hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
発生期における心筋Ca^<2+>チャネルの構造と機能の特徴に関する検討

前年度にクローニングに成功しなかったα_<1c> subunitの全長のクローニングを行った。3つのsplice variantが得られ、一つのタイプで出生前後で発現量の変化が見られた。βsubunitもクローニングに成功したが、ラットの心臓から得られた遺伝子の配列は人の心臓から得られたβ_<2c>とほぼ同じ配列のものであり、従来からラット心筋で発現していると報告のあるβ_<2a>とは異なるものであった。これらのsplice variantの機能の違いをみるため、in vitroでmRNAを作成し、Xenopus Oocyteに注入して電流の観察を試みた。しかし、電流量の小さいレコードしか得られず、Oocyteに内因性に存在するCa電流との分離が困難であった。そこで、Oocyteに発現させて大きな電流を得る方法として、Xenopusのβグロビンの5'UTRを含んだベクターにのせ換えようと試みている。また、mammalian cell(COS-7)で発現させ、パッチクランプ法で電流を観察すべく、COS-7の培養を開始し、3つのsubunitすべてをほ乳類細胞の発現ベクターにのせ換えようと試みている。ラット胎齢12日目、18日目、成体の心筋からTotal RNAを抽出し、RT-PCR法を用い、ジヒドロピリジン感受性のCa^<2+>チャネルのα_<1c>subunit、βsubunitのクローニングを試みた。α_<1c>subunitに関しては以前に報告されている遺伝子配列とほぼ同様のものが、3つに分かれた状態でクローニングされているが、まだ、全長には至っていない。βsubunitに関しては、文献的にラット心室筋にはβ_<2a>subunitが発現していると考えられるため、報告されている配列を元に、全長を増幅すべくプライマーを設計し、RT-PCRを行ったが、目的とする遺伝子の増幅は得られなかった。そこで、β_<2a>subunitの一部を目的に変更したところ以前の報告と全く同じ遺伝子配列が得られた。それを元に検討したところ、5'側の配列が以前の報告と違う可能性が強まった。そこで、5'RACE法により、5'側の遺伝支配列の決定を試みた。その結果より作成したプライマーを用いRT-PCRを行ったところ、目的とするOpen Reading Frameを含む全長2kbの遺伝子の増幅が得られた。今後、これを元にクローニングを行う予定である。α_2/δsubunitに関しては全長のクローニングに成功している。Ca^<2+>チャネルのmRNA量が胎生期に時間的にどう変化するかについて検討するための予備実験として、RT-PCR定量をPerkin Elmer社のABI PRISM 7700systemを用い、対象をクローニングに成功しているergやminKといったK^+channelの遺伝子として行い、少なくとも上記のK^+channelでは、胎生期の心筋から得られる非常に少ないRNA量からでも定量出来ることを確認した。今後この方法を用い、Ca^<2+>チャネルの各subunitのmRNA量について発生学的変化を検討する予定である。
がん微小環境の間質細胞におけるSrcの機能とがん進展

本研究は、がんの増殖や進展におけるがん微小環境の間質細胞の役割や作用機序を明らかにするために、がん原遺伝子産物Srcに焦点をあてて、その間質細胞(線維芽細胞、免疫系細胞など)における活性化機構と機能を解明することを目的とする。そのために、がん微小環境因子による線維芽細胞におけるSrc活性化機構の解析と、Srcの制御因子であるCskの機能欠損変異モデルマウスを用いたin vivoでのがん微小環境間質細胞におけるSrc活性化のがん進展における役割の解析を行う。以上の成果より、間質細胞のSrcを標的とした新たな創薬に向けた基礎資料を提供する。
運動ニューロン前駆細胞の株化

神経細胞を分子細胞レベルで研究するためには、細胞株が存在すれば大変に便利である。しかし、神経細胞は分化後は細胞分裂しないという特徴を持つため、神経細胞の細胞株として知られるニューロブラストーマやPC12細胞では、神経細胞としての多くの性質が失われてしまっている。この研究計画では、神経細胞そのものではなく、その前駆細胞を株化することを試みた。P53癌抑制蛋白質の遺伝子欠損マウスの由来の細胞は、細胞周期の制御が異常であり、突然変異を生じやすいことから細胞株が得られやすいとされている。P53遺伝子欠損マウス胎仔(E8-9)から脊髄レベルの神経管を取り出し、単一細胞に単離後、FGF、EGFなどの細胞成長因子を添加した血清不含有培養液で継代培養した。その結果、継代培養後も増殖を続ける細胞が得られた。この様な細胞は、通常の神経管細胞の培養では見出せない。次に、これらの細胞が神経細胞への分化能力を持つ細胞であるかどうかを調べるために、神経管細胞を運動ニューロンに分化させる効果を持つヘッジホッグ蛋白質を発現する細胞株の上清を培養液に加えた。しかし、この状態では神経細胞が出現せず、これまでのところ得られた継代培養が可能な細胞集団が神経前駆細胞であるかどうか決定し得ないでいる。
鶚顔面の形態形成におけるエンドセリンA型受容体の細胞内シグナル伝達機構の解明

エンドセリン受容体はエンドセリン-1をリガンドとするGタンパク質共役型受容体であり、A型受容体(ETAR)とB型受容体(ETBR)の二種類のサブタイプが存在する。私はこれまでの研究の結果、顎顔面の形態形成においてETARとETBRの互換性が乏しい理由として、ET-1結合後の両受容体の細胞内動態の違いを明らかにしてきた。これに加えて両受容体のリガンド結合直後の脱感作の違いを比較するため、各受容体を過剰発現させた培養細胞にET-1を二度添加し、細胞質内のカルシウム濃度を経時的に測定したが、両者に有意な差は観察されなかった。このことから脱感作については両者に差が無いことが示唆された。近年様々なGPCRと古典的Wntシグナル伝達経路との間にクロストークが存在することが報告されており、この経路の異常が癌の進展や細胞の分化において重要な役割を担うことが明らかにされている。エンドセリン受容体がWntシグナル伝達経路とクロストークするか否かを検討するためにHeLa細胞とP19細胞においてET-1刺激によるβカテニンの転写活性を調べたところ、HeLa細胞においては有意な差が見られないのに対して、P19細胞においてはET-1刺激によってβカテニンの転写活性が低下した。さらに、この転写活性の低下はET-1刺激によって誘導される細胞質内のカルシウムが引き起こすもので、βカテニンをリン酸化し、分解に導くGSK3βの活性とは無関係であることが示唆された。今後培養細胞を用いてβカテニンの転写活性が抑制される分子メカニズムをさらに詳細に明らかにすると共に、マウス個体においてET-1/ETARシグナルが実際に古典的Wntシグナル伝達経路に干渉するか否かを検討することによって、顎顔面の形態形成におけるETARの細胞質内シグナル伝達経路の解明に寄与することが期待される。エンドセリン-1(Edn1)リガンドとする二種類のGタンパク質共役型受容体、EdnraとEdnrbのサブタイプ特異性をin vivo, in vitroの観点から明らかにした。Ednrbの2番目、3番目の細胞質内ループおよび細胞質C末端をそれぞれEdnraに置換したキメラ受容体を、Ednraの遺伝子座にノックインしたマウスを作成し、Ednrbのノックインマウスと表現型を比較したところ、細胞質C末端をEdnraに置換したキメラ受容体でのみ表現型の大幅な改善が見られた。このことから、個体発生の場においてエンドセリンA型受容体の細胞質C末端がシグナル伝達の特異性を決める重要なドメインであることが明らかになった。次に、細胞質C末端がエンドセリン受容体にサブタイプ特異性を付与するメカニズムを明らかにするため、培養細胞にて各々の受容体の性質を比較したところ、EdnrbはEdn1刺激を受けると強く脱感作され、膜表面上の発現レベルが著しく低下し、下流へのシグナル伝達能が弱まることが分かった。これらの現象はEdnrbに特異的であり、細胞質C末端をEdnraに置換することでほぼ消失した。以上の結果から、細胞質C末端が受容体の脱感作を決ある重要なドメインであり、これがエンドセリン受容体のサブタイプ特異性の一端を担うと考えられる。最後に、スプリットユビキチン用いた酵母ツーハイブリッドを用いてエンドセリン受容体結合蛋白の同定を試みた。マウス胚由来のcDNAを用いたスクリーニングによって複数の候補分子が見出された。これらの遺伝子のcDNAを培養細胞に過剰発現させエンドセリン下流シグナルに与える影響を検討したところ、下流シグナルを増強させる分子と滅弱させる分子が一つずつ同定された。GPCRはヒトゲノムにおいて最大のスーパーファミリーを構成することから、創薬治療のターゲットとして非常に重要である。GPCRがGアルファサブユニットを介して細胞質内のセカンドメッセンジャーを動員する機構はこれまでよく研究されているものの、さらに核内へシグナルを伝達する分子メカニズムに関しては未だ充分に明らかになったとは言いがたく、今後の基礎研究の重要な課題の一つである。私が研究対象としているエンドセリンA型受容体(ETAR)は七回膜貫通型のGタンパク質共役型受容体(GPCR)である。エンドセリン-1(ET-1)をリガンドとして顎顔面の領域決定を担う形態形成分子である。私の研究室ではこれまでET-1のもう一つの受容体ETBRがETARとシグナル伝達能の互換性が極めて乏しいことを遺伝子改変マウスを用いて示してきた。私はこのサブタイプ特異性が産まれる機序を明らかにするため、ETBRの細胞質内ドメインを各々ETARに置換したキメラ受容体をETAR遺伝子座にノックインしたマウスを作製した。その結果、ETARの細胞質内C末端がサブタイプ特異性を賦与する重要なドメインであることを明らかにしてきた。次に、その分子メカニズムとして、ETBRはET-1結合後に強い脱感作を受け細胞質内に取り込まれた後、リソソームで分解されることを明らかにした。この現象はETBRに特異的で、ETBRの細胞質内C末端をETARに置換すると抑制された。さらに、Dynamin阻害剤Dynasoreを添加するとET-1刺激による受容体下流シグナルの伝達が抑制されることをin vitroおよびin vivoで示した。このことからET-1結合後の受容体のエンドサイトーシスがシグナル伝達に必要であることが明らかになった。これらの結果はGPCRのエンドサイトーシスは受容体をリガンドから隔離するための脱感作に加えて、受容体間のサブタイプ特異性や核内シグナル伝達といった受容体の機能に必須の役割を担うことを示唆するものである。

エンドセリン受容体はエンドセリン-1をリガンドとするGタンパク質共役型受容体であり、A型受容体(ETAR)とB型受容体(ETBR)の二種類のサブタイプが存在する。私はこれまでの研究の結果、顎顔面の形態形成においてETARとETBRの互換性が乏しい理由として、ET-1結合後の両受容体の細胞内動態の違いを明らかにしてきた。これに加えて両受容体のリガンド結合直後の脱感作の違いを比較するため、各受容体を過剰発現させた培養細胞にET-1を二度添加し、細胞質内のカルシウム濃度を経時的に測定したが、両者に有意な差は観察されなかった。このことから脱感作については両者に差が無いことが示唆された。近年様々なGPCRと古典的Wntシグナル伝達経路との間にクロストークが存在することが報告されており、この経路の異常が癌の進展や細胞の分化において重要な役割を担うことが明らかにされている。エンドセリン受容体がWntシグナル伝達経路とクロストークするか否かを検討するためにHeLa細胞とP19細胞においてET-1刺激によるβカテニンの転写活性を調べたところ、HeLa細胞においては有意な差が見られないのに対して、P19細胞においてはET-1刺激によってβカテニンの転写活性が低下した。さらに、この転写活性の低下はET-1刺激によって誘導される細胞質内のカルシウムが引き起こすもので、βカテニンをリン酸化し、分解に導くGSK3βの活性とは無関係であることが示唆された。今後培養細胞を用いてβカテニンの転写活性が抑制される分子メカニズムをさらに詳細に明らかにすると共に、マウス個体においてET-1/ETARシグナルが実際に古典的Wntシグナル伝達経路に干渉するか否かを検討することによって、顎顔面の形態形成におけるETARの細胞質内シグナル伝達経路の解明に寄与することが期待される。
網内系細胞親和性トレーサと半導体ガンマカメラによる新しいセンチネルリンパ節検出法

レセプターを介して網内系細胞と結合する分子(マンノース)を有するアルブミン粒子(HYNIC-NMA)をトレーサーとして使用し、高い空間分解能を有し手術室で使用可能な半導体型ミニガンマカメラ(MGC)を併用することにより、shine through現象に影響を受けない新しいセンチネルリンパ節同定法を提案し、大動物モデルによりその有用性を検証した。生後約3ヶ月、体重1720kgのSPF家畜ブタを用い、全身麻酔の上開腹、胃及び直腸に定点を設け、消化管内視鏡を用いてHYNIC-NMAを投与、経時的にMGCを用いて、投与部位及び領域リンパ節の放射線分布を測定した。また、投与6時間後に投与臓器及び領域リンパ節を摘出、オートウエルを用いた放射線量測定を行ない、MGCによる計測結果との比較を行なった。投与後30分からMGCにより領域リンパ節への放射線集積が観察され、消化管壁在のリンパ節におけるトレーサーの局在もリンパ節を摘出することなく明瞭に描出可能であった。16時間後の間では胃及び直腸とも1個体当たり平均3個の領域リンパ節にほぼ一定した集積を検知した。臨床におけるセンチネルリンパ節生検に頻用されるテクネシウムスズコロイドを投与した場合と比較すると、6時間後における投与部位からの消失率は約2倍、領域リンパ節における集積率は約4倍であり、いわゆるshine through現象を回避するのに有効であることが明らかとなった。しかしながら、放射線集積リンパ節と非集積リンパ節が近接していた場合、MGCより得られる放射線分布画像と実際のリンパ節とを即座に位置的な対応関係をつけることが難しいことが判明した。そこでMGCに光学カメラを搭載し、放射線分布画像と実画像をリアルタイムに合成するシステムを構築した。切除標本を用いた検討では標本上に正確にトレーサー投与部位が描出され、実際の手術に使用可能なものと判断された。今回新たに創製したRIトレーサーHYNIC-NMAの生体内動態解析を、生後約3ヶ月、体重2030kgの家畜ブタを用いて行った。全身麻酔の上開腹、胃中部及び直腸中部に定点を設け、消化管内視鏡を用いてHYNIC-NMAを投与、経時的に半導体型ミニガンマカメラ(MGC)を用いて、投与部位及び領域リンパ節の放射線分布を測定した。この結果、投与後6時間で摘出した領域リンパ節における放射線測定値は、オートウエルによる計測値とMGCによる計測値の間に高い相関(r=0.97)を認め、MGCにより、リンパ節を摘出することなく、定量的にRIトレーサーの動態解析が可能であることが明らかとなった。また、投与後約30分からMGCにより領域リンパ節への放射線集積が観察され、16時間後の間では23個の領域リンパ節にほぼ一定した集積を検知した。一般のセンチネルリンパ節生検に頻用されるテクネシウムスズコロイドを投与した場合と比較すると、1時間後における投与部位からの消失率は約4倍、領域リンパ節における集積率は約2倍であり、いわゆるshine through現象を回避するのに有効であることが明らかとなった。しかしながら同実験において、放射線集積リンパ節と非集積リンパ節が近接していた場合、MGCより得られる放射線分布画像と実際に観察しているリンパ節との位置的対応関係を即座に明らかにすることが難しいことが判明した。

放射線集積リンパ節の迅速な位置同定のため、MGC周囲に光学カメラと被写体間距離を測定するためのレーザポインタを配置し、放射線分布画像と計測する生体の実画像をとリアルタイムに合成し、正確な放射線集積点を迅速に同定可能な新たな計測装置を開発した。平成17年度の成果により、HYNIC-NMAをトレーサーとして用い、ミニガンマカメラ(MGC)により放射線分布を計測することにより、従来から行なわれてきたガンマプローブ法と比較し、より高い空間分解能をもってセンチネルリンパ節(SN)同定が可能であることが明らかとなった。しかしながら、放射線集積リンパ節と非集積リンパ節が近接していた場合、MGCより得られる放射線分布画像と実際に観察しているリンパ節との位置的対応関係を即座に明らかにすることが難しく、実際に放射線集積リンパ節のみの摘出を行なう際には、ガンマプローブを併用し確認する必要があった。これは本研究による新しいSN検出法の利便性を損なうものであった。そこで使用しているMGC枠に光学カメラを装着、MGCにより放射線分布の計測される領域の実画像を取得、この実画像と放射線分布画像を合成することによりガンマプローブを用いることなく、正確に放射線集積リンパ節の同定が可能となるシステムの開発を試みた。光学カメラはMGCとは被写体に対する撮影基軸が異なること、MGCは平行コリメータを採用しており被写体との距離にかかわらず常に一定の領域の放射線分布を計測すること、から光学画像と放射線分布画像の間には歪みおよび縮尺のずれを生じる。そこでMGC枠にレーザポインタを配置し、カメラと被写体間の距離計測を可能にし、これらを計算により補正するシステムを作成した。このシステムの有用性を、ヒトにおいて実際にSNナビゲーションを行った臓器切除標本、ならびにラットを用いたトレーサー実験により検証を行なった。胃切除標本においては、トレーサー投与部位が実画像と放射線分布画像が正確に一致して描画可能であり、ラットを用いた実験ではRI集積臓器が画像上正確に同定可能であった。このことから実際のSNナビゲーションに有用なシステムが構築できたと考えている。
がん特別研究の総括

本年度の総括班の成果は以下の如くである。1.平成元年度成立の219班(がん特I・84班、がん特II・135班)及び若い研究者60名の運営と総括を行なった。2.年6回総括班会議を開き研究班の計画・運営・評価を行なった。3.特別委員会4、将来検討班6を計画し、これを運営した。4.平成2年度の計画研究8班、重点研究8課題を計画した。5.班長会議(第1回平成元年6月12日、第2回平成2年2月2日)を行ない、がん研究の新しい方向、研究者の要望等につき討議した。6.がん特別研究の成果を発表し討議する公開シンポジウムを、平成2年2月1、2日の両日東京において開催した。また、ミニシンポジウムを平成2年1月20日岡山市で開催した。7.研究技術交換等のための研究者の国内派遣の計画をした。8.年度初めに「平成元年度文部省がん特別研究組織」を、年度末には「文部省がん特別研究報告集録」を編集、印刷し、全員に配布した。9.「がん特ニュース」を年3回全班員、関係者に配布し、研究連絡伝達を密にした。10.「コホート研究による発癌要因の評価に関する研究」の研究を行なった。
建設作業時の身体の安定性評価に関する研究

本研究は,作業中の身体の安定度を評価することを目的として実験・検討を行うことを課題とし,併せて,労働災害の事例分析,作業者の身体機能調査を行ったものである.得られた成果を以下に示す.(1)災害事例分析年齢と災害発生率の関係,熱中症の要因となる作業環境を実測した.年齢と災害発生率の関係は,バスタブ型の傾向であること,高年齢層作業者の増加,低年齢層採用増に伴う,危険年齢層の増加という,今後の安全管理上の課題を示した.また,熱中症は気温30°Cを超えると発生数が多くなるが,気温30°Cを超える日数が増加していること,特に地上部での作業,型枠解体作業が危険であることを示し,さらに,気温および相対湿度から,現場で推定可能なWBGTの算定方法を提案し,過去の災害発生件数と推定WBGTの関係を示した.(2)安定度分析身体指標として,身長及び体重から得られるBMIを採用し,また,安定性を評価する指標として足底部の荷重中心の軌跡から得られる指標(L値と記す)を新たに提案し,身体の安定性を評価した.結果,勾配がある面での歩行,運搬重量の増加に伴い,BMIとL値から判断できる作業中の移動に伴う危険性が異なることを示し,提案した指標が安定性評価に有効であることを確認した.(3)身体機能調査総数1,010名の調査・分析結果から,血圧は,一般男子の傾向と大差はなく,筋力は,一般男子より高く高年齢層までこの傾向が認められた.平衡機能は,一般男子より低く,作業の影響が予想された.また,ピーク年齢は,一般男子より高年齢層側にあり,作業により,身体機能が高まると思われた.また,腰痛があると答えた数は,226で,業務上疾病には至らない程度の慢性腰痛に該当すると思われるが,工事種類別では,クロス工事,配管工事,屋根工事といった一定の姿勢を保ち作業を行う職種と,鉄筋工事,型枠工事などの重量物運搬を行う職種で腰痛があると答えた者が多かった.本研究は,作業中の身体の安定度を評価することを目的として実験・検討を行うことを課題とし,併せて,労働災害の事例分析,作業者の身体機能調査を行ったものである.得られた成果を以下に示す.(1)災害事例分析年齢と災害発生率の関係,熱中症の要因となる作業環境を実測した.年齢と災害発生率の関係は,バスタブ型の傾向であること,高年齢層作業者の増加,低年齢層採用増に伴う,危険年齢層の増加という,今後の安全管理上の課題を示した.また,熱中症は気温30°Cを超えると発生数が多くなるが,気温30°Cを超える日数が増加していること,特に地上部での作業,型枠解体作業が危険であることを示し,さらに,気温および相対湿度から,現場で推定可能なWBGTの算定方法を提案し,過去の災害発生件数と推定WBGTの関係を示した.(2)安定度分析身体指標として,身長及び体重から得られるBMIを採用し,また,安定性を評価する指標として足底部の荷重中心の軌跡から得られる指標(L値と記す)を新たに提案し,身体の安定性を評価した.結果,勾配がある面での歩行,運搬重量の増加に伴い,BMIとL値から判断できる作業中の移動に伴う危険性が異なることを示し,提案した指標が安定性評価に有効であることを確認した.(3)身体機能調査総数1,010名の調査・分析結果から,血圧は,一般男子の傾向と大差はなく,筋力は,一般男子より高く高年齢層までこの傾向が認められた.平衡機能は,一般男子より低く,作業の影響が予想された.また,ピーク年齢は,一般男子より高年齢層側にあり,作業により,身体機能が高まると思われた.また,腰痛があると答えた数は,226で,業務上疾病には至らない程度の慢性腰痛に該当すると思われるが,工事種類別では,クロス工事,配管工事,屋根工事といった一定の姿勢を保ち作業を行う職種と,鉄筋工事,型枠工事などの重量物運搬を行う職種で腰痛があると答えた者が多かった.本研究は,作業中の身体の安定度を評価することを目的として実験・検討を行うことを主な課題としており,併せて,建設業労働災害の事例分析,身体の安定度実験の精度を高めるために作業者の体力調査を行うものである.本年度の研究実績を以下に示す.(1)災害事例分析災害事例分析では,作業者の年齢と災害発生率の関係,近年重要視されている熱中症労働災害の要因となる作業環境の調査を中心に行った.年齢と災害発生率の関係は,バスタブ型の傾向であることを示し,高年齢層作業者の増加,景気の回復に伴う新規低年齢層採用増に伴う,危険年齢層の増加という,今後の安全管理上の課題が示された.また,熱中症は気温30°Cを超えると発生数が多くなるが,気温30°Cを超える日数が増加していること,作業場所により環境が異なり,特に地上部での作業が危険であること,コンクリート水和熱が型枠解体作業に影響することを確認した.(2)身体の安定度分析身体指標として,身長及び体重から得られるBMIを採用し,また,安定性を評価する指標として足底部の荷重中心の軌跡から得られる指標(L値と記す)を新たに提案し,身体の安定性を評価した.結果,勾配がある面での歩行,運搬重量の増加に伴い,BMIとL値から判断できる作業中の移動に伴う危険性が異なることを示し,提案した指標が安定性評価に有効であることを確認した.

(3)労働者の体力調査筋力,バランス能力に併せて基礎的な身体機能として血圧の測定を加えて,建設工事中の作業所でこれらのデータを収集した.現在約400名の調査を行い約200名について分析を終了した.結果,建設業作業者は,筋力は一般男性より高く筋力が低下する年齢も遅い傾向が認められた.一方,バランス能力は全体的に低いこと,血圧は高血圧と判断される者が多く,作業との関係を検討する必要があることが新た課題として明らかになった.本年度は、特に作業者の加齢と身体機能の関係に関する調査と分析を中心に行った。結果は以下の通りである。建設作業者1,000名を目標として、年齢と身体機能の変化に関する実測調査を行った。九州地区、四国地区の建設現場で作業中の建設業従事者1,010名のデータを収集、分析した。調査対象は、血圧、筋力(握力)、平衡機能(閉眼片足立ち時間)、腰痛の有無とした。調査結果から、加齢に伴う身体機能の変化は、血圧は、一般成人男子の傾向と大差はなく、作業の影響は認められなかった。筋力は、一般成人男子より総じて高く、高年齢層までこの傾向が認められた。平衡機能は、一般成人男子より低く、作業の影響が認められた。また、いずれも、ピーク年齢は、一般男子より高年齢層側にあり、作業により、ある程度の筋力の増強と維持が予想された。一方で、これら以外の視九聴力等の機能低下も文献調査から明らかにされており、身体機能の低下は、身体の不安定の他作業者総合のコミュニケーションを低下させることもある。これらに対する対策方法は、作業者に身体機能の低下を認識させ、自己管理を行うよう指導し、管理者は、作業者の身体機能の低下を補う仮設設備の整備や作業内容を考慮する必要があることがあきらかとなった。また、腰痛があると答えた数は、1,010人中226人であった。これらは、ほとんどが、忙しい時期に腰痛になるといったもの、休業する程ではないが腰痛があるといった業務上疾病には至らない程度のもので、慢性腰痛に該当すると思われるが、業務上疾病の定義では「負傷によらないもの」に至る可能性があるものであった。工事の種類別の作業者数に対する割合をみると、特にクロス工事、配管工事、屋根工事といった一定の姿勢を保ちながら作業を行う職種と、鉄筋工事、型枠工事などの重量物の運搬を行う職種で腰痛があると答えた者が多かった。
帰化市民の政治行動に対する「国民意識構造の影響」に関する国制史的考察

本研究は、現代のヨーロッパにおける移民を背景に持つ市民(以下、帰化市民)の政治行動を明らかにすることを目的としている。現代の欧州移民問題について、移民・外国人の増大と排斥運動の拡大は大きく取り上げられるが、帰化市民の政治行動はほとんど知られていない。移民の第一、第二世代における国籍取得者の数は増大しており、欧州では帰化市民の票を巡り、極右政党を含め、各政党は移民の背景を持つ有権者の関心を引こうと腐心している。現在の帰化市民の投票行動については「移民に寛容な中道左派政党に対するムスリム系帰化市民と非ヨーロッパ系帰化市民の支持」が指摘されている。この現象は移民のエスニック的・階級的属性から説明され、帰化市民が「同じ境遇の」移民に優しく接するのは当然とも思われるが、現代の事例においても、帰化市民がそうした態度を採るとは必ずしも言えず、それどころか逆の態度を採ることもある。また、帰化市民同士、さらには同じエスニック的属性を持つ集団の間でも政治行動は異なっている。そこで、帰化市民の政治行動をホスト社会側の国民意識との関連から考察し、国民国家研究や国民意識研究で指摘されてきた動員という側面に注目している。本研究の仮説では、帰化市民の政治行動の相違は、ホスト社会による「民族的な政治動員」の結果であり、ホスト側の示す自他の境界線への包摂と排除がその原因と考えている。一方で、エスニック・マイノリティの属性による政治行動の違いについて、従来のエスニック政治研究での蓄積がある。従来の見解との相違を意識しつつ、そのホスト社会の示す境界線と文化集団の政治行動との関係を考察している。まず、前年度に引き続き基礎分析を進めた。この作業として先行研究の収集と読み込みを行った。今年度は、移民を背景に持つ市民の政治行動はもとより、多民族国家や文化的な分断社会に関する研究で蓄積されてきたエスニックないし文化的マイノリティの政治行動に関する文献も読み込みを行った。次に、資料収集を行った。国内での資料収集は、他大学からの借用・複写取寄せや書籍購入を行い、その他に国立国会図書館で2018年12月に資料収集を行った。海外での資料収集は、時間と経費節約のため、2019年2月上旬の休講期間中に行った。先行研究ならびに現代の問題に関する雑誌・新聞記事の収集については、オーストリア国立国会図書館においてこれを行った。また19世紀末の帝政期から大戦間期における少数民族政策や外国人政策に関しては、オーストリア国立公文書館においてこれを行った。研究成果の公表については、まず研究打ち合わせを他研究会開催時に行い、それまでに得た特に外国人政策・少数民族政策に関する知見を比較し、今後の研究発展に関して示唆を得た。また成果発表としては、2018年度は学術論文の執筆準備を開始すると共に、共著の教科書執筆においてその一部を公表した。また国民への発信として、教員免許状更新講習会や高大連携事業での出張講義でも帰化市民の政治行動についても言及し、成果の還元に努めた。2019年度は前年度に引き続き、先行研究の読み込みを行い、移民・外国人政策や少数民族政策、エスニックないし文化的マイノリティの政治行動などの状況を把握していくと共に、国際比較を進めていく。この分析に要する文献は、書籍購入や他大学からの借用・複写によって入手する。また資料収集については、国内では国立国会図書館を中心に、海外ではオーストリア国立図書館ならびにオーストリア国立公文書館を中心にこれを進める。収集時期は、国内資料集は時間の都合上、夏季休講期間中に、海外資料収集は経費節約のために春季休講期間中に実施することとする。研究成果公表として、また今後の共同研究の展開へむけて、研究会を実施する(2019年9月)。また他の研究会での報告機会が有れば、これを積極的に利用する。さらに、研究成果をまとめた学術論文を紀要や学会誌に投稿し、公刊する。本研究は、現代のヨーロッパにおける移民を背景に持つ市民(以下、帰化市民)の政治行動を明らかにし、とりわけその要因をホスト社会側の国民意識との関連から考察するものである。移民の第一、第二世代における国籍取得者の数は増大し、いまや有権者の1割から2割を占めている。すでに欧州では帰化市民の票を巡り、極右政党を含め、各政党は帰化市民の候補者擁立や移民への寛容策提示など、移民系有権者の関心を引こうと腐心している。ところで現在の帰化市民の投票行動については「移民に寛容な中道左派政党に対するムスリム系帰化市民と非ヨーロッパ系帰化市民の支持」が指摘されている。この現象は移民のエスニック的・階級的属性から説明され、帰化市民が「同じ境遇の」移民に優しく接するのは当然とも思われる。だが歴史上の事例においても、現代の事例においても、帰化市民がそうした態度を採るとは必ずしも言えず、それどころか逆の態度を採ることもある。本研究では、こうした帰化市民の政治行動の相違を、帰化市民それ自体というよりはむしろ彼等や彼女たちを取り巻くホスト社会側の動きに求めて、国民国家研究や国民意識研究で指摘されてきた動員という側面に注目する。

そこで、本研究は、帰化市民の政治行動の相違は、ホスト社会による「民族的な政治動員」の結果であり、ホスト側の示す「われわれ」と「彼ら/彼女ら」という新たな境界線への包摂と排除によって生じているのではないか、という仮説を立て、ホスト社会の示す「われわれ」の境界線と文化集団の政治行動との関係を考察している。まず、先行研究の把握など基礎分析を進めた。この作業として、公刊されている資料と先行研究の読み込みを行った。移民・外国人や、マジョリティとは異なる文化集団である少数民族など、非ドイツ系住民の政治行動に関する先行研究の研究状況の把握に努めた。また政府など「受け入れ側」が示した移民外国人政策や少数民族政策などについて、先行研究の収集と読解を行い、マジョリティとマイノリティとの間でどのような線引きが行われていたのか、具体的な政策や国民像を検討した。次に、基礎分析ならびに具体的考察をすすめるため、資料収集を行った。国内での資料収集は、他大学からの借用・複写取寄せや古書籍の購入を行い、その他に国立国会図書館で2017年10月ならびに12月に資料収集を行った。海外での資料収集は、時間と経費節約のため、2018年2月中旬から3月にかけての休講期間中に行った。先行研究ならびに現代の問題に関する雑誌・新聞記事の収集については、オーストリア国立国会図書館においてこれを行った。また19世紀末の帝政期から大戦間期における少数民族政策や外国人政策に関しては、オーストリア国立公文書館においてこれを行った。研究成果の公表については、まず研究打ち合わせを他研究会開催時に行い、それまでに得た特に外国人政策・少数民族政策に関する知見を比較し、今後の研究発展に関して示唆を得た。また成果発表としては、2018年度は学術論文の執筆と研究会報告の報告準備を開始すると共に、研究を進めるなかで得られた知見の一端を、他の研究会での報告ならびに論文執筆において公表した。また国民への発信として、明るい選挙推進協会や松山市坂の上の雲ミュージアムにおいて講演をおこなうと共に、教員免許状更新講習会や高大連携事業での出張講義でも帰化市民の政治行動についても言及し、成果の還元に努めた。本研究は、現代のヨーロッパにおける移民を背景に持つ市民(以下、帰化市民)の政治行動を明らかにすることを目的としている。現代の欧州移民問題について、移民・外国人の増大と排斥運動の拡大は大きく取り上げられるが、帰化市民の政治行動はほとんど知られていない。移民の第一、第二世代における国籍取得者の数は増大しており、欧州では帰化市民の票を巡り、極右政党を含め、各政党は移民の背景を持つ有権者の関心を引こうと腐心している。現在の帰化市民の投票行動については「移民に寛容な中道左派政党に対するムスリム系帰化市民と非ヨーロッパ系帰化市民の支持」が指摘されている。この現象は移民のエスニック的・階級的属性から説明され、帰化市民が「同じ境遇の」移民に優しく接するのは当然とも思われるが、現代の事例においても、帰化市民がそうした態度を採るとは必ずしも言えず、それどころか逆の態度を採ることもある。また、帰化市民同士、さらには同じエスニック的属性を持つ集団の間でも政治行動は異なっている。そこで、帰化市民の政治行動をホスト社会側の国民意識との関連から考察し、国民国家研究や国民意識研究で指摘されてきた動員という側面に注目している。
時康親王・常康親王サロンの研究―遍昭の和歌表現を足がかりとして―

本研究は、僧正遍昭(816890)の歌が当時どのように享受されたのか究明することを通して、遍昭の属した文化サロンの様相を明らかにしようとするものである。遍昭の和歌には特徴的な表現が多く、自ら創り出したのではないかと思われるものもある。遍昭は時康親王(のちの光孝天皇)や常康親王(仁明天皇第七皇子)の文化サロンに出入りしたとされている。そこで遍昭の和歌表現がどのように受け入れられたのか、サロンに関わったと目される歌人の和歌を調査することで明らかにしたい。本研究は、和歌文学史上の暗黒時代とされる『古今和歌集』以前の和歌享受のあり方を明らかにすることにもつながるであろう。
マイクロ流体デバイスを用いた細胞間コミュニケーションの解明

平成27年度は開発した局所温度制御デバイスにPID制御器を実装した。さらにデバイス内の温度分布をサーモクロミックインクによって測定した。これによりデバイス内の温度分布がより正確に測定できるようになった。最後にNIH-3T3細胞の熱ショック反応の観察と定量化を行った。外乱の影響は細胞に対する熱刺激の結果に、大きく影響すると考えられるので、マイクロヒーターの加熱温度の正確な制御が必要不可欠である。そこでマイクロヒーターの抵抗値変化から加熱温度を検出し、フィードバックをかけることでPID制御器を実装した。サーモクロミックインクを温度プローブとして利用するメリットは光学顕微鏡が温度変化を測定できることである。サーモクロミックインクは蛍光色素のように消光することがなく、温度変化に対して可逆的に安定して色変化を起こすので安定した温度測定が可能となる。本測定結果を国際学会のMicroTAS2015で発表した。マイクロヒーターに15 mAの電流を流したとき加熱温度が42°Cを超えない場合にはヒーターを中心としてその周囲300マイクロメートルの範囲において熱ショック反応が観察された。しかし電流値が17.5 mAで加熱温度が42°Cを超えた場合にはヒーターの周囲250マイクロメートルの範囲において熱ショック反応が観察されず、その外側に観察された。熱ショック反応の分布とチャンバー内の温度分布を比較するために緑色蛍光タンパク質の蛍光強度を定量化した。さらにチャンバー内の温度分布を求めるために有限要素法による熱解析を行い、その計算結果と緑色蛍光タンパク質の相対的蛍光強度とともにプロットした。今後はPID制御器を用いた局所的なパルス加熱刺激と熱ショック反応の関連に関して研究を続けていきたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。私は局所温度制御機能付き細胞培養用マイクロ流体デバイス及び局所温度制御機能付きカルシウムイオン選択電極デバイスの開発を進め、さらにマイクロ流路内に培養したNIH-3T3細胞に対して異なる温度刺激を与えた場合の反応の観察を行った。まず、マイクロ流路内にコンフルエントに培養したNIH-3T3細胞に対して局所温度刺激を与えるためのマイクロ流体デバイスの開発を行った。設計に先だって有限要素法を用いた3次元熱解析により、流路、白金マイクロヒーターの寸法及び加熱特性などを予測してデバイスの製作を始めた。デバイスの加熱特性の測定ではオンチップのマイクロ抵抗温度計を使用して、熱解析結果と測定結果を比較した。その結果、熱解析と測定結果のずれが薄膜金属とバルク金属の電気特性の違いに起因するとわかり、その電気特性を校正して熱解析を行うことで、熱解析の精度向上に成功した。この内容を日本電気学会の論文誌に投稿して受理された。次に白金マイクロヒーターとカルシウムイオン選択電極デバイスの設計及び開発を行った。電極のパターニングはリフトオフにより成功したが、イオン選択膜の作成が成功していない。センシング性能の安定化と高分解能が問題であるが、イオン選択膜の成分の条件出しや、成膜時の条件など要因がいくつか考えられるので論文などをサーベイして問題解決にあたりたい。最後に開発した局所温度制御機能付き細胞培養用マイクロ流体デバイスを用いて細胞加熱実験を行った。マイクロヒーターに対する印加電流を変化させることで様々な温度分布を細胞に与え、その反応性を比較した。その結果熱ショック反応の示す範囲が熱解析結果によって示される温度域と一致した。この実験結果を国際学会で発表した。細胞間コミュニケーション現象の観察には至っていないが、今後、実験を繰り返して再現性の確保やコミュニケーション現象の発見につなげたい。マイクロ流路内に培養したNIH-3T3細胞層に対して、局所的に温度刺激を与えることができる局所温度制御機能付き細胞培養用マイクロ流体デバイスの開発に成功した。

オンチップのマイクロ抵抗温度計による加熱温度測定に加えて、有限要素法による流路内の温度分布計算を行った。温度測定結果と熱解析結果は良く一致しており、正確な温度刺激を細胞に対して与えることが可能となった。マイクロヒーターを細胞に対して局所的熱刺激を与えることに応用した例は無く、新しい研究成果と言える。また、マイクロ流体デバイスの熱解析結果と細胞加熱実験の結果はよく適合しており、本デバイスが細胞の実験に有用であることが示された。つまり、細胞生物学においてマイクロ流体デバイスを用いた新たな実験系の構築に成功したと言える。今後も細胞加熱実験に関するデータを積み重ねることにより細胞間相互作用に関する新たな知見が得られると確信している。イオン選択電極に関しては製作が遅れているが、今後もイオン選択膜の成膜条件の最適化を続けることにより、センサーの安定性などの課題を解決できると考えられる。このように当初の計画通り局所温度制御機能付き細胞培養用マイクロ流体デバイスの開発に成功し、温度特性評価及び細胞加熱実験に成功しているので、実験系はよく構築されている。イオン選択電極の開発はまだ成功していないが、細胞間相互作用に関する研究は十分に続けられるので、今後の繰り返し実験によるデータから得られる細胞間相互作用現象に対して大いに期待している。よっておおむね順調に進展していると評価した。27年度が最終年度であるため、記入しない。今後の研究方策としては、まずイオン選択電極の開発に成功することが挙げられる。しかし、カルシウムイオンの測定に限れば、生物学の分野で広く用いられている蛍光色素によるカルシウムイオン濃度の測定も可能であるので、このような手法も組み合わせながら細胞間相互作用に関する研究を続けていきたい。マイクロヒーターでは温度の時間反応もマクロ系よりは早いので、パルス加熱による刺激など温度以外の条件を変えて、細胞の熱ショック反応性に関して研究していきたい。また共同研究者が単一細胞トラップ及び長期培養可能なマイクロ流体デバイスの開発に成功したので、我々のデバイスにおける熱ショック反応と比較を行うことが可能となった。このことにより、細胞の数や、集団内の細胞と単一細胞における熱ショック反応の違いなど、温度以外のパラメーターを変化させた細胞間相互作用の研究も可能となった。このように局所的熱刺激下における細胞の反応性に関して、さまざまな視点から研究するシステムが出来上がり、今後も生物学的に有意義かつ新たな知見が得られると考えられる。
日本企業による元外国人留学生の高度人材活用に関する実証的研究

本研究では、日本の大学を卒業・修了した留学生が日本国内の企業に就職した後、いかにその組織に適応(「組織社会化」)しているのか、その実態を元留学生および企業の側から明らかにすることを目的とする。アンケートによる定量調査と半構造化インタビューによる定性調査を実施した結果、入社前の元留学生による期待と企業による人材要件の相違、入社後の言語・文化上の問題などにおいて双方に課題があることが判明した。本研究の目的は、日本企業での元留学生外国人社員の人材活用について、企業側と外国人社員側との双方向から、その促進・阻害要因を実証的に明らかにし、高度人材の有効な活用の方法を探求することである。平成26年度は、日本国内在住の企業/団体機関に勤務する元留学生外国人社員を対象に、a.アンケートによる定量調査と、b.半構造化面接による定性調査を実施した。a.「元留学生外国人社員WEBアンケート調査」(日本語による選択式・自由回答を含む・無記名)の協力者を、外国人社員の元所属大学機関、留学生の就職に関連する団体、個人的人脈などを通して募り、2014年10月2015年1月にWEB上で実施した。114件の有効回答を得た。主な質問内容は、1)日本での就職前段階:日本就職決定時期、日本就職希望理由、日本企業に関する知識獲得方法など、2)就職後段階:就職前の期待と現実の一致、転職経験、仕事の満足度、組織適応促進エージェンシー、業務上の問題など、3)将来の展望:日本での希望継続勤務年数などについてである。現在までに回収した調査データの第一次集計、クロス集計を終了した。詳細な結果の分析は次年度以降に行う予定である。b.元留学生外国人社員に対して半構造化面接調査を実施した。研究協力者は、主に上記a.定量調査の回答者から現職についての満足度が高い人から選定し、質問内容はアンケート調査のものを基本とした。平成27年度は、日本国内の企業に勤務する人事・採用担当社員を対象に、1.アンケートによる定量調査と、2.半構造化面接による定性調査を実施した。1.「外国人社員活用に関する企業対象WEBアンケート調査」(日本語による選択式・自由回答を含む・無記名)の協力者をマーケティング会社を通して募り、2015年9月17日にWEB上で実施した。412件の有効回答を得た。主な質問内容は、(1)外国人社員の採用状況、(2)採用理由、(3)外国人社員採用に関する社内関係者(経営陣と採用担当者)間の意識差、(4)外国人社員雇用のための体制整備(外国人社員に対する研修、受け入れ担当社員に対する配慮など)、(5)外国人社員の日本語力に関する問題、(6)業務上の問題に対する解決策、(7)外国人雇用のメリット/デメリット、(8)将来の展望(希望継続勤務年数など)についてである。現在までに回収したデータの第一次集計およびクロス集計を終了した。2.外国人社員受け入れ企業社員に対して半構造化面接調査を実施した。質問内容はアンケート調査のものを基本とした。結果の詳細な分析および考察は次年度に行う予定である。また、上記の企業側調査実施と並行して、平成26年度に実施した外国人社員側調査の分析および考察、研究成果発表をした。平成27年度のアンケート調査回答協力者数については、おおむね計画通り、獲得できた。定性調査の協力者数が若干少なかったので、事例数を増やして、さらに分析を深める予定である。最終年度である平成28年度に計画していた調査研究活動は、ほぼ予定通り実施することができた。まず、平成26年度に実施した日本国内在住の企業/団体機関に勤務する元留学生外国人社員対象調査(WEBアンケート・半構造化面接調査)および平成27年度に実施した企業人事・採用担当社員対象調査(WEBアンケート・半構造化面接調査)による結果の総合的な分析・考察をした。2種のWEBアンケート調査による第一次集計結果については、平成28年7月30日に、印刷媒体での『日本企業による元外国人留学生の高度人材活用に関する調査報告書』(全80頁)(発行者:研究代表者横須賀柳子、印刷:駒澤大学印刷センター)を発行するとともに、本科研用ホームページhttp://www.kaken-jinzai.jp/にて掲載した。また、平成28年11月26日には「外国人高度人材活用セミナー」を国士舘大学にて開催し、本科研による成果報告と、企業経営者2名(留学生と企業を媒介する職業紹介事業企業代表者1名、外国人社員を多く雇用する複言語複文化企業代表者1名)による講演を実施した。全国より86名の教育、企業関係者からの参加申込みがあり、多数の参加者に対して研究成果と外国人採用・雇用実態を公開することができた。各登壇者への質疑応答が活発になされ、セミナーに関するアンケートでは、回答者の88.6%から「満足した」という好評を得られたことから、当研究テーマに関する社会的関心の高さに対応した貢献ができたといえるだろう。

本研究では、日本の大学を卒業・修了した留学生が日本国内の企業に就職した後、いかにその組織に適応(「組織社会化」)しているのか、その実態を元留学生および企業の側から明らかにすることを目的とする。アンケートによる定量調査と半構造化インタビューによる定性調査を実施した結果、入社前の元留学生による期待と企業による人材要件の相違、入社後の言語・文化上の問題などにおいて双方に課題があることが判明した。アンケート調査回答協力者数の獲得に関して困難を極めた。その主因としては、各大学機関での卒業後の留学生のフォロー体制が十分ではなく、連絡先の追跡が不可能だったことが挙げられる。回答者数の増加のために、定量調査実施期間を延長したが、計画していた300サンプルには到達できなかった。3年目の平成28年度は、平成26年度に実施した元留学生外国人社員対象調査および平成27年度に実施した外国人社員雇用企業対象調査の結果を踏まえて、双方による意識・行動実態のさらなる分析を進め、多角的視点から外国人高度人材雇用の在り方を探求していく。研究成果については、学術界での発表と同時に、企業(留学生)を対象とした公開セミナーなどを実施する計画である。応用言語学(日本語教育)2年目の平成27年度は、平成26年度実施調査の結果を踏まえて、元留学生外国人社員雇用企業を対象に、アンケートと面接による調査を実施する。被雇用者である外国人社員の視点に雇用側の視点を加えて、より多角的に日本企業による元留学生外国人の人材活用の成功要因を検討していく。1.平成27年度実施の企業対象アンケート定量調査は、当初研究者による実施を計画していたが、平成26年度実施調査でのサンプル回収の問題を踏まえて、外部マーケティング社へ依頼したため、回答協力希望者への謝礼と発送費が減少した。また、第一次集計データ後の統計処理作業については、マーケティング社ではない個人の研究支援者に依頼したため、その分の削減が実現できた。2.外国人受け入れ企業の社員対象定性調査は、企業人事・採用担当者の都合などで、予定していた研究協力者数に満たなかったこと、収集したデータの文字化作業が、年度内ですべて終了できなかったことにより、それらを次年度に繰り越すこととした。1.平成26年度実施の外国人社員対象アンケート調査は、当初300以上のサンプル数を計画していたが、実際は115件の有効回答しか得られなかった。よって、回答協力希望者への謝礼であるQUOカード代および発送費が大幅に減少した。2.サンプル数増加のためのアンケート調査実施期間の延長に伴い、インタビュー調査の実施が3月となった。よって、収集したデータの文字化作業が、年度内で終了できなかったため、謝金が次年度に繰り越すことになった。実施済みのインタビュー調査の文字化作業のための研究支援費、実施できていない分の定性調査協力者への謝金、2016年度開催予定の企業対象セミナー開催に伴う諸費用を計上する。1.前年度実施のアンケート調査で十分な確保ができなかったサンプル数のリクルーティングおよび実査を、外部依頼にする。2.インタビュー調査の文字化作業のための謝金を計上する。
機能性人工アミノ酸を含むペプチドや蛋白質を基幹とするバイオエレクトロニクス材料

生体内電子移動を人工的に再現するため、電子供与性のp-ジメチルアミノフェニルアラニン(D)と光励起状態で電子受容性となるピレニルアラニン(P)の二種の人工アミノ酸を一対だけ含むポリペプチドが合成された。DとPとの間にスペ-サ-としてのアラニンをm個導入し、mを0,1,2と変化させることによってD-P間距離を5.4,9.4,5.5オングストロ-ムと変化させることができた。これらについて電子移動速度を測定した結果、つぎの事項が明らかになった。(1)電子は1μ秒の間に10オングストロ-ム程度しか移動しない。(2)電子はポリペプチド骨格に沿って移動するのではなく、空間的に近接した残基へと移動する。(3)電子移動で生成したピレンアニオンラジカルは約60μ秒以上安定に存在する。すなわちポリペプチドの剛直な構造を利用すれば光電子移動によってアニオンラジカルを効率よく発生させることができ、生成したアニオンは後続反応に利用するのに十分な長い寿命を持つことが示された。一方光異性化を起す事で知られるアゾベンゼンを側鎖にもつ人工アミノ酸も合成され、それらを含むポリペプチドが得られた。このポリペプチドは光照射によって旋光度を可逆的に変化させるので、旋光度読み出し光記録材料として有望と考えられる。上のような機能分子を材料として用いるためには、それを巨視的な配向を保って固定する必要がある。そのためポリペプチドの形成するリオトロピックなコレステリック液晶を化学架橋し、液晶構造を保ったゲルを始めて作製した。これにより光・電子変換やヘリックス-コイル転移などの分子機能を巨視的な材料機能に展開する道が拓かれた。
東アジア人類集団の歯根形態に関する形質人類学的研究

歯根形態を研究する方法として,計測による方法と観察による方法がある。非計測的形質(観察に基づく形質)の内,下顎第1大臼歯の3根性,上顎第1小臼歯の単根性や上顎第3大臼歯の単根性などが東アジアの人類集団を区別する上で有用である事は以前から知られている。しかし,先史から現代に至る東アジアの多数の人類集団について歯根計測値を調査した研究は行われていない。また,非計測的形質についても多数の観察項目を網羅した研究は少ない。本研究では,根幹長の計測に加え,歯根長,セメント・エナメル分岐部での近遠心径・頬舌径といった計測と各歯の歯根数や歯根の癒合状態(溝の出現状況を含む)などの観察を行い,先史から現代に至る日本列島を含む東アジアの多数の人類集団の永久歯・乳歯の歯根形態を調査した。調査した集団は,鹿児島大学歯学部,東京大学総合研究博物館,京都大学大学院理学研究科,九州大学大学院比較社会文化研究科に保管されている,日本列島の各時代集団,中国人,モンゴル人をはじめとする東アジアの人類集団について行った。また,中国の安陽殷墟出土人骨(中国新石器時代人)の歯根形態のデータも採取した。下顎第1大臼歯の根幹長(歯頸線から根分岐部までの距離)については,渡来系弥生人,礼安里をはじめとする韓国三国時代人,慶尚南道現代人や中国安陽殷墟出土人骨(中国新石器時代人)で短く,日本の縄文人,種子島弥生人で長いという結果が得られた。
世紀末イギリスのニュ-・ウ-マン・フィクション研究

1880ー90年代、いわゆるニュ-・ウ-マン・フィクションと呼ばれる一群のイギリス小説には、伝統的な理想の女性像というべき「家庭の天使」像に代わって「新しい女」たちがヒロインとして登場してくるが、1)こうした「新しい女」たちの出現が、結婚制度、大学制度、キリスト教、女性観など、ヴィクトリア朝後期社会の基本的制度および概念の問い直しを意味し、新しい性のモラルと女性観の追求に他ならなかったこと、2)また「新しい女」たちが従来隠蔽されていた女の「性」と「知」を顕在化したことが、「女性性に対する世紀末特有の恐怖」を生み出し、かつ今世紀初頭における「無意識領域への探求」をうながしたこと、3)「新しい女」の性格と意識、およびそれらを描く小説手法に、「伝統的」要素と「革新的」要素の二つが混在し、両者の不調和の中に小説の領域の拡大がうかがわれること、の三つを明らかにし得た。