hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
尿中剥離細胞におけるテロメラーゼ活性-その腫瘍マーカーとしての有用性の検討-

われわれは、平成9年度中の検討で、テロメラーゼ活性をPCRをベースとした高感度の検出法であるTRAP法を用いることにより、約40例の膀胱癌腫瘍組織において約90%以上の陽性率を認めた。さらにテロメラーゼ活性を協和メディックスのキットを用いて定量化することにより、腫瘍のstageやgrade間でテロメラーゼ活性の強さに差がないことを示した。また、胱癌患者より尿中剥離細胞を採取して、これのテロメラーゼ活性を定量的に検討し、その結果、尿細胞診に優るテロメラーゼ活性の陽性率が認められた。平成10年度においては、今回の研究の目標である腫瘍マーカーとしての有用性を検討するため、より簡易なテロメラーゼ活性定量化法の検討を行う目的で、中外製薬との共同研究により、TRAP/HPA法の検討を行った。この方法はHPA法をTRAPと組み合わせることにより、より簡易で定量的な測定を行なうものである。これにより従来法では約24時間かかっていたassayが、約1時間で可能となった。このassayによる尿中剥離細胞のテロメラーゼ活性の陽性率は、sensitivityが63.4%、specificityで91.3%と従来法に比してやや劣るものの、特に従来尿細胞診において検出率の低かったgrade 1の膀胱癌症例において、尿細胞診の2倍以上の陽性率が得られ、今後の新しい腫瘍マーカーとしての可能性が示唆された。また、in situ TRAPによる細胞レベルのテロメラーゼ活性の検討を行なった。J-82、HT-1376などの膀胱癌のcell lineでは明らかなテロメラーゼ活性が腫瘍細胞において認められたが、尿中剥離細胞における検討では、条件をいろいろ変えて検討したが、膀胱癌患者以外の症例における尿中剥離細胞において擬陽性が多く認められたため、有意な結果が得られなかった。これは、primerやPCR条件だけでなくDNAse処理などの細胞処理の不具合も考えら、今後さらに検討を要すると思われた。尿細胞診は、尿路上皮癌の有用な診断法として広く用いられているが、その感度は検者の技量や主観によるところが大きく、けっして十分とは言えない。テロメラーゼは多くの癌組織に高頻度に活性があると報告されており、Shayらの開発したTRAP(Telomere repeat amplification protocol)法を用いれば高感度に検出できるが、最近は正常組織にも活性が認められるという報告もある。本研究では、膀胱癌患者および健常者、良性疾患患者における尿中剥離細胞のテロメラーゼ活性を定量的に測定しその意義を検討した。膀胱癌のcell lineであるJ-82において、細胞数を5、50、500、5000変化させ協和メディックスのキットを用いてテロメラーゼ活性を測定した。図のごとく505000個の細胞から得られたextractにおいてlinearなテロメラーゼ活性の定量化ができていた。健常者、良性疾患患者20例の尿中剥離細胞のテロメラーゼ活性は非常に弱く、良性疾患患者のテロメラーゼ活性のmean+2SDをcut offとすると、全例陰性であった。このcut offを用いると膀胱腫瘍組織では全例テロメラーゼ活性が陽性で、膀胱癌患者の尿中剥離細胞におけるテロメラーゼ活性のsensitivityは86.2%(25/29)であり、これに対し細胞診のsensitivityは48.3%(14/29)と低かった。腫瘍のgrade別での尿中剥離細胞のテロメラーゼ活性の陽性率は、grade 1(G1)で77.8%(7/9)、G2で83.3%(10/12)、G3で100%(8/8)で、いずれのgradeにおいてもテロメラーゼ活性の陽性率が尿細胞診の陽性率を上回っていた。今後、より簡易で短時間でのassayが可能になれば、臨床上有用な腫瘍マーカーとなる可能性が示唆された。

J-82、HT-1376などの膀胱癌のcell lineでは明らかなテロメラーゼ活性が腫瘍細胞において認められたが、尿中剥離細胞における検討では、条件をいろいろ変えて検討したが、膀胱癌患者以外の症例における尿中剥離細胞において擬陽性が多く認められたため、有意な結果が得られなかった。これは、primerやPCR条件だけでなくDNAse処理などの細胞処理の不具合も考えら、今後さらに検討を要すると思われた。
骨髄間葉系幹細胞からの歯髄細胞誘導による象牙質・歯髄複合体再生療法の確立

歯の発生過程における象牙質・歯髄複合体構築にはエナメル上皮細胞との上皮一間葉相互作用が不可欠であり、細胞の分化ステージによってもその影響が変化する事を平成17年度に報告した(Morotomi T. et.al. : Achs.Oral Biol.50:695-705,2005)。他方我々は、歯冠形成後萌出した歯においては、歯髄創傷治癒過程において歯髄細胞が上皮細胞との相互作用なくして象牙芽細胞様細胞に分化し、修復象牙質を形成する事を報告している(Kitamura C.et.al. : Operative Dentistry. 28:75-79,2003)(Kitamura C.et al. : J.Endod. 29:41-43,2003)(Kitamura C.et al. : J Dent Res. 82:91-95,2003)。よって今年度は以下に述べる研究を行った。始めに、歯髄細胞の創傷治癒過程についてさらなる知見を得るため、口腔内細菌によるlipopolysaccharide(LPS)の歯髄細胞への影響およびその後の歯髄細胞の動態について研究し、報告した(Kitamura C.et al. : J Cell Biochem. 99:797-806,2006)。次に、髄腔内に象牙質・歯髄複合体再生を実現させる上で必要となる条件検索のために石灰化能を有する歯髄細胞株を樹立し、報告した(Nomiyama K.et al. : International Association for Dental Research, New Orleans, USA 2006)(野見山ら:日歯保存誌,49秋季特別号:30,2006)。さらに、象牙質・歯髄複合体再生におけるスキャホールドおよびドラッグデリバリーシステム(DDS)に適した材料として、bFGF,コラーゲンスポンジおよびゼラチンハイドロゲル粒子の適用を報告した(菊池ら:日歯保存誌,49春季特別号:38,2006)(菊池ら:日本組織工学会総会抄録集:2006)。以上により、象牙質・歯髄複合体再生療法を確立する上で重要である基礎的知見を得る事ができたと考える。歯の発生時において、歯乳頭細胞とエナメル上皮細胞がそれぞれ象牙芽細胞・エナメル芽細胞へと分化する際にはそれぞれの相互作用が重要であることが報告されている。内エナメル上皮細胞から分化誘導を受けた歯乳頭細胞は象牙芽細胞へと分化し、この後内エナメル上皮細胞がエナメル芽細胞へと分化する。よって、生体内において未分化エナメル上皮細胞の分化機構における歯乳頭細胞の関与を検索することは、象牙芽細胞の分化機構を探る上でも重要である。これに関して、内エナメル上皮細胞はすでにエナメル芽細胞への分化能を有するが、ラット切歯に存在するapical bud内の細胞群(未分化エナメル上皮細胞群)が内エナメル上皮細胞へと分化するには歯乳頭細胞による分化誘導が不可欠であることを本年度に報告した(Morotomi T.et.al.:Archs.Oral Biol.50:695-705,2005)。また、ヒトの歯では萌出後の歯髄の創傷治癒時に歯乳頭細胞がエナメル上皮細胞と接触することなく象牙芽細胞様細胞へと分化し、修復象牙質を形成することを報告しているが(Kitamura C.et al.: Operative Dentistry.28:75-79,2003.),(Kitamura C.et.al.: J.Endod.29:41-43,2003.),(Kitamura C.et.al.:J Dent Res.82:91-95,2003.)この分化機構を探るために、一つの刺激としてヒートストレスによる歯髄細胞の象牙芽細胞への分化能に与える影響を研究した。この研究から、歯髄細胞は耐熱性を持ち、ヒートストレス後にも象牙芽細胞への分化能は保持されることが確認された(諸冨ら:日誌保存誌,48春季特別号:101,2005.)、(諸冨ら:J.Oral Biosci., 47 Supplement:105,2005.)。以上、本年度に得られた研究結果から、骨髄由来間葉細胞から象牙芽細胞の分化誘導、そして象牙質・歯髄複合体再生療法実現への基礎的な知見を得ることができた。

始めに、歯髄細胞の創傷治癒過程についてさらなる知見を得るため、口腔内細菌によるlipopolysaccharide(LPS)の歯髄細胞への影響およびその後の歯髄細胞の動態について研究し、報告した(Kitamura C.et al. : J Cell Biochem. 99:797-806,2006)。次に、髄腔内に象牙質・歯髄複合体再生を実現させる上で必要となる条件検索のために石灰化能を有する歯髄細胞株を樹立し、報告した(Nomiyama K.et al. : International Association for Dental Research, New Orleans, USA 2006)(野見山ら:日歯保存誌,49秋季特別号:30,2006)。さらに、象牙質・歯髄複合体再生におけるスキャホールドおよびドラッグデリバリーシステム(DDS)に適した材料として、bFGF,コラーゲンスポンジおよびゼラチンハイドロゲル粒子の適用を報告した(菊池ら:日歯保存誌,49春季特別号:38,2006)(菊池ら:日本組織工学会総会抄録集:2006)。以上により、象牙質・歯髄複合体再生療法を確立する上で重要である基礎的知見を得る事ができたと考える。
仏教儀礼の成立と展開に関する総合的研究

本研究は、アジアにおける仏教儀礼の形成と展開、変容をテーマに、さまざまな領域の研究者による共同研究の形式で進められた。参加した研究者はインド学、仏教学、歴史学、人類学、美術史、建築史、宗教学等の分野で、多角的な視点から研究をおこなった。そのための枠組みとして王権論、表象論、空間論、技術論、身体論という5つの研究領域を設定した。とくに顕著な研究成果として灌頂に関する論文集があげられる。代表的な仏教儀礼のひとつである灌頂を取り上げ、その全体像を示すことに成功し、儀礼研究の新たな水平を開いた。また研究の総括として、儀礼と視覚イメージとの関係についての国際シンポジウムを開催した。本研究では研究期間全体を(1)儀礼情報の収集と公開、(2)儀礼に関する理論的枠組みの構築、(3)儀礼の伝承と変容の解明、(4)仏教と異宗教との交渉に関する研究、(6)研究全体のとりまとめと公開という5つのステージにわけ、それぞれを複数年度にわたって段階的に進める。平成23年度は第1ステージ「儀礼情報の収集と公開」と第2ステージ「儀礼に関する理論的枠組みの構築」を重点的に行った。第1回の全体研究集会を金沢大学において行った。研究代表者と連携研究者全員が参加し、研究期間全体の研究方針と研究計画とについて討議を行ったうえで、「儀礼に関する理論的枠組みの構築」に関して、連携研究者の西本陽一(金沢大学教授)による「文化人類学における儀礼研究の現在」、「儀礼情報の収集と公開」に関して、高田良宏(金沢大学准教授)による「非文献資料のためのリポジトリ構築に関する取り組み」という2件の研究発表を行った。平成23年11月には、アジアの宗教儀礼の中でも最も重要な位置を占める「灌頂」についてのシンポジウムを金沢大学において開催した。連携研究者を含む17人の研究発表が行われ、インドにおける灌頂の成立と、アジア全域への伝播と変容について、きわめて密度の濃い研究発表と議論が行われ、関係学界から大きな注目を集めた。現在、その成果をとりまとめ、刊行の準備を進めている。「儀礼情報の収集と公開」の具体的作業としては、インドの儀礼や美術に関する画像データのデジタル化とデータベース化をすすめた。その成果として、Asian Iconographic Resources Monograph Sehesの第24巻の3冊を刊行した。デジタルデータについてはインターネット上での公開のための作業を進めている。本研究では儀礼を中心にアジアの仏教研究の再構築と体系化をおこなう。インド学、仏教学、宗教学、人類学、歴史学、美術史、建築学等の研究者による学際的な共同研究で、儀礼に関する組織的な資料収集、データ分析と公開、儀礼に関する理論構築、儀礼の歴史的展開と地域的変容の解明を進めた。今年度は、全体の第3ステージに相当する「アジア仏教史の中で儀礼がどのように形成され、展開したか」、および第4ステージの「仏教儀礼が他の宗教とどのような交渉を持ったか」という二つのテーマについて、集中的な研究をおこなった。全体の研究集会を平成25年2月に開催し、この二つのテーマについて、具体的な研究発表と議論がおこなわれた。はじめのテーマに関しては、日本仏教の法会をとりあげ、中国で成立した法会が日本に伝播したときの歴史的な背景や、具体的な実施状況について検討された。また、後者については、日本の食文化を題材に、仏教と異宗教との交渉をテーマに議論された。連携研究者による個別の研究には、ヒンドゥー教の儀礼と仏教儀礼の相互関係に関する総合的な研究を行った永ノ尾信悟の論文をはじめ、北九州における禅をとりあげた山部能宜論文、東南アジアの民間信仰について文化人類学的考察をおこなった西本陽一による国際学会での研究発表、さらに、中世日本における将軍や天皇の葬儀を扱った原田正俊による歴史学からの儀礼研究など、多くの研究成果を発表した。研究代表者自身も、ヒンドゥー教と仏教の交渉を、美術と儀礼の側面から考察した論考を発表し、上記の二つのテーマにもとづいた儀礼に関する学際的な研究を進めた。本研究では研究期間全体を(1)儀礼情報の収集と公開、(2)儀礼に関する理論的枠組みの構築、(3)儀礼の伝承と変容の解明、(4)仏教と異宗教との交渉に関する研究、(5)研究全体のとりまとめと公開という5つのステージにわけ、それぞれを複数年度にわたって段階的に進める。平成24年度は前年度に引き続き、第1ステージ「儀礼情報の収集と公開」と第2ステージ「儀礼に関する理論的枠組みの構築」を重点的に行い、さらに第3ステージ「儀礼の伝承と変容の解明」に着手した。代表者及び連携研究者による全体集会を5月、11月、3月の3回開催した。このうち、5月の研究集会では今年度の研究方針と具体的な研究計画を討議した。11月の研究集会においては、矢野道雄(京都産業大学)による「宿曜経と宿曜道」と、鈴木正崇(慶應義塾大学)による「中世の戸隠と修験道の展開:『顯光寺流記』を読み解く」という2件の研究発表を行った。さらに3月の研究集会においては、アーニャ・アンドレーバ(ハイデルベルク大学、国際日本文化研究センター)による「三輪山における仏僧と聖の活動:三輪流の儀礼成立を中心として」と、鷹巣純(愛知教育大学)による「淵之坊本善光寺如来絵伝について:牛頭天王との関わり」という2件の研究発表を行った。いずれにおいても、インドから日本に儀礼が伝播する課程でのさまざまな文化現象を取り上げ、汎アジア的な視点からの儀礼に関する一般的な理論の構築を進めた。

「儀礼情報の収集と公開」に関しては、鶴見大学図書館に所蔵される戦前の満洲におけるチベット仏教資料の調査と公開を進め、その一部に関する報告書の作成と、データベース公開のための基礎作業を行った。本研究は儀礼を中心にアジアの仏教研究の再構築と体系化をおこなうことを目的とする。そのために、インド学、仏教学、宗教学、人類学、歴史学、美術史、建築学等の研究者による学際的な共同研究を実施し、儀礼に関する組織的な資料収集、データ分析と公開、儀礼に関する理論構築、儀礼の歴史的展開と地域的変容の解明等を進めた。今年度は、研究の第3ステージ「アジア仏教史の中で儀礼がどのように形成され、展開したか」、第4ステージ「仏教儀礼が他の宗教とどのような交渉を持ったか」に相当し、そのための全体集会を平成27年2月に開催して、これらの点について重点的に討論を行った。全体集会ではウパニシャッドの入門儀礼と仏教儀礼の授戒儀礼の関係、ガンダーラ美術に見られる儀礼的要素、日本の中世天皇儀礼と仏教儀礼との関係についての報告が行われた。これらをふまえて、アジアにおける仏教儀礼の成立と展開、とくに異宗教や異分野の儀礼との関連についてさまざまな視点からの検討が行われた。今年度の大きな成果として、研究代表者が編纂した論文集『アジアの灌頂儀礼:その成立と伝播』の刊行があげられる。連携研究者による論考も多く含み、本研究の重要なテーマである仏教儀礼のアジア的展開や、儀礼と王権の関係などを解明した画期的な研究として高く評価された。また、連携研究者による個別の研究としては、インド学(永ノ尾信悟)、中国仏教(山部能宜)、東南アジア研究(高島淳)、日本史(原田正俊)、日本文学(松本郁代)など、さまざまな分野で儀礼に関する研究成果を発表した。さらに今年度は、研究の最終ステージである「研究全体の統合」の準備段階に相当する。次年度の研究のとりまとめに向けて、シンポジウムの開催と成果刊行についての方針が話し合われた。本研究は全体が5つのステージに分かれ、段階的に研究を進めてきた。最終年度にあたる今年度は、第4ステージ「仏教儀礼が他の宗教とどのような交渉を持ったか」と第5ステージ「研究のとりまとめと公開」に相当する。このうち、第4ステージに関しては、研究代表者によるヒンドゥー教の寺院構造に関する研究や、西インドの石窟寺院に関する研究、インド、中国、日本の高僧伝に関する研究を発表した。さらに、インド学(永ノ尾信悟・高島淳)、中国仏教(山部能宜)、、日本史(原田正俊)、日本文学(松本郁代)、文化人類学(西本陽一)などの連携研究者によっても、儀礼に関するさまざまな研究成果が発表された。第5ステージの「研究のとりまとめと公開」に関しては、平成28年2月28日に「仏教儀礼と視覚イメージ」というテーマで、国際シンポジウムを開催した。
神経回路網の可塑性の研究

第2回夏のワークショップ「感覚・運動系の可塑性」を近江八幡市滋賀厚生年金休暇センターで行い,班員を含めて150名の参加を得て行われた.9発表を2泊3日にわたって行い,活発な発表,討論が行われた(8・2830).第2回冬のシンポジウムを一般公開で行い, 150名の出席があった.側頭皮質-扁桃体系と学習,運動学習と神経系の可塑性などをテーマに取り上げられた.研究計画委員会は, 8・30, 9・28, 10・27, 12・23, 3・7と行い,ワークショップ,シンポジウムその他の立案を行った.研究連絡委員会は, 4・12, 12・9に開き,研究報告書出版についての打ち合せを行って,年度末に研究報告書を発行した.また「可塑性神経回路ニュース」を5・15, 7・15, 9・28, 11・7, 1・25に発行した.取りまとめ年次のため研究報告書作製のための出版委員会を発足させ,出版社(朝倉書店)を選定した.久保田が編集者となり,第1回夏のワークショップの発表と討論の全部と総括班による研究報告書を出版した.第2回夏のワークショップ「感覚・運動系の可塑性」を近江八幡市滋賀厚生年金休暇センターで行い,班員を含めて150名の参加を得て行われた.9発表を2泊3日にわたって行い,活発な発表,討論が行われた(8・2830).第2回冬のシンポジウムを一般公開で行い, 150名の出席があった.側頭皮質-扁桃体系と学習,運動学習と神経系の可塑性などをテーマに取り上げられた.研究計画委員会は, 8・30, 9・28, 10・27, 12・23, 3・7と行い,ワークショップ,シンポジウムその他の立案を行った.研究連絡委員会は, 4・12, 12・9に開き,研究報告書出版についての打ち合せを行って,年度末に研究報告書を発行した.また「可塑性神経回路ニュース」を5・15, 7・15, 9・28, 11・7, 1・25に発行した.取りまとめ年次のため研究報告書作製のための出版委員会を発足させ,出版社(朝倉書店)を選定した.久保田が編集者となり,第1回夏のワークショップの発表と討論の全部と総括班による研究報告書を出版した.
東北地方における花コウ岩と鉱化流体の地球化学的研究

東北地方には後期白亜紀から新第三紀に生成した花コウ岩類とそれに関係してできたと考えられる金属鉱床が広く分布している。花コウ岩が鉱床を伴うか伴わないかという問題についての解答を得るための前段階として、東北地方のいくつかの花コウ岩について、野外調査を実施し、得られたサンプルについて顕微鏡観察・モ-ド測定と流体包有物の加熱冷却実験を行った。対象とした花コウ岩と結果は以下の通りである。1.日正花コウ岩体(山形県最上郡):新第三紀の本岩体はCu・Pb・Znの鉱化作用を伴う。本岩体は石英閃緑岩と花コウ閃緑岩からなり、後者が前者を貫入している。花コウ閃緑岩は亜斑状で周囲は流紋岩と漸移しており浅所貫入と考えられる。花コウ閃緑岩中の石英中の流体包有物には、NaClの娘鉱物を含むものや、気/液比の大きく異なる2相包有物などが観察された。さらに塩濃度や均質化温度の測定結果から、花コウ閃緑岩に貫入に伴う石英の晶出時に沸騰現象が起こったことと、その時の流体は高塩濃度であったことが推察される。2.早田花コウ岩体(山形県東田川郡朝日村):本岩体は白亜紀末から古第三紀初頭の活動で、Cu・Pb・Zn等の鉱化作用を伴っている。野外調査と顕微鏡観察の結果、岩体は比較的均質な中粒の花コウ閃緑岩であるが、岩体南部で角閃石が多く、北部では角閃石は少なくなりカリ長石が多くなる。すなわち岩体北部ほどより後期に冷却したかより上部の岩相であることを示しており、このことは岩体中部から北部に金属鉱床が多く胚胎していることと関係が深いと考えられる。現在流体包有物の観察を続行中である。このほか宮古花コウ岩体・赤金花コウ岩体・堺の神花コウ岩体(いずれも岩手県)についての野外調査と顕微鏡観察を行った。これらの岩体についても流体包有物観察夜行っている。本研究は研究費補助金の交付が追加分として決定されたものであり、昨年10月末に報告を受けて動き始めたので、まだ十分な成果を挙げるまではいっていない。現在までに行ったことは、岩手県宮古市周辺の花崗岩体(宮古花崗岩体)についておもに道路沿いの地質調査とサンプリングを行った。地質調査の結果以下のことが判った。宮古花崗岩体は弱い片状構造を呈するが、石英閃緑岩ないし花崗閃緑岩の岩相で大きくみれば、分布域が異なっている。また、塩基性包有物はまれで、アプライト・ペグマタイト脈も少ない。これらの結果から現在考えられることは、宮古花崗岩体中にはWの鉱山が胚胎しているが、その規模は小さく、本花崗岩体が多量の金属鉱化作用を伴っている可能性は少ない。現在サンプルの薄片を作成中であり、引き続いて薄片の記載・主要造岩鉱物のEPMA分析と、花崗岩中の流体包有物についての加熱・冷却実験を取り急ぎ行う予定である。また、来年度は宮古花崗岩体中の石英閃緑岩と花崗閃緑岩の関係を把握することと、鉱床付近の変質などにも注目をして調査を行う。このような調査・研究から本花崗岩体が小規模の金属鉱化作用しか伴わないのか、あるいは鉱化作用を受けたレベルが侵食されてしまったためか、などについて考察を進める。さらに、その付近で金属鉱床を明瞭にともなう他の岩体も同様の調査およびサンプリングを行い、岩石・鉱物の化学分析から花崗岩体の分化過程を把握し、北上北部地域に分布する花崗岩について鉱化作用を伴う原因について検討する予定である。

すなわち岩体北部ほどより後期に冷却したかより上部の岩相であることを示しており、このことは岩体中部から北部に金属鉱床が多く胚胎していることと関係が深いと考えられる。現在流体包有物の観察を続行中である。このほか宮古花コウ岩体・赤金花コウ岩体・堺の神花コウ岩体(いずれも岩手県)についての野外調査と顕微鏡観察を行った。これらの岩体についても流体包有物観察夜行っている。東北地方には後期白亜紀から新第三紀に生成した花コウ岩類とそれに関係してできたと考えられる金属鉱床が広く分布している。花コウ岩が鉱床を伴うか伴わないかという問題についての解答を得るための前段階として、東北地方のいくつかの花コウ岩体について、野外調査を実施し、得られたサンプルについて顕微鏡観察・モ-ド測定と流体包有物の加熱冷却実験を行った。対象とした花コウ岩体と結果は以下の通りである。1.日正花コウ岩体(山形県最上郡):新第三紀の本岩体はCu・Pb・Znの鉱化作用を伴う。本岩体は石英閃緑岩と花コウ閃緑岩からなり、後者が前者を貫入している。花コウ閃緑岩は亜斑状で周囲は流紋岩と漸移しており浅所貫入と考えられる。花コウ閃緑岩中の石英中の流体包有物には、NaClの娘鉱物を含むものや、気/液比の大きく異なる2相包有物などが観察された。さらに塩濃度や均質化温度の測定結果から、花コウ閃緑岩の貫入に伴う石英の晶出時に沸騰現象が起こったことと、その時の流体は高塩濃度であったことが推察される。2.早田花コウ岩体(山形県東田川郡朝日村):本岩体は白亜紀から古第三紀初頭の活動で、Cu・Pb・Zn等の鉱化作用を伴っている。野外調査と顕微鏡観察の結果、岩体は比較的均質な中粒の花コウ閃緑岩であるが、岩体南部で角閃石が多く、北部では角閃石は少なくなりカリ長石が多くなる。このほか宮古花コウ岩体・赤金花コウ岩体・境の神花コウ岩体(いずれも岩手県)についての野外調査と顕微鏡観察を行った。これらの岩体についても流体包有物観察を行っている。
子育て・教育の地域共同システムの在り方と漸進的無償化に係る自治体総合施策の研究

日本国憲法、児童権利条約、国際人権A規約を合わせて、漸進的無償化を権利保障の鍵概念に据える。本研究は、少子高齢化・人口減少の切実な地域ニーズを背景とした「子育て教育の地域共同システム」の合意形成や漸進的無償化策が国に先行する地方レベルの研究を通して、国レベルの政策立案や合意形成に資することを企図している。1地方公共団体の基本任務に着眼し、利便性の高い「漸進的無償化プログラム(就学前高等教育)」(47都道府県)を作成する。2特色ある数県を事例に「子育て教育の地域共同システム」像を解明する。3「子育て教育の地域共同システム」像と漸進的無償化に係る自治体総合施策の創出・展開との連関を考察する。
名古屋都市圏における在日韓国・朝鮮人-地域社会と民族関係に焦点をあてて-

昨年度行った行政資料調査の読み込みを行った。明治期から終戦までの名古屋の都市形成過程の分析を産業構造のあり方を視点に入れながら検討をした。そして、その中で、当時、植民地だった朝鮮半島からの出身者が労働者としてどのように組み込まれていったのかを分析することを試みている。重工業と繊維産業を中心とした名古屋市の産業発展形態の中で、朝鮮人が底辺労働者として具体的にどのように組み込まれたのかは、文献だけでは不明瞭なため、その補助として、インタビュー調査も行ってきている。今年度の後半は、そのデータ整理(テープ起こし)に時間を費やした。この作業は、いまだに明らかになっていない、名古屋都市圏における在日韓国・朝鮮人社会の形成過程を明らかにすることを目的としている。また、名古屋市において、在日韓国・朝鮮人が集住していた地区におけるインタビューも行い、詳細な生活史をとることによって、在日韓国・朝鮮人と日本人が地域社会でどのような民族関係を維持してきたのか、またはこなかったのかを分析しようとしている。これまでの先行研究が無に等しいので、他地区、特に大阪都市圏の在日韓国・朝鮮人研究を参考にしながら、研究成果のまとめをしようと検討しているところである。名古屋市内の在日韓国・朝鮮人は、大阪や神戸などと異なり、戦前からある地区に固まって住んでいたとかある特定の職業に従事していたということはないようである。むしろ、戦後、名古屋周辺の東海地区、北陸地方から交通の要であった名古屋市に集まり、自然発生的に集落ができあがったと考えた方が妥当である。そして、戦災で壊滅状態にあった名古屋市の都市計画にそって、徐々に集住地区も解体されたと考えられるようである。具体的な事例としては、市内に数多くあった集住地区でも最大だと言われた名古屋駅西側を選び、に戦後すぐに形成された「闇市」と在日韓国・朝鮮人の集住地区に関する聞き取り調査を行った。その闇市の形成過程や当時の生活ぶり、また名古屋圏に在住する在日韓国・朝鮮人の定住過程や職業生活の特徴の概観ができた。また、名古屋市内の都市計画とのからみで、名古屋駅西側の集住地区は解体されたのであるが、当時、行政側から立ち退きやその後の保障をめぐって、交渉の最前線にたった人たちからも資料が提供された。また、当時の仕事についてのインタビューも行い、日本人かつ行政の立場からみた闇市の中での人間関係やそのダイナミックスなどがわかった。現在は、戦後から高度成長期の名古屋市内の様々な行政統計や戦前の名古屋の工業化と朝鮮人動員の問題などを明らかにしようと資料を収集中である。さらに、関係者や民族団体を通じての当事者たちへのインタビュー、そして、そうした集住地区が解体されたことと関連させて、現在の名古屋に居住する在日韓国・朝鮮人の生活の特質をさらに明らかにしていきたいと考えている。
スポーツ参加・達成における女性間の差異の比較研究

本研究は、スポーツ参加・達成における女性間の差異とその差異を生み出す社会的要因・過程を明らかにすることを目的とし、日本・米国・豪州の三か国においてプロとして活動する女子サーフィン選手へのフィールドワークから比較分析を行なった。サーフィンを対象とした理由は、サブカルチャーとして看過されてきたマイナースポーツは、女性が参加するための環境が十分には整備されておらず、女性間の差異がさらに先鋭化したかたちで表出する場だからである。データの収集は、参与観察法、インタビュー、文献・記録収集によって行ない、女子選手のキャリアをてがかりに、現状でみられる選手間の差異を把握、そしてその背景要因となる部分を抽出するという形で分析した。その結果、女子選手のスポーツ参加・達成は、豪州で最も高く、次いで、米国、日本の順となることがわかった。キャリアの差、参加・達成度を生み出す社会的要因は、以下の三つがあげられる。ひとつめはサーフィンというスポーツ文化の地域浸透度の違い、ふたつめは地域ごとのスポーツ・教育におけるジェンダー体制の違い、そして地域ごとのサーフィン文化におけるジェンダー体制の違いである。スポーツを政策として積極的に取り入れ、スポーツ参与率が男女ともに高い数値を示す豪州が、各地域の女性の比較においても最もスポーツ参加・達成度が高くなっていた。このことは、すべての選手の努力が公平に報われ、結果の平等が達成されるためには、一選手の努力だけでなく、制度上の変革が必要なことを示唆している。この研究は、グローバル化の中で格差が拡大する社会構造の中で、複雑さを増す女性間の権力関係を詳細に描き出し、スポーツに関わる女性の研究領域に女性間の差異という視点を持ち込み、またサーフィンという先行研究が極めて少ない対象を主題化したことで、スポーツのジェンダー研究に新しい視座を提供している。本研究の目的は、スポーツ参加・達成における女性間の差異とその差異を生み出す社会的要因・過程を明らかにすることにある。日本・米国・豪州の三国において、プロとして活動する女子サーフィン選手へのフィールドワークから比較分析を行なうものである。平成19年度には、(1)女性間の差異についての具体的な状況の把握と、(2)ライフヒストリーなどの聞き取りのふたつを主な課題とし、米国と豪州での調査を予定していた。当初の計画通り、夏期休暇中には米国でのフィールド調査を行なった。その結果、日本と米国の女子選手のキャリアには大きな違いがあることがわかった。恵まれた米国の選手の背景には、他国に比べサーフィンが早い時期に行なわれるようになった米国の歴史事情や、選手を育てサポートする組織システムなどがあった。冬期休暇中に行なった豪州の調査では、当該国の女子選手たち、その家族、関連組織運営者へのインタビューを行なうことができた。この国には、米国をはるかにしのぐ選手育成システムが存在し、これが現在世界プロツアーをほぼ独占・牽引することを可能にしていることが明らかとなった。得られたデータの分析については、今年度は日本と米国のみになったが、日米の選手をとりまく社会環境について大筋で違いを明確化した。たとえば、サーフィンの歴史的・文化的位置づけの差異、沿岸域の利用や社会的意味の違い、スポーツ一般に対する国民の態度、サーフィン組織の構造の差異などである。こうした分析から、日本に有効と思われる組織運営についていくつかの知見が得られたので、今後は更に豪州との比較の中でより洗練していきたいと考えている。すべての女性がスポーツ参加・達成をより公平な環境の中で実現するために、女性スポーツの象徴としてのトップアスリー間の差異の現状と、その差異を生み出す社会的要因と過程を、こうした質的調査によって追及することが重要であると思われるのである。

平成20年度には、(1)日本の女子選手へのインタビュー調査および収集資料の補足調査、(2)女性間の差異と社会的要因との関連の明確化、差異が生成される過程の分析、(3)成果の公表を予定していた。当初の予定通り、日本の女子選手へのインタビューを実施し、昨年度の米国および豪州のデータに日本の選手のデータをくわえ、インタビュー調査を完了した。また、分析のなかであらたに必要になったインタビュー以外のデータについて補足調査を行ない、データを補完した。スポーツ参加・達成における女性間の差異は、女性たちの辿るキャリアを手掛かりに、現状で見られる差異を把握、そしてその背景要因となる部分を抽出するという形で分析された。その結果、女子選手のスポーツ参加・達成は、豪州で最も高く、次いで米国、日本の順であることがわかった。キャリアの差、参加・達成度の差を生みだす背景要因は、以下の三つがあげられる。ひとつめはサーフィンというスポーツ文化の地域浸透度の違い、ふたつめは地域ごとのスポーツ・教育におけるジェンダー体制の違い、そして地域ごとのサーフィン文化におけるジェンダー体制の違いである。スポーツを政策として積極的に取り入れ、スポーツ参与率が男女ともに高い数値を示す豪州が、各地域の女性の比較においても最もスポーツ参加・達成度が高くなっていた。このことは、すべての選手の努力が公平に報われ、結果の平等が達成されるためには、一選手の努力だけでなく、制度上の変革が必要なことを意味している。日本のサーフィン組織内部および世界的な組織によってとられるべき方策とともに以上の成果を公表した。
臨床分離株を用いたヘリコバクター・ピロリ菌cagPAI遺伝子の機能解析

Helicobacter pylori(ピロリ菌)の病原遺伝子cagPAIがピロリ菌の病原性に関与している可能性が指摘されている。これまでの研究でベトナムの臨床分離株の一部でcagPAI遺伝子の一部が欠損している(欠損型ピロリ菌)ことを明らかにした。本研究で、cagPAIの分子生物学的な機能を明らかにすると共に、胃の病態形成においてcagPAI遺伝子が果たす役割を明らかにすることを目的として研究を行った。その結果、cagPAI遺伝子の欠損がピロリ菌の毒性や胃粘膜の病変形成に重要な働きをしていることが明らかになった。ピロリ菌感染が胃癌や胃潰瘍の重要な要因となっていることは、広く受け入れられ信じられている。一方、アジア諸国においては、ピロリ菌感染頻度に大きな差がないにも関わらず胃癌発症頻度は国によって大きな違いがある。この点に関して、感染しているピロリ菌の違い(菌側因子)がアジア各国で異なり、それがピロリ菌感染症の重症度や続発する疾病の発生に影響する可能性が指摘されている。これまでに、ベトナムの臨床分離株でcagPAI遺伝子の一部が欠損していることと、その欠損パターンを明らかにした。本研究で、cagPAIの分子生物学的な機能を明らかにすると共に、病態形成においてcagPAI遺伝子が果たす役割を明らかにすることを目的とする。その結果、cagPAI遺伝子群に含まれる30個の遺伝子に欠損がないピロリ菌と、一部に欠損があるピロリ菌とで比較したところ、cagPAI遺伝子に欠損がないピロリ菌では、1.胃潰瘍の発生率が高く、2.組織学的に炎症の程度が強く、3.サイトカインIL-8の産生量が高く、4.細胞の結合性が高いこと等を明らかにして論文として発表した(Tung, Uchida et al. 2010)。これらの結果は、cagPAI遺伝子がピロリ菌の病原性に関与している可能性が強く示唆しており、日本とベトナムの胃がん発症率の違いにも関与している可能性がある。現在、その分子メカニズムについて詳細を解析すべく、ノックアウトピロリ菌の作製を行っているところである。これまでの研究でベトナムの臨床分離株103株のうち12株でcagPAI遺伝子の一部が欠損している(欠損型ピロリ菌)ことと、その欠損パターンを明らかにした。ピロリ菌感染モデルとして、胃上皮細胞株AGS細胞、MKN45細胞にピロリ菌を感染させ、感染によって引き起こされるInterleukin(I1)-8の産生、AGS細胞のハミングバード表現型の形成、ピロリ菌の胃上皮細胞への接着を解析した。さらに、ピロリ菌株を採取した患者血清中のペプシノーゲンI,II、ガストリンの値を測定しcagPAI遺伝子型との関連性を検討した。欠損型ピロリ菌と完全型cagPAIを有する患者の内視鏡診断を比較したところ胃潰瘍や慢性胃炎との関連性が完全ピロリ菌よりも低かった。欠損ピロリ菌では、Il-8産生能やハミングバード表現型形成能が低く、胃上皮細胞への接着能も低かった。さらに、cagPAI欠損がペプシノーゲン値と関連していることを初めて明らかにした。これらのことから、cagPAI遺伝子の欠損がピロリ菌の毒性や胃粘膜の病変形成に重要な働きをしていることが明らかになった。
粒子追跡による海洋物質循環・生態系モデリング手法の構築

本研究は数値海洋モデルに粒子追跡手法を組み込むことにより、海洋物質循環や海洋生態系に関する様々な用途に応用可能なオイラー-ラグランジュ型の包括的海洋モデリングフレームワークを構築することを目的としている。研究最終年度はこれまでに開発したモデルを様々な対象に応用することに取り組んだ。また特に沿岸域プロセスについてモデルの妥当性検証のため、ドローンからの空撮による現場観測も実施した。海洋中に漂う浮遊堆積物を表現する粒子を投入し、その輸送・除去過程やみかけの海水密度を変化させることによる流動場への影響を陽に表現可能な分散混相流モデルを構築し、直接観測が存在する由良川出水とグリーンランドフィヨルド氷河融解水流出イベントを対象として数値実験をおこなった。それぞれで懸濁物質粒径ごとの輸送/沈降過程がよく表現され、現場観測と比較し得る結果が得られた。ただし本研究対象イベントでは懸濁物質含有量が流動場に影響を与えるほど多くない。今後は懸濁物質の力学的影響が顕著にあらわれるハイパーピクナル流イベントを対象に研究を発展させる予定である。三陸沖を対象とした高解像度ダウンスケールモデルを構築し、各湾に粒子を配置してその輸送経路を調査したところ、一旦沖側に流された粒子の一部が潮汐およびサブメソスケール渦によって再度接岸し、投入点より南の湾に流入している様子が表現された。これは三陸沿岸湾間で水塊が(主に北から南に向けて)頻繁に交換されていることを意味し、当該海域で重要な水産資源であるアワビ等の卵や幼生も世代間で湾をまたいで交流していることを示唆する。今後はより高精度の流動場を用いて湾間の水交換・水産資源の輸送の実態について研究を発展させる予定である。開発した数値モデルは本研究の重要な成果物であり、上記の例にとどまらず様々な応用が考えられる。海洋研究コミュニティに広く公開して発展的利用を推進している。海洋中に浮遊する多数の懸濁物質を粒子追跡により表現し、その輸送過程を陽にシミュレートすることが可能な数値モデルを構築した。これを用いて、河川や氷河融解水を通じて陸から懸濁物質が海洋に供給され、沈降によって除去される過程についての数値実験を実施した。河川水については丹後湾由良川における出水時、氷河融解水については北東グリーンランドボードインフィヨルドを対象に現実的設定でのシミュレーションを実施し、現場観測と整合的な結果を得た。海洋低次生態系モデルを組込み、海洋中の懸濁粒子・生態系の連成シミュレーションを可能とするモデリング基盤を構築した。また、本研究の基盤として用いる非静力学モデルに組み込んだオンライン粒子追跡スキームのGPUアーキテクチャへの移植を実施した。当初に本年度目標として掲げた粒子追跡による物質輸送モデルの構築は順調である。研究計画を前倒しして低次生態系モデルの実装にも着手し、この点では当初計画以上に進展した。他方、現在の数値モデルコードで採用しているアルゴリズムではGPUアーキテクチャでのパフォーマンスに問題があることが判明し、異なる手法を検討する必要が生じている。出水時の河川水に多量に含まれる浮遊堆積物粒子が河川影響海域の物理場にどのような影響を与えるかについて、本課題で新たに開発した浮遊粒子が河川水・海水の運動に与える力学的影響を陽に扱うことが可能な分散混相流モデルを用いた数値的研究を実施した。具体的な実験対象海域を丹後湾由良川河口域とし、河川流量についての観測値が存在する2013年9月の出水について数値実験を実施した。河川水中の浮遊堆積物量は既往研究によって推定された河川流量と懸濁粒子含有量の関係式により与えた。衛星画像による海面塩分推定値との比較等によりモデルの妥当性を検証し、続いて浮遊堆積物含有濃度やその粒径分布を変化させる感度実験の結果から、特に浮遊堆積物の存在が湾に流出した河川水と海水との混合にどのような影響を及ぼすかについて定量的に評価した。また、数値モデルの高度化も継続的に遂行している。新たな試みとして浮遊堆積物粒子が沈降する際に開放する位置エネルギーの一部を鉛直渦拡散係数並びに鉛直渦拡粘性係数の推定に用いているサブグリッドスケールの乱流運動エネルギーの生成項とし、水塊の鉛直混合並びに堆積物粒子自身の再浮上にフィードバックするスキームを新たに提案し実装した。予備的に実験においては、上記由良川での出水程度の流量・堆積物含有量では著しい違いは生じないが、巨大河川におけるハイパーピクナル流のように膨大な浮遊堆積物が存在する状況下では顕著な差が認められ、妥当性の検証が今後の課題である。本課題は、粒子追跡法に基づく新規的海洋物質循環・生態系数値モデルの構築並びにその応用を目的としている。従って数値モデルコードの開発・運用が必須であるが、本年度より新たに稼働した大型計算機システムへの移植が難航しており、研究進捗の遅れが生じた。具体的には、特定システム上で並列化数値実験を実施した際、MPIライブラリによる並列化出力機能を用いた粒子情報のファイルへの書き出し時に障害が発生し、その検証と原因究明に多くの時間を割くこととなった。この障害は利用を予定していた特定の計算機システム上においてのみ発生し、またその原因が本課題で開発している数値モデルコードにあるのでははなく、システム側の問題であることが確認できたため、利用する計算機システムの変更を検討するとともに、当該障害を回避するためのプログラムコードの改変作業を進めている。

研究最終年度はこれまでに開発したモデルを様々な対象に応用することに取り組んだ。また特に沿岸域プロセスについてモデルの妥当性検証のため、ドローンからの空撮による現場観測も実施した。海洋中に漂う浮遊堆積物を表現する粒子を投入し、その輸送・除去過程やみかけの海水密度を変化させることによる流動場への影響を陽に表現可能な分散混相流モデルを構築し、直接観測が存在する由良川出水とグリーンランドフィヨルド氷河融解水流出イベントを対象として数値実験をおこなった。それぞれで懸濁物質粒径ごとの輸送/沈降過程がよく表現され、現場観測と比較し得る結果が得られた。ただし本研究対象イベントでは懸濁物質含有量が流動場に影響を与えるほど多くない。今後は懸濁物質の力学的影響が顕著にあらわれるハイパーピクナル流イベントを対象に研究を発展させる予定である。三陸沖を対象とした高解像度ダウンスケールモデルを構築し、各湾に粒子を配置してその輸送経路を調査したところ、一旦沖側に流された粒子の一部が潮汐およびサブメソスケール渦によって再度接岸し、投入点より南の湾に流入している様子が表現された。これは三陸沿岸湾間で水塊が(主に北から南に向けて)頻繁に交換されていることを意味し、当該海域で重要な水産資源であるアワビ等の卵や幼生も世代間で湾をまたいで交流していることを示唆する。今後はより高精度の流動場を用いて湾間の水交換・水産資源の輸送の実態について研究を発展させる予定である。開発した数値モデルは本研究の重要な成果物であり、上記の例にとどまらず様々な応用が考えられる。海洋研究コミュニティに広く公開して発展的利用を推進している。計算科学分野からの助言を得ながら、GPUやメニーコアなど新しいアーキテクチャ上で高速に粒子追跡を実施するため数値モデルコードを改良する。陸から河川や氷河融解水を通じて懸濁物質が海洋に供給される過程について、より現実的設定での数値実験を実施し、現場観測との比較によるモデルの検証を実施する。海上風などによって引き起こされる海洋表層の乱流過程が基礎生産に与える影響についての理想化実験を実施する。現在までの進捗状況で述べた数値モデルコードの障害対策を速やかに実施し、本課題で開発している新規的数値モデルを用いて以下の2つテーマを対象とする大規模数値実験を目指す。1)新たに提案した浮遊堆積物の沈降・再浮遊による位置エネルギーの変化とサブグリッドスケールの乱流運動エネルギーを関連付ける数値スキームを用いて、特に巨大河川の出水時に生じるとされるハイパーピクなる流の直接シミュレーションを実施し、そのメカニズムを定量的に評価する。2)粒子追跡法を基にした海洋生態系モデルを構築し、特に日本沿岸から黒潮続流域における微小スケールの渦や混合過程が基礎生産や水産資源魚種の卵・仔魚の輸送にどのように影響しているかを調査する。また、参画する他の研究課題等と連携することにより、本課題で開発する数値モデルの妥当性の検証のための現場観測も実施する。
B型肝炎ウィルスX蛋白質の転写活性亢進能へのユビキチン系の関与

B型肝炎ウィルス(HBV)感染は肝細胞癌発癌の主因であり、HBVのX蛋白質(HBx)が遺伝子転写を異常に亢進させる「トランス活性化能」を発揮することが病原性発現に重要である。我々がユビキチンリガーゼ(E3)として同定したHOIL-1は、HBxの細胞内結合蛋白質の一つとして同定されていた機能未知蛋白質である。さらに、HBxはUV損傷DNA結合蛋白質(DDB1)と会合することが知られ、DDB1はCullin4AやRbx1とともにRING型E3複合体の構成因子であることから、HBxが病原性発現のためにユビキチン修飾系を広く利用している可能性が示唆された。本研究で我々は、HBxのトランス活性化能におけるHOIL-1やDDB1-Cu14Aリガーゼの役割を解析した。その結果、HOIL-1はHOIPと命名した新規RING型E3と複合体を形成することでNF-κB経路を特異的に活性化し、HBxはその活性を増強することが分かった。HBx-HOIL-1リガーゼ複合体はNF-κBの古典的経路におけるIkBキナーゼ活性化を標的としており、E3活性を欠失させた変異体ではNF-κB活性化能がないことから、E3活性がNF-κB活性化に必要であることが示された。一方、HBxはDDB1を介してCul4A-Rbx1やCul4B-Rbx1と細胞内で複合体を形成した。HBxがこのリガーゼ複合体と結合すると非特異的に転写活性を亢進し、E3活性中心であるRbx1が結合できないCul4A変異体では転写亢進活性が見られないことから、ユビキチン結合活性が転写亢進に重要と考えられる。これらの知見はHBVがユビキチン修飾系を広く利用し遺伝子転写を異常に亢進させ、細胞の癌化を引き起こす可能性を示唆した。B型肝炎ウィルス(HBV)感染は肝細胞癌発癌の主因であり、HBVのX蛋白質(HBx)が宿主蛋白質と結合したのち、遺伝子転写を異常に亢進させる「トランス活性化能」を発揮することが病原性発現に重要と示されている。我々がユビキチンリガーゼ(E3)として同定したHOIL-1は、HBxの細胞内結合蛋白質の一つとして同定されていた。そこで本研究で我々は、HBxのトランス活性化能におけるHOIL-1やDDB1-Cul4Aリガーゼの役割を解析した。その結果、HOIL-1は細胞内の他のRING型E3と複合体を形成することでNF-kB経路を特異的に活性化し、HBxはその活性を増強することが分かった。HBx-HOIL-1リガーゼ複合体はNF-kBの古典的経路におけるIkBキナーゼ活性化を標的としており、E3活性を欠失させた変異体ではNF-kB活性化能がないことから、E3活性がNF-kB活性化に必要であることが示された。一方、HBxはDDB1を介してCul4A-Rbxlと細胞内で複合体を形成し、さらにCul4AのイソフォームであるCul4Bも同様の複合体を形成した。

HBx-DDB1-Cul4A-Rbx1複合体は、転写一般を反映するラウス肉腫ウィルスプロモーターの転写亢進を示し、E3活性中心であるRbx1が結合できないCul4A変異体では転写亢進活性が見られないことから、ユビキチン結合活性が転写充進に重要と考えられる。これらの知見はHBVがユビキチン修飾系を広く利用し遺伝子転写を異常に亢進させ、細胞の癌化を引き起こす可能性を示唆する。B型肝炎ウィルス(HBV)感染は肝細胞癌発癌の主因であり、HBVのX蛋白質(HBx)が遺伝子転写を異常に亢進させる「トランス活性化能」を発揮することが病原性発現に重要である。我々がユビキチンリガーゼ(E3)として同定したHOIL-1は、HBxの細胞内結合蛋白質の一つとして同定されていた機能未知蛋白質である。さらに、HBxはUV損傷DNA結合蛋白質(DDB1)と会合することが知られ、DDB1はCullin4AやRbxlとともにRING型E3複合体の構成因子であることから、HBxが病原性発現のためにユビキチン修飾系を広く利用している可能性が示唆された。本研究で我々は、HBxのトランス活性化能におけるHOIL-1やDDB1-Cu14Aリガーゼの役割を解析した。その結果、HOIL-1はHOIPと命名した新規RING型E3と複合体を形成することでNF-κB経路を特異的に活性化し、HBxはその活性を増強することが分かった。HBx-HOIL-1リガーゼ複合体はNF-κBの古典的経路におけるIkBキナーゼ活性化を標的としており、E3活性を欠失させた変異体ではNF-κB活性化能がないことから、E3活性がNF-κB活性化に必要であることが示された。一方、HBxはDDB1を介してCu14A-Rbx1やCu14B-Rbx1と細胞内で複合体を形成した。HBxがこのリガーゼ複合体と結合すると非特異的に転写活性を亢進し、E3活性中心であるRbxlが結合できないCu14A変異体では転写亢進活性が見られないことから、ユビキチン結合活性が転写亢進に重要と考えられる。これらの知見はHBVがユビキチン修飾系を広く利用し遺伝子転写を異常に亢進させ、細胞の癌化を引き起こす可能性を示唆した。