hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネットワークを利用したバーチャルもの作りの産業組織デザインに関する実証的研究

本研究では、日本の製造業の強さを支えている中小製造業で構成されている工業集積が直面している産業構造上の危機を、地域の工業集積がその分業構造とネットワーク利用の高度化の中でどのように対応し、どのような新たな産業創成のビジョンを形成しつつあるかについて、経営学、社会工学、社会学、経済学などの複合的な視点から学際的に、工業集積の持つ特徴と優位性についての理論的分析と新しい時代に対応したビジネスモデルの提案・検証という2つの側面から研究を進めた。第1の側面からは、(1)製造業における研究・開発体制に関する実証分析、(2)中小製造業間のネットワーク関係についての実証分析、第2の側面からは、第1の側面で課題として抽出された課題や問題への具体的な対応を図っている企業群についての調査から、新しい製造業のビジネスモデルについての検討を行った。具体的には、(1)京様式企業モデル、(2)試作品ビジネスモデル、(3)自律分散型生産システムの3つのビジネスモデルについて検討を行った。そして、これらの新しいビジネスモデルの位置づけを、(4)ものづくりの問題点を明らかにするため、諏訪地域におけるコラボレーションを行っている企業やグループと連携し、小型PCを対象として情報通信技術を利用することで製品開発の企画・設計段階から消費者が参加する「オンラインものづくり実験」を行った。企画開始からマーケット調査までのビジネスサイクルの構築全般を実施した。その結果、いくつかの課題は有するが、製品開発手法として消費者参加型でかつ自律分散型の企業体である工業集積でのビジネスモデルが、今後の日本の製造業のビジネスモデルとして有効であることを明らかにした。本研究では、本格的なデジタルエコノミーの進展にともなう、工場の海外移転の急速な展開と、電子調達による企画部品などの海外調達の広まりの中で、日本の工業集積が直面している産業構造上の危機を、地域の工業集積がその分業構造とネットワーク利用の高度化の中でどのように対応し、どのような新たな産業創成のビジョンを形成しつつあるかについて学際的な研究を行った。平成16年度においては、15年度に引き続き、京都における中小企業の下請けのネットワーク構造に関する調査と分析から、電子メールなどの情報ネットワークの活用が下請け構造に与える影響について明らかにした。さらに消費者と生産者のコラボレーション型の生産がビジネスモデルと成立するかどうか検討、分析するため、諏訪岡谷地区の工業集積企業群の協力を得て、オンラインによるものづくりの実験プロジェクトを実施した。本実験では、京都大学経済学部と岡谷にあるインダストリーネットワーク社をインターネット経由で結び家庭用のPCについて、発想、企画、開発、生産という一連のプロセスを実際に行い、最終的に量産試作機を開発した。そして、量産試作機を東京秋葉原において、実際に展示を行うことで、実際の消費者の反応を調べるマーケット調査までを実施した。これらの実験を通じて消費者(使い手)と生産者(作り手)が密な関係を有するオンラインものづくりというビジネスモデルにおいて発生する問題や課題を明確にすることを目的としている。今回PCを開発する経緯から静穏性や発熱の問題は、単なるモジュールの組み合わせだけでは解決せず、部品やデザインを総合的に「擦り合せ」ることによってのみ解決が出来る余地が極めて大きく、工業集積に代表される、製造者間の密なコラボレーションの必要性を再度確認したが、同時に複数の企業を巻き込んだプロジェクトのマネジメントの困難さが課題として重要視された。今後は、一連の実験プロセスのサイクルが修了したことを踏まえ、詳細な分析を行うことで、ビジネスモデルとしての可能性について検討を行う。
T細胞の自己・非自己認識に果たす自己Ia抗原の役割:クローン化T細胞による解析

1.(1)azobenzenearsonate-tyrosine(ABA-tyr)特異的T細胞クローンやTハイブリドーマ(自己I-A^K拘束性)はI-A^K遺伝子を導入したL細胞を抗原提示細胞(APC)としてもABA-tyrに対し増殖反応やIL2産生を示し,それらは抗原I-A^K抗体で阻止された.(2)この実験で種々のABA-tyr誘導体に対する反応を検討, tyrのα炭素部位のアミノ基とカルボキシル基が重要なことが再確認された.(3)より直接的にT細胞の抗原認識を反映する,抗原刺激後2秒以内にT細胞に起こるCa^<2+>の細胞内流入や膜流動性の増大を蛍光プローブを用いstopped flow法で追究した結果, I-A^K遺伝子を導入したL細胞, Ia^K抗原分子を組込んだリポソームをAPCとして用いても, T細胞はABA-tyrに急速に反応, Ca^<2+>の細胞内流入や膜流動性の増大を示し,これらは抗I-A^K抗体で阻止された.この結果は(1)とともに,外来抗原とIa抗原分子の存在がT細胞の抗原認識に必要かつ十分条件であることを示す.なお,この実験系でも(2)と同様な結果を得た.(3)ABA-tyr特異的T細胞, ABA-tyr, APCの3者の中, 2者をまず混合,次にもう1つを加えた後のT細胞内へのCa^<2+>流入のrate constantを種々の組合せにつき測定したがいずれの組合せでも同じであった.この場合, ABA-tyrのABAあるいはtyrを誘導体としたものを加えてもABA-tyrと拮抗しなかった.これらの結果はT細胞レセプターの抗原認識にはIa抗原とABA-tyrが予め安定な複合体を形成する必要はなく, 3者が会合してはじめて安定な複合体が形成されることを示す.2.自己Ia抗原反応性T細胞クローン株の中には,同系マウス皮下に投与すると自己免疫病とされている扁平苔癬と同様な病変を起こす株, GvH反応と同様に所属リンパ節の腫大を起こす株,同系マウスにi.v.投与で抗核抗体や抗自己赤血球抗体を出現させる株があった.これらクローン株を用いて自己免疫病の発病機構を追究中である.1.(1)azobenzenearsonate-tyrosine(ABA-tyr)特異的T細胞クローンやTハイブリドーマ(自己I-A^K拘束性)はI-A^K遺伝子を導入したL細胞を抗原提示細胞(APC)としてもABA-tyrに対し増殖反応やIL2産生を示し,それらは抗原I-A^K抗体で阻止された.(2)この実験で種々のABA-tyr誘導体に対する反応を検討, tyrのα炭素部位のアミノ基とカルボキシル基が重要なことが再確認された.(3)より直接的にT細胞の抗原認識を反映する,抗原刺激後2秒以内にT細胞に起こるCa^<2+>の細胞内流入や膜流動性の増大を蛍光プローブを用いstopped flow法で追究した結果, I-A^K遺伝子を導入したL細胞, Ia^K抗原分子を組込んだリポソームをAPCとして用いても, T細胞はABA-tyrに急速に反応, Ca^<2+>の細胞内流入や膜流動性の増大を示し,これらは抗I-A^K抗体で阻止された.この結果は(1)とともに,外来抗原とIa抗原分子の存在がT細胞の抗原認識に必要かつ十分条件であることを示す.なお,この実験系でも(2)と同様な結果を得た.(3)ABA-tyr特異的T細胞, ABA-tyr, APCの3者の中, 2者をまず混合,次にもう1つを加えた後のT細胞内へのCa^<2+>流入のrate constantを種々の組合せにつき測定したがいずれの組合せでも同じであった.この場合, ABA-tyrのABAあるいはtyrを誘導体としたものを加えてもABA-tyrと拮抗しなかった.これらの結果はT細胞レセプターの抗原認識にはIa抗原とABA-tyrが予め安定な複合体を形成する必要はなく, 3者が会合してはじめて安定な複合体が形成されることを示す.2.自己Ia抗原反応性T細胞クローン株の中には,同系マウス皮下に投与すると自己免疫病とされている扁平苔癬と同様な病変を起こす株, GvH反応と同様に所属リンパ節の腫大を起こす株,同系マウスにi.v.投与で抗核抗体や抗自己赤血球抗体を出現させる株があった.これらクローン株を用いて自己免疫病の発病機構を追究中である.1.外来抗原とIa抗原の相互作用を更に解析するため、分子量わずか163のチオプロニン(propionyl-glycine)特異的クローン化T細胞株を樹立、またチオプロニンのチオール基やカルボキシル基等を修飾した種々の誘導体を開発した。これら各種誘導体pre-pulse抗原提示細胞によるT細胞株のチオプロニン特異的増殖反応抑制試験の結果等から、チオプロニン上のチオール基がIa抗原との相互作用に重要であろうとの結論が得られた。2.T細胞による抗原認識機構の解析には、DNA合成やリンホカイン産生の上昇を指標とする方法が用いられてきたが、これらは抗原認識後長時間を経た後の結果を測定する方法である。我々は、より直接的に抗原認識を反映し得る抗原刺激後12秒以内にT細胞に起こる【Ca^(2+)】

流入や膜流動性の変化を、蛍光プローブを用いて測定するストップト・フロー法を導入した。azo-benzenearsonate-tyrosine(ABA-tyr)を抗原とした系で解析を進めているが、ABA-tyr,Ia抗原陽性抗原提示細胞,ABA-tyr特異的T細胞の3者が存在したときのみ【Ca^(2+)】流入等が観察され、これ以外の組合わせでは全く観察されない。更に、ABA-tyr誘導体を用いた結果等は、従来のDNA合成やIL2産生の観察で得られた結果とよく一致した。3.BIO.BRマウス(Thy-1.2)由来の自己Ia抗原反応性T細胞クローンを同系マウス足蹠に移入すると局所リンパ節が腫脹するが、この際、移入した細胞が確かに増殖していることをThy-1.1congenicB10.BRマウスを用い免疫組織学的に証明した。また、これらクローン化T細胞を静脉内より全身投与し、日を追って採血、抗核抗体や抗赤血球抗体の出現を追究した。その結果、クローンによっては投与後610週以後に、抗核抗体を出現させるものがあることが明らかにされた。
パラメトリックX線の発生と応用に関する基礎研究

相対論的速度の荷電粒子を結晶に入射すると、X線回折におけるブラッグ条件を満たす角度方向に回折X線(パラメトリックX線、PXR)が放出される。3年間にわたった本研究では、電子線型加速器(ライナック)によりPXRを発生し、その特性を理論ならびに実験的に検討し、良質で波長可変の単色硬X線場の作成のための基礎的なデータを求めた。またPXRの物性研究や他の分野への応用の検討を行った。今年度は主にSi単結晶の厚さを変えたときのPXRの特性の変化について求めた。結晶の厚さは200、300、400、500、および625μmである。PXR計数率は、厚い結晶ほど大きくなることが確認された。結晶表面はすべて(100)面であるが、結晶回転角を変えてPXRの計数率の角度分布を求めると、結晶により最大計数率を示す角度位置に差が生じた。しかしPXRエネルギーで整理すると、すべての試料で最大計数を示すエネルギーは一致し、その値は想定されるブラッグ角に対するPXRエネルギーであった。これは個々の結晶表面の面方位のわずかな違いが測定値に反映したものであり、この特性を利用することにより、半導体ウェーハーのポリッシュ面のオフ角(想定しているポリッシュ面と実際のポリッシュ面の傾斜角)の精度良い決定ができる。一般に、市販ウェーハーの面方位精度は±0.5°であるがPXRによりもう一桁精度良く決定できる。これにより現在マイクロエレクトロニクスの分野で注目されている量子細線デバイスの特性評価への利用が期待できる。今一つの利用例として、得られたPXRのエネルギー、エネルギーの拡がり、強度などからZr、Nb、MoのK吸収端近傍の減衰係数の測定を行った。良好な結果が得られた。この測定はK吸収端物質の同定や分布測定への発展が期待できる。またこの測定を通してPXRのエネルギー単色性の評価ができる。結晶に相対論的速度の荷電粒子を入射すると、ブラッグ条件を満たす負度方向に回折X線(パラメトリックX線、PXR)が発生する。本研究では北大45MeV電子線型加速器によりPXRを発生し、良質で単色の硬X線場の作成を目的とする。今年度は試料に530μm厚のSi単結晶を用いて実験を行い、次の3点を主に検討した。1.以下によりPXRの発生を確認する。入射ビームと結晶面の角度を変えることにより、発生するX線の波長が連続的に変化し、PXR独特のブラッグ条件を満たす角度で発生確率がゼロとなる谷を持つダブルピークの光子スペクトルを観測する。2.電子ビーム電流、電子エネルギーとPXR放射量の関係を求める。3.良好なPXR場の作成の障害となる制動放射X線の分離と低減法の検討をする。1.2030keVにわたって、それぞれの角度で、単色性の良いX線が得られた。またブラッグ角の近辺で強度が最大となった。これによりPXRの発生が確認された。しかしダブルピークは観測されていない。これは試料の厚さの影響が大きいと考え、現在1001000μm厚のSi単結晶試料を作成中である。2.電流量に比例して、PXRの強度が大きくなることが確認された。しかし、制動X線との分離の問題は電流量が増大するにつれて、極端に難しくなるので、現状では4nA程度での実験が最良であることがわかった。

また電子エネルギーとPXRの発生量の関係は、電子エネルギーが数10MeVのオーダーではエネルギーに比例して大きくなるというPseudo-Photon法による解析結果と、実験は一致した。3.制動X線の低減については、今回作製した検出器遮蔽体の使用により、これまでより30%以上改善が見られた。また良好なジオメトリーの実験が可能になった。本研究により、良好なPXR場の作成とその利用に関する基礎的なデータが得られた。結晶に相対論的速度の荷電粒子を入射すると、ブラッグ条件を満たす角度方向に回折X線(パラメトリックX線、PXR)が発生する。本研究では北大45MeV電子線型加速器によりPXRを発生し、良質で単色の硬X線場の作成を目的とする。昨年度の研究で、Si単結晶を用いて2030KeVの領域の単色のPXRが求められた。しかしPXR独特のブラッグ条件を満たす角度で発生確率がゼロとなる谷を持つダブルピークの光子スペクトルは得られていなかった。これを踏まえて今年度は引き続いて試料に530μm厚のSi単結晶を用いて、PXRの利用のために、より強度の大きな良質の単色の高X線場の作成を目的に以下のような実験と解析を進めた。1.ダブルピークが観測されない理由の一つのとして、試料に入射する電子線ビームの平行度の乱れの影響が考えられる。電子ビーム平行度を変えた実験を行い、ビーム平行度と単色のPXRのエネルギースペクトルの拡がり(スペクトルピークの半値幅)の関係が得られた。いま一つには試料の厚さの影響が考えられ、検証実験のために、現在1001000μm厚のSi単結晶試料を作成中である。2.良好なPXR場の作成の障害となる制動放射X線の分離と低減のために、検出器角を大きくすることにより、大幅な改善(制動X線量が従来の1/2)がなされた。実験結果は、検出器角を大ききすると、PXRエネルギーは低くなり、強度は大きくなるというPseudo-Photon法による解析結果と良く一致した。特に強度は従来の4倍強となった。3.PXRの有効な利用の一つと考えている、X線K端吸収を持つ物質の検出や映像化の基礎研究の一環として、NbおよびZrのK吸収端近傍の吸収係数の測定を行った。定量評価はまだ終わっていないが、良好な結果が得られることが確認された。相対論的速度の荷電粒子を結晶に入射すると、X線回折におけるブラッグ条件を満たす角度方向に回折X線(パラメトリックX線、PXR)が放出される。3年間にわたった本研究では、電子線型加速器(ライナック)によりPXRを発生し、その特性を理論ならびに実験的に検討し、良質で波長可変の単色硬X線場の作成のための基礎的なデータを求めた。またPXRの物性研究や他の分野への応用の検討を行った。今年度は主にSi単結晶の厚さを変えたときのPXRの特性の変化について求めた。結晶の厚さは200、300、400、500、および625μmである。PXR計数率は、厚い結晶ほど大きくなることが確認された。結晶表面はすべて(100)面であるが、結晶回転角を変えてPXRの計数率の角度分布を求めると、結晶により最大計数率を示す角度位置に差が生じた。しかしPXRエネルギーで整理すると、すべての試料で最大計数を示すエネルギーは一致し、その値は想定されるブラッグ角に対するPXRエネルギーであった。
ラット肝初代培養法によるチトクロームP-450の内分泌因子による発現調節の研究

ラット肝チトクロームP-450の内分泌因子による発現調節の研究のために直接の影響を分子レベルで明らかにするために肝初代培養法を用いて検討した。チトクロームP-450の含量は初代培養中に急速に消失して行くので、マトリゲル培養系を用い、P-4502B1(CYP2B1)の減少を低下させることによりフェノバルビタールによる誘導を可能にした。さらに甲状腺ホルモンによりフェノバルビタールの誘導が強く抑制されること、その作用は成長ホルモンと相乗的であること、一方、デヒドロエピアンドロステロンは甲状腺ホルモンによる抑制作用に拮抗することなどを明らかにした。一方、フェノバルビタールなど種々のバルビタール誘導体を用い検討したところCYP2B1,CYP2B2やCYP3Aの誘導に関しては個々の誘導の程度に構造特異性があり、誘導機構にも差のある可能性が示唆された。さらに、Ca^<++>共沈法によりP-450遺伝子を効率よく導入することに成功し、CAT(クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ)遺伝子をリポーター遺伝子としてフェノバルビタールによるその発現の誘導につきCYP2B1を用い検討した。その結果、CYP2B1遺伝子のTATAボックスの近傍に少なくとも1箇所にフェノバルビタールによる誘導に関与する部位が存在することが明らかにされた。さらに、CYP3A2の遺伝子6βA中にGlucocorticoid Responsive Element(GRE)の塩基配列を5箇所認め、またHNF-4(Hepatic Nuclear Factor4)の結合部位に類似した配列が2個あることなどを認めた。現在、種々のCYP3A2(6βA)-CAT融合遺伝子を肝細胞に発現させ、デキサメサゾンによる活性化機構を検討中である。ラットにフェノバルビタ-ルを投与するとPー450b(P450IIB1)、Pー450e(P450IIB2)およびPー450_<6β>(Pー450IIIA)が誘導され、肝におけるこれら分子量の含量が増加する。これら分子量はいずれもin vivoにおいて成長ホルモンおよび甲状腺ホルモンによる調節を受けているが、その分子レベルでの発現調節の機構は不明である。そこで無処置雄性ラットからコラゲネ-ス潅流法を用いて単離肝細胞を調製し、腫瘍細胞より調節したマドリゲルをコ-トしたディッシュ上でWaymouth培地を用いて、肝実質細胞を培養しフェノバルビタ-ルによるPー450誘導を調べた。その結果、これら3分子種はいずれもフェノバルビタ-ル添加によってその含量が著しく増加し、殊にPー450bの含量は対照に比して100倍以上も増加した。さらにフェノバルビタ-ルによるこれら3分子種の誘導に対する成長ホルモンおよび甲状腺ホルモンの影響を調べたところ、成長ホルモンはこれら3分子種の誘導をいずれも生理的濃度域において抑制した。また、甲状腺ホルモンのトリヨ-ドチロシンはPー450bおよびPー450eを抑制した。しかしながら、in vivoの場合とは異なりPー450_<6β>の発現は抑制しなかった。以上の結果から用いたホルモン無添加ーマドリゲル培養系は肝チトクロ-ムPー450のin vivoにおける薬物あるいは内分泌ホルモンによる変動を反映する良い系であることが示された。またホルモン添加に対してPー450bおよびPー450eは生理的濃度域で変動が認められたことから、これらPー450の遺伝子の5'側上流のホルモンおよびフェノルバルビタ-ル感受性領域を決定する実験に本単離肝細胞培養系を使用できるものと予想され、現在遺伝子の導入に向け、実験を行なっている。

ラット肝より調製した単離培養細胞をマトリゲル上に保持させ、これにフェノバルビタ-ルを添加することによって従来困難とされてきたチトクロ-ムPー450分子種、CYP2B1およびCYP2B2、の発現に成功した。フェノバルビタ-ルによる酵素誘導の機構については他のCYP分子種の誘導機構から受容体を介する機構が想定されているが、その実体はほとんどわかっていない。そこでCYP2B1のフェノバルビタ-ルによる誘導がCYP2B1遺伝子の翻訳領域の上流にある特定ヌクレオチド配列との相互作用によって起こると考え、CYP2B1遺伝子の5'ー非翻訳領域約7Kbを含むCAT融合遺伝子の単離肝細胞を試みた。実際にはpSVO CATを改変し、カルシウムホスフェ-ト法およびエレクトロポレ-ション法により導入した。当初カルシウムホスフェ-ト法を用いたが、この方法はプラズミドの導入効率が悪く、エレクトロポレ-ション法に切り替えて検討した。本法では300V前後の電圧を付加するため、細胞の生存率が低い。そこで単離肝細胞の調製および分別方法を再検討し、パ-コ-ル処理等を行うことによって、できるだけ無傷に近い細胞を用いることによって生存率を向上させ、positive controlのpSV2 CATを発現させることに成功した。この方法を用いてCYP2B1ーCAT融合遺伝子を導入下が、CAT活性は発現しなかった。現在この原因については不明であるが、導入遺伝子の中のTATA box付近の配列を除くと発現が認められる場合がある。そこで現在この点について改変を試みている。これとは別にCYP2B誘導が受容体を介する機構によって誘導が起きるかどうかを知るため、現在バルビタ-ル誘導体の光学異性体を用いて誘導効果の差異を検討している。ラット肝より調整した単離細胞をマトリゲル上に保持させるとフェノバルビタールによるチトクロームP-4502B1(CYP2B1)の高い発現が認められる。この発現はトリヨードチロニンの添加により強く抑制されたが、この抑制はデヒドエピアンドロステロンにより解除されることが確認された。バルビタール類によるCYP2B1,CYP2B2やCYP3Aの誘導に関してはバルビタールによる個々のP450の誘導能に差があることが明らかにされた。すなわち、CYP2B1やCYP2B2の誘導についてはメホバルビタールはフェノバルビタールよりも弱い誘導剤であるが、一方、CYP3Aの誘導についてはメホバルビタールはフェノバルビタールよりも強い誘導剤であった。また、メホバルビタールはCYP2B1のフェノバルビタールの誘導を強く阻害した。肝単離細胞の培養系においてはエレクトロポレーション法による遺伝子の導入では細胞の損傷によりhouse-keeping genesの活性化が起こり、P450のような肝特異的酵素の発現が抑えられることが明らかにされ、Ca^<++>-共沈法を用いることとした。種々のCYP2B1-CAT(クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ)融合遺伝子をpH6.90の条件で導入しCAT活性の発現を測定した。その結果、TATAボックスの近傍に少なくとも一箇所にフェノバルビタールによる誘導に関する部位が存在することが明らかになった。
岩手県北上地方における工業化の進展と労働力市場の再編成

1.1980年時点で東北地方の労働市場の類型化を,1980年のそれと比較対象させる意味で行った。その結果,80年にはA型(労働市場が良好な状態にある類型)に属した釜石が,90年にはB型(労働市場が良好な状態にない類型)に転じていることが明らかになった。これには,新日鉄の事業縮小が深くかかわっていると判断できる。それ以外の労働市場は両年を通じての差異は認められず,南東北がA型,北東北がB型に分類されるという格差構造が80年時点にも存在していたことが明らかとなった。なお,1970年時点の類型化も試みたが,資料がないための同様の尺度は行えず,別の指標を立てる必要があるといえ,これについては今後検討したい。2.調査対象地区の岩手県北上地方(北上,水沢,一関)の労働市場は,東北の中では,有効求人倍率が高く域内の雇用機会に恵まれているが,新規学卒者の県外への就職移動が多いという雇用のミスマッチが顕著に生じている地域といえる。これは,1980年代後半にみられた新規工業の立地と既存工場の規模拡大によって労働市場に多量の求人がもたらされるが,域内の新規学卒者を主とした若年層の求職では補えなかったためである。求人の過半数が,製造工によって占められるという工業化が急速に進展した結果が,基本的に労働市場の性格を規定しているといえる。3.また,工業化の進展による求人といっても,その半数以上が電気機器工業によるものである。そこで,域内のそれら事業所に対して調査を行い以下の結果を得た。従業員規模でみると,工場は,大規模,中規模,小規模,零細し4階層に分けられ,資本関係,経営形態,取引先という点でもこの階層間によって大きな差異が認められる。また,従業員規模だけでなく,年齢構成,男女比,賃金,通勤範囲という労働力構成の面での差異も大きいということが明らかとなった。工場の従業員規模によって生産体系上の位置づけが異なっており,それに応じて労働力の構成にも差異があるといえる。当地の労働市場は,内部的には電気機器工場により規定され,その生産体系に応じて階層化が進みつつある。
生徒指導研究における社会的構成論の可能性:社会学的知見の教育学上の再編へ向けて

生徒指導研究は、問題行動の予防や解決を志向する実践的研究と問題行動の現状や変遷を客観的に把握する社会学的・心理学的研究に大別できる、,このような研究の必要性の一方で、生徒指導における「問題とはそもそもどのような「問題であるのか。いかなる規範性のもとに成立する事象であるのか。このような問題関心のもと、社会的実践の記述方法に関心を寄せてきた社会学的方法論の観点から、「いじめ.「問題行動等の社会的構成に関する研究を行った。本研究は、「いじめ」や「学級の荒れ」を中心とした生徒指導問題を研究するにあたって、社会的構成論を教育(社会)学において展開する可能性を追求することを目的としている。「問題行動」が存在するが故に「指導」を行なうという思考法に対して、社会的構成論は、「指導」のあり方が「問題行動」の意味を立ち現わせるという思考法をとる。この視点から教育実践のあり方を詳細に調べ記述するための視点として、社会構築主義やエスメソドロジーの知見の展開可能性を模索するために、本年度は以下の研究を計画・実施した。(1)社会的構成論を教育実践に活かすための理論的検討、(2)社会的構成論を活かした学校臨床研究の模索、である。上記(1)に関しては、社会的構成論にもとづく教育問題の言説分析のひとつの方向性について、「言説分析のひとつの方向性-いじめ言説の「規則性」に着目して」(『質的調査法を学ぶ人のために』9章)を執筆するなかで検討を重ねてきた。また、(2)に関しては、教育社会学・社会的構成論を専攻し卒業・修士論文を執筆した経験をもつ公立小学校教員と共同研究会を持ち、小学校教員が自らの実践を社会的構成論の視点から記述する「オートエスノグラフィー」の可能性を模索し始めている。具体的には、学級経営・学校経営において特に生徒指導焦点を絞ったエスノグラフィーを共有し、検討を重ねている。また、研究授業などの映像データを共同で検討する試みも実施中である。これらの調査を中心として来年度はより本格的に調査を実施する予定である。本研究の目的のうち、理論的検討課題としては、(1)社会的構成論の社会学上の研究目的と理論的諸問題の整理、および(2)社会的構成論を教育(社会)学的に再編する際の理論的課題の定式化、の2点があげられる。具体的には、第1に本研究が依拠する社会的構成論の特質を整理しておくことを課題とし(上記(1) )、第2に応用社会学であると同時に教育学の一領域でもある教育社会学が純粋科学としての研究成果に加えて教育領域に対する貢献を提出できるように実践の記述をデザインすることを課題としてきた。このような課題設定のもと、本年度は「いじめ研究」をめぐる言説分析のあり方について編著論文を刊行するとともに、「いじめ」および「授業」という現象について、社会的構成論が果たす可能性に関する理論的定式化について神奈川大学人文学会にて報告を行った。また、社会学的知見を教育学的に再編するという試みを目指す本研究にとって、隣接領域である教育哲学が近年の「臨床」研究への潮流にどのように向き合うのかについて聞き取り調査を実施した。次に、実証的課題については、本研究は、現場の教員が現実に生起する多様な生徒指導上の問題にどのような点で対応に苦慮しているのかを、学校的・教育的な規範のせめぎ合いの観点から描き出すことを目指している。そのため、小学校現職教員による実践報告を中心とした共同研究を重ね、最終年度報告書において社会的構成論の観点からの実践研究を提出する準備を重ねてきた。具体的には、第1に本研究が依拠する社会的構成論の特質を整理しておくことを課題とし、第2に応用社会学であると同時に教育学の一領域でもある教育社会学が純粋科学としての研究成果に加えて教育領域に対する貢献を提出できるように実践の記述をデザインすることを課題としてきた。このような課題設定のもと、本研究は、現場の教員が現実に生起する多様な生徒指導上の問題にどのような点で対応に苦慮しているのかを、学校的・教育的な規範のせめぎ合いの観点から描き出すことを目指している。そのため、小学校現職教員による実践報告を中心とした共同研究を重ねており、その成果を、教育社会学論文集『教育を社会学する』(学文社)に、「いじめの概念分析の課題一定義と認定の問題をめぐって」論文として公表予定(平成22年9月刊行予定)である。また、この共同研究は、教育実践者自らによる社会学的な実践研究を提出する基盤として位置づけられる。なお、社会学的知見が教育実践にどのような「役立ち」の可能性があるかを検討するために、教育社会学を専攻し将来学校教員を志望する大学生5名への聞き取り調査を実施した。
生体肝移植術後管理の新しい指標:呼気一酸化炭素濃度

肝臓移植の途中では、一旦血液の流れが止まった肝臓を新しい体に移植するといろいろな変化が起こります。現時点ではこの変化を正確に捉える方法はなく、今回の研究では患者様の吐く息のなかの一酸化炭素を測定して、その濃度が肝臓移植後の変化を捉えられるかどうかを検討しました。結果として呼気中一酸化炭素濃度は移植された肝臓のHemeoxygenase-1というタンパク質、遺伝子発現と関与しており、肝臓移植後の何らかの変化を反映していることが解りました。今後この濃度を指標として治療を調節していくことを目指します。我々は生体肝移植再潅流後に呼気一酸化炭素(CO)濃度が著明に上昇することを報告した。しかしながら、このCOの上昇が何に由来するものかを特定することはできていない。COは虚血再潅流を含む酸化ストレスにより誘導されるストレス蛋白であるHeme Oxygenase(HO)-1の酵素反応により生成される。平成21年度、我々は再潅流前後のグラフト肝のHO-1の遺伝子発現を解析し呼気CO濃度との関係を検討した。岡山大学病院で施行された19例の生体肝移植術中に、肝生検をグラフト摘出直後及びレシピエント閉腹直前に施行した。肝組織からTotal RNAを精製後Real time RT-PCR法によりHO-1の発現を測定した。同症例で導入直後と再潅流1時間後の呼気COを連続呼気CO測定装置(CarbolyzerTM TAIYO, Osaka, Japan)を用いて計測した。データは平均値と標準偏差で示し、相関関係は相関係数とp値によって評価した。その結果、肝のHO-1mRNAレベルは虚血再潅流後に著明な増加をしめした(0.057 [0.027]/βactin vs 0.162 [0.039]/βactin ; p<0.0001)。また、HO-1遺伝子発現と呼気CO値に正の相関関係が認められた(r2=0.19 ; p=0.0078)。以上より、グラフト再潅流後にHO-1遺伝子発現が上昇し、呼気COと相関関係がみられたことから、呼気COの増加は虚血再潅流障害によって肝に誘導されたHO-1に由来すると考えられた。呼気COはグラフト肝の酸化ストレスによる細胞障害の指標となる可能性が示唆された。平成22年度は昨年度に引き続き生体肝移植術中の呼気一酸化炭素(CO)の濃度測定を行うとともに、得られた肝組織サンプルの測定の準備および測定を行った。まだ発展途中ではあるが、肝臓サンプルを解析することにより、グラフト肝におけるヘム代謝の指標、酸化ストレスの程度と呼気COとの関係が明らかになりつつある。また免疫組織学的検討も開始し、各種障害の部位特定、酵素の局在が徐々に解明されてきている。平成23年度はこれまでの研究成果をまとめた。以前の研究において呼気一酸化炭素(CO)濃度の上昇は体内でのヘム代謝が関係していることが示唆されていた。特に今回の研究では肝移植術中に上昇した呼気COの上昇と、臨床的outcomeとの関係を評価した。これまでの研究において肝移植術中の呼気CO濃度の上昇は肝移植虚血再環流後肝組織内のHeme Oxygenase-1(HO-1)の上昇と有意に相関していることを見いだしていたため、肝組織内HO-1の上昇と術後肝機能障害の程度(Alanine amionotransferase)との関係を調べた。その結果肝組織内HO-1の上昇は、術後のALTの上昇と有意に相関していることが示された。また肝組織内のHO-1タンパク発現の局在を調べるために、免疫組織染色を行い、HO-1タンパクは肝組織中のKuppfer細胞に局在して発現していることが判明した。これまでの結果と、今回の結果を総合すると肝移植術中の呼気CO濃度の上昇は、肝組織Kuppfer細胞内のHO-1タンパクの発現が関与したヘムタンパク崩壊による障害を反映し、ひいては術後の肝機能の障害の程度を推測できる可能性を示唆した。また、これらの結果により、肝移植術中の虚血再環流障害の一部は肝組織におけるヘムタンパクの崩壊が関与しており、呼気一酸化炭素濃度の上昇はこれらの障害を反映している可能性がある。
変数選択結果の対数線形モデルを用いた再解析による安定性向上と多重変数集合の抽出

多くの変数から成る高次元データから,有用な少数の変数を取り出す手法は変数選択と呼ばれる.この変数選択において,データサンプルが少し変わるだけで選択される変数が大きくばらつき,最終的に何が有用な変数なのか分からない場合が多くある.これは,変数選択の不安定性の問題と呼ばれる.本研究課題では,この問題に取り組み,ばらついた結果の中から,真に有用な変数を取り出す枠組みを構築することを目的としている.また,有用な変数の組が複数存在する場合を考慮することで,従来は見過ごされてしまう可能性のあった有用な変数の発見を可能にすることも目的としている.提案する枠組みが完成することにより,より高い精度での遺伝子診断(病気リスク診断など)を行うことが可能になると期待される.本年度は,昨年度中に取り組んだ,変数同士および変数とサンプルとの関連性を可視化・分析するための手法について,より詳細な検討と拡張を行った.具体的には,従来可視化に用いられていた次元圧縮手法にもとづき,新たなクラスタリング手法を開発した.これにより,局所的な構造にもとづき(埋め込まれた多様体構造に沿って),選択された変数の組同士の類似度,および,どのサンプルの識別にどの変数が有効かといった関係性を,可視化のみならず,グループ分けという形で,明らかにすることが出来ると期待される.また,引き続き,変数同士の関係性を解析するための低次のモデルについて,検討を行った.本年度は,選択された変数間の関係性の解析に用いることが出来る,クラスタリング手法の開発を行った.また従来想定していなかった方向性への発展も期待されている.引き続き,可視化・クラスタリングを用いた検討,低次のモデルを用いた検討を行う.また,情報理論の観点を取り入れた解析を行う.多くの変数から成る高次元データから,有用な少数の変数を取り出す手法は変数選択と呼ばれる.この変数選択において,データサンプルが少し変わるだけで選択される変数が大きくばらつき,結局何が有用な変数なのかわからないという,変数選択の安定性の問題が存在する.本研究ではこの問題に取り組み,ばらついた結果の中から,真に有用な変数を取り出す枠組みを構築することを目的としている.また,有用な変数の組が多重に存在する場合を考慮することによって,従来見過ごされてきた有用な変数の発見も行う.提案手法により例えば,変数選択の主な適用先の一つである遺伝子解析では,より確度の高い病気リスク診断を提供することが可能となる.本年度はまず,変数選択の安定性の問題についてより議論を深めるため,網羅的に変数の組合せを評価する手法を提案し,変数選択が不安定な場合には最適な変数を選び出せないことを改めて示した.また本研究では,対数線形モデル(もしくは一般化線形モデル)を用いた推定を行うが,その推定を高速に行うために重要となるMinimum Probability Flow (MPF)法について,その性能の検証を行った.MPF法のテストベッドとして,MPF法を適用することが比較的容易な次元圧縮法の一つであるt分布型確率的近傍埋め込み法を用い,MPF法によって,実際に高速に推定が可能となることを確認した.また,MPF法の利点・欠点も精査した.本年度は,変数選択の安定性の問題についてより議論を深め,網羅的に変数の組合せを評価する手法を提案し,変数選択が不安定な場合には最適な変数を選び出せないことを改めて示すことに成功した.また本研究では対数線形モデル(もしくは一般化線形モデル)を用いた推定を行うが,その推定を高速に行うために重要となるMinimum Probability Flow (MPF)法について,その性能の検証を行い,有効性を確認することに成功した.以上より,おおむね順調に進展しているといえる.多くの変数から成る高次元データから,有用な少数の変数を取り出す手法は変数選択と呼ばれる.この変数選択において,データサンプルが少し変わるだけで選択される変数が大きくばらつき,最終的に何が有用な変数なのか分からない場合が多くある.これは,変数選択の不安定性の問題と呼ばれる.本研究課題では,この問題に取り組み,ばらついた結果の中から,真に有用な変数を取り出す枠組みを構築することを目的としている.また,有用な変数の組が複数存在する場合を考慮することで,従来は見過ごされてしまう可能性のあった有用な変数の発見を可能にすることも目的としている.提案する枠組みが完成することにより,より高い精度での遺伝子診断(病気リスク診断など)を行うことが可能になると期待される.本年度は,昨年度中に取り組んだ,Minimum Probability Flowと呼ばれる手法を用いた推定アルゴリズムの高速化に引き続き取り組み,検証を行った.また,変数同士,および変数とサンプルとの関連性を可視化し分析するために,次元圧縮手法を用いた解析を行った.これにより,選ばれた変数の組同士の関係性,および,どのサンプルの識別にどの変数が有効かといった関係性を明らかにすることが出来る.それに併せて,可視化手法の開発も行った.さらに,多数の変数同士の関係性を議論する際に高次の項まで考慮すると推定が困難になる場合があるため,まず低次のモデルを用いることによって枠組みの検討を行った.

本年度は,推定アルゴリズムの高速化とその有効性の検証を行った.また変数間及び変数とサンプル間の関係性の分析を可視化を用いて行った.また,それに併せて可視化手法の開発を行った.多くの変数から成る高次元データから,有用な少数の変数を取り出す手法は変数選択と呼ばれる.この変数選択において,データサンプルが少し変わるだけで選択される変数が大きくばらつき,最終的に何が有用な変数なのか分からない場合が多くある.これは,変数選択の不安定性の問題と呼ばれる.本研究課題では,この問題に取り組み,ばらついた結果の中から,真に有用な変数を取り出す枠組みを構築することを目的としている.また,有用な変数の組が複数存在する場合を考慮することで,従来は見過ごされてしまう可能性のあった有用な変数の発見を可能にすることも目的としている.提案する枠組みが完成することにより,より高い精度での遺伝子診断(病気リスク診断など)を行うことが可能になると期待される.本年度は,昨年度中に取り組んだ,変数同士および変数とサンプルとの関連性を可視化・分析するための手法について,より詳細な検討と拡張を行った.具体的には,従来可視化に用いられていた次元圧縮手法にもとづき,新たなクラスタリング手法を開発した.これにより,局所的な構造にもとづき(埋め込まれた多様体構造に沿って),選択された変数の組同士の類似度,および,どのサンプルの識別にどの変数が有効かといった関係性を,可視化のみならず,グループ分けという形で,明らかにすることが出来ると期待される.また,引き続き,変数同士の関係性を解析するための低次のモデルについて,検討を行った.本年度は,選択された変数間の関係性の解析に用いることが出来る,クラスタリング手法の開発を行った.また従来想定していなかった方向性への発展も期待されている.対数線形モデルにおいて,多数の変数の相関関係を考慮した高次のモデルを用いると推定が困難な場合があると考えられる.そこでまず,少数の変数間にのみ相関関係のある人工データに対して低次のモデルを用いることで,枠組みの検証を行う予定である.引き続き,可視化を用いた検討,および,低次のモデルを用いた検討を行う.引き続き,可視化・クラスタリングを用いた検討,低次のモデルを用いた検討を行う.また,情報理論の観点を取り入れた解析を行う.ノートパソコンを購入予定だったが,従来より使用していたものが引き続き使用できたため,購入を次年度初めとした.また旅費については,招待講演等により支出の必要がなかったため,次年度により精力的な成果発表・情報収集を行うべく,繰り越しした.昨年度,余分に使用可能な計算機があり,新規の計算機購入を一時的に遅らせたため.計算機・ソフトウェア等を購入予定だったが,他のものを一時的に使用できたため.次年度は,それらの物品購入費や,出張費用に充てる予定である.昨年度に購入を見送ったノートパソコンを年度初めに購入する.また,精力的な成果発表・情報収集を行い昨年度未使用分の旅費を使用する.計算機を追加で購入する.また情報収集・成果発表のための海外出張を行う.
網羅的解析により新規に同定した未知のアトピー遺伝子の機能解明

申請者らは4種類の異なるアトピー性皮膚炎モデルマウスの皮膚のトランスクリプトーム解析を行った結果、共通して発現するただ1つの未知の遺伝子Xを見出した。この遺伝子は、他の皮膚炎モデル、またヒトのアトピー性皮膚炎、乾癬の表皮でも強い発現誘導がみられた。X遺伝子を導入した正常ヒトケラチノサイトでは炎症制御分子の発現が促進した。さらに、X遺伝子導入ケラチノサイトのRNA-Seqの解析結果、遺伝子Xが細胞接着、脂質合成、ミトコンドリアの機能調節に関わる可能性が示された。以上より本遺伝子は、炎症、ストレスに対する応答、表皮バリア機能を含めた皮膚の生体防御機能も制御する可能性が示された。第一に、新規アトピー関連遺伝子Xの発現誘導の特異性および動態の評価を生体内および試験管内で行った。本遺伝子を見出した4種類のアトピー性皮膚炎モデル動物以外の1つのアトピー性皮膚炎モデル動物、3つの乾癬モデル動物、1つのアレルギー性接触皮膚炎モデル動物、1つの刺激性皮膚炎モデル動物のいずれもにおいて、病変部での著しい発現が観察された。ヒトの病変部の生検皮膚検体を用いた免疫組織化学で、遺伝子Xの翻訳産物の発現が、アトピー性皮膚炎の表皮で強くみられただけではなく、乾癬の表皮でも同様に強く誘導されていた。第二に、マウス初代培養表皮細胞に既知のさまざまな物理的、薬理的刺激を加え、遺伝子Xの生体での強力な発現誘導の再現を試みた。しかしながら、2つの条件を除き、遺伝子Xの発現はほとんど誘導されなかった。第三に、遺伝子Xを表皮細胞株であるHaCaTおよびヒト培養表皮細胞に遺伝子導入し、各種遺伝子発現への影響を評価した。HaCaTでは大きな影響がみられなかった。ヒト培養表皮細胞では、対照に比較して、炎症性メディエーターの遺伝子発現誘導が観察された。第四に、遺伝子Xまたは対象ベクターをを導入したヒト培養表皮細胞のRNA-Seqを行った。その結果、2,186の遺伝子発現に優位な違いがみられ、このうち対照に対して発現の程度が2倍以上を示したものは611遺伝子、逆に2分の1以下を示したものは183遺伝子であった。また遺伝子オントロジー解析の結果は、遺伝子Xが、細胞接着、コレステロール合成、ミトコンドリアの機能調節に関わる可能性を示した。以上より本遺伝子は、皮膚炎において幅広く表皮で発現が誘導されること、炎症の上位を司る制御因子である可能性があること、皮膚においては外的ストレスに対する応答、表皮の細胞接着や角化などのバリア機能を含めた皮膚の生体防御機能も制御する可能性が示された。以上より本遺伝子は、皮膚炎において幅広く表皮で発現が誘導されること、炎症の上位を司る制御因子である可能性があること、炎症性皮膚疾患の臨床的バイオマーカーとなる可能性があることが示された。研究対象となる遺伝子発現について、生体検体を用いた検討で当初予想していたより広範囲の条件により発現が誘導されること、また、培養細胞を用いた検討では想定した複数の刺激のいずれもに置いて十分な発現誘導が観察されないことから、より網羅的な解析が必要となった。皮膚科学これまでの研究により、遺伝子Xはアトピー性皮膚炎を越えて炎症性皮膚疾患における表皮由来の新たな幅広い制御因子であるとともに、臨床的マーカーとしての可能性が示された。これらの成果を受け、以下の研究を推進する。第一に、遺伝子Xを導入した初代培養表皮細胞の発現遺伝子をRNA-Seqにより網羅的に解析し、遺伝子Xの下流の応答遺伝子を明らかにする。さらに、ネットワーク解析により、遺伝子Xの機能発現を支配する転写因子をin silicoで明らかにする。

第二に、遺伝子Xの転写産物の受容体を同定するとともに、誘導型ノックインマウスの作出により、生体における遺伝子Xの転写産物による皮膚炎の能動的制御を直接証明する。第三に、臨床的マーカーとしての可能性を評価するため、ELSAを設計し、様々な炎症性皮膚疾患および、対象としての腫瘍性皮膚疾患ならびに炎症性他臓器疾患の血清中の遺伝子Xの転写産物の定量的評価を行う。研究対象となる遺伝子発現について、生体検体を用いた検討で当初予想していたより広範囲の条件により発現が誘導されること、また、培養細胞を用いた検討では想定した複数の刺激のいずれもに置いて十分な発現誘導が観察されないことから、より網羅的な解析が必要となった。以上より研究の進ちょくがやや遅れたため次年度使用額が生じた。先述の今後の研究の推進方策に従って使用する。
イギリス通貨外交と「欧州統合」-欧州決済同盟をめぐる英仏関係を中心に

本研究では、1950年代イギリスにおけるポンド交換性回復計画の分析を通じて、この時期のイギリスが欧州決済同盟の存続に対し、一定の影響力を持っていたことを明らかにしている。本研究の目的は、イギリスは欧州統合に「消極的」であるとする通説を、国際通貨ポンドの欧州における位置づけという観点から再検討することである。本年度は、イギリスのEPU加盟問題を、加盟における英政府の意図、英米政府間での見解の相違に着目しつつ分析を進めた。史料収集は、米国国立公文書館、英国国立公文書館で行った。特に中心とした課題は、EPU加盟における英政府内部の議論と、ECAとの利害の不一致、そして英政府がECAに特別援助を認めさせるに至る経緯を分析することである。1949年後半からOEEC諸国は新しい決済同盟の可能性を検討し始め、英政府では英銀、大蔵省の意見を反映した英案を提示することとなったが、その特に重要な部分は、国際通貨としてのポンドの役割と、国内経済への影響を考慮し、既存の二国間協定の維持、輸入数量制限行使等を認めさせようとする点であった。とりわけ完全雇用政策が脅かされる場合には、迷わず自由化政策の停止を選択するという強い姿勢が見られた。これに対しECAは、戦前のような自由主義が実現される単一市場の第一歩となる決済同盟を望みながらも、自由化の負の影響を調整する目的で中央当局を設立することにより、各国の経済政策を調和させることを想定していたのであった。そのため、自国経済を欧州経済の動きから完全に切り離そうとする英案が国際主義的ではないと批判を加えた。最終的には英政府はポンド残高問題に対する支援、加重票の付与、といったイギリスに有利な条件をアメリカから勝ち取ることで、EPU加盟に踏み切ることとなる。これらの内容について論文投稿準備中である。本研究の目的である英欧関係再検討のうち、平成21年度は、1950年代前半におけるイギリス大蔵省海外金融部門およびイングランド銀行の共同計画として出された、二つのポンド交換性回復計画の立案過程、およびそれらの計画がフランスにおける交換性の動き、および欧州決済同盟にとってはいかなる意味をもつものであったのかを分析することを課題とした。平成21年度の前半は、文献・資料(史料・統計など)の収集を行い、また二次文献の分析、統計作成、同時代の雑誌・新聞などを閲覧した。平成21年度後半は、年度前半の準備を踏まえて、英語・日本語での論文準備・成果発表に取り掛かった。欧州統合およびイギリス通貨政策研究の最近の研究を踏まえたものとして、『アジア・アフリカ研究』において木畑洋一氏の最近の著書の書評を行った。また、2月上旬には、European Union Studies Institute,Tokyo主催による、日韓院生・ポスドクが参加するワークショップにおける成果報告の機会を頂き、日本・韓国双方の研究者から御批判頂いた。また、このワークショップのために作成した英文ペーパーを土台に、英語・日本語で学会誌への投稿準備中である。その他、本研究遂行に当たり、フランスから来日中の若手研究者Olivier Accominotti氏からは、フランスの政策や統計に関する一次史料、二次文献などについて助言を頂いた。本研究の目的は、1950年代イギリスにおけるポンド交換性回復計画の欧州統合との関連を探ることであった。今年は、前年度まで取り組んできたポンド交換回復計画を、イギリスの戦後の経済政策の基本理念である「ワン・ワールド」に照らし合わせ、「ワン・ワールド」の展開という観点から、一連のポンド交換性回復計画がどのような意味を持つのか、そして1955年における「事実上の」交換性回復の意味を検討した。1955年までの経緯を踏まえて考えると、一度技術的アプローチによって一国のみで交換性を達したイギリスであったが、1958年の欧州主要通貨交換性回復は交換性の最後の段階では再度ヨーロッパ協力の重要性に直面し、ヨーロッパ経済統合への歩みへのインパクトを無視できなかったことが改めて確認された。活動面においてはグローバル化とEU・アジア研究会における報告と質疑を踏まえ、研究の方向性について振り返り、今後の方針を検討した。資料収集は、9月、2月、3月に、イングランド銀行、フランス国立国文書館、パリ政治学院歴史研究所、欧州連合歴史史料館で行った。また、欧州大学院大学ロベール・シューマンセンター所長のStefano Bartolini氏からは、史料収集に関し史料館館長との連絡他、ご協力頂いた他、研究の状況と方向性について話し合う機会をいただくことができた。
化学物質の持つアンドロジェン様作用の評価法に関する研究

内分泌攪乱作用の中でもアンドロジェン様作用に注目し,線虫において外部からのアンドロジェン作用によって発現が応答する遺伝子をcDNAマイクロアレイを用いて一斉検索を行った.線虫C. elegansをアルカリブリーチ処理し,得られた受精卵を14時間絶食下で孵化させ,L1幼虫に同調した.その後,餌の大腸菌を与え40時間培養し,L2-3期の幼虫まで成長させ,1から1000nMのテストステロンに5時間暴露した.コントロール群および暴露群からmRNAを調製し,それぞれをOligo(dT)をプライマーに逆転写する際Cy3,Cy5でラベルした.得られた標識cDNAを等量混ぜ,線虫cDNAマイクロアレイにハイブリダイズし,各スポットにおける蛍光強度をスキャナーを用いて測定した.コントロールと暴露群の蛍光強度の比から各遺伝子の発現変動を解析した結果,種々濃度のテストステロンへの暴露によって約200個の遺伝子の発現量上昇と数個の遺伝子の発現量の減少が観察できた.それらデータを蓄積し,統計的に有為なデータを抽出し,クラスター解析を行った結果,それぞれの実験における発現量変動パターンから遺伝子をいくつかのグループとして分類することができた.さらに,再現性良くマイクロアレイで遺伝子の発現上昇が観察された遺伝子の変動幅の上位グループの中から,30個について特異的プライマーを構築し,RT-PCRで発現量の変化を半定量したところ,数個の遺伝子はRT-PCRレベルでテストステロン暴露によって遺伝子発現の増加が確認できた.以上の結果から,線虫C. elegansはステロイドホルモンに対して遺伝子レベルで特異的に応答していることが示され,内分泌攪乱作用の評価系におけるモデル生物として適当であり,cDNAマイクロアレイを用いることで応答遺伝子を網羅的に一斉検索できることが示された.内分泌攪乱作用の中でもアンドロジェン様作用に注目し,線虫において外部からのアンドロジェン作用によって発現が応答する遺伝子をcDNAマイクロアレイを用いて一斉検索を行った.線虫C. elegansをアルカリブリーチ処理し,得られた受精卵を14時間絶食下で孵化させ,L1幼虫に同調した.その後,餌の大腸菌を与え40時間培養し,L2-3期の幼虫まで成長させ,1から1000nMのテストステロンに5時間暴露した.コントロール群および暴露群からmRNAを調製し,それぞれをOligo(dT)をプライマーに逆転写する際Cy3,Cy5でラベルした.得られた標識cDNAを等量混ぜ,線虫cDNAマイクロアレイにハイブリダイズし,各スポットにおける蛍光強度をスキャナーを用いて測定した.コントロールと暴露群の蛍光強度の比から各遺伝子の発現変動を解析した結果,種々濃度のテストステロンへの暴露によって約200個の遺伝子の発現量上昇と数個の遺伝子の発現量の減少が観察できた.それらデータを蓄積し,統計的に有為なデータを抽出し,クラスター解析を行った結果,それぞれの実験における発現量変動パターンから遺伝子をいくつかのグループとして分類することができた.さらに,再現性良くマイクロアレイで遺伝子の発現上昇が観察された遺伝子の変動幅の上位グループの中から,30個について特異的プライマーを構築し,RT-PCRで発現量の変化を半定量したところ,数個の遺伝子はRT-PCRレベルでテストステロン暴露によって遺伝子発現の増加が確認できた.以上の結果から,線虫C. elegansはステロイドホルモンに対して遺伝子レベルで特異的に応答していることが示され,内分泌攪乱作用の評価系におけるモデル生物として適当であり,cDNAマイクロアレイを用いることで応答遺伝子を網羅的に一斉検索できることが示された.