hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
生体マイクロ・ナノ構造制御による組織創製

抽出した軟骨細胞の懸濁液と低融点アガロース溶液を混合し4°Cに静置して軟骨細胞・アガロース複合ゲルを作製した.複合ゲルは37°C,5%CO2環境下で培養を行った.次に培養期間に応じて圧縮方向の応力緩和試験,動的粘弾性試験を行い,平衡弾性率,動的弾性率,損失正接を計測した.また力学モデルは拡張型二相理論に基づくBiphasic-CLE-QLVモデルを適用し,生体軟骨組織,培養組織の解析を行った.軟骨細胞・アガロース培養体の平衡弾性率,動的弾性率は培養の進行とともに向上した.これに対し損失正接は培養とともに低下することが明らかになった.さらに力学モデルによる解析では生体軟骨組織,培養組織ともにBiphasic-CLE-QLVモデルにより動的粘弾性挙動が精度良く表現できた.これより培養組織においても二相理論に基づく力学モデルが材料特性の解析手法として有効であることが示された.臨床応用可能な再生軟骨を作製する際には,培養担体(scaffold)と細胞を用いて三次元培養する方法が主流である.しかし,scaffoldを用いた培養には生体吸収性,細胞接着性また均一な細胞播種性の問題があるため,本研究ではscaffoldを用いず軟骨組織を再構築する手法の検討を行った.具体的には,ウシ正常関節軟骨から軟骨細胞をコラゲナーゼ溶液を用いて抽出し,10%のウシ胎児血清を含むF12培地を用いて初代細胞播種,引き続いて継代培養を行った後,分化培地中に軟骨細胞懸濁液を調整し,回転速度70rpm,回転半径1.25cmの旋回流れ下で1日培養を行うことにより軟骨細胞より構成される細胞凝縮塊を大量に形成させた.形成された細胞凝縮塊をクローニングリング中に集積させることにより円板状の軟骨組織様組織を形成させた.引き続き分化培地を用いて回転速度70rpm,回転半径1.25cmの旋回流れ下で3週間培養を行った後,組織評価を実施した.組織学的評価の結果,組織中には軟骨細胞が生細胞として均一に分布し,プロテオグリカンが産生されていることが確認された.また力学的試験の結果,本再生軟骨は力学的強度の面では生体軟骨細胞には及ばないが,生体軟骨細胞と同等の応力緩和特性を示すことが碓認された.またこの方法は自由な形状の軟骨組織を再構築させる方法としても有望であると考えられる.これらの結果から,軟骨細胞の細胞凝集塊を経由しての軟骨組織の再構築法は,軟骨細胞を壊死させることなく,均一な分布を保ちながら組織形成させる方法として有効であることが示された.旋回培養下で大量三次元凝集塊を形成するための条件を決定し,形成された三次元凝集塊の軟骨組織エレメントとしての評価・検証を行った.そして旋回培養下で大量に形成された三次元凝集塊を軟骨組織エレメントとして,臨床応用可能な大きさや形状を有するscaffoldを用いない三次元組織体を形成することを試みた.また,鋳型を用い曲面状の三次元組織の構築をることを試みた.具体的には,培養した軟骨細胞を1.5×10^7cells/5mL,1day旋廻培養することで,直径100μmほどの大量の軟骨細胞の凝集塊を形成することが可能であることが示された.細胞を高密度播種し二日間静置培養し,その後旋廻培養することで三次元軟骨様組織体が形成されるかどうかを検証したところ,単細胞を細胞高密度播種する方法では,初期細胞数が1.5×10^7cellsまでしか三次元組織体が構築できなかったが,細胞凝集塊を用いる方法では,初期細胞数が3.0×10^7cellsにおいても三次元組織体の構築が可能であることが示された.
次世代の自動車流通経路戦略

1970年代頃から家電流通において家電メーカー系列販売店と家電業販店の間で流通経路業態をめぐる競争がなされ,前者はほぼ消滅し,後者の優位が確立された。自動車流通においても同様に自動車メーカー系列の専売ディーラー経路は崩壊するとの考えが提起された。しかし現実には自動車フランチャイズは,変容を見せつつも,システム自体が崩壊した事例は存在しない。共通して見られる動向は,国内のディーラー数の減少と個々のディーラーの規模拡大,とくにディーラーグループの巨大化とディーラーモールの増大等である。そうした事実認識に立って,自動車流通経路が今日抱える問題点の摘出,変化の方向の把握,改革方向の提起を行う。
魚類の表皮および鰓粘膜免疫系を介したワクチンデリバリーシステム構築に関する研究

V. anguillarumに他種病原体の抗原遺伝子を導入した組換え細菌株を作製し、新たな浸漬ワクチンを開発することを目的とした。pHSG398にGFPuv、viral hemorrhagic septicemiavirus(VHSV)のGプロテイン、Flavobacterium psychrophilumのatpD、gdhA、HCDおよびOMP121遺伝子を組み込んだ細菌用発現ベクターを作製し、V. anguillarum 775株(ATCC68554)のエレクトロポレーションによる形質転換を行った。100個程度のコロニーが得られ、ほぼすべてのコロニーが導入した各プラスミドの遺伝子配列を含んでいた。しかしながら、GFPuvを導入した細菌株では緑色蛍光が確認されず、V. anguillarumにおいて効率よく外来遺伝子を発現させるためには、プロモーターの改善が必要であると考えられた。アユは養殖の重要対象魚種であるが、その免疫関連遺伝子の配列情報はほとんど報告されていない。そこで、免疫担当細胞である好中球および栓球で発現する遺伝子を次世代シークエンサー(Ion Torrent PGM)で網羅的に解析した。各白血球亜集団に特異的な遺伝子配列を数多く同定することができ、好中球ではinterleukin (IL)-1β、IL-1βreceptor、IL-8およびIL-8 receptor Aなどが同定された。同様に、栓球で特異的に発現するものとして、CC chemokine CK3、IL-31 receptor AおよびToll-like receptor 8-1が同定された。これらの遺伝子情報をもとに、アユでも遺伝子発現変動に基づくワクチン有効性の評価が可能になると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。Vibrio anguillarumの不活化菌体は魚類の浸漬ワクチンとして使用できることから、体表および鯉などの粘膜組織から取り込まれると考えられている。そこで、本不活化菌体の取り込み経路およびその後の粘膜免疫応答について解析することを目的に研究を行った。浸漬ワクチン処理を行ったヒラメの鯉、皮膚および腸管を採取して免疫染色法により菌体を染色したところ、皮膚および腸管では組織表面に付着したV. anguillarumの不活化菌体が観察されたのに対し、鯉では上皮組織中に菌体が観察された。さらに、浸漬ワクチン処理後に各組織の炎症性サイトカイン(IL-1β、IL-6およびTNFα)の遺伝子発現変動を解析したところ、皮膚、腸管および腎臓では大きな変動はみられなかったが、鯉では統計的に有意な発現上昇が観察された。以上のことから、V. anguillarum不活化菌体は浸漬投与により鯉から取り込まれ、炎症応答などの免疫応答を誘導することが示唆された。V. anguillarum不活化菌体が粘膜組織から取り込まれることが明らかとなったため、これを利用したワクチンデリバリーシステムの構築を目的として実験を行った。V. anguillarumに他種細菌の抗原遺伝子を導入しワクチン株とするために、菌体表面に導入した抗原を発現させるプラスミドP298WOを構築し、エレクトロポレーション法により本菌を形質転換する実験系を確立した。また、アユ養殖で問題とされている魚病細菌Flavobacterium psychrophilumの新規抗原タンパク質の探索を行い、感染防御抗原として有望な23種類の膜貫通型または分泌型の抗原タンパク質を同定した。鰓粘膜免疫系を介したワクチンデリバリーシステムにおいてワクチンの運び屋となるVibrioanguillarumに導入する抗原として、昨年度中に、魚類の病原体であるFlavobacterium psychrophilumの抗原タンパク質69種類を同定した。しかし、抗原候補の数が非常に多く、この中から特に効果的なものを選抜する必要があった。そこで, 69種類の抗原候補から膜結合性および分泌性のタンパク質を23種類選抜した。これら23種類について組換えタンパク質を作製してアユに接種し、F. psychrophilumによる感染実験を行った。その結果、3種類の抗原タンパク質(HCD、atpDおよびgdhA)がワクチン抗原として有効であることが示された。V. anguillarum不活化菌体の浸漬投与により抗体の産生が誘導されることを昨年度の研究で明らかにした。そこで、抗原特異抗体がF. psychrophilum感染に対して感染防御効果を有するか検討した。F. psychrophilumに対する抗血清を本菌に感染したアユから採取して他の個体に移入し、受動免疫試験を行った。移入免疫を受けた個体は本菌による感染試験において抵抗性を示した。F. psychrophilum感染症を本ワクチンデリバリーシステムにより予防できる可能性が示された。魚類の抗体として、三つの免疫グロブリンアイソタイプIgM、IgTおよびIgDが報告されている。そこで、本ワクチンデリバリーシステムにより誘導される抗体のアイソタイプについて検討した。アユではIgMのみすでに報告されていたため、本研究では、まずアユのIgTおよびIgD遺伝子をクローン化した。アユにV. anguillarum不活化菌体を浸漬投与し、鰓および腎臓におけるこれら遺伝子の発現動態を解析した。その結果、浸漬投与によりIgMおよびIgTの遺伝子発現量が有意に増加することが示された。このことから、本ワクチンデリバリーシステムによりIgMおよびIgTが誘導されることが示唆された。pHSG398にGFPuv、viral hemorrhagic septicemia

virus(VHSV)のGプロテイン、Flavobacterium psychrophilumのatpD、gdhA、HCDおよびOMP121遺伝子を組み込んだ細菌用発現ベクターを作製し、V. anguillarum 775株(ATCC68554)のエレクトロポレーションによる形質転換を行った。100個程度のコロニーが得られ、ほぼすべてのコロニーが導入した各プラスミドの遺伝子配列を含んでいた。しかしながら、GFPuvを導入した細菌株では緑色蛍光が確認されず、V. anguillarumにおいて効率よく外来遺伝子を発現させるためには、プロモーターの改善が必要であると考えられた。アユは養殖の重要対象魚種であるが、その免疫関連遺伝子の配列情報はほとんど報告されていない。そこで、免疫担当細胞である好中球および栓球で発現する遺伝子を次世代シークエンサー(Ion Torrent PGM)で網羅的に解析した。各白血球亜集団に特異的な遺伝子配列を数多く同定することができ、好中球ではinterleukin (IL)-1β、IL-1βreceptor、IL-8およびIL-8 receptor Aなどが同定された。同様に、栓球で特異的に発現するものとして、CC chemokine CK3、IL-31 receptor AおよびToll-like receptor 8-1が同定された。これらの遺伝子情報をもとに、アユでも遺伝子発現変動に基づくワクチン有効性の評価が可能になると考えられる。26年度が最終年度であるため、記入しない。Vibrio anguillarumの組換え菌株作製については、平成24年度に予定した発現系の構築を済ませたことに加え、Flavobacterium_psychrophilumの抗原タンパク質を新たに同定することがでた。また、粘膜組織によるワクチンの取り込み機構および粘膜免疫応答に関しても一定の結果を得ることができた。昨年度、同定した抗原69種類を搭載した組換えV. anguillarum株を作製する予定であったが、抗原候補の数が非常に多かったため、搭載抗原の選抜を行った。そのため、今年度行う予定であった本ワクチンデリバリーシステムの有効性評価は次年度に繰り越しとなった。しかし、当初の予定ではワクチンの有効性評価は次年度の課題であること、および本ワクチンにより誘導される免疫応答の解析は計画以上に進展しているため、自己評価は「2おおむね順調に進展している。」とした。平成24年度に同定した23種の抗原タンパク質を導入したV. anguillarumワクチン株を作製し、これを浸漬ワクチンとして利用することでF. psychrophilumに対する感染防御効果が得られるか検討する。また、本ワクチンにより誘導される免疫応答を解析するために血中抗体価および粘液中抗体価を測定する。
学術団体のあり方に関する調査研究

公益法人制度の改革により、わが国の学術団体は他非営利法人の中での埋没が危惧されるのみでなく、認定や存立が危ぶまれる例も少なくない。このような背景のもと、本研究では、国内外の学協会に関するアンケート・ヒアリング等の調査研究により我が国を含む各国の学術団体の実態を明らかとしたほか、学術団体固有の法人格の必要性を法理論的に検証し、さらに一般社団法人となった学術団体が公益社団法人への移行を目指す際のモデル定款を示した。また上記の成果を還元し学協会と対話を行う為のシンポジウムを開催した。国内調査:日本学術会議に登録している1, 636の学協会に対して「新公益法人法への対応及び学協会の機能強化のための学術団体調査」を行ない、651の学協会から回答があり、以下の点が明らかになった。(1)新公益法人改革に関しては、一般法人の法人格の取得のしやすさと監督官庁の廃止などが評価される一方で、公益法人認定基準の分かりにくさや認定の厳しさ、運営上の諸問題や事務処理の増加などが評価されない大きな理由となっている。そのために、公益法人申請に踏み切れず判断に迷ったり、公益法人申請を躊躇している学術団体がある。(2)英文誌などによる学術情報の発信に関しては、財政、サイテーションインデックス、事務局体制などの問題を抱えている。連合体を組むことによって英文誌を刊行することに意義があるとする団体は19%程度であり、今後の具体的検討が必要であろう。(3)学術法人制度の制定については、必要性を認めている学術団体は37%と比較的多いが、情報不足や内容がよく分からないなどの理由で判断に迷っている団体が多い。海外調査:本年度は、独、フィンランド、米国、および台湾、韓国のアジア地域の調査を行った。その結果、以下のことが明らかとなった。(1)海外では学協会はいずれも非課税が原則であり、課税が原則である我が国と大きな違いがある。運営に関しても総会などを要求することは無く、自主的な運営に任されている。(2)海外では、連合体が学協会への経済的支援、場所の提供、出版、技術評価、など実質的な活動母体となっている場合があり、我が国の学協会にとってモデルとなりえる。(3)欧米諸国では、大きな学協会や連合体が出版や政府に対する提言を行うなど、社会的貢献活動が活発である。また、出版や運営を支える専門職事務職員が充実している。シンポジウムの開催:平成20年7月29日に日本学術会議において「新法人法への対応シンポジウム」-学協会の公益性の確立に向けて-を開催し、400以上の学協会の出席をえた。ここでは、関係する各省庁の担当者に参加をお願いし、新公益法人法施行に関する情報提供や質疑応答、パネルディスカッションを行った。法制度上に関する調査研究一般の公益団体では、活動の成果を直接国民に周知することにより、公益に寄与することを想定するのに対し、学術団体では学術講演会などにおいて研究者間の意見交換を通じて個々の研究水準を向上させ、学術誌や学術図書発刊による公開を通じて公益に寄与するという特有の性格を有している。ここでは、20年度に明らかとなった問題の所在も踏まえて、問題解決のために、新公益法人法において学術団体を公益認定するための「学術法人の公益認定に関する法律(仮称)案」及びその基盤となる「学術基本法(仮称)案」を取りまとめた。学術団体モデル定款案の検討新公益法人制度の発足を受けて、一般社団法人となった学術団体が公益社団法人への移行を目指す際のモデル定款を、学術団体が固有的に有している公益性を反映することができるよう示した。すなわち、特殊民法法人から一般社団法人となった学術団体が、認定法(「公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律」)に基づく公益認定を受けて公益社団法人となるためには、現行取扱い上での諸改善が強く求められるが、本モデル定款案は、学術団体の行う学術講演会の開催や学術誌・学術図書刊等の諸事情が認定法の求める公益事業に当然該当するものであるという主張を前提として作成した。その際、学術団体(学会)の構成員である会員と、法人法(「一般社団法人及び一般財団法人に関する法律」)に規定する社員との関係から、二つの案を作成した。一つは全正会員を社員とする場合の「定款案I」、他の一つは正会員の中から選出された代議員を社員とする場合の「定款案II」である。シンポジウムの開催平成21年5月30日に日本学術会議において、「学協会の新公益法人制度への対応の現状と課題」と題して、シンポジウムを開催した。このシンポジウムでは、これまで行った協力学術研究団体を対象とするアンケート調査の分析結果及び海外調査について報告を行うとともに、新公益法人法対応の先行経験を積んでいる学協会から話題提供をしていただき各学協会の参考に資するとともに、関係府省庁・団体の方々にも出席していただいて質疑を行い、新公益法人法に対する理解を深めてもらうことを試みた。
衝撃波による微粒子の舞い上がり機構に関する基礎的研究

研究実施計画に沿って研究を行い、以下に述べるような成果を得た。1.堆積粒子層と衝撃波の干渉の様子を高速度シュリ-レン写真(イメコンカメラを利用)で観察した。その結果、入射衝撃波は粒子層から発生する膨張波の影響を受けわん曲すること、粒子層前面で入射衝撃波の一部は反射することの詳細を明らかにした。2.衝撃波によって誘起された流れによる微粒子の舞い上がり挙動の全体的様相を高速度シュリ-レン写真(ハイカムカメラを利用)で観察した。その結果、粒子層を衝撃波が通過してから約1ms後に粒子雲の境界は、主流の乱れにより波状になってくることを明らかにした。3.微粒子の舞い上がり挙動に及ぼす衝撃波強さ、堆積粒子層の初期状態、堆積微粒子の種類(フライアッシュ、活性白土、ガラスビ-ズ)の影響を光学的に調べ、以下のことを明らかにした。(1)衝撃波マッハ数が大きい程、粒子雲は高く、かつ下流方向へ長く伸びる。(2)微粒子の舞い上がりの様相(粒子雲の形状)に及ぼす溝の深さ(初期堆積粒子層の深さ)の影響はない。(3)粒子雲の初期段階の形状は、フライアッシュと活性白土の場合には半楕円形状になるが、ガラスビ-ズの場合には棒状になる。(4)微粒子の直径ならびに密度が小さくなる程、微粒子は高く舞い上がるとともに、下流方向へ速く拡散する。(5)粒子雲の高さと長さの時間的変化は、代表長さとして初期の堆積微粒子層高さ、代表速度として入射衝撃波背後の気流の速度をとると、一つの曲線で表現できる。4.以上述べた研究成果を、11.で示す研究論文で、公表した。
生化学的・遺伝学的父子判定によるニホンザルの繁殖戦略の研究

本研究ではこれまで多型を示す遺伝マーカーが少ないために判別が不可能であったニホンザルの父子関係をミニサテライトDNAの多型により判定し、これによって今まで不明だった群れの父系図を明らかにすることを目的としている。霊長類研究所放飼場の若桜グループ約60頭のニホンザルのうち、1975ー1988年に生まれて生存中の48頭を対象とした。これまでに42頭の父親を判定した結果、(1)4才以上のオス11頭のうち上位オトナオス3頭の間では順位が子供の数に反映されない、(2)オスは出自家系内のメスとの間には子どもをつくっておらず、インセスト回避の傾向が存在する一方で、父娘間や異母兄弟間でのインセストは避けられていない、(3)メスは複数のオスとの間に子どもをつくっており、永年にわたる固定した配偶関係は見られない、(4)オスは5才半の交尾期から子どもを残している、等の事実がわかった。また1987年10月から1988年2月までの交尾期に全個体の交尾行動を終日観察した。この行動記録と1988年春に生まれた子どもの父子判定からは、(5)年齢の近い個体と交尾する傾向がある、(6)オトナメスでは受精後の交尾回数は減るが、ワカメスは受精後も活発な交尾をする、(7)交尾回数や射精率は順位、年齢に影響されるが子どもの数とは相関しない、(8)とくにワカメスにおいては「交尾行動からの予想される父親すなわち交尾回数の多いオス」と「判定された実際の父親」は違っている、という結果が得られ、オス、メスとも年齢、順位によって異なった繁殖戦略をとっており、それが効果をあげて上位オスの妨害により交尾回数が少ないワカオスでも子どもを残していることが示唆された。今後、この方法を放飼場と違いオスの移出入のある野生群にも応用し、オスの生涯繁殖史の解明や、雌雄の社会行動の意味付けに役立てたい。なおこれらの成果は88年度霊長類学会、行動学会において公表し、他の動物群の研究者間にも大きな関心を呼び起こしている。
針葉樹に含まれるノルリグナン類の生合成経路の研究

本年度研究実績の概要(i)トレーサー実験のための懸濁培養条件の改良スギカルスを、トレーサーを含むMS液体培地に移植し、縣濁培養4日目にヒノキレジノールを酢酸エチルで抽出し、順相クロマトグラフィーにより精製後、さらに逆相HPLCにより分取した各フラクションの放射活性を測定することにより、ヒノキレジノールへの放射活性取り込み率が低くてもかなり正確な値を得られるように工夫した。(ii)位置特異的にラベルした前駆体投与実験上述した条件でスギ細胞培養に、位置特異的にラベルされた[ring2,6-3H]L-フェニルアラニン、[U-14C]L-フェニルアラニン、及び[1-14C]L-フェニルアラニンを投与し、3Hと14Cの取り込みから、フェニルアラニンが針葉樹ノルリグナンであるトランス-ヒノキレジノールの前駆体であることを確認した。さらに、側鎖のどの炭素が脱離してC6-C3-C2-C6骨格が形成されるかを明らかにするため、上述の各前駆体の放射活性取り込み率の比を計算した。その結果から、トランス-ヒノキレジノールの生合成に際してフェニルアラニンの1位炭素が離脱しないという結果が得られた。一方、草本(アスパラガス)のシス-ヒノキレジノール生合成においてはフェニルアラニンの1位炭素が離脱するという結果が最近報告されており、草本の被子植物と裸子植物(針葉樹)とで、ノルリグナン類の生合成経路が異なる可能性が示唆され、大変興味深い。今後さらに研究を継続する必要があろう。ノルリグナル類は、C_6-C_3-C_2-C_6の炭素骨格を持つフェノール性化合物であり、これまでスギ科やヒノキ科などの針葉樹の心材中に含まれていることが報告されている。その含有量や種類は、それぞれの樹種によって著しく異なっている。しかし、具体的な生理活性やその機能などはまだ分かっておらず、生合成経路についても推測の段階にすぎない。そこで生合成実験のためにスギのカルスによるノルリグナン類の生成を試み、その一種であるヒノキレジノール、アガタレジノール等が生産されることを見いだした。さらに、スギカルスを用いて、種々の位置が放射ラベルされたフェニルアラニンをカルスに投与することにより、ヒノキレジノール生合成経路の探索を試みた。14.5mlのMS液体培地(pH=7.7)を入れた50ml容三角フラスコに、カルスを生重量で約1.5g入れた。放射活性を130kBq/flaskとした10μMの[ring-^3H]L-フェニルアラニンを培養03日目に0.5ml投与した。25°C、70rpmで振とう培養し、培養4日目に酢酸エチルで抽出した。HPLCで分画、定量を行った。各画分の放射活性を液体シンチレーションカウンターで測定した。その結果、ヒノキレジノール溶出位置に放射活性が確認され、フェニルアラニンがヒノキレジノールに取り込まれることが示唆された。ヒノキレジノールへの放射活性取り込み率が低かったことから、外生フェニルアラニンの利用は低く、細胞中のフェニルアラニンが主に使用されるためと考えられる。
モバイルセンサネットワークにおける効率的なデータ収集

本研究は,モバイルセンサネットワークにおいて,センサデータを使用するアプリケーションを網羅的に想定し,各アプリケーションの要求を満たすために必要なセンサデータの収集に要するトラヒックを削減することを目的としている.今年度は,観測値が一定値以上を示す領域の境界線を要求するアプリケーションに焦点を当てている.先行研究において,ある時刻における境界線を要求するアプリケーションを想定し,データの傍受を用いて境界線付近の端末を識別する手法を提案した.この手法ではまず,クエリをフラッディングすることで,各端末にアプリケーション要求を通知しつつ,各端末に自身の周囲に境界線が存在するかどうかを認識させる.その後,境界線の存在を認識した端末から順に,データを傍受しながら,そのデータを基に自身が境界線付近の端末であると判断した場合にのみデータを送信する.この従来手法を基に,本研究では,定期的に境界線を検出できる手法を提案した.この手法では,各端末における観測値の時間的変化の監視を用いて,境界線を跨いだと判断した端末のみがデータを送信し,それを受信した端末から順に,従来手法の境界線付近の端末の識別処理を行う.これにより,定期的にクエリをフラッディングすることなく,境界線を検出できる.これにより,トラヒックを削減できることを確認した.さらに,制限時間内に境界線を要求するアプリケーションを想定し,従来手法を基に,制限時間内に収集しきれないデータの数を可能な限り減らす手法を提案する.この手法では,まず境界線付近の端末を等間隔にサンプリングし,サンプリングされた端末のみがデータを送信するように制御する.送信されたデータを傍受した他の端末は,受信したデータから部分的に推定した境界線を基に,収集するデータの追加や除外を行う.これにより,無駄なトラヒックを削減できることを確認した.翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
次世代補聴器のための先端両耳雑音抑制技術

本研究の目的は、両耳に与えられる信号から、音声科学の観点で人間の知覚メカニズムについての知識および音声工学の分野から得られたアレイ信号処理についての知識を応用し、次世代補聴器のためのより高度な両耳雑音抑圧法を設計することである。この高度な両耳雑音抑圧法を研究することにより、補聴器のパフォーマンスを大幅に向上させるだけではなく、将来的には聴覚障害者に対し知覚されにくい騒音環境下での音声の聞き取りを助ける働きを期待することができる。これまでに補聴器の二段階両耳音声強調システムを設計した.この提案アルゴリズムにおいて、目的信号は適応フィルタを用いて最初に消され、その時、時変ウィナーフィルタが混合信号から目的信号を抽出するために適用された。実装において,適応フィルタは正規化最小二乗平均を用いて,妨害信号の無い条件下で10sのホワイトノイズにより学習されている。実際のウィナーは周波数領域での誤差を最小にするために使用されている。さらに、「実数」利得をもつ一般的なウィナーフィルタが2チャンネルに分けられたため、出力での両耳の手がかりは正確な角度に維持されることが期待される。実験結果は複数の雑音環境下において、提案手法により高い雑音低減が可能となり、カクテルパーティー効果としてよく言及される音の定位能力も失わないということを示している。提案したアルゴリズムには以下の利点がある(1)複数の非定常雑音下であっても高い雑音低減性能である。(2)使用者の音響状態を維持する高い性能である。(3)サイズが小さく単純な実装である。(4)計算のコストが低い。これらの利点が提案アルゴリズムを最先端の補聴器に統合される良い選択肢とし、さらに聴力を損傷した人の聴力を向上する。
増殖制限型アデノウイルスベクターを用いた頭頸部癌に対する新たな治療法の開発

【背景】MidkineはHeparin-binding growthfactorの一種で、頭頸部扁平上皮癌を含め多くの癌で高発現しているが、成人の正常組織ではほとんど発現がみられない。【目的と方法】Midkineの発現量が高い頭頸部癌細胞であるT891(ヒト舌癌細胞)、および既にMidkineの発現量が高いと報告されているA549(ヒト肺胞基底上皮腺癌細胞)を使用した。Midkineをプロモーターとしてウイルスの増殖に必要なE1A・E1B遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルス(Ad-MK)を作成し、更に、このウイルスにEGFRに対するsiRNAの遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルスAd-MKsiEGFRを作製した。【結果と考察】in vitroではAd-MK、Ad-MKsiEGFRともに頭頸部癌細胞の増殖を著明に抑制できた。Ad-MKsiEGFRのsiRNAの効果もmRNAおよび蛋白レベルで確認でき、2重の抗腫瘍効果が確認された。今後さらにin vivoでの検証が必要ではあるが、本ウイルスは、Midkineを高発現する腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖を抑制する能力を併せ持つことが期待でき、再発率が高く予後不良である進行性頭頸部癌の新たなより効果的な治療の開発に向けた基礎的な研究となった。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。最近、頭頸部癌に対してさまざまな分子標的薬が登場してきたが、これまでの化学療法薬にはない全身的な副作用が問題となっており、腫瘍特異的に効果を発揮する「より安全で効果的な治療薬」の登場が望まれる。研究1:腫瘍増殖因子に対するsiRNAを組み込んだ腫瘍特異的増殖制限型アデノウイルスベクターの作成MIDKINEはHeparinーbindinggrowthfactorの一種で多くの癌で高発現しているが、正常組織では発現がみられない。この特性を活かし、今回われわれはMIDKINEプロモーターとウイルスの増殖に必要なE1A・E1B遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルスを作成し、さらにこのウイルスに頭頸部扁平上皮癌に高発現している上皮成長因子受容体EGFRに対するsiRNAの遺伝子を組み込んだ。MIDKINEを高発現している頭頸部扁平上皮癌培養細胞を用いて、その抗腫瘍効果をin vitroで検討した。本ウイルスがMIDKIEを高発現する腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖を抑制する能力を併せ持つことをin vitroで確認した。本ウイルスは患者の体内にて腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍溶解性に腫瘍細胞を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖や転移を抑制することが期待される。研究2:腫瘍特異的プロモータの探索腫瘍特異的増殖制限型アデノウイルスベクターに最適なプロモーターの探索を目的とし、倫理委員会の承認を得て、頭頸部癌の手術症例を対象にマイクロRNAの収集を開始している。MIDKINEプロモーターとウイルスの増殖に必要なE1A・E1B遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルスを作成し、さらにこのウイルスに頭頸部扁平上皮癌に高発現している上皮成長因子受容体EGFRに対するsiRNAの遺伝子を組み込んだ。これまでの研究により、MIDKINEを高発現する腫瘍細胞にて特異的に増殖し腫瘍溶解性に腫瘍細胞を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制するウイルスベクターの作成に成功した。新たなプロモーターの探索については、現在、倫理委員会の承認を得て、頭頸部癌の手術症例を対象にマイクロRNAの収集を開始している。ここ数年の間に、頭頸部癌に対して、免疫チェックポイント阻害剤や分子標的薬など従来の抗がん剤と全く作用機序が異なる薬物療法が相次いで登場し、既存の治療法では長期生存が望めなかった進行癌に対して長期生存が期待できるようになってきた。しかし、その一方、これまでの化学療法薬ではみられなかった全身的な副作用が問題となっており、腫瘍特異的に効果を発揮して、全身的な副作用がない「安全で効果的な治療薬」の登場が望まれる。本研究では、これまでの我々のアデノウイルスベクターを用いた研究の成果をもとに、腫瘍特異的に抗腫瘍効果を発現するアデノウイルスベクターを用いた遺伝子治療の開発を目指して計画された。腫瘍増殖因子に対するsiRNAを組み込んだ腫瘍特異的増殖制限型アデノウイルスベクターの開発MIDKINEはHeparinーbindinggrowthfactorの一種で多くの癌で高発現しているが、正常組織では発現がみられない。この特性を活かして、MIDKINEプロモーターとウイルスの増殖に必要なE1A・E1B遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルスを作成し、さらにこのウイルスに頭頸部扁平上皮癌に高発現している上皮成長因子受容体EGFRに対するsiRNAの遺伝子を組み込んだ。MIDKINEを高発現している頭頸部扁平上皮癌培養細胞を用いて、その抗腫瘍効果をin vitroで検討し、本ウイルスがMIDKIEを高発現する腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖を抑制する能力を併せ持つことをin vitroで確認した。目的としているういウルセクターを作成し、頭頸部扁平上皮癌培養細胞を用いて、その抗腫瘍効果をin vitroで検討し、本ウイルスがMIDKIEを高発現する腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖を抑制する能力を併せ持つことをin vitroで確認できたため。【背景】

MidkineはHeparin-binding growthfactorの一種で、頭頸部扁平上皮癌を含め多くの癌で高発現しているが、成人の正常組織ではほとんど発現がみられない。【目的と方法】Midkineの発現量が高い頭頸部癌細胞であるT891(ヒト舌癌細胞)、および既にMidkineの発現量が高いと報告されているA549(ヒト肺胞基底上皮腺癌細胞)を使用した。Midkineをプロモーターとしてウイルスの増殖に必要なE1A・E1B遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルス(Ad-MK)を作成し、更に、このウイルスにEGFRに対するsiRNAの遺伝子を組み込んだ制限増殖型アデノウイルスAd-MKsiEGFRを作製した。【結果と考察】in vitroではAd-MK、Ad-MKsiEGFRともに頭頸部癌細胞の増殖を著明に抑制できた。Ad-MKsiEGFRのsiRNAの効果もmRNAおよび蛋白レベルで確認でき、2重の抗腫瘍効果が確認された。今後さらにin vivoでの検証が必要ではあるが、本ウイルスは、Midkineを高発現する腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖を抑制する能力を併せ持つことが期待でき、再発率が高く予後不良である進行性頭頸部癌の新たなより効果的な治療の開発に向けた基礎的な研究となった。本ウイルスがMIDKINEを高発現する腫瘍細胞にて特異的に増殖し腫瘍溶解性に腫瘍細胞を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖や転移を抑制することをマウス頭頸部癌モデルを用いて、in vivoレベルで、その効果を確認する予定である。新たなプロモーターの探索については、更に症例を蓄積しマイクロRNAの解析を進めていく予定である。我々が作成した増殖制限型アデノウイルスベクターは、患者の体内にて腫瘍細胞でのみ特異的に増殖して腫瘍溶解性に腫瘍細胞を殺傷するとともに、EGFRの発現を抑制することにより腫瘍の増殖や転移を抑制することが期待される。本年度は引き続きin vivoレベルIn vivoレベルでの治療効果を検討する。更に、腫瘍特異的プロモータの探索腫瘍特異的増殖制限型アデノウイルスベクターに最適なプロモーターの探索を目的とし、倫理委員会の承認を得て、昨年度より頭頸部癌の手術症例を対象にマイクロRNAの収集を開始している。本年度はさらに症例を蓄積し、新たな腫瘍特異的プロモーターの同定を目指す。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
二官能性配位子としてのホスフォールの遷移金属錯体への応用

我々はすでに、最初のジホスファルテノセン類の合成について報告している。ホスファフェロセン類は通常のフェロセン類と同様に芳香族性を示し、Friedel-Craftsアシル化などの求電子置換反応を受ける。今回我々は、ある種のホスファルテノセン類がアセチル求電子剤との反応において他のメタロセン類とは全く異なる反応性を示すことを見い出した。2,2',5,5'-位にシクロヘキシル基を有するジホスファルテノセンに塩化アルミニウム存在下で塩化アセチルを作用させると、塩化アセチルからの脱塩化水素、およびカルボニル部位の炭素-酸素二重結合の開裂を伴い、ビニリデン基がホスフォリド基のリン原子とルテニウム中心とを架橋した錯体が生じる。この時、カルボニル基由来の酸素原子はビニルデンと架橋したリン原子と新たな結合を生じた。この錯体は水、および空気に対して安定であり、シリカゲル・カラムにより精製できた。この反応は、ホスフォリド-ルテニウム錯体に特有の反応であり、同様のビニリデン錯体はペンタメチルシクロペンタジェニル基を有するモノホスファルテノセンからも生じる。一方、類似の構造を有するジホスファフェロセンからは、架橋ビニリデン錯体の生成は全く観測されず、通常の求電子置換反応が進行し、ジシクロヘキシルホスフォリド配位子のβ位がアセチル化された生成物を生じた。このアセチル基の炭素-酸素二重結合活性化を伴った新規反応の反応機構は、ルテニウム上への求電子攻撃、および分子内Arbusov反応によるものと考えられる。我々はすでに、五員環の炭素上に不斉置換基(メンチル基)を有するホスフォールとしては最初の例となる化合物を合成し、報告している。第二世代の不斉ホスフォールとして、2,5-位にビナフチル基を有するホスフォールを合成した。得られた不斉ホスフォールをホスファメタロセンへと変換すべく、金属リチウム、ナトリウム-ナフタレンなどとの反応を試みたが、対応するホスフォリドは得られなかった。ホスフォールのホスフォリドへの変換は次のような2段階のステップを経る。まず、ホスフォールへの-電子移動によりアニオン・ラジカル種が発生し、次にP-R結合の切断によりホスフォリドが生じる。2,5-位にビナフチル基を有するホスフォールおいては、最初に生じるアニオン・ラジカル種がビナフチル基で安定化されているため、P-Ph結合の切断が進行せずホスフォリドが生じないと考えられる。そこで部分的に水素化されたビナフチル基を有する類似のホスフォールを合成したところ、期待された通り、ナトリウム-ナフタレン処理によりホスフォリル・アニオンが生じ、そこから種々のホスファメタロセンが得られた。ここで得られたホスファメタロセンを、共役エンインのパラジウム触媒不斉ヒドロシリル化反応へと応用した。この反応では、ヒドロシランがエンインへ1,4-付加することにより軸不斉アレンが生じる。Cp基を持つホスファフェロセンに比べて、Cp*基を有するホスファフェロセンを用いると、収率・エナンチオ選択性ともに大幅に改善され、0°Cでの反応により、最高92%eeの軸不斉アレンが得られる。類似の構造を持つホスファルテノセンを用いると、収率・選択性、共に低下する。なお、不斉置換基として(-)-menthyl基を有し、類似の骨格を持つ不斉ホスファフェロセンをこの反応に用いると、アレンの生成は認められずに複雑な混合物しか得られない。
正しい食習慣の確立のための食行動変容要因に関する研究

食行動は時代の社会背景の影響を受けながら次第に変化する。正しい食習慣に対する知識の普及とともに不適切な食行動を正しい方向へと変容させることによって、正しい食習慣を確立することが大きな課題となっている。日本では食事の時に飲み物として緑茶が飲まれているような食事は一家揃った食卓であり、また食事内容も主食、副食、副菜の揃った理想的なものであった。本研究では日本人の伝統飲料である緑茶の飲用実態を調べることによって、日本の食卓の変化とその要因を推論することを目的に東京都、青森県、静岡県、阪神地区、沖縄県、および緑茶を飲む習慣を共有してきた中国、モンゴル、韓国の女子大学生の飲み物調査を実施した。沖縄では烏龍茶が主流であり、緑茶の歴史は浅い。しかし現在の沖縄の高校生は烏龍茶を飲まなくなり、むしろ緑茶をよく飲んでいた。その飲用率は阪神地区や滋賀県よりも高かった。茶産地である静岡ではどの年齢層も緑茶の飲用率が最も高く、茶産地との関連性が見られた。若年層では東京都では緑茶の飲用率は高かった。しかし、おおむね若年層では麦茶、中高年層では緑茶が主流であった。また若年層では紅茶、中高年層では緑茶、中間層ではコーヒーに対する嗜好性が高く、年齢階層によって飲み物の飲用率や嗜好は大きく異なっていた。中国や韓国の女子大学生において飲用率が最も高かった飲み物は水であり、緑茶の飲用率は非常に低かった。一方、モンゴルでは地方出身の学生では緑茶の飲用率は高かったが、ウランバートル出身者では緑茶とともに紅茶の飲用率が高く、緑茶の飲用率の低下傾向が見られ、また、紅茶やコーヒーに対する嗜好性も高かった。緑茶の飲用率に関しては中国と韓国では低く、モンゴルと日本では高いという共通点がみられた。また、若年層の飲み物は緑茶からコーヒーそして紅茶へと推移していくことが示唆された。すでに阪神地区の女子学生の特徴は緑茶に対する嗜好性が低く,紅茶の嗜好性が高いこと,麦茶や烏龍茶の飲用率が高いことなどを明らかにしてきた.柳田國男は「民族の嗜好は永い間の習慣によって,容易に改めることができぬという説は,日本には必ずしもあてはまらぬことが多い.都市はむしろ新奇なる物の味を,次から次へと訪ねていく傾向があること」を指摘している.阪神地区は東京と並ぶ大都市であり,しかも早くから欧米と交流のあった地域でもある.来客の飲み物として紅茶を強くイメージするようになったことの一因でもあろう.このような阪神地区の女子学生の特徴は阪神地区のどの世代にも共通する現象なのかどうかを明らかにするため,阪神地区で生育した人たちを対象として年齢階層別に飲み物の飲用状況を調べた.その結果,学生の緑茶の飲用率は25-39歳の50%,親世代である40-59歳の41%,60歳以上の26%程度であった.緑茶の飲用率について滋賀県と比較してみると学生および25-39歳と60歳以上では差が認められなかったが,40-59歳において阪神地区が方が低く,緑茶離れが40-59歳にまで拡大していることが分かった.これまでの調査から阪神地区の学生は紅茶の飲用率が高いことが特徴のひとつであったが,紅茶の飲用率を年齢階層別に滋賀県と比較してみると学生,25-39歳,40-59歳では阪神地区の方が有意に高く,60歳以上では差が認められなかった.従って阪神地区では60歳までの年齢層で滋賀県よりも紅茶がよく飲まれていることが分かった.

烏龍茶の飲用率は学生はいずれの年齢層よりも高く,学生世代に好まれる飲み物であり,40-59歳の年齢層でも滋賀県よりもよく飲まれていた。麦茶や麦茶は阪神地区では学生,25-39歳,40-59歳ではよく飲まれているが,60歳以上では低かった.コーヒーの飲用率は学生では低く,学生と25-39歳,40-59歳,60歳以上との間にそれぞれ有意差が認められた.コーヒー飲用率を滋賀県と比較してみると25-39歳,40-59歳,60歳以上で阪神地区の方が有意に高かった.以上のように阪神地区のような都市では若者を中心とした飲み物の飲用実態が中年層にまで広がりをみせており,日本の将来の飲行動の方向性を知る上で貴重な資料を得た.正しい食習慣の確立には正しい食習慣を身につけさせ、習慣化させ、定着させることが必要である。そこで飲行動の状況から、食習慣の変容要因を探ることを目的として本研究を行った。まず日本における女子の緑茶の飲用状況の年齢階層別、地域別比較を目的に茶産地(静岡県)、欧米との文化交流が古くからおこなわれてきた阪神地区、日本で最初に緑茶が飲まれたとさるれ滋賀県における18-75才の年齢層の女子を対象に調査を行った。その結果、その地域の歴史的は背景によって緑茶の飲用状況は異なり、緑茶の飲用状況は静岡県>滋賀県>阪神地区であり、阪神地区では、特に若年層では緑茶よりも紅茶に対する嗜好性が高く、団欒時の飲み物としても強くイメージされていた。また、飲用頻度と嗜好性、団欒・来客の飲み物との間には正の相関が認められ、習慣性には嗜好性が最大の要因であることが確認できた。また、歴史的に緑茶を飲む習慣を共有してきた中国、モンゴル、韓国、日本における女子学生の緑茶の飲用実態調査から緑茶を飲む習慣がもっとも強いのは日本であり、次いでモンゴルであること、中国と韓国ではそれぞれ緑茶とコーヒーに対する嗜好性が高いにもかかわらず日常的に飲まれている飲み物は水あるいは湯であることがあきらかになった。中国では不老長寿の飲み物として茶が飲用されてきたと考えられるが、実際の飲用状況からは茶を飲むことが確認できなかった。長い歴史を持つ中国の喫茶習慣の変化要因について今後、検討する。一方、近畿地方と佐賀県の茶粥習俗の調査を行い、これらの地域では茶粥は節米目的ではじまったが、今日まで茶粥習俗が継承されてきたのはおいしい、身体によいなど積極的な理由からであることが明らかになり、正しい食習慣の定着には単なる習慣として身につけさせるだけでは定着するものではなく、何らかの付加価値が必要であることが示唆された。さらに調査範囲を拡大し、先に明らかにしたことを裏付ける結果を得た。食行動はその時代の社会背景の影響を受けやすい。日本は世界一の長寿国であり、中でも沖縄の長寿を支えたのは沖縄独特の食文化であるとされてきた。しかし沖縄の男性の寿命は平成7年には5位であったが、平成12年には26位にまで落ち込んだが、その原因のひとつとして食生活の地域性が希薄になり、多種多様の飲食物を自由に選択できる時代であることがあげられる。本研究では2005年5月から7月に沖縄県の高校生(591人)を対象に飲食物調査を実施し、滋賀県の高校生(1521人)との比較を行い、両者間の共通点、相違点を検討した。沖縄と滋賀のPFC比率には差が認められなかった。沖縄で緑黄色野菜、豆類、海藻類、鉄、レチノール当量、ビタミンB1の摂取量は高く、滋賀との間に有意差が認められた。また、料理法では炒め物が多く、沖縄の食文化が継承されていた。
利他行動を支える心理メカニズムの解明:互恵行動の適応的基盤からのアプローチ

社会的交換関係における互恵的利他行動は、自己利益以外の"目標関数"を取り入れた社会的選好(社会心理学では"社会的価値志向性")の観点から説明されることが多いが、本研究課題では、社会的交換の領域に特定的な心理メカニズムの働きによるという、ヒューリスティック・アプローチを採用し、協力行動の"領域特定性"の観点から総合的に捉えなおすことを目的としている。社会的選好は、状況にかかわらず個人内で比較的安定しているとされているが、近年、利他行動が状況依存的であるという結果が数多く示されており、社会的選好による説明は、大きな困難に直面しているといえる。上述の互恵的利他行動の状況依存性が、実験ゲームに代表される対人関係状況における適応行動の違いに基盤があることを明らかにすることを目指し、以下の研究を実施した。実験参加者が実験ゲーム状況をどのような適応領域に属する状況として認知するかに関する個人差を測定可能な質問項目や尺度を開発するために、囚人のジレンマ実験を実施し、そこで測定された協力行動と関連する対人関係・状況認知などを測定する項目を調べた。その結果、直面する対人関係状況を、相互依存性のある社会的交換と認知しやすい参加者ほど協力傾向が強いことが示された。さらに興味深いことに、逆三角に並んだ三点を用いて自由な絵を描く課題において、人間の顔を描く参加者ほど協力率が高かった。黒丸の三点から人間の顔を発想するような、エージェンシーへの感受性が高い人は、協力行動を選択しやすいだけでなく、状況を社会的交換関係と認知する傾向も強かった。近年、社会的交換関係における互恵的利他行動は、自己利益以外の"目標関数"を取り入れた社会的選好(社会心理学では"社会的価値志向性")の観点から説明されることが多い。この社会的選好は、特定の行動が生み出す結果の評価に際しての、自己利益、他者利益、自己利益と他者利益の差の、3つの構成要素の重み付けの和として理解されている。これらの構成要素に対する相対的な重み付けは、状況にかかわらず個人内で比較的安定しているとされてきた。しかし、利他行動が状況依存的であるという結果が数多く示されており、社会的選好による説明は、大きな困難に直面しているといえる。申請研究の目的は、上述の互恵的利他行動の状況依存性が、実験ゲームに代表される対人関係状況における適応行動の違いに基盤があることを明らかにすることにある。平成19年度には、その準備段階として、実験参加者が実験ゲーム状況をどのような適応領域に属する状況として認知するかに関する個人差を測定する尺度の開発を行った。この状況認知尺度の妥当性を検討するために、囚人のジレンマ実験を実施した。その結果、直面する対人関係状況を、社会的交換と認知しやすい参加者ほど協力傾向が強いことが示された。次年度以降、これらの結果を国内学会、国際学会で報告する予定である。また、平成20年度には、状況認知の個人差と実験ゲームにおける利他行動との関連の一般性を検討するために、札幌市民を対象としたサンプルを用いた実験を実施する予定である。
医療費抑制圧力下における診療報酬の適正配分のあり方に関する基礎的研究

本研究の研究成果として、各国の診療報酬体系は原価計算に基づく報酬設定というスタイルを取っていない点で共通であるという知見を得た。ここで日本の診療報酬体系は統一的で極めて精緻なシステムを構築していることが理解できたものの、医療保障を実現するための供給サイドに対しては、診療報酬に偏重しているため、医療施設等のスクラップアンドビルドに柔軟性を欠くとの仮説を獲得するに至った。このため、本研究はテーマを、医療施設をはじめとする医療保障体制全般にシフトチェンジし、基盤(A)の研究に転換することとした。1本課題採択の決定を受けて、まず、研究体制の確認、研究計画の方針および各自の研究到達度に関する第1回研究会を北大で行った(8月20日)。次に、本研究課題の前提となる『世界の医療保障』(法律文化社、2013年刊行予定)の進捗状況の確認を兼ねて、各国の診療報酬に関する検討及び情報収集のための研究会を東京で行った(10月14日)。その後、「世界の医療保障・診療報酬」というDropboxを開設して、日常的なネット上での情報交換を可能とする体制を整備した。2昨年末には、京都において、わが国の医療保障研究の第一人者である政策科学研究大学院教授島崎謙治氏を招聘して、「日本の診療報酬制度と国際比較を行う場合の視点」というテーマのもとで、研究会を開催した(12月9日)。この研究会では、NHS方式も含めて、診療報酬をファイナンスとデリバリーとを結びつけるいわば潤滑油として捉え、デリバリーとの関係性を常に意識すべきこと、しかしその一方で議論の範囲を絞り込む必要があることなどを再確認した。また、日本社会保障法学会2014年秋季大会において、本研究課題の成果発表を兼ねて、シンポジウム報告を担当することになった旨の報告がなされた。このため、国際シンポジウムとの調整が必要となることを了解した。3次に年度末の3月26日(於:北九州)には、"ミスターDPC"ともいわれる産業医科大学松田晋哉教授から「DPCについて」を題するテーマで、わが国ばかりでなく世界各国の包括払い方式に関する特徴や問題点について情報交換を行った。ここでは、"医療が提供されるところ診療報酬ありき"であることから、診療報酬体系の適用状況の違いが、比較法研究における視点になり得るとされた。1前年度の研究を踏まえ、加藤智章・西田和弘編『世界の医療保障』(法律文化社)を2013年6月に刊行した。この著作を前提とする本研究課題の研究成果について、その一部を2014年秋に開催される日本社会保障法学会第66回秋季大会において、「診療報酬からみた医療保障のあり方(仮)」として報告することとなった。2研究計画において想定していた定例研究会(5月、7月、8月、10月および12月)を順調に消化した。このほか、5月研究会では、「今後の日本の診療報酬のあり方ー病院機能評価と病院経営の視点からー」というタイトルで、鹿児島精神衛生協会常任理事西元晃氏に講演をしていただき、意見交換と施設見学(鹿児島精神衛生協会・横山病院)を実施した。また特別研究会として、ドイツ社会保障制度に関する第一人者である松本勝明先生を招いて「ドイツ医療保障体制についてー診療報酬を中心にー」(6月15日:於北大)、ドイツからB.Schulte博士を招聘して「ヨーロッパ社会法のドイツ医療・介護保険法への影響」(7月15日:於北大)の報告を中心とする研究会を開催し、2014年2月には学会報告に関する研究会を政策研究大学院大学において開催した。3日本社会保障法学会第66回秋季大会での報告担当が決定したこともあり、研究会では報告の構成に関する議論と報告内容に関する研究に多くの時間を割くこととなり、検討対象国への派遣はイギリスのみとなった。本研究組織による先行研究『世界の医療保障』(法律文化社、2013年)および本研究の研究成果を踏まえて、2014(平成26)年10月(於静岡大学)、日本社会保障法学会において共通シンポジウム「診療報酬による医療保障の規律ー国際比較と日本の対応」を担当した。そこでは、本研究組織における研究分担者および連携研究者により、以下の順で報告がなされた。西田和弘(研究分担者:岡山大学)「シンポジウムの趣旨と構成」、加藤智章(研究代表者:北海道大学)「保険診療における当事者関係と診療報酬ーフランスを中心にー」、国京則幸(連携研究者:静岡大学)「診療報酬と給付の範囲ーイギリスのNHSを中心に」、田中伸至(研究分担者:新潟大学)「診療報酬制度の構造と診療報酬決定過程ー日本とドイツを例にー」、島崎謙治(研究協力者:政策研究大学院大学)「診療報酬による政策誘導」である。これら報告の一部は、日本社会保障法学会誌30号(2015年5月)に掲載予定である。また、以上のような学会報告をもとに蓄積された本研究の成果については、2016(平成28)年の診療報酬改定作業をにらみながら、成果物として書籍として公刊する予定である。以上のようなことから、2014年度は学会報告のための準備と学会報告にエネルギーを費やしたため、比較対象国での現地調査や国際シンポジウムの開催準備が不十分であった。2015年度はこれら積み残し部分の解消を図るとともに、学会報告をひとつの結節点として、新たな検討課題に基づく新規研究の着手という、双方向の研究戦略を考えている。