hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
次世代超広視野深宇宙探査で探る巨大ブラックホールの進化

すばる望遠鏡の次世代超広視野カメラを用いた大規模探査により構築される低光度活動銀河核のサンプルを用いる事で、初期宇宙における低光度活動銀河核の個数密度及び低光度活動銀河核の存在する暗黒物質ハローの質量を推定し、巨大ブラックホールの進化に制限をつける事が目的である。この目的を早期に達成するためには、効率よく低光度活動銀河核の大規模サンプルを構築する必要がある。そのため、すばる望遠鏡の次世代超広視野カメラを用いた大規模探査が始まった直後に、取得された撮像データを使用する事で、初期宇宙における低光度活動銀河核の候補天体および同じ時代における銀河を選出した。さらに2015年3月には、すばる望遠鏡の多天体分光装置を用い、初期宇宙における低光度活動銀河核と銀河の候補天体の分光フォローアップ観測を行う観測提案を提出した。その後、選出した低光度活動銀河核の候補とすでに過去の研究によって活動銀河核であると分かっている天体の周りの銀河の空間分布についても調査を行った。また、初期宇宙における低光度活動銀河核の個数密度についても計算した。次に、初期宇宙における低光度活動銀河核の存在する暗黒物質ハローの質量を推定し、理論モデルと予測することで、低光度活動銀河核の活動期間および低光度活動銀河核の発現の起源に制限をつけるために、すでに発見されている初期宇宙における低光度活動銀河核のサンプルと初期宇宙における銀河サンプルを用いて、この時代における活動銀河核と銀河の相互相関関数の計算を行った。この計算結果から、初期宇宙における低光度活動銀河核の存在する暗黒物質ハローの質量を推定した。これらの結果を論文にまとめ、天文学の国際雑誌であるThe Astrophysical Journalに投稿中である。26年度が最終年度であるため、記入しない。そのため、すばる望遠鏡の次世代超広視野カメラを用いた大規模探査が始まる前に、既に取得されているアーカイブデータを使用する事で、初期宇宙における低光度活動銀河核の候補天体を選出した。さらに2013年9月には、ハワイ島マウナケアにあるGemini望遠鏡の多天体分光装置を用い、初期宇宙における低光度活動銀河核の候補天体の分光フォローアップ観測を行った。現在は取得されたデータの解析中であるが、観測中に行った簡易解析によると少なくとも4天体は低光度活動銀河核であると確認できている。このサンプルを使用することで、まだ精確に見積もられていない初期宇宙における低光度活動銀河核の個数密度を計算する予定である。また、すでに発見されている初期宇宙における低光度活動銀河核のサンプルと初期宇宙における銀河サンプルを用いて、活動銀河核と銀河の相互相関関数の計算を行った。誤差は大きいが明るい銀河との相関を計算した方が活動銀河核から近い距離で相関が強いという結果が得られた。さらに、初期宇宙における低光度活動銀河核と銀河の相互相関関数の計算結果と銀河の自己相関関数の計算結果を利用することで、初期宇宙における低光度活動銀河核の存在する暗黒物質ハローの質量を推定した。その結果、過去の研究で調べられていた明るい活動銀河核の存在する暗黒物質ハローの質量と同程度であることが今回の研究で明らかになった。今年度行った研究成果については、新しい観測結果が含まれているため、現在この結果を論文として投稿予定である。

すばる望遠鏡の次世代超広視野カメラを用いた大規模探査が始まる前に、既に取得されているアーカイブデータを使用する事で、初期宇宙における低光度活動銀河核を複数天体発見することに成功しているため。今後はすばる望遠鏡の次世代超広視野カメラを用いた大規模探査により取得されるデータを使用し、遠方低光度活動銀河核の大規模サンプルを構築する。そして、低光度活動銀河核の個数密度および活動銀河核と銀河の相互相関関数を導出することで、巨大ブラックホールの進化を制限する。
クォーク・レプトンを統一する対称性

クォーク・レプトンの存在様式や質量階層性、とくにニュートリノ振動を説明する模型を構築することを目的として、余次元時空における対称性の破れの機構と、それが誘導する質量スペクトルについて研究を行った。2次元球面を余次元として持つ時空の上で、球面がある臨界半径より大きくなると、モノポールが球面上にトポロジカル欠陥を生じせしめ、球面の回転対称性の自発的破れを引き起こすことを見つけた。臨界半径を厳密に求め、モノポール数が1,2,3の場合について真空の古典解を近似的に求めた。モノポール数が1,2のときはU(1)×SU(2)からU(1)への対称性の破れが起こり、これに伴い3個の南部ゴールドストンボソンが生じることを示した。さらにモノポール数が3以上になると、連続回転対称性が離散対称性まで落ちることを示した。また、物質場の数を増やすことにより、CやPなどの離散対称性が破れる模型も発見し、これらを分類した。SU(N)フレーバーの対称性の基本表現に属するヒッグス場は、通常はSU(N)からSU(N-1)への破れを引き起こすのだが、モノポール背景場のもとではいちどきにSU(2)までの破れを引き起こすという新しい対称性の破れのパターンも見出した。これらの結果は、余次元上の場の非摂動的なダイナミクスに関して新しい知見を与え、素粒子模型の構築に新たな可能性を与えるものである。さらに、コンパクトな空間の境界条件によりフレーバー混合が起こるような模型を提唱した。また、トーラス中の磁場が並進対称性の破れを引き起こすことも発見し、群論的・表現論的な解析を行った。ゲージ場の量子化を精緻なものに仕上げるため、対称性と特異点を持つ系の量子化を、経路積分法を用いて行った。これによって多様体上のゲージ場が誘導される機構を明らかにした。この成果については、論文がすでに受理・印刷されているところである。また、クォークの相互作用を解明するため、量子色力学の解析方法として、グルオンの衣をまとったクォークの場の理論を構築・展開し、物質場がくりこまれたクォークポテンシャルを精度よく計算する方法を開拓した。この結果は、イギリスに渡航してプリマス大学の研究者らと協力することによって得られたものである。この成果については現在論文を準備中である。さらに最近活発に研究されている余次元空間上の場の理論、あるいは弦理論についての研究を行い、余次元空間における対称性の自発的破れの解析を行った。余次元空間に背景ゲージ場があるとき、空間の並進対称性が破れる模型を構築し、4次元時空上に現れる粒子のスペクトルを予言し、クォークとレプトンを統一する対称性を見出すことを企てている。すでに2次元球面を余次元として持ち、背景モノポール場によって回転対称性の破れを示す模型を構築し、これの解析を進めている。
大気海洋間の物質・熱・運動量の交換過程計測用海面ブイシステムの研究

従来は船舶海洋工学の分野においては、運動計測には慣性ジャイロと加速度計・ポテンショメータの組み合わせが主なものであった。このシステムは多くの実績があり、信頼性も高いが価格・消費電力・重量・保守管理の面で、使用者に過大な負担とのなる場合があった。本研究では、圧電振動ジャイロを用いた安価・低電力・軽量・小型の角速度計を開発し、沖縄南方海上における海上実験を行った。さらに、ブイシステムの運動応答の6自由度の計算法及び係留ラインの運動と張力の計算法を開発した。係留ラインの運動の数値計算法としては、有限要素法、ランプドマス法が考えられる。しかしながら、ブイシステムを構成する係留線の変形量は極めて大きく複雑であるために、変位のモードを固定して考える有限要素法は適用が困難であり、ブイシステムの形状がランプドマス法の概念に馴染みやすいので、計算はすべてランプドマス法によった。実験及び計算の対象浮体は、沖縄本島南方北緯26度、東経128度、水深約1200mの海域にケーブル・チェーンによる複合ラインで係留された排水量約50トン、直径約7mの円形ブイである。このブイのSurge,Sway,Heave,Roll,Pitch,Yawの運動を計測した。計測期間は1995年8月4日から9月6日までの約一ヶ月間である。同じ海域で、ウェーブライダー波浪観測ブイと合成開口レーダーによる波浪観測も合わせて行っているので、データの精度確認には、好都合である。得られた主な結論は(1)角度の計測は十分な精度を持っている。(2)加速度を2回に積分して、運動変位を求める際に運動が小さい場合には、ノズの処理方法によっては計測誤差が大きくなる可能性がある。今後は運動計測の結果と数値計算結果を比較し、精度向上に努める。大気海洋間の相互干渉が最も激しく行われる場である海洋混合層内の流速・水温・塩分と海面近傍の大気境界層中の風速・風向・気圧・日射・気温を計測するための海面ブイシステムを設計した。係留水深は5000mを想定し、最大波高30m、最大風速50m/secの環境下で安全であるとの条件を付加した。その結果ブイシステムは円筒型で総浮力約1000kg、重量400kgとなった。係留ラインの材質はテトロンで長さは4750mであり、ラインの伸びを考慮した緊張係留方式を採用した。ラインの直径は安全率6を採用して18mmである。システム構成はブイとラインのほかに、海中の流速計・水温計・塩分計・圧力計とシステムを回収するための超音波切り離し装置・アンカーと大気側の風速計・風向計・気圧計・日射計・気温計とデータ伝送及びブイシステムの位置計測用アルゴス衛星通信システムである。この設計を行うために、3次元ランプドマス法に基づいたブイシステム運動解析プログラムを開発し、投入時・揚収時と風波浪中での運動及びライン張力の試計算を行った。その結果前期環境条件下での最大ライン張力は1200kgであることが確認された。また水深5000m海域での潮流速度を計測するために、海洋観測を行い海面近くでの最大流速は約0.5m/sec程度であることを確認した。さらに浮力/重量に優れた浮力体を開発し、実際の海洋観測でその性能を確認した。この他計算精度を向上するために、振動する円柱などの抗力係数などについて、理論的・実験的研究を行った。従来は船舶海洋工学の分野においては、運動計測には慣性ジャイロと加速度計・ポテンショメータの組み合わせが主なるものであった。

このシステムは多くの実績があり、信頼性も高いが価格・消費電力・重量・保守管理の面で、使用者に過大な負担となる場合があった。本研究では、圧電振動ジャイロを用いた安価・低電力・軽量・小型の角速度計を開発し、沖縄南方海上における海上実験を行った。さらに、ブイシステムの運動応答の6自由度の計算法及び係留ラインの運動と張力の計算法を開発した。係留ラインの運動の数値計算法としては、有限要素法、ランプドマス法が考えられる。しかしながら、ブイシステムを構成する係留線の変形量は極めて大きく複雑であるために、変位のモードを固定して考える有限要素法は適用が困難であり、ブイシステムの形状がランプドマス法の概念に馴染みやすいので、計算はすべてランプドマス法によった。実験及び計算の対象浮体は、沖縄本島南方北緯26度、東経128度、水深約1200mの海域にケーブル・チェーンによる複合ラインで係留された排水量約50トン、直径約7mの円形ブイである。このブイのSurge,Sway,Heave,Roll,Pitch,Yawの運動を計測した。計測期間は1995年8月4日から9月6日までの約一ケ月間である。同じ海域で、ウエーブライダー波浪観測ブイと合成開口レーダーによる波浪観測も合わせて行っているので、データの精度確認には好都合である。得られた主な結論は(1)角度の計測は十分な精度を持っている。(2)加速度を2回積分して、運動変位を求める際に運動が小さい場合には、ノズの処理方法によっては計測誤差が大きくなる可能性がある。今後は運動計測の結果と数値計算結果を比較し、精度向上に努める。
傷害肝肝再生の肝幹細胞分化・誘導におけるオートファジーの分子機序解明

マウス肝傷害モデルを作成し、EpCAM陽性/Cd133低発現の細胞集団を分離、肝様細胞への分化誘導を確認した。Atg5のノックダウンによるオートファジーの阻害により肝様細胞への分化が促進され、p62が増加、肝様細胞への分化にmTOR経路の関与が示唆された。分岐鎖アミノ酸、ロイシンロイシン+グルタミンを除去した培地において、アルブミンの低下とCK19の増加を認めたことから、これらアミノ酸が肝様細胞への分化に重要であることが判明した。Atg5ノックダウンによりロイシンによるmTOR活性化が強く誘導されることを確認した。p62ノックダウンでは、ロイシンによるmTOR活性化が減弱した。本研究では傷害肝モデルを用いて、肝幹/前駆細胞の分化・誘導を確認し、その分子機序としてのオートファジーの役割を明らかにすることを目的とした。平成25年度は、以下の2点につき研究を計画した。(1)肝前駆細胞誘導の肝障害モデルとして、DDCモデルマウスの作製。(2)MACS(EpCAM+Lin-)による肝幹/前駆細胞の抽出・培養および動態の評価。研究成果(1)肝前駆細胞誘導の肝障害モデルとして、DDCモデルマウスの作製。再現性の高い安定的なモデルマウスを得るために手技の標準化を行った。(2)正常マウスあるいは、薬物誘発性肝障害性モデルマウス(0.1%DDC含有食給餌)肝臓からの、肝組織幹細胞マーカー(Lgr5, Cd133, EpCAMなど)を用いての肝組織幹細胞の分離抽出法・培養法の検討を行った。正常マウス肝臓中のEpCAM、Cd133の発現が比較的高い細胞集団を培養することにより、シングルセルからの3次元培養に成功した。現時点で約3ヶ月の培養を継続中である。薬物誘発性肝障害性モデルマウス肝臓中のEpCAM陽性細胞集団を、2次元培養することにより、増殖能を有するCK19陽性細胞を樹立した(現在2ヶ月の培養を継続中)。平成27年度は以下の5点につき研究を計画・実施した。(1)肝組織幹細胞様分化におけるオートファジ阻害の効果の検討:Atg5をsiRNAによりknock downによりオートファジーが阻害され、肝様細胞への分化が促進されp62が増加することが確認された。(3)p62による肝様細胞分化促進におけるmTOR経路活性化の関与にする検討:Atg5のknock downによりp62の増加およびpS6の増加、p62のknock downにより、p62の減少及びpS6の減少を認めp62による肝様細胞への分化にmTOR経路の関与が示唆された。(4)肝様細胞分化におけるアミノ酸の関与の検討:アミノ酸によるmTOR経路活性化の関与を検討する目的で、肝様細胞分におけアミノ酸除去の効果を検討し、分岐鎖アミノ酸、ロイシン、イソロイシンが肝様細胞分化に必須であることを確認した。(5)アミノ酸によるmTORの活性化におけるp62の関与の検討:Starvation後、ロイシンによるmTOR活性化をS6タンパクのリン酸化を指標に評価し、Atg5とp62のknock downの効果を検討、p62を増加させる条件( Atg5 knock down )において、ロイシンによるmTOR活性化が強く誘導されることを確認した。一方、p62 knock downでは、ロイシンによるmTOR活性化が減弱した。医歯薬学平成25年度の研究計画予定通りである。今後(1)種々オートファジー評価法の検討・条件設定および、抽出細胞の維持培養、種々ストレス条件下におけるオートファジー評価。(2)オートファジー高発現細胞集団の確認とcharacterization。(3)オートファジー誘導(Sirt1活性化など)あるいは、抑制(Atg5 KO mouseなど)条件下における、幹細胞機能の比較検討。(4)肝組織幹細胞から肝様細胞への分化方法の条件設定。(5)オートファジー活性化肝組織幹細胞を用いた肝不全救済モデルの構築。につき検討していく予定である。当初予定していた樹立培養幹細胞からの肝様細胞分化誘導の確認実験を当該年度では行えなかった為。当初予定していた樹立培養幹細胞からの肝様細胞分化誘導の確認実験を次年度行う為に必要な試薬を次年度繰越額139,024円で購入する
妊娠・分娩に伴う子宮平滑筋収縮性の変化-特にアクチン側の新しい制御機構の可能性の検討-

本研究では、ラットを用い妊娠および非妊娠時で子宮筋の収縮特性がどのように変化しているかを検討した。この結果、高濃度Kや各種受容体刺激に対する収縮の感受性および単位重量当たりの発生張力が妊娠の経過に伴って増大されることが示された。例えば非妊娠筋では血小板活性化因子(PAF)に対する感受性が低かったが、妊娠経過に伴って収縮性が増加し、こうした物質が分娩に関与している可能性が考えられた。さらにCキナーゼ活性化薬のホルボールエステルは子宮筋の収縮を抑制するが、この作用は妊娠筋でより強かった。またCキナーゼ含量も妊娠筋で増加していた。しかしCキナーゼを活性化させると考えられている受容体作動薬ではこのような収縮抑制作用は認められず、Cキナーゼの生理的な役割は今後の検討課題として残された。次に妊娠による子宮筋の収縮性増加機構について生化学的に検討したところ、ミオシン軽鎖キナーゼ活性、ミオシン軽鎖リン酸化量および脱リン酸化酵素活性には変化が認められなかった。そこで収縮蛋白の量的な変化を検討したところ、妊娠によりミオシン含量は変化しなかったが、アクチンが増加すること、さらにアクチン制御蛋白のカルポニンが減少していることが観察された。近年、平滑筋の収縮制御機構が今まで考えられてきたミオシン側(ミオシン軽鎖のリン酸化)だけでなく、アクチン側にも存在する可能性が示されている。カルポニンはアクチンに結合して収縮を抑制することが知られているので、分娩時の子宮筋の収縮性増加にアクチン側の制御機構が関与している可能性が考えられた。
低温度廃熱の有効利用に向けての検討－熱音響現象を応用したエネルギーの効率化－

低温度廃熱の有効利用に向けた熱音響現象を用いたエネルギーの効率化に向けて,(1)音場についてのアプローチ,(2)スタックについてのアプローチ,(3)ヒートリークについてのアプローチを提案し,研究を実施した.(1)についてはフェーズアジャスター,拡大型フェーズアジャスター,サブループ,メンブレン等について検討を行い,プライムムーバーにおいての位相差を進行波に近づけることによって,エネルギー効率が上昇することが分かった.(2)の結果より,無次元量パラメーターのωτの有効性を再認識した.(3)の結果より,熱音響システムのプライムムーバー付近のヒートリークが変換効率に大きく影響していることを確認した.低温度廃熱の有効利用に向けた熱音響現象を用いたエネルギーの効率化に向けて,(1)音場についてのアプローチ,(2)スタックについてのアプローチ,(3)ヒートリークについてのアプローチを提案し,研究を実施した.(1)についてはフェーズアジャスター,拡大型フェーズアジャスター,サブループ,メンブレン等について検討を行い,プライムムーバーにおいての位相差を進行波に近づけることによって,エネルギー効率が上昇することが分かった.(2)の結果より,無次元量パラメーターのωτの有効性を再認識した.(3)の結果より,熱音響システムのプライムムーバー付近のヒートリークが変換効率に大きく影響していることを確認した.熱音響現象のエネルギー変換効率と温度差についての検討を行った.熱音響システムの現在の効率と温度差(熱(音)入力に対して,どの程度音(熱)を出力できるか?)を調査するため,熱から音エネルギーへの変換効率,音から熱エネルギーへの変換効率を測定した.また,その変換効率と温度差の関係に着目した検討を行った.測定項目は,熱から音エネルギーへの変換効率,音から熱へのエネルギー変換効率,熱音響システムのプライムムーバーにおける温度差,音エネルギーの分布(2センサーパワー法を用いて音響インテンシティを算出),音場(音圧分布,粒子速度分布,位相分布)などとした.熱音響システムのプライムムーバーのエネルギー変換効率の向上のためには,これまで一般的に使用しているプライムムーバーのスタック内の様々なパラメータを知ることが重要となる.スタック内のパラメータは,温度に依存するものが多い.スタック内の温度勾配を測定し,その温度勾配より,スタック内に流れる熱流束や熱音響現象に必要な熱交換面積を算出した.その結果,現在使用しているプライムムーバーでは,スタックに入力されない熱エネルギーが大きいということを確認した.また,スタック上部では熱交換面積が存在しないことを確認した.エネルギー変換効率の向上のために,まず熱の損失を最小限に抑えるため,スタック上部を熱伝導率の大きい金属で加工することが重要となる.更にスタック上部の流路を広げることが必要となる.これらの結果より,熱音響システムの低温度駆動が促進され,有り余る低温度の廃熱の有効利用が進むと考えられる.熱音響現象のエネルギー変換効率の低下要因と温度差の関係についての検討を行った.熱音響システムエネルギー変換効率は音場に強く影響されることがこれまでの研究より解明されている.そこでシステム内の音場(音響インテンシティ分布,音圧分布,粒子速度分布,位相分布)に着目し,検討を進めた.本申請では,ループ管の管内音場を調節する手法としてフェーズアジャスター,サブループチューブ,メンブレンなどを提案している.ここではサブループチューブの設置位置および内径変化による影響について検討した実験結果より,設置位置により,管内音場の分布が大きく異なることが確認された.プライムムーバー付近に設置した場合は,プライムムーバーによる境界条件が強いため,サブループチューブの有無による管内音場の変化は見られなかった.この設置位置において内径変化の実験を行った結果,内径により境界条件が変化するため,内径変化に伴い1次共鳴モード成分と2次共鳴モード成分の割合が大きく変化することを確認した.サプループチューブの設置により2次共鳴モードに遷移する成分が抑制され,1次共鳴モード成分が増加したと考えられる.1波長共鳴時の音圧の腹(粒子速度の節)より少し後方に設置した場合,サブループチューブ内において音圧の腹が励起されるように音場は変化した.2波長共鳴時の粒子速度の腹となる位置に設置した場合には,2次共鳴モードの粒子速度振幅を抑制するように制御され,サブループチューブ内において1波長共鳴時の粒子速度の腹(音圧の節)が励起されるように管内音場が変化したと考えられる.これらの結果より,熱音響システムの低温度駆動が促進され,有り余る低温度の廃熱の有効利用が進むと考えられる.熱音響現象のエネルギー変換効率の向上に向けた検討を行った.これまでと同様にシステム内の流体の時間的・空間的な変化を詳細に観察した.システム内の音場(音響インテンシティ分布,音圧分布,粒子速度分布,位相分布)に着目して進めた.特に本申請で提案しているフェーズアジャスターについて強制駆動方式を用いて検討した.システムをある位置において分割し,その音場を求めることによってフェーズアジャスター近辺の特性を推定した.システム内の音場を決定するパラメータである周波数とスタック両端温度比を変化させ,分割点における音響インピーダンスを計測した.この結果,2分割したシステム内の音響インピーダンス計測は,熱音響冷却システムのΔI決定要因を理解する手法,つまりエネルギー変換効率の上昇検討に有効な手段であることが確認された.また,システム内の音響情報であるQ値について測定を行った.直管方式熱音響システムを用い,入力端の温度などを変更し,Q値の測定を行った.これらの結果より,Q値はエネルギー変換効率に重要なパラメータであることが分かった.

また,これまで提案していた,フェーズアジャスターなど以外に並列型熱音響システムを提案し,様々な検討を行った.並列型熱音響システムはエネルギー変換効率の向上に向けて有効な方法であることを確認した.これらの結果より,熱音響システムの低温度駆動が促進され,有り余る低温度の廃熱の有効利用が進むと考えられる.熱音響現象のエネルギー変換効率の低下要因と温度差の関係についての検討を行った.システム内の流体の時間的・空間的な変化を観察した.システム内の流体の温度変化を熱電対にて測定し,時間的・空間的な変化を測定した.システム内には音波発生開始前から発生直後は熱対流が多く発生しており,プライムーバ付近では乱流状態になっていることが確認された.その後,音波発生後は音波の非線形性によるものと思われる音響流が発生していることがわかった.空間的な分布としてはプライムムーバー付近が最も大きく変化しており,直管部分では大きな変化は見られなかった.システム内の音場(音響インテンシティ分布,音圧分布,粒子速度分布,位相分布)に着目し,検討を進めており,本申請で提案しているフェーズアジャスター付近においても流体の変化を観察した.フェーズアジャスター付近の管中央部では予想通り,速度が大幅に大きくなっていることがわかった.また,フェーズアジャスター付近の管中央部以外では乱流状態であることが確認され,観測は定性的なものになった.これらの結果より,システム内の流体の不必要な移動はシステムの効率を低下させると考えられることから,プライムムーバー付近での熱対流の防止,システム内の音波の非線形性を抑制するなどの対策が必要であることが確認された.熱音響システム内の熱エネルギーのヒートリークにも着目し,計測を行った.主に熱の入力部であるプライムムーバー付近を観測した.観測には赤外放射温度計ならびに熱電対を用いた.測定結果より,プライムムーバー付近で大幅なヒートリークがあり,効率を大きく低下させていることが確認された.システム自身の断熱やシステムへの効率的な入力方法を検討する必要があると考える.これらの結果より,熱音響システムの低温度駆動が促進され,有り余る低温度の廃熱の有効利用が進むと考えられる.本研究助成申請時に提案した熱音響現象のエネルギー変換効率の低下要因と温度差の関係についての測定は順調に実施している.これらの成果より,低温度廃熱の有効利用に向けての要因解明についての検討が進んでいる.25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究助成申請時に提案した熱音響現象のエネルギー変換効率の低下要因と温度差の関係についての測定は順調に実施している.個々の要因である,流体の不必要な移動の一部やプライムムーバー付近でのヒートリークなどが,一部ではあるがようやく明らかになってきた.これらの成果より,低温度廃熱の有効利用に向けての要因解明についての検討が進んでいる.熱音響現象のエネルギー効率低下の要因と温度差の関係だけではなく,個々の低下要因についても対応策ならびにそれらの関係について明らかにするための測定・検討を進めていく予定である.25年度が最終年度であるため、記入しない。
渇水時の水系統合管理に関する研究-利根川、淀川、矢作川水系を例として

渇水時の水系綜合管理は、上流域の貯水池の貯水量の運用、換言すればダム補給と、中下流部の取水体制の水利調整、即ち取水制限によって行われている。昭和47年に、利根川水系で史上初めて本格化した渇水時の水系の統合管理は、その後の渇水年のさいして繰返し実施されており又、淀川、矢作川等他水系でも実施されてきた。これら主として3水系の渇水時の水系統合管理を、実績値について解析した結果、次のような知見を得て、それに基づく改善策を提案することができた。(1)夏期の水田用水を中心とした最大需要期以後、秋季台風並びに秋季降雨の想定量が、平水年想定のために過大であるため、淀川水系においては、次年度春季に貯水不足を生じる危険性があることが実証された。(2)早春季の融雪流出量の予測を楽観的に行いすぎて、5月頃の貯水池満水が実現できないことがあったことを、利根川及び淀川水系で実証した。以上の(1)(2)の発生原因は、発電部門が楽観的運用を行うためである。(3)ダム残流域の渇水(干天)時の偶発的局地的降雨がもたらす流出の予測は、正確に行えないから、ダム補給は利水安全性側で行われ、その結果、取水制限実施時でも河口で無効放流が生じていることが実施され、この無効放流節減には、下流部での調整池が唯一の解決策であるとこと、利根川水系の場合には、河口堰の調整池化で対応できることが分った。(4)利根川水系の同率方式、矢作川水系の非同率方式、いずれの場合でも、既存利水が取水制限に対する予防的対抗措置として、水利権量一杯の実質的には過剰な取水を行うことで、渇水時の水不足が却って誘発激化していることが実証された。(5)予備放流方式の採用によるダム容量の有効化は、これら3水系では不可能であることが実証された。岡本が新沢嘉芽統博士と行った『利根川の水利』(岩波書店)で発表した昭和47・48・53年の利根川渇水の分析と,それから導かれた結論と対策の妥当性を,その後の昭和62・平成2年の渇水について再検証してみた。その結果,上流ダム群の夏季(水田潅漑期)の各時期における貯水残量とリンクして中・下流部取水量を減量させるという現行の総合管理方式のもとでは,河口部から河川維持流量(計画値)を経えた「無効放流」が発生しており,新沢・岡本提案(利根大堰越流量の定値制御と利根川河口堰の調整池化)以外に,この無効放流をなくする方法がないことが再確認された。さらに,昭和62年渇水の分析から,從前,幸いにも偶然発現していなかった,多目的ダムにおける発電部門の貯水運用の特性,即ち,発電機を通さない無効放流を極力少なくするために,所謂「豊水年」前提の貯水量管理が行われているために発生する「渇水年」(積雪量及び融雪期予測の誤りを含む)満水の非復元が発現しており,從前から我々が主張してきた,多目的ダムにおける上・工・農水優先,発電制限が行われていないための欠陥が,利根川水系でも再度明らかにされた。淀川・矢作川については,琵琶湖を含むそれぞれの上流ダム群の流入・放流,中下流部の上・工・農水の取水量,河口への河川維持流量または最下流流量観測点での流下等の半旬平均量を記録から求め,渇水年における各水系の(利水も含む)水収支を考察した。

その結果,淀・矢作両水系でも,取水制限期間のような厳しい渇水期間中にも,利根川水系と同様に,河口から計画河川維持流量を越える放流が発生していることが確認され,その原因が,上流ダム群からの安全側予測制御方式による貯水放流によるものであることが実施された。渇水時の水系総合管理は、上流域の貯水池の貯水量の運用、換言すればダム補給と、中下流部の取水体制の水利調整、即ち取水制限によって行われている。昭和47年に、利根川水系で史上初めて本格化した渇水時の水系の総合管理は、その後の渇水年にさいして繰返し実施されており又、淀川、矢作川等他水系でも実施されてきた。これら主として3水系の渇水時の水系総合管理を、実績値について解析した結果、次のような知見を得て、それに基づく改善策を提案することができた。(1)夏期の水田用水を中心とした最大需要期以後、秋季台風並びに秋季降雨の想定量が、平水年想定のために過大であるため、淀川水系においては、次年度春季に貯水不足を生じる危険性があることが実証された。(2)早春季の融雪流出量の予測を楽観的に行いすぎて、5月頃の貯水池満水が実現できないことがあったことを、利根川及び淀川水系で実証した。以上の(1)(2)の発生原因は、発電部門が楽観的運用を行うためである。(3)ダム残流域の渇水(干天)時の偶発的局地的降雨がもたらす流出の予測は、正確に行えないから、ダム補給は利水安全側で行われ、その結果、取水制限実施時でも河口で無効放流が生じていることが実証され、この無効放流節減には、下流部での調整池が唯一の解決策であること、利根川水系の場合には、河口堰の調整池化で対応できることが分った。(4)利根川水系の同率方式、矢作川水系の非同率方式、いずれの場合でも、既存利水が取水制限に対する予防的対抗措置として、水利権量一杯の実質的には過剰な取水を行なうことで、渇水時の水不足が却って誘発激化していることが実証された。(5)予備放流方式の採用によるダム容量の有効化は、これら3水系では不可能であることが実証された。
既存の集団の枠を越えて新たな学びを生成する「越境活動」のフィールド研究と理論構築

本研究は,既存の集団の枠(境界)を越え,異質な人々が緩やかに繋がり学び合い,時に組織変革や社会変化を目論む「越境活動」に焦点を当て,学習論(活動理論)を軸にして,1)職場,2)職場外,3)社会運動といった複数のフィールドで発生している越境事例を対象に,越境活動の内実の解明,実践,理論構築を行った。その結果,異なる集合体の文化が出会う中で発生する新たな知のミクロな形成過程と,越境活動を先鋭化することで発生する集権制,資本制に代わる分散型社会の諸特徴の一端が解明された。そして,それらを総括し,越境論の理論的体系化を行った。本研究は,既存の集団の枠(境界)を越え,異質な人々が緩やかに繋がり学び合い,時に組織変革や社会変化を目論む「越境活動」に焦点を当て,その内実の解明,実践,理論構築を行うものである。A)職場,B)職場外のコミュニティ,C)社会活動における越境活動について,質的な調査ないしアクションリサーチを実施する。また,それらの結果をふまえつつ,複数の学問領域にまたがり,越境活動に関する理論構築を行う。今年度は,まず,職場の研究として,研究者が実践者としても参加した,ある職場での部署を越えた対話型知識創造プロジェクトの中で生じた人々の関係性の変化について分析を行った。また,職場外の研究として,様々な職場の人間が集うワークショップを実施しそのデータを収集したり,社会人が職場で培ったスキルや知識を,非営利組織の活動や発展に活用するプロボノ活動についてのインタビュー調査を実施した。そして,社会活動研究として,反原発デモの研究結果をまとめた。さらに,貧困層や学校等の組織になじめない子どもや青年と,様々なスキルや関心を持つ大人とが協同で,新しい発達環境やコミュニティを形成していく実践を,外部の社会活動団体と連携して新たに試み,データ収集をあわせて行った。こうしたローカルな目線での実践開発や調査の一方で,これらと並行し,心理学,哲学,社会学,経済学といった関連する文献や理論の研究をすすめ,各フィールドで起こっていたことを比較しつつ関連性を検討し,理論構築を進めた。以上の内容の一部を書籍や論文や学会発表としてまとめた。実践開発,データ収集,理論的検討,いずれも進んでおり,アウトプットも積極的に進めてきた。一部当初予定していたフィールドとは異なる現場が研究対象に加わったが,これは本研究の発展にむしろ積極的に寄与するものと考え進めている。本研究は,既存の集団の枠(境界)を越え,異質な人々が緩やかに繋がり学び合い,時に組織変革や社会変化を目論む「越境活動」に焦点を当て,その内実の解明,実践的改善,理論構築を行うものである。具体的な対象としては,越境が求められている,あるいは活発に起こっている,A)職場,B)職場外,C)社会活動の三つの種類のフィールドを選定し,そこで面接や観察による調査,アクションリサーチ(実践研究)を行い,それらを統合して越境に関する体系理論を構築,アドバンスさせることを目的とするものである。本年度はまず,A)職場でのフィールド研究として,ある職場で,外部研究者と現場の人々の間,異部署の間で,職場環境を改善する知識創造の対話実践(アクションリサーチ)の成果をまとめた論文を執筆し発刊された。異部署間の対話過程で見られる視点のズレや変容,文化的自明性の揺らぎ,動機や主体性等の変化を明らかにした内容の論文であった。次に,B)職場外にて企業人が,NPO法人の支援や相互に共同活動を行うプロボノについての研究成果のデータ収集やその途中成果に関して学会発表を行った。そして,C)貧困層や学校にあまりなじめない子どものためのコミュニティづくりを行っている社会活動に関する観察やアンケート調査,実践開発を行った。その際,それまで行ってきた反原発デモの調査研究で導き出した諸理論を活用しさらにアドバンスさせた。さらに,本年度は,ビゴツキーの心理学理論だけでなく,アントニオ・ネグリや柄谷行人らの哲学,社会関係資本論,社会学系のネットワーク論等についての理論研究をすすめるとともに,調査研究の諸結果や諸事例を用いながら,それらの接点を探り,越境論をアドバンスさせうる理論的視点を研究した。調査研究,実践開発,理論研究,それらの途中成果の発表や,書籍化,論文化などおおむね順調に進んでいる。また,社会人や研究者向けの雑誌にて越境概念について特集が組まれるなど,研究内容をより一般向けに報告する機会を得た。また,日本質的心理学会にて,越境活動に関する特集を組むことになりその編集を担当することになった。調査対象として,A)職場,B)職場外,C)社会活動の三つの種類のフィールドについて,観察調査,アクションリサーチを行う。最終年度にあたる本年度は,A)職場(病院)での異部署間越境に関するアクションリサーチの成果,B)職場外にて,社会人がビジネススキルを活かしてNPO法人の支援を中心に行うボランティア活動(プロボノ)に関する質的調査,C)貧困層や孤立する青少年のための社会活動や,地域コミュニティ活動についての質的,量的調査や実践開発の成果を統括して,国際シンポジウムや著書等にて発表を行った。

A)では,トップダウン的意思決定から,各部署の諸成員の多様性,異質性が交わりながら,それまでの組織的慣習では活用されにくかった諸資源が発掘されながら,既存の制約や諸矛盾を創造的に乗り越えていくミクロな対話過程を解明した。B)では,経済資本の文脈に埋め込まれたビジネススキルを,非経済的で互恵的な社会関係資本の文脈に転換していく際に見られる,不確定性,両者間のコンフリクト,日頃の職場環境での創造性の抑圧からの解放等を示した。C)では,各コミュニティにて促進されていた青少年や成人のエンパワメントの過程について,遊び,共愉性,特異性間の創造的結合,そして金銭的資本に基づく既存の社会的諸関係に対し,そのネットワークの再編成あるいは創造的な転倒(金銭資本を互酬関係に従属させる実践の創出)の実態を明らかにした。これらをふまえ,かつ従来の活動理論含む学習論を概観し,そこに柄谷行人やネグリらの哲学を発展的に交差させて,創造的交換論として総括し,資本制偏重の社会に代わりうる「次の社会」の可能性を検討する研究の方向性を提案した。本研究は,既存の集団の枠(境界)を越え,異質な人々が緩やかに繋がり学び合い,時に組織変革や社会変化を目論む「越境活動」に焦点を当て,学習論(活動理論)を軸にして,1)職場,2)職場外,3)社会運動といった複数のフィールドで発生している越境事例を対象に,越境活動の内実の解明,実践,理論構築を行った。その結果,異なる集合体の文化が出会う中で発生する新たな知のミクロな形成過程と,越境活動を先鋭化することで発生する集権制,資本制に代わる分散型社会の諸特徴の一端が解明された。そして,それらを総括し,越境論の理論的体系化を行った。引き続き,各フィールドでの調査と,実践開発に取り組んでいく。その過程や成果を書籍,学会発表,論文等にて整理して公表していく。取り組んでいる調査や実践開発を継続するとともに,それらの成果を各種学会にて論文投稿や学会発表を実施していく。その際,本プロジェクトの目標の一つである越境活動に関する体系理論を構築してその内容を論文や図書にてまとめる。さらに,社会活動や職場外の実践を行っている各種民間団体や人々と新たにネットワークを形成し,次の研究につなげていく。社会科学,教育心理学,社会心理学データ収集のための機材,書籍等の消耗品と,収集した質的データの文字化や調査協力に対する謝金が生じた。1万円弱の残額であり,概ね計画に即していると考える。引き続き,データ収集や分析に必要な機材,書籍等の消耗品と調査協力謝金,そして調査の際の旅費等が必要となる。本年度は,カナダでの国際学会や,関西や関東での調査,収集データの文字化の業務委託,書籍等の文献資料や調査や分析にかかる物品購入を予定している。
慢性心不全における睡眠時無呼吸症候群に対する順応性自動制御換気療法の効果の検討

薬物療法等の進歩にも関わらず、心不全は依然として予後不良の疾患であり、さらなる非薬物療法の進歩が期待される。睡眠時無呼吸症候群(sleep apnea syndrome : SAS)は、心不全の進展増悪因子として関与し、SAS加療による心機能及び予後改善効果が期待される。心不全に合併するSAS、とりわけチェーン・ストークス呼吸に対して順応性自動制御換気療法(Adaptive Servo Ventilation ; ASV)が近年使用可能となり、SASを確実に改善する。本研究ではSAS合併心不全患者においてASVによる急性及び慢性の心機能及び心不全改善効果を明らかにした。平成21年度の研究実施計画に基づき、睡眠時無呼吸症候群(SAS)のスクリーニングを合計130件程度行い、内約7割程度にSASの合併を認め、さらに合計40例程度のチェーン・ストークス呼吸(CSR)合併が判明した。この際、心エコー検査、MIBG心筋シンチ、BNPなどの採血を行い、CSRの重症度と^<123->MIBG心筋シンチ(Wash out rate)に相関を認め、CSR形成に交感神経活性が重要な関わりを持つことが判明した。次に、その後の加療に際して、診断、夜間酸素療法(HOT)、順応性自動制御換気療法(ASV)といった治療時にポリグラフ検査と併せて、夜間の血行動態及び尿中ノルアドレナリンの測定を行った。ASV使用急性期において、有意に夜間の脈拍の減少、翌朝の収縮期血圧の低下、尿中カテコラミンの減少効果を認めることが判明した。また、同様に血中BNP、NT-proBNP及びテネイシンCの測定も行っているが、こちらは現在検討中である。以上をもとに、中長期的なCSR加療、特にASV療法による心機能改善効果、予後改善効果について現在長期検討中であるが、ASV療法群において、非ASV療法群と比して心機能の改善(心エコー所見、BNPの低下など)を確認しており、また入院+死亡を含めて心血管イベントを減ずる傾向が判明し、その経過観察を行っている。また、体表面インピーダンス法による心拍出測定(ミハマメデイカル社製BioZ使用)を併用し、心不全患者におけるASVによる心拍出量及び肺含水量の変化を検討中であるが、ASVにて心拍出量の増加を来たす例とそうでない例を認めている。以上のことから、長期的なASV療法が効果ある例とそうでない例の予測について今後も検討していく予定である。次年度も、SAS、特にCSRに対するASV療法による短期的な心機能改善効果を検討する予定である。なお、上記結果については、随時国内外の学会などにて随時公表中であり、現在結果の一部については学術誌への投稿準備中である。平成21-22年度の研究実施計画に基づき、睡眠時無呼吸症候群(SAS)のスクリーニングを合計230件程度行い、内約7割程度にSASの合併を認め、その内、合計70例程度のチェーン・ストークス呼吸(CSR)合併が判明した。この際、心エコー検査、蘭IBG心筋シンチ、BNPなどの採血を行い、CSRの重症度とMIBG心筋シンチ(Wash out rate)に相関を認め、CSR形成に交感神経活性が重要な関わりを持つことが判明した。次に、その後の加療に際して、診断検査時、夜間酸素療法(HOT)、順応性自動制御換気療法(ASV)治療時にポリグラフ検査と併せて、夜間の血行動態、心不全マーカーであるBNP、NT-proBNP、トロポニンT及び交感神経活性指標である尿中カテコラミンの測定を行った。ASV使用急性期において、有意に夜間心拍数の減少、翌朝の収縮期血圧低下、BNP、NT-proBNP、トロポニンT、尿中カテコラミンの減少効果を認めることが判明した。以上をもとに、中長期的なCSR加療、特にASV療法による心機能改善効果、予後改善効果について長期検討し、ASV療法群において、非ASV療法群と比して心機能の改善(心エコー所見、BNPの低下など)を確認し、さらに心不全による再入院が減少することが判明し、今後の心不全診療において医学及び学術的に有意義な結果であった。また、体表面インピーダンス法による心拍出測定(ミハマメデイカル社製Bioz使用)を併用し、心不全患者におけるASVによる心拍出量及び肺含水量の変化を検討中であるが、ASVにて心拍出量の増加を来たす例とそうでない例を認めている。次年度も、SAS、特にCSRに対するASV療法による長期的な心機能改善効果、イベント抑制、についても検討する予定である。また、ASV療法が効果ある例とそうでない例の予測についても併せて検討していく予定である。なお、上記結果については、国内外の学会などにて随時公表中であり、本年度学術誌へ1篇掲載済み、その他の結果についても学術誌への投稿中ないしは投稿準備中である。平成21-23年度の研究実施計画に基づき、心不全に合併する睡眠時無呼吸症候群(SAS)のスクリーニングを合計300件程度行い、内約7割程度にSASの合併を認めた。下記について明らかにした。

1.SASの一種であるチェーン・ストークス呼吸の重症度とMIBG心筋シンチ(Wash out rate)に相関を認め、チェーン・ストークス呼吸は交感神経活性と密接に関与する(欧州心臓病学会2009年発表)。3.チェーン・ストークス呼吸合併心不全患者に対して、呼吸補助療法であるAdaptive servo ventilation (ASV)療法を日中に行うと、肺うっ血は軽減し、心拍出量が増加する(欧州心臓病学会2011年発表)。また夜間のASVの使用にて、心負荷指標であるB型ナトリウム利尿ペプチド(BNP)、心筋障害指標であるトロポニンT、交感神経活性指標であるカテコラミンの減少効果を認めた(日本循環器学会2011年発表)。腎機能指標であるシスタチンCの減少効果を認めた(アメリカ心臓病学会2011年発表)。さらに、ASV長期使用にて、心機能及び心不全予後が改善することを世界ではじめて明らかにした(アメリカ心臓病学会2010年発表Int Heart J 52:218-223 2011)。4.重症心不全治療で近年重要なオプションである心臓再同期療法(CRT)の効果も心機能、予後改善について未だ十分ではないが、CRT後のASV追加にてさらに心機能び予後改善(再入院減少)効果を認めた(アメリカ心臓病学会2011年発表、J Cardiol 2012 in press)。5.体表面インピーダンス法による心拍出測定(ミハマメディカル社製BioZ使用)を併用し、心不全患者におけるASVによる心拍出量及び肺含水量の変化を検討中であるが、ASVにて心拍出量の増加を来たす例とそうでない例を認めている(日本循環器学会2012年発表)。なお、上記結果については、国内外の学会などにて随時公表中であり、本年度学術誌へ2篇掲載済み、その他の結果についても学術誌への投稿中である。
開発・環境の変化による山村・里村間の情報・交流と摩擦の研究

本調査は、葛城・和泉の山地から平野部にかけて、黍谷川と蕎原川が近木川として合流し浸食した谷における人々の生活と、その結合の仕方を解明するに有意義な成果をもたらした。それは大きく3つ分野に及ぶ。1古文書の調査・発見、2村座・宮座と水利の調査、3惣墓の調査であった。1では「水間寺所蔵文書」・「観音院文書」・「西村家文書」・大阪市立博物館所蔵「鬼洞文庫」・「妙順寺(南家文書)、森の「稲荷神社文書」等が調査できた。ここでのキーワードは「名衆中」で、木島が5ケ村で上・下荘に分かれているにもかかわらず、これを連結させる意義を持った。2では、「木島井」と溜池、それぞれの水路を復元した。水利範囲ほぼ全貌が明らかになった。木島地域の農業や生活を知る上での基礎的な資料となる。(2)水間の寺座・座中組織の聞き取りを行った。それに伴い旧町屋の屋号・組の復元を聞き取りした。三ツ松に大村座・稲荷座・林座があり、大村座は現在でも活動をしている。しかし、これらの座は宮座としての活動は希薄で、現在は親睦団体という性格になっている。こうした点水間の寺座・座中とはかなり性格が違う。今後、中世史料に確認できる「大村」等との関係、座が村を越えて存在している等、座と村の異動が課題となる。3水間惣墓の中世石造物の調査では、(1)水間井手剛家墓地、(2)三ツ松の無縁石造群の中世から近世初期と思われるものを集中的に調査した。その結果、(1)は179個、(2)は556個確認できた。在銘のものは42個で、永正から寛文に及んだ。研究会の中では、「かりそめのひとりごと」中の、天文七年とされる森の稲荷神社の「初午神事」等の検討が進んだ。難解であったが、木島上・下荘をあげて、地頭や神主も関わる神事で、木島庄の中世と地域結合を知る上で重要な問題であることが確認された。本年度の調査は大きく3つに分けられる。1古文書調査と2地域調査と3惣墓の調査である。1では(1)大阪府貝塚市水間の「水間寺所蔵文書」・「観音院文書」の調査・撮影を行った。「水間寺所蔵文書」は今後の水間地域研究の基礎となるものである。「観音院文書」26点は従来未調査のもので目録の作成をし、近世の水間地域の信仰を知る上で貴重な素材となる。(2)同市三松の西村家所蔵の「阿部家文書」の調査・撮影を行った。この調査では主に「年未詳名衆中感状」が焦点であったが、慶長期前後であること、「名衆中」は他にも傍証があり、存在は疑いがないことなどが明らかになった。(3)大阪市立博物館所蔵「鬼洞文庫」の文書調査・撮影を行った。この中に「名衆」の存在が確認された。(4)貝塚市森の行枩家文書の調査・撮影を行った。その結果森に「城」が在ったことが確認できた。

また、行枩家が代々森の稲荷神社の総代であったことが確認できた。2地域調査では、(1)水間地域の水利調査を「木島井」と溜池、それぞれの利用・管理慣行調査と水路の復元踏査を行った。水利範囲の上流ほぼ半分ほどが明らかになった。今後の木島地域の農業や生活を知る上での基礎的な資料となる。(1)水間寺の寺座・座中組織の聞き取りを行った。それに伴い旧町屋の屋号・組の復元を聞き取りした。村の範囲を確認した。三松との境は地蔵、馬場との境は小祠がある。これは水間寺の境内の範囲と同じである。3水間惣墓の中世石造物の調査では、(1)水間井出家墓地、(2)三松の無縁石造群の中世から近世初期と思われるものを集中的に調査した。その結果、(1)は179個、(2)は556個確認できた。在銘のものは42個で、永正から寛文に及んだ。本年度の調査は、昨年度の水間地域の成果を受けて、1古文書調査と、2地域調査を行なった。1、古文書調査は三ツ松の「妙順寺(南家)」、森の「稲荷神社文書」、福田村の「福原家文書」の調査を行った。いずれも近世・近代文書で中世文書は無かったが、南家の「泉州木島南氏之伝記」、同「系図」は中世の木島地域を考える上で重要なものである。この記録中で登場する「興正寺」が現在の「興禅寺」であるとの伝承があり、追究したが聞き取りの範囲では不明であった。2,地域調査は(1)水利と(2)村座の調査を行った。(1)前年度の木島本井の水路踏査に引き続き、三ツ松・森地区の水利調査をした。木島井はこの地域でa森の大池に入る、b上代利用分、c森へ流れるオオミゾの三つに分かれる。「森の大池」からはさらに「集原池」に余水が入ることが確認できた。(2)村座では、三ツ松に大村座・稲荷座・林座があり、大村座は現在でも活動をしている。しかし、これらの座は宮座としての活動は希薄で、今は親睦団体となっている。加入は負担はあるが任意であり、地域的・血縁的な区別はない。こうした点水間の寺座・座中とはかなり性格が違う。今後、中世史料に確認できる「大村」等との関係が課題となる。3,研究会の中では、「かりそめのひとりごと」中の、天文七年とされる森の稲荷神社の「初午神事」等の検討が進んだ。難解であったが、木島上・下荘をあげて、地頭や神主も関わる神事であることが明らかとなった。本年度は前2ケ年の成果をまとめることに主眼が置かれ、研究会が中心であった。水利に関しては補足調査を行った。1、水利は、木島元井の流末に当たる名越・清児地域の集原池・鳥池からニツ池周辺の状況を調査した。その結果、各池の上樋・底樋という排水口、排水経路、用水路の様子が確認できた。現在の府道貝塚中央線によって大分様子は変わっているが、基本的には道添いの用水路から田へ、田から畦越しに田へ、という2類型の複合である。これらは報告書に地図を含め図示される。2、研究会では次の3点でとくに議論と成果があった。(1)難解であった「拾遺泉州志」所収の「龍谷山水間寺の初午」の解読がすすみ、森の稲荷での神事であること、木島上下荘全体の祭りであること、祭りには地頭から名衆まで各衆が参加していることなどが明らかになった。(2)名衆とは、木島荘だけの呼称ではなく他地域でも確認できること、複数の史料に確認でき、その存在が確かなこと、性格については種種想定され、今後の検討が必要であること。(3)木島においては中世の村呼称が、現在につながる近世の村とズレがあり、また座はこの村を越えて存在した可能姓があることなどである。以上の検討は論文・報告書・関係史料の紹介として報告書を作成することが確認された。
数学ソフトウエアの研究と開発

1.「常微分方程式Solverの研究と開発」について初期値問題及び特異初期値問題に対するステップ・バイ・ステップ法を出発させるためのブロック1段法について、段法と位数の関係を研究し、スターターを開発して従来の方法との比較検討を行なった。スケール付1段法の段数と位数の関係を解明し、任意個数の補間点での出力が最小の計算回数で行なえるようにした。また補間点を1つもつスケール付1段法についても同様な研究を行なった。2.「代数方程式Solverの研究と開発」についてベルヌーイ法と原点移動とを組み合わせた方法を種々テストしたが、各重根の場合さらに研究を続ける必要がある。非線形方程式系の近似解の成分毎誤差評価を、ダールキスト定数の導入によって精密化し、従来の評価との比較検討を行なった。3.「実験計画パッケージの研究と開発」について部分釣合い型不完全ブロック実験計画の組み合わせ論的研究に取り組んだ。分担者の海外出張のため研究を一時中断せざるをえなかったが、帰国を待って継続する予定である。4.「数学教育ソフトウエアの研究と開発」について平面図形の平行移動と回転・投影法による空間図形の平面表示,与えられた3点を通る円の作図,内接及び外接正多角形による円周率の近似,平行四辺形による円の面積の近似,1階常微分方程式の解のグラフ表現などのプログラムを作成した。