hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
破骨細胞への分化誘導時の細胞内シグナル伝達の解明による骨代謝調節因子の研究

骨髄細胞の破骨細胞への分化誘導における細胞内シグナル伝達の解析をおこなうために、1alpha、25(OH)2D3により骨髄細胞をmonocyte-macrophage系細胞へ分化誘導する際の細胞内シグナルである細胞内因子の精製を試みた。実験の材料と方法2)Harvestした細胞をhomogenizeし、FPLC(Pharmacia)を使用しカラムクロマトグラフィ法により細胞内分化誘導因子を分離精製する。カラムとしては、DEAE、MonoQ、Hydroxyapatite、ゲルフィルトレイションカラムなどを使用。3)Assayの為には、各フラクションをHL-60細胞に直接、又は、エレクトロポレーション法により添加し、NBT還元能にて分化誘導を判定する。実験の結果と考察1)まずホロファイバーを利用し大量培養を試みたが、HL-60ヒト白血病細胞は旭メディカル社のカルチャーフローシステムMにては、20% FCSを用いさらに自動的にpH及びDOを調節しても、培養初期の1 x10^6cells/ml以上の濃度には増殖しなかった。2)他社のホロファイバーシステムも試みたが、結果はカルチャーフローシステムMの使用時とほぼ同様で、期待した高濃度の生細胞は得られなかった。3)次に細胞沈殿管を利用したメディウム循環式の細胞大量培養装置(図1)を用い自動的にpH及びDOを調節し、さらに10%FCSを含むRPMI1640メディウムを1-1.5L/日の速度で循環させたところ、3-4x10^6cells/mlの比較的高濃度の生細胞を得た。現在さらに高濃度の生細胞を得るために条件を検討中であるが、高濃度のFCSが必要であれば経済的に問題があり、血清無添加の条件での高密度細胞培養法の確立を検討している。
おとり遺伝子による多分子同時阻害を標的とした純国産型癌遺伝子治療法の開発

1)実験的腫瘍の形成:マウスの背部皮下に培養口腔扁平上皮癌細胞を注射し,再現性を持つ実験的腫瘍の形成条件を確立する.また,同腫瘍組織における血管新生因子群の発現を解析しさらに,おとり遺伝子の標的とする転写因子群の活性を検索した.2)HVJ-リポソーム法による遺伝子導入条件の確立:マウスに形成した実験的腫瘍に,HVJ-リポソームを用いてルシフェラーゼ発現プラスミドを導入し,至適導入条件を確立した.3)副作用の観察:HVJ-リポソームによる遺伝子導入法に用いるHVJ(センダイウイルス)は,現在までヒトに対する病原性は全く報告されていない.しかも,本法においてはHVJに紫外線を照射しゲノムRNAを断片化させ,ウイルスとしての生理活性を消滅させて用いる.従って,既知の知見ではHVJ-リポソーム法は極めて安全なウイルスベクターによる遺伝子導入法であるといえる.しかし,臨床応用にむけて副作用が皆無であることや予想しえない副作用について動物実験により検討した.4)血管新生因子産生に与えるおとり遺伝子導入効果のin vivo解析:本研究を臨床応用するためには,動物モデルにおける有効性の検索が必要である.しかし,現在の血管新生動物モデルは既存の血管と新生血管の鑑腹が不可能であり,血管新生を移植腫瘍の重量や,組織中の血管新生因子蛋白裏で間接的に定裏化する方法しかない.そこで申請者らが独自開発した血管新生動物モデルにおいて新生血管の定裏化を測定する.すなわち,基底膜構成成分であるMatrigelにて培養癌細胞浮遊液を調製しマウス舌に注射する.Matrigelは体温により即座にゲル化し腫瘍細胞塊を形成した.そのMatrigel内に進入してきた血管を新生血管数として定量化した.HVJ-リポソーム法を用いたおとり遺伝子導入による,血管新生因子発現の抑制効果の解析について,培養口腔癌細胞にHVJ-リポソーム法を用いておとり遺伝子を導入し,サイトカインや増殖因子による刺激,あるいは低酸素や低栄養で培養し,血管新生因子群の発現に関する抑制効果を検索が終了した.また,本遺伝子治療法の効果を動物モデルによる実験的腫瘍に与える抗腫瘍効果で検証し,臨床応用に際しての基礎的資料を蓄積する事ができた.また,動物モデルに作成した実験的腫瘍を用いて,HVJ-リポソーム法を用いたおとり遺伝子導入の腫瘍増殖に関する抑制効果を検討し,同様の実験系により,実験動物に与える副作用,有害事象を観察し,その対策を検討して,臨床試験にむけた基礎的知見を集積できた.培養癌細胞を用いたin vitro解析,マウスに作成した実験的腫瘍におけるin vivo解析の結果について,再現実験を行うとともに,これまでの成果との整合性を確認する.また,研究領域を同じくする国内外の研究者に本研究の成果について情報提供し,臨床応用にむけての課題について照会する.当該年度は,癌の浸潤・増殖に重要な血管新生抑制を介した癌の増殖制御を標的とし,おとり遺伝子治療法の効果についての基礎的研究を行った.強力な血管新生因子であるVEGFはTNFαにより転写因子Sp1を介して発現が誘導される.そこでTNFαで活性化するSp1をおとり遺伝子治療法の標的とし以下の検討を行った.【おとり遺伝子の合成】おとり遺伝子,すなわちSp1が認識する塩基配列(7塩基)と,その上下流のダミー配列8-10塩基により設計した二本鎖合成オリゴヌクレオチドを調製した.【HVJ-リポソームによる導入法の確立】おとり遺伝子導入にはHVJ-リポソーム法を用いた.すなわち,リン脂質とコレステロールによりおとり遺伝子を封入した陰イオン帯電リポソームを調製しHVJと融合させ,おとり遺伝子含有HVJ-リポソームの調製法を確立した.さらに,培養癌細胞への様々な導入条件を検討し,常時90%以上の導入効率を示す導入条件を決定した.【おとり遺伝子導入の効果】おとり遺伝子をHVJ-リポソームにより培養癌細胞に導入すると,TNFαによるVEGFのmRNAおよび蛋白発現とも約40%-50%まで抑制した.さらに,TGFβやTissue factorなどの血管新生に関与する因子も同様に抑制された.また,おとり遺伝子の導入はこれらの血管新生因子の発現のみでなく,培養癌細胞の浸潤能や増殖能の抑制効果も認められた.以上の結果よりSp1を標的とした,おとり遺伝子治療法は複数の血管新生因子発現を同時に抑制するのみでなく,癌細胞の浸潤・増殖も制御することが証明され,新規の癌遺伝子治療法として応用できる可能性が示唆された.癌の血管新生機構については解明されてきたが,血管新生抑制による癌の治療法は現在まで確立されていない.そこで,血管新生を新しい遺伝子治療法により抑制することで,新規の癌治療法として確立することを本研究の目的として研究を遂行した.現在までにおとり遺伝子,すなわちAP-1あるいはSP-1が認識する塩基配列(両者とも7塩基)と上下流のダミー配列8-10塩基対により設計したオリゴヌクレオチド(以下wild typeと呼ぶ)とwild typeから数カ所の配列だけを変異させたオリゴ(以下mutant typeと呼ぶ)を合成した.HVJ-リポソームにより,常時90%以上の導入効率を示す導入法を確立した.また,おとり遺伝子の導入により培養癌細胞のVEGFのmRNA発現量を遺伝子レベル・蛋白レベルで抑制できることを解明し具体的事象を検証できた.

さらに,本年度は,多数の口腔ならびに他臓器に由来する培養扁平上皮癌上皮癌細胞について,培養細胞にAP-1やSp-1に対するおとり遺伝子を封入するHVJ-リポソームを遺伝子導入し,一定期間後に培養癌細胞を解析し,その増殖能の抑制効果や血管新生活性,さらに形態的副作用について検討できた.また,採取した遺伝子導入培養癌細胞のVEGF発現量を蛋白および遺伝子レベルで解析し,血管新生活性と比較検討し,培養癌細胞への抑制効果を解析した.さらに,in vivoにおける腫瘍細胞への導入効率を検討し,臨床試用にむけて導入条件を決定する資料として収集できた.本戦略では,おとり遺伝子,すなわち20塩基対ほどの合成二本鎖オリゴヌクレオチドを核内に大量に発現させて遺伝子導入する.そのために申請者らが独自に開発したHemagglutinating virus of Japan((HVJ)を用いたHVJ-リポソーム法を用いる.本法は,まず極めて細胞融合能の強いHVJを紫外線(UV)を照射してゲノムRNAを不活化して,ウイルス外套蛋白の膜融合能だけを保持・活動させる.また,おとり遺伝子を封入したリポソームを調整し厳重な温度管理により不活化したHVJと融合させ,おとり遺伝子を大量に封入するHVJ-リポソームを作成するその後,癌細胞と膜融合させる事で,大量のおとり遺伝子を癌細胞に導入することが可能である.1HVJ-リポソーム法による遺伝子導入法の確立:受精鶏卵を用いたHVJの大量培養法とHVJ-リポソーム調整法を確立した.また,おとり遺伝子への核移行蛋白の付加により,導入したおとり遺伝子は導入後3時間で,癌細胞の核内に移行していることを観察した.また,本研究課題の最重要目的である動物モデルによるおとり遺伝子導入の抗腫瘍効果の検証のために,培養細胞への遺伝子導入条件を参考に,動物モデルを用いた実験的腫瘍における,至適遺伝子導入法を確立した.2HVJ-リポソーム法を用いたおとり遺伝子導入による,血管新生因子発現の抑制効果の解析:培養口腔癌細胞にHVJ-リポソーム法を用いておとり遺伝子を導入し,サイトカインや増殖因子による刺激,あるいは低酸素や低栄養で培養し,血管新生因子群の発現に関する抑制効果を検索する.また,本遺伝子治療法の効果を動物モデルによる実験的腫瘍に与える抗腫瘍効果で検証し,臨床応用に際しての基礎的資料を蓄積した.癌細胞の細胞増殖はさまざまな種類の増殖因子や血管新生因子とその受容体によって制御されており,細胞の正常な増殖からの逸脱が,細胞の悪性形質の獲得へつながることが知られている.口腔SCCはEGFやEGFRの高発現がみられることを検証した.また,腫瘍組織における未分化間葉系細胞におけるEGFRの過剰発現は,細胞遊走に関連し,EGFは基質破壊酵素産生に重要な役割を担っていることを解析した.本研究では,腫瘍組織における未分化間葉系細胞においてEGFRの高発現を認め,またこれらの細胞では,in vitroにおけるマトリゲルへの遊走がEGF反応性に認められた.EGF反応性の細胞浸潤の増加は,EGFRの過剰発現に依存していることを究明した.1)実験的腫瘍の形成:マウスの背部皮下に培養口腔扁平上皮癌細胞を注射し,再現性を持つ実験的腫瘍の形成条件を確立する.また,同腫瘍組織における血管新生因子群の発現を解析しさらに,おとり遺伝子の標的とする転写因子群の活性を検索した.2)HVJ-リポソーム法による遺伝子導入条件の確立:マウスに形成した実験的腫瘍に,HVJ-リポソームを用いてルシフェラーゼ発現プラスミドを導入し,至適導入条件を確立した.
都市家族への地域的・社会的サポ-トシステムの形成過程と機能に関する比較研究

都市家族は農村的生活様式とは異なった生活様式の中で、生計基盤や生計手段はその都市の産業構造の変動をもろに受けつつライフサイクルの過程で社会的弱者である子供や高齢者を構成員としている。従って特に零細な商工業者や雇用労働者の家族にとって経済的な問題は直ちに家族の生計・世話・介護を困難にしてしまう状況が生じるが,これに対して地域社会や行政がどのように対応し家族をサポ-トしてきたかを明らかにするために,全国的にも珍らしい事例として知られている石川県金沢市の「善隣館」を戦前・戦後を通して調査研究をおこなった。特に戦前において民間の先駆性と柔軟性を基礎に校下コミュニティという地緑集団と行政との連携の仕方に善隣館活動の特微が伺えることが,福岡市倉敷市および東京都との比較調査の中で明らかにされた。また,戦前・戦後をとおして存続しえた基盤に重層的な地緑構造と機能のあることも示唆され今後この点をさらに深く分析していきたいと思う。戦後の善隣館活動は社会教育法による公民館との活動の分離により、大きな危機に直面しつつも地域福祉の徒歩圏内におけるひとつの拠点として、存続しつづけてきたといえよう。ヒアリング,資料合析,福祉行政の変化についての分析の結果,善隣館は地域住民の個別的、緊急的な諸問題に対応していることが明らかになった。すなわち行政やビジネスの領域では一定の量を必要とし顕在化することが必要であるが、地域住民とくに問題に直面している家族にとっては個別的でありすぐに対応してほしいニ-ズがある。このニ-ズと行政需要の狭間において社会の変動の中で対応してほしい諸問題を小回りのきく形でとりあげサポ-トをしてきた点にいわゆる金沢方式の善隣館活動の特徴があるということが指摘できよう。この点は従来いわれていた地元篤志家層による福祉活動という枠ではとらえられない点である。
カ-ボナタイトを構成する鉱物及びその生成環境の研究

(1)国際学術研究「ブラジルのアルカリ複合岩体に見られる希土類鉱物、放射性鉱物の調査研究(代表者:床次正安)」により採集した試料のうち、1)炭酸塩質マグマとアルカリ岩との接触変成を示す鉱物組識など、構成鉱物の組成と組識の記載を中心とする研究を光学顕微鏡・走査型電顕などを用いて行なった。高温であった炭酸塩質マグマとジャクピランガイト(パイロキシナイト)との接触した境界では輝石は蛇文石に変質し、温度勾配に垂直になるように炭酸塩と蛇文石が互相し、次第にそれらの幅が狭くなる。2)カ-ボナタイト・アルカリ複合岩体では、アルカリ金属、アルカリ土類金属イオンは、炭酸塩のみならず透輝石などの珪酸塩、ペロブスカイトのほか酸化物からも著しく溶脱する。この二次的鉱物に変質して行く過程を観際し、その鉱物組識を解析した。3)希土類元素は、その風化に伴い、rhabdophane,crandallite,goyaziteなどの燐酸塩に著しく濃集する。(2)カ-ボナタイト、アルカリ岩に見られるような微細な鉱物組識、構成鉱物の固定には、光学顕微鏡・走査型電顕などで観察した試料に対し非破壊で結晶学的デ-タを獲得する必要がある。将来、この研究をさらに発展させるため、本年度はとくに微小領域でのX線回折法の確立を試み、単結晶回折計に類似のω、χ、φ3軸による試料方位の制御を可能とするハ-ドウエアとソフトウエアの開発、デ-タ解析のためのソフトウエアの開発を行なった。結果として、510μm程度の結晶であれば、格子定数の決定や結晶の方位に解析を行なうことを可能とした。今後は更に結晶の配向に関する2次元的観察・解析を容易にする方法に発展させる予定である。(3)カ-ボナタイト・アルカリ複合岩体の鉱物に加え、マントル物質として重要であると考えられているスピネル関連珪酸塩鉱物の結晶構造に関する研究を併せて行なった。カーボナタイト・アルカリ複合岩体を構成する鉱物について(1)組織や組成に関する記載、(2)結晶構造に関連した鉱物結晶学的な解析、(3)構成する鉱物の生成環境や風化などの二次的変質作用についての考察、などを行なった。対象とした鉱物は、ブラジルのミナスジェライス、ゴイアス州の燃・チタンの露天堀り鉱床で得たものである。試料は上層部の風化の程度の著しいものから下層部のカーボナタイト、アルカリ母岩に近い物まで多岐にわたる。今回は特に風化に強く耐えたチタン鉱物、磁鉄鉱、雲母、等の他、風化土ボーリングコアの深さ方向の鉱物・組成分布などについてかなりの知見を得た。<含チタン鉱物>:組織を詳細に観察・組成解析した結果、ペブスカイトからCaが溶脱しアナターセが形成される過程を見出した。これにより、八面体の形状を示すアナターセがペロブスカイトの偽晶であることを確認した。このようなアナターセの組織は微細であり、クランダライトのような鉱物をも多く含む、また、Ce、Laような希土類元素を濃集する。<磁鉄鉱>:例外なくイルメナイトの針状折出物を伴い、光学顕微鏡で観察可能な大きさから数百オングストローム或いはそれ以下とも思える微細なものまで広範囲にわたる。磁鉄鉱中へのチタンの固溶に関する考え方を見直す必要もある。<黒雲母>:カーボナタイト、アルカリ複合岩体に広く分布する

鉱物であり生成環境を知る上での鍵となる鉱物である。ドロマイトなどカーボネイトとの境界では多色性が強くAl濃度が内部より低くなり累帯構造を示す。<風化土ボーリングコア>:母岩の上、約100メートルの風化土について、鉱物記載、化学組成解析を行なった。希土類元素は上部ではラブドファンなどの含水隣酸塩、下部ではモナザイト中に濃集する。以上、本年度は研究計画の初年度でもあり、研究発表に示す通り諸学会に於いて口頭発表を行なった。1.昭和62,63年度海外学術調査「ブラジル、ポッソク・デ・カルダスにおける放射性鉱物・希土類鉱物の研究」及びその総括により採集した鉱物試料に基づき、(1)ミナスジェライス州アラシャにおけるカ-ボナタイトの構成鉱物、特に、celadoniteとその周辺にあるdolomite,ankeriteなどの鉱物との化学組成の関連、(2)ゴヤス州カタロンの燐鉱床から得られた地表より約100メ-トルに至る風化土のボ-リングコアにより、アルカリ岩・カ-ボナタイト複合岩の鉱物風化に伴う生成鉱物および母岩の鉱物との関係、(3)サンパウロ州ジャクピランガのカ-ボナタイト地域で産する磁鉄鉱中の析出相、特にilmeniteの微細な組織、(4)ミナスジェライス州タッピ-ラのグリメライト中のzirkeliteやcalziltiteなどCa-Zr-Ti-O系鉱物が形成する組織やそれら鉱物中の希土類元素の分布、また他の鉱物との共生関係、また同じ岩石から得られたペロブスカイトの結晶組織およびその仮像と思われるのアナタ-ゼ中の微細組織や構成鉱物、希土類を濃集する鉱物、などの研究を主としてエネルギ-分散型分析装置付走査型電顕により組織の観察や化学組成の分析、粉末X線回折回折計により鉱物結晶相の同定、微小領域X線回折計により析出相の母相との方位関係の解析、などを行なった。2.マントル構成鉱物として重要なMg_2Sio_4(olivine,変形スピネル,スピネル型など)やMgSio_3(ルメナイト型、ペロブスカイト型)などMg-Si-O系およびこれにH_2Oを含めた高圧相の結晶構造の研究を行ない、これまでの研究を含めてレビュ-を行なった。(1)国際学術研究「ブラジルのアルカリ複合岩体に見られる希土類鉱物、放射性鉱物の調査研究(代表者:床次正安)」により採集した試料のうち、炭酸塩質マグマとアルカリ岩との接触変成を示す鉱物組織など、構成鉱物の組成と組織の記載を中心とする研究を光学顕微鏡・走査型電顕などを用いて行なった。高温であった炭酸塩質マグマとジャクピランガイト(パイロキシナイト)との接触により、接触した境界では輝石は蛇文石に変質し、温度勾配に垂直になるように炭酸塩と蛇文石が互相し、次第にそれらの幅が狭くなる。(2)カ-ボナタイト、アルカリ岩に見られるような微細な鉱物組織、構成鉱物の同定には、光学顕微鏡・走査型電顕などで観察した試料に対し非破壊で結晶学的デ-タを獲得する必要がある。将来、この研究をさらに発展させるため、本年度はとくに微小領域でのX線回折法の確立を試み、単結晶回折計に類似のω、χ、φ3軸による試料方位の制御を可能とするハ-ドウエアとソフトウエアの開発、デ-タ解析のためのソフトウエアの開発を行なった。結果として、5010μm程度の結晶相であれば、格子定数の決定や結晶の方位の解析を行なうことを可能とした。今後は更に結晶の配向に関する2次元的観察・解析を容易にする方法に発展させる予定である。(3)カ-ボナタイト・アルカリ複合岩体の鉱物に加え、マントル物質として重要であると考えられているスピネル関連珪酸塩鉱物の結晶構造に関する研究を併せて行なった。
美容実践を通じた中高年女性のアイデンティティの実証研究：世代・メディア・国際比較

本研究では、中高年女性が美容整形および美容医療を通じて、どのようなアイデンティティを形成しているのかを明らかにするべく、文献調査、雑誌の資料分析、アンケート調査(20代60代の男女2860名)、インタビュー調査(美容整形等経験者と施術を行う医師)など実証的な調査を試みている。中高年女性に関する社会学的認識を深化させ、論文(図書への寄稿含む)7本を著し、国際発表や学会招待講演など発表を5本行った。本研究の目的は、中高年女性が美容実践(美容整形や化粧)を通じて、どのようなアイデンティティを形成しているのかを明らかにすることである。平成24年度は、1文献・資料の収集、2メディアの内容分析、3整形経験者や医者に対するインタビューを行う予定であった。実際には18の通り研究を遂行した。1:文献と資料の収集については予定通り行った。整形と化粧に関わる学術的な文献を収集し、学術だけではない女性向け雑誌や一般書などの文献も収集した。2:美容に関わるメディア内容分析として、2000年代に発刊された女性雑誌の言説分析を行った。すでに論文にしており、現在、日本マス・コミュニケーション学会の学会誌『マス・コミュニケーション研究』からの依頼論文として投稿中である(掲載予定)。3:美容皮膚科1名に対するインタビュー、および、美容外科医でNPO法人アンチエイジングネットワーク会長と打ち合わせも行った。4:平成23年度に行ったアンケート調査(800名、2565歳)を分析し、論文美容整形・美容医療を望む人々ー自分・他者・社会との関連から」を執筆した。『情報研究』(関西大学総合情報学部)第37号(2012年9月20日)に掲載されている。5:学会発表(個人)「ポピュラー文化ミュージアムとは何か(2)ー化粧品を展示する困難と可能性」を第85回日本社会学会大会(2012年11月3日)で行った。6:「化粧品のミュージアムーその困難と可能性ー」『ポピュラー文化ミュージアム』ミネルヴァ書房(2013年3月30日)103ー125頁を執筆した。7:日本マス・コミュニケーションマルチメディア部会にて、女性と身体に関連する研究会を企画し実施した(2013年2月9日)。8:日本心理学会内研究会で招待発表を行った。タイトルは「美容意識に関する一考察:美容整形を中心に」(2013年2月17日)である。本研究の目的は、美容整形および美容医療を、中高年の女性が行うことを通じて、どのようなアイデンティティを形成しているのかを明らかにすることである。親からもらった身体に傷をつけることのタブーがあった頃と違い、茶髪、ピアスなど、身体加工に対する許容度が大きくなった昨今、美容整形や美容医療(プチ整形などと呼ばれることもあるメスを使わない美容整形)までもが流行しつつある。このような現代の日本で、人がどのような身体をつくりあげるかは、その人のアイデンティティを決定する重要な契機となっており、社会を考える上で、人々の身体加工の現象を捉える必要がある。さらに、身体加工が若者の行うこととして認知されてきたことも鑑み、これまで考察の対象とされてこなかった中高年女性に焦点を当てる必要もあると考えた。平成25年度は、整形に関する文献と資料を収集すること、これまでに行った美容整形データをまとめること、美容実践から見たアイデンティティモデルの構築をすることを予定にしていた。研究の遂行は実際には、以下の通り行った。第一に、整形に関する文献と資料の収集については予定通り行い、単行本以外に女性雑誌も収集した。第二に、2013年12月に2069歳の男女2060名にアンケート調査を実施し、現在は、そのデータを集計、分析中である。第三に、雑誌(学会誌、ウェブ雑誌)への論文として3本、図書(近刊を含む)4冊にそれぞれ寄稿し、論文としては計7本を執筆した。第四に、各研究会にて随時、研究報告を行った。それぞれにおいて意見交換を行い、研究内容を発展させてきた。なお、国際発表、学会招待講演、公的機関のセミナーについては、5本行った。本研究の目的は、中高年女性が美容実践(美容整形と化粧)を通じて、どのようなアイデンティティを形成しているのかを明らかにすることである。平成23年度は、1文献・資料の収集、2アンケート調査、3整形経験者・コスメフリークに対するインタビュー、4データの比較検討、仮説的モデルの提示を行う予定であった。実際には次の通り研究を遂行した。整形と化粧に関わる学術的な文献を収集し、また、学術だけではない、女性向け雑誌や一般書など、人々の美容実践の動機付けに影響を与えてきた文献も収集した。2:アンケート調査も予定通り行った。2003年より行っているアンケート調査(合計1365名、20歳代)と同じ質問項目を用い、また新たな項目もつけたして、より広い年齢層(2565歳)の800名に対して実施した。年齢比較、男女比較、美容に関心のある人の規定要因など、現在、アンケート結果は分析中である。

3:インタビューについては、予定通り整形経験者に対して2名行っている。それだけではなく、美容整形施術を行う医者へのインタビューも4名に対し行った。美容外科、美容皮膚科の意識や、アンチエージングに対する考えの聞き取りを行った。それらのインタビューデータの文字起こしはいずれも完了している。4データの比較検討、仮説的モデルの構築は現在行っている。なお、13以外に、平成23年度にすすめたことは、日本美容外科学会への出席、花王株式会社の研究員との意見交換、女性雑誌のテキスト入力などである。本研究は、中高年女性が美容実践を通じて、どのようなアイデンティティを形成しているのかを明らかにするものである。そのために、四つの手法を用いて遂行する予定にしている。1国内外の文献調査、2一般の中高年女性へのアンケート、3中高年女性のうち、美容整形手術を経験した人、コスメフリークの人へのインタビュー、4メディア言説の内容分析。その際には、文献による理論研究とアンケート・インタビュー・内容分析による実証研究の両方を行うことに留意する。平成24年度には、23年度に行ったアンケート調査から、論文を執筆している。この論文において、美容整形の同期となる意識を抽出できた。このことは平成25年度のアンケート調査、インタビュー調査に生かすことが出来る。インタビューについては、インフォーマントはやや少なかったものの、美容皮膚科医、美容外科医とも、学界の重鎮と呼べる人に話が聞けたことは大きかった。ただし、もう少しインフォーマント数は増やしたいと考えている。メディアの内容分析については、平成23年度に雑誌記事のテキスト入力を行ったことから、今年度はスムーズに分析に入れた。学会誌に掲載が予定されている論文を既に書き終えている。ミドルエイジ女性向けファッション誌の記事を分析し、メディアにおける美容意識を抽出した論文である。さらに、これまで少しずつ行っていた化粧品を展示するミュージアム調査を論文にまとめ、日本社会学会で発表し、さらに単行本に「化粧品のミュージアムーその困難と可能性ー」として掲載されている。他にも、日本社会学会、日本心理学会、日本マス・コミュニケーション学会などで発表やワークショップなどを行った。したがって、全体として、おおむね順調に進展していると言えるだろう。本研究は、中高年女性が美容実践を通じて、どのようなアイデンティティを形成しているのかを明らかにするために、次の四つの手法を用いて遂行する予定にしている。平成23年度には、文献調査は行えており、さらに、アンケートも行っている。特にアンケートに関しては、次年度以降に、それらのデータ分析を通じた、若い女性と中高年女性との意識比較が行いうる環境を整えることができた。
サルモネラIII型分泌装置タンパク質STM1410の機能解析

サルモネラSPI-2遺伝子領域にコードされているSTM1410の機能解析を行った。ネズミチフス菌STM1410変異株は、マウスに対する病原性が著しく低下すること、SPI-2エフェクター(SseJ)の宿主細胞への分泌が観察されないことなどから、STM1410はIII型装置タンパク質として機能することが示唆された。また、STM1410は細胞分画により菌体の内膜成分であることおよびSPI-2エフェクターであるPipBの安定性に対して間接的に関与することを明らかにした。これらのことから、STM1410は機能タンパク質としてSsaWと命名することを提唱した。サルモネラSTM1410はSPI-2遺伝子領域上にコードされるタンパク質である。STM1410はシグナル配列やconserved domainをもたず、また相同性のあるタンパク質が存在せず、機能が知られていない。本研究では、サルモネラSPI-2遺伝子領域にコードされる機能未知のタンパク質、STM1410のSPI-2III型分泌機構における機能的役割を解析する目的で、培養細胞を用いたin vitro感染実験によりstm1410変異株のSPI-2III型分泌装置依存的病原形質について明らかにし、さらにSTM1410のサルモネラ菌体内における存在形態の検討を行った。stm1410変異によるSPI-2III型分泌装置機能への影響を明らかにする目的で、SPI-2III型分泌装置の分泌タンパク質であるSseBの培養上清への分泌を観察した。その結果、stm1410変異株においてSseBの分泌はみられなかった。一方、stm1410変異株の感染細胞内におけるSPI-2エフェクターの分泌を調べるために、HeLa細胞ヘサルモネラを感染させ、SPI-2エフェクタータンパク質SseJの細胞への分泌・輸送を免疫蛍光抗体法により観察した。その結果、stm1410変異株ではSseJの分泌が全くみられなかった。したがって、STM1410はSPI-2III型分泌装置の機能発現に必須のビルレンス因子であることが強く示唆された。STM1410は、SPI-2III型分泌装置を形成するタンパク質の一部であることが予想されたため、次に菌体内における局在を検討した。サルモネラ菌体を破砕し、タンパク質の可溶性の差により分画した。その結果、STM1410は膜成分に存在するタンパク質であることが示された。膜成分をショ糖密度勾配遠心法によりさらに分画すると、STM1410は内膜に存在することが示唆された。STM1410はシグナル配列やconserved domainをもたず、またIII型分泌装置をもつ他の細菌にも相同性のあるタンパク質が存在しないことから、サルモネラのSPI-2III型分泌装置特異的な機能を持つことが予想される。これまでに、STM1410はIII型分泌装置の内膜リングを構成するタンパク質であることが本研究によって明らかにされている。本研究では、サルモネラSPI-2遺伝子領域にコードされる機能未知のタンパク質、STM1410のSPI-2III型分泌機構における機能的役割を解析する目的で、STM1410タンパク質の精製と機能領域の同定およびSPI2III型装置タンパク質との相互作用の検討を行った。まず、STM1410は膜タンパク質であることから可溶化タンパク質として精製することが困難であることが予想された。そこで、精製のために、GST、MBP、Flag、His_6、HAおよびStrepなど、利用できるタグ融合タンパク質として大腸菌内で発現し、可溶化タンパク質として精製を試みた。しかしながら、これまでのところ全てのSTM1410融合タンパク質において、可溶化率は著しく低く、可溶化タンパク質としての精製はできていない。一方、SPI-2III型分泌装置を構成する23個のタンパク質、4個のシャペロンタンパク質および2個のエフェクタータンパク質は、GST、MBP、Flag、HAあるいはHis_6融合タンパク質として発現させることができ、多くは可溶化タンパク質として精製が可能であった。今後は、STM1410の可溶化条件の検討および機能を保持した部分タンパク質として発現・精製することも試み、他のIII型分泌装置タンパク質との相互作用を決定する予定である。これまでに、STM1410変異株にSPI-

2エフェクターの一つであるPipBを発現するプラスミドを形質転換すると、野生株に比べPipBタンパク質の発現量は著しく減少するすることから、STM1410は、PipBの菌体内発現に関与することが強く示唆された。そこで、sTM1410のPipBの発現に対する影響を検討した。野生株およびSTM1410変異株をSPI-2の発現誘導培地であるLPM培地を用いて培養後6時間で培養液を遠心後、RNAを抽出・精製し、real-timePCR法にて感染細胞内におけるpip8の転写活性を比較した。その結果、野生株およびSTM1410変異株におけるprpB遺伝子の転写活性に違いは見られなかった。そこで次に、発現したPipBタンパク質のSTM1410変異株内での安定性を調べた。PipB-Myc/His融合遺伝子をアラビノースで誘導可能なプロモーター下流に挿入したプラスミドを作成し、野生株とSTM1410変異株に形質転換し、それぞれの株についてアラビノース添加後、タンパク質合成阻害剤としてクロラムフェニコールを加え、経時的に菌体内のPipB-Myc/His融合タンパク質発現量をWestern blot法で検出し、PipBの細胞内安定性について野生株とSTM1410変異株とで比較した。アラビノース添加によるPipB-Myc/His融合タンパク質の強制発現後、05、1、2、4、6、8および12時間後では、野生株とSTM1410変異株で違いは見られなかったが18時間以降、野生株に比べSTM1410変異株では、intactなPipB-Myc/His融合タンパク質が減少した。一方、大腸菌K-12株でstm1410とpipB遺伝子の形質転換株とpipB遺伝子のみの形質転換株を用いて同様の実験をした結果、PipBの発現量に違いは見られなかった。したがって、STM1410によるPipBタンパク質の安定性にはSTM1410以外のサルモネラ特異的なタンパク質が関与していることが示唆された。STM1410は、III型分泌装置を構成する内膜タンパク質として機能するだけでなく、直接的ではないがエフェクターの細胞内安定性にも関わることが示唆され、このような多機能性タンパク質の存在はIII型分泌機構を解析する上で重要な発見である。
絶滅を回避したツキノワグマ地域個体群の遺伝的多様性回復の研究

近畿北部、東中国、西中国、紀伊半島個体群に生息しているツキノワグマは1900年代後半、捕獲圧などの影響で生息頭数が激減し絶滅が危惧されていた。上記4つの地域個体群の遺伝的多様性は低く、しかも、遺伝子交流はほとんど無いこともあり、遺伝的劣化による絶滅が危惧されていた。しかし、近年、分布拡大や個体数の増加にともない、近畿北部、東中国地域個体群の境界は不明瞭になっている。そこで、計画1年目は、過去捕獲で収集サンプルがある近畿北部、東中国地域個体群の遺伝分析を行った(近畿北部n=72,東中国n=81)。常染色体マイクロサテライト6遺伝子座を分析した(近畿北n=21,東中国n=19)。過去1991年ー2004年に捕獲された個体と2013年ー2014年に捕獲された個体のヘテロ接合度を比較した。1991年ー2004年に捕獲された2つの地域個体群の、ヘテロ接合度は、東中国地域個体群HE 0.461近畿北部地域個体群HE 0.499であったが、2013年ー2014年に捕獲された個体のヘテロ接合度は、東中国地域個体群He 0.550近畿北部地域個体群HE 0.597であり、それぞれ遺伝的多様性は上昇していた。西中国地域個体群(島根県、広島県)172サンプル、白山・奥美濃地域個体群(石川県)、72サンプル、近畿北部地域個体群(滋賀県、京都府、兵庫県)182サンプルを収集した。遺伝的多様性の上昇は、地域個体群間での遺伝子交流によるものと考えられるが、詳細について、サンプル数さらに増やし性質の異なる遺伝標識、常染色体遺伝子、ミトコンドリア遺伝子、Y染色体遺伝子を複合的に利用しながら分析を進める予定である。今年度は、過去捕獲で収集サンプルがある近畿北部、東中国地域個体群の遺伝分析を行い、遺伝的多様性が回復している結果を得ることができた。また、今年度、新規捕獲個体からサンプル収集することができた。本研究は、おおむね順調に進展していると評価した。本研究において、対象個体群の遺伝的多様性が、わずかながら回復傾向にあることが分析結果から得ることできた。遺伝的多様性の上昇は、地域個体群間の遺伝子交流によるものと考えられる。今後はサンプル数を増やし、性質の異なる遺伝標識、常染色体遺伝子、ミトコンドリア遺伝子、Y染色体遺伝子を複合的に利用しながらさらに詳細について分析を進める予定である。

分析費使用にあたり、安価で簡便な分析方法を開発したため、消耗品の購入が少なかった。今後は、開発した方法を用いて昨年度より多数のサンプルを分析するため、多くの消耗品を使用する予定である、また、フィールド調査も予定通り行う計画である。
大規模多言語RDFグラフからのクラススキーマ階層の構築および洗練

本研究では,英語版Wikipediaおよびナレッジグラフからクラススキーマ階層を構築することを目的とする.平成30年度は,昨年度までに構築してきた英語版Wikipediaオントロジー(EWO)を拡張し,新たにプロパティ公理(プロパティ定義域・値域,プロパティ上位・下位関係,プロパティタイプ,プロパティ反対関係)および同義語を(半)自動抽出する手法について提案した.プロパティタイプとしては,対称型,推移型,関数型,逆関数型,反射型,非反射型,非対称型を抽出した.WordNet,YAGO,DBpediaオントロジーなど,既存のオントロジーには,定義域や値域など一部のプロパティ公理は定義されているが,その他のプロパティ公理は定義されていない.本研究で提案した手法を既存のナレッジグラフに適用することにより,プロパティ公理の補完ができると考えられる.日本語Wikipediaオントロジー(JWO)の応用として,小学校教育における教師の補助役として,議論参加者および司会進行者の2つの側面から議論の支援を行う「議論支援ロボット」の開発を行った.小学校教育における議論では,児童に主体的に発言をさせながら,あらかじめ想定したテーマの範囲内で議論を進める必要がある.この目的を達成するために,議論支援ロボットには,質問応答,議論の誘導,発言の拡張,進行管理,発言の促進の主に5つの機能を実装した.この中で,質問応答機能を実現するために,教材オントロジー(授業で想定するテーマに特化したオントロジー)とJWOの二つを用いた.教材オントロジーにより,テーマに即した質問応答や議論の展開を支援すると共に,JWOによりテーマに関連するが,少し外れた話題に関しても対応できるようにした.小学校に議論支援ロボットを導入し,評価を行い,児童および教師の両方から高い評価を得ることができた.本研究では,大規模多言語RDFグラフからクラススキーマ階層を構築することを目的とする.これまでに,日本語Wikipediaからオントロジーを自動構築し,日本語WordNetと統合することにより,クラススキーマ階層を構築する手法を提案してきた.本研究では,大規模多言語RDFグラフ(DBpediaおよびBabelNet)に先行研究で提案した手法を適用する.多言語に対応したクラススキーマ階層構築を試みている研究は,国内外の関連研究には見受けられないため,独創的であると考えられる.本研究で構築するクラススキーマ階層は,RDFグラフを活用した質問応答システム,ドメインオントロジーを構築するための参照リソース,RDFグラフの推論を用いた検索等への活用が期待できる.平成27年度は,クラススキーマ階層を構築する前段階として,英語Wikipediaの記事におけるリスト構造からRDFトリプルを抽出し,DBpediaにおけるリソースとのマッピングを試みた.その結果,約2,000万のRDFトリプルを抽出することができた.今後,本研究成果をクラススキーマ階層構築につなげるためには,抽出したプロパティとDBpediaにおけるプロパティとのマッピングと,DBpediaに存在しないプロパティについては,RDFトリプルの主語と目的語リソースが属するカテゴリからクラスを推定する必要がある.推定したクラスとWordNetにおけるSynsetとのアライメントを行うことにより,これまで提案してきた,クラススキーマ構築手法を適用することができると考えられる.当初の計画では,平成27年度は,DBpediaとBabelNetにおけるクラス階層およびクラスーインスタンス関係の洗練を行う予定であったが,先行研究で扱ってきた日本語Wikipediaオントロジーと比較して,DBpediaおよびBabelNetは,RDFトリプル数が非常に膨大であることもあり,計画どおりにクラス階層およびクラスーインスタンス関係の洗練を行うことができていない.課題としては,数億RDFトリプルを扱うことができるRDFストア環境の構築が挙げられる.本研究では,大規模多言語RDFグラフからクラススキーマ階層を構築することを目的とする.これまでに,日本語Wikipediaからオントロジー(JWO)を自動構築し,日本語WordNetと統合することにより,クラススキーマ階層を構築手法を提案してきた.本研究では,大規模多言語RDFグラフ(DBpediaおよびBabelNet)に先行研究で提案した手法を適用する.多言語に対応したクラススキーマ階層構築を試みている研究は,国内外の関連研究には見受けられないため,独創的であると考えられる.本研究で構築するクラススキーマ階層は,RDFグラフを活用した質問応答システム,ドメインオントロジーを構築するための参照リソース,RDFグラフの推論を用いた検索等への活用が期待できる.平成28年度は,JWOのオントロジー構築手法を英語版Wikipediaに適用し,英語版のWikipediaオントロジーを構築した.また,既存の英語版Wikipediaから構築されたオントロジーであるYAGOとの比較評価を行った.その結果,YAGOでは抽出できていない関係を抽出可能であることが確認できた.また,これまでJWOではWikipediaの記事本文は情報源として利用してこなかったが,記事本文からword2vecにより構築した分散表現と既存のJWOにおけるクラスーインスタンス関係から,新たなクラスーインスタンス関係を抽出する手法の開発を試みた.当初の計画では,平成28年度は,DBpedia(YAGO)とBabelNetのクラス階層およびクラスーインスタンス関係から,クラススキーマ階層の構築と洗練を行う予定であった.しかしながら,DBpediaおよびBabelNetは,非常に大規模であるため,計画通りにクラススキーマ階層の構築を行うことができていない.多言語版に展開する前に,英語版のWikipediaから構築されたオントロジーである,JWOとDBpediaおよびYAGOに対して,クラススキーマ階層の構築と洗練を試みることに当面は注力したい.また,分散表現を利用した新しいオントロジー学習手法が最近,注目を集めているため,Wikipediaの記事本文を活用可能な新たな手法の利用についても検討していきたい.

本研究では,特に英語ナレッジグラフからクラススキーマ階層を構築することを目的とする.これまでに,日本語Wikipediaからオントロジー(JWO)を自動構築し,日本語WordNetと統合することにより,クラススキーマ階層を構築する手法を提案してきた.本研究では,英語ナレッジグラフ(DBpediaおよびYAGO)に先行研究で提案した手法を適用する.クラススキーマ階層の(半)自動構築を試みている研究は,国内外の関連研究には見受けられないため,独創的であると考えられる.本研究で構築するクラススキーマ階層は,ナレッジグラフを活用した質問応答システム,ドメインオントロジーを構築するための参照リソース,ナレッジグラフの推論を用いた意味検索等への活用が期待できる.平成29年度は,JWOのオントロジー構築手法を英語版Wikipediaに適用し,英語版Wikipediaオントロジー(EWO)の構築をさらに進めた.また,YAGOやDBpediaなど,既存のWikipediaから構築されたオントロジーやナレッジグラフと提案手法で構築したEWOを様々な観点から比較し,その特徴や有用性を明らかにした.この成果については,国内研究会や国際会議で発表を行った.ナレッジグラフを活用した質問応答システムについては,自然言語の質問文からナレッジグラフのクエリ言語であるSPARQLに変換する手法について検討した.さらに,JWOの応用例として,音声対話システムからJWOを活用する方法についても検討した.ロボット喫茶店における注文時に,お客の多様な質問に対応できるように,対話ルールからJWOにおけるリソースを取得できるようにした.英語版Wikipediaオントロジー(EWO)の構築はおおむね予定通りに進んでおり,YAGOやDBpediaなど,既存のWikipediaから構築されたオントロジーやナレッジグラフと比較し,その特徴や有用性も明らかになってきた.また,JWOやEWOの応用に関する研究も同時に進めており,質問応答システムや音声対話システムとの連携方法についても,検討が進んでいる.EWOについては,クラススキーマ階層構築や様々なプロパティタイプの同定まではできていないため,最終年度は,これらの階層や関係構築に注力していきたい.同時に,JWOやEWOにおけるクラススキーマ階層の活用方法についても,引き続き,検討していきたい.
中国黒龍江省におけるモンゴル族コミュニティーの言語接触と言語変容

本研究では中国黒龍江省におけるモンゴル人が集中している地域を対象とし、モンゴル語教育状況、言語使用状況、言語意識、言語切り替え、言語接触と言語変異などの側面についてフィールド調査を行い、その言語生活や言語の実態を明らかにした。さらに黒龍江省モンゴル語教育責任者に対していくつかの地域の学校にモンゴル語教育を効率よく実行する方法を提案し、研究成果を還元することが実現できた。これは現地のモンゴル語教育の維持やモンゴル語の継承に少しでも貢献できたと考えられる。1)語彙リスト(基本語彙200程度: 48人;一般語彙2,000程度;1人)のインタビュー調査とモンゴル語の文法事項(不変化詞を含む文100)のインタビュー調査(48人)をドルブットモンゴル族自治県と泰来県に実施した。その結果、基本語彙にも中国語の借用語がかなり含まれていることがわかった。地域、年齢、職業によってある程度の差があることが明らかになった。文法事項において、不変化詞の多くは中国語からの借用語であり、モンゴル族コミュニティー言語がもはや中国語の文法要素がなしには成り立たない程度まで変容していることがわかった。(2)泰来県における一万人を超えるモンゴル族に関する資料収集を行った。同時に、家庭、関係行政機関を訪問し、学校のモンゴル語の授業参加も行い、町や村での実際の言語使用状況を考察し、モンゴル族を取り囲む教育的、社会的要因を考察した。その結果、子供の多くはモンゴル語ができなくなり、言語の消失が迅速に進んでいる実態が明らかになってきた。(3)同時に泰来県のモンゴル族中学校のモンゴル族生徒や言語調査の被調査者を対象とした言語使用や言語意識に関するインタビュー、アンケート調査も行った(100人程度)。泰来県におけるモンゴル族が集中的に居住する三つの郷と一つの村に出向かい、言語現状についての観察や調査を実施した。ほぼ全員がモンゴル語が変容したと認めていることがわかった。これらの研究成果が黒龍江省におけるモンゴル族コミュニティーの言語実態を解明するには基本的なデータを提供した。さらに消滅に瀕する言語の実態解明及びこの分野の研究にも貢献できる。(1)今回の調査では、肇源県において、語彙リスト(基本語彙200程度:20人;一般語彙2,000程度;1人)のインタビュー調査とモンゴル語の文法事項(不変化詞を含む文100)のインタビュー調査(20人)を実施した。その結果、基本語彙にも中国語の借用語がかなり含まれ、言語の変容が起きていることがわかった。地域、年齢、職業によってある程度の差がみられた。文法事項において、不変化詞の多くは中国語からの借用語であることもわかった。それに、若年層は母語であるモンゴル語を忘れ、学校で学んだ簡単な語句しかできなくなっていることもある程度明らかになった。(2)肇源県における一万四千人を超えるモンゴル族に関する資料収集を行った。(3)肇源県のモンゴル族中学校・高校のモンゴル族生徒や言語調査の被調査者を対象とした言語使用や言語意識に関するインタビュー、アンケート調査も行った(120人程度)。肇源県におけるキンゴル族が集中的に居住する三つのモンゴル族郷を中心に、言語現状についての観察や調査を実施した。こちらのモンゴル語の消失状況がドルブットモンゴル族自治県や泰来県よりも迅速に進んでいる実態が浮き彫りになった。(4)また、肇源県と泰来県に居住する二つの家族を中心に、語彙や文法事項に関するインタビュー調査を行い、被験者兄弟5人のうち、町に移住した者、および親子のうち、子供が町に移住後、その言語も変わってくることがわかった。この研究成果を12月に台湾で開催された国際学会にて口頭発表を行った。平成22年には、主に富裕県とチチハル市およびその近郊、ハルビン市内とその近郊等を調査の対象とした。(1)富裕県には現時点で2千人以上のモンゴル人が居住し、主に大泉村、小泉村に集中している。調査によって、ほとんどの人はモンゴル語ができず、学校側もモンゴル語教育を実行しておらず、年配者のみモンゴル語と中国語の混合言語を話していることがわかった。(2)チチハル市およびその近郊等に5千人程度のモンゴル人が居住している。チチハル市民族中学校・高校は黒龍江省の各地域から生徒を募集しているが、モンゴル人生徒のすべてがモンゴル語を学んでいないことがわかった。近郊の高頭村には500人近くのモンゴル人が居住しているが、年配の方以外はモンゴル語ができなくなっている。こちらの言語は他の地域と異なり、ダグル語、中国語などの言語と接触があり、自らの特徴を持つことがわかった。(3)ハルビン市内やその近郊等を調査した。

ハルビン市内においては、ハルビン職業学院のモンゴル言語文学専攻において、モンゴル人教師や生徒について、アンケート調査を実施し、言語使用状況や言語意識を明らかにすることができた。そして、その近郊にあるモンゴル人居住地において、モンゴル人の言語使用状況を調べた。また、近郊にある和平牧場の五家子村を訪問し、モンゴル語の使用状況を確認できた。以上の地域のモンゴル族コミュニティーについての調査を通じて、これらの地域における言語の特徴、および言語の消失が迅速に進んでいる実態を明らかにし、全体像を解明することができた。
化合物半導体の状態図と熱力学データベース構築

III-V族化合物半導体(III=Al,Ga,In:V=P,As,Sb)はSi半導体には見られない多くの特長を有している.さらに,これらの化合物同士の固溶体は混晶半導体と呼ばれており,発光デバイスや超高速デバイスとして,幅広く応用されている.混晶半導体のバンドギャップや格子定数などの物理的性質は組成によって制御できるため,目的の性質を有する化合物を作製するためには組成の制御が非常に重要である.特に,平衡に近い状態で行われる液相エピタキシャル成長(Liquid Phase Epitaxy:LPE)法で結晶成長させる場合には,平衡状態図が不可欠である.しかし,基板上に非常に薄いエピタキシャル膜を成長させた場合,バルク材では予想もつかない相が出現したり,平衡組成が変化することが報告されている.そこで本研究では,III-V族化合物半導体の相平衡について,既存の熱力学データと本実験結果に基づいた熱力学解析により,バルク材と薄膜の相平衡を予測するためのデータベースを作成した.液相については準正則溶体モデル,化合物相については副格子モデルを用いて両相の自由エネルギーを近似した.さらに,基板上に結晶成長させた薄膜については,薄膜と基板の間に生じる格子歪の効果を考慮して相平衡を解析した.本研究では,11通りの3元系の相平衡が計算できるパラメータを評価して,III-V族化合物半導体の熱力学データベースを構築した.格子歪を考慮した薄膜の相平衡を計算した一例として,InP基板の(100)面にGaAs-GaSb化合物を液相エピタキシャル成長させたとき,膜厚が1μmでは,基板と化合物薄膜が格子整合する51mol%GaAs近傍の組成にバルクの相平衡では存在しない単相領域が出現する.この計算結果はQuillecらの液相成長法による実験結果と良く一致している.同様に,種々の薄膜と基板の組み合わせについて解析を行った結果,相安定性は基板の格子定数と配向,および成長層の膜厚に大きく依存することが明らかになった.III-V族化合物半導体(III=Al,Ga,In:V=P,As,Sb)はSi半導体には見られない多くの特長を有している.さらに,これらの化合物同士の固溶体は混晶半導体と呼ばれており,発光デバイスや超高速デバイスとして,幅広く応用されている.混晶半導体のバンドギャップや格子定数などの物理的性質は組成によって制御できるため,目的の性質を有する化合物を作製するためには組成の制御が非常に重要である.特に,平衡に近い状態で行われる液相エピタキシャル成長(Liquid Phase Epitaxy:LPE)法で結晶成長させる場合には,平衡状態図が不可欠である.しかし,基板上に非常に薄いエピタキシャル膜を成長させた場合,バルク材では予想もつかない相が出現したり,平衡組成が変化することが報告されている.そこで本研究では,III-V族化合物半導体の相平衡について,既存の熱力学データと本実験結果に基づいた熱力学解析により,バルク材と薄膜の相平衡を予測するためのデータベースを作成した.液相については準正則溶体モデル,化合物相については副格子モデルを用いて両相の自由エネルギーを近似した.さらに,基板上に結晶成長させた薄膜については,薄膜と基板の間に生じる格子歪の効果を考慮して相平衡を解析した.本研究では,11通りの3元系の相平衡が計算できるパラメータを評価して,III-V族化合物半導体の熱力学データベースを構築した.格子歪を考慮した薄膜の相平衡を計算した一例として,InP基板の(100)面にGaAs-GaSb化合物を液相エピタキシャル成長させたとき,膜厚が1μmでは,基板と化合物薄膜が格子整合する51mol%GaAs近傍の組成にバルクの相平衡では存在しない単相領域が出現する.この計算結果はQuillecらの液相成長法による実験結果と良く一致している.同様に,種々の薄膜と基板の組み合わせについて解析を行った結果,相安定性は基板の格子定数と配向,および成長層の膜厚に大きく依存することが明らかになった.次世代のオプトエレクトロニクス材料として注目されている,周期律上のIII族元素(Al,Ga,In)とV族元素(P,As,Sb)を組み合わせた化合物半導体の状態図に関して,既存のデータの収録および実験による相境界の決定を行った.実験は,In-P-Sb系のInP-InSb擬2元系状態図とこれまで報告が皆無のIn-P-Sb3元系の全組成範囲についてのDSCによる熱分析を行い液相面を決定した.また,In-Ga-As3元系については,従来の熱力学的解析によりInP+GaPの2相分離の存在が示唆されていたが,2相分離領域の試料の分析結果が均一相であったことから,2相分離が存在しないことが明らかになった.得られた熱力学データに基づいて,In-P-Sb, Ga-P-Sb, Al-In-Sbの各3元系に関する熱力学的解析を行い,データベースを作成した.InP-InSb化合物相の固溶範囲が狭く,また,これまで共晶反応と考えられていた530°C近傍の不変系反応が包晶反応であることが明らかになった.Al-In-Sb系は,InSb-AlSb化合物間で全率固溶を示すが,180Kを臨界点とする2相分離が存在することが分かった.