hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者保健福祉専門職の離転職の要因分析と専門職支援の可能性の検討

本研究の成果についてであるが、初年度は、本研究テーマに関する理論的研究、質的インタビュー調査、アンケート調査の予備調査を実施した。2年目は、専門職に対する量的調査を実施した。最終年度は、インタビュー調査、ワークショップ、研修などを予定していたが、効果測定を目指した研修以外はほぼ予定通り実施した。全体としては、ほぼ研究計画通りの研究を実施できた。次に、研究結果から成果をみると、高齢者保健福祉専門職の離転職の状況を評価する燃えつきの現状について、その因子構造や属性別に燃えつきの状況を把握することができた。さらに、離転職の要因としては、組織的要因や専門職ネットワークやサポート等の専門職支援が関連していることが明らかになり、専門職ネットワーク構築やソーシャルサポートの開発が専門職支援につながる可能性があることが示唆され、研究目的もほぼ達成できる結果となった。最後に、研究成果の公表についてであるが、学術論文が2本と国際学会での発表4本を含めた学会発表が5本であり、成果についても公表しているところである。なお、現在、査読付きの学術雑誌に1本の論文を投稿中である。なお、研究成果をホームページで公開する予定であったが、それについては達成できなかった。初年度の平成21年度は、大きく4つの領域で研究を行った。まず、最初に、高齢者保健福祉専門職の燃え尽きやその関連要因、あるいは専門職ネットワークに関する理論的研究を行った。具体的には、分担研究者の松岡克尚と関連図書等を収集し、理論的な研究を進めた。第2番目の研究は、専門職の労働環境の実態、離転職や燃え尽きなどの実態を現場の声を中心に把握するために、インタビュー調査を実施した。東京都立川市と沖縄県南城市において宅で高齢者を支援している社会福祉士や介護支援専門員4名に個別インタビューを実施した。また、北海道札幌市と兵庫県神戸市において老人福祉施設に従事する社会福祉士や介護支援専門員10名に対して燃え尽きやその関連要因に関するフォーカスグループインタビューを行い、質的な研究を進めた。第3番目の研究は、燃え尽きを軽減する要因である専門職ネットワークに焦点をあて、立川市の介護支援専門員でベテラン、中堅、若手の3人の介護支援専門員の協力を得て、介護支援専門員の日頃のネットワーク業務を分析するために、5日間のタテムスタディ調査を実施した。最後は、燃え尽きとその関連要因に関する量的調査研究である。具体的には、兵庫県神戸市の老人福祉施設のケアスタッフ約500名を対象に、燃え尽きとその関連要因の項目を中心としたアンケート調査を実施した。これまでのところ、約180名近い回答があり、データ入力を行っている。これから、質的及び量調査によって得られたデータを分析・検討していく予定である。平成22年度は、平成21年度に実施した高齢者保健福祉専門職のインタビュー調査をもとに、アンケート調査票を作成し、地域包括支援センターの社会福祉士、主任ケアマネジャー、看護師・保健師を対象とした燃え尽きとその関連要因に関する量的調査を実施する計画であった。本年度は、その計画通り、4月から8月までインタビュー調査の結果を整理し、その後、研究チームで9月から12月まで何度か集まって調査票の打ち合わせを行い、調査票を完成させた。1月に調査の準備を行い、2月に全国の地域包括支援センター約4,000カ所から966カ所を無作為抽出して、調査票を配布し、2月一杯で回収した。回収数は、約1250と非常に高かった。3月には、データチェックをしたあと、データ入力会社にデータ入力を依頼し、3月中旬にはデータ整理が完了した。回収した調査票の中には、専門職からこの種の燃え尽きとその関連要因の調査に関心があるとの意見が多数寄せられていたが、それが回収率の高さにつながったという点では、本調査が重要であり、社会的な意義があることがわかる。また、本年度は、昨年度実施した高齢者施設のケアスタッフの燃え尽きとその関連要因に関する調査データを分析し、それを公表することが計画してあげられていたが、データ分析は概ね終了し、そのデータを使って、現在、投稿のために論文を執筆中である。また、2011年10月にオーストラリアで開かれるアジア・オセアニア老年学会および日本社会福祉学会において研究発表を行う予定であり、そのための再分析および原稿を執筆しているところである。

研究期間の最終年度である平成23年度の研究目的は、過去2年間の調査研究の実績を踏まえ、それらの結果の分析・考察を行い、成果の公表へ向けて作業を行うことであった。研究実績としては、大きく3つあげることができる。一つは、平成21年度及び22年度に実施した高齢者保健福祉専門職のインタビュー調査やアンケート調査票の結果を踏まえて、それらの結果を分析・考察したことである。そのために、学内の研究メンバーを中心に何度か研究会を開き検討を重ねてきた。また、これまで調査協力を頂いた沖縄や北海道等の専門家とも再度意見交換を行い、考察を深めた。さらに、研究を続けていく中で、日本と同様に介護保険制度を実施している韓国でも、高齢者専門職の燃えつきの問題が深刻化していることがわかってきたので、韓国・ソウルの高齢者福祉研究者と一緒に燃えつきやその支援について、意見交換を行うと共に、今後の共同研究の可能性について協議した。研究実績の2つ目は、研究成果の公表・発表である。まず、学術論文としては、関西学院大学・人間福祉学部の雑誌である「Human Welfare」第4巻第1号に、「高齢者介護施設に従事する介護職員のバーンアウトに与える影響」というタイトルの論文を投稿し、掲載された。また、同じ人間福祉学部のレフリー付きの研究雑誌である「人間福祉学」に論文を投稿した。現在、査読中である。それ以外にも2010年度の調査結果の分析結果をもとに、論文を執筆中のものがある。学会発表としては、2011年7月に日本で開かれた第21回アジア太平洋ソーシャルワーク会議において、福祉専門職の動向に関する発表を行った。2011年10月にオーストラリアで開かれたアジア・オセアニア老年学会および日本社会福祉学会においては、介護職員のバーンアウトとその関連要因に関して、組織的要因と、因子分析の構造に関して研究発表を行った。最後は、専門職支援の可能性の検討であるが、北海道根室市の専門職との意見交換を行い、ネットワークとチームワークによる支援の可能性を検討し、今後も継続することとなった。
顕微光学法による免疫応答機構の解析

免疫学の急激な進展は免疫学を医学の単なる一分野の研究にとどめず、医学、薬学、生化学、生物物理学等を総合した学際的な研究に変貌させつつある。そこで、本研究では、免疫系における特異的認識、細胞間相互作用、情報伝達とその制御を顕微光学技術を駆使して、全く新たな視点から解明することを試みた。具体的には、多波長励起共焦点レーザ顕微鏡システムを開発し、ミリ秒レベルでの免疫応答の画像解析システムを確立した。また、免疫細胞の情報伝達を自由にコントロールするマイクロマニュピュレーション技術を確立し、共焦点レーザ顕微鏡による計測と同時に利用する手法を確立した。さらに、走査プローブ顕微鏡を免疫応答機構の解析に利用することを企て、原子間力顕微鏡によるアレルギー初期反応のナノ・メートルレベルでの可視化解析技術を開発した。一方、これら開発した技術を利用して、T細胞、B細胞、ならびに、好塩基球を中心に免疫応答機構の可視化解析を行った。そして、免疫細胞の抗原刺激に伴いカルシウムシグナルが細胞質内だけでなく核内にも伝達することを明らかにした。また、SH2(ser-homology-2)の非常に相同性の高いアミノ酸配列に対するモノクローン抗体を作製し、抗原刺激に伴う細胞内SH2ドメインの動態を可視化して解析した。その結果、抗原刺激に伴い、ser-familyのチロシンキナーゼが細胞膜ならびに顆粒膜に特異的に集合することを明らかにした。また、顆粒膜に存在する膜蛋白質CD63に対するモノクローン抗体を用いて、抗原刺激に伴う好塩基球の活性化の際に、顆粒膜と細胞膜が融合し、化学伝達物質が細胞外に放出される過程を可視化して解析した。同時に、原子間力顕微鏡によりナノメートル・レベルの脱顆粒の動態を解明した。これらの研究成果は今後の免疫応答の研究に甚大な寄与をするものと考えられた。免疫系における特異的認識、細胞間相互作用、情報伝達とその制御を顕微光学技術を駆使して、全く新たな視点から追究した。まず、1個の免疫細胞でのミリ秒単位で起こる生化学反応を画像化する多波長励起共焦点レーザ顕微鏡システムを確立した。そして、ヘルパーT細胞と抗原提示細胞との細胞間相互作用を解析し、抗原提示細胞内での蛋白抗原の動態やT細胞活性化初期過程での細胞内情伝達機構を明らかにした。また、B細胞の抗原処理のプロセスには抗原特異的プロセスと抗原非特異的プロセスがあり、前者は後者より100倍以上も効率がよいことを明らかにした。その際、抗原特異的プロセスにはチロシンリン酸化反応が関与していることを示した。さらに、正負の免疫応答機構の解析を行った。まず、正の免疫応答に関しては、リンパ球の分化・増殖に伴う細胞内カルシウムイオン動態の解析を行った。その結果、リンパ球(B細胞、T細胞)の活性化に伴うセカンドメッセンジャーであるカルシウムイオンが細胞質だけでなく核内でも上昇することを示した。そして、カルシウムシグナルの伝達機構を解析し、核内で上昇するカルシウムイオンは細胞質から流入したものであり、核内のカルシュウムイオンの貯蔵部位から遊離したものではないことを明らかにした。負の免疫応答として、アポトーシスを起こすT細胞(S37)の細胞内カルシウムイオン濃度変化を追究した。その結果、アポトーシスを起こすT細胞の場合には、抗原刺激により初期のカルシウムイオン濃度の上昇だけでなく、刺激後3、4時間後のカルシウムイオン濃度の再上昇が重要な役割を果たしていることを明らかにした。最後に、好塩基球や肥満細胞の脱顆粒過程におけるCD63抗原の細胞内動態から単一細胞レベルでの脱顆粒反応を解析できることを明らかにした。その成果は即時型アレルギー反応の分子機構解明の大きな突破口となった。

免疫学の急激な進展は免疫学を医学の単なる一分野の研究にとどめず、医学、薬学、生化学、生物物理学等を総合した学際的な研究に変貌させつつある。そこで、本研究では、免疫系における特異的認識、細胞間相互作用、情報伝達とその制御を顕微光学技術を駆使して、全く新たな視点から解明することを試みた。具体的には、多波長励起共焦点レーザ顕微鏡システムを開発し、ミリ秒レベルでの免疫応答の画像解析システムを確立した。また、免疫細胞の情報伝達を自由にコントロールするマイクロマニュピュレーション技術を確立し、共焦点レーザ顕微鏡による計測と同時に利用する手法を確立した。さらに、走査プローブ顕微鏡を免疫応答機構の解析に利用することを企て、原子間力顕微鏡によるアレルギー初期反応のナノ・メートルレベルでの可視化解析技術を開発した。一方、これら開発した技術を利用して、T細胞、B細胞、ならびに、好塩基球を中心に免疫応答機構の可視化解析を行った。そして、免疫細胞の抗原刺激に伴いカルシウムシグナルが細胞質内だけでなく核内にも伝達することを明らかにした。また、SH2(ser-homology-2)の非常に相同性の高いアミノ酸配列に対するモノクローン抗体を作製し、抗原刺激に伴う細胞内SH2ドメインの動態を可視化して解析した。その結果、抗原刺激に伴い、ser-familyのチロシンキナーゼが細胞膜ならびに顕粒膜に特異的に集合することを明らかにした。また、顕粒膜に存在する膜蛋白質CD63に対するモノクローン抗体を用いて、抗原刺激に伴う好塩基球の活性化の際に、顕粒膜と細胞膜が融合し、化学伝達物質が細胞外に放出される過程を可視化して解析した。同時に、原子間力顕微鏡によりナノメートル・レベルの脱顕粒の動態を解明した。これらの研究成果は今後の免疫応答の研究に甚大な寄与をするものと考えられた。
子宮内膜癌に対する分子標的療法ー新たに同定したサイクリン A 阻害剤の基礎的検討

約1万種の低分子化合物ライブラリーからをスクリーニングし、サイクリンA発現阻害活性を有する5種の化合物(化合物AE)を見出した。各種培養癌細胞株において、これらのうち特に化合物Cが最も強い細胞増殖抑制効果、抗癌剤との相乗効果を示した。さらにこの化合物Cはマウスへの腹腔内投与により、皮下移植腫瘍の増大を著明に抑制した。この結果はこの化合物Cが子宮内膜癌に対する有望なリード化合物であることを示すものである。1.サイクリンA発現抑制能を有する4種の低分子化合物の各種内膜癌細胞に対するサイクリンA転写抑制能、および増殖抑制機序のin vitroでの検討化合物(AD)の内膜癌細胞に対するサイクリンA発現抑制効果および増殖抑制効果を各種の子宮内膜癌細胞株(Ishikawa、Hec1A、Hec1B、HHUA、KLE、RL95-2)を用いて検討した。化合物を各細胞に10^<-10>Mから10^<-6>Mの濃度で添加し、添加1、3、5日後のサイクリンA転写活性抑制能をルシフェラーゼアッセイで評価した結果、各薬剤とも転写抑制効果を示したが、特に化合物Aは10-7Mで子宮内膜癌細胞Hec1BのサイクリンA転写活佐を95%抑制した。また細胞増殖抑制能をWST-1アッセイで評価した結果、化合物AはHec1B細胞の増殖を85%抑制した。また正常子宮内膜間質細胞に対する毒性は極めて軽微であった。2.化合物の子宮内膜癌の抗癌剤に対する増感作用の有無のin vitroでの検討この可能性を検討するために、前述の各種の子宮内膜癌細胞に対し、各化合物と各種抗癌剤(シスプラチン、アドリアマイシン、タキソール)を種々の濃度で添加し、培養後の生細胞数をWST-1アッセイで評価した。その結果、各化合物の添加は子宮内膜癌細胞の各種抗癌剤に対する感受性を高めたが、特に化合物AはIshikawa細胞におけるシスプラチンとアドリアマイシンに対する感受性を各々35%、25%高めることが判明し、この化合物が、従来の抗癌剤との併用することによって、化合療法の効果を増強できる可能性を明らかにした。(1)サイクリンA発現抑制能を有する化合物の女性性器癌に対するin vitro, in vivoの検討昨年度同定した4種に加え、新たに5種(化合物A-I合計9種)化合物の女性性器癌(子宮内膜癌細胞株6種、卵巣癌細胞株4種、子宮頸癌細胞株1種、乳癌細胞株2種)に対する細胞増殖抑制効果をWST1アッセイにて検討を行った。その結果、化合物Aが最も細胞増殖抑制効果が高く、かつ複数の癌腫に対して抗腫瘍作用を持つことが判明したため、in vivoにおける抗腫瘍効果を検討した。Nude mouse皮下に内膜癌細胞株Hec1Bを移植し、肉眼的に腫瘍を確認した後、化合物Aの投与を行った。予備実験として投与量、投与経路(腹注、静注)、投与法(基質選定、投与回数)の検討を行った。コントロール群との比較において化合物A20mg/kg静注/weekの投与で有意に皮下腫瘍の増殖が抑制(52%)された。また、同投与経路、投与量においてmouseの体重変化等、毒性を示唆する所見は得られなかった。(2)化合物Aによる抗腫瘍効果の既知薬理作用非依存性化合物A類似化合物はXイオンチャンネル阻害作用が報告されている。そこで、抗腫瘍効果がXイオンチャンネル阻害に非依存的であることを示すため、化合物Aおよび他のXイオンチャンネル阻害剤(2種)の添加を行った。その結果、Xイオンチャンネルと無関係に化合物Aは抗腫瘍作用を示すことが判明した。サイクリンA発現抑制能を有する4種の低分子化合物(AD)の内膜癌細胞に対するサイクリンA発現抑制効果および増殖抑制効果を各種の子宮内膜癌細胞株(Ishikawa、Hec1A、Hec1B、HHUA、KLE、RL95-2)を用いて検討した。化合物を各細胞に10-10Mから10-6Mの濃度で添加し、サイクリンA転写活性抑制能をルシフェラーゼアッセイで評価した結果、各薬剤とも転写抑制効果を示したが、特に化合物Aは10-7Mで子宮内膜癌細胞Hec1BのサイクリンA転写活佐を95%抑制した。次に、化合物ADの子宮内膜癌の抗癌剤に対する増感作用の可能性を検討するために、前述の各種の子宮内膜癌細胞に対し、各化合物と各種抗癌剤(シスプラチン、アドリアマイシン、タキソール)を種々の濃度で添加し、培養後の生細胞数をWST-1アッセイで評価した。

その結果、各化合物の添加は子宮内膜癌細胞の各種抗癌剤に対する感受性を高めたが、特に化合物AはIshikawa細胞におけるシスプラチンとアドリアマイシンに対する感受性を各々35%、25%高めることが判明し、この化合物Aが、従来の抗癌剤との併用することによって、化合療法の効果を増強できる可能性を明らかにした。さらにこの化合物Aの抗腫瘍作用を、マウスを用いたin vivoの系で検討した結果、マウス皮下に接種した子宮内膜癌細胞および卵巣癌細胞の増殖を0.5mg/kg/週の4週間の腹腔内投与で最大約67%抑制した。この結果はこの化合物Aが子宮内膜癌に対する有望なリード化合物であることを示すものであり、全く新しい分子標的薬の道を開くものとして非常に大きな可能性を有することを示している。化合物Aの子宮内膜癌以外の癌腫での抗腫瘍効果が確認できた。また、in vivo投与において化合物Aは明らかな有害作用なしで抗腫瘍効果を示すことが確認された。24年度が最終年度であるため、記入しない。(1)化合物Aのin vivoにおける毒性の検討In vitroにおいて正常内膜細胞への毒性は認めていないが、臨床応用を考慮しin vivo大量投与における毒性について更なる検討を加える必要がある。(2)既存抗がん剤と化合物Aの併用効果の検討単独投与で抗腫瘍効果は認めるが、in vitroにおいてシスプラチン併用で抗腫瘍効果が増強することを確認しているため、in vivo投与で同様の併用効果があるか検討を行う予定である。(3)化合物Aの薬理作用および抗腫瘍効果の分子機序の検討サイクリンA阻害能によるスクリーニングで得られた化合物であるが、用途特許を含めた産業財産権を得る目的で抗腫瘍効果の詳細についての検討を進展させる。
リン脂質非対称性制御機構が維持する細胞膜インテグリティとその生理的意義の解明

細胞膜におけるリン脂質非対称性は真核生物全般に保存されていることから重要な生理的意義を持つと予想されるが、その意義は完全に明らかにはなっていない。本研究では出芽酵母解析系により細胞膜リン脂質非対称性に関わる遺伝子変異株crf1 lem3 sfk1が示す致死性について、その原因を探求することでリン脂質非対称性の生理的意義の解明を目指す。本研究で構築したリン脂質非対称性に異常を示すcrf1 lem3 sfk1- ts高温致死性変異株(以降、三重変異株)を用いて種々の解析を行い以下の結果を得ている。細胞膜インテグリティの異常:顕微鏡観察から、1)細胞膜に局在するnutrient transporterの多くが細胞膜に局在できない、2)細胞膜で形成されるドメイン(eisosome)タンパク質が異常蓄積する、等の細胞膜異常が明らかとなった。また、細胞膜における物質透過性が劇的に上昇する物性の異常も観察された。これらのことから、致死性を示すほどのリン脂質非対称性が異常になる状況では、細胞膜機能が顕著に異常になる事が明らかになった。細胞小器官の形態的変化:特徴的な形態的変化として三重変異株では脂肪滴の数が増加していた。この現象については、三重変異株では細胞膜中のエルゴステロール(動物細胞のコレステロールに相当)量が減少する一方で、細胞内のステロールエステル量(脂肪滴の主成分の一つ)が増加するという生化学的解析の結果とも一致している。さらに、三重変異株では、脂質輸送に関わる細胞膜直下の小胞体構造が部分的に失われていた。以上の結果から、現段階で細胞膜リン脂質非対称性は、細胞膜-小胞体との相互作用を介して細胞膜ステロールレベルの制御に関わる事で細胞膜インテグリティに寄与しうる事が示唆されている。本年度は三重変異株の表現型解析から、リン脂質非対称性が異常になることで引き起こされる細胞膜インテグリティの異常に加え、細胞内小器官の構造とその脂質分布に異常が生じる事、そして、それらが致死原因となりうる可能性を示唆する結果を得た。予定していた研究計画の「細胞膜現象の解析」について細胞生物学的解析を概ね終えることができ致死性の探求についても可能性を示す結果を得ることができた。そのため、脂質分布や量的変化に焦点を当てる今後の研究の方向性に大きな変更がなく進むことができるため、おおむね順調に進展していると考えられる。リン脂質膜非対称性の異常が細胞膜機能に大きな影響を及ぼしていることから、細胞膜自体の性質に焦点を当て解析を行う。また、致死原因の詳細な解析のため、遺伝学的スクリーニングを計画している。細胞膜の物性に関する解析:細胞膜の透過性と脂質充填密度・流動性について三重変異株でどのように変化するかを測定する。細胞膜を構成する脂質に関する解析:三重変異株で三重変異株において脂質非対称性が崩壊することで、脂質レベルでどのような変化が生じているのかについて解析する。1)分画遠心により細胞膜を単離し、脂質組成を解析する。2)細胞膜の脂質分布がどのように変化しているのかについて脂質特異的プローブを用いた顕微鏡観察により解析する。細胞膜脂質非対称性制御に関わる遺伝子のスクリーニング:三重変異による致死性の原因として、脂質非対称性の崩壊が引き起こす脂質分布や膜物性の異常、また増殖に必須な細胞膜タンパク質の機能不全等が考えられる。三重変異株の致死性を高発現によって抑圧する遺伝子群の中には、致死性の原因に関与する遺伝子が存在するものと考えられる。酵母ゲノム断片を多コピープラスミドにクローニングしたゲノムライブラリーを三重変異株に形質転換することで、これらの遺伝子を検索する。

本年度は三重変異株の表現型解析から、リン脂質非対称性が異常になることで引き起こされる細胞膜インテグリティの異常に加え、細胞内小器官の構造とその脂質分布に異常が生じる事、そして、それらが致死原因となりうる可能性を示唆する結果を得た。予定していた研究計画の「細胞膜現象の解析」について細胞生物学的解析を概ね終えることができ致死性の探求についても可能性を示す結果を得ることができた。そのため、脂質分布や量的変化に焦点を当てる今後の研究の方向性に大きな変更がなく進むことができるため、おおむね順調に進展していると考えられる。リン脂質膜非対称性の異常が細胞膜機能に大きな影響を及ぼしていることから、細胞膜自体の性質に焦点を当て解析を行う。また、致死原因の詳細な解析のため、遺伝学的スクリーニングを計画している。細胞膜の物性に関する解析:細胞膜の透過性と脂質充填密度・流動性について三重変異株でどのように変化するかを測定する。細胞膜を構成する脂質に関する解析:三重変異株で三重変異株において脂質非対称性が崩壊することで、脂質レベルでどのような変化が生じているのかについて解析する。1)分画遠心により細胞膜を単離し、脂質組成を解析する。2)細胞膜の脂質分布がどのように変化しているのかについて脂質特異的プローブを用いた顕微鏡観察により解析する。細胞膜脂質非対称性制御に関わる遺伝子のスクリーニング:三重変異による致死性の原因として、脂質非対称性の崩壊が引き起こす脂質分布や膜物性の異常、また増殖に必須な細胞膜タンパク質の機能不全等が考えられる。三重変異株の致死性を高発現によって抑圧する遺伝子群の中には、致死性の原因に関与する遺伝子が存在するものと考えられる。酵母ゲノム断片を多コピープラスミドにクローニングしたゲノムライブラリーを三重変異株に形質転換することで、これらの遺伝子を検索する。当該年度は、計画当初より物品費が少なかったため、384,538円を次年度に使用する。次年度は、合成DNA、生化学用試薬類、使い捨てプラスチック器具の購入のための物品費として1,100,000円を、国内外の学会参加のための旅費として284,538円を、塩基配列解析にかかる費用として100,000円を使用する予定である。
細胞増殖因子受容体のユビキチン化と内在化・脱感作の制御機構の研究

EGFやPDGFなど増殖因子の受容体はリガンドの結合にともないエンドサイトーシスされリソソームで分解されるが(脱感作)、このとき受容体の細胞質領域がユビキチン化を受けることから、ユビキチンがエンドサイトーシスおよびリソソームへの輸送に関与する可能性がある。我々は野生型のユビキチンおよび、ジーロイシン・シグナル部分をアミノ酸置換した変異ユビキチンとインバリアント鎖とのキメラ蛋白をHeLa細胞に発現させ、そのエンドサイトーシスおよびリソソームへの輸送を検討した。その結果、変異ユビキチン・キメラでは野生型ユビキチン・キメラに比較してエンドサイトーシスは有意に遅延した。またエンドサイトーシスの後、野生型ユビキチン・キメラは比較的早期にリソソームに蓄積するのに対し、変異ユビキチン・キメラは1時間が経過した後もリソソームへは達しなかった。したがって、ユビキチン内のジーロイシン・シグナル配列は、ユビキチン化された膜蛋白質のエンドサイトーシスおよびリソソームへの輸送に関与すると考えられる。一方、温度感受性ユビキチン化変異CHO細胞へのヒトEGF受容体遺伝子導入に関しては、種々の変異を導入したEGF受容体cDNA発現ベクターを構築し、現在その安定発現株を作成中である。
英語における目的語移動と左周縁部に関する通時的研究

本研究では、英語史における目的語移動の歴史的発達について調査し、その調査結果をvP領域の左周縁部における機能範疇の階層構造の観点から説明を試みた。目的語と副詞の相対語順に関するデータより、肯定目的語と数量目的語がvP領域の左周縁部における異なる機能範疇、具体的にはTop(ic)とFoc(us)の指定部にそれぞれ移動すると主張した。そして、目的語移動の消失を動詞句内の基底語順の変化、およびvP領域の左周縁部における機能範疇の消失と関連付けて説明することを提案した。古英語から初期近代英語において見られる「目的語・動詞」語順における目的語移動の分布を明らかにするために、電子コーパスを用いて、助動詞を伴う定形節における目的語と副詞の相対語順を調査した。その際、目的語を肯定目的語と数量目的語、副詞を談話・時間副詞と動詞句副詞に分類し、目的語が副詞を越えて節の中間領域、すなわちvP領域へ移動している事例を抽出したが、そのような例は古英語から初期中英語まである程度の頻度で見られるものの、14世紀中に消失したことが分かった。まず、肯定目的語については、談話・時間副詞と動詞句副詞の両方に先行することができ、副詞に先行する場合は後続する場合に比べて、定名詞句の割合が高いことが分かった。この観察から、肯定目的語がvP領域の高い位置に移動することができ、その移動が話題化と類似した効果を持つことが示された。次に、数量目的語については、肯定目的語とは異なり、動詞句副詞には先行するが、談話・時間副詞には先行することができないことが分かった。ごく少数見られる例外は、数量目的語が与格経験者でありTP領域まで移動している、あるいは主語が省略された等位節において目的語がCP領域まで移動している等の理由で、vP領域への目的語移動の事例からは除外される。これが正しければ、数量目的語は肯定目的語よりもvP領域の低い位置に移動していることになり、数量目的語は基本的に不定表現であるため、肯定目的語に適用される話題化とは異なるタイプの移動が適用されていることが示唆される。初期英語に見られる「目的語・動詞」語順における目的語移動の分布について、前年度に行った調査結果を踏まえ、統語地図作成法に基づく分析を提案した。現代ゲルマン語のかき混ぜと目的語転移に関する先行分析を修正した上で初期英語に拡張し、vP領域の左周縁部に話題と焦点に関する機能範疇、それぞれTop(ic)とFoc(us)が存在し、TPとvPの間にTopP-FocP-TopPの順で階層構造を成していると仮定した。そして、上位のTopPとFocPの間に談話・時間副詞、FocPと下位のTopPの間に動詞句副詞をそれぞれ位置づけた。前年度の調査において副詞に先行する肯定目的語が定名詞句である割合が高いことが分かったが、この事実は肯定目的語の移動がvP領域における話題化、すなわちTopP指定部への移動であることを示す。上記のvP領域の統語構造において、肯定目的語が上位のTopP指定部に移動すれば談話・時間副詞に先行し、下位のTopP指定部に移動すれば動詞句副詞に先行することになるが、これは前年度に行った肯定目的語の分布に関する調査結果と合致するとともに、2種類の副詞を含む文において、肯定目的語が2種類の副詞に先行する例、および2種類の副詞の間に現れる例のどちらも観察されることから支持される。一方、数量目的語は基本的に不定表現であるため話題化が適用されないが、焦点要素としてFocP指定部に移動すると分析される。この分析により、数量目的語が動詞句副詞に先行するが、談話・時間副詞に先行しないという、前年度に行った数量目的語の分布に関する調査結果が説明される。前年度に行った「目的語・動詞」語順における目的語移動の分布に関する調査結果について、統語地図作成法に基づく提案することができた。肯定目的語と数量目的語に異なる移動先と移動の動機を設定することにより、2種類の目的語移動が辿った異なる歴史的発達を説明する手掛かりを得ることができた。前年度までの研究成果に基づき、英語史における目的語移動の消失について、vP領域の左周縁部における機能範疇の消失と関連付けて説明することを試みた。第一に、肯定目的語が副詞に先行する語順、すなわち肯定目的語の左方移動は14世紀に消失したが、これは「目的語・動詞」基底語順の消失の帰結として説明される。代名詞目的語や不変化詞などの軽い要素には右方移動が適用されないため、それらが動詞に後続する構造は「動詞・目的語」基底語順を持つことになるが、そのような構造において肯定目的語が動詞に先行する例が見られないため、肯定目的語は「動詞・目的語」基底語順において左方移動することができないと言える。したがって、14世紀に「目的語・動詞」基底語順が消失し、「動詞・目的語」基底語順に一本化されたことにより、肯定目的語の左方移動が消失した。さらに、肯定目的語のTopP指定部への移動の消失により、Topの肯定証拠が失われたため、vP領域の左周縁部においてTopが消失したと主張した。第二に、数量目的語が副詞に先行する語順も14世紀に消失したが、「動詞・目的語」基底語順に一本化された後も、16世紀までは数量目的語が動詞に先行する語順が存続していた。

これは数量目的語が「動詞・目的語」基底語順において左方移動することができるからであるが、数量目的語の左方移動が16世紀に消失したという事実を、vP領域の左周縁部におけるFocの消失と関連付けて説明した。すなわち、16世紀にFocの肯定証拠となる、数量詞の副詞的用法、および他動詞虚辞構文が衰退し、Focが消失した結果、数量目的語の移動先がなくなり、数量目的語の左方移動が消失したのである。本研究では、英語史における目的語移動の歴史的発達について調査し、その調査結果をvP領域の左周縁部における機能範疇の階層構造の観点から説明を試みた。目的語と副詞の相対語順に関するデータより、肯定目的語と数量目的語がvP領域の左周縁部における異なる機能範疇、具体的にはTop(ic)とFoc(us)の指定部にそれぞれ移動すると主張した。そして、目的語移動の消失を動詞句内の基底語順の変化、およびvP領域の左周縁部における機能範疇の消失と関連付けて説明することを提案した。古英語から初期近代英語における目的語と副詞の相対語順に関する調査を行い、それぞれの時期における目的語移動の分布、および肯定目的語の位置と定性の関係について調査を終えている。また、肯定目的語と数量目的語の移動が異なる分布を示すことも分かったので、目的語移動に関する統語分析の手掛かりを得ることができた。統語地図作成法に基づくvP領域の統語構造に基づき、基底語順の変化や数量表現を含む他の構文に注目し、肯定目的語と数量目的語の移動の消失について説明を試みる。一方、「動詞・目的語」語順における目的語移動の研究にあまり時間を割くことができていないが、先行研究において手薄となっている古英語と中英語の資料調査を行うことを考えている。英語学次年度以降の課題である「動詞・目的語」語順における目的語移動に関する調査には、vPの左周縁部にのみ現れる副詞を同定することが必要であるが、今年度の調査ではその副詞類が完全には把握できていない。まずは否定副詞と談話副詞を手掛かりに調査を進めることになるが、今年度に得られたデータを精査して、その他にも同様の分布を示す副詞があれば、それらの副詞も考察対象に含めて、「動詞・目的語」語順における目的語移動の特性を解明することを目指す。
表面プラズモンの誘導放出による次世代型ナノ情報発生源の開発

数値計算の手法を用いて,利得をもつ半径100ナノメートルのシリカ粒子に10ナノメートル厚のAgキャップを被せた構造に対して光を入射し,入射方向をさまざまに変えたときのプラズモンの挙動を解析した結果,(1)電気四極子のプラズモン共鳴モードが指向性をもつスぺーザーをもたらすこと,(2)入射光の方向に依存せず,金属キャップの軸方向に沿って電磁波が放出されること,(3)球状の誘電体ナノ粒子のまわりを完全に金属で覆った構造に比べて,金属キャップの構造の方が放出される電磁波の強度が高いことなどが明らかになった.半導体電子回路の集積密度は飽和を迎えつつあり,これを克服する一つのアプローチとして速く信号を伝えられる光回路を組み込むことが提案されているが,光の回折限界により光回路を微細化された電子回路に組み込むことは困難である。本研究では,高速性と微細性を兼ね備えた次世代情報伝達・処理回路の要素技術を開発するため,電子と光を結び付ける技術として,金属/誘電体の界面に局在する電磁モード(表面プラズモンポラリトン)に注目した。特に,金属/誘電体のナノ積層構造の誘電体層に量子ドット等の利得媒質を導入し,表面プラズモンの誘導放出に相当するスペーザー発振(ナノレーザー)実現のための材料設計指針の確立を目指した。数値計算の手法を用いていくつかの予備検討を重ねた結果,利得媒質を含む球状の誘電体ナノ粒子に金属キャップを被せたコアーシェル構造において特異なスぺーザー発振の可能性を見出した。具体的には、利得をもつ半径が100ナノメートルのシリカ粒子に10ナノメートル厚のAgキャップを被せた構造に対して光を入射し、入射方向をさまざまに変えたときのプラズモンの挙動を調べた。その結果,(1)電気四極子のプラズモン共鳴モードが指向性をもつスぺーザーをもたらすこと,(2)入射光の方向に依存せず,金属キャップの軸方向に沿って電磁波が放出されること,(3)球状の誘電体ナノ粒子のまわりを完全に金属で覆った構造に比べて,金属キャップの構造の方が放出される電磁波の強度が高いことなどが明らかになった。このような現象はコアーシェル型構造の対称性を球対称から低下させるだけで現れる。数値計算の手法を用いて,利得をもつ半径100ナノメートルのシリカ粒子に10ナノメートル厚のAgキャップを被せた構造に対して光を入射し,入射方向をさまざまに変えたときのプラズモンの挙動を解析した結果,(1)電気四極子のプラズモン共鳴モードが指向性をもつスぺーザーをもたらすこと,(2)入射光の方向に依存せず,金属キャップの軸方向に沿って電磁波が放出されること,(3)球状の誘電体ナノ粒子のまわりを完全に金属で覆った構造に比べて,金属キャップの構造の方が放出される電磁波の強度が高いことなどが明らかになった.半導体電子回路の集積密度は飽和を迎えつつあり,これを克服する一つのアプローチとして速く信号を伝えられる光回路を組み込むことが提案されているが,光の回折限界により光回路を微細化された電子回路に組み込むことは困難である.本研究では,電子と光を結び付ける技術として,金属/誘電体の界面に局在する電磁モード(表面プラズモンポラリトン)に注目し,高速性と微細性を兼ね備えた次世代情報伝達・処理回路の要素技術を開発する.特に,金属/誘電体/金属のナノ積層構造の誘電体層に量子ドット等の利得媒質を導入し,利得媒質の電界励起とそれに続くエネルギー移動過程を利用して,表面プラズモンの誘導放出に相当するスペーザー発振の実現を目指す.平成24年度は,利得媒質を含む球状の誘電体ナノ粒子に金属キャップを被せたコアーシェル構造におけるプラズモン共鳴を数値計算の手法で解析した。指向性をもつスぺーザーがどのような金属/誘電体ナノ構造で得られるかが不明であったが,平成24年度の研究でそれが明らかになった。この結果は本研究を大幅に進める成果であり,残り1年で指向性スぺーザーの実証を目指す。本年度は,数値解析の手法を用いて,利得をもった誘電体ナノ粒子を金属キャップで覆ったコア-シェル構造の基本的な光学特性を明らかにした。今後は,このナノ構造を実際に作製し,発光特性を評価してナノレーザーの実証に向けた取り組みを行う。現在,100ナノメートルサイズの誘電体ナノ粒子を得るための合成技術は確立されており,そのような粒子に金属キャップを被せることも原理的には可能であるため,当初予定通り研究を進める。平成24年度は、試料作製のために原材料費が当初より安くなり消耗品費で余りが出たが,これは平成25年度の原材料費に繰り越して使用する。
日本列島との比較による北アメリカ東部文化帯の人間活動と植生の動態の生態学的研究

1現地研究調査の実体概要昭和63年度から3年間の現地調査計画は予定通り行われた。第1年度はアメリカ合州国のフロリダ州マイアミよりカナダのトロント,ケベックまで,第2年度はカナダのケベックを起点にガスペ半島,ノバスコシアを経てアメリカ合衆国ニュ-オリンズまで,第3年度は内陸部へのライントランセクトも含めて,ボストンよりキ-ウエストまで調査された自然植生から様々な人間の影響下の代償植生まで3年間に1500の植生調査が得られた。(1)北方針葉樹林はカナダ東部およびホワイトワシントンなど現在の北米東部の文化帯の上限および北は北方針葉樹林帯まで達している。現在カナダおよび北米北東部の北方針葉樹林の大部分は既に1回ないし3回以上の伐採や山火事による再生林や二次林が多い。(2)夏緑広葉樹林は,北米東部の文化帯で最も広い面積を占めているのは夏緑ナラ(deciduous Quercus)の各樹種が優占する夏緑広葉樹林である。北米東部の現在の文化帯が,北はケベック,モントリオ-ル,ボストン,ニュ-ヨ-ク,フィラデルフィア,ワシントンから南部までほとんど夏緑広葉樹林帯に位置している。(3)常緑広葉樹林は南部のノ-スカロライナ,サウスカロライナの海岸沿い,ならびにアトランタ,サバナ以南に,常緑カシ(evergreen Quercus)類を主とする林分が広がっていたはずである。(4)亜熱帯植生はフロリダ半島の南部に分布する。マイアミ南部の海岸沿いのマングロ-ブ林では構成種はわずか6種である。しかしリゾフォラ(Rhizohora)などのマングロ-ブ林がアメリカ東部のエヴァグレイスを中心に分布している。2日本列島との比較考察(1)照葉樹林文化と夏緑広葉樹林文化すでにア-サ-グレイが1859年に指摘しているように北米東部のフロ-ラは日本列島に比較的対応している。しかし科の段階ではかなり一致しているが,属,種ではほとんど異なる。北米東部の自然植生特に森林について考察して,日本列島との対応で大きく特徴づけられることは,わが国の文化帯が主として常緑広葉樹の照葉樹林帯に位置しているのに対して,北米東部は中部ヨ-ロッパと同じように夏緑広葉樹林帯に位置している。しかも日本やヨ-ロッパでは夏緑広葉樹林帯の主木はブナ林である。しかし北米東部では氷河の影響で土壌が浅いこと,然も比較的降水量が少ない事にも起因してブナ(Fagus grandfolia)林の分布,優占域が限れている。主としてブナ林が発達しているのは,五大湖からアパラチア山脈沿いにグリンヒル付近までである。ブナ優占林は少なく,ミズナラ林に混生している。アメリカの夏緑広葉樹林帯は各種のナラ林に多くのカエデ(Acer)類が混生しているのが特徴である。従って日本の照葉樹林文化に対応して,名づけるとすればアメリカ東部の文明は夏緑広葉樹林文明,あるいはナラ,カエデ文化ともいえる。(2)人間活動と植生動態2000年以上の人類文明と様々な時代に応じた人間活動の歴史を持つ狭い日本列島よりも,白人が入植してせいぜい300400年の歴史しか持たない,面積的にも日本の約25倍の面積を持つアメリカ東部や,カナダの方が残存自然林や自然植生が多いと想定された。今回の調査結果では全く逆で,北米東部では北はカナダのガスペ半島やノバスコシア半島まで南北につながるアパラチア山脈東斜面から大西洋岸まで含めて,また南はフロリダ半島最南端のキ-ウエスト,西部はニュ-オリオンズ周辺にいたるまで,厳密な意味での原生林は全く見られなかった。社寺林などで残されているわが国の残存自然林に較べて,原生林や厳密な意味の自然植生がアメリカ東部では乱伐,火入れなどによって消滅している。我々の主な調査対象とした国立公園,国有林,天然記念物なども1920年後期から法的指定の網がかかり,その後現在まで比較的人間干渉が少ないが,日本列島と比較して世界の他の地方と同様にアメリカ東部でも,人間活動が植生動態に与えた最も決定的な要因は火入れである。今日なお国立公園,国有林を含めてアメリカではいわゆる火入れ管理(fire management)が行われているほどで,殆ど数回以上森林に火が入り林床が荒廃し残存している大木も高さ58mまでは炭化した表皮で占められている。反面わが国では地形が急峻なこと,および宗教的な自然に対する畏敬意識やほとんど林内における家畜の放牧,火入れが厳しく最近数百年このかたおさえられてきた。従って残存森林が市街地や住宅地域の中や回りの社寺林を含めて,面積的には狭いが各地に残されている。3都市の緑環境の保全と維持山地に原生林が残されて居ないのに対してアメリカ東部の各都市,特に住宅域や公共施設の回りに巨大な自然植生の構成種の大木が残存している。ワシントンのホワイトハウスの中庭の回りはもとよりニュ-ヨ-クのセントラルパ-ク,ジョ-ジア,ノ-スカロライナから,北はボストン周辺に至るまで住宅地域では胸高直径50ないし1m以上の巨大なカシやミズナラなどの土地の本来の自然植生の主木が日陰になったり落ち葉がおちるのも厭わず残されている。またワシントンの渓谷沿いの都市公園など見事な斜面林あるいは都市林が残されている。この自然との共生の都市の森,立体的な緑の保全はわが国のいわゆる造園,剪定,外来種植栽方式の都市緑化において大いに学ぶ点と言える。1現地研究調査の実体概要

昭和63年度から3年間の現地調査計画は予定通り行われた。第1年度はアメリカ合州国のフロリダ州マイアミよりカナダのトロント,ケベックまで,第2年度はカナダのケベックを起点にガスペ半島,ノバスコシアを経てアメリカ合衆国ニュ-オリンズまで,第3年度は内陸部へのライントランセクトも含めて,ボストンよりキ-ウエストまで調査された自然植生から様々な人間の影響下の代償植生まで3年間に1500の植生調査が得られた。(1)北方針葉樹林はカナダ東部およびホワイトワシントンなど現在の北米東部の文化帯の上限および北は北方針葉樹林帯まで達している。現在カナダおよび北米北東部の北方針葉樹林の大部分は既に1回ないし3回以上の伐採や山火事による再生林や二次林が多い。(2)夏緑広葉樹林は,北米東部の文化帯で最も広い面積を占めているのは夏緑ナラ(deciduous Quercus)の各樹種が優占する夏緑広葉樹林である。北米東部の現在の文化帯が,北はケベック,モントリオ-ル,ボストン,ニュ-ヨ-ク,フィラデルフィア,ワシントンから南部までほとんど夏緑広葉樹林帯に位置している。(3)常緑広葉樹林は南部のノ-スカロライナ,サウスカロライナの海岸沿い,ならびにアトランタ,サバナ以南に,常緑カシ(evergreen Quercus)類を主とする林分が広がっていたはずである。(4)亜熱帯植生はフロリダ半島の南部に分布する。マイアミ南部の海岸沿いのマングロ-ブ林では構成種はわずか6種である。しかしリゾフォラ(Rhizohora)などのマングロ-ブ林がアメリカ東部のエヴァグレイスを中心に分布している。2日本列島との比較考察(1)照葉樹林文化と夏緑広葉樹林文化すでにア-サ-グレイが1859年に指摘しているように北米東部のフロ-ラは日本列島に比較的対応している。しかし科の段階ではかなり一致しているが,属,種ではほとんど異なる。北米東部の自然植生特に森林について考察して,日本列島との対応で大きく特徴づけられることは,わが国の文化帯が主として常緑広葉樹の照葉樹林帯に位置しているのに対して,北米東部は中部ヨ-ロッパと同じように夏緑広葉樹林帯に位置している。しかも日本やヨ-ロッパでは夏緑広葉樹林帯の主木はブナ林である。しかし北米東部では氷河の影響で土壌が浅いこと,然も比較的降水量が少ない事にも起因してブナ(Fagus grandfolia)林の分布,優占域が限れている。主としてブナ林が発達しているのは,五大湖からアパラチア山脈沿いにグリンヒル付近までである。ブナ優占林は少なく,ミズナラ林に混生している。アメリカの夏緑広葉樹林帯は各種のナラ林に多くのカエデ(Acer)類が混生しているのが特徴である。従って日本の照葉樹林文化に対応して,名づけるとすればアメリカ東部の文明は夏緑広葉樹林文明,あるいはナラ,カエデ文化ともいえる。(2)人間活動と植生動態2000年以上の人類文明と様々な時代に応じた人間活動の歴史を持つ狭い日本列島よりも,白人が入植してせいぜい300400年の歴史しか持たない,面積的にも日本の約25倍の面積を持つアメリカ東部や,カナダの方が残存自然林や自然植生が多いと想定された。
口臭産生の新しいメカニズムの確認

口臭は口腔内の嫌気性菌によりアミノ酸分解によって産生されると考えられているが、前段階である糖タンパク分解にはグラム陽性菌のβ-ガラクトシダーゼが関与していると考えられる。口臭患者より、唾液中のβ-ガラクトシダーゼ活性を定量解析し、本酵素活性は細菌由来のものと考えられ、本酵素は菌体の表面に局在するものと考えられる。生理的口臭ではグラム陽性菌などの常在菌が口臭発生に重要な役割を担うと考えられた。口腔内の嫌気性菌によるアミノ酸分解によって発生すると考えられているが、前段階である糖タンパク分解にはグラム陽性菌のグリコシダーゼが関与している可能性がある。これまでに、口臭患者より採取した唾液中のβ-galactosidase活性を定量解析し、歯周病由来口臭群と生理的口臭群に分類して検証したところ、β-galactosidase活性は生理的口臭群における口臭パラメータと強い相関を示し、臨床パラメータにおいては生理的口臭群の舌苔付着スコアおよびプラーク付着スコアと相関を示した。歯周病由来口臭では、歯周病関連細菌によるアミノ酸分解が主要な口臭発生過程となり、口腔内常在菌が優勢である生理的口臭では、グラム陽性菌の産生するβ-galactosidaseによる糖タンパク分解が、口臭物質産生に大きく影響することが示唆された。また、唾液を超遠心分離し上清と沈殿にわけ、酵素の局在を調べたところ、沈殿成分に活性があり上清成分には活性がみられず、本酵素活性は菌体の表面に存在することがわかった。また代表的なグラム陽性球菌の標準菌株の培養液についてβ-galactosidase活性を測定し、いずれの細菌種も本酵素活性を有することがわかった。唾液の細菌構成は舌苔の細菌構成を反映するといわれているが、口臭の主な発生源は「舌苔」である。そこで、口臭患者の舌苔を採取し、舌苔のβ-galactosidase活性を調べた。まだ統計学的解析に十分な目標数に達していないが、舌の保湿度とβ-galactosidase活性との間には負の相関があると思われる。口臭は口腔内の嫌気性菌によるアミノ酸分解によって産生されると考えられているが前段階である糖タンパク分解にはグラム陽性菌のグリコシダーゼが関与している可能性がある。これまでに、口臭患者より、採取した唾液中のβ-galacosidase活性を定量解析し、歯周病由来口臭群と生理的口臭群に分類して検証したところ、β-galacosidase活性は生理的口臭における口臭パラメータと強い相関を示し、臨床パラメータにおいては生理的口臭群の舌苔付着スコアおよびプラーク付着スコアと相関を示した。歯周病由来口臭では、歯周病関連細菌によるアミノ酸分解が主要な口臭発生過程となり、口腔内常在菌が優勢である生理的口臭では、グラム陽性菌の産生するβ-galacosidaseによる糖タンパク分解が、口臭物質産生に大きく影響することが示唆された。また、唾液を遠心分離し、上清と沈殿にわけ、酵素の局在をしらべたところ、沈殿成分に活性があり上清成分には活性がみられず、本酵素活性は菌体の表面に存在することがわかった。そこで、口臭患者の舌苔を採取し、舌苔のβ-galacosidase活性を調べた。まだ、統計学的解析に十分な目標数に達していないが、舌の保湿度とβ-galacosidase活性との間には負の相関があると思われる。歯科保存学これまで細菌叢解析は、試料採取が容易で舌苔の細菌構成と類似するとされる唾液を対象として行ってきたが、口臭の直接の発生源は「舌苔」だと考えられている。そこで、舌苔の細菌叢と唾液の細菌叢の構成を十分に比較し、また舌苔の細菌構成、口臭、β-galactosidase活性の関連性を吟味することにした。口臭測定値が必要となるため、研究の進行が口臭外来の患者数に左右される。今後は、一般歯科外来の初診患者のうち口臭測定に同意してくれる者を被験者に加えることも考慮し、被験者数の増大を図る。舌苔の細菌構成を、高速シーケンス解析を利用してプロファイリングし、口臭測定値ならびに舌苔のβ-galactosidase活性との関連性を調べる。同時に舌苔の重量を記録し、舌苔の口臭産生能についても評価検討する。これまでの唾液試料を用いた実験で、生理的口臭患者において、β-galactosidase活性が口臭と強い関係があったことから、生理的口臭患者に注目して、舌苔の酵素活性と口臭レベルの関係、酵素活性と口臭に関係している細菌種を同定する。年度末の学会の出席を予定していたが、業務の都合で行けなくなったため。実験の進行が遅れ、試薬の購入が不要になったため。今年度は学会に使用。今年度は試薬の購入に使用予定。
窒素肥沃度の低下に関わる粘土質転換畑圃場に特有な窒素流出特性の解明

近年,転換畑圃場における収量低下が問題になっている。そこで,圃場測定により粘土質転換畑に特有の窒素流出動態と窒素肥沃度低下との関係を明らかにする。窒素の主要な暗渠流出形態は硝酸態で,個々の降雨で濃度が経時的に低下し,慣行暗渠圃場では流出量の2割が消失した。窒素・酸素安定同位体比からこれが脱窒に因ることが分かった。窒素は溶存有機態でも流出し,最高で硝酸態の7割を占めた。作土の水抽出窒素は有機態が卓越し,可給態窒素の最高3割であった。本研究の結果から,これまで着目されなかった,流出時に脱窒で失われる硝酸態窒素と溶存有機態での流出が粘土質転換畑の窒素肥沃度に影響を与えうると結論づけた。粘土質転換畑で,ダイズ栽培連作圃場と,イネームギーダイズ2年3作体系圃場で麦のわら残渣をすき込んだダイズ期間において,暗きょ流出水および降雨時に鋤床上に停滞する水中の形態別窒素濃度の経時的変化を各降雨イベントで測定し,窒素流出特性および作付け体系の違いが流出に与える影響を調査した。いずれの圃場も窒素の形態は硝酸態が優勢であった。硝酸態窒素濃度は,ダイズ連作圃場の方が高かった。また,時期では,6月から梅雨明けの7月中旬まで高く,暗きょ流出水では測定したほぼすべての降雨イベントにおいて流出の進行につれて硝酸態窒素濃度が徐々に低下した。一方,降雨時の鋤床上の酸化還元電位は脱窒が起こるとされる範囲にあったが,鋤床上停滞水中の濃度は低下しない場合があった。このことから,圃場全体では硝酸イオンの脱窒が優勢であったものの,その発生には場所による不均一性があると推定される。2年3作圃場でのムギーダイズ作付け期間における予備試験では,暗きょ流出水中溶存有機態窒素が硝酸態窒素の7割を占めたが,今回は,溶存有機態窒素濃度が最高で1 mg-N/Lで,硝酸態窒素濃度の10分の1程度である場合が多く,硝酸態窒素濃度との関係は判然としなかった。このことから,溶存有機態窒素の流出についても,作物や肥培管理等の発生条件がある可能性がある。懸濁態窒素濃度については,ダイズ連作圃場と2年3作体系圃場のいずれにおいても最高で1mg-N/Lで,硝酸態窒素濃度の10分の1程度である場合が多かった。これらから,今回のダイズ栽培期間の粘土質転換畑では,窒素の流出は硝酸態が優勢で,ダイズ連作圃場の方が濃度が高いこと,降雨イベントの時間スケールでの脱窒が生じるが,場所による不均一性があると推定されること,溶存有機態および懸濁態での流出が生じるものの,その窒素流出への寄与は限定的であることが明らかになった。粘土質転換畑のうち,排水性の異なるダイズ連作圃場とイネーオオムギーダイズ2年3作体系圃場でイネのわら残渣をすき込んだオオムギの越冬前期間において,暗きょ流出水および降雨時に鋤床上に停滞する水中の形態別窒素濃度の経時的変化を測定するとともに,試料水中硝酸イオンの窒素・酸素安定同位体比を測定した。また,同圃場から作土を適宜採取し,無機態窒素,可給態窒素および水抽出窒素含量を測定した。硝酸態窒素濃度は,排水性が比較的低いダイズ圃場およびオオムギ圃場において降雨イベント内で経時的に減少した。しかし,排水性の高いダイズ連作圃場では,暗渠流出水中硝酸態窒素濃度に必ずしも経時的な低下は認められなかった。作土下部の酸化還元電位はいずれの圃場においても脱窒に適しているとされる0.10.4Vの範囲にあった。硝酸イオン濃度と窒素安定同位体比に明瞭な相関が見られた。硝酸イオン濃度の減少が全て脱窒によるものと仮定すると,その同位体分別係数は5.4と見積もることができる。これは過去の研究事例からほぼ妥当な値であると考えられる。ゆえに,硝酸イオン濃度の急激な減少は脱窒によるものと推定でき,鋤床上停滞水・暗きょ流出水中の硝酸イオンのうち6180%が失われたと考えられる。脱窒への圃場の排水性の影響が示唆されたが,有機物施用の影響は判然としなかった。作土中の水抽出窒素画分には,ほぼ常に無機態を上回る量の有機態が存在したが,溶存有機態窒素(DON)濃度はいずれの圃場においても0.7 mg/Lまでであることが多かった。このため,ダイズ期間やオオムギ期間初期の暗きょ流出では硝酸態窒素濃度が高く,DONは重要でなかったが,硝酸態窒素濃度が低い時期ではDONが優勢な窒素流出形態であった。特に,晩秋から冬期にかけては流出水量が多いのも相まって,DONでの窒素流出量が無視できないと考えられる。26年度に着手出来なかった硝酸イオンの窒素・酸素安定同位体比の測定については,2カ年の試料の分析を概ね終えた。また,27年度に計画した排水性の異なるダイズ圃場およびムギ圃場における測定もほぼ計画通り行っており,27年度終了時点では,採水・分析を含めおおむね順調に推移していると判断した。