hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ネパ-ル住民を対象とした高血圧発症要因に関する比較疫学的研究

本年度は,昇圧因子の一つである食塩(岩塩)と,動脈硬化に悪影響を及ぼす動物性脂肪(バタ-)を含有する塩茶を常飲し,上記(3)(4)と同じチベット出身で旧来の食生活や労働量などの生活様式を依然として保持しながら生活を営んでいる26002800mの山岳地域住民を対象に比較調査研究を実施した。1).調査対象者:ネパ-ル王国の王岳地帯で伝統的な生活を営む2つの部落住民(Sherpa族)のうち成人351名(男178)で,明らかな病人は対象から除外した。年齢は2084歳であった。2).方法:第1第3次調査と比較するため,同一方法とした。(1).形態・体力調査:身長・体重・皮下脂肪厚などの計測,最大酸素摂取量測定,24時間心電図記録から身体活動量定量などを行った。(2).栄養調査:秤量調査および食品モデルを用いた面接聞き取り法による栄養摂取状況調査,食習慣調査,一部でカロリ-メ-タ-による消費熱量の測定を行った。(3).医学調査:生活歴・家族歴などの問診,血圧測定(座位で3回測定しその平均値採用;振動法による半自動血圧計使用),検尿および24時間尿中Na・K排池量測定のための採尿,生化学・内分泌学検査などのための採血(空腹時),診察・治療も行った。3).結果の概念(1).形態体力調査:山岳地帯住民の身長・体重はいずれも男女とも(1)(丘陵地農村),(2)都市近郊農村)より大であり,(4)(チベット系都市住民)と変わらなかった。体脂肪率は(1)(2)のいずれよりも大きく,(4)よりも小であった。最大酸素摂取量は(2),(4)より明らかに大であったが,(1)と著しい差はなかった。山岳地帯住民(Sherpa族)はチベット系に属し,身体的には(3)(4)と大きな差はないと思われる。最大酸素摂取量と血圧を中心とする医学・栄養学調査成績との関わりについては,今後十分な検討を行う必要がある。(2).栄養調査:分析を行う時間的余裕がなかったので,個条書で簡記する。(i)全例が習慣的に塩茶を飲んでおり,その量は1日13リットルと推定された。(ii)食事は主としてBhat(米飯),Dal(豆ス-プ)およびTarKari(煮物)であり,Achar(漬物)もよく摂取していた。(iii)栄養組成は炭水化学が主で,蛋白摂取量は極端に少なかった。しかし脂肪摂取量は日本人よりわずかに少ない程度であった。(iv)蛋白エネルギ-比は約7%で,日本人(1315%)より低値であった。動物性蛋白質比はほとんど0であり,一方動物性脂肪比は60%以上と推定された。その大部分は塩茶から摂取されており,住民にとって塩茶は重要な栄養源と思われた。(V)体重kg当たりのエネルギ-摂取量は3545kcalで,日本人より高値と推定された。今後,24時間聞き取り調査や秤量調査デ-タあるいは塩茶の分析デ-タなどから,より正確で詳細な結果を算出し報告する予定である。(3).医学調査:WHO血圧区分で分類すると,30歳台以降の高血圧の頻度は急増し,50歳台以上では高血圧者が約6割を占めた。また対象者全体の47%が高血圧者であった。この頻度は1990年冬期に調査した丘陵地農民(5.8%)や都市近郊農民(21.5%)に比して著しく高値であり,また1990年夏期に行ったチベット系都市住民(28.1%)よりも高頻度であった。2,800m前後の高地に居住していることゝ何らかの関わりがあるかも知れないが,要因については今後十分に検討して行く予定である。また,血液生化学検査デ-タなどについても検体を凍結させて日本に持ち帰って分析中であり,それらの成績および他のデ-タとの関連性も今後比較検討を行う。
地域特性に合わせた在宅がん療養者の住民参加型生活支援システムの活用と評価

人口規模の異なる2地域を選定し「在宅がん療養者に対する住民参加型生活支援システム」をもとにプロジェクトを進める計画である。異なる人口規模として、北海道内の中都市(総務省統計局による都市階級区分による政令指定都市を除く人口15万人以上の市)及び北海道の66%が占める人口1万人未満の市町村を選定してプロジェクトをすすめている。中規模都市においてプロジェクトに参加する住民への説明を行い、検討を進めた。また、当該地域で行われた、「ホスピスボランティア養成講習」にて講義を行い,プロジェクトをすすめた。人口1万人未満の町村については、町村内で活動するキーパーソン、stakeholderへのプロジェクト実施の説明・交渉・調整を行った。協力住民に対して、在宅がん療養者の生活支援に住民が参加することの期待と躊躇についてヒアリングを行った。その結果から、すでにボランティア活動を行っている住民の中にも、在宅で療養しているがん療養者の支援に躊躇しており、慎重な姿勢であることがわかった。次年度以降は、対象地域の特性に関する調査および緩やかな進行と十分な話し合いを重視したプロジェクトの介入をすすめる。在宅がん療養者に住民が生活支援する上での期待と躊躇の変化をプロジェクトの評価指標として用いるために、先の研究結果を基にした評価尺度を検討した(検討中)。2016年・2017年内に、介入モデル地域の選定/地域特性・関係者(stakeholder)に対する調査、北海道内の人口大規模地域、小規模町村の選定が完了しなかったことが遅れの原因である。当初予定から実際のプロジェクトグループ構成および行政への説明が遅れたこと、協力住民の慎重な姿勢から、検討に時間をかけることとし、プロジェクトのスタートが2018年度にずれこんだ。介入モデル地域の選定を行い、住民の協力者との検討会を開催した。実際のプロジェクトの展開は、次年度以降に行うことした。対象地域の関係者との会議をすすめ、プロジェクトの計画を修正して、研究期間中に評価まで終了できるようにすることとした。在宅がん療養者に住民が生活支援する上での期待と躊躇の変化をプロジェクトの評価指標として用いるための評価尺度は検討中であり、完成は次年度以降となった。対象地域の関係者との会議をすすめ、以下のように計画を修正して、研究期間中に評価まで終了できるようにする。1.2019年度内:第1段階:介入モデル地域の特性・関係者(stakeholder)に対する調査、北海道内の人口中規模地域、人口1万人未満町村を各1か所に対する、地域特性・住民の意識についての調査。第2段階:コアメンバーによるプロジェクト検討会の開催、計画。第3段階:プロジェクトの実施(住民への啓発、支援住民の養成、住民グループの組織化。2.2020年度内:第3段階:プロジェクトの実施(住民による在宅がん療養者の生活支援)5.32年度第3段階:各介入エリアの評価、評価の総括:システムの全体の評価、考察、学会発表・報告書作成論文発表を行う。プロジェクトの評価指標として、在宅がん療養者に住民が生活支援する上での期待と躊躇について、先の研究結果を基に尺度化を図る。4段階とは、1)第1段階:介入地域の選定と地域特性の調査、2)第2段階:選定した2介入地域において、先行研究において開発したCPL-CCP systemの運用、3)第3段階:介入の評価、4)第4段階:CPL-CCP systemの評価の総括とシステムの修正である。本年度は、北海道内の中規模都市(人口15万人未満)と人口1万人未満の2箇所の市町村の選定作業に着手した。うち、中規模都市では、人口規模、介入可能性から、ほぼ介入地域を決定可能であった。地域の緩和ケア病棟をもつ医療機関およびボランティア組織の関係者と交流をもち、活動の調査を実施した。当初の計画では、平成28年度末までに、中規模都市と人口1万人未満町村の2つの介入地域の選定と当該地域の関係者に対する調査を行う予定であった。また、地域内のキーパーソン、ステークホルダーの調査、プロジェクトの交渉、地域の視察、地域の関係者との打ち合わせまですすめることを目標にしていた。このうち、実際に進捗したのは、中都市1地域の選定と、関係者との打ち合わせまでであった。進行が遅れた理由は、100箇所程度ある北海道内のうち小規模地域の選定町村の候補が複数あるため、下調査や関係者への内諾作業に時間がかかっていること、結果、中規模都市での進行と合わせるために、中規模都市での介入のスピードを意図的に抑えていることが挙げられる。しかし、全体計画としては、予期していない大きな問題は発生しておらず、今後、人口1万人未満の介入地域を選定した後には、計画通り研究の段階を進めることができると考えている。先の研究で開発した「在宅がん療養者に対する住民参加型生活支援システム」をもとに人口規模の異なる2地域を選定し、システムに示された手順通りにプロジェクトを進める計画であった。異なる人口規模として、中都市(総務省統計局による都市階級区分による政令指定都市を除く人口15万人以上の市)及び北海道の66%が占める人口1万人未満の市町村を選定してプロジェクトをすすめる。このうち、対象地域の一つである人口中規模都市については、市内の活動住民内諾が得、プロジェクトの説明を行った。また、当該地域で行われた、「ホスピスボランティア養成講習」に参加し、講義を行うなど、プロジェクトをすすめる準備を行った。人口1万人未満の町村については、町村内で活動するキーパーソン、stakeholderへのプロジェクト実施の説明・交渉・調整の段階である。対象地域の選定、対象地域の特性に関する調査は、次年度に持ち越しとなった。

プロジェクトの評価指標の文献・資料の収集を行った。プロジェクトの評価指標として、在宅がん療養者に住民が生活支援する上での期待と躊躇を、先の研究結果を基に尺度化することを検討した。平成28年・29年内に、第1段階の介入モデル地域の選定/地域特性・関係者(stakeholder)に対する調査、北海道内の人口大規模地域、小規模町村の選定が完了しなかったことが遅れの原因である。関係者への打診ができていたが、実際のプロジェクトグループ構成や行政への説明などが遅れたため、プロジェクトのスタートができなかった。人口規模の異なる2地域を選定し「在宅がん療養者に対する住民参加型生活支援システム」をもとにプロジェクトを進める計画である。異なる人口規模として、北海道内の中都市(総務省統計局による都市階級区分による政令指定都市を除く人口15万人以上の市)及び北海道の66%が占める人口1万人未満の市町村を選定してプロジェクトをすすめている。中規模都市においてプロジェクトに参加する住民への説明を行い、検討を進めた。また、当該地域で行われた、「ホスピスボランティア養成講習」にて講義を行い,プロジェクトをすすめた。人口1万人未満の町村については、町村内で活動するキーパーソン、stakeholderへのプロジェクト実施の説明・交渉・調整を行った。協力住民に対して、在宅がん療養者の生活支援に住民が参加することの期待と躊躇についてヒアリングを行った。その結果から、すでにボランティア活動を行っている住民の中にも、在宅で療養しているがん療養者の支援に躊躇しており、慎重な姿勢であることがわかった。次年度以降は、対象地域の特性に関する調査および緩やかな進行と十分な話し合いを重視したプロジェクトの介入をすすめる。在宅がん療養者に住民が生活支援する上での期待と躊躇の変化をプロジェクトの評価指標として用いるために、先の研究結果を基にした評価尺度を検討した(検討中)。2016年・2017年内に、介入モデル地域の選定/地域特性・関係者(stakeholder)に対する調査、北海道内の人口大規模地域、小規模町村の選定が完了しなかったことが遅れの原因である。当初予定から実際のプロジェクトグループ構成および行政への説明が遅れたこと、協力住民の慎重な姿勢から、検討に時間をかけることとし、プロジェクトのスタートが2018年度にずれこんだ。介入モデル地域の選定を行い、住民の協力者との検討会を開催した。実際のプロジェクトの展開は、次年度以降に行うことした。対象地域の関係者との会議をすすめ、プロジェクトの計画を修正して、研究期間中に評価まで終了できるようにすることとした。在宅がん療養者に住民が生活支援する上での期待と躊躇の変化をプロジェクトの評価指標として用いるための評価尺度は検討中であり、完成は次年度以降となった。平成29年度は、平成28年度に計画していた残っている課題の達成と、予定していた研究計画を予定通りすすめる。
質問紙を利用した調査研究における回答者の負担軽減と測定の信頼性・妥当性の検討

質問紙調査における回答者の負担軽減に資する知見を得ること、尺度の短縮版開発を目的とした。負担感に関しては、大学生を対象とした190項目程度の質問紙調査では負担感や欠測率の顕著な増加は認められなかった。本研究は、質問紙調査における回答者の負担軽減を目的として行われている。この目的のために平成24年度は以下の研究を行った。研究1「質問紙における回答者の負担とその影響の検討」に関しては、大学生を対象に調査を実施した。現在、データ分析を行っている最中であるが、回答者の負担感の測定に関して、質問紙で測定することの可能性と限界が明らかとなった。また、研究2「短縮版作成の手法の検討」においては、海外論文まで含めた文献検索を行い、300件あまりの文献を収集し、その内容の精査を行った。現在も継続中であるが、短縮版の作成方法には因子分析における因子負荷量を基にした作成方法が広く用いられており、本研究課題における短版開発手法である項目反応理論(Item Response Theory)はそれほど用いられていないことが明らかとなっている。現在、この内容に関する論文を執筆中である。また、研究6「Computer Adaptive Testによる回答者の負担軽減」に関しては、次年度の実験調査を行うためにシステムの開発を行った。現在、その実用に向けてGUIの調整、時間計測等の機能の追加を行っている。研究5「使用頻度の高い尺度の短縮版の開発」に関しては、平成24年度には2本の論文(心理学研究に並川・谷・脇田・他著、Big Five尺度短縮版の開発と信頼性と妥当性の検討、埼玉大学紀要に萩生田・脇田・沢崎著、「日頃の親子のかかわり」尺度の簡易版作成の試み(2))が掲載された。現在開発中の尺度として、乳幼児期自閉症チェックリスト修正版(Modified Checklist for Autism in Toddlers; M-CHAT)の短縮版開発を行っている。なお、研究3「信頼性の基準の検討」に関しては、上記、並川他の論文の問題・目的部分にその内容をまとめている。本研究は、質問紙調査における回答者の負担軽減に資する知見を得ること、その直接的な解決法として尺度の短縮版開発を目的とし、5つの研究パートを実施した。研究1.質問紙における回答者の負担とその影響の検討としては、多数の項目で構成された質問紙を実施し、回答者の負担の測定や欠測率を検討した。対象が大学生であったこともあり、150項目程度の質問紙で負担の増加や欠測率の増加は認められなかった。研究2.短縮版作成の手法の検討および研究3.信頼性の基準の検討に関しては並川他(2012)にまとめた。短縮版の作成方法としては因子分析による因子負荷量を基準に項目選択を行っているものがほとんどであった。項目応答理論(Item Response Theory; IRT)を用いたものは数が少なく、さらにスコアの推定までIRTを適用した例は少なかった。本研究課題での最も大きな成果は、研究5.使用頻度の高い尺度の短縮版の開発である。当初の予定どおり、質問紙法における回答者の負担に焦点を当てた研究のレビューを行った。併せて、欧米において尺度の短縮版がどのような手法、考え方に基づいて作成されているかについて、先行研究を収集した。先行研究のレビューにおいて、予想より多くの文献を収集することができたため、分類方法、まとめ方を含めて分担研究者間で検討を行い、レビューを行っている最中である。また、質問紙に回答する事が,実際にどの程度の負担になるかについて検討するための予備調査を行った。申請書においては500名程度を予定していたが、250名の大学生に実施した。具体的には、150項目程度の質問紙を構成し、主に回答時間がどの程度であったか、主観的な疲労がどの程度生じたかを測定した。その結果、回答時間と疲労の間に明確な関連は認められなかった。その理由として、回答時間および疲労度を回答者のセルフレポートにより把握しようとしたため、必ずしも正確な測定ができていなかった可能性が指摘できる(例えば、回答時間を正確に報告している回答者や、5分単位で報告している回答者が存在した)。一斉調査によって行ったためセルフレポートに頼らざるを得なかったが、本年度の結果を踏まえ、次年度以降の研究計画の再検討を行うこととした。具体的には、セルフレポートに加えて、生理指標を含めた実験を行うこととした。また、次年度以降の計画にあるComputer Adaptive Testの開発に関しては、プログラムを作成するための仕様を決定した。さらに短縮版を作成する尺度の選定を行った。本研究課題は、質問紙調査における回答者の負担感の測定とその負担感を軽減する方法(尺度の短縮版開発)という2つの大きな目的がある。前者に関しては、質問紙調査内に、負担感の測定を意図した項目を含めることで測定を行った。しかし、この方法のみでは必ずしも、負担感を客観的に測定することができていない可能性が示唆された。そこで、すでに開発したComputer Adaptive Testのシステムに、回答時間の計測等、多面的に負担感を測定するためのモジュール開発を行っている。

質問項目を用いて負担感を測定することに関して、必ずしも十分ではない結果が得られたため、この点に関する検討は最終年度に持ち越すこととなった。後者の尺度開発に関しては、多くの研究で用いられているBig Five尺度の短縮版開発に成功し、心理学研究にその論文が掲載された。また、平成23年度も含めると、3つの尺度の短縮版を開発し、論文として出版することができた。そして、現在開発中の尺度を含めるとほぼ研究課題の目的を達成できていると考えられる。当初の計画では文献レビューが終了している予定であったが、その数が多かったため時間がかかっている。また、調査を行った結果、当初の計画では十分ではない可能性が高まったため、新たな調査計画を立案し実行に移している。それ以外に関しては計画通りに遂行している。負担感の測定に関しては、7月までにシステムの開発を終了し、9月に実験調査を実施する予定である。今年度内に、その結果を論文化もしくは学会発表を行う予定である。尺度の短縮版開発の方法の検討に関しては、当初から行っている文献収集・検討をもとに展望論文を執筆予定である。現在、完成に向けて50%ほどの段階にある。尺度の短縮版開発に関しては、現在、「項目反応理論を用いた進路選択に対する自己効力尺度短縮版の開発」をキャリア教育研究に投稿中である。また、現在進行中であるM-CHATの開発を終了し論文として投稿する予定である。研究代表者および研究分担者全員で、緊密に連絡をとり研究を遂行することを再確認した。さらに必要に応じて打合せおよび分析、解釈を行う会議を開催することとした。今年度は、25年度に予定していたComputer Adaptive Testの開発を前倒しすることで、その効果を検証するためのデータ収集までを行うこととした。期間を通して、研究発表や論文発表を随時行うことを確認している。Computer Adaptive Testを用いた調査・実験を行うために、OSがWindows 8のタブレットPCが必要である。実際の調査が、平成25年度になることから、できるだけ最新のデバイスを用いるために研究費の一部を持ち越している。具体的にはタブレットPCを5台購入予定である(150,000円×5台)。主として、Computer Adaptive Testによるデータを収集するためにタブレットPCを購入する。また、分担研究者が各地に所在しているため、実質的な作業、打合せを行うための旅費として使用する。繰越金(\825,133)は、上記Coputer Adaptive Testによるデータ収集に必要なPCを購入するために用いるが、できる限り最新機種・OSにて開発運用を行うために生じた。データ収集の準備が整い次第、本年度予算と併せて執行する予定である。
犬におけるパピローマウイルス関連皮膚疾患の病理学的並びに分子病理学的解析

犬色素性表皮母斑(CPEN)は、特定犬種に稀にしか発生のみられない非腫瘍性増殖性皮膚病変であるが、CPEN関連PVの関与が証明されている。また、CPENは腫瘍性病変への転化を示すこともある。本研究では、パラフィン切片を利用した病巣からのCPEN関連PVのPCR検出法を確立するとともに、CPENを含む皮膚疾患における新規PVおよびPV関連新規疾患の検出を試みた。また、CPEN関連病巣にCPEN関連PVがどうのように関与しているのかをinsitu Hybridization法を用いて明らかにした。本研究では、特定犬種に好発し、稀にしか発生のみられない犬色素性表皮母斑(CPEN)関連パピローマウイルス(PV)の生物学的意義をより一層明確化するとともに、皮膚腫瘍の多い犬社会におけるPVの意義(皮膚腫瘍とPVとの関連性)を明らかにすることを目的としている。本研究では、研究材料の大半をパラフィン材料に依存しており、ウイルスの関与の有無の検討するためには、パラフィン材料での遺伝子の保存状態を正確に把握し、PV関与の有無を多角的に評価する必要がある。従って、本年度は基礎となるパラフィン材料での遺伝子の保存状態を把握するために、先ずパラフィン材料を利用した内在遺伝子であるαアクチンおよびβグロビン遺伝子検出系を確立した。続いて、CPENの特徴所見である表皮の肥厚と表皮内色素沈着がみられるパグとミニチュア・シュナウザー以外の犬種を含む13例のCPENおよびCPEN様皮膚病変を検索し、我々がクローニングしたCPEN関連PVが本邦の犬のCPEN病巣に広く関与しており、それはパグとミニチュア・シュナウザーに限らないことが明らかとなった。また、免疫染色、PVの複数の遺伝子を対象としたPCR検索および内在遺伝子のPCR検索によるDNA保存状態の評価を併せて行うことにより、病巣へのPVの関与をより正確に評価できることが示されるとともに、本邦で発生のみられるCPENにはその他のPVも関与している可能性があることを明らかにした。犬色素性表皮母斑(CPEN)は、特定犬種に好発する稀にしか発生のみられない非腫瘍性増殖性皮膚病変であり、CPEN関連PVの関与が証明されている。また、CPENは時に腫瘍性病変への転化を示す。しかしながら、CPEN病巣におけるCPEN関連PVの生活環は明らかにされておらず、腫瘍化病巣内でのウイルス遺伝子の存在の有無や、存在する場合はその一部が宿主細胞のDNAに組み込まれて存在するのか、或いは全長を有してエピソームとして核内に存在するのかという存在様式も明らかになっていない。そこで、先ず、2例のパグのCPEN病巣に対して、CPEN関連PVのE6およびL1遺伝子領域を標的としたDNA in situ Hybridization (ISH)法を行った。その結果、CPEN病巣内の基底細胞核内では、陽性反応は点状であったが、角質細胞が表層に向かって分化するのに伴って陽性反応は核内を充満するようになり、CPEN関連PVも、感染細胞の分化に伴ってウイルスの複製が行われるという、一般的なPVと同様の生活環を持つことが示された。次ぎに、CPEN病巣から腫瘍性病変への転化がみられた3例のパグの病巣に対して、PV遺伝子が宿主細胞のDNAに組み込まれた場合に欠損することが知られている遺伝子領域を網羅できるように5つの遺伝子領域(E2, E6, E7, L1およびL2)を標的としたISH法を行った。その結果、3例中1例の腫瘍病巣(Bowen様病巣)内の腫瘍細胞の核内に、5種類全てのプローブで点状の陽性反応を認めた。その他の2例では、ウイルス遺伝子は、腫瘍巣内の胞巣中心部の一部の細胞でのみ検出された。以上のことから、CPEN病変から腫瘍病変への転化にはCPEN関連PVが深く関与しているものの、腫瘍化病巣内ではCPEN関連PVは、遺伝子の全長を持ってエピソームとして存在する、或いは消失しており、活発なウイルスDNAの複製は行われていないことが示された。
恥感情の破壊的側面を規定する要因の検討―道徳的感情としての機能促進のために

本研究では恥感情が抑うつや怒りへと向かわせてしまうことを実証し,自己制御不全が破壊的結果をもたらす要因と考え,それを検証した。その結果,恥感情と自己制御は負の相関,恥感情とネガティブ反すう,怒りや抑うつとは正の相関が認められた。さらに,共分散構造分析の結果,反すうを媒介として,怒りや抑うつと関連することが示された。自己制御不全によってネガティブ反すうが高まり,怒りや抑うつへとつながる可能性が示唆された。恥感情と怒りや抑うつとのつながりを低減するのにワーキングメモリ内の自己否定的情報を肯定的情報へと切り替えていくことが有効と考え,自己肯定的経験想起を促す課題を実施した結果,恥感情傾向が減少した。本研究では,恥感情が道徳的感情である一方で,抑うつや不安を高めたり,自己防衛のため他者への怒りや攻撃行動へと向かわせてしまう危険性を実証するとともに,そのメカニズムを解明し,道徳的感情機能を働かせるための要因について検討することを目的としている。具体的には,恥感情が内省的に評価して生じる感情であるため,自責的思考に没頭し,その苦痛から逃れるために感情を抑制し,かえって恥感情が激化し,怒りや自罰的感情へと転換される,つまり恥感情の制御不全が破壊的な結果をもたらすものと考え,そのプロセスと不適応的結果を促進する脆弱性や適応的結果をもたらす特性や気質なども考慮した仮説モデルを設定した。平成25年度は,恥感情特性の基盤となっている気質や感情制御方略との関連を検討した。具体的には,自己制御と情動的な気質と恥感情との関連,それら気質と怒りとの関連を検証するための調査を実施し,報告した。まず,恥感情特性と気質的自己制御との関連を検証し,恥感情特性が高いほど,自己制御機能が低い傾向が認められた。その結果を国内学会にて公表した。次に,恥感情特性が高いほど自己制御機能は低くなるため,認知的変化による感情制御よりも抑制方略を使用する傾向が強いという仮説を検証するために,恥感情特性と感情制御方略,情動的気質が基盤となっていると考えられる感情強度特性に関する質問紙調査を実施した。その結果,恥感情特性が高く負感情経験強度が強いと感情抑制方略を使用する頻度が高いことが示された。なお,この調査結果は平成26年に開催される国内学会にて公表する予定である。また,感情強度以外の情動的な気質の測定尺度の選定も行い,平成26年度の調査準備に入った。本研究における人権の保護及び法令等の遵守のため,本研究の一連の調査について人権保護の観点から吟味し,所属する大学の倫理委員会に申請し,承認を得た。本研究では,恥感情の制御不全によって起こる危険性について検証し,そのメカニズムを解明し,道徳的行動への動機づけとしての機能を働かせるための要因について明らかにすること目的としている。平成25年度に調査を実施した恥感情と感情強度特性,感情制御方略との関連を検討した結果を平成26年度に公表した。罪悪感特性では負感情だけでなく正感情強度も強く感じる傾向が認められたが,恥感情特性では負感情のみ強く感じる傾向をもっていた。負感情強度特性により他者表情認識の偏向の可能性も考えられるため,恥感情特性と表情認識との関連,また,向社会的行動と結びつく共感性や恥感情特性とのつながりが検討されている完全主義傾向との関連も加えて検証した。その結果は,平成26年9月,平成27年3月の学会にて公表した。平成25年度に調査を行った恥感情と感情制御方略との間には,予想したよりも明確な関連が認められなかった。恥感情は内省的に評価して生じる感情であり,自責的思考に没頭しやすいため,恥感情そのものの制御ではなく,恥にまつわるネガティブな思考の制御がその後の結果を左右する重要な要素となる可能性が考えられた。そこで,恥感情から怒りや抑うつに至るまでの過程に,ネガティブ反すうや思考の制御に関する要因を中心にそえたモデルを再設定した。また,恥感情特性形成の要因として動機づけシステム,行動活性化/行動抑制システム(BAS/BIS)をとりあげ,それらシステムの感受性の違いが恥感情を強く感じる傾向を高め,思考の偏向をもたらす要因になっていると考えた。恥感情と動機づけシステム,反すう,思考抑制,怒り,抑うつの一連の流れを想定し,新たな仮説モデルに基づいて,質問紙調査を実施し,統計的解析を行った。本研究では,恥感情が道徳的感情である一方で,抑うつや不安を高めたり,自己防衛的に他者への怒りや攻撃行動へと向かわせてしまう危険性を実証するとともに,そのメカニズムを解明し,道徳的感情機能を働かせるための要因について明らかにすることであった。恥感情が内省的に評価して生じる感情であるため,自責的思考に没頭し,その苦痛から逃れるために感情を抑制し,かえって恥感情が激化し,怒りへと転換される,つまり恥感情の制御不全が破壊的な結果をもたらすものと考え,仮説モデルを設定した。平成25年度は,恥感情特性、自己制御と感情制御方略の関連を検証した。恥感情を感じる傾向が高いほど,自己制御機能が低い傾向は認められたが、特定の感情制御方略との関連は認められなかった。平成26年度には恥感情と怒りや抑うつとのつながりにネガティブ反すうや思考の抑制が媒介する一連の流れを想定した仮説モデルを検証した。その結果,ネガティブ反すうが媒介要因となっていることが示された。

これら一連の研究より、自己制御不全によってネガティブ反すうを高め,その結果,恥感情が怒りや抑うつへとつながるものと考えられた。ネガティブ反すうによってワーキングメモリ内の自己否定的な情報が更新され,肯定的思考へと切り替えるための資源が消耗される結果,恥感情が維持され,怒りや抑うつへとつながる可能性が示唆された。一連の研究結果を踏まえて,平成27年度には肯定的経験の想起,特に自己肯定的な出来事想起によってワーキングメモリ内の情報が繰り返し更新されることで恥感情傾向が低くなるものと考え,これを検証した。その結果,自己肯定的経験想起によって,恥感情傾向が減少した。本研究では恥感情が抑うつや怒りへと向かわせてしまうことを実証し,自己制御不全が破壊的結果をもたらす要因と考え,それを検証した。その結果,恥感情と自己制御は負の相関,恥感情とネガティブ反すう,怒りや抑うつとは正の相関が認められた。さらに,共分散構造分析の結果,反すうを媒介として,怒りや抑うつと関連することが示された。自己制御不全によってネガティブ反すうが高まり,怒りや抑うつへとつながる可能性が示唆された。恥感情と怒りや抑うつとのつながりを低減するのにワーキングメモリ内の自己否定的情報を肯定的情報へと切り替えていくことが有効と考え,自己肯定的経験想起を促す課題を実施した結果,恥感情傾向が減少した。研究計画書通りに進んでいる。仮説モデルの再検討も行い,その仮説モデルに基づいて,新たな変数を加え質問紙調査も実施した。臨床心理学平成26年度の終わりに実施した質問紙調査の結果を分析し、秋の学会にて公表する。平成27年度は最終年にあたるため,恥感情が怒りや抑うつに至るまでの過程を明確にし,ネガティブな思考をうまく制御する方法について検討する。制御する方略を使用し,実際に恥感情と怒りとのつながりを低減していくことができるか検証し,結果を国内学会にて公表する。平成25年度の研究計画に沿って調査及び結果公表を行うことができた。また,平成26年度に実施予定の調査準備も進んでおり,仮説の検証に向けて進展していると考えるため。物品を予定した金額よりも安価で購入することができたため、その差額が少額ながら生じた。平成25年度において,すでに平成26年度実施計画予定であった感情制御方略との関連に関する調査を前倒しで実施しているため,その結果を学会にて公表する。また,恥感情と情動的気質,反すうや侵入思考,抑うつとの一連の関連を検証するための質問紙調査を実施する予定である。そのための測定尺度の選定など調査票の作成準備を行っている。これら調査結果は年度内に解析し,学会等で公表する予定である。最終年にあたるため公表のための事務処理等に使用する。平成25年度に実施した調査結果に関する統計解析には基本的な統計ソフトによって分析が可能であったため,新たに統計解析ソフトを購入する必要がなかった。それにともなって調査解析用のPCの購入もしなかった。そのため,予算額を下回る結果となった。平成26年度の調査結果の分析には複雑な解析を行う必要があるため,統計ソフトを購入するとともに,解析用のPCも購入する予定にしており,前年度の未使用の経費を使用する計画である。
真に水素社会に貢献する燃料電池自動車用の革新的な超耐久空気極触媒の創製

固体高分子形燃料電池(PEFC)は家庭用定置電源や燃料電池自動車に用いられているが、今後の自動車用の作動条件(高温、高電圧化)を見据えた場合、空気極担体のカーボンは耐久面で問題があり、脱炭素で高耐久な担体の開発が望まれる。これまで安価、資源量豊富かつ高い化学的安定性を持つ4及び5族金属酸化物、特にマグネリ相を有するTi4O7などの導電酸化物を検討してきたが、触媒の性能を維持しながら高電導、高比表面積、高耐久な担体を開発するには課題があった。そこでマグネリ相に至る前段階でのNbドープTiO2での物性の制御因子について検討を行った。具体的には結晶相と導電率との関係を解明するための基礎検討として、Nbドープ有無によるTiO2粉末の作成条件と還元熱処理の影響を評価した。また還元熱処理前の合成法による影響も検討した。更に、触媒に白金を用いる場合、担体それ自体の電子伝導性が低くとも、高比表面積、高耐久な担体が作成できれば電極触媒として適応が可能なため、その条件についても併せて検討を行った。水熱合成法で作成した方が高濃度ゾルゲル法で作成した試料より比表面積は大きくなった。また、水熱合成法作成した試料は導電率、比表面積に関して相転移との相関関係が確認された。Nbドープをすることにより、導電率、比表面積共に向上し、ドープ量は導電率に特に影響を与えることが確認でき、ドープにより相転移を抑制する効果が得られた。特に、500°C、Nbドープ量:10 at%以上ではNbドープにより導電率を向上させることができた。また、550, 600°C、Nbドープ量:10 at%以上では比較的高い電子伝導性を保ちつつ、ドープにより比表面積を向上させることができた。また、電気化学プロトコルを用いて材料安性で評価すると、その低下率は15000サイクルで2.8%にとどまり、良好な電気化学安定性を示すことも確認できた。初年度は年間のメインターゲットを「脱炭素担体の作成」として、期間ごとに(1)TiO2ナノ粒子の最適条件と電気化学安定性評価(電位窓測定)、(2)還元条件(温度/雰囲気/再熱処理)の最適化を検討に合わせて、疑似電気化学表面積評価(電気二重層容量測定)と被膜抵抗評価(電気化学インピーダンス測定)を行う流れで研究計画を立てたが、最適条件の検討に注力する部分が多かったものの、Ti4O7の前駆体としてのTiO2系材料そのものでも担体としての特性を示すとともに、結晶相と導電性並びに比表面積との関係を系統的に明らかにするとともに、電気化学安定性評価に加えて、化学的安定も評価しており、高温になるほどTiO2系材料の溶解度が抑制される実験結果も得られており、Ti4O7を作製するというフェーズには至っていないものの、脱炭素担体の作成という意味では良好な進捗を示している。また、電気化学比表面積に加えて、BET比表面積測定や粉末直流抵抗測定により、上記のように結晶相と各種パラメータとの相関も明らかにすることができている。これまでの実績を基にTi4O7担体の作製し、その上で当初の提案通り、2年間のメインターゲットを「脱白金・脱炭素の燃料電池空気極の評価」とする。具体的には第1フェーズとして、試料の表面の酸ー塩基特性評価(電荷ゼロ点測定)や触媒材料の疑似電気化学表面積評価(電気二重層容量測定)を行い、その後に第2フェーズとして脱白金・脱炭素触媒作製条件(触媒担持法/担持量/表面修飾)の最適化や触媒性能評価(静止電極及び回転電極を用いた酸素還元反応測定)及び律速段階評価(回転電極を用いた電気化学測定)を行い、最終的には触媒安定性評価を行う予定である。

また、550, 600°C、Nbドープ量:10 at%以上では比較的高い電子伝導性を保ちつつ、ドープにより比表面積を向上させることができた。また、電気化学プロトコルを用いて材料安性で評価すると、その低下率は15000サイクルで2.8%にとどまり、良好な電気化学安定性を示すことも確認できた。初年度は年間のメインターゲットを「脱炭素担体の作成」として、期間ごとに(1)TiO2ナノ粒子の最適条件と電気化学安定性評価(電位窓測定)、(2)還元条件(温度/雰囲気/再熱処理)の最適化を検討に合わせて、疑似電気化学表面積評価(電気二重層容量測定)と被膜抵抗評価(電気化学インピーダンス測定)を行う流れで研究計画を立てたが、最適条件の検討に注力する部分が多かったものの、Ti4O7の前駆体としてのTiO2系材料そのものでも担体としての特性を示すとともに、結晶相と導電性並びに比表面積との関係を系統的に明らかにするとともに、電気化学安定性評価に加えて、化学的安定も評価しており、高温になるほどTiO2系材料の溶解度が抑制される実験結果も得られており、Ti4O7を作製するというフェーズには至っていないものの、脱炭素担体の作成という意味では良好な進捗を示している。また、電気化学比表面積に加えて、BET比表面積測定や粉末直流抵抗測定により、上記のように結晶相と各種パラメータとの相関も明らかにすることができている。これまでの実績を基にTi4O7担体の作製し、その上で当初の提案通り、2年間のメインターゲットを「脱白金・脱炭素の燃料電池空気極の評価」とする。具体的には第1フェーズとして、試料の表面の酸ー塩基特性評価(電荷ゼロ点測定)や触媒材料の疑似電気化学表面積評価(電気二重層容量測定)を行い、その後に第2フェーズとして脱白金・脱炭素触媒作製条件(触媒担持法/担持量/表面修飾)の最適化や触媒性能評価(静止電極及び回転電極を用いた酸素還元反応測定)及び律速段階評価(回転電極を用いた電気化学測定)を行い、最終的には触媒安定性評価を行う予定である。本研究で必要な試薬を保管する試薬庫や収納庫、水素や窒素やアルゴンなどの各種試料作製及び分析用のガス、実験室でのデータ収集のための各種ケーブル、化学的安定性評価のための機器など。
組織に熱的損傷を与えない細胞膜電壊治療技術

本研究は,細胞にパルス電圧を印加して細胞膜を破壊するエレクトロポレーションを癌などの組織に適用する新しい治療法の開発に関するものである.この方法の最大の特長は,細胞外基質を正常なまま保つことができるので,組織が再生しやすいことにある.そのためには,穿刺した2本の電極間の細胞が確実に破壊され,かつ,ジュール発熱による組織の熱的損傷が生じない条件を決定することが重要である.そこで,本研究では,三次元数値解析により電位および温度分布の予測を行うとともに,その実験的検証を目的として,感温性インクを用いた極短時間温度上昇の検出法を確立した.本研究は,細胞にパルス電圧を印加して細胞膜を破壊するエレクトロポレーションを癌などの組織に適用する新しい治療法の開発に関するものである.この方法の最大の特長は,細胞外基質を正常なまま保つことができるので,組織が再生しやすいことにある.そのためには,穿刺した2本の電極間の細胞が確実に破壊され,かつ,ジュール発熱による組織の熱的損傷が生じない条件を決定することが重要である.そこで,本研究では,三次元数値解析により電位および温度分布の予測を行うとともに,その実験的検証を目的として,感温性インクを用いた極短時間温度上昇の検出法を確立した.本研究は,細胞にパルス電圧を印加して細胞膜を破壊するエレクトロポレーションを癌などの組織中の細胞に適用する新しい治療法の開発に関するものである.この方法で重要な点は,穿刺した2本の電極間の細胞が確実に破壊され,かつ,ジュール発熱による組織(細胞外基質)の熱的損傷が生じない条件を決定することである.そこで,本研究は,三次元数値解析により最適条件を求めるとともに,実験によりその妥当性を確認することを目的とする.本年度の成果は以下のとおりである.1.解析生体ファントム内に設置された二本の電極間に電圧がステップ状に印加された場合について,ファントム内の電場の方程式,エネルギー式,電極内の熱伝導方程式を併せて解いて,電位および温度分布の時間変化を求めた.そして,細胞の破壊に必要な電界および組織内最高温度に及ぼす電極間距離や印加電圧の影響を明らかにした.また,温度上昇は電極の導電部と絶縁部との境界近傍の根元部分で最も高く,二次元解析からの予測値よりも極めて高くなることを明らかにした.この結果は,既往の二次元解析が不十分であり,三次元解析が不可欠であることを示している.2.実験感温性色素封入マイクロカプセルを分散して固化させた寒天を生体ファントムとした実験方法を考案した.そして,色素によるファントムの色(輝度)と温度の関係を実験的に明らかにした上で電圧印加実験を行い,電極近傍における輝度の低下より温度上昇が生じたことを確認した.本研究は,細胞にパルス電圧を印加して細胞膜を破壊するエレクトロポレーションを癌などの組織中の細胞に適用する新しい治療法の開発に関するものである.この方法で重要な点は,穿刺した2本の電極間の細胞が確実に破壊され,かつ,ジュール発熱による組織(細胞外基質)の熱的損傷が生じない条件を決定することである.そこで,昨年度,三次元数値解析により電位および温度分布の予測を行うとともに,感温性インクを用いた極短時間温度上昇の検出法を確立したのに続き,本年度は,エレクトロポレーションの模擬実験を行った.その成果は以下のとおりである.繊維芽細胞MH3T3をアガロースゲル中に分散包埋した生体疑似組織を作成し,それに軸間距離5mmで穿刺した2本のステンレス電極間にパルス幅10μsの1000V矩形パルス電圧を繰り返し印加した.その後,電極と直交する断面の薄片試料を作製してcalcein AMとPIで二重染色して蛍光観察を行い,細胞の生死判定を行った.その結果,電極間とその周囲に瓢箪型の壊死範囲が拡がっていることが確認できた.そして,その面積は印加回数とともに増加して45回でほぼプラトーに達し,さらに印加回数を増やすと再び増加した.一般に,細胞膜の不可逆穿孔のためには細胞膜に約1V以上の電圧を印加する必要があると考えられており,平均直径16μmのNIH3T3の場合にその条件を満足すると考えられる領域を電場解析により求めたところ,このプラトーに達した場合の壊死範囲とほぼ一致した.細胞壊死範囲がほぼプラトーに達した後,印加回数の増加とともに再び壊死範囲が増加したのは,細胞の破壊により生体擬似組織の電気的特性が変化したことが原因と推測されるが,この点および細胞膜穿孔プロセスの解明は今後の課題である.
緑茶カテキンによるシェーグレン症候群の新たな治療法の開発についての検討

自己免疫疾患モデルマウスであるMRL-Fas^<lpr>マウスに緑茶カテキン(epigallocatechin gallate)を8週齢から16週齢に渡り投与して、自己免疫唾液腺炎に対する効果を調べたところ、組織破壊のある唾液腺炎の割合が非投与マウスより70%減少していた。緑茶カテキンを投与したマウスでは、抗酸化分子であるheme oxygenase-1と抗アポトーシス分子であるBcl-2の発現が顕著に認められ、これらの分子が、緑茶カテキンによる唾液腺組織の保護作用に関与しているものと考えられた。緑茶カテキンの1つであるepigallocatechin gallate(EGCG)を飲用水に溶解して、自己免疫疾患モデルマウスであるMRL/1prマウスに8週齢16週齢にかけて1日・1匹平均592μg投与した。EGCG投与後に、EGCG投与マウス10匹と非投与マウス6匹から顎下腺を摘出して、自己免疫唾液腺炎における抗活性酸素物質であるHeme oxygenase-1(HO-1)、活性酸素(ROS)の生成に関連するNADPHoxidaseのsubunitであるgp91phox、ROSによるDNA損傷マーカーであるthymidine glycol(TG)、アポトーシス細胞のマーカーであるssDNAの発現について免疫組織化学的に調べたところ、EGCG投与マウスの顎下腺組織では、非投与マウスに比較して、HO-1の発現が顕著であり、逆にgp91phox、TG、ssDNAの発現が抑制されていた。また、免疫組織化学的局在について、03の4段階のスコアで評価し、このスコアに関してEGCG投与マウスと非投与マウス間で発現の割合を比較したところ、両群間に有意差を認めた。また、Kendall順位相関係数を、ssDNAのスコアとHO-1、gp91phox、TGのそれぞれのスコア間で算出したところ、ssDNAとHO-1との間では有意な逆相関が、ssDNAとgp91phox、TGとの間では有意な正の相関が認められた。さらに、HO-1とTG間に有意な逆相関を認めた。以上のことから、EGCGには抗活性酸素作用があり、ROSの生成を阻害して唾液腺組織の損傷を抑制していること、またHO-1がEGCGの抗活性酸素作用に重要な役割を果たしていることが考えられた。緑茶カテキンの1つであるepigallocatechin gallae(EGCG)を飲用水に溶解して、自己免疫疾患モデルマウスであるMRL/1prマウスに8週齢16週齢にかけて1日・1匹平均592μg投与した。EGCG投与後に、EGCG投与マウス10匹と非投与マウス6匹から顎下腺を摘出して、EGCG投与MRL/1prマウスと非投与マウスの顎下腺組織における、JNKとその阻害因子であるMKP2の発現を免疫組織化学的手法を用いて調べ、両群マウス間で発現の違いについて比較検討したところ、EGCG投与マウスにおいてJNKの発現が抑制され、MKP2の発現がされたという結果が得られた。JNKはROSによって活性化されて組織破壊に関係するが、その活性化にはROSがMKP2を不活化することが必要となる。今回の研究結果は、ECGGの抗活性酸素作用と自己免疫唾液腺炎に対する組織破壊抑制効果には、JNKの発現抑制ならびにMKP2の発現促進が関係することを示唆している。緑茶カテキンの1つであるepigallocatechin gallate (EGCG)を飲用水に溶解して、自己免疫疾患モデルマウスであるMRL/lprマウスに8週齢16週齢にかけて1日・1匹平均592μgの割合で57日間に渡って投与した。EGCG投与後に、EGCG投与マウス10匹と非投与マウス6匹から顎下腺を摘出して、自己免疫唾液腺炎における、アポトーシス促進因子のBaxと阻害因子のBcl-2の発現についてストレプトアビジンービオチン法によって免疫組織化学的に調べたところ、EGCG投与マウスの顎下腺組織では、非投与マウスに比較して、Bcl-2の発現が導管上皮細胞において顕著であり、逆にBaxの発現が抑制されていた。また、免疫組織化学的局在について、03の4段階(0:染色が認められない。1:染色が無視できるくらいに非常に弱い。2:中等度の染色が、導管上皮細胞に部分的に認められる。3:顕著な染色が導管上皮のほとんどの細胞に認められる。)のスコアで評価し、このスコアに関してEGCG投与マウスと非投与マウス間で発現の割合を比較したところ、両群間に有意差を認めた。また、Kendall順位相関係数を、唾液腺炎の重症度(03:0:正常組織である。1:炎症性細胞浸潤がみられるが、組織の破壊像は認められない。2:炎症性細胞浸潤と顕著な組織破壊像が認められる。

3:2に加えて、肉芽腫様あるいは線維症様病変が認められる。)とBaxならびにBcl-2のそれぞれの免疫組織化学的染色スコア間で算出したところ、Baxとの間では有意な正の相関が、Bcl-2との間では有意な負の相関が認められた。以上のことから、EGCGは、Baxの発現を抑え、逆にBcl-2の発現を促進することによってアポトーシスの進行を阻害し、自己免疫唾液腺炎における組織損傷を抑制していることが考えられた。EGCGの抗活性酸素作用と自己免疫唾液腺炎に対する組織破壊抑制効果に関するメカニズムについて免疫組織化学的手法を用いて、当初予想していた研究成果を得ることができた。24年度が最終年度であるため、記入しない。来年度は、今回の研究結果を踏まえて、JNKの活性化に関連する因子、ならびにJNKの活性化により唾i液腺破壊に関与する因子について免疫組織化学的に調べる。また、分子生物学的手法を用いた研究を併せて開始しようと考えている。
Th2型ケモカイン受容体CCR4の生理作用と病的役割の解明

CCR4はTh2細胞、制御性T細胞、皮膚指向性T細胞などに選択的に発現するケモカイン受容体である。我々はTh2型のマウス気道炎症で低分子CCR4阻害剤の治療効果を示した。またCCR4とそのリガンドMDC/CCL22は腸管膜リンパ節での樹状細胞と制御性T細胞の相互作用を誘導して免疫寛容を誘導することを示した。さらにEBウイルスやHTLV-1といったヒトの腫瘍ウイルスは共通してCCR4のリガンド、特にMDC/CCL22の発現を感染細胞に誘導し、それによって感染細胞の周囲にCCR4陽性のTh2細胞や制御性T細胞を動員して免疫回避やウイルス伝播に役立てていることを明らかにした。CCR4阻害薬として、AstraZeneca社の公開特許(WO 03/059893,PCT/SE/03/00041)に基づくスルホンアミド化合物AZ#112とBristol-Meyers-Squibb社が論文報告したピリミジン類似体の化合物22 (Bioorg Med Chem Lett.17(3):679-82,2007.)の2種類を委託にて合成した。得られた化合物のCCR4阻害活性はヒトのケモカイン受容体CCR1、CCR2、CCR3、CCR4、CCR5、CCR6、CCR7、CCR8、CCR9、CCR10、CXCR1、CXCR2、CXCR3、CXCR4、CX_3CR1、XCR1をそれぞれ発現させたマウスL1.2細胞のトランスフェクタントパネル用いて細胞遊走能の抑制効果で判定した。その結果、AZ#112および化合物22はCCR4特異的に細胞遊走抑制活性を示し、そのED50はそれぞれ1.0±L3μMおよび36±1.2nMであった(平均±標準誤差)。さらにマウスCCR4を発現させたトランスフェクタントでもヒトCCR4と同程度の細胞遊走抑制活性を示し、ED50はそれぞれ0.61±1.1μMおよび52±2nMであった。このことからこれらの2種類のCCR4阻害薬は、ヒトのみならずマウスCCR4の阻害に関しても有効性が確認され、CCR4の生物活性を各種マウス実験モデルで検討するうえで有用と考えられた。またジャクソン研究所より導入したCCR4-KOマウスは現在C57BL/6にバッククロスを行っており、N3世代まできている。BALB/cへのバッククロスは次ぎに行う予定である。またCCR4のリガンドのひとつであるCCL17のKOマウスでは野生型マウスと比較して胸腺でのDNの増加とDPの減少、およびCD4SPおよびCD8SPの若干の増加が認められ、現在さらに検討中である。遺伝子変異マウスの作製では、CCR4ノックアウトマウスはC57BL/6に戻し交配を行い(7代)、ほぼ純系化した。BALB/cへの戻し交配を開始する。CCL22トランスジェニックマウスは3系統がほぼ確立し、これから実験に使用する。CCL17ノックアウトマウスに関してはすでにC57BL/6とBALB/cのバックグラウンドで純系化が終了している。CCR4系が肺線維症に関与していることが我々も含めた幾つかのグループから報告されている。そこで現在、CCL17ノックアウトマウスを用いてブレオマイシン誘導肺臓炎モデルで検討しているが、ノックアウトマウスで特に生存が延長されるというはっきりした傾向は得られていない。一方、CCR4ノックアウトマウスを用いた検討はすでに海外から報告され、ノックアウトマウスでは生存が延長することが示されている。このリガンドとレセプターでの結果の違いはもうひとつのCCR4リガンドCCL22の役割を示唆するものかもしれない。またオバアルブミン特異的T細胞のアドプティブトランスファーを用いたマウス喘息モデルでCCR4発現制御性T細胞が肺に集合し、Th2細胞の作用を抑制することを明らかにした。一方、オバアルブミン感作マウスを用いた合成CCR4阻害剤の効果の検討は現在進行中である。抗原感作と気道への抗原チャレンジで誘導されるマウスの実験的喘息モデルは必ずしもTh2型病態とされるヒトの気管支喘息の信頼できるモデルとは言えない。そこでTh2で誘発される気道炎症をTh1あるいはTh17で誘発されるそれと比較検討した。まずOVA抗原特異的TcRトランスジェニックマウスDo11.10の脾臓細胞からOVA特異的Th1、Th2、Th17をそれぞれに最適の培養条件で誘導した。Th1はIFN-γ、Th2はIL-4、Th17はIL-17を選択的に産生した。さらにケモカイン受容体の発現をみたところ、Th1はCXCR3を、またTh2はCCR4を選択的に発現していた。ただしTh17では特にCCR6の発現増強は見られなかった。

そこでこれらの細胞をBALB/cマウスに養子移入し、気道よりOVAチャレンジして気道炎症を惹起した。気道洗浄液中のサイトカイン定量では、Th1を移入したマウスではIFN-γ、Th2を移入したマウスではIL-4、またTh17を移入したマウスではIL-17の増加が確認された。また移入されたT細胞やリンパ球とともにTh1マウスとTh17マウスでは好中球の、またTh2マウスでは好酸球の著明な浸潤が誘導された。そこでこれらのマウスで低分子CCR4阻害剤Compound22の治療効果を検討した。その結果、Compound22はTh2を移入したマウスで惹起される気道炎症と気道過敏性の上昇を有意に抑制した。しかしながら、Compound22は過剰な粘液分泌に関わる杯細胞の過形成は抑制しなかった。これらの結果から、OVA特異的Th2細胞を移入したマウスではヒトの気管支喘息とよく似た病態が誘導され、CCR4に対する低分子阻害剤の治療効果が確認された。