hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
失調症の評価-3次元動作解析と評価票の作成-

上肢項目(指鼻試験)について基準関連妥当性の検討を行うため点打ちテスト(厚生省番髄小脳変性症研究班)を行った。また26例については、最初の評価から14週後に再評価を行い、検者内信頼性(test-retest reliability)をカッパ統計量(κ)で検討した。結果は指鼻試験と点打ちテストについてSpearmanの順位相関係数を求めたところ4項目中3項目で、有意水準(両側)10%以内となった。検者内信頼性について、κ値は0.160.76であり、34項目中30項目でκ>0.40であった。今回検討を行った範囲で、作成した評価票は実用に耐えられる信頼性及び妥当性を有しているものと考えられる。尚、現在も対象を増やしているところであり、検者間信頼性や動作解析装置を用いた妥当性の検討を検討及び試行中である。今年度は昨年度に引き続き運動失調の機能障害の信頼性及び妥当性の検討の一部を行った。【はじめに】今年度は失調症・平衡機能障害を有する患者88例を対象として運動失調の評価を行った。昨年度作成したものと同じ評価票を使用した。評価票は上肢、下肢及び体幹に関するテストバッテリーがあり合計11の大項目からなる。【対象と方法】対象の内訳は脊髄小脳変性症42例、小脳・脳幹部の出血・梗塞・腫瘍26例、ウェルニケ脳症4例、その他16例、平均年齢53.5±14.7歳、男女比53:35であった。上肢項目の基準関連妥当性を検討するため58例で点打ちテストと線引きテストを行いSpearmanの順位相関係数を求めた。次に15例について、最初の評価から4週以内に別の検者による再評価を行い、検者間信頼性をカッパ統計量(weighted κ)で検討した。各大項目について信頼性係数(Cronbachα)を計算した。【結果および考察】指鼻試験-点打ちテスト(的中数)では1%水準で有意、指指なぞり試験-線引きテスト(最大偏倚)では5%水準で有意な相関を認めた。検者間信頼性について、weightedκ値は0.300.94であり、34項目中30項目でweighted κ≧0.40であった。信頼係数(Cronbachα)は0.720.98であり、およそ良好な結果が得られた。尚、現在も対象を増やしているところであり、動作解析装置を用いた妥当性の検討を検討及び試行中である。【はじめに】我々が作成した運動失調の機能障害評価票は上肢,下肢及び体幹に関するテストバッテリーがあり,11種類の大項目からなる。昨年度に引き続き,今年度は評価票の信頼性及び妥当性の検討及び運動失調を肴する患者の動作解析を行った。【対象・方法】対象は運動失調を有する患者116例で,その内訳は脊髄小脳変性症50例,小脳・脳幹部の出血・梗塞・腫瘍39例,ウェルニケ脳症4例,その他22例,平均年齢53.4±15.3歳,男女比65:51であった。下肢・体幹機能を評価する5項目について基準関連妥当性を検討するため,24例で運動失調の運動機能ステージ(立野)の評価を行いSpearmanの順位相関係数を求めた。次に20例について,検者間信頼性をカッパ統計量(weightedκ)で検討した。評価結果について,因子分析も行った。また,7例を対象として,歩き始めの3次元動作解析を行い,体重心と左右脚合成の床反力中心の経時的変位について,健常者のデータとの比較,検討を行った。【結果・考察】下肢・体幹機能の評価結果と運動失調の運動機能ステージの相関係数は0.4220.874ですべて5%水準で有意な相関を認めた。検者間信頼性について,weightedκ値は0.210.90であり,34項目中32項目でweightedκ>
政治的実行可能性を考慮した税制改革の経済分析

前年度に引き続き、今後行われうる税制改革の経済効果を、近年の家計の消費・貯蓄行動や所得分布に即して理論的・実証的に分析し、その効果を効率性と公平性の両面から経済学的に評価することにより、税制改革のあり方について政策的含意を検討した。わが国では財政赤字が累増し、財政収支の改善が急務となっている。その中で、財政収支改善には、歳出削減も重要だが、財政支出の便益に見合う租税負担を求めるべく、今後の所得税と消費税を中心とした税制改革の具体策を検討した。また、本研究の最終段階の研究に関する討論を行うため、計量経済学会(Econometric Society)と、国際財政学会(International Institute of Public Finance)の年次大会に参加した。これらの学会に参加して、ヨーロッパ諸国の税制改革に関する知見を深めることができた。本年度の分析により、次の点を明らかにした。今後の我が国の税制改革において必要なことは、増大する社会保障給付を賄うための安定的な財源確保と、現在から将来にかけての租税負担をできるだけ平年化して世代間負担の格差を是正することである。これをより具体的な政策提言に結びつけると、消費税の社会保障財源化、そして税制全体についての課税平準化政策の採択、が今後求められる。また、国と地方の税源配分についても、既に地方交付税分は地方の税源とみなせ、かつ2006年の税源移譲により、国税と地方税の配分は45:55となっており、これ以上地方に税源を配分する必要はないとの結論を得た。今後の税制改革のあり方について議論する際、高齢化に伴う社会保障給付の負担増は無視できない要素である。政治的実行可能性を考慮すれば、社会保障給付の負担と連関させた税制改革を模索する方法が考えられる。特に、今後増大するとされる社会保障の国庫負担は、元をたどれば租税による財源負担である。本研究では、社会保障における租税負担のあり方を、消費税の社会保障財源化を中心に、その具体策を検討した。これらの研究に際しては、税制改革に関する学会(NBER Summer InstituteのEconomics of Taxation Workshop)で研究交流を行うとともに、現地で実態調査等を行った。その成果が、これらの研究に盛り込まれている。
アデール群上のボロノイ理論の構築

正定値対称行列のなす対称錐は一般線形群が作用する等質空間であり、整係数一般線形群が固有不連続に作用する。この離散群の作用に関する基本領域を求める古典的方法の一つにVoronoi簡約理論があり、これは生成系の決定やホモロジー群の計算に応用がある。このプロジェクトでは、Voronoi簡約理論における基礎体の一般化と代数群の一般化を研究した。成果として、総実代数体の場合へのVoronoi簡約理論の拡張を得ることができた。また、簡約代数群のアデール群上で定義される算術的最少関数を用いてRyshkov領域を導入し、Ryshkov領域から算術的商空間の基本領域が構成できることを示した。有限次代数体上定義された連結簡約可能線形代数群と極大放物的部分群を一つ固定する.このとき極大放物的部分群に依存してアデール群上の高さ関数が定まり,それからアデール群の算術的商空間上の算術的最少関数を定義することができる.算術的最少関数の極大値は,古典的なエルミート定数の一般化を与えることから,その極大値の決定や極大値を与える点の分布を調べることは,古典的な理論に対する新しい視点を与えるとともに,従来の手法では未だ解明されていない事柄について新たな知見を与える.研究代表者は,以前の研究で算術的最少関数は最大値をもつことを示したが,その方法はBorelとHarish-Chandoraによる簡約理論を使用するものであった.しかしSiegel setによる考察では,算術的最少関数がどこで極大値を取るかの情報を得ることはできない.今回の研究では, 1970年の論文でRyshkovが定義したRyshkov多面体のアイデアを援用し,問題とする算術的最少関数に対しRyshkov領域を定義しその基本性質を考察した. Ryshkov領域はアデール群の部分集合であるが,極大放物的部分群の有理点からなる群の作用で不変になるという性質をもつ.このことから, Ryshkov領域内にこの作用に関する基本領域を取ることができる.今回得られた主要な結果は,以下のように記述される.この基本領域はまたアデール群の算術的商空間の基本領域を与え,算術的最少関数の任意の極大値は,この基本領域の境界とRyshkov領域の境界の交わりの上で実現される.この結果により,算術的最少関数の極大値を実現する点の分布については, Ryshkov領域の境界を調べればよいことが判明した.正定値対称行列のなす対称錐は一般線形群が作用する等質空間であり,整係数一般線形群が固有不連続に作用する.この離散群の作用に関する基本領域を求める方法の一つに, Voronoi簡約理論がある.Voronoi簡約理論の要諦は,完全形式という特殊な対称錐の点をすべて求め,各完全形式から定まる完全錐により,対称錐の有理完備化を錐分割することと言える.理論の特徴としてアルゴリズムが明確に記述できることがあり,これにより基本領域の具体的記述や,整係数一般線形群のホモロジー群の計算等に有効である.これらの応用面を鑑みて, Voronoi簡約理論を代数体の場合や別の代数群の場合に拡張することは価値のある研究である.研究代表者は,平成23年度の研究(矢野祥士,林琢磨と共同)で,完全形式の同値類の決定アルゴリズムを一般の代数体上の理論に拡張し,更に総実代数体の場合には, Humbert形式のなす対称錐に対するVoronoi簡約理論の類似を与えた.平成24年度の研究では群の一般化に取り組み,簡約代数群のアデール群上で定義される算術的最少関数を用いてRyshkov領域を導入し, Ryshkov領域から算術的商空間の基本領域が構成できることを示した.平成23年度に得た結果により,代数体の場合で形式が1変数ならば, Voronoi理論における錐分割は新谷の単数定理の特殊ケースを与えることがわかる.我々の結果をもとに, Yasakiは実2次体の1変数ケースを調べ,完全形式の同値類の個数が1となるような実2次体は無限にあることを示した.平成25年度は, Yasakiの結果を受け, 3次体の1変数ケースを小松弘幸と調べ,石田族の3次体がなす無限系列においては,完全形式の同値類の個数は常に1であることを示した.正定値対称行列のなす対称錐は一般線形群が作用する等質空間であり、整係数一般線形群が固有不連続に作用する。本年度は総実代数体上定義された一般線形群におけるRyshkov領域の記述とVoronoi簡約理論の構成を林琢磨,矢野祥士との共同研究により完成させた.具体的には,一般の代数体上でRyshkov領域を構成し,その境界面の交叉関係が最短ベクトルを使って記述できることを示した.またRyshkov領域の頂点(perfect form)を順次決定するアルゴリズムを与えた.

更に,総実代数体の場合には,各perfect formから定まるVoronoi coneから,数論的離散群の基本領域が構成されることを示した.この研究成果はKoecherによる自己双対等質錐上に作用する離散群の簡約理論に関する一般論を精密化したものである. Koecherの理論から基本領域を具体的に記述するのは困難であるが,我々の理論はperfect formの決定アルゴリズムをもつので, Voronoi coneを具体的に計算することが可能であり,基本領域を正確に記述できる.特に次元が最少の場合は,この結果から新谷の単数定理の具体的記述が導出できるという重要な応用をもつ.共同研究者の早田は,次数2のシンプレクティック群のSiegelによる基本領域を織田孝幸と解析し,境界の0次元セルを決定した.これらの結果は,一般の簡約可能代数群の算術的商空間に対する基本領域の構造を調べるためのプロトタイプを与える.以上の研究について平成23年10月31日から11月5日にわたり, Reduction Theory and Applications to Automorphic Formsというテーマで伊吹山知義と共同で研究集会を開催した.今年度の研究により,研究の主目的の一つであった一般の簡約可能代数群の算術的商空間におけるRyshkov領域の定義と基本的性質,及び算術的最少関数にうまく適合する基本領域を構成することができた.一般線形群におけるRyshkov領域と基本領域の記述ができたことにより,一般の簡約可能代数群の算術的商空間に対するRyshkov領域の定義と基本領域の構成方法についてのアイデアが明確にできた.このアイデアに沿って,数学的な証明を与えていくことで理論が自然に構築できると考えている.Ryshkov領域内に構成される基本領域の境界の記述と境界セルの有限性を示すことが今後の目標である.境界セルの有限性を示すことができれば,各セル同士の交叉状態を調べることができ,算術的最少関数の極大値を与える点との関連性を探る手がかりとなる.今後の目標は一般の簡約可能代数群の算術的商空間に対するRyshkov領域の定義とその基本性質を明らかにし,また基本領域の具体例を精密に記述することである.一般論の構築については単独で行い,必要に応じて書籍・学術雑誌で知識を集積しながら研究を進める.具体例の構成については,現在,実2次体上のHilbertモジュラー群による算術商空間のケースについては, Dan Yasakiが活発に研究している.他にも織田孝幸, Gunnels, Fukushansky, Coulangeon, Schuremannなどの研究者と情報交換をしながら,研究を進めていく.早田孝博,織田孝幸, Yasaki, Fukushansky, Coulangeonと討論を行う必要があるため,研究集会参加の旅費とこの中の数名を招へいするための旅費に研究費の7割程度を使用する予定である.書籍・学術雑誌を購入するための費用として,研究費の3割程度を使用する.早田孝博,織田孝幸, Yasaki, Fukushansky, Coulangeon, Schuremannと討論を行う必要があるため,研究集会参加の旅費とこの中の数名を招へいするための旅費に研究費の7割程度を使用する予定である.書籍・学術雑誌を購入するための費用として,研究費の3割程度を使用する.
脱窒を伴う嫌気メタン酸化反応利用技術の創出基盤

本研究では、淡水環境におけるメタン脱窒の重要性を明らかにすることを最終目的とし、第一段階として、河川底泥と嫌気性グラニュールをそれぞれ嫌気的条件下で硝酸とメタンを基質として与えて培養することでメタン脱窒反応に関与する微生物群集の集積培養を試みた。集積培養を試みながらメタン脱窒反応の活性化因子や脱窒メカニズムについても検討してきた。その結果、現在では、グラニュール系では比較的安定した硝酸塩減少速度が得られるようになった。しかしながら、メタン脱窒機構を解析し、活性化因子を評価するためには、十分な速度がなかなか得られなかった。本培養方法では、これ以上の速度は得られないと判断し、培養方法から再検討することにした。また、ガスクロマトグラフィによる測定結果からは酸素の排除が完全でない可能性が考えられたため、気密性を高めて、メタン分圧を高く制御できるリアクターを設計、製作した。通常のエアレーションに比べて、ガスを効率よくリアクター内に分散させ溶解させられること、さらには長時間残存させられることを実験的に明らかにすることができた。近年脱窒を伴い嫌気メタン酸化を行う微生物が報告されたことで、地球上の炭素循環や窒素循環におけるメタン脱窒の重要性を温室効果ガスの挙動の観点からも検討することが必要である。集積培養を試みながらメタン脱窒反応の活性化因子や脱窒メカニズムについても検討した。回分培養サンプル中おける硝酸塩減少速度の経時変化(A)、メタン脱窒反応を仮定した場合に硝酸塩減少量を基準として求めた理論的メタン減少量に対する実際のメタン減少量の割合の経時変化(B)から、(A)と(B)を比較することでメタン脱窒微生物群の集積状況を考察した。現在、グラニュール系では硝酸塩減少速度は安定していないが、培養のある時点からメタン脱窒反応の割合が急激に増加している様子が認められた。河川庫泥を種汚泥とした培養系は、グラニュールの系に比べて硝酸塩減少やメタン消費が非常に小さく、メタン脱窒反応がどの程度生じているのか検証できていない。活性化因子として、硝酸塩濃度、pH、塩濃度、メタン分圧、培地交換などを検討したが、いずれもどのような条件が活性化に結びつくのか、各条件に対する速度変化が不規則であり、関連性が不明である。グラニュールを種汚泥とした培養系において、硝酸塩の減少とメタンの消費に約1日間のタイムラグがあり、硝酸塩の減少とメタンの消費が交互に緩急を繰り返すような現象が現在まで約40日間継続的に認められた。原因については明らかにできていないが、今後メタン脱窒微生物群の集積を一層進行させた状態で、窒素および炭素同位体を用いてメタン脱窒機構について解析する必要がある。本年度開発した培養方法を用いて、今後集積化し、メタン脱窒反応利用技術の基盤となりうることを検証していく。
指尖容積脈波による血管内皮機能検査法の開発と動脈硬化危険因子に関する健康科学研究

指尖容積脈波による血管内皮機能の評価方法を開発するため、指動脈流量依存拡張率(FDR)を検討した。並行して動脈の簡易健康評価法として指動脈弾力指数(FEI)を、動脈硬化に関する心理的因子や食行動を調査した。女性ではFDRと女性ホルモン、食行動と心理的因子の間に相関が見られた。一方男性ではストレスを自律神経系・内分泌系・免疫系の多軸システムからとらえるアロスタティック負荷とFEIで相関が認められた。動脈の健康状態を無侵襲かつ簡便に評価する方法を開発する意義は大きい.過年度の研究において,我々は指動脈の圧-容積関係を指数関数で近似するモデル〔V=a-b×exp(-nP)〕による指動脈弾性特性の評価方法を提案した.このモデルのうちパラメータnを指動脈弾力指数(Finger arterial elasticity index : FEI)とし,平成18年度は血管内皮機能および心理的影響要因との関連を中心に検討した.血管内皮機能の標準検査法は,反応性充血(reactive hyperemia : RH)時の橈骨動脈流量依存性血管拡張反応(Flow-mediated dilation : FMD)を超音波画像分析による測定を実施した.実験2:FEIと血圧,脈波伝播速度および心理的影響要因との関係を検討した.FEIとSBP, MBP, GHQの「不眠と不安」「総合点」の相関ではいずれも負の相関が認められた.FEIはその値が大きいほど血管の弾力性が増すことを表し,GHQの「不安と不眠」「総合点」が高いほど指動脈弾力性は低下することが示唆された.平成19年度は実験参加者数を追加し,さらに検討する予定である.指動脈弾性特性と動脈硬化に関する危険因子の影響を検討するため、心血管系の簡易健康評価法の測定と心理・社会的因子を質問紙により調査し、関連を分析した。心血管系の簡易健康評価法として指動脈の弾性を表す指動脈弾力指数(Finger arterial elasticity index:FEI)、指血管内皮機能を反映する指動脈流量依存拡張率(Finger arterial flow-mediateddilation ratio:FDR)を考案し、基準測度として上腕-足関節脈波伝播速度(baPWV)を測定した。実験1:青年期女性40名を対象に心血管系健康指標と怒り表出尺度(STAXI-2)との関連を検討した。「人格特性としての怒り」が高い、あるいは「怒りの表出を自我の外に向ける傾向」が高いことが、血圧やbaPWVの上昇に関与すると考察された。FEIとSTAXI-2尺度、FDRとSTAXI-2尺度の間には相関はなかった。実験2:青年期の男性35名と女性40名を対象に心血管系健康指標とSTAXI-2を測定・調査し、性差を検討した。女性ではbaPWVと「外に向ける怒り表出」で正の相関、男性ではbaPWVと「外に向ける怒り抑制」で正の相関が認められたことから、動脈硬化指標と怒り表出尺度との相関には性差のあることが示唆された。実験3:青年期女性110名を対象に食習慣、人格特性、ストレス認知を調査し、うち79名について心血管系健康指標の測定をした。その結果、怒り・攻撃性・抑うつ・不安の増加、コヒアレンス感・いきいき度の低下、ストレッサー尺度・知覚されたストレスの増加と食習慣の不健康度は正の相関を示し、食習慣の不健康度はBMIと正の相関を認めた。食習慣の不健康度とbaPWVとの間には相関は認められなかった。平成20年度は指動脈弾性特性と心理・社会的因子に血液データを加えて検討する予定である。指動脈弾性特性と動脈硬化に関する危険因子を検討するため、心血管系の簡易健康評価法の測定と心理的因子の質問紙調査をした。簡易健康評価法として指動脈弾力指数(FEI)と指血管内皮機能を反映すると考えられる指動脈流量依存拡張率(FDR)を測定した。さらにストレスについてアロスタティック負荷(AL)の点から検討した。実験1:青年期女性38名のFDRを測定し、血清エストラジオール濃度およびFEIとの相関関係を調べた。血清エストラジオール濃度と血管拡張率の相関は、反応性充血(RH)後1分から2分までのFDRの平均ではRH後50-60秒、60-70秒で有意であった。血清エストラジオール濃度とFEIの相関はなかった。実験2:青年男女219名の食行動を調査し、心理的因子に関する質問紙調査と生理指標との相関を分析した。女性では、不健康な食行動が怒り、攻撃性、抑うつ、不安、知覚されたストレスで正の相関、コヒアレンス感、いきいき度で負の相関が認められた。またBMI、体脂肪率、インスリン抵抗性で正の相関が認められた。一方男性では、不健康な食行動はほとんどの指標で有意な相関を認めなかった。

実験3:ALとは心理社会的ストレスを媒介する自律神経系・内分泌系・免疫系の多システムを横断し、その総合的な活動水準により操作的に定義される長期的変調である(Seeman et al.,1997)。男性60名と女性50名を対象にALを算出し、生理指標等との相関を分析した。女性ではBMI、空腹時血糖、糖化ヘモグロビンで正の相関、男性ではMHPG、上腕-足関節脈波速度で正の相関、FEIで負の相関が認められた。以上より、FDRについては対象に男性を追加し、さらにエストラジオール以外の血管拡張能に関与する因子を含めた検討が必要であること、ストレスについてはALという多軸システムの観点から検討することが有用と示唆された。
大規模判別問題に対する新たな枠組みの構築とその応用

経営工学をはじめ多くの分野では,ものごとを「分類」あるいは「判別」するための手法が研究されてきた.近年,サポートベクターマシン(SVM)と呼ばれる数値的最適化を用いた判別手法が注目され高い予測性能を発揮できることが報告されている.そこで,本研究では,従来と異なる枠組みでSVMを再構築し,新たな高速アルゴリズムの提案を行った.また,実用に供する実装を行い,従来そのデータ量の膨大さゆえ適用がなされていなかった分野への応用を行った.その結果,切除平面法により2クラスおよび多クラス問題に対するアルゴリズムの開発および計算機への実装を行った.本研究の切除平面法では,切除平面の構成には行列の要素を全ては必要とせず,一部の列からなる部分行列を扱うことで,極めて高速なプログラムの実装に成功した.また,いくつかのヒューリスティックを実装し,アルゴリズムの過程で構成された切除平面の中から不必要なものを選択し削除するアルゴリズムの構築を行った.さらに,SVMでの判別境界を用いた属性抽出法を提案した.この属性抽出法の場合,境界上の点の座標の効率的な算出法を手案した.本研究で開発したアルゴリズムの有効性を検証するため,大手クレジットカード会社より提供を受けた現実のデータを用いて,購買者予測,商品の推薦といった問題を扱った.このデータは,数十万から数百万のレコードから構成されている従来では分析のできなかった大規模なものであるが,提案手法により,高速に判別が行えることを実証することができた.また,提案した属性抽出法を用いて,判別への寄与度の高い属性のみを選択して分析を行うことで,判別精度や汎化能力の向上が認められることも確認された.経営工学をはじめ多くの分野では,ものごとを「分類」あるいは「判別」するための手法が研究されてきた.近年,サポートベクターマシン(SVM)と呼ばれる数値的最適化を用いた判別手法が注目され高い予測性能を発揮できることが報告されている.そこで,本研究では,従来と異なる枠組みでSVMを再構築し,新たな高速アルゴリズムの提案を行った.また,実用に供する実装を行い,従来そのデータ量の膨大さゆえ適用がなされていなかった分野への応用を行った.その結果,切除平面法により2クラスおよび多クラス問題に対するアルゴリズムの開発および計算機への実装を行った.本研究の切除平面法では,切除平面の構成には行列の要素を全ては必要とせず,一部の列からなる部分行列を扱うことで,極めて高速なプログラムの実装に成功した.また,いくつかのヒューリスティックを実装し,アルゴリズムの過程で構成された切除平面の中から不必要なものを選択し削除するアルゴリズムの構築を行った.さらに,SVMでの判別境界を用いた属性抽出法を提案した.この属性抽出法の場合,境界上の点の座標の効率的な算出法を手案した.本研究で開発したアルゴリズムの有効性を検証するため,大手クレジットカード会社より提供を受けた現実のデータを用いて,購買者予測,商品の推薦といった問題を扱った.このデータは,数十万から数百万のレコードから構成されている従来では分析のできなかった大規模なものであるが,提案手法により,高速に判別が行えることを実証することができた.また,提案した属性抽出法を用いて,判別への寄与度の高い属性のみを選択して分析を行うことで,判別精度や汎化能力の向上が認められることも確認された.経営工学をはじめ多くの分野では,ものごとを「分類」あるいは「判別」するための手法が研究されてきた.近年,サポートベクターマシン(SVM)と呼ばれる数値的最適化を用いた判別手法が注目されている.そこで,本研究では,大規模データに対し,高速に判別関数を算出する新たなアルゴリズムを提案し,さらに,実用に供する実装を行い,従来そのデータ量の膨大さゆえ,適用がなされていなかった分野への応用について研究をおこなった.これには,primal問題による定式化を用いたアルゴリズムを発展させ,切除平面法を用いたアルゴリズムを構築した.具体的には,1.切除平面の構成方法に関する改良点一般に,最も計算を困難にしている点は,非常に巨大な実対称行列を扱わなくてはならい点である.本研究の切除平面法では,切除平面の構成には行列の要素を全ては必要とせず,一部の列からなる部分行列を扱うことで,極めて高速に構成可能とした.2.切除平面の追加と削除切除平面法のアルゴリズムは,逐次的に切除平面を追加しつつ,最適解へと収束する点列を生成する.この際,生成した切除平面全てを常に用いることは効率的でない.そのため,いくつかのヒューリスティックを提案し,アルゴリズムの過程で構成された切除平面の中から,不必要なものを選択し削除する方法を提案した.3.近似アプローチの検討判別問題の場合には,必ずしも厳密な最適化を行わなくとも十分に強力な判別関数が構成できる.そこで,最適性のチェックに工夫を加え計算時間を短縮することが可能となった.経営工学をはじめ多くの分野では,ものごとを「分類」あるいは「判別」するための手法が研究されてきた.近年,サポートベクターマシン(SVM)と呼ばれる数値的最適化を用いた判別手法が注目され高い予測性能を発揮できることが報告されている.そこで,本研究では,従来と異なる枠組みでSVMを再構築し,新たな高速アルゴリズムの提案を行った.また,実用に供する実装を行い,従来そのデータ量の膨大さゆえ適用がなされていなかった分野への応用を行った.その結果,切除平面法により2クラスおよび多クラス問題に対するアルゴリズムの開発および計算機への実装を行った.

本研究の切除平面法では,切除平面の構成には行列の要素を全ては必要とせず,一部の列からなる部分行列を扱うことで,極めて高速なプログラムの実装に成功した.また,いくつかのヒューリスティックを実装し,アルゴリズムの過程で構成された切除平面の中から不必要なものを選択し削除するアルゴリズムの構築を行った.さらに,SVMでの判別境界を用いた属性抽出法を提案した.この属性抽出法の場合,境界上の点の座標の効率的な算出法を手案した.本研究で開発したアルゴリズムの有効性を検証するため,大手クレジットカード会社より提供を受けた現実のデータを用いて,購買者予測,商品の推薦といった問題を扱った.このデータは,数十万から数百万のレコードから構成されている従来では分析のできなかった大規模なものであるが,提案手法により,高速に判別が行えることを実証することができた.また,提案した属性抽出法を用いて,判別への寄与度の高い属性のみを選択して分析を行うことで,判別精度や汎化能力の向上が認められることも確認された.
中国とアフリカの開発協力：地球規模の社会ガバナンスヘの影響

27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は中国の役割が開発援助のアクターとしてどのような方向性を持ち、またどの程度グローバル社会ガバナンスや社会政策開発に影響を与えているかについて分析することである。2015年以降の国連開発アジェンダのプロセスにおいて、中国が掲げる福祉と社会的保護がアフリカの社会開発におけるグローバル政策にどのように普及し、どのような影響を与えうるかについて考察する。平成25年度は専門家インタビューを行い、第一次データを入手した。インタビューの対象となったのは国連ポスト2015開発アジェンダの国連タスクチームの上級代表をはじめとする、国連機関、世界銀行、国際通貨基金(IMF)と地域委員会である。更に、国連タスクチーム事務局と持続可能な開発目標(SDGs)のオープン・ワーキング・グループ(OWG)のメンバーともインタビューを行い、アフリカ連合とアフリカ開発銀行の代表やアフリカ諸国の大使館ともインタビューを行った。更に、国連ポスト2015開発アジェンダの報告書作成や当該研究の関連課題に取り組んでいるシンクタンク、市民社会団体、研究者、教授にもインタビューを行った。現地調査に向けて、文献調査や重要な政策文書の解析を行った。国内外の会議にも参加した。研究成果はデータとして集積し、最終的には本プロジェクトの研究出版物として発表する予定である。平成26年度は、当初の予定通り、フィールドワーク及びデータ収集、データ分析、論文執筆に取り組んだほか、普及啓発や今後の共同研究の可能性に向けて、研究を推進した。なかでも、専門家へのインタビューや、文献分析に注力した。質的データ分析のソフトウェアを用いて、収集したデータの管理と処理を行い、データ分析を進めた。専門家のインタビューについては、ニューヨーク、ワシントンDC、ジュネーブ、パリ、チュニジア、エチオピア、日本にて、国連事務局、国際通貨基金(IFI)、政府関係者、大使や外交官のほか、財団や非政府組織、大学やシンクタンクの、ポスト2015年開発プロセス及び南南協力のイニシアチブの関係者、特に、中国及びアフリカ開発協力分野の関係者を対象に実施した。本研究の成果については、国内外のフォーラムにて発表し、また、フォーラムの参加者と積極的に交流、意見交換を行い、人脈形成、ネットワークの拡大に努めた。出版物については、平成26年度に大きな進展が見られた。オックスフォード大学のSurender教授との共同執筆、さらに、パルグレイブ・マクミラン社が、研究員の中国・アフリカ協力に関する発表内容に興味を示し、現在、同社の書籍の原稿を執筆している。横浜での第18回ISA世界社会学会議(平成26年7月)において、国連大学が開催したサイドイベント、「ポスト2015年開発アジェンダの文脈におけるグローバルな社会政策:今後の研究課題と政策研究協力)」をテーマにしたワークショップでは、主な議論と、短期・長期のフォローアップ・アクションのための提案の両方をまとめた同ワークショップの報告書を作成した。この報告書は、今後のさらなる議論や提唱、ファンドレイジングの際の資料として活用できる。当初、提出した研究計画では、フェローシップの終了時までに計3本の論文を執筆する予定となっていた。しかし、現段階で既に学術論文1本、本の章を2章、そして書籍1冊と、計4本の論文が受理されている。このほかにも、2本の論文の投稿を予定している。一次データの収集、ワークショップの実施、普及啓発や人脈形成など、研究計画にあるその他の活動についても計画通りに実施した。平成27年度、フェローシップの最終年度も、引き続き、当初の研究計画に沿い本研究を継続する予定である。既に受理済みの2本の論文の最終校正及び修正作業を完了させ、さらに進行中の論文2本の執筆を進める。人脈形成のためのネットワーキングや普及啓発活動により重きをおく予定であり、そのため、海外のみならず、日本国内においても本研究の成果を広く発表し、日本の研究者たちと共有、他の大学や研究機関との共同プロジェクトの可能性を模索したいと考えている。研究計画及び推進方策についての変更はない。研究は当初の予定どおり進展しており、平成25年度当初に予定していた目標を達成することができた。体系的な包括レビュー、文書解析、15件にのぼる専門家インタビューを行うことができた。また、国際会議において学術発表も行った。個人的に出席した学会や国内のシンポジウムにおいて、国内外の研究者とのネットワーク作りにも尽力した。今後は、グローバル社会ガバナンスと国際開発における将来の研究課題に取り組む目的と研究パートナー構築を目的としたワークショップの開催を予定している。本年度は査読付の学術誌への論文の執筆も完了し、編著として出版される論文のドラフトも提出した。専門家インタビューにはじまった第一次データ収集は、平成26年度の6月まで続く予定である。平成26年度にはアメリカ・ワシントンD.C.、スイス・ジュネーブ、エチオピア・アディスアベバ、チュニジア共和国、フランス・パリ、中国・北京でインタビューを行う予定である。また、7月18日には共同研究プロジェクトと政策協力に関する国際ワークショップの開催を予定している。
集合知を対照検索して活用する博物館学習支援システムの作成

本研究では、関連する展示解説や集合知を横断的に検索して情報を対照的に示す対照検索を行い、ユーザの個性的な発見を創造的に発展させることができる博物館学習支援システムを作成することをめざす。本研究の特色は、生涯にわたる多様で個性的な学習を支援する環境の形成という社会的に重要な課題を扱いながら、メディア横断的なコミュニケーション設計とそれによる人間の行動の誘発パターンとの関係を解析・モデル化するという学術的な意義を持つことである。
インフルエンザウィルスRNA合成酵素の機能解析及び新しいワクチン株製造法の開発

1.インフルエンザウイルス遺伝子を動物細胞で発現させる為に、ホルモン(dex)で転写を制御できるプロモ-タ-を有するマウス乳癌ウィルス(MMTV)のLTRの下流にウィルスRNA合成酵素(PB2、PB1、PA)及び核蛋白質(NP)遺伝子の各cDNAをつなぎ、マウスC127細胞内でエピゾ-ムとして自律増殖するウシパピロ-マウイルス(BPV)DNAに挿入した組換えDNA、pBMSA-PB2、pBMSA-PB1、pBMSA-PA、及び、pBMSA-NPを作製した。2.これら4種の組換えDNAをneomycin耐性遺伝子の発現ユニットを有するプラスミドと一緒にCa-POX_4共沈法でマウスC127細胞に導入し、得られたneo耐性細胞株の中からdex無添加の場合にはウィルスmRNAを殆ど産生しないが、dex添加により多量のウィルスmRNAを誘導し得る細胞株をドットブロット法により二十数株得た。これらの細胞株のうち、導入した4種のウィルス遺伝子のうち少なくとも3種の遺伝子をdex投与により誘導できる細胞株をノ-ザ-ンブロット法で数株選択した。3.得られた細胞株を用いて、非許容生育温度でそれぞれの遺伝子の温度感受性変異(ts)株の増殖を相補できるかどうかを調べたところ、クロ-ン7株ではPB2、PB1の2種のts株を100倍以上、PA、NPのts株を10倍程度相補した。この結果は導入したウィルス遺伝子のうち、PB2、PB1遺伝子は十分発現しているが、PA、NP遺伝子の発現は十分でないことを示している。現在、更に導入した4種全てのウィルス遺伝子を多量に発現し得る細胞株の樹立を試みている。
血管病変形成におけるアポトーシスの役割の解明とステント内再狭窄治療への応用

Mst1はセリン/スレオニンリン酸化酵素の一つであり、アポトーシス誘導作用が知られているが、血管におけるMst1の役割を研究した報告はない。血管平滑筋細胞をスタウロスポリンで刺激するとMst1が活性化され、アポトーシスに陥った細胞が増加した。ラット頸動脈をバルーン傷害すると、主に新生内膜においてMst1の発現が増加した。バルーン傷害後にアデノウイルスを用いてMst1を過剰発現させると、TUNEL陽性のアポトーシス細胞が増加し、新生内膜の形成が抑制された。いくつかのサイトカイン等について検討したところTumor necrosis factor α(TNF α)が内皮細胞においてMst1を活性化することをみいだした。siRNAによりMst1の発現を抑制すると、TNF αによる内皮細胞のアポトーシスが部分的に抑制されることがわかった。また、cAMPによって誘導されるinducible cAMP earlyrepressor(ICER)とよばれる転写因子の機能を解析した。ICERは平滑筋細胞においてプロスタサイクリン誘導体であるベラプロストによりその発現が誘導された。ベラプロストは血小板由来増殖因子による平滑筋細胞の増殖を抑制するが、siRNAによりICERの発現を抑制すると、ベラプロストの効果が低下することがわかった。したがって、ベラプロストによる増殖抑制効果の一部はICERの誘導によると考えられた。ICERを発現するアデノウイルス(AdICER)は平滑筋細胞にアポトーシスを誘導した。またラットの頸動脈バルーン傷害後にAdICERを感染させると、血管壁におけるアポトーシスが増加し、新生内膜の形成が抑制された。これらの結果から、血管壁においてMst1やICERの発現および活性を制御することにより平滑筋細胞の増殖を抑制し、動脈硬化などの治療に応用できる可能性が示唆された。Mst1はセリン/スレオニンリン酸化酵素の一つであり、Mitogenactivated protein kinase(MAPK)上流のkinase(MAPK kinase kinase kinase)としての作用とアポトーシス誘導作用が知られている。Fas/FasLを介したアポトーシスやProtein kinase C阻害薬などの化学物質によるMst1の活性化が、リンパ球や線維芽細胞などにおいて報告されているが血管におけるMst1の役割を研究した報告はない。Mst1の活性化はカスパーゼ3の阻害薬により抑制された。アデノウイルスを用いて平滑筋細胞にMst1を過剰発現させるとMst1自身とカスパーゼ3が活性化され、同時にアポトーシスを起こした細胞が増加した。バルーン傷害後にアデノウイルスを用いてMst1を発現させると、新生内膜の形成が抑制された。そのさいBrdUの取込みには影響を認めなかったが、TUNEL陽性のアポトーシス細胞が増加した。平滑筋細胞の増殖とアポトーシスのバランスが新生内膜形成の程度に関係することが示された。これらの結果から血管平滑筋細胞のアポトーシスにMst1が関与することが明らかとなった。ステント内再狭窄は平滑筋細胞の増殖を主体とする病変であり、このような病態にはMst1の活性化が再狭窄予防の有効な治療戦略のひとつとなる可能性が示唆された。昨年セリン/スレオニンリン酸化酵素の一つであるMst1の過剰発現が平滑筋細胞のアポトーシスを誘導し、ラット頸動脈のバルーン傷害後の新生内膜形成を抑制することを報告した。

Mst1を活性化する刺激は活性酸素や紫外線などの非生理的な刺激がほとんどで、Fas/Fas Ligand以外の生理的な刺激での活性化は報告されていない。そこで、いくつかのサイトカイン等について検討したところTumor necrosis factorα(TNFα)が内皮細胞においてMst1を活性化することをみいだした。TNFαによるMst1の活性化はカスパーゼ3阻害剤および抗酸化薬により抑制されたので、カスパーゼ3および活性酸素に依存していると考えられた。siRNAによりMst1の発現を抑制すると、TNFαによる内皮細胞のアポトーシスが部分的にでは有るが抑制されることがわかった。したがって、TNFαによるアポトーシスの一部はMst1を介するものと考えられた。また、cAMPによって誘導されるinducible cAMP earlyrepressor(ICER)とよばれる転写因子の機能を解析した。ICERは平滑筋細胞においてプロスタサイクリン誘導体であるベラプロストによりその発現が誘導された。ベラプロストは血小板由来増殖因子による平滑筋細胞の増殖を抑制するが、siRNAによりICERの発現を抑制すると、ベラプロストの効果が低下することがわかった。したがって、ベラプロストによる増殖抑制効果の一部はICERの誘導によると考えられた。ICERを発現するアデノウイルス(AdICER)は平滑筋細胞にアポトーシスを誘導した。またラットの頸動脈バルーン傷害後にAdICERを感染させると、血管壁におけるアポトーシスが増加し、新生内膜の形成が抑制された。2年間の研究により、Mst1やICERが血管平滑筋細胞にアポトーシスを誘導し血管病変の抑制に作用することがわかった。今後これらの分子をステント内再狭窄へ応用する基本的技術の開発を行う予定である。
氷核活性細菌により促進される氷核生成の研究

氷核生成を活性化させる物質(過冷却解除剤)を用いた現象の理解のためには,氷核生成の微視的メカニズムの解明が必要である.本研究では,過冷却解除剤として氷核活性細菌に着目し,その細胞膜上にある氷核生成を促進する機能を持つタンパク質(ICE PROTEIN)の構造と核生成のメカニズムの関係を解明することを目的とする.平成14年度は,氷タンパク質の機能を明らかにする目的から,タンパク質自身の2次構造の解析を分子動力学シミュレーションを用いて行った.平成15年度は氷生成のメカニズムを明らかにする目的から,氷タンパク質の機能を抽出したモデルの構築を行った.新たに構築したモデルを用いてT=300Kにて分子動力学シミュレーションを行った.氷タンパク質のモデルと水分子の間の水素結合について詳細に解析を行った.その結果,酸素原子と水分子が水素結合をするサイトに関しては,結合エネルギー・結合時間などの解析から十分妥当なモデルであることがわかった.しかし,水素原子と水分子が水素結合するサイトに関しては,結合状態が不十分であることがわかった.そこで,氷タンパク質の機能を完全に抽出したモデルの構築は難しいと判断し,平成16年度はタンパク質のすべての原子をそのまま扱うモデルを採用し,周期境界条件下で計算を行った.周期境界条件下で計算するために,氷タンパク質の周期性を十分に調べ,シミュレーションを行った.水素結合の持続時間などの解析を行い,氷タンパク質の特徴を調べることができた.分子動力学シミュレーションには,分子動力学専用計算機MDGRAPE-2を用いた.MDGRAPE-2は分子動力学計算において最も時間のかかる力の計算を専用に行うチップとボードからなるものである。氷核生成を活性化させる物質(過冷却解除剤)を用いた現象の理解のためには、氷核活性の微視的メカニズムの解明が必要である。本研究では過冷却解除剤として氷核活性細菌に着目し、その細胞膜状にある氷核生成を促進する機能を持つタンパク質(ICE PROTEIN)の構造と核活性のメカニズムの関係を解明することを目的とし、分子力動学シミュレーションにより微視的なメカニズムを明らかにする。本研究で対象となるタンパク質は最低単位として約5000原子からなり、また現象を観察するために必要となる水分子数は10000以上(30000原子以上)となることから、分子動力学シミュレーション専用計算機を用いた。分子動力学専用計算機とは、分子動力学計算においてもっとも時間がかかる力の計算を専用に行うボード(MDGRAPE-2)をホストコンピュータのPCIバスに挿した物である。氷タンパク質は細胞膜状に存在することから、まず脂質二分子膜を用意し、その上に氷タンパク質、水を置き、T=300Kにて平衡化のシミュレーションを行った。氷生成を促進させる作用をもつ氷タンパク質の構造自身について明確になっていないことから、本年は氷タンパク質自身の二次構造解析を中心に行った。現在もっとも妥当であると考えられるKajavaとLindowのICE PROTEINモデルではβターンを基調とする48残基単位の繰り返し構造をとること提案されているので、初期構造としてKajavaとLindowのモデルを用いた。二次構造を解析した結果、安定なβターン構造以外にもTsudaらの実験結果から予想される構造であるヘアピンループの二次構造を確認した。本研究では過冷却解除剤として氷核活性細菌に着目し、その細胞膜状にある氷核生成を促進する機能を持つタンパク質(ICE PROTEIN)の構造と核活性のメカニズムの関係を解明することを目的とし、分子動力学シミュレーションにより微視的なメカニズムを明らかにする。昨年度は氷タンパク質の機能を明らかにする目的から,タンパク質自身の2次構造の解析を行った.本年度は氷生成のメカニズムを明らかにする目的から,分子動力学シミュレーション専用計算機を用いて,シミュレーションを行った.分子動力学専用計算機とは、分子動力学計算においてもっとも時間がかかる力の計算を専用に行うボード(MDGRAPE-2)をホストコンピュータのPCIバスに挿した物である。氷タンパク質をそのままあつかった場合には現象を理解しづらくなることから,氷タンパク質の機能を抽出したモデルの構築を行った.新たに作成したモデルを用いてT=300Kにてシミュレーションを行った。氷タンパク質のモデルと水分子の間の水素結合について詳細に解析を行い,氷タンパク質を用いたものと比較した.その結果,酸素原子と水分子が水素結合をするサイトに関しては,結合エネルギー・結合時間などの解析から十分妥当なモデルであることがわかった.また,水素原子と水分子が水素結合をするサイトに関しては,結合の状態が不十分であることがわかり,今後の課題となった.氷核生成を活性化させる物質(過冷却解除剤)を用いた現象の理解のためには,氷核生成の微視的メカニズムの解明が必要である.本研究では,過冷却解除剤として氷核活性細菌に着目し,その細胞膜上にある氷核生成を促進する機能を持つタンパク質(ICE PROTEIN)の構造と核生成のメカニズムの関係を解明することを目的とする.平成14年度は,氷タンパク質の機能を明らかにする目的から,タンパク質自身の2次構造の解析を分子動力学シミュレーションを用いて行った.平成15年度は氷生成のメカニズムを明らかにする目的から,氷タンパク質の機能を抽出したモデルの構築を行った.新たに構築したモデルを用いてT=300Kにて分子動力学シミュレーションを行った.氷タンパク質のモデルと水分子の間の水素結合について詳細に解析を行った.

その結果,酸素原子と水分子が水素結合をするサイトに関しては,結合エネルギー・結合時間などの解析から十分妥当なモデルであることがわかった.しかし,水素原子と水分子が水素結合するサイトに関しては,結合状態が不十分であることがわかった.そこで,氷タンパク質の機能を完全に抽出したモデルの構築は難しいと判断し,平成16年度はタンパク質のすべての原子をそのまま扱うモデルを採用し,周期境界条件下で計算を行った.周期境界条件下で計算するために,氷タンパク質の周期性を十分に調べ,シミュレーションを行った.水素結合の持続時間などの解析を行い,氷タンパク質の特徴を調べることができた.分子動力学シミュレーションには,分子動力学専用計算機MDGRAPE-2を用いた.MDGRAPE-2は分子動力学計算において最も時間のかかる力の計算を専用に行うチップとボードからなるものである。
非指数型分布族の情報幾何学の応用

非指数型分布族であるq-正規分布族の情報幾何学を考えるとき,元になる計量がフィッシャー情報行列をスケール変換したものになる.このスケール因子が実はq-正規分布から得られるエスコート分布の規格化因子になっている.このことは,一昨年および昨年の研究結果から明確になったことだが,この事実が非指数型分布族の情報幾何学を構成する際に最も注意を払わなければならないポイントとなっている.ところで,q-正規分布は,それ自体確率密度関数でありながら,何らかの量の期待値を計算するときには,そのエスコート分布で計算することになっている.これは一種の約束であり,なぜそうする必要があるのかということには明確に誰も答えられていない.このことが,非指数型分布族を実際の問題に適用するときに単なる現象論を記述するための道具として割り切るしかないといわれる所以である.しかし,今回期待値を計算する際に「なぜ」q-正規分布そのものではなくエスコート分布を使うのかということには答えることはできていないが,エスコート分布で期待値を計算することは一体「なに」を計算したことになるのかということを明らかにすることができた.具体的には,t-分布を考えると,これはq-正規分布の一種とみなすことができる事を利用して調べると,エスコート分布を用いることは,仮想的にデータの個数を2個だけ増加させることに対応し,その補償としてTsallisエントロピーを減少させるということがわかった.つまり,エスコート分布を考えることは「エントロピーを犠牲にして仮想的にデータ数を増やすこと」に対応しているのである,このことについては更に大偏差原理との関係やエントロピーではなく相対エントロピーの変化など,まだ多くの量についてどのような変化が生じるのかを定量的に求めて比較する必要があるが,これらは今後の課題である.数式処理用にコンピュータを1台購入し,非指数型分布族であるq-正規分布族に対するリーマン幾何学的量,すなわち共形型Fisher計量,Levi-Civita接続,Riemannテンソル,Ricciテンソル,Ricciスカラー曲率の計算を行い,これまでに得られている手計算の結果と比較して,正確に計算できることを確認した。また,アファイン幾何学的な見方(1-コンフォーマルの場合に対応する)を導入し,情報幾何学の形式を二つの互いにルジャンドル変換により非線形に一対一対応した線形空間を用いて再構成したところ,ツェンツォフの定理と矛盾することなく非指数型分布族の情報幾何学を構成することができた,また,空間的非加法性および構造的非加法性を考慮しなければならないような状況下で,その非加法性を表現するものと期待されているTsallis統計において問題となっている確率密度関数とそのエスコート分布の役割について,実数値凸関数ELFを具体的に決定し上記の情報幾何学の形式を用いて考察したところ,「Tsallisエントロピーに基づく統計力学では,物理量の平均(期待値)を計算するには,確率密度関数ではなく,そのエスコート分布を用いて計算することになっているが,その根拠が自明ではなく単に手続きとして理解されている」という従来から問題視されていることに関して,情報幾何の対象となる関数空間(非線形に対応した二つの空間のうちの一つ)と,確率密度関数からなる空間との非自明な「べき乗」による対応付けを考えることで,α-ダイバージェンスに関連したq-正規分布の情報幾何が得られることを示し,この非自明な「べき乗」による対応付けこそが,確率密度関数そのものではなく,エスコート分布を用いて期待値を計算しなければならない理由となっていることを示すことができた。"Information metricon instantonmoduli spaces in nonlinear σmodels," S. Yahikozawa, Physical ReviewE 69, 026122 (2004)を元に,「非線形シグマモデルと情報幾何学との対応」を非指数型分布族であるq-正規分布族に拡張することができた.そこでは2次元のq-正規分布族でパラメータqの値が1.5のときに限り,非線形シグマモデルのインスタントン数が+1または-1の場合のトポロジカル荷電密度を表すことができる.この2次元q-正規分布族で表されたトポロジカル荷電密度を用いることで,インスタントンのモデュライ空間に情報分野でよく知られたフィッシャー計量を導入することができる.これによりモデュライ空間に対して接続や曲率を計算することができるようになる.また,昨年度の研究成果によればα-ダイバージェンスはq-正規分布族に対するq-ダイバージェンスとα=1-2qの関係で結びついており,インスタントンのモデュライ空間上のダイバージェンスに対しては,当初の研究目的の主要な部分は大部分達成できたといえる.ただし,このダイバージェンスに出てくるパラメータαとα-接続のパラメータαとは同じ文字を使うことが慣習となっているが実際にはお互いに無関係なものとして考えるべきものであるので,ダイバージェンスの関係を明確にしたからといってα-接続に現れるパラメータαの意味までもが明確になるわけではないので注意が必要である.また,非指数型分布族であるq-正規分布族の応用として,カーネル型自己組織化写像のカーネルとしてこのq-正規分布族を用いることで,データの持つ情報量をより捉えた形で自己組織化写像を構成することを試みた.JAVA言語によるシミュレーションを通して,効果的に自己組織化写像が構成されることを検証することができた.非指数型分布族であるq-正規分布族の情報幾何学を考えるとき,元になる計量がフィッシャー情報行列をスケール変換したものになる.このスケール因子が実はq-正規分布から得られるエスコート分布の規格化因子になっている.

このことは,一昨年および昨年の研究結果から明確になったことだが,この事実が非指数型分布族の情報幾何学を構成する際に最も注意を払わなければならないポイントとなっている.ところで,q-正規分布は,それ自体確率密度関数でありながら,何らかの量の期待値を計算するときには,そのエスコート分布で計算することになっている.これは一種の約束であり,なぜそうする必要があるのかということには明確に誰も答えられていない.このことが,非指数型分布族を実際の問題に適用するときに単なる現象論を記述するための道具として割り切るしかないといわれる所以である.しかし,今回期待値を計算する際に「なぜ」q-正規分布そのものではなくエスコート分布を使うのかということには答えることはできていないが,エスコート分布で期待値を計算することは一体「なに」を計算したことになるのかということを明らかにすることができた.具体的には,t-分布を考えると,これはq-正規分布の一種とみなすことができる事を利用して調べると,エスコート分布を用いることは,仮想的にデータの個数を2個だけ増加させることに対応し,その補償としてTsallisエントロピーを減少させるということがわかった.つまり,エスコート分布を考えることは「エントロピーを犠牲にして仮想的にデータ数を増やすこと」に対応しているのである,このことについては更に大偏差原理との関係やエントロピーではなく相対エントロピーの変化など,まだ多くの量についてどのような変化が生じるのかを定量的に求めて比較する必要があるが,これらは今後の課題である.