hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒト癌におけるFBXW7ホットスポット変異の癌発生進展における役割

大腸がんマウスモデルとしては染色体不安定性に基づく発癌を来すと考えられているCDX2P-Cre;Apcflox/+マウス及びマイクロサテライト不安定性に基づく発癌を来すと考えられているCdx2P-G19-Cre; Apcflox/floxマウスの2種類を採用し、これらのマウスとFbxw7LSL-R468Cマウスを現在交配中である。また、Fbxw7ホットスポット変異とFbxw7欠失のがん促進作用の差異を明らかにするために、上記2種類の大腸がんマウスモデルにFbxw7条件的ノックアウトマウス(Fbxw7flox)を交配することも同時に進めている。複雑な交配を必要とする上に一度の出産で実験に必要とされるジェノタイプのマウスが得られる確率も高くないため、時間を要しているが、現在CDX2P-Cre;Apcflox/+マウスとCDX2P-Cre;Apcflox/+; Fbxw7LSL-R468C/+マウスに生じる大腸腫瘍の病理組織学的所見と遺伝子発現プロファイルの比較を行うために検体を採取中である。今後Cdx2P-G19-Cre; Apcflox/floxマウスとCdx2P-G19-Cre; Apcflox/flox; Fbxw7LSL-R468C/+マウスについても同様の検討を行っていく。マウスの交配が複雑であるため必要とされるジェノタイプのマウスを得るのに時間を要するがおおむね順調といえる。解析に十分な数のマウスを早めに作成するためにマウスの交配を積極的に行っていく。今後も交配を重ね、必要とされる匹数のマウスをできるだけ早く得て、病理学的検討及び遺伝子発現プロファイルの比較を進めていきたいと考えている。マウスの飼育ケージ数が予定よりも少なくなったためにマウス飼育費が安くなり、使用額が当初の予定よりも少なくなった。今後マウスの交配を増やすために残額を使用していく予定である。
超格子および混晶半導体の原子尺度ミクロ構造解析法の開発研究

新しい原理と構造を持つ原子層制御エピタキシアル成長装置を設計し、反応部をサムコ・インタ-ナショナル研究所により製作した。別途購入した、同装置制御部と接続し実験室に設置した。真空配管の漏洩試験およびサセプタ-の上下回転機構の動作確認行った。現有の液相エピタキシアル成長装置で希釈混晶および不純物添加混晶半導体を作製した。また、従来型OMVPE成長法により、猛毒性のホスフィン(PH_3)に代わる新しい無毒性P原料としてタ-シアリブチルホスフィン(TBP)を用いて、InP、GaP、GaInP、AlGaP、などのP系半導体およびその超薄膜層の成長を行った。これらは、新しい装置による原子層制御エピタキシアル成長のための貴重な基礎デ-タとなるものである。組成を連続的に変化できる(Ga、In)(As、P)混晶においてGaおよびAs原子に着目し、その密度を10^<23>cm^<-3>から10^<19>cm^<-3>まで変化させることにより、ミクロ構造を連続的に追跡できた。これにより、最近接の原子配位は組成比のみによって決まり、また、結合長は組成比にまったく依存せず各々一定であることが明かにできた。さらに、(GaAs)_m(InAs)_n超格子においてn<1の単原子層以下の層厚におけるミクロ構造の解析にも成功した。これらの経験を踏まえ、さらに測定精度を向上させるために以下の改良を行った。半導体検出器を増設し、蛍光X線の収量を約1桁上昇させることができ、これにより密度10^<18>cm^<-3>台の不純物原子のEXAFS信号検出の見通しを得た。試料冷却装置をEXAFS測定装置に設置し、原子の振動を抑制し、EXAFS測定の分解能を上げるための条件が整えられた。これらによる実験は、平成2年3月末の放射光実験施設のビ-ム割当時間に行われる予定である。1.原子層エピタキシアル成長装置反応部の設計・製作を行った。原子層厚で半導体結晶の成長を制御するため、従来の成長反応部とは全く概念の異なる構造と成長層切り替え方法を考案し、設計・製作することができた。2.現有の液相エピタキシアル成長装置により、希釈混晶の成長、および研究分担者により超格子、規則相を持つ混晶半導体の作製を行い、本測定法の試料として供することができた。3.半導体検出器を従来の一台から、受光面を多重に持つ検出器とすることにより、検出のための立体角を大幅に増加し、X線収量の増加および検出限界の拡大が可能となった。4.GaAsを基板とするGaInP混晶半導体中の規則相と禁制常幅の関係を、蛍光EXAFS法を用いたGaを中心とする結合長の成長温度依存性の測定により、初めて明らかにした。基板GaAs中のGaからのX線が、GaInP層中のGaからのX線に重複しないことが実験上本質的に重要で、これをX線の全反射モード測定により可能にした。5.試料冷却装置の冷却シュラウドおよび試料保持装置の設計により、本測定法の低温測定に供することが可能となった。6.本測定法をInP上の均一相GaAsSbに適用し、この系では、他の混晶系と異なり、組成によってその結合長が、元の二元化合物と全く変わらないことを初めて明らかにした。
イベント開発とメディア活用によるスポーツ振興キャンペーンの効果に関する縦断的研究

中高齢者の運動・スポーツ希望種目数に影響する要因は、対象者全体ではレジャー便益期待値、現在の運動・スポーツ実施頻度、健康自己評価レベルであった。次に、男性ではレジャー便益期待値と現在の健康自己評価レベル、女性では支援便益期待値と現在の運動・スポーツ実施頻度であった。最後に、中年期では現在の運動・スポーツ実施頻度、レジャー便益期待値、高齢者では現在の健康自己評価レベルと、レジャー便益期待値であった。平成18年度は、平成15-17年度基盤研究で開発した「キャンペーン評価法」をイベントとマスメディアを合同併用した事業評価を改善作成した。キャンペーン手法に関する情報が記載されている「身体活動のプロモーション(米)」、「アクティブ・リビングの普及(カナダ)」、「ヨーロッパスポーツ振興理論(オランダ)」、「身体活動プロモーションのガイドライン(フィンランド)」、身体活動のプロモーション:提供者のためのガイダンス(イギリス)」「身体活動プロモーションの地域戦略(オーストラリア)」を参考文献としてキャンペーン事業におけるシナリオ評価指標を作成した。その後、平成1517年度基盤研究で収集した国内外の自治体スポーツ振興キャンペーンの事例データ(国内:519ケース、国外:261ケース)を評価分析し、効果的な事業に見られるイベント、コミュニケーメッセージ、コミュニケーションチャンネルの組み合わせの特徴の分析を試みた。また、現在試験的に実施しているイベントキャンペーンの理解度を把握するために神戸市民を対象とした質問紙調査を実施し、メディアメッセージの浸透度や記憶メッセージの内容分析を行った。これらの調査情報とコミュニケーション分野で最近注目されているキャンペーン理論に基づいて、次年度に筆者らが実践する熟年層を対象としたキャンペーン案を開発し・実践の準備を行った。本年度は、イベント開発とマスメディア活用を主とするスポーツ振興キャンペーンのアクションリサーチの実践段階であった。熟年層をターゲットとしたスポーツイベント実践と、中高齢者のスポーツイメージを高めるマスメディア活用のあり方を検討するために、全国の元高校球児が高校同窓会チームを結成し、各地のOB地方大会を通して、再び甲子園球場を目指す「マスターズ甲子園」事業を実践する中で、効果的なイベント開発とマスメディア活用に関する見識を得るための予備データの収集と第1段階分析を行った。具体的には、イベント参加者、スタッフ・ボランティアを対象としたイベントの事前・事後のメッセージデータ、「楽しさ」を中心とした数量尺度とインタビューデータ、ホームページアクセスやメデイア露出に関する数量データを得ながら、本アクションリサーチに関する中間評価分析を実施した。主な分析結果としては、全国の主要なプリント・マスメディアへのリリース数、326社に対して掲載率は平均して13%前後であり、その要因としてはその報道地域における地方大会の盛況度、リリース内容の具体性が挙げられ、また中高年者の野球競技というトピックのユニーク性がメディアと視聴者の関心を引きつけている傾向が明らかとなった。大会ホームページの過去1年間の総アクセス数は、17万3361となり、1年を通じたモニターではメディアの全国報道レベルに反応している傾向が示された。参加者に関する調査やインタビュー分析では、高校時代に甲子園に出場できなかった参加者の方が、参加経験のある者に比べ、全体的な楽しさ得点も高く、達成感や家族へのコミュニケーションの高まり等の項目でイベント参加による便益効果が顕著に確認された。来年度は本イベントとメディア活用によって行われたキャンペーンの社会的・地域的効果をさらに検証していく。本年度は、イベント開発とマスメディア活用を主とするスポーツ振興キャンペーンのアクションリサーチの最終評価段階であった。熟年層をターゲットとしたスポーツイベント実践と、中高齢者のスポーツイメージを高めるマスメディア活用のあり方を検討した。プロモーションターゲットとなった市民を対象とした縦断的調査を行い評価分析を行った結果、以下の結果が示された。1、レジャー便益期待値の影響力が1番強く、次に2008年の運動・スポーツ実施頻度、2008年の健康自己評価レベルであった。2、性別においては、男性はレジャー便益期待値と2008年の健康自己評価レベルが影響し、女性では支援便益期待値と2008年の運動・スポーツ実施頻度において影響力が観察された。3、年代別では、中年期においては2008年の運動・スポーツ実施頻度、レジャー便益期待値で影響が示唆された。高齢者では、2008年の健康自己評価レベルと、レジャー便益期待値において影響力が観察された。運動・スポーツ実施希望種目の数に対しては、過去の運動・スポーツ実施頻度、健康自己評価は影響せず、現在の運動・スポーツ実施頻度、健康自己評価、運動スポーツの便益への期待が影響を及ぼしていることが明らかになった。また、その影響は男性や女性、中年や高齢者によって影響力の強さが異なるということも合わせて明らかとなった。中高齢者においては、数ある運動・スポーツの便益の中でも「遊ぶ」「交わる」「寄り添う」「充たす」「泊まる」「巡る」「忘れる」「触れる」というレジャー要素を含んだキャンペーンプロモーションが、運動・スポーツ実施ニーズを高めることが明らかとなった。
マスタスレーブ一体型ツールによるマイクロオペレーション

本研究では,従来なかったマスタとスレーブの一体性を重視した独創的な微細作業支援システムを開発した.提案した操作スタイルは,人間の自然な微細作業スタイルを踏襲したものである.マスタ側の駆動力として電磁石による吸引力を用い,ツール自身を浮上させることで操作性を高めた.操作者は,このツールを握り対象物の操作を行う.磁気浮上系を安定浮上させるために,制御対象のパラメタ変動に対するロバスト性を2次安定性で保証し,同時に低感度特性を周波数重み関数によって指定する2次安定化混合感度問題を適用した.本ツールは,操作力が加えられても,安定に浮上し続けなければならない.そこで,操作力を等価的に浮上体の質量変化と考え,質量変化を構造的不確かさとしてモデル化した.以下に得られた結果をまとめる.1道具を使った人間の自然な作業スタイルを変えずに微細作業が行なえる,小型の道具をイメージした新しいタイプのマスタスレーブシステムを開発した.マスタとして,ガタや摩擦のない磁気浮上系を採用することで操作性を高めた.2また,磁気浮上系の安定化制御のために,2次安定化手法を適用し,さらに低感度特性を考慮した混合感度問題により制御系設計を行なった.3プロトタイプのマスタスレーブ一体型ツールを用いて,力と位置の増幅率を考慮したバイラテラル制御に関して実験的検討を行ない,指定通りの増幅率で操作できた.本研究では,従来なかったマスタとスレーブの一体性を重視した独創的な微細作業支援システムを開発した.提案した操作スタイルは,人間の自然な微細作業スタイルを踏襲したものである.マスタ側の駆動力として電磁石による吸引力を用い,ツール自身を浮上させることで操作性を高めた.操作者は,このツールを握り対象物の操作を行う.磁気浮上系を安定浮上させるために,制御対象のパラメタ変動に対するロバスト性を2次安定性で保証し,同時に低感度特性を周波数重み関数によって指定する2次安定化混合感度問題を適用した.本ツールは,操作力が加えられても,安定に浮上し続けなければならない.そこで,操作力を等価的に浮上体の質量変化と考え,質量変化を構造的不確かさとしてモデル化した.以下に得られた結果をまとめる.1道具を使った人間の自然な作業スタイルを変えずに微細作業が行なえる,小型の道具をイメージした新しいタイプのマスタスレーブシステムを開発した.マスタとして,ガタや摩擦のない磁気浮上系を採用することで操作性を高めた.2また,磁気浮上系の安定化制御のために,2次安定化手法を適用し,さらに低感度特性を考慮した混合感度問題により制御系設計を行なった.3プロトタイプのマスタスレーブ一体型ツールを用いて,力と位置の増幅率を考慮したバイラテラル制御に関して実験的検討を行ない,指定通りの増幅率で操作できた.
シェイプ理論によるフラクタル幾何学へのカテゴリ的アプローチに関する研究

シェイプ理論は,局所的に複雑な空間を対象とするホモトピー論として知られている.フラクタルは,距離空間と呼ばれる「距離」の概念をもつ図形の一種で,とくに局所的に複雑な性質をもつものとして知られている.本研究では,シェイプ理論を使って,フラクタルさらには一般的な距離空間のもつ幾何学的な性質を明らかにすることを目標に,カテゴリ的な手法を含め,いくつかの視点から研究を行った.とくに,シェイプ理論における重要な手法である逆システム,あるいは位相空間論におけるnormal sequenceと呼ばれる概念は,距離の概念を統合的に扱うのに,有効なもであることを明らかにした.シェイプ理論(近似的逆システム(approximate inverse system)の理論など)を用いて,フラクタル幾何学へのカテゴリ的アプローチの方法と公理的アプローチの方法を解明することを目的とし,当該年度は,シェイプ理論の基礎的・応用的研究として,前年度の実績をもとに,シェイプ理論および距離空間に関する最近の技術について調査し,有用性を明らかにした.具体的には,下の2つのことについて取り組んだ.1.一般コホモロジー次元論はA. Dranishnikovによって提唱された次元論の1つである.これはCW-spectraを系とするコホモロジー群を用いて表現され,CW-spectraへの写像の拡張性と密接な関わりをもつ.この点に着目し,シェイプ理論の逆システムを応用して,一般位相空間を系とする一般コホモロジー次元論を導入し,基礎的な性質について明らかにした.Kahn連続体やHawaiian earingと呼ばれる連続体を系とする一般コホモロジー次元論について明らかにした.2.フラクタルを表現するための基礎となる距離空間に対して,位相空間の技術の有用性を調べるため,位相空間上の次元論に対するHurewiczの定理(有限対1写像の定理)を距離空間上のAssouad-Nagata次元について証明した.本研究は,シェイプ理論(近似的逆システム(approximate inverse system)の理論など)を用いて,フラクタル幾何学へのカテゴリ的アプローチの方法と公理的アプローチの方法を解明することを目的としている,当該年度は,前年度の実績をもとに,シェイプ理論の基礎的・応用的研究として,距離空間の構造や距離空間上の様々な次元について,以下の2点に取り組んだ.シェイプ理論は,局所的に複雑な空間を対象とするホモトピー論として知られている.フラクタルは,距離空間と呼ばれる「距離」の概念をもつ図形の一種で,とくに局所的に複雑な性質をもつものとして知られている.本研究では,シェイプ理論を使って,フラクタルさらには一般的な距離空間のもつ幾何学的な性質を明らかにすることを目標に,カテゴリ的な手法を含め,いくつかの視点から研究を行った.とくに,シェイプ理論における重要な手法である逆システム,あるいは位相空間論におけるnormal sequenceと呼ばれる概念は,距離の概念を統合的に扱うのに,有効なもであることを明らかにした.シェイプ理論(近似的逆システム(approximate inverse system)の理論など)を用いて,フラクタル幾何学へのカテゴリ的アプローチの方法と公理的アプローチの方法を解明することを目的とし,当該年度は,シェイプ理論の基礎的・応用的研究として,近似的逆システムなどの既存の技術や最近の技術について調査し,有用性を明らかにした.具体的には,下の2つのことについて取り組んだ.1.拡張問題は,位相空間の閉部分集合から,CW複体などの単純な空間への連続写像を空間全体へ拡張するという問題である.単純な空間の代わりに,一般的な位相空間を許すことができるかどうか,という問題に取り組んだ.シェイプ理論の逆システムの理論を応用し,すでに研究が進められている拡張理論を,値域が一般的な位相空間を含むような一般化された拡張理論を構築した.具体的には,CW複体を値域とする拡張型の概念を一般化して,一般的な位相空間を値域とする近似的拡張型という概念を定義した.拡張理論において,CW複体を値域とした拡張次元の概念を一般化し,finitisticな可分距離空間のクラスを値域とした近似的拡張次元の概念を構築し,距離空間のクラスを定義域とする近似的拡張次元が存在することを証明した. 2.代数的位相論で知られているホモロジー分解(E. H. Brown and A. H. Copelandの意味で)を,シェイプ理論における逆システムを使って,シェイプカテゴリ上のホモロジー分解を得ることに成功した.具体的には,代数的位相論で知られているMoore空間の概念を拡張し,アーベル群からなる逆システムに対する近似的Moore空間の概念を定義した.さらに,ある条件を持つ1-シェイプ連結な連続体は,近似的Moore空間からなる分解列をもつことを証明した.2012年度は,シェイプ理論の基礎的・応用的研究として,近似的逆システムなどの既存の技術や距離空間に関する最近の技術について調査し,有用性を明らかにすることを目標としてきた.これに対して,2つの大きな結果を得ることができた.1.シェイプ理論の逆システムの概念を応用したシェイプ理論的一般コホモロジー次元論の基礎の構築一方で,距離空間に関する最近の問題はこの数年で急速に発展し,非常に多数の方向に拡散してきていおり,この点においてはさらなる調査と検討を必要とする.2011年度は,シェイプ理論の基礎的・応用的研究として,近似的逆システムなどの既存の技術や最近の技術について調査し,有用性を明らかにすることを目標としてきた.これに対して,2つの大きな結果を得ることができた.1.シェイプ理論の逆システムの概念を応用した近似的拡張次元の理論の構築2.シェイプ理論の逆システムの概念を応用したシェイプ理論的ホモロジー分解の理論の構築

一方で,シェイプ理論の基礎的・応用的問題について調査すると,問題が多数の分野に拡散しており,さらなる調査を必要とする.フラクタル幾何学へのカテゴリ的・公理的アプローチの方法に関する研究を行う.シェイプ理論の基礎的・応用的研究をもとに,さらに距離空間に関する基礎研究を重ね,フラクタル幾何学における既存の概念やフラクタルの幾何学的性質との関連について調べ,さらには他分野への応用の可能性についても検討する.また,カテゴリ的手法によるフラクタルの表現方法に基づいてアルゴリズムについて検討を行う.フラクタル幾何学へのカテゴリ的・公理的アプローチの方法に関する研究を行う.シェイプ理論の基礎的・応用的研究をもとに,フラクタルを対象とするカテゴリを構成し,フラクタル幾何学における既存の概念やフラクタルの幾何学的性質との関連について調べ,他分野への応用の可能性についても検討する.また,カテゴリ的手法によるフラクタルの表現方法に基づいてアルゴリズムについて検討し,必要に応じて,数式処理システムを用いて可視化を行う.2012年度以降の計画は次のとおりである.シェイプ理論,フラクタル幾何学,カテゴリ論をはじめ,位相幾何学,距離空間を中心とした関連する文献を調べるため,Math Review,Zentralblatt Mathなどのデータベースを調べながら,神戸大学附属図書館で入手可能な学術雑誌については印刷をし,それ以外は文献複写により入手する.神戸大学附属図書館にない図書については購入する.神戸大学にてセミナーを開催し,それぞれの分野の専門家から専門知識の提供を受け,方針について検討した上で,問題について検討していく予定である.得られた結果は,プレプリントサーバ及び国際的な学術雑誌に投稿する.2011年度の計画では,数式処理システムを購入する計画であったが,神戸大学が所有するシステムのサイトライセンスを使用することで,購入のための経費分の当該研究費が生じている. 2012年度以降の計画は次のとおりである.シェイプ理論,フラクタル幾何学,カテゴリ論をはじめ,位相幾何学を中心とした関連する文献を調べるため,Math Review,Zentralblatt Mathなどのデータベースを調べながら,神戸大学附属図書館で入手可能な学術雑誌については印刷をし,それ以外は文献複写により入手する.神戸大学附属図書館にない図書については購入する.神戸大学にてセミナーを開催し,それぞれの分野の専門家から専門知識の提供を受け,方針について検討した上で,問題について検討していく予定である.得られた結果は,プレプリントサーバ及び国際的な学術雑誌に投稿する.
回路形成の基本モジュールであるG蛋白質・リン脂質フィードバックループの立体的解析

神経成長因子NGFによる突起伸展において、PIP_3の局所的な集積とRac1/Cdc42の局所的活性化は中心的な役割を果たしている。この3者はポジティブフィードバックループで結び付けられている。PIP_3量とRac1/Cdc42活性が局所的で間歇的な変動パターンを示すので、このポジティブフィードバックに重なって負の制御因子も働いていることが示唆される。本研究では、その負の制御因子を同定し、NGFによる突起伸展制御システムの全体像を明らかにすることを目指した。負の制御因子を解析する手がかりとして、NGF添加後にTrkAの阻害剤K252aを加え、PIP_3量とRac1/Cdc42活性がどう変化するかを検討した。予想外だったのは、K252a添加後、一過性にPIP_3量とRac1/Cdc42活性がbasal levelを割り込んで低下するsuper-suppressionが起きたことである。シミュレーションを利用して、NGFにより活性化されるPIP_3の5-phosphataseが負の制御因子であることをつきとめた。実際、5-phosphataseの候補因子であるSHIP2をノックダウンすることでsuper-suppressionが消失した。さらにシミュレーションと実験結果を比較することにより、Rac1からSHIP2へのネガティブフィードバックが働いていることを明らかにした。このネガティブフィードバックを取り込んだチューリングの反応-拡散システムに従って、細胞の周辺部にPIP_3量とRac1/Cdc42活性の周期的なパターンが形成され、そのパターンが神経突起の初期突出部の形成を決めているというモデルを考案した。この研究により、突起伸展制御システムの素過程を明らかにすることができた。また、イメージングとシミュレーションを組み合わせたシステムバイオロジー研究の成功例を示すことができた。「G蛋白質とリン脂質制御系から成るポジティブフィードバックループ」によって、神経回路が形成され機能するために必要な「キー分子の局所的活性化」が生じる、という基本仮説を実証するべく研究を行った。まず、ポジティブフィードバックループの実体について、RNAiその他の実験により、PI3K、PIP3、Vav、Rac1/Cdc42、アクチン重合がその構成因子であることを示した。ついで、アクチン重合がPI3Kの活性化に必須であることを示し、ポジティブフィードバックループの実体を明らかにした。さらに、このポジティブフィードバックループの証明のために、Rac1を刺激誘導的に活性化するシステムを構築した。これは、Rac活性化因子Tiam1をRapamycin依存性に細胞膜へ移行させ、Rac1のみを選択的に活性化する方法である。しかし、PC12細胞においてはRac1活性化のみでは、PI3Kの活性化は観察されなかった。一方、神経成長因子(NGF)の刺激をいれた状況では、Rac1活性化が、PI3Kの活性化を誘導することから、このモジュールは不完全に独立したポジティブフィードバックループを形成していることがわかった。この研究の過程でわれわれは、負の制御機構もまた神経突起形成にたいへん重要であることを見出した。すなわち、NGF依存性にPIP3脱リン酸化酵素SHIP2が活性化されること、この負の制御がPI3KおよびRac1の活性を局所化させ、ひいては神経突起の誘導を行うことを発見した。これらの観察は、ポジティブフィードバックループとネガティブ制御機構とが協調的に作用することが神経突起の形成に重要であることを示している。PIP_3の局所的な集積とRac1/Cdc42の局所的活性化は、NGFによる突起伸展において中心的な役割を果たしている。PIP_3量とRac1/Cdc42活性が局所的で間歌的な変動パターンを示すので、このポジティブフィードバックループに重なって負の制御因子も働いていることが示唆される。

平成19年度の解析では、その負の制御因子を同定し、突起伸展制御システムの全体像を明らかにすることを目指した。負の制御因子を解析する手がかりとして、NGF添加後にTrkAの阻害剤K252aを加え、PIP_3量とRac1/Cdc42活性がどう変化するかを検討した。予想外だったのは、K252a添加後、一過1生にPIP_3量とRac1/Cdc42活性がbasal levelを割り込んで低下するsuper-suppressionが起きたことである。シミュレーションを利用して、NGFにより活性化されるPIP3の5-phosphataseが負の制御因子であることをつきとめた。実際、5-phosphataseの候補因子であるSHIP2をノックダウンすることでsuper-suppressionが消失した。SHIP2とPTENのダブルノックダウン細胞では、細胞体から出た神経突起の数と長さが顕著に増大することからも、SHIP2とPTENがこの系における重要な負の制御因子であることがわかる。さらにシミュレーションと実験結果を比較することにより、Rac1からSHIP2へのネガティブフィードバックが働いていることを明らかにした。われわれは、このネガティブフィードバックを取り込んだチューリングの反応-拡散システムに従って、細胞の周辺部にPIP_3量とRac1/Cdc42活性の周期的なパターンが形成され、そのパターンが神経突起の初期突出部の形成を決めていると考えている。
3, 4次元多様体の位相構造

1.ラムダ不変量について三次元多様体の位相構造に関する研究のうち,特に重点をおいたのがホモロジー三球面のラムダネ変量に関するものである.このテーマに関しては研究代表者はじめ分担者もシンポジウム・ゼミナールに積極的に参加し,研究交流を行った.その中で,ホモロジー三球面のうち特に興味ある対象であるブルースコルン・ホモロジー球面に関してもそのラムダ不変量が末だ求まっていないことがわかった.代表者たちは,ブリースコルン・ホモロジー球面がザイフェルト・ホモロジー球面の特別な場合であることに注目し,対象をザイフェルト・ホモロジー球面に広げた.そして,それらのラムダ不変量に数論的関係式が成立することを発見した.その結果として無限個のブリースコルン・ホモロジー球面を含むあるクラスについて,そのラムダ不変量を計算することのできる式を得た.この結果は現在,論文にまとめられつつある.2.結び目のエネルギーについて結び目全体のなす空間に対する〓〓数として,結び目のエネルギーをを定義する試みがある.研究代表者は,多辺形結び目に対してこのエネルギーを定義し,エネルギー極小な結び目を求める数値解析的方法を見い出した.その研究成果は論文集い中の一篇として出版された.3.今後の研究の展開についてつい最近,ラムダ不変量がフレア・ホモロジーとよびれる新しい不変量から導かれることがフレアにより示された.我々の求め得たブリースコルン・ホモロジー球面のラムダ不変量は,フレアホモロジー研究の上で,重要な例を提供することになると思う.さらに一般的なクラスのホモロジー球面に対し,ラムダ不変量を求めたい.1.ラムダ不変量について三次元多様体の位相構造に関する研究のうち,特に重点をおいたのがホモロジー三球面のラムダネ変量に関するものである.このテーマに関しては研究代表者はじめ分担者もシンポジウム・ゼミナールに積極的に参加し,研究交流を行った.その中で,ホモロジー三球面のうち特に興味ある対象であるブルースコルン・ホモロジー球面に関してもそのラムダ不変量が末だ求まっていないことがわかった.代表者たちは,ブリースコルン・ホモロジー球面がザイフェルト・ホモロジー球面の特別な場合であることに注目し,対象をザイフェルト・ホモロジー球面に広げた.そして,それらのラムダ不変量に数論的関係式が成立することを発見した.その結果として無限個のブリースコルン・ホモロジー球面を含むあるクラスについて,そのラムダ不変量を計算することのできる式を得た.この結果は現在,論文にまとめられつつある.2.結び目のエネルギーについて結び目全体のなす空間に対する〓〓数として,結び目のエネルギーをを定義する試みがある.研究代表者は,多辺形結び目に対してこのエネルギーを定義し,エネルギー極小な結び目を求める数値解析的方法を見い出した.その研究成果は論文集い中の一篇として出版された.3.今後の研究の展開についてつい最近,ラムダ不変量がフレア・ホモロジーとよびれる新しい不変量から導かれることがフレアにより示された.我々の求め得たブリースコルン・ホモロジー球面のラムダ不変量は,フレアホモロジー研究の上で,重要な例を提供することになると思う.さらに一般的なクラスのホモロジー球面に対し,ラムダ不変量を求めたい.
子どもが捉えた家族・家庭生活：育てられる側からの保育環境の検討と虐待防止への示唆

保育環境を整えることは重要である。本研究は育てられる側から見た保育環境について、中でも家族との関係について検討した。家族を気遣う子どもは親が一緒に遊んでくれたり話を聞いてくれる時に嬉しいと思い、家族への気遣いの弱い子どもは家庭生活の中の嬉しい場面・嬉しくない場面とも程度が低かった。母親は子どもが嬉しい場面については的を射て捉えているが、嬉しくない場面は子どもと母親の認識に相違が認められた。それゆえ、子どもにとって嬉しくない場面である「一人ぼっちの時」や「家族が喧嘩している時」の子どもの気持ちを親が想像して心を共有することの重要性が明らかとなった。それは心理的虐待を防ぐことに寄与すると考える。幼児期の保育は環境を通して行うものであることから、保育環境をいかに整えるかは保育にとって最も重要な課題である。また、子どもを取り巻く保育環境の中で、家族は極めて重要な環境であるが、幼児期の発達は「家庭生活」の場において「家族」という人間関係の中で、幼児と家族員との相互作用の基に行われている。保育環境についての検討は、従来から保育する側の観点からされており、その研究の蓄積は多い。しかし、保育する側から見た望ましい保育環境は、育てられる側から見たときに、果たして適切なものであるのだろうか。本研究は、育てられる側の視点に立った保育環境について、中でも人的環境として重要な家族についての検討を試みる。そこから得られた知見を基にして、今日の社会的問題である子育ち・子育てに対する支援のためのより良い保育環境について考察したい。さらに、児童虐待の一つである心理的虐待の予防に対する示唆を得たい。初年度にあたり、関連する先行研究の整理を行うとともに、探索的接近として、今回は、大学生を対象として、自分の子どもの頃(できるだけ幼児期)を振り返って、育てられる側(子ども)から見た人的環境についての自己分析資料をもとにして考察を行った。その研究成果については、日本保育学会第67回大会(於:大阪総合保育大学)にて発表を行い、フロアから本研究の「問題の所在」の重要性ついて賛同する旨のコメントをいただいた。この知見を基にして、次年度は保育現場(幼稚園・保育所)において、幼児とのインタビューおよび遊びの観察、保護者への質問紙調査等の方法を用いて、実証的に解明していきたい。また、子どもをとりまく保育環境の中で家族はきわめて重要な環境であるが、幼児期の発達は「家庭生活」の場において「家族」という人間関係の中で、幼児と家族員との相互作用のもとに行われている。保育環境についての検討は、従来から保育する側の観点からされており、その研究の蓄積は多いが、しかし、保育する側から見た望ましい保育環境は、育てられる側から見たとき、果たして適切なものであるのだろうか。本研究は、育てられる側の視点に立った保育環境について、なかでも人的環境として重要な家族についての検討を試みた。さらに、児童虐待の一つである心理的虐待の予防に対する示唆を得たいと考える。平成25年度は、先行研究の整理および、探索的接近として大学生を対象として、自分の幼児期を振り返って育てられる側から見た人的環境についての自己分析資料をもとにして考察を行い、大人とのズレを感じる者が過半数を占め、ズレを感じない者はわずか1割に過ぎないことを見出した。研究成果は日本保育学会第67回大会にて発表した。平成26年度は前年度の結果を踏まえて、育てる側である母親を対象に質問紙調査を行い、わが子の家族へのかかわりや家族への思いをどのように捉えているか、母親はわが子とのかかわりをどのように受けとめているか、わが子にとって家庭生活の中の嬉しい場面や嫌な場面についてどのように捉えているか、またそれらの項目間の関連などについて検討した。その研究成果は日本保育学会第68回大会にて発表した。また、子どもを取り巻く保育環境の中で家族はきわめて重要な環境であるが、幼児期の発達は「家庭生活」の場において「家族」という人間関係の中で、幼児と家族員との相互作用のもとに行われている。そこから得られた知見をもとにして、今日の社会的問題である子育ち・子育てに対する支援のためのより良い保育環境について考察したい。平成27年度は、子ども自身との面接調査資料により家族や家庭生活をどのように捉えているかについて明らかにし、母親と子どもの回答を比較対照して、子どもが育つ環境についての育てる側と育つ側の捉え方の異同についての検討を行った。その研究成果の一部は日本保育学会第69回大会(2016年5月開催)、および、IFHE(国際家政学会)第23回世界大会(2016年8月開催)において発表を行う。平成27年度の研究計画として2項目を挙げた。

(1)学会にて研究成果の発表については、国内学会年次大会にて発表を行うとともに、国際大会のアジア地区大会(隔年開催)にて発表を行った。(2)学会誌投稿論文の執筆については、未だ論文を投稿するに至っていない。それは、資料収集として、幼児の保護者(母親)を対象に質問紙調査を実施し(平成26年7月)、幼児対象の面接調査も実施(平成26年11月)したが、親子ペアの資料の整理・集計に手間取ってしまった。また、研究成果は平成28年5月開催の国内学会年次大会において、および、平成28年8月開催の国際大会(4年に1度開催)にて発表を行うが、論文執筆および投稿は、それらの研究発表における討論も踏まえたうえで、改めて知見を整理して取り組みたいと考えている。幼児期の保育は環境を通して行うものであることから、保育環境をいかに整えるかは保育にとって最も重要な課題である。子どもを取り巻く保育環境の中で家族はきわめて重要な環境であり、幼児期の発達は「家庭生活」の場において「家族」という人間関係の中で、幼児と家族員との相互作用のもとに行われている。本研究は、育てられる側の視点に立った保育環境について、なかでも人的環境として重要な家族についての検討を試みた。その結果、子ども回答からは家族を気づかうことができる子どもは親が一緒に遊んでくれたり話を聞いてくれる時に嬉しいと思っているが、一方、家族への気づかいの弱い子どもは家庭生活の中の嬉しい場面の嬉しい程度も、嬉しくない場面の嬉しくない程度も概して低いことが明らかとなった。また、子どもが嬉しいと思う場面については母親は的を射て捉えているが、嬉しくない場面については子どもと母親の認識の間に違いがあることが見出された。したがって、子どもにとって嬉しくない場面である「一人ぼっちの時」の心細さや「家族が喧嘩している時」のやるせない気持ちに対して、育てる側が思いを馳せることが重要であると言えるだろう。すなわち、育てる側は子ども自身が生きている世界について想像して、子どもの心の状態を適切に感じ取るなど、子どもの心を共有することが重要であることが明らかとなったと言えよう。本研究結果から、育てる側は嬉しい場面については子どもの心に寄り添うことは比較的容易にできるが、嬉しくない場面については困難であることが示唆されたが、子どもは自分の心情を客観化して十分に言葉で表現することは難しく、それゆえ、育てる側が嬉しくない場面についても子どもの心情を洞察して寄り添うよう努力することが望まれる。それは、心理的虐待を防ぐことに向けて保育環境を整えることに寄与すると考える。保育環境を整えることは重要である。本研究は育てられる側から見た保育環境について、中でも家族との関係について検討した。家族を気遣う子どもは親が一緒に遊んでくれたり話を聞いてくれる時に嬉しいと思い、家族への気遣いの弱い子どもは家庭生活の中の嬉しい場面・嬉しくない場面とも程度が低かった。母親は子どもが嬉しい場面については的を射て捉えているが、嬉しくない場面は子どもと母親の認識に相違が認められた。それゆえ、子どもにとって嬉しくない場面である「一人ぼっちの時」や「家族が喧嘩している時」の子どもの気持ちを親が想像して心を共有することの重要性が明らかとなった。
地域高齢者の体力づくりプログラムのIT機器活用の検討

高齢者体力づくりプログラムへのIT活用が運動の継続に及ぼす効果を、1)メールマガジンによる運動継続支援、2)メールマガジンに参加者からのメールの回覧を加えた運動継続支援により検討した。1)メールマガジンによる運動継続支援:N市で実施している健康づくり教室参加者(平成16年度からの継続者53名、平成17年度の新規参加者47名)に対し、月3回のメールによる継続支援を平成18年1月19年11月まで実施した。最終アンケート協力者は32名であり、メールマガジンに対して運動継続に役立った71.9%、仲間がいるように感じた65.7%、電話の方が良い14.7%、郵便が良い23.5%、メーリングリストが良い43.7%、返信したら個人に返事が来ると良い69.7%であり、メールを使った運動継続支援について肯定的な回答が得られた。2)メール回覧も加えた運動継続支援:A市の参加者は51名が研究に参加し、研究者が発行するメールマガジン(月3回)と参加者からの投稿メールを回覧するメール回覧を組み合わせ、平成18年10月1月:メール回覧とメールマガジン配信を行い、2月4月:メール回覧を中止、5月8月:回覧再開、9月11月は教室終了後も回覧継続という方法で、メール回覧の効果を検討した。最終アンケートには39名の回答があり、メ-ルが運動継続に役立った50%、みんなの様子が知りたい61%、メールマガは継続に役立たない8.5%など、メールが運動継続に何らかの効果があることが伺われた。特定保健指導の積極的支援では個別にメール等を使った支援(支援B)を行うことが義務付けられているが、本研究から、メールマガジンやメール回覧という一斉送信メールであってもメールは運動継続支援ツールとして有効であることが示唆された。個別対応としては、質問に対しての回答が得られるしくみを望む声が多かった。高齢者体力づくりプログラムヘのIT活用が運動の継続に及ぼす効果を検討する方法として、メールマガジンによる運動継続支援を計画した。研究計画は千葉県衛生研究所疫学倫理審査会の審査を受け、妥当であることの承認を受けた(平成17年12月)。研究対象者は千葉県が平成16年度から実施しているIT搭載機器を用いた個別対応運動プログラムの参加者とし、実施市町に研究協力を依頼した。一市の協力を得ることができ、平成17年度も継続してプログラムに参加をする者と、平成17年度の新規参加者に対して、2年間の研究協力を依頼した。平成16年度からの継続者53名、平成17年度の新規参加者47名から文書による同意が得られ、継続者には平成18年1月10日から、新規参加者には平成18年2月20日から、1ヶ月に3回のメールマガジンの発行を開始した。協力者の約半数が在宅運動者、残りが施設利用型運動者であった。メールマガジンの内容は、連絡事項、運動や生活習慣に関するミニアドバイス等であり、約250字で作成している。メールマガジンを希望しない対象者には、メールの内容を5日後に研究専用のHPにアップすることにより情報が届かないという不平等が生じないように配慮した。全員がHPを見る機会を持つため、HPでも継続者から新規参加者へのメッセージを載せるなどの運動継続支援を実施し、その有効性についても検討することとした。メールマガジンが運動継続に有効であるかを評価する指標は、(1)IT搭載の歩数計に記録された毎日の歩数と運動実施状況、(2)体力テスト結果、(3)QOL、(4)メールマガジンヘの評価、(5)歩数形に記録されたデータの転送回数、(6)1年後の運動継続率とした。(1)については研究参加者の同意の下、市からデータの提供を受けることにより電子データとして毎月収集している。(2)(3)については開始前のデータ収集は完了し、次回は6ヵ月後の収集予定である。高齢者体力づくりプログラムへのIT活用が運動の継続に及ぼす効果を、1)メールマガジンによる運動継続支援、2)メールマガジンに参加者からのメールの回覧を加えた運動継続支援により検討している。1)メールマガジンによる運動継続支援:N市で実施している健康づくり教室参加者(平成16年度からの継続者53名、平成17年度の新規参加者47名)に対し、月3回のメールによる継続支援を平成18年1月より開始した。継続意欲に関する質問紙を平成18年67月、平成18年12月19年1月に収集している。教室は1年後との更新であるため、平成18年12月で教室参加を取りやめた者もいるが、現在継続39名、新規41名が継続している。この間、送信ミスにより参加者のアドレスが各参加者に回り、参加者の中にウイルス感染をしたパソコン使用者がいたために参加者全員に迷惑メールが配信されるというトラブルが生じた。事情を説明し、感染者の特定を試みたがかなわず、これがきっかけで協力辞退者が生じてしまった。2)メール回覧も加えた運動継続支援:メールマガジンに加えて、教室参加者の感想等を相互に共有することが運動継続意欲の向上に良い影響を与えるかの検討を、N市と同様の方法で運動教室を実施しているA市において平成18年10月より開始した。これは、メーリングリストと類似しているが、参加者間にはメールアドレスを知らせないようにするため、参加者は研究代表者に宛にメールを送付し、研究代表者から参加者に受け取ったメールを再配信するという形式(メール回覧)で実施している。

A市の参加者は51名であり、10月から1月までメール回覧とメールマガジン配信を行い、2月から9月までメール回覧を中止、5月から8月まで回覧再開という方法で、メール回覧の効果を検討する。メール回覧は参加者からの協力がないと成立しないが、4ヶ月間の実施ではほぼ毎日1通の回覧を実施することが出来た。高齢者体力づくりプログラムへのIT活用が運動の継続に及ぼす効果を、1)メールマガジンによる運動継続支援、2)メールマガジンに参加者からのメールの回覧を加えた運動継続支援により検討した。1)メールマガジンによる運動継続支援:N市で実施している健康づくり教室参加者(平成16年度からの継続者53名、平成17年度の新規参加者47名)に対し、月3回のメールによる継続支援を平成18年1月19年11月まで実施した。最終アンケート協力者は32名であり、メールマガジンに対して運動継続に役立った71.9%、仲間がいるように感じた65.7%、電話の方が良い14.7%、郵便が良い23.5%、メーリングリストが良い43.7%、返信したら個人に返事が来ると良い69.7%であり、メールを使った運動継続支援について肯定的な回答が得られた。2)メール回覧も加えた運動継続支援:A市の参加者は51名が研究に参加し、研究者が発行するメールマガジン(月3回)と参加者からの投稿メールを回覧するメール回覧を組み合わせ、平成18年10月1月:メール回覧とメールマガジン配信を行い、2月4月:メール回覧を中止、5月8月:回覧再開、9月11月は教室終了後も回覧継続という方法で、メール回覧の効果を検討した。最終アンケートには39名の回答があり、メ-ルが運動継続に役立った50%、みんなの様子が知りたい61%、メールマガは継続に役立たない8.5%など、メールが運動継続に何らかの効果があることが伺われた。特定保健指導の積極的支援では個別にメール等を使った支援(支援B)を行うことが義務付けられているが、本研究から、メールマガジンやメール回覧という一斉送信メールであってもメールは運動継続支援ツールとして有効であることが示唆された。個別対応としては、質問に対しての回答が得られるしくみを望む声が多かった。
マルチチャンネル検出方式によるマルチモードレーザリフレクトメトリー

本研究期間内に,高分解能の反射位置計測法であるマルチモードレーザリフレクトメトリーに関して,信号検出部に高速・高感度なマルチチャンネル検出器を用いることにより,大幅な性能向上を目指した新規な方式を発案し,その基本特性を理論・実験双方から検討を行なった。その結果,以下の様な研究成果を得,論文欄に記載のように公表し,更に,論文誌(Applied Optics)に投稿中である。また,この方式による応用の一つとして,ガラス板の微妙な厚み分布の測定に成功し,近日中に発表予定である。1.これまで,不明確であったマルチモードレーザリフレクトメトリーの空間分解能に関して,理論的に導出を行うと共に,実験的な裏付けを行った。その結果,マルチモードレーザを光源に用いることにより,レーザとしてのコヒーレントな特性を保持したまま,ショートコヒーレント光源と同等の空間分解能を達成可能であることを明らかにした。2.マルチモードレーザリフレクトメトリーにおけるスペクトル走査をマルチチャンネル検出方式を用いることにより,光学的スループットを向上させると共に,市販のマルチチャンネル検出器を用いて,計測時間を1/30に短縮し,1測定あたり0.1秒の高速測定を実現した。3.現有システムにおいて,市販のマルチモードレーザを用いて,空間分解能24μmと1走査たりのオペレーティングレンジ500μmを達成していることを実験的に確認し,理論解析結果との良好な一致を得た。4.反射位置測定精度に関して,検討を行い,ガラス中で1.2μmを実現し,応用測定としてガラス板の厚み変動を測定し,微妙な変動を捉えることに成功した。5.高空間分解能とオペレーティングレンジの拡大を可能にする,マリチモードレーザの広帯域化に関して,外部鏡の設計が鍵となるが,所望の反射特性を得る為には,更なる検討が必要であることが分かった。
ウェアラブルコンピュータを用いた主観的体験記録の研究

屋外空間において,主観的体験を記録する方式として,ウェアラブルコンピュータの使用を検討した.本研究では,空間情報を記録するための方法論として,周辺視野の重要性と空間認知の特長を実験により明らかにし,その実験から得られた結果をふまえた,主観的体験記録装置のプロトタイプの作成を行った.具体的には以下の項目について,研究を行った.・空間認知特性の検討実験・周辺視野情報の依存性の実験・ウェアラブルコンピュータのプロトタイプシステムの作成空間認知特性の検討実験では,視線追跡カメラシステムを用い,空間の見回し時と読書課題の2種類のタスクを被験者に試行してもらい,それぞれの眼球運動の違いを検討した.空間見回しの場合,水平方向に多く眼球運動が検出され,また画角に収まらない場合が多く検出された.周辺視野情報依存性の実験では,視野制限マスクを使用し屋外歩行時の周辺視野情報の依存性を,視野を制限することで歩行時間や頭部の動きがどのように変化するか,得られたデータより検討した.実験から,周辺視野を120度前後にすると自然の状態とほぼ同程度のパフォーマンスが得られることが考察できた.そこで,屋外歩行時の体験記録のプロトタイプとして,画角約110度の視野が記録できるシステムを作成した.この記録システムでは,記録画像を後に状況記録として見ることを目的とするので,人が再認するに十分な解像度を持つことができるよう,プログレッシブCCDスキャンカメラを3台胸部に配列したシステムとし,1つの記録システムに画像を記録している.頭部と胸部のヨー角,ピッチ角を同時に記録し,胸部を中心としたパノラマ画像の中で実際の頭部の方向を画像上にプロットすることで,視線の方向とその周辺視野を明確にし,その記録パフォーマンスを確認できるようにした.屋外空間において,主観的体験を記録する方式として,ウェアラブルコンピュータの使用を検討した.本研究では,空間情報を記録するための方法論として,周辺視野の重要性と空間認知の特長を実験により明らかにし,その実験から得られた結果をふまえた,主観的体験記録装置のプロトタイプの作成を行った.具体的には以下の項目について,研究を行った.・空間認知特性の検討実験・周辺視野情報の依存性の実験・ウェアラブルコンピュータのプロトタイプシステムの作成空間認知特性の検討実験では,視線追跡カメラシステムを用い,空間の見回し時と読書課題の2種類のタスクを被験者に試行してもらい,それぞれの眼球運動の違いを検討した.空間見回しの場合,水平方向に多く眼球運動が検出され,また画角に収まらない場合が多く検出された.周辺視野情報依存性の実験では,視野制限マスクを使用し屋外歩行時の周辺視野情報の依存性を,視野を制限することで歩行時間や頭部の動きがどのように変化するか,得られたデータより検討した.実験から,周辺視野を120度前後にすると自然の状態とほぼ同程度のパフォーマンスが得られることが考察できた.そこで,屋外歩行時の体験記録のプロトタイプとして,画角約110度の視野が記録できるシステムを作成した.この記録システムでは,記録画像を後に状況記録として見ることを目的とするので,人が再認するに十分な解像度を持つことができるよう,プログレッシブCCDスキャンカメラを3台胸部に配列したシステムとし,1つの記録システムに画像を記録している.頭部と胸部のヨー角,ピッチ角を同時に記録し,胸部を中心としたパノラマ画像の中で実際の頭部の方向を画像上にプロットすることで,視線の方向とその周辺視野を明確にし,その記録パフォーマンスを確認できるようにした.