hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒマラヤ固有種であるウバユリ属植物の種子発芽と種子の貯蔵

胚は,25/15°C(120日)→15/5°C(90日)→0°C(90日)→15/5°C(60日)の温度推移において,150日目から急速に伸長し,270日目(約9ケ月)には,伸長が完了した。この温度推移において,胚が完全に伸長した種子は0°Cと2回目の15/5°Cで幼根を出現させた。発根から約17日後に子葉が出現した。以上のことより,C.giganteumの種子は,胚成長,発根,そして子葉の出現に際して複雑な温度条件を必要とするmorpho-physiological dormancy(MPD)を持つことが明らかとなった。・種子の貯蔵実験採取直後に-20°Cまたは5°Cの低温で6ケ月間貯蔵しておいた種子は,25/15°C(120日)→15/5°C(90日)→0°C(90日)の温度条件で,80%の種子の胚が生長した。すなわち80%の種子は活性を維持していた。しかしながら,室温あるいは25°Cで貯蔵しておいた種子は40%以下が活性を保持していたにすぎなかった。・野外での実験秋における種子の成熟期には,C.giganteumの種子は未発達の胚を有しており,胚は,翌年の高温期の夏を経た秋に生長を開始した。播種してから二回目の冬の終わりから春の初めにかけて発根し,雪が解けた春に出芽した。すなわち,種子が散布されてから出芽までには18-19ヶ月の長い期間を要した。・室内での実験野外での実験では,種子散布後,「(秋→冬→春)→夏→秋→冬→春」の2回目の春に子葉が出芽した。しかし,室内の実験では,野外の夏→秋→冬→春を模した25/15°C(120d)→15/5°C(90d)→0°C(90d)→15/5°Cの温度推移を与えることで,胚が生長し,発根して出芽した。すなわち,C.giganteumの種子は秋に結実するにもかかわらず,その後の(秋→冬→春)の温度は,胚成長,発根,出芽に不要であることが示された。夏→秋の温度を与えられて完全に胚が伸長した種子は,その後,90日間の冬の温度を経験させることによって幅広い温度で,高い発根率と出芽率を示した。GA3は,胚の生長に対して効果はなく,したがって,その後の発根と出芽にも効果はなかった。・種子の貯蔵採取直後の種子は,96%の高い発芽率を有していた。-20°Cと0°Cで密封乾燥貯蔵した種子は,貯蔵後450日を経ても80%以上が生存していたが,15°C,20°C,そして室温で貯蔵した種子は450日の貯蔵後には,生存率が20%にまで低下した。
英語（疑似）法助動詞の認知言語学的・語用論的分析と学習英文法における特徴づけ

本研究では、「動機づけ」(motivation)の観点から、英語の「法助動詞」(modals)と「疑似法助動調」(quasi-modals)の特徴を考察し、法助動詞と言語行為、前提、推論、話し手/聞き手の心理状態、捉え方、認知との関わりを、語用論的、認知言語学的に明らかにした。また、その特徴を「学習英文法」の枠組みに沿った形でまとめた。平成25年度は、「義務」や「許可」といった「束縛的モダリティ」(deontic modality)を表す英語(疑似)法助動詞を語用論的・認知言語学的観点から分析し、(疑似)法助動詞構文と「コンテクスト」(すなわち、動機づけ、言語行為、前提、推論、話し手/聞き手の心理状態、捉え方、認知、など)との関わりを明らかにした。さらには、認知メカニズムからの記述・関与するコンテクストからの記述を、「学習英文法」の枠組みに沿った形で提出した。本研究では学習英文法を「英語学習者に英語の仕組みの骨格を提示し、英語学習が効率よく、かつ、効果的に進むのを支援するための英文法」(大津2012)と捉えている。具体的には、must, can, may, had betterを「メンタル・スペース」(mental spaces)(Fauconnir 1994, 1997)や「コントロール・サイクル」(control cycle)(2002, 2004, 2013)といった認知言語学的・語用論的概念を用いて分析し、mustに関して、(i)「mustによって促される事象の実現に対して聞き手は現状において肯定的態度を示していないことを話し手は知っている」、(ii)「話し手はその現状と未来に引き起こされることになる好ましくない状況、好ましい状況をもとに、「義務」や「必要」を表す発話を行う」といった特徴づけを行った。平成26年度は、話し手が心的態度を表明する場合において、その表明の引き金となる条件(すなわち、「動機づけ」(澤田2006,長友2009)を語用論的・認知言語学的に明らかにする中で、条件文中で用いられる法助動詞に関与する、先行文脈、前提、捉え方、解釈、推論、認知などの要素を明らかにした。その分析結果を基盤として、学習英文法的観点から貢献し得る条件文の分類(すなわち、「事実を述べる条件文」、「条件節の内容を想定する条件文」、「潜在的に可能な現実と非現実を述べる条件文」)とそれらの特徴を提出した。本研究では、学習英文法を、岡田(2001, 2012)や大津(編)(2012)の線に沿って、(i)科学文法(生成文法、認知言語学、機能文法、語用論)などの成果を積極的に取り入れ、今までばらばらに扱われてきた事実を統一的に説明する、(ii)形を公式的・機械的にひたすら暗記させるのではなく、意味や認知メカニズムから説明することにより、学習者を納得させる、(iii)英語学習者に英語の仕組みの骨格を提示し、英語学習が効率よく、かつ、効果的に進むのを支援する、文法としている。平成26年度の研究により、英語法助動詞と条件性、現実性、仮想性などとの関わりが語用論的・認知言語学的に明らかなった。また、言語の運用者である話し手や聞き手の認知や捉え方に基づいた学習英文法の枠組みに沿った記述を提出することができた。モダリティ(=心的態度)を表す英語法助動詞の特徴を語用論的・認知言語学的に考察した。とりわけ、Langackerのモダリティに対するアプローチを総括する中で、Langackerのモデルでは、詳細に論じられていない法助動詞の特徴を明らかにし、どのようなアプローチが妥当であるかを考察した。たとえば、言語行為的mayの本質を捉えるためには、「断言」(assertion)と「非断言」(non-assertion)(cf. Palmer 2001, 2003)との関連でモダリティ表現を捉える必要もあることを主張した。そのうえで、法助動詞を含む発話に関与する、認知、言語行為、捉え方などのコンテクストを「動機づけ」(mayの場合は、相手の先行発話や、常識や対話者間で共有される特定的な情報)の観点から明らかにした。そして、(i)科学文法(生成文法、認知言語学、機能文法、語用論)などの成果を積極的に取り入れ、今までばらばらに扱われてきた事実を統一的に説明する学習英文法、(ii)公式的・機械的にひたすら暗記させるのではなく、意味や認知メカニズムから説明することにより、学習者を納得させる学習英文法、(iii)英語学習者に英語の仕組みの骨格を提示し、英語学習が効率よく、かつ、効果的に進むのを支援することを目標とした学習英文法(岡田2001: 6-7, 2012: 119,大津(編)2012)の線に沿って、上述の分析を反映させた英語法助動詞の特徴づけを提出した。また、モダリティ研究をどのようにして、英語学習者の論理的思考に基いた英語運用の向上、状況に応じた適切な英語表現の産出などに繋げるかに関する考察も行った。高校生用の教科書で紹介されている(疑似)法助動詞の特徴を整理し、どのようなトピックをどのように高等教育で導入するのが妥当であるのかを検証した。

本研究では、「動機づけ」(motivation)の観点から、英語の「法助動詞」(modals)と「疑似法助動調」(quasi-modals)の特徴を考察し、法助動詞と言語行為、前提、推論、話し手/聞き手の心理状態、捉え方、認知との関わりを、語用論的、認知言語学的に明らかにした。また、その特徴を「学習英文法」の枠組みに沿った形でまとめた。『日本英語メディア英語学会』、『国際モダリティワークショップ』、『言語フォーラム』、『FDフォーラム』、『IRI言語文化フォーラム』での口頭発表や『学研都市語用論研究論集』への投稿を通して研究の目的の達成度が高まった。意味論・語用論法助動詞と条件性との関連の包括的な本質的理解に向け、英語条件文に関与する主節と従属節との接続のあり方の視点も取り入れた分析を行う。今後も26年度同様、複数回研究発表を行い、研究論文の執筆を行うことにより、さらなる研究の充実を図る。『京都言語学コロキアム』、『第4回国際モダリティワークショップ』、『第5回国際モダリティワークショップ』、『関西外国語大学FDフォーラム』で計4回研究発表を行い内容を議論した。また、『研究論集』、『高等教育研究』、『国際モダリティワークショップ発表論文集』に研究論文を投稿し公開した。遠方で行われた学会への参加がかなわなかったため、旅費の支出額が少なくなった。今年度も『国際モダリティワークショップ』等の研究会や学会で複数回研究発表を行い、積極的に研究論文を投稿するなかで、研究内容の充実を図る。平成26年度は、英語法助動詞だけではなく、条件文もトピックとして研究を進めていく。次年度の物品費、もしくは旅費として使用する。少額であるため、使用できなかった。
臨床心理士の教育プログラムに関する研究

初年度には臨床心理学の教育に携わる教員及び大学院生から臨床心理士教育の現状と問題点の聞き取り調査および資料収集を行った。また、米国の臨床心理士養成機関を訪問し、調査と資料収集を訪れ教育スタッフからの聞き取り調査をおこなった。実態調査、米国での調査、それに文献研究の結果を統合し、日本の臨床心理学教育の課題と方向性を明確にし、それを平成12年出版の拙著「心理臨床の基礎1:心理臨床の発想と実践」(岩波書店)にまとめた。2年目は、臨床心理学の専門教育に関心をもつ大学教員5名と臨床心理士養成カリキュラムについての研究会を継続してもち、具体的モデルの構成作業を行った。また、英国の7大学を訪問し、調査及び資料収集した。研究成果は、米国、英国、日本の比較研究として発表した(下山晴彦2000臨床心理学の教育・訓練システムをめぐって:英国および米国の状況を参考として臨床心理士報21 pp19-32)。さらに、研究会での議論も踏まえて臨床心理士養成カリキュラム案を具体的モデルとして構成し、平成13年3月に行われた文部科学省主催の「臨床心理士の資質向上に関するシンポジウム」で発表した。3年目は、作成したカリキュラムに従って教育訓練を実施し、その結果に基づきカリキュラムの修正を行い、モデルを洗練した。その成果は、拙論文(「高度専門職業人としての臨床心理士養成の基本モデル」臨床心理士報23 pp25-30,「学部および大学院における臨床心理士養成カリキュラム案」臨床心理士報23 pp69-80),"On the developmental task ofclinical psychologyin Japan"東京大学教育学研究科紀要41pp273-281)に発表した。また、13年出版の拙編「講座臨床心理学1臨床心理学とは何か」(東京大学出版会)にも研究成果を盛り込んだ。まず、臨床心理士についての内外の文献を収集し、その内容の分析を行った。特に臨床心理士教育については既に50年に及ぶ実績にある米国のプログラムを詳しく検討した。そして、それとの比較を通して日本の臨床心理学の問題を課題を明らかにした。そこで明らかとなってのは、日本の大学院教育においては、各学派の理論に依拠しているため、基礎技能についてのコンセンサスがえられていないこと、および心理学教育と心理臨床実践の統合が進んでいないことの問題であった。このような心理臨床の基礎技能そのような文献研究を経て、9月に渡米し、ボストンのHarvard University,Boston University,Suffolk University,Northeastern Universityの各大学を訪問し、臨床心理士の教育にあったっている研究者に会い、意見を聞くとともに資料の収集をおこなった。帰国後、それらの資料を参考として日本における臨床心理士教育の方向性についてモデル案を作成し、研究会等で検討した。それと並行し、日本教育心理学会、日本心理臨床学会のシンポジウムのシンポジストとして臨床心理士の教育において臨床実習と研究教育をどのように統合するのかという点をテーマとして発表し、討論を行った。また、臨床心理士教育に携わり、問題意識の強い大学教官に呼びかけ、研究会を構成し、今後の教育プログラム作成の準備作業を始めた。その成果の一部を著書である「心理臨床の基礎1心理臨床の発想と実践」(岩波書店)で公表した。今年度は、臨床心理学の教育モデルを具体化していく段階に入った。昨年度の研究を踏まえて日本の教育訓練モデルの可能性を検討した結果、アメリカ合衆国よりもイギリスの大学院教育が日本の状況に近いことが判明した。そこで、10月の初旬に英国を訪問し、臨床心理学およびカウンセリングの大学院における教育担当者と会合をもち、意見交換及び情報収集を行ってきた。そこで判明したのは、臨床心理学の基礎をアセスメントとするか共感とするかによって方向が大きく変化することである。イギリスでは臨床心理学とカウンセリングが分離して発展しており、全体の統合ができていない。日本の臨床心理学の現状を分析研究した結果、日本の場合、目標は臨床心理学となっているが、実質的にはカウンセリングに近い実践が行われている。そこで、イギリスの状況を参考にしながら日本独自の教育訓練モデルを形成していく必要があることが明確となった。その点について研究会を開き、議論した結果、日本のこれまでの伝統からは共感的カウンセリングを基礎におき、そのうえでアセスメントの技能の教育をすることが好ましいとの結論になった。また、今年度の研究を通して明らかになったのは、臨床心理学が各学派に分かれていることが問題であり、教育訓練プログラムを構成していくためには臨床心理学の統合と、その基礎となる共通要素を明確化していく必要があるということになった。以上の研究成果は、「臨床心理学誌」と「臨床心理士報」に論文として発表した。研究成果は、米国、英国、日本の比較研究として発表した(下山晴彦2000

臨床心理学の教育・訓練システムをめぐって:英国および米国の状況を参考として臨床心理士報21 pp19-32)。さらに、研究会での議論も踏まえて臨床心理士養成カリキュラム案を具体的モデルとして構成し、平成13年3月に行われた文部科学省主催の「臨床心理士の資質向上に関するシンポジウム」で発表した。3年目は、作成したカリキュラムに従って教育訓練を実施し、その結果に基づきカリキュラムの修正を行い、モデルを洗練した。その成果は、拙論文(「高度専門職業人としての臨床心理士養成の基本モデル」臨床心理士報23 pp25-30,「学部および大学院における臨床心理士養成カリキュラム案」臨床心理士報23 pp69-80),"On the developmental task ofclinical psychologyin Japan"東京大学教育学研究科紀要41pp273-281)に発表した。また、13年出版の拙編「講座臨床心理学1臨床心理学とは何か」(東京大学出版会)にも研究成果を盛り込んだ。
へき地看護職の協働効力感尺度の開発と継続教育プログラムの試案作成

本研究の目的は、へき地看護職のジェネラリスト能力を支える協働に対する自己効力感の尺度を開発し、継続教育プログラムの試案を作成することである。具体的には、まず、尺度項目の収集を目的とした先行科研の成果に、最新の知見から質問項目を追加する。次に、専門家会議を開催し質問項目の内容妥当性を検討し、予備調査による表面妥当性の検討を経て尺度原案を作成する。その後、本調査を実施し尺度原案の信頼性・妥当性を検討する。さらに、開発した尺度を活用し、自己効力感の変動源に着目した継続教育プログラムの試案を作成する。
「確かな学力」を保護者と教師が支援するユビキタス遠隔指導システムの開発

本研究は、現在大きな社会問題となっている生徒の「確かな学力」を定着させることを課題としている。学力の向上のためには、保護者も教師と同様に家庭や職場などで我が子の学習成果をフォローすることが肝要である。そこで、保護者と教師が教室外での連絡や連携を深めることを目指し、生徒の学習状況や習熟度を互いにモニターしあい、学習の遅れの兆候を発見し、早期に対応する措置を講じるシステムを提案することとした。2か年の研究を通し、遠隔による学習とコミュニケーション支援システムの設計、開発、実験、検証などの研究課題と取り組んだ。(1)学校-家庭間連携支援システムの構築職場や移動先などどこからでもICTを応用して、自分の生徒の学習状況を把握し、「確かな学力」を支援できるようなシステムを設計した。これを「学校-家庭間連携支援システム」と呼称した。ユビキタス遠隔指導システムの主要構成要素は、携帯によるメーリングリスト、web閲覧用ページ、話題の討議の場、評価ページなどである。(2)「ユビキタス遠隔指導システム」の設計と使いやすさのインターフェイスの改良とその効果の検証保護者と教師の連携を支援する携帯メール、メーリングリスト、動画像・静止画像の配信など、携帯電話を利用したユビキタスなシステムを構築しその機能を検証した。保護者からは、授業内容や子供の学習の様子がわかる、といった評価を得た。(3)電子媒体や印刷媒体を利用した保護者と教師とのコミュニケーション方法の長所や短所に関する多角的な検討生徒の学力の向上における両者のかかわりや果たす役割について、生徒情報の提供という観点から総合的に検討した。保護者はおおむね、電子媒体、例えば通常メールや携帯メール、携帯接続のWeb上の子どもの学習ポートフォリオ閲覧などに好意的な意見を寄せた。(4)教室での授業状況の保護者や学校内の教師らへの同時配信と、モバイル動画メールの組み合わせ実験この実験では、サーバ機能と受信者の回線状況の関係、受信者数や画面の大きさが、画質や音質などに及ぼす影響などを分析した。その結果、保護者への配信情報は、利用に耐えることが判明した。ただ、保護者や教師が容易に利用できるための研修が重要な要素であることも課題として浮かび上がった。本研究は、生徒の「確かな学力」を育成するために、保護者と教師が教室外での連絡や連携を深めることを目指し、生徒の学習状況や習熟度を互いにモニターしあい、学習の遅れの兆候を発見し、そうした事態には早期に対応する措置を講じるシステムを提案することである。研究の初年度は、遠隔による学習支援システムの設計、開発、実験など、次のような研究課題と取り組んだ。(1)「ユビキタス遠隔指導システム」の設計職場や移動先などどこからでもICTを応用して、自分の生徒の学習状況を把握し、「確かな学力」を支援できるようなシステムを設計した。これを「ユビキタス遠隔指導システム」と呼称した。(2)携帯メールや動画像・静止画像配信方法の多目的教育利用の検討保護者と教師の連携を支援する携帯メール、メーリングリスト、動画像・静止画像の配信による学校-家庭間連携支援システムを構築しその機能を検証した。

保護者からは、授業内容や子供の学習の様子がわかる、といった評価を得た。(3)保護者と学校とのコミュニケーション方法の長所や短所に関する事柄の多角的な検討生徒の学力の向上における両者のかかわりや果たす役割について、教育成果という観点から総合的に検討した。また、本研究では「確かな学力」を国語、理科、社会、総合学習の教科・領域に限定した。(4)教室での授業状況の保護者や学校内の教師らへの同時配信と、モバイル動画メールの組み合わせ実験この実験では、サーバ機能と受信者の回線状況の関係、受信者数や画面の大きさが、画質や音質などに及ぼす影響などを分析した。その結果、保護者への配信情報は、利用に耐えることが判明した。本研究は、生徒の「確かな学力」を育成するために、保護者と教師が教室外での連絡や連携を深めることを目指し、生徒の学習状況や習熟度を互いにモニターしあい、学習の遅れの兆候を発見し、そうした事態には早期に対応する措置を講じるシステムを提案することである。研究の2年度は、遠隔による学習支援システムの改良と継続実験、学校での生徒の利用、保護者と教師の利用、さらにシステムの評価などで次のような課題と取り組んだ。(1)ユビキタスな遠隔指導システムの使い良さを向上させるインターフェイスの改良をその効果の検証この作業は、遠隔で生徒の学習をモニターする保護者や現職教師へのシステムの細部に関する調査の実施、それに基づくシステムの改良やインターフェイスの改善、外部評価による本システムの信頼性などを検討した。なお、大学生の携帯による授業評価実験も行い、継続的な評価に携帯機能の有効性が確認された。(2)「確かな学力」を育成する生徒の個別の学習計画や教材提示の機能、学習教材と資源データベースの効用、さらに保護者と教師、あるいは生徒との学習過程のモニターや学習相談の利便性の検討動画像と静画像により学習活動の様子を提供する手段として、広域学校家庭間支援システム「スクールプラネット」を組み合わせて、学校-家庭間連絡支援システムを構築・運用した。この実証実験は、兵庫教育大学付属小学校と佐賀県伊万里市松浦小学校でシステムの検証実験が行われ。保護者からのメールでは家庭での子どもの様子が報告され、学校での担任教師と子どもとの会話も広がっている結果が判明している。(3)ストリーミングやVODサーバの最適設定、ストリーミング技術や画質に関するテクニカルなデータの分析この作業は、大阪府立教育センターでの教師研修のライブ放映を通して、産学共同研究者の勝美印刷株式会社と大塚商会がシステムの改善を図った。(4)研究成果をまとめ、海外を含めた学会などで発表し、デジタルと印刷媒体での報告書を作成した。
金属-酸化物同時電析法によるグラニュラ薄膜の形成とマイクロ磁気デバイスへの応用

金属-酸化物系ナノグラニュラ薄膜は,酸化物マトリックス中にナノサイズの金属微粒子が分散した構造を示し,GHz帯で応用可能な高抵抗・軟磁性薄膜やトンネル磁気抵抗膜として注目されている.我々は,金属(Co)と酸化物(CeO_2)を還元反応によって同時に析出させることができる金属-酸化物同時電析法と呼ぶ方法によりナノグラニュラ膜の作製に取り組んできた.従来の研究では,硝酸セリウムを用いて硝酸-亜硝酸還元反応により酸化セリウムを析出させていたが,膜の密着性や平滑性に問題があった.そこで,酸化物の析出に塩化セリウムを用いて溶存酸素の還元反応により酸化セリウムを析出させることとした.そこでまず,酸化物の析出機構を調べるために電気化学水晶振動子マイクロバランス法(EQCM)装置を用いて,溶存酸素の有無が酸化抑め析出に及ぼす影響や析出電位を調べた.その結果,塩化セリウムを用いると,溶存酸素により酸化セリウムが析出可能であることが確認できた.また,電位が卑になりすぎると水の分解によっても酸化物が析出し,この時に発生する大量のOH^-がコバルトとも結合して一部が水酸化コバルトとなってしまう可能性が示された.また,コバルトが水酸化物となることを防止するには'グリシンの添加が有効であることもEQCMより確認できた.続いて,EQCMの測定で得られた知見をもとに,塩化セリウム,硫酸コバルト,グリシンを含む溶液から定電位電析によりCo-Ce-Oグラニュラ膜の作製を行った.その結果,溶液濃度によりCoの含有量を0100%まで制御可能であることが分かった.得られた膜の密着性や平滑性は大幅に向上し,AFMの観測結果から表面粗さは10nm程度であった.さらに,低Co含有量の膜は,高抵抗を示し,大きな磁気抵抗の変化が観測され,トンネル磁気抵抗膜となっていると考えられた.本研究では,次世代のGHz帯磁性材料として高抵抗,軟磁気,GMR(TMR)特性が期待されている金属-酸化物系グラニュラ薄膜をウエットプロセスにより作製することを目指している.そのために,金属(Co)と酸化物(CeO_2)を還元反応によって同時に析出させることができる金属-酸化物同時電析法と呼ぶ我々の考案した方法を用いている.この方法においては,酸化物は,硝酸が亜硝酸に還元される際にできるOH^-がCeイオンに結びつくことで形成される.しかし,硝酸セリウムと硫酸コバルトだけを含む単純な溶液を用いて電析しても,OH^-がCeイオンだけではなく,Coイオンにも結びつき,Coの酸化物(もしくは水酸化物)が析出し,金属Coの析出が困難であるという問題があった.そこで,Coイオンと錯体を形成し,Ceイオンとは錯体を形成しにくい錯化剤を反応液に添加し,Coの酸化(水酸化)を防ぐことを考えた.錯化剤の選定は,安定度定数を目安に行い,Ceに対して小さな安定度定数を示し,Coに対して適当な安定度定数を示すグリシンを選んだ.また,pH緩衝剤としてほう酸を加え,界面pHが必要以上に上昇することを防いだ.さらに,界面pHの制御のためにリニア駆動型パドルめっき装置と呼ばれる基板近傍の溶液を攪拌する装置を試作した.その結果,ESCAによる化学結合状態の観察より,金属CoとCeO_2が同時に析出した膜が得られることが分かった.また,グリシン濃度が増加すると保磁力が低下し,飽和磁化が増加し,磁気特性の改善が図れ,グリシン濃度500mMの時に保磁力300Oe,飽和磁化36emu/gの磁気特性を持つCo-Ce-O薄膜を得ることができた.本研究により,金属-酸化物同時電析法が金属-酸化物系グラニュラ薄膜の作製に有効であることが確かめられた.金属-酸化物系ナノグラニュラ薄膜は,酸化物マトリックス中にナノサイズの金属微粒子が分散した構造を示し,GHz帯で応用可能な高抵抗・軟磁性薄膜やトンネル磁気抵抗膜として注目されている.我々は,金属(Co)と酸化物(CeO_2)を還元反応によって同時に析出させることができる金属-酸化物同時電析法と呼ぶ方法によりナノグラニュラ膜の作製に取り組んできた.従来の研究では,硝酸セリウムを用いて硝酸-亜硝酸還元反応により酸化セリウムを析出させていたが,膜の密着性や平滑性に問題があった.そこで,酸化物の析出に塩化セリウムを用いて溶存酸素の還元反応により酸化セリウムを析出させることとした.そこでまず,酸化物の析出機構を調べるために電気化学水晶振動子マイクロバランス法(EQCM)装置を用いて,溶存酸素の有無が酸化抑め析出に及ぼす影響や析出電位を調べた.その結果,塩化セリウムを用いると,溶存酸素により酸化セリウムが析出可能であることが確認できた.また,電位が卑になりすぎると水の分解によっても酸化物が析出し,この時に発生する大量のOH^-がコバルトとも結合して一部が水酸化コバルトとなってしまう可能性が示された.また,コバルトが水酸化物となることを防止するには'グリシンの添加が有効であることもEQCMより確認できた.続いて,EQCMの測定で得られた知見をもとに,塩化セリウム,硫酸コバルト,グリシンを含む溶液から定電位電析によりCo-Ce-Oグラニュラ膜の作製を行った.

その結果,溶液濃度によりCoの含有量を0100%まで制御可能であることが分かった.得られた膜の密着性や平滑性は大幅に向上し,AFMの観測結果から表面粗さは10nm程度であった.さらに,低Co含有量の膜は,高抵抗を示し,大きな磁気抵抗の変化が観測され,トンネル磁気抵抗膜となっていると考えられた.
含リン1,3-双極子の生成とその含リン複素環合成への応用

最近、含リン複素環化合物は生理活性あるいは物性の面において注目されつつある。そこで、私は含リン複素環の新規構築法として、1,3-双極子部分にリンが含まれる反応活性分子を設計し、親双極子剤との付加環化反応というルートについて検討した。まず、カルベノイドとP-S二重結合を有する化合物との反応による含リン1,3-双極子生成について検討を行った。カルベノイドは、ジアゾ化合物の酢酸ロジウム(II)触媒分解により生成することが知られている。そこで、トリフェニルホスフィンスルフィド存在下でカルベノイドを発生させ、アセチレンジカルボン酸ジメチル、N-フェニルマレイミド、シクロヘキセン等の親双極子剤で1,3-双極子のトラップを試みたが、成功しなかった。また、ジアゾ化合物をジアゾマロン酸ジエチル、ジアゾアセト酢酸エチル、ジアゾ酢酸エチル、alpha-ジアゾアセトフェノン等に変えてみたが、複雑な混合物を与えるのみであった。P=S結合の硫黄原子の電子密度を上げ、より1,3-双極子を生成させやすいと考えられるトリス(2,6-ジメトキシ)ホスフィンスルフィド存在下での反応を行ったがうまくいかなかった。一方、1,3,2,4-ジチアジホスフェタン-2,4-ジスルフィドは加熱すると単量体を生成することが知られている。そこでジアゾ化合物の分解をこの単量体が存在する条件下で行った。その結果、1,2,3-チアジアゾールが得られた。この生成物は未分解のジアゾ化合物からの生成物であり、カルベノイドからのものではない。今後、より反応性の高いカルベンからの1,3-双極子の生成について検討し、当初の目的を達成させる予定である。
メタロプロティナーゼによる糸球体メサンギウム基質の代謝調節機構

目的:糸球体細胞外基質(ECM)の代謝調節には、メサンギウム細胞(MC)により産生されるECMに加え、その分解酵素であるmetalloproteinase(MMP)やそのinhibitor(TIMP)の関与が大きいものと考えられる.本研究では、種々の刺激に対するMCにおけるMMPsの発現制御機構を明らかにする.結果:摘出腎癌の健常部から精製したヒトMCを、10ng/mlのIL-1-β、TNF-α、PDGFで刺激すると、MMP-2、TIMP、fibronectin(FN)のmRNA転写レベルは、RT-PCRでの検討では増加した.これらの因子とTGF-βを同時に添加するとMMP-2の発現はそれぞれ抑制された.この反応は、サイトカインや増殖因子などの刺激ではMMP-2遺伝子の発現誘導を受けないことが特徴とされている線維芽細胞とは異なるものである.さらに、5mg/mlの少量のFNを添加すると、MMP-2の発現は正常の3-4倍誘導されたが、添加FNが50-100mg/mlと増量するにつれ正常の0.8-0.6倍に低下した.一方、ABC法で検討したヒト腎疾患(IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、糖尿病性腎症など)では、メサンギウム領域にMMP-2が染色され、またin situ hybridizationによってもmRNAの発現が確認された.ラット腎炎(ATS腎炎、1-22-3腎炎、馬杉腎炎)でのMMP-2は、その増殖度合いに応じて発現が確認された.まとめ:間葉系由来細胞であるMCは、線維芽細胞とは異なるMMP-2の発現制御機構を有していることが判明した.この制御機構においては、糸球体腎炎の急性期ではサイトカインや増殖因子はMMP-2発現を誘導して組織障害を修復し、また慢性期ではECM増生は逆にMMP-2発現を抑制して糸球体硬化を進展させることを示唆している.本研究により糸球体硬化の機序にMMP-2が関与していることが明確になった.目的:糸球体細胞外基質(ECM)の代謝調節には、メサンギウム細胞(MC)により産生されるECMに加え、その分解酵素であるmetalloproteinase(MMP)やそのinhibitor(TIMP)の関与が大きいものと考えられる.本研究では、種々の刺激に対するMCにおけるMMPsの発現制御機構を明らかにする.結果:摘出腎癌の健常部から精製したヒトMCを、10ng/mlのIL-1-β、TNF-α、PDGFで刺激すると、MMP-2、TIMP、fibronectin(FN)のmRNA転写レベルは、RT-PCRでの検討では増加した.これらの因子とTGF-βを同時に添加するとMMP-2の発現はそれぞれ抑制された.この反応は、サイトカインや増殖因子などの刺激ではMMP-2遺伝子の発現誘導を受けないことが特徴とされている線維芽細胞とは異なるものである.さらに、5mg/mlの少量のFNを添加すると、MMP-2の発現は正常の3-4倍誘導されたが、添加FNが50-100mg/mlと増量するにつれ正常の0.8-0.6倍に低下した.一方、ABC法で検討したヒト腎疾患(IgA腎症、急速進行性糸球体腎炎、糖尿病性腎症など)では、メサンギウム領域にMMP-2が染色され、またin situ hybridizationによってもmRNAの発現が確認された.ラット腎炎(ATS腎炎、1-22-3腎炎、馬杉腎炎)でのMMP-2は、その増殖度合いに応じて発現が確認された.まとめ:間葉系由来細胞であるMCは、線維芽細胞とは異なるMMP-2の発現制御機構を有していることが判明した.この制御機構においては、糸球体腎炎の急性期ではサイトカインや増殖因子はMMP-2発現を誘導して組織障害を修復し、また慢性期ではECM増生は逆にMMP-2発現を抑制して糸球体硬化を進展させることを示唆している.本研究により糸球体硬化の機序にMMP-2が関与していることが明確になった.
先天性N-結合型糖鎖欠乏(CDG)症候群の病因と病態に関する研究

1993年、日本人症例の血清トランスフェリンの糖鎖の分析によって、患者トランスフェリンにつく糖鎖の構造には異常がなく、糖鎖の少ないトランスフェリンは分子量からみて、アスパラギンN-結合型の糖鎖がついていないことを示し、アスパラギンN-結合型糖鎖の転移に欠陥のあることを報告した.今回、日本人CDG患者線維芽細胞を用いて、糖鎖前駆体を負荷し、ドリコール結合型糖鎖の解析を行った.標識グルコサミン投与では、CDG患者由来線維芽細胞と正常線維芽細胞では、特定のドリコール結合糖鎖中間体の増加はなく、CDG患者由来線維芽細胞ではこれら中間体が全体に低下しているのを見出した.ドリコール結合型糖鎖中間体の減少が、糖蛋白糖鎖欠乏と関係していると考えた.さらに、標識マンノース負荷ではマンノース6燐酸、マンノース1燐酸への取り込みはCDG症候群患者細胞では増加し、Jaekenらによって疑われていたPhosphomannomutaseにはメタボリックラベルからは異常がないと考えた.さらに標識メバロン酸負荷によって、dehydrodolicolとdolicolの比が正常と逆転し、dehydrodolicolの増加とdolicholの減少を認めた.これらから日本人CDG患者線維芽細胞ではdehydrodolicol reductaseの部分的欠損によってドリコール結合型オリゴ糖の減少が生じ、これが糖蛋白欠乏糖鎖の原因と考えた.この結果は1997年にベルギーのグループが報告したCDG症候群の原因は、Phosphomannomutase2であるとする結果と矛盾する.この原因を探るため、ヨーロッパの症例の線維芽細胞に標識マンノースを投与するとマンノース6燐酸とマンノース1燐酸の間にブロックを認めた.日本の症例とヨーロッパの症例は遺伝的に異なる可能性がある.1993年、日本人症例の血清トランスフェリンの糖鎖の分析によって、患者トランスフェリンにつく糖鎖の構造には異常がなく、糖鎖の少ないトランスフェリンは分子量からみて、アスパラギンN-結合型の糖鎖がついていないことを示し、アスパラギンN-結合型糖鎖の転移に欠陥のあることを報告した.今回、日本人CDG患者線維芽細胞を用いて、糖鎖前駆体を負荷し、ドリコール結合型糖鎖の解析を行った.標識グルコサミン投与では、CDG患者由来線維芽細胞と正常線維芽細胞では、特定のドリコール結合糖鎖中間体の増加はなく、CDG患者由来線維芽細胞ではこれら中間体が全体に低下しているのを見出した.ドリコール結合型糖鎖中間体の減少が、糖蛋白糖鎖欠乏と関係していると考えた.さらに、標識マンノース負荷ではマンノース6燐酸、マンノース1燐酸への取り込みはCDG症候群患者細胞では増加し、Jaekenらによって疑われていたPhosphomannomutaseにはメタボリックラベルからは異常がないと考えた.さらに標識メバロン酸負荷によって、dehydrodolicolとdolicolの比が正常と逆転し、dehydrodolicolの増加とdolicholの減少を認めた.これらから日本人CDG患者線維芽細胞ではdehydrodolicol reductaseの部分的欠損によってドリコール結合型オリゴ糖の減少が生じ、これが糖蛋白欠乏糖鎖の原因と考えた.この結果は1997年にベルギーのグループが報告したCDG症候群の原因は、Phosphomannomutase2であるとする結果と矛盾する.この原因を探るため、ヨーロッパの症例の線維芽細胞に標識マンノースを投与するとマンノース6燐酸とマンノース1燐酸の間にブロックを認めた.日本の症例とヨーロッパの症例は遺伝的に異なる可能性がある.先天性N-結合型糖鎖欠乏症候群(CDG)症候群は1980年に記載された新しい疾患であるが,N一結合型糖蛋白の糖鎖合成過程の欠陥が疑われることから,多くの研究者の注目を集めている.研究代表者は1992年日本人患者3人を報告すると同時に,この疾患の病態を明らかにすると同時に,佐々木研究所山下との共同研究で,この疾患の欠損機能がアスパラギンN-結合型糖鎖の転位に欠陥があることを報告してきた.その後,この疾患の発見者であるJaekenらは1995年この疾患では,糖鎖合成系に関与するPhosphomannomutase活性の欠損であると報告した.我々は,日本人患者3例の培養線維芽細胞へ,標識マンノース負荷後のマンノース-1-P,マンノース-6-P,標識グルコサミン負荷後のリピッド結合オリゴ糖,標識メバロン酸負荷後のドリコール中間体を解析した.ドリコール合成系およびリピッド結合オリゴ糖の合成は,細胞周期に依存し,S期の直前に極めて高くなることを見いだした.標識マンノースの負荷では,CDG症候群のマンノース-1-P,マンノース-6-Pの形成には正常と明らかな差を認めず,この疾患がJaekenらが言う様なPhosphomannomutaseの欠損によるとは考えられなかった.標識グルコサミン負荷後のリピッド結合オリゴ糖の合成はCDGでどの分画も低く,これ以前の代謝経路に問題があると考えた.標識メバロン酸負荷後のドリコール中間体の解析から,CDG症候群線維芽細胞では,dehydrodolicol/dolicol比がが高く,dehydrodolicol reductionに欠陥があると結論するに至った.本年度の研究結果はA partial deficiency of dehydrodolichol reduction is a cause of Carbohydrate-deficient GlycoproteinsyndrometypeIとしてJournal of Biological Chemistry272:6868-6875,1997に掲載される.

1993年、日本人症例の血清トランスフェリンの糖鎖の分析によって、患者トランスフェリンにつく糖鎖の構造には異常がなく、糖鎖の少ないトランスフェリンは分子量からみて、アスパラギンN-結合型の糖鎖がついていないことを示し、アスパラギンN-結合型糖鎖の転移に欠陥のあることを報告した.今回、日本人CDG患者線維芽細胞を用いて、糖鎖前駆体を負荷し、ドリコール結合型糖鎖の解析を行った.標識グルコサミン投与では、CDG患者由来線維芽細胞と正常線維芽細胞では、特定のドリコール結合糖鎖中間体の増加はなく、CDG患者由来線維芽細胞ではこれら中間体が全体に低下しているのを見出した.ドリコール結合型糖鎖中間体の減少が、糖蛋白糖鎖欠乏と関係していると考えた.さらに、標識マンノース負荷ではマンノース6燐酸、マンノース1燐酸への取り込みはCDG症候群患者細胞では増加し、Jaekenらによって疑われていたPhosphomannomutaseにはメタボリックラベルからは異常がないと考えた.さらに標識メバロン酸負荷によって、dehydrodolicolとdolicolの比が正常と逆転し、dehydrodolicolの増加とdolicholの減少を認めた.これらから日本人CDG患者線維芽細胞ではdehydrodolicol reductaseの部分的欠損によってドリコール結合型オリゴ糖の減少が生じ、これが糖蛋白欠乏糖鎖の原因と考えた.この結果は1997年にベルギーのグループが報告したCDG症候群の原因は、Phosphomannomutase2であるとする結果と矛盾する.この原因を探るためヨーロッパの症例の線維芽細胞に標識マンノースを投与するとマンノース6燐酸とマンノース1燐酸の間にブロックを認めた.日本の症例とヨーロッパの症例は遺伝的に異なる可能性がある.
森林から得られる燃料を使つた林業体験プログラム

○研究目的近年、地球温暖化防止対策として、木質系バイオマスが注目を集め、燃料供給源としても森林が見直されてきているが、一般にはまだ普及が進んでいない。本研究は森林・林業体験教育を行い、森林や林業をとりまく状況を理解できるプログラムを構築することを目的とした。その中で森林から燃料(薪・炭)を採取し、それらを使って自然環境や森林・林業への理解を深めてもらうための問題点を検証する。また、フィールドとなる秩父演習林内で行っている炭焼きを秩父地域の歴史や文化の教育に組み入れることが出来るか検討する。○研究方法森林・林業体験教育は、ドラム缶ガマで炭焼きを行いながら、薪と炭だけを燃料に使って生活する1泊2日プログラムとした。ボランティア、一般社会人、大学生、大学院生を受講対象者として、2008年7月から11月までの間に4回のプログラムを行った。その中で過去の薪炭林・炭焼きの記録をもとに、古い炭焼窯跡などの見学や秩父地域の森林の歴史と先人の生活に関する話題提供を行った。さらに、体験教育での安全を確保するため、体験中に行う作業の危険性を検討し、対策を盛り込んだ安全作業マニュアルを作成した。○研究成果体験者には次のような感想を聞くことができた。「炭と薪の違いが解った。」「炭が木や竹から炭化する過程を直接体験することで色々な勉強になった。」「昔ながらの文化を伝承していく事は大切だと思う。」また、全員から、炭焼きをまた体験したいと評価が高く、炭焼きを通じて、自然環境や森林・林業への理解を深めることができた。安全の確保は、火や道具の取り扱い等が主な問題点であったが、安全作業マニュアルに従って作業を行うことで、無事に体験を行える事がわかった。以上の結果から、今回開発したプログラムは、秩父地域の歴史や文化の教育に組み入れることが可能であり、木質系バイオマスの理解に有効であると考える。
組織構築変化によって生じるマルチスケール現象としての精神病態メカニズムの解明

本研究では、分子・細胞構築の変化を持つ複数の精神神経疾患の動物モデルを用いて、回路形成への影響を、発達段階を追いながら明らかにする。その基盤となるゲノムや遺伝子、分子的変化を明らかにするとともに、回路の発達段階による動的な変遷を考慮しながら、それらの回路が脳の各領野における神経活動へ与える影響を明らかにして、局所の分子・細胞レベルの変化が、マルチスケール現象として脳機能全体に与える影響を解明する。分子的な制御に加え、正常と変化した回路の神経活動を制御した際に、それぞれが脳機能や動物行動に与える影響を明らかにすることで、病態の解明と正常化方法の検討を行う。
超分子錯体を用いた光合成酸素発生錯体の機能研究

昨年度の研究においては、マンガンイオン間距離が適当な値を有するマンガン(III)ポルフィリン二量体を水の共存下で電気化学的に陽極酸化することにより触媒的に酸素発生が起こることを明らかにした。この反応においてMn(V)(=O)二量体あるいは電気的に等価なMn(IV)-O-O-Mn(IV)が中間体として推定されている。一方、同じマンガン二量体は過酸化水素の効率的な不均化触媒としても有効であることが明らかとなっている。その反応において活性な中間体としてMn(IV)(OH)あるいはMn(IV)(=O)が推定されている。そこで、本年度はこのような反応の詳細を明らかにすることを目的として、それぞれの中間体として考えられる高原子価マンガン[Mn(IV)またはMn(V)]ポルフィリン二量体を化学的に他の方法で安定に生成し、その挙動と性質を明らかにすべく研究を進めた。まず、マンガンイオン間距離が4Å付近の値を持つ1,8-アントラセンあるいは1,2-フェニレン結合マンガンポルフィリン二量体を次亜塩素酸あるいは過酸により酸化することによりMn(IV)(OH)(OMe)あるいはMn(IV)(=O)二量体の合成、同定、単離に成功した。この錯体はいずれも熱的に不安定であり、Mn(IV)特有のESRシグナルを示した。これらの錯体の過酸化水素との反応を速度論的に検討した。低温での反応速度よりいずれの二量体も1分子の過酸化水素と反応していることが明らかとなり、かつMn(IV)(OH)(OMe)体による還元速度は過酸化水素の不均化による酸素発生速度よりはるかに大きく、これまでの反応機構論的推察と良く一致することが見いだされた。一方、-80°C程度の低温でMn(III)ポルフィリンの過酸酸化を行うとMn(V)錯体が生成できることも明らかとなり、水の4電子酸化における活性中間体として有望であることが明らかとなった。
核酸小分子リガンドを用いた電気化学的な遺伝子検出法の開発に関する研究

本課題研究では、申請者の独自技術であるDNAの特殊構造に特異的に結合する“小分子リガンド"を使った遺伝子蛍光検出法を基盤とした新しい電気化学的な手法を用いた生体分子計測法を構築する。インピーダンス(EIS)を用い、DNAと小分子リガンドの相互作用の変化を電気シグナルとして検出する方法の開発を目指す。開発した遺伝子検出法がDNA, RNAの定量的な検出に応用可能であることを示すため、1)小分子リガンドを固定化した電極の開発と基本原理の実証、2)遺伝子増幅反応組み合わせた高感度測定、3)21-25塩基長のmiRNAの検出法の確立、実証を行う本課題研究では、申請者の独自技術であるDNAの特殊構造に特異的に結合する“小分子リガンド"を使った遺伝子蛍光検出法を基盤とした新しい電気化学的な手法を用いた生体分子計測法を構築する。開発した遺伝子検出法がDNA, RNAの定量的な検出に応用可能であることを示すため、1)小分子リガンドを固定化した電極の開発と基本原理の実証、2)遺伝子増幅反応組み合わせた高感度測定、3)21-25塩基長のmiRNAの検出法の確立、実証を行う
TGFβによるTh17分化制御機構の解明と膠原病治療への応用

TGFβは免疫制御の中心的な役割を果たしており、特に末梢でのTh1,Th2の抑制と抑制性T細胞,Treg誘導作用を有する。本研究においてはTregの発生と機能発現についての研究を行う。本年度はTregにおけるTRAF6(Tumor necrosis factor(TNF)receptor-associated factor 6)の役割をTreg特異的TRAF6欠損マウスを用いて解析を行った。この欠損マウスは発生における明らかな異常は認めないものの、驚くべきことに生後4週以降徐々に(16週までには全例で)、全身の著明なリンパ節腫脹・皮膚炎・関節炎を伴う炎症を自然に発症することが明らかになった。胸腺のTreg数には有意差は認めないが、脾臓・リンパ節のTreg数は欠損マウスで著増していたが、CD44をマーカーとするメモリーT細胞も増加していることから、これは全身の激しい炎症の結果であると推定した。さらに血清IgE値の著増、脾臓からのIL-4,IL10産生の亢進を認め、脾臓で大量のIgE産生細胞を免疫染色で認めたことより、この欠損マウスの自然炎症の本態はTh2型であることが示唆された。これらよりTRAF6欠損TregがTh2型炎症の抑制能を欠いている可能性が示唆されたことから、Tregの抑制能を評価したところ、特にin vivoモデルにおいて有意にTRAF6欠損TregがナイーブT細胞を抑制する能力に劣ることが判明した。さらなる解析およびキメラマウスの解析より、TRAF6欠損Tregはin vivoで生存が不安定であることが示唆され、これがTRAF6欠損Tregの抑制能の低下と関連がある可能性がある。このin vivoにおける生存の不安定性が、Tregの可塑1生によるものか、Tregそのものの生存不安定性によるものか、今後解析を進めていく。免疫系の正と負のバランス決定にはヘルパーT(Th)細胞が重要な役割を果たしており、未感作T細胞からそれらへの分化は、抗原提示細胞からの抗原刺激とサイトカインにより厳密に制御されている。近年、炎症性細胞であるTh17と制御性細胞であるTregが同一のT細胞亜集団から分化することが証明され、膠原病を初めとする自己免疫疾患ではTh17とTregのバランスにより炎症反応が制御されると認識されつつある。しかしTh17とTregの発生および分化制御の分子機構については不明な点が多い。TGFβは免疫制御の中心的な役割を果たしており、特に末梢でのTh1,Th2の抑制とFoxp3(iTreg)の誘導の作用を有する。本研究の目的は、(i)TGFβによるTh17とiTregの分化誘導の分子機構の相違をシグナルレベルで解明し、(ii)同時にTh17の分化を制御する新規因子を探索することである。我々はT細胞特異的にSmad2およびSmad3を欠損したダブルノックアウトマウスの作製を行った。その結果、Sm,ad2/3非依存的にTh17を誘導すメカニズムのひとつとしてEomesodermin(Eomes)と呼ばれる転写因子を同定した。阻害剤の検索の結果JNK-cJun経路がEomesの発現抑制に必須であった。Eomesを発現するレトロウイルスベクターを構築し、primary T細胞への過剰発現の検討を行った結果、EomesはTh17分化(IL-17A、RORgammatの発現)を顕著に抑制することが明らかとなった。さらにTreg特異的にSOCS1やTRAF6を欠損するマウスを作成し、それぞれTh1型、Th2型の炎症を自然発症することがわかった。今後、これらの表現型の原因を明らかにしたい。

Smad非依存性のTh17誘導経路の一端を解明できたことはひとつの大きな前進である。さらにSOCS1やTRAF6のコンデショナルノックアウトマウスの解析からこれらの分子がTreg内でTh1やTh2の抑制に必須の役割を果たしていることを明らかにしており今後の進展が十分期待できる。TRAF6のコンデショナルノックアウトマウスの解析からこの分子がTreg内でTh2の抑制に必須の役割を果たしていることを明らかにしている。このマウスは膠原病様の症状を呈する。今後Tregをマウスより単離し、Rag欠損マウス等に移入してTregの動態を解析する。さらに試験管内でのTregのTh2への転換の可能性等について検討を行う。もともとはTGFβとTh17、膠原病の関係を明らかにする研究課題であるがTRAF6とTGFβやTh17の関係についても今後検討する。
プライバシー保護を考慮した次世代デジタル学習環境基盤に関する研究

本年度の研究では、学習データ利用に関するプライバシーポリシーの形式的記述方法について検討を行った。アクセスコントロール記述言語としてOASIS標準規格で策定されているXACMLを利用し、「指導関係にある教師にのみ学習者の個人情報へのアクセス許可する」という場面設定の元でXACMLの適用方法ならびにXACMLに基づいたアクセス制限を実現する機構の試作を行った。個人情報が詳細度順に階層化されたURIで表現されるものと仮定し、アクセスルールにおける制御対象を正規表現で表わす。また、データの閲覧要求者と所有者が特定の関係にあることを表現するために「条件付きの認可」を実現するobligationの機構を用いるものとした。この前提の元で生徒の個人情報を配信する階層型Webリソースに対し、XACMLで指定されたアクセス制御を実現するHTTP中継サーバの試作を行った。「所属クラス」や「指導科目」などの属性をもとに共同指導における生徒情報の閲覧制限を実現できることを確認した。また、デジタル学習環境におけるプライバシー保護について既存事例・学内事例について調査を行った。現在の世界的な基準では、情報の収集時点において収集の目的・範囲について学習者から同意を得ることが要求されている。この観点から既存のe-learningシステムを見るとデータ収集の目的・範囲に応じて同意を取得することが想定されておらず、デジタル学習環境の要素として同意取得機構の実現が大きな鍵になることが判明した。現在のWebシステムでは階層型のデータストアに対してHTTP通信を用いてアクセスするRESTAPIを用いた連携方法が一般的であり、今回試作した中継サーバはRESTAPIにXACMLを適用する原型となるものである。この中継サーバを拡張することで、学習者の同意状況を反映させたアクセス制御も実現可能になると考えている。XACMLで指定されたアクセス制御を実現するHTTP中継サーバの試作により、REST APIを備えた階層型のデータストアに対するアクセス制御実現方法の目処が立ったと考えている。しかし、プライバシー保護の文脈では情報の取得範囲・利用目的について同意を得ることが世界水準の考え方であり、XACMLの枠組みに「同意」を取り扱う仕組みを取り入れる必要があることが分かった。XACML規格にPrivacy Policy Profileと呼ばれる追加規格が策定されているが最低限の内容しか定められておらず、デジタル学習環境に適合するようにこの規格を拡張する必要がある。このため、進捗状況としては「やや遅れている」と判断した。初年度の検討で課題となった「同意」を取り扱えるようにXACMLの追加規格Privacy Policy Profileを拡張する。既存のXACML処理系でPrivacy Policy Profileの実装が見られないことから、オープンソースのXACML処理系を元にPrivacy Policy Profileの実装も行う。次にプライバシーポリシーと連携して外部システムに学習データを開示する機能を持った個人用LMS(プライベートLMS)を実装する。プライベートLMSの実装基盤にはオープンソースLMSを用い,本学で利用実績のあるMoodleを第一候補とする.プライバシーポリシーに連携したアクセス制御機構とプライバシー保護用データ加工部を実装することが主な課題となる.特定LMSに依存した実装を減らすため,アクセス制御機構についてはLMS本体とは分離させる疎結合方式を想定している.本年度の研究では、学習データ利用に関するプライバシーポリシーの形式的記述方法について検討を行った。

初年度の検討で課題となった「同意」を取り扱えるようにXACMLの追加規格Privacy Policy Profileを拡張する。既存のXACML処理系でPrivacy Policy Profileの実装が見られないことから、オープンソースのXACML処理系を元にPrivacy Policy Profileの実装も行う。次にプライバシーポリシーと連携して外部システムに学習データを開示する機能を持った個人用LMS(プライベートLMS)を実装する。プライベートLMSの実装基盤にはオープンソースLMSを用い,本学で利用実績のあるMoodleを第一候補とする.プライバシーポリシーに連携したアクセス制御機構とプライバシー保護用データ加工部を実装することが主な課題となる.特定LMSに依存した実装を減らすため,アクセス制御機構についてはLMS本体とは分離させる疎結合方式を想定している.本務校の海外派遣により2019年度前期にスイスに滞在することが2018年度に入ってから確定し、個人情報保護の取り組みが進んでいるヨーロッパ現地での調査にあてるため2018年度に予定していた支出を繰り延べたのが大きな要因である。また、スイス滞在中の研究環境をパブリッククラウド上に構築するため、当初物品として購入する予定であった一部の計算機資源を滞在中のパブリッククラウド利用費にあて支出を繰り延べることにした。次年度使用額については滞在中のパブリッククラウド利用費として支出するとともに、現地での調査ならびに共同研究者との打合せ旅費として支出する予定である。