hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
心身的リハビリテーション効果の口腔ケアリング・リハビリテーションの確立

口腔への介入を通して精神的ケアを実践する概念として「口腔ケアリング」を創設した。「口腔ケアリング」は、器質的口腔ケアと機能的口腔ケアの評価方法に基づいて口腔を精査し、必要な口腔への関わりを実践すると同時に、口腔感覚の刺激に対する心理的反応の把握し、口腔ケアリングの実施によるリラクゼーションを追求する。口腔ケアリングは、全ての年齢層へ満足感を提供する手法であるので、さらに心身的リハビリテーション効果のある口腔ケアの手法を追求し、口腔ケアリング・リハビリテーションを実現する基盤を提供する。(1)口腔ケアリングの視点から口腔の器質的・機能的評価の再構築:心身的口腔ケアリングを行う上で実施する評価法を検証し、3年間の実験の基本的評価法を確立し、現行の器質的口腔ケア、機能的口腔ケアの口腔清掃評価法と心理的調査を実施した。その後、歯ブラシ等の口腔ケア器具を用いた場合の口腔清掃評価法と心理的調査を行った。(2)口腔刺激由来の心的投影のメカニズムの解析:この実験では、坂井らが開発した自律神経評価法を用いて、刺激の投射の特殊性を検索し、その増強手段や反映される心的動態を解析した。対象者に状態不安質問項目STAIおよび、主観的な緊張および主観的なストレスの評価として100mmVASの質問を行い、自律神経評価は、指先あるいは耳朶から非侵襲的に脈波を導出し、HRV(Heart Rate Variability)を算出して、刺激負荷前と後の測定値変化を用いた。同時に、唾液中のアミラーゼ活性を測定する唾液アミラーゼモニターも使用し、様々な口腔内刺激の口腔内刺激の特性の評価方法と特徴付けを行った。(3)口腔ケアリングの実施によるリラクゼーション効果の検証:(2)と同時に進行する口腔ケアリングの実施によるリラクゼーション効果の検証と実験データの交換を行いながら、刺激の伝播のメカニズムを解析し、臨床や日常生活での効果的な活用法の糸口を探った。対象者に状態不安質問項目STAIおよび、主観的な緊張および主観的なストレスの評価と自律神経評価を行い、唾液中のアミラーゼ測定を実施した。口腔内湿潤の測定後に10分間の術者磨きを行い、各評価項目の前後を比較・評価した。口腔ケアリングの手法を如何に効果的に実施するかを実験毎に検証した。平成25年度から継続している(2)口腔刺激由来の心的投影のメカニズムの解析を継続し、さらに、(3)口腔ケアリングの実施によるリラクゼーション効果の検証の実験を遂行した。(2)口腔刺激由来の心的投影のメカニズムの解析(実験責任者:坂井、実験実施者:伊藤、小関):刺激の投射の特殊性と、臨床で機能リハビリテーション時に活用する刺激導入法とその増強手段や反映される心的動態を解析し、口腔刺激の臨床や日常生活での効果的な活用法を探リ、様々な口腔内刺激の特性の評価方法と特徴付けを行う事ができた。(3)口腔ケアリングの実施によるリラクゼーション効果の検証(実験責任者:伊藤、実験分担者:小関・細川・丹田、実験結果評価者:坂井・荒井):前年度の実験結果の解析から、対象者に状態不安や主観的緊張および主観的ストレスを誘導しない口腔ケアの介入方法を検証した。新しく抽出されたリラクゼーション効果のある術者みがきの方法を応用して、口腔ケアリングの手法を如何に効果的に実施するかを実験毎に検証し、更なる改良を加える事によって対象者の心理的効果の高く器質的・機能的口腔ケアの効率も高い口腔ケアリングの手法の選択を行った。(4)幼児・小児期の口腔ケアリング手法と評価法の確立(実験責任者:伊藤、実験分担者:小関・細川・丹田):幼児期でも口腔ケアリングの考え方を応用すれば、仕上げ磨きの拒否などの子育て時の問題点を改善し、子どもに関わるものとの新たな関係構築まで発展する可能性が考えられるため、小児の口腔ケアリング手法を検索するための準備を開始した。また、妊婦が想起する生まれ来る子どもへの期待と健康管理の実施予測、さらに出産後の育児の状況との関連の解析から、育児を通して保護者の思いを幼児に伝える行動の発動に関して関連を検証し、小児の口腔ケアリング手法を推進する親の情動を検討した。日常的に行われている口腔のケアに対し、対象者も実施者もストレスと感じることは少なくない。しかしながら、口腔を介する関わり合いの中で、相互性・関連性を持った口腔ケアリングとして口腔のケアを実施することにより、リラクゼーション効果が得られる心身的なリハビリテーションシステムを提案できると考えた。平成27年度は、研究の最終年度であり、口腔ケアリングの手法の構築を目指した。口腔ケアリング手法と評価法の確立の実験では、20代の成人を対象として実施した。これは、これまでの情報収集を踏まえて、口腔ケアリングの手技を評価するに当たり、始めに身体のケアの経験の少ない未婚の若い成人にて実験を開始した。対象者は、同年齢で子育てを行っている者もいる若い親の年齢であり、子育てと行った経験が口腔のケアに及ぼす影響がない、全くのベースラインの状態で検証を行った。実施後の対象者のVisual AnalogScale等を用いた主観的な緊張とストレスの評価と、保護者の仕上げ磨きの実施状態の観察記録と、同様に親も主観的な緊張とストレスの評価を行った。状態不安質問項目STAIおよび、主観的な緊張および主観的なストレスの評価として100mmVASの質問を行い、自律神経評価は、指先あるいは耳朶から非侵襲的に脈波を導出し、HRV(Heart Rate Variability)を算出して、刺激負荷前と後の測定値変化を用いた。同時に、唾液中のアミラーゼ活性を測定する唾液

アミラーゼモニターも使用し、様々な口腔内刺激の口腔内刺激の特性の評価方法と特徴付けを行った。以上の結果より、心身的リハビリテーション効果のある口腔ケアリング・リハビリテーションを、口腔に関わることの相互理解と口腔のケアを実施する事による信頼関係の構築を最優先の目標として、それぞれの口腔に合わせた手法を組み合わせるべきであると考えられた。口腔への介入を通して精神的ケアを実践する概念として「口腔ケアリング」を創設した。「口腔ケアリング」は、器質的口腔ケアと機能的口腔ケアの評価方法に基づいて口腔を精査し、必要な口腔への関わりを実践すると同時に、口腔感覚の刺激に対する心理的反応の把握し、口腔ケアリングの実施によるリラクゼーションを追求する。口腔ケアリングは、全ての年齢層へ満足感を提供する手法であるので、さらに心身的リハビリテーション効果のある口腔ケアの手法を追求し、口腔ケアリング・リハビリテーションを実現する基盤を提供する。平成25年度から継続している(2)口腔刺激由来の心的投影のメカニズムの解析を継続し、さらに、(3)口腔ケアリングの実施によるリラクゼーション効果の検証の実験を遂行することができた。(2)口腔刺激由来の心的投影のメカニズムの解析では、様々な口腔内刺激の特性の評価方法と特徴付けを行う事ができ、様々な条件下での口腔内刺激の応用に関して、基礎データの収集を行うことが出来た。特に臨床で機能リハビリテーション時に活用する刺激導入法の実施から、口腔刺激がリハビリテーションに向かう心の動機づけになっていることが示唆された。(3)口腔ケアリングの実施によるリラクゼーション効果の検証では、前年度から継続して自律神経評価と唾液中のアミラーゼ活性を測定する唾液アミラーゼモニターも使用し、様々な口腔内刺激の口腔内刺激の特性の評価方法と特徴付けを行ったことにより、対象者に状態不安や主観的緊張および主観的ストレスを誘導しない口腔ケアの介入方法が導き出すことが出来た。特に自律神経評価で使用する心拍モニター装置は、幾つかの制約があるものの簡便で、本評価に適していた。(4)幼児・小児期の口腔ケアリング手法と評価法の確立では、幼児期でも口腔ケアリングの考え方を応用し、仕上げ磨きの拒否などの子育て時の問題点が改善できると考え、子どもに関わる者との新たな関係構築まで発展させるべく、小児の口腔ケアリング手法を検索するための準備を開始することができた。小学校低学年の出前授業や幼稚園歯科健診時の保護者や教諭から、小児期の口の関わり合いの問題点を聴取し、さらに妊婦と出産後の育児と健康管理に関する意識調査から、妊婦が想起する生まれ来る子どもへの期待と健康管理の実施予測と出産後の育児の状況が大きく乖離している場合が多く、幼児・小児の口腔ケアリング手法を推進する際の親の心と生活のあり方までを検討した。口腔衛生学(4)幼児・小児期の口腔ケアリング手法と評価法の確立(実験責任者:伊藤、実験分担者:小関・細川・丹田):保護者と小児の良好な関係を維持するために、これまでの情報収集を踏まえて口腔ケアリングの手技を小児への応用を試みる。
血流を模擬した熱エネルギー輸送システムを実現する変形能カプセルスラリーの開発

本研究は,単位体積あたりの熱輸送量を増加させるために蓄熱物質を熱輸送媒体に混合させた熱輸送技術の実現に向けて,新たに血液中の赤血球をモデルとした弾性変形可能なカプセルに蓄熱物質を内封させて熱輸送媒体と混合させる技術開発を行うものである.この血液中の赤血球をモデルとした弾性変形可能なカプセルの適用は,同様の特性を熱輸送媒体に付与することになり,熱媒体への蓄熱物質混合技術の実用化に大きく貢献することが期待される.この研究目的の実現のため,本研究期間にて明らかにするべき項目は,主に1変形能を持つカプセルの基本的特性の把握,2このカプセルを混合した熱輸送媒体の耐久性,流動抵抗と熱伝達特性の確認である.平成30年度では,まず項目2の弾性変形可能なカプセルを混合した熱輸送媒体の耐久性,流動抵抗と熱伝達特性の確認を行うため,研究費で購入したデータロガーを用いて,ステンレス製直管試験部の出入口間における熱輸送媒体の流動抵抗と,ステンレス製試験部への直接通電加熱による熱輸送媒体の熱伝達特性の測定が可能な実験装置の作成と,測定ノウハウの把握を行った.その結果,試験流体として水を用いた場合の予備実験の結果,流動抵抗と熱伝達特性の測定結果が,主に乱流域において従来の実験式をよく一致しており,十分な測定精度を有していることが確認された.一方で,層流領域における測定が十分にできないことも明らかとなった.また,本研究費で購入したPIV用ハイスピードカメラの動作確認を行い,使用したレンズとの相性が適切でない等の実際の測定における問題点の洗い出しを行った.本研究期間内で明らかにするべき項目の内,2弾性変形を有するカプセルを混合した熱輸送媒体の耐久性,流動抵抗と熱伝達特性の確認を行うためには,十分な精度での熱輸送媒体の流動抵抗および熱伝達特性の測定と,カプセルの混合に伴う管内流動状態の把握を行う必要がある.このため,平成30年度には,主に熱輸送媒体の流動抵抗と熱伝達特性の測定を行う実験装置の作成を行い,乱流領域における測定精度については,十分な測定精度での測定が可能であることが確認された.しかしながら,層流領域における流動抵抗と熱伝達特性に関しては,十分な測定が困難であることも同時に確認されたため,次年度には,まず作成した実験装置を改良して,層流領域での流動抵抗と熱伝達特性の測定ができるようにする予定である.一方,項目1変形能を持つカプセルの基本的特性の把握については,平成30年度には十分には行うことが出来なった.さらに,本研究費で購入したPIV測定用ハイスピードカメラの動作確認を行った結果,実際の測定においての種々の問題点の存在が明らかとなった.このため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進展していると判断した.まずは,平成30年度に十分な測定を行うことができなかった層流領域の流動抵抗と熱伝達特性の測定について,作製された実験装置の流動用ポンプが高流量用であるために,ポンプを低流量用のものに変更して測定が可能であるかどうかを確認する予定である.その際には,流動抵抗測定用の差圧発信器やマノメータ,流量測定方法も妥当であるかどうかを確認する必要がある.また,本研究費で購入したPIV測定用ハイスピードカメラの動作確認を行った結果,使用するカメラレンズの変更が必要であるなど,実際の測定においての種々の問題点の存在が明らかとなった.こちらについても,レンズの交換等を検討する予定である.さらに,平成30年度には十分には行うことが出来なった変形能を持つカプセルの基本的特性の把握についても.次年度に行う予定である.本研究は,単位体積あたりの熱輸送量を増加させるために蓄熱物質を熱輸送媒体に混合させた熱輸送技術の実現に向けて,新たに血液中の赤血球をモデルとした弾性変形可能なカプセルに蓄熱物質を内封させて熱輸送媒体と混合させる技術開発を行うものである.この血液中の赤血球をモデルとした弾性変形可能なカプセルの適用は,同様の特性を熱輸送媒体に付与することになり,熱媒体への蓄熱物質混合技術の実用化に大きく貢献することが期待される.この研究目的の実現のため,本研究期間にて明らかにするべき項目は,主に1変形能を持つカプセルの基本的特性の把握,2このカプセルを混合した熱輸送媒体の耐久性,流動抵抗と熱伝達特性の確認である.平成30年度では,まず項目2の弾性変形可能なカプセルを混合した熱輸送媒体の耐久性,流動抵抗と熱伝達特性の確認を行うため,研究費で購入したデータロガーを用いて,ステンレス製直管試験部の出入口間における熱輸送媒体の流動抵抗と,ステンレス製試験部への直接通電加熱による熱輸送媒体の熱伝達特性の測定が可能な実験装置の作成と,測定ノウハウの把握を行った.その結果,試験流体として水を用いた場合の予備実験の結果,流動抵抗と熱伝達特性の測定結果が,主に乱流域において従来の実験式をよく一致しており,十分な測定精度を有していることが確認された.一方で,層流領域における測定が十分にできないことも明らかとなった.また,本研究費で購入したPIV用ハイスピードカメラの動作確認を行い,使用したレンズとの相性が適切でない等の実際の測定における問題点の洗い出しを行った.本研究期間内で明らかにするべき項目の内,2弾性変形を有するカプセルを混合した熱輸送媒体の耐久性,流動抵抗と熱伝達特性の確認を行うためには,十分な精度での熱輸送媒体の流動抵抗および熱伝達特性の測定と,カプセルの混合に伴う管内流動状態の把握を行う必要がある.

このため,平成30年度には,主に熱輸送媒体の流動抵抗と熱伝達特性の測定を行う実験装置の作成を行い,乱流領域における測定精度については,十分な測定精度での測定が可能であることが確認された.しかしながら,層流領域における流動抵抗と熱伝達特性に関しては,十分な測定が困難であることも同時に確認されたため,次年度には,まず作成した実験装置を改良して,層流領域での流動抵抗と熱伝達特性の測定ができるようにする予定である.一方,項目1変形能を持つカプセルの基本的特性の把握については,平成30年度には十分には行うことが出来なった.さらに,本研究費で購入したPIV測定用ハイスピードカメラの動作確認を行った結果,実際の測定においての種々の問題点の存在が明らかとなった.このため,現在までの達成度としては,おおむね順調に進展していると判断した.まずは,平成30年度に十分な測定を行うことができなかった層流領域の流動抵抗と熱伝達特性の測定について,作製された実験装置の流動用ポンプが高流量用であるために,ポンプを低流量用のものに変更して測定が可能であるかどうかを確認する予定である.その際には,流動抵抗測定用の差圧発信器やマノメータ,流量測定方法も妥当であるかどうかを確認する必要がある.また,本研究費で購入したPIV測定用ハイスピードカメラの動作確認を行った結果,使用するカメラレンズの変更が必要であるなど,実際の測定においての種々の問題点の存在が明らかとなった.こちらについても,レンズの交換等を検討する予定である.さらに,平成30年度には十分には行うことが出来なった変形能を持つカプセルの基本的特性の把握についても.次年度に行う予定である.平成30年度は,主に実験装置の作製と,作製された実験装置の測定精度の確認を行った.さらに,購入したPIV測定用ハイスピードカメラの動作確認も同時に行っている.当初の予定では,弾性変形を有するカプセルの基本的特性も把握する予定であり,購入等のための消耗品費を計上していたが,実験装置の作成と測定精度の確認に時間がかかり,基本的特性の把握を平成30年度内に行うことが出来なかった.このため,余った消耗品を次年度に繰り越したため,次年度使用額が生じた.使用計画としては,この次年度使用額は基本的にはカプセル購入費等の新たな消耗品費として使用する予定である.また,実験装置を層流領域まで測定可能とするための改良に伴う消耗品費としても使用する予定である.
各種アレン置換基を有する複素環化合物のパラジウム触媒環拡大反応

最近、ビニル基やアレニル基を有するシクロブタノールのPd(II)及びPd(0)触媒にょる4→5環拡大反応が多数報告されている。我々は塩基あるいはPd(PPh_3)_4、触媒存在下にアレニル基を有する各種複素環化合物ならびに炭素環状化合物の5→7及び5→6環拡大反応の開発研究を展開している。当初、メチルアレンを導入したヒドロキシメチルアレニルイソインドリノンのアリールハライド、K_2CO_3存在下におけるPd(PPh_3)_4触媒5→6環拡大反応に成功し報告した。さらに、合成上有用なメトキシアレンを導入したヒドロキシメトキシアレニルインダノン、ヒドロキシメトキシアレニルフタラン、ヒドロキシメトキシアレニルイソインドリノンを合成し、上述と同様の反応条件下における分子間及び分子内カーボパラデーションを経由するPd(PPh_3)_4触媒5→6環拡大反応を達成した。特にビニルブロミド存在下でのヒドロキシメトキシアレニルイソインドリノンのPd(PPh_3)_4触媒5→6環拡大反応はブタジエン部を有するイソキノリン-1,4-ジオン誘導体を与えることからDiels-Alder反応への更なる展開が期待される。また、分子内カーボパラデーションを経由する環拡大反応により、一挙に四環性ジベンゾキノリジン-5,13-ジオン誘導体の合成に成功しており、本反応は新規抗癌剤開発へ向けて有用な反応である。注目すべきは、アリールハライドの存在しない反応条件下においても環拡大反応が高収率で進行するという独創的な新反応の開発にも成功した。即ち、ヒドロキシ基及びメトキシアレニル基を有する各種5員環化合物をPd(PPh_3)_4とP(o-tolyl)_3の存在下にTHF中加熱還流させ、全例において高収率で対応する6員環化合物を得ることに成功した。本反応は、5員環化合物における最初のヒドロパラデーションを経由する環拡大反応である。
トキソプラズマ毒性分子が誘導する宿主アナフィラキシー死におけるTLR関与

本研究では、免疫不全宿主の死亡直前に発現が急増するトキソプラズマ急増虫体特異的ストレス蛋白HSP70(T.g.HSP70)によって、感染宿主がアナフィラキシー死に陥ることを発見し、宿主の感染死メカニズムを分子レベルで始めて解明した。本アナフィラキシーはI型アレルギーではなく、血小板活性化因子(PAF)を介して惹起される汎血管内凝固機転によることを明らかにし、PAF発現に対するinterferon-gamma(IFN-γ)機能、エフェクター解析、Toll様リセプター(TLR)と下流関連シグナルの解析を行い、国際誌(Int.I mmunol., Microbiol.Immunol.)に論文を発表した。さらに、皮膚樹状細胞を標的としたin vivo T.g.HSP70遺伝子ワクチンにより、アナフィラキシーに対する防御応答誘導に成功し国際誌(Vaccine.)に投稿中である。細胞内寄生原虫のトキソプラズマ感染においては、感染感受性臓器においても炎症現場や壊死巣にトキソプラズマが同定されない場合が多く、急増虫体の増殖や細胞傷害性T細胞による感染細胞の破壊は解明されているものの、その病原性・病態形成機序の詳細は未解明である。我々は急増虫体に特異的に発現されるストレス蛋白HSP70(T.g.HSP70)をクローニングし、その発現が宿主の防御免疫能を低下させ死に導く危険シグナルであることを解析してT.g.HSP70が宿主防御免疫を抑制する重要な強毒性分子であることを明らかにしてきたが、宿主の感染死メカニズムについては未解明であった。本研究ではT.g.HSP70により感染宿主がアナフィラキシー死に陥ることを発見し、トキソプラズマ感染死を分子レベルで始めて解明した。このアナフィラキシーは抗体によるI型アレルギーではなく、血小板活性化因子(PAF)を介して惹起される汎血管内凝固機転によることを明らかにした。さらに、アナフィラキシー反応がIFN-γ欠損マウスでは起こらないことを見出し、以下の解析を行った。(1)IFN-Yγ移入実験によりT.g.HSP70によるアナフィラキシー反応がIFN-γ依存性であることを証明し、PAF発現に対するIFN-γの機能を明らかにした。(3)自然免疫担当分子であるTLRと下流関連シグナル分子の解析を行い、TLR4/MyD88シグナル、MAPKinaseがT.g.HSP70によるアナフィラキシーに関与することを明らかにした。我々は細胞内寄生原虫トキソプラズマの急増虫体に特異的なストレス蛋白HSP70(T.g.HSP70)の発現が免疫不全宿主の死亡直前に急増することから、その発現を危険シグナルとして注目し、T.g.HSP70による免疫不全宿主の病態解析を進めてきた。既に報告した感染細胞特異的細胞傷害性T細胞誘導等に加えて、本研究では、T.g.HSP70により感染宿主がアナフィラキシー死に陥ることを発見し、宿主の感染死メカニズムを分子レベルで始めて解明した。本アナフィラキシーはI型アレルギーではなく、血小板活性化因子(PAF)を介して惹起される汎血管内凝固機転によることを明らかにし、以下の解析結果を2報の論文にまとめ、国際誌(Int. Immunol., Microbiol. Immunol.)に発表した。(1)本アナフィラキシーがIFN-γ欠損マウスで起こらず、IFN-γで移入によりIFN-γ欠損マウスに誘導されることから、IFN-γ依存性であることを証明し、PAF発現に対するIFN-γの機能を明らかにした。3)自然免疫担当分子であるTLRと下流関連シグナル分子の解析を行い、TLR4/Myd88シグナル、MAPKsシグナルがcPLA2活性化によるPAF産生に必須のシグナル分子であることを明らかにした。
船舶搭載型下部対流圏レーダー(SB‐LTR)の開発

近年世界的に、大気運動の高度プロファイルを連続観測できるいわゆるウィンドプロファイラーをネットワーク展開し、気象予報業務に利用することが積極的に行われ始めている。陸面上の高層風観測については、ラジオゾンデ観測ネットワークに加えて、このレーダーネットワークにより非常に密なデータを取得できるようになったが、海洋上の高層観測データは衛星観測を除いて適当な観測手段がないため非常に不足している。本研究の目的は、船舶搭載型下部対流圏レーダー(Ship Borne Lower Troposphere Radar ; SB-LTR)を開発し、海洋上の大気運動を詳細に観測する手法を確立することである。ウィンドプロファイラー観測においては鉛直方向を観測することから、アンテナ面を水平に保つことが本質的に重要である。船舶に搭載する場合にはたとえ停船中であっても波の影響により船体が数秒程度の周期で揺れることが問題となる。GPS方位センサー・傾斜計で得られる情報から、船舶の移動方向・速度・加速度などの値を計算し、レーダーで取得されたデータを補正するソフトウェアを開発した。平成16年2月22日3月22日にオーストラリア・フリーマントルを出港し、西部熱帯太平洋域で約2週間の定点観測を行った後、横浜に帰港した海洋科学技術センターの海洋地球研究船「みらい」にSB-LTRを搭載し、海洋上で試験観測を実施した。上記の補正技術が有効に機能することが確認され、MJOの通過に伴う風速変動等が観測された。本研究では、船舶搭載型下部対流圏レーダー(Ship Borne Lower Troposphere Radar ; SB-LTR)を開発し、海洋上の大気運動を詳細に観測する手法を確立することを目的とする。今年度は、実際の航海中の動揺データを入手し、レーダー観測に対する影響を検討した。その結果、船舶の移動方向・速度・加速度などの情報を、DSP(Digital Signal Processor)装置から成る既存のLTRの信号処理装置に取り込み、観測データをリアルタイムに補正することが必要であることが分かった。今年度は補正アルゴリズムの検討を行い、それに基づいて来年度に信号処理装置の改良を行う。並行して、一海洋上の試験観測計画について、最も効果的な観測を行える地域、時期を検討するための調査を実施した。その結果、平成15年1112月に赤道太平洋上への航海が予定されている、海洋科学技術センターの「みらい」に搭載し、インドネシア共和国西スマトラ州に設置されている赤道大気レーダーとの共同観測を行うことを計画している。また、みらいが国内に停泊している際に船上調査を行い、搭載時に問題となる事項について検討した。ウィンドプロファィラー観測においては鉛直方向を観測することから、アンテナ面を水平に保つことが本質的に重要である。

今年度は、GPS方位センサー・傾斜計で得られる情報から、船舶の移動方向・速度・加速度などの値を計算し、レーダーで取得されたデータをリアルタイムに補正する手法を検討した。その結果、ハードウェアの改造を最小限に留め、ソフトウェア処理により補正する方法を採用することを決定した。来年度に実際のソフトウェア開発を行う。並行して、ミリ波レーダーとの試験観測を含め、海洋上の試験観測計画について、最も効果的な観測を行える地域、時期を検討するための調査を実施した。その結果、平成16年23月に赤道太平洋上への航海が予定されている、海洋科学技術センターの「みらい」に搭載し、インドネシア共和国西スマトラ州に設置されている赤道大気レーダーとの共同観測を行うことを決定した。近年世界的に、大気運動の高度プロファイルを連続観測できるいわゆるウィンドプロファイラーをネットワーク展開し、気象予報業務に利用することが積極的に行われ始めている。陸面上の高層風観測については、ラジオゾンデ観測ネットワークに加えて、このレーダーネットワークにより非常に密なデータを取得できるようになったが、海洋上の高層観測データは衛星観測を除いて適当な観測手段がないため非常に不足している。本研究では、船舶搭載型下部対流圏レーダー(Ship Borne Lower Troposphere Radar ; SB-LTR)を開発し、海洋上の大気運動を詳細に観測する手法を確立することを目的とする。ウィンドプロファイラー観測においては鉛直方向を観測することから、アンテナ面を水平に保つことが本質的に重要である。船舶に搭載する場合にはたとえ停船中であっても波の影響により船体が数秒程度の周期で揺れることが問題となる。今年度は、GPS方位センサー・傾斜計で得られる情報から、船舶の移動方向・速度・加速度などの値を計算し、レーダーで取得されたデータを補正するソフトウェアを開発した。平成16年2月22日3月22日にオーストラリア・フリーマントルを出港し、西部熱帯太平洋域で約2週間の定点観測を行った後、横浜に帰港した海洋科学技術センターの海洋地球研究船「みらい」にSB-LTRを搭載し、海洋上で観測実験を実施した。上記の補正技術が有効に機能することが確認され、MJOの通過に伴う風速変動等が観測された。
メディア研究と実践の有機的結合に向けて-ポピュラー音楽/映像をめぐるメディア史

戦後日本における音楽/映像のかかわりの歴史を明らかにするために、文献調査に加えて、戦後日本における音楽/映像の受容者としての、オーディオやビデオのコアユーザーたちに対するフィールド調査を行ってきた。こうした受容者の営みについては、これまでのメディア史研究においてもその重要性が指摘されてきた。しかしながら、彼らが音楽/映像の受容という行為をいかなる営みとして意味づけてきたかにっいて、実証的に論じた研究は極めて限定されていた。この意味で、本研究がメディア史研究の領域に果たす貢献は大きいと考えられる。調査の結果、彼らは並々ならぬこだわりを持ってメディア技術に接しており、そうしたこだわりが、メディア技術のあり方や、時にそれを介して受容されるコンテンツ(主にラジオやテレビにおける音楽番組)のあり方をも組み換えてきたことが明らかとなった。また、こうしたメディア史研究で得た知見を実社会で展開させていくために、大学生向けのワークショップを実施した。これは音のイメージ/映像のイメージの結びつきがいかに多様なものであり得るか、また一方で、現在のメディア表現の中で、それがいかに「分かりやすい」イメージへと囲い込まれているかを再認識してもらうことで、音/映像表現のあり方について再考してもらう試みである。こうした実践を通して、参加者たちの間には様々な気づきが生まれていた。メディアリテラシー実践の領域において、こうした「音とメディア」に照準を合わせた実践の例は未だ限定されており、重要な実践事例の一つになると考えられる。1.歴史研究について修士論文で展開した、1950末から1980年代初頭における「ポピュラー音楽と映像をめぐるメディア史」研究を以下の(1)・(2)に再構築し、投稿論文としてアウトプットすることを課題とした。(1)1980年代初頭、普及途上にあったビデオ・テクノロジーとテレビ音楽番組がいかなるかかわりの下にあったのか。またその中で受け手はどのようにビデオ・テクノロジーを利用し、テレビ音楽番組を受容したのか。これらを明らかにするために、「ミュージックビデオ番組」の生成過程を追いつつ、当時のポピュラー音楽/テレビ文化/受け手集団の関係性について分析を行った。(2)1980年代のテレビ音楽番組の展開においては、オーディオ・マニアやそこから派生したビデオ・マニアというべき人々が、極めて大きな役割を担っていたことが、(1)の研究では明らかとなった。そこで次に、こうしたメディア・テクノロジーに関するマニアとポピュラー音楽の関係がどのように歴史的に構築されてきたのかを探るために、1950年代末から1960年代にかけてのFM放送の生成・変容過程に焦点を当て、分析を行った。2.実践活動についてこうしたメディア研究の知見を実社会に還元し、両者を架橋するための実践活動として、ワークショップ「君はニュースデスク!」を行った(2006年11月27日,12月11日於町田市立成瀬台小学校)。小学46年生を対象に、テレビのニュース番組がどのように構成されているのかを考えてもらうことで、ニュースの重要性は人によって異なり、その解釈も多様であってよいこと、またニュース番組の形式=「伝え方」にも、送り手の様々な意図が埋め込まれていることを実感してもらった。1.メディア史研究(1)オーディオ/ビデオ文化をめぐる歴史研究昨年度に引き続き、日本のポピュラー音楽/映像文化を考える上で欠かせない技術であるオーディオ/ビデオテクノロジーについて、歴史的資料の収集・分析を行ってきた。オーディオについてはFM放送とのかかわりを通して、またビデオテクノロジーについてはポルノビデオとのかかわりを通して、それぞれのテクノロジーがいかに普及していったのかを考察し、投稿論文、および学会発表(個人報告)の形で発表を行った。(2)「音楽番組の学際的研究」プロジェクトまたこうしたポピュラー音楽/映像文化の結節点としての「音楽番組」について、学際的かつ学術的な分析を進めていくための方法論を議論する場として、日本ポピュラー音楽学会第19回大会にてワークショップを企画・開催した。加藤晴明・中京大学教授,山田晴通・東京経済大学教授を討論者に迎え、音楽番組をメディア研究として分析するための方法論について、活発な議論が行われた。2.メディアリテラシー実践2008年2月19日(火)、埼玉県立芸術総合高校「映像媒体論」受講生10名を対象に、ワークショップ「音の世界を感じよう-サウンドスケープ・ワークショップ」を開催した。普段は意識されないが、実は決して途切れることなく私たちを取り囲み続けている「音の環境」を感じ取り、また私たちはそれをいかに無自覚的に取捨選択しているかを感じ取ってもらうために行ったワークショップである。視覚情報以上に、聴覚情報の取捨選択のプロセスが意識に上ることは少ない。こうしたプロセスを顕在化することで、参加者の間には、音をはじめとする身近な情報・環境についての様々な気づきが生まれていた。

これは音のイメージ/映像のイメージの結びつきがいかに多様なものであり得るか、また一方で、現在のメディア表現の中で、それがいかに「分かりやすい」イメージへと囲い込まれているかを再認識してもらうことで、音/映像表現のあり方について再考してもらう試みである。こうした実践を通して、参加者たちの間には様々な気づきが生まれていた。メディアリテラシー実践の領域において、こうした「音とメディア」に照準を合わせた実践の例は未だ限定されており、重要な実践事例の一つになると考えられる。
EMGバイオフィードバック下における下顎位に関する研究

本研究は中心位、tapping位、咬頭嵌合位らの一般的な咬合位決定法における下顎位と頸反射、EMGBiofeedback法による下顎位とを比較検討し、頸反射、EMGBiofeedback法による下顎位の特徴を明確にすることである。これらの結果をもとに、頸反射、EMGBiofeedback法による下顎位が臨床的に咬合位決定の基準になり得るかを検索することである。そこで、被験者は、正常有歯顎者と顎機能異常者とし、以下の実験を行った。各々の被験者を用いて、MKG及びSilicone印象材を用いてcheckbite法による下顎位を通法による中心位、tapping位、筋肉位、Myocentric位及び本方法の5種の下顎位について記録した。checkbite法による下顎位の計測は上顎研究模型とsiliconecheckbiteを用いて行った。MKGの出力はDataRecorderに記録され、その後再生し3次元的に下顎位を分析した。以上の実験から、頸反射、EMGBiofeedbackによる下顎位は中心位より前方にあり、Tapping位より僅かに後方に位置していた。筋肉位による下顎位は本法による下顎位の周りにそのDataがばらついていた。Myocentric位は垂直的には本法による下顎位(正常有歯顎者)と類似している様に見られたが、水平的には本法による下顎位より大きなばらつきを示した。一方、顎口腔系異常者を被験者とする実験では正常有歯顎者の結果とその傾向は同一であったが、顎反射、EMGBiofeedback法による下顎位が最もばらつきが小さく、一定していた。以上の実験結果、頸反射、EMGBiofeedback法による下顎位は他の方法に比較し再現性に優れ、咬合位の決定法として臨床上有効であることが確認された。本研究は中心位,タッピング位,咬頭嵌合位等の一般的な咬合位決定法における下顎位と,頸反射を利用したEMGバイオフィードバック法による下顎位とを比較検討し,頸反射とEMGバイオフィードバック法による下顎位の特徴を明確にすることである.そしてこれらの結果をもとに,頸反射とEMGバイオフィードバック法による下顎位が臨床上の咬合位設定の基準となり得るかを検索することである.そこで,正常有歯顎者と顎口腔機能異常者を被検者とし,以下の実験を行った.各々の被検者を用いて, MKG及びシリコーン印象材を用いてチェックバイト法による下顎位と,通法による中心位,タッピング位,筋肉位,マイオセントリック位及び本法による頸反射とEMGバイオフィードバック法の5種の方法について記録した.チェックバイト法による下顎位の計測は上顎研究用模型とシリコーンチェックバイトを利用して本研究者により購入した咬合分析装置で行った. MKGによるデータは実験中,データレコーダーに記録され,その後再生し,三次元的に各々の方法による下顎位を分析した.以上の実験から,頸反射とEMGバイオフィードバック法による下顎位は明らかに,水平的には中心位より前方であり,タッピング法より後方に位置していた.また筋肉位による下顎位は本法による下顎位を中心にしてデータにバラツキが観察された.マイオセントリック位による下顎位は垂直的には本法による下顎位と類似しているように見られるが水平的には本法による下顎位より大きなバラツキを示した.一方顎口腔系異常者を被検者とする実験では正常有歯顎者の結果とその傾向は同一であった.以上の実験結果は頸反射とEMGバイオフィードバック法による下顎位は他の方法に比較し再現性に優れ,咬合位の決定法として臨床上極めて有効であることが確認された.

昭和63年度はこれらの結果をふまえ,例数を増加し,さらに検討を加える.本研究は日常の臨床で一般的に用いられている下顎位とEMGバイオフィードバックによる中心位、タッピング位などの下顎位とを比較し、EMGバイオフィードバックの特徴を明らかにし、EMGバイオフィードバック下の下顎位が臨床的に咬合位決定の基準に成り得るかを検索することにある。昭和52年度において、すでに、MKGおよびシリコート、チェックバイト法により、中心位、タッピング位、マイオセントリック位および筋肉位の4種の通常の下顎位と本法による下顎位とを比較した。その結果、EMGバイオフィールドバック位は中心位より前方に、タッピング位より〓かに後方に一仕手いることが明らかにされた。また、マイオセントリック位は前後的には比較的本法に近い傾向を示した。また前後的にはEMGバイオフィードバックによる下顎位は中心位とのディスクレパンシーがもっとも多く、筋肉位、マイオセントリック位、タッピング位とのそれは少ない傾向を示した。そこで本年度はこれらの結果をより詳細に知るため、例数を追加しながらEMGバイオフィードバック下の下顎位の特徴を三次元的に分析すること、さらには本法による下顎位決定法を顎関節症などの咬合位の設定が困難であるとされる患者に用いて、その臨床的評価を得ることである。その結果、EMGバイオフィードバックによる下顎位は、通常のタッピング位に比較し、前、後、左右および上、下的にすべての被検者(正常有歯顎者および顎関節症患者)でバラツキが少なく、再現性のある下顎位を得られることを示した。またマイオセントリック位は左、右的、および上、下的にEMGバイオフィードバック下の下顎位よりバラツキが大きく、再現性が乏しいことが明らかになった。以上の結果からEMGバイオフィードバックによる下顎位は三次元的にもその再現性に優れ、臨床的に下顎位の決定法として使用し得ることが判明し、その臨床成績が著名であった。
高齢者の生活活性化を目指した「装い」に関する研究

本研究は高齢者を活性化させる行為として装い行為に注目し、高齢者を活性化させるための装い行為の構造を明らかにすると同時に、装い行為に関する活性化デザインガイドラインの作成を目的としている。以上の目的のもとに1.行政による生きがい対策の分析:高齢者の活性化の促進対策として行政による生きがい対策の現状を調査・分析した。その結果、多くの自治体では老人クラブ等による生きがい支援が中心で、個人的行動等を好む多様な高齢者の価値観への対応が不足していることがわかった。2.装いに関する高齢者の活性化要因の抽出とその活性化モデルの作成:文献調査から装いに関する機能として生理的機能、心理的機能、社会的機能の3つの機能要因が抽出された。これらの結果から、高齢者の活性化要因には身体志向、対人志向、帰属志向のベクトルが働いていることが推測された。3.仮説モデル検証のための面接調査及び質問紙調査:抽出した高齢者活性化装いモデルの検証として、第一次高齢者面接調査を行い、上記三つの要因の他にTPOとの対応、合理性、変化に対応する意識要因が抽出された。これらを量的に検討するため質問紙調査調査を行った結果「気分が一新する」「気が引き締まる」等の活性効果が抽出された。さらに、数量化3類によって慣習的、伝統的、権威主義的な概念(パラノ)グループと、流動的、反抗的、破壊的な概念(スキゾ)グループが抽出された。これらは高齢者の属性に影響されると推測された。4.高齢者活性化デザインコンセプト構築プロセスの試み:以上の高齢者の仮説モデルから、活性化デザインへのプロセスモデルを構築する目的で、第二次面接調査を行い、それらの発話データから、対人志向、適応志向、リラックス志向、衛生志向、怠惰志向、健康志向、変化志向、回復志向、経済志向等が抽出された。本研究は高齢者を活性化させる行為として装い行為に着目し、高齢者を精神的、あるいは心理的に活性化させるための装い行為の構造を明らかにすると同時に、装いに関する活性化デザインガイドラインの作成を目的としている。以上の目的のもとに今年度は以下のことを実施した。1.装いに関する高齢者の精神的、心理的活性化要因の抽出とその仮説モデルの作成:文献調査から装いに関する機能として生理的機能、心理的機能、社会的機能の3つの機能要因が抽出された。また、装い行為には自意識が強く影響していると考えられる。これらの結果から、高齢者の活性化要因には身体志向、対人志向、帰属志向のベクトルが働いていると推測され、これらを基に、高齢者活性化装いモデルを作成した。2.仮説モデルを検証するための面接調査及び質問紙調査:文献調査から仮説的に作成した高齢者活性化装いモデルを検証するために、高齢者に対する面接調査を行った。面接調査から上記仮説モデルにおける3つの要因の他に、TPOとの対応、合理性、変化に対応する意識要因が抽出された。これらの要因をさらに量的に検討するため、質問紙調査を行った。得られたデータから、「気分が一新する」「気が引き締まる」等の活性効果が共通して抽出された。これ等をさらに数量化3類によって分析した結果、14の対義的特性対の活性要因が抽出され、それらは慣習的・伝統的・権威主義的な概念を表すグループ(パラノグループ)と、流動的・反抗的・破壊的な概念を表すグループ(スキゾグループ)に分類された。これらの活性要因等は高齢者の属性によって大きく影響を受けていると推測された。
縫線核による中枢神経内呼吸恒常性維持機構の解明

大脳の呼吸中枢と結合する縫線核神経細胞の中でも、外側亜核と正中亜核では低酸素刺激に対する反応性の違いが見出された。これらは、他の神経細胞からの入力を受けた脱分極変化ではなく、縫線核神経細胞の神経細胞膜特性によるものであった。また、神経細胞末端からのセロトニンの分泌が、呼吸中枢神経細胞の膜特性を変化させ、呼吸ペースメーカー細胞の数を制御していることが示唆された。本研究の目的は、「延髄正中縫線核外側亜核のセロトナージックニューロンが、中枢神経内での低酸素センサーの役割を果たし、低酸素応答として呼吸運動を賦活化する」との仮説を検証することである。初年度である本年は、これまで使用していた実験機器を変更し、安定して記録が行えるように調節することに加えて、低酸素刺激に反応してベースライン活性が上昇する縫線核ニューロンをラベリングし、細胞体の位置およびそれらの軸索投射のマッピングを行うことを目的とした。実験には新生仔ラットから抽出し、呼吸中枢、舌下神経および縫線核セロトナージック細胞が機能的に温存されている延髄スライス標本を用い、縫線核ニューロンからパッチクランプ記録を行った。ニューロンのラベリングには0.8%バイオサイチンを用いた。結果、延髄正中縫線核の主に外側領域に低酸素刺激に反応する縫線核ニューロンが集中して存在することが確認できた。これらの細胞の低酸素への応答が二次的な反応ではないことを確認するために、パッチクランプ電圧固定記録にて低酸素刺激中に外部からの入力が無いことも多数のニューロンで確認することができた。外側領域の縫線核ニューロンが低酸素刺激に対して脱分極し活性を上昇したのにたいして、内側領域のニューロンには低酸素に無反応な細胞あるいは過分極し活性を低下させた細胞が存在することが明らかとなった。縫線核内の亜領域によって異なる生理学的機能を有することが示唆された。現在、軸索の先端部までバイオサイチンラベリングが安定かつ明瞭に行えるように、ラベリング条件および染色法を調節している。本研究は、低酸素環境に対する呼吸運動の応答を制御する中枢神経機構を明らかにするために、縫線核セロトナージックニューロンについて、低酸素刺激に対する変化を検証した。まず、縫線核ニューロンの部位による低酸素刺激に対する反応性の違いを明らかとし、その亜部位を低酸素刺激した際の呼吸活動の変化を検証した。また、低酸素刺激に反応して活動性を上昇させる、縫線核セロトナージックニューロンの解剖学的位置および軸索投射経路を明らかとすることを目的とした。縫線核の外側亜核に、低酸素刺激により脱分極し、自発的な活動が活性化するニューロンが見出された。それに対し、縫線核の正中亜核には、低酸素刺激によって脱分極するが、自発的な活動が消失するニューロンが確認され、部位による低酸素刺激に対する縫線核ニューロンの反応性の違いが明らかとなった。それらは、テトロドトキシン(TTX,1μM)およびカドミウム(Cd,10μM)を加えた検証から、縫線核ニューロンの神経細胞膜特性による変化であると考えられた。また、人工的な低酸素刺激となるNaCN(1mM)を加えると、外側亜核では自発的かつ周期的な呼吸活動が活性化されたが、正中亜核では呼吸活動の周期に変化は認められず、活動振幅の減少が認められた。さらに、ペースメーカー活動を示さない呼吸ニューロンが、自発的にリズム性バースト活動を示すペースメーカー細胞へと表現型を変化させることが見出された。そして、抗TPOH抗体やバイオサイチンを用いた検証から、縫線核から呼吸中枢領域へ投射するセロトナージックニューロンが確認された。以上より、縫線核セロトナージックニューロンが低酸素刺激に対して呼吸活動を賦活化させ、さらに、軸索末端シナプスからのセロトニンの分泌によって、呼吸中枢神経細胞の膜特性を変化させ、呼吸ペースメーカー細胞の数を制御していることが示唆された。
強磁場・極低温下でのテラヘルツ計測のための、組み込み一体型分光装置の開発

前年度は小型放物面鏡の作成や数値計算プログラム等、各種ツールの開発に力を注いだが、本年度は実際にそれらのコンポーネンツを組み合わせ、数値計算による構造最適化のもと、反射光学系による色収差の無い超小型THz分光装置の開発に成功した。特に測定試料の直近に集光レンズを配置することで空間分解能の高い分光系が実現できたところに特徴がある。作成した分光装置のサイズは直径20mm、長さ61mmである。これは一般的なクライオスタットのサンプル槽径25mmに導入できる非常に小さな装置である。THz波発生にはZnTe非線形結晶あるいはGaAsボウタイアンテナ、検出には同ダイポールアンテナを使用し、0.3-2.0THz周波数範囲内で有効開口数N_<eff>=0.45の高い空間分解能で定量的なTHz分光測定が行えることを示した。また、窓のない測定環境にも対応できるように光ファイバーで導いたパルス状チタンサファイアレーザーによるTHz光発生・検出のデモンストレーションも行った。なお、光ファイバー通過中の励起光の分散を補正するため、ファイバー導入前にプリズムペアで適切に補償を行っている。このように高い有効開口数、ひいては高い測定空間分解能を実現できたのは、装置を小型化するに伴い測定試料の直近に集光レンズを配置できたことによる。テストサンプルとしてシリコンに金を線上にパターニングした基板の透過率測定を行ったところ、テラヘルツ波の波長程度の構造まで透過率イメージング測定が行え、2倍の波長程度以上の構造では定量的な透過率を導き出すことも可能であることを示した。このように装置外部からTHz光を導く通常の分光系では測定装置系の制限から達成することが難しい高い空間分解能が達成できた。この装置はより小さいサンプルの定量的な分光測定を行うのに特に適していると考えられる。本年度は一体型分光装置を開発するためのツール整備を行った。まずは効率の良い集光系を実現するための数値計算プログラムの開発である。テラヘルツ光の波長はサブミリのオーダーであり、回折限界まで絞ってもサンプルサイズと同程度のことが多い。そこで電磁場のマックスウェル方程式を時間領域で数値解析する時間領域差分法のプログラムを開発し、放物面鏡によってどのくらいのスポットサイズまで絞れるかをシミュレーションした。そして計算結果が実験的に調べた結果と一致することを確かめた。更に空間分解能をあげるために、サンプル前に光の回折限界以下の大きさをもったピンホールを配置した時の光透過シミュレーションも行いそれが実験結果と一致することも確かめた。以上の数値計算技術は、一体型分光装置によるテラヘルツ分光測定(透過・反射測定)の定量的評価を行うために大変重要である。なお以上の結果は本郷キャンパスで行われた第3回COEワークショップで発表を行った。次に光学部品の整備である。極小分光装置を作成するためには極小の光学部品を準備する必要がある。金属工作の技術を用い極小(φ10mm)の放物面鏡を作成することに成功した。またテラヘルツ光の検出用アンテナの整備を行った。そして低温でも接着能力を有するスタイキャスト剤の扱い方を習得し、各種部品をアセンブルする準備を行った。最後に、光導入用ファイバーによる光チャープの補償である。プリズムペアを用いファイバー透過後の光パルス時間幅をサブピコ秒に縮めることに成功した。今後は以上の準備を踏まえ、実際に強磁場・極低温下でのテラヘルツ計測を可能にする、組み込み一体型分光装置を組み立てていく予定である。
超臨界非水溶媒を用いるセリア固溶正方晶ジルコニア基高強度高靭性セラミックスの創製

中和沈澱法により生成した12mol%セリア固溶ジルコニア(12Ce-ZrO_2)と3mol%イットリア固溶ジルコニア(3Y-ZrO_2)、アルミナ、8mol%マグネシア固溶ジルコニア(8Mg-ZrO_2)および12mol%カルシア固溶ジルコニア(12Ca-ZrO_2)の混合非晶質多核水酸化物錯体ゲルの超臨界メタノール中における結晶化挙動を明らかにした。また、非晶質ゲルをメタノール中に分散し、250°C付近の穏和な条件下で熱処理し、結晶化させるとともに、超臨界乾燥し得られた粉末の焼結特性、焼結体の機械特性と化学的安定性について検討した。12Ce-ZrO_2に対して10mol%の8Mg-ZrO_2あるいは20mol%の12Ca-ZrO_2を固溶すると3点曲げ強度を600MPaから750および650MPaに向上できたが、破壊靭性は15Pam^<1/2>から6MPam^<1/2>に低下した。一方、(11Ce, 0.2Y) -ZrO_2に10mol%のAl_2O_3を分散すると800MPaの3点曲げ強度と20MPam^<1/2>の破壊靭性を有する高強度靭性セラミックスが得られた。また、200°Cにおける水熱処理による正方晶→単斜晶層転移割合により、試料の熱化学安定性を評価したところ、12Ce-ZrO_2へのMO-ZrO_2 (M=Ca, Mg)の固溶では固溶量20mol%以上で著しく熱化学安定性が低下したが、Al_2O_3との複合化では熱化学安定性が向上した。
負の情動と関連した注意選択を担うセロトニン神経回路の解明

不安障害やうつ病患者では、負の情動と関連した感覚刺激に対し、無視すべき状況でも強く注意を引かれてしまうことが知られる。この注意選択の異常は、既存の薬物治療では改善できず、治療の障壁や再発リスクとなる。現在の主な治療薬はセロトニンを増加させるが、ヒトを対象とした研究では、細胞外セロトニン濃度増加が注意選択の異常を引き起こすことが示唆されており、不安や抑うつ気分の改善と注意機能の改善を両立出来ない。そこで本研究では、従来情動制御を担うとされてきた「セロトニン神経」と、注意選択機能を担うことが近年の研究で示唆される神経核「前障」間の神経回路が注意選択異常に関わる回路であるという仮説を立て、検証する。
ナショナリズムと身体の政治学―ハワイ日系人のベースボールを事例として

本研究では、野球を実践するハワイ日系二世の政治的身体を事例として、彼らのアイデンティティの形成プロセスに関して考察に取り組んだ。フィールドワークでは、主に第二次世界大戦前後の時期に太平洋を跨いでプレーした二世選手に関する資料収集と聞き取り調査を実施し、具体的には、日本・ハワイ・米本土の新聞、雑誌、書籍、個人的な手記、ライフヒストリー資料、パンフレット等の史資料を包括的に収集した。考察では、二世選手が彼我(ハワイ・日本・米本土)のプレー・スタイルの模倣を通じて、自己と他者の同一化を志向しつつも、同時に微妙なズレと差異が(再)生産されるなかで、ナショナルあるいはエスニックな水準でいかなるアイデンティフィケーションを実践したのかについて論じた。本調査の一部は、すでに学会・研究会で発表しており、今後は学界のみならず、一般読者向けの書籍で成果を公開することを予定している。本研究では、第二次世界大戦後初の外国人プロ野球選手として日本球界で活躍したハワイ出身日系二世ウォーリー・与那嶺を事例として、日米の国境を越える身体的な実践を通じたアイデンティティの構築プロセスについて考察に取り組んだ。とりわけ、アメリカで身につけた未成熟なべースボールの技術を資本として身ひとつで日本にやってきた与那嶺が、日本の選手の技を盗み模倣する中で、チームメートやメディアやファンによって彼の身体/技法がどのような意味を与えられ、自らはいかなるアイデンティティを構築していったかに焦点を当てた。具体的な調査内容としては、新聞や雑誌や書籍等の複数の資料を用いて多様な文脈での与那嶺の語りや発言を収集することはむろん、ハワイあるいは日本で与那嶺と同時期に活躍した経験のある人物の自伝やライフヒストリー資料等も使用し、間主観的かつ重層的に与那嶺の経験を描き出す作業に取り組んだ。調査の結果、与那嶺のライフヒストリーからは、同一化と差異化の交錯するまなざしに自己の視線を絡み合わせつつ、いかなる文脈においても日米のどちらにも収斂することのない、いわば「ためらい」がちなアイデンティフィケーションの実践が明らかとなった。換言すれば、多元的アイデンティティ論や、文脈依存性の過度の強調だけでは捉えることのできない彼の「ためらい」の実践は、(ナショナルなまなざしから完全に解放されるわけではないにせよ)「私」と「国家」の個別的かつ必然的な結びつきを揺さぶったという意味で、ナショナルなものを「脱臼」する存在であったことが示唆される。本研究では、ベースボール/野球を実践する日系二世の政治的身体を事例として、彼らのアイデンティティの形成プロセスに関しての考察に取り組んだ。今年度は、昨年度の成果(194050年代の当該テーマに関ずる資料収集)をふまえて、日布野球交流初期(19世紀末から20世紀初頭)の資料調査を行った。具体的には、日系二世の選手のみならず、日本の学生選手の渡布をめぐる経験も対象として、日本・ハワイ・米国の新聞、雑誌、書籍、個人的な手記、パンフレット等の史資料を包括的に収集した。こうした太平洋を跨いだ野球/ベースボール交流に関する通時的な資料調査から分かるのは、かつて諸身体技法の見本(オリジナル)とされていた側が、時代の変遷とともに、逆にコピーからヒントを得てそれをコピーするというようなはてしない循環のなかで、もはやその外部にオリジナルを見定めることさえ不可能となる錯綜した現実である。自己(のプレー・スタイル)と他者は完全に同一化することはないにせよ、模倣の繰り返しによって、自他を二項対立的に切り離すことも困難となる。にもかかわらず、それぞれの時代ごとに、通時的な模倣め実践ば等閑視され、一方で、彼我のプレー・スタイルをめぐる二項対立的な語りは再生産され続けてきた。本調査の成果の一部は、すでに昨年度の学会・研究会等で発表を行ったが、当初の計画通り、学界だけにとどまることなく一般読者向け書籍の出版の執筆にずでに取り掛かっており(6章構成3章分まで執筆済)、本調査のタイムスパンをもって日布野球交流史を通時的に描き出すことにより、スポーツをめぐる彼我め二項対立的な語りを改めて問い直すことができると考えている。