hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代人材早期選抜の進展に伴う職場・キャリア管理の変容と課題に関する研究

本研究の目的は、次世代幹部人材の選抜早期化が進む中、「RQ1:次世代基幹(コア)・幹部候補人材の選抜・育成がどのように進められるのか」を明らかにすること、「RQ2:彼・彼女らの選抜が早期化することでキャリア管理・志向及び職場(職場風土など)にどのような影響を与えているのか」について実態調査を踏まえて明らかにすることである。
屋外スポーツ活動者のカロテノイド適正摂取量に関する研究

【目的】これまでに紫外線暴露による血中β-カロテン濃度の変化及び血中抗酸化能へ及ぼす影響については明らかにされていない。そこで紫外線暴露量の多いスポーツ競技者と少ない競技者ではUVBによって惹起されるDNA酸化傷害の程度が異なるか否かと血中抗酸化ビタミン濃度に変化がみられるかどうかを検討した。【対象・方法】研究協力の同意が得られた高校女子ソフトボール部員12名、高校女子バレーボール部員17名、コントロール群として大学女子学生11名を対象とした。平成18年夏期に早朝空腹時採血を行い、ヒトリンパ球を用いたCBMN assayを行った。HPLC法により血漿β-カロテン、アスコルビン酸、α-トコフェロール濃度を測定した。採血前の1週間は抗酸化ビタミンの摂取量調査、身体活動量および日常の紫外線暴露量を計測した。【結果および考察】自然誘発性の小核出現率はいずれの群でも低く、群間の差は見られなかったが、UVB照射を行ったリンパ球においては、バレーボール部(21.5±11.0%)がコントロール群(7.8±5.4%、p<0.01)やソフトボール部(9.5±5.7%、p<0.05)よりも有意に高かった。両運動群で身体活動量が同等であったにもかかわらず、バレーボール部のみ小核出現率がコントロール群よりも高値を示した原因の1つとして、α-トコフェロール濃度がコントロール群よりも有意に低値を示していたこと(p<0.05)が関係しているかもしれない。しかしながら、α-トコフェロール濃度と小核出現率の間には相関関係は認められず、さらに、β-カロテンの摂取量や血中濃度にも3群間で差が認められなかった。従って、ソフトボール部のように日常的に紫外線に暴露されている場合には、これらの抗酸化ビタミン以外の紫外線に対する何らかの耐性が高まっている可能性が考えられた。【目的】競技者の運動環境が血中β-カロテン濃度やその抗酸化能に及ぼす影響は明らかとなっていない。そして屋内外のスポーツを行う若年者における具体的な野菜摂取量を示されていない。そこで、1年目は、紫外線による酸化損傷度を測定する手法の検討と、血中β-カロテン濃度と酸化損傷との関係を検討した。【方法】試料にはヒトリンパ芽球様細胞WIL2-NSを用いた。紫外線は短波長のUVB(302nm)を用い、紫外線強度は300μW/cm^2とした。紫外線を直接WIL2-NS細胞に照射し、照射量依存的(コントロール0秒、3秒、5秒、10秒)に酸化傷害が起こるかをみた。照射後、細胞をHBSSにて洗浄し、小核試験法を行い、顕微鏡下にて2核細胞1000個中の有小核細胞をカウントし、小核出現率を算出した。また、女子高校生31名のリンパ球を用いてUVB照射による小核出現率を調べ、血中およびリンパ球中のβ-カロテン濃度との関係をみた。β-カロテン濃度はHPLC法にて測定した。【結果及び考察】小核出現率(Mned BN cells/1000BN cells(%)は、UVB照射時間依存的に0秒で16.1±1.4、3秒では28.0±5.8、5秒では41.1±3.4と増加した。CV%はそれぞれ8.4%、20.3%、8.5%であり、照射5秒で安定した数値が得られることがわかった。しかし、10秒以上の照射時間では著しく細胞が破壊され、測定できない試料もあったため照射時間は5秒とした。血中β-カロテン濃度とリンパ球中β-カロテン濃度との問には正の相関関係が見られ(p<0.568、p<0.05)、血中β-カロテン濃度の上昇に伴い、UVB照射後の小核出現率が減少した(r=-0.422、p<0.05)。このことから、β-カロテンが紫外線によって惹起されるDNA損傷の予防に関与している可能性が示唆された。

しかしながら、α-トコフェロール濃度と小核出現率の間には相関関係は認められず、さらに、β-カロテンの摂取量や血中濃度にも3群間で差が認められなかった。従って、ソフトボール部のように日常的に紫外線に暴露されている場合には、これらの抗酸化ビタミン以外の紫外線に対する何らかの耐性が高まっている可能性が考えられた。
環境化学物質による脳由来神経栄養因子発現誘導と異常行動との関連性についての研究

本音度は、興奮性と抑制系のアンバランスが自閉症発症などと関連するという指摘を踏まえ、BDNF発現とGABAレセプターサブユニット発現との関係に注目して解析を進めた。1.デルタメトリン(DM)の構造活性相関とDMの作用機構の解析;ラット大脳皮質初代神経細胞培養系において、DMなどのタイプIIピレスロイド殺虫剤は脳由来神経栄養因子(BDNF)の顕著な誘導を引き起こす。DMは、GABA_Aレセプターの抑制活性も有しており、興奮性作用が強く出てBDNFの誘導を引き起こしていることが予想された。そこで、DMをもとに化学修飾を行い、構造活性相関の解析を行っている。現在は、特許の関係もあり具体的な説明はできないが、創薬へのシーズの可能性がある。2.バルプロ酸の影響;バルプロ酸(VPA)は、抗てんかん薬としてよく使われているが、妊婦の常用は自閉症発症の原因になっていることが指摘されている。VPAはBDNF遺伝子の発現誘導を起こすとともに、GABA_Aレセプターγ2サブユニットのmRNA合成を顕著に抑制した。また、クロライドトランスポーターでGABAレセプター活性に影響を与えるKCC2のmRNA発現も低下した。これら事実は、VPA投与で興奮性と抑制性のアンバランスが生じる可能性のあることが予想される。3.DMによる発現変化;DM投与によってもGABA_Aγ2レセプターmRNAの発現減少が認められた。一方、細胞内へのカルシウム流入でも同様な発現変化が認められた。自閉症患者の3割以上は、幼児期にてんかんを経験しているという統計調査がある。最近、てんかんがNMDAレセプターNR2Aからカルシウム流入を経由してBDNF発現誘導の経路によって引き起こされることが報告された。てんかんと自閉症などとの関連性が考えられる。以上の事実は、興奮性と抑制性のバランスが興奮性に傾くことに、遺伝子発現レベルの変化が影響を与えている可能性のあることを示している。DMにはその可能性が強く存在する。本年度は、系殺虫剤ばかりでなく、広く能由来神経栄養因子(BDNF)遺伝子発現に影響を与える因子について検討を加えた。1.ピレスロイド系殺虫剤の与える影響;ラット大脳皮質初代神経細胞培養系において、デルタメトリンなどのタイプIIピレスロイド系殺虫剤は顕著なBDNFmRNA発現誘導能を示したが、CN基を含まないタイプI型は誘導能を示さなかった。構造活性相関に関する研究から、加水分解産物及びその誘導体は誘導能を示さないことが明らかとなった。現在、さらに詳細な解析を行っている。また、ラットへのデルタメトリン投与で脳内BDNFmRNAの発現量の増加が認められた。しかし、毒性効果は認められなかった。今後、行動との関係を検討する。2.除草剤グルフォシネートの与える影響;グルタミン酸によって誘導されるBDNFmRNA発現を促進する作用が認められたが、有意な結果が得られなかった。実験条件の検討が必要である。3.バルプロ酸の影響;バルプロ酸(VPA)はGABAトランスアミナーゼ阻害剤であり、抗てんかん薬として使われている。しかし、妊婦の常用は自閉症発症の原因になっていることが指摘されている。VPAを培養系に加えると、BDNFexonI mRNAの顕著な誘導が認められた。トリコスタチンAによっても顕著な誘導が認められたことから、VPAはヒストン脱アセチルか酵素阻害薬として働いていることが考えられた。BDNFexonIは、海馬歯状回における神経幹細胞分化に関わっている可能性が高く、BDNFexonImRNA発現の異常と自閉症との関係が予想される。4.BDNF遺伝子発現誘導剤の多検体スクリーニング系の確立;BDNF遺伝子プロモーター活性を指標に、96穴多検体スクリーニング系を検討し、その確立に成功した。今後、このスクリーニング系で、BDNF遺伝子発現に影響を与える科学物質のスクリーニングを行う。最近、てんかんがNMDA

レセプターNR2Aからカルシウム流入を経由してBDNF発現誘導の経路によって引き起こされることが報告された。てんかんと自閉症などとの関連性が考えられる。以上の事実は、興奮性と抑制性のバランスが興奮性に傾くことに、遺伝子発現レベルの変化が影響を与えている可能性のあることを示している。DMにはその可能性が強く存在する。
HCV感染に起因する肝病態の進展に係わる宿主因子に関する研究

HCV RNAの長期複製と発癌との関係を明らかにすることを目的として研究を行い、以下に示す成果を得た。(1) HCV RNAの長期複製により顕著に発現低下したCPB2とBASP1遺伝子について、発現低下の分子機序を解析し、その一端を解明した。(2) HCV RNAの長期複製により発現低下するmiR-22とmiR-34aを見出した。(3)ヒト肝細胞由来のExosomeを再現性良く安定的に調製できる方法を開発し、HCV RNA複製細胞の長期培養におけるExosomeの変動解析に応用した。(4)不死化ヒト肝細胞を用いて新規HCV RNA複製細胞モデルの開発を試み、今後の研究に有用な知見を得た。我々が、これまでに開発、樹立したHuH-7およびLi23ヒト肝がん細胞株由来のC型肝炎ウイルス(HCV) RNA複製細胞クローン株(複数)を用いて、HCV RNAの長期複製増殖とがん化誘導との関係を明らかにすることを目的として以下の4項目についての研究を行った。(1)HCVの長期複製により不可逆的発現変動を示した宿主遺伝子に関する解析. HCV RNAの長期複製により発現量が変化した9遺伝子について、数種類の不死化ヒト肝細胞株における発現プロファイルを作成した。発現量が変化した9遺伝子のうち顕著な発現抑制の観察された2遺伝子について、それらの遺伝子プロモーター解析による発現責任領域の同定を行うとともに、発現抑制にDNAのメチル化が関与していることを明らかにした。また、長期培養によるHCVの遺伝子変異動態についても明らかにした。(2)HCVの長期複製により不可逆的発現変動を示すmiRNAに関する解析.長期に継代した2種類のHCV RNA複製細胞とそれらの治癒細胞(インターフェロンによりHCV RNAを細胞から人為的に排除した細胞)を用いて、miRNAアレイの比較解析を行い、HCV RNAの長期複製により不可逆的に発現抑制を示す2種類のmiRNAを同定した。(3)HCVの長期複製によるExosomeの質的変動に関する解析. Exosomeの調製方法は、幾つかあり、それぞれ一長一短であるため、長期継代培養したHCV RNA複製細胞を用いて、Exosomeの調製方法の最適化を行った。(4)不死化ヒト肝細胞を用いた新規HCV RNA複製細胞モデルの開発. HCV RNAの効率的な複製に必要なmiR122を高発現させた不死化ヒト肝細胞株PH5CH8を用いて、HCV RNA複製細胞モデルの開発を試みた。その結果、miR122以外にも宿主因子がさらに必要であることが分かった。昨年度に引き続きHCV RNAの長期複製増殖とがん化誘導との関係を解明することを目的として以下の4項目につき研究を行った。(1)HCVの長期複製により不可逆的発現変動を示した宿主遺伝子に関する解析:発現レベルが顕著に減少した2遺伝子(CPB2とBASP1)に焦点を絞って、それらの発現制御機構を詳細に検討した。当初、両遺伝子の発現抑制にDNAメチル化の関与が示唆されていたが、検討の結果、CPB2遺伝子では、HNF-1αが発現レベルを規定する因子であること、この遺伝子の発現低下がプロモーター領域のメチル化やHNF-1aの発現低下では説明できず脱メチル化により発現が回復する未知の宿主因子の存在が示唆された。BASP1遺伝子についてもGCボックス様配列がプロモーター活性に重要であったが、メチル化以外の機構の存在が示唆された。(2)HCVの長期複製により不可逆的発現変動を示すmiRNAに関する解析:発現が低下する2種類のmiRNAについて、標的遺伝子候補を探索した。得られた幾つかの遺伝子候補のmRNAやタンパク質レベルの発現変動とリンクしているかどうかを検討したが、明確に標的遺伝子であるという結論には至らず、更なる検討が必要であった。(3)HCVの長期複製によるExosomeの質的変動に関する解析:これまでに開発したExosomeの調製法を用いて、長期に培養継代したHCV RNA複製細胞で検討したところ、Exosomeの量的変動が経時的に起っていることが分かった。(4)不死化ヒト肝細胞を用いた新規HCV RNA複製細胞モデルの開発:不死化ヒト肝細胞株PH5CH8にmiR122とClaudin 1を過剰発現させHCV増殖系の開発を試みた。この過程で特殊な無血清培地を用いるとHCVの産生量が大幅に上昇する現象を見出し今後の開発研究に有用であることが分かった。昨年度に引き続きHCVの長期複製増殖とがん化誘導との関係を解明することを目的として4項目(項目1を重点的に)につき研究を行った。(1)HCVの長期複製により発現変動を示した宿主遺伝子に関する解析:発現レベルが顕著に減少した2遺伝子(CPB2とBASP1)のうち、CPB2に焦点を絞って、その発現制御機構に関与する宿主因子の同定を試みた。これまでの研究でCPB2の発現における責任転写因子であるHNF1に対して制御機能を有する未知の宿主遺伝子(脱メチル化剤で発現誘導される)の存在が示唆されたことから、今年度はHCVが長期に複製している細胞に脱メチル化剤処理を行い、処理後に顕著な発現変動を示す遺伝子をcDNAマイクロアレイ解析により探索した。その結果、CPB2を含めた14種類の遺伝子を選択同定した。しかし、これらの遺伝子を単独で上記の細胞で一過性に発現させたが、CPB2の発現レベルの有意な上昇を認めるところまでには至らなかった。

(2)HCVの長期複製により発現変動を示すmiRNAに関する解析:発現低下したmiRNA-34aとmiRNA-22の標的遺伝子の解析を昨年に引き続き行ったが、上記細胞における標的遺伝子を同定するまでには至らず、更なる検討が必要であった。(1)と(2)の研究成果はActa Medica Okayama誌に原著論文として掲載された。(3)HCVの長期複製によるExosomeの質的変動に関する解析:本研究において開発したExosome調製法を用いて検討した結果、HCVの長期複製によりExosomeの産生量が低下する傾向にあることが分かった。(4)不死化ヒト肝細胞を用いた新規HCV複製細胞モデルの開発:昨年度に引き続き、種々の条件下でPH5CH8細胞を用いてHCVの複製効率の上昇を試みたが、有用なレベルには至らず更なる検討が必要であった。HCV RNAの長期複製と発癌との関係を明らかにすることを目的として研究を行い、以下に示す成果を得た。(1) HCV RNAの長期複製により顕著に発現低下したCPB2とBASP1遺伝子について、発現低下の分子機序を解析し、その一端を解明した。(2) HCV RNAの長期複製により発現低下するmiR-22とmiR-34aを見出した。(3)ヒト肝細胞由来のExosomeを再現性良く安定的に調製できる方法を開発し、HCV RNA複製細胞の長期培養におけるExosomeの変動解析に応用した。(4)不死化ヒト肝細胞を用いて新規HCV RNA複製細胞モデルの開発を試み、今後の研究に有用な知見を得た。本研究の柱である4項目のうち、項目(1)については、当初の計画どおり順調に進展しており、最終年度において目標達成の目処が立つ研究成果が得られた。初年度にHCV RNAの長期複製により生じるHCV遺伝子の変異と多様性獲得動態を詳細に解析することができたため、本研究において解析対象とした2遺伝子との相互作用において、重要な情報になるものと期待できる。項目(2)は、当初順調であったが、miRNAの標的遺伝子の同定の段階で時間を要した。最終年度では、この段階をクリアーすることが必要となった。項目(3)については、初年度にExosomeの精製方法を新たに開発する必要があり時間を要したが、その後、順調に研究が進み、最終年度に目的を達成できる見込みである。項目(4)については、当初から困難な課題であるとは予想していたが、実験の結果、細胞の更なる改良が必要であることが分かった。全体としての進捗状況は、概ね良好で予想していた範囲内にあり、最終年度の研究成果が期待できる。27年度が最終年度であるため、記入しない。基礎医学本研究は当初の研究計画に沿って概ね進展しているため、推進方策の大きな変更はない。従って、今後も4つの項目について、研究を進めて行く予定である。具体的には、項目(1)については、マイクロアレイ解析などにより目的の宿主因子の同定を行い、CPB2遺伝子の発現低下の原因の解明を目指す。不死化肝細胞でCPB2やBASP1遺伝子を発現させ、細胞にどのような変化が生じるかを調べる。項目(2)については、同定された2種類のmiRNAの標的遺伝子をヒト不死化肝細胞を用いて調べる。
植物病原糸状菌の侵入器官の形態形成と細胞周期の制御機構に関する研究

一般に糸状菌の形態形成は適切な細胞周期進行に基づいて行われるが、植物病原糸状菌において細胞周期制御と感染過程における形態分化の関連性に関する研究事例は極めて限られている。申請者はこれまでに、ウリ科植物を宿主とするウリ類炭疽病菌の植物への病原性にはRab GAP複合体を構成するBub2/Bfa1によるG1/S期の移行抑制が必要であることを明らかにしてきた。一方で、酵母や非植物病原糸状菌におけるこれらの相同遺伝子はG1/S期の進行制御には関与せずM期の進行制御や隔壁形成に関与することから、本シグナルカスケードは生物種によって異なる機能を持つ可能性が示唆される。本年度は、第一にマイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析により、GAP複合体制御下の遺伝子発現変動を検討した。その結果、bub2破壊株ではDNA合成酵素やDNAヘリカーゼといったDNA複製に関与するタンパク質をコードする遺伝子群の顕著な発現上昇が認められた。加えて転写因子、小型分泌タンパク質、糖質関連酵素、膜輸送体に関連する遺伝子に関しても大幅な発現変動が認められ、これらの遺伝子発現の変動が病原性低下の要因となる可能性が強く示唆された。また、ウリ類炭疽病菌と同様に付着器と呼ばれる侵入器官を介した植物感染を行う植物病原菌におけるGAP複合体の機能の保存性を検討した。その結果、アブラナ科炭疽病菌、イネいもち病菌におけるbub2破壊株はG1/S期が異常に早期化した上に、核分裂に伴う隔壁形成の頻度が顕著に低下し、宿主植物への侵入能力が顕著に低下した。以上の結果は、本GAP複合体による制御機構が炭疽病菌といもち病菌に共通して存在し機能することを示しており、付着器を介した植物感染を行う植物病原糸状菌が独自の細胞周期、隔壁形成制御機構を獲得してきた可能性を示唆する。28年度が最終年度であるため、記入しない。ウリ類炭疽病菌においてRab型GTPase活性化タンパク質(GAP)複合体を構成するCoBub2/CoBfa1はG1/S期の進行を制御し、宿主の病原性に関与する。一方で、出芽酵母における相同遺伝子BUB2、BFA1は核分裂終了機構を制御することからBub2/Bfa1は生物種によって異なる機能を持つ可能性が示唆される。平成26年度の研究において、出芽酵母BUB2およびBFA1が本菌において機能オルソログであることを検討するために、ウリ類炭疽病菌cobub2cobfa1二重破壊株に出芽酵母BUB2、BFA1の双方を導入した。その結果、二重破壊株における細胞周期および病原性の欠損形質が相補され、これらが機能オルソログであることが判明した。また、細胞周期を制御するCoBub2/CoBfa1と宿主の病原性との関連性を評価するために、植物侵入に必須となる付着器孔における細胞骨格セプチンおよびアクチンを可視化した。その結果、破壊株でこれら細胞骨格因子の集積は顕著に低下し、さらに遺伝子破壊株接種によって植物の防御応答因子が顕著に誘導されることが見出された。さらに、出芽酵母ではBub2/Bfa1がGTPase Tem1を介して核分裂終了機構を制御することから、CoBub2/CoBfa1が制御するG1/S期進行にCoTem1が介在するかを検討した。恒常不活性型CoTEM1をcobub2破壊株およびcobfa1破壊株へ導入したところ、破壊株で認められる細胞周期および病原性の欠損形質が相補された一方で、恒常不活性型CoTEM1導入株は発芽胞子の隔壁形成率が増加した。よって本菌は出芽酵母と同様にBub2/Bfa1-Tem1のシグナルカスケードが保存されていることが判明し、一方でその機能は生物種によって特徴的な役割を果たすことが推察された。Rab型GTPase活性化タンパク質複合体を構成するBub2/Bfa1は、酵母や非植物病原糸状菌においてM期終了機構(MEN)や隔壁形成開始機構(SIN)を制御する。一方、植物病原糸状菌のウリ類炭疽病菌における相同遺伝子CoBUB2、CoBFA1はGTPaseであるCoTem1を介して感染器官分化時にG1/S期の進行を制御し、宿主への感染能に必須であることを示してきた。この結果からBub2/Bfa1-Tem1カスケードの機能は生物種により多様性がある可能性が示唆される。平成27年度は、LacO/LacI-GFPシステムによる染色体タギング法を本菌に導入し、染色体の一部を蛍光染色することで、染色体の倍加時期の観察によりG1/S期の移行時期を評価した。その結果、野生株が胞子発芽時にG1期からS期へ移行するのに対し、cobub2破壊株では野生株よりも顕著に早い段階でG1/S期の移行が観察された。そこで、CoBub2/CoBfa1の下流でG1/S期の進行を制御するCoTem1に着目し、感染器官分化時におけるCoTem1の局在を評価した。その結果、CoTem1は細胞周期を通じて紡錘体極体(Spindle pole body)に局在し、cobub2破壊株ではその局在様式が影響を受けることを明らかにした。

さらにCoTem1の下流因子でG1/S期進行を制御する因子を同定するために、酵母ツーハイブリッド法を用いて網羅的スクリーニングを行い、9種類のCoTem1との相互作用候補遺伝子の取得に成功した。本年度の研究計画に従って、染色体タギング法を糸状菌において初めて確立し、細胞学的観察によりcobub2破壊株において細胞周期が早期化することを明確化できた。また、CoBub2/CoBfa1の下流でG1/S期を制御するCoTem1が細胞周期を通じて紡錘体極体に局在することを明らかにし、さらに酵母ツーハイブリッド法により、CoTem1と相互作用する因子の候補の選抜に成功した。これら候補因子の機能解明により細胞周期と病原性の関連性に関する研究を進めていく予定であり、本研究はおおむね順調に進展していると評価する。一般に糸状菌の形態形成は適切な細胞周期進行に基づいて行われるが、植物病原糸状菌において細胞周期制御と感染過程における形態分化の関連性に関する研究事例は極めて限られている。申請者はこれまでに、ウリ科植物を宿主とするウリ類炭疽病菌の植物への病原性にはRab GAP複合体を構成するBub2/Bfa1によるG1/S期の移行抑制が必要であることを明らかにしてきた。一方で、酵母や非植物病原糸状菌におけるこれらの相同遺伝子はG1/S期の進行制御には関与せずM期の進行制御や隔壁形成に関与することから、本シグナルカスケードは生物種によって異なる機能を持つ可能性が示唆される。本年度は、第一にマイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析により、GAP複合体制御下の遺伝子発現変動を検討した。その結果、bub2破壊株ではDNA合成酵素やDNAヘリカーゼといったDNA複製に関与するタンパク質をコードする遺伝子群の顕著な発現上昇が認められた。加えて転写因子、小型分泌タンパク質、糖質関連酵素、膜輸送体に関連する遺伝子に関しても大幅な発現変動が認められ、これらの遺伝子発現の変動が病原性低下の要因となる可能性が強く示唆された。また、ウリ類炭疽病菌と同様に付着器と呼ばれる侵入器官を介した植物感染を行う植物病原菌におけるGAP複合体の機能の保存性を検討した。その結果、アブラナ科炭疽病菌、イネいもち病菌におけるbub2破壊株はG1/S期が異常に早期化した上に、核分裂に伴う隔壁形成の頻度が顕著に低下し、宿主植物への侵入能力が顕著に低下した。以上の結果は、本GAP複合体による制御機構が炭疽病菌といもち病菌に共通して存在し機能することを示しており、付着器を介した植物感染を行う植物病原糸状菌が独自の細胞周期、隔壁形成制御機構を獲得してきた可能性を示唆する。昨年度の計画に従って、ウリ類炭疽病菌CoBUB2およびCoBFA1が出芽酵母における相同遺伝子BUB2およびBFA1と機能オルソログであることを明らかにすることができた。また、CoBub2/CoBfa1は付着器孔における細胞骨格セプチンおよびアクチンの集積に関与することを明らかにし、さらに感染器官形成時における細胞周期制御の異常が植物体の防御応答を誘導するといった興味深い現象も見出した。また、Bub2/Bfa1の標的とするGTPase Tem1を同定し、各種の酵母、糸状菌との比較によりこのシグナルカスケードのもとで制御される細胞応答反応の異同を明らかにし、植物病原糸状菌の植物感染における機能的特異性を明らかにした。以上より、本研究は順調に進行していると評価する。ウリ類炭疽病菌の野生株およびcobub2破壊株においてG0、G1、S、G2/M期の各段階におけるマイクロアレイを行い、CoBUB2遺伝子の下流で制御される細胞周期制御遺伝子および植物感染の関連遺伝子を同定する。
ネコの犬糸状虫症の免疫学的診断法の確立に関する研究

1.感染幼虫の注入による定量感染猫を作出し、免疫学的診断法の有用性を検討した結果、抗体陽転は感染30日後、血清中の抗原陽転は160日後で、発作発生の危険性が高くなる感染180日以前に診断できる可能性が示唆された。2.感染幼虫の定量感染後に駆虫を行ない、感染曝露に伴う抗体価の推移を4頭の猫で観察した結果、抗体陽転は初回感染から4256日後で、一方、抗体陰転は989日後でも認められなかった。しかし、感染160日後と感染600日後に抗体価の大きな減少があり、その時の抗体価を考慮にすれば、最近の感染と過去の曝露を免疫学的に判別できる可能性が示唆された。3.疫学様相の把握のため、平成11年度は140頭、平成12年度は80頭の来院猫について免疫学的検討を行なった結果、抗原や抗体陽性の猫が検出され、自然感染例の検出と臨床的には無症状期の免疫診断が可能となった。陽性猫は臨床的には無症状であったが、肺動脈の蛇行がレントゲン検査で観察された。4.臨床獣医師との情報交換および協力依頼を行ない、提供された自然感染材料を2例剖検し、肺栓塞症、肺動脈内膜の肥厚、好酸球の浸潤、肥満細胞の脱顆粒等の病理・電顕所見を得て報告した(動物臨床医学,9(4):印刷中;第129回日本獣医学会)。5.未成熟虫の移植による定量感染猫の作出し、入手困難なミクロフィラリア血症猫の作出に成功し報告した(Veterinary Parasitology,92(3):227-232.)。6.市販キット(Snap,ASSURE/FW)と自作のモノクローナル抗体を用いたサンドイッチELISA系による抗原検出法の有用性を比較した結果、各法に特徴があり、血中抗原が一様でないことが明瞭になった。1、最近の疫学様相の把握のため、140頭の来院猫をランダムに抽出し、免疫学的検討を行なった結果、1頭の猫が血清中の抗体並びに抗原が陽性であり、自然感染例が検出されるとともに、臨床的には無症状期の診断が可能となった。2、臨床獣医師との情報交換および協力依頼を行ない、提供された自然感染材料を2例剖検し、肺動脈内膜の肥厚や好酸球の浸潤等の病理所見を得た(第129回日本獣医学会2000年4月発表予定)。3、感染幼虫の注入による定量感染猫を作出をし、免疫学的診断法の有用性を検討した結果、抗体陽転は感染30日後、血清中の抗原陽転は160日後で、発作発生の危険性が高くなる感染180日以前に診断できる可能性が示唆された。5、ネズミモデルの作出:代替動物としてスナネズミに、虫体移入法により犬糸状虫の単性感染あるいは単数感染状態を作出し、ネズミの流血中からも循環抗原を検出できることや雄の単性感染でも循環抗原が検出できることなどがわかった。6、市販キット(Snap, ASSURE/FW)と自作のモノクローナル抗体を用いたサンドイッチELISA系による抗原検出法の有用性を比較した結果、各法に特徴があり、血中抗原が一様でないことが明瞭になった。

1,疫学様相の把握のため、前年度は140頭の来院猫について免疫学的検討を行ない、1頭の猫が血清中の抗体並びに抗原が陽性であり、自然感染例の検出と臨床的には無症状期の免疫診断が可能となったが、本年度はさらに80頭の来院猫について免疫学的診断を行った結果、4頭(5%)の抗体陽性猫が検出され、それらの猫は臨床的には無症状であったが、肺動脈の蛇行がレントゲン検査で観察された。2,臨床獣医師との情報交換および協力依頼を行ない、提供された自然感染材料を2例剖検し、肺栓塞症、肺動脈内膜の肥厚、好酸球の浸潤、肥満細胞の脱顆粒等の病理・電顕所見を得て報告した(動物臨床医学,9(4):印刷中,2001年;第129回日本獣医学会,2000年4月)。3,感染幼虫の定量感染後に駆虫を行ない、感染曝露に伴う抗体価の推移を4頭の猫で観察した結果、抗体陽転は初回感染から4256日後で、一方、抗体陰転は989日後でも認められなかった。しかし、感染160日後と感染600日後に抗体価の大きな減少があり、その時の抗体価を考慮にすれば、最近の感染と過去の曝露を免疫学的に判別できるか可能性が示唆された。4,未成熟虫の移植による定量感染猫を作出し、入手困難なミクロフィラリア血症猫の作出に成功し報告した(Veterinary Parasitology,92(3):227-232,2000.9)。
エンテロウイルス７１感染の重症化に関与するウイルス側因子の解明

基本的な戦略として、多数のEV71分離株の塩基配列の決定とtgマウスによる病原性の決定を行い、点塩基置換や相同的組換えによって生じるウイルスの毒力変化に関与する遺伝情報を同定する。昨年度までに日本国内の手足口病患者から分離された約50株についてSCARB2tgマウスのよる病原性解析と次世代シークエンサーによる塩基配列の決定を行った。手足口病患者から分離された株であっても、病原性は非常に高いものから低いものまで多岐に渡り、しかも極めて近縁のウイルス株であっても病原性の程度が大きくかけ離れている例がいくつか認められた。この中からsubgenogroup C4に属している強毒株(N772)と弱毒株(100)を代表株とすることとした。両者の間で17アミノ酸の違いが存在する。2つの株の感染性cDNAを作製し、これを用いて組換えウイルスを作製した。現在までにウイルスゲノムの前半(5'-UTR, P1)と後半(P2, P3, 3'-UTR)で組換えを行い、マウス毒力試験を行った。その結果前半部分が強毒株由来の株が強毒性を示した。このことから強毒性に必要な遺伝情報はウイルスゲノムの前半にマップされることが明らかになった。国内のsubgenogroup B5に属するウイルスについては多くが弱毒であるため明確なペアが存在しなかったが、ベトナム由来の株については強毒株(128-TS)と弱毒株(399-TS)が得られたので、同様な解析を行なった。この場合でもウイルスゲノムの前半部分に強毒性がマップされた。臨床分離株からsubgenogroup C4, B5ともに強毒株と弱毒株のペアを選択することができた。これらの株のcDNAの作製、さらにその間のキメラの作製も順調に行うことができている。病原性を決定する遺伝情報が多数存在し、ゲノム全体の存在している場合には強毒性に必要なゲノムが明確にならない心配があったが、ゲノム全体に散らばっているようではない。また、C4, B5ともにウイルスゲノム前半部分にマップされている。さらに解析を進めることにより、重要な配列の同定は可能であると考えられる。現在までにウイルスゲノム前半部分に同定されている強毒性を担う塩基、あるいはアミノ酸をより詳細に同定する計画である。まずは前半部分をさらに5'-UTR, P1部分の二つに分割し、どちらに強毒性を支配する遺伝情報が存在するかを確認する。さらに単一の塩基、もしくはアミノ酸のレベルまで同定する。もし5'-UTRであった場合にはウイルスゲノムの複製あるいはウイルスタンパクの翻訳開始などのステップに違いがあることが想定される。もしP1領域であった場合にはウイルスの安定性、受容体SCARB2あるいは別のattachment receptorと呼ばれる受容体との結合などに違いがあることが予想される。このような場合を想定して、毒力変化のメカニズムを解明する。

もしP1領域であった場合にはウイルスの安定性、受容体SCARB2あるいは別のattachment receptorと呼ばれる受容体との結合などに違いがあることが予想される。このような場合を想定して、毒力変化のメカニズムを解明する。
真に実用的な海産魚由来のモデル生物を創生するための基礎基盤の確立

我々は、新しい魚類由来モデル生物の候補として、海産魚カタクチイワシ(Engraulis japonicas)に着目した。本種の飼育法は確立されているが、モデル生物として活用するためには、遺伝情報や遺伝子操作システムの整備が必要である。そこで本研究では、カタクチイワシ受精卵に対するマイクロインジェクション法を構築し、次いで、ゲノム編集による高効率な遺伝子破壊法、および外来遺伝子発現系を開発した。本研究では、淡水魚ゼブラフィッシュおよびメダカに次ぐ第三の魚類由来モデル生物として海産魚カタクチイワシに着目し、本種の遺伝情報の整備、外来遺伝子発現系の構築、およびゲノム編集による遺伝子破壊法など網羅的な技術開発を行うことで、モデル生物としての本種の有効性を確立することを目的としている。平成27年度においては、以下3項目の研究を遂行した。1)遺伝情報の整備ーヨーロッパ産カタクチイワシRNA-seqの生データを利用して、ローカル環境でblast検索が可能なcDNAデータベースを作成し、以降の実験進捗に寄与する日本産カタクチイワシ遺伝情報の暫定的な基盤を構築した。2)外来遺伝子発現系の構築ーGFP遺伝子の発現ベクターを本種の受精卵に導入したところ、導入胚の一部のみにGFP蛍光が観察された。そこで、高効率な外来遺伝子導入法の確立を目指して、メダカゲノムから発見されたトランスポゾンTol2の系を利用した遺伝子導入法を検討した。その結果、本法はカタクチイワシにおいても適用可能であることが分かった。3)ゲノム編集による遺伝子破壊法の確立ーゲノム編集技術TALENを用いて、骨格筋増殖抑制因子ミオスタチン(MSTN)遺伝子の破壊を試みた。続いて、90%以上の高い効率でindel変異を有するF0胚が得られたために、F0ファウンダー同士の交配を行った。その結果、得られたF1世代の2割強の個体は、MSTN遺伝子の両アリル共にフレームシフト変異を起こしていた。すなわち、通常より1世代早いF1世代において、MSTN遺伝子ノックアウト個体の作出に成功したことが示された。当初計画に基づき1)遺伝情報の整備、2)外来遺伝子発現系の構築、および3)ゲノム編集による遺伝子破壊法の確立の3項目から成る研究を遂行し、それぞれにおいて前進的な結果を得ることができた。尚、各項目を検分すると、進捗に若干の遅れが見られるもの(項目1)、実験計画の順番が前後したもの(項目2)、および計画より進展がみられたもの(項目3)に分けられるが、全般的な研究進捗としては順調であると考える。1)遺伝情報の整備ー受精直後ふ化直後の各段階におけるRNA-seqを行い、これらの結果を混合アセンブリした日本産カタクチイワシcDNAデータベースを構築するとともに、胚発生期特異的に発現する候補遺伝子群を同定する。2)外来遺伝子発現系の構築ーカタクチイワシ由来house keeping遺伝子プロモーターを利用した外来遺伝子発現系を構築する。3)ゲノム編集による遺伝子破壊法の確立ーMSTN遺伝子ノックアウト個体の系統を確立するとともに、その表現型を詳細に解析する。分子生物学、生化学、生物工学当初計画では、平成27年度にカタクチイワシのRNA-seq解析を行う予定として予算を計上していたが、実験進捗状況の変化によって当該解析を行わなかったことによる。平成28年度にRNA-seq解析を行う予定である。
大腸菌におけるグルコース応答の分子機構

1)グルコースによるラクトースオペロンの発現抑制(カタボライト抑制)は、細胞内cAMPレベルの低下で生じるという従来の説を再検討し、このモデルが不十分であることを明らかにした。2)ウエスタンプロット法およびゲルシフト法により、グルコースが細胞内CRPレベルを数倍低下させることを明らかにした。3)グルコースによるCRPレベルの低下がカタボライト抑制の原因の一つとして重要であることを明らかにした。また、カタボライト抑制はCRPレベルとcAMPレベルの低下により引き起こされるとの新モデルを提唱した。4)S1マッピング法により、グルコースによるCRPレベルの低下は、crpmRNAレベルの低下によること、また、グルコースはcrpmRNAの安定性には影響しないこと、従ってこの低下は、crp転写量の低下によることを証明した。5)グルコースによるcrp発現の抑制には、crpプロモーターが必要であること、また、cAMPとCRPが要求されることを明らかにした。6)グルコースによるcrp発現の抑制には、crpプロモーター上流にあるCRP結合部位が必須であることを明らかにし、グルコースによるcrp発現の抑制におけるcrpの自己制御機構の本質的役割を明らかにした。7)crpに変異がおこりcAMPがなくても活性型になるCRPができるときには、cAMP非存在下においてもグルコース抑制がみられることを再確認した。またこの機構に関してCRPレベルの減少がその要因であることを始めて証明した。
Ｄｅｎｔ病における近位尿細管細胞内Ｈ＋輸送の役割‐Ｄｅｎｔ病の治療を目指して‐

Cl-チャネルであるClC-5の機能異常は腎結石症の一因である。本研究ではClC-5が存在する尿細管細胞においてpH変化とCl-輸送、あるいはCa2+輸送との関係を明らかにすることを目的とした。食用蛙腎尿細管細胞周囲にCl-チャネル阻害剤を灌流すると管腔内液pH(pHTF)は上昇し、さらに管腔内液Ca2+濃度([Ca]TF)は低下する。この結果は尿細管においてカルシウム結石を沈澱させないためにpHTFによって[Ca]TFが調節されていると考えることができる。以上より、ClC-5の機能異常によるDent病は尿細管細胞におけるH+の輸送異常が原因となる可能性が示唆された。1)ClC-5が存在する酸性小胞内と細胞質のpH勾配を調べCl-輸送との関係や,2)近位尿細管細胞のCa2+輸送についても調べることにより高カルシウム尿症の原因を明らかにすることは,尿管結石症やDent病の治療に役立つと考えられる.そこで,ウシ蛙を用いてガラス管微小電極法により近位尿細管細胞内外のpHを測定し腎結石に関与する細胞内外の環境因子を明らかにすることとした.また,Cl-輸送が尿細管細胞内外のpHに与える影響を検討するため,チャネル阻害剤であるNPPBを用いた.同薬剤負荷により,細胞内pHは初期に上昇し後期には低下した.さらに5%炭酸ガスの負荷によりpHは微小な変化を繰り返し一定しなかったため,NPPBによりH+の酸性小胞内への取込みもしくは管腔側への分泌が影響を受ける可能性が示唆された.(2013年3月27日,第90回日本生理学会大会にて発表)一方,管腔内液pHはNPPBを負荷するとpH 7.4から7.8まで変化し,薬剤投与終了後7.7で安定化した.加えて5%炭酸ガスを負荷すると管腔内pHは初期わずかに低下するが再度上昇してpH 7.8となったことから管腔側へのH+の分泌は促進されていない.これら一連の変化は,陰イオン輸送(Cl-及びHCO3-)が阻害されたために細胞内が一旦アルカリ性に傾きNa/H交換体が抑制された結果尿の酸性化が抑制され,同時に著名な利尿が引き起こされた考えられる.以上よりNPPBによりCl-輸送を阻害すると細胞内外のpHが大きく変化することが示された.特に管腔内液の変化は劇的であり,容易にカルシウムの沈澱つまり腎結石や尿管結石を引き起こす可能性がある.ClC-5との直接的な関係は明らかにできなかったが,Cl-の変化がH+に影響を与えて腎結石を起こし得るということを組織レベルで表しており,臨床面でも大変意義深いと考えられる.近位尿細管細胞内エンドソームに存在するClC-5(Cl-チャネル)の異常はDent病の原因とされている.ClC-5はH+とCl-の対向輸送を行う起電性の輸送体であることが分かっている.分子レベルでの機能解析は進む一方で組織レベルでの機能解析は進んでいない.従って,ClC-5の異常により起こることが予想される細胞内のpH変化やCl濃度変化がどのような現象を引き起こすのか組織レベルで検討することを目的とした.まず,ウシ蛙を用いてガラス管微小電極法により近位尿細管細胞内外のpHを測定した.Cl輸送が尿細管細胞内外のpHに与える影響を検討するため,チャネル阻害剤であるNPPBを用いた.同薬剤負荷により,細胞内pHは初期に上昇し後期に低下した.一方,管腔内液pHは7.4から7.8まで変化し,その後7.7で安定化した.これら一連の変化は,陰イオン輸送(Cl-及びHCO3-)が阻害されたために細胞内が一旦アルカリ性に傾きナトリウム水素イオン交換体が抑制された結果尿の酸性化が抑制され,同時に著名な利尿が引き起こされたと考えられた.次に遠位尿細管管腔内液のpH変化を調べた.NPPBの投与によりpHはアルカリ性へと変化し,管腔内電位は10mVから15mV程度まで上昇した.これに伴い,管腔内液のCa濃度は0.8mMから0.2mM程度低下した.一方,vATPase阻害剤であるバフィロマイシンを投与すると,pHはアルカリ性へと変化しCaも同様に低下するが管腔内電位は変化しないかむしろ低下した.以上より,管腔内液Ca濃度は管腔内電位と連動した傍細胞輸送ではなく,pHの変化に伴った経細胞輸送により調節されていると考えられる.以上より,陰イオンの濃度変化が細胞内外のpHに影響を及ぼすこと,細胞内のpH変化は容易にCa濃度を変化させCaの沈着ひいては尿管結石を引き起こし得ることが示された.Cl-チャネルであるClC-5の機能異常は腎結石症の一因である。1.ウシ蛙における,哺乳類CLC-5に相当するチャネルの検索

抗ヒトCLCN5抗体を用いた免疫染色では尿細管管腔膜及び,細胞質が顆粒状に染色され,管腔膜,及び小胞膜にCLC-5が分布していることを確認した.尿細管内外を灌流することにより,二酸化炭素負荷を行ったが染色性に有意な差は認められなかった.2.V-ATPaseによる酸性小胞と細胞質のpH勾配の形成塩化物イオン輸送に必要なpH勾配の形成に関わる重要な輸送体であるV-ATPaseの関与についても研究を進めた.基底膜側からの二酸化炭素負荷により細胞質は一旦酸性化された後アルカリ化される.V-ATPaseの特異的阻害剤であるバフィロマイシンを用いた実験系では,この現象は抑制され,膜の脱分極とともに細胞質は酸性化された.一方,基底膜側からの二酸化炭素負荷により管腔内液もアルカリ化されることから,細胞質からの水素イオン輸送は主に酸性小胞に存在するV-ATPaseが担っている可能性が示唆された.アクリジンオレンジを用いて細胞を蛍光標識し,バフィロマイシンによる影響を視覚的に捉えると,酸性小胞内へのオレンジ色の取り込みが抑制され,水素イオンの酸性小胞内への取り込みが抑制されていることが確認できた.さらに,抗ウシ蛙V-ATPase E-subunit抗体を用いた免疫染色ではV-ATPaseは管腔膜だけでなく,酸性小胞膜にも分布していることが確認できた.以上より,ウシ蛙近位尿細管細胞において,細胞質と酸性小胞との水素イオン濃度勾配形成にV-ATPaseが直接的に関与しており,細胞内のpH調節に酸性小胞が重要な役割を担うことが示唆された.(平成24年3月29日31日開催の日本生理学会大会にて発表.論文作成中.)近位尿細管細胞においてCl-がpHに大きく影響を与え結石を容易に発生し得る環境を作り出することが明らかになった.この環境内でのCa2+濃度の測定を急ぐ必要がある.また,現在ウシガエルで行っているイオン濃度の測定系を哺乳類でも確立し検討する必要がある.当初,ClC-5のE211を変異させたマウスを作製し測定を行う予定であったが,近年Claudin-14が腎結石に対して深く関与しているという報告がなされ(Y Gong et al., EMBO J. 2012),当研究室ではClaudin-14の蝸牛内電位発生に及ぼす影響についての研究のためにClaudin-14ノックアウトマウスを作製したことから,同マウスでの実験を行うこととした.野生型マウスとのClC-5の発現量の差を現在検討中である.切迫早産の診断により平成22年12月24日平成23年3月8日まで入院,その後産前産後の休暇,及び育児休業取得(平成23年9月30日まで)のため,平成23年度科学研究費助成事業の交付内定後より約5カ月間補助事業を中断した.上述のように近年Claudin-14と腎結石との関係について報告がなされたことから,この遺伝子が腎組織のイオン環境にどのような影響を与えているのかを検討する.Claudin-14遺伝子は腎では通常miRNAによって抑制されているが,高カルシウム食や高塩分食によりmiRNAによる抑制がなくなり,生成したClaudin-14はタイトジャンクションからのカルシウムの流入をブロックして尿中のカルシウム濃度を高めると言われている.このようなタイトジャンクションの変化は,Ca2+の傍細胞輸送だけでなくH+やCl-を始め各種イオン輸送にも変化をもたらす可能性がある.したがって,Claudin-14マウスにおいて近位尿細管細胞内外のpHやCa2+濃度を測定し,腎結石を作り出すイオン環境を明らかにする.
ＡＤＲ手続の展開と裁判外紛争解決手続の民営化

平成27年10月30日京都大学名誉教授谷口安平氏より「国際的視野におけるADR」と題し講演を賜った(法学80巻1号47頁90頁参照)。平成28年9月30日東北大学民事訴訟法研究会において研究代表者が「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」と題した報告を行い、山田文京都大学大学院法学研究科教授より報告に対するコメントを賜った。これらを基礎として研究代表者は2本の論文を公表した。「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」法学81巻3号1頁25頁)。「除斥と忌避の狭間」『民事訴訟法の理論』(有斐閣、271頁290頁)である。本研究は、ADR(裁判外紛争解決)が民事手続法の体系の中で占めるべき位置を明らかにするとともに、相対化された民事訴訟手続における紛争解決に必要不可欠な要因の解明をし、民事手続法の理論的全体像を再構築することを目指すものである。本研究の方法としては、従来採られてきた伝統的法学解釈論の方法に従い、各ADRの設立趣旨や対象となる紛争形態などを検討し、各ADRの特徴を探り、ADR全体の体系における位置づけを明らかにするとともに、各ADRを取り巻く経済的・社会的状況を把握すべき文献・資料(和書及び洋書)から閲読・咀嚼したうえで、精緻な理論を展開・構築する方法をとった。まず、平成27年度においては、研究代表者が外部委員(公益委員・会長代理)として所属する宮城県労働委員会におけるADR(不当労働行為救済申立手続、集団斡旋及び個別労使紛争斡旋手続)に関する国内外の先行研究・文献を渉猟し、データベースの構築に努めた。また、平成27年10月30日(金)、京都大学名誉教授であられる谷口安平氏を東北大学にお招きし(東北大学片平キャンパス・エクステンション教育研究棟201A教室)、「国際的視野におけるADR」と題し講演を賜り、学術的知見の供与を得た。この講演では、谷口氏がアメリカに留学された若年の頃よりライフワークとして研究を続けられているところの、裁判所が行う実定法に基づいて裁判と並んで、文字で書かれ、法解釈という厳しい制約のもとにある実定法の枠外で両当事者の意思に基づいた紛争解決規範を創造するADRの存在が、全紛争解決手続の中で肯定的な意味で位置づけられるとの学術的知見が述べられた(これについては、法学80巻1号(2016年4月)47頁90頁に掲載された。)。国内及び海外のADRに関する文献は順調に入手できていること、また、谷口氏の講演により、裁判とADRの対比がより明らかとなっていることなどから、概ね順調に進展しているものと判断される。なお、研究代表者が所属する宮城県労働委員会においても数々の事件を消化しており、ADRに対する知見も集積しつつある。また、宮城県行政書士会の行政書士ADRセンター宮城も平成28年度から業務を開始することになった。本研究は、ADR(裁判外紛争解決)が民事手続法の体系の中で占めるべき位置を明らかにすると共に、相対化された民事訴訟手続における紛争解決に必要不可欠な要因の解明をし、民事手続法の理論的な全体像を再構築することを目指すものである。本研究の方法としては、従来採られてきた伝統的法学解釈論の方法論に従い、各ADRの設立趣旨や対象となる紛争形態などを検討し、各ADRの特徴を探り、ADR全体の体系における位置づけを明らかにするとともに、各ADRを取り巻く経済的・社会的状況を把握すべき文献・資料(和書及び洋書)から閲読・咀嚼したうえで、精緻な理論を展開・構築する方法を採った。平成28年度においても、研究者代表者が外部委員(公益委員・会長代理)として所属する宮城県労働委員会における広義のADR(不当労働行為救済申立て手続、集団斡旋及び個別労使紛争斡旋手続)に関する国内外の先行研究・文献を渉猟し、データベースの構築に努めた。平成28年9月30日(金)、東北大学民事訴訟法研究会(於、東北大学片平キャンパス・エクステンション教育研究棟308教室。仙台市)において、研究代表者が「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」と題した報告を行い、また、ADR法研究で著名な山田文京都大学大学院法学研究科教授より報告に対するコメントをいただき、さらにその後の研究会に出席された研究者、裁判官及び弁護士との質疑討論によって大きな成果を得た。国内及び海外のADRに関する文献は引き続き順調に入手できていること、また、東北大学民事訴訟法研究会で報告したテーマを平成29年度中に東北大学法学界の紀要である「法学」に研究論文として発表することが決まっていることなどから、概ね順調に本研究課題についての研究は進んでいるものと判断される。

平成29年度においても、研究者代表者が外部委員(公益委員・会長代理)として所属する宮城県労働委員会における広義のADR(不当労働行為救済申立て手続、集団斡旋及び個別労使紛争斡旋手続)に関する国内外の先行研究・文献を渉猟し、データベースの構築に努めるとともに、前年度に行った研究報告(平成28年9月30日(金)東北大学民事訴訟法研究会・報告「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」)に基づき、これを論稿として公表した(拙著「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」法学81巻3号(2017年8月)1頁25頁)。その後、裁判官の回避・除斥について研究していたところ、ドイツ労働裁判所の裁判例を分析する機会に恵まれ、その検討結果を高橋宏志先生古稀祝賀論文集『民事訴訟法の理論』に掲載し(2018年2月・有斐閣271頁290頁)、「除斥と忌避の狭間」として公表した。平成27年10月30日京都大学名誉教授谷口安平氏より「国際的視野におけるADR」と題し講演を賜った(法学80巻1号47頁90頁参照)。平成28年9月30日東北大学民事訴訟法研究会において研究代表者が「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」と題した報告を行い、山田文京都大学大学院法学研究科教授より報告に対するコメントを賜った。これらを基礎として研究代表者は2本の論文を公表した。「民事訴訟法学から見た労働委員会ー広義のADRの視点から」法学81巻3号1頁25頁)。「除斥と忌避の狭間」『民事訴訟法の理論』(有斐閣、271頁290頁)である。平成28年度においては、本年度に行った研究に加えて、国内外、とりわけADR先進国アメリカにおける法学・心理学的先行研究・文献、及び調停を民事訴訟に前置したドイツ民事訴訟法の先行研究・文献などを渉猟・研究するとともに、東北大学民事訴訟法研究会に山田文京都大学教授をお招きして、学術的知見の供与を得ることとしている。宮城県労働委員会の実務的研究にも着手する予定である。平成29年度においては、本年度に行った研究に加えて、とりわけADR先進国アメリカにおける法学・心理学的先行研究・文献、及び民事訴訟において調停を前置したドイツ民事訴訟法の先行研究・文献などを渉猟・研究するとともに、宮城県労働委員会の実務的研究に基づいた研究論文を公表する予定である。民事手続法次年度使用額12,921円が生じた理由は、和洋図書で予算額に見合ったものがなかったためである。全体から見て僅少な未使用額であり、次年度に持ち越すことが可能であると判断した。次年度使用額47,137円が生じた主な理由は、和洋図書で予算額に見合うものがなかったためである。全体から見て僅少な未使用額であると考えており、次年度の持ち越すことが可能であると判断した。和洋図書を購入することに使用したい。主に和洋図書を購入することに使用したい。