hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
脳動脈瘤多発家系を用いた責任遺伝子の解明

脳動脈瘤の破裂による死亡は、全死因の2%を占め、形成には遺伝的要因が存在する。我々は、脳動脈瘤形成に関わる遺伝子の検索を行った。1家系に3名以上の脳動脈瘤、あるいはくも膜下出血を有する29家系の125名を解析対象とした。解析対象者はくも膜下出血あるいは脳動脈瘤を証明されたもの、60歳以上でMRAにより脳動脈瘤が無いことが確認されたものとした。検索は2段階方式で行った。まずはじめに10cMの精度で全ゲノムのmappingを行い、p<0.05以下の領域を抽出した。ついで、1-2cMの解像度でFine mappingを行い、p<0.05を遺伝子座候補領域とした。解析では、非発症者は形質不明として処理した。解析には、遺伝形式を仮定しないノンパラメトリック法を用い、NPLを計算した。解析ソフトは、Genehunter、およびMerlinを用いた。75%、50%、25%のlocus homogeneityを仮定した場合、29家系における検出力はそれぞれ、99.7%、93%、52%であった。1段目の全ゲノム解析では、Ch12,Ch15,Ch17,Ch19,Ch20およびChXが、抽出された。ついで、Fine mappingの結果、Ch17(D17S2196,NPL=3.18)、Ch19(D19S412NPL=1.82),ChX(DXS8019,NPL=1.98)の3領域を遺伝子座候補領域とされた。これら領域のうち、Ch19,ChXは、フィンランドから報告されている家系と共通した遺伝子座である。Ch19の連鎖領域にあるAPOE遺伝子の多型がくも膜下出血と相関すると報告されているため、検証した。発症者においては、ApoE2-=1.9%,ApoE3=88.7%,ApoE4=9.4%であり日本人のアリル頻度と差は無く原因遺伝子とは考えられなかった。
性意識・性行動の規定要因と性非行の危険要因に関する研究

本研究の目的は,青年期の性意識・性行動の実態と,それらを規定している要因,および性非行や望まない妊娠を招くような危険要因を解明することである。本研究は,データの集積方法として量的,質的データの解析という2つの行程を経た。量的データの集積については,全国レベルでの大学生を対象とした青年期の性に関する無記名自記式質問紙調査を実施した。これにより4,225(男性31.5%,女性68.5%)の有効回答(平均年齢は20.3歳)を得た。性行動の実態は,男女とも約60%が性交経験を有し,初交年齢は男性17.7歳,女性18.2歳で男性の方が早かった。性交経験者のうち,現在複数の性的パートナーがいる者が4.1%あり,リスクの高い集団と考えられた。また男性より女性の方が高い頻度で避妊を実行していると答えたが,妊娠既往のある女性4.7%のうち92.3%は人工妊娠中絶に至っていた。また性行動を規定する要因としてパーソナリティと被養育体験との関連を調べた。性行動を従属変数とし,Temperament and Character Inventory (TCI)とParental Bonding Instrument (PBI)を説明変数とする重回帰分析の結果,PBIよりもTCIの方が性行動を規定していることがわかった。すなわち性行動には被養育体験よりも気質が関与する可能性が高いという新たな知見を得た。次にインターネットによる性に関する意識調査を実施し,その中から10代の415名の分析を行った(男性48.7%,女性51.3%)。これによれば,性交経験率は32.7%で,初交年齢は男性14.3歳,女性14.7歳であった。また性に関する逸脱行為を経験するなどリスクの高い集団は6.0%であった。その影響要因としては,養育環境よりマスメディアや身近で同世代の対人関係によるものの方が大きいことが示唆された。さらに,性の社会的逸脱行為経験者やセックスワーカーへの面接による質的データの解析より,彼女らの性に関する規定要因として個別的要素の関与が濃厚であり,異性との関係や養育者の関心などが,複合的に絡んでいることが考えられた。【目的】本研究の目的は,青年期の性意識・性行動の実態と,それらを規定している要因,性非行および望まない妊娠を招くような危険要因を解明し,健全な性アイデンティティの確立と性非行や望まない妊娠を予防する援助のあり方を考察することである。今年度は,それらのうち,青年期の性意識・性行動の実態とパーソナリティ,被養育体験との関連を報告する。【方法】全国の大学生を対象とし,無記名自記式質問紙調査を実施した。協力の得られた110校(113キャンパス)へ総数33,779の調査票を発送し,各大学担当者から説明の上,返信用封筒とともに調査票を配布し,回収は参加学生個々から郵送していただいた。【結果および考察】回収率12.7%,有効回答数4,225(男性31.5%,女性68.5%)で,平均年齢20.3±1.8歳だった。

性行動の実態は,男女とも約60%が性交経験を有し,初交年齢は男性17.7±1.9歳,女性18.2±1.8歳で男性の方が早かった(t=5.7,p<O.001)。性交経験者のうち,現在複数の性的パートナーがいる者が4.1%あり,リスクの高い集団と考えられた。また男性より女性の方が高い頻度で避妊を実行していると答えた(t=2.0,p<0.05)が,性交経験のある女性で妊娠既往のある者4.7%のうち92.3%は人工妊娠中絶に至っていた。次に性行動を規定する心理的要因としてパーソナリティと被養育体験との関連を調べた。性行動を従属変数とし,Temperament and Character Inventory(TCI)とParental Bonding Instrument(PBI)を説明変数とする重回帰分析の結果,PBIよりもTCIの方が性行動を規定していることがわかった。すなわち性行動には被養育体験よりも気質が関与する可能性が高いという新たな見解を提示している。また家庭環境,社会環境が影響しているのではなく,若者たちが,自分たちの性質に合った環境を選んでいることも考えられた。本研究の目的は,青年期の性意識・性行動の実態と,それらを規定している要因,および性非行や望まない妊娠を招くような危険要因を解明することである。本研究は,データの集積方法として量的,質的データの解析という2つの行程を経た。量的データの集積については,全国レベルでの大学生を対象とした青年期の性に関する無記名自記式質問紙調査を実施した。これにより4,225(男性31.5%,女性68.5%)の有効回答(平均年齢は20.3歳)を得た。性行動の実態は,男女とも約60%が性交経験を有し,初交年齢は男性17.7歳,女性18.2歳で男性の方が早かった。また男性より女性の方が高い頻度で避妊を実行していると答えたが,妊娠既往のある女性4.7%のうち92.3%は人工妊娠中絶に至っていた。また性行動を規定する要因としてパーソナリティと被養育体験との関連を調べた。性行動を従属変数とし,Temperament and Character Inventory (TCI)とParental Bonding Instrument (PBI)を説明変数とする重回帰分析の結果,PBIよりもTCIの方が性行動を規定していることがわかった。すなわち性行動には被養育体験よりも気質が関与する可能性が高いという新たな知見を得た。次にインターネットによる性に関する意識調査を実施し,全国から,総数532の有効回答を得た(男性50.1%,女性49.9%,平均年齢17.4歳)。これによれば,性交経験率は58.8%で,初交年齢は男性16.4歳,女性16.1歳であった。また性に関する逸脱行為を経験するなどリスクの高い集団は6.0%であった。その影響要因としては,養育環境よりマスメディアや身近で同世代の対人関係によるものの方が大きいことが示唆された。さらに,性の社会的逸脱行為経験者やセックスワーカーへの面接による質的データの解析より,性に関する規定要因として自己のパーソナリティや対人関係などの個別的要素の関与が濃厚であるが,個々により複合的に絡んでいることが考えられた。
イラン既存不適格建物の耐震補強法を推進するための技術的・制度的システムの開発

本研究の目的は、地震のたびに多数の死傷者を出し続けているイランの耐震性の低い既存の組積造建物を、現地で対応可能な技術と入手可能な材料を用いて、安く耐震補強できる手法を開発するとともに、そのような技術を用いた耐震補強を広く普及させる制度的システムの提案である。本年度は昨年度に実施したAEM(Applied Element Method:応用要素法)を用いた組積造の破壊挙動シミュレータを、要素試験と振動台実験結果を用いて改良した。具体的な改良ポイントは、2次元解析コードから3次元解析コードへの拡張と、PPバンドの効果の導入とその高精度化である。次に実験結果とこれを補完するAEM解析結果を用いて、提案する補強法の効果を、現地(イラン)の構造物に対して確認する研究を行った。ここで用いた実験は、別予算で実施した実大サイズの組積造建物供試体を用いた振動台実験結果である。実験では、PPバンドの補強の有無、屋根の形状と重量の影響の評価、PPバンドの基礎から上部構造部への連結条件の効果など、今後実際に現地で適用をはかる上で重要となる多岐にわたる課題の検討を行った。さらに本年度は、提案する補強法を現地社会に実際に普及させる環境整備を目的に、上記の技術的なアプローチに加え、次のような社会的課題に関わる環境調査と制度提案に関する研究も行った。社会環境の調査としては、各地域を対象として、設計基準の有無や、それを遵守してもらう仕組みの有無、住宅を建設する上での具体的な手続き、技術者の登録制度やライセンシング、などを調べ、対象地域の条件に応じた普及のための環境整備のあり方を考えた。また、行政や国際支援組織が耐震改修を促進するために持つべき制度に関しても検討し、将来の地震時の被害を大幅に低減するだけでなく、行政と市民の両者の視点から、地震後の経費を大幅に軽減できる制度を提案した。本研究では,イランの既存不適格建物に対する安価で効率的な耐震補強方法として,ポリエチレン製の荷造りひもで作成したメッシュで壁を挟みこむ手法を提案する.本年度は,震動台を用いたスケール供試体の破壊実験による耐震補強手法の強度実験とそのための準備作業を行った.震動台は研究代表者の所属する東京大学生産技術研究所の地震工学研究グループが所有する電動式3時元6自由度震動台である.スケール供試体とは,用いる震動台の性能から,実物大の供試体では破壊現象を再現できないために,小型サイズのレンガやアドベ(日干しレンガ)を用いて作成した供試体であり,概ね1/4程度の縮小率のものとした.破壊実験を行うにあたり,まずはレンガおよびアドベの材料特性の検証を行い,簡易な1階建て家屋を模擬した供試体を作成した.当初研究計画ではまず最初に数値解析シミュレータの開発に着手する予定であったが,日干しレンガの作成と養生には時間を要することから,まず最初にレンガの発注と供試体の作成に着手するものとした.また,破壊挙動を数値解析により再現するための組積造対応型応用要素法(AEM)の開発も合わせて進めた.今後は破壊実験の実施と平行して,数値解析手法の開発・数値実験も行っていく予定である.本研究のもう一方の柱である,耐震補強を推進するための制度的システムの検討については,イランにおける建築基準や建設業界の現状に関する情報収集を行った.本研究の目的は、地震のたびに多数の死傷者を出し続けているイランの耐震性の低い既存の組積造建物を、現地で対応可能な技術と入手可能な材料を用いて、しかも安く耐震補強できる手法を開発するとともに、そのような技術を用いた耐震補強を広く普及させる制度的システムの提案である。本年度はAEM(Applied Element Method:応用要素法)を用いた組積造の破壊挙動シミュレータの開発するための、要素試験と基礎的な振動台実験を行った。これらの実験はわが国で入手可能な材料の中で比較的イランの組積材料に近いレンガやアドベを用いた実験である。この実験には東京大学生産技術研究所が所有する電子制御の高精度3次元振動台施設を利用した。外力の再現性が高い振動台を用いることで、AEMを用いた組積造の破壊シミュレータのキャリブレーションと、異なった補強法による耐震性向上の違いが定量的に議論できる。次にこれらの実験結果に基づいて、提案する補強法の効果を、現地(イラン)の構造物に対して確認する研究を開始した。すなわち、提案する補強法を現地の材料を用いた実大組積造建物に導入し、これを用いた破壊実験を実施(別予算で実施予定、平成17年度は異なる補強法を施した典型的な2例の組積造の破壊実験)し、効果の定量的な評価を行った。そしてこれらの実験結果を基に、先に作成したAEMシミュレータで、現地の組積造の破壊挙動が高精度にシミュレーションできるような改良を開始した。以上は、技術的な側面からの検討であるが、一方で、地震のたびに多くの死傷者を出し続けている組積造を中心とする耐震性の低い建物がイランで減らず、補強されないままに多数使われている理由は社会的環境も原因となっている。そこで本年度は、この問題に関する社会的な側面からの調査も開始した。

具体的な改良ポイントは、2次元解析コードから3次元解析コードへの拡張と、PPバンドの効果の導入とその高精度化である。次に実験結果とこれを補完するAEM解析結果を用いて、提案する補強法の効果を、現地(イラン)の構造物に対して確認する研究を行った。ここで用いた実験は、別予算で実施した実大サイズの組積造建物供試体を用いた振動台実験結果である。実験では、PPバンドの補強の有無、屋根の形状と重量の影響の評価、PPバンドの基礎から上部構造部への連結条件の効果など、今後実際に現地で適用をはかる上で重要となる多岐にわたる課題の検討を行った。さらに本年度は、提案する補強法を現地社会に実際に普及させる環境整備を目的に、上記の技術的なアプローチに加え、次のような社会的課題に関わる環境調査と制度提案に関する研究も行った。社会環境の調査としては、各地域を対象として、設計基準の有無や、それを遵守してもらう仕組みの有無、住宅を建設する上での具体的な手続き、技術者の登録制度やライセンシング、などを調べ、対象地域の条件に応じた普及のための環境整備のあり方を考えた。また、行政や国際支援組織が耐震改修を促進するために持つべき制度に関しても検討し、将来の地震時の被害を大幅に低減するだけでなく、行政と市民の両者の視点から、地震後の経費を大幅に軽減できる制度を提案した。
Navier-Stokes方程式の解の漸近挙動の研究

HAN氏来日以後,代表者と共同で解の漸近挙動に関する文献収集を行い,計画を実施するための準備を行った.この作業を要したのは,HAN氏が来日前に本国で専ら別の微分方程式を研究しており,流体力学の数学解析に触れた経験がなかったためである.HAN氏は文献収集を進める傍ら,集めた文献の1部を実際に読み解いて3次元Navier-Stokes方程式の弱解が正則であるための新たな十分条件を見出すとともに,代表者と共同で,その結果を4次元の場合に拡張した.しかしながら最近2年間の代表者の公務多忙のため,原稿は長期間未完成のままであった.年度が改まって代表者に論文執筆の時間的余裕が生じためで,近日中に最終康稿をまとあて投稿する予定である.現在はHAN氏とともに,特異な摂動項を伴うNavier-Stokes方程式の解の挙動の研究に取り組んでいる.この問題は回転物体周囲の流れの解析についての最近の進展状況に触発されて考え始めたものである.この問題については無限遠での挙動の詳細な研究に対象を限定すると,従来の弱解の概念は有効ではなく,従って長時間挙動を考察するには小さな初期値に対応するなめらかな解に対象を限定せざるを得ない.この研究は現在進行中であり,HAN氏が帰国する予定の9月半ばまでには最終原稿を用意出来る見込みである.同時にまた,半空間における流れの問題を通常と異なる関数空間で扱う作業も進展中である.以上のような事情で,出版された論文は今のところは存在しないが,HAN氏の日本滞在中には少なくとも1篇は掲載受理され,氏の帰国後には2篇程度の論文を投稿できる見込みである.外国人特別研究員が18年9月来日して以来,当初の計画に沿って,非有界な境界をもつ非有界領域での定常問題の研究に着手する準備を進めて来た,この間,特別研究員HANは宮川の指示に基づき,無限遠方での圧力場の挙動と対応する速度場の挙動との対応関係の研究を進めている.同時にこの問題に関する先行研究の資料の収集も行っている.圧力場の挙動については,さしあたり無限遠で定数に漸近する揚合を考え,その定数を差し引いて得られる関数の無限遠での減衰の速さの評価を行っている.しかしその定数は方向によって異なる場合があり,どの方向でどのように異なるかは,考える領域の幾何学的性質に強く依存する.いきおい研究は個別的なものにならざるを得ないが,方向が二つという最も単純な場合には,流体力学では多くの現象に関わる実例があり,その実例を参照しながら,ある程度統一的な理論を作る作業が進んでいるが,まだ得られた結果をまとめて公表できる段階には至っていない.上記の研究と並行して,昨年末から非定常流の研究も進行中である.対象は,全く一般の非有界領域での非定常問題(初期値・境界値問題)の弱解のなめらかさと局所的漸近挙動の解析である.弱解の存在については古くから知られているが,その詳しい性質については特殊な形の領域の場合以外にはほとんど何も知られていない,本研究では,領域についてはある程度のなめらかさと一様性を要求はするものの,境界の形に関する幾何学的要請は一切しない,幾何学的要請を要しない理由は,この問題については問題の本質的部分を局所化できることにある,このことが発見されて,非定常問題の局所解析が比較的容易なものになった.この方面については最近2-3年間に主にドイツと日本で新たな知見が公表されており,本研究ではそれらの改良と拡張を目措している.現在は得られた結果の一部をプレプリントの形にまとめている段階である.今後,記述や内容を改良して,今年度内にしかるべき雑誌に投稿したいと考えている.HAN氏来日以後,代表者と共同で解の漸近挙動に関する文献収集を行い,計画を実施するための準備を行った.この作業を要したのは,HAN氏が来日前に本国で専ら別の微分方程式を研究しており,流体力学の数学解析に触れた経験がなかったためである.HAN氏は文献収集を進める傍ら,集めた文献の1部を実際に読み解いて3次元Navier-Stokes方程式の弱解が正則であるための新たな十分条件を見出すとともに,代表者と共同で,その結果を4次元の場合に拡張した.しかしながら最近2年間の代表者の公務多忙のため,原稿は長期間未完成のままであった.年度が改まって代表者に論文執筆の時間的余裕が生じためで,近日中に最終康稿をまとあて投稿する予定である.現在はHAN氏とともに,特異な摂動項を伴うNavier-Stokes方程式の解の挙動の研究に取り組んでいる.この問題は回転物体周囲の流れの解析についての最近の進展状況に触発されて考え始めたものである.この問題については無限遠での挙動の詳細な研究に対象を限定すると,従来の弱解の概念は有効ではなく,従って長時間挙動を考察するには小さな初期値に対応するなめらかな解に対象を限定せざるを得ない.この研究は現在進行中であり,HAN氏が帰国する予定の9月半ばまでには最終原稿を用意出来る見込みである.同時にまた,半空間における流れの問題を通常と異なる関数空間で扱う作業も進展中である.以上のような事情で,出版された論文は今のところは存在しないが,HAN氏の日本滞在中には少なくとも1篇は掲載受理され,氏の帰国後には2篇程度の論文を投稿できる見込みである.
ノンコーディングRNAに着目した疾患マーカーの新規発見手法の開発

疾患マーカーとして特定の蛋白質を同定できた場合、その蛋白質に対する抗体を検査用抗体として開発する手法はほぼ確立されていると言ってよい。従って、疾患マーカーとして有用な蛋白質をいかに効率よく発見できるかという点がマーカー開発の成否の鍵となる。マーカー発見のための従来アプローチでは、(1)疾患に伴って発現などが異常となる蛋白質、(2)既知の疾患関連蛋白質と相互作用する相手方蛋白質の検索、等がある。しかしながら、従来の手法によって有効な疾患マーカーが発見されていない疾患は数多く存在し、新たなアプローチ法が待たれている。本研究では、新たな疾患マーカー蛋白質の候補検索法として、疾患形成と密接に関連するノンコーディングRNAに着目した手法の有効性を検証する。具体的には、がんの転移性と密接に関連し、かつ、申請者らによって細胞運動性の促進作用のあるノンコーディングRNAであるMALAT1に着目した。本研究では、臨床がん試料を用いて、大腸がん組織でMALATIの高発現をRNA in situ hybridization法で検出可能であるかを調べた。その結果、大腸がん組織の中でも、特に浸潤性のがん部位において、MALAT1が高発現していることを見出すことができた。この結果は、MALAT1に注目することが、確かに、がんのマーカー候補を発見する上で有効であることを示す結果と考えている。
粉粒体分離の階層的モデル化によるメカニズムの解明

実験・モデル化・シミュレーション・数理解析の一体化により粉体分離現象(特に、回転円筒中における2成分粉体の分離現象)の総合的理解を目指し、連続体的側面と粒のサイズが無視できない離散的側面を持つ粉粒体の現象論の構築を目指した。本年度は既に基礎づけされているセルオートマトン・モデル(Phys.Rev.Lett.82(1999))の詳細な解析を行った。このモデルは粉粒体の性質を実効的摩擦力の差として現し、摩擦力と駆動力である重力との兼ね合いにより、上層面で粉体が移動する。解析の結果、このモデルにおいて内壁と粉粒体間の実効的摩擦力が重要な要因となり分離現象が起こる事を明らかにした。また、前年度、2種混合粉体系が浅層を成してなめらかな傾斜をころがる過程で初期の無秩序状態から縞状に分離する現象を実験的に発見した。この現象記述のため、セルオートマトンモデルを単層粒子が斜面を転がるモデルへと改良し、シミュレーションによる詳細な解析を行った。このモデルにおいて、パラメータ空間の大域的な探索した結果、無秩序状態から島状分離、縦縞パターン、横縞パターンと変化する遷移現象を発見した。さらに、セルオートマトンモデルとスピンモデルとの対応を調べた。今後は、浅層粉体流における粉体分離メカニズムを明らかにする必要がある。また、粉粒体と流体との相互作用で生じるパターン形成現象として河川の蛇行・網状遷移に注目し、相互作用を簡単な状微分方程式で記述する事によりモデル化を行いシミュレーションで始めて蛇行遷移を再現した。この蛇行・網状遷移の再現は2001年度国際地理学会で注目を集めた。今後は河川蛇行のメカニズムの解明や制御の問題への発展が期待できる。実験・モデル化・シミュレーション・数理解析の一体化により粉体分離現象(特に、回転円筒中における2成分粉体の分離現象)の総合的理解を目指し、連続体的側面と粒のサイズが無視できない離散的側面を持つ粉粒体の現象論を構築する事を目的とする。また、実験において2種混合粉体系が浅層を成してなめらかな傾斜をころがる過程で初期の無秩序状態から縞状に分離する事を発見した。この現象を記述するため、セルオートマトンモデルを拡張し、シミュレーションを行った。パラメータ空間の大域的な探索を行い、無秩序状態から島状分離、縦縞パターン、横縞パターンと変化する遷移現象を発見した。今後は、浅層粉体流における粉体分離メカニズムを明らかにする。
広域空間動態解析と分子生態学的手法の統合による沿岸景観形成種の保全指針の作成

沿岸生態系の諸機能(生産性、安定性、物質循環など)に多大な影響を与える海草やマングローブなどの優占種(景観形成種)を対象に、生態学、分子生物学、海洋工学、地理情報学の各分野の最先端の理論・方法論・技術を統合的に利用することにより、メタ個体群の広域変動様式および変動機構の一般性、特異性を解明し、主要個体群の生物学的情報、生活史・分散特性に応じた保全指針の作成を行った。本研究課題は、沿岸海域の生態系機能(生産性、安定性、物質循環など)に多大な影響を与える景観形成種(サンゴ、海草、マングローブ、海産無脊椎動物)を対象に、メタ個体群の広域変動様式および変動機構を解明することにより、保全に対する指針を作成することを目的とする。この目的を達成するため、生態学、分子生物学、海洋工学、地理情報学の各分野の最先端の理論・方法論・技術を統合的に利用する。異なる気候帯(温帯、亜熱帯)および地理的条件(外洋系、内湾系)に生息する複数の種を解析比較することにより、沿岸開放個体群の一般性、特異性を明らかにする。具体的には、以下の課題について研究を行う。(1)広域かつ長期にわたる野外調査により、海洋個体群の定期モニタリングを行い、個体群変動の時空間的同調性、および変動様式に対する異なる空間スケールの相対的重要性を明らかにする。(2)リモートセンシング(RS)(衛星情報、航空写真等)を用いて、景観形成種および関連する海洋環境条件の長期広域動態を解析する。(3)分子生態学的手法により、メタ個体群の遺伝構造、各局所個体群の遺伝的多様性、および局所個体群間の遺伝子流動の様式を把握する。(4)空間スケールを考慮した大規模海水流動シミュレーションにより、景観形成種の局所個体群間の分散過程および交流機構を推定する。(5)以上の結果を元に、沿岸生態系の保全に関する一般的・個別的指針を作成する。本研究は、沿岸海域の生態系機能(生産性、安定性、物質循環など)に多大な影響を与える景観形成種(サンゴ、海草、マングローブ、フジツボ・イガイ類等)を対象に、メタ個体群の広域変動様式および変動機構を解明することにより、保全に対する指針を作成することを目的とする。この目的を達成するため本年度は下記の研究調査を行った。1)階層理論に基づく景観形成種の定期野外調査:外洋性海岸のフジツボ類、海藻類、サンゴ類、内湾域の海草類、マングローブ類を対象に、空間階層性を考慮した調査区を設定し、対象生物の広域分布と局所的な被度、現存量を調査し、また水温の長期変動を実測した。その結果、主要種の広域分布、群集構造の空間変異が明らかになるとともに、水温の広域変動との関連性が判明した。2:リモートセンシングによる広域長期変動の解析:リモートセンシングを利用して、景観形成種の空間動態を、地域スケールから局所スケールにわたり解析した。その結果、海草については変動パターンがパッチの大きさに依存して変異することが判明した。また、岩礁潮間帯生物群集については、生物量の空間変異が、海岸の連続性などの景観構造に依存していることが明らかになった。3:分子生態学的解析:温帯性海草類であるアマモ・コアマモについて、マイクロサテライトマーカを用いて主要集団の遺伝的構造および遺伝子交流パターンを明らかにした。また、熱帯性海草類であるリュウキュウスガモおよびマングローブ類について分子生態学的な解析の方法論を検討した。4:大規模海流動態モデリング:沖縄海域および東京湾を対象域に、海水流動ならびに物質輸送を高精度で表現出来る準3次元浅水乱流・輸送モデルをベースとして、温帯岩礁域、海草藻場、マングローブ域にも適用可能とするための予備的解析を行い、解析条件およびヴァリデーションのため必要な野外情報について検討した。本研究は,沿岸海域の生態系機能(生産性,安定性,物質循環など)に多大な影響を与える景観形成種(サンゴ,海草,マングローブ,フジツボ、イガイ類等)を対象に,メタ個体群の広域変動様式および変動機構を解明することにより,保全に対する指針を作成することを目的とする。1,階層理論に基づく景観形成種の定期野外調査:外洋性海岸のフジツボ類,海藻類,サンゴ類,内湾域の海草類,マングローブ類を対象に,空間階層性を考慮した調査区を設定し,対象生物の被度,現存量の調査を継続した。その結果,主要種の変動について,垂直分布の変動についても,水温変動との関連性が判明した。2,リモートセンシングによる広域長期変動の解析:東京湾および沖縄のアマモ類について,現地調査の継続に加えて,係留観測気球およびカイトフォトグラフによる空中写真の撮影により広域動態を追跡した。その結果,アマモ類の長期変動には,局所的な地形的要因に加え,海水温や潮位などの広域要因も複合的に関与していることが示唆された。3,分子生態学的解析:リュウキュウスガモおよびマングローブ類について分子生態学的な解析を継続し,有効な遺伝子マーカの開発を行った。

また,このマーカを利用するための,各地のサンプルの採集を行った。4,大規模海流動態モデリング:東京湾の海水流動ならびに物質輸送を高精度で表現できる準3次元浅水乱流・輸送モデルを完成させ,アマモメタ個体群に適用するための条件設定の検討を開始した。本研究は、沿岸海域の生態系機能(生産性、安定性、物質循環など)に多大な影響を与える景観形成種(海草、マングローブ、フジツボ類等)を対象に、メタ個体群の広域変動様式および変動機構を解明することにより、保全に対する指針を作成することを目的とする。この目的を達成するため下記の研究調査を行った。1、階層理論に基づく景観形成種の定期野外調査:外洋性海岸の小型無脊椎動物、海藻類、内湾域の海草類、マングローブを対象に、個体群構造および環境諸要因の長期変動に関するデータを継続収集した。2、リモートセンシングによる広域長期変動の解析:北海道東部と東京湾の沿岸域において、係留気球により空中写真の撮影を行った。また、既存の衛星画像を入手し、景観形成種の広域動態を追跡調査した。3、分子生態学的解析;アマモ類、マングローブ類、ホンダワラ類について昨年度までに開発した遺伝子マーカの利用した集団解析を行い、主要種の広域分布と遺伝子流動パターンについて解析した。4、大規模海流動態モデリング:昨年度完成した東京湾の海水輸送モデルをアマモメタ個体群に適用させ、アマモ種子の広域分散プロセスを推定した。以上の解析の結果、小型無脊椎動物、および温帯域の海草類の空間分布様式と変動パターンについて、数cmスケールから数千kmスケールにわたる変異の大きさ、および環境要因との関連性が明らかになった。また、それらの分散プロセスは、各種の分散様式の違いを反映して、分散の量および方向性が大きく変異することが判明した。これらの成果を元に、対象種の生活史特性や地理的分布様式に応じた保全指針の作成を提案した。
虚血心筋保護におけるKATPチャネルの関与に対する細胞生物学的解析

心筋エネルギー代謝は細胞内ATPレベルに応じた各種のイオンチャネルの協調的調節によって制御されている。特に虚血心筋においてはATP感受性Kチャネルが重要であるが、同時に活動電位(心電図におけるQT時間)を決定し、ATPレベルに影響を受ける種々のチャネルの関与も重要である。まず、遅延型KチャネルのサブユニットであるKCNQ1を培養細胞に過剰発現させた系にてパッチクランプ法で解析した。チロシンキナーゼ、非水解ATP類似体、PTP阻害剤による機能解析で、この蛋白が細胞の膨化とIKs電流増加に直接関与していることが明らかとなった。虚血心筋障害時の細胞膨化とこの現象との関連をさらに検討する必要がある。臨床的に虚血心筋、特に急性心筋梗塞においては不整脈が重大な間題となる。その解析にはQT延長や運動負荷での心電図変化、薬剤の影響を明確にすることが必要である。遺伝子異常をもつQT延長をモデル検討したところ、Kチャネル異常(LQT1,LQT2)での運動負荷試験での心電図変化(T波のピークから終末までの時間)が遺伝子特異的に決定され突然死の原因として重要であることが判明した。われわれが新たに発見したNaチャネル異常SCN5A蛋白のL1825A変異(LQT3)を有する患者で、Na電流のピーク密度の低下と顕著な膜電位の異常により徐脈に加えて薬物負荷が生じると潜在的致死的不整脈が顕在化することが判明した。また新たに発見されたKチャネルコンポーネントであるKCNJ2のPIP結合部位での遺伝子異常でAndersen症候群においてdominant negative効果を発現し重篤な不整脈が生じるメカニズムが明らかとなった。これら潜在的チャネル機能障害に伴う致死的不整脈が虚血心筋においてどのように関与しているかを究明することが今後の課題である。2回膜貫通型KチャネルファミリーからクローニングされたKir6.xは、共同研究者の堀江らにより電気生理学的にKATPチャネルであることが証明された。この蛋白はチャネルの調節サブユニットSURxと結合しこれらのサブユニットの8量体を形成し完全なチャネル蛋白をつくる。またSURx同様のATP結合モチーフを持つ蛋白であるCFTRもそのsulfonylurea感受性を解してKir6.1のチャネル活性を変化させることを見出した。一方、KATPチャネルは虚血に対する心筋保護に重要な役割をはたすことが、臨床医学、動物実験から注目されている。われわれはラット冠動脈結紮による虚血再還流モデルで虚血によりこれらのサブユニットの発現の割合が変化しKATPチャネルがより虚血耐性を獲得する可能性を見出した。また細胞の脂質2重膜構成因子であるリン脂質とカルニチン経路が虚血にともなって就職を受けるのに呼応してこのチャネル活性も変化することが示唆された。これらの検討より虚血は単にATPを介した直接的なKATPチャネル活性の修飾のみならず、その他のチャネル、脂質,細胞膜、ホルモン調節などの複合系の相互作用の結果として心筋虚血保護機構を活性化していることが明らかとなった。また、関連チャネル分子、特に虚血時に影響を受けるL型カルシウムチャネル、種々のKチャネルの分子構造の特異性から、虚血時などの不整脈に重要な働きをしているが、これらのイオンチャネルに種々のmutationを導入し、G蛋白、エンドセリン、cAMPなどの影響を含めた電気生理学的解析を行うことで、虚血心筋保護を不整脈の予防という観点から理解するための研究も平行して進行中である。

特に虚血心筋においてATP感受性Kチャネルが重要であるが、同時に活動電位(心電図におけるQT時間)を決定し、ATPレベルに影響を受ける種々のチャネルの関与も重要である。まず、遅延型KチャネルのサブユニットであるKCNQ1を培養細胞に過剰発現させた系にてパッチクランプ法で解析した。チロシンキナーゼ、非水解ATP類似体、PTP阻害剤による機能解析で、この蛋白が細胞の膨化とIKs電流増加に直接関与していることが明らかとなった。虚血心筋障害時の細胞膨化とこの現象との関連をさらに検討する必要がある。臨床的に虚血心筋、特に急性心筋梗塞においては不整脈が重大な問題となる。その解析にはQT延長や運動負荷での心電図変化、薬剤の影響を明確にすることが必要である。遺伝子異常をもつQT延長をモデル検討したところ、Kチャネル異常(LQT1,LQT2)での運動負荷試験での心電図変化(T波のピークから終末までの時間)が遺伝子特異的に決定され突然死の原因として重要であることが判明した。われわれが新たに発見したNaチャネル異常SCN5A蛋白のL1825A変異(LQT3)を有する患者で、Na電流のピーク密度の低下と顕著な膜電位の異常により徐脈に加えて薬物負荷が生じると潜在的致死的不整脈が顕在化することが判明した。また新たに発見されたKチャネルコンポーネントであるKCNJ2のPIP結合部位での遺伝子異常でAndersen症候群においてdominant negative効果を発現し重篤な不整脈が生じるメカニズムが明らかとなった。これら潜在的チャネル機能障害に伴う致死的不整脈が虚血心筋においてどのように関与しているかを究明することが今後の課題である。
細胞形態態化のシミュレーションシステム構築及びスパインの形態変化とシナプス可塑性

形態変化のシミュレーションの基礎を構築するための理論構築とアルゴリズム開発を行った。確率論的シミュレーションのための理論として、これまで知られていた微視的(分子程度の大きさの)領域に対する拡散衝突反応理論であるSmoluchowski-Debyeの式をとりあげた。しかし、これを基礎にした確率論的シミュレーションのアルゴリズムを構築することが困難であることが判明した。最大の理由はSmoluchowski-Debyeの式では分子が連続的な運動をすることが仮定されている一方、シミュレーションにおいては一定時間同じ座標にとどまった後に時間間隔0で、次の座標にジャンプするランダムウォークの動きをすることが原因である。さらに、Smoluchowski-Debyeの式のように分子が連続的に運動する場合衝突は一瞬であり、この短い時間で反応が進むとは考えにくく、このような考え方を前提とすることに対する原理的問題も明らかになった。一方、これまで行われていた確率論的シミュレーション研究の調査から、部分的には確率論的であるものの、決定論的な部分も含まれたシミュレーションを行っていたことも明らかになった。このようなことから、新たに確率論的反応の理論を構築しなければならないと判断されるに至った。そこで確率論的シミュレーションのための理論的基礎の部分を構築した。本理論によって衝突反応確率を計算できるが、分子数無限大の極限において、巨視的パラメータである反応の速度定数を用いたシミュレーションに一致することを保証する理論構築を行うことができた。一方スパインのような微小空間内においても、拡散障壁がないにもかかわらず物質局在が生ずる現象を見出した。この現象はかなり安定であり、2桁の濃度変化、拡散定数の変化、速度定数の変化に対してかなり安定に生ずることが明らかになった。即ちスパインをはじめ、細胞内で進行する生化学反応そのものに、局在現象を示す原因が一般的に内在されていると考えられることがわかった。平成15年度は、細胞形態の変化を扱うことのできる世界で初めてのモデリング・シミュレーションシステム(A-Cell-MetaMorph、以下A-Cell-MMと呼ぶ)の開発、及び血管内皮細胞を例とした形態変化シミュレーションの最初の実施を目標とした。そのため細胞の形態変化を扱うアルゴリズムを開発し、A-Cell-MMを実装した。開発したA-Cell-MMを用いて円形細胞の変形シミュレーションを行った。形態モデルは直径101μmの円形細胞を1μm×1μmのコンパートメント(総数8061)に分割した。各コンパートメントにはG-actin、F-actin、integrinを割付け、actinの重合による伸長、integrinのF-actinへの結合と輸送、integrinの接着、外力によるintegrinの剥離とactinの脱重合による分解をモデル化した。モデルにおける外力を、血管の膨張・収縮によって血管内皮細胞へ印加される外力と考えてシミュレーションを行った結果、外力と平行に伸びているF-actinの脱重合、外力と垂直方向へのF-actinの形成と紡鐘形細胞への変形をシミュレーションすることができ、培養血管内皮細胞での観測を再現することに成功した。さらに、細胞変形にともなって細胞内物質が予想以上に不均一になることを見出した。これはF-actinの伸長に影響する可能性があり、今後の詳しい解析が必要である。一方、スパイン形態変化がシナプス可塑性に及ぼす影響を研究する前段階として、スパイン内の物質局在のシミュレーションを行った。その結果、細胞外信号によってA→B→Cの一連の生化学反応がトリガーされる場合、物質Bの拡散によって物質Cの局在性が増大することを見出した。もしこの現象がスパインの形態に影響されれば、形態変化とシナプス可塑性が直接関係すると予想される。モデリング・シミュレーションシステムに関しては、細胞形態の変化を扱うことのできるソフトウエアA-Cell-MMの改良を行った。

前年度は、生化学反応→細胞変形をシミュレーションすることが可能であることを示すことに重点を置いたため、G-actin、F-actinなどの反応スキームなどを固定的なものとしてA-Cell-MMを構築した。今年度はA-Cell-MMを拡張し、actinに関係する多くのタンパクが関わる任意の生化学反応スキームをモデル化できるようにした。しかしF-actinのシミュレーションにおいてはF-actinを構成するモノマー一個を識別する必要がある。すなわち、微分方程式による決定論的シミュレーションとマルコフプロセスによる確率論的シミュレーションを同居させなければならないことが明確になり、この点に関しては次年度以降での開発とした。シナプス伝達効率の変化を生じさせる刺激によって引き起こされる形態変化が神経細胞における信号伝達に与える影響に関しては、細胞や樹状突起・スパインといった形態の差による物質局在の変化、および生化学反応や拡散パラメータの依存性についてシミュレーションを行った。その結果、直径20μmの球形細胞においても、物理的拡散障壁がないにも関わらず活性化タンパクが細胞表面の刺激受容部位のごく近傍に局在することがわかった。これは以前報告された、カルシウムマイクロドメインとは異なる現象であり、はるかに局在性が高い。また、一連のシミュレーションの途上で蛍光色素を用いた観測は実際よりカルシウムイオンの局在性を過大に評価している可能性があることを見出した。これは、通常言われていることとは逆の結果である。原因解析とパラメータ依存性に関する検討は次年度の課題である。モデリング・シミュレーションシステムに関しては、前年度に明らかになった確率論的シミュレーションのためのアルゴリズム構築を行った。このための理論的基盤として、これまで知られていた微視的(分子程度の大きさの)領域に対する拡散衝突反応理論であるSmoluchowski-Debyeの式をとりあげた。しかし、これを基礎にした確率論的シミュレーションのアルゴリズムを構築することが困難であることが判明した。最大の理由はSmoluchowski-Debyeの式では分子が連続的な運動をすることが仮定されている一方、シミュレーションにおいては一定時間同じ座標にとどまった後に時間間隔0で、次の座標にジャンプするランダムウォークの動きをすることが大きな原因である。さらに、Smoluchowski-Debyeの式のように分子が連続的に運動する場合衝突は一瞬であり、この短い時間で反応が進むとは考えにくく、このような考え方を前提とすることに対する原理的問題も生ずると考えられる。一方、これまでの確率論的シミュレーション研究の調査から、部分的には確率論的であるものの、決定論的な部分も含まれたシミュレーションを行っていたことも明らかになった。
大ひずみ加工誘起による超微細粒組識の生成機構並びに特性評価

高温から室温までの大ひずみ加工で生じる微細粒組織の生成過程と生成機構を明らかにするため,アルミニウム,マグネシウム合金,鉄合金に単軸圧縮と多軸多段階圧縮加工を施し,その際に現れる変形特性と微視組織の生成過程との関係を調査し,次の諸結果を得た.1.多軸圧縮加工下で生じる微細粒体積率は一軸圧縮の結果に比べて変形と共に顕著な増加を示した.また,多軸加工下の1パス当たりのひずみ・・の増加に伴いより微細粒組織がより低ひずみ域から生じた.一軸圧縮加工下では,結晶粒内に微細層間隔の層状組織だけが生じた.2.結晶粒内にマイクロシアバンド,キンクバンドなどの変形帯がある臨界ひずみ以上で生じ,その密度とバンド境界間の方位差が変形と共に増加し,結晶粒内を細かく分割することが高ひずみでの微細粒組織生成の原因である.これより,微細粒生成は加工誘起による動的連続再結晶が働いて生じると結論される.3.多軸鍛造では変形帯が三次元空間中に種々の方向に生じ,それらが交差する結果,初期の初期結晶粒が細かく均一に分割され,その結果高ひずみ域で微細粒組織が生成する.これより,多軸鍛造加工法は微細粒組織の生成を促進させる最も有効な大ひずみ加工法であるであると結論される.4.加工誘起微細粒組織の焼きなまし過程では,核生成と新粒成長による通常の不連続再結晶ではなく,回復を伴った粒成長のみ,いわゆる静的な連続再結晶,が起こると結論される.高温から室温までの大ひずみ加工で生じる微細粒組織の生成過程と生成機構を明らかにするため,アルミニウム,マグネシウム合金,鉄合金に単軸圧縮と多軸多段階圧縮加工を施し,その際に現れる変形特性と微視組織の生成過程との関係を調査し,次の諸結果を得た.1.多軸圧縮加工下で生じる微細粒体積率は一軸圧縮の結果に比べて変形と共に顕著な増加を示した.また,多軸加工下の1パス当たりのひずみ・・の増加に伴いより微細粒組織がより低ひずみ域から生じた.一軸圧縮加工下では,結晶粒内に微細層間隔の層状組織だけが生じた.2.結晶粒内にマイクロシアバンド,キンクバンドなどの変形帯がある臨界ひずみ以上で生じ,その密度とバンド境界間の方位差が変形と共に増加し,結晶粒内を細かく分割することが高ひずみでの微細粒組織生成の原因である.これより,微細粒生成は加工誘起による動的連続再結晶が働いて生じると結論される.3.多軸鍛造では変形帯が三次元空間中に種々の方向に生じ,それらが交差する結果,初期の初期結晶粒が細かく均一に分割され,その結果高ひずみ域で微細粒組織が生成する.これより,多軸鍛造加工法は微細粒組織の生成を促進させる最も有効な大ひずみ加工法であるであると結論される.4.加工誘起微細粒組織の焼きなまし過程では,核生成と新粒成長による通常の不連続再結晶ではなく,回復を伴った粒成長のみ,いわゆる静的な連続再結晶,が起こると結論される.高温から室温までの大ひずみ加工で生じる微細粒組織の生成過程と生成機構を明らかにするため,アルミニウム,マグネシウム合金,鉄合金に単軸圧縮と多軸多段階圧縮加工を施し,その際に現れる変形特性と微視組織の生成過程との関係を調査し,次の諸結果を得た.1.多軸圧縮加工下で生じる微細粒体積率は一軸圧縮の結果に比べて顕著な増加を示した.また,多軸加工下の1パス当たりのひずみΔεの増加に伴いより微細粒組織がより低ひずみ域から生じた.その体積率は高ひずみ域では同じ一つの飽和値に接近した.一軸圧縮加工では微細粒は粒界に沿ってのみ生じ,粒内では微細層間隔の層状組織だけが生じた.2.2.結晶粒内にマイクロシアバンド,キンクバンドなどの変形帯が変形に伴い生じ,その密度とバンド境界間の方位差が増加して結晶粒内を細かく分割することが,アルミニウム、マグネシウム合金、鉄合金で観察された.これより,微細粒生成は加工誘起による動的連続再結晶が働いて生じると結論される.3.多軸鍛造では変形帯が三次元空間中に種々の方向に生じ,それらが交差する結果,初期の粗大初期結晶粒が細かく均一に分割される結果,高ひずみ域で微細粒組織が生成する.これより,多軸鍛造加工法は微細粒組織の生成を促進させる最も有効な大ひずみ加工法であるであると結論される.高温から室温までの大ひずみ加工で生じる微細粒組織の生成過程と生成機構を明らかにするため,アルミニウム,マグネシウム合金,鉄合金に単軸圧縮と多軸多段階圧縮加工を施し,その際に現れる変形特性と微視組織の生成過程との関係を調査し,次の諸結果を得た.1.多軸圧縮加工下で生じる微細粒体積率は一軸圧縮の結果に比べて変形と共に顕著な増加を示した.また,多軸加工下の1パス当たりのひずみΔεの増加に伴いより微細粒組織がより低ひずみ域から生じた.一軸圧縮加工下では,結晶粒内に微細層間隔の層状組織だけが生じた.2.結晶粒内にマイクロシアバンド,キンクバンドなどの変形帯がある臨界ひずみ以上で生じ,その密度とバンド境界間の方位差が変形と共に増加し,結晶粒内を細かく分割することが高ひずみでの微細粒組織生成の原因である.

これより,微細粒生成は加工誘起による動的連続再結晶が働いて生じると結論される.3.多軸鍛造では変形帯が三次元空間中に種々の方向に生じ,それらが交差する結果,初期の初期結晶粒が細かく均一に分割され,その結果高ひずみ域で微細粒組織が生成する.これより,多軸鍛造加工法は微細粒組織の生成を促進させる最も有効な大ひずみ加工法であるであると結論される.4.加工誘起微細粒組織の焼きなまし過程では,核生成と新粒成長による通常の不連続再結晶ではなく,回復を伴った粒成長のみ,いわゆる静的な連続再結晶,が起こると結論される.
グローバル化によるディアスポラ文学の変容-ディアスポラ・アイデンティティの再編-

ディアスポラのアイデンティティは常識的には堅固なものだと考えられているが、決して不変のものではなく、時代状況の変遷とともに変わっていく。その変化を主導する重要な要素は文学であるとの仮定の下、トランシルヴァニアのドイツ人、ブコヴィナのユダヤ人、チェコおよびシンガポールのタミル人マイノリティなどの文学を材料に、グローバル化のなかでマイノリティが自らのディアスポラ・アイデンティティをいかに捉え直そうとしているのか、またその再編の中で彼らの文学がいかなる変容を遂げつつあるのかを分析し、そこに描出されたマイノリティ意識、すなわちアイデンティティの変遷を検証した。(1)鈴木道男(1)現代ザクセン人文学について,作家のアイデンティティに基づくシステマティックな整理を行った。(2)トランシルヴァニア・ザクセン人の諸研究施設等の援助を受け,ザクセン人作家たちにインタビューを試みた。(2)山下博司(1)1997年に取材したシンガポール政府主催の「作家週間(Writers'Week)を再取材し,国家事業としての文化政策(art administration,art management)の中で,中国語,タミル語,ムラユ(マレー)語,英語の文学作品や文学活動の取り上げられかた,文学者や作家たちの扱いと顕彰を調査した。(2)(1)により,東南アジアの近代化の進んだ移民社会におけるディアスポラ文学につき,その「再編」「再構築」の文脈から考察する資料を得た。(3)藤田恭子(1)アウクスブルクのブコヴィナ研究所ならびにミュンヘン大学附属南東ヨーロッパ文化研究所で,ブコヴィナのユダヤ系ドイツ語文学および東欧革命後の受容に関するデータを調査・収集した。(2)ペーター・モッツァン博士(南東ヨーロッパ文化研究所)と面談し,情報収集と意見交換を行った。(4)佐藤雪野(1)ライネロヴァー作品の収集と検討。これまで出版されたライネロヴァー自身の著作および彼女が他の作家の作品に寄せた前書きなどを収集し、検討した。(2)ライネロヴァーの生きてきた時代背景の検討。ライネロヴァーの生きてきた20世紀史を,中央ヨーロッパを中心に検討する。そのための資史料収集を行った。(5)総括的事項個別テーマについて収集した資料や情報を精査,問題点を整理した。その上で平成19年11月以降,コロキアムや研究会を公開で実施し,ア)各マイノリティの社会的状況を構成している諸要因。その共通点と相違点,イ)各マイノリティにおけるアイデンティティ再編の特徴,および上記社会的要因との関係,ウ)各ディアスポラ文学の「祖国」における受容状況の特徴と社会的要因との関係等について,成果を相互に比較,検討しあった。(1)鈴木道男フィールドワークの結果を踏まえ、8名ほどの作家を事例とし、作品と作家のアイデンティティの分析を通じて、トランシルヴァニア・ザクセン人たちの特殊なディアスポラ性に考察を加えた。また、成果を論文にまとめ,報告書に掲載した。(2)山下博司シンガポールにおけるインド系の状況と対比させるため,中央ジャワの州都スマランで,中国語の使用が著しく制限されているインドネシアの華人系の文学活動について聞き取り調葦を行った。収集した資料や書籍をもとに、分担課題につき論文、報告書に纏めた。(3)藤田恭子収集した資料をもとに,ドイツ語圏におけるブコヴィナ像の変化の経緯をまとめ,その政治的社会的意味を解明した。成果の一部を,報告書に掲載した。(4)佐藤雪野前年度に引き続き、作品の検討及び時代背景の検討を続けた。また、ライネロヴァーと交流のあったドイツ語作家に検討対象を拡大し、関連論文の執筆及び口頭報告を実施した。(5)総括的事項コロキアムと研究会を定期的に実施し,分担テーマの成果を比較,検討しあった。それにより,グローバル化がディアスポラ・アイデンティティをどのように変え,それが文学にどのように反映されているのか,または現代の文学がアイデンティティにいかなる影響を与えているか,また「祖国」との関係をどのように変容させているのか,を明らかにし、報告書に纏めた。
食料生産と競合しない新規生物エネルギーの創出:メラネシアにおけるサゴヤシの資源化

パプアニューギニア北部の東セピック州では,サゴヤシ民俗変種を,「大きい」(背が高い;樹高が大きい),「樹中の実(髄)が多い」といった樹体サイズなどを表す語,葉柄が白い,あるいは緑色といった特性,あるいは葉柄の基部の葉鞘に当たる部分の蝋状物質の蓄積程度の差を基準として仕分けているものと考えられた。同国ニューアイルランド島ケビエン地域においても,「木のように背が高い」との意味を示す語を名称とする民俗変種が分布するなど,樹体サイズの特徴が民俗分類で重要なことが明らかになった。また,胸高直径が特に大きな,多収性と考えられる民俗変種も認められた。ニューギニア島インドネシア領の西パプア州では,乾物率や澱粉収率の低い個体は,地下水位の高い地区に生育していたことから,生育環境が澱粉生産性に及ぼす影響の大きさが窺われた。一方,葉痕間隔が長いことは,生長速度が大きいことを意味するが,その値がニューアイルランド島の調査で幹胸高直径と負の関係にあることが窺われ,生長の早いタイプ,あるいは地域では,幹が細いということと考えられ,極めて興味深い結果を得ることができた。また,葉痕間隔とデンプン含量にも負の関係が認められ,生長の早いタイプでは低収傾向があることが窺われた。・サゴヤシの遺伝的変異が最も大きいニューギニア島を中心とする地域の多様な民俗変種について,サゴヤシの系統分化を明らかにする。・民俗変種を遺伝的に異なる系統群に分類した上で,早晩性,収量性,デンプン形質を比較し,早生で高収量な有望系統を探索する。・資源植物学,作物生理学,応用糖質化学,文化人類学,資源経済学をベースとする異分野融合チームを組織し,上記の取り組みからサゴヤシの資源化を目指している。平成20年89月,21年1月にPNGウェワク地域で臨地調査を実施し,前年の学術振興会熱帯生物資源研究助成事業調査と合わせて,同地域における無刺タイプの3民俗変種(Kunangu, Kosogu, Kanduan),無刺タイプの2民俗変種(Yerevi, Yenbeng)を伐採調査した。樹体サイズを表す形態形質,収量構成要素(髄乾物率,髄部組織のデンプン・全糖含有率),デンプン生産量を調査した。併せて地域住民へのインタビューを行い,いかなる根拠でそれぞれの民俗変種を仕分けているのかを調査した。その結果,無刺のKunanguの名前の一部nanguとはサゴヤシ一般を示す名称であり,kuとは「大きい」という意味で,背が高い(樹高が大きい)ことを表している。樹中の実(髄)が多いともいわれる。また,pangal(ピジン語で「葉柄」)が白いものと,緑色のものがあるといことで,これは葉柄の基部の葉鞘に当たる部分の蝋状物質の蓄積程度の差を表現しているものと考えられた。Kosoguの特徴はKunanguに似ている。他の特徴としては,limbun(ピジン語で「幹」)が固くなくて,切り倒しやすい。Kanduanは他よりも樹体サイズがそれほど大きくない。民俗変種によってデンプンの味に差はない,有刺のYereviは普通は食用としない。その理由は実(髄)がなくて(隋乾物収量が少ないということか),ただの木で(樹幹に産み付けられた)オサゾウムシを捕るのに利用される。それに対して,同じ有刺でもYenbengは食用とされ,収量は多い。このように,住民は外見や構造などの差と,収量性などの特徴を併せて民俗変種を認識する指標としていることが明らかとなった。今後は,他の言語グループを対象とし,異なる地域間の民俗変種を比較することが課題である。2010年8月1524日にインドネシア・パプア州マノクワリ地域で臨地調査を実施,2タイプのサゴヤシ(無刺sagu makan,有刺sagu duri)ならびにクジャクヤシを伐採調査した。形態形質,収量構成要素,澱粉生産量を調査したところ,サゴヤシは髄組織からの澱粉収率は有刺タイプで高い傾向がみられた。