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都市空間での祭事・ライブ等の路上活動の状況調査および行政制度との関連に関する研究

人が集まり様々な活動を行う都市環境では、それぞれの活動に相応しい施設や装置の建設・製作が必要とされ、そのプロセスとしてデザイン行為が行われている。このプロセスにおいては、活動の目的にあわせた機能性や、場所性、気候環境、あるいは景観やアメニティといった多様な指標が必要とされる。特に街路をはじめとする公共的空間では、公共セクターが行う交通や生活設備に代表されるインフラストラクチャーの整備の充実が、最重要課題とされてきた。しかし、インフラストラクチャーの量的充足が市民的了解を得つつある今日、公共的空間に求められる役割は変容しつつある。中でも街路や交通結節点は人やものの移動、交通といった従来的な目的から、人々の様々な意思のもと行われる行為・活動に適応する必要がある。都市におけるそうした行為・活動のケースの一つとして、イベントを上げることができる。公共的空間でのイベントは、交通を目的とした街路や、移動手段への乗降を目的とした駅や駅前広場などにおいて、通常の利用方法とは異なる変則的な行為・活動を行うものである。本研究では、青森県五所川原市の立債武多をはじめとした伝統的な祭事や,国土交通省の社会実験制度(オープンカフェ等地域主体の道路活動)を活用し行われた、福岡市の天神社会実験・天神ピクニック(憩いと魅力の道路文化創造社会実験)『TENJIN PICNIC』を対象とし公共的空間での催事、および環境装置のあり方に関する意識調査・実態調査を行った。今回の調査から、都市の街路空間への多様な利用に関する意見を読み取ることができる。都市における街路空間は、移動のための空間から、人と人とのコミュニケーションの場、そこで過ごす時間を楽しむための場として認識されており、空間利用の目的や方法にあわせた環境装置のありようを考える上での重要な示唆となった。平成5年の道路法施行令改正により、道路管理者が設ける上屋やベンチは道路付属物として扱われるようになり、道路での行為についての解釈が広がった。また今回行われた社会実験では、街路に沿道の空間を含めた公共的環境での人々の活動・行為に相応しい制度や整備方法・運用方法を探るきっかけになるものである。不特定多数の人々が利用する空間である街路や都市の空間は、そこでの活動や行為、利用者の意識、利用する設備や装置によって変化し続けると考えられる。本研究は、都市の公共的環境における、利用者の空間の利用目的や方法などの実態と、その行為を支援する環境装置のあり方について調査・考察を行うものである。都市における公共的環境では、都市空間利用者の生活スタイルの移行に伴う身の回りの装置の変化や、都市における公共的空間の利用方法の変化に伴い、都市空間のあり方が変容してゆく中で、制度や法規も見直しを余儀なくされている。環境装置のデザインは、ある一定の時間的制度的条件の中でこそ、その機能や形態が効果的に実体化されると仮定できる。都市における時間的制度的条件のケースの一つとして、イベントを上げることができる。

公共的空間でのイベントは、交通を目的とした街路や、移動手段への乗降を目的とした駅や駅前広場などにおいて、通常の利用方法とは異なる変則的な行為・活動を行うものである。本論では、国土交通省の社会実験制度(オープンカフェ等地域主体の道路活動)を活用し今回は2004年11月に実施された、福岡市の天神社会実験・天神ピクニック(憩いと魅力の道路文化創造社会実験)『TENJIN PICNIC』の3つのプロジェクトの内、西鉄天神駅に接続するサザン通り周辺を歩行者天国化し、街路空間内の駐輪を全面禁止し、通常時の駐輪ポストを利用した休憩スポットや、仮設的に設置したテーブルセットをオープンカフェとして解放し、来街者に街路等の公共的空間での非日常的な利用を促した「アメニティプロジェクト」を対象とし、利用者意識の対面形式によるアンケートを行った。今回の調査から、都市の街路空間への多様な利用に関する意見を読み取ることができる。都市における街路空間は、移動のための空間から、人と人とのコミュニケーションの場、そこで過ごす時間を楽しむための場として認識されており、空間利用の目的や方法にあわせた環境装置のありようを考える上での重要な示唆となった。平成5年の道路法施行令改正により、道路管理者が設ける上屋やベンチは道路付属物として扱われるようになり、道路での行為についての解釈が広がった。また今回行われた社会実験では、街路に沿道の空間を含めた公共的環境での人々の活動・行為に相応しい制度や整備方法・運用方法を探るきっかけになるものである。不特定多数の人々が利用する空間である街路や都市の空間は、そこでの活動や行為、利用者の意識、利用する設備や装置によって変化し続けると考えられる。都市の公共的空間は、街路を含め、移動をはじめとした多様な行為・活動の場として使われている。社会実験『TENJIN PICNIC』は、街路を中心に、都市の公共的空間での多様な利用法と、それを実現するための課題を明らかにした。人が集まり様々な活動を行う都市環境では、それぞれの活動に相応しい施設や装置の建設・製作が必要とされ、そのプロセスとしてデザイン行為が行われている。このプロセスにおいては、活動の目的にあわせた機能性や、場所性、気候環境、あるいは景観やアメニティといった多様な指標が必要とされる。特に街路をはじめとする公共的空間では、公共セクターが行う交通や生活設備に代表されるインフラストラクチャーの整備の充実が、最重要課題とされてきた。しかし、インフラストラクチャーの量的充足が市民的了解を得つつある今日、公共的空間に求められる役割は変容しつつある。中でも街路や交通結節点は人やものの移動、交通といった従来的な目的から、人々の様々な意思のもと行われる行為・活動に適応する必要がある。都市におけるそうした行為・活動のケースの一つとして、イベントを上げることができる。
リー群の楕円型変形とその応用

本研究では、楕円型R行列に付随するLie群の変形を調べることを目的とし、そのために、そのようなLie群の変形を対称性として持つ可解格子模型についての計算を行った。Zamolodchikovにより可解格子模型の自由エネルギーと場の理論の散乱振幅の関係が分かっており、さらに、対称空間上での場の理論の散乱振幅はHarish-Chandraのc関数として解釈されるので、可解格子模型の自由エネルギーや励起状態のエネルギーを計算することは対称空間に付随する表現論的な種々の量を計算することになる。このような文脈では、FreundとZabrodinが共同研究を行っているが、本研究ではXYZ模型をSklyanin代数の高スピン表現を使って一般化した模型や、楕円型r行列に付随するGaudin模型についての計算を行って、現在進行中である。この内、一般化されたXYZ模型については、代数的Bethe Ansatzを使って、自由エネルギーを計算してあったが、これを基礎としてKorepinによる処方箋に従って(低レベルの)励起状態に対するHamiltonianの固有値を代数的Bethe Ansatzによって計算中である。
聴覚障害児と家族のための日本手話・日本語学習絵本の開発

本研究では、聴覚障害児とその家族のために学校でも家庭でも使用できる日本手話・日本語学習絵本を開発し、聴覚障害児が進んで本を読み、日本語を学ぶことのできる教材を作成、提供することを目的とした。日本語をL2として学ぶろう児にとって、L1の日本手話とともに日本語の読み書きを習得することは社会に主体的に参加するためには必要なことである。しかし話し言葉を経ることなく,音声言語の読み書きを文字だけで習得することは容易なことではない。そこで、ろう児が日本語の読みをとおして知識を増やしていけるように,自分で読めるレベル別の多読読み物の開発を行った。多読授業は英語教育や日本語教育でも広く実践されており、第二言語習得の読解に効果的だと言われている。しかし現在ある市販の多読読み物は成人の日本語学習者向けのものが多く、年少者向けのものは少ない。そのため年少者向けでなおかつろう児が読みやすい多読読み物を開発し,それらを使用して多読授業を実践する実践研究を行った。作成した絵本「日本語学習読本」は、日本の昔話、童話をはじめ、伝記、物語や教科書のリライト、オリジナルの自然科学の話など多岐にわたり、計50冊分となった。市販の多読読み物に合わせて作成した日本語学習読本を活用し、多読授業を行った。その結果、これまで日本語学習にはどちらかというと受け身だった子どもたちが自分で本を選び、読書を楽しむようになるなどの変化がみられるようになった。多読授業は単に日本語を読ませるというだけでなく能動的,積極的な授業態度につながった。読んだ本の内容について友だちと話し合ったり,ビデオに向かって手話に翻訳して読んだりするなどクラスの仲間との協同学習の機会にもなった。また作成した読み物の一部をHPに掲載したことで、学校の授業だけでなく、家庭でも気軽に本を読め、家族と一緒に読んだ本の感想を話し合う機会を作ることができた。
大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の病態および診断・治療法に関する基礎的・臨床的研究

1、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の予後因子に関するMRIを用いた検討大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の診断を得た25例に対し、MRIのT1強調画像で(1)バンドの長さ、(2)バンドの厚み、(3)骨頭荷重部に占めるバンドの長さ、の測定を行い、予後との関連を調査した。骨折線が長く骨頭荷重部に占める割合が高い場合には骨頭圧潰が進行し、予後不良の可能性が有位に高いことを証明した。またこれらのカットオフ値および生存率を算出した。2、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の予後に関する臼蓋形成不全の影響大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の診断を得た26例に対し、単純X線で臼蓋形成不全の指標であるSharp角、Center-edge angle、Acetabular roof angle、Acetabular head indexと予後との関連を調査した。いずれも予後不良群で臼蓋形成不全の傾向が有意にあり、予後を規定する因子である可能性が示唆された。3、若年発症の大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折に関する研究大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の診断を得た5例に関する検討を行った。4例は手術、1例は保存的に加療して治癒した。3例で骨量低下(T score-1,0-2.5)を認め、病理組織所見でも骨梁の菲薄化を認めた。若年者においても骨量低下があり、脆弱性骨折を引き起こす可能性が示唆された。4、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の好発部位大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の好発部位は明らかになっていない。大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の診断を得た40例41股に対し、MRIの画像解析で好発部位を調査した。結果として、骨折線は前方に多く、また骨髄浮腫像も有位に前方に後半に広がっていた。以上から、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折は骨頭の前上方に好発する事が示唆された。骨折線が長く骨頭荷重部に占める割合が高い場合には骨頭圧潰が進行し、予後不良の可能性が高い。2、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の予後に関する臼蓋形成不全の影響3、若年発症の大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折に関する研究大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の診断を得た5例に関する検討を行った。3例で骨量低下(Tscore-1.0-2.5)を認め、病理組織所見でも骨梁の菲薄化を認めた。4、若年者の圧潰変形を伴った大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折に対する大腿骨頭前方回転骨切り術の検討若年(1629歳)の大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折5例に大腿骨頭前方回転骨切り術を施行し、術前後の臨床成績を検討した。Harris hip scoreは平均77点から97点に改善し、全例ともADLは良好である。圧潰変形を来した若年者に対して、本術式が有効であることを証明した。5、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の画像所見病理所見で診断確定した14例を対象とした。X線において、骨頭圧潰は86%、帯状硬化像は29%、軟骨下骨折線は43%、関節裂隙狭小化は57%に認めた。MRIにおいて、バンド像は中枢凸が86%、末梢凸が14%に認めた。MRIでは多くの撮像条件・スライスを観察し、場合によっては造影MRIの併用も考慮し、慎重に診断する必要がある。

3例で骨量低下(T score-1,0-2.5)を認め、病理組織所見でも骨梁の菲薄化を認めた。若年者においても骨量低下があり、脆弱性骨折を引き起こす可能性が示唆された。4、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の好発部位大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の好発部位は明らかになっていない。大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折の診断を得た40例41股に対し、MRIの画像解析で好発部位を調査した。結果として、骨折線は前方に多く、また骨髄浮腫像も有位に前方に後半に広がっていた。以上から、大腿骨頭軟骨下脆弱性骨折は骨頭の前上方に好発する事が示唆された。
日本手話の語彙的研究:方言調査に基く標準形抽出とその形態論的構造の研究

1.日本手話の基本語彙抽出とそのレベル分け先行研究を参考にして、634語を日本手話基本語彙候補とした。中でも使用頻度が特に高い100語を第1水準、次の頻度レベルの135語を追加した235語を第2水準として選定、同様にして380語を第3水準とした。第4水準は基本語彙候補634語に数詞27語と使用頻度の高い国名5語を加えた661語を選定、これを日本手話語彙とした。2.標準形抽出とその画像データと音韻記述第1第4水準のグループごとに手話資料提供者の協力を得て、標準形を抽出。その標準形を地域の手話形と比較しながら辞書形としての適否を判断した。その結果をビデオに録画して、画像データとした。次に画像データを音韻表記法により音韻記述し、音韻記述データとした。3.形態記述とデータベース化画像データと音韻記述データを元に研究者の内省と資料提供者の協力により、各語の形態構造を推定、形態記述データとした。そして、各語の日本語ラベル、音韻記述データ、形態記述データ、品詞、同義語、英訳語を項目とするデータベースを作成し、661語を入力、日本手話基本語彙データベースを完成した。4.形態構造一般モデル以上のデータを元に日本手話の形態構造の一般構造を提案、発表した。1.日本手話辞典類の記載語彙(日本語ラベル)の頻度統計を元に、基本語彙候補を抽出し、同義語、同形語などを考慮して重複語を削除、意味的分布を考慮して、基本語彙候補語634語を抽出した。2.634語の中から、記載頻度が高いものをさらに選び、第1水準基本語100語を抽出した。3.同様の手法で、第2水準235語(135語追加)、第3水準385語(150語追加)を抽出した。残り249語を第4水準とする。4.基本語彙第1水準100語の辞書形を地元(名古屋)のろう者、ベテラン手話通訳者の協力により選定、手話形をビデオ録画した。5.基本語彙第1水準100語を音韻表記法により記述子、リストを作成した。6.音韻記述結果を基に、ビデオ画像と研究者の内省的直観により、形態構造を記述した。その記述範囲での成果をもとに、手話の一般的形態構造を推定、形態的記述モデルを作成した。7.第2水準を省略し、第3水準380語の辞書形を地元(名古屋)のろう者、ベテラン手話通訳者の協力により選定、手話形をビデオ録画した。1.基本語彙の検討前年度選定の第1水準100語、第2水準235語(135語追加)、第3水準385語(150語追加)を再度検討し、第3水準を380語とした。続いて第4水準の検討に入り候補語彙634語について全てを採用することに決定し、残りの254語を追加、634語を第4水準とした。また基本語彙には算入しないが参考資料として、使用頻度の高いと思われる国名5語と数詞22語を加え、最終検討語彙を661語とした。2.第3水準380語の記述前年度からの継続として、380語の音韻記述を完成した。3.第4水準および参考語彙の記述残り254語および参考語彙27語のビデオ画像を収録、データを検討した上で、音韻記述を完成した。また総語彙661語を資料提供者の協力により、画像データ、記述データを再確認した。以上の音韻記述をもとに、すべての語について形態記述を完成した。4.データベース入力記述されたデータをLotus1-2-3のデータとして入力した。このデータは日本手話学会等において公表された。5.入力済データの検討と形態論モデルの構築データをもとに統計的検討を加え、他の研究者グループとの討議を経て、手話語彙の一般的形態論モデルを構築し、データによる検証をして、モデルを発表した。
生活と自然と科学をつなぐ学校教育における藍草の活用

藍の生葉を用いて,たんぱく質系繊維の染色を幼稚園児から小学校低学年の児童を対象として行い学習意欲を高める教育について提案,実践を行ってきた。今年度は,小学校高学年から中学校で家庭科の教材とすることを想定して,被染色物を綿布とした。絹や羊毛と異なり,綿布は,取り扱いや管理が容易で,それを用いて作品を製作し,日常生活で使用できる利点がある。綿の染色の場合,アルカリ建てによって染色を行う必要があるが,アルカリ剤は取り扱いに注意が必要である。一方,鹿児島には,もち米を材料とした郷土料理の「あくまき」がある。そのため,灰汁が市販され,容易に手に入る。そこで,生葉の絞り汁に灰汁を添加した液で綿布を染め,簡便な方法で,より濃い紺色の染色物が得られる条件について検討した。綿布を濃く青色に染色する灰汁の量としては,染色液:灰汁が10:3である場合が最も適していた。これまで,藍葉の栽培方法と保存方法,被染色物の種類,染色温度,染色液のpH,染色時間,乾燥時間,助剤について検討してきた。実験結果を基に,藍葉の染料としての利用期間を考慮して,発達段階と染色方法の難易の程度と発色のメカニズム等,知識・技能の習得の適正を考慮して次のような提案を行う。蓼藍は3月4月に播種し, 7月上旬の1番刈りが最も鮮やかな青に染まることから,幼稚園,小学校低学年の時期に播種から栽培を行い,生葉染めをする。1番刈りの収穫後3か月ほど2番刈りができることから,小学校高学年,中学校において灰汁を用いた綿のアルカリ建て染色と醗酵の説明,小物や被服の製作を行うことができる。保冷凍保存することで,時期を問わず,同異体の説明と共に加熱染色を高校で行なうことができる。藍の染色を通して,幼少期から自然に触れ,楽しみながら興味や意欲をもって,物事に対する科学的な視点を育む教育が構築できると考える。藍染を学校教育に導入することは、染色に興味を持たせるばかりでなく、地域の資源や環境の視点から生活を捉える態度を育む上で意義深く、藍の栽培や染色を通して日本の伝統文化や歴史、染色の化学的メカニズムを学ぶことに繋がる。そこで、発達段階に応じた藍染めの方法について提案を行なう。2015年度は染色布の青色系の色彩に焦点を当てて染色時間と酸化時間について検討を行った。学校教育への導入を目指して、2015年5月から11月にかけて鹿児島大学教育学部敷地内の実習地で蓼藍の栽培を行ない、染色実験を行った。染色方法は小学校低学年または特別支援学校の生徒を対象とすることを想定して生葉染めとし、被染色布として絹布を用いた。染色布の色彩の測定を行い、L*a*b*表色系で数値化した。絹布の生葉染めの染色工程における染色時間と酸化時間の検討を行った結果、クロロフィルの吸着を抑え、インジゴを定着させて青色を発色させるためには、染色時間、酸化時間共に10min以下の短時間で行うことが望ましいことが分かった。時間の限られた授業において教材化が可能であると考えられる。また、日照時間が短い時期に成長した葉を用いることによって青味の強い染色布を得ることができた。そこで、9月から2ヶ月間に渡り、藍の生葉染めを行なった結果、遮光を行うと日数経過に伴う青色色素の減少が抑えられた。さらに、剪定による青色色素の影響を調べた結果、剪定後に成長した葉の方が剪定しない葉と比べて染色物の青味が強いことが分かった。しかし、剪定後に成長した藍葉を遮光するよりも、剪定せず遮光することによって青色色素の含有量の減少が少ないということが分かった。学校現場で生葉染めをする場合、遮光することで生葉染めを11月下旬でも青色に染色することが可能であり、藍染めを教材として取り入れた場合でも年間計画に柔軟性をもたせることが可能であると考える。低学年を対象とした染め方については、生徒に興味を持たせながら授業時間内に収まるような、染色に関わる一連の条件の確立ができたと考える。加えて、剪定による効果を明らかにし、さらに、遮光という栽培方法で葉中の色素含有期間を延ばすことができることを明らかにしたことは、藍染めを教材化した場合に年間計画を立てやすくし、また、その現象を教育内容に入れることも有用と考える。産地での調査については、現地調査は次年度も引き続き行ない、現在の藍染めの実態に関する資料の作成を行なう予定である。他教科の教科書の分析も引き続きおこなう必要がある。藍葉には発色の異なる複数の色素が含まれており、天然素材を染料とした染色では、赤や紫を染めることのできる材料は少なく、さらに染料となる材料と染色物の色が異なるものは少ない。緑色の葉から染められる染色布の色彩の意外性は、子どもたちの興味を引き付けることができると思われる。2015年には青色系の染色物を得ることを目的として、生葉染めの染色条件の検討を行い、生葉を用いて、より青色系の染色物を得る方法を検討した。さらに、教育現場では年間指導計画との兼ね合いで、より長期間に渡り色素を保持できる方法が求められることがあると考えて栽培方法の検討を行った。2016年には、年間計画の作成に当たり、染色実習の時期を優先する必要性が生じないことに加え、藍に含まれる色素のうち赤色系統の染色物を得ることを目的として、藍葉の冷凍保存による染色を行なった。

藍葉は冷凍することでインジゴ以外にインジルビンの生成が促され、染色温度によって青系統から赤紫色系統の染色物を得られること、インジルビンは酸化によって生成されることから、冷凍時の酸素量が関係することを明らかにした。生葉染めは学校教育でもしばしば行われ、青緑色の染色を行なっている例はあるが、冷凍葉での赤紫系統の染色の例は見られない。青緑系統から青色が発色するインジゴの同異体であるインジルビンによって赤紫系統の染色布が得られることから、藍葉での染色を通して、科学的な知識を体験的に学ぶこともできる教科を超えた横断的な教材となりうると考える。また、インジゴとインジルビンでは繊維によって染色の可否や発色が異なり、インジゴは、羊毛、絹、ナイロンに、インジルビンはアセテート、アクリル、ナイロンに染着することを明らかにした。このことは繊維の染料選択性についても学習できる教材として有用であると考える。藍に含まれる色素のうち赤色系統の染色物を得ることを目的として、藍葉の冷凍保存による染色を行なった。藍葉は冷凍することでインジゴ以外にインジルビンの生成が助長されることを明らかにした。また、インジルビンの染色は高温で行なう必要があること、インジルビンはアセテート、アクリル、ナイロン等の疎水性の繊維に染着または吸着することを明らかにした。今年度より、学校教育において、生葉染め、煮染めを行なうために適当と思われる対象学年と授業内容について構想を立てている。授業実践のための協力者の話し合いを進めている。現在、播種の準備を進めており、収穫と同時に染色を行なう予定で、そのための必要用具についても買い揃えている。これまでの2年間で蓼藍の遮光や肥料に関する栽培方法および藍葉の採取時期と生葉染めを行なって被染色物の発色状態を調べた。そのデータを基に鹿児島大学附属幼稚園と鹿児島県内の中学校において栽培から染色までを行なった。それぞれに施設内において栽培した藍葉を7月に園児または生徒が収穫し、所定の比率で生葉と水をミキサーに入れて撹拌し、染料溶液を作成した。園児を対象とした染色では、染色、酸化に要する時間中の興味・関心の低下を避けることを念頭において、音楽に合わせてダンスをしながら振ることとした。染色の作業には、身近で手に持つことが可能な密封容器であるペットボトルを用いて、その中に染料溶液と被染色物を入れて染色物を得た。酸化のために放置する時間に色素、酸素、水を登場させる寸劇を考案、上演した。寸劇の中で園児にダンスの後に一定時間待つ理由と水洗の必要性を説明した。寸劇の中で染色物の発色には水によって不純物を除去する必要があることを学び、染色後には進んで水洗していた。また、ダンス染色によって自力で染色したという愛着からと思われるが、後日催された遠足で、染色物をリュックに付けるなどして身につけていた。中学生を対象とした染色は家庭科の授業として行ない、通常の染色工程で染色を行った後、生活に役立つ作品を製作した。授業後、アンケート調査から自然の植物から生活資材に色をつけるという驚きとそれを活用する楽しさが読み取れた。
ガンディーの国家観：ヒンドゥーとムスリムの融和を基軸として

イギリスによる分割統治のもとでインドのコミュナリズムが激化してゆくなかで、ガンディーが、最大宗派ヒンドゥーと第二宗派ムスリムの融和をひたすら説き、両者に統一国家の樹立を悲願としながら奮闘した経緯を辿った。宗教的な違いを乗り越えて、互いの信仰を尊重しあうことを人々に期待したガンディーの国家観は、いわゆる「国民国家」や利己心にもとづく人間像を前提とした近代的国家観と大きく異なっていることが理解された。研究の第二年度は、平成25年8月から9月にかけて合衆国スタンフォード大学に客員研究員として赴任し、同大学図書館にて主としてM・ジンナーとの論争をめぐるガンディー独自の国家観を探求すべく、それに関連する先行研究の収集・分析を行なった。その際、同大学経済学部の雨宮健名誉教授より、フランスのシモーヌ・ヴィエイユがガンディーとも関連するとの示唆を受けた。なるほど、たとえば赤松明彦著『『バガヴァッド・ギーター』ー神に人の苦悩は理解できるのか?』(岩波書店)によると、彼女もガンディーと同様ヒンドゥー教の聖典『バガヴァッド・ギーター』を重視していることが理解される。平成25年12月には、日本平和学会設立40周年を記念する『平和を考えるための100冊+α』が法律文化社から出版され、その際、ガンディー著『真の独立への道ー(ヒンドゥ・スワラージ)』の紹介文を寄稿した。他方、第一年度に理解したA・ジャラールの見解、すなわちムスリム連盟による「ラホール決議」が連邦内でのヒンドゥーによる多数派支配を回避するための「交渉のカード」にすぎなかったという理解を取り込んで、平成26年3月に著書『身の丈の経済論ーガンディー思想とその系譜』を法政大学出版局より刊行した。同書は、イヴァン・イリイチの「コンヴィヴィアリティ」(自立共生)の概念をひとつの軸としてガンディー思想を理解し、将来の世代をも念頭においた社会のあり方を示唆するものとして意味づけた。なお、平成26年8月には、国際平和研究学会が、トルコ・イスタンブールで開催される予定であり、ここでの研究報告を準備中である。研究の第一年度は、平成24年8月から9月にかけて合衆国スタンフォード大学に客員研究員として赴任し、また平成25年2月にインド国立ガンディー博物館その他において若干の資料収集を行なった。この間に得られた知見のうち、特筆すべきは次の点である。すなわち、アイーシャ・ジャラールは、ムスリム連盟によるラホール決議が、連邦内でのヒンドゥーによる多数派支配を回避するための「交渉のカード」にすぎないものであったと主張した。これは、ムハンマド・アリ・ジンナーによる強硬なパキスタン樹立の要求が、インドとパキスタンの分離独立の主要な原因であったとするそれまでの歴史理解を大きく修正する見解である。このことは、ガンディーの国家観がセキュラリズムで、ジンナーのそれがコミュナリズムであるという単純な二項対立の図式で理解することを不可能にしている。ジャラールの見解は、ガンディー思想を分析する前提としてたいへん重要である。なおこの間、上記の認識を織り込みながら、これまでのガンディー研究をまとめた著書の原稿を整理してきた。法政大学出版局から平成25年11月に『身の丈の経済論ーガンディー思想とその系譜ー』と題して出版の予定である。他方、書評(石坂晋哉『現代インドの環境思想と環境運動ーガーンディー思想と〈つながりの政治〉ー』)および著書の紹介文(M. K.ガーンディー『真の独立への道(ヒンド・スワラージ)』)を執筆した。さらに、インドおよび合衆国では、幾人かのガンディー主義者たちとの知己を得ることができ有益であった。21世紀のグローバル化の時代におけるガンディー思想のあり方を考える上で、地球の様々な場所で活躍するこれらの人々の活動を具に観察する必要がある。そうした作業は、今後の研究テーマの開拓につながるものと考えられる。第二年度末(2015年3月24日)に、これまでのガンディー研究をまとめた『身の丈の経済論ーガンディー思想とその系譜』を法政大学出版局から出版したことをきっかけとして、日本の内外で研究報告や講演を行うことが多かった。とりわけ、8月にトルコ・イスタンブールで行われた国際平和研究学会(International Peace Research Association: IPRA)では、"Gandhism for Conviviality"と題する研究報告を行った。また9月には、チェンマイ大学で、2月にはデリー大学およびチュラロンコーン大学で講演を行った。イヴァン・イリイチの概念化した「コンヴィヴィアリティ」は、日本語では「自立共生」ないしは「共愉」などと訳されるもので、本研究テーマである「ガンディーの国家観」を説明するうえで、きわめて重要である。すなわち、ガンディーは、ヒンドゥーとムスリムの対立を越えて、インド人がイギリスから一つの「国民」として独立することを悲願としたが、そのためには人々に「コンヴィヴィアルな」倫理を求める必要があったのである。こうした倫理観は、インド社会内部において先鋭化し、分離独立の主要因ともなったコミュナリズムに対抗する意味合いがガンディーにはあった。

彼は、人々が、宗教的違いを超えて互いに尊重しあえるような社会を理想としていたのである。それは、そのまま社会を「万人の万人に対する闘争」の場と見たホッブス流の近代的国家観とも、諸個人が共通善を最大化するための社会契約の結果としてのルソーの国家観とも異なっている。人々の「共生」を前提としたガンディーの国家観は、ナショナリズムを軸として領土や資源の獲得競争がいっそう深刻化しうる21世紀において、人類に大きな示唆を与えるものとなるであろう。人文学まだ第一年度に理解したジャラールの見解を取り込んで著書を刊行できたことは、大きな収穫であった。第三年度(平成26年度)は、最終年度に当たるので、研究をまとめてゆきたいと考えている。第三年度の課題は、ガンディーの国家観を西洋近代の国家観と比較検討することにある。すでにホッブスに関する研究書を分析しはじめており、ロックやモンテスキューなどとともに西欧の哲学者たちの描いた近代国家の像を明確にしてゆきたい。これまで理解してきたガンディーの国家観をこれらとの比較において分析し、その近代批判の意味を浮きぼりにすべく、さらなる分析を重ねてゆきたい。なお、平成26年8月には、トルコ・イスタンブールで国際平和研究学会が開催されるので、研究報告を行なうべく準備を進めているところである。また、第三年度に当たる平成26年度は、ガンディーの国家観を西洋近代の国家論と比較検討する予定となっている。そのためには、研究計画に示したホッブス、ロック、ルソー、モンテスキューらの諸文献を取り揃え、分析する必要がある。平成25年度は、2月にインドに渡航する予定であったが、3月に予定されていた著書出版の最終段階にあって、予定を変更して国内に留まるべきであると判断された。このため、およそ18万円を平成26年度に繰り越すこととなった。平成25年度に予定していたインドでの資料収集は、平成26年度に当初より予定していたインド渡航によってカバーできるものと考えている。それによって節約できた渡航費は、平成26年8月、学会報告のためのトルコへの渡航に充てることとしたい。研究第二年度の研究課題の遂行には、第一年度と同様に必要文献の入手が必須である。このため、与えられる研究費は、主として国内外の出張旅費、および書籍の購入費として使用する予定である。
窒素分子及び水素分子の新しい変換反応の開発

当研究室ではこれまでにピロール骨格を有するPNP型ピンサー配位子を持つ鉄、コバルト、バナジウム窒素錯体による触媒的アンモニア生成反応の開発に成功してきた。一連の触媒を用いた反応で、より高活性な反応系の開発を目指して検討を行う過程で、ベンゼン骨格を有するPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を設計した。ピロール骨格よりもベンゼン骨格の方がより強い電子供与性基として働くことが期待される。分子設計に基づき対応するPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体の合成に成功した。対応する配位窒素分子の赤外吸収の伸縮振動はより低波数側に観測されており、予想通りに窒素固定反応に適した骨格を持っていることを示している。このPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を用いた触媒的アンモニア生成反応を行ったところ、触媒的にアンモニア及びヒドラジンが生成することが明らかとなった。生成したアンモニア及びヒドラジンの生成量は対応するPNP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を触媒として利用して同反応条件下で生成したアンモニア及びヒドラジンの生成量よりも多くなった。これは当初の予想通りに配位子の分子設計が大変うまく行ったことを示している。また、予備的なDFT理論計算の結果は、PCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体の方が、PNP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体よりもより高い反応性を示している。残念ながら、ヒドラジド錯体やニトリド錯体などの想定される反応中間体の実験的な観測には現時点では成功していないが、原料として利用している中性の鉄窒素錯体から一電子還元を受けたアニオン性鉄窒素錯体の生成を示唆する予備的なDFT理論計算による結果を得ている。研究室で従来から使用していたピロール骨格を有するPNP型ピンサー配位子の代わりに、ベンゼン骨格を有するPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を分子設計し、実際に合成に成功し、更に物性を明らかにすることに成功した。触媒的アンモニア生成反応にもより有効な触媒として働くことを見出した。一連の研究成果は鉄窒素錯体を用いた触媒的アンモニア生成反応の新たな一面を明らかにしたものであり、今後の展開が期待される。最終年度は達成した一連の実験結果を論文にまとめることに注視する。また、得られた知見を鉄触媒を用いた反応に留まらず、モリブデン触媒を用いた反応系に応用し、より高活性な反応系の開発に取り組む。XXXXXXXXXX窒素分子からの直接的な含窒素有機化合物の触媒的合成反応の開発を目標として、プロトン源の代わりに炭素求電子試薬を利用することで、アルキルアミンに代表される含窒素有機化合物を直接触媒的に合成する世界で初めての反応開発に取り組んだ。新しいモリブデン窒素錯体の設計・合成と触媒的アンモニア生成能の検証を目標として、より強い電子供与能を有するPPP型及びPCP型ピンサー型配位子を有する窒素架橋2核モリブデン窒素錯体について生態系を参考にした設計・合成を行い、一連の新規モリブデン窒素錯体の触媒能の検証を行った。更に、水素分子のプロトンと電子への触媒的変換反応の開発に関して、ペンダントエーテル部分を有する硫黄架橋二核ルテニウム錯体の設計・合成を行い、特異な触媒能の検証を行った。提案した研究目標達成に向けて、興味深い研究成果が得られている。特に、触媒的アンモニア生成反応ついても、触媒的水素酸化反応についても、飛躍的に触媒活性を向上させることに成功した。窒素分子からの直接的な含窒素有機化合物の触媒的合成反応の開発を目標として、鍵中間体であるモリブデンーニトリド錯体の反応性について詳細な検討を行った。特に炭素求電子試薬を用いた化学量論反応を行い、ニトリド配位子部分との窒素ー炭素結合生成反応について興味深い知見を得ることに成功した。モリブデン窒素錯体の反応性に加えて、鉄窒素錯体及びコバルト窒素錯体の触媒能を詳細に検討した結果、これらの錯体が触媒的アンモニア及びヒドラジン生成反応に触媒能を有することを明らかにした。更に、水素分子のプロトンと電子への触媒的変換反応の開発に関して、嵩高い置換基を有する硫黄架橋二核ルテニウム錯体の設計・合成を行い、特異な触媒能の検証を行った。特に、触媒的アンモニア生成反応ついても、触媒的水素酸化反応についても、新しい知見を見出した。昨年度までに既に開発に成功したピリジン骨格を有するアニオン性PNP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体及びコバルト窒素錯体を利用した触媒的窒素固定反応に関する結果を踏まえて、同様のピリジン骨格を有するアニオン性PNP型ピンサー配位子と嵩高いアルコキシド配位子を両方同時に持つ、窒素架橋二核バナジウム錯体を含むバナジウム錯体を新しく設計・合成した。これらを分子触媒として利用した触媒的アンモニア及びヒドラジン生成反応の開発に成功した。これは世界で初めてのバナジウム錯体を利用した触媒的窒素固定反応の成功例である。DFT計算による理論化学からの検証の結果は、対応するアニオン性単核バナジウム窒素錯体が触媒反応の反応活性種であることを示している。また、新同様のピリジン骨格を有するアニオン性PNP型ピンサー配位子とシクロペンタジエニル配位子を両方同時に持つチタンやジルコニウム窒素錯体の合成にも成功した。今後は一連の錯体を利用した、第4族遷移金属錯体を用いた世界発の触媒的窒素固定反応の開発に挑戦する予定である。

昨年度までに既に開発に成功したピリジン骨格を有するアニオン性PNP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体及びコバルト窒素錯体を利用した触媒的窒素固定反応に関する結果を踏まえて、ピロール骨格に電子供与性基及び電子求引性基を導入した鉄窒素錯体の合成に成功し、その触媒能について詳細な検討を行った。反応中間体として窒素架橋二核鉄錯体を単離する事に成功した。提案した研究目標達成に向けて、興味深い研究成果が得られている。特に、触媒的窒素固定反応について、新規なバナジウム錯体が有効な触媒として働くことを明らかにした。これは世界で初めてのバナジウム錯体を利用した触媒的窒素固定反応の成功例である。当研究室ではこれまでにピロール骨格を有するPNP型ピンサー配位子を持つ鉄、コバルト、バナジウム窒素錯体による触媒的アンモニア生成反応の開発に成功してきた。一連の触媒を用いた反応で、より高活性な反応系の開発を目指して検討を行う過程で、ベンゼン骨格を有するPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を設計した。ピロール骨格よりもベンゼン骨格の方がより強い電子供与性基として働くことが期待される。分子設計に基づき対応するPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体の合成に成功した。対応する配位窒素分子の赤外吸収の伸縮振動はより低波数側に観測されており、予想通りに窒素固定反応に適した骨格を持っていることを示している。このPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を用いた触媒的アンモニア生成反応を行ったところ、触媒的にアンモニア及びヒドラジンが生成することが明らかとなった。生成したアンモニア及びヒドラジンの生成量は対応するPNP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を触媒として利用して同反応条件下で生成したアンモニア及びヒドラジンの生成量よりも多くなった。これは当初の予想通りに配位子の分子設計が大変うまく行ったことを示している。また、予備的なDFT理論計算の結果は、PCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体の方が、PNP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体よりもより高い反応性を示している。残念ながら、ヒドラジド錯体やニトリド錯体などの想定される反応中間体の実験的な観測には現時点では成功していないが、原料として利用している中性の鉄窒素錯体から一電子還元を受けたアニオン性鉄窒素錯体の生成を示唆する予備的なDFT理論計算による結果を得ている。研究室で従来から使用していたピロール骨格を有するPNP型ピンサー配位子の代わりに、ベンゼン骨格を有するPCP型ピンサー配位子を持つ鉄窒素錯体を分子設計し、実際に合成に成功し、更に物性を明らかにすることに成功した。触媒的アンモニア生成反応にもより有効な触媒として働くことを見出した。一連の研究成果は鉄窒素錯体を用いた触媒的アンモニア生成反応の新たな一面を明らかにしたものであり、今後の展開が期待される。これまでに達成した知見を踏まえて、以下の研究計画に基づいて研究を推進させる。・モリブデンニトリド錯体の化学量論反応の検討による新規触媒反応の開発の試み:触媒的アンモニア生成反応において特異な触媒能の示すことを見出しているPNP型ピンサー配位子を持つモリブデンニトリド錯体について、一酸化炭素やアルキン等に代表される不飽和化合物に対する化学量論的な反応性について詳細な検討を行う。
耐凍剤および氷結晶の3次元計測に基づく生殖組織の凍結保存

本研究では,生殖細胞の最適な凍結法を解明するために,近赤外分光イメージングにより耐凍剤の濃度差および耐凍剤の浸透挙動の計測法,生体組織内の氷結晶の計測法を開発し,この手法により耐凍剤を浸透させた生体組織内の氷結晶を計測し,耐凍剤の効果を評価した.本手法は,「耐凍剤」「氷結晶」「細胞破壊」などの相互関係による生殖組織の最適凍結保存法を解明するツールとして応用されると考えられる.本研究では,生殖細胞の最適な凍結法を解明するために,近赤外分光イメージングにより耐凍剤の濃度差および耐凍剤の浸透挙動の計測法,生体組織内の氷結晶の計測法を開発し,この手法により耐凍剤を浸透させた生体組織内の氷結晶を計測し,耐凍剤の効果を評価した.本手法は,「耐凍剤」「氷結晶」「細胞破壊」などの相互関係による生殖組織の最適凍結保存法を解明するツールとして応用されると考えられる.本研究の目的は,生殖細胞の最適な凍結法を解明するために,近赤外分光イメージングにより耐凍剤の相変化,氷結晶の計測法を開発し,この手法により耐凍剤の相変化および氷結晶の3次元構造に基づき生殖細胞の最適凍結保存法を解析することにある.本年度は,近赤外分光イメージングによるエチレングリコール(Ethylene Glycol:EG)水溶液の可視化手法を確立した.具体的には,近赤外分光法によりEGの濃度を0100wt%まで変化(10wt%濃度差)させ,EGの吸収波長帯を計測した.その吸収波長帯は,14001600nmであり,EGOwt%(水)の吸光ピークは1460nmで,EG100wt%(EG)の吸光ピークは1480nmであった.近赤外域における光の吸収は,分子構造の官能基の違い,また,同じ官能基でもその温度環境の違いにより異なる波長で起こる.このため,今年度新規で購入した顕微鏡用の冷却加熱ステージによりEG水溶液の温度をコントロールしながら,EG水溶液の濃度差における分光画像(1480nm)を取得した.得られた分光画像における水の輝度(256階調)は68であり,EGの濃度が濃くなるにつれ輝度が高くなり,EGの輝度は195であった.近赤外分光法によるEG濃度差の吸光度と,近赤外分光イメージングによる分光画像の輝度との間には,反比例関係があった.以上により,今年度確立した近赤外分光イメージング法によるEG水溶液計測手法は,耐凍剤の相変化および卵巣組織内氷結晶の計測,耐凍剤の挙動および卵細胞内氷結晶構造・細胞組織の3次元計測に応用されるツールとして大きな意義がある.本研究の目的は,生殖細胞の最適な凍結法を解明するために,近赤外分光イメージングにより耐凍剤の相変化,氷結晶の計測法を開発し,この手法により耐凍剤の相変化および氷結晶の3次元構造に基づき生殖細胞の最適凍結保存法を解析することにある.本年度は,近世外分光法による水と氷結晶の吸収波長帯の確認,生牛肉内における氷結晶の計測法を確立した.水と氷結晶の吸収波長は,近赤外分光スペクトロメータに冷却部を取り付けることにより,その温度を25°Cから0°Cまで,5°C間隔で,氷結晶は0°Cから-15°Cまで,2.5°C間隔で下げながら計測した.水の吸収波長は1360nm1600nmであり,水の吸光ピークは1455nmであった.氷結晶の吸収波長は1360nm1625nmであり,氷結晶の吸光ピークは1495nmであった.水と氷結晶の吸光ピークを比較すると,1455nmと1495nmで40nmの差が表れた.生体組織として,生牛肉の筋繊維(直径4mm,長さ20mm)を用いた.筋繊維は,EG水溶液0Wt.%(未処理),20Wt.%,40Wt.%,60Wt.%に,60min浸透させ,-60°Cで12hr凍結した.生体組織は,EGを浸透させた細胞組織と氷結晶の2成分系として見なし,氷結晶の吸収波長の分光画像を取得した.氷結晶の吸収波長で得られた分光画像では氷結晶の輝度が低く(暗い),細胞組織の輝度が高く(明るい)計測された.また,EG20 Wt.%における氷結晶は,EG0 Wt.%より小さいことが計測れた.氷結晶は,EG濃度が高くなる伴い小さくなりことが分かった.高濃度のEGを浸透させた筋繊維では細胞内凍結が計測された.これは,氷結晶の成長を抑制する耐凍剤としてのEG影響であると考えられる.耐凍剤(EG 30Wt.%)の相変化は,異なる条件下における相変化前後の分光画像計測は可能になった.本年度は,昨年度確立した生体材料内における氷結晶計測法により,耐凍剤を浸透させた生体細胞内の氷結晶を計測し,耐凍剤の効果を評価した.耐凍剤にはエチレングリーコル(EG)を選び,EG水溶液は0wt.%(未処理)10 wt.%,20 wt.%,30 wt.%,40 wt.%50 wt.%とした.供試材料として生牛肉の筋繊維を選び,EG水溶液に120min浸した.試料は,ドライアイス(ー78°C)上部と液体窒素(ー196°C)

上面の銅版により60min凍結した.試料の分光画像は,極低温マイクロスライサスペクトルイメージングシステムにより撮影(1500 nm)した.得られた分光画像から氷結晶の面積,長軸,短軸,長短軸比を計測し,相当円直径を算出した.ドライアイスにより凍結した0wt.%の氷結晶の相当円直径は,最小24.8μm,最大139.1μm,平均45.2で,50wt.%は最小18.1μm,最大71.1μm,平均36.8であった.液体窒素により凍結した0wt.%の氷結晶の相当円直径は,最小20.6μm,最大158.3μm,平均47.7で,50wt.%は最小12.9μm,最大79.6μm,平均25.8であった.両者の相当円直径は,EG0wt.%からEG30wt.%までは,EG濃度の増加ともに相当円直径が小さく算出されたが,EG30wt.%からEG50wt.%の間では大きな変化が見られなかった.これは,凍結方法が異なっても,生体細胞に耐凍剤としてEGを使う場合,EG30wt.%程度が目安になることを示唆している.また,液体窒素による凍結で生成された氷結晶が小さいことが分かった.本手法は,「耐凍剤」「氷結晶」「細胞破壊」などの相互関係による生殖組織の最適凍結保存法を解明するツールとして応用されると考えられる.昨年度,近赤外分光イメージングによるエチレングリコール(Ethylene Glycol:EG)水溶液の可視化手法を確立した.本年度は,昨年度確立したEG水溶液の可視化手法により,(1)耐凍剤の相変化,(2)生牛肉内における氷結晶の計測法を確立し,(3)この手法を卵巣組織内における氷結晶計測に適用することとした.耐凍剤(EG30 Wt.%)の相変化は,異なる条件下における相変化前後の分光画像計測は可能になった.今後,同一条件下における相変化前後の計測する必要がある.また,生牛肉内における氷結晶の計測法を卵巣組織内氷結晶計測適用する.24年度が最終年度であるため、記入しない。耐凍剤(EG30 Wt.%)の相変化は,異なる条件下における相変化前後の分光画像計測は可能になったものの,同一条件下における相変化前後の計測する必要がある.光は分光されることにより,そのエネルギーが低くなる.また,相変化前後における物質の吸収エネルギーに差がある.分光エネルギーの増大および顕微鏡カメラなどの工夫し,同一条件下における相変化前後を計測する.確立された生牛肉内における氷結晶の計測法により,EG濃度,浸透時間,凍結条件などの相互関係と氷結晶の関係を把握した上,卵巣組織内氷結晶計測適用する.24年度が最終年度であるため、記入しない。
放射光を利用した高分解能粉末回折によるペロブスカイト化合物の相転移のその場観察

金属酸化物をドープしたLa_2Ti_3O_9化合物の相転移を、放射光粉末X線回折により研究した。粉末を充填した平板状試料を用いた。つくば市、高エネルギー加速器研究機構、放射光実験施設のビームライン3Aにて粉末回折実験を実施した。単色化した約1.38ÅのX線を用いた。入射角を一定にして、シンチレーションカウンターにより回折プロファイルを測定した。加熱温度は室温22°Cから試料に依存して約450°Cであった。アルミナや酸化ニオブをドープしたLa_2Ti_3O_9化合物は室温で斜方晶系(Pmmm)であり、a軸とb軸の長さに差があることによって生じる200と020反射の間のピークの分裂が観察された。この分裂の大きさは温度の上昇と共に小さくなり、ある温度で分裂は消失した。これは斜方(Cmmm)から正方(P4/mmm)への相転移である。軸率b/a-1は温度の上昇と共に連続的に減少して1になった。べき乗則(b/a-1=C(1-T/Tc)^n)を適用した。ここでCは温度に依存しない定数、Tは絶対温度、Tcは相転移温度、nは臨界指数である。実験データをこの式でフィッティングすることにより得られた臨界指数nは0.60.7となり、典型的な二次相転移に対する値0.5よりも大きかった。このことはb/aが二次相転移よりもよりゆるやかに減少することを意味している。合わせて粉末X線回折データのリートベルト解析により、構造の精密化も行った。金属酸化物をドープしたLa_2Ti_3O_9化合物は二重ペロブスカイト型構造を有し、理想的なペロブスカイト型構造のAサイトにおいて、Laが高い濃度で充填したLa1サイトと、La濃度が低く欠陥濃度が高いLa2サイトが交互に並んだ構造を有していることがわかった。これは斜方から正方(P4/mmm)への相転移である。ここでCは温度に依存しない定数、Tは、Tcは相転移温度、nは臨界指数である。実験データをこの式でフィッティングすることにより得られた臨界指数nは6.60.7となり、典型的な二次相転移に対する値0.5よりも大きかった。

このことはb/aが二次相転移よりもよりゆるやかに減少することを意味している。合わせて粉末X線回折データのリートベルト解析により、構造の精密化も行った。金属酸化物をドープしたLa_2Ti_3O_9化合物は二重ペロブスカイト型構造を有し、理想的なペロブスカイト型構造のAサイトにおいて、Laが高い濃度で充填したLa1サイトと、La濃度が低く欠陥濃度が高いLa2サイトが交互に並んだ構造を有していることがわかった。金属酸化物をドープしたLa_2Ti_3O_9化合物の相転移を、放射光粉末X線回折により研究した。粉末を充填した平板状試料を用いた。つくば市、高エネルギー加速器研究機構、放射光実験施設のビームライン3Aにて粉末回折実験を実施した。単色化した約1.38ÅのX線を用いた。入射角を一定にして、シンチレーションカウンターにより回折プロファイルを測定した。加熱温度は室温22°Cから試料に依存して約450°Cであった。アルミナや酸化ニオブをドープしたLa_2Ti_3O_9化合物は室温で斜方晶系(Pmmm)であり、a軸とb軸の長さに差があることによりて生じる200と020反射の間のピークの分裂が観察された。この分裂の大きさは温度の上昇と共に小さくなり、ある温度で分裂は消失した。これは斜方(Cmmm)から正方(P4/mmm)への相転移である。軸率b/a-1は温度の上昇と共に連続的に減少して1になった。べき乗則(b/a-1=C(1-T/Tc)^n)を適用した。ここでCは温度に依存しない定数、Tは絶対温度、Tcは相転移温度、nは臨界指数である。実験データをこの式でフイッティングすることにより得られた臨界指数nは0.60.7となり、典型的な二次相転移に対する値0.5よりも大きかった。
転写制御因子HIF-1による抗癌剤耐性獲得の分子機構とそれに対する癌治療法の開発

EGFR陽性肺非小細胞癌のEGFに対する分指標的薬Gegitinibに対する抵抗性獲得の解析から、低酸素応答因子HIF-1の発現がこれに関与することを見出した。GegitinibによってHIF-1αの発現は抑制されるが、Gegitinib耐性を誘導するHGF刺激やPTENの変異によってこの抑制が見られなくなる事、HIF-1の発現によってアポトーシスを抑制するBcl-2ファミリー分子の発現が高い事も見出した。同時に、Erk経路によるHIF-1αの安定化が癌幹細胞の維持に関わる事を見出し、肺癌でのGegitinib耐性獲得や癌幹細胞の維持にHIF-1が重要であることを明らかにした。gefitinibの治療効果におけるHIF-1抑制の重要性を解析した結果、安定型変異体HIF-1αを発現させるとgefitinibによる増殖抑制は起こるもののアポトーシスが阻害されるという結果が得られた。アポトーシス誘導機構を解析したところ、gefitinib処理により転写因子FoxO3の活性化とそれによるアポトーシス実行分子Bimの誘導が見られ、Bimをノックダウンするとアポトーシスが起こらないことを見出した。更に、ゲフィチニブ耐性獲得に重要なHGF刺激を加えた際、gefitinib処理によるHIF-1α抑制が見られないこと、PTEN変異によりgefitinib耐性を獲得したPC9細胞でもgefitinib処理よるHIF-1αの抑制が見られないことから、HIF-1がgefitinib耐性獲得に重要だと推測された。更に、HGF処理をしてもgefitinibとHIF-1阻害剤の併用でアポトーシスが誘導され、HIF-1が肺非小細胞癌の耐性獲得に重要である事を明らかにした。一方で、肺癌で恒常的に活性化しているHedgehogシグナルの転写因子Gli1がアダプター分子MEP50を介してアルギニンアルギニンメチル基転移酵素PRMT5と複合体を作ることを見出した。この結合によりGli1がメチル化されて活性化することを見出した。MEP50とPRMT5の両者は転写因子STAT3によって直接発現誘導されること、EGF等のチロシンキナーゼ型受容体やIL-6等のサイトカイン受容体刺激がSTAT3を介してGli1を活性化させることを見出した。更に、癌幹細胞数がGli1, MEP50, PRMT5の発現のいずれを抑制しても低下することを見出した。更に、Gli1阻害剤GANT61を処理すると癌幹細胞が効果的に減少することを見出し、肺癌の効果的な化学療法になり得るのではないかと考えられた。EGFRの分子標的薬であるゲフィチニブに対する感受性肺癌細胞株が治療によって転写因子HIF-1が抑制されること、外来性にHIF-1を発現させるとゲフィチニブ抵抗性を獲得することを発見した。さらにゲフィチニブ耐性獲得の多くの例でHGF/c-Met経路の活性化が見られるが、更に、ゲフィチニブ耐性獲得に重要なHGF刺激を加えた際、ゲフィチニブ処理によるHIF-1αの抑制が見られないこと、PTENの変異によってゲフィチニブ耐性を獲得したPC9細胞でもゲフィチニブ処理よるHIF-1αの抑制が見られないことから、HIF-1αがゲフィチニブ耐性獲得に重要ではないかと推測された。同時に、安定型変異体HIF-1α発現細胞の解析から、癌遺伝子によるHIF-1α誘導にはPI3K-mTOR経路によるプロリン水酸化の誘導を介した経路と、Erk経路を介したプロリン水酸化を介さない新しい経路による誘導が存在することを見出した。実際、PTENが変異したEGFR陽性肺癌細胞ではゲフィチニブ処理でもHIF-1αの分解がみられずに増殖抑制や細胞死が見られない事、この細胞にゲフィチニブとmTOR阻害剤を処理すると細胞死が誘導される事を見出した。また、Erk阻害剤によってもHIF-1αの分解が促進する事を見出した。現在、Erk経路の下流でHIF-1αの安定化を起こすメカニズムを解明している。一方で、肺癌細胞でのゲフィチニブによる治療効果は、Aktの抑制による抑制の解除による転写因子FoxO3活性化とそれによるアポトーシス誘導因子Bimの活性化が重要である事を見出した。実際にBimの発現を抑制するとゲフィチニブによる細胞死が抑制された。この経路には、HIF-1によるアポトーシス抑制Bcl-2ファミリー分子の誘導が関与する事を見出している。これらの結果から、現在ゲフィチニブ耐性細胞株に有効な治療法を検討している。