hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
がん罹患が患者本人および同居者におよぼす健康影響

また、配偶者のがん罹患がある群の中で、配偶者が死亡している群、配偶者のがん罹患がない群で配偶者が死亡している群についても、配偶者死亡後の本人死亡率を算出した。配偶者罹患後の死亡率の上昇傾向と同様に、配偶者罹患および死亡がない期間を基準とした際の配偶者死亡後の本人死亡リスクについても、全死亡、循環器疾患死亡、外因死亡(自殺・事故)で上昇傾向が見られ、その値は配偶者罹患後の死亡率よりも高い傾向が見られた。配偶者のがん罹患後の本人死亡リスクについての研究はほとんどない。そのため本研究では配偶者ががんと診断されたあとの本人死亡リスクとの関連を明らかにすることを目的とした。多目的コホート研究(JPHC)において、配偶者のマッチングデータが存在する約6万名を追跡し、ポアソン回帰分析により、配偶者のがん罹患および死亡がない期間を基準とした配偶者のがん罹患後、配偶者のがん罹患のちの死亡後、配偶者死亡後、配偶者のがん罹患の有無に関わらず死亡後の相対危険度を算出した。その結果、配偶者がん罹患後、配偶者がん罹患後死亡後、配偶者死亡のみの順に相対危険度が高くなる傾向を示した。当初、研究計画として提出した2014年度の研究実施予定では、1追跡延長データの入手、2宮城県コホートおよび大崎国保コホート連結作業、3同居者の同定作業を予定していた。しかしながら、2014年度半ばに申請者の研究機関変更が生じ、解析に使用する予定であったデータベースが使用できなくなることが判明したため、現在新たに使用可能なデータベースを検討し、使用のために交渉を実施しており、2015年度中に解析開始が可能となる予定である。使用データの入手は完了したため、2016年度中に、がん罹患者およびその同居者の年齢別自殺死亡率および循環器疾患死亡率の比較を行い、対象者における診断1週間から1年の間における相対リスクを算出する予定である。また、可能であれば2016年度中にNested self-matchedcase-crossover analysisを実施する予定である。使用データの入手は2015年度に完了し、2016年度には使用データベースを解析可能なデータベースとして整えることができた。2017年度中にがん罹患者およびその同居者の自殺死亡率および循環器疾患死亡率の比較を行い、対象者における診断1週間から1年の間における相対リスクを算出する予定である。また、Nested self-matchedcase-crossover analysisを実施する予定である。疫学2015年度中に、データ使用のための交渉を終了させ、データを入手し、1)まず、がん罹患者およびその同居者の年齢別自殺死亡率および循環器疾患死亡率の比較を行い、対象者(がん罹患者および同居者)における診断1週間から1年の間における相対リスクを算出する予定である。2016年度中には、Nested, self-matchedcase-crossover analysisの実施し、がん罹患および循環器疾患は競合しているリスク(例:飲酒、喫煙、体格、食事等)が存在するため、がん罹患者本人および同居者において、同一人物のイベント開始前の特定期間(ハザード期間)と、それ以外の任意の期間(コントロール期間)におけるがん罹患を比較するnested, self-matched
英独仏旅行者の情報探索行動に注目したインバウンド促進戦略に関する研究

本研究では、欧州旅行者の情報探索行動に注目し、欧州旅行者が日本に関する情報、特に欧州で人気が高まっている日本のポップカルチャー(JPC)に関連する情報を探索する際に、どのような情報源の利用パターンが見られるのか、またその利用パターンはどのような要因によって規定されるのかを探索的に明らかにし、欧州における効果的な訪日インバウンドプロモーションに対する示唆を示すことを目的としている。2018年度は、本研究が対象とする英独仏3か国の中でも、ドイツおよびフランスを対象として調査を実施した。具体的には、ドイツを対象とする調査は、JPC関連のイベントであるDokomiの会場において、来場者を対象として実施した。また、フランスを対象とする調査としては、JPCに対して関心をもつフランス人を対象としてオンライン調査を実施した。これらの調査結果を分析すると、近年は欧州旅行者がJPCに関する情報を探索する際に、オンライン上の情報源が積極的に活用されており、SNS、動画サイトの利用度が特に高いことが示された。他方、伝統的な情報源である雑誌や友人・知人のクチコミの利用度は相対的に低くなっていることが示された。ただし、オフラインの情報源であるJPC関連のイベントは、会場で得られる情報の信憑性が高く評価されており、重要な役割を果たしていることが明らかにされた。さらに、独仏いずれの分析結果においても、JPCに対して好意的な態度が形成されると、直接的または間接的に訪日意図に対して正の有意な影響を及ぼすという結果も示された。したがって、現段階での分析結果に基づけば、欧州旅行者がJPCに対する情報探索行動を通じて、JPCに対する好意的な態度を形成するとすれば、そのことにより実際の訪日行動に結び付く可能性が高まると考えられる。2018年度に実施予定であったドイツを対象とした調査については、Dokomiの会場において来場者を対象に実施が完了しており、得られたデータの分析も行われた。なお、申請時には、ドイツを対象とする調査は日本関連のイベント(ヤーパン・ターク)で実施予定であったが、来場者の属性を考慮して、JPC関連のイベントであるDokomiにおける調査に変更された。また、フランスを対象とする調査に関しても、オンライン調査の実施が完了しており、JPCに関心をもつ層の情報探索行動の実態を明らかにするうえで有用なデータを得ることができた。2019年度は、イギリスを対象とするオンライン調査を実施する予定である。また、フランスを対象として、追加的な調査としてJPC関連イベントであるJapan Expoの会場において来場者を対象とする調査の実施も予定されている。これまでに英独仏旅行者を対象として得られたデータを分析することで、英独仏の旅行者が訪日前の情報探索において、どのような情報源の利用パターンが見られるのか、情報探索行動と訪日意図の間にはどのような関係が見られるのかといった点について分析を進め、欧州旅行者の情報探索行動を一般化しうる理論枠組みの構築を行う。また、本研究で得られた知見を対外的に発信するために、研究成果を論文としてまとめ、関連するジャーナルへの投稿を進めていく予定である。本研究では、欧州旅行者の情報探索行動に注目し、欧州旅行者が日本に関する情報、特に欧州で人気が高まっている日本のポップカルチャーに関連する情報を探索する際に、どのような情報源の利用パターンが見られるのか、またその利用パターンはどのような要因によって規定されるのかを探索的に明らかにし、欧州における効果的な訪日インバウンドプロモーションに対する示唆を示すことを目的としている。2017年度は、主に訪日インバウンドの現状の把握、ならびに旅行者の情報探索行動に関する先行研究のレビューを行った。訪日インバウンドの動向を把握するために、国内で開催されるインバウンド関連イベント(INBOUND JAPAN 2017、第18回JNTOインバウンド旅行振興フォーラム、第19回JNTOインバウンド旅行振興フォーラム)において情報収集を行った。海外においてはJNTOフランクフルト事務所、ロンドン事務所、パリ事務所において各事務所の所長に対するインタビュー調査を実施した。また、文献レビューとしては、旅行者の情報探索行動に関するこれまでの研究をレビューし、旅行者の情報探索行動研究の視点や、旅行者の情報探索行動に影響を及ぼす要因について整理を行った。これらの情報収集および文献レビューから、訪日インバウンドを推進するうえでの欧州市場の重要性ならびに訪日意向が相対的に低いとされているドイツ市場の難しさが明らかにされた。また、先行研究のレビューを通じて、これまでの研究では、旅行者の多様な個人差要因と情報探索行動の関係性を中心に議論が行われてきたことが整理された。一部の予定に変更が生じたものの、当初計画していた訪日インバウンドの動向に関する情報収集、ならびに旅行者の情報探索行動に関する先行研究のレビューを概ね完了し、計画通り進んでいる。当初の予定では、フランス人旅行者の情報探索行動を把握するために、在日フランス人に対するインタビュー調査を実施する予定であったが、研究を進める中でドイツ市場の独自性が明らかにされたため、フランスに先行してドイツにおける調査を実施する計画に変更が行われた。このような変更が生じたものの、訪日インバウンド動向の把握ならびに旅行者の情報探索行動研究のレビューについては、当初の目的が達成されたものと考えている。なお、2017年度に行われた研究会および主な実地調査は次に示す通りである。〈研究会〉

第1回研究会(拓殖大学、2017年4月12日)、第2回研究会(東京ビッグサイト、2017年7月20日)、第3回研究会(拓殖大学、2017年9月28日)、第4回研究会(青山学院大学、2017年12月21日)、第5回研究会(青山学院大学、2018年2月5日)〈実地調査〉INBOUND JAPAN 2017における情報収集(東京、2017年7月20日)、JNTOフランクフルト事務所におけるインタビュー調査(フランクフルト、2017年8月29日)、第18回JNTOインバウンド旅行振興フォーラム(東京、2017年9月11日)、Hyper Japan 2017視察(ロンドン、2017年11月26日)JNTOロンドン事務所におけるインタビュー調査(ロンドン、2017年11月27日)、第19回JNTOインバウンド旅行振興フォーラム(東京、2018年1月31日)、JNTOパリ事務所におけるインタビュー調査(パリ、2018年2月29日)本研究では、欧州旅行者の情報探索行動に注目し、欧州旅行者が日本に関する情報、特に欧州で人気が高まっている日本のポップカルチャー(JPC)に関連する情報を探索する際に、どのような情報源の利用パターンが見られるのか、またその利用パターンはどのような要因によって規定されるのかを探索的に明らかにし、欧州における効果的な訪日インバウンドプロモーションに対する示唆を示すことを目的としている。2018年度は、本研究が対象とする英独仏3か国の中でも、ドイツおよびフランスを対象として調査を実施した。具体的には、ドイツを対象とする調査は、JPC関連のイベントであるDokomiの会場において、来場者を対象として実施した。また、フランスを対象とする調査としては、JPCに対して関心をもつフランス人を対象としてオンライン調査を実施した。これらの調査結果を分析すると、近年は欧州旅行者がJPCに関する情報を探索する際に、オンライン上の情報源が積極的に活用されており、SNS、動画サイトの利用度が特に高いことが示された。他方、伝統的な情報源である雑誌や友人・知人のクチコミの利用度は相対的に低くなっていることが示された。ただし、オフラインの情報源であるJPC関連のイベントは、会場で得られる情報の信憑性が高く評価されており、重要な役割を果たしていることが明らかにされた。さらに、独仏いずれの分析結果においても、JPCに対して好意的な態度が形成されると、直接的または間接的に訪日意図に対して正の有意な影響を及ぼすという結果も示された。したがって、現段階での分析結果に基づけば、欧州旅行者がJPCに対する情報探索行動を通じて、JPCに対する好意的な態度を形成するとすれば、そのことにより実際の訪日行動に結び付く可能性が高まると考えられる。2018年度に実施予定であったドイツを対象とした調査については、Dokomiの会場において来場者を対象に実施が完了しており、得られたデータの分析も行われた。なお、申請時には、ドイツを対象とする調査は日本関連のイベント(ヤーパン・ターク)で実施予定であったが、来場者の属性を考慮して、JPC関連のイベントであるDokomiにおける調査に変更された。
Hsp90を標的とした悪性腫瘍に対する新たな治療戦略の開発

胃癌組織検体におけるHsp90発現について免疫染色を用いて検討したところ、stageIA,IBを除く切除可能進行胃癌でHsp90低発現が28%に認められ、これらは癌進行度に有意に相関しており、Kaplan-Meier生存曲線では、Hsp90低発現群は術後無再発生存率が有意に低かった。さらに多変量解析では、Hsp90低発現はリンパ節転移陽性と並んで、独立した予後不良因子であった。
接合と分離における厳密な可逆過程の可能性-材料リサイクルのための基礎研究-

ゼロエミッションもしくは素材のリサイクルのために,固体間凝着現象において,厳密な可逆接合が可能となるか否かについて,実験的・理論的検討を行った.実験的検討には,我々が世界で初めて完成させた表面分析装置内における任意固体間の凝着力計測システムを利用した.理論的検討としては,連続体近似理論および修正埋め込み原子法を用いた数値計算によって検討した.固体間凝着力が発生する系で弾性変形領域で凝着実験を行い,凝着力の発生を確認した後,オージェ電子分光法にて固体表面を分析したが,"こびりつき"は観測されなかった.塑性変形領域で凝着実験を繰り返したのち,オージェ電子分光法にて固体表面を分析した場合は,"こびりつき"が観測された.6ホウ化ランタンをフィラメントとする電子銃によるオージェ電子分光装置では観測できない程度の"こびりつき"は無い場合があることから,厳密な可逆過程の可能性が示唆された.理論的な面では凝着力を利用した可逆接合による接合面の強度をみつもった.弾性連続体の半無限固体と正弦波状の凹凸をもつ剛体の接触の際に,接触領域の面積,界面における応力分布,全系のエネルギーを外部応力の関数としてあらわした.従来知られているJohnsonの解が近似解であることが判明し,我々の解が厳密解であることが明らかになった.将来の分子力学近似による検討のためのポテンシャルとして修正埋め込み原子法が有効であることを明らかにした.ゼロエミッションもしくは素材のリサイクルのために,固体間凝着現象において,厳密な可逆接合が可能となるか否かについて,実験的・理論的検討を行った.実験的検討には,我々が世界で初めて完成させた表面分析装置内における任意固体間の凝着力計測システムを利用した.理論的検討としては,連続体近似理論および修正埋め込み原子法を用いた数値計算によって検討した.固体間凝着力が発生する系で弾性変形領域で凝着実験を行い,凝着力の発生を確認した後,オージェ電子分光法にて固体表面を分析したが,"こびりつき"は観測されなかった.塑性変形領域で凝着実験を繰り返したのち,オージェ電子分光法にて固体表面を分析した場合は,"こびりつき"が観測された.6ホウ化ランタンをフィラメントとする電子銃によるオージェ電子分光装置では観測できない程度の"こびりつき"は無い場合があることから,厳密な可逆過程の可能性が示唆された.理論的な面では凝着力を利用した可逆接合による接合面の強度をみつもった.弾性連続体の半無限固体と正弦波状の凹凸をもつ剛体の接触の際に,接触領域の面積,界面における応力分布,全系のエネルギーを外部応力の関数としてあらわした.従来知られているJohnsonの解が近似解であることが判明し,我々の解が厳密解であることが明らかになった.将来の分子力学近似による検討のためのポテンシャルとして修正埋め込み原子法が有効であることを明らかにした.ゼロエミッションもしくは素材のリサイクルのために,固体間凝着現象において,厳密な可逆接合が可能となるか否かについて,実験的・理論的検討を行った.実験的検討には,我々が世界で初めて完成させた表面分析装置内における任意固体間の凝着力計測システムを利用した.分担者高橋が中心となり,超高真空の表面分析装置内における固体間凝着力計測システムに組み込むことのできる,超高真空対応局所加熱システムを設計した.大気中での動作を確認し,次に排気速度の大きい超高真空システムで動作を確認した.脱ガス量等を確認したうえで,最終的に上記,表面分析装置内における任意固体間の凝着力計測システムに組み込んだ.結果的に,10^、-8torr以下の圧力で6ワット以上の出力を出せるシステムを作る事ができた.実際の実験には試料の大きさ(熱容量)および熱伝導(形状,固定方式)を考慮することにより,シリコンウエハの吸着酸化膜を除去できる程度の加熱が可能であることが判明した.また,Takahashi-Pollock-Burnham-Onzawa理論に従い,力計測システムの高剛性化をこころみた.理論的検討では,やはりTakahashi-Pollock-Burnham-Onzawa理論をベースに,原子サイズの影響を考慮したMEAM理論を利用することにより,その原因についても学術的知見を得ることを試みた.そのための計算アルゴリズムおよび計算プログラムを作ることができたが,計算時間が膨大になる事が判明し十分大きな系では計算できていない,この点に関しては今後の課題と言える.ゼロエミッションもしくは素材のリサイクルのために,固体間凝着現象において,厳密な可逆接合が可能となるか否かについて,実験的・理論的検討を行った.実験的検討には,我々が世界で初めて完成させた表面分析装置内における任意固体間の凝着力計測システムを利用した.理論的検討としては,連続体近似理論および修正埋め込み原子法を用いた数値計算によって検討した.固体間凝着力が発生する系で弾性変形領域で凝着実験を行い,凝着力の発生を確認した後,オージェ電子分光法にて固体表面を分析したが,"こびりつき"は観測されなかった.塑性変形領域で凝着実験を繰り返したのち,オージェ電子分光法にて固体表面を分析した場合は,"こびりつき"が観測された.

6ホウ化ランタンをフィラメントとする電子銃によるオージェ電子分光装置では観測できない程度の"こびりつき"は無い場合があることから,厳密な可逆過程の可能性が示唆された.理論的な面では凝着力を利用した可逆接合による接合面の強度をみつもった.弾性連続体の半無限固体と正弦波状の凹凸をもつ剛体の接触の際に,接触領域の面積,界面における応力分布,全系のエネルギーを外部応力の関数としてあらわした.従来知られているJohnsonの解が近似解であることが判明し,我々の解が厳密解であることが明らかになった.将来の分子力学近似による検討のためのポテンシャルとして修正埋め込み原子法が有効であることを明らかにした.
ネットワーク社会における感情の交流およびシステムの変容

当初の一連の研究計画に基づき,現在,第1にメディアのモダリティの分析,第2にメディアを媒体とした仮想ネットワーク社会の設計,まで進めている。結果は以下の通りである。(A)第1段階として,文字情報と音声情報の典型として手紙と電話を取り上げ,各々のmediaの特性と違いを感情表出及び伝達という観点から分析した。具体的には,怒り・悲しみ・憂鬱・喜び・軽蔑の5感情に関して,(a)手紙と電話で感情表出を行わせ(表出者6名),(b)表出された感情の評価(被験者431名)(c)media変換(手紙の音声化と電話の話内容の文字化)した後,再び感情評価(被験者382名)の3実験を行った。その結果,(1)手紙では,心中に起こった激しい感情は一旦整理され,感情表出は抑制された構成的な表現形式をとる。(2)電話では,表出者と受け手が非言語的特性に彩られた同じ空間を共有することで,全体的にまとまりのない感情が即時的に行き交うようであった。(3)media変換は,電話と手紙の特性を相互に近づける働きをした。文字と音声の感情表出におけるこうした特性をふまえて,第2段階の「感情交流が行われやすいネットワーク社会」のシステム設計及び感情交流と分析に着手した。(B)電子掲示板を介して様々な立場から,あるテーマに関して行われる議論やストーリー展開を分析する計画に基づき,250人の被験者から集められた掲示板情報でどの様なメディアで,どの様な感情が交流されているかを分析している段階である。しかし,このやり方では,断片的な知識が一方通行で送られるだけで,感情の交流にはなかなか至らないことが分かった。そこで,感情の交流をはかりやすいシステムを新たに構築しはじめた。ハイパーカードのマルチメディア性はそのまま残し,ハイパーカードスタックが一つの島を形成して,幾つもの島々から成る仮想社会の空間だけを実験者が用意し,ハイパーカードを習得した被験者の匿名集団に自ら仮想社会を構築させるようにした。現在,この方法による実験が進められている。
新規ハイブリッド型多機能磁性ビーズ材料の創製とバイオ技術への応用展開

本研究の目的は,ドラッグデリバリーシステム(DDS)に用いる新規磁性ビーズ材料の開発である。DDSには,様々な機能が求められており,幅広い分野の知識が必要な研究である。本年度の主な目的は,「高分子膜に用いるヒドロゲルの膨潤・収縮メカニズムの解明とタンパク質をターゲットとした分子インプリントゲルの合成」である。本年度はまず,ヒドロゲルの基礎特性の解明を目的とし,以下の研究を行った。はじめに,架橋剤として分子量の異なるポリエチレングリコールジメタクリレート(PEG-DMA)を用いてPEGゲルを合成し,種々の溶液に対する相対膨張率を評価した。その結果,アニオン性のPEGゲルを用いた場合,酸,塩基,アニオン性化合物,一官能のカチオン性化合物では,PEGゲルの相対膨張率はイオン強度のみに基づいて収縮することが示された。一方で,二官能のカチオン性化合物に対して,相対膨張率は大きく低下した。これは,ゲル中のイオン基間の斥力の抑制に加えて,溶質の二つのイオン基がゲル骨格内の対イオン基を引き寄せるため,溶質のイオン基の距離に基づく収縮が起きたと考えられる。さらに,エチレンジアミンを用いて同様に検討した結果,エチレンジアミンの二つのアミノ基の解離に伴って特異的な収縮が観察され,pHを変化させることで,ヒドロゲルの体積を制御可能であることが示唆された。また,分子インプリント法を用いて特異的に体積変化する分子刺激応答性ヒドロゲルを開発した。その結果,PEGゲル合成時に鋳型分子としてターゲットタンパク質を導入することによって,インプリント効果に基づく選択的吸着性能の発現,およびPEGゲルの特異的な収縮が観察された。以上の結果から,新規磁性ビーズ材料に必要不可欠な機能性高分子の開発に成功した。本研究の目的は,ドラッグデリバリーシステム(DDS)に用いる新規磁性ビーズ材料の開発である.DDSとは,薬物配送システムとも呼ばれ,体内の薬物分布を,量的・空間的・時間的にコントロールすることで,抗がん剤などの副作用の問題を解決し,薬物投与の最適化を目指したアプローチであり,近年,急速に研究が進んでいる.DDSには,「運搬機能」,「非吸収機能」,「放出機能」など様々な機能が求められており,薬学だけでなく,高分子や有機化学など幅広い分野の知識が必要な研究である。本年度の主な目的は,「高分子膜に用いるモノマーの選定および高分子膜の収縮・膨張の制御法の検討」とDDSに不可欠な分子認識技術の確立である.まず,モノマーの選定として生体適合性の高いポリエチレングリコール(PEG)を用い,種々の条件によって体積が変化するハイドロゲルを合成した.その結果,PEGの構造内のエチレンオキシドユニット数を変えることにより,ゲルの強度や膨潤・収縮率が大きく変化することが観察された.種々の合成条件を検討した結果,本実験に用いる最適なエチレンオキシドユニット数のPEGモノマーを選定することができた.さらに,イオン基を導入したハイドロゲルでは,複数のイオン基を持つ化合物に対して,距離認識による膨潤・収縮挙動の変化が観察され,ゲルの組成や重合条件を変えることにより,ゲルの収縮・膨張挙動を制御できる可能性が示唆された.また,分子認識技術の確立として,揮発性有機化合物やPCBに対して選択的吸着を可能とする新規材料の開発を試みた.その結果,合成時に使用した多孔質化溶媒を選択的に認識する溶媒インプリント効果の有効性が実証され,非常に簡便な操作で分子認識能を材料に付与することが可能であることが示唆された.本研究の目的は,ドラッグデリバリーシステム(DDS)に用いる新規磁性ビーズ材料の開発である。刺激応答性高分子の概念が,生体適合性の高いポリエチレングリコールのモノマーにおいても有効であることが示された.さらに,距離認識により合成したハイドロゲルの膨潤・収縮挙動が変化することが観察され,本研究の概念が達成可能であることが示唆された.

また,本研究では,複数の分子認識技術を利用するため,様々な分子認識技術を確立することは不可欠であるが,本年度は,分子認識技術に関して,一つの論文を発表することができた.(さらに,もう一つの論文を投稿中である.)今後は,まず,距離認識によるハイドロゲルの膨潤・収縮挙動のメカニズムを明らかにし,合成条件を変えることにより,膨潤・収縮挙動の制御を進めていく予定である.また,ハイドロゲルの合成に用いたポリエチレングリコールのモノマーを利用し,タンパク質をターゲットとした分子インプリントポリマーの開発を進めていく.さらに,これら二つの技術の複合化を行い,複数の分子認識が同時に作用することが可能であるか検討を進めていく.
「過労死」発生の心理社会的メカニズムの解明と防止策の構築：社会文化比較の視点から

本研究では日本に固有の問題とされる「過労死」について、働く文化の4層10要因モデルを構成し、これの諸外国(フィンランド、ドイツ、米国、中国、韓国)と日本との比較検討から、長時間労働発生の心理社会的メカニズムを検討した。検討の結果、1韓国でも過労死が発生していること、2日本では仕事量が多いから長時間労働になっているのではなく、長時間労働を容認する職場風土およびリーダーとの関係性といった集団主義的な文脈が長時間労働を誘発していることが明らかとなった。日本に固有の問題とされる「過労死」については、近年職場のメンタルヘルス上の問題としてますます注目されており、医学的、心理学的検討が進められているところだが、現在のところ、なぜ過労死するほどに働くのかという問題については、日本人の国民性などが指摘されるものの、実証的にはほとんど検討が進んでいない。このため、行政を中心にさまざまな施策が進められているものの、抜本的な過労死防止策がとれていないのが現状である。本研究は、「過労死」について、特に長時間労働の発生メカニズムに着目し、諸外国(フィンランド、ドイツ、米国、中国、韓国)と日本の比較検討から、働く文化の4層10次元モデルを構築し、社会文化的視点から長時間労働さらには過労死発生の心理社会的メカニズムを実証的に明らかにし、有効な長時間労働抑止、過労死防止策を提案することを目的とするものである。本年度は初年度にあたり、予備的調査研究を行った。具体的には、1連携研究者(5名、米国研究者含む)との相互意見交換により、モデルに基づき質問紙を作成した。2日本、ドイツにおいて、作成した質問紙の妥当性を検討するため、予備調査を行った。3フィンランド、ドイツを訪問し、各国の働き方の様相を探るため、各国の労働者を対象として予備面接を行った。4フィンランド、韓国を訪問し、各国の研究者と意見交換を行った。本年度の成果としては、労働者の面接調査および研究者との意見交換により、1過労死について、日本だけでなく、韓国でも急激に社会問題化していること、2労働時間の管理に関して、フィンランド、ドイツは明確に管理がされており、日本、韓国における管理の在り方とは異なること、3フィンランドとドイツはそれぞれユニークな労働時間管理のシステムを持っていることなどが明らかとなった。また、4日本とドイツにおける質問紙調査結果を比較検討した結果、両国間に文化的差異が見いだされ、作成した質問紙が文化的差異を測定するための一定の妥当性を持つことが明らかとなった。5日本の質問紙調査の分析結果から、働く文化の4層10次元モデルの一定の有効性が示された、などがあげられる。本年度は第二年度にあたり、本調査を行った。具体的には、1.昨年度の予備調査を経て構成した、質問紙調査について、インターネット調査により、6か国で実施し、4,097名のデータを収集した。2.収集したデータについて、基礎データの分析を行い、データ整理を行った。3.韓国、米国、フィンランドを訪問し、各国の労働者を対象に引き続き予備面接を行った。4.韓国、フィンランドを訪問し、各国の研究者と意見交換を行った。本年度の成果としては、1.韓国および米国でのインタビュー調査の結果、労働時間の管理に関して、フィンランド、ドイツは明確に管理がされており、日本、韓国における管理の在り方とは異なることが明確になったほか、米国では、明確な管理を行っている労働者と明確な管理を行っていない労働者が混在することが明らかとなったこと、2.質問紙の項目の因子分析の結果、各国で因子構造の違いが見られる概念があること、などがあげられる。

本研究は、「過労死」について、特に長時間労働の発生メカニズムに着目し、諸外国(フィンランド、ドイツ、米国、中国、韓国)と日本の比較検討から、働く文化の4層10次元モデルを構築し、社会文化的視点から長時間労働さらには過労死発生の心理社会的メカニズムを実証的に明らかにし、有効な長時間労働抑止、過労死防止策を提案することを目的とするものである。26年度が最終年度であるため、記入しない。産業・組織心理学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の予定では、日本:韓国:中国:ドイツ:フィンランド:米国の6か国で予備調査を実施する予定だったが、研究協力が得られないなどの理由により、中国のみ実施できなかった。しかし、そのほかの5か国においては予備的調査を実施することができた。また、予備的調査の結果を受けて、インターネット調査の準備を行い、25年度頭には6か国調査を実施する運びであることから、おおむね順調に進展していると考える。予定通り、日本:韓国:中国:ドイツ:フィンランド:米国の6か国でインターネット調査を実施し、4,097の調査票を回収できた。また、昨年度に引き続き、韓国、米国、フィンランドにおいて、労働者のインタビュー調査を行った。これらのことから、おおむね順調に進展しているものと考えている。25年度にはインターネット調査による6か国比較調査を行い、分析を行う予定である。また、分析結果から有効な過労死防止策について検討を行う。また、比較調査の結果を学会等で発表する準備を行う。現在のところ、懸案事項はない。最終年度に当たる本年度はこれまでの知見を整理し、パリで開催されるInternational Congress of Applied Psychologyで発表する。また、有効な長時間労働の抑止と過労死防止策を構築する。長時間労働抑止、過労死防止策の構築にあたっては、現在実施されている抑止、防止策の問題点を明確化し、働く文化の4層10次元モデルで明らかになった長時間労働発生の日本の社会文化的要因を加味し、実効性の高い提案を目指す。研究代表者がこれらの分析作業を統括し、最終的にはメンバー全員による年2回の研究会で総合的に検討することとする。当初、それぞれ各国の研究協力者を通じてアンケート調査を実施する予定であったが、各国の研究事情が異なることが判明したため、調査会社による条件を統制したインターネット調査を行うこととした。外部委託の予算が大きくなったため、24年度内には実施がかなわず、アンケート調査分を繰り越し、25年度に実施することとした。
再都市化に伴う都市問題の変容―社会学的再定式化と実証

本研究は、日本の主要大都市圏で1990年代後半以降進行している「再都市化」のもとで、どのような都市問題が顕在化し、社会的な課題を発生させているのかを明らかにし、「都市化」段階で進められた都市問題の社会学的研究を、今日の現実に見合うものへと更新しようとするものである。第3年目となる本年度は、次の3つの課題に取り組んだ。第一は、研究の課題と方法を整理する作業であるが、そのひとつとして、今日の日本の大都市圏、とくに東京以外の大都市圏における都市問題に関するシンポジウムの企画運営に携わり、そこで本研究の成果を活用、発表した(その成果は学会ジャーナルの特集として近刊予定)。また、都市理論の新しい動向に関するワークショップの企画運営にも関わり、本研究の成果を活用、発表した。第二は、大都市の都心・インナーエリア地区における問題発生状況と諸アクターの対応に関して、現地調査を通じて明らかにする作業である。これについては、大阪市中心部の事例地区を対象とした学会発表と研究書への分担執筆をおこなった(2019年5月刊行予定)。第三は、日本の大都市圏の再都市化とそこでの都市問題を、歴史と国際比較の観点から位置づけなおす作業である。この課題は本研究で十分に達成できるものではなく、次期研究プロジェクトの課題となるものだが、可能な限り着手した。まず「都市化」段階との歴史的な比較という観点から、1960年代の東京都政を素材とした分析結果を、研究書に分担執筆した(刊行済み)。また、東アジアの大都市圏のひとつとして中国・韓国の大都市圏との比較検討をおこなうことをめざし、中国・上海の調査を企画した。ただ、後述のように、やむを得ない事情(自然災害による渡航不能)により本年度内の調査は見送り、次年度に実施することとした。日本の大都市圏の再都市化に関する分析視角の検討、および現地調査と実態把握については、おおむね予定していた課題を達成し、学会発表や論文牢による成果を発表できた。しかし本研究の知見を歴史的、国際的に相対化するという最終的な課題については、一部着手したものの、とくに国際比較に関しては、調査を企画したものの、自然災害に伴う空港閉鎖によって渡航できなくなり、やむをえず次年度に改めて調査を企画しなおすこととした。次年度は最終年度となるため、論文執筆が完了しながら未発表のものについて、発表することが、まずひとつめの課題である。また、上述したように、国際比較の観点から現地調査を企画し、現地の研究者との調整もおこなったが、やむを得ない理由により実施不可能となったため、次年度に速やかに調査を実施する。本研究は、日本の主要大都市圏で1990年代後半以降進行している再都市化の動向のもとで、都市問題がどのように顕在化し、社会的緊張を引き起こしているのか、また諸主体がどのように対応しているのかを明らかにすることを目的とするものである。研究初年度である平成29年度は、次の3つの課題に取り組んだ。ひとつは、これまでの都市問題研究の到達点と近年の国際的な研究動向における課題を確認し、研究全体の枠組を検討・確定する作業である。その成果の一部として学会発表と論文投稿をおこなった。ふたつめは、大都市の都心・インナーエリアにおける問題発生状況とそれに対する諸アクターに対応を明らかにする作業である。国・自治体の関連政策の検討をおこない、その成果の一部は上述の学会発表と論文におさめた。また、大阪市の都心区である中央区と北区において、いくつかの地域住民組織の代表者のインタビュー調査を実施した。第三は、都市問題に関する住民の認知状況や意識・態度を明らかにする作業である。まず、本科研に先立つ研究プロジェクトの中で収集した主要大都市の都心区の共同住宅(マンション)住民を対象に実施した質問紙調査のデータを再分析・再検討し、本研究での調査課題をより明確化した。その成果は学会で発表し、論文化した。そのうえで、本年度は、名古屋市の都心区である中区において、2つの小学区を選定して、住民を対象とした質問紙調査(自記式、郵送法)を実施した。次年度以降、この調査データの詳細な分析をおこなう。再都市化段階の都市問題がどのように顕在化しているのか、また諸主体がどのように対応しているのかといった研究課題に対して、既往研究のサーベイと研究全体の枠組の確定作業が順調に進行した。また実地における調査も、当初予定の通りに実施できており、十分なデータが着実に得られている。都心部の住民を対象とする質問紙調査は、予定通り順調に実施でき、一定の回収数・回収率となった。都心・インナーエリアの地域住民組織へのインタビュー調査は、次年度以降に実施する予定であったが、質問紙調査の諸作業が予想以上に順調に進行したことや調査の機会が得られたことから、前倒しして調査を開始することができた。研究成果の発表は、まだ一部をおこなっただけであるが、学会等での発表3本、投稿論文3本(うち1本は次年度初めに刊行)と、ひとまず順調にできている。本研究は、日本の主要大都市圏で1990年代後半以降進行している「再都市化」のもとで、どのように都市問題が顕在化し、社会的な課題を発生させているのかを明らかにし、「都市化」段階で進められた都市問題の社会学的研究を今日の現実に見あうものへと更新しようとするものである。第2年目となる本年度は、次の3つの課題に取り組んだ。第一は、研究の課題と方法を整理する作業である。

これについては、これまでおこなってきた調査データの分析とあわせて論文化した(刊行済み)。また、都市化段階の都市問題に関して、高度成長期の都市開発に関する研究書に分担執筆をおこなった(次年度刊行予定)。第二は、大都市の都心・インナーエリア地区における問題発生状況と諸アクターの対応を、現地調査を通じて明らかにする作業である。その成果の一部は、学会で口頭発表し、また論文化して投稿した(学会発表は本年度と次年度初めに実施済み、論文は刊行済み)。また、あわせて大都市周辺部でも現地調査を実施し、都心部との比較対照をおこなうべく論文執筆をおこなった(刊行済み)。第三は、都市問題に関する住民の認知状況や意識・態度を明らかにする作業である。前年度から、名古屋市中区内の典型的な2つの小学校区の住民を対象とする質問紙調査(自記式、郵送法)を実施しており、本年度はデータの整理と分析をおこなった。分析は次年度も引き続きおこなっていくが、さしあたって得られた知見について、近く学会で口頭発表し、論文としても公表するべく、現在作業を進めている。再都市化段階の都市問題がどのように顕在化しているのか、また諸主体がどのように対応しているのかといった研究課題に対して、現地調査とその成果の公表は、おおむね予定通り順調に進めることができている。都心部の住民を対象とする質問紙調査は、予定通り順調に実施でき、本年度にデータ整理が完了した。また分析も順調に進んでいる。都市問題にかかわる諸主体のインタビュー調査も順次実施できている。研究成果の公表は、可能なものから順次、学会での口頭発表と論文の投稿によっておこなっている。学会誌などで招待執筆の機会を得ることができたこともあって、成果の公表は順調に進んでいる。本研究は、日本の主要大都市圏で1990年代後半以降進行している「再都市化」のもとで、どのような都市問題が顕在化し、社会的な課題を発生させているのかを明らかにし、「都市化」段階で進められた都市問題の社会学的研究を、今日の現実に見合うものへと更新しようとするものである。第3年目となる本年度は、次の3つの課題に取り組んだ。第一は、研究の課題と方法を整理する作業であるが、そのひとつとして、今日の日本の大都市圏、とくに東京以外の大都市圏における都市問題に関するシンポジウムの企画運営に携わり、そこで本研究の成果を活用、発表した(その成果は学会ジャーナルの特集として近刊予定)。また、都市理論の新しい動向に関するワークショップの企画運営にも関わり、本研究の成果を活用、発表した。第二は、大都市の都心・インナーエリア地区における問題発生状況と諸アクターの対応に関して、現地調査を通じて明らかにする作業である。これについては、大阪市中心部の事例地区を対象とした学会発表と研究書への分担執筆をおこなった(2019年5月刊行予定)。第三は、日本の大都市圏の再都市化とそこでの都市問題を、歴史と国際比較の観点から位置づけなおす作業である。この課題は本研究で十分に達成できるものではなく、次期研究プロジェクトの課題となるものだが、可能な限り着手した。まず「都市化」段階との歴史的な比較という観点から、1960年代の東京都政を素材とした分析結果を、研究書に分担執筆した(刊行済み)。また、東アジアの大都市圏のひとつとして中国・韓国の大都市圏との比較検討をおこなうことをめざし、中国・上海の調査を企画した。
フォトニック結晶を用いた新規光化学デバイスの作製およびその評価

本研究においては、微粒子の周期構造体を用いて新規光機能性材料の作製を行い、色素増感太陽電池や光触媒等への応用を目的として研究を行ってきた。特に従来の色素増感太陽電池では可視光に対しては光電変換可能であったが、800nm以上の近赤外光では光電変換ができないことが知られている。今年度の研究では、800nmより長波長の光を用いても光電変換を行うことが可能であることを見出した。n型半導体基板としてNbを0.05%ドープしたルチル型単結晶酸化チタン基板を用いて、表面にレジストコート、EB描画、スパッタリングによる金成膜、リフトオフ法によって金属ナノ微粒子周期構造体を作製した。周期構造の設計は、110x240x40nm^3とし、周期はそれぞれ、200nm、300nmとした。この構造設計においては波長650nmと1000nmに共鳴を有する構造体となっている。この酸化チタン/金周期構造体を作用電極とし、対極に白金線参照電極に飽和カロメル電極(SCE)を用いた系において三電極式光電気化学計測によって測定を行った。その結果によると、従来単結晶酸化チタン基板のみの条件においては、バンドギャップが3.2eVを有しているために、400nm以下の波長の光でしか光電流を得ることができないが表面に金ナノ微粒子周期構造体を有することにより、500nm以上の長波長の光を照射しても光電流が得られることがわかった。さらに、各波長に対する変換効率を調べるために分光器によって単色光を得、アクションスペクトルを測定したところ、共鳴スペクトルに対して良い一致を示すスペクトルが得られた。このことから、光電変換は金ナノ微粒子構造体と光との共鳴によって誘起されているものと考えられる。以上のことより今年度において私は、酸化チタン単結晶基板上に金ナノ微粒子周期構造を作製することにより、その共鳴に依存した光電変換を可視から近赤外の幅広い波長で達成した。本年度は、微粒子の自己組織化を利用して作製したオパール構造体を作製し、また、ゾルーゲル法を駆使し様々な材料でその反転構造体である逆オパール構造体を作製した。さらに、内部に浸漬させた色素溶液のレーザー発振現象を観測し、そのメカニズムについて詳細に検討した。レーザー発振メカニズムとしては、微粒子の3次元的な周期構造に起因する分布帰還型レーザー発振(DFBレーザー発振)のメカニズムを用いて説明することができた。さらに周期構造体も構成する材料をシリカやジルコニアといった異なる屈折率を有する材料として用いることにより、シングルモードのレーザー発振や規則正しい周期的なピークを有するレーザー発振スペクトルを得ることに成功した。これは、レーザー発振に関わる要因として、屈折率およびゲイン媒質である色素溶液の周期的な変調が影響していることを明らかにした。すなわちシリカ構造体においては、屈折率の周期的な変調はほぼ消失しているが、ゲインの周期的変調により支配されたレーザー発振が起こっており、一方、ジルコニア構造体の場合では、屈折率の周期的変調とゲイン媒質の周期的変調がカップルすることによってレーザー発振が起こっていると説明できる。この研究成果はこれまで明らかにされてこなかった微粒子フォトニック結晶を用いたレーザー発振のメカニズムに初めて言及した研究成果であり、今後のデバイス化への応用に非常に有益な成果となりうる。
圧電素子のオンオフ制御を用いた3自由度ミニチュアロボットの動作解析

本研究の目的は、積層型圧電素子を正三角形状に組み合わせたミニチュアロボットの動作原理を解明することにある。このミニチュアロボットは圧電素子の伸縮により生じる振動や、静摩擦力と動摩擦力の差によって、直進変位と回転変位を行うと考えられている。圧電素子への制御波形は、基本的にはオンオフ波形の方形波とするが、圧電素子の伸縮がミニチュアロボットの機構に与える影響を検討するために、基本波成分である正弦波も与えた。最初に、三相正弦波を圧電素子に与えたときの回転情況を観察し、回転を行う周波数と回転を行わない周波数を求め、回転を行う場合の制御周波数と回転速度の関係を明らかにした。次にロボットを支える3個の足の動作を計測した。回転を行う場合にはそれぞれの足が楕円軌跡を描いたが、回転を行わない場合には単純な往復運動になっていることを明らかにした。そこで、圧電素子への印加電圧を制御し、楕円軌跡が得られる印加電圧とした。また接着剤を用いて接続した圧電素子の接合部分を調整した。これにより、足の軌跡を楕円にすることができた。制御信号の位相を変更し、回転方向を時計回り・反時計回りと変更させたときは、足の描く楕円軌跡の回転方向が逆転した。正弦波の実験結果を踏まえて方形波を用いた実験を行った。実験では3相の方形波であるが、同時に2個の圧電素子を伸縮させない波形とし、一周期は6ステップによって構成される。ロボットの各足の変位を計測したところ時計回りと反時計回りの六角形を描いた。六角形の長軸の傾きと圧電素子の伸縮のタイミングの関係を求めたが、現在のところ、長軸の傾きと回転方向・制御周波数に明確な因果関係が見られていない。今後、圧電素子の伸縮により生じる各足の瞬間的な移動方向と、ミニチュアロボットの回転動作の関係を明らかにする。圧電素子のオンオフ制御により駆動するミニチュアロボットの動作を解析した。このミニチュアロボットは正三角形状に配置された3本脚により支持され、各脚の間に積層圧電素子がはめ込まれている。各圧電素子はオンオフ制御され急速に変形する。制御信号を変えることにより、直進動作と回転動作を行う。ミニチュアロボットは、電気信号を変化させるだけで移動方向を変えるため、外部からの配線の張力の影響により動作しているとは考えられない。これまでに各脚の動作を3個の非接触変位計を用いて計測し、圧電素子の伸縮が各脚の動作に与える影響を明らかにした。その結果、脚の動作とミニチュアロボットの動作の関係を明らかにした。制御信号と逆向きの方向に動くことがあるため、統計処理を行った。回転動作に関しては、右回転信号を入力したとき制御信号に従って回転したが、左回転入力に対して右回転を行うケースが多かった。さらに、ミニチュアロボットに位置検出素子(PSD)を搭載して、位置と姿勢の計測を行った。回転信号を入力されたミニチュアロボットは、回転を行いながら重心位置が移動していることが明らかになった。機械的な案内を持たないミニチュアロボットの位置と姿勢を制御するためには、フィードバック制御が必要であることが明らかになった。直進変位を計測した結果、移動方向によって移動量が異なることが明らかになった。これは圧電素子の伸縮量の個体差の影響と考えている。このミニチュアロボットは、圧電素子の伸縮たより生じる進行波の発生や静摩擦力と動摩擦力の差異によって、直線変位と回転変位を行うと考えられている。圧電素子への印加電圧は、基本的にはオンオフ制御とするが、圧電素子の伸縮がミニチュアロボットの機構に与える影響を検討するために、印加電圧波形は方形波、正弦波、三角波を与えた。さまざまな制御波形を与えたときの動作を測定した。動作原理を確認するために、1Hz程度の低い印加電圧周波数で回転させた。この場合、3個の圧電素子への印加電圧波形は位相の異なった三相信号となる。その結果、以下の傾向が明らかになった。(i)オンオフ制御を行った場合には、回転方向が一方向に限定される傾向がある。(ii)三角波と正弦波を用いた場合には、制御信号の位相を変えることによって回転方向を変えることができる。しかしながら、位相の異なる同一信号を与えて逆回転をさせた場合の変位は異なった。また、試行毎に変位量に差があった。高速動作を行うためには、kHzオーダの制御周波数を用いる必要がある。そこで、周波数を変えて回転変位の計測を繰り返した。三角波・正弦波・方形波を用いた場合の回転動作を確認することはできたが、試行毎に、また試行場所毎に変位量が異なった。時折、回転方向が異なる現象が見られた。これらの原因はいまのところ明らかになっていない。これらの相違の原因は試料表面の状態にあると考え、試料表面に潤滑材を塗布した状態で回転変位の計測を行った。比較的粘性の小さい潤滑剤を用いて回転変位を測定したところ、変位のばらつきは減少したものの、回転方向が逆転する現象が引き続き観察された。さらに、ミニチュアロボットの電気的現象を計測するためには非接触計測が望まれる。そこで、ミニチュアロボットの電流を非接触温度計を用いて計測する方法を提案し、有用性を明らかにした。

このミニチュアロボットは圧電素子の伸縮により生じる振動や、静摩擦力と動摩擦力の差によって、直進変位と回転変位を行うと考えられている。圧電素子への制御波形は、基本的にはオンオフ波形の方形波とするが、圧電素子の伸縮がミニチュアロボットの機構に与える影響を検討するために、基本波成分である正弦波も与えた。最初に、三相正弦波を圧電素子に与えたときの回転情況を観察し、回転を行う周波数と回転を行わない周波数を求め、回転を行う場合の制御周波数と回転速度の関係を明らかにした。次にロボットを支える3個の足の動作を計測した。回転を行う場合にはそれぞれの足が楕円軌跡を描いたが、回転を行わない場合には単純な往復運動になっていることを明らかにした。そこで、圧電素子への印加電圧を制御し、楕円軌跡が得られる印加電圧とした。また接着剤を用いて接続した圧電素子の接合部分を調整した。これにより、足の軌跡を楕円にすることができた。制御信号の位相を変更し、回転方向を時計回り・反時計回りと変更させたときは、足の描く楕円軌跡の回転方向が逆転した。正弦波の実験結果を踏まえて方形波を用いた実験を行った。実験では3相の方形波であるが、同時に2個の圧電素子を伸縮させない波形とし、一周期は6ステップによって構成される。ロボットの各足の変位を計測したところ時計回りと反時計回りの六角形を描いた。六角形の長軸の傾きと圧電素子の伸縮のタイミングの関係を求めたが、現在のところ、長軸の傾きと回転方向・制御周波数に明確な因果関係が見られていない。今後、圧電素子の伸縮により生じる各足の瞬間的な移動方向と、ミニチュアロボットの回転動作の関係を明らかにする。
半導体表面二次元凝縮相における励起物性の研究

多重安定性を内包する擬二次元凝縮相としての半導体再構成表面における電子励起状態が示す新規な物性現象を、時間・空間極限実験手法を有機的に結合させて研究し、直接的知見に立脚して、表面で発生する超高速現象を微視的・統一的に解明する事を目指した。そのために、(1)励起状態の超高速緩和過程の直接的観察のためのフェムト秒2光子光電子分光法を用いたキャリアー動力学の研究、(2)表面原子構造の直接的観察のための走査型トンネル顕微鏡(STM)を駆使した表面構造変化の研究、を中心として研究を展開した。電子系励起源としては、高分解低エネルギー電子ビーム、STMチップからのトンネル電流、フェムト秒パルスレーザーを併用した。本研究期間における主要な成果を以下に列記する。1)励起レーザー波長可変性を有する2光子光電子分光装置を駆使し、Si結晶内電子状態における緩和過程とその機構、および表面電子状態への遷移過程とその動力学を解明した。2)レーザー価電子励起によるSi表面での構造変化機構をSTMによって系統的に研究し、局所的ボンド切断機構を微視的に解明した。3)低エネルギー高分解電子線と半導体表面の相互作用素過程を、水素終端Si表面を対象として研究し、Si-Hボンド切断機構が結合性から反結合性状態への非弾性励起によるものである事を実証した。4)トンネル電流励起が誘起する化合物半導体表面での構造変化機構が2正孔局在によるものである事を解明した。5)フェムト秒レーザー励起により、グラファイト表面上で新規なダイヤモンド様構造への相転移が発生することを発見した。本基盤研究のこれらの成果の展開として、平成19年に特別推進研究が採択された。光誘起構造相転移動力学の解明を主眼としつつ、本基盤研究の最終目標である表面励起物性の解明を含めた精力的な研究を展開していく。本研究においては、多重安定性を内包する擬二次元凝縮相としての半導体再構成表面における電子励起状態が示す新規な物性現象を、(1)走査型プローブ顕微鏡による原子レベルの超空間分解手法(2)フェムト秒レーザー分光法による超短時間分解手法、の時間・空間極限実験手法を有機的に結合させて研究し、半導体表面における励起物性を原子レベルでの構造に関する直接的知見に基づき、フェムト秒時間領域での超高速動力学を、微視的・統一的に解明する事、そして、その基礎的知見を、今までにない表面新構造相の創製へと発展させることを目的としている。研究初年度においては、(1)フェムト秒2光子光電子分光法を用いて半導体表面における超高速のキャリアー動力学の研究、(2)高分解低エネルギー電子線励起による表面構造不安定性の研究、(3)フェムト秒レーザー励起による表面新物質相創製の研究、を中心に研究を展開した。以下に、主要な成果を列記する。1)Si(001)-(2x1)、Si(111)-(7x7)を対象に、世界に先駆けて、励起レーザー波長可変性を有する実験装置を構築し、半導体表面における励起電子の動力学が、励起波長および強度に著しく依存して変化する事を明らかにした。その成果は、すでに学術論文として発表すると共に、国際会議においても報告し、現在2報の論文を投稿中である。2)結晶内および表面に、縦波集団励起を誘起可能な50eV以下の低エネルギー高分解電子線を表面励起源として新たに採用し、表面プラズモン励起による構造不安定性の発現を、新たに発見した。この成果はすでに学術論文として発表済みである。