hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心保護におけるアデノシン産生酵素リン酸化・活性化の分子メカニズムとその臨床的意義

protcin kinase C活性化学が関与すること、4)α_1アドレナリン受容体遮断剤・protcin kinaseが消失することを見出した。さらに現在、急性心筋梗塞症例においてアデノシンの前駆体であるATPを冠注・静注して、梗塞サイズが縮小するか否かを大規模試験にて検討し、現時点で有意差はないもののATP冠注にて良好な改善を得つつある。また分子発現ラットを作製注であり、現在ES細胞が完成し、あと2カ月にて過剰発現マウスが完成予定である。かかるラットを用い、虚血・再灌流にて心保護作用が生じるか否かを検討すればアデノシン虚血耐性の関係が明らかになるものと期待される。当該研究者の過去の検討により、カテコラミンα1受容体刺激により、Protein Kinase C活性化を介して、アデノシン産生酵素(ecto-5'-Nucleotidase)が活性化されることが見出されたことから、その知見を発展させるべく、1)アデノシン産生酵素が、アデノシン産生増加を介して心筋保護的に作用するのか、2)如何なる因子がアデノシン産生酵素誘導・活性化を惹起するのか、3)サイトカインやカテコラミン等で誘導活性化されたアデノシン産生酵素は心保護的に作用するのか、の3点から検討した。まず1)は、我々が行ったイヌ心筋梗塞モデルにて、心筋局所にアデノシンの前駆物質ATPを投与すると、すばやくアデノシンに代謝され、心筋梗塞サイズを縮小することが明らかとなった。また、今回アデノシン産生酵素の心筋過剰発現トランスジェニックマウスの作成に成功し、現在それを用いたアデノシン産生酵素の心筋保護作用についての分子生物学的検証を進めている。また、最終目標の一つである臨床での投与による比較研究を、COATstudyとして進行中で、その中間成績において有効である旨報告を行った。次に2)は、AICAriboside、Na/H交換チャンネル阻害剤、ATP依存性Kチャンネル開口剤の投与で各々心筋でのアデノシン産生酵素が活性化されることを見出し、実際にイヌ心筋梗塞モデルでそれらの投与が心筋梗塞サイズを縮小することを報告した。更に3)は、上記の知見から間接的に証明された形だが、さらに直接的検討を加え、イヌ心筋梗塞・イヌ短時間虚血後スタニングモデルにて各々、ニコチン前投与によるニコチン感受性カテコラミン受容体刺激によって、心筋のα1受容体刺激・アデノシン産生酵素活性化・及び局所のアデノシンの増加を介して心筋保護作用(梗塞サイズ縮小効果及び心筋収縮回復効果)を発揮すること報告した(投稿中)。以上より、アデノシン産生酵素-アデノシン系の心筋保護を中心とした基礎・臨床的知見が更に集積し、臨床応用への礎を更に強固としたと考えられる。
相対論Dirac法で探る物理化学現象―PT対称性の破れ・同位体効果・希土類発光

本研究では、4成分相対論的量子化学の手法を用いて、3つの物理化学的現象の解明を行うことを主題としていた。1,2年めに関しては主に同位体の核の体積効果について発展させたので、最終年度である当該年度においては、PT対称性破れの証拠となる、電子電気双極子モーメント(EDM)探査のための相対論的電子状態理論の開発に力を注いだ。分子を用いた電子EDMの実験的な探査は、申請当初に比べても、この1,2年で大きく注目を浴びており、日本においても3件の研究グループ(東大・東北大、京大、富山大)が測定を計画している。こうした実験の円滑な遂行のためには、相対論的な電子状態理論からしか得ることのできない、分子の有効電場の値を計算する必要がある。分子においてこれまでは近似が多く含まれた有効電場の計算値しか報告されていなかったが、本研究ではDirac-Coulomb演算子を用いて、Hartree-Fock法における有効電場の計算を行った。YbF,BaF,HgF,PbF,YbSr^+,YbBa^+,YbRb, YbCsの分子について過去計算との比較を行い、理論やプログラムの妥当性について議論を行った。フッ化物はアルカリアルカリ土類類で形成される分子よりも大きな有効電場を生じた。同じフッ化物で比較すると、重たい原子を含むほど有効電場が増加することが確認できた。本研究内容を、The 5th Asian Pacific Conference of The oretical&Computational Chemistry(APCTCC)においてポスター発表を行ったところ、優秀ポスター賞を受賞した。また分子を用いた電子EDM測定の実験グループでのワークショップなどでも多く依頼を受けて発表しており、具体的に実験研究者との議論を進めることで、実験研究者の研究促進に貢献した。私は本研究課題で、相対論的な量子化学の応用研究として、3つのテーマ、PT対称性の破れ・同位体効果・希土類発光を掲げている。PT対称性破れを観測する手法として、分子の電気双極子モーメントの低温精密測定がある。この観測の候補となる分子にYbLiがあげられているが、まず実験としては、光会合によるYbLi基底状態の分子合成を行わなくてはならない。そこで、YbLiの光会合実験の情報提供のために電子状態計算(基底・励起状態に関するポテンシャル曲線の記述、遷移双極子モーメント)を行い、現在Journal of Chemical Physics誌に投稿中である。同位体効果については、日本地球化学会をはじめ、さまざまな関連分野の学会で、核の同位体効果が理論的に取り扱えることを発表した。同位体分別における配位子効果の研究を行い、現在Journal of Chemical Physics誌に投稿中である。また同位体効果に関する2008年の前論文に対して、データに間違いがあったため、その修正報を出した。さらに、京都大学原子炉の藤井俊行准教授を主著者として、亜鉛やニッケルなどの元素の核の体積効果について研究を行っている。私はその中で、主に理論計算を担当している。亜鉛の同位体効果についてはJournal of Physical Chemistry A誌に2本の論文が掲載された。パラジウムや鉛については現在論文を投稿中である。ニッケルについては、地球化学的に重要な元素であり、地球化学の雑誌に投稿するため、現在論文準備中である。希土類発光については、先に開発されている電子状態理論として、足立らのDV-Xα法や、SeijoらのAIMP法があげられる。そこで、本年はDV-Xα研究会の年会に参加し、自分の行ってきた相対論的な多参照電子相関理論について招待講演者として発表し、DV-Xα法の開発者らと意見を交換した。また国際学会ICQC2009に参加した際には、Seijo、Barandiaranらと直接議論して、希土類発光の電子状態計算に対して、どのような研究が実験的に期待されているのか、私の方法論の妥当性、実現可能性について議論を行った。本年度は申請課題のうち、同位体の核の体積効果とPT対称性破れに関して進展があった。同位体分別の新しい原理である核の体積効果について、これまで原子モデルや簡単な分子の量子化学計算による解明を行ってきた。本年度は特に、反応物としてより現実に即した分子を扱い、ウランの錯体モデルによるウラン四価-六価の酸化還元反応に関する論文をJournal of Chemical Physics誌に発表した。またパラジウム、鉛、ニッケルの同位体分別の実験研究の論文に、共同研究者として核の体積効果の影響を理論計算から見積もり議論を加え、放射化学や地球化学の論文誌に3本の論文が掲載された。学会発表ではウランの同位体分離について、二つの原子力分野の国際会議で口頭発表が採択され、日本化学会春季大会のアジア国際シンポジウムの招待講演に推薦された。PT対称性破れの直接的証拠となる電子EDMの探査について、EDMの理論家として著名であり共同研究者でもあるDas教授を日本に招いて、具体的にプログラムや理論をどう構築していくかについて、議論を深めた。またPT対称性破れ以外にも、大統一理論など素粒子物理のための分子を対象とした低温物理学の研究が盛んであることを知り、量子化学による分子の電子状態計算の研究が大切であるということで、多数の実験研究者に情報提供できるよう努めた。京都大学で現在遂行されようとしているYbLi低温分子の光会合実験に関しては、相対論を考慮した基底・励起状態のポテンシャル曲線を描き、スピン軌道相互作用を考慮した遷移双極子モーメントや分光学的定数を、Journal of Chemical Physics誌に発表した。

さらに富山大、情報通信機構の実験・理論の研究者らの目指している陽子・電子質量比の時間変化の観測のために、CaH^+などのアルカリ水素イオンの電子状態や振動状態の理論計算を行い、2本の論文がJournal of Physics B誌に掲載された。国際会議Pacifichem2010で、冷却分子の実験のための理論研究に関して口頭発表が採択された。本研究では、4成分相対論的量子化学の手法を用いて、3つの物理化学的現象の解明を行うことを主題としていた。1,2年めに関しては主に同位体の核の体積効果について発展させたので、最終年度である当該年度においては、PT対称性破れの証拠となる、電子電気双極子モーメント(EDM)探査のための相対論的電子状態理論の開発に力を注いだ。分子を用いた電子EDMの実験的な探査は、申請当初に比べても、この1,2年で大きく注目を浴びており、日本においても3件の研究グループ(東大・東北大、京大、富山大)が測定を計画している。こうした実験の円滑な遂行のためには、相対論的な電子状態理論からしか得ることのできない、分子の有効電場の値を計算する必要がある。分子においてこれまでは近似が多く含まれた有効電場の計算値しか報告されていなかったが、本研究ではDirac-Coulomb演算子を用いて、Hartree-Fock法における有効電場の計算を行った。YbF,BaF,HgF,PbF,YbSr^+,YbBa^+,YbRb, YbCsの分子について過去計算との比較を行い、理論やプログラムの妥当性について議論を行った。フッ化物はアルカリアルカリ土類類で形成される分子よりも大きな有効電場を生じた。同じフッ化物で比較すると、重たい原子を含むほど有効電場が増加することが確認できた。本研究内容を、The 5th Asian Pacific Conference of The oretical&Computational Chemistry(APCTCC)においてポスター発表を行ったところ、優秀ポスター賞を受賞した。また分子を用いた電子EDM測定の実験グループでのワークショップなどでも多く依頼を受けて発表しており、具体的に実験研究者との議論を進めることで、実験研究者の研究促進に貢献した。
アロ移植組織の拒絶反応抑制因子の研究

免疫系の中心をなすT細胞の分化やクローン選択そして免疫応答に関しては未解決の問題が多くあるが、その異常に基づく自己免疫疾患、あるいは免疫寛容を必要とする移植免疫の人為的制御は極めて興味ある課題である。特に、臓器移植が医療として定着するにはより安全で、特異的しかも異なるメカニズムを有する免疫抑制剤の開発が急務である。本研究では、まず新しい作用メカニズムを有するアロ移植組織拒絶抑制因子の開発を目的としてマウス混合リンパ球反応(MLR)抑制作用を指標に好熱菌産物及び成分につきスクリーニングを行った。その結果、偏性好熱菌Bacillus stearothermophilius UK-563株の自己消化物デブリのエタノール抽出物に活性を見い出し、さらに作用本体を含む脂質成分Fr.5-Bを分離した。Fr.5-BはConAやLPS刺激による非特異的なリンパ球増殖反応は抑制せず、抗原提示細胞存在下で始めて作用を示した。このものは細胞傷害性T細胞の発現に対しても抑制作用を示し、毒性は示さなかった。さらに、MLR開始48時間後にサンプルを加えてもMLR開始と同時に加えた場合と同様に反応を抑制した。またインターフェロンγによるマクロファージMHCクラスII(Ia)抗原の発現に対して抑制を示した。NMR,GC-MS等による化学構造解析の結果、Fr.5-Bは1,3-diacylglycerolsを主成分とし、脂肪酸は主として炭素数15-17のイソおよびアンテイソ飽和脂肪酸からなることを見い出した。そこで、1,3-di-14-methylpentadecanoylglcerolを合成し、関連脂質と共に種々の生物活性をみた結果、このものがオートMLRを抑制することをおよびサプレッサーT細胞の誘導を促進することを認めた。サプレッサーT細胞の誘導を促進する免疫系作用物質は極めて少なく、免疫応答の人為的制御への応用が期待される。特に、臓器移植が医療として定着するにはより安全で、特異的しかも異なるメカニズムを有するの免疫抑制剤の開発が急務である。本研究では、まず新しい作用メカニズムを有するアロ移植組織拒絶抑制因子の開発を目的としてマウス混合リンパ球反応(mixed lymphocyte reaction,MLR)抑制作用を指標に好熱菌産物及び成分につきスクリーニングを行なった。MLRはresponderとしてC57/BL(主要組織適合遺伝子複合体[MHC]抗原;H-2^b)、stimulatorとしてBALB/C(MHC;H-2^d)を用いた。その結果、変性好熱菌Bacillus stearothermophilus UK-563株の自己消化物テブリのエタノール抽出物に活性を見い出し、塩化メチレン/水分配、シリカゲルカラムクロマトグラフィー、順相HPLCにより作用本体を含む脂質成分Fr.5-Bを分離した。Fr.5-BはCon AやLPS刺激による非特異的なリンパ球増殖反応は抑制せず、抗原特異的であった。さらにMLR開始48時間後にサンプルを加えても、MLR開始と同時に加えた場合と同様に反応を抑制した。またインターフェロンγによるマクロファージMHCクラスII(la)抗原の発現に対して抑制を示した。このように、Fr.5-Bはマイトーゲン刺激によるリンパ球増殖、MLRに対する作用時間およびla抗原発現においてシクロスポリンAとは全く異なる作用メカニズムを示した。現在のところFr.5-Bの作用点として抗原提示細胞のla

抗原発現が強く示唆されるが、詳細はについてはさらに検討を加えなければならない。免疫系の中心をなすT細胞の分化やクローン選択そして免疫応答に関しては未解決の問題が多くあるが、その異常に基づく自己免疫疾患、あるいは免疫寛容を必要とする移植免疫の人為的制御は極めて興味ある課題である。本研究では、まず新しい作用メカニズムを有するアロ移植組織拒絶抑制因子の開発を目的としてマウス混合リンパ球反応(MLR)抑制作用を指標に好熱菌抽出物につきスクリーニングを行なった。その結果、偏性好熱菌Bacillus stearothermophilus UK-563に活性を見い出し、活性画分Fr.5-Bを分離した。Fr.5-BはCマイトーゲン刺激によるリンパ球増殖反応は抑制しなかった。このものは細胞傷害性T細胞の発現に対しても抑制作用を示し、さらにMLR開始48時間後にサンプルを加えても、MLR開始と同時に加えた場合と同様に反応を抑制した。またインターフェロンγによるマクロファージMHCクラスII(Ia)抗原の発現に対して抑制を示した。NMR,GC-MS等による化学構造解析の結果、Fr.5-Bは1,3-diacyl-glyceridesを主成分とし,脂胞酸は主として炭素数15-17のイソ及びアンテイソ飽和脂胞酸からなることを見い出した。そこで、1,3-di-14-methylpentadecanoylglycerolを合成し、関連脂質と共に種々の生物活性をみた結果、このものがオートMLRを抑制すること及びサプレッサーT細胞の誘導を促進することを認めた。このように、好熱菌脂質成分が免疫応答に対して多彩な作用を及ぼすことを認めた。また、サプレッサーT細胞の誘導を促進する免疫系作用物質は極めて少なく、免疫応答の人為的制御への応用が期待される。
N-メチルピロール-N-メチルイミダゾールの合成と評価

ネトロプシンやディスタマイシンといった抗生物質はDNAに結合する。これらはN-メチルピロールという化合物のユニットを有しており、このユニットはアデニン、チミン、シトシンといった核酸塩基との間で水素結合を形成してそれらを認識する。これを参考にしながらグアニンを認識する別のユニットであるN-メチルイミダゾールを組み込んだ化合物、総称してN-メチルピロール-N-メチルイミダゾール(PI)ポリアミドが開発された。これは人工分子であるにもかかわらずDNAに対するその結合能並びに配列認識能は転写因子に匹敵するという興味深い性質を有する。PIポリアミドをDNAアルキル化剤と結合させることでDNAの配列を認識しながら狙った配列をアルキル化するコンジュゲートが合成される。今年度はより生物学的な実験手法に重点を置いて研究を進めた。まずは認識するDNAの配列が異なる4つのコンジュゲートを合成した。そしてゲル電気泳動によりコンジュゲートの配列特異性を評価し、細胞毒性アッセイにより既存の抗がん剤に匹敵する高い毒性を確認した。およそ2万5千のヒトの全遺伝子に対しするDNAマイクロアレイ実験による遺伝子発現パターンの解析からは、発現減少側の遺伝子はPIポリアミド配列の差を反映しており、発現上昇側の遺伝子は共通のアルキル化剤部位の影響を受けていることが示唆された。続く抗腫瘍効果の評価ではヌードマウスにヒトのがん細胞を移植し、アルキル化剤PIポリアミドコンジュゲートのリポソーム溶液を調製し静脈投与を行った。その結果、わずかではあるものの、あるコンジュゲートと細胞株の組み合わせにおいては抗腫瘍効果が現れることを確認した。同一の化合物群を用いて化学から生物までにわたる一連の実験を行った論文はこれまでになく、今後のアルキル化剤PIポリアミドコンジュゲートの応用に際して有用な知見となるものである。N-メチルピロール-N-メチルイミダゾール(PI)ポリアミドはDNAの配列を認識できる小分子である。申請者はそれをDNAアルキル化剤の一部に結合させた化合物を合成し、その機能評価を行っている。アルキル化剤の一部は抗がん剤としても臨床的に用いられているが、正常細胞をも攻撃してしまうため副作用の問題を抱えている。標的とするDNA配列に基づいて設計したアルキル化PIポリアミドが実際に、狙った配列でしかアルキル化を引き起こさない、そして狙った配列で確実にアルキル化を引きおこすのであれば、がん細胞特有の遺伝子配列を狙ったり、がん細胞で特に多く発現している遺伝子を狙ったりすることでそうした副作用を軽減することが期待できる。まずは数百塩基対のDNAを用いて配列特異的にアルキル化が行われているかを確認し、ヒトのがん由来の培養細胞に対する毒性を調べた。PIポリアミドなしのアルキル化剤と比べて毒性は下がっていた。次にヒトの腫瘍を移植したヌードマウスにPIポリアミドアルキル化剤を投与して、腫瘍の大きさがどう変化するかを調べた。また、DNAマイクロアレイとよばれる遺伝子発現の解析手法によって、遺伝子中に含まれるPIポリアミドの標的DNA配列数と、その遺伝子の発現にどのような関係が見られるかを解析した。これらの結果については現在、論文として投稿するべく話を組み立てているところである。こうした解析の中でPIポリアミドの有用性ならびに課題が浮かび上がって来るだろう。そしてこれらの研究は次にどのような研究を行うべきかを判断するのに重要なものになると考える。
レトロウイルス(HIV、その他)の増殖・生活環および病原性発現機構の研究

HIVとSIVの増殖・生活環および病原性に関わる宿主因子として、テトラスパニンならびにテザリンが抑制的に働く分子機序の解明、ウイルスがどのようにそれを逃避するか、さらに、急性期における中和抗体によるCD4陽性T細胞を介する抗ウイルス活性、慢性期におけるウイルス特異的CTL抗原の広汎化などを明らかにした。これらの結果から、エイズウイルス感染の本体解明とその治療法への新たな展開を開いた。(1)レトロウイルスであるHIVの感染制御に関わる細胞性因子の作用機序解明を目的として、分子生物学的解析研究を行う。感染制御因子の標的過程、その分子の細胞内局在、そして細胞内挙動の解析実験を行う。(2) HIV関連細胞性因子の探索実験を行う。特に、膜蛋白質とHIVとの関連性について比較解析研究を行う。(3)HIVの感染が成立するヒト血液細胞造生マウスモデル(ヒト化マウス)を確立し、生体内におけるウイルス複製過程を明らかにする。(4)エイズワクチンの有効性理論の確立のために、サルMHC遺伝子型を基にしたワクチン接種によるSIV複製制御群とSIV持続感染成立群の解析実験を行う。(5)SIVモデルを使って、個体レベルのウイルス持続感染成立過程におけるそれぞれの免疫システムの解析研究を行い、その意義を明らかにする。(6) CTLの機能的意義を明らかにするために、CTLによるウイルス制御能の解析実験を行う。小柳はHIV-1感染増殖抑制作用のある分子として、CD63分子を同定した。この分子は、ゴルジ体から遊離されたHIV-1コレセプター分子CXCR4を輸送する細胞内小胞が細胞質膜と融合する過程を阻害し、その結果、CD63は細胞表面上のCXCR4の発現を抑制することがわかった。さらに、CD63はHIV-1粒子にも効率的に取り込まれ、ウイルス膜と標的細胞膜との融合も阻害することを明らかにした。すなわち、CD63は膜融合過程を阻害するシャペロン分子として働くことが考えられる。また、ヒト造血細胞移植法により、CD4ならびにCD8陽性T細胞、B細胞、樹状細胞を持続的に維持するマウスの作製に成功し、このマウスはCXCR4ならびにCCR5をコレセプターとするいずれのHIV-1にも感受性であることを明らかにした。HIV-1感染マウスでは15週以上という長期間にわたり高ウイルス血症を維持することがわかり、HIV-1持続感染モデル動物として有用であることがわかった。俣野は自身が開発したDNAプライム・Gag発現センダイウイルスベクター法により免疫したサルにSIVmac239を感染させた動物のなかに、3年以上にわたりウイルス血症が検出されず発症しないコントローラーサル(3匹)に対する免疫学的解析を行った。その結果、いずれのサルにおいても、中和抗体の出現はなかったが、1匹のサルではGagに対するCD8陽性細胞障害性T細胞(CTL)が、残りの2匹ではGag以外の抗原に対するCTLが誘導されていた。そして、このCTLをCD8に対する抗体接種により消失させるとウイルス血症の再出現があり、CTLがウイルス抑制に働いていることがわかった。さらに、これらのコントローラーにはcentral memory CD4陽性T細胞が持続的に維持されていることがわかり、エイズ発症予防にCTLワクチンは有効であることが強く示唆された。本研究では、HIV増殖に関わる細胞性因子の作用機序の解明と生体における持続感染成立機序の解明のために、in vitroならびにin vivoのモデル実験系を用いた。まず、HIV補受容体であるCXCR4のゴルジ体から細胞質膜の移行は、4回膜貫通蛋白(テトラスパニン)のひとつであるCD63により抑制される事実を見出した。この結果は、細胞質膜への移行に新たな選別機序が存在することを示すものである。さらに、ほとんどのテトラスパニン分子は、ウイルスが遊離される際に細胞質膜からウイルスエンベロープに移行すること、そして、HIVに取り込まれたテトラスパニンは、次の細胞への侵入過程を抑制することを見出した。テトラスパニンがHIV感染を制御しうること示した。次に、in vivoのモデル実験系として、サルエイズモデルを用い、抗体ならびにCD8陽性細胞のウイルス複製抑制効果について解析を進めた。感染初期における中和抗体のHIV複製への影響を知る目的で、SIV感染成立後7日目にSIV特異的中和抗体受動免疫実験を行い、中和抗体接種群ではセットポイント期の血漿中ウイルス量が対照群と比較して有意に低くなることを明らかにした。この結果は、感染成立後の中和抗体のin vivoでのSIV複製抑制効果を初めて示すものであり、HIV感染初期における中和抗体誘導不全がHIV慢性持続感染成立に寄与していることを示唆するものである。一方、細胞傷害性Tリンパ球(CTL)を含むCD8陽性細胞のSIV複製抑制能を培養細胞レベルで測定する系を樹立した。この測定系は、SIV複製制御に結びつくCD8陽性細胞反応の同定に有用であると期待される。HIV複製と病原性を明らかにするために、ウイルス複製抑制活性のある細胞性因子の作用機序の解明実験とHIVに類似のウイルスであるSIVの感染霊長類モデルを使ってウイルス制御に介在する免疫要因の解明実験をおこなった。

まず、HIVの補受容体であるCXCR4の発現を、テトラスパニン分子であるCD63はダウンレギュレーションすること、そして、この活性発現にはその分子の糖鎖修飾が必要であることを見出した。さらに、多くのテトラスパニン分子は、ウイルスエンベロープへ移行し、ウイルス融合を阻害することがわかった。すなわち、テトラスパニンがHIV感染を制御しうることを示した。次に、SIVを使って生体内におけるウイルス複製抑制機序についての解析を行い、感染急性期の中和抗体反応が、高レベルのpolyfunctional CD4陽性T細胞の誘導に結びつき、その結果SIVの複製抑制にいたることを明らかにした。この結果は、感染早期の中和抗体反応が機能的に細胞性免疫を誘導し、その結果ウイルス複製制御に結びつく可能性を示しており、また、polyfunctional CD4陽性T細胞レベルとHIV/SIV複製抑制との相関を初めて示したという点でも重要である。細胞性因子によるウイルス感染抑制機序の解明実験とHIVに類似のウイルスであるSIVを使ってウイルス制御に介在する免疫要因の解明実験をおこなった。まず、膜蛋白であるテトラスパニンがその糖鎖を介してHIVの補受容体であるCXCR4と結合し、その細胞表面上の発現を阻害し、HIV感染を抑制することを、またHIV放出抑制蛋白であるテザリンの機能発揮には補助因子が介在しないこと、一方、テザリンはHIV-1のアクセサリー蛋白Vpuにより、その細胞表面の発現が阻止されることを明らかにした。また、ヒト造血幹細胞移植によるヒト化マウスを確立し、HIV-1接種実験により、in vivoにおけるHIV-1のウイルス産生細胞はエフェクターメモリーT細胞であること、さらに、ウイルス感染後に血中におけるCD8陽性T細胞の一過性の増殖が再現できることを見出した。一方、HIVの感染抑止には、ウイルス特異的なCTLの誘導が重要であり、そのためにはウイルス特異的CD4陽性ヘルパーT細胞の反応が重要と考えられてきた。ところが、この特異的CD4陽性T細胞はHIVの重要な標的であるため、そのメモリーをワクチンにより誘導することは、HIV感染標的細胞の増加によるウイルス増殖促進による悪化が考えられる。そこで、予防ワクチンによるウイルス特異的CD4陽性T細胞誘導を伴わないSIV特異的メモリーCTL誘導の効果を、動物モデルにて検討した。その結果、SIV特異的CD4陽性T細胞の誘導がないように誘導したSIV特異的メモリーCTLは、SIV曝露後、2次反応によりSIV複製抑制効果を発揮可能であることがわかった。すなわち、HIV抗原によらない特異的CD4陽性T細胞誘導によるHIV特異的CTLの誘導は、予防エイズワクチン開発における一つの新戦略として期待されることを明らかにした。
肝悪性腫瘍トランスクリプトーム解析による腫瘍由来組織の同定

背景:肝臓癌においては、同じ腺癌である肝内胆管癌と転移性肝癌の鑑別はしばしば臨床の現場で困難であることがある。方法:癌研有明病院で2004年1月から2006年8月までの間の手術症例の中で、新鮮生標本が採取された胆管細胞癌8例、転移性肝癌34例(大腸癌26例、胃癌7例、乳癌1例)であった。切除標本を固定し、Laser Micro Dissectionにより、癌組織を切り出しTotal RNAを抽出した。PCRで増幅した後、Affymetrix社GeneChip U133Plus2.0Arrayを用いて約50000transcriptsを解析した。この中で、胆管細胞癌(ICC)、大腸癌肝転移(CLM)および胃癌肝肝転移(GLM)を対象に解析を行った。従来の方法である免疫染色による鑑別(CK7,19,20)も同時に行った。結果:P-callが約13000transcriptsあり、これらを用いてUnsupervised階層的クラスタリングを行ったところ、大腸癌肝転移の1症例を除いてICC,CLM,GLMは3群にクラスター化された。3群において差のある遺伝子群を126遺伝子に限定し、Supervised clusteringを行うと正しく分類された。このシステムを用いて9症例(各群3症例)について前向きに解析したところ、全例で正しい群にクラスター化された。一方、従来の方法である免疫染色ではCK19は45症例中42症例でpositive(P)であり診断的価値は低い。CK7/20ではP/NはICC,N/PはCLMで特異性がある。しかしP/PおよびN/Nも45症例中16症例(37%)あり、これらの症例では免疫染色での鑑別は難しく、特にCRMとGLMとの鑑別は困難である場合が多かった。結論:胆管細胞癌、大腸癌肝転移、胃癌肝転移はトランスクリプトーム解析により、鑑別ができる。方法:癌研有明病院で2004年1月から2006年8月までの間の手術症例の中で、新鮮生標本が採取された胆管細胞癌8例、転移性肝癌34例(大腸癌26例、胃癌7例、乳癌l例)であった。この中で、胆管細胞癌、大腸癌肝転移および胃癌肝肝転移を対象に解析を行った。結果:P-callが約13000transcriptsあり、これらを用いてUnsupervised階層的クラスタリングを行ったところ、大腸癌肝転移の1症例を除いて胆管細胞癌、大腸癌肝転移、胃癌肝転移は3群にクラスター化された。今後、遺伝子を選別し、より鋭敏な肝臓癌における原発特異的遺伝子群を同定する予定である。

背景:肝臓癌においては、同じ腺癌である肝内胆管癌と転移性肝癌の鑑別はしばしば臨床の現場で困難であることがある。方法:癌研有明病院で2004年1月から2006年8月までの間の手術症例の中で、新鮮生標本が採取された胆管細胞癌8例、転移性肝癌34例(大腸癌26例、胃癌7例、乳癌1例)であった。切除標本を固定し、Laser Micro Dissectionにより、癌組織を切り出しTotal RNAを抽出した。PCRで増幅した後、Affymetrix社GeneChip U133Plus2.0Arrayを用いて約50000transcriptsを解析した。この中で、胆管細胞癌(ICC)、大腸癌肝転移(CLM)および胃癌肝肝転移(GLM)を対象に解析を行った。従来の方法である免疫染色による鑑別(CK7,19,20)も同時に行った。結果:P-callが約13000transcriptsあり、これらを用いてUnsupervised階層的クラスタリングを行ったところ、大腸癌肝転移の1症例を除いてICC,CLM,GLMは3群にクラスター化された。3群において差のある遺伝子群を126遺伝子に限定し、Supervised clusteringを行うと正しく分類された。このシステムを用いて9症例(各群3症例)について前向きに解析したところ、全例で正しい群にクラスター化された。一方、従来の方法である免疫染色ではCK19は45症例中42症例でpositive(P)であり診断的価値は低い。CK7/20ではP/NはICC,N/PはCLMで特異性がある。しかしP/PおよびN/Nも45症例中16症例(37%)あり、これらの症例では免疫染色での鑑別は難しく、特にCRMとGLMとの鑑別は困難である場合が多かった。結論:胆管細胞癌、大腸癌肝転移、胃癌肝転移はトランスクリプトーム解析により、鑑別ができる。
スパイン構造改変が海馬興奮性神経絡胞の恒常性、可塑性、および生存性へ及ぼす影響

研究の目的は、興奮性神経細胞におけるスパインの存在意義を解明することであり、そのために、初代培養系海馬神経細胞のあらゆる発達段階におけるスパイン形態を人為的に操作し、その結果誘導される神経細胞の恒常性・可塑性・生存性の変化の解析を行う計画であった。近年、興奮性神経細胞のスパイン形態が成熟したものほど生理機能の亢進があるような解釈がなされているが、では実際、スパイン形態に異常を示す脳疾患における興奮性神経細胞に成熟スパインを人為的にレスキューし、生理機能の回復を図ることが可能であるのか、あるいは、スパインを幼若化させることにより老化神経細胞の若返りを図ることが可能であるのか、その治療的研究展開に至る可能性を探るために、培養神経細胞を用いたin vitroレベルの基礎研究を充実させていくことが、本課題の最終目標であった。これまでに得た研究成果のひとつとして、1年近く培養神経細胞を長期維持できるシステムの構築に成功し、神経細胞老化のプロセスが試験管内で再現されていること(in vitro aging)を実証できた点が挙げられる。このin vitro agingシステムの確立により、これまで困難であった神経細胞の外部環境操作が可能となったほか、単一細胞レベルさらには神経細胞スパインなど微小構造レベルにおける老化現象の観察が可能となった。実際、老若の培養神経細胞に興奮性刺激を与えた場合に誘導されるカルシウム応答の測定に成功し、また、シナプス関連因子の集積度の比較では有意な差が生じていることが示された。更に、神経細胞の疾患への脆弱性を評価するために行ったアミロイドベータの蓄積の比較では、試験管内老化神経細胞を疾患モデルとして使用できることが示唆された。一方、スパイン形態の操作ツールとして使用するスパインモルフォジェンであるShcおよびHomer/Cupidinのスパイン形態制御メカニズムの解明に向けての研究では、リン酸化チロシンアダプターN-Shc/ShcCを介したスパイン形態制御に関わる細胞内シグナルカスケードを同定し、一方、Homerが活性化型Cdc42と結合する領域を絞り込み、その領域がスパイン成熟度やシナプス機能を修飾することを証明した。
高精度TDC-ASICの開発と再利用化

本年度は高時間分解能時間測定装置の重要要素であるTDCの開発を行った。開発したTDCの仕様としては時間分解能30psec未満、記録時間10μsecである。このTDCでは発振周波数の異なる2つのPLLを用いてその差分記録回路を使用し、1つのPLLを使用した時より時間分解能を1桁上げることを目指している。このTDCの回路設計を行い、またデジタル回路として12bitカウンタやFIFOなどが必要であるが、これらをハードウェア記述言語で自動生成するためのデジタルライブラリも必要とされることからこのライブラリの作成も行った。その回路をSOI 0.20μmプロセスを使用したASICに実装し製作を行った。製作したTDCの回路要素として1.Voltage Controlled Oscillater 2.位相差検出回路3.それらの結合されたPhase Locked Loop回路4.差分記録回路5.デジタル回路があるので出来上がったチップについて各要素について測定し評価を行った。1.VCOの動作周波数については162MHzから412MHzの範囲で動作しており設計通りの性能がでているが、クロックジッタが大きく安定していないので2.位相差検出回路3.Phase Locked Loop回路が共に動作不良となっている。それゆえ4.差分記録回路5.デジタル回路の評価もできなくなっている。この結果を踏まえてクロックジッタの軽減・安定化、そして寄生容量の軽減のための回路変更を行い新しいTDCチップ製作を行った。現在このTDCチップが出来上がってきたので、この動作チェック・評価を行っているところである。開発したTDC仕様としては時間分解能30psec未満、記録時間10μsecである。このTDCの回路設計を行い、その回路をSOI 0.20μmプロセスを使用したASICに実装し製作を行った。TDCの回路要素として1.Voltage Controlled Oscillater 2.位相差検出回路3.それらの結合されたPhase Locked Loop回路4.差分記録回路5.デジタル回路があり、評価のポイントとしては、1、VCOの動作周波数の広さ2、位相差検出回路の不感領域の幅が性能を左右する。回路設計時のシミュレーション結果では、VCOの動作周波数は165MHzから561MHzとなり、位相差検出回路の不感領域の幅は10psec以内となって十分性能を満足するものとなった。また、デジタル回路として12bitカウンタやFIFOなどが必要であるが、これらをハードウェア記述言語で自動生成するためのデジタルライブラリも必要とされることからこのライブラリの作成も行った。本年度はチップの作成までを行ったので次年度にはこのチップの各回路要素の測定・検証を行い、本研究の目標仕様の時間分解能30psec、記録時間10μsecの達成するためのフィードバックを行い、次のチップ作成に生かしていきたいと思っている。
プロフェッショナル組織におけるマネジメント・コントロール・システムの実証研究

2018年度(1年目)は1文献研究と2フィールド調査研究を行った。1文献研究:財務会計と管理会計の両方の立場から人的資源会計の測定・評価に関する先行研究のレビューを行った。2フィールド調査研究:4月下旬から5月上旬までの7泊9日の日程で、英国のリサーチサイトへ出向き、会計やマネジメント・コントロール・システムの実務に関する内部資料を提供して貰い、聴き取り調査を行った。調査先は、イングランド・プロサッカーリーグの実質3部に所属するオックスフォード・ユナイテッド・フットボール・クラブである。プロサッカークラブもプロフェッショナル組織の一形態であり、かつ、これまでの研究を通じて既にアポイントメントが取れているからである。前年度までの研究により、オックスフォード・ユナイテッドにおけるマネジメント・コントロール・システムの実務はシーズン毎に変化して改善が図られてきたことや、チーム成績に基づく個々のインセンティブ・システムが構築されたことが判明していたからである。今回の調査では、主として2017/18シーズンのマネジメント・コントロール・システムの実務に関して、2017/18シーズン途中で退任したばかりの前会長や2017/18シーズン途中で就任したばかりの監督、長年秘書を務められている方などから聴き取りを行った。インタビュー調査の際、通訳謝金を支払って、聞き取りやすい英語を話すことができる元・語学学校講師の英国人に通訳をお願いしたため、聴き取りはスムーズに行うことができた。1年目の研究経費は通訳謝金の他、旅費に充てた。2017/18シーズン途中で会長を退任したイールズ氏からの聴き取りによれば、「2017/18シーズン当初に就任した新監督の方針で、チーム成績に基づくインセンティブ・システムは大幅に変更された」ことが判明し、「たとえ上手く機能していたシステムであっても会長は口出しせず、監督の方針に任せる」ということであった。オックスフォード・ユナイテッド・フットボール・クラブではマイケル・アップルトン氏が2014/15シーズンから2016/17シーズンまでの3シーズンにわたって監督を務め、その間にマネジメント・コントロール・システムやインセンティブ・システムを確立した。チーム成績も良好な結果を残し、チームを4部から3部に昇格させた。そのアップルトン氏が2017/18シーズン初めに上位リーグのクラブに引き抜かれたことで新監督が就任したものの、チーム成績の不振により新監督はシーズン途中で辞任し、2017/18シーズンの途中でロビンソン氏が監督に就任した。ロビンソン氏からの聴き取りによれば、「思い描いているものはあるが、シーズン途中で監督に就任したのでマネジメント・コントロール・システムやインセンティブ・システムを途中で変えることはできず、ひとまずは前監督が採用したシステムを踏襲した。新シーズンも指揮を執る場合は新しいシステムを導入する可能性がある」ということであった。すなわち、2017/18シーズンまでのマネジメント・コントロール・システムの実務やそれまでの変遷は概ね把握できている。「新シーズンも指揮を執る場合は新しいシステムを導入する可能性がある」と示唆していたロビンソン氏が2018/19シーズンもチームの指揮を執ったが、どのようなマネジメント・コントロール・システムを新たに構築したのかは分かっておらず、再び聴き取りを行う必要がある。また、2017/18シーズン途中で会長を退任したイールズ氏は「たとえ上手く機能していたシステムであっても会長は口出しせず、監督の方針に任せる」ということであったが、2017/18シーズンの途中から就任した新会長は、マネジメント・コントロール・システムの在り方や組織の在り方についてどのように考えているのか、聴き取りを行う必要がある。2019年度(2年目)も再びリサーチサイトへインタビュー調査に出向き、マネジメント・コントロール・システムの実務の実態を把握し、その実務の体系性と類似性、およびインセンティブ・システム導入の有効性を検証する予定である。

オックスフォード・ユナイテッド・フットボール・クラブではマイケル・アップルトン氏が2014/15シーズンから2016/17シーズンまでの3シーズンにわたって監督を務め、その間にマネジメント・コントロール・システムやインセンティブ・システムを確立した。チーム成績も良好な結果を残し、チームを4部から3部に昇格させた。そのアップルトン氏が2017/18シーズン初めに上位リーグのクラブに引き抜かれたことで新監督が就任したものの、チーム成績の不振により新監督はシーズン途中で辞任し、2017/18シーズンの途中でロビンソン氏が監督に就任した。ロビンソン氏からの聴き取りによれば、「思い描いているものはあるが、シーズン途中で監督に就任したのでマネジメント・コントロール・システムやインセンティブ・システムを途中で変えることはできず、ひとまずは前監督が採用したシステムを踏襲した。新シーズンも指揮を執る場合は新しいシステムを導入する可能性がある」ということであった。すなわち、2017/18シーズンまでのマネジメント・コントロール・システムの実務やそれまでの変遷は概ね把握できている。「新シーズンも指揮を執る場合は新しいシステムを導入する可能性がある」と示唆していたロビンソン氏が2018/19シーズンもチームの指揮を執ったが、どのようなマネジメント・コントロール・システムを新たに構築したのかは分かっておらず、再び聴き取りを行う必要がある。また、2017/18シーズン途中で会長を退任したイールズ氏は「たとえ上手く機能していたシステムであっても会長は口出しせず、監督の方針に任せる」ということであったが、2017/18シーズンの途中から就任した新会長は、マネジメント・コントロール・システムの在り方や組織の在り方についてどのように考えているのか、聴き取りを行う必要がある。2019年度(2年目)も再びリサーチサイトへインタビュー調査に出向き、マネジメント・コントロール・システムの実務の実態を把握し、その実務の体系性と類似性、およびインセンティブ・システム導入の有効性を検証する予定である。
実世界データに基づく屋内コンテキスト推定技術の高度化

本研究では,可能な限り多様な実世界データを用いた認識技術の高度化を行うと同時に,国際コンペティションへの参加や,システム構築などを通じて「利用者の状況を把握できる情報システムに支援された高度な社会」の実現に必要な基礎技術の構築を目的としている.各研究要素を段階的に進捗させることにより,実現性・実用性が高いアルゴリズム開発を行った.具体的には初年度に得られた行動認識技術及び屋内測位技術に関する知見を用い「屋内コンテキスト推定技術」の適用先の調査・検討を継続的に実施した.(1) PDR(歩行者自律測位)については,昨年から実施しているPDRのロバスト化・高精度化のために,深層学習技術を用いた認識実験を実施した.特に,システムに入力される加速度信号,角速度信号から,その移動経路(移動方向・距離)を直接出力可能なエンドツーエンドの認識についての検討を進める.そのためには,加速度・角速度を入力し,少数の特徴量で表現した後に、あらためて再現可能とするようなオートエンコーダの構築を検討した.(2)気圧センサを用いたコンテキスト推定に関する検討を行う.MEMSで実現される小型気圧センサの精度は製品によって大きく異なるため,異なるセンサを用いた精度比較を行い,その活用可能性を検討した.(3)屋内コンテキスト推定プラットフォームの構築:本研究が目的とする「屋内コンテキスト推定」に関わる国際的な研究討議・交流を行うとともに,国際ワークショップHASCAの開催を支援した.HASCAをUbiComp2018(2018年10月)の併設ワークショップとして開催するとともに研究成果の発表を行った.2年目の研究成果目標である、(1) PDRのロバスト化・高精度化(2)気圧センサを用いたコンテキスト推定(3)屋内コンテキスト推定プラットフォームの構築についてすべて計画通りに実施できた。さらに、屋内測位において、回転磁石マーカを用いた高精度な測位技術を確立できている。屋内コンテキスト推定技術は,建築物の中や地下街など屋内において利用者の現在の位置や行動,状況といったコンテキストを認識する技術であり,行動推定・行動支援・健康増進・ナビゲーション・ショッピング支援・マーケティングといった様々な応用があり,幅広い社会活用が期待できる.コンテキスト推定を適切に行うためには,利用者が保持する端末による加速度,角速度,無線,磁場,気圧といった様々なセンシング情報を高度に統合したロバストな認識の実現が必要になる.2年目に実施した「屋内コンテキスト推定技術」の適用先の調査・検討に関して,可能な限り多様な実世界データを用いた認識技術の高度化を行うと同時に,国際コンペティションへの参加や,システム構築などを通じて「利用者の状況を把握できる情報システムに支援された高度な社会」の実現に必要な基礎技術を構築する.具体的には気圧を用いた位置推定や,PDRを用いた行動認識,マーケティング分析などが挙げられる.屋内コンテキスト推定技術は,建築物や地下街などの屋内において利用者の位置や行動,状況といったコンテキストを認識する技術であり,行動支援・健康・ナビゲーション・マーケティング等の応用分野において幅広い社会活用が期待できる.そのためには加速度,角速度,無線,磁場,気圧といった様々なセンシング情報を高度に統合したロバストな認識の実現が求められている.可能な限り多くの実世界データを用いた認識技術の高度化を行うと同時に,国際コンペティションなどを通じて「ユーザの状況を把握する情報システムに支援された高度な社会」を実現するための基礎技術を構築する.初年度は,行動認識技術及び屋内測位技術の現状をサーベイすると共に,本研究が目指す「屋内コンテキスト推定技術」の適用先についても随時調査を行う.具体的には,(1) PDR(歩行者自律測位)と行動認識技術の統合による屋内コンテキスト推定として多様な移動環境・デバイス・被験者での実世界データ収集とPDRのロバスト化や低消費電力化・安定化・レスポンス速度の向上などの検討を進めた.(2)環境設置デバイスを活用した屋内コンテキスト推定:環境設置デバイスとして,WiFi基地局, BLEビーコン, LIDAR(レーザ測距装置)を用いて,相対測位と絶対位置を確率的に統合する手法を検討した.(3)次年度以降の評価に用いる実世界データ収集を行うため各種イベントやショッピングモールなどにおける人流データ収集を継続的に行った.(4)屋内コンテキスト推定プラットフォームの構築に向けて、バッテリ・通信料等への負荷軽減について基礎的な検討を行なった.さらにUbiComp2017(2017年9月)の併設ワークショップとして国際ワークショップHASCAを開催し,本研究が目的とする「屋内コンテキスト認識」に関わる国際的な研究討議・交流を行った.当初の初年度目標,(1)実世界データ収集とPDRのロバスト化,(2)環境設置デバイスを活用した屋内コンテキスト推定,

(3)次年度以降の評価に用いる実世界データ収集,(4)バッテリ・通信料等への負荷軽減についての基礎的な検討を行なった.国際ワークショップHASCAの開催をすべて達成し,成果を2本の査読付論文誌,4本の査読付国際会議へまとめ成果報告を行なった.また,「屋内コンテキスト認識」に関わる国際的な推定アルゴリズムの精度を競うコンペティションにて.本研究で開発したアルゴリズムが2位を取得し,国際的なプレゼンスを示した.データ分析の研究を推進するためには,様々な分析を行う必要のある生データの取得が重要であるが,データ収集を行うために特定非営利活動法人位置情報サービス研究機構(Lisra)と協力し名古屋栄におけるセントラルパークなどで、O2Oデジタルマーケティングに関する実証実験や名古屋COIからの行動認識データを収集し,次年度の大規模なデータを用いたコンテキスト推定に向けての準備も進み,本課題に係る研究は順調に進捗している.本研究では,可能な限り多様な実世界データを用いた認識技術の高度化を行うと同時に,国際コンペティションへの参加や,システム構築などを通じて「利用者の状況を把握できる情報システムに支援された高度な社会」の実現に必要な基礎技術の構築を目的としている.各研究要素を段階的に進捗させることにより,実現性・実用性が高いアルゴリズム開発を行った.具体的には初年度に得られた行動認識技術及び屋内測位技術に関する知見を用い「屋内コンテキスト推定技術」の適用先の調査・検討を継続的に実施した.(1) PDR(歩行者自律測位)については,昨年から実施しているPDRのロバスト化・高精度化のために,深層学習技術を用いた認識実験を実施した.特に,システムに入力される加速度信号,角速度信号から,その移動経路(移動方向・距離)を直接出力可能なエンドツーエンドの認識についての検討を進める.そのためには,加速度・角速度を入力し,少数の特徴量で表現した後に、あらためて再現可能とするようなオートエンコーダの構築を検討した.(2)気圧センサを用いたコンテキスト推定に関する検討を行う.MEMSで実現される小型気圧センサの精度は製品によって大きく異なるため,異なるセンサを用いた精度比較を行い,その活用可能性を検討した.(3)屋内コンテキスト推定プラットフォームの構築:本研究が目的とする「屋内コンテキスト推定」に関わる国際的な研究討議・交流を行うとともに,国際ワークショップHASCAの開催を支援した.HASCAをUbiComp2018(2018年10月)の併設ワークショップとして開催するとともに研究成果の発表を行った.2年目の研究成果目標である、(1) PDRのロバスト化・高精度化(2)気圧センサを用いたコンテキスト推定(3)屋内コンテキスト推定プラットフォームの構築についてすべて計画通りに実施できた。さらに、屋内測位において、回転磁石マーカを用いた高精度な測位技術を確立できている。次年度以降は,初年度の成果に基づき,屋内コンテキスト推定の高度化やデータ収集の拡大を進める.(1) PDRと行動認識技術の統合による屋内コンテキスト推定:生活行動間の連接関係や時間,場所依存性などに加え,PDRで得られる相対軌跡を用いることにより高度な屋内コンテキスト推定を行う.2年度は,屋内地図を保有する知識ありの相対屋内コンテキスト推定に関する研究を行う.(2)環境設置デバイスを活用した屋内コンテキスト推定:2年度は,環境設置デバイスとしてWiFiとBLEビーコンの両方を用い,認識精度向上を進める.また,G空間EXPO2016で得られたデモグラフィック情報(年齢・性別・イベント参加への目的等のアンケート結果)を有する移動データを用いて,移動経路からユーザの目的やデモグラフィック情報の一部を推定する手法を開発する.
海洋潮汐により誘導される電磁場を用いた海底下地球深部電気伝導の研究

海洋潮汐により誘導される電磁場を用いて、海底下地球深部(ここでは地下400km、すなわち、上部マントル最下層程度までの深さを指す。)電気伝導度を研究する目的で、三陸沖の日本海溝より海側の北西太平洋海盆上に2点の海底MT観測点を設け、各々の点に海底磁力計・海底電位差計各1台計2台総計4台の測器を設置し観測を行った。測器の敷設は、本研究所の研究船淡青丸を用いて平成5年7月に行われ、順調に全ての測器を投入する事が出来た。ところが、平成5年11月に同じく淡青丸を用いて行われた測器の回収航海では、低気圧の通過に伴う悪天候に見舞われた為、全ての測器を回収する事が出来なかった。その為、11月の回収航海から約3ヶ月後の平成6年2月中旬、(株)オフショア・オペレーションの持ち船「第7海工丸」(約685t)を傭船し、改めて測器の回収を試みた結果、相変らずの悪天候や回収航海が予定より3ヶ月遅れた事による切り離し用音響トランスポンダーの電池寿命の問題等の悪条件にも関わらず、傭船した船が大きかった事もあり、幸い無事全ての測器を回収する事が出来た。上記のごとく、最終的に全データを取得し得たのが約2週間前であり、残念ながら、全てのデータ解析が終了するまでもう少し時間が掛かりそうである。しかしながら、これまで大雑把に取得したデータの吟味・初期解析を行った範囲では、電場・磁場共に主要4分潮の様な振幅の大きな分潮については、ほぼ確実な信号強度が得られており、また、リモートセンシングデータであるTOPEX/POSEIDON衛星高度計から求めた高精度外洋潮汐夕モデル等の報告(松本、私信)も出始めている事などから、潮汐速度場を既知として行う本研究の地球深部電気伝導度探査は現時点でかなり期待出来る状況にある、と判断している。残りの期間内に、観測値を説明する地球深部電気伝導インバージョンを行い、その後成果の発表を行ってゆく予定である。
氷期－間氷期における北太平洋亜熱帯モード水の挙動とその役割

地球表層における長期的なフィードバック機構の理解において,海洋の位置づけは重要である.しかし,海洋中層域の水塊に関する知見は少なく,それらが数十年数千年スケールの気候変動・物質循環にどのような役割を果たしているのか?について十分に理解されていない.本研究では,北西太平洋中緯度に分布する北太平洋亜熱帯モード水に注目し,琉球列島周辺に分布する堆積物および含有化石の化石群集および地球化学データから,過去約2万年間の亜熱帯モード水の分布および物理・化学的性質の時間変化を明らかにする.そして,それらが熱・炭素・栄養塩の循環に与える影響を見積もり,気候・物質循環における亜熱帯モード水の役割を評価する.地球表層における長期的なフィードバック機構の理解において,海洋の位置づけは重要である.しかし,海洋中層域の水塊に関する知見は少なく,それらが数十年数千年スケールの気候変動・物質循環にどのような役割を果たしているのか?について十分に理解されていない.本研究では,北西太平洋中緯度に分布する北太平洋亜熱帯モード水に注目し,琉球列島周辺に分布する堆積物および含有化石の化石群集および地球化学データから,過去約2万年間の亜熱帯モード水の分布および物理・化学的性質の時間変化を明らかにする.そして,それらが熱・炭素・栄養塩の循環に与える影響を見積もり,気候・物質循環における亜熱帯モード水の役割を評価する.