加えると一時的に吸着層の脱離が見られるが、数分のうちに表面近傍に濃縮な添加剤層を形成することが分かった。FT-IRおよび中性子反射率法の両者より、表面に摩擦を加えると添加剤層は一時的に脱離するものの、その後すぐに表面近傍に濃縮層を形成し、それが数時間を掛けて化学吸着に変化することによって安定な境界潤滑層を形成することが明らかとなった。今年度は、前年度に京都大学原子炉実験所に立ち上げたトライボロジーユース用中性子反射率計を用いて各種添加剤吸着層の厚みを計測した。その結果、高級脂肪酸による吸着層の厚みはその鎖長とほぼ同程度であることが分かった。

また、J-PARCに設置されているTOF型中性子反射率計SOFIAを用いて吸着層の形成過程を時分解測定で観察したところ、添加剤を混入してから数分のうちに表面近傍に濃縮な添加剤層が形成されることが分かった。一方、ATR型FT-IRで表面近傍の添加剤吸着層の形成過程を調べたところ、安定した吸着層が形成されるまでに数時間を要することが分かった。これらの結果より、はじめに添加剤が表面に濃縮な物理吸着層を形成し、その後、数時間をかけて化学吸着層を形成していくことが示唆された。トライボロジーユース用中性子反射率計の開発および高感度反射FT-IRによる基本情報の取得を完了していることから、おおむね順調に進展していると判断する。しかしながら、東日本大震災の影響により日本原子力研究開発機構(東海村)の中性子反射率計が一年間稼動しなかったことから、今後の実験計画遂行にはやや懸念が残る。25年度が最終年度であるため、記入しない。しかしながら、東日本大震災の影響により日本原子力研究開発機構(東海村)の中性子反射率計が未だ稼動しておらず、今後の実験計画遂行にはやや懸念が残る。京都大学原子炉実験所内にトライボロジーユース用の中性子反射率計を立ち上げたが、1測定に要する時間が予想していたものより長く、測定できるサンプル数に限りがあることが分かった。最終的に日本原子力研究開発機構設置の中性子反射率計MINEに開発オプションを移行する予定であるが、東日本大震災の影響により、現時点においても未だMINEの稼動予定が定まっておらず、次期の研究実施計画を早急に見直す必要がある。海外の反射率計の使用も視野に入れ、適宜マシンタイム申請を行っていく予定である。前年度、京都大学原子炉実験所内にトライボロジーユース用の中性子反射率計を立ち上げたが、1測定に要する時間が予想していたものより長く、測定できるサンプル数に限りがあることが分かった。
Helicobacter pylori産生サイトトキシンの胃粘膜における意義

ヒトにおいてHelicobacter pylori感染は慢性胃炎、消化性潰瘍、胃癌、ある種の胃悪性リンパ腫との密接な関連が報告されている。しかしながらこれらの疾患との病態生理については未だ不明な点が多い。本研究はH.pyloriによる胃粘膜傷害発生の機序をH.pyloriが産生するサイトトキシンの面より解明したものである。その結果、サイトトキシン産生H.pylori株培養上清液をヒト胃粘膜培養細胞に添加することにより胃粘膜細胞の増殖を抑制し、その作用機序として細胞増殖を刺激する因子の一つである上皮成長因子(EGF)が細胞表面のEGFレセプターに結合することを抑制することが判明した。またサイトトキシン産生H.pylori株の水抽出液を用いた検討では、ヒト末梢血単離単球からの炎症性サイトカインであるinterleukin-1βやtumor necrosis factor-αの産生分泌を刺激するとともに、これらのサイトカインのmRNAの発現も有意に刺激した。またこれらの作用は胃粘膜防御機構の中心的役割であるプロスタグランジンの投与により抑制されることが判明した。さらに、これらの炎症性サイトカインが動物モデルにおいて接着分子の発現増加、好中球浸潤刺激により胃潰瘍再発を惹起させること、また同再発潰瘍モデルにおいて胃粘膜中のMCP-1の発現が増加すること、in vitroの実験系で好中球浸潤、遊走を刺激し上皮間に遊走してくる際に上皮バリア機構の破綻を導くことも証明した。以上のごとく本研究はH.pylori感染による慢性胃炎、消化性潰瘍の病因機序の解明に大きく貢献したものと確信する。Hp産生サイトトキシンの胃粘膜上皮細胞増殖に与える影響をヒト胃粘膜培養細胞(KATOIII)を用いたin vitroの実験系で検討を行った。サイトトキシンは患者の内視鏡下生検材料よりHpを分離培養し、液体培地に変換した後培養上清液より70Kda以上のものを精製した。胃粘膜培養細胞に代表的な細胞増殖因子であるEpidermalgrowthfactor (EGF)および種々の用量のサイトトキシンを添加し、細胞増殖をbromodeoxyuridine uptakeで、細胞障害性をFast greendyeexclusion testにより評価した。EGFは用量依存性に細胞増殖を刺激したが、細胞傷害を惹起させない用量のサイトキシンはEGF刺激による細胞増殖を有意に抑制した。次に、その機序を解明するために[^<125>I]-EGFを用いてレセプター結合実験を行った。胃粘膜培養細胞はEGFレセプターを有し、サイトトキシンは[^<125>I]-EGFの細胞内へのinternalizationに影響を与えずに細胞表面のレセプターへの結合を抑制することが明らかとなった。すなわちこれらのことからHp産生サイトトキシンがEGFのそのレセプターへの結合を抑制し、胃粘膜上皮の増殖を抑制することが、HPによる胃粘膜傷害発生機序ならびに潰瘍治癒遷延機序の一つとして示唆されることが解明された。基礎的検討:Helicobacter pylori (Hp)産生サイトトキシンのサイトカイン産生に及ぼす影響を、ヒト末梢血より単離、培養した単球を用いて検討した。その結果、Hpの水溶性抽出物はヒト単球からのTumor necrosis factor αおよびInterleukin 1β(IL-1β)の産生をmRNAレベルで促進した。しかしその作用はCagA,VacA陽性株とCagA,VacA陰性株とで有意な差は認めなかった。すなわち、Hp産生サイトトキシンはサイトカイン産生刺激には関与していないと考えられた。また、Hp感染により増加したこれらの炎症性サイトカインが胃潰瘍再発を惹起することを我々はラット酢酸潰瘍を用いて既に報告している。今回さらにその潰瘍再発の機序を解明する目的で、ケモカインの動態も検討した。

その結果、IL-1βによる潰瘍再発時に潰瘍瘢痕部でケモカインの一種であるmacrophage chemotacting protein-1 (MCP-1)のmRNA発現が亢進し、単球の浸潤が増加していることを明らかとした。すなわちHpによる潰瘍再発にMCP-1が関与している可能性が示唆された。臨床的検討:基礎的検討により好中球、単球などの炎症細胞浸潤がHp感染による潰瘍再発に重要な意義を有していることが明らかにされた。その臨床的応用として、胃粘膜防御因子増強薬剤であるrebamipideの作用をHp除菌治療と比較検討した。その結果、rebamipideはHp除菌作用は発揮しなかったが、Hp除菌治療と同等の胃粘膜炎症細胞浸潤抑制作用を発揮し、潰瘍再発も抑制した。なお、rebamipideはHp除菌治療に併用することにより、Hp除菌率の上乗せ作用を発揮した。これらの結果は、胃粘膜防御因子増強薬剤の潰瘍治療およびHp除菌治療における重要性を明らかとするものであり、その臨床的意義は大きい。ヒトにおいてHelicobacter pylori感染は慢性胃炎、消化性潰瘍、胃癌、ある種の胃悪性リンパ腫との密接な関連が報告されている。しかしながらこれらの疾患との病態生理については未だ不明な点が多い。本研究はH.pyloriによる胃粘膜傷害発生の機序をH.pyloriが産生するサイトトキシンの面より解明したものである。その結果、サイトトキシン産生H.pylori株培養上清液をヒト胃粘膜培養細胞に添加することにより胃粘膜細胞の増殖を抑制し、その作用機序として細胞増殖を刺激する因子の一つである上皮成長因子(EGF)が細胞表面のEGFレセプターに結合することを抑制することが判明した。またサイトトキシン産生H.pylori株の水抽出液を用いた検討では、ヒト末梢血単離単球からの炎症性サイトカインであるinterleukin-1βやtumor necrosis factor-αの産生分泌を刺激するとともに、これらのサイトカインのmRNAの発現も有意に刺激した。またこれらの作用は胃粘膜防御機構の中心的役割であるプロスタグランジンの投与により抑制されることが判明した。さらに、これらの炎症性サイトカインが動物モデルにおいて接着分子の発現増加、好中球浸潤刺激により胃潰瘍再発を惹起させること、また同再発潰瘍モデルにおいて胃粘膜中のMCP-1の発現が増加すること、in vitroの実験系で好中球浸潤、遊走を刺激し上皮間に遊走してくる際に上皮バリア機構の破綻を導くことも証明した。以上のごとく本研究はH.pylori感染による慢性胃炎、消化性潰瘍の病因機序の解明に大きく貢献したものと確信する。
児童期におけるコミュニケ-ション障害の研究

本研究は、特殊教育諸学校小学部及び小学校特殊学級に在籍する心身障害児を対象に、主として教育指導の場において、彼らとのコミュニケ-ションがより効果的に成立するための環境条件について検討している。視覚障害児については、音声言語情報の伝達と受容の効率性という観点から検討しており、どのように指示すれば意図を正確に伝えられるかについて検討している。聴覚障害児については、通常学級への適応過程についてコミュニケ-ションの側面から検討している。また、聴覚障害児のためのテレビ番組における字幕の最適な挿入方法について検討を行っている。精神薄弱児については、まず母子の関係にいかに教師がかかわっていけばよいかということについて検討している。また、絵カ-ドや文字カ-ドを用いてコミュニケ-ションの発達を促す指導方法について検討している。さらに個別指示には応じることができるが全体指示には応じることのできない児童のための指導法についても検討を行っている。肢体不自由児については、授業におけるメッセ-ジの伝達方法について、主として教師の側に視点を置き、授業の分析を通して検討している。また、上肢の運動障害や構音障害のための意思の表出の困難な脳性まひ児のコミュニケ-ション行動が、コミュニケ-ション・エイドを活用することにより、どのように授業の場で質的に変化するかを検討している。情緒障害児については、自閉症児に教師がかかわる際の指示の出し方、及び質問の出し方について、どのように行うことが児童の応答を促進するのかという観点から、授業の観察を通して検討を行っている。重度・重複障害児については、重症心身障害児施設の事例について、コミュニケ-ション関係の形成を図るために、活動の場の吟味、伝達内容の吟味、伝達手段の吟味、という3つの観点から検討を行っている。
室町期における修験道の儀礼再興と文化興隆についての総合的研究

修験道は、本来、自然崇拝の一様態だが、日本では院政期以降、霊山に秘められた力を自派に取り込むことが、政権や寺院の存立のための一要件とされた。本研究では、南北朝期の戦乱後、室町幕府や戦国大名の支えにより諸国の霊山が再び興隆されたとき、霊山と都市との間で、信仰面はもとより文化面においても、双方向的な影響が生じた事実を調査・検証した上で、学際的(宗教・歴史・文学・芸能・美術)に議論し、解明した。従来、修験道史研究において、室町期は、江戸期の本山・当山両派確立の前史として、全国の修験寺院の組織化が着実に進められた時期と捉えられることが多かった。その位置づけは誤りではないが、他方、摂家の聖護院門跡=熊野三山検校を頂点とする体制そのものが新儀であり、室町幕府の宗教政策の一環として修験道再興が強力に推進された面も忘れてはならない。事実、南北朝期から室町期にかけて、京でも熊野三山でも参詣と修行の儀礼が再興され、その根拠となる縁起・記録類が盛んに類聚、再編されており、このことを資料に基づいて分析し、位置づける必要がある。上述の課題について研究を進めた成果を公開すべく、研究集会「室町期における修験道の儀礼再興と文化興隆」(12月19日21日、於名古屋大学、名古屋大学比較人文学先端研究と共催)を開催した。研究集会は、資料展観、報告、研究発表、シンポジウムからなり、中核となるシンポジウムは上記と同じ題目で、【司会】川崎(研究代表者)、【報告】源(研究分担者)、大河内(研究協力者)、天野文雄氏(大阪大学大学院)、高岸輝氏(東京工業大学)がつとめた。歴史叙述、造像活動、田楽の場、絵巻物制作を対象とする報告の後、議論を進めた。その議論のなかで、室町期の公武、あるいは戦国大名らの修験道に対する熱烈な信仰が、最上級、最先端の都市文化による霊山の荘厳という現象を起こすと同時に、霊山の縁起や物語に依拠した都市文化の創造という現象をも起こしていたことが確認できたのは、大きな成果であった。室町期、公武政権の主導による修験道再興事業が京の文化・芸能をも巻き込むかたちで展開したことを解明するという目的のもと、本年度は、1室町期修験道再興史年表の仕上げ、2熊野三山の図像表現の考察、3天台宗寺門派高僧伝における熊野信仰記事の考察、4 2008年度開催研究集会の成果公表、の4点を中心に研究を実施した。このうち1・3は作業を継続しているところだが、2については講演・発表というかたちでその成果を公表し、また4についてもほぼ準備が整っており、2010年度中に研究集会の発表に関連する論文を加えたかたちで学術図書を出版する予定である。以下、2熊野三山の図像表現の考察について詳しく報告する。この考察では、室町期に制作された熊野宮曼荼羅(フリーア美術館本)や熊野権現縁起絵巻(逸翁美術館本・和歌山県立博物館本・田辺市教育委員会本等)の図像が、前代の図像をそのまま継承したものではなく、室町期の参詣儀礼や三山組織の実情にそって再構成されていることを解明した。宗教図像の異本の問題を、絵柄のバリエーションの整理という方向ではなく、それぞれのテキストが用いられた時空と儀礼に即して解明したところに意義がある。そしてこれらの研究成果を、(1)和歌山県立博物館特別展の講演で地元の方々に対して、また(2)イリノイ大学の研究集会でアメリカの研究者に対して公表した。研究成果の地域社会への還元、海外における日本文化理解の向上にも一定の役割を果たせたと考える。本研究では、室町幕府や戦国大名の支援の下で修験の霊山が再興されたとき、都市に蓄積された経済力や文化によって、霊山が荘厳され、儀礼が再興される一方で、霊山信仰が都市にも浸透し、都市の文化形成に重要な役割を果たしたことを、学際的に議論し、解明した。本年は最終年度に当り、2008年度末に開催した研究集会の報告とその後の研究成果に基づく論文集の刊行を最大の目標とした。諸事情により刊行時期が遅れたが、2011年6月に『修験道の室町文化』(川崎剛志編、岩田書院)を刊行する予定である。本書には、川崎剛志「室町前期における熊野三山の再興と文化興隆」「熊野参詣儀礼の図像化-フリーア美術館蔵「熊野宮曼茶羅」をめぐって-」、源健一郎「『平家物語』の諸本展開と寺門派修験-平家享受の場との交渉を視野に入れつつ-」、大河内智之「十五世紀の熊野における護摩堂本尊の造像と修験-本宮護摩堂と那智滝本山上護摩堂-」以下、国文学、芸能史、美術史の研究者による全10篇の書き下ろし論文を収める。

また、本研究課題とその成果が、修験道研究を牽引する宗教学、歴史学の研究者、さらには現代の修験者の間にも共有され、議論が深まることを図って、川崎が国際熊野学会大会で、室町期の京の修験寺院における縁起の類聚と再編の営為に関する講演を行った。その概要は「『両峯問答秘抄』の撰述に関する推論」と改題して、同会誌2号に掲載される予定である。
学童期にがんを発症した子どもの退院後のヘルスケアにおける意思決定と自己形成

2018年度(1年目)は、研究実施医療機関および所属機関の倫理審査を受け、承認を受けて調査を開始した。調査では、文献・観察・インタビューの資料収集を目指した。(1)小児がんの子どもの治療に対する意思決定について、協働意思決定への参加と、その課題に焦点をあて、世界の動向を文献調査した。医学・医療系の文献を収集し、協働意思決定への小児患者の参加は、子どもの人権意識が高く、高度医療が発達している欧米やヨーロッパにおいても課題であり、その具体的方法に関する科学的根拠も不十分であることがわかった。臨床できめの細かい研究を蓄積し、患者・家族の意向を正確に聞き取っていかない限り、協働意思決定は進展しないと結論づけた。(2)通院患者4名を対象に、毎日のヘルスケアにかかわる意思決定について、インタビューを行った。過去と現在の思い、将来に対する希望についてもていねいに聞き取りを行った。(3)通院患者4名を対象に、医師・看護師との対話やかかわりについて、参与観察を行った。(4)8月以降、収集資料の分析に着手し、小児がん医療における意思決定の文化が病棟において育まれる諸段階について明らかにした。(5)第79回米国応用人類学会において、子どもの相対的自己と意思決定の社会・文化的背景について報告をした。学会では、がんの人類学の発表グループに加わり、がんの医療の現場にかかわって活動する人類学者の役割や、人類学者に対する期待について討論が行われた。倫理審査が円滑に行われたことにより、当初予定通り研究に着手できた。2019年度(2年目)は、文献・観察・インタビューの資料収集を継続し、分析を進める。(1)小児がんの子どもの治療に対する意思決定について、協働意思決定への参加と、その課題に焦点をあて、アメリカ、イギリス、カナダ、オーストラリアの動向について文献的考察を行う。(2)通院患者46名を対象に、毎日のヘルスケアにかかわる意思決定について、インタビューを行う。(3)通院患者46名を対象に、医師・看護師との対話やかかわりについて、参与観察を行う。(4)8月以降、資料の分析に着手し、意思決定が育まれる社会・文化的状況について、さらに深く分析・考察を行う。(5)国際学会において、研究報告を行い、各国の状況について意見を交わす。(5)医学教育に研究の成果を還元する。今年度購入予定であったパーソナル・コンピューターについて、予定していた機種が販売されなかったため、次年度に繰越し、販売されたらすぐに購入する。資料保存の観点から、使い慣れた機種が望ましく、研究の質を担保するためにも、購入を延期した。
磁場環境の生物への影響-ゾウリムシの増殖及び行動に対する効果-

交流電磁界の生物影響を調べるために、周波数60Hz、強度0.5Tの電磁石を用いて、ゾウリムシ及び出芽酵母の行動、増殖についての影響を解析した。ゾウリムシを用いた解析では、増殖についての影響は観察されなかったが、行動様式について2つの変化を認めた。1つは負の走地性が高められた。ゾウリムシは水面上層部に集まる傾向があるが、変動磁場によってこの傾向が著しく高まった。2つめは泳ぎにおける方向変換頻度の低下である。ゾウリムシは高頻度で方向変換するが磁場中ではこの頻度が10%程度減少した。上記の2つの変化ともその詳しい機構は不明であるがゾウリムシの運動にカルシウムイオンが関与していると考えられているので、磁場によってカルシウムイオンの細胞での挙動に変化がでているものと考えている。出芽酵母を用いた解析では、ゾウリムシと同じく増殖についての影響は観察されなかった。また突然変異率の測定もおこなったが、野生型株及び、放射線感受性株(rad,rev)とも磁場による突然変異の誘発は見られなかった。ヒトメラノーマにおいて0.5Tの変動磁場で突然変異率が6倍上昇したという報告がなされているが、上記のように出芽酵母では変化が見られなかった。その理由としては、ヒト細胞と出芽酵母での磁場感受性の差異、特にDNA修復機構の違いが考えられる。今後は出芽酵母において磁場感受性株の分離を行い、磁場影響を分子レベルで解析する予定である。電離放射線の生体への影響は現在詳しく解析され、国際的な安全基準が確立されている。しかし非電離放射線(NIR)、なかでも磁場の影響については、近年その生体への影響が問題になってきているが、データが乏しく解析されず安全基準が確立されていない。そこで我々は0.5Tの交流磁場及び直流磁場を用いて、多くの変異株が分離されている出芽酵母S.cerevisiae及びヒメゾウリムシP.tetraureliaを選び、これらの野生株を用いて磁場による培殖への影響と突然変異率の変化により、磁場の生体への影響を細胞レベルでの解析を試みた。1.増殖率:0.5T交流磁場、0.5T直流磁場、対照(磁場非照射)の各条件で、30°C、24時間培養した出芽酵母S288c株のコロニーの直径の差により、磁場による増殖効果を調べた。ヒメゾウリムシでも差はみられなかった。2.突然変異率:アデニン栄養要求株であるW303-la株をfroggerを用いてSD寒天培地に植え、紫外線(UV;波長:254nm,線量(60J/mm)照射あるいは非照射後、0.5T交流磁場、対照(磁場非照射)の各条件で、30°C、120時間培養した。このときの復帰突然変異率の変化を調べた。【結果】1.交流磁場、直流磁場ともに対照に比べ、有意な差はみられていない。2.UVにおいて約2倍の突然変異率の上昇がみられたが、交流磁場のみ、あるいはUVとの相乗効果により突然変異率の上昇はみられていない。本研究における実験系では、細胞の分裂・培殖を許す系であるので、複数回のDNA合成が起きている。この系において突然変異率の上昇が見られていないことにより、DNA複製中の誤り、あるいは誤りを修復する機構にも磁場は影響を及ぼさなかったのではないかと考えている。

上記の2つの変化ともその詳しい機構は不明であるがゾウリムシの運動にカルシウムイオンが関与していると考えられているので、磁場によってカルシウムイオンの細胞での挙動に変化がでているものと考えている。出芽酵母を用いた解析では、ゾウリムシと同じく増殖についての影響は観察されなかった。また突然変異率の測定もおこなったが、野生型株及び、放射線感受性株(rad,rev)とも磁場による突然変異の誘発は見られなかった。ヒトメラノーマにおいて0.5Tの変動磁場で突然変異率が6倍上昇したという報告がなされているが、上記のように出芽酵母では変化が見られなかった。その理由としては、ヒト細胞と出芽酵母での磁場感受性の差異、特にDNA修復機構の違いが考えられる。今後は出芽酵母において磁場感受性株の分離を行い、磁場影響を分子レベルで解析する予定である。