hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
触媒的有機物質変換法の定量的解析と制御

主副生成物比をアレニウスの式を用いて二つの遷移状態間の自由エネルギー差に関連つけ、副鏡像異性体の起源を確認することなく、単一の反応機構が働くという大前提のもとに、主副触媒サイクルのエネルギープロファイルやエナンチオ選択性が議論される傾向にある。副生成物は全く異なった反応経賂から生じる可能性もあり、議論には十分の注意を要する。本研究者は、与えられた条件下で複数の異なった触媒活性種が発生し、それらが同一の基質を異なったエナンチオ選択性や反応性で生成物に変換する系もあるとの考えのもとに、種々の不飽和有機化合物のBINAP-Ru水素化反応において、様々な重水素標識条件下で、主鏡像異性体と副鏡像異性体への同位体導入型式を詳細に比較調査した。その結果、(Z)-3-フェニル-2-ブタン酸の不斉水素化において、主副間でその型式が著しく異なることを見いだし、複数の触媒活性種が関与していること、副鏡像異性体の生成には主鏡像異性体とは異なる反応経路が存在することをはじめて明確に示した。不斉触媒反応の選択性や反応性の議論に新しい側面を開くものとして注目される。平成16年度は、前年度までに追究してきた触媒的不斉反応の機構解明研究過程で得た、反応性、選択性、循環性を獲得する上で必要な指導原理を基盤として、新触媒反応系の確立を目指した。具体的には、反応性獲得に必要となる「遷移状態における電子的・立体的相補性の向上」を実現するための基本概念として「ドナー・アクセプター型二官能性触媒」を取り入れ、アリルエーテル結合の切断反応に照準を置き、自動合成装置を活用して、触媒活性探索を実施した。「アルコール性溶媒・無添加」を大前提に、様々な8、9、10族の遷移金属錯体と配位子とを行列式的に粗み合わせて、触媒活性を調査した結果、1:1[CpRu(CH_3CN)_3]PF_6/キナルジン酸混合系が高活性を有することをはじめて見いだした。アリル炭酸エステルからの脱アリル化にも適用できる。これらの化合物はヒドロキシル基の保護体として、多官能性有用有機物質合成に広く用いられる。Pd錯体を用いる辻-Trost法やRh錯体を用いるCorey法によって脱保護されるが、触媒以外に酸、アルカリ、酸化剤、還元剤等の添加剤を大量に加えなければならない。生成物の単離をも煩雑化し、生体関連高分子の合成においては致命的となることさえある。新触媒系はこれらの問題を解決するものであり、原子効率、Eファクタ、操作性、安全性等のいずれの観点からも従来法に優る脱保護法として注目される。有用物質合成におけるアリルエーテル保護の有用性を一層高めるものであり、今後の展開が期待される。BINAP-Ru錯体とBINAP-Rh錯体を用いるエナミド類の高エナンチオ選択的水素化の分子機構解明研究で得た、技術基盤をもとに、α,β-不飽和カルボン酸類の不斉水素化の機構を追究した。(E)-および(Z)-3-フェニル-2-ブテン酸を標準基質として、重水素標識実験を行い、主鏡像異性体と副鏡像異性体の同位体標識型式の類似性・相違性を詳細に比較検証した結果、(1)E体基質はα,β/β,γ異性化、α,β体の水素化、β,γ体の水素化のネットワークに置かれていること、(2)Z体基質の水素化には主に三種類の機構が関与し、副鏡像異性体の生成には主鏡像異性体の生成にはない機構が働いていること、を明確に示した。不斉反応における主副触媒サイクルのエネルギー図や鏡像面選択性は、副鏡像異性体の起源を確認することなく、単一の反応機構が働くという大前提のもとに議論される傾向にある。
薬剤投与により変化する細胞内ダイナミクスの解析

本研究の目的は、多くの計測時間で得られた単一細胞遺伝子発現データを用いて、細胞の状態遷移と力学構造の関係を調べる事である。本研究ではアルゴリズムの開発とそれを用いた単一細胞RNAseqデータの解析を行った。・アルゴリズムの開発本研究で取り扱う単一細胞遺伝子発現データは細胞を破壊して計測するため、同一細胞の時系列変化を追うことが出来ない。その為、データ点の近さ関係を定義してデータ点をつなぐことで擬似的な時間変化を可視化するプログラムの開発を行った。擬似的な時間に並べたサンプルを用いて遺伝子発現量の相関関係の変化を追うプログラムの開発を行った。本研究遂行中に単一細胞RNAseqで計測した遺伝子発現量は細胞周期の影響を強く受けている可能性が示唆された。そこで、遺伝子間の発現量の関係性を調べるために計算トポロジーを用いた非線形解析手法を提案しプログラムの開発を行った。・単一細胞RNAseqデータへの適用iPS細胞から心筋細胞へ分化させた細胞サンプルから、単一細胞RNAseqを用いて遺伝子の発現量を計測した。データの解析には本研究で開発したプログラムを用いた。解析の結果、同一の分化誘導日でも分化誘導効率に起因すると考えられる細胞の不均一性が認められた。また、全サンプルを少数サンプルに分割した後、おのおのに対してWGCNAと呼ばれている階層的クラスタリングを適用して強く相関している遺伝子モジュールを同定した。Jaccard Indexを用いて遺伝子モジュールの近さを判定し、遺伝子モジュールネットワークを構築した。その結果、細胞の分化に伴う遺伝子発現モジュールの動的な変化が観察された。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では、多数の単一細胞から計測したデータから細胞システムが従っている力学構造を調べるためのデータ解析手法を開発する。本年度は単一細胞遺伝子発現データを用いたデータ解析手法として以下に述べる方法の検討を行った。1.時間遅れを持って発現する遺伝子セットを得るためにPersistent Homology理論の適用を検討した。微分方程式から生成した3変数の人工データを用いて検証を行い、実データに適用した結果、いくつかの候補遺伝子セットを得ることが出来た。2. iPS細胞の状態と多能性関連遺伝子の一つであるNANOGの関係を調べるために、iPS細胞から計測した単一細胞遺伝子発現データを用いてトポロジカルデータ解析を行った。NANOGの発現量と細胞周期の関連を示唆する結果を得ている。3. iPS細胞から心筋への分化過程を計測した単一細胞遺伝子発現データに関してトポロジカルデータ解析と相関解析を行った。トポロジカルデータ解析の適用では増殖と分化の関連性を示唆する結果が得られている。遺伝子発現に関する相関解析としてはweightedgene co-expressionnetwork analysisを適用して遺伝子モジュールを得た後、遺伝子モジュールの経時変化の可視化を行った。その結果、心筋分化に関連する遺伝子の相関関係が経時的に変化する様子がとらえられている。準備的な研究結果ではあるが、これらの成果の一部は国内外の学会や研究会などで発表を行っている。本研究では力学系の視点に基づいて単一細胞データの解析手法を開発している。当初はイメージング計測を用いて多数の単一細胞から5-10分子種を測定した後、トポロジカルデータ解析を行う予定であったが、所属機関の移転に伴い、単一細胞RNAシーケンスデータを取り扱っている。双方に適用可能なアルゴリズムの開発を予定していたため、解析手法の開発は概ね順調である。多数の単一細胞から計測したデータの解析手法は国外との競争が激しくなってきた。2014年4月にはNature Biotechnologyに、本研究と競合する論文が発表されている。本研究の一環ではPersistent Homologyを用いて時間遅れを持って発現する遺伝子セットの同定を行っているが、まずはこの研究を論文としてまとめて早急に発表する予定である。
歯髄疾患に伴なう頭頚部痛の臨床検査学的解析及び実験的歯髄炎に伴なう神経過興奮性の解析

歯髄炎や根尖性歯周炎と臨床的に診断された患者の顎,顔面,頭頚部に生じている生理学的機能上の変化を検査医学的に解析し,かつ歯内治療学的に加療した前後においてその変化がどう変わるか比較検討することを試みたが,痛みに耐えている患者からは生理学的検査に積極的に協力する旨の同意を得ることが困難であり,得られたデータは解析に耐えられるものでは無かった。今後,この面の臨床検査をより積極的に実施する必要性が感じられたが,患者からインフォームドコンセントを如何に得るかという問題が残った。mustard oilを適応し化学的歯髄炎を実験動物において惹起させた際の末梢神経系及び中枢神経系の変化を神経生理学的あるいは神経薬理学的に解析したところ,頭頚部に受容野を持つ三叉神経延髄後角あるいは脳幹網様体内の歯髄駆動ニューロンの応答性は,それぞれ異なった傾向の中枢性過敏化の様相を呈した。特に,脳幹網様体内の歯髄駆動ニューロン群は,その応答性の著しい経時的増強性を示した。また,ナロキソンの静脈内投与により,その応答性の有意な増強性を示した。この歯髄刺激に対する応答性の増加は,三叉神経延髄後角内のニューロンのそれよりも統計学的に有意に大きかった。また,これまでの実験的歯髄炎に伴う咀嚼筋筋活動の変調に関する神経生理学的研究の結果とを統合させ総括したところ,上述のニューロン活動の変化は咀嚼筋筋活動の変調に関与している可能性が示唆された。更に,炎症歯髄とその近接歯の歯髄内神経系並びに循環系にも,分岐神経線維の軸索反射を介して神経過敏化ないしは血流量の増大が認められた。これは1本の歯の炎症は複数の歯に臨床症状を惹起させる可能性を示唆しており,歯髄疾患の診断において原因歯の同定が重要な役割を持っていることを実験的に示したものと言える。実験的歯髄炎の病態の変化に伴なう中枢ニューロンの応答性に関する神経生理学的研究では,ネコ頚髄下歯槽神経駆動ニューロンの応答性が犬歯歯髄のmustardoilによる実験的炎症により修飾を受け,その興奮性が増加することが確認された。そしてこの過程にはNMDA受容体が関与していることが明らかになった。同時に内因性オピオイドを介する下行性抑制系が駆動されて,同ニューロンの活動性が減弱すること示された。また,ラットに実験的歯髄炎を生じた場合には咀嚼筋の筋活動も変調を受け,この反射性筋活動には加齢的要素が影響を及ぼしていることが示された。また,この反射弓を形成している可能性のある網様体ニューロンの歯髄刺激に対する応答性も変調を来すことが示された。実験的歯髄炎の病態の変化に伴なう末梢神経系の反応性に関する神経生理学的研究では,ネコ下歯槽神経から分離した単一歯根膜支配神経の機械刺激に対する応答性は実験的歯髄炎がその歯根膜神経線維の分布している歯に生じると増強し,同神経に過敏化が生じることが示された。またある歯の歯髄に実験的歯髄炎を起こした場合には軸索反射を介した神経原性炎症により,隣在歯歯髄の血流も増加することが明らかになり,さらに隣在歯歯髄神経からも活動電位が記録できることが明らかとなった。歯髄疾患に伴なう顎顔面痛の臨床検査医学的解析では,口腔顔面部の表面温度,筋活動,並びに疼痛誘発点の計測を行った。

しかし,臨床での症例から解析対象として適当な患者を抽出することは非常に難しく,次年度も研究の継続が必要であると考えられた。実験的歯髄炎の病態の変化に伴う中枢ニューロンの応答性に関する神経生理学的研究では,実験動物としてurethane-chloraloseで麻酔したラットを用い,臼歯歯髄や歯周組織にmustard oilを適用した際の,頭頚部に受容野を持つ三叉神経延髄後角ニューロンや脳幹網様体ニューロンの応答性の変化を観察した。その結果,三叉神経延髄後角や脳幹網様体に存在する歯髄駆動ニューロンは実験的歯髄炎の惹起に伴いその興奮性を変化させ,過興奮性を呈することが判明した。実験的歯髄炎の病態の変化に伴う末梢神経系の反応性に関する神経生理学的研究では,実験動物としてpentobarbitalsodiumで麻酔したネコを用い,歯髄にmustard oilを適用した際の歯随神経の興奮性の変化を機能的単一神経線維から記録し,同時に隣接歯の歯髄や歯周組織の血流の変化を観察した。その結果,ある歯の歯髄が炎症性病変に陥ると隣在歯の歯髄血流と歯髄神経の興奮性は変化を示し,複数の歯を支配する分岐した神経線維の存在が神経生理学的に明らかにされた。また,歯髄疾患に伴う顎顔面痛の検査医学的解析を目的とした臨床研究では、歯髄疾患を有する患者の,顔面・頭頚部や口腔内の表面温度の測定を行ったが,この研究に協力を願える患者が十分に揃わず,前年度同様十分な研究成果を得ることができなかった。ただ,本研究から常に唾液で濡れている口腔内の局所の温度変化を,表面温度の計測によって調査することが困難であることが判明した。上記の基礎的ならびに臨床的実験結果を総括し,歯髄の炎症性病変に伴い末梢性ならびに中枢性の神経興奮性とそれに伴う生体反応の変化が生じることが示唆された。歯科保存学的臨床歯科医学の観点から,歯髄疾患に伴い患者に認められる種々の疼痛の根底に存在する病態生理学的機構を明らかにする為に,「臨床検査医学的研究及び臨床歯科治療学的研究」と「実験的歯髄炎に伴う基礎的研究」とを有機的に融合させて実施した。不可逆性歯髄炎や急性症状を呈する根尖性歯周炎と臨床的に診断された患者の顎,顔面,頭頚部に生じている生理学的機能上の変化を検査医学的に解析し,かつ歯内治療学的に加療した前後においてその変化がどう変わるか比較検討することを試みたが,痛みに耐えている患者からは生理学的検査に積極的に協力する旨の同意を得ることが困難であり,得られたデータは解析に耐えられるものでは無かった。mustard oilを適応し化学的歯髄炎を実験動物において惹起させた際の末梢神経系及び中枢神経系の変化を神経生理学的あるいは神経薬理学的に解析したところ,頭頚部に受容野を持つ三叉神経延髄後角あるいは脳幹網様体内の歯髄駆動ニューロンの応答性は,それぞれ異なった傾向の中枢性過敏化の様相を呈した。特に,脳幹網様体内の歯髄駆動ニューロン群は,侵害性化学的条件刺激を歯髄に加えた後の試験刺激に対する応答性において著しい経時的増強性を示した。また,オピオイド受容体の拮抗薬ナロキソンの静脈内全身投与により,その応答性の有意な増強性を示した。この歯髄刺激に対する応答性の増加は,三叉神経延髄後角内のニューロンのそれよりも統計学的に有意に大きかった。また,これまでの実験的歯髄炎に伴う咀嚼筋筋活動の変調に関する神経生理学的研究の結果とを統合させ総括したところ,上述のニューロン活動の変化は咀嚼筋筋活動の変調に関与している可能性が示唆された。
フェリチンコア金属粒子の基板上への精密配列化におけるペプチド集合体の鋳型効果

近年、電子デバイス製造工程においてフォトリソグラフィー用光源波長の根本的な技術限界を迎えつつある。これまでに分子内部に酸化鉄コアを有するフェリチンのシリコン基板上への二次元配列化が達成されているが、これら先行技術は従来同様リソグラフィーを必要とするなど更なる技術革新が求められる。そこで、応募者は、ペプチドが自己組織的に線維状のナノ集合体を形成する性質を利用して基板上にペプチド集合体を組織し、それらを鋳型としてフェリチン内部の金属(化合物)粒子を特定領域に精密配列化する一連のバイオナノプロセスの開発を行い、密度に改良の余地はあるものの、約6-7 nmほどの酸化鉄ナノ粒子の配列化に成功した。前年度(平成23年度)は、アポフェリチンに対して酢酸亜鉛およびチオウレアを反応させることで、アポフェリチン内部空孔にZnSe粒子を内包する再構築ZnSe-フェリチンを合成し、選択的な分子間相互作用が可能な合成ハンドルであるビオチンを表面に結合したビオチン化再構築ZnSe-フェリチンの合成に成功した。また、9アミノ酸残基からなる短鎖ペプチドを設計合成し、水溶液中でβシート構造を基体とするナノファイバー構造へと自己集合化することを見出した。本年度(平成24年度)は、これらの結果を踏まえて、ナノファイバーに沿った再構築ZnSe-フェリチン粒子の配列化を試みた。まず、ナノファイバーを形成する短鎖ペプチドのN末端にビオチン基を結合し、2種のペプチド共存下でナのファイバー形成を行ったところ、TEM観察により予想通りナノファイバーを形成することがわかった。これに抗ビオチン抗体を作用させて、次いでオチン化再構築ZnSe-フェリチンと抗原ー抗体反応させることで、ナノファイバーに沿った再構築ZnSe-フェリチン粒子の配列化を行った。TEM観察により、低密度ではあるがナノファイバー上への再構築ZnSe-フェリチン粒子の選択的結合が確認できた。上記結果を受けて、次年度(平成25年度)は、より高密度にペプチドナノファイバーに沿ったフェリチン粒子の配列化および円状ペプチド集合体への配列化についても検討する。本研究課題の研究実施期間は平成23ー25年度である。平成23年度は、アポフェリチンの内部空空孔にZnSeナノ粒子を選択的に取り込んだ再構築ZnSe-フェリチンの合成を行った。また、9アミノ酸残基からなる短鎖ペプチドを設計・合成し、透過型電子顕微鏡観察(TEM)によって、水溶液中でナノファイバー構造へと自己集合化することを確認した。平成24年度は、上記ペプチドのN末端にビオチン基を連結したペプチドを新たに合成し、2種ペプチドを共存下で自己集合化させることで、ナノファイバー形成を行った。これに抗ビオチン抗体を介して、ビオチン化再構築ZnSe-フェリチンのナノファイバー上への配列化を試みた。透過型電子顕微鏡観察(TEM)によって、ZnSeナノ粒子がナノファイバーに沿って配列していることが確認されたが、低密度であった。平成25年度は、2カ年の研究成果を受けて、ビオチン化ペプチドのみを用いて作製したナノファイバー上へのナノ粒子の高密度配列化を試みた。また、再構築ZnSe-フェリチン合成の収率が低いことに着目し、酸化鉄を内包する天然型フェリチンにビオチン基を結合したビオチン化フェリチンを合成し、配列化を行った。すると、再構築ZnSe-フェリチンの配列化に比べて多数のナノ粒子の配列化が確認できた。抗ビオチン抗体の代わりにストレプトアビジンを用いてビオチン化フェリチンの配列化を行ったところ、多くのナノ粒子の配列化が確認できたが、抗ビオチン抗体利用のときと比べると少数であった。以上、自己集合化ペプチドが形成するナノファイバー構造体に沿ってフェリチンおよび再構築フェリチンの配列化が可能となった。今後は、これらの知見を基に、更なる高密度配列化およびメモリや触媒反応場としての利用を試みる。これまでに分子内部に酸化鉄コアを有するタンパク質であるフェリチンのシリコン基板上への二次元配列化と有機物除去後の金属粒子のデバイス機能が評価されているが、これら先行技術は従来同様リソグラフィーを必要とするなど更なる技術革新が求められる。そこで、本研究では、フェリチンを分子フラスコとして利用する種々の金属粒子合成法を検討し、ペプチドが自己組織的に線維状あるいは粒状のナノ集合体を形成する性質を利用して基板上にペプチド集合体を組織し、それらを鋳型として金属粒子を特定領域に精密配列化する一連のバイオナノプロセス開発を目的とする。

平成23年度は、9アミノ酸残基からなる短鎖ペプチドの設計、合成、円二色性スペクトルおよび赤外吸収スペクトル測定による二次構造評価、透過型電子顕微鏡によるペプチドナノ集合体の形態観察を行い、線維状および粒状集合体を形成する鋳型ペプチドの獲得に成功した。また、酸化鉄に代わりZnSe粒子を内包する再構築フェリチンを文献法により合成し、ペプチド集合体鋳型上に配置するためのハンドルとしてビオチンを結合したビオチン化ZnSeフェリチンの合成に成功した。これまで、自己集合化能をもつペプチドの設計、合成、合成ハンドルをもつ金属粒子内包再構築フェリチンの合成技術を基盤として、ペプチドが自己集合化したナノファイバー構造に沿った再構築ZnSe-フェリチン粒子の配列化を検討してきた。これは、研究開発項目16のうち14について実施したことになる。次年度は、実施内容56を残すのみであり、概ね順調に進展していると考えれる。平成23年度の研究計画では、鋳型となる線維状あるいは粒状集合体を形成するペプチドの獲得およびアポフェリチンのビオチン化の実施であった。本年度の研究実績として、鋳型となる線維状あるいは粒状集合体を形成するペプチドを獲得し、ZnSeフェリチンのビオチン化にも成功したことから、概ね順調に研究が進展していると考えている。ナノファイバーを形成するペプチドのみならず円状集合体を形成するペプチドの設計、合成を行う。また、集合体に沿った高密度なフェリチン粒子の配列化を達成するために、抗ビオチン抗体の他にアビジン等の特異的相互作用の利用を検討する。平成24年度は、前年度の研究成果を基に、最終目標である基板上へのフェリチンタンパク質の精密配置を達成するために、基板表面へのペプチド集合体鋳型の固定化と基板表面観察および種々の金属粒子をフェリチンに内包させ、種々のビオチン化再構築フェリチンを合成する方法の検討を行う。研究に必要な大型機器および少額備品は既設であるので、研究遂行のための消耗品費および出張旅費を必要とする。前年度に、ペプチドを精製するために不可欠な高速液体クロマトグラフ(HPLC)の設置を行った。また、龍谷大学には透過型電子顕微鏡、原子間力顕微鏡等の表面分析機器が既設である。従って、本年度は消耗品費および研究集会参加旅費として出費を予定している。
Grothendieck群に値を持つ Hilbert関数の研究

が成り立つ様にe_0,e_1,...∈K_0(R_0)をとれる。Rとして局所環AのイデアルIに附随する次数付き環G(I)をとって上記の議論を適用すれば、Iのanalytic spreadと呼ばれる不変量をlとしたとき、任意のi>lに対してe_i=0となること、さらにe_lが従来の重複度の概念を自然に一般化したものであることがわかった。又、この議論は、非可換なA-代数ΛでA上の加群として有限生成なものに対しても、AのイデアルIをとって関数Z→K_0(Λ/IΛ)(n→[I^nΛ/I^<n+1>Λ])を考えることにより拡張可能である。ネーター局所環(A, m)のイデアルIをとりK_0(A/I)は有限生成A/I-加群のなすGrothendieck群とする。各整数nに対してA/I^nに対応するK_0(A/I)の元[A/I^n]を考えることによりHilbert関数_XI:Z→K_0(A/I)が定まる。これは従来m-準素イデアルに対して定義されていたHilbert関数の概念を自然に拡張したものである。実は、Iのanalytic spreadと呼ばれる不変量をlと書くと、K_0(A/I)の元e_0(I),e_1(I),...,e^l(I)を適当に選んで十分大きなnに対して常に等式が成り立つようにできる。ここに登場した元e_0(I), e_1(I),...,e^l(I)はAやIの性質を深く反映した不変量であることが期待されるのであるが、事実、今年度の研究では、最も重要な不変量であるe_0(I)を集中的に調べ、次のような成果を得た。1 AがCohen-Macaulay環のときe_0(I)=[A/I]となる為の必要十分条件はIが正則列で生成されることである。2 Aが解析的不分岐でA/Iが正則局所環のとき、e_0(I)=[A/I]となることとAが正則であることは同値である。3 AはGorenstein環でQはAの素イデアルとしA/QはCohen-Macaulayで整閉とする。さらにQはht_AQ+1個の元生成され、A/Qは正則であるとせよ。このときe_0(I)=[A/Q]-[K_<A/Q>](但しK_<A/Q>はA/Qの正準加群)が一般に成り立ち、A/QがGorensteinでなければe_0(I)≠0である。A/Qの次元が2のときには逆も成り立つ。
複合LB膜の制御された熱分解によるカーボン傾斜薄膜の構造と機能

分子レベルで層数制御を行うことの出来るLangmuir-Blodgett(LB)法を利用すれば有機超薄膜を基板上に累積できる。そこで,膜物質とその熱分解過程を適切に制御すれば,炭素超薄膜の創製が可能であり,また,単分子膜(有機超薄膜物質)の構造を変化させて累積した膜(複合LB膜)からは,傾斜構造を有する機能性炭素材料の開発も可能と考えられる。本研究では,LB膜からの炭素超薄膜調製方法を確立し,かつ生成炭素膜を詳細に評価すること,さらに複合LB膜からの炭素化過程を検討することを目的とした。カプトンH型のポリイミド前駆体であるポリアミック酸の溶液に,N,N-ジメチルオクタデシルアミンを添加することで両親媒性物質である長鎖アルキルアンモニウム塩(PAO)を調製した。このPAO溶液を超純水上に展開し、累積時の条件を種々検討することで,垂直浸積法により51層のY膜を累積できた。この試料をアルゴン中で熱処理した結果,熱処理方法を工夫することで1000°Cでの炭素化が可能であり,約4nmの膜厚を有する炭素超薄膜を得ることができた。また,その表面は熱処理温度の上昇と共に平滑化することが明らかとなった。次に,ステアリン酸ニッケル(SN)とPAOの複合LB膜について検討した。SN(51層)+PAO(50層)+SN(50層)の三層構造を有する試料を真空下360°Cで熱処理した膜は,累積時の構造を反映しており,かつステアリン酸ニッケル層は金属状ニッケル層に変化することが判明した。さらに,バルクシリコン相までニッケル原子が拡散している可能性も示された。また,種々の複合LB膜を炭素化した試料の評価より,その構造が累積時の構造と組成に依存することが分った。
芳香族近傍ラジカル反応場構築による高難度アルキル化反応開発

以下に2018年度の実績概要をまとめる。1.連続反応による芳香族C-H結合アルキル化:本研究ではラジカル反応を用いて芳香族CーH結合の第三級アルキル化が行えるかを検討することとした。まず、αブロモカルボニルから生じるラジカル種がオレフィンに優れた反応性を有することを利用して、連続的分子内CーH結合アルキル化反応を検討した。式1のような分子内に芳香環を有するメタクリルアミドを基質として用いると、ラジカル付加に続く分子内環化反応により2つの第四級炭素を有するオキシインドール誘導体を得ることができた。本反応は詳しい条件検討の結果、ppmレベル量の銅触媒の添加により効率的な高難度CーH結合アルキル化反応を達成できることが分かった(触媒回転効率は最高で48000)2.ヘテロ芳香族C-H結合アルキル化反応:先の反応では、分子内反応によりC-Hアルキル化を達成したが、関連する分子間反応の確認は困難であった。この原因を理論計算を組み合わせて精査したところ、生じたαラジカル種が芳香族C-H結合を置換するのに十分長い寿命が維持できないことが示唆された。そこで、生じたαラジカル種に金属を配位させ活性種の寿命を意識した検討を試みた。その結果、鉄がαラジカル種に配位することで分子間ヘテロ芳香族CーH結合第三級アルキル化反応の開発に成功した。3.第三級アルキルラジカル種の有機銅種との直接的反応観測:本領域砂田グループ(高難度金属反応場化学)との共同研究により、従来は困難な第三級アルキル臭化物(αブロモカルボニル)との鈴木ー宮浦型カップリング反応を開発した。本反応は、アルケニルホウ素と銅塩とのトランスメタル化で生じた有機銅種がαラジカル種と反応することで進行することを確認した。本研究では、金属近傍ラジカル反応場を駆使した第三級アルキル化反応の開発に主眼を置いている。現在までに、1.連続反応による芳香族C-H結合アルキル化反応の開発、2.ヘテロ芳香族C-H結合アルキル化反応の開発、及び、3.第三級アルキルラジカル種の有機銅種との直接的反応観測というように、順調に成果を創出している。芳香族C-H結合との反応や立体的に非常に込み入った反応部位へ様々な第三級アルキル基を導入するには、当初我々の予想通り、銅や鉄などの金属近傍ラジカル反応場が有効であることを確認できた。今後、さらに多様な基質に多様な反応パターンで第三級アルキル基を導入するための基盤を本年度は固めることができたため、現在までの研究進捗状況を「おおむね順調」と判断した。2018年度に、第三級アルキルラジカル種を芳香族C-H結合に反応させる触媒として鉄が最適であることを見出した。この反応系では、鉄種がαブロモカルボニルから生じたアルファーラジカル種のカルボニルに配位することでラジカル種の寿命が延び、低反応性芳香族C-H結合と反応したと考えられる。2019年度は、この新たに発見した知見を活かして第三級アルキルラジカル種を、1)脱芳香族付加、及び2)ベータ位に置換基を有するオレフィンへの立体選択的付加脱離型反応の開発を試みる。前者は、予備的な検討でフェノール誘導体(BHT類)に対して、脱芳香族型付加反応が室温で進行することを見出した。なお、本反応では、合成困難な連続第四級炭素中心が生成する。本系において鉄触媒と銅触媒のそれぞれで検討すると、銅触媒が良好な結果を与えることが分かっている。引き続き条件の網羅的研究、及び基質検討を行い最適な反応条件を整える。後者は、ベーターアルキルスチレン類とαブロモカルボニルとの反応を鉄触媒を用いて行うと、E体選択的生成物を得ることに成功した。本系は、シス及びトランス体のどちらのベーターアルキルスチレン類を用いても同一のE体を与えることが分かったため、引き続き本系の検討を行う。内部オレフィンに対する第三級アルキルラジカル付加は、立体的に非常に難しいため、2018年度に見つけた鉄ーカルボニル相互作用によるラジカル種の長寿命化を利用して、本系の体系化を試みる。さらに反応の進捗を見ながら、立体的に込み入った芳香族C-H結合に反応させるために、窒素配位子などの配向部位を有する基質を反応検討に用い、より難易度の高い反応の確認を行う。具体的には、アニリド誘導体に多座窒素配位部位を配置し、鉄や銅触媒とうまく相互作用できるようにすることで、芳香族C-H近傍で高濃度のラジカル種を生成できる反応場を創成する。本反応は詳しい条件検討の結果、ppmレベル量の銅触媒の添加により効率的な高難度Cー

H結合アルキル化反応を達成できることが分かった(触媒回転効率は最高で48000)2.ヘテロ芳香族C-H結合アルキル化反応:先の反応では、分子内反応によりC-Hアルキル化を達成したが、関連する分子間反応の確認は困難であった。この原因を理論計算を組み合わせて精査したところ、生じたαラジカル種が芳香族C-H結合を置換するのに十分長い寿命が維持できないことが示唆された。そこで、生じたαラジカル種に金属を配位させ活性種の寿命を意識した検討を試みた。その結果、鉄がαラジカル種に配位することで分子間ヘテロ芳香族CーH結合第三級アルキル化反応の開発に成功した。3.第三級アルキルラジカル種の有機銅種との直接的反応観測:本領域砂田グループ(高難度金属反応場化学)との共同研究により、従来は困難な第三級アルキル臭化物(αブロモカルボニル)との鈴木ー宮浦型カップリング反応を開発した。本反応は、アルケニルホウ素と銅塩とのトランスメタル化で生じた有機銅種がαラジカル種と反応することで進行することを確認した。本研究では、金属近傍ラジカル反応場を駆使した第三級アルキル化反応の開発に主眼を置いている。現在までに、1.連続反応による芳香族C-H結合アルキル化反応の開発、2.ヘテロ芳香族C-H結合アルキル化反応の開発、及び、3.第三級アルキルラジカル種の有機銅種との直接的反応観測というように、順調に成果を創出している。芳香族C-H結合との反応や立体的に非常に込み入った反応部位へ様々な第三級アルキル基を導入するには、当初我々の予想通り、銅や鉄などの金属近傍ラジカル反応場が有効であることを確認できた。今後、さらに多様な基質に多様な反応パターンで第三級アルキル基を導入するための基盤を本年度は固めることができたため、現在までの研究進捗状況を「おおむね順調」と判断した。2018年度に、第三級アルキルラジカル種を芳香族C-H結合に反応させる触媒として鉄が最適であることを見出した。この反応系では、鉄種がαブロモカルボニルから生じたアルファーラジカル種のカルボニルに配位することでラジカル種の寿命が延び、低反応性芳香族C-H結合と反応したと考えられる。2019年度は、この新たに発見した知見を活かして第三級アルキルラジカル種を、1)脱芳香族付加、及び2)ベータ位に置換基を有するオレフィンへの立体選択的付加脱離型反応の開発を試みる。前者は、予備的な検討でフェノール誘導体(BHT類)に対して、脱芳香族型付加反応が室温で進行することを見出した。なお、本反応では、合成困難な連続第四級炭素中心が生成する。本系において鉄触媒と銅触媒のそれぞれで検討すると、銅触媒が良好な結果を与えることが分かっている。引き続き条件の網羅的研究、及び基質検討を行い最適な反応条件を整える。後者は、ベーターアルキルスチレン類とαブロモカルボニルとの反応を鉄触媒を用いて行うと、E体選択的生成物を得ることに成功した。本系は、シス及びトランス体のどちらのベーターアルキルスチレン類を用いても同一のE体を与えることが分かったため、引き続き本系の検討を行う。内部オレフィンに対する第三級アルキルラジカル付加は、立体的に非常に難しいため、2018年度に見つけた鉄ーカルボニル相互作用によるラジカル種の長寿命化を利用して、本系の体系化を試みる。さらに反応の進捗を見ながら、立体的に込み入った芳香族C-H結合に反応させるために、窒素配位子などの配向部位を有する基質を反応検討に用い、より難易度の高い反応の確認を行う。
Growth factorに着眼した統合失調症分子病態メカニズムの解明

統合失調症は生涯罹患率が約1%であり精神疾患の中でも最も主要な疾患の一つである。抗精神病薬が開発されて以来、治療は薬物療法が主流となっているが、症状改善にとどまり、新たな見地からの治療法の確立が強く望まれている。グロースファクターbFGF投与で行動障害や神経障害などの異常が改善する可能性があり、その作用機序とともに統合失調症の分子メカニズムの解明を目指す。動物モデルを用いて1)bFGFの効果の実証と効果機序の解明、2)統合失調症発症メカニズムの解明、3)治療ターゲット確立のためバイオマーカー、サロゲートマーカーの検索を行う臨床研究を実施する。
カルチュラル・ヘミングウェイ―冷戦文化の政治学研究

本年度の研究成果は、3冊の書籍と1編の論文、2回の海外報告と1回の国内シンポジウムである。『アメリカン・モダニズムと大衆文学』(金星堂)には、論文「「大衆」とフォト・テクスト」を寄稿した。ニューディール時代の文化生成、特にドキュメンタリーとの関係性を論じた。また、『スタインベックとともに没後五十年記念論集』(大阪教育図書)には、論文「ドキュメンタリー・アメリカ」を寄稿した。ここではFSA写真プロジェクトとスタインベック『怒りのぶどう』のコンテクストを考察した。塚田幸光編『映画とジェンダー/エスニシティ』(ミネルヴァ書房)では、編者としての作業に加え、論文「ハイブリッド・エスニシティーエドワード・ズウィック『マーシャル・ロー』と文化翻訳の可能性ー」を寄稿した。9.11後のアメリカとテロリズム表象、そして映画的「公正さ」とは何かについて、「文化翻訳」をキーワードに考察した。学会誌『フォークナー』に寄稿した論文「『ライフ』・ナショナリスティック」は、ヘミングウェイと「南部」の結節点をスペイン内戦から逆照射する試みである。パリで開催されたヘミングウェイ会議では報告“Framing/Filming Hemingway: Wartime Politics in To Have and Have Not"、ケープジラードで開催されたフォークナー/マルケス会議では報告“Invisible Ethnicity: Faulkner and Garcia Marquez's Mexican Connections"を行った。最後に、アメリカ文学会ワークショップ「Steinbeckとアメリカ民衆文化の想像力ー没後50年Steinbeck研究の現状と課題」において、スタインベックとクロスメディアの交差に関する報告を行った。当初の計画以上に研究が進展している理由として、ヘミングウェイとモダニズム関連の資料収集とその整理が順調であった点が大きい。その成果は、各論文(共著本に寄稿した論文)として結実している。加えて、それらは、単著『クロスメディア・ヘミングウェイ』と単著『シネマティック・ボディ』を構成する章として本に組み込まれるので、出版の準備を前倒しにできた。資料収集の効率化と学会での報告の相乗効果は、上記の2冊以外の出版計画にもいい影響を与え、スケジュールを早めている。今後の研究として、単著『クロスメディア・ヘミングウェイ』、単著『シネマティック・ボディ』、単著『核シネマ』、編著『メディアと帝国』の4冊の出版を行い、成果を出す。また、国際学会や国際研究にも積極的に参加し、国内の成果をさらに意義あるものにする。2017年度は、1編の論文、1冊の共著本、2件の海外報告を行った。『ヘミングウェイ研究』第18号に寄稿した論文「クロスメディア・ヘミングウェイーニューズリール、ギリシア・トルコ戦争、「スミルナの桟橋にて」ー」では、第一次世界大戦の政治的「後産」、ギリシア・トルコ戦争期のクロスメディア的状況に関して、ニューズリール、ジャーナル、ヘミングウェイの短編小説を軸に文化と政治の交差を論じた。また、『路と異界の英語圏文学』(大阪教育図書)に寄稿した論文「イメージの異境ー『パリ、テキサス』とアメリカ的風景の変容ー」では、アメリカニズムと風景との関連、そしてその意味の変容を論じた。国際学会での報告や論文執筆に加え、現在進行中の単著『核シネマ』や『クロスメディア・ヘミングウェイ』、編著『メディアと帝国』と『映画のジェンダー/テクノロジー』の執筆も順調である。これらの書籍を2018年度中に出版し、成果としたい。

今後の研究として、単著『核シネマ』と『クロスメディア・ヘミングウェイ』、編著『メディアと帝国』と『映画のジェンダー/テクノロジー』の出版を予定している。また、国際学会での発表は、7月に国際ヘミングウェイ協会(パリ)、10月にフォークナー会議(ミズーリ)を行う。出版と国際学会のスケジュールが決まっているので、それを軸に研究を推進したい。今後の研究として、単著『クロスメディア・ヘミングウェイ』、単著『シネマティック・ボディ』、単著『核シネマ』、編著『メディアと帝国』の4冊の出版を行い、成果を出す。また、国際学会や国際研究にも積極的に参加し、国内の成果をさらに意義あるものにする。
ドイツ語の心態詞の意味・機能と音声的特徴および日本語との比較・対照

ドイツ語の心態詞を含む発話・知覚実験による分析の結果、心態詞の意味・機能において固有の音声的特徴が見られ、心態詞を含む発話全体の音声的特徴が心態詞の意味の知覚に関わっていることが明らかになった。対話コーパスの分析およびドイツ語母語話者へのインタビューの結果、先行研究では言われていない「驚き」などの新たな意味・機能が心態詞にみられることが明らかになった。また「反論」など特定の心的態度を表す心態詞の発話において、同様の心的態度を持つ他の心態詞の発話とも共通した音声的特徴がみられた。ドイツ語の日常会話には、様々な話者の聞き手に対する心的態度をあらわす「心態詞」と呼ばれる語が多く用いられる。話し言葉において心態詞を用いる際、同時に音声的特徴が重要な役割を持つことが、以前から指摘されている。本研究では、ドイツ語の心態詞について、研究代表者がこれまで行った研究課題(若手研究(B)課題番号15720098)の成果と問題点を踏まえ、心態詞の意味・機能、音声的特徴との関連、さらに日本語との共通性を明らかにすることを目標とする。具体的には1)ドイツ語の心的態度を表す語の語用論的意味・機能の分析2)ドイツ語の心的態度を表す語の音声的特徴及びその知覚の分析3)日本語の心的態度を表す語の意味・機能・音声的特徴との比較・対照の3点に絞って研究を進める。2006年度前半は基礎作業としての資料収集を行った。研究代表者(生駒)は音声発話における韻律的特徴・音声的特徴の意味・機能との関連を扱った著書・論文、さらに日本語の心的態度を表す表現、音声との関連を扱った先行研究を日本、ドイツにて収集した。この資料収集作業と平行し、研究分担者(ヴェルナー)の協力のもと、心態詞schonを含む短文を用い、その意味・機能について、ドイツ語母語話者(5名)へのインタビューを行い、これまで集めた音声データを用いて聴覚実験を実施した。また、聴覚実験でこれまで得られた結果をまとめ、研究代表者と分担者共同で2006年夏にドイツ・マンハイムにて行われた国際会議Linguistisches Kolloquiumにて口頭発表を行い、論文を執筆した。この論文は2008年に刊行される予定である。2006年度後半、代表者(生駒)は分担者(ヴェルナー)と共同で心態詞schonを含む短文を様々な状況に埋め込んだ実験資料を作成し、これについて発話実験を実施した。発話実験はドイツ・日本にて行い、合計10名のドイツ語母語話者から発話データを収集した。年度末にはこれらの発話データそれぞれについて、大学院生の補助の協力により、音響分析を行い、持続時間、強さ、基本周波数を測定した。この分析作業は2007年度も引き続き行う予定である。さらに、ドイツ語母語話者2名の協力により、これまで収集した対話データ(ドイツ語母語話者による自発的発話、合計3組分)のトランスクリプションを行った。このトランクリプションを基に、2007年度に心態詞の出現頻度や実際に用いられる意味・機能について詳細な分析を行っていく。研究代表者は昨年度末に引き続き、昨年度後半に収集した心態詞schonの短文の発話データの収集および音響分析作業を進め、持続時間、強さ、基本周波数を測定し、発話全体における韻律的特徴と、個々の音節における韻律的特徴の両方の観点から分析を行った。その際、schonに見られる4つの主な心的態度とされる1)確信2)限定つきの肯定3)反論4)時間について、それぞれ異なる特徴が見られるか調べた。特に、今回着目したのは発話全体のピッチ曲線の特徴である。発話の開始地点と終了地点における基本周波数を測定し、ピッチ曲線の全体的な傾斜の度合を調べた。その結果、特定のschonの心的態度(部分的肯定)については、ピッチ曲線の傾きが平板になるなど、心的態度によって異なる特徴が見られた。10名分のデータについて、新たに統計分析を行ったところ、個人差がかなり見られた。そこで各被験者における4つの心的態度それぞれの平均値を分析したところ、それぞれの被験者において、4つの心的態度における平均値には有意差が見られた。また、上記の調査と併行し、研究分担者は昨年までに収集した対話データを分析し、実際にschonがどのような心的態度で頻繁に用いられているか調べたところ、上記の4つの心的以外に、驚きや相対化といった新たな心的態度が用いられていることがわかってきた。但し、データの個数が少ないため、これについては来年度も引き続き詳細に分析を進める。なお、昨年度の研究成果について2008年2月14日16日に行われたローマにおけるドイツ言語学学会(Tagung deutsche Sprachwissenschaft in ltalien)にて口頭発表を行った。

この内容について来年度初めに論文執筆を行う予定である。研究代表者は昨年度末(2008年2月)に連携研究者と共に「心態詞schonの心態的、時間的機能について」というテーマで口頭発表を行い、これまで収集した心態詞schonを含む2つの短文の発話データ(ドイツ語母語話者10名分)の音響分析の結果を基に考察を行い、同時に、これまで収集した対話データを語用論の側面から分析し、実際にschonがどのような状況で用いられるか、その研究成果を発表した。本年度前半は、この口頭発表の内容を連携研究者と共同で論文の形に執筆し、来年(2009年)発行予定の論文集に投稿した。この論文では、心態詞schonの音響的特徴について、特に1)局所的特徴(各音節における持続時間・強さ・基本周波数)と2)全体的特徴(心態詞schonを含む発話全体における基本周波数曲線の傾きと、基本周波数の変動幅)に着目して結果を考察した。その際、被験者間での差異や被験者内での差異についても統計分析を行った。その結果、2)の全体的特徴として、基本周波数曲線の全体的な傾きにおいて被験者に関わらず一定の特徴か見られていた。例えば、schonが強い反論(「だよ!」)を示している場合、その傾きは文頭から文末にかけて大きく下降し、一方、schonが限定つきの肯定を表す場合(「確かにだと思うが(しかし)」、その傾きはほぼ平坦、もしくは若干文末にかけて上昇していた。来年度の予定として、今回分析対象とした音声データを用いて聴取実験を行い、意味を判断するのにどの音声特徴が決定的要因となっているのか探ると同時に、今回の実験で扱えなかったschonの母音を音響分析し、意味との関連性を明らかにしたい。平成21年度前半は、平成20年度までに収集した心態詞schonを含む短い短文の発話データについて、母語話者総勢10名による知覚実験を行い、それぞれの意味・機能がコンテクストなしの音声データのみで母語話者によって識別されるか否かを調査した。その結果、心態詞schonの主たる4つの意味・機能(1.確信2.限定つき肯定3.反論4.時間)のうち、1.確信と3.反論の意味・機能のみ、時折識別が難しいケースが見られた。その他の意味・機能についてはほぼ100%区別されることが明らかとなった。この結果については、平成21年夏に京都にて行われた「日本独文学会語学ゼミナール」にて口頭発表を行い、論文集に論文を投稿した。口頭発表において、実験の状況文に一部暖昧な点があり、そのために発話文に本来意図されたschonの意味・機能が正しく現れていない可能性が指摘された。さらに、連携研究者がこれまでに行ってきた、母語話者2名による対話データの意味分析により、心態詞schonにおける上記の4つの意味・機能の他に、新たに2つの機能(5.驚き6.確認)があることが明らかになっている。これらを踏まえ、平成21年度後半は、研究代表者が連携研究者と共同で、心態詞schonの6つの意味・機能に関して新たに実験文・状況文を練り、ドイツ語母語話者を被験者とした発話実験を行い、音響分析を行った。実験データ収集および音響分析作業は来年度前半にも引き続き行う予定である。
中国共産党の支配体制と人民代表大会選挙制度－2016年選挙の実証研究

本研究の目的は、選挙活動を通じた中国の公共空間の変化と、それに伴う中国共産党の権威主義体制の変容の可能性について明らかにすることであった。具体的には、2016年に行われた地方人民代表大会直接選挙を研究対象として、中国における政治参加の様相と共産党政権の統治の変容の可能性を探ることを目的としていた。しかし、政治的な理由により、計画通りのスケジュールで本研究を進めることができなくなり、計画の変更を余儀なくされた。2012年に中国共産党総書記に習近平が就任して以来、中国では政治分野の研究に対する締め付けが厳しくなった。国内の選挙研究者に対しても過去の外国研究機関との交流に対して調査が入るなど、選挙研究と対外交流は中国の研究者の研究者生命と身の安全が危険な状態になった。このため、筆者は2016年は予定していた選挙の見学を取りやめ、2017年には中国側研究協力者との連絡も一時断たざるを得なくなった。そこで、2016年から17年には文献調査を中心とし、主に選挙における贈収賄による票の売買に関する研究を行った。遼寧省の全人大代表と湖南省衡陽市という下位の行政レベルの類似した事例を合わせて検討すると、買収の対象となる議席の枠が行政レベルによって変化していることが分かった。全人大レベルでは企業家枠のみが買収の対象となり、党政幹部枠はわずかしか買収されていない。しかし、衡陽市のケースでは企業家枠のみならず市・区レベルの党政幹部枠も買収の対象となっており、「買うことができる議席」となっている。これは資本の力が党の指導よりも有効に作用する領域が下位レベルで拡大していることを示している。2018年に入り、些か状況が好転したため、中国側との連絡を再開し、同年夏に調査データの入手に成功した。現在は、そのデータ整理と分析を開始している。本研究は、選挙活動を通じた中国社会における公共空間の変化と、それに伴う中国共産党の権威主義体制の変容の可能性について解明するという目的を持っている。平成27年度は、選挙実施前の法改正や当局の方針に関する情報収集を行うとともに、選挙活動において情報共有のツールとして大きな役割を果たすSNS、特に微信(We Chat)の利用状況や利用方法について情報収集を行った。8月に中国北京への出張を行い、中国のメディア関係の研究者、選挙研究を行っている研究者、元北京市人民代表らと会い、聞き取り調査を行った。報道に関する規制が厳しくなり、多くの人材が官制メディアから流出していること、地方政府にとって不利な情報に関する報道規制が敷かれていること、選挙研究および選挙に関するNGOに対する締め付けが厳しくなっていること、選挙法と選挙活動については外国からの資金やその他の援助が制限される予定であることなどの情報を得た。微信(WeChat)をインストールし、複数の研究者、友人に招待してもらった結果、微信を通じた情報交換や連絡の取り方を理解した。微信は微博(ミニブログ)に比較してクローズなグループでの交流に適しているため、前回の2011年の選挙で主に用いられた微博よりも小選挙区制である人民代表大会の直接選挙の選挙広報活動には適していると考えられる。しかし、同時に500人以上のグループトークに対してはすでに検閲がなされているとの情報もあり、今後の活用に注目せねばならない。また適当なグループに入り、情報を得る必要がある。2016年2月には本年度の研究成果も踏まえて2015年度人間文化研究機構現代中国地域研究拠点・国際シンポジウムにおいて「人大選挙と代表活動に見る党の強靭性と脆弱性」と題する報告を行った。通常は選挙実施の前年の3月に選挙法が改正されるが、今回は選挙実施前年の8月末にまで選挙法の改正が遅れており、そのため、各地方での選挙実施細則の修正が遅れている。よって、これに関する情報収集も遅れている。また、習近平政権は言論・報道の自由に対して極めて厳しい姿勢を取っており、中国の政治学研究者らが外部との接触に慎重にならざるを得ない状況が生じている。このため、現在、アンケート調査及びインタビュー調査の共に行う中国側カウンターパートと直接メールなどを通じて連絡することを控えるよう、先方より求められている。よって、調査に関する契約をまだ進めることができていない。選挙法に関する情報は通常通り公開されているので、公開済みの情報をもとに研究を遂行している。本研究の目的は、選挙活動を通じた中国社会における公共空間の変化と、それに伴う中国共産党の権威主義体制の変容の可能性について明らかにすることである。しかしながら、習近平政権下において、研究者への締め付けが厳しく、自由な研究テーマの選択や調査が困難な状況となっている。本研究では当初、北京市社会科学院および中国人民大学の研究者と共に投票行動に関するアンケート調査を行い、分析する予定であった。しかし、これらの共同研究者が別の研究機関との研究協力に関して圧力を受けたため、予定していた調査自体は実施されたものの、データの提供が困難な状態となった。そこで、2016年度は中国社会における公共空間の変化を研究の主要なテーマとして、基層レベルでの協商民主のあり方を取り上げ、協商民主と基層社会の相互作用を描く研究を行うこととした。その研究成果は2016年12月10日に慶應義塾大学現代中国研究所主催第10回国際シンポジウム「21世紀における政党政治」において「「党の主導する「公共性」の限界はどこかー「協商民主」から探る」として発表した。また、2017年3月に慶應義塾大学出版会より出版された小嶋華津子・島田美和編著『中国の公共性と国家権力ー

その歴史と現在』の中で「「協商民主」と地域社会ー協商民主に探る新たな公共性創出の可能性」として発表した。中国側の研究協力者が、別件での海外の機関との共同研究に関して中国当局より圧力を受けた。そのため、本研究に関しても、データの提供を行えば、当局より機密漏えいとの疑いをかけられかねないとして、当初予定していた2016年度内での調査結果のデータ提供は見送られた。中国側の研究協力者の身の安全や研究環境の維持を考慮すれば、当然のことであり、仕方ないと考えられる。就任以来、習近平政権は反腐敗闘争に取り組んできた。なかでも近年、選挙における買収(賄選)としては、遼寧省人民代表大会(以下、人大と略す)が選出した全人大代表について、大きく取り上げられている。2016年9月13日に、遼寧省選出の全人大代表45名が贈賄により当選無効となることが第12期全人代常務委員会委により採択された。17日には全人大代表を選出した遼寧省人大代表619名のうち452名が職務を停止された。これに対して、党と政府は、非常に厳しい態度を示した。全人大常務委員長の張徳江は、「党規約と国家の法に対する厳重な違反であり、政治規律と政治規範に対する厳重な違反であり、(中略)人大選挙制度を厳重に破壊する重大案件」と指弾した。遼寧省人大の買収選挙を扱った研究は、1贈賄側の当選した全人大代表45名中42名が企業家であったことに注目し、政商関係の変化について論じ、これが腐敗に繋がっている点を指摘するものと2人大選挙制度の不備について論じ、改善策を提起するものが多い。しかし、遼寧省の全人大レベルの事案を、同時期に報道された四川省南充市、湖南省衡陽市という下位の行政レベルの類似した事案と合わせて再検討すると、買収の対象となる議席の枠が行政レベルによって変化することが明らかになった。全人大レベルでは企業家枠のみが買収の対象となり、党政幹部枠は買収されていない。しかし、衡陽市のケースでは企業家枠のみならず党政幹部枠も買収の対象となっており、「買うことができる議席」となっている。通常、人大選挙においては代表の構成比はあらかじめ設定されており、これを遵守されることが人民及び体制内エリートに対する党の権力の源泉となっている。しかし、遼寧省、南充市、衡陽市人大の買収選挙の事例は、党の支配が及ばない領域が下位レベルで拡大していることを意味する。当初の計画では、2016年に行われる北京市での基層人民代表選挙に際して、投票行動に関するアンケート調査を行い、これまでの投票行動に関するアンケート調査との比較を行う予定であった。しかし、習近平政権下では研究者の研究および研究交流の自由が著しく制限されるようになった。このため、中国側のカウンターパートである研究者に対しても、別件で研究交流に関して当局による「調査」が行われ、研究交流に伴うデータのやり取りは厳しく指摘があった。よって、予定通り投票行動に関するアンケート調査は行われたものの、調査結果を当方に渡すことは困難となっている。また、メールも基本的には監視されていることが想定されるため、アポイントを取ることも中国側研究者を危険にさらす可能性があるため、控えなければならなくなった。