hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
潜在性致死性不整脈疾患における遺伝子変異特異的顕性化因子についての検討

そのため、保持電位-90mV(心筋の静止膜電位付近)から脱分極パルスを与えたときのナトリウム電流(INa)値は著明に減少していた。また、高頻度刺激によりINaは著明に抑制された。本症例では運動時にはINaはさらに減少し、運動時に心イベントを発症したと考えられた。上記結果を、Heart Rhythm 2015;12:2296-2304に報告した。一方、発熱時にQTc延長をきたし、心イベントを発症した症例で同定されたKCNH2変異の電気生理学的解析は終了した。得られたデータをもとにシミュレーションを行い、現在論文作成中である。ブルガダ症候群の心イベントの発症は安静時や睡眠時に多いが、運動中に心イベントを繰り返し発症したブルガダ症候群(亜型ブルガダ症候群)の親子例を見出し、新規SCN5A R1632C変異を同定し得た。機能解析では、同変異はナトリウム電流(INa)の速い不活性化からの回復が著明に遅延し、速い不活性化状態の安定性が増強していた。そのため、高頻度刺激によりR1632C-INaは著明な減衰を認めた。(INaの新規かつ特異な機能異常)このようにSCN5A R1632C変異がもたらす亜型ブルガダ症候群の分子病態を解明し得た。通常、発熱時にはQT時間は短縮するが、発熱時にQT延長をきたし心イベントを発症した発熱誘発性QT延長症候群(LQTS)症例にKCNH2 G584Sを同定していた。機能解析では、変異は野生型と比べ発熱時にはKCNH2チャネルの不活性化の増強によりKCNH2電流が減少し、それによりQT延長をきたすと考えらえた。また、我々は、他の発熱誘発性LQTS 2症例にKCNQ1変異(D611Y、921G>A)を同定し得た。これらの症例においては、発熱時には解熱剤による早急の解熱が心イベントの抑制に有効である可能性がある(LQTSの遺伝子変異特異的治療の可能性)。冠攣縮性狭心症の亜急性期に著明なQT延長をきたしtorsades de pointesを発症した潜在性LQTS症例にSCN5A delF1617を同定し得た。以前の我々の報告とあわせ、冠攣縮性狭心症による一過性心筋虚血は、潜在性LQTSの顕性化因子となりうることを明らかにした。さらに、潜在性LQTSの新規顕性化因子として左脚ブロック関連cardiac memoryを同定し得た。我々の研究成果は、遺伝性不整脈疾患の疾患概念を再構築し、遺伝子変異特異的治療法・マネジメントの確立や新規治療法の開発につながる可能性がある。遺伝性不整脈疾患の遺伝子変異特異的表現型及び顕性化因子についての検討を行った。運動誘発性ブルガダ症候群(亜型ブルガダ症候群)で同定したSCN5A R1632Cは、心筋ナトリウムチャネルの新規かつ特異な機能異常を有することが判明し、分子病態を解明し得た。発熱誘発性QT延長症候群(LQTS)で同定したKCNH2 G584Sの機能異常を解明し、また、発熱誘発性LQTSにKCNQ1変異(D611Y、921G>A)を同定し得た。冠攣縮による一過性心筋虚血は、LQTSの顕性化因子となりうることを明らかにし、さらに、LQTSの新規顕性化因子として左脚ブロック関連cardiac memoryを同定し得た。我々は、発熱により顕性化した潜在性QT延長症候群、運動により顕性化したブルガダ症候群において、各病態と関連すると考えられる遺伝子変異を同定し、さらに、各顕性化因子によるチャネル機能異常を解明した。このように、一部ではあるが遺伝子変異特異的顕性化因子による致死性不整脈発症の分子機構を解明し得た。しかしながら、SCN5A-A735E(運動時に心肺停止となったブルガダ症候群(15歳、女性)に同定)、KCNH2-P10S(冠攣縮性狭心症にて心室細動を発症した症例(51歳、男性)に同定)の機能解析は未実施である。
T細胞の胸腺内分化を制御する新しい表面分子のクローニング

免疫応答における「自己」と「非自己」の認識において中心的役割を担うTリンパ球は、造血幹細胞に由来して、胸腺環境内で成熟する。この時胸腺内では、生体にとって有益な認識特異性を持つT細胞のみが選ばれて成熟を果たす。この胸腺内でのT細胞成熟と選択に最も中心的な役割を果たす細胞表面分子は抗原レセプター(TCR)である。しかし胸腺においてTCRの発現がどのように制御されているのかをはじめ、TCR構成鎖以外の細胞表面分子による胸腺分化の制御機構はこれまで全くわかっていない。本研究では、胸腺文化においてT細胞の分化を制御し得る新しい細胞表面分子群を明らかにするために、これまでに自ら樹立してきた種々のマウス胸腺細胞株をハムスターやラットに免疫することによって、マウス胎仔胸腺器官培養でのT細胞分化に影響を与えるような単クローン性抗体を選別し、新奇な細胞表面分子の探索を行った。その結果、未熟胸腺細胞の強い凝集をもたらす抗体HK4や、ごく限られた幼若胸腺細胞のみに結合性が限局される抗体YAY-01を得ることができた。これらの分子の同定に向けて、標的分子の精製や発現クローニングなどの手法によって解析を進めたところ、YAY-01抗体結合分子として、未熟胸腺細胞に発現され、T細胞の初期分化に大きな関与を示すpTα分子が固定された。現在、果たしてYAY-01結合分子がpTαのみであるのか、抗体特異性の解析を進めているが、これまでに、pTαの表面染色に供することのできる単クローン性抗体は樹立されておらず、本研究にて樹立されたYAY-01抗体は、T細胞初期分化におけるpTαの機能を明らかにしていくために大変有用な材料と考えられる。なお、HK4抗体の認識分子はGPIアンカー型の35kDの表面タンパクであり、現在一次配列の同定を進めている。また、更なる単クローン性抗体の作製も引き続き進めている。免疫応答における「自己」と「非自己」の認識において中心的役割を担うTリンパ球は、多能性造血幹細胞に由来して、胸腺環境内で成熟する。この時胸腺内では、生体にとって有益な認識特異性を持つT脂肪のみが選ばれて成熟を果たす。この胸腺内でのT細胞成熟と選択に最も中心的な役割を果たす既知の細胞表面分子は抗原レセプター(TCR)である。本研究では、胸腺分化においてT細胞の分化を制御し得る新しい細胞表面分子群を明らかにすることを目的として、これまでに自ら樹立した種々のマウス胸腺細胞株をハムスターやラットに免疫することによって、マウス胎仔胸腺器官培養でのT細胞分化に影響を与えるような単クローン性抗体を選別し、新奇の細胞表面分子を探索した。その結果、新しい単クローン性抗体のひとつは器官培養においてCD4^+CD8^+胸腺細胞上のTCR発現量を上昇させる作用を示すことが明らかになった。この抗体の認識する分子は約40kDのGPI-tailを持ったタンパク質で、CD4^+CD8^+胸腺細胞に高く発現されるが末梢T細胞には発現されていなかった。その発現分布の詳細と生化学的性状から、この分子は既知のGPIアンカー分子とは異なった新しい分子であると考えられた。現在、この新しい細胞表面分子の遺伝子を明らかにすべく、マウス胸腺細胞株のcDNAライブラリーをβアクチンプロモーターによる発現ベクターを用いて作製し、COS7細胞を用いて発現クローニングを行っている。また、他にもいくつかマウス胸腺器官培養においてT細胞分化に影響を与える単クローン性抗体を得ており、更に新しいT細胞分化制御分子を明らかにしていく予定である。

現在、果たしてYAY-01結合分子がpTαのみであるのか、抗体特異性の解析を進めているが、これまでに、pTαの表面染色に供することのできる単クローン性抗体は樹立されておらず、本研究にて樹立されたYAY-01抗体は、T細胞初期分化におけるpTαの機能を明らかにしていくために大変有用な材料と考えられる。なお、HK4抗体の認識分子はGPIアンカー型の35kDの表面タンパクであり、現在一次配列の同定を進めている。また、更なる単クローン性抗体の作製も引き続き進めている。
管理栄養士による災害時の食生活支援のための卒前教育教材の開発とその教育効果の検証

災害時の食支援に関するDVDを制作し、全国の管理栄養士養成施設(四年制大学)のうち,新設校を除いた全124校に教材評価を依頼した。73校からハガキの返信が得られ(回収率58.9%),そのうちの59校の教員から調査への協力が得られた(協力率80.8%)。DVDの視聴により,92.0%の学生が災害関連法規と適用されるフェイズを全て正しく結びつけられるなど,知識の習得がみられた。また,被災地の病院や学校給食の現場で対応した管理栄養士の経験談を聴くことにより,「災害時に管理栄養士に必要とされると思うもの」として,「コミュニケーション能力」や「企業・地元業者との連携」を選択する学生が有意に増加した。災害栄養の教材として制作するDVDの内容を確定し、制作会社の選定をおこなった。出演者に依頼文を送付し、打合せを開始した。DVDは、東日本大震災において、行政、病院、学校給食、管理栄養士養成施設、日本栄養士会、研究機関の管理栄養士がどのような食支援を行なったのか、また、被災者の生命と健康を支える栄養・食生活支援を効果的に進めるためには、関係者がどのような機能と分担を持つべきか等の対応と課題をまとめた内容とした。被災地で活動した管理栄養士や医師の貴重な報告を収載し、被災経験や被災者支援の経験がなくても、災害時の食の問題を、臨場感をもって理解できるようにした。東日本大震災以来、多くの研修会や大学で、被災地の行政栄養士等を外来講師として招いて講演会を開催しているが、このようなことを全国各地で個々に実施するのは効率が悪い。DVDの出演者は全国各地で講演をしている第一人者であり、DVDにより、多くの視聴者が第一線で活躍した専門家の話を聴けるようにする。管理栄養士・栄養士養成施設の授業で、自治体や専門職の現任研修会で活用してもらうことを想定している。また、他職種に、災害時の食支援の重要性や難しさを知ってもらうことを目的とした。教材制作の考え方は以下のとおりである。(1)全体で75分の長さにし、90分の授業時間内で上映可能なものとする。(2)全体を通しで上映するほか、授業科目や研修会の対象者によっては、関連分野のみの上映も可能にする。構成は次のとおり:行政(15分)、学校給食(10分)、病院(10分)、管理栄養士養成施設(15分)、日本栄養士会(10分)、研究機関(15分)。(3)時間の限られた研修会等でも上映できるよう、全分野を網羅した1020分のダイジェスト版も制作する。災害時に食の専門家である管理栄養士が、被災者への栄養・食生活支援を円滑に実施できるようにするための教育教材の開発を目的とした。管理栄養士養成大学の教員を対象とした全国調査によると、災害時の食生活支援や給食管理について教えるために必要なものとして、半数近くの教員が「被災地で支援活動をおこなった経験」と回答していた。また、「今後も災害時の食生活支援について教える予定はない」と回答した公衆栄養学の担当教員の56.3%が「教える自信やスキルがない」と回答していた。以上のことから、教員による被災者支援の経験の無さを補うような教材が望まれていると考えられた。また、管理栄養士養成大学の教員と過去の震災被災地保健所に勤務する管理栄養士を対象としたグループインタビューからは、災害時の食生活支援に関する学習は、災害時の状況をイメージできる臨場感が必要であり、教科書による学習には限界があることが予想された。そこで、本研究で作成する教材はDVD(視聴覚教材)とした。平成24年度はDVDに収載する内容の検討をおこなった。災害対策の基本は自助・共助・公助といわれるが、公助の部分を担うのが行政である。東日本大震災の被災保健所の所長と管理栄養士、被災市町村の栄養士のほか、被災地外の自治体から派遣された行政栄養士による談話を収載する。また、災害時要援護者支援の現場として、保育所と病院関係者の話も収載する。保育所は、首都圏、津波の被災県、原発事故の被災県の保育所長、保育士、栄養士に東日本大震災当日とそれ以降の給食提供に関するエピソードを話してもらう。さらに、被災地の管理栄養士養成大学の教員から養成施設として食生活支援をおこなった経験談、また首都圏の管理栄養士養成大学における備蓄の現状や帰宅困難者支援のための準備状況、東日本大震災時の経験について防災担当係長の話を収録する。【目的】わが国では度重なる大震災を経て、災害時に活動できる管理栄養士の社会的ニーズが高まっており、教材の開発が望まれていた。そこで、東日本大震災で被災者支援をおこなった管理栄養士の経験談や避難所調査の結果を解説したDVDを制作し、そのDVDの卒前教育における有効性を評価することを目的とした。【方法】平成26年10月に、全国の管理栄養士養成施設(四年制大学)124校の公衆栄養学、給食経営管理論、臨床栄養学の担当教員及びその授業を受講する学部生を対象に、郵送法による質問紙調査を実施した。平成26年度は教員による評価のみを分析した。【結果】回収率は58.9%で、調査への協力率は臨床栄養学が一番低かったが、教育の必要性は感じているようだった。また、公衆栄養学、給食経営管理論の担当教員は、教材の必要性も感じていた。多くの教員がこのDVDをまた使いたいと回答し、上映率の高かったチャプターまたはセクションは、授業に関連しているもの、具体的な事例や写真・実際の映像の多いものであった。

多くの教員が、学生による災害時のボランティア活動について前向きに考えていた。【結論】このDVDは、科目横断的に授業に取り入れるなどの工夫や、時間配分や付属資料の追加などの改良が望まれるが、管理栄養士の仕事の幅の広さを学べるなど、災害時の食支援にとどまらない教育効果が期待できる。【目的】災害時の食支援に関するDVDを制作し、管理栄養士養成大学の授業に用いた際の教育効果を評価した。【方法】全国の管理栄養士養成施設(四年制大学)のうち、公衆栄養学、給食経営管理論、臨床栄養学の授業がまだ実施されていない新設校を除いた全124校に、3科目のいずれかをランダムに割り振り、該当する担当教員に調査を依頼した。73校からハガキの返信が得られ(回収率58.9%)、そのうちの59校の担当教員から調査への協力が得られた(協力率80.8%)。担当教員の授業を受講する学生を対象とし、DVDの視聴及び、視聴前後の質問紙調査を実施した。【結果1視聴前のみ分析】59校4,403名の学生から回答を得た。「避難所における栄養の参照量」や災害法規については、学年が上がるにつれて理解している者の割合が増えるものの、半数近くの学生が理解していなかった。また、東日本大震災の際、自治体や日本栄養士会の管理栄養士・栄養士が被災地に派遣されたことを知っている学生は2割にとどまり、知った経緯としては「先生に聞いた」が7割以上を占めた。一方で、災害時に大学を拠点とした食に関するボランティアをしたい、と回答した学生は84.9%であった。【結果2視聴前後の分析】視聴前後ともに質問紙を回収できた学生4279名を分析対象とした。DVDの視聴により、92.0%の学生が災害関連法規と適用されるフェイズを全て正しく結びつけられるなど、知識の習得がみられた。また、被災地の病院や学校給食の現場で対応した管理栄養士の経験談を聴くことにより、「災害時に管理栄養士に必要とされると思うもの」として、「コミュニケーション能力」や「企業・地元業者との連携」を選択する学生が有意に増加した。教員によるDVD教材の評価、学生の知識や関心の現状、DVD視聴前後での知識や意識の変化という研究の三要素すべてについて分析し、三報の論文を投稿済みである。【目的】災害時の食支援に関するDVDを制作し,管理栄養士養成大学の授業に用いた際の教育効果を評価した。【方法】全国の管理栄養士養成施設(四年制大学)のうち,公衆栄養学,給食経営管理論,臨床栄養学の授業がまだ実施されていない新設校を除いた全124校に, 3科目のいずれかをランダムに割り振り,該当する担当教員に調査を依頼した。73校からハガキの返信が得られ(回収率58.9%),そのうちの59校の担当教員から調査への協力が得られた(協力率80.8%)。担当教員の授業を受講する学生を対象とし,DVDの視聴及び,視聴前後の質問紙調査を実施した。【結果】視聴前後ともに質問紙を回収できた学生4,279名を分析対象とした。DVDの視聴により,92.0%の学生が災害関連法規と適用されるフェイズを全て正しく結びつけられるなど,知識の習得がみられた。
遷移金属触媒を用いないアリールハライドの新規カップリング反応の開発

本研究は遷移金属を使用しない,環境調和型のアリールハライドとのカップリング反応を開発することを目的としている.今年度は本研究の1年目であり,初期検討で得られたアリールハライドのケイ素化反応の最適化や適用範囲検討を行うことで新規合成反応であるケイ素化反応を確立し,反応機構を同定することにより今後開発する様々なカップリング反応に関する有意義な知見を得ることを計画していた.本年度途中で就職のため本研究を廃止したもののいくつかの具体的成果を得ることができた.研究計画に記載していた通り,アリールハライドのケイ素化反応の最適化に成功し適用範囲の検討を行うことで,新規合成反応であるケイ素化反応を確立し,成果を複数の学会や論文で発表することが出来た.また,実験と理論計算を併用することで反応機構の完全同定を実現した.その結果本反応は,今までにない反応機構を経て進行していることが判明した.これらのことから本年度途中で研究を廃止したものの,本研究の1年目に計画されていた研究は全て実施することが出来た.また,同定された反応機構を基にして環境調和型の新規合成反応を見出すための検討を各種行ったところ,未発表ではあるが複数の新規合成反応を見出すことが出来た.本研究の目的は遷移金属を使用しない環境調和型のカップリング反応を開発することであり,見出された複数の新規合成反応を基に検討を行うことによってその目的が早期に実現可能であると考えられる.平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
ヒト前庭性頚筋電位の臨床応用-測定法間の比較を中心として

ヒトにおける前庭性頚筋電位(Vestibular Evoked Myogenic Potential:VEMP)の測定法につき、通常の音刺激以外の刺激による実験を行った。まずタッピングによる測定では音刺激に近い反応が得られるが、刺激の定量化が困難という問題が生じた。電気刺激でも同様の結果が得られ、こちらは内耳疾患では反応が認められるものが存在する一方、後迷路性疾患では反応が消失していた。音刺激と異なり、電気刺激がより広範な部位を刺激している可能性があり、病巣部位の鑑別に有用である可能性が示唆された。これらの反応の経路は中枢では同一であると考えられるが、その検索にはヒトを用いた実験では限界があるため、動物実験としてモルモットを使用することにした。モルモットは前庭神経が音刺激に反応することが報告されており、ヒトのVEMPと同様の反応が得られれば同一の経路を介するものである可能性が高い。ただし実験は全身麻酔下に行われるため、VEMPのように頚筋を緊張させて測定をすることができない。そこでモルモットの筋原性電位を測定するのは諦め、音刺激への反応として頚髄を下降する電位を測定することとした。椎前筋上に電極をおいた結果ではクリック音刺激に対し、再現性のある陰性波NPを得ることができた。NPの由来を調べるため、蝸牛を薬理学的に破壊したモデルも作製、この場合も同様にNPが得られ、NPが前庭由来であることが示唆された。以上の結果を学術誌に投稿するためデータの集計を現在行っている状況である。クリック音刺激によりヒトの頚筋に誘発される電位は前庭性頚筋電位あるいは前庭性系筋反射とよばれ、新しい前庭機能検査としての臨床応用が期待されているが、正常な起源についてはまだ議論の余地がある。本研究では前庭性頚筋電位の動物モデルを作成することを第一の目標とし、モルモットを用いてクリニック音刺激により誘発される電位を頚部にて記録して検討を加えた。対象は体重320580gのモルモットで、電極には銀ボール電極を用い、胸鎖乳突筋中央のレベルで椎前筋直上に関電極を、胸骨上端に不関電極をおいて測定を行った。音刺激には0.1msクリック音を用い、ABR域値上80105dBを同側より与え、刺激頻度5Hz、解析時間30ms、加算回数200回、帯域フィルター201000Hzとした。結果として潜時46msから立ち上がり69msにピークをもつ再現性のある陰性波を認めた。域値はABR域値上8090dBで、ヒトの前庭性頚筋電位と共通の特徴が認められた。モルモットでは、クリック音感受性をもつ前庭神経一次ニューロンが存在することが報告されており、その起源は主に球形嚢斑と考えられている。本反応が前庭性頚筋電位の動物モデルになりうるかどうかの確認のため、今後は選択的前庭神経切断術後、あるいは薬物による蝸牛破壊後の本反応の変化について検討していく予定である。
MOTTAINAIを具現化する製品ライフサイクル設計支援システム

本研究の目的は,日本のMOTTAINAI精神を具現化し,企業および消費者の環境意識と環境配慮行動を共に促進するこれまでに例のない新しい製品ライフサイクル設計支援システムを構築することである。そのために,以下の3つのPhaseに分けて研究を遂行している。(Phase1)MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの提案,(Phase2)企業に対してアップグレード製品を展開する指針を提示するシステムの開発,(Phase3)Phase1およびPhase2により構築したシステムの事例適用による検証2018年度は,(Phase1)で提案した製品ビジネスモデルにおいて,製造企業の持続性を実現するために,各々の適切な値,関係を同時に考慮可能なセットベース設計の概念を用いて,不確実な設計情報を範囲値で表現し,範囲を有する設計解を導出した。さらに,低環境負荷,高利益,低コストで効果的にビジネス展開するためには,提供されるサービスの構成要素である製品やその部品が適切に更新され,長期間に渡って使用されるプラットフォームとなる要素に関しては,長寿命化や保守性の高い設計を予め行うことが必要である。すなわち,将来の更新に対応できるようなモジュール構造とそのモジュールに適用される更新方法(ライフサイクルオプション)を設計の初期段階で予め適切に設定することが要求される。2018年度は,製品モジュール構成を表す製品アーキテクチャの決定後に,その構成モジュールに対して製品更新時に適用するライフサイクルオプションの適合性を判断する手法を提案し,(Phase3)の事例適用を行い,ノートパソコンのアップグレード設計へ適用した。当初計画では,(Phase1)MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの提案,(Phase2)企業に対してアップグレード製品を展開する指針を提示するシステムの開発,(Phase3)Phase1およびPhase2により構築したシステムの事例適用による検証のうち,2018年度は(Phase1)と提案手法の有効性を検証するための(Phase3)まで実施でき,(Phase2)のシステム構築についても土台は構築できたため。2018年度までに実施したノートパソコンへの適用事例では,製造時のコストや環境負荷量のみを評価しているが,例えば自動車のエンジンやパソコンのCPUを始めとする使用時に燃料や電力を消費する部品の場合には,交換時期によってその部品に起因するコストや環境負荷量が変化し,さらに,その発生量は一部のモジュールに偏る場合が多く存在する。2019年度は,評価視点の変数値の時間変化の考え方や,使用時に発生する環境負荷量およびコスト等の一部の構成モジュールによって発生する値の標準化方法や,他の構成部品への割り付けに関する基準について検討する。さらに,2017年度までに提案しているビジネスモデル全てで販売されることのある複合機,単に製品としてではなく,サービスとして販売されることの多いコーヒーマシンのサービス設計等に提案手法を適用し,手法の汎用性を向上させる。本研究の目的は,日本のMOTTAINAI精神を具現化し,企業および消費者の環境意識と環境配慮行動を共に促進するこれまでに例のない新しい製品ライフサイクル設計支援システムを構築する。そのために,以下の3つのPhaseに分けて研究を遂行する予定である。(Phase1)MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの提案,(Phase2)企業に対してアップグレード製品を展開する指針を提示するシステムの開発,(Phase3)Phase1およびPhase2により構築したシステムの事例適用による検証2017年度は,(Phase1)のうち,MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの想定を行い,企業の持続性を考慮したアップグレード設計手法の実現のため,製品のコスト要因や,ビジネスモデルの種類を把握し,それぞれのビジネスモデルに合わせて適切な設計解を導く手法を考案した。本研究では,以下の3つの製品ビジネスモデルを想定し,それぞれに合わせたアップグレード製品やサービスの設計手法の進め方を提案した。1製品を販売し,必要があれば初期不良や故障に対する補償を行う場合:消費者は初めに製品代金を支払い,必要に応じて修理料金などの保守料を支払う。2複合機のように製品を保守付きで販売する場合:消費者は製品代金と月々の保守料を支払う。3製品をリースする場合:消費者は月賦または年賦のリース料(保守料を含む)を支払う。また,上記の1のビジネスモデルを想定し,(Phase3)の事例適用を行い,ノートパソコンのアップグレード設計へ適用した。さらに,本研究を含む日独での共同研究の取り組みが評価され、Deutsche Gesellschaft der JSPS-Stipendiaten e.V.にて,JSPS Alumni Club Awardを受賞した(フランクフルト,2018年4月21日)。当初計画では,(Phase1)MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの提案,(Phase2)企業に対してアップグレード製品を展開する指針を提示するシステムの開発,(Phase3)Phase1およびPhase2により構築したシステムの事例適用による検証のうち,2017年度は(Phase1)のみを実施する予定であったが,提案手法の有効性を検証するために,(Phase3)まで実施できたため。(Phase1)MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの提案,(Phase2)企業に対してアップグレード製品を展開する指針を提示するシステムの開発,(Phase3)Phase1およびPhase2により構築したシステムの事例適用による検証

2018年度は,(Phase1)で提案した製品ビジネスモデルにおいて,製造企業の持続性を実現するために,各々の適切な値,関係を同時に考慮可能なセットベース設計の概念を用いて,不確実な設計情報を範囲値で表現し,範囲を有する設計解を導出した。さらに,低環境負荷,高利益,低コストで効果的にビジネス展開するためには,提供されるサービスの構成要素である製品やその部品が適切に更新され,長期間に渡って使用されるプラットフォームとなる要素に関しては,長寿命化や保守性の高い設計を予め行うことが必要である。すなわち,将来の更新に対応できるようなモジュール構造とそのモジュールに適用される更新方法(ライフサイクルオプション)を設計の初期段階で予め適切に設定することが要求される。2018年度は,製品モジュール構成を表す製品アーキテクチャの決定後に,その構成モジュールに対して製品更新時に適用するライフサイクルオプションの適合性を判断する手法を提案し,(Phase3)の事例適用を行い,ノートパソコンのアップグレード設計へ適用した。当初計画では,(Phase1)MOTTAINAIを具現化する製品ビジネスモデルの提案,(Phase2)企業に対してアップグレード製品を展開する指針を提示するシステムの開発,(Phase3)Phase1およびPhase2により構築したシステムの事例適用による検証のうち,2018年度は(Phase1)と提案手法の有効性を検証するための(Phase3)まで実施でき,(Phase2)のシステム構築についても土台は構築できたため。2017年度に提案したそれぞれのビジネスモデルにおいて,製造企業の持続性を実現するために,2018年度は,以下の事項を検討する。各々の適切な値,関係を同時に考慮可能なセットベース設計の概念を用いて,不確実な設計情報を範囲値で表現し,範囲を有する設計解を導出する。1製品の販売予定台数およびアップグレード率2製品および部品の製造,管理および廃棄コスト(ライフサイクルコスト)3製品,構成部品に与える利益(率),低環境負荷,低価格,高利益を最大限実現するアップグレード時期本研究ではビジネスモデル毎にアップグレード率等の想定するべき変数を示し,設計の初期段階で製造企業がアップグレード製品を展開する指針を提示する。また,アップグレード製品をより高品質,高利益,低価格なものにするために,製品の寿命や,アップグレードによる製品品質の変化を考慮し,信頼性設計やロバスト設計の考え方をアップグレード設計に適用して,アップグレード性,信頼性,ロバスト性を考慮した今までにない新しい設計手法の提案を行い,計算機に実装することでシステムの開発を行う。
知的障害者の運動行為遂行における最適化条件の解析

知的障害者の運動機能は、機能水準の低さが問題にされることが多いが、機能水準の変動性の問題は十分に議論されていない。本研究では、運動機能の変動性の問題に着目し、知的障害者の運動機能の最適化条件を検討した。主な成果は次の通りである。1知的障害者のうち、反応時間の変動性が大きい者では、運動スピードに問題がなくても時間あたりの運動課題の到達度が低かった。2求められている行為を明確にすることで、運動機能の変動性を低下させることができる。3課題の到達度を高める指導の初期では、運動スピードを向上させることよりも、課題内容の明確化を通して機能水準を安定化させることが、運動パフォーマンスの最適化につながる。本研究の目的は、知的障害者の運動行為をより効率的、安定的に実行するために必要な条件を検討することである。知的障害者の眼球運動反応時間を分析した我々の過去の研究では、知的障害者の運動の効率性は安定性を向上させることで得られるというメカニズムが考えられた。平成25年度は知的障害者の運動行為の変動性を低減する補助的手段が効率性を高める効果をもつという、上述のメカニズムの妥当性を検討した。具体的には、行為に対する注意過程を喚呼する効果をもつとされる指差しが、知的障害者の眼球運動反応時間の変動性と効率性に与える影響を分析した。分析の結果、1指差しの効果は知的障害者に一様にみられるわけではなく、2指差しのない条件での反応時間の変動性が大きい者では指差しによって反応時間の効率性が大きく向上する効果がみられる可能性があることが明らかとなった。このことから、指差しが運動行為の安定性と効率性に影響を与える条件を分析することが次の課題であると考えられた。この点については、知的障害者の実行制御機能を詳細に検討する必要があると考えられたが、知的障害者の実行制御機能に関するまとまった知見はまだない。そこで、知的障害者の実行制御機能に関する先行研究の分析とともに、我々が得ているデータの整理を合わせて行った。一般に知的機能と実行制御機能の間には相関関係がみられるとされる。しかし検討の結果、1知的障害者については、知的機能と実行制御機能の間に乖離がみられる場合があると考えられること、2両者の機能状態のありようによって知的障害者の運動行為の機能状態が異なる可能性があることが示唆された。この点についての詳細な検討が今後の検討課題となる。本年度は、知的障害者の運動機能の問題について、反応時間の点から検討を行った。本研究課題では、知的障害者の運動行為の遂行における問題がパフォーマンスの不安定さにあると考えている。今年度は、この点の検証を行った。具体的には、手の反応時間をex-Gaussian分析により行い、行為遂行の不安定さが日常的な行動のパフォーマンスにどのように影響するかを検討した。知的障害者の反応時間をex-Gaussian分析すると、全体的にみて多くの反応には遅さがみられないものの、極端に遅い反応が一定程度出現するタイプのグループとともに、多くの反応は遅いものの、極端に遅い反応がなく、反応時間が安定しているグループが確認できた(前者をA群、後者をB群とする)。反応時間課題の一方で、一定時間にどれだけの打鍵が可能かを調べる課題を行い、A群とB群の成績を比較すると、打鍵課題の成績はB群のほうが高かった。総じて反応時間の短いA群のほうが打鍵課題の成績が低かったことには、速い反応の中に極端に遅い反応が混在する反応タイプによるものであり、極端に遅い反応が多くの素早い反応のアドバンテージを消してしまうと考えられた。また、運動行為のパフォーマンスの不安定さについては、実行制御の機能に依存していると思われる。そういった観点から、知的障害者の実行機能について、あるいは実行機能の測定の方法に関する研究を進めた。本年度は、知的障害者における行為の実行制御の検討、および知的障害者における行為の実行制御に対する支援実践について検討した。(1)知的障害者における目的的行為の持続について:視覚的オドボールパラダイムにより、目的的行為の持続について検討を行った。オドボールパラダイムでは、対象者に提示される刺激(本研究では視覚刺激)の種類に応じて求められた行為(マウスクリック)を遂行する。刺激全体の70%を占める高頻度刺激には反応する必要はなく、残りの低頻度刺激にのみ反応するよう教示した。課題は二種類あり、第二課題は第一課題よりも反応刺激の選択肢が多く、ワーキングメモリへの負荷が高い。本研究では、知的障害者の目的的行為の持続の特徴を、ワーキングメモリへの負荷の点から検討した。検討の結果、知的障害者では、基本的に、ワーキングメモリへの負荷が高いほど行為の持続にミスが多くなることが明らかとなった。この傾向は、高頻度刺激に反応してしまうコミッションエラーにおいては知的障害の程度の影響はみられなかった。しかし、低頻度刺激への反応を忘れてしまうオミッションエラーについては、知的障害の程度が重いほど顕著であった。(2)知的障害者の行為の実行制御に対する支援について:知的障害者は、行為が目的から逸脱しやすいことがよく知られている。これは、場面文脈にそぐわない反応の抑制困難とみられるが、これに対する支援手続きを実践的に検討した。研究では、場面文脈にそぐわない反応の出現に対して、主に視覚的手がかりを示すことにより、必要な行為に関わる情報をアップデーティングすることの効果を検討した。

対象児には、予定表等の提示とともに作業補助者の行動や、補助者からの問いかけを手がかりとして、作業のプランニングの修正が促され、作業への主体的な参加の可能性が高まる様子がみられた。平成28年度の研究を通して、知的障害者における行為の目的からの逸脱に関わる要因を、実験的および実践的に検討した。主に着目したのは、1注意の持続、2反応抑制、3ワーキングメモリの側面であった。研究の結果、知的障害者における行為の実行制御の問題の発現には、ワーキングメモリの負荷の影響が表れやすいこと、それによって必要な情報の保持が困難になり、目的からはずれた行為が発現することが示唆された。この点に関して、実践的に検討した結果、行為に必要な情報を視覚的手がかり等を通して確認(あるいは再確認)することでアップデーティングすることが、目的からの行動の逸脱を改善しうることが示唆された。知的障害者に反応抑制の困難とワーキングメモリの弱さがみられることは、従来の研究において示されてきたところである。しかし、日常生活場面におけるそれぞれの機能の関連については十分な研究が行われてこなかった。本研究では、反応抑制の困難に対する直接的支援は、知的機能や言語機能に対する負荷の大きさの点から成果をあげにくいと考え、ワーキングメモリへの情報のアップデーティングに対するアプローチを試みた。既に述べたように、その結果は、場面文脈にそぐわない行動の減少につながった。本研究課題では、知的障害者の目的的行為の遂行を最適化する条件を検討することを目的としてきた。特に、実行機能の諸側面(行為や認知の抑制、切替え、関連する情報のアップデーティング)に着目した検討を行って来た。これまでに、行為の目的からの逸脱に関わる要因の実験的検討および日常生活の作業場面での実践的検討を終えており、本年度はこれまでの成果の最終的な検証を行う段取りとなっている。これは、本研究課題の当初の目的にそったものであり、研究が順調に進行していることを意味している。本年度は、知的障害者の運動機能に関わる実行制御特性を踏まえた運動機能の最適化支援を検討した。これまでの成果として、知的障害者の運動機能の問題に関して、1注意の持続機能の制約、2不必要な反応を抑える抑制機能の制約を考慮する必要性が明らかとなった。また運動機能の不安定さは、両者の関連のもとに生じると考えられた。そのため、知的障害者を対象として持続的注意課題を実施し、持続的注意と抑制機能の関連を明らかにすることを試みた。持続的注意の課題として、連続遂行課題を用いた。連続提示される刺激のうち、3割の低頻度刺激に反応することが基本的な内容だが、本研究では、低頻度刺激2種のうちの1種のみへの反応することを求める1/2条件および低頻度刺激3種のうちの2種にのみ反応することを求める2/3条件で課題を実施した。注意を持続させることについては、正反応の割合である正反応率の分析を通して、抑制制御については、非標的刺激に対する誤反応の割合であるフォルス・アラーム率の分析を通して検討した。なお、これらの機能の問題は知的障害の程度の影響を受けると考えられたため、知的障害の程度が相対的に重い群と軽い群に分けて分析を行った。まず知的障害の程度が重い群では、条件に関わらず知的障害の程度が軽い群よりも正反応率が低く、フォルス・アラーム率が高かった。
漢方処方を進化させる科学的アプローチ-痴呆を治療する処方の開発-

1.抗痴呆方剤中の構成生薬の役割(1)白参、黄耆、石菖蒲、茯苓各10gからなる処方を、抗痴呆作用を有する新漢方方剤の候補とした。新方剤及び各1生薬を抜いた4方剤の熱水抽出エキスを、アミロイドβの部分活性配列Aβ(25-35)をマウスの脳室内に投与して作製したアルツハイマーモデルマウスに2週間連続経口投与(1000mg/kg)し、水迷路試験を行った結果、新方剤及び白参抜きまたは茯苓抜き方剤投与群は空間記憶障害改善作用を示したが、黄耆抜きまたは石菖蒲抜き方剤投与群は改善作用を示さなかった。(2)試験終了後のマウスから脳切片を作製し、マーカー(軸索:リン酸化型NF-H、樹状突起:MAP2、前シナプス:synaptophysin)に対する免疫染色を行い解析した。Aβ(25-35)投与により誘発された海馬・大脳皮質における軸索・樹状突起・前シナプスの減少に対し、新方剤は回復作用を示した。白参抜きまたは茯苓抜き方剤では海馬における軸索萎縮の回復作用が認められず、石菖蒲抜き方剤では海馬及び大脳皮質における前シナプス減少の回復作用が認められず、黄耆抜き方剤では海馬及び大脳皮質における樹状突起萎縮の回復作用が認められなかった。2.主要生薬中の活性成分(1)石菖蒲の熱水エキス、エーテルエキス、メタノールエキス及びメタノールエキスの高極性側の画分(100μg/ml)をラット大脳皮質神経細胞にAβ(25-35)と同時に処置したところ、有意な軸索伸展作用を示した。一方、メタノールエキスの低極性側の画分は有意な樹状突起伸展作用を示した。ラット大脳皮質神経細胞にアミロイドβの部分活性配列Aβ(25-35)を処置して神経突起の萎縮とシナプス密度の減少を誘発させた。Aβ(25-35)と同時に白参、三七人参、黄耆、石菖蒲、茯苓、遠志の各熱水抽出エキスを処置したところ、遠志以外の5種で軸索が、三七人参のみで樹状突起が有意に伸展した。(1)Aβ(25-35)をマウスの脳室内に投与することにより作製したアルツハイマーモデルマウスの空間記憶障害に対する各エキスの作用を水迷路試験により検討した。2週間の三七人参、黄耆、石菖蒲(1000mg/kg)の経口投与により、記憶獲得障害が改善する傾向が見られた。断薬7日後に行った記憶保持試験では黄耆と石菖蒲が有意に記憶保持能力を改善した。(2)Aβ(25-35)投与により海馬・大脳皮質において軸索、樹状突起、前シナプスが減少した。白参と黄耆は大脳皮質において、石菖蒲は海馬と大脳皮質において軸索減少をコントロールレベルまで有意に回復ささせた。黄耆は海馬と大脳皮質における前シナプス減少をコントロールレベルまで有意に回復させた。(3)白参、黄耆、石菖蒲、茯苓各10gからなる処方、白参を三七人参に変えた処方の各熱水抽出エキスをアルツハイマーモデルマウスに経口投与したところ、前者のみ記憶障害の改善作用が見られた。そこで、前者即ち4種類の生薬からなる処方と各1生薬を抜いた処方の計5処方のエキスを作製し、同様に記憶障害改善作用を検討中である。3.活性成分の探索黄耆について、in vitro神経障害モデルを用いて神経突起伸展作用、シナプス再形成作用を指標にして成分を検討した結果、主要な活性成分はAstragalosides I、II、IVであることが判った。
漢字和訓連想シソーラスの構築による近世近代漢和辞典の情報学的研究

本研究は、近世近代を中心として、各時代の代表的な五つの漢和辞典の和訓情報を総合的にデータベース化し、その上でマルチデバイスに対応するインターフェースを開発して公開することを目指すものである。本研究の目標として、日本で編纂された古辞書を公開して、国語学研究に応用できる言語資源の提供とする。さらに、これらのデータを活用して、近世近代漢和辞典に収録する和訓の分析を行い、計量的研究を行う。インターフェースの開発によって、国語学の教育にも利用できる研究目的システムを検討する。
面性不斉をもつシクロファン型キラルジオールの開発と不斉合成反応への応用

面性不斉をもつキラル分子の不斉合成反応への活用を目的として、擬オルトジヒドロキシ[2.2]パラシクロファン、および一方のベンゼン環がパラ位、他方のベンゼン環がオルト位で結ばれたオルトパラ型のシクロファンである5-置換[3.3]オルトパラシクロファンおよび6-置換[4.4]オルトパラシクロファンの合成を行った。まず、[2.2]パラシクロファンに触媒量の鉄粉存在下、四塩化炭素中2当量の臭素を作用させてジブロモ[2.2]パラシクロファンの混合物を得た。得られた混合物を分離することにより、10%の収率で擬オルトジブロモ[2.2]パラシクロファンが得られた。擬オルトジブロモ[2.2]パラシクロファンに4当量のt-ブチルリチウムを作用させてリチオ化した後、ホウ酸トリメチルおよび過酸化水素水で処理することにより、擬オルトジヒドロキシ[2.2]パラシクロファンが24%の収率で得られた。また、2-プロモ-1,4-ビス(ブロモメチル)ベンゼンと1,2-ビス(メルカプトエチル)ベンゼンあるいは1,2-ビス(メルカプトプロピル)ベンゼンとの縮合反応により得られるジスルフィドを酸化してジスルフォン体を熱分解反応することにより、5-プロモ[3.3]オルトパラシクロファンおよび6-プロモ[4.4]オルトパラシクロファンを合成した。5-ブロモ[3.3]オルトパラシクロファンから誘導される5-ヒドロキシカルボニル[3.3]オルトパラシクロファンおよび6-ブロモ[4.4]オルトパラシクロファンについてX線結晶構造解析を行い、その立体構造を決定した。これらのシクロファンにも面性不斉が発生し、光学異性体が存在する。今後これらの光学分割を行い、高選択的な不斉合成反応に適用する予定である。二つのベンゼン環が架橋鎖で結ばれたシクロファンに関する研究はこれまでに数多くなされている。しかし、そのほとんどは二つのベンゼン環が共にパラ位で結ばれたパラシクロファンか、二つのベンゼン環が共にメタ位で結ばれたメタシクロファンで、一方のベンゼン環がパラ位、他方のベンゼン環がオルト位で結ばれたオルトパラシクロファンについての研究例は少ない。今回、2-ブロモ-1,4-ビス(ブロモメチル)ベンゼンと1,2-ビス(メルカプトエチル)ベンゼンあるいは1,2-ビス(メルカプトプロピル)ベンゼンとの縮合反応により得られるジスルフィドを酸化してジスルフォン体とした後、熱分解反応を行うことにより、5-ブロモ[3.3]オルトパラシクロファンおよび6-ブロモ[4.4]オルトパラシクロファンを合成した。さらに、5-ブロモ[3.3]オルトパラシクロファンから、5-ヒドロキシメチル[3.3]オルトパラシクロファン、5-ホルミル[3.3]オルトパラシクロファン、および5-ヒドロキシカルボニル[3.3]オルトパラシクロファンへ誘導した。5-ヒドロキシカルボニル[3.3]オルトパラシクロファンおよび6-ブロモ[4.4]オルトパラシクロファンについてX線結晶構造解析を行ったところ、5-ヒドロキシカルボニル[3.3]オルトパラシクロファンでは二つのベンゼン環がほぼ平行の構造を取っているのに対し、6-ブロモ[4.4]オルトパラシクロファンでは二つのベンゼン環の角度が約60度であることが分かった。5-置換[3.3]オルトパラシクロファンおよび6-置換[4.4]

オルトパラシクロファンには面性不斉が発生し、光学異性体が存在する。現在それらの光学分割を試みている。光学活性体が得られたのち種々の誘導を行い、平成13年度に高選択的な不斉触媒の開発を行う予定である。不斉合成反応は、光学活性化合物の効率よい入手法として大きな注目を集めている。不斉合成反応の研究において、従来、自然界に比較的多く存在する中心性不斉化合物を不斉源として用いることが多かったが、近年、より優れた不斉反応場を提供する不斉源の設計が活発に行われるようになり、軸性不斉を有する光学活性ビナフトールあるいはその誘導体など、人工的な不斉源も多く用いられるようになった。しかし、それら中心性あるいは軸性不斉化合物に比べ、もう一つの不斉要素である面性不斉化合物を不斉源として用いた不斉合成反応の報告例は少ない。本研究では、面性不斉をもつキラル分子として、擬オルトジヒドロキシ[2.2]パラシクロファンおよび擬オルトジヒドロキシ[3.3]パラシクロファンを合成し、不斉合成反応に活用することを目的とした。まず、擬オルトジヒドロキシ[2.2]パラシクロファンを合成するために、[2.2]パラシクロファンに触媒量の鉄粉存在下、四塩化炭素中2当量の臭素を作用させてジブロモ[2.2]パラシクロファンの混合物を得た。得られた混合物を分離することにより、10%の収率で擬オルトジブロモ[2.2]パラシクロファンが、また19%の収率で擬パラジブロモ[2.2]パラシクロファンが得られた。擬パラジブロモ[2.2]パラシクロファンをトリエチレングリコールジメチルエーテル中、230°Cで3時間加熱することにより44%の収率で擬オルトジブロモ[2.2]パラシクロファンが得られた。得られた擬オルトジブロモ[2.2]パラシクロファンに4当量のt-ブチルリチウムを作用させてリチオ化した後、ホウ酸トリメチルおよび過酸化水素水で処理することにより、擬オルトジヒドロキシ[2.2]パラシクロファンが24%の収率で得られた。現在、得られた擬オルトジヒドロキシ[2.2]パラシクロファンの光学分割について検討中である。
魚類における非特異的非免疫的感染防禦機構に関する研究

細菌等の感染に対する魚の初期防御の機序を解明することを目的とし,とくに補体および好中球の機能を中心に検討した.補体の代替経路を活性化させたウナギ血清(処理血清)の好中球遊走活性をボイデン法で調べたところ処理血清は未処理血清より有意に高い活性が認められた.処理血清をウナギに腹腔内注射したところ腹腔内への遊走細胞の浸潤と血液中の好中球の増加が起こった.また,新鮮血清と混合ののち再分離した菌体(処理菌体)に対する好中球の貧食能を化学発光(CL)によって調べたところ,処理菌体は対照と比べ有意に好中球に取込まれ,オプソニン作用が認められた.このように,ウナギ補体には食細胞の働きを助ける種々の働きのあることを明らかになった.処理血清は腹腔内注射し,血液中の好中球数を経時的に測定したところ,そのピークは接種69時間後であった.一方,菌体あるいはその抽出物を接種した場合は接種1218時間後にピークがあり,それらの高さは前者の23倍であった.菌体を接種したウナギの血液を密度勾配法で分画したところ,対照魚,処理血清接種魚,カゼイン接種魚には認められず,形態的にもやや大型でPASに強く染るなどの特徴をもつ比重の大きい好中球が分画された.魚種による機能の差を知るため,コイについて実験を行なったところ,異物接種による好中球の変動はウナギの場合とほぼ同様のじパターンを示した.しかし,コイ好中球の分離はウナギとは異なる方法を必要とした.コイ好中球の食菌能はウナギと比べると多くの点で劣っており,例えば食菌の速さではウナギ好中球の10分間の食菌率あるいは食菌指数に達するのに23時間を要した. CL反応による食菌能測定でも,コイはウナギの1/51/6であった.オプソニン作用をCL反応によって測定してところコイ新鮮血清にも顕著な作用が認められた.細菌等の感染に対する魚の初期防御の機序を解明することを目的とし,とくに補体および好中球の機能を中心に検討した.補体の代替経路を活性化させたウナギ血清(処理血清)の好中球遊走活性をボイデン法で調べたところ処理血清は未処理血清より有意に高い活性が認められた.処理血清をウナギに腹腔内注射したところ腹腔内への遊走細胞の浸潤と血液中の好中球の増加が起こった.また,新鮮血清と混合ののち再分離した菌体(処理菌体)に対する好中球の貧食能を化学発光(CL)によって調べたところ,処理菌体は対照と比べ有意に好中球に取込まれ,オプソニン作用が認められた.このように,ウナギ補体には食細胞の働きを助ける種々の働きのあることを明らかになった.処理血清は腹腔内注射し,血液中の好中球数を経時的に測定したところ,そのピークは接種69時間後であった.一方,菌体あるいはその抽出物を接種した場合は接種1218時間後にピークがあり,それらの高さは前者の23倍であった.菌体を接種したウナギの血液を密度勾配法で分画したところ,対照魚,処理血清接種魚,カゼイン接種魚には認められず,形態的にもやや大型でPASに強く染るなどの特徴をもつ比重の大きい好中球が分画された.魚種による機能の差を知るため,コイについて実験を行なったところ,異物接種による好中球の変動はウナギの場合とほぼ同様のじパターンを示した.しかし,コイ好中球の分離はウナギとは異なる方法を必要とした.コイ好中球の食菌能はウナギと比べると多くの点で劣っており,例えば食菌の速さではウナギ好中球の10分間の食菌率あるいは食菌指数に達するのに23時間を要した. CL反応による食菌能測定でも,コイはウナギの1/51/6であった.オプソニン作用をCL反応によって測定してところコイ新鮮血清にも顕著な作用が認められた.細菌等の感染に対する魚の初期防御の機序を解明することを目的とし、とくに補体および好中球の機能を中心に検討した。補体の代替経路を活性化させる意図で新鮮血清にホルマリン不活化細菌(死菌と呼ぶ)あるいはザイモザンを加えたのち再分離したウナギ血清(処理血清と呼ぶ)の好中球遊走活性をボイデン法で調べたところ処理血清は未処理血清より有意に高い活性が認められた。処理血清をウナギに腹腔内注射したところ腹腔内への遊走細胞の浸潤と血液中の好中球の増加が起こった。また、新鮮血清と混合ののち再分離した死菌に対する好中球の貧食能を化学発光によって調べたところ、処理菌体は対照と比べ有意に好中球に取込まれ、オプソニン作用が認められた。このように、ウナギ補体には食細胞の働きを助ける種々の働きのあることが明らかになった。処理血清を腹腔内注射し、血液中の好中球数を経時的に測定したところ、そのピークは接種69時間後であった。カゼインを接種した場合も同様であった。一方、死菌を接種した場合は接種1215時間後に、菌体破壊液の場合は接種1518時間後に、ピークがあり、それらの高さは前2者の23倍であった。死菌を接種したウナギの血液を密度勾配法で分画したところ好中球は3分画に分れたが、最も比重の大きい分画は対照魚、処理血清接種魚、カゼイン接種魚には認められず、形態的にもやや大型でPASに強く染るなどの特徴が見られた。

このように細菌または細菌由来物質は他の異物の刺激によって増員される好中球より時間的に遅れて出現する特異な好中球の産生を刺激すると推察されることから、細菌の侵入を認知し、それを伝達する因子の解明と増生の場の探求が今後の課題と考えられる。なお、好中球産生の場所と考えられる腎臓の組織のホモジネートには菌体接種魚の場合も比重の小さい好中球しか認められなかった。
二重標識法による動物腫瘍の放射線照射後の増殖動能の解析とヒトへの応用

ブロモデオキシウリジンに対するモノクローナル抗体による免疫染色と^3Hチミジンのオートラジオグラフィーを組み合わせた二重標識法により腫瘍内のポテンシャル倍加時間(Tpot)の測定し、Tpotを指標として放射線分割照射中の腫瘍の細胞増殖動態を検討した。マウスの自然発生線維肉腫FSa-IIをマウス後足皮下に移植し直径6-7mmになった時点で1日1回6Gyの照射を10日間施行し、照射開始直前、5回照射の24時間後、10回照射の24時間後で腫瘍内複数領域の血管周囲のTpotを測定した。非照射の照射開始直前の腫瘍のTpotの中央値は39.3時間で分布のばらつきは小さかった。6Gy5日間照射後のTpotの中央値は72.0時間と延長し、ばらつきの大きい分布となったが照射開始直前の腫瘍と同等のTpotの短縮した領域も存在していた。6Gy10日間照射後のTpotの中央値は33.8時間と短縮し、照射開始直前の腫瘍よりもTpotの短縮した領域が増加した。以上の結果から本二重標識法により、腫瘍内の不均一性を考慮した細胞増殖動態を把握できると思われた。また分割照射中、割合は異なるが照射開始直前の腫瘍と同等の短いTpotを示す領域は常に存在すると思われた。10回照射後に照射開始直前の腫瘍よりもTpotの短縮した領域の割合が増加したことは加速再増殖を表すと思われる。この方法により1個の腫瘍の平均値としてのTpotでは見えない情報を捉えられる可能性がある。