hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長期臨床データに基づく接着性セラミック系修復物の寿命要因の分析

ベニアシェルのチッピングや剥離を防止するために定期的な咬合のリスク管理および歯周病やう蝕のリスク管理が必要である。PLV修復は20年以上の長期予後が期待できる。昨年度購入した3次元測定用の光学スキャナーの読み込みデータのエクスポートのために別途ライセンスが必要であることが判明したことを報告した。その後、製造国のドイツへ問い合わせたところ、模型のスキャンデータはエキスポートできるが、修復物のデータの出力のためには未だ日本国内に準備されていないこととライセンス料が100万円近くするとのことで、本研究費では贖えないことが判明した。現在、模型の測定解析ソフトを検討しているが残された研究費では賄えないほど高価である。そのため計測関係が遅れている。歯科保存学遅れている模型の計測について目処が立たない場合は歯肉退縮量については症例記録を参考にし、辺縁のギャップは辺縁の着色の有無のみで評価し、修復物の磨耗量については修復物の寿命に直接的に影響しないので測定しないことにする。3次元形状測定システムの構築は遅れている。光学スキャナーがドイツ製であり、近々、バージョンアップするという噂が当初よりあったため日本に輸入される機会を待ったが、それがかなわず、結果的に年度末になって申請した旧バージョンを購入することになった。また、製品パンフレットにはSTL形式でデータが読み出せるとのことであったが、それには別途ライセンスが必要であることが判明した。ライセンスの購入を打診したが、国内に準備されていないとの回答で、現在ドイツへ照会中である。26年度の消耗品が他の経費から賄えたため出費が抑えられた。3次元形状測定システムの構築を進める一方で、レジンラミネートベニアおよびCAD/CAMセラミックの症例資料を整理し、そのなかの事故症例について原因を調べ、統計学的な生存分析を行なう。平成27年度は統計ソフト購入と英文翻訳料が多くを占める出費になる予定である。大型物品(inEos BlueスキャナーPC付)の購入が年度末になり、購入金額の確定が遅れたため差額が生じた。次年度の旅費に繰り込むことにする。
上皮性神経幹細胞の保持及び転換機構を担う細胞接着・骨格分子群のライブイメージング

上皮性を保持した未分化幹細胞が非上皮性細胞へ転換するというモデルに従って細胞周期解析を行ったところ、G1期で転換が完了すること、この転換を伴うG1期は前後の細胞周期に比較して延長が見られることが解っていた。遷移期間におけるE-cadherin局在を観察した結果、細胞形態が静的な状態から流動的な状態に変化し、細胞核も頭頂端から底端側に移動することを示した。しかしE-cadherinの発現自体はこの時点では減弱せず、更に一回程度の細胞分裂の後初めてシグナル強度が減少していた。そこで、この変化に対応する細胞外シグナルの関与解析のため、まずNotch-Deltaシグナル因子群について検討をおこなった。発現を観察した結果、Notch、Delta、活性型ERKなどの存在が認められ、中心部から周辺部に向かう分化傾向に沿って発現強度が移行することが示された。特に、形態変化が起き始める地点、遷移第一期(Ase発現以前)の開始とNotch signal強度が変化する地点が非常に良く一致し、E-cadherinの動態とNotch-Delta経路の相関が強く示唆された。またNotch遺伝子の欠失クローンでは細胞形態の異常も観察された。さらに、Notch強度は遷移第一期にいったん減少した後、前駆細胞として再び非対称分裂を行う時期には中程度に発現を回復していた。Notchは"側方抑制ののち二者択一"というように二回に分けて作用することがしばしば観察されているが、この系でも一過性ではなく繰り返し必要とされていることを予想させた。本課題をまとめると、遷移期間は細胞全体の形状という観点では、分裂せず、DNA合成せず、動きの少ない時期であったといえる。しかし細胞周期のG1という動きの少ない時期でありながら、次の周期での振る舞いを決するシグナル授受を完了していることは非常に示唆に富む結果であった。非上皮性細胞が出現する過程を連続的に捉えようとするに当たり、まず細胞周期のどの相で非上皮性を獲得するか検討した。BrdUによりS期細胞をラベルしつつ、時間経過とM期マーカーPH3および前駆細胞マーカーAseシグナルの出現を観察した。3令初期のOPC領域の細胞周期は上皮性領域で約16hrであり、前駆細胞領域では4hr程度であった。S期の比率はおよそ5割と推定できた。ところが上皮性と非上皮の境界付近に直前のS期から16hr以上経過してまだ次のS期に入らず、BrdUラベルを取りこまない細胞群があることがわかった。この中にPH3陽性のものは殆ど見られなかった。細胞形態や細胞接着パターンも特徴的で、ハエE-cadherinが膜全体に不定形に分布していることを見いだした。さらに24hrまでBrdUラベル時間を延ばしていくと前駆細胞としての細胞周期を開始していることが示された。以上の結果、前駆細胞への移行にあたり細胞周期進行が変化して分裂間期(主にG1期)が延長し、細胞接着部位の形態と前駆細胞特異的転写因子Aseの発現開始時期に応じて遷移第一期(Ase発現以前)、遷移第二期(Ase発現以後)に分けられることが示唆された。次に、転換の前後でそれまで維持されてきた上皮構造がいったん壊され再構成されることと前駆細胞への分化開始のどちらが先行するか検討した。頭頂・側底極性の制御分子aPKCの機能欠損個体では、上皮性幹細胞の適切な増殖や配列・層構造形成が失われていた。しかし前駆細胞への転換自体はほぼ正常頻度で起きていることが観察された。さらに発生を進めた個体では分化した神経細胞までが生じていた。従って上皮性構造の保持は前駆細胞への転換の際の運命決定とは独立であることが示唆された。時系列的な観察結果からも、細胞周期進行の速度変化が先行して次に接着構造が変化しており、矛盾しない。

しかし細胞周期のG1という動きの少ない時期でありながら、次の周期での振る舞いを決するシグナル授受を完了していることは非常に示唆に富む結果であった。
マイクロサテライトマーカーを用いた慢性関節リチウムの疾患感受性全遺伝子の同定

慢性関節リチウム(RA)の発症に関わる疾患感受性遺伝子をヒトの全染色体の中から同定する目的で,染色体に10cm幅(平均)で分布するマイクロサテライトマーカーのなかで255部位を選定し,これに対する両端のプライマー配列を合成し,PCR法にて増幅し,各々のマーカーの個々人における鎖長の遠いから遺伝子を塩基数で決定した。昨年より開始した本研究においてABI PRISM DNAシークエンサー310及び377の2台を稼働させて,PCR法で螢光バンドの表出,これをGene scumリフトで取り込み,マーカー部位の遺伝子の大きさをGeno Tuperソフトに入れて決定した。現在まで4家系で全255部位についてのマーカーfrequencyが集計されている。3月4月で30家系のタイピングを終え,ibdの決定を行う予定である。成果は本年5月の日本リウマチ学会総会で発表される。
遺伝性運動疾患および小型霊長類(真猿類)の遺伝標識の解析

自治医科大学神経内科(吉田教授)から依頼を受けた, Machado-Joseph病患者家系の患者10名と健康者8名について,その標識遺伝子の解析を実施した.すなわち,赤血球型11座位,血清蛋白型3座位,血球酵素型5座位,白血球型3座位の計22座位について調査したところ, Grossman(1985)の指摘したように, No.1の染色体と関連のあることが示唆された.No.1の染色体に遺伝子座を有するDuffy式血液型のFy(atb-)型, Rh式血液型のCCDee型, PGM酵素型のPGM-1型などが特に高頻度(患者)を示した.2.小型霊長類の遺伝標識の解析南米産である小型霊長類であるワタボーシタマリンの赤血球を免疫抗原としてmonoclonal抗体を作製した.その結果,ワタボーシ,クチヒゲ,ムネアカなど3種のタマリンを陽性型と陰性型に分類するT1308Bをクローニングすることに成功した.この抗体の免疫グロブリクラスおよびサブクラスはIgG_<2b>/Kであった.なお, T1308Bは複数のエピトープを認識するモノモルフィクを抗体と推定され,タマリン赤血球を酵素処理したのちの反応系から考えて,この抗体は糖脂質系抗原に対し相補性を示すものと推測された.これらの糖脂質抗原は簿層クロマトグラム上に2本のバンドとして検出され, 1本のバンドはグロボシドに相当するものであったが,他1本のバンドの糖鎖構造は同定困難であった.その他,ワタボーシタマリンの赤血球を免疫抗原としてBALB/Cを免疫した,いわゆるmouse-mouse hybridoma cell lineによって,ヒト,カニクイザル,チンパンジーの赤血球を,それぞれ陽性型と陰性型とに分類する抗体の作製にも成功した.これは,ワタボーシタマリンとヒト,カニクイザル,チンパンジー血球を共通性を示唆する.自治医科大学神経内科(吉田教授)から依頼を受けた, Machado-Joseph病患者家系の患者10名と健康者8名について,その標識遺伝子の解析を実施した.すなわち,赤血球型11座位,血清蛋白型3座位,血球酵素型5座位,白血球型3座位の計22座位について調査したところ, Grossman(1985)の指摘したように, No.1の染色体と関連のあることが示唆された.No.1の染色体に遺伝子座を有するDuffy式血液型のFy(atb-)型, Rh式血液型のCCDee型, PGM酵素型のPGM-1型などが特に高頻度(患者)を示した.2.小型霊長類の遺伝標識の解析南米産である小型霊長類であるワタボーシタマリンの赤血球を免疫抗原としてmonoclonal抗体を作製した.その結果,ワタボーシ,クチヒゲ,ムネアカなど3種のタマリンを陽性型と陰性型に分類するT1308Bをクローニングすることに成功した.この抗体の免疫グロブリクラスおよびサブクラスはIgG_<2b>/Kであった.なお, T1308Bは複数のエピトープを認識するモノモルフィクを抗体と推定され,タマリン赤血球を酵素処理したのちの反応系から考えて,この抗体は糖脂質系抗原に対し相補性を示すものと推測された.これらの糖脂質抗原は簿層クロマトグラム上に2本のバンドとして検出され, 1本のバンドはグロボシドに相当するものであったが,他1本のバンドの糖鎖構造は同定困難であった.その他,ワタボーシタマリンの赤血球を免疫抗原としてBALB/Cを免疫した,いわゆるmouse-mouse hybridoma cell lineによって,ヒト,カニクイザル,チンパンジーの赤血球を,それぞれ陽性型と陰性型とに分類する抗体の作製にも成功した.これは,ワタボーシタマリンとヒト,カニクイザル,チンパンジー血球を共通性を示唆する.
癌幹細胞を標的としたiPSDCs癌ワクチン療法の基礎研究

健常人末梢血単核球(PBMCs)に山中4因子をセンダイウィルスベクターで導入し、iPS細胞を樹立した。この際はこれまで当科にて行ってきた線維芽細胞由来のiPS細胞に準じて行った。そしてこれをさまざまな方法によりiPSDCsに分化誘導した。その結果サイトカインカクテルにより分化誘導することがもっとも効率がいいことが明らかになった。そしてこれにより得られたiPSDCsは抗原提示細胞として十分な機能を有していることが分かった。次にこのiPSDCsにCEA遺伝子を導入し、その抗腫瘍効果を仮想抗原とヒトの癌細胞株を用いてCr release assayで評価し、腫瘍抗原特異的な抗腫瘍効果を確認した。健常人(sample 1-3)末梢血単核球(PBMCs)に山中4因子をセンダイウィルスベクターで導入し、iPS細胞を樹立した。この際はこれまで当科にて行ってきた線維芽細胞由来のiPS細胞の樹立法に準じて行った。今後当科ではこの方法によりiPS細胞を樹立していく。その結果サイトカインカクテルにより分化誘導することがもっとも効率がいいこと明らかになった。今後当科ではこの方法によりiPSDCsを分化誘導していく。次にこのiPSDCsにCEA遺伝子を導入し、その抗腫瘍効果を仮想抗原とヒトの癌細胞株を用いてCr release assayで評価した。具体的には導入遺伝子発現iPSDCsをstimulator,PBMCsをresponderとして,供培養を行い,in vitro刺激にてbulk CTLsを得る.そしてCD8+CTLsをソートし,導入した癌幹細胞特異抗原に特異的な細胞傷害活性をCr release assayを用いて比較検討する.Positive targetはPBMCs由来LCLにCEA遺伝子を導入した仮想自己癌幹細胞特異抗原発現株を用いた。その結果、ヒトでもiPSDCsはCEA遺伝子特異的な抗腫瘍効果を有していることが分かった。これらの成果は2015年10月に京都市にて行われた第53回日本癌治療学会学術集会にて筆頭演者としてワークショップで発表した。さらに2016年1月にサンフランシスコで行われたASCO-GIにて筆頭演者として発表し、3月に大阪市で行われた第15回日本再生医療学会総会で筆頭演者として発表した。そしてサイトカインカクテルを用いてiPSDCsに分化誘導することがもっとも効率がいいこと明らかになった。これらの結果により今回の研究は癌幹細胞を標的とした新たな癌ワクチン療法の開発の基礎研究となり得ると考えらえれ、一部予定通りに行ってないものもあるが、おおむね研究は進んでいると考える。これまで当科が研究を進めてきた、ヒト末梢血単核球(PBMCs)に山中4因子(Oct3/4、Sox2、Klf4、c-Myc)をセンダイウィルスベクターで導入し、ヒトiPS細胞の樹立を行った。それをサイトカインカクテルと共に培養し、iPS細胞由来樹状細胞(iPSDCs)へ分化誘導した。このヒトiPSDCsにアデノウィルスベクターを用いてCEA遺伝子を導入し、その腫瘍抗原特異的な抗腫瘍効果をin vitroで確認した。その際にはターゲットとして仮想抗原の他にヒトの癌細胞株を用いて、これらでも同様に腫瘍抗原遺伝子特異的な抗腫瘍効果を確認した。これによりヒトでのiPSDCsを用いた腫瘍抗原遺伝子特異的な癌ワクチン療法の有効性を確認できた。HLAのタイピングについてはまずはHLA(24,02)の2名で行い上記の結果を得た後、HLA(31、11)でも実験を行ったが、一定の見解は得られなかった。一方でiPS細胞への腫瘍抗原遺伝子の導入は実現しなかった。当初はプラスミドベクターを用いてエレクトロポレーション法を用いて行っていたが、様々なプラスミドベクターを試したが導入できなかった。腫瘍抗原遺伝子もCEA遺伝子、gp100遺伝子など種類を変えたができなかった。さらに導入法もリポフレクションなど他の方法も試行したができなかった。今後はクリスパー法など新しい方法を検討し、実現を目指していきたい。これらの成果は2016年4月に大阪市で行われた第116回日本外科学会定期学術集会にて筆頭演者として、2017年3月に仙台市で行われた第16回日本再生医療学会総会にて共同演者として発表した。また癌と化学療法誌Vol. 43に共著者として論文が掲載された。

そしてこれにより得られたiPSDCsは抗原提示細胞として十分な機能を有していることが分かった。次にこのiPSDCsにCEA遺伝子を導入し、その抗腫瘍効果を仮想抗原とヒトの癌細胞株を用いてCr release assayで評価し、腫瘍抗原特異的な抗腫瘍効果を確認した。まずは分化誘導したヒトのiPSDCsに対し癌幹細胞に発現を認めるTAA遺伝子の導入を行い、このiPSDCsの抗原提示細胞としての機能を評価する。そしてこのTAAを発現している癌幹細胞に対する抗腫瘍効果をin vitroで比較検討する。これによりiPSDCsの癌幹細胞への癌ワクチンとしての有効性の評価を行う。これと並行して当初の予定通り健常人末梢血単核球(PBMCs)よりiPS細胞を樹立し、これに癌幹細胞特異抗原2種を遺伝子導入し、癌幹細胞特異抗原を恒常的に発現しているiPS細胞株を樹立する。これをiPSDCsへ分化誘導し、高率に癌幹細胞特異抗原を発現しているiPSDCsのを得る。理論上このiPSDCsは100%この癌幹細胞特異抗原を発現している。そしてこのiPSDCsの抗原提示細胞としての機能を評価する。次に癌幹細胞特異抗原を発現しているiPSDCsの抗腫瘍効果の比較検討を行う。これに先立ちまずintracellular FACSで当科が所蔵している癌細胞株での癌幹細胞特異抗原の発現の有無を確認する.これとそれぞれのiPS細胞,癌細胞株のHLA typingの結果を基に,DNAJB8のみ発現している細胞株2種、Survivinのみ発現している細胞株2種、どちらも発現している細胞株2種、さらにどちらも発現していない細胞株2種の合計8種の癌細胞株をターゲットとして抗腫瘍効果の評価を行うこととする。またPositive targetとしてPBMCs由来LCLに特異抗原遺伝子を導入した仮想自己特異抗原発現株を作製し用いる。そしてこれらをターゲットとして抗腫瘍効果をCr release assay及びWinn assayで比較検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。医歯薬学28年度が最終年度であるため、記入しない。
現代フランス語の「場所」を表す前置詞の選択に関与する諸条件とそのメカニズムの解明

本研究は現代フランス語の「場所」を表す前置詞に関して、どの前置詞がどのような文脈で用いられるか検討することによって各々の前置詞の選択に関与する諸要素を抽出し、更に得られた結果をプログラミング言語であるPrologを用いてパーソナルコンピュータ上のプログラムとして実現することによってその正当性を検証することを目指すものである。今年度は以下の作業を行った。1.「場所」を表す前置詞について、基本的には「選択」、「対立」といった概念を重視する機能的立場にたちつつ、具体的な調査を進めた。特に前置詞a^^`と他の「場所」の前置詞(dans,sur,sous,devant,derrie^^`re)の間にみられる類似点と相違点に着目し、各々の前置詞の具体的な分析を進める際の前提となる基本的な枠組みについて考察した。2.前置詞a^^`について、それが用いられる文脈的条件を明らかにするため、Dictionnaire du francais langue e^^`trange^^`re Niveau 2に見出し語として載っている名詞のうち広い意味での「場所」に関する意味を持つと思われる名詞(400余り)を抜き出し、前置詞a^^`と共起可能かどうかを調査した。その際特に名詞に付く限定詞の種類などの文脈的条件に注意を払った。この作業は現在進行中であるが、1.で見たa^^`と他の「場所」の前置詞との基本的な性格の違いを裏付ける結果が得られるのではないかと思われる。3.Prologを用いた自然言語処理のための基本的事項の研究を行った。前置詞の分析によって得られたデータを基にしたプログラムの作成には次年度以降に取りかかる予定である。
愛着スタイル尺度は無意識の情報処理過程を捉えているか

愛着の内的作業モデルを測定するために質問紙による愛着スタイル尺度を用いることが多い。しかし,質問紙による測定は内的作業モデルの無意識の情報処理を捉えていないのではないかという問題点が指摘されている。この指摘に対して,本研究では,質問紙による愛着スタイル尺度の妥当性を,(1)潜在的指標との関連,(2)愛着スタイル尺度間の比較,(3)アダルト・アタッチメント・インタビュー(DMM-AAI)との関連の3つの観点から検討することを目的とした。その結果,3つの観点とも概ね愛着理論に整合する結果が得られ,質問紙による愛着スタイル尺度の妥当性が示された。本研究では,成人の愛着スタイルを測定するための質問紙尺度の妥当性を,(1)愛着スタイル尺度間の比較,(2)潜在指標との関連,(3)アダルト・アタッチメント・インタビューとの関連,の3つの方法を用いて検討することを目的としている。平成25年度は,潜在指標との関連を中心に愛着スタイル尺度の妥当性を検討した。まず,愛着システムを活性化すると考えられるプライム刺激を閾下及び閾上で提示し,愛着対象の名前などに対する反応時間を測定する4つの実験を行った。その結果は「愛着システムの活性化と内的作業モデルの情報処理機能」(北海道教育大学紀要)と題する論文として発表した。次に,潜在連合テストを用いて,顕在的・潜在的自尊感情及び顕在的・潜在的不安を測定し,これらと愛着スタイルとの関連を検討した。潜在的不安に関しては公表された測度がなかったため,独自に不安IATを作成して検討した。その結果は,「内的作業モデルの情報処理機能についてー潜在連合テスト(Implicit Association Test)を用いてー」(日本心理学会第77回大会)と題して学会発表を行った。さらに,GNATを用いて乳幼児の笑顔と泣き顔に対する顕在的・潜在的態度を測定し,これらと愛着スタイルとの関連を検討した。その結果は,「内的作業モデルの情報処理機能について(2)ーGNAT(Go/No-go Association Task)を用いてー」(日本パーソナリティ心理学会第22回大会)と題して学会発表を行った。最後に,DMM-AAIについては,研究分担者の三上が開発者のCrittenden博士の下でDMM-AAIのトレーニングを開始した。具体的には平成25年3月、6月、10月にそれぞれ1週間ずつアメリカでの研修会を受講した。平成26年5月現在でもトレーニングは継続中であり、近日中に行われる信頼性テストに合格すれば、日本での実証研究の使用が認められる予定である。本研究では,成人の愛着スタイルを測定するための質問紙尺度の妥当性を,(1)愛着スタイル尺度間の比較,(2)潜在的指標との関連,(3)アダルト・アタッチメント・インタビューとの関連,の3つの方法を用いて検討することを目的としている。平成25年度は潜在的指標との関連を中心に愛着スタイル尺度の妥当性を検討した。平成26年度は平成25年度に残った課題に加え,愛着スタイル尺度間の関連を中心に検討した。その成果は,以下の学会で発表した。「内的作業モデルの情報処理機能について(3)ーSingle Category IATを用いてー」(日本パーソナリティ心理学会第23回大会),「ECR-RS日本語版の作成(1)ー因子構造と信頼性の確認ー」,「ECR-RS日本語版の作成(2)ー対象間相関と基準関連妥当性の検討ー」,「ECR-RS日本語版の作成(3)ー複数のアタッチメント対象に対するアタッチメント・スタイルが抑うつに及ぼす影響ー」(以上,日本心理学会第78回大会。共同研究者の古村健太郎,村上達也との共同発表)」。なお,愛着スタイル尺度間の関連については,現在,「ECR-RSの邦訳と妥当性評価」と題する論文(古村健太郎・村上達也との共著)を投稿中である。次に,DMM-AAIについては,研究分担者の三上が2015年1月にDMM-AAIの信頼性テストに合格し,日本で健常群を対象としてDMM-AAIを用いた研究を行うことが可能となった。また,以下の学会発表と論文執筆を行った。「愛着理論から考える現代の大学生像とその援助:愛着と適応の力動成熟モデル(DMM)からの考察」(日本思春期青年期精神医学会大27回大会),「「新しい」アダルト・アタッチメント・インタビュー研修会に参加してー「アタッチメントと適応の力動ー成熟モデル(DMM)」とは何か」(思春期青年期精神医学)。本研究では,成人の愛着スタイルを測定するための質問紙尺度の妥当性を,(1)愛着スタイル尺度間の比較,(2)潜在的指標との関連,(3)アダルト・アタッチメント・インタビュー(DMM-AAI)との関連,の3つの方法を用いて検討することを目的としている。平成25年度は潜在的指標との関連を中心に愛着スタイルの妥当性を検討した。平成26年度は愛着スタイル尺度間の関連を中心に検討した。平成27年度は新しい愛着スタイル尺度(ECR-RS)の作成とDMM-AAIに関する研究を中心に行った。その成果は,以下の学会および学術雑誌で発表した。アダルト・アタッチメント・スタイル尺度については,現在,一般他者版ECR-RSを作成中である。これによって内的作業モデルの階層構造が検討できる。

DMM-AAIについては,コーダーの資格は取得したが,さらに妥当性を向上させるために平成27年度はロンドンのタビストック・クリニックで開催されたDMM-AAI講習会臨床応用編に出席した。潜在測度によるアタッチメント・スタイルの測定に関しては,Webによる集団実験のための環境は整えたものの,データの収集にまでは至っていない。本研究は成人の愛着スタイルを測定するための質問紙尺度の妥当性を(1)潜在的指標との関連,(2)愛着スタイル尺度間の比較,(3)アダルト・アタッチメント・インタビュー(DMM-AAI)との関連の3つの方法により検討することを目的とした。平成25年度には潜在的指標との関連を中心に愛着スタイル尺度の妥当性を検討した。用いた潜在測度は,愛着関連刺激(文字・写真・ビデオ)をプライム刺激とした語彙判断課題,IAT,GNAT,Single Category-IATである。各研究とも概ねアタッチメント理論と整合する成果を得ることができた。今後はサンプル数を増やして再現性を確認するとともに,別の課題においても再現されるかなど結果の頑健性を検証する必要がある。平成26年度は愛着スタイル尺度間の関連を中心に検討し,従来の愛着スタイル尺度の欠点を克服する新しい愛着スタイル尺度(ECR-RS)の開発を行った。ECR-RSは従来用いられてきたECRやIWMSよりも少ない項目数で愛着の2次元を測定でき,かつ母親,父親,恋人,友人といった特定の対象との関係性を測定することができる。平成27年度はコーダーの資格を取得した研究分担者である三上によりDMM-AAIを用いたデータ収集が始まり,ECR-RSとの関連を検討した。分析対象となった全てのサンプルがBタイプであったため,Bタイプの下位分類とECR-RSとの関連を検討したところ,父親と母親へのアタッチメント・スタイルと理論的に整合する結果が得られた。平成28年度はECR-RSの一般他者版であるECR-RS-GOを作成した。これとECR-RSとを併用することで内的作業モデルの階層構造を検討することが可能となった。現在はAAIのサンプル数を増やすべく面接データを分析中である。今後は,Bタイプ以外の不安定型と質問紙および潜在的指標との関連を検討する予定である。愛着の内的作業モデルを測定するために質問紙による愛着スタイル尺度を用いることが多い。しかし,質問紙による測定は内的作業モデルの無意識の情報処理を捉えていないのではないかという問題点が指摘されている。この指摘に対して,本研究では,質問紙による愛着スタイル尺度の妥当性を,(1)潜在的指標との関連,(2)愛着スタイル尺度間の比較,(3)アダルト・アタッチメント・インタビュー(DMM-AAI)との関連の3つの観点から検討することを目的とした。その結果,3つの観点とも概ね愛着理論に整合する結果が得られ,質問紙による愛着スタイル尺度の妥当性が示された。平成25年度に残った課題(「自己」に対する潜在的態度を独立に測定するための方法論を確立し検討する)は検討したものの,論文執筆には至っていない。また,三上のDMM-AAIのコーダーの資格取得が,当初の計画より時間がかかり,データの収集が翌年度に繰り越してしまっている。
内軟骨性骨化における軟骨細胞死の誘導機構：CCN2によるレドックス制御とその破綻

内軟骨性骨化の最終段階(軟骨から骨への転化段階)ー肥大軟骨細胞の細胞死については諸説あるが不明な点が多く、そのメカニズムを解明することは非常に重要である。本研究では、「軟骨分化促進因子CCN2が、軟骨細胞内の活性酸素種(ROS)の量を制御して、軟骨細胞の細胞死を指揮する」という新たなメカニズムを解明する。このメカニズムを解明できれば、骨・軟骨形成に異常をきたす疾病の原因・病態究明、治療法開発への貢献が期待できる。
高強度-高延性を両立する高配向性マルテンサイト組織の創成

次世代の超高強度鋼の高延性化を実現する上では,マルテンサイトの最大の弱点であるひずみの局所化現象を抑制する新たな指導原理の構築が必要である。本研究では,まず組織制御の観点から,高配向性マルテンサイト組織という新たな組織を実現する,Ms勾配を利用した組織制御が可能であることを明らかにした。次いで力学的観点から,マルテンサイト組織で顕著に現れるひずみの局所化現象を引き起こすメカニズムの詳細を明らかにした。革新的な強度・延性バランスを有する新規構造用鋼の開発には,鋼中最高強度相であるマルテンサイト相の利用が不可欠となっている。しかし従来の高強度鋼では,マルテンサイト相自体の塑性変形能を利用するという発想はなく,材料本来の力学特性を十分に活用しているとは言い難い。次世代の構造用鋼の力学特性の飛躍的な向上には,マルテンサイト相の塑性変形能を最大限に活用した組織の創成が望まれ,そのためには,マルテンサイト相の塑性異方性という弱点を克服する高配向性マルテンサイトという新たな集合組織の実現が不可欠となる。その様な背景のもと本研究では,マルテンサイト相の集合組織制御に不可欠となる,マルテンサイト変態におけるバリアント選択則およびその制御因子を明らかし,最終的にはマルテンサイト相を活用する材料制御の新たな指導原理の構築を目指している。平成27年度は既存の共焦点レーザー顕微鏡に赤外線イメージ炉を導入することで、マルテンサイト変態の直接観察を行った。その結果、AFMと同等の精度でリアルタイムに表面起伏の計測が可能であることを明らかにし、今後高速度CCDカメラを用いた計測により、共焦点レーザー顕微鏡ではスキャン速度の限界から、十分な成長過程の観察が難しいことが判明し、新たにデジタルホログラフィック顕微鏡の設計を行うこととした。一方で、フェーズフィールドモデルによるマルテンサイト変態のシミュレーションでは、オーステナイト中の塑性変形を想定したプログラムを作成し、オーステナイト中に生じる塑性ひずみの分布に特異な形態があることを示した。平成27年度は当初予定していた共焦点レーザー顕微鏡では、スキャンスピードの限界から、マルテンサイト変態の直接観察の精度に限界があることが判明し、急遽レーザー顕微鏡に代わる新たな手法としてデジタルホログラフィック顕微鏡の開発に取り組む状況となった。一方で、フェーズフィールドモデルによるマルテンサイト変態のシミュレーションは概ね期待通りの結果を得ることに成功しており、この点に関しては概ね順調に進展していると考えている。平成28年度は新たに設計したデジタルホログラフィック顕微鏡がAFMと同等の精度でリアルタイムに表面起伏の計測が可能であることを明らかにした。また,開発したデジタルホログラフィック顕微鏡を用いた観察により,従来せん断型と拡散型の2つの説が存在するフェライトサイドプレートの直接観察を行い,変態に伴い生じる表面起伏の形成を詳細に解析した結果,個々のプレート形成時に生じる表面起伏はせん断型で想定される外形変形より実際には小さく,またフェライト形成後に徐々に時間をかけて生じることが明らかとなった。このことは,フェライトサイドプレートの形成はむしろ拡散型である証拠と考えらた。平成29年度は更にベイナイト変態やマルテンサイト変態に対して同様の観察を実施することで,せん断型や拡散型の形成過程の違いを明らかにすることとした。平成27年度は当初予定していた共焦点レーザー顕微鏡による観察の限界が明らかになり,新たな手法としてホログラフィック顕微鏡の設計をしたため,当初の予定から進捗がやや遅れたが,平成28年度は新たに導入したホログラフィック顕微鏡により,従来の観察手法では得られなかった重要な知見を得ることができた。以上を総合的に判断すると,当初予定していない方向性ではあるが,学術研究としては概ね順調またはそれ以上の進展と判断する。

また,開発したデジタルホログラフィック顕微鏡を用いた観察により,従来せん断型と拡散型の2つの説が存在するフェライトサイドプレートの直接観察を行い,変態に伴い生じる表面起伏の形成を詳細に解析した結果,個々のプレート形成時に生じる表面起伏はせん断型で想定される外形変形より実際には小さく,またフェライト形成後に徐々に時間をかけて生じることが明らかとなった。このことは,フェライトサイドプレートの形成はむしろ拡散型である証拠と考えらた。平成29年度はデジタルホログラフィック顕微鏡に夜ベイナイト変態とマルテンサイト変態の直接観察を行い,ラス形成時に生じるオーステナイト中の塑性緩和の定量評価と,その後に形成されるバリアントの選択則を明らかにした。次世代の超高強度鋼の高延性化を実現する上では,マルテンサイトの最大の弱点であるひずみの局所化現象を抑制する新たな指導原理の構築が必要である。本研究では,まず組織制御の観点から,高配向性マルテンサイト組織という新たな組織を実現する,Ms勾配を利用した組織制御が可能であることを明らかにした。次いで力学的観点から,マルテンサイト組織で顕著に現れるひずみの局所化現象を引き起こすメカニズムの詳細を明らかにした。平成28年度以降は平成27年度に設計したデジタルホログラフィック顕微鏡の作製をする。その精度検証のため、フェライトサイドプレートやベイナイトを用いた直接観察を行い、結果をAFMによる測定結果と比較する。更に平成29年度では、平成28年度までに開発したフェーズフィールドモデルを使った解析と比較検討することで,マルテンサイト相の集合組織制御に不可欠となる,マルテンサイト変態におけるバリアント選択則およびその制御因子を明らかにし,最終的にはマルテンサイト相を活用する材料制御の新たな指導原理の構築を目指す。平成28年度に導入したホログラフィック顕微鏡により,鋼変態時に生じる表面起伏の変化がnmのオーダーで直接計測できることが明らかになった。平成29年度ではベイナイト変態やマルテンサイト変態の直接観察を実施するとこで,変態時に生じる外形変形の詳細や,ラス近傍で生じる塑性緩和機構の詳細を明らかにすることで,変態時のバリアント選択と塑性緩和機構の関連を明らかにすることを目指す。29年度が最終年度であるため、記入しない。金属材料強度学29年度が最終年度であるため、記入しない。
地域基幹病院と連携した出産・産後ケアの支援ネットワーク構築のための人類学的試み

最終年度の研究成果は、大きく以下の4点に分けられる。第1に、本研究テーマである「出産・産後ケアの支援ネットワーク」の構築に向けて、研究分担者、研究協力者がさまざまな医療機関において行った聞き取りの成果をまとめたことである。聞き取りの対象者は産科医、看護師、助産師、医療ソーシャルワーカー、地域の福祉担当者、妊娠中および産後の女性など多岐にわたっている。聞き取りの成果に基づき議論を重ねてきた内容については、今後、順次公表していく予定である。第2に、本科研の研究成果である出版物『グリーフケアを身近にー大切な子どもを失った哀しみを抱いて』(2018年2月、安井眞奈美編、勉誠出版)をもとにして、看護師・助産師など医療従事者向けのワークショップ「あなたならどうする?流産、死産にであったとき」を開催したことである(2018年11月)。このうちグループワークの成果を冊子にまとめて参加者に送付し、成果を共有した。それらの試みにより医療従事者に向けたグリーフケアの必要性を再確認するとともに、グループワークのひな形を作ることができた。第3に、2017年に続き2018年12月にも韓国にて、全南大学校アジア文化研究所・韓国日本文化学会の総合国際学術大会において本科研の研究成果を発表したことである。これにより、日本の出産環境の現状と問題点を韓国の研究者と共有するとともに、韓国の出産環境についても知見を得ることができた。第4に、女性の産科医が出産・育児と仕事を両立するために何が必要かを明らかにするために実施した、「女性医師の働き方アンケート」の成果をまとめたことである。なお本科研の目標の一つであった、妊娠・出産・産後に関する必要な情報をインターネット上にわかりやすく公開していく件については、問題点を含め継続的に議論を行った。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、地域基幹病院や開業助産所など多様な産む場所でのフィールドワークに基づいて、女性と子どもの暮らしを第一に考えた、妊娠・出産・産後ケアの支援ネットワークの構築とその実践にある。そのため初年度は、現状を把握すべく、地域基幹病院やクリニック、開業助産所にてフィールドワークを実施した。産科医、看護師、助産師、ソーシャルワーカーの方々に個別に聞き取りを行い、おもに職場の現状や、現在の産科医療が抱えている問題、働き方の実態、やりがいのある業務などについてお伺いした。聞き取りについては2016年度も続けていく。また、産科医療の現状について、地域基幹病院の産科病棟の一日を見学した。それとともに、助産所の見学として、フィリピン・スービックで貧しい人々のために無料診療所を開いて、助産業務のほか、医療援助を行っている冨田江里子氏をたずね、現地でのお産の様子、医療援助の在り方を学んだ。安井眞奈美(代表者)、産科医・遠藤誠之氏(分担者)、助産師・梶間敦子氏(研究協力者)、医療人類学者・中本剛二氏(研究協力者)の4人で訪れ、それぞれの立場からお産を見学し、意見交換を行った。その後、冨田氏を含めて有意義な議論を行うことができた。さらに研究成果を、学会および医療従事者を対象としたシンポジウム、一般の方々を対象としたフォーラムなどの場で発表を行った。安井は学会やシンポジウムのほか、開業助産所、また医療従事者を対象とした大阪母性衛生学会学術集会・研究会にて、産後ケアの在り方について発表した。とくに大阪母性衛生学会は、会長で科研分担者の木村正氏がコーディネートを行い実現し、多くの助産師・看護師、また看護学生たちの前で講演を行った。安井はその他、韓国、ハンガリーに招聘されて研究発表を行い、現地の産科医療について学んだ。当初は、地域基幹病院や開業助産所での聞き取りを進めていくことを初年度の計画としていた。しかし聞き取りを進めていく中で、産後ケアのあり方について医療従事者の方々からさまざまな情報を提供していただき、研究発表の機会にも恵まれ、予想以上に研究を進めることができた。また一方的に情報を得るだけではなく、イギリスから助産学生を受け入れて、日本の開業助産所を訪れ、イギリスと日本の産科医療の在り方についてディスカッションするなど、国際的な情報交換も可能となった。当初の計画では、初年度は「妊娠・出産・産後ケアの支援ネットワークの構築」という課題を日本においてどのように実施するかという点のみに集中していたが、調査研究を続ける中で、海外との比較、海外の産科医療の在り方から、もう一度日本の産科医療を問い直す、という視点を得ることができたのは、予想外の成果であった。たとえば安井眞奈美は、研究発表に招聘された韓国、ハンガリー、また学会発表に訪れた中国にて、各地の産科医療と助産所、産後ケアの在り方について情報を収集することができた。また安井が調査研究を進めてきたパラオ共和国においても、近年の産後ケアの情報を収集することができた。また分担者の松岡悦子氏と安井は、中国、台湾、北朝鮮、日本における出産・産後ケアの在り方についてパネルを組み、AJJの学会にて英語で発表を行ったのはきわめて有意義であった。日本での研究成果を踏まえて、東アジア地域との比較、さらにそれを欧米圏の研究者を交えてディスカッションできたことは、今後の研究の展開を考えるうえでも貴重な機会であった。これらの成果を踏まえて、2016年度は産科医療におけるグリーフケアの実践というトピックに少しシフトさせて研究を進めていく。2016年度の研究実績は、大きく2つに分けることができる。

1グリーフケアに関する連続シンポジウムの開催:2016年9月19・22・24日の3回にわたり、連続シンポジウム「大切な人を失った哀しみを抱いてーグリーフケアの可能性」を開催した。基調講演者として、ジャーナリストのヘレン・ブラウンさんをオーストラリアより招待し、仙台、東京、天理にて個別のテーマを設けてシンポジウムを開催した。この企画は、研究者だけではなく、一般の人々にむけて研究成果を発信する絶好の機会となった。各テーマは次の通り。シンポジウム1「子どもの死を考える」、シンポジウム2「グリーフケアを身近に」、シンポジウム3「出産の場におけるグリーフケアの可能性」。とくにシンポジウム3では、研究分担者、協力者がそろい、医療の現場でどのようなグリーフケアが可能かを議論することができた。2医療従事者への聞き取りの継続:初年度に引き続き、医療従事者への個別の聞き取りを実施した。現代の産科医療の問題点や職場の課題、仕事のやりがいなどについて話を伺った。また、産科医の中で女性の占める割合が高くなる中、女性産科医が仕事と出産・育児をどのように両立していくかは、切実な課題となっている。そのため、女性産科医に向けて現状把握のためのアンケートを計画した。参考として、助産師にも同じテーマのアンケートを行うこととした。アンケートの質問事項については、研究チームにおいて議論を重ねた。また研究代表者の安井眞奈美が、平成28年度公益社団法人日本助産師会近畿地区研修会「はぐくむ力(育む力)ーきれめのない支援の実現を目指して」にて、「どんな産後がいいですか?日本と海外の違い」と題して基調講演を行い(2016年10月7日)、それを機に、「産後ケア」について助産師の方々の声を聴くことができた。本研究の進捗状況を「おおむね順調に進展している」とした理由は、グリーフケアに関する連続シンポジウムを無事、開催することができ、また開催後、ただちに報告書作成の作業に取り組むなど、すみやかに計画を実施できたからである。また、医療従事者への聞き取りについては、女性産科医と助産師に向けてのアンケートの質問項目の内容を、何度も議論を重ねて練り上げ、アンケートの実施に至ることができた。なお、女性産科医へのアンケートは、大阪大学大学院医学系研究科産科学婦人科学講座が中心となって進めることができた。グリーフケアに関する連続シンポジウムに発表、協力いただいた方々は数多いが、それぞれ連絡を取り合いながら、シンポジウムでの発表内容をまとめた。すでに出版に向けて編集作業を進めており、計画通りの進捗状況と言える。研究実績の概要(800字)2017年度の研究実績は大きく3つ挙げられる。まず本科研の研究グループによるグリーフケアの連続シンポジウム(2017年度実施)の報告を、『グリーフケアを身近にー大切な子どもを失った哀しみを抱いて』(勉誠出版)と題した一般向けの書籍として刊行したことである。
単一電子干渉に基づく電子線伝搬径路の遡及計測

本研究は、量子力学の根幹を成す『不確定性原理』を明らかにすることに挑戦する二重スリットの実験提案である。具体的には、波として二重スリットを同時に通過した電子の干渉現象において、粒としての電子(単電子)を検出し、各々どちらのスリットを通過したのか、伝搬径路を遡って判別することを目指している。理研チームは、二重スリットの2つのスリットを通過した電子波を混在させないために、電子線バイプリズムを併用し、伝播距離ゼロの干渉光学系を新たに考案・構築した。あわせて、V字形状の二重スリットを作製し、このV字型二重スリットを通過する各々の部分によって、干渉前、干渉中、干渉後の3領域を同一条件で計測する干渉実験を進めている。大阪府立大チームは、現有するLaB6熱電子顕微鏡と熱電界放出型電子顕微鏡に、新規に電子線バイプリズムを導入し、それぞれ干渉縞の発現を確認している。さらに、磁性体材料の観察において、ホロコーン照明法(円環絞りを用いた照明法に該当)を実施し、磁区と磁壁の両方を同時に観察できるホロコーン・フーコー法の開発に成功した。名城大チームは、これまでの計測データから単電子分布像の統計的相関計測アルゴリズムを構築し、それを用いた解析によって単電子分布とポアソン分布のずれを検出した。この結果は、実験に用いた単電子検出カメラの性能、及び、データ転送時のノイズに由来するものと推定しているが、詳細については現在検討中である。新たな干渉光学系等の実験条件を考案し、その構築に成功するとともに、統計的相関解析プログラムの開発とそれを用いた実験データの解析を進めている。また、熱電子顕微鏡への電子線バイプリズムの導入を完了し、新しい電子波照明法としてホロコーン・フーコー法の開発に成功している。基本的には当初の計画通り、新しいアイデアを盛り込んだ二重スリット実験を実施し、質量を持った粒子である単電子による干渉実験から量子力学の根幹を成す『不確定性原理』を明らかにする挑戦を進めて行く。理研チームでは、低ドーズの単電子干渉条件のもと、3条件(干渉前、干渉中、干渉後)の同時計測を実施し、電子による量子消去実験(Quantum Eraser)を目指す。また、昨年度には搭載カメラの不調により実施できなかった低ドーズ条件(<0.02electrons/pixel)での干渉計測を目指す。大阪府立大学チームでは、電子線バイプリズムを搭載した電子顕微鏡を用いて、可干渉性の制御とその計測実験を試行し、ホロコーン照明法を用いた応用研究を検討する。名城大学チームでは、実験データから検出されたポアソン分布からのずれの原因を究明し、理研チームおよび大阪府立大チームの実験にフィードバックするとともに、今後の3条件(干渉前、干渉中、干渉後)同時計測実験データの統計解析を実施する。さらに、ホロコーン照明を干渉実験に導入するための円環絞りを用いた電子波照明光学条件について検討を進める。

名城大学チームでは、実験データから検出されたポアソン分布からのずれの原因を究明し、理研チームおよび大阪府立大チームの実験にフィードバックするとともに、今後の3条件(干渉前、干渉中、干渉後)同時計測実験データの統計解析を実施する。さらに、ホロコーン照明を干渉実験に導入するための円環絞りを用いた電子波照明光学条件について検討を進める。
人畜共通伝染病を起こすレンサ球菌の髄膜炎発症に関わるシグナル伝達機構の解明

ブタレンサ球菌(Streptococcus suis)はブタの常在菌で、ブタのみならずブタ或いはブタ肉と接触したヒトにも、髄膜炎・敗血症毒素ショック症候群等の全身症状を引き起こし、高い致死率をもたらす。本研究ではこのS. suisの病原性に関わるシグナル伝達機構の解析を行ない、以下の点を明らかにした。1.S. suis P1/7株のゲノム配列より、9種類の2成分制御系の存在が予測された。これらの組換え蛋白質を発現する大腸菌株を作成し、精製した組換え蛋白質を用いて、これらが実際に2成分制御系のシグナル伝達を起すことを、生化学的解析により明らかにした。2成分制御系間のクロストークは認められなかった。2.4種類の2成分制御系を完全欠損した、S. suis P1/7変異株を構築した。3.S. suis P1/7株をマウスに腹腔注射すると、容易に感染が成立するが、ある特定の条件下では髄膜炎を発症したと思われるマウスを観察することが出来た。また感染マウスは、この9種類の2成分制御系に対する抗体を保持していたので、これらの2成分制御系はin vivoでも発現していることが明らかとなった。4.2成分制御系を欠損した3種類の変異株で、親株と比較してマウスビルレンスが低下していた。5.S. suisで報告されているビルレンス因子の幾つかが、これら2成分制御系によって発現を制御されていることを、2成分制御系を欠損した変異株と親株をin vitroで培養したときの、ビルレンス因子のmRNA発現量を比較することにより証明した。
電解質・体液バランスから見た慢性腎臓病の筋委縮のメカニズムの解明と治療法の開発

今年度は、腎除神経が電解質・体液バランスに伴う筋萎縮を抑制するメカニズムの解明、またマウス以外の種族や別の病態モデルでも同様の現象が起こるかを検討し、その基礎研究をもとに、主に高血圧・腎臓分野において学会発表した。また論文については現在作成中である。今年度の補助金は、主に上記の研究を遂行するための試薬・機器の購入費に当てられた。(1) C57/B16J (B6)マウスでは、食塩負荷に伴って肝臓の尿素産生および体重減少が認められるが、腎除神経を行ったマウスでは、この現象が認められない。一方、B6マウスにおいて肝臓の交感神経を切断しても、食塩負荷に伴った肝臓の尿素産生および体重減少を抑制することができなかった。上記の結果から、腎除神経は肝臓の交感神経を介さずに、食塩負荷による肝臓の尿素産生および体重減少を抑制していることが分かった。(2) Dahl食塩感受性ラットにおいて、腎除神経が食塩負荷に伴った体重減少を抑制することを確認した。本研究課題の申請時の計画からはやや遅れているため。筋肉における尿素産生が、慢性腎臓病における筋委縮の原因であることを尿素の産生酵素であるアルギナーゼの阻害薬や筋特異的アルギナーゼ欠損マウスを用いて検討する。慢性腎臓病モデルに対して、腎除神経処置を施し、食塩負荷に伴う肝臓の尿素産生や体重減少の推移を検討する。
環境を考慮した統合的サプライチェーンネットワーク設計問題の実用モデルと解法の開発

サプライチェーンネットワーク設計問題は,サプライチェーンネットワークの形状と多品種の輸送経路を求める問題である.本研究では,サプライチェーンネットワーク設計問題の中で,環境を考慮するような非線形関数を含む複数のネットワーク設計問題を対象とし,これらの設計問題に対するモデルを提案し,従来の研究と比較して精度の高い解を算出し,かつ計算時間を大幅に抑えることのできる近似解法群を開発した.サプライチェーンネットワーク設計問題は,サプライチェーンネットワークの形状と多品種の輸送経路を求める問題である.本研究では,サプライチェーンネットワーク設計問題の中で,環境を考慮するような非線形関数を含む複数のネットワーク設計問題を対象とし,これらの設計問題に対するモデルを提案し,従来の研究と比較して精度の高い解を算出し,かつ計算時間を大幅に抑えることのできる近似解法群を開発した.1.文献調査と整理サプライチェーンモデル,ネットワーク設計モデルおよび事例分析に関する国内外の文献を調査し,分類・整理した.2.区分的線形費用をもつネットワーク設計モデルと解法の開発(1)様々な輸送方式や凹費用である在庫費用に適用可能となる区分的線形費用をもつネットワーク設計モデルを提示した.フロー変数と強い定式化によるモデルに加え,パス変数と強い定式化によるモデルを示した.(2)容量制約をもつネットワーク設計モデルに対する容量スケーリング法を拡張し,区分的線形費用をもつネットワーク設計モデルに適用した.列生成法,行生成法およびCPLEXによる分枝限定法を組み合せた解法を開発した.これにより,大規模問題にも適用が可能となった.(3)ベンチマーク問題に適用することによって,従来の解法よりも高速で精度の高い解を生成できることを示した.3.非線形在庫費用を考慮したネットワーク設計モデルの開発(1)従来の組合せ最適化型のネットワーク設計モデルに,非線形在庫費用をもつサプライチェーンネットワークモデルを組み込むことによって,統合型サプライチェーンネットワーク設計モデルおよび解析システムを提示した.(2)容量スケーリング法と逐次線形近似法を組み合せた解法を提示した.4.中間成果報告の実施1.容量制約をもつネットワーク設計モデルに対する新解法の開発容量スケーリング法と局所分枝法を組合せた新解法を開発した.容量スケーリング法では,列生成法と行生成およびCPLEXを組み合せることにより,大幅な計算時間が短縮することが可能となった.さらに,CPLEXによる局所分枝法を組み込むことにより,精度の高い解を提供できることが可能となった.容量制約をもつネットワーク設計問題のためのベンチマーク問題に対して新解法を適用し,数値実験を行った.20092010年に報告された最新研究と比較すると,C問題では97%の問題で最良値を算出し,70%の問題で新たな最良値を算出することができ,従来の最良の解法と比べて誤差を0.5%改善することができた.また,R問題では,すべての問題で最良値を算出し,従来の解法と比べて誤差を3.5%改善することができた.2.アセットバランスをもつ容量制約をもつネットワーク設計モデルに対する新解法の開発容量スケーリング法と局所分枝法を組合せた解法をアセットバランスをもつ容量制約をもつネットワーク設計モデルのために改良し,適用した.これらは,容量スケーリング,列生成法と行生成,および局所分枝法を組み合せた解法である.容量制約をもつネットワーク設計問題のためのベンチマーク問題に対して新解法を適用し,数値実験を行った.20072010年に報告された最新研究と比較すると,C問題では100%の問題で新たな最良値を算出することができ,従来の解法と比べて誤差を3.7%改善することができた.また,R問題でもすべての問題で最良値を算出し,従来の解法と比べて誤差を4.2%改善することができた.3.中間成果報告の実施日本物流学会にて研究成果を報告した.(1)切除平面法を用いた容量制約をもつネットワーク設計問題に対する新解法の開発容量スケーリング法,局所分枝法および切除平面法を組合せた新解法を開発した.従来の列生成法と行生成法を用いた解法の場合,容量スケーリングにおいて最適なパスフロー変数が生成されているとは限らないため,最適解と離れた収束解を生成する場合がある,しかし,強制制約式などの強い制約式は数が多いため,直接解くと膨大な計算量が必要となる,そこで,アークフロー変数を用い,強い制約式については逐次生成する切除平面法を開発した.この解法により,列生成法と行生成法に比べて解法の計算時間は必要とするものの,新たな最適解を算出することが可能となった.容量制約をもつネットワーク設計問題のためのベンチマーク問題に対して新解法を適用し,20072011年に報告された最新の研究と比較して,C問題では1問題以外で最良値を算出することができ,R問題でもすべての問題で最良値を算出することができた.(2)サプライチェーン設計問題に対する新解法の開発非線形費用と区分的線形費用をもつグローバルサプライチェーン設計問題,および統合的なグローバルサプライチェーン設計問題に対する新しいモデルを提案し,これらに対する近似解法の開発した,近似解法は,非線形費用をもつ問題では逐次近似と容量スケーリングを組み合せた解法,区分的線形費用をもつ問題では多重容量化と容量スケーリングを組み合せた解法,統合的では2段階モデルと分解法を用いた解法である.さらに,数値実験により,開発した解法の有効性を検討した,