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戦略的投資決定とその業績管理会計への影響に関する実態調査とそのモデル化

戦略的投資決定とその業績管理会計への影響に関する実態調査とそのモデル化について、管理会計構造の観点から戦略的計画設定と業績管理会計の関係性について理論研究を行うとともに、新日本製鐵株式会社における投資決定や、株式会社バッファローにおける新製品開発と予算管理の関係といったケース研究を行い、理論と実務の両面から戦略的投資決定と業績管理会計の関係性について明らかにした。戦略的投資決定とその業績管理会計への影響に関する実態調査とそのモデル化について、まず当該分野の理論研究として、文献サーベイを行うとともに、整合性を切り口として近年の管理会計技法について検討した。また戦略的投資決定と業績管理会計に関する実態調査の第一段階として、日本国内において2社に対してフィールド調査を行った。それらの概要は以下の通りである。(1)近年の活動基準原価計算、経済付加価値、バランスト・スコアカードといった管理会計技法の登場は、整合性の観点から説明できる。ここで整合性とは、2つ以上の経営管理プロセスにおいて、各プロセスに対して有用な情報を提供し、かつ経営管理プロセス間で矛盾が生じない管理会計技法・情報のあり方をいい、経済付加価値とバランスト・スコアカードは投資決定から業績評価までを対象に整合性を保つことを可能にする。これは近年の管理会計技法のキーワードが整合性であることを示唆しており、戦略的投資決定と業績管理会計の関係についての切り口となる。(2)投資決定論研究は、フィールド調査をベースに徐々に蓄積がなされてきており、財務的な側面のみならず、投資決定に影響を与えうる変数の抽出が行われている。しかし、日本企業に対する調査は不十分であり、日本独特の要素が存在するのか否か、またより具体的には日本企業で回収期間法が選好される理由は何であるのかについて十分な検討はなされていない。(3)大型設備投資を行う企業に対してインタビュー調査を行い、設備投資管理に関する基礎データを得た。また、市場の変化が早い企業に対してin-depthケーススタディをはじめた。そして、戦略・投資決定と業績管理会計の関係について基礎データを得るために、その企業の全部門に対して現状の業績管理会計について聞き取りを行った。日本における管理会計研究においては投資決定を財務的な視点から、その合理性について議論することが多かった。投資決定を人間の意思決定活動としてとらえた場合,このような解釈は一面的である。そこで,まず理論研究として,戦略的投資決定,そしてその業績管理会計との相互関係のフィールド調査のためのフレームワーク構築を行った。D. Northcott教授の著書Capital Investment Decision-Makingにあるように,投資決定は,そのプロセスからも影響を受け,一見計算構造上非合理的にみえることが行われる。しかし,合理性には計算合理性,組織的合理性,政治的合理性といった複数の合理性が存在し,投資決定もそれらのバランスをとって行われる。このような種々の合理性の存在は,これまで計算合理性に偏重し,研究を行ってきた日本の投資決定研究に対して,大きな進展をもたらすフレームワークとして可能性を有している。次に,理論研究と同時並行に行ったフィールド調査からは,以下のような知見が得られた。これまで日本企業は貨幣の時間価値を考慮しない回収期間法を利用しているをされてきたが,回収期間法にも貨幣の時間価値を考慮する方法(割引回収期間法,割増回収期間法)が存在しており,現に新日本製鐵株式会社では,30-35年前から独自に工夫を行い貨幣の時間価値を考慮する割引回収期間法を利用している。回収期間法を利用するすべての日本企業がこのように貨幣の時間価値を考慮した回収期間法を利用しているかどうかは確かではないが,回収期間法の利用が計算構造上,必ずしも非合理的な投資経済計算ではなく,計算合理性を有しうることが明らかになった。経済合理性,組織的合理性,政治的合理性といった複数の合理性から,新日鉄の投資決定実践の分析を行い,その実践が全員参加型経営のもと理解の容易さという組織的合理性と経済合理性の調和の結果として割引回収期間法が利用されていることを明らかにし,それを学会報告するとともに,論文にまとめ上げた。次に,バッファロー株式会社において,戦略的投資の1つとして新製品開発(NPD)を位置づけ,それと予算管理といった会計コントロールの関係についてフィールド調査を行った。そのなかで,バッファローにおいては, NPDと短期利益計画が一体となり展開されており,そして予算とロードマップ(RM)が相互に関係しながら,各々の役割を果たしていることが明らかになった。NPDにおいて,商品コンセプトの作り込み,資源配分,全社日標との調和が行われる「場」,調整方法についても詳細な経験的データの蓄積を行った。その結果,予算とRMの双方を利用することで,環境への柔軟な対応が可能になるとともに,自発的な学習が促進され, NPDという戦略的投資に影響を与えていることが示された。つまり,戦略的投資は,その効果の不確実性から業績管理会計に対して,マイナスの影響を与え,業績管理会計からみると戦略的投資を抑制することが指摘されてきたが,競争環境の激しい業界においては,逆にプラスに影響を与え,会計コントロールによって戦略的投資が促進されていたのである。自発的学習が,タイトな会計コントロールから導き出されたものであるという事実は極めて重大なことであり,予算管理研究の新たな一歩となるであろう。
マルチセンサーによる文脈・情況推定を用いた共同開発支援システムの研究

ユーザの情況推定、プロファイルに基づく意志疎通・判断・理解支援による共同作業支援システムを提案した。提案したシステムは、様々な生体情報や文脈情報など多種多数の異種情報を融合することにより、ユーザの情況を推定し、推定された情況情報に基づいてウェブに情報を反映したり、ユーザにメッセージを送ったりするなどして意志疎通・判断・理解支援を行う。また、文脈推論のためのルール表現形式、信頼度情報に基づいた情報融合方式についても提案・検証を行った。本研究の目的は、ユーザの情況推定、プロファイルに基づく意志疎通・判断・理解支援による共同作業支援システムの開発を行うことである。情況とは、精神的・肉体的状況を含めた様子の事である。提案するシステムは、様々な生体情報や文脈情報など多種多数の異種情報を融合することにより、ユーザの情況を推定し、推定された情況情報に基づいてウェブに情報を反映したり、ユーザにメッセージを送ったりするなどして意志疎通・判断・理解支援を行う。これを実現するためには、様々な要素技術の確立とその統合方式の開発が必要であり、本年度は、以下の内容を実施した。(1)複数の生体情報センサーをリアルタイムに統合する方式について提案し、国際会議において発表した。(2)ユーザの挙動解析のため、USBカメラによる動画像から、顔の向き変化、余所見などを解析するソフトウェアの改良を行い、認識精度の向上を実現した。(3)遠隔会議におけるユーザに対する有効な情報提示方法を検証するため、ユーザの認知プロファイルと有効な情報提示方法の関係を検証する実験を行い、この結果を国際会議において発表した。(4)ユーザプロファイルを用いてユーザ支援を行う遠隔学習システムを提案し、国際学会において発表するとともに、特許出願を行った。(5)ユーザの操作情報を基にしてユーザの感性プロファイルを作成し、ユーザの作業支援を行う方式を提案・検証し、論文誌に投稿した。(1)ノイズの影響を考慮した複数センサーの統合アーキテクチャについて提案し、国際会議において発表した。(2)ユーザの挙動解析のため、USBカメラによる動画像から、顔の向き変化、余所見などをロバストに検知するためのセンサーフュージョン手法について提案し、国際会議において発表した。(3)遠隔会議におけるユーザに対する有効な情報提示方法を検証するため、ユーザの認知プロファイルと有効な情報提示方法についての提案と検証を行い、この結果を国際会議において発表した。(4)ユーザの操作情報を基にしてユーザの感性プロファイルを作成し、ユーザの作業支援を行う方式を提案・検証し、論文誌に投稿した。(5)仮想空間を用いた協調システムにおける理解ミスについての解析、ミス検知とそれに対するユーザ支援システムの提案を行い、国際会議において発表すると共に論文誌に投稿した。本研究の目的は、ユーザの情況推定、ブロファイルに基づく意志疎通・判断・理解支援による共同作業支援システムの開発を行うことである。(1)ユーザの情況推定のため、Webカメラによる画像処理情報と生体センサー情報を統合するシステムを提案した。これは異なる特性の情報を統合する事により状況推定の精度を高め、ボトムアップ的にデータを処理するだけでなく、状況を判断してトップダウン的に情報要求を行う事により、処理のリアルタイム性と確実性を向上する事が出来る。これらの研究成果を国際会議において発表した。(2)適切な状況推定を行うためにユーザプロファイルを利用する方式を提案し、国際会議において発表した。(3)ユーザの情況推定精度を高めるためには、文脈情報の利用が不可欠である。高度な文脈推論を実現するための推論方式とその記述様式の提案を行った。記述されていなければ真偽不明とする開世界仮説(OW)をとるOWLなどのDL(Description Logic:記述論理)と、記述されていなければ偽とする閉世界仮説(CW)をとるPrologなど従来の一階述語論理とを共存させ、ルール評価を選択的に行うハイブリッド推論とを提案し、様々なセンサー情報と統合するため、各センサーの信頼情報の推定方式と信頼度に基づいたセンサーフュージョン手法を提案した。
蛋白発現データ解析のための統計モデルの研究と癌個別診断の試み

質量分析計からの二次元蛋白データは、相関構造を持ったTOF/MSデータの集合であり、蛋白発現プロファイルの関数データの抽出にはinhomogeneously smoothな関数の平滑化が必要である。このため、不連続点あるいは微分不能な点を含む目的関数を、ノイズを含んだデータから推定するのに適したadaptive free-knot splineの理論的研究およびプログラム開発を行った。また、蛋白発現データを微分不能な点を持つ確率分布から得られたものと解釈し、きわめて特異な確率密度関数の推定問題として研究した。さらにこれらを用いた判別問題への応用も検討したこれら不均一な滑らかさを持つ関数データの抽出、確率密度関数の推定、判別問題の解決は、多重節点を持つスプライン関数を用いてモデル化された。スプライン関数のtuning parameterである節点の最適化は、適応型モデル選択基準(adaptive model selection criterion)を最適化することで行われた。この最適化問題は複雑な非線形問題となるが、遺伝的アルゴリズムを適用することで、大域的な最適解を探索することで解決した研究の成果は、日本癌学会学術総会、統計関連学会連合大会などの国内学会、および、台北大学で行われた中国統計学会、日本統計学会、韓国統計学会合同のjoint statistical conference of CSA-JSS-KSSでの招待講演で報告した。また主要研究成果は論文発表のため投稿準備中である質量分析計からの二次元蛋白データは、相関構造を持ったTOF/MSデータの集合であり、蛋白発現プロファイルの関数データの抽出にはinhomogeneously smoothな関数の平滑化が必要である。また主要研究成果は論文発表のため投稿準備中である質量分析計からの二次元蛋白テータは、相関構造を持ったTOF/MSテータの集合であり、蛋白発現プロファイルの関数データの抽出にはinhomogeneously smoothな関数の平滑化が必要である。本年度は、このために必要なadaptive free-knot splineの理論的研究およびプログラム開発を行った。さらにこれらを用いた判別問題への応用も検討した。関数データ解析の応用による蛋白発現データの解析に向け、すでに必要な計算機およびソフトウエアの導入を終了し、また理論モデル構築のための検討を開始した。研究に用いるサンプルについては、すでに臨床情報の収集(インフォームドコンセント取得済み)、組織検体および抹消血からの蛋白発現データの取得(質量分析計surface enhanced laser desorption and ionization time-of-flight mass spectrometrv(SELDITOF/MS)により解析する。すでに血漿蛋白337症例、癌組織蛋白449症例を解析済み)が完了している。これら不均一な滑らかさを持つ関数データの抽出、確率密度関数の推定、判別問題の解決は、多重節点を持つスプライン関数を用いてモデル化された。この最適化問題は複雑な非線形問題となるが、遺伝的アルゴリズムを適用することで、大域的な最適解を探索することで解決した。研究の成果は、日本癌学会学術総会、統計関連学会連合大会などの国内学会、および、台北大学で行われた中国統計学会、日本統計学会、韓国統計学会合同のjoint statistical con ference of CSA-JSS-KSSでの招待講演で報告した。また主要研究成果は論文発表のため投稿準備中である。
ナノ粒子コア型ハイブリッドデンドリマーの異方的形状動的変化に基づく協奏機能の誘起

無機ナノ粒子は,プラズモン共鳴,量子効果,磁気特性など,実に魅力的な材料特性を示す.その特性は,精密に制御されたサイズ・形状に由来する.来たるべきSociety5.0の世界に向かっては,その特性を如何に「動的」に制御するかが科学者に問われるであろう.そこで本課題では,代表者オリジナルの“有機無機ハイブリッドデンドリマー"にその活路を見出すべく研究開発を行う.具体的には,無機ナノ粒子を“ハイブリッドデンドリマー"とすることで,形状変化が可能な「動的」なものとする.この際,液晶相転移による形状変化とすることで,ナノ粒子特性の高次制御およびハイブリッド化に由来した相乗機能発現手法を見出す.無機ナノ粒子をコアとした動的なハイブリッドデンドリマーを合成し、自己組織構造の形成や外部刺激による機能制御を目指す研究である。ハイブリッドデンドリマーに液晶性を付与し、相転移に伴うナノ粒子間相互作用の増強、消失、変換の高次制御を達成する。ナノ粒子の特性を、ナノレベルの領域で孤立したひとつの「情報」として捉え、「情報」の高次制御というAI時代における新たなサイエンスを構築する。形状変化の誘起が本質的に不可能な無機ナノ粒子を有機無機ハイブリッドデンドリマーにすることで外部刺激に応じて形状変化する「動的」な物質へと変化させ、さらにその構造変化によって物性を高次制御することを目指した学術的意義の高い研究である。自己組織体の動的制御のサイエンスの発展に寄与することが期待される。無機ナノ粒子は,プラズモン共鳴,量子効果,磁気特性など,実に魅力的な材料特性を示す.その特性は,精密に制御されたサイズ・形状に由来する.来たるべきSociety5.0の世界に向かっては,その特性を如何に「動的」に制御するかが科学者に問われるであろう.そこで本課題では,代表者オリジナルの“有機無機ハイブリッドデンドリマー"にその活路を見出すべく研究開発を行う.具体的には,無機ナノ粒子を“ハイブリッドデンドリマー"とすることで,形状変化が可能な「動的」なものとする.この際,液晶相転移による形状変化とすることで,ナノ粒子特性の高次制御およびハイブリッド化に由来した相乗機能発現手法を見出す.
薩隅方言の史的アスペクト体系の研究―ロシア資料と方言調査を中心に―

本研究の目的は、アスペクト体系、特に薩隅方言(薩摩方言と大隅方言を総称した方言)の歴史的なアスペクトを明らかにすることである。対象とする時代は、主として18世紀前半から現代に至るまでである。日本語(=鹿児島方言)訳と、対応するロシア語動詞の意味から、アスペクトを担っていると思われる諸形式の意味を明らかにした。その結果は次の通りである。(1)「テオル」は既然態に類する状態を表す形式である。これは、同時代の中央語「テイル」と比較して文法化の進んだ形式である。また、ロシア資料には一見「テオル」によく類似した形式「チョル」「トル」も見られる。これらについて鹿児島方言訳の振る舞いも考慮してどのような形式であるかを考察した結果、次のことがわかった。(3)「チョル」は「テオル」と同一の意味を持つアスペクト形式であり、語形のバリエーションである。(4)「トル」に関してはアスペクト形式ではなく、「完遂」を表す複合動詞後項であり、「し終わる」という意味を担う形式である。(5)「トル」は、若干現代鹿児島方言とは接続する動詞が異なるが、現代方言にも一部見られる、現代につながるものである。また、資料に見えるシヨル系統の形式は、少なくとも反復習慣の意味は持っていることがわかった。これは現代鹿児島方言と類似しており、現代につながるものとみられる。つまり、18世紀前半の時点で、すでに現代と同じアスペクト的意味を担う形式が出揃っていたことがわかる。これまで、方言における歴史的なアスペクト形式の意味機能は、資料の不足から明らかにされてこなったのだが、本研究によってそれが明らかになった。平成22年度に行った研究、ならびに成果については以下の通り。ロシア資料には「テアル」「テオル」という「テ+存在動詞」形式が見られる。「テ+存在動詞」形式は、中央語において古代から現代にかけて重要なアスペクト形式である(例えば、「たり」「てあり」「てゐる」など)。一方、鹿児島方言における「テ+存在動詞」形式について、いつから使用されていたのか、現代以前はどのような意味を担っていたのか等について、歴史的な考察を行ったものはこれまで見あたらない。本年度は、この「テ+存在動詞」について、これまで明らかにされてこなかった現代以前の「テ+存在動詞」形式の意味を明らかにすることを目的とし、ロシア資料を対象とした文献調査、および方言調査(調査地点は、鹿児島市内・同県南さつま市)を行った。「テアル」「テオル」の分析方法として、ロシア資料がロシア語と日本語(鹿児島方言)の対訳資料であるという点から、ロシア語動詞の解釈、および鹿児島方言の解釈という手段をとった。その結果「テアル」は、(1)「無生物主語が動作を受けた状態で存在する」ことを表す形式であり、(2)現代鹿児島方言の「テアル」と同形式であることがわかった。また「テオル」は、(3)現代鹿児島方言の「チョッ」の前身であり、(4)主語の「既然態に類する状態」を表せる形式であること、またその主語は有生/無生を問わないことを指摘した。さらに、(5)中央語の「テイル」と鹿児島方言の「テオル」を比較し、「テオル」が、中央語よりも文法化した形式であること、その要因が西日本の存在動詞体系(「ある」「おる」の2形式の対立)である可能性を指摘した。この研究結果は、鹿児島方言のみならず西日本諸方言アスペクト研究、および存在動詞研究において、史的な観点から貢献できる。また、今後は「スル」形式や、「動詞連用形+オル」形式について考察し、当時のアスペクト体系の全容を明らかにする。
共形不変な場の理論の方法による(超)絃理論の非摂動論的研究

63年度は、共形不変場の理論の基本的諸問題の解明に関して、いくつかの成果が挙げられた。まず、整数および半整数スピンをもつス-パ-プライマリ-フィ-ルドを構成する一般的な方法が得られ、Fateev達によって与えられたスピン3代数のス-パ-化が不可能であることが、佐々木隆達によって示された。通常のVirasoro代数をその中に含む大きな代数、いわゆるK-N代数が最近kricheverとnovikovによって発見され、久保達は特にtorus上のK-N代数、Kac-Moody-K-N代数などの基本的な性質を見いだした。また、弦理論におけるBRSカレントの異常性について新しい知見が得られ、これに関連して26次元以外で弦理面は量子化可能であることが藤川達によって示された。以上の他に、久保はリ-マン面上での経路積分の一般化を試み、上原達はス-パ-リ-マン面上のカオス的性質について新しい知見を得た。平成元年度においては、それぞれの研究領域を拡大しつつ新しい研究課題にも取り組んだ。久保達は、K-N代数に基づいてリ-マン面上の場の量子論を定式化し、佐々木達は、可積分系としての戸田格子理論の研究を行なった。これらの方法は、共形場理論に今後大きな進展をもたらすものと期待される。平成元年2月6日-8日の3日間にわたり、広島大学理論物理学研究所において研究会「Beyond Riemann Surfaces」)を開催した。この会においてなされた講演は、位相幾何的場の理論、可解モデルとlink Polynomiasl、共形場の理論の大局的な構造、3、4次元多様体のトポロジイ、K-N代数、Kac-Moody Lie群、基本群とラプラシアン、そして3次元重力など多彩であった。共形不変な場の理論を越える有力な理論があるかどうか究明することが、この研究会の重要な課題であったが、数学者や物性物理学者などの参加を得て、ある程度の見通しと将来への指針が得られたことは大変有意義であった。63年度は、今までに知られている解ける共形不変場の理論の深い構造、解ける理由等を通常の場の理論の枠組で理解することを目指すのであった。本年度においては、共形不変場の理論の基本的諸問題の解明に関して、いくつかの成果が挙げられた。まず、整数および半整数スピンを持つスーパープライマリーフィールドを構成する一般的な方法が得られ、Fateev達によって与えられたスピン3代数のスーパー化が不可能であることが、佐々木隆達によって示された。また、弦理論におけるBRSカレントの異常性について新しい知見が得られ、これに関連して26次元以外で弦理論は量子化可能であることが藤川達によって示された。以上の他に、久保はリーマン面上での経路積分の一般化を試み、上原達はスーパーリーマン面上のカオス的性質について新しい知見を得た。平成元年2月6日から8日の3日間にわたり、広島大学理論物理学研究所において研究会「Beyond Riemann Surfaces」を開催した。

この会においてなされた講演は、位相幾何的場の理論、可解モデルとLink Polynomials,共形場の理論の大局的な構造、3,4次元多様体のトポロジイ,K-N代数、Kac-Moody Lie群、基本群とラプラシアン、そして3次元重力など多彩であった。共形不変な場の理論を越える有力な理論があるかとうか究明することが、この研究会の重要な課題であったが、数学者や物性物理学者などの参加を得て、ある程度の見通しと次年度への指針が得られたことは大変有意義であった。平成元年度においては、それぞれの研究領域を拡大しつつ新しい研究課題にも取り組んだ。久保達は、最近KricheverとNovikovによって発見されたK-N代数、Kac-Moody-K-N代数などの基本的な性質の研究にひきつづいて、同じくK-N代数に基づいてリ-マン面上の場の量子論を定式化した。即ち、一般のリ-マン面上の場の理論において、中心的な働きをするハミルトニアンを定義し、それがリ-マン面上で連続な時間移動の生成演算子になっていることを見いだした。この定式化によって一般のリ-マン面上での場の理論の正準量子化が可能になった。佐々木達は、共形場の理論における摂動論の研究を行い、共形場の理論に対するユニタリなS-行列を構成し、これを可積分系としての戸田格子の場の理論に応用し、A、D、E系列についてはexact crossing symmetricなS行列が存在するであろうという予想を得た。これらの方法は、共形場理論に今後大きな進展をもたらすものと期待される。上原達は、ス-パ-タイヒミュ-ラ-空間上のワイル-ピ-タ-ソン、ケ-ラ-形式について、新しい研究を行い、super length functionが局所座標をあたえ、ワイル-ピ-タ-ソン-ケ-ラ-形式を決定することを見いだした。これらの結果は、藤川達のもの即ち、26次元以外で弦理論は量子化可能であること、弦理論におけるBRSカレントの異常性についての新しい知見等と併せて、弦理論における当年度の新たな収穫であった。
メディア上へ拡張される感情と身体―調査的・実験的アプローチによる影響の検討―

本研究課題では,近年の各種メディアの急速な発展を背景として,ソーシャルメディア上で行われる感情体験の共有(メディア上への感情の拡張),および,ヴァーチャル・リアリティ空間上で生じるリアルな身体感覚の発生(メディア上への身体の拡張)がもたらす心理的影響について検討した。調査の結果からは,ネガティブな感情体験がソーシャルメディア上において共有されることによって,ネガティブ感情は低減していくよりもむしろ,維持・増大され得ることが示された。また実験の結果からは,ヴァーチャルな空間での刺激提示や空間移動体験は,実際の身体への感覚をもたらしつつ,さらに我々の認知的処理にも影響を及ぼす可能性が示された。平成28年度は,第一に,ソーシャルメディア利用者を対象としたウェブ調査(縦断的調査)を通して,メディア上での“感情経験の社会的共有"がもたらす心理的影響について検討した。具体的には,787名(男性253名,女性534名;平均26.2歳)を対象とした3波による縦断的調査を実施し,ネガティブ感情経験後のメディア上および対面での社会的共有により,感情低減がもたらされるかについて検討した。その結果,メディア上および対面のいずれも,他者への社会的共有はネガティブ感情の低減に寄与しておらず,時間経過のみが感情低減をもたらしていることが明らかとなった。加えて,ネガティブ感情がその後の社会的共有行動を促進するプロセスが示されたものの,社会的共有行動によってその後のネガティブ感情の低減へと結びつくプロセスはほとんど示されなかった。また第二に,ヴァーチャル・リアリティ機器を用いた実験を行い,機器装着後の認知処理の変化を測定し,メディア上への“身体の拡張"がもたらす影響に関する予備的検討に着手した。具体的には,ヘッドマウントディスプレイを装着し,リアルな身体感覚とともに3D仮想空間を移動する体験の前後において,創造性を測定する課題の得点がどのように変化するのかについて検討した。その結果,仮想空間への没入によりアイディア算出課題における独創性や柔軟性が促進され得ること,さらにその効果は仮想空間内での体験内容によって大きく異なる可能性が示された。平成28年度には,当初から予定していた大規模なサンプルを対象とした縦断的ウェブ調査の実施のみならず,次年度以降の研究計画であった実験的検討にも着手することができた。そのため,本研究課題に関しては,当初の計画以上の進展を見せていると位置づけることができる。平成29年度は,ヴァーチャル・リアリティ機器を用いた実験を行い,ヘッドマウントディスプレイ機器装着後の情報処理の変化について測定し,メディア上への「身体感覚の拡張」がもたらす影響に関する検討を進めた。詳細には,第一に,3Dゲーム上に構築された仮想空間内を移動する体験によって,利用者の認知処理(特に,思考の独創性や柔軟性)に対して,どのような影響が生じるかについて,前年度の実験からさらにデータを収集し,得られた結果が再度確認されるかについて検証した。第二に,同様の仮想空間内において,自身の動きと視点の移動が同期するという体験を十分に重ねたうえで,温感をもたらす仮想刺激の提示前後で身体温度がどのように変化するか,および,対人的評価においてどのような差が生じるかについて検討した。これらの結果と,前年度に得られた結果を踏まえ,従来であれば現実生活の場に限定されていた感情体験の表出と相互共有,および身体動作・身体感覚の感受が,各種メディア上で展開されるようになったことにより,どのような影響が生じるかについての可能性に関する知見を提供した。具体的には,第一に,人がどのようにストレスフルな経験やネガティブ感情から立ち直ることができるのか,そして,そのプロセスに対して情報技術およびメディアの発展がどのように寄与し得るかについての知見を提供した。第二に,従来より議論されてきた「若年層へのゲーム・メディアの影響」や「ゲーム・メディアへの依存」に関し,身体感覚と認知情報処理のインタラクションという視点も交えながら,それらが生じるメカニズムについて新たな知見を提供した。平成29年度には,今年度に実施した予備的検討の結果に基づき,ヴァーチャル・リアリティ機器を用いた実験を行い,その結果が同様に見いだされるかどうかについても検討していく。さらに,平成28年度の実験的研究の成果をさらに発展させ,身体感覚の変化についても緻密に測定しながら,その後の認知・感情・行動面における変化を多様な観点から分析していく予定である。この分析を通して,メディア上への“身体の拡張"がもたらす影響を検討する。加えて,本研究計画の最終年度を迎えるにあたり,これまでに得られた知見の統合,および国内外の学会での発表,学会誌論文への投稿も予定している。社会心理学
機能性プラスチック光ファイバを用いた味覚センサに関する研究

本研究は、電磁障害に強く、フレキシビリティーが高く、化学的機能性を付与しやすい特長を有する小型軽量なプラスチック光ファイバ(POF)を用いて、味物質の光学的な検出を目指すものである。電位に対して蛍光強度を変化させる色素と脂質分子からなる単分子累積膜や膨潤性ポリマーをセンシングクラッドとして用いることで、味物質に対する基本的な検出が確認できた。味覚は多くの種類の化学物質が作用して生じるために、それを検出するセンサは多種類のセンサを組み合わせたマルチチャネル型のセンサにする必要がある。そこで、本研究は、電磁障害に強く、フレキシビリティーが高く、化学的機能性を付与しやすい特長を有する小型軽量なプラスチック光ファイバ(POF)に注目し、リーキー・導波変換型POFセンサおよび電位感受性色素ドープPOFセンサの2種類の動作機構を用いたセンサヘッドを作成し、味物質の光学的な検出を目指している。本年度は主に種々の味物質検出に適したプラスチック光ファイバセンサの作成と基本的特性の測定をおこなった。1.リーキー・導波変換型POFセンサポリメチルメタクリレート(PMMA)とポリビニルフロライド(PVDF)の混合ポリマをセンシングクラッドとするPOFセンサを作成し、酢酸に対する応答を測定した。POFの特長である加工の容易さに着目し、さまざま形状のPOFセンサヘッドを作成し、それぞれに対する計算値シミュレーションと実験を行った。その結果、D型形状のものが最適であることが明らかになった。2.電位感受性色素ドープ型POFセンサポリマに電位に対して蛍光強度を変化させる色素と脂質を混入させ、それをセンシング部とするオプトロード型POFセンサを作成した。複数種類の色素ドープ脂質膜を作成したが、特に、オレイルアミンを脂質として含むセンサヘッドが甘味に対して強く応答することが確認された。そこで、本研究は、電磁障害に強く、フレキシビリティーが高く、化学的機能性を付与しやすい特長を有する小型軽量なプラスチック光ファイバ(POF)に注目し、味物質の光学的な検出を目指している。本年度は、センシングクラッド層となりうる機能性膜として、電位感受性色素を含んだ単分子累積膜層上に、脂質膜を数層累積した構造のLB膜を作成し、その味物質に対する蛍光強度特性を測定した。■センシング機能性膜の作成電位感受性を有するヘキサデシル基を付加したローダミンB色素と、アラキン酸の混合単分子膜をLB法によってガラス基板上に5層9層累積したLB膜上に、ステアリン酸メチルを2層8層累積することによって作成した。■味物質に対する応答苦味物質である、キニーネ、Lトリプトファンに対して本LB膜は、濃度に依存してその蛍光強度を大きく変化させた。表面層であるステアリン酸メチルの効果を検証するために、ステアリン酸メチルの累積した膜とそうでない膜を比べたところ、キニーネ等に対する感度が2倍程度異なることが明らかになった。また、応答速度や繰り返し応答の向上が見られた。昨年度、電位感受性色素を含んだ単分子累積膜層上に、ステアリン酸メチルを2層8層累積した構造のLB膜を作成し、苦味物質のキニーネ、Lトリプトファンに対して感度の向上が得られたので、本年度は表面層にステアリン酸メチルの他、リン酸基を有するドデシルりん酸,ホスホン酸基を有するテトラデシルホスフォナート,アミノ基を有するオクタデシルアミンを用いたLB膜を作成し、それらの味物質に対する蛍光強度特性を測定した。塩味物質としての塩化ナトリウム、甘味物質としてD-グルコース、苦味物質としてキニーネを用いて測定したところ、同一種の官能基(リン酸基とホスホン酸基)を用いたセンサ素子間では,似たセンサ応答を示すことが確認された.また反対に,異なる官能基(ホスホン酸基とアミノ基)を用いたセンサ素子間では異なるセンサ応答が確認された.これらのことから,下部層によらず表面層の数単分子層を構成する官能基がセンサ応答に大きく影響していることが示され,その選択によって味質選択性とマルチチャネル化における識別性能の向上の可能性が示された。
新概念パルス中性子ＣＴ法による３Ｄ応力ひずみイメージング

ブラッグエッジイメージングで得られる結晶格子ひずみ情報を、CTを適用することにより、3次元空間に渡って広くイメージングすることが望まれている。しかし、ひずみは観測方向を変えると観測値が変わってしまうテンソル物理量に分類されるという課題があるため、新たなCT技術「テンソルCT法」の開発を行った。その結果、観測される値に含まれている複数のスカラー要素を個別にCT画像再構成すれば、テンソル物理量のCTは可能であることがわかった。実際にML-EM型テンソルCTアルゴリズムを開発した結果、「角度によって異なる重みをかけた逆投影」という過程が必須であることを明らかにすると共に、ひずみのCTを成功させた。本研究課題は、新概念CT法の開発により、中性子透過法をベースとするひずみトモグラフィの実現を目指すものである。これは、現在開発を進めている新しい量子ビーム技術「パルス中性子イメージング」を更に発展させることにより、量子ビーム科学・画像工学・材料工学という広範な分野に資する研究テーマである。前年度までに、各種データ解析プログラム群の整備と、中性子回折ひずみ解析国際標準サンプル「VAMAS」を用いた原理実証実験を実施した。特に新概念CT法「テンソルCT法」の開発において、修正最尤推定期待値最大化法を用いたテンソルCT法の開発が、前年度における最大の成果であった。これにより、これまでのCT画像再構成技術では取り扱うことのできなかった物理量(ひずみ)をCT画像再構成することが可能となった。しかし、大強度陽子加速器施設J-PARCにおける原理検証実験の結果、周方向ひずみ成分のCT画像再構成には成功したが、径方向ひずみ成分のCT画像再構成において誤差が大きくなることがわかった。そこで本年度は、この問題の解決を中心に研究を進めた。多方面からの検討の結果、テンソルCT法は非常に難解な非線形問題であることが改めて示された。また、この理由から、同時に逐次解析を行う周方向ひずみと径方向ひずみの内、径方向ひずみが真値から外れやすい傾向にあることがわかった。さらに、第1回目の逐次解析をいかに制御するかが重要であることもわかった。そこで、再構成の精度を更に向上させるため、修正最尤推定期待値最大化法の中に含まれている「逆投影」という解析過程を「フィルター補正逆投影」という高度な解析過程に変更することにより、改善を行えないかを検討した。その結果、この新しいテンソルCT法は、周方向ひずみだけでなく、径方向ひずみもCT画像再構成できることがわかった。本研究課題は、新概念CT法の開発により、中性子透過法をベースとしたひずみトモグラフィの実現を目指すものである。前半部に相当する平成24年度は、各種データ解析プログラム群の整備と、中性子回折ひずみ解析国際標準サンプル「VAMAS」を用いた最初の原理実証実験を実施した。解析プログラムの整備において最も注力した点は、新概念CT法「テンソルCT法」の開発である。シミュレーションスタディの繰り返しとなってしまい開発に時間を要したが、実験精度を上回る高解析精度プログラムが完成した。これにより、これまでのCT画像再構成技術では取り扱うことのできなかった物理量(ひずみ)をCT画像再構成することが可能となり、画像工学的に意義あることである。このプログラムを完成させると同時に、原理実証実験を茨城県東海村の大強度陽子加速器施設J-PARC MLF BL10「NOBORU」において実施した。多数の投影データを取得するために、KEK-北大の連携で開発が進められている高解像度中性子イメージング検出器「GEM」を借用・利用した。設置誤差の小さな専用治具やバックグラウンドを低減するための中性子遮蔽材を導入し、実験誤差の低減を行った。結果、シミュレーション計算に近い実験データが得られた。この実験データをテンソルCT法により画像解析し、トモグラフィックなひずみ画像を取得した。その結果は、シミュレーション計算に近いものであったが、特に径方向ひずみに関して誤差が大きかった。次年度は、この実験結果を基に誤差の原因を究明し、さらなるプログラムの改良を行い、手法の完成を目指す。特に新概念CT法「テンソルCT法」の開発において、修正最尤推定期待値最大化法を用いたテンソルCT法の開発が最大の成果であった。

これにより、これまでのCT画像再構成技術では取り扱うことのできなかった物理量(ひずみ)をCT画像再構成することが可能となった。しかし、大強度陽子加速器施設J-PARCにおける原理実証実験の結果、周方向ひずみ成分のCT画像再構成には成功したが、径方向ひずみ成分のCT画像再構成において誤差が大きくなることがわかった。そこで、再構成の精度を更に向上させるため、修正最尤推定期待値最大化法の中に含まれている「逆投影」という解析過程を「フィルター補正逆投影」という高度な解析過程に変更することにより、改善を行えないかを検討した。その結果、ケースによっては、この新しいテンソルCT法は、周方向ひずみだけでなく、径方向ひずみもCT画像再構成できる場合があることがわかった。しかし、全ての条件において、この方法が成功するわけではなかった。そこで、あらゆる条件において再構成を成功させる方法を検討した結果、非軸対称分布を持つひずみCTの計算機シミュレーション研究を通じて、測定試料のCT回転軸を変更することによりCT画像再構成が可能になることが明らかとなった。中性子応用工学当初の計画通り、テンソルCT法の開発ならびに高度化、国際標準サンプルVAMASを用いたJ-PARCにおける原理実証実験までは実施することができた。しかし、当初の予定の内、進捗状況が好調な場合に実施を計画していた社会問題への直接適用「自動車用クランクシャフトへの応用」については、研究を進展させることができなかった。これは、平成25年5月にJ-PARCにて発生した放射線事故により、J-PARC施設の稼働が1年近く停止してしまったためである。当初の計画の通り今年度は、テンソルCT法の開発と、J-PARC MLF BL10にて最初の原理実証実験を予定通り実施することができた。前者については、予定を上回るデータ解析精度を達成することができたが、汎用性に関しては予定よりも拡張することができなかった。後者については、中性子回折ひずみ解析国際標準サンプル「VAMAS」を英国ラザフォード・アップルトン研究所から日本へ移送し、実験へ供することができた。また、初のひずみトモグラフィ画像を得ることができ、当初予定されていた第1目標を初年度で達成することができた。以上の理由から、本研究計画は当初予定通りに順調に進展しているものと判断している。次年度は、遅延が生じてしまった研究課題について取り組む。既に当初計画の最低目標は達成しているが、最高目標の達成に向けてデータ解析を進めていく。また、併せて研究成果発表も続けていく。次年度も予定通り行う。次年度実施しなければならない点として、材料工学的意義から、自動車用クランクシャフトの応力ひずみ分布の3次元分布解析がある。これは予定通り実施する。また、今年度課題となった、径方向ひずみ解析における大きな誤差、汎用性の拡張などもシミュレーションスタディを中心に随時改善を進める。また、国際会議における発表や論文の執筆など、アウトプットも精力的に行っていく。
垂直性歯根破折に対する接着再健・再植法の確立

本研究は、垂直性歯根破折歯の接着再建・再植法を予知性の高い治療法として確立するために、支台築造方法と根管象牙質の接着の観点から、最も耐久性の高い接着再建方法を確立することを目的に遂行した。まず、支台築造方法の違いによる根管処置歯の破壊抵抗性の評価では、ヒト抜去小臼歯を、1)ファイバーポストとレジンコア、2)既製メタルポストとレジンコア、3)鋳造メタルポストコア、のいずれかで支台築造して圧縮試験に供し、破壊抵抗性を評価した。なお、コントロールは全部鋳造冠の形成を行った天然歯とした。その結果、鋳造メタルポストコアによる築造が最も破壊抵抗性が高く、既製メタルポストとレジンコアによる築造は最も破壊抵抗性が低いことがわかった。また、ファィバーポストとレジンコアは歯冠形成歯と同等の破壊抵抗性を示した。さらに、鋳造メタルポストコアと既製メタルポストで築造した根管処置歯が根尖まで破折した一方、ファイバーポストにて築造した場合、根尖に破壊が及ばないことが明らかとなった。次に、根管清掃剤がレジンセメントと根管象牙質の接着に及ぼす影響を評価した結果、象牙質接着システムによって、根管清掃剤がレジンセメントの根管象牙質の接着に及ぼす影響が異なることが明らかとなった。すなわち、セルフエッチングシステムを用いた場合には、EDTAによる過脱灰のために接着強さが低下していた。一方、ウエットボンディングを用いた場合には、レジンタグの形成が接着強さに影響を及ぼすことがわかった。以上のように、本研究では、垂直性歯根破折歯に対する接着再建・再植法の安定した予後のために、耐久性にすぐれる支台築造方法を検討した結果、支台築造材料と接着システムを適切に選択することによって、支台築造により根管処置歯が十分に補強されることが明らかとなった。今回検討した支台築造方法と接着システムに関して、疲労耐久性試験を行って支台築造歯の強度を総合的に評価することは重要であると考えられる。さらに、強度試験から得られる破折試料の破面を口腔から得られる破折歯の破面とを詳細に観察・比較することで、根管処置歯の歯根破折メカニズムの分析につながると期待される。本年度は、垂直性歯根破折歯に対する接着再建・再植法の有用性について長期臨床評価を行った。また、接着性レジンセメントによる破折歯根の堅固な接着再建のために、適切な根管象牙質の処理方法を検討した。大阪大学歯学部附属病院において、接着再建・再植術を受けることに同意した3373歳の患者26名に発生した垂直性歯根破折26歯に対して接着再建・再植法を実施し、術後4ヶ月から76か月(成功例の平均観察期間41か月)の予後成績を、臨床診査とエックス線診査により評価した。接着再建・再植法を施した垂直性歯根破折歯の推定生存率を、Kaplan-Meier法にて統計学的に算出した結果、1年生存率は89%、3年生存率は69%,5年生存率は59%であることがわかった。また、8症例に認められた失敗はすべて臼歯に発生しており、最も代表的な失敗原因は、再破折および術前より存在した歯周ポケットからの感染に由来する歯肉の急性炎症の再発であった。

従って、垂直性歯根破折歯の接着再建・再植法の安定した長期予後のためには、堅固な接着の確立と歯周組織の積極的な再生を促すことが重要であることがわかった。被折歯根を接着性レジンセメントにて堅固に接着するためには、破折面および根管象牙質を接着に適した状態に処理することが不可欠である。本研究では、根管洗浄剤としての15%EDTA、5%NaOClおよび37%リン酸水溶液、さらに超音波洗浄処理による根管象牙質の洗浄効果を走査電子顕微鏡にて観察した。その結果、15%EDTAによる2分間の超音波洗浄とそれに続く5%NaOClの洗浄が、象牙細管が過度に開口しすぎずスメア層が効果的に除去できる有効な根管象牙質処理法であることが明らかとなった。以上のように、本年度の結果より、接着再建・再植法は、特に前歯の垂直性歯根破折歯を長期的に保存できる可能性がある治療方法であることがわかった。また、接着性レジンセメントと根管象牙質との確実な接着を確立するために、適切な根面処理が必要であることが示唆された。本研究は、「垂直性歯根破折歯の接着再建・再植法」を予知性の高い治療法として確立するために、築造方法と根管象牙質の接着の観点から、最も耐久性の高い接着再方法を確立することを目的に取り組んだものである。ヒト抜去小臼歯を、1)ファイバーポストとレジンコア、2)既製メタルポストとレジンコア、3)鋳造メタルポストコア、のいずれかで支台築造を行って、圧縮試験に供し、破壊抵抗性を評価した。なお、コントロールは全部鋳造冠の形成を行った天然歯とした。その結果、鋳造メタルポストコアによる築造の破壊抵抗性が最も高く、既製メタルポストによる築造の破壊抵抗性が最も低いことがわかった。さらに、ファイバーポストによる築造と全部鋳造冠の形成を行った天然歯では破壊抵抗性が同等であった。次に、根管清掃剤がレジンセメントと根管象牙質の接着に及ぼす影響を評価した結果、象牙質接着システムによって、根管清掃剤がレジンセメントの根管象牙質の接着に与える影響が異なることが明らかになった。すなわち、セルフエッチングシステムを用いた場合には、EDTAによる過脱灰のために接着強さが低下していた。ウエットボンディングシステムを用いた場合には、レジンタグの形成が接着強さに影響を及ぼした。一方、動物実験にて接着再植歯の予後評価に取り組んだものの、再植歯の固定と咬合力のコントロールの難しさから、再植歯の安定した生着を得ることができず、垂直性歯根破折歯の接着・再建再植法の動物実験モデルの確立は今後の課題として残された。以上のように、本研究では、垂直性歯根破折歯に対する接着再建・再植法の安定した予後のために、耐久性の高い接着再建方法を確立することができた。確立した修復方法を、in vivoあるいはin situで評価することが今後の課題であり、さらなる研究の必要性を強く感じている。
電荷をもった有機高スピン分子の生成とその電磁物性の基礎的研究

大阪市立大学伊藤教授らが推進してきた芳香族ポリカルベンによる高スピン有機磁性体に関する研究は有機強磁性体開発の基礎研究として意義が大きい。本研究は伊藤らの研究に関連してより基礎的な命題である電子とスピン配列の相関を解明しようと企画したものである。具体的には伊藤らの系が中性ポリカルベンであってそのスピン多重度は5,7,9,11...であるのに対し,これらの系に電子を1個附与したり,とり除いた場合に電荷がスピン配列にどのような影響を与えるかを実験的に調べた。この問題は強磁性体に電荷をド-プした場合のスピン配列を予測する上で基礎的な課題である。研究の結果,プロトタイプとしてのメタフェニレンビスフェニルメチレンの陰イオンについてその基底電子状態のスピン多重度が4であることを確認することができた。この結果はUHF理論に基く北大山口教授らの理論的予測と相反するものであって,多スピン系の電子状態の理論的解析には未だ多くの問題が解決されねばならないことを示している。極低温での実験技術の改良の結果,上の四重項陰イオンの微細構造テンソルの主軸の一つに対応する高・低両磁場での正準線の強度比を正確に測定することにより,ゼロ磁場分裂定数Dの絶対値と符号を一義的に決めることができた。同様の実験を正イオンについても行った結果,正イオンでは2つの異なるコンフオ-マ-があることが分った。正・負両イオンとも電子が出入りする軌道が分子面に垂直なパイ軌道か分子面内のシグマ軌道かを知ることは電子状態解明の第一歩と位置づけられる作業であるので,現在この問題を実験的に解明する目的で^<13>C同位体を用いた研究を計画しており、合成実験を含めて実験の準備を開始した。この実験が成果を上げられれば上記の問題は一義的に解訳できるものと期待している。
交代勤務に対する適応能評価および支援策に関する研究

昨年度に引き続き、深夜勤務に対する適応能および、支援策として仮眠の効果について評価するため、実験的に昼間作業、夜間作業を課し、作業中に仮眠挿入する条件挿入しない条件下で、主観的、客観的疲労指標、パフォーマンス、生体リズムに対する影響を検討した。本年度は、適応能における個人差として朝型夜型のみに注目して、石原(1986年)らの朝型-夜型質問紙にて判定された朝型2名、夜型5名を対象に実施した。これらの結果を昨年度の結果とあわせて解析した。その結果、コルチゾールのリズムからみた夜間作業に対する適応は夜型の方が早い傾向がみられたが、その他の各種疲労指標では明瞭な差はみられなかった。仮眠の効果については、夜間作業1日目における眠気に関連する自覚症状の訴え数が、朝型では、仮眠によって有意に低下した。また、心理的な不安指標も朝型では、仮眠によって、不安得点の低下が大きかった。さらに、朝型における夜間作業中の副交感神経活動の指標であるHF値は、仮眠がない条件に比べ、眠気の増大が著しいとされる早朝にかけて有意に低下した。これらの結果は、夜間の覚醒と作業遂行による眠気や疲労の増大に対して、特に朝型タイプに対して仮眠の挿入が、負担軽減が有効である可能性を示唆するものである。実際の労働現場において負担軽減にむけた支援策を推進する上でも、本研究結果は、有用な参考資料になると思われる。交代勤務に対する適応能を生体リズムや疲労、作業パフォーマンスなどから評価するため、実験的に交代勤務スケジュールを設定し検討した。健常な男子大学生に朝方-夜型質問紙を施行して、朝方3名、中間型4名、夜型3名の計10名を選定し実験対象者とした。実験スケジュールは2日間の昼間作業(8:0016:00)後、3日間の夜間作業(22:008:00)、さらに3日間の昼間作業の連続9日間とした。作業内容は、乱数表により作成された1桁の数値をコンピューターに入力する作業と、隣り合った数値を加算する作業とした。検査は、約2時間間隔で、体温、反応時間、フリッカー、自覚症状しらべ、唾液中コルチゾールの測定を行った。さらに、仮眠の挿入による影響を評価するため、夜勤時に2時間の仮眠を入れ、その他は同じ条件とした実験を行った。これまでの解析の結果、夜勤では、作業遂行にともない、フリッカー値の低下、自覚症状しらべによる眠気の増大、作業パフォーマンスの低下がみられるが、仮眠の挿入によって、著しく軽減されることを確認している。現在、作業パフォーマンスの結果と自律神経活動や、コルチゾールの変化など生体リズムとの関連を解析中である。今後は、夜勤時の仮眠の他、昼間睡眠の取り方なども考慮に入れた交代勤務の負担軽減策を検討していく予定である。
高齢糖尿病患者への外来看護実践に関する質指標の開発

平成30年度の研究実施計画としては、高齢糖尿病患者への外来看護を実践している認定・専門看護師の面接調査であった。1インタビューガイドの再検討本調査の研究目的は、一定以上の外来看護の質が担保されている糖尿病看護認定看護師および専門看護師による「高齢糖尿病患者への外来看護実践の過程とその結果を明らかにすることである。はじめに、本研究の事前準備として行ったプレテストの分析を実施した。その結果、当初予定していたインタビューガイドでは不備があることが分かった。文献検討も重ね、本研究の目的遂行のためには、質指標開発の専門家および老年看護学の専門知識を有する研究メンバーが必要と判断し、増員を決定した。そして、専門家および研究分担者、研究協力者とともにインタビューガイドの再検討を行った。その結果、より研究目的が引き出されるインタビューガイドとなり、倫理委員会への変更申請を行った。2対象者の選定日本看護協会の登録している糖尿病認定看護師、慢性看護専門看護師、老人専門看護師、在宅看護専門看護師(合計1,063名うち外来勤務は374名)から、高齢糖尿病患者への外来看護実践をしている認定・専門看護師のリストアップを行った。リストアップは、病院ホームページやこれまでの投稿論文、研究協力者等の助言を得て62名とした。実際の対象者はリストアップした中から無作為に選出することにした。本研究の事前準備として行ったプレテストの分析結果により、当初予定していたインタビューガイドでは不備があることが分かった。また、専門家および研究分担者、研究協力者とともにインタビューガイドの再検討を行った。変更したインタビューガイドや研究分担者の増員などについて、再度、倫理申請をしたことにより、研究の着手が遅れた。すでに、変更したインタビューガイド等について、倫理委員会の承認を得ており、面接調査に着手している。本年度の計画は「面接調査の結果をもとに質指標の原案の作成」である。面接調査を行い、次年度の計画である「質指標の原案の作成」を目指す。文献検討も重ね、本研究の目的遂行のためには、質指標開発の専門家および老年看護学の専門知識を有する研究メンバーが必要と判断し、増員をした。再度、変更したインタビューガイドや研究分担者の増員などについて倫理申請をしたことにより、研究の着手が遅れたため、経費に繰り越しが生じた。すでに、変更したインタビューガイド等について、倫理委員会の承認を得ており、予定していた面接調査に着手している状況である。次年度の計画は「面接調査の結果をもとに質指標の原案の作成」である。面接調査を行い、本年度の計画である「質指標の原案の作成」を目指す。