hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ハンディー全反射蛍光X線分析装置を用いたピコグラムレベルの元素分析

全反射蛍光X線分析では,入射X線を単色化し,蛍光X線分析線のバックグラウンドの原因となる散乱X線を低減させることが検出感度を向上させるために必要不可欠と考えられ,シンクロトロン放射光のような高強度X線源を用いることで,検出下限が改善されてきた.一方,本研究では,5ワットのX線管とコリメータとしてのX線導波路を用いて小型全反射蛍光X線分析装置を開発してきた.本装置の開発過程において,従来の定説とは反して,入射X線を単色化せずに使用する方が単色化するよりも検出感度を改善するために有効であることを明らかにした.すなわち,非単色X線を用いることにより,単色化する場合と比較してバックグラウンドは上昇するが,それを補って余りあるほどに蛍光X線強度を増大させることができるので,より微量な元素を検出可能にすることを示した.非単色X線利用の他,X線管の管電圧,管電流の最適化,入射X線の視射角の最適化,試料量を少なくすること,適切なX線管ターゲット材の使用により,本装置は,大型シンクロトロン放射光施設にあと3桁までに迫る10pg(10_<-11>g)の検出下限を達成した.また,レコード盤を用いて試作したX線屈折レンズを本装置の光学素子として利用し,X線導波路を用いて得られる全反射蛍光X線スペクトルとの比較を行った.レコード盤レンズを使用して得られた蛍光X線強度はX線導波路を用いる場合よりも弱かった.一方,このレンズを用いることで入射X線の角度発散が小さくなり,散乱X線が減少したので,蛍光X線分析線の信号対バックグラウンド比を向上させることができた.その結果,レコード盤レンズを利用することにより,X線導波路を用いる場合と同等の検出下限を達成することができた.全反射蛍光X線分析では,シンクロトロン放射光のような強力X線源から発生するX線を単色化して用いることにより検出感度が改善されてきた.一方,われわれはハンディー全反射蛍光X線分析装置を試作し,1W(管電圧:9.5kV)のX線管からの白色X線を用いて1ngの検出下限が得られたことを2007年に報告した(S.Kunimura and J.Kawai,Anal.Chem.79,2593(2007)).本研究では本装置の検出感度を更に改善することを目的とした.最大管電圧が50kVのX線管を用い発生するX線エネルギーを広げることにより,検出感度を改善することを試みた.そして,管電圧20kV,管電流70μA(1W)の条件で発生させた非単色X線を用いることにより,コバルトにおいて30pgの検出下限を達成した.続いて,入射X線を単色化し検出感度を更に改善することを試みた.しかし,モノクロメータとして金属箔を用いることによりスペクトルのバックグラウンドは減少したが,各元素の励起に用いられるX線の強度も弱くなったために,蛍光X線強度も著しく低下し検出下限は悪化した.この結果から,全反射蛍光X線分析では入射X線を単色化せずに用い,本来得られる励起効率を維持することにより検出下限を改善できることが明らかになった.しかし,高強度X線源からのX線を単色化せずに用いると検出器が飽和する場合がある.その時には入射X線を単色化し強度を落とす必要があり,微弱X線源から発生する非単色X線の方が高強度X線源から取り出した単色化X線よりも強くなるという逆転現象が起こりうる.そのような場合には,微弱X線源を用いる方が検出下限の改善のために効果的になりうると考えられる.本装置は,微弱X線源から発生する広いエネルギー範囲をもつX線を用いることにより,シンクロトロン放射光に迫るpg量の検出下限を達成した.全反射蛍光X線分析では,入射X線を単色化し,蛍光X線分析線のバックグラウンドの原因となる散乱X線を低減させることが検出感度を向上させるために必要不可欠と考えられ,シンクロトロン放射光のような高強度X線源を用いることで,検出下限が改善されてきた.一方,本研究では,5ワットのX線管とコリメータとしてのX線導波路を用いて小型全反射蛍光X線分析装置を開発してきた.本装置の開発過程において,従来の定説とは反して,入射X線を単色化せずに使用する方が単色化するよりも検出感度を改善するために有効であることを明らかにした.すなわち,非単色X線を用いることにより,単色化する場合と比較してバックグラウンドは上昇するが,それを補って余りあるほどに蛍光X線強度を増大させることができるので,より微量な元素を検出可能にすることを示した.非単色X線利用の他,X線管の管電圧,管電流の最適化,入射X線の視射角の最適化,試料量を少なくすること,適切なX線管ターゲット材の使用により,本装置は,大型シンクロトロン放射光施設にあと3桁までに迫る10pg(10_<-11>g)の検出下限を達成した.また,レコード盤を用いて試作したX線屈折レンズを本装置の光学素子として利用し,X線導波路を用いて得られる全反射蛍光X線スペクトルとの比較を行った.レコード盤レンズを使用して得られた蛍光X線強度はX線導波路を用いる場合よりも弱かった.一方,このレンズを用いることで入射X線の角度発散が小さくなり,散乱X線が減少したので,蛍光X線分析線の信号対バックグラウンド比を向上させることができた.
mRNAの動態制御に関わる大腸菌新規蛋白質の分子機能解析

本研究計画では、大腸菌細胞複製の分子機構を理解する上で興味深い新規遺伝子Yhhpの機能に関して分子遺伝学的な解析を行った。YhhPを欠損した変異株は細胞分裂に異常をきたし、長くのびた細胞形態を示すことを見いだし、YhhPが細胞複製との関連で重要な機能を担っていることが予想された。この細胞分裂の異常は培地の食塩濃度に依存しており、高食塩濃度(3%)条件ではこの異常が緩和されることが見いだされた.細胞分裂隔壁の形成にはFtsZが重要な働きをしていることが知られているので、FtsZ-リングの形成能を解析したところ、YhhP欠損変異株ではFtsZ-リングの形成に異常が見られた(細胞内FtsZの存在量には変化はなかった)。従って、この変異株ではFtsZ-リングのアセンブリーが一義的に異常であると考えられた。いままでに同様な表現型を示すものとして、ppGpp合成の異常が原因であるものが知られている。そこで、ppGpp合成酵素であるRelAの遺伝子をプラズミドを用いて導入したところYhhP変異が抑制されることが分かった。更に、YhhP変異を抑制する遺伝子を多コピーサプレッサーをして取得するための検索を広範に行った.その結果、複数の興味ある遺伝子が取得された。例えば、RNA分解酵素であるRNase-Eであり、ヒートショックタンパク貿DnaKの変異を抑制するDskAであり、リポソームリサイクル因子RRFをコードする遺伝子などであった.これらの結果より、YhhPは、かなり間接的にしか細胞分裂に関与していないことが示唆された.YhhPの欠損が細胞分裂に影響を与える詳細な分子機構は今後の問題である。
『バガヴァッド・ギータ註解』に見られる救済理論の展開に関する文献学的研究

『ギーター』の説く救済への道は,通常,行為の道,知識の道,バクティの道という形で定式化されるが,その相互の関係についてはもちろん,個々の内容についても後世の註解書の解釈は実に多様である。すなわち,これら三つの救済への道に関する解釈の歴史をたどることがそのままヒンドゥー教の救済理論の展開をたどることにほかならないと言っても過言ではないほどなのである。そこで本研究では,そのうちシャンカラとラーマーヌジャのギーター解釈を取り上げ,次のようなことを明らかにした。シャンカラがギーターを,祭式の執行(行為の道)とアートマンの直証(知識の道)という二元論的な枠組みの中で,アートマンの直証による解脱を説くものとして,ウパニシャッド主知主義の伝統の中で解釈していこうとするのに対して,ラーマーヌジャは,祭式を始めとする宗教的行為の実践(行為の道)から,アートマンの直証(知識の道)を経て,バクティによる救済へと至る階梯を説くものとして,ギーターを解釈しようとしていたことが明かとなった。さらに,バクティの解釈に関しては,シャンカラがそれを知識あるいは知識の手段と理解することで,バクティをあくまでウパニシャッド主知主義の伝統の枠内で解釈しようとしたのに対して,ラーマーヌジャはバクティを,一方では行為や知識や瞑想と関連づけることでヴェーダ以来のブラフママズムの伝統の中に位置づけながらも,他方では神への愛というその熱情的性格を保持することで,両者の調和を図ったのであった。そしてこのような救済理論の知識と瞑想から帰依への転換の背後には,世界の実在性に対する否定的態度から肯定的態度への転換,それにともなう人間の世俗的・社会的行為に対する否定的態度から肯定的態度への転換という,大きくとらえればインドにおける古代的思惟から中世的思惟への転換があるものと思われる。ヒンドゥイズムにおける救済理論の儀礼から暝想への転換に焦点をあてて、『バガヴァッド・ギ-タ-』に対するシャンカラ註解の中におけるミ-マ-ンサ-儀礼主義批判を中心に、「ミ-マ-ンサ-儀礼主義からシャンカラの暝想主義への転換という形で、儀礼から暝想への転換の救済理論上の意義を明らかにした。そしてその際シャンカラがそれまでの儀礼による救済への道を一方では暝想による救済への道の立場から批判しながらも、他方では儀礼による心の浄化を通して暝想による救済への道へという基本的な枠組の中で『バガヴァッド・ギ-タ-』を解釈していったことを明確にした。『バガヴァッド・ギ-タ-』第二章に対するシャンカラ、ラ-マ-マジャ、マドヴァ、ヴァッラバ、アドゥス-ダナ・サラスヴァティ-の註釈の和訳研究に関しては、「『バガヴァッド・ギ-タ-』註解和訳(第二章の一)(第二章の二)(第二章の三)」という形で、それぞれ『愛知学院大学文学部紀要』19号、『人間文化』5号、『愛知学院大学文学部紀要』20号に掲載した。中世ヒンドゥイズムのなかでのバクティ(帰依)運動の高まりとともに、シャンカラからラ-マ-ヌジャ以降への変化に代表されるように、瞑想からの帰依へという救済手段の転換が認められるが、それはどのような思想史的変化としてとらえうるのかという点を明らかにした。

すなわち、中世ヒンドゥイズムにおける救済理論の瞑想から帰依への転換に焦点をあてて、『バガヴァッド・ギ-タ-』にたいするシャンカラとラ-マ-ヌジャ、マドヴァの註解を中心に、「シャンカラの瞑想主義からラ-マ-ヌジャ、マドヴァの帰依への転換」という形で、瞑想から帰依への転換の救済論上の意義を問題にし、救済理論の瞑想から帰依への転換の背後には、世界の実在性に対する否定的態度から肯定的態度への転換、それにともなう人間の世俗的・社会的行為に対する否定的態度から肯定的態度への転換という、大きくとらえればインドにおける古代的思惟から中世的思惟への転換があることを明らかにした。その成果は、まずシャンカラからラ-マ-ヌジャへの思想的変化に関してはすでに平成3年10月に名古屋大学で開催された南アジア学会で発表し、さらにその学会誌『南アジア研究』に掲載される予定である。また、マドヴァに関しては、『宮坂宥勝博士古希記念仏教学印度思想論集』に掲載予定である。グプタ朝後期以降の中世インドは、ヒンドゥイズムにおいて救済理論上の大きな転換の起こった時期であるが、この時期における救済理論上の転換のうち、本年度は、救済理論の瞑想から帰依への転換の意義に焦点をあつつ、『バガヴァッド・ギーター』にたいするシャンカラとラーマーヌジャの註解を中心に、以下の点を明らかにした。『ギーター』の説く救済への道は、通常、行為の道、知識の道、バクティの道という形で定式化されるが、その相互の関係についてはもちろん、個々の内容についても後世の註解書の解釈は実に多様である。そのうちシャンカラとラーマーヌジャが、彼らのギーター解釈の基本的なスキームの中でこれら三つの道と瞑想がどのように位置づけているかを比較検討した結果、シャンカラがギーターを、祭式の執行(行為の道)とアートマンの直証(知識の道)という二元論的な枠組みの中で、アートマンの直証による解脱を説くものとして、ウパニシャッド主知主義の伝統の中で解釈していこうとするのに対して、ラーマーヌジャは、祭式を始めとする宗教的行為の実践(行為の道)から、アートマンの直証(知識の道)を経て、バクティによる救済へと至る段梯を説くものとして、ギーターを解釈しようとしていたことが明かとなった。さらに、バクティの解釈に関しては、シャンカラがそれを知識あるいは知識の手段と理解することで、バクティをあくまでウパニシャッド主知主義の伝統の枠内で解釈しようとしたのに対して、ラーマーヌジャはバクティを、一方では行為や知識や瞑想と関連づけることでヴェーダ以来のブラフママズムの伝統の中に位置づけながらも、他方では神への愛というその熱情的性格を保持することで、両者の調和を図ったのであった。
妊婦を対象とした栄養疫学の確立に関する研究

本研究は、これまであまり研究対象となっていなかった妊婦のコホート調査である。妊婦の栄養状態やライフスタイルは母親および胎児に少なからず影響を及ぼす。そのため、本研究では妊婦の栄養摂取状態、食行動、生活習慣、健康状態などの個人生理要因および教育歴や所得などの社会経済要因も解析要因に含め解析を行った。さらに、胎児の疾患リスク形成と母体の栄養状態との関連を見るために、質問票および母親の血液生化学測定データから母親の食物繊維、食事性葉酸、血清葉酸、化学物質(PCB)暴露レベルなどを評価した。得られたデータは、母体の健康維持・増進を目的とした栄養指導あるいは介入戦略の立案に役立つものと思われる。本研究は、これまで数少ない研究対象となっている妊婦を対象に栄養摂取状態、食行動、生活習慣、精神健康度などの個人生理要因を多様な側面から解析を行うものである。また、教育、仕事、所得などの社会経済要因も補足的な解析要因として考慮する。さらに、胎児の疾患リスク形成と母体の栄養状態との関連を見るために、質問票および母親の血液サンプルから母親のn-3系不飽和脂肪酸、ビタミン、抗酸化物質、食物繊維、葉酸の摂取量を評価し、児の疾患の発症率との関連を検討する。解析から得られたデータを基に、母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラムを作成し、そのプログラムの普及効果を検討することを目的としている。初年度にあたる平成26年度は、(1)妊婦対象の出生コホート調査の遂行およびデータ収集、(2)環境省が主導している出生コホート(エコチル調査)より母親の栄養状態と化学物質(PCB)暴露の関連性について研究を進めた。現在は、妊婦の葉酸について解析を進めている。葉酸は、胎児における神経管閉鎖障害のリスク軽減や、動脈硬化の発症予防にも関与されていることが示唆されている。しかしながら、妊婦の食事性葉酸の摂取不足や若い世代における葉酸に関する認識が普及されていない。さらに、カフェイン摂取が血清葉酸を抑制するという海外の報告があり、緑茶もカフェインを含むことから、緑茶摂取が血清葉酸を抑制する可能性があると考えられる。児の疾患リスク形成には母体のさまざまな栄養状態が深く関わっている可能性があるため、母体の栄養状態の調査および児の疾患との関連性を調べることは極めて重要である。今後、得られるデータを基に順次解析を行っていくと共に、それらの研究成果を活用して母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラムの作成およびそのプログラムの普及方法を検討する。本研究は、これまで数少ない研究対象となっている妊婦を対象に栄養摂取状態、食行動、生活習慣、精神健康度などの個人生理要因および、教育、仕事、所得などの社会経済要因も補足的解析要因として多様な側面から解析を行うコホート調査である。それらのデータを解析変数に入れて母親、父親、児の生化学データとの関連を検討する。解析から得られたデータを基に、母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラムの作成およびその普及効果の検討を行う。二年目となる平成27年度は、1)千葉大学予防医学センターと早稲田大学の共同研究である妊婦対象のコホート調査の遂行およびデータ収集、2)環境省が主導する出生コホート調査(通称:エコチル調査)より母親の栄養状態と化学物質(PCB)暴露の関連性および妊婦の葉酸について解析を進めた(Chemosphereに投稿中;共著者)。妊婦の葉酸については、妊婦の血中葉酸と緑茶類を含むカフェイン含有飲料との関連について明らかにすることを目的に解析を行った。カフェイン含有飲料の摂取量に伴い、食事性葉酸は増加傾向にあるにもかかわらず血清葉酸が減少する傾向が見られた。本研究の結果から、血清葉酸とカフェイン含有飲料との間に関連があると考えられた。そのため、妊婦はカフェインを多く含有するコーヒーだけでなく、緑茶類の摂取についても注意する必要があると思われる。この研究は論文化し、現在、Public Health Nutritionに投稿中である(corresponding author)。また、妊婦の食事パターンと社会経済要因について解析を進めている。具体的には、妊婦が低栄養状態もしくは栄養バランスに偏りがあれば低出生体重児のリスクが高くなるとの仮説を検討している。そして、さらに妊婦の食事パターンおよび食行動とパーソナリティーについて解析を進める。この解析結果が、母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラム作成に不可欠であると考える。千葉大学予防医学センターが主体となって実施するコホート調査は、平成27年6月末でリクルートが終了し、現在は参加者のフォローアップに留意しながら調査を進めている。現在、栄養調査および生体試料データを用いて解析を行っている。また、本研究のデータセット取得と解析に時間を要しているため、本研究の最終目的である母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラムの作成およびそのプログラム普及方法の検討については、進捗が遅れている。本研究では、これまで数少ない研究対象となっている妊婦を対象に栄養摂取状態、食行動、生活習慣、精神健康度などの個人生理要因および教育、仕事、所得などの社会経済要因も補足的な解析要因として多様な側面から解析を行うコホート調査である。平成28年度は、一部の解析結果を論文化した(現在、Journal of Epidemiologyに投稿中)。妊婦のカフェインについて、妊婦の血中葉酸と緑茶類を含むカフェイン含有飲料との関連について解析を行ったものである。

本研究の結果から、血中葉酸とカフェイン含有飲料との間に関連があると考えられた。そのため、妊婦はカフェインを多く含有するコーヒーだけでなく、緑茶類の摂取についても注意する必要があると考えられた。また、妊婦の食事パターン形成ための具体的な解析方法の確立に関する研究を進めた。今後、さらにこの食事パターンと母親の社会経済要因および児の健康情報との関連、そして妊婦の食事パターンおよび食行動とパーソナリティについて解析を進める予定である。この解析結果が、母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラム作成に不可欠であると考える。本研究は、これまであまり研究対象となっていなかった妊婦のコホート調査である。妊婦の栄養状態やライフスタイルは母親および胎児に少なからず影響を及ぼす。そのため、本研究では妊婦の栄養摂取状態、食行動、生活習慣、健康状態などの個人生理要因および教育歴や所得などの社会経済要因も解析要因に含め解析を行った。さらに、胎児の疾患リスク形成と母体の栄養状態との関連を見るために、質問票および母親の血液生化学測定データから母親の食物繊維、食事性葉酸、血清葉酸、化学物質(PCB)暴露レベルなどを評価した。得られたデータは、母体の健康維持・増進を目的とした栄養指導あるいは介入戦略の立案に役立つものと思われる。千葉大学予防医学センターで実施しているコホート調査はおおむね順調に進んでおり、栄養調査および生体試料データが揃いつつある。現在、栄養調査および生体試料データを用いて解析を行っており、さらに解析変数を増やして研究を進めていく。現在進行中であるコホート調査より得られたデータを基に順次解析を進めており、その成果を学会および論文等で発表を行っている。最終年度となる本年は、「母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラムの作成およびそのプログラム普及方法の検討」について力をいれて進めていく。栄養疫学現在進行中であるコホート調査より得られるデータを基に、順次解析を行っていく。また、同時に本研究の目的である母体の健康維持・増進を目的とした介入プログラムの作成およびそのプログラムの普及方法についても進めていく。研究デザインを精査したことにより、購入の必要がなくなった物品があった。研究者自らがデータ整理を行ったため、謝金が発生しなかった。研究発表のための国内および外国旅費、論文閲覧、資料作成費、印刷費、研究遂行の必要経費として使用する予定である。研究発表のための国内および外国旅費、論文校閲、資料作成費、印刷費、研究遂行の必要経費として使用する予定である。
グローバルデータベース構築によるアジア～豪州～欧州間の海上輸送の高精度化

本年度は初年度であるため、研究体制の構築と強化を中心に実施した。1気象海象および運航変化(揺れ、速力、方位、エンジン状態等)の実船計測とグローバルデータベース構築国際航海に従事する63,000DWT級ばら積み貨物船にて実船実験を実施しているが、航海情報記録装置(DVR)より航海および機関データをPCに記録するシステムの誤動作が発見されたため、2018年11月下旬に本船が停泊していた米国の港湾まで訪問し、システムの復旧を図った。これより本研究にて計測対象としている全てのデータが12月以降、正常動作しており、冬の北大西洋、南米大陸アジアに至る海域にて何回か遭遇した荒天航海の状況をデータ取得に成功している。本年度はこの状態での計測を継続し、秋頃の時期に本船の寄港地を訪問し、データ回収、分析を行う計画としている。一方、クロアチア側にておいても、実海域における船舶性能に関する研究プロジェクトDESSERTが開始しており、具体的な共同作業およびデータ統合についてリエカにて実施する予定としている。2アジア、欧州よりオセアニアに至る海域における「気象の不確実さ」に関する分析およびパターンモデルの構築20102016年度にわたり実施した28,000DWT級ばら積み貨物船のデータをもとに気象状況の再現検証を実施しているが、昨年度は南半球および北半球の広範囲で発生した荒天航海(8ケース)についての再現性を様々な角度より整理・考察を実施し、現在、研究成果として論文投稿中である。本年度はこれをさらに継続し、2018年に欧州の気象機関ECMWFよりリリースされた高精度データERA5も適用した検証を進める予定としている。昨年度は実船実験にトラブルが生じたものの、11月12月にかけて現地にて修復作業に従事、現在は観測システムは正常に作動、計画通りにデータ蓄積が進んでいる。また、リエカ大学との連携も相手方にて2019年1月より研究プロジェクトがスタートしており、国際共同研究を進める体制も順調に推移している。初年度の実施内容を継続し、実海域における気象海象、運航変化に関するデータを蓄積させる。これと同時にリエカ大学側にて実施予定の欧州を中心としたデータ取得に関する体制を整備する。両者のデータ統合、研究ツールの発展作業としてクロアチア側(またはノルウェー科学技術大学)にて当該作業も実施する計画としている。気象の不確実さについて、収集されたデータベースの分析をさらに進め、ERA5といった高解像度の気象データベースを使用した解析を進め、再現性の向上を目指す。運航の不確実さについて、現在、船速低下の評価方法に関する研究成果を論文投稿中であるが、さらに主機関係のデータをクロアチア側の研究者とともに分析を進める予定としている。上記の成果をもとに、現在のウェザールーティングシステムにおける運航変化、気象の不確実さを向上させるアルゴリズムを設計する予定としている。

平成30年度にクロアチアにて実施する予定であったデータベース統合作業が相手方の都合により渡航が不可能となり、次年度以降に予算を繰り越す必要があった。
歯周疾患と早期出生未熟児の関連とそのメカニズムに関する研究

鹿児島市立病院産婦人科、鹿児島大学医学部附属病院産婦人科、および愛育病院で歯周組織の健診を含む妊婦歯科健診を行った。鹿児島市立病院では、切迫早産の診断で入院しているが、口腔内を除いた全身的にはその理由がはっきりしない妊婦さんを対象とした。妊娠週数、身長、妊娠前の体重、経産の有無、早産/低体重時出産経験の有無、喫煙の有無、抗生物質/子宮筋収縮抑制剤投与の有無、について問診および担当医に対診が行われた。歯肉縁下のプラークサンプルを採取した後、口腔内の診査として、残存歯、カリエス歯、処置歯の記録に続き、プロービングポケットデプス、プロービングアタッチメントレベル、プロービング時の出血、プラーク指数、歯肉炎指数を計測した。その後、採血を行った。歯肉縁下のプラークサンプル中の歯周病原菌の占める割合、血清中のサイトカインのレベルを測定した。88名が健診を受け出産を終えた。そのうち40名が切迫早産の診断を受け入院中であり、18名が早産(妊娠37週未満での出産)であった。早産であった妊婦は全て切迫早産の診断を受け入院していた。これまでに行われた分析の結果、切迫早産の診断で入院中であった妊婦の歯周組織の状態は悪く、また抗生物質や子宮筋収縮抑制剤の投薬もより多く受けていたことが明らかにされた。また、切迫早産の診断で実際早産であった妊婦とそうでなかった妊婦の比較では、早産であった妊婦の血清中IL-8およびIL-1β,また歯肉縁下プラークサンプル中のTannerella forsenthisの占める比率が高かったことが明らかにされた。鹿児島大学附属病院産婦人科および愛育病院では、妊娠中の定期検診に訪れた妊婦さんを対象とした。まず、全身項目として、妊娠週数、身長、妊娠前の体重、経産の有無、早産/低体重時出産経験の有無、喫煙の有無、抗生物質/子宮筋収縮抑制剤投与の有無、について問診および担当医に対診が行われた。歯肉縁下のプラークサンプルをペーパーポイントを用いて採取した。口腔内の診査として、残存歯、カリエス歯、処置歯の記録に続き、プロービングポケットデプス、プロービングアタッチメントレベル、プロービング時の出血、プラーク指数、歯肉炎指数が第3大臼歯を除くすべての残存歯について1歯4ヶ所について計測した。歯肉縁下のプラークサンプルに関しては、Real Time PCR法により、全ての菌数、Porphyromonas gingivalis, Prevotella intermedia, Actinbacillus actionomycetemcomitans, Bacteroides forsythus, Treponema denticolaの歯周病原性菌について分析が行われた。採血血液に関しては、血清中のIL-1β,IL-6,IL-,8,TNF-αについてELISA法によって分析が行われた。出産後、各病院にそれぞれの被検者について、出産時の週数と新生児の体重を調査した。現在まで、88名が健診を受け出産を終えた。

また、切迫早産の診断で実際早産であった妊婦とそうでなかった妊婦の比較では、早産であった妊婦の血清中IL-8およびIL-1β,また歯肉縁下プラークサンブル中のBacteroides forsythusの占める比率が高かったことが明らかにされた。鹿児島市立病院産婦人科、鹿児島大学医学部附属病院産婦人科、および愛育病院で歯周組織の健診を含む妊婦歯科健診を行った。鹿児島市立病院では、切迫早産の診断で入院しているが、口腔内を除いた全身的にはその理由がはっきりしない妊婦さんを対象とした。鹿児島大学附属病院産婦人科および愛育病院では、妊娠中の定期検診に訪れた妊婦さんを対象とした。まず、全身項目として、妊娠週数、身長、妊娠前の体重、経産の有無、早産/低体重時出産経験の有無、喫煙の有無、抗生物質/子宮筋収縮抑制剤投与の有無、について問診および担当医に対診が行われた。歯肉縁下のプラークサンプルをペーパーポイントを用いて採取した。口腔内の診査として、残存歯、カリエス歯、処置歯の記録に続き、プロービングポケットデプス、プロービングアタッチメントレベル、プロービング時の出血、プラーク指数、歯肉炎指数が第3大臼歯を除くすべての残存歯について1歯4ケ所について計測した。その後、採血を行った。歯肉縁下のプラークサンプルに関しては、Real Time PCR法により、全ての菌数、Porphyromonas gingivalis, Prevotella intermedia, Actinbacillus actinomycetemcomitans, Bacteroides forsythus, Treponema denticolaの歯周病原性菌について分析が行われた。採血血液に関しては、血清中のIL-1β,IL-6,IL-,8,TNF-αについてELISA法によって分析が行われた。出産後、各病院にそれぞれの被検者について、出産時の週数と新生児の体重を調査した。昨年度に引き続いて行った歯科健診において、現在まで、109名が健診を受け出産を終えた。そのうち53名が切迫早産の診断を受け入院中であり、23名が早産(妊娠37週未満での出産)であった。早産であった妊婦は全て切迫早産の診断を受け入院していた。これまでに行われた分析の結果、切迫早産の診断で入院中であった妊婦の歯周組織の状態は悪く、また抗生物質や子宮筋収縮抑制剤の投薬もより多く受けていたことが明らかにされた。また、切迫早産の診断で実際早産であった妊婦とそうでなかった妊婦の比較では、早産であった妊婦の血清中IL-8およびIL-1β,また歯肉縁下プラークサンプル中のBacteroides forsythusの占める比率が高かったことが明らかにされた。
クロマチン制御による神経幹細胞のニューロンへの分化誘導と損傷脊髄再生治療への応用

脊髄損傷モデルマウスに対し、神経幹細胞移植にバルプロ酸投与を併用し、その治療効果と治療メカニズムについて詳細な検討を行った。その結果バルプロ酸投与により、移植した細胞のニューロン分化が促進され、宿主の神経細胞とシナプスを形成していることが分かった。錐体路のトレーシング実験では、移植した神経細胞が損傷した神経回路をリレーするように再建している様子が観察された。移植細胞を特異的に除去すると、一度改善した運動機能が再度悪化することからも、移植細胞が直接的に損傷脊髄の再建に貢献していることが推察された。申請者らはバルプロ酸により神経幹細胞を処理するとニューロン分化が選択的に誘導されることをこれまでに見いだしているが、本研究ではin vivoでもバルプロ酸を投与すると移植した神経幹細胞がニューロンへと分化誘導されるかどうかを実際に脊髄損傷モデルマウスを用いて評価した。脊髄損傷後7日目にGFPマウスから得た神経幹細胞をマイクロインジェクターを用いて損傷中心部に移植した。バルプロ酸は移植当日から150mg/kgを1週間毎日腹腔内投与した。移植1週間後に灌流固定し、取り出した脊髄の凍結切片を作製して、ニューロンのマーカーとともにGFPに対する抗体を用いて免疫蛍光染色を行った。バルプロ酸投与群では非投与群に比べて、GFP陽性細胞におけるニューロンマーカー陽性細胞の割合が高く損傷脊髄内においてもニューロン分化が誘導されることが示唆された。また、先行実験において損傷中心部から分布した移植細胞の突起長を計測すると、バルプロ酸投与群では非投与群に比べて、より著明な突起伸長が見られた。さらに非治療群も含めて下肢運動機能評価(BBB scoring)を行ったところ、神経幹細胞移植後バルプロ酸を投与した群では非治療群、バルプロ酸非投与群と比べて明らかに下肢運動機能の改善が見られた。これまでに移植神経幹細胞をヒストン脱アセチル化酵素阻害剤を用いてニューロンへ分化誘導し、治療効果を示した報告はなく、神経系疾患の新規治療法開発に重要な情報を提供するものと思われる。申請者らはバルプロ酸により神経幹細胞を処理するとニューロン分化が選択的に誘導されることをこれまでに見いだしているが、本研究ではin vivoでもバルプロ酸を投与すると移植した神経幹細胞がニューロンヘと分化誘導されるかどうかを実際に脊髄損傷モデルマウスを用いて評価した。
中山間地域における森林バイオマス資源の長期的な利用計画と二酸化炭素排出量削減効果

本研究は,森林の齢級構成と成長量に基づいた伐採計画を立案し,将来の生産量を推定することにより,森林バイオマスの長期的な利用計画手法を構築した。モデル地域を設定し,地域の森林資源の分布状況や地形傾斜,林道・一般道の配置を地理情報システム(GIS)を用いて整理することで,地域の実状を反映した検討を行った。また,収穫・輸送システムで稼動する機械の重量,燃料消費料等のデータをもとに,二酸化炭素排出量(CO2)の算出モデルを作成し,既存の化石資源を燃料とするプラントを森林バイオマスで代替した場合の,地域におけるCO2排出量の削減効果を算定する手法を構築した。本研究の目的は,森林の齢級構成と成長量に基づいた伐採計画を立案し,将来の生産量を推定することにより,森林バイオマスの長期的な利用計画手法を構築することである。地域の実状を反映した検討を行うために,初年度は,モデル地域を対象に,地域の森林資源の分布状況や地形傾斜,林道・一般道の配置を地理情報システム(GIS)を用いて整理した。その結果,資源量やコストなど,次年度以降の検討に必要な基礎データを,GIS上で一元的に管理できるようになった。初年度の作業内容は次の通りである。1.まず,モデル地域における森林の区分である「小班」の形状と位置について,モデル地域の位置する県が作成したベクタデータと,森林資源の分布状況に関するデータとして,県が作成した森林簿と森林資源現況表をGISに取り込む作業を行った。この作業の後,GIS上の森林簿データに記載された各小班の「蓄積」の項目に係数を乗じることで,木材と森林バイオマス資源量を算出した。2.森林の地理的な条件については,木材と森林バイオマスの輸送基盤となる林道・一般道と等高線に関するデータをGISに入力した後,GISソフトウェアの機能を活用して,小班ごとに林道までの集材距離,エネルギープラントまでの輸送距離,地形傾斜を算出した。3.森林バイオマスの収穫・輸送・粉砕システムについては,上記により求めた地理的条件をもとに,小班ごとにシステムを決定した。一方でその地理的条件,つまり地形傾斜,集材距離,輸送距離を変数とするコスト計算式を作成し,この計算式を各小班の地理的条件に適用することで,収穫・輸送・粉砕コストを算出した。研究課題の2年目として,計画期間の木材と森林バイオマスの生産量を平準化する手法を構築した。まず,モデル地域の林分収穫表にリチャード成長曲線を適用することで,各小班の毎年の成長量を再現できるようにした。各年の成長量が再現可能となったことで,初年度に作成した計算式より,各小班の伐採が決まった時点における,木材と森林バイオマスの生産量および収穫・輸送コストを算出することが可能となった。以上をふまえ,ランダムサーチを用いた平準化手法を構築した。この手法は,木材と森林バイオマスの生産量を,設定した水準で毎年確保しながら,計画期間を通じた平均収穫・輸送コストが最小となるように,小班の伐採時期を決定するものである。この手法により,設定した森林バイオマスの生産量と,算出された収穫・輸送コストを用いれば,計画期間に対応した長期的な森林バイオマスの供給曲線の作成が可能となる。今後はこれをもとに,モデル地域における森林バイオマスのエネルギー利用の可能性を議論する。一方,CO_2排出量削減効果の算定手法の構築については,まず森林バイオマスの収穫・輸送システムにおけるCO_2排出量の計算式を,システムで使用される機械別に作成した。林業機械の燃料消費量データのうち現時点で不足しているものについては,現地調査やメーカーへの聞き取りで補った。またモデル地域のエネルギー消費構造を調査し,最適なバイオマス代替シナリオを考案することが理想ではあるが,まずは地域の消費電力の構成を調査し,電力消費に伴うCO_2排出量を算出した。今後は毎年生産される森林バイオマス資源量に小班で採用される収穫・輸送システム別の計算式を適用することで,バイオマス発電によるCO_2排出原単位を算出する。最後に,地域の発電システムを森林バイオマスで代替した場合の,毎年のCO_2排出量削減効果を提示する。本研究は,森林の齢級構成と成長量に墓ついた伐採計画を立案し,将来の生産量を推定することにより,森林バイオマスの長期的な利用計画手法を構築した。また,収穫・輸送システムで稼動する機械の重量,燃料消費料等のデータをもとに,二酸化炭素排出量(CO_2)の算出モデルを作成し,既存の化石資源を燃料とするプラントを森林バイオマスで代替した場合の,地域におけるCO_2排出量の削減効果を算定する手法を構築した。

今年度はランダムサーチを用いた平準化手法をもとに,数段階に設定した森林バイオマスの生産量と,収穫・輸送コストの計算式を用い,計画期間に対応した長期的な森林バイオマスの供給曲線(資源量とコストの関係を表したグラフ)を作成した。そして,段階別に作成されたバイオマス供給曲線をもとに,モデル地域における森林バイオマス資源のエネルギー利用の可能性を経済面から議論した。また,森林バイオマス資源収穫・輸送システム別のCO_2排出量の計算式を,毎年生産される森林バイオマス資源量に小班単位で適用することにより,バイオマス発電のCO_2排出原単位(発電量1 kWhあたりのCO_2排出量)を算出した。最後にモデル地域の電力消費に伴うCO_2排出量の計算結果をもとに,地域の発電システムを森林バイオマス資源で代替した場合の,毎年のCO_2排出量削減効果を提示した。
牛可食部におけるプリオンタンパク質の分布および中枢神経組織混入の有無

食肉となる筋組織にはほとんど存在せず脳脊髄組織に特異的で量的にも豊富なグリア繊維性細胞酸性タンパク質を指標として、食肉および食肉加上品に混在する脳組織を検出するためのELISA法において湿重量比で0.01%まで検出可能なことを明らかにした。この方法を用いて牛および豚の市販枝肉やブロック肉表面における脳脊髄組織の存否を調査すると、枝肉のネック部分には頻度は低いものの陽性反応を示すものが認められ、これは枝肉の洗浄が不十分であることによると推定された。一方、豚肉、牛肉および鹿肉ともに食肉および豚加工製品には全く陽性反応は認められなかった(口演、日本畜産学会、2002)そこで、牛肉、豚肉およびその脂肪面に脳組織を塗布し、いくつかの洗浄液を用いて中枢神経組織の除去方法を検討した。その結果、乳酸をはじめとする有機酸が温湯、アルカリ水、中性洗剤等よりも高い除去効果を示すことが明らかとなった(口演、帯広畜産大学BSE対策シンポジウム、2003)。食肉に脳組織を混合し冷蔵するとグリア繊維性細胞酸性タンパク質が食肉の熟成に伴い分解されることが電気泳動像から明らかとなった。そこで、効率的な新規指標タンパク質の検索を行うと二次元電気泳動で有望なスポットが数個見出された。脊髄の背根神経質付近の筋を用いてPrPc抗体による免疫染色を行うと、神経節を含めて筋全体に弱い反応が認められるだけであった。脳脊髄組織に特異的で、かつ量的に豊富なタンパク質としては、現在、グリア線維性細胞酸性タンパク質が知られ、これは食肉となる筋組織にはほとんど存在しない。そこで、今回、このタンパク質を指標としたエライザ法による食肉中の脳脊髄組織の検出方法を検討し、この方法を用いて市販の食肉および食肉加工品における脳脊髄組織存否の実態を調査した。また、牛肉、豚肉およびその脂肪面に脳組織を塗布し、いくつかの洗浄液を用いて中枢神経組織の除去方法を検討した。その結果、豚肉、牛肉および鹿肉ともに食肉中には全く陽性反応が認められなかったが、ネック部位の表面には脳脊髄組織の存在が頻度は低いが認められた(口演、日本畜産学会、2002)。このことは枝肉の洗浄が不十分である可能性を示唆するため洗浄液の検討を行った。その結果、クエン酸をはじめとする有機酸が温湯、アルカリ水、中性洗剤等よりも高い除去効果を示した(口演、帯広畜産大学BSE対策シンポジウム、2003)。食肉に脳組織を混合し冷蔵するとグリア線維性細胞酸性タンパク質が食肉の熟成に伴い分解されることが電気泳動像から明らかとなった。今後はPrPcの免疫染色による高感度分析を実施するためユビキチンで得られている加熱処理による染色強度の増加等を検討する。さらに牛の腸管および筋におけるPrPcの分布を明らかにする予定である。
レーザー照射によるアスベスト無害化の基礎的研究

レーザー照射によるアスベスト含有物の溶融分解処理を試み、各種レーザー光源と連続照射・パルス照射を比較し、安価なCO_2レーザーのパルス照射型で処理が可能であることがわかった。種々の処理条件を50W出力の小型レーザー装置で検討し、小型装置であっても、スレートの厚さ6mmに近い、5mmを処理できる条件を見いだし、処理部のSEM観察ではアスベストが残らないことを確認した。各種レーザーを用いてアスベストの溶融・ガラス化法を検討した。CO_2、半導体、エキシマレーザーなど各種レーザーの比較、連続波とパルス波の効果を比較した。その結果、CO_2レーザーのパルス波が効果的であった。これらの結果を踏まえ、照射条件を変化させてスレートの溶融状況を検討した。レーザー光の照射によって形成される溝の幅、すなわちレーザー光が照射された部位の周辺に加わるレーザー光の照射エネルギー量は、照射出力、照射速度および照射距離の影響を大きく受けた。照射出力が大きいほど、照射速度が遅いほど、照射距離が焦点距離から外れるほど、レーザー光が照射された部位の周辺に加わるレーザー光の照射エネルギー量は多くなった。レーザー光の照射によって形成される溝の深さ、すなわちレーザー光が照射された部位の深さ方向に加わるレーザー光の照射エネルギー量は、照射出力、照射速度、照射距離および照射回数の影響を大きく受けた。照射出力が大きいほど、照射速度が遅いほど、照射距離が焦点距離に近いほど、照射回数が多いほど、レーザー光が照射された部位の深さ方向に加わるレーザー光の照射エネルギー量は大となった。また、レーザーパルスレートは、溝の幅および深さの両方に変化を与えないことから、供試体に加わるレーザー光の照射エネルギー量の変化に影響を及ぼさなかった。本研究結果からレーザー光の照射出力、照射速度、照射距離および照射回数を適切に選択することにより、多様な形状、敷設状態のアスベストを含む物質に対して、適切にレーザー光を照射して、アスベストを無害化することができた。本研究では、スレートを対象としたが、吹き付け材や織物などのアスベスト単体についてもレーザー照射技術によって無害化が可能であった。各種レーザーを用いてアスベストの溶融・ガラス化法の検討から、CO_2レーザーによるパルス波が効果的であったことから、照射条件を変化させてスレートの溶融状況を検討した。前年度、レーザー光の照射によって形成される溝の幅、すなわちレーザー光が照射された部位の周辺に加わるレーザー光の照射エネルギー量は、照射出力、一定区間(1インチ)あたりの照射回数および照射口の移動速度の影響を大きく受けた。照射出力が大きいほど、照射口移動速度が遅いほど、レーザー光が照射された部位の周辺に加わるレーザー照射エネルギーによる溶融は進が、一定距離あたりの照射回数には実験範囲内で差がなかった。これは、レーザーの照射口径と移動速度の関係で、レーザー照射面が連続したことによると思われた。また、レーザー光の照射によって形成される溝の深さ、レーザー光の照射エネルギー量は、照射出力、照射口移動速度、一定区間の照射回数で制御できることから、スレート面に1×1cm^2の正方形を2個描いて、分解実験を行い、重量減少、照射面上の残存物、溶融物の観察を行った。また、6mmスレートの半分にあたる3mmの分解を行い、分解物のTEM観察、SEM-EDS観察を行ったが、溶融部からアスベストは認められなかった。本テーマでは各種レーザーを用いてアスベストの溶融・ガラス化法を検討し、効果的なレーザー光源、レーザーの連続照射・パルス照射、エネルギー量などを検討し、アスベスト溶融分解に有効照射条件を検討した。本年度は、レーザー照射によりアスベスト含有スレートの分解処理を試みた。スレート材に直接照射した場合は、レーザー装置の出力が小型(50W)であるため、1x2cmの面を走査して分解した場合は、溶融分解部分がスレート材の暑さの1/31/4程度までであった。本年度は、スレート材に脱水の前処理を行い、レーザーエネルギーが溶融処理用のエネルギーとなるようになったことから、10x20mmの溶融処理面に対してレーザー照射口を移動する走査条件でも6mmのスレート板をレーザーが貫通するように溶融分解が進行した。スレート板の内部は均一でないため、貫通する部分と止まってしまう部分があるが、裏表からのレーザー照射により、高速走査でもスレートの溶融分解が可能であることがわかった。溶融部、変色部、処理時の散粒子について、透過型電子顕微鏡、走査型電子顕微鏡の観察から、溶融スレート中にはアスベストは存在しないが、非溶融部中にはアスベスト由来繊維が見られた。また、レーザー照射時のレンズ保護のための空気吹き出しによる溶融物飛散微粒子中に、スレート表面付着のベスト繊維と見られるものが観察されたが、その割合は僅かであった少なかった。
人間性の概念に関する発達的及び文化比較的研究

本研究の目的は「人間性の概念」について巾広く、かつより組織的な接近を試るものである。パーソナリティ研究において従来から、自我形成の発達論が盛んに展開されてきたが、近来新しい視点として「人間性の概念(Concept of human nature)」があり、異文化相互・比較に関する研究の課題となっている。その際考慮すべき点として、イ)人格構造の理論的位置づけ、2)構造的側面の測定法の適切さが挙げられる。R.Oerter(ミュンヘン大学)は、人格の発達理論として人格構造を多く多面的に捉えて、1.パーソナリティ理論、2.社会・環境的理論3.行動理論、4.思考過程の4領域に分類し、各々について5段階(I、II、IIIa、IIIb、IIII)の発達段階を設定した。測定方法は、ディレンマ課題(職業と家庭、学歴の2種)をインタビューで実施し、その内容を分析して社会的課題解決の水準を段階区分する。本研究は、西独、米国、インドネシア、韓国、中国で既に実施され、文化比較的成果が報告されている(`86、`89、`91)のを受けて、さらに日本の資料を加えて検討するための日独協同研究である。本研究の骨子となるディレンマ課題の日本版作成とインタビュア訓練にはエルター教授の来日を得て慎重に時間をかけて協議を重ねて当った。当初目標とした被験者数は100名であったが、インタビューによる方法はインタビューそれ自体はもとより、内容の遂語的原稿作成及びその英訳、そして分析に予想を超えた人手と時間を要したため、今回は50名の分析となった。その結果、被験者(1825才男女、高学歴、低学歴)は、IIIaに67%、IIIbに25%、IIIIは8%の発達段階に分布した。これは年令や学歴よりも、社会的要因(職業経験)が強く影響していることがわかり興味深い結果となった。なお、問題点として、発達段階の評定方法が多義的であいまいさが残ること、特にIIIaとIIIbの区別の困難さ、及び、ディレンマ課題の内容の、その文化的適切性等が挙げられよう。
臨床化学・医薬品化学に於けるイオン付着マススペクトロメトリー

本課題の研究テーマ遂行のための主要な構成要素となるイオン付着質量分析計(キャノンアネルバ製、IAMS400)に、発生ガス測定(EGA)用の直接導入プローブと赤外炉(Infrared Image Furnace, IIF)を接続し、d-金属錯体の医薬品を含む各種薬品を研究対象とし、マススペクトロメトリーを行った。熱反応生成物をモニタリングしての反応過程の追跡をするという最も基本的なアプローチにより、反応過程を明らかにし、医薬品の薬効の機構解明を最終目的とするが、本年度は、シスプラチンの第2世代である制癌性白金錯体、ビタミンB,C等の熱安定性・寿命の評価に関する研究を行った。医薬品の品質を保証する上で、その熱安定性・寿命(Shelf-Life)に関する基本的な熱力学的データは、重要な情報となる。また熱分解反応場等での、多くの化学反応プロセス中の、反応物間の相互作用、二次分解反応やラジカルの役割を定量的に評価した。詳細な薬効機能と機構の解明につながる結果が得られつつある。研究経費は、主に消耗費に支出した。旅費は、国内旅費と外国人特別研究員本人の海外での国際集会・国際交流の為に使用した。22年度は、PACIFICHEM 2010-(アメリカ、ハワイ)に参加し、学会発表を行ってもらった。謝金についても、本人の為の研究補助(主に質量分析計の運転、測定等)、文献・データの整理・管理に使った。21年度は、61回のPittsburgh Conference(アメリカ、シカゴ)に参加し、2報の学会発表を行ってもらった。
フェムト秒ファイバレーザ誘起マイクロプラズマの研究

レーザ誘起プラズマは、微小な領域のみにプラズマを生成できることから、マイクロプラズマの研究に最適と考えられる。特にフェムト秒光パルスを発生するレーザは、高いピークパワーを持っており、レンズで集光すると高い強度の光が微小領域で得られる。従来フェムト秒光パルス光源としてはチタンサファイヤレーザが用いられてきた。しかし励起にアルゴンレーザや高出力の半導体レーザを必要とし大型で高価である。一方、光通信技術の発展に伴い、エルビウムドープファイバ増幅器が開発され、光通信用中継増幅器として盛んに用いられている。エルビウムドープファイバは数十nmの広い増幅波長帯域を持つため、超短パルスの発振器としても適しており、エルビウムドープファイバレーザに受動モード同期を行うと、100フェムト秒(fs)前後の超短パルスの発振をさせることができる。本研究では、エルビウムドープ光ファイバレーザで発生した超短パルス光を変調器により切り出して増幅し、高出力のフェムト秒光パルスを得、これを固体などに照射してマイクロプラズマを生成する。今年度はフェムト秒ファイバレーザシステムの改善を行い、マイクロプラズマ発生を実証することができた。受動モード同期8の字型Erドープファイバレーザにより発生させたフェムト秒光パルスの時間幅は昨年度の127fsから115fsに短縮された。また光変調器の偏光特性を解明し、効率の良い変調法を明らかにした。光変調器により切り出された超短光パルスの増幅をエルビウムドープ光ファイバ増幅器で行った。その出力をアモルファス炭素薄膜に照射し、直径10-15μmのマイクロプラズマの発生が得られた。今後の課題としてマイクロプラズマのより安定な発生、発光分光法などによる測定や、アブレーション過程の観察、フェムト秒パルスの非線形光学効果の検討などが挙げられる。本研究の目的は光ファイバレーザを用いたマイクロプラズマ発生であるが、今年度はそのためのフェムト秒ファイバレーザシステムの開発を行った。受動モード同期8の字型エルビウムドープファイバレーザにより超短光パルスを発生させ、エルピウムドープファイバ増幅器(EDFA)で増幅した。本実験では、ファイバレーザで繰り返し周波数12.2MHz(周期82ns)、平均出力強度9.1mWのパルスを発生させた。SHG自己相関計により、パルス幅は127fsと測定された。スペクトル幅から求めた理論値であるフーリエ変換限界パルス幅は117fsとなり、発生した超短光パルスは、ほぼフーリエ変換限界のパルスであった。パルスのピークパワーは4.4kWと見積もられた。マッハツェンダ型LiNbO_3変調器を用いてパルスの切り出しを行った。変調パルス電圧を印加し、そのパルス幅50nsのとき単一パルスの切り出しを行うことが出来た。最後に、光変調器により切り出された超短光パルスの増幅をEDFAで行った。その結果、ファイバレーザ出力のパルスに対して約50倍の増幅が確認された。その利得は繰り返し周波数が100kHzまではほぼ一定であったが1MHzの繰り返しではやや低下した。1パルスのエネルギーは28nJとなり、増幅や非線形光学効果によるパルス幅の変化がないとすると、ピークパワーは220kWと見積もられる。この値は、気中プラズマの直接発生は困難であるが、固体表面や液体微粒子においてプラズマ発生が十分行える値と考えられる。以上により得られたフェムト秒パルスを用いて、レンズで集光して固体ターゲット等に照射し、マイクロプラズマの発生の実験を行ない、発光分光法による測定や、アブレーション過程の観察などを行なう予定である。