hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
青カビのエチレン生成酵素に関する研究

Penicillium digitatumIFO 9372の産生するエチレン生成酵素を電気泳動的に単一にまで精製した。この精精プロセスは、菌体をダイノミルで破砕、遠心後、その上澄部分をcell-free extractとして用いた。これを60%硫安塩析し、沈澱部分をストレプトマイシン処理、DEAE Sepharose CL-6B、Butyl-toyopearl、Sephadex Gー100、BioーGel HT Arginine Sepharoseを通して、ポリアクリルアミドディスク電気泳動、SDS電気泳動で単一蛋白質であることを確認した。この蛋白質は分子量42、000ダルトンからなるモノマー蛋白質で、αーketoglutarate、L-Arginine,Fe(II)、Dithiothreitol、酸素が酵素反応に必須であった。本酵素は、αーketoglutarateを絶対的に要求する基質特異性が厳密な酵素であった。また、LーArgimineの代替物質を検討したが、DーarginineがLーarginineの約1%位の活性を示すのみで、Lーarginineに特異性が強い酵素であった。つぎに、この精製酵素を用い、〔Uー^<14>C〕ーαーketoglutorateから、^<14>CーC_2H_4と^<14>CーCO_2の生成モル比を測定し、次の反応式を構築した。以上の性質を植物起源のエチレン生成酵素や、αーketoglutarate-dependent dioxygenaseの性質の比較検討した。Penicillium digitatum IFO 9372の産生するエチレン生成酵素を電気泳動的に単一にまで精製した。青カビ, Penicillium digitatumIFO9372菌体より,エチレン生成酵素を単離,精製した.その方法は,無細胞抽出粗酵素液を硫安塩析, DEAE-セファロースCL-6Bイオン交換クロマトグラフィー,セファデックスG-75ゲル濾過,ハイドロキシアパタイト吸着クロマトグラフィー,アルギニンーセファロース4Bアフィニティークロマトグラフィーを順次行い, Disc及びSDS電気泳動的に単一なバンドを示す精製酵素標品を得た.これらの処理による活性収率は約1%,比活性は約400倍に上昇した.上記精製酵素標品の分子量は約4.2万(ゲル濾過ならびにSDS電気泳動法),多量体は認められず単量体であった.この酵素の基質特異性は極めて狭く, α-ケトグルタール酸だけにしか反応しなかった.反応の最適pH7.5,最高温度25°C,安定pH領域は7-8,安定温度領域は25°C以下.この反応には基質としてのα-ケトグルタール酸以外にL-アルギニン, DTT, 2価のFe,酸素が必要であった.促進,安定化剤としてはDTT, Catalase, Ascorbate,阻害剤としては, Hydroquinone, H_2O_2,各種キレート剤があった.上記精製酵素標品と, α-〔^<14>C(V)〕-ケトグルタール酸との反応生成物を放射能測定法によって分析した結果,エチレンとCO_2の生成モル比は1:3となり, CO,蓚酸,その他の副生物は検出されなかった.そこでα-ケトグルタール酸の分解反応を次式のように推定した.HOOC-CH_2-CH_2-CO-COOH+O_2→H_2C=CH_2+3CO_2+H_2OPenicilliumdigitafum IFO 9372の産生するエチレン生成酵素を電気泳動的に単一にまで精製した。この精製プロセスは、菌体をダイノミルで破砕、遠心後、その上澄部分をcellーfree extractとして用いた。これを60%硫安塩析し、沈殿部分をストレプトマシン処理、DEAE Sepharose CCー6B ButylーToyopearl、Saphadex Gー100、BioーGel HT、Arginine Sepharoseを通して、ポリアクリルアミドディスク電気泳動、SDS電気泳動で単一蛋白質であることを確認した。

この蛋白質は分子量42,000ダルトンからなるモノマー蛋白質で、αーketoglutarate、LーArginine、Fe(II)、Dithiothreitol、酵素が酵素反応に必須であった。本酵素は、αーketoglutarateを絶対的に要求する基質特異性が厳密な酵素であった。また、LーArginineの代替物質を検討したが、DーarginineがLーarginineの約1%位の活性を示すのみで、Lーarginineに特異性が強い酵素であった。つぎに、この精製酵素を用い、〔Uー^<14>C〕ーαーKetoglutarateから、^<14>CーC_2H_4と┣D114CーCO┣D22┫D2の生成モル比を測定し、次の反応式を構築した。以上の性質を植物起源のエチレン生成酵素や、αーketoglutarateーdependent dioxygenaseの性質と比較検討した。
ソーシャル・キャピタルの統計解析と公共政策に関するフロンティア研究

本研究は、「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)」の定量的把握および統計的分析からその経済社会的効果を分析し、政策的意義について検討・評価することを目的としたものである。研究の成果を通じて、抽象的概念であるソーシャル・キャピタルの定量的把握に関する手法を開発、新しいソーシャル・キャピタル指標を提示し、それを用いた実証分析を行うことが可能となった。また、これまで十分に解明されてこなかったソーシャル・キャピタルの日本的特徴を把握し、多様な政策対象とソーシャル・キャピタルとの関係性に関する理論的、実証的示唆を得るとともに、ソーシャル・キャピタルの社会的意義や政策的インプリケーションに関する検討課題や論点を整理した。本研究は、「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)」の定量的把握および統計的分析からその経済社会的効果を分析すると同時に、学際性を重視し、政策的意義について検討・評価することを目的としている。本年度は、研究実施計画に基づき、ソーシャル・キャピタルに関する先行研究を調査し、本研究における理論分析・実証分析の枠組みについて精査した。また、少子高齢化、情報化、健康、賃金格差、地方分権化、地域活性化、財政支出、地縁活動、非営利活動など、ソーシャル・キャピタルが経済的、社会的活動および現象に与える影響に関する実証分析や事例研究の成果について、国内外の学会や研究会で報告し、学術誌への投稿・掲載を行った。また、ヨーロッパにおけるソーシャル・キャピタルに関する研究動向や政策検討例や政策実施例を把握するため、海外調査を実施し、関係機関へのヒアリングや関連会議出席による情報収集を行った。また、学際性を重視した学術交流を目的として、定期的に研究会を開催し、個別分野の専門家を招聘し、研究報告および意見交換を行った。これらの研究成果により、抽象的概念であるソーシャル・キャピタルに対する客観的・厳密な分析の可能性が明らかになった。また、これまで十分解明されてこなかった日本型ソーシャル・キャピタルのモデルを提示し、多様な政策対象とソーシャル・キャピタルとの関係性に関する一定の示唆が得られるとともに、ソーシャル・キャピタルの社会的意義や政策的インプリケーションに関する検討課題や論点が整理された。また、アジアにおけるソーシャル・キャピタルに関する研究動向や政策検討例や政策実施例を把握するため、関係機関へのヒアリングや関連会議出席による情報収集を行った。

本研究は、「ソーシャル・キャピタル(社会関係資本)」の定量的把握および統計的分析からその経済社会的効果を分析すると同時に、学際性を重視し、政策的意義について検討・評価することを目的としている。本年度(24年度)は、4年間の研究期間の最終年にあたり、研究実施計画に基づき、ソーシャル・キャピタルに関する先行研究および過去3年間の本研究プロジェクトの成果を踏まえ、アンケート調査データの再整理とデータベース化、理論分析・実証分析の拡張および精緻化を行った。また、少子高齢化、情報化、健康、賃金格差、地方分権化、地域活性化、財政支出、地縁活動、非営利活動など、ソーシャル・キャピタルが経済的、社会的活動および現象に与える影響に関する実証分析や事例研究の4年間にわたり研究成果について、国内外の学会や研究会で報告し、学術誌への投稿・掲載を行った。また、ソーシャル・キャピタルに関する海外の研究動向、政策実施例等を把握するため、関係機関へのヒアリングや関連会議出席による情報収集を行った。また、定期的に研究会を開催し、個別分野の専門家を招聘し、研究報告および意見交換を行った。これらの研究成果を通じて、抽象的概念であるソーシャル・キャピタルを定量的に把握する方法を開発し、それを用いて新しいソーシャルキャピタル指標を提示し、それを用いた実証分析を行うことが可能となった。また、これまで十分解明されてこなかったソーシャル・キャピタルの日本的特徴を把握し、多様な政策対象とソーシャル・キャピタルとの関係性に関する理論的、実証的示唆を得るとともに、ソーシャル・キャピタルの社会的意義や政策的インプリケーションに関する検討課題や論点を整理することができた。4年計画の3年目に当たる23年度には、計画していた研究内容はおおむねカバーできたことに加え、当初の計画では想定されていなかった東日本大震災の発生とその後の復興過程におけるソーシャル・キャピタルの役割について、研究を進めることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。24年度は本研究の最終年度に当たるので、これまで3年間の研究成果を再度吟味するとともに、研究成果のとりまとめを行い、あわせて政策的インプリケーションについても検討する予定である。国内および海外の学会において、これらの研究成果を積極的に発表するとともに、研究成果をまとめた論文を執筆し、内外の学術誌に投稿し、成果の公開・普及に努めることとしている。
電磁気学における解析的な計算手法の研究

研究目的:直線導体から密巻き単層ソレノイドに対応する,任意のピッチを持った長いらせん導体(またはコイル)のインダクタンスの解析式の導出,及びその解析式のらせん形状の超伝導フィラメントを含むツイストされた超伝導複合多芯線における電流,磁場分布解析への応用.研究方法:長いらせんコイルのインダクタンスの解析式は,インダクタンスの定義式であるノイマンの公式である積分式から,変形ベッセル関数を用いて理論的に解析的な手法により導出した.更に,パソコンで数値,数式処理プログラムであるMathematicaを用いて,導出した式による解析計算とらせん形状を折れ線近似して捩れの位置にある直線導体間の相互インダクタンスの式を用いた数値計算などと比較して良く一致することを確認した.研究成果:電磁気の教科書に広く記述されている,良く知られた単層ソレノイドの従来のインダクタンスの表式はピッチを無限大にした時に,直線導体のインダクタンスにならず円筒導体のインダクタンスになるが,この研究で求めたインダクタンスは直線導体から密巻き単層ソレノイドに適用できることを明らかにした.また,従来のソレノイドのインダクタンスの表式は,今回求めたらせん導体(またはコイル)間の相互インダクタンスの解析式から導出できるもので,より基礎的なインダクタンスの表式であることを明らかにした.このことから,求めた式は電磁気の教科書の記述についても新たな提案を含むもので,物理教育的にも意義があり,現在,これまでの研究との関係を明らかにして,教育関係の論文に投稿すべく準備を進めている.また,一般的な円形断面導体のらせん導体(またはコイル)の自己インダクタンスの近似式も相互インダクタンスの解析式から求めることができたが改善すべき点があり,課題が残った.今年度,国内外の学会で報告するとともに,学術雑誌に投稿し,発行されたものもある.研究目的:直線導体から密巻き単層ソレノイドに対応する,任意のピッチを持った長いらせん導体(またはコイル)のインダクタンスの解析式の導出,及びその解析式のらせん形状の超伝導フィラメントを含むツイストされた超伝導複合多芯線における電流,磁場分布解析への応用.研究方法:長いらせんコイルのインダクタンスの解析式は,インダクタンスの定義式であるノイマンの公式である積分式から,変形ベッセル関数を用いて理論的に解析的な手法により導出した.更に,パソコンで数値,数式処理プログラムであるMathematicaを用いて,導出した式による解析計算とらせん形状を折れ線近似して捩れの位置にある直線導体間の相互インダクタンスの式を用いた数値計算などと比較して良く一致することを確認した.研究成果:電磁気の教科書に広く記述されている,良く知られた単層ソレノイドの従来のインダクタンスの表式はピッチを無限大にした時に,直線導体のインダクタンスにならず円筒導体のインダクタンスになるが,この研究で求めたインダクタンスは直線導体から密巻き単層ソレノイドに適用できることを明らかにした.また,従来のソレノイドのインダクタンスの表式は,今回求めたらせん導体(またはコイル)間の相互インダクタンスの解析式から導出できるもので,より基礎的なインダクタンスの表式であることを明らかにした.このことから,求めた式は電磁気の教科書の記述についても新たな提案を含むもので,物理教育的にも意義があり,現在,これまでの研究との関係を明らかにして,教育関係の論文に投稿すべく準備を進めている.また,一般的な円形断面導体のらせん導体(またはコイル)の自己インダクタンスの近似式も相互インダクタンスの解析式から求めることができたが改善すべき点があり,課題が残った.今年度,国内外の学会で報告するとともに,学術雑誌に投稿し,発行されたものもある.
熱ショック蛋白抗原提示機能を応用した消化器癌に対する新しい免疫遺伝子療法の開発

1)BALB/c由来線維肉腫細胞CMS7にマウスHER2/neuを遺伝子導入した細胞株CMS7ME(三重大学、珠玖洋教授より供与)をBALB/c皮下に接種し発育した腫瘍より、腫瘍由来ストレス蛋白質gp96,hsp90,hsp70を抽出し、別のBALB/cマウスの皮内に投与(1週間隔で2回)した。2週後、CMS7MEをマウス皮下に接種して腫瘍細胞の生着、増殖速度、生存率をコントロール群(PBS皮内投与)と比較検討した。CMS7ME由来gp96,hsp-70投与群において、腫瘍増殖抑制効果、生存期間の延長を認めた。hsp90投与群においては有意な変化を認めなかった。2)BALB/cマウス直腸内にN-nitroso-N-methylurethaneを注入して得られた大腸癌株CT26を皮下接種し発育した腫瘍より同様にgp96,hsp90,hsp70を抽出した。さらに、BALB/cマウス正常肝よりgp96,hsp90,hsp70抽出し、CT26抗原ペプチドAH1とin vitroで結合させたcomplexを作製した。これらCT26腫瘍由来hspもしくは正常組織由来hspと抗原ペプチドの複合体を1)と同様に免疫した場合の抗腫瘍効果を検討した。CT26腫瘍由来gp96投与群において腫瘍増殖抑制傾向を認めたが有意差を認めなかった。CT26腫瘍由来hsp90,hsp70投与群においては変化を認めなかった。正常肝由来gp96-AH1 complex投与群において有意な腫瘍増殖抑制効果、生存期間の延長を認めた。しかしながらCT26腫瘍由来gp96投与群、正常肝由来gp96-AH1 complex投与群においてもAH1特異的CTLの誘導は確認できなかった。3)CT-26由来gp96をマウス脾臓由来樹状細胞にパルスしたのち免疫した際の抗腫瘍効果を、既知の抗原ペプチドAH-1を直接パルスした樹状細胞を用いた場合と比較した。CT-26由来gp96をパルスした樹状細胞により免疫した群においてより強い腫瘍増殖抑制効果が観察された。gp96の介在により、腫瘍特異抗原がより効率的に提示された可能性が示唆された。基礎的実験としてマウスCT26腫瘍、CMS7腫瘍から、安定した手技で熱ショック蛋白(hsp70,gp96,hsp90)を抽出・精製する方法を確立した。CMS7腫瘍から抽出したhsp70,gp96,hsp90をマウスの皮内に2回接種したのちCMS7腫瘍細胞を移植する実験においてgp96投与群において、有意な腫瘍増殖の抑制が認められた。現在この系を用いて、gp96投与群において抗原ペプチド(トランスフェクトしたマウスHer2)に特異的なCTLが誘導されたか否かを検討中である。マウスCT26腫瘍由来のhsp70,gp96,hsp90を接種する実験系では明らかなCT26腫瘍の拒絶は認められなかった。

一方、マウス正常肝組織より抽出したgp96にCT26腫瘍由来抗原ペプチドをin vitroで融合した蛋白を接種した系では移植したCT26腫瘍の増殖抑制を認めた。gp96+ペプチド投与群において抗原ペプチドに特異的なCTLが誘導されたか否かを検討中である。今後、特異的抗原ペプチドと正常hspの融合蛋白が臨床応用への手段として有用である可能性を示唆したデータであり、さらなる検討を重ねている。1)BALB/c由来線維肉腫細胞CMS7にマウスHER2/neuを遺伝子導入した細胞株CMS7ME(三重大学、球玖洋教授より供与)をBALB/c皮下に接種し発育した腫瘍より、腫瘍由来ストレス蛋白質gp96,hsp90,hsp70を抽出し、別のBALB/cマウスの皮内に投与(1週間隔で2回)した。2週後、CMS7ME(5X106)をマウス皮下に接種して腫瘍細胞の生着、増殖速度、生存率をコントロール群(PBS皮内投与)と比較検討した。結果:1)CMS7ME由来gp96,hsp-70投与群において、腫瘍増殖抑制効果、生存期間の延長を認めた。hsp90投与群においては有意な変化を認めなかった。2)CT26腫瘍由来gp96投与群において腫瘍増殖抑制傾向を認めたが有意差を認めなかった。CT26腫瘍由来hsp90,hsp70投与群においては変化を認めなかった。正常肝由来gp96-AH1 complex投与群において有意な腫瘍増殖抑制効果、生存期間の延長を認めた。一方、正常肝由来gp96-AH1 complex投与群の脾細胞を用いた51Cr遊離測定法では、現在のところAH1特異的CTLの誘導は確認できていない。考察:動物腫瘍モデルにおいて腫瘍由来hspおよび正常組織由来hspと抗原ペプチドの複合体を用いて免疫することにより腫瘍増殖抑制、生存期間の延長が観察された。その作用機序、とくにCTLの関与については検出感度、技術的な問題も含めてさらなる検討が必要である。
一部符号化パラメータの透かし埋込型超高能率画像符号化方式と実験的検証に関する研究

電子透かし技術を用いた新しい高能率画像符号化方式を提案した。この技術を、ブロックマッチング処理を含むフラクタル符号化、ベクトル量子化、MPEGの各方式への適用と、直交変換処理を含むJPEG、H264/AVC、アダマール変換の各方式への適用について検討を行った。その結果、対象となるブロックの数が多いフラクタル符号化への適用と、対象となる直交変換係数の数が多いJPEG方式への適用で良好な結果が得られることが判明した。画像符号化パラメータの一部を自画像の中に埋め込むことにより情報量を削減する、新たな符号化技術を提案することを目的として研究を行っている。18年度の実績を以下に示す。1.国内特許「画像符号化方法、画像復号化方法、画像符号化装置及び画像復号化装置」特願2006-23532の出願を基に、海外特許を出願すべく、科学技術振興機構(JST)にPCT出願支援の申請をし、採択され、同特許をPCT出願した(第PCT/JP2007/51645号)。2.上記特許の技術のフラクタル画像符号化への適用について検討し、所定の埋め込み用符号化データが"0"のとき、符号化対象のレンジブロックに対して、アドレス情報が偶数であるドメインブロックプールの中から最適ドメインブロックを探索し、所定の埋め込み用符号化データが"1"のとき、アドレス情報が奇数であるドメインプールの中から探索する方法を導入したフラクタル画像符号化方式を提案し、画像電子学会第224回研究会in長崎において、招待講演として発表した。3.上記特許の技術のJPEG方式への適用について検討し、DCT係数のDC成分を、AC低周波成分に埋め込む方式を提案し、2007年8月開催予定のACIVS2007に投稿した。4.フラクタル符号化における最適ドメインプールのグループ化が有効であったことから、クラスターリングの検討、さらに動画像への適用可能性の検討を行っている。19年度の実績を以下に示す。1.18年度PCT出願した特許「画像符号化方法、画像復号化方法、画像符号化装置及び画像復号化装置」(第PCT/JP2007/51645号)の内容が、イノベーションジャパン2007・大学見本市での出展に採択され、2007年9月12-14日東京国際フォーラムにおいて展示説明した。2.上記特許の技術のフラクタル画像符号化への適用について検討し、所定の埋め込み用符号化データが"0"のとき、符号化対象のレンジブロックに対して、アドレス情報が偶数であるドメインブロックプールの中から最適ドメインブロックを探索し、所定の埋め込み用符号化データが"1"のとき、アドレス情報が奇数であるドメインプールの中から探索する方法を導入したフラクタル画像符号化方式を提案し、「電子透かし技術を用いた新しい高能率画像符号化」を画像電子学会誌Vol.37、No.1、pp63-68(2008)に投稿した。4.本研究による画像符号化を基にした新しい発展形態として「電子透かし技術を用いた画像符号化の画像処理への発展について」を情報処理学会研究報告Vol.2008、No.22で論文発表した。著作権保護の観点から電子透かし技術による画像中へのデータの埋め込みについて盛んに研究されている。一方、高能率画像符号化についてはさまざまな方式が研究開発されおり、画像の高能率符号化への必要性は高い。本研究は、電子透かし技術に着目し画像符号化パラメータの一部を自画像の中に埋め込むことにより、情報量を削減する新たな符号化方式の実現が目的である。平成21年度は平成20年度までの基礎的な検討結果を基にして、国際標準符号化方式であるJPEGへの適用を検討した。具体的には、ブロックごとにDCT変換係数のDC成分をAC成分に埋め込むことにより、DC成分の符号化データを削減することでデータ量の削減を実現した。この結果、従来JPEG方式の場合に比べ約2.48%の圧縮率の改善を実現し、画像品質の劣化も軽微であった。なお、この結果をまとめ、学会等で発表し、電子情報通信学会論文誌に投稿し、採択された。このことより、平成20年度までに行ったフラクタル符号化方式への符号化パラメータの一部を自画像の中に埋め込む画像符号化方式に加えて、JPEG方式への適用についても有効性を検証できた。これらの研究成果により、符号化パラメータの一部を自画像の中に埋め込む画像符号化方式を検証し確立することができた。現在の画像符号化方式の国際標準はいくつかの要素的な符号化方式を組み合わせたハイブリッド符号化方式である。提案した符号化方式を適用することでより高能率な画像符号化方式が実現可能となり、今度のマルチメディア情報の増大への対処に貢献するものと期待できる。
脳血管疾患、心疾患に関与する食生活要因の解析

和歌山県における栄養摂取の実態を地域別に把握し、さらに和歌山県で高率にみられる循環器疾患の発症要因を探るため、心疾患、虚血性心疾患、脳血管疾患死亡の標準化死亡比を指標として、それと県民栄養調査から得た県民の栄養摂取状況との関連について検討した。その結果、小のことが明らかになった。(1)和歌山県民の栄養素摂取状況を全国平均と比較すると、たん白質摂取量は全国平均とほぼ同じであるが動物性たん白質の摂取が多いこと、脂肪摂取量は少ないが動物性脂肪が多いこと、炭水化物摂取量は平地農村と農山村で多いこと、ビタミン類の摂取量が少なかった。栄養比率では穀類エネルギー比が高く、脂肪エネルギー比が低かった。このことは特に農山村において顕著にみられた。(2)和歌山県民の食品群別摂取状況を全国平均と比較して、全国平均を上回っていたものはわずか米類、砂糖類、魚介類にすぎなかった。(3)食物摂取パターンをみると、全県的に米類を主食とし、それに伴い漬物類、魚介類、豆類を多食するわが国の伝統的食形態がみられた。しかし、都市近郊では小麦類の摂取が多い近代的副食品多食型の傾向がみられた。(4)単相関分析において、心疾患死亡とビタミンCおよび野菜類摂取量との間に負の相関、虚血性心疾患死亡率と小麦類との間に正の相関さらに野菜類との間に負の相関、脳血管疾患死亡と食塩との間に正の相関が認められた。(5)重回帰分析において、心疾患死亡には野菜類と果実類が負の因子、砂糖類が正の因子として採択された。虚血性心疾患死亡には野菜類と乳・乳製品が負の因子、米類が正の因子として採択され、脳血管疾患には砂糖類が正の因子として採択された。以上の結果を踏まえ、和歌山県において循環器疾患発症を予防するためには、食生活面で野菜類、乳・乳製品の摂取増加を重点とし、バランスのとれた食事への改善が望まれる。和歌山県で高率にみられる脳血管疾患、心疾患死亡を食生活との関連で解析を進めるために、初年度(平成元年度)に栄養調査を実施し、栄養摂取状況の地域差について検討を加えた。〔対象と方法〕農林統計に用いる経済地帯区分に準拠して、全県を都市近郊、平地農村、農山村、漁村の4地域に分け、各地域から県内10保健所ごとに3地区、1地区当たり30世帯を目途に対象を選定した。都市近郊251世帯(802人)、平地農村220世帯(890人)、農山村150世帯(489人)、漁村131世帯(403人)が対象となった。栄養調査は国民栄養調査に準じた。〔結果〕1.食品群別摂取状況:都市近郊は小麦類・緑黄色野菜・肉類・加工食品を他の地域より多く摂取する傾向を認め、この地域では主食に対する米類の依存度が低い食形態であること、漬物類の摂取が少ないことが特徴であった。平地農村は砂糖類・菓子類・果実類を多く摂取する傾向が認められた。農山村は米類の摂取が多く、穀類全体の84%を占めていた。この地域ではその他の野菜類・漬物類も多く摂取されていた反面、小麦類・菓子類・油脂類・緑黄色野菜・肉類・卵類・乳類・加工食品の摂取が少なかった。このように農山村では米類が中心で限られた食品を摂取する伝統的な食形態が維持されていた。漁村は緑黄色野菜・魚介類・肉類・卵類・乳類・を比較的多く摂取し、菓子類・漬物類・加工食品の摂取は少なかった。

2.栄養素等摂取状況:エネルギ-は平地農村でやや多かったがほとんど地域差は認められなかった。穀類エネルギ-比は農山村が最も多く、また脂肪エネルギ-比および脂肪は農山村が最も少なかった。炭水化物は平地農村、農山村で若干多かった。食塩は平地農村が12.8gと最も多く、次いで農山村11.9g、都市近郊11.3g、漁村9.9gの順であった。摂取構成をみると、農山村では「しょうゆ」、都市近郊および平地農村では「食卓塩」からの摂取が多い傾向がみられた。和歌山県において高率にみられる脳血管疾患、心疾患死亡を食生活との関連で解析を行うために、平成元年度に栄養調査を実施した。平成2年には食生活パタ-ンの地域差について検討するために多変量解析を行った。〔対象と方法〕対象および調査方法は前年度に報告したとおりである。〔結果〕1.食品群間の相関:対象752世帯について食品群別摂取量の相関について検討した結果、米と正の相関を示す豆類、漬物類、海草類、魚介類は小麦類と負の相関を示した。一方、米と負の相関を示す菓子類、油脂類、乳・乳製品、加工食品は小麦類と正の相関を示した。2.主成分分析法による食物摂取パタ-ン:全世帯を対象に主成分分析法を適用して食物摂取構造の分析を行った。第1、第2因子負荷量による二次元空間図を作成した結果、第1主成分はほとんどの食品群が正の領域にあり、特に油脂類、肉類、卵類等の食品群が大きい値を示し、第1主成分は近代的副食品を多食する因子と考えられた。第2主成分は米、漬物類、魚介類、豆類等伝統型食品群が正値で、小麦類は負に因子負荷が大きく、第2主成分は伝統型対近代型食事因子と考えられた。次に地域別に食物摂取の二次空間図を作成した結果、都市近郊では小麦類に誘導される食品群が多く、しかも近代的副食品多食型の傾向を示していた。逆に平地農村は米が中心の伝統型で副食品少食型の傾向を示していた。農山村は米に誘導される副食品多食型の傾向を示していた。漁村は米、小麦類の中間摂取で、副食品多食型の傾向が認められた。最終年度には脳血管疾患、虚血性心疾患の市町村別標準化死亡比(SMR)を算出するとともに、循環器疾患と食生活との関連について解析する予定である。和歌山県において高率にみられる脳血管疾患、心疾患死亡を食生活との関連で、解析を行うために、平成元年度に栄養調査を実施した。平成2年度には食物摂取構造の地域差を検討するために多変量解析を行い、食生活パタ-ンに地域差が認められることを報告した。最終年度では脳血管疾患、心疾患、虚血性心疾患について標準化死亡比(SMR)を算出し、食生活要因との関連について解析を行った。〔対象と方法〕1.栄養摂取状況調査:栄養調査の対象および方法は既に報告したとおりである。2.SMRの算出:栄養調査の対象となった和歌山県下24市町村別に、1980年から1989年までの10年間の脳血管疾患(簡単分類番号58ー60)、心疾患(簡単分類番号46,51ー52,54ー56)、虚血性心疾患(簡単分類番号51ー52)による死亡をもとに、1985年の全国の年齢別死亡率を基準にそれぞれの疾患の標準化死亡比(SMR)を算出した。〔結果と考察〕1.SMRと栄養摂取量との相関:食塩摂取量と脳血管疾患SMRに正の相関が認められた。一方、ビタミンC摂取量と心疾患SMRに負の相関が認められた。2.SMRと食品群別摂取量との相関:その他の野菜類摂取量と心疾患SMRおよび虚血性心疾患SMRに負の相関が認められた。
神経損傷による感覚神経細胞のペプチド発現機構

感覚情報に関与する一次感覚神経細胞はカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)を発現する。CGRPは運動神経細胞にも発現する。ラット後肢のヒラメ筋神経終末に存在するCGRPが運動神経あるいは感覚神経由来かを検討する目的で、一側の腰髄前根を切断して筋の運動神経軸索を変性させた後のヒラメ筋CGRP含有量を測定した。この操作で感覚神経細胞の寄与分だけCGRP量の減少が観察されるはずである。ところが予想に反して、術側ヒラメ筋のCGRP量が正常側に比べ有意に増加した。この増加のひとつの可能性は、運動神経細胞変性により感覚神経細胞体でのCGRP合成が促進したためと考えることができる。この可能性を検討するために、一側の前根切断後の腰髄後根神経節でのCGRP含有量を測定した。その結果、術側の後根神経節のCGRP含有量が正常に比べ、有意に増加するのを観察した。さらに、この増加はmRNA量の増加を伴うことをNorthern法により確認した。従って、運動神経軸索変性により感覚神経細胞のCGRP合成が促進すると結論される。感覚神経末梢終末端のCGRPは終末端の脱分極により放出する。正常あるいは、前根切断後のヒラメ筋に高濃度Kイオン溶液を適用し、放出されるCGRP量を測定した。前根切断筋に比べ有意にCGRP放出の増加が見られた。運動神経細胞の変性に伴って、感覚神経細胞のCGRP合成が促進し、合成されたCGRPは感覚神経終末端より放出しうると結論される。
大学批判の歴史社会学-知識人的公共圏の成立と変容

192030年代におけるアカデミズムとジャーナリズムを中心とする「知識人的公共圏」について、2ヶ月に1度のペースで研究会を開催し、それぞれのテーマについて報告した。そのなかで各自の研究成果の土台をつくると同時に、共同研究としての共通の方向性と知見を集約していった。その成果は『日本主義的教養の時代』(柏書房2006年)として刊行している。また、本研究グループと京都大学社会学環との共同開催による公開シンポジウム、および各自の研究論文、著書として発表している。シンポジウム、各自の著書は以下の通りである*公開シンポジウム「大学批判の古層-『日本主義的教養の時代』から」(平成17年6月21日京都大学時計台記念館)竹内洋『大学という病-東大紛擾と教授群像』中公文庫2007年佐藤卓己『テレビ的教養-一億総博知化への系譜』NTT出版2008年稲垣恭子『女学校と女学生』中公新書2007年佐藤八寿子『ミッション・スクール』中公新書2006年福間良明『殉国と反逆-「特攻」の語りの戦後吏』青弓社2007年植村和秀『「日本」への問いをめぐる闘争-京都学派と原理日本社』柏書房2007年石田あゆう『ミッチーブーム』文春新書2006年井上義和他(解題)『日本主義的学生思想運動資料集成I雑誌篇(全9巻)』柏書房2007192030年代におけるアカデミズムとジャーナリズムを中心とする「知識人的公共圏」について、2ヶ月に1度のペースで研究会を開催し、それぞれのテーマについて報告した。シンポジウム、各自の著書は以下の通りである*公開シンポジウム「大学批判の古層-『日本主義的教養の時代』から」(平成17年6月21日京都大学時計台記念館)竹内洋『大学という病-東大紛擾と教授群像』中公文庫2007年佐藤卓己『テレビ的教養-一億総博知化への系譜』NTT出版2008年稲垣恭子『女学校と女学生』中公新書2007年佐藤八寿子『ミッション・スクール』中公新書2006年福間良明『殉国と反逆-「特攻」の語りの戦後吏』青弓社2007年植村和秀『「日本」への問いをめぐる闘争-京都学派と原理日本社』柏書房2007年石田あゆう『ミッチーブーム』文春新書2006年井上義和他(解題)『日本主義的学生思想運動資料集成I雑誌篇(全9巻)』柏書房2007本年度は次の2つの作業を同時並行で進めた:(1)大学批判の先行研究および関連文献の収集整理教育史班(竹内・稲垣・井上・今田)は大学内外の知識人による大学批判言説(女学生批判を含む)の収集整理に着手した。メディア史班(佐藤卓・石田・佐藤八)はジャーナリズムにおけるアカデミズム批判言説(メディア批判を含む)の収集整理に着手した。思想史班(植村・福間・片山)は政治思想史の観点から学術批判言説の収集整理に着手した。これらの作業の一部は(2)の成果に結実した。(2)戦前戦中期における大学批判論の検討先行する共同研究の成果である『蓑田胸喜全集』の刊行をふまえて、蓑田をはじめとする特定の論者や運動やメディアに焦点を当てて、戦前戦中期の大学批判・学術批判を各論的に検討した。竹内洋『丸山眞男の時代-大学・知識人・ジャーナリズム』(中公新書,2005.11)および竹内洋・佐藤卓己編『日本主義的教養の時代-大学批判の古層』(柏書房,2006.02)はこの共同研究の成果の一部でもある。全体の研究会合は、2005年7月に合宿形式で集中的に方針を討議して以降は、12ヶ月に1回のペースで集まり、各自の進捗状況を報告した。なお、研究脇力者として次の2名も共同研究に参画している:日本学術振興会特別研究員今田絵里香・・・女学生批判の系譜(教育史班)片山杜秀・・・三井甲之と原理日本社(思想史班)1.公開シンポジウムの開催6月21日京都大学時計台記念館にて「大学批判の古層-『日本主義的教養の時代』から」と題する公開シンポジウムを京大社会学環と共同開催して、これまでの中間報告と今後の方向性を討議した。(当日のプログラムはhttp://www.kyoto-u.ac.jp/notice/05_event/2006/060621.htm)2.教育社会史・政治思想史・メディア史の各領域での研究2月に1回のペースで研究会を開催し、各自の研究報告に基づく共同討議を行った。今年度刊行された成果としては以下のとおり:【教育社会史】

近代以降の女学生文化に関しては、佐藤八寿子『ミッション・スクール』と稲垣恭子『女学校と女学生』(ともに中公新書)、戦後の学生運動・学生文化に関しては、佐藤卓己「全共闘的世論のゆくえ」(『考える人』)、井上義和「学生文化における第一世代問題」(稲垣恭子編『子ども・学校・社会』世界思想社)、竹内洋「東大・京大との分断化を決定づけるこれでいいのだ」文化」(『中央公論』)などがある。【政治思想史】大学知識人の思想と行動に関して、植村和秀「昭和史と平泉澄--若井敏明『平泉澄』を読む」(『藝林』)などがある。【メディア史】戦後の「反戦」をめぐるメディア状況に関しては、福間良明『「反戦」のメディア史』(世界思想社)が、また戦後の「皇室」をめぐるメディア状況に関しては、石田あゆう『ミッチー・ブーム』(文春新書)などがある。教育社会史・政治思想史・メディア史の各領域での研究2ケ月に1回のペースで研究会を開催し、各自の研究報告に基づく共同討議を行った。今年度刊行された主な研究成果としては以下のとおり:【教育社会史】教育的表象の歴史分析として、稲垣恭子「「帝大生」という表象」(『学士会会報』)および「「文学少女」のゆくえ」(『教育と医学』)、戦後論壇の知識社会学的分析として、竹内洋「革新幻想の戦後史」(『諸君!』連載)、戦時期の学生運動の実態に関して、井上義和『日本主義的学生思想運動資料集成I』(柏書房)編集・解題などがある。【政治思想史】戦時期の世界観をめぐる論争に関して、植村和秀『「日本」への問いをめぐる闘争』(柏書房)などがある。【メディア史】情報ネットワークや教育メディアに関して、佐藤卓己「キャッスル事件をめぐる<怪情報>ネットワーク」(猪木武徳編『戦間期日本の社会集団とネットワーク』NTT出版)および『テレビ的教養』(NTT出版)、「特攻」表象の受容に関して、福間良明『殉国と反逆』(青弓社)、女性の雑誌メディアに関して、石田あゆう「「若い女性」雑誌の時代」(『文学』)などがある。
摩擦攪拌プロセスによる改質部の切削性および難削性発現機構

摩擦攪拌プロセスによって硬質材料を分散させ,金属基複合材料(MMC)のように表面改質することが試みられている.改質部は通常のMMC組織とも異なり,非常に複雑な組織になっている.改質組織の仕上げ処理として切削加工があるが,切削性は全く明らかになっていない.そこで,本研究の目的は,摩擦攪拌プロセスによって表面改質を行った材料について,仕上げ切削時における改質組織と表面粗さとの関係に着目し,改質材料の特性が切削性におよぼす影響を明らかにすることである.これらにより,摩擦攪拌プロセスによる表面改質部の難削性発現機構を明らかにする.摩擦攪拌プロセスによって硬質材料を分散させ,金属基複合材料(MMC)のように表面改質することが試みられている.改質部は通常のMMC組織とも異なり,非常に複雑な組織になっている.改質組織の仕上げ処理として切削加工があるが,切削性は全く明らかになっていない.そこで,本研究の目的は,摩擦攪拌プロセスによって表面改質を行った材料について,仕上げ切削時における改質組織と表面粗さとの関係に着目し,改質材料の特性が切削性におよぼす影響を明らかにすることである.これらにより,摩擦攪拌プロセスによる表面改質部の難削性発現機構を明らかにする.
環境ストレスに対する樹木の根の反応

P欠乏に対する熱帯造林樹種の反応特性を明らかにすることを目的とした。熱帯早生樹4種(Acacia mangium、Paraserianthes falcataria、Leucaena leucocephala、Gmelina arborea)を材料とし、珪砂を詰めたポットに植えた発芽後23ヶ月の苗を、温度を30°C/25°C(昼/夜)に設定した温室内で育てた。P濃度が0、1、100μMの培養液を調製し、それぞれ無P区、低P区、対照区とした。また対照区の培養液に100μM AlCl_3または100μM FeSO_4を加えた。Al-P区、Fe-P区を設定した。水槽に置いたポット全体を、培養液に1日4回15分ずつ浸した。1週間毎に培養液を更新し、その都度pHを5.0に調整した。A.mangiumとP.falcatariaでは低P区と無P区で樹高生長の抑制が小さく、低P耐性が高いことが示唆された。有機態Pの利用に関すると考えられる根のフォスファターゼ活性は、低P区と無P区のA.mangiumで対照区に比べ数倍の活性を示した。A.mangiumで培養液のP濃度tが低いほど根のクエン酸濃度が高く、対照区の23倍であった。これはP欠乏条件下で難溶性Pを利用するための反応と考えられる。P.falcatariaでは処理によるフォスファターゼ活性や有機酸濃度の変化は認められなかった。G.arboreaとL.leucocephalaでは低P区と無P区で樹高生長の抑制が大きかった。L.leucocephalaの根のP濃度は処理によらず常に低かった。G.arboreaの根のフォスファターゼ活性は処理による変化がみられなかったが、L.leucocephalaでは低P区と無P区で高い活性を示した。両種とも処理によって濃度変化する有機酸は検出されなかった。低P耐性の高いA.mangiumの、根のフォスファターゼ活性やクエン酸濃度がP欠乏によって高まったことは、P欠乏条件下で生きていくための適応反応の一つであると考えられる。Al-P区、Fe-P区では、すべての種で、成長抑制やフォスファターゼ活性、有機酸濃度の増加は明らかでなかった。リン酸と難溶性塩を形成するAlおよびFeの土壌中での挙動を含め、さらに検討を要する。
消化器癌症例における末梢血樹状細胞の抗原呈示機能増強法の開発とその臨床応用

1.樹状細胞(DC)が成熟化する前の時期に腫瘍抗原でパルスすると、最も効率的に特異的キラー活性を有する活性化リンパ球を誘導することが判明した。また、DCを成熟化させる過程で腫瘍壊死因子(tumor necyosis factor(TNF)-α)を添加すると、CD83陽性の成熟DCが増加し、高い細胞傷害活性を有するリンパ球を誘導できた。2.DCが効率的に特異的キラー活性を有する活性化リンパ球を誘導するための腫瘍抗原パルスに際して、p53の発現形式がwild typeの腫瘍細胞では低用量CDDP+5-FU処理が、p53 mutant typeまたはp53 deficient typeの腫瘍細胞では凍結・融解処理が望ましいことが判明した。また、核の断片化によるアポトーシスの程度を示す指標であるsub G1量をフローサイトメトリーにて解析した結果、p53 wild typeでは5-FU・CDDP処理の場合の方が、p53 deficient typeでは凍結・融解処理の方がsub G1量は多かったことから、特異的キラー活性は、樹状細胞パルスに用いる腫瘍抗原のsub G1量の多寡に影響を受ける可能性が示唆された。3.健常BALB/cマウス脾細胞にcolon 26を凍結・融解処理して得られた腫瘍抗原を添加すると、Th1系(IFN-γ、TNF-α)、Th2系(IL-4、IL-10)のいずれのサイトカインも産生が誘導されたが、PSKの添加によりTh2系の産生は有意に抑制された。一方、胃癌細胞株を凍結・融解処理して作製した腫瘍抗原で健常人末梢血単核球を刺激した場合にもIFN-γ、TNF-α、IL-10の産生が誘導されたが、この実験系にPSKを添加すると、Th1系は増加したのに対し、Th2系は減少した。これらの結果から、凍結・融解処理腫瘍抗原でパルスして成熟樹状細胞を誘導する際に非特異的免疫賦活剤を併用することで、より高い抗原提示機能を有するDCが得られる可能性が示された。樹状細胞(以下DC)が特異的キラー活性を有する活性化リンパ球を誘導するためには、DCが未熟段階から成熟段階に至るまでの間のどのステップで腫瘍抗原と接触させるのが至適条件であるのかを検討した結果、成熟化する前の時期での腫瘍抗原によるパルスが最も効率的であることが判明した。また、DCを成熟化させる過程で腫瘍壊死因子(TNF-α)を添加するとさらに高い細胞障害活性を有するリンパ球が誘導されるこども判明した。ただし、このDCに対する腫瘍抗原パルス法によって誘導されるリンパ球はNK活性やLAK活性も高いことが認められた。次に、樹状細胞による抗原捕獲とプロセッシングが最も効率よく遂行されるためのパルス用抗原の作製方法について検討した。すなわち、胃癌細胞株(MKN-45とKATO-III)を抗癌剤(マイトマイシンC ; MMC)処理あるいは凍結融解処理して得られた腫瘍抗原でDCをパルスし、この成熟DCによって誘導された活性化リンパ球の細胞障害活性を測定した結果、MMCで処理した方が高い活性が得られた。なお、MMC処理した場合には腫瘍細胞の壊死が高頻度に観察されることが判明した。DCを用いて誘導した活性化リンパ球療法を臨床応用するためには、どのような処理法によって腫瘍抗原を作製するかがキーポイントとなるため、抗癌剤処理や凍結融解処理を行った場合の腫瘍細胞の形態の変化や、抽出される蛋白の性状等を詳細に検索することが平成15年度の研究における先決課題と考えられる。

平成14年度は、樹状細胞による抗原捕捉とプロセッシングが最も効率よく遂行されるためのパルス用抗原の作製方法について検討し、抗癌剤であるマイトマイシンC(MMC)で癌細胞を処理して得られた腫瘍抗原でパルスした場合に比較的高い細胞障害活性を有する活性化リンパ球が誘導されることが判明した。しかし、MMC処理した場合には腫瘍細胞の壊死も高頻度に観察されることから、実際の臨床応用では悪液質の増強をもたらす可能性が推測される。一方、進行消化器癌に対する凍結治療が、担癌生体の抗腫瘍免疫機構を賦活する可能性が示唆されていることから、平成15年度の研究においては、低用量の抗癌剤で腫瘍細胞を処理したり、凍結融解処理を行った場合の腫瘍細胞の形態の変化、誘導された活性化リンパ球の細胞傷害活性を検討した。その結果、アポトーシス関連蛋白であるp53の発現形式がwild typeの胃癌株MKN-45を低用量CDDP・5-FUで処理し、それを腫瘍抗原として健常人より採取した樹状細胞をパルス後、この樹状細胞を用いて健康人末梢血単核球から誘導した活性化リンパ球はMKN-45に対して高い細胞傷害活性を示した。しかし、MKN-45を凍結融解処理して得られた腫瘍抗原を用いて樹状細胞をパルスした場合には、CDDP・5-FU処理の場合と比較して低値であった。一方、p53が欠失している胃癌株KATO-IIIを用いて同様の検討を行った場合には、凍結融解処理抗原を用いた方が高い細胞傷害活性が獲得できた。すなわち、p53 wild typeの癌細胞をCDDP・5-FUで処理して得られる腫瘍抗原、あるいはp53が欠失している癌細胞を凍結融解処理して得られる抗原が樹状細胞の抗原提示能を増強して特異的免疫応答を惹起する可能性が示された。平成15年度は、p53 wild typeの胃癌細胞(MKN-45)を低用量CDDP、5-FUで処理して得られる腫瘍抗原、あるいはp53が欠失している胃癌細胞(KATO-III)を凍結融解処理して得られる抗原が、樹状細胞の抗原呈示機能を増強して特異的免疫応答を惹起することが判明した。平成16年度は、このメカニズムをさらに詳細に検討するために、癌細胞のアポトーシス誘導に関連した研究を行った。すなわち、核の断片化によるアポトーシスの程度を示す指標と考えられているsub G1量をフローサイトメトリーにて解析したところ、MKN-45では5-FU・CDDP処理の場合の方が、KATO-IIIでは凍結・融解処理の方がsub G1量は多かったことから、自己腫瘍細胞に対する細胞傷害活性は、樹状細胞パルスに用いる腫瘍抗原のsub G1量の多寡に影響を受ける可能性が判明した。また、p53 mutant typeの胃癌株MKN-28にp53をtransfectしておいてから5-FUとCDDPを作用させたところ、アポトーシス陽性細胞は親株と比べて有意に増加した。さらに、低用量CDDP、5-FUで処理した場合の、誘導されるアポトーシスの程度とp53の発現形式との関連を大腸癌株でも検討したところ、P53 wild typeのHCT116とCOLO320では5-FU・CDDP併用投与によって単独投与の場合よりも相乗的にアポトーシスが誘導されたが、p53 mutant typeのSW480の場合には各々の薬剤を単独で作用させた場合とほぼ同様であった。
顎関節腔内滑膜病変に対するGDF-5遺伝子導入による修復効果

顎関節腔内病変の発生原因には、咀嚼筋の異常収縮、顎位、咬合位の変化などによる負荷にて生じた起炎物質による破壊が考えられる。順序として、線維軟骨で構成された関節円板、側頭骨、下顎頭表面の滑膜、そして下顎骨であり、最終的に変形性関節症へと病態は移行する。こうした腔内病変の進行を阻止すべく、腔内洗浄やヒアルロン酸ナトリウムやステロイドなどの注射を行っているが持続的効果は期待できない。そこでこうした起炎物質を洗浄した後に、滑膜や円板に対し組織修復を促進する遺伝子の導入治療を行い、持続的に滑膜修復を行うことが本法の目的である。平成16年度は、平成15年度に行ったin vitroの結果を受けてin vivoにおける効果を観察した。in vivo(家兎)における実験は以下に示すとおり遂行され、下記の結果を得た。化学的に誘導した家兎顎関節滑膜炎の作成(土生ら、口腔科学会雑誌51巻2号95-103に準ずる)は、順調に行われた。GDF-5/Tat-PNAの性能の比較を行う前に、リコンビナントGDF-5を関節腔内注射により添加し、その効果を観察した。経時的に開放下、細径関節鏡視により滑膜表面を観察する系、注射後1週間、2週間、3週間でアグリカン、I型コラーゲン、II型コラーゲン、コンドロカルシンの組織発現を免疫染色で観察する系、電子顕微鏡で観察する系、滑液中のサイトカイン量の変化を、ELISA法などを用いて定量的に評価する系の4つの系を各n=5にて行い、データを採取した。また、関節円板、下顎頭滑膜の変化を免疫組織化学的染色法により詳細に観察した。しかし、関節腔内は、繊維性組織ならびに軟骨組織に充たされ、関節表面のみの修復はなされず、I型コラーゲン、II型コラーゲンの双方の発現が観察された。そのため、GDF-5/Tat-PNAの遺伝子導入には至らなかったが、導入に成功すれば滑膜表面のみの修復の可能性は高まることが予想される。われわれは診断細径関節鏡の研究について、この平成15年に多くの報告を行った。平成15年度はその準備段階として、1歳令家兎顎関節滑膜細胞を用いたin vivoにおける導入遺伝子発現確認用の培養系を作成することである。本実験は鶴見大学動物実験委員会の基準のなかで行われている。関節円板を外科的に切除し、まず、円板表面より滑膜細胞を、円板をコラゲナーゼで分解し、軟骨細胞を得た。培地はα-MEM(10%FCS)を用い、滑膜細胞はタイプ2コラーゲンをコーティングした培養皿を、軟骨細胞は、メビオールゲルを薄くコーティングし、半3次元培養をおこなった。その結果、滑膜細胞は、弱いながらもaggrican mRNAとT2collagen mRNAの発現が維持され、軟骨細胞は、強いaggrican mRNAとT2collagen mRNAの発現が観察された。これらをコントロールに、メカニカルストレスを付与し、これらの細胞に刺激を与えた上での変化を観察し、それがGDF-5PNA/DNA decoyを遺伝子導入後に、いかにメッセージが変化していくかを観察する予定である。GDF-5 PNA/DNA decoyの合成は、帝京大学薬学部において完成した。しかし、EGFP PNA/DNAによる組織移行性の確認(ベクターをEGFP蛍光色素にてラベリングし、その局在により確認)を行った結果、何らかの原因で組織移行が不完全であり、さらなる検討を要した。

経時的に開放下、細径関節鏡視により滑膜表面を観察する系、注射後1週間、2週間、3週間でアグリカン、I型コラーゲン、II型コラーゲン、コンドロカルシンの組織発現を免疫染色で観察する系、電子顕微鏡で観察する系、滑液中のサイトカイン量の変化を、ELISA法などを用いて定量的に評価する系の4つの系を各n=5にて行い、データを採取した。また、関節円板、下顎頭滑膜の変化を免疫組織化学的染色法により詳細に観察した。しかし、関節腔内は、繊維性組織ならびに軟骨組織に充たされ、関節表面のみの修復はなされず、I型コラーゲン、II型コラーゲンの双方の発現が観察された。そのため、GDF-5/Tat-PNAの遺伝子導入には至らなかったが、導入に成功すれば滑膜表面のみの修復の可能性は高まることが予想される。
炭鉱都市および炭鉱住宅の形成に関する計画史的研究

炭鉱都市および炭鉱住宅を対象に,開発開始から現在に至るまでの変遷を具体的事例でトレースし,それをもとに炭鉱社会という特殊な背景のもとで行われた計画行為の特質を考察した。炭鉱都市については,まず筑豊において炭鉱業の進展に伴う都市形成がどのように展開したのかを検討し,都市構造の差異が立地や産業基盤の違いにもとづいていることを例証した。つぎに,山田市の上山田地区を対象に,市街地形成と炭鉱集落との関わりを分析した。単行集落については,山田市の5炭鉱を対象にその建設過程を追跡し,そこから企業の計画意図を読みとることを試みた。そして,炭鉱集落の実体には,出炭量などの経営条件以上に,企業の属性や開発理念の違いが強く反映していることを示した。大手2鉱は国策と連動する傾向が強いが,納屋集落的構成を残存させながら展開した三菱に対して,古河は昭和初期に納屋制度を廃止した際に納屋集落をクリアランスし,計画性の高い炭鉱集落を新たに建設している。この差は,企業内における炭鉱業の位置づけの違いによるところが大きいとみられる。また,一般に炭鉱集落は市街地を避けて丘陵部に建設されるのに対し,地元資本の樋口木城鉱は既存集落に接近して展開している。炭鉱住宅については,記録保存の意味も含めて,山田市に残る50戸あまりの遺構を実測調査し、それをもとに復元図を作成した。また,閉山に際して作られた評価資料や採取した平面図などを用い,炭鉱住宅の建設年代と平面形式を,炭鉱集落ごとに分析し,これを労務管理の視点から考察した。たとえば,第一次大戦後に操業した日炭山田鉱は,参入と同時に多様な鉱員住宅を用意し,労務管理と結びついた住宅運営を行っている。さらに,2つの炭鉱住宅地区を対象に生活に関する聞き取り調査を実施し,操業時代から閉山を経て現在に至るまでの生活史としてまとめた。今年度は主に炭鉱集落の形成過程の分析を行なった。山田市に立地した炭鉱のうちから4鉱(大手2,準大手1,中小2)を選び,史資料をもとに閉山直前の集落配置を復原し,各建物の建設年代記録等を手掛かりとして集落の変遷を捉えた。まず,集落規模はその生産規模によって大きく異なるものの,それぞれの集落が生活施設から娯楽施設までを含めた自立的な居住地のまとまりを形成していたことがわかった。これらの集落には構成上の相違もみられる。大手2鉱はともに明治期操業だが,1つは小規模なクラスター状の住宅地の集合となっているのに対し,もう1つは大きな居住地のまとまりを整然とした配置により形成している。前者では大正期には80%の鉱員が納屋制度下に置かれており,この納屋群がベースとなって集落形成が行われ,このような構成になったことが推察される。一方,後者は昭和初期にクリアランスが行われたことがわかっており,それが整然とした配置を生んだと思われる。両者は資本規模,地域での位置づけ等に関してはかなり似通った存在だが,炭鉱住宅の改善が急速に進んだ大正から昭和にかけての住宅運営の差が,集落形態の違いとなって表れているといえる。また,昭和初期に本格的な操業が始まった残りの2鉱では,厚生施設群を中心に職員住宅地区と鉱員住宅地区を対峙させる配置が共にとられている。そして,その配置には市街地側あるいは斜面の上方が上級の職員地区となる原則が共通に見られる。戦中,戦後の炭鉱産業は国の統制下に置かれたが,その中で融資により炭鉱住宅の建設が進み,大手資本では飛躍的に集落規模を拡大した。戦中期にはその緊急性から未開発の平地に建設が行われ,それらが飛び地状に住宅地を形成している。