hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
山間未利用地での機械力による日本型不耕起草地造成工法の創出

一方、このような急傾斜不耕起放牧草地の造成後の維持・管理の鍵を握る傾斜地用トラクタの作業性能および家畜重放牧による野草抑制の可能性を検討するために、奥羽種畜牧場内の荒廃急傾斜放牧草地でこれらの調査・研究を行った。現地に繁茂する野草の分布は土壌の物理性のみならず斜面内の水分移動や特定の化学性が関係していると推察された。このような野草の抑制には家畜の重放牧よりも刈取のほうの効果が普遍的であることが明らかにされた。刈取が草地の維持・管理に重要であることは言うまでもないが、このことは傾斜地専用トラクタの使用によってはじめて可能になった。本トラクタの登・降坂時のスリップは登坂角30度で10%に止まり、重心が低いため30度程度まで安心して使用できた。草地では15%以上スリップすると裸地化するため、本トラクタの傾斜地での使用限界は35度付近と予想された。1.土・水環境の保全:(1)北里工法区の地表流去水の流出率は約1.3%と造成直後の45%に比べて低下し、土砂流出も認められなかった。水質は昨年度に比べて濃度低下した成分が多く、周辺河川への影響も小さかった。(2)公団不耕起工法区の直接流出は隣接林地に比べて大きく、流出特性は伐開年と同様で、損失(保水)量は隣接林地同様に極めて大きかったことから、本工法の水文環境の保全効果が認められた。2.播種床土壌の性質および牧草生育:(1)牧草生育不良部は土壌水分張力が低い所と対応していたが、追肥・追播・放牧により草生回復した。(2)土壌の中型動物の個体数は季節的に増減し土壌の水分、温度と高い相関関係を示した。(3)木片中の微生物相は、土壌中のそれと異なり、菌数および増殖様式が異なっていた。(4)草地地表の木片の降伏値は裸地地表および埋没条件下に比べて著しく低下した。(5)糞の成分は第1層に集積後漸減したが、尿の成分は第2層に集積する例が多かった。3.スタンプカッタの改良・開発:試作した2560度の片刃および両刃のSCモデルの切断試験:(1)切断動力は片刃より両刃が、また刃角に正比例し、片刃では、1枚刃の切断より2枚刃の方が小さかったが、両刃では両者に大きな差は認められなかった。(2)刃面圧力は刃角3036度で最小であった。(3)現地試験で指摘されている浮き上がり現象が両刃ではすべての角度で、片刃でも25度で認められ、SC用切断刃として片刃3036度が望ましいと結論された。4.傾斜地用トラクタの作業性能:(1)トラクタ単体の性能は汎用型トラクタと同程度で4輪駆動時の作業機の組合せによる差は無かったが、ブロードキャスタ装着時には前部に負荷荷重が必要であった。(2)施肥・播種作業は傾斜方向が最大30度、等高線方向が平均20度の傾斜草地でも一般のトラクタと同様な作業幅、散布状態が得られ平均20度の傾斜草地の本機の導入は可能と結論された。
少量の変異原に長期間さらされた時の遺伝子への影響

ヒトが環境中の有害物質に曝されるときは少量ずつを長期にわたる場合が多いが、この時のリスクが大量を1回だけ曝されたときに比べどうなるかはほとんど分かっていない。本研究では遺伝子に働いて突然変異を誘発することが証明されている放射線を用い、4Gy(大量)1回照射と0.15Gy(少量)78回分割照射時に誘発される突然変異がどれ程違うかについて検討した。突然変異はヒトのリスク評価に最も有用と思われるマウスを用いた。ただしこのマウスは突然変異の検出が容易に行えるように開発された大腸菌lacZ遺伝子導入マウス(Muta)を用いた。非照射での脾臓における突然変異頻度は(7.64±2.72)×10^<-5>であるのに対し、4GyのX線を照射後16週待ったものでは(12.11±4.31)×10^<-5>であり照射による増加は約1.6倍であった。他方1回0.15Gyを週3回づづ6カ月間(26週間)照射し続けた後16週間待ったものでは(14.42±6.34)×10^<-5>であった。この時に同じエイジで非照射のものでは(8.08±1.48)×10^<-5>であったので、X線による誘発は1.8倍となる。放射線による突然変異誘発は多くの場合線量に比例することが分かっているので、今回のシステムにもそれが成り立つと仮定すると、上記のデータは大量1回照射時の誘発が1.12×10^<-5>/Gyであり、少量長期照射の場合は0.54×10^<-5>/Gyであることを示し、長期照射のリスクは1回照射時の約50%に減少することを示している。今回の実験から少量を長期に暴露された時は大量を一時に暴露された時よりリスクが低下することが分かったが、実験データには誤差が大きいことから定量的な解析のためには今後さらに高い線量の放射線を使って再調査する必要がある。
液/液二相系反応のための高次機能錯体触媒の開発とヒドロホルミル化反応への応用

本研究では,内部オレフィンから液/液二相系ヒドロホルミル化反応により選択性よく直鎖アルデヒドを得るための新規水溶性ジホスフィン配位子を開発することを目的とした。標的化合物のジホスフィン配位子は,キサンテン骨格を基本構造とする水溶性ジホスフィン配位子で,例えば,4,5-ビス{[p-(p-メトキシフェニル)フェニルエチル]フェニルホスフィノ}-9,9-ジメチルキサンテンのスルホン化により得られる化合物である。この構造の特徴は,ミセルを形成せずに水に溶解し,液/液界面で基質と相互作用できるようにデザインした点にある。さらに,そのリン原子には異なる3種類の置換基が結合することになり,キラリティーを有する。平成13年度はホスフィンの導入反応を中心に試みた。まず,4,5-ジリチオ-9,9-ジメチルキサンテンを発生させ,これとジエチルアミノジクロロホスフィンなどの各種ホスフィンとの求核置換反応を鍵反応として数種のホスフィン中間体を合成したが,何れも酸素や湿気に敏感なため収率良く単離することが出来なかった。そこで平成14年度は,最近頻繁に用いられるようになったホスフィン・ボラン錯体としてホスフィン配位子を安定化させる手法を採用して新たな合成ルートの検討を行い,幾つかの貴重な知見を得た。例えば,中間体の一つの候補として4,5-ビス(ボラナト-tert-ブチルホスフィノ)-9,9-ジメチルキサンテンを合成し,メソ体とラセミ体の分割単離に成功した。しかし,キサンテン骨格特有の立体障害のため,ボラン錯体を中間体とするルートは有効でないことが明らかとなった。そこで次に,4,5-ビス(クロロフェニルホスフィノ)-9,9-ジメチルキサンテンを経由するワンポット反応を種々の条件で試み,最終的に標的化合物の単離に成功した。今後,前駆体に水溶性を付与し,この配位子を用いた金属錯体を触媒として水相/有機相二相系でのヒドロホルミル化反応に取り組み,当初の目的を達成する予定である。本研究では,内部オレフィンから液/液二相系ヒドロホルミル化反応により選択性よく直鎖アルデヒドを得るための新規水溶性ジホスフィン配位子を合成し,実際にヒドロホルミル化反応を行うことにより選択性を評価する計画であるが,平成13年度はこの水溶性ジホスフィン配位子の合成を行った.具体的には,Xanthene骨格を基本構造とする水溶性ジホスフィン配位子が目的化合物であり,その基本構造の各ブロック部は当研究室において既に収率よく合成することに成功していた.したがって,本年度はホスフィンの導入と各部分のカップリングを中心に試みた.まず,ホスフィンを導入した数種の中間体を合成したが,何れも酸素や湿気に敏感なため収率良く単離することが出来なかった.次のカップリング反応での収率などを考慮すると,ホスフィンを導入した中間体は収率良く合成・単離しておく必要がある.そこで現在は,最近頻繁に用いられるようになったホスフィン・ボラン錯体としてホスフィン配位子を安定化させる手法を採用し,良好な収率で中間体を得るための新たな合成ルートを探索中である.今後,水溶性の最終目的化合物を好収率で合成し,それら配位子を用いた金属錯体を触媒として水相/有機相二相系での内部オレフィンの異性化反応およびヒドロホルミル化反応を行う.

この反応の結果から,バイトアングルに与える置換基の影響を検討し,より直鎖アルデヒド選択性の高い配位子の開発を目指す予定である.本研究では,内部オレフィンから液/液二相系ヒドロホルミル化反応により選択性よく直鎖アルデヒドを得るための新規水溶性ジホスフィン配位子を開発することを目的とした。標的化合物のジホスフィン配位子は,Xanthene骨格を基本構造とする水溶性ジホスフィン配位子で,代表的な構造はXantphosの二つのリン原子にそれぞれ結合している二つのフェニル基の一つをビフェニルエチル基で置換した構造である。この構造の特徴は,水溶性を付与した際にもミセルを形成せずに,液/液界面で基質と相互作用できるようにデザインした点にある。さらに,そのリン原子には異なる3種類の置換基が結合することになり,キラリティーを有する。平成13年度はホスフィンの導入反応を中心に試みた。まず,4,5-Dilithio-9,9'-Dimethylxantheneを発生させ,これとDimethylaminodichlorophophineなどの各種ホスフィンとの求核置換反応を鍵反応として数種のホスフィン中間体を合成したが,何れも酸素や湿気に敏感なため収率良く単離することが出来なかった。そこで平成14年度は,最近頻繁に用いられるようになったホスフィン・ボラン錯体としてホスフィン配位子を安定化させる手法を採用して新たな合成ルートの検討を行い,幾つかの貴重な知見を得た。例えば,中間体の一つの候補として4,5-Bis(boranato-tert-butylphosphino)-9,9-dimethylxantheneを合成し,meso体とラセミ体の分割単離に成功した。しかし,Xanthene骨格特有の立体障害のため,ボラン錯体を中間体とするルートは有効でないことが明らかとなった。そこで次に,4,5-Bis(chlorophenylphosphino)-9,9-dimethylxanteneを経由するワンポット反応を種々の条件で試み,最終的に合成ルートの確立にほぼ成功した。今後,前駆体に水溶性を付与し,この配位子を用いた金属錯体を触媒として水相/有機相二相系でのヒドロホルミル化反応に取り組み,当初の目的を達成する予定である。
カルパイン-ノックアウトマウスにおける脳虚血の影響

新潟大学では、研究目的を達成するためには、どのような遺伝子の機能欠損マウスおよびトランスジェニックマウスを作成するのが良いのか、遺伝子が決定された場合、どのようなデザインのconditional targeting vectorが脳の解析の実際を考えた場合に最適であるのか、さらにconditional targetingvectorがES細胞において正しく機能してconditional targetingがきちんと起こるのか否か、などの疑問に答えを出すための調査をおこなった。これらの検討の結果、μ-Calpain遺伝子であるCapn1、あるいはm-Calpain遺伝子であるCapn2を個別にノックアウトするよりも、μ-およびm-Calpainとヘテロ2量体を形成するCalpain small subunitの遺伝子Capn4を脳で特異的にノックアウトするのが、μ-およびm-Calpainを一挙に機能喪失させることができることより、最適と考えられ、そのためには、loxP配列を組み込んだCapn4遺伝子用のconditional targeting vectorをノックインしたマウスの作成、および、成人脳において特異的に発現する遺伝子のプロモーターにCre recombinase遺伝子をつないだトランスジェニックマウスの入手あるいは自前の作成が必要との結論を得た。なお、調査した範囲内では、Capn4遺伝子を脳で特異的にノックアウトするマウスの実験系は、未だ世界のどの研究室においても確立されていないことが明らかになった。鳥取大学では、上記のことについて新潟大学の里方教授と打ち合わせをおこなった。また、マウス脳虚血モデルとしては、頚動脈に糸を誘導し虚血を作製することが可能でありすぐれていると考えられた。Calpainの免疫組織化学、またCalpainの活性の指標となるフォドリンの分解を定量化することが可能であることが判明した。以上、なお解決されなければならない点もあるが、本研究の遂行が十分可能であると結論された。新潟大学では、研究目的を達成するためには、どのような遺伝子の機能欠損マウスおよびトランスジェニックマウスを作成するのが良いのか、遺伝子が決定された場合、どのようなデザインのconditional targetingvectorが脳の解析の実際を考えた場合に最適であるのか、さらにconditional targetingvectorがES細胞において正しく機能してconditional targetingがきちんと起こるのか否か、などの疑問に答えを出すための調査をおこなった。
沿岸汚濁海水を対象とした生物膜法の浄化機能とその効率化に関する基礎的研究

本研究では,生物膜法の一種である礫間接触酸化法(石積浄化堤)をとり上げ,汚濁海水に対するその浄化特性を解明するとともに,実用化のための浄化機能の向上策と実海域に適用した場合の石積浄化堤の配置形状,規模などの最適諸元を検討した.平成3年度から3年間に亘る研究によって以下の成果を得た.(1)礫間接触酸化法の海水浄化過程は一次反応式で表され,浄化特性を表す式中の除去速度定数(反応速度定数)は礫層を流れる海水断面平均流速と礫層の比表面積に主として依存し,CODとSSの長期除去速度定数を上記2つの物理量の関数として実験式の形で定式化した.同時に,酸素消費速度定数についても同様な形で定式化し,これらの2つの物理量が与えられると長期除去速度定数および酸素消費速度定数が求められるようにした.(2)以上の定式化された礫間接触酸化法の浄化特性を実海域想定の石積堤に適用し,これによって閉鎖された水域の潮汐による浄化過程をFEMによって予測した.その結果,石積み堤で閉鎖された掘込型内水域の最終除去率は石積堤の配置形状,内水域の大きさにはほとんど関係せず,主として海水が透過する流路の長さに依存する.SSの最終除去率は長さが15m程度までは長さの増大とともに顕著に増大するが,25m程度以上になると一定値に達する.CODについては,長さの増大とともに緩やかに増大する.内水域の最終溶存酸素濃度を3mg/l以上に維持し,且つ浄化効果を期待するには石接堤の長さを1012.5にするのが最適であることを示した.(3)前述の溶存酸素濃度の低下を改善する方策として波浪による曝気効果が期待でき,その効果の定量化に指針を与えた.本研究では,生物膜法の一種である礫間接触酸化法(石積浄化堤)をとり上げ,汚濁海水に対するその浄化特性を解明するとともに,実用化のための浄化機能の向上策と実海域に適用した場合の石積浄化堤の配置形状,規模などの最適諸元を検討した.平成3年度から3年間に亘る研究によって以下の成果を得た.(1)礫間接触酸化法の海水浄化過程は一次反応式で表され,浄化特性を表す式中の除去速度定数(反応速度定数)は礫層を流れる海水断面平均流速と礫層の比表面積に主として依存し,CODとSSの長期除去速度定数を上記2つの物理量の関数として実験式の形で定式化した.同時に,酸素消費速度定数についても同様な形で定式化し,これらの2つの物理量が与えられると長期除去速度定数および酸素消費速度定数が求められるようにした.(2)以上の定式化された礫間接触酸化法の浄化特性を実海域想定の石積堤に適用し,これによって閉鎖された水域の潮汐による浄化過程をFEMによって予測した.その結果,石積み堤で閉鎖された掘込型内水域の最終除去率は石積堤の配置形状,内水域の大きさにはほとんど関係せず,主として海水が透過する流路の長さに依存する.SSの最終除去率は長さが15m程度までは長さの増大とともに顕著に増大するが,25m程度以上になると一定値に達する.CODについては,長さの増大とともに緩やかに増大する.内水域の最終溶存酸素濃度を3mg/l以上に維持し,且つ浄化効果を期待するには石接堤の長さを1012.5にするのが最適であることを示した.(3)前述の溶存酸素濃度の低下を改善する方策として波浪による曝気効果が期待でき,その効果の定量化に指針を与えた.貫上は平成3年3月から同年12月までの期間に採取した大阪港の実海水を対象として,円筒型水槽における暗条件下でのバッチ実験および連続負荷実験を実施した。その結果,バッチ実験から礫間生間物膜の有機物(COD)除去速度定数ならびに溶存酸素消費速度定数を求め,それらの値が下水や河川水を対象とした場合に比べかなり小さいことを見出した.また,同時に実施したゲルクロマトグラム分析によって,実海水中に含まれる有機物が生物分解性の低い物質で構成されていることを明らかにした.さらに,実海域での負荷条件に相当する長期間の連続負荷実験から溶解性の有機性炭素については,微生物による分解はほとんど期待できないが,溶解性の窒素および燐は2053%程度の除去率を示し,ある程度の微生物分解が期待できることを見出した.一方,浮遊性物質については,礫間での濾過作用による捕捉効果が高く,その中に含まれる有機性炭素,窒素および燐は3070%程度も除去されることを示した.小田・重松は,実海水をいれた波浪水槽に台形断面の礫間生物膜構造物の模型を設置し,その内部および周囲での海水中のTOCとDOの経時変化を,波を与えないときと与えたときに測定し,定性的にではあるが,礫間生物膜構造物沖側方面での砕波による曝気作用が生物膜の海水浄化効果を高めることを示した.さらに,小田・重松は,貫上の水槽実験の結果および小田・重松の波浪水槽における曝気効果に基づいて,潮流場における礫間生物膜構造物による有機物の浄化・拡散過程および溶存酸素消費過程を有限要素法を用いた数値シミュレ-ションで解析し,礫間生物膜構造物によるその周辺海域の海水浄化効果を検討した.その結果,生物膜のみでは海水中の有機物(COD)は10%程度しか除去できないことを示し,微生物以外の他の生物の浄化機能の利用を取り入れる必要性を指摘した.

小田・貫上は、礫間生物膜の浄化効果に及ぼす流速の影響を調べるため、高さ0.6m、幅0.5m、長さ3.0mの蓋付き矩形断面水路(既存)において実海水を用いたバッチ実験を行い、曝気条件下で、COD、TOC、TN、TP、SSの時間変化を測定し、それぞれの反応速度定数(除去速度定数)krの値を求めた。また、非曝気条件のもとでDOの時間変化も調べ、溶存酸素消費速度定数koを求めた。さらに、シーブルテクノロジー工法研究会の連続負荷実験によるデータを用いて各反応速度定数を推定し、筆者らの反応速度定数の実験値とを併せて各反応速度定数と流速および単位体積当たりの礫表面積との関係を調べた。その結果、実験の範囲内では、流速が速いほど、単位体積当たりの礫表面積が大きいほど反応速度定数が大きくなることを見い出し、それらの間の定量的関係を表す実験式を導いた。また、溶存酸素消費速度定数についても同様な関係を見い出すとともに、反応速度定数との間に一義的な関係のあることを示した。一方、小田・重松は、礫間生物膜の浄化効果に関する上記の定量的な知見に基づいて閉鎖性内湾の沿岸局所水域の海水浄化に礫間生物膜構造物を応用した場合の浄化過程を数値解析によって計算し、その浄化効果を検討した。局所水域として直線海岸を掘り込んだ矩形水域を想定し、その両側部に海水導入部の礫間生物膜構造物を設置した。礫間生物膜構造物の配置形状と規模を種々変え、またバックグラウンドの物質濃度、礫の代表粒径および潮汐振幅を変化させて局所水域内の浄化過程を計算し、浄化効果に及ぼす諸条件の影響を検討した。小田・貫上は,昨年度に引続いて礫間生物膜の海水浄化特性を解明するために,礫粒径と流速を変えた室内バッチ実験を系統的に行い,シーブルーテクノロジー研究会によって得られた実験結果および昨年度の筆者らの実験結果をも含めて実験結果を総合的に評価した.その結果,CODおよびSSの除去速度定数(反応速度定数)および酸素消費速度定数が通常の塩分濃度と水温の変化の範囲内では,主として比表面積と礫層内の断面平均流速に依存することを確認し,それらの定量的な関係を実験式によって表した.小田・重松は,実験式で表されたこれらの除去速度定数と酸素消費速度定数を物質拡散方程式に導入し,石積堤の配置形状,規模,石材寸法を変えて石積堤によって囲まれた湾岸汚濁水域の潮汐による浄化過程をFEMによって計算し,石積堤およびそれによって囲まれた内水域内の定常状態におけるCODおよびSSの濃度分布および溶存酸素の濃度分布を求めた.その結果,内水域の定常状態におけるCODおよびSSの相対平均濃度(外水域のバックグラウンド濃度に対する内水域平均濃度の比)は,石積堤の配置形状が一定のときは,内水域の面積にあまり関係なく,石積堤の流れ方向の長さに主として支配されることを明らかにし,それらの定量的な関係を求めた.さらに同時に求めた堤体内および内水域内の溶存酸素低下率と内水域内の相対平均濃度とを総合的に考慮し,実用的な最適石積堤長さを検討した.また,小田は,小型波浪水槽を用いて,礫積堤の沖側および岸側における波浪による再曝気の経時変化を測定し,礫積堤の再曝気係数を求めた.さらに,過去3年間の研究成果を総括し,沿岸局所水域の水質改善を画るための実現可能な礫間接触浄化堤の配置形状と規模および波浪曝気による浄化機能の向上策を提案した.
重複障害児の養護・訓練における個別の指導計画作成に関する基礎的研究

本研究は、2つの課題から構成した。第1は、個別の指導計画作成の現状と課題を検討することである。児童生徒の障害がもっとも重度化、重複化する肢体不自由養護学校において養護・訓練の個別の指導計画作成の実態を調査した。その結果、個別の指導計画は複数教師が関与して討議を経て作成されていること、課題解決にもっとも適した集団サイズを経験的に採用していることを明らかにするとともに、討議にあたって進行役が存在しない、あるいは明確な手続きをもたないなどの課題を指摘できる。さらに、実態調査の知見を踏まえて、個別の指導計画の作成の2形態(複数教師よる集団事態か、個別事態か)を想定して、各形態での指導計画作成者の作成過程の心理的構造を探索し、形態の違いや作成者の属性が心理的構造に及ぼす影響を検討した。その結果、作成過程での心理的構造の解釈にあたって、不安・困難さー明確性の軸が示唆された。第2は、個別の指導計画作成に関する理論的検討を行ったことである。個別の指導計画が複数教師の関与によって作成されることに着目し、これを集団事態での課題解決、意思決定とみなして、当該研究の成果を文献レビューし、目的論および方法論に関する理論的枠組みを提起した。とくに、方法論の構築に当たっての留意すべき事項として、偏りのない情報に基づく集団意思を行うこと、独断的な決定を行わないための集団意思決定の在り方を考えること、効果的な意思決定を行うための集団サイズ、授業や教授ー学習過程と密接な関連をもたせることを指摘した。研究計画の第1年次目である本年度は、研究1として重複障害児の養護・訓練における個別の指導計画作成の実態に関する調査、研究2として重複障害児の個別指導計画作成過程における作成者の心理的構造の分析、研究3として個別指導計画において設定された指導目標・内容の分析、の3つの研究に取り組んだ。研究1では、全国の肢体不自由養護学校(分校を含む)193校の中から、ランダムに80校を抽出し、小学部の重複障害学級で1年生を担当する学級担任教師を対象に、養護・訓練の個別の指導計画作成の実態を調査した。64校の128名の回答が得られ、概略次のような結果を得た。養護・訓練の指導計画には、複数教師が関わる集団討議を経て作成することが8割を占めた。障害が重度・重複化する児童の、養護・訓練の指導計画作成にあっては、教師は集団事態での意思決定を行うことが明らかになった。しかし、意思決定を速やか、かつ的確に行うための手順やルールが欠落しやすいことも指摘できた。研究2では、研究1で明らかにされた実態に基づいて、個別の指導計画作成の形態(個別・集団)を想定し、指導計画作成者の作成過程の心理的構造を明らかにするとともに、形態の違いや作成者の重複障害児の接触経験が、指導計画作成過程の心理的構造に及ぼす影響を検討した。教員養成大学の大学院生を対象にした。現在、詳細な分析を行っているが、さきの2要因が指導計画作成過程の心理的な構造に影響を及ぼすことを示唆する結果を得た。研究3では、研究2での手続きにより抽出された養護・訓練の指導目標について、現在分析を行っているところである。本年度は、研究計画に基づく諸研究を予定どおり実施できたと判断している。研究計画の第2年次目である本年度は、基本的に次の2点から研究を進めた。第1は、文献研究により、個別の指導計画作成についての理論的検討を行ったことである。多くの養護学校の養護・訓練における個別の指導計画を、複数の教師が関与して作成している実態に着目し、その目的論を、保護者の説明責任、教師集団の自己教育力の向上、授業における授業ー学習活動の活性化の観点から整理した。さらに、個別の指導計画作成の方法論の構築に資する理論的な枠組みについて、集団意思決定の概念等から考究した。第2は、個別の指導計画作成に関する方法論モデルの構築とその適用を想定して、地域の公立養護学校との共同研究を実施したことである。

第1の研究で得られた知見に基づいた複数教師が関与した個別の指導計画作成の方法論モデルを考案し、事例的にその適用を試みた。緒についた研究であり、現在なお進行中であるため本研究の成果として提示することはできないが、個別の指導計画作成は不確実性の高い状況での集団意思決定であることに起因する課題(集団サイズや、タイムプレッシャの強い状況での効果的な作成など)を指摘することができた。本年度は、基礎的研究から教育現場における応用研究へと発展させるために、当初の研究計画に若干の修正を加えることとなったが、個別の指導計画作成に関する基礎的研究としての成果を得たものと判断している。
葉の機能発達における糖シグナリングの役割

シロイヌナズナのCol-0系統をもちいてアクテイベーションタギングラインの作製を行い、独立のラインを4,000ライン確立した。これらのラインを糖濃度の異なるin vitroの培地上で生育させ、(1)葉のクロロフィル含量が低下している、(2)花成が早い、という(1)(2)の表現型を指標に突然変異体の選抜を行った。さらに1次選抜されたラインの次世代を用いて切り取り葉でのアミラーゼ活性とアジトシアニシの糖による蓄積誘導に異常がみられるラインをさらに選抜し計20ライン特定した。これらの変異体をuns(unusual sugar response)変異体(uns1uns21)と名付け、シロイヌナズナのストックセンター(ABBC,Ohio,U.S.A.)に登録した。uns変異体は、全て野生型との戻し交配を行い、後代を用いてT-DNAと変異の連鎖をサザン法などによって解析し、20ライシのうち少なくとも6ラインは遺伝子がT-DNAの挿入の影響を受けていることが推定された。さらにこのうち3ラインについては、優性もしくは半優性の形質を示したことからT-DNA内のエシハシサーの影響を受けていると推定された。また、土栽培条件下での解析を花成と葉のクロロフィル含量について行い変異体の性格付けを行い、表現型の違いから以上の20の変異体は互いに異なる遺伝子の変異体であることを明らかにした。現在、遺伝子がタグされている可能性が高いものについては、T-DNA境界配列を単離しこれをプローブにしてさらにタグの可能性の検定を行っている。
グラミシジンSの会合状態と細胞膜への作用機構

平成6年度までに科学研究補助(奨励A)によって遂行された構造化学的知見に加え,アミノ酸の光学活性を逆転させたグラミシジン誘導体の合成を試みた.グラミシジンSは現在までに種々の形態の結晶を得ているが,分子会合によって結晶学的に極めて解析に困難を伴う程の分子量になっている.そこで,HIV proteaseの構造解析に考案された,鏡像体を用いたラセミ結晶の作成に取り組んだ.グラミシジンは5種類のアミノ酸を持ち,うちPheがD体である.L体4種類のアミノ酸について,その鏡像体であるDアミノ酸を用い,固相合成用にFmoc基によるアミノ基保護,ペンタフルオロフェノールによるカルボキシル基の活性エステル化を行った.オルニチンについては側鎖にBenzocarboxy基を用い,樹脂からのトリフルオロ酢酸による脱離の際に脱保護されない誘導体とした.これらの鏡像体アミノ酸誘導体を,Pharmacia BioLynxを使用しL-Phe樹脂に順次導入し,10残基の直鎖ペプチドを合成した.樹脂から切り放した粗プルチドを樹脂2gから役80mgを得た.この次に環状化を行うべく,高希釈法で縮合したが,混在するトリフルオロ酢酸のため,副反応物を生じた.現在は副反応物から目的物である鏡像体グラミシジンを精製している.平成6年度までに科学研究補助(奨励A)によって遂行された構造化学的知見に加え,アミノ酸の光学活性を逆転させたグラミシジン誘導体の合成を試みた.グラミシジンSは現在までに種々の形態の結晶を得ているが,分子会合によって結晶学的に極めて解析に困難を伴う程の分子量になっている.そこで,HIV proteaseの構造解析に考案された,鏡像体を用いたラセミ結晶の作成に取り組んだ.グラミシジンは5種類のアミノ酸を持ち,うちPheがD体である.L体4種類のアミノ酸について,その鏡像体であるDアミノ酸を用い,固相合成用にFmoc基によるアミノ基保護,ペンタフルオロフェノールによるカルボキシル基の活性エステル化を行った.オルニチンについては側鎖にBenzocarboxy基を用い,樹脂からのトリフルオロ酢酸による脱離の際に脱保護されない誘導体とした.これらの鏡像体アミノ酸誘導体を,Pharmacia BioLynxを使用しL-Phe樹脂に順次導入し,10残基の直鎖ペプチドを合成した.樹脂から切り放した粗プルチドを樹脂2gから役80mgを得た.この次に環状化を行うべく,高希釈法で縮合したが,混在するトリフルオロ酢酸のため,副反応物を生じた.現在は副反応物から目的物である鏡像体グラミシジンを精製している.
救急医療と学校をつなぐトリアージエビデンスの構築

救急医学のエビデンスに基づいた学校救急処置体制を構築し、トリアージ機能をもたせた学校救急処置チェックシートを作成した。まず、学校事故の現状を把握し、判例による学校事故の分析、現職養護教諭に本研究で作成したチェックシートの観察項目の実施度・必要度・自信度のアンケート調査を実施した。さらに、チェックシートの精度を高めるために試用を行い、感度・特異度を確認し、実践で活用可能な方法を構築した。その成果をもとに行った研修会の満足度は高い結果であった。本年度は,救急処置に関する実態調査と判例分析を行い学校救急処置トリアージチェックリスト作成にむけて次の研究計画を実施した。まず,医師・看護師・救急救命士の実施しているフィジカルアセスメント方法について文献による分析を実施した。その結果,養護教諭は,事故発生現場の情報が乏しい状況から問診とフィジカルアセスメントを実施し判断する第一線の実践家としての専門性があることが理解できた。しかし,養護教諭の行う救急処置に焦点を当てた研究は少なく,専門職としての実践方法については未確立である。そこで,1.学校における傷病の実態と養護教諭の判断と対応を明らかにするために,日本スポーツ振興センター申請事例の傷病分析と,養護教諭に救急処置における困難感に関するアンケート調査を実施した。その結果,養護教諭には生命にかかわる状態より,専門職として判断と対応を決定すべき事例がほとんどであること,実践に関して養護教諭は,経験年数にかかわらず「判断」「対応」ともに困難を感じている現状が明らかとなった。2.学校事故の裁判事例から学校救急処置で養護教諭に職務として求められる内容を抽出した。分析の結果,【救急蘇生】【緊急度・重症度判断】【連携と支援体制の整備】【学校救急処置の記録】が抽出され,「救急車を要請する」「医療機関を受診する」「保健室で経過を観察する」という対応を決定するために必要な優先度が存在する内容であった。現在,トリアージチェックリストの傷病別シート作成のために傷病の種類による状態とその転帰の分析を進めている。次年度は,これらの結果をもとに,トリアージチェックリストの試用を実施し,観察項目の検討,洗練化をはかり,実践に基づいた結果からトリアージチェックリストの精度を高める予定である。本年度は,現職養護教論を調査対象として,まず,(1)経験した救急事例について半構成的面接調査を行い,知覚的手がかりをもとに質的に分析した。その結果,救急処置における実践力の向上を図るためには,判断のプロセスを自覚して意識的に学ぶことができるような知識の体系化が必要と考えられた。次に,(2)トリアージチェックリストに挙げている傷病別観察項目の学校における「必要度」と「実践度」についてリッカート尺度を用いた主観的評価を実施した。生命にかかわる観察項目については,必要度と実践度の割合は高い結果であったが,傷病の特徴的症状の観察項目は,ともに低い結果であった。これは,判断や対応に迷う現状を示唆しているといえ,観察方法の演習やロールプレイで実践力を高める必要があった。さらに,(3)平成22年9月平成23年2月の6ヵ月間を調査期間として「頭部外傷」「顔面外傷」「四肢のけが」の3種類のトリアージチェックリストの試用を実施した。四肢における結果では,トリアージチェックリストの症状とその確定診断についての関連を分析した。得られた事例のうち,骨折群とそれ以外で比較すると,明らかな変形,強い衝撃,自発痛,自動運動制限,腫脹では骨折群で有意に頻度が高かった(明らかな変形,自発痛ではp<0.05それ以外はp<0.01)。骨折の有無による観察所見の感度・特異度では,自動運動制限は感度0.846,特異度0.826といずれも高かったが,自発痛に関しては,感度は高いものの,特異度は低く,骨折の判断のためにはあまり有用ではないと考えられた。以上から,実践に基づいた結果から観察項目を見直す方法としてトリアージチェックリストの精度を高める有用な方策といえた。次年度は,これらの結果をもとに,救急救命士と救急医に調査を行い,養護教諭を対象とした研修会を実施する予定である。本年度は、研究計画【学校救急処置のエビデンス構築】の遂行のために、倫理的配慮に関して承認を受けた上で、現職養護教諭に試用を依頼し了解を得て実施した学校救急処置トリアージチェックリストの試用の分析を継続した。「頭部外傷(打撲を含む)トリアージチェックリスト」の結果では、101事例のうち、頭部打撲71例、頭部打撲及び挫傷・挫創18例、頭部打撲及び脳震盪3例、頭部打撲及び頸椎損傷疑7例、頭部打撲およびその他2例で、そのうち救急搬送や医療機関を受診したものは46例であった。救急搬送や医療機関受診した事例も入院などの重症例はなく、未受診の事例もその後受診したものはなかった。受診に至るまでの判断をみると、トリアージチェックリストの観察項目で網羅されており、実践で活用可能であるといえた。

しかし、重症例に関しては精度が確認できたわけではないため、搬送方法が明らかな学校事故における判例70例を対象として、トリアージチェックリストをもちいて記録を実施し、その精度を確認した。実際の搬送方法をみると「救急搬送」47例、「受診」11例、「帰宅」12例であった。トリアージチェックリストの観察項目にチェックした結果、「ただちに搬送」54例、「状況を把握して搬送」10例、「状況に応じて搬送・医療機関受診」6例に分類でき、「帰宅」の判断に至る事例はなかった。さらに、症状を見落としてしまう事例はなかった。しかし、頭部外傷はその受傷の形態により、「頸椎(髄」損傷」を合併することがある。トリアージチェックリストには図に記入する方法をとっている。問診により受傷機転からイメージできなければ、その状態を見落とす可能性も否めない。このことから、「頸椎損傷」をみる観察項目を新たに加えた「頭部外傷(打撲)を含むトリアージチェックリストVer.2」を完成させた。この成果をもとに実施した研修会の満足度は高い結果であった。
寒地型牧草の温暖化耐性メカニズムの解明と量的遺伝子座の特定

気候温暖化に耐性をもつ牧草品種の育成のために、牧草が温暖化により被害を受ける生理的メカニズムの解明と温暖化耐性に関わる遺伝子を同定することを目的に研究を行った。牧草の温暖化耐性は、長期間高温に曝されることにより発生する活性酸素により光合成が機能低下することが原因となっており、高い温暖化耐性をもつ品種は、葉が厚く活性酸素の蓄積が少ないという特徴があった。温暖化耐性関与する遺伝子の情報が得られ、今後の品種育成に繋がると考えられる。山梨県酪農試験場でペレニアルライグラス100品種の耐暑性が評価された。このうち耐暑性の異なる28品種を用いて,グロースチャンバーを用いた制御環境条件下での実験を行い,耐暑性に関わる生理的メカニズムを解明しようと試みた。各品種をポット条件で40日間26°Cで生育させた後,36°Cの適度な高温ストレス下で40日間生育させ,その間のストレス障害度を,クロロフィル蛍光測定(Fv/Fm)と脂質の過酸化度(MDS)から評価し,また光合成速度,葉の過酸化水素濃度,アスコルビン酸濃度やAPx(Ascorbate peroxidaze)活性などを調べた。得られた結果は下記の通りである。1Fv/Fmで評価したストレス傷害度はストレス開始後30日まで品種間の大きな差は見られなかったが,40日後に大きな差が見られた。2過酸化水素濃度が高いほどストレス障害も大きく,酸化ストレスカ耐暑性に大きく関わっていることが示唆された。3アスコルビン酸濃度とAPX活性にも正の相関がみられ,耐暑性の高い品種は,活性酸素種を消去する能力が高いことが示唆された。平成22年度はC3型とC4型光合成回路をもつイネが牧草種の比較を行い,温暖化耐性の高いC4型牧草種が顕著に高い酸化ストレス耐性を示すことが分かったが,調査個体数の不足のため測定できなかったデータを平成23年度に年度を越えて測定した。平成23年度に測定した特性は,活性酸素の消去に関わる,アスコルビン酸パーオキシダーゼ(APX)とアスコルビン酸(AsA)である。また,同時に葉の解剖学的特性を顕微鏡により測定した。その結果,高い温暖化耐性を示したC4型牧草種が,必ずしもAPX活性やAsA濃度が高いわけではないことが分かった。このことは,C4型草種の高い温暖化耐性は,発生した活性酸素を消去する能力が関わっていないことを示している。一方,葉の構造的特性,特に比葉面積(単位重さ当たりの葉の面積)や葉の厚さが光化学系IIの機能損傷(Fv/Fm)や脂質の過酸化度と関係しており,活性酸素の生成を抑える葉の構造がC3型とC4型の牧草種の温暖化耐性に関係していることが示唆された。主要な寒地型イネ科牧草であるペレニアルライグラス品種を用いたこれまでの研究から,温暖化による牧草種の衰退の主要な原因は長期的な高温に曝されることで生成された活性酸素種による酸化ストレス障害であることが分かった。そこで,ペレニアルライグラス以外のイネ科牧草種においても,温暖化ストレス障害に同じようなメカニズムが働いているかを明らかにするために,日本で用いられている寒地型イネ科牧草15種間の温暖化ストレス耐性と活性酸素生成による酸化ストレス障害の関係を調べた。得られた結果は以下のとおりである。(1)これまでの検定方法と同様に,ポット条件で育成した植物をグロースチャンバー内で36°C/30°C(昼/夜)の条件で40日間生育し,光化学系IIの機能障害を表すクロロフィル蛍光(Fv/Fm)を定期的にモニターすることでストレス障害の種間差異を調査した。(1)温度処理開始後20日後に2種が,40日後には6種が機能低下を示した。Fv/Fm値は葉の過酸化水素濃度とは関係は認められなかったが,脂質の過酸化度と負の有意な相関(r=-0.61*)を示し,温暖化ストレスが酸化ストレス障害に起因することが裏付けられた。(2)温暖化ストレス耐性は,活性酸素消去に関わる酵素活性(APX)より活性酸素を生成に関わる葉の構造,例えばSLA(面積当たりの葉の重さ)や葉の密度,含水率と有意な相関を示した。これらの結果は,ペレニアルライグラスの品種間に見られた傾向と一致し,イネ科牧草の温暖化ストレス耐性には葉の構造の改良により,酸化ストレスの生成を抑えることが有効であることが示された。前年度までに、36°C程度の高温ストレスに30日以上曝すことで、温暖化ストレス耐性の評価が出来ること、温暖化ストレス耐性には葉における活性酸素種の生成により引き起こされる酸化ストレスが関係していることが分かった。

そこで、本年は、温暖化ストレスの高い品種育成を目的に、温暖化ストレス耐性に関わる遺伝子座を明らかにすることを目的に研究を行った。材料は、山梨酪農試験場で育成されたペレニアルライグラスのQTL系統である。この系統は、温暖化耐性の強い品種(Kangaroo)と弱い品種(Norlea)を交配して作られた系統で、7本の染色体に200以上の分子マーカーが作成されている。用いた系統数は72である。これら系統を昼夜、36°C/30°Cに設定したグロースチャンバーで40日間育て、10日間隔でクロロフィル蛍光(Fv/Fm)により傷害度を調べた。また、処理前と処理後40日の葉の過酸化水素濃度も合わせて測定した。交配に用いた親品種には、40日目のFv/Fm値と過酸化水素濃度に有意差が見られ、親品種の温暖化ストレス耐性は、酸化ストレスにより引き起こされていることが裏付けられた。72の系統間にも処理後40日目のFv/Fm値と過酸化水素濃度に大きな変異が見られた。系統間にはFv/Fm値と過酸化水素濃度に負の相関が見られ、過酸化水素の蓄積の低い系統がストレス障害も低い傾向にあった。しかし、親品種を越える耐性を持つ系統は見られず、多くの系統は親品種の中間に分布した。処理40日目のFv/Fmと有意な関係を示す遺伝子座が、2番目の染色体に発見された。しかし、40日目の過酸化水素濃度と有意な関係を持つ遺伝子座は見つからず、量的遺伝子座の解析は表現型の相関関係とは独立している可能性が示唆された。寒地型牧草の温暖化ストレス障害を引き起こす生理的メカニズムの解明が」すすんだこと。また,非破壊的なストレス障害の測定方法が確立され,ペレニアルライグラスのQTL系統の解析を進めていること。24年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の知見をもとに,ペレニアルライグラスを始めとする温暖化耐性系統を育成し,品種改良につなげる。
子どもは誰に同意するのか　－幼児におけるコミュニケーション発達の検討から－

本研究は、集団内・外の他者に対し、子どもが気遣いや信頼から相手の質問に「はい」と答える傾向(肯定バイアス)を示すか検討するものである。その際には、ロボットと人間に対する子どもの態度の違いについて比較する。2018年度は、対面のロボットが聞く「はい」か「いいえ」で聞く質問に対し、35歳児が肯定バイアスを示すかどうか検討した。これまでの研究では、参加児にロボットを対面で呈示することは技術的に難しかったため、本実験は、そもそも子どもが対面のロボットの質問に対し、どのような態度を示すか明らかにするものであった。その結果、3歳児は人間の質問者に対するのと同じように、ロボットに「はい」と答えることが多い肯定バイアスを示すことがわかった。しかし、対面の見知らぬ大人に気遣いから肯定バイアスを示す年長児は、ロボットに対してはそうした態度は示さなかった。これは、子どもがそもそもロボットの場合は集団内・集団外のどちらであったとしても、気遣いから事実に反する質問に同意を示すことはない可能性を示唆している。次に、ロボットを集団内・集団外の他者に設定する条件について検討した。37歳児と大人がロボットに性別を付与するのかについて調べた。これは、参加児の性別に合わせてロボットを「男の子」「女の子」とした場合に、そのロボットを集団内(すなわち仲間や友達)の他者と認識しやすくなるか調べるための予備実験であった。しかし、年齢が上がるにつれ、ロボットは男の子であるというバイアスが強くなることが分かり、特に7歳以上の参加児(者)の大半がロボットは男の子だと回答した。そのため、集団内の他者として「同じ性別」を設定することは難しいことが明らかになった。今後、ロボットが参加児とおなじ言語を話す場合とそうでない場合、同じチームである場合とそうでない場合について検討する。2018年度は、今後行う予定であるロボットを用いた実験に必要な予備実験を行った。これらの予備実験を通し、2年目以降、集団内の他者あるいは集団外の他者と認識されたロボットに対し、子どもがどのような反応を示すか調べていく。実物のロボットを子どもの目の前に呈示し、子どもとコミュニケーションを取らせるという実験は初の試みであったため、本年度に得られたデータは、初年度としては十分なものであった。次年度以降は、ロボットを集団内・外の他者として子どもに認識してもらうためには、どのような条件が有効かについて、さらに予備実験を通して検討する。2018年度では、ロボットはそもそも「男の子」と認識されやすいという事実が明らかになったため、「仲間」や「友達」としてロボットを認識させるために、ロボットを「女の子」と設定することは、あまり自然なことではない可能性が明らかになってきた。次年度は、同じ帽子をかぶった同じチームなど、身に付けるもので「仲間」を感じさせることができるか、あるいは日本語を母語にする場合と、他の言語を母語にする場合などの検討を行う。また、ロボットに対して、事実に反する質問に同意するか以外の文脈で、気遣いから肯定バイアスを示すか(白い嘘をつくか)についての検討も行う予定である。

2018年度では、ロボットはそもそも「男の子」と認識されやすいという事実が明らかになったため、「仲間」や「友達」としてロボットを認識させるために、ロボットを「女の子」と設定することは、あまり自然なことではない可能性が明らかになってきた。次年度は、同じ帽子をかぶった同じチームなど、身に付けるもので「仲間」を感じさせることができるか、あるいは日本語を母語にする場合と、他の言語を母語にする場合などの検討を行う。また、ロボットに対して、事実に反する質問に同意するか以外の文脈で、気遣いから肯定バイアスを示すか(白い嘘をつくか)についての検討も行う予定である。2018年度は、3月に海外出張に行ったため、次年度使用額が発生しているが、その額のほとんどはすでに旅費として消費されているものである。残りの金額については、2019年度の研究の遂行(刺激の購入費用や旅費)に使用する。
付着生物を鍵とした化石軟体動物の古生態の解明と中生代海洋環境の復元

白亜紀の軟体動物殻表面には付着生物化石が普通に見られることがわかった.ノストセラス科アンモノイドPravitocerasやDidymocerasの殻表面に高い頻度でナミマガシワ科二枚貝が付着していたことを明らかにし,その産状の解析から,これらのノストセラス科異常巻アンモノイドの古生態の推定を行った.大型アンモノイドに付着するベッコウガキ科二枚貝の産状より詳細な埋没過程を復元した.本研究は,中生代特有の付着基盤であるアンモノイドやイノセラムスなどの軟体動物殻を利用した付着生物相を明らかにすること,および,付着生物を鍵として古生態や古環境に関する情報を抽出することを目的としている.平成25年度は,(1)北海道小平羽幌地域,(2)鹿児島県下甑島,(3)大分県大野川流域,(4)香川県東かがわ市徳島県鳴門市,(5)和歌山県有田川地域などに分布する白亜系の野外調査を行い,(1)(5)全ての地域において,イノセラムスやアンモノイド,オウムガイのいずれかの軟体動物殻表面に,サンゴやコケムシ,カンザシゴカイ,二枚貝などの付着生物の化石が見られることを確認し採集を行った.また,野外調査の際に訪れたむかわ町立穂別博物館,徳島県立博物館,和歌山県立自然博物館において標本調査を行い,これらの博物館に付着生物を伴うアンモノイドやイノセラムスが収蔵されていることを確認し観察を行った.室内作業では,ノストセラス科アンモノイドに付着し共生していたと考えられるナミマガシワ科二枚貝についての論文を執筆し,受理・掲載された.また,(1)北海道苫前地域から産出したカキを伴う大型アンモノイドのクリーニングや観察,(2)ナミマガシワ科二枚貝との共生関係を維持しながら進化したと考えられるノストセラス科アンモノイドの形態進化過程の検討,(3)高知県の宮ノ原層産アンモノイドに付着するコケムシ類が属するグループの特定などを行った.その他,平成25年度に研究代表者の所属する北九州市立自然史・歴史博物館に寄贈された熊本県天草地域産の白亜紀イノセラムス化石に,多くのカンザシゴカイや二枚貝が付着しているのを確認した.本研究は,中生代特有の付着基盤であるアンモノイド類やイノセラムス類などの軟体動物殻を利用した付着生物相を明らかにすること,および,付着生物を鍵として古生態や古環境に関する情報を抽出することを目的としている.平成26年度は,(1)北海道古丹別羽幌地域,(2)香川県東かがわ市徳島県鳴門市,(3)鹿児島県下甑島などに分布する白亜系の野外調査を行い,これらの地域で,カンザシゴカイ類の棲管を伴うオウムガイ類や,付着性の二枚貝類を伴うアンモノイド類,コケムシ類を伴うイノセラムス類などを採集した.また,野外調査の際に訪れた三笠市立博物館,徳島県立博物館において付着生物を伴うアンモノイド類やオウムガイ類,イノセラムス類についての標本調査を行った.室内作業では,採集標本のクリーニング作業を進めた.北海道古丹別地域産のベッコウガキ科二枚貝を伴う大型アンモノイドについて,二枚貝の付着場所の解析を行った.また,付着性のナミマガシワ科二枚貝を伴う異常巻アンモノイドPravitocerasの顎器についての論文を共同で執筆し,受理された.さらに,ノストセラス科アンモノイドとそれに付着するナミマガシワ科二枚貝の関係についてと,大型アンモノイドに付着するベッコウガキ科二枚貝についての2件の学会発表を行った.本研究は,中生代特有の軟体動物殻を付着基盤として利用した付着生物相を明らかにすること,および,付着生物を鍵として古生態や古環境に関する情報を抽出することを目的としている.平成27年度は,ジュラ系豊浦層群,白亜系御所浦層群・蝦夷層群・姫浦層群・和泉層群・外和泉層群の化石について,野外調査と博物館標本調査を行い,多くの付着生物化石を確認することができた.前年度,前々年度の調査結果も合わせ,国内の中生代軟体動物化石表面に豊富に付着生物化石が見られることが分かった.白亜紀の付着生物化石については,Pravitoceras sigmoidaleに付着するナミマガシワ類以外は海底に横たわる死殻や底生生物への付着であり,当時の北西太平洋域の砂泥底環境において,軟体動物殻を付着基盤として様々な付着生物が生息していたことがわかった.また,付着生物の観察から,埋没前の死後の運搬や破損の少ない化石でも,死後埋没までにある程度の時間があったことがわかるなど,付着生物からタフォノミーを考える上で重要な情報を読み取れることを明らかにした.平成27年度は本研究課題の最終年度に当たり,本研究の成果の概要を紹介する学会発表を行った.現在,論文を作成中である.白亜紀の軟体動物殻表面には付着生物化石が普通に見られることがわかった.ノストセラス科アンモノイドPravitocerasやDidymocerasの殻表面に高い頻度でナミマガシワ科二枚貝が付着していたことを明らかにし,その産状の解析から,これらのノストセラス科異常巻アンモノイドの古生態の推定を行った.大型アンモノイドに付着するベッコウガキ科二枚貝の産状より詳細な埋没過程を復元した.

野外調査やクリーニング作業により,付着生物を伴う化石を数多く得ることができた.また,北海道古丹別地域産のベッコウガキ科二枚貝を伴う大型アンモノイドについて,処理や解析を進め,得られた成果に関して学会発表も行ったのでこのような評価とした.古生物学・層序学引き続き様々な地域での野外調査を行い,付着生物を伴う中生代軟体動物化石の追加標本を採集し,それらのクリーニング処理や産状観察を進める.また,必要に応じて既存の博物館資料の観察も行う.分類学的・古生態学的検討を進めるとともに,これまでの調査結果をまとめ,論文の執筆を行う.本研究では付着生物を伴う軟体動物の化石をどの程度,発見・採集できるかが研究を進める上での最大の課題だと考えていたが,平成25年度の野外調査によって,多くの調査地域で付着生物を伴う化石を採集することができ,また,既存の博物館資料にも付着生物を伴うアンモノイドやイノセラムスが数多くあることが確認できた点で,予想以上に大きく進展したと言える.また,室内作業でも,ノストセラス科アンモノイドとナミマガシワ科二枚貝の共生についての論文が受理・掲載されるなど多くの進展があった.ただ,北海道苫前地域産のカキを伴う大型アンモノイドの処理と分類学的検討が当初考えていたほど容易ではなく,完了には至らなかったので,このような評価とした.各地での野外調査をさらに進め,付着生物を伴う中生代軟体動物化石の追加標本の採集を行うとともに,それらのクリーニング処理や産状観察を行う.特に、異常巻アンモノイドとナミマガシワ科二枚貝の共生関係や進化についての興味深い情報が得られると期待される四国の和泉層群の調査や、北海道苫前地域産のカキを伴う大型アンモノイドの処理や観察を進める。さらに,追加標本の入手状況や採集標本の観察結果によっては必要に応じて既存の博物館資料の観察も行う.これらの調査を元に分類学的・古生態学的検討を進め,論文の執筆を行う.