hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
眼内線維血管増殖性疾患の病態究明と治療薬開発

3.テネイシン-C siRNAによるテネイシン-C依存性脈絡膜血管新生の抑制効果の検討(In vitroアッセイ):RPE細胞が産生したテネイシン-Cが直接血管内皮細胞に作用し血管新生を促進するかを検討するために、RPE細胞の培養上清を用いて検討を行った。まず、RPE細胞にテネイシンC siRNAまたは対照siRNAを導入し、リコンビナントTGF-β2で刺激し24時間後に一度培養液を交換した。さらに24時間培養し、できたRPE培養上清を用いて今度はヒト微小血管内皮細胞を培養して細胞増殖、管腔形成能を検討した。対照siRNA群ではTGF-β2刺激によりRPE培養上清中のテネイシン-C濃度は上昇し、微小血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成能は促進した。一方でテネイシンC siRNA群ではRPE培養上清中のテネイシン-C濃度は抑制され、対照siRNA群と比較して微小血管内皮細胞の細胞増殖、管腔形成能も抑制した。1.テネイシン-Cによる脈絡膜血管新生促進作用の検討(In vitroアッセイ系):培養ヒト皮膚微小血管内皮細胞(HMVEC)におけるテネイシン-Cの増殖・接着・遊走・管腔形成促進作用を検討する。テネイシン-C依存性の脈絡膜血管新生作用を明らかにする。2.インテグリン阻害剤によるテネイシン-C誘導性脈絡膜血管新生の抑制効果の検討(In vitroアッセイ系):培養HMVECの増殖・接着・遊走・管腔形成に対するインテグリン阻害薬の抑制効果を定量し、テネイシン-C依存性の脈絡膜血管新生におけるシグナル伝達経路を明らかにする。3.テネイシン-C siRNAの細胞増殖能の抑制効果の検討(In vitroアッセイ系):培養ヒト色素上皮(RPE)細胞にコントロールsiRNAまたはテネイシン-CsiRNAを導入し、TGF-βで刺激する。培地交換の後、24時間で培地を回収し、その培地を用いてHMVECの増殖・接着・遊走・管腔形成促進作用を検討する。テネイシン-C siRNAによる脈絡膜血管新生抑制作用を明らかにする。4.テネイシン-Cプラスチック抗体、ボナック核酸による脈絡膜血管新生抑制効果の検討(In vitroアッセイ系):マウスCNVモデルにテネイシン-Cプラスチック抗体またはボナック核酸を硝子体注射し、CNV体積を比較検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。
客観的高次認知機能検査法の開発および臨床応用

過去の誘発電位に使われる刺激は、実際の日常生活と掛け離れた刺激であり、こどもではすぐに飽きてしまうことが多く、感覚統合刺激を開発するとともに臨床応用について検討する。感覚統合刺激とは、視覚および聴覚運動性刺激の同時刺激である。視覚運動性刺激は、道路上を車が遠くより近づいてくる画像と車の大きさが変化しないものである。聴覚運動性刺激としては、ドプラー効果をつけ近づく様に感じる合成複合音(初め62dBとし徐々に増加し最大78dBまでにする。)と一定音である。基礎的研究のその結果、聴覚運動性誘発電位、P300、No-Go Potentialsの記録が可能であった。P300について年齢による変化を検討したところ、加令にともない有意位に潜時が短縮し、13歳ごろに成人値に近づいた。また、P300振幅は加令とともに有意に低下していた。No-Go Potentialsでは、9歳まで潜時は短縮し13歳が最も短縮していた。正常者と精神発達遅滞児を比較すると、精神発達遅滞児の約25%に潜時の延長を認めた。聴覚運動性誘発電位は、各刺激音についておのおの加算平均を行い、増大音の加算平均から一定音の加算平均を引算し求めた。成人では、Fzに優位な3つの陽性成分と2つの陰性成分が認められ、それらを順にP0、N1、P1、N2、P2と命名した。P0、N1、P1、N2、P2の各成分は年長になるほど優位な短縮を示した。潜時の年齢別変化をみると、7才頃まで年齢が増加するにつれ、潜時は短縮を示したが、以後年齢が増加してもほとんど変化せず、成人とほぼ変わらない値であった。正常者と精神発達遅滞児を比較すると、精神発達遅滞児の約30%に潜時の延長を認めた。これらより小児科領域において臨床応用が十分可能であると考えられた。)と一定音である。感覚統合刺激として視覚および聴覚運動性刺激のソフトを開発した。視覚運動性刺激は、道路上を車が遠くから近づいてくる画像と車の大きさが変化しないものとした。聴覚運動性刺激としては、ドプラー効果をつけ近づく様に感じる合成複合音(初め62dBであり最大78dBまで増大する。)と一定音とした。これらの刺激を同時に行い正常成人10名について基礎的検討をした。誘導部位は、国際10-20法の全誘導部位に置くとともに眼球運動記録を2方向に行った。刺激方法は、1.視覚運動性刺激のみ2.聴覚運動性刺激のみ3.視覚および聴覚運動性刺激の両方4.両刺激を同時に行い増大にKEY押し5.両刺激を行い一定音にKEY押しする。を行った。これらの呈示確率は、1:1とした。また、4と5の方法で呈示確率を1:4としたものを6.および7.とした7つの検討を試みた。結果:1では、視覚運動性電位(視空間電位)、2では、聴覚運動性電位(聴覚空間電位)、4および5では、NO-GO Potensial、6および7ではP300の記録が可能であった。各刺激による適切な誘導部位をTopographyより検討したところ1ではPz、2はFz、4と5はFz、6と7ではPzが良いと考えられた。以前に行った課題に比べ注意集中が容易であり、今後小児の各感覚における認知発達を調べる上で良い方法であり、臨床応用が十分可能であると考えられる。視覚および聴覚運動性刺激を同時に用いた誘発電位について正常発達の検討を行った。音刺激は一定の音量が聞こえるものとドップラー効果が付いた徐々に音量が増加する2種類を使用する。

両刺激ともはじめの音量は62dBであり、増大音は最終78dBになる。視覚刺激は、車が遠くより近づいてくるように感じる刺激を用意し聴覚刺激と同時に行う。刺激の持続時間は、視覚、聴覚刺激とも1000msecとし刺激間隔は3-5secの不規則とする。提示確率は、P300および聴覚運動性誘発電位では1:1、NO-GO Potentialでは1:4とした。聴覚刺激は眼前2mより視覚刺激は、眼前1mより行う。誘導部位は国際10-20法のEpz、Fz、Cz、Pz、Ozである。基準電極は両耳朶連結である。また、増大音が聞こえた時はKEYを押すように指示した。結果は、以下のごとくである。P300では、(1)Pz優位にP300を認める。(2)潜時は15歳まで徐々に短縮する。(3)成人では、P300潜時は350msecであり、4歳では、平均650msecであった。(4)画像刺激およびトーンバーストによるP300と本刺激を比較すると全年齢で潜時は延長していた。NO-GO Potentialでは、(1)key押し反応時間は、30歳まで徐々に短縮する。(2)誘発電位は、P1、N1、P2、N2、P3の5波よりなる。(3)P1、N1、P2は、両刺激で認めるがN2、P3はnon-targetのみに認める。(4)2歳より波形は認める。(5)潜時は、25歳まで徐々に短縮する。(6)P1-N1、P2-N2振幅は、年齢とともに低下する。しかし、N1-P2、N2-P3振幅は、年齢との優位な相関がみられなかった。聴覚運動性誘発電位では、(1)再現性が良い。(2)等電位図よりFz誘導が適当と考えられた。(3)誘発電位は、3波よりなる。(4)正常成人におけるN1潜時は、約300msecであった。一定音とドップラー効果をつけた増大音の2つの音刺激を用いて聴覚運動性誘発電位の検討を行った。方法は、持続時間1000msec、62dBの一定な音量の合成複合音と、近づいてくるように感じる、ドップラー効果をつけた62dBから78dBに増大する合成複合音の音刺激をランダムに呈示した。スピーカーは被験者の眼前2mのところに設置した。音刺激は35秒の時間間隔でそれぞれ64回加算した。また、音刺激に注目するように指示し、特別な課題は与えなかった。記録部位は、国際10-20法の、Fpz、Fz、Cz、Pz、Ozとし、基準電極を両耳朶連結とした。分析時間は1500msecまでとし行った。各刺激音についておのおの加算平均を行った。増大音の加算平均から一定音の加算平均を引算し、聴覚運動性誘発電位をもとめ、年齢ごとの発達、および精神発達遅滞児について比較検討した。対象は121才の正常者144例(男性65例、女性79例)、119才の精神発達遅滞児67例(男性44例、女性23例)である。成人では、Fzに優位な3つの陽性成分と2つの陰性成分が認められ、それらを順にP0、N1、P1、N2、P2と命名した。P0、N1、P1、N2、P2の各成分は年長になるほど優位な短縮を示しTた。潜時の年齢別変化をみると、7才頃まで年齢が増加するにつれ、潜時は短縮を示したが、今後年令が増加してもほとんど変化せず、成人とほぼ変わらない値であった。正常者と精神発達遅滞児を比較すると、精神発達遅滞児の約30%に潜時の延長を認めた。
HDR画像誘導小線源治療の均てん化に関する研究

安全で高精度な3次元画像誘導小線源治療の提供、均てん化を目指すために、医学物理の観点から、主要な品質保証項目である線源位置、線源強度、線量分布の品質保証手法を確立した。本研究で開発した品質保証ツールを「画像誘導小線源のアプリケーター内停止位置の検査方法および検査具」という発明名称で特許出願(特願2015-079160)し、商品化した。Ir-192における3D-IGBTの照射精度を定量的に計測するQA手法とQAファントムが存在しなかったため、全国の小線源治療ユーザが行うQAの一助となりうる。がん拠点病院など対象とした郵送第三者評価法としても使用可能である。平成27年度では、安全で高精度な3次元画像誘導小線源治療(3D IGBT)の提供、均てん化を目指して、現在までに3D IGBT用の品質保証ファントムの開発し小線源治療システムのQA方法(線源停留位置精度の確認)の確立した。具体的には3D IGBTに使用されている主要なアプリケータを再現性高く設置でき、どの施設でも同じ測定系を構築できるファントムと、線源停留位置精度を自動で定量的に解析可能なソフトウエアを作成した。3次元画像誘導小線源治療(3D IGBT)により、患者毎に腫瘍や正常組織に合わせた高精度な治療を提供することが可能となったが、品質が担保されていない状態で治療すると重篤な障害を患者に与える可能性があるため、適切なQA/QCを実施する必要があるが、Ir-192における3D IGBTの照射精度を定量的に計測するQA方法はないため、ファントム開発を含めたQA方法を確立させる意義は大きい。また、現状、市販されている3D IGBT用の品質保証ファントムは存在しないため、本研究で開発する品質保証ファントムを商品化することにより、全国の小線源ユーザーが行うQA/QCの一助となりうる。本研究で開発したQA手法は実際の治療を模擬したend to end試験を採用しているため、実臨床と同条件で画像誘導小線源治療の品質保証が可能であり、某大学で起きた照射位置間違いを未然に防ぐことが可能である。また、がん拠点病院などを対象とした放射線治療の均てん化を目的とした郵送型第三者評価法としても使用可能である。研究計画書どおりに順調に進展しており、学術大会で研究成果を報告できたため。平成28年度では、安全で高精度な3次元画像誘導小線源治療(3D image guided Brachytherapy:3D-IGBT)の提供、均てん化を目指すために、平成27年度に開発した小線源治療システムのQAファントム対して、線源停留位置精度の確認に加えて、線源強度測定、線量分布測定を可能とした。具体的には、ガラス線量計と電離箱線量計を用いてIr-192の線源強度測定を可能にし、またガフクロミックフィルムを用いることで線量分布測定を可能した。これにより、3D-IGBTの主要なQA項目である線源位置、線源強度、線量分布のQA手法を確立でき、品質を保障した。3D-IGBTで患者ごとに腫瘍や正常組織に合わせた高精度な治療を提供するために適切にQA/QCを実施する必要があるが、Ir-192における3D-IGBTの照射精度を定量的に計測するQA方法はないため、ファントム開発を含めたQA方法を確立させた意義は大きい。また、現状市販されている3D-IBGT用の品質保証ファントムは存在しないため、本研究で開発する品質保証ファントムを商品化したことにより、全国の小線源ユーザが行うQA/QCの一助となりうる。本研究で開発したQA手法は実際の治療を模擬したend to end試験を採用しているため、実臨床と同条件で3D-IGBTの品質保証が可能であり、誤照射を未然に防ぐことが可能である。本研究の成果は、第28回日本放射線腫瘍学会、2015年米国医学物理学会で報告し、論文投稿準備中である。また、「ガイドワイヤー先端小線源のアプリケーター内停止位置の検査方法および検査具」という発明名称で特許出願を果たした(特願2015-079160)。さらに、画像誘導小線源治療導入のためのガイドラインを執筆した。平成28年度では、線源停止位置精度だけでなく、線量精度と照射線量分布精度の確認するためのファントムは概ね完成したため、実際に実測して検証する。さらには、他施設での郵送調査を行う予定である。医学物理学本研究を円滑に進行させるためにファントム開発の一部を次年度としたため。残りのファントム開発に使用する。
ニュートン法の収束定理に基づく偏微分方程式の数値解析の理論的研究

本研究では、Banach空間におけるNewton法の収束定理を必要に従って再定式化・最適化し、これを利用して偏微分方程式に関する数値解析の理論的研究を遂行した。具体的には、数値的検証を目的としてデザインした新しい簡易Newton法の収束定理を核とした非線形偏微分方程式の解の効率的な数値的検証アルゴリズムを確立した。これを用いると既知の数値検証法を凌ぐ効率で解が検証可能であることを検証例の計算を通して明らかにした。Newton法の収束定理は原理面がclearであり、理論的観点からはとても優れている。その反面、研究者の間では、偏微分方程式の解の数値的検証にこれを適用するには計算効率が悪過ぎ、適していないと信じられて来た。本研究の成果により、この固定観念を覆すことが出来た。以上の成果をまとめた論文は研究雑誌J.Comput.Appl.Math.において出版された。上記の収束定理は、有限要素法をペースにした数値的検証法に最適化されている。しかしながら、有限要素法は一般的に計算精度が低く、力学系における分岐などの複雑な現象の正確な解析には不向きであり、そうした対象にはスペクトル法が適している。そのため、本研究においては、上記の収束定理をスペクトル法により適した形に単純化・一般化した。さらに、Newton法の収束定理の適用条件を確かめるために重要な役割を果たす線形化作用素の逆のノルム評価法をスペクトル法に適用可能な形に一般化した。これらの成果をギリシャで開催された国際的研究集会International conference of numerical analysis andapplied mathematics2006において講演し、報告した。偏微分方程式の解の数値的検証を目的として最適化・再定式化した簡易Newton法の収束定理とその応用に関する論文が研究雑誌J.Comput.Appl.Math.から出版される予定であり、現在印刷中である。この論文では、有限要素法による楕円型方程式の孤立解の数値的検証法をテーマとしている。Newton法の収束定理は原理面がとてもclearであり、理論的観点からは大変素晴らしいのであるが、偏微分方程式の解の数値的検証にこれを利用するには計算効率が悪過ぎて実用的でないとこれまで研究者の間で信じられて来たように思われる。筆者の確立した新しいversionの収束定理を用いると既知の数値的検証アルゴリズムを凌ぐ効率で解が検証可能であることを具体例の検証によって明らかにした。次に、筆者は、偏微分方程式で記述される力学系における熊手型分岐点の存在証明によく利用されるCrandall-Rabinowitzの分岐定理を拡張・一般化した。今回筆者が得た分岐定理の持つ、Crandall-Rabinowitzの定理に見られない特長は、数値的検証法に直接応用可能であること、およびHopf分岐点の存在証明にも利用できることである。現在この研究をテーマとした論文を準備中であるが、そこで取り上げるHopf分岐点の検証例の計算には、上記の改良されたNewton法の収束定理を核としたアルゴリズムが利用されている。計算効率に優れた偏微分方程式の解の数値的検証法に関する論文が研究雑誌J.Comput.Appl.Math.に出版された。この論文のキーワードは「最適化・再定式化された新しい簡易Newton法の収束定理」である。この収束定理は有限要素法をベースにした数値的検証法に最適化されている。しかしながら、有限要素法は、一般的に計算精度が高くなく、力学系の分岐などの複雑な現象の正確な解析には不向きであり、そうした対象にはスペクトル法がよく利用されている。そのため、筆者は簡易Newton法の収束定理をスペクトル法により適した形に単純化、一般化することに取り組み、成功した。さらに、Newton法の収束定理の適用条件を確かめるために本質的に利用する線形化作用素の逆のノルム評価法に関しても、スペクトル法に適用可能な形に一般化することに成功した。これらの結果および(昨年度の実績報告書で報告した)

筆者により拡張・一般化されたCrandall-Rabinowitzの分岐定理を用いて、放物型微分方程式系で記述されたCoupled Brusselator modelがHopf分岐点をもつことを数値的に検証出来た。以上の成果をギリシャで開催された国際的研究集会International conference of numerical analysis andapplied mathematics2006において講演し、報告した。
自由反応場面における二者間の相互制御行動とオペラント条件づけ

オペラント条件づけでは対人間の行動が充分に検討されていなかった。そこで本実験では次の2点を検討することを目的とした。1)オペラント条件づけが2者間の行動を説明・予測・統制する上で有効であるかどうか、2)2者間の行動を統制する要因が何か。本実験では、操作者(得点を与える者)と反応者(ボタンを押して得点を獲得する者)のオペラント条件づけについての知識の有無によって、操作者の方略や反応者の反応パターンが異なるかどうかについて検討した。オペラント条件づけが2者間の行動を説明する上で有効と考えられる可能性は、次の3点から示唆された。まず、反応者には得点が強化子として、操作者には反応者の反応が強化子として機能したことである。操作者も反応者も各々を強化子として得点を与える行動、ボタンを押す行動を相互に維持し合ったのである。次に、両者が得点を与える/獲得する手がかりとして反応数または時間を用いたことである。これはスケジュールによって記述可能な結果である。さらに、オペラントの知識の有無によって明確な方略や反応パターンの差異はなかった。一方で以下の2点が問題として残った。まず、外的妥当性の問題である。今回の実験状況は典型的なオペラント場面であった。他の状況でも同様な相互作用を形成し得るかについては不定である。次に、反応者の反応は反応者の認識に依存していた可能性がある。例えば、操作者が連続強化で得点を呈示していた状況を、ある反応者はF1であると認識し、約1分ごとに1度反応するパターンを維持し続けた。これは、その場面で機能している随伴性でなく、反応者の認識に依存して反応が維持されたことを示す。この認識の問題をオペラント条件づけは問わない。以上のように本年度の結果からは明確な結論が得られなかった。まず、多様な実験状況を設定するなどの、外的妥当性の検討が必要である。
高温極限環境から地下圏への分子微生物生態学的アプローチ

Nihal Welikala博士は、2002年11月の来日以来、堆積物層に形成された浅い帯水層をターゲットに、地下圏微生物の群集構造を遺伝子解析法により明らかにすることに取り組んできた。還元的で、鉄などの妨害物質を多量に含む掘削コアからの遺伝子抽出は容易ではなかったが、ほぼ1年間にわたる試行錯誤の結果、信頼に足る量の遺伝子抽出に成功した。2003年8月に掘削によって得られたコアを対象に、明瞭な遺伝子についてクローニングを行った結果、100以上のクローン(細菌種)を得た。これらについてシークエンスによる遺伝子解析を継続しているが、現在までに以下にあげるような細菌種が確認された。硫酸還元菌を含むデルタ・プロテオバクテリアの存在を示す遺伝子が2.1mと3.6mから検出された。とりわけ土壌層に近い2.1m層では多様な細菌種が存在するようである。より深部の6.1mからは、深部地下圏から見いだされる細菌や、深海底の熱水噴出孔から見いだされている細菌に類縁の細菌種が存在する可能性を示した。これらのことから、地下圏微生物の多様性と、その全母集団の一様性(全母集団が無限の広がりを持つものではない可能性)を示唆するものと考えられる非常に興味深い知見を得つつある。環境データと対応した堆積物環境中の細菌群集に関するデータとしてはきわめて貴重で、嚆矢野ひとつとなるものと考えられる。メタン生成細菌など古細菌(アーキア)の解析は異なったプライマーを用いて解析に着手している。私どもの研究室では、深海底の熱水噴出孔周辺における化学合成細菌の生態研究から、細菌とそのエネルギー源の供給元となる地下圏における微生物生態の解明に取り組んでいる。本研究はこれと平行して、掘削によって得られた堆積物中の微生物の解析から、直接地下圏ヘアクセスする研究である。平成14年は、茨城県潮来市の茨城大学センター内で新たな掘削によって得られたコア試料を対象に、コア試料からPCR法によって遺伝子を抽出し、微生物相を解析することを試みている。試料は還元物質を大量に含み、これが取り扱い過程で酸化することにより、PCRが妨害されるという大きな困難にぶつかっているが、方法を改良し、データの取得に成功しつつある。実験内容を以下に抜粋する。DNAの抽出と増幅地質堆積物資料からのDNAの抽出はUltra Clean Soil DNA Isolation kitを用いて行った。得られたDNAを用いてPCR増幅を試みたが、PCRに供するに十分なDNA量(ngμg)を用いたのにもかかわらず、PCR産物を得ることできなかった。泥からのDNA抽出の際に同時に抽出されたフミン酸や鉄といった阻害物質によって引き起こされたものであると思われる。そこで、超遠心技術とメーカーによって与えられたスピンフィルターを用いて洗浄と溶出を行ったところ、DNAの純度が向上した。PCR条件の最適化を進めた。プライマーにはdomain Bacteriaの16SrDNAを標的としたユニバーサルプライマーを用いた。PCR法によって目標のDNAの配列が増幅されているかを確認した。3つの泥試料から抽出したDNAを用いたPCRの結果、およそ200bpの位置に強い蛍光を持つ特異的な3つのバンドを確認した。これらの3つのバンドはDGGE法による解析に用いるのに十分に特異的であった。
III度熱傷早期の病態解析と一酸化窒素産生調節による新治療に関する実験的検討

[方法]300-550gのS-Dラットを用い30%III度熱傷を作製,1.熱傷2時間後に皮膚,肺,肝,胃,小腸を採取,MDAを測定した.2.24時間毎7日間,アルギメート^R(AG)2ml(NOの前駆物質arginine108mg含有)(n=5),AG1ml+モリプロンF^R(MF)1ml(62mg)(n=4),MF2ml(16mg)(n=4)腹腔内投与し,24時間蓄尿とともに,飲水量,体重変化,熱傷創変化を観察した.[結果]1.皮膚,肺,肝,胃,小腸組織内MDAはそれぞれ1533±844(SD)nmol/g,336±77,349±83,372±266,869±464で,非熱傷群の組織内MDA(それぞれ135±115nmol/g,180±12,203±8,188±165,80±25)に比し増加した.2.(1)arg投与量(mg/kg:x)と体重変化率(%:y)との間には,4病日にy=0.88+0.00090x-0.0000038x^2(r=0.68,p<0.02),7病日にy=0.85+0.0013x-0.0000054x^2(r=0.70,p<0.01)なる相関関係が認められた.体重減少はそれぞれの病日でxが120mg/kg,119mg/kgのとき最も抑制された.(2)飲水量-尿量差より算出した体内水分貯留量+不感蒸泄量(ml/kg/hr:z)は,1病日ではxが150mg/kgで最大であった(z=0.35+0.022x-0.000073x^2,r=0.60,p<0.05)が,4病日以後ではxの少ないラットほど多く(4病日z=2.55-0.0018x-0.000013^2,r=0.74,p<0.01,7病日z=6.65-0.024x+0.000032x^2,r=0.70,p<0.01),体重変化率とあわせ考えるとx<120mg/kgでは不感蒸泄が多いと考えられた.(3)7病日における熱傷創はAG2ml投与群では一様なIII度熱傷創であったのに対し,MF2ml投与群では頭側熱傷創の4050%に出血性壊死を認めた.[結語]ラット30%III度熱傷モデルにおいて熱傷創のみならず肺,肝,胃,小腸にも活性酸素傷害が認められた.NOの前駆物質であるarginine120mg/kg前後の連日投与は体重維持,熱傷創構築維持に有用と考えられた.さらに組織のSOD,NOS活性,尿中NOxの測定を加えることによりNOの熱傷病態への関与が明らかになると考えられる.[方法]300-550gのS-Dラットを用い30%III度熱傷を作製,1.熱傷2時間後に皮膚,肺,肝,胃,小腸を採取,MDAを測定した.2.24時間毎7日間,アルギメート^R(AG)2ml(NOの前駆物質arginine108mg含有)(n=5),AG1ml+モリプロンF^R(MF)1ml(62mg)(n=4),MF2ml(16mg)(n=4)腹腔内投与し,24時間蓄尿とともに,飲水量,体重変化,熱傷創変化を観察した.[結果]1.皮膚,肺,肝,胃,小腸組織内MDAはそれぞれ1533±844(SD)nmol/g,336±77,349±83,372±266,869±464で,非熱傷群の組織内MDA(それぞれ135±115nmol/g,180±12,203±8,188±165,80±25)に比し増加した.2.(1)arg投与量(mg/kg:x)と体重変化率(%:y)との間には,4病日にy=0.88+0.00090x-0.0000038x^2(r=0.68,p<0.02),7病日にy=0.85+0.0013x-0.0000054x^2(r=0.70,p<0.01)なる相関関係が認められた.体重減少はそれぞれの病日でxが120mg/kg,119mg/kgのとき最も抑制された.

(2)飲水量-尿量差より算出した体内水分貯留量+不感蒸泄量(ml/kg/hr:z)は,1病日ではxが150mg/kgで最大であった(z=0.35+0.022x-0.000073x^2,r=0.60,p<0.05)が,4病日以後ではxの少ないラットほど多く(4病日z=2.55-0.0018x-0.000013^2,r=0.74,p<0.01,7病日z=6.65-0.024x+0.000032x^2,r=0.70,p<0.01),体重変化率とあわせ考えるとx<120mg/kgでは不感蒸泄が多いと考えられた.(3)7病日における熱傷創はAG2ml投与群では一様なIII度熱傷創であったのに対し,MF2ml投与群では頭側熱傷創の4050%に出血性壊死を認めた.[結語]ラット30%III度熱傷モデルにおいて熱傷創のみならず肺,肝,胃,小腸にも活性酸素傷害が認められた.NOの前駆物質であるarginine120mg/kg前後の連日投与は体重維持,熱傷創構築維持に有用と考えられた.さらに組織のSOD,NOS活性,尿中NOxの測定を加えることによりNOの熱傷病態への関与が明らかになると考えられる.
従業員レベルにおける統合型組織能力育成に関する研究

本研究は、統合型組織能力の実現手段である組織市民行動を活発化させる人的資源管理の解明を目的としている。製造業の現業部門とサービス業を分析の対象とする。組織市民行動に影響を与える要因は、能力開発機会、業績主義、WLバランス、自律性、タスク重要性、経営者に対する信頼などであった。このことから、ハイコミットメント型人的資源管理が、統合型組織能力の構築に有効であると考えられる。本年度は、来年度における本格的な定性的調査と大規模定量的調査の実施基盤を構築目的で、主に内外の先行研究動向について文献レビューを中心に探索した。そのうえで、本格的な調査に向けた事前調査を一部行った。具体的には、以下のように事前に設定した研究課題に基づいて行った。(1)社会福祉法人、病院組織のマネジメントに関する文献研究社会福祉法人や病院組織には民間企業とは異なるマネジメントが存在している。この実態を解明するため、これらの組織のマネジメント、特に人的資源管理に焦点を当てて、文献研究を行った。これにより、これら組織のマネジメントに関する特徴を明らかにした。(2)人的資源計画に関する文献研究人材の確保、育成に焦点を当て、内外の研究を検討することで、人的資源管理計画に関する同行の把握を行った。これにより、人的資源計画に関する多様な組織の特徴を明示的に位置づけることが出来た。(3)統合型組織能力を支える従業員の組織市民行動に関する調査および文献研究組織市民行動概念の検討を行った。特に概念定義の検討、構成次元の検討を文献研究によって行った。これに加えて、企業勤務者、公務員などの所属組織別、正社員、コンティンジェントワーカー等雇用形態別に組織市民行動の実践に関する実態調査を行った。これらの研究により、次年度に行う測定尺度の開発の基礎を築いた。(4)組織市民行動を促進するマネジメント施策の把握文献レビューによって、組織市民行動に影響を及ぼすと思われるマネジメント施策に関する検討を行う。とくに、教育訓練や採用といった人的資源管理施策との関連性、タスク特性や組織特性がOCBに及ぼす影響などについて、理論的検討を行った。(5)従業員のキャリアが、組織市民行動に与える影響の解明文献レビューによって、キャリアの蓄積が心理的・技能的にいかなる効果をもたらすのかについて整理を行った。本年度は、昨年度の理論的検討と先行調査を受けて、対象組織に対して重点的な質的調査を行った。その後、量的調査を行った。研究課題(1)「統合型組織能力を支える、従業員の組織市民行動の適切な頻度やその方向性の解明」に関しては、昨年度調査を拡張し、我が国の実情に適合するような組織市民行動の次元開発を試みた。調査方法としては質的調査を中心に行った。そこでは、既存研究で確認された「清潔さ」に加え、「自己開発」が多く見られた。さらに、既存研究におけるテイキング・チャージに類する項目が多く挙げられるなど、いくつかの特徴が明らかにされた。研究課題(2)「組織市民行動を促進するマネジメント施策(組織構造、職務特性、人的資源管理施策)の把握」に関しては、職務特性が組織市民行動にいかなる影響を及ぼしているのかを解明するために、質的調査および量的調査を実施した。その結果、技能多様性が組織市民行動に大きな影響を与えていることが明らかにされた。加えて、自律性や技能多様性も一定の影響を与えていることも確認された。研究課題(3)「従業員のキャリアが、組織市民行動に与える影響の解明」に関しては、どのような社員が、組織市民行動を活発に行っているのかについて、量的調査を中心に調査を実施した。その結果、性格や勤続年数といった個人的特性に加え、組織における役割知覚やキャリア意識などが影響していることが明らかにされた。一方、職務経歴や移動頻度などはそれほど影響を与えていないことが明らかになった。本年度は、これまでの理論的検討と先行調査に加え、昨年度実施された質的調査を受けて、調査を行った。研究課題(1)「統合型組織能力を支える、従業員の組織市民行動の適切な頻度やその方向性の解明」に関しては、我が国の実情に適合する統合的組織能力の解明を試みた。調査方法としては量的調査を中心に行った。研究課題(2)「組織市民行動を促進するマネジメント施策(組織構造、職務特性、人的資源管理施策)の把握」に関しては、昨年に引き続き、組織構造や職務特性、人的資源管理をマネジメント施策と位置づけ、これらが組織市民行動にいかなる影響を及ぼしているのかを質的・量的調査から明らかにした。特に、量的調査に重点を置いた。また、同時に国際比較を試みた。具体的には、中国日系企業と国内企業との比較を行った。調査方法としては、質的調査を選択した。研究課題(3)「従業員のキャリアが、組織市民行動に与える影響の解明」に関しては、従業員属性と組織市民行動の関係を明らかにした。昨年度検討した、異動回数や勤続年数に加え、役職、職種、雇用形態などとの関係の解明を試みた。また、キャリア上における上司との関係が組織市民行動に与える影響についても検討をおこなった。

調査方法としては量的調査を選択した。これらの研究課題の解決を進めた結果、組織統合能力を促進する要因が明らかにされた。解明された事実の中で、顕著なものとして、HRM施策の中でも、能力開発施策、ワークライフバランス施策などが従業員統合能力の促進に大きく寄与していることが明らかにされた。
ケイ酸塩メルトの下部マントル条件下その場密度測定

昨年度、室温で一軸圧縮状態にあるSiO2ガラスが極めて大きく塑性変形することを発見した。当初の計画にはなかった内容であるが、追加的な実験や考察を進めた結果、SiO2ガラスは、一般には脆性物質として分類されているが、圧力の上昇とともに共有結合性が低下し、ネットワーク構造の繋ぎ換えを介した塑性変形が起こりやすくなることで流動性を増すことが明らかになった。この結果について、論文としてまとめて発表した。また、このSiO2ガラスの一軸圧縮実験の結果は、ケイ酸塩メルトにおいても、圧力の増加とともにネットワーク構造の繋ぎ換えを介した粘性流動が起きやすくなって粘性が低下する可能性を示唆している。実際に、SiO2成分に富むケイ酸塩メルトでは圧力の増加に伴う粘性の低下が報告されている。昨年度までに発表した状態方程式に関する考察と合わせると、ケイ酸塩メルトの密度と粘性という二つの重要な物性の圧力変化が、ネットワーク構造の変化という単純なモデルによって統一的に理解できることになる。過去の研究と合わせると、ケイ酸塩メルトは、上部マントル浅部と下部マントル浅部の圧力条件において、それぞれ、ネットワーク構造とSiの配位数の変化を起こして、密度および粘性を大きく変化させると考えられる。メルトと結晶の間の密度差は駆動力として、メルトの粘性は抵抗力として、マグマ(ケイ酸塩メルト)のダイナミクスに対して直接的な関わりを持っている。地球内部のマグマのダイナミクスやマグマオーシャンの進化過程を考察する上では、これら2回の構造変化(相転移)の影響を考慮する必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度までに得られた高密度化SiO2ガラスに関する研究成果に基づいて、100GPa程度の圧力領域までのSiO2メルトの圧縮挙動を推定した。このモデルに従えば、SiO2メルトは上部マントル深部(マントル遷移層を含む)の圧力条件下において、高密度化メルト相として振る舞うことが示唆される。SiO2成分が高密度化した状態(相)にあることを仮定し、上部マントル深部の圧力条件下において広い組成範囲のケイ酸塩メルトに適用可能でかつ単純な状態方程式を決定した。得られた状態方程式は、これまでに報告されている大型プレスを用いて測定された8GPaから22GPaの圧力範囲のSiO2成分を35-55mol%程度含む全てのケイ酸塩メルトの密度データを良く説明する。過去に報告されている状態方程式は、文献ごとに大きく食い違っている。複数の状態(相)を単一の状態方程式で記述しているところに、その主な原因があると推察される。これらの内容については、国内外の学術会議において発表を行うとともに、論文としてまとめて発表した。ガス圧力媒体中のケイ酸塩ガラスを炭酸ガスレーザーによって各圧力条件下でアニールすることができれば、構造が緩和した状態でのガラスの体積変化が測定可能となる。構造が緩和した状態のガラスは、メルトの構造や密度を良く反映していると考えられるため、この測定は、上記の論文のモデルを実験的に確かめる上で大きな前進となる。初年度の計画の一つであったダイヤモンドアンビルセル(DAC)の試料室へのガス充填を行うための装置を立ち上げた。ガスを冷却し液化する方法を採用し、ガラス製のデュワーを用いて冷却剤の量やDAC内部の様子を容易に目視できるようにすることで、簡単かつ確実にガス充填を行うことが可能になった。昨年度に上部マントル深部の圧力条件下で適用可能なケイ酸塩メルトの状態方程式に関する論文をまとめる過程で、大型プレスを用いた静的圧縮による測定と衝撃圧縮による測定では、ケイ酸塩メルトの密度の報告値に系統的な食い違いがあることが判明した。この不整合の原因を解明するために、静的および動的圧縮の専門家と議論を重ねながら、それぞれの測定データについて精査した。その結果、動的圧縮データにおける温度見積もりが、文献によって大きく食い違っていることが判明した。ケイ酸塩メルトの構造変化が相転移的であることを仮定して見積もった温度は、それらの見積もりの中間的な値を示す。リキダス温度を下回っていると推定されるデータも多く、試料の変質などの可能性がある。さらに、最近になって再解析の結果が報告された動的圧縮データには、元々のデータと大きく異なるものがあり、状態方程式の詳細な議論には精度が十分でない可能性がある。これらの内容については、学術会議において発表を行うとともに、論文としてまとめて発表した。構造が緩和した状態にあるケイ酸塩ガラスは、メルトの構造や密度を良く反映していると考えられる。そこで、高圧下でアニールされたケイ酸塩ガラスの密度測定を目指して、炭酸ガスレーザーによる加熱系の立ち上げを進めた。その予備実験の過程で、昨年度に立ち上げたダイヤモンドアンビルセルの試料室へ液化ガスを充填するための装置を用いて、SiO2ガラスをArガス圧力媒体中に封入して加圧したところ、脆性物質であるにも関わらず、室温においても大きく塑性変形することが明らかになった。このSiO2ガラスの流動性に関する知見は、ケイ酸塩メルトの地球内部における粘性の圧力変化を考察する上で重要な意味を持つと考えられる。

当初の計画にはなかった内容であるが、追加的な実験や考察を進めた結果、SiO2ガラスは、一般には脆性物質として分類されているが、圧力の上昇とともに共有結合性が低下し、ネットワーク構造の繋ぎ換えを介した塑性変形が起こりやすくなることで流動性を増すことが明らかになった。この結果について、論文としてまとめて発表した。また、このSiO2ガラスの一軸圧縮実験の結果は、ケイ酸塩メルトにおいても、圧力の増加とともにネットワーク構造の繋ぎ換えを介した粘性流動が起きやすくなって粘性が低下する可能性を示唆している。実際に、SiO2成分に富むケイ酸塩メルトでは圧力の増加に伴う粘性の低下が報告されている。昨年度までに発表した状態方程式に関する考察と合わせると、ケイ酸塩メルトの密度と粘性という二つの重要な物性の圧力変化が、ネットワーク構造の変化という単純なモデルによって統一的に理解できることになる。過去の研究と合わせると、ケイ酸塩メルトは、上部マントル浅部と下部マントル浅部の圧力条件において、それぞれ、ネットワーク構造とSiの配位数の変化を起こして、密度および粘性を大きく変化させると考えられる。メルトと結晶の間の密度差は駆動力として、メルトの粘性は抵抗力として、マグマ(ケイ酸塩メルト)のダイナミクスに対して直接的な関わりを持っている。地球内部のマグマのダイナミクスやマグマオーシャンの進化過程を考察する上では、これら2回の構造変化(相転移)の影響を考慮する必要がある。26年度が最終年度であるため、記入しない。昨年度より進めてきたケイ酸塩メルトの状態方程式に関する考察を論文として発表することができた。また、ダイヤモンドアンビルセルの試料室へのアルゴンガス充填システムを立ち上げ、現在、各圧力条件下でアニールしたケイ酸塩ガラスの密度を測定するための予備実験を順調に進めている。本研究において重要な課題の一つとして昨年度より取り組んでいた、密度測定における静的圧縮データと動的圧縮データの系統的な食い違いの原因に関する考察を論文として発表することができた。炭酸ガスレーザーによる加熱系の立ち上げに関しては遅れているが、その予備実験の過程で、SiO2ガラスの流動性に関して極めて興味探く、地球科学的にも重要な結果を得ることができた。ケイ酸塩メルトの状態方程式に関する論文を執筆している過程で、大型プレスを用いた静的圧縮による測定と衝撃圧縮による測定では、ケイ酸塩メルトの密度の報告値に系統的な食い違いがあることが判明した。この不整合の原因の解明は、今後の重要な課題の一つとして位置づけて取り組んでいる。また、論文で議論したケイ酸塩メルトの圧縮挙動を実験的に確かめるための第一段階であるアニールしたケイ酸塩ガラスの密度測定を目指して、現在、SiO2ガラスを試料とした予備実験を進めている。今後、MgSiO3ガラスなど他の組成のケイ酸塩ガラスも対象としていく予定である。昨年度に発表したケイ酸塩メルトの状態方程式モデルを実験的に裏付けるために、各圧力条件下でアニールしたケイ酸塩ガラスの密度測定に向けた取り組みを行っている。また、その過程で、SiO2ガラスが室温においても一軸圧縮により大きく塑性変形することが判明した。ケイ酸塩メルトの粘性の圧力変化とも密接に関係する重要な結果と位置付けて、現在論文としてまとめて発表する準備を進めている。
遺伝子導入による肝硬変に対する肝切除限界の拡大と肝不全防止の研究

肝硬変合併例における肝切除後肝不全に対しHGF遺伝子を用いた治療を試みた。肝硬変モデルはジメチールニトロサミンを4週間腹腔内投与し作成した。このモデルに全肝の70%にあたる大量肝切除術を行うと約40%のラットは術後7日までに死亡し、さらにDMNの投与を再開すると術後17日までに全てのラットが死亡した。一方肝切除に先立って経門脈的にHGF遺伝子を残存肝となる部分に遺伝子導入することにより対照群に見られた術後早期の死亡は回避され、21日目でも約半数のラットが生存した。正常ラット群、対照群、遺伝子導入群(HGF群)において以下の検討を行った。1.肝重量の再生率の変化:何れの群においても術後24時間までは再生の兆しは無く、その後再生が開始されるが、対照群ではその立ち上がりが悪くかつ最終再生率も低値であった。一方HGF群では正常群と同等の回復が観察された。この結果を裏付ける如くHGF群では肝切除時において著しい細胞分裂像が観察され、肝切除後も旺盛な肝細胞分裂像が観察された。2.肝切除早期のアポトーシスの検討:アポトーシスの検出はTunel染色にて施行した。肝硬変群における術後におけるアポトーシスは、術後6時間では主に非実質細胞に有意に検出され、その後実質細胞のアポトーシスが検出された。BCL2ファミリーを検討すると、肝硬変群では正常ラット肝組織では検出されないアポトーシス誘導因子BAXが顕著に増加していた。HGF遺伝子導入群においてもこの発現増加は見られ、これに一致して非実質細胞のアポトーシスが検出された。しかしながらHGF遺伝子導入群ではアポトーシス抑制物質であるBCLXLが術後12時間から24時間で高発現をきたし、Tunel染色では肝実質細胞のアポトーシスの検出は明らかに減少した。以上の結果から肝硬変合併肝切除術後に惹き起こされる肝不全は、残肝の肝非実質細胞および実質細胞における何らかの障害因子によりアポトーシスが誘導されたことが原因と考えられた。HGFの遺伝子導入は、肝組織におけるBCL-XLの発現増加を誘導し肝切除術後早期におこる肝実質細胞のアポトーシスを抑制し肝不全を回避したものと思われる。肝硬変モデルはジメチールニトロサミン(DMN)を4週間腹腔内投与し作成した。このモデルに全肝の70%にあたる大量肝切除術を行うと約40%のラットは術後7日までに死亡し、さらにDMNの投与を再開すると術後17日までに全てのラットか死亡した。正常ラット群、対照群、遺伝子導入群(HGF群)において本年度は以下の検討を行った。

一方HGF群では正常群と同等の回復が観察された。2.肝細胞増殖能の変化:1.の結果を裏付ける如くHGF群では肝切除時において著しい細胞分裂像が観察され、肝切除後も旺盛な肝細胞分裂像が観察された。3.肝切除早期のサイトカインの変化:術後早期に変動し重要な役割を来たすと考えられているIL-1β、IL-6、TNFαについて検討した。現在データを解析中である。4.アポトーシスに関与する因子の検討:アポトーシスの検出はTunel染色にて施行した。術後早期におけるTunel染色では、対照群に比しHGF群の陽性細胞は明らかに減少していた。また対照群に見られたアポトーシス誘導に働く因子BAXはHGF群では抑制されており、一方BCL2,BCLXLに代表されるアポトーシス抑制物質は術後早期にHGF群で増加を示した。現在までのところHGF遺伝子導入が肝再生の促進のみならず、肝障害を保護するような働きを示し術後早期の肝不全防止に関与しているものと推測した。肝硬変合併例における肝切除後肝不全に対しHGF遺伝子を用いた治療を試みた。肝硬変モデルはジメチルニトロサミンを4週間腹腔内投与し作成した。このモデルに全肝の70%にあたる大量肝切除術を行うと約40%のラットは術後7日までに死亡し、さらにDMNの投与を再開すると術後17日までに全てのラットが死亡した。一方肝切除に先立って経門脈的にHGF遺伝子を残存肝となる部分に遺伝子導入することにより対照群に見られた術後早期の死亡は回避され、21日目でも約半数のラットが生存した。正常ラット群、対照群、遺伝子導入群(HGF群)において以下の検討を行った。1.肝重量の再生率の変化:何れの群においても術後24時間までは再生の兆しは無く、その後再生が開始されるが、対照群ではその立ち上がりが悪くかつ最終再生率も低値であった。この結果を裏付ける如くHGF群では肝切除時において著しい細胞分裂像が観察され、肝切除後も旺盛な肝細胞分裂像が観察された。2.肝切除早期のアポトーシスの検討:アポトーシスの検出はTunel染色にて施行した。肝硬変群における術後におけるアポトーシスは、術後6時間では主に非実質細胞に有意に検出され、その後実質細胞のアポトーシスが検出された。BCL2ファミリーを検討すると、肝硬変群では正常ラット肝組織では検出されないアポトーシス誘導因子BAXが顕著に増加していた。HGF遺伝子導入群においてもこの発現増加は見られ、これに一致して非実質細胞のアポトーシスが検出された。しかしながらHGF遺伝子導入群ではアポトーシス抑制物質であるBCLXLが術後12時間から24時間で高発現をきたし、Tmmel染色では肝実質細胞のアポトーシスの検出は明らかに減少した。以上の結果から肝硬変合併肝切除術後に惹き起こされる肝不全は、残肝の肝非実質細胞および実質細胞における何らかの障害因子によりアポトーシスが誘導されたことが原因と考えられた。HGFの遺伝子導入は、肝組織におけるBCL-XLの発現増加を誘導し肝切除術後早期におこる肝実質細胞のアポトーシスを抑制し肝不全を回避したものと思われる。
シラノン錯体の構造および反応性の解明と新規合成法の開拓

申請者が世界で初めて合成に成功した、シラノンが遷移金属錯体に配位して安定化されたシラノン錯体の構造および反応性について明らかにした。さらに新規シラノン錯体の合成法の開拓を試みた。シラノン錯体に極性分子を反応させると,シラノンへの付加生成物などが得られた。シラノン錯体は,その分光学的測定および反応性の検討からケイ素ー酸素間に不飽和結合性を有していることが分かった。また従来法とは全く異なるシラノン錯体の合成経路を確立するための基礎的知見を得た。本研究では、申請者らが最近世界で初めて単離に成功したシラノン錯体の構造および性質について明らかにすることを目的として、分光学的手法を用いた構造解析、極性分子との反応、異なる遷移金属やルイス塩基を含むシラノン錯体の合成、新規シラノン錯体の合成法の開拓などを行った。ルイス塩基共存下で、シリレン錯体の金属ーケイ素二重結合への酸素原子付加により、ルイス塩基によって安定化されたシラノン錯体が得られることを見出した。数種類のルイス塩基および遷移金属を用いて、シラノン錯体の合成に成功した。X線結晶構造解析によって、シラノンフラグメントのSi-O結合は単結合よりも短く、不飽和結合性があることが分かった。シラノン錯体の新規合成法の開拓を目指して、Si-H結合を有するシロキシ錯体を合成し、ヒドリドの引き抜きによる陽イオン性シラノン錯体の合成を検討した。その結果、極性溶媒中では錯体の二電子酸化反応が進行して二価陽イオン性シロキシ錯体が得られた。一方、非極性溶媒中ではヒドリドの引き抜きが生じて一旦陽イオン性シラノン錯体が生成するものの、不安定で、試薬中のフッ化物イオンを引き抜いて、Si-F結合を有するシロキシ錯体が単離された。シラノン錯体の反応性を検討した。アセトンとの反応を行ったがほとんど進行しなかった。一当量の水を加えたところ、ケイ素上にヒドロキシ基が、ケイ素上には錯体上の配位子であるシリル基が取り込まれたシロキシシラノールがほぼ選択的に得られた。これは、シラノンのケイ素ー酸素二重結合への単純な付加生成物とは異なり、本研究で得られたシラノン錯体に特徴的な反応が進行して得られた生成物と考えられる。一方、メタノールとの反応では、メトキシ基とプロトンがそれぞれシラノンのケイ素および酸素に付加してシラノールが得られた。本研究は、申請者らが世界で初めて単離に成功したシラノン錯体の構造および性質について明らかにすることを目的としている。シラノンはケイ素ー酸素間の分極が大きいために反応性が高く、ケイ素上に嵩高い置換基であるMes基(Mes = 2,4,6-Me3C6H2)が導入された錯体しか単離されていない。Mes基の替わりに立体的に小さいMe基を導入したCp'(OC)2W{=SiMe2(DMAP)}(SiMe3) (Cp' = η5-C5H5 (Cp, 1), η5-C5Me5 (Cp*, 2), DMAP = 4-Me2NC5H5N)と酸素供与剤との反応を検討したところ、錯体1および2ともにシラノン錯体は得られなかった。その代わりに、錯体1からはシリレン配位子およびシリル基の両方がタングステンから脱離した[CpW(CO)3]2が、一方錯体2は4当量の酸素供与剤との反応が進行してCp*(O)2W(OSiMe2OSiMe3)が生成した。これらの結果は、ケイ素上の置換基の立体的な嵩高さがシラノン錯体の安定化に大きく寄与していることを示唆している。また、シラノン錯体の合成における酸素供与剤の効果について検討するため、N2Oを用いてMes基の置換した(シリル)(シリレン)タングステン錯体Cp*(OC)2W(=SiMes2)(SiMe3)およびDMAPとの反応を行ったところ、シラノン錯体は全く得られず、複雑な混合物を与えた。この結果は、他の研究者らが報告している、単離可能なシリレンとN2Oとの反応で単離可能なシラノンが得られる例と対照的である。本年度の研究計画では、1.シラノン錯体の合成における酸素供与剤の検討、2.シラノンケイ素上の置換基効果の解明、3.シラノン錯体の合成法の開拓を行う予定であった。研究計画1では、酸素供与剤として数種類の試薬を用いて反応性を検討しており、本年度も継続して検討していく。計画2では、Mes基よりも立体的に小さいMe基を導入した錯体の反応性を検討した。今後は、Mes基よりも嵩高い置換基を導入してルイス塩基の配位していないシラノン錯体の合成を目指す。なお研究計画3は、現在検討中であり今後さらに継続して実験を行う必要がある。

平成24年度に実施した研究で得られた知見に基づいて、平成24年度の研究計画を継続しながら、さらに平成25年度ではシラノン錯体の反応性について検討していく。シラノン錯体の反応性等の研究成果が出るよう、研究に携わる大学院生をさらに増員して対応していく。昨年度は、当大学大学院工学研究科に共通機器として300, 400および600 MHz NMR、GCMSおよびMALDI-TOF-MASS装置などが導入され、得られた新規化合物の同定等に不自由は生じなかった。一方、原料合成等の時間節約のため、市販されている試薬は極力購入し、研究効率を上げるための高額ガラス器具等へ研究費を充てることが多かったため、本年度も同様の予算割振が必要であると予想された。そこで、昨年度は50万円以上の高額備品の購入を控えて、昨年度の研究費の一部を本年度に繰り越した。本年度は、支給される研究費と昨年度の残研究費を用いて、高効率に研究を遂行するための試薬等を積極的に購入し、さらに研究成果を出すことを目標とする。