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〈戦後〉雑誌における文学者の美術批評に関する基礎的研究

以上のように、本研究テーマはより発展する可能性を見せており、その発展的研究課題は科学研究費挑戦的研究(萌芽)に申請中である。その両課題を含む形で、近日中に成果を公開するべく進めている。また、本研究にかかわる資料所蔵者・著作権継承者との関係もあり、本研究に関しては単行本にて一挙に公開することを目指しており、あえて論文および口頭発表を控えていることを申し添える。本研究は、アジア・太平洋戦争後、文学者による西洋美術に関する美術批評がどのようにもたらされ、機能したかを明らかにしたものである。『藝術新潮』を中心とする雑誌メディアと小林秀雄等の文学者の美術批評を実証的に調査・検証・分析することで、文学者の美術批評が、転換期において、同時代の内外の文学・美術の動向や行政・制度の変化と連動し、さらに雑誌メディアの戦略の中で、美術史や文学史の枠組みを超えて影響力を有したことが具体的に確認された。本研究の成果は、刊行本として一挙に公開予定である。400字詰め換算800枚規模で、出版社の計画として社内承認され、2018年の刊行を目指している。研究初年度である2014年度の主な課題は、研究を進めていくための初期段階での準備態勢を整えること、また、実際に、小林秀雄の美術批評を検証する基盤として、蔵書調査と欧州体験における受容の現場に関する調査に着手することであった。前者についてはほぼ計画通りに進めることができ、文学と美術をめぐる資料調査・収集・整理を行い、本研究の目的を果たすための基礎が固まった。また、収集・整理した資料から、今後の見通しも含めて、本研究テーマの妥当性を確認することができた。後者については、研究手順を変更し、2014年度に行った、文学と美術をめぐる資料・情報調査と整理の一端をふまえ、総合芸術雑誌『藝術新潮』の初期における小林秀雄の美術批評の可能性を検証した。そのことにより、次年度の実施に変更した、小林秀雄の欧州体験調査を含めた、具体的な受容の現場の検証を進めるうえでの見通しをたてることができた。さらに、美術の言語表象に関する創作・受容のメカニズムの解明についても、研究の方向性が打ち出せた。平成28年度はこれまでの作業成果を踏まえつつ、戦後の雑誌メディアにおける文学者の美術批評の具体的な分析を行っていく。文化状況や小林秀雄の渡欧体験の調査・整理を継続したうえで、具体的に蔵書、渡欧体験、メディア媒体、同時代状況等の総合的な観点から検討を進めていく。日本文学2014年度の成果をふまえつつ、引き続き、『藝術新潮』を中心とした戦後の雑誌メディアにおける文学者の美術批評に関する調査・整理とともに、具体的な分析を進める。その際、データベースを構築しつつ、その文学的言説の特徴と西洋文化受容のあり方を明らかにしていく。さらに、それらが同時代に与えた影響や、それらの言説に通底する問題性などについて、分析を積み重ねていく。具体的な対象として、小林秀雄の美術批評の検証に既に着手しているが、2015年度からは蔵書の検証に加え、小林秀雄の欧州体験の調査・整理・分析を進めていくこととする。そのうえで、具体的な美術批評に即して、美術(体験)の記述行為および美術受容における言語表現の機能を検討する。さらに、他の文学者による美術批評の検証へと対象を広げていく予定である。
情報を効果的に可視化する「データ駆動型デザイン」の教育プログラムの開発

本研究は、ビッグデータ時代のデータ・ビジュアライゼーション(情報の可視化)における、統計科学、情報科学分野で先行している取り組みを、デザイン分野の教育実践と組み合わせ、より人々に伝わりやすい可視化を実現することを目的とする。この目的を達成するため、研究代表者が専門とするデザイン分野からアプローチし、従来のデザインの範囲を超えた可視化を前提としたデザインに必要な要素を検討し、体系化する。本研究の成果として、(1)「データ駆動型デザイン(Data-driven Design)」を学習するための教育プログラムの構築と、(2)可視化特有のデザイン指針の策定・公開を目指す。2018年度は次のことを行った。(1)可視化関連資料の収集と、可視化開発技術群(プログラミング言語やライブラリ、Webサービス等)の調査を継続した。実務家・専門家2名に実務面の聞き取り調査を継続した。(2)9月16日に、公開研究会「DxD at Fukuoka:データビジュアライゼーションを語る会」(於:福岡県Ruby・コンテンツ産業振興センター)をももち浜TECHカフェと共同開催し、実務家2名を招聘し、各自の可視化とデザインの取り組みを発表してもらった。研究代表者も、「データビジュアライゼーションの制作方法を学ぶ」として、可視化におけるデザイン面の学習の諸課題について発表した。(3) D3.jsを利用したデータ可視化の学部生対象の演習授業に取り組むとともに、デザインガイドラインの策定を進め、一部を公開した。デザイン指針の策定について終了予定であったが、他の業務量が多く当初予定した進捗状況にいたらなかったため。予定していたデザイン指針の策定を完了するため、引き続き調査研究にあたる。本研究は、ビッグデータ時代のデータビジュアライゼーション(情報の可視化)における、統計科学、情報科学分野で先行している取り組みを、デザイン分野の教育実践と組み合わせ、より人々に伝わりやすい可視化を実現することを目的とする。この目的を達成するため、研究代表者が専門とするデザイン分野からアプローチし、従来のデザインの範囲を超えた可視化を前提としたデザインに必要な要素を検討し体系化する。研究成果として、(1)「データ駆動型デザイン(Data-driven Design)」を学習するための教育プログラムの構築と、(2)可視化特有のデザイン指針の策定・公開を目指す。28年度は次のことを行った。(1)可視化関連資料の収集。可視化開発技術群(プログラミング言語やライブラリ、Webサービス等)の調査。実務家・専門家2名に実務面の聞き取り調査。海外の技術資料の一部は、原著者の許諾を得て日本語訳を研究室サイトで公開。(2)地理情報と連動した可視化の学習教材「DataMapper」の試作版を開発、大学院生にテストし、学会ポスター発表。(3)シビックテック団体と大学共催のイベントで、地域課題解決のためのビジュアライゼーションの取り組みを発表し、ハッカソンで参加者とともにアプリのプロトタイプを開発。(4)データビジュアライゼーションの国際ワークショップに参加し、地域の文芸作品をビジュアライズした作品「bibliomapsビブリオマップ」(Webアプリ)のプロトタイプを開発し発表。資料や技術調査については進んでいるが、教育プログラムの学習教材の試作およびデザイン指針の策定については予定していた進捗状況にいたらなかった。29年度は次のことを行った。(1)可視化関連資料の収集を継続。可視化開発技術群(プログラミング言語やライブラリ、Webサービス等)の調査を継続。実務家・専門家2名に実務面の聞き取り調査を継続。(2)地理空間情報と統計情報を連動させた可視化デザイン教材「DataMapp」の試作版の開発を継続。2017年10月にG空間EXPO2017「Geoアクティビティコンテスト」に出展し、デザイン賞を受賞。(3)地域の文芸作品をビジュアライズした作品「bibliomapsビブリオマップ」(Webアプリ)のプロトタイプを開発し、2017年7月にFOSS4G Hokkaidoで発表。(4) 2017年7月から8月にかけて開催された展覧会「おいでよ!絵本ミュージアム2017」(福岡アジア美術館)での参加型展示「みんなでつくろう天の川」のシステム開発。この展示の参加記録をもとにした可視化分析を実施し、2018年3月に佐賀大学芸術地域デザイン学部研究論文集に論文発表。

この目的を達成するため、研究代表者が専門とするデザイン分野からアプローチし、従来のデザインの範囲を超えた可視化を前提としたデザインに必要な要素を検討し、体系化する。本研究の成果として、(1)「データ駆動型デザイン(Data-driven Design)」を学習するための教育プログラムの構築と、(2)可視化特有のデザイン指針の策定・公開を目指す。2018年度は次のことを行った。(1)可視化関連資料の収集と、可視化開発技術群(プログラミング言語やライブラリ、Webサービス等)の調査を継続した。実務家・専門家2名に実務面の聞き取り調査を継続した。(2)9月16日に、公開研究会「DxD at Fukuoka:データビジュアライゼーションを語る会」(於:福岡県Ruby・コンテンツ産業振興センター)をももち浜TECHカフェと共同開催し、実務家2名を招聘し、各自の可視化とデザインの取り組みを発表してもらった。研究代表者も、「データビジュアライゼーションの制作方法を学ぶ」として、可視化におけるデザイン面の学習の諸課題について発表した。(3) D3.jsを利用したデータ可視化の学部生対象の演習授業に取り組むとともに、デザインガイドラインの策定を進め、一部を公開した。デザイン指針の策定について終了予定であったが、他の業務量が多く当初予定した進捗状況にいたらなかったため。28年度に調査を踏まえ、今年度は以下のことに取り組む。(1)引き続き、関連資料・関連技術の調査と専門家への聞き取り調査。(2)教育プログラムの構築。(3)デザイン指針の策定。(2)については、研究代表者の現在の所属学部の開講状況において、計画していた授業試行を実施できないため、別途方策を検討する。29年度の調査、発表を踏まえ、今年度は以下のことに取り組む。予定していたデザイン指針の策定を完了するため、引き続き調査研究にあたる。28年度に開発用機器の購入を見送ったことで物品費の使用額が所要額を下回った。29年度に開発用機器の購入を見送ったことで物品費の使用額が所要額を下回った。30年度に購入を見送った開発用機器を購入する予定である。2018年度に終えることができなかったために研究期間の延長を申請した。次年度使用額は、デザイン指針の策定にかかる物品費、旅費にあてる予定である。28年度に購入を見送った開発用機器を購入する予定である。
固相粒子インパクトによる膜形成基礎現象の解明

金属やセラミックの粉末材料を基材に吹き付けるだけでコーティングが得られる現象が知られている。コーティングができる条件、基材との間にどのような接合が起きているのかについて、計算と実験の両面から研究した。粒子と基材の界面で大きなせん断変形が生じる部分では、緻密な結合が得られ易いこと、吹きつける粉末粒子の速度や温度がコーティングの緻密さや内部の結晶組織に大きな影響を与えることなどが分かった。本研究は固相粒子が高速度で基材に衝突し、瞬間的に接合されて皮膜を形成する現象を解明することを目的としている。工業的にはコールドスプレー、アエロゾルデポジション等の名称で開発されている。まず、金属粒子の粒径、速度、温度が衝突現象に及ぼす影響を見積もる目的で、チタン粒子の衝突・変形挙動の数値解析を行った。材料物性の温度依存性、衝突に伴う温度上昇と熱伝導を取り入れた動的弾塑性モデルを構築し、粒子速度1001000m/s、温度2931273K、直径5125μmと条件を変えて解析を行い、実験による単一粒子の断面形状と比較した。速度と温度を制御した粉末粒子を衝突させる実験法として、広島大所有のガス銃を用いる。粒子速度を1001500m/sの範囲で制御できるように、2段軽ガス銃の設置架台を改造し、無煙火薬を可燃性ガスに替えるために燃焼室を大きくした。発射管を固定するフランジを製作し、試料加熱のための試験室及び加熱器を作製した。試料温度を測定する熱電対を設置し、断熱効果を上げるための治具を試作した。酸化物粒子については、前駆体を液滴化し熱処理して酸化物粒子を合成し、減圧室に引き込んで基材に衝突させるための装置を試作している。まず、液滴作成部としてインクジェットプリンタヘッドを導入し、前駆体を液滴化しようと試みたが、溶媒の蒸発が予想以上に速くジェットノズルが閉塞するという問題が発生した。溶媒について検討中。数値流体シミュレーションと粒子挙動解析プログラムを用いて種々のノズル形状、圧力条件、粒子直径、ノズル-基板間距離に対して粒子の基材への衝突速度を計算した。衝突速度と計算条件の関係を分析し衝突速度を広範囲に変えることができるパラメータの探索を行った。その結果、タグチメソッドが有効であるという知見が得られた。工業的にはコールドスプレー、アエロゾルデポジション等の名称で開発されており、NIMSでもWarm Spray法を開発している。1.固体金属粒子の衝突過程の有限要素法解析を、粒子/基材が同じ材料、異なる材料の組み合わせについて行った。動的要素分割法を適用することにより、大変形に伴う解析結果の不安定性を抑え、より安定した解析が可能となった。特に硬粒子/柔基材、もしくはその逆の衝突の計算に有効であった。2.実験で鋼基材上に衝突・付着したチタン粒子の内部組織、界面組織を透過電子顕微鏡で詳細に調査した。粒子内の組織が動的再結晶によって数十nmサイズにまで微細化すること、粒子と基材界面はせん断塑性ひずみが大きい領域で接合が生じていることなどが明らかとなった。シミュレーションによる変形挙動やひずみ分布などは、TEMによる粒子断面の観察結果と比較的良い一致が見られた。3.条件のよく分かった衝突実験を行うために、可燃性ガスにブタンを用いた2段軽ガス銃を製作し,直径3mmのタングステンカーバイド球,鋼球および直径0.6mmの鋼球の衝突試験を行った.粒子の衝突によってアルミニウム合金に生じたへこみの大きさ,深さから,0.6gのブタンの充填量によって,3mmタングステンカーバイド球では約900m/s,鋼球では1500m/s,0.6mmの鋼球では約800m/sの衝突速度が得られていることが確認された。4.セラミックスの微細粒子衝突実験に先行して、超音速ノズルから真空チャンバーに噴出する窒素ガスの超音速噴流の層流数値シミュレーション,および超音速気流により加速される固体粒子の速度の計算を行った。その結果,超音速ノズルの末広部を長くすることで粒子速度を大きくできることが分かった。また、すでに堆積した粒子上にさらに衝突する場合について軸対象モデルで計算を行った。2.実験で鋼基材上に衝突・付着した粒子の内部組織、界面組織を透過電子顕微鏡で詳細に調査した。前年度までのチタンに加えて、ニッケル、銅についても観察を行い、チタンに比して結晶粒が微細化している領域が小さいこと、代わりに結晶粒の伸長が認められる傾向が強いことが分かった。

3.前年度製作した2段軽ガス銃を用いて,直径180及び30μmのチタン粒子、30umの銅粒子、16μmのNi粒子、50μmのSUS304粒子のS45C鋼上への衝突試験を行った。個々の粒子の扁平率とへこみの大きさ,深さから衝突速度を推定し、付着率との関係等を解析した。4.Warm Spray装置内の粒子速度・温度をより精度よく計算するために、冷却水に奪われる熱量や燃焼室圧力の測定を行い、計算コードを改良した。
ネパールの伝統的住宅の建築環境工学に基づく評価と改善

ネパール・ヒマラヤ地域における伝統的住宅の冬の熱的主観申告調査と温熱環境調査を行い,居住者の熱的満足度と中立温度について以下のことを明らかにした。1)温冷感,快適感と適温感の快適範囲の出現頻度が高く,居住者は温熱環境への満足度は高いといえる。2)Griffiths法で求めた中立温度は,住宅A,B,Cを合わせると10.7°Cであり,居住者の着衣量の調節や冬の適応によって,中立温度は一般的に言われている快適範囲より低い。3)住宅Cの中立温度は12.9°Cであり,住宅Aより4.5K,住宅Bより2.3K高く,居住者がある程度適応範囲を持っていることから,中立温度の大小は暴露気温の大小によって決定され,同一地域内で中立温度の差がある。また,ネパールの亜熱帯地域における伝統的住宅の夏の温熱環境と居住者の温熱感覚に着目し,パッシブクーリングの観点から分析した。その結果,居住者は室内だけではなく室外や半戸外を適切に利用するパッシブな生活様式をもつこと,気候に則した広い土間床,土や煉瓦の壁,巨大壷などのパッシブ的要素を持つ住宅が形成されていること,近代的な建築材料の利用が必ずしも温熱環境の改善にはつながらないこと,室内で裸火のイロリを利用するためエネルギー効率が良くないこと,などを見出した。得られた成果は以下の通りである。1)居住者の滞在場所に関する調査から,居住者が内部,半外部,前庭を時間的に移動して居住温熱環境を緩和している実態が示された。2)昼間の土間の表面温度は外気温より土壁造で7.4K,煉瓦造で5.9K低い。土間,土壁,煉瓦壁,壷などには夏に涼しく保つのに有効的である。3)開放型イロリで多量の薪を燃焼している台所の昼間の室温が37.7°Cであり,台所の過熱を処理する必要がある。4)屋根裏表面温度は昼間に草葺きで37.9°C,粘土瓦葺きで39.4°C,セメント瓦葺きで42.2°Cであり,草葺き屋根の断熱性がもっとも高い。ネパール山岳地帯の伝統的住宅において換気・熱連成シミュレーションを実施して,冬の室内温熱環境の予測と既に実施した改善の検証を行い,以下の定量的な知見を得た。1)「基本モデル」の室温を精度よく予測することができ,これを用いて種々の住宅の室内環境の予測や改善方法の最適化の検証ができる。2)全ての改善案を組み合わせた「総合改善」の夜間の平均室温は「基本モデル」より4.412.7K上昇する。現地の材料と技術を用いて実際に施工した気密化と断熱化によって冬の室温を大きく改善することができる。3)熱的快適性と薪の削減を考慮した「総合改善+薪削減」では薪の消費量が60%削減できると共に,夜間の平均室温は「基本モデル」より1.04.0K高くすることができる。実際に施工した改善は室内温熱環境の改善とエネルギー消費量の削減の両視点から有効的である。ネパール・ヒマラヤ地帯(高地)における伝統住宅の温熱環境の評価と改善を目指して,冬の温熱環境実測を行い,外部環境と住宅計画の関係,内外温湿度差,水平温度差,上下温度差などについて以下のことを明らかにした。1)外壁に殆ど窓を設けないことは,強風が建物の中に入って熱を奪うのを抑えるのに役立っている。2)平均内外温度差(内-外)は暖房室で昼間+4.9K,夜間+9.6K,非暖房室より昼夜とも大きいことから,暖房室の温熱環境は非暖房室より良好である。3)暖房室では水平温湿度差や上下温度差大きいという実態が示された。上下温度差はASHRAE ST-55の推奨値の3Kより大きく,不快な温熱環境と家畜糞の燃焼で発生する熱の浪費を示唆している。4)粘土屋根の断熱性,床や壁の熱的性能を検討した結果,夜間の室温を保持するのに有効である。

1)居住者の滞在場所に関する調査から,居住者が内部,半外部,前庭を時間的に移動して居住温熱環境を緩和している実態が示された。2)昼間の土間の表面温度は外気温より土壁造で7.4K,煉瓦造で5.9K低い。土間,土壁,煉瓦壁,壷などには夏に涼しく保つのに有効的である。3)開放型イロリで多量の薪を燃焼している台所の昼間の室温が37.7°Cであり,台所の過熱を処理する必要がある。4)屋根裏表面温度は昼間に草葺きで37.9°C,粘土瓦葺きで39.4°C,セメント瓦葺きで42.2°Cであり,草葺き屋根の断熱性がもっとも高い。
霊長類の食性に対応した消化酵素ペプシノゲンの多様性と適応進化

霊長類の胃内消化酵素ペプシノゲンについて、霊長類の主要なグループである新世界ザル、旧世界ザル、類人猿の中からマーモセット、タマリン、フサオマキザル、リスザルなどの新世界ザル、チンパンジー、オランウータン、ゴリラ、テナガザルなど類人猿を選び研究を遂行した。生化学的手法によると、またcDNAクローニングなど分子生物学的手法で解析した。新世界ザル胃にはペプシノゲンA,C成分の他、他動物では新生児にしか見られないプロキモシンが発現していた。各成分は1分子種のみで遺伝子重複は起こっていないと思われた。それぞれアミノ酸組成,pH依存蛋白分解活性,阻害剤感受性により明瞭に区別された.A型ペプシノゲンは旧世界ザル、類人猿と分岐していくにつれ多型化が急速に進んでいた。オランウータンとテナガザルからそれぞれ16分子種,及び9分子種のペプシノゲンを単離することができた.これは遺伝子の重複などの大きな変化が短期間に集中的に起こったことを示唆している。C型ペプシノゲンでは各霊長類で多型は見られなかった。プロキモシン型ペプシノゲンでは、旧世界ザルと類人猿では遺伝子の不活性化が起こり機能が失われていることが明らかになった。新世界ザルでは機能しているが、ウシなど他動物で見られるような胎児期特異的な成分としてではなく、新世界ザルの多様な摂取食物の効率的な消化のためにA, C型成分の補助的な役割を担う成分として機能しているものと考えられた。これらのことは、霊長類の食性の多様化に対応して進化の過程で胃の消化の酵素に遺伝子レベルで大きな変化が起こったことを示している。本年度は霊長類の胃内消化酵素ペプシノゲンについて、霊長類の主要なグループである新世界ザル、旧世界ザル、類人猿の中からマーモセット、タマリン、フサオマキザル、リスザルなどの新世界ザル、チンパンジー、オランウータン、ゴリラ、テナガザルなど類人猿を選び、胃内消化酵素ペプシノゲンについて生化学的手法による様々な成分の分析とその機能解析、さらにcDNAクローニングによる構造解析、遺伝子構造解析など分子生物学の側面から解析を進めた。各成分は1分子種のみでマカク類に比べて遺伝子重複は起こっていないと思われる。それぞれアミノ酸組成,pH依存蛋白分解活性,阻害剤感受性により明瞭に区別された.類人猿では胃粘膜抽出液を作成し,DEAE-Sephacelを用いた陰イオン交換クロマトグラフィー,さらにMono Q columnHR5/5を用いたHPLCにより精製を進め,オランウータンとテナガザルからそれぞれ16分子種,及び9分子種のペプシノゲンを単離することができた.チンパンジーとゴリラについては胃試料の状態が悪く,ペプシノゲン含量が少なかったため,各々を単離することはできなかったが,14分子種,及び9分子種のペプシノゲンを同定することができた.これらのペプシノゲン分子種の数は他動物に比べて極めて多くなっていた.このことは類人猿の系統でペプシノゲンの多様化が進んでいることを示しているものと考えられた.霊長類の胃内消化酵素ペプシノゲンについて、霊長類の主要なグループである新世界ザル、旧世界ザル、類人猿の中からマーモセット、タマリン、フサオマキザル、リスザルなどの新世界ザル、チンパンジー、オランウータン、ゴリラ、テナガザルなど類人猿を選び、cDNAクローニングをおこない、相互の構造比較から分子進化を解析した。A型ペプシノゲンは新世界

ザルでは遺伝子の多型は見られなかったが、旧世界ザル・類人猿と分岐していくにつれ多型化が急速に進んだ。これは遺伝子の重複などの大きな変化が短期間に集中的に起こったことを示唆している。C型ペプシノゲンでは各霊長類で多型は見られなかった。プロキモシン型ペプシノゲンでは、旧世界ザルと類人猿では遺伝子の不活性化が起こり機能が失われていることが明らかになった。新世界ザルでは機能しているが、ウシなど他動物で見られるような胎児期特異的な成分としてではなく、新世界ザルの多様な摂取食物の効率的な消化のためにA, C型成分の補助的な役割を担う成分として機能しているものと考えられた。これらのことは、霊長類の食性の多様化に対応して進化の過程で胃の消化の酵素に遺伝子レベルで大きな変化が起こったことを示している。
戦時／戦後のマスメディアにみる「消費者としての女性」の主体化と共同性

戦時期/戦後の日本のマスメディアにおいて、「消費者としての女性」がどのように表象されたのかを、放送(ラジオ、テレビ)、新聞、女性雑誌等を中心に分析した。特に、「女性」と「消費」がどのように結びついていたのか、メディアに対してどのような女性の「参加」があったのか、そこで「消費者としての女性」の「主体化」や「共同性」がいかに構築されたのか、それは戦時/戦後において、どのような連続性/非連続性があったのか等を考察した。本研究は、マスメディアにおける「消費者としての女性」の表象を、「主体化」と「共同性」という観点から分析し、その戦時/戦後における連続性/非連続性を考察することを目的としている。平成24年度は、前年度に収集した放送資料の分析を進めるとともに、戦後の放送関連の資料および女性雑誌関連の資料の収集を行った。特に放送については、具体的な番組資料がテキストとして残されていることから、NHK「きょうの料理」の番組テキストに焦点をあて、そこで日常食の作り手としての女性が、どのように表象されていったのかを分析した。その成果の一部をとりいれ、平成24年9月29日に財団法人味の素食の文化センターによる「食の文化フォーラム」(全体テーマ「料理することー味わいの社会性」)にて「料理は「簡略化」しているのか」というテーマで発表を行った。また、「消費者としての女性」にとって当事者性の強いメディアである女性雑誌の分析を行うこととし、戦前から1990年代までの「主婦」を読者として想定した女性雑誌についてその変遷をまとめた。「主婦」向け雑誌については、戦前および戦中期を対象とした先行研究を参照しつつ、戦後に「主婦」向け雑誌がどのように変遷していったのか、そこでの「消費者としての女性」の表象とはどのようなものだったのかを分析した。その際、特に読者共同体、「主婦」というアイデンティティ、オピニオン・リーダー等に着目した分析を行い、その成果の一部を用いた論文を現在まとめているところである。平成25年度は、これまでに収集した放送関係の資料、新聞・雑誌関係の資料の分析を進めるとともに、不足分の資料の収集・分析も並行して行った。また、これまでの研究成果の一部を取り入れた口頭発表及び論文執筆を行った。平成25年5月11日には現代民俗学会2013年度年次大会シンポジム「高度成長期における食生活の変貌」において、「料理とメディア」というタイトルで発表を行い、戦時/戦後におけるにおける女性と日常食の表象について検討した。また平成25年12月1日には民衆史研究会2013年度大会シンポジウム「総力戦と食ー近代日本における「食」の実践とポリティクス」において、「戦時期における<料理>と<栄養>の相克ーラジオの料理放送を中心に」というタイトルで発表を行い、婦人・家庭向け放送のうち料理にかかわる番組をとりあげ、特に戦時期を中心に検討した。また論文としては「料理は「簡略化」しているのかー「家庭料理」をめぐる<環境>と<規範>を中心に」(森枝卓士編『料理することーその変容と社会性』所収、ドメス出版、2013年)、「“スカッとさわやか"という記号ーコカ・コーラのCMにみる“冷たいおいしさ"」(味の素食の文化センター『vesta』89号、2013年)、「料理をめぐるメディア文化」(味の素食の文化センター『vesta』93号、2014年)を発表した。なお、現在、印刷中の論文に「戦時期における<料理>と<栄養>の相克ーラジオの料理放送を中心に」(『民衆史研究』87号、2014年に掲載予定)がある。平成23年度は、戦時期のラジオ放送において、「女性」を主な聴取者に想定した番組に関する資料収集および分析を行った。特に注目したのは、(1)女性と放送・社会教育行政にかかわる資料、(2)家庭・婦人向け番組の具体的な内容にかかわる資料、である。前者については日本放送協会編『日本放送史(上・下)』、国立教育研究所編『日本近代百年史社会教育』等の基本文献の他、内川芳美編『マス・メディア統制1・2』、『近代女性文献資料叢書(女と戦争)』(大空社)、『日本女性運動資料集成』(不二出版)などから資料を収集し、分析を行った。後者については、日本放送協会の雑誌『放送』『放送研究』および各年度の『ラヂオ年鑑』を閲覧し、資料の収集を行った。また番組関連の書籍やラジオ関連の雑誌からも資料収集を行い、家庭・婦人向け番組についての分析をすすめた。さらに、「消費者としての女性」イメージの形成に関する先行研究の収集・分析を行うとともに、戦時/戦後の女性イメージの連続性と非連続性にも着目した論文「「二十四の瞳」と越境する<銃後の記憶>ー小説・映画・テーマパークの表象をめぐって」

(『「反戦」と「好戦」のポピュラー・カルチャーメディア・ジェンダー・ツーリズム』所収、2011年)を執筆した。子供が小さいため(現在1歳)、予定していた遠方への出張をひかえる等したため。平成23年度の研究期間中に出産し、予定していた遠方への出張をひかえる等したため。平成24年度には、研究を推進していく際に、分析対象とするメディアとして、当初、予定していた新聞と放送に女性雑誌も加えた方が研究上、有意義であることがわかったため、平成25年度においても女性雑誌も加えたうえで研究を行うこととする。また資料収集にあたっても必ずしも年代で区切らず、その文脈によって必要な期間の収集を行う。今年度は平成23年度、24年度に収集しきれなかった資料を集めるとともに、それらの分析をすすめることとする。平成24年度は、平成23年度に収集した戦時期のラジオ放送の資料の分析をすすめるとともに、昨年度に実施することができなかった出張を行い資料を収集する。平成23年度の研究の結果、資料収集を戦時期だけに限定せず、戦後のものと同時並行で行ったほうが効率がよく、また研究上も意味があることがわかったため、平成24年度は戦中期から1960年代までの放送および新聞メディアにかかわる資料の収集・分析をすすめ、平成25年度は戦時・戦後の資料の不足分を収集して、比較を深めることとする。平成25年度は研究関連の書籍購入のために物品費を用い、主に資料収集と学会参加のために旅費を使用する。その他の経費は主に資料のコピー代に用いる。論文作成のための翻訳料の支払いが年度をまたいだが、そのための前年度の未使用金は平成25年度に支払われる予定である。また出張の予定がずれたことによっても未使用金が発生したが、これも平成25年度に行う予定である。平成24年度は主に研究関連の書籍購入のために物品費を用い、主に資料収集と学会参加のために旅費を使用する。またその他の経費は主に資料のコピー代に用いる。
ゾル・ゲル法による太陽電池の作製(高効率太陽電池の安価な作製をめざして)

クリーンなエネルギー源として注目されている太陽電池も、いずれはリサイクルが必要となる。薄膜化によって、生産時のみならずリサイクル時のコストも抑えた太陽電池を作成する必要がある。本研究では、酸化チタンと同程度のバンドギャップを有し配向成長の容易な酸化亜鉛を酸化物膜の合成が容易なゾル・ゲル法により作成して、これに固体の増感色素と金属電極を組み合わせることで、全固体型の薄膜太陽電池を作成することにした。セルの構造は、1)ガラス基板/ITO/ZnO/ZnPc/Auと2)ガラス基板/Al-ZnO/ZnPc/Auの2種類とした。ここで、ITO,ZnPcおよびAl-ZnOは、それぞれインジウム錫酸化物(透明導電膜)、亜鉛フタロシアニン(増感色素)およびアルミニウム添加酸化亜鉛(透明導電膜)を意味する。ZnO膜の焼成時間と導電率およびセル1)のI-V特性との関係を調べ、更に、ZnOの膜厚とセル1)の明-暗I-V特性との関係を調べた。加えて、ポリエチレングリコールをZnOの出発溶液に添加してZnO膜の凹凸を増大させ、この凹凸がセル1)のI-V特性に与える影響を評価した。高価なITOを廃したセル2)については、ZnOに添加するAlの量を16mol%として、I-V特性を調べた。ZnOの最適な膜厚は、その空乏層厚みに対応する2.0μmであることがわかった。粒径も、これに近くなるようにできるだけ大きくする方が良いことがわかった。ポリエチレングリコールを用いて凹凸を増したZnO膜の方が高い量子効率を示すことがわかった。セル1)は、ZnOと金とのフェルミエネルギーの差に対応する起電力0.2Vを示した。セル1)に関する結果は、平成10年9月にドイツのザールブリュッケンで開催された国際会議(ICCG'98)で発表し、レフリー審査を経た予稿集がこの7月までに発行される予定である(受理済み)。ZnOにAlを添加すると、原子価制御機構によって自由電子が発生して透明導電性を示すことが解っているので、電池の構造を、ガラス基板/Al-ZnO/色素膜/金属電極とすることとした。Al-ZnO膜には高い導電性が求められるので、個々の結晶粒を大きくして粒界を減少させる必要がある。一方、ZnO膜は、比表面積を大きくして光の吸収効率を上げる必要があり、凹凸の大きな構造が求められる。このため、原子間力顕微鏡(AFM)を用いて、コロイド粒子の大きさ、形、焼結性とAl添加量および熱処理条件との関係を調べた。観察結果は、新規購入のインクジェットプリンターを用いて記録した。06mol%のAl添加では、添加量が増えるほど粒径が細かくなった。また、何れの添加量でも仮焼温度の上昇に伴って粒径が増大するが、440°Cを境にして、480°Cでは返って粒径が減少した。X線回折図の温度依存性より、400°C付近から回折ピーク強度の伸びが急峻になることが分かっており、480°Cで仮焼すると核生成が容易なために多数の核が発生し、個々の粒子が小さくなってしまった物と考えられる。焼成温度が高いほど粒子径は大きくなるが、850°Cでは基板と接する緻密な層の上に第2層の粒子が分散するような構造が観察された。このモルフォロジーの変化は、800°C以上で基板との反応相が観察されたXRDの結果と一致している。従って、現段階で最も高い導電率を示すだろうと考えられるのは、粒成長が進んで粒界の減少した、以下の条件で作成された膜である。作成条件と粒径との関係が明らかになったので、今後は、新規購入した評価装置を用いて、各膜の膜厚と粒径を変化させながら太陽電池としての特性を調べ、最大の効率を得るための条件を明らかにする予定である。

粒径も、これに近くなるようにできるだけ大きくする方が良いことがわかった。ポリエチレングリコールを用いて凹凸を増したZnO膜の方が高い量子効率を示すことがわかった。セル1)は、ZnOと金とのフェルミエネルギーの差に対応する起電力0.2Vを示した。セル1)に関する結果は、平成10年9月にドイツのザールブリュッケンで開催された国際会議(ICCG'98)で発表し、レフリー審査を経た予稿集がこの7月までに発行される予定である(受理済み)。
作用素環の構造とその力学系の位相的研究

1作用素環の代数的・位相的構造の研究--岡安は可換なC^*環についてその双対空間における写像φ→〓弱連続性がスペクトルのscattered性,等々,の興味深い条件と同値であることを示した.可換でないC^*環についても事情は同様であろうと予想される.これらの結果については近々訪れる予定の米国の幾つかの大学において講演する予定である.2力学系・変換群の研究--内田は球面上に実解析的に働く非コンパクトリイ群の作用を構成する一つの方法を発見し,そうして得られた作用について研究を進めた.その成果はOsaka J Mathに投稿中である.大池は複素射影空間,四元数射影空間上の"twisted linear action"について研究し,成果をまとめている.また仲田は, n次元ユークリッド空間の上半平面に作用するメビウス変換群の不連続的な部分群に付随したポアンカレ級数の収束指数とその自由アーベル部分群の階数の関係について研究し,その成果をTohoku.Math.J.に投稿した.更に河村は,位相力学系から自然な形で生成されるC^*環の概約表現の分類について研究した.その結果はActa Sci Math.に投稿中である(武元,富山と共著)4多様体と対称空間の研究--井伊はLie群のcoadjointorbutと関連づけることによって完全積分可能なハミルトン力学系を構成した.その結果はTokyo J.Math.に出版されている.以上述べたもの以外の研究課題については現在研究が進行中である.1作用素環の代数的・位相的構造の研究--岡安は可換なC^*環についてその双対空間における写像φ→〓弱連続性がスペクトルのscattered性,等々,の興味深い条件と同値であることを示した.可換でないC^*環についても事情は同様であろうと予想される.これらの結果については近々訪れる予定の米国の幾つかの大学において講演する予定である.2力学系・変換群の研究--内田は球面上に実解析的に働く非コンパクトリイ群の作用を構成する一つの方法を発見し,そうして得られた作用について研究を進めた.その成果はOsaka J Mathに投稿中である.大池は複素射影空間,四元数射影空間上の"twisted linear action"について研究し,成果をまとめている.また仲田は, n次元ユークリッド空間の上半平面に作用するメビウス変換群の不連続的な部分群に付随したポアンカレ級数の収束指数とその自由アーベル部分群の階数の関係について研究し,その成果をTohoku.Math.J.に投稿した.更に河村は,位相力学系から自然な形で生成されるC^*環の概約表現の分類について研究した.その結果はActa Sci Math.に投稿中である(武元,富山と共著)4多様体と対称空間の研究--井伊はLie群のcoadjointorbutと関連づけることによって完全積分可能なハミルトン力学系を構成した.その結果はTokyo J.Math.に出版されている.以上述べたもの以外の研究課題については現在研究が進行中である.
海外研究開発拠点の企業内外における人的交流と研究成果の関係性

本研究は、企業の海外研究開発拠点の組織内外における人的交流が、知識移転や研究成果に及ぼす影響について検討するものである。国際経営や知識移転に関する先行研究の知見を踏まえて、人的交流のさまざまなパターンと知識移転、そして研究開発成果の関係性を実証的に検証した。その研究成果は、国際経営や知識移転に関する分野における研究論文としてまとめられた。平成22年度は、(1)海外研究開発拠点の研究者の社内外での移動と共同開発、そして知識移転とスピルオーバーに関するデータベースの作成、(2)製薬企業と公的研究機関の生命科学分野の研究者に対するヒアリング調査、(3)研究開発活動の国際化と知識移転の促進要因に関する先行研究のサーベイをそれぞれ進めてきた。まず、多国籍企業の海外研究開発拠点によって米国特許商標庁(USPTO)に出願された実用特許と特許間引用、そして発明者の氏名と住所の情報から、発明者の人的交流と知識移転のネットワークを可視化するための定量的なデータベースの作成を進めた。この作業は大容量のデータの処理を必要としているため、平成23年度も継続している。また、日本の関東圏に支社を持つ製薬企業と公的研究機関の生命科学分野において研究組織間での移動を経験した研究者に対して、日本と米国における研究組織内外での人的交流と知識移転の関係についてヒアリング調査を行った。そこでは本研究の重要な概念の1つである海外研究開発拠点から地理的に近接する現地の研究組織へのスピルオーバーを検討する上で、(1)「地域」や「現地」という表現を用いる際には州や国単位だけではなく、市町村などのより細分化した単位を用意することが重要になること、(2)社内での知識移転に関しても移転の有無だけではなく移転の速さが実務的にはしばしば重要な問題になることに関する示唆を得た。そして企業の海外研究開発拠点の立地選択、海外研究開発拠点による研究開発成果の決定要因、研究開発拠点間での知識移転という、概念的には重複しつつも別個の研究課題として扱われてきた各研究分野の主に1990年から2010年までの先行研究の動向と課題をまとめた。これらのことから得られた知見は早稲田大学大学院商学研究科へ提出した博士学位論文の1部となっている。平成23年度は、(1)米国特許商標庁に登録された各特許発明者の市町村単位での住所に対する緯度経度情報の特定、(2)各特許の共同発明者間、および特許間での引用を行った発明者間の地理的距離の計測と地政学的壌界の相違の確認、(3)情報通信企業における組織内と取引企業間での知識移転に関するヒアリング調査をそれぞれ進めてきた。まず、発明者の住所の地理情報に関しては、主に米国地質調査所の地名情報システム(GNIS)と国家地球空間情報局の地理名データベース(GNS)を用いて各国市町村に対する緯度経度を付与しようと試みた。アジア諸国に住所を持つ発明者を中心して、各行政区分での市町村の適切な緯度経度を容易に確認できないものには個別に緯度経度の特定を行わざるをえないため、膨大な労力と時間が必要とされた(平成23年度末の時点では1975年2004年までに出願および承認された全米国特許の発明者の住所の約96%の緯度と経度を特定している)。また、東京都に本社を持つ情報通信企業において日本の本社と海外拠点および海外における取引企業間と本社との知識移転に関する促進および阻害要因についてヒアリング調査を行った。そこでは本研究における重要な概念の1つである知識移転に関して、(1)同一企業内においても国境を隔てた場合には本国内よりも知識移転が迅速に行われない傾向があること、(2)海外拠点と現地国企業との取引に本国本社が関与する場合、本国スタッフは現地企業との取引に関わる文脈の理解に欠けるために誤解が生じやすくなること、(3)米国特許に記載される技術分野について詳細な9桁分類を用いなければその意味は低下する可能性があることに関する示唆を得た。これらのことを踏まえ、発明者間の地理的、社会的、技術的な近接性の相互作用と知識移転の関係性に関する定量分析を行い、その結果をまとめたものを論文として作成し、日本における学会誌へ投稿した。平成24年度は、昨年度まで継続してきた米国特許の発明者間の人的交流と特許間引用、そして各発明者の地理情報に関するデータベースの整備を進めて、いくつかの実証分析を行った。発明者の地理情報については行政区分である国、州、大都市統計地域での分類を行い、市町村単位での緯度と経度を特定することで、発明者間の地理的な距離と近接性を計測した。発明者間の地理的近接性と、人的交流にもとづく社会的近接性、そして技術的近接性とそれらの相互作用が知識のスピルオーバーのパターンに対してどのような影響を及ぼすのかを検証した。300万件を超える特許間引用データを用いた分析の結果、地理的、社会的、技術的な近接性はそれぞれ研究組織間での知識のスピルオーバーを促進する効果を持つものの、各近接性の相互作用に着目すると従来の研究とは異なるスピルオーバーのパターンが見出された。このことは、それぞれの近接性を別個に見つめるだけでは、多国籍企業の知識移転や海外研究開発拠点の立地選択、そして知識創造を念頭に置いた地域の経済政策において適切な意思決定を行えない可能性を示唆する。

また、多国籍企業内における発明者間の人的交流に注目し、どのようなパターンの人的ネットワークを有する発明者が企業の研究開発成果に大きく貢献するのかを検証した。多様かつ異質な知識を入手する機会に恵まれる発明者ほど、高い成果を生み出しやすいと考えて分析を行ったところ、社内の発明者の人的ネットワークにおける次数中心性が高く、強い紐帯を多く有するほど、また構造的空隙に位置し、外部組織との共同発明経験を持つ発明者ほど、高い研究開発成果を生み出すという傾向が見られた。同時に、次数中心性や強い紐帯数は過度に高まると、研究開発成果を低下させる効果も持ちうることが見出された。これらの分析結果を踏まえて、論文の作成と学会報告を行った。発明者の地理情報に関するデータベースの作成には、当初の予想を上回る多大な時間が必要とされたものの、2010年度と2011年度において大幅に進めることができた。また、文献調査やヒアリング調査も大きな問題に直面することなく継続している。24年度が最終年度であるため、記入しない。今後は2012年3月までに構築してきたデータベース、およびヒアリング調査と文献調査から得られた知見を用いて仮説検証を目的とする定量分析を実施し、それらをまとめた研究成果を論文および学会での発表を通じて公表することを計画している。
超流動ヘリウム中での光ポンピング法によるAl、In原子のスピン偏極生成法開発

本研究では、超流動ヘリウム中という特異な環境下を利用した光ポンピング法による新しい偏極生成技術を開発し、既存の手法では困難であった非アルカリ金属Ag原子、Au原子に対してそれぞれ80%以上、65%以上という高い偏極度の生成に成功した。さらに、100%の完全偏極に到達しない原因は照射レーザーの円偏光が不完全なためであることも突き止めた。本研究により、原子核構造をはじめ現代物理学研究に不可欠な原子スピン偏極の生成を広範な元素に対して可能とする基礎が築かれたと言えよう。本研究は、原子核構造研究をはじめ基礎物理研究、量子情報研究など現代物理学になくてはならない原子スピン偏極の生成を広範な元素に対して可能とすべく、超流動ヘリウム中という特異な環境下に原子を植え込み光ポンピング法を行うという新しい偏極生成技術を確立することにある。本年度は、まず表記のIn原子に対して偏極生成を試みたが、超流動ヘリウム中における光の吸収波長が今まで知られていた値と異なり、当初計画していた光源を用いることができないとわかった。新たに光の吸収波長を測定し、光源の準備を行ったが、測定した吸収波長に不定性が多く、偏極に至ることができなかった。そこで、光の吸収波長がInに近く、また原子構造からInと同じく偏極生成の可能性が高いAg原子に対して、同様に光ポンピングによる偏極隼成を試みた。まず超流動ヘリウム中における光の吸収波長を測定しなおし、こちらはこれまで知られていた値と同じ結果が得られた。そこで実際に、Ag原子の吸収波長に一致したレーザーを使いて超流動ヘリウム中における光ポンピング法を用いた偏極生成を実施、十分な偏極を確認することに成功した。レーザーパワーなど実験条件を最適化し、最大65%以上という高い偏極度を得ることに成功した。また100%の完全偏極に到達しないのは照射レーザーが完全に円偏光となっていなかったためとわかり、今後の改善により100%の完全偏極に到達可能と考えられる。昨年度までに、私は非アルカリ金属Ag原子に対して超流動ヘリウム中における原子の吸収波長を測定、最適な波長のレーザー光を用いて最大65%以上という高い偏極度を得ることに成功した。本年度は、昨年度に開発した手法を用いて同じく非アルカリ金属であるAu原子の偏極生成を試みた。まずAu原子に対して超流動ヘリウム中における原子の吸収波長を測定し、最適な励起光源を準備した。同時にAu原子の効率的な供給およびレーザー分光を可能とすべくクライオスタットの改良を行い、またデータ収集を効果的に行うため、新しい測定回路を構築した。上記開発を元に、Au原子の光ポンピング実験を行い、およそ50%以上の高偏極生成を実現した。また、Ag原子と同様Au原子についても100%の完全偏極に到達しないのは照射レーザーが完全に円偏光となっていなかったためとわかった。今後の改善により100%の完全偏極に到達可能と考えられる。さらに、レーザー光強度を変化させた時の生成偏極度の変化から大まかな緩和時間を見積もり、Au原子に関して100ms以上という長時間の偏極保持が可能とわかった。
身体の動きが極めて微細な超重症児の環境との相互交渉の発生・拡大に関する臨床的研究

本研究の目的は,第1に,身体の動きが極めて微弱微細な超重症児の身体の動きの発生および拡大を促がす係わり方を明らかにすることであり,それをふまえた上で,第2に,見出された身体の動きの意味について検討することであった.本年度は,昨年度に引き続き,超重症児1名への教育的対応を継続するとともに,これまでの経過の一部,11カ月分,41セッションの経過を,特に係わりの内容と経過の詳述に焦点をおいて整理した.その結果,まず,係わりの内容は,対象児が筆者の働きかけや状況変化を自身のうちに取り込む間口となる感覚系および環境変化のきっかけとなる運動系および係わりの質的相違に基準をおき,大きく7種,すなわち,「身体被接触系」,「身体他動的触覚運動系」,「身体運動増幅系」,「匂い系」,「音・振動系」,「揺れ系」,「スイッチ/センサ-一音・振動/環境変化系」に分けることができた.各々の係わりの内容について,その設定理由と実行の際の方針などについて言及した.次に,係わりの経過を整理した.経過は,「「スイッチ/センサ-一音・振動/環境変化系」の係わり」,「身体各部への働きかけと左手の動きとの関係への気付き」,「聴覚系への働きかけと左手の動きとの関係への気付き」,「「身体運動増幅系」の係わりによる左手親指の動きの発現頻度の増加」に整理され,各々について,係わりの具体的様子を示す記録の一部を取り上げた.結果より,以下の3点について考察することができた.すなわち,「係わりの展開について」では,係わりを展開する際の係わり手のあり方について,「実践的見識の蓄積について」では,係わりの経過を丁寧にことばに変換して整理することの意義について,「超重症児への教育的対応の意義」では,係わりの過程(プロセス)を重視することの意義について,特に言及した.本研究の目的は,第1に,身体の動きが極めて微弱微細な超重症児の身体の動きの発生および拡大を促がす係わり方を明らかにすることであり,それをふまえた上で,第2に,見出された身体の動きの意味について検討することである.本年度は,これまで筆者が実行してきた,超重症児1事例への3年間の教育的対応の経過を分析した.まず,教育的対応のなかで見出された身体の動きを確定し,各々発現した状況と動きの型とに分類した.また,自発的な身体の動きの発現数が多い上位5セッションを取り上げ,1セッション内における発現条件の分析を行なった.その結果,3年間の経過にしたがって身体の動きが増加する傾向があり,なかでも,働きかけられているときと比して働きかけられていないときに発現する動きが増加していること,働きかけられているときと働きかけられていないときとで発現する動きの型が異なる傾向があること,1セッションにおける対応の展開のなかで身体の動きの型および発現頻度が変化する傾向があること,が明らかとなった.結果より,超重症児に見出された身体の動きを「反射」,「不随意運動」としてのみとらえることには慎重であらねばならないこと,身体の動きの型,頻度の変化には,マッサージや他動的運動などの働きかけや振動刺激などがフィードバックされる状況設定が大きな条件になっていると思われ,超重症児も開放系として環境と秩序ある相互交渉を行なっていること,等が考察された.また,本年度は,一方で新たな研究フィールドの開拓に努めた,その結果,重症心身障害児施設を定期的に訪問し,教育的対応の場を持つことができるようになった.現在,身体の動きが極めて微弱微細な数名の重症心身障害児への教育的対応を実行しており,今後,関係者との調整の後,可能であれば本研究の対象児に含め,上述の課題について検討していきたいと考えている.本研究の目的は,第1に,身体の動きが極めて微弱微細な超重症児の身体の動きの発生および拡大を促がす係わり方を明らかにすることであり,それをふまえた上で,第2に,見出された身体の動きの意味について検討することであった.本年度は,昨年度に引き続き,超重症児1名への教育的対応を継続するとともに,これまでの経過の一部,11カ月分,41セッションの経過を,特に係わりの内容と経過の詳述に焦点をおいて整理した.その結果,まず,係わりの内容は,対象児が筆者の働きかけや状況変化を自身のうちに取り込む間口となる感覚系および環境変化のきっかけとなる運動系および係わりの質的相違に基準をおき,大きく7種,すなわち,「身体被接触系」,「身体他動的触覚運動系」,「身体運動増幅系」,「匂い系」,「音・振動系」,「揺れ系」,「スイッチ/センサ-一音・振動/環境変化系」に分けることができた.各々の係わりの内容について,その設定理由と実行の際の方針などについて言及した.

次に,係わりの経過を整理した.経過は,「「スイッチ/センサ-一音・振動/環境変化系」の係わり」,「身体各部への働きかけと左手の動きとの関係への気付き」,「聴覚系への働きかけと左手の動きとの関係への気付き」,「「身体運動増幅系」の係わりによる左手親指の動きの発現頻度の増加」に整理され,各々について,係わりの具体的様子を示す記録の一部を取り上げた.結果より,以下の3点について考察することができた.すなわち,「係わりの展開について」では,係わりを展開する際の係わり手のあり方について,「実践的見識の蓄積について」では,係わりの経過を丁寧にことばに変換して整理することの意義について,「超重症児への教育的対応の意義」では,係わりの過程(プロセス)を重視することの意義について,特に言及した.