hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
教育効果を高める立体動画像表示に関する研究

教育において、図形や文字を立体的に提示できれば、従来の平面的な提示に比べて、理解や認識がより容易になると期待できる。また、近年はパソコンを利用した立体提示が容易に実現できるようになりつつある。また、ハードウエアの高性能化により、動画像の表示も実現可能になってきた。そこで、本研究では、立体画像表示(静止画像、動画像)が学習者の理解および学習効果にどのような影響を与えるかについて調べることを目的に、実験的に検討を行った。1.まず、2次元画像の表示装置により立体的な画像の表示が可能な、RDSの教育的利用について検討した。市販のソフトによりRDSの動画像を提示し、従来のRDS静止画像提示と比較する予備実験を行った。本研究では、RDSの動画像化により、認識がより容易になることを予想していたのに反し、顕著な改善効果は得られなかった。2.次に、立体提示による基本的な認識特性を明かにするために、文字を対象として立体静止画像による検討を行った。具体的には、パソコンディスプレイを利用して、フィールド切替えによる両眼提示を行い、文字列を立体的に提示した。ここでは、立体ディスプレイにおける文字の効果的な提示方法を明かにするために、文字の奥行方向の提示位置と読みやすさの関係について実験的に検討した。まず、立体視が可能な提示範囲を確認するため、被験者に対して、ディスプレイ上での左右像のずれの量に対する文字の認識位置を測定し、複数の被験者が共通して良好に立体視可能な提示位置の範囲を明かにした。次に、読みやすさを定量的に評価するために、数字列の同定実験を行い、提示位置による反応時間の違いを調べた結果、有意な差を認めた。
サイトカイン共通受容体(γc鎖)を介した細胞内情報伝達機構

IL-2受容体γ鎖はIL-4、IL-7、IL-9、IL-15の各受容体の共通サブユニット(γc鎖)でもある。これらγ鎖を共有するサイトカイン受容体からのシグナル伝達機構を解明するために、本研究では、IL-2受容体β鎖とγc鎖に会合するJAK1とJAK3キナーゼについてさらに解析した。その結果、γ鎖を共有するIL-2、IL-4、IL-7、IL-9の各サイトカインの刺激によって、Jak1ならびにJak3チロシンキナーゼの活性化がみられた。さらに、IL-2受容体β鎖に会合するJAK1チロシンキナーゼがIL-4、IL-7、IL-9、の各受容体のα鎖にも会合していることを明らかにした。このJAK1の会合はIL-2受容体β鎖および上記各サイトカイン受容体のα鎖の細胞内領域に共通に存在するbox1領域を介していることが分かった。MOLT4細胞にbox1変異IL-2受容体β鎖を遺伝子導入し、細胞増殖シグナルとJak1およびJak3との関連性を調べたところ、Jak1の会合ならびに活性化はIL-2による細胞増殖シグナル伝達には必須ではないことが明らかになった。さらに、Jak3の活性化にもJak1は必須では内ことが分かった。他方、IL-2刺激後速やかにチロシンリン酸化される新規蛋白分子pp70のcDNAを単離した。pp70の発現は種々の細胞株ならびに組織にみられ、IL-2による増殖刺激シグナルとpp70チロシンリン酸化反応とがよく相関した。
メラトニンの口腔粘膜における生理的役割の解明と口内炎治療薬としての可能性

ラット頬粘膜を用いて、メラトニン1aレセプターの発現につき免疫組織化学的検討でその発現が確認された。ヒト口腔粘膜上皮細胞において、invitroでもメラトニン1aレセプターの発現が確認された。またヒト口腔粘膜上皮細胞の増殖および分化においてメラトニンの影響は認められなかった。ラビットを用いて、口腔粘膜創傷の治癒に対するメラトニンの影響を検討したが、その影響は認められなかった。口腔粘膜疾患に対する原因と治療法の確立を目的に、多彩な生理作用を有するメラトニンが口腔内を保護する役割をもつ唾液中に存在することに着目し、口腔粘膜におけるメラトニンの生理的作用を明らかにするとともに、粘膜創傷治癒促進に関与している可能性について検討を行った。前年度までに、in vitroにおいてラット頬粘膜およびヒト口腔粘膜上皮細胞にメラトニン1a受容体(Mel1aR)の発現を確認し、さらにヒト口腔粘膜上皮細胞の増殖および分化にメラトニンの影響が認められなかったことを報告した。そこで今年度は、ヒト口腔粘膜上皮細胞に発現しているMel1aRが機能しているか否かについて検討するため、メラトニンを各種濃度で加えた後に細胞内cAMPを測定した。結果コントロール群およびメラトニン添加群で有意差は認めなかった。次に、ラビットを用いて歯肉創傷治癒に対するメラトニンの影響を検討した。ラビット下顎歯肉に化学熱傷を作成し、翌日よりメラトニンもしくはvehicleをゲル化して創部に毎日貼付し6・13日目の創部の大きさと治癒期間を測定した。その結果、創部の大きさ・治癒期間ともに有意差は認めらなかった。以上の結果より、メラトニン受容体が口腔粘膜に発現していることからメラトニンが口腔粘膜において何らかの生理的役割を有することが考えられるが、今回の結果ではメラトニンの影響は確認されず、さらにcAMPにメラトニンの影響が認められなかったことから、Mel1aRを介するメラトニンの作用よりも、むしろ直接的なラジカルスカベンジャーとしての作用、あるいはヒト口腔粘膜上皮細胞において発現が確認された核内レセプターであるRORα1を介した作用を有する可能性が考えられた。またin vivoにおいては歯肉創傷治癒には影響を及ぼさなかったことから、他の生理的役割について検討する必要があると考えられる。現在、日本は高齢化社会を迎え、口腔粘膜疾患など口腔内科的疾患は増加の一途をたどっている。しかし口腔粘膜疾患の原因は解明されておらず、明確な治療法もいまだに確立していない。今後口腔粘膜疾患に対する原因と治療法の確立が早急に求められている。これまでに多彩な生理作用を有する松果体ホルモンであるメラトニンが、骨や歯の形成を促進する事実を報告した。また唾液中にメラトニンの存在が確認されており、その存在意義についてはいまだ明らかではない。そこで、現在までに骨および歯の形成を促進することが明らかとなったメラトニンが、顎骨や歯と同じ口腔内にあり、口腔内を保護する役割をもつ唾液中に存在することから、その機能に対しても何らかの生理的作用を有している可能性に着目し、口腔粘膜におけるメラトニンの生理的作用を明らかにするとともに、粘膜創傷治癒促進に関与している可能性について検討を行うことを目的とした。ラット頬粘膜におけるメラトニン1a受容体(Mel1aR)の発現について免疫組織化学的手法を用いて検討を行った結果Mel1aRの発現が確認された。Mel1aRは存在が確認されている数種類のメラトニン受容体のうちもっとも機能的なものであることから、唾液中のメラトニンが口腔粘膜に対して唾液のもつ多彩な生理作用にも関与していることが示唆された。ヒト口腔粘膜上皮細胞において、in vitroでもMel1aRの発現が確認された。ヒト口腔粘膜上皮細胞の増殖に対するメラトニンの影響は認めず、ヒト口腔粘膜上皮細胞の分化において上皮細胞分化マーカーであるInvolucrin・Transglutaminaseでは発現量に差は認めませんでした。今後、ヒト口腔粘膜上皮細胞の分化に対するメラトニンの影響についてさらに検討を加えるとともに、in vivoにおいて口腔粘膜の創傷治癒に対するメラトニンの影響を詳細に検討する予定である。口腔粘膜疾患の治癒過程におけるメラトニンの生理的役割を明らかにすることを目的に、平成23年度においては、口腔粘膜上皮細胞におけるメラトニン1aレセプターの発現およびヒト口腔粘膜上皮細胞を分離培養し、その増殖・分化に対するメラトニンの影響について分子細胞生物学的に検討を行い、ヒト口腔粘膜上皮細胞においてMel1aRの発現が確認され、ヒト口腔粘膜上皮細胞の増殖に対するメラトニンの影響は認めず、ヒト口腔粘膜上皮細胞の分化において上皮細胞分化マーカーであるInvolucrin・Transglutaminaseでは発現量に差は認めないという結果を得た。平成24年度では、ラット口腔粘膜上皮細胞の増殖・分化に対するメラトニンの影響について分子細胞生物学的に検討を行うとともに、ヒト口腔粘膜上皮細胞の分化に対するメラトニンの影響についてさらに詳細に検討を行う。

また口腔粘膜創傷治癒に対するメラトニンの影響について検討するため、ハムスターおよびウサギで口腔粘膜創傷モデルを作製し、メラトニンを全身的または局所的に投与することにより、その創傷治癒を促進することが可能かどうかにつき検討を行う。口腔粘膜創傷モデルは、物理的な侵襲による創傷として、ハムスターの右側頬嚢を翻転させワイヤーブラシを用いて右側頬嚢粘膜に10x10 mmの範囲に基底膜まで達する傷を作製する。一方、化学的な侵襲による創傷として、同様にハムスターの右側頬嚢を翻転させ、頬嚢粘膜に10x10 mmの円形の濾紙に次亜塩素酸水溶液を浸透させたものを貼付し、薬剤性創傷を作製する。受傷後1,3,5,7日目に骨形成促進効果のみられる濃度のメラトニンを腹腔内に投与する。また、コントロールとして生理食塩水のみを腹腔内に投与する。物理的侵襲および化学的侵襲モデルとも、受傷後1,3,5,7、14、21日後に右側頬嚢を翻転させ、受傷部の長径(a,実線)および短径(b,破線)の積算にて面積を測定し、メラトニン投与群およびコントロール群を比較し、その治癒効果を判定する。ウサギは創傷作製部を下顎唇側前歯部歯肉に設定し、ハムスターと同様に行う前年度繰越金の1,826,794円は、平成23年度予定の実験結果が予想より早たため、実験動物と薬品・試薬等の使用量が少なく済み、かつ本年度行う動物実験の動物種が増えたことと、免疫組織学的検討に使用する抗体の数の増加およびin situ hybridizationを行うことが変更になったため、この繰越金を使用する。今年度は、ラット口腔粘膜上皮細胞の増殖・分化に対するメラトニンの影響およびヒト口腔粘膜上皮細胞の分化に対するメラトニンの影響について詳細に検討を行うために、試薬・薬品や実験用動物を購入する。さらに口腔粘膜創傷治癒に対するメラトニンの影響について検討するため、ハムスターで口腔粘膜創傷モデルを作製し、メラトニンを全身的または局所的に投与することにより、その創傷治癒を促進することが可能かどうかにつき検討を行うため、同様に試薬・薬品や実験用動物を購入する予定である。
バングラデシュ、ベンガル堆積盆を構成する地層の化学組成から推定されるヒマラヤ山脈形成史

ベンガル堆積盆の堆積物の分析1.中新世(2千1千万年前)の砂岩試料の顕微鏡用薄片を作成し,砂粒のモード分析を行った。この砂岩には低圧型変成岩である片麻岩由来の砕屑物が多く,ざくろ石を多く含む特徴があることを明らかにした。2.現世のブラマプトラ河の砂の重鉱物分離を行い,重鉱物組成分析のための薄片,化学組成分析を行うEPMA装置用の薄片の作成を行った。またモード分析用の顕微鏡薄片を作成した。現世の砂は未固結であり,従来の岩石薄片作成法を適用出来ないため,石灰岩の台座上で試料の砂をペトロポキシで固化させ,それで薄片試料を作成する方法を考案した。重鉱物組成分析の結果,角閃石に富み,青色の角閃石も含むことが明らかになった。モード分析の結果高圧型の変成岩である片岩由来の砕屑物が多いことが明らかになった。得られた結果の意義と今後の展望および研究計画1.中新世の時期では,堆積物をもたらしたヒマラヤには低圧型の変成岩が広く露出していたのに対して,現世では高圧型の変成岩からの供給が卓越しているという,ヒマラヤの発達を明らかにできた。現世の砂に含まれる青色の角閃石は高圧型の変成岩由来の証拠となるため,EPMA分析を行っているところである。2.現世のベンガル堆積盆の砂の特徴については4月下旬に広島大学で行われる堆積学研究会において共同研究としてラーマン博士が発表する予定である。中新世から現世の堆積物の組成変化とヒマラヤ山脈の発達については8月下旬にイタリアで行われる第32回万国地質学会において,共同研究としてラーマン博士が発表する予定であり,アブストラクトは受理されている。3.なおフィリピンのルソン島の砂岩のモード組成分析も共同で行い,フィリピン島弧が海洋地殻を基盤に形成されたことが明らかになった。この成果も万国地質学会で共同研究として鈴木が発表する予定で,アブストラクトは受理されている。
上肢帯の構造に着目した肩部の形状解析と上半身用衣服設計理論の分析

人体-衣服系の形状的関係を明確にし、衣服設計を理論的に分析する目的で、体幹部において特に複雑な構造や機能を持ち、しかも形状変異の大きい肩部について3次元計測を実施し、一つには上肢帯を基本にした特徴分析による類型化を、また一つには衣服原型の基と考えられる体表展開図と肩部形状との対応関係を調べた。以下に結果を述べる。1.体表にマークを施した人体全周形状を5秒以内で4方向の距離画像として計測最大誤差【+-】0.30.6%で計測可能なシステムを人体上半身計測用に整備した。2.肩部復元石膏標本57例を対象に行った生体計測値による特徴抽出の結果、肩部の特徴として前肩/後ろ肩(肩の前後への振り)、なで肩/怒り肩(肩傾斜)、屈身/反身(体幹部の側面形状)の要因が合成された形で抽出され、肩部形状に関する類型を定義できた。3.類型化された肩部の体表展開図を生成して肩部の構造に着目した衣服設計上の基本要素を分析した結果、これらの特徴は展開図上ではいわゆる衣服原型でいうダ-ツの長さや角度、前後の見頃の幅のバランス、肩縫目線の傾斜、頸付根部の繰りの深さなどに量的差異として表れ、衣服原型設計の際の体つきに関する留意点として理解された。これらの特徴を見ると、前肩/後ろ肩、屈身/反身の特徴では、立体としての肩部の特徴は異なっていても、展開図上では、たとえば後正中線に生じるダ-ツの変異などは同じ特徴として表れた。このことは、肩のそれぞれの部位が単独で動いているのではなく、上肢帯という構造を基本にして全体として有機的に連関を保っていることを意味すると理解できる。複雑な外形を有する肩部を上肢帯の位置関係と関連させて考察し、その展開図の特徴を検討することによって、肩部の形状の変異を単純化された明確さで分析できた。これらの結果は、衣服設計における肩部の衣服適合条件についての手がかりとなると考える。以下に結果を述べる。設備備品費にて設備の拡充をはかり、短時間に測定対象に連続照射される7種類のグレイコードパターンを撮像することによって画素単位で対象までの距離を計測できる液晶レンジファインダー(オ-ジス総研製)を、現有の2台から4台に増設することができた。これにより人体の3次元形状を周囲4方向から数秒以内に計測することが可能になった。さらにヒューマンインターフェイスの良い、操作性の良いシステムを構築するためにデータ解析機能を更新した。また、液晶レンジファインダー本体が設置の容易なテンションポール型の架台に取り付けられるようになり、設定が容易になった上、キャリブレーションシステムにも変更を加えて自動化、簡略化をほどこした結果、測定の準備に要する時間が短くなり、実用化の目途が立った。これに基づいて人体を対象とした予備計測実験を行い、計測時の被験者の着衣、姿勢の保持方法、等、詳細を検討すると共に、上肢帯の構造を分析し、体表面計測時に上肢帯の形状をどのように把握すればよいか検討中である。計測結果の格納については、当初の予算が審査過程で変更されたため計測装置の一部であるワークステーションと本学情報処理教育センターの計算機をネットワークで接続しNFS(Network File System)を利用して一時的にファイルを相手方計算機に預ける形にしたが、それにしても画像データは非常に大きいので、現在、効率良いデータの運用、格納について再度検討中である。

4台の液晶レンジファインダーを用いた人体全周計測に関して設備、被験者の着衣・姿勢等の対策、解析などの面で実用化の目途がたち、多数生体(18歳から23歳までの女子大学生68名)の上半身三次元計測を行なうことができた。計測に先立って解剖学的分析、あるいは従来の生体計測手法との比較を考慮に入れて、体表に83点のマークを施した。また、計測結果はネットワークを介して本学情報処理教育センターのディスクに保存し、当センター所有のワークステーション上で稼働する可視化ツール(AVS)とデータを共有した。その結果、生体1名あたりの上半身形状を5秒以内、最大誤差±0.6%で4つの距離画像として計測可能になり、肩部に関しても上腕部を含めた形状を得ることができた。解析のため、データから体表上のマークを元に83点の三次元座標値で構成される幾何データを個々の被験者に関して作成した。幾何データから一つには肩部を一様な立体と考えて断面形状解析を行ない、3つの衣服に関わる形状についての主成分を抽出した。また、表面形状とは別に、「トポロジカルな制約を持たせた生体計測点の集合」として三次元骨格データを用い、AVS上で透過表示した幾何データとの合成を元に肩部の構造解析を試みた。なお、現在一まとまりになっている骨格データを一旦部分ごとに分離してから自由変形プログラムにかけ、幾何データから得られる元の生体の計測点の情報を元に変形・移動しながら各被験者にあわせた骨格データを再構成して、肩部構造解析を続ける予定である。
FUS遺伝子変異によるALS運動ニューロンRNA病態の解明

筋萎縮性側索硬化症(ALS)は成人発症で35年で呼吸不全で死に至る過酷な神経変性疾患である。家族性ALS家系の集積により11家系のfused in sarcoma(FUS)遺伝子変異を同定しMuscle Nerve誌に報告した。そのうち、1家系2例のFUS変異ALS(FUS-ALS)罹患者より本学倫理委員会で承認された手順に則り同意を得て、皮膚から初代培養線維芽細胞を得、iPS細胞樹立に成功した。神経分化後の比較によって対照細胞と疾患感受性の確認を行い、その成果をStemCell Reports誌に報告した。本研究は成人発症かつわずか35年で呼吸不全で死に至る過酷な神経変性疾患、筋萎縮性側索硬化症(ALS)における運動ニューロン変性の新たなメカニズムを明らかにすることを目的としている。研究代表者らが報告し、症例蓄積を続けているfused in sarcoma(FUS)関連家族性ALS罹患者由来の疾患感受性ヒトALS細胞モデルを確立し、RNA病態解明に注力した基盤研究を行う。本研究により、新たなヒトALS細胞モデルの確立のみならず、細胞種特異的なRNA病態解明と新しい病態関連分子同定、さらには生体内におけるFUS関連ALS神経毒性伝播機構の解明をめざしている。本研究成果は、ALSのみならず他の異常蛋白蓄積病を呈する神経変性疾患の病態解明、治療法開発につながる。これまで、家族性ALS家系の集積により11家系のFUS遺伝子変異を同定した。そのうち、1家系2例のFUS関連ALS(FUS-ALS)罹患者より本学倫理委員会で承認された手順に則り同意を得て、皮膚生検を行った。これより初代培養線維芽細胞を樹立し、連携研究者の施設にてiPS細胞樹立に成功した。樹立したFUS-ALS疾患特異的iPS細胞株の品質管理を行うため、外来遺伝子ゲノム挿入部位の確認、未分化マーカーの発現、多分化能の確認を実施、良質なクローンを選択した。また、由来した罹患者と同一のFUS遺伝子変異確認も行った。現在、神経分化後の比較によって対照細胞と疾患感受性の確認を行っている。神経分化後の比較によって、遺伝子発現プロファイルの変化を検討している。またゲノム編集を用いたアイソジェニックラインも作成中である。成人発症で35年で呼吸不全で死に至る過酷な神経変性疾患、筋萎縮性側索硬化症(ALS)における運動ニューロン変性の新たなメカニズムを明らかにすることを目的としている。

そのうち、1家系2例のFUS変異ALS(FUS-ALS)罹患者より本学倫理委員会で承認された手順に則り同意を得て、皮膚から初代培養線維芽細胞を得、iPS細胞樹立に成功した。神経分化後の比較によって対照細胞と疾患感受性の確認を行い、その成果をStemCell Reports誌に報告した。連携研究者の岡野研と協力し、トランスクリプトーム解析も進んでおり、論文も作成中である。27年度が最終年度であるため、記入しない。神経内科学引き続き、トランスクリプトーム解析を行い、論文にまとめていく。vivoでの検討も準備していく。申請時の研究計画に則り、初年度としては次年度の研究につながる発展的成果を得つつある。研究が順調に推進され、物品追加購入が必要でなかったため。当初の研究計画通り、運動ニューロンおよびアストログリアへの分化誘導の疾患感受性の確認を継続し、変異FUS-ALSヒト細胞モデルにおけるRNA病態解明のため、トランスクリプトーム解析を行って本研究を推進する。次年度にトランスクリプトーム解析を継続するため、消耗品を購入予定である。主要な物品1件が研究室狭小のため納入できなかった。次年度は上記物品を購入して使用するほか、申請通り平成26年度分とあわせて使用する計画である。
建築骨組の激震時崩壊挙動の解明とそれに基づく性能指定型耐震設計法

本研究の目的は,建築骨組の激震時崩壊挙動を解明し,新しい性能指定型耐震設計法の開発を行うことにある。本研究において以下の成果を得た。1.梁降伏型多層骨組の変形集中現象の発生抑止条件およびドリフト抑止条件を導出し,数値応答解析により2つの抑止方法が妥当であることを示した。2.頂部に一定鉛直荷重を受ける3層1スパン小型模型骨組の静的および動的繰返し載荷実験を行った。実験供試体に対する弓形モード発生点予測方法および振動中心ドリフト発生点予測方法を構築し,予測点が実験結果とよく対応することを示した。3.鋼構造骨組における梁端部の破断および履歴ダンパーの破断を考慮できる数値解析法を構築し,それぞれの破断が骨組の地震時応答に及ぼす影響を明らかにした。4.脆性的な亀裂進展挙動をする弾性材料で構成された構造物に亀裂が進展する場合の荷重一変位関係の不安定釣合経路を求める方法を提示し,多数の部材で構成された建築骨組の亀裂進展時挙動の解析法と安定性の判定式を誘導した。5.せん断型構造物モデルについて,層間変位制約条件を満足するように設計した層の力学的特性を,新たに開発した縮約モデル-骨組逆置換法により骨組部材特性へと置換する新しい設計法を展開した。さらに,実効率の新しい定義を導入した高次モードの影響を考慮できる等価線形化法を構築し,レベル2相当設計用地震動の作用を受ける弾塑性建築骨組に対する梁端塑性率・層間変位指定設計法を展開した。本研究の目的は,以下のような項目について研究を実施し,建築骨組の激震時崩壊挙動の解明と新しい性能指定型耐震設計法の開発を行うことにある。(1)動的水平外乱を受ける多層骨組の崩壊挙動の解明と種々の限界条件の導出(2)動的水平外乱を受ける多層骨組の上記限界条件の振動台実験による検証(3)(1)の理論に基づく激震時限界状態に対する性能指標の設立(4)(3)の激震時限界状態性能指標に対する性能指定設計法の開発本年度において以下の成果を得た。1.動的水平外乱を受ける多層骨組の骨組下層部複数層に渡る柱たわみ弓形変形モードの発生による変形集中メカニズムを理論的に解明し,その抑止条件を導出した。2.独自の弾塑性応答のモーダル解析プログラムを用いて,弓形変形モード発生限界近傍の種々のパラメター領域での数値解析を実施し,発生限界条件の妥当性および精度を検証した。さらに,新たな挙動特性の存在についても検討する。3.3層1スパン模型骨組について,鉛直荷重作用下での振動台実験を行い,上記弓形変形モード発生限界条件・変形集中抑止条件を検証するための予備的検証を行った。4.せん断型構造物モデルについて,層の塑性率制約条件を満足するように設計した層の力学的特性を,新たに開発した縮約モデル-骨組逆置換法のプロトタイプにより骨組部材特性へと置換する新しい性能指定設計法を展開した。(1)動的水平外乱を受ける多層骨組の崩壊挙動の解明と種々の限界条件の導出(2)動的水平外乱を受ける多層骨組の上記限界条件の振動台実験による検証(3) (1)の理論に基づく激震時限界状態に対する性能指標の設立(4) (3)の激震時限界状態性能指標に対する性能指定設計法の開発本年度において以下の成果を得た。1.梁降伏型多層骨組の変形集中現象の発生抑止条件およびドリフト抑止条件を導出し,数値応答解析により2つの抑止方法が妥当であることを確認した。

2.鋼構造骨組における梁端部の破断および履歴ダンパーの破断を考慮できる数値解析法を構築し,それぞれの破断が骨組の地震時応答に及ぼす影響を明らかにした。3.弾性破壊力学に基づく境界要素法を用いて、脆性的な亀裂進展挙動をする弾性材料で構成された構造物に亀裂が進展する場合の荷重-変位関係の不安定釣合経路を求める方法を提示し、亀裂の影響部分を回転バネモデルに置き換える方法を提示した。また,亀裂進展時挙動の解析法を提案した。4.実効率の新しい定義を導入した高次モードの影響を考慮できる等価線形化法を構築し,レベル2相当設計用地震動の作用を受ける弾塑性建築骨組に対する梁端塑性率・層間変位指定設計法を展開した。
各種感光剤の生体における励起三重項状態の測定とその動態解析

研究計画に基ずいて,初めに測定システムを構築した。組織内直接計測用として,モニタ-の光源は半導体レ-ザ-に光ファイバ-を結合することにより作成し,また目的とする部位に挿入する受光用センサ-としての光ファイバ-の先端部を球状に加工し,集光効率の高度化を計った。一方,非侵襲測定法の受光用センサ-として光ファイバ-結合型マイクロプリズム(ATR法用センサ-)を製作した。次にこの二つの方法を用いて,感光色素(ヘマトポルフィリン)を家兎及び担癌マウスに投与し肝および移植腫瘍の表面および組織内の感光色素の励起寿命の測定を行い,感光物質の組織内および同表面における動態解析,とくに組織内酸素による三重項寿命の影響について検討した。方法論上,ATR法者においては組織表面との接触の不完全さがデ-タ-のばらつきや測定感度の低下の原因となったが,生体とセンサ-の間を減圧密着させることにより,この不安定さを解決した。また受光用センサ-としての光ファイバ-を利用するシステムにあって,励起用光源は組織表面から照射しているが,今後光ファイバ-を利用して一体型のプロ-ブを試作する予定である。今後の応用は,本システムを利用し,生体内感光物質による腫瘍破壊機序を始め,抗生物質や種々薬剤の日光過敏症などの作用機序,あるいは新生児黄疸の消退などの光化学的メカニズムの研究などを行う予定である。
電気推進機の排気プラズマと通信電波の干渉に関する研究

1研究の目的電気推進機は化学推進と比較して燃料消費量が少なく、実用衛星のみならず科学探査宇宙機においてもその有用性が実証されようとしている。しかし、これを宇宙機に搭載して実用に供するにはその他の宇宙機器との適合性を評価し、必要があれば改善しなくてはならない。本申請は、電気推進から放射される排気プラズマとマイクロ波電磁波の干渉を実験的および数値解析的に調査研究する。2実験的研究初年度は電気推進の一種であるイオンスラスタの排出するプラズマビームにマイクロ波を透過させて、この時発生する電波の減衰および位相変化を測定したが、後述される数値計算の予測と同じく優位な干渉現象は検知されなかった。本年度は、別の電気推進機DCアークジェットの噴射ビームに12GHz(S帯マイクロ波)と78GHz(X帯マイクロ波)のマイクロ波を透過させ干渉効果の計測、および各種プラズマプローブを挿入して電子温度、プラズマ密度を測定した。低周波においては大きな減衰と位相変化を捕らえることができた。3数値解析的研究地上実験では発生出来るプラズマや使用できる実験空間、マイクロ波周波数に制限があり、宇宙で起こるであろう状況を完全には模擬することはできない。そこで実験室実験を補完するために数値解析を行った。ここでは「時間領域差分法」を用いて2次元解析を行った。先に実施した実験結果と比較するためにプラズマパラメータを測定された値と一致させて数値シュミレーションを行い、実験値と比較し良い一致を見た。次に地上実験を離れ大規模な宇宙空間の伝搬を想定した領域でのプラズマ干渉の数値解析を試みた。X帯マイクロ波領域ではイオンスラスタ、DCアークジェットいずれも優位な干渉は発生しないことが、計算、実験双方から結論できる。一方S帯ではDCアークジェットの噴射ビームの濃密な領域にてある程度の干渉が見受けられることが分かった。2実験的研究現有する電気推進耐久試験装置(真空容器:内径2m、長さ5m)の端面に、同じく現有する電気推進の一種であるイオンスラスタを設置して、容器の長手方向にプラズマを噴射する。プラズマ下流の適当な箇所に各種プラズマプローブを挿入して電子温度、プラズマ密度、イオン電流密度、イオン種、電位分布を測定した。さらにこのプラズマビームに78GHzのマイクロ波を透過させて、この時発生する電波の減衰および位相変化を測定した。イオンスラスタで発生するプラズマビームと実験で使用したXバンド帯のマイクロ波の組み合わせでは優位な干渉現象は観測できなかった。これにより近く運用が予定される宇宙科学探査ミッションでは問題なくイオンエンジンを利用できるものと予測される。ここでは「時間領域差分法」を用いて1次元、さらに2次元解析を行った。予備的な結果を得て、これを先に行った実験と比較調査した。
中部アマゾンにおける再生林と裸地の蒸発散に関する研究

2009年乾期2011年乾期の間に5回にわたってアマゾンの天然林・再生林・牧場の3箇所で微気象観測と幹内蒸散流計測を行った。再生林・天然林のサップフローとその個体の辺材部面積との関係から、蒸散量は再生林では8. 117. 2 t/ ha/ day、天然林では10. 924. 3 t/ ha/ dayであった。牧場の蒸発量は8. 228. 7 t/ ha/ day、降水量は16. 1112. 7 t/ ha/ dayであった。牧場が牧草に覆われていると蒸発が森林の蒸散を上回ったが、家畜が牧草を喫食すると乾期は裸地化し、蒸発<蒸散となった。後者では地表付近の温度上昇や土壌の気相率の上昇が蒸発の進行とともに起こった。牧畜の中止、再生林化がアマゾンの乾燥化を食い止めるのに有効である。アマゾンの天然林の消失が問題視されるようになって20年ほど経過した。伐採の監視や法的な規制にもかかわらず、火入れや伐採は止まらない。そこで、再生林の再評価が始まった。再生林は多様性やバイオマスの点で天然林に比べれば不完全な林分であるが,降雨を一定期間林内土壌にとどめる効果がある。初年度は,夏季休暇を利用して、アマゾナス州の州都マナウス近郊の裸地(放棄牧場)と再生林を対象に、乾期の蒸発量と蒸散量を観測した。裸地の蒸発は、熱収支観測によって得られた潜熱フラックスを蒸発の潜熱で割ることによって推定した。最大値が0.5mm・h^<-1>に達した晴天日もあったが、スコールが起こると、潜熱フラックスが高くなっても、地表面温度が上昇しないため、蒸発量は0.20.3mm・h^<-1>と低く抑えられた。夜間は凝結(結露)が見られた。結露が起こっていることは露点温度や絶対湿度の日変化からも裏付けられた。平均すると、一日あたりの蒸発量は2.88mmであった。再生林では、地表の蒸発はゼロと仮定し、蒸散を幹内蒸散流量の計測から推定した。優占種のClusiaceaeのVismia cayennensis(俗称:Lacre)とBombacaceaeのBombacopsis munguba(俗称:Munguba)6本を対象に、一日の蒸散流量(SF:1・day^<-1>)を見積もったところ、辺材面積SA(cm^2)とSFはSF=0.049・SA+0.727の関係にあった。この経験式を毎木調査を行った400m^2の樹木全個体にあてはめると、1m^2あたり4.44 1・day^<-1>であった。この値は裸地の蒸発量の1.5倍程度になる。この点では、樹木の蒸散は土壌からの蒸発を上回る。実際、再生林の地下10cm・80cmの土壌水分はともに0.2m^3・m^-3程度と低く、蒸散に使われていたことがうかがえた。裸地の10cmは再生林とほぼ同値であったが、80cm部位は0.49m^3・m^-3と高く、蒸発への水分の供給が及んでいなかった。今後は雨期の動向を調べる。現地で23月の雨期に観測を行った。裸地(草地)での潜熱フラックスは52±62W/m^2で、顕熱・地中熱フラックスを上回った。頻発する降雨(スコール)とその間の強い日射で一日あたりの蒸発量は1.92mmと推定された。また、夜間の凝結量(結露)は最大で0.01mm/hで、水蒸気量が多くても気温の低下が弱いために、結露が少なかった。再生林の林床では、正味放射が6±10W/m^2、地中熱が0±9W/m^2であったことから、潜熱はその間であると推定された。これは裸地の十分の一のオーダーで、蒸発量も同等であることが推定された。また、林床の潜熱・蒸発量は乾期も雨期も大差はなかった。林床からの蒸発は年間を通してほとんど発生しないと考えられる。再生林のサップフローは1個体あたり5.956.1リットル、天然林は17.5189.4リットルであった。

同じ個体にデンドロバンドを設置して、日振幅を計測したところ、再生林では正午前に現れる周囲長のピークと午後から夕方の収縮、夕方以後の膨張といった日振幅は雨が降ると消失し、周囲長はなだらかに右肩上がり(膨張)傾向になった。天然林では周囲長のピークは正午前後、夜間は収縮傾向で、再生林と位相が異なるが、雨が降るとこうした日振幅は不鮮明であった。日の出後、葉面飽差の拡大とともに蒸散(吸水)が起こり、葉層部と地表部の水ポテンシャル勾配の解消のために、夕方から夜間にリチャージを行う。昼の降雨はサップフローを抑制したが、気孔が閉鎖している夜の雨に対して吸水が見られたのは、リチャージによるものと考えられる。2009年乾期2011年乾期まで5回にわたって中部アマゾンの天然林・再生林・牧場の3箇所で微気象観測を行った。2,500m2の再生林には27種189個体、天然林には28種211個体の樹木が確認され、地上部バイオマスは前者が74.6t、後者が93.1tと推定された。両サイトのサップフロー(樹幹蒸散流)とその個体の辺材部面積との関係からプロット全体の蒸散量を推定すると、5回の日平均値は再生林では1123l/day、天然林では1329l/dayであった。これは817t/ha/day、1124t/ha/dayに相当する。一方、熱収支法で推定した牧場の蒸発量は829t/ha/day、降水量は16113t/ha/dayであった。牧場に家畜が入っていなかった2009年乾期は蒸発が森林の蒸散を上回ったが、家畜が喫食した2010年・2011年の乾期は裸地化し、蒸発<蒸散となった。2009年は牧草の蒸散によって地表付近の潜熱配分が増え、2010年・2011年は長引く蒸発で土壌水分が低下し、地表面での潜熱配分が低下したためである。それは地表面温度の上昇・気温の上昇・相対湿度の低下・地温の上昇・気相率の低下など林内と明らかに異なる環境をもたらした。蒸散はわずかに天然林>再生林であった。雨期に浸透した降雨が乾期に繰り越され、深根性の個体の多い天然林では、蒸散より大きい降水量であっても枯れない。雨期は再生林・天然林の蒸散、牧場の蒸発とも大差はなく、降水量はその数倍あった。地下2深度(80cmと10cm)間の二酸化炭素フラックスを計測したところ、乾期は牧場(0.380.52gCO_2/m^2/h)>天然林(0.160.27)で上向きフラックス(放出)、雨期は牧場(0.450.81)<天然林(0.581.02)で、牧草が裸地化すると乾期の放出は増えた。雨期は微生物活性・根の活性が高まり、放出が増える。デンドロバンドで森林の1年間の成長量を計測すると、再生林ではCO2レベルで37.7tCO_2/ha/yr、天然林で30.4tCO_2/ha/yr増加する。天然林の乾期雨期のフラックスを1年分に展開すると、放出量は32.256.6tCO_2/ha/yrとなる。放出されてもバイオマスとして30.4t固定される。一方、牧場では41257.3tCO_2/ha/yrが放出されるが、牧草の固定はなく、ほぼ全量が大気に放出される。再生林のフラックスは未計測であるが、地上部での吸収がある。牧畜の中止、再生林化がアマゾンの乾燥化・温暖化ガス放出を食い止めるのに有効である。
魚類コラーゲン分子種と魚類培養細胞との相互作用

トラフグおよびキダイの各種組織からペプシン可溶化コラーゲンを調製し、さらにコラーゲン分子種の分画を試みた。その結果、2種類のコラーゲンを分画、調製することができた。各種の分析結果から、それらがI型およびV型コラーゲン分子種であることが確認された。I型およびV型lコラーゲン分子種以外の分子種は確認することが出来なかった。トラフグのI型およびV型コラーゲンに対する抗血清を作成し、各種組織のアルカリ抽出残渣についてウエスタンブロティングを行った結果、実験に供した全ての組織において両タイプのコラーゲンが存在することが確認された。魚類には両分子種は広く存在するものと思われる。魚類と比較対照するため、数種の海産無脊椎動物からペプシン可溶化コラーゲンを単離・調製した。トラフグの中枢神経細胞初代培養条件を確立した。この細胞はトラフグ口白症ウイルスに対して強い感受性を示した。この細胞を用いて、先に調製した各種海産動物コラーゲンの細胞培養基質としての有用性について検討した。細胞解離条件,培養液組成,培養温度,血清濃度など最適条件の下で,細胞培養を行った結果、トラフグ皮膚V型コラーゲンは細胞の接着を阻害すること,その他のコラーゲンは細胞の接着数に影響をも与えないものの、コラーゲン基質によっては親和する細胞を異にすることが観察された。本年度はトラフグを対象として研究を進め、以下に示す成果を得た。(1)トラフグの皮膚、筋肉、鰾、鰓、鰭、骨、肝臓、消化器官から0.1NNaOH抽出残渣画分を調製し、これらについてSDS-PAGE分析を行った結果、I型およびV型コラーゲンと考えられるα成分のみが認められ、その他の分子種の存在を示唆するようなパターンは得られなかった。(2)皮膚および筋肉のアルカリ抽出残渣を0.5M酢酸溶液に懸濁し、ペプシン処理によりペプシン可溶化コラーゲンを調製した。さらに硫安分画およびホスホセルロースカラムクロマトグラフィーを駆使して、I型およびV型コラーゲンを単離・精製した。(3)皮膚I型およびV型コラーゲンを抗原として、日本白色家兎を免疫し、これらに対する抗血清を作製した。これらの抗血清をもちいて、各種組織のアルカリ抽出残渣についてウエスタンブロッティングを行った結果、実験に供した全組織において反応性を示す成分が認められた。(4)トラフグ中枢神経由来の生細胞を高効率で回収・培養する条件を検索、確立した。この細胞はトラフグ口白症ウイルスに対して高い感受性を示した。(5)トラフグ皮膚由来のI型およびV型コラーゲンを培養基質として用いたところ、V型コラーゲンに培養抑制硬化をもつことが観察された。キダイの筋肉ならびに皮膚からペプシン可溶化コラーゲンを調製し、さらに塩分画およびホスホセルロースカラムクロマトグラフィーによりペプシン可溶化コラーゲンの分画を試みた。前年度のトラフグの結果と併せて考えると、魚類にはI型およびV型コラーゲン分子種は広く存在するものと思われる。魚類のI型およびV型コラーゲンと比較対照するため、海産無脊椎動物クルマエビ(筋肉)、スルメイカ(外套膜)、ムラサキイガイ、ムラサキインコガイ、ホタテガイ、ハマグリ、マガキ、イワガキ、メガイ(外套膜あるいは閉殻筋)、マボヤ(筋膜体)、キタクシノハクモヒトデ(外殻)からペプシン可溶化コラーゲンを単離・調製した。トラフグの中枢神経細胞初代培養条件を確立し,先に調製した各種海産動物コラーゲンの細胞培養基質としての有用性について検討した。

細胞解離条件,培養液組成,培養温度,血清濃度など最適条件の下で,各種コラーゲンのほか,ウシのフィブロネクチン,マウスのラミニンを細胞培養基質として用いた結果、トラフグ皮膚V型コラーゲンとラミニンは細胞の接着を阻害すること,その他のコラーゲンは細胞の接着数に関してなんらの影響をも与えないことが観察された。また、基質によって親和する細胞が異なることが観察された。
一次元配列された三核および五核d8金属錯体における金属金属相互作用

多核錯体形成による金属間相互作用の増幅について検討するため、d^8金属単位を空間的に近接して配置できる錯体配位子の合成および多核錯体の合成を行った。これまでの白金(II)ユニットに加え新たな金属ユニットとして金(III)ユニットに着目し、ビピリジンを配位子とする金(III)平面ユニットとアミノピリミジンとの反応により、イミド基で架橋された新たな金(III)錯体配位子を合成することができた。本研究では、N, S架橋配位子とπ-π相互作用を利用することによりPt(II), Pd(II), Ni(II), Au(III)などのd^8金属中心を一次元的に配列した三核および五核分子性錯体の合成を目的としている。本年度は、新規五核錯体の合成に向け、ピリジンジチオール配位子の合成し、{Pt(bpy)}^<2+>(bpy:2,2'-ビピリジン)との反応を試みた。その結果、[Pt(bpy)Cl_2]と加熱条件下で反応させると、二つのピリジンジチオール配位子が二つの{Pt(bpy)}^<2+>単位を架橋したと考えられる化合物が得られることがわかった。現在、架橋錯体が生成しない反応条件を検討中である。また、新規の平面金属錯体ユニットとしてフェニルピリジナト(ppy)配位子を持つ錯体の合成も試みた。白金にppdxzyの配位した錯体ユニット{Pt(ppy)}^+は{Pt(bpy)}^<2+>に比べ酸化還元電位が低く、強い発光性を示すユニットであることが知られている。この錯体ユニットを合成し、三核錯体合成の鍵となるMcMT(2-メルカプト-5-メチル-1,3,4-チアジアゾラと)を配位子として持つ錯体の合成を試みた。[Pt(ppy)Cl_2](NBu_4)とMcMTHの反応を行ったところ、2つのMcMTが2つの{Pt^<III>(ppy)}^<2+>ユニットを架橋した白金(III)複核錯体[Pt^III_2(ppy)2(μ-McMT)_2(McMT)_2]が得られることがわかった。この錯体は新規化合物であり、現在この錯体に関する性質の解明と、{Pt(ppy)}^+単位への二つのMcMT単位の導入、および三核錯体の合成を試みている。本研究では、N,S架橋配位子とπ-π相互作用を利用することによりPt^<II>,Pd^<II>,Ni^<II>,Au^<III>などのd^<8>金属中心を一次元的に配列した三核および五核分子性錯体の合成を目的としている。これまでに、平面金属錯体ユニットとして{Pt^<II>(bpy)}^<2+>,{Pt^<II>(trpy)}^<2+>,{Pd^<II>(trpy)}^<2+>を持つ錯体に加え、強発光性を示すフェニルピリジナト(ppy)配位子を持つ錯体ユニット{Pt^<II>H(ppy)}^+を利用した合成を試みてきた。本年度は、発光性平面錯体ユニットとして{Au^<III>(ppy)}^<2+>を用いた錯体の合成を試みた。Au^<III>はPt^<II>と同じくd^8の電子状態にあり、三座配位子を持つ平面ユニット{Au^<III>(C^N^C)}は発光性を示すことが報告されている。一方で二座配位子を持つ{Au^<III>(ppy)}^<2+>も発光性ユニットとしての利用が期待されているが、合成例はほとんどなくその性質も明らかにされていない。本年は、このユニットにチオール系配位子が配位した錯体の性質を調べるために、配位力の高い含硫アミノ酸を配位子として錯体の合成を試みた。ペニシラミン(H_2pen)及びシステイン(H_2cys)を持つ錯体[Au(ppy)(L)](L:pen,cys)を合成し、構造決定並びに発光測定を行った。その結果、ペニシラミン錯体は固体室温状態で比較的強い橙色の発光を示すことが明らかになった。この錯体は、{Au(ppy)}^<2+>単位を持つ含硫発光性錯体の最初の例であり、本研究で目的としている三核及び五核錯体の構成単位として、{Au(ppy)}^<2+>単位が有効であることが分かった。本研究では、N,S架橋配位子とπ-π相互作用を利用することによりPt^<II>,Pd^<II>,Ni^<II>,Au^<III>などのd^8金属中心を一次元的に配列した三核および五核分子性錯体の合成を目的としている。本年度は、さらに新たなユニットを利用できるようにするため{Au

^<III>(bpy)}^<3+>を利用した合成を試みた。{Au^<III>(bpy)}^<3+>ユニットは酸化力が高いため、チオラト配位子を用いると、配位と同時に酸化還元反応が進行して錯体配位子の合成が困難であることが分かった。このため、架橋配位子としてチオラト基をアミノ基に変えた合成を試みた。その結果、アミノピリミジンとの反応で、アミノ基の脱プロトン化により生成したイミドピリミジンが二つの{Au^<III>(bpy)}^<3+>をイミド基で架橋した複核型の錯体が合成できることが明らかになった。このような架橋構造を持つ金(III)錯体の例は少なく、対応するオキソ架橋複核錯体は報告例があるが、これまでにイミド架橋金(III)二核錯体の報告例はない。酸化力の強い金(III)ユニットに対しては、還元的なチオラト基ではなく、より酸化されにくいアミノ基を利用することにより錯体配位子が合成できることが明らかになった。
C^*-群環の構造解析と次元論

平成12年度のC^*-群環の構造解析と次元論に関する研究実績は次の通りである。1.複素ベクトル群の整数群による半直積のC^*-群環の構造を解析し、その有限組成列を構成し、各剰余C^*-環の構造を調べた。これを用いて、このC^*-群環の安定階数(C^*-環の複素次元)と連結安定階数の評価式を得た。2.複素数群の直和の離散ハイゼンベルグ群による半直積で定義した不連結Dixmier群のC^*-群環の構造を解析し、研究実績1と同様の結果を得た。3.一般化Diamondリー群及び一般化不連結Diamondリー群のC^*-群環の構造を解析し、研究実績1と同様の結果を得た。4.複素ベクトル群の実数群による半直積の場合を一部実ベクトル群作用の場合に拡張して定義した一般化Mautner群のC^*-群環の構造を解析した。応用として、このC^*-群環の安定階数と連結安定階数の評価式を得た。5.連続場のC^*-環のmultiplier環、テンソル積、接合積の安定階数及び連結安定階数の評価式を得た。また、これまでに得られた連続場のC^*-環のこれらの階数の公式を利用して、いくつかの非可換多様体のこれらの階数を評価した。6.I型のC^*-環の安定階数及び連結安定階数の評価式を得た。また、I型のC^*-環の場合に、安定階数の積公式と、連結安定階数の準積公式を得た。7.剰余有限次元のC^*-環の安定階数及び連結安定階数の評価式を得た。応用として、性質(T)を持つ剰余有限離散群の縮約C^*-群環のこれらの階数を計算した。平成11年度のC^*-群環の構造解析と次元論に関する研究実績は次の通りである。1.Dixmier群を一般化したり一群のC^*-群環の構造に関する論文のプレプリントの完成。この論文では、Dixmier群を一般化したり一半直積のC^*-群環の構造を詳細に解析し、その有限組成列を求めた。これの応用として、このC^*-群環の次元、安定階数(=複素次元)と連結安定階数を評価した。また、いくつかの場合に、このC^*-群環の射影元の非存在を証明した。2.一般のC^*-環の実数群R、またはトーラスTの作用による接合積の安定階数の評価式を求めた。この結果は、数人の数学者の予想したものだが、これまで解けていなかった。これの応用として、C^*-環Aの連結可解リー群Gの作用による接合積の安定階数を、Aの安定階数とGの次元の和で評価した。とくに、GのC^*-群環の安定階数をGの次元で評価した。また、C^*-環の位相基本アーベル群による接合積の安定階数も同様に評価できた。3.実数群R、または複素数Cのリー群によるリー半直積群のC^*-群環の構造を調べた。その結果、このC^*-群環の有限組成列を構成し、このC^*-群環の射影元の存在と非存在を群の言葉で完全に決定した。4.局所コンパクト、ハウスドルフ空間X上の連続場のC^*-環に対して、それを商とする、X上の可換C^*-環とファイバーのテンソル積を直和因子とするX上の制限直和の部分C^*-環を構成した。これを用いて、連続場のC^*-環の安定階数、連結安定階数、実階数の評価式を得た。応用として、離散ハイゼンベルク群のC^*-群環のこれらの階数を評価することに成功した。この評価式の結果は、連続場の取り扱いの難しさのために、これまで解決されていなかった。また、連続場のC^*-環の上記の制限直和への別の埋め込みを考察し、具体的な連続場のC^*-環の同次的帰納極限への埋め込みを得た。5.連続場のC^*-

環のmultiplier環、テンソル積、接合積の安定階数及び連結安定階数の評価式を得た。また、これまでに得られた連続場のC^*-環のこれらの階数の公式を利用して、いくつかの非可換多様体のこれらの階数を評価した。6.I型のC^*-環の安定階数及び連結安定階数の評価式を得た。また、I型のC^*-環の場合に、安定階数の積公式と、連結安定階数の準積公式を得た。7.剰余有限次元のC^*-環の安定階数及び連結安定階数の評価式を得た。応用として、性質(T)を持つ剰余有限離散群の縮約C^*-群環のこれらの階数を計算した。
戦後型「ノンエリート教育」の形成－７０年代の民間教育実践の転換に焦点を当てて－

戦後型ノンエリート教育の特徴を明らかにするために、全国進路指導研究会と技術教育研究会に焦点をあて、1970年代にそれらの教育実践にいかなる変容が生じたのかを検討した。高校進学率が95%に達した1970年代後半以降、中学校におけるノンエリート教育実践では、中卒後の労働世界を射程に入れた取り組みが後景化し、教育システムそれ自体が要因となってつくりだされる子どもたちの学習疎外を回復することに焦点が当てられていったことが明らかになった。本研究の目的は、「大衆教育社会」への転換期ともいえる1970年代に、中卒・高卒就職者(ノンエリート層)向けの中等教育実践にいかなる変容が生じていたのかを明らかにすることである。そのために、全国進路指導研究会(全進研)と全国高校生活指導研究協議会(高生研)という2つの組織に焦点を当てて検討するものである。研究計画の初年度である今年度は、1970年代以降の全進研が発行した機関紙『進路指導研究』ならびに、当研究会が出版した一般書籍のテクスト分析を行った。その結果、1960年代に創出された進路指導理論が、1970年代の状況変化の中で一定の変容を迫られたことが明らかになった。この研究の成果は、2013年度教育目標評価学会全国大会の課題研究にて報告した。第二に、1960年代の全国高校生活指導研究協議会の資料整理に着手した。具体的には当会が『後期中等教育をすべてのものに』の文献目録を作成した。また、当会が主催している研究会に参加し、当会関係者と知己を得、1970年代以降の当会の状況変化に関する情報収集のための手がかりをえた。第三に、両会とは密接な関係を有している技術教育研究会についての資料収集も行ない、また、技術教育研究会関係者にも聞き取り調査を行った。上述の両会とは対照的に体系的な科学技術の伝達を強調する技術教育研究会の構想の変容をみることで、高度成長期以降の「ノンエリート」向けの中等教育実践のあり方を考察する上で、重要な示唆を得た。ノンエリート向けの教育をめぐって1970年代の社会変動の中で民間教育実践・理論がいかなる変容を迫られたのかを2つの点から明らかにした。第一に、「「閉じられた競争」の成立と進路指導問題の変容」ー1970年代以降の全国進路指導研究会の展開に焦点をあててー」『教育目標・評価学会紀要』第24号,2014年では、1970年代以降の全国進路指導研究会の展開に焦点をあて、戦後の民間教育運動が「偏差値」と「内申書」という子どもの進路を規定する二つの指標をいかに捉え、それらをいかに組み直そうとしたのかを検討した。「偏差値」と「内申書」に対する批判が高まり、それらを全廃することを求める声も出てくる一方で、全進研は、学校現場での競争状況は、そうした指標それ自体によって生じているわけではないと指摘した上で、それらを全廃するよりは、ましなやり方で使いこなすことが大事だと考えた。とりわけ、全進研は、偏差値と内申書による進路指導は、子どもたちの進路を抽象化してしまうことに問題を求め、子どもたちが個別具体的な文脈で進路指導をするための実践を重ねた。第二に、「第4章教科研は教育の平等をいかに追求してきたのか」『戦後日本の教育と教育学』(かもがわ出版)では、戦後の代表的な民間教育研究団体である教育科学研究会における教育の平等理念が1970年代にいかに変容したのかを検討した。1970年代初頭に完成した堀尾教育学は、労働者階級の文化に即して近代学校を再編するという理論的ポテンシャルを持っていたものの、現実の教育運動ではそれがいかされなかった。それに対して、1970年代に黒崎勲と中内敏夫が堀尾理論にかわって既存の新中間層向けの学校教育のあり方を、労働民衆の文化に即して再編する指向性をもつ理論枠組みを提示したものの、当時の民間教育運動にはさほど受け入れられなかった点を明らかにした。最終年度では、3年間の研究の成果を踏まえ、2つの学会報告を行った。ひとつは、日本教育学会第74回大会にて「「戦後民間教育運動における技術教育論の射程ー高度成長期の技術教育研究会の展開に焦点をあててー」という報告である。特に中学校教育における技術教育認識の展開に焦点をあてながら、技術教育研究会がノンエリート教育の創出に向けて試行錯誤する展開を描いた。もうひとつは、日本教育社会学会第67回大会にて「戦後の教育政治を問い直す教育研究運動は近代学校批判をどのように受け止めたのか」という報告を行った。これは戦後の民間教育研究運動のナショナルセンターともいえる教育科学研究会に焦点をあて、それらが1970年代に登場する近代学校批判にいかに対応したのかを検討したものである。それにより、ナイーブな普遍主義を相対化する近代学校批判を前に、階級文化論に根ざした視点をもった研究運動が一定程度生まれたが、それ以外のマイノリティ運動と共振することができなかったことが明らかになった。エリートと峻別されたノンエリート教育の戦略的創出はさほどなされなかったことを意味する。2013年度から2015年度にかけての3年間で、明らかにしたことは、全国進路指導研究会、教育科学研究会、技術教育研究会という3つの研究運動団体の1960年代から70年代にかけての「転換」である。