hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膵島特異的遺伝子の発現調節軸に焦点を絞った糖尿病遺伝子の探索

ChREBPは膵β細胞と肝臓で同程度に高い発現が認められるので、肝発現とリンクした調節軸に焦点を当て、当該年度は、BHLHB2/DEC1によるChREBPの機能抑制の検討を行った。2) BHLHB2/DEC1のグルコースによる脂肪合成系遺伝子発現への作用解析BHLHB2/DEC1発現アデノウイルスを感染させたラット肝細胞でグルコースによる肝臓型ピルビン酸キナーゼ(Lpk)および脂肪酸合成酵素(Fasn)の発現誘導を調べたところ、量依存でグルコースによる発現が抑制された。さらにLpkおよびFasn遺伝子のレポーターアッセイを行い、ChREBPによる両遺伝子の誘導がBHLHB2/DEC1により阻害されることを証明した。また哺乳類two-hybridsystemおよびCHIP assayによりBHLHB2/DEC1はChREBP/MlxのChoREへの結合を阻害し、ChREBP/Mlxによる脂肪合成系酵素の誘導を抑制することを示した。以上より、ChREBPはBHLHB2/DEC1遺伝子発現を正調節し、両者は脂肪合成系において負のフィードバックループを形成することを明らかにした。デキサメサゾン(DEX)に応答すり視床下部発現をスクリーニングした。検出した既知遺伝子は10,801個だった。その内DEX投与によって2倍以上発現が変化した遺伝子は22個だった。15個は増加し、7個は減少した。一方でラット視床下部cDNAライブラリから11,092個の部分塩基配列を含むクローンを獲得し、GenBankデータベースとの相同性解析とクラスタリングによって2,777個の既知遺伝子を同定した。その内2,498個はマイクロアレイでも検出された。mRNA長が1,5-2.5kbの遺伝子について、ライブラリのクローン重複数とマイクロアレイのシグナル強度は有意に相関し(r=0.569(p<0.001))、検出した遺伝子のGOに基づく機能分布も両手法の間で類似していた。カスタムアレイによって残り279個のGC反応性を検証したところ、GC反応性遺伝子は含まれていなかった。GCによって増加した15個の遺伝子のうち、転写因子結合領域予測プログラム(rVISTA)と文献検索によってGREが予測された遺伝子は6個にすぎなかった。その中で、GC反応性が最も大きかったsgk、bc16、pdk4について発現の詳細を検討し、これら3遺伝子の発現がDEX容量依存性に増加することを確認した。In situhybridization法によって、CRH産生細胞の存在する室傍核を含む視床下部前方の切片でも3遺伝子の発現が検出された。In silicoの手法によって予測されたGREが実際に機能しているかを検討するため、Hela細胞を用いてレポーターアッセイを行った結果、sgkのプロモーター領域だけがGC反応性を示し、bc16, pdk44のプロモーターは反応しなかった。現在、これらの遺伝子機能の膵島との共通性について検討している。
可視光応答型光触媒によるメタン転化や水の光分解反応

新規光触媒の調製太陽光エネルギーを利用するためには,可視光を吸収する半導体材料の開発・利用が必須である。注目されている光触媒材料は通常の酸化物では紫外光しか吸収せず、太陽エネルギー変換としては効率が低くなってしまう。そこで注目したのが窒素を構成元素とする(オキシ)ナイトライド系光触媒であり、酸化物(オキサイド)と比較してバンドギャップが狭くなり、かつ水の分解反応に活性を示すバンド位置を有する材料が多く存在する。これらのナイトライド材料を、酸化物を出発原料としアンモニア流通下で調製する方法、またメソポーラス材料を鋳型としてナノ粒子のナイトライドの調製を試みた。光触媒反応活性の評価まず、上記のように調製した可視光応答型光触媒を用いて、メタンの活性化の有無について検討を行った。また同時に、水分解に対する活性評価も行い、さらに可視光照射でのメタンと水を改質させる光触媒反応を検討した。本実験は主に光源としてキセノンランプ、ガラス反応管、ガスクロマトグラフィーにより実施した。様々な新規触媒が上記反応に活性を示すことを見出した。またナノサイズの光触媒粒子が高い光触媒活性を有することを見出した。反応メカニズムの解明上記の反応結果に基づき、反応メカニズムを解明し、最適な触媒の設計指針を得た。微粒子の光触媒の調製により、光触媒活性が大幅に向上する理由を検討し、高比表面積化と粒子径が小さくなり再結合の頻度を減少させることが分かった。反応機構の理解のために同位体を用い、光照射時における本反応の活性サイトを解明することを試み、新規な知見を得ることができた。本研究の総括と報告本研究により得られた結果をまとめ、別記の学術論文や学会にて発表した。可視光応答型光触媒の調製本反応に適応できる可視光応答型光触媒を、水分解反応に活性を示す光触媒材料ベースに作製した。ゾルゲル法、含浸法、光析出法など様々な調整法を駆使し、光触媒を合成した。合成した試料をメタンの部分酸化、水蒸気改質反応に用い、その光触媒活性や以下に述べる諸物性の知見を基にさらなる高活性光触媒材料を開発した。光触媒材料のキャラクタリゼーション光触媒の構造とその触媒活性との相関のついて検討するため、窒素吸着、X線回折(XRD)、紫外可視拡散反射分光スペクトル、分光蛍光スペクトル、X線吸収微細構造(XAFS)、走査型電子顕微鏡(SEM)、透過型電子顕微鏡(TEM)などによりキャラクタリゼーションを行った。
口腔癌の浸潤にRECK(MMP抑制膜結合蛋白質)が及ぼす影響についての検討

1995年から2004年の9年間に、獨協医科大学病院口腔外科において一次的に手術を施行した口腔扁平上皮癌33例を対象とした。浸潤様式について三次元的に解析した結果、連続型は25例、非連続型は8例であった。浸潤様式とRECKとの関連についてみると、連続型ではRECKの発現量が高く、非連続型ではRECKの発現量が低く、三次元解析による浸潤様式とRECKの発現は関連がみられた。次に、RECKの発現と予後について検討した結果、浸潤様式と同様にRECKの発現が高い症例においては予後良好例が多く、また、予後不良例ではRECKの発現は低かった。RECKとMMP-2、およびMT1-MMPとの関連についても免疫組織学的に検討を行ったが、これらの間に有意な相関は認められなかった。今回さらに、口腔扁平上皮癌の細胞株(YK分類による浸潤様式3型(OSC19)、4C型(OSC20)、4D型(HOC-313))を使用し、Real time PCR法によってRECK、MMP-2、MMP9、およびMT1-MMPの発現量についても検討した。その結果、浸潤様式3型に比較し、4Cならびに4D型ではグレードがアップするに従い、RECKの発現量は低くなる傾向を示し、三次元解析による結果とは異なった。同様に、MMP-9の発現量も浸潤様式が3型から4D型に進むに従い低くなる結果であった。一方、MMP-2とMT1-MMPは浸潤様式が進むに従い、発現量が増加する結果で、三次元解析と同じ結果を示した。
エンドトキシンショックに対するニトロアルギニンの効果に関する研究

1.腫瘍壊死因子(TNF-α)投与後の血行動態と血管内皮由来血管作動因子の変化TNF-α(10μg/kg)投与により、平均血圧および心係数の低下がみられ、体血管抵抗係数、肺血管抵抗係数は上昇した。また、血中メディエーター濃度は、ET-1、ET-3、NOx、6-ケトプロスタグランディンF_<1α>とも増加した。NO合成酵素阻害薬であるL-NNA、あるいはプロスタサイクリン阻害薬であるインドメタシン併用により、平均血圧、体血管抵抗係数が上昇したが、低下した心係数には影響しなかった。TNF-α誘導性低血圧は、血中NOx濃度増加を伴い、L-NNAによって阻止されることから、TNF-αによる低血圧は、NOによることが示唆された。また、TNF-αによる体血管抵抗、肺血管抵抗の上昇には、ET-1が関与しており、それに対してNO、ET-3、プロスタサイクリンは代償性に血管拡張性に作用している可能性がある。2.エンドトキシン投与後の血行動態の変化とNO合成酵素阻害薬の影響エンドトキシン(LPS、250ng/kg/min)2時間投与後、平均血圧が低下すると共に、血中ET-1濃度とNOx濃度の増加がみられた。非選択的NO合成酵素阻害薬のL-NNA(10mg/kg)前投与では、LPS誘導性の低血圧は改善されたが、心係数、酸素運搬量が減少し、アシドーシス、低酸素血症も助長された。また、D-NNAは、L-NNAよりも血行動態に及ぼす影響は少なかったが、体血管抵抗を上昇させ、心係数を低下させたことから、L-NNAの心抑制はNO経路以外による可能性もあることが示唆された。したがって、L-NNAは、敗血症性ショックの治療薬として、さらに検討する必要がある。比較的iNOSに選択的なNO合成酵素阻害薬アミノグアニジン(5mg/kg/h)2時間の持続投与では、LPS誘導性の低血圧を阻止でき心係数も不変だったことから、敗血症性ショックの治療薬としての可能性が残されている。【目的】敗血症性ショックにおける各種メディエーターの果たす役割を解明するため、雑種成犬にlipopolysaccharide(LPS)を投与し、血行動態及び血中NO_2^-/NO_3^-(NOx)、endothelin-1(ET-1)、thromboxan B_2(TxB_2)、6-keto-PGF1α濃度を測定した。【対象と方法】雑種成犬14匹をセコバルビタール静注にて麻酔し、気管内挿管後、人工呼吸を施行した。大腿静脈からCVPカテーテルを、頚静脈よりSwan-Ganzカテーテルを挿入し、輸液はラクテックリンゲル10ml/kg/hr、麻酔はセコバルビタールにて維持した。LPS群(n=9)と対照群(n=5)の2群に分類し、LPS群はLPS(E.coli 0127:B8,Difco社製)を蒸留水で溶解し250ng/kg/minの速度で2時間持続静注した。対照群は同量の蒸留水を用いた。血行動態(HR,MAP,MPAP,PCWP,CVP,CI,SVRI,PVRI)及び血中メディエーター濃度は、薬剤投与前、1、2、3、4時間で測定した。【結果】

(1)血行動態の変化:LPS群では、MAPは1-4時間で有意に低下したが、対照群では変化しなかった。HR,MPAP,PCWP,CVP,CI,SVRI,PVRIは両群共に変化せず2群間に有意差はなかった。(2)血中メディエーターの変化:(1)NOx濃度:LPS群では1-2時間で有意に(P<0.05)上昇し、増加した濃度ΔNOxは19.1±3.9μmol/L(mean±SE,1時間)、11.2±3.5μmol/L(2時間)であった。(2)ET-1濃度:LPS群では1-4時間で有意に(P<0.01)上昇し、増加した濃度ΔET-1は、15.9±3.3pg/ml(1時間)、17.5±2.8pg/ml(2時間)、18.0±2.4pg/ml(3時間)、16.7±2.2pg/ml(4時間)であった。(3)TxB_2濃度:LPS群では1時間で上昇した。(4)6-ketoPGF1α:LPS群では2時間で上昇する傾向にあったが、有意差はなかった。対照群ではメディエーターは変化しなかった。【結論】低量LPS持続投与により麻酔犬のMAPが低下し、血中NOx濃度が上昇したことより、LPS誘発性低血圧にはNOが関与していることが示唆された。これらのことより、NO合成酵素阻害薬であるニトロアルギニンの効果を試す予定である。【結論】TNF-α誘導性低血圧は血中NOx濃度の上昇を伴い,L-NNAによって阻止されることから,TNF-αによる低血圧はNOによることが示唆された.またTNF-αによるSVRI,PVRIに上昇には,ET-1が関与しているかもしれない.一方,L-NNA前投与でLPS誘導性の低血圧は改善されたが,CI,DO_2Iが減少しアシドーシス,低酸素血症も助長することから,L-NNAは敗血症性ショックの治療薬としてさらに検討する必要があることが示唆された.
租税要因が企業行動へ及ぼす影響に関する実証的研究

本研究の目的は、租税要因が企業の経営行動に対して与える経済的な影響を実証的に解明することであった。本研究では、企業集団税制が企業の組織再編行動へどのような影響を及ぼすかを文献研究および質問票調査によって考察した。その結果、現行の企業集団税制には、その適用の意思決定を阻害する制度的・実務的要因が複数内在することが確認され、このことが企業の組織再編成の実施にマイナスに影響していることが示唆された。本研究の目的は、租税が企業の経営行動に対して与える経済的な影響を実証的に解明することである。本研究では、企業集団税制が企業の組織再編行動へ及ぼす経済的な影響を実証的に分析することを試みる。平成25年度においては、次の2つの課題に取り組んだ。ひとつは、平成24年度の作業を継続する形での事実解明アプローチに基づく実証的な税務会計研究のサーベイである。具体的には、企業行動と租税要因の関連性を実証的に解明することを試みた国内外の先行研究を網羅的に収集し、体系的に論点の整理を実施した。これら調査結果の一部については、学術雑誌への論文投稿によって成果報告を行った。いまひとつは質問票調査における質問票の作成・準備である。これについては初めての試みゆえに、質問票の作成および郵送準備に相当の時間を要し、当初予定した質問票調査の実施までには至らなかった。平成24年度においては、先行研究のサーベイを中心に、次の2つの具体的課題に取り組んだ。第1は、企業集団税制の理論と制度に関する文献調査である。法令解釈アプローチにもとづく企業集団税制の理論と制度を扱った文献を網羅的に収集し調査した。理論研究のサーベイでは、企業集団税制に関する基礎概念を整理した。制度研究のサーベイでは、制度の創設当初から現在までに行われた制度改変もふまえながら、現行制度の確認に努めた。これらの作業によって、理論と制度との乖離が確認され、企業集団税制の制度的課題が明らかになった。ここで明らかにされた制度的課題については、質問票調査を実施して企業ではどのように解釈・評価されているかを引き続き検討していく予定である。第2は、事実解明アプローチに基づく実証的な税務会計研究のサーベイである。企業行動と租税要因の関連性を実証的に解明することを試みた国内外の先行研究を網羅的に収集し、体系的に論点の整理を行った。そのなかで、企業の組織再編に関連する租税要因を実証的に解明する実証研究もいくつか確認された。本研究においては、ここでの検討結果をもとに、検証可能な仮説を展開して、実証モデルの構築を試みる。平成26年度においては、日本の東京証券取引所一部上場会社(財務・経理部門)を対象として郵送による質問票調査を実施した。その目的は、連結納税制度およびグループ法人税制に関する企業の対応動向を把握することである。質問票調査の実施は、企業集団税制が企業の経営戦略の中でどのように解釈され、どのように事業計画に取り込まれ、実際の企業の経済活動に反映されるかのメカニズムを解明する手掛かりとなりうる。質問項目は、企業集団税制に関する概念整理にもとづいて作成した。今回の質問票調査からは、納税者たる企業からみた企業集団税制に対する評価とともに企業集団税制の制度的・実践的課題が明らかとなった。回収された質問票データについては統計的解析を行ったうえで、その結果を実態調査研究として記述した。さらには、質問票調査からの知見をふまえて、企業集団税制と企業の組織再編行動との因果関係を財務データに基づく実証研究によって解明することを試みた。本研究の目的は、租税制度が企業の経営行動に対して与える経済的な影響を実証的に解明することである。本研究では、連結納税制度とグループ法人税制からなる企業集団税制が企業の組織再編行動へどのような影響を及ぼすかを実証的に分析することを試みた。その研究プロセスは、(1)先行研究のサーベイ、(2)質問票調査の実施、(3)質問票調査結果に基づく租税制度と企業の組織再編行動の因果関係の解明であった。最終の平成27年度においては、東証一部上場企業を対象に実施した「企業集団税制への対応に関する実態調査」(質問票調査)の回答を集計し、統計的分析をくわえたうえで、調査結果を研究論文としてとりまとめ、本研究の成果を公表した。そこでは、企業集団税制と企業の組織再編行動との因果的な関係について次のように考察している。すなわち、企業集団税制に対する企業の評価や対応動向の分析から、とりわけ、現行の連結納税制度の計算構造や適用要件などには連結納税適用の意思決定を阻害するような制度的・実務的要因が複数内在しており、このことが企業の組織再編成の実施に際してマイナスに影響していることを明らかにしている。それは、いくつかの事例の調査からも補完的に確認される。以上、本プロジェクトにおける文献研究および質問票調査の成果は、税法規定が企業の経営戦略の中でどのように解釈され、企業の経済活動に反映されるかのメカニズムを解明する糸口を与えるであろう。

また、このような税制の実証的評価は、租税が企業行動に及ぼす影響を理解し予測することを可能にし、企業における有効な税務計画の立案と税務当局における租税政策の決定や課題の解明に資すると考える。本研究の目的は、租税要因が企業の経営行動に対して与える経済的な影響を実証的に解明することであった。本研究では、企業集団税制が企業の組織再編行動へどのような影響を及ぼすかを文献研究および質問票調査によって考察した。その結果、現行の企業集団税制には、その適用の意思決定を阻害する制度的・実務的要因が複数内在することが確認され、このことが企業の組織再編成の実施にマイナスに影響していることが示唆された。本研究の目的は、租税要因が企業の経営行動に対して与える経済的な影響を実証的に分析することである。これを達成するためには、(1)先行研究のサーベイ、(2)企業への質問票調査、(3)経験的証拠に基づく租税要因と企業の組織再編行動の因果関係の解明の、大きく3つの作業が必要となる。平成26年度末時点における進捗状況については、(3)の途中段階にあり、やや遅れている状況にあるといえる。会計学平成26年度においては、質問票調査からの知見を基礎にして、企業の財務データに基づく実証研究によって、税制と企業の組織再編行動との因果関係を実証的に解明することを試みたが、それを十分に示すだけの証拠データを得るまでには至らなかった。平成27年度においては、この点を補完すべく事例分析を追加的に実施する。分析結果については、学術雑誌への論文投稿によって報告する予定である。平成25年度末時点における進捗状況については、(2)の途中段階にあり、やや遅れている状況にあるといえる。こうした目的を達成するためには、大きく3つの作業が必要となる。(1)先行研究のサーベイ、(2)企業への質問票調査、(3)経験的証拠に基づく租税要因と企業の組織再編行動の因果関係の解明である。このうち平成24年度(初年度)においては、(1)先行研究のサーベイを中心に行い、その成果として、現在、学術誌への論文投稿に向けて準備を進めている状況にある。このことから、当初の研究実施計画と照らし合わせてみても、本研究はおおむね順調に進展しているといえる。平成26年度に、質問票調査からの知見を基礎にして、税制と企業の組織再編行動との因果関係を実証的に分析するとともにその成果を報告する予定であった。しかし、その過程において実証分析の結果を補完するための事例分析の必要性を認識するに至り、当初の計画を一部変更して事例分析に追加的に実施することとしたため、未使用額が発生した。平成26年度においては、次の2つの課題について取り組む予定である。
マウスにおける麻酔と術中・術後鎮痛効果の検討

【目的と方法】今回、ペントバルビタールナトリウムと鎮痛薬を混合することにより、安全で高い鎮痛効果を得ることができないか検討を行った。また、術後行動や創傷の治癒を観察することにより、術後鎮痛薬の動物に及ぼす影響の検討も行った。実験用動物はICR系マウス(オス)8-16週齢を用いた。1.注射麻酔薬検討試験はA群:ペントバルビタールナトリウム(以下Pen) 30mg/kg+塩酸メデトミジン(以下Med) 50μg/kg、B群: Pen40mg/kg+Med50μg/kg、C群: Pen30mg/kg+ブトルファノール(以下But) 2mg/kg、D群: Pen40mg/kg+But2mg/kg、E群: Pen45mg/kgとした。麻酔薬を尾静脈より投与し、麻酔の深度や覚醒までの時間を測定し比較検討した。2.術後鎮痛効果検討試験は1群:メロキシカム5mg/kg、2群:カルプロフェン5mg/kg、3群:鎮痛薬無しとした。イソフルラン吸入による麻酔下で右精巣の摘出術を行い、術後速やかに鎮痛薬を皮下投与し、鎮痛薬投与直後より行動解析装置を用いて、行動量や立ち上がり回数を測定した。また、術後から治癒するまで術野を観察し、創傷の治癒の様子を比較検討した。【結果と考察】混合麻酔薬の麻酔効果については、今回用いた用量のPenとButの混合薬では十分な麻酔時間を得られることができず、今後、用量の検討が必要である。PenとMedの混合では十分な麻酔効果を得ることができ、混合麻酔薬として用いることができるものと考えられた。しかし、Penの用量により、覚醒まで時間や心拍数に影響を及ぼしていることが推察されたため、今後、混合割合を変更してさらに検討したい。また、鎮痛薬の術後投与による創傷治癒にかかる期間の延長や自傷行為などは無く、術後の痛みが軽減されていることが推察されることから、術後鎮痛薬が動物や実験に悪影響を及ぼす可能性は低いと考えられた。しかし、用いる鎮痛薬の種類または用量によっては鎮痛効果が得られないことがあるため、適切な種類や用量についてさらに検討を続けるとともに、さらに、今後、腹腔内投与を行った場合でも、尾静脈投与と同様な結果が得られるかについても検討を行い、今後、術後鎮痛薬の使用を広めるとともに、実験動物福祉に寄与したい。
新しい視点にたつ大規模乱流の研究

研究の目的は、新しい視点にたって、現在の技術・方法にもとづいて乱流研究の新しい方向を探ること、および国際協力研究のあり方を考えることであった。この問題は昨年度からすでに有志の間で会合をもち、検討を始めていた。まず初め7月に分担者のグル-プ毎に問題の所在を討議したが、若手の研究者の間でも「若手流体夏の学校」において議論がなされ、その結果は以下にも述べる報告書に掲載されている。9月には外国人研究者をまじえて、顧問3名、分担者9名の参加を得て、国際協力研究についてディスカッションが行なわれた。この会合の報告は英文で、“Report of Discussions on Turbulence Research"のタイトルで公表される予定である。その要点をまとめると、(i)乱流研究は物理学における基本分野である、(ii)実験とコンピュ-タ解析の密接な結合が必要である、(iii)高いレイノルズ数の乱流の新しい実験および数値シミュレ-ションが必要である。(iv)国際協力によって大規模な乱流研究が必要である、等である。11月には、愛知県瀬戸市で「中部乱流セミナ-」を開催した。これには、顧問3名の参加を得て、10名の分担者、5名の協力者の講演があり、十分な時間の自由討論を行なった。乱流研究の現状および将来の研究の方向について、活発な討論がおこなわれた。このときの講演の内容は、研究報告書の形で出版し、公表される予定である。上記のような報告書を出版し、乱流研究を刺激すると共に、新たな研究の発展を期待することは本研究の目的にかなったことであろう。もう一つの成果として、1990年度に国際ワ-クショップを開く準備が進められている:Novel experiments and data processing forbasic understanding of turbulence。これは乱流の基本的問題に焦点をあて、新しい高レイノルズ数の乱流デ-タを得て解析し、乱流のより深い理解に到達することを目的とし、これを国際的環境のもとで達成しようというものである。
計算機シミュレーションによるナノイオニクス現象の解明

実験グループと密接な連携の下,第一原理的手法を中心とした種々の理論的方法を駆使して,固体酸化物燃料電池の電極特性や原子スイッチ素子の機能等を調べた。具体的には、(1)気体/金属電極/酸化物の三相界面おける水分子や水素分子の反応過程、(2)金属-イオン伝導体接合系における伝動イオンの動きと電圧を印加することによる影響、更に、(3)種々の超イオン伝導体やイオン伝導性ガラスにおける輸送現象を解明した。理論的方法、主として計算機シミュレーションの手法を駆使して、固体酸化物型燃料電池の電極における界面反応機構や構成要素の劣化機構の解明を目指した研究を推進している。本年度は、ペロブスカイト型酸化物表面の水分子吸着の第一原理計算、安定化ジルコニアの相分解過程のPhase-fieldシミュレーションおよび、イオン伝導性ガラス等の分子動力学計算等を行った。主な研究成果は以下の通りである。1.第一原理電子状態計算を行い、SrTiO_3(001)-TiO_2表面近傍に水分子を導入した際のエネルギー変化を求めた。この計算より、水分子の吸着サイトは、表面Ti^<4+>の直上および、酸素の表面欠陥の位置であることが明らかになった。各サイトに導入された水分子に対して動的シミュレーションを行うと、水分子はSrTiO_3(001)表面に解離吸着することがわかる。解離吸着後、表面では特徴的な原子配置の再構成が起こる。具体的には、表面Ti^<4+>近傍に吸着する場合は、TiO_5Hというユニットが形成される形で表面再構成し、酸素の表面欠陥近傍に吸着する場合は、TiO_4Hというユニットが形成される。これらの結果は、プロトン吸収の初期過程を考える上で非常に興味深いものである。2.ZrO_2-8mol%YO_<1.5>に対する相分解過程のPhase-fieldシミュレーションより、相分解初期に周期的な変調構造が形成され、時効の進行に伴い、組織はほぼ自己相似性を保ちつつ粗大化していくことが明らかになった。この結果は、電極表面の劣化機構に関連した重要な成果である。本年度は、(1)ペロブスカイト型酸化物表面の分子吸着過程およびプロトン吸収機構、(2)電荷誘起系における局所欠陥構造とイオン伝導の第一原理計算による解明、(3)イオン伝導性ガラスにおけるイオン輸送・ガラス構造・結合性・ナノスケールの不均一性の3つの研究テーマに重点的に取り組み研究を推進した。(1)SrTiO_3のTiO_2(001)およびSrO(001)表面に対して、水分子を導入して動的シミュレーションを行い、水分子の吸着過程におけるイオン配置の時間変化を追跡した。その結果、TiO_2面の表面Tiの直上、酸素の表面欠陥の位置、およびSrO面の表面酸素位置が水分子の吸着サイトであることがわかった。吸着過程におけるイオン間の結合状態の時間発展を解析すると、分子内の酸素がOH結合とTiO結合を切り替えることにより解離吸着が起きている。(2)本特定領域研究の計画研究(ス)寺部グループのAg/Ag_2S接合系を具体的な対象として取り上げ、予備検討としてバルクAg_2S内でのAgイオンの拡散障壁とAg/Ag_2S/Ag接合系における電子透過スペクトルを調べた。トンネル効果によりフェルミ準位近くの透過率が有限な値になることを見出した。これは、微細化した原子スイッチの場合にはイオン伝導だけでなく電子伝導が重要になることを示唆する。(3)第一原理シミュレーションを用いて、超イオン導電体Ag_2Se中でのイオン輸送およびアモルファスCu_x (As_2S_3)_<1-x>の電子状態の研究を行った。また、経験的モデル計算により、Ag_2O-B_2O_3系ガラスの熱力学的性質、AgI_<1-x>Cl_x中のイオン輸送現象、AB型二元化合物の結合性、液体Ag_<2+δ>Sにおける集団運動等を調べた。本年度は、1)ペロブスカイト型酸化物表面の分子吸着過程およびプロトン吸収機構、2)電荷誘起系における局所欠陥構造とイオン伝導の第一原理計算による解明、3)イオン伝導性ガラスにおけるイオン輸送・ガラス構造・結合性・ナノスケールの不均一性の3つの研究テーマに重点的に取り組み研究を推進した。1.SrTiO_3(001)面とSrCe_3(001)面を対象として、表面に露出したドーパント(ScやY)がプロトン吸収機構へ及ぼす影響を調べた。ドーパントはホストイオン(TiやCe)に比べ価数が小さいためプロトンがドーパント近傍に存在してもエネルギーの損が少ない。また、ドーパント近傍の酸素には電子が局在する傾向があるため内部で水素結合を形成することによるエネルギーの得が大きい。これらの二つの要因により、表面にドーパントが存在するとプロトンは内部に留まり易い傾向があることが分かった。

また、酸素欠陥の影響を調べ、表面直下の内部に酸素欠陥が存在した場合、プロトンが内部に拡散した方がエネルギー的に得な状況が形成されることを示した。また、気体/金属電極/酸化物の三相界面におけるプロトンの動的性質やInをドープしたSnP_2O_7中のプロトン拡散機構に関する予備的研究を遂行した。2.Ag/Ag_2S/Ag接合系のモデルを構築し構造を調べた。構造緩和後には隣接原子間距離が全て3.1Å未満となる鎖状構造の形成が見られた。この構造緩和によりフェルミ準位近傍で電子の透過率が顕著に増大することが分かった。1.気体/酸化物/金属三相界面における分子反応過程を調べるために、酸化物(SrTiO_3)と金属電極(Pt)の両方の表面を露出させた構造モデルを構築した。水素分子を導入して分子動力学シミュレーションを行うことにより、i)Pt表面上に達した水素分子は解離吸着すること、ii)Pt表面においてプロトンは安定サイトに留まるのではなく表面上を移動すること等が分かった。この成果は、燃料電池電極における効率的な分子吸着反応過程を考える上で重要である。2.InドープSnP_2O_7中でのプロトンの拡散機構に関して、従来考えられていたPO_4四面体内のO間を移動する経路では、プロトンがP近傍を通過する必要があるため、エネルギー障壁が0.70.9eVという大きな値になることが分かった。このような高いエネルギー障壁を持つ経路での拡散は実現していないと考えられる。これに対し、サイト間の距離は比較的長いがP近傍を経由せずに済むためエネルギー障壁(約0.45eV)の低い経路を見出した。この成果は、高いプロトン伝導度を持つ物質設計を行う上で極めて重要である。3.Ag/Ag_2S/Ag接合系の構造と電気特性に関し、i)Ag_2S層内の過剰Ag原子数を増すとともに銀原子の橋状構造が成長していくこと、ii)この橋状構造がバルク銀結晶中の最密充填面である(111)面に対応する正六角形型のAg原子構造をユニットとしていること、iii)バイアス電圧を印加すると電極間をつなぐAg架橋が完成したところで透過係数が大きく上昇することなどを解明した。これらの結果は、デバイス設計において有用な知見である。1.気体/金属電極/酸化物の三相界面における分子反応過程酸化物SrTiO_3と金属Pt電極の両方の表面が露出するように接触させた三相界面モデルを用いて第一原理分子動力学計算を行い、三相界面における分子反応機構を調べた。金属表面から酸化物側ヘプロトンが移動するためには酸化物表面上の余剰酸素が重要な役割を果たすことを明らかした。また、酸化物表面における多数の水分子の吸着過程を系統的に調べ、水分子の動的性質と酸化物表面との相互作用の関係を解明した。これらの成果は、燃料電池電極における効率的な分子吸着反応過程を考える上で重要である。2.金属-イオン伝導体接合系におけるイオン挙動および電圧印加効果の解析Ag/Ag_2S/Ag接合系のモデルに対して第一原理計算を行い、Ag_2S層内に化学量論比よりも過剰にAg原子を導入することによる構造および電気特性への影響を明らかにした。また、Pt/ZrO_2界面近傍のポテンシャルプロファイルを計算し、電子線ホログラフィによる観察結果を定性的に説明した。これらの成果は、原子スイッチのスイッチング機構を微視的に理解する上で極めて重要である。
ＲＯＳ生成酵素の網羅的解析に基づく植物の活性酸素シグナルネットワークの解明

植物は多くの種類(シロイヌナズナでは10種)の活性酸素種(ROS)生成酵素Rbohを持ち、積極的に生成したROSを形態形成・生体防御応答・環境ストレス応答など多様な局面においてシグナル分子として活用していることが明らかになりつつある。本酵素がCa2+の結合とリン酸化により相乗的に活性化されることを明らかにし、Ca2+-ROSシグナルネットワークモデルを提唱した。またAtRbohF, DのN末端制御領域と特異的に結合し、ROS生成活性を正負に制御する新規タンパク質を複数種発見し、機能解析を進めた。特にCa2+センサータンパク質CBL1/9とプロテインキナーゼCIPK26との複合体がCa2+依存的にAtRbohFの活性制御に関与することを発見した。AtRbohH, Jは、花粉に局在し、積極的ROS生成が生殖・受精の制御に重要な役割を持つことを見出した。他の分子種についても、個体における局在部位や、突然変異体を用いた生理機能や互換性の解析を進展させ、分子種間の機能分担や積極的なROS生成の生理的意義、時間的・空間的制御機構の全貌の解明への一歩となった。24年度が最終年度であるため、記入しない。植物は多種の活性酸素種(ROS)生成酵素Nox/Rbohを持ち、積極的に生成したROSを形態形成・生体防御応答・環境ストレス応答など多様な局面においてシグナル分子として活用していることが明らかになりつつある。AtRbohDまたはAtRbohFを発現させた細胞に,プロテインキナーゼ阻害剤を前処理すると,カルシウムイオンによるROS生成が抑制された.一方,カルシウムイオン結合モチーフにアミノ酸置換変異を導入し,カルシウムイオンによる活性化を阻害しても,野生型と同程度のリン酸化によるROS生成が観察された.すなわちAtRbohD,AtRbohFのカルシウムイオンによる活性化はリン酸化を必要とするが,リン酸化による活性化はカルシウムイオン結合を必要としないことが明らかとなった。こうした結果に基づいてAtRbohのリン酸化がROSとカルシウムイオンによるフィードバック制御の引き金として機能するとのシグナルネットワークモデルを提唱した。HEK293T細胞を用いた異種発現系により,全てのAtRbohのROS生成活性能と活性化制御機構を比較解析した。AtRboh間の互換性の検証を行った。具体的には,根毛の先端成長に関わるAtRbohC遺伝子の機能欠損変異体に,根毛で発現していないAtRboh遺伝子を異所発現させ,atrbohC突然変異体の表現型を相補できるかどうかを調べた。またAtRbohF,DのN末端制御領域と特異的に結合し、ROS生成活性を正負に制御する新規タンパク質を複数種発見し、機能解析を進めた。AtRbohH,Jは、花粉に局在し、積極的ROS生成が生殖・受精の制御に重要な役割を持つことを発見した。他の分子種についても、個体における局在部位や、突然変異体を用いた生理機能や互換性の解析を進めた。遺伝学的解析、異種発現系を用いた解析の双方共に、概ね順調に進展している。AtRbohF,DのN末端制御領域と特異的に結合し、ROS生成活性を正負に制御する新規タンパク質の機能を解明する。花粉に局在し、積極的ROS生成が生殖・受精の制御に重要な役割を持つAtRbohH,Jは、の機能を解明する。他の分子種についても、個体における局在部位や、突然変異体を用いた生理機能や互換性の解析を進め、分子種間の機能分担や積極的なROS生成の生理的意義、時間的・空間的制御機構の全貌の解明を進める。
運動時の循環調節に対する中枢および末梢入力の役割

運動時の循環調節には中枢からの調節と末梢の感覚受容器からの反射性入力が関係するが、両者の責任的な役割は明らかとはなっていない。本研究では、遠心性交感神経活動を針電極を用いてヒト覚醒下の末梢神経幹から直接記録し、運動時の循環調節に対する両者の役割を明らかにしようとした。1)等尺性筋収縮の際には筋交感神経活動は運動開始に遅れて上昇し、運動後阻血時には高い活動が持続した。これは活動筋からの反射による亢進と考えられる。この反応性は活動筋群で異なることが確かめられた。運動中枢からの下降性神経活動が最大となる随意最大努力運動の場合も筋交感神経活動は運動開始に遅れ、一定張力発揮の場合と同様の反応であった。2)数分間では筋交感神経活動が高まらない軽負荷(最大酸素摂取量40%)運動を30分持続し、中枢および末梢入力に対する運動時間の影響を検討した。運動開始20分以後筋交感神経活動が高まった。しかし、中枢指令の指標となる筋放電には変化がみられなかった。同時に測定した鼓膜温が筋交感神経活動に先行して上昇したことから、体温上昇にともなう内部環境の変化が筋交感神経活動亢進の原因の一つと考えられる。3)段階的な負荷増加運動では、心電図R-R間隔変動の周波数解析から推定した心交感神経と筋交感神経活動がともに運動強度に比例して高まった。したがって、運動時の心拍数上昇と骨格筋血管を支配する交感神経活動の増加の一部には共通の入力が関係する可能性が明らかとなった。本研究から、運動時の循環調節に対して中枢より末梢入力が大きい役割を果たす可能性が示唆され、さらにこの入力は、運動強度、活動筋群、運動時間で異なることが明らかとなった。平成6年度は主として運動時の循環調節に対する末梢入力がどのような因子で修飾されるか検討を加えた。1)末梢入力に対する活動筋群(筋線維タイプ)の修飾運動時の昇圧反応には活動筋化学受容器からの求心性入力が重要な働きを行なっているが、この入力は骨格筋群、特に筋線維タイプによって異なる可能性がある。この確認を目的として、健康な成人12名を対象に筋線維組成の異なる3筋群、すなわちヒラメ筋、前頚骨筋および前腕筋群の静的収縮時の血圧および筋交感神経(血管運動神経)反応を解析した。随意最大筋力の20、33、50%張力を2分間とそれに続く2分間の動脈阻血では、遅筋線維割合の高いヒラメ筋の昇圧および筋交感神経反応は他に比べて有意に低値を示し、末梢入力の大きさが筋線維タイプで異なることが示された。これが筋化学受容器感受性の違いか、あるいは筋酸化代謝能差が原因であるかについての結論は今後の課題である。2)長時間運動時の交感神経活動短時間低強度自転車運動では血圧上昇はみられるが筋交感神経活動亢進はみられない。長時間運動においてこの現象が観察されるか否かについて30分間の低強度自転車運動時(最大酸素摂取量の40%強度)の筋交感神経反応の解析を行なった。筋交感神経活動は運動開始10分から増加し安静値を越えた。しかし、血中乳酸濃度はむしろ安静値より低下傾向を示した。この結果は長時間低強度運動にともなう筋交感神経亢進は活動筋代謝受容器反射によるというより他の原因が考えられた。同時に測定した鼓膜温の上昇が筋交感神経活動と同様に運動開始後10分頃より上昇したことから、運動にともなう体温上昇が筋交感神経活動上昇に対しなんらかの影響を与えたと推察された。

運動時の適切な循環応答に対して中枢および末梢入力は運動場面毎にそれぞれ責任的な役割を果たす。本年度は運動時間の影響と随意努力の影響について検討した。短時間では筋交感神経活動が増加しない最大酸素摂取量の40%負荷自転車運動を30分間持続させた際の筋交感神経活動、心拍、血圧、血中乳酸、鼓膜温、活動筋表面筋電図を観察した。心拍数、血圧は運動時には有意に上昇し、心拍数は運動終了までわずかに増加したが、平均血圧は運動の後半では低下した。筋交感神経活動および鼓膜温は運動開始15分以後有意に上昇した。運動時の血中乳酸濃度は変化しなかった。本結果から、運動時の循環調節に重要な働きをする筋交感神経活動は運動時間の延長にともない高まることが明らかとなり、これには、圧受容器や体温上昇などにともなう末梢からの入力が大きく関与し、中枢からの入力は小さいことが明らかとなった。随意的な運動努力の異なる最大努力と一定張力発揮運動を行わせた際の筋交感神経活動、血圧、心拍の変化を比較検討した。いずれも2分間の運動とした。心拍数は最大努力運動では運動開始後急峻な上昇を示したが一定張力発揮では上昇は緩慢であった。しかし、筋交感神経活動、血圧は運動開始に遅れて増加し、随意的な運動努力による差は認められなかった。したがって、運動開始期の筋交感神経活動に対する中枢指令の影響は小さいことが示唆された。運動時の循環調節には反射性入力が中枢性入力より大きな役割を果たすと考えられた。
ウイルス感染のRNA応答

H20年度は以下の2点についてそれぞれ成果を得た。以下に列記する。H19年度は以下の2点についてそれぞれ成果を得た。以下に列記する。DI RNAの宿主認識機構の解析:麻疹ウイルスのDI RNAはRIG-I/MDA5をレセプターとしてIFN誘導を行うことが判明したが、これ以外の配列で他のRNA認識パターン認識レセプター(TLR3,TLR7,TLR8,RIG-I,MDA5,PKR,dicer-siRNA),を活性化しうるかを検討している。IPS-1(MAVS)KOマウスを用意し、CD46/CD150 TGマウス(はしかに罹るマウス)と交配してtriple mutantを作成する。CD46+/CD150+1MAVS-のマウスにED株(DIRNAを含む)を感染させてほかのレセプターが関与するかを解析する。MAVS経路以外のDI RNA認識経路が想定できればこれを確定する。現在マウスを用意できたところである。以下に列記する。
神経系の発生、発達、再生過程におけるGABAシグナルの変化

GABA伝達に関与する様々な分子の発現・局在を解析し、GABAの神経系の発生・再生・可塑性への関与を解析した。その結果、次の3つのことが明らかになった。多くの領域では、GABAの興奮作用を介した形態形成への関与があるが、最も原始的な領域である脊髄の前角ではほとんど無い。末梢運動神経線維の損傷においては、再生過程でGABAが興奮性に作用し、再伸長を促す。三叉神経系の領域(脳幹、大脳皮質)ではGABAシナプスの形成と抑制作用の開始が臨界期の終了と関連していた。GABAシグナルの神経糸の発生及び再生への関与を明らかにする目的で、2つ方法でアプローチを行った。1つは、胎児マウスの脊髄における、GABA伝達機構の発達変化である。脊髄は、中枢神経系の中で最も神経管の形態を保った器官であり、GABA伝達機構の発生のもっとも基本形を明らかにすることが出来る。中心管周囲で細胞分裂サイクルを脱した細胞が外側から貯まっていくが、最初に分裂を終了した細胞は発生10日目にはKCC2を発現する。同時に、微量のVGATを発現している。しかし、その後にGABAを含有する細胞が多数出現するがKCC2及びGABAシナプスのマーカーとなるVGATの発現は2日程度遅れる。この現象は、大脳皮質の場合の分子層および皮質板と同様の経過であり、灰白質においては、シナプス外に放出されたGABAが興奮性に作用して、突起伸展、神経回路形成などに関与すると考えられた。また、当初はGABAニューロンばかりであるが、35日遅れてグリシンニューロンが発生することから、GABAニューロンからグリシンニューロンへの変換が起こっている可能性が示唆された。2つ目は、末梢神経系を用いた神経再生機構の解析である。舌下神経の切断モデルを用いて研究を行っている。同時に、脊髄神経においても実験を開始した。軸索切断を行うと、GABA伝達に関与する分子の発現・局在にほとんど変化を生じない。しかしながら、GABA機能の興奮性/抑制性を決定するKCC2の発現量が切断側で大幅に減少していた。GABA伝達機構は研究代表者のこれまでの研究により、複雑なステップを経て形成されることが解っているが、神経系の再生過程においては、それを繰り返すのではなく、GABA伝達の大枠はそのままで、KCC2という分子の発現を減弱させ、GABAの作用が抑制性から興奮性に変化することにより突起伸展が再開されていることが明らかになった。脊髄を中心として、発生、再生過程で神経回路の変化、GABAシグナルの変化を解析した。1.脊髄におけるGABAシグナルの発達変化(論文執筆中)GABAニューロンは胎齢11日目から出現し、12日目以降灰白質全体に分布し、前角領域では15日以降、後角では生後急激にシナプス形成が加速する。さらに、胎齢11日目以降、辺縁層(将来の白質)にGABA線維とシナプスを認めた。また、前角においては11日目以降、後角においては17日目以降、KCC2が発現し、GABAが抑制性に作用することが明らかになった。このことから、前角のニューロンは、最初は辺縁層から、15日以降灰白質からGABA入力をうけ、常に強い抑制を受け続けることが明らかになった。2.脊髄横断標本における変化中位胸髄レベルで脊髄を完全横断し、腰髄レベルのGABAシグナルの変化を解析した。その結果、抑制性回路に大きな変化は見られなかったが、後角におけるKCC2に減少がみられ、GABAが興奮性に働いて何らかの作用をしている可能性が示唆された。今後詳細は検討していく予定である。3.純運動性である舌下神経再生過程におけるGABAシグナルの変化(論文執筆中)舌下神経を切断後、直ぐに縫合し、再生過程における舌下神経核におけるGABAシグナルを解析した。シナプス構築、シナプス関連タンパク質の発現に大きな変化は認められなかった。しかし、伝達物質であるアセチルコリンの合成酵素の消失、KCC2の減少が確認された。そして、軸索の再伸展にともなってアセチルコリン合成酵素は速やかに再発現し、KCC2は徐々に増加し再生が完了する時に元のレベルに達した。このことから、軸索切断にともなうある種のシグナルに反応して、GABAは興奮性作用に変化し、再伸展に働くことが明らかになった。4.大脳皮質発達過程におけるGABAシグナルの変化(論文印刷中)大脳皮質におけるGABAシグナルの変化を解析し、論文に纏めた。神経系の発生、再生及び可塑性へのGABAシグナルの関与を解析した。1.脊髄発生への関与脊髄におけるGABAシグナルの発達変化を引き続き解析した。その結果、脊髄前角は後角、大脳・小脳とは異なる特徴的な発達変化をすることが明らかとなった。

1)GABAは常に抑制性に作用する。2)前角のGABAニューロンは当初投射ニューロンであり、軸索は辺縁層(白質)に伸びる。シナプスは最初に辺縁層内で形成され、漸次灰白質内に広がる。そして、最終的に白質の軸索は消失する。3)シナプス形成とトランスポーターの局在が時間的空間的に一致せず、GABA排出機構の形成が遅れる。以上の事から、脊髄前角形成へのGABAシグナルの関与は少ないと考えられた。2.神経再生への関与舌下神経を切断・縫合後のGABAシグナルの変化を解析した。1)一過性にアセチルコリンの合成が消失し、KCC2の発現が著しく低下する。軸索が再到達する14日目以降に再び上昇し、28日目で回復するその他の要素に大きな変化は生じなかった。2)電子顕微鏡観察で、抑制性シナプスの解離が見られた。以上の事から、神経損傷後、シナプスの解離等が誘因になってGABAシグナルは幼弱期に逆戻りし、GABAは軸索の再伸長を助ける事が明らかになった。3.可塑性への関与末梢器官(髭領域)からの入力変動により形態的に可塑的な変化を生じる大脳皮質・脳幹三叉神経核におけるGABAシグナルの発達変化を解析した。1)大脳皮質では、臨界期が終了する時期とGABAシナプスの形成・GABAによる抑制開始の時期が一致したことから、可塑性維持へのGABAシグナルの関与が示唆された。2)三叉神経核における臨界期終了時期を改めて検討したところ、従来の説より遅くまで可塑性が残る事が明らかになった。GABAの作用が抑制性に変化する時期は可塑性の消失より早く、今後のさらなる検討が必要であると考えられた。
ファージライブラリーを用いたIL-6阻害ヒト抗体および低分子癌抑制分子の開発

サイトカインは腫瘍細胞の増殖因子であり、その機能阻害による癌の治療が期待される。抗TNFα抗体や抗IL-6受容体抗体を用いた治療はこのような知見から非常に有効な治療手段といえる。しかし、これらの抗体は高分子であるため投与方法に制限が生じる。そこで、我々はより利便性の高い阻害剤の開発を目指している。まず、ヒト抗体を用いたサイトカイン阻害剤としてsingle chain fragment variant(scFv:H鎖とL鎖の可変部のみの遺伝子を結合させた異型抗体)を導入した抗体ファージライブラリーを用いてIL-6に結合するscFvの発現クローンを得る方法を確立した。これらのscFvからIL-6依存性細胞増殖抑制能を持つクローンを選別した。つぎに無差別配列した7アミノ酸より成るペプチドを表現したM13ファージライブラリーを用いてリコンビナントIL-6をコートしたプレートにまき、IL-6結合ファージクローンを得た。IL-6特異結合クローンを選択するため、IL-6、ヒトIg、ヒトアルブミン、BSA、またはゼラチンをコートしたディッシュを用いて、得られた18クローンを反応させ、ビオチン化抗M13抗体にて反応させた。その結果、IL-6に特異的に結合するクローンを3-5種得、さらに数を増やすため2-3回同法を行った。その後IL-6依存増殖する細胞の増殖阻害を行い数種のIL-6増殖抑制クローンを得た。今後IL-6の特異性、あるいはペプチドによる増殖抑制を検討する。
パーソナリティの生涯発達に関する総合的研究

本研究は,パーソナリティが適応に及ぼす影響について詳細に検討することを通じて,パーソナリティそのものの発達の意味を明らかにしようと試みるものである。そのため,第1にパーソナリティと適応との関連に対する年齢の調整効果,第2にパーソナリティと適応との関連に対する地域の調整効果,そして第3にパーソナリティや適応指標の時代変化について検討することを目的としている。2年目である平成30年度は,特にメタ分析による検討を中心に行った。小塩・茂垣・岡田・並川・脇田(2018)では,自尊感情の時代変化を時間横断的メタ分析で検討し,これまでに確認されている自尊感情の調査年に伴う低下を引き続き確認した。またこれまでに情報収集を行ってきた,YG性格検査の時間横断的メタ分析についても,本年度から分析を開始した。YG性格検査の12尺度それぞれについて分析を行うことで,1950年代後半から2010年代前半までの日本におけるパーソナリティの時代変化が検討可能な状態になっている。このデータに関しては,次年度も引き続き分析を行い,発表及び論文化を目指す予定である。加えて,貧乏ゆすりと爪噛みという特殊な行動に関して,パーソナリティの影響と年齢の調整効果について検討が行われ,論文化がなされた(Oshio, 2018)。これらの特殊な常習性のある行動に対しては,特に日本における社会的な圧力があり,そのことがパーソナリティとの関連にも反映していることが推測された。パーソナリティの年齢変化および時代変化については,これまで順調に分析が行われ,学会発表および論文化がなされている。今後も研究計画に従って研究を遂行し,結果を順次公表していく予定である。今後においても,これまでの研究を引き続き発展させる方向で研究を推進する。平成31年度は本研究課題の最終年度であり,これまでに蓄積されたデータを順次公表していく予定である。時間横断的メタ分析のデータは十分に蓄積されており,さらに分析を進め公表の準備を行う。またインターネット調査によって得られたデータセットも有しており,幅広い年齢を射程に入れたパーソナリティの発達の様相についても検討可能な状況にある。Oshio (2017, ARP)では,Big Fiveパーソナリティと自尊感情との関連に対して,年齢の調整効果を検討した。1515名の日本人成人を対象にした調査データを分析した。階層的重回帰分析によって,次のことを明らかにした。全年齢において自尊感情に対し神経症傾向は負,外向性,開放性,協調性,勤勉性は正の有意な影響を示した。また神経症傾向と勤勉性については自尊感情に対する年齢との交互作用効果が有意であり,年齢がより若い者のほうが年長の者よりも自尊感情と神経症傾向,勤勉性の結びつきが強かった。この結果は,年齢によってパーソナリティの適応的な側面が異なる可能性を示している。またOshio, Taku, Hirano, & Saeed (2018)では,レジリエンスとBig Fiveパーソナリティの関連についてメタ分析を行った。論文データベースを検索し30研究を分析に用いた。レジリエンスとの母相関係数は,神経症傾向で-.46,外向性で.42,開放性で.34,協調性で.31,勤勉性で.42であった。また,心理的レジリエンスとエゴ・レジリエンスの結果を分類したところ,神経症傾向と開放性においてエゴ・レジリエンスのほうが心理的レジリエンスよりも関連が強い様子が示された。これらの検討は,パーソナリティと適応の基礎的な知見を提供するものであると考えられる。当該研究課題の研究成果については順調に公開されており,研究知見も順調に蓄積されている。特にパーソナリティと適応に関する研究知見および年齢を伴う調整効果については,研究成果も公表されている。今後は,地域の調整効果や時代変化についてさらに研究を蓄積し,順次公表する予定である。

パーソナリティの年齢変化および時代変化については,これまで順調に分析が行われ,学会発表および論文化がなされている。今後も研究計画に従って研究を遂行し,結果を順次公表していく予定である。今後においても,これまでの研究を引き続き発展させる方向で研究を推進する。平成30年度はweb調査を実施するとともに,時間横断的メタ分析に必要な資料を継続的に収集する予定である。また並行してこれまでに収集したデータを学会発表や論文として公表する準備をすすめる。また,得られた研究知見を理論的に統合する試みも始め,最終的な研究知見へとつなげる。平成31年度は本研究課題の最終年度であり,これまでに蓄積されたデータを順次公表していく予定である。時間横断的メタ分析のデータは十分に蓄積されており,さらに分析を進め公表の準備を行う。またインターネット調査によって得られたデータセットも有しており,幅広い年齢を射程に入れたパーソナリティの発達の様相についても検討可能な状況にある。研究代表者が特別研究期間中であり長期海外滞在をしていたことから必要最小限の使用にとどまっていたことから生じた。次年度使用額は研究計画に基づき,調査委託を通じてより効果的な調査を行うための経費として使用する予定である。調査が年度末となったことから,端数を次年度に繰り越すこととなった。次年度において有効に使用する予定である。