hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小児抗癌剤障害歯の長期保存の可能性―歯根障害モデルを用いた予後の解析―

H27年度では、ヘルトビッヒの上皮鞘の消失がどのように起こるのかを明らかにするためにTUNNEL法を用いてアポトーシスの有無を観察した。TUNNEL陽性細胞はBu投与後3日から出現し、5日目には根尖部の多数の細胞に観察された。そして9日目にはほとんど消失していた。これらの結果から、Busulfan投与後5日以内に根尖部の細胞にアポトーシスが生じ、その結果ヘルトビッヒ上皮鞘の崩壊が始まり、その後、象牙芽細胞の配列が乱れ、骨様象牙質の形成によって、根尖孔の早期縮小、歯根短縮が生じることが示唆された。H26年度では歯根形成期の抗腫瘍薬投与が歯根形成に与える影響について経時的な観察を行い、臨床的に認められる歯根短縮に相似する組織的な変化を観察することが出来た。象牙芽細胞マーカーとしてNestin、およびヘルトビッヒの上皮鞘マーカーとしてCK14を用い、歯根発生において重要な役割をすると考えられるこれらの細胞成分が、抗腫瘍薬投与後5日以内に、何らかの障害を受けて正常な細胞分裂、および細胞の配列の乱れが生じることを組織的に明らかにすることが出来た。また骨様象牙質形成が経時的に進み、根尖孔の早期縮小と歯根短縮をもたらすことを明らかにし、内容の一部をH26年日本小児歯科学会大会で発表し、当初の目的を達成することができた。H26年度の実験結果を基に、ヘルトビッヒの上皮鞘の消失がどのように起こるのか明らかにするためにTUNNEL法を用いてアポトーシスの有無を明らかにする。骨様象牙質に関しては、象牙芽細胞の分化に焦点を当て、象牙芽細特異的マーカーを用いて、基質形成(象牙質基質タンパク)の発現および局在、細胞極性の変化をGolginの発現を解析することによって明らかにする。さらに、ヘルトビッヒの上皮鞘の消失がセメント芽細胞の分化にどのような影響を及ぼすのか解明するために、セメント芽細胞特異的マーカーを待いて解析する。歯根膜でもマラッセの上皮遺残(ERM)が顕著な障害を受けるため、ERMが正常に機能していない可能性が示唆され、障害歯の口腔内での長期保存に悪影響を与える可能性が予測される。本年度は、根尖部異常骨様象牙質、及び、ERMが障害を受けた歯根膜の恒常性に焦点をあて、抗がん剤による異常根尖構造、及び、ERM傷害歯根膜を正常歯と生理的機能条件下(成獣時)で免疫組織化学的及び組織形態学的に長期観察・比較し、障害歯の長期的な機能維持・保存に関する知見を得る。具体的には、マラッセの上皮遺残の消失の影響を連続切片上で歯根膜パラメータ(骨芽細胞数、破骨細胞数、線維芽細胞数、歯根膜細胞数、歯槽骨吸収面、歯槽骨形成面、上皮細胞数)を計測して、正常歯根膜の加齢変化によるパラメータと比較して統計的に解析する。研究はほぼ順調に進んでいるが、当初の予定より組織形態学的検索に時間を要し、予定していたヘルトビッヒ上皮鞘の消失にかかわるTUNNEL法を用いたアポトーシスの有無の検索および象牙芽細胞特異的マーカーを用いた基質形成の発現検索が実施途中である。H26年度より継続中のアポトーシスの有無の検索や象牙芽細胞特異マーカーを用いた基質形成検索を進めるとともに、本年度研究目標となる、障害歯歯根膜の長期的予後観察(歯根膜の加齢変化)に、H26年度に未使用であった研究費とH27年度研究費が充てられる。以上で得られた成果については、小児歯科学会北日本地方会(福島)での発表を予定しており、研究費の一部は旅費として使用する。また、英文雑誌への投稿も予定しており、投稿に関わる英文校正、投稿料、印刷費等も予定される。
脳内グリア機能の賦活化による神経過活動制御法の開発

アストロサイトの神経制御機構の解明と、それを応用したてんかん新規治療法開発を行う。グリア細胞の一種アストロサイトは、神経抑制物質の放出や細胞外イオン濃度の維持など、多様かつ可塑的な神経制御機構により、健常な脳内環境を保持することが明らかになりつつある。神経過興奮を示すてんかん病態は、これらの機能異常に起因すると考えられるが、その発症メカニズム解明や完全な治療法の確立には至っていない。本研究は(1)アストロサイト光操作による抑制物質放出機構の解明、(2)細胞内イオンイメージングによる病態時イオン恒常性破綻の評価を行い、最終目的としててんかん治療応用にむけたアストロサイト機能の薬理的賦活を試みる。
全結腸以上小腸中央部までにおよぶ広範無神経節症の外科治療に関する実験的研究

先ず、研究課題について、S-Dラットの無神経節(0.1% benzalconium chrolideにて作成、長さ3cm)結腸(右、左)または回腸末端パッチ付加あり、或いは付加なし空腸引き下ろしモデルを作成した。パッチなし引き下ろしモデルでは全結腸、盲腸、小腸50%が切除され、手術が完全であっても平均生存日数は9.2±1.48日(n=5)で最長生存日数は11日であり、体重も術前の約半分に減少、衰弱が高度であった。パッチ付加引き下ろしモデルはプルスル-前の側々吻合のみで死亡する例が多く、また実際に根治術に至っても腸管癒着が高度で、剥離後の虚血や穿孔でほとんどの例が術後23日で死亡し、どの部位のパッチが有効か評価できるには至らなかった。即ち、計画したモデルでは手術侵襲や術後の代謝変動があまりに大きく、経腸栄養剤投与の管理でもってしても困難であることが判明した。人間同様、長期的輸液管理が必要なのであろう(ラットに於いての実施は極めて困難であるが)。今後は術後管理を含めた技術的問題のクリアが必要となろう。次に、右結腸パッチの長さを1cmに短縮して3cmモデルと比較検討した。尚、プルスル-は技術的に可能な回腸下端とした。術後4週目での体重変化率は1cmパッチ群で8.8±8.70%(n=5)、3cmパッチ群で6.2±6.76%(n=5)であり、無パッチ群の-16.2±6.01%(n=5)に比べ有意に増加していた(p<0.001)。血液学的デ-タは各群ともほぼ正常値を示し、特に血清電解質には有意差はなく、代償能が働いていた。即ち、回腸末端を含む通常の全結腸型無神経節症に於いても無神経節結腸パッチ付加は有効で、しかも、そのパッチは短くてもよいことが判明した。パッチの短域化は、手術時間の短縮、患者への侵襲低減、また便塊停滞によるenterocolitisの発生抑制につながる可能性もあり、この方面からの更なる検討も必要であろう。
金属/誘電体サブ波長格子によるスラブ導波路型高分散プリズムの試作

本研究では,金属と誘電体からなるサブ波長周期格子を用いたスラブ導波路型の高分散分光プリズムの設計と試作に取り組んだ.素子設計においては,波長分散能に対するプリズム設計方法を確立するとともに,集光機能を持った分光プリズムを提案した.素子作製方法の開発では,開口100nmの深溝にスパッタリングによって金属薄膜を設けた後に銅電解メッキで溝部に金属充填を行う方法,および,テトラクロロ金(III)酸を用いた前処理後に無電解メッキを施す方法について,プロセスを確立した.本研究では,金属と誘電体からなるサブ波長周期格子を用いたスラブ導波路型の高分散分光プリズムの設計と試作に取り組んだ.素子設計においては,波長分散能に対するプリズム設計方法を確立するとともに,集光機能を持った分光プリズムを提案した.素子作製方法の開発では,開口100nmの深溝にスパッタリングによって金属薄膜を設けた後に銅電解メッキで溝部に金属充填を行う方法,および,テトラクロロ金(III)酸を用いた前処理後に無電解メッキを施す方法について,プロセスを確立した.本研究では、高分散分光プリズムや狭帯域波長選択フィルタ、アクロマチック導波路レンズなど、新しい光学デバイスの実現を目指して、金属と誘電体からなるサブ波長周期格子を用いたスラブ導波路型の高分散分光プリズムの試作に取り組んだ。とくに、サブ波長周期の誘電体基板に金属メッキを施す方法で金属/誘電体格子を作製する方法確立し、導波路型分光プリズムを試作して、その機能を実証することを目的としている。金属/誘電体サブ波長格子は、分散面の形状が限られているので誘電体フォトニック結晶のような多彩な機能を持たせることはできないが、作製誤差に強い安定した光学特性が期待できる。平成19年度は、高い分散能を得るためのプリズム形状の設計を行うとともに、スラブ導波路の金属/誘電体多層構造を電解メッキ法によって作製する手法を確立した。プリズム設計では、従来の三角プリズムよりバームクーヘンのような曲率をもつプリズムが高い分散能をもつことを理論的に示し、具体的なプリズム形状の設計を行った。また、作製の容易さを考慮して、導波路の上下面が誘電体である場合の他、上面または上下両面が金属で覆われている構造についての光波伝搬特性の解析を行い、いずれの場合もスラブ導波路として機能することを示した。金属/誘電体多層構造の作製おいては、電子線直接描画によってレジスト膜にサブ波長周期の溝構造を形成し、その溝部に金属を埋め込む手法について検討を行った。銀の無電解メッキでは析出される銀粒子の径が大きくなって、細い溝部に銀が充填されなかった。その他、ITO膜をもつ基板を使っての作製など、幾つかの方法を試した結果、真空蒸着によって誘電体の溝部に金属薄膜を設け、これをメッキの電極として利用する手法が最も適していることが分かった。20年度はこの方法によってプリズムの作製を行い、高分散の分光機能を得られることを検証する。本研究では、高分散分光プリズムやアクロマチック導波路レンズなどの新しい光学デバイスの実現を目指して、金属と誘電体からなるサブ波長周期格子を用いたスラブ導波路型の高分散分光プリズムの試作に取り組んだ。平成20年度は、高い分散能を得るためのレンズ機能をもつ構造の提案と数値計算による検証を行うとともに、スラブ導波路の金属/誘電体多層構造を無電解メッキによって作製する手法を確立した。H19年度では分光プリズムの設計を行ったが、今年度は分光された光を導波路、またはセンサに効率的に導くための集光レンズとしての2種類の構造を考案した。一つは、端面形状が楕円局面をもつ構造であり、電磁場解析による数値シミュレーションでは回折による理論集光限界の約1.3倍の集光スポットが得られた。また、このレンズを曲面分光プリズムと結合させることで、集光機能をもつ分光素子として働くことも示した。もう一つは、レンズ形状は矩形であるが、位置によって格子周期が異なる周期変調型の構造である。格子周期の変化によって実行屈折率に変化を付けることで位相分布を制御する。この構造では、レンズ表面での光反射を低減でき、優れた集光効率が得られる。金属/誘電体多層構造の作製おいては、H19年度に電解メッキによってスラブ導波路の溝に銅を埋め込むことができたが、本年度は、無電解メッキ法を使ってより開口の狭い構造に銅を充填する方法を確立した。電解メッキ法では結晶粒の大きさを小さく制御することが容易でなく、事実上200nmの開口が限界であった。無電解メッキによって100nmの開口をもつ深溝構造に銅を充填することが可能になった。これにより、素子の作製プロセスの見通しが得られた。
画像イメージングによるベーリング海陸棚域における動物プランクトン経年変動解析

今年度は1955年2013年の59年間にわたり夏季南東部ベーリング海陸棚域にて同一の方法(NORPAC netの鉛直曳き)により採集されたホルマリン固定動物プランクトン試料に基づき、その湿重量バイオマスの経年変化を明らかにした。バイオマスの経年変動は、海洋環境指標(PDO、NPI、冬季の海氷範囲、春季の海氷融解期、春季の風応力、南北風、強風の頻度、躍層強度、躍層以浅と躍層以深の水温および塩分、躍層水深)との相関を分散分析により評価した。また海洋環境指標(PDO、春季の海氷融解期、南北風、躍層強度、躍層以浅と躍層以深の水温および塩分)を用いてStructural Equation Modeling (SEM)解析も行った。動物プランクトン湿重量バイオマスはmiddle shelfとouter shelfともに経年的な有意差がみられ、気候レジーム毎に偏差が正と負に交互に変化していた。動物プランクトン湿重量バイオマスに直接的な相関の見られたパラメータは、middle shelfでは、NPI、躍層強度、春季の風応力および海氷融解時期の4パラメータであった。一方outer shelfでは、躍層以浅の水温、冬季の海氷範囲および春季の海氷融解期の3パラメータが有意な関係を持っていた。これらの結果は現在、論文原稿にまとめつつある。また本研究により導入したZooScanを本格運用し始め、海洋酸性化の影響が大きいとされる浮遊性の有殻翼足類Limacina helicinaの個体群構造を、アリューシャン列島ウニマック水道で採集された試料について解析を行った。ウニマック水道におけるL. helicinaの個体群構造は物理的な内部波などにより集められ、他海域では見られないほど高密度分布を形成することが明らかになった。これらの他の研究成果として論文を7報発表した。当初予定していたベーリング海陸棚域において経年的に採集された動物プランクトン湿重量の解析も順調に進んでいる。また新規に導入した画像イメージング技術であるZooScanも特に問題なく運用できており、当初予定していたベーリング海陸棚域における動物プランクトン試料の測定に留まらず、アリューシャン列島ウニマック水道にて採集された有殻翼足類Limacina helicinaの測定にも応用できることが明らかになった。ZooScanはスキャン台の上に、ホルマリンなどの液浸試料を流し込み、それをスキャンした画像を解析することにより、分類群とサイズを明らかにする機器であるが、有殻翼足類は炭酸カルシウムの殻を持ち、比重が重いことから、スキャン面にしっかりと沈み、正確な種同定とサイズ測定が可能なことが明らかになった。薄い炭酸カルシウム殻を持つ有殻翼足類は、現在進行しつつある海洋酸性化による影響が懸念される分類群で、酸性化が進むと、炭酸カルシウム殻が解けて、個体群の維持が困難になることが懸念されている。本研究では、ZooScanにより有殻翼足類の個体群構造解析をすることにより、ウニマック水道では他海域に見られないほどの高密度分布を形成することを明らかにした。このウニマック水道では他にも、オキアミ類が高密度分布をなし、それを摂餌するために、ザトウクジラや海鳥が蝟集現象をなす、生物学的ホットスポットであることも知られている。同海域において有殻翼足類が他海域に見られないほど高密度分布を形成するのは、物理的な湧昇、内部波の発散によるものであると解釈される。このように、ZooScanにより定量評価することが可能になった有殻翼足類は、ウニマック水道における生物学的トレーサーとして扱うことが可能であり、同水域における海洋物理が生物群集に与える影響を評価する、非常に重要な分類群であることが明らかになりつつある。本研究を通して、ウニマック水道では通常のカイアシ類を中心とした動物プランクトン群集に加えて、有殻翼足類とオキアミ類Thysanoessa spp.の高密度分布が形成されることが明らかになった。その高密度分布の要因として物理的な湧昇、内部波の発散によるものであると解釈される。これらの動物プランクトン高密度分布のうち、特にThysanoessa属は体サイズが大型で栄養価が高いため、魚類(スケトウダラ)、海鳥類(ハシボソミズナギドリ、フルマカモメ)およびヒゲクジラ類(ザトウクジラ)等、様々な高次生物の餌となっている。本研究を行ったウニマック水道は、海鳥類やヒゲクジラ類が夏季にオキアミ類Thysanoessa属への摂餌を行う重要な海域となっている。これら生物蝟集現象は通称「アリューシャンマジック」と呼ばれ、地元住民の間ではよく知られている現象である。似たような現象として、ベーリング海において強い潮汐流と海底地形の相互作用によりオキアミ類が海面に押し上げられ、そこで海鳥が摂餌を行うことも報告されている(Coyle et al., 1992)。ウニマック水道においては、すり鉢状地形にトラップされたThysanoessa属の高密度分布が、ザトウクジラにより海表面に追いやられ捕食されることにより、そこに海鳥が集まり、高次生物の蝟集現象が起こると考えられる。本研究により、ウニマック水道における動物プランクトン高密度分布形成メカニズムについての仮説が提唱された訳であるが、定量的な確証を得るには至っておらず、今後は物理海洋学から、海鳥や鯨類までを含む、より詳細な検証研究が必要であるといえる。今後は上記仮説に沿って、有殻翼足類やオキアミ類の高密度分布を生物学的なトレーサーとして、物理海洋学的なモデル解析を行う予定をしている。

今年度はまず、南東部ベーリング海陸棚域にておしょろ丸が過去に採集した動物プランクトン試料のうち、気候レジームシフトの影響を見るのにふさわしい試料の選定を行った。当海域では1977/78年と1989/90年に大きな気候レジームシフトがあったことが知られている。この前後で、調査海域が同一で、採集日も同様な連続する2年ずつの試料セットを抽出した。その結果、1968, 69年、1982, 83年、1995, 96年の各年に西経165-166度線の北緯55-59度に位置する南北トランセクトにて採集された試料について、解析を行うこととした。画像解析用のZooSCANも2017年7月に導入され、さっそく解析を開始した。解析方法として、同機器について既に研究実績のある、ドイツのアルフレッドウェゲナー極地海洋研究所の方法を参考にした。画像データ取得とそれに基づく同定作業も順調に進み、リファレンス海域として別途設けた、グリーンランドカービング氷河末端における動物プランクトン試料(水平的に大きく分類群組成が異なる)の解析に基づき、学部4年生が卒業論文を発表した(2018年3月)。南東部ベーリング海陸棚域における試料解析は2019年3月に提出する大学院生の修士論文の研究テーマであるが、試料解析も順調に進んでいる。今年度は南東部ベーリング海陸棚域とその近傍海域の野外調査として、アラスカ大学シクリアック号の航海に乗船し、動物プランクトン試料を採集した。おしょろ丸の乗船実習や、海洋研究開発機構のみらいによる調査航海にても試料を採集した。成果発表として当海域とその関連海域の試料解析に基づく論文発表を査読つき国際誌に6編、査読無し英文誌に1編発表した。国内外学会における口頭およびポスター発表も積極的に行い、指導大学院生による優秀発表賞受賞もあった(第5回青田昌秋賞、2018年2月)。本研究にて動物プランクトン試料の画像解析に導入するZooSCANはフランスのメーカーが開発した機器で、日本国内では過去に海洋研究開発機構や東京海洋大学に導入した実績があるが、いずれも機器の不具合や解析方法等の点で問題があり、明確な成果はつまびらかでは無かった。今回、本研究にてZooSCANを導入するにあたり、日本総代理店を通して、機器自体のバージョンアップが行われており、機器の不具合は無いことを確認した。また、既に同機器を用いた研究実績を持つ、ドイツのアルフレッドウェゲナー極地海洋研究所に、過去に長期滞在をしていたポスドク研究員により、同機器の測定および解析方法について指導を頂き、ZooSCANを用いた画像解析は、導入から1ヶ月を待たずして可能になった。この画像解析機器のスムーズな導入は、本研究の進捗を容易なものとした。さらに、テスト海域として、試料数は少ないが、水平的に大きく群集構造の異なる、グリーンランドカービング氷河末端にて採集された動物プランクトン試料を設けて、一時性プランクトンであるフジツボ幼生から、終生プランクトンのカイアシ類やヤムシ類までの画像解析データの蓄積を行った。この画像解析データの蓄積は、正確な種および分類群同定のために必要不可欠なものであり、今後同じ高緯度海域である南東部ベーリング海陸棚域の試料解析においても大いに役立つと考えられる。
細胞接着斑蛋白質Hic-5によるがん細胞形質の調節機構

細胞接着斑蛋白質Hic-5はパキシリンの構造類似体であり、共通の相互作用因子が存在するが発現パターンおよび強制発現の細胞への作用が異なる。本研究では、第一にHic-5発現ベクターの導入により接着シグナルのどのような影響を与えるかを検討した。その結果、フィブロネクチン刺激による繊維芽細胞の伸展がHic-5により抑制されることが見出された。パキシリンにはこのような作用は見られない。Hic-5の各種変異体を発現させた場合、N-末端のLD3ドメインがこの抑制に必要であることが示された。LD3ドメインにはFAKが結合することが明らかになっているが、FAK欠損マウスの繊維芽細胞では細胞伸展の抑制が見られなかったことから、Hic-5はインテグリンシグナルの中でもFAKの機能調節により機能を発揮すると考えられる。また、この抑制は活性型のCdc42またはRac1の発現により解除されたことから、Hic-5はこれら低分子G蛋白質の活性化を上流で制御していることが示唆された。第二に、酸化ストレスによりHic-5は核へ移行することが明らかとなった。同じ条件でパキシリンは核へ集積しない。核でのHic-5の標的を検索した結果、c-fosおよびp21遺伝子がHic-5により転写活性化されることが見出された。これらの結果から、Hic-5は細胞接着斑と核の間をシャトルすることにより細胞形質の調節を行うと考えられる。
絨毛・脱落膜相関における細胞成長因子と癌遺伝子の作用機体に関する分子生物学的研究

1.妊娠末期C細胞と、これを培養した融合細胞(S細胞)について免疫電顕学的検索を行なった結果、C細胞の粗面小胞に抗EGF抗体反応物が、そしてS細胞膜に抗EGF受容体抗体反応物が観察され、さらにS細胞の微絨毛と粗面小胞体に抗hCG抗体反応物を認め、C細胞が形態的にも機能的にもS細胞に変化した事、C細胞で産生されるEGFが受容体の発現したS細胞で作用するparacrine/autocrine分泌機構の存在が予期できた。2.妊娠末期絨毛由来C細胞培養系システムが妊娠初期絨毛についても当てはめて、妊娠初期C細胞を摂取することができた。妊娠初期C細胞は末期のそれと異なり、容易に細胞同士が融合してS細胞に移行することは無く、分裂・増殖能の強い妊娠初期C細胞は末期のそれと異なって、機能の分化したS細胞へ移行し難い事が判明した。そこ^<35>Sーcystine添加メディウムでC細胞を12時間培養し、メディウム中に分泌されるECGを抗EGF抗体と反応後、反応物をIgG Sorbに吸着させ、吸着物をSDS PAGE法で分析した所、fluorography所見ではcold EGF添加で消失する50Kdと7Kdの2componentが確認された。以上の成績よりC細胞でEGF様物質が産生されていることが初めて証明された。3.C細胞とS細胞よりmーRNAを抽出し、これを用いて^<35>SーcystineによるとEGFとEGF受容体蛋白のtranslationを試みたが、それらの発現は極めて微量であった。
月深発地震による月深部構造の再検討

本年度は昨年度に引き続き当初の研究計画どおり月深発地震とくにA1震源、A33震源からの地震波を利用して月の深部構造に関するデータを得ることを試みた。当初の予定通り、これらの震源からの地震波を多数スタッキングすることにより、これまで気づかれていなかった多くの後続波のフェーズを発見することが出来た。これらの中にはPKP、PKKPフェーズと思われるものがあり、これらが本当にそうであれば、月の中心部に約450kmの鉄のコアが存在することが推定される。この結論はきわめて重要な結論であるので、さらにこの後続波の一般性を確認する必要があると考えている。そのためにA1、A33震源以外の震源からの波についても同様な研究を開始したが、そのためにはアポロ地震波データの使いやすいデータベースを構築する事が効果的であると考えられるようになってきた。これはデータ処理を多数、迅速に行うためにどうしても必要になることであると同時に、将来の月探査計画、LUNAR-Aの準備的研究としても緊急を要する課題であると認識されたためである。このために本研究のかなりの時間を、この研究をさらに発展させるために必要なデータベース形態、仕様を決定するために使った。現在ではこのデータベースの仕様に基づきそれをimplementする作業に入っており、ほぼ80%の作業が終了した段階である。このデータベースは広く関連研究者に利用できるようにする予定であり、本研究が完成した暁には月地震学にとって大きな貢献をすることが出来るものと信じている。本研究計画の当初の予定通り、まずアポロ計画で得られたアポロ11号16号の着陸点における月震データのオリジナル版約90ギガバイトをExabyte、および光ディスクに複写し、解析に便利なように再編成した。これから特に活発な深発月震のA1ソースからの月震を観測状況のよいアポロ12号地点での観測したデータを中心に、各種波形解析を行った。当初計画していたように深発月震の波形類似性からスタッキング操作により、記録のS/N比を著しく向上させることができるようになったが、一方アポロ地震計のパルス的計測ノイズもまた多く、実際に自動的にスタッキング操作を行う事はかなり困難であることも判明した。しかし原波形を注意深く選び、スタッキングを行う事により、P,S直達波以外の多くの顕著な後続波のフェーズが存在することが示された。検出された後続波の同定を行うために、月内部の地震波構造モデルに基づき、各種フェーズの走時表と振幅推定図(geometrical spreading)を計算した。これによると検出される可能性の高い後続波としてコアを通って地表で反射し、再びコアを通過してくるPKPPKP波、あるいはコアを通過し、コアとマントル境界で反射したPKKP波がある。これらの走時とスタッキングによる月震波形の比較から、このいずれの相も実際に観測されているように思われるが、これらの同定はさらに色々な角距離で観測された波形を使って確かめる必要がある。いまこの同定を仮定すれば、月のコアの半径は300キロから400キロと推定される。今後さらにこの仮定の検討を続ける予定である。なおこれらの月震データ解析に基づき、LUNAR-A計画におけるペネトレータの着陸点の検討を行った。A1ソースのちょうど反対側の月面の裏側に一つのステーションをおくことにより、広い角距離範囲で有意義な観測が出来ることが判明した。本年度は昨年度に引続き当初の研究計画どおり月深発地震とくにA1震源、A33震源からの地震波を利用して月の深部構造に関するデータを得ることを試みた。これらの中にはPKP,PKKPフェーズと思われるものがあり、これらが本当にそうであれば、月の中心部に約450kmの鉄のコアが存在することが推定される。

そのためにA1,A33震源以外の震源からの波についても同様な研究を開始したが、そのためにはアポロ地震波データの使いやすいデータベースを構築する事が効率的であると考えられるようになってきた。これはデータ処理を多数、迅速に行うためにどうしても必要になることであると同時に、将来の月探査計画、LUNAR-Aの準備的研究としても緊急を要する課題であると認識されたためである。このために本研究のかなりの時間を、この研究をさらに発展させるために必要なデータベースの形態、仕様を決定するために使った。現在ではこのデータベースの仕様に基づき、それをimplementする作業に入っており、ほぼ80%の作業が終了した段階である。このデータベースは広く関連研究者に利用できるようにする予定であり、本研究が完成した暁には月地震学にとって大きな貢献をすることが出来るものと信じている。
タンパク質ダイナミクス観測に資する高時空間分解能ESR・IR計測系の開発と応用

タンパク質の機能発現機構の解明には『機能発現に伴う分子構造変化』を様々な時空間分解能でとらえることが重要である。本課題では、スピンラベルESRは微細なコンフォメーション変化を0.1 nm単位で、赤外分光計測は反応に関連する官能基の局所的な化学構造情報を0.001 nmという高空間分解能で得ることができる。これら二つの分光法を分子拡散を基礎としたマイクロ流路ミキサーとを組み合わせることによって、反応の時間分解計測が可能な、汎用性の高い装置を構築した。装置の組み立てと性能評価を行った上で、タンパク質の立体構造形成、複合体形成に伴う構造変化や、機能部位の電子構造・プロトン化状態、そして化学反応の時間変化の解析を行った。加えて、タンパク質の立体構造形成反応および膜タンパク質の反応への応用を目指し、スピンラベル標識試料の調製法を確立した。(1)時間分解SL-ESR測定法の確立:新たに設計をした分子拡散型ミキサーを用いて、100 μs数十秒までの広い時間幅の中で反応を停止させることのできる系を構築した。ESR測定用の試料はSL標識する必要がある。タンパク質立体構造研究のためにはモデルタンパク質として4本のヘリックスから構成されるACBP、および、トランスポーターのダイナミクス研究のために膜タンパク質であり、ヘムを輸送基質とするBhuUV-Tについて、距離測定に適したアミノ酸残基を選び、部位特異的変異導入法によりシステインに変異させ、MTSSLという標識試薬によって部位特異的に標識を行った。(2)時間分解IR測定用マイクロ流路ミキサーの作製:化学エッチング処理を行ったステンレススペーサーを2枚のフッ化カルシウム板で挟むことでマイクロ流路を構築し、SPring-8 BL43IRの赤外放射光を用いた顕微鏡に設置し、鉄の還元反応を追跡し、時間分解計測が可能であることを示した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題では、スピンラベルESRは微細なコンフォメーション変化を0.1 nm単位で、赤外分光計測は反応に関連する官能基の局所的な化学構造情報を0.001 nmという高空間分解能で得ることができる分光法を用いて、タンパク質複合体形成に伴う構造変化や、機能部位の電子構造・プロトン化状態の時間変化を解析する。さらに、これら2つの分光法と分子拡散を基礎としたマイクロ流路ミキサーとを組み合わせることによって、反応の時間分解計測が可能な、汎用性の高い装置を作成する。平成29年度はこれらの装置の開発を行った。また、タンパク質の立体構造形成反応および膜タンパク質の反応への応用を目指し、スピンラベル標識試料の調製を試みた。(2) SL試料の調製: ESR測定用の試料はSL標識する必要がある。タンパク質立体構造研究のためにはモデルタンパク質として、4本のヘリックスから構成されるACBPを用い、また、トランスポーターのダイナミクス研究のために膜タンパク質であり、ヘムを輸送基質とするBhuUV-Tを用いた。距離測定に適したアミノ酸残基を選び、部位特異的変異導入法によりシステインに変異させ、MTSSLという標識試薬によって部位特異的に標識を行った。(3)時間分解IR測定用マイクロ流路ミキサーの作製:化学エッチング処理を行ったステンレススペーサーを2枚のフッ化カルシウム板で挟むことでマイクロ流路を構築し、SPring-8 BL43IRの赤外放射光を用いた顕微鏡に設置し、時間分解計測を可能にした。フェリシアン化鉄(III)の還元反応により時間分解能の見積もりを行なったところ、約100usと決定できた。以上により、研究計画通りに進捗していると考えられる。

装置の組み立てと性能評価を行った上で、タンパク質の立体構造形成、複合体形成に伴う構造変化や、機能部位の電子構造・プロトン化状態、そして化学反応の時間変化の解析を行った。加えて、タンパク質の立体構造形成反応および膜タンパク質の反応への応用を目指し、スピンラベル標識試料の調製法を確立した。(1)時間分解SL-ESR測定法の確立:新たに設計をした分子拡散型ミキサーを用いて、100 μs数十秒までの広い時間幅の中で反応を停止させることのできる系を構築した。ESR測定用の試料はSL標識する必要がある。タンパク質立体構造研究のためにはモデルタンパク質として4本のヘリックスから構成されるACBP、および、トランスポーターのダイナミクス研究のために膜タンパク質であり、ヘムを輸送基質とするBhuUV-Tについて、距離測定に適したアミノ酸残基を選び、部位特異的変異導入法によりシステインに変異させ、MTSSLという標識試薬によって部位特異的に標識を行った。(2)時間分解IR測定用マイクロ流路ミキサーの作製:化学エッチング処理を行ったステンレススペーサーを2枚のフッ化カルシウム板で挟むことでマイクロ流路を構築し、SPring-8 BL43IRの赤外放射光を用いた顕微鏡に設置し、鉄の還元反応を追跡し、時間分解計測が可能であることを示した。新規装置の構築が完了したため、平成30年度はスピンラベル標識されたタンパク質を用いたESR測定による立体構造形成反応の追跡、および、時間分解赤外吸収測定によるABCトランスポーターの機能発現時のATP結合反応および加水分解反応の追跡を行う。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法の確立とその実践

環境中の99%以上の微生物は,現在の技術では培養が困難な微生物(難培養性微生物)とされている.難培養性微生物が産生する酵素は,新たな酵素資源として大きな可能性を秘めている.そこで研究代表者は,環境中に豊富に存在する酵素資源への効率的にアクセスする方法として「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を考案した.本研究を通じて,「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を確立し,その実用性・有用性を実証することに成功した.今後,本法の実践・応用により,産業上有用な酵素をコードする遺伝子が多数取得され,それが新たな酵素産業の創出に結実すると考えられる.環境中の99%以上の微生物は,現在の技術では培養が困難な微生物(難培養性微生物)とされている.難培養性微生物が産生する酵素は,新たな酵素資源として大きな可能性を秘めている.そこで本研究では,環境中に豊富に存在する酵素資源への効率的なアクセスを実現する方法として「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を確立し,それを実践することを目的とした.平成27年度は,以下の項目に取り組んだ.(1)液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法の要素技術の確立液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法の要素技術の確立・最適化に努めた.その結果,「マイクロ流体デバイスを用いて微生物を一細胞単位でWater-in-oil(W/O)型液滴に封入すること」,「標的とする酵素活性を示す微生物を一細胞単位でスクリーニングすること」,「W/O型液滴から回収した微生物のゲノムをMultiple displacement amplification法により高効率に増幅すること」を実現した.(2)液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法の実践本手法の原理実証実験として,海水中の微生物由来β-グルコシダーゼ遺伝子の取得を試みた.表層および深海の海水をβ-グルコシダーゼの発蛍光基質とともに液滴に封入したところ,微生物全体のうち数%が蛍光を発した.蛍光性の微生物を9種回収し,6種のゲノムを増幅することに成功した.ゲノム増幅産物の16S rRNA遺伝子配列に基づく解析から,いずれも過去に培養されていないバクテリアであると推定された.これらの増幅産物のシークエンス解析を行い,14種類のβ-グルコシダーゼ遺伝子を同定することに成功した.以上の成果は,Scientific Reports誌に掲載された.当初の計画より早く「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を確立することができた.またこれを利用して,海水中の未培養バクテリア由来β-グルコシダーゼ遺伝子を多数取得することに成功した.これにより,本手法の有用性・実用性が実証された.本研究では,環境中に豊富に存在する酵素資源への効率的にアクセスする方法として「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を確立し,それを実践することを目的とした.平成27年度には,液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法を確立した.またそれを実践し,海水中の微生物由来β-グルコシダーゼ遺伝子の取得に成功した.平成28年度は,以下の二項目の研究を実践した.(1)標的バクテリアからの酵素遺伝子の取得難培養性バクテリアであるChloroflexi門のCL500-11系統バクテリアは,稀有な酵素遺伝子を多数有しているとされている.そこで,Fluorescence in situ hybridization法により染色したCL500-11系統バクテリアを一細胞単位で回収し,そのゲノム情報から様々な酵素遺伝子を得ることを試みた.その結果,新規性の高い制限・修飾酵素,ペプチダーゼ,非リボソーム型ペプチド合成酵素などの遺伝子配列が見出された.(2)液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法の深化液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法を,高分子分解酵素のように発蛍光性基質が存在しない酵素の探索にも適用できるよう,液滴の物性を指標にした酵素活性の検出法を確立した.本研究を通じて,「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を確立し,その有用性・実用性を実証することに成功した.今後,本法の実践により,産業上有用な酵素をコードする遺伝子が多数取得され,それが新たな酵素産業の創出に結実すると考えられる.環境中の99%以上の微生物は,現在の技術では培養が困難な微生物(難培養性微生物)とされている.難培養性微生物が産生する酵素は,新たな酵素資源として大きな可能性を秘めている.そこで研究代表者は,環境中に豊富に存在する酵素資源への効率的にアクセスする方法として「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を考案した.本研究を通じて,「液滴を利用した微生物培養を介さない酵素遺伝子取得法」を確立し,その実用性・有用性を実証することに成功した.

今後,本法の実践・応用により,産業上有用な酵素をコードする遺伝子が多数取得され,それが新たな酵素産業の創出に結実すると考えられる.本手法を利用して,海水,湖水,池水などに生息する微生物が産生する糖質加水分解酵素遺伝子の取得し,その産物の活性を評価する.高い活性を有する酵素が得られれば,進化分子工学手法を利用し,高性能化することを検討する.また,この過程が迅速かつ簡便に行えるよう,進化分子工学手法の改良を行う.新聞(日経産業新聞,2016年8月26日)およびテレビ番組(TBSテレビ「未来の起源」,2016年11月6日)で,本研究の成果が紹介された.また本研究の成果をまとめた論文が,2016年度コスモ・バイオ学術論文賞に選出された.応用微生物学
誘導熱プラズマを用いたSF6ガス消弧性能の検証

本研究は、SF6ガス消弧基礎特性とそれに及ぼす各種遮断器材料の混入による影響を、正確に評価できる標準試験誘導プラズマ装置の開発を主たる目的としている。本プラズマ炉の特徴は、電極を用いない誘導結合加熱方式によるクリーンで純粋なSF6ガスを発生できるとともに、異物粒子や異種類のガスの導入が可能なことであり、発生させた高温SF6中のF原子の電子付着性すなわち電子密度低減効果に及ぼす電極材料混入の影響を実験的に定量化できる点である。平成9年度ではSF6に加え、環境適応型ガスとしてのN2も実験検討項目に取り込みこれらを比較しながら、以下の主要な成果を得た。1)高気圧SF6誘導プラズマの発生前年度では圧力200torrまでの中圧でSF6誘導プラズマの発生に限られていたが、本年度でははじめて760torr,1気圧でこの消弧ガスのプラズマを安定に発生することができた。これにより実際の電力用遮断器の動作条件により近い状況が再現でき、標準試験装置として完成度が高まった。他の消弧気体であるN2ガスを用いても1気圧誘導熱プラズマの発生に成功した。2)SF6,N2誘導熱プラズマの温度場の計測S,N原子およびAr原子からのスペクトル線強度をマルチチャンネル分光器で同時測定することにより発生した高温場の温度分布計測を行った。10,000K程度の高温状態となっているが、SF6ガスの場合プラズマが半径方向に強い収縮作用を有することが判明した。3)銅蒸気混入によるプラズマ半径の増大電極材料の銅を不純物として約1%程度プラズマ中に混入させ、特性の変化を測定した。その結果、銅蒸気の混入によりプラズマ半径の増大効果が認められ、遮断性能を低下させる可能性があることが判明した。本研究は、SF6ガス消孤基礎特性とそれにに及ぼす各種遮断器材料の影響を,正確に評価できる標準試験誘導プラズマ炉の開発が主たる目的である。本プラズマ炉の特徴は、電極を用いない誘導加熱によるクリーンな純粋SF6プラズマを発生できるとともに、異物粒子や異種類のガスの導入が可能であり、発生させた高温SF6中のF原子の電子付着性すなわち電子密度低下効果に及ぼす電極材料やノズル材料の混入の影響を実験的に定量化できる特長がある。本平成8年度で得られた主要な成果を以下に要約する。1)SF6誘導熱プラズマ発生に必要な電源容量の評価SF6は強い消孤性能を有する電気的負性気体であるのでその安定発生には、従来のArガス等と比べてかなりの高周波電源容量が必要と予想された。SF6、Arに関する導電率、熱伝導率の理論的検討を行うことにより、容量30kWレベルで、高効率な設計により十分安定なSF6熱プラズマが発生できるか理論的にまず確認できた。2)SF6誘導プラズマシステムの評価と運転電源,マッチング回路,誘導コイルを含む電力システムを、周波数1.6MHz、出力30kWにおいて、パワーの流れを計算機解析することにより,高効率で安定なプラズマ炉の設計の詳細が得られた。具体的には、直径7080mm、長さ100mm程度の放電域の温度場が形成可能であることがわかった。具体的にSF6プラズマの発生を試み、圧力1気圧で80%SF6混入(Ar20%)の熱プラズマ発生に成功した。3)SF6誘導プラズマの温度場の計測S原子およびAr原子(微量混入;SF6とは無反応)からのスペクトル線をマルチチャンネル同時測光することにより、発生した高温場の温度分布計測を行った。予想されていたとうり、10、000度を越す高温状態となっており、しかもSF6が強いプラズマ収縮作用を有することが判明した。

本プラズマ炉の特徴は、電極を用いない誘導結合加熱方式によるクリーンで純粋なSF6ガスを発生できるとともに、異物粒子や異種類のガスの導入が可能なことであり、発生させた高温SF6中のF原子の電子付着性すなわち電子密度低減効果に及ぼす電極材料混入の影響を実験的に定量化できる点である。平成9年度ではSF6に加え、環境適応型ガスとしてのN2も実験検討項目に取り込みこれらを比較しながら、以下の主要な成果を得た。1)高気圧SF6誘導プラズマの発生前年度では圧力200torrまでの中圧でSF6誘導プラズマの発生に限られていたが、本年度でははじめて760torr、1気圧でこの消弧ガスのプラズマを安定に発生することができた。これにより実際の電力用遮断器の動作条件により近い状況が再現でき、標準試験装置として完成度が高まった。他の消弧気体であるN2ガスを用いても1気圧誘導熱プラズマの発生に成功した。2)SF6、N2誘導熱プラズマの温度場の計測S、N原子およびAr原子からのスペクトル線強度をマルチチャンネル分光器で同時測定することにより発生した高温場の温度分布計測を行った。10,000K程度の高温状態となっているが、SF6ガスの場合プラズマが半径方向に強い収縮作用を有することが判明した。3)銅蒸気混入によるプラズマ半径の増大電極材料の銅を不純物として約1%程度プラズマ中に混入させ、特性の変化を測定した。その結果、銅蒸気の混入によりプラズマ半径の増大効果が認められ、遮断性能を低下させる可能性があることが判明した。
歯周病原性細菌のLPSによる破骨細胞前駆細胞内チロシンリン酸化反応

歯周病原性細菌由来のLPSの細胞内シグナル伝達機構の解明を目的として、P.gingivalisよりLPSを調整し、LPS刺激による破骨細胞前駆細胞内チロシンリン酸化反応についてEscherichia coli.由来のLPSと比較検討を行った。実験方法として、まずP.gingivalis381株の凍結乾燥全菌体より、Hot phenol-water抽出法を用いてLPSを分離、精製した。対照として、E.coli A011株由来のLPSを用いた。つぎにヒト末梢血をPhycol-Hypaque液によりwhite cell fractionを分離し、20%horse serum含α-MEMにて2時間培養の後、非付着性細胞のみを分離、dexter cultureにて3週間培養し破骨細胞前駆細胞を得た。細胞内チロシンリン酸化反応の測定は、上記LPSによって刺激、誘導された破骨細胞前駆細胞を超音波破砕の後、超遠心にてmembrane画分およびcytosol画分を分離した。各サンプル中のチロシンリン酸化の検出は抗ホスホチロシン抗体を用いたウエスタンブロット法を用いて検出した。その結果、P.gingivalisのLPS刺激によって無刺激群と比較して有為に破骨細胞前駆細胞数が増加し、破骨細胞前駆細胞内チロシンリン酸化反応の検討の結果、41-kDaを含む種々の基質タンパク質が存在し、P.gingivalisのLPS刺激により特異的にチロシン残基がリン酸化されることが示唆された。本基質タンパク質は特にmembrane画分中に強く存在することが示唆された。一方、E.coli由来のLPS刺激群では、その発現がP.gingivalisのLPS刺激群よりも弱かった。本研究の結果から、P.gingivalisのLPS刺激によりヒト破骨細胞前駆細胞内で特異的にリン酸化される種々の基質タンパク質の存在が明らかになった。
一般型代数多様体のモジュライ空間の研究

本研究では、nのみによる正数m (n)が存在し全てのn次元一般型代数多様体Xについて、全てのm>m (n)に対してmK_{X}が双有理埋め込みを与えることを証明した(Osaka Journal of Mathematicsに掲載、及び掲載予定)。また、射影族の半正曲率を持つエルミート直線束の随伴東について、そのベルグマン核の多重劣調和性の証明した。これはBerndtssonの結果の一般化である。これに関連して、ケーラーアインシュタイン計量の新しい構成法を与え、さらに、ケーラーアインシュタイン体積形式が射影族において、多重劣調和であることを証明した。これは最近のDonaldsonによる定スカラー曲率ケーラー計量の構成とも関連し興味深い結果である。さて、ケーラーアインシュタイン計量は、少なくとも一般型ないし、第一チャーン類が0の代数多様体でなければ、一般には存在しない。そこで、単線織的でない任意の代数多様体上に、複素構造から一意的に定まる体積形式を構成した。この体積形式の優れた特長は、その定める標準束の特異エルミート計量が半正値となる点にある。これと種種の消滅定理とを組み合わせることにより、代数多様体に関する有用な情報が得られる。さらに、その変動が射影族においては、多重劣調和になることを証明した。これにより特に多重種数の変形不変性について、非常に見通しのよい証明が与えられた。さらにこの結果は、標準束が擬正の川又末端対に一般化される。これにより、飯高ファイブレーションについて有用な情報が得られる。またリッチ流の極限として得られる体積形式の有力な候補でもある。一般型代数多様体の自己同型群について研究で成果が上がった。滑らかな一般型代数多様体の自己同型群から微分同相写像のイソトピー類の作る群(リーマン面の場合の写像類群)への自然な準同型が単射であることが分かった。これは古くからある予想の部分的解決である。他のところでは、一般型代数多様体のモジュライ空間について、とくに3次元の一般型代数多様体の双有理モジュライ空間について、その準射影性が証明できた。これは部分的な結果なので、さらに一般次元の場合の研究を進めている。これらは現在論文を執筆中である。また、複素解析幾何に於ける諸問題について、その未解決問題の解説を昨年の幾何学シンポジウムで発表した。これは、近いうちに出版予定である。さらに、多変数サマーセミナーで連続講演を行い。乗数イデアル層の理論の啓蒙活動を行った。また、Survey in Geometryにおいて、最近の複素微分幾何学における進展状況のoverviewを行った。この科研費を使って、マールブルグ大学のGeorg Schumacher教授を招いて、共同研究を行った。ここでは写像空間の剛性について研究を行い、予備的な結果を得た。しかし、まだ決定的な結果は得られておらず。引き続き共同研究を続ける予定である。前年度までに得られた、劣随伴公式をさらに発展させ、本年度は、主に軌道体の劣随伴公式の証明を行った。このことから、多重対数的標準束の切断に関する安定性が得られる。正確には(X,D)を対数対とするときmK_{X}+(m-1)Dの大域切断は、滑らかな対数的変形に関して安定である。さらに、この劣随伴公式を使って、一般型軌道体に関する有限性定理および、その系として、一般型代数多様体の自己同型群の位数の評価式を得た。この評価式は、effectiveなものではないが、評価式の形自体は理想的なものである。この成果については、2004年10月の複素幾何学菅平シンポジウムで講演した。また引き続き、ドイツ、マールブルグ大学のGeorg Schumacher氏と代数多様体のモジュライ空間の研究を継続した。特に、一般型の場合の、モジュライ空間の双曲性について研究をしたが、十分な結果を得るまでには未だ至っていない。

但し一般型代数多様体の双有理モジュライ空間の存在が分かった。また、代数多様体の自己同形のイソトピー的な剛性定理を得た。これは2つの自己同型がイソトピーで結ばれる場合、実は自己同型群ないの道で結べるというものである。即ち自己同型群は磯とピーで分類されるわけである。2005年度得られた結果は、以下の通り。コンパクトケーラー多様体の滑らかな族に対する、特異計量に関して半正値性をもつ直線束の随伴直線束の変形が、底空間の上のベクトル束として、L^2計量に関して中野正値性を持つことを証明した。さらに、それを応用して、多重標準形の変形に関して、解析的ザリスキ分解の族を構成し、これを使って、多重標準系の変形が、底空間上のベクトル束として中野正値となることを証明した。これは、藤田-川又による多重標準系の変形の代数的半正値性のより強い形である。この定理の直接的応用として、タイヒミュラー空間のヴェイユーペーターソン計量の曲率が、強い意味で負である(strongly negative curvature)であることが、計算に依らず、論理的に、証明されるのは興味深い。これらの結果はプレプリントにまとめた。また、ベルグマン核のイテレーションの研究から、標準束がアンプルな多様体にかんするケーラーアインシュタイン計量の、代数的な構成法を得た。これは現在論文を執筆中である。これは、代数多様体の安定性と、定スカラー曲率の存在の同値性予想の、特別な場合の解決になっており、今後、一般の偏極に対して、同様の研究が進展することが期待される。さらには、ファノ多様体上のケーラーアインシュタイン計量の存在に関する、カラビ予想の解決にも繋がることも期待できる。なお、4年計画課題の3年目であることから前半過去2年の成果を後半の年度へと発展させていく過程にある本年は、遂行上で様々な成果発展が見られ、研究代表者ならびに研究分担者の研究発表・研究打合せ等で当初の旅費使用予定額より多く経費が必要とされたが、研究計画に大きな変更はなく、消耗品等の購入経費を節約することで所定額で本年度の研究を実施したことを申し添える。本年度においては、標準束が擬正の射影代数多様体の標準束に標準的な(複素構造から一意的に定まる)AZD(解析的ザリスキ分解)を構成した。またこのAZDは射影変形に関して、'曲率の半正値性を保つため、多重種数が変形不変であることが自動的に従う。この結果はいくつかの重要な応用を持つ。(1)モジュライ空間上の偏極の存在問題:この結果から標準束がセミアンプルな代数多様体のモジュライ空間に偏極が存在することが分かった。(2)対数的多重種数の変形不変性:この結果により、川又末端的な対数標準束の多重種数が、変形不変であることが得られた(3)代数多様体の不変量の構成:この結果から、小林不変測度より一般的な不変測度が構成され、これにより、その積分として代数多様体の双有理不変量が定義された。さらに対数的多重標準系の拡張定理を得た。