hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
半導体位置検出素子を用いた深穴の内径と鉛直度の非接触計測装置の開発

鋳物等における比較的小径な深穴の直径および傾き角度を非接触で,かつ簡便な方法で高精度に計測する装置は見あたらない.本研究は、壁面に照射した光の散乱光を2次元PSD(半導体位置検出素子)で受ける構成で,深穴の内径および鉛直度を非接触で高精度に計測できる簡単な構造の装置を提案し,有効性を明らかにすることを目的とする.赤外レーザの光源を光ファイバーを通して計測壁面に照射し,その散乱光をレンズで集光して1個の2次元PSDで受ける構造の深穴径計測用の近距離計測センサを提案し,試作・実験から以下のことを明らかにした.(1)センサから計測面までの距離Lが,0.4mm≦L≦2.6mmの範囲において±10μmの精度で計測できる.これは実用上十分な精度である.(2)2次元PSDを覆う被膜の屈折率を考慮することにより,計測面までの距離とPSD上のスポット光の変位との関係において理論と実験が一致する.(3)プローブ外周に3個の光源を設置した本システムを利用することで,深孔の内径および鉛直度を瞬時に計測することが可能である.(4)センサから計測面までの距離LをPSD上のスポット光の移動距離にほぼ比例して求めることができる.(5)散乱光を利用しているため,計測面の角度に影響されず,距離を正確に計測することができる.(6)2次元PSDの位置をプローブ根元側に配置すると,より小径のプローブが実現できる.鋳物等における比較的小径な深穴の直径および傾き角度を非接触で,かつ簡便な方法で高精度に計測する装置は見あたらない.本研究は、壁面に照射した光の散乱光を2次元PSD(半導体位置検出素子)で受ける構成で,深穴の内径および鉛直度を非接触で高精度に計測できる簡単な構造の装置を提案し,有効性を明らかにすることを目的とする.赤外レーザの光源を光ファイバーを通して計測壁面に照射し,その散乱光をレンズで集光して1個の2次元PSDで受ける構造の深穴径計測用の近距離計測センサを提案し,試作・実験から以下のことを明らかにした.(1)センサから計測面までの距離Lが,0.4mm≦L≦2.6mmの範囲において±10μmの精度で計測できる.これは実用上十分な精度である.(2)2次元PSDを覆う被膜の屈折率を考慮することにより,計測面までの距離とPSD上のスポット光の変位との関係において理論と実験が一致する.(3)プローブ外周に3個の光源を設置した本システムを利用することで,深孔の内径および鉛直度を瞬時に計測することが可能である.(4)センサから計測面までの距離LをPSD上のスポット光の移動距離にほぼ比例して求めることができる.(5)散乱光を利用しているため,計測面の角度に影響されず,距離を正確に計測することができる.(6)2次元PSDの位置をプローブ根元側に配置すると,より小径のプローブが実現できる.鋳物等における比較的小径な深穴の直径および傾き角度を非接触で,かつ簡便な方法で高精度に計測する装置は見あたらない.本研究は、壁面に照射した光の散乱光をPSD(半導体位置検出素子)で受ける構成で,深穴の内径および鉛直度を非接触で高精度に計測できる簡単な構造の装置を提案し,有効性を明らかにすることを目的とする.平成18年度は、赤外LEDの光源をピンホールを通して計測壁面に照射し,その散乱光を直径0.5mmのピンホールを通して1次元PSDで受ける構造の深穴径計測用の近距離計測センサを提案し,試作・実験から以下のことを明らかにした.(1)センサから計測面までの距離Lが,0.7mm≦L≦2.7mmの範囲において±3%以内の精度で計測できる.(2)散乱光を利用しているため,計測面の角度に影響されず,距離を正確に計測することができる.(3)計測面の表面粗さが赤外LEDの波長に比べて約1.5倍以上であれば,距離を正確に計測することができる.(4)本システムを1組とし,円周上に3組用いることで深穴の内径および鉛直度を計測することが可能である.本研究の過程で,2次元PSDを用いてプローブ円周上の3箇所の投光側に対して1個の受光部で済む構造を考案した.平成19年度ではこの方式を試作・実験し,その有効性を確認することとした.鋳物等における比較的小径な深穴の直径および傾き角度を非接触で,かつ簡便な方法で高精度に計測する装置は見あたらない.本研究は、壁面に照射した光の散乱光を2次元PSD(半導体位置検出素子)で受ける構成で,深穴の内径および鉛直度を非接触で高精度に計測できる簡単な構造の装置を提案し,有効性を明らかにすることを目的とする.平成19年度は,赤外レーザの光源を光ファイバーを通して計測壁面に照射し,その散乱光をレンズで集光して2次元PSDで受ける構造の深穴径計測用の近距離計測センサを提案し,試作・実験から以下のことを明らかにした.(1)センサから計測面までの距離Lが,0.4mm≦L≦2.6mmの範囲において±10μmの精度で計測できる.(2)2次元PSDを覆う被膜の屈折率を考慮することにより,理論と実験が一致する.(3)本システムを利用することで深孔の内径および鉛直度を計測することが可能である.

(4)計測面の表面粗さが赤外レーザの波長に比べて約1.5倍以上であれば,距離を正確に計測することができる.(5)散乱光を利用しているため,計測面の角度に影響されず,距離を正確に計測することができる.(6)2次元PSDの位置をプローブ根元側に配置すると,より小径のプローブが実現できる.
脳弓下器官のアンジオテンシンII誘発性持続性活性は生理的調節機構か病態の発端か

体液量、体液浸透圧、循環機能(血圧、心機能)は末梢の様々な情報が中枢神経系に伝えられ(入力)、統合されて、自律神経系や内分泌系への出力によって調節されている。血圧低下や体液量減少で血液中に増加するアンジオテンシンII(AII)は脳弓下器官(SFO)という組織で主に受容される。我々は、最近、AIIがSFOの神経細胞に持続性の細胞内Ca2+濃度上昇作用を生じることを見いだした。本研究はこのAIIによるSFO細胞の長期刺激作用を細胞・分子レベルで解明することを主目的としている。
喉頭腺の神経支配に関する形態学的機能的研究

現在までに下記のごとくの結果を得た。1.ヒト(成人、新生児)、ネコ、イヌ、家兎、ラット、モルモットの喉頭内神経節の分布について検討し、主な喉頭内神経節は、声門レベルのparaglottic spaceに、また下喉頭神経が喉頭内に入る部位に存在し、これら哺乳動物では、ほぼ同様の傾向を示した。2.免疫組織学的に、これらの細胞は主にVIP陽性の細胞が多く、次いでChAT陽性細胞も認められた。またTH, NPY陽性細胞も少数であるが認められた。これらは、いわゆる副交感神経系の節後神経節に類似していたが、WGA-HRP, HRPを用いた投射実験で、感覚神経、交感神経系からの投射を受けていることも解った。3.これら神経節細胞の一部は、その軸索を喉頭腺へ出していることも確認できた。喉頭腺には免疫組織学的に多くのVIP陽性線維を、またTH, NPY陽性線維も認めた。これらの線維は、電顕を用いた検索で、VIP陽性線維は、喉頭腺腺房の基底膜を貫いて腺房細胞,筋上皮細胞に直接接し,また腺房細胞間を管腔側近傍まで進入する所見を認めた。一方、TH, NPY陽性線維は、基底膜に近接はするが、貫くことはなく筋上皮細胞に近接して終止する所見を認めた。以上のことから、喉頭腺は、喉頭内に存在する神経節を経由して副交感神経系の支配を主に受けているが、分泌に関しては、交感神経も関与していることが推察され、これらの調節に末梢レベルで知覚系入力が何らかの係わりを与えていることが推測された。
サブバンド間遷移多重量子井戸の結晶成長と1.55μm帯超高速電界吸収型光変調器への応用に関する研究

本研究では、次世代超高速光通信のキーデバイスである超高速光変調器の開発を目的としている。電界によって非対称量子井戸における量子準位間遷移(ISBT)吸収を変化させる新しい原理の光変調器を提案し、その試作と動作検証を目指している。本年度は、非対称量子井戸構造を用いた電界吸収型光変調器の理論設計、分子線エピタキシー(RF-MBE)法によるAlN/GaN超格子結晶の高品質化に向けた結晶成長技術の開発、AlN/GaN超格子結晶のISBT吸収係数と自由キャリア吸収係数の測定、および光デバイス作製に向けた基礎実験を行った。極限の平坦性を有するAlN/GaN超格子結晶成長のキーとなるサファイア基板上AlN結晶の成長条件を把握し、表面粗さRMS値0.2nmという原子レベルの平坦性を達成した。光通信波長である1.55μm付近において、サファイア基板上GaN/AlN超格子結晶にSiO_2ストライプを形成したリブ導波路でのISBT吸収の偏波依存性の観測、キャリア濃度波長1x10^<18>cm^<-3>3x10^<20>cm^<-3>という広い範囲におけるISBT吸収係数のキャリア濃度依存性の測定、および自由キャリア吸収係数のキャリア濃度依存性の測定を行った。また、X線回折測定から算出したGaN井戸層厚とAlN障壁層厚を用い、ISBT吸収ピーク波長の実験値と理論値を比較した結果、AlN/GaNヘテロ界面に相互拡散層が存在する可能性を指摘した。また、櫛型電極を有する光導電型AlN/GaN-ISBT受光素子を試作し、光通信波長帯である1,55μm付近の波長可変レーザを光源として受光特性を評価したところ、室温における受光動作に初めて成功した。
日本の低成長期における性別雇用構造の編成と労働組合に関する実証的研究

本研究は、1970年代、80年代の日本の労働市場において、雇用の女性化の進行と女性パートタイム労働の増加を背景にしながら展開された、労働組合の運動・政策のあり方について分析することである。平成14年度は、申請研究初年度からおこなっている労働組合資料・関連文献の調査・収集を継続しつつ、収集した資料を用いて労働組合の政策分析を進めた。この申請研究では女性組織の役割に注目してきたが、労働市場の変化への対応が、外部・内部労働市場においていかに実現できるかという、実行可能性の構造的解明も必要であることがわかった。ただし、1980年代はナショナルセンターの統合問題が進行するため、この文脈に留意することが必要と考える。前年の統計資料による基礎的把握をふまえ、労働組合の運動・政策を分析するにあたって、同時期の女性雇用や女性パートタイム雇用の拡大に対し、労働組合内の部局が対応策を打ち出すとともに、その検討が組合内部局だけにとどまらず、女性組織や地域レベルの運動においてもみられたことである。また、労働組合関係者への聞き取り調査によっても当時の取組の状況について知ることができた。他方、労働組合の活動の中で男女平等への国際的動向にも注意が向けられ、ナショナルセンター傘下の大会組織の一部では、関連するスローガンも登場してくる。平成13年度は、日本の労働市場についてジェンダー視点から分析した代表的研究文献および日本の労働運動についての研究文献で指摘されてきた論点について整理を進めながら、主な研究作業の一つとして、1970年代、80年代の官庁統計資料および労働組合作成資料の閲覧、収集をおこなった。もう一つは、それらの統計資料を用いて、先行研究で指摘される論点の理解を深めるためにも、女性の労働力編成を中心とする外部・内部労働市場の基礎的分析をおこなった。そこでは、女性の労働力率・雇用率の推移、産業別・職種別の推移、女性パートタイム労働者の産業別の推移、女性パートタイム労働をめぐる雇用管理の状況、産業別・ナショナルセンター別の労働組合組織状況(実数、組織率)の把握などを試みた。統計資料による基礎的把握をふまえ、労働組合の運動・政策を分析するにあたっては、同時期の女性雇用や女性パートタイム雇用の拡大に対して、まずこの傾向がみられる産業の労働組合の見解にも留意しながら分析する必要があるという点を得た。次いでその傾向に対して労働組合が組織化対策、雇用対策などを検討していく過程を解明する場合に、本研究では、労働組合女性組織を中心に展開されてきた諸活動が、それへの対応の一つとしての重要な役割の意義を提起するものであったのではないかという検討課題を今年度の研究成果として得た。そしてこの課題は先行する労働組合研究においては十分に議論されていないと思われ、関連する文献資料の調査、収集を進めた。
網羅的発現解析と知識情報処理に基づく統合的オーダーメード癌治療戦略システムの構築

本研究において我々は、一年間に5万人を超える人命を奪っている代表的な難治癌である肺癌を対象に、高精度のゲノミクス・プロテオミクス解析能力を活用し、外科切除症例の各々の腫瘍が示す網羅的遺伝子及び蛋白発現プロファイル情報の取得とバイオインフォマティクス処理を進めた。その結果、肺非小細胞癌とくに肺腺癌について、従前の形態学的分類法では不明であった多様性を、遺伝子発現プロファイルに基づいた分子診断によって浮き彫りにすることに成功した。さらに、外科切除後における再発・死亡の予測へと応用すべく解析を発展させつつある。一方、マススペクトロメトリーを用いたプロテオミクス解析は、とくに肺非小細胞癌の外科切除標本を用いて蛋白発現プロファイルに基づいて、極めて高精度に再発・死亡を予測することを可能とするシステムの構築に成功した。さらに、各々の症例において最適な治療薬の選択を可能とするシステムの開発、ならびにプロテオミクス解析手法とバイオインフォマティクス処理技術の導入による鋭敏ながんの血液検査システムの確立などを最終的な目的とした研究を推進し、極めて多量にごく少数の蛋白が存在する特殊性を持つ血液試料を用いてマススペクトロメトリー解析による網羅的ペプチド発現プロファイリングを行うための基盤を確立することに成功した。以上の如くに3年間の本研究を通じて、ヒト肺癌をはじめとする難治癌による死亡者の減少に対する、いわば究極の統合的オーダーメード癌治療戦略システムの構築へとつながる成果を得ることができたので、今後はこれをさらに発展させていきたいと考えている。1)mRNA及び蛋白の網羅的発現解析に基づく生存可能期間の個別的診断システムの開発50症例の肺癌腫瘍検体を用い、8,644遺伝子について網羅的遺伝子発現プロファイルを採取し、予後関連遺伝子をsignal-ton-noise解析によって抽出した。バイオインフォマティクス解析によってweighted voting法による25遺伝子を用いた予後予測システムにおいて82%の予後予測正答率を得た。さらに、組織型別に予後予測システムを構築し、最も多い腺癌などを含む非扁平上皮癌外科切除例の5年生存の可否を、91%の確率で予測することに成功した。なお、他のSVM法やk-NN法によってもほぼ匹敵する予測精度が得られた。現在さらなる予測精度の向上を目指し、20,000をこえる遺伝子と200例の肺癌外科切除症例を対象とする検討を進めつつある。また、MALDI-TOF-MSを用いた網羅的タンパク発現解析に関する基盤的検討をすすめた結果、薄切した凍結がん組織標本の切片を用いて、発現プロファイルを安定して採取することに成功した。現在、鋭意発現プロファイルデータの集積につとめており、今後は上述のごとくにバイオインフォマティクス解析へと進む予定である。2)腫瘍組織を用いた抗がん剤・分子標的薬に対する治療感受性予測システム抗癌剤や分子標的薬に対する治療感受性の予測を可能とすることを目的とし、細胞株を用いた検討を開始した。ヒト肺癌細胞株20株の14種類の抗癌剤或いは分子標的薬に対する感受性を検討しIC50値を求めた。8,644遺伝子について網羅的遺伝子発現プロファイルを採取し、IC50値と遺伝子発現との関連性について検討を加え、多剤耐性に関わる遺伝子群の同定に成功した。現在さらに感受性予測システムの構築を目指し、バイオインフォマティクス解析を進めつつある。本年度の研究を通じて149症例における21,619遺伝子のmRNAレベルの発現プロファイル情報を得た。この網羅的遺伝子発現プロファイル情報は、転帰に関する臨床情報の精度や欠測データフラッグの少なさなど、種々の点で我々或いは他の研究者によるこれまでの研究に対して優位に立てる高い精度を備えており、現在遂行中のバイオインフォマティクス解析を通じてオーダーメイド医療の実現に寄与できる高いレベルの精度をもつ予後予測モデルの構築を可能とする基盤となるものである。

さらに、外科手術後の生存可能性について、時間軸に対する信頼区間の概念を取り込んで予後予測するべく、臨床情報と発現プロファイル情報を組み合わせた予測法についての検討も進めており、予測プログラムの構築が進行中である。一方、蛋白レベルの網羅的発現解析に基づく診断システムの構築に関しては、174例の肺非小細胞癌症例の新鮮凍結腫瘍組織切片からMALDI-TOF-MSを用いて、分子量2,000から20,000ダルトンの2,000を超える蛋白に対応するスペクトラデータの採取を完了した。現在、予後予測モデルの構築を目指したバイオインフォマティクス解析を鋭意遂行中である。なお、解析対象とした174症例はmRNAレベルの網羅的遺伝子発現解析研究に用いた149症例中の140症例を包含しており、mRNAと蛋白の両面から検討することによる分子診断システムの精度向上の可能性についても検討を加える予定である。さらに、本年度はMALDI-TOF-MSによる血清試料の網羅的蛋白発現解析の解析条件設定を進めた。今後、分子標的薬の治療反応性が明らかな血清試料などを用いた解析を進める予定である。また、多次元液体クロマトグラフィーと組み合わせたタンデムマススペクトロメトリーによる血清試料の網羅的発現解析手法についても、基礎的検討を開始した。本年度は、代表的な難治癌である肺癌を対象とし、高精度のゲノミクス・プロテオミクス解析によるデータ取得とそのバイオインフォマティクス解析により、外科切除症例の腫瘍検体の網羅的遺伝子及び蛋白発現プロファイル情報に基づく分子診断法の開発を進めた。149例の肺非小細胞癌外科切除例の網羅的遺伝子発現開発を通じて、肺非小細胞癌の中でもとくに多様性が高いと考えられているが、従前の形態学的分類法では臨床病理学的な実態を不十分にしか反映できていない肺腺癌について、遺伝子発現プロファイルに基づいた亜型分類を提唱するに至った。それによれば、末梢肺由来と考えられるterminal respiratory unit(TRU)型の肺腺癌と非TRU型の肺腺がんに大別され、両者の間にはEGF受容体遺伝子などの遺伝子異常頻度や喫煙暦などに有意な差異が存在し、その発生と進展に関わる分子機構に際が存在することが示唆された。現在さらに、外科切除後における再発・死亡の予測へと応用すべく解析を発展させつつある。一方、マススペクトロメトリーを用いたプロテオミクス解析は、174症例の肺非小細胞癌の外科切除標本を用いて蛋白発現プロファイルに基づいて、極めて高精度に再発・死亡を予測することを可能とするシステムの構築に成功した。開発した予測モデルにより再発・死亡が予測された症例は、ほぼ全例が死亡していた。また、本年度は各々の症例において最適な治療薬の選択を可能とするシステムの開発、ならびにプロテオミクス解析手法とバイオインフォマティクス処理技術の導入による鋭敏ながんの血液検査システムの確立などを最終的な目的とした研究も推進し、極めて多量にごく少数の蛋白が存在する特殊性を持つ血液試料を用いてマススペクトロメトリー解析による網羅的ペプチド発現プロファイリングを行うための基盤技術の確立に成功した。究極の統合的オーダーメード癌治療戦略システムの構築へとつながる成果を得ることができたので、今後はこれをさらに発展させていきたい。
選択的化学過程の導入による高度な超微量分析法の構築

近年来、新素材、高純度物質、環境、生体関連物質などにおける超微量元素の正確で高精度な分析の必要性が高まっているが、これら超微量成分の分析には、直接的な原子吸光法やICP発光法などの方法によっては検出感度が不足したり、共存する複雑なあるいは多量のマトリックス成分の影響を回避できない場合も少なくない。このような要求を満たすためには、装置性能の向上とともに、Chemistryを含むソフト、つまり化学種を変換する手法を組み入れた複合的な方法が必要である。本研究では、誘導結合プラズマ発光分析または加熱石英セル原子吸光分析において、それらの装置本体の前段階にオンラインで化学過程を挿入する高感度で選択的な手法を開発した。すなわち、タングステン製のキュベットを搭載したメタル炉反応場に微少試料を注入・乾燥後、固相において比較的低い温度で目的成分を錯体、水素化物もしくはアレキル化物などの化学種に変換した後、原子化部に気化導入する方法を確立した。また、黒鉛炉を用いた場合における原子化機構についても議論した。一方、化学発光分析法は高感度で装置化が容易といった利点を有しているが、原子スペクトル法に比べ、選択性に劣るという問題点をもっている。本研究では、この点を解消するため、化学発光検出系の前段階にオンラインでイオン排除もしくはイオン交換クロマトグラフ分離系を挿入し、これと新たに見いだした発光系、すなわちルミノール化学発光に対する弱酸の触媒作用、中和反応によって誘起される化学発光に対する陰イオン種の消光作用、ヒ酸、リン酸またはケイ酸などとのヘテロポリ酸のルミノールに対する酸化作用を用いた系を組み合わせて、陰イオン種の新規な化学発光分析法を開拓した。1気化反応過程の導入:通常のタングステン炉の上に、タングステン製サンプルキュベットを乗せて、間接的にサンプルキュベットを加熱する方式のin situ反応・気化法を開発した。タングステン製の炉上で反応を行わせ、オンラインでICP-AES装置へ導入するので不安定な化合物へも拡張することが可能であることが分かった。また、既存のICP-AES装置を用いて、メタル炉並びにメタルコーティング炉での発光-時間プロファイルから気化過程を速度論的に解析する方法を確立した。さらに、Si、In、Tl、Sn等を水溶液から水素化物として単離させる新規な還元気化法を開発し、オンラインで気相化学発光検出する方法を確立した。2カラム分離濃縮過程の導入:PdやAu等の貴金属イオンに高選択的なヒドロキシフェノン基をもつ新規なキレート樹脂をモレキュラーインプリンティング法により合成し、これを充填したカラムを組み込んだフロー系を用い、オンラインで吸着分離・濃縮-化学発光検出による定量法を開発した。更に、Si、As、P等の酸素酸が分子として存在する場合、ルミノール-過酸化水素の化学発光を増感することを見いだし、ケイ酸イオンをカラム分離後、高感度に化学発光検出するフロー分析システムを開発した。3溶媒抽出過程の導入:生態系の特異な反応活性点に類似した逆ミセルを化学発光のミクロ反応場として利用することにより、オンライン溶媒抽出法を逆ミセル系化学発光法と組合せて新規な微量定量法を開発した。また、その研究において、逆ミセルが、発光強度を増幅されるだけでなく、抽出種をその内水相に容易に取り込み、化学発光に対する反応・触媒活性種に変換・保持する機能をもつことを明らかにした。このような要求を満たすためには、装置性能の向上とともに、Chemistryを含むソフト、つまり化学種を変換する手法を組み入れた複合的は方法が必要である。

本研究では、誘導結合プラズマ発光分析または加熱石英セル原子吸光分析において、それらの装置本体の前段階にオンラインで化学過程を挿入する高感度で選択的な手法を開発した。すなわち、タングステン製のキュベットを搭載したメタル炉反応場に微少試料を注入・乾燥後、固相において比較的低い温度で目的成分を錯体、水素化物もしくはアルキル化物などの化学種に変換した後、原子化部に気化導入する方法を確立した。また、黒鉛炉を用いた場合における原子化機構についても議論した。一方、化学発光分析法は高感度で装置化が容易といった利点を有しているが、原子スペクトル法に比べ、選択性に劣るという問題点をもっている。本研究では、この点を解消するため、化学発光検出系の前段階にオンラインでイオン排除もしくはイオン交換クロマトグラフ分離系を挿入し、これと新たに見いだした発光系、すなわちルミノール化学発光に対する弱酸の触媒作用、中和反応によって誘起される化学発光に対する陰イオン種の消光作用、ヒ酸、リン酸またはケイ酸などとのヘテロポリ酸のルミノールに対する酸化作用を用いた系を組み合わせて、陰イオン種の新規な化学発光分析法を開拓した。
三次元的ヒト血液脳関門モデルの構築:抗アミロイド抗体作用機序の解明

平成20年度の成果をふまえ、申請者の教室で確立したヒト脳毛細血管由来内皮細胞株とヒト血管周細胞株、および平成21年度に確立したヒト神経膠細胞不死化細胞株の3者による"Neurovascular Unit"のin vitroでの再構築モデルの確立を第1の目的とした。ゲル化した細胞外マトリックス中に、in vivoと同一の脳毛細血管を再構築しようという世界に類のない試みであり,当初より主技の確立まで相当な時間を要することが予想されたが、2年間の成果として得られたモデルはまだ不十分なものであり、本研究計画の最終目的である血液脳関門を介したβアミロイド排泄機構の基本的なデータ蓄積には至っていない。[方法と結果](1)60mmプラスティック培養皿にラットI型コラーゲンを5mmの厚さでゲル化したものを作成、その上にDiIをとりこんだ脳毛細血管由来内皮細胞を播種した。約5日間の培養継続により、脳毛細血管内皮細胞はvivoでの毛細血管網に類似する連続した管腔構造をゲル内に形成した。この上にDiO標識血管周細胞を播種し、3日間培養した。血管周細胞は脳毛細血管内皮細胞の管腔構造の周囲にはりつくように生着し、一部の血管では管腔構造の大部分を覆うに至った。(2)管腔構造を形成したヒト血液脳関門由来細胞に、アミロイド輸送に関与するトランスポーターであるLRP-1とP-glycoproteinが発現していることを確認した。本研究の意義:ヒト血液脳関門由来細胞を用いてヒト脳微小血管に極めて近似したin vitro血液脳関門モデルを作製し、アミロイドの排泄機構を見ようという世界初の試みである。血液脳関門でのアミロイド排出メカニズム探求の最良のモデルということができ、その意義は極めて大きい。2年間の本研究は、残念ながら第1段階のin vitro血液脳関門モデル作製中途で終わったが、このモデルの必要性は2年前に増して高まっているものと考える。新たな研究プロジェクトのもとで、最終目的であるアミロイド排泄機構の解明まで更なる基礎実験の積み重ねが必要である。申請者の教室で確立したヒト脳毛細血管由来内皮細胞株とヒト血管周細胞株、および一次培養ヒト神経膠細胞の3者による“Neurovascular Unit"のin vitroでの再構築モデルの確立を目的とし、各種培養条件によるモデル形成を試みた。培養皿上のゲル化した細胞外マトリックス中に、ほとんどin vivoと同一の脳毛細血管を再構築しようという世界に類のない試みであり,当初より主技の確立まで相当な時間を要することが予想されたが、初年度の段階では未だ安定したモデルの構築には至っていない。方法:60mmプラスティック培養皿にラットI型コラーゲンを5mmの厚さでゲル化したものを作成、その上にまず脳毛細血管由来内皮細胞を播種した。同細胞には播種前にDiIをとりこませ、赤色蛍光を発することを確認した。約5日間の培養継続により、脳毛細血管内皮細胞は連続した管腔構造(vivoでの毛細血管網に類似する)をゲル内に形成した。この上に血管周細胞を播種し、3日間培養した。同細胞には播種前にDiOを取り込ませ、緑色蛍光を発することを確認しておく。血管周細胞は脳毛細血管内皮細胞の管腔構造の周囲にはりつくように生着したが、管腔構造の占める面積に対する至適な血管周細胞数(管腔構造外周の約半分の面積を血管周細胞が覆う)の確立には至っていない。本研究の意義:ヒト血液脳関門由来細胞を用いてヒト脳微小血管に極めて近似したin vitro血液脳関門モデルを作製し、アミロイドの排泄機構を見ようという試みである。システムが確立すれば、血液脳関門でのアミロイド排出メカニズム探求の最良のモデルとなり、その意義は極めて大きい。残念ながら第2年度はモデル確立に更に時間を費やす予定で、最終目的であるアミロイド排泄機構の解明まではまだ更なる基礎実験の積み重ねが必要である。本研究の意義:ヒト血液脳関門

由来細胞を用いてヒト脳微小血管に極めて近似したin vitro血液脳関門モデルを作製し、アミロイドの排泄機構を見ようという世界初の試みである。血液脳関門でのアミロイド排出メカニズム探求の最良のモデルということができ、その意義は極めて大きい。2年間の本研究は、残念ながら第1段階のin vitro血液脳関門モデル作製中途で終わったが、このモデルの必要性は2年前に増して高まっているものと考える。新たな研究プロジェクトのもとで、最終目的であるアミロイド排泄機構の解明まで更なる基礎実験の積み重ねが必要である。
論拠と実践的有効性の明確な学校組織マネジメント教育プログラムの開発

本研究のねらいは,われわれの学校組織開発理論にもとづいて,学校の内発的改善力を高めることをねらいとする学校組織マネジメントの研修プログラムを開発することである。(1)学校組織の特性理解,内発的改善力モデルの理解,学校ビジョンの可視化と共有,実践の組織的・協働的改善,の4セッションからなる組織マネジメント研修プログラムを開発した。(2)効果検証研究によれば,内容の理解度,有効度の評価はいずれも非常に高かった。(3)実地検証研究においても,教職員の課題の共有や実践の協働的改善の活性化などが示唆され,研修プログラムの有効性が支持された。○学校組織開発理論の実践展開事例に関する知見の整理と教材化:平成24年度については,学校組織開発理論にもとづく学校組織マネジメントの実践研究を展開し,その成果を論文として報告した。また,平成23年度の知見をふまえて,一連のマネジメントプロセスの理解と実践化に資するよう,学校組織開発理論の実践研究事例の教材化を試み,理論的な背景が明確でかつ一定の有効性と実行可能性をもつ学校組織マネジメントのテキストを構成した。○テキスト等の試作と試行研究:上で構成した試作テキストを,主として教頭職を対象とした学校組織マネジメント教育に試行した(53名)。実際の教育プログラムは,内容構成として以下の7事項を設定した。1学校組織の特性と学校組織マネジメントの必要性,2協働性と学校の教育効果の理解,3学校組織マネジメントの2つの要件(教職員の実践的自律性と学校教育の組織性),4教育活動の良循環サイクル,5学校における協働のモデル,6学校ビジョンの構成要素と構造,7学校ビジョンの作成手順である。7事項の事後における理解度評価は,どの事項も,平均評定値で3.2(評定尺度の最高点が4)以上であった。また学校経営実践に対する有効度の評定平均値は,同じく3.6以上であった。これらのことから,昨年度来試作と試行を行ってきた学校組織マネジメントの教育プログラムについては,概ねその有効性が示されたと考えられる。この成果についても論文として公表した。ただし,実際の実務への反映等については,なお検討を要する。○学校組織開発理論の実践展開事例に関する知見の整理と教材化:平成25年度においては,学校組織開発理論にもとづく実践研究の知見を整理した論文と,学校組織開発の基本モデルと方法論について,要約的にまとめた論文をそれぞれ作成した。前者については,これまでの研究の知見をほぼ包括的に活用した実践研究である。それぞれの論文は,学校組織開発理論に基づく学校組織マネジメントの教育プログラムに組み込むことのできる内容である。○研修テキストの試作と効果研究:平成25年度版教材『学校組織マネジメントの考え方と進め方ー内発的な改善力を高める学校づくりのための組織マネジメントの理論と実践』を,高知県教育センター,高知市教育研究所とともに作成し,教頭研修等でこれを用いた研修の実施と効果研究を行った。テキストは,学校組織開発理論に基づく学校組織マネジメントの基本的な考え方と方法論の習得をねらいとして,講義,演習のための資料,実践化のためのワークシート,実践研究例から構成した。これを研修効果研究では,3つのセクションに対する受講生の理解度,有効度に関する評価は,4段階評価で3.43.8であり,いずれも高い評価が示されており,研修内容や方法の適切性が示唆されている。○現場研究の展開:平成25年度には新たに高知県教育センターと共同して,学校組織マネジメントの支援活動に着手した。これは,学校組織マネジメントの支援を,学校組織開発理論に基づいて展開するプロジェクトであり,平成25年度には4小学校を対象として展開した。・学校組織開発理論に基づく理論的背景の明確な研修プログラムの開発:平成23年度は,これまで蓄積してきた学校組織開発理論に基づく学校組織の変革・改善に関する実践事例の知見,ならびに管理職の力量形成等に関する先行研究を分析・整理した上で,協働による組織化(内発的改善力構築型組織マネジメント)を推進する観点から,学校管理職にとって習得すべきと思われる事項を計7領域にわたって設定した。それらの各領域について,学校組織開発の具体事例等と対応させた形で,基本的な考え方を学習するために第1次テキスト(平成23年度版試行テキスト)を作成した。・試作プログラムの試行と評価:これらの7領域にうち5領域の試行テキストを,教頭を対象に試行し(48名),内容の理解度,内容の有効度等に関する評価を行った。概ね肯定的な評価を得ることができたが,学校課題形成の実際においては,理論的な課題の構造に沿って現実の学校課題を設定することの困難さ等も見出された。これには学校課題の構成要素とそれらの相互関係を理解すること自体が困難であること(理解困難性)とともに,理論的な理解に基づいて自校の学校課題を作成することが困難であること(実践困難性)があることが示唆された。

このため,学校課題の形成と共有に関しては,事例に基づく解説だけでなく,学校課題の構造的形成をサポートするワークシート(学校課題構造化シート)を作成し,その試行と改善を試みた。・管理職研修プログラムに関する資料の収集:学校管理職研修に関して積極的に取り組んでいる県市を対象に学校管理職研修の実態と課題に関する資料収集を行うとともに意見の交換を行った。○学校組織マネジメント研修用教材開発と効果の検証:平成25年度の検証研究をふまえて,学校組織マネジメント研修用テキスト(研修資料),学校ビジョン作成用ワークシート等の作成と,それらを用いた研修における教育効果に関する検証研究を実施した。実際の研修における4つのセッション後の受講生の評定では,4点を最大値とする評定尺度において,4セッションのいずれにおいても,また理解度,有効度のいずれについても,平均評定値が3.6以上となった。またいずれの評定値もわずであるが平成25年度の評定値を上回った。自由記述において言及された語彙(概念)で最も多かったのは,「学校ビジョン」であり,次いで「学校の組織特性」,であった。これらの結果から,平成26年度に開発試行した教育プログラムの効果が示唆された。○学校組織開発理論の現場研究の展開:平成26年度には,学校組織開発理論の現場研究を高知県教育センターと協働して展開した。平成26年度については,平成25年度からの継続として小学校3校,26年度からの新規対象校として小学校2校,高等学校2校について学校組織開発理論に立脚した学校組織マネジメントの実践研究を展開した。昨年度からの継続校3校のでは学校の教育活動改善が持続的,継続的に改善されていることが認められた。新規対象校となった4校のうち2校の小学校では学校ビジョンの共有が進行し,教職員の組織化が進んだが,高等学校2校では,小学校ほどの効果は認められなかった。○23-26年度の研究期間中には,内発的改善力構築型学校組織開発理論の知見を整理し,実践的な観点から集約して,学校組織マネジメント研修用のテキスト,学校ビジョン作成ワークシート,校内研修の改善方法論等を開発できた。またこれらのツールを用いた管理職研修の効果検証と,実践的実証研究を展開することができた。これらをまとめた研修資料集を研究成果として作成した。教育経営学○論拠と実践的有効性の明確な学校組織マネジメントの教育プログラムの開発:これについては,学校組織開発理論にもとづく実践研究の知見の整理をすすめ,それをふまえて一連の学校組織マネジメント(一連のPDCAサイクルの全体的プロセスにわたり一貫した理論的背景に基づく学校組織マネジメント)に関する教育プログラムを開発することをねらいとしているが,実践事例の知見の整理とその教材化については,ほぼ順調に進行している。○教育プログラムの試行と評価:平成23年度,24年度と,それぞれ教頭職を対象として試作教材を用いた教育プログラムを試行することができた。24年度は,受講生からの評価結果からは,実践に対する有効度の評価が高く,概ね,教材とそれを用いた教育プログラムの効果がある程度示唆された。ただし学校管理職としての実務場面での活用等のより実践的かつ長期にわたる教育効果については検証がなされておらず,今後の課題と言える。
HPSGによる英語名詞句の統語構造および数の一致の研究

Head-driven Phrase Structure Grammarの枠組みで、以下の点を論じた。第1に、過去分詞の名詞前置用法の意味上の主語は何かについて研究を行った。the broken windowはthe window which was brokenと意味的に等価であることから、前者において過去分詞brokenの意味上の主語はwindowであると言われる。しかし、同じく過去分詞の名詞前置用法を用いたhis edited bookにおいては、editedの主語はbookと考えられる場合とhisであると考えられる場合があり、それらがこの名詞句の2とおりの解釈(「彼が所有する、他人が編集した本」と「彼が編集した本」)に対応することを示した。第2に、英語の単数形可算名詞には限定詞が義務的であり、またそれらの間には数の一致がなければならない。この一般化の観点から、these sort of thingsやthese size shoesなどの名詞句の構造を考察した。sortやsizeという単数形可算名詞は限定詞を必要とし、これらの例ではtheseがその条件を満たしているが、両者の間には数の一致がなく、上記の一般化に従っていないように見える。本研究では、Head-driven Phrase Structure Grammarの枠組みにおいて、これらの単数形可算名詞がfunctorであると分析することにより、上記の単数形可算名詞についての一般化を維持しながら、これらの特殊な構造の説明が可能であることを示した。この研究は、本課題研究におけるこれまでの成果をひとまずまとめたものと位置付けることができる。本研究の目的は、HPSGの枠組みで、英語の名詞句の形態的・統語的構造を明らかにすることである。これまでの2か年度における成果は口頭発表4本、論文1本、小論文1本であり、おおむね順調に進展していると言える。特筆すべき点は以下の2点である。(1)ここ数年の研究を一つのテーマのもとにまとめて発表することができた。(2)先行研究が少なく不明な点が多かった名詞前置用法の過去分詞の意味上の主語について、これからの研究の糸口を見つけることができた。2019年度はいまのところ、英語語法文法学会主催の英語語法文法セミナーで、英語の過去分詞の名詞前置用法についてのこれまでの研究から明らかになったことを中心に発表を行うことになっている。また、国内外の研究者との意見交換を行うため、各種の学会や研究会にも積極的に参加したい。また、主要な学術誌(例えばEnglish Linguistics、Linguistics、Linguaなど)に本研究のこれまでの成果に基づいて投稿する予定である。それと当時に、必要な文献を読み、研究対象や選考研究についての理解を深めることや、コーパスや各種メディアによってデータを集めることを継続する第1に、over two weeksのような、前置詞・数詞・名詞によって構成される「前置詞つき数詞構造(prepositional numeral construction; PNC)」の統語的特性について、過去の研究を深める考察を行った。PNCの統語的特性は、この構造に生起する前置詞のfunctorとしての性質によるところが大きいと考え、当該前置詞の具体的な語彙情報を提案するとともに、PNCの統語構造を検討した。第2に、英語の単数形可算名詞には限定詞が義務的であるが、この一般化の観点から、「度量の属格」が用いられた名詞句の構造を考察した。本研究ではとくに、this [hour's]delayのような構造に注目した。この例において、限定詞thisはhour'sではなくdelayを限定している。よってhour'sは単独で度量の属格を形成し、主要部名詞delayを修飾する。そうすると、単数形可算名詞であるhour'sが義務的に必要とする限定詞がこの構造には存在しないことになり、上記の一般化に従っていないように見える。本研究では、Head-driven Phrase Structure Grammarの枠組みにおいて、度量の属格がfunctorであると分析することにより、上記の単数形可算名詞についての一般化を維持する形で度量の属格を含む名詞句の統語構造を提案した。現在までの研究成果として口頭発表2本と論文1本があり、おおむね順調に進展していると言える。(1)前置詞つき数詞構造について、HPSGの観点から研究を深めることができたと考えられる。(2)理論的な観点からの先行研究が少ない「度量の属格」構造についてHPSGの観点から光を当て、英語の名詞句の構造、とくに限定詞と名詞との関係に新しい知見を示すことができたと考えられる。

sortやsizeという単数形可算名詞は限定詞を必要とし、これらの例ではtheseがその条件を満たしているが、両者の間には数の一致がなく、上記の一般化に従っていないように見える。本研究では、Head-driven Phrase Structure Grammarの枠組みにおいて、これらの単数形可算名詞がfunctorであると分析することにより、上記の単数形可算名詞についての一般化を維持しながら、これらの特殊な構造の説明が可能であることを示した。この研究は、本課題研究におけるこれまでの成果をひとまずまとめたものと位置付けることができる。本研究の目的は、HPSGの枠組みで、英語の名詞句の形態的・統語的構造を明らかにすることである。これまでの2か年度における成果は口頭発表4本、論文1本、小論文1本であり、おおむね順調に進展していると言える。特筆すべき点は以下の2点である。(1)ここ数年の研究を一つのテーマのもとにまとめて発表することができた。(2)先行研究が少なく不明な点が多かった名詞前置用法の過去分詞の意味上の主語について、これからの研究の糸口を見つけることができた。2018年度はいまのところ、日本英語学会第36回大会(横浜国立大学)のシンポジウムで、英語の名詞句の統語構造についてのこれまでの研究から明らかになったことを中心に発表を行うことになっている。また、国内外の研究者との意見交換を行うため、各種の学会や研究会にも積極的に参加したい。また、主要な学術誌(例えばEnglish Linguistics、Linguistics、Linguaなど)に2017年度の研究の成果に基づいて投稿する予定である。それと当時に、必要な文献を読み、研究対象や選考研究についての理解を深めることや、コーパスや各種メディアによってデータを集めることを継続する。2019年度はいまのところ、英語語法文法学会主催の英語語法文法セミナーで、英語の過去分詞の名詞前置用法についてのこれまでの研究から明らかになったことを中心に発表を行うことになっている。また、主要な学術誌(例えばEnglish Linguistics、Linguistics、Linguaなど)に本研究のこれまでの成果に基づいて投稿する予定である。それと当時に、必要な文献を読み、研究対象や選考研究についての理解を深めることや、コーパスや各種メディアによってデータを集めることを継続する(理由)407,937円の繰越金があるが、これは予定していた出張を大学業務との関係でいくつか取りやめたためである。(使用計画)各種の研究会・学会に積極的に参加するとともに、国際学会・国内学会において研究の成果を発表し、他の研究者と意見交換を行いたいと考えている。研究に必要な書籍の購入も進める。また、新しいコンピューターを購入し、データの収集・保存、研究成果の発表に使用する予定である。
近世初期京都周辺大名文芸圏成立に関する研究

1700年以前(近世初期)における京都周辺の大名を中心とした文芸圏の研究である。この研究は、数年にわたって申請者が、進めてきた研究である。その成果は、平成8年度科学研究費補助金、研究公開促進費の交付を受けて『近世大名文芸圏研究』(八木書店平成9年3月)に発表した。このうち、本申請による成果は、第1部、「近世前期京都周辺大名文芸圏」の「佐川田昌俊と永井家」「資料1高階尚俊歌集」「資料2立教大学図書館蔵「「詠百首和歌」」「加藤磐斎と板倉家-高梁市立図書館板倉家文書を中心に」の各論考である。「研究成果報告書」には以上の4編を収めた。又、本補助金を受けた旨を記載したあとがき、及び出版の奥付も付載した。「佐川田昌俊と永井家」は、近世初期を代表する歌人であり、又近衛家や小堀遠州、松花堂昭乗などと交遊を持ち寛永文化圏の代表的風流人であった佐川田昌俊が、京都所司代として京都の文化政策の中心人物であった板倉重宗の家臣として如何なる役割を担ったかを考察したものである。「資料1高階尚俊歌集」と「資料2立教大学図書館蔵「「詠百首和歌」」は、いずれも佐川田昌俊の歌集の翻刻と紹介である。前者は昌俊の30歳代のものであり、後者は晩年期のものと思われる歌集である。「加藤磐斎と板倉家-高梁市立図書館板倉家文書を中心に」は、備中、松山藩板倉家の所蔵文書の調査を行い、板倉重宗時代の京都所司代及び亀山藩主としての文芸活動を、客分として板倉家に招聘された国文学者加藤磐斎との関連を中心にまとめたものである。以上の研究から近世初期の京都における大名(武家)と公家の関係を基軸とする文芸の構造の一端が明らかになった。7月下旬(7/27-7/31)に、高梁市立図書館所蔵文書のうちの板倉家関連資料の調査を行い、書誌カードを作成した。8月上旬・下旬京都大学図書館・天理図書館・京都府立図書館における板倉家資料の調査京都周辺調査(8/8-8/12).(8/30-9/1)を行い、9月上旬(9/9-9/12)岡山池田文庫における板倉家資料の調査を行った。11月初旬に予定していた西尾市長圓寺の調査は体調をこわし行うことが出来なかった。3月初旬に岡山池田文庫における板倉家資料の追加調査を行った。この他に国文学研究資料館(史料館)所蔵板倉重俊氏寄贈文書、国会図書館・東京大学史料編纂所等に残存する板倉家資料の調査(予備調査判明点数52点)を随時行った。本年度の中心的課題は、近世初頭京都所司代をつとめた、板倉家の果たした役割の再検討である。そのために備中松山藩に残された高梁市立図書館所蔵板倉家文書中の未整理分資料の調査研究・岡山県立図書館所蔵池田文庫の板倉資料の調査研究、さらに京都大学及び京都府歴史資料館に残存する京都所司代関係の調査を行ったが、滞在期間がいささか不十分なことと、予備調査で想定した資料よりもかなり多くの資料が残存しており調査は予想以上に難しかった。次年度は完成年次であり、未だ不十分な板倉家の菩提寺西尾市長圓寺の未紹介資料・三重県亀山市立図書館所蔵板倉家関連資料の調査・栃木県鳥山町立図書館所蔵板倉家関連資料の調査等、板倉藩関連諸藩の地域に残存する資料の調査研究を行う事を予定している。

板倉家関連資料研究のために、高梁市立図書館・岡山県立図書館・岡山大学池田文庫などに出張調査を行った。その結果、高梁市立図書館の目録整備を行い、さらに調査過程の中で、新資料の発見を見ることが出来た。これは近世初期の代表的国文学研究者である加藤磐斉と板倉家の親密な関係を傍証するものであり、京都周辺大名文芸圏の成立に関する重要な資料である。この結果は、平成8年度科学研究費補助金「研究成果公開促進費」の交付を受けて出版した『近世大名文芸圏研究』(八木書店・平成9年2月刊)に発表した。又、一関市立図書館の田村家文書の研究のために出張調査を行った。この結果、一関藩主田村建顕の和歌資料の中から、従来学会などでは未発表の建顕の修学期の堂上歌壇との関係を示す資料を見出し、これを翻刻紹介した。この結果は、前掲書『近世大名文芸圏の研究』の中に所収した。亀山藩・烏山藩の調査研究は時間的な余裕がなく、十分の調査が行えなかったが、国文学研究資料館、天理大学図書館・京都大学付属図書館、東京大学史料編纂所等の調査研究によってこれを埋めることが出来た。ことに、中世末から近世初期にかけての代表的歌人であり、永井家にも仕え京都武家文化人として知られる佐川田昌俊に関連する資料の調査研究を行うことが出来た。この結果も、前掲書の中に補入した。西尾市西圓寺所蔵貴重書解題の調査は、西圓寺の都合により一部のみの調査に終わったが、既調査分については個別の調査報告書は作成しなかったが、その成果は前掲書の中に盛り込むことが出来た。以上の結果、近世文学史の構築のために近世初期京都大名文芸圏を中心とする様相をかなり明らかにすることが出来た。又、近世文学における大名またその周辺にあって文芸担当の役割を果たした人物との関わりについて、今後の研究の基礎的な調査を行い得た。
時間反転対称性を破るカイラル超伝導体の輸送現象および端状態の研究

超伝導現象は物性物理学の中心的なテーマの一つであるが、近年、系の状態を表す波動関数がトポロジカルに非自明な構造をもつカイラル超伝導体は次世代高機能材料の観点からも大きな関心を集めている。本研究ではこれらのカイラル超伝導体に対して,第一原理計算手法と多体電子論的手法の両者を駆使して系のトポロジカルな性質や超伝導機構などを微視的観点から明らかにし,物性評価および新奇物質開発の指針を提案することを目指す。
基本転写因子TFIIDのサブユニット中に存在するTBP機能阻害活性の生理的意義

基本転写因子TFIIDは転写開始前複合体のアッセンブリーに際して核となる分子であり、転写調節因子から受け取った信号を転写量の増減へ変換するうえで中心的な役割を果たす。本研究では転写調節の基本的分子機構を理解するため、TFIIDサブユニットの機能について解析し、いくつかの新しい知見を得た。出芽酵母TFIIDサブユニットp145のN端に存在する6-96番のアミノ酸から成る領域(yp145N)は、単独でTBPに強固に結合しその機能を阻害する。我々はこの活性領域が二個の小サブドメイン(N端側から順にyI,yIIと呼ぶ)に分割できることを示すとともに、ショウジョウバエとの比較から一次構造上種間で保存されているのはサブドメインII(yII)のみであることを明らかにした。さらにそれぞれのサブドメインの機能を理解するための第一歩として、アラニンスキャンミューテーション等によりTBPとの相互作用部位を正確に同定した。またyp145NをGAL4のDNA結合ドメインに融合すると酵母細胞内で強力な転写活性化因子として機能し、GAL4VP16と同様その過剰発現は生育に対して毒性を示すことを見い出した。予備的な実験によりこの活性はN端全体(yI+yII)よりもむしろyIとTBPの相互作用に依存していること、またいくつかのアッセイ系においてVP16の転写活性化ドメインがyIの機能を代替し得ることが示唆された。以上の結果は少なくとも一部の転写活性化は当該TAFのN端を介して行なわれていることを示唆する。
幼小接続期の数理認識の発達に着目した評価スケールの開発

今年度の1つの目的は、数理認識の発達についての研究の知見に基づき、幼小接続期の幼児・児童を対象に調査や観察を実施することであった。まず、基礎研究として、先行研究などを調査し着目すべき数理認識として、数に関するものと図形に関するものを1つずつ抽出した。数に関するものとしては、概念的サビタイジングを中心とする「数をまとまりとして捉える」ことを抽出した。また、図形に関するものとしては、小学校以降(中学校、高等学校をも含む)の学習の困難性に関連があると考えられる「ディスエンべディング(図形の中に図形を見い出す)」を抽出した。これらを能力を明確にするとともに、これらの能力の欠如に起因すると考えられる幼小接続期における学習の困難性についても整理をおこなった。さらに、スケール開発につながるしてんとして、現幼稚園教育要領に述べられている幼児期の終わりまでに育って欲しい10の姿について振り返る資料の開発と活用についても検討をした。また、スケール開発を考えるとき、幼児教育の前提となる「遊びを通しての指導」という立場は重要である。そこで、幼児期の数学教育における「遊びを通しての指導」について、フロー理論を援用をすることで、再検討を行った。また、幼児期(5歳児)についての概念的サビタイジングの調査を実施した。そこで得られた幼児期の数理認識のデータを今後詳細に考察することで、幼小接続の道筋を明らかにし、それを根拠に幼小接続期の特定の数理認識に関する評価スケールの開発が可能となり、今後の就学後の学習の困難性の解明や解消につながることが期待できる。基礎研究として、先行研究などを調査し、着目すべき数理認識を明確にするとともに、幼小接続期における数や図形についての学習の困難性について概念的サビタイジングとディスエンべディングの視点から整理した。それぞれ整理した成果等を、数学教育学会において「図形学習におけるつまずきの長期的要因に関する予備的研究ー領域「環境」と算数・数学への接続に着目して」、日本数学教育学会において「幼小接続期の概念的サビタイジングの発達に関する研究ー数の合成・分解の学びのプロセスに着目してー」と題して発表を行った。評価スケールの開発の基礎となる考え方として、幼児教育の前提となる「遊びを通しての指導」という立場は重要である。そこで、幼児期の数学教育における遊びを通しての指導について検討を行い、「幼児期の数学教育における「遊びを通しての指導」の再検討ーフロー理論に着目して」と題して数学教育学会誌に発表した。また、評価スケールの開発につながる、現幼稚園教育要領に述べられている10の姿について振り返る資料の開発と活用についても検討をし、日本保育学会において「5歳児の育ちと学びの姿を振り返る資料の開発ー10の姿を活用しながらー」と題し発表を行った。そして、幼児期の数理認識に関して概念的サビタイジングについて5歳児を対象に調査を実施した。児童期(小学校第1学年、6歳児)についても次年度に調査を実施すべく準備を進めている。今年度は、幼小接続期の数理認識に関してについて、5歳児(幼稚園児、年長)を対象に調査を実施した。この内容を基にして、次年度の児童期(小学校第1学年)も含めて次年度に調査を実施すべく調査方法の開発や準備を行ってきている。さらに、今年度の幼稚園で実施した調査結果の分析・考察や、次年度に幼稚園や小学校で行う予定である小学校での調査の結果の分析・考察を環太平洋幼児教育学会(Peccera)、日本数学教育学会、数学教育学会等で発表する予定である。また、本研究の目的である評価スケールにつながる視点や考え方について今年度に引き続き検討するとともに、海外でのLearning TrajectoryやLearning Progressions等の先行研究で開発されたものについても分析や考察を同時に行い、日本保育学会もしくは日本乳幼児教育学会等で発表していきたいと考えている。そして、これらの発表の成果をもとに、そこで得られた幼児期の数理認識のデータを今後詳細に考察することで、幼小接続の道筋を少しずつでも明らかしていきたい。そうすることで、その成果を根拠に幼小接続期の数理認識に関する評価スケールのの検討や開発が可能となると考えている。現在の日本には存在しない、就学後の学習の困難性の解明や解消につながる数理認識に焦点化した日本の幼児を対象にして評価スケールの試案を検討し、開発につなげていきたいとえ考えている。