hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨髄異形成症候群（５ｑ－症候群）発症におけるＡＴＯＸ１遺伝子の役割

5q-症候群は染色体5q33領域の欠失を特徴とする骨髄異形成症候群(MDS)の亜型であるが、その責任遺伝子の詳細は不明である。本研究は5q33領域に存在するATOX1という銅シャペロン遺伝子に注目し、HSCの恒常性維持や5q-症候群発症における役割を明らかにする目的で行った。ATOX1ノックアウトマウスの造血幹細胞(HSC)・各種造血前駆細胞分画を解析すると、骨髄中の各細胞の頻度は野生型マウスと変わらず、またHSCの長期骨髄再建能・自己複製能にも異常がないことが判明した。以上から、ATOX1はHSC機能や血球分化に必須ではなく、5q-症候群への関与も限定的であることが示唆された。骨髄異形成症候群(MDS)は、造血幹細胞(HSC)の異常により発症するクローン性造血器腫瘍である。5q-症候群は5q33領域の欠失を特徴とするMDSの一亜型であり、同領域に存在する複数の遺伝子が責任遺伝子候補とされているが、クローン増幅に関与する遺伝子は依然として不明である。本研究は5q33領域に存在するATOX1という銅シャペロン遺伝子に注目し、HSCの恒常性維持や5q-症候群発症におけるATOX1の役割を明らかにすることを目的として行った。昨年度は、ATOX1ノックアウトマウスの造血幹細胞(HSC)・造血前駆細胞(HPC)分画と血球分化パターンの解析を中心に研究を遂行し、ATOX1ノックアウトマウス骨髄のHSC分画(CD34-Flt3-KSL, CD150+KSL),HPC分画(CD34+Flt3-KSL, CD34+Flt3+KSL),各種前駆細胞分画の割合は、野生型と比較して有意な差は認められないことを明らかにした。また同様に、骨髄共通骨髄前駆細胞、共通リンパ系前駆細胞分画や末梢血成熟好中球・単球・リンパ球分画にも差がないことも明らかにした。以上に引き続き、本年度はATOX1ノックアウトマウスのHSC機能について検討を加えた。ATOX1ノックアウトマウス骨髄からFACSを用いてHSC(CD34-Flt3-KSL, CD150+KSL細胞)を精製し競合細胞とともにレシピエントマウスに移植、経時的に末梢血のドナーキメリズムを測定することにで長期骨髄再建能を検討した。また生着した骨髄細胞を継代移植することで、HSCの自己複製能を検討した。この結果、ATOX1ノックアウトマウス由来HSCと野生型HSCでは、長期骨髄再建能・自己複製能に差は見られないことが判明した。以上から、ATOX1欠失により骨髄・末梢血の各血球分画には異常を来さないこと、ATOX1欠失はHSC機能に影響を与えないことが明らかとなった。そこで本研究では、5q33領域に存在するATOX1という銅シャペロン遺伝子に注目し、HSCの恒常性維持や5q-症候群発症における役割を明らかにすることを目的として行った。本年度は、ATOX1ノックアウトマウスの造血幹細胞(HSC)・造血前駆細胞(HPC)分画と血球分化パターンの解析を中心に研究を遂行した。ATOX1ノックアウトマウス・野生型マウスの骨髄単核球を採取し、HSC分画(CD34-Flt3-KSL, CD150+KSL),HPC分画(CD34+Flt3-KSL, CD34+Flt3+KSL),各種前駆細胞分画の割合をフローサイトメトリーで解析したところ、野生型・ノックアウト間でHSC/HPCの各分画に有意な差は認められなかった。また、共通骨髄前駆細胞、共通リンパ系前駆細胞分画や成熟好中球・単球・リンパ球分画もそれぞれ解析したが、有意な差は見られなかった。以上より、ATOX1欠失により骨髄・末梢血の各血球分画には異常を来さないことが明らかとなった。来年度は造血幹細胞機能への影響を中心に解析を進める予定である。本年度はATOX1欠損マウスの血球分化解析だけでなく、造血幹細胞機能の解析も施行する予定であった。しかしながら、ATOX1ノックアウトマウスの交配・コロニー拡大に予想以上の時間がかかり、数ヶ月を要した。

これに伴い実験計画に遅れが生じ、本年度は骨髄と末梢血の血球分画解析までしか終了することができなかった。平成25年度は、ATOX1ノックアウトマウスのコロニーが十分数得られているため、造血幹細胞機能の解析を中心に予定の計画を早急に進める予定である。未使用額の発生はノックアウトマウスの匹数が十分に得られず研究が予定通りに遂行できなかった結果であり、次年度のATOX1ノックアウトマウス飼育経費、HSC移植実験に必要なレシピエントマウス費用、FACSソーティング費用、抗体染色に必要な抗体経費、細胞培養関連消耗品などに充当する予定である。
１９世紀のロンドン－地方都市間のビジネス・ネットワークの形成に関する事例研究

1820-30年代のジェームズ・フィンリイ商会による東インド貿易における活動を再現し、それが、いかにカークマン・フィンリイの政治的コネクションに転化されたのかを調査した。その結果として以下の二点が明らかになった。(1)同商会は1820-30年代初頭に中国との非合法貿易に従事していた。(2)同商会の東インド貿易を支えたのがロンドンのフィンリイ・ホジソン商会であり、この商会を介したロンドン・シティとのつながりは、同商会のビジネスのみならず、K・フィンリイの政治コネクションにとっても重要であった。研究2年目となる2012年度は、初年度から行っているグラスゴーのジェームズ・フィンレー商会(James Finlay & Co.)と、そのロンドン子会社であるフィンレー・ホジソン商会(Finlay, Hodgson & Co.)に関係する史料の収集と分析を継続した。先ず、フィンレー・ホジソン商会に関する一次史料不足を解消するために、ケンブリッジ大学図書館所蔵のジャーディン・マセイソン・アーカイブの調査を行った。その結果、このアーカイブには、フィンレー・ホジソン商会及びジェームズ・フィンレー商会、並びにそのボンベイ子会社であるリッチー・ステュワート商会(Ritchie, Stewart & Co.)に関する史料が多数含まれていることが明らかになった。この史料の読解と分析は、現在も継続中である。また、19世紀前半におけるイギリスの東インド貿易に関する重要な史料の一つとして、これまで様々な研究で利用されてきたオックスフォード大学図書館所蔵のジョン・パルマー(John Palmer)の史料の調査も行った。しかしながら、こちらの史料にはジェームズ・フィンレー商会やフィンレー・ホジソン商会に関する記述が一切無かったことから、パルマーとフィンレーとの間に直接の商取引は無かったことが推測される。更に、グラスゴー大学ビジネス資料館で収集してきたジェームズ・フィンレー商会の史料を利用しながら、執筆中の著書の内容に含まれていたカークマン・フィンレー(Kirkman Finlay)とジェームズ・フィンレー商会に関する情報を更新し、最終的に2012年11月にBreaking into the MonopolyというタイトルでBrill社から出版することが出来た。また、その著書の内容を2013年4月20に開催される社会経済史学会近畿部会4月例会において報告することが決定した。研究最終年度となる平成25年度は、本研究の目的である19世紀のスコットランドとロンドンとの間のビジネスネットワークの再現に関する研究成果をまとめると共に、その成果の公刊を目指して論文の執筆を行った。この論文は論文集の一部として平成26年度中に出版される予定である。本研究では、当時のグラスゴーを代表する商社・製造業者であったジェームズ・フィンリイ商会を事例として取り上げた。そして、この商会に関する先行研究ではほとんど利用されてこなかった通信記録などの史料を利用しながら、1820年代から30年代にかけての同商会による東インド貿易を調査・分析した。これにより、公式の社史の本文中ではほとんど触れられていないが、当時のJ・フィンリイ商会による東インド貿易において重要な役割を果たしたのが、同商会と資本関係にあったロンドンのフィンリイ・ホジソン商会であったことが判明した。つまり、J・フィンリイ商会は、フィンリイ・ホジソン商会を通して、ロンドンのシティが提供する海運や貿易金融などの海外貿易に必要なサーヴィスにアクセスしていた。また、J・フィンリイ商会の主要な共同経営者であるK・フィンリイは、ロンドンのビジネスサークルにおける地位を確立していたフィンリイ・ホジソン商会のジョン・ホジソンを介することで、シティ内部の貴重な情報も接することができた。このことがK・フィンリイの当時のグラスゴーを代表する政治家としての影響力につながり、1829年から33年にかけての東インド貿易開放運動の成功にも結びついたと考えられる。研究初年度となる2011年度は、本研究の目的である19世紀のスコットランド地方とロンドンとの間のビジネス・ネットワークの再現を目指し、グラスゴーのジェームズ・フィンレー商会と、そのロンドン子会社であるフィンレー・ホジソン商会に関する既往の文献の調査及びロンドンとグラスゴーでの史料の収集と分析を行った。収集したジェームズ・フィンレー商会の記録に含まれるこれら二つの商会の残高表(balance book)などの史料の分析を中心に行った結果、ジェームズ・フィンレー商会のパートナーであると同時に、カークマン・フィンレーと共にフィンレー・ホジソン商会を設立したジョン・ホジソンは、1834年末という比較的早い段階で、ジェームズ・フィンレー商会におけるパートナーシップ関係を解消し、同商会の経営から離れていたことが判明した。また、同じロンドンを拠点とするベアリング・ブラザー商会にフィンレー・ホジソン商会が吸収・合併された1867年よりも遥か以前の1842年に、ジェームズ・フィンレー商会は、フィンレー・ホジソン商会との資本関係を解消していたことも判明した。これらのことから、19世紀初頭にフィンレー商会のロンドン子会社として設立されたジョン・ホジソン商会は、時代が下るにつれてグラスゴーの親会社との関係が薄らいでいったと考えられる。

しかしながら、資本関係が解消された後も、2つの商会の間では取引が継続されていただけでなく、フィンレー一族においてリヴァプールを拠点としていたトーマス・フィンレーなどがフィンレー・ホジソン商会のパートナーとして留まっていたことなどから、これらの商会の関係は、この時期に完全に途切れてしまった訳ではない。2012年度の研究活動として計画していたケンブリッジ大学のジャーディン・マセイソン・アーカイブの調査と史料収集に関しては、無事に実施することが出来た。また、グラスゴーの商人や製造業者に関するマイクロフィルム資料の読解と分析も進んでいる。しかしながら、19世紀前半のフィンレー・ホジソン商会の活動の全体像を把握するには、ジャーディン・マセイソン・アーカイブに含まれている情報だけでは不十分である。更に、ロンドンの古書専門店で発見し、購入を予定していたジョン・ホジソン(フィンレー・ホジソン商会のシニア・パートナーの一人)の1830年代の自筆日記が、既に売却されてしまっており、その行方が分からなくなっていることも判明した。このようなフィンレー・ホジソン商会に関する史料の不足が研究の遅れにつながっている。2011年度の研究活動として予定していた既往の文献及びグラスゴーの商人や製造業者に関連するマイクロフィルムの調査は順調に進めることが出来た。また、昨夏にイギリスのロンドンとグラスゴーにおいて、研究に必要なジェームズ・フィンレー商会とフィンレー・ホジソン商会に関する史料の収集と分析も予定通りに行った。しかしながら、現地調査を進める中で、フィンレー・ホジソン商会に関する一次史料が限られていることが判明したことから、ビジネス・ネットワークをどのように再現することが出来るか、再検討せざるを得ず、研究がやや遅れている。平成23年度と平成24年度にイギリスで収集したデータと関連史料の分析を継続しつつ、研究内容のまとめに入る。そして、所属学会もしくは研究会において、本研究の報告を行い、研究成果物として学術雑誌への投稿論文を準備する予定である。また、論文を投稿する前に、19世紀のロンドン・シティとリヴァプールを中心とした地方商人・製造業者の関係について研究を行っているアンソニー・ウェブスター博士を訪問し、研究内容についてアドヴァイスを受けることを考えている。その際に、マンチェスター市中央図書館が所蔵しているリッチー・ステュアート商会(インドのボンベイを拠点としていたジェームズ・フィンレー商会の関連会社)に関する史料も調査する予定である。2011年度の調査によって、グラスゴー大学アーカイブ・サービスとベアリング・アーカイブが所蔵するフィンレー・ホジソン商会に関する史料の年代が、残高表の場合は1832年から1843年まで、その他の史料の場合は主に1860年代というようにばらつきがあり、研究に利用しづらいということが判明した。
顎運動に関与する神経回路網の発育、維持、神経損傷後の再生に関する研究

顎運動は口腔、顎、顔面領域での感覚が感覚神経を介して中枢神経系に伝達され、高位神経系での情報処理後に運動神経により運動終板を介して咀嚼筋の収縮が起こる。それに加え、多くの顎反射機構が存在する。顎運動において主役をなすのは咀嚼筋を支配する神経であり、特に咬筋を支配する咬筋神経が重要であり、筋紡錘は三叉神経中脳路核により支配を受け、運動終板は三叉神経運動核から支配を受けている。そこで、成獣および幼若動物において咬筋神経を損傷させたときの筋紡錘、運動終板における軸索成分と終末シュワン細胞についてprotein gene product 9.5(PGP 9.5),S-100を指標として調べた。またα-bungarotoxinを運動終板における神経伝達物質であるアセチルコリンの受容体のマーカーとして検索した。その結果咬筋神経損傷により成獣においては筋紡錘および運動終末は変性したが、再生は運動終末のほうが早く認められた。幼若動物では正常動物の発育と比較して生後3日目に咬筋神経の神経損傷を受けるとその発育が著しく遅れることが分かった。さらに顎運動での感覚入力系のもう一つの重要な要素である歯根膜神経について、成獣で下歯槽神経損傷後に神経移植を行い、歯根膜機械受容器の再生を観察した。移植片として同じ動物の新鮮下歯槽神経、新鮮顔面神経を移植しても移植後6週には歯根膜機械受容器は再生していることが分かった。また、他の動物からの新鮮下歯槽神経、新鮮顔面神経を移植しても同様であった。さらに、凍結保存した他の動物の顔面神経を移植しても移植6週では再生していることが分かった。顎運動は口腔、顎、顔面領域での感覚が感覚神経を介して中枢神経系に伝達され、高位神経系での情報処理後に運動神経をにより運動終板を介して咀嚼筋の収縮が起こる。そこで、成獣および幼若動物において咬筋神経を損傷させたときの三叉神経中脳路核ニューロンと三叉神経運動核ニューロンの反応性をactive transcription factor-3(ATF-3)を指標として検討を行った。その結果、損傷ニューロンのマーカーであるATF-3の発現は成獣においては発現のピークは損傷後7日後であるが、三叉神経中脳路核ニューロンでは損傷6週でもATF-3陽性ニューロンが認められ、ニューロンの数も緩やかに減少していた。それに対して、運動核ではニューロン数の減少は認められなかった。幼若動物ではATF-3の発現のピークは損傷1日後に認められ、その後徐々に減少していた。ニューロンの数は徐々に減少していたが、三叉神経中脳路核ニューロンのほうが明らかに認められた。また、咬筋神経損傷により成獣においては筋紡錘および運動終末は変性したが、再生は運動終末のほうが早く認められた。
チミジンホスホリラーゼのがん血管新生とアポトーシスへの関与

KB、Jurkat、HL60、PC-3細胞にTPcDNAをトランスフェクトしてTP高発現細胞を樹立し、低酸素に対する反応性、浸潤能、走化性、を調べ、TPを発現していないコントロール細胞と比較して差異を調べ、その機構を解析し、TP阻害剤、2-deoxy-L-riboseの効果を検討した。また、コントロール細胞に2-deoxy-D-riboseを作用させ、低酸素に対する反応性の変化を調べ、その機構を調べた。TPは血管新生以外に低酸素で誘導されるアポトーシスに対して細胞に耐性を賦与することが判明した。TPによるチミジン分解産物中2-deoxy-D-riboseが血管新生活性を有し、低酸素で誘導されるアポトーシスに耐性を賦与した。2-deoxy-L-riboseは、2-deoxy-D-riboseによるこの耐性賦与を阻害した。低酸素下ではHIF-1αの発現が増加し、Bcl-2、BcL-XLの発現レベルを低下させるが、2-deoxy-D-riboseはそれらの反応を抑制した。TP cDNAをトランスフェクトしTPを高発現したKB/TP細胞は、TPを発現していないKB/CV細胞に比べ、浸潤能、走化性が亢進していた。両細胞をヌードマウスに移植したとき、KB/TP細胞の血管新生、増殖能、転移能は、KB/CV細胞に比べ高く。アポトーシス細胞比率は低かった。TPの阻害剤であるTPIは、TPによるこれらの働きを抑制することにより腫瘍の増殖、転移を抑制していることが示唆された。
植物におけるサイクリックヌクレオチドを介するシグナル伝達機構

動物の系では、ホルモンや生長因子等の生体外情報が、細胞膜に存在するシグナル伝達系で増幅され、セカンドメッセンジャーであるサイクリックAMP(cAMP)やサイクリックGMP(cGMP)等を介して、細胞の諸機能を制御することが知られており、生物の最も重要な課題の一つになっている。しかるに、植物の系では、シグナル伝達系の解析は遅れており、cAMPおよびcGMPの作用機構は殆ど明らかにされていない。動物の系でも、シグナル伝達の最終ターゲットは依然として不明である。筆者らは、細胞増殖が盛んになるためには、タンパク質生合成の活性化が必須と考え研究を進め、ペプチド鎖伸長因子EF-1のβサブユニットをリン酸化し、活性化するβ-kinaseおよびその制御因子を発見したので、シグナル伝達系におけるこれらの因子の機能を解明する。β-kinaseおよびβ-kinase制御因子に関し、以下の諸性質を明らかにした。(1)β-kinaseは、質量が36Kdで、ATPおよびGTPの両者ともリン酸供与体として利用し、heparinで阻害されること等からcasein kinase II類似の酵素であることを明らかにした。(2)β-kinaseは、粗酵素段階ではcAMPで阻害され、cGMPで促進されるが、酵素の精製が進むにつれて、両ヌクレオチドの影響は消失した。(3)β-kinase制御因子を、ほぼ均一にまで精製することに成功した。(4)精製したβ-kinaseに、β-kinase制御因子を添加すると、β-kinase活性がcAMPで阻害され、cGMPで促進されるようになった。
視床下部腹内側核に由来する走行運動に対するエストロゲンの関与

女性ホルモンであるエストロゲンは哺乳類の雌において生殖に有利に働くような様々な作用を発揮する.その作用の一つにラットにおいて血中エストロゲン濃度の増加により発情期を迎えるとともに行動量が増加することが知られている.これにより排卵期に雄ラットと遭遇する機会が増え,受精の成立に有利に働くと考えられている.私はこれまでの研究で視床下部腹内側核(VMH)に走行運動の誘発に関与する神経細胞群(走行ニューロン)が存在することを明らかとしてきた.さらにVMHはエストロゲン受容体が存在するとともに,エストロゲンにより制御されているロードシス反射の発現に関与することが知られている.そこで本研究ではエストロゲンが行動量を増加させる作用へのVMHの関与を検討した.正常性周期を回帰している雌ラットのVMH内にカイニン酸を微量投与し走行ニューロンを興奮させることにより走行運動を誘発させ,性周期の各ステージ(発情前期,発情期,発情後期,非発情期)で差がみられるか検討したところ,非発情期において走行運動の発現量が減少することが明らかとなった.発情期と非発情期の群においてカイニン酸の投与部位と走行運動発現量を詳細に検討したところ,発情期の群では投与されたカイニン酸がVMH内のどの部位に投与されても走行運動が誘発された.一方,非発情期ではVMHの内背側部(VMH-DM)にカイニン酸が投与されると走行運動は誘発されたが,外腹側部(VMH-VL)では有意な走行運動は誘起されなかった.次にエストロゲンの末梢投与により引き起こされる走行運動の増加にVMHが関与しているかを検討した.卵巣摘出を行ったラットを回転かご付きケージで飼育し,エストロゲンを末梢投与すると容量依存性に走行運動量が増加する.しかし走行ニューロンの存在するVMHを電気的に破壊したラットを用いて同様の処置を行っても走行運動量は増加しなかった.以上の結果より発情期に増加する雌ラット自発運動量は,エストロゲンがVMH内の走行ニューロンに作用しその興奮性を高めた結果引き起こされるものであることが示唆された.エストロゲンは哺乳類の雌に生殖活動を達成するための様々な変化を引き起こす.ラットにおいてはエストロゲンが視床下部腹内側核(VMH)に作用しロードシスなど性行動発現を起こりやすくすることが明らかとなっている.すなわちVMHはエストロゲンの中枢内作用部位であると考えられている.また報告者はVMH内のカイニン酸(KA)感受性神経細胞は走行運動の発現に関与することを明らかとしてきた.そこで本研究ではラットを用いVMH由来の走行運動に対するエストロゲンの与える影響の解明を行った.まず卵巣摘出を行いエストロゲン入りシリコンチューブを皮下に埋めた群(OVX+E),または卵巣摘出のみ(OVX)の群の片側VMHにKAを投与し自発運動の発現を測定した.その結果,走行運動発現量はOVX群とくらべOVX+E群の方が少ない傾向が認められた.VMHは存在する神経細胞の密度より背内側部(VMHDM)および腹外側部(VMHVL)の二領域に分けることが出来る.そこでKAの投与部位と走行運動発現量を検討したところ,OVX群ではVMH内の両部位においてKA投与により同等の走行運動が発現された.一方,OVX+E群ではKA投与により引き起こされる走行運動量はVMHDMに投与された場合よりVMHVLに投与された場合の方が有意に少なかった.さらに正常性周期を回帰している雌ラットのVMHにKAを投与し,引き起こされる走行運動量とVMH内の投与部位の関係を検討した.その結果,発情前期,発情期,非発情期1日目においてはVMH内の両部位へのKA投与により引き起こされる走行運動量の部位差は認められなかった.一方,非発情期2日目ではVMHVLにKAを投与した時に引き起こされる走行運動量はVMHDMにKAを投与した場合と比べ有意に少なかった.以上よりVMH,特にVMHVLのKA感受性で走行運動の発現に関与する神経細胞の興奮性はエストロゲンによる調節を受けていることが考えられた.女性ホルモンであるエストロゲンは哺乳類の雌において生殖に有利に働くような様々な作用を発揮する.その作用の一つにラットにおいて血中エストロゲン濃度の増加により発情期を迎えるとともに行動量が増加することが知られている.これにより排卵期に雄ラットと遭遇する機会が増え,受精の成立に有利に働くと考えられている.私はこれまでの研究で視床下部腹内側核(VMH)に走行運動の誘発に関与する神経細胞群(走行ニューロン)が存在することを明らかとしてきた.さらにVMHはエストロゲン受容体が存在するとともに,エストロゲンにより制御されているロードシス反射の発現に関与することが知られている.そこで本研究ではエストロゲンが行動量を増加させる作用へのVMHの関与を検討した.正常性周期を回帰している雌ラットのVMH内にカイニン酸を微量投与し走行ニューロンを興奮させることにより走行運動を誘発させ,性周期の各ステージ(発情前期,発情期,発情後期,非発情期)で差がみられるか検討したところ,非発情期において走行運動の発現量が減少することが明らかとなった.発情期と非発情期の群においてカイニン酸の投与部位と走行運動発現量を詳細に検討したところ,発情期の群では投与されたカイニン酸がVMH内のどの部位に投与されても走行運動が誘発された.一方,非発情期ではVMHの内背側部(VMH-DM)にカイニン酸が投与されると走行運動は誘発されたが,外腹側部(VMH-VL)では有意な走行運動は誘起されなかった.

次にエストロゲンの末梢投与により引き起こされる走行運動の増加にVMHが関与しているかを検討した.卵巣摘出を行ったラットを回転かご付きケージで飼育し,エストロゲンを末梢投与すると容量依存性に走行運動量が増加する.しかし走行ニューロンの存在するVMHを電気的に破壊したラットを用いて同様の処置を行っても走行運動量は増加しなかった.以上の結果より発情期に増加する雌ラット自発運動量は,エストロゲンがVMH内の走行ニューロンに作用しその興奮性を高めた結果引き起こされるものであることが示唆された.
色覚・視機能の新しい検査法提案のための基礎臨床応用横断研究

本研究は,実地に即した視機能を評価する検査法を検討するために,心理物理学(基礎),海事科学(応用),眼科学(臨床)の観点から横断的に行われた.船舶業務従事における応用を取り上げ,視覚の認知機能である視覚的注意と色知覚の基礎研究,眼科臨床での視機能評価,検査法評価など,検討項目は多岐に渡った.色覚異常,加齢の問題で領域横断的な結論を得た他,個々の領域で,検査法に関する有益な資料を得た.本研究は,実地に即した視機能を評価する検査法を検討するために,心理物理学(基礎),海事科学(応用),眼科学(臨床)の観点から横断的に行われた.船舶業務従事における応用を取り上げ,視覚の認知機能である視覚的注意と色知覚の基礎研究,眼科臨床での視機能評価,検査法評価など,検討項目は多岐に渡った.色覚異常,加齢の問題で領域横断的な結論を得た他,個々の領域で,検査法に関する有益な資料を得た.本年度は,主に予備検討及び実験準備を行った.各領域での実績は以下の通りである.基礎領域1.年齢,視覚障害に依存した視覚的注意能力の心理物理的評価視覚障害者に対する最適な評価法を探るため,中心視と周辺視の平仮名検出および明るさ比較を行う二重課題法にて,健常若年者を対象に予備実験を行った.高齢者を含む視覚障害者への実験の場合,若年者への実験に比べ,より短い時間で実験を終了させる必要があるが,現状では短時間では安定した結果を得ることに成功していない.今後,更に提示時間,輝度条件を詰め,本実験を立ち上げるとともに,実環境におけるタスクとの関連を検討する.2.観察者に依存した色の認知特性先行して行っていた白内障患者のカテゴリカル色知覚の検討を継続して行った.白内障手術により低明度物体面の色分類特性が改善傾向にあることが示唆された.2色覚者の輝度による色分類特性について検討した.2色覚者の中には混同色軌跡方向でも,比較的明らかな色の分類を行うものが見られるが,実効輝度は混同色軌跡に対し変化傾向が見られ,輝度による分類の可能性が示唆された.臨床領域3.既存の眼科検査法の検討視覚の認知に関わる検査を行うための検査法について,眼科における現状を調査した.認知機能を扱うものは少なく,本研究の必要性を示唆する結果となった.4.閾値面積曲線を用いた網膜神経節細胞検査法の検討視野計を用いて,心理物理学的に網膜神経節細胞の特性を抽出する方法を検討した.応用領域5.視覚的注意能力と作業パフォーマンスの関係の評価,及び作業に必要な色覚能力の検討作業パフォーマンスに影響すると考えられる視環境を,船舶の運航(操船)を対象に,実船における外界の二次元輝度分布データを採取することにより予備的に調査した.海面や対象物,天空の輝度およびコントラスト,これらの継時変化の採取方法について知見を得た.基礎領域1.年齢,視覚障害に依存した視覚的注意能力の心理物理的評価加齢の影響について,中心視と周辺視の平仮名検出を行う二重課題法における習熟の効果について検討を行った.初回の課題遂行成績が低い被験者の場合,若年者は反復による習熟の効果が顕著に現れるが,高齢者の場合,半数の被験者について効果が見られなかった.効果の有無が認知能力の検査に活用できる可能性があり,今後検討が必要である.2.観察者に依存した色の認知特性先行して行っていた色覚異常者のカテゴリカル色知覚の検討を継続して行った.応用領域3.視覚的注意能力と作業パフォーマンスの関係の評価4.作業に必要な色覚能力の検討船舶における視環境の調査を行い,海面・天空輝度と太陽高度の関係を検討した.また海上視環境における海上視認物の輝度コントラストは20から40%に分布する傾向を得た.作業従事者の視環境に応じた視機能検査の必要が示唆される結果と考えられる.視覚的注意に関連した船舶における機関制御卓のユーザビリティーについてアンケートによる調査に着手した(継続中).船舶作業従事者の視機能に関する自覚症状についてのアンケートを実施した.調査人員の半数近くが何かしらの不具合を感じている結果が得られた.必要な検査法を検討するための重要な資料となりうるため,23年度も継続して調査を進める.臨床領域5.新しい検査法の提案に向けた検討防眩を目的とした視覚補助具装用時の視機能評価について検討を行った.眼科一般で行われる視力検査における視環境では,より照度が高い作業環境に比べ,装用時の視機能が低く評価される傾向を確認した.既存の視力検査より精度が高く測定できる恒常法を用いた視力検査法について,検討を行った.1.年齢,視覚障害に依存した視覚的注意能力の心理物理的評価(基礎領域)視覚障害の程度と課題の遂行能力に関連し,高齢者,白内障患者の二重課題遂行時のコントラスト感度特性を測定した.また,視野と視覚情報受容の関連を検討するため,視覚制限下における触錯覚の生起について測定を行った.2.観察者に依存した色の認知特性(基礎領域)色の認知における色覚異常の影響をカテゴリカル色知覚より検討した.照度変化の影響が正常者よりも強いことを確認した.また眼科における色覚検査の結果と色の分類特性についての検討を行い,色覚条項との整合性の検討に着手した.3.視覚的注意能力と作業パフォーマンスの関係の評価(応用領域,領域横断)4.作業に必要な色覚能力の検討(応用領域,領域横断)

船舶視環境における海面・天空輝度と太陽高度の関係のレビューを発表した.また関連して船舶における視環境の調査を行い,海上視認物の色差について検討した.船舶業務従事者(水先人,海技士(航海))への自覚的な視機能に関するアンケートを実施し,40歳代以上で,眼科,視覚基礎から推測される視機能低下の影響が生じていることを示唆する結果を得た.船員の訓練及び資格証明並びに当直の基準に関する国際条約(STCW条約)における国際照明委員会の交通に対する色覚要件の国際勧告(CIE143)批准による,色覚要件変更の妥当性について検討し,その一部内容を国際海事機関におけるSTW小委員会でフィードバックを行った.視覚的注意に関連した船舶における機関制御卓のユーザビリティーについて,アンケートによる調査を行った.5.新しい検査法の提案(臨床領域,領域横断)知覚確率曲線を用いた視力検査法の評価を行い,既存の測定法より精度,安定性が高い結果が得られることを確認した.1.年齢,視覚障害に依存した視覚的注意能力の心理物理的評価(基礎領域)ー視覚障害の程度と課題の遂行能力に関連し,高齢者,白内障患者の二重課題遂行時のコントラスト感度特性を測定した.また視野の広がりと触錯覚の関係を検討し,視野の広がりに依存し,触錯覚が生起する範囲が変化する傾向を確認した.2.観察者に依存した色の認知特性(基礎領域)ー若年者と高齢者のカテゴリカル色知覚特性の違いを検討し,高齢者における低照度下での顕著な特性低下を確認した.色の認知における色覚異常者,正常者の特性の違いをカラーネーミング法,SD法から測定し,色覚異常者の色名判断の手がかりについて検討した.また白内障患者の色知覚について,カテゴリカル色知覚より検討し,白内障患者の著しい色知覚特性低下と,眼内レンズ移植よる特性の改善を確認した.3.視覚的注意能力と作業パフォーマンスの関係の評価と作業に必要な色覚能力の検討(応用領域,領域横断)ー検査法検討のための船舶に関係するヒューマンファクター研究レビューを作成した.船舶業務従事における視環境に関連して,海上における輝度,色度分布の解析を行い,低コントラスト下での対象物の視認が多いことを確認した.視覚補助具の使用に関連し,遮光眼鏡装用時におけるカテゴリカル色知覚の特性について測定を行った.視覚的注意に関連した船舶における機関制御卓のユーザビリティーについて,職位,年齢,経験に依存した特性の違いを検討し,視覚に関連する要因は強く年齢の影響を受けることを示唆する結果を得た.4.既存の検査法の利用と新しい検査法の提案(臨床領域,領域横断)ー知覚確率曲線を用いた視力検査法の開発に関連し,再現性,安定性の評価を臨床にて評価し,高い精度を持つことを確認した.実施計画に挙げた5つのテーマについて,それぞれ測定,検討に着手しており,基礎,応用,臨床のそれぞれの領域における成果を得ている.また,応用領域,臨床領域においては,計画に含まれなかったテーマについても,副次的な成果を得ている.最終的な目的となる新たな検査法については,結論には達していないが,これは最終年度における検討課題である.24年度が最終年度であるため、記入しない。
消化器癌におけるエピジェネティック異常とマイクロRNAの関わりの検討

脱メチル化剤を培養細胞に投与し、発現が回復するマイクロRNAをエピジェネティックな因子による発現制御を受けるマイクロRNA候補とし、解析を行った.対象とした培養細胞は、食道癌由来、肝細胞癌由来、大腸癌由来の培養細胞.hsa-mir-26b,517a, 372, 373, 519, 520gに注目し、細胞増殖能を変化させることを明らかにした.一部のマイクロRNAにおいて、プロモーター領域の異常メチル化を明らかにし、異常メチル化により発現が制御され、癌細胞の増殖に関与することが明らかになった.脱メチル化剤を培養細胞に投与し、発現が回復するマイクロRNAをエピジェネティックな因子による発現制御を受けるマイクロRNA候補とし、解析を行った.対象とした培養細胞は、食道癌由来、肝細胞癌由来、大腸癌由来の培養細胞.hsa-mir-26b,517a, 372, 373, 519, 520gに注目し、細胞増殖能を変化させることを明らかにした.一部のマイクロRNAにおいて、プロモーター領域の異常メチル化を明らかにし、異常メチル化により発現が制御され、癌細胞の増殖に関与することが明らかになった.タンパク質をコードしない小さなRNA分子であるマイクロRNAは,発生・分化・増殖など様々な生命現象に関わっていると考えられている。代表的な癌抑制遺伝子であるp53と深い関連性をもつマイクロRNAも報告され注目を集めている。一方で,これらマイクロRNA自体の発現調節機構については,不明な点も多い。エピジェネティックな要因による発現制御も報告がある。脱メチル化剤(5-aza-2'-deoxycytidine)を,消化器癌由来の培養細胞に投与し,発現が回復するマイクロRNAをエピジェネティックな因子による発現制御を受けるマイクロRNA候補とし,解析を行った。約300のマイクロRNAが搭載されたマイクロアレイにて検出した。対象とした培養細胞は,食道癌由来(TE-1,TE-2),肝細胞癌由来(HLE,Huh7,PLC/PRF/5),大腸癌由来(DLD-1,HT-29)の培養細胞。5-aza-2'-deoxycytidine1μMを96時間投与することによって,1.5倍以上の発現増加を認めたマイクロRNAは,それぞれ32,7,16,3,4,30,2個であった。複数の培養細胞で共通した発現上昇がみられたマイクロRNAを認めた。その中で,食道癌由来の培養細胞で発現が上昇したhsa-mir-26bと,大腸癌由来の培養細胞で発現が上昇したマイクロRNAの中で,has-mir-517a,517bに注目した。それぞれのマイクロRNAをトランスフェクションし,MTSアッセイにて,培養細胞の細胞増殖能を検討した。Has-mir26bは,細胞増殖能を増加させ,has-mir-517a,517bは,細胞増殖能を逆に低下させた。これらの結果から,マイクロRNAが培養細胞の細胞増殖に関与することが明らかになった。現在,細胞増殖能を変化させるメカニズムの解明を進めている。また臨床サンプル解析の準備を行っている。タンパク質をコードしない小さなRNA分子であるマイクロRNAは、発生・分化・増殖など様々な生命現象に関わっていると考えられている。一方で、これらマイクロRNA自体の発現調節機構については、不明な点も多い。脱メチル化剤(5-aza-2'-deoxycytidine)を、消化器癌由来の培養細胞に投与し、発現が回復するマイクロRNAをエピジェネティックな因子による発現制御を受けるマイクロRNA候補とし、解析を行った、約300のマイクロRNAが搭載されたマイクロアレイにて検出した。対象とした培養細胞は、食道癌由来(TE-1, TE-2)、肝細胞癌由来(HLE, Huh7、PLC/PRF/5)、大腸癌由来(DLD-1, HT-29)の培養細胞。5-aza-2'-deoxycytidine 1μMを96時間投与することによって、1.5倍以上の発現増加を認めたマイクロRNAを候補遺伝子とした。その中で、食道癌由来の培養細胞で発現が上昇したhsa-mir26bと、大腸癌由来の培養細胞発現が上昇したマイクロRNAの中で、miR-517a, 372, 373, 519, 520gに注目した。それぞれのマイクロRNAをトランスフェクションし、MTSアッセイにて、培養細胞の細胞増殖能を検討した。これらのマイクロRNAは、細胞増殖能を変化させることを明らかにした。Methylation specifc PCR法にて、大腸癌由来の培養細胞の検討において、プロモーター領域の異常メチル化を明らかにした。以上より、一部のマイクロRNAが、異常メチル化により発現が制御され、癌細胞の増殖に関与することが明らかになった。
細胞増殖,分化の制御における核内癌遺伝子の機能

1.E1Aによりフイブロネクチン遺伝子の転写抑制因子が誘導されること、その誘導にはRBとの結合領域が必要であることを示した(小田)。野生型p53がRB遺伝子の転写を抑制すること、その抑制には2つのp53responsive elementsが必要であることを示した(山口)。Fra1,Fra2は複合体を形成するJunフアミリ-のメンバ-の種類によりAP1モチ-フをもつ遺伝子の転写を正にも負にも制御しうることを示した(伊庭)。Junフアミリ-の新しいメンバ-,JunDを同定した(平井)。FOS/Jun二量体がCーmycプロモ-タ-の負のエレメントと相互作用することを示した(瀧本)。RBのリン酸化を抑制するTGFーβによりマウス骨芽細胞で誘導される未知の遺伝子のCDNAを4クロ-ン単離した(野瀬)。E1Aにより発現が促進されるHMG2は超ラセン型DNAを認識する新しいタイプの転写因子であることを示した(吉田)。2.分裂酵母の細胞周期遺伝子cdc25,wee1に対応するヒト遺伝子を単離解析し、酵母と同称G2制御機能をもつことを示した(岡山)。3YlのG1ts変異株に岡山法CDNAライブラリィを導入し、高温で増殖可能となった細胞を7株単離した(木村)。3.F9細胞の分化誘導後、Nーmyc発現レベルの低下と対応して、プロモ-タ-で形成される複合体IVも減少することを示した(石橋)。HPV・E6は従来の報告とは異なり、ヒト,ラット細胞ではp53に結合するものゝそれを分解しないことを示した(瀬川)。特定の細胞表面抗原を発現している細胞を選択的に濃縮するパニング法を用い、SV40T抗原誘導ハムスタ-細胞抗原遺伝子のCDNAを単離した(丸山)。SV40tsAでトランスフォ-ムしたヒトTIG3細胞で発現し、その細胞由来の不死化細胞(SVts8)では殆んど発現しない遺伝子のCDNAライブラリィを作製し、特異的なCDNAを数クロ-ン単離した(井出)。
行政参加手続の新展開

平成30年度の成果としては、アメリカのパブリックコメント手続の近時の動向を追った論文として、「アメリカにおける規則制定手続の新動向」行政法研究23号(2018)47頁を公表することができた。その中で1990年代にアメリカ行政法学では規則制定の骨化が主張されたが、2000年代に入り、骨化理論に対して実証的観点から疑問を呈する主張がなされていること。規則に代えてガイダンスを制定することで告知コメント手続を免れるというガイダンスへの逃避がアメリカの行政機関で見られること。交渉による規則制定手続は2000年代に入り使用が減少していること。暫定最終的規則制定や直接型最終的規則制定といった規則制定手続の新手法が実務上導入されていることについて紹介し、日本の行政立法手続のあり方についての提言を行った。また、アメリカにおける訴訟制度を通じた国民の行政の意思決定への関与に関しても基礎的な研究を行った。国民が行政機関に対する訴訟において勝訴した場合であって、行政機関が裁判所が下した判決に従わない場合、裁判所がどのような行動をとるのかという点について、アメリカでは裁判所侮辱として裁判所によって行政機関への罰金が課せられたり、あるいは、裁判所による公務員個人の拘禁がおこなわれるのだが、この実体を紹介する論文の書評を執筆した。これについては来年度以降に公表予定である。また、2017年度から2018年度の日本の行政法学の研究動向をまとめる紹介記事を公表した。研究計画において示したアメリカのパブリックコメント手続の研究について一定の成果を示すことができたため。平成31年度は、前年度までの研究を総合して、総括的な研究を行う。ここで日本におけるパブリックコメント手続を始めとする行政参加の手法について、前年度までのアメリカ法研究の成果と照らし合わせて比較法研究を行い、日本における行政手続の改善策や、新しい行政参加手法の採用についての提言を行う。また、アメリカ環境法の分野における公私協働の取組に注目して行政参加手続を考察してみたいと考えている。そこでは訴訟制度を通じた行政過程への参加も検討対象となる。日本の行政手続を検討するうえで、アメリカの連邦行政機関と対比を行う必要上、国の行政機関の実務が比較対象となる。検討されることとしては、日本におけるパブリックコメントの実施状況をふまえたうえで、アメリカにおけるパブリックコメントの実務で用いられている手法が導入可能であるかどうかということや、アメリカで試みられている交渉による規則制定や新形態の行政参加の手法が、日本に導入可能であるかどうかということが挙げられる。研究を遂行するにあたり、まず準備作業としてアメリカ行政法の全体像を理解することが重要であると考えた。そこで、平成28年度は、アメリカの行政手続を総合的に把握するために、Richard J. Pierce, Jr.著『Administrative law』の翻訳を行った。同書はアメリカ行政法に関するコンパクトな概説書であるが、最新の議論をフォローしており、現在のアメリカ行政法の到達点を知るうえでは大変有益な書物である。翻訳作業は順調に進行し、2016年度内に出版社に入稿することができた。現在校正中であるが、その成果はリチャード・J・ピアース著[正木宏長訳]『アメリカ行政法』(勁草書房、2017年刊行予定)として、出版される予定である。上の翻訳作業、およびそれに付随する研究の結果、研究課題の行政参加手続については以下のような知見が得られた。まず、裁決手続については、正式裁決については連邦行政手続法に参加に関する規定があるが、略式裁決についても行政機関によって様々な参加手続が提供されていること。次に、行政立法への典型的な参加手続である略式規則制定手続については、近時のアメリカの実務では、解釈的規則や政策の宣言に依拠することでこれを回避するという実務が見られること。さらに、交渉による規則制定については、この手続の運用の結果として、重要ではない、あるいは議論を呼ばない分野では有効であるが、議論を呼ぶ分野ではあまり有効ではないという知見が確立しているようであるということである。アメリカ行政法についての最近の一般的な論調を全般的に把握できたことは大きな成果であったが、研究課題の行政参加手続については、さらに考察を深めていく必要がある。平成29年度には、リチャード・J・ピアース・Jr.(正木宏長訳)『アメリカ行政法』(勁草書房、2017)を刊行することができた。同書の刊行作業を通じて、略式規則制定手続や交渉による規則制定手続に対する、現時点でのアメリカ行政法の通説的見解を得ることができた。平成29年度は、同書により得られた知見を深めるという観点から、アメリカの規則制定手続に関する研究を行った。この作業を通じて、1990年代にアメリカ行政法学では規則制定の骨化が主張されたが、2000年代に入り、骨化理論に対して実証的観点から疑問を呈する主張がなされていること。暫定最終的規則制定や直接型最終的規則制定といった規則制定手続の新手法が実務上導入されていること。駆け込み規則制定の問題がクローズアップされ、それに対して学界の検討が進んでいること。そして、告知コメント手続におけるコメントの評価モデルとして、「国民投票モデル」と「価値を持つコメントの考慮」のモデルが提示されていることが明らかになった。そこで上のような知見を踏まえたうえで、「アメリカにおける規則制定手続の新動向」というタイトルの論文を執筆した。この論文は平成30年度に公刊されることになる。当初の予定通りの研究を遂行することができた。

また、アメリカ行政法の概説書を翻訳することで、当初の予定を超えてアメリカ行政法の全体像も示すことができた。平成30年度の成果としては、アメリカのパブリックコメント手続の近時の動向を追った論文として、「アメリカにおける規則制定手続の新動向」行政法研究23号(2018)47頁を公表することができた。その中で1990年代にアメリカ行政法学では規則制定の骨化が主張されたが、2000年代に入り、骨化理論に対して実証的観点から疑問を呈する主張がなされていること。規則に代えてガイダンスを制定することで告知コメント手続を免れるというガイダンスへの逃避がアメリカの行政機関で見られること。交渉による規則制定手続は2000年代に入り使用が減少していること。暫定最終的規則制定や直接型最終的規則制定といった規則制定手続の新手法が実務上導入されていることについて紹介し、日本の行政立法手続のあり方についての提言を行った。また、アメリカにおける訴訟制度を通じた国民の行政の意思決定への関与に関しても基礎的な研究を行った。国民が行政機関に対する訴訟において勝訴した場合であって、行政機関が裁判所が下した判決に従わない場合、裁判所がどのような行動をとるのかという点について、アメリカでは裁判所侮辱として裁判所によって行政機関への罰金が課せられたり、あるいは、裁判所による公務員個人の拘禁がおこなわれるのだが、この実体を紹介する論文の書評を執筆した。これについては来年度以降に公表予定である。また、2017年度から2018年度の日本の行政法学の研究動向をまとめる紹介記事を公表した。研究計画において示したアメリカのパブリックコメント手続の研究について一定の成果を示すことができたため。平成29年度以降は、行政参加手続について各論的な議論を詳細に見ていきたい。具体的には、平成28年度に研究が進まなかった、略式規則制定手続が行政機関にとって厳格化し遅延をもたらしているという骨化の議論や、電子的手段を用いた規則制定(E-Rulemaking)に関する近時の議論を追うことで、現在のアメリカのパブリックコメントの実態とそれに対するアメリカ行政法学の理論的対応について考察する。また、直接民主主義的にパブリックコメントを用いるレファレンダムモデルに基づくコメントの評価といった手法や、行政機関が価値序列に従ってコメントを評価するという新形態のパブリックコメント手続についても検討を行いたい。さらに、利害関係者の交渉により規則案を作成し、行政機関はそれに基づいて規則を制定するという、交渉による規則制定手続に関する近時のアメリカの議論や、協調的法執行や「新しい統治」の議論についても考察を加えて、交渉による規則制定手続に関し、アメリカにおける実像を明らかにし、この手続の意義について再評価を行いたい。平成30年度は、予定通り、近時アメリカで主張されている新形態の行政参加手続について研究を行う。検討対象としては次のようなものが考えられる。
鶏卵巣におけるステロイドホルモンレセプターの発現調節に関する研究

1.家禽の産卵性を向上させるための基礎的研究として,卵巣機能のうちとくに卵胞成熟におけるステロイドホルモンの役割を明らかにするため,卵巣における同ホルモンレセプター発現の制御機構を追究した。2.卵胞壁のプロジェステロン,アンドロジェンおよびエストロジェンのレセプター(それぞれPR,ARおよびER)の局在を免疫組織化学およびウエスタンブロット解析で検索した。顆粒層細胞は成長期卵胞でARおよびER陽性であったが,成熟卵胞ではARおよびPR陽性であった。卵胞膜線維芽細胞は成長期および成熟卵胞のいずれの卵胞でもPRおよびAR陽性で,さらに卵胞膜アロマターゼ細胞は成長期卵胞ではER陽性であったが,成熟卵胞では同陰性を示した。これらの知見から,エストロジェンが卵胞の正常発育を促進し,プロジェステロンが下垂体前葉ホルモンの非存在下で排卵を誘起することを示唆した最近の研究結果を裏付けるた.3.顆粒層細胞PR誘導の制御機構を追究した。黄体形成ホルモン(LH)およびサイクリックAMPがin vivoまたはin vitroでPR発現作用を示すことが明らかにされ,LHがプロテイキナーゼA系を通じて顆粒層細胞PRを誘導することが示唆された。4.卵胞成熟における卵胞卵の役割を検討した。卵胞卵を破壊すると,排卵誘起ホルモンであるLHおよびプロジェステロンの分泌が抑制されたので,卵巣ステロイドホルモンレセプター発現調節への卵の役割が示唆された.さらに,PRの遺伝子発現を追究するためのin situハイブリダイゼーション法を検討し,これの方法を確立した.1.家禽の産卵性を向上させるための基礎的研究として,卵巣機能のうちとくに卵胞成熟におけるステロイドホルモンの役割を明らかにするため,卵巣における同ホルモンレセプター発現の制御機構を追究した。卵胞卵を破壊すると,排卵誘起ホルモンであるLHおよびプロジェステロンの分泌が抑制されたので,卵巣ステロイドホルモンレセプター発現調節への卵の役割が示唆された.さらに,PRの遺伝子発現を追究するためのin situハイブリダイゼーション法を検討し,これの方法を確立した.家禽の産卵性向上を目指した基礎的研究として,卵巣におけるステロイドホルモンレセプターの発現制御機構を追究した。このために,(1)卵胞発育に伴うエストロジェンレセプター(ER)の局在変化及び卵胞プロジェステロンレセプター(PR)量に及ぼす性腺刺激ホルモンの生体内及び生体外投与の影響を調べた。卵胞壁は顆粒層と卵胞膜から構成されている。卵胞ERは,卵胞の成長期前には卵胞膜のエストロジェン産生細胞に認められ,卵胞の成長期にはエストロジェン産生細胞の他に顆粒層細胞にも検出された。排卵直前の成熟期卵胞にはERは認められなかった。このことから,発育中の卵胞はエストロジェンの標的組織で,とくにステロイド産生細胞であるエストロジェン産生細胞と顆粒層細胞がこれの影響を受けることが明かとなった。性腺刺激ホルモンの顆粒層細胞におけるPR発現に及ぼす影響を調べた。鶏には黄体形成ホルモンを投与すると,PRが成熟卵胞顆粒層細胞で増加し,この増加は成熟前の卵胞では認められないことが明かとなった。一方,卵胞刺激ホルモンは顆粒層細胞PR量には影響を及ぼさなかった。現在,黄体形成ホルモンと顆粒層細胞PRとの関係を培養系で調べている。以上の結果から,成長期卵胞はエストロジェンの標的組織で,一方,卵胞が成熟すると卵胞はエストロジェンの作用を受けずプロジェステロンの刺激を受ける特性に変化することが明かとなった。さらに,成熟卵胞のPRは黄体形成ホルモンによって誘導される可能性が示唆された。1.家禽の卵巣機能は性腺刺激ホルモンによって調節されると考えられてきたがステロイドホルモンもこれに関与することが示されている.今研究では,卵胞成熟におけるステロイドホルモンの役割を明らかにするため,卵巣における同ホルモンレセプター発現の制御機構を追究した。2.卵胞壁におけるエストロジェンのレセプター(ER)の局在を免疫組織化学およびウエスタンブロット解析で検索した。顆粒層細胞はと卵胞膜アロマターゼ細胞は成長期卵胞でER陽性であったが,成熟卵胞で同陰性を示した。これらのことは,エストロジェンが卵胞組織を直接刺激して正常卵胞発育を促進することを示唆した最近の研究結果を裏付けるものである。

3.顆粒層細胞のPRは卵胞が成熟すると増加することが明らかにされたので,これの制御機構を追求した。黄体形成ホルモン(LH)および卵胞刺激ホルモン(FSH),サイクリックAMPまたはホ-ボールエステルで生体内あるいは組織培養系で顆粒層細胞を刺激し,PR発現をウエスタンブロット解析した。その結果,LHとサイクリックAMPは顆粒層PRを誘導したので,LHがプロテイキナーゼA系を通じて顆粒層細胞PRを誘導することが示唆された。4.卵胞成熟における卵胞卵の役割を検討し,排卵予定の卵胞の卵を破壊すると卵胞は排卵を抑制され,LHおよびプロジェステロンの分泌が抑制されることを認めたことから,卵巣ステロイドホルモンレセプター発現調節への卵の関与を示唆した.
近世日本の人口家族構造の階層間比較

本年度の研究実績は大きく分けて2つある。その1つは鳥取藩に関する研究であり、もう1つは加賀藩に関する研究である。まず、第一の鳥取藩であるが、鳥取県立博物館に重ねて足を運び、旧池田家文書をデジタル撮影し分析した。武士家族の経済状態に関する史料、武士家族の教育に関する史料を主に収集し、データベース化をすすめた結果、2つの論文にまとめることができ、1本は本年度内に公表できた。幕末期において家族内での教育、藩校での教育がいかに行われていたのかを中心に明らかにした論文である。さらに、もう1つの成果は、3年間にわたる本研究の蓄積をもとに執筆したものであり、図書の形で公にできることになった。調査の過程で、加賀藩士の家計簿(入拂帳)を発見し、この内容に基づいて、家族のあり方、例えば妊娠・出産・結婚・成育儀礼・親族関係など、さまざまな側面から分析した。本書は学界・出版界で予想外に高い評価をうけ、新潮新書創刊第1回配本、初版27000部として、広く一般に紹介されることになった。公費を活用した3年間に及ぶ学術研究の成果が、このような形で一般社会に還元できることは、最後の締めくくりとして喜ばしい。本格的な学術書としての「近世大名家臣団の社会構造」も上梓のはこびとなり、十分な成果でもって研究をしめくくることができた。
非線形対応信号処理による高密度記録に関する研究

まず、パ-シャルイレ-ジャを伴うディジタル磁気記録再生チャネルを3層の階層型ニューラルネットワークにより等化したときのPRML方式の性能評価を行った。その結果、従来の線形なナイキスト等化による場合に比べて、約7.5dBのSN比改善が得られることが明らかとなった。次いで、MRヘッドの非線形歪の影響を受けたディジタル磁気記録再生チャネルを3層の階層型ニューラルネットワークにより等化したときのPRML方式の性能評価を行った。その結果、従来の線形なトランスバーサルフィルタによる等化の場合と比べて、約4.2dBのSN比改善が得られることが明らかとなった。更に、非線形磁化遷移点シフトの影響を受けたディジタル磁気記録再生チャネルをISIキャンセラにより非線形等化したときのPRML方式の性能評価を行った。その結果、従来の線形なナイキスト等化の場合に比べて、約5.4dBのSN比改善が得られることが明らかとなった。