hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
HIF-1制御による癌遺伝子治療法の開発

癌に対する遺伝子治療に関する研究は近年急速に進歩しているが、治療に用いる遺伝子の種類や導入法等に問題があり、未だ臨床応用に充分ではない。申請者らは、固形腫瘍の増殖にはVEGFやiNOS等のいわゆるhypoxic response proteinsの発現が必須とされていることに着目し、これら遺伝子産物を転写レベルで調節しているhypoxia inducible factor-1(HIF-1)の制御を介した遺伝子治療法の可能性を検討した。まず申請者らは癌細胞株を用いて、HIF-1活性、VEGFの発現調節にはp53の発現レベルや点突然変異の有無が関与していることを見い出した。また、P53を恒常的に発現させた癌細胞をヌードマウスに移植したところ、非発現細胞に比して、腫瘍径の増加、血管密度の亢進を認めた。さらに、膵臓癌組織を用いてP53変異の有無と血管密度を比較したところ、P53に変異を有する症例では血管密度が高かった。これらの結果は、P53に異常が生じるとHIF-1活性が亢進し腫瘍増殖能が高まることを示しており、癌のbiologyを解明する上で重要な発見であると考える。また、HIF-1α遺伝子を癌細胞株に導入したところ、低酸素による細胞死に抵抗性を示し、逆に、HIF-1αのanti-sence遺伝子を導入したところ、低酸素細胞死が増強された。これらの結果は、HIF-1αのanti-sence遺伝子を用いた癌遺伝子治療法の有効性を示唆している。固形腫瘍が発育増殖するとき、多くの腫瘍細胞は低酸素、低栄養状態にさらされる。腫瘍細胞がこのような環境に順応し増殖するためにはVEGFやiNOS等の遺伝子発現が必須とされている。このような遺伝子の多くは転写レベルで、hypoxia inducible factor-1(HIF-1)の調節を受けている。そこで、HIF-1の変異遺伝子を腫瘍に遺伝子導入することにより、dominant negative効果がえられ、腫瘍の退縮、発育抑制を促しうると考えられる。最終的にHIF-1の変異遺伝子導入を作成し、これによる新たな癌遺伝子治療の開発を目的として研究を行っている。我々はまず、HIF-1の活性化の調節機序、HIF-1活性による細胞のviabilityの変化に着目して研究を行った。その結果、1)HIF-1活性化には細胞のredox状態が関与していること、2)p53がその調節に関与していること、3)さらに、NOも調節機構に関与していることを見いだした。また、肝癌モデルラットを作成し、癌のHIF-1活性、VEGF発現を検討し、癌と正常肝の境界が強いHIF-1活性を有しており、この部位のHIF-1活性上昇が腫瘍発育に重要であることを見いだした。現在、HIF-1のmutant遺伝子を数種類作成し、細胞にリポフェクシオン法を用いて導入しHIF-1活性、VEGF発現を指標にHIF-1のdominant negativemutant遺伝子の検討を行っている。癌に対する遺伝子治療に関する研究は近年急速に進歩しているが、治療に用いる遺伝子の種類や導入法に問題があり、未だ臨床応用に充分ではない。申請者らは、固形腫瘍の増殖にはVEGFやiNOS等のいわゆるhypoxic response proteinsの発現が必須とされていることに着目し、これら遺伝子産物を転写レベルで調節しているhypoxia inducible factoe-1(HIF-1)の制御を介した遺伝子治療の可能性を検討した。

これらの結果は、P53に異常が生じるとHIF-1活性が亢進し腫瘍増殖能が高まることを示しており、癌のbiologyを解明する上で重要な発見であると考える。また、HIF-1α遺伝子を癌細胞株に導入したところ、低酸素による細胞死に抵抗性を示し、逆に、HIF-1αのanti-sence遺伝子を導入したところ、低酸素細胞死が増強された。これらの結果は、HIF-1αのanti-sence遺伝子を用いた癌遺伝子治療法の有効性を示唆している。
公害教育運動の再審；歴史・比較・発展

本研究では、11960年代以降世界各国において教育の「環境化」過程が生じてきたが、日本の公害教育運動は他国の社会批判的な環境教育運動と比較して、教育の目的・内容及び担い手の面でユニークであること、2チェルノブイリ原発事故後ベラルーシ共和国では放射線生態学教育が組織的に取り組まれ、日本でも福島原発事故後放射線教育が活発だが、公害教育運動の経験をふまえたアプローチも求められること、3ベラルーシ共和国において見られるリハビリ健康増進施設が日本においても有効であり、そのために公害教育研究の対象の拡大が求められること、4公害教育論の社会批判的アプローチの批判的再構築が求められること、が明らかとなった。2012年度は1回の個別研究会と2回の全体研究会を開催した。それらの概要は以下の通りである。*個別研究会(7/21-22@東京学芸大学):前科研(『公害教育運動の基礎的研究』)の報告書の検討、及び本科研「歴史部門」の作業の進め方についての議論*第1回全体研究会(12/8@東京学芸大学):安藤聡彦「公害教育運動史研究;私たちの到達点と課題」/境野健見「福島県における原発災害と子ども・学校・地域」/石井秀樹「チェルノブイリと福島;土壌再生研究の立場から」*第2回全体研究会(3/23-24@キャンパス・イノベーションセンター):丹野春香「柳田耕一と『水俣病を伝える』運動;水俣病センター相思社の1970-1980年代」/宮北隆志「水俣及び環不知火海地域における地域再生の現状と課題」/広瀬健一郎「カナダにおける先住民教育と環境教育;第一次調査の報告」/白木次男「3.11から2年;起こったこと、考えてきたこと」/土井妙子「福島原発事故の被害をどう捉えるか?」このほか、本科研メンバーの有志が9/24-25に他研究会メンバーとともに「青森県東通村における環境と教育」の合同調査を行った。各部門の進捗状況を整理すると、「歴史部門」については到達点を確認し、水俣、下北半島を中心に、調査をすすめている。「比較部門」については、イギリスの動向についての研究をすすめるとともに、カナダ・ニスガ自治区についての調査を実施した。「発展部門」については、3.11後の福島の環境と教育についての資料収集をすすめ、現状分析を行いつつ、ベラルーシ等の調査報告を聞き、2013年度の調査に向けての課題整理を行った。環境教育研究において公害教育研究は遅れており、その欠落を補う研究が蓄積されつつある。そのための共同研究グループが徐々に形成されてきたことの意味も大きいと考える。共同研究2年目にあたる2013年度は、2回の全体研究会、3回の個別研究会、1回の公開研究会(シンポジウムと対談)、それに福島とベラルーシにおける合同調査、を行った。その他、水俣、及び下北地域における継続して実施した。2013年6月の全体研究会では、会津若松市に避難してきている大熊町の小学校における放射線教育の取り組みや教育委員会関係者の取り組みを伺った。また地元会津の教師たちの原発学習の取り組みと水俣市における公害教育実践の取り組みの交流も行った。長年原発学習に取り組んできた教師の講演もお伺いした。また、13年10月のベラルーシ調査には3名が参加し、ミンスク、ゴメリ、モズリィ、ホイニキ等の町をまわり、大学及び研究機関所属の研究者、国家及び地方自治体の行政官、移住者団体等のヒアリングを行った。また保養施設や学校等の訪問も行った。その模様は12月の発展部門研究会で報告し、さらに14年3月の全体研究会でも報告し、福島の現状などと対比して討議を行った。さらに、13年11月には、大阪で公開研究会を実施した。大阪市西淀川地域における公害教育実践史について報告を受け討論を行うとともに、1960年代から公害教育に注目してきた環境経済学者の宮本憲一氏と教育学者の藤岡貞彦氏の公開対談を実施した。その他、13年11月と14年3月には比較部門の個別研究会を2回に渡って実施し、研究の枠組や個別調査において掘り下げるべき視点の検討を行った。また、水俣及び下北地域における調査では、ひきつづき1970年代から80年代にかけての公害教育運動の展開にかかわるヒアリングや資料収集を行った。共同研究2年目にして、それぞれの研究会や合同調査がうまく回転し始めた。平成26年度は、2回の全体研究会(6月、3月)、1回の合同調査(福島県)、及び他の個別作業や研究会を実施した。まず、歴史部門では、水俣調査と下北調査とを継続した。前者については、水俣病患者や学校教育等の現状に関するインタビューを実施した。後者については、東通村、むつ市、大間町の退職教員や議員、環境運動の担い手等のインタビューを実施した。比較部門では、個別研究会を開催し、イギリス研究及びカナダ研究にかかわる情報交換と視点のつきあわせとを行った。発展部門では、上述のように10名の研究分担者の参加を得て福島調査を行い、放射線教育の現状と課題に関するインタビュー(福島県教育委員会、伊達市教育委員会、伊達市立富成小学校)及び小学校における実践報告、保育活動/農業再生除染事業/仮説住宅の現状と課題にかかわる現地見学と資料収集を行った。また、平成25年度に実施したベラスーシ調査の報告を、『ロシア・ユーラシアの経済と社会』誌6月号及び7月号において、それぞれの巻の全体を用いて行った(5本の学術論文と5本の資料紹介)。

6月の全体研究会では、本科研の実績となる論文や関連文献の検討を行った。3月の全体研究会では、公害教育の実践家であり研究者であった福島達夫氏の講演会を実施するとともに、本科研の作業と関連する文献の検討会、及び水俣病にかかわる教育実践の報告等を行った。本科研の分担者・協力者のみならず、水俣等の教育実践家、関連する他科研グループ研究者との議論など、本グループ外からの多くの協力を得て、濃密な共同研究を実施することができた。本研究は、2009年度から11年度まで申請者らが実施してきた共同研究「公害教育運動の基礎的研究;環境教育史研究の構築」の成果をふまえ、日本各地において1960年代以来展開されてきた「公害教育運動」を対象とし、その歴史的展開と諸外国の社会批判的環境教育運動に比しての特性を明らかにすることを目的としてきた。同時に、福島第1原発事故による広大な放射能環境汚染地域の出現という事態をふまえ、この事故とチェルノブイリ原発事故の教育への影響、並びにそれらの事故に対する教育施策についての比較調査を実施し、環境再生とリンクする教育計画原理の提示を公害教育運動研究の発展として実施することをも目的としてきた。共同研究の成果は、『環境教育』第59巻「公害教育」特集(2015年)、『ロシア・ユーラシアの経済と社会』982号「原発事故と教育:ベラルーシから福島へ[I]」(2014年)、983号「同[II]」(2014年)、1004号「同[III]」(2016年;近刊)、『環境教育学研究』第26号「公害教育」特集(2017年;予定)にまとめられている。とりわけ発展部門については、2つの原発事故による教育への影響ならびに教育の側からの応答の差異と共通性について知見をとりまとめることができた。それに対して歴史部門については、水俣、四日市、下北での資料収集を行いながらも公害教育運動史を再構築するようなまとまった成果には至らなかった。また比較部門についてもイギリス社会批判的環境教育論やカナダ先住民環境教育論と日本の公害教育論との検討を行いつつも、社会的な実践としての比較研究にまでは至らなかった。以上全体を通して、本共同研究を通して私たちは「公害教育運動の再審」に文字通り着手することができたと考える。この作業を深めつつ、日本の環境教育研究のあり方を根本から見直していくこと、それが今後の課題となる。本研究では、11960年代以降世界各国において教育の「環境化」過程が生じてきたが、日本の公害教育運動は他国の社会批判的な環境教育運動と比較して、教育の目的・内容及び担い手の面でユニークであること、2チェルノブイリ原発事故後ベラルーシ共和国では放射線生態学教育が組織的に取り組まれ、日本でも福島原発事故後放射線教育が活発だが、公害教育運動の経験をふまえたアプローチも求められること、3ベラルーシ共和国において見られるリハビリ健康増進施設が日本においても有効であり、そのために公害教育研究の対象の拡大が求められること、4公害教育論の社会批判的アプローチの批判的再構築が求められること、が明らかとなった。「研究実績の概要」で記したように、平成26年度も大きな成果を得ることができた。とはいえ、同年はもっぱら研究総括者の個人的事情により、十分な個別研究会を実施することができず、そのため本来なら可能であったはずの中途における研究進捗状況の確認と課題の共有化とが充分に行えなかった。
ソフトコンピューティングを用いた交通行動分析モデル

本研究では、ソフトコンピューティングの各手法を用いて、交通行動者の多様な意思決定過程を表現する交通行動分析モデルを構築し、交通政策評価への適用を試みた。まず初年度には時間的な活動配分に基づく交通行動パターン記述モデルを作成し、交通行動モデルの中心的構成を明確にした。また次年度には、交通現象記述モデルに関して方法論的拡張を行うとともに、各種交通政策への適用性を検討した。具体的な内容は以下の通りである。1.ファジィ推論やニューラルネットワーク(NN)を用いた知識利用型の交通機関選択、交通経路選択モデルの整理を行い、ソフトコンピューティング手法の有効性を検討した。これより交通行動各局面の人間判断における不確実性現象を記述可能な具体的モデルが整理された。2.個人の1日の交通行動を記述するため、アクティビティベイスの6種類のモデルを作成した。とくにファジィ推論とNNを結合したファジィ・ニューラルネットワーク(FN)を中心的に用いたモデル化を行った。これらの方法により交通行動者の行う多段的な意思決定が比較的容易に記述できることがわかった。3.つぎに確率的方法とソフトコンピューティング手法の相互補完的利用を意図したハイブリッドモデルを提案した。ここでは、ロジットモデルとファジィ推論を結合したファジィロジットモデル(FLM)が構築された。これより「確率的現象」と「あいまい現象」を同時に考慮した交通行動記述が可能となった。4.交通行動モデルの実用性を検討するため、PT調査データに基づく交通政策評価を行った。これより、本研究で提案されたモデルは、各種交通環境の変化に対応して交通行動パターンを表現できることがわかった。6.各ステップで得られた研究成果を土木学会その他の内外の学会において研究報告を行った。また、今後の研究課題について整理した。本年度は初年度であるので、時間的な活動配分モデルと交通行動パターン分析モデルの構築を基本として、交通行動分析モデルの中心的部分の構成を検討した。1.従来のファジィ推論やNNを用いた知識利用型の交通機関選択、交通経路選択モデルの整理を行い、ソフトコンピューティングの各モデルの有効性を検討した。これによりモデリングの意味づけに対応した交通行動の各局面を推計するサブモデルとして、各方法の具体的な応用可能な局面が整理された。2.パーソントリップ調査(PT調査)を基本として、人間の認知に内在するあいまい性を考慮した調査方法を検討し、活動スケジュールに関する小規模の関連調査を実施した。PT調査結果からはトリップパターンの解析を行い、活動調査からは主として活動時間配分(スケジューリング)の意思決定過程を解析した。3.人間の活動時間配分と交通行動パターンを表す、6種類のサブモデルをもつ基本モデルを作成した。このときファジィ推論はあいまいな人間判断の記述に有効で、NNは高度な非線形関係の表現に適することを考慮した。具体的には、既存方法とファジィ推論とのハイブリッド型モデルを考え、推計精度の高い精緻なモデルが構成できた。4.各サブモデルを統合して、時間空間的制約(いわゆるプリズム制約)を考慮した交通行動モデルを構築した。このとき、個人属性・地域特性を考慮して意思決定ステップを規定し、属性グループごとの判断の相違をサブモデルにおける推論ルール構成の相違として表現した。さらにモデル全体を統括するためのサブモデルの相互関係についての処理プロセスをファジィ推論により記述した。5.対象地域居住者のトリップパターン変化や交通政策実施時の交通行動変化を視覚的な交通計画情報とするための計算機上での表現形式を検討し、ビジュアルな交通政策評価システムの中心的部分を構成した。本年度は2年目として、交通現象解明のためのモデルの方法論的な拡張と具体的な問題への適用性の検討を行った。モデル改良には、近年体系化の進んでいるファジィ・ニューロモデルを利用した。

またモデルの適用性の検討として、都市圏での提案が可能な交通政策シナリオに関するインパクト評価の方法を示した。具体的な内容は以下の通りである。1.モデルの改良として、ソフトコンピューティングの代表的方法で、ファジィ推論とニューラルネットワーク(NN)を結合したハイブリッドモデルである、ファジィ・ニューラルネットワーク(FN)の利用を検討した。特に、ファジィ推論部分を推計精度などの実用的側面から再検討し、FNモデルの利用可能性を検討した。2.構築された交通行動モデルの地域間転用性を検討した。具体的には、モデル構築の対象としたゾーン以外のゾーンにおける交通行動を、上記の改良型モデルで推計した。FNモデルを用いた交通パターン推計部には既存データからの学習過程が内在しており、高度な非線形補間を実行したことに対応するため、モデルの地域間転用性が期待でき、部分的データで作成されたモデルの適用範囲を示すことができた。3.都市交通を各個人行動の集合体として捉えること*交通流動の記述を行った。このときのGAに見られる進化論的なプロセスを組み込むことで、時系列的な都市圏域での交通流動変化をシミュレートできる交通行動モデルが構築できた。またこの演算結果は、昨年度に開発した政策評価システムの上でビジュアルに表現した。4.具体的な都市圏域での交通政策に対するインパクト評価手順を示した。具体的には、オフィスワーカーを対象としたテレコミューティング・時差出勤などの通勤交通政策、またショッピングなどの自由活動を対象とした商業立地の交通流動への影響分析、あるいは自動車交通に対する混雑料金の徴収などの都心部混雑緩和政策などを検討した。ここでは、これらの交通政策に関するシナリオに基づいて、交通行動変化について検討を行い、都市域での交通シミュレーションとしての応用的側面を整理した。5.本研究で得られた成果を整理するとともに、関連研究に関する討議を行い、今後の研究課題について整理した。また研究成果については、学会等で研究報告を行った。
月経周期の諸症状と子宮内膜症リスクに関するヘルスアセスメントシートの開発

子宮内膜症のスクリーニングや自己管理のためのアセスメントシートの開発を目的に、自記式質問紙調査を実施した。調査項目は、月経に伴う諸症状として、月経の疼痛症状に関する7項目、出血の状態に関する4項目、月経歴に関する3項目、リスク因子に関する4項目、健康関連QOL尺度SF-8^<TM>の8項目から構成した。さらに、子宮内膜症の既往がある場合には、疼痛症状を自覚してから診断までの年数、診断や治療内容に関する項目を設けた。調査対象は、子宮内膜症の患者団体である子宮内膜症協会会員、15歳以上の生殖年齢層女性2383名で、回収数は565名(回収率23.7%)であった。月経状態が確認できた556名(有効回答98.4%)を分析対象とした。平均年齢は34.8歳(±9.4)であった。子宮内膜症の診断を受けた人は344名(61.8%)で、月経痛を自覚した平均年齢は22.6歳(±42.1)、臨床診断を受けた平均年齢は31.4歳(±6.3)、確定診断は33.1歳(±5.6)であった。子宮内膜症の診断を受けていない人212名(38.1%)のうち、子宮内膜症のリスクが高いといわれる、初経年齢が11歳以下の人は73名(34.6%)、月経周期が28日未満の人は41名(19.4%)、月経持続日数が8日以上の人は13名(6.1%)、近親者に子宮内膜症患者がいる人は14名(6.6%)、不妊状態が続いている人は7名(3.3%)であった。月経に伴う諸症状では、月経痛が激しくなってきたと感じる人は37名(17.5%)、鎮痛剤が欠かせないと感じる人は33名(15.6%)、鎮痛剤が効かないことがあると感じる人は13名(6.1%)、月経終了後も痛みが持続すると感じる人は5名(2.4%)であった。自己管理として、月経の記録を必ずしている人は105名(49.5%)で、全くしていない人は50名(23.6%)であった。子宮内膜症の診断を受けていない生殖年齢層の女性の中に、子宮内膜症発症のリスクが高い人や、月経痛を自覚している人が多く、早期のスクリーニングやリスクアセスメントの必要性が示唆された。子宮内膜症のスクリーニングや自己管理のたあのアセスメントシートの開発を目的に、月経および月経に伴う諸症状等に関する調査に取り組んだ。平成19年平成21年12月に、18歳から39歳までの婦人科未受診の女性184名を対象に、1周期の月経血量の測定と属性、月経歴、月経痛等に関する自記式質問紙調査を行い、170名(回収率92.4%)から回答が得られた。調査票への記入漏れなどを除いた165名を分析対象とした。平均年齢25.4歳(±5.9)、月経歴は、初経年齢12.2(±1.3)、月経周期30.3日(±3.9)、月経持続日数5.9日(±1.1)であった。子宮内膜症発症のリスクが高いとされる月経周期が28日未満の人が10.1%、月経持続日数7日以上の人は34.8%、近親者に子宮内膜症患者がいる人が6.1%であった。1周期の月経血量の平均は73.1g(±46.5)で、120g以上の人が9.1%であった。月経周期の疼痛症状では、月経痛がある人が80.5%で、日常生活に支障をきたすような激しい月経痛を自覚している人が8.4%、排便時痛や性交痛など子宮内膜症特有の痛みを自覚している人が、それぞれ5.2%、3.8%で、これらの人は潜在な患者である可能性がある。年齢と初経年齢との関連を、Spearmanの順位相関係数の検定でみた結果、有意な正の相関がみられた(P<0.01)。月経周期の諸症状から婦人科未受診の女性の中に潜在的な患者である可能性が高い人がいること、初経年齢の低年齢化・月経持続日数の増加などから月経の累計により子宮内膜症発症のリスクが高まることが明らかになった。さらに、子宮内膜症の診断を受け医療機関に受診中の患者を対象に同様の調査を実施している。子宮内膜症のスクリーニングや自己管理のためのアセスメントシートの開発を目的に、アセスメントシートの作成と少人数を対象にしたプレテストを実施した。調査項目は、月経に伴う諸症状として、且経痛の変化・月経痛の程度・月経痛の時期・月経痛の種類など月経の疼痛症状に関する7項目、血便・血尿・月経量・貧血症状など出血の状態に関する4項目、初経年齢・月経周期日数・月経持続日数など月経歴に関する3項目、出産経験・不妊状態・家族歴(近親の子宮内膜症患者)・子宮内膜症の既往の4項目、健康関連QOL (HRQOL:Health Related Quality of Life)尺度SF-8_<TM>項目から構成される。

そのほか、対象者の属性、月経の自己管理の状況、就業者についての生理休暇の取得状況、子宮内膜症に関する知識の程度および情報源等に関する項目、月経に関する悩みなどに関する自由記載欄を設けた。さらに、子宮内膜症の既往がある場合には、疼痛症状を自覚してから受療行動までの年数、病巣診断、治療内容等に関する項目を設けた。子宮内膜症患者を含む10名の対象者にプレテストを実施し、調査内容の妥当性を検討した。また、子宮内膜症の患者団体である、子宮内膜症協会に調査協力の依頼を行い、同団体に名簿登録している子宮内膜症患者1200名を対象に調査を実施することについて内諾を得た。本調査は、平成21年8月9月に実施する予定である。子宮内膜症のスクリーニングや自己管理のためのアセスメントシートの開発を目的に、自記式質問紙調査を実施した。調査項目は、月経に伴う諸症状として、月経の疼痛症状に関する7項目、出血の状態に関する4項目、月経歴に関する3項目、リスク因子に関する4項目、健康関連QOL尺度SF-8^<TM>の8項目から構成した。さらに、子宮内膜症の既往がある場合には、疼痛症状を自覚してから診断までの年数、診断や治療内容に関する項目を設けた。調査対象は、子宮内膜症の患者団体である子宮内膜症協会会員、15歳以上の生殖年齢層女性2383名で、回収数は565名(回収率23.7%)であった。月経状態が確認できた556名(有効回答98.4%)を分析対象とした。平均年齢は34.8歳(±9.4)であった。子宮内膜症の診断を受けた人は344名(61.8%)で、月経痛を自覚した平均年齢は22.6歳(±42.1)、臨床診断を受けた平均年齢は31.4歳(±6.3)、確定診断は33.1歳(±5.6)であった。子宮内膜症の診断を受けていない人212名(38.1%)のうち、子宮内膜症のリスクが高いといわれる、初経年齢が11歳以下の人は73名(34.6%)、月経周期が28日未満の人は41名(19.4%)、月経持続日数が8日以上の人は13名(6.1%)、近親者に子宮内膜症患者がいる人は14名(6.6%)、不妊状態が続いている人は7名(3.3%)であった。月経に伴う諸症状では、月経痛が激しくなってきたと感じる人は37名(17.5%)、鎮痛剤が欠かせないと感じる人は33名(15.6%)、鎮痛剤が効かないことがあると感じる人は13名(6.1%)、月経終了後も痛みが持続すると感じる人は5名(2.4%)であった。自己管理として、月経の記録を必ずしている人は105名(49.5%)で、全くしていない人は50名(23.6%)であった。子宮内膜症の診断を受けていない生殖年齢層の女性の中に、子宮内膜症発症のリスクが高い人や、月経痛を自覚している人が多く、早期のスクリーニングやリスクアセスメントの必要性が示唆された。
高分子糖蛋白質の腸管からの吸収機構

62年度においてすでに椎茸菌系培養抽出物よりマウス常在性マクロファージあるいはチオグリコール刺激による炎症性マクロファージのグリコリシス亢進能を指標に分取した免疫活性高分子画分にFITCによって蛍光標識をつけた。前年度と同様にDA系ラットに胸管カニュレーション術を行い、FITCで標識した画分を十二指腸ゾンデによって経口投与した。流出する胸管リンパ液を低速遠心し上清を蛍光偏光解消測定装置にかけた。本年度の結果も前年度と同様に本蛍光物質が腸管より比較的速やかに吸収され、リンパ系へと移行することが確かめられた。本年度は新たにDA系ラットを用い大腿静脈へのカニュレーション術を行い静脈血中の本物質投与後の経時変化を調べた。大腿静脈のカニュレーション術終了後、ゾンデを用いて胃中へ5mg/nclを経口投与した群においては大腿静脈よりの静脈血中の蛍光濃度は有意には上昇しない結果となった。又同時に測定した蛍光偏光解消度(P値)についても大きな変化は観察されなかった。なお尾静脈よりの静脈注射投与群においても同様の経時変化を調べた。静脈注射投与群においては投与後ただちに血中の蛍光濃度が上昇し、4時間ほどは高い血中濃度を維持していた。門脈血中での有意に高い血中濃度の結果を考え合わせると、経口的に投与された本物質は、一般循環系へは門脈行性のものとリンパ管経由のものがあり、門脈行性のものは大部分が肝臓で処理され、リンパ管経由のものは大巾に希釈され、蛍光物質の血中濃度の有意の上昇をもたらさなかったと解釈できた。経口投与群における血中の蛍光検出は、腸管からの吸収率を考慮すると、より高感度にする必要があり、標識剤あるいは標識システムの改良開発の検討が必要となろう。今後本物質の様な高分子物質がどのような機構で腸管上皮細胞の生体膜を通過するのか、より微小レベルでの解析が待ち望まれるところである。椎茸菌糸培養抽出物よりマクロファージの活性化を指標に,エタノール分別沈澱,ケルろかにより免疫活性高分子糖蛋白質を得た.得られた高分子糖蛋白質はマウス腹腔の常在性および炎症性マクロファージのグリコリシスを有意に亢進した.この画分をFITCを用いて蛍光標識し,腸管よりの移行の様子を追跡した. DAラットに胸管カニュレーション術を施し,胸管リンパを連続的に流出させた.手術後,蛍光標識した高分子糖蛋白質を経口により投与し,流出する胸管リンパを経時的に採取した.リンパ中の細胞分画を遠心により分離し,上清を蛍光偏光解消測定装置にかけた.同時に,門脈血ならびに腹大動脈血についても本装置によって解析を行った.その結果胸管リンパ中の蛍光濃度は試料投与後ただちに上昇し,蛍光標識された糖蛋白質が腸管よりすみやかに吸収され,それがリンパ系へと移行し,投与後23時間で最大値に到達することが確認された.蛍光強度の増大は蛍光の偏光度,すなわちP値の減少を伴っており,この蛍光の挙動が投与した試料に由来していることを示している.最大値に達した蛍光濃度は,その後徐々に下降したが,約10時間にわたって腸管からの吸収,それに続くリンパ系への移行が持続することが判明した.また血管系においては,投与後10時間あるいは20時間においても門脈血と腹大動脈血の間に蛍光活性の有意の差が認められた.これらのことより,経口投与された本物質の腸管よりの吸収動態は,腸管粘膜上皮より吸収され,腸リンパ本幹を経由して胸管に移行し,左静脈角から一般循環系へはこばれる経路と,門脈行性にも吸収される経路の少なくとも2種類があることが確かめられた.これは食餌等によって経口的に動物に導入された高分子化合物の腸管での挙動を考える上できわめて興味深い結果をもたらしたと思われる.今後より詳細な吸収ならびに移行の機構を明確にする予定である.62年度においてすでに椎茸菌系培養抽出物よりマウス常在性マクロファージあるいはチオグリコール刺激による炎症性マクロファージのグリコリシス亢進能を指標に分取した免疫活性高分子画分にFITCによって蛍光標識をつけた。

門脈血中での有意に高い血中濃度の結果を考え合わせると、経口的に投与された本物質は、一般循環系へは門脈行性のものとリンパ管経由のものがあり、門脈行性のものは大部分が肝臓で処理され、リンパ管経由のものは大巾に希釈され、蛍光物質の血中濃度の有意の上昇をもたらさなかったと解釈できた。経口投与群における血中の蛍光検出は、腸管からの吸収率を考慮すると、より高感度にする必要があり、標識剤あるいは標識システムの改良開発の検討が必要となろう。今後本物質の様な高分子物質がどのような機構で腸管上皮細胞の生体膜を通過するのか、より微小レベルでの解析が待ち望まれるところである。
超伝導トンネル現象における量子ゆらぎの理論的研究

本年度は、超伝導性と磁性の共存・競合の基本特性の解明を目的とした。超伝導と磁性・競合の共存は、超伝導体・磁性体接合界面近傍では比較的容易に実現可能であることをこれまでの研究から明らかにしてきた。そこで本研究ではスピントロニクスという応用的観点も視野に入れ、マンガン酸化物と銅酸化物高温超伝導体を対象にハーフメタル・d波超伝導体・ハーフメタル三層構造系の基本物性を調べた。空間的に不均一な系における界面近傍の電子状態は近接効果に支配されることから、一般化されたフェルミ流体論である準古典グリーン関数論に基づき計算を行った。超伝導体を含むヘテロ構造系に対する一般的な境界条件を導出し、それを解く数値的アルゴリズムの開発も行った。数値的計算結果から、接合界面でのスピン混合及びスピン反転散乱によって、ハーフメタル側ではスピン・トリプレット超伝導近接効果、超伝導体側では磁気的近接効果が引き起こされることを明らかにした。ハーフメタルから超伝導体に染み出した磁性は超伝導体側にアンドレーフ束縛状態を形成し、長距離オーダーの交換ポテンシャルを誘起することを明らかにした。さらに超伝導体の結晶軸の方向に加えて2つのハーフメタルの磁化の相対的な方向の違いによって、誘起された磁性の空間的対称性が決定されることも明らかにした。本研究によって得られた磁気的近接効果は、銅酸化物高温超伝導体・マンガン酸化物多層構造系の実験において観測されている長距離近接効果のメカニズムの1つとして考えられている。本研究の成果の一部は、フロリダ(米国)で開催された"第24回低温物理国際会議"において発表された。本研究は、超伝導ゆらぎの理論であるセルフコンシステントT行列法や準古典グリーン関数の理論を用いて、超伝導体における不純物および表面周りの共鳴状態、超伝導体接合系における伝導現象の解明を目指したものである。本年度は研究課題の基礎となる準古典グリーン関数理論の構築のため、チャルマース工科大学(スウェーデン)において研究を行っている。理論を構築するにあたって、スピン・アクティブな接合界面を有する超伝導体・ハーフメタル接合系における超伝導性と磁性の競合現象を具体的な研究課題に掲げた。この問題では超伝導体側とハーフメタル側のスピンチャネルの数が異なることから、通常の準古典グリーン理論に基づく方法は困難となる。本研究では準古典T行列理論を出発点として、超伝導体・ハーフメタル接合界面における境界条件を導出した。得られた結果は、超伝導体を含む接合系の一般的な境界条件としてだけでなく不純物、表面周りの問題にも還元することが可能である。また境界条件を数値的に解くアルゴリズムを開発することによって、有限なハーフメタル表面の電子状態を調べた。その結果、界面におけるスピン・アクティブな散乱により、超伝導体・有限な常伝導体接合系の場合と同様に超伝導ギャップ以下のエネルギー領域におけるミニギャップ状態、いわゆるde Gennes-Saint・James状態出現の可能性が分かってきた。また、このハーフメタル表面で誘起される超伝導はトリプレット状態であることも明らかにした。現在は、超伝導性と磁性の競合を調べるため、超伝導体・ハーフメタル二層構造における理論の開発を行っている。本年度は、不均一な超伝導体に対する準古典T行列理論を構築し、超伝導体・強磁性体ヘテロ構造における超伝導性と磁性の共存・競合、界面近傍の電子状態の基本特性の解明を目的とした。準古典グリーン関数理論を出発点として構築された理論からは、超伝導体を含む接合系の一般的な境界条件が導出された。得られた境界条件を数値的に解くアルゴリズムを開発することにより、銅酸化物高温超伝導体、マンガン酸化物を対象としたd波超伝導体・ハーフメタル二層構造の物性を調べた。その結果、接合界面でのスピン混合及びスピン反転散乱によって、ハーフメタル側ではトリプレット超伝導近接効果、超伝導体側では磁気的近接効果がそれぞれ引き起こされることを明らかにした。磁気的近接効果により、超伝導体側の界面近傍では超伝導性・磁性の共存が可能となる。さらに接合系を記述する超伝導体の結晶軸の向き等のパラメーター依存性を調べることにより、磁気的近接効果は超伝導体側にアンドレーフ束縛状態を形成し、長距離オーダーの交換ポテンシャルを誘起することを明らかにした。本研究によって得られたスピン・アクティブ界面を起因とする長距離オーダーの磁気的近接効果は、銅酸化物高温超伝導体・マンガン酸化物多層構造系における最近の実験で発見された長距離近接効果のメカニズムの1つとして考えられている。本研究の成果は、ライデン大学ローレンツセンター(オランダ)でのワークショップ"Electronic and Spin Transport in Superconductor/Ferromagnet Nanostructures"において招待講演された。

数値的計算結果から、接合界面でのスピン混合及びスピン反転散乱によって、ハーフメタル側ではスピン・トリプレット超伝導近接効果、超伝導体側では磁気的近接効果が引き起こされることを明らかにした。ハーフメタルから超伝導体に染み出した磁性は超伝導体側にアンドレーフ束縛状態を形成し、長距離オーダーの交換ポテンシャルを誘起することを明らかにした。さらに超伝導体の結晶軸の方向に加えて2つのハーフメタルの磁化の相対的な方向の違いによって、誘起された磁性の空間的対称性が決定されることも明らかにした。本研究によって得られた磁気的近接効果は、銅酸化物高温超伝導体・マンガン酸化物多層構造系の実験において観測されている長距離近接効果のメカニズムの1つとして考えられている。本研究の成果の一部は、フロリダ(米国)で開催された"第24回低温物理国際会議"において発表された。
CD9を介するアポトーシス誘導機構を用いた消化器癌の新たな治療法の検討

CD9は、tetraspanin family(TM4SF)に属する4回膜貫通型の膜蛋白であり、インテグリンやCD19、HB-EGFなどと複合体を形成し、コファクターとして細胞接着、遊走、転移、増殖、シグナル伝達などに関与する。これまで我々は、ヒト胃癌細胞株や大腸癌細胞株において、抗CD9抗体(ALB6)を投与することによりアポトーシスを誘導し、その機序にp46Shc、p38、JNKのリン酸化及びcaspase 3が関与することを明らかにしている(J Cell Sci.2004)。今回CD9を標的とした、消化器癌の新たな治療法の可能性について以下の検討を行いCD9のin vivoにおける抗腫瘍効果を確認した。<実験内容>胃癌細胞株(MKN-28)を免疫不全動物(ヌードマウス)に皮下移植して担癌モデルを作成し、抗ヒトCD9抗体を静注または腫瘤形成部に局注して抗腫瘍効果を検討した。実験のプロトコールを以下に示す。A群コントロールB群ALB6(抗CD9抗体)100μg/body/回静注3日間隔×2回<結果>A群と比較し、B群で約45%、C群で約55%、D群で約70%の抗腫瘍効果(Tumor Growth Ratio;腫瘍の長径×短径の二乗×0.52を用いて比較検討した)を認めた。腫瘍の免疫組織学的検討では、各群間に腫瘍内繊維化の差は認めず。アポトーシスは抗CD9抗体投与群で効率に誘導されている事が認められた。これまで我々は、ヒト胃癌細胞株や大腸癌細胞株において、抗CD9抗体(ALB6)を投与することによりアポトーシスを誘導し、その機序にp46Shc、p38、JNKのリン酸化及びcaspase3が関与することを明らかにしている(J Cell Sci.2004)。今回CD9を標的とした、消化器癌の新たな治療法の可能性について以下の検討を行いCD9のin vivoにおける抗腫瘍効果を確認している。これまで我々は、ヒト胃癌細胞株や大腸癌細胞株において、抗CD9抗体(ALB6)を投与することによりアポトーシスを誘導し、その機序にp46Shc、p38、JNKのリン酸化及びcaspase3が関与することを明らかにしている(J Cell Sci. 2004)。

A群コントロールB群ALB6(抗CD9抗体)100μg/body/回静注3日間隔×2回C群ALB6 100μg/body/回静注3日間隔×3回D群ALB6 50μg/body/回局注連日x12回<結果>A群と比較し、B群で約45%、C群で約55%、D群で約70%の抗腫瘍効果(Tumor Growth Ratio;腫瘍の長径×短径の二乗×0.52を用いて比較検討した)を認めた。腫瘍の免疫組織学的検討では、各群間に腫瘍内繊維化の差は認めず。アポトーシスは抗CD9抗体投与群で効率に誘導されている事が認められた。
ストーマ保有者のストーマセルフケア能力測定尺度の開発に関する研究

ストーマ保有者は、ストーマの造設に伴い、新たな排泄管理方法であるストーマセルフケアの習得が必要となる。ストーマを造設後、入院中にストーマセルフケアを習得し、退院後も継続して行っていくためには、一定の入院期間が必要となるが、平均在院日数の短縮化により、入院期間の確保が困難な状況にある。そのため、入院期間が短くても、ストーマ保有者のストーマセルフケア能力を客観的に評価できれば、個々に必要な指導やケアを適切に行うことができるのではないかと考えた。先行研究において、ストーマセルフケアがストーマ保有者のQOLや不安、自己適応に影響することが示唆されており、その評価を適切に行うことが必要であるが、ストーマセルフケア能力を把握するための尺度や研究は見当たらなかった。そこで、本研究では、ストーマ保有者のストーマセルフケア能力測定尺度を開発し、その信頼性と妥当性の検証を行うことを目的としている。これにより、ストーマ保有者のストーマセルフケア能力の標準化が可能となり、ストーマ保有者に対する適切な支援を行うことが期待できると考えた。本年度は、昨年度作成したストーマセルフケア能力測定尺度案と収束・判別妥当性検証のための他尺度とを併せて質問紙調査票を作成し、患者会を通じて全国のストーマ保有者に質問紙調査票の配布を行った。回収期限を次年度としているため、回収を継続して行っていく予定であり、本年度末日時点で88件を回収したところである。質問紙調査票配布の手続きまでに時間を要したこともあり、本年度の回収数は88件となっているが、患者会を通じて全国のストーマ保有者に質問紙調査票の配布を行っているため今後も回収数の増加が期待できる。また、データが集まり次第、すぐに分析を開始できる状況にある。これらのことから、おおむね順調に進展していると判断した。質問紙調査票の回収期限を定めていることから、回収期限を過ぎた段階で集まったデータを用いて分析をすすめていく。質問紙調査票の回収数の増加が見られない場合には、調査協力機関の拡大を図る。ストーマ保有者はストーマの造設に伴い、ストーマセルフケアの習得が必要となるが、平均在院日数の短縮化により、ストーマセルフケア指導を行うのための入院期間の確保が難しい状況にある。そのため、入院期間が短くても、ストーマ保有者のストーマセルフケア能力を客観的に判断することができれば、能力が未熟な部分についての介入やケアを適切に行うことができるのではないかと考えた。先行研究において、ストーマセルフケアはストーマ保有者のQOLや不安、自己適応に影響することが示唆されており、その評価を適切に行うことが必要であるが、ストーマセルフケア能力を把握するための尺度や研究は見当たらなかった。そこで本研究では、ストーマ保有者のストーマセルフケア能力測定尺度を開発し、その信頼性と妥当性の検証を行うことを目的とした。それにより、ストーマ保有者のストーマセルフケア能力の標準化が可能となり、ストーマ保有者に対して的確な援助や介入を行うことができる。また、個人の特性に応じたストーマリハビリテーションプログラムの構築ができ、ストーマ保有者のQOLの向上に貢献できると考えた。本年度は、先行研究等を参考に当初の研究計画の見直し、研究方法の修正を行った。また、ストーマセルフケア能力測定尺度案の作成も終了した。今後は、作成したストーマセルフケア能力測定尺度案を用いて質問紙調査を行うと共に、得られたデータを用いて分析を行っていく予定である。本年度予定していたストーマセルフケア能力測定尺度案の作成が終了し、質問紙調査の実施が可能な状況となっている。また、本年度予定していた質問紙調査の実施計画を見直し、次年度実施予定とした。

これらのことから、おおむね順調に進展していると判断した。今後はストーマセルフケア能力測定尺度案を用いて質問紙調査を実施する予定であり、現在準備を進めている。質問紙調査票の回収期限を定めていることから、回収期限を過ぎた段階で集まったデータを用いて分析をすすめていく。質問紙調査票の回収数の増加が見られない場合には、調査協力機関の拡大を図る。物品費や旅費において予定していた金額と差額が生じたことにより、次年度使用額が生じている。本年度は質問紙調査を実施したことから、印刷費用や通信費用は生じたが、当初予定していた学会発表が次年度となったことや、データの分析に使用するためのノートパソコンやソフトウェアの購入がなかったことから次年度使用額が生じている。次年度は分析に必要なソフトウェアの購入や、回収したデータの分析、進捗状況について学会発表を行うために使用予定である。
短パルス超音速分子線エピタキシャル成長法の開発

従来の結晶成長技術の限界を打開し超精密の成長制御性を実現するために新しい短パルス超音速ノズルビームエピタキシ-法を開発した。薄膜の結晶成長が幾つかの素過程を経て完成されることが知られている。その中で原料の供給(輸送)、原料分解、表面反応や表面拡散などの過程が最も重要である。従って、これらの過程をどれだけ精確に制御できるかが最終的な成長制御性を左右する。従来の結晶成長技術に関わる上記過程の特徴を物理と化学の原理で診断した場合、従来技術に原理的な限界が存在することが認められる。例えば、原料分子の速度に大きなばらつきが存在するため、原料の供給を開閉しようとした場合に急峻な制御が得られない。また、原料分子(原子)のエネルギーが通常0.1eV以下であり、表面分子の分解や拡散などが基板の温度の高低によって左右される。一方、超音速分子ビームが均一な原料分子速度分布を有すると同時に、原料分子に数eV以上の高いエネルギーを付与することができる。そこで従来技術のお限界を打開するために本研究では超音速ビームの優れる特徴を活かし、超音速分子ビームによるエピタキシャル成長法を開発した。本研究で明らかになった主な事柄が以下である。1)半導体の薄膜作製に適する短超音速分子ビームエピタキシ-成長装置を作製し、超音速ビームによる半導体薄膜の結晶成長に成功した。2)原料分子に数eVのエネルギーを付与することによって、原料分子の表面分解を促進し、膜への不純物取り込みを著しく低減させることに成功した。3)超音速分子ビームを短パルス状に供給することによって極めて精密な成長制御性を実現した。新しい超音速ケミカルビームエピタキシ-成長法を開発した。本成長法を用いてGaAsの結晶成長を行い、次に示す研究成果を得た。1)半導体の薄膜成長に適した短パルス超音速ノズルビームエピタキシャル成長装置を完成した。3)短パルス超音速ケミカルビームの正確な原料供給制御とエネルギー制御を行い、一パルスあたりに数十分の一原子層乃至丁度一原子層の結晶成長速度を得た。5)これらの測定法を用いて、結晶成長におけるミリ秒ダイナミックスのその場観察に成功した。これらの観察結果からミリ秒の時間領域で結晶成長の諸過程を制御できることを初めて明らかにした。6)GaAs成長表面のc(4x4)及び(2x4)γ構造上のAsダイマーの脱離過程を明らかにした。通常の成長温度(600°C)付近で、TMG(トリメチルガリウム)の分解及び表面過剰ひ素の脱離が数ミリ秒から数十ミリ秒の間で進行することを突き止めた。このことは表面化学反応及び脱離吸着過程がミリ秒の時間スケールで時間分割的に制御できることを意味する。7)高分解能X線回折、フォトルミネッセンスや電子顕微鏡観察等の測定結果から上記手法で作製した試料の結晶品質が良好であることを確認した。8)原料ビームのパルス幅を簡単に調整するだけで結晶の電気的な光学的な特性を容易に制御できることを実証した。9)超音速ビームの発生で原料分子のエネルギーを増加させることにより結晶膜の品質を大幅に改善できることを確認した。

例えば、原料分子の速度に大きなばらつきが存在するため、原料の供給を開閉しようとした場合に急峻な制御が得られない。また、原料分子(原子)のエネルギーが通常0.1eV以下であり、表面分子の分解や拡散などが基板の温度の高低によって左右される。一方、超音速分子ビームが均一な原料分子速度分布を有すると同時に、原料分子に数eV以上の高いエネルギーを付与することができる。そこで従来技術のお限界を打開するために本研究では超音速ビームの優れる特徴を活かし、超音速分子ビームによるエピタキシャル成長法を開発した。本研究で明らかになった主な事柄が以下である。1)半導体の薄膜作製に適する短超音速分子ビームエピタキシ-成長装置を作製し、超音速ビームによる半導体薄膜の結晶成長に成功した。2)原料分子に数eVのエネルギーを付与することによって、原料分子の表面分解を促進し、膜への不純物取り込みを著しく低減させることに成功した。3)超音速分子ビームを短パルス状に供給することによって極めて精密な成長制御性を実現した。
映像修辞に基づく広告映像制作支援情報システムに関する研究

平成15年度は、平成14年度に分析したビールの広告映像を対象に修辞がある場合とない場合の映像を編集により生成し、広告映像の修辞に対する認知や消費反応(商品関与)の心理実験を行った。そして、平成1315年度における研究成果を総括し、広告映像制作支援情報システムの構築要件を整理した。まず、平成14年度に分析したビールの広告映像4本(アサヒ1本、キリン1本、サッポロ1本、サントリー1本)を対象に、平成13年度に購入した映像編集装置により、修辞的操作がある場合とない場合の広告映像(アサヒ4パターン、キリン3パターン、サッポロ3パターン、サントリー4パターン)を生成した。修辞的操作は、「商品受容場面の広告内容の付加・削除」(アサヒ、サントリー)、「商品機能の広告内容の付加・削除」(アサヒ、サッポロ)、「商品機能の編集(時間的操作)の付加・削除」(アサヒ、サッポロ)、「環境の広告内容の付加・削除」(キリン)などに注目し、操作のあるなしにより、広告映像修辞自体、商品機能、消費効果などの認知に変化があるかどうか、商品情報請求、購入意思などの消費反応に変化があるかどうかの心理実験を行った。「商品コピーを文字で表現すると商品機能の認知を高める」、「商品機能と商品受容の場面を時間的に近くに編集すると購入意思を高める」などの実験結果が得られた。次に、平成1315年度における広告映像修辞の体系化、分析、実験及び考察を総括し、広告映像制作支援情報システムの構築要件を整理した。広告映像修辞を、(1)広告ヒストリー想起技法、(2)広告内容技法、(3)演出技法、(4)編集技法、(5)音響技法、(6)全体修辞((1)(5)の組み合わせ)、の観点から体系化し、(1)を広告ヒストリーベース、(2)(6)をルールベース(ストーリールール、演出ルール、編集ルール、音響ルール、映像技法の組み合わせルール)として情報システム化する構想を示した。将来における具体的な広告映像制作を支援する(広告映像の修辞を生成する)情報システムを考える場合、広告映像の具体的な映像技法を抽出し、その映像技法が視聴者に対してどのような効果をもたらすのかを関係づける必要がある。既往の広告研究、映像理論などで整理されている内容を踏まえ、広告映像の映像技法の抽出とその効果との関連づけ・体系化に関する枠組みを考察した。既往の広告研究、映像理論などの文献を収集し、広告映像の修辞の観点から分析・体系化を試みた。分析・体系化においては広告関係者・映像修辞研究者に対するヒアリング調査も実施した。広告映像の修辞は、広告内容(広告映像の内容的焦点:提供者が中心に表現されるか、商品やサービスが中心に表現されるか、消費者が中心に表現されるか、コミュニケーション状況が中心に表現されるか)、演出技法(映像の画面やショットの空間構成要素)、音技法(映像に付随する音の構成要素)、編集技法(映像のショット編集やモンタージュの時間構成要素)により構成され、これらの要素について、「付加」「削除」「代置」「交換」の修辞的操作が施されたものとして分析・体系化ができるという見通しを得た。また、広告映像制作を支援するために映像の修辞を生成することを想定した場合、広告映像の修辞の認知的効果として、演出技法の効果(画面やショットに対して視聴者がどのような連想を抱くか)、音技法の効果(音に対して視聴者がどのような連想を抱くか)、編集技法の効果(編集やモンタージュに対して視聴者がどのような連想を抱くか)を考え、その連想キーワードや概念を基に映像を生成する情報システムを構築することが有効であろうという示唆を得た。さらには、平成14年度以降の研究に備え、広告映像の修辞を作成・分析・蓄積・編集するための映像編集装置(パソコン、デジタルカメラ)を購入し、具体的な広告映像の修辞の作成・分析・編集が行える環境を構築した。平成14年度は、広告映像における映像技法と修辞についての網羅的な調査・分析を実施した。まず、現在放送されている具体的なテレビコマーシャル150本を対象にして、平成13年度に整理した枠組みに基づき、広告映像の修辞を体系的に分析した。広告映像では、製品・サービスの機能や消費効果に対して、演出の付加(製品・サービスに芸能人などのキャラクターを付加する)、演出の代置(効果をアニメなどで表現する)、音の付加(効果と合わせて音楽を流す)、音の代置(効果を音で表現する)、編集の付加(効果のショットと製品のデザインなどのショットをつなげる)などの修辞的操作を行ったものが多く、これらの修辞的操作について体系化した。そして、これらの分析に基づき、広告映像に特徴的な映像技法と修辞を実践している製品としてビールをリストアップした。次に、19872002年における、アサヒビール、キリンビール及びサッポロビールの広告映像データベースを民間の広告調査会社から購入し、広告映像の修辞を体系的に分析した。広告映像の画面やショット毎に広告映像の意味(連想)ネットワークを作成し、平成13年度に整理した枠組み(広告内容、演出技法、音技法、編集技法)に基づき意味(連想)ネットワーク形態の分類・階層化を行い、広告映像の映像技法と修辞の詳細な体系化を考察した。意味(連想)ネットワークの作成には研究補助(アルバイト)を活用した。ビールの広告映像では、ビールの「にがみ」「うまさ」「爽快さ」などを、「演出の付加(芸能人などのキャラクターにビールを飲ませる)、演出の代置(爽快さを水しぶきなどのCGで表現する)」「音の付加(ビールを飲むときに音楽を流す)、音の代置(ビールを飲むときにゴクゴクと音を出す)」

「編集の付加(効果のショットと製品・サービスのデザインなどのショットをつなげる)」などの修辞的操作が顕著であった。平成15年度は、平成14年度に分析したビールの広告映像を対象に修辞がある場合とない場合の映像を編集により生成し、広告映像の修辞に対する認知や消費反応(商品関与)の心理実験を行った。そして、平成1315年度における研究成果を総括し、広告映像制作支援情報システムの構築要件を整理した。まず、平成14年度に分析したビールの広告映像4本(アサヒ1本、キリン1本、サッポロ1本、サントリー1本)を対象に、平成13年度に購入した映像編集装置により、修辞的操作がある場合とない場合の広告映像(アサヒ4パターン、キリン3パターン、サッポロ3パターン、サントリー4パターン)を生成した。修辞的操作は、「商品受容場面の広告内容の付加・削除」(アサヒ、サントリー)、「商品機能の広告内容の付加・削除」(アサヒ、サッポロ)、「商品機能の編集(時間的操作)の付加・削除」(アサヒ、サッポロ)、「環境の広告内容の付加・削除」(キリン)などに注目し、操作のあるなしにより、広告映像修辞自体、商品機能、消費効果などの認知に変化があるかどうか、商品情報請求、購入意思などの消費反応に変化があるかどうかの心理実験を行った。「商品コピーを文字で表現すると商品機能の認知を高める」、「商品機能と商品受容の場面を時間的に近くに編集すると購入意思を高める」などの実験結果が得られた。次に、平成1315年度における広告映像修辞の体系化、分析、実験及び考察を総括し、広告映像制作支援情報システムの構築要件を整理した。広告映像修辞を、(1)広告ヒストリー想起技法、(2)広告内容技法、(3)演出技法、(4)編集技法、(5)音響技法、(6)全体修辞((1)(5)の組み合わせ)、の観点から体系化し、(1)を広告ヒストリーベース、(2)(6)をルールベース(ストーリールール、演出ルール、編集ルール、音響ルール、映像技法の組み合わせルール)として情報システム化する構想を示した。
アメリカ進歩主義期における特別なニーズのある子どもの身体活動に関する史的研究

本研究の目的は、1890ー1920年代のアメリカで展開された新学校・進歩主義学校および地域支援活動であるセツルメント活動を対象に、特別な身体的・教育的ニーズのある子どもの身体活動や体育・スポーツ活動の観点からその実践を明らかにすることを目的としている。本研究の独自性は、市教育委員会年報・議事録の分析を通して貧困・移民地区を中心とする学業不振児問題や健康問題、子どもの生活困難な状況の実態を示すと同時に、地元の学校が試みた教育改革をカリキュラムや教育的対応を明らかにし、それらの教育実践を理論面で支えた児童研究や教育学を特別な教育的配慮の観点から再評価して提示することである。