hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
絨毛性腫瘍に特異的なhCG糖鎖構造をベースにした新規腫瘍マーカーの確立

絨毛癌細胞Jar用いGnT-IVa過剰発現細胞Jar/GnT-IVaとGnT-III発現抑制shRNAベクターを作成した。Jar/GnT-IVaにGnT-III shRNAを導入しGnT-IVa過剰発現/GnT-III発現抑制絨毛癌細胞を樹立した。GnT-IIIによる糖鎖変化は認めなかった。GnT-IVa発現抑制細胞GnT-IVa KDとJarの培養上清を用い、GSL-IIレクチン、マウス2次抗体を用いたサンドイッチELISAを行った。絨毛癌細胞JarにGnT-IVaを過剰発現させるためのネオマイシンを選択マーカーとするベクターを、GnT-IVa/pSVLベクターを用いて作成した。Jarへの遺伝子導入後、ネオマイシンでセレクションを行った細胞において、GnT-IVa発現増強をWestern blotで確認した。培養上清を用いたhCGおよびGSL-IIによるサンドイッチELISA法の確立に向けて、GnT-IVa発現抑制(GnT-IVa KD)Jarおよび親株Jarの培養上清を用いてプレリミナリーにサンドイッチELISAを行った。1/11/1000の濃度のhCG抗体とJar培養上清(親株:GnT-IVa KD=1:01:100)を、プレート下面接着と反応液とする2方法を行い、GSL-IIレクチン、マウス2次抗体を用いたサンドイッチELISAを行った。いずれにおいても反応は見られなかった。GnT-IVaの標的分子検索のほかの方法として、GnT-IVaのプロモーター解析を利用することとした。転写因子cRelが発現調整に関与することが予想されたため、絨毛癌細胞株JarにcRelを発現抑制したモデルを作成した。cRel発現抑制により、細胞増殖および浸潤と遊走能が低下することを確認した。さらにcRel発現抑制有無により発現調整される分子検索のため、マイクロアレイ解析を行った。トロンボポエチン、細胞外基質であるテネイシン、ケモカインのCCL1やCCL14の転写レベルでの差が認められた。抗hCG抗体とGSL-IIレクチンを用いたサンドイッチELISAの確立が上手く進まなかったため、hCG以外の標的分子を検索することとしたため。GnT-IVa発現抑制絨毛癌細胞株(GnT-IVa KD)と親株Jarの培養上清を回収し、hCG抗体とJar培養上清をプレート下面接着と反応液とする2方法を行い、GSL-IIレクチン、マウス2次抗体を用いたサンドイッチELISAを行った。いずれにおいても反応は認めなかった。絨毛癌細胞株から抽出したタンパクを用いたWestern blot法および免疫沈降法の結果、c-Relとp65が2量体を形成して絨毛癌で機能することが明らかとなった。絨毛癌細胞においてc-Relを発現抑制すると遊走能と浸潤能は低下した。過剰発現株では亢進した。PI3K/Aktシグナル経路を関して浸潤促進することが明らかとなった。細胞より抽出したタンパクおよび培養上清タンパクを用いたGSL-IIおよびDSAレクチンブロットにより、絨毛癌細胞Jarと比較してJar/GnT-IVa細胞で糖鎖レベルが増加した分子をゲルより抽出し、Nano-LC/MS/MS解析を行った結果、両方の蛋白よりLAMP-2が検出された。絨毛癌細胞および培養上清での発現は免疫沈降およびファックスにて確認し、細胞膜および分泌タンパクとしても存在することを明らかにした。本研究の結果、LAMP-2がGnT-IVaの新たな標的分子であり、絨毛癌細胞より分泌されるタンパクであることも明らかとなった。平成26年度に予定していた絨毛癌組織におけるhCGサブユニット遺伝子のドミナントサブタイプの同定は、絨毛癌組織が手術検体として得られなかったため行うことができなかったが、平成27年度予定のサンドイッチELISAを先にはじめることができたため、研究の進行としてはおおむね順調に進展している。絨毛癌の新規腫瘍マーカー確立としてhCGの糖鎖およびhCG以外の分子の可能性を含めて、研究を進める。GnT-IVa過剰発現モデルによる糖鎖付加が亢進した分子を特定するために、DSAレクチンブロットとGSL-IIレクチンブロットのゲルを用いた質量分析法を追加する。また、絨毛癌の新規マーカーとなる分子の解明のため、cRel発現変化によるマイクロアレイの結果をin vivoおよびin vitroで確認する。絨毛性疾患サンドイッチELISAに関しては、条件設定の試行を繰り返して検出できる条件を求めていく。絨毛癌組織の入手が困難であれば、細胞株により同様の実験を予定する。
リスク回避バイアスの生成原理の理論的解明とその社会システムへの応用

得られる報酬が不確実な状況下で、人間のリスクに対する嗜好性は、様々な条件によって変化する。このような現象は一般に心理学的バイアスと呼ばれており、主に心理学および経済学系の分野で追求されているが、心理学的バイアスがなぜ存在するのかという根本的な疑問についてはあまり解明されていない。心理学的バイアスの解釈やその進化的基盤を理論的に与えることは、バイアスが引き起こす様々な問題(社会的ジレンマなど)を解決する重要な手掛かりになると期待できるため、社会システムが関係する広い分野において価値がある研究であると思われる。そこで本研究では、心理学的バイアスの一つであるリスク回避バイアスの生成原理について、進化ゲーム理論による解釈を与えることを目標とした。本研究の解析では、報酬とリスクが設定された選択肢の集合を用意し、進化ゲーム理論の考えに基づき、「どの選択肢が集団の中でシェアを広げるのか」を主に考えた。解析の際には、adaptive dynamicsといった数理的手法を用いた。主な研究結果を以下に示す。(1)期待報酬が0である単極または二極型の選択肢の集合では、任意の選択肢に対してよりシェアを広げやすいという選択肢は存在せず、従って、最良の選択肢は時々刻々と変化することが判った。この結果は、リスク回避バイアスが他者のとる選択肢について流動的である可能性を示唆する。(2)競争する2人の選択肢の集合が異なる場合、自分が相手に比べて有利な状況では現状維持の選択をすることが最良であり、逆に不利な状況ではリスクの伴う選択をすることが最良であるという傾向があることが判った。(3)競争する2人の選択のタイミングが異なる状況では、先行して選ぶ側は現状維持の選択をすることが最良であるという傾向があることが判った。(2)(3)の結果は、競争する2人の選択が平等でない状況が、リスク回避バイアスに影響を及ぼす可能性を示唆する。26年度が最終年度であるため、記入しない。
集団による「ものづくり」課題におけるソーシャル・スキルの教授法開発

平成12年度は、本研究の最終年度(後半年度)なので、本題である集団による「ものづくり」課題における子どもたちのソーシャル・スキル(社会的技能、社会的スキルと同義と考える)の技能教授法開発のまとめとして以下の研究活動に取り組んだ。核家族化、少子化のなかで、「仲間遊び」の機会を奪われつつあり、テレビゲームをはじめとする個別・個室遊びにおいては、必ずしも適時に十分なソーシャル・スキルが獲得されるとはいえない。集団による、いわゆるチーム形態における協同での「ものづくり」活動のなかで、コミュニケーションの取り方、リーダーシップ・フォロワーシップの発揮、自分たちのアイデアのプレゼンテーション(発表・提示)といったソーシャル・スキルを獲得していくための教授法を実証的に考案・開発した。本年度は、小学校・中学校における「総合的な学習の時間」のなかでの集団ものづくり活動を調査対象の中心とした。基本的な道具使用技能とともに、集団の各メンバーの確定とリーダーシップの分析材料の収集と総合を行った。具体的には、授業場面をビデオカメラ等によって収録し、分析記録した。そして、子どもの行動パターンとその変容を分析するとともに、教師の社会的技能教授の過程にも着目した。そこでは、企業内教育・訓練にみられるOJT(On the Job Training、現場実習)方式を適用することによって、グループ活動による協力体制をとりながら、ソーシャル・スキルを発揮することができることがわかった。また、口数の少ない子どもをあえてリーダーに任命することにより、積極的なフォロワーと首尾よい協同システムを作り上げることも考察された。家庭教育の影響の考察からは、子どもの性別の関わらず、子どもと父親との話し合いの頻度や類型時間がその子どもの発揮し得るソーシャル・スキルのレベルに影響していることも指摘された。さらに、ソーシャル・スキル研究では、先行研究として学ぶことに多いイギリス、アメリカの文献を収集し、教科「公民」の新設、Personal Social and Helth Educationの導入にみられるように、諸外国においても教育改革の一環として、ソーシャル・スキル教育を必修として位置づけ、児童・生徒の社会的発達を促進することが緊要な課題としているなどの論点の一斑を抽出することができた。平成11年度は、本研究の初年度(前半年度)なので、本題である集団による「ものづくり」課題における子どもたちのソーシャル・スキル(社会的技能、社会的スキルと同義と考える)の技能教授法を開発していく前段として、まず、ものづくりや集団作業(協同作業)および技術教育への子どもたちの興味関心の意識調査を全国的に実施してみた。小学校3年生高等学校3年生の児童・生徒4,260名が対象とされた。その結果、児童・生徒のものづくりに対する意識はきわめて旺盛であること、ものづくり教育や中学校技術科教育への期待が高いこと、なかでも、ものづくりを多く経験した児童・生徒ほど、ものづくりへの意欲労働する人々への関心・共感、さらに中学校技術科教育への関心は高いことがわかった。また、高校に中学校の技術科教育のようなものづくりの教科があれば受けてみたいとする回答は平均値で中央値以上であったことから、高校段階での普通教育としての技術教育への関心が高い結果となった。さらに、中学生・高校生は「問題解決能力」「協同作業」「中学校技術科教育の発展的有用性」に対しては肯定的意識はあるが、さほど高くはない点も指摘された。しかし、実際に集団作業課題を与え、ビデオ撮影をすることを通して分析し始めた。活動する際のソーシャル・スキルの現れでは、協力し合う子ども同士のソーシャル・スキルのみならず、子ども-教師間でのそれ、さらには教師のソーシャル・スキル教授の力量にも影響して来るであろうことが、いくつかのものづくり授業実践のデモンストレーション、シミュレーションから予想されている。子どもの年齢による差異、教師の力量による差異、与える課題による差異などの分析は、次年度の興味深い課題となろう。

さらに、ソーシャル・スキル研究では、先行研究として学ぶことに多いイギリス、アメリカの文献を収集し、教科「公民」の新設、Personal Social and Helth Educationの導入にみられるように、諸外国においても教育改革の一環として、ソーシャル・スキル教育を必修として位置づけ、児童・生徒の社会的発達を促進することが緊要な課題としているなどの論点の一斑を抽出することができた。
戦後改革期の大学行政および質保証に関する制度改革構想の研究

これまで、民間の大学団体が大学の設置認可プロセスに関与するという戦後日本に導入された大学行政に関する制度は、日本に特有のものと理解されてきた。しかし本研究では、戦後改革を指導したCIE担当官が、米国に実在する、あるいは実在したモデルに影響を受けながら改革をリードし、結果としてできあがったしくみも日本に特有のものではなく、その原型を米国の州レベルのしくみに求めることができるものであったことを明らかにした。本年度は大学の質保証制度に関する多様な改革構想を抽出し、その実現状況を明らかにするための資料収集・整理関連の活動を中心に行なった。具体的には、(1)戦後の大学の質保証制度構築プロセスにおいて連合国最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の民間情報教育局(CIE)側からもたらされた情報を明らかにするため、国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAPレコードからCIE高等教育班関連の資料(194548年)の検索・収集、(2)日本側の中心組織としての大学基準協会所蔵資料(マイクロフィルム約10万コマ相当)の電子ファイル化、を行なった。電子化した大学基準協会所蔵資料は同協会のアーカイブス構築の際に提供することを予定しており、今後他の研究にも活用する道を開くものでもある。他方、個別大学による制度改革提言を積極的に抽出する一環として、当時独自の大学制度改革構想を提起した数少ない大学の1つである北海道大学の大学文書館において同改革構想が作り上げられる過程に関連する資料の収集を行った。同時に、構想策定の中心メンバーが参加していたGHQ/SCAPの経済科学局(ESS)内の科学渉外連絡委員会および顧問として来日していたH.C.ケリー氏関連の資料を上記GHQ/SCAPレコードから収集した。また、教育刷新委員会の中心メンバーである南原繁氏関連資料収集の一環として、東京大学百年史史料室の資料調査を次年度(22年度)に行なうため、『東京大学百年史』の関連部分の分析を進めた。なお、今年度は当初の計画通り、資料の収集に重点を置いたため成果の発表は一切行なっていないが、次年度8月開催予定の日本教育学会において口頭発表するための準備を進めた。本年度も昨年度に引き続き、大学の質保証制度に関する多様な改革構想を抽出し、その実現状況を明らかにするとめの資料収集・整理関連の活動を中心に行った。具体的には、1.戦後の大学の質保証制度構築プロセスにおいて連合国最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の民間情報教育局(CIE)側からもたらされた情報を明らかにするため、国立国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAPレコードからCIE高度教育班関連の資料(194548年)の検索・収集、2.日本側政府機関の資料として、国立公文書所蔵資料のうち、学校教育法、教育委員会法、地方自治法などの成立過程に関する資料の収集を行った。資料収集に当たっては、公文書館のウェブサイト上に公表されている資料については、当該資料のダウンロードおよび目録作成、ウェブ上に公表されていない資料のうち複写が可能なものについては複写した。また、東京大学、京都大学、関西大学等、教育刷新審議会や大学基準協会において、大学の質保証制度に関する発言を行った個人が所属する大学の年史の分析を行うとともに、北海道大学が提起した大学制度改革構想の立案過程を詳細に調査するため、北海道大学図書館および道立・札幌市立図書館で当時の状況を伝える書籍や新聞等の資料の調査を行った。なお、今年度は8月開催の日本教育学会において「新制大学の質保証制度の成立過程-CI&Eによる大学行政権の地方委譲構想に焦点をあてて-」と題する口頭発表を行った。本年度も前半は昨年に引き続き、大学の質保証制度に関する多様な改革構想を抽出し、その実現状況を明らかにするための資料収集・整理関連の活動を中心に行ない、後半は成果報告書のとりまとめを行なった。具体的には、戦後の大学の質保証制度構築プロセスにおいて連合国最高司令官総司令部(GHQ/SCAP)の民間情報教育局(CIE)側からもたらされた情報を明らかにするため、国会図書館憲政資料室所蔵のGHQ/SCAPレコードだけでなく、スタンフォード大学フーヴァー研究所のトレイナー文書(個人所蔵マイクロフィルムを借用)からCIEの高等教育班・地方教育行政班関連の資料(194547年)の検索・収集するとともに、北海道大学、関西大学の文書館への再調査等を行った。先行研究では諸中等教育段階の地方分権改革と大学改革との連携を扱うことはほとんどされてこなかったが、両者の連携の可能性を探りながら資料の分析を進めていったところ、CIE独自の大学区構想や、旧制高等教育機関の新制大学への昇格の認定過程を設置認可ではなくアクレディテーションと捕らえていたことなどを示す新資料を数点発見することができた。なお、今年度は調査研究活動により収集・分析した資料の一部を活用して7月に共著書『PDCAサイクル3つの誤読』(晃洋書房)を刊行したほか、10月の日本教育行政学会第46回大会課題研究において「大学評価の制度化の過程と政治」という表題で口頭報告を行なった。また、研究協力者の石渡尊子氏(桜美林大学)の協力も得て、年度末に研究成果報告書を作成した。
IPトポロジの特徴を高速に検出可能なネットワーク計測手法に関する研究

本研究では、インターネットアプリケーションの自律的な動作をサポートする方法として、IPトポロジ情報の収集と共有に注目した。実環境で多数の計算機が協調しながらIPトポロジ情報を収集するフレームワークを実装し、このような協調計測手法の実現可能性を示した。また、IPトポロジの協調計測におけるノード検出回数は、インターネットの管理ドメインの境界の検出に有用な指標であることを確認した。平成21年度の主な研究実績は、以下の2点である。1点目はインターネットにおけるIPネットワークトポロジの分散計測環境の整備、2点目は検出次数に焦点を当てた簡易なトポロジ特徴抽出手法の提案と性能評価である。前者の業績の具体的な内容には、DTS (Decentralized Tracing System)と呼ばれる分散計測環境の実装・構築が挙げられる。DTSは大規模インターネットテストベッドであるPlanetLab上に構築され、実験シナリオに応じて柔軟にIPトポロジのprobeを行うことができるシステムである。本システムは以後の計測手法の検証に用いることのできる実験基盤として重要な役割を果たすとともに、インターネットにおいて数十から数百ノードの規模で分散計測システムが動作した実績としても意義深い。後者のテーマでは、アプリケーションのネットワーク利用の最適化を目的として、ノードに割り当てられた数値情報(probeの検出回数に相当する「検出次数」)のみでインターネットトポロジの特徴を検出する手法を検討している。この手法は、インターネットトポロジをグラフの接続情報として扱う従来の方法に比べ、計測情報の処理にかかる計算量が大きく低減される。これにより、アプリケーションに高速かつ簡便にインターネット上でパケット転送の集約点となるノードを発見させ、アプリケーションネットワーク上での通信迂回路を迅速に設定させることで、規模拡張性と耐障害性の高いアプリケーションをインターネット上で動作させることへの重要な支援ができると期待される。現在、実ネットワーク環境で提案手法を動作させ、検出次数によるノード特徴の推定の正確性などについて評価を続けている段階である。本研究は、インターネットにおいて、複数ホスト間を結ぶIPネットワークのトポロジ特性を高速に抽出する方式について検討するものである。本方式を用いることにより、ネットワークアプリケーション自身による配送経路の迂回路の確保やネットワークトラフィックの分散といった、自律的な最適化処理が促進されることを目指している。本年度は、世界中に点在する複数ホスト間のIPトポロジ情報を実際に収集するシステムを構築・運用し、得られたトポロジ情報から提案方式の実効性について検証した。検証には、WHOIS登録情報やBGP(Border Gateway Protocol)でやり取りされるAS(Autonomous System)間経路情報を組み合わせたものを正解の一つとして用い、それと提案方式の動作実験結果を照らし合わせることで、提案方式がAS等を単位とするネットワーク境界を正しく検出できるかどうかを確認した。このような正解情報はデータ量が膨大であり、かつ更新も頻繁に発生するため、エンドノード上のアプリケーションが各々保持して活用することが難しい。一方でエンドノード・エンドユーザだけで処理が完結し、事前知識を持たずに動作する提案方式が、ネットワーク境界をいかに高速かつ正確に検出できるかが評価の鍵となる。評価の結果、提案方式は、ネットワークアプリケーションの動作において現実的な時間内に、一定の精度でネットワーク境界を検出できることが確認でき、自律動作に重点を置くインターネットアプリケーションのためのネットワーク計測手法として実用化の可能性を示唆できた。今後、実アプリケーションで提案方式が利用されるシナリオにおいて、アプリケーションの自律的な最適化処理の高速化や最適化処理がもたらす効果の向上などについて、実地的な議論・評価が求められていくべきであろう。
カンキツ特有のフラボノイドであるノビレチンの生合成機構の解明

本研究では、カンキツ特有のフラボノイドのノビレチンの生合成経路を明らかにすることを目的とした。ウンシュウミカン、バレンシアオレンジ、太田ポンカンのフラベドにおけるフラボノイド含量の季節変化を調査したところ、ノビレチン含量は太田ポンカンで高く推移した。フラボノイドヒドロキシラーゼおよびフラボノイドO-メチルトランスフェラーゼ(OMT)遺伝子の発現は、太田ポンカンで高いレベルを示した。さらに、OMTのリコンビナントタンパク質を用いた機能解析から、OMTはフラボノイドの水酸基をメトキシル化する可能性が示唆された。以上より、OMTはカンキツのノビレチン生合成において重要な役割を担うことが示唆された。平成26年度は,ウンシュウミカン,バレンシアオレンジ,ポンカンのフラベド(果皮部分)におけるフラボノイド含量の変動およびポリメトキシフラボノイド生合成に関わる遺伝子の発現を調査した。フラベドにおけるフラボノイドの季節変化を,6月から翌年の1月まで調査した。実験期間中,フラベドにおける総フラボノイド含量は6月が最も高く,翌年1月まで成熟に伴い急速に減少する傾向を示した。カンキツ3品種いずれも6月ではヘスペリジンが最も高く検出され,70%以上を占めた。6月のウンシュウミカンでは,ヘスペリジンに次いで,ナリルチン(6.7%),ロイフォリン(4.3%)が主なフラボノイドとして検出された。6月のバレンシアオレンジにおいては,ロイフォリン(6.3%),ポンシリン(1.8%)が検出された。ポンカンにおいてはノビレチン(7.3%),ロイフォリン(7.3%)が検出された。ポリメトキシフラボノイド生合成に関わるCit3'OMTおよびCit8OMTのcDNAを,カンキツ3品種からRT-PCRにより増幅し,塩基配列を決定した。Cit3'OMTでは98%以上(1,133 bp),Cit8OMTでは97%以上(954 bp)の高い相同性を示した。これらの遺伝子の発現をリアルタイムPCRにより調査したところ,Cit3'OMTの遺伝子発現は,10月以降,ウンシュウミカンよりポンカンの方が高く推移した。また,Cit8OMTの遺伝子発現は,9月以降,ウンシュウミカンよりポンカンの方が高く推移した。したがって,カンキツ3品種では,フラボノイド含量および組成において品種間差があることが明らかとなった。また,ポンカンでは,ノビレチンの組成も9月以降急速に高くなったことから,ポリメトキシフラボノイド生合成に関わるOMT遺伝子の高い発現量がノビレチンの蓄積に関わっていることが示唆された。昨年度は、ウンシュウミカン、バレンシアオレンジ、ポンカンのフラベド(果皮部分)におけるフラボノイド含量およびポリメトキシフラボノイド生合成に関わる遺伝子発現の季節変化を調査した。その結果、フラボノイド含量および組成において品種間差が認められ、ポンカンではノビレチン含量が他の2品種と比較して非常に高いレベルであった。さらに、ポンカンでは、ポリメトキシフラボノイド生合成に関わるCit3'OMTおよびCit8OMT遺伝子の発現量が高く、これらのO-メチルトランスフェラーゼ遺伝子がノビレチンの蓄積に関わっていることが示唆された。平成27年度は、ポリメトキシフラボノイド生合成に関わるO-メチルトランスフェラーゼおよびフラボノイドヒドロキシラーゼ遺伝子の単離を、昨年度から引き続いて行った。O-メチルトランスフェラーゼでは、新たにCit4'OMTを単離した。また、フラボノイドヒドロキシラーゼでは、CitF6H1、CitF6H2、CitF6H3およびCitF3'Hを単離した。単離した遺伝子について、遺伝子発現解析を行ったところ、Cit4'OMTの遺伝子発現は、果実成熟期間中、ポンカンにおいて非常に高いレベルであった。また、CitF6H1およびCitF3'Hの遺伝子発現は、果実成熟後期においてポンカンで高いレベルを示した。したがって、ポンカンのフラベドにおけるノビレチン生合成には、Cit4'OMTの遺伝子発現が深く関わっていることが示唆された。平成27年度は,平成26年度から引き続き,ポリメトキシフラボノイド生合成に関わるO-メチルトランスフェラーゼおよびフラボノイドヒドロキシラーゼ遺伝子の単離を行った。新たに1つのO-メチルトランスフェラーゼと4つのフラボノイドヒドロキシラーゼを単離した。遺伝子発現解析の結果から,Cit4'OMTの発現が,ノビレチンを高含有するポンカンのフラベドにおいて高く認められた。これらの結果から,Cit4'OMT遺伝子の高い発現量がノビレチンの蓄積に関わっていることが示唆されており,本研究課題はおおむね順調に進展していると考える。これまでウンシュウミカン、バレンシアオレンジ、太田ポンカンのフラベド(果皮部分)におけるフラボノイド含量およびポリメトキシフラボノイド生合成に関わる遺伝子発現の季節変化を調査した。その結果、フラボノイド含量および組成において品種間差が認められ、太田ポンカンではノビレチン含量が他の2品種と比較して非常に高いレベルであった。また、太田ポンカンでは、成熟期間中、フラボノイド4`O-メチルトランスフェラーゼ遺伝子(Cit4'OMT)の発現が他の品種と比較して非常に高いレベルであった。これらの結果を踏まえて平成28年度は、Cit4'OMTの機能解析を行った。太田ポンカン

由来のCit4'OMTからリコンビナントタンパク質をGSTとの融合タンパク質として大腸菌内で発現させ、抽出、精製した。精製タンパク質をSDS-PAGEで確認したところ、37 kDa付近にシングルバンドとして検出された。これは、Cit4'OMTの推定アミノ酸配列から得られた分子量と一致した。得られたCit4'OMT精製タンパク質を用いてin vitroにおいて機能解析を行った。Cit4'OMTを4'位にヒドロキシル基を持つナリルチンを基質として反応させ、生成物をHPLCにより解析した。その結果、新たなピークが検出され、Cit4'OMTがナリルチンの4'位のヒドロキシル基をメトキシ化した可能性が示唆された。これらの結果より、Cit4'OMTは太田ポンカンにおけるノビレチン生合成において重要な役割を担う酵素遺伝子であることが示唆された。平成28年度は、Cit4'OMTの機能解析を行うために、太田ポンカン由来のCit4'OMTからリコンビナントタンパク質を作製した。Cit4'OMTタンパク質は、GSTとの融合タンパク質として大腸菌内で発現させ、抽出、精製した。その結果、精製されたCit4'OMTタンパク質が得られた。このCit4'OMTを4'位にヒドロキシル基を持つナリルチンを基質として反応させ、生成物をHPLCにより解析した。これらの結果から、ノビレチン生合成の鍵となるフラボノイドO-メチルトランスフェラーゼ遺伝子の機能解析が進んでおり、本研究課題はおおむね順調に進展していると考える。平成29年度は、新たなノビレチンを調節する遺伝子を探索するために、ノビレチン含量の低いウンシュウミカンおよびノビレチン含量の高い太田ポンカンとカンキツ中間母本農6号のフラベド(果皮部分)におけるフラボノイド含量およびポリメトキシフラボノイド生合成に関わる遺伝子発現の季節変化を調査した。カンキツ3品種におけるフラボノイド含量・組成は品種間差が認められた。いずれも果実の成熟に伴いフラボノイド含量は減少する傾向を示した。ウンシュウミカンではヘスペリジンなどのフラバノン類が蓄積されたのに対し、カンキツ中間母本農6号および太田ポンカンではフラボン類およびノビレチンなどのポリメトキシフラボノイド類が蓄積された。フラボノイド代謝関連遺伝子の発現解析を行ったところ、カンキツ中間母本農6号および太田ポンカンでは、フラボン生合成に関わるCitFNSの遺伝子発現が果実の若い8月で高いレベルを示した。またCit3'OMTおよびCit8OMTの遺伝子発現も8月に高いレベルを示し、その遺伝子発現パターンはノビレチン含量の変動と類似した傾向を示した。Cit4'OMTの遺伝子発現は12月のポンカンにおいて最も高いレベルを示した。また、OMTの機能解析を行うためにCit4'OMT、Cit3'OMTおよびCit8OMTからリコンビナントタンパク質を、大腸菌を用いて発現させ、抽出および精製した。精製タンパク質をSDS-PAGEで確認したところ、Cit4'OMTおよび3'OMTいずれもシングルバンドとして検出された。
核小体分子の発現・機能解析による正常および白血病幹細胞の未分化性維持機構の解明

正常造血幹細胞と白血病幹細胞の共通性を解明するアプローチとして、核小体に焦点を当てて研究を進めた。核小体分子Nucleosteminは、未分化な造血幹細胞に高い発現が認められた。Nucleosteminの発現をGFPによってモニターするレポーターシステムを構築し、造血系で解析したところ、正常造血および骨髄性白血病において、未分化細胞を濃縮することができた。これらの知見は、将来の白血病治療薬の標的となる分子の特定に寄与することが期待された。本研究においては、正常造血幹細胞と白血病幹細胞の共通性を解明するアプローチとして、核小体に焦点を当てて研究を進めた。細胞周期上GO期にある造血幹細胞に特異的に発現する分子を探索した結果、Nucleosteminという分子を特定した。本分子のポリクローナル抗体を作成し、Nucleostemin発現パターンを検討した。既報のごとく、作製した抗体によって、本分子は胚性幹細胞(ES)の核小体に局在していること、他の核小体蛋白であるNucleolin, Nucleophosminと同様の局在していることを確認した。Nucleosteminは、CD34陰性KSLあるいはSP-KSLのような未分化な造血幹細胞に高く発現が認められ、核内で特徴的な染色パターンを示すことが観察された。一方、前駆細胞集団、分化集団においては、その発現が低下していることが判明した。ES細胞においても、LIFを除去し、レチノイン酸処理によって分化させると、その発現が低下し、本分子の発現未分化との相関は、他の組織においても共通した現象であることが示唆された。Nucleostemin蛋白の局在は細胞表面に認められないことから、転写レベルで同定できる実験系が必要である。そこで幹細胞集団の同定を目的とし、本分子の転写調節領域の特定に取り組んだ。まず、本分子のゲノムから、エクソン1を含めた上流領域を得、転写活性を検討した。その結果、約10Kb中に、高い転写活性が存在することがルシフェラーゼ法により判明した。さらにGFPを用いたレポーターシステムを構築し、ES細胞に導入したところ、未分化状態では強く蛍光を発色するのに対して、分化するとその発色が低下し、分化の程度を反映することが明らかになった。本研究では、正常造血幹細胞と白血病幹細胞の共通性を解明する目的で、核小体に焦点を当てて研究を進めている。昨年度までの研究により、核小体分子ヌクレオステミンが造血幹細胞に強く発現していること、ヌクレオステミンプロモーターがES細胞において未分化な状態で高い転写活性を示すことが判明した。そこで、本年度は、本プロモーターによってGFPを発現させるレポーターシステムを用い、生体内の血液細胞においても、ESと同様に未分化な細胞で強い活性を示すかどうか検討した。本プロモーターGFPレポータープラスミドを用いて、トランスジェニックマウスを作製した。樹立した6ラインのうち、2ラインで骨髄細胞においてGFPが発現していることを確認した。まず、GFPの発現の程度により、骨髄細胞を4分画し、内在性ヌクレオステミンの発現量を検討した結果、GFPの強度との間に相関を認めた。このことから、本プロモーターは、生体内造血細胞系列において、ヌクレオステミンの発現をモニターできるシステムであることが判明した。さらに、血球系分化抗原の発現をみると、GFPの強い発現を示す集団において、分化抗原が陰性であることから、ここに未分化細胞が濃縮していると考えられた。さらに幹細胞分画においては、非常に高いGFP発現を示す一方、前駆細胞、分化細胞と分化が進むにつれ、GFPの発現が低下していることが明らかとなった。以上の結果より、本レポーターシステムが、生体内でも未分化細胞で強い活性をもつことが明らかとなった。本研究では、正常の造血幹細胞と白血病の中の幹細胞的性格をもつ“白血病幹細胞"の共通性を指標にして、白血病幹細胞の特定およびその動態制御機構の解明を試みた。造血幹細胞分画であるc-kit陽性Sca-1陰性各種Lineage陰性(KSL)細胞の核小体にヌクレオステミンが非常に高く発現しており、一方分化するにつれて発現が低下することを見出した。一方で、白血病細胞株にも強い発現を確認したため、白血病幹細胞における発現制御とその役割について検討した。ヌクレオステミン遺伝子発現をGFPによりモニターするトランスジェニックマウス由来の骨髄細胞にHoxA9/Mies1をレトロウイルスにて導入後レシピエントマウスに移植し、骨髄性白血病モデルを作製した。白血病細胞を採取し、GFPの輝度によって分類し検討を行った。GFPの輝度と内在的ヌクレオステミンmRNA量は相関を示し、白血病においてモニターリングシステムとして機能していることが判明した。さらに、ヌクレオステミンの発現と白血病発生能との相関が認められた。またshRNA実験により、ヌクレオステミンが白血病幹細胞の増殖能に必須であることが判明した。遺伝子プロファイルの検討により、ヌクレオステミンと挙動を一致させる遺伝子集団が特定できたため、複数の遺伝子が協調して未分化性を維持していることが明らかとなった。この知見は、将来の白血病治療薬の標的となる分子の特定に寄与することが期待された。
下顎頭軟骨に存在し機械受容に関与する遺伝子の同定

顎顔面骨格の一部である下顎頭軟骨は頭蓋骨とともに顎関節を構成し、咀嚼などにより常に機械的負荷を受けている。本研究は、下顎頭軟骨に存在し、機械受容に関与する遺伝子を見出すことを目的としている。本年度は、昨年度にレーザーマイクロダイセクションシステムを用いて採取した下顎頭軟骨の表層に存在する軟骨細胞と深層に存在する軟骨細胞が発現する遺伝子をGeneChipプローブアレイを用いたマイクロアレイ法により解析した。今回用いたGeneChipプローブアレイは、約39000の転写産物/約34000の確認されたマウス遺伝子が搭載されていた。その結果、下顎頭軟骨の表層に存在する軟骨細胞が深層に存在する軟骨細胞より2倍以上の発現量を示す遺伝子数は約500であった。現在、これらの遺伝子群を解析中であり、研究成果の投稿準備中である。さらに、脱灰骨中に多く存在することが報告されているが、その役割については不明な点が多いBmp3 mRNAの軟骨細胞における発現をin situハイブリダイゼーションにて検討した。用いた軟骨組織は、3種の機械的負荷を受けている軟骨、すなわち下顎頭軟骨、大腿骨関節軟骨、下顎枝骨折治癒過程に出現する軟骨と、ほとんど機械的負荷を受けていない大腿骨骨端成長板軟骨である。その結果、Bmp3 mRNAは、大腿骨骨端成長板軟骨では肥大軟骨細胞に限局して認められたのに対し、下顎頭軟骨、大腿骨関節軟骨、下顎枝骨折治癒過程に出現する軟骨では、増殖軟骨細胞、成熟軟骨細胞、肥大軟骨細胞に発現した。以上の結果、BMP3は軟骨において機械的刺激の調節に関わっている可能性が示唆された。本研究は、顎関節を構成し、咀嚼などにより常に機械的負荷を受けている下顎頭軟骨に存在し、機械受容に関与する遺伝子を見出すことを目的としている。本年度は、ラット下顎頭軟骨への機械的刺激負荷モデルの作成、レーザーマイクロダイセクションシステムを用いた軟骨細胞の分取を行った。ラットを片側臼歯部咬合面にレジンを盛り、通常の固形食を摂取させる下顎頭軟骨への機械的刺激を増大させる群、流動食を与える下顎頭軟骨への機械的刺激を軽減させる群、処置を行わない対照群の3群に分け、その4週間後にラットを麻酔下にて屠殺し、下顎骨と大腿骨を摘出した。クライオスタットにて、未固定非脱灰切片を作成する手法を確立した後、トルイジンブルー染色を行い、異染色性を示す軟骨細胞の分別を行った。レーザーマイクロダイセクションにより切片上より直接分取、回収した軟骨細胞から全RNAを回収した。抽出したRNAサンプルが非常に微量のため、Agilent 2100バイオアナライザシステムを用いて品質の確認を行った。Agilent2100バイオアナライザシステムは、わずか1μlのサンプルから、200pgの全RNA量を分析測定できる高感度な電気泳動システムである。さらに、ハウスキーピング遺伝子であるG3PDHの遺伝子発現をRT-PCR法で検索した結果、切片上より直接分取、回収した細胞からRNAが抽出されていることが確認できた。今回の実験により、未固定非脱灰切片よりRNAの単離法が確立されたことから、マイクロアレイ法による各軟骨細胞が発現する遺伝子のプロファイリングを行うことが可能となった。
胃内の一酸化窒素(NO)のインビボ測定とNOの上部消化管用剤との相互作用

一酸化窒素(NO)は生体内で3種類のNO合成酵素(NOS)によって産生される。胃内では血管内皮細胞、神経叢内に構成型のNOSが存在し、炎症時には誘導型のiNOSが発現する。また、唾液および食物由来の硝酸塩は口腔内で還元されて亜硝酸塩となり、さらに亜硝酸塩は胃内の酸化的条件下で還元されてNOを生成すると報告されている。このように胃内で二つの経路によって産生されたNOは、胃粘膜血流、胃酸分泌等の生理作用に関与している。また生体内では、ニトロソチオール(RSNO)およびジニトロシルジチオラト鉄錯体(DNIC)が内因性のNOドナーとして、短寿命のNOの機能の一部を補完していると考えられている。本研究ではラット胃のエタノール胃粘膜損傷モデル(Chambered Stomach法)を作成し、胃で産生されるNOをEPRスピントラップ法、NOの安定代謝産物であるNOx(NO_2^-+NO_3^-)をグリース法/HPLCによって測定するとともに、NO合成酵素阻害剤を用いて胃粘膜損傷におけるNOの役割を検討した。また、常時、動物の状態(血圧、体温等)および胃内の状態(Chambered Stomach灌流液のpH、胃粘膜血流、胃粘膜電位差等)を、動物実験多用途計測装置(当該科学研究費で購入)でモニターしつつ研究を慎重に実施した。その結果、NOは胃粘膜血流を調節し、エタノールによる急性の胃粘膜の変化に対して、粘膜保護に寄与していると考えられた。次に、本研究ではDNICのマウス腹部における分布・動態、さらにDNIC中のNOのin vivoでの供与機構を検討した。DNICのすぐれた膜透過性と肝・腎に対する高い親和性がin vivo EPR-CT画像等の測定により明らかとなった。また、DNICは生体内でNO基供与反応を介して鉄含有タンパク質にNOを供与することが示唆された。胃に於いては胃壁の血管内皮細胞に内皮型のeNOS、神経叢内に神経型のnNOSが存在し、これらは構成型のNOSである。そして炎症時には誘導型のiNOSが発現する。また生体内では、ニトロソチオール(RSNO)およびジニトロシルジチオラト鉄錯体(DNIC)が内因性のNOドナーまたはNOキャリアとして、短寿命のNOの機能を補完していると考えられている。今年度、本研究では胃内のNOおよび内因性のRSNO, DNICの評価を行った。生体内のNOの分析法には、NOそのものを測る方法と、NOが体の中で酸化されて生じるNO_2およびNO_3(両者を総称してNO_xと呼ぶ)を測る方法がある。後者は間接的な方法であるが、NO_xは安定な物質であるため測定操作が容易であり、NO_xがNOに由来していることが明らかな場合や、全身的な変化を血液や尿で判定する場合などに有効である。胃内におけるNOの役割を明らかにすることを目的として、Chambered Stomach法をラットに適用してエタノールによる胃粘膜障害を種々のパラメータ(Chambered Stomach潅流液中のpH、胃粘膜血流、胃粘膜電位差、NO_x濃度等)によって評価した。また、RSNOの生体内生成機構およびDNICの体内動態および上腹部における分布を調べた。胃内において、一酸化窒素(NO)は上皮細胞、血管内皮細胞、粘膜下神経叢等に存在するN0合成酵素(NOS)によって産生されることが知られている。

また、食物由来の硝酸塩は口腔内細菌によって還元されて亜硝酸塩となり、さらに亜硝酸塩は胃内の酸化的条件下で還元されてNOを生成すると報告されている。このように胃内で二つの経路によって産生されたNOは、胃粘膜血流、胃酸分泌、粘液産生、胃壁の蠕動運動など、様々な生理作用に関与している。しかし、胃粘膜において、NOはcytoprotectiveに働くとされる一方で、cytotoxicに作用するとも考えられており、未だその作用は明らかにされていない。また生体内では、ニトロソチオール(RSNO)およびジニトロシルジチオラト鉄錯体(DNIC)が内因性のNOドナーまたはNOキャリアとして、短寿命のNOの機能を補完していると考えられている。本研究ではラット胃のエタノール胃粘膜損傷モデル(Chambered Stomach法)を作成し、胃で産生されるNOおよびNOの安定酸化物であるNOxを、EPRスピントラップ法およびグリース法/HPLCにて測定するとともに、NO合成酵素阻害剤を用いて胃粘膜損傷におけるNOの役割を検討した。更に、内因性のDNICの生体内NO供与機構を検討した。その結果、(1)NOは胃粘膜血流を調節し、エタノールによる急性の胃粘膜の変化に対して、粘膜保護に寄与していると考えられた。(2)DNICは生体内でNO基転移反応を介して鉄含有タンパク質にNOを供与し得ることが明らかとなった。
非球面ミラー光学系の開発と開発環境の整備

本研究の目的:物性研究所の研究室が要求する実験装置の開発を通して、工作室と研究室の設計・加工技術の共有化をはかり、独創的な実験装置開発環境の場を整備することにある。今年度主要なテーマは、非球面ミラー光学系を利用したテラヘルツ(THz)領域の光学実験装置用(反射型)の放物面ミラーの製作である。最重要課題は、サブμmの面精度を出すための切削・研磨技術の開発である。研究概要:日立精機のNC旋盤TS15を使い切削・研磨を行った。ミラーの材料は、アルミ合金A5056,ANB79を使った。切削バイトは、仕上げ用にダイヤモンドバイトを使用した。研磨用として、ローターをNC旋盤に取り付けた。研磨用バフは、アルミナの研磨剤を配合したものを使用した。放物面ミラーの半径は100mmである(軸上焦点距離101.6mm)。切削時にバイト先端部の振動、キリコが原因でスジ目を形成した。これが面精度に影響したため、切削条件の最適化を行ったところ、周速300mm/min(1μm/rev)、切り込み量50μm未満であった。また、振動を最小限に抑えるため、フォルダの突き出し部分を45mm以下(太さは25mm×25mm)とした。研磨時にヤケによりミラー面が黒くにごったので、洗油にて冷却しながら行ったところ鏡面研磨が可能となった。研磨条件は、周速100mm/min(12.5μm/rev)、ローター回転数14400回転であった。研究結果:仕上げ加工を数回行った後、半導体レーザー(550nm670nm)にてミラー面に照射したところ回折現象が確認された。研磨を数百回行った後同様に確認したところ回折現象は見られなかった。ビームエキスパンダーにて拡大したHe-Neレーザー光をミラーに入射、集光させたところ、ビームスポットサイズは、THz領域に十分利用可能な大きさであった。本研究でサブμmの面精度の切削・研磨技術を確立した。
遷移金属イオンをドープしたZnSナノ粒子のフォトルミネッセンス特性

ポリアクリル酸(PAA)が共存する反応場を利用してナノクリスタルが均一に分散した透明なコロイド溶液を合成し、UV照射下でのPL増強効果の波長依存性を検討した。240nmから340nmの波長範囲で連続的に勘起しながら、PL強度の時間変化を調べた。その結果、励起スペクトルのピーク波長(321nm)での照射によるPL増強効果がもっとも大きいことがわかった。また、UV照射後の励起スペクトルはブロードになり、短波長側の成分割合が増加した。UV照射による光吸収スペクトルの変化が少ないことから、粒径分布の変化はほとんど起こらなかった。UV照射による光化学反応によってZnSO_4,Zn(OH)_2,SなどがZnS : Mn^<2+>ナノクリスタル表面に生成され、量子閉じ込め効果が増強されることが考えられる。しかし、PAAのカルボキシル基で表面修飾されたナノクリスタルのコロイド溶液中では、光化学反応によって形成される被覆層はゆっくりと形成されるので、前述の効果は少ないものと推察される。ナノクリスタルではエキシトンの離散的なエネルギー準位が形成される。また、ナノクリスタルでは表面に起因する欠陥準位を有する。上記の結果に基づき、UV照射により励起された電子がこの欠陥準位にトラップされ、エキシトンの高いエネルギー準位へ励起できるようになり、励起スペクトルの短波長成分の割合が増加されるという新しいモデルを考案した。ZnS : Cu^+ナノクリスタルの合成では、Cu(I)の錯体を利用してCu(I)をZnS中へドープする合成法を開発した。同法により合成されたZnS:Cu^+ナノクリスタルは、波長527nmにPLピークを有し、緑色に発光する。X線光電子分光スペクトルからCu(I)が存在することも確認した。さらに、上記のUV照射によるPL増強効果がZnS : Cu^+ナノクリスタルにも観測された。
地方公文書館を取り巻く基金助成と財源確保に関する研究

本研究は、地方自治体が執行する予算以外に地方公文書館において利活用できる基金助成と財源確保の可能性を検討するために、国内外の地方自治体における公文書館関係基金助成の内容と運用方法を調べ、日本にとって参考となる取り組みを考察することが目的である。2018年度は国内の地方公文書館とアメリカの州立公文書館において公文書館の運営と活動、基金・助成金・寄付金等の運用状況について聞き取り調査を行った。国内では山口県・岡山県・秋田県の県立公文書館を訪問調査した。公文書館の建設(建物の整備)、維持管理、運営等に民間資金を活用するためにPFI手法を導入した岡山県を含め、人件費や運営費、活動費等に外部資金が導入される事例はほとんどなかった。この他、これらの先行研究をまとめ学会において1回報告し、1本の研究ノートを投稿した。平成30年度は計画通り、国内の地方公文書館とアメリカの州立公文書館で実地調査を行った。特にアメリカの州立公文書館に関する先行研究が少ない中、ニューヨーク州以外は日本のアーカイブズ学の研究者がほとんど調査したことがない調査先だった。さらに、各州の州立公文書館長及びアーキビストたちとの交流を深めることができた。研究の実績としては、先行研究をまとめて記録管理学会で報告し(2018年5月)、アメリカのNHPRC基金の活用状況を文献とウェブで調査した結果を『京都大学大学文書館研究紀要』に投稿した(2019年3月掲載)。アメリカの聞き取り調査が年度末に行われたため、現地調査から得た成果を年度内に公表することはできなかったが、その成果については、2019年4月のアーカイブズ学会にて報告を行う予定である。2019年度は計画通り、国内の公文書館が未設置の自治体に公文書館未設置の理由と今後の設置計画についてヒアリング調査を行う予定である。またイギリスの州立公文書館における文化遺産宝くじ基金(National Lottery Heritage Fund)の運用状況を調査する計画をしている。2019年度後半までにこれまでの調査結果を踏まえて、その成果を今年度内に学会誌や大学紀要へ投稿する。
ネットワーク分析によるインシデントレポートの記述データの可視化と妥当性の検討

北陸地域の精神科の病院の12年間のインシデントレポートを解析し、インシデントの量的データと記述的データを解析し、データマイニングソフトを用いてデータの可視化を試みた。インシデントの種類として、転倒、誤訳、離院、異食、暴力、自殺企図、誤嚥などわけ、量的データを解析し、学会発表を行なった。記述的データは現在解析中である。今年度は、既存のデータ約13年間のデータのデータの把握と、データ分析のための整理を中心に実施した。今後、記述データを分析(ネットワーク分析)するための方略を明確にするにあたり、既存データの特徴を捉えるために、記述統計分析を実施した。13年間の年度別発生件数では年度により311件から532件と大きな差が見られた。最も多かったインシデントは「転倒・転落」の2532件(47.2%)で、その次に「誤薬」の1207件(22.6%)、「暴力」の346件(6.5%)であった。インシデントレポートの報告者は約90%が看護師であった。報告者の経験年数は約40%が21年以上であった。「転倒・転落」の発生率は1.47/1000患者日であった。年度による発生率の変動が大きく、最大2倍以上の差がみられた。病棟別の発生率を比較すると、高齢者専用病棟が高かった。高齢者専用病棟の同機能病棟で年度別の発生率の比較をすると、約3倍の差がみられる年度があった。重症度別にみると、69%の転倒・転落で処置や治療が不要であった。「誤薬」の発生率は0.7/1000患者日であった。年度別の発生率は2005年度以降減少傾向で、他の事故と年度別発生率が異なる傾向であった。回復・慢性期の同機能病棟で発生率を比較すると2倍以上の差がみられた。時間別誤薬発生率は20時以降の発生率は低い傾向にあった。重症度別にみると、77%の誤薬で処置や治療が不要であった。「暴力」の発生率は0.2/1000患者日であった。年度により発生率は大きく異なり2009年度より増加傾向で、2012年度が最も高かった。病棟別の発生率を比較すると、回復・慢性期病棟で多く発生していた。回復・慢性期の同機能病棟で発生率を比較すると2倍以上の差がみられたが、発生率の高い病棟は重症度の低い暴力が多く報告される傾向にあった。この結果はデータ収集病院で発表した。本年度は、過去13年間のインシデントの種類別の解析を行なった。転倒、誤薬、患者の暴力、異食、離院、誤嚥、自殺企図ごとに記述統計を行いインシデントの種類ごとに記述統計で分析した。患者の暴力は対患者、対スタッフに分けて分析し、発達障害の患者によるインシデントの割合が、全入院患者における発達障害の患者の割合より多く、対スタッフに対する暴力も多いことが明らかになった。異食に関しては、疾患の種類による異食の内容や発生の時間帯が異なり、具体的な予防対策の検討材料を提供することができた。「異食」の発生件数は150件で、診断別では「症状性を含む器質性精神障害」が最も多く73件(49%)で、異食の内容はオムツが最も多かった。発生時間は食事前や食事中が多く、重症度の低いものが多かった。次に「統合失調症、統合失調型感情障害および妄想性障害」が28件(19%)で、異食の内容は洗濯用洗剤や石鹸が最も多かった。発生時間は夕方以降に多かく、重症度の高いものが多かった。「窒息」の発生件数は114件であった。60歳以上の患者は52件であった。診断別では「症状性を含む器質性精神障害」が42%、「統合失調症、統合失調型感情障害および妄想性障害」が34%であった。68%のインシデントが食事中・食後に発生した。これらのインシデントの解析結果に基づき、国内の学会発表を2件、国外の学会発表を1件行ない、論文投稿の準備を進めている。転倒、離院、誤嚥、自殺企図に関しては、2015年度の国際学会で発表予定である。インシデントの記述内容について解析するため、使用されている単語の辞書を作成し、ネットワーク分析を予備的に実施した。今後、インシデントの種類ごとに、ネットワーク分析を実施し、インシデントの要因を探索していく。T病院における12年間のインシデントデータをインシデントの種類別に分析し、国際学会での発表を3件行い、英語論文の国際誌への投稿を1篇行なった。全体の傾向として、紙ベースから電子化された時点で、軽度のインシデントの報告件数が増加した、その後安全対策委員会の対策の時期と一致して経度インシデントが低下した。インシデントは、異食、誤薬、転倒、誤嚥、自殺企図、離院、患者の暴力の7つのテーマで分析を行なっている。記述統計はそれぞれ学会発表し、インシデントの記述データを質的データ解析ソフトを用いて解析している。転倒は、認知症高齢者に多かったが、65歳未満の転倒者の多くは統合失調症患者であった。統合失調患者の転倒者は薬の副作用による身体機能低下が原因と思われる転倒が多かった。

異食は、認知症患者と統合失調症患者に多く、異食の内容や発生の時間帯が異なっていた。認知症患者はオムツなど食事前に異食することが多く、スタッフが発見し、口から取り出すケースが多かった。一方、統合失調患者では、タバコ、洗剤、シャンプー、液体石鹸などの異食があり、患者がスタッフに異食を報告するケースが少なからずみられた。多くは胃洗浄などの処置を行なっており、インシデントレベルが高かった。今後はさらに記述データを解析していく予定である。北陸地域の精神科の病院の12年間のインシデントレポートを解析し、インシデントの量的データと記述的データを解析し、データマイニングソフトを用いてデータの可視化を試みた。インシデントの種類として、転倒、誤訳、離院、異食、暴力、自殺企図、誤嚥などわけ、量的データを解析し、学会発表を行なった。記述的データは現在解析中である。インシデントレポートの記述の表現のばらつきが多いため、用語のチェックと統一にかなりの時間を費やしている。しかし、インシデンとの種類ごとに担当を決め、データ解析をすすめており、記述統計的解析は終了している。ネットワーク分析がやや遅れているが、期間内にネットワーク分析を終了する予定である。疫学本年度は、インシデントの種類ごとに記述統計とネットワーク分析を実施し、インシデンとの要因について検討する予定である。現在、再度、用語のばらつきをチェックしており、5月からネットワーク分析を開始する予定である。具体的には、インシデントの発生した病棟別、時間帯別、疾患別などとインシデントの要因となる記述の特長抽出する。転倒、誤薬、患者の暴力、異食、離院、誤嚥、自殺企図の主担当者が学会発表と論文執筆を行なっている。今年度は、記述データ分析(ネットワーク分析)の方法を計画する時期であったため、予定通りに執行できた。インシデントレポートの記述の言語のばらつきが大きいことやタイプ間違いなどがあり、表現の統一、辞書の作成に予定外の時間が必要となった。例えば看護師は、看護師、Ns,看護者、看護し、Ns,看護婦、看護職員、看護士などと表記されている。それぞれ、言葉の度数分布を作成し、単語表記を標準化するのに時間がかかった。今後は計画通りに、ネットワーク分析を実施していく。今年は、海外での学会発表を4件、英語論文執筆を3本企画しており、海外出張2件、国内学会発表1件、英語論文執筆の英文校正に30万を使用する予定である。データの分析は少人数で実施したため、人件費が不要であったこと、データは既に既存のものを得たため、データ収集にかかる旅費が少額で済んだことが挙げられる。次年度は、ネットワーク分析を実施するために、人件費が必要となるため、人件費に充てる。また成果発表のための旅費にも充てる予定である。