hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
火害を受けたプレテンションＰＣ部材中ＰＣ鋼材の付着特性と残存耐荷力の評価

コンクリートとPC鋼材の付着強度,PCはり部材の残存プレストレスや最大耐力は高温履歴の影響により減少するが,その減少率は,加熱温度が高いほど,加熱時間が長いほど,また,かぶりが小さいほど大きくなる傾向がみられた。一方で,かぶりを大きくすることで鋼材の受熱温度は低下し,平均付着強度や最大耐力の低下を抑制することが可能となり,かぶりを70mm確保しておけば,700°C1100°C,30分間の加熱においても最大耐力はほとんど低下しないことが明らかとなった。本年度は,前年度に作製したプレテンションPCはり部材に対して,最高温度を900°Cならびに1100°C,加熱時間を30分とした加熱実験を行い,PC鋼材の受熱温度の測定やプレストレスの損失状況,外観上の損傷状況を比較・検討するとともに,載荷試験により残存耐荷力の検討を行った。加熱試験結果より,PC鋼材の受熱温度は,900°C加熱の場合,かぶり30mmで276°C,かぶり50mmで183°C,かぶり70mmで138°C,1100°C加熱の場合,かぶり30mmで344°C,かぶり50mmで208°C,かぶり70mmで166°Cとなり,前年度実施した付着強度試験体での加熱試験とほぼ同様の結果が得られた。すなわち,加熱温度が高いほど,また,かぶりが小さいほどPC鋼材の受熱温度が高くなった。また,プレストレスの減少率は900°C加熱の場合,最高で5%程度,1100°C加熱の場合,最高で8%程度と比較的少ない数値となった。残存耐荷力は,加熱しない供試体と比較して,かぶり30mmの場合で約14%,かぶり50mmの場合で約10%低下し,かぶり70mmの場合はほとんど低下しなかった。この場合,加熱温度の影響は顕著ではなかった。一方で,荷重-変位関係の初期剛性は,加熱によるひび割れの発生によりいずれのかぶりにおいても低下することが確認された。本年度の成果より,加熱温度を900°C,1100°C,加熱時間を30分とした場合,耐荷力の低下を抑えるためには,PC鋼材のかぶりを70mm程度確保する必要があることが明らかとなった。最終年度においては,昨年度までに実施した試験結果,ならびに新たに実施したPCはりの加熱・載荷試験結果を取りまとめ,火災による高温履歴がプレテンションPCはり部材の残存プレストレスや残存耐荷力に及ぼす影響を総合的に検討するとともに,火害を受けたプレテンションPC部材の残存耐力評価法についての基本的考え方を示した。さらに,熱伝導解析によるPC鋼材の受熱温度の推定を試み,その妥当性を検証した。PCはりの載荷試験からは,700°C1100°Cの高温加熱を30分間受けた場合,最大耐力はかぶり30mmで1315%,かぶり50mmで711%低下する一方で,かぶり70mmの場合はほとんど低下しないことが明らかとなった。このことから,かぶりを大きくすることで最大耐力の減少を抑制することが可能となり,とくに,かぶりが70mm確保されている場合には最大耐力に対する火災の影響はほとんど見られないことが確認された。一方,荷重ー中央変位関係に着目すると,高温加熱を受けた供試体の初期剛性は加熱を受けていないものと比べ低下し,その程度は加熱温度が高いほど大きくなる傾向がうかがえた。かぶりを大きくすることで初期剛性の低下を抑制することは可能であるが,かぶりが70mm確保されている場合においても初期剛性はひび割れの影響により若干低下することが確認された。導入プレストレスの加熱による減少率は,加熱温度が高いほど,また,加熱時間が長いほど大きくなる傾向が見られたが,その減少率は付着強度試験結果から推定されるほど大きくはなく,端部定着部が高温履歴を直接受けない場合は,最大でも9%程度にとどまることが明らかとなった。さらに,本研究で採用した簡便な熱伝導解析手法により,コンクリート内部の受熱温度をおおよそ推定することができ,PC鋼材の受熱温度と残存耐荷力を関連付けることができることを示した。プレストレストコンクリート(PC)橋が火災を受けた場合,直後の供用性の判断や補修・補強対策の立案の際にはコンクリートや鋼材の受熱温度や残存強度に関する情報が必要となる。とくに,PC鋼材とコンクリートの間の付着によってプレストレスを導入しているプレテンションPC部材の場合は,その付着特性が高温受熱によって損なわれ,プレストレスの減少につながる可能性があるが,このことに関する既往の研究はほとんどない。

本研究では,(1)高温履歴を受けたコンクリート中PC鋼材の付着特性の把握,(2)高温履歴を受けたプレテンションPC部材の残存プレストレスと残存耐荷力の評価,の2つをその研究目的としているが,平成23年度は一般に用いられるPC鋼より線φ12.7とφ15.2を対象に,かぶりを変化させた付着試験供試体を用いて,最高温度を1100°C(タンクローリー車の火災を想定)および900°Cに設定した耐火実験(受熱時間30分)を実施し,その後載荷試験を行うことにより,高温履歴の有無や違いがその付着特性に及ぼす影響を検討した。また,次年度に載荷試験を実施予定であるプレテンションPCはり部材12体の作製を行った。耐火試験ならびに付着強度試験結果より,鋼材の受熱温度は900°C火災の場合,かぶり30,50,70mm位置でそれぞれ290,160,110°C程度,1100°C火災の場合,かぶり30,50,70mm位置でそれぞれ330,200,140°C程度となり,受熱温度の上昇に伴って付着強度も大きく低下することが明らかとなった。付着強度の低下に伴ってPC鋼より線の必要定着長が増加し,プレストレスが減少することが懸念されるが,このことについては次年度のはり試験により定量的な評価を実施する予定である。なお,付着強度の低下を抑制するためには,十分なかぶりを確保することの重要性が確認された。これまでに,火災による高温履歴がPC鋼より線の付着特性やPCはり部材の残存耐荷力に及ぼす影響を実験的に検討し,所定の成果が得られつつある。とくに,付着強度供試体とPCはり供試体のPC鋼材の受熱温度特性がほぼ同様であったことから,付着強度試験により得られた付着応力-すべり関係をPCはり部材の耐荷力の解析に用いることができることが確認されたことが大きい。PC鋼より線とコンクリートの付着特性に及ぼす高温履歴の影響については,所定の成果が得られたと考えており,次年度に必要があれば追加実験を実施することを予定している。また,プレテンションPCはり部材は作製済みであり,予定どおり平成24年度に耐火試験を実施し,その後に載荷試験を実施する予定である。現在までおおむね順調に成果を得ているが,加熱時のPCはり供試体の設置方法の都合により,供試体端部のPC鋼材定着部を加熱できなかったことから,定着部が加熱された場合のプレストレス損失量や残存耐荷力に若干の懸念が残されており,最終年度においては,端部を含め底面全体をを加熱した場合の挙動について実験的検討を行うとともに,熱伝導解析による受熱温度の推定,付着劣化を考慮したPCはりの残存耐荷力や荷重-変形関係の解析を実施し,火害を受けたプレテンションPC部材の残存耐力評価法についての基本的考え方を示す予定である。平成23年度に作製したプレテンションPCはり部材の耐火実験および載荷試験を実施する。供試体は,幅×高さ×全長=160×250×3500mmであり,断面内に対称に上下1本ずつφ12.7PC鋼より線を配置したものとする。導入プレストレスは下縁で6N/mm2程度とし,コンクリートの設計基準強度は付着試験供試体と同様の40N/mm2とする。実験要因は,(1)コンクリートのかぶり(付着試験と同様の30,50,70mm),(2)高温履歴の有無と受熱時間(最高温度900°C,30分を基本とし,他の要因の組み合わせを追加)とする。供試体にはあらかじめひずみ計,熱電対を埋め込んでおき,耐火実験中の供試体内部の温度やPC鋼材位置のひずみの変化を測定する。これにより受熱温度と残存プレストレスの関係を考察する。また,載荷試験により残存プレストレス,残存耐荷力を確認し,これらと受熱温度との関係を健全な供試体との比較を通じて検討する。また,付着供試体とはり供試体間での受熱温度の違いや付着試験結果から予想される残存プレストレスとはり部材試験結果を整合性についても併せて検討する。
環境同位体を用いた地下有機溶媒汚染モニタリング技術の開発

地下水中の難水溶性溶液(NAPL, Non-Aqueous Phase Liquid)の汚染範囲,漏洩量の推定手法を開発するために,環境同位体を指標として用いた実験を行った.推定手法としては,分配トレーサーが非分配トレーサーに比してNAPLへの分配が遅延するという特性を利用したPITT(Partitioning Interwell Tracer Test)法を採用した.本研究では,砂層カラムによる飽和状態におけるPITTを実施した.カラムはステンレス製角型パイプ(14×14×120cm)を用い,豊浦標準砂を蒸留水とともに封入した.NAPLとしてトリクロロエチレン(TCE)を用いた.分配トレーサーとして地下水中に元来存在する環境同位体であるラドン(^<222>Rn),非分配トレーサーとしてBrを用いた.また実験期間中の平均流速は9.4×10^<-3>cm/sであった.カラム下流側で自動採水器により採水を行い,ラドンについてはトルエンによる溶媒抽出後液体シンチレーションカウンタにより,Brについてはイオンクロマトグラフにより分析を行った.PITT試験開始後,Brは66分後に濃度のピークを示すのに対し,ラドンは70分後にピークを示す.またBrの破過曲線(濃度と経過時間の関係曲線)は濃度の上昇とピーク後の濃度の低下が対称なベル型を示すが,ラドン濃度はピーク後緩やかに低減し,破過曲線はベル型を示さない.これらは非分配トレーサーであるBrはカラム中のTCEに分配されずに流下するのに対し,ラドンはTCEへの分配により到達が遅延することに起因すると考えられる.これらの結果より,地下水中のNAPLの汚染推定におけるラドンの指標としての有効性が明らかとなった.^<222>Rnの分配係数を決定するに際し,原位置における採水及び^<222>Rn濃度測定を行い,^<222>Rn濃度の高い地下水を準備する.採水した高濃度の^<222>Rnを含む地下水とTCEを茶褐色ガラスボトルに封入して静置した後,水溶液部分のみ取り出し,^<222>Rnの溶媒抽出を行い,液体シンチレーションカウンタにより^<222>Rn濃度の測定を行った.試験では,^<222>Rn濃度が異なる3種類の地下水にTCEを加え,それぞれ17日静置し,分配が平衡に達した濃度をもって分配係数を決定した.PITTを行うための透水試験装置の実験配水システムの構築を行った,試験機は,現在当研究所で保有する透水試験機を改修して用い,新たな水平カラムの設置,圧力式自記流量計の設置,定期自動採水システムの構築等を行った.次年度は本試験機を用い,PITTを行う.地下水中の難水溶性溶液(NAPL, Non-Aqueous Phase Liquid)の汚染範囲,漏洩量の推定手法を開発するために,環境同位体を指標として用いた実験を行った.推定手法としては,分配トレーサーが非分配トレーサーに比してNAPLへの分配が遅延するという特性を利用したPITT(Partitioning Interwell Tracer Test)法を採用した.本研究では,砂層カラムによる飽和状態におけるPITTを実施した.カラムはステンレス製角型パイプ(14×14×120cm)を用い,豊浦標準砂を蒸留水とともに封入した.NAPLとしてトリクロロエチレン(TCE)を用いた.分配トレーサーとして地下水中に元来存在する環境同位体であるラドン(^<222>Rn),非分配トレーサーとしてBrを用いた.また実験期間中の平均流速は9.4×10^<-3>cm/sであった.カラム下流側で自動採水器により採水を行い,ラドンについてはトルエンによる溶媒抽出後液体シンチレーションカウンタにより,Brについてはイオンクロマトグラフにより分析を行った.PITT試験開始後,Brは66分後に濃度のピークを示すのに対し,ラドンは70分後にピークを示す.またBrの破過曲線(濃度と経過時間の関係曲線)は濃度の上昇とピーク後の濃度の低下が対称なベル型を示すが,ラドン濃度はピーク後緩やかに低減し,破過曲線はベル型を示さない.これらは非分配トレーサーであるBrはカラム中のTCEに分配されずに流下するのに対し,ラドンはTCEへの分配により到達が遅延することに起因すると考えられる.これらの結果より,地下水中のNAPLの汚染推定におけるラドンの指標としての有効性が明らかとなった.
肝臓の脂肪酸組成変化による新規血清LDLコレステロール制御機構の解明

血清LDLコレステロール(LDL-C)値の上昇は虚血性心疾患の危険因子であり、その代謝機構を理解することが病態メカニズムの解明や治療法の開発に重要である。本研究では多価不飽和脂肪酸(PUFA)の合成に関わる脂肪酸伸長酵素Elongation of very long-chainfatty acidsfamily member 5(Elovl5)の肝臓における生理的意義とコレステロール代謝への影響を検討した。アデノウイルスによりマウスの肝臓でElovl5を過剰発現すると、炭素数(C)18のPUFAの減少とC20、C22 PUFAの増加が認められた。Elovl5過剰発現により肝臓でコレステロール合成系酵素群の遺伝子発現が増加し、血中コレステロール値が増加した。一方、アデノウイルスによりマウスの肝臓でElovl5をノックダウンすると、過剰発現とは逆にC18 PUFAの増加とC20 PUFAの減少が認められた。またマウス肝臓ではコレステロール合成系酵素群の遺伝子発現が減少し、血中のコレステロール値も減少した。したがって、Elovl5はPUFAのC18からC20への伸長を担っており、Elovl5による脂肪酸組成の変化がコレステロール代謝に影響を及ぼすことが明らかになった。今後、Elovl5とコレステロール代謝のリンクを担う鍵因子や分子機序を解明し、脂肪酸組成制御に基づいた脂質異常症や動脈硬化症の新しい治療法の開発につなげたい。
インタラクティブ性の有無を考慮した話し言葉・書き言葉間の変換のための基礎的研究

本研究は、画像についての説明を、話し言葉か書き言葉か、対話か独話かの、合計4通りの条件(モード)について、データの収録方法の開発、データの収集と整備、ならびに4種類のモード間の自動変換アルゴリズムを将来開発するための基礎として、各モード間の差異についての知見の発見と集約を行なうものである。得られたデータから、文章のスタイルを表す多くのパラメータの、話し言葉と書き言葉における差が、独話より対話の方が少ないことから、即時的な文の生成や、発話に対する受け手の理解状況への注意などの対話の持つ特性が、話し言葉と書き言葉それぞれの特徴を減少させることが示唆された。本年度は,次年度に予定する本実験に備えて,実験を設計するための予備実験を行なった.これまで研究代表者らが行なってきた,書き言葉と話し言葉による叙述の比較研究においては,送り手と受け手の間にインタラクションが存在しない,オフライン的なコミュニケーションが研究対象になっていた.本研究ではそのような,インタラクションが存在しない実験に加えて,インタラクションが存在する,オンライン的なコミュニケーションによる実験も行なう.そこで,実験を行なうにあたって,インタラクションの存在する実験について様々な角度から検討した.その結果,インタラクションとしては音声や文字などのバーバルな情報のみを許す,送り手役と受け手役を固定的に定める,受け手役が使用可能な語彙を限定し,ターンテーキング(話し手の聞き手の交替)が生じないようにする,といった統制を行なうこととした.また,インタラクションの存在する書き言葉の実験を行なうために,あらたに文字チャットシステムの構築を行なった.即時性のあるインタラクティビティーを実現する方法として,入力文字の一文字一文字がかな漢字変換の過程も含めて相手に対する逐一表示されるような設計を行なった.以上にもとづいた予備実験を行ない,データの収集を行なった.実験協力者が特定の画像を叙述する際の習熟効果の様態を明らかにするため,話し言葉/書き言葉,インタラクション有り/なし,の合計4通りそれぞれの場合について,複数回の収録を行なった.本年度は,発話データの整理・アノテーションならびに分析を進めた.まず,書き言葉に対し形態論情報ならびに文節同士の修飾・被修飾関係の情報を付与した.また,話し言葉の一部についてフィラーおよび語断片などに対してラベリングを行なった.収録した発話データは,話し言葉と書き言葉に対し「インタラクションあり(以下「対話」と呼ぶ)」と「インタラクションなし(以下「独話」と呼ぶ)」の2条件で,8名の被験者が各々4回ずつ収録したものである.書き言葉のデータを分析した結果,ある被験者が繰り返し同一画像を叙述することによる,次のような傾向が生じることがわかった.同一被験者が同一の画像を繰り返し叙述すると,発話文は次第に「推敲」されていくことであろう.本研究で得られたデータにおいても推敲が進んでいくことを示唆する結果が得られた.ただし,独話では,4回の繰り返しを通じて次第に発話文が変化して行くのに対し,対話では2回目以降の発話文の変化が比較的少ない.すなわち,独話では,14回目にかけて単調に文の数が減る一方で,形態素や文節数はあまり変化せず,1文あたりの形態素数,文節数が増加する(文長が増加する).対話において2回以降変化が少なくなる原因としては,1)受け手に対する「チャットの相手は毎回変化する」という教示の影響,2)相手とのチャットによって即時的な発話がうながされることで,推敲作業に割く認知的リソースが不足することなどが考えられる.なお,対話において叙述の回数が進むと,受け手が画像を記憶してしまうため対話的なやりとりの必要性が減少し,受け手から送り手への働きかけが減少するという,望ましくない現象は見られなかった.これは,送り手に対し受け手は毎回異なる旨の教示を行なったこと,受け手にもそのように振舞うよう指示したためであると考えられる.平成27年度は実験データの分析をすすめ,形態論的,統語論的な側面から満た収録データが,話し言葉と書き言葉,インタラクティブ性の有無によってどう異なるかについての知見や実験デザインの最適化に関する一定の知見が得られた.具体的には以下の通りである.当研究では,被験者が同一の画像(4コマ漫画)を4回にわたって繰り返し説明する.被験者は大きく4つのグループ,すなわちa)話し言葉・インタラクション有り,b)話し言葉・インタラクション無し,c)書き言葉・インタラクション有り,d)書き言葉・インタラクション無し,にわかれる.なお,ここでのインタラクションとは,ブースで視覚的・音響的に隔てられた場所に,語彙的な相づちを打つ聴き手が存在するか否かである.名詞率,TTR(異り語数と述べ語数の比),語彙保持率,ならびに文の数といった量は,文章のスタイルを表す重要なパラメータであると考えられるが,各被験者の1回目の説明においては,これらパラメータの実験条件による差異が比較的小さかったものが,説明回数が増加するにつれ差異も増大し,次第に実験条件固有の文章のスタイルが明確になっていくことがわかった.研究成果の欄にも記したように,平成27年度は本研究の手法と結果がおおむね実験目的にかなったものであることを形態論的,統語論的な観点から示すことができた.

しかし,データが示す結果が,どのようなメカニズムによって生じたのかについての考察が十分であるとは言えない.より詳細な分析や他の視点からの解析などを通じて研究を精緻化することで,同一対象について繰り返し叙述することで生じる発話の変化の要因について,より多様な視点からの知見を得ることができると考えられる.本研究は、画像についての説明を、話し言葉/書き言葉、インタラクション有り(以下「対話」)/無し(以下「独話」)の、合計4通りの条件(モード)について、1)データの収録方法の開発とデータの収集、2)データに対する各種アノテーションの実施、3)各モード間の差異についての知見の発見と集約を行なうことを目的とするものである。平成25年度は主に1)を行なった。インタラクションとして音声や文字などのバーバルな情報のみを許す、送り手と受け手の社会的関係性の固定、受け手が使用可能な語彙の限定、話し手と聞き手の交替が生じないようにする、といった手法を明らかにし、データ収録を行なった。平成26年度は2)および3)の一部を実施した。形態論情報ならびに文節係り受け情報、話し言葉のフィラーおよび語断片などの情報を付与した。書き言葉の分析の結果、同一被験者が同一の画像を繰り返し叙述する過程で、独話では繰り返しを通じて次第に発話文の推敲が進むのに対し、対話では2回目以降の発話文の変化が比較的少ない傾向が見られた。平成27年度は引き続き3)を行ない、被験者が説明を繰り返すとモード固有の文章のスタイルが明確になることなどが明らかになった。平成28年度は、3)を精緻化・総括した。まず、話し言葉のイントネーション句境界が、対話では動詞と名詞の箇所で同程度の確率で出現したのに対し、独話では名詞の箇所でより出現しやすいことがわかった。また、文章のスタイルを表す多くのパラメータの、話し言葉と書き言葉における差が、独話より対話の方が少ないことから、即時的な文の生成や、発話に対する受け手の理解状況への注意などの対話の持つ特性が、話し言葉と書き言葉それぞれの特徴を減少させることが示唆された。現在、以上の知見を論文として投稿するための準備を行なっている。本研究は、画像についての説明を、話し言葉か書き言葉か、対話か独話かの、合計4通りの条件(モード)について、データの収録方法の開発、データの収集と整備、ならびに4種類のモード間の自動変換アルゴリズムを将来開発するための基礎として、各モード間の差異についての知見の発見と集約を行なうものである。得られたデータから、文章のスタイルを表す多くのパラメータの、話し言葉と書き言葉における差が、独話より対話の方が少ないことから、即時的な文の生成や、発話に対する受け手の理解状況への注意などの対話の持つ特性が、話し言葉と書き言葉それぞれの特徴を減少させることが示唆された。
シクロオキシゲナーゼおよびリポキシゲナーゼの動態の分子生物学的研究

(1)シクロオキシゲナーゼ動態の研究:種々のプロスタグランジンが、骨芽細胞株MC3T3-E1のシクロオキシゲナーゼmRNAを誘導し、この場合に受容体後のシグナル伝達機構は、プロスタグランジンI_2とE_1はアデニル酸シクラーゼを活性化し、F_<2α>はイノシトール燐脂質代謝を亢進する。最近この酵素のアイソザイム(COX-2)が見つかり、従来の酵素(COX-1)とのそれぞれの働きが注目されている。細胞にプロスタグランジンを与えると、COX-2mRNAは速やかに1-2時間のうちに数十倍のレベルに達し、その後に消退して行くが、COX-1mRNAの方は6-8時間かけてゆっくり2-3倍のレベルに上昇した。(2)リポキシゲナーゼの動態の研究:基質特異性と免疫学的性質から、12-リポキシゲナーゼには白血球型と血小板型のあることを見出し、それぞれのcDNAを単離して酵素蛋白の一次構造を明らかにした。さらにヒトとブタの12-リポキシゲナーゼのゲノムDNAをクローニングした。白血球型の酵素は白血球の他に、ブタ下垂体・ウシ気管・イヌ脳・ラット松果体などに見つかっているが、血小板型は最近まで血小板にしか見出されていなかった。ヒト表皮細胞の一次培養細胞に12-リポキシゲナーゼがあり、種々の根拠から血小板型と判定された。ヒト表皮細胞癌A431にも同じように血小板型の酵素があり、それが表皮成長因子で誘導されることが見出された。(3)酵素蛋白とmRNAの測定法開発:特に人体試料が入手困難な場合に、酵素の活性が探知できなくとも、感度のよい免疫測定法でシクロオキシゲナーゼやリポキシゲナーゼの蛋白量を測定したり、また、少量のmRNAをPCR法で増幅して定量する方法を設定した。ヒト骨髄増殖性疾患の3症例に適用して、血小板の12-リポキシゲナーゼの蛋白量とmRNA量が健常者に比べて著しく低下していることを明らかにした。アラキドン酸を基質とする酸素添加酵素のシクロオキシゲナーゼとリポキシゲナーゼの生理的ならびに病理的動態とその調節機構を、細胞レベルさらに分子レベルで追究し、病態の発生機構との関連で解明することを本研究計画の目的として、以下の知見を得た。(1)シクロオキシゲナーゼ動態の研究:この酵素に始まる経路で作られる種々のプロスタグランジンが、骨芽細胞株MC3T3-E1のシクロオキシゲナーゼmRNAを誘導することが見出された。受容体後のシグナル伝達機構は、プロスタグランジンI_2(安定類縁体のイロプロスト使用)とE_1はアデニル酸シクラーゼを活性化し、プロスタグランジンF_2aはイノシトール燐脂質代謝を亢進するらしいことを確かめている。(2)リボキシゲナーゼ動態の研究:基質特異性と免疫学的性質から、12-リポキシゲナーゼには白血球型と血小板型のあることを見出し、それぞれのcDNAを単離して酵素蛋白の一次構造を明らかにした。

さらにヒトとブタの12-リポキシゲナーゼのゲノムDNAをクローニングした結果、いずれも14個のエクソンと13個のイントロンより成り663個のアミノ酸をコードしているが、そのイントロンの大きさに著しく差があって、ブタの12-リポキシゲナーゼの遺伝子はむしろ15-リポキシゲナーゼに近いことを明らかにした。(3)酵素蛋白とmRNAの測定法開発:特に人体試料が限られた量しか得られない場合に、酵素の活性が探知できなくとも、感度のよい免疫測定法でシクロオキシゲナーゼやリポキシゲナーゼの蛋白量を測定したり、また、少量のmRNAをPCR法で増幅して定量する方法を設定した。ヒト骨髄増殖性疾患の3症例に適用して、血小板の12-リポキシゲナーゼの蛋白量とmRNA量が健常者に比べて著しく低下していることを明らかにした。患者の遺伝子にどのような異常があるのかを検討することが、次の課題である。プロスタグランジンなどのアラキドン酸代謝物は、種々の生理現象や病態に関与する。これらはあらかじめ生合成されて蓄積したものが刺激に応答して放出されるのではなく、新規の生合成が刺激応答性に始まる。したがって、生合成にかかわる酵素の動きを研究することは生理作用の機構を理解するために必要で、初発酵素のシクロオキシゲナーゼとリポキシゲナーゼの生理的ならびに病理的動態とその調節機構を、細胞レベルさらに分子レベルで追究し、病態の発生機構との関連で解明することを、本研究計画の目的とし、本年度は以下の知見を得た。1)シクロオキシゲナーゼの動態:最近この酵素のアイソザイム(COX-2)が見つかり、従来の酵素(COX-1)との相互の生理的病態的役割が注目されている。ラットの骨芽細胞MC3T3-E1にいくつかのプロスタグランジンを与えると、速やかにCOX-2が誘導されて1-2時間で最大値(数十倍)に達し、その後は消退して行くが、COX-1の方はゆっくりと6-8時間かけて2-3倍に達した。この2つの酵素の異なる動態の意義が注目される。2)12-リポキシゲナーゼの動態:ヒトの表皮細胞の一次培養細胞に12-リポキシゲナーゼが見出され、基質特異性・抗体との反応性・PCR増幅したmRNAの違いから、血小板型の酵素であることがわかった。ヒト表皮細胞の癌細胞株A431にも、同じように血小板型の12-リポキシゲナーゼが見出され、それが表皮成長因子で2-3日かけて2-3倍に誘導されることが見出された。
点滅視覚刺激を用いた健常者用脳波インタフェースの検討

本研究はSSVEPを利用した脳波インタフェースを健常者へ応用するために必要な知見を得るための研究である.この研究は,特にSSVEPを発生させるために必要なチェッカーボードの形状,チェッカーボードと使用者の距離の影響,学習なしにSSVEPを抽出するためのアルゴリズムの開発を行った.その結果,チェッカーボードの形状はサイズは大きければ大きいほどSSVEPの誘発率が大きくなった.また,チェッカボードの目の細かさは細かいほど誘発率が大きくなった.距離に関しては,距離に影響を受けるタイプの被験者とそうでない被験者がいることがわかった.最後に学習なしに90%以上の判別率を持つアルゴリズムの構築に成功した.本研究の最終的な目標は健常者に対しての脳波インタフェースを構築することである.この研究において,申請者は,(SG1):中心周波数と周辺周波数のパワーの関係性,(SG2):中心視野と周辺視野でのSSVEPのパワーの関連性,(SG3):点滅視覚刺激と被験者との距離における関連性,(SG4):点滅視覚刺激と周辺の明るさとの関連性,(SG5):(SG2)&#12316;(SG4)までの関係性を考慮した(SG1)へのフィードバック,(SG6):乾式電極を使用した際の脳波計測とその分類方法に関する検討の6つのサブゴールを設定した.平成27年度は,このSG1の解決に向けて,中心周波数と周辺周波数のパワー変動の関連性について検討した.実験結果より,中心周波数と周辺周波数のパワー変動に関して2つの種類に分類できた.1種類目は,中心周波数と周辺周波数のパワーの強さに差がないものである.2種類目は,中心周波数のパワーが周辺周波数のパワーよりも大きいものである.この出現頻度は被検者により差はあるが,全体の4割程度が中心周波数のパワーと周辺周波数のパワーに大きな差がないものである.残り6割が中心周波数のパワーが周辺周波数のパワーよりも大きくなるものである.この結果より,1試行(2秒間)の脳波データからは,周辺周波数と中心周波数のパワーの大小から視覚刺激を見ているか見ていないかを判断することは6割程度しかできないと言える.しかしながら,2試行分や3試行分のデータを用いることにより視覚刺激を見ているか見ていないかを判別率を上げることができることを確認した.本研究を実行するためにサブゴールを6つ用意している.27年度は,(SG1) :中心周波数と周辺周波数のパワーの関係性を明らかにするというサブゴールが中心である.この点においては研究実績の概要でも述べたとおり,関係性を明らかにすることができた.また,研究予定では(SG6):乾式電極を使用した際の脳波計測とその分類方法に関する検討も行うことを述べていた.(SG6)は27年度後半から29年度に渡っているサブゴールであるが,特に27年度は乾式電極を使用した際の脳波測定の準備を行うことが中心である.この準備にしてはすでに行っている.よって,現在の進捗状況は順調にするんでいるものだと考える.本研究のサブゴールは,(SG1):中心周波数と周辺周波数のパワーの関係性を明らかにする,(SG2):中心視野と周辺視野でのSSVEPのパワーの関連性を明らかにする,(SG3):点滅視覚刺激と被験者との距離における関連性を明らかにする,(SG4):点滅視覚刺激と周辺の明るさとの関連性を明らかにする,(SG5):(SG2)から(SG4)までの関係性を考慮した(SG1)へのフィードバックを行う,(SG6):乾式電極を使用した際の脳波計測とその分類方法に関する検討するの6点である.これらを踏まえて本年度は特に(SG1),(SG5),(SG6)に着目して研究を行った.(SG1)については,中心周波数と周辺数は数のパワーには差があるという仮定が正しいかどうかを10名以上の被験者において検討を行った.その結果,10名全員の被験者において有意差を見いだすことができた.よって,仮定の正しさを証明できたと考える.(SG6)においては,(SG1)の検討を乾式脳波計にて行い,湿式脳波計においてと同様の結果を得ることができることを確認した.(SG5)に関しては,(SG1),(SG6)の結果を踏まえて,レスト状態も含めてSSVEPを検知するアルゴリズムを検討した.その結果,乾式脳波計を使用してもレスト状態も含めてどの周波数刺激について着目しているかを明らかにする正答率は平均86%,最大99%の正答率を得た.よって,本研究の根幹となる部分の構築は終了し,実環境等を踏まえ検知アルゴリズムの修正等を今後行っていくことになる.本研究において,今後追求する必要があるサブゴールは(SG2),(SG3),(SG4)が主となる.これらの準備実験はすでに済ませており,あとは明確な結果を得ることが残っている部分となる.この結果を(SG5)の信号処理方法へフィードバックする必要があるが,検知アルゴリズムの根幹は本年度で妥当性を得ることができたため,今後においても問題にならないと考える.本研究のサブゴールは,(SG1):中心周波数と周辺周波数のパワーの関係性を明らかにする,

(SG2):中心視野と周辺視野でのSSVEPのパワーの関連性を明らかにする,(SG3):点滅視覚刺激と被験者との距離における関連性を明らかにする,(SG4):点滅視覚刺激と周辺の明るさとの関連性を明らかにする,(SG5):(SG2)&#12316;(SG4)までの関係性を考慮した(SG1)へのフィードバックを行う,(SG6):乾式電極を使用した際の脳波計測とその分類方法に関する検討するの6点である.本年度の行うための中心的なサブゴールは,(SG2),(SG3),(SG4)である.(SG3)については,照度計,輝度計を購入することにより,被験者の距離を複数用意しその際のSSVEPのパワー変動を計測した.(SG4)についても,購入した照度計を用いて,実験環境を暗闇の状況と日中の明るい状況でのSSVEPのパワーの差を観測した.さらに(SG2)については,視覚刺激の点滅位置を動かすことにより中心視野と周辺視野とのSSVEPの関連性について検討を行った.その結果,(SG3)の距離とSSVEPの関連性については,SSVEP刺激の照度にSSVEPのパワーが比例関係を持つことを明らかにした.その上で,距離とSSVEPのパワーの関連性は距離の2乗に反比例することを明らかにした.また,輝度が一定以上を持つ場合においては,(SG4)の結果から外界の照度に影響を受けることを明らかにした.ただし,この部分においては定量的な評価はいまだできていない.(SG3)に関しては,周辺視野と中心視野におけるSSVEPのパワー変動は大きく変化しないことを明らかにした.あくまでもSSVEP刺激への注意量に影響を強く受けることを明らかにした.本研究はSSVEPを利用した脳波インタフェースを健常者へ応用するために必要な知見を得るための研究である.この研究は,特にSSVEPを発生させるために必要なチェッカーボードの形状,チェッカーボードと使用者の距離の影響,学習なしにSSVEPを抽出するためのアルゴリズムの開発を行った.その結果,チェッカーボードの形状はサイズは大きければ大きいほどSSVEPの誘発率が大きくなった.また,チェッカボードの目の細かさは細かいほど誘発率が大きくなった.距離に関しては,距離に影響を受けるタイプの被験者とそうでない被験者がいることがわかった.最後に学習なしに90%以上の判別率を持つアルゴリズムの構築に成功した.申請書の今後の流れとして,H28年度はサブゴールの(SG2):中心視野と周辺視野でのSSVEPのパワーの関連性,(SG3):点滅視覚刺激と被験者との距離における関連性,(SG4):点滅視覚刺激と周辺の明るさとの関連性についてを中心として研究を行っていく予定である.SG2においては,周辺視野に視覚刺激を提示してどのような関係性があるのかを明らかにする予定である.また,複数の視覚刺激を提示して周辺視野にある視覚刺激と中心視野にある視覚刺激の関連性についても明らかにする.(SG3)は,サブゴールに述べているように距離を変えることの影響を見る.(SG4)に関しては部屋の明るさを変化させることにより実験を行い予定である.また,(SG6)の乾式電極を用いた脳波計での計測とその性質の確認を同時に行っていく予定である.また,H29年度は,(SG5):(SG2)&#12316;(SG4)までの関係性を考慮した(SG1)へのフィードバック,(SG6):乾式電極を使用した際の脳波計測とその分類方法に関する検討を行って行く予定である.
ネット社会における視覚障害者への楽譜情報提供手法の開発

インターネットの進展にともなって,電子楽譜が普及し,居ながらにして楽譜情報を入手し同時に音楽を聞ける時代が開けた.しかし,視覚障害者が必要とする点字楽譜は,点字楽譜の供給面の問題や一般のコンピュータで読むことが難しいというユーザインタフェースの問題がある.視覚障害者がコンピュータを利用する際に,画面の文字情報を提示する読み上げソフトが用いられるが,それによって楽譜情報を取得することはできない.本研究では,視覚障害のユーザに電子楽譜の情報を提供するネット対応の楽譜情報提供システムについて,電子楽譜の情報を点字楽譜の構文規則に基づいて伝えるシステムの実現方法,五線譜において時間推移と同時に演奏される旋律を楽譜記号も含めて提供する方法について検討するとともに,電子楽譜からデジタル録音図書の国際標準規格DAISY(Digital AccessibleInformation System)を自動生成しネット経由でユーザに提供するシステムを試作した.インターネットの進展にともなって,電子楽譜が普及し,居ながらにして楽譜情報を入手し同時に音楽を聞ける時代が開けた.しかし,視覚障害者が必要とする点字楽譜は,点字楽譜の供給面の問題や一般のコンピュータで読むことが難しいというユーザインタフェースの問題がある.視覚障害者がコンピュータを利用する際に,画面の文字情報を提示する読み上げソフトが用いられるが,それによって楽譜情報を取得することはできない.本研究では,視覚障害のユーザに電子楽譜の情報を提供するネット対応の楽譜情報提供システムについて,電子楽譜の情報を点字楽譜の構文規則に基づいて伝えるシステムの実現方法,五線譜において時間推移と同時に演奏される旋律を楽譜記号も含めて提供する方法について検討するとともに,電子楽譜からデジタル録音図書の国際標準規格DAISY(Digital AccessibleInformation System)を自動生成しネット経由でユーザに提供するシステムを試作した.インターネットの進展にともない、電子楽譜が普及し、楽譜情報を容易に入手できる時代が開けてきた。一方、視覚障害者が必要とする点字楽譜は、楽譜の供給面の問題の他に、一般のコンピュータで読むことが難しいというユーザインタフェースの問題がある。本申請課題では、電子楽譜の情報を点字楽譜の構文規則に基づいて楽譜情報を伝えるネット対応の楽譜情報提供システムの試作を行い、視覚障害のユーザによる評価とシステムの改良を進める。平成21年度は、これまで開発した点字楽譜の自動翻訳システムのクラスライブラリを利用して、ユーザによる楽譜情報提供方法を評価するための準備として、2種類の形態の楽譜情報提供実験システムを試作した。具体的な開発内容は下記に示す。1.楽譜記号の発話辞書について検討を行うとともに、点字楽譜XMLを拡張し、時間推移と同期性の把握を可能にする探索手法について検討を進めた。また、これを用いて、複数声部を持つ楽曲において、音声合成によって楽譜の読み上げを行うとともに、声部間の対応関係を把握できる対話型の実験システムを試作した。2.さらに、1.の実験システムを改良して、DAISY(ディジタル録音図書の国際規格)に基づくコンテンツを、電子楽譜から自動生成する実験システムを試作した。この実験システムでは、点字楽譜の構文規則に基づいて五線譜のすべての楽譜記号を読み上げる詳細読み上げ法と、複数パートの楽曲において音階を考慮した歌声読み上げ法を実装している。平成22年度から、このシステムをもとにユーザ評価と、発話内容や機能改良を進める。インターネットの進展にともない電子楽譜が普及し、楽譜情報が容易に入手できる時代が開けてきた。しかし、視覚障害者が必要とする点字楽譜は、最新の楽譜が入手し難いという供給面の問題に加えて、コンピュータで直接読むことが困難であるというユーザインタフェース上の問題がある。本研究課題では、電子楽譜の情報を点字楽譜の構文規則に基づいて伝えるネット対応の楽譜情報提供システムの試作を行い、視覚障害のユーザによる評価とシステムの改良を進める。平成22年度は、電子楽譜からインターネット経由で楽譜情報を視覚障害者用のディジタル録音図書の規格であるDAISY用のコンテンツを自動生成し、それをユーザに自動配信して提供するシステムの試作を行った。具体的には、昨年度、開発したDAISYコンテンツ自動生成用の実験システムをもとに、楽譜記号をサポートする範囲を拡張し、強弱記号や装飾音記号などの発話方法を改良するとともに、多言語をサポートするためにプログラムの改良を行った。さらに、自動生成したDAISYコンテンツをネットワーク経由で提供する機構について検討し、JAVAのSurvletを用いてWEBページからDAISYコンテンツ自動生成プログラムを起動して、生成されたコンテンツをダウンロードできるシステムを試作した。このシステムを利用して、視覚障害ユーザにネットワーク経由で直接にシステムを利用してもらい、楽譜の発話辞書の検討やシステム評価を次年度に行う予定である。インターネットの進展にともなって、電子楽譜が普及し、居ながらにして楽譜情報を入手し同時に音楽を聞ける時代が開けた。しかし、視覚障害者が必要とする点字楽譜は、点字楽譜の供給面の問題や一般のコンピュータで読むことが難しいというユーザインタフェースの問題がある。視覚障害者がコンピュータを利用する際に、画面の文字情報を提示する読み上げソフトが用いられるが、それによって楽譜情報を取得することはできない。本申請課題では、電子楽譜の情報を点字楽譜の構文規則に基づいて伝えるシステムの実現を目指す。さらに、五線譜において時間推移と同時に演奏される複数の旋律が二次元的に表現される楽譜を、それぞれの声部の旋律(時間推移)を把握するだけではなく、同時刻に演奏される音符も把握できる提供手段について検討する。

また、デジタル録音図書の国際標準規格DAISY (Digital Accessible Information System)が整ってきていることから,電子楽譜からDAISYコンテンツを自動生成し,ネット経由でユーザに提供するシステムの試作を目指す.平成22年度までに開発したDAISYコンテンツ自動生成法をもとに、平成23年度は、サポートする楽譜記号範囲の拡張、和音や複数声部の情報の提供法、和音や複数声部に対応するように発話辞書の改良を行った。さらに、視覚障害ユーザがネットワーク経由でシステムを直接利用できるサーバを試作し、研究室内のイントラネットを利用して、サーバ機能の動作・確認を進めた。
病理組織学的手法を用いた刺激性薬物乱用のスクリーニング検査の開発

薬物乱用において、覚せい剤中毒による死亡事例については多数報告されている。しかし、死因への関与程度が低いと思慮される事例についての報告は少ない。一方、危険ドラッグの乱用が近年注目されている。しかしながら、その神経毒性についての研究は多くない。さらに、危険ドラッグの種類は年々増加しており、各々の分子種の神経毒性についての基礎研究を経て法医解剖例へ応用するまでには、膨大な時間やコストが必要となる。その為、分子種を限定せずに同様な薬理作用を持つ薬物の使用を明らかに出来る検査の開発は急務であると考える。そこで本研究は、刺激性乱用薬物の1つである覚せい剤を用いた動物実験の成果を基に、ヒトへの応用及び、基本的な薬理作用が同様と考えられる一群の薬物使用のスクリーニング検査を実際の法医解剖例で行える方法の開発を目指す。法医解剖例より採取するサンプルは、刺激性薬物により放出されるドーパミン(DA)の神経終末の豊富な線条体、DA作動性神経の神経細胞体の位置する黒質、DA神経終末からのDA放出を制御するグルタミン酸(Glu)作動性神経の細胞体が位置し、そのGlu作動性神経を制御する中脳のGABA作動性神経の投影先である視床とした。こららのサンプルに対して、神経細胞やグリア細胞のマーカー蛋白の発現状態を免疫組織化学的手法により解析する。本年度は、覚せい剤事例1事例について免疫組織化学的手法による解析を行った。その結果、視床においては、薬物の関与の無い急死事例を対照として、グルタミン酸作動性神経のマーカー蛋白質の増加傾向を認めた。しかしながら、線条体ではバックグラウンドが高く、変化の有無が不明であった。乱用薬物の事例との遭遇が予想よりも少なく、免疫組織化学的手法による解析に適した組織試料の採取が困難であった。さらに線条体では、我々の採用した実験条件においてバックグラウンドが高く、データの解析が困難であることが明らかとなり、解析方法の再検討が必要となった。引き続き、該当事例の収集に努める。さらにバックグラウンドが高く、データ解析が困難であったサンプルにおいて、解析が可能となるようなバックグラウンドの低減方法を検討する。具体的には、自家蛍光を抑制する試薬(Glycine BufferまたはTrueVIEW Autofluorescence Quenching Kit)を用いて、シグナル/バックグラウンド比が改善するか検討する。さらに、蛍光強度のより高い蛍光2次抗体への変更を検討する。前述のバックグラウンド低減の方法が上手くいかない場合、パラフィン包埋ブロックから蛋白質を抽出し、これを試料としたWestern blotting法によるターゲットとなるマーカー蛋白質の半定量的解析を行う。1)平成30年度の法医実務上、覚醒剤をはじめとした刺激性薬物の使用歴を有する事例や、乱用薬物による中毒死の事例との遭遇が予想したよりも少なく、関連するヒト組織試料の採取も困難であった事が第一の理由である。

支出に予定された消耗品等は、下記の病理組織学的検討のプロセスと連動しているため、上記の理由のため支出額が抑えられて残金(142,900円)が発生した。2)学会参加等の出張旅費についても、該当する学会発表に要する費用が、偶然に別の予算から捻出可能であったため、当該年度から支出していない。分担された当初の次年度平成31年度使用予定額(200,000円)と平成30年度助成金残金(142,900円)と合わせた額は、引き続き予定している病理組織学的検索に必要な消耗品、病理組織標本作製、必要に応じた免疫組織化学的検討と、これら標本の保管に要する標本箱の購入等に充てて使用することを計画している。
集団の心理的創発特性の可視化による的確なチーム・マネジメント方略に関する研究

本研究の目的は、集団の心理的創発特性を可視化し、それを活かして効率的なチーム育成プログラムの開発に向けた具体的な検討を積み重ねることである。具体的には、メンバー間で交わされるコミュニケーション行動を逐一記録する最先端測定システムを活用して、チーム・コミュニケーションの様相を可視化して、チームの心理学的全体特性との関連性を検討した。また、企業の高パフォーマンス・チームに備わるチームプロセス特性を明らかにした。この他、実験室実験による共有メンタルモデルの構築促進要因や、チームの記憶共有システムがチームプロセスに及ぼす影響、さらにはチーム規範や組織の安全文化の可視化について実証的検討を行った。本研究の目的は、集団の心理的創発特性を可視化する測定技法を開発し、それを活かした的確なチーム・マネジメント方略を検討して、効率的なチーム育成プログラムを構築することであった。計画初年となる本年度は、第一に、本研究の取り組む課題に関連のある先行研究の知見をレビューし、独自性のある研究課題へと精緻化を行った。第二に、計画していた実証的活動をスタートさせて、基礎的な知見の蓄積を行った。具体的には、(1)大規模病院の看護師を対象にしたチームレベルおよび個人レベルのレジリエンス測定、(2)テレビ放送番組制作チームを対象にした分有型記憶システムの形成プロセスの研究、(3)鉄道運輸企業を対象にした安全文化の基盤づくりに関する研究の3つをスタートさせた。これらの研究では、現場に入り込んで行動観察を行った。これらの行動観察は、最新の観察工学に基づいてシステマティックに実践し、集団の創発性をより的確に可視化するための基盤づくりに取り組んだ。さらに、組織メンバー間のコミュニケーション行動については最先端の測定技術を取り入れた測定を実施した。また、質問紙法に基づく調査もあわせて実施して、メンバーが主観的に認知している特性と、客観的に測定される集団の特性とがどのような関係にあるか検討を進めている。これらの研究を通して、組織の文化や風土、あるいはチームワークといった、メンバーが主観的に認知している集団全体の心理学的特性を目に見える形にする測定技法の開発に向けた取り組みも着実に進めた。さらに本年度の終盤には、企業組織を対象にした高パフォーマンス・チームを育成するマネジメントに関する研究もスタートさせた。初年度は現場研究を中心に行ったが、ここでえられる知見の普遍性を検討する必要もあり、そのための理論研究の準備をあわせて進めている状況にある。3年計画の最終年にあたる本年度は、昨年度までの2年間の実証研究の成果に加え、集団の全体的な心理学的特性の効果的な可視化技法の開発に取り組んだ。具体的には、チーム・コミュニケーションの様子を詳細に観察して記録し分析する高性能測定機器を導入したプロジェクトを加えた。11ヶ月にわたって複数のプロジェクトチームを対象にチーム・コミュニケーション行動を詳細に記録したデータを分析し、チーム・パフォーマンスの優劣と関係の深い特性の明確化を進めた。また、複雑系数学の専門家の助力を得て、11ヶ月にわたるチーム・コミュニケーション行動の時系列変容の様子を動画として可視化する取り組みを推進している。この取り組みは、チーム・パフォーマンスの優劣に強く影響する変数の同定と併せて、独創的な可視化技法の開発に進める研究へと発展的に継続させる。この他、チームメンバー間のメンタルモデルの共有を促進する条件について実験室実験による検討を行うとともに、複数の企業の職務遂行チーム対象に、高業績チームと低業績チームの違いを規定している組織心理学的要因とマネジメント要因を明らかにする調査研究を実施した。さらに、鉄道運輸企業と協力して、安全な職務遂行をサポートするチームワークや安全文化の構築を目指して、従業員の職務に対するメンタルモデルの様相を明らかにする調査研究も実施した。昨年度までに行ったチーム規範とコミュニケーション構造の可視化、チームの情報およびメンタルモデルの共有プロセスの解明、チームレジリエンスの強化要因の検討に、上述した本年度の実証研究の成果も統合して、生産性や効率性の高いチームという側面だけなく、メンバーどうしの信頼関係や協調性の高いチームを育成するために、どのような介入をチームに行うことが効果的なのか検討して、優れたチームワークを発揮するチーム作りを可能にするマネジメント方略について検討した。本研究は、集団規範やチームワーク、チーム・メンタルモデルに代表される「集団の心理的創発特性」を可視化する測定技法を開発し、それを活かした的確なチーム・マネジメント方略を検討して、効率的なチーム育成プログラムを構築することを目的としている。3年計画の2年目に当たる平成24年度は、まず、チーム・プロセスを測定して可視化するプロジェクトとして、企業における高業績チームのチーム・プロセスの特性解明を目指して、6つの企業の従業員を対象とする質問紙調査を実施した。大規模なチーム・レベルの特性の測定に加え、各チームの客観的なパフォーマンス指標として、販売業績や営業成績のデータを入手して、チーム・プロセスの特性との関連性を明らかにした。この研究成果は、論文にまとめ、投稿の準備を整えている。

また国際学会での発表の申し込みも行う。また、組織のメンバーが共有している記憶情報の構造を可視化する取り組みとして、放送番組制作組織を対象にした分有型記憶システム(Transactive Memory System)の構築プロセスを明らかにする参与観察と質問紙調査も実施した。さらに、組織レベルに備わる全体的心理学的特性の可視化の一環として、チーム・レジリエンスの測定プロジェクトも進めた。具体的には、大規模病院の看護師を対象にしたチーム・レジリエンスに関する観察と質問紙調査を実施して、そのデータをマルチレベル分析を用いて解析することに取り組んだ。併せて、集団規範の測定技法の実証的検討も進めた。これらの研究成果は25年度の学術会議、学会大会での発表に向けて、内容をとりまとめている。上記に加えて、チームコミュニケーションの様子を撮影記録して分析する高性能測定機器を導入した集団特性の可視化プロジェクトも進めており、集団創発特性を可視化する効率的な方法の開発に向けて着実に歩を進めている。計画していたとおりに先行研究レビューを行って取り組む課題の精緻化を行い、現場に入り込んで複数の実証研究をスタートさせ、着実に研究知見を積み重ねている。来年度以降につながる研究プロジェクトも進んでおり、おおむね順調に進展していると言える。25年度が最終年度であるため、記入しない。実証研究の取り組みは、予定していたよりも順調に進んでいる。また、チームレベル、組織レベルの特性を明らかにするには大規模なデータ収集が必要になるが、その点でも企業を対象とする研究は従来の研究には見られない充実した心理学的データの測定に成功している。また、チーム・プロセス、組織の中の分有型記憶システム、チーム・レジリエンス、集団規範、チーム・コミュニケーション構造と、バラエティに富んだ集団の全体的心理学的特性をターゲットとした研究を進めることができている。ただ、「可視化」の取り組みについては、複雑系計算の技法の取り入れの可能性を検討しているが、時系列的なデータを測定しない限り、その適用は困難であり、いっそうの測定の工夫を強いられている。また、測定対象の個人数は多くても、それをチーム単位で分析する場合、チーム数としては必ずしも大きなデータとならず、分析技法が限定されてしまうなどの問題にも直面している。こうした問題を克服すべく、社会心理学者のみならず、科学哲学、複雑系計算学、観察工学、情報工学、医学等の多様な専門家と意見交換して、統合的な検討を進めている。3年計画の2年目を終えて、実証活動が生み出す成果は充実したものであり、研究は順調に進んでいるといえる。すでに現場をフィールドとする4つの実証研究を進めており、引き続き、これらを推進するとともに、集団の創発特性の効率的な可視化方略を次年度は明確にしたい。