hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ＤＮＡ・ナノメタル自己組織化融合マテリアルの開発と機能開拓

本研究では、DNAの自己組織化能を利用した動的構造を有するDNAオリガミナノ構造体と金ナノ粒子(AuNP)等のナノメタルとを融合し、新規な機能を発現するナノ材料の構築を試みた。(1)DNAペンチ-金ナノ粒子融合マテリアルDNA origamiの手法を用いて、種々の分子を認識してクロス、パラレル、アンチパラレルの3つの状態に形態変化するDNAペンチ(DNA plier)を作成した。その形態変化のためにレバー部に導入する認識用のDNAの配列プログラムを新規設計し、これまでに達成できていなかったパラレルとアンチパラレルの間でのダイレクトな形態変化を引き起こすことに成功した。続いて、AuNPのDNAペンチ上への固定化を試みた。レバー部に相補的DNA間の結合を利用してDNA修飾(AuNP)を結合させた。結合後に透過型電子顕微鏡で観察を行ったところ、設計通りにペンチの形状にAuNPが5個ずつ2列に並んだものが観察され、DNAペンチ上にAuNPが結合されていることが示唆された。DNA origami boxは各辺の山折り谷折りを厳密に制御することにより、箱の内側と外側を完全に規定でき、開いた状態(OM)と閉じた状態(CM)間で可逆的に形態を変化させることも可能である。本研究では、DNA origami box内部へのAuNP内包についても検討を加えた。相補的DNA間の結合を利用してbox内面にDNA修飾(AuNP)を結合させた。導入後にアガロースゲル電気泳動により精製し、原子間力顕微鏡および透過型電子顕微鏡で観察を行ったところ、設計どおりにAuNPが1個内包されていることが示唆された。26年度が最終年度であるため、記入しない。金などの金属は、ナノサイズになるとバルク状態とは著しく異なった性質を示す。さらに、金ナノ粒子(AuNP)等のナノ金属を規則的に配列・組織化することで、その光学的性質などを制御した新しい機能材料が創出できる。本研究では、DNAの自己組織化能を利用したナノ構造体とAuNP等のナノメタルとを融合し、新規な機能を発現するナノ材料を構築することを目指している。DNAナノテクノロジーにおける構造構築手法として、DNAオリガミ法が注目されている。特に我々は、DNAオリガミ手法を用いて、動的に形状が変化するナノ構造体として、DNAペンチ(DNA pliers)の作成に成功した。これは標的分子との相互作用により、Cross, Anti-parallel, parallelという三形態の変化が誘起されるペンチ状DNAオリガミ構造体であり、我々はその形態変化の制御と原子間力顕微鏡(AFM)による検出を報告した。さらに本研究では、DNAペンチのレバー部分に複数個のAuNPを位置選択的な固定化を行った。このシステムでは、標的分子の認識によるDNAペンチの形態変化がAuNPの間隔変化を誘起し、分光学的に標的分子を検出するシステムになると期待される。また我々は、中空の6面体構造を持つDNAオリガミ構造体であるDNA Boxの作成にも成功している。DNA Boxは、Joint DNAを加えることにより、オープンモチーフ(OM)からクローズドモチーフ(CM)への構造変化を誘起できる。そこで、このDNA Boxをナノコンテナとして活用することを意図して、DNA Boxの内部にAuNPを6個結合したDNA Boxを作成した。このシステムは、密集したAuNPによる高感度イメージングのためのナノデバイスとしての利用が期待される。DNAオリガミ構造体-AuNP結合体の作成において収率が期待したほど高くないことが明らかとなった。

このため、DNAオリガミ構造体-AuNPとの結合形成反応を見直す必要があり、DNAオリガミ構造体の形態変化を利用した分子識別等の機能開拓にまで研究が進捗していない。平成26年度は、DNAオリガミ構造体-AuNP結合体の作成手法の収率向上と手法の確立、およびDNAオリガミ構造体の形態変化の動的制御、さらに形態変化に適した強度を有する立体構造を持つDNAオリガミ構造体の設計について検討し、最終的な総括として、標的分子の高感度検出などの機能発現について研究を進める。
うつ症状発現におけるCRFの扁桃体GABA作動系制御メカニズム

恐怖不安行動の調節にはLA/BLAにおけるGABA伝達の適切な活動が必須である。また、ストレス時にはコルチコトロピン放出因子(CRF)が扁桃体中心核からLA/BLAに作用しその活動を増強する。本研究の目的は、「慢性的ストレスによって脳内で増加するCRFが扁桃体外側核・外側基底核(LA/BLA)でのGABA伝達を阻害している」、という仮説を検証することである。最終年度は、昨年度に引き続き、扁桃体外側核(LA)の興奮性ニューロンよりホールセルパッチクランプ電気記録を行い、CRFがLA興奮性ニューロンの電気特性をどのように調節するかを解析した。CRFを実際に投与して電気特性の変化を観察したところ、静止膜電位が数mV脱分極した。また電流注入に応じて遅いスパイク後過分極も観察された。CRF受容体のアゴニストであるUrocortinでも同様の作用が観察された。この結果は申請者が以前報告したドパミンやセロトニンによるLA興奮性ニューロンへの調節作用を類似のものであった。しかし、ドパミンやセロトニンで生じる脱分極は膜抵抗の増加を伴っていたが、CRF・Urocortinが引き起こす脱分極では膜抵抗は減少していた。この違いを明確にするために、セロトニンによる脱分極のイオンチャネル機構の詳細を解析した。その結果、この作用にはセロトニン2C型受容体が必須であることが明らかになった。また膜からのPIP2の枯渇によるGIRK電流の阻害とPI3-kinaseを介したTRPC電流の活性化が同時に生じることで脱分極を誘起している事が明らかになった。GIRK電流阻害が膜抵抗の増加につながっていると考えられ、GIRKの関与の有無がCRFとモノアミン作動系の差異だと想定される。これらの結果に加え、CRFの抑制性ニューロンへの作用も明らかにし、CRFによる扁桃体神経回路調節機構の特徴を明らかにしていく。扁桃体外側核(LA)・外側基底核(BLA)は情報を統合し恐怖学習を行う場である。LA/BLAにおけるGABA伝達が阻害されると不安行動やうつ症状をひき起こす事が知られており、恐怖不安行動の調節にはLA/BLAにおけるGABA伝達の適切な活動が必須である。また、ストレス時にはコルチコトロピン放出因子(CRF)が脳内の各部位に作用する。なかでも扁桃体はCRFの脳重要な作用部位とみなされており、扁桃体のCRF受容体が刺激されると不安行動が顕れることが知られている。本研究の目的は、「慢性的ストレスによって脳内で増加するCRFが扁桃体外側核・外側基底核(LA/BLA)でのGABA伝達を阻害している」、という仮説を検証するである。本年度は、扁桃体外側核(LA)の興奮性ニューロンよりホールセルパッチクランプ電気記録を行い、CRFがLA興奮性ニューロンの電気特性をどのように調節するかを解析した。まず、CRFを実際に投与して電気特性の変化を観察したところ、静止膜電位が脱分極方向にシフトした。また電流注入後には遅いスパイク後過分極も観察された。この結果は申請者が以前報告した、ドパミンやセロトニン投与でLA興奮性ニューロンに生じる変化と同様であった。しかし、ドパミンやセロトニンで生じる静止膜電位の脱分極側へのシフトは膜抵抗の増加を伴っていたが、CRF・Urocortinで生じる静止膜電位の脱分極側へのシフトでは膜抵抗は減少していた。この違いを明確にするために、セロトニンによる脱分極の機構の詳細を解析した。その結果、セロトニンはセロトニン2C型受容体を介して、GIRK電流の阻害とTRPC電流の活性化を同時に行なう事で脱分極を誘起している事が明らかになった。この結果をふまえ、CRF受容体活性化による脱分極機構の詳細を明らかにしていく。

また膜からのPIP2の枯渇によるGIRK電流の阻害とPI3-kinaseを介したTRPC電流の活性化が同時に生じることで脱分極を誘起している事が明らかになった。GIRK電流阻害が膜抵抗の増加につながっていると考えられ、GIRKの関与の有無がCRFとモノアミン作動系の差異だと想定される。これらの結果に加え、CRFの抑制性ニューロンへの作用も明らかにし、CRFによる扁桃体神経回路調節機構の特徴を明らかにしていく。本研究ではVGAT-Venusラットを用いて扁桃体外側核・外側基底核のVenus陽性の抑制性GABAニューロンから電気記録を行なう予定であったが、遺伝子改変ラットの導入に当初の予定よりも時間が掛かり、繁殖が十分進まなかったため、VGAT-Venusラットからの電気記録は未だ行なえていない。本年度はナイーブのWistarラットを用いて興奮性ニューロンへのCRFの作用を電気生理学的に検証した結果、以前に発表したセロトニン作動性調節との関連が推察された。そのため、研究計画書に記載した実験に加えて他の実験も行ったが、このことも研究の進捗が遅れる要因となった。次年度より、VGAT-Venusラットを安定的に繁殖できる事が期待されるため、扁桃体のVenus陽性GABAニューロンから当初の予定通り、電気記録を行なう。また、行動実験の経験が豊富なスタッフと連携して、遅れを取り戻す。
細菌由来新規ターゲティング型アジュバント分子モジュールの開発

本研究では、消化管関連リンパ組織を標的とするアジュバント活性物質を、ヘリコバクターピロリ(Helicobacter pylori,ピロリ菌)の分子群から同定して新規アジュバントモジュール分子の可能性を検討することを目的とした。パイエル板透過型と非透過型の菌体の外膜タンパク質発現パターンの網羅的解析を、LC-MS/MSによるショットガン法により実施した結果、複数の候補分子を同定した。バイオインフォマティックス解析により重要性の高い候補因子を絞り込み、当該因子の欠損変異株を作製した。これらの菌株の解析から、当該分子がパイエル板内侵入に関与する可能性が示唆された。本研究では、腸管免疫系の外部抗原取り込み門戸として重要である、腸管リンパ組織のパイエル板(Peyer's patches, PP)や、孤立リンパ小節などの、消化管関連リンパ組織(Gut-associated lymphoid tissue, GALT)をターゲットとするアジュバント活性物質を探索する。具体的には、PP透過型細菌である球状型へリコバクターピロリ(Helicobacter pylori,ピロリ菌)と、非透過型細菌であるらせん型ピロリ菌との比較から、PP透過に必須の分子群を同定して、その分子構造を解析することで、PP透過機構をターゲットとするモジュール分子を設計する。さらに、新規アジュバントモジュール分子そのもの、もしくは、モジュールを発現する細菌を抗原と結合させることで、新たなPPターゲティング型ワクチン開発の可能性を検証することを最終目的とする。平成25年度は以下の成果を得た。パイエル板透過型細菌である球状型ピロリ菌と、非透過型細菌であるらせん型ピロリ菌の、外膜タンパク質発現パターンの網羅的解析を、LC/MS/MSによるショットガン法により実施した。その結果、球状型菌に特有の複数のタンパク質を同定した。また、両菌体の発現プロファイル比較をRNA-seqにより行った結果、複数の球状体特異的候補遺伝子を同定した。現在これらターゲティング候補分子群のうち、複数の菌株に共通するものを、重要性が高い候補遺伝子として選定している。平成26年度は、昨年度に同定したターゲティング候補分子群のうち、バイオインフォマティック解析によって、複数の菌株に共通して存在するものや、ホモログ分子を多数持つものを、重要性が高い候補因子Xとして抽出選定した。選定した分子を欠失する変異ピロリ菌を作製し、菌体の運動能、増殖能、上皮細胞付着能、IV型分泌装置活性能などの菌体性状を精査した。その結果、候補因子Xは、これらの性状には影響を及ぼさないことが明らかになった。また、マウスを用いた動物モデルでの腸管ループアッセイを行った結果、当該欠失変異ピロリ菌では、パイエル板内部への菌体透過効率が低下する結果を得た。細菌学平成25年度は、球状型ピロリ菌に特有の菌体因子を複数同定することができた。これにより、パイエル板ターゲティング型ワクチンモジュール分子同定を大きく進展させることが可能となった。平成26年度は以下の研究を行う。平成25年度に同定したパイエル板ターゲティング候補分子群のうち、複数の菌株に共通する因子を候補因子として選定する。選定した因子の欠失変異ピロリ菌を作製し、菌体の運動能、増殖能、上皮細胞付着能などの一般的性状をin vitroで確認する。その後、PP透過効率における候補分子の影響を、マウスもしくはスナネズミを用いた動物モデルでの腸管ループアッセイを行い、精査する。具体的には、腸管ループ内に個々変異菌株を注入し、一定時間後にパイエル板を摘出し、組織染色に供して、パイエル板内部への菌体透過効率を精査する。これらの検討により、パイエル板ターゲティング候補分子を同定する。プロテオームおよびRNA-seq解析のためのサンプル調製が首尾よく進行したため、予定していた試薬を購入しなくとも成果を得ることができた。当初計画よりも多数の候補因子を同定することができたため、次年度には、予定よりも多数の組換え菌の作製と、動物を用いた評価が必要となる見込みである。そのため、当該年度に生じた次年度使用額は、組換え菌の作製のための試薬やプラスチック消耗品と、実験動物費用として使用する予定である。
北陸地域の建築構法と建築文化の継承

調査が遅れていた富山県滑川の町家外観形成を約40軒近く調査した。屋根形状・軒先廻りのデイテールの相違等を詳細に実測した。屋根形状では登り梁構法が21軒・たるき構法が15軒・梁出し構法が3軒見られた。半数以上が登り梁構法で占められていた。また、半数以上にウダツが取りついている町家も確認できた。軒先廻りの実測では、腕木間隔の80%が@1820mm間隔で占められていること、他、@1650%間隔が8%その他4%と三種類の間隔で構成されていることが捉えられた。腕木断面寸法は、120×135120×300mmまでの断面寸法が48%と半数近くを占めていた。少数ではあるが幅の狭い寸法も確認できた。たるき間隔は@1820mmの三分割の@606から一番狭い間隔の170mmまで13種類確認できた。そのなかでも@1820mmの8分割の@227.5mmが30%程度占めていた。また、たるき寸法は一番細い36×45mmから太い75×78mmまでの6種類に分類できた。45×54mm45×60mmが約29%、それよりも太い54×60mm54×75mmが約26%と、この二種類で過半数を占めていた。その他、軒先の先端笠木に塗装(白色)が施されていること。また、たるき小口に銅版がまかれている軒先も確認できた。内部の空間構成についての実測については4軒ほど行った。通りドマが改修された事例も見られたが全体の間取りは、改装前平面図に復元作業が可能であり作業を行っている。内部分析も行っている。9月の日本建築学会大会で論文発表報告を行う予定である。石川県における廻船寄港地のひとつであった金石の町家調査をおこなった。特に、軒先回りのデイテールの実測調査を20軒ほど調査した。1次調査では町家全体の屋根形状・軒先構法に着目した。2次調査では軒高・間口・たるき間隔・腕木間隔また、それら部材寸法などを断面寸法調査をおこなった。また、金石のまちに現存している外部空間として、また歴史変遷として捉えられた水路・路地などもあわせて調査した。また、内部の実測も4件おこないその空間構成について基礎的な情報を得られた。金石では以下のことが調査で明らかになった。1)明治時代に建てられた軒高の低い町家が多くみられ、その屋根形状は平入り造りと出し桁造り(柱腕木)で構成された建物が多く見られた。2)金石の軒高は、9尺から13尺の間で建てられていた。同じ石川県の野町、寺町の街道沿いの町家に比べて低いことが捉えられた。3)腕木間隔は@1820が多数を占め、金石の特徴として捉えられた。また、腕木の出幅は450600ミリでこれらの多くはは柱腕木であった。せがい造りでは、その出幅は240480ミリと短いことが捉えらた。4)たるき間隔は@1820の8つ割りの227・5ミリが多数を占めていた。5)軒桁は、どの構法でも同様な断面寸法であったが、腕木・たるきでは構法ごとに寸法が異なっていた。6)内部空間は、間口幅に対応した平面構成により1列型と2列型が確認できた。2列型では、各部屋が専用の機能に特化していたが、1列型ではオエ(茶の間)は食事の場と儀礼の場など複数の機能が混存していた。以上がその概要であるが、本調査は本年度日本建築学会支部大会で発表予定である。昨年度に引き続き、石川県内の廻船で栄えた寄港地である輪島市黒島の町家を調査した。明治初期から昭和30年頃までの町家50件を対象とした。一次調査は町並みの屋根形状・軒先構法に着目し写真撮影などを行った。二次調査では、たるき間隔・腕木間隔・それら部材寸法などを実測調査した。主に外部空間のデイテールを中心に調査した。また、同時にヒアリング調査も行った。黒島では、以下のことが捉えられた。1)・屋根形状は二階平入りの他、二階妻・二階入母屋も見られた。2)・せがい梁間隔@1820mmの柱だし構法も見られるが、@1820mm間隔の登り梁構法が全体の60%を占めていた。3)・せがい梁断面寸法は90×90180×210mmという幅広いスケールの断面寸法が特徴的である4)・たる木間隔は、@227.5mmと幅の広い390455mmまでの2種類に大別された。5)・たる木断面寸法は、54×5475×90mmまでの太い断面寸法が80%以上を占めていた。軒先のたる木が骨太な印象を景観に与えていた。6)・腕木出幅(軒先を支える片持ち梁)は、600750mmが60%以上を占め、残りは軒先がさらに出ている9101050mmであった。長い出幅が特徴的である。7)・のし瓦については、数件黒島でも見られた。また、玄関先にあるさがりも黒島では8軒ほど見られた。

以上がその概要である。本調査と前年度の金石の町家の比較分析も合わせて行った。本調査は、「輪島市黒島の町家ファサードの研究-軒先廻りの建築構法形状-」として日本建築学会北陸支部大会にて報告する予定である。さらに、「新潟県・石川県の廻船ルート沿いの町家軒先廻りの建築構法の形状比較」は、日本建築学会大会のオーガナイズ・セッションで発表予定である。金石・黒島とおおむね順調に調査が進められた。天候にも恵まれ外部空間の実測では十分な調査ができた。ただ前年度の金石では4軒程度の内部調査ができたが、黒島では目視調査することはできたが実測調査まで進められなかった。その原因は調査開始が夏以降であったことが原因と思われる。輪島については、町歩きの事前調査で町家が少なく目視調査で終了した。本年度は、富山県富山市岩瀬浜の町家群を調査対象とした日本海・神通川と面した地域である。江戸初期に廻船が栄え「北前船廻船問屋」やその乗組員や番頭などのすまいが並んでいた地域である。この岩瀬浜地区大町新川町通りに立ち並ぶ33軒について調査した。屋根形状・構法・デイテールなどを調査・分析した。屋根形状では「平入り」が31軒、「二階平入母屋」が2軒で切り妻などは見受けられなかった。構法では、「登り梁構法」が16件と約50%を占めていた。他、「柱だし構法」が2軒・「梁出し構法」が5件他は「たる木構法」であった。軒先まわりデイテールについては、調査可能な24軒について実測を行った。今回の調査・ヒアリングで2006年から建築物の街並み改修が行われたことが分かったが、この改修は大きく5つの分類で行われたことが判明しこの分類に基づいて分析を行った。1当時もままの状態・2一部を除いて復元された状態・3追加改修が行われた状態・4外部・内部空間とも改修された状態・5ファサードは町家風であるが町家ではない状態などに分かれていた。そこで腕木間隔・軒先寸法・腕木出幅などをそれぞれの保存状態との関係で分析した。あわせて内部実測調査も3軒行った。このデイテールと内部分析はまだ不十分であり次報の論文に詳細を乗せたい。岩瀬浜の町家は、外観保存をするべく、当時のままのファサードをモチーフに改修がなされていた。そのため、本来の外観が伝統的にいつから現存していたのか、いつどのように改修されたのかの分析に時間を要している。もう少しヒアリング調査を詳細に行う必要がありやや遅れている状況である。前年度は、富山県富山市岩瀬浜の町家群33件を調査した。主に外部廻りの屋根形状・構法・デイテールなどを調査した。あわせて、内部空間を3件調査した。ヒアリングで明らかになった、改修・保存の5種類の手法も調査・分析を行った。本年度は、7月に予定している日本建築学会北陸支部において岩瀬浜についての論文発表を行う予定である。(投稿済)その中で、改修・保存の手法をもう一度整理し分析を行いあいまいな点を補足したい。また、富山県滑川市を昨年事前に目視調査したが、本年度は、岩瀬浜同様に外部空間の屋根形状・構法・軒先廻りのデイテール調査、内部空間の実測調査などを予定している。これにより、北陸地域(石川・富山)の廻船で栄えた町家、金石・黒島・岩瀬浜・滑川の調査が一通り終了する。そこで、調査した4地域をまとめた論文作成を行いたい。昨年度は、所属大学の変更があり一時研究・調査がスムーズに行いにくかった。また、大学所在地が調査地より遠方になり調査頻度が少なくなった。これらの要因によりやや研究の遅れがみられる。調査が遅れていた富山県滑川の町家外観形成を約40軒近く調査した。屋根形状・軒先廻りのデイテールの相違等を詳細に実測した。屋根形状では登り梁構法が21軒・たるき構法が15軒・梁出し構法が3軒見られた。半数以上が登り梁構法で占められていた。
メキシコのＣＣＴパネルデータを用いた動学的貧困・脆弱性分析

2016年度の研究実績は以下の通りである。3.当該テーマに関し、2016年10月にRIEBセミナー「地域大国としてのBRICS」にて日本を代表するBRICS地域経済研究者とともに報告を行った。また、2016年11月にラテンアメリカ・カリブ経済学会及び計量経済学会ラテンアメリカ部会共催の国際学会LACEA LAMES2016(コロンビア・メデジン市)において研究発表をした(査読有)。4.2016年8月には、環太平洋経済連携協定(TPP)締結やアメリカの大統領選挙などで世界的な注目を集めることとなったメキシコ経済に関する最新の情報を得るため、現地での聞き取り調査を行うとともに、関係機関との人脈形成を図った。28年度が最終年度であるため、記入しない。交付申請書に記載した「研究計画」において、2014年度の最重要課題と位置づけていた1997年から2011年までの11ラウンドに渡る条件付き現金給付( CCT)プログラムに関する農村パネルデータ(ENCEL)を用いたリスクシェアリングモデルの分析についての成果は次の通りである。まず2014年度前半は、前年度に応募していた神戸大学経済経営研究所の兼松フェローシップ懸賞論文の審査結果および審査員のコメントに基づく再推計を行い、推計結果をさらに精緻化させた。改定した論文は「Do Conditional Cash Transfers Reduce Household Vulnerability in Rural Mexico?」と題して神戸大学経済経営研究所のディスカッションペーパー(DP2014-40)として刊行した。同論文は近日中に海外ジャーナルに投稿する予定である。また、ENCELデータを用いて「メキシコの最近の貧困悪化と家計の脆弱性に関する一考察」という新たな論文をまとめた。本論文では、2000年代のメキシコの堅調な経済成長に伴って継続的に観察された貧困率の低下が2006年を境に反転した現象を、家計の脆弱性に焦点を当てて議論したものである。本論文は2014年11月の第51回ラテン・アメリカ政経学会全国大会で報告し、そこでのコメント等をもとに再推計および加筆・修正のうえ近日中に神戸大学経済経営研究所のディスカッションペーパーとして刊行の上、海外ジャーナルへの投稿を予定している。ENCELデータの整理については2000年および1999年分を処理した。また、新たに入手したイベロアメリカ大学(メキシコ)が独自に行った2012年までの3期間に渡る家計調査パネルデータ(MXFLS)の整理と並行し、今年度も院生の研究補助を得て引き続きデータ整理作業を進めていく。当初の計画においては、最重要課題であるCCTパネルデータを用いたリスクシェアリング分析に関しては年度前半のうちに再推計および加筆・修正を終え、海外ジャーナルに投稿する予定でいたが、結局年度末までに投稿することはかなわず、その後に予定していた期間を拡張しての分析にまで及んでいない。この理由として考えられるのは、所属機関の移動に伴う環境変化への対応に時間を割かれてしまったという、特別研究員1年目特有の理由によるものである。所属機関にとっては特別研究員の受け入れは約10年振りであったため、事務方の対応が特に初期段階において遅れがちであり、学内アカウントの取得に約1ヶ月かかった上、指定された研究室からの大量のダニ発生による部屋の移動など、スムーズな始動には至らなかった。また、特別研究員の性格上、所属機関からパソコンやプリンターの貸与は受けられないため、研究に必要な備品は科研費等で賄う必要があったが、科研費の内定が遅かったために必要な備品購入が5月以降になり、注文から納入までのタイムラグを入れると6月なってようやく必要な機材が揃い、態勢を整えることができた。さらには、想定外の家庭事情として新学期を境に息子の保育園の不登園問題が発生し、保育園、各種相談機関、医療機関への頻繁な訪問と協議をしながら新しい学校を探すなど一連の対応に追われる一方、家庭内で息子のケアをする必要があった。上記の結果として、想定していたよりも約半年の研究の遅れが生じてしまったものと思われる。現在まで、本研究計画の第1の課題であるリスクシェアリングモデルを用いたメキシコCCTの家計の脆弱性緩和効果については、複数の分析から有意な結果が得られ、分析結果をまとめる段階に入った。一方、第2の課題として掲げていた「若者の就業状況の変化を通してみるCCTの中長期的効果に関する分析」はこれからの課題である。2008年にメキシコ政府が若者の動向調査を行い、データを公表していたが、その後の追跡調査は行われず、分析のための十分なデータが揃わずにいたが、今年に入って2013年の第2次調査の結果とデータがメキシコ政府によって公開され、研究推進への大きな足掛かりとなった。

しかし、膨大なサンプルのスペイン語個票データであるため、データの整理にそれなりの時間がかかることが想定されることから、継続的にスペイン語と計量経済学の知識を持った院生の研究補助が欠かせないが、所属機関内には適任者がいないという問題がある。もし、適任者が得られたならば、当初の予定通りこれらのデータを用いて、CCTのもとで教育を受けてきた若者が、1)より良い職を得ることができているのか、2)教育効果により期待されたような収入増加の恩恵を受けているのか、3)教育・栄養の改善による生産性の上昇効果で貧困からの脱出が可能となっているのか等について分析していく。一方で、適任者の確保が困難な場合は、メキシコの企業パネルデータを用いて上述3)の生産性向上に関する分析から始めたい。近年、メキシコをはじめとするラ米諸国の低成長の原因をを生産性の低さに求める見方が主流にあることを踏まえ、若者の雇用に対する需要側(雇用量・質の拡大)の要因に焦点当てた分析を中心に行う。ただし、本年度が当該研究計画の最終年であることから、これらの研究課題については来年度の科研費新規プロジェクト(若手B/基盤C)を申請の上、海外研究者との協力も視野に引き続き同研究を進めていきたい。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後については、現在進行中の2本の論文の海外ジャーナルへの投稿準備を最優先に行う。その上で、前年度に引き続いてENCELおよびMXFLSパネルデータを整理し、随時、上述のリスクシェアリングモデルを拡張して行く予定である。とくに、拡張する上で鍵となる2008年のリーマンショック以降のメキシコ農村における貧困と脆弱性の動態については、予定ではENCEL2011年版を用いて分析を行う予定であったが、調査から4年目となる現在においても未だに入手不可となっている。このため、ENCELに比べると規模は小さいが、農村パネルデータが含まれているイベロアメリカ大学による家計調査データ(MXFLS)が2012年までリーマンショックをはさんだ3期間の使用が可能となっているので、MXFLSデータに切り替えて新たな分析を行うこととしたい。リスクシェアリングモデルの拡張に引き続き、CCTの若者の就労効果に関する分析にも着手して行く予定である。本研究はメキシコ並びに世界的なCCTによる貧困対策プログラムの中長期的効果を測る上で最も重要なテーマであるが、未だ単年度のデータしか存在せず、その効果の検証のためには現地でのフォローアップ調査が不可欠であり、そのために特に現地との共同研究の可能性を探る必要がある。同時に、データの不足を補うためにシュミレーションや構造推計など理論に基づく様々な推計を試みる必要がある。6月にMITで行われるAbdul Latif Jameel Poverty Action Lab (J-PAL)のエグゼキュティブ・コースに参加し、新たな手法を習得するとともに、同機関にはメキシコのCCTをはじめとする世界各国の貧困プログラム評価の専門家が集っているため、海外研究者との情報交換および共同研究への足がかりを築きたいと考えている。研究成果はトップページの新着情報及び毎月のニュースレターとして報告されている。また、ディスカッションペーパーおよび経済経営年報に掲載の論文は全て公開されている。
水平軸風力タービンロータに及ぼす流入風乱流特性の影響に関する研究

我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線を除くと丘陵・山岳地域に限られ,したがって流入風の乱れ度が平均的に大きいために,流入風の乱流特性を風力タービンの設計・運転パラメタに組込むことは不可欠である.本研究は,大気乱流の流入が水平軸風力タービンのロータに及ぼす空力的変動荷重を推定する数値解析的手法の確立を目的としている.大気乱流のシミュレーションにより,ロータ面上における複数点での時系列風速データを作成するが,各々のデータ間の時空間相関を考慮する必要がある.計算に用いるVeers' Modelでは,入力データとして大気乱流のパワースペクトルとコヒーレンス関数を与え,これにランダムな位相を加えて逆フーリエ変換を行うことにより時系列風速データを生成する.ロータ翼に働く空力学的荷重の計算には,非粘性解析手法の一つである加速度ポテンシャル法を用いる.この計算法はロータ後流渦構造のマクロ的な非定常性に伴う影響を容易に評価することが可能であり,翼近傍流れに関してはONERA法により非定常揚力を考慮している.大気乱流のシミュレーション結果をフィールド実験で得られた風速変動データと比較検討するとともに,この乱流風がタービンロータに及ぼす影響を調べた.その結果,従来の数値解析で行われていたロータ面内でのコヒーレントな風速変動に比べ,回転サンプリングの影響に伴う回転数の高調波成分と乱流変動に伴う高次モードを含む複雑な空力変動荷重がロータ翼に働くことが分かった.また,乱流強度の影響ならびに乱流スケールと風車スケールの関係についても明らかにした.今後この解析手法が構造系を含む風車翼の設計に有効なツールと成り得るものと考える.我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線を除くと丘陵・山岳地域に限られ,したがって流入風の乱れ度が平均的に大きいために,流入風の乱流特性を風力タービンの設計・運転パラメタに組込むことは不可欠である.本研究は,大気乱流の流入が水平軸風力タービンのロータに及ぼす空力的変動荷重を推定する数値解析的手法の確立を目的としている.大気乱流のシミュレーションにより,ロータ面上における複数点での時系列風速データを作成するが,各々のデータ間の時空間相関を考慮する必要がある.計算に用いるVeers' Modelでは,入力データとして大気乱流のパワースペクトルとコヒーレンス関数を与え,これにランダムな位相を加えて逆フーリエ変換を行うことにより時系列風速データを生成する.ロータ翼に働く空力学的荷重の計算には,非粘性解析手法の一つである加速度ポテンシャル法を用いる.この計算法はロータ後流渦構造のマクロ的な非定常性に伴う影響を容易に評価することが可能であり,翼近傍流れに関してはONERA法により非定常揚力を考慮している.大気乱流のシミュレーション結果をフィールド実験で得られた風速変動データと比較検討するとともに,この乱流風がタービンロータに及ぼす影響を調べた.その結果,従来の数値解析で行われていたロータ面内でのコヒーレントな風速変動に比べ,回転サンプリングの影響に伴う回転数の高調波成分と乱流変動に伴う高次モードを含む複雑な空力変動荷重がロータ翼に働くことが分かった.また,乱流強度の影響ならびに乱流スケールと風車スケールの関係についても明らかにした.今後この解析手法が構造系を含む風車翼の設計に有効なツールと成り得るものと考える.現在欧米では数MW級の大型タービンの発電(製造)コストを低減するために,弾性設計によるロータ・マストの研究・開発が進められている.とくに我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線を除くと丘陵・山岳地域に限られるため流入風の乱れ度が平均的に大きく,流入風の乱流特性を設計パラメタに組込むことは不可欠である.本研究は,大気乱流を数値的に再現するとともにこれが水平軸風力タービンのロータに及ぼす空気力学的荷重を推定する手法を確立することを目的としている.大気乱流のシミュレーションにより,ロータ面上における複数点での時系列風速データを作成するが,各々のデータ間の相関を考慮する必要がある.計算に用いるVeers' Modelには,入力データとして大気乱流のパワースペクトルとコヒーレンス関数が必要となり,これにランダムな位相を加え,逆フーリエ変換を行うことにより時系列風速データが作成される.ロータ翼に働く空力学的荷重の計算には,非粘性解析手法の一つである加速度ポテンシャル法を用いる.この計算法はロータ後流渦構造のマクロ的な非定常性に伴う影響を容易に評価することが可能であり,翼近傍流れに関してはONERA法により非定常揚力を考慮している.大気乱流のシミュレーション結果をフィールド実験で得られた風速変動データと比較検討するとともに,この乱流風がタービンロータに及ぼす影響を調べた.その結果,従来の数値解析で行われていたロータ面内でのコヒーレントな風速変動に比べ,高次のモードを含む複雑な空力変動荷重がロータ翼に働くことが分かり,今後この計算手法が構造系を含む風車翼の設計に有効なツールと成り得るものと考える.我が国では,風力タービン設置可能な場所が海岸線を除くと丘陵・山岳地域に限られ,したがって流入風の乱れ度が平均的に大きいために,流入風の乱流特性を風力タービンの設計・運転パラメタに組込むことは不可欠である.本研究は,大気乱流の流入が水平軸風力タービンのロータに及ぼす空力的変動荷重を推定する数値解析的手法の確立を目的としている.大気乱流のシミュレーションにより,ロータ面上における複数点での時系列風速データを作成するが,各々のデータ間の時空間相関を考慮する必要がある.

計算に用いるVeers' Modelでは,入力データとして大気乱流のパワースペクトルとコヒーレンス関数を与え,これにランダムな位相を加えて逆フーリエ変換を行うことにより時系列風速データを生成する.ロータ翼に働く空力学的荷重の計算には,非粘性解析手法の一つである加速度ポテンシャル法を用いる.この計算法はロータ後流渦構造のマクロ的な非定常性に伴う影響を容易に評価することが可能であり,翼近傍流れに関してはONERA法により非定常揚力を考慮している.大気乱流のシミュレーション結果をフィールド実験で得られた風速変動データと比較検討するとともに,この乱流風がタービンロータに及ぼす影響を調べた.その結果,従来の数値解析で行われていたロータ面内でのコヒーレントな風速変動に比べ,回転サンプリングの影響に伴う回転数の高調波成分と乱流変動に伴う高次モードを含む複雑な空力変動荷重がロータ翼に働くことが分かった.また,乱流強度の影響ならびに乱流スケールと風車スケールの関係についても明らかにした.今後この解析手法が構造系を含む風車翼の設計に有効なツールと成り得るものと考える.
病態モデル動物の病態発現を指標としたSPFマウス基本腸内細菌叢の作出

Δra(リュウマチモデル)、AID(IgA産生不全マウス)、IL-10KOマウス(IBDモデル)の病態発現に関与する菌群の特定とFISH法を用いたSPFマウスの腸内フローラモニタリングシステムの構築Δra(リュウマチモデル)、AID(IgA産生不全マウス)、IL-10KOマウス(IBDモデル)の病態発現に関与する菌群の特定とFISH法を用いたSPFマウスの腸内フローラモニタリングシステムの構築初年度は免疫不全マウスであるAID(IgA産生不全マウス)ならびにΔra(リュウマチモデルマウス)を無菌化してマウス固有の菌をグループごとに定着させ無菌マウス、通常マウス、ノトバイオートマウスでの病態発現を比較検討した。最終的な結果ではないが、AIDではIgA産生細胞とB細胞のバランスからこれまでの報告でSegmental-filamentus-bacteria(SFB)がその病態発現の結果と考えられていたがSFB同様にEscherichia coli, fusiform-shaped bacteriaでも同様の病態発現がみられ、Lactoabhcillus, Bacteroidesではその病態発現がみられなかった。Δraでも同様に無菌マウス、通常マウス、各種ノトバイオートマウスを比較し、病態を比較しているが現在のところ無菌マウスでは通常マウスに比べて足関節の肥厚が弱く、免疫賦活作用の強いLactobacillusやClostridium perfringensではその中間に位置するが、C.perfringensはLactobacillusに比べて強い反応であった。以上途中経過ではあるが、定着する腸内菌により病態発現が強く影響をうけることが明らかになってきた。もう一つの研究テーマであるFISF法を用いたマウス腸内フローラの解析法についてはセッティングに時間がかったが、既知のプローブ、我々が開発したプローブを用いていくつかのコロニーの糞便フローラを比較してその精度を検証した。その結果、各コロニーごとにその特徴は検出できるがプローブにより蛍光の検出に不安定なものもありさらに検討しなければならない点もあるが、モニター用としては十分に利用可能と考える。ただし、低い菌数で定着している大腸菌や腸球菌などの検出をどのように行うかが一つの課題と考える。本年度は前年度に引き続き免疫不全マウスであるAID(IgA産生不全マウス)ならびにΔra(リュウマチモデルマウス)を無菌化してマウス固有の菌をグループごとに定着させ無菌マウス、通常マウス、ノトバイオートマウスでの病態発現を比較検討した。AIDでは腸管上皮でB220+PNA+細胞の増加が、これまでの報告でSegmental-filamentus-bacteria(SFB)がその病態発現の結果と考えられていたがSFB同様にEscherichia coli,fusiform-shabed bacteriaでも同様の細胞の増加と病態発現がみられ、Lactoabhcillusでは無菌マウスと同程度の細胞数で、Bacteroidesでは細胞数が無菌マウスに比べやや増加した程度で、どちらもその病態発現がみられなかった。Δraでも同様に無菌マウス、通常マウス、各種ノトバイオートマウスを比較し、病態を比較しているが現在のところ無菌マウスでは通常マウスに比べて足関節の肥厚が弱く、免疫賦活作用の強いLactobacillusではその中間に位置した。さらにこのLactobacillusの菌体を通常環境のΔraに投与したところ、足関節の肥厚が顕著に抑制された。定着する腸内菌により病態発現が強く影響をうけることが明らかになってきた。もう一つの研究テーマであるFISF法を用いたマウス腸内フローラの解析法については、既知のプローブ、我々が開発したプローブを用いていくつかのマウスの繁殖コロニーの糞便フローラを比較してた。その結果、各コロニーごとにその特徴は検出できた。モニター用としては十分に利用可能と考える。さらに、無菌マウスの生理的正常化に必要なClostridiumの分画において、FISH法で明らかなpopulationの違いを検出することができた。さらに、新たなプローブを作成して、マウス腸内フローラのモニタリングシステムの精度を向上させるよう、このプロジェクトを進めていく。20年度はIL-10 KOマウスでの腸炎発症にかかわる腸内フローラを明らかにするため、IL-10 KOマウスを無菌化し各種ノトバイオートマウスを作出して、通常化したマウスでの腸炎と発症の程度を比較した。その結果、通常化マウスでは結腸部での飛行が顕著で、クリプトノ伸長、杯細胞の減少、粘膜固有層および粘膜下織への著しい炎症細胞の浸潤が見られた。一方無菌マウスではこのような変化は見られなかった。ノトバイオートではfusiform-shaped bacteriaを含むClostridium群で結腸部での肥厚が見られ、炎症細胞浸潤は認められたが著しい浸潤は限局性であった。他のノトバイオートでは無菌マウスに近いものであった。これらの結果は、IL-10 KOマウスでの腸炎発症にはClostridiumが強く関与し、さらにプラスアルファーの菌種が必要とされた。FISH法を用いたマウス腸内フローラの解析法については、新たに作成したClostridium関係の5つのプローブ、Bacteroides用2種、Lactobacillus用1種、Bacteria全体用1種の合計9種類のプローブをセットとして開発した。これを用いてブリーディングコロニーごと、系統ごと、飼育環境ごとの違いを検討した。その結果、BacteroidesとClostridiumに違いがみられた。

また、Bacteroidesの菌種レベルでのプローブを8種類作成し、ブリーディングコロニーでの違いを比較したところ、B.acidifacienceとfragirisグループの構成比が著しく異なっていた。マウスのBacteroidesではB.acidifacienceが主構成菌種で、fragirisグループではB.vulgatusが再優勢であった。これまでの成果によりマウス腸内フローラ全体のモニタリング、Bacteroides,Lactobaacillus菌種ごとの、Clostridiumクラスターごとのモニタリングが行えるシステムが出来たものと考える。
化学平衡をチューニング可能なハイエントロピー水素吸蔵合金

水素吸蔵合金は水素を低圧で大量に安全に貯蔵・輸送することができるため、水素エネルギー社会実現にとって不可欠な材料である。ハイエントロピー合金のもつ高い配置エントロピー、多数の元素によって形成された特殊な格子間隙間、カクテル効果などを水素貯蔵に適用ことで、従来に無い性能、すなわち水素吸蔵・放出の温度と水素圧力の柔軟な制御、より大量の水素吸蔵、より高速な反応の実現が期待できる。本研究では、四ないし五元素からなるハイエントロピー合金を創製し、新規かつ高性能な水素吸蔵合金の実現を目指す。
遺伝子改変ヒトiPS細胞由来ミエロイドラインを用いた進行期悪性黒色腫の免疫療法

進行期悪性黒色腫に対する新規免疫治療を開発すべく研究を行った。ヒトiPS細胞からマクロファージ様の細胞を誘導し、その細胞に遺伝子改変によりI型インターフェロンを遺伝子導入・産生できるようにし、マクロファージ様細胞に抗腫瘍効果を持たせた細胞(iPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβ)を作製した。この細胞を用いて、ヒトメラノーマ細胞に対する抗腫瘍効果を免疫不全マウスを用いで腹膜播種モデルで評価したところ、未治療群と比較し治療群では有意な腫瘍増殖抑制効果が得られた。本研究結果により、新たな免疫細胞療法としてiPS-ML療法が進行期メラノーマの有効な治療オプションとなり得ることが示唆された。平成27年度の研究実施計画書に沿って、ヒトiPS細胞由来のミエロイド系細胞に、細胞増殖促進因子のcMYCと細胞老化抑制因子のBMI1、MDM2を導入しin vitroで2-3ヶ月間増殖可能なミエロイド系細胞ライン(iPS-ML)を樹立した。この手法により治療に必要な十分数の細胞をin vitroで作成することが可能となった。さらに、iPS-MLに遺伝子改変により機能性をもたせるため、I型インターフェロン(IFN-α、IFN-β)を遺伝子導入し抗腫瘍効果を持たせた細胞(iPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβ)を作成した。これらの細胞からマクロファージ様細胞を分化誘導し、その抗腫瘍効果をヒトメラノーマ細胞を用いてin vitroにおいて検討した。樹立したiPS-ML-IFNα、iPS-ML-βについては、フローサイトメトリー解析による細胞表面分子の解析、ザイモサン貪食能解析による貪食能の解析、ELISAによるサイトカイン産生能の解析等を行い、その形態や細胞表面抗原、貪食能などが生理的なマクロファージの特徴を持つ細胞となることが確認できた。ヒト悪性黒色腫の細胞株を使った実験を用いて、iPS-ML-IFN-α、iPS-ML-IFN-βの抗腫瘍効果をin vitroで確認することができた。In vitroでの効果が確認できたため、平成28年度の研究実施計画書に沿ってiPS-MLの抗腫瘍効果の評価をin vivoで行った。将来的な臨床応用を目標とし、SCIDマウスにヒト悪性黒色腫細胞株を腹腔内に移植し、iPS-ML-IFN-α、iPS-ML-IFN-βの治療(腹腔内投与)による腫瘍増殖抑制効果を評価した。その結果、未治療群と比較し治療群では有意に腫瘍増殖を抑制できた。さらに、治療後の腫瘍組織の免疫組織学的解析により、腫瘍組織へのiPS-ML-IFN-α、iPS-ML-IFN-βの浸潤を確認することができた。腹腔内投与したiPS-ML-IFN-α、iPS-ML-IFN-βは、腫瘍組織局所に集積し、腫瘍局所で抗腫瘍効果を発揮できた。本研究で得られた結果を取りまとめ論文とし発表した。本研究の目的は、進行期悪性黒色腫に対し遺伝子改変ヒトiPS細胞由来ミエロイドラインを用いた新規免疫療法の開発であり、iPS細胞を用いることのメリットは、治療に必要な十分数の細胞をin vitroで作成、準備でき、遺伝子改変を用いて細胞に機能を持たせることができることである。本年度は、研究実施計画書に沿って、in vitroの実験を遂行することができ、さらに翌年に予定していたin vivoの実験段階まで進むことができ、in vitro、in vivoのいずれにおいても、ヒトメラノーマ細胞におけるヒトiPS-ML-IFNsの抗腫瘍効果を確認することができた。さらに、iPS-ML-IFNsの腫瘍増殖・抑制に関わるメカニズム解明の一助として、フローサイトメトリー解析を用いた細胞表面分子の解析を行い、樹立したiPS-ML、iPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβのphenotypeを解析したところ、遺伝子改変でI型IFNsを導入したiPS-ML-IFNsは、免疫を活性化し抗腫瘍的に働くphenotype(M1マクロファージ)となることがわかった。iPS-MLはIFNsを産生する事でM1マクロファージとなり、腫瘍局所でIFN自体の殺腫瘍効果も併せ抗腫瘍効果を発揮すると考えられ、iPS-ML療法は有効な進行期メラノーマの治療オプションとなると考えた。本研究で得られた結果は論文にまとめ投稿した。研究期間の平成27年度、28年度全体を通して、研究実施計画書に沿った実験を進めることができた。ヒトiPS細胞由来のミエロイド系細胞に、細胞増殖促進因子のcMYCと細胞老化抑制因子のBMI1、MDM2を導入しin vitroで2-3ヶ月間増殖可能なミエロイド系細胞ライン(iPS-ML)を樹立し、さらに、iPS-MLに遺伝子改変により機能性を持たせるため、I型インターフェロン(IFN-α、IFN-β)を遺伝子導入し抗腫瘍効果を持たせた細胞(iPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβ)を作製した。これらの細胞からマクロファージ様細胞を分化誘導し、その細胞を用いて抗腫瘍効果を、ヒトメラノーマ細胞を用いてin vitro、さらには免疫不全マウスを用いたxeno-graft mldelでin vivoでの評価を行った。免疫不全マウスにヒトメラノーマ細胞株を腹腔内移植し、iPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβ投与により治療を行ったところ、未治療群と比較し治療群では有意な腫瘍増殖抑制効果が得られた。さらに、治療後の腫瘍組織の免疫組織学的解析により、腫瘍組織へのiPS-ML-IFNsの浸潤を確認することができた。

インターフェロンの副作用やiPS-MLの腫瘍化によって死亡したマウスは認めなかった。これらの結果により、腹腔内投与したiPS-ML-IFNsは、腫瘍局所に集積し、腫瘍局所で高い抗腫瘍効果を発揮できることが示唆された。本研究で得られた結果は論文として発表した。当初の計画よりやや早く研究の進展がみられたため、さらに研究を発展させ、iPS-ML-IFNsの腫瘍抑制作用のメカニズムを解明すべく、細胞障害性T細胞(CTL)アッセイを予定している段階である。本研究により、新たな免疫細胞療法としてiPS-ML療法が有効な進行期メラノーマの治療オプションとなり得ることが示唆された。進行期悪性黒色腫に対する新規免疫治療を開発すべく研究を行った。ヒトiPS細胞からマクロファージ様の細胞を誘導し、その細胞に遺伝子改変によりI型インターフェロンを遺伝子導入・産生できるようにし、マクロファージ様細胞に抗腫瘍効果を持たせた細胞(iPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβ)を作製した。この細胞を用いて、ヒトメラノーマ細胞に対する抗腫瘍効果を免疫不全マウスを用いで腹膜播種モデルで評価したところ、未治療群と比較し治療群では有意な腫瘍増殖抑制効果が得られた。本研究結果により、新たな免疫細胞療法としてiPS-ML療法が進行期メラノーマの有効な治療オプションとなり得ることが示唆された。今後、今回xeno-graft modelにおいてヒトメラノーマ細胞に対して抗腫脹効果が確認できたヒトiPS-ML-IFNα、iPS-ML-IFNβにおいては、その腫瘍抑制作用のメカニズムをさらに詳しく解明すべく、細胞障害性T細胞(CTL)アッセイを予定する。CTLアッセイは、熊本大学総合研究棟に導入されているイメージングサイトメーター(IN Cell Analyzer 2200)を用いて測定予定である。また、iPS-MLに遺伝子導入する抗腫瘍効果を高める分子としてIFN-α、IFN-β以外にも、IL-15、TRAIL、Fas-ligand等の検討も行っていき、さらに効果が認められた場合はその腫瘍抑制作用のメカニズムを解明していく。iPS-MLにIL-15、TRAIL、Fas-ligand遺伝子等の抗腫瘍効果を高める分子の遺伝子を導入し、その腫瘍抑制効果をin vitro、in vivoにおいて検討する。In vivoでの評価は将来的な臨床応用を目標とし、SCIDマウスにヒトメラノーマ細胞株を移植し、ヒトiPS細胞由来の遺伝子改変iPS-MLによる腫瘍抑制効果を評価する。効果があった場合はその腫瘍抑制メカニズムの解明のため、iPS-MLのフローサイトメトリー解析による細胞表面分子の解析やELISAによるサイトカイン産生能、ザイモサン貪食能解析による貪食能などを比較検討すること、免疫組織学的解析による腫瘍組織へのiPS-MLの浸潤の確認などを行う。なお、本研究の実験系は、T細胞、B細胞を欠く免疫不全マウスを用いたxeno-graft modelで行う実験であり、将来的な臨床応用を目標とし、ヒトiPS細胞由来のiPS-MLのヒトメラノーマに対する増殖抑制効果を評価することを目的としている。よって、実際に免疫細胞が存在する環境において、投与するiPS-MLのホストの免疫細胞に対する影響と相互作用を評価することが必要である。