hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複合流ベッドフォームダイアグラムの作成:堆積構造の新たな統一的解釈に向けて

波と流れが同時に作用する複合流について,これまで実験が行われていなかった中周期(4,6秒)の複合流が形成するベッドフォームとその堆積構造を明らかにした.また,これらを既存の短周期2秒)・長周期(8秒)の実験結果と合わせて形成水理条件を整理し,ベッドフォーム形態の変化に周期依存性や粒径依存性があることを明らかにした.また,短周期の複合流リップル形成時の流れ場についてPIV解析を行い,その特徴を明らかにした.波と流れが同時に作用する複合流について,これまで実験が行われていなかった中周期(4,6秒)の複合流が形成するベッドフォームとその堆積構造を明らかにした.また,これらを既存の短周期2秒)・長周期(8秒)の実験結果と合わせて形成水理条件を整理し,ベッドフォーム形態の変化に周期依存性や粒径依存性があることを明らかにした.また,短周期の複合流リップル形成時の流れ場についてPIV解析を行い,その特徴を明らかにした.複合流は浅海環境で普遍的に作用する営力であるにも関わらず,複合流によるベッドフォームの形成条件・堆積構造についての研究はごく限られている.そこで,本研究では次の3点を主な目的とする.(1)これまでに実験が行なわれていない複合流(特に周期28秒)によって形成される複合流ベッドフォームの安定領域ダイアグラムを作成し,これまでに得られているベッドフォーム安定領域ダイアグラムと統合する.(2)複合流ベッドフォームの形態的特徴や堆積構造を詳細に記載する.またそれらの形態的特徴を,現世堆積物の形態あるいは地層中の堆積構造へ適用可能な数値指標として表現する事を目指す.(3)複合流ベッドフォームが形成されている時の砂床付近の流体場を観察し,そのモデル化を目指す.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)来年度からの実験に向けてイリノイ大学の閉鎖式大型造波水槽を見学し,海外研究協力者であるイリノイ大学水理実験所のGarcia教授ならびにイリノイ大学理学部地質学科のBest教授らと実験テーマについての詳細な打ち合わせを行った.(2)同志社大学工学部に設置の造波機付き小型循環水路を用いた実験を行い,高速カメラによって砂床付近の流体と砂の動きを撮影し,PIV等によって流速分布の時間的変化を解析した.その結果,砂床付近で形成される渦の大きさや移流距離,上位の水塊の流速分布との関係について,流れが卓越する複合流に際立った特徴が見られる事がわかった.この特徴はこれまでに考案されている数値モデルでは記述されていないものである事も明らかになった.(3)静岡県浜松市の馬込川河口域において,実際の複合流(河川流+潮流+波浪)とそれによって形成されたベッドフォームの形態の現地観測を行い,実験結果との比較等を行った.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)同志社大学工学部の造波機付き小型循環水路を用いて周期が短い(12秒)複合流の鉛直方向の速度分布をADVによって求め,他の実験と流速を直接比較ができるように換算法を作成した.(2)イリノイ大学の閉鎖式大型造波水槽(テストセクションの長さ15m,幅0.8m,高さ1.2m)を用いて周期6秒および4秒の複合流ベッドフォーム形成の実験を行った.これらの周期の複合流ベッドフォームの実験は世界初である.実験は中央粒径0.25mmの石英砂を0.6mの高さまで敷き詰めて(水深0.6m)行った.実験時間の制約から,予備実験の結果に基づいて,一方向流成分の変化の効果が最も現れやすく平衡状態に達するまでの時間が極端に長くならない振動流速(25cm/sec)を選び,振動流速を固定して一方向流速を040cm/secの間で変化させ,形成されるベッドフォームの形態や堆積構造,それらの形成過程ならびに流速分布などを測定した,それらをこれまでに行われている実験とも比較し,以下の結果を得た.(1)どの周期においても,同じ種類のベッドフォームが形成される.すなわち,Symmetric Small Ripples(SSR), Asymmetric Small Ripples(ASR),Asymmetric Large Ripples(ALR),Dune-like ALRである(2)ただし,これらの境界,すなわち一方向流がベッドフォームの形態に影響を与え始める流速は周期によって異なる.周期が長くなるほど,小さな一方向流速でもその影響が表れる事がわかった.(3)昨年度PIVによって流速分布の時間的変化を求めた周期の短い複合流リップルの高速カメラ画像について,さらに渦度の分布の時間的変化を求めた.その結果,砂床付近で形成される渦の大きさや移流距離を定量的に表現することができた.本年度の主な成果は以下の通りである.(1)同志社大学理工学部の造波機付き小型循環水路を用いて,周期が短い(12秒)複合流によってリップルが形成されている時の流れ場を高速カメラで撮影し,PIV解析を行った.今年度は20周期分の画像から位相平均を求め,それぞれの位相での流速分布,渦の分布などを求めた.その結果,振動流が卓越する複合流と一方向流が卓越する複合流では,砂床付近で形成される渦の大きさや移流距離が大きく異なる事が示された.(2)前年度閉鎖式大型造波水槽で実験を行ったイリノイ大学水理実験所を訪問し,海外研究協力者であるイリノイ大学工学部水理実験所のGarcia教授,Parker教授,同理学部地質学科のBest教授,Perillo氏(院生)と実験結果についての議論を行った.

それを踏まえてこれまでの研究成果のまとめを行った.すなわち,周期4秒,6秒の中周期複合流により形成されるベッドフォームとその内部構造を記載した.既存の実験結果と比較すると,一方向流がベッドフォーム形態に影響を及ぼし始める値は,周期が長いほど小さい事が明らかになった.またこれら複合流ベッドフォームの形成条件をコンパイルし,無次元パラメーターによる形成領域図を作製した.(3)平成20年度に改修を行った筑波大学陸域環境センターの造波機付き小型循環水路で細粒堆積物(0.1mm)を用いた短周期(T=11.5秒)の複合流実験を行い,既存の実験結果との比較を行った.その結果,(a)周期1秒では,0.2mmの砂と0.1mmの砂で一方向流の影響が出始める(リップルが非対称になる)流速はほぼ同じ(Uu=17cm/s)であるのに対し,周期1.5秒になると,両者はそれぞれUu8cm/s, Uu17cm/sと大きく異なる事,(b)周期1.5秒で0.2mmの砂で見出されたデューン様の大型リップルは0.1mmでは出現しない事,等がわかった.
中国・四国地方の自治体における業績予算の実証的研究―政策評価の行政学的分析―

本研究は、政策評価結果の予算編成過程への反映の手法である業績予算について、我が国の中国・四国地方の自治体を事例に実証的に検討するものである。これまで米国連邦政府の政策評価・業績予算運用の1つの基礎となっていた政府業績成果法の改正法(GPRA Modernization Act of 2010: GPRAMA)、すなわち政府業績成果近代化法について学術雑誌に研究成果を初年度に論文として発表した。また、研究の分析視角を得ることと実務での応用を目的に、米国で活用が広がりつつあるプログラム評価の手法であるロジックモデルについて米国の非営利組織が公表しているワークブックの日本語版を刊行した。平成25年度は、まず総務省の「地方公共団体における行政評価の取組状況」の二次分析を行った。「地方公共団体における行政評価の取組状況」は平成11年度から総務省によって行われている全国の地方自治体の政策評価導入状況についての調査結果であり、「行政評価の導入状況」、「評価結果の公表状況」、予算編成への活用を含む「評価結果の活用方法」、「行政評価の成果」などについて全国の地方自治体に対しアンケート調査を行い、その結果を集計しまとめたものである。この調査を行っている総務省に対し情報公開法に基づく情報公開請求を行った結果入手した、地方自治体ごとの個別データが記載されているエクセルデータをを基に、二次分析を行いその内容を学会の研究会において研究報告を行った。この「地方公共団体における行政評価の取組状況」の二次分析に基づき、業績予算や政策評価に関して先行している自治体の抽出や政策評価に関する課題の特定を行った。その結果、政策評価の目標や指標について制度運用面での重要性を認識するに至った。そのような目標や指標の問題について、米国の行政学・組織理論における公共組織の目標の曖昧性(Goal Ambiguity)の議論に着目し、この目標の曖昧性の問題について統計手法であるテキストマイニングを用いて我が国の独立行政法人について分析を行い、その結果を学術専門雑誌に公表した。なお、上述の二次分析で調査対象の自治体の絞り込みを行ったのは、対象自治体の負担を軽減するためである。本年度の予備調査で抽出された先進自治体については次年度インタビュー調査などを行う予定である。平成24年度は主に欧米における業績予算(Performance Budgeting)の理論と実態に関して検討を行った。その理由は、我が国の政策評価制度導入やその運用に際しては、米国や欧州の事例がしばしば参照されていたためである。1993年にクリントン政権下で成立した米国の政府業績成果法(Government Performance and Results Act: GPRA)は、1990年代以降の我が国の地方レベルおよび国レベルでの政策評価制度導入に大きな影響を与えた。我が国における地方自治体レベルでの政策評価制度導入は、1996年の三重県における事務事業評価制度導入が端緒であったが、三重県の制度導入に際しては、米国におけるこの政府業績成果法に基づく取組が参考にされていた。平成24年度には、この米国の政府業績成果法の改正法である政府業績成果近代化法(正式名称はGPRA Modernization Act of 2010である。以下、GPRAMAと略記する。)に関して、改正がもたらした政策評価制度の変化やその影響に関して研究を行った。研究成果として、年度前半に学会発表を行い、その内容を基礎として政策評価に関する学術雑誌に論文を公表した。論文の中で、GPARAMAに基づき戦略計画策定手続と業績計画に関する要件が変更されたことを指摘し、結論として政策評価を困難なものとする公共組織の目標の曖昧性などの問題を指摘し、あわせて政権交代を越えて評価結果のデータを活用する(アーカイブする)ことの意義と可能性を論じた。平成26年度は、交付申請書によれば中国・四国地方を含む自治体に対し、自ら質問票を作成しアンケート調査を行い、業績予算の現状について明らかにすることが研究計画の中心であった。年度前半は、昨年度に検討した公共組織の目標の曖昧性(Goal Ambiguity)について再度検討を行い、我が国の地方自治体の自治基本条例の前文のデータを基に統計的手法であるテキストマイニング分析を行い、自治基本条例の条文に表れる地方自治体の組織のミッションについて定量的に分析を行い、その特徴を明らかにした。この研究結果を学会の全国大会において口頭発表し、論考を学会誌に投稿し、最終的に査読付研究論文として掲載された。海外の理論・手法の面では、米国のNPOを始めとする公共組織においてしばしば用いられているロジックモデルの手法について検討を行った。ロジックモデルとは上位の目標(ミッション)から事業(プログラム)の活動レベルまでの論理的つながりを視覚化し、主に組織の構成員間で共有するための手法である。このロジックモデルの手法について、米国において広く活用されている1つのワークブックの翻訳書を刊行した。年度後半は、研究実施計画に記載した全国自治体に対するアンケート調査を行った。調査票の作成や前回調査結果との比較の面で、前回調査の実施事務局であった広島大学地域経済システム研究センターの担当者から協力を受けた。調査は郵送法で行い、回収率は6割を超えている。

本アンケート調査の結果は、論文にまとめ近日中に学術誌に投稿予定である。政治学研究実施計画において、平成25年度は地方自治体の政策評価や行政評価について二次分析を行うと記載している。その内容の一部を学会の研究会で報告したことに加え、本年度までの研究で浮かび上がってきた政策評価・行政評価の課題としての公共組織の目標の曖昧性について学術専門雑誌に成果を公表できたためである。研究実施計画において、平成24年度は欧米における業績予算の理論と実態に関して検討を行う計画となっていた。我が国の地方レベルおよび国レベルの政策評価制度の運用に影響を与えている米国の政策評価制度の変化について、学会報告および論文発表で成果を公表することができたためである。交付申請書の研究実施計画において、平成26年度は中国・四国地方を含め自治体に対し、アンケート調査を行い業績予算の現状について検討を行うと記載している。それに加えて、前年度までの研究で抽出した政策評価・行政評価に関する先進自治体について定性的なインタビュー調査を行い、定量的なアンケート調査の結果と合わせ、業績予算や政策評価について現状と課題を明らかにしたい。交付申請書の研究実施計画において、平成25年度は地方自治体の政策評価や業績予算に関して二次データを用いて、中国・四国地方や九州地方を中心とした全国の特徴的な事例を抽出・検討すると記載している。それに加えて、平成24年度の研究の結果浮かび上がった論点である公共組織の目標の曖昧性および政策評価結果のアーカイブ化の問題について、次年度使用額も含めて研究費を支出し、文献調査あるいはインタビュー調査を行いたい。次年度使用額が生じた理由は、研究計画の実施の都合上地方自治体へのインタビュー調査の一部について本年度の実施を見送ったためである。次年度はアンケート調査の実施と研究成果のとりまとめが、研究実施計画の中心である。次年度使用額は本年度一部見送った地方自治体へのインタビュー調査の実施にあてたい。次年度使用額が生じた理由は、平成24年度の研究対象である欧米における業績予算の理論と実態に関して、主に米国における最近の業績予算の実証分析に重点を置き、その論文発表のための研究に重点を置いたため、欧州における業績予算関連の文献の入手に関してあまり支出がなかったためである。平成25年度はあらためて欧州における業績予算関連の文献に関しても必要なものを適宜購入し、その上で交付申請書の研究実施計画に基づき研究の中心を我が国の地方自治体の政策評価や業績予算に移していく予定である。
β-ラクタマーゼ産生菌株の薬剤耐性の表現型および遺伝子型の解析

研究目的;研究方法;研究成果;解析に用いた141株中、ESBLが71株(CTX-M1:26株、CTX-M2:12株、CTX-M9:34株、TEM:16株、SHV:27株)、MBLが57株(IMP-1:24株、IMP-2:0株、VIM-2:0株)、耐性遺伝子不明株が13株であった。ESBLにおいては2つ以上の耐性遺伝子を保有している株が41株あった。MBLの中には、カルバペネム系薬に感性を示す非典型株が5株存在した。非典型株の遺伝子型の解析を行ったところMBLの中で最も多くの割合を占めるbla_<IMP-1>をプラスミド上に保有していた。非典型的パターンとなった原因については更なる解析が必要であるが、検出のポイントは明らかとなった。これらの株を見逃さないためには「imipenemのMICが若干上昇且つ広域セファロスポリン系薬に耐性を示す」という点に注意する必要がある。また、KPC等のカルバペネマーゼの検出に有用とされているModified Hodge testが、本分離株の確認試験においても有用であることが分かった。
嗅索切断後のポリエチレングリコールによる神経再生、機能回復に関する研究

ウィスター系雄ラットを用いて以下の実験を施行した。ラットを48時間断水とした後、ラットがナラマイシン水溶液に対して、忌避行動をとる習性を利用し、ニオイの条件付け(嫌悪学習)を行った。この条件付けの方法は、各ラットをケージに入れ、ナラマイシン水溶液の入っている給水瓶を蒸留水の入っている給水瓶を同時に提示し、どちらの瓶から飲水するかをみてナラマイシンのニオイを嗅ぎ分けられているかどうかを調べるものである。1日目の施行で10回で給水瓶を提示し、最低1回はナラマイシン水溶液を飲水するが、これにより、ナラマイシンのニオイを記憶して、以後ナラマイシン水溶液の給水瓶には近寄らなくなった。ニオイの学習は日をおいて48時間断水の後計3日施行し、全てのラットがナラマイシンのニオイを理解した行動をとるようになった。ニオイ学習の成立したラットをペントバルビタールの腹腔内注射で麻酔し、前頭開頭して嗅索を露出させ、これを切断した。ラットをコントロール(模擬手術)群、嗅索切断群、嗅索切断+ポリエチレングリコール局所投与群の3群に分け、それぞれ閉頭した。その後、各群動物において、ナラマイシンのニオイに対する反応が回復したかどうかを経日的に行動観察法で確認した。まずコントロール群は術後4日目以後にナラマイシンテストを施行したが、ナラマイシンに対する忌避行動が術前と同様に認められた。嗅索切断群では術後4日目以降に施行したナラマイシンテストに対して忌避行動がとれず、1日の試行で繰り返し、ナラマイシン水溶液を飲水してしまう行動が認められた。嗅索切断+ポリエチレングリコール局所投与群ではナラマイシンに対する忌避行動が認められた。嗅索切断後麻酔下で再開頭手術した。電気生理学には神経の機能的再生は不十分であったが、組織学的には嗅索切断部の組織学的再生と考えられる所見が認められた。ニオイの学習は日をおいて48時間断水のの後計3日施行し、全てのラットがナラマイシンのニオイを理解した行動をとるようになった。引き続き、15年度の同様の実験系において、嗅索切断後麻酔下で再開頭手術し、電気生理学手法と免疫組織学的手法を用いた実験で嗅索切断部の生理機能的、組織学的再生を検証する予定である。
コンクリートの非破壊評価のための超音波減衰特性の解明

本研究では、コンクリート中の超音波の減衰特性を利用した、コンクリートの非破壊的材料劣化評価法の検討を行った。この材料劣化評価法については、劣化要因を特定した評価法ではなく、その要因が何であれ結果的に引き起こされる劣化状態を評価するための手法の検討を行うこととした。そこで本研究では、種々のコンクリートの材料劣化の状態のうち、特に粗骨材-モルタル間の境界層部分の劣化(ボンドクラック)を対象として評価法の検討を行った。実験では、境界層部分の劣化を引き起こすものと考えられる劣化要因として先行載荷をとりあげ、これにより劣化した供試体を作製した。そして、これらの供試体に対して超音波測定を行い、得られた受振波の周波数分布を用いて、評価法の検討を行った。その結果、先行載荷重のレベルに関わらず、受振波の周波数分布において500kHz以上の成分はコンクリートの粘性減衰によりノイズレベルにまで低下していることがわかった。またこれらの周波数分布において、先行載荷重の増加にともなって300500kHz付近の成分が減衰していることもわかった。この300500kHz付近の周波数成分の減衰は、以下のような理由から、先行載荷により発生したコンクリート中のボンドクラックの存在によるものであると考えられる。すなわち、ボンドクラックの存在は弾性波がコンクリート中を伝播する過程において、その散乱、反射、あるいは回折を引き起こす原因となり、結果的にその弾性波のもつエネルギーが減衰することになる。また弾性波のもつ周波数分布の中でも、このボンドクラックの存在により散乱、反射などを受ける程度は、周波数の高いものほど大きくなるものと考えられる。このように周波数の高いものほど散乱、反射などの影響を受け、その周波数成分が減衰するのは、散乱、反射源のスケールの問題であると考えられる。すなわち、より高い周波数成分(500kHz)の減衰(粘性減衰)はコンクリート中の微細な空隙による散乱・反射などが原因であるのと同様に、この微細な空隙よりスケールの大きなボンドクラックの存在は、さらに周波数の低い300500kHz付近の周波数減衰を引き起こすためであると考えられる。
破骨細胞exosomeによるカップリング制御様式の解明

骨リモデリングにおいて、破骨細胞により骨吸収された部位を選択的に埋め戻す様式で骨形成が生じるカップリング現象が現象論としては明らかとなっている。一方で、この埋め戻しが起こる部位の選択性や、埋め戻し量の制御機構は不明な点が多い。本研究では、このメカニズムの一端を解明することで、骨代謝の生理学的理解を深めることを目的としている。これまでの研究から、破骨細胞はその活性化に伴って、多量の膜小胞を細胞外に放出していることを見出しており、この膜小胞上に搭載されたタンパク質に関して、少なくともその一部のは種々の生理活性があることを見出している。その中の生理機能の一つとして、骨芽細胞の細胞遊走性に影響を与えるという知見を見出しており、そのメカニズム解析や生理的意義に関して、解析を進めている。具体的には、破骨細胞由来細胞外膜小胞を骨芽細胞様細胞に添加した際の、骨芽細胞内のシグナル伝達経路の活性化状態をモニターするため、リン酸化プロテオミクスの実験を進め、詳細な分子機構の解明に取り組んでいる。また、in vivoで、破骨細胞由来の細胞外小胞が拡散する範囲を同定することで、生体内のどの部位で、in vitroで観察された現象が起こりうるか、検証を進めることを計画し、生体内での破骨細胞由来の膜小胞や、骨代謝に関連する細胞を蛍光にて可視化することが可能な動物モデルの構築を進めてきた。これらのin vivo解析の準備は整いつつある。翌年度には、更なる解析を進めていくことで、in vivo、in vitroの両面から、破骨細胞由来の細胞外膜小胞が有する生理的役割を、特に骨芽細胞の遊走性制御の観点から解明を目指す。当初予定していたin vitroの解析に関して、順調に進めていると同時に、in vivoでの解析を目的とした実験動物構築の準備なども行っており、研究課題において設定した目的に対して、多角的に検討を進めることができている。更なる解析を進める事で、破骨細胞由来の細胞外小胞の新たな生理機能の発見につなげることができると考えている。現在、in vitroでは、リン酸化プロテオームに基づいて、破骨細胞由来の細胞外膜小胞が、骨芽細胞内のシグナル伝達経路に与える影響の解析を進めている。これらシグナル経路と、細胞外膜小胞に搭載されているタンパク質との関連を、システムバイオロジー解析で汎用される手法を用いて解明することを試みる。また、この解析で示唆されたメカニズムのうち、骨芽細胞の遊走制御に関わる経路を、種々の阻害剤や、遺伝子発現抑制の手法を用いて、in vitro似て検証する。また、これらin vitro解析にて見出された知見が、in vivoで波及しうる範囲をin vivoで検証するため、破骨細胞由来の細胞外膜小胞を蛍光標識する様に設計した動物モデルの構築を進めており、この動物モデルを完成させる。モデル動物樹立後は、細胞外膜小胞分布と骨芽細胞の空間的関係性を解析することで、破骨細胞由来の細胞外膜小胞が、骨芽細胞の遊走性に関して、in vivoで影響を与えるか検証を進める。骨リモデリングにおいて、破骨細胞により骨吸収された部位を、選択的に埋め戻す様式で骨形成が生じるカップリング現象が知られている。一方で、この埋め戻しが起こる部位の選択性や、埋め戻し量がどのように制御されているかは不明な点が多い。研究代表者らの研究から、破骨細胞が活性化した際には、多量のexosomeを放出していることが明らかにしており、また、このexosome上には、多数の機能性タンパク質が搭載されていることを、ショットガンプロテオミクス解析により同定している。また、このexosomeが、骨芽細胞の分化成熟に影響を与えることを示唆すする知見をin vitro、in vivo、両面より得ており、exosomeがカップリングにおけるキーファクターである可能性を見出している。また、exosomeに搭載されている機能性タンパク質には、細胞動態・遊走性制御に関わる分子が認められたことから、破骨細胞から宝珠移されたexosomeが、骨形成を担う骨芽細胞の骨吸収窩近傍への方向性を持った遊走に影響を与え、カップリングに制御に寄与する可能性を想定し、この点を検証することとした。骨芽細胞様細胞株MC3T3-E1細胞や初代培養骨芽細胞に、単離した破骨細胞由来のexosomeを添加し、遊走性を検証する種々の解析を行った結果、破骨細胞由来exosomeによる骨芽細胞の遊走性を亢進させる効果が見出された。しかしながら、単純な遊走性亢進だけでは、骨芽細胞の選択多岐な部位への誘因メカニズムを十分に説明できるとは考えられない。この知見に基づき、今後は、方向性を持った遊走性制御のメカニズム解明を中心に解析をすることが重要と考えられた。当初、exosomeに搭載されているタンパク質等から予想していたexosomeによる骨芽細胞の動態制御様式は、骨芽細胞の運動性低下であったが、実際には逆に運動性が亢進するという予測と反対の結果であった。そのため、研究開始当初に予定していた方針から修正を加えているが、骨芽細胞の運動性に影響を与える、という知見は様々な検討から確認され、カップリング現象において、exosomeが、骨芽細胞動態制御に寄与し、カップリング現象に関与する可能性に関しては、前向きな結果と解釈でき、研究計画の修正は必要であるものの、カップリング現象の生理的理解という目的から見た場合、おおむね順調に進展していると考えられる。

骨リモデリングにおいて、破骨細胞により骨吸収された部位を選択的に埋め戻す様式で骨形成が生じるカップリング現象が知られている。一方で、この埋め戻しが起こる部位の選択性や、埋め戻し量がどのように制御されているかは不明な点が多い。本研究では、このメカニズムの一端を解明することで、骨代謝の生理学的理解を深めることを目的としている。研究代表者らの研究から、破骨細胞が活性化する際には、多量のexosomeを細胞外に放出していることを見出しており、このexosome上には、多数の機能性タンパク質が搭載されていることをショットガンプロテオミクス解析により同定している。このexosomeが、骨芽細胞の分化成熟に影響を与えることを示唆すする知見をin vitro、in vivo、両面より得ており、exosomeがカップリングにおけるキーファクターである可能性を見出している。また、exosomeに搭載されている機能性タンパク質には、細胞動態・遊走性制御に関わる分子が認められたことから、破骨細胞から放出されたexosomeが、骨形成を担う骨芽細胞の骨吸収窩近傍への方向性を持った遊走に影響を与え、カップリングに制御に寄与する可能性を想定された。一方で、exosomeは、破骨細胞が放出するexosome搭載タンパク質のレパートリーは、破骨細胞の分化状態に応じて異なることを見出しており、遊走性制御に関わるタンパク質群の搭載量も異なる可能性が考えられた。そこで、多くのタンパク質の量的変動を正確に評価するため、定量的プロテオミクス実験系を確立を行った。また、下流シグナル伝達経路解析を定量的に評価することも念頭に、定量的リン酸化プロテオミクス実験系の確立も進めている。現在のところ、分化段階の異なるexosomeは、複数の細胞遊走性制御分子の量的変動の可能性を見出しており、更なる解析を進めている。より定量的に正確な議論を、網羅的に行えるように、定量プロテオミクスの実験系を構築したことで、個々のタンパク質の量的変動を個別にトレースする方針比べ、効率的に研究を進める基盤を確立させることが出来た。確立した実権系を用い、分化状態が異なるexosomeにおいて、遊走性制御に影響を与えうるタンパク質群の発現量変動を見出しつつある。また、運動性制御に関わらない分子群についても、量的変動の評価が出来ており、これまでとは異なる角度から骨芽細胞に与える影響を検討可能となりつつある。骨リモデリングにおいて、破骨細胞により骨吸収された部位を選択的に埋め戻す様式で骨形成が生じるカップリング現象が現象論としては明らかとなっている。一方で、この埋め戻しが起こる部位の選択性や、埋め戻し量の制御機構は不明な点が多い。これまでの研究から、破骨細胞はその活性化に伴って、多量の膜小胞を細胞外に放出していることを見出しており、この膜小胞上に搭載されたタンパク質に関して、少なくともその一部のは種々の生理活性があることを見出している。その中の生理機能の一つとして、骨芽細胞の細胞遊走性に影響を与えるという知見を見出しており、そのメカニズム解析や生理的意義に関して、解析を進めている。
セルフヘルプ・グル-プの理論的背景とケアシステムへの位置づけに関する研究

本年度は以下の調査研究活動を行った。(1)精神障害者のセルフヘルプ・グル-プである東京連合会活動の追跡調査、リ-ダ-層への面接調査。(2)東京周辺、大阪、北海道、新潟等における精神保健領域の回復者クラブ、並びにAA、断酒会へのフィ-ルドワ-ク、リ-ダ-層を対象とした面接調査。(3)身体的な慢性疾患(がん、肝臓病、心臓病等)の患者会へのフィ-ルドワ-ク並びにリ-ダ-層への面接調査、及び精神保健領域のセルフヘルプ・グル-プとの比較検討。(4)関連領域の研究者、実践家との研究会。これらの調査研究活動によって、以下の知見を得た。(1)セルフヘルプ・グル-プの活動は、疾病や障害を受容していく過程におけるアイデンティティ危機を克服する上で有効な役割を果たす。(2)セルフヘルプ・グル-プが資源・権利等の要求獲得運動と、価値形成やアイデンティティ確立の何れを重視するかは、その障害や疾病への社会的偏見の程度や、社会保障制度の整備状況が影響を及ぼしている(3)セルフヘルプ・グル-プの活動から、健康問題に限らず困難な問題への対処全般に適応可能な方法論(限界の受容、困難との共有と理解による相互支援、体験交流を通じた見通しの発見等)を抽出できる。(4)セルフヘルプ・グル-プ活動の活性化と継続にとって、メンバ-の対人関係は重要な勇因であるが、とりわけ精神保健領域の場合にその傾向が強い。身体的な慢性疾患患者のセルフヘルプ・グル-プでは、リ-ダ-の健康状態が集団活性に大きな影響を与える場合が多い。(5)セルフヘルプ・グル-プへの専門職の関与の度合はグル-プの発展段階によって規定される。専門職の関与がグル-プの自律を阻害するに到った時点で、当事者の突き上げによって葛藤が生じるが、これを契機に専門職が当事者の自立性への信頼を高めれば集団の自律度が高まる。(1)保健医療福祉に関連する諸領域の研究者、実践者、当事者を招いてのセミナ-の企画・実施を通じて、以下の諸点について明確化し得た。【○!1】欧米におけるセルプヘルプ・グル-プの活動、並びにその前提条件となる個人のセルフケア活動は、インフォ-ムド・コンセントやノン・コンプライアンスの重視等、患者の自己決定権の尊重を前提としているが、医療の側におけるプライマリ-ケアの展開とも密接に関連している。【○!2】英国において医師以外の精神保健専門スタッフによって運営されている治療共同体の実践報告と、研究者等が関与しているリハビリテ-ション施設である地域ケア福祉センタ-における参与観察デ-タとの比較検討を行った。それによると、リハビリテ-ション施設に宿泊機能が備えられることによって、緊急対応が可能になると共に、当事者がセルフケアの機会をより多く体験することができ、またその場がセルプヘルプ・グル-プの母胎として活用されやすくなる。【○!3】欧米におけるセルプヘルプ・グル-プ活動の経緯を、わが国における、患者・障害者・家族による組織的活動の経緯と比較すると、当時者による相互サポ-ト並びに権利要求・制度要求の側面は共通しているが、わが国においては、社会的な差別と偏見への対応が活動に高い比重をしめている点が特徴的である。(2)主に精神障害者によるセルプヘルプ・グル-プのリ-ダ-やサポ-タ-によるゼミナ-ル、及び、研究者等がサポ-タ-として関与している東京周辺の約10ヵ所の精神障害者の回復者クラブにおける参与観察、及びそのリ-ダ-等への面接によって、各グル-プの成立の経過や、グル-プとしての特徴や性格に関するデ-タの収集と分析に当たっっており、リ-ダ-シップのあり方がグル-プの特徴に重要な影響を及ぼしていること等が明らかになってきている。本研究では、今年度以下の調査活動を行った。(1)セルフヘルプ・グル-プの活動に関連する諸領域の研究者、実践者、当事者を招いてのセミナ-。(2)東京周辺、大阪、高知、山形等における精神保健領域の回復者クラブ、並びにAA・断酒会におけるフィ-ルドワ-ク、リ-ダ-層を対象とした面接調査。これらの調査活動によって得られたデ-タの分析を通じて、以下の諸点を明らかにした。(1)セルフヘルプ・グル-プの活動は、参加者に理解と支持を提供し続けることを通じて、疾患からの回復、障害の受容、直面している問題の解決を、様々な局面において促進している。(2)セルフヘルプ・グル-プの結成と活動の継続にとって、専門職による適切な問題提起、情報や場の提供、率直な相互批判が有効である反面、専門職が活動方針の決定や、日常活動に過剰に介入すると、セルフヘルプ・グル-プの自律性が阻害される。(3)セルフヘルプ・グル-プの活動に関与する専門職は、役割葛藤を起こしてアイデンティティ危機に陥り易いため、専門職同士の相互支援体制が必要である。(4)保健医療の専門的活動とセルフヘルプ・グル-プの活動をつなぐ上では、専門訓練と援助活動の機会を得た当事者と、当事者体験から主体的に学び得た専門職とが、重要な役割を担っている。(5)セルフヘルプ・グル-プの比較検討を通じて、資源・権利等の要求獲得運動としての側面、並びに新たな価値形成やアイデンティティ確立を求める運動としての側面のいずれに力点が置かれるかによって、活動の類型化が可能である。

(2)東京周辺、大阪、北海道、新潟等における精神保健領域の回復者クラブ、並びにAA、断酒会へのフィ-ルドワ-ク、リ-ダ-層を対象とした面接調査。(3)身体的な慢性疾患(がん、肝臓病、心臓病等)の患者会へのフィ-ルドワ-ク並びにリ-ダ-層への面接調査、及び精神保健領域のセルフヘルプ・グル-プとの比較検討。(4)関連領域の研究者、実践家との研究会。これらの調査研究活動によって、以下の知見を得た。(1)セルフヘルプ・グル-プの活動は、疾病や障害を受容していく過程におけるアイデンティティ危機を克服する上で有効な役割を果たす。(2)セルフヘルプ・グル-プが資源・権利等の要求獲得運動と、価値形成やアイデンティティ確立の何れを重視するかは、その障害や疾病への社会的偏見の程度や、社会保障制度の整備状況が影響を及ぼしている(3)セルフヘルプ・グル-プの活動から、健康問題に限らず困難な問題への対処全般に適応可能な方法論(限界の受容、困難との共有と理解による相互支援、体験交流を通じた見通しの発見等)を抽出できる。(4)セルフヘルプ・グル-プ活動の活性化と継続にとって、メンバ-の対人関係は重要な勇因であるが、とりわけ精神保健領域の場合にその傾向が強い。身体的な慢性疾患患者のセルフヘルプ・グル-プでは、リ-ダ-の健康状態が集団活性に大きな影響を与える場合が多い。(5)セルフヘルプ・グル-プへの専門職の関与の度合はグル-プの発展段階によって規定される。専門職の関与がグル-プの自律を阻害するに到った時点で、当事者の突き上げによって葛藤が生じるが、これを契機に専門職が当事者の自立性への信頼を高めれば集団の自律度が高まる。
催眠療法の治療的メカニズムおよび有効性に関する理論的枠組みの構築

本研究では,個人が有する催眠に対する考え方(催眠観)が,催眠暗示に対する反応や個人の問題解決にどのように影響するのかについて検討した。研究では,日常生活に対する満足感と催眠観が,催眠を受けてみたいという態度や催眠に入りたいという期待に影響を及ぼし,それらがさらに実際の催眠に対する反応に影響することが示唆された。今後は,こうしたプロセスと催眠療法の効果の関連についての検討が必要である。平成21年度は、催眠感受性および催眠に対する被催眠者の知識・信念である催眠状態イメージと、自己評価、自己変容への期待などの自己観との関連について検討することを目的とした。まず21年度研究の前段階として、「自分が催眠状態になるとどのような状態になると期待するか」という催眠状態期待および催眠態度(「催眠を受けたいかどうか」)と、催眠感受性との関連について検討した(21年度研究1)。その結果、特に主観的な催眠体験には、催眠状態期待よりも催眠態度の方が影響を及ぼしていることが示された。しかし質問紙によって参加者自身の催眠状態期待を測定する方法が、自己の催眠による変容の期待を反映していないことも考えられるため、より間接的に自己変容への期待を測定する方法について検討した。そこで研究2では、自己変容の必要性を反映する指標として、生きがい感スケール(近藤・鎌田,1998)を用い、現在の自分の日常生活の捉え方と催眠状態イメージおよび催眠感受性の関連について検討した。その結果、人生において希望ややりがいを持つ意欲の高い参加者と意欲の低い参加者では、催眠に対する動機づけのタイプが異なる可能性が示唆された。意欲の高い参加者は従来より指摘されているように、催眠に対して積極的に関与する姿勢を持つことから催眠反応が高いのに対し、人生への意欲の低い参加者は、むしろ催眠によって現状を変えたいという自己変容の動機が催眠への反応を高めていることが推測される。さらにこうした催眠への動機づけの違いが催眠療法の効果にどのように影響するのかについて明らかにする必要がある。平成22年度は,研究1として,平成21年度に引き続き催眠感受性および催眠に対する被催眠者の知識・信念である催眠状態イメージと自己変容への期待との関連について検討することを目的とした。自己変容の必要性を反映する指標として,生きがい感スケール(近藤・鎌田,1998)を用い,現在の自分の日常生活の捉え方と催眠状態イメージおよび催眠感受性の関連について検討した。その結果,被催眠者の人生や物事に対する積極性の高さが催眠に対する積極的な構えを生じさせ,催眠感受性に影響を与えている可能性が示唆された。また,日常生活における意欲が低く,かつ催眠に対する期待の高い参加者は,催眠に対する期待の低い参加者よりも,催眠状態になると主体性を失い催眠者にコントロールされるというイメージを持っていることが示された。こうした催眠状態に対するイメージの高さは,日常生活における現状に変化をもたらしたいという期待を反映していることが示唆される。今回の結果より,催眠に対する期待や動機付けの高さが同じであっても,その背景は参加者の日常生活における態度によって異なることが示されたことは,催眠療法の効果の違いを説明する重要な要因となるであろう。また,21年度研究から得られた知見より,催眠を受けてみたいかどうかといった催眠への態度自体も自己呈示の影響を受けている可能性が考えられたため,研究2では,Implicit Association Test(IAT)を用いて潜在的催眠態度の測定と催眠状態イメージや催眠感受性の関連について検討を行うことを目的とした。しかし,IATでは課題の特性から潜在的催眠観を反映した課題の作成が困難であると判断し,年度途中より,Go/No-go Association Task(GNAT課題)に切り替えて,潜在的催眠観の測定を行った。23年度も引き続きGNAT課題により潜在的催眠態度のデータを収集し,分析を行う。平成23年度は,研究1として平成22年度から継続している研究であるGo/No- go Association Task(GNAT課題)を用いた催眠に対する潜在的態度と,被催眠者の催眠に対する信念(催眠観),質問紙による催眠に対する態度,および催眠感受性との関連について検討することを目的とした。催眠療法を自ら希望するクライエントの中には,催眠に対する過剰な期待や催眠の効果に対する誤った理解のため,十分な効果が得られない場合があることが指摘されている。催眠に対する潜在的な態度を測定することで,そうした過剰な期待や認知的側面と催眠に対する態度を分けて,催眠感受性との関連を捉えることが可能になると考えられる。現在,40名程度のデータが集まっているが,潜在的態度とその他の要因の間に明確な関連は得られておらず,さらにデータを収集してより詳細な検討を行う必要がある。また上記の研究を補完するため,研究2ではこれまでに得られた催眠観のデータを再分析し,催眠態度および催眠感受性との関連を検討した。その結果,これまで「主体性喪失イメージ」と「潜在能力解放イメージ」の2因子で考えてきた催眠観を,「記憶・感情回復」「自己コントロールの喪失」「解離・離人様体験」「普段以上の能力発揮」「リラックス体験」の5因子で捉える方がより適切であることが示された。

そしてこの5因子によるクラスター分析から得られた5つのクラスターと催眠態度を独立変数として,催眠感受性を従属変数とした2要因分散分析の結果からは,催眠で自己コントロールの喪失だけが生じると考えてる群においては,催眠態度が高い場合に催眠感受性が減少するという結果が得られた。従来の研究では,催眠態度と催眠感受性の間に正の相関があることが示されてきたが,被催眠者が催眠に対して持つ信念によっては,催眠に対する態度の高さが催眠感受性に対してマイナスに影響することが示され,このことからも認知的側面の影響を受けない潜在的態度を測定する必要性が示唆された。
レチノイドによるホルモン依存性癌増殖修飾の分子機構

本研究はアンドロゲン依存性マウス乳癌(シオノギ癌115)由SC-3細胞を用いてレチノイドによるホルモン依存性癌増殖調節の分子機構の解明を目的とした。SC-3細胞はアンドロゲン刺激により自己増殖因子(AIGF)を誘導し、FGFレセプターに結合する事により増殖促進する事が判明している。さらにAIGF cDNAのクローニングの結果AIGFがFGFファミリーに属する事も明らかになった。レチノイン酸(RA)単独刺激ではSC-3細胞に対する増殖効果は軽微であったが、アンドロゲン依存性増殖は著増した。RAはアンドロゲン存在下でAIGF活性を増加させたことによりRAの作用はAIGFの合成促進に基くと考えられた。そこでretinoic acid receptor(RAR)とandrogen eceptor(AR)が転写レベルでsynergismを形成している事が推定されたため以下の実験を行った。Androgen resposive element(ARE)を含むMMTVのpromoter領域とCAT遺伝子を連結させたMMTV-CATをreporter geneとしてRAをアンドロゲン存在下で刺激したところCAT活性の増加はみられなかった事よりRARとARが直接interactionしてsynergismを起こす可能性は否定された。次にRA responsive element(RER)とAREをCAT遺伝子に連結したものをreporter geneとして用いてもRAとアンドロゲンのsynergismが観察されなかった事より遺伝子のpromoter領域でRARとARがinteractionする可能性も否定的であった。一方アンドロゲン刺激によりAIGF mRNAの発現が観察されたが、cycloheximide存在下でその誘導は見られなかった。以上の結果より、アンドロゲンは介在蛋白を介してAIGF mRNAを誘導し、RAは異なる介在蛋白を介しAIGF mRNAの合成を調節していると考えられた。各々の介在蛋白を通してRAとアンドロゲンのsynergismを形成している可能性が示唆された。
環境保全型エネルギーシステムの投資条件整備に関する研究

今年度は、調査結果の集約に基づき、コンソーシアム形成条件の抽出、整理を行うとともに、日米欧のエネルギー政策について研究を行った。コンソーシアム形成条件の内容は以下の通りである。(1)調査事例に基づいたコンソーシアム形成条件の抽出(風力発電の場合)コンソーシアムの形成には、事業構想、事業実施という2つのステージがある。構想段階では、事業実施主体の形成からはじまり、発電所適地の調査選定、風況調査、準備資金を含む事業費用の調達、地元住民との合意形成、各種規制に関連した地元自治体との交渉、以上を考慮した事業収益性シミュレーションなどが行われなければならない。事業実施段階では、構想段階での計画に基づいてシミュレーションを行い、具意的な関連主体との契約に基づいたパートナーシップを形成し事業を進めていく段階となる。補助金申請などもこの段階に含まれる。(2)コンソーシアム形成条件の内容基本的に、一般的な風力発電事業においては、(1)計画条件(目的・制約・諸条件等)を定めていく段階、(2)代替案設定、(3)代替案評価(リスク・環境影響の評価等)、(4)代替案の選択と不確実性への対応という一連のプロセスがある。このなかで、事業収支のファイナンシャル・モデルにおけるプロジェクトの評価指標によってプロジェクトが評価され,事業の魅力・投資可能性が客観的に示される.ある程度の手間・コストをかけてコンソーシアムを選択した場合であっても、それによって事業の全体コストが低減することがある程度の確実性をもって予見できるのであれば、そのオプションをとる価値がある。市民主体で事業に取り組む場合、たいていは1基程度の少数の風車を建てる場合が多いため規模の経済が働きにくく、また、事業主体にノウハウや経験が不足している。また、市民の出資を資金調達先として入れる場合、事業スキームも複雑化する可能性がある.そのため、事前の事業性の評価を確実に進めることが事業の成功に不可欠である。<国内のフィールド調査>国内外のコンソーシアム方式による再生可能エネルギーの普及事例のフィールド調査を実施した。調査項目は、経済性データ、補助策に関するデータ、気象など環境条件に関するデータ、投資主体(自治体、事業者、市民、NPO等)に関するデータである。具体的には、日本初の市民出資型風力設備をもつ北海道グリーンファンド、関西地域に多く見られる太陽光発電施設設置者、自治体出資型の淡路島南淡町、五色町、福井県、三重県久居市、大山田村等のヒアリング調査を実施した。国内の事例はほぼ調査できたと考えられる。なお、民間企業が行っている再生可能エネルギー事業(風力発電事業)は経営上の秘密が多く、詳しい経済性に関するデータは得られなかった。これらの実地調査を踏まえ、集めたデータを一定程度整理する作業を行った。<ヨーロッパ諸国の調査>ヨーロッパ諸国の再生可能エネルギー普及策については、それが、エネルギー安全保障の中に位置づけられて実施されていることから、安全保障論を含めて、広く文献調査を実施した。<プロジェクト評価手法の検討>また、プロジェクト評価手法の検討のために、プロジェクトファイナンスに関する文献を収集し、再生可能エネルギー事業に適用可能かどうかの検討を行った。<国内のフィールド調査>昨年度収集した経済性データ、補助策に関するデータ、気象など環境条件に関するデータ、投資主体(自治体、事業者、市民、NPO等)に関するデータを整理し、投資条件を一定程度抽出することができた。民間企業が行っている再生可能エネルギー事業(風力発電事業)は経営上の秘密が多く、詳しい経済性に関するデータが得られなかったため、これらの問題を回避することが必要である。<ヨーロッパ諸国の調査>ヨーロッパ諸国の再生可能エネルギー普及策については、再生可能エネルギー普及を地域再生と結びつけて実施しているSherwood Energy Villageのフィールド調査を行った。ただしここでも民間事業者であるため、詳細なデータを得にくかった。<プロジェクト評価手法の検討>昨年度に引き続きプロジェクト評価手法の検討のために、プロジェクトファイナンスに関する文献を収集し、再生可能エネルギー事業に適用可能かどうかの検討を行った。
新規F-18標識合成法の開発とそれを活用する[F-18]フルオロアミノ酸の

近年、陽電子断層撮影(PET)は、臨床診断、前臨床研究において、広く活用されるようになりつつあるが、PET薬剤の標識合成法は、通常の薬剤合成とは異なり、特殊な条件がいくつも存在し、その合成化学的手法が限られている。申請者は、有機合成化学の立場から新規な^(18) F標識方法を開発し、アミノ酸の汎用的標識合成法として、アミノ酸α位の[18F]フッ素化手法の開発を目指し、研究を行った。陽電子断層撮影(PET)は、臨床診断、前臨床研究において、広く活用されるようになりつつある。しかし、PET薬剤の標識合成法は、通常の薬剤合成とは異なり、特殊な条件がいくつも存在する。すなわち、サイクロトロン等による放射性同位元素の製造、PETに使用される放射性同位元素の短い半減期、合成者の被曝量のコントロールなどである。こういった条件から、その合成化学的手法が限られるとともに、その研究開発環境にも大きな制約があるため、発展性に乏しいのが現状である。申請者は、幸いにして、横浜市立大学附属病院所有のサイクロトロン、及びホットラボを活用できる環境下にある。これを活かして、有機合成化学の立場から新規な^<18>F標識方法を開発し、アミノ酸の汎用的標識合成法として、アミノ酸α位の[^<18>F]フッ素化手法の開発を目指す。これを活用してアミノ酸PET薬剤、ペプチドPET薬剤の探索に広く応用・活用する。基盤となるケテンシリルアセタール誘導体の合成法の確立、およびF_2ガスとケテンシリルアセタール誘導体の反応条件の基礎的な検討実験の実施している。すなわち、アミノ酸等のカルボキシル基をエステル化した後、強塩基によるエノール化、続くシリル基による保護により、ケテンシリルアセタール誘導体へ変換する手法の検討を行っている。続くF_2ガスとの反応により、フッ素化誘導体の合成反応の条件を種々検討し、確立する。以上の反応条件検討が終了し次第、放射性同位元素である^<18>Fを含むF_2ガスとの反応を検討し、放射性標識誘導体の合成法を開拓する。近年、陽電子断層撮影(PET)は、臨床診断、前臨床研究において、広く活用されるようになりつつある。これを活かして、有機合成化学の立場から新規な^<18>F標識方法を開発し、アミノ酸の汎用的標識合成法として、アミノ酸α位の[^<18>F]フッ素化手法の開発を目指し、研究を行なってきた。本研究では、基盤となるケテンシリルアセタール誘導体の合成法の検討から、それを用いるF_2ガスとケテンシリルアセタール誘導体の反応条件の検討に移行するべく実験を行なってきた。実験の実施している。続くF_2ガスとの反応条件を種々検討し、確立した後、放射性同位元素である^<18>Fを含むF_2ガスとの反応を検討し、放射性標識誘導体の合成法を開拓する。
日本軍の皇民化政策と対日ムスリム協力者の記憶：植民地経験の多声的民族誌

本研究の目的は、日本軍の皇民化政策を経験した中国ムスリム(回民)に注目し、彼らおよびその遺族の記憶および言説を歴史民族誌として記録・保存することにある。具体的な方法として、日本軍の皇民化政策を経験した回民とその遺族の記憶および言説を口述資料として収集し、現地の情報提供者や研究者の様々な解釈を盛り込みながら、多声的民族誌の記述・共有を目指す。2018年度は北京市において文献調査およびインタヴュー調査を実施した。北京市では回族の代表的な集住地域(例えば、牛街、馬甸)を訪問し、清真寺関係者(宗教知識人、郷土史家)の協力を得て、清真寺の歴史と現状を把握するとともに、日本軍の植民地支配を見聞きしたことがある住民について情報交換をおこなった。現在、日本軍に直接関与した回民の大多数が逝去してしまっているが、日本軍占領期の北京回民社会(例えば、回民の伝統的なハラール産業)に関する文献資料が有志によって執筆・編纂・出版されており、郷土史家を中心とする有志との意見交換をつうじて、近現代中国における北京回民の記憶や経験を理解するに有益な文献調査を実現させることができた。今後は最終年度に相当する2019年度に、北京市だけでなく、内モンゴル自治区フフホト市においても同様の現地調査を実施し、日本軍の植民地支配を経験した回民の人々の口述資料を収集し、そうした口述史の意味を近現代中国における回民社会の変容と関連づけながら検討する必要がある。2018年度は、当初の予定通り、中国国内の調査地において中国共産党・政府関係者や回族研究者から多大な協力を得ることができ、文献調査およびインタヴュー調査を効率的に実施することができた。次年度は最終年度にあたるが、中国国内の調査地において中国共産党・政府や教育機関の協力者とともに緊密な連携関係を維持しながら現地調査を実施し、その調査・研究成果を学会・研究会において発表して学術的な議論の深化を目指し、また、最新の調査・研究成果を社会的に換言することを予定している。2017年度は初年度にあたり、内モンゴル自治区フフホト市、遼寧省瀋陽市、北京市において予備的な文献調査およびインタヴュー調査を実施した。まず、内モンゴル自治区フフホト市では回族の名士の協力を得て、日本軍を見聞きしたことがある古老数名やその遺族に対してインタヴュー調査を実施することができた。古老たちの語る体験談は非常に断片的なものではあるが、これまでの文献研究の不備を補足しうる貴重な情報を提供するものであり、資料的価値が高い。次に、遼寧省では瀋陽市の回回営および清真寺(モスク)を訪問し、旧満洲国時代の史料を参照しながら清真寺の分布・回民社会の縮小状況を把握し、また、満洲国時代を知る回民の古老について回族の情報提供者から情報を提供してもらうことができた。最後に、北京市では牛街、馬淀、埠成門、天橋、安和橋などにある清真寺を訪問し、日本軍占領期を生きた回民の生活状況(例えば、牛羊業、駱駝運送業)について回族の古老から具体的な話を拝聴し、1949年以前の清真寺や回民の様子を記録した資料を入手した。2017年度は、当初の予定通り、現地において中国共産党・政府関係者や回族研究者から多大な協力を得た結果、文献調査および現地調査(インタヴュー調査、参与観察)を効率的に実施できている。

2018年度は、当初の予定通り、中国国内の調査地において中国共産党・政府関係者や回族研究者から多大な協力を得ることができ、文献調査およびインタヴュー調査を効率的に実施することができた。次年度以降の研究課題の遂行においても中国共産党・政府や教育機関の協力者と緊密な連携関係を維持しながら現地調査を実施し、その調査成果を日本国内において研究会を企画・実施し、学術的な議論の深化を目指し、最新の調査・研究成果を対外的に発表する。次年度は最終年度にあたるが、中国国内の調査地において中国共産党・政府や教育機関の協力者とともに緊密な連携関係を維持しながら現地調査を実施し、その調査・研究成果を学会・研究会において発表して学術的な議論の深化を目指し、また、最新の調査・研究成果を社会的に換言することを予定している。2018年度は他大学の科学研究費補助金(基盤B)プロジェクトの研究分担者として外国出張を実施したため、本科学研究費補助金による当初の出張計画を変更せざるをえなくなった。そのため、年度計画における日程調整が容易ではなくなり、最終的に、次年度(2019年度)に残額を執行することに決めた。2019年度は最終年度にあたり、本研究課題の成果を総括しなけれならない。科学研究費補助による研究会の開催、成果報告書の冊子刊行を念頭に置き、本研究課題を予定通り遂行する予定である。