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東日本大震災がもたらした縄文時代人骨

東日本大震災による復興住宅建設により岩手県大船渡市野々前貝塚、長谷堂貝塚から縄文時代と思われる人骨が出土したが、専門家による鑑定を受けないまま保管されていた。日本人類学黎明期に縄文時代人研究で先駆的な役割を果たした三陸沿岸部の貝塚人骨であるが、最近では多数の人骨が発見されるのは、大規模調査が行われることの多い首都圏の貝塚で、注目を浴びることは少なかった。今回震災復興事業で10体を超える人骨が新たに出土した。三陸沿岸地方の縄文時代人の人類学的解明を目指すため人骨を形態学のみならず、骨の化学分析、遺伝子解析を行い、総合的に縄文時代人骨を研究した。岩手県大船渡市野々前貝塚、長谷堂貝塚から東日本大震災による復興住宅の建替えに伴い縄文時代と思われる人骨が出土したが、専門家による鑑定を受けないまま大船渡市吉浜の整理事務所に保管されていた。震災復興事業で出土した人骨が、このまま人類学者の鑑定を得ずして放置されることは、人類学の分野のみならず考古学の分野でも大きな損失となる。そこでこの2遺跡出土の縄文時代の人骨を基礎資料として広く活用できるため、整理研究を進めることにした。野々前貝塚からは2地点合計9体の人骨が出土している。2地点は30m程離れており、いずれも住宅建替えの時の浄化槽設置工事に伴って出土した。調査面積は浄化槽設置のため2×3mと狭く、それぞれ人骨は4体、5体と密集した状態で埋葬されていたものと思われる。いわゆる縄文時代の墓域内の埋葬小群を掘り当てたものと思われる。出土人骨を全て新潟医療福祉大学に搬入し、クリーニング・復元作業を行った上、形態学的な検討を奈良貴史と鈴木敏彦が行った。さらに、出土した骨そのものから採取した試料を用いて加速器による放射性炭素年代測定、安定同位体分析などの骨の化学分析を東京大学の米田穣が、DNA解析を山梨大学の安達登が担当し、人骨の分析を多角的に行うことで、骨から得られる情報を最大限に引きだそうと努めた。その結果を第69会日本人類学会でポスター発表し、さらに日本人類学会和文機関紙Anthropological Science (Japanese Series)に「大船渡市野々前貝塚縄文時代人骨の形態人類学的および理化学的分析」と題して投稿し、受理された。人骨の形態学的検討は予定通り終了し、理化学的分析も失敗することなく全て結果が得ることができた。結果の内容も放射性炭素年代測定は考古学的知見と矛盾することなく縄文時代晩期と推定され人骨の帰属年代が明らかになった。安定同位体分析の結果も従来報告されている縄文時代晩期三陸沿岸の人骨と同様の結果が得られ貴重な資料の追加となった。ミトコンドリアDNA解析も胎児以外試みた人骨全てから検出に成功た。これまでに岩手県内の東日本大震災の復興関連事業に伴う発掘調査で出土した人骨を、形態学のみならずDNA解析や安定同位体分析などの理化学的な手法を駆使し出来る限りの情報を得ようと試みてきた。最終年度には、地元大船渡市でこれらの研究成果を一般の市民に広く知ってもらうために、縄文時代貝塚人骨をテーマにした成果公開シンポジウムを開催する予定である。それに合わせて会場内に実際に野の前貝塚・長谷堂貝塚から出土した人骨・土器等を展示する企画展を併設し、より一般の市民に縄文時代人の特徴と生活振りを理解してもらう。その展示の目玉として東北地方出土の時代の違う縄文時代野の前貝塚、弥生時代岩手県花巻市アバクチ洞穴、近世宮城県鳴瀬町亀岡遺跡出土の幼児人骨とそれらの復顔を並べることを企画した。そのため当該年度はそれらの頭骨をCT撮影し、その3次元データから3Dプリンターで頭骨模型を作製し、その模型を用いて復顔像を制作した。また、これまでに分析してきた2遺跡の他に新たに震災復旧工事関連の調査が行われた釜石市石峠II遺跡ならびに向山遺跡出土人骨を分析した。石峠II遺跡は、壮年程度の成人1体で男性と推定されたが、コラーゲンの遺存状態が悪く、年代推定には至らなかったが、ミトコンドリアDNAの抽出には成功し、ハプログループはF1bと推定された。これは東南アジアを分布の中心とするものの、日本を含む東アジアにも広く見られる遺伝子型である。ただし、このハプログループは北海道および東北地方の縄文時代人には見られないものであり、弥生時代以降に我が国にもたらされた遺伝子型である可能性が高いものと考えられる。また、歯冠計測値と形態学的特徴から縄文時代人よりかは所謂本土の和人に近いことが示された。三陸沿岸部の中世の出土人骨はこれまで少なく貴重な成果となった。本研究の最大の目的は、東日本大震災の復興関連事業に伴う発掘調査で出土した人骨を、形態学のみならずDNA解析や安定同位体分析などの理化学的な手法を駆使し出来る限りの情報を得た結果を多くの一般市民に還元することである。2年間で分析の多くは終了し、良好な結果を得ている。既に結果の一部を学術誌に発表している。最終年度は、これらの結果いかに多くの市民に分かり易く示すことができるかである。そのために出土した人骨からの復顔作業を行っているが、新たに導入した3Dプリンターの故障などで当初の予定よりか若干の遅れをきたしている。

岩手県大船渡市野々前貝塚、長谷堂貝塚から復興住宅の建替えに伴い縄文時代と思われる人骨が出土したが、専門家による鑑定を受けないまま大船渡市吉浜の整理事務所に保管されているのを知った。震災復興事業で出土した人骨が、このまま人類学者の鑑定を得ずして放置されることは、人類学の分野のみならず考古学の分野でも大きな損失となる。そこでこの2遺跡出土の縄文時代の人骨を基礎資料として広く活用できるため、整理研究を進めることにし科研費に応募し基盤研究Cに採択された。野々前貝塚からは2地点合計9体の人骨が出土している。2地点は30m程離れており、いずれも住宅建替えの時の浄化槽設置工事に伴って出土した。調査面積は浄化槽設置のため2×3mと狭く、それぞれ人骨は4体、5体と密集した状態で埋葬されていたものと思われる。いわゆる縄文時代の墓域内の埋葬小群を掘り当てたものと思われる。人骨は、基本的に骨の形態学研究に加えて、出土した骨そのものから採取した試料を用いて加速器による放射性炭素年代測定、安定同位体分析などの骨の化学分析とDNA解析を多角的に行うことで、骨から得られる情報を最大限に引きだそうと努めた。その結果を第69会日本人類学会でポスター発表し、さらに日本人類学会和文機関紙Anthropological Science (Japanese Series)に「大船渡市野々前貝塚縄文時代人骨の形態人類学的および理化学的分析」と題し投稿、受理された。最終年度ということで一般に成果を公表するため2017年12月9日地元大船渡市リアスホールで公開シンポジウム「最新研究からよみがえる縄文時代人-大船渡市野々前貝塚・長谷堂貝塚出土資料から-」を開催した。東日本大震災による復興住宅建設により岩手県大船渡市野々前貝塚、長谷堂貝塚から縄文時代と思われる人骨が出土したが、専門家による鑑定を受けないまま保管されていた。日本人類学黎明期に縄文時代人研究で先駆的な役割を果たした三陸沿岸部の貝塚人骨であるが、最近では多数の人骨が発見されるのは、大規模調査が行われることの多い首都圏の貝塚で、注目を浴びることは少なかった。今回震災復興事業で10体を超える人骨が新たに出土した。三陸沿岸地方の縄文時代人の人類学的解明を目指すため人骨を形態学のみならず、骨の化学分析、遺伝子解析を行い、総合的に縄文時代人骨を研究した。初年度は予定通り研究が進んだので、今年度は比較資料を充実させるため他の遺跡出土の縄文時代人の形態学的検討、安定同位体分析、ミトコンドリアDNA解析を行う予定である。特に昨年度の形態学的検討で頸椎の変形性関節症、外耳道骨腫など興味深い病変例が発見されたので、これらの病変の時期別、地域別の出現頻度などを明らかにして縄文時代人の健康状態解明に努めたい。また、最終年度に地元大船渡市で研究成果を一般に公表するために公開シンポジウムと出土人骨の展示を企画しているが、その際出土した頭骨と幼児・成人骨の復顔したものを並べる予定である。今年度は出土人骨のうち2個体の復顔を試みる。本研究の最大の目的は、多くの一般市民に研究成果を還元することである。そこで12月9日(土)に地元大船渡市で公開シンポジウムと人骨の展示を企画している。シンポジウムに会場に展示室を併設し、シンポジウム内容と展示を密接にリンクさせる。展示内容はできるだけ平易な解説文にするのと普段見ることのできない実物の縄文時代人骨とその復顔を展示することで縄文時代のより一層の理解への一助とする。形質人類学人骨の復顔用に購入した3Dプリンターが当初の見積もりより安く納品されたため。
真空紫外レーザーによる次世代型電気自動車用スマート窓材の開発

本研究では、シリコーン系ハードコートが施されたポリカーボネート(PC)表面に、波長157 nmのフッ素(F2)レーザーを照射することにより、耐摩耗性のみならず、耐熱性・耐紫外線性を有するPC窓材を開発する。また、F2レーザーを再度局所的に照射して、開発したPC窓材表面に耐候性・耐スクラッチ性を有する、微小電極としてのAl薄膜を位置選択的に形成する技術を確立して、微小スマートスピーカーを作り込んだ「会話する」スマート窓材を開発することを目的としている。そこで平成30年度は、厚さ2 mmのPC上に、アクリル系プライマー(膜厚4ミクロン)を介して、シリコーン樹脂(膜厚10ミクロン)を形成し、その表面にF2レーザーをフルエンス10 mJ/cm2、パルス繰り返し周波数10 Hz、照射時間30 sで照射した。その結果、PC上のシリコーン樹脂表面は光化学的にシリカガラス(SiO2)化した。その試料を、120°Cの電気炉内で3 hの耐熱試験、およびUVランプを用いた700 hの超促進耐候性試験を行った。その結果、耐熱試験において、SiO2改質層にクラックが発生した。そこで、F2レーザーを照射して試料全面をSiO2化した後、周期的な凹凸構造を形成することにより、クラックの発生が抑制できる手法を見出した。以上の結果より、耐熱性・耐紫外線性を有するPC窓材を得ることができた。また、SiO2改質層が形成されたPC窓材に、Al薄膜(膜厚10100 nm)を局所的に形成し、F2レーザーを照射した。そして、F2レーザーにより誘起される強い酸化反応により、Al薄膜表面に緻密で極薄いAl2O3酸化改質層を形成して、耐候性と耐スクラッチ性を発現させることに成功した。さらに、PC上にコーティングされるシリコーン材料に注視し、その表面に超撥水性を発現させる手法を見出し、多様なスマート化の基礎的成果を得た。平成30年度は、F2レーザーを用いて作製したPC窓材の耐熱性、耐紫外線性を予定通り実証でき、またその際問題となったSiO2改質層のクラック発生も、SiO2改質層に予め周期的な凹凸構造を形成することによって抑制できることを見出した。また、SiO2改質層にAl薄膜(膜厚10100 nm)を局所的に形成し、F2レーザーを照射するにより、Al薄膜表面に緻密で極薄いAl2O3酸化改質層を形成して、耐候性と耐スクラッチ性を発現させることも予定通り実証できた。その上で、シリコーン表面に超撥水性を発現させる手法も見出している。令和元年度は、まずSiO2改質層が形成されたPC窓材に、Al薄膜(膜厚10100 nm)を局所的に形成し、F2レーザーを照射する。そして、SiO2改質層とAl薄膜との界面で、光化学的にAl-O-Si結合を形成し、PC窓材とAl薄膜の強密着性を実現し、スマート化の基礎的成果を得る。また、シリコーンハードコートが施されたPC表面に、波長172 nmのXeエキシマランプを照射することにより、F2レーザーの場合と同程度の硬度を有するSiO2改質層を形成するための照射条件を見出す。その結果を基に、エキシマランプの出力ならびに必要なランプ数を見積もり、フォトンコストを抑えながら、1 min/m2の処理速度を達成する。また、平成30年度に見出したクラック抑制法を適用し、エキシマランプにより作製したPC窓材の耐熱性試験、ならびにUVランプを用いた超促進耐候性試験を行う。さらに、シリコーン表面に超撥水性を得るための基礎的実験を継続して行う。

そして、F2レーザーにより誘起される強い酸化反応により、Al薄膜表面に緻密で極薄いAl2O3酸化改質層を形成して、耐候性と耐スクラッチ性を発現させることに成功した。さらに、PC上にコーティングされるシリコーン材料に注視し、その表面に超撥水性を発現させる手法を見出し、多様なスマート化の基礎的成果を得た。平成30年度は、F2レーザーを用いて作製したPC窓材の耐熱性、耐紫外線性を予定通り実証でき、またその際問題となったSiO2改質層のクラック発生も、SiO2改質層に予め周期的な凹凸構造を形成することによって抑制できることを見出した。また、SiO2改質層にAl薄膜(膜厚10100 nm)を局所的に形成し、F2レーザーを照射するにより、Al薄膜表面に緻密で極薄いAl2O3酸化改質層を形成して、耐候性と耐スクラッチ性を発現させることも予定通り実証できた。その上で、シリコーン表面に超撥水性を発現させる手法も見出している。令和元年度は、まずSiO2改質層が形成されたPC窓材に、Al薄膜(膜厚10100 nm)を局所的に形成し、F2レーザーを照射する。そして、SiO2改質層とAl薄膜との界面で、光化学的にAl-O-Si結合を形成し、PC窓材とAl薄膜の強密着性を実現し、スマート化の基礎的成果を得る。また、シリコーンハードコートが施されたPC表面に、波長172 nmのXeエキシマランプを照射することにより、F2レーザーの場合と同程度の硬度を有するSiO2改質層を形成するための照射条件を見出す。その結果を基に、エキシマランプの出力ならびに必要なランプ数を見積もり、フォトンコストを抑えながら、1 min/m2の処理速度を達成する。また、平成30年度に見出したクラック抑制法を適用し、エキシマランプにより作製したPC窓材の耐熱性試験、ならびにUVランプを用いた超促進耐候性試験を行う。さらに、シリコーン表面に超撥水性を得るための基礎的実験を継続して行う。平成30年度は、現有設備の範囲内で研究計画以上の成果を得ることができた。実験結果を得ることを優先したため、令和元年度にその研究成果を積極的に発表する。また、PC窓材のスマート化において、現有設備の金属蒸着装置では継続的に実験が進められないため、令和元年度に小型の金属薄膜形成装置を導入する。
平曲・伝書類の基礎的研究

平曲の伝書類の調査を,本年度は下記の所蔵機関において,現物に直接当たって行なうことができた.1.西尾市立図書館・岩瀬文庫2.無窮会図書館3.宮内庁書陵部4.国文学研究資料館5,神宮文庫6.九州大学文学部国語学国文学研究室7.大分県立図書館・碩田叢史8.島原図書館・松平文庫なお,本年度調査中に気がついて,今後の課題として注目すべきものと考えられるのは以下の二点である.1.平曲譜本中に施されている書き込みが,「語り」の技法の特別なものを指示していることがあること,および人物関係(伝承の)を暗示していることのあること.2.雅楽関係資料の中にも平曲に関係する記述を含む場合のあること.平曲の伝書類とは,(1)平曲の指南書の類(2)當道関係資料の二種類の資料を併せたものと考え,全伝本を総合的に調査するというのが本研究の目標であった.これまでの成果として次の点を報告する.1.調査すべき伝本の3分の2を,実物に当たるか,その複写を入手するかのいずれか(両方を実現した場合が大半であるが)によって,所在,書誌などの確認作業を行なうことができた.2.當道関係資料のうち,最も中心的な書である『當道要抄』も同書)については,旧来の見方を是正し,その善本を翻刻紹介することができた.3.平曲伝承にかかわる中心的な書として『平家勘文録』『當道要集』『西海余滴集』『追増平語偶誤』の位置付けを行ない,平曲伝承の実態に関する歴史的な展望を行なった.なお,将来の課題として,次の点をあげることができる.1.『平家勘文録』の再検討,2.『平曲問答集』の検討,3.『當道大記録』と『當道要集』『古式目』『新式目』との関係究明,4.平曲譜本中の書き込み等を中心とした資料収集と,平曲伝承の実態究明,5.雅楽関係資料の中における平曲関係記事の検討,など.平曲の伝書類の調査を,本年度は下記の所蔵機関において,現物に直接当たって行なうことができた.1.西尾市立図書館・岩瀬文庫2.無窮会図書館3.宮内庁書陵部4.国文学研究資料館5,神宮文庫6.九州大学文学部国語学国文学研究室7.大分県立図書館・碩田叢史8.島原図書館・松平文庫なお,本年度調査中に気がついて,今後の課題として注目すべきものと考えられるのは以下の二点である.1.平曲譜本中に施されている書き込みが,「語り」の技法の特別なものを指示していることがあること,および人物関係(伝承の)を暗示していることのあること.2.雅楽関係資料の中にも平曲に関係する記述を含む場合のあること.本研究は資料調査および資料の複写収集を基盤とするものである。調査・収集については下記の事情によりさほど進展しなかったが、具体的な研究発表を通して、本研究の対象とする資料群についての見通しを得ることができた。調査収集に関しては、本年度は、本研究の対象資料中、最も大部のものと考えられる国会図書館蔵『盲人諸書類』全七冊の複写収集そして大東急記念文庫蔵『當道泌訣』筆写を重点目標に定めた。しかし両機関ともに改装等による長期休館があり、国会本の複写は入手し得たものの、大東急記念文庫本は日程の都合がつかず来年度へ見送りとせざるを得なかった。その他は、過去に収集した資料について現物との照合確認を主とした調査を行なったが、朱墨の判別、錯簡の有無等意義深いものであったと思う。研究発表の方では、中世・近世の平曲の伝承の問題について、ごく主要な書目に紋ったものながら、見通しを提示することができた。『當道要集』(または『當道要抄』)についての善本を紹介することができたが、その他の書目に関して言えば、『當道拾要録』(または『當道祖神録』)は藝能神信仰との関連、また所謂「河原巻物」などを含めての視野から考察すべきことを考えており、『古式目』の解明は『當道新式目』や『當道大記録』との関連によって行うべきであることに思い至っている。
視線一致が可能な裸眼立体映像通信による遠隔留学などの国際間遠隔協同活動の実証研究

先行研究で開発した裸眼3D視線一致型テレビ会議システムのプロトタイプを、様々な利用場面を想定し、多様な実践的遠隔教育実験を行った。また、学生間の共同研究として複数の研究テーマを実行し、優秀なものは学会で発表した。これらの結果をもとに裸眼3D視線一致型システムの改良を施した。加えてH30年度は、裸眼3D視線一致型による双方向遠隔教育を補完するために、統合ゼミ活動支援システム(以下SMSと称す:Seminar Management System)とVR(virtual reality)システムを導入した。以上より、遠隔環境による研究室や大学を超えた密接な共同ゼミ活動や学生間共同研究等の連携や学習が可能であることが確認された。なお、本年度の取り組みの結果、研究発表の頁に示す、複数の優秀な学生研究成果を得た。一昨年度の研究遅延が解消されていないため、上記の進捗とした。現在まで、おもに連携している大学・高校等と国内大学間による実証研究課題が中心となっている。なお、新たに導入したSMSおよびVRが、環境要因を補完できるものと考えられ、これら新たなシステムを加えた成果を次年度にまとめ公表する。H30年度の成果を受け、裸眼3D視線一致型テレビ会議システムの最終調整および完成と、新たに導入したSMSおよびVRを国際間利用する。また、すでにシステム配備と予備実験が完了しているフランス国立東洋言語文化学院(略称: INALCO)との継続的な遠隔交流学習を行うとともに、国内外の学生間共同研究の成果発表と本研究の成果をまとめ公表する。半世紀前、遠方にいる人と見つめ合いながら立体映像で通信することは、SF映画などに登場する未来の空想上のことであった。筆者らは、先行研究で半世紀前の空想を現実のものとし、遠隔による対話者同士が、見つめ合え(視線一致)、裸眼で立体映像(裸眼3D)の視聴が可能な、裸眼3D視線一致型テレビ会議システム(以下、裸眼3D視線一致型と称す)を完成させた。平成28年度において本研究では、先行研究で開発した裸眼3D視線一致型の試作機を、より多人数でリアルに対話が可能となるよう発展的改良を進めつつ、以下の研究を実施した。1遠隔協同環境基盤の整備:早稲田大学、フランス国立東洋言語文化学院(略称: INALCO)への、システム配備を済ませた。早稲田大学とはシステムの設置や接続テストおよびプレ運用を完了させ、環境基盤が整った。INALCOとは接続テストとプレ遠隔交流学習を開始した。2遠隔国際ラボ環境の構築:早稲田大学とは学生間共同研究を開始し、以下4件の研究成果(詳細は学会発表欄に記載)を発表した。「遠隔プレゼンテーションにおける挨拶が及ぼす内容理解の促進とプレゼンターに対する印象の違いの検証」「遠隔教育における大学生を対象としたゴルフスイング指導の検証」「裸眼3D視線一致型テレビ会議システムにおける遠隔実演販売の実用性について」「新しいテレビ会議システムの実用化に向けた研究計画」2016年8月に共立女子大学事務局より、これまでの研究実施場所をトイレに改修されたため、研究実施場所が失われた。現在、これまでの研究機材を一時保管する場所は確保されているものの、面積が1/2にも満たない所であり、これまでの常設の機材や測定器の展開ができなくなり、共立女子大学ではHUBとしての「遠隔協同環境基盤」および「遠隔国際ラボ」環境が整備できていない。したがって、現在まで、共立女子大学側は可搬システムを用いておもに早稲田大学との2大学間による実施可能な研究課題を進めている。以上より、国際多地点間の通信環境の整備が遅れていることから、表記の進捗状況とした。(2017年度中に共立女子大学事務局が研究が行える施設を整備する予定である。)先行研究で遠隔による対話者同士が、見つめ合え(視線一致)、裸眼で立体映像(裸眼3D)の通信が可能な、裸眼3D視線一致型テレビ会議システム(以下、裸眼3D視線一致型と称す)を完成させた。平成29年度は、先行研究で開発した裸眼3D視線一致型のプロトタイプを、様々な利用場面を想定し、多様な実践的遠隔教育実験を行った。また、裸眼3D視線一致型による双方向遠隔教育を補完するために、新たな研究分担者を招聘し、統合ゼミ活動支援システム(以下SMSと称す:Seminar Management System)を導入した。裸眼3D視線一致型およびSMSを利用し共立女子大学および早稲田大学・香川大学等の多地点大学間において、おもに遠隔環境による研究室や大学を超えた密接な共同ゼミ活動や学生間共同研究等の連携や学習が可能であることが確認された。なお、本年度の取り組みの結果、研究発表の頁に示す、複数の学生研究成果を得た。また、本研究に関連する中間報告を行ったラーニングイノベーショングランプリ2017(東京国際フォーラム展示会場2017年6月28日)において、我々の共同研究チームは「優秀ラーニングイノベーション賞」を受賞した。昨年度の研究遅延が解消されていないため、上記の進捗とした。H29年度においても、共立女子大学ではHUBとしての「遠隔協同環境基盤」および「遠隔国際ラボ」環境が完全には整備できていない。したがって、現在まで、おもに早稲田大学および香川大学等、国内大学間による実証研究課題が中心となっている。なお、新たに導入したSMSが、環境要因を補完できるものと考えられ、今後はバーチャルHUB環境へと進化させ、国際間の大学を結ぶ実践方略を探る。

先行研究で開発した裸眼3D視線一致型テレビ会議システムのプロトタイプを、様々な利用場面を想定し、多様な実践的遠隔教育実験を行った。また、学生間の共同研究として複数の研究テーマを実行し、優秀なものは学会で発表した。これらの結果をもとに裸眼3D視線一致型システムの改良を施した。加えてH30年度は、裸眼3D視線一致型による双方向遠隔教育を補完するために、統合ゼミ活動支援システム(以下SMSと称す:Seminar Management System)とVR(virtual reality)システムを導入した。以上より、遠隔環境による研究室や大学を超えた密接な共同ゼミ活動や学生間共同研究等の連携や学習が可能であることが確認された。なお、本年度の取り組みの結果、研究発表の頁に示す、複数の優秀な学生研究成果を得た。一昨年度の研究遅延が解消されていないため、上記の進捗とした。現在まで、おもに連携している大学・高校等と国内大学間による実証研究課題が中心となっている。なお、新たに導入したSMSおよびVRが、環境要因を補完できるものと考えられ、これら新たなシステムを加えた成果を次年度にまとめ公表する。共立女子大学における、研究実施場所が確保され次第、当初の計画に従い研究を遂行する。また、これまでの研究で見出された、新たに必要と考えられる補助機器(遠隔共同作業等における補助裸眼3Dモニタなど)についても随時追加開発する。H29年度の成果を受け、本システムによる取り組みを国際間に拡張し実践的研究を行う。裸眼3D視線一致型の最終調整と、新たに導入したSMSを国際間利用するため、多言語化するとともに、リアルタイム多言語翻訳も目指す。また、すでにシステム配備と予備実験が完了しているフランス国立東洋言語文化学院(略称: INALCO)との継続的な遠隔交流学習を行うとともに、他の国の機関との交流学習も順次開始する。H30年度の成果を受け、裸眼3D視線一致型テレビ会議システムの最終調整および完成と、新たに導入したSMSおよびVRを国際間利用する。また、すでにシステム配備と予備実験が完了しているフランス国立東洋言語文化学院(略称: INALCO)との継続的な遠隔交流学習を行うとともに、国内外の学生間共同研究の成果発表と本研究の成果をまとめ公表する。共立女子大学における研究実施場所が失われ、必要機器の整備が遅れているため。研究の進行がやや遅れているため、残額を残した。次年度、フランス国立東洋言語文化学院(INALCO)等、国外機関との遠隔交流学習の費用に充てる。研究の進行がやや遅れているため、研究成果発表分の残額を残し、次年度に本研究の成果をまとめ公表する。共立女子大学において研究が行える施設が整備され次第、当初の計画に従って予算を執行する。本研究計画における、遠隔ゼミ交流学習および遠隔共同研究環境により、学部学生(上記は、被験学習者の一部で、共立女子大学の学生分のみ)が行った研究成果に関する学会発表の報告。
次世代積雪物理量測定技術開発と精密積雪物理モデルに基づく雪氷圏変動監視手法の確立

前年度までに開発した野外用小型・可搬型積雪粒径測定装置(HISSGraS)のフィールド試験を,2018年春の北西グリーンランド氷床における犬橇調査ならびに2018年夏のグリーンランド氷床の内陸部(E-GRIP)調査において実施し,積雪表面ならびに内部の粒径分布の詳細なデータを取得した.また測定結果を人工衛星(しきさい)による測定結果と比較した結果,両者の間に良好な関係があることがわかった.さらに今度のフィールド調査を見据えて,気温-40°C程度の極低温下での使用を想定した低温用HISSGraSの開発も行なった.一方,従来のNIR-photometry法が積雪粒径を過小評価する問題を解決するため,放射伝達計算によって近赤外反射率ー積雪粒径の関係式の改善及び従来の経験的関係式に対する補正式を求め,過少評価する問題点を大幅に改善することに成功した.新雪の比表面積(SSA)を気象要素から推定する経験式を作成することで,積雪変質モデルに新雪のSSAを導入することを可能とした.また積雪変質モデルに積雪内部における不純物鉛直移動計算ルーチンを導入した.積雪のX線マイクロCTデータを使って,降雪粒子や融解雪片のモデル化によるレーダーデータ解析への応用可能性の検討を行なった.またマイクロCTデータと融解シミュレーションを組み合わせたぬれ雪モデルの作成を実施した.さらに近赤外波長での理論計算からぬれ雪によるアルベドの変化を求め,ぬれ雪の存在を無視すると衛星リモセンによる積雪粒径の推定値を過大評価する可能性があることを指摘した.2018-2019冬期の札幌と長岡における積雪不純物濃度の分析を熱光学式カーボン分析装置により実施するとともに,積雪のアルベドに影響を与える不溶性不純物の粒径分布を測定するシステムを立ち上げ,アイスコア及び積雪試料の分析を開始した.従来の野外用積雪粒径測定装置IceCubeは,大型で重量が大きいため多くの積雪サンプル測定や多地点における測定効率が悪かったが, HISSGraSの開発によりその問題が解決した.実際に開発した装置をフィールド調査においてテストした結果,極低温の過酷な環境下(グリーンランド氷床)でも測定ができ,その有効性が示された.またNIR-photometry法の過小評価の問題についても本研究で,初めてその原因が明らかになった.本研究の成果は今後のNIR-photometry法を用いた研究に多大なる貢献をすることが期待される.グリーンランドの氷河(カナック氷河)で暗色化している中流域の不溶性不純物の化学解析を行った結果,不溶性不純物を含む氷体は完新世の降雪を起源としていることならびに不溶性不純物の殆どは有機物であることを明らかにした.人工雪・自然雪のマイクロCTサンプルデータを用いた積雪粒子とその形状情報の抽出,粒子散乱特性の計算についての一連の処理過程を確立し,現実的な積雪粒子の散乱特性計算からボロノイ形状粒子モデルの妥当性を明らかにした.またそれらの研究成果を論文化した.その後マイクロCTデータを使った融解シミュレーションや霰など降雪粒子モデルへの応用を開始した.札幌,新庄,長岡においては高品質な気象・雪氷観測データを引き続き取得しており,その結果は積雪変質モデルの改良(積雪内部における不純物鉛直移動計算ルーチン等)に用いられた.また本研究で得られた気象要素と新雪の比表面積(SSA)の関係は,積雪変質モデルに新雪のSSAという新しいパラメータを導入するための大きな足がかりとなった.最終年度は,本研究課題で得られた研究成果を取りまとめ学会,論文等で発表することを優先する.具体的には,開発したHISSGraSとNIR-photometry法の成果をまとめ論文化するとともに, HISSGraSの消費電力を抑えるためにLED光源にした新型HISSGraSの感度を向上させることで,フィールド観測により適した最終型を完成させる.粒子散乱モデルの高度化の一環として行ってきたX線マイクロCTデータを利用した降雪粒子のモデルと粒子散乱特性データセットの開発を継続して実施し,その成果をまとめる.さらに札幌の積雪断面観測で採取している試料中の不溶性不純物の粒径分測定をすすめ,融雪期における融解水の挙動と不純物の濃縮,流出効果について解析を行うとともに,積雪変質モデル内の積雪内部における不純物鉛直移動計算ルーチンの精緻化を行う.それらも含め本研究課題で実施した積雪変質モデル開発の総括ならびにその結果をまとめた論文の執筆・投稿を行う.札幌,新庄,長岡において検証データの蓄積を進めるとともに,データベース化しDOIをつけて公開する.積雪の光学特性を表す物理要素として比表面積に着目し、防災科学技術研究所新庄雪氷環境実験所(以下新庄)の低温実験室(人工雪(樹枝状結晶、氷球))ならびに北海道東部の積雪域で、メタン吸着(BET)装置、波長1.3 μmのレーザ光反射率を用いたIceCube装置、近赤外(NIR)カメラ(波長0.9μm)、μ-CT装置ならびに目視観測に関する比較観測を行った。その結果、BET装置とIceCube装置は比較的良い一致が見られた。また、NIRカメラは、BET装置に比べてバイアス誤差はあるものの、一回の測定で積雪断面の2次元測定が可能で野外観測において大きなメリットがあった。目視観測は観測者依存性があり、BET装置やIceCube装置に対して測定値のばらつきはあるものの、大きな違いはなく、短時間、軽量、無電源など多くのメリットがあった。光散乱粒子モデル開発のための計算機資源の準備を行うとともに、マイクロCTデータを用いた積雪粒子モデル構築のための基礎データを得た。2015/2016

冬期に、北海道大学低温科学研究所、新庄並びに防災科学研究所雪氷防災研究センター(以下長岡)の3か所において、気象観測並びに断面観測を継続して行った。また札幌、長岡においては、積雪断面観測と同時に不純物測定のための積雪試料採取も行った。それと合わせて長岡の露場の観測小屋に光学式気中パーティクルカウンターを設置した。融雪期初期に積雪表面に不溶性不純物が濃縮するプロセスを明らかにするために、積雪中の不溶性不純物濃度を少量の試料で測定するポータブル濁度計を用いる測定方法の検討を行った。防災科学技術研究所新庄雪氷環境実験所で行った実験を基に、積雪の微細構造に関するマイクロCTデータのサンプルを入手し、画像処理とシミュレーションによって個別粒子を抽出することができた。また整備した計算機環境で幾何光学近似法を用いた抽出粒子散乱特性のテスト計算を行った。気象観測並びに積雪断面観測は、当初予定していた頻度と精度で実施できた。北海道大学低温科学研究所においては、融雪期の積雪表面における不純物濃度の濃縮プロセスを詳細に調べるための新しい分析方法の検討を行った。また防災科学技術研究所雪氷防災研究センターにおいては、積雪中の不純物濃度の測定のための積雪不純物のサンプルを収集するとともに大気中のエーロゾルのモニタリングを開始した。積雪粒径の測定手法の相互比較では大まかに、BET装置とIceCube装置の精度が比較的信頼できそうであることが分かった。しかし、野外での測定を考えると両手法ともに測定時間や設置などの制約があるため、NIRカメラや目視観測の利用も併用する価値がある。おおまかな分類ができたと言う点で今年度の目標には達成できた。IceCube装置は重量が約20kgあり、野外観測は可能であるが、設置に時間を要し、移動観測は事実上不可能である。そこで本研究では小型、軽量、可搬型の同装置を開発した(Hand-held IceCube装置)。本装置を上記や野外観測でテストした結果、積分球内部の硫酸バリウムが水溶性のため、耐久性に問題のあることが判明した。また、熱・光学式のカーボン分析装置による測定は予定通り実施できた。このように本研究計画の初年度に予定していた基礎データの収集はほぼ達成された。次年度以降、その解析に本格的に着手し、成果の論文発表を行う予定である。熱光学法カーボン分析装置による積雪中のダスト,元素状炭素,有機炭素濃度を札幌,長岡,新庄で昨冬に引き続き全冬期間測定するとともに,新たに野外における積雪の近赤外域の反射率から,積雪粒径を求めるための小型可搬型の近赤外域反射率積雪粒径測定装置を開発した.また濡れ雪の積雪粒径の測定手法に関しては,ガス吸着法を用いた測定を試みるとともに,偏光分光情報を用いた濡れ雪の積雪粒径測定手法の開発にも着手した.
人間との共存をめざした絶滅危惧・希少動物の種保存に関する分子・集団遺伝学的研究

(1)絶滅危惧種イリオモテヤマネコおよびツシマヤマネコについて、マイクロサテライトDNAの遺伝子型を決定し、対立遺伝子の頻度から集団の遺伝子多様度(ヘテロ接合度)を算出した。その結果、調べた9種類のマイクロサテライトについて、イリオモテヤマネコ集団およびツシマヤマネコ集団では対立遺伝子の種類と頻度が小さく、特にイリオモテヤマネコ集団ではヘテロ接合度が0であった。それに対し、両ヤマネコと遺伝的に近縁な大陸産ベンガルヤマネコ集団内では遺伝的多様性が大きかった。日本の両ヤマネコ集団における遺伝的多様性の低下は、彼らが島に隔離された後の近交化と遺伝的浮動によるものと考えられるため、今後の環境変化(自然的、人為的)に対する適応力の低下が懸念される。よって本研究の結果は、今後も両ヤマネコ集団の多様性評価を継続すると共に、現在の島の自然環境を保全していく重要性を示唆している。(2)北海道において急増しているエゾシカ集団については、ミトコンドリアDNA D-loop領域の地域変異を検出した。さらに、マイクロサテライト分析により集団内の遺伝子多様度を評価した。マイクロサテライト分析の結果、本州ジカ集団に比べてエゾジカ集団の遺伝的多様性が低いことが明らかとなった。さらに6つのD-loopタイプを検出した。その中で、3つのタイプの頻度が高く、各々のタイプの分布は北海道における主な針葉樹林帯の分布とほぼ一致した。エゾジカは明治時代の大雪により絶滅寸前まで個体数が減少し、その後の保護対策により個体数が回復したことが報告されている。これと本研究結果を統合すると、少なくとも1度は激減した個体群が、冬期の避難所である針葉樹林帯に沿って個体数を回復しながら分布域を拡大し、保護対策(狩猟圧の低下)によって現在の個体数にまで激増したことが示唆された。
パーキンソン病における薬物動態および関連遺伝子情報に基づく個別化薬物療法の確立

【研究目的】L-ドパを中心としたパーキンソン病治療薬の体内動態においては個人差が大きいという報告が多い。その原因として吸収や代謝に関与する分子の遺伝子変異が挙げられる。本研究では、L-ドパおよびその他薬剤の血中濃度と吸収・代謝に関与する遺伝子の変異との関連性を明らかにし、パーキンソン病患者において適切な薬剤選択、そして至適投与量を設定するシステム構築を目指すことを目的とした。【研究方法】パーキンソン病患者において、単独またはL-ドパとエンタカポンを同時に服用し、服薬前と服薬後に経時的に静脈血を採取し、L-ドパ血中濃度をHPLC-ECDにより測定した。同時に吸収・代謝に関与する遺伝子多型を調べた。本研究は旭川医科大学倫理委員会の承認を得て行った。【研究成果】エンタカポンの投与によるL-dopaのAUCの変化については、COMT遺伝子H/H群およびH/L群で増加傾向が見られたが、L/Lの例ではほとんど変化が見られなかった。また、3-OMDの濃度増加(△C_<3-OMD>)は、L-dopa単独投与時はL/L<H/L<H/Hの順で増加したが、エンタカポン併用時は、全ての遺伝子型で増加は抑制されていた。エンタカポンがL-dopaおよび3-OMDの血中濃度に及ばす影響は、COMT遺伝子多型により変動を受けることが示唆された。現在、他の薬物動態関連遺伝子多型と治療効果との関連性について検討中である。
ナノ気孔を有するセル構造体の動的接触機構に関する研究

本研究の目的は,ナノ気孔を有するセル構造体の静的接触特性及び摩擦・摩耗に及ぼす気孔率・気孔径の影響を明らかにすることにより,ナノ気孔を有するセル構造体の動的接触気孔を解明することである.平成16年度では,緻密鋳鉄(FC250),成長黒鉛鋳鉄(気孔率:6.72%),成長黒鉛鋳鉄の切削粉を原料として焼結によって作製された気孔率がほぼ等しく(気孔率はそれぞれ19,1%,17.7%),気孔径分布の異なる2種類の多孔質鋳鉄,の計4種類を用いて,含油(緻密鋳鉄については,潤滑油を塗布)条件下における摩擦・摩耗特性に及ぼす気孔率,気孔径の影響を明らかにした.なお,摩擦試験及び摩耗試験は,ボールオンディスク型摩擦・摩耗試験装置により,すべり速度0.001m/s4m/s,ヘルツ最大接触圧力100MPa700MPaの広範囲な条件下で行った.相手材には高炭素クロム軸受鋼SUJ2を用いた.本研究でこれまでに得られた主な結果は,以下のとおりである.1.緻密鋳鉄(FC250)は,400MPa以上の高接触圧力条件下では,すべり速度によらず油膜破断により焼き付きを生じるのに対して,気孔を有する成長黒鉛鋳鉄(気孔:6.72%),多孔質鋳鉄材料(気孔率:19.1%,17.7%)はともに400MPa以上の高接触圧力条件下においても0.2以下の低摩擦を示すことが判った.このことから,多孔質化することによる含油の効果が確認された.2.成長黒鉛鋳鉄(気孔:6.72%)は,低すべり速度・高接触圧力条件下及び高すべり速度条件下において油膜破断により,0.2以上の高い摩擦係数及び1×10^<-8>mm^2/N以上の高い比摩耗量を示すのに対して,多孔質鋳鉄材料(気孔率:19.1%,17,7%)は今回の試験条件の範囲では,明確な油膜破断を興さず,すべての条件において0.2以下の低い摩擦係数及び1×10^<-8>mm^2/N以下の低い比摩耗量を示すことが判った.このことから,気孔率の増加に伴う,含油条件下でのトライボロジー特性の向上が確認された.3.気孔径分布の異なる2種類(気孔率:19.1%,17.7%)の多孔質鋳鉄において,気孔径が小さく,かつ気孔径にばらつきの少ない多孔質鋳鉄は,低接触圧力,低すべり速度条件において0.1以下の低い摩擦係数及び1×10^<10>mm^2/N以下の極めて低い比摩耗量を示すことが判った.このことから,気孔率だけでなく,気孔径の制御によりトライボロジー特性の向上を得られることが判った.本研究の目的は,ナノ気孔を有するセル構造体の静的接触及び摩擦・摩耗に及ぼす気孔率,気孔径の影響を明らかにすることにより,ナノ気孔を有するセル構造体の動的接触機構を解明することである.平成15年度では,成長黒鉛鋳鉄(気孔率:6.72%),成長黒鉛鋳鉄の切削粉を原料として開発された気孔率がほぼ等しく(気孔率はそれぞれ19.1%,17.7%)気孔径分布の異なる2種類の多孔質鋳鉄材料を用いて,含油条件下における摩擦・摩耗特性に及ぼす気孔率,気孔径の影響を明らかにした.摩擦試験及び摩耗試験は,ボールオンディスク型摩擦・摩耗試験装置により,すべり速度0.001m/s4m/s,ヘルツ最大接触圧力100MPa700MPaの広範囲な条件で行った.相手材には軸受鋼球(SUJ2)を用いた.本研究でこれまでに得られた主な結果は以下のとおりである.1、成長黒鉛鋳鉄は,低すべり速度高接触圧力領域及び高すべり速度領域において,油膜破断により0.2以上の摩擦係数を示すのに対して,成長黒鉛鋳鉄に比べて気孔率の大きい2種類の多孔質鋳鉄材料は,今回摩擦試験を行った条件下では,明確な油膜破断を起こさず,すべての条件下で0.2以下の摩擦係数を示す.2、成長黒鉛鋳鉄は,低すべり速度高接触圧力領域及び高すべり速度領域において,1×10^<-8>mm^2/N以上の比摩耗量を示すのに対して,2種類の多孔質鋳鉄材料は,今回摩耗試験を行ったいずれの条件下においても1×10^<-8>mm^2/N以下の比摩耗量を示す.3、気孔径分布の異なる2種類の多孔質鋳鉄材料において,気孔径分布をより小気孔側へシフトすることにより,25%の摩擦係数の低減,75%の比摩耗量の低減が得られた.本研究の目的は,ナノ気孔を有するセル構造体の静的接触特性及び摩擦・摩耗に及ぼす気孔率・気孔径の影響を明らかにすることにより,ナノ気孔を有するセル構造体の動的接触気孔を解明することである.

平成16年度では,緻密鋳鉄(FC250),成長黒鉛鋳鉄(気孔率:6.72%),成長黒鉛鋳鉄の切削粉を原料として焼結によって作製された気孔率がほぼ等しく(気孔率はそれぞれ19,1%,17.7%),気孔径分布の異なる2種類の多孔質鋳鉄,の計4種類を用いて,含油(緻密鋳鉄については,潤滑油を塗布)条件下における摩擦・摩耗特性に及ぼす気孔率,気孔径の影響を明らかにした.なお,摩擦試験及び摩耗試験は,ボールオンディスク型摩擦・摩耗試験装置により,すべり速度0.001m/s4m/s,ヘルツ最大接触圧力100MPa700MPaの広範囲な条件下で行った.相手材には高炭素クロム軸受鋼SUJ2を用いた.本研究でこれまでに得られた主な結果は,以下のとおりである.1.緻密鋳鉄(FC250)は,400MPa以上の高接触圧力条件下では,すべり速度によらず油膜破断により焼き付きを生じるのに対して,気孔を有する成長黒鉛鋳鉄(気孔:6.72%),多孔質鋳鉄材料(気孔率:19.1%,17.7%)はともに400MPa以上の高接触圧力条件下においても0.2以下の低摩擦を示すことが判った.このことから,多孔質化することによる含油の効果が確認された.2.成長黒鉛鋳鉄(気孔:6.72%)は,低すべり速度・高接触圧力条件下及び高すべり速度条件下において油膜破断により,0.2以上の高い摩擦係数及び1×10^<-8>mm^2/N以上の高い比摩耗量を示すのに対して,多孔質鋳鉄材料(気孔率:19.1%,17,7%)は今回の試験条件の範囲では,明確な油膜破断を興さず,すべての条件において0.2以下の低い摩擦係数及び1×10^<-8>mm^2/N以下の低い比摩耗量を示すことが判った.このことから,気孔率の増加に伴う,含油条件下でのトライボロジー特性の向上が確認された.3.気孔径分布の異なる2種類(気孔率:19.1%,17.7%)の多孔質鋳鉄において,気孔径が小さく,かつ気孔径にばらつきの少ない多孔質鋳鉄は,低接触圧力,低すべり速度条件において0.1以下の低い摩擦係数及び1×10^<10>mm^2/N以下の極めて低い比摩耗量を示すことが判った.このことから,気孔率だけでなく,気孔径の制御によりトライボロジー特性の向上を得られることが判った.
クロム肺癌:20年目における疫学調査および遺伝子検索

クロム酸塩製造作業に従事した労働者には,肺癌が多発することが知られている.われわれは1975年10月以降,東京にあった工場(1975年8月まで操業)で働いていた男性従業員84名を対象に,肺癌の早期発見をめざして,胸部レントゲン撮影,喀痰細胞診で年2回の検診を開始した.レ線上異常陰影を見るか,あるいは細胞診でクラスIII以上が出た場合は,当施設の病院で気管支内視鏡検査,1980年以降はCTを加えた精査を行い,これまでに多くの肺癌を早期に発見・治療してきた.また,可能な限り剖検まで行なって,これまでに13例の剖検例を詳細に検索した.1995年は検診を開始してから20年が経過し,ごく軽度の曝露のみの症例を除き,大部分の症例の転帰が判明しうると考えられるので,再度の疫学調査およびこれまで集積した腫瘍組織を用いての遺伝子検索を行なった.今回は肺癌に絞ってその後の発がんを調査した.84名中,死亡者12人に計26この肺癌が発生した.12人中11人は剖検が行われており,全例,当施設で行われた.多重癌が多いのが特徴で,その内訳は,単発癌5例,2重癌5例,3重癌1例,8重癌1例であった.(この8重癌症例については,別途学会で発表した.)肺癌の組織型は,これまでの調査と同様で,扁平上皮癌が主であった.年齢・性別をマッチさせた一般人との比較による相対危険度の算出は現在進行中である.前回(1984年)の調査で16.6であったが,今回はそれを上回るものと推定される.遺伝子検索では,microsatellite markersを用いたp53遺伝子のLOHを4例の扁平上皮癌について検索したところ,100%(4/4)で認められた.このことは,一般の扁平上皮癌と同様,クロム肺癌でもp53癌抑制遺伝子が発がんに強く関与していることを意味している.現在,さらに症例数を増やすとともに,その他の染色体部位でもLOH検索を行っている.クロム酸塩製造作業に従事した労働者には,肺癌が多発することが知られている.われわれは1975年10月以降,東京にあった工場(1975年8月まで操業)で働いていた男性従業員84名を対象に,肺癌の早期発見をめざして,胸部レントゲン撮影,喀痰細胞診で年2回の検診を開始した.レ線上異常陰影を見るか,あるいは細胞診でクラスIII以上が出た場合は,当施設の病院で気管支内視鏡検査,1980年以降はCTを加えた精査を行い,これまでに多くの肺癌を早期に発見・治療してきた.また,可能な限り剖検まで行なって,これまでに13例の剖検例を詳細に検索した.1995年は検診を開始してから20年が経過し,ごく軽度の曝露のみの症例を除き,大部分の症例の転帰が判明しうると考えられるので,再度の疫学調査およびこれまで集積した腫瘍組織を用いての遺伝子検索を行なった.今回は肺癌に絞ってその後の発がんを調査した.84名中,死亡者12人に計26この肺癌が発生した.12人中11人は剖検が行われており,全例,当施設で行われた.多重癌が多いのが特徴で,その内訳は,単発癌5例,2重癌5例,3重癌1例,8重癌1例であった.(この8重癌症例については,別途学会で発表した.)肺癌の組織型は,これまでの調査と同様で,扁平上皮癌が主であった.年齢・性別をマッチさせた一般人との比較による相対危険度の算出は現在進行中である.前回(1984年)の調査で16.6であったが,今回はそれを上回るものと推定される.遺伝子検索では,microsatellite markersを用いたp53遺伝子のLOHを4例の扁平上皮癌について検索したところ,100%(4/4)で認められた.このことは,一般の扁平上皮癌と同様,クロム肺癌でもp53癌抑制遺伝子が発がんに強く関与していることを意味している.現在,さらに症例数を増やすとともに,その他の染色体部位でもLOH検索を行っている.
低放射化鉄鋼材料の照射効果

本研究では、オーステナイト系及びフェライト系低放射化鉄鋼材料として、それぞれ、高Mu-Cr鋼及びFe-2.2512%Cr-W鋼を取り上げ、これらの材料の組織安定性、高温強度、靱性、耐照射特性、耐食性・電気化学的性質に対する合金元素の影響を調べた。高Mn-Cr鋼については、主として、1216%Cr-530%Mn合金及び鋼の相組織、相安定性と高温強度に重点を置いて調べ以下のことを明らかにした。【○!1】16%Cr-1030%Mn合金では773973Kでの時効処理によりσ相が析出する。また、σ相の析出様式は3種類ある。【○!2】12%Cr-530%Mn合金においても10%以上のMn添加では773973Kでの時効処理によりσ相が析出する。σ相の析出を抑制するにはNi当量(Ni当量はNi(%)+30C(%)+25N(%)で定義することとする)を10以上にする必要がある。【○!3】時効処理においてσ相析出を抑える12%Cr-15%Mn-0.2%C-0.2%N合金およびC及びNをそれぞれ、0.3%、0.2%まで単独添加した材料につき高温強度を測定した結果、0.2%C 0.2%Nを複合添加した場合、873Kでの0.2%耐力、抗張力、破断伸びはJPCAのそれらの値とほぼ同等になる。ただし、873Kでのクリープラプチャー強度はJPCAほど大きくないので、今後、加工熱処理法の開発・改善、合金元素添加の適性化によりクリープ強度を高める必要がある。Fe-2.2512%Cr-W鋼については、主として、高温強度及び靱性に重点を置いて調べ以下のことを明らかにした。
聴覚障害者に適したハイクオリティー視覚情報保障による教育活動の質向上の為の研究

本学は聴覚に障害を持つ学生のための技術系大学で,個々の障害に配慮しながら、専門教育を行っている。情報伝達手段としては当然ながら視覚に訴えるところ大である。授業と演習を効果的に組み合わせ、視覚的・体感的に理解しやすく指導し,実験や実習など体験的な学習を重視する教育環境の中で、技術者として社会自立を目指した高等教育の為のハイクオリティー情報保障について実践的研究を行った。今日の大学に求められる情報公開や社会貢献,国際化の課題を,本学の取り組みを通して関係を持ち,情報の提供や交流も図った。この関わりの中から本学の取り組みに対する評価を直に受け止め本研究に反映した。聴覚障害者のための大学に於ける、高度な教育活動のためのハイクオリティー視覚情報保障による情報交換、提示・コミュニケーション手段を用い、授業のみならず外との関係も良好に保つことができた。本学と海外の大学とを結んでビジュアルインタラクティブに迅速軽快かつ正確なコミュニケーションを図りながらのビジュアル遠隔コミュニケーションや遠隔授業による教育交流や国内外の大学間とのコラボレーションによる教育活動の質を高めることができた。研究活動としてどのようなところでハイクオリティーな情報保障が必要か、実際に学生が社会に出てどのように受け止めているか実地調査も含め、卒業生の活躍としてロールモデルとなる卒業生とその職場のビデオ資料を作り、在校生や本学を目指す聴覚に障害を持つ子供達や保護者、学校の先生へのメッセージとしてまとめたビデオの効果を確認した。機械工学科の専門科目に於いてはモデリングや三次元図面による形状機能の確認、体感的に理解を図る授業の効果とその指導法等をまとめ、学会で発表し好評を博した。聴覚障害者に適したハイクオリティー視覚情報保障による教育活動の質の向上を目指した実践的研究として多大な成果と今後の展望がつかめた。本学は聴覚または視覚に障害を持つ人のための3年制の技術系短期大学であり、聴覚部では聴覚に障害を持つ学生が学んでいる。個々への聴覚障害に配慮し、障害補償による教育指導を行っている。実験、実習などの体験的学習においてはその場における迅速な理解と正しい判断により課題をこなすことになる。また、様々な学習場面においても最適な指導ができるよう、視覚化した教材資料等の迅速かつ精細な提示システムおよびそのシステムに相応しい教材資料の開発が必要である。また、同時に大学としての情報公開や社会貢献、国際化の問題も大学の教育活動の中で重要であり、聴覚障害を持つ教官や学生などの構成メンバーを含む本学において、また本学から聴覚障害者に向けて、分かりやすい教育・情報の提供・提示が必要である。学内における交信は固より本学と外部の教育機関とを結び、どのようにビジュアルインタラクティブに高度な内容で迅速軽快かつ正確なコミュニケーションを図るか、そして本学のより高度な教育活動のためのハイクオリティー視覚情報保障による研究・教育環境の構築を目指している。そして聴覚障害者に適した情報提示、遠隔ビジュアルコミュニケーションや遠隔授業、他教育機関とのコラボレーションを通しての教育活動による高等教育の高度化、活性化に向けた教育の推進とその環境構築の為、ハイクオリティー視覚情報保障による教育活動の質の向上を目指しての研究とその基礎調査を行った。学内における教育実践研究は固より、地方の聾学校と結び本学からの情報提供を通してのビジュアルコミュニケーションの可能性を実践をもって検討した。聴覚障害者のための高等教育機関は国内には皆無であり、海外における当該高等教育機関の当研究分野における実体調査研究も同時に進めてきた。本研究課題は4年間の継続研究として予定されており、本年度はその1年目としての基礎固めを行った。本学は聴覚または視覚に障害を持つ人のための3年制の技術系短期大学である。聴覚部では聴覚に障害を持つ学生に対して個々の聴覚障害に配慮した障害補償を踏まえて教育指導を行っている。