hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
全身型若年性特発性関節炎の早期診断法の確立

全身型若年性特発性関節炎(JIA)の早期診断法の確立を目的とし、全身型JIA患者末梢血単核球での遺伝子発現を解析し、有核赤血球由来の遺伝子(AHSP/HBD/CA1)の発現上昇を認めた。これら3遺伝子はCD45陽性白血球に全く発現がみられず、CD71陽性有核赤血球のみで発現していることから、全身型JIA患者末梢血中に多くの有核赤血球が存在することが示唆された。フローサイトメトリーで有核赤血球を評価し、全身型JIA患者末梢血で有意に有核赤血球が増加していることを確認された。末梢血nRBC数を評価することは、全身型JIAの診断に有用であることが示唆された。先行研究として正常コントロール、川崎病や菊池病などを対照とし、全身型JIA患者由来末梢血単核球でmicroarray解析を行った。microarrayで全身型JIAで発現が亢進している遺伝子につき、Taqman probeを用いた比較定量PCRを行った。まず、AHSP(Alpha-hemoglobin-stabilizing protein)、FGF7(Fibroblast growing factor)、ETS1(V-ets avian erythroblastosis virus E26 oncogene homolog 1)について解析した。この3遺伝子のうち、AHSPは全身型JIAで有意に発現上昇がみられたが、FGF7/ETS1遺伝子については正常コントロール、疾患コントロールと比べて有意な上昇は見られなかった。そのため、他の論文も参考に、SLC6A8、RAP1Aについても定量PCRを追加した。SLC6A8については発現上昇がみられたが、RAP1Aは有意な差は認めなかった。AHSP、SLC6A8については相関関係を認めた。全身型若年性特発性関節炎(JIA)患者でのmicroarray解析結果より、高発現である遺伝子について定量PCRでの解析を行ったところ、有意に上昇がみられた遺伝子もあったが、microarray結果と異なり、発現上昇がみられない遺伝子も認められたため、解析対象遺伝子の検討が必要である。全身型JIA患者由来の末梢血単核球で、正常コントロール、川崎病、菊池病を対照として行ったmicroarray解析では、全身型JIAで赤芽球関連遺伝子の発現が上昇しており、特に高値であったAHSP(Alpha Hemoglobin Stabilizing Protein), HBD(Hemoglobin, Delta), CA1(Carbonic anhydrase1)について他の全身型JIA患者、川崎病患者、関節型JIA患者などの末梢血単核球のmRNA発現を比較したところ、全身型JIA患者単核球で有意に発現上昇を認めた。これら3遺伝子はCD45陽性白血球には全く発現が認められず、CD71陽性赤芽球でのみ発現していることから、全身型JIA患者単核球中に赤芽球が多く存在することが示唆された。このため、前向きに患者検体を収集し、フローサイトメトリーにより末梢血単核球中のCD45lowCD71+GPA+赤芽球の存在を確認したところ、川崎病患者や関節型JIA患者に比べ、全身型JIA患者で末梢血単核球中に有意に多く赤芽球の存在が確認され、全身型JIAの早期診断に有用であることが示唆された。全身型JIA患者では回復期にRDW(赤血球容積粒度分布幅)の上昇が認められることからも、全身型JIAの病態と赤血球産生能との関連が示唆された。今後、全身型JIAで末梢血中に赤芽球が出現する原因を検索するため、患者血清中の炎症性サイトカインや赤血球産生因子との関連の検討を行う必要がある。また、全身型JIA患者末梢血中に見られる赤芽球の担う機能を検討するため、他の検体由来の赤芽球を対照としたmicroarray解析を検討している。他の論文などを参考に、全身型JIAで高発現がみられる遺伝子につき、定量PCR解析を追加する。複数の遺伝子発現量を用いての特異診断について、統計解析を行う。定量PCRで上昇が確認できた遺伝子について、全身型JIAの病態について新たな知見が得られるか検討を行う。小児血液・免疫Microarrayは先行研究のみ行い、追加での解析は現時点で行わなかった。定量PCR検討は多数検体で行ったが、対象遺伝子数がまだ少なかったため、購入物品が当初の予定より少なかった。定量PCRでの検討に用いるprobe、bufferなどの購入費用に用いる。また、発現結果に対し統計解析を行う予定であり、統計解析ソフトを購入する。成果発表および情報収集のための旅費として使用する。
単独型分光プロジェクタを用いたipRGCの視覚的機能の解明

本研究では,単独型分光プロジェクタを用いることによって,内因性光感受性網膜神経節細胞(ipRGC)の視覚的機能を明らかにすることを目的としている.補助事業期間内には,以下の研究を実施した.1.明るさ知覚への影響とモデル化:実験方法は,Tsujimura et al.が実施したsilent-substitution法を踏襲した.本研究では,積分球ではなく分光プロジェクタを用いたため,以下の点で実験仕様が従来研究と異なっている.(1)視野角が5.5度であること,(2)輝度が20cd/m2であること,(3)色度,テスト刺激の提示時間が3秒であること,(4)中心視と周辺視で行うこと.実験の結果,(1)ipRGCの刺激量が増加すると明るさ感が増す被験者(従来研究と同じ),(2)ipRGCの影響を受けるが従来研究とは異なる傾向を示した被験者,(3)ipRGCの影響を受けない被験者がいた.以上の結果から,ipRGCの明るさ知覚への影響は個人差があることが示唆された.2.色覚経路への寄与の解析:1.の実験における被験者の内観報告から,明るさ感を評価する際,色を手がかりにしていることがわかった.白さの知覚に関して追加実験を行ったところ,1.の明るさ知覚とは異なり,全被験者がipRGCの刺激量が異なると白さが異なると評価した.このことからipRGCが明るさ知覚だけではなく,色覚にも影響することが示唆された.3.ディスプレイの色知覚に与える影響の解析:本課題は,当初の研究計画にはなかったが,産業応用を見据えて,ディスプレイ上の再現色に対する影響を実験によって解析した.その結果,カラーマッチングする色は測色的な再現とは異なり,ipRGCの吸収率に依存する見通しが得られた.本課題は,引き続き基盤研究(C)として継続する予定である.本研究では,単独型分光プロジェクタを用いることによって,内因性光感受性網膜神経節細胞(ipRGC)の視覚的機能を明らかにすることを目的としている.そのために,申請者らが映像再現のために構築してきた視覚刺激の生成に利用することによって,これまでの実験精度を改善し,視覚機能の総合理解とモデル化に挑戦することに特色がある.平成29年度は,以下の研究を実施した.29-1.明るさ知覚への影響とモデル化:本課題では,ipRGCの受容量の違いに対して,明るさ知覚がどのように変化するかを視覚実験によって解析し,モデル化することを目的とした.実験方法は,Tsujimura et al.が実施したsilent-substitution法を踏襲した.本研究では,積分球ではなく分光プロジェクタを用いたため,以下の点で実験仕様が従来研究と異なっている.(1)視野角が95度ではなく5.5度であること,(2)輝度が356cd/m2ではなく20cd/m2であること,(3)色度,テスト刺激の提示時間が1秒ではなく3秒であること.実験の結果,従来の知見と同様に,ipRGCの受容量が増加するにつれて,明るさ知覚が増加する結果を確認できた.一方で,ipRGCの受容量が明るさ知覚に全く影響しない被験者もいた.これは,従来報告されていない結果であり,ipRGCの欠損や個人差は報告されていないので,今後継続して解析していく予定である.29-2.輝度経路への寄与の解析:本課題では,先行研究によって示されているipRGCの輝度経路への寄与がない仮説を実験的に検証するために,交照法による解析を行うための分光プロジェクタの高速光源切り替え方法の検討を開始した.研究開始時に分光プロジェクタの故障により修理に時間を要してスタートアップが遅れたため,29年度に計画していた色覚経路への寄与の解析および瞳孔反応経路への寄与の解析に関しては,次年度からスタートすることとした.本研究では,単独型分光プロジェクタを用いることによって,内因性光感受性網膜神経節細胞(ipRGC)の視覚的機能を明らかにすることを目的としている.補助事業期間内には,以下の研究を実施した.1.明るさ知覚への影響とモデル化:実験方法は,Tsujimura et al.が実施したsilent-substitution法を踏襲した.本研究では,積分球ではなく分光プロジェクタを用いたため,以下の点で実験仕様が従来研究と異なっている.(1)視野角が5.5度であること,(2)輝度が20cd/m2であること,(3)色度,テスト刺激の提示時間が3秒であること,(4)中心視と周辺視で行うこと.実験の結果,(1)ipRGCの刺激量が増加すると明るさ感が増す被験者(従来研究と同じ),(2)ipRGCの影響を受けるが従来研究とは異なる傾向を示した被験者,(3)ipRGCの影響を受けない被験者がいた.以上の結果から,ipRGCの明るさ知覚への影響は個人差があることが示唆された.2.色覚経路への寄与の解析:1.の実験における被験者の内観報告から,明るさ感を評価する際,色を手がかりにしていることがわかった.白さの知覚に関して追加実験を行ったところ,1.の明るさ知覚とは異なり,全被験者がipRGCの刺激量が異なると白さが異なると評価した.このことからipRGCが明るさ知覚だけではなく,色覚にも影響することが示唆された.

3.ディスプレイの色知覚に与える影響の解析:本課題は,当初の研究計画にはなかったが,産業応用を見据えて,ディスプレイ上の再現色に対する影響を実験によって解析した.その結果,カラーマッチングする色は測色的な再現とは異なり,ipRGCの吸収率に依存する見通しが得られた.本課題は,引き続き基盤研究(C)として継続する予定である.今年度の研究によって,ipRGCの受容量が明るさ知覚に影響しない被験者がおり,ipRGCの受容量に個人差のあることが示唆された。これまで,ipRGCの個人差については詳細な報告がないため,当初の計画に加えて,引き続き検討を進める。さらに,実験準備を進めた輝度経路への寄与の解析を開始する。さらに,遅れていた色覚経路への寄与の解析および瞳孔反応経路への寄与の解析を進める。それらの基本的な解析が進んだ後に,空間的にipRGCの受容量が変化するような刺激を対象とした機能の解明に取り組む。それらの結果に基づいて,ipRGCの脳内に通じる機能的役割を総合的に理解し解明することによって,視知覚の新たなモデルを提案する.研究開始当初に、本研究遂行のための中心的なシステムとなる分光プロジェクタの光源および電源が故障したために、物品費において計画を上回る出費が生じた。そのため、初年度に計画していた評価実験を実施することができず、謝金などに余剰が生じた。これらの評価実験等は次年度実施する必要があるため、次年度使用額として確保した。
パネル調査の磨耗現象に着目したサンプルの母集団代表性を考慮した選択モデルの構築

本年度の標題に基づいて行った研究の概略は,新規に提案したモデルの従来型のモデルへの統合であった新規に提案したのはパネルサンプルの消耗現象を記述するパネル滞留モデルで,もう一つの従来からのモデルは個人の非観測異質性や系統的誤差を表す系列相関モデルである.本研究で構築したパネル滞留モデルの特徴は,これまでのパネルサンプルの消耗を考慮したモデルが,パネル調査を開始した時点からの消耗を取り扱っていたのに比べ,従来は調査論的・実践的アプローチしか存在しなかった無回答バイアスについて,パネル消耗と同様の行動原理を仮定することによって,モデル化することができ,事前消耗層と定義した調査に対する非協力層を含めた母集団代表性を考慮したモデル構築を可能にしたことである.このことによって真の母集団代表性を,補完調査を行うことなく推定することが可能になった.また,系列相関モデルを統合することで,パネルサンプルを用いて推定したモデルに生じるパラメータのバイアスを除去することが可能になり,より精緻なモデルの構築を可能にしている.この統合モデルを用いて,甲府でとられたパネル調査データの買物目的地選択行動を分析対象にして事例研究を行った結果,選択モデルのパラメータはそれほど変化が生じなかった.これは用いたパネルデータのサンプル数が少ないため,パネル消耗に影響を与える変数を増加させると,各パラメータの有意性が低下するというモデルシステム上の問題が発生したことによるものと,用いたパネルのWAVE数が3と少ないことによるものが大きいと考えられている.今後,これらの問題を解決するためにも,WAVE数を増加させて分析を行うことと,配布数を情報として用いないことによるフィットの低下を解決する必要があることが判明した.本年度の標題に基づいて行った研究の概略は,新規に提案したモデルの従来型のモデルへの統合であった新規に提案したのはパネルサンプルの消耗現象を記述するパネル滞留モデルで,もう一つの従来からのモデルは個人の非観測異質性や系統的誤差を表す系列相関モデルである.本研究で構築したパネル滞留モデルの特徴は,これまでのパネルサンプルの消耗を考慮したモデルが,パネル調査を開始した時点からの消耗を取り扱っていたのに比べ,従来は調査論的・実践的アプローチしか存在しなかった無回答バイアスについて,パネル消耗と同様の行動原理を仮定することによって,モデル化することができ,事前消耗層と定義した調査に対する非協力層を含めた母集団代表性を考慮したモデル構築を可能にしたことである.このことによって真の母集団代表性を,補完調査を行うことなく推定することが可能になった.また,系列相関モデルを統合することで,パネルサンプルを用いて推定したモデルに生じるパラメータのバイアスを除去することが可能になり,より精緻なモデルの構築を可能にしている.この統合モデルを用いて,甲府でとられたパネル調査データの買物目的地選択行動を分析対象にして事例研究を行った結果,選択モデルのパラメータはそれほど変化が生じなかった.これは用いたパネルデータのサンプル数が少ないため,パネル消耗に影響を与える変数を増加させると,各パラメータの有意性が低下するというモデルシステム上の問題が発生したことによるものと,用いたパネルのWAVE数が3と少ないことによるものが大きいと考えられている.今後,これらの問題を解決するためにも,WAVE数を増加させて分析を行うことと,配布数を情報として用いないことによるフィットの低下を解決する必要があることが判明した.
口腔癌周辺にみられる異常上皮の悪性潜在能に関する細胞化学的研究(p53癌抑制遺伝子産物による検討)

口腔粘膜扁平上皮癌新鮮例のうち、癌周辺上皮に何らかの組織学的な異常が確認された症例を対象とし以下の検索を行なった。(1)臨床的検索性、年齢、部位、癌の臨床進展度、周辺粘膜の肉眼所見、癌との位置関係について検討した。その結果、口腔粘膜癌全体と比較して、性、年齢構成に有意差は認められなかった。部位では舌が約50%と多く、臨床進展度ではT2までの小さい症例が約80%を占めていた。肉眼所見では白斑が約65%と最も多く、位置関係では異常上皮内に癌が認められたもの(I型)が約50%、両者が互いに接するもの(II型)が約30%、非連続した部位に認められるもの(III型)が約5%、II+IIIが約15%であった。(2)組織学的検索実験材料にH-E染色を行い顕鏡した。その結果、癌の分化異型度は高分化で低異型のものが約80%を占めていた。周辺上皮の組織所見では異形成を欠くものが約10%、軽度異形成が約50%、中等度が約20%、高度が約20%であった。(3)p53蛋白の免疫組織化学的検索口腔扁平上皮癌43例を対象とし、抗p53抗体を用いた免疫染色を行なった。周辺上皮に異形成を認めた症例は17例、認めなかったものは26例であった。p53は27症例の癌部で陽性を示した。周辺上皮では、基底細胞側の12層のみ陽性を示すものから、5層以上にわたり陽性所見を示すものまで種々認められた。また、3層以上の陽性を示したものは、異形成を認めたもので17例中15例、異形成を認めなかったもので26例中3例であり、上皮異形成がみられた症例に陽性率が高い傾向であった。(3) p53蛋白の免疫組織化学的検索(a) p53蛋白標本の作成癌周辺上皮に何らかの組織学的な異常が確認された症例を対象とし免疫組織化学的染色を行なった。
中性子散乱を基軸としたハイパーゲルのナノスコピック科学

中性子散乱法を用いて、環境応答型ゲルや驚異的な物性を誇るハイパーゲルの精密構造解析を行い、環境応答性や物性発現メカニズムを解明した。得られた構造情報を成分高分子の分子量、および温度や圧力、濃度といった環境因子の関数で記述することで、相転移や相分離といった劇的構造変化の背景にある物理現象の本質を把握し、疎水性相互作用と圧力の関係の究明、高性能高分子ゲルの物性発現の由来や高延伸性のメカニズムの解明など、物性物理に関わる多くの有用な研究成果を挙げた。従来の常識を覆す物性をもつ高強度・高弾性・高延伸性・高膨潤性ゲル「ハイパーゲル」の「刺激と応答」を分子次元で明らかにするために、中性子散乱を機軸とした実験的研究により詳細に解析・検討し、統計力学の観点に立った「結合相関高分子系」の分子物性物理を展開することを目的とし、以下の研究を行った。(1)クレイ高分子ナノコンポジットゲルの力学挙動とクレイ濃度依存性について研究し、クレイ近傍での高分子鎖のコンフォメーション、クレイ濃度と力学強度の関係についての知見などを得た。(2)重水/軽水混合系を溶媒としたコントラスト変調法により、ナノコンポジット(NC)ゲルの構造解析を行った。クレイで作られる制限空間内での鎖の配置(統計力学)、クレイを端点とするラジカル重合機構(重合化学)、力学物性と構造の関係(材料科学)などについての知見を得た。(3)天然ゴムの優れた力学物性の起源をタンパクおよび脂質による不均質性架橋点に由来することを解明した。(4)高性能SANS用剪断セルを導入し、マイクロエマルション擬似架橋高分子溶液系の研究を行い、中性子レオスペクトロスコピー(Rheo-SANS)を展開した。(5)ブロックおよびグラジエント共重合体水溶液のミクロ相分離の研究を行い、前者では不連続的な転移を、後者では連続的な構造形成が起こることを見いだした。(6)ソフトマター研究用に小角散乱装置の高度化を行い、新しい装置について性能評価についての研究を行うと共に様々なアプリケーション(高圧セル、高温セル、剪断セルなど)を整備し、研究の幅を広げた。従来の常識を覆す物性をもつ高強度,高弾性,高延伸性,高膨潤性ゲル「ハイパーゲル」の「刺激と応答」を分子次元で明らかにするために,中性子散乱を機軸とした実験的研究により詳細に解析,検討し,統計力学の観点に立った「結合相関高分子系」の分子物性物理を展開することを目的とし,以下の研究を行った。(1)クレイ高分子ナノコンポジットゲルの力学挙動とクレイ濃度依存性について研究した。コントラスト変調中性子小角散乱により,延伸下にあるナノコンポジットゲルの構造解析を行い,クレイ周囲に高分子の吸着層が存在すること,延伸に伴いクレイが延伸方向に並んでいくこと,などを見いだし,これらがナノコンポジットゲルの強靱な力学物性をもたらしていることを発見した。(2)ナノコンポジットゲルのゲル形成メカニズムを詳細に検討し,クレイ粒子を伴うパーコレーションでゲル化が起こることを発見した。(3)小角中性子散乱により弱荷電ゲルの温度誘起型ミクロ相分離のゲルサイズ依存性を調べ,ゲルサイズがミクロ相分離の大きさ程度になると均一収縮することを発見した。(4)高性能SANS用剪断セルを導入し,マイクロエマルション擬似架橋高分子溶液系の研究を行い,中性子レオスペクトロスコピー(Rheo-SANS)を展開し,せん断を与えるとゲル化する系のゲル化機構を詳細に解析した。(5)押し出し成形ポリプロピレンに見られるシシカバブ構造を小角中性子散乱により研究し,シシ(芯)となる部分は超高分子量成分からなるという従来の説を覆し,バルク系においてはむしろ低分子成分がシシ構造を形成することを見いだした。(6)ソフトマター研究用に小角散乱装置の高度化を行い,新しい装置について性能評価についての研究を行うと共に様々なアプリケーション(高圧セル,高温セル,剪断セルなど)を整備し,研究の幅を広げた。近年、非常に注目されている高強度・高弾性・高延伸性・高膨潤性ゲル「ハイパーゲル」を始め、天然ゴム、低分子ゲル化剤などに見られる優れた物性の発現メカニズムを分子次元で解明するため、小角中性子散乱による精密構造解析を展開した。それらは以下の7つの研究に大別される。(1)コントラスト変調中性子小角散乱により、延伸下にあるナノコンポジットゲルの構造解析を行い、クレイ周囲に高分子の吸着層が存在すること、延伸に伴いクレイが延伸方向に並んでいくこと、などを見いだし、これらがナノコンポジットゲルの強靱な力学物性をもたらしていることを発見した。(2)可動架橋点をもつ環動ゲルの構造およびダイナミクスをコントラスト変調小角中性子散乱、コントラスト変調中性子スピンエコ一法により詳細に研究し、架橋点のスライド運動を初めて確認した。(3)シリカ充填高分子ゲルの構造をシリカ粒子サイズの関数で評価し、シリ力凝集構造が離散系からパーコレーション系へと変化することを発見した。(4)低分子ゲル化剤の構造およびレオロジー研究を行い、その優れた自己構造回復能が塩素イオンを介在した水素結合に起因することを見いだした。

(5)4つの腕を持つテトラペグゲルの力学物性および構造を、分子量、濃度の関数として検討し、その優れた圧縮特性がダイヤモンド様の構造に起因することを発見した。(6)蛋白質や多糖類ゲルのゲル化現象を小角中性子散乱および動的光散乱により解析した。(7)天然ゴムに対し重水素化溶媒を添加することで、不均一性や網目構造を顕在化させる膨潤可視化法を適用し、架橋剤や添加剤の役割について詳細に研究した。以上、種々の高性能高分子ゲルに対し、コントラストマッチング法、コントラスト変調法、膨潤可視化法などを駆使した小角中性子散乱、スピンエコー法によるナノスコピック科学を展開した。
南西諸島の沿岸生態系保全に向けた多重スケールにおける海産生物の動態解明

近年の環境変動や撹乱により個体群の減少が危惧される南西諸島の造礁サンゴについて、DNAマーカーを用いた分子系統解析と集団遺伝学的解析により、種多様性、遺伝的多様性、集団遺伝構造を評価した。さらに、遺伝子型から地点内での種の分布や繁殖特性を評価した。対象としたアザミサンゴ属、トゲサンゴ属、ハナヤサイサンゴ属において隠蔽種の存在が明らかとなった。さらに、遺伝的多様性と地点間遺伝的分化は属により異なり、有性生殖様式の違いや生息数などが影響している可能性がある。同じ種でも地点毎に繁殖特性が異なり、個体群形成時期や局所環境などが個体群の遺伝的構成に影響していると考えられる。沿岸生態系の保全のためには、沿岸域に生息する生物の遺伝的多様性と遺伝的分化、および加入パターンを評価し、集団遺伝学的解析を介して個体群の動態予測を行うことが必要である。対象の生物種において分散期間・海流パターンと遺伝子流動パターンの相関の有無を検証して、さらに遺伝的多様性の評価・繁殖特性を推定することで、包括的に考察した。沖縄県読谷村残波に生息する97群体のアザミサンゴを、新規に開発した11座のマイクロサテライトマーカーで解析した。その結果、多くのクローンが見られ(クローン多様度R=0.17)、一斉産卵を介した有性生殖だけでなく断片化のような無性生殖も個体群の維持に貢献していることが示された。さらに、同所的に生息してはいるが異なるタイプの2種間で有意な分化が見られた(遺伝的分化係数Fst=0.080, P=0.001)。この2種は同一種として記載されているが、2種の遺伝的な違いを示す先行研究の結果(e.g., Watanabe et al. 2005; Abe etal.2008)を支持するものであった。琉球列島全域(沖縄、慶良間、宮古、八重山)10地点のトゲサンゴ183群体を既存の7座のマイクロサテライトマーカーで解析した結果、遺伝的多様性が大きく低下した地点が見られたものの、クローンはほとんど見られなかった(R=0.97)。しかし、全地点間で有意な分化が見られ(Fst=0.057-0.710, Ps<0.05)、ベイズ法クラスタリングでは地理的距離に従わない3つの遺伝的グループの存在が明らかになった。したがって、アザミサンゴだけでなくトゲサンゴにも隠蔽種が存在することが推定された。また、1つのクレード内では帰属性解析により八重山から沖縄への400km以上に及ぶ加入パターンが見られた。このパターンは黒潮の流れの方向に沿うものの、地点間の分散は稀であることが示された。サンゴはサンゴ礁構成種として重要であるが、地球規模、地域規模の撹乱により生息が脅かされている。撹乱されたサンゴの回復には幼生加入が欠かせない。放卵放精型サンゴは長距離分散することが示唆されており、一般に遺伝的なコネクティビティも高いことが報告されている。南西諸島には425種ほどのサンゴが生息するが、そのうち遺伝的なコネクティビティが調べられているのはわずかである。アザミサンゴは雌雄異体の放卵放精型サンゴで、刺胞の形態で2つのタイプに分けられることが知られている。さらにこの刺胞タイプはミトコンドリアDNAタイプ(Lタイプ、Sタイプ)と関連していることが先行研究によりわかっている。本研究では、南西諸島のアザミサンゴの集団遺伝解析を行い、地点毎にミトコンドリアタイプの比、クローン多様度、遺伝的多様性、タイプ間の遺伝的分化、タイプ内の地点間コネクティビティを評価した。17地点505群体のアザミサンゴのうち、300群体がLタイプ、205群体がSタイプであった。しかし、タイプの比は地点毎に大きく異なっていたが片方のタイプしかいない地点は1地点のみだった。また、300群体のLタイプのうち11群体は通常のLタイプとは異なるタイプだった。Lタイプ、Sタイプどちらのクローン多様度も地点毎に大きく異なっており、緯度との相関は見られなかった。LタイプSタイプどちらの遺伝的多様性も緯度が上がっても減少することはなく、高緯度でも維持されていることが示された。タイプ間で遺伝的分化が見られ、これまでの報告の通りタイプ間で種が異なることが考えられる。しかし、Lタイプの中で見つかった異なるタイプ(L+タイプと命名)が通常のLタイプやSタイプと大きく分化していた。タイプ内の遺伝的分化はタイプ間の分化に比べて低く、また地理的距離とFstの相関は見られなかった。熱帯・亜熱帯域の沿岸生態系においてはサンゴ礁などの生物多様性豊かな景観が保持されているが、近年の地域規模・地球規模の撹乱によりサンゴなどの海産生物の生息数の減少が日本の南西諸島を含む世界各地で報告されている。本研究では、サンゴ礁を構成するサンゴの遺伝的背景からどのように個体群が維持されているかを評価して、南西諸島の沿岸生態系の保全に必要な情報を得ることを目的とした。幼生保育型のトゲサンゴは核マイクロサテライト解析の結果から、少なくとも3つのクレードに分類されることが示されたが、これはミトコンドリアDNAのタイプと一致することが新たに分かった。

さらに分子系統樹上では、3つのクレードのうち2つがフトトゲサンゴに一致することも判明した。一方、フトトゲサンゴのクレードの1つとトゲサンゴは遺伝的多様性の減少がみられ、同系交配や自家受精の可能性も示唆された。南西諸島内の3地点、奄美国直(28群体)、沖縄残波(89群体)、宮古上野(48群体)における放卵放精型のアザミサンゴのスモールスケールでのミトコンドリアタイプとクローンの分布において、地点間で異なるパターンが見られた。国直では28群体中Lタイプが16群体、Sタイプが12群体で、LタイプとSタイプが地点内で同所的に分布していたものの、クローンがなく、生息する群体がそれぞれ異なる遺伝子型を保有していた。残波では89群体中Lタイプが28群体、Sタイプが61群体で、国直同様にLタイプとSタイプが同所的に広がっていたが、クローンが広範囲に広がっていた。一方、上野の48群体のうちLタイプが20群体、Sタイプが26群体、L+タイプが2群体でクローンの広がりも広範囲であったが、国直や残波と異なりLタイプとSタイプの地点内分布が偏っていた。平成25年度の所属変更による影響で、依然として当初の計画と比較して遅れが生じている。また、試料採取候補地に対象種が健全な状態で生育していない場合があったため、および採取した試料に未記載と考えられる別種が含まれていたために当初と異なる解析が必要となったため、計画を見直したことも遅れの要因である。補助事業期間延長承認申請を行っており、平成28年度に遅れた分の研究を実施する予定である。熱帯や亜熱帯の沿岸生態系では、マングローブ林や海草藻場とともにサンゴ礁が生物相豊かな景観を保持している。これらの景観は生物多様性が高く生態学的に重要であるが、海洋環境の悪化に伴う面積の減少が日本を含む世界各地で報告されている。本研究では、サンゴ礁を構成する造礁サンゴの遺伝的背景から、どのように個体群が維持されているかを評価して、南西諸島の沿岸生態系の保全に有効な基礎情報を得ることを目的とした。本年度は地域スケールで、本海域に生息するハナヤサイサンゴ属の種多様性評価および遺伝構造解析を行うとともに、無性生殖由来の群体の割合を求めた。沖縄県宮古島の2地点で、ハナヤサイサンゴ属のサンゴ90群体から試料を採取した。ミトコンドリアDNAマーカーによる分子系統解析の結果、7種と考えられる遺伝的グループが検出された。しかし、2地点のうち1地点はほぼ1種類のグループで占められていた。本研究でこれまで対象としてきたアザミサンゴやトゲサンゴ同様に、群体の形態から遺伝的グループに基づく種判別を行うことは困難であることが示された。加えて、これまで北西太平洋域では報告されていなかったグループも見つかり、本海域でのサンゴの種多様性の再評価が必要不可欠である。遺伝マーカーである核マイクロサテライトマーカー28座を用いた遺伝構造解析では、種間で明確な遺伝構造が見られ、さらに分子系統解析の結果を支持した。2地点両方で採取できた1グループにおいては、地点間の遺伝構造も見られた。このグループはトゲサンゴなどと同様に幼生保育型のサンゴであり、分散能力の低さから狭い地理的スケールでも遺伝的な違いが大きいと推定された。遺伝子型と採取群体数の割合から、このグループは破片分散による無性生殖も行うことが判明した。クローン群体同士の配偶子間では受精しないために個体群維持に貢献する幼生数が他種より少ない可能性も考えられる。
軽度半側空間無視症例を対象とした危険運転予測システムの開発

本研究で作成した本田技研製のドライビングシミュレータをベースにした車幅感覚や能動的・受動的注意を計測するための評価ソフト(運転操作課題)のデータ集積を継続して実施した。研究協力病院より18名の右半球損傷患者が集積され、各症例の運転操作課題の結果について、k平均法によるクラスター分析を用いて解析を行った。本研究では,左右方向の誤差率平均値と誤差率の標準偏差(SD)および,画面上の20か所の各平均反応時間や反応率を変数としたクラスター分析を実施した.クラスター分析については非階層的クラスター分析(k-平均法)を用い,クラスター数の決定にはGap統計量を用いた.その結果、右半球損傷患者においても、運転操作課題のパフォーマンスが6つのタイプに分類されることが明らかとなった。クラスター1(2名)は誤差率平均値およびSDが左右方向ともに100%を超え,反応時間遅延や見落としが3画面全体に見られ,特にハンドル制御が両方向に困難なタイプである.クラスター2(2名)は左方向の誤差率平均値が100%を超え,かつ3画面上において20か所以上の見落としを認めたハンドル制御が左方向に困難であり,全般性注意の低下が認められるタイプである.クラスター3(2名)は左方向の誤差率平均値が100%を超え,左画面にのみ見落としがある方向性注意が優位なタイプである.クラスター4(5名)は誤差率平均値が100%前後で3画面全体的にまばらに見落としが存在する軽微な全般性注意低下を認めるタイプである.クラスター5(5名)はハンドル誤差率平均が小さく見落としが無い健常者に近いタイプである.クラスター6(1名)はハンドル誤差率は100%未満であるものの,左方向の画面の信号刺激をほぼ全て見落としている左同名半盲タイプである.運転操作課題を用いることで,対象者のパフォーマンスの結果を基に複数のクラスターに分類できる可能性が示唆された.本年度の計画では,1)半側空間無視(Unilateral Spatial Neglect:以下USN)軽症例用運転シミュレータ評価ソフトウェアの構築,2)健常者を対象にした基礎データ蓄積,3) USN軽症例を対象にした臨床データ蓄積の3点を目標に実施した.研究成果としては以下のとおりである.1) USN軽症例用運転シミュレータ評価ソフトウェアの構築;過去に集積された急性期に明らかなUSNを認め,運転再開を検討するほどに改善したUSN軽症例の実車運転評価前の神経心理学的検査等の評価記録や運転行動場面の評価記録や動画を分析した.その結果から,USN軽症例の中には,一般的なUSNの机上検査であるBehavioral Inattention Testではカットオフ値以上であるものの,実際の運転場面において,走行中ないし車庫入れ時に車両が左側ないし右側に過度に偏る傾向が明らかとなった.さらに,シミュレータ上のカーブが続く道路をはみ出さずに走行する操作課題でも車線左側に大きくはみ出す傾向が強いことも明らかとなった.以上の結果と先行文献をもとに,より精度の高い評価システム構築をめざして,評価ソフトの2つのシナリオを作成・編集した.運転シナリオの作成にあたっては,研究協力者との会議を実施し,協力・助言を得て,本田技研製のセーフティナビ(3画面タイプ)をベースにシステムを構築した.構築したシステムは1トラッキング課題と2複合トラッキング課題を作成した.同システムはプレ実験や調整を実施し,27年度内に完成させることができた.2)健常者を対象にした基礎データ蓄積,3) USN軽症例を対象にした臨床データ蓄積;評価システムの完成が27年度末だったため年度内に開始できなかったが,データ蓄積に向けて新潟県内外の病院や自動車学校等から協力の承諾を得ており,実施に向けた環境調整も概ね完了した.申請者自身の体調不良により、研究が2か月間休止状態となった。そのため、27年度中に開始できる予定であった健常者の基礎データの蓄積、症例の臨床データの蓄積に遅れが生じている。本年度の計画は,前年度に作成した本田技研製のセーフティナビ(3画面タイプ)をベースにした評価ソフトの1)健常者データの蓄積、2)症例のパイロット研究の2点を中心に実施した。研究成果としては以下の通りである。1)健常者データの蓄積;健常者データについては、新潟医療福祉大学の学生を中心に10名のデータを集積することができた。29年度は、当初28年度で完了を予定していた30名分の基礎データ集積にむけて、当初の計画より1年延長してデータ集積を進める。2)症例のパイロット研究;症例については研究協力病院より左同名半盲の症例、症状の重症度が異なるUSN症例を集積することができ、各症例において特徴的な所見を得ることができた。左同名半盲の症例については、左側の視野が遮断されていることから左側に対する反応が著しく遅れるもしくは、反応しない傾向にあることが示唆された。また、運転再開を考えるレベルのUSN症例については、前方に提示されたディスプレイの左端のターゲットに対する反応が遅れるタイプと、逆に左側を意識しすぎて右側を見落とすタイプが存在する可能性が示唆された。なお、この運転再開を考えるレベルのUSN症例のBITスコアについてはいずれもカットオフ値以上であり、本評価ソフトの有用性が確認できた。また、本研究の実施に関して、追加の研究協力病院を得ることができ、29年度からはさらなる症例の集積をすすめることが可能である。28年度の成果は、第1回自動車運転に関する合同研究会(小倉)にて発表した。27年度の申請者自身の体調不良により、研究が2か月間休止状態となったため、当初予定よりも遅れが生じている。

本年度の計画は,28年度に作成した本田技研製のセーフティナビ(3画面タイプ)をベースにした評価ソフトの症例のデータ集積ならびに健常者のデータ集積を実施した。対象者はいずれも、机上検査Behavioral Inattention Test(以下、BIT)や日常生活上で明らかな半側空間無視(Unilateral Spatial Neglect:USN)が観察されないレベルの右半球損傷患者としている。現在、本研究の実施に関して、複数の研究協力病院の協力を得て、症例の集積を進行し継続中である。現時点で明らかになっている傾向として、BITがカットオフ値以上でありながらも、評価ソフト内の課題であるトラッキング課題での車線偏位が過度に左に偏位するケースについては、実車運転上でも狭路での脱輪や、車庫入れ・方向転換の失敗など車幅感覚(空間認知的な側面)が影響を受けていると推察される場面が観察されるケースが多く存在する。また、前年度報告書でも述べたように、トラッキング課題と同時に前方に提示されたディスプレイにターゲットが提示される反応検査課題においては、画面左端のターゲットに対する見落としや反応遅延があるタイプと、3画面を全体的にまばらに見落としたり反応遅延するタイプが存在する可能性が示唆されている。特に、これらのタイプの分類については、注意機能の機構として、トップダウン型の注意とボトムアップ型の注意の影響が考えられた。平成30年度は、現状のデータ集積をすすめていく予定である。29年度の成果は、第2回医療安全・運転研究会(東京)にて発表した。平成27年8月に2か月および29年3月に1か月、申請者自身の体調不良による入院のため、研究が当初予定よりも遅れている。本研究で作成した本田技研製のドライビングシミュレータをベースにした車幅感覚や能動的・受動的注意を計測するための評価ソフト(運転操作課題)のデータ集積を継続して実施した。研究協力病院より18名の右半球損傷患者が集積され、各症例の運転操作課題の結果について、k平均法によるクラスター分析を用いて解析を行った。本研究では,左右方向の誤差率平均値と誤差率の標準偏差(SD)および,画面上の20か所の各平均反応時間や反応率を変数としたクラスター分析を実施した.クラスター分析については非階層的クラスター分析(k-平均法)を用い,クラスター数の決定にはGap統計量を用いた.その結果、右半球損傷患者においても、運転操作課題のパフォーマンスが6つのタイプに分類されることが明らかとなった。クラスター1(2名)は誤差率平均値およびSDが左右方向ともに100%を超え,反応時間遅延や見落としが3画面全体に見られ,特にハンドル制御が両方向に困難なタイプである.クラスター2(2名)は左方向の誤差率平均値が100%を超え,かつ3画面上において20か所以上の見落としを認めたハンドル制御が左方向に困難であり,全般性注意の低下が認められるタイプである.クラスター3(2名)は左方向の誤差率平均値が100%を超え,左画面にのみ見落としがある方向性注意が優位なタイプである.クラスター4(5名)は誤差率平均値が100%前後で3画面全体的にまばらに見落としが存在する軽微な全般性注意低下を認めるタイプである.クラスター5(5名)はハンドル誤差率平均が小さく見落としが無い
化学蒸着法による窒化チタン薄膜の生成促進に関する研究

まずはじめに、簡単な系として原料ガスにBCI_3、H_2を用いて、タングステン基板上にホウ素薄膜を生成させ、反応解析を行った。ガスの総流量および温度を変化させて、物質輸送律速段階と表面反応律速度段階に分けることができた。活性化エネルギーの値は、高温側では17.1KJ/mol、低温側では127.9KJ/molであった。表面反応が律速段階と考えられる総流量、温度に対して、分圧を変化させた結果、蒸着速度は水素分圧の平方根、BCl_3分圧の1/3乗に比例した。Langmuir-Hinshelwood機構に基づくHougen-Watsonの式の反応次数と比較することにより、ホウ素蒸着反応律速の場合では反応表面からのHCIの脱着が律速であることが示された。次に、原料ガスとしてH_2,N_2,TiCl_4を用いTiN薄膜を蒸着させ、反応解析を行った。活性化エネルギーの値は、高温側では47.3KJ/mol、低温側では101.3KJ/molであった。表面反応が律速段階と考えられる条件では、蒸着速度はそれぞれ水素と窒素の分圧の平方根に比例した。TiCl_4分圧を増加させると蒸着速度は減少を示した。実験から得られた結果とHougen-Watson式を比較することにより、律速段階として、反応表面の水素原子と窒素原子の反応の可能性があること、あるいは水素の吸着と窒素の吸着が蒸着反応の競合律速となる可能性があることが示された。これらの原子による表面被覆率は、競争吸着のためTiCl_4の分圧が増すにつれて小さくなると考えられる。また、表面反応律速の条件下で、253.7nmの光を照射した場合のTiN蒸着速度への影響について調べた。光をガスのみに照射した陽合に蒸着速度は熱CVDに比べて小さくなった。これは、光照射により活性なTiCl_4が生成して活性点を占めるTiCl_4の割合が熱CVDの場合より増えて、律速である反応種である水素原子や窒素原子が活性点に吸着するのを妨げたためであると推測される。光を基板にあてた場合は、いわゆる光触媒作用によりTiN生成反応の促進が見られた。大気圧で蒸着速度について実験を行い、表面反応が律速の場合、蒸着速度は【P(^(1/2)_(H_2))】及び【P(^(1/2)_(N_2))】に比例し、【P_(Ticl_4)】を増加させると蒸着速度は減少を示した。Hougen-Watsonの方法によるLangmuir-Hinshelwood式(L-H式)を用いると吸着相内におけるN原子とH原子からNHが生じる反応が律速段階であるこが示された。また、低圧実験において大気圧下で表面反応律速と思われる総流量1500SCCMの時、低圧にしていくとL-H式に従う蒸着速度を示した。

更に大気圧下で物質輸送律速と思われる総流量600SCCM及び900SCCMの時、低圧にしていくと全圧依存性のない物質輸送律速領、そして表面反応との混合律速領域が見られ、更に低圧すると総流量を600SCCM、900SCCM、1500SCCMなどに変化させても蒸着速度が同一である表面反応律速領域が見られた。また。大気圧及び低圧実験での結果から吸着平衡定数は【K_(H2)】=【10^(-7)】【Pa^(-1)】、【K_(N2)】=【10^(-8)】【Pa^(-1)】、【K_(TiC1_4)】=【10^(-3)】【10^(-4)】【Pa^(-1)】、または表面被覆率は【θ_H】=15%、【θ_N】=0.51%、【θ_(TiC1_4)】=550%と評価された。しかし、これらの値の正確な評価は別の実験が必要であり、【H_2】、【N_2】、Ti【Cl_4】の吸着量をガスクロマトグラフを用いた流動法により測定を行う実験の準備を行った。またコンピューターによる平衡計算では、主要な気体として【H_2】,【N_2】,Ti【cl_4】,Ti【cl_3】,Hcl,N【H_3】が存在し、また塩化物の形で気相中に存在していたTiはほぼ100%固相TiN中のTiとして蒸着することが示された。また気相反応として、実験を行った条件下での低流速高温度の場合にはTi【cl_4】と【H_2】が反応してTi【cl_3】とHclとなり、これが基板に吸着する可能性が示唆された。この平衡計算との比較のために実際の反応によって生成される各分子種の測定をするために質量分析法の解析実験の準備中である。更に光CVDの実験として、光の蒸着速度への影響の機構について検討を行うための準備を行った。TiN蒸着速度を大気圧において測定した.ガスの温度及び総流量を変化させて,高温,小流量では物質輸送律速であり,この領域では原料ガスH_2, N_2, TiCl_4の中ではTiCl_4の供給量が最小でこの流量を多くすれば蒸着速度は促進される.また,低温,大流量では表面反応律速であり,蒸着速度はPH_2^<1/2>及びPN_2^<1/2>に比例し, PTiCl_4を増加させると,蒸着速度は減少を示した.この領域では原料ガスH_2, N_2流量は多くし, TiCl_4の流量は少なくすれば蒸着速度は促進されることが示された.Langmuir-Hinshelwood機構を用いて解析したが, TiN蒸着反応は吸着相内で, N原子とH原子が結合し,これとTiCl_4が反応してTiNを生成すると考えられる.また,表面反応律速の条件下では吸着相内のN原子とH原子が反応する素過程が律速であることが示された.また,実験結果より吸着平衡定数Ki,表面被覆率θiを評価すると,オーダーとしては, KH_2=10^<-7>Pa^<-1>, KN_2=10^<-8>Pa^<-1>, KTiCl_4=10^<-4>Pa^<-1>, θH2=1-5%, θN2=0.5-1%, θTiCl4=5-50%となった.また流動法によりH_2, N_2, TiCl_4の化学吸着量を測定する実験を行なった.試料として粉末のTiNを用いて温度は400°Cで行なった.その結果, TiCl_4の吸着量はH_2, N_2の吸着量にくらべてかなり多かった.そして,ラングミュア型を仮定した吸着平衡定数,表面被覆率は,上記の速度論的研究より推測された値とオーダー的に一致した.次に,光のTiN蒸着速度への影響について調べた. TiCl_4ガスは紫外から真空紫外領域に吸収帯を持つ.基板温度1000K,光源として低圧水銀ランプ(254nm)を用いた.この紫外光は石英窓を通じて基板表面に照射される.照射密度は数mw/cm^2となる.実験結果として,基板に光照射した場合はしない場合より蒸着速度は小さかった.
大学の数量的な「共通知」から分析マインドを涵養する人材育成プラットフォームの開発

本研究は、評価・IRの実務経験者が所属大学での実践事例を持ち寄り、その中から共通的にみられる事象や解釈等(以下、共通知という)を抽出し、分析業務に活用できるツール「共通分析セット」を作成すること、また、本ツールの活用により、我が国の大学におけるIR業務の定型化、IR人材の育成に取り組むことを目指している。今後3年間において、3つのフェーズ(1共通事象の抽出及び分析パターンの体系化、2勉強会の開催及び共通分析セットの作成、3実用度アンケート調査の実施並びに共通分析セットの実用検証及び普及)において研究活動を展開する。2018年度は、フェーズ1及び2を中心に、以下の活動に取り組んだ。フェーズ1では、研究代表者、研究分担者及び研究協力者による研究会を計2回開催して、実践事例の共有、共通事象・要因の抽出、分析パターンの体系化等に取り組んだ。第1回では、研究会メンバーが所属大学で行った分析事例の中で「共通知」と考えられる事象の報告を行い、その報告事例ごとに、1)各大学で共通する事象かどうか、2)共通的にみられる事象と考えられる場合、その要因は何か、3)事象(結果)だけでなく、その要因にも共通している点はあるのか、などについて討議した結果、報告のあった71件のうち25件を共通事象として取りまとめた。第2回では、各共通事象に対して、その要因や分析結果に対する解釈について議論し、分析パターンの体系化についても検討した。フェーズ2では、大学評価コンソーシアム等が開催した「大学評価・IR担当者集会2018」(8月、延べ参加者760名)の分科会2「内部質保証に向けたIRや調査機能の育成」(参加者97名)において、研究会で取りまとめた共通事象に関する発表及びグループワークを行うとともに、参加者から今後検討してほしい共通知に関する意見聴取も実施した。2018年度は、フェーズ1「共通事象の抽出及び分析パターンの体系化」及びフェーズ2「勉強会の開催及び共通分析セットの作成」において、以下の結果を得た。フェーズ1では、実践事例の共有、共通事象・要因の抽出、分析パターンの体系化等を検討する研究会を開催した結果、大学の設置形態や収容定員による規模等を考慮して、報告のあった71件のうち25件を共通事象として取りまとめた。また、教育の領域を中心に検討を進めており、これら結果から入試、カリキュラム、学習成果、就職・進路及び学生支援の5つを教育のカテゴリーとして設定した。フェーズ2では、全国の国公私立大学や関係機関における評価・IR担当者が会員となっている「大学評価コンソーシアム」(2019年4月27日現在の会員数:310機関、1,022名)が開催した「大学評価・IR担当者集会2018」(8月、延べ参加者760名)の分科会2「内部質保証に向けたIRや調査機能の育成」(参加者97名)において、「IR業務の事始め「共通知」という分析セットの開発」と題して発表した。また、発表時に示した5つの共通事象の事例について、参加者への付箋による投票を実施した結果、「共通知と一致した」と回答した事例は2つであり、「知らない、分からない」と回答した事例は3つであった(いずれも回答率50%以上の選択項目)。今回のグループワーク結果を踏まえて、共通知の抽出条件の設定、利用者への提示方法の工夫等について有益な情報を得た。なお、分科会2の参加者へのアンケート結果では、満足度の肯定的回答率(5段階評価で肯定的な上位2つの回答の割合)は98%であり、自由記述には「共通知の分析手法を知ることができた」、「分析初心者にとって足がかりになると感じた」、「様々な共通知を見つけることは今後色々なところで役立つと思えた」などの回答があった。2019年度も当初の計画どおり、以下のフェーズにおいて研究を進める。フェーズ1「共通事象の抽出及び分析パターンの体系化」については、大学評価・IR担当者集会2018の分科会2「共通知」のグループワーク結果やアンケート結果等について研究会で検討するとともに、引き続き共通事象の事例数を増やすために活動する。また、研究等の他領域についてもカテゴリーを設定する予定である。フェーズ2「勉強会の開催及び共通分析セットの作成」については、現時点で作成している「共通分析セット」(仮)を対象データ、分析手法と可視化、解釈等の構成を踏まえて再整理する。また、IR担当者向けの勉強会を開催し、実践事例や活用時ノウハウの共有、経験が少ない担当者でも使えるような分析手法の検証と意見交換等により課題解決に向けた手法の開発に取り組む予定である。フェーズ3「実用度アンケート調査の実施並びに共通分析セットの実用検証及び普及」に向けて、フェーズ1及びフェーズ2の実施状況を踏まえ、大学評価コンソーシアム会員に対するアンケート調査の準備を行う。

第1回では、研究会メンバーが所属大学で行った分析事例の中で「共通知」と考えられる事象の報告を行い、その報告事例ごとに、1)各大学で共通する事象かどうか、2)共通的にみられる事象と考えられる場合、その要因は何か、3)事象(結果)だけでなく、その要因にも共通している点はあるのか、などについて討議した結果、報告のあった71件のうち25件を共通事象として取りまとめた。第2回では、各共通事象に対して、その要因や分析結果に対する解釈について議論し、分析パターンの体系化についても検討した。フェーズ2では、大学評価コンソーシアム等が開催した「大学評価・IR担当者集会2018」(8月、延べ参加者760名)の分科会2「内部質保証に向けたIRや調査機能の育成」(参加者97名)において、研究会で取りまとめた共通事象に関する発表及びグループワークを行うとともに、参加者から今後検討してほしい共通知に関する意見聴取も実施した。2018年度は、フェーズ1「共通事象の抽出及び分析パターンの体系化」及びフェーズ2「勉強会の開催及び共通分析セットの作成」において、以下の結果を得た。フェーズ1では、実践事例の共有、共通事象・要因の抽出、分析パターンの体系化等を検討する研究会を開催した結果、大学の設置形態や収容定員による規模等を考慮して、報告のあった71件のうち25件を共通事象として取りまとめた。また、教育の領域を中心に検討を進めており、これら結果から入試、カリキュラム、学習成果、就職・進路及び学生支援の5つを教育のカテゴリーとして設定した。フェーズ2では、全国の国公私立大学や関係機関における評価・IR担当者が会員となっている「大学評価コンソーシアム」(2019年4月27日現在の会員数:310機関、1,022名)が開催した「大学評価・IR担当者集会2018」(8月、延べ参加者760名)の分科会2「内部質保証に向けたIRや調査機能の育成」(参加者97名)において、「IR業務の事始め「共通知」という分析セットの開発」と題して発表した。また、発表時に示した5つの共通事象の事例について、参加者への付箋による投票を実施した結果、「共通知と一致した」と回答した事例は2つであり、「知らない、分からない」と回答した事例は3つであった(いずれも回答率50%以上の選択項目)。今回のグループワーク結果を踏まえて、共通知の抽出条件の設定、利用者への提示方法の工夫等について有益な情報を得た。なお、分科会2の参加者へのアンケート結果では、満足度の肯定的回答率(5段階評価で肯定的な上位2つの回答の割合)は98%であり、自由記述には「共通知の分析手法を知ることができた」、「分析初心者にとって足がかりになると感じた」、「様々な共通知を見つけることは今後色々なところで役立つと思えた」などの回答があった。2019年度も当初の計画どおり、以下のフェーズにおいて研究を進める。フェーズ1「共通事象の抽出及び分析パターンの体系化」については、大学評価・IR担当者集会2018の分科会2「共通知」のグループワーク結果やアンケート結果等について研究会で検討するとともに、引き続き共通事象の事例数を増やすために活動する。また、研究等の他領域についてもカテゴリーを設定する予定である。