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太陽光・風力発電大量導入のための直接負荷制御法に関する研究

太陽光・風力発電の発電出力は激しく変動することから,大量導入すると電力系統への悪影響が懸念される。情報家電等が普及し,個別機器との情報通信が容易になるであろう将来を想定し,電力系統に繋がる負荷の消費電力を通信手段を用いて制御し,太陽光・風力発電の出力変動を系統全体で補わせることで,太陽光・風力発電の導入可能量を増大させる技術を開発した。制御対象負荷としてCO_2冷媒ヒートポンプ式給湯機への適用を検討し,実証試験を行った。太陽光・風力発電は主に電力系統に連系して運転されるが,その発電出力は激しく変動することから,大量導入すると電力系統への悪影響が懸念される。本研究は,情報家電等が普及し,個別機器との情報通信が容易になるであろう将来を想定し,電力系統に繋がる負荷の消費電力を通信手段を用いて制御し,太陽光・風力発電の出力変動を系統全体で補わせることで,太陽光・風力発電の導入可能量を増大させる技術を確立することを目的とする。本研究は,計算機シミュレーションを主体とした「研究(1):制御アルゴリズムの改良と適用効果の数値解析」と,試作・実験を主体とした「研究(2):可制御負荷の試作・運転」からなる。今年度は,研究(2)を重点的に進めた。まず,可制御負荷として今までは電熱ヒータを用いた電気温水器への適用を検討してきたが,CO_2冷媒ヒートポンプ式給湯機への適用に切り替えた。その理由は,COP=3以上が期待できる省エネ性から,今後の普及拡大が見込まれるためである。そこで,系統周波数やヒートポンプ式給湯機の貯湯槽の蓄積熱エネルギーを計測し,かつRS-232Cを用いた双方向通信により外部指令に基づきオン・オフ制御できるヒートポンプ式給湯機を試作し運転試験を行った。その結果,系統周波数や蓄積熱エネルギーを充分な精度で計測でき,かつ外部からのオン・オフ指令により制御できることを確認した。ただし,電気温水器の場合と異なり応答性が遅いこと,および勝手に過熱運転をやめてしまうことがあるという問題は未解決なので,来年度の課題としたい。制御対象負荷として,CO2冷媒ヒートポンプ式給湯機への適用検討を進めた。理由は,需給バランス維持のため出力調整を行う火力発電の多くが停止し周波数調整が困難になる夜間の大容量負荷であること,またCOP=3以上が期待できる省エネ性から今後の普及拡大が見込まれるためである。昨年度,系統周波数や貯湯槽温度を計測し,かつRS-232Cを用いた双方向通信により外部指令に基づきオン・オフ制御できるヒートポンプ式給湯機を試作した。今年度は,昨年度の制御手法の改良と,実需要家の使用状況での実証試験を行った。昨年度の課題に,ヒートポンプ式給湯機が勝手に加熱運転をやめてしまい,それを制御ボードで認識できないことがあった。ヒートポンプユニットへ入る水の水温が60°C程度になると停止することが分かったため,この温度を制御ボードで計測することでこの問題を解決した。改良した制御手法を組み込んだヒートポンプ式給湯機を,青森県六ヶ所村の戸建住宅に設置して,実証試験を行った。ヒートポンプ式給湯機を2011年6月に設置し,10月まで通常の市販ヒートポンプ式給湯機として動作させた後,10月に制御ボードを組み込み,本研究の開発手法により系統周波数調整に貢献するヒートポンプ式給湯機として2012年3月まで動作させた。NTTのフレッツ光およびVPNワイドを用いて,計測値をリアルタイムで茨城県つくば市にある研究室でモニターし,かつ直接制御も行えるようにした。
統一的な活荷重モデルの開発と,それに基づく種々の限界状態に対する設計活荷重の評価

本年度は次の点に重点をおいて研究を行った.(1)通路板の疲労損傷簡易評価法道路板の疲労損傷予測法としてモンテカルロシシュレーションが広く用いられているが,演算時間も多く工学的でない.そこで本研究ではモンテカルロシシュレーションを広汎に行い,その結果を理論解の係教で決めるという手法で整理した.影響線の形状,大型車混入率,影響線長をパラメーターとして変化させて結果を整理した.(2)最大活荷重評価のための確率論的方法の開発最大活荷重評価のための確率過程モデルによる手法を開発した.さらにこの方法に,効率化されたシミュレーション法とを組合せることにより,現実の種々の交通流に対して精度の高い短時間で計算する方法とすることができた.(3)荷重の組合せ解析温度応力を考慮した鋼製ラーメン橋脚の非弾性地震応答を計算した.不静定構造であるがゆえに,余剰塑性耐省力が大きく,温度応力の影響はあまり大きくないことが判明した.現行の鋼道路橋では,地震時応力と温度応力を組合せているが,その規定は合理的でない可能性が高いとの結論をえた.本年度の研究成果をまとめると以下のようになる。(1)道路橋の疲労損傷解析を確率過程論ならびにシミュレーション法を用いて行った。その結果にもとづき、1レーン,2レーン道路橋における疲労損傷簡易評価式を提案した。(2)道路橋の活荷重載荷方式をシミュレーションを用いて検討した。橋梁形式としては、種々のものを対象としている。シミュレーションの結果、モーメントとせん断力に対して一つの活荷重載荷規定に依るとすれば、点荷重と等分布荷重の双方が必要であることがわかった。また、点荷重と等分布荷重をスパン(載荷長)の関数としてあらわすときの最適関数が見出された。(3)橋梁の架設時の安全性に影響を及ぼす因子を抽出し、それらと架設時安全性との関係をFuzzy理論によりモデル化した。(4)ランダムな荷重が作用するはり(橋梁)を対象にし、その信頼性評価の定式化を示した。(5)道路橋に作用する活荷重評価のための効率化シミュレーション法の開発に成功した。本年度は次の点に重点をおいて研究を行った.(1)通路板の疲労損傷簡易評価法道路板の疲労損傷予測法としてモンテカルロシシュレーションが広く用いられているが,演算時間も多く工学的でない.そこで本研究ではモンテカルロシシュレーションを広汎に行い,その結果を理論解の係教で決めるという手法で整理した.影響線の形状,大型車混入率,影響線長をパラメーターとして変化させて結果を整理した.(2)最大活荷重評価のための確率論的方法の開発最大活荷重評価のための確率過程モデルによる手法を開発した.さらにこの方法に,効率化されたシミュレーション法とを組合せることにより,現実の種々の交通流に対して精度の高い短時間で計算する方法とすることができた.(3)荷重の組合せ解析温度応力を考慮した鋼製ラーメン橋脚の非弾性地震応答を計算した.不静定構造であるがゆえに,余剰塑性耐省力が大きく,温度応力の影響はあまり大きくないことが判明した.現行の鋼道路橋では,地震時応力と温度応力を組合せているが,その規定は合理的でない可能性が高いとの結論をえた.
妊娠の自動車運転の安全性に関する総合的研究

〔研究I〕平成10年度・11年度に引き続き、妊娠中の自動車運転が子宮収縮、胎児心拍、母体循環系に及ぼす影響について、携帯用分娩監視装置及び自動血圧計を装着した実走実験の分析を行い、以下の成績を得た。1.妊娠中の自動車運転は子宮収縮の増強因子とはならない。2.妊娠中の自動車運転は胎児心拍数図に影響しない。3.妊娠中の自動車運転は母体循環系に影響しない。〔研究II〕妊娠中に自動車運転を行っていた者690名、行わなかった者190名について、妊娠のアウトカムを調査し、統計学的に分析して以下の成績を得た。1.妊娠中の自動車運転は早産の発生率を増加させない。2.妊娠中の自動車運転は骨盤位の頻度を増加させない。3.妊娠中の自動車運転は低出生体重児・低アプガースコア児の出生率を増加させない。4.妊娠中の自動車運転は臍帯巻絡の発生率を増加させる。〔研究III〕妊娠中に自動車運転を行っていた者の実体験から得られた情報を収集し、有用な情報を抽出すると次の通りである。1.妊娠中は運転回数よりも運転時間の方が体調に影響する。2.妊娠中の1回あたりの自動車運転時間は60分を目安とする。妊娠中の自動車運転が子宮収縮、胎児心拍、胎動、母体循環系に及ぼす影響を明らかにするために、町立内海病院(香川県小豆郡)において妊娠・分娩を管理した妊婦を対象として以下の研究をおこなった。1.携帯用分娩監視装置によって、自動車運転前、運転中、運転後の子宮収縮、胎児心拍、胎動の連続モニタリング2.自動血圧計によって、自動車運転前、自動車運転後の母体血圧及び心拍数以上により、得られた結果は次の通りである。1.子宮収縮に対する影響(1)子宮筋活動が亢進した状態では自動車運転によってさらに子宮筋活動がアクチベートされる。(2)子宮筋活動が静穏な状態では自動車運転は全く子宮筋活動に影響を及ぼさない。2.胎児心拍動に対する影響(1)胎児心拍数基線は生理的変動範囲内で、自動車運転による影響は全く認められない。(2)胎児心拍数基線細変動及び一過性頻脈に対する影響は全く認められない。(3)子宮収縮に伴う一過性徐脈は全く認められない。3.母体循環系に対する影響母体のカジュアルな血圧及び脈拍は一過性の生理的変動を示す事例も認められるが、血圧の変動と子宮収縮、脈拍数の変動と子宮収縮、血圧の変動と脈拍数の変動の間には関連性が認められない。現在までのところ、自動車運転中のモニタリング事例は20例である.次年度はモニタリング事例の集積をはかるとともに、妊娠中の安全運転について質問紙調査を実施し、これらの結果を綜合して保健指導案を作成する計画である。(研究I)平成10年度に引き続き,妊娠中の自動車運転が子宮収縮、胎児心拍、胎動、母体循環系に及ぼす影響を明らかにするために、町立内海病院(香川県小豆群)において妊娠・分娩を管理した妊婦を対象として以下の研究をおこない、事例数の集積を図った。1.携帯用分娩監視装置によって、自動車運転前、運転中、運転後の子宮収縮、胎児心拍、胎動の連続モニタリング2.自動血圧計によって、自動車運転前、自動車運転後の母体血圧及び心拍数49事例の分析により、得られた結果は次の通りである。1.子宮収縮に対する影響:(1)子宮筋活動が亢進した状態では自動車運転によってさらに子宮筋活動がアクチベートされる。2.胎児心拍動に対する影響:(1)胎児心拍数基線は生理的変動範囲内で、自動車運転による影響は全く認められない。3.母体循環系に対する影響:母体のカジュアルな血圧及び脈拍は一過性の生理的変動を示す事例も認められるが、血圧の変動と子宮収縮、脈拍数の変動と子宮収縮、血圧の変動と脈拍数の変動の間には関連性が認められない。(研究II)妊娠中の運転の実態、安全運転について質問紙調査を実施し、データの集積中である。
シリコン表面上の鉛とスズによる擬一次元原子鎖の自己形成とその制御

本研究では、これまでの低速電子線回折法(LEED)、走査トンネル顕微鏡(STM)、ラザフォード後方散乱法(RBS)に加えて同軸型直衝突イオン散乱分光法(CAICISS)や分解光電子分光法(PES)を組み合わせることにより、低次元原子構造が作製されたことが示唆されているSi(111)2√<7>×3-(Pb,Sn)表面および√<7>×√<3>-(Pb,Sn)表面の原子配列、局所的電子状態、エネルギー分散曲線等を明らかにした。2√<7>×3-(Pb,Sn)表面については、2°程度微傾斜したSi(111)表面を使うことにより、シングルドメインの2√<7>×3-(Pb,Sn)表面を作製し、角度分解光電子分光法(ARPES)によりフェルミレベル付近の電子状態エネルギー分散曲線を明らかにした。さらに、STM像のバイアス依存性の測定を行うことにより、STM像の輝点や輝線とARPES法により求めた表面電子状態の対応関係を明らかにした。√<7>×√<3>-(Pb,Sn)表面については、STM像のバイアス依存性を明らかにした。CAICISS測定では、√<7>×√<3>-(Pb,Sn)表面の鉛、すず、シリコンの散乱強度の入射角依存性や方位角依存性を種々の方位角、入射角で測定し、吸着原子の原子間距離や原子配列の異方性を明らかにした。さらに、PES法を用いて、鉛およびすずの吸着サイト数を明らかにした。以上より、√<7>×√<3>-(Pb,Sn)表面の鉛およびすずの原子配列を結合状態を明らかにした。
NPOの教育力と社会教育の公共性をめぐる総合的研究

本研究は、平成13年度から14年度の2年間にわたって研究代表者及び7名の研究分担者によって実施された。初年度にはNPOの教育力に関するアンケート調査を実施し、その回答結果の分析をおこなった。ここでは(1)NPOの組織実態と活動、(2)教育事業の実施状況とその課題、(3)人材養成の観点からみた教育的課題、(4)リーダーの資質・能力等について検討をおこなった。平成14年度には、特定分野のNPO活動の事例調査に重点をおき、訪問調査による実態研究をおこなった。とりあげた分野は(1)まちづくり・環境NPO,(2)子どもNPO,(3)芸術文化NPO,(4)社会教育支援NPO,(5)学校支援NPO,(6)福祉・人権NPOである。あわせてNPO支援センターについてアンケート調査及び訪問調査を実施し、海外動向としてアメリカ研究をおこなった。これらの実証的研究をつうじて、NPOの大半が教育活動と人材養成に対して積極的な関心をもち、公的な社会教育分野で実施されている講座やサークルに比べて多彩なフィールドワークやワークショップを実施しており、市民教育、社会的問題解決の学習提供主体として今後大きな可能性をもつことが明らかにされた。研究第一年度の本年の研究活動は第一にNPOを対象とする悉皆調査である。NPOの教育力と社会教育行政・他機関とのパートナーシップに関するアンケート調査、及びNPOのリーダーの指導力、活動のミッションがどのように個人的キャリアのなかで形成されたかをめぐるリーダーのアンケート調査の2種類の調査票を4000団体に発送した。回収率は約40パーセントとかなり高く、現在集計作業を進めている。第二の研究活動は、分野別のNPOの事例調査である。杜会教育、子ども、人権、国際、環境・まちづくり、芸術、福祉、女性・青年の起業、NPOを支援するNPOの8分野について平均10団体の事例検討をおこない、分野ごとの教育力の特質、リーダー及びボランティア養成の実態、教育的活動プログラム、社会教育関係団体との距離、公的機関との協力関係、事業化と社会的認知との関係等の問題について検討課題を析出している。事例調査は約100団体を目標に次年度も続行する。第三の研究活動は海外調査である。今年度は、アメリカ、ドイツ、イタリア等の訪問、資料収集をおこない、ヒヤリングを重ねている。今後の課題として、これらの調査結果の構造化のためにNPOを支援する組織をつうじてネットワークの実態を明らかにすること、また都道府県別に特徴がみられるためいくつかの県にしぼった調査をおこなうこと、海外動向についてはEUや国連、NGOの動向をみることなど、マクロレベルでひきつづき研究を発展させる必要がある。同時に分野別の事例から教育力と社会教育の関係についてミクロな研究から理論仮説を構築することも課題となっている。本研究は、平成13年度から14年度の2年間にわたって、研究代表者佐藤一子、及ぴ7名の研究分担者により実施された。初年度には、NPOの教育力に関するアンケート調査を実施し、その回答結果の分析をおこなった。ここでは、(1)NPOの組織実態と活動、(2)教育事業の実施状況とその課題、(3)人材養成の観点からみた教育的課題、(4)リーダーの資質・能力についての検討をおこなった。平成14年度には、特定分野のNPO活動の事例調査に力点をおき、55団体の訪問調査による実態研究をおこなった。とりあげた分野は(1)まちづくり・環境NPO、(2)子どもNPO, (3)芸術分野NPO、(4)社会教育支援NPO、(5)学校支援NPO、(6)福祉・人権NPOの6分野である。あわせて、NPO支援センターについてアンケート調査及び訪問調査を実施し、海外動向としてアメリカ研究をおこなった。これらの実証的研究をつうじて、NPOの大半が教育活動と人材養成に対して積極的な関心をもち、公的な社会教育分野で実施されている講座やサークル学習に比べて、多彩なフイールドワークやワークショツプを実施しており、市民教育、社会的問題解決の学習提供主体として、今後大きな可能性をもつことが明らかにされた。
根尖性歯周炎関連細菌の表層多糖と抗原性の研究-Eubacterium各菌種の抗原について-

感染根管病巣や成人性慢性辺縁性歯周炎のポケット等から多くの種類の細菌が検出されている。中でもEubacteriumは多数を占める菌属であり、病巣部における免疫反応の抗原として重要な役割を演じていると考えられる。抗原の一つである細菌の表面多糖が免疫反応で果している役割を解明するため、化学的性状について調べた。菌株は、Eubacterium属細菌種のATCC登録株と分離株を用いた。細菌表層多糖は、乾燥菌体からホルムアミドで加熱・抽出し、蛋白分解酵素で処理後、透析し内液から得た。表層多糖の糖分析で以下の結果を得た。:1.E.aerofaciensとE.lentumの多糖はrha、gal、glc、glcNが主要な構成糖であった。2.E.alactolyticumは前記4つの糖の他にgalNを含有し、E.aerofaciens、E.lentumと糖成分が類似した。3.E.yuriiの2つsubspeciesからは殆ど同じ種類の糖が検出され、類似性が高いことを示した。rhaの含量が非常に高く、gal、glc、glcN、galNは少量であった。4.E.limosumはE.yuriiの構成糖と類似し、rha、galNが主要な糖であった。5.E.rectaleでは、gal、glu、glcNが主な糖であった。6.E.timidum、E.nodatum、E.brachyは、少量のglcとglcN、更にglycerolから構成されていた。7.E.saburreumの3菌株の多糖からは、rha、man-heptose、glcN、galNが主要な糖として検出され、更に、グラム陽性細菌の多糖では珍しいD-glycero-D-galacto-heptoseが3株共通に検出された。このようにE.saburreumの一部の菌株はD-glycero-D-galacto-heptoseを含み、明かに他菌種とは異なった。その他のEubacterium属細菌の表層多糖は、非常に多種類の構成糖からなることが明らかになった。齲蝕、歯周疾患、歯内炎、感染根管病巣などから偏性嫌気性菌の培養技術の急速な進歩により多くの偏性嫌気性菌が検出されてきている。中でも偏性嫌気性グラム陽性桿菌であるEubacteriumに属する数多くの菌種が多数分離されている。口腔から分離されるEubacterium属の一部は生化学的性状検査にほとんど反応を示さず、終末産物も検出されない。このような菌株の鑑別を目的にEubacterium属各菌種から表層多糖を抽出し、糖組成を調べている。Eubacterium属ATCC登録株を使った前年度の研究では、表層多糖を構成する糖組成の違いによりEubacteriumの11菌種が、6つのグループにまとめることができた。今年度はEubacterium属の7分離株を用い、乾燥菌体から細菌表層多糖を抽出し、糖分析した。E.alactolyticumの2分離株は多量のrhamnose(rha),glucose(glc),galactose(gal)と少量のglucosamine(glcN)、galactosamine(galN)から構成されていた。E.rectaleの分離株はrha,gal,glc,gloNが主要な糖で少量のgalNから構成されていた。E.brachyの2分離株は少量のglu,glcN,galNから構成されていた。E.nodatumの3分離株は多量のglycerolと少量のglc,glcN,galNから構成されていた。分離株7株の糖組成はそれぞれ分類された菌種(対照)と全く同じ組成であることが明かになった。このように表層多糖の糖組成を検討することでEubacterium属細菌種の分類に有力な手段となりえることを示した。
秩序/無秩序の科学を解明するシミュレーション技法と表現法の国際共同研究

本研究計画では、3次元仮想現実法と音響表現を有機的に結びつけた新しい総合的な表現法の開発と、プラズマを主たる対象とした秩序/無秩序の科学を具体的に解明するためのシミュレーション技法の開発に対して、国際的に共同して開発研究を行ってきた。得られた主な成果を以下に列記する。1)磁気流体ダイナモのシミュレーション研究では、双極子磁場構造の形成・維持機構を解明するとともに、磁場極性の逆転現象が間欠的に発生するということを実証した。2)ヘリカル座標系で記述された非線形MHD方程式のシミュレーションコードを開発し、圧力駆動型不安定性に支配されたヘリカルプラズマの挙動を調べた。抵抗性バルーニングモードの挙動やこのモードの成長率の粘性依存性などが明らかになりつつある。3)電子の流入をエネルギー源とした電気二重層の構造形成過程において、空間に依存した分布関数の微視的乱れが構造の形成・維持機構に重要うな役割を果たしていることを明らかにした。4)トカマクにおける高速イオンとアルヴェン固有モードのバースト的時間発展をFokker-Planck-磁気流体シミュレーションを実行して再現した。バースト的時間発展において高速イオン分布における階段状構造の形成と崩壊が重要な過程であることを発見した。5)ダストプラズマにおいて、2次電子の放出効果によって微粒子がフリップフロップ的に帯電状態を変化させ、成長していく過程を実証するとともに、そのための背景プラズマの温度と微粒子の大きさの条件を明らかにした。6)高温でのランダムな高分子鎖が冷却される際に見られる配向秩序構造の形成過程を、分子動力学シミュレーションにより解明し、六方相においては分子鎖が鎖軸方向に移動しやすいということを見出した。7)バーチャルリアリティシステムに音響システムを導入し、音情報を利用して数値シミュレーション結果を提示する手法を開発した。本システム導入により、複雑な物理現象を容易に把握することが可能となった。本年度は、バーチャルリアリティ用のグラフィックワークステーションを最新鋭のものに強化し、シミュレーション結果を表す表現法の国際共同開発研究を行うとともに、秩序/無秩序の科学を解明するためのシミュレーション技法の開発に取り組んだ。得られた具体的研究成果は、1)従来の3面スクリーンによるバーチャルリアリティに対して、4面スクリーンによるバーチャルリアリティに改良することに成功した。この改良されたバーチャルリアリティ装置を活用することによって、2)ダイナモ作用による双極子磁場構造形成のシミュレーションにおいて、双極子磁場が形成された後、長時間にわたって磁場構造は安定な形状を保つが、中心部で与えられた熱エネルギーが運動エネルギーに変換・備蓄され、突然の磁場反転という構造変換を起こし、更にこれが間欠的に起きるという自己組織化仮説に完全に符合する結果を得た。この間欠的構造変換の際に磁気リコネクションによる熱すなわち無秩序因子が重要な役割を果たしていることが明らかとなった。3)電子電流の流入をエネルギー源としたダブルレイヤの構造形成過程において、空間に依存した分布関数の微視的乱れが構造の形成・維持機構に重要な役割を果たしていることが明らかになってきた。これらの他に、シミュレーション技法としては、秩序構造形成による熱輸送効果を解明するためのシミュレーションモデルの構築、核融合プラズマの周辺部における熱障壁を解明するためのシミュレーションモデルの構築、表現法としては、シミュレーション結果をマクロに捉えるための音響表現法、更にこの音響表現をバーチャルリアリティと組み合わせて視聴覚的に総合的に表現する表現法などの国際共同開発を開始した。本年度は、3次元仮想現実法と音響表現を有機的に結びつけた新しい表現法の国際共同開発研究を行うとともに、秩序/無秩序の科学を解明するためのシミュレーション技法の開発に取り組んだ。得られた具体的研究成果は、以下の通りである。1)従来の4面スクリーンを用いた視覚のみによるバーチャルリアリティ装置に対して、新しく音響設備を付加することに成功した。

この改良されたバーチャルリアリティ装置を活用することによって、視聴覚的に総合的に表現する手法の開発を行った。2)ダストプラズマのシミュレーションにおいて、微粒子が成長していくための必要条件である微粒子のフリップフロップ的帯電過程は、背景プラズマの温度と微粒子の大きさに強く依存し、そのパラメータ領域は非常に限定されるものであること、その一方、背景プラズマの密度そのものは、微粒子の大きさをデバイ半径を単位としてみる限り、影響が大きくないことを明らかにした。3)プラズマ圧力によって圧力構造自身が破壊され再構築される、圧力駆動型不安定性による構造変換過程を解明するためのシミュレーションコードの開発に成功した。このシミュレーションコードにより、抵抗性バルーニングモードの振る舞いが明らかになりつつある。これらの他に、シミュレーション技法としては、秩序構造形成による熱輸送効果を解明するためのシミュレーションモデルの構築、核融合プラズマの周辺部における熱障壁を解明するためのシミュレーションモデルの構築、また表現法として、具体的にいくつかのシミュレーシヨン結果に対する仮想現実表現法の開発、などの国際共同開発研究を行った。
ラン藻における硝酸還元酵素の活性発現に必要な新規因子の解析

ラン藻Synechococcus elongatus strainPCC7942のゲノムにランダムに薬剤耐性遺伝子を挿入する方法で、硝酸同化に関わる変異株を取得し、この変異株を解析した。その結果、新規遺伝子(narM)が硝酸還元過程に必須であることが示された。narMは、161アミノ酸残基からなる親水性タンパク質をコードしており、恒常的に低レベルで発現していた。narM遺伝子は、硝酸同化能を持つラン藻にのみ保存されており、多くの場合硝酸還元酵素の構造遺伝子(narB)の下流に位置していることより、硝酸還元酵素と機能的に関わりがあると推定された。しかしNarMは、ラン藻の硝酸還元酵素の構成成分ではなく、またnarBの転写制御因子でもなかったことから、NarMは硝酸還元酵素の補欠分子族の合成あるいはNarBポリペプチドと補欠分子族とのアッセンブリーに関わっていることが推察された。そこで、保存されている3つのCys残基をそれぞれSer残基に置換したNarMをnarMを欠失させたラン藻細胞内で発現させたところ、21番目のCys残基を置換したものだけが機能が失われており、21番目のCys残基がNarMの機能に重要であることが示され、補欠分氏族とのアッセンブリーに関わっている可能性が示唆された。つぎにラン藻細胞内で別々に発現させたNarBポリペプチド、NarM、モリブデン補助因子を試験管内で混合し、活性型の硝酸還元酵素の検出を試みたが、有為な活性は検出できなかった。硝酸還元酵素(NR)は、モリブデン補助因子を必要とする酵素で、原核生物から新核生物まで幅広く存在する。ラン藻のNRは、フェレドキンを電子供与体とし、真核型のNRとの相同生は低い。ラン藻おいてNR活性に必要な遺伝子として、これまでに構造遺伝子(narB)とモリブデン補助因子合成系をコードしている遺伝子群が単離されてきた。本研究では、硝酸イオンを利用できない変異株の解析から新たに単離した新規遺伝子(narM)の機能を解析した。narMは、ラン藻に特異的な遺伝子で硝酸同化能を持つラン藻にのみ保存されており、硝酸還元酵素の活性発現に必要な遺伝子であったが、narM自身の発現は細胞の窒素栄養状態および硝酸イオンの有無によらず常に一定であった。NarMと硝酸還元酵素触媒サブユニット(NarB)の細胞内存在量を定量するために、これらにオリゴペプチドを合成しそれらに対する抗体を作製した。NarMに対する抗体は特異的にNarMを検出したが、NarBに対する抗体はNarBを特異的に検出できなかった。NarMの抗体を用いてNarMの細胞内の蓄積量を調べた結果、NarMの細胞内蓄積量は、細胞の窒素栄養状態および硝酸イオンの有無によらず常に一定であった。大腸菌内でNarBとNarMを発現させ、NR活性におよぼすNarMの効果を調べた。その結果、大腸菌内でNarBを発現させた場合には、NarMの有無によらずフェレドキシン依存型のNR活性が検出された。このことからNarMはラン藻細胞内でNRが活性を維持するために必要な因子であることが推定された。
製造業のサービス化の実証分析

日本の製造企業のサービス分野への多角化戦略が従来から議論されている。しかしながら、サービス分野への多角化について定量的な研究性はほとんどない。本研究は、日本の製造企業のサービス分野への多角化について豊富な統計データを用いて定量分析を行った。その結果、サービス分野への多角化は想定よりも進展していないことが分かった。その一方で回帰分析の結果、サービス分野への多角化が企業の収益性に寄与していることも明らかになった。1.研究目的近年、日本の製造企業の収益性は低迷しており、サービス事業分野への進出が課題であると言われている。しかしながら、日本の製造企業のサービス事業への展開及びその成果について、実証的に分析した学術的成果は乏しい。製造企業にとってサービス分野への事業展開は、必ずしも関連分野の多角化ではなく、いわゆる非関連分野の多角化である場合も多い。そのため、事業展開に必要となるマネジメントが大きく異なり、一般に収益性が低下する可能性もある。本研究は、日本の製造企業のサービス事業への展開に関して、統計データを用いた定量分析及び詳細な事例分析を行うことにより、その動態分析及び成果を明らかにし、製造企業のサービス化にむけた戦略的マネジメントを提示することを目的としている。2.定量分析企業活動基本調査の個票利用を経済産業省に申請し、平成4年度調査以降のアンケート個票データを入手した。データ量は膨大であるが、平成22年度には、その整理を行った。また、売上比率により、各企業、各産業のサービス化比率等の分析を行った。3.事例分析事例分析においては、サービス化に取り組んでいる先進企業を対象に詳細な分析を行い、以下の視点から、分析を行った。特に、製造企業に蓄積されている技術を活用する「技術機会」に着目した事例分析を行い、その戦略的マネジメントを明らかにすることが重要である。・製造業とサービス事業を組み合わせた顧客価値向上の戦略・技術機会を活用した多角化の戦略的マネジメント1.研究目的近年、日本の製造企業の収益性は低迷しており、サービス事業分野への進出が課題であると言われている。2.定量分析経済産業省の企業活動基本調査の個票利用を経済産業省に申請し、平成4年度調査以降のアンケート個票データを入手した。データ量は膨大であるが、企業ごとのデータ整理を完了した。また、各企業の売上比率を算出し、サービス化比率、産業別のサービス化比率の平均値等の分析を行った。また、収益性を被説明変数とした重回帰分析を行った。3.事例分析事例分析においては、サービス化に取り組んでいる先進企業を対象に詳細な分析を行い、分析を行った。製品の標準化は一般にコスト低減を目指して実施されると考えられているが、製品の標準化を積極的に行い、高度なサービス提供と組み合わせることにより、競争優位のビジネスモデルを確立することが可能であることを見出した。近年、日本の製造企業の収益性は低迷しており、サービス事業分野への進出が課題であると言われている。本研究は、日本の製造企業のサービス事業への展開に関して、統計データを用いた大規模な定量分析及び詳細な事例分析を行うことにより、その動向及び収益性との相関を明らかにすることを目的としている。従来の多角化研究の多くは、データ収集上の制約から、多くても100社程度を分析対象としており、また、詳細な定量分析を行うことが困難であった。本研究では、経済産業省により集計されている企業活動活動基本調査のデータを用いて大規模なサンプルで実証分析を行った。分析の結果、製造業のサービス化は想定よりも進展していないことが明らかになったが、産業別に大きなばらつきがあることも分かった。また、収益性を被説明変数とした重回帰分析を行った結果、サービス化比率が高いことが収益性に寄与しているという結果が得られた。その一方で、研究開発費比率と本業の売上高比率が高い企業ほど収益性が低い傾向にあるという結果が得られた。この結果は、近年の日本製造企業の苦境を端的に示しているが、それ故に高度なサービス業への進出が必要であることも示唆していると考えられる。

また、本業で蓄積された高度な技術を活用してサービスイノベーションに成功している企業を対象に詳細な事例分析を行った。この結果、サービス事業の展開を視野に入れた製品開発を行う垂直統合型の事業形態の構築が競争優位の源泉になり得ることを見出した。本研究の目的である製造業のサービス化に関して豊富な定量データを入手し、サービス化比率の算出、収益性との重回帰分析を行った。また、サービス化を行っている先進企業のケーススタディも行った。そのため、定量分析及び事例分析は計画の目的に沿って行っており、おおむね順調に進展していると考えられる。24年度が最終年度であるため、記入しない。サービス化の動向、収益性の重回帰分析等の分析結果について、考察を行い、成果発表を行う。また、事例分析の結果は昨年度学会誌に投稿を行い、査読を完了している。今後は、他の説明変数も加えた定量分析あるいは他の先進企業の事例分析など分析の深化及び考察を行い、製造業のサービス化の戦略的マネジメントを提案することとする。
強相関有機π-d電子結合系の電荷-スピン複合物性の解明と探索

本研究課題は、複数のスピンやスピンー軌道相互作用等を通じて生じる新規な物性開拓の場として、強相関有機分子性導体(BEDT-TTF)2Xを取り扱う。有機分子性導体は電子相関による金属ー絶縁体転移、磁気転移や超伝導など、遷移金属酸化物や金属間化合物に引けを取らない多彩な物性現象が発現し、有機系の特徴でもある精密な議論を武器にその理解が深まってきている。しかし、d電子スピンを含むπ電子系のスピン-電荷関連物性は非常に重要であるにもかかわらずこれまでの研究例が少ない。そこで、有機系においてπ-d相互作用やπ電子の電荷-スピン複合自由度による特徴的な物性現象を多角的に観測し、包括的に理解することを目的としている。今年度は近年我々が発見したα''-(BEDT-TTF)2Rb1.2Co(SCN)4において、薄片状試料の側面の赤外スペクトルを詳細に観測することで、低温での金属絶縁体転移が4つの分子電荷状態をとる電荷秩序であることを明らかにした。また、圧力下ではこの金属絶縁体転移が消失し、室温以下の全温度領域においてギャップの狭い半導体に相転移することを発見した。この系のバンドフィリングが3/4からずれていることを踏まえると、この電子相転移は非自明なものである。上記と同様に赤外スペクトルによって、圧力下でのBEDT-TTF分子の価数を調査しているところである。また、CoスピンとBEDT-TTF分子のπ電子スピンの相互作用がもたらす多自由度混成による物性の探索を行うために、電荷秩序相での磁気誘電効果と磁化の測定及びそれらの比較を行った。その結果、この系の磁気誘電効果の異常は、磁場によってCoスピンが配向し、πーd電子間相互作用を通じてπ電子のスピンフリップが起こり、スピンー電荷自由度の結合によって磁気誘電効果の異常が起こっていると推測される。研究初期段階においては、α''-(BEDT-TTF)2Rb1.2Co(SCN)4の金属ー(電荷秩序)絶縁体転移温度は、圧力とともに磁気転移と思われる40K付近まで低下し、さらに高圧では金属化するような結果が得られていた。しかし、詳細、精密な再測定を行ったところ、それらは電極の劣化によるものであることが判明し、圧力下では金属ー絶縁体転移系から、ギャップの狭い半導体に転移することが明らかになった。このことは予想外であったものの、概要にも述べたように、非常に非自明な相転移を見いだしたと言える。これを解明すべく圧力下のスペクトル測定を予定している。また、磁気伝導特性の測定系については順調に稼働できるようになった。α''-(BEDT-TTF)2Rb1.2Co(SCN)4の圧力下での非自明な半導体への転移を明らかにすべく、圧力下赤外スペクトル測定によってBEDT-TTF分子の価数変化を捉える。また、この系以外にも類似の構造を持つθ型物質における磁気伝導特性を測定しているところであり、α''-(BEDT-TTF)2Rb1.2Co(SCN)4で見られるホール抵抗の温度変化の異常の起源を明らかにしていく。さらに、より高圧力下での抵抗率測定や磁気伝導特性の測定も行おうとしている。

しかし、詳細、精密な再測定を行ったところ、それらは電極の劣化によるものであることが判明し、圧力下では金属ー絶縁体転移系から、ギャップの狭い半導体に転移することが明らかになった。このことは予想外であったものの、概要にも述べたように、非常に非自明な相転移を見いだしたと言える。これを解明すべく圧力下のスペクトル測定を予定している。また、磁気伝導特性の測定系については順調に稼働できるようになった。α''-(BEDT-TTF)2Rb1.2Co(SCN)4の圧力下での非自明な半導体への転移を明らかにすべく、圧力下赤外スペクトル測定によってBEDT-TTF分子の価数変化を捉える。また、この系以外にも類似の構造を持つθ型物質における磁気伝導特性を測定しているところであり、α''-(BEDT-TTF)2Rb1.2Co(SCN)4で見られるホール抵抗の温度変化の異常の起源を明らかにしていく。さらに、より高圧力下での抵抗率測定や磁気伝導特性の測定も行おうとしている。
腹部大動脈瘤におけるカルパインの分子機構の解明

高脂血症モデルマウスを用いて、腹部大動脈瘤の発症・進展におけるCalpainの果たす役割に関して検討を行った。まずCalpain阻害薬を用いた検討では、腹部大動脈瘤の発症・進展が抑制された。一方でCalpain-1ノックアウトマウスを用いた検討では、腹部大動脈瘤の発症・進展が抑制されなかった。以上より、Calpainが腹部大動脈瘤の発症に関与していることが明らかとなったが、Calpainのどのアイソフォームが重要であるかに関してはまだわかっていない。今回我々は、Calpainが腹部大動脈瘤の発症・進展に及ぼす影響を検討することを目的とした。腹部大動脈瘤のモデルには、AngIIモデルを使用した。Calpain阻害薬を用いた検討では、組織のMMP12の活性を抑制し、またマクロファージの集簇を抑制することで腹部大動脈瘤の発症・進展を抑制することが示された。Calpain-1ノックアウトマウスを用いた検討では、腹部大動脈瘤の進展が抑制されなかった。これは、Calpain-2がCalpain-1を代償することでCalpainシグナルが促進されたためであることが示唆された。Calpain-1ノックアウトマウスと高脂血症モデルマウスとのダブルノックアウトマウスは現在親を複数組作成できたところで、AngIIを投与し腹部大動脈瘤に与える影響について検討しているところである。ダブルノックアウトマウスの作成において、一時交配がうまくいかず、予定よりじゃっかん遅れているが、ほぼ順調に計画は遂行されていると考えられる。計画書通りに遂行する。最初の実験で、AngIIを投与しても組織中のCalpain-2の発現が不変であることから、25年度の実験におけるCalpain阻害薬の実験においては、まずCalpain-1阻害薬から使用することを検討したい。該当なし
疑似埋蔵環境の創成による出土有機質遺物の長期水中保管方法の確立

遺跡の発掘調査で発見される水浸しの状態の木製品(水浸出土木製品)は、保存処理が施されるまでは水中保管され、この間、微生物の活動等による劣化が進行し、考古資料としての価値を損なう。本研究では、水中微生物の活動を低減させる各種の方策を検討し、劣化軽減に関する研究を行った。脱酸素フィルムを使った保管では、溶存酸素量が低減したが、嫌気性菌の活動は抑えられず腐敗ガスの発生が認められた。逆に、溶存酸素量を増加させれば、腐敗ガスの発生が低減でき、作業環境の安全衛生が図られた。中長期的視野では確実に好気性微生物による木材への劣化が懸念されることから、これらへの対応策を考慮した保存処理計画が施される必要がある。本研究は、低湿地遺跡から発見される有機質遺物の水中保管方法に対して、中長期的にメンテナンスフリーな保管方法を模索するものである。平成26年度は、保管容器を想定している脱酸素フィルムの市場調査と特性調査、脱酸素フィルムの特性に応じた溶存酸素量の吸収効果に関する実験を行った。脱酸素フィルムの溶存酸素吸収効果は、主にポレオレフィンと鉄系吸着剤により実現されており、フィルム容器の透明度は、全面が不透明なものと半面が透明なものがほとんどであった。これらの脱酸素フィルムの透明度の違いについて、脱酸素効果と温度依存性を溶存酸素測定装置を使った実験により、フィルムの透明度の違いに係わらず脱酸素効果があることが確認された。一方で、脱酸素効果は水の温度に大きく影響を受けた。溶存酸素の水中における飽和量はそもそも水中温度に依存し、温度が高いほど飽和溶存酸素量が大きくなり、本実験でも確認できたが、これに対して脱酸素フィルムだけの効果をみてみると、15°Cから25°Cの範囲では水中の温度に依存せずに脱酸素効果があることが認められた。従来、文化財を水中保管する場合、経年劣化等の確認のために室温で透明なフィルムで水とともに包装するが、現状、新規に脱酸素フィルムに交換すれば脱酸素効果が得られることがわかった。劣化抑制効果は平成27年度まで継続中である。現在、遺跡出土水浸木材の水中保管中に木材の劣化が懸念されている。対策として、好気性微生物の活動に関わりのある溶存酸素量の低減に対して脱酸素フィルム等で封入する等の対策が有効である(平成26年度実績)。これは、遺跡出土木材の擬似埋蔵環境といえる。しかし、溶存酸素量が低減した場合の嫌気性微生物の活動による腐卵臭の発生する問題が生じた。平成27年度では、室内に設置した保管水槽の作業を想定し、水中保管中の臭気に関する官能検査を行って腐敗臭の発生時期を記録するとともに、水中の微生物の活動を間接的に示す溶存酸素量の測定を行ない、これらの関連性について調べた。結果、水中保管開始直後の溶存酸素量8mg/lが直後から急激に低下し、二日目までで0mg/lとなった。これは、好気性微生物が溶存酸素を消費したことが一因と考えられる。五日目には、腐卵臭の発生と木材表面に付着した“ぬめり"が認められた。これらは二十七日目まで継続して認められた。そこで、作業環境改善を優先し、二十八日目から水槽内にエアーポンプを使って溶存酸素量を増加させた結果、溶存酸素量の増加にともなって腐卵臭は消えたものの、ぬめりはクリーニングを繰り返し行っても常に発生した。ぬめりは5%PEG400水溶液含浸処理中に腐敗臭の主因が好気性細菌による影響である報告があることから、溶存酸素量増加にともなう好気性微生物が付着したものであると推定した。溶存酸素量の低減方策は、擬似埋蔵環境を創出することが可能であったが、嫌気性菌の活動により腐敗臭を発生させる結果となった。一方で、溶存酸素量を増加させる手段により、短期的にみれば、室内における作業環境の安全衛生が図られることがわかった。中長期的視野では確実に好気性微生物による木材への劣化(変色・エロージョン等)が懸念されることから、これらへの対応策を考慮した保存処理計画が必要である。今年度計画では、脱酸素フィルムの出土木材の劣化抑制効果についても検討開始する予定であったが、通常のフィルムで保管した有機質遺物の水中保管中の劣化が、短期間ではあまり進行せずに、その差を定量化できなかった。また、脱酸素フィルムの脱酸素効果の確認に時間がかかったことが影響した。文化財科学平成27年度は、脱酸素フィルムの出土木材の劣化抑制効果に着手するとともに、最適な保管条件(温度、pH、イオン濃度)の模索を行う。微生物が活動できる温度範囲として、070 ̊C程度、pH6.58.0程度である。

また、水中における飽和溶存酸素量については、水温と溶存塩類濃度により異なるがこれについては前年度明らかとした。これらの各種条件について、前年度で明らかとした劣化と溶存酸素量との関連を踏まえ、pH、水温と各種イオン濃度の測定を通しての比較実験し、出土木材の劣化軽減できる条件を検討する。ただし、本研究の脱酸素フィルムを使った水中保管方法の実用化は、一般的な文化財収蔵庫(20 ̊C程度)における保管を想定している。最後にこれらの成果をとりまとめ、学会発表や論文公表、各種研究会により、国内外で成果を発信し、脱酸素フィルムを使った水浸出土木製品の水中保管方法を実用化する。
ポスト太平洋戦争の「英米文学」研究―トランスパシフィックな文学的想像力と政治学

本研究は、近代以降の日本が海外との交渉のなかで自己形成してきた事実に着目し、おもに日本と合衆国のあいだのトランスパシフィックな文化の相互交渉が、日本の文化および英米文学研究というアカデミズムに与えた影響の分析である。具体的には英米モダニズムの(特に合衆国を介した)文化・文学の受容、および研究体制が日本の文化や日本の文学研究に与えた影響を、太平洋戦争前後の断絶と継続性を踏まえて考察し、文化や想像力の相互干渉という視点を入れつつ理論化を目指し、またアジア太平洋研究でリードするカリフォルニアの複数大学の研究者・研究所とのあいだで研究の連携体制の構築を目指すものである。越智は本課題を統括したほか、アメリカの冷戦期批評と日本の冷戦期の文学研究とTPの視点から結びつけ、また冷戦期ジェンダー配置を確認する議論を寄稿した。三浦は2冊の本を編纂、『文学研究のマニフェスト』では国際的地政学と文化概念の関係を整理したのち1990年代以降のグローバル化と日本の文化交渉の過程を調査し、纏めつつある。井上は、主に1945年以降のTP空間における政治と文学や映画との関連性をアメリカ、日本本土、沖縄を歴史的に結びつけて思考。沖縄県立図書館等で米軍統治期の文芸誌(『新沖縄文学』等)に関する調査・収集に基づき従来の研究が前景化しなかった詩、短歌、詩論などの特徴と意義を検討した。また1960年代70年代に活動した詩人清田政信に関する論考を発表した。齋藤は、1945年以降、アメリカとTP関係を結んだ日本における英米文学研究の意義を考察するため、「核時代の英米文学」をテーマとして1)広島市の原爆死没者慰霊碑碑文の英訳が広島大学教授の雑賀忠義とアメリカのHarvard大学等の研究者との合同作業であることを踏まえ、碑文英訳の「主語論争」を再考、2)米軍占領期の『英語青年』(1945年7月号1952年12月号)における「広島」「長崎」「原子爆弾」関連記事のリスト作成、3)戦後日本の代表的英文学者、福原麟太郎を軸に戦後の英文学者と原子爆弾やアメリカの関係を考察した。吉原は1)グローバル文化資本ShakespeareのTPに高級文化/低級文化の境界を越境した流通、2)日本支配下の朝鮮半島で英語教育を受け渡米した第一世代朝鮮系アメリカ人作家Younghill Kangの活動と作品の研究、3)Stanford大学で1945年以降の英語教育改革関係者の原稿調査、4)Y. KangとAnne of Gablesの著者Lucy MontgomeryとカナダのDalhousie Universityの英文学教育の関係を発見した。本研究は、近代以降の日本が海外との交渉のなかで自己形成してきた事実に着目し、おもに日本と合衆国のあいだのトランスパシフィックな文化の相互交渉が、日本の文化および英米文学研究というアカデミズムにどのように影響を与えているかを分析する試みである。研究の3本の柱に沿い、以下、実績を報告する。(1)英米モダニズムの(特に合衆国を介した)受容については、担当者、斎藤、吉原、越智が調査資料をもとに、遠藤不比等編著『日本表象の地政学』(彩流社、2014)に成果の一部を掲載した。(2)アメリカとの関係性において、戦後英米文学研究と日本文化が戦後のリベラリズム、現在のグローバル化および新自由主義体制に関与していることを探るテーマについては、上記3点中、とくに越智の論文が関係が深い。また米軍統治下の沖縄文化を担当する井上は、沖縄をめぐる批評において、環太平洋を横断する形で組織・編成される国民主義・民族主義の対=形象的体制に批判的視座を確保することを目的として、3名の研究者(新城郁夫氏、宮城晴美氏、徳田匡氏)を招へいし討議を行い、海外での学会発表を行った。(3)アジア太平洋研究で学会をリードする研究者・研究所とのあいだでの研究の連携体制構築については、平成26年3月に本プロジェクトの研究協力者、カリフォルニア大学サンタバーバラ校のYunte Huang、アイオワ大学のHarilaos Stecopoulosを招聘し、ワークショップおよびシンポジウムを開催した。シンポジウムでは、Huang, Stecopoulosに加え、早稲田の石原剛先生を登壇者としたほか、井上が上記(2)で得た視点を生かして研究発表を行った。以上のようにおおむね計画通りの研究が出来たが、残念なことに平成25年度途中に研究分担者のひとり三浦玲一を亡くした。その計画は全員で分担しながら進めていくこととした。平成26年度については、おおむね予定通りに進んだ。当初の予定ではRob Wilson氏を中心とした国際シンポジウムを開く予定だったが、研究を進めるうちにむしろより理論的な研究者を招く方がよいと判断したため、Miami UniversityのYu-Fang Cho氏を平成27年3月に招聘し、"Transnational America and the Question of Literature"という題目による国際シンポジウム(発表者:Cho,遠藤不比人、吉原ゆかり、ディスカッサント:新田啓子)や大学院生セミナーを開き、活発な意見交換をおこなった。メンバーすべてが第二次世界大戦後の日本における英米文学研究という観点から研究を進め、それぞれの国際学会にて口頭発表を行った。総じて前半2年間の成果の発表とあらたな研究をバランスよく行えた1年であった。最終年度ということで、トロント大学のT.Fujitani教授、および小説家のMadeline Tien氏を招いて、"Discourses and Aesthetics of Transpacific Asia/America"として、科研費メンバーの井上、越智も発表者になり、国際シンポジウムおよび大学院生参加のワークショップを開催した。

今後の研究方法についての検討も含めた国際シンポを開催して、今後の方法論を検討した。個々の研究としては、越智は日本におけるアメリカ文学の制度的導入に関して、アーカンソー大学、および米国公文書館でのリサーチを元に国際学会での発表のほかに、上記シンポジウムでの発表をおこない、またOxford University Pressから出される文学事典への執筆をした。吉原は、スタンフォード大学のGeorge H. Kerrが、スタンフォード-東京大学・アメリカン・スタディーズ・セミナー、スタンフォード大学日本研究セミナー、台湾師範大学・台湾大学の中国研究所設立で果たした役割の調査。植民地朝鮮・台湾におけるアイルランド文学受容力学について調査。井上は、ヴェトナム戦争期の文学・芸術表現を色の図式をめぐる思考の観点から考察し、論文を執筆した。またベトナム系アメリカ人の小説家および現代美術家など同分野に関連する作品執筆・制作を行う作家・芸術家から聞き取りを行った。米軍統治期沖縄をめぐる論文を執筆し国際学会にて発表した。齋藤は1945年以降の日本の英米文学者、特に広島市と長崎市で被爆体験がある英米文学者たちの英米文学(特にアメリカ文学)に対する応答の仕方について、資料調査をおこない(特に清水春雄と大原三八雄)、清水については口頭にて発表をおこなった。総じて、予定通りの内容で研究を進めることができたことをご報告する。本研究は、近代以降の日本が海外との交渉のなかで自己形成してきた事実に着目し、おもに日本と合衆国のあいだのトランスパシフィックな文化の相互交渉が、日本の文化および英米文学研究というアカデミズムに与えた影響の分析である。具体的には英米モダニズムの(特に合衆国を介した)文化・文学の受容、および研究体制が日本の文化や日本の文学研究に与えた影響を、太平洋戦争前後の断絶と継続性を踏まえて考察し、文化や想像力の相互干渉という視点を入れつつ理論化を目指し、またアジア太平洋研究でリードするカリフォルニアの複数大学の研究者・研究所とのあいだで研究の連携体制の構築を目指すものである。上記報告にもあるように、当初予定した通りに計画を進めることが出来ている。2013年にメンバーが1人死去した分、クール・ジャパン等の分野はカバーできていないのだが、井上、越智ともに現代文化の問題に踏み込んだ議論もおこなっており、その意味では、当初おこなおうとしていたことに近い形で研究を遂行できている。また占領期以降の英米文学研究について、4人とも中間報告として、国際学会で発表することができた点については予定以上であると考えている。27年度が最終年度であるため、記入しない。アメリカ文学本研究は、平成27年度を最終年度としており、予定通り、成果発表の年とする予定である。