hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
「子どもの居場所」を支える支援者の専門性に関する研究

平成29年度は、本研究の遂行のための予備的調査およびラポール形成が主となっており、それらは着実に進めることができていると考えている。特に、メインとなるフィールドには頻繁に足を運ぶことができたことで(1週間丸々滞在したこともあり)、かなりの手応えが得られている。当初の計画では、「(1)支援者の“居場所観"を表出させる(インタビュー調査、テキストマイニング、KJ法等)」、「(2)環境心理学・環境行動学的観点から“場の特性"を読み解き“居場所観"に迫る(行動場面分析、多面的空間分析等)」、「(3)“支援者と子どもとの関係性"をモデル化する(エピソード分析)」の3ステップを想定し、特に平成29年度については、(1)(2)を重点的に行う予定であった。(1)については、改めて現場の特性を精査した際、支援者(主)の居場所観を表出させるには、テキストマイニングやKJ法よりも、インタビュー調査および(3)で行う予定であったエピソード分析が適すると判断し、そちらに力を入れて進めている。また、(2)については、物的環境の特徴や空間の濃度の連続性など、多面的な分析を進める中で、様々な知見を得ることができた。その成果の一部は、「人間環境学会」の自主シンポジウムの中でも報告している。また、(3)についても、できる限りエピソード記述をスタートし始めている。それぞれの進度には多少の差異はあるものの、総じて見たときに、「おおむね順調に進展している」と考える。本研究では、全ての子どもに開かれた居場所を支える支援者(主(あるじ))の専門性を明らかにすることを目的とし、「子どもの居場所」として先進的な複数の事例(24か所)へのフィールドワークを行うことで、多面的な分析を試みている。平成29年度においては、具体的なインタビュー調査や行動場面分析に入る前に、メインの対象となる居場所(子どもの遊び場「きんしゃいきゃんぱす」)へのフィールドワークを重ねることで、子どもたちや地域のキーパーソンらとのラポールを再形成し、記録も重ねてきた。このように、研究の下地が十分整ってきた中で、当該年度である平成30年度にも、フィールドワークを重ね、他のフィールドとの比較も試みようとしていたが、諸事情から、一時的に本研究に従事しづらい状況となったため、1年間の補助事業期間延長を申し入れた。その承認を得たことで、当該年度に行う予定だった研究を、次年度に行うよう、計画を変更したところである。そのような中、本研究の現時点での具体的な手応えとしては、やはり「主(あるじ)の居方」が重要な役割を占めるということである。平成29年度においても、主の居方のしなやかな変化に着目してきたが、平成30年度以降においても、その動きがより具体的に成果としてつかめてきている。主の居方が、場の在り様を下支えしているからこそ、主がその場の状況に合わせて臨機応変に居方を変えていくという営みにこそ、主の専門性の一つがあると言えるのではないだろうか。平成29年度においては、予備的調査およびラポールの再形成が主たる目的であったため、その点においては順調に研究を遂行することができていたのだが、インタビュー調査やエピソード分析、他のフィールドとの比較等を行う予定であった平成30年度は、研究者自身の諸事情があり、一時的に本研究に従事しづらい状況であったため、1年間の補助事業
フコキサンチンの生体内脂質代謝制御機構の解明

ワカメやコンブなどの褐藻類に特徴的なカロテノイドであるフコキサンチン(以下Fx)は、抗肥満効果を有する食品素材として今後の活用が期待されている。本研究ではFxの強い抗肥満作用機構を明らかにすることを目的に、実験動物を用いて脂質代謝制御機構への影響を検討した。これまでの研究により、Fxの抗肥満効果にレプチンシグナルが関わっていることを肝臓におけるレプチンのターゲット因子である脂肪酸不飽和化酵素SCD1の発現抑制作用から明らかにした。本研究では、Fxとレプチンシグナルの関連性を明らかにすることを目的とし、レプチンを欠損する肥満ob/obマウスに対するFxの影響を検討した。その結果、KK-Ayマウスで認められた肥満や高血糖の改善効果および肝臓SCD1の発現抑制作用は認められなかった。これらの結果より、Fxの抗肥満効果や血糖値改善効果がレプチン依存的であることを明らかにし、Fxがレプチン抵抗性の改善作用を有する、肥満予防に有望な食品素材であることを示す重要な知見が得られた。一方、げっ歯類を用いた試験で報告されているFxの血中コレステロール上昇作用について、これまでに肝臓におけるLDL受容体およびスカベンジャー受容体(SR-B1)を介した、コレステロールおよびリポタンパクの取り込み低下に起因することを示した。さらに本研究では、コレステロール代謝調節に関わる転写因子であるSREBP2の発現上昇と、それにより転写調節を受けるPCSK9の遺伝子発現レベルがFxにより肝臓で増加することを新たに見出した。PCSK9はLDL受容体タンパク質分解作用が報告されており、これらがFxによる血中コレステロール上昇作用に一部関わることが明らかとなった。以上の結果は、生体内の脂質運搬を担うリポタンパク質の代謝にもFxが影響することを示唆する重要な知見である。本研究では、強い抗肥満効果を有するフコキサンチン(以下Fx)による生体全体の脂質代謝への影響を明らかにすることを目的とし、脂質代謝に関わる組織、さらには組織間の相互作用について実験動物を用いた検討を行った。Fx摂取により内臓脂肪重量の低減効果が認められた糖尿病/肥満モデルKK-Ayマウスの肝臓、筋肉および白色脂肪組織における脂質代謝関連遺伝子およびタンパク質の発現変化を調べた結果、肝臓における脂肪酸不飽和化酵素SCD-1の発現抑制作用を見出した。SCD-1は脂肪酸代謝だけでなく、生体内のエネルギー代謝調節において重要な役割を果たすレプチンのターゲット因子であることが知られている。肥満病態では中枢神経系からのレプチンによる代謝促進作用のシグナルが破綻しているため、肥満予防においてはレプチンの感受性の亢進が重要となる。つまり、本研究で明らかとなったSCD-1の発現抑制作用は、肥満により引き起こされるレプチン抵抗性の改善を示しており、Fxによる抗肥満効果の作用機構解明に貢献する重要な知見である。一方、腸管でのコレステロール吸収抑制作用を有する植物ステロールをFxと併用投与した結果、Fxによる血中コレステロール上昇作用に影響がないことを明らかにした。さらに、コレステロール代謝の中心的な役割を担う肝臓においてLDL受容体およびSR-B1タンパク質の有意な発現低下が認められた。これにより、Fxによる血中コレステロール上昇作用が受容体を介した肝臓への取り込み低下に起因することを解明した。以上の結果は、脂質を生体全体へ運搬するリポタンパク質の代謝にもフコキサンチンが関与していることを示唆する重要な知見である。申請書の年次計画では、(1)肝臓や他組織におけるコレステロール代謝への影響、(2)コレステロール代謝に影響をおよぼす他の食品素材との併用効果、(3)生体内各組織における脂質、特に脂肪酸代謝への影響を明らかにすることを一年目の目標とした。

今回得られた成果は、本研究で目的とするフコキサンチンのコレステロール代謝および抗肥満作用に関わる脂質代謝への影響を明らかにする上で、重要な知見である。よって、これまでの進捗から計画は着実に実行されていると自己評価した。これまでに得られた結果より、フコキサンチンのコレステロール代謝への影響にリポタンパク質による脂質運搬機構が関わっていることが推察された。また、抗肥満効果については肝臓におけるSCD1発現抑制作用が関与することが示され、生体内エネルギー代謝を制御するレプチンシグナルへの影響が考えられる。したがって、本年度はこれらの脂質代謝制御機構について、実験動物を用いた試験を中心に研究を推進する。特に、リポタンパク質代謝への影響は、リポタンパク質プロファイル解析を行い、各リポタンパク質画分へのコレステロール局在とフコキサンチンの影響を明らかにする。また、レプチンシグナルへの影響についてはレプチン欠損ob/obマウスを用いた試験を行い、SCDI発現抑制作用へのフコキサンチンとレプチンの相互作用について検討する。
免疫寛容誘導に関わるバイオマーカーの網羅的探索とその診断技術の確立

IgE依存性の反応は経口免疫療法のリスクであるがT細胞性の反応は寛解誘導に必須である。我々は、新規にT細胞反応性を残し、B細胞反応性(すなわちIgE反応性)を低減させた食品グレードの抗原改変カゼインを開発し、経口免疫療法を行った。13人中10人が増量期後にカゼインの閾値が上昇した。免疫療法の前、漸増期の後、維持期の後に採血し、末梢血単核球分画を抗原刺激し、培養上清中のサイトカインを網羅的に測定した。サイトカイン単独では有意差を認めなかったが、有意にIL-4/IL-12(p70)比が経時的に低下し、Th2/Th1バランスがTh1側へシフトする可能性が示唆された。患者数を増やした検討が必要である。T細胞反応性を残し、B細胞反応性(すなわちIgE反応性)を低減させた食品グレードの抗原改変カゼインを用いて経口免疫療法を行い、免疫療法前後の天然型のカゼインに対する閾値を確認する検討を行っている。特に今回は、この経口免疫療法の前後に採血を行って、バイオマーカーの探索を行い、経口免疫療法の成否に関わる因子の特定を目指している。経口免疫療法を受けた人より同意を得て、末梢血単核細胞分画(PBMCs)を用いた抗原刺激後の培養上清を用いて検討をすすめている。今回特にこの抗原(カゼイン)刺激後のPBMCs培養上清中のTGFβの測定を行った。経口免疫療法の進行とともに抗原特異的なT細胞が活性化してくる可能性も考えられたため、カゼイン刺激後の培養上清において、TGFβが時間経過に伴って徐々に上昇して来る可能性も考えられたが、今回の方法では特に上昇は得られなかった。IL-10をはじめとしたその他のサイトカイン、特に抑制性のサイトカインについても含めて今後研究をすすめていく。また、即時型反応と思われるアレルギー症状を呈した症例とその他の症例についての違いを検討する事も重要であると考える。これらの事例について、抗原改変カゼインに対する抗IgE抗体が存在するのか否か、また、存在するとすれば、経口免疫療法の前からあるのか、それとも経口免疫療法中に増強したのかについてを確認するため、IgE western blotの条件設定を開始している。また、これまでのところ、これらの症例について、TGFβの反応については検討を行ったが、即時型反応と思われるアレルギー症状を呈した症例とそれ以外の症例にTGFβの大きな差を認めなかった。これらの検討を進めながら、来年度においてはさらに詳細な検討を進めていく予定である。T細胞反応性を残し、B細胞反応性(すなわちIgE反応性)を低減させた食品グレードの抗原改変カゼインを用いて経口免疫療法を行い、免疫療法前後の天然型カゼインに対する閾値を確認する検討を行っている。今回は特に、この経口免疫療法の前後に採血を行ってバイオマーカーの探索を行い、経口免疫療法の成否にかかわる因子の特定を目指している。経口免疫療法において、開始前、増量期の後、維持期の最後に採血を行い、PBMCsを天然型のカゼイン(300μg/mL)、PHAで刺激したものと、無刺激の培養上清を回収してサイトカインの産生について測定した。IL-1b, IL-2, IL-4, IL-5, IL-6, IL-7, IL-8, IL-10, IL-12(p70), IL-13, TNF-α, GM-CSF, IFN-γを測定した。経口免疫療法については、13例に実施した上で10例で開始前と比べて増量期ののちに症状誘発閾値が上昇した。また、6例で牛乳の摂取が可能となった。経口免疫療法の経過にしたがって、カゼインの刺激に対する反応としてIL-4, IL-5, IL-13などのTh2を誘導するサイトカインの産生が低下し、代わりにIFN-γなどのサイトカインが上昇、あるいはIL-10などのサイトカインが上昇する可能性を想定していた。多くのサイトカインにおいてそれぞれでは有意な変化を認めなかったものの、IL-4/IL-12(p70)の比をとるとカゼイン刺激において採血ごとに有意に比が低下した。すなわちTh2/Th1バランスがTh1側へシフトする可能性が示唆された。経口免疫療法に関わる因子として想定されるものを順に検討していく予定であり、TGFβなど一部では結果が出はじめている。また、経口免疫療法中に即時型反応と思われるアレルギー症状を認めた症例について着目する事でどのようなメカニズムが経口免疫療法の成否に関わるのかについての知見が得られると考えたため、その部分について重点的にすすめている。

これらの症例についてもサイトカインを中心に、各種のバイオマーカーを検討しているところである。特にこれらの症状が即時型反応と考えられるため、この抗原改変食品に対する抗IgE抗体が存在する可能性が考えられる。従って、その抗原特異的IgE抗体の存在を確認する事と、それが免疫療法の前後で変化するかについても検討をすすめている。今年度は検体の収集を中心に考えており、また、一部の結果が出始めて来ており、概ね順調にすすんでいると考えている。小児アレルギー学今後については、カゼインまたは抗原改変カゼインで刺激したPBMCsの培養上清がある程度順調に蓄積できているため、予定どおり網羅的なバイオマーカーのスクリーニングをすすめていく。特にIL-10など抑制性のサイトカインについての結果が重要であると考えられるため、その部分を中心にすすめていく。さらに、経口免疫療法中に即時型反応と思われるアレルギー症状のみられた症例について、IgE抗体の存在する可能性も考えられている。抗IgE抗体の存在の可能性については、着目すべき点であると考えられたので、その部分については、今後も重点的にすすめていく。IgE western blotの条件設定は概ね順調にすすんでいるため、次年度においてはそれを各患者さんの検体において確認していく必要があると考える。また、その他の方法でIgE抗体の存在の可能性が証明できるかどうか検討を進めていく。
衣服の「着心地」を定量的に評価できるダイナミック・コンフォートマネキンの試作開発

平成30年度は、よこ伸度が異なる5種類のワイシャツの「着心地」、よこ伸度が異なる4種類のスラックスの「着心地」について一対比較法を用いて「着心地」評価を行った。さらに、ワイシャツ、あるいはスラックスを着衣して着心地を評価しているときの被験者の衣服圧(スラックスについては筋活動量も)を計側・評価して、ワイシャツ、スラックスの「着心地の良さ」と衣服圧および筋活動量との相関関係を考察した結果、着心地と衣服圧、筋活動量間には負の相関が見られることを明らかにした。また、スラックスの着心地を評価するコンフォートマネキンを試作し、着衣中の衣服圧を測定した。その結果、被験者がスラックスを着衣して試技を行っているときの衣服圧とコンフォートマネキンにスラックスを着衣させているときの衣服圧には相関が見られた。また、紡績方法と糸のより数が異なる糸を用いて製布した織物で試作した上衣(ジャケット)の「清涼感」について官能検査を行った。そして、上衣を着用して運動している被験者の衣服内温・湿度度を計測した。その結果、「清涼感」と衣服内の温・湿度の間に相関関係を見出した。また、上衣の運動機能的着心地を試作した上衣コンフォートマネキンで予測することが可能となった。これらの研究成果を繊維学会年次大会において2件(発表題目;スラックスの着心地を評価する動的挙動下肢ダミーの開発、紡績方法と糸の撚り数が春夏用スーツの「清涼感」に及ぼす影響)口頭発表を行った。現在、背広服はビジネス社会において定着しており、背広服着用時の衣服は上衣、スラックス、ワイシャツが基本スタイルである。本年度は、上衣、スラックスとワイシャツに着目した。よこ伸度が異なる5種類の生地を用いて試作したワイシャツを着用した被験者(20代男子大学生)が水平内転運動を行い、一対比較法(中屋の変法)により「着心地(圧迫感がある、追従しない、動きやすい、着心地が良い)」について官能検査を行った。また、ワイシャツを着用して水平内転運動を行っているときの被験者の肩甲部、脇下部および上腕部とワイシャツ間の衣服圧を測定した。そして、「着心地」官能検査結果と衣服圧測定結果間の相関関係を検討した結果、ワイシャツ生地のよこ伸度が増加すると、肩甲部および脇下部において衣服圧が減少し、「着心地」が向上することがわかった。よこ伸度が異なる4種類のスラックスを用いて、2種類の試技(片脚上挙運動、しゃがみこみ運動)を行ったのち、シェッフェの一対比較法(中屋の変法)を用いて身体下肢の5部位についてスラックスの運動機能的着心地(圧迫感がない、つっぱり感がない、伸びやすい、動きやすい、着心地が良い)を評価した。エアパック式接触圧測定器を用いて、2種類の試技時における身体下肢8点の衣服圧を測定した。「着心地」官能検査結果と衣服圧測定結果間の相関関係より、よこ伸度が異なるスラックスの運動機能的着心地は、大腿部前面、大腿部内側および臀部の衣服圧が減少すると向上することがわかった。紡績方法が異なる糸を用いて製布した織物で試作したスーツの「清涼感」について官能評価を行うとともに、織物の物理特性を測定した。そして、紡績方法が異なる糸の特徴が織物の物理特性や手触り評価による「清涼感」、スーツの着心地評価による「清涼感」にどのような影響を与えるかを明らかにした。平成28年度では、ワイシャツやスーツ上衣の「着心地」を評価する上肢運動(水平内転運動)、スラックスの「着心地」を評価する2種類の下肢運動を提案し、それらの試技で「着心地」を適切に官能評価する手法(官能検査法の種類、評価形容語、評価時間)を確立した。さらに、被験者がワイシャツ、スーツ上衣、スラックスの着心地を評価しているときの生理的機能量である衣服圧を計側・評価する方法(測定部位、測定時間、データの解析方法)について検討した。その結果、「着心地の良さ」と衣服圧との相関関係を明らかにした。これらの研究成果を繊維機械学会年次大会において1件(発表題目;紡績糸の構造が春夏用生地及びスーツの清涼感に及ぼす影響)、繊維学会年次大会において2件(発表題目;上衣重量が肩部へ及ぼす負担の基礎的考察、上衣重量による肩部の衣服圧と触圧覚閾値との関係)、口頭発表を行った。また、現在得られた研究成果を論文にまとめ、繊維機械学会へ投稿中である。平成29年度は、平成28年度に用いたよこ伸度より伸度が大きい生地を用いて試作したワイシャツを着用した被験者(20代男子大学生)が一対比較法(中屋の変法)を用いて肩甲部、脇下部および上腕部について「圧迫感がある、追従しない、動きやすい、着心地が良い」を評価した。また、ワイシャツを着用して水平内転運動を行っているときの被験者の各部位とワイシャツ間の衣服圧を測定した。そして、「着心地」官能検査結果と衣服圧測定結果間の相関関係より、ワイシャツ生地のよこ伸度が増加するにつれて、肩甲部および脇下部の衣服圧が減少し、ワイシャツの「着心地」が向上することがわかった。

平成29年度は、平成28年度に用いたよこ伸度より大きいよこ伸度のスラックスについて2種類の試技を行って、一対比較法(中屋の変法)により下肢5部位について運動機能的着心地(圧迫感がない、つっぱり感がない、伸びやすい、動きやすい、着心地が良い)を評価するともに,試技時における身体下肢8点の衣服圧および筋活動量を測定した。「着心地」官能検査結果と衣服圧および筋活動量の測定結果間の相関関係より、よこ伸度が異なるスラックスの運動機能的着心地は、大腿部前面、大腿部内側および臀部の衣服圧が減少すると向上することがわかった。紡績方法が異なる糸を用いて製布した織物で試作した上衣(ジャケット)の「清涼感」について学生および専門家が官能評価を行った。その結果、両者間に「清涼感」に対する評価に相違がみられることがわかった。さらに、上衣やワイシャツの運動機能的着心地を客観的に評価する上衣コンフォートマネキンを試作した。平成29年度は、よこ伸度が異なるワイシャツやスーツ上衣の「着心地」を評価する上肢の試技、スラックスの「着心地」を評価する2種類の下肢運動を提案し、それらの試技で「着心地」を適切に官能評価する手法(官能検査法の種類、評価形容語、試技)を確立した。さらに、ワイシャツ、上衣およびスラックスを着衣して着心地を評価しているときの被験者の衣服圧(スラックスについては筋活動量も)を計側・評価する方法(測定部位、解析範囲、測定時間、データの解析方法)を確立し、ワイシャツ、上衣およびスラックスの「着心地の良さ」と衣服圧および筋活動量との相関関係を明らかにした。紡績方法が異なる糸を用いて製布した織物で試作した上衣(ジャケット)の「清涼感」について官能検査を行った結果、学生と専門家間で評価が異なることを明らかにした。これらの研究成果を繊維機械学会年次大会において2件(発表題目;生地のよこ伸度がスラックスの運動機能的着心地に及ぼす影響、ワイシャツの運動機能的着心地に生地のよこ伸度が与える影響)、口頭発表を行った。また、得られた研究成果を繊維機械学会誌へ投稿し、掲載(渡邊蓮也,西松豊典,金井博幸,丸弘樹,田澤孝基,柴田清弘,上衣重量が肩部へ及ぼす負担の基礎的考察,繊維機械学会誌,63,3,89-92,2017)された。平成30年度は、よこ伸度が異なる5種類のワイシャツの「着心地」、よこ伸度が異なる4種類のスラックスの「着心地」について一対比較法を用いて「着心地」評価を行った。さらに、ワイシャツ、あるいはスラックスを着衣して着心地を評価しているときの被験者の衣服圧(スラックスについては筋活動量も)を計側・評価して、ワイシャツ、スラックスの「着心地の良さ」と衣服圧および筋活動量との相関関係を考察した結果、着心地と衣服圧、筋活動量間には負の相関が見られることを明らかにした。また、スラックスの着心地を評価するコンフォートマネキンを試作し、着衣中の衣服圧を測定した。その結果、被験者がスラックスを着衣して試技を行っているときの衣服圧とコンフォートマネキンにスラックスを着衣させているときの衣服圧には相関が見られた。また、紡績方法と糸のより数が異なる糸を用いて製布した織物で試作した上衣(ジャケット)の「清涼感」について官能検査を行った。そして、上衣を着用して運動している被験者の衣服内温・湿度度を計測した。その結果、「清涼感」と衣服内の温・湿度の間に相関関係を見出した。また、上衣の運動機能的着心地を試作した上衣コンフォートマネキンで予測することが可能となった。これらの研究成果を繊維学会年次大会において2件(発表題目;スラックスの着心地を評価する動的挙動下肢ダミーの開発、紡績方法と糸の撚り数が春夏用スーツの「清涼感」に及ぼす影響)口頭発表を行った。
ポリコム群によるES細胞維持と分化の分子メカニズムの解明

ポリコーム群は、ヒストンH3K27をメチル化するタンパク複合体(PRC2)とH2Aをモノユビキチン化するPRC1のふたつの複合体の共同を介して、多くの発生関連遺伝子群に結合し、転写抑制に寄与する。しかしながら、ポリコーム群がどのように標的遺伝子群を認識し、それらの転写抑制に寄与するのか明らかにされていない。本研究では、H2Aモノユビキチン化が、転写抑制に必須であるものの、十分ではないことを実験的に示した。すなわち、いくつかの抑制メカニズムを相補的に用いて安定な抑制をひき起こしている可能性が示された。一方、標的遺伝子の認識についても、PRC2によって媒介されるヒストンH3K27トリメチル化に依存するメカニズムに加えて、依存しない経路が存在することを明らかにした。このような多様性があることにより、ポリコム群は様々な一次構造を持つゲノムに一様に対応することが可能になっていると考えられる。ポリコーム群は、ヒストンH3K27をメチル化するタンパク複合体(PRC2)とH2Aをモノユビキチン化するPRC1の作用を介して、多くの発生関連遺伝子群に結合する。最近、ポリコーム群の標的遺伝子と、Oct3/4、Sox2、Nanogが構築するES細胞維持に必要なコアサーキットの標的遺伝子が有意にオーバーラップすることが示され、本研究はポリコーム群とコアサーキットの機能的相関を明らかにするために行われた。最初に、ES細胞におけるポリコーム群の機能を明らかにするために、PRC1の構成因子であるRing1AとRing1Bをコンディショナルに欠損させた。その結果、ES細胞は、多くの発生関連遺伝子を発現し、自律的に分化していった。すなわち、ポリコーム群はES細胞の未分化性維持に必須であることが示された。一方、PRC1によって媒介されるモノユビキチン化されたヒストンH2Aの分布をゲノムワイドに探索したところ、PRC1が結合するドメインの一部を反映し、そこはPRC1が機能的に最もアクティブなドメインであることが示された。さらに、この遺伝子群はコアサーキットの優先的な標的であることが明らかになった。コアサーキットのポリコーム群への作用を明らかにするために、PRC1の標的遺伝子座への結合は、コアサーキットに依存していたことから、ポリコーム群はコアサーキットの下部構造として、これらの標的遺伝子群に共局在し、ES細胞維持に寄与することが明らかになった。しかしながら、ポリコーム群がどのように標的遺伝子群に結合するのか、そのメカニズムは明らかにされていない。ひとつには、PRC2によって媒介されるヒストンH3K27トリメチル化が、PRC1に含まれるクロモドメインタンパクであるCbx2によって認識されるメカニズムが存在することを明らかにした。これに加えて、PRC1に含まれるE3であるRing1Bの触媒活性を介した経路が存在することを明らかにした。この経路は、Ring1Bのリングフィンガーに結合するMel18とBmi1を介してヌクレオソームに結合することを示した。このふたつの経路がオーバーラップした場所において、ポリコーム群が転写抑制を行うことが明らかになった。Mel18とBmi1を介したクロマチン認識は、ヒストンH3K27トリメチル化を必要としない。PRC1の結合する遺伝子群は、有意に長いCpGアイランドを有していることが示されており、Mel18とBmi1はそれ自体あるいはそこに含まれる特有の配列を認識している可能性が示された。ポリコーム群は、ヒストンH3K27をメチル化するタンパク複合体(PRC2)とH2Aをモノユ化するPRC1のふたつの複合体の共同を介して、多くの発生関連遺伝子群に結合し、転写抑制する。しかしながら、H2Aモノユビキチン化の転写制御への意義、また、どのようにH2Aモキチン化が局所的に制御されているのか、そのメカニズムは明らかにされていない。PRC1に含るE3であるRing1BのE2結合部位だけを欠損させた変異を用いた解析から、H2Aモノユビキ転写抑制に寄与することを明らかにした。また、H2Aモノユビキチン化を媒介するメカニズムPRC2によって媒介されるヒストンH3K27トリメチル化の認識に依存する経路と依存しない合成によることを明らかにした。

H3K27トリメチル化に依存しない経路は、Ring1Bのリングガーに結合するMel18とBmi1を介してヌクレオソームに結合することを示した。また、PRC2成分であるPcl2について、その機能発現機序についての解析をノックアウトマウスを用いてその結果、Pcl2は、PRC2の機能を制御するだけでなく、PRC1の活性にも影響を及ぼすことかになった。その過程で、Pcl2のTudorドメインとPHDフィンガーによるヒストン修飾の認識かあることを複数の変異バージョンを用いて明らかにした。
頭頸部癌に対するウイルスベクター・リポソーム複合体を用いた遺伝子治療

現在、様々なベクターが癌に対する遺伝子治療に用いられているが、より遺伝子導入効率が高く安全性に優れているベクターの開発が望まれる。アデノウイルスベクターは,様々な利点があるが免疫原生などの欠点もある。そこで、われわれは、カチオニックリポソーム包埋アデノウイルスベクターを作製し、ヒト口腔癌への基礎的研究を施行した。ウイルスベクターは、βガラクトシダーゼ遺伝子を含むAxCAlacZ、と単純ヘルペスチミジンキナーゼ遺伝子を含むAxCAHS-tkを用いた。カチオニックリポソームとしてTMAG, DOPE, DLPCの3種の脂質を用いたSUVを使用した。In vitroにおいて10^6pfuのAdベクターと1μmolのSUVで作製したAxCAlacZ/SUV(10^6AxCAlacZ/SUV)の感染は、AxCAlacZ単独と比較して約5倍の遺伝子導入を示した。10^6AxCAHS-tk/SUVの感染は実験に用いた全てのヒト口腔癌細胞において、AxCAHS-tkの感染と比較して有意な殺細胞効果を示した。しかし、SCC-7細胞では有意な殺細胞効果を認めなかった。野生型C3H/HeマウスにSCC-7細胞を移植後、コントロール群(非治療)、AxCAHS-tk1回および3回感染群、AxCAHS-tk/SUV1回および3回感染群の5つの実験群を作製した。AxCAHS-tkおよびAxCAHS-tk/SUV感染1回につき10^6pfuのAdベクターを感染させ、さらに24時間後よりマウスに100mg/kgのGCVの腹腔内投与を4回施行した。なお、用いたAxCAHS-tk/SUVは10^6pfuのAdベクターと1μmolのSUVにて作製した。導入効率、抗腫瘍効果の比較検討を行った。AxCAlacZ/SUV複合体は、AxCAlacZ単独の遺伝子導入に比較して約5倍の遺伝子導入を示した。また、AxCAHSVtk/SUV複合体は、AxCAHSVtk単独に比較して有意な抗腫瘍効果を認めた。これらのことより、カチオニックリポソーム包埋アデノウィルスベクターが、、ヒト口腔扁平上皮癌に対する遺伝子導入に対して有効であり、さらにアデノウイルスベクターの反復投与による抗腫瘍効果を得られることが示唆された。アデノウイルスベクターは、様々な利点があるが免疫原生などの欠点もある。材料と方法:ヒト口腔扁平上皮癌細胞株HSC-2,HSC-3,HSC-4,SAS、マウス扁平上皮癌細胞株SCCVIIを用いた。ウイルスベクターは、βガラクトシダーゼ遺伝子を含むAxCAlacZ、と単純ヘルペスチミジンキナーゼ遺伝子を含むAxCAHSVtkを用いた。腫瘍細胞株を培養しアデノウイルスベクターのみとカチオニックリポソーム包埋アデノウイルスベクターとの導入効率、抗腫瘍効果の比較およびアデノウイルス中和抗体存在下での遺伝子導入効率の検討を行った。

これらのことより、カチオニックリポソーム包埋アデノウイルスベクターが、ヒト口腔扁平上皮癌に対する遺伝子導入に対して有効であり、さらにアデノウイルスベクターの反復投与による抗腫瘍効果を得られることが示唆された。現在、様々なベクターが癌に対する遺伝子治療に用いられているが、より遺伝子導入効率が高く安全性に優れているベクターの開発が望まれる。アデノウイルスベクターは,様々な利点があるが免疫原生などの欠点もある。そこで、われわれは、カチオニックリポソーム包埋アデノウイルスベクターを作製し、ヒト口腔癌への基礎的研究を施行した。ウイルスベクターは、βガラクトシダーゼ遺伝子を含むAxCAlacZ、と単純ヘルペスチミジンキナーゼ遺伝子を含むAxCAHS-tkを用いた。カチオニックリポソームとしてTMAG, DOPE, DLPCの3種の脂質を用いたSUVを使用した。野生型3H/HeマウスにSCC-7細胞を移植後、コントロール群(非治療)、AxCHS-tk1回および3回感染群、AxCAHS-tk/SUV1回および3回感染群の5つの実験群を作製した。AxCAHS-tkおよびAxCAHS-tk/SUV感染1回につき10^6pfuのAdベクターを感染させ、さらに24時間後よりマウスに100mg/kgのGCVの腹腔内投与を4回施行した。なお、用いたAxCAHS-tk/SUVは10^6pfuのAdベクターと1μmolのSUVにて作製した。導入効率、抗腫瘍効果の比較検討を行った。AxCAlacZ/SUV複合体は、AxCAlacZ単独の遺伝子導入に比較して約5倍の遺伝子導入を示した。また、AxCAHSVtk/SUV複合体は、AxCAHSVtk単独に比較して有意な抗腫瘍効果を認めた。
バーコード読取機能付き携帯情報端末を用いた医療過誤防止システムの開発と構築

本研究は主に病棟における入院患者の取り違えによる投薬,注射,輸血ミスの発生等を防止することを主眼として,バーコード読取機能付き携帯情報端末を用いた医療過誤防止システムの開発と構築を目指したものである。本研究で開発する医療過誤防止システムの概略は以下である。(1)患者には入院から退院までの間,バーコード付きリストバンドを装着していただく。(2)バーコード付きリストバンドによって,患者本人であることを確実に確認し,患者取り違えによるミスの発生を未然に防ぐ。(3)病院情報システム(オーダリングシステム)との連携により,携帯情報端末装置には処置等に関する詳細情報を表示・当該患者との整合性のチェックをする。これにより,常に確認を行いながら処置を実施することができ,勘違い等による処置ミスを防止する。本研究による医療過誤防止システムの開発と構築を通し,以下の成果を得た。(1)安全管理を考慮した業務ワークフローを設計した(1)注射処方(病棟,ICUの場合)(2)内用・外用処方(入院の場合)(3)針刺し等事故防止のために(2)安全管理体制充実のために実施した海外実地調査について報告書を纏めた(3)岐阜大学医学部附属病院で実施した在庫物品調査の報告書を纏めたこれにより,病院内で使用されている物品の標準的なバーコード(EAN128)への対応の可能性が明らかになった。同時に,バーコード機器の利用可能範囲を特定するために有効であった。【研究内容】本研究では以下の事項を検証した。(1)患者の取り違いや勘違い等による処置ミスの防止:バーコードリーダ機能内蔵の携帯端末を使用し,患者が装着しているリストバンドで指示内容と患者が合っているかチェックする機能。(2)医師が指示した内容を確実に実施できること:バーコードリーダ機能内蔵の携帯端末を使用し,薬剤ボトル等に貼られたバーコードラベルと指示内容が合っているかチェックする機能。(3)誰が,いつ,何を実施したかを記録に残すこと:バーコードリーダ機能内蔵の携帯端末を使用し,職員用ネームプレートに貼られたバーコードラベルを認識することにより,誰が,いつ,何を実施したかを確実に記録する機能。【研究実績】今回の検証では本システムのUI端末から注射指示を入力し,その指示ごとに携帯端末で実施記録を行うことでシステムの評価を行った。詳細は以下である。(1)バーコードラベルの印刷,貼付。(2)オーダ変更時の対応。(3)携帯端末について。その結果,以下のことが確認できた。実施入力する際に患者リストバンドで患者を確認したり,薬剤バーコードラベルで薬剤の整合性をチェックするだけでは本当の意味での確認にはならない。厳密に行うとするとバーコードラベルを作成する行程からバーコードの正当性を管理する必要がある。患者リストバンドや薬剤バーコードラベルをいかに間違いなく作成し,患者や薬剤ボトルに貼るかを管理することが重要になる。そのためには実施だけに焦点を絞るのではなく,院内全体の業務分析を行い,電子カルテとの連携を意識した院内業務を検討することの必要性がクローズアップされた。【研究内容】本研究は入院患者の取り違えによる投薬,注射,輸血ミスの発生を防止することを主眼した医療過誤防止システムの開発と構築である。主な留意項目は以下である。(1)患者には入院から退院までの間,バーコード付きリストバンドを装着してもらう。【研究実績】本研究では,昨年度実施されたバーコード読取機能付き携帯情報端末を用いた医療過誤防止システムの運用を前提とした場合の,システムを利用した病棟での実運用と各種医療スタッフによる役割分担を念頭に置いたワークフローを協議,確定した。主なワークフローは以下である。

(1)注射処方の場合,手術部看護師,医師,薬剤師間での注射薬セットに関わるワークフロー連携を確立した。外来や病棟,中央診療施設における看護師,医師,薬剤師間での注射処方に関わるワークフローを確立した。(2)内服・外用処方の場合看護師,医師,薬剤師間でのワークフロー連携を確立した。
フィトクロムAの細胞内分布の機能的意義と制御機構の研究

phyAは、phyBとならんでフィトクロムの主要分子種と位置づけられる。phyAとphyBの生理作用の多くは重複するが、phyB応答が赤色光下で強く見られるのに対して、phyA応答は主に連続遠赤色光下で見られる。このような違いの分子基盤について明らかにするため、phyAにGFPを融合させた分子に核移行シグナルや核排出シグナルを付加したものを遺伝子導入シロイヌナズナで発現させ、その細胞内分布を観察するとともに生理機能を調べた。昨年度は、連続遠赤色光による胚軸伸長阻害応答について詳しく調べた。今年度は、他のphyA応答としてクロロフィル合成の誘導と、黄化芽生えにおけるフックの解消について解析した。さらに、これらの応答についてより早い時期での応答を比較したところ、核移行シグナルを不可したphyA-GFPの方が、やや応答が速いことも分かった。以上により、phyAもphyBと同様に核内でシグナルを伝達することがさらに確認された。また、もうひとつのphyA応答である超低光量反応について上記の植物を用いて解析した。このため、遠赤色光による発芽誘導および、繰り返し遠赤色光パルス照射による胚軸伸長阻害を調べた。その結果、非常に興味深いことに、核に局在させたphyA-GFPではこの応答が見られないのに対して、核から排出させたphyA-GFPでこの応答が見られた。従って、連続遠赤色光に対する応答と、超低光量反応では、その機構が大きく異なる可能性がでてきた。現在、この点に注目してさらなる解析を進めている。このような違いの分子基盤について明らかにするため、phyAにGFPを癒合させたタンパク質をシロイヌナズナのphyA変異体背景でPHYA遺伝子プロモーターを用いて発現させ(APAG)、その生理作用と細胞内分布を詳しく調べた。また、この融合タンパク質にさらに核局在シグナル(APAGL)または核排出シグナル(APAGE)を付加しその細胞内作用部位についても同様の解析を行った。まず、これらの系統について導入タンパク質の発現量をイムノブロット法によって確認した。その結果、野生株と同程度の発現を示す複数の株が同定された。さらに、それらについて連続遠赤色光への応答を調べ、長時間照射に対して、APAGとAPAGLは同様に応答するのに対して、APAGEの応答は顕著に弱いことが分かった。従って、phyAもphyBと同様に核内でシグナルを伝達することが強く示唆された。さらに、この生理応答をより詳しく調べるために、比較的短時間の光処理に対する応答をビデオカメラを用いて観察した。その結果、長時間照射では見られなかったAPAGとAPAGLの差がみられ、APAGLの方がより素早く光に応答することが分かった。この結果も、phyA応答において核が重要な働きをしていることを示唆するものである。
アジアにおける「学歴病(Diploma Disease)」の比較研究

本研究は、ドーア(Ronald P.Dore)教授の「学歴病(Diploma Disease)」仮説を、アジアの現状に即して検討することであった。すなわち、学歴獲得競争は後発工業国ほど激しく、それゆえに学校教育は本来の教育機能よりも選抜機能を強め、一種の病的症状を呈するという考え方である。われわれは東アジア(中国,韓国),東南アジア(フィリピン,インドネシア,マレーシア,タイ)の各国を対象に検討を重ね、次のような結論を得た。1.アジア各国では、教育機会は拡大しているにもかかわらず、なおそれを上回る上級学校進学要求が根強く存在している。特に大学への進学要求はますます高まっており、競争は激しさを増している。このため、学校教育のすべての段階で「試験」のための教育という圧力にさらされている。」2,国家・社会は、その経済発展政策において、大学卒のマンパワーをますます必要としており、高等教育の拡大に力を入れているが、雇用市場の方は、大卒者を十分に吸収できる条件が必ずしも整っているとはいえない。そのため、大卒失業者が出ている国もある。また、大学教育の内容(カリキュラム)が、社会の要求に合わず、大学と社会の間に不適合現象がみられることが多い。3.いわゆる「学歴病」の克服に、明確な処方箋を発見した国は今のところ見当らないが、上記のような問題を改善するために、各国とも、1)高等教育制度の多様化、2)教育内容・教授法の改革、3)教員のスタッフ・デベロップメントの強化、4)入試制度の改善、5)高等教育財源の増大、などに懸命に取組んでいる。
ニホンザルにおける群れ内・群れ間の食物をめぐる競合の数量化の試み

調査は、最大4名の調査補助員の協力のもとに、5月24日から6月9日のうち15日間、ヤマモモ集中域3プロット内におけるヤマモモの果実数の推定、及びサルの直接観察によるその消費量推定を同時平行的に行った。調査開始前日の5月23日には、最も果実の成熟が進んだ個体であっても、中熟果実が10%程度占めるだけで完熟果実は皆無で、調査半ばの5月31日においても、中熟果実が30%を示す個体がでてくる程度で、相変わらず完熟果実は数%に過ぎなかった。しかし、6月に入りようやく果実の成熟が進み、調査期間終了後の6月9日には、やはり最も成熟の進んだ個体では、中熟17%、完熟64%という値を示した。他方、サルの利用については、5月24日及び25日は、すべてのプロットを群れが訪問したものの、ヤマモモの利用はみられなかったが、26日になってプロットのひとつで初めて2本のヤマモモで延べ10頭・分の採食が見られたのを機に、31日までに3プロット合わせて2群17回の訪問を受け、延べ525頭・分の採食がみられた。さらに、その後6月9日までの間には、3群28回の訪問で、延べ790頭・分の採食が行われた。このように、ヤマモモ果実の成熟に伴い、サルの利用も増えていった。今後分析を進め、下表に示したヤマモモ果実の栄養分析の結果と合わせて、群れごとにサル1個体当たりの果実消費量、カロリー及び蛋白質摂取量を推定し、本研究の目的である採食量に及ぼす群れサイズの影響についての考察を行っていきたい。
人間関係ネットワークと社会意識や社会参加活動の関連に関する国際比較研究

日本社会は平等な社会と言われてきたが、近年では、社会的不平等や、格差の拡大に関する議論も盛んである。また今後の格差の動向や政策への志向に関しては、人々の意識に変化も起こっている。本研究の目的は、人間関係(関係的資源)に着目して多次元的な社会階層構造を解明し、諸資源と、社会意識(とくに社会の変革に関する意識や政治意識)や参加との関連について独自の調査を実施し、国際間、地域間比較が可能なデータを得て、統計分析を行うことである。本年度は、まず前年度に得たソウル市での社会調査データを分析し、既存の日本3地点(東京、仙台、仙北農村部)での調査結果と比較しつつ、その成果を2004年11月の日本社会学会にて口頭発表した。ソウル時は社会不公平感が高く、生活満足度は低く、平等志向は日本よりも強いことなどが分かった。また海外において、独自の社会調査を実施することを企画したが、幸い、韓国の外務省外郭団体である世宗研究所の研究者と、韓国大邱市内にある慶北大学の研究者の協力を得られることになった。そこで大邱市において無作為抽出を伴う統計的社会調査を実施した。調査は2004年7月中にほぼ終了し約1000人のデータを得ることができた。一部のデータクリーニング作業等を現在行っているが、データファイル作成もほぼ終了した。調査内容は、基礎項目の他、有力者との関係的資源保有や政策への意識、教育政策への意識等である。これにより、多次元的な社会階層や、政策志向、社会意識に関する、国際比較可能な独自のデータを得ることができた。これまでの日本、ソウル、大邱市でのデータは、研究者に対して公開予定である。予算は調査実施のために主に使用した。今年度は、調査実施とデータファイル作成を行ったため、学会発表の他には、とくに雑誌論文等はないが、数本を準備中である。しかし格差といっても所得や資産、学歴、政治的影響力、人間関係の保有など、多次元的に測定することが可能である。その他、日本国内で、独自の調査を実施することを企画したが、幸い、東北大学の協力を得られることになったので、仙台市において、1200人を対象に無作為抽出を伴う統計的調査を実施した。調査は2003年2月中にほぼ終了し、現在、データファイルを作成中である。調査内容は、職業や学歴などの基礎項目の他、有力者との関係的資源保有や政策への意識、とくに今年度は、格差や階層固定化の発生メカニズムを解明するために、教育政策への意識の問を重点的に設けた。これにより、多次元的な社会階層や、社会意識に関する独自のデータがまもなく完成し、データは、研究者に対して公開予定である。次年度はさらに調査を行い、海外での調査データもさらに入手して、国際比較研究の成果を出す予定である。本年度は、まず前年度に得た独自の社会調査データを分析した他、日本国内の全国調査データであるSSM調査などを分析し、その成果を2003年9月の数理社会学会と11月の日本社会学会にて口頭発表した。また海外において、独自の社会調査を実施することを企画したが、幸い、韓国の外務省外郭団体である世宗研究所の研究者と、ソウル市内にある檀国大学の研究者の協力を得られることになった。そこで、ソウル市において、1600人を対象に無作為抽出を伴う統計的社会調査を実施した。調査は2003年10月中にほぼ終了した。データは、研究者に対して公開予定である。このデータの分析結果の一部を、2004年3月の数理社会学会大会で発表した。次年度はさらに、韓国の地方都市での調査を行う予定で、調査準備を行っている。

本研究の目的は、人間関係(関係的資源)に着目して多次元的な社会階層構造を解明し、諸資源と、社会意識(とくに社会の変革に関する意識や政治意識)や参加との関連について独自の調査を実施し、国際間、地域間比較が可能なデータを得て、統計分析を行うことである。本年度は、まず前年度に得たソウル市での社会調査データを分析し、既存の日本3地点(東京、仙台、仙北農村部)での調査結果と比較しつつ、その成果を2004年11月の日本社会学会にて口頭発表した。ソウル時は社会不公平感が高く、生活満足度は低く、平等志向は日本よりも強いことなどが分かった。また海外において、独自の社会調査を実施することを企画したが、幸い、韓国の外務省外郭団体である世宗研究所の研究者と、韓国大邱市内にある慶北大学の研究者の協力を得られることになった。そこで大邱市において無作為抽出を伴う統計的社会調査を実施した。調査は2004年7月中にほぼ終了し約1000人のデータを得ることができた。一部のデータクリーニング作業等を現在行っているが、データファイル作成もほぼ終了した。調査内容は、基礎項目の他、有力者との関係的資源保有や政策への意識、教育政策への意識等である。これにより、多次元的な社会階層や、政策志向、社会意識に関する、国際比較可能な独自のデータを得ることができた。これまでの日本、ソウル、大邱市でのデータは、研究者に対して公開予定である。予算は調査実施のために主に使用した。今年度は、調査実施とデータファイル作成を行ったため、学会発表の他には、とくに雑誌論文等はないが、数本を準備中である。
戒厳令期台湾の民主化運動とキリスト教　在外台湾人組織の分析から

台湾における民主化の萌芽期1970-80年代における、キリスト教の動向を考察する。台湾では1980年代に独裁政治に反対する運動が盛り上がるが、それ以前の1970年代にこうした運動の先鞭をつけたのはキリスト教の長老教会であった。しかしこの時期の研究は大きく立ち遅れており、特にキリスト教のような宗教的動向は等閑視されている。問題としてこの時期の台湾の資料は政府の検閲の関係で限界があるので、在外台湾人社会における資料を分析する。東アジアの民主化運動に注目が集まっているが、本研究が台湾の重要なアクターであるキリスト教の動向を明らかにすることで、東アジアの民主化運動の全容解明に寄与することができる。
形状記憶合金による低熱源発電に関する基礎的研究(熱・機械繰返しと長寿命化)

本研究は形状記憶合金の形状回復力特性を利用した低熱源発電システム構築のための基礎データを得ることを目的としている。そのため,既設の形状記憶合金用の熱・機械繰返し試験装置を用いて,Ti-Ni-Cu系形状記憶合金を対象にして,Cu濃度を013%の範囲で5種類に変化させた合金を準備して,繰返し変形特性に及ぼす加熱温度,回復応力,非回復ひずみ,仕事量(エネルギ)等のパラメータと疲労寿命との関係について検討し,高強度・長寿命,大容量エネルギを得るための基本特性のデータを求めることを行ってきた。合金に対して,最大ひずみ範囲として0.75.0%の間の5段階,加熱温度として348363Kの間の4段階の範囲で種々の組合わせ条件で熱・機械繰返し試験を行った。それらの実験により,各Cu濃度における,回復応力,非回復ひずみおよび仕事量(エネルギ)等に及ぼす最大ひずみと加熱温度の影響を検討した。現在までに得られた結果は,(1)最大ひずみや加熱温度が回復応力,非回復ひずみ,非回復仕事量(エネルギ)に及ぼす影響およびそれらと疲労寿命の関係,(2)Cu濃度が回復応力や非回復ひずみに及ぼす影響と疲労寿命の関係,(3)形状記憶合金の熱・機械繰り返し疲労寿命を支配する因子として散逸ひずみエネルギの提案,等が得られている。これらの基礎データは最終目的の低熱源発電システムの構築には重要である。さらに,本システムの実用化に向けて使用する形状記憶合金のより高強度化,長寿命化を図るための研究を継続する予定である。そのため、既設の形状記憶合金用の熱・機械繰返し試験装置を用いて、Ti-Ni-Cu系形状記憶合金を対象にして、Cu濃度を013%の範囲で5種類に変化させた合金を準備して、繰返し変形特性に及ぼす加熱温度、回復応力、非回復ひずみ、仕事量(エネルギ)等のパラメータと疲労寿命との関係について検討し、高強度・長寿命、大容量エネルギを得るための基本特性のデータを求めることを行ってきた。合金に対して、最大ひずみ範囲として0.75.0%の間の5段階、加熱温度として348363Kの間の4段階の範囲で種々の組合わせ条件で熱・機械繰返し試験を行った。それらの実験により、各Cu濃度における、回復応力、非回復ひずみおよび仕事量(エネルギ)などに及ぼす最大ひずみと加熱温度の影響を検討した。現在までに得られた結果は、(1)最大ひずみや加熱温度が回復応力、非回復ひずみ、非回復仕事量(エネルギ)に及ぼす影響およびそれらと疲労寿命の関係、(2)Cu濃度が回復応力や非回復ひずみに及ぼす影響と疲労寿命の関係、(3)形状記憶合金の熱・機械繰り返し疲労寿命を支配する因子として散逸ひずみエネルギの提案、等が得られている。さらに、本システムの実用化に向けて使用する形状記憶合金のより高強度化、長寿命化を図るための研究を継続する予定である。形状記憶合金を上記システムに利用する場合,合金は負荷・除荷および加熱・冷却を組合わせた熱・機械繰返し条件下で用いられるが,この繰返しとともに形状記憶合金の特性である変態温度,変形応力,回復応力およびひずみエネルギ等の変化や,非回復ひずみや2方向性ひずみの出現と入った劣化が生じ,やがて破断に至る。これらの機能変化や特性の劣化特性を把握することや,合金の長寿命化を計ることは機器への応用を考える場合,重要なこととなる。

本研究では,形状記憶合金の長寿命化の一つの手法として,異なった冷間加工を与えたTi-Ni-Cu形状記憶合金針金状試験片を対象にして,既設の熱・機械繰返し試験装置を用いて形状記憶合金の機能および疲労特性に与える冷間加工の影響を検討した。得られた主な結果は,(1)冷間加工率の上昇に伴い変形応力の増加,各種変態温度の低下は生じ,その結果回復応力は増加した。(2)その結果,1サイクルあたりに得られるの有効ひずみエネルギは冷間加工率の上昇とともに増加した。(3)機能劣化はマルテンサイト相の状態で生じ,機能の繰返しによる変化は高冷間加工率のものほど安定したものとなった。(4)熱・機械繰返し疲労の全寿命は高冷間加工率となるほど短くなったため,生涯に得られる全有効ひずみエネルギは冷間加工率の上昇とともに減少した。(5)熱・機械繰返し疲労寿命は,1サイクル当たりに減少する回復ひずみエネルギで定義した散逸ひずみエネルギによって評価できることが明かとなった。
精神神経疾患における前頭葉局所脳血流のダイナミクス-光トポグラフィを用いた検討

【目的】精神神経疾患における前頭葉の局所脳血流の動的特徴(ダイナミクス)を明らかにし、その成果を精神疾患の診断・治療に利用可能な臨床検査へと発展させることを目的に、頭部用の多チャンネル近赤外線スペクトロスコピーnear-infrared spectroscopy(NIRS)装置である光トポグラフィ装置を用いた検討を行なった。【方法】健常者15名・単極性うつ病11名・双極性障害8名・統合失調症13名を対象として、語流暢課題遂行中の酸素化ヘモグロビン濃度[oxy-Hb]変化を、頭部用の多チャンネルNIRS装置Hitachi ETG-100を用いて前頭部側頭部の48チャンネルから測定した。研究は群馬大学医学部臨床試験部で承認を得たもので、研究参加について文書で同意を得た。【結果】課題による[oxy-Hb]変化には、各群ごとの特徴を認めた。(1)健常群:課題開始直後に増加し、課題期間中は増加が保たれ、課題終了後に減少。(2)うつ病群:増加の程度が小さく、健常群との差は課題の前半区間で顕著。(3)双極性障害群:増加の大きさは健常者と同様であったが、[oxy-Hb]増加までの時間間隔が長く、課題開始後に漸増して課題終了付近でピークをなすパターンが目立った。(4)統合失調症群:[oxy-Hb]増加のタイミングが健常群と異なり、課題終了後にいったん減少した[oxy-Hb]が再度増加するというパターンが、特に左側の前頭プローブで目立った。【考察】本研究の結果から、(1)NIRS装置により前頭葉機能が測定可能であり、(2)そうして測定できる前頭葉機能には年齢・性別による変化が認められ、(3)うつ病・双極性障害・統合失調症などの精神疾患における前頭葉機能障害の特徴をNIRS装置を用いた測定により捉えることができる、ことが示された。今後、精神疾患の診断・治療・予防のための臨床検査として、NIRS検査が有用である可能性が示唆された。2001年度(平成13年度)は、精神神経疾患患者の局所脳血液量のベッドサイド測定を行なうための準備作業として、以下のことを行なった。(1)非侵襲的頭部酸素モニタ装置(光トポグラフィ装置)のセットアップ数名の健常被験者を対象として、実際に光トポグラフィ装置を用い、プローブの装着方法や位置・検査条件・アーチファクト混入など、検査の具体的な実施についてのセットアップを行なった。(2)脳機能賦活のための刺激方法・課題の決定数名の健常被験者を対象として、脳機能賦活のために検査時におこなう刺激の種類や提示方法などをさまざまに変更した測定を行ない、実際の測定で採用する刺激方法や課題を決定した。刺激は、(1)運動課題(手指タッピング),(2)神経心理学的課題(語流暢・順唱・逆唱)が適当であることを確認し、その実際のパラメータを確定した。(3)心理測定方法の決定光トポグラフィ装置による測定と同時に行なう心理測定方法として、さまざまな精神疾患の精神症状評価尺度、人格特徴の評価尺度、測定時の不安や眠気の評価尺度などを用いることを確定した。(4)データ解析方法の確立得られたデータから意味のある情報を抽出するための解析方法を検討し、その結果にもとづいてソフトウェアを開発した。