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投資マインドの心理学的研究：金融リスク認知と投資行動の関係の解明と応用

本研究は投資マインドを心理学的に研究し,金融商品の購買意思決定の心理過程を実証的に明らかにするものである。予備調査から,金融商品の購買意思決定過程で,個人的・社会的考慮,金融リスク認知,投資態度の3つの心理過程が見いだされた。これらを測定する金融心理尺度が開発され,その妥当性が確認された。これらの金融心理尺度のうち,投資態度尺度が各種金融商品への投資意欲に影響することが示され,フレーミング効果への影響も確認された。保険商品に関しては,自動車保険および生命保険購買時のリスク認知について,保険加入者のリスク認知の構造が解明された。しかし因子分析の結果は安定せず妥当性のある尺度開発には至らなかった。本研究は、投資マインドを心理学的に研究するものであり、2000人以上のパネルデータを用いて調査を行っている。調査の結果、金融リスクに関する認知地図を明らかにし、それをもとに金融リスクに対する態度尺度の作成を試みた。その尺度の妥当性を検討するため、他のお金に関する態度の尺度やリスク認知に関する尺度との関連を検討した。また、それらの尺度が、実際の金融商品の購入の意思決定に対してどのような影響を及ぼすかを調査によって明らかにした。それらの結果は、論文「金融商品の認知と投資行動に関する心理学的研究」(佐々木美加(2015)明治大学人文科学研究所紀要第77冊, 37-83)にまとめて発表された。研究分担者である中林は、金融商品全般への投資マインドについて考察する際の比較対象にするため、生命保険商品購買時のリスク認知についてweb調査を実施した。近年ではハイリスクになりつつある生命保険商品購買時でも、一般的な消費者のリスク認知はローリスクの保険商品購買時とあまり変わらないことが明らかになった。このことは、金融商品全般への投資マインドについて考える際に、消費者のリスク認知構造は比較的単純ではないか、ということを今後さらに明らかにしていくうえで重要な示唆となりうるものである。本調査の結果は、平成27年度に保険関係の学術雑誌(『保険学雑誌』)と国際学会(World Risk and Insurance Economics Congress)で公表予定である。本研究は、投資マインドを心理学的に研究するもので、大規模のモニターリサーチを行っている。調査では、佐々木(2011)によって明らかにされた金融リスク認知の構造をもとに、30代60代の社会人600名に対してweb調査の方式でモニターリサーチを行い、金融リスクに対する態度尺度の作成を試みた。その結果、金融リスク認知尺度、個人的・社会的要因尺度、投資態度尺度の3つの下位尺度で構成される金融態度尺度が作成された。この金融態度尺度の妥当性を検討するため、同じモニター会社で異なる30代60代の社会人300名を対象としてweb調査を行った。この調査では、お金に関する態度に関する尺度とリスク認知に関する尺度との関連を検討し、併存的妥当性を検討した(佐々木, 2015)。この金融リスク態度尺度の下位尺度の一つである金融リスク認知尺度は、金融専門家と一般消費者の間の金融リスク認知構造の違い(Sasaki et al., 2013)に影響される可能性が残されていた。そのため、先のデータを用い、金融専門家と一般消費者の2群の多母集団分析を行った。その結果、金融リスク認知尺度、個人的・社会的要因尺度および投資態度尺度のすべての金融態度尺度の下位尺度において、配置不変性・測定不変性がほぼ妥当であることが示された(佐々木・中林・瀧川, 2015)。さらに、30代60代の社会人2000人を対象としてweb調査を実施し、金融態度尺度(佐々木, 2015)の構造的妥当性が確認された。これらの結果に関しては、現在研究雑誌に投稿準備中である。また、研究分担者の中林は、金融商品への投資マインドのうち、生命保険商品購入時のリスク認知についてweb調査を実施した。調査では、近年見られるハイリスクな保険商品の購買を検討する場合、投資態度に関連する保険のリスク認知について検討し、現在詳細な分析を行っている。当初の研究分担者1名が逝去し、初年度の研究分担者が2名から1名となった。その後、2年目に研究分担者の追加があったため、研究を十分に共有し理解しながら進めるのに時間を要したため。本研究は,金融リスク認知が投資行動に影響する心理過程を解明し,投資マインドを心理学的に解明するものである。平成26年度および平成27年度調査では,30代60代の社会人合わせて2900名を対象とするモニターリサーチを行った。まずはじめに金融行動尺度が開発された(佐々木・大久保・中林,投稿中)。この尺度は,金融リスク認知尺度,個人的・社会的考慮要因尺度,投資態度尺度の3つの下位尺度で構成されており,これらの尺度の併存的妥当性と構造的妥当性が確認された。金融専門家と一般消費者の2群の多母集団分析も行われ,配置不変性・測定不変性が妥当であることが確認された(佐々木・中林・瀧川,2015)。平成28年度の調査では,上述のように平成26年度・27年度に妥当性が確認された金融行動尺度と,他の金融に関連する尺度との比較・検討が行われた。

Slovic(1987)の一般的リスク認知尺度,DOSPERT(Weber, 2000),投資・貯蓄意識(大竹・伊東),金融意識(長田・長田・本橋・守口,2002),金融リスク認知(原田,2003)が比較検討された。調査の対象者は,30代60代の社会人1000名であった。重回帰分析を用いて,これらの金融に関する尺度と金融行動尺度(佐々木・大久保・中林,投稿中)が,金融商品の購買意欲に与える影響を検討した。その結果,金融行動尺度の下位尺度の投資態度尺度が,特に有意な影響を示していた。詳細結果については現在投稿準備中である。更に,投資態度が金融リスク下の意思決定に与える影響を解明するため,投資態度尺度とフレーミング課題を用いた実験を行った。ロジスティック回帰分析を行った結果,投資態度の中の安全性・確実性志向がポジティブ・フレームにおけるリスク回避を強めることが明らかになった。結果の詳細は日本心理学会第81回大会で報告する予定である(佐々木・瀧川,2017)。本研究は投資マインドを心理学的に研究し,金融商品の購買意思決定の心理過程を実証的に明らかにするものである。予備調査から,金融商品の購買意思決定過程で,個人的・社会的考慮,金融リスク認知,投資態度の3つの心理過程が見いだされた。これらを測定する金融心理尺度が開発され,その妥当性が確認された。これらの金融心理尺度のうち,投資態度尺度が各種金融商品への投資意欲に影響することが示され,フレーミング効果への影響も確認された。保険商品に関しては,自動車保険および生命保険購買時のリスク認知について,保険加入者のリスク認知の構造が解明された。しかし因子分析の結果は安定せず妥当性のある尺度開発には至らなかった。本研究課題の申請時に研究分担者予定であった大久保重孝先生が急逝されたことにより、故大久保先生が分担する予定であった研究の役割を当面の措置として研究代表者の佐々木が代行し、新たな研究分担者をすぐに見つけることができなかったため。研究分担者の減少と追加ののち、研究の体制は整った。今の体制で、順次研究を進めていく計画である。社会心理学本研究課題の申請時研究分担予定者の死亡による遅れを取り戻すため、平成27年度以降は、死亡した研究分担予定者の役割を担う新たな研究分担者を追加し、研究を推進していく予定である。当初研究分担者を予定していた者1名が逝去し、昨年度新たに研究分担者1名を追加した。そのため、研究の共通理解を十分にはかる時間が必要となり、研究の進行に遅れが生じた。研究体制が整ったため、昨年度行う予定であった研究計画を順次進める。
巨大自然災害をめぐる保険代替スキームと消費者利益に関する国際比較研究

世界各国で巨大な経済損失をもたらす自然災害、戦争やテロなど政治不安に係わる経済損失、航空機事故・宇宙での事故発生に伴なう経済損失など、さまざまなリスクが頻発し、世界の保険会社の保険引受けキャパシティが極度に不足している。保険に替わる新たなリスク引受け手段として保険代替スキームが注目されている。本研究の目的は、デリバティブやファイナイト再保険等の保険代替スキームの現状を把握し、今後の保険会社ないし保険業界の動向を探ることであった。次の5点を中心に研究を遂行した。(1)リスクと消費者行動リスクに対する各個人の行動の違いと保険購入の関係の理論分析(2)リスクの拡大と保険代替スキームの展開保険代替市場の発達と金融市場からの新たな資金調達の理論的整理(3)巨大自然災害の頻発と保険代替スキームカタストロフィー保険(デリバティブ)やファイナイト・リスク再保険の理論分析(4)保険代替スキームの現状調査天候デリバティブの現状調査とファイナイト・リスク再保険の普及殿調査(5)保険代替スキームの普及によって生じる消費者利益への影響保険販売面での公的介入のあり方の分析の明確化保険研究のあり方:研究成果を保険業の運営に活かす方策の模索世界各国で巨大な経済損失をもたらす自然災害、戦争やテロなど政治不安に係わる経済損失、航空機事故・宇宙での事故発生に伴なう経済損失など、さまざまなリスクが頻発し、世界の保険会社の保険引受けキャパシティが極度に不足している。(1)リスクと消費者行動リスクに対する各個人の行動の違いと保険購入の関係の理論分析(2)リスクの拡大と保険代替スキームの展開保険代替市場の発達と金融市場からの新たな資金調達の理論的整理(3)巨大自然災害の頻発と保険代替スキームカタストロフィー保険(デリバティブ)やファイナイト・リスク再保険の理論分析(4)保険代替スキームの現状調査天候デリバティブの現状調査とファイナイト・リスク再保険の普及殿調査(5)保険代替スキームの普及によって生じる消費者利益への影響保険販売面での公的介入のあり方の分析の明確化保険研究のあり方:研究成果を保険業の運営に活かす方策の模索近年、世界者地で、巨額の経済的損失をもたらす自然災害が多発し、保険会社の保険引受キャパシティが著しく減少している。そこで、保険会社は、保険市場と金融市場を結びつけた保険代替スキーム(代替リスク移転)を開発することになった。本研究の自的は、保険代替スキームを含む、保険業における最近の動きが、個入保険契約者の利益増大に貢献するか否かについて、明らかにすることであった。研究期間は4年間であるが、最初の年度である平成13年度は、次の研究を行なった。・伝統的保険と保険代替スキームの違いに関する検討従来の文献レビューによる問題点の整理保険引受キャパシティ不足に関する考察・保険代替スキームの国際比較のための準備(国内での資料収集等)・保険代替スキームの国際比較のための実態調査(国内での調査と海外での現地調査)・アメリカ調査を実施した。アメリカ保険業の実態を把握するとともに、保険会社と巨大災害との関連性について調査を実施した。アメリカ保険業における政府規制の現状を調査した。・平成4年3月に、シンガポール調査を実施する。とりわけ、保険会社の資産運用業務の実態を調査する。近年、世界各地で、巨額の経済的損失をもたらす自然災害が多発し、保険会社の保険引受キャパシティが著しく減少している。本研究の目的は、保険代替スキームを含む、保険業における最近の動きが、個人保険契約者の利益増大に貢献するのか否かについて、明らかにすることであった。研究期間を4年間であるが、第2年度に当たる平成14年度は、保険デリバティブに関して次の研究を行なった。・伝統的保険と保険デリバティブに関する検討従来の文献レビューによる問題点の整理保険デリバティブに関する考察・保険デリバティブの国際比較のための準備(国内での資料収集等)・保険デリバティブの国際比較のための実態調査(国内での調査と海外での現地調査)・ヨーロッパ調査とアジア調査を実施した。ヨーロッパとアジアの保険業の実態を把握するとともに、保険会社と巨大災害との関連性について調査を実施した。・ヨーロッパ各国とアジア諸国の保険業における政府規制の現状を調査した。近年、世界各地で、巨額の経済的損失をもたらす自然災害が多発し、保険会社の保険引き受けキャパシティが著しく減少している。従来からの伝統的な保険リスクとは異なる新たなリスク引き受けが保険会社に生じている。これらの新種リスクによって、個人の保険契約者の利益が損なわれることがないのかどうかを調査するのが、本研究の目的である。

4年間の研究期間の第3年度に当たる平成15年度は、とりわけ保険デリバティブに関して、次の研究を行なった。(1)伝統的保険と保険デリバティブの比較に関する研究(2)保険デリバティブの国際比較のための準備(国内での資料収集等)(3)保険デリバティブの国際比較のための実態調査(国内での調査と海外での調査)・ヨーロッパでの保険デリバティブの動向に関する調査・昨年のドイツ東部、チェコ等の中部ヨーロッパでの水害による経済的被害と、それに対する保険会社の対応に関する調査(4)3年間の本研究の成果を中間報告として作成した。世界各国で巨大な経済損失をもたらす自然災害、戦争やテロなど政治不安に係わる経済損失、航空機事故・宇宙での事故発生に伴なう経済損失など、さまざまなリスクが頻発し、世界の保険会社の保険引受けキャパシティが極度に不足している。保険に替わる新たなリスク引受け手段として保険代替スキームが注目されている。本研究の目的は、デリバティブやファイナイト再保険等の保険代替スキームの現状を把握し、今後の保険会社ないし保険業界の動向を探ることであった。次の5点を中心に研究を遂行した。(1)リスクと消費者行動リスクに対する各個人の行動の違いと保険購入の関係の理論分析(2)リスクの拡大と保険代替スキームの展開保険代替市場の発達と金融市場からの新たな資金調達の理論的整理(3)巨大自然災害の頻発と保険代替スキームカタストロフィー保険(デリバティブ)やファイナイト・リスク再保険の理論分析(4)保険代替スキームの現状調査天候デリバティブの現状調査とファイナイト・リスク再保険の普及殿調査(5)保険代替スキームの普及によって生じる消費者利益への影響保険販売面での公的介入のあり方の分析の明確化保険研究のあり方:研究成果を保険業の運営に活かす方策の模索
オノマトペや比喩による主観表現に着目した病態分類に基づく診断推論支援システム構築

本研究は、医療現場で患者が痛みなどの不快感を表す際に用いる「がーん」といったオノマトペ(擬音語・擬態語の総称)や「ハンマーで殴られたような」といった比喩などの主観表現に着目した病態分類に基づく診断推論支援システムを構築し、病気の早期発見を可能にする医工連携研究を行うものである。医師が診断推論の過程で大切にするのは、年齢、性別、症状出現の発症様式、付随する症状、症状の性状がある。特に「症状の性状」を聞き出すには熟練が必要とされ、病院では様々な可能性を視野に入れた検査に依存した診断が行われがちである。本研究では、客観評価しにくい主観表現を定量化するシステムを様々な病気の診断支援に応用し、簡便な方法で病気の早期発見など診断推論を支援するシステムを開発し、有効性の実証を目指す。具体的な実施計画は以下の通りである。目的1:「オノマトペや比喩による主観表現には体の不調の何が表されるのか」の解明については、2年間で約1万例を目標に順天堂大学と聖マリアンナ医科大学でオノマトペや比喩による主観表現の収集を行う。目的2a:オノマトペや比喩による主観表現による訴えから疾患を確率的に推定する診断推論支援システムを構築することで、病態の分類、病気の早期発見を可能にする目的2b:認知症予備軍(MCI)が含まれる確率の高い70歳以上の高齢者に、テクスチャ画像を呈示し、質感をオノマトペで表現してもらう臨床研究も実施する。回答されたオノマトペと健常群のオノマトペの結果を比較できるモジュールを診断推論支援システムに導入し、通常診療で、心理的負担なく認知症予備軍を抽出できる枠組みも構築したい。目的1については、初年度のため、先ずシステム構築のためのデータ収集ツールとして、臨床情報と連結可能なオノマトペ収集用のアプリケーションを開発した。そのアプリケーションを使用して、順天堂大学病院倫理委員会で承認を得た後、総合診療科外来で受診者を対象に情報収集を開始している。オノマトペで質感を表現してもらうことにより認知症の早期発見も可能にするという目的2については、健常者を対象とした実験を実施して一定の結果が得られたが、論文発表と、より広範なデータ収集が必要である。本研究目的を達成するために、具体的に以下の項目について研究を実施する。1.臨床で収集するデータや診断結果の関係性から、「オノマトペや比喩などの主観表現には体の不調の何が表されるのか」という学術的問いを解明する。この目的を達成するために、昨年度倫理委員会で承認された計画に基づき、本年度は問診データの収集を行う。2.オノマトペで質感を表現してもらうことにより認知症の早期発見も可能にする。日常診療でオノマトペを取得する枠組みが構築できれば、高齢者の心理的負担の少ない方法で、記憶力の低下はもちろんのこと、質感認識能力の低下として顕在化する認知症予備軍の段階で、社会的要請の大きい認知症の早期診断が可能になる。昨年度、病院や介護施設に入居している高齢者ではなく、研究室での実験に協力可能な高齢者を対象として行った実験で取得したデータの解析を行い、必要に応じて追加データの取得も行いながら成果発表を目指す。

1.臨床で収集するデータや診断結果の関係性から、「オノマトペや比喩などの主観表現には体の不調の何が表されるのか」という学術的問いを解明する。この目的を達成するために、昨年度倫理委員会で承認された計画に基づき、本年度は問診データの収集を行う。2.オノマトペで質感を表現してもらうことにより認知症の早期発見も可能にする。日常診療でオノマトペを取得する枠組みが構築できれば、高齢者の心理的負担の少ない方法で、記憶力の低下はもちろんのこと、質感認識能力の低下として顕在化する認知症予備軍の段階で、社会的要請の大きい認知症の早期診断が可能になる。昨年度、病院や介護施設に入居している高齢者ではなく、研究室での実験に協力可能な高齢者を対象として行った実験で取得したデータの解析を行い、必要に応じて追加データの取得も行いながら成果発表を目指す。
子宮内膜癌におけるプロGnRHおよびGnRHII分泌の分子機構と機能

ゴナドトロピン放出因子(GnRH)アナログはGnRH受容体陽性腫瘍に作用し,増殖抑制作用を発揮する。これらの腫瘍ではGnRH様ペプチドも産生されており,腫瘍増殖におけるGnRHのオートクリン的な多様作用が注目されていた。本研究によって,1)内膜癌組織内ではGnRHの産生・分解系が高まっていること,2)GnRHアナログ刺激によって,GnRHを(1-5)GnRHと(6-10)GnRHに分解する加水分解酵素が1.5倍に亢進することが明らかになった。また,リゾホスファチジン酸(LPA)はこのような腫瘍細胞の増殖を促進することが知られている。本研究はさらに,1)LPAの分解は脱リン酸化反応つまりphosphatase活性によること,2)このLPA分解は形質膜でなされること,3)GnRHIによるGnRH受容体の活性化に伴ってLPAの分解が亢進すること,つまり,GnRHはLPAの分解を促進し,その増殖促進効果を遮断することが示唆された。ところが,GnRHIIやGnRHの分解産物がGnRH受容体に結合しても,LPAの分解シグナルには伝達されなかった。以上より,内膜癌細胞のGnRH受容体が活性化されると,GnRHの分解が亢進しGnRHの増殖抑制という細胞増殖調節機構が破綻することが示された。GnRH刺激に伴うこのGnRH代謝障害が,GnRH受容体の抗増殖シグナルに関与しているのかもしれない。GnRHアナログはGnRH受容体陽性腫瘍に作用し,アポトーシスを惹起する。しかし,これらの腫瘍では,GnRH様ペプチドも産生されていることが知られている。本研究では,腫瘍細胞増殖に関与するGnRHのオートクリン調節機構を再検討した。手術的に摘出した卵巣癌・子宮内膜癌組織のGnRH受容体をスクリーニングし,陽性細胞を初代培養に供した。GnRHmRNAはRT-PCR法で検出した。細胞内および培養液中のGnRH様ペプチドは,トリシン-ポリアクリルアミドゲル法で電気泳動後immunoblottingで分析した。その結果,いずれの組織にもGnRHmRNAが存在し,その細胞質画分には分子量10kDaのプレプロGnRH,7.6kDa(プロGnRH)および1.1kDa(GnRH)が検出された。しかし,GnRH受容体陽性腫瘍の培養液中には,10kDa(プレプロGnRH)および7.6kDa(プロGnRH)が検出できたが,1.2kDa(GnRH)は認められなかった。コントロールとして用いた絨毛細胞の培養液には,1.1kDaのGnRHのみが存在した。以上のことから,卵巣癌や子宮内膜癌では,GnRHの前駆ペプチドからGnRHへの成熟過程が障害されていることが示唆された。GnRHはデカペプチドとして分泌されて作用を発揮するが,腫瘍細胞ではプレプロGnRHやプロGnRHが分泌され,GnRH受容体を占有することが推定される。このことが,GnRH受容体の抗増殖シグナルをブロックし,GnRH感受性腫瘍の増殖に関与しているのかもしれない。ゴナドトロピン放出因子(GnRH)アナログはGnRH受容体陽性腫瘍に作用し,アポトーシスを惹起する。本年度は,腫瘍細胞増殖に関与するGnRHの産生・分解機構を再検討し,オートクリン増殖調節機構の解明を試みた。GnRHの分解産物は薄層クロマトグラフィーおよび高速液体クロマトグラフィーで分析した。

その結果,I)腫瘍組織・細胞では正常組織・細胞に比べ,優位に組織・細胞内GnRH濃度が亢進していること,ii)卵巣癌細胞はGnRHを(1-5)GnRHと(6-10)GnRHに分解する加水分解酵素を有していること,iii)その酵素活性は形質膜に存在すること,iv)卵巣癌細胞を予めGnRHアナログで活性化すると,形質膜のGnRH分解活性が1.5倍に亢進することが明らかになった。つまり,1)腫瘍組織内ではGnRHの産生・分解系が高まっていること,2)癌細胞のGnRH受容体が活性化されると,GnRHを介した細胞増殖のオートクリン調節機構が破綻することが示唆された。GnRH刺激に伴うこのGnRH代謝障害が,GnRH受容体の抗増殖シグナルに関与しているのかもしれない。ペプチド分解酵素は細胞質にも存在するため,GnRH刺激に伴って形質膜への結合が促進されることが推測される。予備実験から,GnRH刺激に伴ってペプチド分解酵素再分布が生じることが示された。ゴナドトロピン放出因子(GnRH)アナログはGnRH受容体陽性腫瘍に作用し、増殖抑制作用を発揮する。これらの腫瘍ではGnRH様ペプチドも産生さ肌ており,GnRHアナログ刺激によって,GnRHを(1-5)GnRHと(6-10)GnRHに分解する加水分解酵素が1.5倍に亢進することを昨年度までに明らかにしてきた。一方,リゾホスファチジン酸(LPA)はこのような腫瘍細胞の増殖を促進することが知られている。本年度は,卵巣癌・子宮内膜癌におけるGnRHI・GnRHIIとLPAとの相互作用の解明を試みた。手術的に摘出した卵巣癌・子宮内膜癌組織を用い,酵素学的ならびに免疫染色法で分析した。その結果,i)LPAの分解は脱リン酸化反応つまりphosphatase活性によること,ii)このLPA分解は形質膜でなされること,iii)GnRHIによるGnRH受容体の活性化に伴ってLPAの分解が亢進すること,iv)GnRHII,(1-5)GnRH,(6-10)GnRHはこのような作用を有しないことが明らかになった。つまり,GnRHはLPAの分解を促進し,その増殖促進効果を遮断することが示唆された。ところが,GnRHIIやGnRHの分解産物がGnRH受容体に結合しても,LPAの分解シグナルには伝達されない。次年度はGnRHII,(1-5)GnRH,(6-10)GnRHの子宮内膜癌(あるいは卵巣癌)の増殖機構への関与を明らかにしたい。蛋白質SerおよびThr残基のリン酸化が細胞増殖に関与している。しかし,その脱リン酸化反応に関しては未解決な面が多く残されている。今回,Ser/Thrホスファターゼ(protein phosphatase type 2A, PP2A)の子宮内膜癌細胞内分布と細胞死における役割を検討した。子宮内膜癌細胞株を培養して用いた。細胞数はMTTアッセイ法で定量し,アポトーシスはHoechist33342色素によるDNA断片染色法で検討した。細胞分画はホモジネートを密度勾配超遠心法で調製し,PP2A蛋白と活性は,それぞれ免疫染色とリン酸化Ser/Thr合成基質の脱リン酸化反応で測定した。内膜癌細胞の形質膜および細胞質にPP2Aが活性および蛋白レベルで検出できた。細胞をオカダ酸あるいはNaFでインキュベートすると濃度依存性に1)形質膜PP2Aが対照の90%にまで抑制,2)アポトーシスが20%に生じ,3)細胞数は20%減少した。ゴナドトロピン放出因子(GnRH)は1)対照と比し細胞数を20%減少したが,2)形質膜PP2Aを最大1.5倍に促進し,3)アポトーシスの亢進は生じなかった。PP2Aの抑制がアポトーシスを促進することが報告されている。膜癌細胞でもこのPP2A-
統合化空間情報システムを用いた都市内緑環境の計画支援に関する研究

地理情報システム(GIS)とCAD/CGからなる統合化空間情報システムを用いた研究活動により淀川下流域の衛星都市を対象に緑被地の現況を把握するとともに、時系列に緑被地の変遷を把握して緑環境のデータベース化を進め、自治体が掲げている計画目標との比較検証を行っている。さらに、各自治体の「緑の基本計画」を3次元空間に展開・表現する手法についても開発を進めている。具体的には、大阪府下の3都市、豊中市、枚方市、高槻市を対象地域として、それぞれの特性に応じた緑環境の計画支援手法を開発してきた。とくに、RSデータの解析による都市域全体を対象とした緑環境データベースは、3つの都市すべてで構築されている。くわえて、豊中市では、空間統計分析として空間的自己相関分析の一つであるJOIN統計量分析を行い、緑被率のみでは把握できない緑被地の形態を定量化することで、質的側面から緑被地を評価するための新たな指標を得た。一方、枚方市では航空機レーザ測量データから生成した数値表層モデルを用いて可視・不可視分析を行って緑視域率を求め、緑の視覚的なポテンシャルを定量的かつ効率的に把握することを可能とした。また、ボクセル空間を用いて3次元的な緑視空間を抽出し、緑の視覚効果という高次な視知覚現象を分析する手法の開発も行った。さらに高槻市では、水と緑に着目した河川空間の分析を行い、河川空間内の水面と緑被地を対象として「見えの面積比」などを求め、その視覚的構造をより詳細に、かつ定量的に把握している。また、空間データの融合により緑を含めた3次元都市モデルの生成手法を開発している。その中で、街路樹をはじめとする緑環境を3次元空間に展開・表現する手法も完成させている。今年度は研究計画の初年度として、大阪府豊中市を対象地域にリモートセンシング(RS)データのLANDSAT/TMデータを用いて画像の幾何学的な歪みを補正し、既存のGISデータ上に定位した。さらに、バンド間演算からNDVI(正規化植生指標)やUI(都市化指標)を算出し、植物活性度や都市化度の分布性状を把握した。このRSデータ解析では、最終的にNDVIから得られる緑被率と、航空写真の目視判読と現地調査によって得られる緑被率とを比較し、都市内緑被地の現況把握におけるRSデータの有用性を確認した。またGISによる分析では、時系列解析、オーバーレイ、空間統計分析などを行い、広範な角度から詳細に都市内の緑被地構造を定量的に把握・評価した。とくに空間統計分析では、空間的自己相関分析の一つであるJOIN統計量分析を行い、緑被率のみでは把握できない緑被地の形態を定量化することで、質的側面から緑被地を評価するうえでの新たな指標を得た。さらに大阪府枚方市を対象地域として、上記の豊中市における場合と同様のRSデータ解析を進めるとともに、「枚方市・緑の基本計画」の緑化重点地区において、CAD/CGを加えた統合化空間情報システムにより、街路樹をはじめとする緑環境を3次元空間に展開・表現する手法の開発にも着手している。

さらに、各自治体の「緑の基本計画」を3次元空間に展開・表現する手法についても開発を進めている。今年度は研究計画の2年度目として、初年度で得た知見を活かすことにより、人間の視覚に与える影響を客観的・定量的に把握する手法の構築へと展開を図った。具体的には大阪府枚方市を対象として、複数のリモートセンシングデータを融合して緑被率を求めたうえで、あわせて航空機レーザ測量データから生成したDSM(Digital Surface Model:数値表層モデル)を用いて可視・不可視分析を行い、得られた2指標をオーバレイすることにより緑視域率を求め、地域における緑の視覚的なポテンシャルを定量的かつ効率的に把握することを可能とした。また、ピクセルを3次元に展開したボクセルの概念を応用し、2.5次元の表面情報を人間の視知覚特性に応じて分析することで、3次元的な緑視空間を抽出し、緑の視覚効果という高次な視知覚現象を分析する手法の開発もあわせて行った。さらに、大阪府高槻市を対象地域として、高分解能衛星画像から計算したNDVI(正規化植生指標)と、航空機レーザ測量データをオーバレイすることで、樹木の位置と樹冠高を同時に抽出し、ボリュームを持った3次元モデルを生成する手法の開発を合わせて行っている。くわえて、高槻市内を流れる淀川水系の芥川に着目し、衛星画像データの時系列分析を用いて流域の緑地減少率を把握し、あわせて水面垂直見込み角や河川へのアプローチ性といった親水ポテンシャルの把握を行うことで、緑環境を包括した水圏環境の分析手法へと展開を試みている。地理情報システム(GIS)とCAD/CGからなる統合化空間情報システムを用いた研究活動により淀川下流域の衛星都市を対象に緑被地の現況を把握するとともに、時系列に緑被地の変遷を把握して緑環境のデータベース化を進め、自治体が掲げている計画目標との比較検証を行っている。今年度は研究計画の最終年度目として前2年度の研究成果を踏まえ、これをさらに進めるとともに統合化空間情報システムの高度化を図った。とくに、研究対象地域に大阪府高槻市を加え、昨年度の大阪府枚方市、一昨年度の大阪府豊中市における場合と同様のRSデータ解析により市全域を対象に都市内緑環境データベースを構築するとともに、水と緑に着目した河川空間の分析を行っている。水面垂直見込角と見えの面積比といった指標を用いて河川景観の視覚的構造をより詳細に、かつ定量的に把握している。さらに、JR高槻駅北地区の市街地再開発事業実施地区において、CAD/CGを加えた統合化空間情報システムにより、空間データの融合による緑を含めた3次元都市モデルの生成手法を開発した。その中で、街路樹をはじめとする緑環境を3次元空間に展開・表現する手法を完成させた。これら一連の研究活動では、高槻市地図データベースと呼ばれるGISデータを用いたRSデータの検証に加えて、GISデータと航空機レーザ測量データ(Airborne LIDAR Data)を用いて建物や樹木を加えたDSM (Digital Surface Model)の構築を行うとともに、リアリティの高い表現方法への展開を図っている。また、研究計画の最終年度として前2年度の成果とあわせて、本研究の成果を報告書にまとめている。
形状記憶合金を用いた次世代型人工股関節に関する基礎研究

本研究の目的は、形状記憶合金(SMA)を用いた人工股関節(THA)を作製するための基礎研究であった。初期の安定性に優れることを示すため、有限要素法とin vitro実験を行った。その結果、理論的(有限要素解析)かつ実験的(in vitro実験)の両面からSMAを用いたTHAの有効性を示すことができた。さらに、これらの研究を行うための装置を整え、今後さらに研究を発展させていく基盤を作製できた。20年度に行つた内容を以下に示す。1)人工股関節における形状記憶合金の使用形態のアイデアを固めた。具体的にはセメントレスステム限定でステム近位部に用いることとした。ステム全体を形状記憶合金にするアイデアもあったが、加工、熱処理等が不可能と判明したため制作可否を考慮した。2)3-Dスキャニング装置を用いて股関節の3次元CADモデルを作製した。そして股関節に人工股関節を埋め込んだモデルを作製した。モデルは両骨盤、仙骨、大腿骨である。人工股関節モデルには現在広く臨床で用いられており、良好な臨床成績を示しているモデル(VerSys-FMT, ZIMMER社製)を使用した。3)作製した(CADモデルを用いてFEMシミュレーションを行った。人工股関節の材料を既存のチタン合金から形状記憶合金に変更した場合に荷重を負荷した際ステムが大腿骨に対してどの程度固定されているかを求めた。その結果、形状記憶合金の形状記憶効果を用いたステムは、従来のチタン合金製ステムと比較して初期安定性に優れていることが示された。これは長期臨床成績向上につながると考えられる。現在長期使用後にインプラントが緩んだモデルにおける解析も続行中である。当初はカップ、ステム、両方に形状記憶合金を用いることを考えていたが、理論解析の結果、制作の可否をふまえて、ステムのみに用いることとした。また当初の研究計画では、29年度に試作・埋め込みまでを予定していたが、そこまでは至らなかったため、21年度当初より早急に開始する予定である。その原因は、材料である形状記憶合金の入手と適切な熱処理に予想以上の手間を要した事が大きかった。1年目(平成20年度)は有限要素解析を用いて、THAにSMAを用いる際、どの部分にSMAを用いるのが有効か検討した。その結果、大腿骨コンポーネント(ステム)に用いることに決定した。そしてその際セメントレスステムの前後面に用いることが有効であることが示された。ここまでの内容が、Journal of Biomechanical Science and Engineeringに掲載された。2年目(平成21年度)は実験的にSMAを用いたTHAが有効であることを示すべく研究を行った。まず、SMAの熱処理装置を完成させ、実際に熱処理を行うことにより、最適な熱処理条件を決定した。次に、熱処理されたSMAを用いたTHAステムを作製し、模擬大腿骨に模擬的に手術を行い、実際に荷重を負荷した。荷重付加後のインプラントの安定性を評価した結果、SMAを用いたステムは、SMAを用いないステムと比較して骨に対する相対変位が少ないことが確認された。つまり、初期の安定性に優れることが示された。本研究では、理論的(有限要素解析)かつ実験的(in vitro実験)の両面からSMAを用いたTHAの有効性を示すことができた。
プラズマCVDによる高ガスバリア膜合成プロセスの開発

比較的低温での成膜が可能で,高いバリア性と密着性が得られるプラズマCVD法により,高ガスバリア性シリカ膜の作製を行った。原料にはヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)を用い,ポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム上に製膜した。キャリアガス(O2,H2)と成膜条件が膜組成や膜特性,成膜速度に与える影響に関する知見を得た。また,独自に作製したガス透過測定装置を用いて,成膜前のPENフィルムでO2透過量を測定し,文献データと比較することにより測定法の妥当性を検証した。プラズマCVD法により作製したSiOC膜のO2透過量を実測し,O2パーミアンスの値を得た。高性能ガスバリヤ膜の合成を目的に,プラズマCVDチャンバーに,原料ガス(HMDSO,O2混合ガス)と希釈ガス(ArまたはHe)を供給し,ポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム基板上にシリカを製膜する実験を行った。初年度は成膜条件の確立と,生成する製品膜の構造分析ならびに機能評価に注力した。全圧150 Pa,滞留時間0.1 s程度,基板温度80 °C,放電電源周波数68 kHz,プラズマ投入高周波電力80 Wの条件で, 100600 nm程度の膜厚のシリカ膜を作製した。成膜可能領域(成膜ウインドウ)を探索した結果,透明シリカ膜を得るにはO2添加率がもっとも重要であり,原料組成比O2/HMDSOが4以上の領域では極めて透明なシリカ膜が生成することがわかった。SiO2が生成する量論比2では酸素不足で膜が黒褐色を呈し,過剰な酸素が必要であった。しかし,HMDSOが完全燃焼する量論比12よりも小さい酸素添加率でも透明膜の成膜が可能であった。作製した膜の構造は次の方法で評価した。(1)X線光電子エネルギー分光(XPS)を用いて膜組成および化学的結合状態を評価した。黒褐色の膜では,炭素混入は数10%に及んだ。(2)X線回折(XRD)による結晶性測定を行ったが,多層構造であるためシリカ層の回折スペクトルは明確には得られなかった。(3)可視光透過スペクトル分析により透過率を測定した。O2/HMDSOが4以上の条件では透過率は85%以上と良好であった。(4)酸化雰囲気での熱重量測定(TG)によりSiO2質量の測定を行い,成膜量を定量した。さらにこの年度は水蒸気透過実験のための装置の設計を行った。高性能ガスバリア膜の合成を目的に,プラズマCVDチャンバーに,原料ガス(HMDSO,O2混合ガス)と希釈ガス(Ar)を供給し,ポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム基板上にシリカを成膜する実験を行った。今年度は希釈ガスにH2を添加し、キャリアガス分圧がシリカ膜構造および膜特性に及ぼす影響を検討した。H2添加はO・だけでなくH・によるHMDSOの分解すなわち成膜前駆体生成促進とH・と成長表面の反応よる膜の粗悪部の除去および膜の結晶化促進を期待した。HMDSO分圧は0.27 Paとし,O2分圧04.05 Pa,H2分圧024.2 Pa,成膜時間は10 minとした。プラズマ電源にはRFを用い,投入電力100 Wで平行平板電極間にプラズマを発生させた。作製したシリカ膜の膜厚はSEM観察により実測した。また,光透過率をUV-vis-NIR,膜組成をXPSで,それぞれ測定した。可視光領域の光透過率の積分平均を算出し,光積分透過率とした。また,膜厚と光透過スペクトルより屈折率を算出した。H2とO2をともに供給した場合にはH2/HMDSO = 540の領域で膜厚は最大値をとる。ただし,H2O生成の量論比であるH2/O2 = 2以上の範囲での成膜が望ましい。O2/HMDSO = 7.5程度以上で屈折率の急激な低下が見られたことにより,O2/HMDSO = 7.5未満で緻密な膜が得られることがわかった。なお,O2の有無にかかわらず,H2/HMDSOを変更しても光積算透過率は変化しなかった。ゆえに,膜密度および成膜速度を維持するためにはH2/O2 = 2以上,O2/HMDSO = 7.5未満,H2/HMDSO = 540の領域での成膜が推奨される。また,ガスバリア性測定のための水蒸気透過実験装置を作製した。高性能ガスバリア膜の合成を目的として,ヘキサメチルジシロキサン(HMDSO,(CH3)3SiOSi(CH3)3)とO2を原料としてプラズマCVD法によりポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム上にシリカ系薄膜を作製した。また,昨年度作製したガス透過測定装置を用いて測定法の妥当性の検証とガスバリア性の評価を行った。ガス透過セル中央部に膜を挟み,供給側にO2ガスを供給した。封じた透過側に透過してきたガスを蓄積させ,四重極型質量分析計(QMS,Anelva,M-100GA-DM)で定量した。透過条件は40°C,RH = 0%で,供給側は全圧101.3 kPaまたは152.0 kPaで100%O2流通条件とし,透過側は全圧101.3 kPaまたは152.0 kPaで100% Arを封じて測定を開始した。

成膜前のPENフィルムでのO2透過量を測定し、文献データと比較することにより測定法の妥当性が確認された。比較的低温での成膜が可能で,高いバリア性と密着性が得られるプラズマCVD法により,高ガスバリア性シリカ膜の作製を行った。原料にはヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)を用い,ポリエチレンナフタレート(PEN)フィルム上に製膜した。キャリアガス(O2,H2)と成膜条件が膜組成や膜特性,成膜速度に与える影響に関する知見を得た。また,独自に作製したガス透過測定装置を用いて,成膜前のPENフィルムでO2透過量を測定し,文献データと比較することにより測定法の妥当性を検証した。プラズマCVD法により作製したSiOC膜のO2透過量を実測し,O2パーミアンスの値を得た。プラズマCVD反応により作製されるシリカ膜の膜特性に与える影響を検討するためキャリアガスにH2を添加する実験を行った。その結果,H2添加が膜組成,膜密度および成膜速度に影響を与えることが判明し,最適条件での成膜指針を示すことができた。工学プラズマ中の気相種の分析を行い,中間生成物の種類と濃度から合成条件と成膜前駆体組成の関係を明らかにする。また,ガスバリア性の評価を行い,製品膜の特性を最適化する合成条件を探索する。プラズマCVD反応に影響を与える因子として供給原料組成の影響を調べ,製膜したシリカ膜を分析することにより,原料組成比O2/HMDSOがプラズマCVD法で作製したシリカ膜の膜特性,成膜機構に与える影響を検討した。初年度目的である成膜条件の確立と,生成する製品膜の構造分析が行えた。原料ガスへ他のガスを添加した場合の膜組成の変化や酸化剤/原料ガス比率を変更した場合の成膜速度,膜中の残留炭素量の検討を行い,新たな機能を付与したガスバリア膜形成プロセスの開発を進める。
フッ素原子を指標とする外在性物質の生体内残留に関する研究

フッ素置換界面活性剤であるパ-フルオロオクタン酸およびフッ素置換抗生物質であるフロモキセフナトリウムの血液中における動的平衡の検討を、フッ素原子を指標とする微量分析法により行った。分析対象としたパ-フルオロオクタン酸は脂溶性であり、体内残留によるその毒性が指摘されている。一方、フロモキセフナトリウムは水溶性の抗生物質である。これらの明らかに性質の異なる二つの化合物が赤血球に対して、同じような速い結合と遅い解離を示した。このような挙動を示すのは赤血球独自の性質によるものであると考えられる。これは血液内における赤血球の薬物輸送に関する新しい知見であり、フッ素化合物の体内残留に直接関係していると考えている。このように、化合物中のフッ素原子を分析指標にする本微量分析法によって、特別な施設や煩雑や操作を必要とする放射性同位元素標識化合物を用いる必要がなくなり、容易に血液中フッ素置換化合物の動的平衡を検討することが可能になった。一方、フッ化物が骨形成や骨の石灰化を促進することは古くから知られている。したがって、飲食によって摂取されたフッ化物が骨組織に残留する可能性は大きい。骨形成を誘導するタンパク質性因子、すなわち骨誘導因子(Bone Morphogenetic Protein : BMP)は骨を誘導するものの、誘導された骨は広い骨髄腔を持つ粗鬆化した骨である。そこでラットの腹直筋内に脱灰骨基質(Bone Matrix Gelatin:BMG)を移植し、BMGによる骨誘導過程にフッ化物を全身的および局所的に適用し、誘導される新生骨へのフッ化物の影響を観察した。その結果、BMG移植後から新生骨が誘導される間に、局所適用よりも全身投与の方が新生骨中へのCaの取り込み、ALP-ase活性の上昇および石灰沈着などを亢進させることが明かとなった。フッ素置換界面活性剤であるパ-フルオロオクタン酸およびフッ素置換抗生物質であるフルモキセフナトリウムの血液中における動的平衡の検討を、フッ素原子を指標とする微量分析法により行った。フッ素微量分析法として、低温プラズマ酸素灰化-ガストロマトグラフィー法を改良し、適用した。その結果、本微量分析法が目的を達成するに十分な精度を有することを明らかにすることができた。化合物中にフッ素原子を分析指標にすることができることによって、特別な施設や煩雑な操作を必要とする放射性同位元素標識化合物を用いる必要がなくなり、容易に血液中フッ素置換化合物の動的平衡を検討することが可能になった。一方、フルモキセフナトリウムは水溶性の抗生物質である。これらの化合物の血液中における動的平衡の検討から、赤血球の特徴的な結合動態が明らかとなった。すなわち、明らかに性質の異なる二つの化合物が赤血球に対して、同じヨうな速い結合と遅い解離を示した。赤血球による薬物輸送の概念はあまり認識されておらず、大きな意義を持つものと評価できる。

これらの明らかに性質の異なる二つの化合物が赤血球に対して、同じような速い結合と遅い解離を示した。このような挙動を示すのは赤血球独自の性質によるものであると考えられる。これは血液内における赤血球の薬物輸送に関する新しい知見であり、フッ素化合物の体内残留に直接関係していると考えている。このように、化合物中のフッ素原子を分析指標にする本微量分析法によって、特別な施設や煩雑な操作を必要とする放射性同位元素標識化合物を用いる必要がなくなり、容易に血液中フッ素置換化合物の動的平衡を検討することが可能になった。一方、フッ化物が骨形成や骨の石灰化を促進することは古くから知られている。したがって、飲食によって摂取されたフッ化物が骨組織に残留する可能性は大きい。骨形成を誘導するタンパク質性因子、すなわち骨誘導因子(Bone Morphogenetic Protein:BMP)は骨を誘導するものの、誘導された骨は広い骨髄腔を持つ粗鬆化した骨である。そこでラットの腹直筋内に脱灰骨基質(Bone Matrix Gelatin:BMG)を移植し、BMGによる骨誘導過程にフッ化物を全身的および局所的に適用し、誘導される新生骨へのフッ化物の影響を観察した。その結果、BMG移植後から新生骨が誘導される間に、局所適用よりも全身投与の方が新生骨中へのCaの取り込み、ALP-ase活性の上昇および石灰沈着などを亢進させることが明かとなった。
腎臓オルガノイド上でのForward Geneticsによる慢性腎臓病機序の解析

今や国民病ともいえる慢性腎臓病(CKD)には、共通現象として間質線維化や嚢胞形成等の尿細管間質病変があるが、その機序は未解明な点が多い。間質線維化や嚢胞形成を起こす遺伝性腎疾患に着目すると、これらの疾患では同じ遺伝子変異を持っていても重症度に大きな個人差があることから、重症度に強い影響を与える別の修飾遺伝子の存在が疑われる。これらの修飾遺伝子が一般的なCKDの進行にも関与している可能性がある。本研究では、このような修飾遺伝子を、iPS細胞から作製したミニチュア腎臓である「腎臓オルガノイド」を用いて探索し、CKDの新しい治療法の開発を目指す。
歯周炎におけるB細胞浸潤の役割

慢性歯周炎患者15名から抜歯または歯周手術のさいに歯-周炎罹患歯肉組織を採取し連続凍結切片の作製と全RNAの抽出を行った。対象としてう蝕や矯正治療の患者5名から、臨床的正常または歯肉炎の歯肉組織を、歯周炎以外の理由での歯周手術あるいは抜歯時に採取し、同様に処理をした。歯周炎のB細胞浸潤がリンパ節様の組織構造、機能を有するかを明らかにするために、リンパ節B細胞濾胞に特徴的な濾胞樹状細胞(FDC)の存在を調べた。抗FDC抗体、抗CDI9抗体を用いて免疫組織染色を行った結果、歯周炎組織のB細胞が優勢に浸潤しているエリアには染色性の薄いFDCが存在し、一部ネットワーク様を呈していたが、扁桃などの二次リンパ節でみられるような染色性の強い明らかなFDCネットワークはみられなかった。歯肉炎組織にもFDCは認められたが、分布は散在傾向であり、ネットワーク形成はみられなかった。RT-PCRの結果、歯周炎・歯肉炎いずれの組織においてもFDCのマーカーであるCD21L(CD21 long isoform)の発現が認められた。歯肉線維芽細胞がFDCの前駆細胞であるか明らかにするために、2名の歯周炎患者の歯周炎歯肉組織より線維芽細胞ラインを確立し、炎症性サイトカインIL-1とTNF-αで刺激し、抗FDC抗体を用いて免疫細胞染色を行った。その結果、歯肉線維芽細胞は未刺激ではFDC抗原陰性だが、刺激後に陽性となり、FDCへ分化したことが示唆された。
水産資源の持続的利用を促進するフードシステムの構造改革：小売主導型流通に着目して

クロマグロの資源利用問題が世界的に注目を集める。国内供給量は漸減するが,旋網物や養殖物の市況は管理強化方針前後に一時的上昇を示すに過ぎない。当該状況が川下需要を担う量販店の仕入行動の見直しによって誘発された可能性やフードシステム内部の分断・捩れを実態・実証分析で明らかにした。差別化商材として量販店の商品化が進むクロマグロは,多大な販売ロスが伴うなど取り扱いリスクが大きく,ロスや仕入原価の抑制対応力が商品化の成否・可否を規定すること,特に需給の不確実性が増す中で量販店はロス・原価の抑制や無駄のない仕入の実践への対応動機を強めるが,それが納品側に投機的な対応やリスク負担を問うこと等も示唆された。本研究は、持続可能な水産資源開発・利用を促進するフードシステムの要件・課題の探究を目的としている。具体的には、管理強化が進むクロマグロを例に当該システムの構造・問題を川下(小売)起点で捉える。本年度は、計画に即し、1水産物市場流通の揺らぎの実態、2クロマグロの管理強化と需給変化、3同種川下需要の一基軸を成す量販店の取扱概況を中心に調査研究を進めた。13に関し得られた主な知見は次の通り。1川上・川下の変化に順応できず、市場流通の後退や機能低下が目立つ。産地機能を併せ持つ福岡市中央卸売市場も例外なく取扱高が激減、市場取引の寡占化や卸・仲卸の業務・機能競合も確認された。近年の市場政策は経営戦略策定等を各市場に求めているが、その実効性を高め、市場の復調・改革を促す上でも法制度の綻びの是正はもはや避けられない課題と考えた。2大西洋・太平洋の管理強化下で2007年以降、クロマグロの国内供給量は漸減するが、旋網(100kg以下)・養殖物の市場価格は管理強化方針公表前後に一時的な上昇を示すに過ぎない。川下需要の一軸を量販店が担う点を考慮すれば、市況高騰下のその仕入抑制が需要の総体的縮減に結びつき、結果生じる在庫の滞留が供給過剰感を醸成し市況は弱含みとなる、つまり供給減少下でもその取引や価格に川下の規定力が強く及ぶことが示唆された。3クロマグロを品揃えの差別化に有効な種と評する量販店は多く、水産物販売の停滞・漸減下でその重要性は増すが、売価の高さや販売期限の短さも関係し多額の販売ロスが伴う。昨今の管理強化下で供給量や相場の不確実性が増す中で、安定仕入は勿論、原価抑制やロス圧縮等を含む商品化対応が販売成否の鍵を握ることが示唆された。完全養殖物へ販売対象の切り替えを進めるものも一部あったが、管理措置を踏まえ産卵親魚や未成魚等の販売を自主的に中止・削減する組織は極めて少ない状況が確認された。交付申請時の計画では、水産物一般の流通変化を卸売市場再編の視座から捉え、また検討対象種の管理規制・需給変化などフードシステムの基本条件を俯瞰する、量販店によるクロマグロ等の取扱状況を郵送調査で定量的に把握する、ことを本年度課題とした。卸売市場再編の検討は産地・消費地両側面を持つ福岡市場に限られたが、縮小再編下での市場業者の対応行動から現行卸売市場制度の綻びの一端(卸・仲卸二段階制の揺らぎ)を捉えることができた。その内容の一部、とくに前提情報は学会で口頭発表した。他方、管理規制・需給変化や量販店の取扱状況の把握・検討では、調査の物理的・時間的な実現可能性を考慮し、調査対象をクロマグロに絞ったが、同種の昨今の管理規制強化の流れやその下での国内需給変化に関し前掲2の知見を得た。その内容をひとまず紀要論文として整理し、2016年3月に発刊された。また、量販店の取扱概況把握に関しては、郵送調査の実行可能性を探るため聞き取り調査(九州3組織・関東5組織と両地区市場卸等)を実施した。その回答や反応に、回収率確保を考慮し郵送調査内容・狙いをマグロ販売上のクロマグロの位置やその種別構成、管理強化に伴う販売の見直し有無など取扱概況に絞る(競争関係や対応戦略の側面は除外する形に変更)結果となったが、全国1,070組織に郵送・配布し47都道府県の年商30億円未満1兆円超の300組織から回答を得た(回収率28.1%、うち有効回答97.7%)。申請時の想定より回収率は低かったが、前掲3の状況が確認でき、また小売組織調査の困難性を考慮すれば十分な協力が得られたと考える。上記の取扱概況さえ把握可能な統計・資料は存在しないことからも、本調査結果が情報的に概況に止まるとしても量販店の取扱実態の一端を把握できた点で収穫は大きかったとみている。以上から、当初の計画を概ね実行できたと判断・評価している。本研究は、持続可能な水産資源開発・利用を促進するフードシステムの要件・課題の探究を目的として、クロマグロの現行流通・取引の構造と特徴を川下起点で検討している。本年度は、ロス・原価抑制に焦点をあてて量販店の商品化対応を検討した。具体的には、まず分析軸の導出やその妥当性を確認するため、前年度に得たアンケートデータを用いて(1)取扱実態の特徴整理と(2)仕入行動の定量分析を行った後、(3)聞き取り調査を実施した。