hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高効率の無線電力伝送システムの設計法の研究

さらに,アンテナの入力インピーダンスを動的に補正する方法として,インピーダンスのスイッチ付き散乱素子アレーをアンテナ近傍に設置し,スイッチングを制御することにより,システムの送受信アンテナ間の位置ずれや姿勢の変化による伝送効率の低下を抑制することができた.近傍界無線電力伝送システムの高効率化のため,無給電素子アレーを用いたシステムを提案し,その有効性を理論的,実験的に確認した.本研究の目標である高効率の近傍界無線電力電力システムの実現に向かって大きく前進しているといえる.電磁波工学本提案手法の問題点として,選択肢が非常に多いことが挙げられ今後スイッチングの制御方法に関する研究が必要である.また,無給電素子に装荷するスイッチは,電子的なスイッチでは大電力に耐えられないなどの問題があり,機械的なスイッチではスペースの確保や損失などの問題もあり,今後スイッチ素子の検討も必須である.また,システムの検討として,アンテナだけではなく,交流と直流の変調回路における高効率化の研究についても着手したいと考えている.申請時の研究計画では,本年度の目標は,無線電力伝送工学研究会システムを等価するS行列の抽出とそのための電磁界数値解析手法の確立である.研究実績の概要で記載された実施状況から,計画の目標を達成していることがわかり,全体の研究進捗状況は概ね順調に進展しているといえる.次年度使用額は,今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり,平成27年度の研究遂行にしようする予定である.今後の方策と計画は以下の通りである.1.インピーダンス補正法の検討と無線電力伝送システム制御法の確立従来の単素子アンテナ技術に対して,本研究ではマルチアンテナを使用する.そして,マルチアンテナの各素子に接続する整合制御回路を用いて,各素子に給電する位相と振幅を制御することにより,周辺の電波散乱体の影響やアンテナの位置変化によるインピーダンスの不整合を補正し,最大伝送効率を実現することができると考える.ここで,多素子アンテナの相互結合を補正するアルゴリズムの提案が最も重要で困難な課題である.そこで,過去に電波到来方向の推定法として提案したマルチアンテナの相互結合の補正技術を利用し,近傍電磁界の強い相互結合にも適用できるように発展する研究を行う.2.本設計法に基づく無線電力伝送システムの試作実験以上の検討結果に基づき,実環境において近傍電磁場の結合を利用した無線電力伝送システムを設計し,試作する.送受信アンテナの位置と姿勢を変化させたり,人体などの電波散乱体を導入したりして,電力の伝送効率を測定し,本システムの設計法の有効性と妥当性を確認する.ここでは,申請者と分担者全員がこの研究に参加する.成果発表や実験の実施などの経費として使用する予定である.次年度使用額は、今年度の研究を効率的に推進したことに伴い発生した未使用額であり、平成26年度請求額とあわせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。次年度使用額は,成果発表や実験の実施などの経費として使用する予定である.
塑性加工の無潤滑(ドライ)化に関する研究

1.切削および塑性加工における無潤滑状態における摩擦機構の検討無潤滑化が進む切削加工と無潤滑化が研究初期段階である塑性加工との摩擦機構の比較を行うため,被加工材の新生面の摩擦試験,被加工材の応力状態を変化させた摩擦試験を提案,実験を行った.無潤滑切削加工における工具-被加工材の接触面圧,真実接触面積率が摩擦特性におよぼす影響について詳細に調べ,無潤滑切削加工の摩擦機構について考察した.2.ミスト微量潤滑鍛造における摩擦測定ミスト噴霧装置を用いて極微量の潤滑油を噴霧し,アルミニウム合金のすえ込み加工時の摩擦について測定した.ミスト状潤滑油の工具表面への噴霧状態を調べ,潤滑油量と摩擦,被加工物の表面粗さの関係について調べた.アルミニウム合金のすえ込み加工では,0.59/m^2程度の潤滑油を供給することにより,無潤滑加工に比べて摩擦係数を約50%低く,被加工物の表面粗さを加工前より小さくすることができた.またミスト状潤滑油を噴霧した場合と薄膜状に潤滑油を供給した場合で摩擦,被加工材の表面状態へおよぼす影響について比較した.さらに加工中のミスト状潤滑油のふるまいについて加工後の被加工材表面状態から考察し,ミスト微量潤滑の潤滑機構を解明した.3.マグネシウム合金の材料特性を利用した温間鍛造法の開発マグネシウム合金の加熱特性,加工軟化特性を利用した新しい温間鍛造法を提案した.提案した温間鍛造法について,有限要素(FEM)シミュレーションにより温度解析,変形解析を行い,鍛造初期時に生じるピーク荷重を約25%低減できることが分かった.また実加工への適用,課題について検討するため,鍛造加工実験を行った.鍛造加工実験ではプレスモーションを任意に制御可能なACサーボプレスを用いて,FEMシミュレーション同様にピーク荷重を約25%低減することが可能であった.1.切削および塑性加工における無潤滑状態における摩擦機構の検討無潤滑化が進む切削加工と無潤滑化が研究初期段階である塑性加工との摩擦機構の比較を行うため,被加工材の新生面の摩擦試験,被加工材の応力状態を変化させた摩擦試験を提案,実験を行った.無潤滑切削加工における工具-被加工材の接触面圧,真実接触面積率が摩擦特性におよぼす影響について詳細に調べ,無潤滑切削加工の摩擦機構について考察した.2.ミスト微量潤滑鍛造における摩擦測定ミスト噴霧装置を用いて極微量の潤滑油を噴霧し,アルミニウム合金のすえ込み加工時の摩擦について測定した.ミスト状潤滑油の工具表面への噴霧状態を調べ,潤滑油量と摩擦,被加工物の表面粗さの関係について調べた.アルミニウム合金のすえ込み加工では,0.59/m^2程度の潤滑油を供給することにより,無潤滑加工に比べて摩擦係数を約50%低く,被加工物の表面粗さを加工前より小さくすることができた.またミスト状潤滑油を噴霧した場合と薄膜状に潤滑油を供給した場合で摩擦,被加工材の表面状態へおよぼす影響について比較した.さらに加工中のミスト状潤滑油のふるまいについて加工後の被加工材表面状態から考察し,ミスト微量潤滑の潤滑機構を解明した.3.マグネシウム合金の材料特性を利用した温間鍛造法の開発マグネシウム合金の加熱特性,加工軟化特性を利用した新しい温間鍛造法を提案した.提案した温間鍛造法について,有限要素(FEM)シミュレーションにより温度解析,変形解析を行い,鍛造初期時に生じるピーク荷重を約25%低減できることが分かった.また実加工への適用,課題について検討するため,鍛造加工実験を行った.鍛造加工実験ではプレスモーションを任意に制御可能なACサーボプレスを用いて,FEMシミュレーション同様にピーク荷重を約25%低減することが可能であった.
O-結合型糖鎖コア1合成酵素欠損マウスの表現型解析と機能的糖タンパク質の同定

O-結合型糖鎖の一つであるムチン型糖鎖の生体における機能解明のために、ムチン型糖鎖のコア1構造を合成するコア1構造合成酵素遺伝子(C1galt)のコンディショナルノックアウトマウス(CKO)を作製した。コンベンショナルなC1galtノックアウトマウスは、胎生中期に血管形成異常により死亡してしまうため、様々な組織特異的なプロモーターにより発現制御されるCreリコンビナーゼ発現マウスと交配して、コンディショナルノックアウトマウスを作製した。polyI-polyCを腹腔内投与することによる優先的に骨髄細胞で作用する誘導型のコンディショナルノックアウトマウス、C1galt1^<flox/->/Mx1-Creを使用することにより血液細胞におけるムチン型糖鎖の役割を検証した。polyI-polyC投与後CKOでは徐々に末梢血中の血小板数が低下し、最終的に野生型(WT)の約1割まで低下した。末梢血のスメア標本をギムザ染色したところ、CKOマウスの巨大血小板が観察された。血小板減少により止血機構の異常が予想されたので、Tail bleeding time解析による出血時間の測定を行ったところ、CKOマウスでは、ほとんどのマウスで10分間以上出血し続けた。骨髄および脾臓における巨核球数を組織化学的解析により計測したことを、いずれも細胞数に違いはなかった。巨核球の分化状態をDNAploidy解析によって検証したが差は見られなかったことと免疫組織学的解析により巨核球分化の指標の一つであるvWFの発現に差が見られなかったことにより、CKOの巨核球の核の多倍数化を生じる細胞分化は正常であることが判明した。マウスの骨髄より巨核球を分離して、in vitroで培養すると血小板放出の最終段階と考えられている巨核球胞体突起形成(Proplatelet forrmation)は、CKOではほとんど見られなかった。O-結合型糖鎖の一つであるムチン型糖鎖の生体における機能解明のために、ムチン型糖鎖のコア1構造を合成するコア1構造合成酵素遺伝子(C1galt)のコンディショナルノックアウトマウスを作製した。まず、成獣してから骨髄幹細胞においてCreリコンビナーゼの誘導発現可能なMx1-Creマウスと交配して、C1galt^<flox/->Mx1-Creマウスを作製した。polyI・polyCを腹腔内へ投与してから1月後に血球算定をおこない、末梢血、骨髄、胸腺、脾臓における白血球分布をフローサイトメトリーにて解析した。血球算定では、正常な白血球数を示した。胸腺のT細胞の分化については、CD4,CD8にて解析した結果、異常は見られなかった。B細髄マーカーであるB220による染色は、ノックアウトマウスの末梢血、脾臓においてほとんど陽性細胞が見られなかった。しかしながら、CD22.2などの他のB細胞マーカーでは陽性細胞数が減少いるものの、全くなくなるわけではないので、B220が糖鎖構造を認識している可能性が示唆された。同様に赤血球や赤血球前駆細胞に発現するTer^-119抗原の発現がノックアウトマウスでほとんど消失しているが、血球算定で赤血球数は正常なので、Ter^-119抗原も糖鎖抗原であることが考えられた。現在、詳細なB細胞分化の確認と免疫グロブリン産生能などの測定をおこなっている。
水中での触媒的有機合成プロセス:環境負荷物質のゼロエミッション化

水系メディアを媒体とする触媒的有機合成はすでに多くの先例がある.4級オニウム塩を利用する相間移動触媒,ミセル,界面活性剤,などの利用や既存試薬や触媒の水への可溶化,等々.その中で我々は次世代に於ける環境調和プロセスへの社会的要請を考慮し,また研究展開の上で多くの触媒候補群の迅速な調製が必要となることを念頭に,反応後の触媒回収・再利用やコンビナトリアル触媒調製にも有利であることが予想される固相担体の利用を研究の柱に据えた.すなわち,近年の固相有機合成の著しい発展とともに多様な特性を備えた高分子固相担体が開発され入手容易となっている.我々はポリスチレン-ポリエチレングリコール共重合高分子レジンの両親媒性に着目し,同レジン上での遷移金属錯体の調製,固定化を行い,その水中での触媒活性探索から研究をスタートした.その結果,両親媒性高分子ゲル上に担持したパラジウム錯体触媒により,完全水系メディア中での触媒的有機変換工程が進行することを見いだし,その一般性を確立した.アリル位置換反応,一酸化炭素あるいはアルケン類の挿入反応,交差カップリング反応はいずれも有機溶媒中での均一系触媒反応以上の効率を持って対応する生成物を与えた.特にアリル位置換反応では,同ゲル担持不斉錯体触媒を新たに設計,開発することで,有機溶媒中での均一触媒系でさえ困難であった環状アリルエステル類の高度な立体選択的アルキル化を達成している.水系メディアを媒体とする触媒的有機合成はすでに多くの先例がある.4級オニウム塩を利用する相間移動触媒,ミセル,界面活性剤,などの利用や既存試薬や触媒の水への可溶化,等々.その中で我々は次世代に於ける環境調和プロセスへの社会的要請を考慮し,また研究展開の上で多くの触媒候補群の迅速な調製が必要となることを念頭に,反応後の触媒回収・再利用やコンビナトリアル触媒調製にも有利であることが予想される固相担体の利用を研究の柱に据えた.すなわち,近年の固相有機合成の著しい発展とともに多様な特性を備えた高分子固相担体が開発され入手容易となっている.我々はポリスチレン-ポリエチレングリコール共重合高分子レジンの両親媒性に着目し,同レジン上での遷移金属錯体の調製,固定化を行い,その水中での触媒活性探索から研究をスタートした.その結果,両親媒性高分子ゲル上に担持したパラジウム錯体触媒により,完全水系メディア中での触媒的有機変換工程が進行することを見いだし,その一般性を確立した.アリル位置換反応,一酸化炭素あるいはアルケン類の挿入反応,交差カップリング反応はいずれも有機溶媒中での均一系触媒反応以上の効率を持って対応する生成物を与えた.特にアリル位置換反応では,同ゲル担持不斉錯体触媒を新たに設計,開発することで,有機溶媒中での均一触媒系でさえ困難であった環状アリルエステル類の高度な立体選択的アルキル化を達成している.有機化合物は多かれ少なかれ「油」であり,有機合成プロセスのほとんど全ては有機溶媒中で実施検討されてきた.枯渇性資源である石油由来の有機溶媒を用いない触媒的工程プロセスの確立はグリーンケミストリーにおける最も重要な基盤技術となり得る.「水」は環境調和性に最も優れた反応メディアである.有機反応の基質となる有機化合物,それと作用する触媒,この二つの「油」を水中で扱うために,両親媒性の高分子担体の利用が,触媒の固定化とともに水中での有機変換触媒機能発現に最適と考えた.固定化触媒の第1候補としては有機合成上の反応性が確立しているパラジウム-ホスフィン錯体触媒を標的とした.両親媒性PS-PEGレジンビーズ上にパラジウム-ホスフィン錯体を固定化することに成功した.同固定化錯体は完全水系メディアの中でのパラジウム触媒有機変換を効率よく触媒した.具体的にはアリルエステル類のアリル位置換反応,一酸化炭素挿入反応,クロスカップリング反応において高性能を確認している.環境負荷物質,特に有機廃棄物のゼロエミッション化,この目的に対する最も直接的な解答は(1)有機溶媒を用いない有機合成,(2)回収利用の容易な有機合成触媒の創製である.すなわち水中有機合成を可能とする高機能性固定化触媒を開発する.しかし出発物質/標的物質ともに有機化合物である以上,それらは多くの場合水に不溶あるいは難溶であり「水中触媒的有機合成」は理想的ではあるが矛盾を孕んだチャレンジングな課題である.具体的には水に馴染みかつ有機物質の浸潤を受けやすい両親媒性固相への有機合成上利用価値の高い遷移金属触媒活性種の固定化を鍵とし,本申請課題への突破口を探る.特に従来の触媒的有機合成プロセスを水中反応へと転換する可能性を示し,次世代のゼロエミッションプロセスの基盤を創る.水中での有機化合物の反応挙動は現在の化学からは全く予想し得ないことから,基礎科学的にも多くの新知見を集積できる.を目的とした.具体的には,遷移金属-ホスフィン錯体を両親媒性固相に担持し従来有機溶媒中で実施されてきた合成プロセスの水中実施によるゼロエミッション化を検討した.水中でこそ進行する新現像探索に注力した.既に昨年度の研究実施によりパラジウム触媒による最も代表的な炭素-炭素結合形成反応であるアリルエステル類求核置換反応および一酸化炭素挿入によるカルボン酸合成反応を完全に水中で実施できる反応系を確立し報告した.現有の設備により若干名の大学院生と共同で推進した.本年度はオキソ法,ワッカー法,種々の酸化反応などの汎用性に富む変換工程の水中実施による有機廃棄物ゼロエミッション化を実現した.

水系メディアを媒体とする触媒的有機合成はすでに多くの先例がある.4級オニウム塩を利用する相間移動触媒、ミセル、界面活性剤,などの利用や既存試薬や触媒の水への可溶化,等々.その中で我々は次世代に於ける環境調和プロセスへの社会的要請を考慮し,また研究展開の上で多くの触媒候補群の迅速な調製が必要となることを念頭に,反応後の触媒回収・再利用やコンビナトリアル触媒調製にも有利であることが予想される固相担体の利用を研究の柱に据えた.すなわち,近年の固相有機合成の著しい発展とともに多様な特性を備えた高分子固相担体が開発され入手容易となっている.我々はポリスチレン-ポリエチレングリコール共重合高分子レジンの両親媒性に着目し,同レジン上での遷移金属錯体の調製、固定化を行い、その水中での触媒活性探索から研究をスタートした.その結果,両親媒性高分子ゲル上に担持したパラジウム錯体触媒により,完全水系メディア中での触媒的有機変換工程が進行することを見いだし,その一般性を確立した.アリル位置換反応,一酸化炭素あるいはアルケン類の挿入反応、交差カップリング反応はいずれも有機溶媒中での均一系触媒反応以上の効率を持って対応する生成物を与えた.特にアリル位置換反応では,同ゲル担持不斉錯体触媒を新たに設計,開発することで,有機溶媒中での均一触媒系でさえ困難であった環状アリルエステル類の高度な立体選択的アルキル化を達成している.
高磁場中におけるキラル環状ケトンのエナンチオ選択的光分解

今年度の研究では、大環状2-フェニルシクロアルカノン類の光分解反応における生成物の収量に対する磁場効果を検討した。また、反応生成物の同定を行うことにより、大環状2-フェニルシクロアルカノン類の光分解反応機構の詳細を明らかにすることができた。12員環の2-フェニルシクロドデカノン(2PCDD)を光分解すると、脱カルボニル化したキラルなフェニルシクロウンデカノンが生成することを明らかにした。また、2PCDDから脱炭酸反応が起こり、さらに溶存酸素と反応してキラルな環状エーテル体が生成することも明らかにした。そして、これら生成物の標準品の合成に成功し、生成量の定量分析を可能とした。しかしながら、これら二つの生成物の収量に対する磁場効果を検討した結果、明確な磁場効果は認められなかった。一方、2PCDDから発生するビラジカル中間体の寿命に対する磁場依存性を調べたところ、磁場印加による寿命の変化が観測された。当初、この結果は注目する二つの生成物の収量に影響を与えるものと予想していた。しかし、上述のように実際には二つの生成物の収量に対する磁場効果は観測されていない。そこで、光照射による二つの生成物の経時変化を追跡したところ、これら二つの生成物はビラジカル中間体から直接生成するのではなく、シクロファンを経由して生成することが明らかとなった。以上の結果から、注目した二つのキラル化合物の生成量に対する磁場効果は、シクロファンを経由する反応が起こることにより予想された結果を得ることができなかったものと結論づけられる。本研究は、円偏光の不斉光反応にビラジカル中間体の磁気化学的特徴を組み込み、不斉反応に対する磁場効果を検証することを目的とした。研究に用いた反応系は、912員環を持つ大環状2-フェニルシクロアルカノン類(2PCAs)の円偏光光分解である。本研究ではこの化合物のNorrish Type I光反応で発生するアシル-ベンジルビラジカルの項間交差(ISC)速度を磁場で変化させることにより、円偏光で誘起される2PCAsの鏡像体過剰率(ee)を磁場で制御する試みを行った。912員環2PCAsのCDスペクトルと吸収スペクトルから光学異方性g因子を算出した結果、1012員環2PCAsでは鏡像体過剰に導くには十分大きな値であることが示された。また、過渡吸収測定法によりビラジカルISC速度定数の磁場強度依存性を調べたところ、12員環2PCAsから生じたビラジカルのISC速度は、磁場中で2倍程度に変化することがわかった。そこで、励起光としてXeClエキシマーレーザーを用い、偏光子と1/4波長板を通して発生させた円偏光を12員環2PCAsのラセミ溶液に照射した。円偏光照射後の試料はGC-MSにより分析を行い、eeを測定した。その結果、転化率9799%で12員環2PCAsのeeは約1.5%に達した。しかしながら、磁場効果の有無を判定するために、対応のある2群の平均の差についてt検定を行ったところ、磁場効果は認められなかった。一方、速度論的シミュレーションでは磁場中で、約0.5%ee程度の違いが予測されている。この実験結果とシミュレーションによる予測の相違は、円偏光による12員環2PCAsの不斉光分解反応が、磁場効果を与えるとする速度論的反応モデルに従っていない可能性が考えられる。今後は、より詳細な反応機構の解明を行い、反応モデルでよく近似される反応系を実現することが必要である。
Ｃ型ナトリウム利尿ペプチドの多面的作用を活かした難治性心疾患治療法の開発

本研究では、C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)が心筋虚血による心室性不整脈を抑制するか、あるいは拡張障害性心不全を改善するかを検証した。その結果、CNP投与は生理食塩水投与に比し心筋虚血再灌流に伴う心室性不整脈の出現を抑制し生存率を有意に改善した。その機序として、CNPによるアポトーシスの抑制並びに生存シグナルの活性化が考えられた。また、CNP投与は、HFPEFモデルにおいて血圧には有意な差はみられなかったが左室拡張機能を改善しており、その要因のひとつとして左室線維化の軽減が考えられた。これらの結果は、心室性不整脈や拡張障害性心不全など難治性心疾患に対するCNPの有用性を示唆するものである。生理活性ペプチドであるC型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)は、血管平滑筋細胞や心線維芽細胞の増殖抑制作用、心肥大抑制作用、抗炎症作用など多彩な作用を有することが報告されている。従来の報告に加え、CNPはcyclic GMPを介して迷走神経活性時におけるアセチルコリンの放出およびそれに伴う徐脈の促進作用があることが報告されており、cyclic GMPを介さないシグナル伝達経路により、交感神経活性化状態であっても徐脈作用や洞房結節の活動電位発火頻度減少作用を有することも明らかとなっている。そこで、本研究では、CNPは自律神経系を調節し心筋梗塞後の心室性不整脈を抑制するという仮説をたて検証した。ラットの冠動脈を結紮し急性心筋虚血・再灌流モデルを作成し(30分虚血、2時間再潅流)、心筋虚血・再灌流の間にCNP(0.1μg/kg/min)または生理食塩水(Vehicle群)の持続静注を行った。なお、開胸のみを行い心筋虚血を起こさないものをSham群として作成した。実験中は心電図モニタリングによって不整脈を観察し、摘出した心臓は病理学的・生化学的に評価した。心筋虚血再灌流モデルラットにおいて、CNP群はVehicle群に比べ心室頻拍の出現を有意に抑制し、心室頻拍総時間においても減少傾向を示した。Kaplan-Meier生存曲線では、CNP群はVehicle群に比べて有意に生存率が高かった。TUNEL染色において、CNPは心筋虚血再灌流に伴うTUNEL陽性apoptosis細胞の増加を抑制した。Western blot法においては、CNPが虚血再灌流後のAktおよびeNOSのリン酸化を促進した。本研究結果として、CNPは心筋虚血再灌流に伴う心室性不整脈の出現を抑制した。従来の報告に加え、CNPはcyclic GMPを介して迷走神経活性時におけるアセチルコリンの放出作用があることが報告されており、cyclic GMPを介さないシグナル伝達経路により、徐脈作用や洞房結節の活動電位発火頻度減少作用を有することも明らかとなっている。ラットの冠動脈を結紮し急性心筋虚血・再灌流モデルを作成し、心筋虚血・再灌流の間にCNP(0.1μg/kg/min)または生理食塩水(Vehicle群)の持続静注を行った。なお、開胸のみを行ったSham群を作成した。本研究結果として、新たな治療薬CNPによる心室性不整脈抑制効果が確認された。心筋虚血再灌流モデルラットの作成が順調であること。心筋虚血再灌流モデルラットにおいて、CNP群はVehicle群に比べ心室頻拍の出現を有意に抑制し、心室頻拍総時間においても減少傾向を示したこと、Kaplan-Meier生存曲線では、CNP群はVehicle群に比べて有意に生存率が高かったこと、TUNEL染色において、CNPは心筋虚血再灌流に伴うTUNEL陽性apoptosis細胞の増加を抑制したこと、Western blot法において、CNPが虚血再灌流後のAktおよびeNOSのリン酸化を促進したことなどの結果より、本研究はおおむね順調に進展していると判断した。C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)は、血管平滑筋細胞や心線維芽細胞の増殖抑制作用、抗炎症作用などの作用を有する一方で、心房性ナトリウム利尿ペプチド(ANP)および脳性ナトリウム利尿ペプチド(BNP)と比べ、血圧低下作用が弱く、血行動態が悪い状態でも高用量を投与しやすいという利点がある。本研究では、拡張機能不全による心不全(HFPEF)モデルにおける内因性CNPの発現とCNP投与による心不全改善作用を調べた。Dahl salt-sensitiveラットに8%NaClを負荷しHFPEFモデルを作成した。

そして、浸透圧ミニポンプを用いてCNP(0.1μg/kg/min)または5%ブドウ糖液の持続静注を4週間行い、心臓超音波検査により心機能を評価し、心臓カテーテル検査により血行動態を評価した後心臓を摘出し、生化学的・病理学的評価を行った。その結果、心臓超音波検査において、左室収縮能に関しては両群に有意差はみられなかった。心臓カテーテル検査においては、CNP投与群は左室最小dP/dtがVehicle群よりも改善していたが、最大dP/dtに関しては両群で有意差はみられなかった。左室拡張末期圧についてもCNP投与群が有意に低値を示したが、動脈圧は両群間で有意差はみられなかった。左室心筋における内因性CNPについて免疫染色で評価したが、本モデルにおいて明らかな発現の増加はみられなかった。遺伝子レベルでのN2B/N2BA比は両群間で差がみられなかったが、Connective Tissue Growth Factor (CTGF)についてはCNP投与群で低下傾向を示した。また、CNP投与群では左室の形態学的コラーゲン密度がVehicle群よりも有意に低下していた。以上より、CNP投与は、HFPEFモデルにおける左室拡張障害を改善しており、その要因のひとつとして左室線維化の軽減が考えられた。本研究では、C型ナトリウム利尿ペプチド(CNP)が心筋虚血による心室性不整脈を抑制するか、あるいは拡張障害性心不全を改善するかを検証した。その結果、CNP投与は生理食塩水投与に比し心筋虚血再灌流に伴う心室性不整脈の出現を抑制し生存率を有意に改善した。その機序として、CNPによるアポトーシスの抑制並びに生存シグナルの活性化が考えられた。また、CNP投与は、HFPEFモデルにおいて血圧には有意な差はみられなかったが左室拡張機能を改善しており、その要因のひとつとして左室線維化の軽減が考えられた。これらの結果は、心室性不整脈や拡張障害性心不全など難治性心疾患に対するCNPの有用性を示唆するものである。ラットの急性心筋虚血・再灌流モデルの作成が順調であること。心筋虚血再灌流モデルラットにおいて、CNP群はVehicle群に比べ心室頻拍の出現を有意に抑制し、心室頻拍総時間においても減少傾向を示していること。Kaplan-Meier生存曲線で、CNP群はVehicle群に比べて有意に生存率が高かったこと。TUNEL染色において、CNPは心筋虚血再灌流に伴うTUNEL陽性apoptosis細胞の増加を抑制していたこと。Western blot法において、CNPが虚血再灌流後のAktおよびeNOSのリン酸化を促進していたこと。以上の理由から、本研究が概ね順調に進展していると判断した。ラット急性心筋虚血・再灌流モデルにおけるCNPの抗心室性不整脈作用の機序について引き続き研究を行う。特に虚血域(area at risk)並びに心筋梗塞域(infarct size)の測定をエバンスブルー/塩化2,3,5-トリフェニルテトラゾリウム(TTC)の二重染色にて評価し、梗塞サイズそのものへの影響を調べる予定である。循環器内科ラット急性心筋虚血・再灌流モデルにおけるCNPの抗心室性不整脈作用の機序について引き続き研究を行う。特に虚血域(area at risk)並びに心筋梗塞域(infarct size)の測定をエバンスブルー/
「満洲」・モンゴル社会の再編と戦後の中国社会

本研究は終戦の混乱のなかで日本、中国、アメリカ、韓国など関係諸国に分散した「旧満洲」、モンゴル、朝鮮など多民族社会に関する社会実態調査資料を収集・分析することにより関連地域における戦前と戦後社会の連続性や変容について考察するものである。最初の年度にあたる2018年度は、研究代表者が研究分担者と個別に打ち合わせを行い、研究遂行のスケージュルと年度内の研究計画を確認した。研究代表者はまず早稲田大学中央図書館などアメリカ議会図書館所蔵資料のマイクロフイルムが置かれている研究機関で資料調査を行った。また、北京や内モンゴル自治区など中国の関連地域において、研究協力者たちと打ち合わせをしたうえ、戦前の日本語による調査資料の整理や出版に携わっている研究者および機関と交流を行った。また本研究と直接関連し、以前から監修解説を行ってきた大型資料集『戦前期モンゴル関連実態調査資料集成』の『解説編』の出版を進めてきた。なお、2018年年度には本科研と関連する研究業績として『20世紀前半期庫倫旗に関する日本語文献編訳』(内モンゴル文化出版社、2018年7月、12月印刷)を出版した。研究分担者である広川佐保先生は東京大学、一橋大学、東京外国語大学など日本国内の関連機関で戦前の満洲・モンゴル関連調査資料を収集した。広川氏の研究業績としては「コメントー描かれた“モンゴル"の資料的価値」(『近現代東北アジア地域史研究会News Letter』第30号、p93-94)がある。研究分担者である辻大和先生は韓国等で近年刊行された、本研究に関する研究書や調査資料を入手した。2019年2月にはソウルに出張して、国立中央図書館、国立中央博物館、ソウル大学、国史編纂委員会等において予備的調査を行った。3月には東北大学に出張して、同大学所蔵の華北政務委員会、蒙古連合自治政府関係者の回顧録等に関する調査を行った。本研究は実質上2018年の下半期からスタートしたが、そもそも研究代表者や研究分担者のそれまで行ってきた研究の延長戦上にあることから、初年度の半年の間にまず研究計画に予定していた国内における資料調査を行うことができた。また研究代表者(ボルジギンブレンサイン)と分担者(辻大和)がそれぞれ中国と韓国に資料調査を行い、その資料の分析を行っている状況であり、概ね研究計画通り順調に進んでいると言える。2019年度は、研究メンバー一同引き続き日本国内の研究機関において資料収集を行う。第二次世界大戦の終戦の混乱の中で本研究に係る資料は日本国内でも広く分散する状態にあり、引き続き綿密は資料調査が必要である。そのうえ、研究代表者は北京、大連、長春やフフホトなど中国の関連資料館で資料調査を行うと同時に、日本支配期の同地域の情況に関するフイルードワークを行う。このほかにアメリカの議会図書館で資料調査を行う予定である。研究分担者の広川佐保先生は日本国内における資料調査と中国東北地域や内モンゴル自治区における資料調査フィルトーワークを行う。辻大和先生は引き続き日本と韓国において資料調査を行う。年度末には研究分担者や協力者を集めて日本で国際シンポジウムを開く予定である。

第二次世界大戦の終戦の混乱の中で本研究に係る資料は日本国内でも広く分散する状態にあり、引き続き綿密は資料調査が必要である。そのうえ、研究代表者は北京、大連、長春やフフホトなど中国の関連資料館で資料調査を行うと同時に、日本支配期の同地域の情況に関するフイルードワークを行う。このほかにアメリカの議会図書館で資料調査を行う予定である。研究分担者の広川佐保先生は日本国内における資料調査と中国東北地域や内モンゴル自治区における資料調査フィルトーワークを行う。辻大和先生は引き続き日本と韓国において資料調査を行う。年度末には研究分担者や協力者を集めて日本で国際シンポジウムを開く予定である。本研究は2018年の10月以降に内定し、研究費が交付されたことにより年度内の実施金額は研究費全体の一部に留まった。残額は2019年度に繰り越すが、研究代表者、研究分担者一同研究計画通り、海外における資料調査、フィルートワークや学術交流を積極的に行う予定であり、年度末には研究成果をまとめるべく国際シンポジウムを開催する。
外来ニート予防のための社会参加支援に焦点化したリハビリテーション介入手法の開発

研究の目的は、精神科症状により受診し、症状の改善が薬物療法により一時的もしくは部分的に見られ、一応の自立生活ができているが、復学や復職などの社会参画には至らないという精神的問題を抱える精神科または心療内科通院患者に対して、外来ニート化することを防ぎ、社会参加レベルを改善・向上させることに焦点を絞った「社会参加支援に焦点化したリハビリテーション介入」モデルを開発することであった。一定期間の通院薬物療法を受療中、60歳未満、研究施設・自宅間の移動自立、活動・参加水準における作業遂行障害を条件とした対象者を選定した。介入は、心身の健康に関する心理教育と対象者の自己理解を促進させるための支持的精神療法、環境調整で構成し、対象者の希望により1回/週1回/月程度の頻度で実施した。効果の測定は、介入前と介入後に、介入内容を知らない主治医が下記の評価を実施し、特に対象者の背景病理の理解として必要である場合には、発達検査、心理検査などを加えた。少数事例の集積による成果を関連学会等で報告した。その結果、「社会参加支援に焦点化したリハビリテーション介入」モデルとして、対象者を就労等の社会参加経験の有無で分けること、さらに初めての中断者と繰り返し者に分けることにより、リハビリテーション介入の目標設定および介入方法が大きく異なることが明らかになった。特に就労等の社会参加経験のない者に対しては、発達検査や心理検査を実施し、生活機能を明確にすることが必要である。次に評価・介入初期には、リハビリテーション目標である希望する社会参加の状態を具体的に把握することと同時に、対象者の環境因子である家族及び家族との関係の評価が欠かせない。研究参加者の大部分は社会参加水準が改善したことからも、初期評価時に対象者の特徴整理を行い、生活機能を把握するリハビリテーション評価・介入手法は、外来ニート化を防ぐために活用できる。28年度は、1倫理委員会審査の受審、2学会参加および文献検索等における関連情報の収集を行い、プロトタイプモデルを完成した。さらに3共同研究者・研究協力者との打ち合わせ、4対象者の選定を行いリクルート後介入を開始した。情報収集については、神戸大学附属図書館の検索端末を使用し、医中誌Web・PsycINFO・PubMed等のデータベースを検索し、情報収集を実施した。診療所外来および地域活動支援センターなど福祉領域における取組の学会報告は散見されるものの、その効果的方策は未だ確立しておらず、日本精神神経科診療所協会等で問題提起されている。さらに引きこもり対策は各地で取り組まれているにも関わらず未だ52万人が存在し、時に暴力的な手法等商業的アプローチが人権問題などを引き起こしているため、引きこもり症例の中でも精神神経科診療所等の受診の必要な者に対するリハビリテーション手法の早期確立が必要である。また学会での意見交換によって、診療所附設型デイケアの中にも本研究の対象者と類似した傾向のある者が存在すること、その対応は従来のリハビリテーション手法とは異なると考えられ、新たな社会参加に焦点化したリハビリテーション手法の開発の意義は大きいと考える。以上の情報収集及び共同研究者・大学院生らとの討議の結果、介入のプロトタイプを完成した。その一部を「長期間社会参加状態の回復しない診療所受診患者に対する作業療法(四本かやの、2016年9月、第50回日本作業療法学会)」として報告した。共同研究者との打ち合わせにより、本研究の適格条件を満たす対象者の受診頻度が低いことが明らかとなった。本研究の目標とする社会参加の水準を改善するためには、対象者が受診以外の時間帯にどのような社会参加状態にあるかの評価が必要であると思われ、さらに評価ツールを加える必要があるかどうか検討を開始した。28年度は1倫理委員会審査の受審および承認、2学会参加および文献検索等における関連情報の収集し、介入プロトタイプモデルを完成させた。さらに3評価に必要な書籍、検査用紙、マニュアル、PC等の購入。4共同研究者・研究協力者との打ち合わせ、5対象者選定などの準備を中心に行い、一部パイロットにて介入を開始した。神戸大学大学院保健学研究科保健学倫理審査委員会における審査のための書類を準備し、受審し、承認を受けた。受審に当たっては、タイトルの“外来ニート"という呼称が研究対象者らに対して好ましくない影響を与えるという点が指摘され、数回の受審が必要であった。外来ニートとは、“65歳未満で、最近6か月以上にわたって就労・就学していない、休職・休学中でない、デイケアや作業所に通所していない、主な家事を担当していないなどの項目すべてを満たす状態(平川博文、2010)"と定義されており、本研究では、休職を繰り返すケースなども対象に含み社会参加状態が悪化したままの者を対象としているため、研究対象者への説明書などの文言を「社会参加が十分でない」と中立的表現に修正して承認を得た。倫理審査承認以降、対象者の募集・選定に向け、研究分担者および研究協力者と会議を月1回計3回持った。すなわち、参入基準を満たす診療所の患者を選定するため、研究分担者である精神科医らと対象者選定の条件を確認し、可能である場合には対象者への依頼を開始した。しかし本研究の適格条件を満たす対象者の受診頻度が低く、研究参加の説明などの機会を得るまでに時間を要している。第50回日本作業療法学会および第21回日本デイケア学会に参加し、一部の成果について報告・討議し、情報収集、意見交換を行った。特に診療所や総合病院等で勤務する専門職、研究職との情報交換により実際には症状が安定しても就労できない外来受診患者が多数存在していることを確認できた。

本研究の目的は、精神科診療所などを受診中であるが、精神症状は一定の改善が認めら日常生活は自立しているものの、復職・復学などの社会参加に至らない状態の精神的問題を抱える者(精神的不調者)に対し、社会参加水準を改善することに焦点化した介入モデルの開発を試みることであり、29年度に対象者をリクルートし評価・分析したのちにプロトタイプを作成し、使用開始した。プロトタイプの作成過程で、受診理由である主訴の背景に性格傾向(人格障害)や発達的問題(発達障害)の傾向が認められる者がかなり存在することが明らかとなり、関連学会で報告した。特に神経症性障害の対象者に関しては、一般的な健康情報が十分に理解できることと、一定の知的能力すなわち現実検討能力が発揮できれば、目標共有した上で比較的早期に社会参加状態が改善することを示した。一方、社会参加水準の改善に対しては、対象者のライフステージや生活環境・社会環境などの個人因子や環境因子の影響も大きいことが明らかとなった。これまでのプロトタイプ作成およびプロトタイプモデル介入の経過や成果の一部について、作業療法の見立てと治療計画(精神分析と人間存在分析24)を報告し、第51回日本作業療法学会および第22回日本デイケア学会に参加し、一部の成果について報告・討議し、情報収集、意見交換を行った。その他World Psychiatry Association Thematic Congressなどの精神医学専門学会で発表し、討議や情報交換を実施した。引きこもり・部分的引きこもり・引きこもり予備軍などと言われる人たちの数量把握には困難があり、推計50万人とも言われる。学会での意見交換によって、診療所附設型デイケアの中にも本研究の対象者と類似した傾向のある者が存在し、新たな社会参加に焦点化したリハビリテーション手法の開発の意義は大きいと考える。29年度は1対象者リクルートの増強と導入後の介入プロトタイプモデルの実施、2プロトタイプ作成およびプロトタイプモデル介入の経過や成果について、事例検討などを関連学会等で報告し3学会参加および文献検索等における関連情報を収集した。さらに4共同研究者・研究協力者との打ち合わせ及び進捗確認、評価尺度などの使用について議論した。プロトタイプモデルでの介入開始後も検討を続け、症例に合わせた選択肢を作成する等臨床的かつ詳細な変更が必要であり、検討を随時実施してきた。対象者評価を実施している間に対象者の研究参加(来所)が滞ることもしばしばあり、評価を進めながら介入を開始する等の変更を行い介入症例が増加した。研究の目的は、精神科症状により受診し、症状の改善が薬物療法により一時的もしくは部分的に見られ、一応の自立生活ができているが、復学や復職などの社会参画には至らないという精神的問題を抱える精神科または心療内科通院患者に対して、外来ニート化することを防ぎ、社会参加レベルを改善・向上させることに焦点を絞った「社会参加支援に焦点化したリハビリテーション介入」モデルを開発することであった。一定期間の通院薬物療法を受療中、60歳未満、研究施設・自宅間の移動自立、活動・参加水準における作業遂行障害を条件とした対象者を選定した。
蛇紋岩化作用の反応機構と海洋リソスフェアにおける流体輸送プロセス

蛇紋岩化作用は地球内部に水を持ち込む重要なプロセスであるが,その反応メカニズムや実効的な反応速度はよく分かっていない.本課題では,かんらん石の粉末、および焼結体を用いた水熱反応実験を行い,蛇紋岩化反応の進行と破壊と物質移動の関係を検討した.粉末を用いた実験では,かんらん石粒子が割れながら反応が進行すること、また、焼結体の実験では空隙率によって高反応帯の幅が変化することを見いだした.実験で生成した反応組織は天然の蛇紋岩組織と多くの類似点を持つ。本実験結果は,海洋リソスフェアの蛇紋岩化作用において、反応に伴う体積膨張と破壊、物質移動(流体の供給速度)が反応の進行に重要であることを示唆する。本年度は,かんらん石ー水系、斜方輝石ー水系の粉末を用いた水熱反応実験を行い,蛇紋岩化作用の最も基本的な反応メカニズムについて調べた.バッチ式の反応装置を用いて,温度は200°C, 250°C、300°Cで、飽和蒸気圧下で最大で1008時間の実験を行った.本実験の特徴としては,実験後の固体試料から加水反応の進行度を熱重量測定で明らかにすると同時に、溶液組成を詳細に分析することによって,反応の時間発展を明らかにするという点にある.その結果,かんらん石ー水系においては,はじめは蛇紋石+マグネタイトであるのに対して、蛇紋石+ブルース石+マグネタイトと反応生成物が変化することを明らかにした.また、この変化は溶液組成のシリカ濃度の減少と対応しており,閉鎖系であっても、蛇紋岩化反応は時間とともに変化することを明らかにした.また、かんらん石粒子と接する内側にブルース石ができて、外側に蛇紋石+マグネタイトができるという天然蛇紋岩化した岩石で観察されるメッシュ組織と同様なものが形成された.このことは、天然の蛇紋岩化作用も,フレッシュな水と接する反応の初期には蛇紋石のみが形成し,反応が進行してシリカ濃度が減少したことによりマグネタイトが形成する反応に変わることを示唆している.また、斜方輝石ー水系の反応では,シリカ濃度がかんらん石ー水系と比べて1ー2桁大きくなることが分かった.このことは,斜方輝石とかんらん石のどちらも含む系ではシリカ濃度の大きな勾配ができることを示唆している.また、どちらの系においても,かんらん石、または斜方輝石が割れてその中を蛇紋石などの生成物によって充填されることが観察された.これは、外力がなくても反応とともに破壊が進行するプロセスが蛇紋岩化の進行に重要であることを示唆している.蛇紋岩化作用は地球内部に水を持ち込む重要なプロセスであるが,その反応メカニズムや実効的な反応速度はよく分かっていない.本課題では,かんらん石の粉末、および焼結体を用いた水熱反応実験を行い,蛇紋岩化反応の進行と破壊と物質移動の関係を検討した.粉末を用いた実験では,かんらん石粒子が割れながら反応が進行すること、また、焼結体の実験では空隙率によって高反応帯の幅が変化することを見いだした.実験で生成した反応組織は天然の蛇紋岩組織と多くの類似点を持つ。かんらん石粉末を出発物質として、ピストンシリンダーを用いて(1200C, 1GPa, 4日間)、異なる空隙率(1, 3, 10, 25 %)の焼結体を作成し,水熱実験に用いた.水熱実験の条件は,250°C,飽和蒸気圧、pH13.5のアルカリ水溶液である.4本の焼結体はPtジャケットに覆われ,1方向のみから水がアクセスする.かんらん石ー水系では蛇紋石,ブルース石,マグネタイトが生成するが,昨年度まで行ってきた鉱物粉末を用いた実験では,反応が管内で一様に進行していたのに対して,焼結体を用いた実験では,反応管の入り口付近ではブルース石が卓越し,遠い部分では蛇紋石のみが生成するという反応管内の位置による反応生成物の系統的な変化が観察された.入り口付近において,ブルース石はかんらん石の形状を保持しながら置換する組織を示しており,かんらん石のシリカ成分の溶脱反応を示唆する.ブルーサイト帯の厚さは初期の空隙率が小さくなるほど薄くなり,空隙率によって拡散速度がコントロールされていることを示唆する.一方,反応管の入り口から遠い部分における蛇紋石のみの形成はかんらん石からMgが選択的に溶脱して進行したと考えられる.これは、体積膨張が制約される焼結体においてかんらん石の加水分解反応の駆動力が大きい際に,体積変化の小さい反応経路を選択している可能性がある.離散要素法のシミュレーションを開発し,自由な境界が与えられた場合のかんらん石の加水反応ー流体流動ー破壊についての関係を検討した.岩石の外部から加水反応が進行して,体積が膨張することにより亀裂が発生し,その部分でまた反応が進行するという正のフィードバックが起こる.

これは蛇紋岩に観察されるメッシュ組織に類似しており,天然での反応プロセスをよく再現していると考えられる.本年度は,かんらん石ー水の系で、溶液の初期pHを5.8ー13.5まで変化させて実験を行いその反応速度と生成する蛇紋石形状の違いを明らかにした.温度は250°C, 300°C, 350 °C、飽和蒸気圧である.表面観察とEDSの結果,主な生成物はどれも蛇紋石±ブルース石であった.初期のpHが5.8ー10.6の低い領域と,pHが11.5-13.5の高い領域では反応物,溶液組成変化,反応速度が大きく異なることを明らかにした.pH5.8-10.8では250°Cと300°Cとともに実験後のpHはおよそ9.5程度と一定になり反応率は250°Cで10-15%,35ー45%とほぼ一定であった.一方で,pHが10を超えると反応率は線形に増大し、初期pH13.5では90%程度まで上昇するということが明らかになった.また、同時に低pHでは平板上のリザダイトであるのに対して,高pHでは針状の栗粗タイルに変化した.海洋底の熱水変質場ではメッシュ組織のところはリザダイトで、ベインはクリソタイルな場合がよく観察される.しかし,リザダイトとクリソタイルではどちらがより安定であるかはよくわかっていない.本実験の結果は,ベインの部分はpHの高い流体が外部から流れてきた可能性を示唆する.また、急激に反応速度が速くなるpH領域はシリカがSiO2,aqだけではなくて他の化学種としても存在できるところである.そのような形でシリカが存在していることが反応速度を高めることにきいているかもしれない.実験後のpHが9から13.5に変化すると蛇紋岩化の速度が5倍以上異なることが明らかになり,これは実験を効率よく進めるためにも大きな知見である.また、離散要素法を用いた破壊と変形のシミュレーションについて,反応に伴う水の出入りと体積膨張率を変化させてシミュレーションの試行錯誤を始めている.本年度までに、もっとも基本的な反応であるかんらん石+水=蛇紋石+ブルース石+マグネタイトという反応の実験を行い,詳細な反応の時間発展を得ることができた.また、基本的な分析手法も確立した.とくに、量が少ない溶液のSi濃度をICP-MSではかることに成功し,また、熱重量測定によって蛇紋石とブルース石の量を別々に定量的に測定することに成功した.これらの分析は,定量的に反応のカイネティクスを評価するために不可欠のものであり,おおむね順調であると言える.ただし、反応の進行と空隙率の変化の関係や反応の進行と岩石の破壊といったことをより詳細に調べるためには,実験時間を短くする、すなわち反応速度を高めることが重要である.この方法について,次の研究計画で述べるようにpH変化によるものを考えている.このような反応を加速させることに成功すれば(例えば,1ヶ月の反応を1週間で進行させる),研究計画はよりスムーズに進行されると期待できる.25年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は当初の計画にはなかった反応速度のpH依存性について調べており、その部分で計画に若干の遅れがでている.しかし,実験の結果である蛇紋岩化作用の速度と生成物のpHによる変化は非常に興味深いものであり,蛇紋岩の種類から反応速度を推察するといった大きな研究成果につながりそうである.また、pHが10を超えると反応速度が急激に上昇するという傾向は今後の実験計画にとってよい傾向であり,より反応と破壊、物性変化についての実験を効率的に行えると確信している.遅れている部分としては、焼結体の作成である.しかし,焼結体の作成はその後の明確な水熱実験のプランを練ってからそれにあったものを作成すべきであるために,少し時間がかかっていたが,次年度は速やかに取りかかる予定である.破壊と反応のシミュレーションは,水圧破砕シミュレーションの専門家の協力を得て,現在そのモデルを構築中であり,非常に順調と言える.昨年度の実験により,もっとも反応が速かったかんらん石ー水系においても, 1008時間の反応率が12%程度と非常に低いことが明らかになった.
動的指標追従によるヒトの筋力発揮調整能に関する研究

要求値に筋力発揮値を合わせる形式の測定装置を用いて、1.筋力発揮調整能測定法と既存の上肢機能評価法との関連及びその性差、2.異なる動的指標を用いた筋力発揮調整能評価変量と主観的な筋疲労度及び筋電図との対応関係を検討した。以下のような知見が得られた。1.(1)握力の調節発揮が関与しない操作性(追従動作)や巧緻性(ペグボード)を要する神経機能テストに性差はなく、筋力発揮調整能テストには性差が存在する。(2)巧緻性(ペグボード)を要する神経機能テスト間、及び握力の調節発揮が関与しない操作性(追従動作)と巧緻性(ペグボード)を要する神経機能テスト間の関係に性差は認められない。(3)棒グラフ及び波形の両筋力発揮調整能テストともに性差が認められ、両者の対応関係も男女で異なることから、上肢の神経機能テストと筋力発揮調整能テストの関係の差異には筋力調節発揮の性差の影響が示唆される。つまり、同じ上肢の神経機能が関与するテストであっても、その動作に関与する機能は男女で、また動作様式によって異なると推測された。2.(1)筋力発揮調整能テスト終了1分、3分、及び6分後に各1回握力最大値を測定した結果、要求値の強度を変化させた場合、テスト終了後の握力最大値の回復が遅れたことから、異なる動的指標(発揮要求値)を用いた場合の発揮力量は異なり、要求値が高い程高い強度の力量を発揮する。(2)筋力発揮調整能テスト終了時に10段階評定で主観的筋疲労感覚を測定した結果、25%要求値の場合、主観的な筋の疲労感は30%以上の要求値と比べて低く、その程度は「疲れを感じる」以下である。50%要求値の場合、筋力発揮調整能測定値は有意に劣る。(3)以上のことから、25%要求値の場合、筋力発揮調整能測定値は安定し、主観的な筋の疲労感は他の要求値と比べて低く、また筋電図からみた生理的疲労度も低いと推測された。パソコン画面の要求値に筋力発揮値を合わせる形式の測定装置を用いて、1.異なる動的指標(発揮要求値)が筋力発揮調整能に及ぼす影響(いかなる強度の発揮要求値を用いれば安定した測定値が得られるか)、2.筋力発揮調整能測定値の左右上肢間の差異および関係(右利きの対象者)、3.筋力発揮調整能測定法と既存の上肢機能評価法との関連(併存妥当性)を検討した。以上の検討から新たに以下のような知見が得られた。1.(1)規則的移動指標を応用し、発揮要求値の強度を変化させるソフトを開発した(握力最大値の25,30,40,50%を上限とする幅20%の要求値)。(2)信頼性は25%要求値では高く、発揮力量が高くなるにつれて低下する。筋力発揮調整能測定値は発揮力量の相違に影響を受け、特に要求値が50%程度になると筋力発揮調整能測定値の変動は大きくなる。(3)信頼性係数と平均値の差を検討した結果、25%要求値を用いる場合、筋力発揮調整能測定値は安定し、40%程度の要求値まではほぼ同程度の変動を示すと推測された。2.(1)筋力発揮調整能測定値は棒グラフおよび波形の両表示法とも利き手の方が優れる。(2)筋力発揮調整能測定値の左右相互間の関係を検討した結果、棒グラフおよび波形の両表示法ともに中程度の有意な相関係数が認められた(棒グラフ:r=.50,波形:r=.61)。よって、いずれの表示法とも利き手と非利き手の関係はそれ程高くはなく、利き手と非利き手では各々独自の筋力発揮調整能が測定される可能性がある。3.(1)波形および棒グラフによるいずれの筋力発揮調整能テストとも、追従動作およびペグボードの各テストと関係が認められず、追従動作とペグボードの各テスト間の関係も低かった。よって、各テスト間の関係は低く、それぞれに応じた能力を測定しうると推測された。

2.(1)筋力発揮調整能テスト終了1分、3分、及び6分後に各1回握力最大値を測定した結果、要求値の強度を変化させた場合、テスト終了後の握力最大値の回復が遅れたことから、異なる動的指標(発揮要求値)を用いた場合の発揮力量は異なり、要求値が高い程高い強度の力量を発揮する。(2)筋力発揮調整能テスト終了時に10段階評定で主観的筋疲労感覚を測定した結果、25%要求値の場合、主観的な筋の疲労感は30%以上の要求値と比べて低く、その程度は「疲れを感じる」以下である。50%要求値の場合、筋力発揮調整能測定値は有意に劣る。(3)以上のことから、25%要求値の場合、筋力発揮調整能測定値は安定し、主観的な筋の疲労感は他の要求値と比べて低く、また筋電図からみた生理的疲労度も低いと推測された。