hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
無転位半導体結晶の育成に関する応力解析

1.厳密解の決定引上法あるいは浮遊帯法による単結晶育成過程を、より正確に表現できるすなわち有限長さで、移動固液界面を考慮したモデルを仮定し、このモデルに対して、三次元熱弾性論により、育成中の熱応力および育成後の残留応力の厳密解を求めた。2.育成過程および育成条件の調査学会誌および学術講演会等で発表された約50の、【III】-V族化合物半導体の育成実験例を収集、整理した。同時に、転位分布を示すX線トポグラフおよびエッチピット分布の写真も、収集、整理した。3.数値計算前述の実験例をもとに、数値計算を行った。次の知見を得た。(1)熱応力および残留応力の大きさを支配する要因は、主としてビオ数である。(2)固液界面の近傍の外周部に生ずる熱応力は、育成過程中で最大である。(3)結晶の長さが直径の約2倍をこえると、応力は結晶の長さに影響されない。4.転位分布前述の数値計算をもとに、fcc結晶の分解せん断応力分布を求めた。さらに、Penningの考えを導入して、転位配列パターンを推定し、収集した【III】-V族化合物半導体ウエハの転位分布と比較した。次の知見を得た。(1)推定した転位配列パターンと、実物の転位分布はよい一致を示した。(2)低転位あるいは無転位単結晶を育成するには、育成中の熱応力、育成後の残留応力を低減する必要がある。このためには、できる限り低ビオ数になるように、炉内の温度環境を改善することが有効である。(3)具体的には、液体封止剤の層を厚くすること、アフター加熱をすることが考えられる。次の知見を得た。次の知見を得た。
空間的アクセス性評価による小型空気圧アクチュエータ駆動ポータブル肩義手の開発

1.研究目的肩義手は前腕・上腕義手と比較して,高い自由度と多くのアクチュエータを必要とし,サイズは大きく重量も重く,制御機構は複雑となり開発が困難となる.本研究では,日常生活においてユーザーが使いやすい,ポータブルな軽量肩義手の開発を目的とした.2.研究方法目的の肩義手を開発するために,下記を設計コンセプトとした.(1)軽量化と携帯性のために小型の空気圧ゴムアクチュエータと携帯型コンプレッサを採用.このアクチュエータの粘弾性は義手の柔軟性・親和性,すなわち肩義手使用の安全性に寄与する.(2)高剛性と高出力を可能にするパラレルリンクメカニズムを採用.しかしながら,パラレル構造の可動領域は小さく限られるため,義手の作業領域は,義手使用者個人が頻繁にアクセスする領域に適応させる必要があり,構造の最適化設計が必要である。(3)重量部品の据え付けと義手本体の格納・突出が可能なバックパックを装備する.これにより軽さ感覚と携帯性の向上が期待される.3.研究成果まず健常者について,実際に数種類の日常生活活動を計測し,その空間的な活動領域を満たすべく,義手構造の最適化設計を行った.義手の各部寸法やリンクの取付け角度,アクチュエータの配置をパラメータとし,空間アクセス性と操作性,さらにアクチュエータの所要力を評価することで,普段の活動形態や身体に合わせた実用的なオーダーメイド型肩義手の設計プロシージャを構築した.さらに計測された動作における手先の軌道を基に,人間のリンクモデルを作成し,逆動力学を用いて義手の所要トルクや腰部の負荷を解析するソフトも開発した.その結果,義手アーム本体からバックパックへ重量を分配することで,シミュレーション上で腰部の回転トルクを軽減できることも示した.以上の結果に基づき,樹脂パーツと空気圧アクチュエータを用いた軽量試作機を製作した.1.研究目的肩義手は前腕・上腕義手と比較して,高い自由度と多くのアクチュエータを必要とし,サイズは大きく重量も重く,制御機構は複雑となり開発が困難となる.本研究では,日常生活においてユーザーが使いやすい,ポータブルな軽量肩義手の開発を目的とした.2.研究方法目的の肩義手を開発するために,下記を設計コンセプトとした.(1)軽量化と携帯性のために小型の空気圧ゴムアクチュエータと携帯型コンプレッサを採用.このアクチュエータの粘弾性は義手の柔軟性・親和性,すなわち肩義手使用の安全性に寄与する.(2)高剛性と高出力を可能にするパラレルリンクメカニズムを採用.しかしながら,パラレル構造の可動領域は小さく限られるため,義手の作業領域は,義手使用者個人が頻繁にアクセスする領域に適応させる必要があり,構造の最適化設計が必要である。(3)重量部品の据え付けと義手本体の格納・突出が可能なバックパックを装備する.これにより軽さ感覚と携帯性の向上が期待される.3.研究成果まず健常者について,実際に数種類の日常生活活動を計測し,その空間的な活動領域を満たすべく,義手構造の最適化設計を行った.義手の各部寸法やリンクの取付け角度,アクチュエータの配置をパラメータとし,空間アクセス性と操作性,さらにアクチュエータの所要力を評価することで,普段の活動形態や身体に合わせた実用的なオーダーメイド型肩義手の設計プロシージャを構築した.さらに計測された動作における手先の軌道を基に,人間のリンクモデルを作成し,逆動力学を用いて義手の所要トルクや腰部の負荷を解析するソフトも開発した.その結果,義手アーム本体からバックパックへ重量を分配することで,シミュレーション上で腰部の回転トルクを軽減できることも示した.以上の結果に基づき,樹脂パーツと空気圧アクチュエータを用いた軽量試作機を製作した.
胚由来因子による子宮内膜間質細胞修飾機序の解析

4週令マウスより子宮内膜間質細胞(ESC)を回収・培養し、培養液中にestradiol(E、0.1nM)、progesterone(P、100nM)を加え脱落膜化を誘起した。E/Pの添加によりESCは、紡錘形から円形の大型細胞へと変化すると同時に、脱落膜蛋白の一つであるデスミンの産生能を有するに至り、超微形態学的にも細胞質内には粗面小胞体の発達を認めるなど、脱落膜細胞に特徴的な所見を有し、マウスにおけるin vitro脱落膜化モデルの作成に成功したと考えられた。このin vitroマウス脱落膜化モデルを用いて着床過程における胚とESCとの相互作用を検討した。培養9日目にこのESC上にマウス胞胚を静置し共培養を行、さらにE/P添加または非添加の条件下で胞胚の単独培養も行い、経時的に培養胚の発育およびESCとの相互作用を比較検討した。性ステロイドの添加の有無にかかわらず単独培養胚は培養12日目には剥離、脱落するのに対し、共培養胚は増殖を続け、ESCは絨毛細胞のoutgrowthおよび胚の生存の維持を促進することが示された。また共培養においてE/P添加群は無添加群(対照群)に比して胚の面積が有意に増大し、E/P添加による脱落膜化誘起は胚のoutgrowthも促進することが示唆された。超微形態学的に対照群では絨毛細胞がESCの間に浸潤している像を認めるのに対し、E/P添加群ではin vivoと同様に両細胞の境界が明瞭であり、絨毛細胞のESCへの浸潤像は認めなかった。脱落膜は胚の増殖を促進する一方、絨毛細胞の浸潤を制御することが示された。さらに対照群のESCにおいても共培養によりE/P添加群で認められた脱落膜変化が観察され、胚から脱落膜化促進因子が放出されている可能性も示された。着床の過程で胚細胞と子宮内膜間質細胞の相互作用の本質が如何なるリガンド・レセプターの相互作用に置き換えられるかについては不明である。今年度は、マウス子宮内膜間質細胞の脱落膜化の系を用いてマウス胚盤胞をその細胞層の上に重層して共培養を行いマウス胚と脱落膜化細胞の相互作用を電子顕微鏡像を含む形態学的側面について検討した。その結果、以下の事が明らかになった。1)子宮内膜間質細胞は脱落膜化を起こす事により、マウス胚細胞に促進的に作用し、栄養芽外胚葉の増殖を促進した。この促進の程度(胚の占める面積)は、脱落膜化を起こさなかった対照群におけるものよりも有意に高かった。2)栄養芽外胚葉の増殖は促進されたが、内細胞塊の増殖と形態形成は進行せず、in vivoにおける胚発生とは極めて異なった環境条件下での胚発生を観察している事になった。3)子宮内膜間質細胞を除去したプラスチック皿上での単独培養では胚は7-8日で変性消滅し、それ以上の期間の培養は困難であった。この事から、子宮内膜細胞には基本的に増殖促進効果がある事が判った。4)脱落膜化さおぼうと栄養芽外胚葉との相互作用は境界がきっちりと規制されたもので、即ち栄養芽外胚葉が脱落膜化細胞の中へ浸潤して行く事像が認められなかった。一方、脱落膜化していない内膜間質細胞に対しては栄養芽外胚葉が浸潤増殖して行く像が観察された。この像は、Metallo proteinaseとTissue inhibitorとの相互作用によるものと理解が可能であった。

以上の結果を元に、現在子宮内膜内移植の系で内膜間質細胞-胚細胞の相互作用を検討中である。4週令マウスより子宮内膜間質細胞(ESC)を回収・培養し、培養液中にestradiol(E、0.1nM)、progesterone(P、100nM)を加え脱落膜化を誘起した。E/Pの添加によりESCは、紡錘形から円形の大型細胞へと変化すると同時に、脱落膜蛋白の一つであるデスミンの産生能を有するに至り、超微形態学的にも細胞質内には粗面小胞体の発達を認めるなど、脱落膜細胞に特徴的な所見を有し、マウスにおけるin vitro脱落膜化モデルの作成に成功したと考えられた。このin vitroマウス脱落膜化モデルを用いて着床過程における胚とESCとの相互作用を検討した。培養9日目にこのESC上にマウス胞胚を静置し共培養を行、さらにE/P添加または非添加の条件下で胞胚の単独培養も行い、経時的に培養胚の発育およびESCとの相互作用を比較検討した。性ステロイドの添加の有無にかかわらず単独培養胚は培養12日目には剥離、脱落するのに対し、共培養胚は増殖を続け、ESCは絨毛細胞のoutgrowthおよび胚の生存の維持を促進することが示された。また共培養においてE/P添加群は無添加群(対照群)に比して胚の面積が有意に増大し、E/P添加による脱落膜化誘起は胚のoutgrowthも促進することが示唆された。超微形態学的に対照群では絨毛細胞がESCの間に浸潤している像を認めるのに対し、E/P添加群ではin vivoと同様に両細胞の境界が明瞭であり、絨毛細胞のESCへの浸潤像は認めなかった。脱落膜は胚の増殖を促進する一方、絨毛細胞の浸潤を制御することが示された。さらに対照群のESCにおいても共培養によりE/P添加群で認められた脱落膜変化が観察され、胚から脱落膜化促進因子が放出されている可能性も示された。
中性子回折を用いた希土類-遷移金属間化合物の磁気的基底状態の研究

希土類一遷移金属間化合物では、希土類4f電子間の間接的RKKY相互作用と3d電子の磁気モーメントによる分子場の影響が共存するために、その磁性は実に複雑で興味深い。さらに、最近、希土類正方晶化合物において四重極相互作用の引き起こす興味深い磁性が、本研究グループの共同研究者である小野寺秀也秀也氏によってあきらかにされつつある。希土類系化合物での多彩な磁性を理解するには、磁気的基底状態の系統的な理解が必要である。特に結晶構造、磁気構造決定は、研究の重要な土台として応用、基礎研究両面にとって極めて重要である。中性子散乱実験は、結晶構造決定および磁気的基底状態の静的動的性質決定に極めて有効な実験手法であるので、我々は、本科研費をもちいて日本原子力研究所に設置されている高分解能粉末中性子回折装置HERMESの調整をおこない、ほぼ建設を終了する事ができた。さらに広範囲の希土類一遷移金属化合物の磁性、とくに希土類化合物での四重極相互作用の研究に対してこの中性子回折装置を用いて、さらに研究を進める事ができた。以下に主な成果を示す。まず、HERMESの測定精度および測定効率をより高めるために整備を行った。主に、冷凍機、測温系などアクセサリーの充実および装置の標準パラメーター決定用の高品質標準試料の購入である。これにより、低温実験が格段に効率よく行える様になった。このHERMESを用いて、多くの希土類化合物の研究で成果が得られた。特筆すべきは、正方晶化合物DyB2C2の磁気構造を詳細に調べた結果、この系では、低温で四重極相互作用とスピン間交換相互作用の競合を想定しないと説明できない複雑な磁気構造をとっている事があきらかになった。この結果は、DyB2C2が正方晶化合物で四重極秩序状態を持つ最初の例である事の証拠となったことから、希土類化合物の磁性において重要な意味を持つ。また、希土類を含むMnペロブスカイトの研究においてもめざましい成果を挙げている。この系は、格子系と3d状態の安定性が非常に密接に関連していることから、磁気構造と結晶構造の関係を広範囲の組成で理解する事が重要である。HERMESはまさにその研究に最適な装置で、多くのMnペロブスカイト系での磁気構造、結晶構造相図作成に成功している。希土類化合物での磁性において、磁性の担い手である4f電子間の間接的なRKKY相互作用と強い磁気異方性が重要な役割を果たしている。その結果、特徴的な複雑な長距離磁気秩序が実現する。特に、希土類と遷移金属の化合物の場合、3d電子の磁気モーメントが4f電子の位置につくる分子場の影響により、その磁性は実にバラエテイーに富んでいて興味深い。そこで本研究は、中性子回折実験を用いて、広範囲の希土類-遷移金属化合物の磁気構造の磁気構造を系統的に明らかにしていく事で、希土類-遷移金属化合物の磁気的基底状態を理解する事を目的としている。

まず平成9年度には、本補助金を用いて、日本原子力研究所東海研究所の改3号炉に建設された高能率粉末中性子回折装置KPDの改良を行った。第一に試料温度のコントロール環境の改善を行い、自動温度コントロール測定を飛躍的に向上させた。これにより、短時間で多数の温度での測定が可能となり、磁気転移点、構造転移点付近での挙動を詳細に明らかにする事ができるようになった。また、希釈冷凍器、超伝導マグネットなど大重量アクセサリーを搭載するために、耐荷重の大きい中性子実験用X-Yステージを作成した。この結果、近年の物性実験に強く要求されている極端条件下での測定が可能となり、KPDの応用範囲と重要性がさらにます事となった。本補助金による改造により、KPDは希土類-遷移金属化合物にかぎらずさまざまな分野で重要な成果をあげる事ができた。KPDで平成9年度に得られた重要な結果をしめす。まず、層状ペロブスカイトLa_<0.5>Sr_<1.5>MnO_4での結晶構造を決定し、O-Mn bond lengthの変化がこの系の物性に与える影響をあきらかにした。また、四重極秩序状態が実現する系として、DyB_2C_2,DyB_6の磁気構造、結晶構造決定を行い、その四重極秩序のメカニズム解明に対し、重要な知見がKPD実験結果から直接得られている。また、強磁性相互作用と反強磁性相互作用の共存する興味深い系である(Fe_<1-x>Mn_x)_3Gaの磁気構造と組成の関係もあきらかにされている。それらの成果は1997年夏のICM,ICNSなどの国際会議で報告されている。また、物理学会、結晶学会にもKPDの結果を用いた多くの講演がなされた。希土類一遷移金属間化合物では、希土類4f電子間の間接的RKKY柑互作用と3d電子の磁気モーメントによる分子場の影響が共存するために、その磁性は実に複雑で興味深い。さらに、最近、希土類正方晶化合物において四重極相互作用の引き起こす興味深い磁性が、本研究グループの共同研究者である小野寺秀也秀也氏によってあきらかにされつつある。希土類系化合物での多彩な磁性を理解するには、磁気的基底状態の系統的な理解が必要である。特に結晶構造、磁気構造決定は、研究の重要な土台として応用、基礎研究両面にとって極めて重要である。中性子散乱実験は、結晶構造決定および磁気的基底状態の静的動的性質決定に極めて有効な実験手法であるので、我々は、本科研費をもちいて日本原子力研究所に設置されている高分解能粉末中性子回折装置HERMESの調整をおこない、ほぼ建設を終了する事ができた。さらに広範囲の希土類一遷移金属化合物の磁性、とくに希土類化合物での四重極相互作用の研究に対してこの中性子回折装置を用いて、さらに研究を進める事ができた。以下に主な成果を示す。まず、HERMESの測定精度および測定効率をより高めるために整備を行った。主に、冷凍機、測温系などアクセサリーの充実および装置の標準パラメーター決定用の高品質標準試料の購入である。これにより、低温実験が格段に効率よく行える様になった。このHERMESを用いて、多くの希土類化合物の研究で成果が得られた。特筆すべきは、正方晶化合物DyB2C2の磁気構造を詳細に調べた結果、この系では、低温で四重極相互作用とスピン間交換相互作用の競合を想定しないと説明できない複雑な磁気構造をとっている事があきらかになった。この結果は、DyB2C2が正方晶化合物で四重極秩序状態を持つ最初の例である事の証拠となったことから、希土類化合物の磁性において重要な意味を持つ。
大電流密度・高燃料利用率SOFCのためのナノ異方性ニッケルフリー燃料極の創製

SOFCの燃料極材料として,Ni-YSZ(ニッケル-イットリア安定化ジルコニア)のコンポジット材料が広く用いられている.しかしながら,Niへの炭素析出や硫黄被毒,酸化還元サイクル下でのNiの劣化が報告されており,長時間運転での耐久性に課題が残っている.そのため,Ni代替材料としてLaxSr1-xCryMn1-yO3-δ(LSCM)に代表されるペロブスカイト化合物が注目されている.炭素析出や硫黄被毒耐性だけでなく,酸化還元サイクル下での安定性も報告されている.LSCMの課題として,イオン伝導性が小さいことや電極触媒活性が低いことが挙げられる.そのため,他の材料と混合して燃料極に用いる研究が数多く報告されている.微細構造パラメータに着目し,構造の最適化を図る研究例もあるが,電気化学的性能の向上を目的とするものが多い.本研究では,電気化学性能及び微細構造パラメータに着目し,LSCM燃料極の設計指針を得ることを目的に,イオン伝導体であるGdxCe1-xO3-δ(GDC)とコンポジット化したLSCM-GDC燃料極を対象とした実験を行った.本年度は,LSCM-GDC燃料極の焼結温度,燃料極厚みや混合割合等の設計パラメータについて評価を実施した.LSCM-GDCは始めて扱う材料であるが,バインダーの混合や塗布条件,また焼成温度等についてパラメータを変化させて安定な実験を行うことのできる条件を見出す必要があった.複数の条件を系統的に変化させることで,安定に実験を行うことができる条件を見出すことができた.また,集電についても電導性材料と集電材の接触に難があり,集電層の設置についても見当が必要であった.最終的に接触抵抗の少ない集電層の構成を見出すことができた.それらの条件のもとで,電極厚みや混合割合などを変化させた実験を行い,電極のインピーダンスを測定できた.今後,電極の3次元微細構造を収束イオンビーム走査型電子顕微鏡(FIB-SEM)を用いて計測する予定である.得られた画像の処理を行い,コンピューター上で三次元構造を再構築する.この構造から,三相界面長さ,比表面積,屈曲度ファクター等の構造パラメータを算出し,別途得られた電極インピーダンスとの相関を明らかにし,電極反応メカニズムについて考察する.SOFCの燃料極材料として,Ni-YSZ(ニッケル-イットリア安定化ジルコニア)のコンポジット材料が広く用いられている.しかしながら,Niへの炭素析出や硫黄被毒,酸化還元サイクル下でのNiの劣化が報告されており,長時間運転での耐久性に課題が残っている.そのため,Ni代替材料としてLaxSr1-xCryMn1-yO3-δ(LSCM)に代表されるペロブスカイト化合物が注目されている.炭素析出や硫黄被毒耐性だけでなく,酸化還元サイクル下での安定性も報告されている.LSCMの課題として,イオン伝導性が小さいことや電極触媒活性が低いことが挙げられる.そのため,他の材料と混合して燃料極に用いる研究が数多く報告されている.微細構造パラメータに着目し,構造の最適化を図る研究例もあるが,電気化学的性能の向上を目的とするものが多い.本研究では,電気化学性能及び微細構造パラメータに着目し,LSCM燃料極の設計指針を得ることを目的に,イオン伝導体であるGdxCe1-xO3-δ(GDC)とコンポジット化したLSCM-GDC燃料極を対象とした実験を行った.本年度は,LSCM-GDC燃料極の焼結温度,燃料極厚みや混合割合等の設計パラメータについて評価を実施した.LSCM-GDCは始めて扱う材料であるが,バインダーの混合や塗布条件,また焼成温度等についてパラメータを変化させて安定な実験を行うことのできる条件を見出す必要があった.複数の条件を系統的に変化させることで,安定に実験を行うことができる条件を見出すことができた.また,集電についても電導性材料と集電材の接触に難があり,集電層の設置についても見当が必要であった.最終的に接触抵抗の少ない集電層の構成を見出すことができた.それらの条件のもとで,電極厚みや混合割合などを変化させた実験を行い,電極のインピーダンスを測定できた.今後,電極の3次元微細構造を収束イオンビーム走査型電子顕微鏡(FIB-SEM)を用いて計測する予定である.得られた画像の処理を行い,コンピューター上で三次元構造を再構築する.この構造から,三相界面長さ,比表面積,屈曲度ファクター等の構造パラメータを算出し,別途得られた電極インピーダンスとの相関を明らかにし,電極反応メカニズムについて考察する.
口腔がん関連microRNAの総合的機能解析と新規治療法の探索

口腔がんの凍結検体とヒト正常口腔粘膜組織を用いて、2500種類のmicroRNA (miRNA)の網羅的発現解析を行い、がん遺伝子として働くOnco-miRNAおよびがん抑制遺伝子として働くTumor-suppressor miRNAを抽出した。miR-205-5pはTIMP-2の発現を抑制してMMP-2の酵素活性を制御することが明らかとなった。MMP-2が細胞外基質を分解し、がん細胞が浸潤すると考えられるため、miR-205-5pは上記の経路を制御することで口腔がんのTumor-suppressor miRNAとして働いている可能性が示唆された。本年度は口腔がん組織および口腔がん由来細胞株におけるmicroRNAの発現を網羅的に解析し、双方の結果から癌抑制型microRNA(Tumor suppressor microRNA)と癌促進型microRNA(onco-microRNA)の絞り込みを行った。さらに口腔がん組織はリンパ節転移の有無により2群に分類し両者の間でのmicroRNAの発現の違いを解析し転移に関わる可能性のあるmicroRNAを抽出した。この結果、リンパ節転移のある組織でそれがない組織と比較して有意に発現低下を認め、リンパ節転移の制御に関与する可能性のあるmicroRNAの1つとしてmicroRNA-205(miR205)を同定した。miR205の発現は口腔がん組織検体(77検体)および転移性、非転移性細胞株でRT-PCRで測定し網羅的解析と矛盾のない結果を得た。次に、「Target Scan」というデータベースをもとにmiR205の塩基配列との相補性から標的となりうる遺伝子を検索した。抽出された複数の標的遺伝子の候補のうち上皮系がん細胞の浸潤に関わる「上皮間葉転換(EMT)」に関連する遺伝子とされるZEBを分析対象とした。miR205とZEBの関連の有無を検証するため、転移性口腔がん由来細胞株(HSC3)を用いてmiR205の強制発現およびノックダウンによる両者のmRNAレベルの発現変化をRT-PCRにて測定した。結果はmiR205の強制発現によりZEBの発現はコントロール群と比較して有意に低下していることが確認された。さらにZEBが転写因子として作用するE-cadherinに関してはZEBとは逆相関の関係で発現の増加が認められた。GFP導入口腔がん細胞株作製に関しては条件設定等で時間を要しているため、予定より多少の遅れはある。しかしその他の課題に関しては、ほぼ研究計画通りに進行していて順調な進捗状況である。口腔がんにおけるmicroRNA(miRNA)の発現特性を明らかにする目的で、口腔扁平上皮癌および正常口腔粘膜の凍結組織検体中のmiRNAの発現をマイクロアレイにより分析した。分析は1正常粘膜群、2非転移群、3転移群の3群間にわけて行った。まず1と2,3の比較により口腔がんで特異的に発現低下しているmicroRNA(Onco-miRNA)を抽出、このうち2と3の比較により転移性組織中でさらに有意に発現が低下しているmiRNAを転移に関係するmiRNAの候補として選定した。結果、4種類のmiRNAが候補としてあがった。そこでまず候補の1つであるmiR-205-5pに関して、その機能解析を行った。口腔がん細胞株中のmiR-205-5pの発現は口腔組織中同様に低い水準であった。また口腔がん由来細胞株を用いたmiR-205-5pの発現変動実験によりmiR-205-5pは口腔がん細胞株の浸潤能および遊走能を抑制する効果を有することを確認した。次にmiR-205-5pのターゲット遺伝子をTargetScanデータベースを用いて決定した。今回私たちは細胞浸潤における細胞外器質分解に関与するTIMP-2をターゲット遺伝子として選定した。がん組織中のqRT-PCRの解析によりmiR-205-5pとTIMP-2 mRNAの発現には逆相関があることが確認された。in vitroでのmiR-205-5pmimic導入実験により口腔がん由来細胞株中のTIMP-2の発現はmRNAおよびタンパク質レベルでいずれも低下することが確認された。miR-205-5pがTIMP-2の直接のターゲットになることはルシフェラーゼレポーターアッセイにより確認された。本年度の目標は、in vitroにおける口腔がん細胞株におけるmicroRNAの機能解析の実験系を確立であった。現時点でこの目標までは達成できたと考えているため。昨年度までの研究で、口腔がんにおいてmiR-205-5pはTumor-suppressor miRNAとして作用しており、そのTarget geneであるTIMP-2の発現を抑制することを明らかにした。そして、今年度は口腔がん由来細胞株を用いてmiR-205-5pがMMP-2の酵素活性を抑制することを明らかにした。以上より、「miR-205-5pはTIMP-2の発現を抑制してMMP-2の酵素活性を抑制する。MMP-2が細胞外基質を分解し、がん細胞が浸潤すると考えられるため、上記の経路を制御することで口腔がんのTumor-suppressor miRNAとして働いている。」と結論づけた。また、がん遺伝子として働くOnco-miRについて、約2500種類のmicroRNA (miRNA)の網羅的発現解析結果から候補を絞った。口腔がんの凍結検体9例と正常口腔粘膜組織5例での発現を比較して、がん検体で8倍以上の発現亢進を示したmiRNAが11種類、4倍以上の発現亢進を示したmiRNAが22種類、2倍以上の発現亢進を示したmiRNAが2種類同定された。

さらに、転移を促進させるような働きをしているmiRNAを同定するために、転移例と非転移例での発現を比較した。転移例で8倍以上の発現亢進を示したmiRNAが1種類、4倍以上の発現亢進を示したmiRNAが10種類同定された。このデータベースを基にし、同定したOnco-miRや転移促進miRNAの機能解析を行い、予後との関連性を明らかにし、診断および予後予測マーカーとしての有用性を検討する。最終的には、同定したmiRNAのmimicあるいはinhibitorを用いて口腔がんモデルマウスにおける腫瘍の増殖・転移を抑制し、生命予後の改善が期待出来るかを判定し、治療応用へ繋げる予定である。口腔がんの凍結検体とヒト正常口腔粘膜組織を用いて、2500種類のmicroRNA (miRNA)の網羅的発現解析を行い、がん遺伝子として働くOnco-miRNAおよびがん抑制遺伝子として働くTumor-suppressor miRNAを抽出した。miR-205-5pはTIMP-2の発現を抑制してMMP-2の酵素活性を制御することが明らかとなった。MMP-2が細胞外基質を分解し、がん細胞が浸潤すると考えられるため、miR-205-5pは上記の経路を制御することで口腔がんのTumor-suppressor miRNAとして働いている可能性が示唆された。今回同定できたmicroRNA-205に関する機能解析を進めていく。具体的にはmiR205のmimicやinhibitorを転移性/非転移性口腔がん細胞株に導入して形質転換を行い、それに伴う増殖能・浸潤能の変化を測定し、miR205の機能解析を行う。同時に今後in vivoでの機能解析を行っていくにあたりGFP導入口腔がん細胞株作製を行っていく。今後の推進方策として以下の2点を予定している。一つ目は口腔がんのリンパ節転移に関係することが予想される残りの3種類のmiRNA(研究実績の概要参照)の機能解析をmiR-205-5p同様に行うことで、二つ目はin vivoレベルでのmiRNAの機能解析の実験系を確立することである。29年度が最終年度であるため、記入しない。外科系歯学29年度が最終年度であるため、記入しない。
クロストリディウム・ディフィシル北米流行強毒株の迅速直接検出法の開発と実用化

細胞表面タンパクをコードする遺伝子(slpA)の配列を比較することによるクロストリジウム・ディフィシルのタイピング法(slpA sequence typing)を評価し、日本の医療施設において分離された菌株を解析した。slpA sequence typingは、タイプ能と解析力が良好で、特に再現性と解析結果の比較の容易性に非常に優れていた。また、slpA sequence typingは、糞便検体からのダイレクト・タイピングに応用が可能であった。検討した160糞便検体のうち、北米流行高病原性株PCR ribotype 027が分離されたのは1株のみであった。次に、得られたslpAの遺伝子配列データを基にして、loop-mediated isothermal amplification(LAMP)法によりPCR ribotype 027株に特異的なslpA(slpAgc8)を検出する方法を確立した。本法はPCR ribotype 027株の迅速な同定に有用と考えられた。1.slpAシークエンス・タイピングによる糞便検体からのダイレクト・タイピング法の確立(1)抗菌薬関連下痢症・腸炎と診断された症例から採取された157糞便検体を用いた。(2)157検体のうち87検体においてダイレクト・タイピングが可能であった。(3)その87検体のうち、クロストリデイウム・ディフィシルが分離された75検体では、ダイレクト・タイピング結果と菌株におけるタイピング結果が一致した。(4)培養ステップを経ずにクロストリディウム・ディフィシルのタイピングが可能であった。2.北米流行BI/NAP1/027株および日本の病院で複数のアウトブレイクを引き起こしているtype smzのPCRによる同定(1)BI/NAP1/027株およびtype smz株のslpA遺伝子配列から、それぞれに特異的な部分を選びプライマーを設計した。(3)異なるPCR ribotypeおよびslpAシークエンス・タイプの菌株において上記プライマーによるPCRを行ったところ、PCR ribotype 027ではない1株でBI/NAP1/027株検出用PCRで陽性となったが、そのほかの菌株では陰性であった。1.クロストリディウム・ディフィシル臨床分離株の解析(1)平成20年度に収集された臨床分離菌株をPCR ribotypingおよびslpA sequence typingにより解析したところ、北米流行株BI/NAP1/027と同定された菌株は2株認められた。(2)この2株について、tcdCの解析を行ったところ、その遺伝子配列は、BI/NAP1/027で報告されているtcdCの遺伝子配列と同一であった。(3)薬剤感受性試験を行ったところ、2株ともガチフロキサシンおよびモキシフロキサシンに感性で、historic isolateであった。(2)検討した欧米および日本で分離されたBI/NAP1/027株、26菌株すべてにおいてLAMP陽性となり、BI/NAP1/027株の同定が可能と考えられた。1.抗菌薬関連下痢症・腸炎症例から採取された糞便検体における検討の総括(1)160糞便検体より、87菌株のクロストリジウム・ディフィシルを分離し、slpA sequence typingにより解析した。(2)slpAsequence typingは、PCR ribotypingと同等の解析力を示し、加えて、再現性および解析結果の比較の容易性において非常に優れていることがわかった。(3)糞便検体から直接slpA sequence typingによるタイピングを行ったところ、培養陽性であった検体では、ダイレクト・タイピングの結果と分離菌株におけるタイピング結果がすべて一致し、slpA sequence typingはダイレクト・タイピング法として有用であった。(4)分離菌株によるタイピング結果およびダイレクト・タイピングによるタイピング結果が、slpA sequence typesmzであった糞便検体が62%を占め、本タイプが日本の医療施設では優勢であることがわかった。(5)160検体中1検体でPCR ribotype027株が分離され、ダイレクト・タイピングによっても、PCR ribotype 027に特異的なslpA遺伝子(slpAgc8)が認められた。検討した日本の医療施設においては、北米流行高病原性027株が優勢であるというエビデンスは得られなかった。

(1)PCR ribotype 027とタイプされた菌株が得られた1症例で、糞便検体から直接抽出したDNAおよび糞便検体を一晩増菌培養した培地から抽出したDNAにおいて、LAMP法によってslpAgc8が検出された。(2)LAMP法によるslpAgc8の検出は、北米流行高病原性027株の迅速かつ簡便な同定法として有用と考えられた。
中規模病院の外来看護師における在宅療養支援の看護実践能力自己評価尺度の開発

近年,地域包括ケアシステムの構築が推進されている.入院直後から始める退院支援は,病棟において基本的な看護として定着してきているが,いまだに患者は退院後の生活に困難や不安を抱えている.そのため,地域の要援護高齢者が通院する中規模病院の外来で,退院後に継続して在宅療養支援を行うことが重要である.しかし,外来看護師は病棟看護師よりも,在宅療養支援が必要な患者の早期把握の到達度が低く(坂井,2011),外来での在宅療養支援の実施率が低い現状がある.そこで,本研究の目的は,地域の要援護高齢者が通院する中規模病院の外来看護師が在宅療養支援を行うために必要な看護実践能力の自己評価尺度を開発することである.近年,地域包括ケアシステムの構築が推進されている.入院直後から始める退院支援は,病棟において基本的な看護として定着してきているが,いまだに患者は退院後の生活に困難や不安を抱えている.そのため,地域の要援護高齢者が通院する中規模病院の外来で,退院後に継続して在宅療養支援を行うことが重要である.しかし,外来看護師は病棟看護師よりも,在宅療養支援が必要な患者の早期把握の到達度が低く(坂井,2011),外来での在宅療養支援の実施率が低い現状がある.そこで,本研究の目的は,地域の要援護高齢者が通院する中規模病院の外来看護師が在宅療養支援を行うために必要な看護実践能力の自己評価尺度を開発することである.
近代日本学校カリキュラムにおける総合学習の歴史研究-筑波大学附属小学校を中心に-

平成13年度は,「近代日本学校カリキュラムにおける総合学習の歴史研究-筑波大学附属小学校を中心に-」奨励研究(A)の研究を遂行するに当たり,主として国立教育政策研究所所蔵の明治以後現代に至る小学校教育関連諸資料を活用した。第一番目に,筑波大学附属小学校の総合学習を検討するに当たり,国立教育政策研究所がマイクロフィルム化して所蔵している戦後初期教育資料の中で,当時の小学校教育に関連する部分を複写して収集し保存した。第二番目に,最も特徴的な時期である昭和20年代前半を中心として,他の小学校との比較を試みた。具体的には,東京都内の小学校や山梨県内の小学校をピックアップし,コア・カリキュラムの研究や初期社会科の研究などと比較して,特色を明らかにしょうとした。資料収集は東京都教職員研修センター資料室に所蔵する資料と山梨県総合教育センター資料室に所蔵する資料の中から関連する資料を収集し保存した。第三番目に,文部科学省委嘱事業であるel-Net Open Collageで「学校教育と総合的学習」という題目で全国公開講座の講師をした際に,戦後初期の筑波大学附属小学校の総合的学習についても解説した。また,平成13年度の山梨大学公開講座で講演した際も,研究成果の一部を公表した。研究成果として,平成14年度から小学校・中学校で全面的に実施され,平成15年度から高等学校でも実施される「総合的な学習の時間」が期待通りの成果を達成するためには,学力水準維持向上への配慮とともに,教師集団の絶え間ない教育実践研究が必要であることが明確化した。平成12年度は、筑波大学附属小学校やその他関係諸機関に分散する総合学習関連の資料収集および整理作業を中心とした。その際、文部科学省や学会などの動向との関連に十分考慮を払った上で、下記の計画を順次実施した。まず初めに、筑波大学附属小学校の教育資料室に所蔵されている筑波大学附属小学校関連資料の中から、戦後初期のコア・カリキュラムや総合学習などのように教科の枠にとらわれない教育実践に関係する資料を抽出し、今後活用しやすいように複写保存した。次に、筑波大学附属小学校の協力の下、副校長経験者を含む5名の旧職員にグループインタビューを実施し、個別インタビューでは明らかになりにくい戦後初期の総合的な教育実践の内容を正確に記録した。その際、デジタルビデオカメラを利用してデジタル形式でインタビュー内容を記録保存し、今後の研究に役立てる予定である。また、戦後初期に筑波大学附属小学校の教員であった人物から、当時の筑波大学附属小学校の当時の学校教育を研究するために貴重な資料を譲り受けた。最後に、筑波大学附属小学校で1971(昭和46)年以降現在にいたるまで継続して実施されている総合学習である「総合活動」の歴史的経緯を、筑波大学附属小学校職員が著した書籍等を参考として検討した。すべての段階において、収集資料の情報管理については、設備備品費で購入したノートパソコンを使用してデジタル化した情報として管理保存した。なお、本研究の内容の一部は山口満編著『現代カリキュラム研究-学校におけるカリキュラム開発の課題と方法』(仮題)、学文社、2001年発行予定の図書に発表予定である。
酵母転写制因子の研究

酵母のヒートショック応答に関与する転写制御因子の分離・同定を目的として、ヒートショック応答に欠損を持つ条件致死変異株の分離と分子遺伝学的解析を行った。(1)高温致死性(ts)ヒートショック変異株の分離:大腸菌のヒートショックシグマ因子は高温での生育にのみ必要である。このアナロジーを仮定して、以下の実験を行った。HIS3を選択マーカーとして持つTyトランスポゾンの転移誘発によって、酵母染色体上へのランダムな挿入株(His^+)のコレクションを作製した。これらの中からTy挿入によってtsとなった変異株を24株分離した。パルスラベル法によりこれら変異株のヒートショックタンパク質の合成を調べた結果、4株に欠損のあることが分かった。(2)ts18変異株の分子遺伝学的解析:そのうちでts18変異株はヒートショックタンパク質のひとつhsp74の合成に欠損を示す。ヘテロ二倍体の作製と四分子解析の結果、Fis^+(Ty挿入)、ts、hsp74の合成欠損は互いに強く連関していることと、ts18が劣性変異であることが明らかとなった。つぎにこの変異株からHIS8遺伝子をプローブとして挿入部位近傍のDNAクローニングした。これと平行してts18変異を相補する野性型の染色体DNAのクローニングも行い、両者一致することを確認した。このts18遺伝子は酵母の第X染色体にコードされている。さらにこのts18変異はミトコンドリアの機能発現に欠損を持つ(pet変異)。酵母ts18遺伝子は高温でのみ生育に必要であり、hsp74のヒートショック合成に必須であることが以上の研究から明かとなった。この遺伝子はhsp70ファミリーの構造遺伝子とは異なり、調節遺伝子の可能性がある。
キセノンを用いた高分解能の全吸収型カロリメータの開発

キセノンを用いた高分解能のカロリメータ開発を進めた。開発を行ったキセノン検出器は放射線検出媒体として液体キセノンを使用し、放射線が入射した際にキセノンから発せられるシンチレーション光を周囲に配置した光電子増倍管(PMT)により計測するもので、液体中に電極などの信号読み出し用の物質を一切配置せず、媒質中の全体積にわたって感度を持つ全吸収型のカロリメータである。本研究では、千リットル(3トン)級のキセノン検出器の実用化に必要な技術開発を中心に行った媒体のキセノンは液体であるためその均質さは保障されているが、不純物の混入があるとシンチレーション光の吸収が生じ、特にこのような大型の検出器では高分解能を達成できない。このため不純物除去を行うための純化方法を開発した。特に液相での純化方法の開発に重点をおき、低温液体遠心ポンプとモレキュラーシーブを組み合わせて短時間で純化を行うことに成功した。並行して数百千リットルの液体キセノン取扱い時に必要なキセノン輸送技術、コントロール手法、安全対策などの開発を行った。これらは大型キセノン検出器の実用化のためには不可欠である。検出器性能の評価のためにπ^0中間子崩壊を使用した性能評価試験を行った。この際、PMTの波形データを取り込み、γ線とα線の識別が可能であることを実証した。また、PMT自体の開発も進め、高係数率下でも安定した出力が得られる低温用光電面ならびにベース回路を開発した。この試験で得られたデータを基に検出器シミュレーションコードの開発を行い、検出器データを精緻に再現することに成功した。液体の状態をモニターするためにアバランシェフォトダイオード(APD)をキセノン中に浸し動作確認を行った。APDは小型ながらも高い量子効率を有しており、これによって、シンチレーション光検出用としてだけではなく、液体中の減衰長のモニターなど今後の幅広い応用に使えることが分かった。本年度は1000リットルのプロトタイプ検出器の設計が終了し、現在製作が行われている。これと平行して今年度は以下のような研究を行った。1.光センサーサポートフレームの設計、製作光電子増倍管を支える支持用枠組(サポートフレーム)の設計を行いプロトタイプの製作を行った。光センサーの配置は外容器に合わせてpointing geometryとしてある。フレームの材質としては低温での振る舞いがよく、水分の吸着率が低い上に、加工性も優れたデルリンを採用した.2.冷凍機の開発次に述べる純化システム導入に伴い新たに外部から侵入する熱量を保障するために、新しいパルス管冷凍機システムを導入した。これにより100リットルプロトタイプの運転時には液体窒素を一切使用せずに運転することに成功した。3.液相純化システムの開発・製作キセノンを液相の状態を保ったまま循環・純化を行う装置を開発・製作した。液体の循環には極低温液体ポンプを使用した。性能評価試験を行うにあたっては、現有の100リットルプロトタイプを利用し、わずか数時間の純化時間で液体キセノン中の水分量が測定器運転上十分なレベルまで低減できることを実証した。4.読み出し電子回路の開発光電子増倍管の信号読み出し用電子回路として、2.5Gs/secのサンプリングスピードを有する高速フラッシュADコンバータ(FADC)のプロトタイプを用いた試験を行った。得られたデータの解析から、ガンマ線入射時の信号波形とアルファ粒子事象の信号波形の違い利用した事象判別ができることを証明した。

内容積1000リットルの真空断熱容器を利用して、キセノン検出器実用化に必要となる基礎技術の開発を行った。開発を行うに際して必要なキセノンガスは共同で研究を進めているスイスポールシェラー研究所から借り受け、キセノンガス中の不純物を除去するための加熱型金属ゲッターを使用したガス純化装置の開発、キセノンガス貯蔵用の高圧タンクからキセノンガスを減圧して取り出し適切なフローをコントロールするためのガスフロー制御システムの開発を行った。キセノンガスを液化し、液体保持を行うためには、低温部に機械的な稼動部分がなくノイズの少ないパルス管冷凍器を使用した。これら各システムを統合してキセノン液化試験を遂行し、自動運転を行うために必要なソフトウェアの開発を行い、ネットワーク経由で運転状況をモニターしながら運転を自動化するための技術開発に成功した。昨年度から開発を進めていた液相でのキセノンガス純化技術については、運転時にモレキュラーシーブの交換ができるように純化装置に改良を加えるともに、液体のフロー制御、純化装置内での液面制御に必要となる低温液体輸送用真空断熱二重配管、低音液体制御バルブを製作し、運転を行うにあたってシステム内に流入する外部からの熱量が問題ない範囲に抑えられることを確認した。検出器としての性能評価を行うにあたっては、有効体積が70リットルのプロトタイプ検出器を利用して行った。検出器性能を評価するためにAmアルファー線源および検出器を通過する宇宙線を利用することで検出器中でのキセノンシンチレーション光減衰長の算出を行い、Co、Am-Beなどのガンマ線源を利用することでガンマ線に対する検出器分解能の評価試験を行った。また、より高いエネルギーでの検出器分解能の算出を行うために、中性子によって励起されたNi原子核からのガンマ線を利用することを試み、励起Ni原子核からのガンマ線を液体キセノン検出器により捕らえることに成功した。
顆頭及び関節円板の動態に関する研究

下顎顆頭の上方にあり顆頭の動きと協調して移動する関節円板の動態を把握すべく本研究を開始した。関節円板は軟組織であり、その動態の観察にはMRを使用した。MRによる顎関節の撮像は近年始められたばかりであり、いまだその撮像条件が確立されていない。したがって、今回の研究はその撮像条件の確立から始められた。まず、MRの装置であるが磁場強度1.5、および0.2テスラと磁場強度の異なるものを使用し、比較検討した。結果は当然1.5テスラのほうがS/N比がよく像の鮮明さに優れていたが0.2テスラのものでも十分使用可能であることが判明した。コイルについては改良型の表面デュアルコイルを使用した。このコイルの特徴としては、セッティングさえ決まれば左右の顎関節が同時に撮像出来るため、撮像時間が短く、患者に与える苦痛も少ない。しかし、関節円板の位置や動きを判読するには十分とは言えず、さらに改良の余地がある。ガドリニウム等のMRI用の造影剤の効果も期待薄である。咀嚼運動や顎関節の動きに伴う関節円板の動態をMRで探るには、現在までの所、最大開口位より12ミリずつずらした位置で固定してその都度MR装置で撮象する以外に方法はない。被験者は仰臥位であり、動きもぎこちなく、実際の咀嚼運動とはかなり異なったものとなる。本研究における顎機能異常患者の最大開口位での右側関節円板は顆頭の位置より明かに前方位にあることが判定できた。顆頭の形態も左側よりも右側のほうが吸収しており右側顎関節に異常があることが予想された。この結果は本患者の右側顎関節の臨床症状とも一致しており、現在までの結果から言えることは、MRは、顎関節の顎頭の形態および関節円板の位置の同時判読が可能であり、関節円板の前方転位や顎機能異常者の診断に有用であると言えよう。まず、MRの装置であるが磁場強度0.5テスラと比較的磁場の弱いものを使用した。磁場強度については、1.0または1.5テスラとより磁場の強いMRの方が一般的であるが、0.5テスラのものでも十分解析が可能であることが判明した。ただ、像の鮮明さについては多少難があるのは否めない。次に撮像にあたっての顎位の固定であるが、顎位固定装置としては安価で操作が容易であり、各被験者毎に製作が可能であるコンパウンドを用いた。コンパウンドであれば重量も軽く、持ち運びも簡単に行える。しかし、実際被験者にコンパウンドを装着し、開口状態で撮像してみると、欠損性のア-チファクトが出現した。歯科用の通常のコンパウンドには磁性材料が含まれていることが考えられる。顎関節部までその影響は及ばないものの、今後検討してみなければならない課題の1つである。

しかし、関節円板の位置や動きを判読するには十分とは言えず、さらに改良の余地がある。ガドリニウム等のMRI用の造影剤の効果も期待薄である。現在までの結果から言えることは、顎関節の顆頭の形態および関節円板の位置の同時判読が可能であり、関節円板の前方転位や顎機能異常者の診断に有用である。本研究の目的は、下顎顆頭の上方にあり顆頭の動きと協調して移動する関節円板の動態を把握しようとするものである。関節円板は軟組織であり、その動態の観察にはMRを使用した。MRの装置であるが磁場強度1.5および0.2テスラと磁場強度の異なるものを使用し、比較検討した。結果は当然1.5テスラのほうがS/N比がよく像の鮮明さに優れていたが0.2テスラのものでも十分使用可能であることが判明した。コイルについては改良型の表面デュアルコイルを使用した。このコイルの特徴としては、セッティングさえ決まれば左右の顎関節が同時に撮像出来るため、撮像時間が短く、患者に与える苦痛も少ない。しかし、関節円板の位置や動きを判読するには十分とは言えず、さらに改良の余地があった。咀嚼運動や顎関節の動きに伴う関節円板の動態をMRで探るには、現在までの所、最大開口位より12ミリずつずらした位置で固定して、その都度タ-ボフラッシュ法によるMR装置で撮像する以外に方法はない。被験者は抑臥位であり、動きもぎこちなく、実際の咀嚼運動とは多少異なったものとなようである。本研究における顎機能異常患者の最大開口位での右側関節円板は顆頭の位置より明かに前方位にあることが判定できた。顆頭の形態も左側よりも右側のほうが吸収しており右側顎関節に異常があることが予想された。この結果は本患者の右側顎関節の臨床症状とも一致しており、現在までの結果から言えることは、MRは、顎関節の顆頭の形態および関節円板の位置の同時判読が可能であり、関節円板の前方転位や顎機能異常者の診断に有用であると言えよう。
中世後期神聖ローマ帝国の領邦間コミュニケーション－南ドイツ地域を中心に－

本研究は15世紀南ドイツを対象に、領邦間で結ばれた政治的関係を考察することにより、中世後期における神聖ローマ帝国の政治秩序とそのメカニズムについて新たな知見を得ることを目指している。先行研究では領邦の競合関係や対立が強調されてきたが、本研究は、近隣領邦間で発生した紛争の調停や隣り合う複数領邦内で流通していた貨幣のコンロールなど、領邦の地域的な協力関係に注目する。本年度は、関連する研究文献と史料の収集を行い、その読解・分析を開始した。領邦間コミュニケーションの契機となった主要な案件として、紛争解決と貨幣問題を想定しているが、本年度は特に前者について調査・分析を進めた。具体的には15世紀前半に複数の系統により分割統治されていたバイエルン公領をめぐり主にバイエルンーインゴルシュタット公ルートヴィヒを中心に繰り広げられた紛争とその調停をケーススタディとして取り上げた。この紛争は解決まで30年以上かかり、近隣の他領邦による調停が繰り返された。さらに国王やバーゼル公会議を通しての調停もあったが、そうした超域的権力から介入があった際にも、しばしば近隣の政治権力の関与が見られた。この史料調査および分析の成果について、11月に西洋中世ガヴァナンス研究会で口頭報告を行った。また領邦間コミュニケーションの手段であった書簡や使節についても文献の読解を進め、中世後期における領邦間の関係構築や外交活動への理解を深めた。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。