hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯根膜組織に存在する歯根吸収を抑制する新規因子の探索

破骨細胞の分化と同様に,破歯細胞の分化もRANKリガンド(RANKL)とそのおとり受容体であるOPGが調節すると考えられている.OPG遺伝子欠損マウスでは,歯槽骨を含む全身の骨組織において,骨吸収は著明に亢進した状態を呈している.しかし,歯根吸収は全く認められない.そこで,歯根膜組織に存在するOPG以外の歯根吸収抑制因子を明らかにする目的で以下の実験を行った.1.破歯細胞分化抑制因子の存在様式の解析:OPG遺伝子欠損マウスと野生型マウスの頭蓋骨ならびに切歯歯根より骨芽細胞と歯根膜細胞をそれぞれ単離培養した.これらの細胞と骨髄マクロファージの共存培養系に,RANKLとマクロファージコロニー刺激因子(M-CSF)を添加し,破骨細胞の誘導を試みた.OPG欠損マウス由来の骨芽細胞または歯根膜細胞の共存培養では,野生型マウス由来の細胞を用いた場合に比べて破骨細胞は著明に誘導された.2.MC-3T3E1細胞が発現する破骨細胞分化阻止因子の解析:マウス骨芽細胞株であるMC-3T3E1細胞は,活性型ビタミンD_3刺激によってRANKLを発現するにもかかわらず,活性型ビタミンD_3による破骨細胞誘導活性を持たないことが報告されている.そこで,破骨細胞前駆細胞とMC-3T3E1細胞を共存培養系にRANKLとM-CSFを添加し,破骨細胞の誘導を試みた.破骨細胞形成はMC-3T3E1細胞数依存的に抑制された.現在,siRNAを使ってOPGをノックダウンしたMC-3T3E1細胞に破骨細胞形成抑制活性があるか検討している.3.歯根膜周囲組織に発現する遺伝子の解析:マウス歯根膜を含む歯周組織の組織切片を作製し,マイクロダイセクション装置を利用し,歯根周囲歯根膜細胞を回収した.この組織より全RNAを回収した.現在,RT-PCRを用いてRNAの増幅方法を検討中である.破骨細胞の分化と同様に、破歯細胞の分化もRANKリガンドとその抑制因子OPGが調節すると考えられている。しかし、OPG遺伝子欠損マウスでは、骨吸収は著明に亢進するが、歯根吸収は全く認められない。我々は、マウスとヒトの細胞を用いて破骨細胞形成阻止因子の産生に関する実験を行い、以下の結果を得た。(1)ヒト歯根膜を含む各種の細胞が、破骨細胞形成阻止因子を産生するか解析した。歯根膜も破骨細胞形成阻止因子を産生するが、ヒト末梢血から調製したCD14陽性細胞がとりわけ強く破骨細胞形成阻止因子を産生していることを明らかにした。(2)興味深いことに、骨吸収因子であるPGE_2は、ヒトCD14陽性細胞からの破骨細胞形成阻止因子産生を著しく増強させた。(3)ヒトCD14陽性細胞が産生する破骨細胞形成阻止因子は、ヒトの破骨細胞形成のみならずマウスの破骨細胞形成も強力に抑制した。(4)破骨細胞形成を抑制することが知られている既知のサイトカイン(GM-CSF,IL-4,INF-γ)に対する中和抗体を用いて解析したところ、破骨細胞形成阻止因子は新規のサイトカインである可能性が示された。(5)DNAマイクロアレイで、PGE_2刺激でヒトCD14陽性細胞が産生するサイトカインを解析したところ、GM-CSF,IL-4,INF-γはPGE_2刺激でCD14陽性細胞が産生するサイトカインではないことが確認された。以上の知見より、マウスとヒトの破骨細胞形成に対して、PGE_2は異なる作用を有することが明らかにされた。また、ヒト破骨細胞前駆細胞はPGE_2に反応して、破骨細胞形成を抑制する新規のサイトカインを産生することが示された。破骨細胞の分化と同様に,破歯細胞の分化もRANKリガンド(RANKL)とそのおとり受容体であるOPGが調節すると考えられている.OPG遺伝子欠損マウスでは,歯槽骨を含む全身の骨組織において,骨吸収は著明に亢進した状態を呈している.しかし,歯根吸収は全く認められない.そこで,歯根膜組織に存在するOPG以外の歯根吸収抑制因子を明らかにする目的で以下の実験を行った.1.破歯細胞分化抑制因子の存在様式の解析:OPG遺伝子欠損マウスと野生型マウスの頭蓋骨ならびに切歯歯根より骨芽細胞と歯根膜細胞をそれぞれ単離培養した.これらの細胞と骨髄マクロファージの共存培養系に,RANKLとマクロファージコロニー刺激因子(M-CSF)を添加し,破骨細胞の誘導を試みた.OPG欠損マウス由来の骨芽細胞または歯根膜細胞の共存培養では,野生型マウス由来の細胞を用いた場合に比べて破骨細胞は著明に誘導された.2.MC-3T3E1細胞が発現する破骨細胞分化阻止因子の解析:マウス骨芽細胞株であるMC-3T3E1細胞は,活性型ビタミンD_3刺激によってRANKLを発現するにもかかわらず,活性型ビタミンD_3による破骨細胞誘導活性を持たないことが報告されている.そこで,破骨細胞前駆細胞とMC-3T3E1細胞を共存培養系にRANKLとM-CSFを添加し,破骨細胞の誘導を試みた.破骨細胞形成はMC-3T3E1細胞数依存的に抑制された.現在,siRNAを使ってOPGをノックダウンしたMC-3T3E1細胞に破骨細胞形成抑制活性があるか検討している.

3.歯根膜周囲組織に発現する遺伝子の解析:マウス歯根膜を含む歯周組織の組織切片を作製し,マイクロダイセクション装置を利用し,歯根周囲歯根膜細胞を回収した.この組織より全RNAを回収した.現在,RT-PCRを用いてRNAの増幅方法を検討中である.
結晶粒界技術を利用した高効率高安定性可逆ＳＯＦＣ／ＳＯＥＣ用空気極材料の開発

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
FKHRL1を分子標的とした白血病治療法開発に向けての基礎的検討

FKHRL1はForkhead Familyに属する転写因子で、線虫のもつ寿命関連分子DAF-16のヒトオルソログで、細胞内でPI3K/Akt/Gskシグナル伝達経路の下流に存在し、Akt/Gskによる直接的なリン酸化によって細胞質内に留まり、転写因子としての機能を喪失する。FKHRL1のリン酸化による不活性化は前立腺癌や慢性骨髄性白血病(CML)などでみられ、我々は本研究において、1)CML細胞のBCR-ABLからのシグナル伝達経路の下流にFKHRL1が存在し、恒常的にリン酸化を受けて恒常的に不活性化されていること、2)これらの細胞にBCR-ABLの特異的inhibitorであるイマチニブを投与するとBCR-ABLからのシグナルが遮断され、FKHRL1は脱リン酸化されて転写因子としての機能を発揮し、アポトーシスを誘導すること、3)イマチニブ耐性のCML細胞ではイマチニブ投与によってもFKHRL1のリン酸化は解除されず、アポトーシスが誘導されないこと、4)イマチニブ耐性CML細胞株に活性型FKHRL1を核内で強制発現させるとアポトーシスが誘導されること、5)それにはFKHRL1によるTRAIL(TNF-related apoptosis-inducing ligand)の発現誘導が重要であることを明らかにした。さらにオールトランスレチノイン酸(ATRA)による急性前骨髄球性白血病(APL)細胞のアポトーシス誘導にもFKHRL1の活性化とそれによるTRAILの発現誘導が中心的役割を担っていることを明らかにした。したがってFKHRL1によるTRAILの誘導が抗癌剤による抗腫瘍効果を発揮するのに重要であり、イマチニブ耐性CML細胞やATRA耐性APL細胞に対してもFKHRL1やその下流分子であるTRAILを細胞内に発現させることによってこれらの薬剤に対する耐性を克服できる可能性がある。【研究目的】Forkhead転写因子ファミリーはForkhead domainと呼ばれるDNA結合ドメインを有し、非常に広範な種で保存されており、胚形成、分化、腫瘍発生など生物にとって重要な機能を担っている。特に線虫に存在するDAF16は寿命に関わる分子として注目されている。我々はDAF16のヒトホモログFKHRL1が慢性骨髄性白血病CMLの責任分子であるBCR-ABLの下流に存在することを明らかにし、CML細胞の異常増殖と密接な関係があるのではないかと仮定した。そこで本研究ではその仮説を実証するために以下の点を研究目的とした。(1)活性型および優位抑制型FKHRL1トランスジェニック(Tg)マウスを作製し、正常造血におけるFKHRL1の機能をin vivoレベルで解析する。(2)DNAマイクロアレイ法を用いてFKHRL1の標的遺伝子を同定する。さらに(3)small interfering RNA (siRNA)を用いたin vitroレベルのFKHRL1ノックアウト系を樹立し、CML細胞の異常増殖やSTI571耐性獲得におけるFKHRL1の関与を検討し、新たな治療法開発に向けての基礎的検討を行う。【研究成果】(1)活性型および優位抑制型FKHRL1 Tgマウスを作製中であり、優位抑制型FKHRL1TgマウスはF1まで作製が進行中である。(2)DNAマイクロアレイ法を用いて数種類のFKHRL1の標的遺伝子を同定した。今後これらの分子の機能について解析を予定している。(3)small interfering RNA (siRNA)を用いたin vitroレベルのFKHRL1ノックアウト系を樹立中ある。CML細胞株で数個のクローンをすでに分離されている。今後これらのクローンを用いてCML細胞の異常増殖やSTI571耐性獲得におけるFKHRL1の関与を検討する予定である。FKHRL

1はForkhead Familyに属する転写因子で、線虫のもつ寿命関連分子DAF-16のヒトオルソログで、細胞内でPI3K/Akt/Gskシグナル伝達経路の下流に存在し、Akt/Gskによる直接的なリン酸化によって細胞質内に留まり、転写因子としての機能を喪失している。FKHRL1のリン酸化による不活化は前立腺癌や慢性骨髄性白血病(CML)などでみられ、我々はこれまでに、1)CML細胞のBCR-ABLからのシグナル伝達経路の下流にFKHRL1が存在し、恒常的にリン酸化を受けて不活化されていること、2)これらの細胞にBCR-ABLの特異的inhibitorであるイマチニブを投与するとBCR-ABLからのシグナルが遮断され、FKHRL1は脱リン酸化されて転写因子としての機能を発揮し、アポトーシスを誘導すること、3)イマチニブ耐性のCML細胞ではイマチニブ投与によってもFKHRL1のリン酸化は解除されず、アポトーシスの誘導が観察されないこと、4)イマチニブ耐性CML細胞株に活性型FKHRL1を核内で発現させるとアポトーシスが誘導されることを明らかにした。以上の結果はFKHRL1が転写因子としての機能を喪失することがイマチニブ耐性の機序に深く関与していることを示唆している。そこでFKHRL1の標的分子を同定するためにDNAチップを用いて、タモキシフェン添加後の遺伝子発現パターンを添加前と比較検討し、両者で発現の異なる遺伝子を検出したところ、TRAIL(TNF-related apoptosis-inducing ligand)が同定され、イマチニブ耐性CML細胞株にTRAILを強制発現させたところ、アポトーシスが誘導された。このことはイマチニブ耐性CML細胞にFKHRL1やその下流分子であるTRAILを発現させることによって耐性を克服できることを示唆している。Forkhead転写因子ファミリーはForkhead domainと呼ばれるDNA結合ドメインを有し、非常に広範な種で保存されており、胚形成、分化、腫瘍発生など生物にとって重要な機能を担っている。特に線虫に存在するDAF16は寿命に関わる分子として注目されている。我々はDAF16のヒトホモログFKHRL1が慢性骨髄性白血病CMLの責任分子であるBCR-ABLの下流に存在することを明らかにし、CML細胞の異常増殖と密接な関係があるのではないかと仮定した。そこでDNAマイクロアレイ法を用いてTRAILを含む数種類のFKHRL1の標的遺伝子を同定した。実際、タモキシフェン添加によって活性型FKHRL1を核内に誘導するとTRAILの発現が増加し、アポトーシスが誘導された。さらにイマチニブ感受性CML細胞株をイマチニブで処理するとTRAILの発現が認められた。これらの結果はイマチニブが殺細胞効果を発揮するにはFKHRL1によるTRAIL発現が重要であることを示唆している。一方、オールトランスレチノイン酸(ATRA)による急性前骨髄球性白血病のアポトーシスにはTRAILの発現が重要であると報告されている。この機構にFKHRL1が関与しているかどうかを検討するために急性前骨髄球性白血病細胞株NB4に優位抑制型FKHRL
放射性セシウムの吸収濃度向上と安定して高い除染効果を確保するための実証試験

ネピアグラス体内の吸収濃度を向上させ,安定した除染栽培手法を確立する目的で行った研究2年目は前年度に引き続き,高レベル汚染農地(帰還困難区域内の牧草地)で昨年度に行ったEDTA処理効果を再現するとともに,低レベル汚染農地(避難指示解除区域内の水田)で低汚染レベルでもEDTA処理の効果があるかを明らかにする目的で行った.高レベル汚染農地でEDTA処理により2ヵ年連続の作付けでも茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率を高く維持できるかどうか調べたところ,全体的には茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率における有意な効果は見られなかった.しかし,137Cs濃度や茎葉部乾物収量におけるEDTAの効果はEDTA 5mM処理区で高い傾向がみられた.EDTA処理効果は二番草における除染率が高い傾向が2年連続であったことから,137Cs濃度の向上にためには一番草の刈取り後のEDTA処理が有効であることが考えられた.茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率の2ヵ年を比較してみると,やや低下傾向にあった.低レベル汚染農地では,これまでに除染効果が高いと思われた処理(低カリウム肥料施与とEDTA 10mM処理)をはじめ種々の試験区を設け,それらのネピアグラス体内の137Cs濃度,茎葉部乾物収量,除染率を調べたところ,137Cs濃度(一番草と二番草の平均)および年間茎葉部乾物収量(一番草と二番草の合計)は低カリウム肥料施与(慣行施肥量に対して20%水準)とEDTA両方の処理を行った混合区(20% K+EDTA混合区)が他の処理区(無処理対照,20% Kのみ処理,EDTAのみ処理)に比べて最も高かった.高レベル汚染農地における除染試験では,EDTAの効果は表れたのはEDTA 5mM処理区で,137Cs濃度や茎葉部乾物収量が他の処理区に比べて有意差はないものの高い傾向がみられた.また,昨年度の結果と同様にEDTA処理区が無処理対照区に比べて二番草における除染率が高い傾向であったことから,一番草の刈取り後のEDTA処理の効果があることが考えられた.今年度のEDTA処理区の137Cs濃度は乾物1kg当たりに平均2684 Bqの水準であり,昨年度の2794 Bqに比べてやや低下傾向にあったが有意な差はみられなかった.このことから,高レベル汚染農地では土壌1kg当たりの137Cs含量(平均80,000Bq/kg乾土)が極めて多かったのに対して,ネピアグラス体内の137Cs濃度は2ヵ年ともに乾物1kg当たりに一番草で最大4000Bq前後,二番草で最大2200Bq前後(平均:3100Bq)であったことから,土壌粒子に強く吸着している137Csの遊離にEDTA処理の効果は限定的であると考えられた.低レベル汚染農地における除染試験では,137Cs濃度(一番草と二番草の平均)および年間茎葉部乾物収量(一番草と二番草の合計)は低カリウム肥料施与(慣行施肥量に対して20%水準)とEDTA 10mM両方の処理を行った混合区(20% K+EDTA混合区)が他の処理区(無処理対照区,低カリウムのみ施与,EDTA 10mMのみ処理)に比べて最も高かった.低カリウム肥料施肥+EDTA混合処理がネピアグラス体内の137Cs濃度による除染率向上が示唆されたため,研究最終年度は低カリウム肥料施肥+EDTA混合処理効果に焦点を合わせて,連続でネピアグラスを栽培した場合でも茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率を高く維持できるかどうか調べる.研究最終年度は,ネピアグラスによる除染効果が顕著に現れる低レベル汚染農地でこれまでに得られた実証試験の除染栽培手法すべてを用いて,連続の作付けでも茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率を高く維持できる最適な除染栽培手法を明らかにしていく予定である.特に,研究2年目の結果からネピアグラスの137Cs濃度向上に低カリウム肥料施与とEDTA混合処理が有効であることが示唆されたため,研究最終年度は低カリウム肥料施与とEDTA混合処理に焦点を合わせ,ネピアグラス体内の137Cs濃度を向上させ,安定した除染栽培手法を確立していく方針である.福島第一原子力発電所事故により汚染された農地を対象にこれまでネピアグラスによる除染実証試験を行ってきたが,植物で継続的に農地除染を行う際に「植物体内の放射性セシウムの吸収濃度の低下」が新たな問題となっている.本研究はネピアグラス体内の吸収濃度を向上させ,安定した除染栽培手法を確立する目的で行った.研究初年度は予備実験で土壌中の137Cs抽出効果の高かったEDTAとクエン酸の2種類のキレート剤と,土壌粒子の摩擦により土壌から137Csを遊離するための異なる耕うん回数で設けた条件下で137Cs吸収濃度の向上ならびに除染率の向上が可能かを圃場レベルで明らかにすることを目的として行った.その結果,1単位面積当たりの茎葉部乾物収量はEDTA 10mM処理で最も高い乾物収量が得られた.

一方,137Cs濃度においては全体的にキレート剤や耕うん効果はみられなかったが,EDTA 5mMとEDTA 10mM処理区でやや高い傾向がみられた.2除染率においてもキレート剤や耕うんの効果はみられなかったが,一番草と二番草の除染率はEDTA 10mM処理でやや高い傾向がみられた.3乾物収量,137Cs濃度,除染率におけるグループ間(対照区,EDTAグループ,クエン酸,耕うんグループ)での有意差は見られなかった.しかし,ETDAグループ(3mM, 5mM, 10mM)の137Cs濃度と除染率は耕うんグループ(5回,7回,10回)に比べて有意に高かった.4特にキレート剤のうちEDTA 10mM処理が,二番草における除染率が高いことから,一番草の刈取り後のキレート剤施用の効果が高いことが示唆された.研究初年度の結果からは,キレート剤の中でも,EDTA処理が土壌粒子の摩擦により土壌から137Csを遊離させる耕うんという物理的な手法に比べてネピアグラス体内での137Cs吸収濃度を高める効果があると考えられた.研究初年度ではキレート剤処理区のうちEDTA処理区が,耕うん処理区に比べてネピアグラス体内における137Cs濃度が有意に高いことが分かった.また,乾物収量も高く,単位面積当たりの除染率もEDTA処理区(特にEDTA10mM)がクエン酸や耕うん処理に比べて有意に高いことが分かった.特にEDTA10mM処理で「二番草」における137Cs濃度の増加は注目すべきところである.これまでの結果から,ネピアグラスの植付け後から茎葉部の成長とともに根の伸長が盛んに行われ,養水分とともに一番草で137Cs吸収が多く行われる.対して,一番草の茎葉部を刈り取ってから再生する茎葉部二番草はおおむね既存の根(一番草)からの養水分や137Csを吸収するため,二番草内の137Cs濃度は一番草に比べて低く, 1/3倍程度である.しかし,EDTA処理によって二番草のネピアグラス体内での137Cs濃度が高くなっており,一番草刈取り後のキレート剤施用(刈り株に)の効果が高いことが示唆された.そのため,次年度は当初の計画通りにEDTAの処理効果を無処理区と比較し,EDTA処理効果を再現するとともに,試験区反復を多くし,2ヵ年連続で茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率を高く維持できるかどうか調べる.ネピアグラス体内の吸収濃度を向上させ,安定した除染栽培手法を確立する目的で行った研究2年目は前年度に引き続き,高レベル汚染農地(帰還困難区域内の牧草地)で昨年度に行ったEDTA処理効果を再現するとともに,低レベル汚染農地(避難指示解除区域内の水田)で低汚染レベルでもEDTA処理の効果があるかを明らかにする目的で行った.高レベル汚染農地でEDTA処理により2ヵ年連続の作付けでも茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率を高く維持できるかどうか調べたところ,全体的には茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率における有意な効果は見られなかった.しかし,137Cs濃度や茎葉部乾物収量におけるEDTAの効果はEDTA 5mM処理区で高い傾向がみられた.EDTA処理効果は二番草における除染率が高い傾向が2年連続であったことから,137Cs濃度の向上にためには一番草の刈取り後のEDTA処理が有効であることが考えられた.茎葉部乾物収量,137Cs濃度,除染率の2ヵ年を比較してみると,やや低下傾向にあった.低レベル汚染農地では,これまでに除染効果が高いと思われた処理(低カリウム肥料施与とEDTA 10mM処理)をはじめ種々の試験区を設け,それらのネピアグラス体内の137Cs濃度,茎葉部乾物収量,除染率を調べたところ,137Cs濃度(一番草と二番草の平均)および年間茎葉部乾物収量(一番草と二番草の合計)は低カリウム肥料施与(慣行施肥量に対して20%水準)とEDTA両方の処理を行った混合区(20% K+EDTA混合区)が他の処理区(無処理対照,20% Kのみ処理,EDTAのみ処理)に比べて最も高かった.高レベル汚染
「不斉活性化法」その2:基質依存性の解明

有機合成の中核をなす炭素共有結合生成反応の不斉触媒化を考えてみると、向山アルドール反応、桜井ー細見反応、Diels-Alder反応、そしてエン反応など、多くはルイス酸によって促進されることから、不斉ルイス酸錯体触媒の開発がその成功の鍵を握っている。それらの不斉触媒化のためには不斉配位子の分子機能設計とルイス酸性中心金属の選択が重要となる。しかしながら、そうした不斉配位子は一般に光学分割等により光学的に純粋に得られ、従って高価なものとなる。本申請研究は、不斉配位子をラセミ体そのままに用い、極微量の不斉活性化剤を用いることによってラセミ触媒による触媒的不斉合成を達成するという、全く新しいラセミ不斉触媒の活用法を合理設計することを目的とした。既に申請者らは、全く新しいラセミ触媒の活用法として、一方のエナンチオマー触媒を選択的に活性化する「不斉活性化法」を報告した。それに対して不斉活性化剤がラセミ触媒のいずれのエナンチオマーをも活性化するケースも考えうる。そうしたケースとして本申請研究では野依らのBINAP-Ru触媒のジアミンによる活性化を取り上げた。まず、ラセミ触媒が不斉活性化剤によって活性化される際に生成するジアステレオマー錯体間に触媒活性の差が見られるかを検討した。その結果、不斉活性化剤はラセミ触媒のいずれのエナンチオマーをも活性化するが、これらジアステレオマー錯体間に大きな触媒活性差が認められ、高い光学純度で生成物が得られることを明らかにした。さらに、これらBINAP-Ru/ジアミンのジアステレオマー錯体はケトンの構造に依存して触媒活性が大きく異なることを明らかにした。こうしたエナンチオマー非選択的活性化ならびにエナンチオマー触媒選択的活性化の数値解析を行い不斉活性化法の有効性を示した。また、Pro-Atropisomericなビフェニルホスフィン配位子を有するルテニウム錯体のキラルなジアミンとの活性化錯体形成時における1Hおよび31P NMR分析を行い、2つの可清七なジアステレオマー活性化錯体のうち一方が優先して生成することを明らかにした。
水溶性植物繊維による肝保護効果とメカニズムの解明

虚血状態にある組織に血液が再灌流した際に惹起される組織障害のことを虚血再灌流障害(IRI)という。臨床的には臓器移植,梗塞などの血栓・塞栓症において問題となる。特に肝臓外科領域では、肝切除時の出血量低下を目的とした肝血流の流入遮断や肝移植の際に生じる回避できない事象であり、IRIの予防・軽減はいまだ重要な課題である。近年、外科手術領域では在院日数の短縮や術後合併症の軽減を目的としたEnhanced recovery After Surgeryという概念に基づいて、術前術後の栄養療法が実践されている。本研究はIRIに対する食事ならびに栄養療法の抗炎症効果とメカニズム解析に焦点をおいたものである。
クリエイティブな分野における異文化間コミュニケーション：英語ニーズと戦略の研究

研究体制を見直し、先行研究のレビューを野口、インタビュー調査と分析を渡辺、言語分析を三崎が担当することにした。学会発表もインタビュー調査を元にまとめたもの、言語分析を中心にまとめたものに分けて発表し、焦点が定まり、より深い分析につながった。先行研究のレビューにより、アーティストらに必要な英語に関する研究は限られるものの、美術や工芸の分野で実践的な研究と美術とデザイン分野に特化した英語教材も1点ずつ見つかった。さらに海外の文学、哲学、人類学などの分野の研究者によるアートマニフェストというジャンルについて研究されていることもわかった。海外での学会発表にあわせて、現地を拠点に活動する日本人アーティストたち(音楽家、美術家、ダンサー・振付家)にインタビューを実施した。その結果、外国語使用状況のほか、言葉そのものに対する意識の変化、言語化することがそれぞれの活動に与える影響についても興味深いデータが得られた。言語分析に関しては、インタビュー調査でニーズの高さが確認されたサイト版のポートフォリオ、プロフィール文、アートに関する会話に絞って分析を進めることにした。Webサイト版のポートフォリオとプロフィール文において、分野間で共通する言語特徴と異なる言語特徴を、非言語面の特徴とあわせて確認した。2018年度は、ヨーロッパとアジアで開催された3つの国際学会で発表した。とりわけALAPPではChairを務めた海外の研究者に国際的な学術誌に投稿することを強く勧められた。RELCでは、アーティスト対象の英語教育に関する報告者数名と出会い、今後の共同研究の可能性など探っている。国内でも研究会を自主企画してフィードバックを得てネットワークも形成することができた。さらに、カルチュラル・スタディーズ学会で、アーティストらを招いてアーティストトーク、パネルディスカッション、ワークショップを企画・実施した。インタビュー調査から得たデータから問いを立て直し、アーティスト個々人の経験や気づきをより広いコンテキストに位置づけることで、見えないグローバル化のプロセスとして捉え直すことができた。これらを踏まえた発表要旨を2019年度に開催される国際学会に投稿したところ、2名の審査員より高い評価を得て採択された。予定していた「ニーズ調査」を越えた国際的に見てもオリジナルな学際的な研究として発展しつつあると確信している。インタビューするアーティストたちの反応もよく、研究成果をまとめた書籍の刊行も促された。言語分析に関しては、脱「モデル分析」を図り、日本人のアーティストたちの英語を「問題」として見なすのではなく「戦術」として捉えることにした。理工系で使われるジャンルと異なり、アーティストらが用いるこれらのジャンルは比較的フレキシブルな形式が特徴的で分析は容易ではないが、よりフレキシブルなジャンルの捉え方や非言語面を分析対象にするなど、分析手法も工夫している。さらに、インタビュー調査結果と連動させることにより、一人のアーティストがプロフィール文を書き分け、更新するといったことも踏まえて、テクストをより動的に捉えることも試みている。インタビュー調査と言語分析をさらに進め、より多くのデータを用いてより深く分析をする。アーティストたちが活動でしばしば用いる会話のジャンルの分析もすることにしたため、アーティストらを招いてワークショップと交流会を開き、そこでデータを集めて分析する。その際、会話というジャンルの言語特徴をどのようにして捉えるのか、先行研究も踏まえて検討する。2019年度に調査・分析結果を共著でまとめて、国際的な学術誌に投稿する。その後、それぞれの担当箇所を個別に深化発展させ、単著の論文や書籍としての出版を目指す。研究成果をもとにハンドブック出版企画をまとめ、出版社に打診する。英語以前にアーティストらが言葉を使うこと、そしてグローバル化、デジタル化、日本の脱工業化が進む中でその必要性が益々高まっていることが余り知られておらず、国内の専門教育にも反映されていない。SNSやウェブサイトの活用や一般向けの書籍の出版も含め、研究発表や論文執筆以外の方法で研究成果を広く共有する方法を検討し、実行する。このテーマでの先行研究は見当たらないため、新しい方法論(linguistic ethnography, visual ethnography)を本研究に生かすべく、文献をいくつか取り寄せて読んだ。国内外の様々な分野のアーティストやデザイナーのウェブサイトの日本語版と英語版を調べ、分野を越えてポートフォリオとしての形態でウェブサイトが作られていることを確認した。ポートフォリオ的サイトに特徴的な項目、プロフィール文などのジャンルの特徴を調べるとともに、日本のアーティスト・デザイナーの英語版の作成の遅れ、日英ともにジャンルの特徴が踏まえられていないケース、箇条書きが多用され、日本語においても言語化が十分ではないことなど確認した。様々な分野のアーティストやデザイナーへの個別のインタビューも実施し、それぞれの活動で必要な日本語と英語のジャンルと課題等について調べた。同時に、公共の芸術文化活動振興団体・助成機関(トーキョーワンダーサイト、セゾン文化財団)による言語面の支援活動(若手音楽家のための言葉で伝える講座)を参与観察し、担当者ともインタビューを行ない、支援活動企画の経緯や課題等確認し、それぞれの団体とつながりのあるアーティストを紹介して頂いた。アーティスト・デザイナーを取り巻くコンテキストの変化およびそれぞれの活動のコンテキスト変化により必要となる言語やジャンルが異なることが確認できた。とりわけ、助成プログラム応募のため、日本語や英語で企画書を書く機会が増えているが、言葉よりも実技と感性重視の教育を受けてきたアーティストらには自らの作品や活動について言語化することが困難であることがわかった。研究成果は、JACET(大学英語教育学会)関西支部の秋季大会にて研究代表者、研究分担者、研究協力者と3名で口頭発表し、フィードバックを得た。当初の計画以上に本研究は発展しつつある。当初は、英語に焦点を当てる予定であったが、英語以前に日本語による言語化が課題となっていることが確認でき、日本語の使用状況およびニーズも調べることにした。

対象とする分野は、音楽・ダンスなどの舞台パフォーマンス系、建築、デザイン、ヴィジュアルアートに絞り、それぞれの分野のニーズとジャンルの特徴を調べるとともに、共通点を示すことにした。インタビューの数は当初の予定と比べると少ないが、音楽家たちのための言葉で伝える講座の参与観察を重ね、個別のインタビューもインタビュー項目が当初の予定より増えたためであり、遅れのためではない。さらに、アーティストらや支援・助成団体とのインタビューにより彼らのニーズや課題を把握するとともに、本研究の意義も再確認できた。研究成果の一部を香港大学で開催された国際学会"CAES International Conference: Faces of English 2"で報告し、フィードバックを得た。世界的に知られる応用言語学者数名による基調講演からは本研究にも生かせる新たな視点が得られて大変有益であった。一方、同学会での発表の多くは実践報告であるのに違和感を覚え、多様な視点からフィードバックを得るため、より学際的な学会で発表する必要性を認識した。そこで、次年度にウェールズのカーディフ大学で開催されるApplied Linguistics and Professional Practice(ALPP)の国際学会に応募し、口頭発表とポスター発表ともに採択された。調査では、アーティストの他、アート助成団体のスタッフやアート専門の翻訳者・通訳者たちにもインタビューを実施した。それにより、アート・デザインの分野で日本語と英語で言語化するニーズが高まっていること、それに不慣れなアーティストに対して言語面のサポートが提供されていることを知ることができた。今年度は、より国際的に活動するアーティストに何人かインタビューすることができた。さらに作品の言語化が創作プロセスに変化を与えていることも伺え、国際的に見ても新しい研究に発展させることができると確信した。分析対象とする文書の「ジャンル」はself-promotional genresに絞り、分析を進めた。この他、JACET(大学英語教育学会)のサマーセミナーに参加し、「国際語としての英語」(English as a lingua franca)の視点を本研究に取り入れた。講師のBarbara Seidlhofer教授(ウィーン大学教授)と個別に話し、本研究に興味を持って頂いた。学術英語学会の研究者のためのセミナーにも参加し、アーティストと研究者に共通する英語ニーズを確認した。
ヒト褐色脂肪:寒冷刺激による活性化とエネルギー消費との関係

代謝的熱産生の部位である褐色脂肪(BAT)は、体温やエネルギー消費、体脂肪の調節に寄与することが実験動物で知られている。申請者らは核医学的手法(FDG-PET/CT)を利用してヒトBATの評価法を確立してきた。これらを踏まえて本研究では、健常成人を対象にしてBATとエネルギー消費の関係を検討して、1)2時間の急性寒冷刺激によって活性化され、それに依存して全身エネルギー消費が増える、2)BAT活性と肥満度が逆相関する、3)加齢に伴いBATが減少すると共に肥満度が上がることなどを明らかにした。さらに、温度受容体であるTRPを香辛料類似物(カプシノイド)で刺激するとBATが活性化され、長期にわたると体脂肪が減少することも明らかにした。これらの結果から、ヒトBATがエネルギー消費の一成分として体脂肪量の調節に寄与しており、BATを活性化することにより肥満進展を防止できると結論した。哺乳動物には白色と褐色、2種類の脂肪組織がある。白色脂肪がエネルギー貯蔵部位であるのに対して、褐色脂肪は代謝的熱産生の特異的部位であり、体温やエネルギー消費の調節に寄与している。褐色脂肪についての従来の知見の大部分は、マウスなどの実験動物から得られたものであったが、申請者らは核医学的手法(FDG-PET/CT)を利用して健常成人にも多くの褐色脂肪が存在することを世界に先駆けて明らかにしてきた(Saito M et al. Diabetes 2009,58:1526-1531)。本研究では、ヒト褐色脂肪が全身のエネルギー消費や体温調節、体脂肪の増減にどの程度寄与しているのかを明らかにするために、以下の実験を行った。1、健常被験者20名を対象にして、急性寒冷刺激(薄着で室温19度、2時間)を行い、エネルギー消費(呼気中の酸素・二酸化炭素濃度をメタボリックアナライザーを用いて測定)や体温(体表及び脳温を体温ロガーで測定)の変化を追跡し、褐色脂肪の活性(FDG-PET/CTで評価)との関係を調べた。その結果、寒冷刺激に対する応答と褐色脂肪活性との間に有意な相関がみられ、ヒトでの寒冷誘導熱産生に褐色脂肪が寄与していること、及びそれが体温調節に一定の役割を果たしていることが証明された。2、162名の健常被験者について褐色脂肪活性と肥満指標(BMI,内臓脂肪量、皮下脂肪量など)との関係を解析したところ、褐色脂肪活性が高いと肥満度が低い、加齢に伴い褐色脂肪活性が低下し肥満度が上昇することなどが明らかになった。これらの結果から、褐色脂肪によるエネルギー消費が体脂肪蓄積、特に加齢にともなう内臓脂肪蓄積を抑制すると結論した。褐色脂肪についての従来の知見の大部分は、マウスなどの実験動物から得られたものであったが、申請者らは核医学的手法(FDG-PET/CT)を利用して健常成人にも多くの褐色脂肪が存在することを世界に先駆けて明らかにしてきた(Diabetes 2009,58:1526-1531)。これらを踏まえて、前年度は寒冷刺激に対するエネルギー消費応答と褐色脂肪活性との間に有意な相関がみられ、ヒトでの寒冷誘導熱産生に褐色脂肪が寄与していること、及びそれが体温調節に一定の役割を果たしていることを証明した(Obesity 2011,19:13-16)。23年度はヒト褐色脂肪が体脂肪の長期的な増減にどの程度寄与しているのかを明らかにするために、以下の実験・解析を行った223名の健常被験者を対象に、寒冷刺激を与えてFDG-PET/CT検査を行い褐色脂肪活性を評価した。同時に肥満指標(BMI,内臓脂肪量、皮下脂肪量など)を測定し、両者の関係を解析したところ、褐色脂肪活性が高いと肥満度が低い、加齢に伴い褐色脂肪活性が低下し肥満度が上昇することなどが明らかになった。これらの成果を中心に、健常人の褐色脂肪が肥満に直接関与することを世界で初めて報告した(Obesity 2011,19:1755-1760)。

白色脂肪がエネルギー貯蔵部位であるのに対して、褐色脂肪は代謝的熱産生の特異的部位であり、体温やエネルギー消費の調節に寄与している。褐色脂肪についての従来の知見の大部分は、マウスなどの実験動物から得られたものであったが、申請者らは核医学的手法(FDG-PET/CT)を利用して健常成人にも寒冷刺激により活性化される褐色脂肪が存在することを世界に先駆けて明らかにしてきた(Diabetes 2009, 58:1526-1531)。さらに、全身エネルギー消費および体脂肪量の調節に寄与することを証明した(Obesity 2011, 19:13-16, Obesity19:1755-1760)。これらの成果を踏まえて、24年度は褐色脂肪を活性化する生理的(食事)因子を検索するために、寒冷刺激の受容体TRPに焦点を当てて、これのアゴニスト活性を有する食品成分、特にTRPV1アゴニストである唐辛子成分カプシノイドとショウガ成分パラドールの影響を調べた。健常被験者を対象に、寒冷刺激を与えてFDG-PET/CT検査を行い褐色脂肪の活性が高い群(BAT+)と低い群(BATー)に分け、それぞれにカプシノイドあるいはパラドール含有カプセルを投与して、エネルギー消費量の変化を呼気分析により評価した。その結果、いずれの投与によってもBAT+群ではエネルギー消費が有意に増加したが、BATー群では変化しなかった。なお両群ともにプラセボ投与では何も変化しなかった。これらの結果から、これらの食品成分はTRPV1刺激を介して褐色脂肪を活性化しエネルギー消費を高める効果があると結論した。これらの成果は、ヒト褐色脂肪を活性化する食品成分を始めて明らかにしたものであり、新たな肥満対策を示唆している。肥満との関係について、特に加齢に伴う肥満に対する褐色脂肪の役割について明確かつ新規性の高い成果が得られ、それらを米国肥満学会誌に原著論文として発表した。24年度が最終年度であるため、記入しない。加齢にともない褐色脂肪活性が減少するメカニズムについて、遺伝子多型の関与を中心に検討する予定である。
組織炎症による膵発がん促進メカニズムとヒストンメチル化制御の意義

疫学上、炎症はヒト膵発癌のリスク因子である。膵前癌病変自然発生マウスモデルから得られた知見を基に、組織炎症ストレス下での前癌細胞におけるエピジェネテイクス制御の重要性とその背景の分子機序を明らかにする。Kras遺伝子変異が誘導するマウス膵前癌病変においてはacinar- ductal metaplasia (ADM)という特徴的な細胞特性の分化転換がみられ、それが前癌細胞PanINとして悪性化進行の基となる。ADMはKras遺伝子変異などに伴って膵腺房細胞の脱顆粒と立方上皮を伴って上皮様に細胞形態が転換する現象であり、遺伝子発現上でも腺房細胞マーカーから膵管上皮パターンにシフトする。この現象はヒト膵腫瘍組織でも確認され、発癌への寄与が議論されている。Kras遺伝子変異によるADMの進行は炎症の合併により著しく促進されるとともにADMは生存競合により非ADM細胞を駆逐する。一方ヒストン修飾制御が破綻するとADMの誘導は同様にみられるものの、炎症の消退と共にその細胞群は逆に非ADM細胞に凌駕される。つまりこの生存プロセスにおいては、エピジェネテイクス機構で発現制御される遺伝子群の重要性が示唆される。よって本研究では膵前がん病変自然発生モデルであるP48Cre:KrasG12Dマウスを用いて研究を行う。その制御標的遺伝子群とその働きを解析し、炎症下での膵前癌病変進展における生存メカニズムをヒストン修飾経路の視点から検討する。この研究により炎症下での発癌進展におけるエピジェネテイクス制御の意義を解析する。P48Cre:KrasG12Dマウスにセルレインを投与し膵に一過性に炎症を誘導すると、Kras遺伝子変異によるADMの進行は著しく促進され、その結果二週間程度でADMの細胞群が非ADM細胞を駆逐し、膵全体がPanIN組織に置き換わり悪性化進行が継続する。これは既報でも示される通り、膵発癌と炎症の関連を支持する現象の一つである。一方ヒストンメチル化酵素遺伝子が欠損するとADMの誘導は同様にみられるものの、炎症の消退と共にADMの細胞群が逆に非ADM細胞に凌駕され、一か月後にはPanINがわずかに残存するのみとなることを見出した。これは前癌状態の細胞間の生存プロセスではヒストン修飾が重要な働きを有する可能性を示唆する。両者の組織から抽出したRNAを用いて網羅的な遺伝子発現を比較する。また、両者の組織においてアポトーシスの差異の有無を免疫染色にて検討する。細胞増殖についてもKi67、細胞内シグナルリン酸化について免疫染色にて比較する。
暴力・詐取・競争と経済発展：政治経済学的理論分析とインドにおける実証研究

本研究の目的は、人々の間で価値の移転が起きる際の様式の違いが、人々が価値創造的な行為を選択するインセンティブの差異を通じて、経済パフォーマンスに異なる影響をもたらすことを明らかにすることである。資源の分布の不平等によってさまざまな社会経済集団の間で政治的影響力が異なり、その結果人々が暴力や詐取などによる非自発的な価値移転を強いられる程度が社会集団間で異なることが既存研究の成果から予測される。昨年度までは、例えば、所得の不平等分配が政治的影響力の差異を通して、政策上の資源分配に与える効果や、暴力が経済パフォーマンスに与える効果などを明らかにしてきた。2018年度においては、新たにインド州議会における有権者の投票行動に関するデータベースから構築した州政府の政権与党の支持者の職業別分布のデータを用いて、政権与党の支持者の職業の変数が経済資源の移転に与える効果について検証を行った。現在も実証分析を継続しているが、1つの興味深い実証研究結果として、州政府の与党が前回の選挙で全得票数の中で農村の地主層の票を得ている割合が大きいと、農村向けの電力補助金や電力のT&Dロス比率が高まるという暫定的な推計結果を得ている。この結果は、農村特有の構造が諸社会経済集団間の政治資源の分布に影響を与え、それがさらに社会における価値の移転に影響を及ぼし、最終的に経済パフォーマンスにインパクトをもたらすことを示している。本研究では、自発的な交換によらない暴力や詐取などによる価値移転が経済成果に与える効果の分析を行っている。本年度は、第一に当該テーマを分析するための分析枠組みの精緻化を進めた。E. Ostromの制度分析の枠組み(IAD Framework)に依拠しながら、Dahrendorfらの紛争の社会学の成果も取り入れ、また社会運動論の研究にも目を配りながら、理論枠組みの再検討を行った。そのような作業の結果、フォーマルな政治活動と暴動、テロ、内戦などは連続的な政治的な働きかけの選択肢としてとらえられるという視点に至った。すなわち、暴力の行使は、人間にとって決して特別な手段ではなく、フォーマルな政治的な手続きと同列な手段にすぎず、特定の条件のもとで政治的な行為主体はあらゆる手段の選択肢の中から最適な手段を選択するという考え方を取るべきであろうと考えられる。第二に暴力紛争が経済パフォーマンスに与える効果の実証研究を一層精緻化することに努めた。国内外の学会やインフォーマルな研究会で数回発表を行い、他の研究者から様々なフィードバックを得ることができた。それらのコメントをもとに実証研究の方法について改良を行っている。今後は暴力紛争が経済パフォーマンスに与える影響がどのような経路を通して働くのかについて、より詳細な変数を作成して検証を行っていきたい。また、計量分析をする上での問題点を克服するために、別のデータセットを作成し、異なるデータからも検証を行って、これまでの推計結果の頑健性の検証も行いたい。昨年度は数回の研究成果の発表で他の研究者から有益なコメントを得て、それらのコメントを踏まえて、理論的枠組みを一度根本から考え直す作業を行った。このため、経済学だけでなく、政治学、社会学などの関連文献を広く読むことに時間を費やした。その結果、より有益な理論枠組みを得ることができた。また、研究発表を経て、現在の研究成果の問題点などを確認することができ、今後の研究の方向性を見定めることができた。実証研究の新たなデータセットや推計モデルについても目途を付けることができた。本研究では、人々の間で価値の移転が起きる際の様式の違いによって人々が価値創造的な行為を選択するインセンティブが異なり、経済全体のパフォーマンスに影響が現れることを明らかにすることを目的としている。昨年度は政治学や政治経済史の分野での既存研究を渉猟し、暴力・詐取・競争が人々の経済的行為に与える効果についての理論的・実証的研究がどこまで明らかにしているかを詳細に確認し、自らの研究のための理論モデルの構築に努めた。これまでの研究で得られた暫定的な理論モデルに基づけば、以下のようなことが言える。人間は自らの期待価値を最大化するように行為を選択する。多くの場合に人間は集団を形成して期待価値を増大を図る。集団はしばしば暴力の行使・脅威によって、他の集団の成員から価値を奪おうとする。過去のほとんど全ての人間はこのような価値移転の様式が顕著な権威主義的な政治システムの下で生きてきた。そのような社会では、人々は価値創造的な行為を選択するインセンティブが低いため、経済は低迷する傾向を持つ。一方、生産技術の進歩に伴って産業構造の変化・都市化・中間層の増大などの社会変動が生じ、軍事技術の進展に伴って政治エリートが資本家階級からの税収に大きく依存せざるを得なくなった結果、徐々にエリート間での権力の分布が変化した。また、産業エリートと農業エリートの対立の中で、徐々に政策の決定に参画できる市民の層も拡大し民主主義的な政治システムが採用されるようになる。一般に、政治リーダーは政治的サバイバルのために、勝利連合の望む政策を採用する傾向がある。経済発展に関わる諸政策についても、各政策に利害を持つ集団が政権を担う政治リーダーの勝利連合を構成するかどうか、その政治リーダーが中長期に政権を担うかどうかが、その政策の選択と実施に影響を与える。論文の出版には至っていないが、研究のための理論の精緻化は大いに実現することができた。本研究の目的は、人々の間で価値の移転が起きる際の様式の違いによって人々が価値創造的な行為を選択するインセンティブが異なり、経済全体のパフォーマンスに影響が現れることを明らかにすることである。

これまでの理論研究から、資源の分布の不平等によってさまざまな社会集団の間で政治的影響力が異なり、その結果人々が暴力や詐取などによる非自発的な価値移転を強いられる程度が社会集団間で異なることが予測される。例えば、政治的に不利な立場にある社会集団の成員は警察などによる財産や身体の保護が相対的に弱くなり、そのため暴力的奪取や詐取の標的になりやすい資産への投資が控えられる傾向が生まれ、経済パフォーマンスが低迷すると考えられる。このような考え方に基づき、昨年度は暴力紛争の経済的効果をインドの州レベルで推計した論文をインドで出版される本に寄稿した。複数の著者が寄稿するため、いつ出版されるか現時点では不明だが、今年度中に出版されると期待している。また、発展途上国の農村部では地主層が小作人や農業労働者に対して暴力の行使の可能性も含めて優位な立場にあることが多く、地主層の意向が地方政府の政策の決定や執行に大きな影響力を持つと考えられる。このような考えに基づき、農村部の地主層の政治的影響力と都市部の産業資本家の政治的影響力を間接的にとらえると考えられる変数が、経済パフォーマンスに影響を与える公共政策の決定と執行に与える論文を執筆し、出版された。理論の精緻化が進み、インドのデータを用いた実証研究を行っている。今後多方面から研究テーマに関わる仮説の検証を行っていく。本研究の目的は、人々の間で価値の移転が起きる際の様式の違いが、人々が価値創造的な行為を選択するインセンティブの差異を通じて、経済パフォーマンスに異なる影響をもたらすことを明らかにすることである。資源の分布の不平等によってさまざまな社会経済集団の間で政治的影響力が異なり、その結果人々が暴力や詐取などによる非自発的な価値移転を強いられる程度が社会集団間で異なることが既存研究の成果から予測される。昨年度までは、例えば、所得の不平等分配が政治的影響力の差異を通して、政策上の資源分配に与える効果や、暴力が経済パフォーマンスに与える効果などを明らかにしてきた。2018年度においては、新たにインド州議会における有権者の投票行動に関するデータベースから構築した州政府の政権与党の支持者の職業別分布のデータを用いて、政権与党の支持者の職業の変数が経済資源の移転に与える効果について検証を行った。現在も実証分析を継続しているが、1つの興味深い実証研究結果として、州政府の与党が前回の選挙で全得票数の中で農村の地主層の票を得ている割合が大きいと、農村向けの電力補助金や電力のT&Dロス比率が高まるという暫定的な推計結果を得ている。この結果は、農村特有の構造が諸社会経済集団間の政治資源の分布に影響を与え、それがさらに社会における価値の移転に影響を及ぼし、最終的に経済パフォーマンスにインパクトをもたらすことを示している。今後は新しい理論的な分析枠組みのもとで、より広い視座から本研究テーマをとらえていきたい。実証研究では、単に非自発的な価値移転が与える効果を事後的に検証するだけでなく、非自発的な価値移転が発生する経済的・政治的・社会的な原因を踏まえながら、その効果について考察して、インドの州レベルのデータを用いながら、より厳密な実証研究を実施していきたい。
末梢血多核白血球Ｒｈｏキナーゼ測定：冠攣縮性狭心症の新たなバイオマーカーの開発

末梢血多核白血球でのRhoキナーゼ活性測定が、冠攣縮性狭心症(およびその関連疾患)の診断や活動性評価に有用であるかについて検討した。アセチルコリン誘発試験陽性群では、陰性群に比し有意にRhoキナーゼ活性が上昇していた。また、Rhoキナーゼ活性はストレス(東日本大震災前後の比較、PTSDスコアとの比較)とよく相関し、かつ冠攣縮性狭心症に特徴的な日内変動も認められた。以上より末梢血好中球Rhoキナーゼ活性は疾患活動性を反映したバイオマーカーとして今後更なる研究が期待される。背景:大災害後のストレスが、冠攣縮性狭心症(VSA)患者の疾患活動性に与える影響は明らかでない。我々は末梢血好中球のRhoキナーゼ活性はVSAの疾患活動性を反映することを報告している(J Am Coll Cardiol. 2011;58:1231-7)。目的:東日本大震災を経験したVSA患者の疾患活動性を、末梢血好中球のRhoキナーゼ活性を用いて検討した。方法:対象は、東日本大震災前にアセチルコリン誘発試験陽性でVSAと診断し、Rhoキナーゼ活性測定例を有する11症例(年齢62±11歳、男/女8/3、左室駆出率71%)。震災6ヵ月後、12ヶ月後に採血し経時的な変化を評価した。末梢血多核白血球のmyosin binding subunit (MBS)リン酸化を測定し、Rhoキナーゼ活性の指標とした。すなわち、リン酸化スレオニン696MBSとMBSとの比で表し、positive controlとしてのMBSのリン酸化比の値で補正して算出した。結果:全例でカルシウム拮抗薬の服用は震災前後で継続できていたにもかかわらず、Rhoキナーゼ活性は、前:0.99±0.34から6ヵ月後1.71±0.23に有意に(P<0.001)上昇していた。12ヶ月後は0.90±0.34に減少(P<0.001 vs 6ヵ月)、発災前の値にまで回復していた。震災後に症状が増悪した患者は、津波の被害を受けており、PTSDスコア及びRhoキナーゼ活性変化率が高値であった。PTSDスコアとRhoキナーゼ活性変化率の間には、正の相関関係を認めた。結論:震災による精神的ストレスにより、VSA患者の疾患活動性が一過性に亢進した可能性が示唆された。末梢血好中球Rhoキナーゼ活性はストレスを反映したバイオマーカーとして今後更なる研究が期待される。冠攣縮性狭心症患者における末梢血好中球Rhoキナーゼ活性の日内変動に関する検討背景:我々は末梢血好中球のRhoキナーゼ活性高値が冠攣縮性狭心症(VSA)の疾患活動性を反映することを報告した(J Am Coll Cardiol. 2011;58:1231-7)。VSAの臨床上の特徴として、症状(数分間)は深夜から早朝にかけて好発することが知られている。目的: VSA患者の末梢血好中球Rhoキナーゼ活性も、臨床症状と同様の日内変動を有するか、同一症例の解析により検討した。方法:対象はアセチルコリン誘発試験陽性にてVSAと診断した31例(男/女23/8,年齢57±13 [SD]歳)、対照として非VSA患者18例(男/女8/10,年齢57±14歳)を設定し比較検討した。6:00,、12:00、21:00に採血を行い、末梢血多核白血球のmyosin binding subunit (MBS)リン酸化を測定し、Rhoキナーゼ活性の指標とした。結果: Rhoキナーゼ活性は、6時の時点でVSA群では非VSA群に比し、有意に高値を示した(1.17±0.17 vs. 0.92±0.22, P<0.001), VSA群では統計上有意な日内変動が認められたが(1.00±0.15 at 21:00, 1.17±0.17at 6:00 and 1.12±0.22 at 12:00, P<0.001)、非VSA群では明らかではなかった(0.96±0.20 at 21:00, 0.92±0.22 at 6:00, and 1.03±0.26 at 12:00, P=0.07)。結論:VSA患者においては末梢血好中球Rhoキナーゼ活性の有意な日内変動が認められ、病態との関与が示唆された。末梢血好中球Rhoキナーゼ活性は疾患活動性を反映したバイオマーカーとして今後更なる研究が期待される。