hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
骨形成不全症患者コラーゲン遺伝子の解析

1.については前年度より引き続き、患者皮膚の組織培養を試みた。しかし、汚染はどうしても落とすことが出来ず、この標本は廃棄した。2.について、これも前年度より引き続き、大分日赤センターの好意をえて供与された白血球浮遊液を毎週10人分程度受け入れ、一人分ごとにDNAを分離精製する操作を繰り返した。結局、約150人分の白血球浮遊液から最終的に137検体を精製した。これらは献血されたものからのもので、正常日本人集団として適切であると思われた。これらを電気泳動してサザントランスファーした。通常の研究のためには、ここでは^<32>Pを用いて検出系を組むのであるが、出来るだけ臨床検査に近くしたかったので、あえて放射性同位元素を含まない系をテストした。ひとつはビオチン=アビジン系を利用したもの、もうひとつはジゴキシゲニン=抗体系を使ったものである。種々テストした結果、結局検出感度は固定されたフィルターのバックグラウンドによる、ということがわかった。しかもバックグラウンドは検出のシステムの違いではなく、フィルターのブロッキングに依存することがわかった。よって、実際の実験はこの二種を混在させて行うこととした。こうして得られたRFLPのうち、まず制限酵素EcoRIによるもののみについて、学会での報告を予定している。
支配神経の走行ならびに筋内分布に基づく哺乳類咀嚼筋の研究

哺乳類の咀嚼筋については、層構造を筋束方向や筋内腱束をもとに解析した機能解剖学的研究が盛んに行われてきました。しかしこれらの研究は、何れも神経には対する配慮に乏しく、その結果、異なった種の間でのそれぞれの層の相同性は確認されていないまま、色々な名称が付けられてきている状態です。この問題を解決するための研究の一環としてかねてよりニホンザル(Macacafuscata)咀嚼筋の分類に着手してきました。今回さらにサルの解剖を外側に進め、側頭筋と咬筋の移行部である頬骨下顎筋および上顎下顎筋の部分の支配神経を詳細に剖出しました。そしてこの2つの筋が側頭筋もしくは咬筋の何れに帰属するのかをその支配神経に基づいて決定することが今回の研究の目的でありました。通法に従い安楽死が施され10%フォルマリンで防腐固定されているニホンザル(Macacafuscata)8体16側(雄5体10側、雌3体6側)を用いました。標本は全て出来るだけ皮膚の浅い層で皮剥ぎをおこないついで皮神経および顔面神経を慎重に剖出しました。その結果過去に報告されていない、三叉神経の壁外枝が剖出されました。腱膜を壊さないようにしながら、側頭筋をその起始端より頭頂骨、側頭骨からはずし通法に従い、脳出しを行ったのち矢状断を施しました。頭蓋腔底よりアプローチを行い硬膜を丁寧に剥ぎ取りこの際三叉神経の運動根を傷付けないように注意しました。内側より頭蓋底を割り込み、卵円孔に到達しました。この時点で内側翼突筋の停止を下顎骨から外して下顎神経の全貌を明らかにし、さらに外側から頬骨弓を外して頬骨下顎筋および上顎下顎筋を明らかにした後下顎神経の分枝筋内分布を調べました。その結果深側頭神経と咬筋神経の両方から支配されている筋束を認めました。現在NFP(neurofilamentprotain)およびHRP(horseradishperoxidase)によってこの筋の起始核と咬筋および側頭筋の起始核との関係について調べようと考えています。
自己組織化法を用いた分子複合系階層構造の計測

これまでの研究で、メゾスケールでの自己組織化の手法が、ミクロサイズの配向構造を作製する上での強力なツールとして利用できることを明らかにしてきた。この手法における、階層構造を持ったパターン形成の原因は、有機溶液の蒸発を通して起こる非線形・非平衡なダイナミックプロセスである。研究成果:1.ディウェッティングとマイクロドームの形成。高分子マイクロドームの均一なアレー形成については10年前から報告してきたが、今ではこの分野は多くの研究者が参加する活発な研究対象となっている。本研究では、高分子マイクロドームがもつ形を可逆的に変化させることができること、また材料にポリマーブレンドを用いることによって相分離による階層構造を持ったマイクロドームを作れることなどを明らかにした。さらに有機色素をドープした高分子を材料に用いることによって、高分子マトリクス中や、場合によってはマトリクスなしの状態でも、有機色素の集合のしかたを制御できることも見いだした。2.反応性ハニカムフィルム。これまでに、高湿度下でポリマーの有機溶液をキャスティングすることによって、均一性の高いハニカム形状を持った多孔質フィルムを形成することができることを明らかにしてきた。本研究では反応性を有する高分子を利用し、そのハニカム構造をつくった後に、化学的・光化学的な架橋反応を起こすことで、熱や溶液にさらしても壊れにくい飛躍的に高い安定性をもつものがつくれることを明らかにした。【研究成果】:1.高分子マイクロドーム中のJ-会合体作製:基板上の「高分子マイクロドーム」中に閉じ込められたシアニン色素の配向性と集合体をナノスケールで制御する新しいアプローチを使用している。新たに開発した「ローラ法」を用いてキャスティング溶液の「ディウェッティング」という自己組織化によって、大面積の狭いサイズ分布を持ったドームを作製することが可能となった。単一ドームの蛍光スペクトル測定から、濃度の高いサンプルほどスペクトルは長波長にシフトすることが分かった。また、ドームサイズが大きければ大きほどスペクトルは長波長にシフトすることも分かった。これらの実験結果によって、Jr会合体のサイズはポリスチレン中の色素濃度やポリスチレンドームのサイズで決定される。2次元マイクロドームアレーを用いたコンビナトリアルケミストリーディウェッティング中に低分子の混合物の濃度分布は固定化されます。1個のドームの体積は10^<-18>リットルと僅かで、それに比べてドームの密度は10^6/cm^2と高く、化学反応に最適な状態を見つけることができます。高蛍光性なCT錯体の合成とマイクロ結晶構造を制御することに成功しました。高分子マイクロドームの形状変化ティウェッティングさせた高分子マイクロドームの形状は溶媒の気化や温度で制御できます。ディウェッティング直後の接触角度は5度であるのに対し、気化した溶媒を加えた後は120度に大きく変化しました。また、サンプルを熱することでもっとの状態に戻すこともできます。接触角度、接触面積、ドームの形状を変化させれば、物理的な特性(光の屈折、導電性等)やドーム中の化学反応の制御が可能になります。平成16年度は、次の研究目的を達成した。1.高分子マイクロドーム中のJ-会合体作製。2。高分子マイクロドームの形状変化。3.2次元マイクロドームアレーを用いたコンビナトリアルケミストリー。平成17年度では、前記した(前文の3番目)コンビナトリアルケミストリー(組み合わせ化学)を重点的に取り組んだ。電子受容体であるテトラシアノベンゼンと電子供与体であるピレンを混合することにより強い蛍光を発する電子移動錯体が結晶状態で形成される。蛍光波長と蛍光強度は、電子移動錯体の組成によって決まることは知られている。供与体と受容体双方を含む希薄溶液はディウェットできる、つまりそれは溶液がガラスやマイカのような滑らかな基板上で気化する際、小さな分離した凝集体を形づくるということである。ディウェッティング・パラメータに応じて(供与体・受容体の濃度、溶媒、基板、ディウェッティング速度等)、多様な電子移動錯体の形態が作り出される。最大で長さ1mmの高度異方性ファイバーが形成される。供与体と受容体の比率を変えることにより、2:1の錯体も形成される。

これまでの研究で、メゾスケールでの自己組織化の手法が、ミクロサイズの配向構造を作製する上での強力なツールとして利用できることを明らかにしてきた。この手法における、階層構造を持ったパターン形成の原因は、有機溶液の蒸発を通して起こる非線形・非平衡なダイナミックプロセスである。研究成果:1.ディウェッティングとマイクロドームの形成。高分子マイクロドームの均一なアレー形成については10年前から報告してきたが、今ではこの分野は多くの研究者が参加する活発な研究対象となっている。本研究では、高分子マイクロドームがもつ形を可逆的に変化させることができること、また材料にポリマーブレンドを用いることによって相分離による階層構造を持ったマイクロドームを作れることなどを明らかにした。さらに有機色素をドープした高分子を材料に用いることによって、高分子マトリクス中や、場合によってはマトリクスなしの状態でも、有機色素の集合のしかたを制御できることも見いだした。2.反応性ハニカムフィルム。これまでに、高湿度下でポリマーの有機溶液をキャスティングすることによって、均一性の高いハニカム形状を持った多孔質フィルムを形成することができることを明らかにしてきた。本研究では反応性を有する高分子を利用し、そのハニカム構造をつくった後に、化学的・光化学的な架橋反応を起こすことで、熱や溶液にさらしても壊れにくい飛躍的に高い安定性をもつものがつくれることを明らかにした。
クローンを利用したサンゴ保全に関する野外および水槽実験

1.クローンのサンゴ片を使った野外実験沖縄本島北部の瀬底島で、塊状ハマサンゴの骨格から切り出した板を設置し、半数には藻食性動物を排除する網をかけ、毎月板に付着した海藻の現存量と、クローンを識別して移植したウスエダミドリイシ群体片の大きさを計測する実験を実施した。予想に反して、海藻の現存量およびサンゴの成長量とも、網かけありとなしで差がなかった。この結果は、サンゴ礁の状態がより自然に近い西表島で実施した向様な実験で、網かけありでなしよりも、海藻の現存量が多く、サンゴの成長量が小さかったことと一致しなかった。このことは、沖縄本島では藻食性動物(主に魚類)の摂餌圧が低下していることを示しているのかもしれない。さらにサンゴの成長量は、瀬底島で西表島よりも大きかった。このことは、魚類の多寡が、サンゴの成長に影響を及ぼしていることを示唆する。これらのことから今後は、魚類の海藻への影響を介してのサンゴへの間接作用のみならず、サンゴへの直接的な影響も検討するべきであると考えられた。2.クローンのサンゴ片を使った水槽実験前年度に確立した、少量の海水をかけ流し、サンゴが生存・成長可能で、かつ環境条件を制御可能なサンゴの飼育実験系を用い、飼育水槽の水温を5段階に設定し、クローンを識別したハマサンゴ群体片を各水温条件下で飼育する実験を継続した。その結果、クローンによって成長量の大きい水温が、沖縄本島の冬季または夏季の水温と、異なることが明らかとなった。共生する褐虫藻の密度やクレード(遺伝的な違い)は、成長量の差とは関係していないことも明らかとなった。また温度を一定にし、光条件を変える実験も実施、現在結果を解析中である。1.クローンのサンゴ片を使った野外実験西表岳で、栄養塩流入が少ない場所として定住者のいない網取地区、多い場所として人口密度が高い上原地区を選定した。両地点の礁原に、塊状ハマサンゴの骨格から切り出した板を設置し、半数には動物を排除する網をかけた。毎月板に付荘した海藻の現存量と、クローンを識別して移植したウスエダミドリイシ群体片の大きさを計測し、ビデオ撮影によって魚の摂餌圧を評価した。期間全体を通して、藻食性魚類による摂餌圧が有意に低い網取の方が上原よりも、海藻の現存量が有意に多かった。このことから、西表島のように人口密度が低く、陸の開発も局所的である陸地に隣接するサンゴ礁では、海藻の生育に対して藻食性魚類の摂餌圧が持つ効果が、栄養塩流入の効果を上回ると考えられた。実験期間前半においては、海藻の現存量が有意に多い実験処理群でサンゴの生存や成長が有意に低く、後半では海藻の現存量が有意に多かった実験処理群でサンゴの成長が有意に高かった。これは海藻の種組成が実験前半と後半で変わったためであり、海藻の現存量のみならず優占する海藻の形態もサンゴの生存や成長に強く影響を及ぼすことが明らかとなった。2.クローンのサンゴ片を使った水槽実験瀬底実験所で少量の海水をかけ流し、サンゴが生存・成長可能で、かつ環境条件を制御可能なサンゴの飼育実験系を確立した。水質については、フローセルアッセンブリーポンプによる制御が可能となった。飼育水槽の水温を5段階に設定し、クローンを識別したハマサンゴ群体片を各水温条件下で飼育、サンゴの成長を水中重量で追跡する実験を行った。その結果、クローンによって成長の速い水温が異なることが明らかとなった。
看護業務の労働衛生学的研究-看護婦の看護業務エネルギー消費量(Kcal)に関する研究-

看護婦の看護業務のエネルギー消費量(kcal)が高いと云う実態を踏まえ、北里大学病院、北里大学東病院の病棟看護婦の勤務別によって、看護婦の消費するエネルギー量(kcal)に、どの位の差があるのかを調査し以下のような結果を得た。北里大学病院7病棟の病棟看護婦(A学童病棟、B眼科病棟、C外科病棟、D混合病棟、E脳神経病棟、F循環器病棟、GICU病棟看護婦を対象)北里大学東病院(H精神科病棟、I消化器外科病棟、J慢性内科病棟看護婦を対象)の各勤務別のエネルギー消費量の測定をした。調査期間は平成2年7月より平成4年11月まである。方法は、日勤・準夜・深夜の勤務毎のタイムスタディをおこなうと共に、自由時間の観測を被験者が記録し実施した。24時間ホルダー心電計(マルケットホルターレコーダ8500 TOKIBO)を装着し、看護業務毎の心拍数平均値より酸素消費量を求め、エネルギー代謝率(以下、RMRと略す)を算出した。RMRより消費エネルギー(kcal/体重1kg/分)を求め、看護業務毎のエネルギー消費量(Kcal)を算出した。身体的特徴は、年齢25.2±1.2、身長161.9±3.9、体重50.8±6.2である。病棟別の3シフトに於てエネルギー消費量(kcal)の最も高かったのは、日勤では1976kcalの循環器病棟看護婦、準夜は1867kcalの脳神経内科病棟看護婦、深夜は1991kcal精神科病棟看護婦である、平均及び標準偏差は日勤1870.4±69.0、準夜1784.0±71.0、深夜1936.6±54.7である。自由時間のエネルギー消費量の平均及び標準偏差は1546.0±178.3であり、1日のエネルギー消費量(kcal)の平均及び標準偏差は、3143.8±230であった。今年度測定した、病棟看護婦のエネルギー消費量値は沼尻の報告より遥かに高く、一般男子の事務職よりも、高いと言うことを検証する一助となった。看護婦の看護業務のエネルギ-消費量(kcal)が高いと云う実態を踏まえ、各病棟の勤務別によって、看護婦の消費するエネルギ-量(kcal)に、どの位の、差があるのかを調査し以下のような結果を得た。調査病棟は北里大学病院7病棟の看護婦を対象にし、被験者の選定は3年以上5年未満とした(A学童、B眼科、C外科、D内科・外科混合、E脳神経外科、F循環器内科、G集中治療室、の病棟、以下ABCDEFGと云う)。身体的特徴は、年齢24.8【plus-minus】1.3、身長163.5【plus-minus】3.6、体重52.8【plus-minus】6.9である。調査期間は平成2年7月より平成3年1月まで。日勤・準夜・深夜の勤務毎のタイムスタディをおこなうと共に、自由時間の観測を被験者が記録し実施した。24時間ホルダ-心電計(マルケットホルタ-レコ-ダ8500TOKIBO)を装着し、看護業務毎の心拍数平均値より酸素消費量を求め、エネルギ-代謝率(以下、RMRと略す)を算出した。RMRより消費エネルギ

-(kcal/体重1kg/分)を求め、看護業務毎のエネルギ-消費量(Kcal)を算出した。病棟別の3シフトに於てエネルギ-消費量(kcal)の最も高かったのは、日勤では2190kcal(A)、準夜は1898kcal(C)、深夜は2278kcal(G)であり、平均及び標準偏差は日勤21900【plus-minus】79.7、準夜1827.4【plus-minus】40.7、深夜2090.5【plus-minus】98.7、である。自由時間のエネルギ-消費量(kcal)の平均及び標準偏差は1346.0【plus-minus】70.9、であり、1日のエネルギ-消費量(kcal)の平均及び標準偏差は3263.8【plus-minus】210であった。この病棟看護婦のエネルギ-消費量値は沼尻の報告より遥かに高く、一般男子の事務職よりも、高いと本成果は第64回日本産業衛生学会に於て報告する予定である。看護婦の看護業務のエネルギ-消費量(kcal)が高いと云う実態を踏まえ、各病棟の勤務別によって、看護婦の消費するエネルギ-量(kcal)に、どの位の差があるのかを調査し以下のような結果を得た。調査病棟は北里大学東病院3病棟の看護婦を対象にし(A精神科病棟、B消化器外科病棟、C慢性内科病棟、以下ABCと云う)各勤務別のエネルギ-消費量の測定をした。調査期間は平成3年7月より平成4年1月まである。方法は、日勤・準夜・深夜の勤務毎のタイムスタディをおこなうと共に、自由時間の観測を被験者が記録し実施した。24時間ホルダ-心電計(マルケットホルタ-レコ-ダ8500TOKIBO)を装着し、看護業務毎の心拍数平均値より酸素消費量を求め、エネルギ-代謝率(以下、RMRと略す)を算出した。RMRより消費エネルギ-(kcal/体重1kg/分)を求め、看護業務毎のエネルギ-消費量(Kcal)を算出した。身体的特徴は、年齢23.5±1.3、身長161.4±2.6、体重50.8±4である。病棟別の3シフトに於てエネルギ-消費量(kcal)の最も高かったのは、日勤では2190kcal(B)、準夜は1898kcal(B)、深夜は2278kcal(B)であり、平均及び標準偏差は日勤2028±58.7、準夜1836.4±36.7、深夜2085.5±85.7、である。自由時間のエネルギ-消費量の平均及び標準偏差は1546.0±178.3であり、1日のエネルギ-消費量(kcal)の平均及び標準偏差は、3143.8±230であった。今年度測定した、病棟看護婦のエネルギ-消費量値は沼尻の報告より遥かに高く、一般男子の事務職よりも、高いと言うことを検証する一助となった。本成果は第65回日本産業衛生学会に於て報告する予定である。看護婦の看護業務のエネルギー消費量(Kcal)が高いと云う実態を踏まえ、北里大学病院、北里大学東病院の病棟看護婦の勤務別によって、看護婦の消費するエネルギー量(Kcal)に、どの位の差があるのかを調査し以下のような結果を得た。北里大学病院7病棟の病棟看護婦(A学童病棟、B眼科病棟、C外科病棟、D混合病棟、E脳神経病棟、F循環器病棟、GICU病棟看護婦を対象)北里大学東病院(H精神科病棟、I消化器外科病棟、J慢性内科病棟看護婦を対象)の各勤務別のエネルギー消費量の測定をした。調査期間は平成2年7月より平成4年11月まである。24時間ホルダー心電計(マルケットホルターレコーダ8500 TOKIBO)を装着し、看護業務毎の心拍数平均値より酸素消費量を求め、エネルギー代謝率(以下、RMRと略す)を算出した。
経口投与可能な百日咳組換え体ワクチンの作製

WHOの2,000年に向けた健康政策の目標の1つに「小児の拡大予防接種計画」がある。発展途上国においては依然として種々の感染症による小児の死亡率が高い現状に鑑み、より簡便なワクチン接種法の開発が急がれる。その目的には経口ワクチンは従来の注射ワクチンに比較して優れており、有効な経口ワクチンの大量生産が急務であろう。当研究室では、粘膜免疫アジュバントとして有効なコレラ毒素Bサブユニット(CTB、無毒)の高分泌生産にBacillus brevis(鵜高株)の宿主・ベクター系を用いて成功した。この組換えCTBをアジュバントとした各種病原体に対する粘膜ワクチン開発をめざしている。その1つとして本研究では百日咳ワクチンを取り上げ、以下の研究を実施した。1.百日咳コンポーネントワクチンとしての百日咳毒素成分Bオリゴマー(S2S5サブユニットからなる無毒成分、気道粘膜上皮細胞結合性)の組換え体の作製:各サブユニット組換え体をB.brevis(鵜高株)で産生を試みたところ、S2で高分泌(70mg/l)に成功したが、他のサブユニットでは分泌量が少なく、現在、改良継続中である。また、S2+CTBの経口投与実験を計画している。2.現行注射用「百日咳ワクチン」を経口投与する実験:マウス(BALB/c系)にアジュバントとして組換えCTBと共に市販ワクチンを経口投与して、免疫応答を調べた。ELISA抗体価を測定した結果、百日咳毒素に対する血清IgG、腸管IgA、肺・気道IgAの上昇と、繊維状赤血球凝集素に対する血清IgG、腸管IgAの上昇が認められた。組換えCTBを粘膜アジュバントとする既存ワクチンの経口投与法で全身性と局所性の抗体産生が促される事実は、経口ワクチンによる百日咳予防の可能性を示唆した。当研究室では、粘膜免疫アジュバンドとして有名なコレラ毒素Bサブユニット(CTB、無毒)の高分泌生産にBacillus brevis(鵜高株)の宿主・ベクター系を用いて成功した。この組換えCTBをアジュバンドとした各種病原体に対する粘膜ワクチン開発をめざしている。2.現行注射法「百日咳ワクチン」を経口投与する実験:マウス(BALB/c系)にアジュバンドとして組換えCTBと共に市販ワクチンを経口投与して、免疫応答を調べた。組換えCTBを粘膜アジュバンドとする既存ワクチンの経口投与法で全身性と局所性の抗体産生が促される事実は、経口ワクチンによる百日咳予防の可能性を示唆した。
心房細動患者におけるカテーテルアブレーション後の運動療法の効果に関する研究

高齢化により急増する心房細動患者の治療として、洞調律に戻すカテーテルアブレーション(CA)術が増加している。しかし、CA後の洞調律の維持率は十分ではなく、心房細動の再発予防が社会的に急務となっている。近年、CA後の心房細動の再発に関係する因子として、左心房径の拡大、交感神経活性の亢進、そして血管炎症の高値などが報告されている。一方で、心疾患患者に対する定期的な運動療法が心機能の改善、自律神経機能の是正、そして血管炎症の低下を生じることが報告されている。本研究の目的は、心房細動に対するCA後の運動療法の確立のために、CA後の運動療法の効果を検証することである。患者の登録が円滑に実施でき、現在、目標サンプルサイズの2/3が終了したため。目標サンプルサイズに到達するまで患者取り込みを行い、解析および成果発表を行う。患者取り込みを円滑に進めていくため、他職種に対しても本研究の意義と協力を依頼し、症例数の増加に努めていく。消耗品の消費が計画より少なかったため、若干の繰越金が生じた。
緑内障早期発見を目指した予測モデルに基づく光干渉断層計の新たな診断指標の確立

進行性、不可逆性の疾患である緑内障による視覚障害阻止には、早期発見が不可欠である。緑内障の初期診断には、光干渉断層計(OCT)が有用であるが、現在、OCTによる緑内障診断においては、網膜層厚の正常範囲からの逸脱をもって異常と判断する方法が一般的である。しかし、網膜層厚は背景因子の影響を強く受けるため、従来の方法では、非緑内障眼における背景因子の影響による網膜層厚変化と、病的菲薄化を区別することが困難である。本研究では、大規模な緑内障眼および正常眼のデータを用いて、網膜層厚と背景因子の相関を網羅的に解析することにより、背景因子の影響を調整した新しい緑内障診断指標を確立することを目標とする。
麻酔科医のメンタルヘルスの包括的改善策の検討

横浜市立大学附属の2病院を含む約20病院に所属する麻酔科医280名を対象に、うつ症状のスクリーニング調査を行ったところ、6.4%がメンタルヘルスのサポートが必要な状況と判断されたが、これは平成23年に行った全国調査における9.3%より少なかった。医局の産業医の存在が功を奏している可能性がある。平成28年度には、麻酔科医40名のうち半数に運動をするようにE-mail等で2週間の間、促し、その前後でうつ傾向の変化を調べた。運動を促す介入の有無によって差はなく、また万歩計で測定した2週間の総歩数とうつ傾向スコアリングの変化に相関関係はなかった。本研究は、前回の科学研究費補助金で我々が行った、麻酔科医のメンタルヘルスの全国的現状調査およびメンタルヘルスと職場環境改善に関するワークショップを継続するとともに、大学麻酔科医局の産業医的医師を設けることによる効果、および運動の奨励や、強制的休息といった、現場で出来るメンタルヘルス対応策の効果を検証することを目標としてデザインした。これにより、前回の科学研究費補助金の成果をさらに発展させ、啓発活動としてのワークショップと、現場で出来る具体的手法(産業医的医師、運動、強制的休息等)の組み合わせという、包括的な対策を提言することを目的とする。研究初年度の平成25年度は、日本麻酔科学会第60回学術集会(札幌)にて、メンタルヘルスと職場環境改善のためのワークショップの開催した。このワークショップは平成23年度より年2回ずつ開催してきたもので、運動と休息の重要性に関する講義を一貫して行っている。参加者は25名であった。11月の臨床麻酔学会にもワークショップを企画したが、こちらは事前申し込みの参加者が2名であったため、中止せざるを得なかった。また、研究分担者の保坂が、引き続き横浜市立大学麻酔科医局の産業医として機能した。ただしコンサルテーションが減少した。医局員への面談によれば、年度末に初めて打ち明けられた、重度うつ症状の医局員が一人いた。しかし、うつを含むメンタルヘルスの問題で休業した医局員はおらず、保坂の産業医としての機能に一定の意義があることが示唆された。強制休養と運動がメンタルヘルスに及ぼす影響についての研究は、諸事情により開始することが出来なかった。本研究は、前回の科学研究費補助金で我々が行った、麻酔科医のメンタルヘルスの全国的状況調査およびメンタルヘルスと職場環境改善に関するワークショップを継続するとともに、大学麻酔科医局の産業医的医師を設けることによる効果、および運動の奨励や、強制的休息といった、現場でできるメンタルヘルス対応策の効果を検証することを目的としてデザインした。これにより、前回の科学研究費補助金の成果をさらに発展させ、啓発活動としてのワークショップと、現場でできる具体的手法(産業医的医師、運動、強制的休息)の組み合わせという、包括的な対策を提言することを目的とする。研究3年目の平成27年度は、研究代表者の水谷、研究分担者の後藤が、横浜市立大学の第二附属病院である市民総合医療センターに異動した。ここは非常に忙しく、また人間関係に問題があって、数年間にわたって麻酔科が医局崩壊を起こしている場所であった。パワーハラスメントを示唆するような現象もみられ、この年度はこの現象の分析と、それが集団の構成員に及ぼす心理的影響の記述を主に行うこととなった。ストレスや運動量の測定について、この研究をデザインした平成24年当時にはなかった、携帯端末による24時間測定できる簡便な器具が相次いで発売されるようになった。これらの器具を試験的に購入し、本研究に用いることができるかどうかを検討した。分担者の保坂は、引き続き横浜市立大学麻酔科医局の産業医として機能した。コンサルテーションは例年通りの件数があった。平成22、23年ごろには見られた、うつ病を含むメンタルヘルス問題で休業する医局員は、平成25、26年度に引き続き平成27年度もゼロであり、保坂の産業医としての機能には一定の意義があることが示唆された。学会でのメンタルヘルスワークショップの採択がなくなったため、これを全国規模で開く有効な手段がなくなった。また、運動の効果の検証については、この研究を考案したときに考えた、単純な万歩計では運動量を測るだけで、そのフィードバックを被験者にかけることができない。ところが昨今、デバイスやシステムが発展し、運動量を被験者にフィードバックして、運動を促す心理的効果をもつデバイスが相次いで発売されているので、それらのうち適当なものを選んで用いる研究デザインとすることを考えている。平成28年度は、麻酔科医60名を対象に、万歩計を2週間装着してもらい、研究機関の前後で日本語版GHQ-30(General Health Questionnaire-30)を行った。万歩計により毎日の運動量と運動時間を測定し、また、毎日の労働時間および就寝、起床時間を自己申告で記録してもらった。

また、60名を無作為に30名ずつにわけて、一方の群には日常的に仕事および生活をしてもらい、もう一方の群には、通勤時間や病院内で歩いている時間も含めた一日の運動時間が2時間を超えるように、2週間の初日と1週間目に促すこととした。結果として、なにも介入しなかった対照群の30名では、GHQ-30は2週間で変化はなかった。毎日の運動時間や睡眠時間とGHQ-30には相関がある傾向がみられたが、有意ではなかった。運動時間に関する介入をおこなった群30名については、対照群より運動時間が有意に多くなった。しかしGHQ-30のスコアは、対照群と有意差はなかった。今回の研究では、運動という介入による効果を検証することはできなかった。研究期間が短かったことと、研究対象者数が60名と少なかったことが原因かもしれない。労働時間の短縮化などの効果の検証が今後の課題である。横浜市立大学附属の2病院を含む約20病院に所属する麻酔科医280名を対象に、うつ症状のスクリーニング調査を行ったところ、6.4%がメンタルヘルスのサポートが必要な状況と判断されたが、これは平成23年に行った全国調査における9.3%より少なかった。医局の産業医の存在が功を奏している可能性がある。平成28年度には、麻酔科医40名のうち半数に運動をするようにE-mail等で2週間の間、促し、その前後でうつ傾向の変化を調べた。運動を促す介入の有無によって差はなく、また万歩計で測定した2週間の総歩数とうつ傾向スコアリングの変化に相関関係はなかった。学会でのメンタルヘルスワークショップが採択されなくなったことに対しては、当初の研究計画調書に記したように、横浜市立大学麻酔科医局を対象とすることとする。医局内で教育およびアンケート調査を行い、平成21年度に行ったデータと比較して、経時的変化を調査する。携帯端末を用いた運動量評価およびストレス評価を用い、これまでに樹立された質問票によるストレスとの比較を行う。麻酔科医のメンタルヘルス強制的休息の介入は、医療現場が忙しいため賛同者を得るのが予想以上に困難で、参加者がまだ集まっていない状況である。運動の介入は、万歩計による計測を予定していたが、平成25年度になっていろいろな近代的機器が発売されるようになり、現在、研究の目的に最適な機器を選びなおしている段階である。ストレスや運動量の評価として、この研究を考案したときに考えた、単純な万歩計では運動量を測るだけで、そのフィードバックを被験者にかけることができない。ところが昨今、携帯端末が発達し、特に身に着けるタイプの(ウェアラブル)端末が安価で発売されるようになり、普及し始めている。近い将来、これらがストレスの自己評価および日常生活へのフィードバックの標準的な道具となる可能性が高く、本研究の目的のためには、ウェアラブル端末を取り入れた研究が必要と考えるに至った。平成28年度は、万歩計の代わりにウェアラブル端末を用いて研究を行う計画である。対象は本学麻酔科医局員とし、心理調査票とウェアラブル端末の結果を比較し、それに運動による介入の効果を検証する。
共形構造及び射影構造の幾何に関する研究

1)球面曲線のMobius幾何として,閉曲線の頂点の研究。この課題に対しては今年度としては十分な成果を得たといえる(研究代表者による論文Geometry of Scrolls(共著)は,現在投稿中であるため研究発表欄への記載はない)具体的な成果として単純ループの複合体での頂点数の最良評価,2つの無頂点曲線の交差の決定.応用としていわゆる4頂点定理の最終版に到達したことなどがある。2)リーマン計量の共形変形とスカラー曲率については研究分担者加藤による研究が注目に値する。中でも与えられた計量が山辺計量であるための新しい十分条件を見いだしたことは,これが比較的単純な観察結果であるにもかかわらず,この方面の今後の研究の中でその価値が認識されるであろうことが期待される。3)アフィン構造,射影構造の内在的微分幾何に関しては上記1)の研究に力点をうつしたため今年度の具体的成果はない。来年度に継続する課題としたい。4)共形幾何,射影幾何に関連する双曲幾何について,研究分担者山下による双曲多様体の多面体分割についての研究が,トポロジーからの視点であるが,なされた。これは分割の仕方の組み合わせ論的制限と双曲多様体の位相について論じたものである。
ドナーグラフト内の白血球を標的とした肺移植における新規治療法の開発

ドナーの方から御提供頂き摘出した肺を、体内にある状態を模倣して換気・灌流することにより肺の機能を評価することが、欧米では一般的となっています。本研究では、小動物の体外肺灌流のシステムを用いて、ドナー肺内の白血球の動きに着目して、移植前に肺の機能を向上させる研究です。移植後は、主に白血球が主役となり傷害を起こすため、さまざまなタイプの白血球の動きに着目して、効果的な治療を行います。
RC部材の疲労劣化過程のFEM解析と水中せん断疲労耐力の研究

本研究で行われた実験および解析結果を纏めると以下のようになる.・繰返し回数に伴う強度および剛性低下のみを考慮したFEM解析では,疲労寿命は予測できても変形挙動を精度良く予測できず,時間依存性の変形を考慮できる構成則を導入することの必要性が明らかにされた.・破壊に至るまでの全ひずみと体積ひずみとの関係,すなわち,破壊に至るまでのひずみ経路は荷重条件によらずほぼ等しい.・弾性係数は全ひずみの関数のみにより表され,荷重の種類(静的と疲労)による差異は見られない.・塑性ひずみは,作用させる上限応力が小さいほど大きくなる.・塑性ひずみを時間の影響を受けない塑性ひずみとクリープひずみの和により表すことで載荷時間の影響を考慮し,いかなる載荷履歴を受けるコンクリートにおいても破壊に至るまでの変形を表現できる構成則を開発した.・構成則を用いた数値計算により,クリープひずみが疲労寿命に及ぼす影響は極めて大きいこと,数値計算より得られる疲労寿命は,過去に提案されている実験式より求めた疲労強度よりも若干大きいこと,破壊時の終局ひずみは,荷重の種類によらず一義的に表される.・水中でのRCはりにおけるコンクリートが受け持つせん断力の低下分は,せん断補強筋が一時的に負担していたのではなく,圧縮域のコンクリートが破壊することによりコンクリートが受け持つせん断耐力が完全に消失したことによる再分配が起こっていたことを明らかにした.・水中せん断疲労耐力を定量化するにあたっては,コンクリートの終局ひずみや疲労寿命(疲労強度)を明らかにした上で,圧縮疲労強度を用いたRC部材の設計を可能とすることが重要となる.本研究で行われた実験および解析結果を纏めると以下のようになる.・繰返し回数に伴う強度および剛性低下のみを考慮したFEM解析では,疲労寿命は予測できても変形挙動を精度良く予測できず,時間依存性の変形を考慮できる構成則を導入することの必要性が明らかにされた.・破壊に至るまでの全ひずみと体積ひずみとの関係,すなわち,破壊に至るまでのひずみ経路は荷重条件によらずほぼ等しい.・弾性係数は全ひずみの関数のみにより表され,荷重の種類(静的と疲労)による差異は見られない.・塑性ひずみは,作用させる上限応力が小さいほど大きくなる.・塑性ひずみを時間の影響を受けない塑性ひずみとクリープひずみの和により表すことで載荷時間の影響を考慮し,いかなる載荷履歴を受けるコンクリートにおいても破壊に至るまでの変形を表現できる構成則を開発した.・構成則を用いた数値計算により,クリープひずみが疲労寿命に及ぼす影響は極めて大きいこと,数値計算より得られる疲労寿命は,過去に提案されている実験式より求めた疲労強度よりも若干大きいこと,破壊時の終局ひずみは,荷重の種類によらず一義的に表される.・水中でのRCはりにおけるコンクリートが受け持つせん断力の低下分は,せん断補強筋が一時的に負担していたのではなく,圧縮域のコンクリートが破壊することによりコンクリートが受け持つせん断耐力が完全に消失したことによる再分配が起こっていたことを明らかにした.・水中せん断疲労耐力を定量化するにあたっては,コンクリートの終局ひずみや疲労寿命(疲労強度)を明らかにした上で,圧縮疲労強度を用いたRC部材の設計を可能とすることが重要となる.最終的な研究目的である,「劣化過程および疲労寿命を予測できるFEM解析手法の構築と水中における合理的な設計手法の確立」,を目指し,研究初年度である平成11年度の研究において,新しい測定システムの開発と疲労荷重下のコンクリートの構成則の開発を行った。それらの概要を以下に示す。1.既往のコンクリートの疲労に関する研究における最大の興味は,疲労寿命であった。しかし,疲労荷重を受けるコンクリートの劣化過程を把握するためには,繰返し荷重を受けるコンクリートの変形挙動を正確に追跡しなければならない。そこで,本研究では,200万回といった高サイクルを受けるコンクリートの破壊に至るまでのすべての変形を測定できる新しい測定システムを開発した。本システムは,100Hz刻みでデータを取り込むことができ,蓄積されるエネルギー量などの物理量を瞬時に測定値から計算できる。2.1.で示した測定システムを用いた実験,および,既往の実験結果を用い,圧縮もしくは引張疲労荷重下におけるコンクリートの構成則に関する検討を行った。すなわち,環境条件(気中と水中)ごとに,蓄積されるエネルギー量と剛性低下ならびに塑性ひずみの変化とを関連付け,疲労荷重下におけるコンクリートの応力-ひずみ(変形)曲線を描くことができる新しいモデルを構築した。しかし,本モデルは,静的破壊と疲労破壊とを統一的に表現できないことや応力振幅が大きく変化する場合の予測精度の低下,など幾つかの問題点を有している。今後の研究において,これから問題を除去し,より汎用性のある構成則を導き出すとともに,FEM解析への導入を図っていく。平成11年度の研究で構築したコンクリート構成則は,静的強度と疲労強度とを統一的に表現できないことや応力振幅が大きく変化する場合の予測精度が低いことなどの問題点を持っていた.そこで,平成12年度では,これらの問題点を解決し,より汎用性のある構成則を導き出すことを目的とした.作用最大応力,荷重の組合せ(疲労/疲労及び静的),応力変動を主たる変数としたコンクリートの圧縮試験を行い,以下の知見を得た.・破壊に至るまでの全ひずみと体積ひずみとの関係,すなわち,破壊に至るまでのひずみ経路は荷重条件によらずほぼ等しい.・弾性係数は全ひずみの関数のみにより表され,荷重の種類(静的と疲労)による差異は見られない.

・塑性ひずみは,作用させる上限応力が小さいほど大きくなる.これからの知見に基づき,新しい構成則を構築した.本構成則では,塑性ひずみを時間の影響を受けない塑性ひずみとクリープひずみの和により表すことで載荷時間の影響を考慮し,静的,疲労いずれにも共通の破壊表現方法を用いることにより,いかなる載荷履歴を受けるコンクリートにおいても破壊に至るまでの変形を表現できる.さらに,本研究で構築した構成則を用いた数値計算により,以下に示す知見が得られた.・クリープひずみが疲労寿命に及ぼす影響は極めて大きい.・数値計算より得られる疲労寿命は,過去に提案されている実験式より求めた疲労寿命よりも若干長い.・破壊時の終局ひずみは,荷重の種類によらず一義的に表される.すなわち,破壊時の応力が小さいほど終局ひずみが大きくなり,その関係は直線で近似できる.以上のように,本研究において,これまで考慮できなかった疲労破壊とクリープとを関連付けた構成則を構築し,さらに,静的および疲労のいずれにも用いることができる破壊基準を見出すことができた.しかし,FEM解析を用いた数値解析を行うまでには至っておらず,今後の課題として残された.
希土類化合物における超音波を用いた極低温,強磁場下での弾性特性の研究

充填型スクッテルダイト物質群は一般式RT_4X_<12>(R : rare-earth, T : transition metal, X : pnictogen)で記述される三元合金である。この系は構成する3つの元素を変えることにより固体物性で大変興味深い物性が出現する。特にRのサイトに入る希土類(rare-earth)を変化させることにより超伝導、重い電子系、磁気秩序、金属-絶縁体転移といった基底状態が実現する。希土類の変化、つまり4f電子の数の変化によりこの基底状態の変化が現れることから希土類の4f電子状態を明らかにすることが大きな課題であった。特に希土類化合物の基底状態、つまり低温物性を明らかにするには4f電子状態に作用する結晶場効果による4f電子の結晶場基底状態を明らかにすることが大変重要である。この基底状態について4f電子の異方的な電荷分布に起因する四重極モーメントを通してその基底状態を明らかにする有力な実験手段が超音波を用いた弾性定数の測定である。今回の研究においてR-Fe_4P_<12>(R : La, Pr, Nd)、Pr_xLa_<1-x>Fe_4P_<12>(x=0.95,0.85)、R-Ru_4Sb_<12>(R : La, Ce, Pr)、R-Pu_4P_<12>(R : Pr, Sm)について超音波を用いた物質の弾性特性の研究を行った。今回の研究において明らかになった重要な点は充填型スクッテルダイト化合物のなかでもPr化合物において基底状態がΓ_3非クラマロス2重項を有していることである。このΓ_3非クラマロス2重項がこれまで報告されている4f電子1個がその物性で大きな役割を担うCeまたはYb化合物と異なって異色の近藤効果、重い電子系の機構を実現していること、およびΓ_3非クラマロス2重項の四重極モーメントがこの系において大変重要な役割を担っていることを初めて実験的に明らかにした。これは改めて超音波を用いた弾性定数の測定が希土類化合物の基底状態を明らかにする上で有力な唯一の手段であることをも実証した。またこの充填型スクッテルダイト化合物のPrサイトを非磁性Laで置換することによりPrサイトの周期的な格子効果の重要性とPrの単イオン効果の研究もPrFe_4P_<12>について行った。その結果、PrFe_4P_<12>でははっきりしなかったPrの結晶場基底状態とその第一励起状態についても明らかにすることが出来た。この研究を通じてこの物質群におけるPr化合物においてΓ_3非クラマロス2重項の重要性を強く支持する結果を得ることが出来た。さらにPrPu_4P_<12>、SmPu_4P_<12>で出現する金属絶縁体転移近傍での弾性特性と基底状態が有する四重極モーメントと金属絶縁体転移との関わりについても議論した。その結果、四重極モーメントは露に金属絶縁体転移には関与しておらずその起源が局在した4f電子によるものでなくフェルミ面等の伝導を担う電子が大きく関与していることを明らかにした。本研究は希土類または遷移金属を中心とした化合物の極低温、強磁場下での物性研究について行ったものである。特に超音波を用いた位相比較法により弾性定数の測定を行い希土類の4f電子状態、遷移金属の3d電子状態を磁気特性、弾性特性から評価している。一般式ReTr_4X_<12>(Re:希土類、Tr:遷移金属、X:プニクトゲン)で記述されるスクッテルダイト型化合物について、これまでにLaFe_4P_<12>、PrFe_4P_<12>、NdFe_4P_<12>そしてLaRu_4Sb_<12>、CeRu_4Sb_<12>、PrRu_4Sb_<12>、について弾性定数の測定を行ってきた。希土類、遷移金属化合物で出現する多彩な物性の起源を明らかにするために磁性イオンの基底状態を明らかにすることは大変重要である。そして弾性定数の測定はその基底状態を大きく反映した異常を示す。これまでに以下のことが明らかになっている。LaFe_4P_<12>の弾性定数はC_<11>、(C_<11>-C_<12>)/2、C_<44>で降温とともに単調に増加し通常の振る舞いを示す。超伝導転移温度3.2Kで弾性異状は殆ど見られない。PrFe_4P_<12>については(C_<11>-C_<12>)/2に低温で弾性定数に軟化が観測され4f基底状態がΓ_3であることを決定し、磁場中で弾性定数の特異な振る舞いを観測し、この系において四重極近藤効果が存在していることを指摘し、またこの効果が外部磁場に著しく影響を受けることを明らかにした。NdFe_4P_<12

>においては強磁性転移温度1.9K近傍で全ての弾性定数に軟化が観測され、Ndの基底状態をΓ_8四重項であることを明らかにした。またLaRu_4Sb_<12>、PrRu_4Sb_<12>については全ての弾性定数において降温とともに単調に増加する振る舞いを見せる。両物質とも超伝導転移をそれぞれ3.2K、1.0Kで示すがLaFe_4P_<12>同様、顕著な異状は弾性定数には観測されなかった。またPrRu_4Sb_<12>については低温でPrイオンの結晶場基底状態に起因する軟化が全ての弾性定数にて観測されなかったことからΓ_1一重項基底状態であることを明らかにした。CeRu_4Sb_<12>については60K付近でその電気抵抗が近藤効果に起因すると考えられる温度で急激に減少し、その帯磁率も大きくキュリー則から逸脱する。この温度で弾性定数に僅かな変化が観測された。Ceの結晶場基底状態に起因した顕著な弾性異常も観測されておらずCeの価数が揺動しているという報告もあることから基底状態が安定していない可能性がある。また遷移金属化合物については層状Mn酸化物La_<2-2x>Sr_<1+2x>Mn_2O_7の研究を行い、Srの濃度変化、つまりホール濃度の一連の変化(濃度系列)によるMnの3d電子状態の変化について、バンド幅、結晶場分裂、重なり積分をもとにモデル化しその妥当性を評価した。以上がこれまでの研究中間報告である。充填型スクッテルダイト物質群は一般式RT_4X_<12>(R : rare-earth, T : transition metal, X : pnictogen)で記述される三元合金である。この系は構成する3つの元素を変えることにより固体物性で大変興味深い物性が出現する。特にRのサイトに入る希土類(rare-earth)を変化させることにより超伝導、重い電子系、磁気秩序、金属-絶縁体転移といった基底状態が実現する。希土類の変化、つまり4f電子の数の変化によりこの基底状態の変化が現れることから希土類の4f電子状態を明らかにすることが大きな課題であった。特に希土類化合物の基底状態、つまり低温物性を明らかにするには4f電子状態に作用する結晶場効果による4f電子の結晶場基底状態を明らかにすることが大変重要である。この基底状態について4f電子の異方的な電荷分布に起因する四重極モーメントを通してその基底状態を明らかにする有力な実験手段が超音波を用いた弾性定数の測定である。今回の研究においてR-Fe_4P_<12>(R : La, Pr, Nd)、Pr_xLa_<1-x>Fe_4P_<12>(x=0.95,0.85)、R-Ru_4Sb_<12>(R : La, Ce, Pr)、R-Pu_4P_<12>(R : Pr, Sm)について超音波を用いた物質の弾性特性の研究を行った。今回の研究において明らかになった重要な点は充填型スクッテルダイト化合物のなかでもPr化合物において基底状態がΓ_3非クラマロス2重項を有していることである。このΓ_3非クラマロス2重項がこれまで報告されている4f電子1個がその物性で大きな役割を担うCeまたはYb化合物と異なって異色の近藤効果、重い電子系の機構を実現していること、およびΓ_3非クラマロス2重項の四重極モーメントがこの系において大変重要な役割を担っていることを初めて実験的に明らかにした。
視床下部と自律神経系による代謝調節機構の解明：個体・細胞レベルでの検討

消化管と視床下部をとの関連を形態の維持、代謝調節機構という観点から検討した。ラットの実験において視床下部が小腸粘膜の増殖とアポトーシスを制御し恒常性維持に重要であることが判明した。膵臓、肝臓の形態恒常性維持に重要な働きをしていることが判明した。経口摂取した脂肪と消化管形態の恒常性の維持との関連を明確にし、中枢神経系の関与を明確にした。培養細胞を用いてアポトーシス関連の細胞内シグナル伝達系について検討し、各種の増殖因子の発現との関連を明確にした。エネルギーの摂取を中心とする生体の代謝調節においては小腸、膵臓、肝臓を中心する消化管での消化吸収機能と食欲の調節機能が大切な制御機構である。食欲の調節は中枢神経のなかでも視床下部を中心になされており,視床下部は自律神経系の制御においても重要な中枢となっている。今回は視床下部を中心とする中枢神経と小腸、膵臓、肝臓を中心とする消化管との関連を形態の維持、代謝調節機構という観点から検討した。1)栄養素の消化吸収において重要な働きをしているのが小腸粘膜と門脈系であり,消化吸収では絨毛形態を中心とする吸収面積の維持が重要である。ラットの実験において視床下部が小腸粘膜の増殖とアポトーシスを制御しており、小腸粘膜の恒常性維持に重要であり、その制御機構に関しても明確にした。視床下部は、膵臓、肝臓の形態恒常性維持にも重要な働きをしていた。2)小腸細胞核純化を行い,トポイソメラーゼII活性を測定するとともに、アポトーシスに関連する細胞内のシグナル伝達系について検討した。その結果、各種の増殖因子の発現との関連していることが判明した。増殖因子の発現と実際の増殖能の変化を細胞のターンオーバー、粘膜細胞のDNA合性能、ポリアミン合成の律速酵素のオルニチン脱炭素酵素活性等の検討した結果、中枢神経系の抹消組織増殖機構に及ぼす影響が明らかになった。3)各種の脂肪摂取が消化管形態の恒常性の維持に重要な働きをしていることを明確にし、その維持機構が中枢神経系が関与していることが判明した。1)栄養素の消化吸収機構において最も重要な働きをしているのが小腸粘膜で,消化吸収では絨毛形態等の吸収面積の維持が不可欠である。ラットの実験において視床下部が小腸粘膜の増殖とアポトーシスを制御しており、小腸粘膜の恒常性維持に重要であることが判明した。更に膵臓、肝臓の形態恒常性維持にも重要な働きをしていることを明らかにした。2)小腸細胞核純化を行い,トポイソメラーゼII活性を測定するとともに、アポトーシスに関連する細胞内のシグナル伝達系について検討し、各種の増殖因子の発現との関連を明確にした。さらに増殖因子の発現と実際の増殖能の変化を細胞のターンオーバー、粘膜細胞のDNA合性能、ポリアミン合成の律速酵素のオルニチン脱炭素酵素活性等の検討をし、総合的に中枢神経系の抹消組織増殖機構に及ぼす影響を解析した。3)各種の脂肪摂取が消化管形態の恒常性の維持に重要な働きをしていることを明確にするととともに、その維持機構の一部に中枢神経系が関与していることが判明した。食欲調節は中枢神経のなかでも視床下部を中心になされており,視床下部は自律神経系の制御において重要な中枢となっている。小腸、膵臓、肝臓を中心する消化管での消化吸収機能と食欲の調節機能は、エネルギーの摂取を中心とする生体の代謝調節において重要な役割をはたしている。今回は小腸、膵臓、肝臓を中心とする消化管と視床下部を中心とする中枢神経との関連を形態の維持、代謝調節機構という観点から検討した。2)オリーブ油、コーン油、牛脂を中心に各種の脂肪摂取が消化管形態の恒常性の維持に重要な働きをしていることを明確にするととともに、その維持機構の一部に中枢神経系が関与していることが判明した。

3)小腸細胞核純化を行いアポトーシスに関連する細胞内のシグナル伝達系について検討し、各種の増殖因子の発現との関連を明確にした。増殖因子の発現と実際の増殖能の変化を細胞のターンオーバー、粘膜細胞のDNA合性能、ポリアミン合成の律速酵素のオルニチン脱炭素酵素活性等の検討をし、総合的に中枢神経系の消化管組織増殖機構に及ぼす影響を解析した。内科(消化器内科)In vivo実験:自律神経系および摂食行動に関連する視床下部の諸核に液性因子の微量注入や、破壊してその影響を見た。数時間単位の急性期と12週間後の長期の慢性実験との両方で施行する。本年度にほぼ達成できた。視床下部等の中枢神経系が消化管の増殖・及ぼす影響を明確にし、アポトーシス、増殖因子,癌関連遺伝子との関係を含めて細胞内のシグナル伝達系の検討を施行した。In vitro実験:本年度には培養系細胞を利用した実験を開始した。自律神経系および摂食行動に関連する視床下部の諸核に液性因子の微量注入や、破壊してその影響を見る。視床下部等の中枢神経系が消化管の増殖・及ぼす影響を明確にし、アポチーシスア、増殖因子,癌関連遺伝子との関係を含めて細胞内のシグナル伝達系の検討を施行する。本年度に研究に着手することができた。本年度にはまだ着手できていないが、実験遂行の準備はほぼできている。平成24年度25年度でin vivoの実験計画のほとんどが遂行できた。平成25年にin vitroの実験系に着手した。平成24年度でin vivoの実験計画のほとんどが遂行できた。平成25年度以後はin vitroの実験系を中心に研究を推進する予定であり、その概略を以下に記載した。代謝調節に関しては、小腸、膵臓、肝臓に焦点をあてて検討する。小腸に関しては消化吸収機構に関する中枢神経の作用、膵臓に関しては血糖調節機構、肝臓に関しては肝細胞機能への影響、に焦点をあわせて実験を計画する。・膵臓生理機能のin vivo実験系:β細胞や血糖調節機構を中心とする実験系
標示（ラベル）操作の可能性と課題：日英語の「構造標示の二重性」現象の分析

2018年度は初年度にあたり、本研究課題の対象となる、構造的な標示に曖昧性が観察される、もしくは、異なる標示を持つ異なる構造と従来考えられてきた構造を、日本語と英語を中心に洗い出すことを中心に研究活動を行った。英語に関しては、生成文法関係のこれまでの研究を『統語論大全』や『英語構文辞典』ほか、伝統的文法書(The Cambridge Grammar of the English Language,など)から、日本語については、研究代表者の専門である「生成日本語統語論」の論考だけでなく、考察の視点の異なる伝統的国語学の論考も含め、本研究課題と関わる現象を整理し、次年度以降の具体的分析、提案につながる経験的基盤を構築した。また、理論的な動向(特に、標示操作(ラベル)の理論的位置づけ、および、ラベルそのものの統語構造における役割)については、国内の学会(日本言語学会、日本文法学会ほか)や海外の招聘者の講演などへの参加、海外の(今後招聘予定の)研究者などとの討議、などにより情報収集、意見交換などを行い、本研究の申請時の見通し(ラベル(標示)は、併合操作のアルゴリズムにより決定されるとしても、勝ち残るラベルの可能性は、併合された統語要素のカートグラフィ的な視点からの上位構造における機能の観点から決定される)を更に推進できるとの確証を得た。初年度には、上記の実績の内容に関わる形で、海外での学会などへの参加や研究協力者との会合などにより、研究動向の調査も予定していたのだが、それを行うことが出来なかった。その部分は次年度に実施する予定である。実質的な研究内容(ラベルと関わる現象の記述的および理論的分析)については、ほぼ予定通り進捗している。2018年度に実施できなかった海外での情報収集、意見交換を実施する。その作業と並行して、2018年度の作業により獲得した本研究課題の「標示の二重性」を示す典型的な構文(英語では「縮約関係節」「名詞的分詞節」「副詞的分詞節(分詞構文)」、日本語では「補文としての「の」節」「自由関係節」「変化関係節」「逆接の「の」副詞節」など)の記述的基盤・一般化を理論的に整理・分析し、その成果の国内外の学会などでの発表を目指す。2018年度に予定していた海外での情報収集、学会参加が叶わなかったことから旅費やその他の支出が限られたため。