hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
昜感染性環境下に使用する人工関節表面の物理化学的及び分子生物学的修飾

人工材料の表面自由エネルギーを減少させることにより、置換術後感染の予防や潤滑動態の改善による磨耗の低減できる可能性がある。フルオロアルキル化は表面改質の一つの方法であり、表面自由エネルギーを減少させる。材料表面に2-3層のフルオロアルキル基を重合させる方法である為に、材料そのものの物性を変化させずに安定した表面改質が可能であり、生体に応用できる可能性が高い。人工材料として、Ultra high molecular weight polyethylene(UHMWPE)とPolycrystal alumina ceramic(PCAC)を用いた。シランカップリング剤を用いてフルオロアルキル化した。材料表面自由エネルギーの減少の確認とによる表面フッ素化を確認により材料表面のフルオロアルキル化を確認した。また、Electron spectroscopy for chemical analysis(ESCA)により材料表面の解析を行った結果、UHMWPEおよびPCAC表面のフルオロアルキル化が可能であることが確認された。表面自由エネルギーの減少により、細菌感染性を低減できるのみならず、低摩擦性を摺動面に持たせることが可能である。磨耗粉発生の軽減は人工関節置換の成績向上に至る大きな命題である。人工関節関節面の磨耗軽減の方法の一つとして人工関節面の摩擦係数を減少させることに注目した。材料表面のフルオロアルキル化により人工関節面の摩擦係数が減少させることが可能かどうかを検証した。人工材料として、Ultra high molecular weight polyethylene(UHMWPE)とpolycrystal alumina ceramic(PCAC)を用いた。円板状PCACと未処理の円板状UHMWPEとの間の摩擦係数を疑似関節液を潤滑液として摩擦係数をストレスレオメーターを用いて測定した。測定の結果、フルオロアルキル化アルミナセラミックスは未処理摩アルミナセラミックスに比較してpH値及びせん断速度依存性の摩擦係数の減少を示した。人工関節の摺動面に使用されている人工材料をフルオロアルキル化により表面改質することにより、低摩擦性を獲得させうる可能性があることが検証された。本年度の実施計画に基づき以下の研究を実施した。1人工関節置換術後感染症例から感染性関節液、非感染性関節炎症例からの関節液の採取を実施した。感染性関節液は細菌培養を行い細菌株を保存している。細菌培養にて検出された細菌は、黄色ブドウ球菌(MSSA、MRSA)、表皮ブドウ球菌、溶血性連鎖球菌等であった。2擬似炎症性関節液の作成ヒアルロン酸濃度、アルブミン濃度、グロブリン濃度を調製して疑似炎症性関節液を作成した。3各種人工材料の表面電位(ゼータ電位)の測定粉体人工材料を2で作成した疑似人工関節液に分散させ、電界内での人工材料粉体の電気易動度からゼータ電位を測定した。結果は細菌のゼータ電位のpH値での変化と比較検討する必要があるが、超高分子量ポリエチレン粉体のゼータ電位は高くその変化の挙動は特徴てきであり、これが臨床上易感染性材料であることを裏付けるデータとなった。1各種人工関節材料の物理化学的修飾プレート状人工生体材料(5mm×25mm×1mm)を作成した。人工生体材料として1)チタン合金(Ti-6Al-4V)、2)コバルトクロム合金(Co-Cr-Mo)、3)ステンレス(SUS316)、4)超高分子量ポリエチレン(UHMUPE)、5)アルミナセラミックスを選択した。表面は鏡面仕上げにして、表面自由エネルギー解析、細菌付着量計測、関節面としての物理特性を検討を行なえるように試料を作成した。

2炎症性関節液の経時的、すなわち変形性関節症の進行度に応じた、蛋白質成分組成、pH値、ヒアルロン酸濃度等の変化を調べた。またこれらの炎症性関節液の粘弾性をそのずれ率依存性の差異を粘弾性測定装置にて測定した。3各種人工材料の表面自由エネルギーの測定表面自由エネルギーの極性成分と細菌付着数の強い相関の存在から、各種人工材料の表面修飾後の極性成分比率が減少するかどうかを、3種類の溶媒を用いて接触角を測定して、表面自由エネルギー成分を求めることにより検証した。
批判情報の呈示効果と意思決定支援－視線計測に基づく実験的研究

本研究の目的は,視線計測に基づき、批判情報の呈示が意思決定に及ぼす効果における個人差および個人内変化の認知的メカニズムを明らかにすることである。デマに関する先行研究では,批判情報の提示はデマに対する信念を緩和させる効果が示されてきた。しかし,その効果は限定的で,批判情報提示後も依然としてデマへのポジティブな信念を維持する反応も一定数みられた。これは,(a)批判情報を呈示していても被験者の一部がそれを見ていないために効果が限定されていた可能性と,(b)批判情報を見ていても効果が限定されるという可能性が考えられる。どちらの可能性が支持されるかによって,批判情報の提示効果の理解およびデマ拡散問題に対する適切な介入方法は異なってくる。初年度である平成30年度は,複数のデマ情報とそれに対応する批判情報の組み合わせをソーシャルメディアのtweetメッセージに類似した形式でディスプレイに表示し,それぞれに対する視線の停留場所,移動頻度,停留時間をアイトラッカー(Tobii Proナノ)を用いて定量化した。同時に,各情報に対する心理的反応(正しさ,重要性などの主観的判断)を測定し,デマ情報の信頼性判断に及ぼす批判情報の呈示効果と視覚的注意の関連性について分析を行った。実験の結果から,(b)の可能性が支持され,批判情報呈示後もデマを信じ続ける人は,そうでない人と比べて,批判情報に視覚的注意を払っていることが示された。本研究の結果はThe 41th Annual Meeting of the Cognitive ScienceSocietyに投稿し,フルペーパーで採択された。初年度は研究計画通り実験を行い,分析から発表まで進めることができたため。初年度の研究結果から,批判情報を呈示されたあとも依然としてデマを信じる反応が一定の割合で見られた。その反応を視線データから分析したところ,批判情報呈示後もデマを信じ続ける人は,批判情報呈示後にデマへの信念を低減させる人と比べて,批判情報に対する視線の停留時間および停留頻度が多いことが示された。このことから,批判情報呈示後もデマを信じ続ける人は批判情報の認知処理の負荷が高かったことが示唆される。2年目は,批判情報呈示効果の個人差について,個人差変数との関連から検討することを目的とし,実験と分析を実施する。次年度使用額が生じた主な理由は,まず,購入したアイトラッカーの機種変更によるものである。交付額にもとづいて,アイトラッカーを購入予定であった機種(Tobii Pro X3-120:サンプリングレート120Hz)から低価格ラインのTobii Proナノ(サンプリングレート60Hz)に変更した。これによりアイトラッカーの購入費に差額が生じた。また,国際学会への出席を予定していたが,国内学会1件のみに変更になったため旅費の差額が生じた。これらを次年度に繰り越すこととなった。
遍在的情報爆発に対応したユビキタスコンテンツ管理基盤技術の研究

本研究は,ユビキタス情報社会において問題となる更なる情報大爆発にいち早く対応することを目的とし,時間や場所を問わず必要な情報を獲得する技術や,その関連する情報を検索・分類する技術,さらに誰もが理解・操作しやすい形に統合化するための新しいユビキタスコンテンツマネジメント技術を開発する.今年度は, (1)実空間で更に問題となる情報の多面性を考慮した情報の構造化技術,(2)実世界においてユーザの行動を妨げる事無く,必要な情報を自然な形で伝達するための効果的な情報管理・統合技術,(3)実空間の複数のコンテンツとユーザ間でのシームレスなインタラクションの開発,を目標として研究開発を行い,特に下記の3つの目標に対して研究開発を行った.●状況に応じた情報利活用の多面性を考慮した情報の構造化および検索技術の研究開発●実空間における情報アノテーションの為の音声マイクロブログの研究開発●実空間との緩やかなインタラョンのための協調型アンビエントシステム技術の研究開発具体的な成果として本年度は携帯PC上で動作する音声マイクロブログを開発し、京都市内で実験を行った.実験では, 14名の被験者に感じたことを発話させ,音声マイクロブログが使用どおりに動作することを確認した.また,得られた実験データを元にして,ある地域の雰囲気を抽出する雰囲気マイニング手法を開発した.さらに,マイニング結果をGoogle Maps上にマッピングしてブラウジングする手法も開発した.これらの成果を国際会議(査読有)2件,国内会議1件の論文として発表した.本研究は,ユビキタス情報社会において問題となる更なる情報大爆発にいち早く対応することを目的とし,時間や場所を問わず必要な情報を獲得する技術や,その関連する情報を検索・分類する技術,さらに誰もが理解、操作しやすい形に統合化するための新しいユビキタスコンテンツマネジメント技術を開発する。今年度は,(1)実空間で更に問題となる情報の多面性を考慮した情報の構造化技術,(2)実世界においてユーザの行動を妨げる事無く,必要な情報を自然な形で伝達するための効果的な情報管理・統合技術,(3)実空間の複数のコンテンツとユーザ間でのシームレスなインタラクションの開発,を目標として研究開発を行い。特に下記の3つの目標に対して研究開発を行った。●状況に応じた情報利活用の多面性を考慮した情報の構造化および検索技術の研究開発●実空間に情報の組織化・提示機能を持たせたユビキタス情報空間の設計技術の研究開発●実空間との緩やかなインタラクションのための協調型アンビエントシステム技術の研究開発具体的な成果としては,「状況に応じた情報利活用の多面性を考慮した情報の構造化および検索技術の研究開発」として,本年度は,論文雑誌1件,国際会議(査読有)1件,国内会議2件の成果をあげた。また,「実空間との緩やかなインタラクションのための協調型アンビエントシステム技術の研究開発」として,本年度は,論文誌2件,国際会議(査読有)3件,国内会議4件の成果をあげた。本研究は,ユビキタス情報社会において問題となる更なる情報大爆発にいち早く対応することを目的とし,時間や場所を問わず必要な情報を獲得する技術や,その関連する情報を検索・分類する技術,さらに誰もが理解・操作しやすい形に統合化するための新しいユビキタスコンテンツマネジメント技術を開発する.今年度は, (1)実空間で更に問題となる情報の多面性を考慮した情報の構造化技術,(2)実世界においてユーザの行動を妨げる事無く,必要な情報を自然な形で伝達するための効果的な情報管理・統合技術,(3)実空間の複数のコンテンツとユーザ間でのシームレスなインタラクションの開発,を目標として研究開発を行い,特に下記の3つの目標に対して研究開発を行った.●状況に応じた情報利活用の多面性を考慮した情報の構造化および検索技術の研究開発●実空間における情報アノテーションの為の音声マイクロブログの研究開発●実空間との緩やかなインタラョンのための協調型アンビエントシステム技術の研究開発具体的な成果として本年度は携帯PC上で動作する音声マイクロブログを開発し、京都市内で実験を行った.実験では, 14名の被験者に感じたことを発話させ,音声マイクロブログが使用どおりに動作することを確認した.また,得られた実験データを元にして,ある地域の雰囲気を抽出する雰囲気マイニング手法を開発した.さらに,マイニング結果をGoogle Maps上にマッピングしてブラウジングする手法も開発した.これらの成果を国際会議(査読有)2件,国内会議1件の論文として発表した.
除去修復酵素は紫外線誘発DNA損傷を感知するセンサー蛋白の役割を担うか

細胞に紫外線を照射すると、シクロブタン型ダイマーや(6-4)型ダイマー等のDNA損傷が誘発される。正常ヒト細胞はヌクレオチド除去修復機構で直ちにDNA損傷の修復を開始する一方、DNA損傷を感知し、シグナル応答経路を通じて、細胞周期回転の停止や新たな修復蛋白の誘発、あるいは細胞死の誘導等を行う。それ故、ヌクレオチド除去修復蛋白がDNA損傷を感知するセンサー蛋白としての役割を担う可能性が高い。この仮説を証明するには、修復蛋白がDNA損傷部位に集積するのを細胞レベルで直接観察できる実験系が必須と考え、マイクロフィルター越しに細胞に紫外線照射する斬新なアイデアに基づく細胞核内限局DNA損傷誘発系の確立を試みた。その結果、正常ヒトおよび除去修復に欠陥を持つ色素性乾皮症A群患者由来細胞(XP-A)において、細胞核あたり数個の小円形にDNA損傷を誘発することに成功した。また、正常細胞では限局部位の損傷が次第に修復されるが、XP-A細胞では全く修復されないことを確認した。続いて、果たして修復蛋白がDNA損傷部位に集積するか、ヌクレオチド除去修復蛋白のPCNAについて検討した。その結果、正常細胞において、PCNAは紫外線照射15分後にすでにDNA損傷部位に集積し、損傷部位のPCNA量はDNA損傷の修復に依存して次第に減少することがわかった。一方、XP-A細胞では、修復欠損を反映して照射後3時間まではPCNAの染色は見られなかったが、3時間以降は損傷部位にPCNAが現れ、72時間後でも保持された。こうした結果は、DNA損傷を感知するセンサー蛋白である可能性を細胞レベルで視覚的に判断できる新規実験系が見事に機能し、PCNAは候補の一つになりうることを示している。今後、本法を用いて残りのヌクレオチド除去修復蛋白について検討し、真のセンサー蛋白を同定する予定である。細胞に紫外線を照射すると、主要なDNA損傷としてシクロブタン型ダイマー(CPD)や(6-4)型ダイマー(6-4PP)が誘発される。昨年度の研究において、自ら樹立したDNA損傷特異抗体を共焦点レーザー顕微鏡法に応用することにより、損傷の生成・修復過程を個々の細胞レベルで3次元的に可視化することに成功した。本年度は、細胞核内へ限局的にDNA損傷を誘発する系を確立し、ヌクレオチド除去修復酵素が損傷部位に集結するかについて検討した。正常ヒト細胞および除去修復に欠陥を持つ遺伝病、色素性乾皮症A群患者由来細胞(XP-A)にポリカーボネート製フィルターマスク(孔径3μm)を通してC紫外線100J/m^2を照射することにより、細胞核あたり数個の小円状のDNA損傷部位の誘発を試みた。実際、この処置によりCPDも6-4PPも共に、マスクの穴の孔径や分布に一致する水玉様に免疫染色された。正常細胞は水玉様に誘発されたCPDを24時間で半分程度修復除去し、6-4PPを3時間以内で完全に修復したが、XP-A細胞は、同時間内に両損傷を全く修復できなかった。一方、正常細胞において、除去修復酵素であるPCNA(高分子に結合したもの)は照射後30分以内に核内に水玉様に染色されたが、9-24時間にかけて次第に染色が弱くなった。XP-A細胞では、逆に照射後3時間まで染色されなかったが、9および24時間において水玉様に染色された。以上の結果より、核内に限局的に誘発されたDNA損傷は、少なくとも照射後24時間は元の位置に留まり、核全体に照射された場合と類似の速度で修復されることが示唆された。

さらに、正常細胞において、PCNAは紫外線照射に伴いDNA損傷部位に結合し、修復機構に欠陥があるXP-A細胞においても、照射後9時間以降に次第にDNA損傷部位に結合することが示唆された。細胞に紫外線を照射すると、シクロブタン型ダイマーや(6-4)型ダイマー等のDNA損傷が誘発される。正常ヒト細胞はヌクレオチド除去修復機構で直ちにDNA損傷の修復を開始する一方、DNA損傷を感知し、シグナル応答経路を通じて、細胞周期回転の停止や新たな修復蛋白の誘発、あるいは細胞死の誘導等を行う。それ故、ヌクレオチド除去修復蛋白がDNA損傷を感知するセンサー蛋白としての役割を担う可能性が高い。この仮説を証明するには、修復蛋白がDNA損傷部位に集積するのを細胞レベルで直接観察できる実験系が必須と考え、マイクロフィルター越しに細胞に紫外線照射する斬新なアイデアに基づく細胞核内限局DNA損傷誘発系の確立を試みた。その結果、正常ヒトおよび除去修復に欠陥を持つ色素性乾皮症A群患者由来細胞(XP-A)において、細胞核あたり数個の小円形にDNA損傷を誘発することに成功した。また、正常細胞では限局部位の損傷が次第に修復されるが、XP-A細胞では全く修復されないことを確認した。続いて、果たして修復蛋白がDNA損傷部位に集積するか、ヌクレオチド除去修復蛋白のPCNAについて検討した。その結果、正常細胞において、PCNAは紫外線照射15分後にすでにDNA損傷部位に集積し、損傷部位のPCNA量はDNA損傷の修復に依存して次第に減少することがわかった。一方、XP-A細胞では、修復欠損を反映して照射後3時間まではPCNAの染色は見られなかったが、3時間以降は損傷部位にPCNAが現れ、72時間後でも保持された。こうした結果は、DNA損傷を感知するセンサー蛋白である可能性を細胞レベルで視覚的に判断できる新規実験系が見事に機能し、PCNAは候補の一つになりうることを示している。今後、本法を用いて残りのヌクレオチド除去修復蛋白について検討し、真のセンサー蛋白を同定する予定である。
自尊心の意味、効用、および既定因に関する比較文化的研究-合理的選択の視点から

自尊心の国際比較では、一部において、日本人およびアジア人の自尊心は低く、アジアにおいては自尊心は重要でないことが主張されていた。これに対して、本研究成果は、日本人にとっても自尊心は欧米と同じような意味をもっていて重要であることを示した。さらに、自尊心の表明の際に控えめに表明することが日本では適応的であることが示された。自尊心の持っている意味、効用、および規定因を比較文化的に解明することが目的である。本年度は以下の三点について、基礎的な研究を行った。1.これまでの日本人の自尊心に関する実証的な研究のメタ分析英文データベース(PsycInfo)だけでなく、日本語論文のデータベース(CINII)および過去の学会発表論文集を渉猟し、2,000以上の関連論文を特定した。その上で、実証的なデータを報告している研究を取り出し、メタ分析を行った。その結果、我が国でも、北米と同様に、自尊心は幸福感、人生満足感、などと正の相関を持ち、抑うつ傾向とは負の相関をもつことを確認した。2.TIMSS(Trends in InternationalMathematics and Science Study)データの再分析世界数十力国で行われたTIMSSデータを再分析し、国レベルでは日本人をはじめ東アジア諸国の子供は、北米を中心とする欧米諸国の子供と比べて、自己評価が低いが得点は高い、という傾向があることを確認した。これは東アジアの子供たちが自己批判的である、という説と一貫しているように見えるが、Multi-1eVel analysisにより、個人レベルではこのような傾向はなく、成績と自己評価は正の関係にあることを見出した。さらに、こうした自己評価の国別の差は個人主義・集団主義の次元で説明できることも見出した。3.自尊心を高める動機と中程度の自尊心を表明することの適応的価値実験的手法により、日本人大学生には自尊心を高めたいという動機があるが、高い自尊心を表明すると他者から好まれないことを示した。これらの結果は、自尊心の重要性とともにその否定的な側面も示している。1.既存の研究データの分析昨年度に引き続き、実証的なデータを報告している研究を取り出し、メタ分析を行った。その結果、これまでの結果に加え、成績や他者認知について、米国と同様の傾向があることを確認した。2.高自尊心志向と自尊心表明の際の謙遜の確認実験的手法により、日本人大学生だけでなく、中国人およびアメリカ人の学生も自尊心を高めたいという動機があるが、高い自尊心を表明すると他者から好まれないことを示した。しかし、日本人の場合には、高い自尊心と低い自尊心を比べると、高自尊心を示すことの方が好まれないことが明らかになった。これらの結果は、自尊心の重要性が文化を超えて一般性を持つとともに、高自尊心の否定的な側面も示している。3.新たな自尊心尺度項目の作成文献の検討を行い、いくつかの項目案を作成した。その信頼性および妥当性についての実証的な検討は、平成22年度に行う予定である。4.自尊心の変動性について自尊心変動性と動機との関連を検討した。過去の研究では、自尊心変動性が高い人は失敗後に攻撃的な反応をするなど、自尊心変動性のネガティブな側面のみが着目されてきた。しかし自尊心変動性の高い人は、評価的出来事への敏感さゆえに、一つ一つの評価的出来事への動機が高くなるとも考えられる。そこで、自尊心変動性と達成動機、防衛的悲観主義(課題を遂行する前に遂行水準に対する期待を低く見積もり、失敗を避けようとする動機)との関連を検討したところ、予測どおり、自尊心変動性と競争的達成動機、防衛的悲観主義との間に正の関連が見られ、自尊心変動性の高い人は、評価的出来事に対する動機が高いというポジティブな側面も持つということが示された。本年度は、以下の二点などについて、実証的な研究および文献研究を行った。謙遜と自尊心の表出について謙遜は、日本人およびアジア人に特徴的な心理的な傾向である、と主張されることが多いが、欧米においても謙遜は価値があるものとされている。たとえば、セデキデスは、西洋においても謙遜に価値がおかれ、実証研究によっても実際に欧米人が謙遜する傾向が示唆されている、と主張する(Sedikides,Gregg,&Hart,2008)。今年度の研究では、こうした主張にもとづき、日本、中国、そしてアメリカおよびハンガリーにおいて、謙遜が実際に重要であるかどうかを検討した。その結果、どの国でも被験者は中程度の自尊心の者をもっとも好むことが明らかになった。さらに、能力の知覚に関して、自尊心の高い者ほど能力がある、とみなされるものの、中程度の自尊心を示していても、大きな違いはなく、むしろ、暖かさの点では、自尊心の高い者よりも高く評価されるということがわかった。これまでの結果においても、自尊心の機能的な等質性が比較文化的に確認されている。

具体的には、日本および中国で、自尊心は高い幸福感、低い抑うつ傾向、高い楽観性、低い不安、と結びついており、どの文化においても同じような機能を持っていることが確認されている。以上の結果から、自尊心がどのような文化においても、個人にとっては都合のよい特性であるが、他者にとっては必ずしも都合のよい特性ではないものと認知されていることが確認された。こうした視点から、以上の結果を英語論文として公刊する準備を行った。本年度は、以下の二点などについて、実証的な研究を行った。1.イタリアにおける自尊心変動性と将来への楽観性との関連についてイタリア人大学生を対象に、日記式調査により、自尊心レベル、変動性、および自己評価への脅威の程度が、将来への楽観性に影響を与えることを確認して、その結果を学会発表し、さらに論文として公表する準備を行った。具体的には、自尊心の変動性と将来の達成期待との関係は、自尊心のレベルによって異なることが確認された。とくに低自尊心者では、自己評価に対する脅威が多いと、自尊心変動性と翌日の達成期待との間に正の関係がみられることが明らかになった。さらに、低自尊心の者では、自尊心の変動性は一ヶ月後の試験での達成期待と正の関係があったが、高自尊心の者では、自尊心の変動性は試験での達成期待と負の関係が見出された。これは、低自尊心者の間では、将来の達成への高い期待が自尊心に対する脅威の影響を低減させる効果があるのに対して、高自尊心者では、将来の達成への低い期待の方が失敗するかも知れないという懸念から自己評価を守るのに役立つためと考えられる。こうした結果は、将来への期待という形での自尊心の表出がある程度の合理性を持っていることを示すものである。2.フィリピンにおける一般性の確認これまでの自尊心の表出に関する結果が、フィリピンの大学生でも再現されることを確認した。これは自尊心の表出が合理的な選択の結果である、という日本での知見の一般性を示すものである。以上の結果を英語論文として公刊する準備を行った。
温度勾配下におけるソフトマターのパターン形成

自然界においても多くのパターンが観察されているが、そのほとんどは温度や濃度が不均一な条件下で形成されている。しかし、これまでの研究は空間的に均一な系でほとんど行われており、その中で発見されたパターン形成は特殊な場合であり、ごく一部であると考えられる。今回,温度勾配下におけるソフトマターのパターン形成ダイナミクスの実験的に調べ、不均一系におけるパターン形成のメカニズム解明や均一系では現れない新規のパターンを発見することを目的として研究を行った.その結果,ゼラチンの対流において異常対流が見られた,温度勾配下における膜の特異的挙動を見つけることに成功した.ソフトマターは温度や濃度・外場に対して非常に敏感であり、様々な高次な構造を形成する。我々は常温で液体状態であるイオン液体に着目した。イオン液体はカチオンにアルキル基がついており、ソフトマターの代表的な界面活性剤と類似した構造を持っている。我々の研究により、このイオン液体を水に溶解させると、通常の液体の拡散とは異なる挙動を示すことがわかった。これは界面活性剤のベシクルと同様に、カチオンのアルキル基が疎水性相互作用し、界面に構造を形成するためだと考えられる。界面の構造形成の時間スケールは拡散よりもはるかにはやく、この時間スケールの違いにより、一時的に界面張力が発生するため、通常の溶解過程とは異なることがわかった。これについては現在、論文を投稿中である。このほかに我々はゲルの熱輸送過程を調べた。寒天やゼラチンといった物理ゲルは温度により可逆的に液体状態(ゾル)とゲル状態を転移する。この転移点近傍では粘性が大きく変化するため、速度場に大きな影響を与える。そのため、熱輸送過程も大きく変化することが期待される。我々はゾルゲル転移近傍における熱対流現象を調べた。その結果、通常の熱対流とは大きく異なる挙動が見られた。速度場・温度場を同時に可視化することにより、その異常な熱輸送過程の挙動は流れのない領域が形成され、それが沈降することによって起こることがわかった。これについても、現在、論文を投稿中である。ソフトマターは温度や濃度・外場に対して敏感であり、そのため、様々な高次構造を形成する。この敏感性から温度勾配に対して、系が大きく変化することが期待される。我々はゲルの熱輸送過程を調べた。ゼラチンといった物理ゲルは温度により可逆的に粘性を大きく変化させる。粘性は速度場に大きく影響を与えると期待し、物理ゲルの対流を調べた。熱伝導・熱対流が繰り返す興味深い現象を発見した。この理由として、流れが生じない領域が形成されることが原因であることを突き止めた。このことはNature系雑誌のScientific Reportsに掲載されている。現在、より発展的な研究を行い、さらに2本の論文を投稿している。また、界面活性剤・水系は室温において、平行に配向したラメラ相を形成する。このラメラ相を基盤に平行に配列させたのちに温度勾配を印可すると、膜の間の距離が温度勾配によって、変調され、系全体に影響を及ぼすことがわかった。これについて、論文を執筆中である。これらの他にも赤血球の凝集過程、グラフェンの破壊、粉体のパッキング状態に関する研究を行い、それぞれ論文に掲載されている。温度勾配下におけるソフトマターの挙動は実験が難しいが、工夫することによって、大きな成果を得ることができた。現在、掲載および投稿している論文の数が増えていることにつながっている。ソフトマターは大きさの異なる階層構造を持っており、その階層間の動的結合により、メゾスコピックなパターン構造を形成する。これまでは空間均一場におけるパターン形成が研究されてきたが、まだほとんど研究されていない空間不均一場に注目した。不均一場は不均一系特有な効果があり、それらの効果とパターン形成が結合することにより、均一系では見られない新規のパターン構造が出現すると期待した。そこで、空間不均一場におけるソフトマターのパターン形成を実験的に調べ、メカニズム解明を目的とした。(1)ソフトマターの熱対流現象、(2)コロイドの樹枝状凝縮パターン形成、(3)泡沫の崩壊ダイナミクス、(4)イオン液体の異常溶解について研究を行った。(1)は通常の熱対流に対して、ソフトマターの自由度、例えば、粘性の温度依存性が絡み合い、特異な熱対流状態がみつかった。(2)は一様な凝縮ではなく、トリガーを導入することによって、樹枝状パターンが形成されることを見出した。(3)では、経験的に2つに分類されていた泡沫の状態が実は3つに分類され、それぞれが力学特性と結びついていることを見出した。(4)では、イオン液体が水に溶解するとき、一方向拡散という特異な溶け方であることを見つけた。それぞれのテーマはソフトマターの中でも異なる物質であるが、非平衡物理としてとらえると類似性が多く見つかった。それぞれにおいて、興味深い結果が得られ、論文に掲載されている。この課題の発展は、非平衡物理に大きく貢献できるものと考えている。今回,温度勾配下におけるソフトマターのパターン形成ダイナミクスの実験的に調べ、不均一系におけるパターン形成のメカニズム解明や均一系では現れない新規のパターンを発見することを目的として研究を行った.

その結果,ゼラチンの対流において異常対流が見られた,温度勾配下における膜の特異的挙動を見つけることに成功した.温度勾配下におけるソフトマターの挙動は実験が難しく、また、理論的解析も極めて難しい。その中で実験を工夫することにより、大きな発展的な結果が得られた。現在、順調に進んでいるので、当初の計画によって進めていく予定である。28年度が最終年度であるため、記入しない。ソフトマターの物理現在、順調に進んでいるので、このまま当初の計画に沿って進めていく予定である。研究を進めるにあたって、専門的な知識を持った人材を雇用したが、その雇用費が予定よりも安かったため、次年度に繰り越すことになった。購入したものが予定よりも安かったため、次年度に繰り越すことになった。研究を進めるにあたって、消耗品の購入、専門的な知識を持った人材の雇用、研究発表するための旅費に使用する予定である。研究を進めるにあたって、専門的な知識を持った人材を雇用し、このことにより研究を大きく発展させることができる。この人件費に使用する予定である。
MR画像での組織信号の違いをNMR横緩和経過で得た水分類を基に究明する

磁気共鳴画像法(MRI)は腫瘍組織と正常組織の水プロトンが異なる緩和経過を核磁気共鳴法(NMR)で示すことから開発されたが、未だなぜ組織によって水が異なって見えるのかは未解明である。そこで正常組織・病理組織について組織水モデルを確立し、水モデルの変化から異常組織を検出するシステムを確立することを企図した。今実験ではNMR測定を基にした人工的画像と実際のMR画像の比較から正常組織水予測システム構築に成功し、病理組織画像に拡張前の基礎確立に成功した。今実験はNMR測定で得られた組織水構成モデルを構築し、モデルから予測されるMR画像と実際のMR画像の比較から精度良い画像予測システムを構築することを目標とする。今年度は温血動物から切り出した精巣・脳(灰白質・白質・脳幹)・肝臓・腎臓(皮質・髄質)・膵臓のNMR測定による組織水構成モデルの構築と、実際のMR画像の取得とその比較を行った。組織水構成モデルの構築:NMR測定の結果から精巣・肝臓・腎髄質は骨格筋と同様(2005,kimura, et. al.)組織内水を4種類以上の特徴的な時定数を持つ指数成分に分解できたが、膵臓・腎皮質はグループ分けが不明瞭だった。組織構造の違いを反映して腎髄質は腎皮質より自由な成分が多く、酵素産生による高タンパク濃度を反映して膵臓は他組織より顕著に水が束縛されていると考えられた。脳では採取部位により組織水構成分画が異なっていた。MR画像の取得と解析:ヒトの骨格筋・脳・精巣をsingle shice multi-echo sequenceで撮像し、得られた横緩和経過をMatlabで作成したプログラムで指数フィットすることで組織内水の23指数成分分解に成功した。NMRデータとMR画像データの相違:骨格筋のNMR測定から細胞内外に存在すると考えられる(2005,kimura etal)緩和時定数約0.15秒の成分量が、組織流が存在するMR画像データ解析では顕著に減少し、組織流がMR画像信号強度に強く影響することが示唆された。さらにNMR測定で温度上昇が精巣の組織水の束縛を強め、温度補正の必要性を示すとともに、組織水束縛の機序に疎水性相互作用の関与が示唆された。これらの補正を加え、平成20年度は組織水構成モデルを基にしたMR画像予測システムの構築をする予定である。今実験はNMR測定で得られた組織水構成モデルを構築し、モデルから予測されるMR画像と実際のMR画像の比較から精度良い画像予測システムを構築することを目標とした。今年度は昨年度NMR実験から得られた組織水モデルを元に画像予測システムを構築し、実際に撮像したMR画像と予測された画像との比較を行った。画像予測システムの画像と実際の画像との比較:Multi-echosequenceで撮像したヒト脳のMR画像をMATLABソフトウエアに取り込み、各ピクセル信号を経時的に追跡した。次にMATLABソフトウエアに組み込まれているプログラムを活用して各ピクセルの経時的信号変化をNMR測定で取得したラット脳の組織水モデル成分で最適フィットさせた。こうして得られた各ピクセルの最適フィットを画像に逆変換し、組織水モデルを基にした人工的画像を作成した。実際に測定したMR画像と組織水を元に作られた人工的画像を比較すると、両者は極めて類似しており、正常組織における画像予測システムの構築に成功したといえる。同様の試みを骨格筋についても行い、実際のMR画像と人工画像に高い類似性が得られている。多臓器への拡張当初の予定では多臓器で同様の検討を行う予定であったが実際のMR画像を取得する際に腎臓、膵臓など腹部臓器は被検者の呼吸変動の影響が大きくmulti-echo sequenceでの良質な画像取得が困難だった。このためにNMR測定で取得したラット臓器の組織水成分でのフィットの精度が悪く、予測画像の信頼性が低かった。膵臓や腎皮質ではNMR測定での組織水のグループ分けがそもそも不明瞭であり、脳と骨格筋の場合のように特徴的な水成分の数を少数に絞り込めなかった。多成分を用いた予測システムへの拡張の必要性が示された。
癌微小環境因子としてのプロトンならびに脂質分子とリゾ脂質受容体

LPAや細胞外プロトンの微小環境因子としての役割について解析した。ヒト膵臓癌細胞YAPC-PDをヌードマウス腹腔内に投与すると34週間で腹膜播種、腹水中のMMP-9、MMP-2の発現を伴って、肝臓や肺への転移・浸潤が観察される。経口投与可能なLPAアンタゴニストKi16198は、いずれの応答も抑制した。今年度ではMMPに依存して産生される血管透過性因子VEGFについても解析した。その結果、(i)ヒト膵臓癌細胞を投与したマウス腹水中に多量のVEGFの存在が認められたが、抗体の反応性から大半は宿主のマウス由来のものであった。この応答もKi16198で著明に抑制された。(ii)腹水中ではMMP-2、MMP-9の前駆体、活性化型のいずれも検出され、Ki16198で著明に抑制されたのに対して、in vitroの膵臓癌細胞からはMMP-2、-9のいずれも産生しているが、LPAならびにLPAアンタゴニスト感受性を示したのはMMP-9のみであり、いずれも活性型は観察されなかった。(iii)in vitroの膵臓癌細胞からLPAならびにLPAアンタゴニスト感受性のVEGF産生が観察されるが、その程度は腹水と較べると極めて少量であった。以上の結果から、膵臓癌細胞から放出されたMMPを活性化する酵素(たとえば、プラスミン)はおそらく宿主由来であり、この活性化酵素の制御にもLPAの関与が示唆される。また、腹水中のVEGFはマウスECMに貯蔵されているVEGFがMMPによって放出されたと推定される。プロトン受容体を介した腫瘍の制御に関する解析では、マウス由来癌細胞(B16-F1、LLC1)をマウス皮下に接種した解析からTDAG8欠損マウスでは腫瘍形成を抑制する傾向なのに対し、GPR4欠損マウスではほとんど変化しないという結果が得られている。今後、更なる検討が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。腫瘍形成には様々な微小環境変化がともなう。酸素供給の低下と解糖系の亢進による低酸素化と酸性化(低pH)は広く認識されている。最近、我々を含む国内外のグループによって、一群のリゾ脂質G蛋白共役受容体(GPCR)が細胞外のプロトン(pH)を感知することが明らかにされた。一方、リゾボスファチジン酸(LPA)は癌細胞から放出されるオートタキシンによって産生される癌の微小環境因子の一つであり、これもリゾ脂質受容体ファミリーを介して作用する。本研究では、プロトン感知性受容体欠損マウスやLPAアンタゴニストを用いて、腫瘍形成や癌の転移を巡る癌細胞と宿主細胞の攻防に腫瘍内の高LPA、低pH環境を感知するリゾ脂質受容体が関与している事を明らかにすることを目指した。今年度は主にLPAの役割について解析した。その結果、(1)膵臓癌細胞YAPC-PDをヌードマウス腹腔内に投与すると34週間で腹膜播種を引き起こし、実際に肝臓や肺への転移・浸潤が観察される。この際、LPAを腹腔内に投与すると通常では観察されない1週間目で既に明らかな浸潤・転移を起こした。(2)マウスにLPAアンタゴニストKi16425の経口投与可能な誘導体Ki16198を投与すると、34週間後の肝臓や肺への浸潤・転移が明らかに抑制された。(3)腹水中にはマトリックスメタロプロテアーゼMMP-9、MMP-2の発現が観察されたがKi16198投与で著明に抑制されていた。このように、微小環境因子であるLPAは膵臓癌の遊走促進、MMPの発現を介して腹膜播種に関与していること、また、LPAアンタゴニストは膵臓癌の浸潤・転移抑制薬として有用であることが示唆された。

以上の結果から、膵臓癌細胞から放出されたMMPを活性化する酵素(たとえば、プラスミン)はおそらく宿主由来であり、この活性化酵素の制御にもLPAの関与が示唆される。また、腹水中のVEGFはマウスECMに貯蔵されているVEGFがMMPによって放出されたと推定される。プロトン受容体を介した腫瘍の制御に関する解析では、マウス由来癌細胞(B16-F1、LLC1)をマウス皮下に接種した解析からTDAG8欠損マウスでは腫瘍形成を抑制する傾向なのに対し、GPR4欠損マウスではほとんど変化しないという結果が得られている。今後、更なる検討が必要である。24年度が最終年度であるため、記入しない。LPAアンタゴニストがインビボにおいて膵臓癌の浸潤・転移を著明に抑制することを示すことができた。今後、膵臓癌治療への応用が期待される。一方、LPAの実験を中心的におこなったため、微小環境因子として取り上げたプロトンの研究は思うような実験の取り組みができなかった。LPAに関しては大変意義のある結果が得られたので、今後は細胞外pHの効果に全力をつくす。予備的にはインビトロの実験で、細胞外pH低下がM1からM2へのシフトをおこすような知見を得ており、この詳細を検討し、さらに、インビボでのM1/M2シフトとプロトン感知性受容体の関与について明らかにしたい。したがって、特に大きな計画の変更は考えていない。
開発途上国におけるツーリズム振興の担い手となる住民組織の研究

本研究はツーリズム産業の進出により、若者の都市流出と農地の喪失が起きているバリ島北部サバ川流域を対象とし、住民主体の水利組織スバックの調整機能を明らかにするとともに、開発途上国の実情に即したコミュニティ主体型ツーリズムのあり方を提起するものである。本研究により(1)スバックはツーリズム開発に対し、何ら意見をはさむ権限をもっていないこと(2)ツーリズム開発により構成員の数が減少し、構成員が規則を遵守しなくなってきていること(3)ツーリズム産業以外の経済活動もまたスバックの公平な水分配を阻害していることが明らかになった。本研究は、ツーリズム産業の進出により、若者の都市流出と農地の喪失が起きているインドネシア・バリ島北部サバ川流域を対象とし、住民主体の水利組織スバックの調整機能を明らかにするとともに、コミュニティの内的変化に対応してきたスバックがツーリズムという外的な変化に対応しうるのか、その可能性を検討し、開発途上国の実情に適したコミュニティ主体のツーリズムを提言することを目的とする。平成26年度の研究活動と成果は、下記のとおりである。1ウダヤナ大学のブディアサ講師とともに、スバックの組合長および構成員である農民に聞き取り調査を実施した。その結果、サバ川下流部においてはツーリズム産業の進出により、構成員数が減少しており、共同作業の実施や規則の徹底において障害が生じていることが判明した。また、スバック間の調整機能の欠落により、公正な水分配がなされていない現状が明らかになった。2新たに農地を購入しホテルや民宿を建設したツーリズム事業者へのインタビューを実施した。その結果、土地の購入にはスバックは関与せず、買い手と売り手の直接売買がなされており、スバックはツーリズム開発に対し何ら意見を述べることができない現状が明らかになった。3スバックの事務所において、土地管理台帳の精査を実施し、土地権利関係の把握に努めた。その結果、土地管理台帳に記載された農地面積と実際にスバック組合長が把握している農地面積には乖離があり、政府の助成金を受けるために畑地が水田として登録されている実態が判明した。対外債務に苦しむ開発途上国において、ツーリズムは貴重な外貨獲得手段であり、失業率を減少させる経済問題の万能薬として考えられてきた。自然と文化が調和したコミュニティとしてツーリズム開発においても注目を浴びてきたのが、インドネシア・バリ島の水利組織スバックである。本研究では、ツーリズム産業の進出が著しいサバ川流域について、ボゴール農科大学およびウダヤナ大学の協力を得ながら、会議や儀礼などの参与観察および聞き取り調査によってスバックの実態把握をおこなう。同時に文献調査を実施し、調査対象地域の特異性を抽出した。水利組合スバックの実態が明確になり、今年度の目標は大きく達成された。その一方、ツーリズム産業の空間把握については位置情報や建設年といった基礎データは取得できたものの、GISソフトウェアを活用した分析にはいたっていないため。27年度が最終年度であるため、記入しない。社会学今後は資源管理において最も大きな役割を果たすべき、スバック間の調整機能を担うスバック連合に焦点を当て、構成員であるスバックの組合長や行政機関における詳細な聞き取り調査を実施する。ツーリズム産業発展の空間把握については、所属機関である総合地球学研究所の「水土の知プロジェクト」に、昨年度からGIS担当研究員が配置されたため、協力して実施する。
Dystroglycan-Laminin結合異常による髄鞘形成不全の解析

Dystroglycan-laminin結合の異常による末梢神経髄鞘形成不全の分子機構を解明するために,同結合を分子生物学的,生化学的,細胞生物学的に解析した.結果:(1)末梢神経のシュワン細胞においてα-dystroglycanとβ-dystroglycanは複合体を形成する.(2)dystroglycan複合体は細胞外の膜表在性蛋白であるα-dystroglycanを膜貫通蛋白であるβ-dystroglycanがシュワン細胞膜につなぐ構造を取る.(3)α-dystroglycanはO型糖鎖にα2-3結合したクラスター状のシアル酸を持つmucin型糖蛋白であり,中央部に棒状のmucin domainを持つ.(4)α-dystroglycanに特異なシアル化糖鎖構造があり,これがlamininとの結合に重要である.(5)α-dystroglycanは末梢神経において神経内膜基底膜の構成蛋白であるlaminin-2とagrinのdual receptorである.(6)α-dystroglycanとの結合はagrinとlaminin-2で競合する,つまりこの2つのリガンドの結合部位は同一である.(7)シュワン細胞内においてβ-dystroglycanはDp116によって裏打ちされる.(8)dystroglycan複合体は実際に細胞表面に発現し,さらに細胞接着因子として機能する.結論:以上の結果はdystroglycan複合体がシュワン細胞膜のlaminin受容体として細胞接着のみならず髄鞘形成にも関与することを示唆する.Dystroglycan-laminin結合の異常による末梢神経髄鞘形成不全の分子機構を解明するために,同結合を分子生物学的,生化学的,細胞生物学的に解析した.結果:(1)末梢神経のシュワン細胞においてα-dystroglycanとβ-dystroglycanは複合体を形成する.(2)dystroglycan複合体は細胞外の膜表在性蛋白であるα-dystroglycanを膜貫通蛋白であるβ-dystroglycanがシュワン細胞膜につなぐ構造を取る.(3)α-dystroglycanはO型糖鎖にα2-3結合したクラスター状のシアル酸を持つmucin型糖蛋白であり,中央部に棒状のmucin domainを持つ.(4)α-dystroglycanに特異なシアル化糖鎖構造があり,これがlamininとの結合に重要である.(5)α-dystroglycanは末梢神経において神経内膜基底膜の構成蛋白であるlaminin-2とagrinのdual receptorである.(6)α-dystroglycanとの結合はagrinとlaminin-2で競合する,つまりこの2つのリガンドの結合部位は同一である.(7)シュワン細胞内においてβ-dystroglycanはDp116によって裏打ちされる.(8)dystroglycan複合体は実際に細胞表面に発現し,さらに細胞接着因子として機能する.結論:以上の結果はdystroglycan複合体がシュワン細胞膜のlaminin受容体として細胞接着のみならず髄鞘形成にも関与することを示唆する.Laminin-2欠損先天性筋ジストロフィーにおける末梢神経髄鞘形成不全の機序を解明するために,我々は末梢神経laminin-2の機能を解析中である.本年度はα-dystroglycanがシュワン細胞膜の全く新しいタイプのlaminin-2ならびにagrinの受容体であることを示した.Laminin-2とagrinは末梢神経内膜基底膜に発現し,シュワン細胞膜のα-dystroglycanとco-localizeしていた.末梢神経内在性のlaminin-2ならびにagrinはシュワン細胞α-dystroglycanとCa^<2+>依存性に結合した.つまりdystroglycanはシュワン細胞膜のlaminin-2とagrinのdual receptorである.α-DystroglycanはHNK-1抗原を持つムチン型糖蛋白であったが,laminin-2ならびにagrinとの結合にはα-dystroglycan糖鎖のシアル化が重要であった.これらの結果はα-dystroglycanとlaminin-2の相互作用がシュワン細胞による髄鞘形成に重要な役割を果たす可能性を示唆する.さて,α-dystroglycanが実際に生体内で細胞接着因子として機能しているかはまだ不明である.本年度,我々はこの点も検討した.免疫細胞学,蛋白生化学的手法によりラットシュワン細胞腫瘍RT4の細胞表面にはα-,β-dystroglycanよりなるdystroglycan複合体が発現していることが確認された.Lamininをコートした培養皿でRT4細胞を培養すると細胞はすぐに紡垂状になり,皿底に接着した.しかしここにα-dystroglycanとlamininの結合を阻害する特異抗体IIH6,EDTA,その他同結合の阻害剤を入れると細胞は円形のままで皿底に接着しなかった.以上の結果はdystroglycan複合体が実際に細胞接着因子として機能することを示すものである.目的:Laminin-2欠損先天性筋ジストロフィーでは末梢神経の髄鞘形成不全が認められる.髄鞘形成におけるlamininの役割を検討するために,末梢神経におけるlaminin結合蛋白の検討を行った.方法:ウシ末梢神経より蛋白を抽出し.lamininのよるblot overlay法によりlaminin結合蛋白を同定した.

結論:LBP30は末梢神経に存在するlamininとheparinに結合する蛋白で、生体内ではlamininとheparan sulphate proteoglycanとの結合をmodulateしている可能性が推測された。目的:末梢神経の髄鞘形成におけるジストログリカン複合体のラミニン受容体としての役割を明らかにすることを目的として,シュワン細胞におけるジストログリカン複合体の分子構築(細胞内裏打ち蛋白など)とその安定性を検討した.方法:1) βジストログリカンとDp116の末梢神経における局在を免疫電顕にて観察した.2) βジストログリカンとDp116との結合について,GST融合蛋白を作製、SDS電気泳動後ブロットオーバーレイ法を用いて検討した.3)末梢神経抽出液を用いて抗βジストログリカン抗体による免疫沈降を行い,βジストログリカンならびにβジストログリカンと共沈する蛋白を検討した.結果:1) βジストログリカンとDp116はシュワン細胞の外膜にほぼ一致した分布を示した.2) βジストログリカンはDp116と結合した.3)その結合部位はβジストログリカンの細胞内ドメインのアミノ末端とカルボキシル末端の2ケ所に存在した.4)免疫沈降ではβジストログリカンは完全に沈降したが,αジストログリカンは少量共沈するのみであった.結論:シュワン細胞においてβジストログリカンはDp116と結合しているものと考えられた.しかしシュワン細胞のジストログリカン複合体は脆弱であり,この原因としサルコグリカンの欠除が考えられた.
交錯する民族性と領域性の境界：バスクとカタルーニャのパラディプロマシー比較研究

スペインのバスク自治州政府とカタルーニャ自治州政府が主導する国境を越えた対外活動(パラディプロマシー)において、「ウチ」と「ソト」との境界は、地理的な範囲に着目する「領域性」原理に基づけば自治州の境に設定されるが、ヒトの繋がりに着目する「民族性」原理に基づくと曖昧になり、両政府の活動範囲に差異が見られる。その要因としては、対外活動のアクターの設置形態、自治州を「ホームランド」と見なす認識の共有度、自治州の人口規模、在外同胞との関係などが示唆された。初年度には、主として以下の3点を解明することを目指した。(1)対外政策に関するスペイン中央政府と自治州政府の権限分掌。(2)バスク/カタルーニャ自治州政府のパラディプロマシーの全体像の概要把握。(3)パラディプロマシーの1つのターゲットであるフランス領内のバスク地方(北バスク)とカタルーニャ地方(北カタルーニャ)の実態把握。(1)については、従前曖昧だった両者の関係を新たに規定する、あるいは従前の法解釈の変更を迫ることとなった、「国家の対外活動・対外事業に関する2014年3月25日付第2号法」の言説分析と法解釈を巡り、研究代表者と研究分担者の間で調査と議論を実施した。(2)については、バスク自治州政府内閣府、カタルーニャ自治州政府(ジャナラリタット)、カタルーニャ外交評議会の関係者に対する聴き取りを実施した。(3)については、北カタルーニャにおいて、ジャナラリタット関係者や現地の活動家に対する聴き取りを実施したが、北バスクにおける実地調査は、双方の日程調整がうまくいかず、初年度内に実現させることができなかった。(2)と(3)については、被聴取者の言説分析を目下行っており、そこから浮かび上がって来るであろう問題の所在について、次年度にさらなる追跡調査を実施する予定である。平成27年度(2015年度)末に予定していたフランス領バスク地方(北バスク)での聴取を、先方との日程調整がつかずキャンセルしたことにより、当初計画よりも研究の進捗がやや遅れている。日程調整がつかなかった主たる原因は、研究代表者の所属機関が平成28年度より変更となり、その準備に追われたことによる。当初の研究計画を若干軌道修正した。具体的には、当初予定していたパリとブリュッセルに設置されているバスク自治州政府とカタルーニャ自治州政府の出先機関に対する聴取を中止した。その理由は、「バスク」の場合、2015年末にナバーラ自治州初のバスク・ナショナリスト政権が誕生して政策の大きな転換が進行中であるほか、翌2016年秋にバスク自治州政府の改組が行われたこと、そして「カタルーニャ」の場合、カタルーニャの独立の気運がかつてないほど高まってきていることなどから、スペイン国内のバスク自治州とカタルーニャ自治州ならびに両者の隣接自治州の現状分析を優先させるべきと判断したからである。こうして、まず「バスク」に関しては、改組後のバスク自治州政府対外活動関係部署に対して聴き取りを行い、新たに策定された「バスク国際戦略2020」の分析を行った。また、バスク・ナショナリスト政権下の新たなナバーラ自治州政府に対して現状の聴取を行い、同州の対外政策が経済分野において先行しているものの、それ以外の分野では、まだ模索状態であることを確認した。一方の「カタルーニャ」に関しては、昨今の「カタルーニャ」独立に関連した政治日程が同自治州の対外政策に及ぼしかねない影響に配慮しつつ、カタルーニャ自治州政府及び関連団体に対して聴き取り調査を実施した。さらには、隣接するバレンシア自治州とバレアレス自治州の政界、学界、文化人に対しても、「カタルーニャ」意識に対する境界区分原理を探る観点から聴き取りを行った。なお、スペインの対外活動における中央政府と自治州政府の関係を新たに規定し、後者の活動に一定の制限を設けた2014年3月の「マルガリョ法」については、その後の中央政府の組閣をめぐる混乱から必ずしも十全に施行されていないことが示唆された。主な理由は2つある。1つは、昨年度の実施状況報告書において述べたとおり、研究代表者の所属機関変更に伴う諸手続により、平成27年度(2015年度)末に予定していたフランス領バスク地方での聴取をキャンセルしたことによる。もう1つは、研究分担者が平成28年度(2016年度)中に予定していた2回の現地調査のうち、1回が先方との日程調整がつかず、結果的に1回の現地調査しかできなかったことによる。本研究は、以下のようなスペイン内外の政情の変化を受けて、研究計画の変更を余儀なくされた。(1)政党の多極化と、それゆえ一定期間政権を樹立できなかったスペインの政治的空白、(2)カタルーニャ独立問題の高進、(3)EU諸国のテロリズムへの厳正なる対処。(1)により、国家と自治州の対外政策の権限分掌を新たに規定した2014年の法律の実質的運用は、法解釈の揺らぎもあり、しばしの間滞った。また(2)により、本研究の最大の情報源であったカタルーニャ外交評議会がスペイン政府によって突如閉鎖され、文字資料へのアクセスが不可能となった。さらに(3)によって、ことにバスク自治州政府関連の在外機関(パリ、ブリュッセル)への接触が困難となった。かように変転する状況に鑑みて、最終年度には、現状把握を主たる目的として、カタルーニャに関しては、仏領カタルーニャ地方においてカタルーニャ主義者に対する聴き取りを、バスクに関しては、バスク自治州に加えて、バスク・ナショナリストが初めて政権を掌握したナバーラ自治州の対外政策関係者への聴き取りを継続した。