hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
化学反応を時空間で操る刺激応答性動的協同機能触媒の開発と高次化学変換制御

本研究では、刺激応答性動的協同機能触媒を多様に開発し、刺激応答性の構造変換をによって化学反応を空間と時間で制御することで、多段階の化学反応制御を実現することを目指した。アゾベンゼンの刺激応答性の構造変換を利用した、触媒活性を切り替える刺激応答性協同機能性酸塩基複合型触媒や刺激応答性Lewis酸触媒(Li触媒)の開発を達成した。しかしながら、アゾベンゼンとは異なる光によって構造変換を誘起するスチルベンを利用した刺激応答性触媒の開発は実現できていないた。また、触媒活性以外の反応性を切り替える刺激応答性触媒は、十分な切り替えを実現できていない。以上から、高次化学反応制御の実現には至っていない。分子触媒の研究開発が進み、高度に制御された効率的選択的化学反応が多数開発されているが、複数の化学反応を連動させて自在に制御/進行させる技術は遅れており、化学物質生産の持続性が損なわれる要因となっている。本研究では、生合成において持続型の物質変換/物質供給を実践する酵素に着想を得た刺激応答性動的協同機能触媒を多様に開発し、刺激応答性の構造変換を基盤とする触媒機能調節によって化学反応の空間と時間を制御することで、多成分開放系における多段階の化学変換を各段階連動させて体系的に制御/進行させることを最終的な目標としている。平成27年度は、これまでに開発してきたアゾベンゼンを基盤とする刺激応答性動的協同機能触媒の触媒機能の多様化を行った。はじめに、3,3'位に協同機能性の触媒機能を導入した触媒を種々合成した。協同機能性酸触媒機能として、ビストリチルアルコール、ビスチオウレア、ビスナフトールをアゾベンゼンに導入した触媒の合成に成功した。協同機能性ルイス塩基触媒機能として、ビスホスフィンオキシド、ビスホスホルアミドをアゾベンゼンに導入した触媒の合成に成功した。協同機能性酸/塩基複合触媒の触媒機能として、チオウレア/DMAP、チオウレア/ジメチルアミンをアゾベンゼンに導入した触媒の合成に成功した。協同機能性酸/求核剤複合触媒の触媒機能として、スルホンアミド/イミダゾールをアゾベンゼンに導入した触媒の合成に成功した。また、アゾベンゼンーチオウレア/DMAP触媒においては、置換位置を変えて導入したものも数種合成した。合成した二官能性協同機能アゾベンゼン触媒を様々な化学反応に適用し、多様な化学反応の外部刺激による活性切り替えを試みたところ、アゾベンゼンビスナフトール触媒を用いた亜鉛触媒ヘテロDiels-Alder反応において、約12倍(外挿値)の刺激応答性の触媒活性切り替えを実現した。計画の全ての触媒を合成できていないが、多数の触媒を合成し、刺激応答性の触媒活性調節を実現したため、概ね順調に研究は進展している。本研究では、酵素に着想を得た刺激応答性動的協同機能触媒を多様に開発し、刺激応答性の構造変換を基盤とする触媒機能調節によって化学反応の空間と時間を制御することで、多成分開放系における多段階の化学変換を各段階連動させて体型的に制御・進行させることを最終的な目標としている。平成28年度は、昨年度まで開発を行ってきたアゾベンゼンの刺激応答性の構造変換を利用した刺激応答性触媒の開発を継続しつつ、異なる刺激応答性の分子触媒として、スチルベンの刺激応答性の構造変換を利用した触媒の開発にも着手した。昨年度まで開発した、協同機能性酸・塩基複合触媒であるアゾベンゼン-チオウレア/DMAP触媒、刺激応答性配位子であるアゾベンゼン-ビスBINOL触媒について、刺激応答性の改良を行った。アゾベンゼン-チオウレア/DMAP触媒は部分構造を改良することで、インドールのピルベートに対するFriedel-Crafts反応において、構造変換による触媒活性化と不活性化をそれぞれ協同的に実行可能な新しいタイプの刺激応答性動的分子触媒を開発することができた。また、アゾベンゼン-ビスBINOL触媒についてはLi-BINOLate錯体とすることで、ケトンのアルキニル化反応において、ほぼ完全に触媒活性能を切り替えることに成功した。異なる刺激応答性の分子触媒として、スチルベンを基盤とする触媒の開発も行った。アゾベンゼンを基盤とする刺激応答性触媒として開発を終えている協同機能型の酸触媒であるビストリチルアルコールに、スチルベンを導入した触媒を開発した。しかしながら、合成した触媒をMorita-Baylis-Hillman反応に適用したところ、期待した触媒活性は見られなかった。単純にスチルベンをアゾベンゼンの代わりに用いることで、異なる刺激による刺激応答性触媒を構築できるわけでないことが明らかとなった。当初の計画通り研究を進めているが、異なる外部刺激による刺激応答性触媒を実現するために開発したスチルベンを基盤とする触媒が、期待したアゾベンゼンを基盤とする触媒と同様な反応性を示さなかったために、改良が必要となっている。平成29年度は、アゾベンゼンの刺激応答性の構造変換を利用した刺激応答性触媒と、スチルベンの刺激応答性の構造変換を利用した触媒を組み合わせたマルチ触媒システムの開発に着手する予定であったが、昨年度までにスチルベンを基盤とする効果的な刺激応答性触媒を開発できておらず、引き続き開発を行った。

これまでに開発しているアゾベンゼン-チオウア/DMAP触媒の刺激応答性部位をスチルベンに変更した触媒を設計し、開発を試みたが、現時点で完成していない。今後、引き続きスチルベンを基盤とする刺激応答性触媒開発の開発を行い、完成後にアゾベンゼンを基盤とする刺激応答性触媒と組み合わせることで、マルチ触媒システムの開発を行う予定である。また、触媒活性ではなく、化学反応の種類を切り替える刺激応答性触媒の開発も行った。基質認識部位と触媒活性中心の空間配置をアゾベンゼンの刺激応答性の構造変換によって切り替える刺激応答性リン配位子の開発を行い、ジブロモフェノール誘導体の熊田カップリングの位置選択性切り替えを試みた。刺激応答性リン配位子の設計、合成、評価、改良のサイクルで第3世代まで触媒の改良を進めたが、残念ながら熊田カップリング反応の位置選択性を切り替えることはできなかった。開発した触媒では、基質認識部位と触媒活性中心の空間配置の切り替えによる熊田カップリング反応の位置選択性制御は困難であると判断し、現在、新たな触媒の設計と異なる触媒系の開発に移行している。本研究では、刺激応答性動的協同機能触媒を多様に開発し、刺激応答性の構造変換をによって化学反応を空間と時間で制御することで、多段階の化学反応制御を実現することを目指した。アゾベンゼンの刺激応答性の構造変換を利用した、触媒活性を切り替える刺激応答性協同機能性酸塩基複合型触媒や刺激応答性Lewis酸触媒(Li触媒)の開発を達成した。しかしながら、アゾベンゼンとは異なる光によって構造変換を誘起するスチルベンを利用した刺激応答性触媒の開発は実現できていないた。また、触媒活性以外の反応性を切り替える刺激応答性触媒は、十分な切り替えを実現できていない。以上から、高次化学反応制御の実現には至っていない。平成28年度の研究から、数種の協同機能性刺激応答性触媒を見出している。平成28年度は、開発した触媒の刺激応答性触媒機能評価を更に進め、協同機能型アゾベンゼン触媒の多様化を実現する。効率的に研究を進めるために、新たな協同機能型アゾベンゼン触媒の開発は停止する。平成28年度の当初の計画(刺激応答性の多様化)は変更せず実施する。アゾベンゼンを基盤とする刺激応答性触媒は、数種類の異なる触媒を見出しており、順調に研究が進んでいる。今後、さらなる改良を行い、より良い刺激応答性触媒の開発を実現する。スチルベンを基盤とする刺激応答性触媒は、アゾベンゼンを基盤とする触媒を同様な触媒機能を発現できるように構造を改良する。上記の想定外の研究を行う必要があるが、対応可能であると判断し、平成29年度の当初の計画は変更せずに実施する。有機化学研究計画が若干予定通りに進まなかったため、次年度に繰り越す。担当の学生数名が3月から就職活動に入り、当初予定していた有機合成試薬の購入が一部なくなったため。実施できなかった研究を次年度の計画と共に行うため、次年度分の助成金と合わせて使用する。担当の学生の就職活動が終了したため、平成29年度の助成金と合わせて有機合成試薬を購入する。
内因性および外因性配位子を持つニトロシル鉄錯体・蛋白質の生体内生成機構

生体内で産生されたNOを結合した単純な構造を持つニトロシル非ヘム鉄錯体が2種類知られている。一方は、NOを2個、チオレートを2個配位したdinitrosyl dithiolato iron complex(DNIC)であり、特徴的な電子スピン共鳴(EPR)スペクトルを示すことが知られている。マクロファージ中で生成されたNOは、アコニターゼ等の鉄一硫黄蛋白質と反応して、活性を阻害し、DNICに起因するEPRスペクトルを示すことが報告されている。また、DNICはNOの生理的なcarrier moleculeまたはdonor moleculeとして機能していることも報告されているが、その構造や性質および生体内における動態等は明らかにされていない。他方は、NOを1個配位したmononitrosyl iron complex(MNIC)で、ジチオカルバメート鉄(Fe-DTC)錯体を生体内NOの捕捉試薬として使用した場合にin vivoおよびin vitroで生成される。このMNICも特徴的なEPRスペクトルを示すので、Fe-DTC錯体は有用なNO分析試薬として多用されているが、捕捉機構については不明な点が残されている。1.グルタチオンを含むDNIC(DNIC-(GS)2)を合成し、得られたDNICの体内挙動をin vivo EPR法により検討した。その結果、(1)DNIC-(GS)2は血液中より速やかに肝臓・腎臓へ移行した後、長時間安定に存在した。臓器のEPRスペクトルは、DNIC-(GS)2が組織中で構造変化することを示唆していた。この構造変化は、DNIC-(GS)2中のGS-が生体内で低分子のチオール類またはタンパク中のチオールと置換することによると考えられる。(2)生きているマウスを対象としたin vivo EPR測定によって、DNIC-(GS)2の上腹部への集積がリアルタイムに観測された。(3)DNIC-(GS)2はマウスの生体内でFe-DTC錯体にNOを供与することが明らかとなった。この結果は、生体内で産生されるDNICが、金属酵素・金属蛋白質をNOアクセプターとしてNO基を供与することを示唆している。2.Fe-DTC錯体による生体内NOの捕捉・検出を試みた。(1)脳内のNOをFe-DTC錯体を用いて捕捉することに成功した。(2)血管拡張薬投与により生体内で産生されるNOをFe-DTC錯体によって検出し、画像化した。3.NOトラップ試薬としてのFe-DTC錯体の生体内NO捕捉機構には新規な還元ニトロシル化反応の関与が明らかとなった。
相対的剥奪と分配の不平等

昨年に引き続き,所得分布の生成メカニズムを特定した数理モデル(反復投資ゲーム)を応用して,客観的所得階層上の位置と収入に対する満足度の関係を体系的に分析した.履歴(ゲームの結果を記録した列)の集合が束であることに注目して,いくつかの命題を証明した.その結果をUtrecht University(オランダ)で開催されたEuropean Japanese Conference on Social Networks and Collective Actionで報告した.また新たに,配分的正義論に基づいた機会不平等測定法を定式化した.機会の均等を重視する分配的正義論は,本人のコントロールが及ばない環境要因によって生じた格差は調整の必要があると主張している.その中で分析的マルクス主義の経済学者J・ローマーの「機会平等の原則」と呼ばれるアイデアは,同じ環境要因プロフィールを持つ人々の集合によって社会を同値類分割したとき,同値類間でパーセンタイルが同じ者同士は自己責任の程度が比較可能であるというものである.このアイデアに基づき,機会格差が存在しなければ同値類間でパーセンタイルが同じ者同士は同量の社会的資源を配分されていたと仮定し,各対応パーセンタイル間の平均から社会的資源の配分ベクトルを仮想的に再構成する.そして機会格差調整後のジニ係数と,もとの状態のジニ係数を比較することで,どれだけ不平等度が減少したのかを検証した.部分集団間のサンプル数が一致しない場合はリサンプリングによって部分集団のサンプル数を調整し,操作を反復して平均のジニ係数を比較する.本研究は「不平等社会と機会の均等-機会格差調整後の不平等度測定法-」『社会学評論』215号(第54巻・第3号):232-249.としてまとめ,論文ではSSM1985,1995データにもとづき,性別機会格差が個人収入に及ぼす影響を分析した.ジャッソーによって定式化された公正評価と相対的剥奪の数理モデルを接合することによって,古典的な相対的剥奪論のフォーマライゼーションを試みた拙論「公正指標による相対的剥奪論のフォーマライゼーション」『理論と方法』31号を発展させて,投資ゲームを繰り返した場合の公正評価の分布がどのような性質を持っているのかを明らかにした.ゲームの結果を記録した列の集合として「履歴」という概念を導入することで,ゲームn回終了後の公正評価を計算する一般式を求めた.モデルを分析した結果、履歴の集合は座標対順序という半順序に関して束(lattice)を形成することが判明し,さらにこの順序に関して,履歴から公正評価値への関数は順序保存関数であることを証明した.このインプリケーションは,社会学には,収入の高い人と低い人のそれぞれの収入に対する満足度が,どのような条件で客観的な状態に一致する/しないのかを理論的に特定している.またさらに,同じ収入(額)の人々からなる集団内で,どのような履歴を持った人が最も満足度(公正評価値)が高く/低くなるのかを分析し,辞書体式順序を使うことで,一般的な命題を導出した.この場合,繰り返しゲームの初期時点で好成績を収めた者はその後のゲームにおける期待純益が増大するので,結果的に自分の収入に対する評価が相対的に低下する.逆に初期時点で投資に失敗し続けた者は,期待値が高くならないので,相対的に満足度が上昇する.これらの結果は論文にまとめ,American Sociological Reviewに投稿予定である.その他に,集団内に能力差があることを仮定したモデルを用いて,相対的剥奪度/充足度を分析した研究の成果は三隅一人(編)『社会学の古典理論』として2003年刊行予定である.昨年に引き続き,所得分布の生成メカニズムを特定した数理モデル(反復投資ゲーム)を応用して,客観的所得階層上の位置と収入に対する満足度の関係を体系的に分析した.履歴(ゲームの結果を記録した列)の集合が束であることに注目して,いくつかの命題を証明した.その結果をUtrecht University(オランダ)で開催されたEuropean Japanese Conference on Social Networks and Collective Actionで報告した.また新たに,配分的正義論に基づいた機会不平等測定法を定式化した.機会の均等を重視する分配的正義論は,本人のコントロールが及ばない環境要因によって生じた格差は調整の必要があると主張している.その中で分析的マルクス主義の経済学者J・ローマーの「機会平等の原則」と呼ばれるアイデアは,同じ環境要因プロフィールを持つ人々の集合によって社会を同値類分割したとき,同値類間でパーセンタイルが同じ者同士は自己責任の程度が比較可能であるというものである.このアイデアに基づき,機会格差が存在しなければ同値類間でパーセンタイルが同じ者同士は同量の社会的資源を配分されていたと仮定し,各対応パーセンタイル間の平均から社会的資源の配分ベクトルを仮想的に再構成する.そして機会格差調整後のジニ係数と,もとの状態のジニ係数を比較することで,どれだけ不平等度が減少したのかを検証した.部分集団間のサンプル数が一致しない場合はリサンプリングによって部分集団のサンプル数を調整し,操作を反復して平均のジニ係数を比較する.本研究は「不平等社会と機会の均等-機会格差調整後の不平等度測定法-」『社会学評論』215号(第54巻・第3号):232-249.としてまとめ,論文ではSSM1985,1995データにもとづき,性別機会格差が個人収入に及ぼす影響を分析した.
魚類の培養肝細胞によるビテロゲニンの合成に及ぼす水圏汚染物質の抑制作用とその機構

本年度は、AlとCdによるビテロゲニン(VTG)の合成抑制機構を明らかにするために、エストロゲン(E_2)受容体段階およびVTG分子の修飾段階でのこれら元素の作用を主に調べた。得られた結果の概要は次ぎの通りである。(1)AlとCdはE_2受容体段階を部分的に阻害し、VTG合成を抑制した。この際、E_2と受容体の親和性には影響がなかったので、阻害はこれら元素によりE_2による受容体の発現過程が抑制されたことによることが示唆された。(2)Alにより肝臓の燐酸化酵素であるプロテインキナーゼC活性は抑制されたが、E_2によるVTG合成には影響がなかった。したがってAlはVTG合成の修飾段階におる分子の燐酸化過程には影響がないことが明らかになった。(3)有機系の環境汚染物質、特に2,4-Dは、肝細胞培養系においてE_2様作用を有することが分かった。(4)環境水添加AlはキンギョのE_2によるVTG合成には影響がなかったが、さらに濃度等を変えて調べる必要がある。以上の結果と前年度の結果から、AlとCdによるVTGの合成抑制は、これら元素がE_2受容体の発現を阻害すると同時に転写段階も阻害することによることが明らかになった。ニジマスの肝細胞培養法を改良し、エストロゲン(E_2)添加によりビテロゲニン(VTG)がin vitroで合成・分泌されることを確認後、本法を用いて平成10年度は次の結果を得た。1. Alは培養肝細胞の生存率(70-95%)に影響がなかった。2. E_2(5×10^<-6>M)により誘導されたVTGをSDS-PAGEで分析し、定量したが、培地にAl(10^<-6>-10^<-5>M)を添加することによりVTGの合成は濃度依存的に抑制された。VTG以外の肝細胞由来のタンパク質に対するAlの影響はなかった。3. Caはin vivoでAlによる傷害を軽減することが知られている。しかし培地のCa濃度を増加してもAlによるVTG合成抑制作用は変わらなかった。4. E_2により肝細胞のVTG合成がプライムされている培地にAlを加えることによっても、VTG合成は抑制された。5. VTGのmRNAの発現にAlがどの様に影響及ぼすか検討中であり、予備的知見では、AlはmRNAの発現を抑制するようである。この実験は次年度に継続し、詳細に調べる予定である。以上の結果から、VTGは他のタンパク質に比べてAlに対する感受性が高いく、Alは特異的にVTGの合成を抑制することが明らかになった。本年度はAlとCdによるビテロゲニン(VTG)の合成抑制機構を明らかにすることに重点をおいて研究をおこなった。(1)ニジマスの肝細胞培養にエストロゲンを添加することにより、顕著なVTGが誘導された。これにAlを加えることにより、VTG合成は抑制され、VTGm-RNAの発現もAlの濃度依存的に抑制された。(2) VTGの合成およびVTGm-RNAの発現は、Cdによっても抑制されたが、濃度依存性は認められなかった。(3) AlによるVTGm-RNAの発現抑制は、培地のAlを除去することにより回復したが、Cdによる抑制は、Cd除去により回復しなかった。(4) Alが細胞内Ca情報系を介して、VTG合成を抑制する可能性があるが、Ca関連試薬(A23187,ジルチアゼムなど)により、VTG合成は影響された。(5) AlによるVTG合成の抑制とリン酸化酵素(プロテインキナーゼC)の関係についての実験は、現在進行中であり、最終結論は次年度に持ち越した。以上のことから、AlとCdは少なくともVTG遺伝子の発現過程に作用し、VTG合成を抑制することが明らかになった。

得られた結果の概要は次ぎの通りである。(1)AlとCdはE_2受容体段階を部分的に阻害し、VTG合成を抑制した。この際、E_2と受容体の親和性には影響がなかったので、阻害はこれら元素によりE_2による受容体の発現過程が抑制されたことによることが示唆された。(2)Alにより肝臓の燐酸化酵素であるプロテインキナーゼC活性は抑制されたが、E_2によるVTG合成には影響がなかった。したがってAlはVTG合成の修飾段階におる分子の燐酸化過程には影響がないことが明らかになった。(3)有機系の環境汚染物質、特に2,4-Dは、肝細胞培養系においてE_2様作用を有することが分かった。(4)環境水添加AlはキンギョのE_2によるVTG合成には影響がなかったが、さらに濃度等を変えて調べる必要がある。以上の結果と前年度の結果から、AlとCdによるVTGの合成抑制は、これら元素がE_2受容体の発現を阻害すると同時に転写段階も阻害することによることが明らかになった。
SOARS言語のグリッド基盤システム開発に関する研究

国民経済の大規模モデルをボトムアップに構築する作業として、その基盤をなす一次統計、更にSNAのような二次加工統計の構築を、ボトムアップに見直し、情報爆発時代の基盤経済情報システムの構造と制度に関する設計を行い、下記の課題に取り組んだ。・社会のアーキテクチャデザイン実務に関する研究と社会的貢献・1次統計の収集に関する新しいクラウドソーシング概念の提唱と研究・2次加工統計に関するアーキテクチャとトランザクションベースの国民経済計測体系に関する研究内閣府社会経済総合研究所との共同研究で検討を行ったのは次の項目である:1)クラウドソーシング用の抽出フィルターの開発と提供2)既にあるXBRL、JANISなどの成功事例を参考とする3)民間電子業務データ利用に関する課題整備4)先導的な電子データの抽出可能領域19年度は内閣府経済社会総合研究所と協働し,平成19年に成立した改正統計法に伴うSNA(国民経済計算)の計算システムの再設計・再構築に関する研究を行った(今年度も継続).内閣府大臣官房統計委員会委員,総務省統計局委員に就任した.研究の基本方針は,煩雑を極める現在の統計システムに代えて,出口が提唱している交換代数による代数演算モジューを主体としたシステムを構築するというものである.現段階での成果は社会・経済システム学会の企画セッションで(共同研究している内閣府総合研究所の大貫研究員とともに)公表した.詳細は20年夏頃に発刊される学会誌に掲載される予定である.国民経済の大規模モデルをボトムアップに構築する作業として、その基盤をなす一次統計、更にSNAのような二次加工統計の構築を、ボトムアップに見直し、情報爆発時代の基盤経済情報システムの構造と制度に関する設計を行い、下記の課題に取り組んだ。・社会のアーキテクチャデザイン実務に関する研究と社会的貢献・1次統計の収集に関する新しいクラウドソーシング概念の提唱と研究・2次加工統計に関するアーキテクチャとトランザクションベースの国民経済計測体系に関する研究内閣府社会経済総合研究所との共同研究で検討を行ったのは次の項目である:1)クラウドソーシング用の抽出フィルターの開発と提供2)既にあるXBRL、JANISなどの成功事例を参考とする3)民間電子業務データ利用に関する課題整備4)先導的な電子データの抽出可能領域
アートプロジェクトによる地域社会変容に関する実証研究と理論構築

本研究は、地域社会と密接なかかわりを持つアートプロジェクトと呼ばれる文化事業・文化活動が、近年、各地で顕著に増加している社会背景を捉えながら、アートプロジェクトが、地域社会の文化的・社会的活動にいかなる影響を及ぼしているのかを実証的に明らかにするとともに、アートプロジェクトと社会の関係性に関する理論化を試みることを目的としている。今年度は、これまでの調査研究を踏まえた成果発表のため、出版に向けた執筆を中心に進めてきた。また研究成果をより精緻なものにするための補足的なデータ収集も実施している。その成果の一部である2冊の共著書(後述)においては、都市型のアートプロジェクトと地域社会型のアートプロジェクト、それぞれを対象としながら、廃校や地域の公共空間を利用して公設民営で行われている各事業による人々の関係性形成や新たな文化・社会的活動の試行の場を生みうるアートプロジェクトの意義や、他方で、活動を支える行政等諸主体との関係性形成の上での制度的課題等を実証的に指摘している。これらの成果を踏まえて、来年度は芸術文化や創造的活動と、地域社会における文化的・社会的活動との関係性や課題を多角的に検証する共編著を出版する予定である。また調査研究においては、国内外の社会学諸分野や、文化政策研究、アートマネジメント研究、また、都市計画や地域開発研究など、隣接諸領域を含む研究者と連携を図りながら研究を進めている。さらに、アーティストやキュレーター、オーガナイザー、NPO関係者、行政関係者など、各関係諸主体との意見交換も含め、当該研究に関するネットワーク形成を図ることができたことも成果といえるだろう。他方で、研究の成果発表のための各出版プロジェクトのなかで、研究目的をより精緻に達成するために、一部の出版・研究発表予定が当初の想定よりも遅れている点もあり、下記の通り、研究成果の完成に向けて尽力していく。今年度の成果は、これまで各国際会議・学会などにおいて発表するとともに、研究成果発表のための出版プロジェクトも複数推進しており、今年度も後述する共著書2編として発表している。ただし、出版プロジェクトのうち、芸術活動と地域社会との関係性に焦点化した共編著書など一部の出版においては、より精緻な研究成果達成のための検討に時間を要しており、当初よりやや遅れている。上記の通り、予定していた成果発表のうち、一部の著書出版予定に遅れがあるため、研究期間の延長を図る次年度は、これまで調査研究を進めてきた個別事例の社会的意義や問題点を踏まえ、各事例の背後にある社会制度・構造的課題などについても検討を進めながら、アートプロジェクトによる地域社会変容をより包括的な視座から論じる理論構築に向けて引き続き尽力し、研究の精緻化・完成を図っていきたいと考えている。本研究は、地域活性化を目的としたアートプロジェクト(AP)が近年、各地で顕著に増加する傾向を鑑み、APが地域社会の文化的・社会的活動に及ぼす影響を実証的に明らかにすることを目的としている。今年度は、アーティストやデザイナーらが中心となり社会的企業を立ち上げ、比較的小規模な文化的・社会的活動を継続的に進めている「うかぶLLC」(鳥取県東伯郡湯梨浜町)や、対照事例として、鳥取県が中心となり比較的大規模な芸術家誘致策などの活動を進める「鳥取藝住祭」などを対象としながら、APが地域社会に与える影響を、聞き取り調査などフィールドワークを中心とした方法論によって調査・分析してきた。その結果、APが地域社会の成員に与える様々な変化が観察された。例えば、うかぶLLCが実施する、シェアハウス、ゲストハウス、カフェなどを併設した滞在スペース「たみ」の諸活動を契機に、周辺住民が新たな文化的・社会的活動を始めたり、来訪者が移住して新しい活動を始めたり、といった形で、APを契機に、各市民が自身の経験や知識を生かしつつ、各々異なる新たな文化・社会的活動を起こしていることが示された。以上の結果は、都市や国家の経済成長を目指し、特に、創造階級と呼ばれる一部の人々に限定化・焦点化した理論構築が図られ、あるいは彼らの誘致を主眼とした政策が世界各地で行われつつある現状において、市民が潜在的に持つ創造性の重要性を示唆するとともに、市民の創造性をAPが引き出しうることを示唆する。本研究成果は、その示唆の重要性から、本年度、複数回にわたり、国際会議などにおいて招聘講演を依頼されており、当該領域が、国際的な関心を集めていることが伺える。ゆえに来年度以降は、今後の調査内容も踏まえつつ、国内のみならず、国際共著書の執筆など国際発信も視野に入れながら、研究成果の発表を進めていく所存である。本研究は、調査研究については概ね想定していた通りの進捗状況であるが、特に成果発表(および、それに向けた見通し)の点で想定以上の成果を上げているものと考える。その主たる理由は、国内外からの創造性を用いた国家政策や都市・地域政策に対する関心の高まり(及び、それらへの批判)による。特に我が国においては、少子高齢化や人口減少といった社会要因に加え、2020年の東京オリンピックを契機に、文化事業を国全体で振興していこうとする動きが、各所で強まりを見せている。そのような中で、国内のみならず、各国から、我が国の文化をめぐる政治状況が注目を集めている。このような中で、本研究の意義が相対的に高まっていることが、成果発表への期待となっていると考えられる。ゆえに次年度以降は、調査研究を踏まえた成果発表の点もより重視していきたい。

本研究は、地域社会におけるアートプロジェクトが、2000年代以降、各地で顕著に増加している傾向のなかで、アートプロジェクトが地域社会の文化的・社会的活動にいかなる影響を及ぼしているのかを実証的に明らかにするとともに、その理論化を試みることを目的としている。今年度は、前年度までの成果を踏まえた調査研究を推進するとともに、それらの理論化に向け、各研究成果の分析・検証を重ねてきた。まず調査研究においては、アートプロジェクトと地域社会との関係性を、アートプロジェクトによる市民の文化・社会活動の変容について考察する観点に加え、自然災害発生など地域社会における環境の急変との関係性などの観点等からも検討を加え、より包括的にアートプロジェクトの展開や、意義・課題を検討してきた。なかでも、前年度から引き続き調査を実施した「うかぶLLC」(鳥取県東伯郡湯梨浜町)や、その周辺の活動のほか(鳥取県では2016年に大規模な地震災害が起こっている)、東日本大震災に伴う津波災害に焦点化したアート活動を展開する宮城県・気仙沼市の「リアスアーク美術館」によるプロジェクトなどに対する調査研究も加えながら、地域の歴史・文化・社会活動の継続と、アートプロジェクトがいかに結びついているかに焦点を当てた研究を進めた。それらの結果、地域社会の生活文化や記憶と、アートプロジェクトとの関わりの意義や課題が明らかになりつつある。以上の成果は、これまでの研究成果と合わせ、アートプロジェクトをめぐる社会学的考察による理論化を目標としながら、海外を含めた学会や国際共著などにて研究発表・執筆を進めており、国内のみならず国際的な文脈におけるアートプロジェクトの意味を検討する見通しが開けつつある。調査研究においては、アーティストやキュレーター、地域住民の方々といった、各関係諸主体のご協力を多く賜りながら、おおむね順調に研究が進められているものと考えている。また、昨年度に続き、研究の成果は国際学会において発表しており、昨年度までの発表分も含め、研究発表を踏まえた国際共著等の執筆も進めている。なお今年度中の発表機会は前年度と比べると少なかったが、現在、成果発表に向けたプロジェクトを複数推進中である。本研究は、地域社会と密接なかかわりを持つアートプロジェクトが、2000年代以降、日本各地で顕著に増加している社会背景において、アートプロジェクトが、地域社会の文化的・社会的活動にいかなる影響を及ぼしているのかを実証的に明らかにするとともに、アートプロジェクトと社会の関係性に関する理論化を試みることを目的としている。今年度は、地域社会に展開するアートプロジェクトに関する実証的な調査研究を引き続き推進し、先駆的事例に関する貴重な研究データを多数得ることができた。また、それらの理論化をより充実させるために、文献調査のほか、研究発表や議論を通じた成果発表を行い、多くのフィードバックを得た。調査研究においては、市民らが参画するアートプロジェクトによって、市民を交えた地域社会の文化・社会活動がいかに変容したかという観点を中軸に据えつつ、それらと行政・民間企業・NPOなどアートプロジェクトをめぐる政治・経済的諸主体との関係性に関する議論なども含め、包括的にアートプロジェクトの現代社会における意義・課題を検討した。
無限次元解析とその周辺の研究

無限次元解析および無限自由度の物理系の研究の双方において,著しい進展があった.柏原は量子群特に結晶基底の構成やD-加群の構造について,三輪は可解格子の数学的モデルについて精力的に研究を続け,無限自由度の物理系に起源をもつ数学的問題の考察に大きな寄与をしている.河合はWKB法など特異摂動について代数解析的研究を行い多くの知見を得つつあり,またその成果を量子電磁力学など物理系の研究に関連させている.山崎は無限次元測度の研究を,確率論,表現論との関連のもとに発展させている.特に典型的な無限次元群であるdiffeomorphismの群の表現の研究のために,その基となる測度の構成を目ざしている.中西・小嶋・阿部は場の量子論の研究に大きく寄与し,特にゲージ理論,ハイゼンベル群の表現などの研究を通じて,無限自由度物理系の研究に寄与している.岡本・木田・大木谷は流体場の研究,特に乱流の数値解析的研究などを通して,無限次元解析の研究を進展させている.無限次元解析および無限自由度の物理系の研究の双方において,著しい進展があった.柏原は量子群特に結晶基底の構成やD-加群の構造について,三輪は可解格子の数学的モデルについて精力的に研究を続け,無限自由度の物理系に起源をもつ数学的問題の考察に大きな寄与をしている.河合はWKB法など特異摂動について代数解析的研究を行い多くの知見を得つつあり,またその成果を量子電磁力学など物理系の研究に関連させている.山崎は無限次元測度の研究を,確率論,表現論との関連のもとに発展させている.特に典型的な無限次元群であるdiffeomorphismの群の表現の研究のために,その基となる測度の構成を目ざしている.中西・小嶋・阿部は場の量子論の研究に大きく寄与し,特にゲージ理論,ハイゼンベル群の表現などの研究を通じて,無限自由度物理系の研究に寄与している.岡本・木田・大木谷は流体場の研究,特に乱流の数値解析的研究などを通して,無限次元解析の研究を進展させている.
世紀交代期における物理科学の新分野形成に関する比較研究

1分野形成について、パラダイム論以後の学問分野史をあつかう諸アプローチおよび、分野形成の比較に関するいくつかの問題点を検討した。2世紀交代期に先立つ時期に生じた、学問分野の変化とその知的制度的文脈を特徴ずけた。それの上で、ポッゲンドルフなど科学論文集のカタログや学者の名簿を調査し、世紀交代期18801910前後における物理諸科学の学問地図と、そこに見られる新分野の反映や各国の特質などの巨視的比較を行い、あわせて明治後期の日本の物理諸科学についても比較を試みた。3天体物理学の形成を例に、分野形成にかかる知的制度的な文脈を整理検討した。とくに、当時の天文学における精密測定や数学への知的制度的強調のもつ歴史性に注目しつつ、イギリスの場合についての議論を再検討した。それと比較しつつ、地球物理学や日本における同時代の、明治後期の天文学の活動を中心に検討した。4 19世紀後半の物理科学の立ち上がりは、大学の研究教育の場としての物理実験室の出現と精密測定などの強調は当時の西欧でのに、そうした日本における物理科学、地球物理学の分野形成の代表的人物の一人であり、初期の実地観測の教育にも大きな役割を果たした田中舘愛橘にみられる実験科学の精密科学的手法としての誤差論の利用について検討し分野形成におけるその意義を論じた。19世紀後半の欧米での、国立天文台や軍などの政府科学と大学やアカデミーでの科学制度、アマチュア科学としての新分野、気象、産業など社会的有用性という分野形成の文脈からみて、大学ではじめた数学、物理学、星学が一つであったことが日本の物理、天文分野形成の初期条件となった。今見れば地球物理学的研究だが、むしろ19世紀前半以来の「惑星科学」的なお雇教師による物理学科の伝統の形成を再検討し、主として物理学、地球物理学の出中館愛橘らと天文学・天体物理学の平山信、一戸直蔵らに注目して資料を調査検討した。まだ分析途中であるが、天体物理学創始者の一人アメリカのヤングの弟子のポールを星学教師に迎え、日本の第1世代は物理学と混在し、星学第1回卒業生平山信が天体物理形成の第3段階の時期に留学して、イギリスのハギンス、ドイツのヴォーゲルを通して、同時代的形成に参与していく過程を、この1890年代はじめ時点で、最初の天体分光学雑誌が購入されたことなどを天文台蔵書で確認し、また天体物理学の形成に主要な役割をはたした世界各地への日食観測遠征が日本に定着する様子を追った。親近的に見えるアメリカの形成過程との比較を含め20世紀に入ってアメリカに留学した一戸が帰国後におこなった分野形成の活動など、学会誌および出版物について比較検討し、その位置の変化を後づけている。来年度に向けて、欧米各国の19世紀科学論文における物理学関係の論文の総体的検討や各国の学会・天文台史、日本の京大宇宙物理学講座や地球物理学会など制度的変化や装置の調査と、比較検討の対象の拡大も進めている。1.学問分野形成について科学社会学的研究、歴史研究における動向を中心に検討した。新分野形成の諸要因についての整理、および学問分野史のもつ諸機能について、近年における社会的構成の視点からの分野境界分析などをふくてめ取り上げた。1.ポッゲンドルフ科学論文集および科学者名簿、ロイヤル・ソサエティの19世紀科学論文集を調査し、そこに現われた世紀交代期における当時一般的な学問分野地図、および統計的な概観をあたえ、その上で日本の位置についても再確認を試みた。3.諸外国における天文物理学の分野形成の諸特徴と比較しつつ、この時期における日本の天体物理学の受容について、平山信をとっかかりにして、天文学、物理学などとの関係を中心に新分野形成に関する諸問題を考察した。4.物理学と天文学にわたる位置にある田中館愛橘について、二戸の田中館文書のうち物理諸科学関係を収集し、調査した。そのうちとくに、精密科学としての物理諸科学の分野形成にかかわる誤差論について、彼の教育・研究のなかでとりあげ、その意義の検討を試みた。
機械学習の分析を用いた専門英語学習システムの開発

本研究の目的は、理工系学生向けの教材を、従来のような英語教師の経験や直感にだけに頼るのではなく、専門英語コーパスと学習者の履歴から、統計的評価尺度に基づく機械学習やデータマイニングの方法を利用して、構築することが目的である。ここまでの研究では機械学習の手法により個人ごとの学習結果を分析することは可能で、また一元的尺度(点数など)でなく多元的な評価(決定木、一階述語論理による表現)ができ、またそれらの項目は別に行った文法テストの項目と相関があることがわかった。しかしそれらをフィードバックする手法を提案するには至らなかった。それは細かな項目別の分析結果が分かっても、学習者にフィードバックするにはそれごとのインストラクションが必要であり、残念ながらそのようなインストラクションを持っていなかった。そこでその反省を元に、教育平成17年度は、「品詞」に焦点を当てた。単純な語彙学習のインストラクションは比較的容易に作成できるので、これに品詞に関する分析結果を反映させるのが狙いである。品詞に焦点を当てた教材構築の一連の手続きで、問題が2つある。品詞の表現方法と、品詞の影響度を調べるテストの方法である。まず品詞の表現方法であるが、学習者に直接品詞の情報(品詞名)を与えても、そもそも学習者がその品詞名を理解していなくては意味がない。そこでマウスのフォーカスで同じ品詞の文章中の全ての単語をハイライト化する読解支援Webツールを提案、開発して、国際会議KESなどで発表した。次に品詞の影響度を調べるテストであるが、英文読解では文法構造を正確に把握していなければ理解できたとはいえないという仮定の下に、主語・主動詞選択問題によりテストを行った。上記提案手法による品詞表示を行った場合、誤りが10%改善された(有意差あり)。これらは日本教育工学会などで発表した。この研究成果は別の教育プロジェクトの語彙学習教材に反映される予定ある。近年、Eラーニングによる教育が注目されている。しかしながら、実際にはEラーニングの教育はそれほどなされていないのが現状である。その最も大きな理由として、Eラーニング教材作成の手間があげられる。また一方で日本の理工系大学生の英語力のなさも、技術立国日本において致命的なボトルネックとなっていることはいうまでもない。理工系大学生で必要な英語力は、論文等の作成(テクニカルライティング)や研究発表(プレゼンテーション)であるが、これに的を絞った教材を作成する必要がある。そこで、本研究の目的は、英語論文から作成したコーパス(テキスト・データ)からEラーニング教材を自動生成する技術の開発と、機械学習により学習者の分析を行い、その内容をフィードバックする技法の研究を行う。また「e-1earningデータに基づいた英語学習者の弱点分析」、「共起関係を用いた英単語選択問題の改良」(教育工学会全国大会)では、学習者の履歴から機械学習を用いた分析手法と、英単語学習教材の生成方法について発表を行った。平成16年度は学習者履歴の分析の検証や、分析項目の発展手法、さらに教材の評価に関する研究を行った。詳細は以下に示す。理工学系英語の専門英語学習のために準備した、機械系、電気情報系学術論文及び、一般科学雑誌から集めたコーパスを元に、英文法問題を生成。この英文法問題は、主動詞(文の構造的に一番中心となる動詞)を選択する問題であるが、それを学生に対し実施し、その結果を各学生毎分析を行った。分析には機械学習のツールC4.5やProgolを利用した。さらにその各学生の分析結果と一般的な文法問題の結果と相関をとり、検証を行った。また複数の単語からなる複合語(熟語など)に関して、その獲得手法と、頻度の取り方、そしてそれを利用した教材の評価の手法を提案した。以下主な口頭発表7月3日日本言語テスト学会(JLTA)第19回研究例会にて、「コーパスを使った英語問題の自動生成」(小山由紀江、中野智文)を発表。9月23日日本教育工学会第20回全国大会にて、"電子辞書を用いた科学技術コーパスの熟語頻度",(中野智文,小山由紀江,日本教育工学会第20回大会講演論分集,pp.101-104)を発表。11月27日平成16年度情報処理教育研究集会にて「電子辞書を用いた科学技術コーパスの熟語頻度獲得」(中野智文,小山由紀江,平成16年度情報処理教育研究集会講演論文集pp.129-132)を発表。

品詞に焦点を当てた教材構築の一連の手続きで、問題が2つある。品詞の表現方法と、品詞の影響度を調べるテストの方法である。まず品詞の表現方法であるが、学習者に直接品詞の情報(品詞名)を与えても、そもそも学習者がその品詞名を理解していなくては意味がない。そこでマウスのフォーカスで同じ品詞の文章中の全ての単語をハイライト化する読解支援Webツールを提案、開発して、国際会議KESなどで発表した。次に品詞の影響度を調べるテストであるが、英文読解では文法構造を正確に把握していなければ理解できたとはいえないという仮定の下に、主語・主動詞選択問題によりテストを行った。上記提案手法による品詞表示を行った場合、誤りが10%改善された(有意差あり)。これらは日本教育工学会などで発表した。この研究成果は別の教育プロジェクトの語彙学習教材に反映される予定ある。
PPARγリガンドのアロステリックリン酸化阻害機構の解明に関する研究

PPARgammaリガンドのSer245阻害に関する機構解明を行い次の成果を得た。NMR 1H -15NHSQCを用いた滴定実験によりシフトするアミノ酸残基を見言い出した。次に点変異を作製し,リガンドからシフトするアミノ酸残基までのシグナル伝達経路を見出した。円二色性スペクトルを用いた変性実験を行い,これを支持する結果を得た。また,モデリングソフトSybylを用いて伝搬経路を提案することができた。さらに本研究結果に基づき,パーシャルアゴニスト型oxo脂肪酸の簡便な合成法を確立した。PPARγは2型糖尿病治療薬の標的分子として知られている。近年、PPARγリガンドによるインスリン抵抗性改善作用とPPARγのリガンドによるSer245のリン酸化阻害が関連付けられた。本研究はPPARγのリガンドがPPARγに与える"力"がどのような経路を経てSer245に伝わりリン酸化を阻害するかを解明するための研究課題である。当該年度は有機合成、Xー線結晶構造解析を行い、タンパク質NMR、本研究課題を実施した。有機合成実験ではPPARγのリガンドの合成を行った。その結果、特徴のあるリガンド(フルアゴニスト、脂肪酸型アゴニスト、共有結合型アゴニスト)を合成し、実験に必要な量を得た。また、既にタンパク質NMRの帰属に用いられているフルアゴニストを入手し、PPARγの共結晶構造解析を行った。その結果PPARγのフルアゴニストのカルボン酸は予想通り活性に重要なヘリックス12と水素結合していた。さらに、アゴニスト中のケトン基も、ヘリックス12と水素結合を形成していた。これにより、強いアゴニスト活性が出たものと考察した。また、NMRはアポの帰属を行うため、フルアゴニストによる滴下実験を行い、ピークの軌跡を追うことで、解析に資する帰属を終えた。いくつかのアミノ酸残基はリガンドの影響を強く受けていることを見出した。フルアゴニストによって、ヘリックス12上のアミノ酸残基は予想通り大きくシフトしていることも確認することができた。また、2つのアミノ酸残基の点変異の作成を行った。以上の内容は、2つの国際学会と国内の学会、シンポジウムで発表した。PPARγは2型糖尿病治療薬の標的分子である。近年,PPARγリガンドによるインスリン抵抗性改善作用はPPARγのリガンドがPPARγのSer245を阻害することと関連付けられた。本研究はPPARγに与える影響すなわち力どのような経路でSer245の振る舞いに影響を与えるのかを解明するための研究課題である。当該年度は,前年度に行った,Xー線結晶構造解析,アポPPARγのNMR実験を基に,リガンドによる影響の検討と変異実験を組み合わせて行った。その結果,Ser245リン酸化機構の鍵になるアミノ酸残基を見出すことができた。PPARgammaの活性化に重要なへリックス12とリン酸化部位Ser245の中央部にへリックス3が位置している。このへリックス3に着目しβシートと直接相互作用しているIle281がリガンドによる安定化に関する重要な役割を果たしていると考えた。計画に従いAlaへの変異実験として15N標識体の発現を行った。NMR実験の結果、本来リガンドの添加によるシフトが、数アミノ酸残基において認められないことを確認した。リガンドはへリックス3を取り囲むように安定化させ、これがβシート安定化に重要な役割を果たしていると考えられる。そこで、へリックス3上のさらなる不安的化を試みる目的で、へリックス3上の塩橋が破たんした変異体の作成し、安定性を検討したところ、予想とは反対に塩橋はへリックス3を起点としタンパク質の不安定化を増大させていると考えられる。すなわちリガンド結合と解離の影響を大きくするために適度にへリックス3に揺らぎを与えていることが示唆された。以上の実験結果から、リガンドはまず不安定なへリックス3を安定化し、揺らぎが抑えられることでβシートと相互作用する確率を上げ、βシートが安定化するという機構が導き出された。これにより、βシート近傍のSer245も安定化され、リン酸化が阻害されたと考えられる。以上の実験は、今後どのようなPPARgammaのリガンドを設計すれば、Ser245のリン酸化を阻止することができかのヒントになると考えられ、PPARgammaを介したインスリン抵抗性改善薬の効率の良い設計の指標になると思われる。当初の当該年度の計画は点変異で得られたタンパク質を発現、精製後、リン酸化阻害実験, X-線結晶構造解析を行う。変異体のNMR実験を種々のリガンドと組み合わせて検討する。野生型でリガンド結合に影響されるアミノ酸残基のうち、変異体で影響されなくなったアミノ酸残基が、シグナル伝播経路を特定する鍵となる。それぞれの実験データをin silico上で解析し、解析データを基にシグナル伝播経路を推定する。この結果から、重要と思われるアミノ酸残基との接触を避けたリガンドを合成する予定であった。

この内点変異で得られた変異体タンパク質の発現精製はできた。一方で,研究協力者担当のリン酸化阻害実験は成功していない。しかし,NMR実験と点変異実験,CDスペクトルを用いた熱変異実験により,各アミノ酸の役割を実験結果から推定することができた。以上のことから,概ね順調と考えている。医歯薬学上記年度で得られた伝播経路を確認する実験を行う。溶液散乱実験を野生型/変異体およびリガンド有/無に関して行いの全体構造の変化を捉える。これはSer245はタンパク質表面にあり、結晶構造解析は表面構造の解析には向いていないためである。これまでの実験のデータを統合し、シグナル伝播経路を決定する。時間的に余裕はないと思うができれば、情報を基にリード化合物を設計し合成したいと考えている。当該年度は、リガンドの合成、タンパク質NMRのアポ型の帰属、点変異実験、リン酸化阻害実験を行なう計画であった。上述のとおり達成できた実験のうちリガンドの合成は、PPARサブタイプの共有結合型リガンドが副次的に見出された。研究成果をまとめる上で期待以上の成果と考えられる。一方、リン酸化阻害実験はイタリアのグループが担当しており、完了には至っておらず現在も実験を継続しているところである。X-線結晶構造解析とタンパク質NMR実験はほぼ計画通りに進行している。変異実験は、変異体の作成を終えたところである。したがって、期待以上の進展もあるが遅れが出ている実験もある。遅れがでている実験は平行して行うことができるため、律速段階にはならないと考えられる。次の実験に使用する試薬が8,412円より高額であり,進捗状況は良好であることもあり,購入を次年度に見送ることにした。研究計画に従い、点変異の発現、精製条件を検討後、NMR実験を行い、リガンド結合による"力"が伝播するアミノ酸残基を特定する。CDスペクトルを利用したグアニジン変性実験により、変異体と野生型の安定性を比較する。また、変異体と野生型の溶液散乱実験を実施し、PPARγ単量体の時の構造変化であるのか、単にリン酸化を担うCDK5との複合体になった時に初めて構造変化を起こすのかを推定する。X-線結晶構造、NMRシフト、変異実験から得られた情報をin silico上で統合し、リガンドからSer245までの力の伝播経路を特定する。最後に、以上の実験結果の集大成として次の3つの条件を満たした化合物を設計し合成する。1Ser245リン酸化阻害作用を有する。2アゴニスト作用を示さない。3PPARγと強力に結合する。還元剤の購入を検討している。理由は,タンパク質の安定化に不可欠であるためである。
性同一性障害に対する性別適合手術ならびにその臨床的研究

1)初版ガイドラインに従って手術を行った症例の継続長期評価「性別適合手術」は10名(FTM9名、MTF1名)であった。目的とする性別に類似した形態を得るために受けた手術回数は1回が4名、2回2名、3回3名、5回1名。手術瘢痕の修正を希望するものが存在する。術後にはホルモン投与量が減少した。「精神的変化」希望とする性別での心理的適合度がました。術後精神的満足度がました。「社会適応度」全例で希望する性別で職業に従事し生活が安定し、平成16年戸籍上の性別変更が可能な特別法が施行され、8名(FTM8名、MTFO名)が性別変更、2名が結婚した。「その他」1名が合併する悪性腫瘍により死亡。2)第2版ガイドラインにもとづいた診断と治療の継続。17年度(4月1日から12月31日まで)に性同一性障害の診断と治療のガイドライン(改訂2版)のもとに第2段階の治療(ホルモン療法と乳房切除術)への移行が検討されたFTMの症例数はのべ123例で、両側乳房切除術を42例に対して行った。性別適合手術は累計34名が検討され23名(FTM16,MTF8)に実施した。3)医療チームのメンバー間の情報共有強化と、個々の症例の情報機密性の保持が可能なシステムの構築。電子ネットワークを用いた医療チームのメンバー間の情報共有強化のため、用いる診療記録、意見書、申請書類の統一書式の整備を行ない、平成16年度に購入したサーバー上に、構築したフローに沿ったシステム機能を定義し管理データ200項目を定義した。共有可能なネットワーク型診療データベースのプラットフォームを作成した。平成15年度から17年度に乳房切除術を受けた136例の術前術後規格形態写真をファイルサーバーに収載した。1)「診断と治療のガイドライン(初版ガイドライン)」に従って手術を行った症例の治療効果を評価する。[対象]平成10年10月より平成14年6月までに手術療法を受けた性同一性障害者数は10名(FTM9、MTF1、計21手術)。[結果]「治療の達成度」目的とする形態を得るための手術回数は1回が4名、2回2名、3回3名、4回1名。術後精神的満足度が向上した。「効果」ホルモン投与量が減少した。「副作用」1名は合併する悪性腫瘍により死亡。1名で皮弁の部分壊死を認めた。目立つ手術癌痕を訴えるものが存在する。「社会適応度」全例で希望する性別での職業に従事し生活が安定しているが、戸籍の性別変更が認められた例は無い。2)「ガイドライン第2版」に基づいて診断と治療を開始する。[症例数]平成14年7月より平成16年3月20日現在までに、ジェンダークリニック委員会において第2段階の治療(ホルモン療法と乳房切除術)への移行が検討されたFTMの症例数はのべ125例、うち65例に対して両側乳房切除術を行った。3)ガイドライン第2版に基づいた治療を有効かつ迅速に行うことができるように、業務フローを再構築した。第2段階への移行の症例検討は、2名以上の精神科医医師の意見書をもとにジェンダークリニック委員会での承認により可能とした。4)電子ネットワークを用いた医療チームのメンバー間の情報共有強化のため、サーバー設備を購入し整備を行なった。構築したフローに沿ったシステム機能を定義し、用いる診療記録、意見書、申請書類の整備を奨めた。