hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
初期成年期及び成年期の歯の喪失に影響を与える要因の解析と歯科保健プログラムの構築

初期成年期(1825歳)および成年期(2560歳)における歯の喪失リスクに関する要因分析、および歯科疾患予防プログラムの検討を行う。そのため、初期成年期として「大学新入生健診」の歯科保健データの解析を行い、成年期として「人間ドッグ専門の健診センター」における歯科疾患情報と全身疾患情報のデータの解析、また知的障害者総合援護施設における成年期の歯科保健データの解析を実施し、それぞれの世代の歯科疾患によるリスクに関する要因解析を行い、介入可能な要因を特定することを目的とする。平成28年度の実績として、平成27年度までに行っていた、「大学新入生健診」の調査を継続して実施し、平成27年度とあわせて計594名の歯科健診受診者(平均年齢18.9±1.58歳)の解析を行った。幼少期にフッ化物洗口プログラム(以下、FMR-P)を経験した群(n=224、う蝕有病率51.3%、平均DMFS=2.81)は、対照群(n=363、う蝕有病率64.5%、平均DMFS=4.47)と比較し、一人平均DMFSが低く、その差は統計的に有意であった。また、部位別DMFSでは、隣接面DMFS(予防率:44.8%)および咬合面DMFS(予防率:29.1%)ともにFMR-P群において有意に低い値がみられた。これらのことより、幼少期にFMR-P経験のある人の方が初期成年期においてう蝕が少なかった。よって、現在もなおFMR-Pは公衆衛生的な応用として有効であることを示唆している。これらの結果は、現在論文にて公表予定である。また、成年期の調査として、健康センターのデータは、解析中であるが、知的障害者施設における歯科保健データの解析により、喪失部位の解析を行い、喪失リスクの解析を行い、これはすでに原著論文として公表している。3年間での調査終了を予定していたが、計画時よりも、調査対象が増加し、当初予定よりもデータがすべて揃う時期が遅くなった。当初計画よりやや遅れてデータがすべて揃ったため、現在は解析を進めているが、公表できていないデータが存在する。今後、論文作成・投稿を行うために今年度の研究期間の延長を申請した。平成29年度に、結果の公表を行う予定である。初期成年期として,2015・2016年度の新潟大学新入生各約3,000人の歯科健診受診予定者からランダムに研究の対象を抽出し,そのなかで同意を得られた587人を診査の対象者とした.1名の歯科医師が歯面単位(DMFS)で齲蝕の診査を行った.診査対象者には,小児期におけるフッ化物洗口プログラム(FMR-P)経験,および歯科保健行動に関するアンケートに回答してもらった.幼少期にFMR-Pを経験した群(以下,FMR-P群)(n=165,齲蝕有病率49.7%,平均DMFS=3.07,SD:5.65)では,その対照群(n=275,齲蝕有病率64.4%,平均DMFS=4.51,SD:6.82)に比較して齲蝕有病状況が低く,その差は統計的に有意であった.幼少期のFMR-Pの経験は,その多くが歯磨剤を使用している初期成年期においても齲蝕抑制効果が認められた.また,FMR-Pによる齲蝕予防効果は,咬合面よりも隣接面において大きかった.よって,現在もなおFMR-Pは公衆衛生的な応用として有効である.また,成年期の調査として,長野健康センターで2004年4月から2015年3月までに人間ドックを受診した全受診者のうち,ベースライン時と5年後のデータおよびパノラマX線写真撮影が揃っている者194名(男性153名,女性41名,平均年齢55.2±9.4歳)を対象として調査を行った.パノラマX線写真より歯槽骨吸収量を測定し,ベースライン時の歯槽骨吸収量が中等度以上の者と軽度吸収の者の2群と各全身疾患マーカーのうち,心血管系イベント検査項目の基準値との関連について解析を行った.
中央構造線と伊那谷断層に沿って民家と学校のラドン濃度を測る

茨城工業高等専門学校のあるクラスの教室と、そのクラスの学生の自宅のラドン濃度の測定を行い学生および教職員に身の周りの自然放射線ラドンの存在を実感させた。固体飛跡検出器CR-39およびラドンWLメーターを用いて茨城工業高等専門学校の計算機センターの空気中のラドン濃度の測定を行った。空調機を停止するとラドン濃度は600900Bq/m3[EEC]にもなる。購入したラドン線源Raならラドン濃度100Bq/m3[EEC]以上は放射線管理区域に指定される値である。計算機センターを準「ラドンチェンバー」として、放射線医学総合研究所および東京大学原子力総合センターのラドン研究の専門家グループに協力してもらって詳細な測定を行った。ラドンおよびその娘核種(Po-218,Pb-214,Bi-214)の濃度測定、ラドンの平衡等価濃度の測定、エアロゾルの粒径分布、フリーのラドンの割合、空気の流れ(換気率)、空調機(換気)、温調機(循環)およびそれらのフィルターの性質について測定した。空調機や温調機の目の粗いフィルターでも室内の粉塵が除去され、計算機センター内のラドン娘各種は除去されるが、フリーのラドンの割合が相対的に高くなっていることがわかった。呼吸空気中のラドンによる内部被曝線量の換算係数を得た。このようにして得られた情報を説明材料に使用しながら、ラドン濃度に興味を持ちまた測定に協力してもらえる方を中央構造線および伊那谷に沿って順次拡大した。勤め先の茨城工業高等専門学校の3年生のあるクラスの教室と学生の自宅のラドン濃度の測定を行ない,学生に身の回りの自然放射線ラドンの存在を実感せた。学内で一番ラドン濃度の高い計算機センターのラドン濃度の再測定を行なった本年は,ラドン測定の専門家である放射線医学総合研究所の人間環境部;および内曝部の研究者と東京大学原子力総合センターの研究者に協力をあおぎ,計算機センターのラドン濃度をパッシブ法以外の各種の測定法で同時に測定し,我々の測定結果の検証をおこなうととともに,ラドン娘核種(Po.218,Pb-2/4,Bi-214)の濃度測定,ラドンの平衡等価濃度[EEC]の測定をおこなった。空気中のエアロゾルに付着していないフリーのラドン濃度の測定もおこなった。更に,計算機センターの空気の状態を調べるため,空調機のON/OFFと室内のエアロゾルの粒度分布の測定及び喚起率の測定を行なった。一方,パッシブ法.による伊那谷断層及び中央構造線沿いの学校と民家のラド測定は,主として長野県の上伊那郡・下伊那郡について試みた。学校は,伊那谷断層沿いの4つの高等学校,及び中央構造線沿いの小学校・中学校(高校は無い)について,測定を開始した。大鹿村の中央構造線の路頭の実地踏査を行ない,同村にある中央構造線博物館及び学芸員の自宅のラドン測定を依頼した。民家に関しては,両活断層近傍住宅数軒についてラドン濃度の測定を開始した。公立の学校の測定は殆ど前例がない。更に.,来年度は,中央構造線に沿って,長野県から九州゚熊本まで測定点はかずつであるがラドン濃度の測定を拡張する予定である。われわれにとってCR-39によるラドン濃度測定の実験の原点である茨城工業高等専門学校の計算機センター(空調機を停止するとラドン濃度は600900Bq/m3にもなる)の空気中のラドン濃度の測定を専門の研究機関の方々にも協力していただいて行った。ラドンおよびその娘核種の定量、エアロゾルの粒径分布、フリーのラドンの割合、空気の流れ(換気率)、ベンチレーター(換気)、温調機、(循環)およびそれらのフィルターの性能について測定した。ベンチレーターや温調機の非常に目の粗いフィルターでも室内の粉塵が除去され、計算機センターの室内のラドン娘核種は除去されるものの、エアロゾルに付着していないフリーのラドンの割合が高くなっていることがわかった。

このようにしてえられた情報を説明材料に使用しながら、ラドン濃度に興味を持ち、また測定に協力してもらえる方を、中央構造線およぴ伊那谷断層に沿って順次拡大した。伊那谷断層(長野県)に沿っては、天竜川西岸のいくつかの公立の高等学校の協力が得られた。中央構造線(長野県熊本県)については、長野県の天竜川および伊那山脈の東側のいくつかの公立の小中学校および大鹿村の中央構造線博物館の協力が得られた。向博物館が管理している中央構造線の露頭の見学を行った。静岡県、三重県、(奈良県、和歌山県はできず)、徳島県、香川県、愛媛県、大分県、熊本県までさまざまなつてで知り合いを探し(作り)ラドンの測定に協力していただき測定点を延長した当初の目的の一つ、ラドン測定に興味をもつ人を増やす点ではかろうじて達したが、測定点の密度、内帯側、外帯側といった地質構造との関係や、活断層からの距離の分布等考えるにはまだ不充分である。さらに測定点を広げ測定の密度を高める必要がある。
カキの生理落果と同化産物の転流に関する研究

カキ`富有'および`平核無'の無核果実の落果や単為結果性と果実間の同化産物の競合との関係を検討するため、3花蕾着生する結果枝について、人工受粉と花粉遮断の組み合わせ処理を行い結実を調査した。また、結果母枝、主枝および樹体ごとに無核果実の結実や果実発育および収穫果実の品質を調査した。1.受粉果実と花粉遮断果実の結実は、いずれも結果枝における果実の着生位置により変動し、先端果実で優れ、基部果実で劣った。2.結果枝上の3花蕾をすべて花粉遮断すると、先端花蕾の単為結果は優れ、その結実率はすべて受粉した結果枝の結実率より高かった。3.同一結果枝に花粉遮断果実と受粉果実が混在すると、結実率は受粉した果実で優れ、花粉遮断した果実で劣る傾向がみられた。4.3花蕾をすべて花粉遮断した結果枝では、結果枝長が短かくなるにつれて単為結果率は低下し、その傾向は先端花蕾でとくに顕著であった。5.同一結果枝内では、単為結果率の低い果実は単為結果率の高い果実に比べて果実発育が劣り、その後多くの果実が落果した。6.`富有'と`平核無'の同一結果枝における単為結果は、花蕾の着生位置や受粉の有無により大きく変動するため、遺伝的な要因は小さく、`富有'と`平核無'の単為結果に関する遺伝的な差異は極めて小さいものと考えられた。さらに、無核果実の落果は果実間の同化産物の競合により生じるものと考えられ、単為結果の変動はおもに競合関係にある果実間の相対的なsink力の差に起因していると考えられた。また、結果母枝、主枝および樹体ごとに、すべての果実を無核にすると、結実や果実発育は優れることが認められ、無核果実の品質は有核果実と同様に優れることが認められた。開花時に1結果枝3花に摘花し、結果枝基部に環状剥皮を行って、受粉(P)と花粉遮断(N)の組み合わせ処理によりPPP,PNN,NPN,NNP,NNNの5区を設け落果と果実発育を調査した。その結果、NNNでは先端果実の落果は少ないが基部の果実はほとんど落果し、果実の着生位置が落果に影響を及ぼすことが認められた。また、結果枝長が20cm以上では先端果実の落果は極めて少ないが12cm以下では多くなり、結果枝長も落果に影響を及ぼすことが認められた。PNNとNPNでは受粉果実の落果は極めて少なく受粉の効果が認められたが、NNPでは基部の受粉果実より先端の花粉遮断果実の落果が少なく、受粉よりも果実の着生位置が落果に強く影響を及ぼす場合のあることが認められた。さらに、PPPでは必ずしも落果は少なくなく、先端果実においてもNNNのものより落果が多かったので、受粉は必ずしも結実を促進しないことが認められた。一方、落果しなかった果実の発育はNNNでは先端果実が、PNNとNPNでは受粉果実が優れる傾向にあり、同化養分の蓄積が落果と関係していることがうかがえた。以上より、落果は果実間の同化養分競合により生じ、先端果実が基部の果実より同化養分の競合に関しては有利であると考えられた。さらに、受粉は直接的に結実に作用するのではなく、受粉果実は花粉遮断果実との競合においては有利なため結実が促進されると考えられた。そこで、落果は絶対的な条件で生じるのではなく、果実間の相対的な同化養分の競合の結果として生じることが示唆された。カキ`富有

'及び`平核無'の単為結果性や無核果実の発育に及ぼす受粉の影響を調査し、`富有'における生理落果と果実間の同化産物の競合との関係を明らかにするとともに、`富有'と`平核無'の単為結果性の差異についても検討した。その結果、`平核無'の結果枝における単為結果は花雪の着生位置と受粉の有無により大きく変動することが認められ、その変動のパタ-ンや花粉庶断果実の結実率`富有'とほぼ同様であるった。このように、花雪の同一着生条件では`平核無'と`富有'の単為結果性の形質発現は類似しており、両品種の単為結果に関する遺伝的な差異は極めて小さいものと考えられた。`富有'の同一結果母枝内の3結果枝において、受粉果実が存在すると基部の結果枝で単為結果はやや低下し、果実発育は発育第2期に劣ることが認められた。すべて花粉庶断すると単為結果した果実の発育は優れ、受粉果実より優れるものも多くみられた。これらのことから、結果母枝内の異なる結果枝に着生する果実間でも同化産物の競合間系が認められたが、競合の強さは同一結果枝内の果実間より弱いと思われた。また、果実発育も競合関係にある果実間の相対的なsink力の差に起因していると考えられた。通常の栽培条件において、主枝や樹体ごとにすべての果実を無核にすると比較的よく結実し、すべて受粉したものに比べて結実率はあまり低下せず、放任受粉のものよりやや優れた。収穫期における単為結果果実は種子数が5個程度の受粉果実に比べて果形がやや偏平であるものの、品質はほぼ同様に優れた。
脱分化脂肪細胞を用いた機能的唾液腺再生

口腔外科手術時に採取し、術後廃棄予定の脂肪組織(頬脂肪体)をコラゲナーゼ溶液で処理した。その後脂肪組織の浮力を利用した天井培養法を行い、脱分化脂肪細胞を獲得した。脱分化脂肪細胞を培地中で増殖させ、フローサイトメトリーにて細胞表面抗原の解析を行った。脱分化脂肪細胞はStro-1、CD44、CD90、CD105、CD166陽性であり、CD19、CD45 CD106、CD146陰性であった。またGFP遺伝子改変マウスから脂肪組織を採取し、天井培養法にて脱分化脂肪細胞を獲得した。蛍光顕微鏡下でマウス由来脱分化脂肪細胞の形態を評価した。大阪歯科大学附属病院における口腔外科手術時に切除され、術後廃棄予定の頬脂肪体約1gから天井培養法を用いて脱分化脂肪細胞(dedifferentiated fat cells: DFAT cells)を樹立した。またC57BL/6-Tg(GFP)マウスから全身麻酔下に鼠蹊部より脂肪組織約1gを採取し、同じく天井培養法を用いてDFAT cellsを樹立した。両者を凍結し、必要に応じて解凍、増殖させ細胞移植に用いる予定である。現在は放射線照射による唾液腺障害モデルマウス作成のため、適切な照射線量や照射部位の検討を行っている。それらと並行し、マウス唾液腺への細胞注入の手技、または尾静脈からの注入手技の確立も進めている。ヒト頬脂肪体由来DFAT cellsに関してはフローサイトメトリーによる評価を行い、細胞表面抗原解析を行った。ヒト頬脂肪体由来DFAT cellsはSTRO-1、CD44、CD90、CD105、CD166陽性であり、CD146、CD19、CD45陰性であった。申請書にはヒト頬脂肪体由来DFAT cellsまたはイヌDFAT cells移植のみ記載していたが、移植された細胞の追跡が容易であり、また組織再生能がドナー由来、ホスト由来のどちらの細胞によるものかを評価できることからGFPマウス由来DFAT cellsを樹立した。今後はこれらの細胞を障害唾液腺へ移植し、DFAT cellsによる唾液腺再生能を評価していく。口腔外科手術時に患者頬脂肪体より脂肪組織を採取し、コラゲナーゼ溶液で処理後、遠心分離操作により脂肪組織を浮遊する成熟脂肪細胞と沈殿したストローマ分画に分離した。浮遊した成熟脂肪細胞のみをピペットで回収し、通常培地(ダルベッコ改変イーグル培地(DMEM)+ 20%ウシ胎児血清(FBS))で完全に満たしたフラスコに播種した。次いで本来のフラスコ底面が上面に来るようにフラスコを反転させ、インキュベータ内(37°C、5%CO2)で1週間培養した(天井培養法)。成熟脂肪細胞は油滴を含むため浮遊し、フラスコ天井側に付着後、非対称性細胞分裂を起こし、線維芽細胞様の形態を呈する脱分化脂肪細胞(dedifferentiated fat cells:DFAT cells)が樹立された。DFAT cellsの細胞表面抗原をフローサイトメトリーにて解析した。フローサイトメトリー解析の結果,DFAT cellsはSTRO1、CD44、CD90、CD105、CD166陽性であり、CD19、CD45、CD106、CD146陰性であった。またGFP遺伝子改変マウスの鼠蹊部より脂肪組織を採取し、天井培養法にてDFAT cellsを樹立した。GFP遺伝子改変マウス由来DFAT cellsの形態や数を蛍光顕微鏡を用いて確認した。さらに放射線照射による唾液腺障害マウスを効率よく作製するため、動物への照射線量、照射部位の検討を継続している。ヒト頬脂肪体由来DFAT cellsとGFPマウス由来DFAT cellsの樹立を行った。さらにヒト頬脂肪体由来DFAT cellsに関してはフローサイトメトリーにて細胞表面抗原の解析まで完了している。また細胞移植に向けて動物実験の手技も確立中である。組織工学放射線照射による唾液腺萎縮モデルを適切に作成するため、照射の条件を検討する。その後細胞移植とその評価(免疫組織化学、H-E染色など)の実施を行う。モデル動物作成が予定より少し遅れた関係で動物購入、飼育にかかる費用が少なったこと、またDFAT cells移植後の唾液腺再生能の評価にかかる費用(免疫組織化学やH-E染色に必要な試薬、物品の費用)が予定よりも少なかったことが理由と考える。上記で記載した動物購入、飼育にかかる費用、免疫組織化学やH-E染色に必要な試薬、物品の費用に平成26年度からの繰り越し分を充てる。また平成27年度予算に関しては申請書通り実験動物購入費、組織培養関連費、分子生物学実験試薬購入費に充てる。
転写制御とDNA修復に関わるLys63結合ユビキチン認識機構の解明

NF-κBは、免疫、炎症、抗アポトーシスなどに関わる様々な遺伝子の転写を活性化する転写因子であり、NEMOにより活性化される。NEMOはLys63結合ユビキチン鎖と結合すると報告されていたが、意外なことにユビキチンが直列につながったタンデムユビキチン鎖により強く結合してNF-κBを活性化することが判明した。タンデムユビキチンとNEMOの複合体の結晶構造解析の結果、NEMOはコイルドコイル二量体の両面で2分子のタンデムユビキチンを対称的に結合しており、NEMOによるユビキチン鎖の選択的認識機構が明らかになった。1.転写制御に関わるユビギチン結合蛋白質の結晶構造解析NF-κBは、免疫、炎症、抗アポトーシスなどに関わる様々な遺伝子の転写を活性化する転写因子である。NF-κBは非刺激時にはIκBと結合して不活性型として細胞質に留まっている。細胞外からの刺激を受けると、IκBはリン酸化され、最終的にプロテアソームで分解される。その結果IκBから開放されたNF-κBは核内に移行することができ、転写を活性化する。IκBをリン酸化するIκB3キナーゼ(IKK)複合体は、キナーゼである2つの触媒サブユニットIKKαとIKKβ、ならびに制御サブユニットであるIKKγ(別名NEMO;NF-κB essential modulator)の3つのサブユニットで構成される。NEMOはLys63結合ポリユビキチンを特に認識することが分かっている。平成19年度はNEMOのユビキチン結合ドメインNUBの結晶構造解析に成功した。2.DNA修復に関わるユビキチン結合蛋白質の結晶構造解析損傷乗り越え複製(translesion synthesis)は、真核細胞がDNAの損傷を乗り越えて複製を行なう主要な経路である。DNAに損傷が起こると、核内増殖抗原(PCNA;proliferating cell nuclear antigen)がモノユビキチン化される。損傷乗り越え複製を行なうYファミリーポリメラーゼpolι(iota)およびpolη(eta)のC末端領域にはそれぞれ新規ユビキチン結合ドメインUBMおよびUBZが存在する。これらのユビキチン結合ドメインは、これらのポリメラーゼとモノユビキチン化したPCNAとの結合のために必要であり、損傷乗り越え複製に重要な調節的役割を担っている。平成19年度はpolηの新規ユビキチン結合ドメインUBZについて結晶構造解析に成功した。1.転写制御に関わるNEMOのユビキチン結合ドメインUBANとタンデムユビキチンとの複合体の結晶構造解析NF-κBは、免疫、炎症、抗アポトーシスなどに関わる様々な遺伝子の転写を活性化する転写因子であり、NEMO(N__-F-κB e__-ssential <mo>___-dulator)により活性化される。昨年度はNEMOのUBANドメイン単独での結晶構造解析に成功した。UBANドメインはLys63でイソペプチド結合したポリユビキチンを認識すると報告されていた。Lys63の位置は3次構造上、ユビキチンのN末端の近くにあるため、タンデム(直鎖状)ユビキチンはLys63結合ユビキチンと同様にNEMOに結合すると考えられた。ところがNEMOとポリユビキチンとの相互作用を表面プラズモン共鳴により定量化したところ、驚いたことにNEMOとLys63結合2連結ユビキチンとの結合は検出できず、一方タンデム2連結ユビキチンとは強く結合する(平衡解離定数1.6μM)ことが判明した。タンデム2連結ユビキチンとNEMOのUBANドメインの複合体の共結晶化を行い、結晶構造解析に成功した。その結果NEMOはコイルドコイル二量体の両面で2分子のタンデムユビキチンを対称的に結合していた。タンデムユビキチンのN末端側とC末端側のユビキチンではそれぞれ異なる面がNEMOと相互作用しており、特に連結部分が強く認識されてタンデムユビキチンが選択的に結合することが明らかになった。2.DNA修復に関わるYファミリーポリメラーゼの新規ユビキチン結合ドメインの結晶構造解析昨年度はpolηのUBZ単独での結晶構造解析に成功した。今年度は引き続きpolηのUBZドメインとモノユビキチンとの共結晶化を行ったが結晶は得られなかった。一方polιのUBMドメインについてはタグタンパク質と融合させた状態で結晶化することに成功した。
自動化マイクロカプセル化ラ島作成法による高性能異種バイオ人工膵移植の研究

レシピエントの正常血糖をえるために多数のランゲルハンス島を必要とする大動物移植実験では、ラ島の高回収能を有する高性能バイオ人工膵が必要と考えられた。しかしながら、同種移植での一層型高性能バイオ人工膵作成は可能であるが、異種移植における捕体活性制御能を有する自動化三層型高性能バイオ人工膵作成は低回収率(35%-50%)の面より困難であった。そこで、5%agarose/5%polystyrene sulfonic acid+1%polybrene+1%carboxymethyl cecullose(APPC)カプセルを用い捕体活性制御能を有する三層型高性能バイオ人工膵作成し、ブタ-イヌ間の大動物異種移植実験にて、インスリン離脱率、インスリン必要量、組織学的検討を行った。【結果】(1)裸のブタラ島移植群のインスリン離脱率は0%であった。APPCカプセル型高性能バイオ人工膵移植群では40%でインスリン離脱可能であった。(2)裸のブタラ島移植群における一日インスリン必要量は824単位であったが、APPCカプセル型高性能バイオ人工膵移植群では8単位以下であった。(3)移植後12週目に死亡したレシピエントにおいて、APPCカプセル高性能バイオ人工膵は肝表面に存在し、HE染色ではviableなラ島が確認され、カプセル内にインスリン染色陽性細胞を認めた。カプセル周囲の線維化は認めず、カプセル間の間隙に新生毛細血管が確認された。【結語】ブタ-イヌ大動物異種間の三層型高性能バイオ人工膵移植実験より、インスリン離脱が長期間可能であったこと・移植後のインスリン必要量の減量可能であったことが確認できた。以上より、異種高性能バイオ人工膵の臨床応用に向けてのpreclinical studyを行い、その有用性を明らかにした。今後ラ島単離手技・移植手技の改善を加え、更なる成績向上を目指したい。用手的にマイクロカプセル化を用い、被マイクロカプセル化ラ島数の多寡による相違を検討した。また、Balb/cマウスの同系移植を行い、隔離膜の生体適合性をin vivoにて検討した。(1)少ないラ島数に実験;Balb/cマウス膵より、コラゲナーゼ消化法・ファイコール密度勾配遠心法にて単離し、2000個のラ島を得た。(2)多いラ島数の実験;新生仔ブタ膵より、Korbuttらのコラゲナーゼ消化法・組織培養法にて単離し、50000個のラ島集塊を得た。(3)被マイクロカプセル化ラ島の多寡による回収率;(1)、(2)で得たラ島を用手的にマイクロカプセル化ラ島を作成し、前後のラ島数を算定した。(4)in vivo同系移植実験;レシピエントは8週齢のBalb/cマウスにアロキサン投与し、随時血糖が20mM以上のとき糖尿病と判定し用いた。岩田らの方法を用い5%アガロースあるいは、5%アガロース/5%PSSaにてマイクロカプセル化ラ島を作製し、腹腔内に移植した。移植後血糖値が11.1mM以下のときグラフト生着と判定した。【結果】回収率は、(1)では100%、(2)では30%から55%であった。一方、マイクロカプセル化ラ島同系移植では、非マイクロカプセル化ラ島同系移植と同様に、5匹全例30日以上の長期生着が認められ、アガロース膜によるラ島傷害効果は認めらなかった。

以上より、レシピエントの正常血糖をえるために多数のランゲルハンス島を必要とする大動物での移植実験では、ラ島の高回収能を有する高性能バイオ人工膵が必要と考えられた。前年度の結果、正常血糖をえるために多数のランゲルハンス島を必要とする大動物での移植実験ではラ島の高回収能を有する高性能バイオ人工膵が必要と考えられた。しかし、同種移植での一層型高性能バイオ人工膵作成は可能であるが、異種移植における捕体活性制御能を有する三層型高性能バイオ人工膵作成は困難であった。そこで、agarose/polystyrene sulfonicacid+polybrene+carboxymethyl cecullose(APPC)カプセルを用い捕体活性制御能を有する三層型高性能バイオ人工膵作成し、ブタ-イヌ間の大動物異種移植実験を行い、インスリン離脱率、インスリン必要量、組織学的検討を行った。【結果】(1)裸のブタラ島移植群ではインスリン離脱率は0%であったが、APPCカプセル型高性能バイオ人工膵移植群では40%でインスリン離脱可能であった。(2)裸のブタラ島移植群における一日インスリン必要量は8-24単位であったが、APPCカプセル型高性能バイオ人工膵移植群では8単位以下であった。(3)移植後12週目に死亡したレシピエントにおいて、APPCカプセル高性能バイオ人工膵は肝表面に存在し、HE染色ではviableなラ島が確認され、カプセル内にインスリン染色陽性細胞が認められた。カプセル周囲の線維化は認めなかった。また、カプセルの間隙に毛細血管の新生が確認された。【結語】APPCカプセルを用い捕体活性制御能を有する三層型高性能バイオ人工膵作成し、ブタ-イヌ間の大動物異種移植実験を行い、インスリン離脱が長期間可能であったこと・移植後のインスリン必要量の減量が確認できた。以上より、異種高性能バイオ人工膵の臨床応用に向けてのpreclinical studyを行ないその有用性を明らかにした。今後、ラ島単離手技・移植手技の改善を加え、更なる成績向上を目指したい。
新規超原子価ヨウ素試薬の開発と生物活性天然物の立体選択的合成への応用

新規超原子価ヨウ素試薬の開発と生物活性天然物の立体選択的合成への応用を目指して、平成8年度は申請者らが最近報告した超原子価ヨウ素試薬phenyliodine(III)bis(trifluoroacetate)(PIFA)を用いるフェノールエーテル類への分子間求核種導入(J.Am.Chem.Soc.,1994,116,3684.)の分子内反応への応用による各種生物活性天然物の必須部分構造の効果的な合成法の開発研究を研究実施計画に基づき行った。既に、申請者らはPIFAを用いるフェノール誘導体からのスピロジェノン形成反応を見出しているが、今年度は、活性型超原子価ヨウ素試薬PIFA-BF_3・Et_2Oによるフェノールエーテル類のフェノールカップリング反応による種々のヒガンバナアルカロイド類の基本骨格の収率の良い合成法の開発に成功した。(J.Org.Chem.,1996,61,5857 ; Chem.Commun.,1996,1481.)一方、最近、その特異な構造と強力な抗腫瘍活性から注目を集めている含硫黄discorhabdinアルカロイド類の不斉全合成を目指して、超原子価ヨウ素試薬を用いるそれら必須部分構造、即ち、酸素官能基を有する含硫黄複素環化合物類とキノンイミン類の効果的な構築法の開発研究も行い、以下の成果を得た。1.活性型超原子価ヨウ素試薬PIFA-BF_3・Et_2Oとベンジルチオアルキル側鎖を有するフェノールエーテル類との反応により含硫黄複素環化合物類を高収率で得ることに成功した。(Chem.Commun.,1996,2225.)2.活性型超原子価ヨウ素試薬PIFA-TMSOTfを用いてアルキルアジド側鎖を有するフェノールエーテル類の分子内閉環により合成化学上有用なキノンイミン類及びキノンイミンモノアセタール類の短工程かつ収率の良い直接合成法を確立した。(Chem.Commun.,1996,1491.)現在、これらの知見に基づき、各種ヒガンバナアルカロイド類と含硫黄discorhabdin類の不斉全合成研究を遂行中である。新規超原子価ヨウ素試薬の開発と生物活性天然物の立体選択的合成への応用を目指して、ルイス酸活性型超原子価ヨウ素試薬phenyliodine(III)bis(trifluoroacetate)(PIFA)-BF_3・Et_2OやPIFA-TMSOTfを用いて種々のフェノールエーテル類の分子内反応による各種生物活性天然物の必須部分構造の合成研究を行い、以下の成果を得た。1、我々は昨年度、PIFA-BF_3・Et_2Oによるフェノールカップリング反応によるヒガンバナアルカロイド類の基本骨格の収率の良い合成法の開発に成功したが、平成9年度は本法を応用したビアリールカップリングによる多置換ビフェニル化合物の効果的な合成法を確立した。2、先に開発したPIFA-TMSOTfを用いるアルキルアジド側鎖を有するフェノールエーテル類からキノンイミン類への短工程変換法が、多くの海洋アルカロイド類の必須構造であるインドロキノンイミン類の合成にも応用可能であることを見出した。(J.Chem.Soc.,Perkin Trans 1,1998)3、N,S-アセタール骨格は強力な細胞毒性と特異な構造を有する含硫黄discorhabdin類の必須構造であるが、その効果的な一般合成法はほとんど知られていない。我々は含硫黄discorhabdin類の全合成を目指しジヒドロベンゾチオフェン類の硫黄原子α-位のアジド化によるN,S-アセタール部分の構築を検討した。その結果、超原子価ヨウ素試薬PhI=O-TMSN_3を用いると従来法を用いた窒素官能基の導入反応で容易に芳香化する基質においても収率良くα-位アジド体が得られることが分かった(Chem.Commun.,1998)。現在、これらの知見に基づき、含硫黄discorhabdin類の1つmakaluvamineFの不斉全合成研究を遂行中である。
ボルナ病ウイルスのin vivo遺伝子変異と病原性の獲得

ボルナ病ウイルス(BDV)は、神経親和性の非分節型、一本鎖、マイナス鎖のRNAをゲノムとして持つエンベロープウイルスである。これまでに、わが国のウマ、ヒツジ、ウシ、ネコといった動物にもBDVの感染が広がっていることを報告してきた。また、BDV血清抗体および末梢血単核球内BDV RNA検索により、わが国の精神分裂病や慢性疲労症候群患者では、献血者と比べ、有意に高いBDV陽性率であることを報告してきた。本研究では、ヒト脳内で病原性を示すBDVを特定化することを目的として研究を行い、以下の結果を得た。1)精神分裂病患者の剖検脳4例中1例の海馬、橋、小脳においてBDV RNAを検出した。正常剖検脳2例においては試みた脳の各領域でBDV RNAは検出されなかった。2)このBDV RNA陽性であった海馬および小脳から、スナネズミ脳で一旦増殖させた後にヒトオリゴデンドログリア細胞と共培養することにより患者脳由来BDVを分離した。3)分裂病患者脳由来BDVの全長遺伝子配列を決定し、ウマ脳由来BDVのものと比較した。その結果、全長8.9kbの両者の相同性は約98%であった。特に、リン酸化タンパク質(p24)と糖タンパク質(gp56)のアミノ酸置換が激しかった。4)パーキンソン病患者脳黒質のBDV RNA検索を行った。2施設からの4例と5例を試みたところ、それぞれ3例づつがBDV陽性であった。スナネズミ脳への接種により、分裂病剖検脳接種時と同様にBDVの増殖が認められた。しかし、ヒトオリゴデンドログリア細胞との共培養を行ったが、BDVの分離はできなかった。ボルナ病ウイルス(BDV)は、精神疾患との関連性が疑われているものである。今までにウマ、ヒツジ、ウシ、ネコ、ダチョウへの自然感染が証明されている。また鳥類からサルまで幅広く実験感染も可能である。ヒトにおいても、抗BDV抗体保有者が認められ、特に、神経精神性の患者(精神分裂症やうつ病)では健常者(12%)に比べ高率であると報告されている。そこで本研究では、ヒトおよび各動物間、更にそれらの健常者群と患者群間での遺伝子配列の差異を検討し、脳内に移行可能な、病原性ウイルスと考えられるウイルスの特定化を行うことを目的として、我が国のウマ、ヒツジ、ウシ、ネコ、およびヒト(精神分裂症、慢性疲労症候群患者、献血者の遺伝子増幅産物の遺伝子配列を決定した。その結果、1)ウマに分布するBDV配列では、ヨーロッパのウマ由来BDVに近く、イランのウマ由来BDVとは若干の違いがみられた。また、ヒツジ、ウシ由来BDVは、ウマ由来BDVと若干の違いがみられた。2)馬産地地域のヒト献血者から得られるPCR産物は、同地域のウマ由来BDVに近い配列が認められた。3)北海道の分裂症患者由来BDV配列は変異に富んでいたが、香川、東京の患者由来BDV配列は比較的保存されていた。しかし、これら3地域の分裂症患者に由来するBDVのp24遺伝子領域には、新たなORFをコードし得るframe-shiftを起こしている可能性が考えられた。この変異は、他の動物、馬産地を含めた献血者由来BDVには認められないものであった。4)慢性疲労症候群患者のfollow-up研究により、若干のBDV遺伝子配列変異が1.5年後に認められた。

私たちは、これまでにわが国のウマ、ヒツジ、ウシ、ネコといった動物に向神経性のボルナ病ウイルス(BDV)がかなりの割合(大部分は不顕性に)で感染していること、また精神疾患患者、慢性疲労症候群患者において、対照の献血者よりも高率にBDV抗体および末梢血単核球中BDV RNAが検出されることを報告してきた。本研究では、ヒト脳内で病原性を示すBDVを特定化することを目的として研究を行い、以下の成果を得た。1)精神分裂病患者剖検脳内からのBDV検索を行い、試みた4例中1例の海馬、橋、小脳にBDVが存在することを明らかにした。対照の健常者剖検脳2例ではいずれの領域においても検出されなかった。2)パーキンソン病患者黒質領域のBDV検索を行い、4例中3例にBDV RNAを認めた。陰性であった1例は若年性パーキンソン病患者であった。3)運動器障害を引き起こしていた競走馬の剖検脳6例からのBDV検索を行い、BDV抗体陽性であった4例全てにおいて脳の極く限られた領域でBDV RNAが検出された。4)神経障害を引き起こした飼いネコでは、BDV陽性率が有意に高いこと、また、このようなネコの剖検脳内のBDV検索を行い、大脳髄質、嗅球にBDV RNAを検出した。5)BDV分離を行うため、BDV感受性動物の検索を行い、仔スナネズミの有効性を明らかにした。そこで、1)と2)の脳サンプルを仔スナネズミの脳内に接種し、脳内でのウイルス複製が起こることを確認した。現在までに、1)のサンプルを接種したスナネズミの脳サンプルとヒトオリゴデンドロサイト細胞との共培養により、はじめて分裂病患者脳由来ウイルスの分離に成功した。2)4)のサンプルからのウイルスについても現在進行中である。ボルナ病ウイルス(BDV)は、神経親和性の非分節型、一本鎖、マイナス鎖のRNAをゲノムとして持つエンベロープウイルスである。これまでに、わが国のウマ、ヒツジ、ウシ、ネコといった動物にもBDVの感染が広がっていることを報告してきた。また、BDV血清抗体および末梢血単核球内BDV RNA検索により、わが国の精神分裂病や慢性疲労症候群患者では、献血者と比べ、有意に高いBDV陽性率であることを報告してきた。本研究では、ヒト脳内で病原性を示すBDVを特定化することを目的として研究を行い、以下の結果を得た。1)精神分裂病患者の剖検脳4例中1例の海馬、橋、小脳においてBDV RNAを検出した。正常剖検脳2例においては試みた脳の各領域でBDV RNAは検出されなかった。2)このBDV RNA陽性であった海馬および小脳から、スナネズミ脳で一旦増殖させた後にヒトオリゴデンドログリア細胞と共培養することにより患者脳由来BDVを分離した。3)分裂病患者脳由来BDVの全長遺伝子配列を決定し、ウマ脳由来BDVのものと比較した。その結果、全長8.9kbの両者の相同性は約98%であった。特に、リン酸化タンパク質(p24)と糖タンパク質(gp56)のアミノ酸置換が激しかった。4)パーキンソン病患者脳黒質のBDV RNA検索を行った。2施設からの4例と5例を試みたところ、それぞれ3例づつがBDV陽性であった。スナネズミ脳への接種により、分裂病剖検脳接種時と同様にBDVの増殖が認められた。しかし、ヒトオリゴデンドログリア細胞との共培養を行ったが、BDVの分離はできなかった。
タクティールケア介入による睡眠への効果検証

本研究は、タクティールケアにより、睡眠に関する効果があるかを目的とした介入研究である。対象は女性7名(平均年齢22歳)に対して、1回30分のタクティールケアを述べ35回(1名あたり5回)実施した。睡眠・覚醒の判定のため、1名につき2週間、腕時計型センサネット端末を非利き手に装着した。非介入日1週間と介入日(介入5日間を含む)1週間をデータ収集し、比較検討した。結果、睡眠潜時と中途覚醒の減少、居眠り回数の増加によって、睡眠の質の向上が明らかとなった。本研究結果から、タクティールケア介入による体表温度の上昇、リラクセーション効果、入眠促進などが睡眠・覚醒リズムに寄与することが示唆された。【目的】健康な女性に対するタクティールケアの睡眠効果を検証した。【方法】対象:研究の趣旨に同意が得られた健康女性5名。方法:準実験研究デザイン。介入として、一定の環境下でタクティールケアを背部、足部に計30分実施した。介入日と非介入日を含む2週間、睡眠・覚醒の判定として、対象者に腕時計型センサネット端末を非利き腕の手首に装着した。心理的指標として、(1)ピッツバーグ睡眠質問紙、(2)日本語版POMS短縮版。生理的指標として、(3)体温、脈拍、血圧、(4)体表温度、(5)睡眠・覚醒の定量分析を用いた。分析:統計ソフトJMP Ver.11を使用し、各対象者から導き出された指標について分析した。(1)は単純集計、(2)(3)(5)は介入前後の差、(5)は未介入日、介入日の差を、Wilcoxonの符号付順位検定を使用し、p<0.05を統計的有意とした。倫理的配慮:研究開始前に大学倫理審査委員会の承認を得た。対象者には文書で説明し、同意を得て実施した。【結果】(1)ピッッバーク睡眠質問紙の総合得点は、介入後は低下した。全員が入眠潜間は短縮し、睡眠中の中途覚醒が減少した。(2)POMSの6因子のうち、「抑鬱」を除く5因子「緊張ー不安」「怒りー敵意」「活気」「疲労」「混乱」は、介入前より介入後は有意に低下した。(3)体温、脈拍、血圧は、介入前後で有意差はなかった。(4)体表温度は、介入前より介入後で、胸部、手関節部、足踝部いずれも有意に上昇した。睡眠時間・睡眠効率の有意差は認めなかったが、中途覚醒は有意に低下した。【考察】タクティールケアを介入した結果、睡眠の質は向上しており、体表温度の上昇や気分の安定が影響を与えた可能性がある。【目的】本研究の目的は、タクティールケアの介入による睡眠効果を検証することである。【方法】参加者:研究趣旨に同意が得られた青年期女性7名。調査期間:平成2526年の1112月の2週間。介入として一定の環境下でタクティールケアを背部10分、足部20分の計30分を5日間、実施した。介入日(実験群:介入日5日間を含む6日間)と非介入日(対照群:平常通り過ごす6日間)を含む2週間にわたり、睡眠・覚醒の評価として参加者に非拘束性睡眠評価スケール(腕時計型センサネット端末、軽量)を非利き腕の手首に装着した。心理的指標として、Pittsburg Sleep Quality Index(PSQI)、日本語版POMS短縮版。生理的指標として、体温、脈拍、血圧、体表温度、睡眠・覚醒評価の定量分析を用いた。分析:統計ソフトJMP Ver.11を使用し、介入日と非介入日、または介入前後で分析した。倫理的配慮:研究者の大学倫理審査委員会の承認を得た。参加者には文書で説明し同意書を得た。【結果】平均年齢22歳。温度20.523°C、湿度2360%。PSQIは、7項目のうち「睡眠の質」「覚醒困難」の2項目が、介入前より後に有意に減少した。PSQI得点は、介入前6.7±2.36点から、後3.0±1.41点と減少した。POMSは、6項目中4項目において、介入前より後に有意に減少した。体表温度は前胸部、手関節部、足踝部いずれも介入前より直後、30分後に有意に上昇した。睡眠・覚醒評価は、睡眠効率、睡眠時間に有意差はないものの、睡眠潜時と中途覚醒の減少、居眠り回数の増加に有意差がみられた。

総睡眠時間は、非介入日433.9±104.73分、介入日464.1±101.45分と増加した。タクティールケア介入によって、中途覚醒が減少し、睡眠の質の向上につながることが示唆された。基礎看護学・平成25年度は、実験の前段階として、タクティールケアの介入時刻をどの時間帯がよいか検討予定であったが、対象の生活状況を調査した結果、18時19時が状況的に実験可能な時間帯であり、非介入日・介入日(実験)と行うことで、実験介入の影響が非介入日に出ないよう確認した。・平成25年度の実験として「タクティールケアの健常人に対する睡眠効果の有効性の検証」を行った。健康青年期女性に対して、睡眠時間・睡眠効率に有意差はないものの、入眠潜時の短縮や中途覚醒の低下が見られたことから、効果があるとわかった。今後は、睡眠に問題をもつ青年期女性に対しても、同様の効果が得られるかを検証していく。【目的】睡眠に問題を持つ者へのタクティールケアによる睡眠促進効果の検証を行う。【方法】対象者:青年期女性510名。ピッツバーグ睡眠質問紙(PSQI)で睡眠評価が低い者。実験デザイン:対象者にピッツバーグ睡眠質問紙(PSQI)で過去1か月間の睡眠評価確認後、未介入日と介入日で、睡眠・覚醒の定量分析、睡眠日誌、セントマリー病院睡眠質問票(改変)、日本語版POMS短縮版などのデータ収集を12週間行う。分析:統計ソフトJMPを使用し、各対象者から導き出された指標について分析する。
わが国における会計史研究の発展に関する実証研究

『會計』は,平成11(1999)年度まで日本会計研究学会の事実上の学会誌と位置づけられてきた雑誌であり,現在でも会計学の分野においてわが国で最長の歴史をもつ代表的雑誌とみなされている。研究代表者の中野および研究分担者の橋本は,『會計』に昭和戦前期(第二次世界大戦前)に掲載された多数の研究論文等の中から「会計および会計学の歴史」にかかわる論文を抽出し,その記述内容を個別に検討することにより,当該期間におけるわが国の会計史研究の動向を分析しその結果を既に公表している。本研究課題においては、研究分担者に桑原、と清水を新たに加えて,上記の研究を発展・継続して行うものとし,『會計』が第二次世界大戦中の休刊を経て復刊された昭和24(1949)年度から昭和63(1988)年度に至る,昭和戦後期に同誌に掲載された研究論文等から「会計史」に関する文献の抽出と分析を実施した。また,本研究課題を遂行する過程で,以前の研究において採用した分類基準の部分的再検討が迫られ,その結果として,会計史研究の範囲をより限定的に捉えるとともに,以前に公表した研究結果についても文献の抽出範囲とその内容分析が適切であったか否かも併せて再検討されている。このような検討の過程を通じて,『會計』に掲載された研究論文等から,昭和戦前期については158件,昭和戦後期については466件の論文を「会計史」にかかわるものとして抽出した。そして,これらの論文等の記述内容の個別分析を総合した結果として,その多くは,例えばイタリアにおける複式簿記の生成やイギリスにおけるその近代化といった,もっぱらイタリア,イギリス,ドイツ,アメリカなどの欧米における会計史を対象とした研究であること,また,会計史にかかわる研究論文が時代を経るにつれて増加するとともに,研究領域的にはもっぱら簿記の歴史を対象とした時期から財務会計を中心とした会計学全般へとその史的関心が拡大していったということ,ただし,昭和57(1982)年度に日本会計史学会が発足して後は,主たる研究報告の場が『會計』から日本会計史学会の機関誌である『会計史学会年報』へと移行してきていること等の動向が明らかとなった。雑誌『會計』は,平成11年度まで日本会計研究学会の事実上の学会誌とみなされてきた雑誌であり,今日においてもわが国における会計学関係の代表的雑誌である。研究代表者の中野他は,すでに第二次世界大戦前の同誌所収論文を対象として,わが国における会計史研究の動向を分析し発表してきたところである。そこで本研究では,戦後の昭和20年代から今日いたるまでの雑誌『曾計』所収論文のなかから,特に会計史研究に関するものを選定し,これを分析し,さらにデータベース化を進めることを目的としている。本年度はまず,対象となる文献の選定作業を中心に行なった。具体的には中野の指示のもと,桑原が昭和20年代および50年代を,橋本が昭和30から40年代を,そして,清水が昭和60年代以降をそれぞれ担当し,対象とする文献の原案を作成し,その後メンバー全員で検討を行い,最終的に中野の判断でもって対象文献を確定した。これらの文献はすべて時代別,地域別,内容領域別に区分されると同時に,その概要がデータベースに収録されることとなっている。清水はこの他,これらをデータベース化するためのソフトの製作を開始した。

最終年度にあたる次年度は,分類基準の再確認および追加を検討した後,収集・選定された文献の分析作業を進め,これらをデータベース化し,印刷冊子とともにCD-ROMなどによる最終報告書の作成を予定している。また本研究の成果を,わが国の雑誌に投稿し,よりひろく公表するほか,翌年に開催予定の会計史国際会議において発表することを予定している。雑誌『會計』は,平成11年度まで日本会計研究学会の事実上の学会誌とみなされてきた雑誌であり,今日においてもわが国における会計学関係の代表的雑誌である。研究代表者の中野および研究分担者の橋本は,すでに第二次世界大戦前の同誌所収論文を対象として,わが国における会計史研究の動向を分析し発表してきたところである。本年度はこの作業を継続して行い,戦後の文献の読み込みを行った。その際に,分類基準の再検討が迫られ,会計史研究をより限定的に「歴史的な関心を持つ文献」に限定することとした。その結果,すでに行われてきた第二次大戦以前の会計史関連論文についても適切であるかが検討され,その対象の絞り込みが行われた。その結果,第二次大戦期には約100件,そして戦後昭和期について約400件の会計史関係の論文が存在することが判明した。これらの多くは主としてイギリス,ドイツ,アメリカ,イタリアという欧州の会計文献の検討であるが,時期を経るにつれて日本の会計の歴史も研究対象であることが次第に認識されたこと,会計史研究論文が時代を経るにつれて増加しているということ,但し日本会計史学会発足後は主たる研究報告の場が『會計』から『会計史学会年報』へと変化してきたこと等の一般的な傾向が明らかとなった。科学研究費補助金を申請した当初の期間は終了しているが,今後は日本の会計史研究のヒストリオグラフィーを海外のそれと比較する形で研究を継続する予定である。
小腸脂肪酸吸収関連蛋白のNASH 病態へ与える影響と治療標的分子の解明

非アルコール性脂肪肝炎(non-alcoholic steatohepatitis: NASH)は、肝硬変、肝臓がんを発症する肝疾患である。食事由来の飽和脂肪酸は、NASHにおいてその重要な危険因子である。本研究では、その小腸における食事由来飽和脂肪酸の吸収動態を評価し、以下を明らかにした。(1)小腸での飽和脂肪酸吸収は、NASH患者のほうが健常者よりも増加している。(2) (1)の理由に、小腸粘膜上皮における脂肪酸吸収関連蛋白(MTTPとglycosylated CD36)の発現増加の関与が示唆された。この結果によって、NASHの新しい治療標的を見出した可能性がある。平成27年度は、申請時に、NASH患者60名を対象患者として研究登録をするとしたが、最終的に73例の患者登録が行えた。これら対象者に、本研究を行う上で必要な、対象患者への脂肪酸負荷試験と小腸粘膜の採取について、愛媛大学医学部附属病院臨床倫理委員会の承認を得て、健常者、NASH患者を対象に、先行研究で確立した13C標識パルミチン酸試薬を用いた小腸飽和脂肪酸吸収試験を行った。その結果、小腸からの食事由来飽和脂肪酸の吸収が、Brunt stage1,2の早期NASH患者において健常者より有意に増加していることを明らかにした。研究の遂行困難が最も予想される事案としては、対照症例の不足が考えられた。しかし、当科において2012年度より構築した「愛媛県肝疾患診療ネットワーク」を用いることで、自施設だけでなく、県下全域より多くの症例の集積を行うことでき予定より早く目標症例数に達することができた。本研究では、非アルコール性脂肪肝炎(non-alcoholic steatohepatitis: NASH)患者を対象に、小腸における飽和脂肪酸吸収動態と脂肪酸吸収関連蛋白の細胞分子学的評価を行うことで、以下の3つの事項を明らかにした。(1)申請者らが先行研究により確立した小腸飽和脂肪酸吸収能の評価法を用い、NASH患者の小腸粘膜における飽和脂肪酸の吸収動態を評価した。その結果、同じ脂質摂取量でもNASH患者のほうが健常者よりその吸収量が有意に多かった。(2)(1)が起こる機序の解明のため、小腸生検組織を用いて脂肪酸吸収関連蛋白の分子細胞学的評価を行った結果、小胞体におけるカイロミクロン合成関連分子であるMTTP (Microsomal triglyceride transfer protein)と粘膜内血管および絨毛上皮における脂肪酸の能動的取り込みに関与する受容体glycosylated CD36の発現が、NASH患者において健常群より有意に増加していた。(3)得られた知見とNASH肝組織、臨床データとの関連を検索したところ。NASH患者の飽和脂肪酸吸収量が、肝臓の線維化とインスリン抵抗性に関与する臨床データと正の相関がみられた。これらは、肝硬変、肝発がんに強く関与する項目であり、NASHでは食事からの飽和脂肪酸の吸収をどう抑えるかが重要で、小腸粘膜におけるMTTPおよびglycosylated CD36がNASHの治療標的となる可能性を見出した。当初の予定通り、これまで得られた知見と、NASH患者の1肝組織における炎症、線維化との関連、2既存のNASH病態・予後に関与する血液マーカーおよび画像データとの相関を解析することで、食事由来飽和脂肪酸がNASH病態へどのように関与し、また治療標的の候補となる小腸脂肪酸吸収関連蛋白が存在するかを明らかにする。肝臓研究試薬の購入に使用予定であったが、既存試薬の節約により購入予定額が減り、差額が生じた。平成28年度の研究試薬の購入に用いる予定である。