hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
EGFR変異肺癌のEMTに起因する変異型EGFR選択的TKI耐性克服治療の開発

変異型EGFR選択的TKIは、2016年に本邦でも承認された肺癌の治療薬である。しかし、この薬にも耐性が獲得されることが予測され、これまでの研究より上皮間葉移行(EMT)がその原因であることが示唆された。まず、EMT耐性克服方法としてAXL阻害効果を検証したが、効果は得られずAXLのEMT耐性への関与は認められなかった。一方、EMT関連転写因子のZEB1を抑制した結果、耐性株の間葉系から上皮系への逆行(MET)が起こり、感受性が回復した。さらに、ZEB1を標的にできる薬剤を探索した結果、薬剤AがZEB1を低下させMETを誘導すること見出し、EMT耐性の治療薬として有望であると考えられた。変異型EGFR選択的チロシンキナーゼはEGFR変異肺癌に対する次世代型EGFR-TKIとして期待される分子標的薬である。しかし、この薬剤に対しても耐性が獲得されることが予測され、これまでの研究からその耐性獲得機構としてEpithelial Mesenchymal transition(EMT)の関与が示唆された。肺癌だけでなく、乳癌、頭頸部癌においてもレセプターチロシンキナーゼの一種であるAXL高発現とEMTとの関連性が認められていることから、AXL阻害によりEMTを介した耐性が克服できるかどうかについて検証を行った。細胞株は1uM WZ4002耐性を獲得し、EMTとAXLの高発現を認めたEGFR変異肺癌株(WZ耐性株)を使用した。まず耐性にAXL発現が関連しているかを明らかにするためにEGFR変異を有するWZ4002耐性肺癌株をAXL阻害薬R428とWZ4002との併用効果について増殖アッセイで検討した。その結果、WZ耐性株は親株と同レベルまでWZ感受性の回復を認めた。次にSi-AXLによりWZ耐性株のAXL発現をノックダウンさせた後WZ4002の効果を検証したが、耐性株のWZ感受性回復を認めなかった。別の4クローンを用いて検証しても同様の結果であったことから、R428の効果はAXL以外のオフターゲットに起因し、WZ耐性獲得機序はAXLのバイパスシグナルによるものではないことが示唆された。また、AXL発現とEMT誘導との関連性を検証するため、Si-AXL処理を行った耐性株でのEMTマーカーの発現変化についてWBで検証を行った。その結果、耐性株のAXLをノックダウンさせてもE-カドヘリン、ビメンチン発現に変化を認めなかった。以上の結果より、EMT耐性株で高発現を認めたAXLはEMTを介した第三世代EGF-TKI耐性克服の標的にはならず、AXL以外の有望な標的分子の探索が必要であると考えられた。しかし、この薬剤に対しても耐性が獲得されることが予測され、これまでの研究からその耐性獲得機構としてEpithelial Mesenchyml transition(EMT)の関与が示唆された。肺癌だけでなく、乳癌、頭頸部癌においてもAXL高発現とEMTとの関連性が認められていることから、AXL阻害によりEMTを介した耐性が克服できるかについて検証を行った。まず、第三世代EGFR-TKIのひとつであるWZ4002への耐性を獲得し、EMTとAXLの高発現を認めたEGFR変異肺癌株(WZ耐性株)を樹立した。次に、薬剤耐性にAXL発現が関連しているか否かを明らかにするためにSi-RNAによりWZ耐性株のAXL発現をノックダウンさせた後、WZ4002の効果を検証した。その結果、耐性株のWZ4002感受性の回復は認められなかった。別の4クローンを用いて検証しても同様の結果であったことから、耐性獲得機序はAXLのバイパスシグナルには起因しないことが示唆され、EMT耐性株ではAXL以外の有望な標的分子の探索が必要であると考えられた。そこで、我々はEMTに関わる転写因子のZEB1に着目した。まず、Si-RNAにより耐性株のZEB1をノックダウンした結果、間葉系から上皮系へmesenchymal-epithelial transition (MET)が誘導され、第三世代EGF-TKIへの感受性回復が認められた。次に、ZEB1を標的にできる薬剤を探索した結果、薬剤AがZEB1を低下させMETを誘導することを明らかにした。同様に、EMT耐性のALK肺癌株においても効果が確認されたことから、薬剤AはEMTに起因する肺癌のチロシンキナーゼ阻害薬耐性の治療に有効である可能性が示唆された。今後は、in vivoにおける薬剤Aの効果について検証を行う。また、METを誘導可能な薬剤のスクリーニングを行い臨床応用可能な治療薬の絞り込みを行う。

さらに、ZEB1を標的にできる薬剤を探索した結果、薬剤AがZEB1を低下させMETを誘導すること見出し、EMT耐性の治療薬として有望であると考えられた。本研究ではEMTによる耐性誘導の標的分子としてAXLに着目し、AXLが標的分子となりうるかについて検証を行ったがEMT耐性との関連性が低かった。WZ4002に加えて今後臨床開発が期待される第三世代EGFR-TKIへの耐性株を新たに樹立し、AXL以外の標的を探索することを目的に現在研究を進めている。分子腫瘍学今後はAXL以外をターゲットとしたEMT克服治療法開発を検討する。AXL以外のEMTを誘導することで報告のあるシグナル経路のタンパクの発現とリン酸化を親株とEMT耐性株で比較し、EMTの誘導が予測される標的分子の探索を行う。また、これまでのWZ4002耐性の肺がん株に加えて、別の第三世代EGFR-TKIに耐性を獲得し、EMT誘導が見られる肺癌株も加えて検討する。標的分子が見つかれば、in vitroで薬剤の探索を行いin vivoでの効果を検証する。
食物アレルギー耐性誘導のための経皮免疫療法の開発と奏効機序に関する免疫学的解析

アレルギー疾患の根治療法であるアレルゲン特異的免疫療法(AIT)が食物アレルギー治療にも導入されつつある。現在のAITは主に皮下注射法(SCIT)であるが、長期通院や注射による疼痛が治療継続を困難にしている。そこでSCITに代わるAITの開発が望まれている。皮膚は、侵入異物に対する免疫応答を誘導するためAITの標的部位として魅力的であるが、経皮免疫療法(EPIT)の開発にはアレルゲンを皮膚内に送達できるデバイスが必要とされる。本研究では、ハイドロゲルパッチ(HG)を用いたEPIT開発の基盤情報を取得するとともに、本EPITが重症牛乳アレルギー患児に高い有効性を発揮することを実証した。経皮免疫療法用製剤の大量・安定供給に向けた自動化大量生産システムを確立した。また製造した経皮免疫療法製剤は冷蔵保管し、アレルゲン装填量および溶出率の測定に基づいて6ヶ月間の安定性を保証できた。経皮免疫療法用製剤のモルモット2週間連日貼付(1日12時間)における安全性を実証した。またアジュバントとしてCpG-ODNを併用することによって、経皮免疫療法用製剤による免疫応答をTh1型へと偏向させられることを明らかとした。さらに経皮免疫療法用製剤の有効性を検証するための動物モデルとして、オボムコイドをアレルゲンとする食物アレルギーモデルマウスを作製した。アレルゲン装填ハイドロゲルパッチ貼付に伴うアレルゲン特異的CD4陽性T細胞の増殖、分化に関する情報を収集した。引き続き、アレルゲン特異的B細胞および抗原提示細胞サブセットの経皮免疫療法における寄与について解析を進めている。「MPC含有パッチを用いた牛乳アレルギー患児に対する経皮免疫療法パイロットトライアル」の経口負荷試験のデータ解析を行った。現在、被験者から採取した臨床検体を用いてMPC特異的IgG4/IgE抗体価の測定、ヒスタミン遊離試験(HRT)、好塩基球活性化試験(BAT)、およびアレルゲン特異的リンパ球刺激試験(ALST)を進めている。当初の研究計画に従って遂行できており、29年度に予定している探索的臨床研究の実施に向けて着実に基礎・前臨床データを収集している。アレルゲン装填ハイドロゲルパッチを貼付したマウスにおけるアレルゲン特異的IgG/IgE抗体価を測定し、経皮免疫療法が従来の皮下注射法と比較してIgE抗体価の急激な上昇に伴うアナフィラキシーショックなどの重篤な副反応を誘発しにくいことを明らかとした。また、ハイドロゲルパッチに装填するアレルゲン量およびアジュバント(CpG-ODN)量を種々検討することによって、食物アレルギーモデルマウスを用いた治療実験に用いるべき経皮免疫製剤の至適な用量を決定した。ハイドロゲルパッチの皮膚への貼付に伴って皮膚常在性抗原提示細胞の所属リンパ節への遊走が促進されることを明らかとし、この遊走促進効果にはThymic stromal lymphopoietin (TSLP)が関与している可能性を見出した。引き続き、ハイドロゲルパッチの貼付が及ぼす皮膚免疫応答への影響について細胞・分子レベルでの解析を進めている。「MPC含有パッチを用いた牛乳アレルギー患児に対する経皮免疫療法パイロットトライアル」を完了し、8名中4名の被験者においてハイドロゲルパッチを用いた経皮免疫療法が食物アレルギーの耐性誘導に有効であることを実証できた。しかし、残りの4名の被験者では軽度の副反応を伴ったため安全を見越して試験を中止した。今後、より安全に長期にわたって継続可能な経皮免疫療法の開発を進めるべく、CpG-ODNをアジュバントとして併用した経皮免疫製剤の臨床研究実施へと展開する予定である。「オボムコイド含有ハイドロゲルパッチを用いた鶏卵アレルギー患児に対する経皮免疫療法の安全性・有効性評価」に関する多施設臨床研究を実施し、現在、経口負荷試験ならびにオボムコイド特異的IgG4/IgE抗体価について臨床データ解析を進めている。データ解析が完了した時点で本療法の大規模臨床試験への展開について判断する予定である。食物アレルギーモデルマウスを用いて経皮免疫療法の有用性実証と奏効機序解明を試みたが、従来のモデルでは一過性にアレルギー症状を呈するものの、数週間を要する免疫療法実施期間において自然寛解する個体が大半であることが判明し、適正な試験データの取得に至らなかった。そこで新たに、遺伝子改変マウスを用いることによりヒトの発症機序に近い食物アレルギーモデルマウスの作製を進めており、本モデルマウスにおいて経皮アレルゲン免疫療法の有効性および奏効機序に関するさらなる基礎情報の集積を図る予定である。TLR9 ligandであるK3 (CpG-ODN)による経皮アジュバント効果の発揮がCD4陽性T細胞依存性であることを明らかにするとともに、「ヒトにおけるK3経皮投与の安全性評価」に関する臨床研究において、アジュバント活性の発揮が期待できる用量で経皮投与されたK3が重篤な局所および全身性の副作用を誘発しないことを確認した。今後、より安全に実施できる経皮アレルゲン免疫療法の開発を推進するべく、K3とアレルゲンとを混合装填したハイドロゲルパッチ製剤の臨床研究実施を計画している。

皮膚は、侵入異物に対する免疫応答を誘導するためAITの標的部位として魅力的であるが、経皮免疫療法(EPIT)の開発にはアレルゲンを皮膚内に送達できるデバイスが必要とされる。本研究では、ハイドロゲルパッチ(HG)を用いたEPIT開発の基盤情報を取得するとともに、本EPITが重症牛乳アレルギー患児に高い有効性を発揮することを実証した。食物アレルギーモデルマウスを用いた経皮免疫療法の有効性の実証と遺伝子改変マウスを用いた経皮免疫療法の作用機序解明に一層注力し、経皮免疫療法の科学的・理論的根拠となるデータを蓄積する。食物アレルギーモデルマウスを用いた経皮免疫療法の有効性の実証と遺伝子改変マウスを用いた経皮免疫療法の作用機序解明に注力し、経皮免疫療法の有効性・安全性に関する科学的根拠となるデータの蓄積を図る。また、アジュバントを併用した経皮免疫療法のヒトにおける安全性と有効性を検証する臨床研究の実施に向けた準備を加速する。29年度が最終年度であるため、記入しない。免疫学、ワクチン学29年度が最終年度であるため、記入しない。
ACC分解エンドファイト接種によるファイトアレキシン産生抑制と品質制御の可能性

植物は外的ストレスを受けるとエチレンを生産する.多くの場合,ストレスエチレンは過剰に生産されることから,エチレンの前駆物質ACCを分解するエンドファイトの利用によりその生成を制御することにより,品質と生産性の向上を図ることが可能と考えた.有機野菜等から分離した3菌株をニンジン種子に接種したところ,葉において香気成分の有意な変動があり,ストレス応答と関連する揮発性成分組成の変動が確認された.なお,リンゴ果実におけるACC分解細菌密度とエチレン発生量との関連は認められず,特異的にエチレン生成量が減少しているリンゴ樹におけるエチレン生成阻害要因はリンゴ樹の制御によるものと推定された.植物は外的ストレスを受けると傷害エチレンを生産する.多くの場合傷害エチレンは過剰であるため,植物のエチレンレベルを低下させる生育や品質の向上が期待できる.そこでエチレンの直接の前駆物質ACCを分解するACCデアミネース(ACCd)活性を有する植物内生細菌(エンドファイト)を分離し,これを用いた作物の生育促進や品質向上の可能性を探ろうとしている.25年度の研究内容と結果1.エチレン生成量の少ないリンゴ樹におけるACC分解細菌の密度と果実のエチレン生産脳の関連.ACC分解遺伝子を持つエンドファイトは,各種処理のリンゴから検出された.またACCd遺伝子保有菌の密度と果実のエチレン生成量との間には明確な関係は認められなかった.以上から,エチレン生成量の低下はエンドファイトによる効果よりも,リンゴ樹自体の制御であることが推定された.2.ACC分解エンドファイトの分離とACC deaminase活性の測定.表面殺菌した果物や野菜類の断面を選択培地(ACCを唯一のN源とするDF培地)に30分載置後除去し、表皮の内側部位で生育した菌を分離した。ACC分解時に生成するα-ケト酪酸を比色定量することにより,分離菌株の酵素活性を測定した。選択培地からACC deaminase遺伝子(acdS)を有する可能性のある24菌株が分離された。そのうち、シュードモナス属の2菌株において高いACC deaminase酵素活性が認められた.3.生物検定.分離した菌株を接種したリョクトウをACCを含む寒天培地に播種し、ACCから生成するエチレンによるリョクトウ胚軸のトリプルレスポンス(伸長阻害、肥大、カーリング)を計測した。ACC濃度は0,2,及び10μMとし、30°C48時間、暗所で栽培後に計測を行った。複数の菌株で胚軸伸長阻害と肥大の軽減が認められ,特にシュードモナス属の1菌株で顕著であった。植物は外的ストレスを受けるとエチレンを生産する.多くの場合,ストレスエチレンは過剰に生産されることから,その生成を制御することにより,品質と生産性の向上を図ることが可能と考えた.その手段として,エチレンの前駆物質ACCを分解するエンドファイトの利用を検討した.また,耕地環境におけるACC分解エンドファイト密度とエチレン等ストレス関連物質の濃度の関連を評価した.前年度までの概要:1)有機野菜等からACCを唯一の窒素源とする選択培地で生育可能な細菌エンドファイトを収集した.この菌株のうち,リョクトウ胚軸の伸長阻害の緩和を用いた検定や,ACC分解酵素活性から,Pseudomonas属の3菌株を,ACC分解能を有する菌として接種試験に供試することとした.2)MPN法により市販野菜(キュウリ,トマト,ニンジン)におけるACC分解細菌密度の相違を検討し,ロット間に差が認められた.3)リンゴ果実におけるACC分解細菌密度とエチレン発生量との関連は認められず,特異的にエチレン生成量が減少しているリンゴ樹におけるエチレン生成阻害要因はACC分解エンドファイトよりも,リンゴ樹の制御によるものと推定された.今年度の概要:ニンジン種子に上記のエンドファイトを接種したところ,葉において香気成分の有意な変動があり,ストレス応答と関連する揮発性成分組成の変動が確認された.特に,2-ヘキセナールで顕著であった.以上から,ACC分解細菌によるエチレンレベルの変化がストレス応答成分であるGLV (Green Leaf Volatiles)等の濃度に影響を及ぼしたものと推定し,そのメカニズムについて引き続き検討する予定である.植物は外的ストレスを受けるとエチレンを生産する.多くの場合,ストレスエチレンは過剰に生産されることから,エチレンの前駆物質ACCを分解するエンドファイトの利用によりその生成を制御することにより,品質と生産性の向上を図ることが可能と考えた.有機野菜等から分離した3菌株をニンジン種子に接種したところ,葉において香気成分の有意な変動があり,ストレス応答と関連する揮発性成分組成の変動が確認された.なお,リンゴ果実におけるACC分解細菌密度とエチレン発生量との関連は認められず,特異的にエチレン生成量が減少しているリンゴ樹におけるエチレン生成阻害要因はリンゴ樹の制御によるものと推定された.植物は外的ストレスを受けるとエチレンを生産する.多くの場合過剰に生産されるストレスエチレンを低下させることにより,品質と生産性の向上を図る目的で,エチレンの前駆物質ACCを分解するエンドファイト利用の可能性を検討している.前年度までに,有望菌株を3株取得し,26年度からの接種試験に供している.26年度の研究内容と結果1.流通している農作物におけるACC分解細菌と作物の揮発性成分濃度の関連.MPN法により市販野菜におけるACC分解細菌密度の相違を検討した.キュウリ,ニンジンでは多く,トマトでは少ない傾向が認められたが,同一作物内での有意な差が検出された.キュウリ,トマト,ニンジン葉においてACC分解細菌が多いサンプルではC6アルコール・アルデヒドが少ない傾向が認められた.2.分離したACC分解細菌の接種がシソの香気成分に及ぼす影響.

前年分離したACC分解細菌の1株ははPseudomonas oryzihabitansと同定された.香気が重要な作物であるシソ苗にこの分離菌株を接種して栽培し,揮発性成分の網羅的分析を行った.その結果,接種区ではヘキサノール,ヘキセノールなどのC6アルコールに代表される緑の香り成分が非接種区より少なかった.また,カンザワハダニの自然発生が顕著に抑制された.さらに,別途実施した幼植物における接種試験では,トータルフェノールやロズマリン酸の増加が認められた.ロズマリン酸はシソの薬効成分であり,抗菌・抗酸化・抗アレルギー作用を有することが報告されている.3.リンゴのエチレン減少のメカニズム.果実のエチレン関連遺伝子発現に特徴が認められ,植物側の制御が明らかとなった.計画段階では,リンゴにおけるエチレン減少がACC分解エンドファイトによるものとの仮説で取り組んだが,リンゴ果実のACC分解細菌密度との関連や果実の遺伝子発現から植物側の制御であることを明らかにしたことで,リンゴにおけるエチレン減少のメカニズムは解明された.一方,ACC分解エンドファイトを利用する試みについては,リンゴに加えて各種野菜から有望菌株を分離し,接種試験を行った.その結果,エチレンが関連する二次代謝の変動が認められた.以上のように,エチレン減少の仮説については結論を得た.また,エンドファイトの新たな利用法についても順調に接種試験を実施している.リンゴ果実についてエチレン生産量の異なる試料を収集し,選択培地を用いた最確値法で密度を比較したところ,処理区間に有意な差は認められなかった.このため,エチレン生成量の決定要因はACC分解エンドファイトではないことが推定された,一方,各種試料から選択培地上で生育する菌株を収集し,PCRを用いて目的の遺伝子を有する菌のスクリーニングやACC分解酵素活性の測定を行った.また,リョクトウを用いたエチレン生成阻害の検定法を確立した.これらの結果から,現在複数の有望株と,これからスクリーニングを行う30菌株を保有している.また,初めに分離した菌株について予備的に野菜類に接種試験を行い,成分分析までの一連の操作が確認できている.以上のように,当初の計画通りに,仮説の検証と分離菌株の農業利用へ向けた基礎的知見の収集が順調に進行していると考える.分析化学最終年度は,これまでに得た知見の再現性の確認を取りつつ,接種菌が植物の二次代謝に及ぼす影響を確認する.具体的には,シソ,キュウリ,ニンジンへの接種試験の追試を行い,香気成分の変動を確認する.また,モデル作物を用いた接種試験を行い,関連遺伝子の発現などの面からACC分解の効果を解析する.26年度以降は,有望菌株の接種が実際にエチレンの生成を阻害するか,また,植物のエチレン関連の遺伝子発現や物質代謝やの変動に影響を与えるかどうかについて検討を行う.このため,いくつかの作物に対して接種試験を行い,作物成分の網羅的解析を行う.
国際的な教育ネットワークの動向と課題 ー APECを中心にー

本研究は、環太平洋地域に特化した国際的なネットワークであるAPECで、これまでどのような教育課題が焦点になり、「教育ネットワーク(EDNET)」を通じてどのような協力事業が行われ、それらのアイディアや成果が各国の教育政策にどのように活かされているかを検証するとともに、国際的な教育のネットワークとしていかに機能しているか等について検討することを目的に行った。具体的には、平成15年にクアラルンプールで開催されたAPEC人材養成ワーキンググループ(HRDWG)及び教育ネットワーク(EDNET)会合、平成16年には北京で開催されたAPEC教育改革サミット(APEC教育大臣会合準備会合)とチリで開催されたAPEC教育大臣会合、及び韓国(済州島)で開催されたHRDW及びEDNET会合に、本研究のメンバーが出席した。特にAPEC教育改革サミットにおいては、文部科学省の要請及び連携により、理数科教育をテーマとする分科会の中心的な取りまとめと会議運営を行い、教育大臣会合のための討議資料等の作成にあたった。APEC教育大臣会合においては、日本政府代表団の一員として会合に参加し、文部科学省関係者に対し、研究的な示唆や国際的な動向を踏まえた情報等の提供を行うとともに、会議の情報・資料収集にあたった。これらの機会やインターネット等を通じてAPEC関連事業や各国の取り組みに関する基礎的・基本的な資料の収集にあたり、翻訳を中心とする中間資料(1)及び(2)を作成した。さらに、最終報告書では、APEC以外の国際的な教育ネットワークについても取り上げ、それらとの比較によって本研究の目的を明らかにするとともに、我が国のこれら国際的な教育のネットワークへの対応のあり方について検討したほか、中間資料で紹介することのできなかった関連資料について翻訳、紹介した。本研究の第1年次にあたる本年度においては、まず第1に、環太平洋地域諸国に特化した国際的なネットワークであるAPEC(アジア・太平洋経済協力)で、これまでどのような教育課題が焦点になり、教育ネットワークを通じてどのような協力事業が行われ、それらのアイディアや成果が各国の教育政策にどのように活かされてきたのかを検討するために、APECの役割や目的、取組み、仕組みなどの概要、APECにおいて人材養成に取組んでいる人材養成ワーキング・グループ(HRDWG)及びその下に設置されている教育ネットワーク(EDNET)の概要及び定例会議等の議事録、国際比較・協力にもとづく事業に関する基本的な情報・資料を、インターネットなどを活用して収集した。第2に、教育ネットワークさらには第3回APEC教育大臣会合(2004年4月チリで開催予定)とその準備会合(2004年1月北京で開催)等に、文部科学省と連携をとりながら、研究代表者、分担者、協力者が参加し、情報収集及び各国・地域の代表者との意見交換にあたった。特に教育大臣会合に向けては、北京での準備会合において「数学・理科学習への刺激」と題するテーマを担当し、討議資料等の作成や会議進行を務めた。第3に、このように収集された基本的な情報・資料を翻訳、整理して、APEC事業等の概要に関する中間資料(1)を作成した。これにより、次年度以降の情報収集及び分析の足がかりとする予定である。本研究では、これまで平成15年7月にマレーシア・クアラルンプールで開催されたAPEC人材養成ワーキング・グループ(HRDWG)及び教育ネットワーク(EDNET)会合に、また平成16年1月には中国・北京で開催されたAPEC教育改革サミット(APEC教育大臣会合準備会合)に、さらに平成16年4月にチリ・サンティアゴで開催されたAPEC教育大臣会合とそれに続く5月に韓国・済州島で開催されたHRDWG並びにEDNET会合に本研究のメンバーが出席した。中でもAPEC教育改革サミットにおいては、文部科学省との連携及び要請により、理数科教育をテーマとする分科会の中心的な取りまとめと会議運営を行い、教育大臣会合のための討議資料等の作成にあたった。

続くAPEC教育大臣会合においては、日本政府代表団の一員として会合に参加し、理数科教育をテーマとするセッションをはじめすべてのセシションにおいて、文部科学省関係者に対し、研究的な示唆や国際的な動向を踏まえた情報等の提供を行うとともに、会議の情報・資料収集にあたった。また、これらの機会やインターネット等を通じてAPEC関連事業や各国の取り組みに関する基礎的・基本的な資料の収集にあたり、翻訳を中心とする中間資料(1)及び(2)を作成した。本研究の最終年度にあたる次年度は、収集した資料や情報を基に本研究の目的を明らかにするための検討、分析をすすめ、その成果を最終報告書としてまとめる予定である。本研究は、環太平洋地域に特化した国際的なネットワークであるAPECで、これまでどのような教育課題が焦点になり、「教育ネットワーク(EDNET)」を通じてどのような協力事業が行われ、それらのアイディアや成果が各国の教育政策にどのように活かされているかを検証するとともに、国際的な教育のネットワークとしていかに機能しているか等について検討することを目的に行った。具体的には、平成15年にクアラルンプールで開催されたAPEC人材養成ワーキンググループ(HRDWG)及び教育ネットワーク(EDNET)会合、平成16年には北京で開催されたAPEC教育改革サミット(APEC教育大臣会合準備会合)とチリで開催されたAPEC教育大臣会合、及び韓国(済州島)で開催されたHRDWG及びEDNET会合に、本研究のメンバーが出席した。特にAPEC教育改革サミットにおいては、文部科学省の要請及び連携により、理数科教育をテーマとする分科会の中心的な取りまとめと会議運営を行い、教育大臣会合のための討議資料等の作成にあたった。APEC教育大臣会合においては、日本政府代表団の一員として会合に参加し、文部科学省関係者に対し、研究的な示唆や国際的な動向を踏まえた情報等の提供を行うとともに、会議の情報・資料収集にあたった。これらの機会やインターネット等を通じてAPEC関連事業や各国の取り組みに関する基礎的・基本的な資料の収集にあたり、翻訳を中心とする中間資料(1)及び(2)を作成した。さらに、最終報告書では、APEC以外の国際的な教育ネットワークについても取り上げ、それらとの比較によって本研究の目的を明らかにするとともに、我が国のこれら国際的な教育のネットワークへの対応のあり方について検討したほか、中間資料で紹介することのできなかった関連資料について翻訳、紹介した。
表面抗原ESAMを指標とした造血幹細胞の活性化を誘導する分子機構の同定と臨床応用

我々は血管内皮抗原endothelial cell selective adhesion molecule (ESAM)が、ヒトにおいて造血幹細胞の表面マーカーとして有用であることを報告し、正常造血幹細胞におけるESAMの機能解析を行ってきた。本研究ではESAMの発現変化を指標として造血幹細胞の活性化を制御する分子機構を解析し、造血器悪性腫瘍の新しい診断・治療法の開発に展開することを目標とした。初発のヒト急性骨髄性白血病症例の多くが白血病芽球にESAMを発現していること、白血病細胞の質的変動によってESAMの発現が変化すること、この分子機序に自己分泌性のTGFβが関連していることを見出した。造血幹細胞の表面抗原を明らかにすることは造血幹細胞研究の進展のために重要であるが,マウスとヒトではその表面抗原に大きな差異があり,マウスの研究成果をヒトに応用する上での障壁となってきた。我々はEndothelial cellselective adhesion molecule(ESAM)という血管内皮関連抗原が、マウスにおいて造血幹細胞マーカーとして有用であることを発見した。さらにESAMが造血幹細胞の機能においても重要な分子であることも明らかにした。しかし,ヒトの造血幹細胞・白血病細胞におけるESAMの発現パターンやその意義については、これまでほとんど情報が得られていない。そこで本研究では,ESAMがヒトにおいても造血幹細胞マーカーとなり,さらには白血病研究の上でも有用な表面抗原となるかどうかを検討した。ヒトにおいて、骨髄・G-CSF投与後の末梢血・臍帯血のいずれにおいても、CD34+CD38-細胞中のESAM高陽性分画に未分化な造血幹細胞が濃縮されており,この分画だけが免疫不全マウスへの移植実験で長期造血再構築能を示した。また,ヒト急性白血病患者検体のフローサイトメトリー解析では,急性リンパ性白血病ではESAMを発現する症例がみられなかったのに対して,急性骨髄性白血病では、多くの症例で腫瘍細胞上にESAMの発現が認められた。急性骨髄性白血病症例の中で,FAB分類上同型の白血病であっても、症例によってESAMの発現量は大きく異なっており,今後白血病細胞におけるESAM発現の意義について、臨床経過とも絡めた詳細な検討が必要である。ヒト急性骨髄性白血病細胞株KG-1aを用いた検討では、マウスへの移植実験により,腫瘍細胞表面のESAMが白血病細胞の骨髄環境への親和性を促進することが示された。本研究課題の最初の年であるが、ヒトの正常造血幹細胞と急性白血病細胞におけるESAMの発現とその意義に関してのデーターを集積し、学術論文として発表することができた。ESAMの発現調節に関わる分子メカニズムに関しては、未だ充分なデーターが得られていないが、ESAMのゲノム上のエピジェネティックな修飾に関して解析を開始しており、この観点における展開が大いに期待できる。以上の状況から、現在までの進捗状況はおおむね良好であると考える。初発のヒト急性骨髄性白血病症例において、約3分の2の症例で白血病芽球にESAMの発現を認めた。一方急性リンパ球性白血病ではESAM陰性であり、その発現は白血病細胞の系統診断に応用できることがわかった。次にヒト急性骨髄性白血病細胞株を用いて、ESAM発現の意義について解析を行った。ヒト骨髄性白血病細胞株KG1aおよびCMKでは、同一クローンである白血病細胞においてESAM発現レベルに1000倍以上の差が認められた。KG1aにおいてESAM高発現分画・低発現分画を各々ソートすると、ESAM高発現細胞は未分化な造血幹細胞の表面形質であるCD34+CD38-分画に濃縮され、ESAM低発現細胞よりも高い増殖能を持っていた。しかし興味深いことに、ESAM高発現およびESAM低発現分画のいずれの細胞集団も、継続培養によって親株と同じ不均一なESAMの発現を呈する集団を再構成した。さらにKG1aをESAM高発現・低発現の単一細胞を分離し培養したところ、いずれにおいてもCD34+CD38-分画に自己複製能をもつ細胞が存在し、継続培養によりESAMを不均一に発現する親株と同じ集団を再構成する結果を得た。これらの結果から、急性骨髄性白血病の白血病幹細胞は細胞学的に不均一性を持ち、個々の細胞レベルで変動していることが明らかとなった。本研究課題の2年目の年であり、初年度で得られたヒト急性骨髄性白血病細胞におけるESAMの発現データーに基づいて研究を展開した。白血病幹細胞におけるESAMの表面マーカーの意義と発現調節に関わる分子メカニズムについて解析を行ったところ、白血病幹細胞としての性質である自己複製的な増殖能力はESAM高発現の分画が強く持っているものの、白血病幹細胞は均一な集団でなく、ESAMを発現していない分画にも存在しうることが明らかとなった。さらにはこの不均一な白血病幹細胞集団は、それぞれ異なる性質の細胞の集合体と言うよりはむしろ、個々の細胞が性質的に変化しながら存在しており、1つの細胞から不均一な白血病幹細胞集団が再構成されることが分かった。このような知見は当初予想していなかったものであるが、白血病幹細胞の細胞生物学的な本質をついていると考えられる。以上の状況から、本研究課題はおおむね順調に進展していると判断する。我々は血管内皮抗原endothelial cell selective adhesion molecule (ESAM)が、マウスおよびヒトにおいて造血幹細胞の表面マーカーとして有用であることを報告し、正常造血幹細胞におけるESAMの機能解析を行ってきた。本研究ではヒト急性白血病細胞におけるESAMの発現と機能を解析し、新しい診断・治療法の開発に展開することを目標とした。初発のヒト

急性骨髄性白血病症例において、約3分の2の症例で白血病芽球にESAMの発現を認めた。一方急性リンパ球性白血病ではESAM陰性であり、その発現は白血病細胞の系統診断に応用できることがわかった。次にヒト急性骨髄性白血病細胞株を用いて、ESAM発現の意義について解析を行った。ヒト骨髄性白血病細胞株KG1aおよびCMKでは、同一クローンである白血病細胞においてESAM発現レベルに1000倍以上の差が認められた。興味深いことに、ESAM高発現およびESAM低発現分画のいずれの細胞集団も、継続培養によって親株と同じ不均一なESAMの発現を呈する集団を再構成した。さらにCD34+CD38-KG1aをESAM高発現・低発現の単一細胞を分離し培養したところ、いずれにおいても自己複製能をもつ細胞が存在し、継続培養によりESAMを不均一に発現する親株と同じ集団を再構成する結果を得た。これらの結果から、急性骨髄性白血病の白血病幹細胞は細胞学的に不均一性を持ち、個々の細胞レベルで質的に変化しながら存在していることが明らかとなった。さらに継続した研究で、白血病細胞の質的変動には自己分泌性のTGFβが関連していること、このシグナル系を阻害することによってヒト骨髄性白血病細胞株KG1aに細胞死を誘導できることを見出した。我々は血管内皮抗原endothelial cell selective adhesion molecule (ESAM)が、ヒトにおいて造血幹細胞の表面マーカーとして有用であることを報告し、正常造血幹細胞におけるESAMの機能解析を行ってきた。本研究ではESAMの発現変化を指標として造血幹細胞の活性化を制御する分子機構を解析し、造血器悪性腫瘍の新しい診断・治療法の開発に展開することを目標とした。初発のヒト急性骨髄性白血病症例の多くが白血病芽球にESAMを発現していること、白血病細胞の質的変動によってESAMの発現が変化すること、この分子機序に自己分泌性のTGFβが関連していることを見出した。造血幹細胞増幅能力の異なる間葉系細胞間の遺伝子発現の違いを、マイクロアレイ法にて網羅的に解析することにより、造血幹細胞活性化に必要な分子と、その分子からの増殖シグナルの候補を見出す。さらに、野生型マウスとESAMノックアウトマウスに5-FUを投与し、回復期の造血幹細胞を採取して遺伝子発現の相違を解析する。あるいは、ESAMノックアウトマウスの胎児肝臓から造血幹細胞を抽出し、野生型の造血幹細胞の発現遺伝子と比較解析する。以上のデーターを総合して、ESAMの欠損により造血幹細胞内部で発現が変化する遺伝子と、間葉系細胞からの刺激で増殖が誘導された造血幹細胞において高発現する遺伝子の共通項を見出すことにより、細胞内シグナル伝達系の候補を絞り込む。ヒト急性骨髄性白血病細胞におけるESAMの機能に関しては、腫瘍細胞の骨髄への生着と増殖をESAMが指示していることを示す結果が得られている。
東アジアにおける医薬書の流通と相互影響

中国周縁国は過去から現在まで中国医学を受容・消化し、自国固有の伝統医学を形成してきた。これまで実施した現存古医籍の調査分析により、およその形成過程と特徴が明らかになってきた。日本・韓国とも初期は唐宋代医学全書の影響で、中国書から自国に適した部分を引用した臨床医学全書を編纂している。日本の『医心方』(984)、朝鮮の『医方類聚』(1477)などである。同時に固有の医薬も集成し、日本の『大同類聚方』(808)、朝鮮の『郷薬集成方』(1433)などが編纂された。中期は主に明代の臨床医書を引用しつつ、日本の『啓迪集』(1574)、朝鮮の『東医宝鑑』(1611)、ベトナムの『医宗心領』(1770)など自国化した医学全書が編纂される。かつ各国とも明代の各種医学全書を19世紀後半まで復刻し続けたが、そうした流行は中国にない。また漢字交じり自国語訳本も周縁国に共通する現象だった。一方、日本だけに特異的な現象が見出された。すなわち中国医学古典と、それらの中国における研究書が日本では100回以上復刻されたが、朝鮮では1点、ベトナム・モンゴルにはひとつもなかった。また中国医学古典の日本における研究書が江戸時代だけで760種ほど現存するが、朝鮮におけるそうした研究書は1点のみ、ベトナム・モンゴルにはひとつもなかった。なぜ日本だけかくも中国医学古典を研究したのだろうか。これは日本のみ島国という因子に由来しよう。つまり日本は中国との往来が極めて困難につき中国人から直接学べず、書物のみを師とし、難解な古典まで自ら研究した。かつ日本だけ中国との戦争や被支配の経験がなく、その強い影響を意識的に排して自国文化を強調する必要がなかった。それゆえ中国文化の深くまで親近感を持ち、古典を研究した。他方、朝鮮・ベトナムでは中国臨床医書は利用するが、臨床にあまり関係もない別国の古典研究などありえなかっただろう。他分野の漢籍でも類似現象が見出される可能性は高い。本研究は中国医史文献研究所(北京)の鄭金生教授、および北京中医薬大学の梁永宣副教授を海外共同研究者として実施している。今年度、真柳は日本・台湾・ベトナム所蔵漢籍医薬書諸版の調査を実施し、全情報の集計・分析・報文作成を担当した。また中国大陸所蔵漢籍医薬書諸版の調査・集計は鄭が薬書、梁が医書を担当した。以上について各所蔵機関の蔵書目録より漢籍医薬書を抽出、版本書誌等の嫌疑点は実地調査で解決した。このため真柳は国内3回、台湾(20O1年7月22目-9月22目)・ベトナム(2001年9月3日-同17日に台湾から往復)各1回の調査研究旅行、梁は日本に1回(2002年1月21目-同年2月21日)の研究打ち合わせ旅行を実施した。調査した漢籍医薬書の書誌データは、分野ごとに各国版(写本)の刊年(写年)・刊行回数、および底本の成年・刊年(写年)・伝来年を集計している。真柳は現在まで、台湾地域の主要な蔵書機関である故宮傅物院図書文献館・国家図書館・

中央研究院博斯年図書館について、善本および日本関連書の調査とデータ整理をほぼ完了した。整理した個々の書誌データは月刊学術誌に「台湾訪書志」として本年1月より連載を開始しており、完結に3年ほどを要する。個別に得た研究成果も多数にのぼるが、次年度以降の調査研究と統合して報文を作成する。ベトナムでは漢喃研究院所蔵の漢籍医薬書全点と漢喃医薬書の一部を調査し、その全データ整理を完了した。しかし他の所蔵機関も含めて閲覧調査には困難が多く、ベトナム所蔵医薬書の全面的調査にはまだ相当の期間を待たねばならないと思われた。本年度は海外共同研究者とともに日本・韓国・中国・イタリアの蔵書を調査し、漢籍医薬書の書誌情報を集積した。また(財)交流協会日台交流ヤンター2000年度歴史研究者交流事業の助成および平成13年度の本研究費により、台湾主要蔵書機関の調査をほぼ完了させた。うち故宮博物院図書文献館蔵書の書誌データは「台湾訪書志I故宮博物院の医薬古典籍」として現在連載報告中で、その解析から以下のことが分かる。台湾故宮所蔵医書の旧蔵先は第1が楊守敬の観海堂、第2が文淵閣『四庫全書』、第3が旧北平図書館等であり、観海堂蔵書の多くは楊氏が明治の来日時に購入したことがかつて知られていた。今回の所蔵全古医籍の調査で、日本旧蔵の中国本・朝鮮本および和刻本・国書など日本関連書は約400点に及び、ほぼ全てが観海堂旧蔵書であることが明らかになった。楊氏が日本で購入した医書の旧蔵者は、大部分が幕府医官の小島尚質(宝素)・尚真・尚絅の小島家父子、第2に江戸医学館と主宰者の多紀家、第3に小島家関係者だった。小島家本は第1に尚質手沢本第2に尚真手沢本第3に尚綱手沢本の順である。尚質の著作は日本に2書しか現存しない。楊氏が彼の全蔵書と著述を購入・帰国したためだった。一方、故宮所蔵の小島尚真『座右筆記』は父・尚質の著作として23書を列記し、それら自体の所蔵も多くが確認された。尚真の著書が日本から消失した状況も父と同様で、国内には3書しかない。前述の『座右筆記』は彼の著述予定書を含めて34書を列記するが、28歳で逝世したため約半数しか完成していない。1917年に森鴎外が『小島宝素伝』を著した時、もはや日本には小島家の家系資料しかなかったため、他の医家伝より伝記資料が極端に少ないことは鴎外自身も認めている。これら小島家旧蔵文献の調査結果より、『小島宝素続伝』の編纂も不可能ではない。本年度は海外共同研究者とともに日本国内および中国・韓国・英国・台湾で蔵書調査を行い、さらに古医籍書誌情報を集積した。それらの分析と研究により、以下のことを明らかにした。日本・中国ともに伝統医学の最基本古典とされる後漢3世紀の『傷寒論』は北宋の1065年に大字本が初刊され、1088年にも小字本が翻刻された。ただし両版やそれ以前の写本等は現存せず、明の趙開美が1599年に序刊した『仲景全書』に小字本系の翻刻『宋板傷寒論』を収載されたのみ。そして現代に宋版の旧を伝える『傷寒論』は趙開美『仲景全書』本しかない。『仲景全書』は幕末の『経籍訪古志』が幕府紅葉山文庫本を趙開美本として著録して以来、中国でも注目され、いま国立公文書館内閣文庫に伝えられている。一方、現在は内閣文庫以外に、台北故宮博物院・北京国家図書館・北京中国中医研究院・北京中国科学院・瀋陽中国医科大学・南京図書館・広州中山医学院にも趙開美本各1組があると著録される。しかし『仲景全書』全体の影刻や影印はなく、かつて相互の比較がなされていなかった。それゆえ現内閣文庫の『仲景全書』本『傷寒論』が影刻・影印され続け、宋版の旧を保つ趙開美本として各国に流通してきた。
大脳脳室下層グリア細胞の発生起源

大脳脳室下層(SVZ)グリア細胞は成体脳の神経幹細胞である可能性が示唆され非常に注目されている細胞集団である。しかし、分裂細胞を標識しトレースすることが技術的に困難であったためSVZ細胞の起源は未だ明らかにされていない。本研究では、SVZグリア細胞が大脳基底核のVZに由来するのではないかと考えこれを証明することを目的とする。我々は昨年の9月から今までに新しい細胞標識法を開発し分裂細胞を恒久的にラベルすることに成功した。すなわち、まずすべての細胞に普遍的に発現するROSA26遺伝子座にloxP-STOP-loxP-GAP43EGFPを挿入した遺伝子ノックインマウスを作製した。この胎生12日目のこのマウスの大脳基底核VZに我々が独自に確立したin uteroDNAエレクトロポレーション法を用いてcre遺伝子を導入した。cre遺伝子を取り込んだ細胞ではloxP部位の組み換えがおこりGAP43EGFP遺伝子を恒久的に発現させることができた。この方法を用いて現在は発達期の大脳における細胞移動に関するデータを蓄積しつつある。胎生16日目の大脳皮質には多くのGAP43EGFP陽性細胞が観察された。これらのほとんどは正接方向にリーディングプロセスを持った単極または双極の形態を示し大脳基底核より移動中の細胞であることが示唆された。これらの中にはグリア前駆細胞も含まれており、生後9日目には大脳皮質の中に大脳基底核由来のミエリン形成細胞が観察された。
光量子プロセスにおける精度の解析

本研究では、量子トモグラフィー、量子計量学、そして弱測定の最近の進展に基づいて、量子計量学でのパラメータ推定における精度とコヒーレントな量子揺らぎで表現される不確定性との関係を理論的に調べた。その結果、複素結合確率を使った記述法が精度と量子統計の解析を著しく簡単にすることが分かった。特に弱測定で見られる複素数統計は量子システムの変換ダイナミクスを記述すること、さらにこの複素数統計は、量子システムの外力に対する応答を予言・制御することに利用できることを示した。本年度は量子プロセスの感度解析に関する下記の成果が得られた.1.ブリスベン大学のPryde教授との共同して,5および6光子状態に関する彼らの実験データから多光子状態の位相感度の評価を行った.理論解析の結果,彼らの多光子干渉パターンの位相感度が,多光子同時計測における過去最高であることが示された.2.光子数Nの2乗で決まるハイゼンベルグ限界に近い位相感度を持つN光子量子状態において,光子損失がもたらす影響を調べた.光子損失によるフィッシャー情報量の減少は,入力光子数に係わらず,失われた平均光子数に依存するというユニバーサルな依存性を持つことを見出した.3.非線形光量子ゲートを評価する手法を開発し,入力パルス形状の最適化に適用した.線形出力モードと直交するパルスモードへの非線形変換が最も高効率な量子過程であることを見出した.離調を利用したノイズの抑制に関する詳細な解析が進行中である.4.現実的な実験における有限の空間分解能を考慮した,空間qutritに対する量子トモグラフィーのより信頼性のある方法を開発した.実験セットアップにおける設定誤差の影響を解析し,異なる誤差要因に対する感度を見積もった.5.量子トモグラフィーの手法を弱い量子測定の測定結果解析に適用した,弱い量子測定が初期及び終状態によって決定される量子統計によって記述されることを示した.この手法はフィッシャー情報量における弱い量子測定の感度の解析にも適用できる.平成22年度は量子プロセスの感度の解析に関する下記の成果が得られた.1.弱い量子測定に関して,フィッシャー情報量が弱値の虚部の揺動に等しいことを示すことによって,感度と弱値の関係を明らかにした.オブザーバブルの全揺動は複素弱値の揺動に等しいか,または小さいため,弱い量子測定において観測される弱値の実部の偏差と位相感度の間にはトレードオフの関係がある.本研究によって,このトレードオフを,最終の測定において得られる不確定性の減少を含む不確定性極限との関係において定式化した.2.位相見積もりが弱値の虚部に基づくことの発見に基づき,複素弱値で表現される測定統計と変換ダイナミクスの関係を解析した.単一出力の弱い測定で観測される量子相関が,出力確率におよぼす変換の影響を予測することを見出した.従って,適切な変換によって得られる異なる出力値の測定の間の特定の相関と関係づけて量子コヒーレンスを説明することができる.3.短い時間の参照パルスを用いた光子バンチングによる周波数-時間エンタングルメントを評価するこtの可能性を調べ,時間領域トモグラフィーの理論を開発した.この方法により,ダウンコンバージョンで生成される光子対の超短時間での周波数-時間エンタングルメントの評価指標を開発した.4.多光子場における非線形量子効果の研究のための新しい量子非線形光学理論を開発した.5.N光子状態の位相感度におよぼす損失の影響に関するさらなる研究の結果は,損失の影響が損失光子数の絶対値によって与えられる位相感度に普遍的な極限をもたらすという,これまでの結論を裏付けた.平成23年度は量子プロセスの感度の解析に関する下記の成果が得られた.1.干渉を利用することによって、弱い量子測定を実現する新しい実験的方法を確立した。新しい実験セットアップは、量子パラドックスを研究するためにかなり適したもので、量子情報プロセスの有利性やそれらの物理的起源を明らかにするために役に立つ可能性が高い。2.不確定性と位相感度の間の関係が詳細に研究された。弱い量子測定の統計は、小さな位相シフトのデータしか利用可能でなくても、大きな位相シフトの効果を評価するのに使えることが分かった。位相推定量と弱い量子測定値を結びつけて、一つの複素数とすることによって、量子力学的波動関数のコヒーレンスが実験的に得られ、他の実験の出力結果も予想できる。この方法を用いることで、量子状態が含む情報が測定の小さな組み合わせで整理することができ、さらにこの状態の感度は、複素数を用いた統計的な相関によって表現することができる。3.短い時間の参照光パルスを使うと二光子干渉が起こることに基づいて、エンタングル光子対の時間分解測定のための新しい方法を開発した。この方法を用いた実験的結果の評価のために、短い時間のエンタングルメントに対する新しい基準を導入した。時間についてのエンタングルメントの連続的な特性が、二つの異なった検出時間の間で観測されるエンタングルメントを使って、定義される。エンタングルメントが観測される最も短い時間差は、エンタングルメントの特性時間尺度となる。
「選手」と「コーチ」の視点を融合した新たなコーチング理論の構築

本研究の目的は,コーチングを受ける側の選手の視点を主体として、コーチに要求される能力や資質について検討することであった.この目的を達成するために,I:選手がコーチに望む「コーチとしての能力・行動」を調査,II:「動きを改善する技術指導」などの専門技能に関するコーチング場面を抜き出して、コーチの声かけが選手の内省に与える影響と、選手の内省の変化が実際の動作に与える変化について調査する.に関する2つの課題を設定した.得られた主な成果を項目ごとに示す.I:選手がコーチに望む「コーチとしての能力・行動」を調査今現在の現場に立つ選手およびコーチに対して,「選手が求めるコーチ像」に関する調査を実施した.そして,これまでに「コーチが選手にすべき」とされてきた行動と選手の回答結果,選手の回答結果とコーチの回答結果の共通点と相違点についての検討を実施した.その結果,競技に対する専門的な知識や,選手との関わり方に関する要因では,様々な共通点が認められた.一方では,選手が,コーチの日常的な行動にも関心を向けている事実が明らかになったことから,コーチの「人間性」についても見直す必要性が示唆された.また,これらの結果については,選手の競技力によって異なることから,選手の競技レベルや経験に配慮したコーチングを実施する必要性も示唆された.関連して,選手がパフォーマンスを変化させる転機についても調査して,コーチの行動のヒントを獲得できた.II:コーチの声かけが選手の内省に与える影響と、選手の内省の変化が実際の動作に与える変化各種の跳躍動作を対象として,コーチの声かけが選手の実際の動作に与える影響と,動作を評価するための適切な評価方法について調査を実施した.コーチの声掛けと選手のイメージ,実際の動作には相違があることから,現在はこれら3要因の対応表を事例的に作成するとともに動作簡易評価システムを作成している.アンケート調査のためのオンラインシステムを作成することでデータ回収が順調に遂行できた.コーチのアンケートに関するデータ収集にはやや遅れがでているものの,選手に関するアンケートデータの収集は完了しており,データの分析から導かれた追加分のアンケートとして,選手の競技レベルや年齢層を拡大した調査を実施している.当初予定していた部分の記述内容の分類も一旦は終了しており,データの精査へと移行しており一部のデータは公表済みもしくは公表にむけた準備を実施している.また,2年目実施予定であった,コーチの客観的な観察と声かけ,選手の内省の変化と実施の動作の変化についても,一部の調査を前倒しで実施できことから,上記の通りの評価とした.各課題に対応する今後の研究推進方法を以下に示す.I:選手がコーチに望む「コーチとしての能力・行動」を調査引き続きコーチのアンケート収集を継続して,現在までのデータに追加した分析を行う.データ解釈の妥当性についてもさらなる追加検証を行い,アンケート項目位の簡略化も同時に行い,研究機関終了後も引き続きデータを終了して,知見を更新することを目指す.また,競技レベル,性別,種目特性などに応じたより詳細な分析を実施することで,カテゴリーに対応した検証を計画している.これにより,選手・コーチ,競技力の優劣などの条件に配慮したコーチング理論の構築を目指す.II:コーチの声かけが選手の内省に与える影響と、選手の内省の変化が実際の動作に与える変化跳躍種目とハードル種目の踏切動作と対象範囲を拡大して分析を行う予定である.現在までは実験室での測定に留まっているが,実際のフィールドや大会時の場面における調査を目標とすることで,声掛けの内容だけではなく,タイミングや状況についての調査を加える予定である.なお,声掛けの内容については,複数の競技者の「課題」「声掛けのキーワード」「キーワードからイメージすること」「イメージが実際に動かすこと」の対応表とその適切なタイミングなど整理することで,課題に対応した技術コーチングのサンプルモデルの作成を目指す.本研究の目的は,コーチングを受ける側の選手の視点を主体として、コーチに要求される能力や資質について検討することであった.この目的を達成するために,I:選手がコーチに望む「コーチとしての能力・行動」を調査,II:「動きを改善する技術指導」などの専門技能に関するコーチング場面を抜き出して、コーチの声かけが選手の内省に与える影響と、選手の内省の変化が実際の動作に与える変化について調査する.に関する2つの課題を設定した.得られた主な成果を項目ごとに示す.I:選手がコーチに望む「コーチとしての能力・行動」を調査今現在の現場に立つ選手およびコーチに対して,「選手が求めるコーチ像」に関する調査を実施した.そして,これまでに「コーチが選手にすべき」とされてきた行動と選手の回答結果,選手の回答結果とコーチの回答結果の共通点と相違点についての検討を実施した.その結果,競技に対する専門的な知識や,選手との関わり方に関する要因では,様々な共通点が認められた.一方では,選手が,コーチの日常的な行動にも関心を向けている事実が明らかになったことから,コーチの「人間性」についても見直す必要性が示唆された.また,これらの結果については,選手の競技力によって異なることから,選手の競技レベルや経験に配慮したコーチングを実施する必要性も示唆された.関連して,選手がパフォーマンスを変化させる転機についても調査して,コーチの行動のヒントを獲得できた.II:コーチの声かけが選手の内省に与える影響と、選手の内省の変化が実際の動作に与える変化各種の跳躍動作を対象として,コーチの声かけが選手の実際の動作に与える影響と,動作を評価するための適切な評価方法について調査を実施した.コーチの声掛けと選手のイメージ,実際の動作には相違があることから,現在はこれら3要因の対応表を事例的に作成するとともに動作簡易評価システムを作成している.