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生体用新チタン合金の開発

本研究は生体内環境を重視し、AlやV以外の細胞毒性が指摘されていない元素(Zr, Nb, Ta)をチタンに添加し、長期予後を考慮したより高い生物学的安全性および機械的性質を有するTi-15Zr-4Nb-4Ta合金(以下; Ti-15-4-4)について、生体用インプラント材料としての適応を目指すべく研究・開発を行う本研究は生体内環境を重視し、AlやV以外の細胞毒性が指摘されていない元素(Zr, Nb, Ta)をチタンに添加し、長期予後を考慮したより高い生物学的安全性および機械的性質を有するTi-15Zr-4Nb-4Ta合金(以下; Ti-15-4-4)について、生体用インプラント材料としての適応を目指すべく研究・開発を行う申請者らは,生体内環境を重視し,A1やV以外の細胞毒性が指摘されていない元素(Zr,Nb,Ta)をチタンに添加し、長期予後を考慮したより高い生物学的安全性および機械的性質を有するTi-15Zr-4Nb-4Ta合金(以下,Ti-15-4-4)の開発を行っている。そこで平成18年度の研究は生体用Ti合金と比較(control)するTi合金(Ti-6%Al-4%V alloy)をウサギ大腿骨ヘインプラント(直径3.1mm、長さ30.0mm)の埋入を行った。ウサギは4、8、16、24、および48週経過ごとに安楽死させ、インプラントは大腿骨から引き抜き試験を行った。その後、引き抜いた後の大腿骨を試料とし、Micro-CTによる観察を行った。我々はMicro-CT観察において、試料内に金属性インプラントが入っているとアーチファクトの影響で金属と接する骨部分において鮮明度が著しく劣ると言うことを以前明らかにしたからである。我々は、その試料を元にMicro-CT撮影を行い経時的な骨密度およびインプラントに接する骨面積を測定し、経時的な骨密度および面積の増加を明らかとした。またコントロール材のTi-6%Al-4%V合金インプラントは2種類の表面処理(機械研磨およびブラスト処理)を行い、ブラスト処理は機械研磨よりも各週において高い値を示していた。これは、表面処理により骨密度および骨面積へ影響を及ぼすことを明らかにした。また、来年度以降に用いるMicro-XRDおよびFTIRについてウサギの骨試料で分析を行い、本研究計画で利用するにあたり問題のないこと事を明らかにしたので、来年度以降使用していく所存である。申請者らは、生体内環境を重視し、A1やV以外の細胞毒性が指摘されていない元素(Zr,Nb,Ta)をチタンに添加し、長期予後を考慮したより高い生物学的安全性および機械的性質を有するTi-15Zr-4Nb-4Ta合金(以下,Ti-15-4-4)の開発を行っている。そこで平成19年度は、生体用Ti合金と比較(control)するTi合金(Ti-6%A1-4%V alloy)をウサギ大腿骨ヘインプラント(直径3.1mm、長さ30.0mm)の埋入を行った。その後、引き抜いた後の大腿骨を試料とし、東芝社製マイクロCT(Toscaner-31300μhd^<(R)>,Toshiba Co., Ltd.)を用いて骨塩量およびインプラント周囲の新生骨の骨面積について結果を出した。骨塩量および骨面積は経時的に高い値を示し、また、通常用いられるインプラント(Ti-6A1-4V)材料と同等の骨形成を示すことが明らかとなった。これは生体用新チタン合金の良好な生体適合性を示していると考える。その後、骨は非脱灰標本を作製しインプラント周囲の新生骨についてFT-Ramanを用いて既存骨と新生骨との違いについて分析を行ったところ、PO_4^<3->に3cm^<-1>の差異が認められる結果となった。ここで得られた差異は、既存骨と新生骨との骨質の差異を意味していることが明らかとなった。インプラント周囲の骨に限らず、生体の骨はリモデリングを起こすことから、今年度には新たな動物実験を予定し、他社のマイクロCTを使用して生体用新チタン合金周囲に形成される骨塩量のマッピングについて分析を行う予定である。申請者らは、生体内環境を重視し、AIやV以外の細胞毒性が指摘されていない元素(Zr, Nb, Ta)をチタンに添加し、長期予後を考慮したより高い生物学的安全性および機械的性質を有するTi-15Zr-4Nb-4Ta合金(以下,Ti-15-4-4)の開発を行っている。平成20年度は、生体用Ti-15-4-4合金およびコントロールとしてTi-6%AI-4%V合金をウサギ脛骨ヘインプラント(直径3.0mm、長さ7.0mm)の埋入を行った。そこで未だ解明されていないTi-15-4-4合金インプラント周囲に形成される新生骨の骨質および成熟のプロセスを観察することを目的とし,Micro-CT,偏光顕微鏡,FTIRイメージング装置にて分析を行った。試料は,ウサギ脛骨にインプラントを埋入して4週および8週後の非脱灰標本とした.Micro-CTでは,骨とインプラントとの三次元的な関係の観察を行った.偏光顕微鏡では,骨構造の成熟度について観察を行った.

FTIRイメージング装置では,骨に含まれる分子(PO_4^<3->,CO_3^<2->,Amide I)と,骨の形成,成長との関連を経時的に観察した.以上3種類の手法を用い観察を行った結果,以下の結論を得た.1 Ti-15-4-4合金インプラント埋入4週後,8週後では3つのいずれの分析手法においても,新生骨と既存骨の間には質的な差異が認められた.2埋入4週後の新生骨と8週後の新生骨の間でも質的な差異が認められた.3新生骨は,既存骨のそばから成熟していく傾向が認められた.4今回用いた分析手法はいずれも試料が破壊されず,再現性のある結果を得ることが可能であった.したがって,これらの方法を用いることでTi-15-4-4合金インプラント周囲における新生骨の元素・分子レベルにおける質的評価を行うことができた。
非平衡プラズマジェットによる予混合圧縮着火燃焼の燃焼制御

非平衡プラズマによる予混合気の点火燃焼実験を行った結果、圧力の立ち上がりは早くなった。放電開始直後はプラグ内に火炎が保持され、その後火炎が多量に流出するため、火炎の拡がりが早くなった結果と考えられる。また非平衡プラズマの放電時の発光分析を行った結果、通常のスパーク点火の発光スペクトルと同様となった。このことから、非平衡プラズマ放電由来による燃焼促進効果はないと思われる。また、パルスジェット(PFJ)点火による予混合圧縮着火燃焼(HCCI燃焼)の燃焼制御を試みた結果、HCCI燃焼の課題である着火時期の制御,運転領域の拡大に対してPFJが有効であることを示した。エネルギー問題と環境問題を同時に解決する新しい燃焼方式として、「予混合圧縮着火燃焼」がある。この燃焼方式の最大の問題点は、燃焼開始を予混合気の自己着火(化学反応)に頼っているので、着火時期の直接的な制御ができないことである。本研究は、非平衡プラズマジェットによりラジカルを燃焼室の広範囲に分散させることにより着火時期の直接制御を行うと共に、その着火機構の解明を行うことを目的としている。今年度は、まず急速圧縮装置の改造を行い、圧縮比を14.6まで上げられるように、燃焼室の設計を行い(燃焼室は幅25mm,直径56mmの円筒形)現在制作中である。また、圧縮初期温度を上げられるように、リボンヒータをシリンダと燃焼室まわりに巻くことを検討した。これらにより、ブタンー空気混合気の圧縮着火実験ができるようになると考えられる。ナノ秒オーダーのストリーマ放電による非平衡プラズマ発生の電気回路に関する検討を行った。バリア放電プラグに電圧を与える駆動電源、アンプ回路に用いる制御電源、放電期間を制御する期間信号用の発振器、バリア放電の放電周波数を制御する駆動信号用の発振器がアンプ回路を介してトランスボックスに交流電圧を印加し、トランスボックスによって昇圧された電圧がバリア放電プラグに与えられる仕組みを考えている。バリア放電プラグは、プラグの中心電極はそれを覆うように絶縁碍子が覆うような構造になっている。中心電極の周囲には同心円状に接地電極があり碍子と接地電極の間には数ミリ程度の隙間を設けた。プラグは,中心電極に交流高電圧を印加することによって電子が絶縁碍子表面と接地電極間を移動し、電極間に活性種を生成しそこに存在する混合気を点火する機構となっている。これを現在設計、製作中である。今年度は、急速圧縮装置の改造を行い、圧縮比を14.6まで上げられるように、燃焼室の製作を行い、ブタンー空気混合気の圧縮着火実験ができるようになった。さらに今年度は、ピストン直径80mm、ストローク280mmの急速圧縮膨張装置の改造を行い、予混合圧縮着火燃焼の実験が行えるようにした。バリア放電プラグに電圧を与える駆動電源、アンプ回路に用いる制御電源、放電期間を制御する期間信号用の発振器、バリア放電の放電周波数を制御する駆動信号用の発振器がアンプ回路を介してトランスボックスに交流電圧を印加し、トランスボックスによって昇圧された電圧がバリア放電プラグに与えられる仕組みである。中心電極に交流高電圧を印加することによって電子が絶縁碍子表面と接地電極間を移動し、電極間に活性種を生成しそこに存在する混合気を点火する機構となっている。これらを用いた希薄混合気に対する燃焼実験を行い、基礎的なデータを取得した。今年度は、急速圧縮膨張装置による予混合圧縮着火燃焼の実験並びに、急速圧縮装置によるバリア放電プラグによる燃焼実験を行った。ストリーマ点火はストリーマ点火専用のバリア放電プラグを用いて、高圧高周波で放電させることで体積点火及び、火花点火に比べて大きな点火エネルギーを持つ点火方法である。点火装置はバリア放電プラグに電圧を与える駆動電源、アンプ回路に用いる制御電源、放電期間を制御する期間信号用の発振器、バリア放電の放電周波数を制御する駆動信号用の発振器がアンプ回路を介してトランスボックスに交流電圧を印加し、トランスボックスによって昇圧された電圧がバリア放電プラグに与えられる仕組みとした。バリア放電プラグの中心には中心電極がありそれを覆うように絶縁碍子が取り付けられている。周囲には接地電極があり碍子と接地電極の間には数ミリ程度の隙間がある。

プラグは、中心電極に交流高電圧を印加することによって電子が絶縁碍子表面と接地電極間を移動し、電極間に活性種を生成し酸化反応を促進する機構となっている。非平衡プラズマによる予混合気の点火燃焼実験を行った結果、圧力の立ち上がりは早くなった。放電開始直後はプラグ内に火炎が保持され、その後火炎が多量に流出するため、火炎の拡がりが早くなった結果と考えられる。また非平衡プラズマの放電時の発光分析を行った結果、通常のスパーク点火の発光スペクトルと同様となった。このことから、非平衡プラズマ放電由来による燃焼促進効果はないと思われる。また、パルスジェット(PFJ)点火による予混合圧縮着火燃焼(HCCI燃焼)の燃焼制御を試みた結果、HCCI燃焼の課題である着火時期の制御,運転領域の拡大に対してPFJが有効であることを示した。急速圧縮装置の改造を終え、さらに、急速圧縮膨張装置を使用することを加えた。また、バリア放電プラグによる燃焼の基礎データを取得した。熱工学急速圧縮装置と急速圧縮膨張装置を用いて、ストリーマ放電による非平衡プラズマジェットによる着火時期の制御実験を行う。また、自己着火過程を表すのに有効な素反応スキームとシリンダ内の流れを組み合わせたシミュレーションソフトを考案する。急速圧縮装置の改造は燃焼室の製作が完成していないが、現在制作中である。また、電気回路の検討、イグナイタの検討などおおむね順調に進展していると考えられる。急速圧縮膨張装置の導入を今年度は行ったため、実験に関しての予算の執行が遅れた。(1)急速圧縮装置による予混合圧縮着火燃焼の基礎実験カムを利用した急速圧縮装置を用いて、自己着火した場合と、非平衡プラズマジェットで着火時期を制御した場合の、詳細な燃焼状態の診断を行う。また、非平衡プラズマジェットで着火の制御をした場合の問題点等に対する考察を行う。(2)化学反応計算による着火過程の考察(森上)自己着火過程を表すのに有効な素反応スキームと、シリンダ内の流れを組み合わせたシミュレーションソフトを考案する。それに加えて、非平衡プラズマジェットで着火した場合のシミュレーションソフトの考案も行う。次年度は、実験を中心に行っていくので、その際に使用する燃料や金属材料などに使用する予定である。今年度は、急速圧縮装置の改造、整備を中心行ってきており、実験に関しての予算の執行が遅れた。次年度は、実験を中心に行っていくので、その際に使用する燃料、金属材料などに使用予定である。
ヒトと環境に優しい可視光酸素酸化マイクロフローシステムの開発

当年度は少量合成用フローシステムの設計・作成を目的に、市販のマイクロリアクターを用いて、芳香環上メチル基を基質に用い、生成するカルボン酸等の収率を指標に、反応試剤及び反応システムの両面から検討を行った。まず光源としてキセノンランプを用いて行ったが、反応は進行しなかった。そこで、より照射効率の高い発光ダイオードを用いて行ったところ、わずかではあるが反応の進行が観察された。そこで、マイクロリアクターを2基直列に接続することで反応時間の延長を企図した装置をデザインし検討を行った。その結果、触媒量の四臭化炭素あるいは臭化水素酸を用いた系で反応が進行し、芳香環上メチル基から直接相当するカルボン酸体を主生成物として得ることに成功した(4-tert-butyltolueneの場合4-tert-butylbenzoic acidが約20%の収率)。従来のフラスコを用いたバッチ式反応では、フラスコの形状により高エネルギーの高圧水銀ランプによる長時間照射が必要であった本酸化反応が、マイクロリアクターを用いることにより、省エネルギーの発光ダイオードからの短時間(照射流路を通過するのに約10分)の照射で充分に酸化反応を進行させることに成功した。まだ、十分な収率・選択性で目的物を得るには至っていないが、他の生成物は全てカルボン酸に至るまでの反応中間体であることから、光源の出力、波長、マイクロチップのデザインなどを工夫することにより、カルボン酸への収束は容易に行えると考えられる。この実験事実は、マイクロフローシステムの開発という本提案課題の妥当性を示すものであり、当初の研究目的の指標になるとともに、今後ヒトと環境に優しい可視光酸素酸化のスケールアップを目指す上において非常に重要な方向性を示すものである。ミリモルスケールにおける検討結果をそのまま大量スケールへ生かせるように、マイクロリアクターの手法を取り入れる。反応容器をマイクロリアクター化させ指向性の高い発光ダイオードを用いれば、反応溶液への照射効率が大幅に上がり、高収率で目的物が得られるものと考える。マイクロリアクターは装置のサイズが非常に小さいため、並列に多数並べることが可能であり、スケールアップに伴う反応条件の再最適化を行う必要がなく、ラボスケールでの検討結果がそのまま実用化への展開に結びつく利点がある。具体的には4-tert-butyltolueneを基質に用い、生成するカルボン酸の収率を指標に、反応試剤の面からと反応システムの面からの両面から検討を行った。まず、反応性の高い紫外線発光ダイオード(ナイトライドセミコンダクター製NS375L-5RL0,375nm)を光源に用いて検討を行った。反応速度向上のために、試料溶液と酸素の導入速度を変えることによる気液混合パルス流形成を試みたが、再現性良い条件を得るには至らなかった。そこで、市販のマイクロリアクター(2液混合型マイクロチップ)を用いて検討を行ったところ、気液混合パルス流については再現性良く形成(流路通過時間約5分)することが出来るようになった。しかしながら、各種ブロムソース存在下では反応の進行は観察されず、原料回収に終わった。そこで、光増感剤であるアントラキノン類を用いて検討を行ったところ反応の進行が観察され、約40%の4-tert-butylbenzaldehydeが生成(NMR収率)していることが分かった。現在、反応流路、溶液の送液速度、LED照射法等について詳細に検討中である。
臍帯血幹細胞移植におけるDendritic細胞と細胞障害性T細胞の役割

臍帯血幹細胞移植で移植片対宿主病(GVHD)が少ないことは移植を行う上で大きな利点ではあるが、白血病などの血液悪性腫瘍の場合はかえって欠点ともなり得る。これまでに我々は臍帯血T細胞はアロ抗原に対して成人T細胞に匹敵する反応性を示すことを報告し、臍帯血幹細胞移植においてもGVHDに関連したGraft-vs-leukemia(GVL)効果を期待できることを報告してきた。リンパ球混合培養上清中のサイトカインを測定すると、IL-2産生の最高値とその到達日数は臍帯血と正常成人には差がなかった。IL-2はGVHDのエフェクター細胞(T細胞やNK細胞)の効果発現に重要なサイトカインでありることからIL-2が存在すれば臍帯血移植においても骨髄移植と同様にGVHDが発症することを示唆している。臍帯血のNK細胞についてはその細胞傷害機序にはアポトーシスとネクローシスがあり新鮮臍帯血NK細胞は標的細胞にアポトーシスを誘導することを報告した。臍帯血NK細胞をIL-2で活性化すると標的細胞のネクローシスが急速に増加することを報告した。これらの結果は臍帯血移植においてNK細胞依存性のGVHD/GVLが期待できることを示している。また、GVHDの発症には抗原提示細胞が関与しているが、強力な抗原提示能を示す樹状細胞(Dendritic cell)のアロ抗原提示能についても検討した。臍帯血からCD34磁気ビーズを使用して造血幹細胞を選択的に採取し、これに各種の造血因子存在下で1-2週間培養しCD83陽性樹状細胞を選択的に得た。このDendritic細胞はアロ抗原によく反応したが、ステロイドは分化を抑制した。一方、臍帯血移植では血小板の回復が遅延することが報告されており、トロンボポエチン(TPO)の血小板増加作用が期待されている。我々は樹状細胞がTPOレセプターc-Mplを発現していることを見い出した。TPOは樹状細胞の抗原提示能は変化せず臍帯血移植でGVHDの増強されないことを報告した。これまでに我々は臍帯血T細胞はアロ抗原に対して成人T細胞に匹敵する反応性を示すことを報告し、臍帯血幹細胞移植においてもGVHDに関連したGraft-vs-leukemia (GVL)効果を期待できることを報告してきた。臍帯血のNK細胞についてはその細胞傷害機序にはアボトーシスとネクローシスがあり新鮮臍帯血NK細胞は標的細胞にアボトーシスを誘導することを報告した。

これらの結果は臍帯血移植においてNK細胞依存性のGVHD/GVLが期待できることを示している。また、GVHDの発症には抗原提示細胞が関与しているが、強力な抗原提示能を示す樹状細胞(Dendritic cell)のアロ抗原提示能についても検討した。臍帯血からCD34磁気ビーズを使用して造血幹細胞を選択的に採取し、これに各種の造血因子存在下で1-2週間培養しCD83陽性Dendritic細胞を選択的に得た。このDendritic細胞はアロ抗原によく反応したが、ステロイドは分化を抑制した(投稿中)。臍帯血幹細胞移植で移植片対宿主病(GVHD)が少ないことは移植を行う上で大きな利点ではあるが、白血病などの血液悪性腫瘍の場合はかえって欠点ともなり得る。これまでに我々は臍帯血T細胞はアロ抗原に対して成人T細胞に匹敵する反応性を示すことを報告し、臍帯血幹細胞移植においてもGVHDに関連したGraft-vs-leukemia(GVL)効果を期待できることを報告してきた。リンパ球混合培養上清中のサイトカインを測定すると、IL-2産生の最高値とその到達日数は臍帯血と正常成人には差がなかった。IL-2はGVHDのエフェクター細胞(T細胞やNK細胞)の効果発現に重要なサイトカインでありることからIL-2が存在すれば臍帝血移植においても骨髄移植と同様にGVHDが発症することを示唆している。臍帝血のNK細胞についてはその細胞傷害機序にはアポトーシスとネクローシスがあり新鮮臍帯血NK細胞は標的細胞にアポトーシスを誘導することを報告した。臍帯血NK細胞をIL-2で活性化すると標的細胞のネクローシスが急速に増加することを報告した。また、GVHDの発症には抗原提示細胞が関与しているが、強力な抗原提示能を示す樹状細胞(Dendriticcell)のアロ抗原提示能についても検討した。臍帝血からCD34磁気ビーズを使用して造血幹細胞を選択的に採取し、これに各種の造血因子存在下で1-2週間培養しCD83陽性樹状細胞を選択的に得た。このDendritic細胞はアロ抗原によく反応したが、ステロイドは分化を抑制した。一方、臍帯血移植では血小板の回復が遅延することが報告されており、トロンボポエチン(TPO)の血小板増加作用が期待されている。我々は樹状細胞がTPOレセプターc-Mplを発現していることを見い出した。TPOは樹状細胞の抗原提示能は変化せず臍帯血移植でGVHDの増強されないことを報告した。
非言語的情報による異文化間ミス・コミュニケーション

本研究は、第二言語習得と異文化間コミュニケーション教育の視点より、非言語的要因による異文化間ミス・コミュニケーションについて調べることを目指している。日本人と外国人のコミュニケーションを中心に、対話者間でのジェスチャーのやり取りや周辺言語の使用などについて調査を行う。特に非言語情報によるミス・コミュニケーションの事例研究から誤解を生む原因となっているジェスチャーや音声行動を詳しく分析したい。外国語学習者によるミス・コミュニケーションのみならず、彼らから見たネイティブスピーカーによる理解しがたい非言語行動にも研究の対象になる。以上の研究について、できるだけ複数の調査方法を組み合わせて第二言語学習者と母語話者からデータを集め、様々な角度から検証し、その結果に基づいて、異文化間コミュニケーションにおけるミスマッチを分類し、理論化することを模索してみる。初年度は主にミス・コミュニケーション研究に関する文献や最新情報を収集し、日本語母語話者と上級レベルの中国人日本語学習者の対面式会話についての観察研究を行った。しかし、マルチモーダルなコミュニケーションアプローチの観点から、自然会話データに加えて、電子メールにおける非言語記号の使用によるミス・コミュニケーションについても調査する必要があると判断し、二種類のデータを比較することになりました。特に考察したいのは、電子メールやチャット、SNSなどメディア上のディスコース(e-discourse)によく使われる「・・・」という三点リーダーと対面式コミュニケーションにおける沈黙やポース(間)の語用論的機能の共通点と相違点である。初年度に行われる予定だった台湾での調査は、調査対象となる台湾国立政治大学附属中国語センターとの日程調整が困難となったため、実施できなくなった。その結果、一部の研究が遅くなり、学会での発表を延期せざるを得なかった。初年度に実施できなかった調査を二年目に実施し、研究結果を国際学会で発表する。また、前年度分析したデータに基づき、調査の規模をさらに拡大する。授業風景のほかに、被験者の日常生活や職場など様々な場面で行われるコミュニケーションについても調査する。同時に、調査結果に適用できる理論を模索する。前述したとおり、初年度に行われる予定だった台湾での調査は、調査対象となる台湾国立政治大学附属中国語センターとの日程調整が困難となったため、実施できなくなった。初年度に実施できなかった調査を2年目に確実に実施し、その研究結果を国際学会で発表する予定である。
光コヒーレンス生体内局在水分量計測システム

生体内組織に含有する水の動態は、その生命活動を担う情報として認識されているが、その計測法ならびに撮像法は確立されていない。本研究では、生体物質による散乱が小さい近赤外領域において、水の吸収が小さい波長とそれが大きい波長の2光波の同時注入光コヒーレンス断層撮像システムを構築した。特に、同時に動作させた高速な2台の分光部と高速ビーム走査により、2波長の近赤外光の実時間断層撮像に成功した。2波長の近赤外光を用いることにより、生体組織の断層画像と水分布画像を同時に取得できることを実証した。本システムは、ヒト皮膚表層組織に分布する水分量イメージングに適用可能である。本申請の研究で開発するOCTシステムは、近赤外領域における水の吸収に関するLambert-Beer則を利用してイメージングすることを基本原理としている.研究を開始するに当り、生体組織のように強い散乱が発現する場でLambert-Beer則が厳密に成立するかどうかが全く実証されていないことに注目した。この基本原則が厳格に成立することが本研究の成功の鍵であるため、実証研究を行った。その結果は、学会発表(6)と(1)にて公表した。前者においては、イントラリピッド・ファントムに対してLambert-Beer則が成立することを実証した。後者においては、散乱係数が既知のシリカ粒子と吸収係数が既知のインクを混合したファントムについて、近赤外領域では周囲媒質の吸収の影響を受けることなく散乱係数のみを決定できることを実証した。これらの結果は、生体組織に色素が存在しても、近赤外光を用いれば水の吸収だけを決定できるという原理基礎を確証したことになる。さらに、本実証実験の結果を考慮して、当初は1300nmと1480nmのスーパールミネッセントダイオード光源を使用予定であったが、水による吸収差がより大きい1050nmと1480nmのSLD光源を使用することに仕様を変更した。スペクトル領域OCTシステムについては、所有のファイバーレーザー光源を用いて、Lambert-Beer則による色素の吸収係数の決定を実証し、学会発表(7)と(2)にて公表した。これらの研究の成果は、3編の学術論文として投稿準備中である。学術論文(1)と(2)ならびに学会発表(3)-(5)と(9)-(11)は生体組織内の吸収分布測定の実証に関係している。学術論文(3)と学会発表(8)は、近赤外光の高速スペクトル領域OCTシステムに関係している。これらの研究は、平成28年に実施できなかった高速分光システムの構築に直接に関連する研究である。1研究計画には予定されていないが本研究の根幹に関わる高密度媒質に対するランバートベール則の実証に成功した。2光学系のシステム構築については、時間領域OCTシステムは構築が完了しており、水吸収の実証実験を進行中である。3近赤外分光器と波長1050nmと波長1480nmのSLDは導入済みで有り,スペクトル領域OCTシステムの構築中ある.4本研究に直接関係する論文は3編執筆中であるものの,平成27年度では公表することができなかった.また、国際会議についても関連する技術の発表であり、本件研究の直接の成果とは言い難い。平成28年度の計画では12波長注入スペクトル領域OCTシステムの試作,2葉組織内の水分量計測と2次元空間的水分布イメージング,および3近赤外分光器を用いた2波長スペクトル領域OCTシステムよるヒト皮膚水分計測の試みの3課題を予定していた.初年度には,基本原則であるランバートベール則が成立することを実証確認したため,約半年の研究遅延を生じた.平成28年度では,生体組織内の色素や水分の吸収イメージングを試みた.本来の目的である,近赤外時間領域OCTシステムによって水分量イメージングを試み,2波長注入型のスペクトル領域OCTシステムの構築を完了した.平成28年度の研究成果は以下の通りである.論文(1)はSPIE Photonics Asiaにおける発表(7)のプロシーディング,(11)はイントラリピッド粒子を含むファントムによる検証成果であり,これらは初年度の研究の総合報告である.発表(5),(6),(9)は,基本原理を共有する可視域OCTの断層撮像研究の成果である.論文(2)は,ヒト組織内の吸収部位のイメージングを行なっており,吸収イメージングの検証の応用である.発表(8)は,植物組織内の水分量イメージングの成果である.具体的には,水を十分に吸収したセロリの茎の断層撮像を行ない,水分量が時間経過とともに減少する変化を2次元画像として再構成することに成功した.発表(2)は,高速分光部の先駆けとなる技術開発であり,スペクトル領域干渉動的光散乱法の成功例である.この要素技術を利用して,2波長同時注入型スペクトル領域OCTシステムの構築を完了した.平成28年度に招待講演として行なった7件の講演では,平成27年度の実証事実を取り込んだ機能的OCT技術を紹介している.これらの講演を通して,ランバートベール則に基づくOCT吸収イメージングの実用性への評価が著しく高いことを実感した.1研究進行が半年遅延していること.2平成27年度の研究成果について論文化を行なっているが,データに整合性が取れていない要素を発見し,論文化に遅延が生じていること.3波長1050nmと1300nmの2波長時間領域OCTシステムによるセロリ組織内の水分量イメージングに成功した.

4波長1050nmと1480nmの2波長同時注入型スペクトル領域OCTシステムの構築が完了した.平成29年度の計画では、生体組織の散乱が小さく、水の吸収が比較的小さい1050nmとそれが大きい波長1450nmの2波長の近赤外光を利用して、スペクトル領域光コヒーレンス断層撮像(OCT)システムの構築を完成させる。本システムの特徴は実時間イメージングの実現であり、先の2年間の研究において用いた測定原理が基礎的でありかつ光学系が簡易な構成である時間領域OCTシステムの欠点を解決できるシステムである。そのためには、高速な近赤外分光器が必要となるが市場に流通していないため、独立な2系統の高速InGaAsラインセンサ分光システムを自作し、2波長の光の同時照射と分光検出を実現した。本年度は、時間領域OCTシステムを用いて行なった、1OCT計測におけるBeer-Lambert則の成立、2近赤外領域における吸収係数と散乱係数の測定、3近赤外領域における水分吸収と色素吸収の選択的計測、ならびに4植物内水分量変化の断層撮像の4項目について、スペクトル領域OCTシステムについて実証実験を行なった。さらに、我々の研究室にて継続的に研究している、拡散反射法による吸収・散乱計測との比較検討を行なった。その結果、国際会議論文(Proc of SPIE)3件,国内招待講演5件(講義講演2件を含む)、国際会議11件、および国内会議5件を行なった。スペクトル領域2波長システムの構成が複雑なため、その構築と調整に時間を要したが完成の域に達し、基礎的な検証については欧文学術誌への投稿を準備しており、現在ヒトや植物の実質的な計測を進行させており、それらの成果は随時公表を実現しつつある。生体内組織に含有する水の動態は、その生命活動を担う情報として認識されているが、その計測法ならびに撮像法は確立されていない。本研究では、生体物質による散乱が小さい近赤外領域において、水の吸収が小さい波長とそれが大きい波長の2光波の同時注入光コヒーレンス断層撮像システムを構築した。特に、同時に動作させた高速な2台の分光部と高速ビーム走査により、2波長の近赤外光の実時間断層撮像に成功した。2波長の近赤外光を用いることにより、生体組織の断層画像と水分布画像を同時に取得できることを実証した。本システムは、ヒト皮膚表層組織に分布する水分量イメージングに適用可能である。(今後の推進方策)本年度の研究目標は,上半期において2波長時間領域OCTシステムによるファントムならびに葉組織内の水分布イメージングを実施する。下半期において高速近赤外分光部を構築することならびに高速スペクトル領域OCTシステムを構築する。この高速システムを利用して、葉組織内の水動態イメージングとヒト皮膚表層組織内の水分布イメージングを試行する。(次年度の使用計画)平成27年度は,原理基礎の実証実験を行なうことに集中し,その上で光源の中心波長の見直しを行なった結果,光ファイバー光学系の設計波長の変更があった.このような理由により,研究費は物品費のみであった.また,直接に関係する学術論文の公表はなく,かつ研究発表は国内会議のみであった.
現代女性の社会階層とライフイベントに関する社会学的研究

現代女性のライフイベントと社会意識に関する調査を行い、またそれとともにこれまで行ってきた社会階層調査の分析を行った。調査では、女性のライフイベントの中核をなすと考えられる結婚や、職業について簡潔な調査票を工夫するとともに、ライフコース的アプローチから検討を加えるため、主な職業経歴についてもたずねた。調査によって回収した調査票をもとに、職業を中心にコーディングを行った。これらのコーディングの便宜のために新たなプログラムによるコーディング支援システムやコード表などの開発も行った。大量のデータを解析するため整備したコンピュータプログラミングを用い、調査データの統計的解析をすすめた結果、多くの知見が得られた。具体的には、特に女性のライフスタイルを決定づける結婚において、地位達成との関連を明らかにした。また、現代女性の社会進出がすすむ今日、職業キャリアをもつ女性のパーソナリティや不安感の実態がいかなるものかを明らかにした。さらに、結婚のハザード分布が階層により異なること、そして社会階層が個人のイベントのタイミングにどのような影響を与え、その帰結としてパーソナルヒストリーが社会階層といかなる関連を有しているか明らかにした。また関連する研究会に参加し、研究会においては、調査の結果得られたデータを解析するための統計手法、とくにイベントヒストリー分析や対応分析などについて、重点的に検討を行った。
ブナ林における下層低木種のデモグラフィーおよび再生・成長様式の比較

1)種子の生産・散布の量と空間分布1995-1997の3年間における低木4種の結実量とその空間分布、年変動について調べた。ノリウツギを除く3種では、豊作年における1個体あたりの平均結実数は類似し、かつ高木種に比べてごく少ないことが明らかとなった。種子のサイズや形態も類似していた。また4種とも種子生産には1年ごとの豊凶が認められた。2)ラミート(幹)単位での固体群動態4種とも、幹サイズの増加とともに死亡率は急速に低下し、種子生産開始サイズクラス以降、再びやや増加するという変化を示した。これは萌芽をあまり行わない種(高木種)で最も普通に見られるパターンと同じであった。萌芽は毎年、総幹数の12割の数が新たに発生した。1年目の死亡率も1割程度と低く、個体群の幹数の維持は主に萌芽によることが確認された。一方、実生は、ノリウツギを除く3種では、密度はヘクタールあたり数百以下と低いものの、毎年、林内に散在して発生していた。1年目の生存率も68割程度と比較的、高かった。非常にゆっくりとではあっても種子繁殖によるジェネートの更新が行われている可能性が示唆された。3)クローンの形態と広がり林内に生育する各種の株(クローン)を掘り起こし、その形態やその広がりについて調べた。ノリウツギでは、枝の伏条と断片化による栄養繁殖が行われていることが確認された。他の3種では萌芽の繰り返しによるクローンの拡大が主で栄養繁殖は確認されなかった。1)種子の生産・散布の量と空間分布55m×100mの範囲内に108個の種子トラップを設置し、7月から11月にかけて月1回ないし2回(9月以降)、計8回、種子およびリターのサンプルを回収した。また1haの調査区内の結実個体について、空間分布と個体あたりの結実量を調べた。今年度の成果としては種子トラップの設置を終了し、次年度以降の調査の見通しを得たこと、及び結実に関する初年度のデータを得たことである。データは現在も解析中であるが、種子生産の集中性はオオカメノキとタムシバで強くギャップに集中する傾向のあること、オオバクロモジでは集中性はやや弱く閉鎖林冠下でも種子生産を行うことが可能であることが等明かとなった。しかし、種子生産は年変動の大きな現象であるので、次年度以降の調査により、上記の傾向をさらに確認したい。2)個体群のサイズ構造と空間構造種子トラップを設置したのと同一のエリア内で、4種の低木の個体群のサイズ構造と空間構造を調べた。3000以上の個体のマ-キングと初年度の測定を終了し、次年度以降のモニタリング調査の体制が整った。初年度のデータは現在、解析中である。サイズ構造はいずれも逆J型となり大差ないが、空間分布には大きな違いがあった。すなわち集中性はノリウツギで最も強く、オオバクロモジは最も弱く、オオカメノキとタムシバはその中間であった。原因としては、種子由来の個体による個体群の更新頻度および、萌芽や伏条の形態や様式の違いが想定された。この点について、次年度以降のモニタリング調査によって明らかにしていく予定である。1)種子の生産・散布の量と空間分布昨年度に引き続き、55m×100mの範囲内に108個の種子トラップを設置し、5月から11月にかけて月1回ないし2回(9月以降)、計9回、種子およびリターのサンプルを回収した。また昨年度の11月より、調査区内にトラップを残置したことにより、冬期に散布される種子についてもデータを得た。さらに昨年度同様、結実個体の空間分布と個体あたりの結実量を調べた。

データは現在も解析中であるが、今年度はオオバクロモジとオオカメノキでは多くの開花・結実が見られたが、タムシバとノリウツギは全く見られず、これら2種では大きな年変動があることが明らかとなった。2)個体群のサイズ構造と空間構造種子トラップを設置したのと同一のエリア内で、昨年度マ-キングした3000以上の個体(地上幹を単位とする)について、生死を確認しサイズを再測定するとともに、新たに出現した個体についてもマ-キングし、サイズを測定した。これによって、低木性樹種のデモグラフィーに関する初めての本格的なデータが得られた。各樹種とも小さなサイズクラスの個体まで含め、かなりの死亡率と補充率を示し、個体群のサイズ構造が動的な状態で維持されていることが明らかとなった。また、死亡要因として、ウサギ等の動物による被食がかなり重要であることも解ってきた。各種のデモグラフィックパラメーターの違いに関し、萌芽や伏条の形態や様式の違いがおおきく関わっていると予想された。1)種子の生産・散布の量と空間分布昨年度同様、結実個体の空間分布と個体あたりの結実量を調べた。これによって、1995-1997の3年間における低木4種の結実量と、その年変動に関するデータが得られた。4種とも、種子生産には1年ごとの豊凶が認められたが同調性はないようであった。また、ノリウツギを除く3種では、豊作年における1個体あたりの種子生産量は類似していることも明らかとなった。2)個体群のサイズ構造と空間構造一昨年度来、マ-キシグした3000以上の個体(地上幹を単位とする)について、生死を確認しサイズを再測定するとともに、新たに出現した個体についてもマ-キングし、サイズを測定した。サイズクラスの変化に伴う死亡率の変化パターンには、4種に共通するパターンと、各種に特徴的なパターンがあることが明らかとなった。また、ノリウツギを除くと、数は少ないながらも、林内に散在して定常的に実生が発生していることも明らかとなった。実生による個体(幹)の補充は、補充個体全体の数割を占めていた。3)クローンの形態と広がり林内に生育する各種の株(クローン)を掘り起こし、クローンの形態やその広がりについて調べた。ノリウツギでは伏条による栄養繁殖が行われていることが確認され、クローンの広がりは他の種に比ベ大きかった。
活性化する蔵王山：浅部マグマ溜りの詳細構造と噴火に至るタイムスケールの解明

平成30年度は、試料採取の補足を行い、平成29年度に開始した、蔵王山最新の五色岳山体の、約800年前以降の御釜を火口とする噴出物について、物質科学的分析と解析を進めた。同様の解析を昨年度系統的に採取した約2千年前約800年前の噴出物についても開始した。約800年前以降の御釜を火口とする噴出物についての物質科学的分析と解析について以下に記す。(1)斑晶のタイプごとの化学分析と晶出条件の推定:斜長石、直方輝石、単斜輝石の斑晶組織分類結果を基に、代表的なものについて化学組成分析を進めた。また包有物についても分析を開始した。解析結果を基に、同時に晶出したと考えられる部分の組成を基にRhyolite-MELTSによる解析を行い晶出時の温度、圧力、含水量条件を求めた。その結果、噴火に直接関係する浅部マグマ溜りは地下約6kmの深さに存在していたが、かなり不均質であったことが推定された。(2)直方輝石について、累帯構造を基にした分類及び注入から噴火に至る滞留時間を求める手順をさらに改善した。累帯パターンの分析を多数の粒子について行い解析を進めたところ、噴火に直結しない注入は噴火のおよそ50年前までは遡ること、噴火に直結する注入は数年以内であったことなどが推定された。(3)全岩化学組成:XRFによる主成分と一部の微量成分の分析は昨年度にほぼ完了していたが、さらに試料数を増やした。また、約2千年前約800年前の噴出物のうちの代表的なものについて琉球大学においてREEや同位体比分析を行った。平成30年度は、試料採取の補足を行い、平成29年度に開始した、蔵王山最新の五色岳山体の、約800年前以降の御釜を火口とする噴出物について、物質科学的分析と解析を進めると共に、同様の解析を昨年度系統的に採取した約2千年前約800年前の噴出物についても進める予定としていた。各項目について進捗状況の点検結果を以下に記す。試料採取については、平成29年度に実施したもので全体を網羅していると考えられるが、特に最新の御釜の噴火の噴出物について補足採取を行った。計画通りに進んでいる。約800年前以降の御釜を火口とする噴出物の物質科学的分析について以下に記す。(1)斑晶組織分類・化学分析・生成条件の解析:斜長石、直方輝石、単斜輝石の斑晶組織分類を改善させた。各タイプについての化学分析と、各々の生成過程についての解析を進め、解析結果を基に同時に晶出したと考えられる組成を基にRhyolite-MELTSによる解析を行った。ほぼ当初の計画通り進んでいると考えられる。(2)斑晶滞留時間の解析:直方輝石について、斑晶リムの累帯構造の解析を進展させた。滞留時間を求める際にはMg#の初期プロファイルを求めることが必要となるが、当初の予定には含めていなかった拡散速度の遅いAlの累帯を基にするのが適切であることが前年度に判明したので、Alのプロファイルも同時に分析した。また、斜長石斑晶についても分析を開始した。(3)全岩化学組成分析を基にしたマグマの成因の解明については、XRFによる主成分と一部の微量成分の分析の試料数を増やした。その他の微量成分や同位体比分析については分析候補試料の選定を進め、代表的なものについて分析を開始した。以上のように、本研究は当初の予定通りおおむね順調に進んでいると判断される。平成31年度は、試料採取の補足を行い、平成29年度に開始した、蔵王山最新の五色岳山体の、約800年前以降の御釜を火口とする噴出物及び約2千年前約800年前の噴出物について、物質科学的分析と解析を完成させる予定である。物質科学的分析と解析について以下に詳しく記す。(1)これまでに主に約800年前以降の噴出物について完成させた斜長石、直方輝石、単斜輝石の斑晶組織分類を約2千年前約800年前の噴出物に適用する。約800年前以降の噴出物について分析値数を増やし、それを基にこれまで求めていた同時に晶出したと考えられる部分の晶出時の温度、圧力、含水量条件を確かなものとする。また、各噴出物において存在タイプの割合を求め、その時間変化を解明し、マグマ進化過程を解明する。約2千年前約800年前の噴出物についても約800年前以降の噴出物と同様の分析、解析を進める。(2)主に約800年前以降の噴出物中の斑晶鉱物について滞留時間について検討を進める。直方輝石については、これまで検討してきた累帯構造を基にした分類及び注入から噴火に至る滞留時間を求める手順を基に、分析試料数を増やし結論を得る。また、単斜輝石、斜長石についても滞留時間についての分析、解析を進め、結論を得る。(3)約800年前以降の御釜を火口とする噴出物及び約2千年前約800年前の噴出物について、XRFによる主成分と一部の微量成分の分析はほぼ完了しているが、補足的に分析を行う。

その他の微量成分や同位体比分析を琉球大学の分析装置を用いて行う。得られた結果を基に、学会発表を行うと共に論文作成も行う。蔵王山最新の五色岳山体について、約2千年前約800年前の噴出物の試料採取を系統的に行った。約2千年前約800年前の噴出物は現在の火口である御釜の南東方向、あるいは東方の火口から噴出したものである。約800年前以降の御釜を火口とする噴出物について、以下の物質科学的分析と解析を行った。(1)斜長石、直方輝石、単斜輝石の斑晶組織分類を行った。何れの斑晶も、均質なもの、累帯構造が顕著なもの、パッチ状不均質組織を示すものが認められた。累帯構造が顕著なものにパッチ状不均質組織が重複して認められる複合型が多い。斜長石斑晶の場合は、この重複型が最も多い。各タイプについて化学分析を行い、各々の生成過程について解析を進めた。解析結果を基に、同時に晶出したと考えられる組成を基にRhyolite-MELTSによる解析の準備を開始した。(2)直方輝石について、斑晶リムの累帯構造の解析を開始した。その際に、斑晶リムのMg-rich部の幅に多様性が見られ、狭いタイプと広いタイプに分けて検討を進めた。滞留時間を求める際にはMg#の初期プロファイルを求めることが必要となる。従来は初期プロファイルは厳密な根拠なしにあるパターンを仮定していたが、さらに精密に求めるには根拠を基に求める必要である。そこで種々検討した結果、拡散速度の遅いAlの累帯を基にするのが適切であることが判明し、それを基に作成した。結果として、狭いタイプでは1年以内、広いタイプでは30年程度の滞留時間が得られた。(3)XRFによる主成分と一部の微量成分の分析を行った。その結果、一連の噴火と思われる噴出物について、上位にかけて組成がMg-richに変化する場合と、Mg-poorに変化する場合があることが判明した。これは、混合端成分の苦鉄質マグマの寄与率の変化に対応しているものと考えられる。当初の研究計画では、平成29年度は、蔵王山の最新の山体である約2千年前から活動を続けている五色岳について、800年前以前の噴出物の試料採取、800年前以降の噴出物の物質学的研究(斑晶組織分類・化学分析・生成条件の解析、斑晶滞留時間の解析、全岩化学組成分析を基にしたマグマの成因の解明)を行うこととしていた。各項目について、進捗状況の点検結果を以下に記す。試料採取については、蔵王山最新の五色岳山体について、約800年前以前の噴出物の試料採取を系統的に行った。計画通りに進んでいる。約800年前以降の御釜を火口とする噴出物の物質科学的分析について次に記す。(1)斑晶組織分類・化学分析・生成条件の解析:斜長石、直方輝石、単斜輝石の斑晶組織分類を行った。各タイプについて化学分析を行い、各々の生成過程について解析を進め、同時に晶出したと考えられる組成を基にRhyolite-MELTSによる解析の準備を開始しており、ほぼ当初の計画通り進んでいると考えられる。(2)斑晶滞留時間の解析:直方輝石について、斑晶リムの累帯構造の計測と解析を開始した。滞留時間を求める際にはMg#の初期プロファイルを求めることが必要となるが、当初の予定には含めていなかった精密な検討を行った。結果として、拡散速度の遅いAlの累帯を基にして初期プロファイルを求めた。得られた滞留時間も精度の上がったものと考えられる。他の斑晶については準備を進めている。ほぼ当初の計画通り進んでいると考えられる。(3)全岩化学組成分析を基にしたマグマの成因の解明:XRFによる主成分と一部の微量成分の分析を行った。
成人期にある慢性心不全患者の身体の理解とセルフケア行動に関する研究

本研究は成人期にある慢性心不全患者の身体の理解の特徴とセルフケア行動の実態を量的・質的に明らかにすることであり、セルフケア行動に関連する要因を検討した。成人期にある慢性心不全患者は高齢期にある患者と比べ、ボディ・イメージ・アセスメント・ツール得点(身体コントロール感・身体尊重)が有意に低下していた。身体コントロール感と身体尊重の低下には健康関連QOL(精神的健康)が関連していた。インタビューでは、成人期にある患者は仕事や子育てなどの世代における役割が思うように果たせないことや他者との関係がセルフケア行動に影響していることが示唆された。慢性心不全患者のセルフケア行動の獲得には心不全症状や徴候を認識、評価することが重要である。これまでの調査において、成人期にある慢性心不全患者は症状や徴候を認識していたが、セルフケア行動を取る必要があると評価することが困難であった。また、成人期にある慢性心不全患者は心疾患を持つ身体に対する価値が低下し、身体に対して無頓着な状態にあることがわかった。そこで、本研究では成人期にある慢性心不全患者の身体の認識や評価、セルフケア行動の実態を調査する。方法は平成2627年度に成人期にある慢性心不全患者を対象に、質問紙(ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度など)及び身体のとらえ方やセルフケア行動に関するインタビューを行うこととした。平成26年度はA病院循環器内科外来において予備調査を実施した。2065歳の慢性心不全患者(NYHAIIII度)に対してセルフケア行動の実態を調査した。対象者19名、平均年齢55.8±9.2(39-65)歳であった。ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度得点34.8±7.5(20-51)点、入院経験あり16名(84.2%)、仕事あり5名(26.3%)であった。対象者の心機能を示す検査値はNT-proBNP値838.1±799.2(137.42988.0)pg/ml、LVEF値56.4±17.9(24.0-79.0)%であった。3040歳代と5060歳代を比較して有意な差はなかった。このうち、3040歳代は4名であり、ヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度得点2738点であった。研究実施計画に沿って、慢性心不全患者の身体の認識や評価、セルフケア行動の実態を調査した。現在までに質問紙調査46名、インタビュー調査12名を実施した。質問紙調査の対象者は3040歳代6名、5060歳代14名、7080歳代26名であった。慢性心不全の原因となった疾患は弁膜症や心筋症が多かった。心不全で入院した回数は平均2.4±1.4回であり、2回以上入院したことがある者が30名(65.2%)であった。患者が心不全の原因疾患を診断されてからの期間は平均7.8±7.5年であった。左室駆出率は平均47.8±18.8(14.0-77.0)であった。慢性心不全患者の身体の認識や評価はボディイメージアセスメントツール(BIAT)および健康関連QOL(SF-8)を用いた。慢性心不全患者の身体の理解の特徴は、BIATにおいて身体コントロール感や身体尊重の低下や身体カセクシスの混乱(身体に対して無関心や無頓着な状態)に関する項目で得点が低下した。これらは気管支喘息の患者と類似した傾向であった。身体コントロール感と身体尊重の低下は年齢と相関した。SF-8において、精神的健康(MCS)は年齢、左室駆出率と相関関係にあった。セルフケア行動はヨーロッパ心不全セルフケア行動尺度を用いて評価した。セルフケア行動尺度得点は入院回数と左室駆出率と相関があり、入院回数が多い者や心機能が低下した者ほどセルフケア行動がとれていた。インタビュー調査の結果は逐語録を作成し分析中である。慢性心不全患者は自分自身の身体の特徴を観察し変化する症状を捉えていた。これらの身体の理解はセルフケア行動の必要性を認識することに繋がっていた。対象者数は4050名程度を予定しており、現在までにおおむね調査することができた。しかし、質問紙調査は成人期にある慢性心不全患者数は少なく20名程度であり、インタビュー調査では8名であった。成人期の慢性心不全患者の特徴を明らかにするために、さらに、成人期にある対象者を増やすことが求められる。本研究では成人期にある慢性心不全患者の身体の理解の特徴とセルフケア行動の実態を明らかにし、これらに関連する要因を検討した。質問紙調査における対象者数は68名(30・40歳代:9名、50・60歳代:21名、70・80歳:38名)であった。心不全であった期間は平均8.0±7.4年、脳性利尿ペプチド(NT-pro BNP)値は平均1979.0±2771.7pg/ml、左室駆出率(LVEF)は45.3±19.6であった。慢性心不全患者のボディイメージ(BIAT得点)は、身体カセクシスの混乱は平均3.3点、身体境界の混乱は平均3.8点、身体の離人化は平均3.8点、身体コントロール感の低下は平均3.0点、身体尊重の低下は平均3.1点であった。

心不全セルフケア行動尺度の得点は平均27.4±9.5点であり、健康関連QOL(SF-8)は身体的健康(PCS)39.7±10.2、精神的健康(MCS)47.7±8.7であった。30・40歳代、50・60歳代、70・80歳代におけるBIAT得点の比較では、身体コントロール感の低下と身体尊重の低下において有意な差を認めた(順に、p=0.048、p=0.047)。インタビュー調査における対象者数は15名であった。慢性心不全患者は心疾患がある身体を心不全症状の変化で捉えており、細かく観察していることが分かった。これらの身体の理解はセルフケア行動の必要性を認識することに繋がっていた。成人期にある慢性心不全患者は心疾患を持つ身体は「他者から理解してもらうことが難しい」と感じており、「自分自身の役割が思うように果たせないこと」や「他者から休憩していることを不信に思われた」と感じており、他者との関係が患者のボディイメージやセルフケア行動に影響していることが示唆された。一方、高齢期にある慢性心不全患者は「家族に任せようと思う」「これからは無理をしない」という内容が多く、持っていた役割を他者へ委譲することでセルフケア行動を行っていることが分かった。本研究は成人期にある慢性心不全患者の身体の理解の特徴とセルフケア行動の実態を量的・質的に明らかにすることであり、セルフケア行動に関連する要因を検討した。成人期にある慢性心不全患者は高齢期にある患者と比べ、ボディ・イメージ・アセスメント・ツール得点(身体コントロール感・身体尊重)が有意に低下していた。身体コントロール感と身体尊重の低下には健康関連QOL(精神的健康)が関連していた。インタビューでは、成人期にある患者は仕事や子育てなどの世代における役割が思うように果たせないことや他者との関係がセルフケア行動に影響していることが示唆された。平成26年度は予備調査を実施したが、調査内容や方法の検討が必要であると考えられた。当初の計画では平成2627年度に、成人期にある慢性心不全患者の身体の認識や評価、セルフケア行動の実態を調査する予定である。平成27年度に予備調査から得た内容を修正し、本調査を実施したいと考える。平成28年度の研究計画に沿って実施する。インタビュー調査結果の分析と併せて、調査を継続する。さらに、成人期にある対象者を増やすため、施設を追加して実施することとした。基礎看護学平成27年度の研究計画に沿って調査を実施する。セルフケア行動尺度を実施し、さらにその内容を探究するためインタビューを実施することで、量的・質的に分析したいと考える。調査にあたり大きな変更は無いが、研究協力者の協力を得て早期に実施したいと考える。インタビュー調査の対象者数が現在12名であり、当初の予定より対象者数が少なく調査がやや遅れている。インタビューの対象者が少なかったことから、逐語録作成等に係る人件費の使用が少なかった。調査の遅れから資料の整理やデータ入力で使用する予定であった人件費を使用しなかったため、次年度の使用額に変更が生じた。調査を継続し、平成28年度の実施計画に沿って行う。インタビューの対象者数を増やし、インタビュー実施後に逐語録を作成、人件費を使用する。調査と合わせて、結果の公表に向け準備を行い、学会等で発表する。計画に沿って旅費等を使用する。平成27年度の研究計画に沿って調査する。研究協力者を雇用し、調査を迅速に進めることにより資料の整理やデータ入力を進めていきたいと考える。平成26年度からの繰り越しは人件費として使用する予定である。