hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
酸化物超伝導体の特性評価と高電流密度線材化の基礎研究

酸化物超伝導体の問題点の一つとしてバルク材で臨界電流密度が低いことがあり、これを改善する指針を提案するために、種々の製法の試料で構造と電磁特性との関連性を調べると共に実用線材化の要件について検討した。(1)Y系多結晶バルク材の輸送電流密度の向上と線材化に適した作製法の確立を目指して、Y系試料にフッ素を添加して結晶配向を制御する方法について検討した。フッ素添加Y系試料に白金を接触させ、高温徐冷時の結晶成長の様子を調べたところ、白金と試料が反応を起こし試料内部から白金への析出に伴って線材試料の長手方向に結晶を揃えることができた。この試料の直流磁化法による磁化特性は従来のバルク試料に比べて改善された。(2)有機金属塩を出発材料としたスピンコート熱分解法を用い、焼結温度や時間等の最適化を行って高温相が優勢なBi系薄膜の作製を試みた。出発材料のナフテン酸金属酸の混合液をMgO基盤上にスピンコートし、十数回仮焼きした後845°Cで焼結した。X線回折パターンにより、焼結時間が2時間の場合高温相と同程度の低温相が成長しているが、4時間以後では高温相が支配的となった。抵抗ー温度特性や交流帯磁率は焼結時間が6時間付近でピークとなり、T_<ce>=104Kが得られた。(3)従来の超伝導線と同様に、安定化やクエンチ対策の点で酸化物超伝導線に対しても高導電性金属との複合化が必要であるという立場から、超伝導体と安定化材との接触抵抗が線の安定性に及ぼす影響について考察した。液体窒素冷却下での複合線の安定化指標としてMPZ(最小伝播領域)をとった。MPZは複合線に対する熱方程式の定常解の常電導領域の長さである。接触抵抗部の発熱も含めてMPZを求めたところ、高電流密度になる程接触抵抗によるMPZの低下(不安定化)が目立つことがわかった。
微分方程式の解の定性的研究

本研究補助金の交付を受けて、代表者と分担者は研究計画に従って活発に研究活動を行い、多くの意義ある成果を挙げ、所期の目的をほぼ完全に達成した。以下その概要を述べる。1.常微分方程式に関する成果、草野・内藤は、【y^(11)】+?(t)【e^y】=0を含む2階常微分方程式の解の分類とその特徴付けを行った。草野は、米国のW・F・Trench教授の協力を得て、非共役微分作用素を含む高階非線形常微分方程式の大域的非振動解の漸近行動を詳細に研究し、予め指定された漸近挙動を持つ解が存在するための必要十分条件を与えた。柴は、種数有限の開リーマン面を同じ種数をもつ閉リーマン面に接続する問題を流体力学的観点から考究し、求める接続の存在とその定性的特質に関して新知見を得た。これは、複素領域の常微分方程式の定性的理論の変種として、非常に興味ある結果である。2.偏微分方程式に関する成果、草野・大春は、△u+f(x,u,vu)=0の一様正なる有界全域解をsupersolution-subsolution法を用いて構成した。草野はさらに、この方程式が正の減衰解をもつ状況を明らかにした。草野・内藤は2階優線形楕円型方程式の解の振動性の系統的研究を提唱し、精密な振動定理を証明した。草野・内藤は、カナダのC・A・Swanson教授と共同して、高階の非線形楕円型方程式の全域解の存在と漸近行動を研究し、多様な漸近挙動をもつ解が不動点定理の適用によって構成されることを示した。これはこの方面の先端的画期的成果で、国際的な注目を集めるに違いない。3.応用微分方程式に関する成果、深貝は、非線形場の理論に現われる2階非線形楕円型方程式の正値全域解の存在と一意性な関する新結果を得た。三村は、数理生物学、数理生態学に現われる非線形拡散型方程式の解の定性的研究に従事し、定常解の存在と安定性、自由境界の漸近行動等に関する注目すべき結果を数多く得る事に成功した。
低線量全身照射による制癌効果とその修飾に関する研究

本研究は基礎的研究と臨床的研究より構成されている。先ず、基礎的研究ではすでに過去数年間に亘る研究に依ってマウスを使った動物実験では10ラド又は15ラドの全身照射がその動物の腫瘍免疫を高めることが証明されてきた。この効果は更にBRMとの併用に依って高める事が出来るか否かを調べる事が1つの目標であった。BRMとして、ベスタチン、OK-432が用いられた。これらのBRM剤はマウスの種類と腫瘍型が異なると全身照射に効果の程度は少しずつ異なり、又BRMの量と投与と照射の時間的間隔によっても効果に差がでる事が確かめられたが、いずれの場合でもBRMとの併用は全身照射の効果を増強する事がわかった。その他に、全身照射の効果にたいする制癌剤の修飾の関する研究、放射線による癌細胞に於ける腫瘍関連抗原への影響に関する研究などが行われた。臨床研究では昨年に引続き悪性リンパ腫に対する効果の検討を続けると共に、縦隔腫瘍、肺癌、食道癌、乳癌、子宮頸癌などについて全身照射と局所照射の併用効果に就いて検討された。その結果、非ホジキンリンパ腫に対しては低線量全身照射療法は、新鮮症例に就いてはアジュバント療法として有望である事がさらに確実になったと、結論された。しかし、再発例で、過去に強力な癌化学療法が施行された例や、非常に高年齢の患者に対する効果は期待できない。これは、強力な化学療法や高年齢のため免疫反応をするためのリセプターが破壊されているためではないか、と考えられる。固形腫瘍に対する有効性は観察期間が十分でないため結論出来ないが、末梢リンパ球機能別サブセットの変化からの推定では局所制御率の向上、転移抑制に有効であろうと推定されている。
プロラクチンの膵臓機能に対する制御作用とその機構の解析

本研究は研究代表者により初めて報告された、高プロラクチン血症を示すマウスには膵臓の過形成が多発するという事実を基にして、プロラクチンの膵臓機能に対する作用を解明することを目的とした。材料としてはSHN系マウスとBALB/C系マウスを用いた。50日齢の雌雄マウスに、同腹個体の下垂体を1個膵臓内に異性移植した。対照群には下垂体と同じ大きさに切り出した顎下腺を移植したものを用いた。これら両群を3カ月、5カ月、12カ月後に屠殺し、膵臓重量、肝臓重量を測定し、さらに血液を採取して後に血糖値、インスリン値、グルカゴン値などを測定した。結果は下垂体を移植され高プロラクチン血症を示すマウスが、対照群に比べて膵臓、肝臓重量とも重いことが明らかになった。また、インスリン値も実験群が正常対照に比べて高く、しかも血糖値も高いことが明らかになった。しかし、グルカゴン値については差がみられなかった。妊娠後期の婦人では血中プロラクチン値の上昇と、インスリン値の上昇時期が一致するところから、両ホルモンの緊密な関係は知られていた。最近になって、インスリンが子宮内膜の間質細胞のプロラクチン合成、分秘を促進すること、逆にプロラクチンが膵臓のランゲルハンス島β細胞から、インスリン分秘を促進することも明らかになった。一方、本研究代表者により高プロラクチン血症が、膵臓の過形成を引き起すこと、さらに血糖値の上昇、インスリン分秘の促進、肝臓の過形成などの原因となることを明らかにした。本来インスリンは血糖値を下げる働きがあることから、プロラクチンはインスリン分秘を促進し、これとは別の機構で血糖値を上昇させるものと考えられる。今後、より簡単な系でインスリンとプロラクチンの関係を調べるため、膵臓の培養を開始した。本研究代表者により初めて報告された、高プロラクチン血症を示すマウスには、膵臓の過形成を多発するという事実を解明することを目的とした。材料としてはBALB/c、SHN系マウスを用いた。約2カ月齢の雌雄マウスに、同腹の脳下垂体を1つ膵臓内に移植したものを実験群とした。対照群には脳下垂体と同じ大きさに切り出した顎下腺を移植したものを用いた。移植後、約5カ月で血中のグルコース量を測定したところ、実験群が高血糖を示すことが明らかになった。また、術後10カ月には膵臓の過形成、肝臓の肥大などが起ることも明らかになり、本研究代表者により発表された結果が再確認された。これらの事実は、招待された国際膵臓学会(昭和63年9月3日、イタリア、ヴェロナ)のシンポジウムで報告を行ない要旨集も刊行された。高血糖と膵臓腫瘍の関係は、これまでいくつかの報告があり、その密接な同時発生はよく知られた事実であった。しかし、高プロテクチン血症により、高血糖と高膵腫瘍発生という事実はこれまで報告されていなかった。そこで次年度は、上記の事実が確かなことであることを再確認すると共に、膵腫瘍の多発する脳下垂体移植片をもつマウスの、血中インシュリン・グルカゴンレベルを測定して、高プロラクチン血症によって引起されると考えられる、マウス体内のホルモン環境を明らかにする予定である。この実験計画の一部はすでに開始されている。またプロラクチンの膵臓に対する作用を正確に知るため、膵臓細胞の培養系に直接プロラクチンを作用させる系について検討中である。

本研究は研究代表者により初めて報告された、高プロラクチン血症を示すマウスには膵臓の過形成が多発するという事実を基にして、プロラクチンの膵臓機能に対する作用を解明することを目的とした。材料としてはSHN系マウスとBALB/C系マウスを用いた。50日齢の雌雄マウスに、同腹個体の下垂体を1個膵臓内に移植し、対照群には下垂体と同じ大きさに切り出した顎下腺を移植した。これら両群とも140日齢に屠殺して血中の血糖量、インスリン量、グルカゴン量などを測定し、さらに肝臓重量も測定した。結果は下垂体を移植され高プロラクチン血症を示すマウスが、対照正常群に比べて血糖値、インスリン値ともに高く、肝臓重量も重いことが明らかになった。しかし、グリカゴン値に差はみられなかった。妊娠後期の婦人では血中プロラクチン値の上昇と、インスリン値の上昇が一致することから、この両ホルモンの緊密な関係は知られていた。最近、インスリンが子宮間質細胞のプロラクチン合成、分泌を促進すること、逆にプロラクチンが膵臓ランゲルハンス島のβ細胞からのインスリン分泌を促進することが明らかになった。本研究代表者により、高プロラクチン血漿が膵過形成を引き起こすことが発見され、さらに本研究によりインスリン値の上昇も確認された。しかし、インスリン値の上昇にもかかわらず血糖値が高いことが明らかになった。これらの結果は、プロラクチンが膵臓からのインスリン分泌を促進し、これとは別に血糖値を上昇させる機構が存在するものと考えられる。これらのことを明らかにするため、膵臓組織をバラバラにして培養し、直接プロラクチンを作用させる実験を開始した。
線形&非線形分離を考慮したデータマインニングによる新規バイオマーカー同定法の確立

バイオマーカー探索に線形分離と非線形分離パターンの両方を考慮したデータフィルタリングと機械学習サポートベクターマシン(SVM)を用い、新たなバイオマーカー同定手法を確立する。まず、既存の大規模データベースのデータを用いてスクリーニングと検証を行い、新規薬剤奏効性バイオマーカーを同定することで手法を確立する。次に、確立した手法を食道がん根治的化学放射線治療奏効性に関する116症例のデータに応用し、新規バイオマーカーの同定を行う。
光と温熱の環境要因に対する生理的多型性とその適応能力

1.瞳孔反応の個人差とそれへの光スペクトルの影響の違いを蛍光灯とLED光の両者で明らかにし、今後夜間のメラトニン抑制への影響と併せて照明光の適切な分光分布を提言する重要な資料を得た。若年成人女性の卵胞期と黄体期の夜間の光によるメラトニン分泌抑制率について、黄体期に光感受性が低くなることを示した。この時期の重要性から、夜間照明下でもメラトニンリズムの正常維持をはかる適応的反応であることを示唆した。2.同じ光源下の壁面反射光について、短波長成分を吸収する木質壁材は他の壁材に比しメラトニン抑制率を小さくすることを明らかにした。3.光曝露によるメラトニン抑制率を生体リズムの光感受性の指標とした.ヒトは冬季の日照不足に対して光感受性を高める機構を有すること,また高緯度地域で獲得した薄い虹彩が概日システムの光感受性を高める作用を持つことを明らかにした.このことは,冬季の日照不足による冬季うつ病などの健康障がいを予防する適応的な意義が考えられた。4.現代の生活者に散見される生活行動履歴のうち、基礎代謝量を低下させる要因を捉え、その耐寒能力への影響を明らかにした。生活要因と関連する生理的多型性と環境適応の関係を具体的に示す重要な知見が得られた。生活習慣調査との関連から、耐寒性向上のための生活行動の指針を提案した。5.暑がり」「寒がり」という自身の主観的認識について、同一室温条件下で主観申告、皮膚温、深部温を測定し、性差、年齢差、季節差等を検討した結果、本人の主観的判断が必ずしも生理反応の面から環境適応能力を反映しないことを明らかにした。6.起立性負荷による心拍数の増大には個体間変動の増大を伴うことが明らかとなった。熱的中立環境下における起立性循環調節には季節差よりも個体間変動が主であった。さらに暑熱環境下の直立耐性の低下において個体内の日間変動の寄与が大きいと考えられた。光と温熱の要因に対する生理的心理的諸反応、及び生理反応様式について、本年度は適応性の観点から個体差、個体内変動とその程度を明らかにすることを目的とした。1.概日リズム位相の個体差を唾液中メラトニン濃度のピーク時刻から検討した。ピーク時刻はAM4:15±1.6hであった。メラトニンピーク時刻と就寝時刻の間に有意な正の相関が認められ、一方で起床時刻、朝型・夜型得点、夜間の光曝露量とピーク時刻の間に有意な相関はなかった。2.蛍光灯光の三波長を構成する各波長帯域の単色光に対する生理的心理的反応を、日内差、季節差の観点から検討した。深部体温に日内差がみられた一方で、単色光に対する生理反応の日内差に変化はなく、明るさ感に関する心理反応に差がみられた。現在冬季実験を実施中で、季節差を今後検討する。3.照明光分光分布特性の生理反応の日内変動を検討した。夏季の午前と夜間に単波長光(500,550,600,650,700nm)に暴露したところ、550nmにおいて夜間に副交感神経活動および脳活動が低下した。非視覚系の光の伝達経路のなかで、いずれかの部位の感受性が異なる可能性が示された。4.栄養摂取量、活動量、日照時間、空調曝露時間及び身体組成と基礎代謝量との関係を大学生男女37名から検討した。

その結果、基礎代謝量と身長、体重、除脂肪量等の体組成、摂取エネルギー、蛋白質および糖質摂取量との間に相関関係が認められた。5.成人女子12名を暑がり5名、寒がり7名に区分し、実験は低体温期と高体温期の各々において夕刻および早朝に実施した。直腸温および平均皮膚温は、夕刻および高体温期において高く、影響の序列は日内リズム>性周期>申告(暑がり・寒がり)となった。なお、暑がり群の方が申告値の変化が少ない傾向にあった。6.直立耐性を調べるため、tilting bedを用い体位変換時の循環器動態を測定した。個人内変動を特定するため、各被験者毎に複数回の測定を行った。圧受容体反射感受性の個人差について、夏季実験と現在実施中の冬季実験とのデータから季節差を考察する。本年度は、光と温熱の要因に対する生体反応について、季節変動及び個体間の変異に注目した。照明光に対する反応としては、1.光曝露条件と生体リズムの関係の季節変動について研究を実施した.その結果,冬季は夏季に比べて起床時刻が有意に遅くなり、メラトニンの光に対する抑制率が有意に大きくなることがわかった.2.赤、緑、青の各スペクトル光に対する瞳孔反応の個人差を検討した。青色で最も瞳孔は収縮し、その程度には低照度の光刺激で個体間の差が大きいことがわかった。光刺激の伝達経路から、光に対する瞳孔反応とメラトニン分泌抑制反応との関係性が予測され、現在これを検討中である。3.短(460nm)及び長波長光(600nm)を与えた時の唾液中メラトニン濃度の変化を検討した。その結果、600nmの光ではメラトニン濃度および心拍変動のLF/HFが光暴露前の安静時より有意に増加し、ストレスと光曝露によるメラトン分泌抑制との間の関係が示唆された。温熱要因に対する反応については、4.健康な大学生を対象に栄養摂取状態、食行動、日常の身体活動などの生活習慣要因、体重、体脂肪率、皮下脂肪厚などの身体組成、温度、湿度、照度などの環境要因の各測定を冬季に実施し、昨年の夏季資料との比較をした。結果は現在解析中であるが、特に昨年度のアンケート結果から基礎代謝量に大きく影響していた日常活動量や食事の調達方法との関係について詳細に検討を行っている。5.成人男女を被験者とし、同一温熱環境条件における温冷感および体温調節能について観察した。なお、月経周期、日内リズム、季節差に加えて、「暑がり」「寒がり」の違いについて捉えた。その結果、本人の申告による「暑がり」「寒がり」の区分は、測定結果に基づく判定と必ずしも一致せず、個人内においても変動することが観察された。6.tilting bedを用い体位変換時の循環器動態を測定した。圧受容体反射感受性の個体間の差は心拍と血圧の変動から推定を行っている。季節差に関する考察も加えて統合的に考察を進めている。本年度は、光要因に対してはメラトニン分泌抑制の個人差、温熱要因に対しては基礎代謝の個人差、及び主観反応の年齢差に、直立耐性については全身的協関反応に注目した。光要因については、1.夜間の光曝露によるメラトニン分泌の抑制と概日リズムの位相後退の関係を明らかにする実験を行った.各被験者の最低体温の3.5時間前から1000ルクスの光に3時間曝露することでメラトニン分泌の抑制を調べた結果,メラトニン分泌の抑制には大きな個体差が認められたが,概日リズムの位相後退との間に有意な相関は認められなかった.2.夜間の光によるメラトニン分泌抑制の個人差と光に対する瞳孔反応の個人差との関係性を調べた。
素子のダイナミクスとネットワーク構造の動的関係性と機能発現

物流・交通、電力網やInternetに代表される通信ネットワークなど、大規模なネットワークシステムは我々の社会を支える重要なインフラとして、その重要度をさらに増している。近年の研究により、これらの大規模ネットワークは共通した構造特性(スケールフリー構造)を有することが発見され、研究課題となっている。従来では、スケールフリー構造は"Rich-gets-Richer"という経験的ルールを導入することで現象論的に説明されてきたが、依然ネットワーク構造がもつシステムとしての機能的意味や、スケールフリー構造の発生過程については未知の点が多く残っている。これに答えるべく本研究では、ネットワーク上の資源(人・情報パケット・資金)の拡散過程について注目し、資源に依存して形成されるネットワークダイナミクスを単純な力学モデルとして定式化した。結果として、拡散過程と重み成長過程の共変化過程によって、自己組織的にスケールフリー構造が形成されることを発見した。さらにノード強度に関して閉じた近似方程式を導出し、資源の幕分布が形成される条件を明らかにした。大規模ネットワーク上の拡散過程は、現代社会での伝染病伝播や、ソーシャルネットワーク上の噂の拡散過程、効率的なパケット通信などの諸問題に関わる基礎として重要である。本研究課題ではこのような拡散過程を素子のダイナミクスとして、ネットワーク構造形成が行われるとき自発的にスケールフリー構造が発現することが示した。この結果は、ネットワーク構造の機能理解を進める上で重要である。従来より自然界にみられる集団現象は動的素子の結合系として捉えることで解析がなされてきた。現在も神経ネットワークや社会ネットワークなどに対し、その概念は広く適用されている。しかしながら神経系におけるシナプス結合を代表として、自然界に見られるネットワーク構造は可塑性を有し、素子活動に応じて結合構造が適応的に変化する性質を持つ。すなわち、ネットワーク構造が素子の活動に影響を与える一方、素子の活動も同様にネットワーク構造に対して影響を与える。このような素子のダイナミクスとネットフーク構造の動的関係性は、ネットワーク構造の形成や外界適応性等と深く関係していると考えられている。しかしながら、素子集団のダイナミクスと結合構造の変化が相互作用するために、一般にシステムの挙動が予測しがたい。本研究では、システムの基礎的理解を進めるため、動的素子のdynamicsとしてlimit cycle解に焦点を当て、結合変化を伴う位相振動子ネットワークの数理モデルを導入した。第一歩として周期関数である結合関数がfirst Fourier modeのみから成る場合について解析を行った。結果として系は3タイプの典型的状態をともことが分かった(2クラスタ状態、コヒーレント状態、カオス状態)。さらに情報論的立場から各状態の機能性を議論した結果、2グラスタ状態、コヒーレント状態がそれぞれバイナリデータや位相情報を保持するメモリーとしての機能性を有することを確認した。本研究が提案する位相振動子ネットワークの数理モデルはとても簡潔な力学系でありながらも、ネットワーク結合の適応変化を有する生態・社会システムの集団現象を研究するためのフレームワークとして有益と考えられる。自然界に見られるネットワーク構造は可塑性を有し、状況に応じて適応的に変化する性質を持つ。このような結合の可塑性は生物・社会システムに見られる自律機能や適応能力と深く関係していると考えられている。しかし、可塑的結合を持つシステムがいかなる性質を持ち,どのようにネットワーク構造形成と関わっているか、未解明な点が多い。そこで本研究課題では、可塑的なネットワーク構造をもつ位相振動子系に焦点を当て、その力学系として性質を明らかにすることを目指した。特に今年度は、位相変数を持つ「群れ」の集団運動による、2次元上のネットワーク構造形成と、その環境に応じた適応的な構造変化に注目して研究を行った。位相状態に応じて移動する剛体球集団の単純な力学モデルを導入し解析することで、"群れ"の形態として4つの安定状態が存在することが分かった。それぞれの形態は、全体がコロニーを作る集合状態、樹状に群れが広がる探索状態、多数のクラスタに分割される状態、個々の素子が拡散的に広がる状態である。また外部環境に依存して各振動子の振動数が変化することで、コロニーを作る集合状態と樹状に広がる探索状態との二状態間で、適応的にネットワーク形状を組み替えることがわかった。この結果は、集団を作る生物種の群れの形態や、自律的な群れロボットの適応制御を考える上で興味深い。今後は特に、粘菌の形態パターンとの対応を考察し、ネットワーク構造の適応的な形態変化のメカニズムを解明していきたい。

本研究課題ではこのような拡散過程を素子のダイナミクスとして、ネットワーク構造形成が行われるとき自発的にスケールフリー構造が発現することが示した。この結果は、ネットワーク構造の機能理解を進める上で重要である。
アオコの消長を制御する鍵化学物質

富栄養化の進んだ湖沼で夏季に出現するアオコは、その駆除に多大な費用が費やされるケースもあり、効率よい駆除法の開発が求められている。そのためにはアオコの発生・消滅のメカニズムをを把握する必要がある近年アオコの消長・消滅には滑走最近、シアノファージ、放線菌、アメーバーなどの微生物が、複雑な相互関を保ちつつ、関与していると考えられるようになってきた。本研究では、これら微生物が分泌する溶藻・殺藻質を単離・同定することを第一の目的として行った。また、最近、アオコを構成する種の遷移、消長には鉄イオンが重要な働きをしていることがあきらかになってきているので鉄イオンのキレート物質(シデロフォア)にいても検討した。成果は以下の通りである。1.Anabaenavariabilis M-204およびNIES-23の産するシデロフォアschizokinenの構造および化学性状A. variabilisは嫌気下においては栄養細胞内にnitrogenaseを発現させる特異なヘテロシスト形成種であり、窒素固定の研究に頻繁に用いられている。そこでA. variabilisの産するシデロフォアの単離・構造決定を行った結果、A. variabilis M-204およびヘテロシスト不形成変異株であるNIES-23の両株のシデロフォアは、クエン酸を中心に左右対称な構造を持つヒドロキサム酸系の既知シデロフォアschizokinenであることが判明した。schizokinenはBacillus megateriumより最初に発見され、またAnabaena sp. PCC7120よりも唯一の藍藻シデロフォアとして報告されている。富栄養化の進んだ湖沼で夏季に主に出現するアオコは、その駆除に多大な費用が費やされるケースもあり、効率のよい駆除法の開発が求められている。そのためには、アオコの発生・消滅のメカニズムを把握する必要がある。近年、アオコの消長・消滅には滑走細菌、シアノファージ、放線菌、アメーバーなどの微生物が、複雑な相互関係を保ちつつ関与していると考えられるようになってきた。本研究では、これら微生物が分泌する溶藻・殺藻物質を単離・同定することを第一の目的として行つた。また、最近、アオコを構成する種の遷移、消長には鉄イオンが重要な働きをしていることが明らかになってきているので、鉄イオンのキレート物質シデロフォアについても検討した。藍藻Anabaena cylindicaに対する溶藻・殺藻スクリーニングで強い殺藻活性の認められたPseudomonassp.K44-1株について大量培養を行った。得られた全培養液を超音波処理により細胞を破砕した後、酢酸エチルで抽出した。さらに各種クロマトグラフィーを用いて活性成分であるHarmaneを得ることが出来た。HarmaneはA. cylindricaおよびMicrocystis aeruginosaなどの藍藻類に対して、30mg/diskで活性を示した。藍藻類の鉄キレート物質シデロフォアの産性能をChrome azurol S(CAS)アッセイ法を用いてスクリーニングした結果、糸状性藍藻A.cylindrica (NIES-19)の培養ろ液が非常に強い鉄キレート活性を示した。本藻種をCB培地を用いて大量培養し、ろ液から鉄キレート活性を指標としてAnachelin、Anachelin-2と命名した二つの異性体を単離・構造決定することができた。本物質は、ペプチド性の化合物で、極めて低濃度で鉄イオンをキレートした。
「外邦図（朝鮮）」による朝鮮地名・朝鮮語研究

「外邦図(朝鮮)」は朝鮮で最初に刊行された5万分1地形図である。この地形図の地名には漢字の地名にカタカナで振り仮名が付されている。この振り仮名を通して、当時の朝鮮地名の実相を明らかにすることができる。調査の結果、地形図から44、181個の地名を抽出することができた。この地名の読み方を分析した結果、音読・訓読・音訓混合の3種類が混在していることが判明し、約65%が音読であった。また、同じ地点に幾つかの地名が併存する「多重性」を備えていることが明らかになった。「外邦図(朝鮮)」の地名を分析した結果、文献資料では把握できなかった古語の分布や方言語彙の分布、音韻変化の様相を解明することができた。(1)19世紀末から20世紀初にかけて作成された「外邦図(朝鮮・略図)」の地名を地理情報処理プログラムを利用してすべて入力し、地名解析のための基礎データベースを作成した。(2)(1)において作成したデータベースに補助資料である「外邦図(朝鮮・基本図)」の地名をあわせて入力し、「外邦図(朝鮮・仮図)」地名の誤字・脱字・読法未記載といった欠陥を補完した。さらに、この作業を通じて朝鮮半島の地名の持つ「地名の両面性」という性格の解明を目指した。「地名の両面性」とは一つの地名に複数の呼称がある場合を指し、大概の場合、固有語地名・漢字語地名の二重性を成している。複数の地形図の地名を対照することで地名の持つこうした両面性を解明することが可能になる。(3)平成24年10月26日、韓国・韓国学中央研究院で開催された韓国地名学会にて「『旧韓末韓半島地形図』地名に現れたK口蓋化現象について」という発表を行った。これは地名に含まれた語彙に見られる口蓋音化の分布を探るもので、20世紀初頭における地域言語の音韻現象の一端を解明しようとするものである。なお、この研究成果は韓国地名学会の機関誌である『地名学』18号(平成25年1月)に掲載された。(4)平成24年10月6日、福岡・福岡大学で開催された朝鮮学会において「『旧韓末韓半島地形図』の地名表記について」という発表を行った。これは「外邦図(朝鮮・略図)」の地名が朝鮮語学において占める資料的価値を論じたものである。(5)『北海商科大学紀要』2号において「外邦図(朝鮮・略図)における古代朝鮮語語彙」という論文を発表した。これは、「外邦図(朝鮮・仮図)」の地名に含まれる城塞関連語彙の分布を明らかにしたもので、地名がどれだけ古層の朝鮮語を維持しているかを明らかにしようとする研究の一環である。本研究は「外邦図(略図・朝鮮)」(以下、略図と称する)の地名を朝鮮語資料として活用することを目的とするものである。研究の結果、457面の略図を収集し、44,181個の地名が採集された。地名は「音読地名」「訓読地名」「音訓混用地名」に分けられる。「音読地名」に属する地名が圧倒的に多く、全体の6、7割程度を占める。「音読地名」「訓読地名」には漢字の音や訓のみを借りた借字表記も含まれる。また、朝鮮の地名は同一の地名でありながら、複数の読み方(呼び方)が存在するものが多い。「略図」から「城塞」をあらわす語彙を抽出した結果、わずかに新羅系の「cas」が内陸地方の山間部を中心に分布していることが明らかになった。ただし、高句麗系の「忽」や百済系の「己」は見いだされなかった。「略図」から「kip-」(深い)が含まれる語彙を抽出し、k口蓋音化現象の分布を調査した結果、既存研究で明らかになったk口蓋音化現象の分布とは異なる分布や、時間の経過とともに、k口蓋音化現象が拡散したと考えられる痕跡も見いだされた。「略図」の山岳関連地名の分布を調査した結果、「山」の古語である「mae(mi)」の分布が明らかになった。「山」を意味する朝鮮語語彙は「moe」であったと考えられ、「moe」は「mae」に変化する一方、中部地方で「mae」から新しい形態の「mi」が生じ、次第にその勢力を拡大させていったものと考えられる。「略図」から地名の後部要素を抽出し、その分布を調査した結果、「sil」「mal(maeul)」「ki(基)」「ol」「ul」の偏在が明らかになった。また、新羅固有の後部要素とされる「伐」の出現は極めて限られており、百済固有の後部要素とされる「夫里」は現れなかった。後部要素は経年的な変化を受けにくいと思われるが、古代朝鮮語の後部要素を保存しているという可能性については、再考の余地がある。

また、同じ地点に幾つかの地名が併存する「多重性」を備えていることが明らかになった。「外邦図(朝鮮)」の地名を分析した結果、文献資料では把握できなかった古語の分布や方言語彙の分布、音韻変化の様相を解明することができた。(1)資料の収集:本研究の基礎資料である外邦図(朝鮮・仮図)の収集において、国立国会図書館に所蔵されている外邦図(朝鮮・仮図)445枚と岐阜県立図書館に所蔵されている12枚の入手に成功した。東北大学、御茶ノ水大学、京都大学などに所蔵されている資料も検討したが、最終的に484枚の基礎資料のうち457枚を収集した。残り27枚は亡失したものと思われる。加えて本研究の補助資料である外邦図(朝鮮・地形図)の収集をあわせて行った。(2)先行研究の解析:本研究の基礎資料である『韓国地名総覧』を初めとする先行研究成果を収集し、先行研究の検討を行った。(3)資料のスキャンおよびデーターベースの作成:本研究の基礎資料である外邦図(朝鮮・仮図)をスキャンし、デジタル画像資料を作成した。これらを地理情報解析ソフトArcGISに入力し、位置情報を入力して地図を連結し、地名を採取してその読法(読み方)などの情報を入力したデータベースを作成した。(4)現在までに入力された地図は457枚のうち21枚、データーベースに収集された地名は2000個あまり、進捗度は5%ほどである。収集の結果、全羅道の地名の一部に地域言語(方言)が反映されたものが含まれていることが確認された。また、一部地名には伝統的な漢字借字表記法の影響を受けた古い層の漢字音が反映された地名があることが確認された。さらに補助資料との対照の結果、音読・訓読された地名のうち、明らかに音借・訓借されたものがあることが確認された。これらの成果を2011年10月に韓国・西原大学校で行われた韓国地名学会にて発表、さらに同年12月に発行された同学会発行『地名学』17巻に成果を論文として掲載した。(1)19世紀末から20世紀初にかけて作成された「外邦図(朝鮮・略図)」の地名を地理情報処理プログラムを利用してすべて入力し、地名解析のための基礎データベースを作成した。当初は9ヶ月の期間が必要とされると予想されたが、実際には6ヶ月で終了する等、作業進捗は順調であった。(2)(1)において作成したデータベースに補助資料である「外邦図(朝鮮・基本図)」の地名をあわせて入力し、「外邦図(朝鮮・仮図)」地名の誤字・脱字・読法未記載といった欠陥を補完した。さらに、この作業を通じて朝鮮半島の地名の持つ「地名の両面性」という性格の解明を目指した。「外邦図(朝鮮・基本図)」の収集が大きな課題であったが、不断の努力により国立国会図書館に所蔵されている地形図のうち必要とするすべての資料を収集することができた。ただし、その地名資料を(1)で作成したデータベースに入力する作業は資料の膨大さゆえに若干進捗に遅れがあり、今年度の上半期において進捗度の向上が求められる。(3)(1)(2)の作業を通して得られた成果を国内外の学会で2回発表し、2編の論文として発表することができた。研究は中間段階であるが、作業の進捗とともに得られたデータによって予想以上の成果が得られていることの現れであるといえる。(1)当初、初年度中に研究対象である地形図の地名を採取しデーターベースを作成する予定であったが、処理プログラムであるArcGISの操作習熟に予想外の時間を要したことにより、研究進捗に若干の遅れが生じている。(2)当初、初年度に人力(研究協力者)を投入して地名の入力と分類を行う予定であったが、(1)の理由によりやむを得ず、次年度(24年度)に作業を延期せざるを得なかった。現在、研究協力者に頼らず入力は続行しており、研究事態は進捗している。
超強磁場における希釈磁性半導体の遠赤外・赤外、可視領域での磁気光学的研究

Cd_<1-x>Fe_xS、Cd_<1-x>Mn_xTe、Ga_<1-x>Mn_xAsなどの希薄磁性半導体について遠赤外-可視光領域での磁気光吸収スペクトルを最高150-500Tまでの超強磁場下で観測した。遠赤外-赤外領域では自由電子(正孔)のサイクロトロン共鳴を観測し、サイクロトロン質量がそれぞれの母体結晶における値とは異なることを見出した。Cd_<1-x>Fe_xSでは、母体結晶のCdSに見られるサイクロトロン質量の特異な温度依存性がさらに顕著になり、結晶のc-軸に対する磁場の印加方向にその効果が大きく依存するという興味深い現象を明らかにした。Cd_<1-x>Mn_xTeについては電子のサイクロトロン質量がCdTeと同様に温度の上昇とともに単調に増加し、その温度係数がCdTeでは光子エネルギーにあまり依存しないのに対しCd_<1-x>Mn_xTeでは光子エネルギーに大きく依存することがわかった。その結果Cd_<1-x>Mn_xTeのCdTeに対するサイクロトロン質量の増大率は室温から50K程度の低温にかけて約12%から6%ほどに小さくなる。今後、縦型光学フォノンや磁性イオンのスピンの偏極度などが、これらの現象にどのように関係しているのかさらに詳しく調べる必要がある。Ga_<1-x>Mn_xAsではMn濃度が0.003%程度の低濃度の試料について正孔のサイクロトロン共鳴を観測し、正孔のサイクロトロン質量はGaAsに比べて18%程度も軽いことがわかった。その原因については今のところ不明であるが、格子歪の影響が強い可能性がある。Mnがそれ以上に高濃度になると100T程度の超強磁場領域においても共鳴が観測できないぐらいに易動度が低下してしまうことも明らかになった。また、可視領域ではストリークカメラを用いた分光装置を用いることにより、約450Tまでの超強磁場領域でCd_<1-x>Mn_xTeの磁気光吸収測定をはじめて行い、希薄磁性半導体特有の励起子の大きなゼーマンシフトに加え、超強磁場下ではランダウ準位に付随した吸収線を明瞭に観測する事ができた。
トップダウン・ボトムアップ統合オンチップ細胞計測システム

今年度は,光環境センサにおける蛍光退色の影響を軽減し細胞凝集体内の培養環境計測を計測することを目的として,計測後低下した蛍光強度が回復するハイドロゲル製光環境センサを作製し細胞凝集体内の環境を計測した.ハイドロゲル製光環境センサ内部では蛍光色素が拡散できる.従ってセンサの一部分を蛍光励起(同時に退色も発生)し計測した後,適切な時間間隔を置くことで退色部へ周囲の未退色の色素が拡散し蛍光強度が回復する.本研究では温度センサ,酸素センサ,pHセンサを作製した.センサ材には水,親水性光硬化性樹脂のPEGDA,重合開始剤のOmnirad1173,界面活性剤のPluronic127を用い,また蛍光色素にはRhodamine B(温度)または[Ru(bpy)3Cl2](酸素濃度)またはFITC(pH)を用いた.これらの混合液をMineral oil中で撹拌後,紫外線を照射し樹脂をラジカル重合することで直径10±7 μmのマイクロビーズ状のセンサを作製した.作製したセンサの蛍光強度を10秒間隔で繰り返し計測したところ,従来のポリスチレン製のセンサに比べ蛍光強度低下が大きく軽減された.また作製した3種類のセンサはそれぞれ環境の温度,酸素濃度,pHに応じて蛍光強度が変化した.細胞凝集体の培養状態を評価するため,細胞とセンサを同時凝集させる方法,および細胞凝集体にセンサを注入する方法でセンサ入りの細胞凝集体を作製した.また細胞凝集体外にもセンサを設置し,共焦点レーザ顕微鏡を用いて細胞凝集体内外のpHを5日間計測した.そして細胞凝集体の外部から内部にかけてpHのより大きな低下を確認し,中心付近では0.7のpH低下を確認した.以上より,蛍光回復を利用した長時間計測が可能なハイドロゲル製光環境センサを用いて細胞の代謝による細胞凝集体内に生理状態計測に成功した.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。細胞核内の温度・pH分布の計測と細胞内へ1秒以内で導入するためのレーザ局所加熱が可能なマルチ蛍光センサビーズの作製,細胞集団の生理状態を計測可能な蛍光センサアレイの作製,を目的として下記の研究を行った.(1)マルチ蛍光センサビーズとしては,内部に磁性ナノ粒子を内包し,温度感受性を有する蛍光色素のローダミンBで染色した直径1μmのポリマービーズの表面を,紫外光照射でゼータ電位が上昇するフォトクロミック材料のスピロピランを内包した脂質膜でコーティングすることで,細胞導入可能なビーズを作製した.このビーズは通常負に帯電しており細胞やガラスに付着しないが,紫外光を照射することでガラスマイクロプローブ先端に固定でき,細胞膜へ搬送・固定後,1064nmの近赤外レーザをビーズに照射することで,ビーズ内の磁性ナノ粒子が加熱され細胞膜を融解しビーズが細胞内へ導入される.以上のプロセスにより任意のビーズを特定の細胞内に選択的に導入することに成功した.(2)蛍光センサアレイについては,親水性光硬化性ハイドロゲル内にpH・温度・カルシウムイオンに感受性を有する蛍光色素をそれぞれことなるゲルのピラー内に導入し,パターン上にガラス基板上に配置することで,マルチパラメータ計測が可能な蛍光センサアレイを作製した.また,このピラーにECMをコーティングすることで,骨芽細胞の培養が可能であることが確認でき,マルチ蛍光センサアレイを有する細胞培養表面の作製に成功した.蛍光センサビーズに関しては,細胞付着に制御に必要となるゼータ電位制御について,定量的な評価ができ,加えて付着時の有効な環境条件についても知見が揃いつつある.現在は磁性ナノ粒子の存在のため光ピンセット等の光学的操作技術の適用が困難であるが,金ナノロッドの光学的特性を生かした波長選択的な加熱手法の基礎検討ができており,ガラスプローブを使わず非接触手法のみで,操作・固定・導入・計測の機能が実現できる見込みがたった.蛍光センサアレイについては,センサの作製,評価,細胞の培養が確認できており,細胞計測を行う準備が整った.細胞質内に導入したセンサを用いた細胞質内での磁気操作システムによる搬送速度および細胞の生存率を評価するための,細胞導入法について検討した.今年度は,昨年度に引き続き異なる波長の光に反応する光応答性材料を用いることで,搬送,環境計測,ゼータ電位制御,局所加熱といった,異なる機能を独立に制御可能な蛍光センサの評価を行った.蛍光センサは,直径1 umのポリスチレン製高分子ビーズに温度感受性を有し,561 nmの波長で励起される蛍光色素のローダミンBを内部に導入した.また高分子ビーズを,金ナノロッドとフォトクロミック材料のスピロピランを含んだリン脂質のDOPCからなる脂質二重膜でコートした.金ナノロッド(直径10 nm,長さ41 nm)は表面プラズモン効果により808 nmの波長の光を選択的に吸収し発熱する.スピロピランは360 nm付近の紫外光によりスピロピラン型からメロシアニン型に変化する際にゼータ電位が増加する.高分子ビーズは比屈折率が水(1.3)よりも高く,1064 nmのレーザを用いて,培養液中で光ピンセットでの操作に成功した.360 nmの光照射により蛍光センサの表面の電荷を負から正に変化させ,細胞膜に選択的に固定することに成功した.

細胞膜に固定した光駆動マイクロロボットに808 nmの光を照射することで,気泡の発生を確認し,加熱できることを確認した.以上のことから蛍光センサに必要とされる機能を確認した.チップ底面に作製する細胞を培養可能な蛍光センサアレイについては,光硬化性樹脂のポリエチレングリコール内に,温度,pH,カルシウムイオンのそれぞれ検出可能な蛍光色素を導入した10 um程度のマルチ蛍光センサピラーのパターンをフォトリソグラフィにより作製した.また,このセンサアレイをゼラチンでコートすることで細胞培養に成功した.蛍光センサの光操作と光局所加熱の併用によるセンサの選択的細胞導入について遅れが生じている.光操作については問題なく進んでいるが,金ナノ粒子の表面プラズモン効果を用いたレーザ加熱の際に,異なる波長で励起している蛍光センサの蛍光強度が増加する現象が生じたため,加熱時の温度変化の制御が困難である.センサを構成する材料の見直し及び表面プラズモン効果以外の非接触加熱手法を用いた細胞導入法を検討する必要がある.今年度は,光環境センサにおける蛍光退色の影響を軽減し細胞凝集体内の培養環境計測を計測することを目的として,計測後低下した蛍光強度が回復するハイドロゲル製光環境センサを作製し細胞凝集体内の環境を計測した.ハイドロゲル製光環境センサ内部では蛍光色素が拡散できる.従ってセンサの一部分を蛍光励起(同時に退色も発生)し計測した後,適切な時間間隔を置くことで退色部へ周囲の未退色の色素が拡散し蛍光強度が回復する.本研究では温度センサ,酸素センサ,pHセンサを作製した.センサ材には水,親水性光硬化性樹脂のPEGDA,重合開始剤のOmnirad1173,界面活性剤のPluronic127を用い,また蛍光色素にはRhodamine B(温度)または[Ru(bpy)3Cl2](酸素濃度)またはFITC(pH)を用いた.これらの混合液をMineral oil中で撹拌後,紫外線を照射し樹脂をラジカル重合することで直径10±7 μmのマイクロビーズ状のセンサを作製した.作製したセンサの蛍光強度を10秒間隔で繰り返し計測したところ,従来のポリスチレン製のセンサに比べ蛍光強度低下が大きく軽減された.また作製した3種類のセンサはそれぞれ環境の温度,酸素濃度,pHに応じて蛍光強度が変化した.細胞凝集体の培養状態を評価するため,細胞とセンサを同時凝集させる方法,および細胞凝集体にセンサを注入する方法でセンサ入りの細胞凝集体を作製した.また細胞凝集体外にもセンサを設置し,共焦点レーザ顕微鏡を用いて細胞凝集体内外のpHを5日間計測した.そして細胞凝集体の外部から内部にかけてpHのより大きな低下を確認し,中心付近では0.7のpH低下を確認した.以上より,蛍光回復を利用した長時間計測が可能なハイドロゲル製光環境センサを用いて細胞の代謝による細胞凝集体内に生理状態計測に成功した.蛍光センサビーズについては,加熱源としてレーザによる磁性ナノ粒子加熱に変えて金ナノロッドの表面プラズモン効果を利用した波長選択的加熱を用いることで,紫外光による細胞付着制御,可視光領域での蛍光を用いた局所環境計測,近赤外領域で異なる波長を用いたレーザ局所加熱とレーザ操作,のプロセスを光で一貫して実現させる.蛍光センサアレイについては,骨芽細胞の分化と環境の相互作用の計測を行う.また,ハイドロゲルを用いた蛍光センサでは,蛍光分子の挙動がポリマーを用いた蛍光センサとは異なることが見つかっており,この特性を生かした1万回以上の計測が可能な蛍光センサの実現を目指す.
機能性食品の抗酸化能評価法に関する基盤的研究

各種機能性食品の抗酸化能評価法として、ESR-スピントラッピング法および脂質過酸化評価法の2つについて基礎的な検討をおこなった。フェントン反応によるヒドロキシルラジカル発生系については2価鉄イオン濃度がシグナル強度に複雑な影響を与えることがわかり、測定対象の各種機能性食品が発生系の2価鉄イオン濃度に影響を与えないことを確認する必要があることが明らかになった。脂質過酸化評価法の1つとして赤血球の溶血を用いる方法の改良法を見いだし、特に脂溶性化合物の抗酸化化成評価に使える可能性が示された。また、脂質過酸化における鉄イオンの役割が系によって異なることを示唆する結果が得られた。ESRスピントラッピング法におけるヒドロキシルラジカル発生系の検討を行った。ヒドロキシラジカル発生のためのフェントン反応において2価鉄イオン濃度を変えてDMPO-OHアダクトの検出量をESRで測定すると、2価鉄イオンが0.05 mM程度まではアダクト量が2価鉄イオン濃度の増加につれて増加したが、それ以上になると2価鉄濃度の増加によってアダクト量がかえって減少することを見いだした。この理由として、1)0.05 mM程度以上の濃度でヒドロキシルラジカル発生量が減少する、2)0.05 mM以上で2価鉄イオンが還元剤として働きDMPO-OHアダクトを還元することで見かけ上DMPO-OHアダクト量が減少する、という2つが考えられた。1)を確認するために、ヒドロキシルラジカルによって糖の分解が起こるので、その量をチオバルビツール酸法にて定量した。その結果、鉄2価イオンの上昇につれて問うの分解量は増加し、ある濃度を境に減少するということはなかった。次いで、2)を確認するために、安定ニトロキシルラジカルのESRスペクトル強度が2価鉄イオンの添加によって減少するかどうかを調べた。その結果、2価鉄イオンの添加量を増大すると、それにつれてESRシグナル強度が低下することがわかった。以上の結果より、0.05 mM以上の2価鉄イオンによりDMPO-OHアダクトのESRシグナル強度が減少するのは、ヒドロキシルラジカルの発生量は増加するものの、2価鉄イオンによってDMPO-OHアダクトが還元されるためであることが明らかになった。このことは、フェントン反応を用いてヒドロキシルラジカルを発生させて各種機能性食品の抗酸化活性をESRスピントラッピング法で評価する場合、各種機能性食品が発生系の2価鉄イオンの濃度に影響を与えないことを確認する必要があることを示している。1.昨年度から継続して、ESRスピントラッピング法におけるヒドロキシルラジカル発生系の検討を行った。フェントン反応におけるヒドロキシルラジカル発生において、DMPO-OHアダクト量は2価鉄イオン濃度に大きく依存し高濃度においては2価鉄の還元力によってDMPO-OHアダクトが還元されることを昨年度に明らかにした。今年度は、実際の実験系で2価鉄溶液を大気中で保存することにより、DMPO-OHアダクト量が変化するかどうかを調べた。その結果、溶液を4時間放置することによりDMPO-OHアダクト量および2価鉄含量のいずれも96%程度まで減少することが明らかとなった。しかしながら、この程度の減少は実際的には大きな影響ではないといえる。2.RoseBengalに光照射することによる一重項酸素発生系を検討した。発生した一重項酸素は2,2,6,6-tetramethyl-4-piperidone(TEMP)でトラップし、生成ラジカルをESRで定量した。シグナル強度のRoseBengal濃度依存性を調べた結果、高濃度ではシグナル強度が減少することがわかった。一重項酸素消去剤のヒスチジン添加実験から、生成ラジカルの分解あるいは還元が示唆された。1.脂質過酸化の評価法として、赤血球の溶血を使う方法について検討した。具体的には、赤血球懸濁液にラジカル発生剤としてAAPH(2,2'-Azobis(2-amidinopropane) dihydrochloride)を加え、経時的に溶血を観測することにより脂質過酸化の進行を評価した。従来は、ヘモグロビン(Hb)の吸収ピークの540 nmあるいは570 nmの吸収で溶血を評価していたが、AAPHとHbが反応して吸収波長がシフトすることを見いだし、正確な定量には523 nmの吸収を使う必要があることがわかった。この方法を用いて、水溶性抗酸化剤や脂溶性抗酸化剤の効果を評価出来るようになった。2.脂質過酸化における鉄イオンの役割を検討するために、リポソームを用いて、1)リポソーム膜中に組み入れたシス-パリナリン酸の蛍光強度の変化、および2)脂質過酸化生成物のチオバルビツール酸反応(TBA反応)による定量、の両面から脂質過酸化反応を評価した。その結果、鉄-過酸化水素、鉄-アスコルビン酸、および鉄-ADPの系で、1)と2)がそれぞれ異なり、3つの系で鉄イオンが果たす役割が異なることを示唆する結果を得た。この結果については、今後さらに詳細な検討必要である。3.スピントラップ法およびORAC法を用いて、アントシアニン含量が高い紫娟茶と普通の緑茶について抗酸化能を比較した。スピントラップ法によるヒドロキシルラジカル消去活性およびスーパーオキシド消去活性の測定においては両茶に有意な違いは見いだされなかった。一方、ORAC法では紫娟茶の方が緑茶に比べて約2倍の抗酸化活性を示した。この結果は、各種成分の混合物であるお茶では、ラジカルの種類によって消去活性が異なり、抗酸化活性評価においては注意を要することを示している。

各種機能性食品の抗酸化能評価法として、ESR-スピントラッピング法および脂質過酸化評価法の2つについて基礎的な検討をおこなった。フェントン反応によるヒドロキシルラジカル発生系については2価鉄イオン濃度がシグナル強度に複雑な影響を与えることがわかり、測定対象の各種機能性食品が発生系の2価鉄イオン濃度に影響を与えないことを確認する必要があることが明らかになった。脂質過酸化評価法の1つとして赤血球の溶血を用いる方法の改良法を見いだし、特に脂溶性化合物の抗酸化化成評価に使える可能性が示された。また、脂質過酸化における鉄イオンの役割が系によって異なることを示唆する結果が得られた。脂溶性の化合物の抗酸化活性評価系がまだ確立していない。また、ORAC測定が滞っている。生物物理化学脂溶性の化合物の抗酸化活性評価系がまだ確立していない。測定装置の関係からORAC法の測定が滞っている。また、ESRスピントラッピング法のうち、NO測定系に手がつけられていない。予定した実験の一部が進まなかったので見込んでいた研究費が余った。また、学会出張旅費の使用が予定よりも少なくなった。ORAC法の測定を行うとともに、ESRスピントラッピング法でNO測定系を早く確立する。繰越金は実施できなかった項目の物品費に充当すると共に、国際学会出席旅費の一部にも使用する。予定していた実験の一部がすすまなかったため、そこに見込んでいた研究費が余った。また、国際会議での発表を予定していたが国際会議が日本で開催されたため旅費が余った。昨年度に実施できなかった項目についての消耗品費に充当する予定である。