hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
高齢者ケアの継続・連携に関する質指標開発とシステム構築

平成28年度に都市部2か所、地方2か所の大学病院に所属している病棟・外来看護師14名、連携他職種10名から得た、複数の疾患や障害を併せ持つ高齢者が急性期病院の病棟や外来と地域間で療養の場が移動するにあたり、他職種と連携し必要なケアを継続できるよう援助した実践事例のナラティブデータを分析し、看護師と協働している他職種から看護師の連携内容は、「他職種からみた高齢者ケアの継続・連携に関するチーム医療を促進する看護師のコーディネート機能」として第36回日本看護科学学会学術集会(2016年12月)に発表した。以下の3つの研究を並行して遂行できた。1、研究1の質指標(QI)は、高齢者ケアの継続・連携に関する質指標(修正版)の学際領域の専門家パネルで評価を受けた。2、研究2は、ITネット情報共有システム構築にむけて、その活用状況の調査準備段階であり、調査施設の倫理審査を受けている。3、研究3は、他職種からみた看護師のコーディネート機能については既に学会発表し、医療を促進する看護のコーディネート機能は収集した看護師の実践事例を分析し、29年度の学会発表にむけて分析が進んでいる。以下の3つの研究を併行して遂行した。【研究1:高齢者ケアの継続・連携に関する質指標(QI)の作成】本研究において開発した高齢者の継続・連携に関する質指標(QI)の論文化の準備を進めた。【研究2:ITネット情報共有システム】昨年度までに地域連携・情報共有アプリ(SHACHI)を活用している高齢者にインタビュー調査したデータを分析した結果をまとめ、SHACHI活用の実態と活用に伴う困難感と、高齢患者が捉えたSHACHIの課題・改善策と利点・期待・将来展望について、日本看護科学学会(2018年・愛媛)に発表した。国際研究集会として「高齢者ケアにおける"データ駆動型研究とイノベーション" (DDRI: Data Driven Research & Innovation)プログラムの展開」を開催した(2019年3月)。DDRIプログラムの発案者であるDr. Ala Szczepuraによる講演により、ネットワークを用いて多量の情報を収集し、分析結果に基づく変革のデザインを描いていくDDRIプログラムが紹介された。【研究3:看護コーディネート機能の能力の抽出】第37回日本看護科学学会学術集会(2017年12月)にて発表した内容の論文を日本看護科学学会誌に投稿し、査読審査中である。また、「高齢者ケアの継続・連携においてチーム医療を促進する看護師のコーディネート機能」の各項目について、実践ガイドとして適切な表現・順序となるよう整理・構成し実践ガイド原案を作成した。その後、10名の対象者に重要性・明瞭性・適切性の観点から実践ガイド原案の妥当性を評価してもらうとともに、スタッフ育成への活用可能性と課題や構成・内容に対する感想・意見について調査した。これらを反映させ、実践ガイドを作成した。以下の3つの研究を並行して遂行した。【研究1:高齢者ケアの継続・連携に関する質指標(QI)の作成】作成した質指標の一部を国際老年看護学会(2017年7月、サンフランシスコ)において発表した。【研究2:ITネット情報共有システム】12018年2月に大阪大学医学部附属病院老年・高血圧内科外来を訪問し、高齢者総合的機能評価(CAG)を用いて「トータルケア・サポート」を実践している老年・高血圧内科外来を視察した。
PTHシグナルを利用した骨新生技術開発と顎裂部骨欠損に対する歯科矯正学的応用

本研究は、顎裂部で機能しうる新生骨を形成するために副甲状腺ホルモン(PTH)を利用し、効率的な骨形成を図るとともにその作用メカニズムを解明し、最終的には、その新生骨に対する矯正学的評価を行うことを目的として計画された。研究の結果、PTHの利用あるいはGαqシグナルの抑制によって細胞レベルならびに生体レベルの両方で骨分化・骨形成を促進することが可能であることが判明し、顎裂部で機能しうる高品質の新生骨が作製可能であることが示唆された。本研究では、顎裂部で機能しうる新生骨を形威するために副甲状腺ホルモン(PTH)を利用し、効率的な骨形成を図るとともにその作用メカニズムを解明し、最終的には、その新生骨に対し矯正学的評価を行うことを目的としている。本年度はぐ骨髄由来間葉系細胞および各種株化培養細胞に対するPTHの骨分化誘導能の検討を行った。基礎検討の結果では、マウス前骨芽細胞株MC3T3-E1やST2等においては、PTHの骨形成促進作用が認められることが分かったが、手術侵襲を最小限にするというコンセプトに基づき、我々は顎裂部骨欠損修復のための新生骨の細胞源としては、骨髄穿刺で採取出来る程度の少量の骨髄を理想としている。そこで、まず、骨髄間葉系細胞ならびにマウス未分化間葉系細胞株C310T1/2に対するPTHの骨分化誘導能を検討し、間葉系細胞でもPTRの骨形成促進作用が認められることを示唆する結果を得た。現在、効率的な骨形成のためのGαsシグナルとGαqシグナルバランスの検討を行っているところであるが、具体的にはGα8およびGαqをこれらの骨芽細胞に同時に強制発現させ、その発現バランスにより、骨芽細胞分化、および破骨細胞形成支持能に差が現れるかを検討している。効率良く遺伝子を強制発現させるために、恒常的に活性を持つCA-GαsおよびCA-Gαq遺伝子を含むアデノウィルスを作成し、これらを培養細胞に感染させる事により各々のG蛋白の発現量の差で、分化に対する影響、あるいは骨吸収の指標となる破骨細胞形成支持能すなわちRANKLの発現への影響があるかどうかの解析を行っている。本研究では、顎裂部で機能しうる新生骨を形成するために副甲状腺ホルモン(PTH)を利用し、効率的な骨形成を図るとともにその作用メカニズムを解明し、最終的には、その新生骨に対し矯正学的評価を行うことを目的としている。今年度は、PTHの骨形成促進作用メカニズムを明らかとする目的で、我々が確立したPTHの骨形成促進作用が認められる骨芽細胞様細胞株(MC3T3E1、ST2等)培養系を用いた解析を行った。具体的にはGαsおよびGαqをこれらの骨芽細胞に同時に強制発現させ、その発現バランスにより、骨芽細胞分化および破骨細胞形成支持能に差が現れるかを検討した。その際、効率良く遺伝子を強制発現させるために、恒常的に活性を持つCA-GαsおよびCA-Gαq遺伝子を含むアデノウイルスを作成し、これらを培養細胞に感染させる事により各々のG蛋白の発現量の差で、分化に対する影響、あるいは骨吸収の指標となる破骨細胞形成支持能への影響があるかどうかを検討した。骨分化の評価としては、Runx2、ALP、I型コラーゲン、骨シアロ蛋白、オステオポンチン、オステオカルシンなどの骨特異的マーカー遺伝子の発現をリアルタイムPCRで評価し、破骨細胞形成支持能の評価としては、RANKLの発現をリアルタイムPCRで検討した。上記検討項目の結果を受けて、現在、骨吸収に比べて、より骨形成を促進させて、最も効率のよい骨量増加を実現させるためのGαsとGαqの最適なシグナルバランスの決定を試みている。本研究の目的は、歯の矯正移動が可能な「顎裂部で機能しうる新生骨」を形成するために副甲状腺ホルモン(PTH)を利用して効率的な骨形成を図るとともに、その分子細胞生物学的作用メカニズムを解明し、最終的には、それを利用して作製した新生骨に対する矯正学的評価を行うことである。PTHはPTH受容体に結合し、その下流のG蛋白を活性化することによって細胞内にシグナルを伝えることが知られているので、今年度はPTHの生体内における骨形成促進作用メカニズムを明らかとするために、G蛋白に関する遺伝子操作マウスを用いた解析を行った。Gnαq遺伝子を骨特異的に過剰発現させたマウスの解析で、同マウスは同胞野生型マウス(WT)と比較して骨量が減少しており、PTH刺激には反応しないことが明らかとなった。また、骨特異的にGnαqおよびGnα11の両方を欠損させたマウス(cDKO)の解析で、cDKOは生理的条件下ではWTと骨量の差が無いものの、PTH刺激に対してはWTよりも骨量が増加することが判明した。さらに骨芽細胞様細胞MC3T3-E1細胞においてGαqシグナルインヒビターであるregulator of G protein signahng-2を過剰発現すると、骨芽細胞分化が促進された。以上の事実からGα

qシグナルは生体内におけるPTHの作用を抑制することが明らかとなり、Gαqシグナルの抑制によって顎裂部で機能しうる新生骨が作製可能であることが示唆された。(618字)
リポシドマイシン類の全合成:立体化学と生理活性機構の解明

1.ジアゼパノン環部の立体化学の推定サンプル供給の問題と構造上の特徴から立体化学が決定に至らず、化学合成による解決が待たれていたリポシドマイシン類(1)のジアゼパノン環部の立体化学を、NMR等の情報からと予想し、モデル化合物を合成し、2S,5S,6Sと推定した。2.ウラシル基の導入推定した立体化学が正しいことがカプラザマシンのX線結晶解析により明らかにされた。この年、北海道大学の松田らにより、カプラザマシンのアグリコンであるカプラゾールの合成が達成されたが、これとは異なる方法論を用いた分解物の合成に取り組んだ。すなわち、先ずジアゼパノン環部を合成し、この化合物に対してウラシル基の導入を検討した。残念ながらジアゼパノン環部を有する化合物に対してウラシル基の導入には成功していないが、ジアゼパノン環の1位の窒素官能基をNs基で保護することにより、ウラシル基の導入が問題なく行なえることを見いだした。3.ジアゼパノン環部を有する化合物に対するウラシル基の導入ジアゼパノン環化合物の1位への直接的なNs基導入を検討した。しかし、Ns基を直接導入に成功することができず、合成ルートの見直しを行なった。このルートでは、ジアゼパノン環形成とウラシル基の導入双方にNs基の有する電子吸引性を利用する合成ルートの構築を行なっており、本方法論を用いた1の全合成を行い、リポシドマイシンの分解物の合成を達成する予定である。研究成果1については論文にまとめた。2は、投稿中であり、3は、投稿準備中である。リポシドマイシン類(1)は、Streptomyces griseosporeusの生産するヌクレオシド抗生物質である。バクテリアのペプチドグリカンの生合成をリピドサイクルの初発段階で選択的に阻害する新しい作用機作の新規抗菌剤として、結核菌、多剤耐性菌、日和見感染菌等に対する大きな治療効果が期待されている。本研究では、新しいペプチドグリカンの生合成阻害剤である1をターゲットとして取り上げ、その立体化学を決定するとともに、全合成を行いながら、生理活性機構解明を目的とした構造活性相関研究を行なう。本年度は、リポシドマイシン類の分解物(2)の合成を達成するために、ジアゼパノン環の5位に本来のカルボキシル基にくらべより安定で扱い易いフェニル基を有し、フルクトース部の1'、2'、3'、5'、6位のそれぞれの水酸基をAc、Ac、Ac、Bn、Bz基で保護したモデル化合物(3)を合成し、ウラシル基やアミノ糖の導入のタイミングを検討した。3に対して、TiCl_4等の種々のルイス酸存在下でビストリメチルシリルオキシピリミジンを作用させてウラシル基の導入を検討したが、ウラシル基が導入された化合物を得ることはできなかった。この原因は、ジアゼパノン環の1位のメチルアミノ基の塩基性にあり、アミノ基をNs基で保護することによって塩基性が押さえられ、その結果ウラシル基を70%程度の収率で導入できることを確認した。現在、多くの官能基の存在下でのNs基の脱保護を行っている。今後、ジアゼパノン環構造とともにウラシル基を有する基質に対するグリコシル化を検討する予定であり、ウラシル基とアミノ糖部分の導入のタイミングを慎重に決定しながら、全合成を完了させる予定である。本研究では、新しいペプチドグリカンの生合成阻害剤であるリポシドマイシン類(1)をターゲットとして取り上げ、その立体化学を決定するとともに、全合成を行いながら、生理活性機構解明を目的とした構造活性相関研究を行なう。本年度は、リポシドマイシン類の分解物(2)の合成を達成するために、モデル化合物を合成してウラシル基の導入の条件を検討した。

ジアゼパノン環の1位のアミノメチル基の存在によってウラシル基の導入の祭に使用するルイス酸の活性が押さえられることから、アミノ基の塩基性をNs基またはホルミル基のような電子吸引基で保誰することによって、ウラシル基を55%、44%の収率で導入できることを確認した。続くNs基の脱保護は容易に行うことができ、メチル化することによってブミノメチル基の構築を行うことができた。しかし、ジアゼパノン環を構築後の2級アミノ基に対するNs基の導入を行うことはできなかった。現在、Ns基を有するアミノ基を足がかりに別ルートによるジアゼパノン環の1位のアミノ基にNs基を有する化合物の合成を進めており、目的化合物の合成によりウラシル基の導入が問題なく達成できるものと期待している。さらにアミノ糖のグリコシル化を検討する予定であり、ウラシル基とアミノ糖部分の導入のタイミングを慎重に決定しながら、1の全合成を完了させる予定である。本研究では、新しいペプチドグリカンの生合成阻害剤であるリポシドマイシン類(1)をターゲットとして取り上げ、その立体化学を決定するとともに、全合成を行いながら、生理活性機構解明を目的とした構造活性相関研究を行なっている。今年度は、ジアゼパノン環部を有する化合物に対するウラシル基の直接的導入をまず検討した。しかし、ジアゼパノン環部を有するモデル化合物を合成してウラシル基の導入の条件を検討したが、反応はまったく進行しなかった。そこで、Ns基の有する電子吸引性を効率よく利用し、ジアゼパノン環の環化とウラシル基の導入を可能にする合成ルートの見直しを行なった。すなわち、アジド基をNs基で保護したアミノ基として合成を進め、5位エステル基、6位水酸基が整った状態で光延反応を利用してジアゼパノン環の環化・構築を行なった。今後、このジアゼパノン環上のアミノ基をNs基で保護した化合物を用いて、ウラシル基の直接的導入を検討し、リポシドマイシンの分解物の合成を達成する予定である。モデル化合物を用いた条件検討では、Ns基の脱保護およびN-メチル化は問題なく進行することを確認している。
大質量星連星における動的潮汐相互作用

advanced LIGOらによって発見された太陽の数10倍の質量をもつ連星ブラックホールがどのようにして形成されたかは大きな謎である。本研究課題ではその謎解明を目指し、連星ブラックホールの元となる近接大質量星連星の進化と、その最終段階で発生する重力崩壊とブラックホール形成過程に着目、それらに付随する突発天体現象の理論計算を行い、多波長突発天体サーベイを用いた観測戦略を提案している。平成30年度は特に、低金属量の近接大質量連星系で起こるブラックホール形成に付随する電波放射の理論モデルに取り組んだ。このような系では動的潮汐相互作用を介した角運動量輸送が重要になる。我々はこの効果を取り入れた場合の重力崩壊時の大質量星の角運動量分布を計算、生まれたてのブラックホールの周りに太陽質量の0.1倍程度の降着円盤が形成されることを示した。このような降着円盤からは光速の10%程度の速度のアウトフローが発生する。我々はこのアウトフローが星間空間で減速する際に発生するアフターグロー放射、特に電波トランジェントを計算し、観測可能性を議論した。このような電波アフターグロー放射はVLAやALMAなどの電波、サブミリ波望遠鏡を用いることで、地球から数100 Mpcの距離まで検出可能であることを示した。上記の成果をまとめた論文がMonthly Notice Royal Astronomical Societyから出版された(Kashiyama, Hotokezaka, Murase 2018)。本研究課題の2本の柱は、(i)近接大質量連星系における動的潮汐相互作用の理論モデルの構築、(ii)近接大質量連星系におけるブラックホール形成に付随する突発天体現象の理論モデルの構築、である。(i)に関しては大質量星の進化計算コードに動的潮汐相互作用起源の角運動量の注入を組み込むための準備を進めている。連星系の質量、連星間距離、年齢ごとに動的相互作用によって励起されるgravity modeの伝搬と散逸を計算するためのコードまでは完成している。(ii)に関してはKahsiyama+2018にこれまでの成果をまとめた。また、その発展系の研究として連星ブラックホールの親星システムの金属量を変化させた場合にアウトフローの性質やその観測的性質にどのような変化が生まれるかを明らかにするプロジェクトをスタートさせた。まず、当初の研究計画に則り、動的潮汐相互作用の効果を取り入れた近接大質量連星進化計算コードを完成させる。完成したコードを用いて連星系の質量、連星間距離、年齢などの違いによって最終的に形成されるブラックホールの質量、スピンがどのように影響を受けるかを計算、結果をまとめ論文を出版する。また、ブラックホール形成時のトランジェント天体の理論計算も継続して進める。特に、回転が比較的遅い親星からブラックホールが形成される時に期待される弱いアウトフローに着目する。そのようなアウトフローが星間空間に突入した際に発生される衝撃波のダイナミクスとそこからの放射を計算するための輻射輸送計算コードが完成済みである。このコードを用いてブラックホール形成時のトランジェント天体をより系統的に調べ、結果をまとめた論文を出版する。

完成したコードを用いて連星系の質量、連星間距離、年齢などの違いによって最終的に形成されるブラックホールの質量、スピンがどのように影響を受けるかを計算、結果をまとめ論文を出版する。また、ブラックホール形成時のトランジェント天体の理論計算も継続して進める。特に、回転が比較的遅い親星からブラックホールが形成される時に期待される弱いアウトフローに着目する。そのようなアウトフローが星間空間に突入した際に発生される衝撃波のダイナミクスとそこからの放射を計算するための輻射輸送計算コードが完成済みである。このコードを用いてブラックホール形成時のトランジェント天体をより系統的に調べ、結果をまとめた論文を出版する。
医療機関の非価格競争が医療システムに及ぼす影響

我が国の医療機関は公定で価格が決められる出来高払い制度のもと、価格以外の要素で患者を引きつける競争を行っていると考えられる。本研究では昨年度の検討に基づき、病院における非価格競争の要因として機器および人員などを取り上げ、これらの保有状況と外来患者数の関連について分析した。外来患者は内科系外来患者、外科系外来患者、総外来患者の3種類に分け、診療報酬上の区分などの影響から患者の獲得競争が激しいと思われる20床以上200床未満の規模の一般病院のデータを用いた。マーケットエリアとしては各都道府県から対象病院数の最も多い二次医療圏を1つずつ選んだ。病院数が25に満たない二次医療圏は対象外とし26の二次医療圏を分析に用いた。外来患者数を従属変数、MRI台数、全身用X線CT台数、上部消化管ファイバースコープ台数、気管支ファイバースコープ台数、血液ガス測定装置台数、心細動除去装置台数、レーザーメス台数、マイクロサージャリー装置台数、看護婦数、医師数、病床数、診療科目数を独立変数とした重回帰分析を二次医療圏ごとに行った。分析結果から比較的多くの二次医療圏で有意な関連がみられた機器は、内科系外来患者数では消化管ファイバースコープと気管支ファイバースコープであり、外科系外来患者ではMRIとマイクロサージャリー装置であった。総外来患者の場合でもこの4つの機器は外来患者との関連がみられ、これらの機器が競争の要因になっていることが示唆された。医師数または看護婦数とは正の関連がみられたものの病床数とは負の関連がみられ、これは全体のスタッフ数が同じ程度の病院では病床数が多い方が外来でのスタッフが相対的に少なくなるためと思われた。これらの結果から病院では機器の導入や人員配置により外来患者数を集めるような競争が起こっているのではないかと思われた。今年度は、日本および諸外国の文献を整理し、そのレビューから医療機関の競争についてのモデルおよび分析方法の検討を中心に行った。その結果、日本での競争を分析する際の検討課題が抽出された。まず、どの医療機関を扱うかが問題となる。米国の文献では、急性期病院のみを対象とするものが多いが、日本では、急性期・慢性期病院の区別が明確でなく、病院には様々な機能を持つものが含まれている。また中小規模の病院では、地域の診療所との間で競争している可能性もあり、病院の機能を整理して分析を行う必要があることが示唆された。次の課題は、競争をしていると考える地域である。米国の文献では、都市単位や人口集中度を用いてエリアを設定しているが、我が国では医療機関の機能別に、市区町村を基本として患者の出入りがある程度完結している地域を設定すべきであると思われた。さらに競争のモデルを設定する必要がある。文献では、病院の目的関数を利潤や効用の最大化を目的としたものがみられた。利潤を目的とする場合には病院の利潤のデータが必要であるが、日本では収集が困難である。そこで、モデルとしては、医療サービスを増やすことにより収入が増え、利潤が確保されるという仮定をおき、サービス量を目的として検討することが妥当と考えられた。サービス量を増やすには、外来患者数、病床利用率、処置数の増加が考えられるが、マーケットで競争することにより増加が可能なのは、消費者としての患者の主権が働きやすい外来患者数であると考えられる。日本の統計資料では、厚生省の医療施設調査における医療機関の設備および患者数、主な医療機器の利用件数、また患者調査においては市区町村間の患者の移動のデータを用いて分析を行うことが可能であり、今年度から取り組みを始めた。来年度は医療機関の競争のモデルを用いて、実際のデータで分析を行い、競争の実態の把握と影響を考察する予定である。

我が国の医療機関は公定で価格が決められる出来高払い制度のもと、価格以外の要素で患者を引きつける競争を行っていると考えられる。本研究では昨年度の検討に基づき、病院における非価格競争の要因として機器および人員などを取り上げ、これらの保有状況と外来患者数の関連について分析した。外来患者は内科系外来患者、外科系外来患者、総外来患者の3種類に分け、診療報酬上の区分などの影響から患者の獲得競争が激しいと思われる20床以上200床未満の規模の一般病院のデータを用いた。マーケットエリアとしては各都道府県から対象病院数の最も多い二次医療圏を1つずつ選んだ。病院数が25に満たない二次医療圏は対象外とし26の二次医療圏を分析に用いた。外来患者数を従属変数、MRI台数、全身用X線CT台数、上部消化管ファイバースコープ台数、気管支ファイバースコープ台数、血液ガス測定装置台数、心細動除去装置台数、レーザーメス台数、マイクロサージャリー装置台数、看護婦数、医師数、病床数、診療科目数を独立変数とした重回帰分析を二次医療圏ごとに行った。分析結果から比較的多くの二次医療圏で有意な関連がみられた機器は、内科系外来患者数では消化管ファイバースコープと気管支ファイバースコープであり、外科系外来患者ではMRIとマイクロサージャリー装置であった。総外来患者の場合でもこの4つの機器は外来患者との関連がみられ、これらの機器が競争の要因になっていることが示唆された。医師数または看護婦数とは正の関連がみられたものの病床数とは負の関連がみられ、これは全体のスタッフ数が同じ程度の病院では病床数が多い方が外来でのスタッフが相対的に少なくなるためと思われた。これらの結果から病院では機器の導入や人員配置により外来患者数を集めるような競争が起こっているのではないかと思われた。
関数方程式に付随する複雑集合の総合解析

・Denjoy領域とはその境界が一つの超平面内にのみある領域をいうが,境界が超平面内にあるという条件を緩めて,グラフで挟まれた領域に含まれるときDenjoy型領域と呼ぼう.Denjoy型領域のMartin境界はDenjoy領域に比べて,はるかに複雑になってしまうが,有限位数の正調和関数に限ればDenjoy領域と類似した結果が成立することを示した.・John領域の各境界点上の極小Martin境界点は有限であり,John定数に応じた定数で押さえられること.またJohn定数が1に十分近いJohn領域に対しては極小Martin境界点の数は2個以下であることを示した.さらに凸集合の和で表される領域に対して極小Martin境界点の数が1個である条件を与えた.・境界が容量密度条件を満たすという仮定の基で,John領域や一様領域,一様John領域の特徴付けを行った.John領域のための必要十分条件は調和測度の下からの評価が成立する事であり,一様領域のための必要十分条件はそれに加えて一様な境界Harnack原理が成立することであることを示した.また一様John領域は対応する一様境界Harnack原理で特徴づけられることを示した.・Denjoy領域とはその境界が一つの超平面内にのみある領域をいうが,境界が超平面内にあるという条件を緩めて,グラフで挟まれた領域に含まれるときDenjoy型領域と呼ぼう.Denjoy型領域のMartin境界はDenjoy領域に比べて,はるかに複雑になってしまうが,有限位数の正調和関数に限ればDenjoy領域と類似した結果が成立することを示した.・John領域の各境界点上の極小Martin境界点は有限であり,John定数に応じた定数で押さえられること.またJohn定数が1に十分近いJohn領域に対しては極小Martin境界点の数は2個以下であることを示した.さらに凸集合の和で表される領域に対して極小Martin境界点の数が1個である条件を与えた.・境界が容量密度条件を満たすという仮定の基で,John領域や一様領域,一様John領域の特徴付けを行った.John領域のための必要十分条件は調和測度の下からの評価が成立する事であり,一様領域のための必要十分条件はそれに加えて一様な境界Harnack原理が成立することであることを示した.また一様John領域は対応する一様境界Harnack原理で特徴づけられることを示した.・中立型積分方程式の解・周期解・概周期解の存在、不動点定理の常微分・関数微分方程式の解の安定性理論への応用、及び関数微分方程式の解の有界性と概周期性の関連.(古用)・ボルテラ型微分方程式に対応する力学系の構成をし,安定性および非線形振動論へ応用した.また概周期解の存在に関する解析的および力学系から考察した.(日野)・Orlicz族の関数のRiesポテンシャルの研究の微分可能性とHolder連続性,および重みつきソボレフ関数の境界挙動.(水田,下村,二村)・Liouvilleの定理とBocherの定理の多調和関数への一般化.(水田,岸,二村)・タイムラグをもつ2次元線形微分方程式が漸近周期解持つための必要十分条件を求め、応用として非線形項を持つ場合のホップ分岐を調べた.(原)・多様体や領域上の放物型方程式に対するCauchy問題の正の解の一意性を示した.(村田)・境界上のHolder連続な関数のDirichlet解がHolder連続になる条件を研究した。特にLipschitz連続性を保存する領域が存在しないことを示した.そのために,境界の一様完全性と調和測度の減衰状況の比較を行った.また,John領域のMartin境界を研究し,John定数によって,位相的境界点上の極小Martin点の数が評価できるごとを示した.(相川)・Euler型2階非線形微分方程式の振動条件を求めた.減衰係数を持つ2階非線形微分方程式に対する非振動定理を示した.Lienard力学系や,2階非線形自己随伴方程式の振動定数の研究を行い,Lienard系の位相平面をSchrodenger方程式の正解に応用した.(杉江)・多調和関数に対するLiouville型定理、Bocher型定理について研究した。ソボレフ関数の境界値の存在を調べた。(水田)・整函数の新しい組み合わせ的表現を与え、構造有限な整函数の場合に解析的な性質がどのように復元できるかを明らかにした。(谷口)・2種類の時間遅れγとhをもつ線形微分方程式の(γ,h)漸近安定領域の決定。時間遅れをもつ数理生態系微分方程式および差分方程式の定性的研球。(原)・Banach空間上の微分方程式の概周期解の研究,抽象関数微分方程式の定数変化公式の研究,無限遅れを持つ漸近概周期的関数微分方程式の極限方程式と安定性の研究などを行った.(日野)・歪積空間のMartin境界と,半小摂動や放物型方程式の基本解の研究,および放物型方程式のCauchy問題の正値解の一意性の研究をおこなった.・Denjoy領域とはその境界が一つの超平面内にのみある領域をいうが,境界が超平面内にあるという条件を緩めて,グラフで挟まれた領域に含まれるときDenjoy型領域と呼ぼう.Denjoy型領域のMartin境界はDenjoy領域に比べて,はるかに複雑になってしまうが,有限位数の正調和関数に限ればDenjoy領域と類似した結果が成立することを示した.・John領域の各境界点上の極小Martin境界点は有限であり,John定数に応じた定数で押さえられること.またJohn定数が1に十分近いJohn領域に対しては極小Martin境界点の数は、2個以下であることを示した.

さらに凸集合の和で表される領域に対して極小Martin境界点の数が1個である条件を与えた.・境界が容量密度条件を満たすという仮定の基で,John領域や一様領域,一様John領域の特徴付けを行った.John領域のための必要十分条件は調和測度の下からの評価が成立する事であり,一様領域のための必要十分条件はそれに加えて一様な境界Harnack原理が成立することであることを示した.また一様John領域は対応する一様境界Harnack原理で特徴づけられることを示した.
ポリープ状脈絡膜血管症患者の遺伝子解析を用いた治療選択

研究計画に則り、当科を受診した未治療のポリープ状脈絡膜血管症(PCV)症例の蓄積を継続中である。すべての該当患者で加齢黄斑変性(AMD)感受性遺伝子の解析を行い、光線力学的療法併用群とアフリベルセプト硝子体注射単独群の2群に分けて治療が行われており、12ヶ月経過した症例が一定数(少なくとも各群20-30例程度)に達した時点で、再発率や視力経過などのデータをまとめる予定である。このため、短期成績としてデータをまとめる時期は2年目になる見込みである。今後も両群50例程度の目標症例数に向け、症例の蓄積とデータの追跡を継続する方針である。短期成績をまとめる際に、各治療群における再発率および再発までの無再発生存期間の比較を行い、再発および生存期間関連因子について、多変量回帰分析を用いて検討する。因子には治療前に測定した主要なAMD感受性遺伝子のいくつかの遺伝子型を含み、ほかに年齢、性別、喫煙率など、既報で指摘された因子を含めて複数検討する。また視力についても同様の回帰分析を行い、視力予後因子について明らかにする。また各治療群間の比較として、1年目の再治療回数と内訳についても比較・検討する。1年目の短期成績で得た結果に基づき、2年目以降についても同様の検討を行い、最終的には3年の経過観察期間を超えた症例を長期成績としてまとめ、論文化の予定である。再発因子・視力予後因子に基づく初期治療の選択の可能性について探求し、遺伝子型を含めた患者ごとの因子に基づく治療戦略について提唱することを最終目標としている。症例の蓄積は順調に行えているが、紹介患者の数は時期によっても変動があり、目標数に達するかは不明であるため。2年目に入り、初回治療から12ヶ月以上経過観察された症例が一定数(各群20例程度)に達した時点で、短期成績をまとめる予定である。また平行して、新規症例の蓄積も継続する方針である。主に遺伝子解析に用いるTaqMan法の試薬購入費となるが、現状では試薬の不足がなく、次年度以降の新規患者数によっては不足分の追加購入が必要となるため、次年度使用額として計上した。
過渡分光法による共役高分子ヘテロ接合界面での電荷分離、再結合過程の解明

熱架橋基を有するフラーレン誘導体(電子アクセプター材料、A)から作製した不溶性フラーレン薄膜上に、共役高分子薄膜(電子ドナー材料、D)を積層することにより、構造が明確に規定された積層型D/A界面を構築した。積層膜厚が異なるD/A界面を作製し、蛍光消光率の違いを解析することで、共役高分子薄膜中における励起子拡散長を明らかにした。さらに過渡吸収分光測定によりD/A界面における電荷生成と再結合過程の実時間観測を可能にした。共役高分子のヘテロ界面における電子移動過程の詳細はその学術的重要性にも関わらず明らかになっていない。本研究では分子レベルで構造の明確なヘテロ界面を構築し、そこでの電荷分離と再結合ダイナミクスを薄膜測定に特化した高感度過渡吸収分光法により実時間で観測し、界面における電子の振る舞いを明らかにすることを目的とする。平成22年度は高分子ヘテロ界面の構築と構造評価を中心におこなった。電子受容性材料にフラーレン誘導体、電子供与性材料に共役高分子を用いて、積層型電荷分離界面を構築した。熱架橋性の置換基を有するフラーレン誘導体を新規に合成し、フラーレン薄膜作製後に熱架橋することで、有機溶媒に不溶のフラーレン薄膜を得ることに成功した。得られた薄膜表面の平均凹凸は1nm程度であり、分子レベルで平滑な表面である。さらに、フラーレン薄膜上にスピンコート法により共役高分子を積層し、電荷分離界面を構築した。ここで、それぞれの膜厚は10nmの精度で制御可能である。蛍光スペクトル、蛍光寿命測定から蛍光消光率を評価した結果、積層界面において電荷分離反応が起こっていることが示唆された。また、蛍光消光率は積層膜に対して熱アニールをおこなってもほとんど変化せず、分子拡散による相互間入が抑制された明確なヘテロ界面が構築できたといえる。平成23年度は過渡吸収分光測定により、界面電子移動反応の測定、解析、評価をおこなう。共役高分子のヘテロ界面におけるエネルギー・電子移動過程の詳細はその学術的重要性にも関わらず明らかになっていない。本研究では分子レベルで構造の明確なヘテロ界面を構築し、そこでの電荷分離と再結合ダイナミクスを高感度過渡吸収分光法により実時間で観測することで、界面における電子の振る舞いを明らかにすることを目的とする。電子アクセプター(A)材料として熱架橋基を有するフラーレン誘導体を合成し、得られた不溶性フラーレン薄膜上に電子ドナー(D)材料である共役高分子薄膜を積層することで、界面構造の明確なD/A積層膜を構築した。この二層膜モデル系を用いてヘテロ界面での電荷生成・再結合機構の解明に取り組んだ。まずは、D材料である共役高分子膜中における励起子の拡散可能距離を評価した。共役高分子を種々の膜厚(9-71nm)で積層したD/A二層膜を構築し、共役高分子薄膜の蛍光消光率の膜厚依存性を一次元拡散モデルにより解析することで、励起子拡散長を11nmと決定することができた。次に、過渡吸収分光測定により界面電荷生成・再結合過程の実時間観測を試みた。ここでは、D/A二層膜を2枚張り合わせたA/D/A三層膜を新たに設計し、試料からの吸収信号強度(DOD)を増加させることで、過渡吸収分光測定を可能にした。過渡吸収スペクトルの結果より、共役高分子薄膜内に生成した励起子は100ps程度の時定数でA界面へ到達し、電荷を生成することが示された。界面での電荷生成反応自体は十分に速く、電荷生成の時定数は励起子の拡散過程に支配されていると考えられる。また、生成した電荷の一部は数十ナノ秒の寿命で再結合する様子が観測できた。このように、ヘテロ接合界面への励起子拡散や、界面電子移動の測定手法を確立することができた。
トーリック多様体とその上のベクトル束及び部分多様体の研究

n次元射影的トーリック多様体上のアンプル直線束をn-1回以上テンソル積すると、その大域的切断は射影空間への埋め込みを与えることが知られている。n回以上テンソル積した場合には、その埋め込みが2次式のみで定まる代数多様体として実現できることを平成11年度に証明した。トーリック多様体上のアンプル直線束は凸多面体と密接に関係するので、3次元凸多面体とその中の整数点の分布状況をコンピュータを使って調べることにより、n(>2)次元射影空間の有限アーベル群による商空間であるトーリック多様体では、n-1回テンソル積した場合も2次式のみで定義されることが判った。平成12年度には、一般のn次元トーリック多様体の場合に、アンプル直線束をn-1回テンソル積して埋め込むと、その定義イデアルが2次式で生成されることが証明できた。トーリック・ファノ多様体の接ベクトル束上にアインシュタイン・ケーラー計量が入るための障害である二木不変量の長年の研究から、平成11年度と12年度に、それを一般化した定スカラー曲率をもつケーラー計量の存在に対する障害として、板東カラビ二木指標を定式化し、それが幾何学的不変式論における代数多様体の半安定性に対する障害でもあることを示した。また、4次元非特異射影的トーリック多様体へのアーベル曲面の埋め込みについて、2次元トーリック多様体の直積には楕円曲線の直積の形のアーベル曲面のみが埋め込み可能であることを示した。さらに、4次元トーリックdel-Pezzo多様体の場合には、自明なもの以外の埋め込みが存在しないことも判った。一般に特異点を持つn次元射影的トーリック多様体上のアンプル直線束をn-1倍以上テンソル積すると、大域切断が多様体の埋込みを与え、それが射影正規であることが知られている。尾形と小田は、マンフォードの結果を精密化して、n倍以上テンソル積すれば、その定義イデアルが2次の元で生成されることを示し、更に、トーリック多様体が射影空間の有限群による商の場合には、n-1倍テンソル積した時も定義イデアルの2次生成を示した。また、トーリック多様体の完全交叉部分多様体のひとつの類であるトーリック・ファノ多様体の接束上にアインショタイン軽量が入るかどうかの判定法である二木指標を一般化して得られる坂東・Calabi二木指標を中川が研究し、一般のケーラー多様体に拡張することができた。n次元射影的トーリック多様体上のアンプル直線束をn-1回以上テンソル積すると,その大域切断は射影空間への埋め込みを与えることが知られている。n回以上テンソル積した場合には,その埋め込みが2次式のみで定まる代数多様体として実現できることを平成11年度に証明した。トーリック多様体上のアンプル直線束は凸多面体と密接に関係するので,3次元凸多面体とその中の整数点の分布状況をコンピュータを使って調べることにより,n(≧3)次元射影空間の商であるトーリック多様体ではアンプル直線束をn-1回テンソル積した場合も2次式のみで定義されることが判った。平成12年度には,一般のn次元トーリック多様体の場合に,アンプル直線束をn-1回テンソル積して埋め込むと2次式で定義されることが証明できた。トーリック・ファノ多様体の接束上にアインシュタイン・ケーラー計量が入るための障害である二木不変量の長年の研究から,平成11年度と12年度にそれを一般化した定スカラー曲率ケーラー計量の存在の障害として,板東・カラビ・二木指標を定式化し,それが幾何学的不変式論における代数多様体の半安定性に対する障害となっていることを示した。また,4次元トーリック多様体へのアーベル曲面の埋め込みについて,2次元の直積には楕円曲線の直積の形のアーベル曲面のみが埋め込めることを示した。
海外旅行ゲームマシンで英会話上達

■研究課題--TPR(total physical response)を取り入れたゲームによる自律英会話学習が可能であることを証明する。■教育実践課題--すでに実践中の対面授業教材をCALL(computer-aided language leaming)化し、等身大ビデオ英会話シミュレータを作る。■2010年度成果(1)条件分岐型対話教材の制作と評価--2009年度成果を用いて条件分岐型会話教材を授業に用いた。学生は仮想友人との会話、ならびに仮想ツアーガイドの説明の両方をほぼ等しく好むことがわかった。■2010年度成果(2)語彙学習補助教材の開発--学生は会話する際に語彙不足をもどかしく感じるので、既習語彙(コーパスで高頻度の動詞)の低頻度の定義を学習させ、既習語彙を活用して幅広い意図を伝達できるための補助教材を開発した。■2010年度成果(3)韻律学習補助教材の開発--学生は声が小さくイントネーションにメリハリがないため何を言っているのか聞こえづらくポイントがつかみにくい。話す速さと声の高さは非母語でも調節が容易であろうから自律学習が可能と考え、学生の発音を録音し韻律曲線を図示する補助教材を開発した。■2010年度成果(4)TPRを取り入れたゲームによる自律英会話学習は可能か--学生122人、1人あたり45時間の学習を実施し、その学習成果を測定するともに全学生参加の匿名アンケート調査を実施した。授業の予習・復習に本方式を用いたところ、会話のセリフを暗記できたり、授業中のpair workが活性化したりするなど好結果を得た。反面、北海道大学の学部1年生の学習到達目標は「仕事や生活で使える・役立つ」といった絶対尺度ではなく、競争相手である他学生よりも優位に立ち「進学や就職に勝つ」といった相対的尺度に基づいて設定されることが改めて分かった(2009年度知見の再現)。この学習姿勢は教育の本道にもとる。TPRを取り入れた自律学習システムや対面学習(教師と学習者が一緒に活動する学習)は残念ながら一部の学生のみの学習姿勢を覚醒させるに至った。■2010年度成果(5)--本方式は(学習動機さえ確保できれば)自律学習に有効であるし、仮に学習動機が中程度であっても対面学習の授業時間効率を高める効果が明らかに大きいので、本研究プロジェクトに無関係な教員からの利用希望が多い。websiteやLETなどの場で展示するともに希望者に配布した。2011年にはCALICO,LET,JALTなどで学会発表や展示を実施する。■教育実践課題--すでに実践中の対面授業教材をCALL(computer-aided language learning)化し、等身大ビデオ英会話シミュレータを作る。■2009年度成果(1)対話型教材の制作--360度全方位型パノラマ写真とflash movieを制作した。これを(2)に用いる。■2009年度成果(2)CALLsystem開発--マウスでクリックすると対話が条件分岐する対話型ビデオ学習システムglexaStoryを開発した。これを(5)に用いる。■2009年度成果(3)solo vs pair workの対比研究--言語学習者同士で対話させるpair workなどのグループ学習活動は、学習課題が一人では達成できないことが明白な場合にのみ有効であることがアントワープ大学での研究において示唆された。これが事実であるならば(5)を会話学習の初期段階で用いる根拠になる。■2009年度成果(4)北海道大学学生意識調査--グループ学習活動は学生にとって煩雑・苦痛であるのみならず成績評価の公平感に乏しいことが分かった。この難題は学習環境の改善により克服できるかもしれない。また、外国語のみならず数学や理科などの科目における学習到達目標は「仕事や生活で使える・役立つ」といった絶対尺度ではなく、競争相手である他学生よりも優位に立ち「進学や就職に勝つ」といった相対的尺度に基づいて設定されることが分かった。この学習姿勢は教育に本道にもとる。(5)を用いて本来の学習姿勢を獲得させられるかもしれない。■2009年度成果(5)等身大ビデオ英会話シミュレータの基本設計--システムの要求仕様を改訂した。システムの実装と運用は2010年度の課題。

■2010年度成果(4)TPRを取り入れたゲームによる自律英会話学習は可能か--学生122人、1人あたり45時間の学習を実施し、その学習成果を測定するともに全学生参加の匿名アンケート調査を実施した。授業の予習・復習に本方式を用いたところ、会話のセリフを暗記できたり、授業中のpair workが活性化したりするなど好結果を得た。反面、北海道大学の学部1年生の学習到達目標は「仕事や生活で使える・役立つ」といった絶対尺度ではなく、競争相手である他学生よりも優位に立ち「進学や就職に勝つ」といった相対的尺度に基づいて設定されることが改めて分かった(2009年度知見の再現)。この学習姿勢は教育の本道にもとる。TPRを取り入れた自律学習システムや対面学習(教師と学習者が一緒に活動する学習)は残念ながら一部の学生のみの学習姿勢を覚醒させるに至った。■2010年度成果(5)--本方式は(学習動機さえ確保できれば)自律学習に有効であるし、仮に学習動機が中程度であっても対面学習の授業時間効率を高める効果が明らかに大きいので、本研究プロジェクトに無関係な教員からの利用希望が多い。websiteやLETなどの場で展示するともに希望者に配布した。2011年にはCALICO,LET,JALTなどで学会発表や展示を実施する。
グローバル生産のためのサプライチェーンを対象とした同時最適化システムの開発

複数の部品供給者,生産者,地域販売者から構成されるグローバルサプライチェーンをモデル化し,サプライヤの部品品質リスクと需要変動を考慮して,サプライヤ選択と生産計画を同時に最適化することのできるゲーム理論的アプローチに基づく最適化アルゴリズムを開発した.生産者と販売者の非協力関係を考慮したStackelberg解をサプライチェーン全体の最適解に近づけるための最適な契約について検討した.これらの成果はグローバルサプライチェーンにおける生産計画や契約決定を合理的に決定するための新しい方法論であり,その有効性を実データで検証し,解を高速に計算するためのアルゴリズムに関する有用な知見を得た.本研究は,グローバル生産のためのサプライチェーン計画問題に対する同時最適化手法に関する研究であり,平成24年度の研究実績および得られた知見は以下に示すとおりである.1.カナダのWindsor大学から外国人招へい研究者としてGuoqing Zhang教授を招へいし,グローバルサプライチェーンネットワークの設計と運用に関する共同研究を実施した.2.グローバルサプライチェーンを対象として,国内輸送と海外輸送を同時に考慮した分割集荷分割配送計画問題をモデル化し,列生成法とヒューリスティックスを用いた解法を開発し,その有効性を確認した.3.グローバルサプライチェーンにおいて想定されるサプライヤからの部品品質の不確実性と需要の不確実性を考慮したグローバル生産のためのサプライチェーンのモデル化とStackerberg Gameモデルに基づく解法を検討した.Stackerberg Game均衡を効率的に計算するためのアルゴリズムを開発した.4.生産計画と倉庫配置計画を同時最適化問題を混合整数計画問題として定式化し,ラグランジュ緩和に基づく同時最適化アルゴリズムを開発した.開発した手法を実問題に適用し,提案手法の優位性を数値実験により示した.グローバルサプライチェーンを対象として,複数の部品供給者,生産者,地域販売者の3層から構成されるグローバルサプライチェーンネットワークの数理モデルを構築した. 3層から構成されるグローバルサプライチェーンにおいて想定されるサプライヤの部品品質リスクと需要変動リスクを同時に考慮して,サプライヤ選択と生産計画を同時に最適化することのできるゲーム論的アプローチに基づく最適化アルゴリズムを開発した.需要変動量と部品品質のリスクが生産計画に与える影響を考察した.生産者と販売者の多期間生産計画問題を対象として,非協力関係を考慮したStackelberg解を解析し, Stackelberg解をサプライチェーン全体の最適解に近づけるための最適な契約について検討した.国内輸送と海外輸送を同時に考慮したグローバルサプライチェーンの集荷分割配送計画問題に対し,列生成法ヒューリスティックスを用いた最適化アルゴリズムを実問題に適用し,熟練者による実績結果と比較することにより,提案した解法の有効性を確認した.需要の不確実性を考慮した生産計画と倉庫配置計画の同時最適化問題に対するラグランジュ緩和と固定ヒューリスティックスを用いた解法のアルゴリズムを開発した.開発した手法を品目25,置場数65の実問題へ適用し,提案手法により双対ギャップ1.2%程度の準最適解が得られることを数値実験により示した.以上の成果は不確実情報下において,サプライチェーンにおける配置計画や契約決定などの長期計画と短期計画を同時に考慮した新たな問題に対する最適化手法であり,グローバルサプライチェーンにおける新しい最適化技法の導入とその有効性を実データを用いて示したという点で大きな意義がある.複数の部品供給者,生産者,地域販売者から構成されるグローバルサプライチェーンをモデル化し,サプライヤの部品品質リスクと需要変動を考慮して,サプライヤ選択と生産計画を同時に最適化することのできるゲーム理論的アプローチに基づく最適化アルゴリズムを開発した.生産者と販売者の非協力関係を考慮したStackelberg解をサプライチェーン全体の最適解に近づけるための最適な契約について検討した.これらの成果はグローバルサプライチェーンにおける生産計画や契約決定を合理的に決定するための新しい方法論であり,その有効性を実データで検証し,解を高速に計算するためのアルゴリズムに関する有用な知見を得た.本研究は,グローバル生産のためのサプライチェーン計画問題に対する同時最適化手法に関する研究であり,研究実績および得られた知見は以下に示すとおりである.1.グローバル生産のためのサプライチェーンのモデル化と最適化モデルについて検討した.複数の国際拠点を持つ国際輸送計画問題のモデル化を行うとともに,不確実需要下において,サプライヤとの取引契約と生産量や在庫量を同時に決定する単一期間のサプライチェーン計画問題を非線形混合整数計画問題としてモデル化した.2.不確実需要下で数量割引を考慮した取引契約の下でのサプライチェーン計画問題に対し,外部近似法とヒューリスティクスを組み合わせた解法のアルゴリズムを開発した.開発したアルゴリズムと,分枝限定法と非線形計画法を組み合わせた従来法との性能比較を行った結果,上界値算出に逐次二次計画法を採用した提案手法によって小規模問題では最適解が得られること,および大規模問題に対しては,上界値算出にヒューリスティックスを採用した方法が有効であることを確認した.国際配送問題に対しては,ヒューリスティック解法,並びに数理計画手法に基づく近似解法を開発した.3.主従関係を有するサプライヤと生産者間での契約数量や注文量を最適に調整するStackerberg Gameモデルに基づく最適化手法を提案し,その有効性を確認した.当初に設定した2年目の課題をおおむね遂行し,研究成果としての論文も多数は出版,もしくは採録決定済みである.したがって,研究計画はおおむね順調に進展している.当初に設定した初年度の課題をおおむね遂行し,研究成果としての論文も多数は出版,もしくは採録決定済みである.

したがって,研究計画はおおむね順調に進展している.次年度の研究にあたり,これまでに得られた研究成果の国際会議等での発表,および論文執筆を推進する予定である.次年度の研究にあたり,カナダのWinsor大学から外国人招へい研究者としてZhang教授を招へいし,グローバルサプライチェーンネットワークの設計と運用に関する共同研究を実施することによって,研究を推進する予定である.当初の見込み額と執行額は異なったが,研究計画に大きな変更はなく,前年度の研究費も含めて,当初の予定通りに研究を進めていく.今年度はグローバル生産のためのサプライチェーンにおける契約形態や最適化手法を比較し,省エネルギー効果や環境評価を明らかにする.昨年度に繰り越した外国旅費(600千円)と今年度の外国旅費(300千円),国内旅費(100千円)を研究成果発表のため執行する.海外大学の研究者との研究打合せのための研究打合せ旅費(150千円)を執行する.データサーバ用PC,洋書等の物品(500千円)を執行する.ソフトウエア開発謝金(60千円)を執行する.得られた成果を雑誌論文にまとめる.論文別刷費用(250千円)を執行する.当初の見込み額と執行額は異なったが,研究計画に変更はなく,前年度の研究費も含めて,当初の予定通りに研究を進めていく.研究成果発表に当初必要であった外国旅費(650千円)を次年度に繰り越す.実問題で用いられる経験的規則の導入による解の探索範囲の削減などを適用し,計算時間の短縮を行う.最適化計算用コンピュータ5台(750千円)を申請する.開発した最適化アルゴリズムの比較実験を目的として,大学の研究者との研究打合せのための研究打合せ旅費(150千円)を申請する.得られた成果をまとめ,国内外の雑誌論文に投稿する.海外での研究成果のため,外国旅費(300千円)を申請する.
気管支喘息の新たな治療標的としてのプロトン感知性受容体TDAG8

気管支喘息では、気道炎症の局所において低pH環境になるとされており、酸性環境で作用するプロトン感知性Gタンパク質共役型受容体が気道炎症に関わっている。その一つであるTDAG8(T-cell death-associated gene 8)は炎症細胞や気道上皮細胞に存在し、OVA誘導性喘息モデルにおいてTh2サイトカインを介さず好酸球浸潤や気道粘液産生を促進する可能性がある。本研究ではマウス、細胞、BA患者検体を用いてBAにおいてTDAG8が関与する機序を解析し、気管支喘息の新たな治療標的としてのTDAG8の可能性を明確にする。