hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
有酸素運動が高次精神機能の認知と評価の過程に及ぼす影響-視覚と聴覚P3の単一施行解析

目的:ERP成分(N1、N2とP3)と反応時間(RT)の単一施行解析を用いて高次脳機能への運動の効果を検討した。方法:18人の健康な被験者(両性、18.8±0.8歳)が参加し、コントロールと運動期の間に、聴覚および聴覚オドボール課題が行われた。運動は10分間の自転車エルゴメーター(60rev/min、60W)で行われた。EEG、EOG、ECGおよび食道温はオドボール課題中のボタンプレスにより測定されたRTとともに測定された。結果:運動は、心拍数を男性でコントロール期の61.1±4.5bpmから107.5±11.6bpmまで、女性で70.4±10.2bpmから113.7=p12.8bpmまで増加させた。食道温は、両性共にコントロール期の36.7±0.1°Cから運動期の37.2±0.3°C(n=6)まで上昇した。RTとERP成分は、非標的刺激(NT)が先行しない標的刺激に対する反応(SR)と、1から5までの非標的刺激が先行する標的刺激に対する反応(IR)に分けた。運動は、両モダリティーのIRの4と5NTのN2及びP3潜時とRTを除いて(P<0.05)、コントロール期と比較して両モダリティーの全てのERP成分とRTsを有意に短縮させた(p<0.05)。また、コントロール期に対する運動期のN1潜時の短縮はSRといかなる数のNTのIRとの間においても差がなかった。結論:これらの結果は、運動が体温増加によってN1潜時を短縮し、そしてまた中枢神経系の覚醒も促進するため、SRにおけるN2およびP3潜時とRT、そして1、2、3NTを伴うIRは更に短縮することを示唆している。視覚及び聴覚刺激の反応時間(RT)が中程度の有酸素運動中に短縮することが報告されている。このことは中枢の情報処理過程におけるExercise Induced Activation (EIA)を反映することによるものと報告されてきた。本研究は運動中の情報処理の独立測定値(RT、正確性、P300潜時、P300振幅)の変化を調べた。そして、視覚と聴覚に対する関係を検討すると共に、P300潜時は運動出力に関係なく情報処理の速度の尺度として用い、P300振幅は認知の速度の尺度として用いた。20名の健常学生(内女子12名、20±2歳)は視覚と聴覚のオドボール課題を安静コントロール期と有酸素性運動期、回復期中に行った。先行研究と矛盾することなく、視覚と聴覚のRTは、コントロール期に比較して運動期に有意な短縮を示した。本研究の結果から、RTの変化に平行して、聴覚と視覚のP300潜時は運動中に減少し、両感覚のより速い情報処理を示唆した。しかし、聴覚と視覚のどちらも運動中にP300振幅が減少したことから、注意処理資源の配分量が減少したことが示唆される。更に、誤反応率は運動中増加した。まとめると、これらの結果は中程度の有酸素運動中に情報処理速度が加速することを示唆しており、いかなる感覚にも影響するけれども、それは減少した注意と増加した誤反応が伴うので、認知の過程の短縮だけでは無いと思われる。(研究目的)有酸素運動が高次情報処理過程に及ぼす影響を検討する目的で、視覚のオドボール課題に対する反応時間と、脳波上に現れる事象関連電位の各成分と頭皮上分布について単一試行毎に解析した。(方法)健康女子7名、男子7名を対象(20±1歳)とし、脳波をFz、CzとPzで記録した。

被験者に各10分間の安静期と運動期(自転車エルゴメータ、1kp、50回/分)にそれぞれ視覚(標的:黄丸20%、非標的:白丸80%)と聴覚(標的:2kHz音20%、非標的:1kHz音80%)のオドボール課題を施行した。計測は単一試行毎に反応時間と脳波の各成分の潜時を測定し、刺激の提示パターンで比較した。(結果)反応時間は標的が(14回)連続する単純反応と、非標的(15回)後の標的に反応する選択反応で異なった。単純反応の場合、反応時間は運動期に有意に短縮した。選択反応の場合、標的が連続する単純反応時及び連続しない選択反応時の反応時間は運動期で有意に短縮した。N1、N2とP3潜時は単純反応で運動期に有意な短縮をした。先行報告の単純反応の反応時間と一致し、単純反応の反応時間は運動期で短縮した。(考察)運動期の反応時間の短縮は体温上昇に伴う神経伝導速度の促通が関係すると思われ,単純反応の運動期の反応時間減少は、認知及び評価の過程で短縮し、選択反応時の反応時間の減少は評価の過程と反応の過程の短縮していると考える。(今後の展開)平成13年度においては、男子と女子、そして聴覚と視覚の刺激とのカウンターバランスをとりながら対象者を増やしてゆき、運動中の二つの感覚の情報処理の性差と、感覚モダリティーの相互関係の検討に、本研究は進展することになる。著者らは反応時間およびERP-P300が運動中に短縮することを発見し(Yagi,1999)したが、この短縮に運動中の体温上昇が関係しているか単一施行解析法を用いた聴覚ERPに平行して食道温を測定して検討を行った。健康な男子8名と女子10名の大学生(平均18.8±0.8才)にコントロール期と運動期に聴覚オドボール課題を行わせた。運動は自転車エルゴメータ(1kp,60回/分)を用いて10分間行われた。EEG, EOG, ECG,食道温反応時間がコントロール期と運動期のオドボール課題中に同じに測定された。心拍数は運動期に64±10bpmから105±13bpmに増加し、本研究の運動は有酸素な運動であった。食道温は運動中に36.7±0.1°Cから37.2±0.3°C(n=6)に増加した。N1とN2、P3潜時、反応時間は運動期にそれぞれ4.2%、7.1%、7.8%、10.2%短縮した。温度係数Q_10のN1の値は1.7±0.4(n=6)を示し、この値は27から37°Cに温度が増加した時の神経繊維の伝導速度の範囲(1.4-2.3)内にあった。しかし、N2とP3、反応時間の短縮はその範囲を超えており、温度上昇だけによって短縮が引き起こされたものではなかった。これらの結果からN1潜時の短縮は運動時の体温上昇によると考えられ、また、N2とP3潜時、反応時間の短縮は体温上昇に加えて、運動によるgeneral arousalによると考えられる。〔目的〕運動が高次脳機能にいかなる影響を及ぼすか、最適パフォーマンスを示すと報告される運動負荷において各セッションの単一施行ERP成分を解析し、身体運動と関連した情報処理過程の検討を行った。〔方法〕健康な大学生18名に、運動期に聴覚と視覚オドボール課題(標的20%)を行わせた。運動は座位で自転車エルゴメータ(60W)を10分間行った。EEGとEOGは0.03-100Hzで増幅し、ECG、食道温およびRTと共にオドボール課題の間に測定された。加算ERPを参照に元脳波から同定したN1、N2、P3のピーク潜時はRTと共に解析した。加えて、N1潜時から反応速度定数Q_<10>を計算した。〔結果〕運動は108から114bpmにHRを増加し、体温は0.5°Cまで増加した。
基底状態でのプロトン移動反応の動力学的機構

プロトン移動反応(PTR)は最も簡単な化学反応の一つとして古くから研究が進められてきており、特に最近のレーザー技術の進歩と共に、励起状態でのPTRの機構はかなり詳しくわかってきている。一方、基底状態でのPTRの研究は主に速度論的研究に留まり、動力学的な機構についてはまだ良くわかっていない。本研究では、モデル塩基対であるアザインドール類の二量体および反応生成物である互変異性体について、基底状態でのPTRの動力学的機構を検討するために以下の研究を行った。1.7ーアザインドール互変異性体の基底状態PTR超音速自由噴流中で形成する二量体をレーザー光照射し、励起状態でのPTRを介して、極低温の互変異性体を生成した。この互変異性体についてレーザー励起ケイ光スペクトルを測定し、基底状態のポテンシャル曲面の情報を得た。また、スペクトルの線巾の検討より、基低状態での逆プロトン移動反応は、零点振動準位より2000cm^<-1>高エネルギーの準位においても、励起状態の反応速度(10^<12>S^<-1>)に比べ数桁小さいことがわかった。2.7ーアザインドール二量体の基底状態PTR7ーアザインドール二量体は無ケイ光性(励起状態でのPTRが速い)のため、ケイ光法によって基底状態でのPTRを調べることはできない。本研究では、赤外レーザーと紫外レーザーの二重共鳴による基底状態PTRの検討を目的として、赤外レーザーの発振技術の開発を行った。赤外レーザーの発振方法として、YAGレーザーの基本波と色素レーザーの差周波混合法を用いた。種々の基礎実験の結果、2.54.5μmの領域で数十μJの発振光が得られるようになった。現在、慶応大学理工学部茅研究室と共同で、発振出力の向上と二重共鳴を用いたPTRの実験を進めている。
持続荷重下におけるコンクリート系曲げ部材のたわみとひび割れ幅の相関に関する研究

本研究は、使用性能評価の2大項目であるたわみとひび割れとについて整合化を図ることを最終目標とし、長期に及ぶ常時荷重下におけるたわみとひび割れ幅との相関を明らかすることを目的とする。(1)短期載荷実験の結果:短期載荷時におけるたわみの進行とひび割れ幅の増加や鉄筋歪の進行とひび割れ幅の増加はスラブ、梁共に直線状となるような関係を示した。(2)両端を拘束した場合の短期載荷実験結果:純曲げ区間と端部付近のひび割れ幅は、たわみやひび割れの進行に対して、中央部下端筋の鉄筋歪が降伏点歪前後まで、スラブ、梁の区別なく、直線状の関係を示した。特に、端部に生じたひび割れ幅は純曲げ区間のそれの23倍近くになった。(3)持続載荷実験結果:3等分2点集中荷重を受ける両端単純支持試験体の経過日数約60日間の長期持続載荷実験の結果についてまとめた。(1)持続載荷下における純曲げ区間の平均ひび割れ幅と経時たわみとの関係、および平均ひび割れ幅と鉄筋の平均歪との関係は、各試験体別に見ると、直線関係にあることが認められた。しかしながら、スラブ試験体の4体はその直線状の傾きが、載荷レベルの大きさに関係なくほぼ同じ傾向を示しているが、梁試験体の4体は試験体ごとにその直線状の傾きが異なる。(2)各試験体の純曲げ区間に発生した全ひび割れの経時変化は、すべてのひび割れの幅が一様に増加するのではなく、1部のひび割れ幅が増加し、他のひび割れ幅は増大していない。今後、本実験の一連の研究の成果を踏まえて、たわみとひび割れ幅の相関について解析的に検討し、その相関の視点から、たわみ制御とひび割れ制御との系統化を検討する予定である。1研究と目的:現在までのところ、たわみ制御とひび割れ制御は別個の設計手法が取られており、この考え方は国内外共に共通している。本研究は、使用性能評価の2大項目であるたわみとひび割れとについて整合化を図ることを最終目標とし、常時荷重下で長期に及ぶたわみとひび割れ幅との相関を明らかすることを目的とする。また、研究対象はスラブと梁の曲げ部材とした。2実験概要:平成12年度は、基本的なデータを得るために以下に示す単純支持試験体について、純曲げ区間のたわみとひび割れ幅との相関を実験的に検討した。[試験体の種類]スラブ:鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ(試験体数2)プレストレスト鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ(試験体数2)形状寸法全長300cm幅50cm高さ12cm鉄筋比0.4%梁:鉄筋コンクリート一体式梁(試験体数2)プレストレスト鉄筋コンクリート一体式梁(試験体数2)形状寸法全長300cm幅20cm高さ35cm鉄筋比0.8%[実験パラメータ](1)持続載荷レベル:ひび割れ発生荷重の1.5倍と3.0倍の2種類(2)プレストレスの導入がない場合と軽度のプレストレス導入がある場合(2MPa程度)[載荷方法]3等分2点集中荷重(スプリングばねによる)持続載荷期間は1年間とし、測定項目は(1)中央点たわみ(2)曲率(3)純曲げ区間のひび割れ幅(4)鉄筋歪(5)コンクリート歪とした。3実験実施方法:試験体8体は平成12年12月19日にコンクリートを打設し、平成13年1月22日(コンクリート材令34日)にスブリングによる持続載荷実験を開始した。現在、持続載荷実験中である。(1)平成12年度

最初に、鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ(SRS1)、プレストレスト鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ(SPS1)、鉄筋コンクリート一体式梁(BRS1)およびプレストレスト鉄筋コンクリート一体式梁(BPS1)の合計4体について瞬時載荷を行い、破壊時に至るまでのたわみとひび割れ幅との相関について研究した。載荷方法は3等分2点集中荷重とし、支持条件は両端単純支持とした。実験結果として、最大耐力に至るまでのたわみとひび割れ幅の増加はスラブ、梁共にプレストレスの有無に関係なく、ほぼ直線関係を示した。また、鉄筋歪とひび割れ幅の増加についても同様の関係が示された。次に、同様な試験体4体に、ひび割れ荷重の1.5倍の荷重を加えて、3等分2点集中荷重のスプリング方式による持続載荷を行なった。支持条件は両端単純支持である。現在、経過日数は、平成14年12月末時点で約400日である。この測定期間におけるたわみとひび割れ幅の増加は、瞬時載荷の場合と類似して、ほぼ直線関係が認められるようである。しかし、鉄筋歪とひび割れ幅の増加については経過日数を考慮に入れた検討が必要のようである。(2)平成13年度はじめに、平成12年度と同様な4体の試験体について瞬時載荷を行い、破壊時に至るまでのたわみとひび割れ幅との相関について研究した。載荷方法は3等分2点集中荷重、支持条件は両端固定支持である。実験結果として、最大耐力に至るまでのたわみとひび割れ幅の増加は両端単純支持の場合と同様な傾向を示した。次に、同様に、4体の試験体を用いて、平成13年11月20日に両端固定の場合の持続載荷実験を実施した。しかし、同年12月初旬に、端部の固定度がゆるみ、固定度が低下し、たわみが急激に増加したため、所要の条件下におけるデータが取れなくなった。そのため、現在、十分な固定度が得られる支持骨組を検討し、平成14年6月に実験を再度実施する予定である。平成14年度は、はじめに、両端固定の場合の瞬時載荷実験を実施した。試験体は鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ、プレストレスト鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ、鉄筋コンクリート一体式梁およびプレストレスト鉄筋コンクリート一体式梁とも各1体ずつとした。載荷方法は3等分2点集中荷重である。中央部下面付近と端部とでは後者のひびわれ幅の方が大きいが、たわみとひびわれ幅との関係は両者の場合ともに直線的な相関が見られた。次に、鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ、プレストレスト鉄筋コンクリート一体式一方向スラブ、鉄筋コンクリート一体式梁およびプレストレスト鉄筋コンクリート一体式梁とも各2体ずつ合計8体を作成し、平成15年1月に長期持続載荷実験を開始した。当初、持続載荷レベルとして、ひび割れ発生荷重の1.5倍と3.0倍の2種類を予定していたが、プレストレスを導入しているスラブと梁はひびわれが場所打ちコンフリート試験体と比較してひびわれが発生しにくく、結局、載荷終了時の中央部鉄筋歪が700μと1000μとなる2つの載荷荷重を持続載荷荷重とした。ひびわれ幅は精度0.02mmのルーペで計測している。載荷後の1週間ほどの間にたわみは載荷終了直後の値の約23割増し、ひびわれ幅は中央部および端部とも約1割程度の増加を示した。現在持続載荷実験中である。
近代初期における学知の方法と論証――メルセンヌからアルノーまで――

本課題は、近代初期(とりわけメルセンヌの活躍し始めた1625年から『ポール・ロワイヤル論理学』第二版が刊行された1664年)における複雑な思潮の交差を、その方法と論証に焦点を当てて、明らかにしようというものである。2018年度は、第一に、1648年ごろに起こった、パスカルとノエル神父との空間概念にかんする論争を、ノエル神父が「次元」という語を使う際の用法に注目して分析した。このことから、いわゆる科学革命が進行した17世紀中葉においても、アリストテレス主義がいまだ残存していただけでなく、アリストテレスに反対するフィロポノス的思考もそれとともに生き残っていたこと、そして教育の現場で責任のある立場にいたノエル神父の証言から、こうした中世的な思惟枠が学校でも教え続けられていたことが明らかになった。第二に、数学の確実性論争に関するシンポジウム「近代初期における数学の哲学」を、フランスから1名、日本から1名の専門家を招いて開催し、司会を務めた(主催:日本科学史学会阪神支部、本科研費は後援)。このシンポジウムの準備として、渡仏して発表者のラブアン氏と打ち合わせを行ったり、質問ペーパーを用意するなどの調査を行った。これによって、本課題のテーマである「近代初期における学知の方法と論証」の数学的な側面を深め、さらに16世紀のピコロミーニから17世紀末のライプニッツにいたるより長い歴史的パースペクティヴを得て、こうした知見を基に、2019年度のテーマに取り組む準備が整った。計画書では、4年計画のうち、2年目の早い段階で、メルセンヌの『学知の真理』とアルノーの『論理学』という、方法と論証に深くコミットした二つの著作を詳細に検討すると記載したが、メルセンヌについては、ようやく準備作業が整った段階であり、やや遅れているといわざるを得ない。他方、パスカルとノエル神父の「次元」概念の問題は、当初は構想になかったテーマであり、本研究課題全体にとっては、予想以上の展開といえる。こうした点を総合的に考慮するなら、計画はおおむね順調に進展していると評価できる。『学知の真理』(1625)に現れたメルセンヌの諸見解を、過度に体系化することなく論点を洗い出す形で整理する。体系的な理解が難しい理由は、この著作の多くの部分が、他人の学問的成果のいわば剽窃によって成り立っていることも明らかになってきたからである。さらにこの著作には、以前よりポプキン『懐疑主義の歴史』(1960)によって指摘されてきた懐疑主義的傾向だけでなく、申請者の見たところ、新プラトン主義的なアイデアもふんだんに盛り込まれており、さらにはアリストテレス主義の改革も見出すことができる。こうしたメルセンヌの特徴は、数学の確実性論争を参照することでより判明になると考えられる。2018年にこのための準備調査を完了できたので、今度は論考の執筆に入る。デカルトの残した4つの断片的テキスト「キルヒャーの磁石論からの抜粋」「屈折について」「二項数の立方根の考案」「カルテシウス」の翻訳・注解を行った。これらの成果は、2018年2月に法政大学出版会から刊行されることが決まっているが、それに先立って、「二項数の立方根の考案」について新しい事実が発見されたので、この成果をさまざまな媒体で公表した。この研究では、デカルトのみならず、スタンピウンというオランダの数学者とワーセナールという測量士(アマチュアの数学者)について調査し、その結果、「二項数の立方根の考案」というタイトルのついたデカルトに由来すると考えられていたテキスト(1969年ごろに発見された)の一部が、もともとはワーセナールによってオランダ語で書かれたもの(デンマーク人のメイボムによって残された写本中に現存)のフランス語訳である可能性が高いことをつきとめた。また、ワーセナールによってオランダ語のテキストは、デカルトが1640年2月1日にワーセナールに対して書簡で提示した解法の、不十分な要約であることも明らかにした。また上記の「キルヒャーの磁石論からの抜粋」「屈折について」は、デカルトの研究ノートであり、前者についてはキルヒャー、後者についてはウィテロやド・ボーヌとの関連が明らかであるので、これらの関連テキストについて調査をおこなった。これらの4つのテキストの翻訳・注解のほかに、空間概念における次元(dimensio)概念について、中世から17世紀に至る歴史的展開と、デカルト『精神指導の規則』における理論化を検討した。この成果は、2017年9月に『理想』にて公表される予定である。メイボムによる写本など、研究の進展に決定的に重要な資料に偶然アクセスすることができたため。研究計画では、2年目の後半から、メルセンヌの『学知の真理』とアルノーの『論理学』の両著作に挟まれた時期(16251664)における数学・自然学上のさまざまなテキストを題材に、そこに現れた学問的方法論や論証に関する議論のケーススタディを蓄積するとした。この計画に沿って29年度は以下の研究を行った。1)デカルトの数学・自然学関連の文献を翻訳・注解し、『デカルト数学自然学論集』として刊行した。本書においては、光学(「屈折について」)、磁石論(「キルヒャー『磁石論』抜粋」)、数学(「二項数の立方根の考案」)、学問論(「カルテシウス」)にかんする4つの文献を扱ったが、そのうち特に本課題と関係するものとして「カルテシウス」と「二項数の立方根の考案」がある。後者は、デカルトのみならずスタンピウンというオランダの数学者のテキストを含んでいる。

2)デカルトにおけるディメンジョン概念の研究を行った。これまで空間概念に関する研究は豊富であったが、むしろ「空間を図る」という観点からディメンジョンという用語に焦点をあてて、アリストテレスからニュートンに至るディメンジョン概念の変遷の中で、デカルトの貢献を適切に位置づけることに成功した。また、ディメンジョン概念の整備が、近代的な物理学を切り開くための一つの試金石であったことも示すことができたように思われる。本研究成果は、『理想』699号で論文として掲載された。なお、本研究を通して、デカルトにおけるマテシスと想像力の関係といった新しい問題が浮上してきたので、今年度はこの問題を課題の一つとしたい。予定していたデカルトの数学・自然学テキストの翻訳・注解は順調に完了した。また、ディメンジョンに関する研究は、申請段階での研究予定にはなかったが、「デカルトの科学文献翻訳注解及び近世初期における学知の流通に関する多角的研究」(15H03152)に研究分担者として参加する中で、新たに発見したテーマである。この点については、当初想定していた以上の成果であった他方で、申請時に予定していた「キルヒャー、メルセンヌ、デカルトという個々の学問の方法の相違といった問題を越えて、パリのアカデミーとイエズス会との関係」という課題は、「キルヒャー『磁石論』抜粋」を翻訳する際に取り組んでみたが、予想を超える困難のため、断念せざるを得なかった。本課題は、近代初期(とりわけメルセンヌの活躍し始めた1625年から『ポール・ロワイヤル論理学』第二版が刊行された1664年)における複雑な思潮の交差を、その方法と論証に焦点を当てて、明らかにしようというものである。2018年度は、第一に、1648年ごろに起こった、パスカルとノエル神父との空間概念にかんする論争を、ノエル神父が「次元」という語を使う際の用法に注目して分析した。このことから、いわゆる科学革命が進行した17世紀中葉においても、アリストテレス主義がいまだ残存していただけでなく、アリストテレスに反対するフィロポノス的思考もそれとともに生き残っていたこと、そして教育の現場で責任のある立場にいたノエル神父の証言から、こうした中世的な思惟枠が学校でも教え続けられていたことが明らかになった。第二に、数学の確実性論争に関するシンポジウム「近代初期における数学の哲学」を、フランスから1名、日本から1名の専門家を招いて開催し、司会を務めた(主催:日本科学史学会阪神支部、本科研費は後援)。このシンポジウムの準備として、渡仏して発表者のラブアン氏と打ち合わせを行ったり、質問ペーパーを用意するなどの調査を行った。これによって、本課題のテーマである「近代初期における学知の方法と論証」の数学的な側面を深め、さらに16世紀のピコロミーニから17世紀末のライプニッツにいたるより長い歴史的パースペクティヴを得て、こうした知見を基に、2019年度のテーマに取り組む準備が整った。計画書では、4年計画のうち、2年目の早い段階で、メルセンヌの『学知の真理』とアルノーの『論理学』という、方法と論証に深くコミットした二つの著作を詳細に検討すると記載したが、メルセンヌについては、ようやく準備作業が整った段階であり、やや遅れているといわざるを得ない。
マイクロアレイ解析に基づく歯の喪失と脳機能に関する研究

マウスやラットでは歯の喪失により記憶学習能が低下すると報告されているが、そのメカニズムや他の脳機能に及ぼす影響については不明である。そこで本研究では、マウスの臼歯を抜歯し、記憶中枢である海馬の遺伝子発現変動を網羅的に解析した。その結果、歯の喪失は記憶学習能以外にも種々の脳機能や疾患に影響する可能性が示された。また、歯の喪失に伴う記憶学習能低下のメカニズムとして、海馬シナプスにおける長期抑制の阻害が示唆された。抜歯や歯冠削合により臼歯咬合を喪失したマウスでは、空間記憶学習能が低下するとともに、海馬などで錐体細胞や神経伝達物質分泌量が減少することが多数報告されている。しかしながら、臼歯咬合喪失が他の脳特異的な機能や疾患に及ぼす影響については不明である。そこで本研究では、老齢期マウスの臼歯咬合喪失が脳の機能や疾患に及ぼす影響を明らかにするため、DNAマイクロアレイを用いて抜歯に伴う海馬の遺伝子発現変動を網羅的に解析した。実験にはC57BL/6J雄性リタイアマウスを用い、18ヶ月齢時にペントバルビタール麻酔下で上顎両側臼歯を抜歯した。また、対照として麻酔処置のみを施したマウスを用いた。いずれも処置後4ヶ月間飼育した後、各群5匹から海馬total RNAを抽出して、DNAマイクロアレイ解析を行い、1,4000遺伝子について抜歯に伴う発現変動を解析した。その結果、91遺伝子で1.5倍以上の有意な発現変動が認められた。そのうち、21遺伝子が発現上昇、70遺伝子が発現低下を示していた。これらの遺伝子についてKEGG pathway解析を行ったところ、2種の遺伝子が神経系の長期抑制に関する経路に含まれていた。さらに、脳神経系に特異的な機能や疾患に関連する遺伝子を検索したところ、神経伝達物質の輸送・放出制御や受容体など神経機能に関与する遺伝子や、統合失調症などの脳疾患に関与する遺伝子が含まれていた。以上のことから、老齢マウスにおける臼歯咬合の喪失は、空間記憶学習能の低下だけではなく、海馬における種々の現象に関与する可能性が示唆された。なお、マイクロアレイ解析の結果については、現在、RT-PCRにて確認を行っているところである。臼歯咬合を喪失したマウスでは、空間記憶学習能が低下するとともに、記憶中枢である海馬では、錐体細胞や神経伝達物質分泌量が減少することが報告されている。しかし、そのメカニズムや臼歯咬合喪失が記憶学習能以外の脳神経の機能や疾患に及ぼす影響については不明である。そこで本研究では、老齢期マウスの臼歯咬合喪失が脳の機能や疾患に及ぼす影響を明らかにするため、平成19年度にDNAマイクロアレイを用いて抜歯に伴う海馬の遺伝子発現変動を網羅的に解析した。平成20年度はまず、抜歯に伴う海馬錐体細胞の組織形態学的変化について検討した。その結果、本研究で用いたマウスにおいても、他の系統と同様に臼歯咬合喪失に伴う海馬錐体細胞数の減少を認めた。さらに、データマイニングによりマイクロアレイデータの詳細な解析も行った。Gene Ontology解析により発現変動遺伝子の機能を検索したところ、神経伝達物質の輸送・放出制御や受容体などの神経機能や、統合失調症などの脳疾患に関与する遺伝子が存在していた。このことは、臼歯咬合の喪失が記憶学習能だけではなく、脳における種々の現象に影響を及ぼす可能性を示す。なかでも、統合失調症と関連するZdhhc8遺伝子の発現低下は、歯の喪失が統合失調症に随伴する認知機能障害に影響する可能性を示すものであった。また、KEGG pathway解析において、Ryr1およびGria2遺伝子が長期抑制のシグナル伝達経路に含まれることが示され、臼歯咬合喪失に伴う記憶学習能低下における長期抑制の関与を遺伝子発現レベルで示唆し、メカニズム解明の一助となりうるものと考えられた。
言語運用能力向上のためのAIのマルチメディアデータ読解力に関する研究

まず、テキストから視覚的要素を連想する能力については、視覚情報を連想し活用した場合の効果を検証するためのデータセットを、動植物の画像と学名のデータセットであるiNaturalistから作成した。また、質問文から画像検索して得られる画像の特徴表現を融合的に利用することでどの程度質問応答に効果があるかを調べた。その結果、テキストのみで学習するモデルよりも、画像の特徴表現を融合的に利用した手法の方が、テストデータに対し高い正答率を出すことがわかった。次に、図表と文脈を関係付ける能力については、与えられた画像に関する説明文を生成する従来手法が、図表画像の内容をどの程度読み取り、テキストとして表現する能力があるのかについて調べた。その結果、生成結果が正しいと評価された割合は、文法的観点で98.8%、内容的観点で39.8%、関係性観点で48.2%であった。文法的観点については概ね正しい結果が生成できていたものの、内容的観点や関係性観点では、類似した色を混同したり、縦書きの軸ラベルを適切に説明文に反映しにくいといった傾向があることがわかった。最後に、把握した内容を説明する能力については、原文の単語単位のベクトルに加え、文単位のベクトルを導入し、要約を生成する手法を提案した。また、文単位の注意機構の出力ベクトルを適応的に用いるSentence Adaptive Attentionを導入したモデルを提案した。本モデルにより、文長が長い原文が入力された場合でも、モデルが頑健に働くことが期待される。実験により、提案手法によって、ROUGEにおける精度が改善したことを確認できた。特に、デコード時に、アテンションした文単位のベクトルを、適応的に用いるモデルの精度が安定して高いことがわかった。まず、テキストから視覚的要素を連想する能力については、当初の計画通り、テキストと画像内容に一定の対応関係が認められるデータセットを構築し、連想エンコーダや、テキストと画像を融合的に利用する文生成デコーダを構築し、基本的な性能を確認しているため。次に、図表と文脈を関係付ける能力については、当初の計画通り、図表画像に対する質問応答を検証するためのデータセットから得られる図表画像と、そこから簡単な変換処理で得られる説明文を知識源とし、説明文生成の基本的な性能を確認しているため。最後に、把握した内容を説明する能力については、当初の計画通り、与えられたクエリとそれに関連する文書の入力に対し、クエリに応じた内容を説明する回答を自動生成する手法を提案し、その性能を検証しているため。まず、テキストから視覚的要素を連想する能力については、現時点で、質問文から視覚的要素を連想するエンコーダの性能が十分でないため、連想エンコーダの仕組みを改善するなど、性能向上に必要な改良を図る。また、画像検索で得られた画像と、iNaturalistの画像でどのような違いがあるのかについても確認する。次に、図表と文脈を関係付ける能力については、図表データのタイプに応じて用いられる様々な表現を推定し、図表の傾向を表現するテキストを生成するモデルを構築する。この際、Yes/Noで回答できる質問のみでなく、回答に説明を要する5W1Hによる質問を含む多様なデータセットを用いてモデル構築を進める。最後に、把握した内容を説明する能力については、実験で用いたデータセットにおいて、一部データの整合性が損なわれていることが確認された。今後は、他のクエリ指向性要約のデータセットに対しても精度を検証するとともに、繰り返しを抑制する仕組みの導入や、比較的長文の説明を生成するための一貫性を保つためのモデル構築を進める。

次に、図表と文脈を関係付ける能力については、当初の計画通り、図表画像に対する質問応答を検証するためのデータセットから得られる図表画像と、そこから簡単な変換処理で得られる説明文を知識源とし、説明文生成の基本的な性能を確認しているため。最後に、把握した内容を説明する能力については、当初の計画通り、与えられたクエリとそれに関連する文書の入力に対し、クエリに応じた内容を説明する回答を自動生成する手法を提案し、その性能を検証しているため。まず、テキストから視覚的要素を連想する能力については、現時点で、質問文から視覚的要素を連想するエンコーダの性能が十分でないため、連想エンコーダの仕組みを改善するなど、性能向上に必要な改良を図る。また、画像検索で得られた画像と、iNaturalistの画像でどのような違いがあるのかについても確認する。次に、図表と文脈を関係付ける能力については、図表データのタイプに応じて用いられる様々な表現を推定し、図表の傾向を表現するテキストを生成するモデルを構築する。この際、Yes/Noで回答できる質問のみでなく、回答に説明を要する5W1Hによる質問を含む多様なデータセットを用いてモデル構築を進める。最後に、把握した内容を説明する能力については、実験で用いたデータセットにおいて、一部データの整合性が損なわれていることが確認された。今後は、他のクエリ指向性要約のデータセットに対しても精度を検証するとともに、繰り返しを抑制する仕組みの導入や、比較的長文の説明を生成するための一貫性を保つためのモデル構築を進める。計画に沿って執行した結果、予定支出額と実支出額との差額が累積され、残額が発生したため。計算機関連機器の更新に必要な物品購入に充てる予定である。
脳卒中による右大脳半球損傷患者におけるコミュニケーションの課題と看護介入の検討

脳卒中による右大脳半球損傷患者において,コミュニケーションの課題は,以下の3点であった.(1)患者と医療者間で高次脳機能の評価が異なる場合,「メッセージ」と「フィードバック」が噛み合わない.(2)逆に患者が「受け手」となった場合は,右大脳機能による現状認識の欠如した状況があり,「フィードバック」を受け取れていなかった.また,(3)患者に再生能力の低下した場合,学習力低下から医療者優位のコミュニケーションに陥りやすかった.脳卒中による右大脳半球損傷患者において,コミュニケーションの課題は,以下の3点であった.(1)患者と医療者間で高次脳機能の評価が異なる場合,「メッセージ」と「フィードバック」が噛み合わない.(2)逆に患者が「受け手」となった場合は,右大脳機能による現状認識の欠如した状況があり,「フィードバック」を受け取れていなかった.また,(3)患者に再生能力の低下した場合,学習力低下から医療者優位のコミュニケーションに陥りやすかった.1.研究目的:脳卒中による右大脳半球の損傷部位と広がりを判断した上で、対象者とその周囲の人々(看護師、リハビリ技師、家族)との間のコミュニケーションの実際を照らし合わせて疾患別、損傷部位別、身体要因別(身体麻痺、ADL)、「無視症候群」の階層レベル毎に解析した。2.これまでの研究成果(1)対象の概要:対象は計6名、年齢は平均63.8歳、全て初発で脳梗塞3名、脳内出血3名であった。また損傷部位は左大脳病変がなく、基底核病変は3名あった。認知機能はMWSE24点以上の高得点群が5名だった。身体要因はFIM低得点群が4名おり全介助レベルだった。(2)無視症候群の階層:右大脳半球損傷患者行動チェックリストにおいて各項目の計36項目中該当数、23項目を軽度(3名)、7項目を中等度(1名)、1620項目を重度(2名)と分類した。(3)右大脳半球病変別にみたコミュニケーションの課題:(1)側頭葉&頭頂葉は【わからない】、(2)前頭葉&大脳基底核は【意思表示が強い、主張的、感情的】、(3)大脳基底核は【感情のコントロールが利かない、うつ的】、(4)前頭葉は【周りとの調和がとれない】、(5)海馬は【記憶がない、想い出せない、想起できない】という症状がみられた。(4)FIM低得点群のコミュニケーションパターン:日常生活動作が著しく低下した対象者は、a.言語的メッセージとメタコミュニケーションの不一致、b.非言語的メッセージ、c.無言で一方的なパターン、d.自己防衛的パターンという特徴がみられた。【考察】右大脳半病変別にみて、損傷した大脳がつかさどる脳機能がコミュニケーションに影響を与えていた。また、FIM低得点群には、無言で一方的なパターンや自己防衛的パターンなど特徴的なパターンがみられ、これらは注目すべき特徴である。3.今後の研究課題第1に対象数を重ね比較検討していくこと、第2に無視症候群の階層レベルごとの解析を行うこと、第3に看護アプローチ方法の検討を行うことが課題である。1.研究目的:脳卒中による右大脳半球の損傷部位と広がりを判断した上で、右大脳半球損傷患者と医療者間のコミュニケーションの場面をデータとし、コミュニケーションの5つの構成要素「送り手」「受け手」「メッセージ」「フィードバック」「背景(時間・関係)」に分類し再構成を行い、右大脳半球損傷患者におけるコミュニケーション課題と看護師の調整役割を明らかにする。2.これまでの研究成果(1)対象の概要:「送り手」となる患者は平均年齢63.8歳、全て初発で脳梗塞3名、脳内出血3名の計6名、損傷部位は左大脳病変がなく、基底核病変は3名あった。認知機能はMMSE24点以上の高得点群が5名、身体要因はFIM低得点群が3名だった。また「受け手」となる医療者は看護師、看護助手、リハビリテーション技士であった。(2)右大脳半球損傷患者におけるコミュニケーションの課題:「送り手(患者)」と「受け手(医療者)」間のコミュニケーション場面を5つ構成要素に分類し再構成を行った結果、以下のような課題が明らかとなった。(1)患者と医療者間で高次脳機能の評価が異なる場合、「メッセージ」と「フィードバック」が噛み合わないという現象が生じた。(2)逆に患者が「受け手」となった場合は、右大脳機能による現状認識の欠如した状況があり、「フィードバック」を受け取れていなかった。また、(3)患者に再生能力の低下した場合、病棟生活や訓練において学習力低下は避けられないため、医療者優位のコミュニケーションに陥りやすかった。(3)今後の研究課題:事例によって右大脳半球損傷患者におけるコミュニケーションの課題に関して、具体的な仮説を導くことができた。今後は、他の研究結果や実験事例と照らし合わせて繰り返し検証し、妥当性確認作業を累積して法則的な理論化へ高めることが課題である。
Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ　Ｋ－６２の新規水銀耐性遺伝子の機能解析および浄化への利用

酢酸フェニル水銀汚染土壌から単離された水銀耐性菌Pseudomonas K-62株の中でも極めて強い水銀耐性能を有する68 kb plasmid (pMR68)に着目し、pMR68の遺伝子及び機能解析を行った。遺伝子解析の結果、pMR68は全長71,020 bpで複数の水銀耐性operonを有することを明らかにした。pMR68上の水銀耐性operonをpUC118ベクターへ組換え大腸菌に形質転換した。組換え体の水銀化合物耐性および代謝活性について検討した結果、pMR68の水銀耐性operonは無機水銀および酢酸フェニル水銀に対し耐性及び代謝活性を有することが明らかとなった。水銀化合物は有用な化学的、物理的性質を有するために工業産物や医薬品、農薬などに利用されてきた。一方で、世界各地において水銀化合物による環境汚染が深刻な問題となっている。本研究では、酢酸フェニル水銀汚染土壌から単離された水銀耐性菌Pseudomonas K-62の中でも極めて強い水銀耐性能を有する68 kb plasmid (pMR68)に着目し、pMR68上の新規の水銀耐性遺伝子を既知の水銀耐性遺伝子と比較検討することで詳細な機能解析を行い、有用遺伝子の水銀浄化技術への応用を目的とした。既知の水銀耐性遺伝子と相同性の高いpMR68上のmer operon (merR-orf1-orf2-o/p-merT1-merP1-merF-merA-merB)をLong PCR法により増幅し、pUC118ベクターへの組換え及び大腸菌への形質転換を行い新規組換え株(pMKY12)を作製した。作製した組換え体と既知のpMR26由来のmer operon (merR-o/p-merT-merP-merA-merG-merB1)組換え体であるpMRA114の無機水銀及び酢酸フェニル水銀に対する耐性及び代謝活性について比較検討を行った。その結果、対照株であるpUC118を持つ菌株に比べ、pMKY12及びpMRA114組換え株の無機水銀及び酢酸フェニル水銀に対する耐性および代謝活性が上昇した。また、pMKY12組換え株の無機水銀代謝活性はpMRA114組換え株に比べやや高い傾向を示し、pMKY12組換え株の酢酸フェニル水銀代謝活性はpMRA114組換え株に比べ有意に高くなった。以上より、pMR68の水銀耐性遺伝子群が高い無機水銀及び有機水銀代謝活性を有することを明らかにした。水銀化合物は工業産物や農薬に利用されてきた一方で、世界各地において環境汚染が問題となっている。そこで筆者は、酢酸フェニル水銀汚染土壌から単離された水銀耐性菌Pseudomonas K-62中の極めて強い水銀耐性能を有する68-kb plasmid (pMR68)に着目した。これまでの研究で、筆者はpMR68の全塩基配列の解析を行い、既知の水銀耐性遺伝子と相同性の高いmerオペロンを有することを明らかにした。本年度はこの水銀耐性遺伝子の機能を解析することに焦点を合わせ、以下の結果を得た。P. K-62から抽出したpMR68上のmerオペロン(merR-o/p-orf1-orf2-merT1-merP1-merF-merA-merB)をLong PCRにより増幅し、pUC118ベクターへ組換えたプラスミドpMKY12を作製した。次にpMKY12を大腸菌に形質転換した菌株の水銀化合物耐性および代謝活性について評価を行った。その結果、pMKY12をもつ菌株においては、対照株に比べて有機水銀、無機水銀に対する耐性がそれぞれ有意に上昇した。pMKY12をもつ菌の水銀浄化活性を調べたところ、対照株に比べて培養液中に残存する有機水銀、無機水銀量がそれぞれ有意に減少することが確認された。本年度の成果から、来年度は各水銀耐性遺伝子をより詳細に解析するため、merオペロン中の遺伝子を部分的に組換えたプラスミドの作製に着手した。本研究は、水銀汚染土壌の浄化に繋がるバイオレメディエーション技術開発の礎として役立つと期待される。申請時に記載した研究計画のうち、平成24年度の計画は以下の通りである。1pMR68 plasmidの単離・精製、2mer operonの大腸菌へのクローニング、3pMR68の産物同定、4mer operon中の各種構成遺伝子の大腸菌へのクローニング。このうち124は平成24年度内に完了している。また、平成25年度の研究計画に挙げていた5水銀化合物耐性評価および6水銀代謝活性の検討についても一部行った。以上のことから、当該年度分の研究計画はおおむね順調に遂行していると考えられる。現在、merオペロン中の各水銀耐性遺伝子を部分的に組換えたプラスミドを作製している。

作製した組換え体を用いて、水銀耐性評価および水銀代謝活性を評価する。また、水銀代謝酵素を持たない組換え体に関しては、水銀取り込み活性についての検討が可能と考えられる。これらの検討により、orf1-2遺伝子の機能を明らかにしたい。また、pMR68の産物同定に関しては、上記組換え体を用いてMaxi cell法にて検討する予定である。平成25年度は、引き続き研究推進に必要な試薬(培地、緩衝液、制限酵等)、器具(ピペットマン、ガラス器具等)、消耗品(シャーレ、チューブ、チップ等)を主に購入する予定である。また、英語論文校閲・投稿など研究成果の発表に必要な経費として使用する予定である。
多価イオン原子物理学

自然科学の世界に新たに登場した興味深い研究対象である「多価イオン」について、集中的に全国規模の共同研究を行った。研究課題を以下の主要項目の2つに分け、それらを計画研究とし、それぞれ公募研究課題を包含させながら3年間研究を継続した。A01)多価イオンの分光学的研究A02)多価イオンと物質との相互作用の研究これらの計画研究を遂行するに当たっては、多価イオンを効率良く生成することのできる、それぞれの目的に沿ったイオン源の開発および製作が必要であり、まずそれを行った。A01)においては、電気通信大学で、独自の着想に基づく世界最高の性能を有する電子ビーム形多価イオン源を開発し、平成7年度後半には運転を開始することができた。現在このイオン源の性能向上に努力を続けている。生成イオンをX線の発光から観測しているが、キセノン原子の裸イオン(54価)およびバリウムの裸イオン(56価)の生成が確認され満足すべき結果が得られている。現在種々の新しい計測法の開発を進めながら既存の計測器を用いて多価イオンの分光研究を行い、世界初演の成果が量産されつつある。A02)においては、広範な研究領域を含む物質との相互作用の研究を行うために大強度の多価イオンビームを用いることが要求され、そのためには電子サイクロトロン共鳴形多価イオン源が最適であり、このイオン源を東京都立大学と東京大学原子核研究所において開発製作し、設置した。そして、それらに3本のビームラインを設け、多くの共同研究者の利用に供し、この分野においてめざましい成果が挙がりつつある。これらの研究の成果は、平成8年9月に大宮市で開かれた「多価イオン物理学国際会議」に発表され世界の注目を集めた。1.ニュースレターの発行NO.93-1,NO.93-2ここでは、各計画研究の進捗状況、総括班議事、研究会開催案内などを記事にして、関連研究者に配布した。2.研究会、検討会の開催全体研究会1回、理論研究会1回、計画研究関連研究会5回、技術検討会6回をそれぞれ開催し、有益な情報交換の場を提供した。3.公開シンポジウムの開催『多価イオン原子物理学』公開シンポジウムを開催した。計画初年度ということで、会合の内容を成果報告会とせず、新しい多価イオン源の開発状況および、宇宙・プラズマを含めて自然界における多価イオンの関与する重要な現象のいくつかに話題を限定てし、それぞれ充実した内容の講演を集めた。(出席者約70名)4.本領域に共通する技術開発上記2における技術検討会を通して、新たに開発が必要とされる項目、特に、同時計測を目的とした2次元粒子・光子検出器およびデータ処理系の開発などに関し、総括班として重点的に推進を図った。そのために、開発に必要とされる回路・真空部品などの消耗品を購入し、研究分担者に配布した。5.海外交流事業多価イオンの原子構造を系統的に計算する必要があり、そのために、当研究分野で先駆的に研究を行っているアメリカ・カンサス州立大学から二人の研究者を招へいし、協同研究を行った。また、本領域で開発を行っている多価イオン源の設計とそれを用いた研究を推進するために、アメリカ・ローレンス・リバモア国立研究所において総括班の分担者が研究打ち合わせを行った。この総括班の役割は、「多価イオン原子物理学」の研究領域における2件の計画研究と17件の公募研究の全体を総括し、それらの研究を円滑に進めるための施策を検討し実行することである。そのために、各研究課題の代表者と研究打ち合わせを絶えず行い、研究の現状を調査し、進展に必要な措置を講じた。具体的な活動項目を以下に示す。1.総括班会議を7回開催。2.平成8年3月28、29日に公開シンポジウムを開催。

ここではこの重点領域研究3年間の研究について全課題の代表者からの成果報告が行われる。3.各計画研究とそれに関連する課題に関して随時、検討・評価を行う会合の開催。4.関連研究者にニューズ・レターを配布。5.若手研究者向けにこの領域に関連する研究課題3種類について講演会を開き、講義ノートを出版した。6.多価イオン原子物理の進展のための研究打ち合わせおよび共同研究のため、以下の国際交流を行った。派遣者/訪問研究機関/期間1)松澤通生(電通大)/レベデフ研究所(ロシア)/平成7年11月19日2)大谷俊介(電通大)/リバモア研究所(アメリカ)/平成7年11月12日18日7.この研究計画の最終年度であることから、成果の挙がりつつある研究課題に対して、それを促進するため、消耗品、旅費、研究補助などに関する支援を行った。平成5年度から7年度にかけて実施された重点領域研究「多価イオン原子物理学」の全体の研究計画に関して、成果のとりまとめを行った。今年度行われた具体的研究実績は以下の通りである。1.平成8年9月2326日に大宮市大宮ソニックシティ国際会議場において「多価イオン物理学国際会議」(組織委員長粟屋容子)が開かれ、国内外から約200人が出席した。その中で、本領域に関係する研究者(大学院生を含む)が約80人出席し、研究成果の発表を40件以上行い、この国際会議を盛り上げ、多価イオン研究の日本での隆盛に世界の注目を集めた。2.昨年度に引き続き、多価イオンの関与する基礎的過程について、若手研究者向けのレクチャーシリーズを開催し、講義ノートをとりまとめ、まもなく出版する。3.各研究項目に対し成果のとりまとめのための小研究会を開催した。
占領下日本における高等学校家庭科教育の定着過程に関する研究-文部省指定実験学校等のフィールド調査から

高等学校家庭科教育の成立過程の研究に関しては,申請者のこれまでの研究以外に,朴木佳緒留らの先行研究があるが,それらにおいては教科として成立したこの教育がどのように定着して行ったかという展開部分の研究は行われていなかった。しかし,この度の科学研究費の交付によって,米国側資料検討の精緻化並びに実験学校や指導主事を対象としたフィールド調査が実現したので,既存の家庭科教育史の空白を実証的に埋めて,学問の発展に寄与することができたと思っている。さて,主な研究成果として,次の5点を挙げることができる。第一点目は,日本敗戦後の高等学校家庭科教育改革構想が,米国において既に大戦中に検討されており,戦後の一連の米国側重要教育改革報告書の中にその精神が生きていたということである。第二点目は,CIEと文部省が取った家庭科教育政策のうちで,最も重要なものの一つに,指導的な家庭科教員の養成があり,現職教育のための各種研修会,特にIFELを通して,それが実現されたということである。第三点目は,徳島県の新教育の実践記録や同県立脇町高等学校所蔵の公文書から,この県においては,ホーム・プロジェクト並びに学校家庭クラブの導入を特徴とする新家庭科の定着の速度が速く,かつ着実に行われていたことが判明したことである。第四点目は,文部省指定並びに都道府県指定の実験学校の記録から,これらの学校が新家庭科教育の研究と普及に大いに寄与したということである。第五点目は,実生活の改善のために,CIEと文部省が推奨した,映画『明るい家庭生活』や,ホーム・プロジェクト及びユニット・キッチンがどのような役割を果たしたのか,また限界を持っていたのかという点が明かになったことである。以上をまとめると,高等学校の新家庭科教育は実生活の改善を根本精神とし,ホーム・プロジェクトやユニット・キッチン等を通して,それを果たそうとした。そのために指導主事や指導的教師には様々な研修活動が与えられ,また,文部省・都道府県指定の実験学校は先駆的実践を積み上げた。加えて,ホーム・プロジェクトと台所改善の方法を示す啓蒙的な映画も製作された。このようにして,新しい家庭科教育は現場に定着していったということである。平成11年度の研究計画は以下のとおりであった。(1)平成11年4月9月(1)国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAP文書中のCIE文書およびCAS文書(マクロフィシュ)等を調査し,ハードコピー化して,高校家庭科教育の地方における定着過程を知ることのできる資料を見出す。(2)(1)の資料から,高校家庭科教育の地方における定着の実態をまとめる。(2)平成11年10月12月(1)当時,文部省指定高校家庭科実験学校であった高等学校と連絡を取り,占領期の家庭科教育資料の有無や家庭科教師の消息を尋ねる。(2)当時の家庭科指導主事と連格を取り,聞き取り調査に応じてくれるか否か,また,家庭科教育資料を保持しているか否かを確かめる。(3)各地の公文書館に,占領期の家庭科教育資料を保存していないかどうか間い合わせる。(4)(1)(3)に基づいて,実地調査を行う。これらの事項のうち,[(2)-(2)]を除いて,すべて達成できた。

すなわち,鹿児島県指導主事小山田春子氏と緊密に連絡を取り,氏から,当時の研修ノート等の第一次資料を提供してもらった。その結果,広島大学教育学部研究紀要に,「占領下の日本における家庭科教育の成立と展開(IX)-小山田春子氏の研修活動」として発表することができた。また,徳島県立脇町高等学校を対象とした資料調査から,当時の教務日誌の記述に家庭科関係が多く存在することを発見した。この教務日誌の記述内容と徳島県立図書館所蔵の家庭科関係郷土資料を基調にし,さらに元徳島県家庭科教師数人の証言を得て,「占領下の日本における家庭科教育の成立と展開(X)-徳島県にみる高等学校家庭科の定着過程」を中国四国教育学会の研究紀要に発表することができた。平成12年度の研究計画は以下のとおりであった。(1)平成12年4月7月(1)各都道府県立図書館の郷土資料室等に,占領期の家庭科教育に関する記録を保存していないかどうかを問い合わせて,史料発掘を行う。(2)国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAP文書中のCIE文書およびCAS文書(マクロフィシュ)等を調査し,第一次米国教育使節団報告書から,地方における高等学校家庭科の定着過程に至るまでの家庭科教育政策の概略を知ることのできる資料を見出す。(3)(1)(2)によって,高校家庭科教育の地方における定着の実態を把握する。(4)(2)のうち,特にアメリカ側の公的報告書に見られる家庭科教育政策について,日本家庭科教育学会(於:東京学芸大学,2000年7月2日)にて,研究発表する。(2)平成12年8月12月および(3)平成13年1月3月(1)これまでの調査で得た資料整理やまとめを行う。(2)占領期教育関係の文献を精査し,収集した資料の意味付けをする。(3)科学研究費補助金研究成果報告書を作成し,印刷する。上記の[(1)の(1)(4)]の事項については,概ね達成できた。すなわち,第43回日本家庭科教育学会において,「米国側報告書に見られる占領下日本の家庭科教育政策」と題した研究発表を行い,これを加筆修正して,広島大学教育学部研究紀要第49号に投稿した。さらに,11月12日に開催された第52回中国四国教育学会においては,「占領下日本における家庭科教育の成立と展開(XII)-ホームプロジェクトとユニットキッチンの影響を中心に」を発表し,『教育学研究紀要』に投稿した。現在は上記の(2)の(3)まで進展し,科研費補助金研究成果報告書の完成を目前にしている。