hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
多孔性金属錯体の細孔表面の自在制御による革新的機能の創製

本研究では「多孔性金属錯体」の設計性の高さに着目し、細孔内に機能性部位を導入することで細孔表面の性質を制御し、新機能の発現を目指す。細孔内に組み込む機能性部位として,豊富な化学機能を有する遷移金属イオンをターゲットとした。細孔壁面に金属イオンサイトを導入するために、金属イオン中心を有する架橋配位子を用いて骨格構築を行う。この手法は当グループによって提案された。しかしながら、上記のような金属錯体配位子は、溶解性が非常に低いものが多く、従来の溶液混合法では骨格を構築することが困難であった。本年度においては、この問題を克服するために、固相での混合による多孔性金属錯体の合成について検討を行った。はじめに、当グループの代表的な多孔性金属錯体であるCPL-1の原料3種(硝酸銅、ピラジン、ピラジンジカルボン酸ナトリウム塩)を、固体のままメノウ乳鉢中ですりつぶしながら混合することにより、溶液プロセスで合成されるCPL-1と同等の多孔性金属錯体が生成していることが確認された。ここには不純物(硝酸ナトリウム)も生成しているが、適当な溶媒で洗浄することにより、除去することができた。次に、ピラジンの代わりにTHFにしか溶けない錯体架橋配位子Cu(pyac)2を用いて同様の固相合成を行ったところ、同様に対応する多孔性金属錯体の生成が確認された。THFを用いずに錯体の合成に成功したことは注目に値する。以上のような、メカノケミカルな効果による多孔性錯体の合成についての研究例はいまだ数少ないが、溶媒量低減といったグリーンケミストリー的観点だけでなく、溶液プロセスで得られない新規化合物合成の可能性があり、その手法の発展が望まれる。本研究では「多孔性金属錯体」の設計性の高さに着目し、細孔内に機能性部位を導入することで細孔表面の性質を制御することにより新機能の発現を目指す。細孔内に組み込む機能性部位は、様々な官能基が考えられるが,その中でも豊富な化学機能を有する遷移金属イオンをターゲットとしている。本年度は、金属錯体配位子をピラーとするピラードレイヤー型の多孔性錯体に対し、各種ゲスト分子の吸脱着挙動を調査し、細孔内に存在する金属イオンサイトの効果を評価した。これまでは、細孔内に金属イオンサイトを導入する際、不安定な配位不飽和状態で存在させようとし、フレームワークの多孔性構造を安定に保つことは困難であった。本系では、この金属イオンサイトの不安定化の影響を吸収する機構をフレームワークに導入し、細孔構造を保持したままゲスト分子が相互作用可能な金属イオンサイトを存在させることができた。細孔内金属イオンサイト導入のための指針の一つになりうることが示された。合成時の多孔性錯体の細孔中には水が取り込まれており、その一部はレイヤー内の銅イオンに配位している。これが熱で脱離すると、不安定化した銅イオンはもう一方のアキシアル位に存在するフレームワークの酸素原子の配位を受け、スクエアピラミダル構造が反転し、銅-μオキソダイマーユニットを生成する。このように、金属イオン周辺の配位結合がダイナミックに生成開裂しているにもかかわらず、三次元多孔性構造はほとんど変化がない。また、水の吸着実験から、この変換は可逆であり、銅-μオキソダイマーユニットが水を高いアフィニティで取り込むことがわかった。以上、多孔性錯体の細孔に金属サイトを導入する手法を提案し、これにより、特定の分子を選択的に取り込むことができる可能性を示す結果が得られた。ここで得られた知見は、より高機能な貯蔵・分離材料の設計指針となりうるものであり、今後の展開が期待される。
アクセスチケット方式によるシングルサインオン型ネットワーク認証システムの開発

◇研究目的現在,組織内でのネットワークサーバにおける「利用認証」には,ユーザID等を一括管理する専用の認証サーバが多く利用されている.しかし,これらの認証サーバはシングルサインオン機能が実装されておらず,大学・高専等の教育研究機関においては,異なった認証を必要とするところがほとんどである.また,組織内ユーザのモラルハザードを防止するため,ネットワーク認証システムが普及してきている.とくに,Webブラウザを利用したゲートウェイ型ネットワーク認証システムは導入が容易であり,倫理的側面からも効果が高いが,シングルサインオンに対応したネットワーク認証システムは現時点で存在しない.本研究では,以上のことを考慮し,CAS対応型Webサーバとゲートウェイ型ネットワーク認証システムの統合的なシングルサインオンを実現する。◇研究方法1.松江高専の学内LAN環境に適合するように,CASサーバを設計・構築した.また,認証時に必要なユーザを管理するLDAPサーバを用意した.2.複数のCAS対応型WebサーバとCAS対応型ゲートウェイをそれぞれ構築した.3.VLANにより,試験用のセグメントを用意し,事前に構築したCASサーバおよびLDAPサーバ,そして,CAS対応型Webサーバと認証用ゲートウェイをそれぞれ設置した.4.CASによる認証を行い,サーバとネットワーク認証のシングルサインオンについて動作を確認した.◇研究成果提案システムを構築した結果,CAS認証を利用することでLDAPサーバに登録されたユーザでの認証用ゲートウェイ,Webサーバ,e-Learningサーバについてのシングルサインオン機能の動作を確認した.いずれのサーバも無償提供されているオープンソースにより構築を行い,クライアントの必要要件をブラウザのみとすることで,導入コストを抑えた.◇研究目的現在,組織内でのネットワークサーバにおける「利用認証」には,ユーザID等を一括管理する専用の認証サーバが多く利用されている.しかし,これらの認証サーバはシングルサインオン機能が実装されておらず,大学・高専等の教育研究機関においては,異なった認証を必要とするところがほとんどである.また,組織内ユーザのモラルハザードを防止するため,ネットワーク認証システムが普及してきている.とくに,Webブラウザを利用したゲートウェイ型ネットワーク認証システムは導入が容易であり,倫理的側面からも効果が高いが,シングルサインオンに対応したネットワーク認証システムは現時点で存在しない.本研究では,以上のことを考慮し,CAS対応型Webサーバとゲートウェイ型ネットワーク認証システムの統合的なシングルサインオンを実現する。◇研究方法1.松江高専の学内LAN環境に適合するように,CASサーバを設計・構築した.また,認証時に必要なユーザを管理するLDAPサーバを用意した.2.複数のCAS対応型WebサーバとCAS対応型ゲートウェイをそれぞれ構築した.3.VLANにより,試験用のセグメントを用意し,事前に構築したCASサーバおよびLDAPサーバ,そして,CAS対応型Webサーバと認証用ゲートウェイをそれぞれ設置した.4.CASによる認証を行い,サーバとネットワーク認証のシングルサインオンについて動作を確認した.◇研究成果提案システムを構築した結果,CAS認証を利用することでLDAPサーバに登録されたユーザでの認証用ゲートウェイ,Webサーバ,e-Learningサーバについてのシングルサインオン機能の動作を確認した.いずれのサーバも無償提供されているオープンソースにより構築を行い,クライアントの必要要件をブラウザのみとすることで,導入コストを抑えた.
食品の二次機能(感覚機能)の解析

本研究班の研究では食品の受容性に食品の持つ感覚的要素がどのように関係しているかを食品の化学的並びに物理的性状と、食品を摂取する生体側の感覚能との両面から系統的に解析した。生体側の研究は6名の班員がこれを担当した。河村(甲子園大)はハムスター大脳皮質味覚領ニューロンの機能解析を、栗原(北大)はラットの味覚神経線維の反応分析を、小野田(群馬)はイヌの大脳皮質嗅覚領ニューロンの機能解析を、大村(九大)はサルの視床下部食中枢および満腹中枢より空腹物質および満腹物質の抽出、同定を行った。小野(富山医薬大)はサルにつき好きな食物と嫌いな食物を視覚的に弁別する行動の脳機序を解析した。また森本(阪大)はウサギを用い、食品の物性に適合した咀嚼動作を行うのに大脳皮質咀嚼野ニューロンがどのように関与しているかを分析した。食品側の研究は7名の班員がこれを担当し、加藤(東大)は肉エキスの熟成による味の変化と遊離アミノ酸の量および質との関係を、鴻巣(東大)は水産食品にっきアミノ酸含量と味との関係を、鬼頭(京大)は大豆加工過程で発生する大豆嗅の生成機序を、小林(お茶大)はかつおぶしのダシ汁の香気成分を分析した。土井(京大)、中村(名大)は食品のテクスチャーに関する化学反応を分析し、本間(お茶大)は食品加工中に生成される褐色色素と金属イオンとの相互作用が食品の色調や抗酸性化に関連することを明らかにした。各班員はそれぞれ関連学会に研究成果を発表すると共に、昭和60年10月には2日間にわたり班の勉強会を箱根凌雲荘で開催し、班員相互の研究協力ならびに相互理解につとめた。以上、本研究班では食品にとって極めて重要な感覚機能を学際的に且つ綜合的にとりあげた点、今後の食品研究の発展に新らしい視点を与える有意義な研究成果がえられている。
ＡＥによるレーザーピーニングの定量的評価法とレーザー絶縁破壊による表面改質の研究

レーザーピーニングによる金属材料への残留応力の付加に関する研究を行った。その一環としてレーザーピーニング時の衝撃力を算出するために、AE法による計測と計測波の逆解析を行った。AE法からレーザーピーニングの衝撃を予測することができるようになり、さらに同様の計測および解析を水中伝播AEを用いて行い、試料伝播AEと同様にピーニング時のAE波の計測と解析が水中伝播AEでも行えることが分かった。水中伝播AEを用いたAE法は他分野での利用も可能である。またレーザーピーニング時に発生するキャビテーションバブルの研究も行い、AE計測と高速度カメラの観察から発生したバブルの大きさがレーザーの出力に依存し、バブル崩壊時の衝撃力もバブルの大きさに依存することが分かった。さらに有限要素法によるレーザーピーニングのシミュレーションを行った。キャビテーションバブルのシミュレーションも行い、バブルの崩壊による衝撃の発生とその衝撃による金属材料の変形をシミュレートすることができた。レーザーピーニングのアブレーションによる衝撃が付加した残留応力が存在する条件でバブル崩壊のシミュレーションを行った結果から、アブレーション後のキャビテーションバブルの崩壊によって、残留応力の最大値や応力の発生範囲が増加する結果が得られた。このことからキャビテーションバブルがレーザーピーニングによる残留応力の付加に寄与していると推定できた。レーザーアブレーションとキャビテーションバブルによってレーザーピーニングの効果を上げることができる結果を得た。29年度が最終年度であるため、記入しない。レーザーピーニングに関してシミュレーションによってキャビテーションバブルの崩壊などの現象を再現することができた。キャビテーションバブルの崩壊によっても材料に残留応力が発生し、レーザーアブレーションによる残留応力をさらに高める効果があることがシミュレーションから分かった。レーザー誘起絶縁破壊について発生時の衝撃力がレーザーの収束に用いたレンズの焦点距離に影響を受けることが分かった。高速度カメラを用いた観察からも焦点距離の長いレンズを用いた場合には複数の絶遠破壊が発生していることが分かるため、一つ当たりの衝撃力が減少していると言える。バブル崩壊の衝撃の影響をシミュレーションによって評価することができたためレーザーピーニングによる残留応力の向上に反映させることができる研究成果である。レーザー誘起絶縁破壊の衝撃もAE法によって評価できたことから表面改質などへの応用への道筋ができたと考えられる。レーザーピーニングの実験においてAE法によってレーザーピーニング時のAE波を計測、解析することでピーニング時の衝撃力を求めることができている。レーザーピーニング加工における残留応力の予測のために、シミュレーションの結果と実際の実験結果の衝撃力と残留応力の関係などを比較することができるようになった。今後は様々な条件における実験結果とシミュレーション結果を調べることで、残留応力予測のためのデータを集める必要がある。研究目的であるレーザーピーニングによる残留応力の付与をAEモニタリングによって予測することを可能にするという目的に対して、AEモニタリングを用いたピーニング時の衝撃力を虐解析によって求めることはできている。ピーニング時に起こるキャビテーションバブルの崩壊やレーザー誘起絶縁破壊についても同様にAEモニタリングによる計測、解析ができた。また、有限要素解析を用いたレーザーピーニング時の衝撃圧力による金属材料への残留応力の発生もシミュレートできた。キャビテーションバブルの崩壊もシミュレーションによって材料へ残留応力を発生させる結果が得られた。実験とシミュレーションからレーザーアブレーションによる衝撃圧力とキャビテーションバブルの残留応力への影響を比較、検討することができるようになった。シミュレーションによる予測と製造現場におけるAEモニタリングからレーザーピーニングのin-situな加工状況のモニタリングと付加された残留圧縮応力の推定をできるようにすることを目指す。水中伝播AEによるモニタリングを用いて、測定条件を変えずに計測および解析を高速化することで、AE法による解析結果を加工条件の設定に反映することでレーザーピーニングのプロセス制御を目指す。また、レーザー誘起絶縁破壊による表面加工を実際に行い、残留圧縮応力の付加を評価するほか、ピーニング後の試料の表面粗さなどをレーザーピーニング後の試料と比較し、絶縁破壊ピーニングの効果を調べる。水中伝播AEによるAEモニタリングをキャビテーションピーニングなどの水中で行われるほかの加工技術への応用を検討する。
日中に生じるクレンチングは心理的要因の影響を受けるか？

日常生活環境下において生じるクレンチングと心理特性の関係について検討した.被験者は歯科学生,および関係者16名(女性7名,男性9名,平均年齢28.2±4.3歳).携帯型筋電計を用いて,日常生活環境下における食事を含む連続5時間の側頭筋筋活動記録を行った.これよりクレンチングを筋電図学的に判定し,クレンチング群と非クレンチング群に分類した.また同時期に心理テスト(MAS,SDS,CMI)を行い,クレンチング群と非クレンチング群の心理特性を比較した.日中のクレンチングは,不安傾向と関連があることが示された.また,クレンチング群の総筋活動量は,非クレンチング群に比べ3.2倍大きいことがわかった.被験者16名における日中に生じるクレンチングと夜間に生じるブラキシズムの測定を行った.同時に心理テストも行い,クレンチングと心理特性との経日的変化関連を調べた.筋電図波形からクレンチングを判定する閾値の検証した.1.前研究の6ヶ月後のデータ収集を行った.日常生活環境下で生じるクレンチングを筋電図学的に判定するため,携帯型筋電計を用いて,食事を含む連続5時間のEMG記録を行った.測定開始時には最大咬みしめ時の筋活動100%Maximum Voluntary Contraction(MVC)を測定しキャリブレーションとした.洗顔など,水が電極に触れる可能性がある行為と,著しく電極やケーブルを刺激する行為を控えるよう被験者に注意した以外は,普段どおりの生活をするよう指示した.なお,行動が変わるごとにその行動を示すキーワードと時刻を記録用紙に記入するよう説明した.2.岩手医科大学歯学部歯科補綴学講座冠橋義歯補綴学分野開発,所有の携帯型筋電計を使用した.リモコン(100×60×18mm)と本体(64×21×12.5mm,15g),電極ユニット(6g)からなる1chEMG記録装置を用いた.改良によりサンプリングレート4Hzで30時間の連続記録が可能となった.EMG導出は,電極中心間距離20mmに固定した直径5mmのAg-AgCl表面電極ユニットを電極貼付部位である主咀嚼側側頭筋部(前部筋束)に貼付し,双極誘導法にて行った.日常生活環境下において生じるクレンチングと心理特性の関係について検討した.被験者は歯科学生,および関係者16名(女性7名,男性9名,平均年齢28.2±4.3歳).携帯型筋電計を用いて,日常生活環境下における食事を含む連続5時間の側頭筋筋活動記録を行った.これよりクレンチングを筋電図学的に判定し,クレンチング群と非クレンチング群に分類した.また同時期に心理テスト(MAS,SDS,CMI)を行い,クレンチング群と非クレンチング群の心理特性を比較した.日中のクレンチングは,不安傾向と関連があることが示された.また,クレンチング群の総筋活動量は,非クレンチング群に比べ3.2倍大きいことがわかった.被験者16名における日中に生じるクレンチングと心理特性との経日的変化関連を調べた.筋電図波形からクレンチングを判定する閾値の検証した.また日中に生じるクレンチングと比較するため夜間のブラキシズムの測定も同時に行った.1.前研究の6ヶ月後のデータ収集を行った.日常生活環境下で生じるクレンチングを筋電図学的に判定するため,携帯型筋電計を用いて,食事を含む連続5時間のEMG記録を行った.測定開始時には最大咬みしめ時の筋活動100%Maximum Voluntary Contraction(MVC)を測定しキャリブレーションとした.洗顔など,水が電極に触れる可能性がある行為と,著しく電極やケーブルを刺激する行為を控えるよう被験者に注意した以外は,普段どおりの生活をするよう指示した.なお,行動が変わるごとにその行動を示すキーワードと時刻を記録用紙に記入するよう説明した.2.岩手医科大学歯学部歯科補綴学講座冠橋義歯補綴学分野開発,所有の携帯型筋電計を使用した.リモコン(100×60×18mm)と本体(64×21×12.5mm,15g),電極ユニット(6g)からなる1chEMG記録装置を用いた.改良によりサンプリングレート4Hzで30時間の連続記録が可能となった.EMG導出は,電極中心間距離20mmに固定した直径5mmのAg-AgCl表面電極ユニットを電極貼付部位である主咀嚼側側頭筋部(前部筋束)に貼付し,双極誘導法にて行った.被験者16名における日中のクレンチングと夜間に生じるのブラキシズム測定を行った.同時に心理テストも行い,クレンチングと心理特性との経日的変化関連を調べた.また,筋電図波形からクレンチングを判定する閾値の検証をした.1.前研究の6ヶ月後のデータ収集を行った.日常生活環境下で生じるクレンチングを筋電図学的に判定するため,携帯型筋電計を用いて食事を含む連続5時間のEMG記録を行った.測定開始時には最大咬みしめ時の筋活動100%Maximum Voluntary Contraction(MVC)を測定しキャリブレーションとした.

洗顔など,水が電極に触れる可能性がある行為と,著しく電極やケーブルを刺激する行為を控えるよう被験者に注意した以外は,普段どおりの生活をするよう指示した.なお,行動が変わるごとにその行動を示すキーワードと時刻を記録用紙に記入するよう説明した.2.岩手医科大学歯学部歯科補綴学講座冠橋義歯補綴学分野開発,所有の携帯型筋電計を使用した.リモコン(100×60×18mm)と本体(64×21×12.5mm,15g),電極ユニット(6g)からなる1chEMG記録装置を用いた.サンプリングレート4Hzで30時間の連続記録が可能である.EMG導出は,電極中心間距離20mmに固定した直径5mmのAg-AgCl表面電極ユニットを電極貼付部位である主咀嚼側側頭筋部(前部筋束)に貼付し,双極誘導法にて行った.3.心理テストとして,不安の程度を測定するための日本版MMPI Modified Taylor Manifest Anxiety Scale(MAS),抑うつ性を調べるためのSelf-rating Depression Scale日本版(SDS),身体的・精神的自覚症状を調べるためのCornell Medical Index日本版(CMI)の3種類を施行した.クレンチング日中に生じるクレンチングの筋電図波形分析,閾値の検証,心理特性については順調に進んでいる.しかし,比較として夜間のブラキシズムの筋電図波形分析については現在進行を続けている状況である.被験者人数は16名と変わりなく,被験者の経日的変化に関しては6ヶ月記録にとどまっている.日中に生じるクレンチングの筋電図波形分析,閾値の検証については順調に進んでいる.しかし,クレンチングの筋電図波形と閾値判定を比較するものとして,夜間のブラキシズムの筋電図波形も同時に記録しており,一人当たりの測定時間延長より目的の被験者人数には達せず16名となった.また,被験者の経日的変化に関しては6ヶ月記録にとどまり,12ヶ月後に関しては現在進行を続けている状況である.前年度の研究の継続とデータの分析を行い,結果をまとめる.パーソナルコンピューターによる分析ソフト上で,食事や会話などの機能運動と非機能運動に分類する.非機能運動時に20%MVCを越えて3秒継続した筋活動が認められた場合をクレンチングイベントありとする.このイベントが認められた被験者をクレンチング群となり,各々の被験者をクレンチング群と非クレンチング群に分類する.各心理テストでは,MASにおけるI,II,SDSにおける48以上,CMIにおけるIII,IVを心理的問題ありと判定する.これらとクレンチングの発生状況との関連を調べる.前年度の研究の継続とデータの分析を行う.同時に分析の合間に被験者の人数を増やす努力をする.パーソナルコンピューターによる分析ソフト上で,食事や会話などの機能運動と非機能運動に分類する.非機能運動時に20%MVCを越えて3秒継続した筋活動が認められた場合をクレンチングイベントありとする.このイベントが認められた被験者をクレンチング群となり,各々の被験者をクレンチング群と非クレンチング群に分類する.各心理テストでは,MASにおけるI,II,SDSにおける48以上,CMIにおけるIII,IVを心理的問題ありと判定する.これらとクレンチングの発生状況との関連を調べる.分析環境の整えるため新たなパーソナルコンピューターの購入を考慮したが,解析ソフトの改良と被験者データの変換が必要となり延期となった.また機材購入・修理においてもソフト更新後の予定である.
発がん抑制性の化学物質・生体成分とその作用機構

本研究では生物化学、基礎医学の研究者がグループとなって、がん化学予防の基礎となるin vitroでの抑制物質の検索と反応機構の検討、動物実験による証明、ヒトへの適用の可能性を検討している。1.発がん性、変異原性抑制機構:緑色色素クロロフィリンは変異原物質のDNA付加体形成を抑制したことから抗変異原活性の発現段階はDNA傷害の誘起以前であることが示唆された。発がん過程に、活性酸素の関与が示唆されている。MeIQxによる肝DNA中の8-ヒドロキシグアニン(8-OH-Gua)残基の生成やDMHによる大腸粘膜の8-OH-Gua残基、過酸化脂質の生成はこのことを支持するものである。これらを緑茶抽出物が抑制したことは、抗酸化剤による発がん抑制を裏付ける結果である。ラットにグルタチオン合成阻害剤とともにカドミウムを投与すると発がん標的臓器の精巣で8-OH-Gua修復酵素の活性の低下が見られた。従ってグルタチオンは修復酵素を介して発がんにつながるDNA傷害を防御していることが示唆された。抗酸化酵素の活性中心金属であるセレンの欠乏の場合はシスプラチンで増加する肺がんの発症を促進しなかった。ラジカルスカベンジャー作用の見られたフコキサンチンには強力な抗発がんプロモーター作用があった。2.発がん抑制物質の検索:動物実験における発がん抑制物質の検索はin vitroで得られた結果と一致して主に抗酸化剤に強い活性が得られている。Glu-P-1のラット肝前がん病変、DMH大腸発がんモデルにおけるPhIPのプロモーション活性を抗酸化剤のHTHQが強く抑制した。MNU誘発大腸発がんをプラパスタチンやクロレラが顕著に抑制した。この時至適有効量があった。DEN誘発ラット肝癌モデルにおいてタウリンはイニシエーション期、プロモーション期ともに抑制効果を示した。ビールに強い抗変異原性が見いだされ、抗変異原、抗発がん物質の検索を継続する意味を示した。
高密度フォノン場による量子核生成の研究

絶対零度近傍における固体4Heは、超流動4Heから圧力を24barかけることによって1次転移で生成される。この転移における核形成はT 0では巨視的数の粒子の粒子トンネリングによって引き起こされると考えられる。通常4He結晶核は、heterogeneousな核サイトから生成されると考えられているが詳細は不明である。さらに、homogeneousな核生成は実験的にアプローチすることが不可能であると考えられてきた。本研究では、ハイパワー超音波を超流動4Heの中で収束させ、その焦点で点状の高い圧力部分を作成し、homogeneousな核生成を実験的に制御した形で調べることを目指している。本年度では、その中心部分である超音波収束用トランスデューサーを作成した。高機械結合係数をもつ圧電高分子膜であるPVDF重合体を凹面状の金属板の表面に張り付ける方法でつくりあげた。基本周波数26MHz、開口径6mm、焦点距離10mmのレンズで、He中で焦点において数気圧の音圧振巾を出せることが確認された。また、超流動体に低温部で圧力を加えられるセル、ヘリウムを低温部に閉じ込めるためのcold valveなどの製作が完了し、予備実験を開始しているが、まだ、本格実験にはいたっていない。また、固体4Heの試料づくり、界面の制御などの基本技術の習得も終了している。
バイオガス由来の一酸化炭素を用いる水蒸気分解反応

Co-GDC (Ce0.8Gd0.2O1.9)カソード/ GDC多孔質電解質/ Fe-GDCアノードの電気化学セルを用いてCO-H2O系の反応を400-700°Cで行った。体積比H2 / CO2 ≒1の混合燃料が大量に生成した。H2ガスの割合は、低温で高い値を示した(400°Cで45% H2 , 40%CO2)。Coと比較してクラーク数が高くかつ安価であるMnOをカソード材料として検討した。H2は高温側で生成し、700°Cでは23-62%の割合となった。COとH2O蒸気の反応でH2を得ることができる(CO + H2O →H2 + CO2)。Co2O3-GDC(ガドリニウム固溶セリア、Ce0.8Gd0.2O1.9)電極を有する多孔質GDCセルに1ボルトを印加し、CO/H2O = 1/5モル比のガスを流すと、400 °Cで6 - 11%H2, 35 - 49% CO2及び30 - 32%O2が生成した。さらに反応温度と電極触媒の影響を調べた。Co-GDC (Ce0.8Gd0.2O1.9)カソード/ GDC多孔質電解質/ Fe-GDCアノードのセルを作製した。電極は30 vol%の金属(Co, Fe)を含む。1 Vを印加した。CO / H2Oのモル比1 / 7.35の混合ガスを400 - 700 °Cの電気化学セルで反応させると、体積比H2 / CO2 = 1のH2-CO2混合燃料が大量に生成した。H2燃料の割合は、低温で高い値を示した(400°Cで45% H2 , 40%CO2)。これは、熱力学的計算による予想と一致する。O2ガスの生成量は極めて少ない。カソードのCo3O4は、シフト反応後に金属Coに還元された。一方、シフト反応後のアノードにはFe、Fe3O4、GdFeO3、GDCの4相が認められた。CoがH2Oと反応してCoOとH2を生成し(Co + H2O →CoO + H2)、CoOは電気的に還元されてCoとO2ーイオンを生じる(CoO + 2eー→Co + O2ー)。生成したH2、O2ーイオン及び供給したCOはアノードへ移動する。アノードのFe3O4において、COによる還元反応(Fe3O4 + CO →3FeO +CO2)と電気化学的酸化(3FeO + O2ー→Fe3O4 + 2eー)が起こり、COガスとO2ーイオン間の反応が促進される。CO-H2O系の反応(CO+H2O=H2+CO2)を促進させる触媒の探索のために、H2及びCO2と次の金属の反応性を検討した。800°CにおけるCu, Ni, FeとCO2との反応の標準自由エネルギー(ΔG0)の計算と実験による確認を行った(M+CO2=MO+CO, M:金属)。Cu, Niの反応のΔG0は正の値となり、反応が進行しない事が示唆された。実験的にも5 hの反応では、Cu, Niの酸化は認められなかった。一方、FeはCO2と反応し、FeOが生成した。この反応のΔG0は負の値であり、実験結果と一致した。CuO, NiO, Fe2O3, SiO2, Cr2O3, TiO2について、800°CでのH2との反応のΔG0の計算と実験的確認を行った(MO+H2=M+H2O)。CuO, NiO, Fe2O3のΔG0は負と計算された。H2との2 hの反応では、これら3種の金属酸化物は金属へ還元され、計算結果と一致した。SiO2, Cr2O3, TiO2についてはΔG0は正の値となり、800°C、2 hの実験では、H2との反応は進行しなかった。以上の計算及び実験の結果より、酸化還元が進行する電気化学セルの電極に対して、Feは有力な触媒候補となりうることが明らかとなった。初年度はCO-H2O系の反応(CO+H2O=H2+CO2)を促進させる触媒の探索のために、H2及びCO2と各種金属の反応性を検討した。800°CでFeはCO2と反応し、FeOを生成した。また、Fe2O3はH2と反応し、金属鉄へ還元された。

酸化還元が進行する電気化学セルの電極に対して、Feは有力な触媒候補となりうることが明らかとなった。次年度は多孔質電気化学セルを用いてCO-H2O系の反応を行った。Co-GDC (Ce0.8Gd0.2O1.9)カソード/ GDC多孔質電解質/ Fe-GDCアノードのセルを作製した。CO / H2Oのモル比1 / 7.35の混合ガスを400-700°Cの電気化学セルで反応させると、体積比H2 / CO2 ≒1のH2-CO2混合燃料が大量に生成した。H2ガスの割合は、低温で高い値を示した(400°Cで45% H2 , 40% CO2)。これは、熱力学的計算による予想と一致する。最終年度はCoと比較してクラーク数が高くかつ安価であるMnOをカソード材料に用いたセルを検討した。供給ガスは60 mL/minの10 vol% CO-90 vol%Arガスと2.8×10-2 mL/minのH2O(液体)の混合ガス(モル比CO/H2O=1/7)をカソード側から供給した。印加電圧は1.0 Vとした。H2は高温側で生成し、700°Cでは23.2-62.3%の割合となった。CO2ガスと比べ1.6-5.2倍高い値であった。H2ガス割合は温度の低下に伴い減少し、400-300°Cでは5.0%以下となった。700°CでCO2の生成量が少ないのは、アノードのFeの酸化にO2-イオンが消費されたことによる(3Fe + 4O2-→Fe3O4+8e-)。無機材料・物性、無機材料化学、複合材料工学Co-GDC(ガドリニウム固溶セリア、Ce0.8Gd0.2O1.9)カソード/GDC多孔質電解質/Fe-GDCアノードのセルにおいて、CO-H2O混合ガスから400 °Cで45%H2と40%CO2が生成し、当初提案の反応モデルを確証することができた。Fe-Fe2O3間の酸化還元反応がCOとH2Oの反応を促進する触媒作用と深く関係することが、実験的にまた計算によって示唆された。Coカソード/porous GDC(ガドリニウム固溶セリア、Ce0.8Gd0.2O1.9)/FeアノードセルにおいてCO-H2O系の反応が400ー700 °Cにおいて進行し、30ー45%の大量のH2が生成した。この結果を踏まえて、MnO-Cu-YSZカソード/porous YSZ/Fe-YSZアノード(YSZ:イットリア安定化ジルコニア)セルでのCO-H2O反応を試みる。Fe3O4と同様にMnOはMn3O4を形成し、触媒能を有すると思われる。Cuはアノードでの電子導電性を高めるために混入する。YSZはGDCと同様にO2ーイオン導電性を有している。Co-Co2O3間にもFeと同様な酸化還元反応が期待できる。これらを踏まえて、Co(カソード)ーCo(アノード)、Co(カソード)ーFe(アノード)の電極を付与したガドリニウム固溶セリア電気化学セルで、CO-H2O系のシフト反応を検証する。718円の繰越金は、次年度の試薬等の消耗品に使用する。
「視覚」と「触覚」をめぐる言説とメディアのインターフェースに関する研究

本研究はまず、近代西欧の思想史のなかで形成された、「視覚」と「触覚」という対概念を特徴とする知覚の言説の展開を明らかにした。「視覚」は基本的に理性的認識にかかわるのに対して、「触覚」は全感覚による世界の原初的な経験につながる。ベンヤミンやマクルーハンといった20世紀のメディア思想家にとって、「触覚」はさらに、新たな技術メディアによって生み出される仮想的感覚性とも結びついている。この考察を現代のハイパーテクストの理念モデルに敷衍するならば、広義の「ハイパーテクスト」は、われわれの文化のなかで、「触覚」をめぐる言説の延長上に位置づけることができる。平成19年度は、本研究全体の計画として掲げた(1)18世紀以降の思想史、美術理論史における「視覚」と「触覚」という二項対立的な知覚の把握の系譜の整理(2)ベンヤミンの『複製技術時代の芸術作品』における「視覚」・「触覚」概念と、(1)の思想史的系譜との関係の考察(3)人文的インターフェース論の構築:「視覚」と「触覚」をめぐる言説(ベンヤミン、マクルーハンを含む)を技術メディア(とりわけハイパーテクスト)の理論と関係づけるという三つの研究課題のうち(1)に取り組む計画であったが、岩波書店『思想』掲載予定(2008年8月・9月)の論文「〈視覚-触覚〉の言説とメディア理論-ベンヤミンとマクルーハンの邂逅-」(上・下)という形で、(1)(2)の課題についてはほぼ達成できた。この論文では、「視覚-触覚」問題をモリヌークス問題をめぐる哲学上のコンテクスト、フィードラー、ヒルデブラント、リーグルを中心とする芸術学のコンテクスト、両者をつなぐヘルダーの言説をたどることによって、マクルーハンとベンヤミンにおける「視覚-触覚」問題の親近的な関係を明らかにすることを試みた。平成20年度は、本研究全体の計画として掲げた(1)主に18世紀以降の思想史、美術理論史における「視覚」と「触覚」という二項対立的な知覚の把握の系譜の整理(2)ベンヤミンの『複製技術時代の芸術作品』における「視覚」・「触覚」概念と、(1)の思想史的系譜との関係の考察(3)人文的インターフェース論の構築:「視覚」と「触覚」をめぐる言説(ベンヤミン、マクルーハンを含む)を技術メディア(とりわけハイパーテクスト)の理論と関係づけるという三つの研究課題のうち、(1)については岩波書店『思想』2009年1月号・2月号に掲載された「〈視覚-触覚〉の言説とメディア理論--ベンヤミンとマクルーハンの邂逅--」(上・下)というかたちで達成できた。また、(2)については『複製技術時代の芸術作品』の翻訳(来年度河出書房新社出版予定)および上記の『思想』論文でほぼ達成することができた。また、『思想』に掲載予定の論文「物たちの「シュルレアリスム的な顔つき」--ベンヤミンとシュルレアリスム」を執筆したが、ここでも技術と身体性の問題を扱っている。(3)については文献を調べ、集める段階でとどまっているが、これについてさらに掘り下げることは最終年度となる平成21年度の課題である。平成20年度は、本研究全体の計画として掲げた(1)主に18世紀以降の思想史、美術理論史における「視覚」と「触覚」という二項対立的な知覚の把握の系譜の整理(2)ベンヤミンの『複製技術時代の芸術作品』における「視覚」・「触覚」概念と、(1)の思想史的系譜との関係の考察(3)人文的インターフェース論の構築:「視覚」と「触覚」をめぐる言説(ベンヤミン、マクルーハンを含む)を技術メディア(とりわけハイパーテクスト)の理論と関係づけるという三つの研究課題のうち、とりわけ(3)に集中的に取り組んだ((1)および(2)については、最初の2年間のうちに、当初の研究目標を達成している)。その成果の一部は、論文「ベンヤミンはハイパーテクストの夢を見るかあるいは、ハイパーテクストの触角性」というかたちでまとめた。(ちなみに昨年度中に執筆した論文「ベンヤミンのシュルレアリスム」は出版社の都合でまだ出版されていない。)この論文では、思想史における「視覚」と「触角」という対概念のうちに、メディア理論のコンテクストでの「ハイパーテクスト」を位置づけることによって、ハイパーテクストというメディアの本質的志向をひとつの思考モデルとして描きだし、それによってこの概念の拡張を試みるものである。今回の研究では、当初想定していた、「ポスト・ヒューマン」「サイボーグ」などの言説の場にあまり踏み込むことができなかったが、それは以降の研究の課題としたい。
多成分分散系の磁気力による濃度分布形成

本研究グループは長年にわたり電磁力を利用した液体金属流の流動制御,磁気力を利用した界面形状の制御あるいは液滴の位置制御など,磁界や電界による流体の制御の研究を行ってきた。これらはいずれもマクロの現象であるが,強磁界を利用してミクロの現象も制御しようとするのが本研究である。本研究では電磁力・磁気力を利用した濃度分布の制御法を提案している。実際の濃度分布制御には極めて強い磁界が必要であるが,本研究では希釈した磁性流体を供試流体として用いるため通常の永久磁石程度の弱磁界でも濃度形成の模擬実験が可能である。具体的には磁性流体に非一様磁界を印加し,本来均質な磁性流体中の濃度分布を変化させ,不均一な濃度分布を形成することができることを実験的に確認し,種々の磁場強さ,磁場分布が形成される濃度分布に及ぼす影響を調べた。
資産運用ポートフォリオの分析-新しい投資機会・投資手法のリスク特性

近年の資産運用における投資対象や投資手法の多様化に対し、投資対象として新たに考慮されるようになった資産クラスや開発された投資手法のリスク・リターンを評価し管理する手法を分析した。具体的には、電力・天候・原油といったエネルギー商品、エキゾチック・オプション、ヘッジ・ファンド、(資本構成、業績予想、R&D投資等の)企業特性と株式リターンの関係、負債管理を考慮した年金運用手法の理論及び実証分析を行った。また、夏日の数でペイオフが定まる気温デリバティブの価格評価を行った。第2に、株価の順位を用いて、ストカスティック・コリドーを定義し、これと固定レベルのコリドーをスワップするエキゾチックオプションを定義し、そのプライシングのための数学計算を行った。さらに順位の特性を生かすために、将来時点から期間を開始させるフォワードスタートのストカスティック・コリドーを定義し、これもフォワードスタートの固定レベルコリドーとスワップさせるエキゾチックオプションを定義し、数学的計算が可能であることを示した。第3に、保険会社や年金基金など、長期の負債を持つ投資主体の行動についての理論研究を進めた。特に負債構造と運用収益の配分方法の関係に着目し、資産全体の運用方針への影響を分析している。その結果、実務上よく用いられている資産運用方針であるconstant asset mix戦略の問題点が明らかにした。さらに、この問題に対処するための方法を分析中である。第4に、株価に大きな影響を与える経営者の業績予想とアナリスト予想に関する分析を行った。その結果、経営者は、アナリスト予想を上回る業績を達成するために期待マネジメントを行い、経営者予想が公表されると、直ちにアナリスト予想も修正されることを明らかにした。本年度は,エネルギー商品,ヘッジファンド,年金運用,企業価値評価に関し以下の成果を得た。まず大橋は,電力需要変動リスクと密接な関係にある天候デリバティブのプライシングについての研究を行い, Energy Economicsに掲載予定となった。また,電力会社の利潤最大化行動を通じて成立するであろう,電力価格,燃料価格と排出権価格間の関係を明らかにした。さらに,長期的な均衡関係である共和分関係を明示的に導入した商品デリバティブのプライシングモデルを開発した。三浦は, 380のヘッジファンドに関するデータを分析し,半数近くの180ヘッジファンドについて,月次リターンデータに自己回帰構造が見られることを発見した。この自己回帰構造が平均分散アプローチによるパフォーマンス分析結果にどのような影響を与えるかを詳しく調べた結果,マネージドフューチャー,コンバーティブルアービトラージュなどのカテゴリーにおいて,リスク・リターンの大小,オプション特性,シャープ測度などの計測結果に対する顕著な影響を見出した。本多は,保険会社や年金基金などのように,長期の負債を持つ投資主体の行動についての理論研究を進め,研究成果を論文として作成を進めた。また,負債を持つ場合の経済主体の分析を行い,企業における資本構成の決定と株式価格の関係を分析し,研究発表を行った。最後に野間は,経営者予想とアナリスト予想の関連について実証分析を行った。「経営者予想とアナリスト予想-期待マネジメントとハーディング」では,(1)経営者は事前のアナリスト予想を僅かに上回る利益予想を公表する傾向があること,(2)経営者予想が公表されると,直ちにアナリスト予想も修正されること,の2点を明らかにした。「業績予想とモメンタム」では,期初の経営者予想が業績モメンタムを十分に反映していないことを解明した。平成21年度は以下の成果を得た。まず、大橋は、エネルギー商品価格の相互依存関係に関し、共和分関係を導入した商品デリバティブ価格の理論モデルを用いてWTI原油価格と暖房油価格の実証分析を行い、共和分で表される依存関係がデリバティブ価格に無視し得ない影響を与えていることを示した。また,共和分関係を明示的に考慮した商品価格のスプレッド・オプションの評価も行った。三浦は、CISDMデータに基づきヘッジファンド・リターンの統計的分析を行った。具体的には、商品先物運用が主に含まれるDiscretionaryと経済発展途上国の証券などへ投資するEmerging Marketsの二つの戦略カテゴリーについて分析を行い、通常のファンドの分析に用いられる説明ファクターである経済先進国と途上国の株式、債券、為替に追加してヘッジファンドの特性を計測するために用いられるFung & Hsiehのトレンドフォロー型のリターンを説明するファクターも用いると、特にDiscretionary型のファンドについて説明力の上昇があることを見出した。本多は、長期の負債を持つ投資主体の行動についての理論研究を進め、公的年金運用における積立金運用においては、年金負債の構造を精査することが重要であることを示し、負債構造を考慮した積立金運用戦略を提案した。野間は、研究開発投資に対する長期的便益を測定することが困難であったり、R&D会計によってもたらされる歪みなどによって、R&Dへ積極的に投資している企業では過小評価される傾向が、米国や英国などさまざまな国で確認されているのに対し、日本の株式市場ではこうしたR&D投資に対する過小評価があまり発生しないことを実証的に示した。
各種の修復物下の二次う蝕病巣における細菌叢に関する研究-特に偏性嫌気性菌について-

本研究は厳密な嫌気培養技術を導入して二次う蝕病巣に生息する細菌叢の正確な把握を試みるとともに,修復物の違いによる二次う蝕に生息する菌種の違いについて検討した。まず,コンポジットレジンおよびアマルガム辺縁に二次う蝕が認められる歯の表面プラークを採取した。レジン修復歯3例の歯面プラーク内総細菌数は2.73×10^88.72×10^9CFUであり,アマルガム修復歯3例の歯面プラーク内総細菌数は7.92×10^58.02×10^8CFUであった。Streptococci数やLactobacili数の占める割合は総細菌数の1/1001/3で,コンポジットレジンとアマルガムで歯面に付着するプラーク細菌叢の差は特に認められなかった。次にコンポジットレジン修復歯3例およびアマルガム修復歯2例の二次う蝕病巣から分離した偏性嫌気性菌の全分離菌に対する割合は,22.7%の1例を除けば73.4%100%と高い割合であった。コンポジットレジン修復の二次う蝕から分離された細菌48株のうち通性嫌気性菌ではStreptococcusが4株,Actinomycesが1株,偏性嫌気性菌ではPeptostococcusが13株,Actinomycesが21株,Arachniaが6例,Eubacterium,Bifidobacterium,Propionibacteriumがそれぞれ1株同定された。一方,アマルガム修復の二次う蝕から分離された139株のうち,通性嫌気性菌ではStreptococcusが64株,Actinomycesが9株およびLactobacillusが2株,偏性嫌気性菌ではPeptostreptococcusが27株,嫌気性Streptococcusが4株,Actinomycesが17株,Eubacteriumが2株,嫌気性Lactobacillus,Propionibacteriumがそれぞれ1株,そしてVeillonellaが12株同定された。以上のことから,二次う蝕病巣の細菌はプラークとう蝕象牙質の中間的な細菌叢であると考えられた。また,コンポジットレジン修復とアマルガム修復の二次う蝕病巣内細菌叢に大きな差は認められなかった。修復物下に発生する二次う蝕病巣の細菌は、辺縁から侵入した細菌である可能性が高い。そこで、プラークと修復物下二次う蝕病巣の細菌叢との関連性を検討するため、平成7年度は、各種修復物周辺のプラーク構成細菌の分離・同定を行った。すなわち、臨床において、コンポジットレジン、アマルガム、グラスアイオノマーセメナトが修復された歯面に付着したプラークを採取し、嫌気ボックス内で減菌リン酸緩衝液内で連続希釈の後、BHI血液寒天培地、並びにMitis Salivarius培地に播種、嫌気下で7日間、好気下で4日間培養した。被験菌は9歯で、3種の修復歯面上それぞれ3歯づつからプラークを採取した。9歯のプラーク内の生育可能な細菌数は嫌気培養で平均10.2×10^6CFU数、好気培養で平均2.4×10^6CFU数であった。

分離菌種とその割合はStreptococcus 27%、Actinomyces 16%、Lactobacillus 6%、その他グラム陽性捍菌23%であった。しかし、3種の修復歯の間で著明な細菌数や菌種の相違はなかった。以上より、プラーク内細菌は嫌気性菌が優勢であることがわかった。分離菌種ではStreptococcus、Actinomycesの順で過去の報告と著しい相違はなかった。しかし、3種の修復歯の間で著明な細菌数や菌種の相違はなかったことから、今後、二次う蝕を有する歯面上のプラーク内や二次う蝕象牙質内に生息する細菌を分離同定することで修復物の違いによる優勢菌種の違いが判明する可能性があると思われる。本研究は厳密な嫌気培養技術を導入して二次う蝕病巣に生息する細菌叢の正確な把握を試みるとともに、修復物の違いによる二次う蝕に生息する菌種の違いについて検討した。まず、コンポジットレジンおよびアマルガム辺縁に二次う蝕が認められる歯の表面プラークを採取した。レジン修復歯3例の歯面プラーク内総細菌数は2.73×10^88.72×10^9CFUであり、アマルガム修復歯3例の歯面プラーク内総細菌数は7.92×10^58.0210^8CFUであった。Streptococci数やLactobacilli数の占める割合は総細菌数の1/1001/3で、コンポジットレジンとアマルガムで歯面に付着するプラーク細菌叢の差は特に認められなかった。次にコンポジットレジン修復歯3例およびアマルガム修復歯2例の二次う蝕病巣から分離した偏性嫌気性菌の全分離菌に対する割合は、22.7%の1例を除けば73.4%100%と高い割合であった。コンポジットレジン修復の二次う蝕から分離された細菌48株のうち通性嫌気性菌ではStreptococcus株が4株,Actinomycesが1株,偏性嫌気性菌ではPeptostreptococcusが13株,Actinomycesが21株、Arachniaが6例、Eubacterium、Bifidobacterium、Propionibacteriumがそれぞれ1株同定された。一方、アマルガム修復の二次う蝕から分離された139株のうち、通性嫌気性菌ではStreptococcusが64株、Actinomycesが9株およびLactobacillusが2株、偏性嫌気性菌ではPcptostreptococcusが27株、嫌気性Streptococcusが4株、Actinomycesが17株、Eubacteriumが2株、嫌気性Lactobacillus、Propionibacteriumがそれぞれ1株、そしてVeillonellaが12株同定された。以上のことから、二次う蝕病巣の細菌はプラークとう蝕象牙質の中間的な細菌叢であると考えられた。また、コンポジットレジン修復とアマルガム修復の二次う蝕病巣内細菌叢に大きな差は認められなかった。
総力戦体制における児童保護思想の相克と帰結-菊池俊諦の思想を基軸として-

本研究は、次の点を明らかにし、既往の児童福祉研究で定説の誤りであることを確認した。第1に、戦時下日本では「人的資源」として児童を捉える思想が、児童保護を推進するイデオロギーとなったが、それに抵抗した菊池俊諦の「児童の権利」論などがあったこと。第2に、戦後、児童福祉法は、「人的資源」としての児童観を克服して「児童の権利」思想を確立したものと見なされてきた。しかし、むしろ、児童福祉法案の起草者は、戦時下の「人的資源」論を援用し、労働力の再生産のメカニズムの一環として児童福祉法を構想していたことを明らかにした。児童福祉法には、起草者・松崎芳伸に見られるように児童を労働力として捉える社会政策的児童観と、児童を権利主体として捉える児童観との2つの児童観が内包されている。これについて若干の先行研究において注目されてきた。しかし、児童福祉法における児童観の相克や対立が、すでに1937、8年頃から児童保護事業の目的をめぐる児童観論争として姿を現していたことについては知られていない。この時期の児童保護事業については、先行研究では「人的資源」論に基づくものとして「一色」に塗りつぶされる傾向にあった。そこで本研究では、1937,8年頃から41年頃までの主要な社会事業雑誌の論文・記事を対象に探索、検討した。その結果、次のようなことが確認した。社会事業論壇において「人的資源」をキー概念とする論文は志村博(厚生事務官)によって1939年に著されるが、より大きな影響を与えたのは磯村英一のものであった。磯村は、大河内一男の社会事業論を意識しつつ、この頃より「人的資源」にもとづく社会事業・児童保護論を展開し、さらに1940年には日本社会事業研究会(磯村や牧賢一らが中心メンバー)「日本社会事業の再編成要綱」などを発表していく。ここでは社会連帯思想や慈善思想、「児童の権利」思想などが「自由主義思想」「旧思想」として否定された。これに対して、「児童の権利」にもとづく児童保護論者・菊池俊諦(武蔵野学院長)、童心的児童観を堅持した高島巌(子供の家施設長)、児童のケースワークを叙述することで「政策的処理」を批判した小宮山主計の抵抗があった。それは児童を人格として捉える視点を失わないものであった。この時期に見られる児童保護思想の相克・対立が、戦渦の拡大、児童問題の深刻化のなかでどのように推移し、戦後の児童福祉思想を準備したのか。今後の検討課題である。児童福祉法には、児童を労働力(人的資源)として捉える社会政策的児童観と、児童を権利主体として捉える児童観との対立した2つの児童観が内包されているとの作業仮説にもとづき、児童福祉法案の起草者松崎芳伸の著書『児童福祉』(1948年)及び論文「児童政策の進路」(厚生省児童局監修『児童福祉』東洋書店、1948年)を分析した。また、松崎が学んだ戦時下の社会政策論・社会事業論にあたり、その内容を確認した。さらに、戦後の児童福祉法研究や福祉職養成課程のテキスト(児童福祉関係)が、松崎の著作をどう読み取り、児童福祉概念を構成しているかに着目し、検討した。検討の結果、松崎が論文「児童政策の進路」とタイトルをつけて訴えたかったことは、児童政策を「倫理的色彩からでなく、『経済関係そのものの裡から、経済機構の必然的発展の裡から、基礎付け』ることによって始めて児童政策の進路が開ける」としたことであり、それは戦時下の大河内一男社会政策論の児童政策版ともいうべきものを構想していたことが明らかになった。また、戦後の児童福祉法研究がほとんど、このことを読み取っていないことを確認した。(この成果は、2011年度に発表される『子どもと福祉』4号に掲載予定である)。既往の日本児章保護・児童福祉思想史研究が前提としていた「児童の権利」認識は次のようなものである。第1に「児童の権利」という考え方は、戦前日本の児童保護分野には見ることはできず、戦後改革期の産物と見なすものである。第2に「児童の権利」という考え方は、大正デモクラシー期には萌芽的に見られたものの、昭和恐慌期から戦時体制下には逼塞させられたと見なすものである。両者に共通するのは、戦前・戦時下と戦後を断絶したものとして捉える歴史像である。

しかし、本研究が明らかにしたように、戦時下、社会事業の新体制が叫ばれ、児童を「人的資源」と見る見方が体制的な児童観となった時期でさえも、それに従うことなく、菊池俊諦(武蔵野学院初代院長)は自らの執筆活動において「児童の権利」を唱えつづけ、高島巌(子供の家施設長)は童心的な児童観から子どもの意志や自発性への希望を表明しつづけていた。また、戦後に眼を転じてみると、既往の研究は、児童福祉法の児童観を、「人的資源」として児童を見る見方を克服し「児童の権利」思想に基づくものとして描こうとしてきた。しかし、本研究が明らかにしたのは、同法起草者松崎芳伸(当時厚生省社会局援護課職員)が児童を未来の労働力として捉える児童観を強くもっていることであった。そこで松崎が理論的根拠としたのは、戦時下、大河内一男の人的資源論に基づく社会政策論であったことも確認した。こうしてみると、日本の児童保護・児童福祉の思想史研究において求められるのは、人的資源論から児童の権利論へと戦前/戦後の断絶説で歴史を捉えていくのではなく、「人的資源」論と「児童の権利」論との対立の構造が総力戦体制下(戦時下)の児童保護において成立し、それが戦後、児童福祉法に内在していく過程や構造を明らかにしていくことではないかと思われる。