hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無機イオンを伝導層に含む二次元有機伝導体の磁場中熱電特性

高い熱電効率を持つ物質を開発する指針を得ることおよび,多様な電子物性を持つ低次元強相関有機伝導体を熱電材料として利用する可能性を探るために,平成22年度より開始したτ型と呼ばれる結晶構造を持つ一連の擬二次元有機伝導体の無次元熱電性能指数ZTの評価を引き続き行った.ZTをより正確に決定するために,クロメル-コンスタンタン熱電対を4.2Kから300Kに渡って較正した.ZTの測定法の改善を行った結果,τ-(EDO-S,S-DMEDT-TTF)_2(AuCl_2)_<1+y>が分子性導体として最高のZTである0.069を175Kで示すことがわかった.さらに,結晶に不規則性を導入して熱伝導度を低くすることでZTを向上させるために,対称性の低いドナー分子であるETO-R,R-DMEDT-TTFのAuBr2塩について測定を行ったが,より対称性の高い分子の塩と比較して熱伝導度は特に変化しないことがわかった.このことから,分子性導体の熱伝導度は,フォノンよりも分子振動の寄与が大きいことが示唆される.この結果を受けて,イオウをセレンで置換して分子量を大きくすることで熱伝導度を低くすることを目的として,P-S,S-DMEDT-DSDTFのAuBr_2塩等の測定も行った.セレンを含まない分子の塩と比較して,ZTが最大で30倍になることを見いだした.これらの結果から,今後分子性導体のZTを向上させるためには,分子振動に着目した物質開発が有効であるという指針を得ることができた.廃熱の含まれる熱エネルギーを電気エネルギーに直接変換する熱電材料の性能は無次元性能指数ZTが高いほどよい。ZT=S^2T/ρκ(S:熱電能,ρ:電気抵抗率,κ:熱伝導度,T:絶対温度)であり,τ型有機伝導体は金属的な伝導性を示す有機伝導体として最高レベルの熱電能を持つことから,熱電材料として適している可能性がある.これまでの有機伝導体で最高のZTは,研究代表者が見いだしたτ-(EDO-S, S-DMEDT-TTF)_2(AuBr_2)_<1+γ>の0.042@130Kである.H22年度の研究計画では,磁場によってSを増大させることでより高いZTが発現するかどうかを明らかにすることも目的としていた.H22年度は測定用ソフトウェアの改良と,熱伝導度測定の改良を行った.また,EDO-S, S-DMEDT-TTFの2個の酸素原子を置換した(1)EDT-S, S-DMEDT-TTFおよび1個置換した(2)ETO-R, R-DMEDT-TTFのAuBr_2塩について測定を行った.前者はSがより高くなること,後者は乱れの導入によってκが小さくなることを期待した.(1)の塩については,期待通りZT=0.044とこれまでよりも若干高いZTを得ることができた,(2)のAuBr_2塩は結晶性の問題からZTの決定はできず,電気抵抗率の測定のみ行うことができた.さらに,有機伝導体においてより低いkを得る条件を探索するために,結晶構造の種類が豊富なBEDT-TTF塩に着目してkの測定を行った.事前の予想に反して,電気伝導度が金属的な結晶構造(β型)の塩の方が,半導体的な構造の塩(α型,κ型)よりも低いκを示すという興味深い結果を得た.高い熱電効率を持つ物質を開発する指針を得ることおよび,多様な電子物性を持つ低次元強相関有機伝導体を熱電材料として利用する可能性を探るために,平成22年度より開始したτ型と呼ばれる結晶構造を持つ一連の擬二次元有機伝導体の無次元熱電性能指数ZTの評価を引き続き行った.ZTをより正確に決定するために,クロメル-コンスタンタン熱電対を4.2Kから300Kに渡って較正した.ZTの測定法の改善を行った結果,τ-(EDO-S,S-DMEDT-TTF)_2(AuCl_2)_<1+y>が分子性導体として最高のZTである0.069を175Kで示すことがわかった.さらに,結晶に不規則性を導入して熱伝導度を低くすることでZTを向上させるために,対称性の低いドナー分子であるETO-R,R-DMEDT-TTFのAuBr2塩について測定を行ったが,より対称性の高い分子の塩と比較して熱伝導度は特に変化しないことがわかった.このことから,分子性導体の熱伝導度は,フォノンよりも分子振動の寄与が大きいことが示唆される.この結果を受けて,イオウをセレンで置換して分子量を大きくすることで熱伝導度を低くすることを目的として,P-S,S-DMEDT-DSDTFのAuBr_2塩等の測定も行った.セレンを含まない分子の塩と比較して,ZTが最大で30倍になることを見いだした.これらの結果から,今後分子性導体のZTを向上させるためには,分子振動に着目した物質開発が有効であるという指針を得ることができた.
アーミッシュ・コミュニティーを題材とする児童文学の作品分析と受容研究

この研究では、現代社会における宗教と児童文学の関係を、作品とその受容に焦点をあてて考察するものである。主な研究対象はアーミッシュコミュニティーを題材とした児童文学であり、受容研究としては、近年見られるデジタル言説についても分析を行う。アーミッシュ題材の作品の中には、アーミッシュやその他の再洗礼派を対象読者としている作品と、一般読者を対象としている作品があるので、それぞれに特徴的な主題や表現方法があるのか、記述や描写のされ方に差はあるか、比較分析する。今年度は、作品の受容研究を行うためのYouth Studiesの手法に関する研究を主に行った。また、デジタルメディア上の子どもの言説の分析方法や、子どもと異文化の関係性についての研究もすすめた。また、アーミッシュ受容の研究として、昔風の生活や体を動かす活動と心の安定という面からアーミッシュの生活に関心をよせる読者の存在に注目し、禅やマインドフルネスとアーミッシュの関係についても考察し、アーミッシュを題材とした児童作品に現れる生活・活動と心の安定の描写を分析した。(2019年6月のAmish Conferenceで発表予定。)研究成果としては、8月に開催された国際学会(IBBY 2018)における発表や論文発表の他に、国立民族学博物館文化資源共同研究員として、国立民族学博物館で平成30年4月18日から平成31年3月31日まで開かれた企画展「アーミッシュ・キルトを訪ねて」に協力した。今年度は作品のテキスト研究だけでなく、Youth Studiesやデジタル言説研究も行えたため、研究の手法がより確かなものになった。ただ、2019年度の学会参加の旅費を確保するため、海外渡航を控えたため、予定していた合衆国ペンシルバニア州エリザベスタウンに移動したアーミッシュ図書館における資料調査は行えなかった。2019年度は今回の補助金の最終年度となるので、6月のAmish Conference国際学会で成果を報告すると共に、論文の執筆も含めた成果発表に力を注ぎたい。この研究は、アーミッシュ・コミュニティーを題材とした児童文学作品を収集分類し、テキストの分析を行うものである。また、作品だけでなく、受容研究として読者や出版社によるウェブサイト等の記述も調査分析する。アーミッシュ題材の作品の中には、アーミッシュやその他の再洗礼派を対象読者としている作品と、一般読者を対象としている作品があるので、それぞれに特徴的な主題や表現方法があるか、記述や描写のされ方に差はあるか、比較分析する。本年度は、一般読者向けアーミッシュ題材図書の分析と図書の分類、アーミッシュコミュニティーおよびアーミッシュの表象研究を行った。アーミッシュの子ども画主人公の児童文学シリーズに焦点を当てて、「アーミッシュらしさ」をどのように表現しているか、調べた。新たに出版された図書等の収集については、初期成果発表ですべての予算が使われたので、来年度以降に行う事としたほか、今後はアーミッシュ関係図書を収集しているエリザベスタウンカレッジや、パースウェイ出版社の図書館などの利用も視野に入れ、エリザベスタウンカレッジの司書やパースウェイ出版社と連絡を取った。初期成果を国際学会でアーミッシュコミュニティー・アーミッシュ表象研究について発表出来た。また、アーミッシュ題材図書の精読も進んでいる。文献研究だけでなく、研究協力者とのコンタクトや、その他の協力者との連絡も進んでいて、研究環境が整ってきている。この研究は、現代社会における宗教と児童文学の関係を、作品とその受容者に焦点を当てて考察するものであり、主要対象作品は、北米のアーミッシュ・コミュニティーを題材とした児童文学である。アーミッシュの子供たちが主人公の物語のうち、アーミッシュ・コミュニティー内で受容されている作品と、非アーミッシュ児童に広く普及している作品を比較・分析し、また、それぞれ異なる対象を持つ作品の受容を比べる。これらの研究により、過去20年間に北米で出版数が飛躍的に伸びている一般児童向けアーミッシュ題材児童文学の実態を明らかにし、21世紀の児童対象作品において、宗教コミュニティーの登場人物が世俗的な児童文学マーケットに浸透している理由を探ろうとしている。今年度は、アーミッシュ題材の作品が作り上げるアーミッシュイメージや、アーミッシュ題材の作品受容について調査したが、アーミッシュ題材の作品を取り巻く状況は、ここ数年の間に大きく変わっていることが明らかになった。ドラマやリアリティーショウ、「ドキュメンタリー」という形で、極端に伝統と乖離したアーミッシュの若者たちの表象がテレビやインターネットにあふれ、何がフェイクで何が本当かわからない、というアメリカ社会の風潮がアーミッシュ題材の作品にも影響している。受容者が「正真正銘」のアーミッシュの生活描写を作品に求める一方で、スマートフォンを持ったアーミッシュ家庭に育ったとされる若者が「フェイクアーミッシュ」表象を地でいく写真や言説を投稿し、20世紀に作られたのどかな田園生活やアメリカの理想としてのアーミッシュのイメージは、複雑化した。この研究成果については、国際児童文学学会で発表し、フロアとのディスカッションをとおして、更なる研究内容の深化につなげた。大きな遅れはなく受容研究が進んでいるため。ただ、29年度、カナダにあるアーミッシュ図書館を訪ね、受容研究を進める予定であったが、丁度滞在予定であった29年度夏に、アーミッシュ図書館がエリザベスタウン・カレッジに移される事になり、閉館していたので、その部分の研究ができていないこと、また、Youth Studeiesの手法を取り入れるための研究がまだ十分ではないため、計画以上の進展とは言い難い。

主な研究対象はアーミッシュコミュニティーを題材とした児童文学であり、受容研究としては、近年見られるデジタル言説についても分析を行う。アーミッシュ題材の作品の中には、アーミッシュやその他の再洗礼派を対象読者としている作品と、一般読者を対象としている作品があるので、それぞれに特徴的な主題や表現方法があるのか、記述や描写のされ方に差はあるか、比較分析する。今年度は、作品の受容研究を行うためのYouth Studiesの手法に関する研究を主に行った。また、デジタルメディア上の子どもの言説の分析方法や、子どもと異文化の関係性についての研究もすすめた。また、アーミッシュ受容の研究として、昔風の生活や体を動かす活動と心の安定という面からアーミッシュの生活に関心をよせる読者の存在に注目し、禅やマインドフルネスとアーミッシュの関係についても考察し、アーミッシュを題材とした児童作品に現れる生活・活動と心の安定の描写を分析した。(2019年6月のAmish Conferenceで発表予定。)研究成果としては、8月に開催された国際学会(IBBY 2018)における発表や論文発表の他に、国立民族学博物館文化資源共同研究員として、国立民族学博物館で平成30年4月18日から平成31年3月31日まで開かれた企画展「アーミッシュ・キルトを訪ねて」に協力した。今年度は作品のテキスト研究だけでなく、Youth Studiesやデジタル言説研究も行えたため、研究の手法がより確かなものになった。ただ、2019年度の学会参加の旅費を確保するため、海外渡航を控えたため、予定していた合衆国ペンシルバニア州エリザベスタウンに移動したアーミッシュ図書館における資料調査は行えなかった。2017年度は、まずアーミッシュ題材作品の分析および受容研究の発表をカナダ・ヨーク大学で開催される国際児童文学学会世界大会(ISRLC 2017 Congress)で発表する。また、再洗礼派対象の雑誌などを出版しているPathway Publishingを訪ね、出版社の図書館にて、文献調査を行う。アーミッシュ題材作品の収集およびアーミッシュ関係文献の精読をさらに進め、成果を論文として発表する予定である。国際児童文学学会での発表やフロアとのディスカッションをとおして、児童文学研究がYouth Studiesの一部として、ますます学際的になっていることを実感した。本研究ではインターネット上の言説や作品と受容研究を統合的に行おうとしているが、より学際的な視点を組み込んだ研究方法が必要となっている。受容研究については、ネット上の言説やReligious Studyの分野だけでなく、Youth Studiesの理論を使い、作品とそれを取り巻く現代社会の関係により肉薄する研究としたい。2019年度は今回の補助金の最終年度となるので、6月のAmish Conference国際学会で成果を報告すると共に、論文の執筆も含めた成果発表に力を注ぎたい。分担者の航空券発券のタイミングにより、余剰金が生じた。
地域住民用　認知症の人の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラムの作成

地域住民を対象とした認知症高齢者の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラム試案を再検討した。昨年度の国内文献検討の結果、教育の方法として視聴覚教材を用いることが有用性であることがわかったため、近年話題のバーチャルリアリテイ視聴覚教材が本教育プログラムの教材として効果的かを検討した。VR認知症体験という既存のプログラムに研究者・共同研究者・近隣の住民らで実際に体験した。結果、ある程度の認知症に関する知識があればより理解は深まるが、全く知らない場合は混乱を招く恐れがあるということ等がわかり、本教育プログラムへの活用は効果的ではないと判断できた。また、海外研究文献による本教育プログラムの再検討を試みた。認知症ケア場面におけるコミュニケーショントレーニングの効果についてのシステイマテックレビューでは、認知症の人とのコミュニケーションに関して対面的でさまざまな教育法が、コミュニケーションスキルのための肯定的結果をもたらす戦略であることが示唆されていた。また、小学校などの生徒を対象としたコミュニケーションロボット使用の効果について示されていた。しかし、地域住民を対象とした認知症高齢者とのコミュニケーションについての研究はみられなかった。研究代表者が高校生を対象に実施した「認知症の人の理解とコミュニケーション」に関する講義では、認知症の人の理解についての基本的な講義の後に、ケア提供者用に用いているコミュニケーション場面のDVDを用いて教育した。結果、ケア提供者向けと同様のDVDでも教育効果が確認できた。以上の結果より、地域住民を高校生以上の対象に絞り、教育プログラム試案を作成することが現実的で有用であると考えられた。海外文献検討と高校生の講義を実施し、本研究の対象者の焦点化、教材使用や教授方法について決定できた。研究者らの先行研究で明らかにした認知症高齢者の生活行動を引き出すコミュニケーションスキルに関する教材は確定しているため、教育プログラム試案の骨子はできたが、試案を活用した教育の実施には至らなかった。作成できた教育プログラム試案を用いて、高校生以上の地域住民を対象に教育を実施し、教育プログラム試案の評価を行い、「地域住民用認知症高齢者の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラム」を完成させる。地域住民を対象とした認知症の人の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラム試案を作成するため、まず国内文献を検討した。医中誌データベースにて認知症・コミュニケーション・教育のキーワードで検索した原著論文288件を対象に内容を検討した。なお、生活行動をキーワードに含めると文献数が少なくなるため含めなかった。結果、看護職、介護職、家族介護者や学生を対象とした認知症の人とのコミュニケーション教育がほとんどであった。一般の地域住民を対象とした研究は認知症早期受診に対する認識の調査、啓蒙活動実施後の認知症高齢者観を調べた2件のみであった。啓蒙活動実施後の認知症高齢者観を調べた研究では、啓蒙のためロールプレイを用いた教育的介入を実施し、介入後に肯定的な認知症高齢者観に変化して結果が報告されていた。しかし、コミュニケーションに焦点を当てた研究はみられなかった。研究者らの先行研究から教育の方法として視聴覚教材を用いることが有用であることが示されたため、本研究でも視聴覚教材を用いることにしているが、さらにロールプレイの導入も検討することとした。まず、視聴覚教材の検討のために、DVD「認知症の人の体験世界を感じてみよう」(シルバーチャンネル)の一部で、認知症の人と介護者とのコミュニケーション場面を、川崎市を拠点に活動しているボランテイア団体に視聴して頂き、わかりやすさなどについてのヒアリングを行った。結果、具体的な場面とそれに対する認知症高齢者役の人の感想や専門家の解説が加わっており分かりやすかったという評価であった。このDVDを教材として用いる方向で、さらに中高校生にもヒアリングを行っていくこととした。本年度は、地域住民を対象とした認知症の人の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラムの試案を作成する予定であった。しかし、海外文献について検討に時間を要しており、試案作成に至らなかった。

海外文献検討と高校生の講義を実施し、本研究の対象者の焦点化、教材使用や教授方法について決定できた。研究者らの先行研究で明らかにした認知症高齢者の生活行動を引き出すコミュニケーションスキルに関する教材は確定しているため、教育プログラム試案の骨子はできたが、試案を活用した教育の実施には至らなかった。海外文献の検討を終了させ、地域住民を対象とした認知症の人の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラムの試案の検討に反映させる。また、教育方法としてのロールプレイの効果等について検討したうえで、本教育プログラムに導入するか決定し、本教育プログラムを完成させる。作成できた教育プログラム試案を用いて、高校生以上の地域住民を対象に教育を実施し、教育プログラム試案の評価を行い、「地域住民用認知症高齢者の生活行動を引き出すコミュニケーション教育プログラム」を完成させる。本教育プログラム試案の実施を2か所で行う予定であったが、1か所で試案途中段階のプログラムを実施しヒアリングするにとどまったため、映写用ノートパソコンとプロジェクターを各2台予算計上していたが、各1台のみ購入とし、2台目は次年度に購入することにしたため。本教育プログラム試案の実施が行えなかったため、外部での教育用に使用するスライド・DVD映写用ノートパソコン及びプロジェクターを購入しなかったため、次年度購入する。また、本教育プログラム試案を実施しなかったため、実施後に収集するデータの整理および分析補助者への謝金が発生しなかった。次年度に使用する。
海底堆積物の環境プロキシと海水環境の相関－古環境の定量的復元を目指して－

複雑な堆積プロセスが働く沿岸域において、堆積物の微化石データを塩分濃度や水深、気温や降水量といった物理量に正しく変換することを目指し、ケーススタディーとして大阪湾の現世微化石分析と化学分析、海水観測を行い、データの収集と解析を行った。湾内の珪藻遺骸群集の分布と組成は、主に有機物量や塩分量、場所の物理的特性に影響を受けていることがわかった。表層花粉データを用いた定量的気候復元における大きな誤差は、時に気候以外の影響が花粉組成に大きく反映されてしまうことに起因することを明らかにし、気候復元の際にマイナー分類群を強調することで、復元の精度・確度を有意に向上させることに成功した。研究結果をすべての人が受け入れやすい形で発信することは、我々科学者にとって重要な責務であると同時に、困難な課題でもある。本研究では、微化石データを塩濃度や水深、気温や降水量といった物理量に正しく変換することを目指して定量的古環境復元のための基礎研究を行っている。1.大阪湾の海水環境・沿岸からの距離などさまざまな環境をカバーする調査地点(全39点)において、秋季・冬季の海水観測を行った。このうち32地点で長さ約30cmの表層堆積物コアを採取した。また、淀川から沖合に向かう測線上で、表層水中の珪藻を採取した。これらの試料については、現在、珪藻分析を進めている。次年度の春季・夏季の海水観測および堆積物の化学分析が終わり次第、データ解析を行う。2.堆積物コア表層部の花粉分析を行い、気候シグナルと気候以外のシグナルを分離することを試みた。主成分分析の結果、堆積過程を反映していると考えられる大阪湾の表層花粉のばらつきを第1主成分として検出することができた。表層花粉データセットで認定した主成分座標系に、大阪湾の化石花粉群集をプロットすると、第1主成分の変動を示すカーブは、氷期・間氷期に対応した変化を示した。第1主成分を取り除いて過去の気候を復元しても、過去の気候イベントを検出することが可能であることを確認した。3.花粉データを用いた定量的植生復元では、植生が正しく復元できた。一方、気温の復元値は全体的に低く復元された。4.大阪湾堆積物の年代モデルを作るため、ダラム大学でPb210・Cs137法を用いて年代を測定中である。研究結果をすべての人が受け入れやすい形で発信することは、我々科学者にとって重要な責務であると同時に困難な課題でもある。本研究では、微化石データを塩濃度や水深、気温や降水量といった物理量に正しく変換することを目指して定量的古環境復元のための基礎研究を行った。1.平成25年度は、前年度に設定した大阪湾の調査地点(全39点)において、春季・夏季の海水観測を行った。前年度に引き続き、表層堆積物コアの採取を行い、合計35本のコアを得た。コア表層部を用いて花粉分析、珪藻分析、硫黄分析、炭素・窒素同位体比測定を行った。7地点ではPb210・Cs137法を用いた年代測定も試みた。2.コア表層部から得られた花粉化石データを用いて気温復元を行うと、気温復元値が観測値よりも約5°C低い値を取り、復元値のばらつきが復元誤差以上に大きいという問題の解決に着手した。大阪湾に堆積する花粉のシグナルのばらつきは、花粉組成が気候だけでなく、花粉の堆積過程や森林の攪乱など複数の要素により決まっており、時に気候以外の影響が花粉組成に大きく反映されてしまうことに起因することを明らかにし、気候に対する鋭敏性を上げるため、気候復元の際にマイナー分類群を強調することで、気温復元の精度・確度をともに有意に向上させることに成功した。3.コア表層部の珪藻分析を行い、得られたデータを用いて統計解析を行った。その結果、大阪湾における珪藻遺骸群集の組成は、有機物量や塩分量、湾内における場所の特性に影響を受けていることがわかった。4.得られた堆積物コアは、どれもPb210・Cs137法を用いた年代決定には長さが不十分であった。しかし、表層堆積物から得られた過剰Pb210測定値から、湾奥側(停滞水域)と湾口側(強い潮流域)では、異なる堆積プロセスが働いていることが明瞭に示された。この結果は、花粉データ解析の結果とも整合的である。海水観測・プランクトン採取に関しては、予定通りに行うことができた。冬の悪天候により、39地点中、3地点で堆積物採取を行うことができなかったが、次年度の早い段階で試料採取を完了できる見込みである。分析は、順調に進展している。花粉分析とそのデータ解析については、計画以上の進展が得られた。25年度が最終年度であるため、記入しない。

今後は、春季・夏季の海水観測を行い、堆積物コアの採取と微化石分析、化学分析を完了する。統計解析を行い、各プロキシの空間分布を決める環境要因を明らかにすると同時に、堆積物の環境プロキシと海水組成データから、微化石データを物理量に変換するための変換関数を得る。加えて、大阪湾の表層堆積物で認定した主成分軸を除くことで気候の復元精度が向上するかどうか検証する。また、210Pb210法・137Cs法により堆積物に年代を入れ、人間活動の影響が少ない時代の層準を特定し、人為的な植生攪乱のシグナルを分離できるかどうか、この層準のデータが表層堆積物の代替データセットとなるかどうか、検討する。25年度が最終年度であるため、記入しない。
冷戦終結後の日ロ関係-ゴルバチョフ、エリツィン、プーチンの時代、1985-2005年

研究の第2部を構成するソ連解体後,エリツィンとプーチン時代の日ロ関係について研究を行った。まず,特徴なのは,ソ連時代と異なって新生ロシアと日本には,民主主義と市場経済の原理を信頼するという共通の価値観ができたことである。ソ連の解体とともに戦後に形成された二極支配の国際体系が崩壊し,日ソ間に存在したイデオロギーと体制上の対立がなくなった。第二に,1992年に登場したビル・クリントン政権はこれまでロシアに対して消極的であったブッシュ政権とは異なったロシアにおける民主化を積極的に指示することにした。また同盟国の日本の対ロシア政策の変化を求めた。第三に,国際情勢が変化するなかで,エリツィン・橋本の間で日ロは幅広い協力関係への転換を試みた。ロシアの政策が欧米との協調だけではなく,プリマコフ外相の下でアジアとの協力をも求める政策へと転換した。これを受けて日本はロシアに対する政経不可分の原則に基づいた「拡大均衡」政策から,更なる幅広い関係の発展を目指す「重層的アプローチ」の政策へと進んだ。日本政府は,アジア太平洋地域における安全保障のために,強いロシアの必要性を認めた上で,ロシアをG8の正式メンバーとして歓迎した。そしてエリツィンと橋本の両首脳の間に信頼関係が築かれ,それを基礎として,両首脳はクラスノヤルスクと川奈の非公式会談において画期的な合意を達成し,日ロ関係を新たな協力関係の段階に乗せた。しかし,二人のリーダシップによって築かれた日ロ関係はリーダの退場によってモメンタムを失い足踏みすることになった。日ロ両国を分断する国際構造は消えたが,両国共通の関心と利益を築くことは容易ではなかった。研究の一第部を構成するゴルバチョフ対日外交政策について研究を行った。研究では、国内要因によるゴルバチョフ政権の対日政策の形成を検討することによって、ロシアの政策が日ロ関係に及ぼす影響力を研究してきた。研究の主要な課題は、ゴルバチョフ政権が行ったソ連の大改革にもかかわらず、なぜ日ソ両国は平和条約を締できないまま、ソ連そのものが崩壊してしまったのかである。結論として、1988年後半までのゴルバチョフは日ソ関係に関心を持っておらず、日本側が平和条約の条件として考える領土問題について詳しい事実関係さえ把握していなかった。それゆえ、新思考政策は、対日政策にほとんど影響を与えることはなかった。対米関係などの他の問題があらかた片づいて1988年の後半以降に、ソ連の新しい対日政策が本格的に追求され始めた。ゴルバチョフは中曽根首相をはじめとして多く日本の政治家や文化人と接した。それを通してゴルバチョフの対日認識が変わったのである。ゴルバチョフは日本が大国であると認めた。以前から対立関係を所与とする考え方は、協調を求める妥協的なものに変化した。また、北方領土問題について外務次官級平和条約作業委員会が設置され、ソ連は日本の領土要求に耳を傾けるようになった。ところが、ゴルバチョフが始めたソ連の改革は、急進派の台頭を招き、ゴルバチョフ自身にも改革をコントロールできなくなった。また、1990年6月12日にロシア共和国人民代議員大会は、ロシア共和国の主権宣言を採択した結果、ゴルバチョフの対日政策決定を拘束することになった。したがってゴルバチョフの権力が大きかったときには対日政策に積極的ではなく、権力が低下してから対日政策に積極的になったことが、新思考政策にもかかわらず日本とソ連が平和条約を締結できなかった最大の理由といえよう。以上の研究の成果を神戸法学雑誌に掲載する予定である。
シロイヌナズナの非宿主植物抵抗性に関与する遺伝子の単離・解析

1.パピラと非宿主抵抗性ウリ類炭疽病菌などの非宿主炭疽病菌を接種したシロイヌナズナにおいては、菌側の付着器形成に対してカロースを含むパピラ形成が高い割合で観察された。一方で、宿主菌接種においては、非宿主菌の接種時ほどパピラ形成率は高くなく、宿主菌がパピラ形成を抑制していることが推定された。サイトカラシン処理により、パピラ形成は低下し同時に非宿主菌の部分的侵入が観察された。この結果より、パピラが炭疽病菌に対する非宿主抵抗性に関与していることが示唆された。また、オオムギうどんこ病菌に対する非宿主抵抗性に欠損があるシロイヌナズナpen1変異体が、非宿主炭疽病菌接種によるパピラ誘導に遅延を示すこと、また非宿主炭疽病菌に対する抵抗性は維持されていることを明らかにした。2.カロース合成酵素遺伝子と非宿主抵抗性シロイヌナズナのPMR4/GSL5遺伝子は、パピラに含まれるカロース合成に必要であることが近年報告されている。ウリ類炭そ病菌をpmr4変異体に接種した場合、野生型Col-0とは異なり、明確な病班形成が観察された。しかし、この病班形成には侵入菌糸進展は伴っていなかった。したがって、pmr4変異体においては抵抗性を伴う植物側の細胞死がおきていることが推定された。また、この現象はサリチル酸のシグナル経路依存的であることを明らかにした。ベンサミアーナタバコに対して異なる罹病性あるいは抵抗性の度合いを示す複数の炭そ病菌を同定した。VIGSを用いてランダムに遺伝子をノックダウンしたベンサミアーナタバコに、病原性レベルの異なる炭そ病菌を接種し評価することにより、非宿主抵抗性に関与する遺伝子をスクリーニングする系を確立した。スクリーニングの結果、幾つかの候補遺伝子を得た。1.シロイヌナズナ罹病性変異体EMS処理を行ったシロイヌナズナ変異株ライブラリーについて、非宿主炭そ病菌(ウリ類炭そ病菌Colletotrichum lagenarium)に対して罹病性を示す変異体のスクリーニングを行い、現在までに3種の罹病性変異体を同定し、scl変異体と名付けた。野生型との交配実験の結果、scl変異体は、いずれも劣性の単一遺伝子座の変異によるものであることが示された。さらに、変異体間の交配実験の結果、少なくとも2変異体は、同一の遺伝子座の変異を有することが示された。この遺伝子座をscl1と命名した。また、ウリ類炭そ病菌を接種したシロイヌナズナにおいては、菌側の付着器形成に対してカロースを含むパピラ形成が観察された。シロイヌナズナのPMR4/GSL5遺伝子は、パピラに含まれるカロース合成に必要であることが近年報告されている。この結果より、パピラにおけるカロース蓄積が炭そ病菌に対するシロイヌナズナの非宿主抵抗性に関与していることが示唆された。ベンサミアーナタバコにおける均一化cDNAライブラリーとVIGSを組み合わせた遺伝子機能解析システムが確立されている。ベンサミアーナタバコが異なる罹病性あるいは抵抗性の度合いを示す複数の炭そ病菌を同定した。
沿道における大気浮遊粉じんの培養細胞における毒性評価

近年呼吸器系の疾患が増加傾向を示しており、排ガス由来の浮遊粉じんとの関連が指摘されている。また、大気中には数多くの有害物質が混在し、複雑な相互作用をしていると考えられる。そのため汚染物質全体としての毒性を検討することが、健康影響を評価する上でより現実的なデータを得ることができると考え、沿道で補集した大気浮遊粉じん抽出物について培養細胞系(ヒト及びチャイニーズハムスター肺由来株細胞)を用い、その毒性評価を行った。補集した大気浮遊粉じんは粗抽出物とその酸性、塩基性及び中性分画に抽出、分画を行い、これらについてMTS法を用いた細胞障害性アッセイを行うとともに細胞増殖に及ぼす影響を検討した。MTSアッセイでは、両細胞系に対して粗抽出物が最も強い細胞毒性作用を示し、そのIC50はCHL/IUとWI-38でそれぞれ大気相当量で表すと1.18m^3及び1.01m^3であった。また粗抽出物よりは弱いながらも酸性、塩基性及び中性の有極性分画にも細胞毒性作用が認められた。増殖カーブに及ぼす影響についても、両細胞系において粗抽出物に最も強い増殖抑制作用が認められた。またCHL/IUでは培養48時間以降はゆるやかな増殖も認められ、培養120時間後において酸性及び塩基性分画では対照の約55%まで増殖が認められた。一方、WI-38では粗抽出物、各分画共に強い増殖抑制を示し、168時間後も殆ど増殖が認められなかった。今回用いた株細胞間では、ヒト肺由来WI-38が両アッセイにおいて沿道大気浮遊粉じんの毒性に対する感受性が高い傾向にあった。
書き換え可能なハードウェアを用いた複雑適応系の振る舞いの解明

本研究では,複雑適応系における共進化モデルの解析において以下の知見を得ることができた.初めに,共進化モデルとは繰り返し囚人のジレンマ(Iterated Prisoner's Dilemma : IPD,以下IPDと略す)を基本としたモデルである.この2つのモデルの違いは対戦に使用する利得行列にある.IPDの利得行列は1つであるのに対し,共進化モデルの利得行列は複数あり,各利得行列は遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm : GA,以下GAと略す)により進化を行う.つまり,個体と利得行列が互いに影響を与えながら進化を続ける(共進化を行う)ため,共進化モデルではIPDでは解析が難しいマクロな解析を行うことができる.次に,共進化モデルの解析結果について説明すると,(1)利得行列が社会的ジレンマ(IPDを含む4つのジレンマ)の制限内で進化する場合,全利得行列は利得行列が持つジレンマを小さくする方向に進化した.これは,ジレンマの小さい方がモデル社会の安定に繋がるからである.この傾向は最適解(ジレンマが最小である方向)だけでなく局所解についても同様で,局所解で生じるジレンマがモデルで使用している条件(変異率,個体数等)で左右されない程度に十分小さければ,全利得行列は局所解の方向にも進化し収束した.また,(2)利得行列に強いジレンマ(IPDを含む2つのジレンマ)しか生じない制限を使用した場合,(1)とは異なる結果(利得行列は収束と発散を繰り返す)が得られた.この周期性はIPDの解析では見られなかったものであり,非常に興味深いものであった.本研究では,複雑適応系における共進化モデルの解析において以下の知見を得ることができた.初めに,共進化モデルとは繰り返し囚人のジレンマ(Iterated Prisoner's Dilemma : IPD,以下IPDと略す)を基本としたモデルである.この2つのモデルの違いは対戦に使用する利得行列にある.IPDの利得行列は1つであるのに対し,共進化モデルの利得行列は複数あり,各利得行列は遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm : GA,以下GAと略す)により進化を行う.つまり,個体と利得行列が互いに影響を与えながら進化を続ける(共進化を行う)ため,共進化モデルではIPDでは解析が難しいマクロな解析を行うことができる.次に,共進化モデルの解析結果について説明すると,(1)利得行列が社会的ジレンマ(IPDを含む4つのジレンマ)の制限内で進化する場合,全利得行列は利得行列が持つジレンマを小さくする方向に進化した.これは,ジレンマの小さい方がモデル社会の安定に繋がるからである.この傾向は最適解(ジレンマが最小である方向)だけでなく局所解についても同様で,局所解で生じるジレンマがモデルで使用している条件(変異率,個体数等)で左右されない程度に十分小さければ,全利得行列は局所解の方向にも進化し収束した.また,(2)利得行列に強いジレンマ(IPDを含む2つのジレンマ)しか生じない制限を使用した場合,(1)とは異なる結果(利得行列は収束と発散を繰り返す)が得られた.この周期性はIPDの解析では見られなかったものであり,非常に興味深いものであった.
ヒト内在性レトロウイルスの組み込み酵素に関する研究

レトロウイルスのプロウイルス様の遺伝的因子は、広く脊椎動物のゲノムに存在しており、内在性レトロウイルスと呼ばれている。私は、ヒト内在性レトロウイルスのK-10と呼ばれるクローン(HERVK-10)が、機能を有する組み込み酵素(HERVIN)をコードしている事を明らかにした。HERVINの組み込み活性をin vitroの組み込みアッセイにて調べたところ、HERVK-10のLTRを基質とした場合のみならず、1型ヒト免疫不全ウイルス(HIV-1)やトリ白血病ウイルス(ALV)のLTRを基質とした場合にも、明らかな活性を示した。HERVINがいかなるメカニズムで、三種類ものLTR配列を認識して組み込み反応を遂行するのかを解明するため288アミノ酸残基から成るHERVINのカルボキシル端末の部分の塩基性のアミノ酸(リジン(K)、アルギニン(R))がDNA結合に関与していると推測されたので、これらのアミノ酸のうち265R、268Kを中性のアミノ酸アラニンに替えたようなHEERVIN遺伝子の変異体を作製した。変異体タンパク質は、全て、大腸菌で、マルトース結合タンパク質との融合タンパク質として合成せしめ、さらにアミロースレジンカラムによるアフィニティカラムクロマトグラフィーにて精製した。組み込み活性は、我々が既に開発した、二本鎖オリゴヌクレオチドを用いた、in vitroのアッセイ系を用いて測定した。基質として、HERVK-10,HIV-1,ALVの三種類のLTRを用いたが、二つの変異体は、全く活性を持たなかった。
地域大規模集団における脳卒中・心筋梗塞の発症率の推移と発症者の予後

今年度は19981991年度の脳卒中・心筋梗塞発症者の予後調査の分析を行った。死亡小票と住民票を確認することにより、脳卒中発症者4,363名、心筋梗塞発症者992名の生死が確認できた。追跡率はそれぞれ96.7%、96.6%であった。脳卒中発症者のうち脳梗塞発症者2,218名の約10年での累積生存率は38.7%、50%生存期間は7.8年であった。脳出血発症者1,589名ではそれぞれ38.7%、8.1年であった。脳梗塞患者では慢性期の死亡に関与する因子は発症時年齢が高いこと、男性、再発例、心房細動の既往、発症時に意識障害があること、皮質枝梗塞であった。脳出血患者では発症時の年齢が高いこと、男性、再発例、発症時に意識障害があること、出血が大であることであった。心筋梗塞発症者では約10年での累積生存率は41.0%、50%生存期間は7.5年、慢性期死亡に関与する因子は、発症時年齢が高いこと、発症前の高血圧の既往、非Q波梗塞、発症時の心不全の存在であった。いずれの病型においても発症後28日間の急性期死亡に関与する因子と共通するものがおおかった。本研究は大規模集団で脳卒中や心筋梗塞の長期生命予後を明らかにしたことで意義深い。今回の分析では全症例を対象とし、生命予後に影響する因子を分析したが、今後急性期死亡を除いた群、あるいは初発例のみ、脳梗塞の病型別、など群を分け分析することで、さらに新しい知見が得られるものと思われる。また今年度は沖縄県南部保険所管轄地域での脳卒中・心筋梗塞発症者の19881991年度の発症率を算出した。年齢調整発症率は脳卒中141(男187、女108)、心筋梗塞32(男52、女16)であった。この発症率と比較するため1999年1月1日12月31日の発症者の登録を行った。現在確認作業を進めている。確認作業・死亡小票との照合がすんだ時点で発症数を確定し、10年間で心血管病発症に変化があったか検討する予定である。1988年3月31日から1991年4月1日の3年間に、当科では沖縄県全県における脳卒中・心筋梗塞発症者を調査した。3年間の脳卒中発症は4,756件、心筋梗塞発症者は1,059件であった。脳卒中の急性期死亡率(発症30日以内)は12.3%、病型別には、脳梗塞6.5%、脳出血17.3%、クモ膜下出血32.7%、心筋梗塞のそれは22.9%であった(Kinjo K etal.HypertensRes 1992)。初発例に限ると脳卒中3,644件、心筋梗塞898件で、初発例の急性期死亡率(28日以内)は脳卒中12.8%(脳梗塞5.7%、脳出血17.6%、クモ膜下出血30.4%)、心筋梗塞22.2%であった。

脳卒中の発症時の血圧は、脳出血においては急性期死亡の予測因子となりうるが、脳梗塞では急性期死亡の予測因子とはならなかった(Kimura Y et al.Intern Med 1998)。一部地域において初発例の慢性期死亡率を検討したが(対象者:脳卒中127名、心筋梗塞43名)、平均追跡期間55ケ月の時点での死亡率は脳卒中38.3%、心筋梗塞47.6%で心筋梗塞の死亡率が有意に高かった。しかしながら急性期死亡例を除くと、慢性期の死亡率(平均追跡機間63ケ月)は脳卒中34.2%、心筋梗塞31.8%で差はなかった(平成8年度厚生省循環器病研究委託費による報告集1996)。脳卒中の病型別の慢性期死亡率、また慢性期死亡に関わる因子を検討したが、症例数が少ないため、十分な検討が行えなかった。本年は1988年から1991年の発症者全例(5,504名:期間内再発、脳卒中と心筋梗塞の併発例があるため、発症例数の和とは.異なっている)を対象とした生命予後の調査を行っている。1988年4月1日からの死亡小票の調査により、1998年12月31日の時点で、2,465名の死亡が確認できた。現在残りの3,039名につき、住民票を調査し確認作業を行っている。今後カプラン・マイヤー法により、病型別の慢性期死亡率の算定を、またコックス比例ハザードモデルによる慢性期死亡に関わる因子の検討を行う。今年度は19981991年度の脳卒中・心筋梗塞発症者の予後調査の分析を行った。死亡小票と住民票を確認することにより、脳卒中発症者4,363名、心筋梗塞発症者1,027名の生死が確認できた。追跡率はそれぞれ96.7%、96.6%であった。脳卒中発症者のうち脳梗塞発症者2,218名の約10年での累積生存率は38.7%、50%生存期間は7.8年であった。脳出血発症者1,589名ではそれぞれ38.7%、8.1年であった。脳梗塞患者では慢性期の死亡に関与する因子は発症時年齢が高いこと、男性、再発例、心房細動の既往、発症時に意識障害があること、皮質枝梗塞であった。脳出血患者では発症時の年齢が高いこと、男性、再発例、発症時に意識障害があること、出血が大であることであった。心筋梗塞発症者では約10年での累積生存率は41.0%、50%生存期間は7.5年、慢性期死亡に関与する因子は発症時年齢が高いこと、発症前の高血圧の既往、非Q波梗塞、発症時の心不全の存在であった。いずれの病型においても発症後28日間の急性期死亡に関与する因子と共通するものがおおかった。本研究は大規模集団で脳卒中や心筋梗塞の長期生命予後を明らかにしたことで意義深い。今回の分析では全症例を対象とし、生命予後に影響する因子を分析したが、今後急性期死亡を除いた群、あるいは初発例のみ、脳梗塞の病型別、など群を分け分析することで、さらに新しい知見が得られるものと思われる。また今年度は19881991年度に比し、心血管病の発症に変化があるか、検討するため、沖縄県南部保険所管轄地域での脳卒中・心筋梗塞発症者の登録を行った。現在確認作業を進めている。悉皆性の検討のため、死亡小票の閲覧を申請しているが、まだ許可がおりていない。確認作業・死亡小票との照合がすんだ時点で発症数を確定し、10年間で心血管病発症に変化があったか検討する予定である。
マイコプラズマにおけるUGAに対応するトリプトファンコドンに関する研究

マイコプラズマ(M.Capricolum)において、本来停止暗号であるUGAがトリプトファン(Trp)を指定するコドンとして使用されていることを次の様な観察および実験結果から明らかにした。(1)同菌のリボソームタンパク質遺伝子群のクローニングと構造解析により約20種のタンパク遺伝子を同定したが、その配列中UGAが23回出現する。しかもその多くの場合、その対応する大腸菌タンパク質でTrpに相当する場所に出現する。一方、本来のTrpコドンUGGは低頻度でしか出現しない。(2)これまで解析した限り、停止暗号としてはUAAとUAGのみが使用され、停止部位にUGAは現われない。(3)M.capricolumの二種のTrp-tRNA遺伝子をクローニングし構造決定を行ったところ、その一方のアンチコドンはUGAに対応するUCAであり、もう一方がUGGに対応するCCAであった。二種の遺伝子はひとつのオペロンを形成しており、いずれも発現されている。さらに、マイコプラズマ細胞内ではコドンUGAに対応するtRNA【UCA!Trp】はtRNA【CCA!Trp】の510倍量発現されており、これは転写レベルでの調節によるものであることをin vitroおよびin vivo系での解析から証明した。以上の結果はマイコプラズマにおいてTrpコドンとして主としてUGAが使用されており、UGGはわずかしか使用されていないことを示している。マイコプラズマの各種遺伝子の構造解析および他細菌との比較から、この遺伝子暗号の変化はマイコプラズマの進化の過程てDNA上で働いたと考えられる"片よりのある変異圧(biased mutation pressure)"によるGC対からAT対へ方向性のある置換にもとづくものであると推論された。M.Capricolumにみられたこの遺伝暗号の変則的使用が細菌界でどれだけの広がりをもつか、また進化的にいつ変化したかについても研究中である。
締固め土に封入された空気の挙動とその力学性への影響

土で構造物を造る際に土の締固めは重要な作業である。締め固められた土に封入された空気ははじめ高い圧力をもち,土の中の水の圧力など土の力学性に影響を与える。この研究では,封入された空気に起因する水圧の経時変化を測定した。また,封入された空気の圧力と体積を測定する方法を開発した。その結果,空気の圧力は水の圧力よりやや高いことが分かった。このことを元に,締め固められた土から水がしみ出す現象モデル化や解析が可能となる。本研究は締固めによって形成された土の構造に含まれる封入空気の挙動とそれが巨視的な力学性に及ぼす影響を解明することを目的としている。具体的には,封入空気の圧力を測定し,続いて封入空気に起因する過剰間隙水圧の経時変化,封入空気ならびに土全体の体積の経時変化,これらと離水現象(過剰間隙圧により土から水がしみ出す現象)の関係を実験的に明らかにし,モデルにより解析する。さらに,これら土の内部で進行する過程と土の巨視的な力学性の関係を調べる。初年度である今年度は特に封入空気の圧力の測定に重点をおいた。代表者が考案した「2段加圧法」の測定装置の製作と改良を行った。具体的には,精密空調装置を導入し,実験温度の変動がほとんどない測定環境を実現した。測定には絶対圧を一定に保たれた空気圧力を発生する必要がある。そのために必要な精密絶対圧計を導入した。これにより測定された圧力チャンバー内の圧力値をパーソナルコンピュータに送り,代表者が作成した制御ソフトにより,外部モーターを自動制御して精密な絶対圧力空気を発生することができるようになった。発生した圧力を締固め土に負荷し,これによる封入空気の体積変化を分析用電子天秤で測定する。圧力を2回変えて負荷することにより得られる体積変化から,封入空気の圧力と体積を非破壊的に測定するのが「2段加圧法」である。この測定では高い精度が要求されるため,試料を入れる容器の膨張が問題となる。この問題を解決するために,試料容器および配管系をさらに圧力容器に入れる「2重圧力室方式」を開発した。今後は,以上の様にして製作・改良した装置を用いて多くの測定を行い,装置の信頼性を検証すると共に,締固め土の封入空気の挙動をさらに明らかにしてゆく計画である。具体的には,封入空気の圧力を測定し,続いて封入空気に起因する過剩間隙水圧の経時変化,封入空気ならびに土全体の体積の経時変化,これらと離水現象(過剰間隙圧により土から水がしみ出す現象)の関係を実験的に明らかにし,モデルにより解析する。初年度は代表者が考案した「2段加圧法」の測定装置の製作と高精度化を行った。今年度はこれに加えて,加圧装置の改良を行い,従来50hPaまでであった発生圧力を75hPaまで拡大すると共に,完全自動化をはたした。これにより, 2段加圧法を拡張した3段加圧方式が可能となった。このため,一連の測定で4組の2段加圧法データが得られるようになり,測定精度の評価と向上が可能となった。また,加圧を長時間行って封入空気を間隙水に溶解飽和させることにより,解析に必要な純粋な体積圧縮量を得ることができるようになった。測定結果の評価を行うため,新たに「圧縮溶解法」を採用し, 2段加圧法の結果と照合した結果,ほぼ満足すべき結果が得られた。今後は,以上の様にして製作・改良した装置を用いて,短時間で測定ができるようにするための解析方法の開発を行う。また多くの測定を行い,装置の信頼性を検証すると共に,締固め土の封入空気の挙動をさらに明らかにしてゆく計画である。今年度は2段加圧法における加圧方法および解析方法の改良を主に行った。

すなわち,前年度は加圧を長時間(12日間)行って封入空気を間隙水に溶解飽和させることによって理論溶解量を求め,解析に必要な純粋な体積圧縮量を得ることができるようになったが,今年度は僅か3時間で同様の結果を得ることができるようになった。これは,加圧による溶解過程を一次元モデルで記述して得られる熱伝導型の支配方程式を誘導したことにより可能となった。すなわち,加圧直後の溶解量は時間の平方根に対して直線となることが理論的に示されたので,この性質を用いて得られた直線を時刻ゼロへ外挿して体積圧縮量を求めることができるようになった。この結果,封入空気の体積と圧力の経時変化が測定できるようになった。2種類の供試土について延べ10組,各組16日までの経時変化を測定した結果,いずれの場合も封入空気の圧力は僅かに正圧を示した。このことから,封入空気の曲率は間隙水へ向けて凸の形状であることが示唆された。
新出土文献による中国古代思想史の再構築

本年度は、海外へ学術調査に赴き、最新の情報を入手して研究に活用すること、また、これまでに取り上げてきた中国新出土文献を、個別的検討のみに留まらず、多角的・総合的視点から古代思想史上に位置づけることを目指した。その成果は、次の通りである。1、海外における学術調査、学会・研究会への参加新出土文献は現在、中国古代研究において最先端かつ最も盛んな研究対象であり、関連情報が日々更新されてゆく事態にある。そのため、新たな見解や学会の動向を知ることが必要不可欠であると考える。報告者は、昨年2月6月まで台湾師範大学へ留学した。その際、同大学で行われていた研究会や中央研究院にて開催された学会に参加し、出土文献に関する最新の情報を得ると同時に、台湾はもちろん、中華人民共和国やアメリカ合衆国などの多くの研究者と交流する機会を得た。また、8月27日9月1日にかけて、上海博物館・武漢大学簡帛研究中心・長沙簡牘博物館・岳麓書院・湖南省文物考古研究所・馬王堆漢墓跡などを訪問し、上博楚簡や岳麓秦簡、里耶秦簡を実見調査して、上海博物館の葛亮氏や武漢大学の李天虹氏ら多くの専門家と交流、議論することができた。これらの学術調査を通し、自身の研究は飛躍的に進展したと考えられる。2、総合的視点からの新出土文献の検討本年度は、まず『上海博物館蔵戦国楚竹書〔八〕』に所収の文献『成王既邦』を取り上げ、検討を試みた。また、清華簡『尹誥』に登場する伊尹の呼称表記について考察した。さらに本年度は、これまでの研究成果に、上記の個別文献を検討した成果を加え、「中国新出土文献の研究ー上博楚簡・清華簡・銀雀山漢簡--」として、博士学位申請論文を提出した。本論文では、楚地出土と考えられる「上博楚簡」「清華簡」を考察することにより、楚地が、中原の思想を積極的に受容すると同時に、それとは異なる独自の思想・表現方法をも合わせ持っていたことを明らかにした。また、時代は僅かに下るものの、兵家の書と考えられる「銀雀山漢簡」にも、儒家や法家など、その他の諸子の思想と類似する点が含まれていたことを明確にした。本研究において、多角的視点から新出土文献を検討することにより、従来窺い知ることのできなかった中国古代思想の影響関係や変遷の一端を明らかにすることができたと考える。本年度は、主に新出土文献を個別的に調査し、その釈文作成や思想的特質の検討を行い、各文献の位置づけを明確にすることに努めた。特に、近年図版が公開されたばかりの銀雀山漢墓竹簡(以下、銀雀山漢簡)や清華大学蔵戦国竹簡(以下、清華簡)を研究対象として取り上げ、分析を試みた。その結果、以下の成果が得られた。1、新出土文献の個別的検討・清華簡について......清華簡『周武王有疾周公所自以代王之志(金縢)』は、今本『尚書』金縢篇とほぼ同一の内容であるが、文字や語句の相違が多く見られる。本研究では、両者の釈文を詳細に比較したことにより、その差違が明確となった。さらに戦国時代中期以前には、少なくとも2系統の『金縢』篇が存在し、流布していた可能性が明らかとなった。・銀雀山漢簡について......銀雀山漢簡「五議」を取り上げて検討した結果、「五議」には現実的思索に基づいた国家統治論が提示されており、国政を論ずる前提条件の一部が、儒家や道家・法家系文献と類似する内容であったことが明らかとなった。なお、清華簡『金縢』に関しては、5月に華中師範大学(中国)で開催された「東亜文化交渉学会第三届年会」で口頭発表を行い、さらに『中国研究集刊』第53号に筆者の論文が掲載された。また銀雀山漢簡「五議」については、『待兼山論叢』第45号に筆者の論文が掲載されている。2、海外における学術調査その他、本年度は新出土文献の発見が相次いでいる湖北地方へ、学術調査に赴いた。その際、上海博物館では上博楚簡の実見調査を行う機会を得、新たな情報を入手することができた。さらに、2012年2月からは台湾師範大学に留学し、現地の研究会に積極的に参加し、情報収集を行っている。本研究には、これまでの研究史の空白を埋める、新たな可能性が秘められている。本研究を通して、膨大な佚書の釈文やテキスト整理が進むだけでなく、従来の中国古代思想史に新たな視点や解釈を生み出すものと考える。