hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
環境磁界発電を用いた無線センサシステムの開発

つまり,高い周波数においては低周波磁界用に設計した磁束収束コアを使用しないほうが有利であると判断した。環境磁界発電を用いた無線センサシステムの開発を行いました。磁束収束コイルや磁束収束コアの設計手法の提案とともに汎用性に優れたFM送受信機を用いたシステムを構築しました。本研究では,利用可能な磁界が回収電力に対応すること,回収エネルギー量の変動が電力利用の情報として利用できることに着目します。本研究成果により環境発電における最適負荷条件の導出,環境発電用エネルギー貯蔵装置の提案,磁界ソニフィケーションのコンセプトの提案も行いました。ダンベル形状の磁束収束コアに対する実効透磁率の推定式,ならびに磁界警報器の設計・製作について国際学会にて発表を行った。実効透磁率の推定式は環境磁界発電だけでなく,フランスやチェコ等の高感度磁気センサ設計の分野の研究者から高い評価を受けた。磁界警報器については,本研究テーマの環境磁界発電を環境発電・非接触給電の両者の利点を持ちながら,磁界を用いる際に懸念させるヒトへの安全性を担保するもっとも有効な方法の一つだと評価を頂いた。磁気工学本年度の成果より,磁界警報機ならびに無線通信システムを含む環境磁界モニタリングシステムの開発を行う。また,環境磁界を含む複数の再生可能エネルギー源を電力・情報として利用するために不可欠なエネルギー変換装置についても先鞭を付け,研究の統括を行う。当初の予定はすべて達成すると同時に,環境発電だけでなく非接触給電としての応用についても可能性を見出した。当初計画よりも安価に物品を購入できたため。本年度の成果より50/60Hzの磁束収束コイルは利用しない代わりに,環境磁界発生装置と磁束収束コアによる無線センサシステムの開発を行う。次年度の計画に入れていた家電製品からの電力回収はすでに実施済みであり,電化製品用の給電コードからの漏洩磁界に特化した高効率かつ汎用性の高い環境発電モジュールを開発する予定である。次年度の使用額はH27年度請求額とあわせ電子回路部品等にあてる。
「外交投票」とメディアの党派的バイアス

日本では昨今、外交・安全保障を重視する投票参加者が増えている。しかし、「外交投票」を行う有権者の条件付けや影響に対して、先行研究は十分な説明を用意していない。これまでの選挙研究では、有権者が外交・安全保障に関してそれほど知識を有さないことや、経済的なイシューの方が人々に実感されやすいとの認識に立ったものも多い。そこで本研究は、有権者が接触する情報環境へ注目し、外交・安全保障に注目する有権者の特徴を見る。具体的には、メディアが言及するアクターや内容の党派的な偏りを数量化し、各人が接触した情報の党派的なバイアスの強さが、有権者の外交・安全保障への理解や認知に与える影響を主に検討する。
臨床応用が可能な実用的な放射線感受性予測法の開発

汎用性のある実用的な放射線感受性予測法を開発して、癌細胞の生物学的特性に応じた個別化した放射線治療を実現することを目的とした。具体的には、子宮頸癌と前立腺癌で、生検標本を用いて腫瘍細胞のDNA2重鎖切断修復に関与する蛋白発現と放射線治療成績の相関性を解析し、治療効果の予測因子となりうるかを検討した。子宮頸癌ではKu86やXRCC4の発現率が、放射線治療効果の予測因子であった。前立腺癌では、Ku70の前立腺癌細胞における発現は、臨床因子と独立した予後因子であり、実臨床で使用されている予後因子に加えると、放射線治療後の再発を高精度で予測できることを示した。放射線による細胞死では、DNA損傷の一つであるDNA二重鎖切断が重要であり、その主な修復機構の一つに非相同末端結合がある。これに関与する蛋白として、XRCC4、DNA-PKcs、Ku70、Ku86があるが、これらの蛋白発現の強度と放射線治療成績の相関性を解析し、治療効果の予測因子となりうるかを検討した。2000年から2011年までに当院で子宮頚癌に対して術前放射線治療を施行した症例中、扁平上皮癌と診断された119例を対象とした。年齢中央値は46歳、FIGO分類のStage I期は46例、II期は73例で生存症例の観察期間中央値は79ヶ月であった。治療前における、生検組織を用いて、前述した蛋白について免疫染色を行った。標本の腫瘍組織の中で最も強く染色される領域について、蛋白の発現率を算出した。生検検体でのKu86とXRCC4発現と放射線治療効果についてROC曲線を参考にカットオフ値を設定し、Ku86カットオフ90%、XRCC4カットオフ82%のとき、Ku86とXRCC4が両方ともカットオフ値以下であればpCR率は47.4%、それ以外では病理学的完全奏功率(pCR)率21.3%であり、Ku86とXRCC4が両方とも低発現であれば有意にpCR率が高い結果であった。病理学的完全奏功をエンドポイントとしてロジスティック回帰分析を行ったところ、ステージやリンパ節転移有無や化学療法の併用などの因子は有意差はなく、Ku86とXRCC4が両方とも低発現であることが多変量解析でも唯一の予測因子であった。研究目的の一つとして、生検標本を使用した免疫組織染色による放射線治療効果予測法の確立を目指すことがあるが、子宮頸癌で、有望な結果が得られた。これに関与する蛋白として、XRCC4、DNA-PKcs、Ku70、Ku86があるが、これらの蛋白発現の強度と放射線治療成績の相関性を解析し、治療効果の予測因子となりうるかを様々な癌で検討している。今年度は、前立腺癌で検討した。前立腺癌の治療方針は、T stage、グリソンスコア、PSA値によって決定される。これらの臨床所見は放射線治療後の前立腺癌の局所再発を予測するリスク因子としては精度が十分ではない。放射線感受性に関する生物学的な指標が局所再発の可能性を予測するうえで必要とされる。2007年8月から2010年10月までの期間にIMRTによる放射線治療を受けた前立腺癌患者の58例について探索群として解析し、2001年3月から2007年5月までの期間に3DCRTによる放射線治療を受けた前立腺癌患者42例について検証群として解析した。病理標本を用いて非相同末端結合修復に関与する蛋白について免疫組織染色を施行した。Ku70の発現は様々な臨床所見(例えばグリソンスコア、D'amicoリスク分類)と相関がなく、独立した予測因子であった。PSA再発の予測因子として、グリソンスコア単独と比較して、グリソンスコアとKu70発現を組み合わせると放射線治療後の再発率の予測能が有意に上昇した。放射線治療とホルモン治療を併用した患者において、グリソンスコア7以下またはKu70低発現の患者ではPSA再発は一例も認めなかった。一方で、グリソンスコア8以上かつKu70高発現の患者では高いPSA再発率を示した。検証群でも同様の結果を得た。研究目的の一つとして、生検標本を使用した免疫組織染色による放射線治療効果予測法の確立を目指すことがあるが、子宮頸癌の他、前立腺癌でも、有望な結果が得られた。本年度は、中咽頭扁平上皮癌の放射線療法の結果に及ぼす腫瘍免疫に関与するタンパク質の発現の影響を検討した。「方法」根治的放射線療法を受けた99人の中咽頭扁平上皮癌患者の生検サンプルを用いて、免疫組織化学染色を行い、p16および種々の腫瘍免疫に関与するタンパク質の発現を調べた。「結果及び考察」p16陽性群は、全生存率および無再発生存率が、p16陰性群よりも有意に良好であった。腫瘍に浸潤しているCD8陽性細胞が豊富な患者は、CD8陽性細胞が少ない患者よりも良好な全生存率であった。PD-L1陽性腫瘍細胞群は、全生存率および無再発生存率の両方について、PD-L1陰性腫瘍細胞群よりも予後が良好な傾向があった。腫瘍浸潤免疫細胞におけるPD-L1の発現が高い患者(IC3)は、免疫細胞のPD-L1発現が低い患者(IC0,1,2)よりも有意に良好な全生存率および無再発生存率を有した。

p16陽性の腫瘍およびIC3を有する患者は、他の群(p16陰性および/またはIC0,1,2)よりも有意に良好な全生存率を有した。一方、p16陰性腫瘍およびIC3を有する患者は、p16陽性腫瘍およびIC 0-2の患者と同様の全生存率を示した。p16隠性腫瘍と比較して、p16陽性腫瘍は、CD8陽性細胞浸潤の頻度が有意に高く、腫瘍細胞および浸潤性免疫細胞におけるPD-L1発現の頻度が有意に高かった。多変量解析では、年齢とPD-L1陽性の浸潤性免疫細胞は全生存率と有意に相関していたが、p16の発現は有意ではなかった。一方、p16の発現とPD-L1陽性浸潤免疫細胞は、無再発生存率と有意に相関していた。以上より、腫瘍浸潤免疫細胞のPD-L1発現は、腫瘍細胞のp16発現に加えて、放射線療法に対する中咽頭癌の治療成績の予測に有用である可能性がある。汎用性のある実用的な放射線感受性予測法を開発して、癌細胞の生物学的特性に応じた個別化した放射線治療を実現することを目的とした。具体的には、子宮頸癌と前立腺癌で、生検標本を用いて腫瘍細胞のDNA2重鎖切断修復に関与する蛋白発現と放射線治療成績の相関性を解析し、治療効果の予測因子となりうるかを検討した。子宮頸癌ではKu86やXRCC4の発現率が、放射線治療効果の予測因子であった。前立腺癌では、Ku70の前立腺癌細胞における発現は、臨床因子と独立した予後因子であり、実臨床で使用されている予後因子に加えると、放射線治療後の再発を高精度で予測できることを示した。生検標本を使用した免疫組織染色による放射線治療効果予測法の確立ための研究をさらに進める。この研究と並行して、リンパ細胞の放射線誘発核内ヒストンH2AXフォーカスの測定による放射線障害予測法の確立の研究も行う。生検標本を使用した免疫組織染色による放射線治療効果予測法の確立ための研究を他の癌でも行う。この研究と並行して、リンパ細胞のDNA-PK活性の測定による放射線障害予測法の確立の研究も行う。放射線腫瘍学、放射線生物学概ね使い切ったものと思われる。すでに研究室にあった消耗品を使用して研究を行ったため、残額が生じた。免疫組織染色やヒストンH2AXフォーカスの研究を行う。これらの研究における消耗品、実験補助のための人件費、学会参加のための費用などに使用する予定である。28年度の残額と29年度の直接経費を使用して、免疫組織染色やリンパ細胞のDNA-PK活性の測定、in vitroの研究を行う。
無限アーベル群論へのトポロジーの応用の研究

位相空間から離散整数群Zへの連続関数全体がつくるアーベル群とその双対群,および位相空間Xから完備な非アルキメデス的付値体Kへの有界連続関数全体が作るK上のバナッハ空間BC(X)について研究し,次の成果を得た。1.連続体仮説の強い否定2^ω>ω_ωの下で,強い意味で反射的でないアーベル群のZ-鎖,すなわち,すべてのn〓Zに対し,A_nの双対群がA_<n+1>でありA_nはA_<n+2>と同型でないようなアーベル群の集合{A_n:n〓Z},が存在することを証明した。ここで,各A_nは整数値連続関数の群とその双対群である。この結果はA.MeklarとP.C.Eklof[Almost Free Modules,North Holland(1990)]による問題に,2^ω>ω_ωの仮定の下で肯定的に答える。このようなZ-鎖の存在がZFCの中で証明できるかどうかは今後の課題である。2.位相空間X上の自由位相群F(X)と可換な自由位相群A(X)について次の結果を証明した。F(X)が,実数空間,有理数全体,無理数全体,カントル集合や可算離散空間のStone-Cechコンパクト化を含めば,Xもまたそれらの空間を含む。自明でない収束列を含まない位相空間Xで,F(X)は自明でない収束列を含むものが存在する。F(X)が可算順序数全体の空間ω_1を含むとき,Xがω_1を含むかどうかはZFCでは決定できない。3.完備な非アルキメデス的付値体上のバナッハ空間BC((1^∞)_1)はc_0と線形位相同型な直交補空間を持つ。BC((c_0)_1)は1^∞と線形位相同型な直交補空間を持つ。
ストレンジネスを持つ2体バリオン系の相互作用

核子・核子相互作用に対するOne-Boson-Exchange-Potential(OBEP)模型を基礎にとり、1中間子の交換にはSU3対称性理論を適用し、相関2中間子の交換は有効1中間子の交換として表現し、SU3対称性を破る要素として扱う。これにより、核子・超核子相互作用の理論への拡張に成功した。成果は次のIとIIに分類できる。この理論は∧N-ΣN結合系の散乱の実験事実を正確に記述する事を証明した。∧を含む3体系(Hypertriton)に応用し、その結合エネルギーを説明する事を証明した。既存の理論とはΣN間の相互作用に特徴的相違がある事を指摘すると共に将来の実験で区別する事を提案した。II ≡N及び≡≡系に対するOBEP模型の構築と≡-超原子及び≡-超原子核への応用≡N系のOBEP模型を構築し、これから≡-核子物質の系のG行列を導出し、G行列から≡-原子核間のポテンシャルを導出した。未知のシグマ中間子結合常数を≡-C超原子核系の実験データから決めた。この結果、≡-超原子及び≡-超原子核の束縛状態を予言した。≡-B超原子核の1S状態に対して対応する実験データにピーク構造が認められる。しかし、未だデータの分解能は十分でなく実験精度を上げてより詳細に調べる事を提案した。シグマ中間子結合常数の決定により≡N及び≡≡系に対するOBEP模型を決定できて、これらの系の散乱断面積及び≡≡系の束縛状態を予言した。ストレンジネスを持つ2体バリオン系に対してone-boson-exchange potential(OBEP)を構築し、各系の力の機構を解明する目的で研究を実行し次ぎの結果を得た。(1)ΛN-ΣN結合系のOBEPを構築し、従来の望ましくない特徴(実験事実に反する共鳴と束縛状態の存在)を除去することに成功した。これにより、複数中間子の相関状態(κ、Ω、Ρ)の交換の導入が必要であることを明らかにした。(2)ΞN系OBEPを構築し、それを用いてΞ-nuclear matterに対するG行列を得た。これを^<12>C、^<14>N、^<16>O核に適用してΞ-核原子のpotentialを構築した。これによる原子エネルギースペクトルの理論値を得た。比較可能なデータ5個を大体において説明する結果を得た。これによりシグマ中間子の結合常数の値を明らかにした。(3)ΛΛ-ΞΝ-ΣΣ結合系のOBEPを導出し、その性質を調べた。これらの成果は「中間子・核子物理学」国際シンポジュウム(スイス、ズオーツ)、「超原子核物理学」国際研究集会(米国ジェファーソン研究所)、「少数体系物理学」国際会議(千葉、柏)及び国内学会・研究会で発表し公開した。更に、当該研究課題と密接な関連がある研究をしているNijmegem大学(オランダ)及びJuelich核物理学研究所(ドイツ)の研究グループを訪問し、相互の成果について交換・検討をした。II ΞN及びΞΞ系に対するOBEP

模型の構築とΞ-超原子及びΞ-超原子核への応用ΞN系のOBEP模型を構築し、これからΞ-核子物質の系のG行列を導出し、G行列からΞ-原子核間のポテンシャルを導出した。未知のシグマ中間子結合常数をΞ-C超原子核系の実験データから決めた。この結果、Ξ-超原子及びΞ-超原子核の束縛状態を予言した。Ξ-B超原子核の1S状態に対して対応する実験データにピーク構造が認められる。しかし、未だデータの分解能は十分でなく実験精度を上げてより詳細に調べる事を提案した。シグマ中間子結合常数の決定によりΞN及びΞΞ系に対するOBEP模型を決定できて、これらの系の散乱断面積及びΞΞ系の束縛状態を予言した。
肥大型心筋症のサルコメア遺伝子とミトコンドリア遺伝子のミスセンス変異に関する研究

家族性肥大型心筋症(familial hypertrophic cardiomyopathy:FHC)の原因遺伝子としては、現在までに心筋βミオシン重鎖遺伝子をはじめとした7種類の心筋サルコメア収縮蛋白遺伝子の異常が原因となっていることが明らかになっている。また、もう一方でprimarycarnitine deficiency,long chainacyl CoA dehydrogenase deficiencyなどエネルギー代謝異常によりFHCが発症し、その遺伝子情報を担うミトコンドリア遺伝子の異常がその発症に関与していることも報告されている。本研究ではこれら心筋サルコメア収縮蛋白遺伝子異常とミトコンドリア遺伝子の異常が互いにFHCの発症とどのように関係しているかを解明し、その発症原因、早期発見などに有用な手段を確立することを目的として研究を進めてきた。現在までにFHC25例の患者およびその家族12例における心筋サルコメア収縮蛋白遺伝子領域をRT-PCR法にて増幅し塩基配列を決定、ミスセンス変異の有無を検索した。その結果、2家系でFHC患者全員および未発症で胸痛を訴えている者(1名)の心筋ミオシン重鎖遺伝子Exon20(Gly→741Trp)にミスセンス変異が確認された。又、そのうちの1家系では心筋トロポニンT遺伝子でExon14(Lys253→Arg)にミスセンス変異が認められた。これら2家系においてミトコンドリア遺伝子(16,569bp)を検索したところ、1家系においてミトコンドリア遺伝子病患者で認められているアミノ酸置換を伴う変異(Tyr→3394His)が認められた。このように心筋サルコメア収縮蛋白遺伝子とミトコンドリア遺伝子両者に変異を持っている家族性肥大型心筋症患者およびその家族が確認された。今後は、さらにそれらの相関性について機能異常のメカニズムを含めて詳しく検索していくことが必要と思われる。
ヒト敗血症ショックの実験的モデルにおける一酸化窒素誘導の機序と治療法の確立

我々は、実験的エンドトキシンショックモデルとして、ガラクトサミンとリポ多糖を用いた急性肝炎モデルを主に使用してきたが、ガラクトシルセラミドとリポ多糖を用いた新たな実験的モデルでは、肺傷害が主病変で、より臨床に近いエンドトキシンショックが誘導される。ガラクトサミンを用いた系でも、ガラクトシルセラミドを用いた系でも同様にリポ多糖によるNO(一酸化窒素)の誘導が重要であることが今回確認された。NC/NgaマウスはVbeta8陽性T細胞とVbeta8陽性照T細胞がほぼ欠損していることが知られているが、LPSによるIFN-gamma誘導が肝臓においてされにくく、そのため、肝細胞におけるNO合成酵素(iNOS)の誘導がほとんど認められなかった。その結果、ガラクトサミンとリポ多糖による致死反応に極めて耐性であった。ガラクトシルセラミドはValpha14陽性NKT細胞を強く活性化し、IFN-gammaなどを強く誘導することが知られている。ガラクトシルセラミドを前処置するとNC/Ngaマウスのガラクトサミンを用いたエンドトキシンショックのモデルへの耐性を克服することがわかった。驚いたことに、ガラクトシルセラミド処理によりVbeta8陽性T細胞とNKT細胞の数はかわらず少数であったが、IFN-gamma産生は回復され、エンドトキシンショックのモデルへの感受性を回復していた。iNOSの発現も回復されていた。この結果はエンドトキシンショックモデルへのNOの重要性をさらに強調している。また、ガラクトシルセラミドとリポ多糖を用いた肺傷害モデルでもあらたな知見が発見された。ガラクトシルセラミドを用いた系では肺傷害が認められるが肝傷害が少ないが、その理由が肝臓と肺に局在するNKT細胞の性質の違いにあることが明らかになった。肝臓に比べ、肺のNKT細胞はガラクトシルセラミドによりIL-4を誘導しにくく、そのためにSOCS1などのphosphataseが誘導されず、ガラクトシルセラミドによる致死モデルによって誘導されるIFN-gammaのシグナルが制御できないことが、傷害につながると考えられた。また、肺胞上皮ではIL-10が弱く恒常的に発現され、ガラクトシルセラミドによる致死モデルによっても新たに誘導されないことも原因と考えられた。これまで我々は、実験的エンドトキシンショックのモデルとして、ガラクトサミンとリポ多糖を用いた急性肝炎モデルを用いてきたが、ガラクトシルセラミドとリポ多糖を用いた実験的モデルでは、肺傷害が主病変で、より臨床的なエンドトキシンショックが誘導されることを示してきた。今回の実験ではガラクトサミンを用いた系でも、ガラクトシルセラミドを用いた系でも同様にリポ多糖によるNO(-酸化窒素)の誘導が致死反応として重要である可能性が示唆された。ガラクトシルセラミドとリポ多糖によって肺傷害が誘導された病変では、誘導型NO合成酵素とニトロチロシンが強く発現していた。両者が強く発現した部位は肺傷害(主にアポトーシス陽性で検出された)が誘導されたところと一致していた。このことは、肺傷害とNO発現が強く関与していることを示している。そこで誘導型NO合成酵素阻害剤を何種類か用いたところ、1400Wが特に強い致死抑制を示し、肺の傷害は有意に抑制された。これまで、我々が抗酸化剤として使ってきたケルセチン等はリポ多糖によるNOを強く抑制することを報告している。そこで、ケルセチンを誘導型NO合成酵素阻害剤と同様に用いたところ、誘導型NO合成酵素の発現が抑制されて、致死反応が有意に抑制された。一方、ガラクトサミンとリポ多糖による肝傷害でもNO発現が傷害と強く関与していることが示めされている。そこで、誘導型NO合成酵素阻害剤以外で、リポ多糖によるNO発現を抑えるものを検索したところ、TNF-alpha阻害剤として知られているサリドマイドがリポ多糖によるNO発現を抑え、肝傷害を有意に抑えることがわかった。また、セリンプロテアーゼの一つが強くリポ多糖によるNO発現を抑え、肝傷害を有意に抑えることも示した。この酵素阻害剤は好中球からのサイトカイン産生を抑制することが知られており、リポ多糖による好中球の刺激が肝傷害に関与している可能性が示された。また、この阻害剤はガラクトシルセラミドとリポ多糖による肺傷害にも効果が期待できる。

驚いたことに、ガラクトシルセラミド処理によりVbeta8陽性T細胞とNKT細胞の数はかわらず少数であったが、IFN-gamma産生は回復され、エンドトキシンショックのモデルへの感受性を回復していた。iNOSの発現も回復されていた。この結果はエンドトキシンショックモデルへのNOの重要性をさらに強調している。また、ガラクトシルセラミドとリポ多糖を用いた肺傷害モデルでもあらたな知見が発見された。ガラクトシルセラミドを用いた系では肺傷害が認められるが肝傷害が少ないが、その理由が肝臓と肺に局在するNKT細胞の性質の違いにあることが明らかになった。肝臓に比べ、肺のNKT細胞はガラクトシルセラミドによりIL-4を誘導しにくく、そのためにSOCS1などのphosphataseが誘導されず、ガラクトシルセラミドによる致死モデルによって誘導されるIFN-gammaのシグナルが制御できないことが、傷害につながると考えられた。また、肺胞上皮ではIL-10が弱く恒常的に発現され、ガラクトシルセラミドによる致死モデルによっても新たに誘導されないことも原因と考えられた。
AID発現制御異常によるリンパ腫発生機構の解析

Activation-induced cytidine deaminase (AID)は、抗体遺伝子座のクラススイッチ組換えとsomatic hypermutationに必須の遺伝子である。近年、様々な血液系腫瘍にAIDの発現があるという報告があり、バーキットリンパ腫ではc-mycと抗体遺伝子座の染色体転座に必須である事を我々は示してきた。B細胞特異的プロモーターで発現するc-mycトランスジェニックマウスは、ヒトBリンパ腫のモデルマウスである事が知られている。このBリンパ腫モデル実験系においてAIDの役割を見るため、今回、我々は、c-mycトランスジェニックマウスとAID欠損マウスを掛け合わせc-mycトランスジェニック遺伝背景でAID+/+,+/-,-/-の3つのリンパ腫を比較した。生存率は、AID+/+,+/-,-/-で対さなかった。すべてのgenotypeで3ヶ月半数が死亡した。次にこれらトランスジェニックマウスで見られた腫瘍を病理的診断した所、これまでの報告どおりlarge Bcelllymphoma或はimmunoblasticlymphomaでgenotype間で差が無かった。このc-mycトランスジェニックマウスで生じるリンプォーマは、表面抗原B220,Ig,Bp1,IgDの発現より、pre-B cell lymphomaとB cell lymphomaに分類されている。AID+/+のc-mycトランスジェニックマウスは、報告通り75%がB cell lymphomaで残る25%がpre-B cell lymphomaだった。一方、AID+/-では、その比率が変わり50%/50%になっていた。さらにはAID-/-では、AID+/+とはパターンが逆転しほとんどがpreB cell lymphomaになっていた。本研究によりAIDがpreB cell lymphomaからB cell lymphomaへのdevelopmentに必要である事が示された。B細胞リンパ腫の多くは、抗体遺伝子座の転座や癌遺伝子の点突然変異をもち、クラススイッチ或いは体細胞変異の制御異常が、それらの遺伝子改変を作っていると考えられている。申請者が作成したAD欠損マウスは、クラススイッチと体細胞変異が特異的に完全欠損し、クラススイッチ或いは体細胞変異の制御異常のBリンパ腫発生への寄与を証明できる絶好のモデルマウスである。AID活性とBリンパ腫の生成の因果関係をみるため、AID欠損マウスとコントロールマウスのBリンパ腫の生成に差があるか検討した。Bリンパ腫は正常マウスにおいては極めて低頻度でしか起こらないため、Bリンパ腫を比較的おこしやすいIL6トランスジェニックの系統でAID+/+と-/-でBリンパ腫発生頻度を比較したが、リンパ腫発生頻度頻度はわずかにAID-/-遺伝的背景で低頻度だった。ヒト及びマウスでBリンパ腫の原因としてc-mycとIgHの転座が古くから言われてきたが、驚いた事にAID+/+背景ではc-myc/IgHが多数起こっていたのに、AID-/-背景では全く起こってなかった。従ってc-myc/IgHの転座にはAIDが必須の遺伝子であると結論した。
環状アミンへの高選択的求核剤導入法の開発

本研究の目的とする処は、有用な光学活性アミノ化合物を合成できる新手法の開発である。従来キラル銅触媒を用いて、単純なピペリジンやピロリジンのような環状アミンを基質とした求核剤不斉導入に成功していた。さらに同じキラル銅触媒存在下ラセミ体のアミノアルコールやアミノアルデヒドを酸化によって速度論分割できることを見出し、様々な光学活性環状アミノ酸および鎖状のアミノ酸合成に適用できていた。さらに光学活性β-ラクタム骨格の構築を目指した検討に取り組むことで、光学活性ピロリジノンを出発原料とした電極酸化法によるジアステレオ選択的炭素間結合形成反応を開発することができた。この手法は既存の炭素間結合形成反応によるβ-ラクタム骨格構築から不斉補助基を用いたジアステレオ選択的な反応に発展させたものであり、電気化学的に発生させたハロゲンメディエーターを用いることで高収率かつ高いジアステレオ選択性での反応とすることができた。さらに得られた化合物から抗生物質であるペネムやカルバペネムの重要合成中間体へと誘導することができ、これは既知合成中間体とすべての不斉点の立体化学が一致した。このように電極酸化を用いた炭素間結合形成反応は高価な試薬を用いることなく短段階かつ温和な条件で行える光学活性β-ラクタム骨格構築法であり、本研究の成果は新規性、進歩性の点で極めて優れている。一方、アリルマロノイミドのパラジウム触媒を用いたハロ環化反応により良いジアステレオ選択性かつエナンチオ選択性で光学活性ラクトンへと容易に変換できる環化生成物が得られることも見出した。本研究の目的とする処は、有用な光学活性アミノ化合物を不斉触媒的に合成できる新手法の開発である。従来キラル銅触媒を用いて、単純なピペリジンやピロリジンのような環状アミンを基質として求核剤不斉導入に成功していたが、今年度はキノリンやイソキノリンにも適用可能であることを確認できた。この結果、有用な光学活性キノリン及びイソキノリンアルカロイドの合成が容易となった。同じキラル銅触媒存在下、ハロゲンメディエーターを用いる電極酸化法によってラセミ体のアミノアルコールやアミノアルデヒドを速度論分割できることも見出した。この方法により、有用な光学活性アミノ酸エステルが簡便に高効率、高エナンチオ選択的に得られるようになった。このように酸化的に光学活性アミノ酸を得る方法はこれまで全く知られておらず、本研究の成果は新規性、進歩性の点で極めて優れている。また同様の反応をハロゲンカチオンを用いる化学酸化によって行うと、光学活性アミノ酸エステルに加え、同時に反対の絶対配置を有する光学活性アミノアセタールも高エナンチオ選択的に得られることもわかった。光学活性アミノアセタールの合成はこれまで全く例がなかった。今後、これら電気化学的手法と化学的手法を用いる非天然型アミノ酸エステル合成への応用や、光学活性アミノアセタールを利用した有用化合物合成を検討する。さらに光学活性アミノ酸の分子変換を行い、トリクロロシランの新規活性化剤の開発にも成功し、それらがイミンの不斉還元に適用できることも合わせて見出した。従来キラル銅触媒を用いて、単純なピペリジンやピロリジンのような環状アミンを基質として求核剤不斉導入に成功していた。この反応は、様々な光学活性環状アミノ酸および鎖状のアミノ酸合成に適用できた。さらに、光学活性ピロリジノンを出発原料とした電極酸化法によるジアステレオ選択的炭素間結合形成反応により光学活性β-ラクタム骨格を構築することができた。

このように電極酸化を用いた炭素間結合形成反応は高価な試薬を用いることなく短段階かつ温和な条件で行える光学活性β-ラクタム骨格構築法であり、本研究の成果は新規性、進歩性の点で極めて優れている。一方、アリルマロノイミドのパラジウム触媒を用いたハロ環化反応により良いジアステレオ選択性かつエナンチオ選択性で光学活性ラクトンへと容易に変換できる環化生成物が得られることも見出した。
水溶性ジルコニウム塩で分散安定化した濃厚化極限セラミックス泥漿を用いたその場成形

本研究の目的は,水溶性ジルコニウム塩を添加して安定化した濃厚泥漿の成形法を確立のための基礎研究をすることにある.我々はアルミナ,ジルコニア,炭化ケイ素についていずれの場合も水溶性ジルコニウム塩の添加により弱酸性領域で分散・流動性が向上し,最低なpH範囲からpHが上昇するとその流動性が極端に悪くなることを泥漿の流動挙動の測定から示した.特にアルミナ泥漿の場合、pHが4.3付近で良好な流動挙動が得られ,そのpHよりも低くなっても高くなっても流動性が悪くなること,このpH4.3付近で60vol%という極めて高濃度な泥漿を調製することが可能であることを見出した.この濃厚泥漿にあらかじめ尿素を添加し,型に流し込む直前に尿素加水分解酵素を添加し,泥漿のpHを均一に上昇させて泥漿を凝集固化させる新規なその場直接成形法を開発することができた.一方,泥漿調製にはこの分散剤として使用する水溶性ジルコニウム塩の簡便な定量法が必要となる.我々は水溶性ジルコニウム塩の水溶液が陽イオン性高分子電解質としての性質を示すことに着目し,陰イオン性高分子電解質であるポリビニル硫酸イオンと定量的に反応することを利用したコロイド滴定法を用いて定量できることを見出した.この滴定法の終点検出にコロイド滴定で終点検出指示薬として使用されるトルイジンブルー(TB)を選択的に検出するTB選択性PVC電極を用いた電位差滴定法によって終点前後でのフリーのTBイオン濃度変化を検出して終点を再現性良く簡便に決定できることを報告した.また,濃厚化極限近傍の泥漿の調製に本申請で購入した撹拌脱泡装置を使用する方法について検討し,泥漿調製の短時間化,均質な泥漿の混合に有効であることを示した.この撹拌脱泡装置を使用したその場直接成形法で従来の成形法とかわらない高密度、高強度の焼成体を短時間で作製可能であることを示した.本研究の目的は,水溶性ジルコニウム塩を添加して安定化した濃厚泥漿の成形法確立のための基礎研究である.これまでの研究で我々はアルミナ,ジルコニア,炭化ケイ素についていずれの場合もオキシ・ジルコニウム塩の添加により弱酸性領域で分散・流動性が向上し,最適なpH範囲からpHが上昇するとその流動性が極端に悪くなることを泥漿の流動挙動の測定から示してきた.特にアルミナ泥漿の場合、pHが4.3付近でニュートン流動に近い良好な流動挙動が得られ,そのpHよりも低くなっても高くなっても流動性が悪くなること,このpH4.3付近で60vol%という極めて高濃度な泥漿を調製することが可能であることを見出した.この泥漿濃度は,泥漿として型に流し込むために十分な流動性を保つと同時に,乾式プレス成形で得られる成形体の密度(一般に良好なもので58%程度)をはるかに超えるものであった.このことから調製した濃厚泥漿を型に流し込んだ後,均一にpHを上昇することが可能であれば極限近傍まで濃厚化した泥漿は流動性を失い固化できると考え,現在その場成形法の研究を遂行している.その結果,泥漿のpHを均一に上昇するための方法の一つとして尿素-尿素加水分解酵素の反応に着目し,あらかじめ尿素を泥漿調製時に添加し,型に流し込む直前に尿素加水分解酵素を添加する新規なその場直接成形法を開発することができた.また,濃厚化極限近傍の泥漿の調製,ならびに型に流し込む直前に添加する酵素の均一な混合に本申請で購入した撹拌脱泡装置を使用する検討も進行中であり,泥漿調製の短時間化,均質な混合状態が得られることが期待でき,日本セラミックス協会2003年年会でその一部を公表する予定である.本研究の目的は,水溶性ジルコニウム塩を添加して安定化した濃厚泥漿の成形法を確立のための基礎研究をすることにある.我々はアルミナ,ジルコニア,炭化ケイ素についていずれの場合も水溶性ジルコニウム塩の添加により弱酸性領域で分散・流動性が向上し,最低なpH範囲からpHが上昇するとその流動性が極端に悪くなることを泥漿の流動挙動の測定から示した.特にアルミナ泥漿の場合、pHが4.3付近で良好な流動挙動が得られ,そのpHよりも低くなっても高くなっても流動性が悪くなること,このpH4.3付近で60vol%という極めて高濃度な泥漿を調製することが可能であることを見出した.この濃厚泥漿にあらかじめ尿素を添加し,型に流し込む直前に尿素加水分解酵素を添加し,泥漿のpHを均一に上昇させて泥漿を凝集固化させる新規なその場直接成形法を開発することができた.一方,泥漿調製にはこの分散剤として使用する水溶性ジルコニウム塩の簡便な定量法が必要となる.我々は水溶性ジルコニウム塩の水溶液が陽イオン性高分子電解質としての性質を示すことに着目し,陰イオン性高分子電解質であるポリビニル硫酸イオンと定量的に反応することを利用したコロイド滴定法を用いて定量できることを見出した.この滴定法の終点検出にコロイド滴定で終点検出指示薬として使用されるトルイジンブルー(TB)を選択的に検出するTB選択性PVC電極を用いた電位差滴定法によって終点前後でのフリーのTBイオン濃度変化を検出して終点を再現性良く簡便に決定できることを報告した.また,濃厚化

極限近傍の泥漿の調製に本申請で購入した撹拌脱泡装置を使用する方法について検討し,泥漿調製の短時間化,均質な泥漿の混合に有効であることを示した.現在,この撹拌脱泡装置を使用してその場直接成形法を検討中である.本研究の目的は,水溶性ジルコニウム塩を添加して安定化した濃厚泥漿の成形法を確立のための基礎研究をすることにある.我々はアルミナ,ジルコニア,炭化ケイ素についていずれの場合も水溶性ジルコニウム塩の添加により弱酸性領域で分散・流動性が向上し,最低なpH範囲からpHが上昇するとその流動性が極端に悪くなることを泥漿の流動挙動の測定から示した.特にアルミナ泥漿の場合、pHが4.3付近で良好な流動挙動が得られ,そのpHよりも低くなっても高くなっても流動性が悪くなること,このpH4.3付近で60vol%という極めて高濃度な泥漿を調製することが可能であることを見出した.この濃厚泥漿にあらかじめ尿素を添加し,型に流し込む直前に尿素加水分解酵素を添加し,泥漿のpHを均一に上昇させて泥漿を凝集固化させる新規なその場直接成形法を開発することができた.一方,泥漿調製にはこの分散剤として使用する水溶性ジルコニウム塩の簡便な定量法が必要となる.我々は水溶性ジルコニウム塩の水溶液が陽イオン性高分子電解質としての性質を示すことに着目し,陰イオン性高分子電解質であるポリビニル硫酸イオンと定量的に反応することを利用したコロイド滴定法を用いて定量できることを見出した.この滴定法の終点検出にコロイド滴定で終点検出指示薬として使用されるトルイジンブルー(TB)を選択的に検出するTB選択性PVC電極を用いた電位差滴定法によって終点前後でのフリーのTBイオン濃度変化を検出して終点を再現性良く簡便に決定できることを報告した.また,濃厚化極限近傍の泥漿の調製に本申請で購入した撹拌脱泡装置を使用する方法について検討し,泥漿調製の短時間化,均質な泥漿の混合に有効であることを示した.この撹拌脱泡装置を使用したその場直接成形法で従来の成形法とかわらない高密度、高強度の焼成体を短時間で作製可能であることを示した.
高活性有機典型金属化合物触媒による新規な環状カーボナート製造研究

オキシランと二酸化炭素とのシクロ付加反応による環状カーボナートの合成は,プロピレンカーボナートが,近年,高電圧電池の電解質として広く用いられるようになってきたことからますます重要になるものと予想される.本研究は,より高機能なカーボナートを現実的な反応速度で製造するための触媒を開発することを目的としてきた. 2年間の検討の結果,以下のような成果が得られた.(1)有機スズハライド錯体と触媒をすることにより従来200°C近い温度を必要としていたものが,室温から60°C程度で進行するようになった.特に効果の高い触媒はR_2SnI_2-ホスフィン, R_3SnI-4級オニウム塩, R_2SnI_2-4級オニウム塩錯体(R=Bu, Me, ph)およびPh_4SbIである.(2)二酸化炭素1気圧,室温の条件でも通常の一置換オキシランでは付加反応が進行することが判明した.(3)上記の触媒は,いずれもほとんどが中性に近い特質を持つことを明らかにした.特に,錯体化することにより遊離のスズハライドに比べて酸性度が低下するにもかかわらず,活性が向上することは,実用化触媒の性質としては非常に好ましいものである.(4)錯体の活性を,その構造には非常に重要な相関関係が成立することも判明した.この知見は,これからの触媒設計に有益なものと考えている.(5)活性の低い内部オキシランからも条件,触媒を選択することにより高収率で対応するカーボナートが合成できる.(6)本反応を立体特異的に行わせることは, Me_2SnI_2-HMPA錯体により可能となったが,オキシランの異性化を完全に防止することは困難であった.この点が今後の課題である.オキシランと二酸化炭素とのシクロ付加反応による環状カーボナートの合成は,プロピレンカーボナートが,近年,高電圧電池の電解質として広く用いられるようになってきたことからますます重要になるものと予想される.本研究は,より高機能なカーボナートを現実的な反応速度で製造するための触媒を開発することを目的としてきた. 2年間の検討の結果,以下のような成果が得られた.(1)有機スズハライド錯体と触媒をすることにより従来200°C近い温度を必要としていたものが,室温から60°C程度で進行するようになった.特に効果の高い触媒はR_2SnI_2-ホスフィン, R_3SnI-4級オニウム塩, R_2SnI_2-4級オニウム塩錯体(R=Bu, Me, ph)およびPh_4SbIである.(2)二酸化炭素1気圧,室温の条件でも通常の一置換オキシランでは付加反応が進行することが判明した.(3)上記の触媒は,いずれもほとんどが中性に近い特質を持つことを明らかにした.特に,錯体化することにより遊離のスズハライドに比べて酸性度が低下するにもかかわらず,活性が向上することは,実用化触媒の性質としては非常に好ましいものである.(4)錯体の活性を,その構造には非常に重要な相関関係が成立することも判明した.この知見は,これからの触媒設計に有益なものと考えている.(5)活性の低い内部オキシランからも条件,触媒を選択することにより高収率で対応するカーボナートが合成できる.(6)本反応を立体特異的に行わせることは, Me_2SnI_2-HMPA錯体により可能となったが,オキシランの異性化を完全に防止することは困難であった.この点が今後の課題である.用途の多様化に伴ない様々な置換基による修飾が必要とされつつある環状カーボネートの製造用触煤の開発を目的とし、初年度にあたる今年は、温和な条件下においても高い活性を有する高性能触煤の探索を行った。その結果ある種の有機スズヨウ化物錯体がすぐれた効果を示すことを見いだした。以下にその概要を示す。1.高活性化の検討適当な配位子(トリフェニルホスフィン,トリフェニルホスフィンオキシド,ヨウ化テトラブチルホスホニウム)により錯体化された【Bu_3】SnI,【Bu_2】Sn【I_2】が非常に高い触煤活性を発揮し、二酸化炭素とオキシランとの付加反応を温和な条件下で著しく促進した。その結果、従来200°Cの温度を必要としていたカーボネート合成が40°Cで実施可能となった。スズ化合物と配位子の組み合わせ方により活性が大きく変化することにより、錯体の構造や安定性が活性の発現に大きく関与していることが判明した。なお錯体の構成成分単独では全く活性を示さず、錯体化が必須条件であることも興味深い。2.錯体触煤の中性度に関する検討不安定なカーボナートの製造のためには、触煤の酸性度が低いことが重要な条件となる。触煤の中性度をはかる尺度として、酸,塩基により容易に重合するカーボナートであるトリメチレンカーボナートを用い、各種錯体触煤存在下における重合の度合いを調べた。スズハライド単独では、ほぼ完全に重合が進行するのに対し、錯体化触煤では重合は強く抑制された。特に【Bu_3】SnIと【Bu_u】PIとから形成される錯体はほとんど重合活性を示さなかった。現時点ではこの錯体が中性で、かつ最も活性の高いすぐれた触煤と判断される。
金属表面水素の高分解能計測を可能とする新規顕微分光法の開発

金属表面の水素は、触媒反応、電極反応、水素吸蔵などの多くの現象において重要な役割を果たしており、その反応機構を理解・制御する観点から、吸着水素の局所構造に興味が持たれている。赤外分光を使えば、周囲の環境に応じて変化する水素の共鳴振動数を鋭敏に捉えられるため、吸着水素の状態に関する情報が得られるが、従来の遠隔場による観測では空間分解能が光の波長程度に制限されていた。そこで本研究では、近接場効果を利用して金属表面に吸着した水素の情報を高感度かつ高空間分解能で検出できる顕微分光法の開発を目指す。
金ナノ粒子と有機分子の集積化とその化学センサーへの応用

金属ナノ微粒子の規則配列構造制御では、自己集積過程を利用したナノ微粒子の規則配列制御は難しく、報告例は少ない。本研究では、構成原子数が55個であるAu_<55>ナノクラスターを用い、Au_<55>の規則配列構造に対する有機配位子のサイズ効果について検討した。更に、ポルフィリンで架橋したAu_<55>規則配列構造の形成とその電気化学応答について検証した。トリフェニルホスフィンが配位したAu_<55>、およびAu_<55>-TPPの配位子置換によりグルタチオン配位のAu_<55>(Au_<55>-GS)を作製し、自己集積したそれぞれの集合体を透過型電子顕微鏡(TEM)により観測した。また、TPP-Au_<55>ジクロロメタン溶液とテトラピリジルポルフィリン錯体(TMPyP)水溶液の界面でAu_<55>集合体(Au_<55>-TMPyP)を形成させ、TEMによる微細構造観測と電気化学特性を調べた。Au_<55>-TPPジクロロメタン溶液の溶媒蒸発による自己集合体は、ヘキサゴナル構造を有し、クラスター間距離は2.3nmであった。一方、Au_<55>-GS水溶液ではクラスター間距離は3.2nmとなった。TPP及びGSの分子サイズを考慮すると、配位子サイズによってクラスター間距離を制御可能であることが示された。液液界面で形成したAu_<55>-TMPyP及びAu_<55>-(Fe^<III>TMPyP)についてもポルフィリンで架橋したAu_<55>の規則配列構造を形成することが分かった。次に、Au_<55>-(Fe^<III>TMPyP)集合体を、GC電極に固定化し、酸素の電気化学的還元挙動を測定した結果、Au_<55>とFe^<III>TMPyPが複合体となることで酸素還元触媒能が発現することが分かった。本年度は,55個の金原子で構成されるAu55ナノクラスターを合成し,様々な有機配位子を用いたAu55ナノクラスター凝集構造制御およびクラスター間の空隙を利用した分子サイズ選別について検討した。トリフェニルフォスフィン配位子により安定化したAu55ナノクラスターを合成し,カラムおよび再結晶により精製を行った。精製後のAu55ナノクラスターの粒径を透過電子顕微鏡(TEM)により評価したところ,直径1.4nmと理論的な直径に合致し,クラスターの合成を確認した。トリフェニルフォスフィンが配位したAu55ナノクラスターの自己集合構造体は,論文で報告されているとおりナノクラスターがヘキサゴナルに配列し,クラスター間隔が2nmであった。一方,テトラピリジルポルフィリンにより連結したAu55ナノクラスター集合体はキュービック構造でありクラスター間距離は2.8nmとなった。以上の結果は,クラスターを連結する有機配位子の構造を変えることでクラスター凝集体のメソ構造を制御可能であることを示す。また,ペンタンジチオールで連結したAu55ナノクラスター集合体を金電極上に形成し,ベンゾキノン,ドーパミン,ナフトキノンの酸化・還元応答を観測したところ,分子サイズが最も小さいベンゾキノンのみ特異的な電流応答の増大が観測された。TEM測定からペンタンジチオールで連結したAu55ナノクラスターでは,クラスター間隔がペンタンジチオールの分子サイズ程度であることが示され,Au55ナノクラスター集合体を用いることで分子サイズ選別および電気化学検出が可能となることが示唆された。次に、Au_<55>-(Fe^<III>

TMPyP)集合体を、GC電極に固定化し、酸素の電気化学的還元挙動を測定した結果、Au_<55>とFe^<III>TMPyPが複合体となることで酸素還元触媒能が発現することが分かった。
反応性非平衡RFプラズマの診断

この研究は、最も共通性のある平行平板電極構造を持つ容量性RF放電リアクタ-を用い、アルゴンガスおよび反応性ガス(SiH4,SF6)中で、放電の電気的、光学的な構造を、時間・空間分解しながら診断することを目的としている。今年度の成果を以下に述べる。1)RF反応性ガス放電プラズマ中におけるシングルプロ-ブ法探針測定へのRF電位変動の影響を補う方法として、プロ-ブの回路系に、外部からRF電位を加え、シ-スにはRF電位変動が加わらない方式を考案した。また、RF電位補償の達成の度合いをチェックする方法を考案し、RF電位変動を打ち消した状態でのプロ-ブ法を可能にした。2)RF放電イオンシ-ス構造とその動的振る舞いRF放電の構造をDC放電と対比しながら、その電気的(電位分布、電荷分布)と光学的構造(負グロ-、陽光柱)をしらべている。今年は、f=400KHz,13.56MHzの場合で、負グロ-出現のタイミングとその時間・空間的進展過程をフォトカウンティング法により測定した。3)直列の2容量型の等価回路モデルを用い、RF放電のシミュレ-ションを行ない、DCシ-ス電圧とVrfの関係を導いた。4)平行平板型電極配置で、一方の電極上にSiウェ-ハ-を浮遊状態で載せた場合の発光分布は、非対称になった。これは、ウェ-ハ-前面での電界の歪みによるものと思われる。5)質量分析の測定から、F,SF3などの解離によるフラグメントは、30KHzより1MHzの方が有効に生成されていることがわかった。
よりよい生物資源保全のための農業管理

農業が行われている地域における野生生物の保存に関し、モザンビーク及びタンザニアにおける実地調査の成果に基づき、地域コミュニティにとって最小限のコストで天然資源の持続可能な利用を可能にし、野生生物の保護を実現するためのモデルを費用効果分析に基づいて考案した。調査を担当したのは、長年モザンビークで生態学研究を行ってきた研究者であり、国連大学高等研究所において、経済学、法学、社会学等の研究を行う国際的な研究者たちとのネットワークを活用して新たなモデル構築を行ったものである。その際に依拠したのは「所有権の束」という概念であり、所有権制度や農業開発の程度が異なるコミュニティにおけるモデルの開発を行うことができた。また、調査担当者が最も知見を有しているのはアフリカの農村社会であったが、慶應義塾大学の松尾弘教授との意見交換の結果、日本の入会地の制度についても知見を得ることができ、また、国連大学高等研究所で行われている里山プロジェクトの研究成果も大いに参照されているので、日本学術振興会と国連大学の共同事業としてのポスドク・フェローシップが有効に活用された事例であると言える。研究成果は次の学会報告にまとめられている。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度においては、異なる財産権制度の下で、どのように、多様な野生動物のコリドー(移動路)保全活動が実行されているのかを概念化することを目的とした文献調査及び実地調査を行った。財産権の束(bundles of property rights)と交渉状況に関する理論構成は、平成25年に南アフリカのケープタウンにて行われる「持続可能な開発を支援するための効果的なガバナンス、制度構成と経済構造」会議において発表する予定である。また、この理念構成が、様々な保全戦略計画の下で、どのように実行されるかを検証することとし、生物保全活動費用有効性について異なる2つの事例の予備調査を行った。これはモザンビークのキリンバス・ニアサコリドーと、タンザニアのルヴマ州のセレウス・ニアサ野生生物保護コリドーである。予備調査結果は、平成25年7月に、アメリカ、メリーランド州ボルチモアにて開催される「システム、分野、ステークホルダーの結合」をテーマとした「第26回国際保全生物学会」にて発表する予定である。また同年6月にフランスで行われる「生態経済と制度的ダイナミズム」をテーマとした、「第10回欧州生態経済学会ビエンナーレ会議」でも発表を予定している。モザンビークにおける現地調査は、データ収集、政府及び民間ステークホルダーとの面接調査、地域コミュニティーへのアンケート、脅威削減アセスメント方法論(TRA)を利用した生物保全の有効性についての評価等を含むものであり、調査の目的は、専門家への半構造的インタビューや地域コミュニティーへのアンケート、市場観察を通じコストについての一次及び二次データ収集をすることと、TRA方法論を用いて、モザンビーク北部キリンバス・ニアサコリドー保全活動の有効性に関するデータ収集を行うことであった。現地調査はおおむね予定どおり実施することができ、有益な調査結果が得られた。平成25年度においては、異なる財産権制度の下で、どのように、アフリカの国々における多様な野生動物のコリドー(移動路)の保全活動が実行されているのかを概念化することを目的として学術文献調査を継続するとともに、実地調査を行った。実地調査の目的は南タンザニアの野生生物保護コリドーでなされている効果的な保護活動や必要なコストに関するデータの収集を達成するためであった。情報収集はその国の法制度、マーケットデータ、政府及びNGO機関等の報告書、地図等の文献及び専門家や政府官僚とのインタビューを通じて行った。さらに、コリドー内で2つに分けられた地域の7つの村落また野生生物管理区域として存在する5つの区域を訪れ、それぞれの村落で2つの異なる参加型ワークショップを行った。これらのワークショップは、村落の資源利用状況把握や、どれだけの資源が残っているか等を把握することを目的として行った。以上の実地調査の結果をも踏まえ、さまざまな財産権と、交渉状況を基にした理論的枠組みについて、南アフリカのケープタウンにて行われた「持続可能な開発を支援するための効果的なガバナンス、制度構成と経済構造」会議において発表したほか、フランスで行われた「エコロジカル経済と制度的ダイナミズム」をテーマとした、「第10回欧州エコロジカル経済学会ビエンナーレ会議」で発表した。さらに、米国ボルティモアで開催された、「システムの融合、規律、ステークホルダー」を総合的なテーマとする第26回国際生態保護会議において、保護活動の有効性を調査する方法についてのプレゼンテーションや各種分科会に参加した。

また、調査担当者が最も知見を有しているのはアフリカの農村社会であったが、慶應義塾大学の松尾弘教授との意見交換の結果、日本の入会地の制度についても知見を得ることができ、また、国連大学高等研究所で行われている里山プロジェクトの研究成果も大いに参照されているので、日本学術振興会と国連大学の共同事業としてのポスドク・フェローシップが有効に活用された事例であると言える。研究成果は次の学会報告にまとめられている。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は異なる財産権制度の下で、最も経費効率の良いアフリカの野生生物コリドー保全計画戦略の可能性を探究することにある。本研究は、理論的また実証的両側面から成り立っている。理論的側面では、財産権の束という概念を用いて、費用対効果と関連する保全処置について概念化できるかを調査した。結果的に構成された枠組みは、モザンビークとタンザニアでの実証研究と共に検証される。研究の進捗状況は、ほぼ計画どおりである。理論的枠組みはすでに開発されており、平成24年度中に実施した実証研究において検証された。本研究の目的は、アフリカの野生生物のコリドーと農業地帯において生物多様性を保護するために、費用対効果のある保護計画戦略を調査することである。自然資源におけるさまざまな財産権に基づき、例えば、何がより良い地域密着型保護、または私的規制保護につながるか、如何なる統治構造がより生物多様性の保護につながるかの研究にも着手した。研究の進行については、ほぼ計画どおり達成されている。加えて、地域コミュニティとの参加型多基準分析ツールを用いて、持続可能な戦略の活用方法を模索する研究にも携わった。平成25年度中に現地調査を終了し、国際会議にて、研究結果及び予備的考察に関する論文を発表する予定である。今後は生物保護活動の経済的分析と、有効性評価を通して、費用対効果の観点から最も有効性の高い生物保護計画戦略を追究する方向で研究を展開する。実証研究の結果分析により、方法論の微調整が必要になる可能性がある。現在、生物多様性保護への脅威を最小限とどめるため、空間分析と最も費用対効果のある保護活動モデルの開発の可能性を模索していく。