hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
モリブデン酸化物を基礎とする電荷注入型化合物の基礎物性と電池への応用研究

[3]多価金属を含む化合物は半導体的だが、興味深い非線形伝導特性を示す。結果は学術論文誌に掲載されたもの5編、国内の学会及び研究会での発表及び発表予定5件にまとめられたほか、アメリカの研究グループから共同研究の申込が来ている。研究実績の概要1.昨年度作製に成功した2次元結晶(結晶の2次元層内に規則的に配列した大きな空洞にビスマス、及びテルルを挿入した同形異種化合物)の電気伝導特性を研究した。電流電圧特性は半導体的であり、顕著な非線形性が観測された。電気伝導度の大きさやキャリアの符号は挿入された金属の種類により異なるが、これは電荷密度の差異によるフェルミエネルギーと伝導帯端の相対位置の差によることは明らかである。一方、非線形特性の要因は印可電圧に伴う易動度の変化によるものであることが判明した。5B,6B属元素の挿入による電荷密度は10^<21>cm^<-3>程度であるが、更に電荷密度を上げるため、次年度は同形結晶にアルカリ金属を導入を試みる。2.モリブデン酸化物にバナジウムを挿入したところ、新しい構造の1次元反強磁性体結晶が得られた。低温で磁気転移を示すが、通常の1次元磁性体の振る舞いと異なり、寄生強磁性的な秩序化が見られる。基礎物理学的に興味深いので、7月の磁性国際会議で報告した。今後とも、中性子線回折などで磁気構造の研究を続行する予定である。研究実績の概要前年度までにモリブデン酸化物を骨格として規則的に配列した層状空洞にビスマス、及びテルルを挿入した2次元結晶やバナジウムを挿入した1次元反強磁性体結晶を育成、中性子・X線回折測定に基づく詳細な構造解析と電気伝導度、静帯磁率、ラマン散乱などの測定を行い、結晶構造とフォノンモード、磁性の温度依存性や圧力依存性などのデータを得た。今年度は他大学の協力を得て核磁気共鳴測定と分子軌道法による電子状態計算を行い、V3d軌道を主役とする低次元磁性発現機構の解明に取り組んだ。概ね結論を得たので平成9年3月の物理学会年会に報告する。アルカリ金属を導入しての電荷注入の試みは成功しなかった。電子状態計算あ結果を見ると多値金属の方に可能性があることが判ったので新たに試みている。特にバナジウム導入化合物は基礎的な物性が興味深いため国内外の研究者の興味を次第に惹き付けており、光電子分光、X線吸収等の測定協力の申し出も得ているので今後発展すると期待している。
炎症・ERストレスに着目した生活習慣病関連腎症にMRP8が果たす役割の解明

腎障害の進展にERストレス、慢性炎症の関与が示唆され、慢性炎症において一端を担うのがMRP8である。MRP8はTLR4のリガンドとしての報告があるが我々の予備検討ではMRP8単独ではNFκBを活性化させず、IRFを活性化させ炎症シグナルを増強していた。そこで平成29年はTLR4阻害薬を用いた研究でMRP8はIRFを活性化させ炎症シグナルを増強している可能性を見出した。次にin vitroの系でマウス糸球体上皮細胞であるMPC-5にMRP8を投与した。一部の炎症性サイトカインのmRNAの発現量をMRP8の濃度依存的に増加させた。平成30年ではそこの再現性を確認し、MRP8-IRFの活性化について検討したが結果がIRFの活性化についてはっきりさせることができなかった。我々の予備検討では培養メサンギウム細胞の上清のエクソソームをマクロファージに投与すると炎症性サイトカインの増加を認め、また、TLR4阻害薬でその増加を抑制することができた。そこでエクソソームを介した慢性炎症を阻害する薬物を同定するため、創薬等先端技術支援基盤プラットフォーム(BINDS)に応募、研究計画が承認され、東京大学創薬機構より提供を受けた既存薬ライブラリの化合物スクリーニングを開始している。3300化合物の中から1次スクリーニングで421化合物へと絞ることができている。今後、更なるスクリーニングを進め、化合物を同定し、in vivoの系で糖尿病性腎症モデルのマウスでの効果を実証する予定である。MRP8はTLR4のリガンドとしての報告があるが我々の予備検討ではMRP8単独ではNFκBを活性化させず、IRFを活性化させ炎症シグナルを増強している可能性を見出した。まずはすでに入手済みのTLR4阻害薬を投与し、TLR4とMRP8の関連を検討した。LPSとMRP8を同時に投与するとLPS単独ではTLR4阻害薬投与でシグナルが遮断されるがLPSとMRP8の同時投与では炎症性サイトカインのmRNAがMRP8の濃度依存性に上昇した。これは上記の我々のIRFを活性化させ炎症シグナルを増強しているという可能性を示唆するものであった。MRP8は腎組織において主に糸球体に発現しているため、MRP8ーIRF3の更なるシグナルを検討するために、糸球体上皮細胞にMRP8を投与し、そのNFκBシグナル系やIRFなどのシグナルを検討した。入手済みであったマウス糸球体上皮細胞であるMPC-5にMRP8を投与した。現在のところ再現性の確認を行い、LPSとMRP8との同時投与によるIRF3との関連、そのシグナルの検討を行っているところである。平成29年度はIn vitroの系で糸球体上皮細胞、メサンギウム細胞に対するMRP8のIRF3活性化の経路の探索を終える予定であった。TLR4阻害薬を投与し、MRP8のTLR4の通常の非依存的な経路の存在の可能性は示すことができた。しかし、糸球体上皮細胞に対するMRP8の反応性については検討を始めているが、その経路については十分に解析ができていないため、やや遅れていると考えられる。平成30年度はIn vivoの実験を行う予定でMRP8骨髄ノックアウトマウスをSTZ投与による糖尿病性腎症マウスにおけるMRP8-IRF3の検討、また、STZ投与による糖尿病性腎症モデルマウスにシグナル阻害薬投与による実験を検討していた。現在の段階でMRP8-IRF3の経路の十分な解析はできておらず、その解析を継続し、並行してMRP8骨髄OKマウスに糖尿病および/あるいは肥満を誘導し、腎障害に対する意義の検討を行う。糸球体上皮細胞でシグナル解析に続いて、In vivoにおけるそのシグナルの重要性、阻害薬による実験を行う予定である。
高効率爆縮方式パルスパワー発生装置によるイオンビームの発生と計測

パルスパワー発生装置を用いたイオンビーム核融合は、巨大なパルスパワー発生装置を必要としている。従来のマルクスバンクと水コンデンサを用いたパルスパワー発生方式と比較して、体積で1/1000,重量で1/300にすることの可能な誘導性エネルギー蓄積方式パルスパワー発生装置を開発し、それを用いてパルスイオンビームの発生実験を行った。イオンビーム源として、磁場絶縁型イオンダイオードを用いた。パルスパワー源としては、開発継続中ではあるが、現時点で出力250kV33kA、電流の立ち上がり時間1.3kA/n秒のパルスパワー発生装置ASO-1を用いた。オープニングスイッチとして、ASO-1はヒューズ及びプラズマエロージョンオープニングスイッチを持っているが今回はヒューズのみを用いて実験した。臨界磁場を印加した時、最もイオンビーム電流密度が大きくなり、75A/cm^2に達した。ダイオード電圧は約70kVで電圧のパルス幅は100n秒であった。ダイオード電圧の立ち上がり時間は、ヒューズとイオンダイオードの間に入れたスパークギャップのガス圧又はギャップ長を変化することにより変化出来た。電圧の立ち上がりが遅い時、イオンダイオード陽極であるプラスチィクに埋め込まれた銅ピンからの銅ビームの発生が観測された。又、トムソンパラボラ分析器により、イオンビームの組成が得られた。イオンダイオードに印加される外部磁場を変化し、磁場が大きい時はイオンチャイルドラングミュア電流密度となることを確認した。又、バイアスイオンコレクターを用いて、軸方向及び径方向のイオンビーム電流密度分布を測定した。今後、パルスパワー発生装置ASO-1の開発の進行に伴い、さらに高電圧をイオンダイオードに印加する予定である。
路面のすべり抵抗測定方法および測定値の国際基準化に関する研究

本研究の目的は、国内外で統一した基準が確立されていない路面のすべり抵抗測定方法および測定装置の基準化を目指したPIARCの国際共同実験のデータベースを利用して各種の分析を行い、異なる測定装置による測定値を共通のスケールへ変換する方法の検討を行うものである。研究方法は、国際共同実験に参加したすべての機種について各種測定条件別に相関関係を分析することにより、測定指標選定についての基礎データを作成した。また、任意の速度で測定されたすべり抵抗測定値を速度60km/hの値に換算するモデルについて検討し、国際摩擦指標の妥当性およびその路面管理システムへの応用について検討した。研究で得られた成果は、(1)実験に参加したすべり抵抗およびテクスチャー測定装置について測定方法、タイヤ種別、測定速度およびスリップ率別による測定値間の相関関係を明らかにしたこと、(2)すべり抵抗の速度による変化(速度依存性)をテクスチャーで説明するモデルを開発したこと、(3)このモデルを用いて、すべり抵抗測定値を共通のスケール(国際摩擦指標)に換算する基準化方法の有効性を検証したこと、(4)日本から参加した2機種について国際摩擦指標の推定方法を確立したこと、(5)この国際指標を路面管理システムへ応用する方法を提案したことである。さらに、今後の課題である路面のプロファイル測定値の基準化に関する基礎的な研究の成果も得られた。研究成果は舗装の路面特性測定における国際基準の確立に大きく貢献することが期待される。本研究の目的は、国内外で統一した基準が確立されていない路面のすべり抵抗測定方法および測定値の基準化を目指したPIARCの国際共同実験のデータベースを利用して各種の解析を行い、測定値および測定方法の基準化を行う。本年度は、すべり測定装置の相関関係を把握するとともに、速度、スリップ率、試験タイヤ種別ごとの相関関係について解析し、国際共同実験に参加したすべての装置間の関係を把握した。さらに、路面のテクスチャー測定装置についても同様の解析を行い、測定指標の選定についての基礎データを得た。次に、すべての装置による任意の速度における測定値を速度(60km/h)の共通した測定値に変換するモデルについても検討し、国際摩擦指標(IFI)を算定するモデルを開発し、国際共同実験に参加した測定装置についてモデルを適用し、国際摩擦指標を算定するのに必要な定数を定めて、その有効性について検討した。さらに、それらのモデルから導出される国際摩擦指標を基準にした路面管理の方法を提案した。
学校におけるいじめの実態調査とその打開策に関する日加共同研究

我々の3年間にわたる共同研究の過程で明らかになったのは以下のような点である。1.日本・カナダの歴史的社会的な背景の違いや学校制度等の差異にもかかわらず、生徒間のパワー不均衡(非対称)による攻撃や競争的環境からくるクラスあるいはグループレベルでの対立・葛藤など、いじめ現象の共通性もあること。2.その中で、同年代の仲間関係の果たす役割が重要であること。カナダにおける取り組みでは、ピア・メディエーターあるいはピース・メーカーと呼ばれる生徒の調停を介して当事者の話し合いによる解決が目指されている。しかし、そうした方法は日本の学校では、調停者自身がいじめの標的になるかもしれないという面もあり、違いがあると思われている。3.むしろ日本側で力を入れてきたのは、生徒の自治的集団を基礎とする取り組みである。4.カナダ側で開発されているいじめ克服のプログラムは大いに参考になったが、日本の学校に導入するには、学級社会の実態や隠れた競争的関係なども配慮して、選択的に導入するべきであること。5.学校全体のいじめ問題打開のための方策を確かなものにすることは、日本・カナダに共通して、訪問したどの学校でも力説されていること。6.地域の父母・住民と教職員との連携・協力については、カナダ側でも相当力を入れているし、多文化社会ゆえに質問紙やケースレコード等にも最新の注意が払われていること。以上が3か年にわたる共同研究の成果の概要であるが、今後も残された課題について引き続きカナダ側研究者・実践家との交流を図っていくことが求められている。カナダの初等教育ならびに中等教育機関において展開されているグローバルエデュケーションやホールスクールポリシ-などの包括的な教育理念に基づいた学校運営、生徒集団の指導・援助、父母との協力・共同、教育委員会との連係など、具体的な状況について調査を行なった。特に学校現場の教師や子供達、学校運営に関わる父母や教育委員会関係者達との意見交換は、貴重なものであった。また、いじめなどに対するカナダの具体的な対応策についての様々な資料や文献などについても収集をすすめた。国内では福島、東京、横浜、名古屋、北九州、沖縄の各協力校との協議、研究会を開催し、各校の取り組みを把握しつつ、グローバルエデュケーションやホールスクールポリシ-といった観点から具体的な教育活動の可能性について検討した。特に「いじめ打開策」の実施の一環としてのアンケート調査の作成と打開のための具体的な活動(アクティビティ)プログラムの開発を、現場教師との協力の下に行なってきた。また、カナダ側の研究者も日本の小学校、中学校(横浜、東京)を訪問、日本の全学校集団での取り組みや学級での集団形成などについて意見交換を行なった。特にカナダ側からは生徒集団の特質や学歴に対する強い強迫観念との関係についての質問が出された。またカナダ側で開発したインターベンションプログラムについての紹介と実践も行なった。こうした研究や実践的な交流により、日本とカナダの共通する点と異なる点が明らかになった。カナダの初等教育ならびに中等教育機関における「いじめ」や暴力への対処策、さらに異質な文化や行為に対する考え方等について、トロント市教育委員会の基本的な姿勢と対応について、同市教育委員会の下にあるいくつかの研究・指導センターを訪問し、教材・資料などの収集、さらに担当者の考え方や対処策の普及方法などについて聴き取り調査を行った。その結果、グローバルエデュケーションやホールスクールポリシーなどの教育理念に基づいた学校運営、生徒集団の指導・援助、父母との協力・共同、教育委員会との連係などは地域の情況によってかなり異なっていること、従って地域の情況にあわせた対処策、あるいは具体的な方法論の普及も異なっていることが分かった。特に市教育委員会下に設置されている地域ごとの研究・指導センターの担当者の考えや姿勢によって、使用する資料や指導方法などがかなり異なっていることが明らかになった。一方、今年度はヨーク大学のデブラ・ペプラー氏とト口ント大学のキャシー・ビックモア氏の協力が得られ、わが国でも追試が行なえると思われる「いじめ」の観察・調査方法や、カリキュラムの中に人権教育や異文化に対する対処法などを取り込む方法論などについて交流することが出来た。

当初構想していた共同調査は実施できなかったが、各々の国で行われた調査結果について、比較検討できるところを追究することになった。国内では福島、東京、横浜、名古屋、北九州、沖縄の各協力校におけるアンケート調査と「いじめ打開策」の実施が現場教師の協力の下に行なわれた。カナダ側の研究者(上述のペプラー氏とビックモア氏)が来日し、全学校集団での取り組みや生徒会や学級での取組みを行ない、成果を挙げている学校を訪問、見学し意見交換を行なった。特にカナダ側ではわが国独特の取組み方や生徒集団の組職や親の学校に対する関与などについて強い関心が示された。平成十一年度は最終年度であるため、この三年間に行なったの調査結果や打開策の有効性についての検討、そしてカナダ側の研究や打開策および実践等との比較検討を中心として研究を行なった。その一貫として99年9月には日本教育学会と日本生活指導学会での研究発表を行なった。また研究分担者はその分担に基づき実践協力校やカナダ側の教育および自治体諸機関との意見交換や研究交流等をとおしてわれわれの研究の成果を相対的に比較し、明らかにする活動を行なった。こうした研究活動をとおして、われわれはカナダ側との相違点と類似点を浮き彫りにすることができた。(特にカナダ側という場合、アメリカやヨーロッパを含んだといいう意味合いを持っていると考えてよい。)相違点としては日本とカナダおよびアメリカ・ヨーロッパ社会における個人と集団との関係の違いであった。アメリカ・ヨーロッパ社会が基本的に個人主義社会であり、そのために個人の自立あるいは確立が社会を成立させる原点にすえられているという点である。いじめに対する打開策の基本にはこうした視点が必ず置かれていた。一方、類似点は陰湿さや集団による仲間はずし、大人には見分けにくいという部分であった。この点で、思春期から青年期にかけての仲間集団の形態や力学関係等に類似点が見られたのは興味深かった。日本とカナダの社会的な構造が異なっている一方で、思春期および青年期の若者達の自立の過程には意外にも似通った部分があることを理解することができた。その意味では相互に研究、交流活動を行なっていく意味が再確認できるものであった。
地域にいる障害者の「きょうだい」への介入の試み―看護者の集団討議場面提供の有効性―

平成13年度は、米国の全米知的障害者協会(The Arc of the US)の「Sibling Support Projectきょうだい支援プロジェクト」のディレクターであるドナルド・マイヤー氏より「きょうだい支援」について研究者らが個人的に講義を受けた。具体的に教授を受けた内容は、1)障害児・慢性疾患児の(健常な)きょうだいに対する病院内(米国ワシントン州シアトル子ども病院・医療センター等)および地域でのワークショップの内容、2)1)のワークショップを運営するためのファシリテーターを育成するためのプログラム(2日間)の内容、3)親の会のシンポジウムや講演等において、障害児や慢性疾患児の(健常な)きょうだいの支援の必要性を伝えるための啓蒙内容[直面している問題(心配事・悩み事unusual concerns)と得がたい経験unusual opportunities]である。特に『「きょうだい」の年齢にあった情報提供やピアサポートの場の提供、家族内での充分なコミュニケーション、将来設計の話し合いによる不安の軽減、障害に対する捉え方』について、サービス提供者が充分に理解することが重要であることを講義のなかでドンマイヤー氏は強調した。また、平成13年は、平成12年度の結果を踏まえ、1泊2日または1日2時間の支援セッションを試みようと研究協力依頼を行ったが、協力依頼から支援セッション実施迄が短期間であったため参加者が1名となった。その対象が12年度に研究協力が得られた対象であったため、今回「1日2時間の支援セッションプログラム」を提示し、研究者1名と共に模擬セッションを行った。その結果「きょうだい支援のVTR」を視聴しながら参加者間で具体的な意見交換が可能であること、参加経験のあるきょうだいがいれば支援セッション中に調理場面を入れることが可能であることが確認された。追加内容としては、遺伝に対する質問はあるが、看護者に対する要望はとくに挙げられなかった。本年度(平成12年度)は、地域に居住する成人期の障害者の「きょうだい(normal sibling)」に対して、全く外部からの支援を受けたことのない状態から、「きょうだい」同士の集団討議の場を持つまでのプロセスとその手続きの試作案を作成すること、障害者の「きょうだい」であることから派生する特有の体験の共有、障害者の「きょうだい」としての同立場での情報交換を目的とした試作的な集団討議の場面を提供し、その効果の評価を試みた。本年度の介入研究は、今回は都内のある知的障害者の家族会に所属する成人期の「きょうだい」を対象とした。その理由は、知的障害者の成人期の「きょうだい」は地域に居住しているなかで、障害をもつ同胞に関わっている専門職者、とくに看護職との関わりがほとんどなく経過している場合が多い。そのように看護職の関わりがほとんどない「きょうだい」に介入するなかで、看護職としての関わりの必要性がどの点であるのかの視点を得ることを踏まえるためである。介入するまでのプロセスは、家族会の代表者に研究協力を得て、研究協力依頼文に家族会の承認を得た一文を追加し、家族会の主たる活動者より「きょうだい」の親に手渡してもらい(32通)、親から「きょうだい」に渡り、「きょうだい」からの返信によって研究協力を得る手続きをとった。10通返信があったなか、参加希望者は4名であった。参加者個々に場所および日時について電話連絡を行い調整を行った。集団討議場面の内容については研究者が独自にプログラムを作成し、計5回を行った。その結果、成人期の「きょうだい」の『特有の体験』である「(1)同胞の世話,家事役割」「(2)同胞に障害があることを友人に言えない」「(3)結婚に関する相手、その親の反応」「(4)親亡き後の生活」の全ての内容が話題として取り上げられた。またアンケート結果より、参加者全員が[きょうだいといってもかなりいろいろな立場がある」回答していた。また、5回後のアンケート結果より、「情報交換できた」「今後何か起こった際にこの集まり会を利用したい」「ほかのきょうだいにもこのような会を行ったほうがよい」と回答していた。以上の結果より、地域に居住する支援未経験の成人期の「きょうだい」に対し『特有の体験の共有』『同立場での情報交換』を提供できたことが示された。また、障害者である同胞(成人期)の健康管理についての対応方法について情報を得たいと考えていることが明らかになった。

また、平成13年は、平成12年度の結果を踏まえ、1泊2日または1日2時間の支援セッションを試みようと研究協力依頼を行ったが、協力依頼から支援セッション実施迄が短期間であったため参加者が1名となった。その対象が12年度に研究協力が得られた対象であったため、今回「1日2時間の支援セッションプログラム」を提示し、研究者1名と共に模擬セッションを行った。その結果「きょうだい支援のVTR」を視聴しながら参加者間で具体的な意見交換が可能であること、参加経験のあるきょうだいがいれば支援セッション中に調理場面を入れることが可能であることが確認された。追加内容としては、遺伝に対する質問はあるが、看護者に対する要望はとくに挙げられなかった。
科学的な評価法及び測定法に基づく日本のテスト文化に適した新しい学力調査の設計開発

2年計画の最終年度となる本年度は,本研究課題において,次のような研究を行った。(1)初年度に引き続き,初等中等教育における戦後日本で行われた全国規模の学力調査および学力検査についての関連資料を収集・整理し,研究組織のメンバーで,勉強会を行い検討を行った。進学適性検査(昭和2229年度),能研テスト(昭和3843年度),全国学力調査(昭和3141年度),教育課程実施状況調査(昭和5658年度,平成57年度,平成1315,17年度)に加え,全国学力・学習状況調査(平成1921年度),共通第一次学力試験(昭和54平成元年度),大学入試センター試験(平成2平成22年度)についても,設計および結果についての精査を行った。(2)3月に,上記の結果をまとめた研究成果報告書「戦後日本における全国規模テスト改訂増補版」(全463ページ)を刊行した。得られた主な知見は以下のとおりである。各学力調査・学力検査において,(1)で記した7つの学力調査・学力検査(試験)は,設計段階で過去の何らかの調査・検査(試験)を参考にしているため,すべて繋がっているにもかかわらず,過去の調査・検査の手法,特に結果分析手法に関してめまり生かされないまま新たな調査・検査が実施されてきたといえる。政策に左右される部分も否めないが、結果分析については,進学適性検査,能研テストの時代がマックスで,それ以降は年々基礎的な1次分析という方向にシフトしてきたといえる。2年計画の初年度となる本年度は,本研究課題において,次のような研究を行った。(1)初等中等教育における戦後日本で行われた全国規模の学力調査および学力検査についての関連資料を収集・整理し,研究組織のメンバーで,勉強会を6回行い(6月,8月(2回),10月,11月,12月),若干の検討を行った。特に,進学適性検査(昭和2229年度),能研テスト(昭和3843年度),全国学力調査(昭和3141年度),教育課程実施状況調査(昭和5658年度,平成57年度,平成1315,17年度)の設計および結果の一部分について精査を行った。(2)2月に,国立教育政策研究所にて公開研究会を開催し,(1)の成果について発表を行った。(3)3月に,上記の結果をまとめた中間報告書「戦後日本における全国規模テスト」を刊行した。各学力調査・学力検査において,年度ごとに,設計の見直しが行われることが多く,また,過去の調査・検査の手法があまり生かされないまま新たな調査・検査が実施されてきたといえる。そのため,科学的な評価法及び測定法についての精査は済んでいないが,調査・検査の設計段階で,経年変化分析を行うことはほとんど不可能であったと考えられる。また,得点分布を半世紀以上のテストの得点分布を教科別に見ていくと,学校段階や教科・科目による特徴が見受けらる。なお,科学的な評価法及び測定法についての精査については次年度の検討課題とする。
CARSを用いたフェニルチイルラジカルの構造化学的研究

フェニルチイルラジカルは、対応するジスルフィドを紫外光で照射して生成する安定性の高いラジカルであるが、強い発光をともなっているために通常のラマン分光法が適用できず、そのために振動スペクトルによる構造研究が未だなされていない。本研究課題は、過渡共鳴CARS分光を行うことによってこの困難を克服し、よって所期の目的を達成しようとするものである。本年度の補助金を得て次の成果が得られた。1.高速前置増幅器(スタンフォードリサーチシステム社SR-440:151千円)を購入し、これを現有のBOXCAR積分器に装置し、加えてパーソナルコンピュータ(NEC PC9801U×21他一式、323千円)を接続することによって、レーザー装置の駆動とデータ処理及びフロッピーディスクへのデータ転送を可能にした。そのためのインターフェースとソフトウエアを自作した。2.ビス-(P-アミノフェニル)ジスルフィドのラマンスペクトルを測定して類似分子の結果と対応させ、続けて、この分子の溶液をN_2レーザ一光で照射して生成したP-アミノフェニルチイルラジカルに色素レーザー光を用いた過渡共鳴CARS分光で照射して生成したP-アミノフェニルチイルラジカルに色素レーザー光を適用して同ラジカルのラマン振動の検出とその電子共鳴効果の観測に成功した。得られた結果に対して、親分子及び可視紫外スペクトルなどの既存データを参照しながら解析・考察を加えた結果、上記ラジカルにおいては、従来考えられているようなキノノイド構造が関与する共鳴構造はむしろ少なく、C-S単結合性を多く有するS局在形ラジカルである可能性が高いことを指摘した。現在、置換基の位置及び種類が異なるフゥニルチイルラジカルについて実験を進めている。
ヒト肺・腺癌の発生と生物学的特性

大阪地区と肺癌罹患率の極めて高い英国マンチェスターとの比較では、腺癌の罹患率に関する限り両地区間に殆ど差がないことが明らかにされた。喫煙と最も深い関連をもつ扁平上皮癌の羅患率が減少しつつある英国でも、日本と同様に腺癌の罹患率が上昇しつつあることは、癌発生の要因を探る上で重要な所見と考える。器官培養下でのBenz-a-pyreneに対する反応性をヒト気管支上皮細胞と細気管支上皮細胞で比較すると、1ヶ月後に前者は扁平上皮化生を示すが、後者ではこれがみられず、顆粒を欠く未分化なクララ細胞と考えられる細胞の出現が観察された。気管支と細気管支で同じ発癌剤に対する反応が異なることは興味深く、後者は腺癌発生に係わる所見とも考えられる。各種気道上皮細胞やそれらへの分化を示す腺癌細胞と特異的に反応するモノクローナル抗体は未だ得られていないが、現在までにTn抗原Y hapten,X haptenや未知の膜抗原を認識するマウス・モノクローナル抗体と、i抗原を認識するヒト・モノクローナル抗体が得られた。Tn抗原を認識する抗体はパラフィン切片上で腺癌と高率に反応する。これらの抗体の組合せによって非小細胞癌と小細胞癌の鑑別が可能となった。一方、Maclura pomifera agglutininがクララ細胞と【II】型肺胞上皮細胞のsurface coatと強い親和性を有することが示された。この両者は血液型糖鎖の発現の有無で鑑別できるが、腺癌亜型分類に応用可能か否かについては検討中である。surfactant apoproteinに対する抗体と各種腺癌との反応性を調べると、【II】型肺胞上皮型ではないと診断された腺癌のあるものが陽性所見を示し、形態的な細胞亜型分類に機能をも考遠する必要性が示された。異型腺腫様増殖巣・腺腫・高分化腺癌の鑑別は未だに主観的で、適切な客観的手段を持たないが、上記複数の抗体の組合せで可能となるかも知れない。
オートファジーとアポトーシスのクロストーク機構に着目した癌治療法の開発

近年、オートファジーとアポトーシスのクロストーク・メカニズムの解明が、癌治療分野においても世界的な潮流である。癌細胞は薬剤抵抗性や浸潤・転移能力などを容易に獲得するため、生物学的多様性を考慮した治療法の開発が不可欠である。「諸刃の剣」とも揶揄されるオートファジーが、癌細胞の生存にとって有益なのかという点を見定め、癌細胞死を効率よく誘導する併用療法の開発は重要である。本研究課題においては、ラット腎癌細胞株と肺高転移株を用い、薬剤併用によってオートファジーを抑制または誘導し、各種阻害剤を併用して主に薬理学的手法によってこの問題に取り組んでおり、この分野において新たな知見が深まることを期待します。癌治療を目的とした分子標的薬の多くは癌細胞にアポトーシスを誘導するが、癌細胞は容易に薬剤耐性を獲得し単剤での再発が多い為、今日では異なる作用機序の組み合わせや、相乗効果を期待した併用療法が一般的である。今回私が提案する研究課題は、オートファジーとアポトーシスのクロストーク機構に着目した、固形癌や血液癌に対する効率的、かつ毒性の軽減を図った薬物併用療法の開発することです。ここで本研究を遂行するにあたり、若干の計画変更があったのでご報告いたします。1つ目の課題は、オートファジーの活性化はがん細胞の生存や悪性化の進展に寄与する(有益)のであろうか?2つ目は、今日までに我々が開発してきたアポトーシス誘導性低分子化合物と、FDA認可済の抗がん剤などを併用した場合、癌細胞選択的に相乗的な細胞死を誘導することが出来るかどうか?という課題です。ここで重要視する点が、誘導される細胞死パターンを明らかにすることです。以下に解明すべき細項目課題を3つに絞って行いますので、是非ご了解いただきたいと思います。1)ラット腎細胞癌と肺高転移性株を樹立し、癌細胞が高転移能を獲得する際のオートファジーが果たす役割を解析すること。ラットを用いた移植実験により、我々は複数の高転移株を得ることが出来た。2)ヒト正常膀胱上皮細胞が悪性形質転換をする過程で、オートファジーの果たす役割を解析する。ヒト正常膀胱上皮細胞と5種のヒト膀胱腫瘍細胞株を購入、または入手し培養を開始しました。3)ヒト多発性骨髄腫細胞株が薬剤抵抗性を獲得する過程でのオートファジーの果たす役割を解析する。この課題はこれから着手する予定であります。今後は、これら細胞に我々が開発してきたアポトーシス誘導性低分子化合物を投与し、細胞死を評価する実験を行い、更に各種阻害剤との併用による薬理学的実験を計画しています。本研究支援活動助成は昨年の10月に開始されたもので半年しか経過していない。また大学での本来の業務が多忙なため、本研究に対するエフォートを30%と低く設定していることから、やや出遅れた感がある。しかしながら本研究の目標とするところは、極めて基礎的、かつ普遍的な科学的実証を行いたい、というところが原点であります。基礎的実証から初めて、最終的なマウス移植実験に至る一連の研究であることを、是非ご理解いただきたいと思います。本科研費は全体計画のうちの最初の1年半を担当するに過ぎないのであります。現在は細胞株を使った研究の段階で、細胞の樹立とin vitroでの解析を優先して行いたいと考えます。我々の目標はまず、細胞死の概念を深く探求する、そのための道具として、新規のアポトーシス誘導性低分子化合物と既存の薬剤を用いる計画であり、地道に着実に科学的事実を積み上げていくことが、後々の研究発展の基盤となると確信しておりますことを、深くご理解いただければ幸いであります。浸潤・転移能を獲得した癌細胞、小児がんや希少癌など、有効な治療法が確立されていない癌種に対する治療法の開発には、癌細胞の生物学的多様性を考慮したアプローチが重要であると考えられる。その一つの方向性として、癌細胞死誘導機構に着目した薬剤併用療法の開発が推進されている。この様な背景のもと本研究課題では、オートファジーとアポトーシスのクロストーク機構に焦点を当てて、薬剤併用の在り方を探索することを目的としてきた。我々の研究室では伝統的に、げっ歯類を用いた化学発がんモデルの開発と、それらin vivoアッセイ系を応用した天然化合物の抗がん効果、あるいは毒性と発がん性を評価する生体試験を数多く実施してきた。そこで今回、我々が着想した独自の方法論として、ラット由来腎癌細胞と、その肺高転移株を比較するin vitro培養系の実験を計画した。本研究で用いた主な細胞としては、不死化された非腫瘍性のラット正常尿路上皮細胞であるMYP3細胞株、化学物質誘発ラット腎細胞癌から樹立した腫瘍親株、その親株を別のラット腎臓に同種移植し肺転移を来した転移細胞を、再び同種腎移植することを数回繰り返して樹立された肺高転移株2種類(クローン#3、#7)などである。実験に用いた化合物としては、クロロキン、ビンブラスチン、ラパマイシンなどと、各種阻害剤(Z-VAD、Necrostatin-1)とを組み合わせて投与した。結果の詳細については最終報告書に記述する。ただし、本研究代表者が諸事情により大学を退職したために、当初予定していた結果を得る以前に、本研究が終了したことが残念である。しかしながらこの種の研究テーマは、今後とも世界中の多くの探求心ある研究者らにとって魅力的な、そして発展性のある課題であろうと感じている。

癌細胞は薬剤抵抗性や浸潤・転移能力などを容易に獲得するため、生物学的多様性を考慮した治療法の開発が不可欠である。「諸刃の剣」とも揶揄されるオートファジーが、癌細胞の生存にとって有益なのかという点を見定め、癌細胞死を効率よく誘導する併用療法の開発は重要である。本研究課題においては、ラット腎癌細胞株と肺高転移株を用い、薬剤併用によってオートファジーを抑制または誘導し、各種阻害剤を併用して主に薬理学的手法によってこの問題に取り組んでおり、この分野において新たな知見が深まることを期待します。上記に述べたように、本研究課題は複数年を要するもので、最終の動物実験での実証にまで至ることを一連の目標にしています。現在は、最も初期段階の細胞樹立を行っている最中で、特に本年度中に達成すべき細項目を、上記1)2)3)の3つの課題に限定いたしました。いずれの細項目も極めて基礎的、かつ普遍的な科学的事実を確立するための実験系であり、細胞が悪性形質転換する際の変化、更に癌細胞が転移能の獲得や薬剤抵抗性の獲得などより悪性化が進行する際の変化、蛋白発現の変動というものを主に解析していくことが基礎となります。新規開発したアポトーシス誘導性低分子化合物と、FDA認可済の薬剤を併用した場合に、もしも相乗的有効性が認められるとするならば、その癌細胞死のパターンがアポトーシスなのかオートファジーなのか、またはネクローシスなのかネクロプトーシスなのかを、各種阻害剤を用いて解析する予定であります。大変に基礎的かつ普遍的な本課題の結果として、有効な薬剤併用の組み合わせや、その背景機序の一端でも解明できたならば幸いです。癌細胞特有の性質についてより深く理解し、癌細胞死の分子基盤に基づいた将来の癌治療法の開発につながることを目標としております。今回のスタートアップ科研費は全体構想の序章に過ぎないものであり、我々は引き続いてあらゆる手段を試み、本課題が推進するように積極果敢に行動してゆきたいと考えております。28年度が最終年度であるため、記入しない。分子病理学、薬理学28年度が最終年度であるため、記入しない。
マルチモーダル・イメージングを用いた強迫性障害における島皮質関連神経基盤の解明

本研究では強迫性障害の病態生理を、複数の核磁気共鳴画像(MRI)のモダリティーを用いて調べることを目的とした。T1強調画像を用いた灰白質体積の検討からは、強迫性障害患者では健常者と比べて、島皮質を含む複数の領域の灰白質体積が減少していることが分かった。拡散強調画像を用いた検討では、強迫性障害患者では健常者と比べて、眼窩前頭皮質と腹側線条体を結ぶ白質線維が線条体のより背側に投射しており、なおかつ、構造的結合性が強くなっていることが見いだされた。これらの結果から、強迫性障害の病態生理には、前頭皮質-線条体回路だけでなく島皮質を含む他の脳領域の異常も関与していることが示された。強迫性障害(obsessive-compulsive disorder: OCD)の病態生理には前頭皮質-線条体回路の関与が示唆されているが、これまでの研究からは島皮質の脳構造異常ならびに脳機能異常も見いだされており、本研究では、OCDの病態生理において島皮質がどのように関与しているかを、複数のMRIモダリティーを用いて検証することを目的としている。当施設で収集したMRIデータを多施設共同研究グループであるOCD Brain Imaging Consortium (OBIC)に提供し大規模な解析を実施したところ、前頭皮質-線条体回路に含まれる背内側前頭皮質、前部帯状回、下前頭回とならんで、島皮質においても灰白質体積の減少が認められ、本研究の仮説の一部が実証された。この結果については、海外英文雑誌において報告した。さらに、特定の領域を結ぶ白質線維を評価するために、確率論的トラクトグラフィーの手法を用いた解析を行ったところ、OCD群では健常群と比べて眼窩前頭皮質と腹側線条体を結ぶ線維のFractional Anisotropy (FA)値が高く、構造的結合性が亢進していることを見いだした。この結果は、先行研究で繰り返し示されている、前頭皮質と線条体の間の機能的結合の亢進と一致する結果と考えられた。初年度となる平成24年度には、予定通り15名のOCD患者と、年齢や性別を合わせた15名の健常者のMRIデータを比較する予備的な解析を行った。有意差を認めない理由のひとつとして、サンプルサイズの問題も大きいと考えられたため、研究計画の一部を変更し、当施設で収集したMRIデータを多施設共同研究グループであるOCD Brain Imaging Consortium (OBIC)に提供し数百人単位の大規模な解析を実施したところ、前頭皮質-線条体回路に含まれる背内側前頭皮質、前部帯状回、下前頭回とならんで、島皮質においても灰白質体積の減少が認められ、本研究の仮説の一部が実証された。強迫性障害(Obsessive-Compulsive Disorder:OCD)の病態生理としては前頭皮質-線条体回路の異常が示唆されている。我々は、OCD患者20名、健常者20名の拡散強調画像を用いて、線条体をseed ROI(関心領域)、眼窩前頭皮質、背外側前頭皮質、背側前部帯状回をtarget ROIとしてconnectivity-based parcellationと呼ばれる解析法を用い、各前頭皮質領域から線条体に投射する線維がどのように分布しているのかを調べた。線条体の各ボクセルにおいてOFCからの投射をうける確率を表すconnectivity mapを標準座標に置換し、重心のZ軸(腹側ー背側)座標を両群間で比較したところ、OCD群ではZ軸座標が大きい、すなわち、OFCから投射される線維がより線条体の背側部にまで及んでいるという結果が得られた。さらに、確率論的トラクトグラフィーを用いてOFCと線条体の間の線維を描出し、両領域間の構造的結合の強さを反映するfractionalanisotropy(FA)値を測定したところ、健常群と比べてOCD群でFAが高かった。これらの結果から、OCDの病態生理の一部は、OFCから線条体に投射する線維の構造的変化によって説明できると考えられた。精神神経科学強迫性障害群における島皮質における灰白質体積の減少を見いだし、その結果を論文化できた。さらにトラクトグラフィーの解析によって、強迫性障害群において眼窩前頭皮質と腹側線条体を結ぶ線維の機能的結合性亢進を見いだすことができた。これらの有意な結果が得られているため、研究は概ね順調に進展していると考えられる。

初年度となる平成24年度には、予定通り15名のOCD患者と、年齢や性別を合わせた15名の健常者のMRIデータを比較する予備的な解析を行うことができており、おおむね順調に進展している。確率論的トラクトグラフィーの解析結果を論文化するとともに、確立した解析手法を他の白質線維にも応用する予定である。平成25年度にはOCD患者30名、健常者30名程度までサンプル数を増やす予定である。白質の評価法として、当初はFSLを用いたTract-Based Spatial Statistics (TBSS)による解析を予定していたが、この解析法だけでは特定の線維のFA値を評価することができないため、Probabilistic Tractographyの手法を用いた解析も行う予定である。本年度は研究活動の大半を確率論的トラクトグラフィーの解析法の確立にあて、旅費以外の支出がなかったため。本年度に確立したトラクトグラフィーの手法を、前頭葉と線条体を結ぶ線維以外の白質に網羅的に適応していくことを考えている。そのため、解析の補助を目的とした研究補助員を雇用することを考えている。MRI画像データの解析について他施設の専門家との協議を深めることを検討しており、そのための旅費を計上する予定である。
液状化地盤での水膜生成・流動メカニズムの定量化

本研究ではこれまでの定性的模型実験の上に立って、比較的大型の模型実験、室内土質試験、さらに遠心模型実験を実施する米国カリフォルニア大学との共同研究により、以下の主な成果が得られた。1)室内1G振動台実験:透明土槽に厚さ0.8m程度の飽和砂斜面による振動台実験をおこなって、種々の斜面形状を対象とし、水膜の発達過程・斜面の変位量、間隙水圧を測定した。その結果(1)傾斜地盤に低透水シームを円弧状に挟み込んだ実験から,水膜現象により振動終了後に低透水シームより上部で再流動が生じることが,種々の実験条件の違いに関わらず確認された.(2)円弧シルトシーム直下での間隙水圧の測定値は振動終了から数秒後に上昇してしばらくの間最大値をとる.この間にシルトシーム直下をすべり面とした再流動が生じており,水膜の生成と深く関わっている.(3)流動時のエネルギー的検討から水膜に沿ったせん断抵抗が均質砂の20%程度にまで減少していることが分かった.また,この低減割合は砂の相対密度,模型地盤の大きさ,シルトの塑性の有無などによらずほぼ一定である.(4)せん断抵抗が完全にゼロにならない理由として,水膜の厚さとすべり面の平坦度との関係などによってすべり土塊が水膜によって完全には切り離されてはいない可能性が考えられる.2)室内1次元模型実験:原位置での層状不均質性をモデル化した複数の低透水性層を含む地盤を1次元円筒土槽内に作成し、液状化時の水膜の生成と沈下プロセスの測定と数値解析により、原地盤の定量的解析法につなげた。3)室内中空ねじりせん断実験:シルトを挟んだ層状砂の供試体により初期せん断応力が働いている状態で、非排水繰り返しせん断試験を行い、シルト層下の水膜の生成とそれに沿っての流動のメカニズムを定量的に検討し、砂の相対密度が40%を下回る場合には初期せん断応力の代償にかかわらず液状化後直ちに水膜による流動が発生することを明らかにした。北海道の十勝港において国土交通省が行った砂地盤の発破液状化実験の機会に液状化地盤中の水膜発生・発達過程を画像的に記録する世界初の試みを行った。すなわち、透明なアクリルパイプを地盤中に埋め込み、その中にCCDカメラを挿入して、液状化中の砂地盤での出来事を観察することが可能なはずである.実験の結果、火薬の威力が強すぎてかカメラやパイプの破損が相次ぎ液状化中の画像は得られなかったが、発破5分後に砂層に空洞が出来ている画像を撮影できた.室内実験では、1次元多層系地盤を液状化させて水膜の生成状況をビデオカメラにより測定し、数値解析との対比により水膜生成メカニズムを考察した.さらに2次元振動台模型実験により、水膜沿いの土塊のすべりのメカニズムを間隙水圧の測定値とビデオ画像の解析から考察した.また、中空ねじりせん断試験により水膜生成についての要素試験をおこない、初期せん断応力の影響などを検討した.

電磁式振動台を用いた飽和砂斜面の模型実験により、シルトシームを挟んだ斜面では、入力加速度が適度に小さいとき振動中は全く変形が起きず、振動終了後に大きな流動が起き、結果的には加速度が大きな場合より流動変形量が大きくなることがあることが分かり、砂の不均質性が流動に及ぼす影響の大きさが示された。また、流動の時刻歴からエネルギーの算定によりシーム直下の滑り面で発揮されるせん断抵抗を計算し、シーム直下に形成される水膜を通過しているにもかかわらず、抵抗は完全にはゼロにならず24%程度までしか低下しないことを明らかにした。その理由は完全には明らかになっていないが、水膜が滑り面全面には連続していないこと、薄い水膜の中で水の粘性抵抗が発揮されていることなどが想定される。円筒チューブでの水膜生成実験により、複数のシルトシームが挟まった飽和砂層での水膜の生成、消滅過程を測定し、各シームについては一枚のシームの場合と定性的には同じことが起きることを明らかにした。中空ねじりせん断試験を用いた水膜の生成過程の再現実験により、複数の水平なシルトシームを含んだ供試体はシームを含まない砂やシームを柱状に含んだ供試体に比べ液状化強度が明らかに低下し、液状化後の流動変位も大きくなることを明らかにした。以前の研究で明らかにしたように、自然地盤の砂は成層構造をなしており、不均質性が高い。したがって以上の研究結果に基づけば、液状化した地盤の砂の流動変位量は従来の均質な砂による実験結果よりはるかに大きな値となる可能性が大きいことが分かった。1)室内1G振動台実験:透明土槽に厚さ0.8m程度の飽和砂斜面による振動台実験をおこなって、種々の斜面形状を対象とし、水膜の発達過程・斜面の変位量、間隙水圧を測定した。その結果(1)傾斜地盤に低透水シームを円弧状に挟み込んだ実験から,水膜現象により振動終了後に低透水シームより上部で再流動が生じることが,種々の実験条件の違いに関わらず確認された.(2)円弧シルトシーム直下での間隙水圧の測定値は振動終了から数秒後に上昇してしばらくの間最大値をとる.この間にシルトシーム直下をすべり面とした再流動が生じており,水膜の生成と深く関わっている.(3)流動時のエネルギー的検討から水膜に沿ったせん断抵抗が均質砂の20%程度にまで減少していることが分かった.また,この低減割合は砂の相対密度,模型地盤の大きさ,シルトの塑性の有無などによらずほぼ一定である.(4)せん断抵抗が完全にゼロにならない理由として,水膜の厚さとすべり面の平坦度との関係などによってすべり土塊が水膜によって完全には切り離されてはいない可能性が考えられる.2)室内1次元模型実験:原位置での層状不均質性をモデル化した複数の低透水性層を含む地盤を1次元円筒土槽内に作成し、液状化時の水膜の生成と沈下プロセスの測定と数値解析により、原地盤の定量的解析法につなげた。3)室内中空ねじりせん断実験:シルトを挟んだ層状砂の供試体により初期せん断応力が働いている状態で、非排水繰り返しせん断試験を行い、シルト層下の水膜の生成とそれに沿っての流動のメカニズムを定量的に検討し、砂の相対密度が40%を下回る場合には初期せん断応力の代償にかかわらず液状化後直ちに水膜による流動が発生することを明らかにした。
ルネ・クレールをめぐる批評的言説の変遷

かつてフランスを代表する映画監督として世界的な名声を博していたルネ・クレールをめぐって,フランスの映画批評におけるその評価の変遷を検証し直し,なかんずく彼の"自己反省的"な映画観に対する関心の推移を辿ることで,映画的言説における"同時代性"の意義と問題点を明らかにすることが本研究の目的とするところであった。かねてから取り組んできたこのテーマをめぐって,平成1314年度の研究期間においては,2度にわたってパリに出張し,フランス国立図書館,同図書館の芸能部門分館であるアルスナル図書館(遺族より寄贈された「ルネ・クレール資料」を収蔵),映画図書館(BIFI)などで資料調査を行ったほか,シネマテーク・フランセーズや,平成15年3月の出張で訪れたロンドンのブリティッシュ・フィルム・インスティテュート(BFI)などのフィルム・アーカイブで,関連作品の研究試写も行った。その成果をまとめた報告書では,クレールの映画監督デビューから晩年の活動に至るまで,ほぼ彼の全キャリアを通じて,その作品と,彼自身の論評と,公開時の批評を検証することができ,その結果,処女作以来,すぐれて自己反省的な映画観を探究してきたクレールが,映画批評の"同時代性"に応じて,必ずしもそうした特色を正しく評価されてこなかったという事実が明らかとなり,そうした批評の恣意性を明確に把握することこそが,映画的言説の真の"同時代性"を認識することにつながるという知見を得ることができた。なお,平成14年度末に研究経過報告書を提出した段階では,研究成果は単行書の形でまとめる意向であったが,最終的な成果物とするにはさらに若干の調査が必要となったため,科研費補助金による研究成果としては,様式11の体裁に従った報告書として提出することとした。なるべく早い時期に追加の作業を完了して,単行書として出版したいと考えている。かつてフランスを代表する映画監督として世界的な名声を博していたルネ・クレールをめぐって,フランスの映画批評におけるその評価の変遷を検証し直し,なかんずく彼の"自己反省的"な映画観に対する関心の推移を辿ることで,映画的言説における"同時代性"の意義と問題点を明らかにすることが本研究の目的とするところである。かねてから取り組んできたこのテーマのもとに,本年もまた関係する資料の調査と収集を行い,論考を進めた。ただし,今回の科研費採択は平成13年10月の追加採択によるものであり,申請の時点で同年の夏季休暇中に行うことを予定していたフランスでの資料調査は,年度末の春季休暇中(平成14年3月)にごく短期間(2週間程度)行うこととせざるを得ない。具体的には,パリのフランス国立図書館と,同図書館の芸能部門分館であるアルスナル図書館(遺族より寄贈された「ルネ・クレール資料」を収蔵)で作業を行う。なお,平成14年の夏季休暇期間中にも両機関で再度,資料調査を行う予定である。他方,科研費を得たことにより,従来から収集してきた文献資料に加えて,映像資料の収集と活用を進めることができたのはきわめて有意義であった。DVDプレーヤーやパソコンなどのハードを整備し,DVDをはじめとする新たなソフトを収集・利用できたことで,クレール作品の表現上の特長をより具体的かつ綿密に検討することができた(例えば,サイレント期からトーキー期に至るまで,彼の作品に一貫して登場する「窓」や「見る行為」の主題系の分析など)。なお,数年来取り組んできたクレール研究の成果の一環として,平成14年2月に論文「継続と変化-初期トーキー時代におけるルネ・クレールの映画観」を発表した。これは2000年度早稲田大学特定課題研究助成費を得て執筆したものであるが,内容的には本研究と一体をなすものであるため,付記しておく。

フランスを代表する映画監督であったルネ・クレールをめぐって,同国の映画批評におけるその評価の変遷を検証し直し,なかんずく彼の"自己反省的"な映画観に対する関心の推移を辿ることで,映画的言説における"同時代性"の意義と問題点を明らかにすることが本研究の目的とするところである。数年来取り組んできたこのテーマのもとに,本年度もまた関係する資料の調査と収集を行い、論考を進めた。まず始めに,昨年度の研究実績報告書の提出後,春期休暇中にパリに研究出張に赴き,主として,彼のキャリアの内,これまで調査が不十分であった部分について,さらに資料を収集することに努めた。特に,彼が1930年代にイギリスに渡って監督した作品や,第二次大戦中にアメリカで監督した作品については,数多くの貴重な批評文献を収集することができた。また,1920年代末に彼の監督作として企画されながら,結局,他の監督によって制作されることとなった『ミス・ヨーロッパ』(アウグスト・ジェニーナ監督,1930)について,クレールによる脚本と完成した映画の異同を比較し,彼の自己反省的な映画観の発露を検証することができた。上記出張の後,本年度は,この研究を最終的に単行書の形にまとめるべく,執筆作業を進めてきた。これまで,彼のサイレント時代,トーキーへの移行期,第二次大戦後のフランス映画界への復帰,ヌーヴェル・ヴァーグの展開といった,主だった時期についての論述は既に執筆を終えている。しかし,その過程で,さらに検証や確認を必要とする論点が幾つか出てきたため,今年も本報告書の提出後,春期休暇を利用してパリに出張することにした。今回は文献資料の調査に加え,パリのシネマテーク・フランセーズ等での研究試写も予定している。今回の出張の成果も踏まえ,2003年度のなるべく早い時期に残りの部分の執筆を完了して,同年度中に刊行に漕ぎ着けたいと考えている。