hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
常温接合によるウエハスケールMEMSパッケージ

AFMでの表面活性化処理を行った材料表面の粗さの変化の調査とHRTEMでの接合断面調査からは、接合のメカニズムなどについて言及した。シリコンの接合界面はいずれの条件であってもアモルファス層になっている。シーケンシャルプロセスで接合した試料のアモルファス層の方が明らかに厚みがあることが示された。これは、材料表面が窒素ラジカル処理を受けることにより、表面に一種のSix(ON)yが形成されていることを示唆している。酸素RIEプラズマ処理により形成されたSiOHが窒素ラジカルによってSiONに変化し、このSiONがSiOHよりもOH基を多く吸着するため、アモルファス層が厚くなり、同時に接合強度が大きくしていると考察された。また、シーケンシャルプロセスの新たなる応用可能性として、シリコン/サファイア、シリコン酸化膜/サファイアの接合を行い、300°Cという比較的低温なアニーリング処理により、ある程度の接合強度を示すことができた。プラズマ処理を用いたサファイアの接合に関する研究は現在のところ世界的に見てもまだほとんど行われておらず、接合の成功事例もほとんど皆無である。本研究において、実際にある程度の接合強度を低温プロセスにおいて実現することができた。表面弾性波フィルタの特性改善に必要なタンタル酸リチウム(LT)基板の温度補償のためには,熱膨張係数の低いシリコンないしは酸化膜付シリコン基板をLT基板に直接接合するのが有効である.本年度は,酸素RIE処理と窒素ラジカル処理を組み合わせたシーケンシャルプラズマ活性化手法による直接接合の適用可能性を検討した.最終的に,達成すべき接合として1×1mmサイズのダイシングに耐えうる強度の実現を目標とした.具体的には,シーケンシャルプラズマ活性化手法におけるプラズフ照射時間プラズマ出力パラメータによる接合強度の変化,接合後の加熱処理による接合強度の変化を評価した.その結果,接合強度は,シリコン/LT接合と酸化膜付シリコン/LT接合の両者では0.15J/m2程度で大きな差は無く,ブレードの挿入時に母材が破壊するほど強い酸化膜付シリコン同士の接合に比較すると小さいことがわかり,シーケンシャルプラズマ活性化の効果が劇的な酸化膜付シリコン同士とは全く別の傾向を示した.また,酸化膜付シリコン/LT接合の接合強度は,酸素RIE処理時間が長くなるにつれて約1MPa以下まで低下するのに対し,窒素ラジカル処理時間が長いと増加するが,照射時間がある時間以上になると約4MPaで一定となる.さらに,酸化膜付シリコン/LT接合の接合強度は,酸素RIE処理でのプラズマ出力が約50Wのところで最大(約8MPa)となり,それ以上の出力の増加では逆に4MPa以下まで低下する.
ラット皮膚から単離したフィブリリン分子の細胞接着能の解析

フィブリリンは、1986年、ヒト羊膜を抗原として得られた、モノクロナル抗体によって、Sakaiらによって同定された分子量35万の糖蛋白である。この抗体は、多数ある細胞外基質の中で、コラゲナーゼ耐性の直径20nm以下の"マイクロフィブリル"と呼ばれている線維の中の、弾性線維の周辺部に存在する、直径10nmで、枝分れがなく、横断面が中空のド-ナツ状に見える特徴的な線維を認識するため、フィブリリンと名付けられた。その後、フィブリリンは単離され、シャドウイングにより分子形態にも明らかになった。1990年代にはいり、ヒトのフィブリリンの塩基配列が明らかになったが、これと同じ時期に、1896年、Marfanにより報告された、マルファン症候群(先天性の結合組織異常症)の原因となる遺伝子も同定され、それがフィブリリンであることが明らかになったため、フィブリリンは一躍、脚光をあびることになった。本研究では、フィブリリンの細胞接着能を解析するとともに、フィブリリンに対する抗体の作成およびプローブの作成を行い、フィブリリン蛋白の局在およびmRNAの発現と細胞接着との相互関係を明らかにすることを目的とした。我々は、マウス皮膚のcDNAより、フィブリリンのN末部位、C末部位、RGD部位のプローブを作成した。得られたプローブを元に、in situハイブリダイゼーションを行い、フィブリリンmRNAの発現については解析中である。また、このプローブをpETベクタに組み込み、大腸菌によりこれらの蛋白を強制発現させた。得られた各部の蛋白を免疫原として、フィブリリンの各部位に対する抗体を作成している。本年度に、フィブリリンのRGD部位がインテグリンαvβ3相互作用することを示唆する報告がされたが、フィブリリンの突然変異とマルファン症候群との関係は未だ明らかになっていないばかりでなく、フィブリリンの細胞接着能、細胞外基質としての役割など、基本的な性質に関しては、未だ明らかでないことが多い。
複測度有界領域の幾何

本研究では、複素有界領域の幾何の研究を中心に、研究代表者および各研究協力者の専門分野において主としてつぎのような研究成果を得た。1.複素有界領域の幾何の研究の成果として、チューブ領域と呼ばれる複素有界領域上の完備多項目式ベクトル場の延長に関する一般的結果がある。この結果は既存の結果をより一般的立場から説明すると同時に、チューブ領域の正則自己同型に関する基本定理の応用として得られた2次元チューブ領域の分類の精密化を可能にする。またチューブ領域に関する正則同値問題に対する部分的解決も得られた。これは多項式無限小正則自己同型環をもつ2つの2次元チューブ領域が正則的に同値ならば、アフィン的に同値になることを主張するものであり、この方面の将来の研究に一つの手がかりを与えるものである。2.整数論に関連して、p進整数環場の高次元形式群とその還元となる有限体上の形式群の特性多項式との関係を研究した。3.作用素環的見地から、ジョーンズ指数有限な双加群の作るテンソル圏についての研究を行った。またティーブリッツ作用素とハンケル作用素の値域の包含関係についてのロット-の結果を精密化し、ハンケル作用素の値域の包含関係と同値なハンケル作用素のシンボルの条件についての結果を用いて、ハイポノーマルハンケル作用素とノーマルハンケル作用素の構造を解明した。4.微分方程式論に対しては、変分法を加味した時間差分法による様々な発展方程式の弱解の構成とその漸近挙動についての研究を目的にし、双曲型方程式に対する様々な非線型問題についての結果を得た。
血液細胞分化におけるMUSASHI遺伝子群の機能解析

一方、本年度にヒト臍帯血から効率よく脱核赤血球を産生させる方法を確立したため、この培養過程において産生されるヒト赤血球前駆細胞を用いて、Musashi-1、Musashi-2、HoxA9各遺伝子の発現をRT-PCRにより解析したが、いずれの遺伝子に関しても発現は認められなかった。その他として、霊長類胚性幹(ES)細胞から血液細胞を効率良く分化誘導する培養系を開発、ヒト臍帯血から効率よく脱核赤血球を産生させる方法を確立したとして論文発表を行った。PCRを用いてMusashi1,Musashi2,HoxA9遺伝子を増幅し、クローニングベクター(pCR-ScriptII)に組み込みクローニングした。HoxA9については選択的スプライシングによると考えられるVariantが存在したため、これも同様にクローニングした。また、Musashi2/HoxA9融合遺伝子クローンについては両遺伝子の融合部にプライマーを設計しPCRを駆使して作製した。すべてのクローンに関してシークエンシングを行い、配列を確認した。次に、クローニングした各遺伝子をレトロウィルスベクター(pMSCV-ires-GFP : pMIG)に組み込み、レトロウィルスを作製した後、K562細胞への遺伝子導入を行った。遺伝子導入効率はGFPを指標にして解析したところ5%30%であった。各遺伝子を導入したK562細胞についてPMA(phorbol12-myristate 13-acetate)刺激による巨核球系への分化を解析した。巨核球系への分化をCD41,CD61の発現誘導を指標に解析したところ、遺伝子未導入K562細胞と各遺伝子を導入したK562細胞とでは全く差は見られなかった。また、NaB(sodium butyrate)刺激による赤芽球系への分化についても、ヘモグロビンの合成やGPAの発現を指標に解析したが同様に差が見られなかった。当該遺伝子の発現抑制については、siRNA発現ベクターをすでに構築しており、今後、K562細胞に導入していく予定である。またマウス血液前駆細胞、ヒト臍帯血、ES細胞でのMusashi Family遺伝子、HoxA9の発現解析およびその機能解析についても、今後行う予定である。本年度は主として胚性幹(ES)細胞を中心とした研究を行った。まず、カニクイザルES細胞を用いて血液細胞を誘導し、さらに長期(約5ヶ月)にわたる培養系を確立した。次にマウスES細胞を用いて同様に長期培養を行い、エリスロポエチン(Epo)依存性の赤芽球細胞株(Mouse ES Derived Erythroid Progenitor ; MEDEP)を樹立した。MEDEPはEpoを除くことにより脱核赤血球に分化することが出来る細胞であることが判明した。また、ステムセルファクター(SCF)、インターロイキン3(IL-3)依存性の肥満細胞株(Mouse ES Derived Mast Cell ; MEDMC)の樹立にも成功した。MEDMCはFcε受容体を発現している成熟肥満細胞であることが示唆された。これらカニクイザルES細胞、カニクイザルES細胞由来分化誘導細胞、MEDEP、MEDMCを用いてMusashi1,Musashi2,HoxA9各遺伝子の発現をRT-PCRにより解析した。Musashi1およびHoxA9はともにカニクイザルES細胞、カニクイザルES細胞由来分化誘導細胞、MEDEP、MEDMCで発現が見られなかった。一方、Musashi2はカニクイザルES細胞では発現が見られなかったが、分化誘導後7日目(胚型赤血球が産生される直前)で発現が見られ、その後、発現量が減少していくことがわかった。また、MEDEPでは高い発現がみられ、Epoを除き分化が進むことにより発現が増強することが確認された。しかしMEDMCでの発現は認められなかった。これらのことからMusashi2が赤血球系細胞の分化に関与していることが示唆された。今後はMEDEPを用いてMusashi2遺伝子の過剰発現、発現抑制実験を行い、赤血球系細胞分化におけるMusashi2遺伝子の機能解析を行う予定である。
超均一歪場の実現に向けたIV族系半導体ヘテロ歪結晶格子の変形制御

本研究では、超高速電子デバイス等への適用に資する、超均一歪場を有するIV族系半導体ヘテロエピタキシャル薄膜を作製するために、歪系ヘテロ界面における格子不整合転位種の特定と導入機構の操作に基づいた薄膜結晶の変形制御プロセスの開発を目的として研究を行った。その結果、以下の成果を得た。(1)Si(001)基板上におけるSiGeおよびGeエピタキシャル多層膜における界面の転位および薄膜の結晶歪構造を詳細に解明し、刃状転位によって支配的に歪み緩和したGe層のモザイシティが小さいことを明らかにした。(2)刃状転位で歪緩和したSi基板上のGe層を固相拡散させることで、刃状転位ネットワークで支配的に歪緩和した、モザイシティの小さいSiGe層の形成に成功した。(3)Mis-orientationの異なるSi基板上のGe層の転位、歪構造を詳細に観察した。Si層に対するGe層の微傾斜がSi表面のステップ間隔に依存することを示し、Ge層のモザイシティの低減にはMis-orientationの小さい基板の利用が有効であることを示した。(4)Si基板上にGeハットクラスタを初期形成した表面を起点としてエピタキシャル成長したGe層の、転位および歪構造を調べた。本手法による刃状転位の導入促進によって、不規則な60°転位の導入を抑制し、Ge層のモザイシティを低減できることを示した。(5)様々な方法で歪緩和させたSi基板上のSiGe薄膜に対して、X線マイクロ回折法を用いることで、マイクロメートルサイズの局所領域における結晶歪構造を観察した。その結果、60°転位で支配的に緩和したSiGe層においては、マイクロメートルオーダのモザイク構造が存在し、歪分布の局所的な揺らぎが存在することを見出した。本研究は、IV族系半導体超高速電子デバイス等への適用に資する、超均一歪場を有するヘテロエピタキシャル薄膜の作製のために、歪系ヘテロ界面の格子不整合転位種の特定と導入機構の操作に基づいた薄膜結晶の変形制御プロセスを開発することを目的としている。当該年度においては、主に以下の研究成果が得られた。IV族半導体のうち、siとGeのヘテロエピタキシャル成長法を用いた歪緩和層の作製において、基板表面の物理的修飾と薄膜形成の極初期で発生する欠陥形態の制御に基づく全歪緩和層の変形挙動を調べた。ここでは先ず、試料に対して6軸の精密操作を可能する、超高真空対応試料操作システムを新たに開発した。本装置を現有の超高真空薄膜成長装置に組み込むことによって、多元素・歪系分子線エピタキシャル成長を行い、界面の欠陥制御を試みた。表面方位(001)面から種々の角度で僅かに傾斜させたSi基板を用いて、その表面にGe薄膜を分子線エピタキシャル成長し、薄膜のモフォロジーと歪形態、及びGe/Si(001)界面に導入される60°転位及び90°転位の構造を、それぞれ、高分解能X線回折2次元逆格子マッピング法(RSM)、及び透過電子顕微鏡法(TEM)を用いて解析した。基板面内の複数の方向からX線を入射させて2次元RSMを行うことで擬3次元的逆格子マップを計測した結果、基板表面に平行な[110]方向に2°、4°の角度で傾斜させた基板上のGe薄膜においては、基板の微傾斜方向に対して180°反転した方向にGeの[001]方位が傾斜し、その傾斜角度は基板の傾斜角とともに増大することが明らかになった。また、界面には、ネットワーク状に規則配列した90°転位が観察された。RSMにおける回折スポットの半値幅によれば、それらのGe薄膜結晶の角度分散は小さく、モザイシティが低減された均一な歪形態を有することが明らかになった。

本研究は、超高速電子デバイス等への適用に資する、超均一歪場を有するIV族系半導体ヘテロエピタキシャル薄膜を作製するために、歪系ヘテロ界面における格子不整合転位種の特定と導入機構の操作に基づいた薄膜結晶の変形制御プロセスを開発することを目的としている。前年度までに、Ge/Si(001)構造の界面刃状転位ネットワークの形成によって、極めて均一な歪分布を有する歪緩和層が作製できることを明らかになったが、界面には不規則に60°転位が残留していた。当該年度は、極薄Ge中間層を成長初期に形成することで、この60°転位の発生を抑制する手法を開発した。実験には種々のオフ角を有するSi(001)基板を用意し、分子線成長法によって基板温度400°Cで約0.5nmの極薄Ge層をエピタキシャル成長させた。引き続き、膜厚35nmのアモルファスGe層を室温成長した後、固相エピタキシャル成長させ、最後に超高真空中で700°Cの熱処理を行った(試料A)。比較として、膜厚35nmのGe層を200°Cでエピタキシャル成長し、その後、超高真空中で700°Cの熱処理を行った試料Bも用意した。X線回折(XRD)および透過電子顕微鏡法(TEM)等により結晶性および転位構造評価を行った。試料Aおよび試料BのXRD-Ge(004)ロッキングカーブ測定の結果、試料A、BともにBraggピークの裾にdiffuse scatteringに起因する強度が観測されたが、試料Aの強度は試料Bに比べて小さいことが判明した。平面TEM観察からは、試料Aにおいて刃状転位ネットワーク中に不規則に導入される60°転位の総計長さが、試料Bよりも約28%短いことが明らかになった。極薄Ge層が形成するハットクラスタ構造によって刃状転位導入の規則性が向上し、その結果、60°転位が抑制されて歪緩和Ge層のモザイシティを低減できたと考えられる。本研究は、超高速電子デバイス等への適用に資する、超均一歪場を有するIV族系半導体ヘテロエピタキシャル薄膜の作製に向けて、歪系ヘテロ界面における格子不整合転移種の特定と導入機構の走査に基づいた薄膜結晶の変形制御プロセスを開発することを目的としている。前年度までにSi(001)基板表面へのGeハットクラスタの形成によって、その後、成長するGe層との界面における60°転位の導入を抑制し、モザイシティを低減できることが明らかになった。本年度はハットクラスタの形成条件がモザイシティの大きさに与える影響について検証を行った。Si(001)基板上に、分子線成長法により0.5nmの極薄Ge層を成長した。この時、基板温度を200°Cから500°Cの範囲で変化させ、異なる条件下でのハットクラスタ形成を行った。その後、さらに35nmのアモルファスGe層を成長し、700°C、10分間の熱処理によって歪緩和したエピタキシャルGe層を形成した。透過電子顕微鏡による観察の結果、Ge/Si界面に周期的に分布する刃状転位に加えて界面に不規則に導入される60°転位の総計長さは、400°Cでハットクラスタを形成した場合が最も短くなった。また、X線回折によるωロッキングカーブの評価を行った結果、同400°Cの試料において、最も半値幅の小さい、すなわちモザイシティの抑制された歪緩和Ge層を形成できることがわかった。
次世代磁気記録媒体ナノ粒子薄膜の新規作製と特性制御

前年度の研究で,Pt(111)下地上にガスフロースパッタ法により堆積させたCo-Pt薄膜は,幅約10nmの柱状の粒子からなり,c軸が基板に対して垂直となるような結晶配向を持っていること,そのようなナノ粒子構造が7kOeという高い垂直保磁力を生じることを明らかにした.本年度は,まず高保磁力の原因を探るために,熱処理条件を変化させたCo-Pt/Pt薄膜についてX線光電子分光(XPS)を用いて深さ方向の組成分析を行った.その結果,熱処理温度の上昇に伴って表面からCoの酸化が進行し,熱処理温度350°Cでは,ほとんどのCo原子が酸化していることが明らかになった.保磁力が最大となる熱処理温度は250°Cであり,この温度ではCo-Pt層全体が酸化することなく,粒界のみに酸化層が析出することにより,磁区の分離が促され高保磁力を生じていることが明らかになった.次に,Pt下地上へのCo-Ptの成長メカニズムを探るために,Pt下地にArイオンシャワーを施し,格子定数および表面モフォロジーを変化させCo-Pt成長への影響を調べた.Arイオンシャワー照射時間によりPt下地の格子定数が変化するが,それに伴ってCo-Ptの格子定数も変化し,Co-PtはPt上にエピタキシャル的に成長していることが裏付けられた.保磁力は格子定数とともに大きくなったが,この挙動はこれまでの磁気異方性に関する報告から予想されるものとは異なった.また,角型比はCo-Ptの格子定数とではなく,Pt下地層の表面粗さと相関があり,表面粗さが大きいほど角型比が小さくなることが明らかになった.これはCo-Ptナノ粒子の結晶配向のばらつきで説明できる.以上のように,Pt下地の表面モフォロジーはCo-Ptの成長において非常に重要であり,これを制御することにより超高密度磁気記録に有利なCo-Ptナノ粒子の規則配列を実現できる可能性が示された.究極の磁気記録媒体として、磁性ナノ粒子が孤立して配列した"ナノパーティクル媒体"が考えられている。本研究では、ガスフロースパッタ(GFS)法によりその作製に関する基礎的な研究を行った。GFS法は100Paレンジの高い圧力で成膜を行うスパッタ法であり,低エネルギープロセスのため堆積原子の表面マイグレーションは抑制され,さらに,自己陰影効果も大きいことから,粒界が発達した微粒子薄膜を容易に作製できると期待される。先ず、ガラス基板上に1030nmのCo-Pt薄膜を堆積したところ、粒径が5nm程度の結晶粒子から構成された無配向のhcp構造膜が得られ、Ptが25at%において保磁力は4kOe以上の値を示すことを明らかにした。他の作製法によるCo-Pt薄膜に比べ、粒径は半分以下であり保磁力は4倍程度大きなものである。次に、垂直磁化膜の作製を目指して、マグネトロンスパッタにより堆積したPt(111)下地上にCo-Pt膜を堆積させたところ垂直磁化膜が得られ、垂直保磁力が4kOe以上を示すことを明らかにした。これらの試料についてTEM観察したところ、明瞭な粒界が観測でき、個々の粒子は幅が10nm以下であり、hcp構造のc軸配向した単結晶であることがわかった。さらに、この試料をArガス中で250°C程度の低温でアニールすると、結晶粒界の磁気的分離が促進され、保磁力が7kOe以上に増大することを見出した。これらの粒子構造と磁気的特性は垂直磁気記録媒体としての基本的条件を満足するものであり、GFS法により低温でこのような薄膜が得られることは将来のナノパーティクル媒体の作製を期待させるものである。すなわち、下地に規則的な結晶成長核を形成することができれば、この手法によりナノパーティクル媒体が作製できるはずである。本研究により、ナノパーティクル媒体作製の一つの道が開かれたと言っても過言ではない。前年度の研究で,Pt(111)下地上にガスフロースパッタ法により堆積させたCo-Pt薄膜は,幅約10nmの柱状の粒子からなり,c軸が基板に対して垂直となるような結晶配向を持っていること,そのようなナノ粒子構造が7kOeという高い垂直保磁力を生じることを明らかにした.本年度は,まず高保磁力の原因を探るために,熱処理条件を変化させたCo-Pt/Pt薄膜についてX線光電子分光(XPS)を用いて深さ方向の組成分析を行った.その結果,熱処理温度の上昇に伴って表面からCoの酸化が進行し,熱処理温度350°Cでは,ほとんどのCo原子が酸化していることが明らかになった.保磁力が最大となる熱処理温度は250°Cであり,この温度ではCo-Pt層全体が酸化することなく,粒界のみに酸化層が析出することにより,磁区の分離が促され高保磁力を生じていることが明らかになった.次に,Pt下地上へのCo-Ptの成長メカニズムを探るために,Pt下地にArイオンシャワーを施し,格子定数および表面モフォロジーを変化させCo-Pt成長への影響を調べた.Arイオンシャワー照射時間によりPt下地の格子定数が変化するが,それに伴ってCo-Ptの格子定数も変化し,Co-PtはPt上にエピタキシャル的に成長していることが裏付けられた.保磁力は格子定数とともに大きくなったが,この挙動はこれまでの磁気異方性に関する報告から予想されるものとは異なった.また,角型比はCo-Ptの格子定数とではなく,Pt下地層の表面粗さと相関があり,表面粗さが大きいほど角型比が小さくなることが明らかになった.

これはCo-Ptナノ粒子の結晶配向のばらつきで説明できる.以上のように,Pt下地の表面モフォロジーはCo-Ptの成長において非常に重要であり,これを制御することにより超高密度磁気記録に有利なCo-Ptナノ粒子の規則配列を実現できる可能性が示された.
カテニンを介したカドヘリン複合体ならびにWnt経路の制御による癌転移抑制剤の開発

癌転移機序の解明ならびに癌治療のための転移制御薬の開発が世界中で行われているが、いまだ効果的な転移制御の方法が見いだされていない。本研究では口腔扁平上皮癌(OSCC)の細胞株を用いて、βcateninと関連した細胞接着機構に着目し、癌細胞の遊離メカニズムの解明とともに転移抑制薬剤の同定とその効果判定を行った。結果として癌転移に関与する3つの遺伝子カスケードとそれを制御する転移抑制候補薬剤を同定することができた。これらの遺伝子機能を抑制することで、in vitro, in vivoにおける癌転移抑制を行うことができた。本結果は、口腔癌の転移抑制治療薬の開発にとって非常に有益なデータと考えられる。本研究は、口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫などの細胞株を用いて、原発巣からの癌細胞の遊離メカニズムを解明することを目的とする。具体的には、βcateninを中心とした複数の細胞接着機構であるHTR2C-Lin7C-CASK-βcatenin-cadherinカスケード制御、βcateninリン酸化阻害によるWnt経路制御、Wnt-βcatenin-target genes ( MMP等)カスケード制御の3経路について検討し、原発巣からの癌細胞の遊離メカニズムを総合的にとらえ、俯瞰的に解明するとともに、転移抑制薬剤の開発を前臨床試験まで行う。臨床サンプルで各経路の特異的発現状態と頸部リンパ節転移との強い相関を明らかにした。口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫の細胞株について、各制御遺伝子(HTR2C, GAD1, ALY)の形質転換細胞を作製した。mRNAおよびタンパクの発現、転移能の機能解析を行い、HTR2Cの発現抑制は接着機能、GAD1はβcateninのリン酸化促進、ALYはCD82の発現制御に関与し、遊走能、浸潤能の制御に有意に関与していることを明らかにした。各遺伝子における転移機構の相互作用を評価するため、口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫の形質転換細胞を用いて、target遺伝子および関連遺伝子群(MMP2、MMP7、MMP9、WNT5A、α-catenin、e-cadherin、myc、junction plakoglobin、desmoplakin、desmocollin2、desmocollin3、plakophillin、β-catenin、CD82、CD44、PPARδ)の発現をreal time PCR法で解析したところ、Wnt5AおよびCD82を起点とした転移能の制御が行われている可能性が示唆された。今後は、悪性黒色腫細胞株3種類を追加し計5種類(colo679, G361, A2058, GAK, HMY-1)の悪性黒色腫細胞株と、OSCC細胞株2種類(HSC-3, KOSC-2)に肺腺癌細胞株3種類(A549, PC9, HCC827)を追加して癌転移実験の評価を行いさらに、同定した阻害剤をもちいてin vitro、in vivoにおいて癌転移機構を解析していく予定である。本研究は、口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫の細胞株を用いて、原発巣からの癌細胞の遊離メカニズムの解明を目的とする。βcateninを中心とした関連する複数の細胞接着機構について検討し、原発巣からの癌細胞の遊離メカニズムを解明し、転移抑制薬剤の開発を前臨床試験まで行うことを目標とする。HTR2C-Lin7C-CASK-βcatenin-cadherinカスケード制御、βcateninリン酸化阻害によるWnt経路制御、Wnt-βcatenin-target genes ( MMP等)カスケード制御の3経路の転移機構について検討した。昨年度は、口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫の細胞株について、各制御遺伝子(HTR2C, GAD1, ALY)の形質転換細胞を作製し、mRNA、タンパクの発現、転移能の機能解析を行い、細胞接着機能、βcateninのリン酸化促進、CD82の発現制御および遊走能、浸潤能の制御を明らかにした。また、target遺伝子および関連遺伝子群(MMP2、MMP7、MMP9、WNT5A、α-catenin、e-cadherin、myc、β-catenin、CD82、CD44などの発現はWnt5AおよびCD82を起点として制御されていることを確認した。本年度は、悪性黒色腫細胞株3種、肺腺癌細胞株2種類を追加し、形質転換細胞の作製と癌転移実験、さらに、同定した阻害剤を用いた癌転移実験を行った。その結果、in vitroにおいて形質転換細胞はコントロールと比較し、浸潤能、遊走能が低下し、接着能が増強した。また、in vivoにおいて形質転換細胞は、転移臓器の数、臓器での転移細胞数が減少した。さらに阻害剤を用いた実験でも同様の結果を得た。今後は、阻害剤による転移抑制機構を、target遺伝子群、関連遺伝子群の発現を中心に解析し、同定した阻害剤の前臨床試験を行う。本年度に予定していた研究計画については、おおむね順調に達成できた。これまでの研究成果は、次年度以降の研究計画に大きく寄与できる結果であり、本年度の実績としては順調である。癌治療における現在の重要課題は、癌の転移、抗癌剤耐性、放射線耐性などの制御である。しかし、未だに有効な癌転移抑制薬は開発されていない。そこで我々は、癌転移メカニズムのうち、βcateninと関連した複数の細胞接着機構について、原発巣からの癌細胞の遊離メカニズムを総合的にとらえ、俯瞰的に解明し、さらには転移抑制薬剤の開発を行うことを目的とした。

本研究では、口腔扁平上皮癌(OSCC)、腺系癌(adenocarcinoma)、悪性黒色腫(melanoma)、の細胞株を用いて、癌転移メカニズムの解明を行った。β-cateninと関連した遺伝子カスケードを先行研究で同定し、ALY、GAD1、HTR2Cという3遺伝子に着目した。これらの遺伝子をshRNA導入し遺伝子抑制細胞株を樹立し、βcateninと関連した遺伝子カスケードを構成する遺伝子群の発現変化を確認したところ、WNT、Catenin、MMPなどの因子の抑制が認められた。また、遺伝子抑制細胞株を用いて機能解析を行ったところ、コントロール細胞と比べて細胞浸潤能および遊走能の低下を認めた。さらにはマウスの転移評価を行い、遺伝子抑制細胞株を播種した群での転移抑制効果が確認できた。そして、ALY、GAD1、HTR2Cに対して阻害効果を期待できる転移抑制候補薬を同定し、実際に細胞株への投与、癌細胞移植マウスへの投与実験を行った。結果、遺伝子抑制細胞株を用いた場合と同様に構成遺伝子(WNT、Catenin、MMP)の発現抑制が認められ、細胞機能解析では、転移抑制候補薬を投与した群での細胞浸潤能および遊走能の低下を認めた。またマウスでの転移評価でも、薬剤投与群マウスでは非投与群に比べ転移した個体数が減少した。以上の結果より、癌転移機構を明らかにする貴重なデータであり、今後の口腔癌転移治療の大きなの糸口になる有益なデータと考えられる。癌転移機序の解明ならびに癌治療のための転移制御薬の開発が世界中で行われているが、いまだ効果的な転移制御の方法が見いだされていない。本研究では口腔扁平上皮癌(OSCC)の細胞株を用いて、βcateninと関連した細胞接着機構に着目し、癌細胞の遊離メカニズムの解明とともに転移抑制薬剤の同定とその効果判定を行った。結果として癌転移に関与する3つの遺伝子カスケードとそれを制御する転移抑制候補薬剤を同定することができた。これらの遺伝子機能を抑制することで、in vitro, in vivoにおける癌転移抑制を行うことができた。本結果は、口腔癌の転移抑制治療薬の開発にとって非常に有益なデータと考えられる。本年度に予定していた研究計画については、おおむね順調に達成できた。本年度の研究計画で予定していた口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫の細胞株について、各制御遺伝子(HTR2C, GAD1, ALY)の形質転換細胞を作製した。その細胞株を用い、各遺伝子における転移機構の相互作用を評価するため、口腔扁平上皮癌、悪性黒色腫の形質転換細胞を用いて、target遺伝子および関連遺伝子群の発現をreal time PCR法で解析した。これまでの研究成果は、次年度以降の研究計画に大きく寄与できる結果であり、本年度の実績としては順調である。同定した阻害剤を用いたin vitroおよびin vivoの転移実験のサンプル数を増やし科学的に立証していく。さらに、転移実験で使用した阻害剤の前臨床試験(至適濃度の決定および毒性試験)を行う予定としている。28年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬パスウェイ解析ソフト(IPA)を用いて阻害剤を同定し、in vitro、in vivoにおいて癌転移実験を行っていく予定としている。
音声伝播をもとにした野生動物の生息環境のラピッドアセスメントに関する研究

熱帯林生態系の代表的なアンブレラ種であるシロテナガザル(Hylobates lar,通称Gibbon,以下ギボン)が個体間で交わすコールを手がかりに音声伝播の視点から、ギボンにとって住み心地のよい生息環境を評価することを目的とする(ラピッドアセスメント)。音の伝わり方は温度に強く依存するが、地表上空にかけて形成される温度勾配によって伝わり方が変わる。特に林冠面で早朝時に形成される接地型逆転層は音をより早く、遠方に伝える作用がある。ギボンのコールは早朝から昼前頃に集中することから、こうした林冠面での接地型逆転層の形成がギボンのテレトリー形成やグループ内でのコミュニケーションに大きな役割を果たしていると考えた。すなわちギボンのコールが集中する時間帯でのコールの発生場所、持続時間などを継続的に観測することで、ギボンのホームレンジが推定できると考えた。そこで、超指向性マイクによる方探システムを開発し、彼らの生息場所の検出が可能であるかどうかについて検証を試みた。また、ギボンのコールが接地型逆転層の形成と森林環境とどのように関連しているかについて現地調査を行った。初年度はマレーシア半島部ネグリセンビラン州の低地熱帯雨林内の林冠タワーに自動方探装置を設置し、ギボンのコールの方向性を調べたところ500600m範囲内であれば自動方探装置が有効に機能することが分かった。また、林床から林冠面上空までの温度勾配を継続的に計測し、ギボンのコールが起こる時間帯と接地型逆転層の形成時間との関係について分析を行ったところ早朝(朝6時頃)昼前(11:00頃)までにギボンのコールが集中し、この間、接地型逆転層が顕在化するような林床林冠までの温度勾配が見られることが分かった。1.調査地であるマレーシアの熱帯林で、独自に開発した自働方探装置を設置しギボンのホームレンジの検出が可能であることが分かった。自働方探装置の有効性にについて検証ができたという点で、予定通りである。2.ギボンのコールと接地型逆転層との関連性を明らかにするための温度勾配データを取得することができた。継続調査は必要であるが、ギボンのコールが発生する温度環境の特性を抽出することができたので、予定通りである。マレーシア半島部ネグリセンビラン州のパソ保護林内に生息するシロテナガザルのコールの伝播および彼らのホームレンジの探査手法について調査を行った。パソ保護林内に設置している林冠タワー2本(タワー間距離500m)上に、ギボンのコールの方向を自動録音できる装置を設置し、コールの方向性がどの程度の検出が可能かを調べた(自動方探装置)。本装置は、マルチチャンネルレコーダーに超指向性マイクロホンを連結し、異なる方向からの音声の強弱を抽出できるように開発した装置である。一方、携帯型の超指向性マイクロホンとICレコーダを利用し、コールの方向を手動で方探し、自働方探装置の検証に用いた。調査は2018年、89月、12月、2月3月に実施した。また林冠面で形成される逆転層の形成を検証するため、タワーに温度センサーを設置し、林床林冠面・上空での温度勾配の連続測定を行った。ギボンのコールの方向はヒトの聴覚により±5度程度の誤差範囲内で方向探知ができ、また手動の方探装置によっても、コールの指向性が特定できることが分かった。その結果、二本のタワーを中心として約23km以内に5グループがホームレンジを形成していることが分かった。また、林内林冠面での温度勾配のデータを分析した結果、ギボンのコールが頻発する時間帯には逆転層が形成されており、ギボンが音声伝播のドップラー効果をうまく利用していることが示唆された。自動録音装置データを分析したところ、超指向性マイクの方探角度に限界があるものの、コールの発生源が録音装置から概ね200m500m以内であれば感度の強弱が抽出でき、自動方探が可能であることが分かった。以降、自動録音装置のさらなる改良などを踏まえ、ギボンのコールの方向性探知能力の精度向上について重点的に取り組む予定である。

また、林床から林冠面上空までの温度勾配を継続的に計測し、ギボンのコールが起こる時間帯と接地型逆転層の形成時間との関係について分析を行ったところ早朝(朝6時頃)昼前(11:00頃)までにギボンのコールが集中し、この間、接地型逆転層が顕在化するような林床林冠までの温度勾配が見られることが分かった。1.調査地であるマレーシアの熱帯林で、独自に開発した自働方探装置を設置しギボンのホームレンジの検出が可能であることが分かった。自働方探装置の有効性にについて検証ができたという点で、予定通りである。2.ギボンのコールと接地型逆転層との関連性を明らかにするための温度勾配データを取得することができた。継続調査は必要であるが、ギボンのコールが発生する温度環境の特性を抽出することができたので、予定通りである。マレーシア半島部ネグリセンビラン州のパソ保護林内に生息するシロテナガザルのコールの伝播および彼らのホームレンジの探査手法について調査を行った。パソ保護林内に設置している林冠タワー2本(タワー間距離500m)上に、ギボンのコールの方向を自動録音できる装置を設置し、コールの方向性がどの程度の検出が可能かを調べた(自動方探装置)。本装置は、マルチチャンネルレコーダーに超指向性マイクロホンを連結し、異なる方向からの音声の強弱を抽出できるように開発した装置である。一方、携帯型の超指向性マイクロホンとICレコーダを利用し、コールの方向を手動で方探し、自働方探装置の検証に用いた。調査は2018年、89月、12月、2月3月に実施した。また林冠面で形成される逆転層の形成を検証するため、タワーに温度センサーを設置し、林床林冠面・上空での温度勾配の連続測定を行った。ギボンのコールの方向はヒトの聴覚により±5度程度の誤差範囲内で方向探知ができ、また手動の方探装置によっても、コールの指向性が特定できることが分かった。その結果、二本のタワーを中心として約23km以内に5グループがホームレンジを形成していることが分かった。また、林内林冠面での温度勾配のデータを分析した結果、ギボンのコールが頻発する時間帯には逆転層が形成されており、ギボンが音声伝播のドップラー効果をうまく利用していることが示唆された。自動録音装置データを分析したところ、超指向性マイクの方探角度に限界があるものの、コールの発生源が録音装置から概ね200m500m以内であれば感度の強弱が抽出でき、自動方探が可能であることが分かった。以降、自動録音装置のさらなる改良などを踏まえ、ギボンのコールの方向性探知能力の精度向上について重点的に取り組む予定である。野外調査が順調に進み滞在期間を短縮することができたため、次年度使用額が生じた。次年度の予算と合わせて、旅費および消耗品に使用する。
き裂治癒によるセラミックスの耐熱衝撃性の改善

セラミックの耐熱衝撃性に及ぼすき裂治癒の有用性を調査した.開発したガス急冷法を用いることで,優れたき裂治癒能力を有するアルミナ18vol%SiC複合材に所定の冷却速度により発生する熱衝撃を与えた.この手法は,高温での熱応力破壊の発生することが可能であり,高温での耐熱衝撃性を評価することができた.本手法を用いることで,き裂治癒処理により耐熱衝撃性を向上できることが明らかとなった.セラミックの耐熱衝撃性に及ぼすき裂治癒の有用性を調査した.開発したガス急冷法を用いることで,優れたき裂治癒能力を有するアルミナ18vol%SiC複合材に所定の冷却速度により発生する熱衝撃を与えた.この手法は,高温での熱応力破壊の発生することが可能であり,高温での耐熱衝撃性を評価することができた.本手法を用いることで,き裂治癒処理により耐熱衝撃性を向上できることが明らかとなった.本研究の目的は、高温での熱応力破壊に対するき裂治癒の有効性を調査することであり、平成21年度は以下の2点について、研究を実施した。第一に、セラミックスの高温における熱衝撃破壊挙動を評価する試験装置を開発した。また、第二に、熱衝撃破壊の発生する冷却速度の臨界条件に及ぼすき裂治癒効果を調査した。2点の研究の結果、以下の知見を得た。赤外線集光加熱炉と不活性ガス吹きつけによる急冷機構を組み合わせることで、ガス急冷型熱衝撃試験装置を開発した。本装置を用いることで、アルミナ-炭化ケイ素複合材の40mm角試験片を1100°C付近で熱衝撃破壊を引き起こすことが可能であった。さらに、本装置は、冷却時の赤外線ランプの発光量および冷却ガスの流速を制御することで、試験片に生じる冷却速度を制御することが可能であることを実証した。き裂治癒を施したアルミナ-炭化ケイ素複合材に数種の冷却速度で急速冷却し、熱衝撃破壊が生じる臨界冷却速度を評価した。1300°Cからの冷却における臨界冷却速度は、6.47K/sであった。これに対し、同条件で試験した予き裂材の臨界冷却速度は、5.02K/sであった。さらに、き裂治癒材の破壊起点は、き裂治癒部ではなかった。このことから、き裂治癒部の熱衝撃耐性は、得られた実験値に比べざらに大きいことが予想される。以上の結果より、き裂治癒処理を施すことで、熱衝撃破壊に対する抵抗値を向上できることが分った。平成21年度には,1100°C付近で生じる熱衝撃破壊が発生する熱応力が,き裂材およびき裂治癒材においてそれぞれ350MPaおよび450MPaであり,き裂治癒処理によって熱衝撃破壊抵抗が改善することを明らかとした.平成22年度はこの知見を生かし,繰り返しの熱衝撃破壊に対してき裂治癒処理を施したセラミックスが有する耐性を評価した.まず,前年度得られたき裂材の熱衝撃破壊の臨界値以下に発生する熱応力を自在に制御可能となるように,実験装置の改良を行った.具体的には,試験片寸法を30mm角試験片として,それに併せ周辺治具のサイズも変更を行った.また,併せて試験片四隅の外方に石英ガラス管を4本配置し,そのガラス管より試料に室温のHeガスを吹き付けることを可能とした.試料には前年度と同様にアルミナに18vol%の炭化ケイ素を分散複合した焼結体を用いた.破壊起点を規定するために,最も大きな熱応力が発生する4つの試験片側面中央には,インデンテーション法により表面長さ0.1mmの半楕円き裂を導入した.この試験片を1300°Cで1時間乾燥空気中もしくはArガス雰囲気中で試料全体が熱平衡に達するまで保持した.この時に,乾燥空気中ではき裂表面の炭化ケイ素が高温酸化しき裂治癒を起こし,Ar雰囲気中では,予き裂のまま残存する.引き続き,発生する最大の熱応力がおおよそ300MPaとなるように,冷却ガス流速およびランプ出力を制御して,800°Cまで冷却を行った.その後,1300°Cでの高温保持,急冷を施すことによって,繰り返しの熱衝撃を試料に加え,最終破断に至るまでの回数を測定した.
農地流動化の経済的要因に関する計量経済学的研究

本研究の目的は、稲作の構造変動と農地流動化のメカニズムを計量的分析から明らかにすることであった。まず、規模拡大への構造変動が如何に進展してきたのか明らかにするために、構造変動メカニズムの要因分析を行った。構造変動要因として、米価、転作率、賃金率、規模の経済性に注目し、それらの要因が構造変動に対して与えた影響を数量的に把握した。さらに、農地流動化に関わって経営規模間の生産構造の計量分析を行った。経営規模別の所得や地代負担力の変動要因を推定した。以上から得られた知見は次のとおりである。生産調整の強化は、規模拡大への構造変化に対して大きな抑制効果を持つ強力なブレーキであった。米価引き下げは規模拡大を促進するが、構造変動は米価の変動に対して硬直的であった。特に、大規模経営の絶対的な拡大にとって促進効果を持つとは言い難い。自主流通米において優位性を持つ北陸では、価格変動による構造変動はわずかであった。また、生産調整の緩和は、北陸よりも東北における規模拡大をより促進するといえる。所得変動に対して、米価上昇による増加分は単収増加による増加分を上回っており、賃金率の上昇による減少分は省力化によってほぼ相殺されているが、資本財に関しては価格上昇と設備増加の両面から所得減少に強く働いている。作業受委託の進展している東北では、資本財の外部化によって投入量の増加は幾分抑えられている。北陸では、所得と地代負担力の絶対額が増大する進展・拡大過程の中で、農地流動化を進める規模格差は広がっている。東北では所得と地代負担力が減少する後退・縮小過程の中で、規模間格差は拡大傾向にある。限界所得と限界地代負担力の規模間比較では、農地流動化の経済的条件は成立していることが確認された。本年度の目的は、農地賃貸借と作業受委託にみられる地域性とその要因を明らかにすることであった。そこで、所得と地代負担力の規模階層別に変動要因を分解し、また利潤関数の推定から供給と派生需要の価格弾力性及び限界所得と限界地代負担力を推定した。以上から得られた主な知見は次のとおりである。所得変動に対して、自主流通米での優位性が地域間の所得格差の形成に大きな影響を与えている。また、賃金率の上昇による減少分は省力化によってほぼ相殺されているが、資本財に関しては価格上昇と設備増加の両面から所得減少に強く働いている。作業受委託の進展している東北では、資本財の外部化によって投入量の増加は幾分抑えられているが、所得の増加にまで端的に結びついてはいない。経営規模間の所得と地代負担力の比較では、明瞭な地域差が存在している。一方、東北では所得と地代負担力が減少する後退・縮小過程の中で、規模間格差は拡大傾向にある。また、供給の価格弾力性にも明瞭な地域差がみられた。北陸は価格硬直的であり、特に大規模ほど弾力性は小さな値であった。一方、北陸は東北に比べ弾力的であり、且つ大規模ほど弾力性は大きな値であった。以上のことから、北陸では供給量を確保しつつ低米価政策によって構造変動はある程度誘発されるであろうが、東北のような地域では大規模経営による経済メリットの進展による所得絶対額の増大が必要であり、そのことが担い手の営農意欲に与える影響は無視し得ないであろう。

構造変動要因として、米価、転作率、賃金率、規模の経済性に注目し、それらの要因が構造変動に対して与えた影響を数量的に把握した。さらに、農地流動化に関わって経営規模間の生産構造の計量分析を行った。経営規模別の所得や地代負担力の変動要因を推定した。以上から得られた知見は次のとおりである。生産調整の強化は、規模拡大への構造変化に対して大きな抑制効果を持つ強力なブレーキであった。米価引き下げは規模拡大を促進するが、構造変動は米価の変動に対して硬直的であった。特に、大規模経営の絶対的な拡大にとって促進効果を持つとは言い難い。自主流通米において優位性を持つ北陸では、価格変動による構造変動はわずかであった。また、生産調整の緩和は、北陸よりも東北における規模拡大をより促進するといえる。所得変動に対して、米価上昇による増加分は単収増加による増加分を上回っており、賃金率の上昇による減少分は省力化によってほぼ相殺されているが、資本財に関しては価格上昇と設備増加の両面から所得減少に強く働いている。作業受委託の進展している東北では、資本財の外部化によって投入量の増加は幾分抑えられている。北陸では、所得と地代負担力の絶対額が増大する進展・拡大過程の中で、農地流動化を進める規模格差は広がっている。東北では所得と地代負担力が減少する後退・縮小過程の中で、規模間格差は拡大傾向にある。限界所得と限界地代負担力の規模間比較では、農地流動化の経済的条件は成立していることが確認された。
日越交流史の新展開-ゲティン地域における朱印船貿易解明のための考古学調査-

ベトナム北中部のゲティン地域には、17世紀に朱印船がたびたび寄港し交易活動を行っており、本研究は、当該地域の考古学調査や関連史資料の総合的な調査研究により、17世紀の日本人商人の活動を考察するものである。本年度は、17世紀前半にゲティン地域の貿易を統括していた役人で、日本人の女性を養女に迎え入れていた文理候およびその一族の故郷であるハティン省カンロック県キムロック村において発掘調査をおこなった。出土遺物の様相から、17世紀以前から居住域であったこと、ベトナムや中国の陶磁器が出土し、これらの陶磁器がゲティン地域の港、ホイトン遺跡出土の陶磁器と共通性があることなどから、これらの貿易品が内陸部の居住域にまでもたらされ、流通、使用されていたことが確認できた。また、ゲティン地域に来航し1609年に沈没した角倉氏の朱印船を探査するための水中考古学調査実施にむけた共同研究体制を構築し、協議を開始した。さらに、フランスに残されているゲティン地域の資料を調査、収集した。研究成果の公表では、2018年5月に第63回国際東方学者会議において、12月にはベトナムで開催された国際シンポジウムにおいて、1月にはThe Fourth Asian Association of World Historians Congressにおいて調査成果の一部を発表するなど、国際的な発信に努めた。このほか、学術論文を1本、国内学会において1回の研究発表を行った。本研究は、朱印船へ商品を供給していた東南アジア大陸部東西回廊による交易の様相を解明するもので、ベトナム史、日本近世史、日越交流史などの各研究に新展開をもたらすとともに、クローバル・ヒストリー研究にも貢献する意義を有する。本研究は、ベトナム北中部のゲティン地域の考古学調査や関連史資料の総合的な調査研究により、17世紀の日本人商人の活動を考察するものである。本年度は、ベトナムにおいて発掘調査を実施した。その結果、ベトナムに向かった朱印船の停泊地、国際貿易港ホイトンの港としての役割や、商品の流通圏などを考察するための資料を得ることができた。今後のさらなる研究の発展に資する調査研究となった。また、国際学会や国際シンポジウムでの発表、学術誌への掲載など、計画より多くの研究成果公表を行うことができた。研究の意義を広く発信することができたことで、来年度に向けたあらたな共同研究組織の構築につなげることができた。さらにベトナムでの調査においては、現地新聞社からの取材や撮影があり、日本とベトナムの交流の歴史や国際的な共同調査の様子、成果をベトナムの市民にも発信することができた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。ハティン省内にある、17世紀の日本人に関連する地点などでの発掘調査を継続して実施していく。同時に、本格的な遺物整理作業(代表的な遺物の実測など)を現地にて継続し、日本において遺構、遺物写真の整理を行い、本研究の最終年度に報告書として公開するための準備をすすめる。また、沈没した朱印船の探査を開始するためのプレ調査を実施するなど、新たな共同研究開始に向けた準備を行う。さらにゲティン地域で発見された日本関連史資料(家譜や武器など)の調査も実施する。この調査は、異分野の研究者との共同研究として推進していく。そして、これらの研究成果や発掘調査成果とを合わせて、近世の日越交流史について総合的に分析・考察するとともに、これらの研究をさらに発展させるためのあらたな研究体制を構築し、研究を昇華させていく。研究成果の公表では、英語やベトナム語での図書の出版も予定している。17世紀の日本とベトナムの交流の舞台は、これまで、ベトナム中部の世界遺産ホイアンを舞台として語られてきた。本研究は、日本とベトナムの交流史にゲティン地域というあらたな研究テーマを投入し、グローバルヒストリーの視座から多角的に朱印船貿易を捉えなおすものであり、積極的な国際発信により、当該研究領域を国際的な研究に押し上げる。2017年8月に、ベトナムのハンノム院研究者と共同で、17世紀に日本人女性が嫁いだハティン在住の阮家に伝わる家譜の調査を開始した。10月には、日本の水中考古学専門家らとともにハティン省沿海部を船で踏査し、沈没船や遺物の分布状況を調査した。この調査により、一隻の沈没船の存在を確認することができ、今後の調査についてベトナム側と協議した。またゲティン地域では、17世紀以降キリスト教の布教が盛んであり、沿岸部の教会の分布調査も実施した。本年度は、特に日本関連史資料について専門家との共同研究体制を構築し、学際的な研究へと発展させる基礎的な研究を実施した。本年度は、特に日本関連史資料について日本、ベトナム双方の専門家らとの国際共同研究体制を構築するための基礎的な調査、研究事業を行った。特に、ベトナム側からの要請に応じて実施した水中考古学調査では、新たな沈没船を確認し、さらなる研究の発展に資する発見となった。

また、日本の学会や国際シンポジウムでの発表、学術誌への掲載など、計画より多くの研究成果公表を行うことができた。その結果、読売新聞の特集記事として大きく取り上げられたほか、シンクタンクの広報誌の巻頭言として研究成果を社会に還元することができ、多くの反響を得た。さらにベトナムでの調査においては、現地テレビ局からの取材や撮影があり、日本とベトナムの交流の歴史や国際的な共同調査の様子、成果をベトナムの市民にも発信することができた。以上のことから、研究はおおむね順調に進展していると評価できる。ベトナム北中部のゲティン地域には、17世紀に朱印船がたびたび寄港し交易活動を行っており、本研究は、当該地域の考古学調査や関連史資料の総合的な調査研究により、17世紀の日本人商人の活動を考察するものである。本年度は、17世紀前半にゲティン地域の貿易を統括していた役人で、日本人の女性を養女に迎え入れていた文理候およびその一族の故郷であるハティン省カンロック県キムロック村において発掘調査をおこなった。出土遺物の様相から、17世紀以前から居住域であったこと、ベトナムや中国の陶磁器が出土し、これらの陶磁器がゲティン地域の港、ホイトン遺跡出土の陶磁器と共通性があることなどから、これらの貿易品が内陸部の居住域にまでもたらされ、流通、使用されていたことが確認できた。また、ゲティン地域に来航し1609年に沈没した角倉氏の朱印船を探査するための水中考古学調査実施にむけた共同研究体制を構築し、協議を開始した。さらに、フランスに残されているゲティン地域の資料を調査、収集した。研究成果の公表では、2018年5月に第63回国際東方学者会議において、12月にはベトナムで開催された国際シンポジウムにおいて、1月にはThe Fourth Asian Association of World Historians Congressにおいて調査成果の一部を発表するなど、国際的な発信に努めた。このほか、学術論文を1本、国内学会において1回の研究発表を行った。本研究は、朱印船へ商品を供給していた東南アジア大陸部東西回廊による交易の様相を解明するもので、ベトナム史、日本近世史、日越交流史などの各研究に新展開をもたらすとともに、クローバル・ヒストリー研究にも貢献する意義を有する。本研究は、ベトナム北中部のゲティン地域の考古学調査や関連史資料の総合的な調査研究により、17世紀の日本人商人の活動を考察するものである。本年度は、ベトナムにおいて発掘調査を実施した。その結果、ベトナムに向かった朱印船の停泊地、国際貿易港ホイトンの港としての役割や、商品の流通圏などを考察するための資料を得ることができた。今後のさらなる研究の発展に資する調査研究となった。また、国際学会や国際シンポジウムでの発表、学術誌への掲載など、計画より多くの研究成果公表を行うことができた。研究の意義を広く発信することができたことで、来年度に向けたあらたな共同研究組織の構築につなげることができた。さらにベトナムでの調査においては、現地新聞社からの取材や撮影があり、日本とベトナムの交流の歴史や国際的な共同調査の様子、成果をベトナムの市民にも発信することができた。