hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
白癬の病態形成に対する起因菌分泌型セリンプロテアーゼ多重遺伝子族の機能解析

申請者は、白癬菌が産生する分泌型エンドプロテアーゼの中心分子と考えられているズブチリシン型セリンプロテアーゼファミリー(Subs)について、本菌の表皮角層侵入過程におけるその役割の解明を目指した。本研究を通じて、部位特異的組換え酵素を介した選択マーカーリサイクルシステムを構築し、ケラチンによって顕著に発現が活性化することが報告されているSub遺伝子群の多重破壊株を複数種作成した。これらの破壊株について、分泌型エンドプロテアーゼ活性等の表現型解析を進め、Subファミリーよりもむしろ分泌型メタロプロテアーゼ(MEP)ファミリーが角層ケラチンの分解に貢献していることを示唆する結果を得た。世界規模の感染症である白癬に対する制御を講じていく上で、原因菌である皮膚糸状菌(白癬菌)の感染メカニズムを理解することは必要不可欠である。本研究課題において、申請者らは長らく白癬菌の重要な病原因子と推定されてきたケラチン分解活性を有する分泌型プロテアーゼの一つである「ズブチリシン型セリンプロテアーゼ遺伝子ファミリー(Subs)」に着目し、本菌が表皮角質層に侵入する際に発現するSub遺伝子群の役割に関する体系的な理解を目指している。最近、白癬菌7菌種の全ゲノムシーケンスの比較解析情報が公開され、本研究開始時点では相同性の高い7遺伝子(Sub17)で構成されているものと考えられていたSub遺伝子ファミリーが12個の遺伝子で構成されていることが判明した。このような多重遺伝子族の解析を進める際、相同遺伝子の多重破壊株がしばしば有益な情報を提供してくれる。そこで平成23年度は、部位特異的組換え酵素(FLP)を利用して、遺伝子を効率良く多重に破壊するためのシステムである選択マーカーリサイクルシステムの構築を行った。本システムの構築過程において、Trichophyton rubrumより単離した銅イオントランスポーター(ctr4)のプロモーター領域(Pctr4)がコンディショナルプロモーターとして白癬菌で効率良く機能することが判明し、Pctr4によるFLP遺伝子の条件的発現制御が可能となり、本菌で効率良くマーカーリサイクルを行うためのプラスミドベクター(pMRV)の構築に成功した。そこで平成24年度はpMRVを骨格に使用してSub遺伝子ファミリー破壊用コンストラクトを構築し、異なるSub遺伝子群を多重に破壊した株で構成される破壊株ライブラリーの構築を進めてきた。申請者らは皮膚糸状菌(白癬菌)のゲノムに含まれる分泌型エンドプロテアーゼファミリーの一つである「ズブチリシン(Sub)型セリンプロテアーゼファミリー」が本菌の表皮角層侵入過程で果たしている役割を体系的に理解すべく研究を進めてきた。申請者が実験に使用している白癬菌(A. vanbreuseghemii)のSubファミリーは相同性の高い12個のアイソザイムで構成されており、遺伝子が染色体上に多重遺伝子族を形成している。そして、異なるアイソザイムが協調的に作用しながら効率良く機能していることが多い。こうした多重遺伝子族の機能に関する有益な情報を得る上で、複数の遺伝子を欠損させた変異株(多重破壊株)は有用である。そこで初年度(平成23年度)は部位特異的組換え酵素(FLP)ならびに他の白癬菌から単離した誘導型(コンディショナル)プロモーター(Pctr4)を利用して、白癬菌における遺伝子の多重破壊を効率良く進めるためのベクター(pMRV)を構築した。本ベクターを使用して、次年度および最終年度(平成24、25年度)は表皮角層の主成分であるケラチンによって発現が顕著に活性化すると報告されている複数のSub遺伝子を多重に欠損させた多重破壊株を作出した。得られた種々の多重破壊株の培養上精における総エンドプロテアーゼ活性を解析したところ、A. vanbreuseghemiiにおける分泌型エンドプロテアーゼ活性の大半がSubファミリーではなく、金属プロテアーゼ(MEP)ファミリーに由来することが判明した。そこで、Subファミリーのように相同性の高い5個のアイソザイムで構成されるMEPファミリーについて、種々の多重遺伝子破壊株を作出した。得られた多重破壊株の培養上精における総エンドプロテアーゼ活性を解析し、MEP4が分泌型エンドプロテアーゼの中心的役割を果たしていることを見出した。白癬は世界中に患者が多数存在する地球規模の感染症である。本疾患に対する有効な手立てを講じるためには起因菌(白癬菌)の感染メカニズムの理解が不可欠となる。本研究課題において、申請者らは重要な病原因子とされてきた分泌型ケラチン分解性プロテアーゼの一つである「ズブチリシン型セリンプロテアーゼ遺伝子ファミリー(Subs)」に着目し、本菌の表皮侵入過程における各sub遺伝子の役割・遺伝子間の相互作用の体系的な理解を目指している。多くの白癬菌種において、Subsは相同性の高い7個の遺伝子(Sub17)で構成されている。こうした多重遺伝子族の解析を進める際、遺伝子を何重にも破壊した多重破壊株は有用な解析手段となる。

そこで平成23年度は、Sub遺伝子の多重破壊株を作出する上で必須要件となるコンディショナルプロモーターを利用した遺伝子発現制御システムならびに部位特異的組換え酵素(FLP)による形質転換体の選択マーカー(薬剤耐性遺伝子)リサイクルシステムの構築を中心に研究を行った。コンディショナルプロモーターとして当初検討したステロイドホルモン受容体応答性プロモーターについては十分な成果が得られなかったが、予備的に検討していた(銅イオンの添加によって遺伝子発現が抑制される)銅イオン応答性プロモーター(Pctr4)が白癬菌細胞内で効率良く機能することを確認した。そこで、Pctr4/FLPを基に構築した選択マーカーリサイクル用コンストラクトを導入した形質転換体を作出し、それらのゲノムDNAを解析した結果、部位特異的組換えに基づくマーカーのリサイクルが可能であることを確認した。本結果を踏まえ、先のマーカーリサイクルシステムに基づくSub遺伝子ファミリー破壊用コンストラクトを構築し、Sub遺伝子多重破壊株で構成される破壊株ライブラリーの構築をすでに始めている。「研究実績の概要」でも述べたが、平成23年度終了時点で、銅イオン応答性プロモーター(Pctr4)がコンディショナルプロモーターとして白癬菌細胞内で効率良く機能することがわかり、Pctr4によるFLP遺伝子の条件的発現制御が可能になったことから、本菌におけるマーカーリサイクルを可能にするプラスミドベクター(pMRV)を構築することができた。本成果を踏まえ、平成24年度は、表皮角層の主要成分であるケラチンによって顕著に発現が活性化することが報告されているSub遺伝子群(Sub1、Sub2、Sub3、Sub6、Sub7)を中心に、pMRVベクターを利用して多様な組み合わせのSub遺伝子の多重破壊を展開した。現時点で、最大4つのSub遺伝子(Sub1、Sub3、Sub6、Sub7)を破壊した株を筆頭に、複数種のSub遺伝子多重破壊株の作出に至っている。最終年度である平成25年度においても、さらに多くのSub遺伝子を多重に破壊した株を引き続き作出していくと同時に、より多様なSub遺伝子を多重破壊した株の作出を進め、破壊株ライブラリーを充実させる。そして、作出した多重破壊株について、in vitro解析法ならびに動物モデルなどのin vivo解析法を利用して表現型の解析を行うとともに、破壊したSub遺伝子群と病原性との関係を明らかにしていく予定である。そのような意味においても本研究課題は概ね順調に進展しているといえる。「研究実績の概要」でも述べたが、平成23年度は解析ターゲットであるSub遺伝子の多重破壊株を作出する上で必須となるコンディショナルプロモーターを利用した遺伝子発現制御システムならびに部位特異的組換え酵素(FLP)による形質転換体の選択マーカー(薬剤耐性遺伝子)リサイクルシステムの構築を中心に研究を進めてきた。予備的に検討していた(銅イオンの添加によって遺伝子発現が抑制される)銅イオン応答性プロモーター(Pctr4)がコンディショナルプロモーターとして白癬菌細胞内で効率良く機能することを確認した。
生活習慣病に対する老化マーカーの有用性に関する研究

佐渡研究の登録患者のうち363名に関してテロメア長の解析を行った。平均のテロメア長は、既報通り、女性で有意に長く、年齢と逆相関することがわかった。年齢と性別で補正してみると、総コレステロールとLDLコレステロールレベルとテロメア長に相関が認められた。一方、血清クレアチニンレベルとテロメア長は逆相関することがわかった。長寿と関連のある遺伝子のうち、フォークヘッド因子の遺伝子型とテロメア長に関連性が認められた。新潟大学総合病院循環器内科入院患者の解析では、p53の発現と年齢に相関があることや動脈硬化性疾患のある症例では、p21の発現が高いことが明らかとなり、マーカーとしての有用性が示唆された。我々はこれまでに、細胞レベルの老化が動脈硬化や心不全、糖尿病など、様々な生活習慣病の発症・進展に関与することを、主に動物モデル研究によって示してきた。そこで本研究では,循環器疾患患者の末梢血単核球の老化関連因子(テロメア長やp53シグナル関連分子)を測定し,生活習慣病の有無や重症度,心血管イベントの発症や予後との関連性を検討することによって,ヒトにおける細胞老化シグナルと疾患の関連性を明らかにし、細胞老化シグナルが循環器疾患の包括的なマーカーとなりうるかについて検証することを目的とする。新潟大学総合病院循環器内科入院患者において,症状,血液検査,胸部レントゲン,心電図,心臓超音波,胸部CTなどの検査と合わせて,虚血性心疾患,心不全などの心血管疾患が考えられる患者およびコントロールとしてインフォームド・コンセントを得られた20歳以上の正常者を,研究内容の説明・承諾書受諾の上,対象とする。適応除外事項としては,1)インフォームド・コンセントが得られない患者,2)その他,主治医が不適応と判断した患者,とする。これまで収集したサンプルについて解析したところ、加齢によってp21やp16の発現増加がみられること、動脈硬化性病変、特に閉塞性動脈硬化症の症例にて、その発現増加が顕著であることなどが明らかとなった。一方、テロメア長の短縮については、症例間の変動やアッセイごとのデータのばらつきが大きく、有用性がやや低いと思われた。一方、テロメア長の短縮については、症例間の変動やアッセイごとのデータのばらつきが大きく、有用性がやや低いと思われたが、寿命の関連性が報告されている遺伝子のSNPを検討したところ、FoxO1との関連性が示されたことから、加齢関連疾患の病態への関与が示唆された。循環器内科既に50名以上のサンプルで解析が進んでおり、現在臨床データとの連関を解析している。さらにサンプル数も増えつつあり、それらの解析も進行中であることから、研究計画はおおむね順調に進展していると考えられる。これまで収集済みのサンプルの老化マーカーの発現とカテーテルデータや血液データなどの臨床データとの関連性について解析を進める。さらにサンプル数を増やして、初期に得られたデータの検証を行う。テロメア長と比較して、これらの老化マーカーの有用性を検証する。また、内服治療による老化マーカーの変化についても調べる。平成25年度に本研究について倫理申請を行ったが、事務手続き上やや時間を要したため、サンプルの収集開始時期がやや遅れた。その結果、解析に必要な試薬の消費が予定よりもやや少なめになった。既に50症例以上のサンプルの解析を進めているが、さらにサンプル数を増やして、解析を進めていく予定である。現在順調に収集が進んでいるので、解析に必要な試薬を用いて研究計画を進めていく。
起伏のある水底上の水の波の漸近解析

水底に凹凸がある場合の浅水波近似と長波長近似,特に,水底の凹凸の水平方向の空間スケールεが水面のそれよりも非常に小さく,かつ周期的に変化している場合を考察した.浅水波方程式の解の均質化極限(ε→0)を多重尺度法により解析し,その挙動を具体的に表示した.また,Boussinesq型方程式の解の均質化極限と長波長近似を同時に行う極限を解析した.さらに,水の波の変分構造を利用して得られる近似モデルの構造を明らかにした.水底に凹凸がある場合の浅水波近似と長波長近似,特に,水底の凹凸の水平方向の空間スケールεが水面のそれよりも非常に小さく,かつ周期的に変化している場合を考察した.浅水波方程式の解の均質化極限(ε→0)を多重尺度法により解析し,その挙動を具体的に表示した.また,Boussinesq型方程式の解の均質化極限と長波長近似を同時に行う極限を解析した.さらに,水の波の変分構造を利用して得られる近似モデルの構造を明らかにした.本研究では,水底に凹凸がある場合の水の波の浅水波近似および長波長近似の数学的に厳密な正当性を与えることを目的としている.特に,水底の凹凸の水平方向の空間スケールが水面のそれよりも非常に小さく,周期的に変化している場合を扱う.このとき,適当な無次元変数で水底を表わすとz=εb(x/ε)というグラフ状の曲面になる.ここでεは無次元パラメーターであり,関数b(・)は周期関数である.水の波は重力場の下での非圧縮・非粘性流体の渦なし流に対する自由境界問題として偏微分方程式系によって数学的に定式化される.浅水波近似は水深と比較して波長が非常に長い波として,長波長近似は無限小振幅の浅水波近似として,それぞれ特徴付けられる.本年度は,2次元空間における浅水波近似の研究に的を絞った.本来ならば,浅水波極限と同時にε→0とする極限を調べなければならないのであるが,まず均質化過程を詳しく調べるために,先に浅水波極限を行いそれから均質化ε→0を行うことを調べた.先行結果で浅水波極限に対する厳密な証明が与えられているので,水底の形状がz=εb(x/ε)というグラフ状の曲線になっている場合の浅水波方程式に対して,均質化(ε→0)を調べることになる.本年度は,その均質化に対する数学的に厳密な正当性を与えた.すなわち,極限方程式は水底が平らな場合の浅水波方程式になり,対応する解の収束性を証明した.さらに高次近似を調べることにより,εという小さなオーダーではあるが,水面が激しく振動することを示した.本研究では,水底に凹凸がある場合の水の波の浅水波近似および長波長近似の数学的に厳密な正当性を与えることを目的としている.特に,水底の凹凸の水平方向の空間スケールが水面のそれよりも非常に小さく,周期的に変化している場合を扱う.このとき,適当な無次元変数で水底を表わすとz=εb(x/ε)というグラフ状の曲面になる.ここでεは無次元パラメーターであり,関数b(・)は周期関数である.水の波は重力場の下での非圧縮・非粘性流体の渦なし流に対する自由境界問題として偏微分方程式系によって数学的に定式化される.浅水波近似は水深と比較して波長が非常に長い波として,長波長近似は無限小振幅の浅水波近似として,それぞれ特徴付けられる.昨年度は,2次元空間における浅水波近似の研究に的を絞った.本来ならば,浅水波極限と同時にε→0とする極限を調べなければならないのであるが,まず均質化過程を詳しく調べるために,先に浅水波極限を行いそれから均質化ε→0を行うことを調べた.以上の研究を踏まえ,本年度は,長波長近似のスケーリング下でGreen-Naghdi方程式を近似したBoussinesq型の近似方程式の研究に的を絞り,浅水波近似(δ→0)と均質化(ε→0)を同時に行うことを考えた.方程式の分散項が邪魔をして昨年度使用したRiemann不変量を用いた手法は適用できなかったが,その代わりに,その分散性を最大限に利用して,エネルギー法のみを用いてその極限の数学的に厳密な正当性を与えることができた.すなわち,Boussinesq型の近似方程式の解が,当該極限において,effective KdV方程式の解に収束することを示した.そして,εという小さなオーダーではあるが,水底の凹凸により解の伝播速度が遅くなることが分かった.本研究では,水底に凹凸がある場合の水の波の浅水波近似および長波長近似の数学的に厳密な正当性を与えることを目的としている.水の波は重力場の下での非圧縮性・非粘性流体の渦なし流に対する自由境界問題として偏微分方程式系によって数学的に定式化される.浅水波近似は水深と比較して波長が非常に長い波として,長波長近似は無限小振幅の浅水波近似として,それぞれ特徴付けられる.本年度は,まず水の波の浅水波近似に的を絞り研究を行った.特に,水の波の基礎方程式系が有する変分構造を利用した近似方程式の初期値問題を考察した.その変分構造はLuke (1967)によって見出されていることはよく知られている.そのLukeのラグランジュ関数における速度ポテンシャルを適当な関数系を用いて近似し,近似ラグランジュ関数に対するオイラー・ラグランジュ方程式が近似方程式であり,海岸工学の分野で提唱された.

その近似方程式に対しては,時刻t=0が時空間における特性曲面になっており,その初期値問題は一般には可解でない.本研究では,その初期値問題が可解になるための必要十分条件を与えた.さらに,自明解の周りでの線形化方程式系は浅水波近似と見なせることができ,しかも,高次近似方程式として知られているGreen-Naghdi方程式よりも,さらに高次の近似になっていることを証明した.しかし,本来の非線形方程式に対する正当化は今後の課題として残された.次に,粘性および表面張力が浅水波近似に与える影響も考察した.この場合,浅水波近似は薄膜近似とも呼ばれる.斜面を下る液膜の薄膜近似の正当性を与えることを念頭に置き,Reynolds数,斜面の傾斜角は小さいという技術的な制限がつくものの,無次元化した基礎方程式系の解に対して,液膜の厚みと代表波長の比である無次元数に関する一様評価を導出した.数物系科学当初の予定通り,本年度は水底の凹凸による水の波の均質化を理解することを最優先とし,方程式系を単純化した浅水波方程式に対してその均質化に対する数学解析を行った.そして,おおむね望みの結果を得ることができたため.当初の予定通り,本年度はBoussinesq型の近似方程式に対して,浅水波近似(δ→0)と均質化(ε→0)を同時に行うことを考え,これら二つの極限の関係を理解することを最優先とした.そして,おおむね望みの結果を得ることができたため.本年度の研究実績を踏まえ,次のステップとして,浅水波近似の高次近似に当たるGreen-Nagdhi方程式あるいはBousinessqタイプの近似方程式に対して,浅水波近似(δ→0)と均質化(ε→0)を同時に行うことを考える.これらの近似方程式は,水の波の基礎方程式系と比較して扱いやすい方程式であるから,これら二つの極限の関係を理解するのに役立つと期待される.今後の主要な研究方法は本年度と同様で,研究代表者,研究分担者,連携研究者が独立に行う紙面上での手計算である.そして,それを基にして互いに研究討論を行い,目的達成のための新しい視点・方法を模索する.また,国内外にて開催される研究集会に積極的に出席し,最新の研究成果の情報収集を行う.さたに,国内外の研究者を招聘し,セミナーで最新の研究成果の詳細を解説して頂くと同時に研究討論を行う.昨年度および本年度の研究実績を踏まえ,次のステップとして,Green-Nagdhi方程式に対して浅水波近似(δ→0)と均質化(ε→0)を同時に行うことを考える.本年度の研究から,エネルギー法のみを用いた解析も可能であると予想されるが,水の波の基礎方程式系に対する解析を行うためには,より精密な結果を得ることが望ましい.そのために,昨年度のRiemann不変量を用いた手法を適用することを模索したい.今後の主要な研究方法は本年度と同様で,研究代表者,研究分担者,連携研究者が独立に行う紙面上での手計算である.そして,それを基にして互いに研究討論を行い,目的達成のための新しい視点・方法を模索する.また,国内外にて開催される研究集会に積極的に出席し,最新の研究成果の情報収集を行う.さたに,国内外の研究者を招聘し,セミナーで最新の研究成果の詳細を解説して頂くと同時に研究討論を行う.次年度に2名ないし3名の外国人研究者招聘を予定しており,そのための旅費が当初の計画よりも必要になったため.次年度使用額は外国人研究者招聘の不足分に充て,残りは当初の予定通りに使用する.
北部九州に於ける近世社寺建築の作風と伝統的木造建築大工の研究

○北部九州に於ける近世社寺建築の作風としては次の結果を得た。1.大工志賀幸太郎藤原貞家の作品と作風:大工志賀幸太郎藤原貞家は伊万里市伊万里神社本殿を文化14年(1817)に、西有田町龍泉寺山門を天保4年(1833)に建立し、どちらも現存する。作風は流水の彫物を得意とし、特に流水から鯉が頭を出している彫物は宝永5年(1708)建立の多久聖廟のその彫物の影響を受けていると推察した。2.大工天本長右衛門の作品と作風:大工天本長右衛門(墨書より宮浦西に居住)は、鳥栖市西清寺本堂を元文5年(1740)に、基山町の大興善寺旧護摩堂厨子二基を宝暦12年(1762)に建立し、いずれも残る。西清寺本堂の厨子は脇障子付きで珍しい。この形式は、大興善寺旧本堂厨子に見られるので、天本長右衛門はこれを参考にしたものと推察した。3.大工岡宇右衛門尉の作品と作風:大工岡宇右衛門尉は鹿島市の松岡神社本殿を寛文12年(1672)に、天満神社本殿を延宝7年(1679)に建立した。どちらも残る。作風は椿の花の彫物を得意とし、菱形の文様を好むことを推察した。4.臼杵大工の作品と作風:臼杵大工として、板井又生、西倉源五郎清輝、西倉辰三清光、東秀蔵の作品と作風を検討したが、いずれも明治以降の作品しか残っていない。○今後の研究の展開:大分の大工利光家、矢野家、福岡の大工山家、吉田家などの資料を収集できたので、これらを分析検討し、それぞれの作品と作風を明らかにすると共に、大工流派の発生過程まで研究を展開していきたい。尚、以上の研究成果は実績報告書として冊子にまとめた。どちらも残る。◯北部九州に於ける近世社寺建築の作風としては次の結果を得た。1.筑前国の神社拝殿は切妻造、妻入りが比較的多く、その理由は福岡市筥崎宮や玄海町宗像神社の拝殿の影響を受けたらしい。2.上掲は、宗像市、津屋崎町、福間町の社寺建築の悉皆調査に基づいた結果で、平成8年度日本建築学会大会に発表する予定である。3.その他の作風については現在収集資料を分析中である。◯北部九州に於ける木造建築大工の研究としては次の結果を得た。1.宇佐神宮の造営に近世時関係した大工のリストアップが終了し、その結果、豊前国内の一部の神社の造営にも関係していることが判明した。2.福岡県津屋崎町、福間町及び大分県大分郡、臼杵市、熊本県の北部などの寺社で棟札を収集し、整理中である。3.福岡市大工林家文書を収集し、解読中である。4.大分市大工利光家文書を収集し、解読中である。◯今後の研究の展開:大工林家文書及び利光家文書の解読により、記載された寺社を調査し、棟札等により文書の信憑性を確認すると共に、作風を解明したい。1.豊後国の神社は拝殿・弊殿・申殿・本殿とたつものが比較的多く、申殿がその特色となっている。その理由は宇佐八幡宮や豊後国一の宮と伝えられる柞原八幡宮の申殿の影響を受けているらしい。2.上掲は、臼杵市の社寺建築の悉皆調査に基づいた結果で、平成9年度日本建築学会大会に発表する予定である。

3.その他の作風については現在収集資料を分析中である。○北部九州に於ける木造建築大工の研究としては次の結果を得た。1.大分県大分郡及び臼杵市の近世社寺大工のリストアップが終了し、その結果、昨年度より進めていた大工利光家文書との関係も若干判明した。2.大分県大分郡の社寺で棟札を収集し、整理中である。3.昨年に続き、福岡市大工林家文書を収集し、解読中である。4.昨年に続き、大分市大工利光家文書を収集し、解読中である。○今後の研究の展開:個別大工の作風を明らかにすることと、大工林家文書及び利光家文書の解読により、記載された社寺を引き続き調査し、棟札等により文書の信憑性を確認すると共に、作風を解明したい。○北部九州に於ける近世社寺建築の作風としては次の結果を得た。1.大工志賀幸太郎藤原貞家の作品と作風:大工志賀幸太郎藤原貞家は伊万里市伊万里神社本殿を文化14年(1817)に、西有田町龍泉寺山門を天保4年(1833)に建立し、どちらも現存する。作風は流水の彫物を得意とし、特に流水から鯉が頭を出している彫物は宝永5年(1708)建立の多久聖廟のその彫物の影響を受けていると推察した。2.大工天本長右衛門の作品と作風:大工天本長右衛門(墨書より宮浦西に居住)は、鳥栖市西清寺本堂を元文5年(1740)に、基山町の大興善寺旧護摩堂厨子二基を宝暦12年(1762)に建立し、いずれも残る。西清寺本堂の厨子は脇障子付きで珍しい。この形式は、大興善寺旧本堂厨子に見られるので、天本長右衛門はこれを参考にしたものと推察した。3.大工岡字右衛門尉の作品と作風:大工岡宇右衛門尉は鹿島市の松岡神社本殿を寛文12年(1672)に、天満神社本殿を延宝7年(1679)に建立した。どちらも残る。作風は椿の花の彫物を得意とし、菱形の文様を好むことを推察した。4.臼杵大工の作品と作風:臼杵大工として、板井又生、西倉源五郎清輝、西倉辰三清光、東秀蔵の作品と作風を検討したが、いずれも明治以降の作品しか残っていない。○今後の研究の展開:大分の大工利光家、矢野家、福岡の大工山家、吉田家などの資料を収集できたので、これらを分析険討し、それぞれの作品と作風を明らかにすると共に、大工流派の発生過程まで研究を展開していきたい。尚、以上の研究成果は実績報告書として冊子にまとめた。
特別支援教育におけるICT教育推進のためのネットワーク構築と運用の実践

本研究は、特別支援教育におけるICT教育普及を推進するための、特別支援教育担当教員に情報およびツールを提供する場と各校の実践結果を集約し広めていくネットワークの設置を目的として、以下の手順で研究を進めた。研究1では、ICT教育の実情および担当教員の意識把握をするため、山形市教育研究会メディア部会教員を対象に平成25年7月に実態調査を行った。その結果、タブレットパソコン(以下TP)はあっても、使用方法を知る一部の教員のみが使用し、全教員が使用できる状況になっていないことが分かった。このことから、機器の使用方法を校内で周知し教員のスキルアップが必要であることがわかった。そこで、研究2では、平成25年9月、教員と保護者を対象にICT機器の使用方法と授業場面での活用を紹介するワークショップを行った。その際、保護者から、多くの家庭で児童がTPを使用し、ゲームや映像をインターネットからダウンロードし自由に使用していることが分かった。そして、使用することに集中し途中で止められないという課題を解決して欲しいという要望が多数あった。研究3では、教員のICT機器に対するスキルアップを目指すとともに、保護者からの要望である「やめられない状況」の解決の方法を教員で検討する「第1回やまがたICT教育ネットワーク会議」を平成25年10月に実施した。TPを一度も触れたことがない教員が多数いたことで、教員の要望は使用方法の紹介が主なものであった。このことから、学校と家庭での、TPに対する要望のギャップがすでに存在し、教員がこの分野に対して出遅れていることが明らかになった。こうした結果を受け、実際に機器を使用し使用方法を練習する場を11月と12月の2回行ったが、まだまだ不十分であり、今後も継続していくことが必要である。さらに、実際の学習場面での有効な使用方法を蓄積するため、附属特別支援学校小中高の3学部で実際に授業にTPを導入し、成果を研究誌にまとめ報告した。
日本列島における炊飯式の地域性の研究-竃と炊飯具の分析を中心として-

本研究の2年目にあたる今年度は、与えられた科学研究費による一通りの成果として、別記したような論文を執筆した。成果の具体的な内容は以下の通りである。1.西日本に比べて東日本における移動式竃の普及が遅れる事実を、東京都多摩ニュータウン遺跡群や千葉県永吉台遺跡群を例にとって具体的に後付け、その導入の原因を、かつて西日本に起こった社会構造の変化と同じ要因によるのではないかと推定した(論文「古代における竃の変質」)。2.甑形土器における地域性の総括的研究を行った(論文「甑形土器の地域性」)。この論文で、5世紀以降の甑形土器にみられる日本列島を東西に分かつような地域性は、弥生時代後期から古墳時代前期にかけての小型甑のあり方に起因したものであることを示した。3.甑や竃が分布する境界域の研究は、その導入や普及の仕方が端的に現れる地域であることから非常に重要である。そのケーススタディーとして、熊本県における研究を開始した。(1)熊本県における竃や甑形土器の動向を把握した(論文「熊本県における甑形土器と竃の普及」)。(2)炊飯様式の地域性と墓制の地域性の共通性を指摘したく論文「墓制と生活様式の共通圏の形成」)。すなわち熊本県は、竃や甑および前方後円墳が分布する北部地域と、それらが分布しない南部地域に地域分けすることができる。その炊飯様式と墓制の関係か、東北地方においては熊本県地域と異なる可能性があることを指摘し、同じ境界域といってもその動向は別様に考察すべきであることを提示した。この視点は、古墳時代の墓制だけではなく、のちの律令体制時における蝦夷対策にも関連する問題であると思われ、今後さらに研究を発展させたいと考えている。なお、東京や東北地方への資料調査旅行で得た知見が、この問題の考察に生かされている。研究計画の第1年度である平成9年度には、以下のような研究実績があった。1,日本列島における炊飯様式の地域性に関する基礎データを収集した。(1)日本列島における大きな地域性は、おもに、その東と西、あるいは北と南、また太平洋側と日本海側といった対比でとらえることができる。この視点のもとに論述された文献を、研究対象の古墳時代のみならず弥生時代から近世に関するものまでを整理し、別記のような成果を得た。(2)炊飯様式の地域性の背景を探るためには、それ以外の歴史的事象に現れた地域性を考慮すべきとの考えから、特に墳墓祭祀に関して分析した。その成果の一部に、日本海側の竃における丹後地方の特異性を、弥生時代後期から連続する畿内地方とのつながりによって解釈するという視点を得たことがあり、別記論文に反映させた。2,移動式竃の分布状況に関して整理を行った。その成果の一部を、別記論文にも反映させた。3,炊飯様式の変遷に関する研究のケーススタディとして、東京都多摩ニュータウン遺跡群、および千葉県永吉台遺跡群などを選定し、造り付け竃の形態の変化と移動式竃の動向について分析した。その具体的成果については、現存執筆中である。また、実地に資料調査を行い、移動式竃に関しては新しい分類の視点を得ることができた。これについては、資料の収集と調査を継続中である。4,良好な状態で検出された造り付け竃の見学を行った。実際に発掘現場を訪れ、調査担当者と議論することを通して、地域的な特性の把握につとめた。
中耳コンプライアンスを指標とした下顎位の客観的評価に関する研究

著者らの教室では中耳機能を判断指標とした下顎整位を報告してきた。しかしそれらの報告は顎機能異常を対象とした検討であり,健常者における下顎整位の報告は見当たらない。そこで今回は,健常有歯顎者を対象として,static compliance(以下,STC)側差の最小下顎位(以下,TCR)を求め,TCRと咬頭嵌合位(以下,CO)との下顎位の相違が中耳および内耳におよぼす影響を,音響性耳小骨筋反射(以下,SR)による脳幹を経由した遠心路における顔面神経の運動制御として検討した。被検者:顎口腔に異常を認めず耳鼻咽喉科病歴のない健常有歯顎者を対象とした。測定の対象とした下顎位はCOとTCRの二つの下顎位である。すなわちimpedance meter MA-4000を用い左右耳のSTC側差が最小となる下顎位(TCR)を求めた。中耳機能の測定:MA-4000を用いてTCR,COの下顎位にて測定した。SRの測定:脳幹の反射弓を経由した遠心路の運動制御への影響は,middle ear analyzer GSI-33を用いて反射閾値および波形潜時L_1,L_2,L_3,L_4の値により評価した。1.中耳機能側差SR波形潜時SR波形潜時L_1の側差において,TCRとCOとの問で,危険率1%の有意差が認められた。L_2,L_3,L_4に差は認められなかった。以上のように,本研究によって健常者の微小な中心滑走がもたらす生体機能変化の機序の一端を明らかにすることができた。今後,咬合異常や顎関節機能障害との比較検討を行うことによって,咬合と聴覚系との機能的連繋を明らかにすることが可能と考えられた。顎口腔に異常を認めず耳鼻咽喉科病歴のない健常有歯顎者を対象とした。1測定下顎位の設定と歯列模型の咬合器付着測定の対象とした下顎位はCOとTCRの二つの下顎位である。COはワックス・バイトを採得し冷暗所に保存し,後述の中心滑走の測定に用いた。中心位はバイトプレーンを用いて求めたTCRである。すなわちimpedance meter MA -4000(モリタ社)を用い,左右耳のSTC側差が最小となる下顎位(TCR)を求め,即時重合レジンの筆積み法で下顎咬頭の圧痕を記録した。下顎模型はTCRのバイトプレーンで付着した。2中耳機能の測定3蝸牛神経機能の測定4 SRの測定脳幹の反射弓を経由した遠心路の運動制御への影響は,middle ear analyzer GSI -33(Lucas Grason Stadler社)を用いて同側刺激による音響性のアブミ骨筋反射を測定し,皮射閾値および波形潜時L_1,L_2,L_3,L_4の値により評価した。5中心滑走の運動点分析TCR, CO間の中心滑走にともなう顆頭点の移動量および移動方向の数値化はTCRにて基準化した咬合器上弓のstylus尖端がCOへの位置移動により変化する水平面描記板,矢状面描記板上の点の座標値を,下顎位の変化による運動点の移動距離とした。現在,健常者の微小な中心滑走がもたらす生体機能変化における機序の検討を行っている。
急性前骨髄球性白血病におけるATRAによる分化誘導された白血球機能と薬物動態の研究

小児癌白血病研究グループの急性前骨髄性白血病(以下APL)プロトコールに今年度新たに登録された8症例を加えた17症例を対象としHPLCを用いてATRAの血中動態と臨床効果を検討した。さらにATRAの代謝産物である4-oxo retinoic acidの測定も可能となりその臨床的意義についても検討を開始した。これまでに測定の対象となったAPL症例は17例で、いずれもATRA30mg/m^2/dayの単独投与を2週間行った。ATRAの投与により15例で反応が認められ完全寛解となった。2例のみが、無効であった。この無効例では、ATRAの血中濃度はほとんど上昇しなかった。反応のあった2例では、いずれも血中濃度の上昇が認められ投与後24時間でピーク値をとり68時間後にはATRAは血中から消失した。最高血中濃度は、200から1198ng/mlであった。ATRAの血中濃度が上昇しないとATRAの臨床効果が発揮されないことが示唆された。ATRAの連続投与により血中濃度のピーク値は減少することが明らかになった。臨床効果とATRAの血中動態とは、密接な関係があることが明らかとなり、定期的な血中動態のモニタリングが意義あるものと考えられた。4-oxo retinoic acidの測定は、予備実験的な段階ではあるがATRAの血中濃度が上昇しなかったATRA抵抗例では、その他の症例に比較し代謝産物である4-oxo retinoic acidが高値をとっていた。小児癌白血病研究グループの小児APLプロトコールにおけるATRAの間歇的投与は、臨床的にも長期生存が得られ薬剤耐性防止に有効と考えられた。解析を行った17例でのAPLプロトコールの寛解導入率は88%、4年の無病生存率(EFS)は67%であった。今後、ATRAの代謝機構とAPLの再発との間の関連性について解明していきたい。小児癌白血病研究グループの急性前骨髄性白血病(以下APL)プロトコールに登録された症例を対象としHPLCを用いてATRAの血中動態と臨床効果を検討した。これまでに測定の対象となったAPL症例は9例で、いずれもATRA 30mg/m^2/dayの単独投与を2週間行った。ATRAの投与により8例で反応が認められ完全寛解となった。1例のみが、無効であった。反応のあった8例では、いずれも血中濃度の上昇が認められ投与後24時間でピーク値をとり68時間後にはATRAは血中から消失した。これは、ATRAに反応しないAPLの症例におけるATRAの代謝過程の解明のために意義ある結果であり今後症例を重ねて検討を加えたい。

今後、ATRAの代謝機構とAPLの再発との間の関連性について解明していきたい。小児癌白血病研究グループの急性前骨髄性白血病(以下APL)プロトコールに今年度新たに登録された8症例を加えた17症例を対象としHPLCを用いてATRAの血中動態と臨床効果を検討した。さらにATRAの代謝産物である4-oxo retinoic acidの測定も可能となりその臨床的意義についても検討を開始した。これまでに測定の対象となったAPL症例は17例で、いずれもATRA30mg/m^2/dayの単独投与を2週間行った。ATRAの投与により15例で反応が認められ完全寛解となった。2例のみが、無効であった。この無効例では、ATRAの血中濃度はほとんど上昇しなかった。反応のあった2例では、いずれも血中濃度の上昇が認められ投与後24時間でピーク値をとり68時間後にはATRAは血中から消失した。最高血中濃度は、200から1198mg/m1であった。ATRAの血中濃度が上昇しないとATRAの臨床効果が発揮されないことが示唆された。ATRAの連続投与により血中濃度のピーク値は減少することが明らかになった。臨床効果とATRAの血中動態とは、密接な関係があることが明らかとなり、定期的な血中動態のモニタリングが意義あるものと考えられた。4-oxo retinoic acidの測定は、予備実験的な段階ではあるがATRAの血中濃度が上昇しなかったATRA抵抗例では、その他の症例に比較し代謝産物である4-oxo retinoic acidが高値をとっていた。小児癌白血病研究グループの小児APLプロトコールにおけるATRAの間歇的投与は、臨床的にも長期生存が得られ薬剤耐性防止に有効と考えられた。解析を行った17例でのAPLプロトコールの寛解導入率は88%、4年の無病生存率(EFS)は67%であった。今後、ATRAの代謝機構とAPLの再発との間の関連性について解明してきたい。
プログラム変換による高性能・高信頼性ソフトウエアの自動生産の研究

データの圧縮・解凍,暗号化・解読,数の二進十進変換・十進二進変換等,データーを両方向に変換するプログラムを1つづつ開発する必要がある場合が多い.このような場合に,どちらか開発し易い方のプログラムを人手で開発し,逆方向のプログラムは「プログラムの自動逆転」により作ることが出来れば,プログラムの生産性は大幅に向上する.本研究では,この「プログラムの自動逆転」により,人手で作る場合と同じ程度に最適化されたプログラムを,現実的な時間内で作るための必要条件および自動逆転法を確立した.具体的には,(1)プログラムを一種の項書き換え系で,記述する.(2)その書き換え規則を逆向きにする(ここで,書き換え規則が非決定的になることに注意).(3)前フェーズで導入された非決定性を,文脈自由文法におけるLR解析の技術を応用して除去する.このアプローチによって.自動逆転可能なプログラムのクラスの調査も行った.データの圧縮・解凍,暗号化・解読,数の二進十進変換・十進二進変換等,データーを両方向に変換するプログラムを1つづつ開発する必要がある場合が多い.このような場合に,どちらか開発し易い方のプログラムを人手で開発し,逆方向のプログラムは「プログラムの自動逆転」により作ることが出来れば,プログラムの生産性は大幅に向上する.本研究では,この「プログラムの自動逆転」により,人手で作る場合と同じ程度に最適化されたプログラムを,現実的な時間内で作るための必要条件および自動逆転法を確立した.具体的には,(1)プログラムを一種の項書き換え系で,記述する.(2)その書き換え規則を逆向きにする(ここで,書き換え規則が非決定的になることに注意).(3)前フェーズで導入された非決定性を,文脈自由文法におけるLR解析の技術を応用して除去する.このアプローチによって.自動逆転可能なプログラムのクラスの調査も行った.
大学の新たな機能の活性化による大学生を対象とした地域環境保全教育手法の開発と実践

大学が有する多面的な機能を活性化することによって、大学生が、地域環境の課題の発見、解決策の実践を通じて地域環境の改善に貢献できる、環境保全教育のアクションプログラムを開発し、実践した.横浜市を対象地域とし、1)土壌酸性化の予測マップの作成、2)水系の外来種のモニタリングと駆除、3)ビオトープの創生、4)大学保全林の利活用、5)温暖化による生物への影響、6)情報の可視化と共有化を可能にするインターネット上のシステムを利用した環境教育プログラムなどを開発し、実施した。横浜市を主な対象地域として,地域環境の課題の発見,課題の解決策の実践を通じて地域環境を保・再生をおこなうことを可能とする,大学生を対象とした環境教育のアクションプログラムを開発することを目的とした。今年度は教育プログラムを実践する上で必要な以下の基礎調査と環境保全教育プログラムを開発し,実施した。1.横浜市の酸性雨による土壌酸性化のリスクマップ作成のための調査と予測値の算定横浜市北部を対象とし,土壌のpH,土壌の中和能の測定を行い,それに基づき,土壌酸性化の将来予測を行った。2.大学キャンパス周辺のチョウ類のポテンシャル評価と大学キャンパスのチョウのビオトープを活用した環境保全教育の実施横浜市港北ニュータウンに位置する大学キャンパスおよびその周辺の緑地を対象として,チョウを生物指標とした緑地のポテンシャル評価をおこなった。チョウが生息していなかった大学キャンパス保全林内にチョウのビオトープを創生し,ビオトープを活用した環境教育プログラムを実践した。また,ビオトープの創生効果,学生の教育効果の評価をおこなった。3.横浜市全域を対象とした重金属の測定と下水処理水の影響水生生物への環境基準が設定された亜鉛を対象とし,横浜市の主要な流域の河川中の亜鉛濃度を測定し,環境基準値との比較を行なった。また,濃度が高かった地点と下水処理水(再生水)の流入との関係性を明らかにした。4.外来種タイワンシジミの分布調査と駆除を目的とした環境保全プログラムの実施横浜市港北ニュータウンのせせらぎ5水系を対象として,外来種タイワンシジミの分布調査を実施した。その結果,タイワンシジミが最も高密度で生息していた水系で,その現状と駆除策を含む環境保全プログラムを実施した。横浜市を主な対象地域として、地域環境の課題の発見、解決策の実践を通じて地域環境の改善に貢献できる、大学生を対象とした環境調査と環境教育のアクションプログラムを実践することを目的とした。また、得られた情報の可視化と共有化ができるインターネット上のシステムを利用する環境教育プログラムを開発し、実施した。1.地域のチョウ類を生物指標に用いた環境評価とビオトープの創生による環境保全教育プログラムの実施港北ニュータウンの早渕川河川敷に環境保全種、目標種、希少種などを誘致目標種とする5つのチョウのビオトプを学生・市民で創生する環境保全教育プログラムを実践し、ビオトープの創生の効果を明らかにした。2.温暖化による鳥類とチョウへの影響評価横浜市の「自然観察の森」の20年間にわたる鳥相調査の解析と神奈川県および横浜市におけるチョウ類の布調査、横浜地方気象台の過去20年間の気温データを解析することにより、温度上昇と鳥類の初見日、終見日と有意な相関を示す鳥類、温度上昇に伴い分布が拡大したチョウ類を明らかにした。3.横浜市の全域の酸性雨による土壌酸性化の予測値の算定とリスクマップの作成平成19年度に測定した横浜市北部の土壌酸性化データに加え、本年度は横浜市中部と南部で土壌のpH,中和能を測定し、それに基づき土壌酸性化の将来予測を行い、市全域の土壌酸性化リスクマップを作成した。4.大学保全林を対象とした自然資源のCD-ROMの作成と参加型環境教育プログラムの開発と実施横浜市の緑地協定である大学保全林への関心、知識を深めることを目的としたCD-ROM教育教材を開発した。大学生・市民の参加者が保全林の情報を収集し、情報の電子マップによる可視化とweb2.0を用いた情報共有が可能となるインターネット上のシステムを利用する環境教育プログラムを開発し、実施した。
アレーイルミネータを用いた超高速繰返し超短光パルスの発生とその応用

光導波路型のアレーイルミネータを用いて超高速の超短光パルス列を得る研究において、以下の成果を得た。1,アレーイルミネータの設計と作製光源として使用するモードロックNd:YAGパルスレーザーからの82MHzの光パルス間をさらに均等なパルス列で埋めるためのアレーイルミネータと、その構成素子である光路遅延素子を設計した。これにより1THz程度までの光パレスを得ることが可能である。光路遅延素子は2つのプリズムとレーザービームの拡がりを制御するためのモジュールから構成されている。発生させるパルスの数を10個とした場合のプリズムの配置を決定し、ビームの拡がりによる強度分布の変化を補正するためのレンズアレーとホログラムレンズアレーを設計した。設計に基づいてホログラムレンズアレーをフォトポリマーを用いて作製し、最大65%の回折効率を得た。2,超高速画像読み出しへの応用フォトリフラクティブ結晶にホログラムを記録し、本アレーイルミネータによる超高速繰返しの超短光パルスを発生させる基礎実験を行い、パルス間の間隔である11.7ps間隔のパルス列が発生していることを確認した。これにより、結晶に記録された多数の画像情報を85.5GHzの超高速で読み出す可能性が示された。3,超高速光通信への応用フォトリフラクティブ結晶を用いた2重位相共役鏡に関する研究を行い、これによる波面変換を利用した超高速光通信への応用の可能性を検討した。この方法により、光パルス列を全てシングルモードファイバーへ無調整でカップリングさせることが可能であり、そのための光学系の設計と結合効率についての検討を行った。格子結合器を使った光導波路型のアレーイルミネータを時間領域に適用し、超高速の超短パルス列を得る研究において、本年度は以下の研究成果を得た。1,光路遅延素子の設計この素子は、2個の直角プリズムの組み合わせにより構成されており、その間をビームを繰り返し通すことにより、光源として使用するモードロックNd:YAGレーザーからの82MHzの光パルス間をさらに均等なパルス列で埋めるためのものである。発生させるパルスの数を10個とした場合のプリズムの配置を決定し、ビームの拡がりによる強度分布の変化を補正するためのレンズアイからなるビーム成形モジュールを設計した。複素ビームパラメータと光線行列によりレンズの仕様を求めた結果、焦点距離として3.62m、直径として704μmが得られた。このモジュールをプロズムの間に挿入することにより出射ビームの拡がりは抑えられ、ほぼ一様な強度分布が得られることが確認された。この成果については、Optics Japan'97で報告した。2,アレーイルミネータの作製回折格子を記録するためのフォトポリマについて、532nmおよび632.8nmの光に感度をもつ組成の異なる2種類の材料の評価を行なった。特に後者の材料はノイズが極めて低いのが特長であり、この材料を使ったホログラムの可能性を示すため、まず比較的空間周波数の低い光学素子である積層ホログラムを作製し、理論結果との比較を行なった。これについては、フィンランドでの回折光学に関するEOSトピカルミーティングで報告した。この結果を元にアレーイルミネータの作製を行ない、回折効率および吸収と散乱に関する評価を行なった。光導波路型のアレーイルミネータを用いて超高速の超短パルス列を得る研究において、本年度は以下の成果を得た。1,等間隔の光パルス列を発生させるためのアレーイルミネー夕についての検討と作製昨年度設計した光路遅延素子において、レーザービームの拡がりを制御するためのモジュールを実現する2つの方法について検討した。一つは微小レンズアレーで、焦点距離3.62m、直径704μmの平板マイクロレンズを作製するための方法を検討した。

他の方法として、同じ焦点距離をもつホログラムレンズアレーについてその設計と作製を行った。記録材料としてフォトポリマーを用いたボリューム型のホログラムの特性を求めるとともに、ホログラムレンズアレーの作製を行い、最大65%の回折効率を得た。2,超高速画像読み出しへの応用フォトリフラクティブ結晶にホログラムを記録し、本アレーイルミネータによる超高速繰返しの超短光ぺルスを発生させる基礎実験を行い、パルス間の間隔である11.7ps間隔のパルス列が発生していることを確認した。これにより、結晶に記録された多数の画像情報を超高速で読み出す可能性が示された。3,超高速光通信への応用フォトリフラクティブ結晶を用いた2重位相共役鏡に関する研究を行い、これによる波面の変換を利用した超高速光通信への応用の可能性を検討した。この方法により光パルス列を全てシングルモードファイバーへ無調整でカップリングさせることが可能であり、そのための光学系の設計と結合効率の検討を行った
姿勢矯正のためのエクササイズの開発-特に特発性脊柱側彎症を中心として-

今年度は、萌芽的研究の最終年度にあたるため、これまでの研究を整理した。本研究では、特発性脊柱側彎症に処方するエクササイズを中心に開発しながら、不良姿勢の女子を対象にエクササイズを施した。そして、その効果とエクササイズを検討した。被験者は、脊柱側彎症と診断され経過観察中の大学1年生の女子2名(18歳)を含む21歳までの脊柱側彎症の女子5名と、腰椎変形による不良姿勢の女子1名の計6名である。セションは約70分で、1週間に1回とし、平均して25回おこなった。セションの前後に重心動揺の測定と脊椎6箇所(T4、T8、T12、L1、L3、L5)の背面角度を測定した。エクササイズについては、その目的を(1)体幹調整(2)全身アライメント(3)筋力トレーニング(4)身体意識の向上とした。開発したエクササイズは50種類に及び、必要に応じてセションに組み入れた。ワン・セションは、背臥位で行うエクササイズとピラーティス.メソッド(初級)、筋力トレーニングを中心とし、立位の全身アライメント・エクササイズを組み入れた構成である。この結果、背面角度の変化においては、18歳の経過観察中の女子2名についてT4とT8付近の数値の減少に有意差があった。このうち1名についてはT12付近についても有意差があった。不良姿勢の被験者のT8からL5まで数値減少があり、有意差があった。残り3名(19歳から21歳)の被験者(脊柱側彎)については背面角度における改善は認められなかった。このほか、脊柱側彎症の被験者全員について閉眼片足立ち時間の左右差の減少と重心位置の変化の左右に有意差があった。本研究では、脊柱側彎症の18歳の被験者2名に胸郭形態の変化があった。また腰椎変形の不良姿勢の被験者についても胸郭形態の変化があった。こうした変化の保持や、エクササイズ処方年齢の検討、エクササイズそのものの検討などが今後の課題である。本年度は、研究開始年である。このため、今後の研究を円滑にすすめるための準備と被験者の確保、被験者とのワークを重点とした。設備備品については、重心動揺計、モアレ式体形観察器、カメラ、書籍等を購入した。この他、大学の体育関係予算で予算でピラ-ティス・メソッドのエクィップメントであるペディポールやスモ-ル・チェア-等を輸入し、実践に備えた。また、被験者3名とワークを行なった。期間は1998年2月中旬から3月初旬である。被験者は、内反膝の女子学生2名と軽度の側彎(背面角度5度)の女子学生1名である。内反膝の被験者Eについては、リフォーマ-を用いたエクササイズを中心に週2回のペースで7回ワークした。この結果、身体意識の向上と内転筋の筋力と柔軟性が向上し、自己制御下での膝間距離はゼロとなった。被験者Tについては、断続的に4回ワークをおこなった。被験者Tには、左右の大転子の位置が異なるなど、全身的なアラインメント不良があったが、背面角度の変化(3度から0度)、内転筋の筋力と柔軟性の向上等の効果があった。膝間を狭くするための制御力は向上したが、膝間距離ゼロには至らなかった。軽度の脊中側彎の被験者Kについては、(1)ピラ-ティス・メソッド(マット・エクササイズとリフォーマ-・エクササイズ)(2)コーディネーション・エクササイズ(神経と筋の協調)、(3)筋力トレーニングを用い、週2回のペースで6回ワークした。こうしたエクササイズは、背面角度が5度から2度までの変化をもたらした。本年度の計画にあったピラ-ティス・メソッドの指導技術のリフレッシュメント(在ニューヨーク)も終えた。また、本研究と関連のある不良姿勢の矯正についての研究発表「不良姿勢の矯正-ボディ・コンディショニング・エクササイズの効果-」(日本健康科学学会第13回大会)を行なった。この他、本研究で用いるピラ-ティス・メソッドについての文献研究として「ピラ-ティス・メソッド・オブ・ボディ・コンディショニングの研究(1)-ジョーとContrology-」(聖心女子大学論叢第90集)を著した。本年度は、被験者の女子6名とのワークを中心とした。被験者は、特発性脊柱側彎症と診断された経緯を持つ5名と腰椎の歪みによる姿勢不良のもの1名、合計6名である。ワーク期間は、平成10年5月から平成11年3月初旬である。夏期休暇をのぞき、週1回のペースで最大29回ワークを行った。ワークの内容は、ワーク期間の前半と後半で異なる。前半は、個人の身体的特徴から、それぞれに必要なエクササイズを開発・処方し、その効果を判定した。ワークの後半は、ワーク前半に開発した60種類のエクササイズを参考にしながら、側彎の矯正に必要なエクササイズをシステム化し、これを被験者に共通のボディ・コンディショニング・エクササイズとして処方した。同時に、ピラーティス・メソッド・オブ・ボディ・コンディショニング法(初級)を用いた。そして、エクササイズによる身体の変化を判定するために、背面角度や重心動揺等を計測し記録した。