hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
シナプス局在転写調節因子による新しい樹状突起スパイン形成機構の解明

神経細胞においてシナプス部に存在する新規転写調節因子SPIKARによる樹状突起スパイン形成への役割を解析した。SPIKARは神経細胞では核と細胞質の両方に存在するが、スパイン形成には細胞質での機能が重要で、特に初期過程であるフィロポディア形成を促進する事が分かった。また、SPIKARノックアウトマウスは胎生8日頃から成長せず致死に至ることから、SPIKARは神経細胞の発達のみならず個体発生に重要なタンパク質であることが判明した。Spikarはドレブリンの結合タンパク質として単離されてきた分子であり、神経細胞では核と樹状突起スパインに局在する。これまでの研究からspikarは核では転写調節因子として機能することが分かっており、また樹状突起スパイン形成にも関与していることが分かっている。本年度は、spikarのスパイン形成機構を明かにするために、spikarがスパイン形成過程にどのように関与するのか、また結合タンパク質との関係はどの様になっているのかを明かにするための実験を行った。核移行阻害型変異Spikarの過剰発現により突起密度(スパイン、フィロポディア)が上昇するという結果は得られていたが、本実験ではspikar変異体を神経細胞に導入・観察するタイミングを発達段階で分けて行い詳細な解析を行った。発達段階が初期の時では、スパイン、フィロポディア共にその密度は上昇したが、フィロポディアの方がより多く増加した。一方成熟した段階では、フィロポディア密度のみ上昇してスパイン密度に変化はなかった。この事は、spikarはスパインの成熟過程よりも初期過程、つまりフィロポディア形成に関与していることを示唆している。また、結合タンパク質との関係を調べるためにドレブリンとの共発現を行ったところ、ドレブリンによりspikarの突起形成促進が抑制される結果を得た。このことから、ドレブリンとspikarの相互作用によるスパイン形成調節機構の存在が示唆された。さらにspikarと相互作用するタンパク質を探索したところ、フォーカルアドヒージョン分子の一種が単離された。この事から、spikarは細胞内アクチン細胞骨格分子のみならず細胞外基質関連分子とも相互作用していると考えられる。Spikarはドレブリン結合タンパク質として単離されてきた分子であり、神経細胞では核と樹状突起スパインに存在する。これまでの研究からSpikarは核では転写調節因子として機能することが分かっており、細胞質では樹状突起スパイン形成に関与することが分かっている。本年度は、Spikarのより詳細な解析を行うためにノックアウトマウスの作出・解析、及び樹状突起スパイン形成機構の解析を行った。Spikarヘテロ欠損マウスは正常に発生・成長し、脳の形態異常も観察されなかった。しかしながら、ホモ欠損マウスは胎生致死であり新生仔は得られなかった。胎仔の発生過程を解析したところ、胎生8日頃くらいまでは野生型と変わらない発生を示したが、その後発育が止まり死に至ることが分かった。これらの事からSpikarが神経細胞だけではなく他の器官でも重要な働きをしており、固体の発生・生存に重要な分子である事が分かった。培養神経細胞においてSpikarの発現抑制を行うと、スパインとフィロポディアの両方が同じように減少することが分かっている。機能獲得実験を行ったところ、Spikarの過剰発現は神経細胞の突起形態を異常にし正常な発達を妨げた。一方、核移行シグナルに変異をもつ細胞質型Spikarは発達の初期、中期でフィロポディア形成を促進することが分かった。細胞質でのSpikarドレブリン依存を調べるためにRNAiでドレブリンの発現抑制を行うと、Spikarのフィロポディア形成促進機能が阻害された。また、ドレブリン結合領域を欠くSpikar変異体は野生型と比べて細胞内局在が大きく異なることが観察された。これらの事から、Spikarのスパイン形成機構は特に初期に重要でドレブリン依存的な部分があることが分かった。
ラット海馬ニューロンの長期増強(LTP)に対する実験的脳外傷の影響の解析

中等度の液体圧衝撃をラットの左頭頂部大脳皮質に与えて作成した実験的脳損傷モデルラットfluid percussioninjury rat(FPIモデルラット)から、海馬領域を含む厚さ約400ミクロンの水平断脳スライス標本を作製した。平成14年度:電位感受性色素を用いた光学的電位記録法により海馬CA3-CA1における活動電位の伝播を記録すると、傷害された大脳皮質直下の海馬では外傷側のニューロン活動性とその伝播領域が、非外傷側に比べ著明に抑制されていた。一方、外傷部位から離れている脳底部付近の(側頭葉皮質に隣接する)海馬では非外傷側に比べ外傷側の海馬ニューロンの活動性はむしろ強く亢進していた。また、細胞外電極法により得られたfield potentialは、外傷側において反復性のスパイクを持ち、明らかに興奮性の増大が認められた。興奮性シナプス後電位(EPSP/EPSC)の時間経過(time course)が著明に延長し、このEPSPによって活動電位がくり返し惹起された。FPIラットにおける興奮性の増大は抑制神経の障害による脱抑制によってもたらされたのではなく、興奮性神経のシナプス伝達が直接、過剰興奮を起こしているものと考えられる。平成15年度:FPIモデルラットの海馬ニューロンにおいて、刺激の大きさと反応(EPSPの立ち上がり速度:EPSP slope)の関係(input-output relation:I-O関係)をみたところ、衝撃側で興奮性シナプス伝達が抑制されていた。しかし、神経細胞の静止および興奮時の電気生理学特性には健常ラットと差異はなく、障害ラット脳の左右差も認められなかった。興奮性シナプス伝達の長期増強(LTP)は傷害側、非傷害側に差は見られないが、全体的に健常ラットに比べ抑制された。一方、長期抑制(LTD)の亢進が見られるなど衝撃が脳全体に及んでいることがわかった。アデノシンと類似の脳保護作用を持つことが示唆されているアンソラキノン誘導体(イモデインやレイン)はFPIモデルラットにおいて緩徐であるが可逆性にグルタミン酸遊離を抑制する作用を持つことが示唆された。外傷後のてんかんや記憶障害について実験的脳外傷モデルラットを用いて調べた。麻酔下に、ウィスター系の成熟雄ラット(250300g)の左側の頭蓋に約3mmの穴を開窓し、脳に直接、圧衝撃(Fluid percussioninjury : FPI)を与えた。その後12週間通常の飼育を行い、断頭し、衝撃直下の冠状断海馬スライス標本および、:Bregna-5-6mmの水平断海馬スライス標本を作製した。結果:1)電位感受性色素を用いた光学的電位記録法により歯状回、海馬CA3-CA1における活動電位の伝播を記録した結果、障害された大脳皮質直下の海馬では外傷側のニューロン活動性とその伝播領域が、非外傷側に比べ著明に抑制されていた。2)一方、外傷部位から離れている脳底部付近の(側頭葉皮質に隣接する)海馬では、非外傷側に比べ外傷側の海馬ニューロンの活動性はむしろ強く亢進していた。また、細胞外電極法により得られたfield potentialは、外傷側において反復性のスパイクを持ち、外傷側で明らかに興奮性の増大が認められた。

3)細胞内電極法(一部パッチクランプ法)により、興奮性シナプス後電位(EPSP)の時間経過(time course)が著明に延長し、この延長したEPSPにようて活動電位が繰り返し惹起された。3)海馬ニューロンの興奮性増大は、GABA_A受容体阻害剤であるビククリンを投与すると、さらに著明に増強した。このEPSPの延長と反復性活動電位の発生は正常なラットと同様な程度で観察されたことから、FPIラットにおける興奮性の増大は抑制神経の障害による脱抑制によってもたらされたものではなく、興奮性神経のシナプス伝達が直接、過剰興奮を起こしているものと考えられる。今後、グルタメートの過剰放出などによる神経障害や長期増強の障害について調べ、てんかんや記憶障害の機構について検討する。中等度の液体圧衝撃をラットの左頭頂部大脳皮質に与えて作成した実験的脳損傷モデルラットfluid percussion injury(FPI)ratから、海馬領域を含む厚さ約400ミクロンの水平断脳スライス標本を作製した。この実験的脳損傷モデルラットの海馬ニューロンにおいて、刺激の大きさと反応(EPSPの立ち上がり速度:EPSP slope)の関係(input-output relation)をみたところ、FPIモデルラットの衝撃側で、興奮性シナプス伝達が抑制されていた。しかし、神経細胞の静止および興奮時の電気生理学特性には健常ラットと差異はなく、障害ラット脳の左右差も認められなかった。また、興奮性シナプス後電位(EPSP)は傷害側でtime courseが延長し、頻回の活動電位が発生した。興奮性シナプス伝達の長期増強(long-term potentiation:LTP)と長期抑圧(long-term depression:LTD)は消失することはなかったが、健常ラットに比べ明らかに抑制されていた。FPIモデルラットでのEPSPの抑制は必ずしも器質的障害はないが、衝撃による機能低下が起きていることが推察される。脳外傷や虚血(低酸素症)時にはアデノシンが放出され、グルタミン酸の過剰放出による神経障害を防ぐ効果(脳保護効果)を持つと報告されているが、このような抑制機構が働いているものと思われる。しかし、興奮性シナプス伝達のLTPが明らかに両側ともに抑制され、LTDが比較的多く観察された。アデノシンと類似の脳保護作用を持つことが示唆されているアンソラキノン誘導体(イモデインやレイン)はFPIモデルラットにおいて緩徐であるが可逆性にグルタミシ酸遊離を抑制する作用を持つことが示唆され、これが脳保護作用のメカニズムである可能性が示された。
肝癌幹細胞を標的とした根治的療法の開発

当院でのHCC切除症例83例のパラフィン切片を免疫染色しCD13の発現を調べた。発現形式としては、「細胞質が染まる(40%)」・「細胞膜全体が染まる(23%)」・「毛細胆管の様に細胞間隙が染まる(100%)」といった3つのパターンに分類できた。一方これら発現パターンと「患者因子」・「腫瘍因子」および「予後」との関連は残念ながら見出せなかった。また全例に発現を認めた「毛細胆管様のパターン」では、癌の分化度との関連がある可能性を認めた。癌幹細胞は癌の根源となる細胞であるため、これらの癌幹細胞を標的とすることにより癌の根治が可能であると考えられている。われわれは、肝臓癌においてはCD13+CD90-細胞が癌幹細胞様の性質を持つことを同定した。この細胞は抗癌剤・放射線に対して非常に高い抵抗性を有し、また、過酸化ストレスによるDNAダメージを回避する能力が高いことを見出した。更に抗癌剤に加えCD13中和抗体を併用投与することにより、肝癌細胞株およびマウスモデルにおいて抗癌剤感受性の増大を確認し報告した(The Journal of Clinical Investigation, Volume 120, Number9. September, 2010)。またこれらの結果から、CD13が単に癌幹細胞の表面マーカーのみならず、CD13自身が未知の機能を持ち合わせており、その機能によってCD13を発現している細胞が癌幹細胞様の性質を発現もしくは獲得しているのではないかと考えた。これらを検証する目的で、CD13陽性細胞の腫瘍内での局在や発現様式・臨床病理学的特徴(分化度・悪性度・予後など)との関連について現在研究を進めている。今後は癌幹細胞を更に明確に同定できるマーカーの検索を行い、正常幹細胞と癌幹細胞との区別を厳密に行える様にした上で、癌幹細胞のみを標的とし正常幹細胞にダメージがない全く新しい治療法の開発を目指している。また肝臓癌における幹細胞発癌を明確にし、幹細胞における遺伝子変化を解明することにより、発癌リスク診断や発癌予防薬の開発に繋がるものと思われる。癌幹細胞(CSC)は癌の根源となる細胞であるため、これらの癌幹細胞を標的とすることにより癌の根治が可能であると考えられている。われわれはこれまでに、肝細胞癌(HCC)においてCD13陽性細胞が癌幹細胞としての性質を有し、また活性酸素種(ROS)のスカベンジャー経路に関わることで、治療抵抗性等を示すと考えた(The Journal of Clinical Investigation. Volume 120, Number9. September, 2010)。またこれらの結果から、CD13が単に癌幹細胞の表面マーカーのみならず、CD13自身が未知の機能を持ち合わせており、その機能によってCD13を発現している細胞が癌幹細胞様の性質を発現もしくは獲得しているのではないかと考え、これらを検証する目的で、CD13陽性細胞の腫瘍内での局在や発現様式・臨床病理学的特徴との関連について現在研究を進めている。当院での肝切除症例83例のパラフィン切片を免疫染色しCD13の発現を調べた。このCDI3の発現形式としては、「細胞質が染まるパターン(40%)」・「細胞膜全体が染まるパターン(23%)」・「毛細胆管の様に細胞間隙が染まるパターン(100%)」といった3つのパターンに分類できた。一方これら発現パターンと「患者因子」・「腫瘍因子」および「予後(無再発生存率・全生存率)」との関連は残念ながら見出せなかった。また全例に発現を認めた「毛細胆管の様に細胞間隙が染まるパターン」では、癌の分化度との関連がある可能性を認めた。今後は更に詳細な検討と、CSCを更に明確に同定できるマーカーの検索を行い全く新しい治療法の開発を目指している。また肝臓癌における幹細胞発癌を解明し、幹細胞における遺伝子変化を解析することにより、発癌リスク診断や発癌予防薬の開発に繋がるものと思われる。
中性Ｋ中間子ベータ崩壊の発見

K中間子のベータ崩壊発見を目指し、これを実現する検出器の開発を行なってきた。特に大強度中性子、ガンマ線入射環境で、荷電粒子検出効率99%の検出器を、ガスワイヤーチェンバーにより実現した。これは多線式比例係数管(MWPC)の一種、Thin Gap Chamberと分類されるものであり、12umの薄いカソードと、CF4とn-pentaneの混合ガス3.2mm厚で、合計5mg/cm2と非常に低物質量でありながら、荷電粒子検出効率99%を実現した。さらにこの検出器を実際に利用する大強度KLビームラインにインストールし、動作検証を行った結果、ヒットレートも十分低く抑えられ、安定動作することを実証した。KLベータ崩壊では、KLが荷電K中間子と電子及びニュートリノに崩壊する。ニュートリノは観測が難しく、荷電K中間子と電子の検出により、本崩壊を同定する。当該年度は、昨年度に引続き、屈折率1.45に近いチェレンコフ発光体のテストを行った。獲得光量増加を試みたが、屈折率、光量の観点で条件を満たすものがまだ見つからず、異なる手法も視野に入れて、研究を進めている。荷電粒子トラッキング用のThin Gap Chamberについて、試作を開始した。本検出器は、中性子、ガンマ線が0.1MHz程度で大量に到来する中性ビーム中に設置し使用する。この為、低物質量にして、中性子、ガンマ線に対し、不感になるようにし、かつ荷電粒子についての検出感度は100%に近いものをデザインしている。ワイヤー間隔2mmに対して、ワイヤーカソード間隔1.6mmと狭くとり、ワイヤー径50umの太めのワイヤーを用いることで、ガス増幅度10^6程度の、高ゲインのMulti-wire chamberを製作している。使用ガスは、CF4:n-pentane(55:45)で、放射線耐性が高く、中性子に対して安定応答をするガスである。また、電子、イオンのガス中のドリフト速度も早く、狭いワイヤーカソード間隔と相まって、高頻度入射粒子環境においても、ガス空間のイオンを高速に排除することが可能で、安定動作が可能となる。このようなガス検出器の試作を行い、性能評価を行っている。K中間子ベータ崩壊の発見をめざし、大量の中性子、ガンマ線を含むK中間子ビーム中で稼働する、荷電粒子検出器を製作した。ガスの電離を用いる多線式比例計数管(MWPC)の一種である、Thin Gap Chamberというものを用いる。wire間隔2mm,wire-cathode間隔1.6mmのものを製作した。カソード面には、12um厚のアルミナイズドマイラーを用い、ガスにはCF4とn-pentaneの混合ガスを用い、わずか5mg/cm2の非常に低物質量の荷電粒子検出器である。この荷電粒子に対する検出効率は99%であった。これを実際にJ-PARCの大強度KLビームラインにインストールし、動作させた。この結果、実際の高中性子、ガンマ線入射環境でも安定に動作でき、本研究や広くこういった用途に適した検出器を開発することが出来た。このビームラインが設置されたJ-PARCハドロン実験施設に於いて、異常ビーム取り出しによる標的溶解、放射能漏洩事故があり、当該年度のJ-PARC運転が不可能となり、K中間子ベータ崩壊探索実験そのものは、行うことが出来なかったが、この実験を可能にする要素技術を開発し、広くこういった用途に使用可能な検出器を実証した。KLベータ崩壊同定において、荷電K中間子の同定が重要であり、チェレンコフ発光を用いてこれを行う。今年度は、このチェレンコフ検出器の開発を行った。数種類のプラスチック、ガラスを購入し、チェレンコフ発光をテストした。本研究に必要な屈折率1.45に対応するもので、まだ光量の観点で十分な性能を得るには至っていない。このテストでは通常のバイアルカリ光電面によるPMTを用いていたが、実際は紫外側の感度を向上させた、UVガラスを窓材にしたPMTを用いる。これにより光量の向上が期待できる。このUVガラス窓のPMTについても、本実験中に、真空内部にいれることも想定して、真空中で動作可能であり、真空中での放熱対策を施したものを開発した。試作及びテストを行い、十分な性能を確保した。チェレンコフ検出器については、運動量分析をしたテストビームによる性能評価を行う予定だが、今年度は震災の関係もあり、テストビームが稼働せず、次年度に持ち越す。こういったテスト実験や、KLベータ崩壊測定の本実験においても、高時間分解能TDCが必要となり、この準備をし、動作テストも行った。チェレンコフ検出器については、過去にない屈折率であり難しく、専門の研究者と相談したり、他の検出方法の検討も進めている。荷電粒子トラッキング用のガス検出器については、順調に進んでいる。

チェレンコフ検出器については、過去に例のない屈折率を選定しており、今回選定したものでは媒質中の光量損失が予想以上に大きいと考えられる。荷電粒子トラッキング用のThinGapChamberについては、5月に実機を実際の中性ビームラインにいれて、安定動作をするかのテストを行う。チェレンコフ発光体については、専門の研究者の助言をうけつつ開発を進め、同時にこれ以外の手法を用いた荷電K中間子検出についても、進め、今年度末に実際のKLベータ崩壊測定を可能にすべく進める。チェレンコフ検出器については、UV窓PMTによる光量増加に加えて、さらに発光体をテストし、最終的にはテストビームを用いて性能評価を行う。荷電粒子トラック用のThin Gap Chamberについても試作を行い、実際のKLベータ崩壊測定に使えるものを準備する。KLベータ崩壊測定に向け、検出デザインを再評価し、実際のセットアップを確定させ、年度末のビームタイムではエンジニアリング実験を行う予定である。チェレンコフ発光体の製作、Thin Gap Chamber試作、製作、ガス循環システムの構築を行い、KLベータ測定セットアップを行う。学会等での成果報告も行う。チェレンコフ発光体の候補やThin Gap Chamber試作など、材料費がかかる他、テストビーム、本実験に向けての架台準備を行う。電磁石についても、エンジニアリング実験に向け、1台製作をする予定である。
筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseの触媒部位の構造と機能-部位特異的変異による解析

筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseのArg^<198>の機能的役割を部位特異的変異を用いて調べた。この部位特異的変異では、Arg^<198>がlysine、glutamine、glutamic acid,alanine、及びisoleucineで置換された。これらの変異体を発現させたCOS-1細胞から分離した小胞体膜を用いて速度論的解析を行った。Arg^<198>をlysineで置換した変異体のturnover速度は野生型のturnover速度とほとんど変わらなかったが、Arg^<198>をglutamine、alanine、及びisoleucineで置換した変異体では、turnover速度は野生型に比べて可成り減少し、Arg^<198>をglutamic acidで置換した変異体ではさらに著明に減少した。定常状態でK^+存在下でATPから作られるリン酸化酵素は、Arg^<198>をlysineで置換した変異体では、野生型と同じように、ほとんど完全にADP感受性であった。しかし、Arg^<198>をglutamineで置換した変異体では、ADP非感受性リン酸化酵素が可成り蓄積した。Arg^<198>をalanine及びisoleucineで置換した変異体では、ADP非感受性リン酸化酵素はさらに多く蓄積した。Arg^<198>をglutamic acidで置換した変異体では、ADP非感受性リン酸化酵素は最も多く蓄積した。初めにCa^<2+>-ATPaseを^<32>Piでリン酸化した後非放射性Piで希釈することにより、ADP非感受性リン酸化酵素の脱リン酸の速度を測定した。この速度は、Arg^<198>をglutamic acidで置換した変異体では、中程度に減少した。Arg^<198>をalanineで置換した変異体では、脱リン酸の速度はさらに大きく減少した。Arg^<198>をglutamic acidで置換した変異体では、脱リン酸の速度は最も大きく減少した。しかし、Arg^<198>をlysineで置換した変異体では、脱リン酸の速度はほとんど減少しなかった。これらの結果は、Arg^<198>の正電荷と高い親水性がADP非感受性リン酸化酵素の速い加水分解に重要な役割を果たしていることを示している。2.筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseをヒスチジン残基修飾試薬diethylpyrocarbonate(DEPC)を用いて修飾した。この修飾により、Piで酵素がリン酸化される反応が強く阻害された。Piで酵素がリン酸化される反応の遷移状態アナログ(Mg^<2+>とF^-のtightな結合及びMg^<2+>依存性Vi結合)によって、酵素はこの阻害から顕著に保護された。同時に、この遷移状態アナログによって、His-5がDEPC修飾から特異的に保護された。この結果は、His-5が触媒部位かその近傍に位置していることを示している(Yamasaki,K.,Daiho,T.,Saino,T.,and Kanazawa,T.(1997)J.Biol.Chem.272,30627-30636)。

3.現在、His-5とArg-198、及びその近傍のアミノ酸残基の機能を、部位特異的変異の導入によって調べている。筋小胞体Ca^<2+>-ATPaseのArg^<198>の機能的役割を部位特異的変異を用いて調べた。この部位特異的変異では、Arg^<198>がlysine、glutamine、glutamic acid、alanine、及びisoleucineで置換された。これらの変異体を発現させたCOS-1細胞から分離した小胞体膜を用いて速度論的解析を行った。Arg^<198>をlysineで置換した変異体のturnover速度は野生型のturnover速度とほとんど変わらなかったが、Arg^<198>をglutamine、alanine、及びisoleucineで置換した変異体では、turnover速度は野生型に比べて可成り減少し、Arg^<198>をglutamic acidで置換した変異体ではさらに著明に減少した。定常状態でK^+存在下でATPから作られるリン酸化酵素は、Arg^<198>をlysineで置換した変異体では、野生型と同じように、ほとんど完全にADP感受性であった。しかし、Arg^<198>をglutamineで置換した変異体では、ADP非感受性リン酸化酵素が可成り蓄積した。Arg^<198>をalanine及びisoleucineで置換した変異体では、ADP非感受性リン酸化酵素はさらに多く蓄積した。Arg^<198>をglutamc acidで置換した変異体では、ADP非感受性リン酸化酵素は最も多く蓄積した。初めにCa^<2+>-ATPaseを^<32>Piでリン酸化した後非放射性Piで希釈することにより、ADP非感受性リン酸化酵素の脱リン酸の速度を測定した。この速度はArg^<198>をglutamic acidで置換した変異体では、中程度に減少した。Arg^<198>をalanineで置換した変異体では、脱リン酸の速度はさらに大きく減少した。Arg^<198>をglutamic acidで置換した変異体では、脱リン酸の速度は最も大きく減少した。しかし、Arg^<198>をlysineで置換した変異体では、脱リン酸の速度はほとんど減少しなかった。これらの結果は、Arg^<198>の正電荷と高い親水性がADP非感受性リン酸化酵素の速い加水分解に重要な役割を果たしていることを示している。
レシーバ関数トモグラフィー法による日本列島下の地震波不連続面の研究

3次元地震波速度構造と地震波不連続面を同時決定するレシーバ関数トモグラフィー法のアルゴリズムを検討し、その過程で不連続面を含む3次元不均質媒質中での高速波形合成法の必要性を痛感したので、改良ガウシアンビーム法を用いた高速波形合成法を開発した。具体的応用例として、紀伊半島におけるアレー稠密観測波形で、ラジアルレシーバ関数(RF)、トランスバースRF、上下動RFを作成し、紀伊半島に3次元的に傾斜しながら沈み込むフィリピン海スラブの上面、海洋性モホを含む地震波不連続の構造を調べた。その際、改良したガウシアンビーム法により、傾斜した地震波不連続面を含む3次元不均質構造に対して、RF波形合成を行い、観測と比較することにより、ラジアルRF、トランスバースRFに見られるフェイズが傾斜地震波不連続面におけるPS変換波、上下動RFに見られる地表で一度反射して地震波不連続面で反射されたPpPP波を同定することができた。また、日本全国に展開された、傾斜計によるレシーバ関数により、上部マントルの410-660kmおよびプレート面・下面の地震波不連続面を調査した。特に波線密度の高い中部日本において、トランスバースRFも用いて、太平洋スラブの上面付近の不連続面を詳細に検討し、海洋性地殻荷に持ち込まれた水が脱水反応を経て、マントルウェッジに運ばれ、それがスラブの沈み込みに伴いマントル遷移層まで持ち込まれていると結論付けた。レシーバ関数で見出される海洋性地殻付近の低速度層は、間隙流体を含む層として、地震発生に重要な役割を果たしている。これらの地震発生に大きな影響を与える間隙流体を含む地震発生シミュレーションを行い、震源の深さとの関係を調べた。本年度は、主として、K-net、KiK-netの加速度地震記録から、地殻表層部の地震波不連続面を、また高感度加速度計によって観測されたレシーバ関数(RF)を用いて、地殻および上部マントルの地震波不連続面の構造を調査した。また、レシーバ関数トモグラフィー法の開発に向けて、ガウシアンビーム法の改良歩法を検討した。まず、地殻表層部の基盤と堆積層境界の地震波不連続面の構造を、K-netおよびKiK-netの加速度地震計からレシーバ関数を作成し、調査した。具体的には、濃尾および伊勢平野に展開された、観測点の近地地震記録を解析し、基盤/堆積層境界からのPs変換波を捉えることができた。各観測点でのPs変換波の方位依存性は、愛知県・三重県から公表されている基盤構造とよく一致し、K-netおよびKiK-net加速度記録は、地殻表層の詳細な基盤構造研究に有効であることを示すことができた。上部マントルの410・660kmおよびプレート上面・下面の地震波不連続面はこれまで、広帯域地震観測網から得られたレシーバ関数により調べられてきたが、観測点密度は短周期地震観測網に比べ十分とは言えない。そこで、日本全国に展開された、高感度加速度計(傾斜計)観測網により、レシーバ関数作成が可能かどうか検討した。傾斜計記録は水平動成分しかないため、震源時間関数を含む上下動成分を広帯域地震計をスタックして作成し、レシーバ関数を合成した。その結果、短周期地震計観測網に匹敵する観測点密度である程度長周期成分まで含んだレシーバ関数を作成するすることが可能になり、上部マントルの地震波不連続面の構造に大きな進展をもたらすことを示すことができた。レシーバ関数トモグラフィーの3次元不均質構造に対する波形合成法として、ガウシアンビーム法の改良を行った。

本年度は、主として、レシーバ関数(RF)トモグラフィーの3次元不均質構造に対する波形合成法として、ガウシアンビーム法の改良を行った。具体的には、Sekiguchiのプログラムを改良して、地震波不連続面を含む3次元不均質媒質中での、遠地実体波の波形合成プログラムを完成させた。その結果、紀伊半島に傾斜して沈み込むフィリピン海プレートのPs変換波はトランスバースRFにも大きく表れることが分かり、実記録と比較して、ラジアルRFに加え、トランスバースRFも加えてのRFトモグラフィー手法の重要性を認識した。上部マントルの410・660kmおよびプレート上面・下面の地震波不連続面はこれまで、広帯域地震観測網から得られたレシーバ関数により調べられてきたが、観測点密度は短周期地震観測網に比べ十分とは言えない。そこで、日本全国に展開された高感度加速度計(傾斜計)観測網により、レシーバ関数作成が可能かどうか検討した。傾斜計記録は水平動成分しかないため、震源時間関数を含む上下動成分を広帯域地震計をスタックして作成し、レシーバ関数を合成した。その結果、短周期地震計観測網に匹敵する観測点密度である程度長周期成分まで含んだレシーバ関数を作成することが可能になり、上部マントルの地震波不連続面の構造に大きな進展をもたらすことを示すことができた。太平洋スラブの上面・下面の検出には、トランスバースRFが威力を発揮することが分かった。本年度は、主として、紀伊半島におけるアレー稠密観測波形で、ラジアルレシーバ関数(RF)、トランスバースRF、上下動RFを作成し、紀伊半島に3次元的に傾斜しながら沈み込むフィリピン海スラブの上面、海洋性モホを含む地震波不連続の構造を調べた。その際、改良したガウシアンビーム法により、傾斜した地震波不連続面を含む3次元不均質構造に対して、RF波形合成を行い、観測と比較することにより、ラジアルRF、トランスバースRFに見られるフェイズが傾斜地震波不連続面におけるPS変換波、上下動RFに見られる地表で一度反射して地震波不連続面で反射されたPpPP波を同定することができた。日本全国に展開された、傾斜計によるレシーバ関数により、上部マントルの410・660kmおよびプレート上面・下面の地震波不連続面を調査した。特に波線密度の高い中部日本において、トランスバースRFも用いて、太平洋スラブの上面付近の不連続面を詳細に検討し、海洋性地殻荷に持ち込まれた水が脱水反応を経て、マントルウェッジに運ばれ、それがスラブの沈み込みに伴いマントル遷移層まで持ち込まれていると結論付けた。レシーバ関数で見出される海洋性地殻付近の低速度層は、間隙流体を含む層として、地震発生に重要な役割を果たしている。これらの地震発生に大きな影響を与える間隙流体を含む地震発生シミュレーションを行い、震源の深さとの関係を調べた。
コンパクトなデータ構造による大規模な集合表現の研究

昨年度は,大規模な集合をコンパクトに表現するデータ構造であるDivided Bloom FilterやRinged Filterを提案した.今年度は,この提案Filterを無線センサーネットワークへ適用した.無線センサーネットワークにおいては,バッテリ駆動であるノードを用いるため,できるだけトラフィック量を減らす必要がある.また,各ノードが保存できるデータ量も限られる.無線センサーネットワークにおけるセキュリティ分野において,提案Filterを利用することにより,少ないトラフィック量やデータ保存量で高いセキュリティを実現できることを示した.具体的には,不正ノードから発生される不正イベントの検知を行った.物理的に近い距離にあるノードが同じイベントを検知できることを利用して,あるイベントには隣接するT個以上のノードの鍵を付加する.そのT個の鍵の組み合わせが不正なものである場合,それは不正イベントであると判断することができる.できる限りノードのバッテリを維持させるため,不正イベントは転送ノードが検知する必要がある.そのため,全てのノードが,正しいT個の鍵の組み合わせを保持する必要がある.だがこの組み合わせをそのまま保持と,データ保存量が膨大になってしまう.そこで,Filter Positiveを許して,各ノードに提案Filterを保持させることにより,保存データ量を削減することができる.数学的解析やシミュレーションにより,従来より86%程度データ保存量を削減できることを示した.また,不正イベントを発生させたノード自体の検知も行った.従来では,動的な環境において検知することはできなかったが.提案手法を用いることにより,動的な環境においても不正イベントを発生させたノードを検知することができるようになった.Bloom Filterという既存のデータ構造を基に、Ringed FilterやFlexible Bloom Filterの開発を行った。これらのFilterは、既存のBloom Filterよりも、大規模な集合を短時間でチェックできるコンパクトなデータ構造である。提案するコンパクトなデータ構造を用いることにより、Peer-to-Peerの一形態である分散ハッシュテーブルにおいて、トラフィック量の削減が実現できることを、数学的証明・シミュレーションにより示した。特に、Ringed Filterは、二つの集合の和を取る際に有効であり、Flexible Bloom Filterは、任意の数の集合の和を取る際に有効である。また、提案するデータ構造が、センサーネットワークの分野にも有効であることを示した。同時に、センサーネットワークにおいて、提案Filterを分割して各ノードに配布することにより、従来よりも少ないデータ量で多くの情報量を持たせることが可能となった。提案手方により、センサーネットワークにおけるセキュリティの向上ができることを数学的証明・シミュレーションにより示した。特に無線センサーネットワークにおいては、各センサーノードは低性能であることが多く、多くのデータ量を保持させることが難しいため、提案するFilterを用いることで、保存すべきデータ量を抑えつつ、セキュリティの向上を実現することが可能となる。昨年度は,大規模な集合をコンパクトに表現するデータ構造であるDivided Bloom FilterやRinged Filterを提案した.今年度は,この提案Filterを無線センサーネットワークへ適用した.無線センサーネットワークにおいては,バッテリ駆動であるノードを用いるため,できるだけトラフィック量を減らす必要がある.また,各ノードが保存できるデータ量も限られる.無線センサーネットワークにおけるセキュリティ分野において,提案Filterを利用することにより,少ないトラフィック量やデータ保存量で高いセキュリティを実現できることを示した.具体的には,不正ノードから発生される不正イベントの検知を行った.物理的に近い距離にあるノードが同じイベントを検知できることを利用して,あるイベントには隣接するT個以上のノードの鍵を付加する.そのT個の鍵の組み合わせが不正なものである場合,それは不正イベントであると判断することができる.できる限りノードのバッテリを維持させるため,不正イベントは転送ノードが検知する必要がある.そのため,全てのノードが,正しいT個の鍵の組み合わせを保持する必要がある.だがこの組み合わせをそのまま保持と,データ保存量が膨大になってしまう.そこで,Filter Positiveを許して,各ノードに提案Filterを保持させることにより,保存データ量を削減することができる.数学的解析やシミュレーションにより,従来より86%程度データ保存量を削減できることを示した.また,不正イベントを発生させたノード自体の検知も行った.従来では,動的な環境において検知することはできなかったが.提案手法を用いることにより,動的な環境においても不正イベントを発生させたノードを検知することができるようになった.
小腸ペプチド担体の特異的抑制体の開発

小腸刷子縁膜に存在する小分子ペプチド輸送担体の特異的抑制体の分子デザインに必要なペプチド結合位の結合特性、結合を補強する補助結合基の選択に関する研究は前年度までに行ったもので、本年度は特にペプチド結合位に対する親和性を保持するが水解を受けないペプチド構造の解明に重点を置いた。小腸刷子縁膜にはアミノペプチダ-ゼの外、ジペプチダ-ゼ活性も見られるが、後者の特異性については無Na^+及びNa^+含有代用液中でのジペプチド誘発電位(反転嚢標本孵置液に基質を添加したときの上皮電位の変化)を速度論的に解析すり方法と同標本を無Na^+,高K^+アルカリ性代用液中に孵置して基質(ジペプチド)の消失と遊離アミノ酸の出現をHPLCを用いて測定する2つの方法で各種ジペプチドについて比較した。その結果、ラット小腸ではGlyーPro,GlyーSar,には全く水解が見られず、AlaーAlaは特に速やかに水解されること、他のジペプチドの水解速度はAlーAl>GlyーLeu>SerーGly>AlaーLeu>LeuーGly>AlaーGly>LeuーAla>GlyーGlyの順であることを確かめた。この順位はNoren et al.(1973)が精製したブタ小腸細胞ジペプチダ-ゼの特異性ときわめて類似している。また細胞内には見られるプロリナ-ゼは刷子縁膜表面には存在しないことが明らかになった。但し刷子縁膜はトリペプチド(AlaーAlaーAla)も極めて効率よく水解するが、Norenの精製したジペプチダ-ゼにはトリペプチド水解活性は見られずAlaーAlaーAla等のトリペプチドの分解はアミノペプチダ-ゼの作用によるものと解釈された。またジペプチド分子のN末端、C末端部の修飾(アセチル化、エステル化)をGlyーLeuについて検討した結果、何れも水解性を消失させるが、担体との親和性も失われるため。結合基群として用いることは出来ないことが明らかになった。小腸上皮並びに腎尿細管刷子縁膜に存在するH^+依存性小ペプチド輸送担体の生理学的意義を解明するのに、その特異的制体の開発が必要である。従来のペプチド担体の特性に関する知見を基に、(1)刷子縁膜ペプチタ-ゼに抵抗制のペプチド構造の解明、(2)膜結合性の強い側鎖とすべき構造の選択、(3)H^+結合サイトへ親和制を持ちH^+との共輸送を阻害する構造の発見、の3方向から検討し、抑制体合成の設計の基礎とした。(1)に関しては、小腸反転襄をpH8.0等張K^+リンゲル液に浸漬し、ペプチド輸送の起こらぬ条件でメジウムに各種ジ、トリペプチドを加え、メジウムを高速液体クロマトグラフで分析することにより、ペプチド分解の速度を調べた。その結果、ラット小腸ではGly-Pro及びGly-Sarは全く分解されず、Ala-Ala,Ala-Ala-Alaが最も速やかに分解され、その他多くのペプチドは部分的に異なった速度で分解されることが明らかになった。従ってPro,Sar構造をもつものをペプチド結合サイトの部分に結合させる必要があるとの結論を得た。

(2)の問題に関してはPhloretinが第一候補として考えられ、まずそれとペプチドの化合物(Phloretin-dipeptide)の合成法を検討し、その効果を調べた。Phloretin-homoSer-Glyは比較的強い抑制作用を示し、Kiは50μMであったが、Glyをメチル化したPhloretin Ser-Sarは殆ど効果を示さなかった。ペプチド構造からはSer-Sarの方が望ましく、またKiは1数μMが望ましいため、Phloretinに代わる構造の探索が尚必要である。静電的膜結合の度合を見るため、amiloride,cimetidin,loperomide,serotonine等の有機塩基について観察した結果、これらは何れも粘膜側負電位を持続的に減少させることから、膜の表面電位を結合によって変化させている可能性が強いことが示唆された。従ってこれら有機塩基とジ、トリペプチドの化合物について検討する必要がある。同時にグアニジン化合物の相互作用も目下検討中である。小腸刷子縁膜に存在する小分子ペプチド輸送担体の特異的抑制体の分子デザインに必要なペプチド結合位の結合特性、結合を補強する補助結合基の選択に関する研究は前年度までに行ったので、本年度は特にペプチド結合位に対する親和性を保持するが水解を受けないペプチド構造の解明に重点を置いた。小腸刷子縁膜にはアミノペプチダ-ゼの外、ジペプチダ-ゼ活性も見られるが、後者の特異性については無Na^+及びNa^+含有代用液中でのジペプチド誘発電位(反転嚢標本孵置液に基質を添加したときの上皮電位の変化)を速度論的に解析する方法と同標本を無Na^+,高K^+アルカリ性代用液中に孵置して基質(ジペプチド)の消失と遊離アミノ酸の出現をHPLCを用いて測定する2つの方法で各種ジペプチドについて比較した。その結果、ラット小腸ではGlyーPro,GlyーSar,には全く水解が見られず、AlaーAlaは特に速やかに水解されること、他のジペプチドの水解速度はAlーAl>GlyーLeu>SerーGly>AlaーLeu>LeuーGly>AlaーGly>LeuーAla>Gly>Glyの順であることを確かめた。この順位はNoren et al.(1973)が精製したブタ小腸細胞ジペプチダ-ゼの特異性ときわめて類似している。また細胞内には見られるプロリナ-ゼは刷子縁膜表面には存在しないことが明らかになった。但し刷子縁膜はトリペプチド(AlaーAlaーAla)も極めて効率よく水解するが、Noren等の精製したジペプチダ-ゼにはトリペプチド水解活性は見られずAlaーAlaーAla等のトリペプチドの分解はアミノペプチダ-ゼの作用によるものと解釈された。またジペプチド分子のN末端、C末端部の修飾(アセチル化、エステル化)をGlyーLeuについて検討した結果、何れも水解性を消失させるが、担体との親和性も失われるため、結合基群として用いることは出来ないことが明かになった。
学齢期肢体不自由児の機能障害と学校生活への適応の評価法に関する研究

【3年間の実績】A)一般校の肢体不自由児の障害の変化:12年間の一般校肢体不自由児リハ医学検診の記録を分析した。脳性麻痺が最多で小学生41%、中学生49%であった。1)4年間3期('85-'88、'89-'92、'93-'96)の小学2年生218名と中学1年生165名の障害変化では、12年の期間で身体障害の種類や程度に変化は認められなかった。2)2年間2期('88-'89、'95-'96)の普通級213名と特殊級62名の障害変化では、特殊級で障害がやや重度化していた。3)脳性麻痺(CP)痙直型87名、同アテト-ゼ型・他27名、二分脊椎29名、筋ジス24名、骨関節・骨系統疾患35名の障害の経年変化を分析した。成長に伴い少数で歩行とADLが向上し、CP痙直型と二分脊椎で拘縮変形が増悪した。B)小児ADL能力評価表(ADLC-s):ADL-sはWeeFIMと同一の18項目(運動13、認知5)であり、5段階の順序評価とした。自立と監視はWeeFIMと同じ7・6・5点の3段階、介助は4・2点の2段階とし、WeeFIMへの換算を可能にした。養護学校と一般校の肢体不自由児の親と教師へADLC-sを郵送した。1年を隔てた親の評価で再現性、親と教師および親とリハ医の評価で信頼性、Barthel指数などとの相関により妥当性を検定した。一致係数κやICC(2,1)などを用いた統計検定により、ADL-sの18項目および運動・認知・総合点について再現性、信頼性、妥当性が認められた。郵送法のスクリーニングの小児ADL評価として有用であると考えられた。C)学校生活適応評価表(SLAI):因子分析(第9因子までの累積寄与率71%)により、運動4項目、認知11項目、身体4項目、授業3項目の4分野とその他に区分できた。再現性では9項目でκ係数が有意でなく、特に身体分野はICC(2,1)が有意でなかった。しかし、SLAIはADLC-しゃBarthel指数などと相関を認め、学校教育の場との関連性も妥当であった。1年間隔のため再現性がやや低下したが、SLAIは肢体不自由児の学校生活への適応に関する評価表として有用であると考えられた。1995年度実績:A)1984年から11年間の一般校肢体不自由児リハビリテーション検診(リハ検診)の機能障害調査表とFAI質問表をデータベース化した。B)1995年度リハ検診を実施した。C)5段階18項目の小児機能障害評価表(ADL for Children:ADLC)を作り、リハ検診参加者の保護者と担任教師から評価回答を得た。D)

4段階26項目のFAI質問表を5段階28項目の学校生活適応評価表(School Life Adaptation Inventry:SLAI)へ改訂し、リハ検診参加者の担任教論から評価回答を得た。結果:A)リハ検診参加者数は合計1044名に達した。参加者数は年々漸増し、1994年度は117名で約50%の参加率に達した。(横浜市の一般校在籍の肢体不自由児は推定で約240名)。脳性麻痺が約45%、二分脊椎が約15-20%、神経筋疾患が約15%、骨関節疾患が15-20%であった。室内独歩不能の者は約25%、屋外車椅子移動の者は約15-20%であった。B)1995年度リハ検診の参加者は131名(脳性麻痺56名、二分脊椎20名、神経筋疾患13名、骨関節疾患17名)であった。校内移動能力は歩行90名、車いす18名(要介助11名)であった。学校生活への適応判定では、適応良好73名、可29名、不可6名であり、これは知的能力と有意であり、校内移動能力や車いす能力と有意でなかった(x^2検定)。C)SLAI総合点は、知的能力、歩行速度、Barthel Index(BI)などと有意相関であった。SLAIは適応判定、普通級と特殊級の所属、知的能力、移動能力などと有意であった(ANOVA)。以上より、SLAIは学校生活への適応判定のための機能評価として妥当性があると考えられた。SLAIの項目と評価の基準を再度改訂することが必要であった。D)保護者と担任教師によるADLCの各項目の評価点は、t検定で有意差がなく、相関係数は有意であった。したがって、検者間信頼性は良好であった。ADLCとBIおよびSLAIの得点は、有意な相関であった。ADLCを再改訂し評価の基準を簡素化することが必要と考えられた。【1996年度実績】A)'96年度リハ検診を実施した。B)12年間('84-'94年)の一般校肢体不自由児の障害変化を分析した。C)学校生活適応評価表(SLAI)を簡略化(22項目)し、教師による評価を実施した。D)小児機能障害評価表(ADLC)を保護者へ郵送しADLCの再現性を検定した。【結果】A)'96年度リハ検診の参加児は97名(脳性麻痺-CP-46%、筋ジス6%、二分脊髄16%、骨関節障害16%など)であった。B)'85年からの4年間と'91年からの4年間について、小学1・2年生(48/71名)と中学生1/2年生(67/47名)で障害変化を比較したが、2期間で大きな変化を示さなかった。2期間とも、CP約40%、ドゥシャンヌ型筋ジス約15%、二分脊髄約10%などであった。知的能力が正常(境界域を含む)は2期間で69%、61%、歩行可能は84%、80%、車椅子利用は16%、20%であった。ADL能力も食事自立95%、96%、排泄自立83%、77%と著変なかった。痙直型CPでは成長に伴い、小学3-4年頃から39%で下肢拘縮が、70%で変形が増強した。痙直型CPで拘縮が改善した児は29%(うち80%は整形外科手術の効果)であった。歩行速度が低下した児は15%、向上は39%であった。C)改訂SLAIの再現性と妥当性は次年度に検定する、D)ADLCの信頼性と再現性はκ係数とPatrickらの(ICC,2)で検定した。親と教師の評価の一致(ICC:1・κ:1)と親評価の2回の一致(ICC:2・κ:2)を分析した。ADLC各18項目のκ:1は、食事0.25排尿0.76であり、ほぼ良好な一致度であった。κ:2は、トイレ動作0.15階段0.49でありκ-1に比しやや低かった。13項目の身体機能点、5項目の認知機能点、18項目の総得点は、ICC:1とICC:2のどちらも0.84以上であり再現性と信頼性は良好であった。【考察】
膵癌患者における口腔内細菌叢の網羅的検索による新たな診断方法・予後解析の確立

膵癌に対する早期発見・診断のためのツール・バイオマーカーの同定、予後評価指標などは確立しておらず、膵癌治療の喫緊の課題となっている。本研究では1「膵癌患者における口腔内細菌叢の同定」、2「口腔ケアによるこれら細菌叢の変化の追跡」、3「口腔内と膵癌組織の細菌叢の相関解析」を目的とし、膵癌の新たな診断・治療・予後解析の確立を目的とする。
オーストラリアにおけるアジア系専門職移民の政治・社会参加

本研究の目的は、オーストラリアにおけるアジア系専門職移民の政治・社会参加について、自らの専門を活かしつつどこまでオーストラリア「市民」として政治・社会のメインストリームへの参画を果たしているのか、また、アジア系としてのエスニックなルーツ、ネットワークを多文化主義という文脈を踏まえていかに資源として再構築し、活用しようとしているのかを分析することにあった。当事者・関係者へのインタビューの分析、文献調査を通じて明らかになったのは次の点である。オーストラリアでは、特にハワード政権下で、多文化主義の「ネオリベラル化」が経験されている。この状況のなかで、アジア系専門職移民は、オーストラリア市民として「バランスのよい」政治・社会参加を行っている。経済等の分野だけでなく、政治的分野、公的分野にも相当の参加の様相が見られるところが特徴的である。その際に、彼らの英語力、専門性といった文化・経済資源は、これらの政治・社会参加を可能にする重要な要因となっていた。また、アジア系専門職移民の政治・社会参加における「主張」と「戦略」に関しては、彼らはオーストラリア「市民」としての立場を明確にし、オーストラリア社会に「貢献」できる存在であることを主張する一方で、アジア系、もしくはエスニック・マイノリティとしてのルーツを公的な場でも意識し、しばしばこのルーツもまた「貢献」の根拠として認識しているのではないかと考えられる。ネオリベラル時代の多文化主義において、単なる「個人的」「生産的」な性格を越えた、より公的な領域における、アジア系、ないしはエスニック・マイノリティとしての意識を伴う活動が見られるのである。こうした彼らの「多文化主義」の支持者としての活動は、彼らが英語力、専門性を保持するだけに今後の展開が期待され、またこれまでのマイグレーション研究における移民像にない新しい特徴を持つものであろう。本研究の目的は、オーストラリアにおけるアジア系専門職移民について、彼らが自らの専門を活かしつつどこまでオーストラリア「市民」として政治・社会のメイン・ストリームへの参画を果たしているのか、また、アジア系としてのエスニックなルーツ、ネットワークを多文化主義という文脈を踏まえていかに資源として再構築し、活用しようとしているのかを分析することにある。本年度は研究計画の一年目として、アジア系専門職移民の政治・社会参加に関し、基本的な資料収集および事実確認を行うと同時に、インタビュー調査を実施した。まず、2006年8月に約2週間の調査を実施し、シドニー、メルボルン、ブリスベンで、政治・社会参加の一つの実例であるチャイナタウンの再開発に関し、州政府、市政府関連の資料を各都市の州立図書館、市立図書館において収集した。また、エスニック・アソシエーション関係者へのインタビューを、主にシドニーにおいて行った。さらに、2007年23月にも約2週間現地調査を行い、メルボルン、シドニー、キャンベラにおいて、チャイナタウンおよびエスニック・マイノリティの政治・社会参加に関する資料を、国立図書館、州立図書館、市立図書館において入手した。シドニーにおいては、エスニック・アソシエーション関係者、アジア系政治家への追加インタビューも行った。計画一年目としては、考察上の基礎資料、情報を得ることが重要であり、その目的は十分に果たされたといえる。今年度は研究計画の最終年度であり、インフォーマントに対する追加インタビューおよび文献資料収集を、オーストラリアにおいて89月に行った。この成果を元に考察を進めた結果、次の点があきらかになった。インタビューの内容からは、当初想定した通り、オーストラリアにおけるアジア系専門職移民のオーストラリア社会へのバランスのよい「参加」の様相が確認された。企業・経済活動や自らのエスニック文化を保持するためのエスニック・アソシエーション活動といった社会参加にとどまらず、種々の政治参加から政治家、議員になる者が現れるなど公的領域(政治的領域)へと参加が拡大している。地域レベルのケース・スタディとして実施したチャイナ・タウン再開発の事例からも、こうした参加領域の拡大ははっきりと実証された。その際に、彼らの英語力、専門性といった文化・経済資源は、彼らのオーストラリア社会への参加を支える重要な要因となっている。

また、彼らが社会参加、政治参加において、オーストラリア社会に貢献できる存在としての主張を行う際に、英語力、専門性という観点からの貢献にとどまらず、「多文化主義」を支持する市民としての貢献といった主張を行っている点が注目される。ネオリベラリズムの時代における「多文化主義」の変容という政治・社会環境の下で、経済的に相対的に強い立場にある移民である彼らが、自身の文化的背景と関連して、ネオリベラリズムに即した「個人的」「生産的」な主張にとどまらない、多文化を尊重する市民としての動きを示していることは、今後のオーストラリアの多文化主義を考える上で新しい視点をもたらすものであり、マイグレーション研究においても、ミドルマン・マイノリティやディアスポラとしての存在とはまた異なる、新しい移民像を提示するものであるといえよう。