hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
結核菌細胞壁脂質の化学生物学研究

既に報告しているPDIM Aの全合成経路(Organic Letters, 18, 132 (2016)、Chemistry Letters, 45, 550 (2016))に則り、マイコセロシン酸とフチオセロールは数百ミリグラムずつ合成した。また、PGL-tb1の全合成も達成し、現在は論文作成のための各合成中間体のスペクトルデータの採取を進めている。これについても、数百ミリグラムからグラムスケールのスケールアップ合成を行っているが、再現性はとれており、特に困難な箇所は無い。現在、フチオセロールの蛍光標識体の合成にもとりかかっている。また、これらの化合物の合成研究途上見出した、嵩高いプロトン化剤としての2-メチルベンズイミダゾールによる立体選択的なプロトン化反応が、他の化合物の合成にも応用できることもわかっており、他の生物活性物質の合成研究への展開を進めている。予備実験として、PDIMおよびその構成成分であるマイコセロシン酸とフチオセロールのマクロファージのネクローシス誘導活性を検討し、フチオセロールが活性を示すことがわかっている。本研究でフチオセロールとマイコセロシン酸を数百ミリグラムずつ合成しているので、この実験の再現性を検証し、結核菌細胞壁脂質の活性を再検証する。また、フチオセロールのアルキル鎖部分の末端に蛍光色素を取り付けた蛍光標識体を合成し、活性を評価する。活性が確認され次第、蛍光によってそのマクロファージ内の分布を確認する。また、PDIMがネクローシス誘導活性を示すことが報告されていることから、蛍光ビーズにマイコセロシン酸を結び付けた後、フチオセロールの蛍光標識体を縮合してダブルラベル化PDIMを作成し、マクロファージ内でのPDIMの加水分解を可視化する。さらに、フチオセロール蛍光標識体の発光基を光反応基に組み替えた化合物を合成し、マクロファージ内で光反応により標的タンパク質との共有結合を形成させ、標的タンパク質を同定する。
漢族的特色の空間利用とエスニシティの再編――中・越隣接エリアの調査研究

本科研では、中国とベトナムの国境ラインにおける漢族文化の利用、及びそれによるエスニシティの変遷について調査してきた。その結果、明らかになったことは、中国側では、漢族のサブ集団である客家や帰国華僑などの特殊な文化に着目し、それを資源として観光化や景観の形成を進めてきたことである。また、政府や企業による漢族文化の発見は、人々のアイデンティティを揺り動かし、例えば地元の漢族が客家を名乗るなど、エスニシティの変遷もみられた。それに対し、ベトナムの北部の漢族は、むしろ移住先で漢族文化を主張し、エスニシティが変化していることが分かった。本科研は、特に漢族の一エスニック集団である客家に焦点を当て、中国広西チワン族自治区、雲南省、ベトナムで調査をおこなった。具体的な調査の項目は、主に、1中国からベトナムへの客家の移住、2ベトナムにおける客家の社会文化生活とアイデンティティの所在、3ベトナムにおける漢族(客家)的特色の主張と社会空間の再生産、4ベトナムから中国への帰還と文化的フィードバック、5広西チワン族自治区と雲南省における客家的特色の主張と政府の空間政策、の5項目にわたっている。現段階の調査によって明らかになったのは、以下の二点である。第一に、ベトナムにおける客家の研究は、世界的に非常に限られており、特に現代の民族誌的研究が皆無に近い。それゆえ、ベトナムにおける客家の民族カテゴリー、ルーツ、移動、社会組織、生活文化、アイデンティティについて現地で聞き取り調査をおこなった。その結果、ベトナムでは、客家は、ホア族、ンガイ族など複数の民族に属しており、前者は広東省、後者は広西チワン族自治区をルーツとしている。特に、前者に関しては客家アイデンティティが強く、客家文化の特殊性を強調し、観音閣など客家を体現する空間を形成している。逆に、後者は、ほとんど客家としての自己認識をもたず、さらに中国、アメリカ、カナダ、オーストラリアなどに再移民している。第二に、中国では、ベトナムに隣接する広西チワン族自治区の防城港市が、最も多くのンガイ族客家を輩出していることが明らかになった。しかし、ここでは政府が客家を利用した空間政策をおこなっていないため、特に中高年層ではンガイを自称し、客家としての自己認識に乏しい。逆に、ベトナムの国境際から少し離れた北海市、玉林市では政府が客家を利用した空間政策を実施しており、客家ではなかった他の漢族までが客家を自認する現象が顕著になっていることが明らかになった。中国、ベトナムの国境際において漢族的特色を用いて地域開発をする傾向は、現在、中国とベトナムの双方で強まっている。そのうち、有力な資源の一つとなっているのが、「僑郷」という言説を用い、ある空間が華僑の故郷であることを強調することで、地域開発を促進するものである。本研究は、雲南省南部の紅河州において、「僑郷」ととしての空間がいかに生産されてきたかを、役人、学者、住民などのインタビュー等から明らかにすることができた。さらに、四川省成都市や広西チワン族自治区の博白県、陸川県、北海市など、国境より少し離れた地域でも、漢族文化(客家文化)を利用した文化創造と地域開発が促進されていることが分かった。他方で、ベトナム側では、漢族が少なく、中国系住民の行動が規制されている北部で、漢族的特色を目に見える形でアピールすることをしていない。ただし、ホーチミンなど南部のホア人、ンガイ人らは、漢族的特色を利用したエスニック空間を形成している。なかでも、ンガイ人は、ベトナム北部から南部に移住した集団であり、護国観音廟を中心に独自のネットワークとアイデンティティを形成していることが分かった。さらに、それらの形成は、ベトナムだけにとどまることなく、中国、さらにはアメリカ、オーストラリア等とのネットワークが無視できない。本研究では、ベトナムと中国を架橋するンガイ人とホア人客家の越境ネットワークと、それによる空間的特色の創造の過程を明らかにすることができた。本科研では、中国とベトナムの国境ライン、すなわち中国の広西チワン族自治区、雲南省、ベトナム東北部のクアンニン省などにおける漢族の文化表象、空間/景観形成、エスニシティの再構築について調査をおこなってきた。従来、これらの地域では中国に出自をもつ少数民族の研究は盛んに行われてきたが、漢族についての研究が乏しかったため、まず中国ーベトナム国境ラインの漢族についての理解を深めた後で、漢族文化を資源とする空間的特色の形成について調査をした。その結果明らかになったことは、中国南部では華僑や客家など漢族の下位集団の文化を特色として抽出し、街づくりや村おこしをしようとする動きが、ここ10年間のうちに高まっているということであった。このなかには少数民族だけに飽き足らず漢族を文化資源として観光化や経済投資の誘致に生かそうとする戦略が見え隠れしており、それにより、例えば客家と名乗っていなかった人々まで客家としてのアイデンティティを強め文化産業に従事するなど、エスニシティの再構築がみられた。他方で、ベトナム北部では、1970年代末の華人排斥運動の影響で大多数の漢族住民が移住しており、現地に残った漢族も漢族としての出自や文化を隠してきた。ただし、彼らはベトナム南部、もしくは中国、アメリカ、オーストラリアに移住するにつれ、漢族の新たな特色を発見し、それを強調するようになっていることが今回の調査で判明した。

特に、華人排斥運動の前にクアンニン省に住んでいたンガイ人は、移住により客家としての自意識に目覚めるようになり、一般的に客家文化と表象される要素を特色ある資源として生かすようになっている。また、彼らは海外から中国南部の空間政策に寄与することもあり、移動により形成されたグローバル・ネットワークが漢族の空間的利用に重要な役割を果たしていることも明らかとなった。本科研では、中国とベトナムの国境ラインにおける漢族文化の利用、及びそれによるエスニシティの変遷について調査してきた。その結果、明らかになったことは、中国側では、漢族のサブ集団である客家や帰国華僑などの特殊な文化に着目し、それを資源として観光化や景観の形成を進めてきたことである。また、政府や企業による漢族文化の発見は、人々のアイデンティティを揺り動かし、例えば地元の漢族が客家を名乗るなど、エスニシティの変遷もみられた。それに対し、ベトナムの北部の漢族は、むしろ移住先で漢族文化を主張し、エスニシティが変化していることが分かった。当初の研究目的を達成するために、客家に起源するといわれるンガイ人と、ホア人客家を主な研究対象としてきたが、これらの集団に対する研究は世界的にも少ない。漢族的特色の空間利用を研究する過程で、これらの民族集団の実態が明らかになったことは、ベトナム客家研究の分野でも大きな前進をなすことができたと考える。また、ベトナム客家を調査することで、中国-ベトナム国境ラインという範疇だけでなく、それを超えた同時代的なネットワークを視野に入れることが可能となった。文化人類学現段階で当初の研究の大半が達成できたので、2つの側面で研究を推進する。1客家を特色として地域経済を促進する歴史の長い、広東省梅州市、福建省寧化市、台湾とも比較研究をおこなう。2ンガイ人、ホア客家のグローバル・ネットワークを追跡して、アメリカまたはオーストラリアでも調査を展開し、今後につなげる。本科研の調査を通して、これまでの研究で見えてこなかった多くの部分を明らかにすることができている。例えば、以下の三点はこれまでにない発見である。(1)ベトナムの客家が複数の民族に分かれており、生活、アイデンティティなどの面で異なった道を歩んでいるということ。(2)ベトナムの客家は、特に南部のホーチミンで客家的な特色をもつ空間をつくりだそうとしていること。このことは、漢族の下位集団を等閑視しはじめている昨今の華僑・華人研究への再考を促すものである。(3)中国とベトナムの漢族の移動を検討する際に、さらにアメリカ、カナダ、オーストラリアなどのネットワークが不可欠であることが分かったこと。彼らの少なからずは、ベトナムから第三国に渡って資金を得た後、中国に経済的、文化的影響を与えるようになっている。当初の研究計画に従い、中国広西チワン族自治区、雲南省、ベトナムでの研究を深める。特に、漢族的特色を政策に取り入れ始めている広西チワン族自治区の北海市と玉林市、雲南省紅河ハニ族自治州における調査を継続する。また、同じく客家的特色を利用して街づくりをおこなった四川省成都市、及び客家を用いた空間利用のモデルとなっている広東省梅州市においても比較調査をおこなう。他方で、科研申請時の計画にはなかった点として、アメリカ、カナダ、オーストラリアでの短期調査も同時におこなっていく予定でいる。
病原細菌セラミダーゼの機能解析及び構造機能相関の解明

セラミドは表皮においてバリア機能や保湿機能を持つ機能性脂質として知られているが、生体内ではセカンドメッセンジャーとして機能している。本研究では病原細菌が生産するセラミド分解酵素(セラミダーゼ)の構造と機能を明らかにすることを目的とした。その結果、緑膿菌セラミダーゼのX線結晶構造解析により、セラミダーゼの高次構造とその反応機構を解明した。また、細菌セラミダーゼが外毒素もしくは外毒素増強因子として働く可能性があることも分かった。本年度は研究計画1)緑膿菌セラミダーゼのプロモーター部位の同定と発現解析及び、研究計画2)構造生物学に基づいた中性セラミダーゼの反応機構の解析を計画していた。研究計画1)に関しては、緑膿菌セラミダーゼの発現誘導に関わると推定される遺伝子を緑膿菌ゲノムの中から探索し、クローン化した。現在はこの遺伝子のノックアウト株を作成するためのノックアウトベクターを作成しており、まもなく本遺伝子と緑膿菌セラミダーゼの発現の関係を明らかにすることが出来ると考えている。また、緑膿菌におけるノックアウトベクターの作成を簡略化させるためのシステム作りも進めており、本システムを使用することによりノックアウトベクターの作成が非常に簡単になることが予想される。研究計画2)に関しては、最近我々が明らかにした緑膿菌セラミダーゼの結晶構造から推定した反応機構を証明するために、反応に直接関わると推定されるアミノ酸の変異体を作成し、大腸菌で発現させて活性を測定した。その結果、予想したアミノ酸の変異により活性が大きく低下し、推定反応機構が正しいことが証明された。一方、ラットの中性セラミダーゼに関しても該当するアミノ酸が保存されていたことから、それらの変異体を作成し、動物細胞に導入して活性を測定したところ、タンパク質の発現量に変化はなかったが、活性が同様に大きく低下していた。これまでに我々は、中性セラミダーゼが様々な生物に存在することを見いだし、その遺伝情報が細菌から哺乳動物まで保存されていることを明らかにしたが、本研究によりこの保存性がアミノ酸レベルだけでなく高次構造レベルでも証明された意義は大きい。本年度は緑膿菌におけるスフィンゴ脂質応答遺伝子の探索及び、細菌セラミダーゼの機能解析に関する研究を計画していた。緑膿菌におけるスフィンゴ脂質応答遺伝子の探索に関しては、緑膿菌セラミダーゼ遺伝子をβ-ガラクトシダーゼ遺伝子に置き換えた緑膿菌の変異体を取得することに成功した。この変異体を用いて、スフィンゴ脂質に対する応答を調べたところ、スフィンゴミエリンを加えたときにβ-ガラクトシダーゼ活性が顕著に誘導された。我々はこれまでに、セラミダーゼがスフィンゴミエリンにより顕著に発現誘導されることを見いだしており、本変異体がセラミダーゼの発現解析並びに、スフィンゴ脂質応答遺伝子の探索に有用であることを示している。また、緑膿菌をスフィンゴミエリンを含む培地と含まない培地で培養し、それぞれからRNAを抽出して緑膿菌マイクロアレイにより、スフィンゴミエリンにより誘導される遺伝子を網羅的に探索した。その結果、セラミダーゼや溶血性ホスホリパーゼC(スフィンゴミエリナーゼ)など幾つかの遺伝子がスフィンゴミエリンにより発現誘導されることが明らかになった。細菌セラミダーゼの機能解析に関しては、ヒト肺由来の細胞に対して緑膿菌の溶血性ホスホリパーゼCとセラミダーゼを作用させて細胞を観察した。その結果、溶血性ホスホリパーゼCとセラミダーゼを単独で作用させても細胞に大きな変化はないが、同時に作用させると細胞増殖が顕著に抑制されることを見いだした。また、その際に細胞内外においてスフィンゴシンが増加していたことから、細胞増殖の抑制はセラミダーゼの作用によって生じたスフィンゴシンにより引き起こされているとことが推察された。これらのことは緑膿菌が肺に感染したときに、溶血性ホスホリパーゼCとセラミダーゼが協調して働き、感染部位の細胞に大きなダメージを与え得ることを示唆している。
災害多発地域における「災害文化」の研究

本年度も津波研究班、噴火研究班、台風研究班の三班にわかれて、フィールドワークを実施した。津波研究班では、62年度に引き続き岩手県の三陸地方を対象としたマス・サーベイとインテンシブな聞き取り調査ならびに資料収集を行なった。調査対象地は主として岩手県大般渡市(300)で、ほかに三陸町綾里、吉浜、越喜来、釜石市唐丹町、宮城県志津川町(各200)であった。調査内容は田老町と同じ調査票であり、このことによって、三陸各地区間の災害文化の比較が可能である。火山班の場合には、北海道有珠山周辺の虻田町、壮瞥町において、住民の意識調査(1000)を実施した。調査項目は、桜島調査の場合と同じで、噴火災害に関するコミュニケーション、過去の災害についての言い伝えなどについてなどであり、この結果を得ることによって、九州と北海道の災害文化の比較が可能となる。また、噴火班では、昨年度の桜島地域における住民意識調査に続いて、桜島大正3年大噴火体験者からのインテンシブな聞き取り調査ならびに個人の未公聞体験記の収集などを行なった。このことにより、昨年度の住民意識調査の結果をより的確に解釈することができた。台風班に関しては、鹿児島県鹿児島市と奄美大島において台風災害の実態調査と地域住民の災害意識の調査を実施した。調査は災害体験者に対するケーススタディ的な聞き取り調査法によって実施され、有益なステートメントを得た。また、関係各方面から資料を得、現在のところ、調査結果の検討、資料の整理を行なっている。
ヘテロ構造ラングミュア膜の分子設計と光変換機能発現

高効率の光変換機能をもつ非対称LB膜をつくるため、アゾベンゼンに直結する親水部末端にニトロ基あるいはエステル基を有する両親媒性分子を合成した。極性を強調したニトロ基末端を含む分子からは高配向性LB膜を得ることは困難であり、一方親水性を強調したエステル末端をもつ分子からは高度に配向したLB膜が得られることを確認した。前者の配向性を改良するため、上記の2種類の両親媒性分子を混合させた系からLB膜の作成を試みた。両者混合の効果を水面単分子膜の吸収スペクトルから検討した。アゾベンゼン長軸方向の遷移モーメントに起因する吸収帯の挙動を観測し、両者は分子レベルで混合してH会合体を形成していることを示した。このような混合による分子配向性の改良効果は、極性強調分子過剰の混合モル比2:1まで認められることを明らかにした。ついで、混合単分子膜とアラキン酸単分子膜を交互Y型に累積し、いわゆるヘテロY型非対称LB膜を作成した。LB膜中の分子配向性を一次シュタルク効果の測定から評価し、非対称な分子配向の度合を表わすオーダパラメータ<cosθ>は0.47と見積られ、非対称LB膜が形成されていることを確認した。非対称LB膜の機能として、まず焦電定数を求めた。上記混合単分子膜とアラキン酸単分子からなる非対称LB膜では10^<-10> C cm^<-2> K^<-1>という比較的大きな焦電定数が求められた。短パルスYAGレーザ光を基本波とする非線形光学効果測定装置を組み上げた。上記非対称LB膜について基本波の入射角度の関数として第2高調波強度を測定し、予測の通り2次非線形光学効果の発現を確認した。
活性化フェレドキシン型金属錯体の創出と触媒機能の開拓

18年度に引き続き、フェレドキシン型[4Fe-4S]クラスターを用いた反応を検討した。我々が独自に合成した、全ての鉄がFe(III)の状態にある[4Fe-4S]アミドクラスターをナトリウムナフタレニドで化学還元し、高電位鉄硫黄タンパク(HiPIP)と等電子構造の[4Fe-4S]アミドクラスターを新たに合成した。これに嵩高いチオール類を作用させるとアミド基がチオラートヘと置換され、HiPIPのモデルとなる一連のクラスターが簡便かつ選択的に得られることを見いだした。また、得られたHiPIPモデルクラスターは、1,2,4,5-テトラメチルイミダゾールを加えるとジスルフィドを遊離しながら反応し、四つある鉄のうち三つにチオラートが、残る一つにイミダゾールが結合した[4Fe-4S]クラスターを与えた。このクラスターは、[NiFe]ヒドロゲナーゼのタンパク中でcyt-cとの間の電子移動に関わる、distal-[4Fe-4S]クラスターの構造を再現する初めてのクラスターである。得られたクラスターの電気化学的性質を調べたところ、一般的なフェレドキシン型[4Fe-4S]クラスターよりも電子を受け取りやすいことが明らかになった。今回達成した選択的な配位子置換反応の鍵は、高い酸化状態にあるHiPIP型クラスターを前駆体に用い、これが還元的にジスルフィドを放出して安定な酸化状態になることを駆動力としたことであり、触媒機能とは直接の関係性がないものの、酸化状態を高めて活性化したフェレドキシン型[4Fe-4S]クラスターを用いることの合成化学的な有用性が示された結果といえる。フェレドキシン型[4Fe-4S]クラスターは、1970年代から知られる古典的錯体であるが、これまで合成フェレドキシン型錯体が物質変換反応サイトとして用いられる事はなかった。その理由は、(1)錯体が熱力学的に安定であり、反応活性な鉄を生じさせることが難しいこと、(2)四つある鉄が等価であり、厳しい活性化条件では複数の鉄サイトが反応に加わり、分解することである。本研究では、特定の鉄を活性中心として用いることが可能なクラスターの合成、ならびにアコニターゼをはじめとした酵素が[4Fe-4S]クラスターの鉄の一つを用いて行う基質変換反応、そしてニトロゲナーゼが行う窒素固定化反応の再現を目指した。我々が最近合成した[4Fe-4S]アミドクラスターは、四つの鉄がFe(III)の状態にあり、通常よりも二電子分、酸化状態が高い。この高い酸化状態は、強く電子供与するアミドによって保持されており、相対的に電子供与性の低いチオラートに置換すると、チオラートの解離を伴う自動還元が起こり、鉄が配位不飽和となった活性な状態を与えると予想される。この作業仮説に基づき、種々の嵩高いチオールを[4Fe-4S]アミドクラスターに作用させた。結果、ジメシチルフェニルチオールとの反応から、一つの鉄が特異的に溶媒のTHFで保護された[4Fe-4S]クラスターが生成することを見いだした。この錯体はいわば一つの鉄が活性化された状態にあり、[4Fe-4S]クラスターの鉄を用いた反応に適していることは明らかである。クラスターを用いた窒素固定化を達成するために欠かせないのは、錯体を用いた窒素捕捉と変換に関する知識と経験であるが、代表者にその経験はなく、また国内にも現在は専門的に行っている研究者が存在しない。そこで、世界的第一人者であるフライザック氏のもとで窒素分子の補足と変換反応について経験を積んだ。
機械系工学専攻における学術口語英語活動:学術学会で必要な専門英語研究

機械工学系の学術口頭発表における質疑応答には、ある規則性が見られる。例えば,口頭発表から質疑応答に移行する場合は、A(発表者による口頭発表終了宣言), B(参加者の拍手と議長の発表者への礼)のように、ABが対(adjacency pair)である事が分かった。さらに、議長は複数の役割(例:質疑応答の進行係、質問者、助言者)を果たしている。つまり、質疑応答のセッションは、議長、発表者と質問者で相互構築されている。機械工学系研究者の英語活動については、研究者は(1)学術目的で英語を定期的に使用している、(2)専門的な場面での英語使用よりも、日常会話のような一般的な場面での英語使用が苦手である,(3)学生に必要な英語力については、企業での英語使用状況を想定し専門的な英語知識を身につけるべきである-と感じている事が分かった。本研究の主たる目的は次の3点である。1機械工学分野における学術口語英語活動を解明する。2機械工学専攻に属するノビス(初心者)研究者の学術英語活動ニーズを明確にする。3ノビス研究者を対象にした、学術口語活動をより潤滑に進めるための教材開発を行う。3年計画の1年目である平成18年度の研究目標は、実際の口語学術英語を基礎データ収集であった。その目標達成のため、下記の研究作業が進められた。(1)機械工学系の学会にてデータ収集機械工学系の国際学会(17th International Symposium on Transport Phenomena,平成18年9月、富山市)に参加し、データ収集を行った。この学会は、この分野で代表的な学会であり、国際学会でもあるため、口頭発表等は全て英語で行われた。口頭発表者にデータ収集に関する同意書を取得し、合計47点の口頭発表を映像・音声録画を収録することができた。(2)データ処理・データ分析上記の学会で収集した口頭発表,質疑応答のデータの『文字起こし』作業を開始した。と同時に、音声分析、言語分析(会話分析、談話分析)を開始した。『文字起こし』の作業は、来年度も継続される。このデータの内、質疑応答データの一部分を分析し、国際学会(17th International Conference on Pragmatics & Language Learning,平成19年3月、ハワイ大学)で発表した。(3)ヒアリング第二言語習得における会話分析の第一人者であるDr.Gabriele Kasper(ハワイ大学マノア校)を平成18年11月関西大学に招へいし、ヒアリングを開催した。このヒアリングでは、収録された質疑応答部分の分析について、助言を受け、分析全般についても見識を深めることができた。2機賊工学専攻に属するノビス(初心者)研究者の学術英語活動ニーズを明確にする。3年計画の2年目である平成19年度の主な研究目標は、研究者の学術英語活動ニーズのデータ収集と平成18年度に収集したデータの分析であった。そのため、下記の研究作業が進められた。(1)研究者の学術英語活動ニーズのデータ収集関西大学・機械工学専攻に属する研究者全員(エキスパートとノビス)より、学術英語活動ニーズのデータ収集を行った。データ収集方法は、質問紙調査とインタービューであった。データの文字お起こしも終了した。(2)データ処理・データ分析(3)ヒアリング第二言語習得における会話分析の第一人者であるDr.Gabriele Kasper(ハワイ大学マノア校)を平成19年11月関西大学に招へいし、ヒアリングを開催した。本研究の最終年度3年目である平成20年度の主な研究目標は、研究者の学術英語活動ニーズのデータ分析と平成18年度に収集した英語による学会発表データの分析であった。下記の研究作業を進めた。1.研究者の学術英語活動ニーズデータ分析関西大学・機械工学専攻に属する研究者全員(エキスパートとノビス)より、学術英語活動ニーズのデータ収集を行い、分析を完了した。2.データ処理・データ分析平成18年度収集した口頭発表,質疑応答のデータの『文字化』作業と、言語分析(会話分析、談話分析)を継続し行った。『文字化』作業は,ほぼ完了したが、質疑応答データの分析は、引き続き行っている。

その成果の一部は、国際学会(11^<th> International Pragmatics Conference,平成21年7月オーストラリア・メルボルン大学)で発表する予定である。3.ヒアリング第二言語習得における会話分析の第一人者であるDr. Johannes Wagner(南デンマーク大学)とDr. Gabriele Kasper(ハワイ大学マノア校)を平成20年7月関西大学に招へいし、ヒアリングを開催した。このヒアリングでは、収録された質疑応答部分の分析について、助言を受け、分析全般についても見識を深めることができた。
地域の実践的連環知に基づく環境・減災ガバナンス―日本・中国における比較事例研究

本研究では、東アジアの中でも高度経済成長に伴う地域の不均等発展の中で、経済開発、環境破壊、自然災害等による地域社会の脆弱化を共通課題として抱えている日本と中国を対象として、環境・災害問題の解決に向けた現場での人々の実践と公共政策が相互作用を織りなす環境・減災ガバナンスのあり方について比較事例研究を行った。その中で実践が政策につながらない背景にあるコミュニティ・社会・国家間関係や、実践を通して獲得した経験や科学的知見からなる複合的な知=実践的連環知が環境・減災ガバナンスにおいて果たす役割、そしてそれをいかにして政策にいかしていくことができるのかについて検討を行った。都内にて研究会合を計6回行い、メンバーによる研究報告のほか、国内の外部講師による報告や中国からの招へい者を交えた国際ワークショップを企画し、環境・減災ガバナンスの実情やあり方をめぐって議論を行った。外部講師(国内・中国)の報告で取り上げられた内容は、国内の事例については、福島第一原発事故に伴う避難と復興をめぐる問題、津波被災地域の復興プロセス、中国の事例については、四川大地震の被災地域における社会意識の変化、湖南省の鉛・亜鉛鉱山開発による農地の重金属汚染問題、その他の事例としてはトルコにおける住民防災組織の形成と活動、等である。国内においては高知市を対象にフィールド調査を行い、南海トラフ地震による津波被災リスクに対する市及び住民団体による備えの現状と課題について把握に努めた。また、第3回国連防災世界会議(仙台市)や東日本大震災及び福島第一原発事故に関する各種研究会合(都内・現地)に参加し、震災や事故災害への政府主導の政策対応と住民主導の取り組みの現状や相互の連携の現状と課題について情報収集を行った。また、富山、水俣で現地視察を行い、日本の公害健康被害と環境破壊からの地域再生の経験について理解を深めた。さらに、中国においては、淮河流域の水汚染被害地域における飲用水源改善や山西省大同市の黄土高原における植生回復をめぐる日中草の根協力の経緯、現状、課題について把握に努めるとともに、中国の環境問題についてのボランティア活動に取り組む市民を含む会合にて、中国の環境被害・破壊への政策・社会対応について情報提供と意見交換を行った。年間を通して、メンバーそれぞれの研究成果について所属学会、招待会合、研究集会等での口頭報告や雑誌・書籍での論文・論説の発表を行った。都内及び研究所にて研究会合を4回開催し、各メンバーから研究計画、現地・国内調査、調査研究成果に関する報告と討論に加えて、講師ヒアリングを行うとともに、関連する研究動向やイベントについての情報交換を行った。講師としては、中山幹康教授(東京大学大学院新領域創成科学研究科)から、「国際比較による『帰還を望まない避難者』が大災害に起因して生じる原因究明と解決策提言」研究プロジェクトの中間成果報告をしていただき、環境・減災ガバナンスの国際比較の重要性と方法論などについて議論を行った。関連する研究グループとの連携も積極的に行った。「水ガバナンスへのインタラクティブ・アプローチ」研究会にメンバーが参加し相互に議論を行った。「逃げ地図ワークショップ」を実施している研究グループが下田市及び南伊豆町で主催したワークショップにオブザーバー参加するとともに、南伊豆町でのヒアリング調査を行った。また高知県庁、高知県仁淀川町、東京都杉並区にて防災・減災行政、集落活動、自治体間連携の動向についてヒアリング調査を行った。中国では淮河流域の水汚染被害地域において、現地NGOが日本国大使館の草の根無償資金協力を得て実施している飲用水改善事業に関する現地調査を行うとともに、北京にて環境・健康リスクの政策研究及び実践に携わる研究者やNGO代表らとの研究交流を行った。学会、シンポジウムなど各種研究集会において研究成果の発表や研究交流を行うとともに、各種出版物やメディアを通して広く国民への成果の提供を行った。7月25日には朝日新聞AJWフォーラム、早稲田大学現代中国研究所等が共催した第13回日中韓シンポジウムにて研究代表の大塚が「持続可能な東アジアのための人間の安全保障を求めて」をテーマとして報告を行う機会を得た。日本の事例研究について南海トラフ地震発生予想地域におけるコミュニティレベルでの減災活動と自治体の対応について双方の立場から観察及びヒアリングすることが出来た。中国の事例研究について水汚染被害地域でのNGOの実践とそれに対する日本からの支援について参与観察を継続することが出来た。朝日新聞の紙面を通して人間の安全保障を中心とした環境・減災ガバナンスをめぐる日中協力の可能性に関する議論について広く国民に情報発信することが出来た。平成28年度は、日本国内における事例研究として、南海トラフ地震予想地域とされている高知市での防災活動のほか、静岡県において自治体間連携についてヒアリングを行った。また4月に発生した熊本地震を受けて、10月に震災対応の経験・状況・課題について現地にて関係者からヒアリングを行うとともに、都内の研究会においてJVOAD事務局長から東日本大震災及び熊本地震対応に関するNPOの実践の経緯・現状・課題について報告いただいた。中国では、5月に淮河流域の水汚染被害地域におけるNGOによる飲用水生物浄化装置の設置状況について、同装置の原理を発案した中本信忠・信州大学名誉教授とともに現地調査を行い、現地NGOからヒアリングを行うとともに、装置の改良や管理システムのあり方について意見交換を行った。7月には山西省大同市の黄土高原において20年以上にわたって植林活動を行っている緑の地球ネットワークの活動が現地の水土流出対策や貧困対策にどのような影響を与えたのかについて、実地観察とともに関係者からヒアリングを行った。その調査結果の一部について都内公開研究会にて報告した。また、学会、研究会、各種セミナーでの成果報告のほか、9月に韓国・世宗研究所と広島市立大学広島平和研究所が共催した北東アジア平和協力構想広島会議にて日韓有識者に対して東アジアの地域協力のあり方について日中環境協力の事例を中心に問題提起を行った。

最後に2月に都内にて水ガバナンス研究グループと合同研究会(ワークショップ)を開催し、日本の災害分野での国際協力、中国での環境災害対応、阪神淡路大震災、東日本大震災、熊本地震、南海トラフ地震予想地域の事例をめぐって、研究協力者とともに全体の研究期間を通して得られた知見を共有しながら、コミュニティの実践と政府主導の政策をつなぐ実践的連環知に基づく環境・減災ガバナンスのあり方について総括討論を行った。本研究では、東アジアの中でも高度経済成長に伴う地域の不均等発展の中で、経済開発、環境破壊、自然災害等による地域社会の脆弱化を共通課題として抱えている日本と中国を対象として、環境・災害問題の解決に向けた現場での人々の実践と公共政策が相互作用を織りなす環境・減災ガバナンスのあり方について比較事例研究を行った。その中で実践が政策につながらない背景にあるコミュニティ・社会・国家間関係や、実践を通して獲得した経験や科学的知見からなる複合的な知=実践的連環知が環境・減災ガバナンスにおいて果たす役割、そしてそれをいかにして政策にいかしていくことができるのかについて検討を行った。中国の事例研究については6月に都内で中国発展戦略研究院科学技術・社会発展研究所との国際ワークショップを開催し、東日本大震災・福島第一原発事故の事例と四川大地震の事例についての比較検討を行うことができた。また中国のフィールド調査の成果については学会での研究報告だけではなく、都内にて市民を含む会合にて情報提供と意見交換を行うことができた。さらに、北京で11月に開催された健康・環境・発展フォーラムの年次会合にて、日本の公害健康被害の典型例のひとつとしてイタイイタイ病をめぐる政策と実践の相互過程について報告を行い、中国の環境汚染による健康影響に関する専門家やNGOとの意見交換を行うことができた。引き続き都内等で研究会合を重ね、外部講師の招へいや関連研究プロジェクトとの連携を通して、日本と中国の事例のみならず他国の環境・減災ガバナンスの事例について議論を重ねるとともに、国連気候変動枠組条約のパリ協定が成立したことを踏まえて、気候変動に伴う影響への緩和策や損失と損害をめぐる問題への対応についても考察を加える。また環境・減災ガバナンスに関する日本や中国でのローカルレベルでの実践と政策との相互作用に関する事例についてフォローアップ調査を行うとともに、実践と政策の相互作用を規定している国家の統治システムや国際関係にも視野を広げて、ローカルなレベルでの実践的連環知に基づきながら、ナショナル、リージョナル、グローバルといった各スケール・レベルを横断する環境・減災ガバナンスのあり方について理論的かつ実践的な観点から検討を行う。
スピロボラート型分子接合素子を利用した超分子ピーポッドポリマーの創製

機能性高分子材料の開発は重要な課題であり、近年ますます活発に研究が進められている。本研究課題では、スピロボラート型環状三量体(TB)を利用した機能分子内包型ピーポッドポリマーを開発した。具体的にはTBに重合のためのホモアリル基を導入し、ゲストを共存させることで超分子ポリマーを作製した後、TBをオレフィンメタセシス重合で固定化した。これによりゲストを共有結合ではなくトポロジカルに固定化した機能性高分子を作製することに成功した。このピーポッドポリマーの構造はGPC分析、ICP発光分析、DLS分析およびAFM観察により確認した。スピロボラート型分子接合素子としては、これまでナフタレン環6位にホモアリル基を、また溶解性向上のために4位にp-オクチルフェニルメチル基を導入したものを用いていたが、この化合物は4位のp-オクチルフェニルメチル基を導入する際、6位のホモアリル基の末端二重結合が内部に一部異性化することが問題であった。そのため今回4位に導入する置換基をアルコキシ基とすることで、この異性化を防ぐことに成功した。アルコキシ基上のアルキル基は容易に変更することができ、簡便に多様なバリエーションのものを合成できる利点がある。今回アルキル基としてオクチル基とオクタエチレングリコール基を導入したところ、オクタエチレングリコール基を導入したものについては環状スピロボラートの状態で水溶性を示した。これらを用いてピーポッドポリマーの作製を行ったところ、従来のイリジウム錯体をゲストとして用いた条件において、以前のp-オクチルフェニルメチル基をもつものと同等の重合度を与えることが確認された。なお重合物には水溶性は見られなかったが、メタノールに可溶であった。またこのものの動的光散乱分析を行ったところ、1.0 mg/mLのDMF溶液において約10 nmの平均粒子径をもつことが確認された。またこの粒子径値は溶液濃度を0.5 mg/mLおよび0.1 mg/mLへと希釈しても変化しないことが分かった。一方アルキル基としてオクチル基を導入したものについても同様の検討を行ったが、オレフィンメタセシス反応が円滑に進行しなかったためか、ピーポッドポリマーが得られなかった。ピーポッドポリマー作製のためのスピロボラート型分子接合素子として、今回新たにナフタレン環6位にアミド基を介してオレフィンメタセシス重合のためのアリル基と、溶解性向上のための長鎖アルキル基を導入することを計画した。これにより、4位に置換基導入することによるデメリットを解消しつつ、構造多様性を容易に確保することができる。合成にあたっては、ナフタレン環6位ブロモ化体に対して銅触媒によるGoldbergアミノ化を行うことで、アリルアミノ基の導入を行い、これを各種カルボン酸塩化物によってアシル化した。これにより様々な置換基をもつ三級アミノ基の構築が達成された。これを用いて環状スピロボラートを調製し、イリジウム(III)錯体をゲストとして超分子ポリマーの調製を試みたところ、従来の6位に置換基をもたない環状スピロボラートと比較して重合の効率が低かったが、一方メチルビオロゲンをゲストとした場合には同等の効率で重合していることが示唆された。これは6位置換基の立体障害のためと考えられ、ゲストサイズに重合挙動が大きく影響を受けたものと思われる。一方4位に溶解性置換基をもつ誘導体の合成についても引き続き検討を行った。以前より問題となっていた、4位置換基導入の際に6位のホモアリル基が異性化する問題において、4位置換基導入の反応条件を種々検討したところ、触媒量および撹拌効率を工夫することで、異性化体の生成を抑制しうることが見出された。この手法で作製した環状スピロボラートを用いたピーポッドポリマーはGPC分析による重合度評価において、以前よりも高い重合度をもつことが示唆されているが、より精度の高い重合度評価法について検討する必要がある。ピーポッドポリマーの合成法検討の一環として、アミド基を利用した置換基導入を検討し、その合成を達成した。これによりスピロボラート型分子接合素子のバリエーションが拡大し、様々なゲストに対応したピーポッドポリマー作製が可能となった。またナフタレン環4位置換基導入型についても、合成法が改良できた。イリジウム(III)錯体含有ピーポッドポリマーの重合条件と重合度との相関を明確にするべく、各種触媒量および反応温度において重合反応を試みた。その結果触媒量は用いたスピロボラート型分子接合素子に対して50 mol%使用した際に、最も高い重合度(分子量約100,000)を示すことがGPC分析より明らかとなった。これ以上の触媒を用いた場合には、ポリマー鎖間でのランダムな架橋が多く起こることが分散度の値などから示唆された。一方でイリジウム錯体などのゲスト不在下でのメタセシス重合を行ったところ、50 mol%では一部分子接合素子同士が結合を形成したことから、この触媒量においても一部ポリマー鎖間の結合形成が起こると考えられ、より少ない触媒量での重合が単分散なポリマー作製に必要であることが示唆された。一方中空型のピーポッドポリマーについても作製を検討した。ダミーゲストとしてイットリウム(III)錯体を用い、これを用いて一旦ピーポッドポリマーを作製し、最後にゲスト錯体を破壊して除去することを計画した。DMF中でトリフルオロメタンスルホン酸イットリウム(III)とスピロボラート型分子接合素子を共存させ、一度溶媒を留去した上で、第2世代Grubbs触媒とともにTHFに溶解して加熱撹拌した。

その結果GPC分析で分子量約20,000程度の高分子が得られていることが確認された。この高分子についてICP発光分析を行ったところ、ホウ素とイットリウムの比率が約3:1であることが確認され、これより本高分子が空孔内にイットリウム(III)錯体を連続的に内包したピーポッドポリマーであることが示唆された。これをジメチルアミン塩酸塩のDMF溶液で繰り返し処理した後にICP発光分析を行ったところ、イットリウムが約90%減少していることが確認された。これより内包されていたイットリウム(III)錯体が除去され、中空型の構造となっていることが示唆された。機能性高分子材料の開発は重要な課題であり、近年ますます活発に研究が進められている。本研究課題では、スピロボラート型環状三量体(TB)を利用した機能分子内包型ピーポッドポリマーを開発した。具体的にはTBに重合のためのホモアリル基を導入し、ゲストを共存させることで超分子ポリマーを作製した後、TBをオレフィンメタセシス重合で固定化した。これによりゲストを共有結合ではなくトポロジカルに固定化した機能性高分子を作製することに成功した。このピーポッドポリマーの構造はGPC分析、ICP発光分析、DLS分析およびAFM観察により確認した。従来の最大の問題点であった6位ホモアリル基の異性化については、4位置換基の導入法を改良することで解決することができた。また4位に導入する置換基に多様性を付与することにも成功するとともに、オクタエチレングリコール鎖をもつものについてもピーポッドポリマー形成が可能であることが確認された。特にアミド基導入型で様々な置換基をもつ環状スピロボラート型分子接合素子を調製することで、得られたピーポッドポリマーの構造および物性について精査する。特に重合度の評価法を確立するべく、GPC分析と走査プローブ型顕微鏡と透過電子顕微鏡による構造決定と組み合わせた分析法を検討する。さらに様々なゲストを内包したピーポッドポリマーを調製し、フィルム作製などを試み、その基礎物性を調査する。超分子化学様々な置換基を導入した環状スピロボラート型分子接合素子を調製することで、置換基の適用可能範囲を明確にするとともに、得られたピーポッドポリマーの構造情報のさらなる収集を行う。特に走査プローブ型顕微鏡と透過電子顕微鏡による構造決定に主眼を置き、鎖状構造が構築されていることを明確にする。さらに様々なゲストを内包したピーポッドポリマーを調製し、フィルム作製などを試みる。本年度もほぼ計画通りに執行したが、一部溶媒の使用量などが計画よりも節約できたため、次年度使用額が発生した。本年度はほぼ計画通りに執行したが、一部溶媒の使用量などが計画よりも節約できたため、次年度使用額が発生した。本年度同様、各種分子接合素子の合成に必要な試薬に加え、走査プローブ顕微鏡のプローブなどを調達する必要があることから、これらの購入を予定している。また研究成果を公表するための学会参加に係る費用も計上する予定である。各種分子接合素子の合成に必要な試薬に加え、走査プローブ顕微鏡のプローブや電子顕微鏡観察用のグリッドなどを調達する必要があることから、これらの購入を予定している。
微小空間の移動現象に着目した気液固触媒反応器の設計法構築とC1化学への応用

マイクロ化学プロセスは高付加価値品の製造に近年注目を集める。マイクロ空間内においてはモノ同士の接触効率に優れるため、多相系反応にこそマイクロリアクターの真価が発揮される。一方で複雑さも増し、本研究ではその普及に向けて明快な設計指針の提供を本研究の目的とした。気相と固体触媒相を分割した触媒壁反応器を用いて、分散型化学品生産の基礎反応であるメタン改質を対象に、反応速度と物質移動速度が反応性能に及ぼす影響を一般化して明らかにすることができた。この提案設計指針の一般性は、気-液-固体触媒反応系の机上計算でも妥当性が示唆された。本年度は研究計画通り、プレート型反応器の触媒設置方法と物質移動が反応に与える影響について検討した。扱う反応として、C1化学において基本的かつ地域資源にもなりうるバイオガスの有効利用を想定し、メタンのドライ改質を選んだ。この反応はコーキングによる流路閉塞を伴い得るため、プレート型反応器の利点のひとつである低圧力損失維持の検討も同時に行った。前者において、プレート間の幅、触媒層の深さを変更することで、壁面設置された粉末触媒と反応ガスの接触に要する物質移動距離を調整し、各々のメタン転化率を反応実験から得た。物質移動や反応に要する代表時間から成る無次元数と反応律速への到達率との関係をまとめることで、メタンのドライ改質に限定され得るものの、気固触媒反応系におけるプレート型反応器の設計指針を実験データに基づいて提示できた。また後者において、充填層型反応器との比較を通して、同じ粒子径の触媒を用いた場合においてもプレート型反応器の方が流路閉塞を起こすことなく同程度のメタン転化率で低圧力損失の運転ができることを確かめた。詳細に検討する必要はあるが、気固触媒反応系における微小空間を利用した反応器の優位性を示すことができたといえる。本研究を実施するうえで、粉末触媒の固定化に工夫が必要となったが、この課題は反応器形状によって解決でき、両壁面に触媒設置させることでメタン転化率を高めることができた。このほか次年度以降の研究実施に向けて、液相が関わる混相流系の選定も行った。当初の研究計画通り、気固触媒反応系におけるプレート型反応器の検討を実験に基づいて行い、反応律速域の性能を得るための条件を無次元数を用いて整理し、設計指針として提示できたため。また次年度以降の研究実施に向けて液相が関わる混相流系の選定も行えたため。昨年度は模擬バイオガス(メタンと二酸化炭素の混合ガス)によるメタンドライ改質を対象に、提案したプレート型反応器の流路内の空間率と反応空間のサイズを適切に設定することで、メタン反応率を維持したまま、課題のひとつである炭素析出由来の圧力損失の増加を抑制することができた。本年度は、この結果について流体力学的観点からさらに考察を進め、摩擦損失係数を反応器固有の圧力損失のかかりやすさの指標としたところ、プレート型反応器は充填層型反応器よりも同程度以下の摩擦損失係数をとることが分かり、さらに炭素析出が進行するにつれてその傾向が顕著になることも分かった。また、本年度はC1化学への応用を念頭に、バイオガスから効果的に発電用水素を取り出せる反応条件を熱収支計算により探索し、定まった反応条件において反応律速域の性能が得られるプレート型反応器の改良を試みた。反応条件は、燃料電池から得られる発電エネルギーが局所最大値をとる条件として、650°C、水蒸気/メタン比2を採用した。この条件のもと実施した実験において、例えば、触媒層深さ約500 μm、プレート間距離1.43 mmとすることでW/F = 24 kg s mol-1のときにメタン転化率79 %と、反応律速域の充填層型反応器と同等のメタン転化率を得ることができ、反応器の改良ができたといえる。そのほか、プレート型反応器の設計においては、反応速度、流速、反応流体の拡散速度のバランスが重要であると考えられ、それらを無次元化し閾値を使った制約条件とすることで、プレート型反応器の設計指針として提示することができた。C1化学への応用を念頭においた反応条件を定め、実験を通して微小空間(マイクロ流路)を取り入れた提案プレート型反応器を、既存の充填層型反応器に劣らない反応器性能まで改良できたため。また、種々の反応条件をもとに反応器の設計指針を提示できたため。本年度は総括に向けてマイクロリアクターのモデリングを重点的に実施した。昨年度までにおいて、反応に対して必要十分な物資移動性能を得られる条件について無次元パラメータを用いて明らかにした。今回これまで蓄積してきたメタン改質反応を中心とする反応データをもとに、マイクロリアクターの特徴である熱交換性能の高さを発揮できる条件について研究を進めた。その結果、既往の報告で整理される壁面、流路の伝熱抵抗を直列させた理論式と整合性がとれることを確認でき、さらにCFD計算上で反応の再現と予測をするための適切なモデルを構築することができた。反応結果と本モデルによる予測を踏まえ、700°C超の高温反応における反応の等温化のためには、流路サイズを大きくとも100μmオーダーの厳密制御が必要であることが明らかになった。また、依然として課題である炭素析出に起因する流路閉塞の抑制については、整流板による押し出し流れの維持と反応空間内のボイド率の向上を両立させた新規プレート反応器を開発し、これまで検討してきた改質反応器と遜色ない反応性能を得られることを確認した。

以上の知見を混相流系の反応に展開すべく、実験とCFD計算の両面から微小流路内二相流の流動状態を観察した。衝突によって形成される二相流の流動状態は、既報に従い流体物性や操作条件に規定された。また、一度生成された液滴は合一しやすいものの、微小空間内であれば維持されやすく、触媒表面付近に限定して定常的に覆わせるには偏流と濡れ性の制御が重要性であることが示唆された。このことを踏まえ、触媒表面が適切に液相で覆われるという仮定のもとで、物質移動と反応が直列に進行すると仮定した反応モデルを構築し、グリセリン転換の反応に適用した。これにより本研究課題であった気液固触媒反応器の設計法提案とその応用が実施できた。マイクロ化学プロセスは高付加価値品の製造に近年注目を集める。マイクロ空間内においてはモノ同士の接触効率に優れるため、多相系反応にこそマイクロリアクターの真価が発揮される。一方で複雑さも増し、本研究ではその普及に向けて明快な設計指針の提供を本研究の目的とした。気相と固体触媒相を分割した触媒壁反応器を用いて、分散型化学品生産の基礎反応であるメタン改質を対象に、反応速度と物質移動速度が反応性能に及ぼす影響を一般化して明らかにすることができた。この提案設計指針の一般性は、気-液-固体触媒反応系の机上計算でも妥当性が示唆された。研究計画の一部を変更し、プレート型反応器の重点的な検討を実施予定である。よりコーキングの起こりやすい濃厚ガスを用いた反応実験を通して、プレート型反応器が流路閉塞の回避に効果的であるかの検討を実施する。また本年度提示できた設計指針が他の反応系でも成立するか検討する。また、プレート型反応器の改良とスケールアップをし、その性能評価を実施する。液相が関わる混相流系の実験は、気液固触媒系の複雑な反応に備え、流動状態の観察と物質移動性能の検討を実施する予定である。これまでマイクロ流路を有する反応器として本研究で取り組んできたプレート型反応器の長所を利用した検討を目指す。依然、水蒸気を添加した模擬バイオガスのメタン改質においても、炭素析出の抑制或いは回避という課題が残ることが分かったため、この本質的な解決に向けて次年度は提案反応器を用いることによる効果を確認する。一方、多相流系の反応については、炭素循環に関連付けられる原料と有価物を調査しつつ選定を進めており、選定した反応系においてマイクロ流路の利用が有利となる指針の提示を目指す。反応工学「次年度使用額(B-A)」に相当する物品等は比較的少額であるため見当たらなかったが、次年度に繰り越して合算使用することが適切と感じられたため。気相反応系において提案プレート型反応器が反応律速域の性能を得るのに好適な反応流体-触媒間の拡散距離が概ね1 mm以下と、本研究を通して明らかになり、それに伴って検討に必要な反応器用部品が当初計画よりも削減され購入不要となったため。次年度における消耗品の購入に充てる。多相流系の反応を実施するための装置部品、その他センサー、高圧ガスボンベなどの消耗品購入費に充てる。
移行経済期におけるエジプトと中国の社会変容に関する比較研究-世帯調査とGISとの融合の試み-

研究代表者の加藤博は、日本人研究者としては初めて、エジプトでの社会調査を許され、エジプト中央統計局(CAPMAS)と共同で、エジプト農村で世帯調査を実施した。平成16年度には、下エジプト・デルタ地方の3ヵ村(シャルキーヤ県のアブー・タワーラ村、ザハラー村とメヌーフィーヤ県のアブー・スィネータ村)と上エジプト・デルタ地方の3ヵ村(ベニー・スエフ県のホーマ村と、ソハーグ県のアウラード・シェイフ村、カワーメル・バハリー村)で世帯調査を実施した。調査は、村ごとに、それぞれ600世帯を対象とした。調査村落は、(1)一万人を越えることのない中規模の人口であること、(2)カイロへ移民を多く送り出している低い所得水準の地域にあること、を基準に選考した。「貧困」と「地方の就業構造」を主要研究テーマとし、研究方法としてコミュニティ・スタディーズを意識したからである。また、この世帯調査と並んで、調査データに基づく空間分析が可能となるように、村ごとにブロック、家屋ごとの詳細な地図を、現地の測量技師との提携によって、作成しつつある。その結果、統計データと地理情報を接合した、これまでにないエジプト農村社会研究の準備が整いつつある。研究分担者のアリ・エルシャズリは、共同研究機関であるエジプト中央統計局との交渉のほか、地図作成、地理情報のGIS分析作業の責任者として、このプロジェクトに多大の貢献をしている。「11.研究発表」での二つの論文は、こうしたわれわれの研究協力の成果の一端である。