hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
エイコサノイド受容体シグナリングを標的とした新しい抗腫瘍戦略

ヒト子宮内膜癌細胞株、卵巣癌細胞株を用いた同所移植腫瘍モデルおよび腹膜播種モデルにおいて、可溶性プロスタグランジンE_2受容体(FuEP2/ Ex2)は腫瘍サイズと血性腹水産生量の有意な抑制をもたらした。特に、子宮内膜癌細胞の増殖抑制にはプロスタグランジンE_2受容体シグナリングの活性化に伴い惹起されるERK1/ 2リン酸化の抑制と、それに続くCOX-2、VEGF、c-fos mRNA発現誘導の抑制が関わっている事が明らかになった。また、ドキシサイクリンによるコンディショナル発現系を利用し、ヒト膵臓癌細胞株由来の15-hydroxyprostaglandin dehydrogenase(15-PGDH)安定発現株を得た。この細胞において、15-PGDH発現が細胞増殖能の減少、血清除去時の生存細胞数の減少、インスリン、Epidermal growthfactorによる細胞増殖刺激に対する負の制御、TNF-related apoptosis inducing ligandによるアポトーシス誘導効果の増強をもたらす事が明らかになった。IgG Fc及びFuEP2/Ex2 cDNAを挿入したレンチウイルスベクターを構築した。これらをGFP遺伝子発現レンチウイルスベクターと混合したものをウイルス産生細胞に導入し、ウイルス液を得た。このウイルス液をマウスの骨格筋へ投与したところ、骨格筋においてGFPの発現が認められ、投与後一週間で採取した血清でもIgG Fcを検出することが出来た。この結果より、本研究で構築したウイルスベクターによる発現系はin vivoでも適用が可能である事が示唆された。現在、投与するウイルス液の至適条件を更に検討している。併せて、15-PGDH蛋白発現系の構築を試みた。初めに、一般的な哺乳細胞発現ベクターにヒト15-PGDH cDNAを挿入した発現ベクターを二種類ののヒト膵臓癌細胞株へ導入した。その結果、CyclooxygenaseおよびEP4受容体陽性のBxPC-3細胞では導入細胞の生存が著しく阻害され、安定発現株が得られなかった。なお、CyclooxygenaseおよびEP受容殊陰性のMiaPaCa-2細胞では安定発現株が得られたが、15-PGDH強制発現による細胞増殖への影響は認められなかった。これは、EP受容体シグナリングとPGE2産生系が機能している癌細胞では15-PGDHが細胞増殖や生存シグナリングの制御にも関わっている可能性を示唆するものと考えられた。このため、BxPC-3細胞に関しては一過性過剰発現系での解析と共に、ドキシサイクリンによる発現調節が可能な発現誘導システムを用い、in vivoでの検討を含めた詳細な解析を行っていく予定である。前年度の検討に引き続き、FuEP2/Ex2 cDNAを組み込んだレンチウイルスベクターを用いたマウス感染モデルでの血中モニタリングを行った。前年度の結果より、血中へのFuEP2/Ex2の放出量は筋内投与したウイルス粒子数に依存する事が示唆されたので、109オーダーまでウイルス粒子数を増やし感染させたが、充分な血中レベルの放出には至らなかった。また、卵巣癌腹膜播種モデルにおいてFuEP2/Ex2の与える影響を検討した。FuEP2/Ex2を安定的に発現する卵巣癌細胞(SKOV/ip-FuEP2/Ex2)を樹立し、雌ヌードマウスへ腹腔内投与したところ、対照群(ベクターコントロール細胞投与群)に比して、有意に腫瘍重量と血性腹水量が減少していた。腫瘍組織を用い、Ki-67とmCD31の免疫染色とTUNEL陽性細胞数の計測を行ったところ、微小血管密度の有意な減少をアポトーシス細胞数の有意な上昇が認められた。ドキシサイクリン処理によって15-PGDH発現が誘導されるコンディショナル発現系を用い、15-PGDH安定発現株をヒト膵臓癌細胞株BxPC-3より得た。これを用い細胞増殖能を検討したところ、15-PGDHを発現させる事で細胞増殖能が有意に減少した。また、インスリン、IGF、EGF、血清除去、TRAILなどの影響に対する感受性を検討したところ、インスリンおよびEGFによる増殖刺激が15-PGDH発現により減弱し、TRAILによるアポトーシス誘導が15-PGDH発現により増強する事が明らかになった。
エストロゲン依存性疾患の活性酸素種産生に対するエストロゲンレセプター量の役割

正常ヒト線維芽細胞、ヒト関節滑膜炎細胞およびヒト乳癌由来細胞のミトコンドリア内のエストロゲンレセプター(α, β)の発現量を定性的、定量的に測定し、各々の細胞におけるミトコンドリアROS、過酸化脂質産生、アポトーシス誘導に対するエストロゲンの効果について検討した。得られたエストロゲン効果とエストロゲンレセプター発現量、エストロゲン濃度との関連性について評価を行った。ROS、過酸化脂質産生、アポトーシス誘導に対するAntioxidant, prooxidant効果は、細胞の違い、エストロゲンレセプター(α、β)発現量、エストロゲン濃度(10-10M10-4M)と大いに関係していることが示された。エストロゲン依存性疾患(炎症や悪性腫瘍)の治療において、エストロゲンレセプターやプロゲステロンレセプターの発現の有無は、治療効果を左右する極めて重要な因子である。ミトコンドリア内に存在するエストロゲンレセプター(α,β)の発現量が炎症や腫瘍病変のエストロゲン作用を左右し、さらに、ROS産生やアポトーシスに対するアンチオキシダント効果とプロオキシダント効果は、エストロゲン濃度に依存するのではないかと考え研究を行った。材料と方法:初年度の平成22年度は、正常ヒト線維芽細胞(WI-38)とRA滑膜線維芽細胞を用いて、エストロゲンレセプタ-αの発現抑制細胞モデルを作成した。エストロゲンレセプターαの発現抑制については、市販されているエストロゲンレセプターsiRNAのコンストラクト(Santa Cruz社)を用いて、LipofectamineTM2000により細胞内に遺伝子の導入を行った。蛍光免疫染色法およびWestern blot法でエストロゲンレセプターα発現量を定性的・定量的に評価した。siRNA後のエストロゲンレセプターα発現量を親株細胞と比較検討した。結果:WI-38およびRA滑膜細胞において、蛍光免疫染色法ではエストロゲンレセプターα蛋白はsiRNA3日後より抑制され、5日後で最も抑制された。Western blot法では、エストロゲンレセプターα蛋白は、siRNA後5日目で、親株細胞やcontrol siRNAを行った細胞と比較して約35%の抑制がみられた。現在、エストロゲンレセプターの過剰発現細胞モデルの作成についても研究を進めている。エストロゲン(E2)依存性疾患の治療において、エストロゲンレセプター(ERs)やプロゲステロンレセプターの発現の有無は、治療効果を左右する極めて重要な因子である。ミトコンドリア内に存在するER(α,β)の発現量が炎症や腫瘍病変のE2作用を左右し、さらに、ROS産生やアポトーシスに対するアンチオキシダント効果とプロオキシダント効果は、E2濃度に依存するのではないかと考えた。材料と方法:WI38正常線維芽細胞、線維芽細胞悪性転換株(VA13)、RA線維芽細胞および、それらのERα発現抑制細胞を用いて、次の研究を行った。上記細胞を用いて、E2前処理を行い、サイトカイン刺激および無刺激下で培養を行った。E2濃度は10^<-9>から10^<-4>Mの範囲とした。培養細胞内のROS産生はHPF蛍光試薬を用い、過酸化脂質検出は細胞を固定後、HNEモノクローナル抗体による免疫染色を行、レーザー共焦点顕微鏡(波長488nm)にて半定量的に評価した。結果:(1)WI38細胞で、ROS産生はE2濃度10^<-4>Mで抑制された。VA13細胞では、E2濃度10^<-4>MでROS産生は増加した。また、RA細胞においては、ROS産生はE2濃度10^<-4>Mで増加し、逆に10^<-9>M10^<-6>Mでは抑制がみられた。(2)RA細胞におけるERα発現抑制下では、E2濃度10^<-9>M10^<-6>MでROS産生の抑制は認められなかった。(3)RA細胞で、過酸化脂質産生はE2濃度10^<-4>Mで増加し、10^<-9>M10^<-6>Mでは減少した。まだ、ERαの発現を抑制すると、E2濃度10^<-9>M10^<-6>Mで過酸化脂質産生の抑制効果は見られなかった。現在、WI38およびVA13細胞におけるERsの発現抑制細胞モデルの作成についても研究を進めている。エストロゲン(E2)依存性疾患において,エストロゲンレセプター(ERs)の発現量の把握は,治療効果を左右する上で重要である。

細胞内のER (α, β)の発現量が,炎症や腫瘍病変のE2作用に影響し,さらにROS,過酸化脂質産生とアポトーシスに対するAntioxidantとProoxidant効果は,E2濃度に依存するのではないかと考えた。材料と方法:WI38正常線維芽細胞,線維芽細胞悪性転換株(VA13),RA細胞,乳癌細胞(MCF-7,MDA-MB 453)内のERα, βの発現量について検討した。また,上記細胞に、E2処理(濃度:100pM100μM)を行い,サイトカイン刺激および無刺激下で培養を行った。培養生細胞内のROS産生はHPF蛍光試薬を用い,過酸化脂質検出は,HNE抗体による免疫染色を行い,レーザー共焦点顕微鏡にて評価した。アポトーシスの発現は,Hoechst 33342染色法により核染色体の断片化を観察した。E2によるAntioxidant,Prooxidant効果は,ERの種類や発現量,E2濃度と関係していることが示唆された。エストロゲンレセプター(ER)過剰発現の細胞モデル作製が難しいため。24年度が最終年度であるため、記入しない。上記理由により、WI38、VA13およびRA細胞内のER発現量は各親株細胞とER発現抑制細胞を用いて測定し、今後の研究を推進していく。研究計画を変更しても研究の目的達成度や結果に影響はさほどないと考えられる。
難治性てんかんモデルを使って神経幹細胞供給源としての嗅粘膜の可能性を探る

嗅粘膜に存在する神経幹細胞と嗅神経鞘細胞(OEC)を採取・培養して、移植細胞の供給源としての可能性を検討した。嗅粘膜上皮層の幹細胞に各種の栄養因子を加えて接着培養することで神経細胞に分化させることができた。一方、嗅粘膜固有層にはOECが多く存在しており、ここからの細胞を培養することでOECを増やすことができた。作製した神経幹細胞とOECをてんかんモデルやパーキンソンモデルラット共移植した。てんかんモデルに対してはほとんど効果が見られなかったが、パーキンソンモデルに対しては行動学的症状の改善効果が見られ、移植細胞供給源としての嗅粘膜細胞の有用性が示唆された。1.嗅粘膜上皮層と固有層に存在する幹細胞特性の比較:8週齢ラットの上皮層からの細胞を培養し、神経幹細胞のマーカーであるNCAMやネスチン陽性を確認後、ニューロン用培地に置換してさらに培養を続けることで若い神経細胞のマーカーであるTuj-1陽性細胞を得ることが出来た。一方、固有層には幹細胞よりも嗅神経鞘細胞(OEC)や間葉系細胞が多く存在しており、OECの採取に適することが分かった。培養条件を検討し、コンフルエントの70%までOECを増やすことができた。OECは神経栄養因子を分泌し、軸索伸展作用を有するグリア細胞であり、神経細胞と一緒に移植することで移植細胞のホスト組織への生着を促進する可能性がある。2.ドーパミンやGABA系ニューロンへの分化方法の開発:嗅粘膜上皮層から得た神経幹細胞にBDNFおよびGDNFを作用させることで、数は少ないがドーパミン系ニューロンのマーカーであるチロシンヒドロキシラーゼ(TH)/Tuj-1陽性細胞への分化が確認された。一方、GABA系への分化については栄養因子添加などの培養条件を検討したが、GABA系ニューロンのマーカーであるグルタミン酸デカルボキシラーゼ(GAD)陽性細胞はほとんど得られなかった。3.疾患モデル動物作製と移植:黒質から線条体へのドーパミンニューロン神経路である片側内側前脳束を6-ヒドロキシドパミンによって破壊したパーキンソンモデルラットを作製した。このラットの線条体に、GFPラットの嗅粘膜上皮層から作製したニューロンを障害側線条体に10万個移植した。移植後4週間してアポモルフィン誘導回転数の測定を行ったが移植前と比べて有意な改善はなかった。また、移植1ヶ月後の脳組織には移植細胞の生着がほとんど見られなかった。1.移植細胞の作製:3週齢ラットの鼻粘膜の上皮層と固有層からそれぞれ別々に神経幹細胞を取り出して培養し、ニューロスフェアを作製した。その結果、固有層からの幹細胞の方がより高い増殖能を示すことが分かった。増やしたニューロスフェアをタンパク分解酵素を用いて個々の神経幹細胞に分散させて移植用の細胞とした。2.モデル動物の作製:麻酔下にラットの片側の扁桃体へ刺激用電極を埋めた。また同時に海馬には移植用のガイドカニューレを挿入して、デンタルセメントで固定した。手術後1週間して100μA程度の電気刺激を1回/日与え、けいれんの程度をRacineのステージ分類で判定した。1週間程度刺激を繰り返すことにより難治性てんかんモデルであるキンドリングラットを作製した。3.移植:嗅粘膜から作製した神経幹細胞を含む細胞を片側の海馬に1匹当たり20万個移植した。移植1週間後から刺激を再開してけいれんの程度を調べた。移植後一時的にけいれんの程度の改善が見られたが、刺激を繰り返していくと13週間程度で移植前の状態に戻った。移植1ヶ月後に脳を取り出して組織をみたところ、移植部位は瘢痕化しておりニューロン様の細胞はほとんど残存していなかった。移植細胞は消失、あるいはグリア細胞へ分化してしまったものと考えられる。今回、未分化の細胞のみを直接移植したため移植後のニューロンへの分化や生存率が低く長期の移植効果が見られなかったものと思われる。嗅粘膜には神経幹細胞が存在し、さらにここには神経栄養因子を分泌して軸索の伸展を促進させる嗅神経鞘細胞(OEC)が存在している。嗅粘膜の細胞は内視鏡を用いて自己の幹細胞を簡単に採取できることから、同部位は理想的な幹細胞採取の部位になり得る。しかし、嗅粘膜に存在する幹細胞の特性については未だ明らかでないことも多く、移植細胞の供給源としての可能性を検討した。1)嗅粘膜の上皮層と固有層に存在する幹細胞特性の比較:嗅粘膜上皮層の培養によって幹細胞(基底細胞)が増殖し、さらに栄養因子を加えることで神経幹細胞のマーカーであるネスチン陽性細胞が出現した。その後、ニューロン用培地とコラーゲンコートの培養皿で培養することで若い神経細胞のマーカーであるTuj-1陽性細胞を得ることができた。

一方、固有層には幹細胞よりもOECや間葉系細胞が多く存在しており、OECの採取に適することが分かった。そこで、固有層からの細胞はポリ-L-リジンコートした培養皿で培養したところ、コンフルエントの70%までOECを増やすことができた。2)ドーパミンやGABA系ニューロンへの分化方法の確立:パーキンソン病モデル動物への移植用細胞の作製のために、嗅粘膜上皮層から得た神経幹細胞にBDNFおよびGDNFを作用させ、1ヶ月ほど培養することで約7割の幹細胞をドーパミン系ニューロンのマーカーであるTH/Tuj-1陽性細胞に分化させることができた。しかし、長期間の培養によって細胞の生存率が低下した。一方、GABA系については、培養条件を検討したがGABA系ニューロンへ分化した細胞を得ることはできなかった。3)疾患モデルへの移植:てんかんモデルおよびパーキンソンモデルラットに対して培養した神経幹細胞とOECの共移植を行った。てんかんモデルについては移植効果は見られなかったが、パーキンソンモデルに対しては行動学的症状の改善が見られ、移植細胞供給源としての嗅粘膜細胞の有効性が示唆された。神経生理嗅粘膜上皮層から神経幹細胞を培養しニューロンに分化させることには成功したが、そこから十分量のドーパミン系およびGABA系ニューロンに分化させることができていない。胎児細胞や嗅球の組織ではなく、本研究では成獣の末梢組織である嗅粘膜を使用していることが影響しているのかもしれない。十分量の移植細胞が得られていないため、疾患モデル動物を使った移植実験が進んでいない。嗅粘膜の神経幹細胞は上皮層と固有層にそれぞれ存在しており、固有層からの幹細胞の方が増殖能が高いことが分かったが、当初はそれぞれの層からの幹細胞を混在させてGABA系神経細胞への分化を検討していたため、実験結果にばらつきが見られた。現在、固有層からの幹細胞のみを使用してGABA系細胞への分化を試みている。しかしながら、ES細胞からGABA系に分化させる一般的な方法ではうまくいかないようであり、さらなる検討を要している。また、嗅粘膜固有層の幹細胞から作製したニューロスフェアは胎児脳から作製したものよりも増殖能が低く、この点についても培養条件などの検討がさらに必要である。1.移植用細胞の作製嗅粘膜上皮層から採取した幹細胞にbFGF-8などを作用させて中脳の前駆細胞に変化させ、さらにこれにBDNFとGDNFを作用させ、十分量のドーパミン系細胞を得ることを試みる。GABA系細胞については幹細胞にNoggin処理をして分化を促進する。2.疾患モデル動物への移植ドーパミン系あるいはGABA系に分化させた細胞とOECを共移植して、移植細胞の生着を図り、移植効果について検討する。あるいは、神経幹細胞(NCAM/ネスチン陽性)の時点で疾患モデル動物にOECと共移植し、ホストの環境で機能性細胞に分化するかどうかを検討する。3.効果の機序の検討移植細胞の生着の状態を光顕や電顕レベルで形態学的に観察する。また、移植前後で脳内ドーパミンやグルタミン酸などの神経伝達物質の分泌量を測定する。神経幹細胞からニューロスフェアを作製し、増殖させた後にGABA系神経細胞への分化を試みる。
偏光励起電場変調スペクトロスコピーの開発

半導体レーザや2次元電子ガスを利用した高電子濃度・高移動度素子などの電子デバイスの非破壊評価にはフォトミネッセンスなどの分光学的手法(スペクトロスコピー)が広く用いられている。一方、最近では電子のスピン特性を利用したデバイスに向けて半導体と磁性体などを融合した材料と超格子構造などを組み合わせた新しいタイプの量子デバイスが模索されている。このような一連の電子の特徴を生かした機能性材料・素子の評価には光の偏光情報や光励起、電場、磁場などによる変調状態のスペクトロスコピーから得られる精密なデータが必要になってくる。変調スペクトロスコピーは、吸収、反射、発光などの注目する光学特性をデバイスの制御に利用しようと思う物理量で変調できるのが特徴である。本研究はこれをさらに発展させて結晶成長表面の電子状態や半導体中の電子のふるまいを精密に評価する新しい変調スペクトロスコピーの開発を目指した。本研究では量子構造を持った半導体の電子状態とその励起状態について詳細に調べる手法を開発するため、新しく半導体の直線偏光特性やスピン偏光特性を利用した電場変調スペクトロスコピーの開発し、解析方法を確立した。励起光にエネルギー可変の直線偏光や円偏光を用いた変調スペクトルやその励起スペクトルの測定方法を確立し、得られるスペクトルと電子状態との関係を明らかにした。特に、基礎吸収端近傍の共鳴励起特性やハイヤー・インターバンド間光学遷移を見るため変調反射スペクトロスコピーに注目した偏光変調方法の開発した。またこの手法の成長評価法への応用を目指して推進し、偏光変調光反射測定による半導体量子構造成長過程のその場観察法を実現し、実用化のめどをたてた。本年度は、量子構造を持った縮退半導体の電子状態とその励起状態について詳細に調べる方法を開発するため、新しく半導体のスピン偏光特性を利用した電場変調スペクトロスコピーの開発と解析方法に関する予備実験およびシミレーションを行った。具体的には、励起光にエネルギー可変の円偏光を用いた変調スペクトルた励起スペクトルの測定法を確立し、半導体の吸収端での共鳴励起特性やハイヤー・インターバンド間光学遷移を見るための変調反射はスペクトロスコピーに注目したスピン偏光変調法に関する実験を実施した。まず、偏光励起電場変調スペクトルの測定システムを構築するために、アルゴン・イオン・レーザーを円偏光にして励起変調を行い、偏光励起電場変調スペクトルの測定条件を検討するとともに、一連の分光実験を実施するための分光計測システムを確立した。これら一連の実験は、InGaAs系の変調ドープ量子構造を持つ化合物半導体を用いて行った。また、電子濃度の異なるサンプルに対して偏光励起電場変調スペクトルの測定を行い、光学仮定における電子濃度依存性と選択的局所励起法の有用法を明らかにした。さらに、予備的な検討結果として、2次元電子ガスを利用して高電子濃度・高移動度デバイスの非破壊評価法としても、また半導体レーザなどにおける劣化メカニズム解析や新しい構造をデザインするための評価法としても利用できることがわかり、偏光励起電場変調スペクトロスコピーに関して有用な知見を得ることができた。

本研究では量子構造を持った半導体の電子状態とその励起状態について詳細に調べる手法を開発するため、新しく半導体の直線偏光特性やスピン偏光特性を利用した電場変調スペクトロスコピーの開発し、解析方法を確立した。励起光にエネルギー可変の直線偏光や円偏光を用いた変調スペクトルやその励起スペクトルの測定方法を確立し、得られるスペクトルと電子状態との関係を明らかにした。特に、基礎吸収端近傍の共鳴励起特性やハイヤー・インターバンド間光学遷移を見るため変調反射スペクトロスコピーに注目した偏光変調方法の開発した。またこの手法の成長評価法への応用を目指して推進し、偏光変調光反射測定による半導体量子構造成長過程のその場観察法を実現し、実用化のめどをたてた。
外国人散在居住地域における多文化共生キーパーソンの機能

外国人散在居住地域でのキーパーソンによる在住外国人支援・交流の範囲や支援内容を把握し、その機能を明らかにすることを目的とし、フィールドワークを実施した。仮説的に挙げられる主な機能は(1)情報提供、(2)直接的支援、(3)支援制度等への接続、(4)接点の生成(交流の場の提供、要支援者と繋がるネットワーク作り)があることが示唆された。キーパーソンの担い手によっても機能は異なり、さらなる分析が求められる。国内における多文化共生のまちづくりは、外国人が散在居住する地域での取り組みが注目されることは少なかった。生活上必要な情報入手の困難さや外国人の孤立といった散在地域特有の課題もあるにもかかわらず、必ずしも社会で取り組むべき問題として認識されていない。そこで本研究では、在住外国人の散在地域である岩手県内における、日本語ボランティアや中核的な外国人による在住外国人への支援・交流の範囲や支援内容について、具体的に把握するとともに、このようなキーパーソンの機能について明らかにすることを目的とし、文献研究およびフィールドワークによる調査を実施した。1.既存文献・資料調査:在住外国人支援について、国際交流協会やNPO団体、日本語教室スタッフが重要な役割を担っているが、地域に浸透した形での個別具体的な支援は、国際交流協会等が関わる以前に外国人同士の繋がりや日本人住民との繋がりが考えられる。特に入国間もない外国人にとっては、文化的背景が異なる環境での体験や感情を共有できる同国人や外国人との繋がりを支えとして、段階的に日本人との関わりへと発展していくことがわかっている。一方で、集住地域において多文化共生に関わるキーパーソンを制度化する取り組みがあり、既に埼玉県や長野県、大阪市で実施されている。外国人集住地域に特徴的であるが、散在居住地域でもそのような事例があるか継続調査する。2.フィールド調査:平成25年度は研究協力者(岩手県国際交流協会関係者、各地域の国際交流団体、日本語ボランティア等)へのヒアリングを実施し、現在そのデータ整理の段階である。沿岸部の2箇所(宮古市、陸前高田市)および内陸都市部(盛岡市内および近郊)において、震災時において被災した外国人の状況や直接的支援に携わった人々および支援内容については今後の課題となる。外国人が散在地域する岩手県県内における日本語ボランティアや中核的な外国人による在住外国人への支援・交流の範囲や支援内容について具体的に把握するとともに、このようなキーパーソンの機能について明らかにすることを目的とし、平成25年度は文献研究およびフィールドワークによる調査を実施した。しかしながら、平成26年度は学内業務多忙により、実質的な研究活動はできず、分析も不十分に終わった。今回の調査で取り扱うキーパーソンは、国際交流協会スタッフ、日本語教室スタッフ、居住歴の長い在住外国人であった。内陸部(盛岡市、奥州市)での調査のみに基づいて仮説的に挙げられる主な機能は(1)情報提供、(2)直接的支援、(3)支援制度等への接続であるが、それらを可能にする(4)接点の生成(交流の場のセッティングや、日本人住民にも活動状況を広く知ってもらうことで支援を必要とする人と繋がる機会をつくること)であることが示唆された。キーパーソンの担い手によってもその機能は異なることが考えられ、さらなる分析が求められる。社会心理学当初は平成25年度中に第一次調査として沿岸地域(宮古市、陸前高田市、盛岡市内および近郊)の日本語ボランティアの活動環境や外国人との交流場面、外国人が集まる場の参与観察を行う予定であった。しかしながら、特に沿岸地域での調査には移動時間もかかるため連続した複数日を要するが、学内外での業務により、まとまった時間の確保が困難であった。また、内陸部での調査において、在住外国人からの聞き取りが不十分であり、ラポール形成が十分でなかったことが考えられる。特に、キーパーソンの定義や条件を明確にできていないために、在住外国人のキーパーソンとなっているような人物の選定を困難になっている。1.キーパーソンの定義の明確化:キーパーソンの定義や条件が不明確であったことから、対象者の選定が困難になっていたが、先行研究や既存資料で明らかとなっている特徴を鍵としてある程度の枠組みを設定する。2.フィールド範囲を特定化:今年度も沿岸地域で長期に渡る調査することは現実的ではないと考えるため、沿岸地域は1箇所に限定し、参与観察および面接調査を行う。3.在住外国人のネットワークにおけるキーパーソンへの面接調査:平成25年度は日本人側への調査が中心であったため、在住外国人への面接調査に重点を置いてデータ収集・分析を進める。当初予定していた岩手県沿岸部と内陸部(一部)での調査ができなかったため、旅費とデータ整理のための謝金がほとんど使用されていない。岩手県沿岸部での調査地域の範囲を1カ所に限定し、参与観察・面接調査を実施する。また、学生なども同行させ、その都度データ記録・整理するため、旅費の一部は学生用にあてることとする。
IL4受容体のメンブレントラフィックにおけるCDMファミリー分子DOCK2の役割

受容体のエンドサイトーシスとそれに伴う分解は、シグナル伝達を終結させる上で極めて重要な意味を持つ。IL-4はTh2細胞への分化に必須のサイトカインであり、IgEの産生を介してアレルギー反応に関わることが知られている。IL-4は、IL-4Rα鎖とcommonγ鎖からなる受容体に結合することで、STAT6のリン酸化を初めとする一連のシグナル伝達経路を活性化するが、IL-4受容体の分解に至るカスケードは不明である。我々はIL-4Rα鎖のリソソームでの分解に至る選別輸送の詳細とそれにおけるDOCK2の役割を解明にすると共に、アレルギー発症との因果関係を個体レベルで明らかにすることで、IL-4Rα鎖メンブレントラフィックの生体防御システムにおける重要性を実証することを目的に本研究を進めた。BALB/cバックグランドDOCK2欠損マウスを用いることで、DOCK2欠損により血清中Th2型免疫グロブリン産生が優位となり、組織学的に好酸球ならびに肥満細胞などの細胞浸潤をともなうアレルギー性免疫応答による眼瞼炎を高率に自然発症することを示し、アレルギー発症とDOCK2の因果関係を個体レベルで明らかにした。DOCK2欠損のヘルパーTリンパ球ではTCR刺激に伴って起こるIL-4受容体のdownregulationが障害されており、DOCK2がRacの活性化を介してIL-4受容体のlysosomeへの細胞内輸送を制御していることを見いだした。また、DOCK2-Racシグナルが微小管の機能をコントロールすることでこの細胞内輸送を制御していることを明らかにした(Nat.Immunol.8:1067-1075,2007)。本研究において明らかとなったCDMファミリー分子DOCK2によるIL-4受容体の細胞内輸送の制御機構を基盤として、今後、様々な受容体のメンブレントラフィックにおけるDOCK2-Racシグナルの役割を解析することで、さらなるメンブレントラフィックの生体防御システムにおける新しい分子基盤が確立されることが期待される。本研究は、IL-4Rα鎖のリソソームでの分解に至る選別輸送の詳細とそれにおけるDOCK2の役割を解明にすると共に、アレルギー発症との因果関係を個体レベルで明らかにすることで、IL-4Rα鎖メンブレントラフィックの生体防御システムにおける重要性を実証することを目的とする。本年度は、DOCK2欠損および野生型の2B4 TCR TgマウスよりCD4^+ T細胞を単離し、TCR刺激後IL-4Rα鎖ならびに他のサイトカイン受容体に関して細胞表面での発現をFACSを用いて解析した。また、野生型の細胞に対して各種阻害剤の存在下で同様の解析を行い、ある種の阻害剤を用いることでIL-4Rα鎖の細胞表面での発現がDOCK2欠損の細胞と同じようになることを見いだした。このことを検証するために、DOCK2欠損T細胞と野生型T細胞間でIL-4Rα鎖の細胞表面での発現の変化を、抗IL-4Rα鎖抗体用いたエンドサイトーシスアッセイにて定量的に確認した。さらに、DOCK2欠損がIL-4Rα鎖の分解に及ぽす影響を解析するため、DOCK2欠損およぴ野生型の2B4 TCR TgマウスよりCD4^+ T細胞を単離しTCR刺激を行い、薬剤により蛋白合成を止めた後、IL-4Rα鎖の発現をウェスタンブロットにて解析した。DOCK2がRacの制御分子であることから、現在、IL-4Rα鎖メンブレントラフィックにおけるRacの関与を検討している。
大学卒業生の進路に対応した基礎物理教育の調査・研究

この調査研究は,物理・応用物理関連学科の学部出身者の業種・職種と,物理教育の何がそのキャリアに活かされているかについて卒業生に対するアンケート調査を行い,物理教育の効果の評価と教育改革への指針を提供することをめざした.平成15年度の予備調査と16年度の本調査では,全国の39大学45学科の参加・協力を得て,それぞれの学科を平成11年3月(学部卒業後5年),及び平成元年3月(同15年)をはさんで前後1年以内,に卒業した出身者に対して郵送によるアンケート調査を行い,あわせて777名から回答を得た。回答者の性別構成比は,男性80.8%,女性15.3%,無回答3.9%であった。回答者の7080%が,製造業や情報通信業を中心として産業界その他の多様な分野に在籍している。この分布は,国・公・私立などの大学カテゴリーや最終学歴などにあまり依存しない共通傾向で,物理・応用物理関連学科出身者の大多数が産業界に展開していることを裏付けた。「学部時代に学んで有意義だったと感じている物理関係学部科目は何か(複数選択可)」という設問への回答比率は,「卒業研究」(51.5%)「実験」(46.6%)が顕著に高く,講義科目は40%以下と小さい。この結果は,「卒業研究」の有効性とともに,講義科目も含めた学部トータルとしての物理教育に改善の余地が少なくないことを示している。「物理を学んで役に立っている点(複数回答可)」についての回答比率で注目されるのは,「本質的要素を抽出しモデル化出来る」(49.7%),「論理的に考えプレゼンテーションできる」(48.0%),「新技術の原理を理解し利用できる」(46.2%)が高いことで,大学での物理・応用物理の教育が,狭義の「即戦力」教育としてではなく,より基盤的なところで広範な業種と職種に展開する出身者達のキャリアを支えていることがうかがえる。この調査研究では,物理・応用物理関連学科の学部出身者のキャリアや,物理教育の何がそのキャリアに活かされているかについて卒業生に対するアンケート調査を行い,物理教育の効果を評価し,改革のための指針を提供することをめざしている.初年度である平成15年度には,まず,予備調査を実施した.日本学術会議物理教育小委員会委員の全面的な協力を得て,全国の7つの国立及び私立大学の物理及び応用物理関連学科と共同で,予備調査を実施した.すなわち,それぞれの学科の学部を平成10年,及び平成元年をはさんで前後1年,に卒業した卒業生達にアンケート用紙を郵送で送付し回収した.調査結果の概要を以下に要約する.回答者の現在の業種は,大学(短大,高専を含む)と大学以外の研究機関をあわせて,18.1%に対して,製造業が35.1%,情報・通信10.6%など,産業界が約70%を占め,物理・応用物理関連学科が,米欧と同様に,産業・技術分野への重要な人材供給源になっていることが裏付けられた.学部時代に学んだ物理系科目で役に立っているのは,(複数回答)卒業研究(40.4%)についで一般物理・物理学概論など(38.3%)が多い.物理以外では,数学(50.0%)と英語(38.3%)の比率が高い.学部時代に物理を学んだことがどのような点で役にたっているか,と言う設問(複数回答)では,新しい科学や技術の原理を理解し利用できること(44.7%),様々な現象や課題について本質的な要素を抽出しモデル化することができる

こと(38.3%),論理的に考えプレゼンテーションできること(38.3%)データの処理・解析を行うことができること(37.2%)など,論理的な思考力や分析力の育成にかかわる回答が高く,研究・学習した具体的な知識を業務に直接使っていると言う回答(22.3%)を上回っていることが興味深い.平成16年度には,予備調査結果のより詳細な分析をふまえて本調査を行う.この調査研究では,物理・応用物理関連学科の学部出身者のキャリアや,物理教育の何がそのキャリアに活かされているかについて卒業生に対するアンケート調査を行った.その目的は,物理教育の効果を評価し,物理・応用物理関連学科の教育改善のための指針を提供することにある.日本学術会議物理教育小委員会委員の全面的な協力を得て,平成15年度の予備調査に引き続き平成16年度に本調査を,卒業生へのアンケート用紙の郵送による送付と回収により実施した.予備調査とあわせると全国の国公私立39大学の47学科/コースの参加を得て,それぞれの学部を平成10年,及び平成元年をはさんで前後1年,に卒業した卒業生達を対象にして,計775名からの回答を得た.これは,物理・応用物理関連学科出身者に対する進路および学部教育評価に関する我が国で始めての組織的な調査と考えられる.調査結果の概要は以下に要約できる.回答者の現在の業種は,研究および初中等教育あわせて20.3%に対して,製造業が37.8%,情報・通信14.8%を中心に,民間産業が約70%を占めた.これは,物理・応用物理関連学科が,産業・技術分野への重要な人材供給源になっていることを裏付けている.個別の学科ごとに見ても,研究志向の理学部物理学科でも,研究と初中等教育あわせて約3040%で,出身者の職種分布は学科間で大きな差異がなかった.学部時代に学んで役に立っている物理系科目についての設問(複数回答)では,卒業研究(51.5%)についで実験(46.7%)が多い.また,学部時代に物理を学んだことがどのような点で役にたっているかと言う設問(複数回答)では,様々な現象や課題について本質的な要素を抽出しモデル化することができること(49.8%),論理的に考えプレゼンテーションできること(48.0%)などの回答が多かった.しかしこれらについての回答率は学科間で大きく異なり,教育方針や教育効果を鋭敏に反映しているものと思われる.詳細な分析結果は,関連の学会誌等で今後公開していく.
上皮-間葉転換のマスター転写因子による基底膜蛋白の発現調節

次にルシフェラーゼアッセイ、コンピュータープログラムにてSanil結合部位の候補を推測し、BPAG1プロモーターやVII型コラーゲン遺伝子プロモーター上の結合候補部位と相補的なオリゴヌクレオチドを合成した。培養表皮細胞から蛋白を抽出、核蛋白を分離し、ゲルシフトアッセイを行った。Snailの通常配列であるコントロール2重鎖オリゴヌクレオチドにて抑制実験も行い、Snailの結合部位を同定することができた。また、SnailのcDNAを挿入して発現ベクターを構築し、表皮細胞や線維芽細胞に導入。表皮細胞の発現マーカーのカドヘリン群、インテグリン群、VII型コラーゲン、トランスグルタミナーゼと線維芽細胞のマーカーのファイブロネクチン、メタロプロテネース群、I、III型コラーゲンの発現の変化をRT-PCRで測定したところ、Snailによる基底膜蛋白の発現を確認することができた。研究は、順調に進み、来年も継続して研究計画に沿って進める予定である。細胞は大きく上皮系と間葉系に分けられるが、皮膚では表皮細胞と線維芽細胞がそれに当てはまる。近年、個々の細胞がこの上皮から間葉系の細胞に転換する現象が明らかとなり、この現象がepithelial to mesenchymal transition(EMT)と呼ばれるようになった。EMTは生物の器官形成や形態変化に非常に重要であることが明らかにされているが、さらに癌や炎症性疾患の病態にも密接に関連していることが示されてきた。近年の研究から、transforming growth factor-beta(TGF-β)がこのEMTのキーとなるサイトカインであることが判明した。さらに、ごく最近の研究からzinc-finger型転写因子であるSnailがこのEMT現象を調節するマスター転写因子となっていることが解明された。即ち、TGF-βのシグナルが表皮細胞などの上皮系細胞に入ると、転写因子であるSnailが誘導されそれがカドヘリンなどの上皮系遺伝子のプロモーターに結合しその発現を抑え、一方間葉系のマーカーであるファイブロネクチンの遺伝子ではその発現を増やし、線維芽細胞への転換が起こる。申請者のグループも実際に表皮細胞の基底膜を構成するbullous pemphigoidantigen 1(BPAG1)やVII型コラーゲンのプロモーターの解析を継続して行ってきている。本研究の目的はTGF-βのシグナルで誘導される転写因子Snailがどのような分子機構を介して表皮細胞での基底膜蛋白の発現を変化させるのか、を明らかにすることにある。その結果、TGF-βは基底細胞で発現する基底膜蛋白の発現を誘導することが明らかとなり、EMTを抑制することが分かった。また、プロモーターの解析や転写因子の解析を行うことによって、その現象に転写因子Snailが深く関与することが示唆された。
線爆溶射を応用した硬質炭化物の合成とコーティング

【研究目的】金属基板上へのタングステンカーバイドの薄膜の形成及び硬質炭化物粉末の合成を目的として実験を行なった。【研究方法及び成果】金属基板上に炭素蒸着装置を用いて炭素を設置しそこへタングステンの溶射を行なった。形成された薄膜を分析した結果、炭化物の生成は確認されなかった。炭化物の合成とコーティングを一つのプロセスで行うには更に高いエネルギーが必要であると考える。硬質粉末の合成を目的として、炭素を含む溶液中で金属細線に大電流を印加する実験を行なった。この合成方法については先行論文があり、それによるとベンゼンやトルエンなど炭素の割合が高い炭化水素を用いなければ効率的に炭化物の合成が出来ないとされていた。本研究では、先行論文よりも高いエネルギーを金属細線に印加し、人体に無害な流動パラフィンを用いることにした。流動パラフィン中にタングステン細線を設置し大電流を印加すると、タングステンはプラズマ化し、周囲にある炭素と反応する仕組みである。回収された粉末粒子に対してX線回折を行なったところ、小さい未反応なタングステンのピークも確認されたものの、大部分はタングステンカーバイド(WC_<1-x>)であることが分かった。条件変化によって、その炭素の割合も変化することが分かった。SEM観察では、その粉末の大きさは数十nm数百nmの粒径にばらつきがある粉末であることが分かった。このWC_<1-x>は、プラズマや衝撃処理等でしか合成できない準安定相で、硬質で超伝導物質である。TEM観察では、未反応のタングステン粒子の周囲を銅が覆うコア・シェル構造の微粒子を確認した。
高分解能衛星画像を用いた森林樹冠地図の作成

森林を撮影した高分解能衛星画像を解析して,単木樹冠地図を自動的に作成する手法を開発した.長野県北佐久郡軽井沢町の上信越高原国立公園内で研究分担者が管理している試験林を研究対象とした.現地調査を行い,80m×40mの範囲で林冠の上層部を構成している樹高が約16mから18mの樹木の計約100本について,樹冠の外形および位置を計測した.樹冠の外形は,幹から8方位の樹冠外縁を地上に投影した点と幹との水平距離を計測して8角形とした.各樹木位置の基準となる地点の位置情報をGPS装置で取得し,そこから各樹木の幹の位置も計測した.これらのデータから個々の樹冠の位置と形状を地上に投影して表す林冠投影図を作成した.また,森林の高分解能衛星データから個々の樹冠を抽出する画像処理手法を開発した.対象地域の高分解能衛星データを購入し,自動的に個々の樹冠領域を抽出した.最後に,画像処理結果と林冠投影図を重ね合わせた.高精度の重ね合わせには一方を固定し他方をアフィン行列によって幾何変換する必要がある.この処理には一般的に,複数の地上基準点を画像処理結果と林冠投影図の両方から選択する必要があるが,森林には特徴的な基準点がなく,衛星画像から有効な地上基準点を選択することができない.そこで重ね合わせの精度を示す評価式を提案し,地上基準点を使用しないで高精度の重ね合わせを実現した.重ね合わせた衛星画像から個々の8角形樹冠の領域を抽出した.この樹冠画像と位置を3次元コンピュータグラフィックス技法で処理して,単木樹冠地図を立体的に可視化した.さらに,デジタルカメラを使った森林の3次元計測手法を提案した.森林を撮影した高分解能衛星画像を解析して,単木樹冠地図を自動的に作成する手法を開発した.長野県北佐久郡軽井沢町の上信越高原国立公園内で研究分担者が管理している試験林を研究対象とした.現地調査を行い,80m×40mの範囲で林冠の上層部を構成している樹高が約16mから18mの樹木の計約100本について,樹冠の外形および位置を計測した.樹冠の外形は,幹から8方位の樹冠外縁を地上に投影した点と幹との水平距離を計測して8角形とした.各樹木位置の基準となる地点の位置情報をGPS装置で取得し,そこから各樹木の幹の位置も計測した.これらのデータから個々の樹冠の位置と形状を地上に投影して表す林冠投影図を作成した.また,森林の高分解能衛星データから個々の樹冠を抽出する画像処理手法を開発した.対象地域の高分解能衛星データを購入し,自動的に個々の樹冠領域を抽出した.最後に,画像処理結果と林冠投影図を重ね合わせた.高精度の重ね合わせには一方を固定し他方をアフィン行列によって幾何変換する必要がある.この処理には一般的に,複数の地上基準点を画像処理結果と林冠投影図の両方から選択する必要があるが,森林には特徴的な基準点がなく,衛星画像から有効な地上基準点を選択することができない.そこで重ね合わせの精度を示す評価式を提案し,地上基準点を使用しないで高精度の重ね合わせを実現した.重ね合わせた衛星画像から個々の8角形樹冠の領域を抽出した.この樹冠画像と位置を3次元コンピュータグラフィックス技法で処理して,単木樹冠地図を立体的に可視化した.さらに,デジタルカメラを使った森林の3次元計測手法を提案した.森林を撮影した高分解能衛星画像を解析して,単木樹冠地図を自動的に作成する手法を開発した.長野県北佐久郡軽井沢町の上信越高原国立公園内で研究分担者が管理している試験林を研究対象とした.現地調査を行い,80m×40mの範囲で林冠の上層部を構成している樹高が約16から18mの樹木の計約100本について,樹冠の外形および位置を計測した,樹冠の外形は,幹から8方位の最長枝を地上に投影した点と幹との水平距離を計測して8角形とした.各樹木位置の基準となる地点の位置情報をGPS装置で取得し,そこから各樹木の幹の位置も計測した.これらのデータから個々の樹冠の位置と形状を地上に投影して表す林冠投影図を作成した.また,森林の高分解能衛星データから個々の樹冠を抽出する画像処理手法を開発した.対象地域の高分解能衛星データを購入し,自動的に個々の樹冠領域を抽出した.最後に,画像処理結果と林冠投影図を重ね合わせた.高精度の重ね合わせには一方を固定し他方をアフィン行列によって幾何変換する必要がある.これには一般的に,複数の地上基準点を画像処理結果と林冠投影図の両方から選択する必要があるが,森林には特徴的な基準点がなく衛星画像から有効な地上基準点を選択することができない.そこで重ね合わせの精度を示す評価式を提案し,地上基準点を使用しないで高精度の重ね合わせを実現した.重ね合わせた衛星画像から個々の8角形樹冠の領域を抽出した.本研究ではこれを樹冠画像と呼ぶ.以上の処理によって,個々の樹冠画像とその位置を表す単木樹冠地図が作成できた.森林を撮影した高分解能衛星画像を解析して,単木樹冠地図を自動的に作成する手法を開発した。長野県北佐久郡軽井沢町の上信越高原国立公園内で研究分担者が管理している試験林を研究対象とした。

現地調査を行い,80m×40mの範囲で林冠の上層部を構成している樹高が約16mから18mの樹木の計約100本について,樹冠の外形および位置を計測した。樹冠の外形は,幹から8方位の最長枝を地上に投影した点と幹との水平距離を計測して8角形とした。各樹木位置の基準となる地点の位置情報をGPS装置で取得し,そこから各樹木の幹の位置も計測した。これらのデータから個々の樹冠の位置と形状を地上に投影して表す林冠投影図を作成した。また,森林の高分解能衛星データから個々の樹冠を抽出する画像処理手法を開発した。対象地域の高分解能衛星データを購入し,自動的に個々の樹冠領域を抽出した。最後に,画像処理結果と林冠投影図を重ね合わせた。高精度の重ね合わせには一方を固定し他方をアフィン行列によって幾何変換する必要がある。これには一般的に,複数の地上基準点を画像処理結果と林冠投影図の両方から選択する必要があるが,森林には特徴的な基準点がなく衛星画像から有効な地上基準点を選択することができない。そこで重ね合わせの精度を示す評価式を提案し,地上基準点を使用しないで高精度の重ね合わせを実現した。重ね合わせた衛星画像から個々の8角形樹冠の領域を抽出した。この樹冠画像と位置を3次元CG技法で処理し,単木樹冠地図を立体的に可視化した。さらに,デジタルカメラを使った森林の3次元計測手法を提案した。
成果主義賃金のインセンティブ効果と労働者の行動経済学的反応

成果主義賃金等の人事制度の変更は、労働者の仕事に対する満足度を変化させる公算が大きい。その一方で、従来のアンケート調査を用いた実証研究では、仕事満足度等の主観的な変数は現時点での自己の環境の評価に主に用いられており、将来に関する見込みや予想が取り入れられているわけではない。そこで本研究では、新しい手法であるアンカリング・ヴィネットを利用したアンケート調査を実施し、より精密に労働者の満足度等を把握することを目指している。アンケート調査は平成29年度後半に実施したので、平成30年度前半は、そのデータの整理を実施した。とりわけ、項目の基本統計量や相関関係を中心に分析を進めていった。平成30年度後半には、データを利用したコンジョイント分析を実際に行った。ここでは、賃金所得(現在からの増減)、賃金格差(職場内の最低と最高の格差)、後輩や同僚をヘルプする頻度、マルチタスクの頻度、裁量的に仕事をできる頻度を構成要素とした選択肢実験の結果をもとに、好まれる職場の状況について推定した。その結果、賃金所得が増大する働き方が望まれること、職場内賃金格差は30%程度が望まれること、ヘルプはまれにある程度が望まれること、マルチタスクではないほうが望まれること、仕事の裁量性はあるほうが望まれることが判明した。また、絶対的・相対的な年収が高い人や職場で成果主義が導入されている人の方が、格差を許容する傾向が強かった。アンカリング・ヴィネットを用いた分析も同時並行的に進めた結果、暫定的ではあるものの、結果を得ることに成功した。成果主義賃金等の人事制度の変更は、労働者の仕事に対する満足度を変化させる可能性が高い。その一方で、従来のアンケート調査を用いた実証研究では、仕事満足度等の主観的な変数は、現時点での自己の環境の評価に主に用いられており、将来に関する見込みや、予想が取り入れられているわけではない。そこで本研究では新しい手法であるアンカリング・ヴィネットを利用したアンケート調査を実施し、より精密に労働者の満足度等を把握することを目指している。そのためには、この研究に参加する研究者がそれぞれ当該手法について精通している必要がある。そこで平成28年度は、アンカリング・ヴィネットについての既存研究を参加研究者全員で共有するために、関連の文献を精読することにした。慶應義塾大学および明治学院大学において研究会を開催し、基本的な方法論の把握に努めた。それと同時に、ワークライフバランス施策の賃金プレミアムなどについての人事関連の専門文献を検討した。合わせて、今後のアンケート調査方針等について意見交換を行った。その結果、メンタルヘルス関連の既存のヴィネットを和訳し、海外における既存の調査結果と日本における結果とを比較するという新しい方針や、日本における長時間労働が何によって補償されているのかといった観点からの分析が重要であるという認識で一致した。このように、平成28年度の研究は、既存研究の吟味とディスカッションが中心であった。当初の予定では、アンケートのパイロット調査を行うことにしていたが、アンカリング・ヴィネットの手法について技術的な理解を深めておく必要があったことから、パイロット調査を次年度に回すことにした。平成29年度前半には、前年度に引き続き、アンカリング・ヴィネットの既存研究の検討を行った。それとともに、アンケート調査の具体的な内容の作成を開始した。アンカリング・ヴィネットでは、回答者に仮想的な状況を複数提示して、それに対する回答を用いて実際の労働者の満足度等を推測することになるので、そうした仮想状況の構築が調査の鍵になる。そこで、この課題の研究者のひとりが質問案をつくり、それに対して他の研究者が改善点を次々に指摘する形で作成を進めた。そのプロセスの中で、同じ設問を何度も練り直す必要も生じた。結果として年度の後半に入ってから、ようやくアンケート調査項目が完成するに至った。本年度末には、実際に業者を選定して、ウェブアンケートの準備に着手した。予備調査を実施してさらに質問項目を練り直した上で、最終的に調査を実行するに至った。結果として、質・量ともに満足すべきサンプルを確保することができた。最大の課題であったアンケート調査を無事に実施することができたことから、最終年度の分析がスムーズに進むと考えられるため。

ここでは、賃金所得(現在からの増減)、賃金格差(職場内の最低と最高の格差)、後輩や同僚をヘルプする頻度、マルチタスクの頻度、裁量的に仕事をできる頻度を構成要素とした選択肢実験の結果をもとに、好まれる職場の状況について推定した。その結果、賃金所得が増大する働き方が望まれること、職場内賃金格差は30%程度が望まれること、ヘルプはまれにある程度が望まれること、マルチタスクではないほうが望まれること、仕事の裁量性はあるほうが望まれることが判明した。また、絶対的・相対的な年収が高い人や職場で成果主義が導入されている人の方が、格差を許容する傾向が強かった。アンカリング・ヴィネットを用いた分析も同時並行的に進めた結果、暫定的ではあるものの、結果を得ることに成功した。平成29年度の前半をめどに、ヴィネット分析のためのパイロット調査を行う。具体的には、成果主義が導入されている企業の労働者に対して、労働者の現状についての調査およびコンジョイント分析のためのヴィネット調査を行う。パイロット調査の結果が得られ次第、計量分析にとりかかる。推定手法としては条件付ロジット推定等を用いる予定である。それに引き続いてパイロット調査の分析結果とそれに対するコメントに基づいて、本調査の項目設計を行い、ウェブアンケートの調査を実施する。今後は、実施したアンケートを共同して分析し、それを論文作成につなげる予定である。最初に基本統計量の確認を行い、推定モデルの構築、データを用いた推定の実施、その解釈という順番に作業を進めていく。研究会を複数回開催することで、意見交換を行いたいと考えている。新しい調査手法に習熟するために時間がかかったために、当初予定していたパイロット調査を平成29年度に実施することに変更したことによる。当初の予定よりも会合回数が少なかったために、分担者の支出が一部予定を下回った。次年度においては、研究打ち合わせの回数が増える見込みであることから、この部分も有効に活用する予定である。平成29年度にパイロット調査を行うことにしたので、次年度使用額はそれに充当する。
培養歯髄細胞を用いたコラゲナーゼインヒビターの免疫細胞化学的研究

ウシ歯外培養細胞を抗コラゲナーゼインヒビターモノクローナル抗体を用いて免疫染色を行ったところ、confluentな状態では、ほとんどの細胞質全体に免疫反応が認められた。細胞増殖期においては、細胞質の免疫反応に強弱のばらつきがみられた。また、一部の細胞で核の内部に部分的あるいは全体にわたり免疫反応が観察された。次に、リボソーム上でのタンパク合成を阻害するシクロヘキシミドと、細胞外への物質輸送を阻害するコルヒチンを50μg/ml濃度でconfluent後のウシ歯髄細胞培養液中に添加し、さらに2日間培養を行ったところノシクロヘキシミド添加では、ウシ歯髄細胞にみられた核内での免疫反応は明らかに低下したが、細胞質には変化はみられなかった。また、コルヒチン添加では、核内での免疫反応に変化はみられなかったが、細胞質での免疫反応の増加が観察された。以上の結果から、ウシ歯髄培養細胞におけるコラゲナーゼインヒビターの細胞内免疫反応は、細胞質のみならず、核内でも観察される。シクロヘキシミド添加による核内免疫反応の低下は、遊離リボソーム上で合成されたコラゲナーゼインヒビターが、まず核内へ運ばれることを示唆している。コルヒチン添加による細胞質での免疫反応の上昇、および培養液中コラゲナーゼインヒビターの低下は、コラゲナーゼインヒビターの輸送が、マイクロチュブリルが構成する細胞骨格を通じて行われている可能性を示している。現在、この細胞内、特に核内にみられる免疫反応物質がコラゲナーゼインヒビターそのものであるのかどうかについて検索を継続中である。