hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
建築系と人体系の熱・水分・空気複合移動解析に基づく住環境評価に関する研究

本研究は,実大住宅による実測および数値計算により,多様な空調方式(放射式および対流式)を用いた居住性能およびエネルギー性能を予測できる計算手法を提案した。その結果,床暖房時の不均一放射環境が精度良く再現され,接触熱伝導および床からの放射熱により快適性が向上すること,対流式に比べて省エネルギーを達成できる可能性を示した。また,放射パネルを用いた住宅においては,放熱面積が確保されれば,低質熱源でも空調制御可能であることを明らかにし,断熱性能が向上することで放射空調の効率が向上する。さらに,CFDにより温度分布を計算することで,熱環境シミュレーションでエアコン気流の影響を再現できるモデルを考案した。本研究では,パッシブ/アクティブにコントロールした居住環境および在室者の熱的快適性も含めた性能評価を目的として,空間・壁面の温湿度分布の解析や在室者の熱的快適性を基に室内環境制御が可能な熱環境・熱負荷解析ソフトを開発している。また,従来の室内温湿度制御による省エネルギー評価に加えて,建築系と人体系の伝熱モデルと連成計算することにより,接触熱伝導や温湿度分布の影響など,室内の不均一環境下における実際的な人体の温熱感の再現を検討している。本年度は,各種仕様の建築外被(ウレタン遮熱,換気ファサードなど)における温湿度挙動を測定し,断熱・遮熱性能の把握のために建築に関わる数理モデル(熱伝導・熱対流・熱放射)の整理・検証を行った。また,実測により,地中熱・太陽熱を利用した躯体蓄熱冷暖房および天井放射システムの夏季と冬季の採熱・放熱特性を明らかにした。さらに,放射式冷暖房を有する住宅を対象としてフィールド実験を行い,空調稼働時,間欠運転時,終日運転時における室内熱環境を把握した。建築全体の数値シミュレーションソフトは,放射冷暖房計算に必要な熱対流,熱放射,2次元熱流を計算アルゴリズムに追加し,床・壁面をパネル敷設面と非敷設面で収支点を分割しMesoモデルに拡張した。放射空調の実測値と計算値を比較することにより高い計算精度を確認している。建築に係る伝熱モデルをMeso(細分割)モデルにより詳細に数理モデル化することで,今後の導入が期待される自然エネルギーを利用したパッシブ手法および放射冷暖房や個別空調などのアクティブ手法を利用した建物の居住性能も含めた熱環境解析が可能となる。本研究では,様々なパッシブ/アクティブ手法の熱環境を再現可能であり,空間および躯体を細分割化した場合の居住性能も計算できる数値シミュレーションソフトに発展させた。また,在室者の熱的快適性を指標として各種空気調和機を制御した場合のエネルギー性能について,定量的な評価・指針を提案することを目指している。このため,研究期間内に,1Mesoモデルに対応した建築の熱環境・熱負荷解析ソフトの開発,2建築系と人体系の連成シミュレーションソフトの開発,3Mesoモデルに基づいた室内温湿度と人体の熱的快適性の要因解析,4在室者の熱的快適性を判断基準とした空調方式および運転条件の設計運用指針の提案などを実施予定であるが,研究計画書に従い概ね順調に進行している。本研究では,パッシブ/アクティブ制御した居住空間の詳細な省エネルギー・快適性能評価のために,空間・壁面の温湿度分布の解析および在室者の熱的快適性を基に室内環境制御が可能な熱環境・熱負荷解析ソフトの開発,建築系と人体系の連成解析,室内の不均一環境下における実際的な人体の温熱感の再現を目的としている。平成28年度は,自然エネルギーおよび各種空調機の利用による省エネルギー性および空間温湿度形成などについて検討した。太陽熱利用・制御手法を検討するために,数値シミュレーションソフトTHERBの基本アルゴリズムに,より詳細な日照・日影の幾何学計算モデルを組み込むことで,壁面の温湿度分布の厳密計算が可能となった。また,在室者の熱的快適性は,人体各部位への接触熱伝導および局部気流の影響を考慮できる人体熱モデルに更新し,人体への不均一熱流の感度解析を行った。ここでは,恒温恒湿室において不均一熱流を人体に与える実験を行うことにより,計算により求められる人体生理量(皮膚温やぬれ率など)と実験により求められる心理量(温冷感,快適感,発汗感など)の関係から,空調制御方法の指針を示した。人体熱モデルへの境界条件の空間温湿度は熱環境・熱負荷解析ソフト(Mesoモデル),不均一な局部気流はCFD(Microモデル)により求めており,実環境を再現するために連成解析を行った。建築における新たな省エネルギー手法の熱的快適性の評価として建築系と人体系の伝熱モデルを連成することにより,空調方式の違いや運転方法による在室者への影響について評価が可能となる。本研究は,不均一環境となる居住性能について在室者の熱的快適性を含めて評価するために,様々なパッシブ/アクティブ手法による環境制御の影響について検討を行っている。各種環境制御による性能評価手法について,計算ソフトの更新や実験など,研究計画に則り遂行しており,概ね順調に進展している。本研究は,パッシブ/アクティブにコントロールした居住環境および在室者の熱的快適性も含めた性能評価を目的として,空調機器などの熱源の影響を考慮できる多数室の非定常熱計算ソフトの開発を目的としている。平成29年度は,空間ゾーンへの空調気流の影響を考慮するために,空間および壁面を細分割できる数値シミュレーションソフト(Energy simulation(以降,ES))と気流解析(CFD)を連成するアルゴリズムを追加した。エアコン気流による空間への熱量の分配については,吹抜けを有する実験住宅を対象に,空調の設置位置や吹出角度,建物の断熱性能による影響について検討した。

ただし,完全拡散と仮定するESではエアコン気流による熱量の分配は考慮できないため,CFDにより空間各ゾーンへの熱量分配率を算出した。CFDにより算出した各ゾーンの熱量分配率に空調機の投入熱量を掛け合わせてESに連成させることで,簡易に空調気流の影響を再現した。その結果,熱量分配率を考慮した数値シミュレーションにより,非定常に吹抜けの上下温度分布を精度よく予測することができることを確認した。また,空調機器の配置の違いによる建物全体の温度分布性状を算出し,空調機の配置検討に有効な解析手法であることを示した。さらに,対流空調および放射空調を併用した場合の建物断熱性能および運転方法について,特に冬期において居住者の足元空間の快適性向上が見込め,十分な断熱性能を備えていれば省エネルギー効果も期待できることを明らかにした。本研究は,実大住宅による実測および数値計算により,多様な空調方式(放射式および対流式)を用いた居住性能およびエネルギー性能を予測できる計算手法を提案した。その結果,床暖房時の不均一放射環境が精度良く再現され,接触熱伝導および床からの放射熱により快適性が向上すること,対流式に比べて省エネルギーを達成できる可能性を示した。また,放射パネルを用いた住宅においては,放熱面積が確保されれば,低質熱源でも空調制御可能であることを明らかにし,断熱性能が向上することで放射空調の効率が向上する。さらに,CFDにより温度分布を計算することで,熱環境シミュレーションでエアコン気流の影響を再現できるモデルを考案した。在室者の熱的快適性を指標として,エネルギー効率の高い空調方式および制御方法の計画運用指針を考案する。建築の熱と水分と空気の連成移動を非平衡熱力学に則り非線形現象として表現し,建築全体の温湿度変動を予測可能な数値シミュレーションソフトTHERBを細分割できるMesoモデルに更新する。また,四肢の血流を含む詳細な人体の温熱感指標の算出のために,AVA血管などの体温調節機構を精査し,人体熱収支モデルに反映させる。さらに,エアコンや放射冷暖房システム,個別空調などによる均一・不均一な熱環境を再現するとともに,フィールド実験および建築系と人体系の数値シミュレーションを用いたケーススタディにより,在室者の熱的快適性を指標とした室内制御ロジックについて検討する。前年度までの研究に引き続き,熱環境解析手法および居住性能の評価手法の開発を行い,在室者の熱的快適性を指標として,エネルギー効率の高い空調方式および制御方法について検討する。1CDF解析により空調機の気流の影響およびゾーン間の移流量を算出,2熱環境解析および気流解析の連成解析,3空間温湿度分布および在室者の快適性の要因分析,4人体熱モデルの血流モデルの更新など,研究計画に従い進めて行く。建築環境・設備僅かではあるが,調達物品が当初の見積もりより安価に購入できたため。数値計算に必要なソフトウェアの購入に充てる。
オクルージョン知覚機構の解明とこれに基づいた高精細映像処理法

本研究では,オクルージョン領域の注視に着目し,眼球運動・水晶体の調節の計測を行い,これらの関係を考察し,視覚情報処理のモデルと映像処理の可能性を検討した.注視点に応じて焦点位置を変えた映像を提示する環境を構築し,眼球運動を計測した.光学透過型HMDを用い,実物体と映像の間で注視対象を変更する際の注視位置,屈折度の計測を行った.映像位置を変更することも試みた.実物体を用い,眼球運動と水晶体の屈折度の同時測定を行ない,輻輳角と屈折度についてモデルを検討した.等輝度に知覚される色の組みによるオクルージョン領域の知覚の実験を行い,輝度差があるものパターンによるものと同様と示唆する結果を得た.本研究では,オクルージョン知覚時の脳内の処理過程を,新たな実験パラダイムと生体信号の測定により解明し,3D,2D画像における奥行き知覚の向上,脳内のオクルージョン処理を積極的に生かした3次元画像の再構成に生かすことを目的としている.本年度は,生体信号の同時計測と,実物体及び映像提示装置と生体信号に基づいた制御を行うための機器開発に取り組んだ.オクルージョンと視覚手がかりの関係性を示すために,眼球運動,調節力の生体信号が同時に記録できる環境を整えることを行った.また,これと並行して,眼球運動,調節力に対して,個別での計測実験を実施するとともに,注視位置に応じた基本的映像制御を試みた.眼球運動計測については,映像提示手法の一つとして,光学シースルー方式ヘッドマウントディスプレイを用いて,実物体の注視と,映像の注視ができる環境を構築した.これは,対象までの視距離の違いが存在することになり,注視対象の変更を行う眼球運動に伴って, ocular parallaxによる奥行き知覚が生じるものであり,オクルージョン知覚時の処理過程の解明の手がかりの一つとなりえる.映像の刺激としては,静止画を用い,実対象,映像対象を注視する課題に対して眼球運動の計測を行った.次に,この映像提示環境を用いて,調節力の計測を行った.ここでは,個別の測定によった.また,ランダムドットのパターンが印刷された紙面を貼付した円筒に対して,ライトフィールドカメラを用いて撮像位置を変えたステレオ撮像を行い,撮像後に,注視位置に応じた焦点の画像組によるステレオ静止映像のデータベースを構成し,被験者の眼球運動の計測結果に応じてステレオ静止映像を提示する環境を構築し,眼球運動の計測を行った.今後は,構築した映像提示環境を利用して,整備を進めた同時計環境での計測を進めていく.また,実物体を対象にした同時計測も進める.計画通り,眼球運動と調節力の同時測定を行う機器の整備を進めた.整備と並行して,眼球運動および調節力に対して,個別の計測での映像提示環境を整え,計測を行った.オクルージョン知覚に関係の深い奥行き知覚の手がかりの一つであるocular parallaxをテーマにして,3件の報告を行った.1件は,眼球運動の計測で,視距離の違いによる眼球運動特性の違いを示す可能性のある結果が得られた.1件は調節力の計測で,視距離に応じて調節力が変化することを示す結果が得られ,先の報告と合わせて,眼球運動の計測結果との関係を考察した.1件は,3Dでの注視位置の検討を行った.一方,焦点をテーマにして,映像の切り替え提示を可能とする環境を構成した時の注視位置の計測結果を,1件報告した.また,国際ワークショップでのセミナーセッションでの講演として,オクルージョンの知覚処理に関して詳説し,取り組みについて紹介した.本研究では,オクルージョン知覚時の脳内の処理過程を,新たな実験パラダイムと生体信号の測定により解明し,3D,2D画像における奥行き知覚の向上,脳内のオクルージョン処理を積極的に生かした3次元画像の再構成に生かすことを目的としている.本年度は,前年度に開発を実施した,生体信号の同時計測および実物体及び映像提示装置と生体信号に基づいた制御を行うための機器を用いて心理実験を実施した.従来得られているオクルージョンに関する知見の確認のため,実物体を用いた実験を行った.また,ステレオ映像を用いて,オクルージョンを知覚させる対象のパターンの明るさについて統制した条件下での眼球運動の計測を行う実験を行った.生体信号の同時計測では,両眼の眼球運動と単眼についての調節(水晶体の屈折度)の計測を行った.これまでに研究代表者・分担者らによる両眼眼球運動を計測した実験の知見として,オクルージョン領域の注視の際には,物体にテクスチャがある場合とない場合で,平均的な注視位置が異なることを報告している.ここでは,そのような注視位置の異なりが生じる要因について,個別の目の焦点距離に関する処理によるものか,あるいは輻輳角との関連によるものかについて,屈折度の観点から分析するために,実験を行った.また,従来の実物体を用いた実験条件では,テクスチャの有無の条件で,輝度差が認められた.ここでは,等明度(知覚される明るさが同じ)パターンからなるテクスチャを用いたCGによるステレオ画像を用いて,両眼の眼球運動を計測する実験を行った.今後は,実験条件を変更して,多くの計測を進めていく.また,映像観察時の注視位置に応じて映像を変化させる方法について,検討を進める.計画にしたがって,眼球運動と調節(水晶体の屈折度)の同時測定を行う実験を実施した.実物体を用いた心理実験を行い,同時計測を行う上での計測手順,必要なデータ処理を示し,対象にテクスチャがある時とない時の眼球運動と水晶体の屈折度の同時測定を行った例に関して,報告する発表を1件行った.

同時計測を行う実験を進め,眼球運動の評価に対して輻輳角も含めて分析を行った結果について,報告する発表を1件行った.これらの発表において,個別の目の焦点距離に関わる処理系の働きの結果というよりも,輻輳角の変化に応じて水晶体の屈折度が変化しているものと示唆されるようなデータが得られた.CGによるステレオ映像による等明度テクスチャを用いた視覚刺激を用いた実験では,等明度(知覚される明るさが同じ)条件の測定例とその再現性,等明度条件で表示したテクスチャ刺激による眼球運動計測により,等明度テクスチャの提示条件においても,従来の異なる明度によるテクスチャ条件と同様に,輻輳角に変化が生じることを示唆するような結果を報告する発表を,1件行った.学会の研究専門委員会からの提案により,オクルージョンに対する知覚処理についての解説論文を執筆し,本研究課題に関連した先行研究の紹介,屈折度測定と関係の深い焦点に着目して,注視位置に対応する対象までの視距離に応じて映像を変化させた時の眼球運動計測,近距離映像提示条件の際の眼球運動計測,屈折度の測定例などについて,紹介した.本研究では,オクルージョン知覚時の脳内の処理過程を,新たな実験パラダイムと生体信号の測定により解明し,3D,2D画像における奥行き知覚の向上,脳内のオクルージョン処理を積極的に生かした3次元画像の再構成に活かすことを目的としている.本年度は,昨年度に行った眼球運動と調節(水晶体の屈折度)の生体信号の同時計測から,オクルージョンの領域を注視する際には,個別の目の焦点距離に関わる処理系の働きの結果と推定するよりも,両眼の働きによる輻輳角の変化に応じて水晶体の屈折度が変化していることによると推定することが妥当な結果が得られていることを考慮して,オクルージョン領域の注視の際の視覚入力と注視位置の関係のモデル化のための検討を行った.注視位置が,注視対象の付近にあるときに,物体側,背景側に左右の目の注視位置がある時に,取りうる輻輳角について,検討を行った.また,従来の知見であるオクルージョン領域の注視の際に見られる注視位置の振る舞いは,領域を知覚するためのテクスチャのパターンが輝度差を持つものであったのに対して,色の差によってテクスチャのパターンを形成することで等明度(知覚される明るさが同じ)の条件下で行った心理実験の結果に対して,モデルによる説明を試みるとともに,結果の信頼性について検討を行った.結果として,従来の輝度差による条件と,等明度,異なる色の差による条件では,輻輳角の振る舞いが同様の傾向であることを報告した.研究期間を通じて,生体信号を同時に計測する環境を構築し,オクルージョンの知覚に関する実験を実施し,視覚情報処理に関するモデルに基づいて検討を行った.今後は,本研究で構築できた計測環境を利用し,より高度な実験を進めていく予定である.また,モデルについても検証・改良を進めていく予定である.本研究では,オクルージョン領域の注視に着目し,眼球運動・水晶体の調節の計測を行い,これらの関係を考察し,視覚情報処理のモデルと映像処理の可能性を検討した.注視点に応じて焦点位置を変えた映像を提示する環境を構築し,眼球運動を計測した.光学透過型HMDを用い,実物体と映像の間で注視対象を変更する際の注視位置,屈折度の計測を行った.映像位置を変更することも試みた.実物体を用い,眼球運動と水晶体の屈折度の同時測定を行ない,輻輳角と屈折度についてモデルを検討した.
ハーフメタロセン型チタン錯体触媒によるオレフィンのリビング重合と反応機構解析

本研究の目的はハーフメタロセン型チタン錯体触媒によるオレフィンのリビング重合手法の開発と、錯体触媒による重合機構に関する基礎研究である。より具体的には、非架橋型のシクロペンタジエニル(Cp)-アリロキシチタン錯体触媒をモデル錯体として、リビング重合の可能性や触媒の作用機構に関する基礎研究を行うことを目的としている。平成12年度の主な研究成果は以下の通りである。1)ハーフメタロセン型チタン錯体,(C_5Me_5)TiMe_2(O-2,6-^iPr_2C_6H_3),と有機アルミニウム/ホウ素化合物からなる触媒を用いると、低温での1-ヘキセン重合反応がリビング的に進行することを明らかにした。この手法により、従来の報告例よりはるかに高分子量(M_n=1.5×10^6)で、分子量分布の狭い(M_w/M_n=1.3-1.5)ポリマーの合成が可能となった。2)上記目的の基礎研究として、各種ハーフメタロセン型のチタン錯体触媒を用いるエチレンとα-オレフィンとの共重合を検討したところ、得られる共重合体中のモノマー配列が使用する配位子上の置換基に大きく依存することが明らかになった。この錯体触媒の使用により、効率的にα-オレフィンを取り込む共重合が可能となり、さらにポリマー中のモノマー配列の精密制御に関する貴重な知見が得られた。3)上記反応機構解析の基礎研究として、各種錯体触媒を用いるスチレンの重合を検討し、特に(1,3-Me_2C_5H_3)TiCl_2(O-2,6-^iPr_2C_6H_3)が高い触媒活性を示し、立体特異的に重合が進行することが明らかになった。また、エチレンとスチレンとの共重合も進行し、従来の錯体触媒では困難であったスチレン含量の高い共重合体の効率的な合成も可能となった。この事実より、この錯体触媒によるエチレンなどのオレフィン重合とスチレンなどとの芳香族ビニルモノマーの重合は同一の触媒活性種で進行していることが示唆され、従来とは異なる貴重な知見が得られた。4)1)で記載したリビング重合に関し、使用するホウ素化合物の効果を検討し、広範に使用されているものの今回は触媒活性を示さなかったB(C_6F_5)_3とジメチル錯体との反応では低温で錯体の分解反応が進行するのに対し、今回有効であったPh_3CB(C_6F_5)_4ではジメチル錯体との低温反応で効率的にアルキルカチオン錯体が生成していることが示唆された。平成11年度の主な研究成果は以下の(1)-(3)である。(1)上記目的の基礎研究である非架橋型Cp-アリロキシチタン錯体触媒を用いて、各種オレフィン重合における触媒活性への配位子上の置換基効果に関する検討を行い、錯体の電子状態のみならず使用するオレフィンのかさ高さも触媒活性へ大きく影響することが明らかと成った。(2)MAO(メチルアルミノキサン)助触媒存在下、(C_5Me_5)TiCl_2(O-2,6-^iPr_2C_6H_3)錯体触媒による1-ヘキセンの重合において、反応初期にリビング的に重合が進行していることが明らかとなった。さらに対応するジメチル錯体は、有機アルミニウム/ホウ素系助触媒の存在下、低温でリビング的に重合が進行し、分子量分布の狭いかつ高分子量ポリマーを与えることが明らかとなった。現在、反応条件の最適化と触媒の作用機構に関する基礎研究を行っているところである。(3)今回検討した、非架橋Cp-アリロキシチタン錯体触媒は、エチレンと各種α-オレフィンとの共重合に有効で、効率的にコモノマーを取り込むことがわかった。

3)上記反応機構解析の基礎研究として、各種錯体触媒を用いるスチレンの重合を検討し、特に(1,3-Me_2C_5H_3)TiCl_2(O-2,6-^iPr_2C_6H_3)が高い触媒活性を示し、立体特異的に重合が進行することが明らかになった。また、エチレンとスチレンとの共重合も進行し、従来の錯体触媒では困難であったスチレン含量の高い共重合体の効率的な合成も可能となった。この事実より、この錯体触媒によるエチレンなどのオレフィン重合とスチレンなどとの芳香族ビニルモノマーの重合は同一の触媒活性種で進行していることが示唆され、従来とは異なる貴重な知見が得られた。4)1)で記載したリビング重合に関し、使用するホウ素化合物の効果を検討し、広範に使用されているものの今回は触媒活性を示さなかったB(C_6F_5)_3とジメチル錯体との反応では低温で錯体の分解反応が進行するのに対し、今回有効であったPh_3CB(C_6F_5)_4ではジメチル錯体との低温反応で効率的にアルキルカチオン錯体が生成していることが示唆された。
コンジョイント分析を応用した無歯顎補綴の医療技術評価

本研究ではコンジョイント分析を応用することにより、全部床義歯とIODの各補綴治療における治療費、咀嚼しやすさ、快適性、清掃性、審美性の各パラメーターの患者満足度への寄与度が明らかとなる。本研究の成果により各患者のニーズに即した治療選択肢の提示が可能となり、真の患者利益・満足度向上の獲得と医療費削減の双方に貢献できると考えられる。高齢化に伴う国民医療費の拡大とともに様々な医療費抑制策が政策論議となっている本邦において、高齢患者に対する歯科医療費の削減も考慮しなければならない問題であり、治療費の側面から各患者のニーズに即した治療選択肢の提案を行うことは、国家政策にとっても重要であると考えられる。
フルオロピリミジン系癌化学療法剤によるテーラーメイド治療実現のための基礎研究

フルオロピリミジン(FU)系化学療法剤は、わが国で最も使用頻度の高い抗癌剤である。体内に投与されたFUは、速やかにその分解酵素であるDihydropyrimidine dehydrogenese(DPD)により分解され、体外に排泄される。従ってDPDはFUの体内薬物動態を左右し、その抗腫瘍効果を規定する重要な因子の一つである。一方、先天的にDPD活性が欠損/低下したポピュレーションの存在が報告されている。これらDPDを欠損/低下した癌患者ではFUによる治療を行なった場合、極めて重篤なFUの副作用が起こる。しかもこのような患者はFUによる化学療法を開始し、重篤な副作用が発現して初めて、その酵素欠損が判明するものであり、癌化学療法の大きな問題となっている。本研究の目的は、特殊な機器・装置を用いず、簡便に癌患者のDPD欠損の原因であるDPDをコードする遺伝子の多型検出方法を開発することである。本研究にてNon-RI SSCP法によるDPYD遺伝子多型検索法を確立した。本法はこれまでに報告されているDPYD遺伝子多型21種のうち20種が検出可能であった。さらに現在までにこの方法を用いて、健常な日本人36名のDPYD遺伝子の多型を検索した。その結果、34名(94%)が何らかの多型を有していることが判明した。従来考えられているものより、多い頻度でDPYD遺伝子上に遺伝子多型が存在することが明らかとなった。また、この調査の中で日本人に新規なミスセンス変異Thr768Lysを発見した。この変異はアミノ酸置換を導くため、酵素活性に変化が生じることが推測される。本研究で確立した遺伝子多型検出法はFUのファーマコゲノミクス研究に有用であり、さらに日本人のDPYD遺伝子多型に関する情報は新規な知見である。今後、さらに検体数を増やし、日本人DPYD遺伝子多型の全貌を明らかにするとともに新規ミスセンス変異Thr768Lysの活性に及ぼす影響を明らかにする予定である。5-フルオロウラシル(5-FU)系癌化学療法剤は国内で最も使用頻度の高い抗癌剤である.体内に投与された5-FUは,速やかにその分解酵素Dihydropyrimidine dehydrogenese(DPD,EC 1.3.1.2)により分解され,体外に排泄される.一方,先天的にDPD活性が欠損・低下しているポピュレーションの存在が報告されている(表1).これらDPDを欠損した癌患者では極めて重篤な5-FUの副作用が発症する.しかもDPD欠損患者は5-FUによる化学療法を開始し,重篤な副作用が発現して初めて,その酵素欠損が判明するものであり,癌化学療法剤使用に際して大きな問題となっている.また,このような酵素欠損はDPDをコードする遺伝子(DPYD)の多型(異常)が原因であることが明らかにされている.本研究の周的は,(1)高価で特殊な機器・装置を用いることなく,簡便にDPD欠損の原因となるDPYD遺伝子の多型検出方法を開発すること,(2)日本人のDPD遺伝子多型の全貌(頻度,多型の種類)を明らかにすること,(3)DPD活性(Phenotype)と遺伝子型(Genotype)の関係を明確にし,臨床に役立てることである.特に今回は(1)に重点をおき,GenePhor DNA Separation System (Amersham Bioscience Co.)を用いた半自動SSCP(Semi automated Single Strand Conformation Polymorphisms)法によるDPYD遺伝子多型検出法の確立することを目的に本研究を行った.本研究により,高価な装置を使わず,簡便に,精度良くDPYD遺伝子多型が検出可能なsemi automated SSCPスクリーニング法を確立することができた.本方法は5-FU系化学療法剤に関するファーマコゲノミクス研究の進展に有用なツールである.現在,著者らは,本法を用い,日本人対象のポピュレーションスタディーを進行している.そして,これまでの予備的な試験で,予想されている以上に高頻度に多型が存在することをうかがわせる結果を得ている(未公表データ).この調査結果がまとまれば,これまで不明であったDPYD遺伝子の多型の全貌が明らかとなり,その成果は将来のテーラーメイドがん化学療法の実現に極めて有益な情報となるであろう.5-フルオロウラシル(5FU)系癌化学療法剤は国内で最も使用頻度の高い抗癌剤である.投与された5FUは,速やかにその分解酵素ジヒドロピリミジンデヒドロゲナーゼ(DPD)により分解され,体外に排泄される.一方,先天的にDPD活性が欠損・低下しているポピュレーションの存在が報告されている.これらDPDを欠損した癌患者では極めて重篤な5FUの副作用が発症する.しかもDPD欠損患者は5FUによる化学療法を開始し,重篤な副作用が発現して初めて,その酵素欠損が判明するものであり,癌化学療法に際して大きな問題となっている.また,このような酵素欠損はDPDをコードする遺伝子(DPYD)の多型(異常)が原因であることが明らかにされている.本研究の目的は,(1)高価で特殊な機器・装置を用いることなく,簡便にDPD欠損の原因となるDPYD遺伝子の多型検出方法を開発すること,(2)日本人のDPD遺伝子多型の全貌(頻度,多型の種類)を明らかにすること,(3)DPD活性と遺伝子型の関係を明確にし,臨床に役立てることである.

特に今回は(1)に重点をおき,DPYD遺伝子多型検出法の確立することを目的に本研究を行った.高価な装置を使わず,簡便に,精度良くDPYD遺伝子多型が検出可能なSSCPスクリーニング法を確立することができた.本方法は5-FU系化学療法剤に関するファーマコゲノミクス研究の進展に有用なツールである.本法を用い,日本人対象のポピュレーションスタディーを進行している.これまでに日本人約30名のDPYD遺伝子を検索し、予想以上に高頻度,多様に多型が存在することが判明した(95.3%).今後(平成18年度),さらに調査人数を増やす予定である.本研究はこれまで不明であった日本人DPYD遺伝子の多型の全貌が明らかとなる.その成果は将来のテーラーメイドがん化学療法の実現に極めて有益な情報と考えられる.フルオロピリミジン(FU)系化学療法剤は、わが国で最も使用頻度の高い抗癌剤である。体内に投与されたFUは、速やかにその分解酵素であるDihydropyrimidine dehydrogenese(DPD)により分解され、体外に排泄される。従ってDPDはFUの体内薬物動態を左右し、その抗腫瘍効果を規定する重要な因子の一つである。一方、先天的にDPD活性が欠損/低下したポピュレーションの存在が報告されている。これらDPDを欠損/低下した癌患者ではFUによる治療を行なった場合、極めて重篤なFUの副作用が起こる。しかもこのような患者はFUによる化学療法を開始し、重篤な副作用が発現して初めて、その酵素欠損が判明するものであり、癌化学療法の大きな問題となっている。本研究の目的は、特殊な機器・装置を用いず、簡便に癌患者のDPD欠損の原因であるDPDをコードする遺伝子の多型検出方法を開発することである。本研究にてNon-RI SSCP法によるDPYD遺伝子多型検索法を確立した。本法はこれまでに報告されているDPYD遺伝子多型21種のうち20種が検出可能であった。さらに現在までにこの方法を用いて、健常な日本人36名のDPYD遺伝子の多型を検索した。その結果、34名(94%)が何らかの多型を有していることが判明した。従来考えられているものより、多い頻度でDPYD遺伝子上に遺伝子多型が存在することが明らかとなった。また、この調査の中で日本人に新規なミスセンス変異Thr768Lysを発見した。この変異はアミノ酸置換を導くため、酵素活性に変化が生じることが推測される。本研究で確立した遺伝子多型検出法はFUのファーマコゲノミクス研究に有用であり、さらに日本人のDPYD遺伝子多型に関する情報は新規な知見である。今後、さらに検体数を増やし、日本人DPYD遺伝子多型の全貌を明らかにするとともに新規ミスセンス変異Thr768Lysの活性に及ぼす影響を明らかにする予定である。
中世後期の河川流域における山林資源の用益と流通に関する復元的研究

本研究は現地調査をもとにした復元的方法による研究であり、初年度には2つのフィールド、滋賀県安曇川流域および和歌山県紀ノ川流域の現地調査を中心にして研究を進めた。その成果を踏まえて、2年目には和歌山県立博物館・京都府立総合資料館・山口県文書館・沼津市立民俗資料館など、博物館・文書館における文書の閲覧・収集を中心にして研究を行った。研究期間を通じて、それぞれのフィールドにおいて、中世・近世史料上に見える地名の現地比定、山林資源の用益に関する聞き取り調査、また、近代を中心にした材木の筏流し・薪炭の行商に関する聞き取り調査を行い、成果を挙げた。これらの現地調査の成果について整理し、安曇川流域に関する調査は主に研究代表者が、紀ノ川流域に関する調査は主に研究分担者が、それぞれ責任をもって考察を進めた。同時進行で調査・研究を進めて、両者の成果を比較・検討することによって、さらに考察を深めることになった。また、本研究を通じて、山林資源の用益行為によって得られた多様な品は、人々の居住する地域社会と他の地域社会とを結ぶ流通のルートにのってはじめて、人々の生活のための糧となっていたことをあらためて確認することができた。つまり、用益と流通の両者を河川流域という一つの枠組みのなかで考察することが必要なのであり、本研究は、それぞれ単独で論じられてきた山林資源の用益論や材木などの流通論を結合することを意識したものであったといえる。このような視点は、必ず今後の研究にも生かしていきたいと考えている。本研究は現地調査をもとにした復元的方法による研究であり、今年度は初年度であるため、夏・秋・春に実施した現地調査を中心にした研究を行った。主な調査地域は、滋賀県安曇川流域および和歌山県紀ノ川流域であった。それぞれのフィールドにおいて、中世・近世史料上に見える地名の現地比定、山林資源の用益(材木の伐り出し・加工・炭焼・柴刈り・秣刈りなど)に関する聞き取り調査、また、近代を中心にした材木の筏流し・薪炭の行商に関する聞き取り調査(民俗的慣行・習俗を含む)を行い、成果を挙げた。また、安曇川流域の調査においては、高島町立歴史民俗資料館において、近世史料の写真帳を閲覧させていただき、筆写するなどして、山林資源の用益と流通に関連する史料・資料の収集をおこなった。現地調査の成果については現在整理し、まとまりつつあるが、主に2つのフィールドにおいて、同時進行で調査・研究を進めており、両者の成果を比較・検討することによって、今後さらに調査内容を絞り込み、来年度も引き続き現地調査を積み重ねていくことになる。例えば、紀ノ川流域における調査で明らかになった、中・近世の山林資源の用益をめぐる地域間相論という視点は、同じ畿内近国に位置する安曇川流域においても有効であると思われ、次回の調査ではこの点が重要な調査項目の一つとなるであろう。なお、安曇川流域に関する調査は主に研究代表者が、紀ノ川流域に関する調査は主に研究分担者が、それぞれ責任をもって進めた。初年度に実施した現地調査の成果を踏まえ、2年目の今年度は、文書館や博物館等の関係諸機関における文書の閲覧・収集を中心にして研究を進めた。おもに和歌山県立博物館、京都府立総合史料館、山口県文書館、沼津市歴史民俗資料館において、中世後期から近世にかけての、山林資源の用益および流通に関する史料を閲覧し、必要に応じて写真撮影を行った。また、本研究がおもな調査対象地域とした滋賀県安曇川流域および和歌山県紀ノ川流域については、現地調査の成果をまとめ、考察を進めつつある。具体的には、それぞれのフィールドにおける、中世・近世史料上に見える地名の現地比定、山林資源の用益(材木の伐り出し・加工・炭焼・柴刈・秣刈等)に関する聞き取り調査、近代を中心にした材木の筏流し・薪炭の行商に関する聞き取り調査の成果をまとめた。

その結果、人々の生活に欠かすことのできない様々な資源を供給する山林用益のあり方、そして、それらの用益を支える河川水運を主とした流通の実態を明らかにすることができた。また、山林資源の用益行為は、用益によって得られた多様な品が、人々の居住する地域社会と他の地域社会を結ぶ流通があってはじめて、人々の生活のための糧になっているということを再確認した。つまり、用益と流通の両者を、河川流域という一つの枠組みのなかで考察することが必要であると考えられるのであり、本研究は、それぞれ単独で論じられてきた資源の用益論や、材木などの流通論を結合することを意識しつつ研究を進めた。
人工骨ハイドロキシアパタイト/ポリウレタン新複合材料の開発

ポリ-3-ヒドロキシブチレート(PHB)は生分解性であり,環境に優しい次世代高分子材料として注目を集めている.しかし,その物性に改良すべき点が多く,その改良がPHBの実材料としての鍵であると考えられている.改良すべき点の一つとして,PHBの繊維化の問題があり,低温延伸等種々の方法が試みられている.一般に合成高分子から繊維を作成する場合,伸長流動等の流れの場で加工され,繊維構造特有のシシカバブ構造が表れる.そこで,本研究では,PHB繊維化の基礎的知見を得るために,せん断流下におけるPHBの結晶化過程を光学顕微鏡,偏光解消光散乱,小角X線散乱を用いて調べ,シシカバブ構造形成に対する影響を検討した.市販のPHBは分子量が数万であるが,それらをせん断流動の場で結晶化させたが,いわゆるシシカバブ構造は生成しなかった.そこで,2つの改良を試みた.1つは超高分子量PHBを添加することであり,もう一つはせん断流動をパルス的に何回か印可する方法である.はじめの方法では,1-3%程度の超こう分子量成分を加えるだけで,せん断流動下で明らかにシシカバブ構造が生成するのが観察され,超高分子量成分がシシ生成に大きな役割を果たしていることが明らかになった.2つ目の方法は,非常に有効であり,この方法により始めて市販のPHBにおいてシシカバブ構造の生成が確認された.現時点ではPHB実用化の技術までは到達していないが,これらの方法を用いた改良によりPHBの繊維化の道が開けるものと期待される.新たなフォトニクス材料の創製を目指して多くの研究がなされているのはよく知られている。その中で、アゾベンゼン誘導体を含むpoly-1-[4-(3-caboxy-4-hydroxy-phenyl)benzene sulphonamide-1,2-ethanediyl, sodium salt](PAZO)はアゾ基の異性化反応を利用できる有望な材料の1つであると考えられている。これを利用するにはLB膜や液晶とのメゾ構造構築などの方法が提案されているが、本研究では生分解性のpolyhydroxybutyrate(PHB)とのブレンドによるその利用を考え、PAZOとPHBのブレンド物の相溶性についてDSCやFT-IRの方法により調べた。その結果、PAZOがガラス転移と結晶融解を示す結晶性の高分子であること、またPHBとは高い相溶性を示すが、それがブレンド比や調整溶媒(ここでは、アセトン、クロロホルム、トルエンを使用)に依存することが明らかとなった。また、ブレンドにおける溶媒との相互作用の強さはアセトン>>クロロホルム>>トルエンの順であることが示された。ポリ-3-ヒドロキシブチレート(PHB)は生分解性であり,環境に優しい次世代高分子材料として注目を集めている.しかし,その物性に改良すべき点が多く,その改良がPHBの実材料としての鍵であると考えられている.改良すべき点の一つとして,PHBの繊維化の問題があり,低温延伸等種々の方法が試みられている.一般に合成高分子から繊維を作成する場合,伸長流動等の流れの場で加工され,繊維構造特有のシシカバブ構造が表れる.そこで,本研究では,PHB繊維化の基礎的知見を得るために,せん断流下におけるPHBの結晶化過程を光学顕微鏡,偏光解消光散乱,小角X線散乱を用いて調べ,シシカバブ構造形成に対する影響を検討した.市販のPHBは分子量が数万であるが,それらをせん断流動の場で結晶化させたが,いわゆるシシカバブ構造は生成しなかった.そこで,2つの改良を試みた.1つは超高分子量PHBを添加することであり,もう一つはせん断流動をパルス的に何回か印可する方法である.はじめの方法では,1-3%程度の超こう分子量成分を加えるだけで,せん断流動下で明らかにシシカバブ構造が生成するのが観察され,超高分子量成分がシシ生成に大きな役割を果たしていることが明らかになった.2つ目の方法は,非常に有効であり,この方法により始めて市販のPHBにおいてシシカバブ構造の生成が確認された.現時点ではPHB実用化の技術までは到達していないが,これらの方法を用いた改良によりPHBの繊維化の道が開けるものと期待される.
極値的離散構造の研究

1.平面上に頂点を配置し、2点間の距離が整数のときのみ辺で結んで得られるグラフを平面上の整数距離グラフという。どんな有限単純グラフも平面上の整数距離グラフとして表せることを示した。また整数距離グラフがラムゼー性を持つことも示した。(論文は発表済)2.被覆数tをもつk集合族の最大サイズの漸近的な評価を得た。(論文は発表済)3.互いに交差するt交差族の最大サイズに関するいくつかの不等式を得た。これによりFurediが提起した三つの予想のうち一つを証明し残りの二つに反例と実際に成立つ最良の結果を与えた。(論文は発表済)4.極値集合論のErdos-Ko-Radoの定理(あるいはそのAlhswede-Khachatrianによる精密化)を多重集合の場合に拡張し、ハミング距離を入れた空間内で、直径を一定以下に制限した点集合の極大な配置の最適解をほとんどの場合について決定した。確率論的手法の利用により、証明を簡略化できた。(論文は発表済)5.平面上の完全2部グラフのフレームワークの剛性の特徴付けを行なった。(論文は投稿中)6.円周上のランダム点が生成するダイグラフの特徴付けを組合せ論的考察を利用して行なった。(論文は投稿中)7. n倍nimについて、後手勝ちとなる初期状熊について決定し、その漸近的評価も得た。(論文は投稿中)8.多重に交差する重みつき交差族に関する極値構造のサイズの評価を得た。さらに3重に交差する重みつき2交差族についても最大サイズの評価を得た。(論文は準備中)9.ラムゼー理論の本の原稿執筆を行なった。上記の1から8のすべてにおいて、ワークステーションを用いた数値実験が役に立った。8に述べた多重交差族については現在も引続きどのような拡張が可能かを検討中である。9に挙げた原稿は、証明の簡略化などを含めて原稿の改良を続けているところである。また整数距離グラフがラムゼ-性を持つことも示した。フランスで行われたFJ97にて成果発表をおこなった。(太田克弘、前原闊氏との共同研究)2.被覆数tをもつk集合族の最大サイズに漸近的な評価を得た。最良のところまでは決定できておらず、改良の余地が残されている。(太田、Peter Frankl氏との共同研究)3.互いに交差するt交差族の最大サイズに関するいくつかの不等式を得た。(Frankl氏との共同研究)4.極値集合論のErdos-Ko-Radoの定理(あるいはそのAlhswede-Khachatrianによる精密化)を多重集合の場合に拡張し、ハミング距離を入れた空間内で、直径を一定以下に制限した点集合の極大な配置の最適解をほとんどの場合について決定した。(Frankl氏との共同研究)上記の1から4のすべてにおいて、ワークステーションを用いた数値実験が役に立った。現在進行中のものとしては、平面上の完全2部グラフのフレームワークの剛性の特徴付け、単位球面の作るへリ-族の特徴付け、円周上のランダム点が生成するダイグラフの特徴付け、ラムゼ-理論の本の原稿執筆がある。これらを平成10年度に完成させていきたい。

上記の1から8のすべてにおいて、ワークステーションを用いた数値実験が役に立った。8に述べた多重交差族については現在も引続きどのような拡張が可能かを検討中である。9に挙げた原稿は、証明の簡略化などを含めて原稿の改良を続けているところである。
γ位置換モノリグノール誘導体による新機能性DHPの調製

γ位置換モノリグノール誘導体として、モノリグノールに親水性官能基を導入した「モノリグノール配糖体」、およびモノリグノールに疎水性官能基を導入した「長鎖アルキル基フェルラ酸誘導体」を選択し、それらの脱水素重合を検討した。前者については、(1)モノリグノール配糖体の脱水素重合は、モノリグノールの重合が不均一系で進行するのに対し、均一系で進行し水溶性DHPを与える。(2)モノリグノール配糖体の脱水素重合は、モノリグノールの脱水素重合挙動を忠実に反映していることが判明した。次いで、モノリグノールの脱水素重合のモデル反応として、モノリグノール配糖体の重合挙動解析したところ、重合中間体であるキノメタイドの捕捉に成功し、且つ、シナピルアルコール(S核)の特異な重合挙動は、S核由来のキノメタイドの予想外の安定性に起因することを初めて見出すことに成功した。後者については、長鎖アルキル基フェルラ酸誘導体の脱水素重合では、長鎖アルキル基の疎水性相互作用による自己組織化能を利用した2次元重合、ミセル重合を行った。これらのDHPは、通常のDHPとは明らかに化学構造が異なることが判明し、長鎖アルキル基の効果による化学構造制御の可能性が示唆された。モノリグノールに親水性官能基を導入した場合として、モノリグノール配糖体の脱水素重合を検討した。まず、モノリグノール配糖体(G核配糖体:イソコニフェリン、S核配糖体:イソシリンジン、P核配糖体:トリアンドリン)の高収率な合成法を確立した。次いで、モノリグノール配糖体のHRP脱水素重合を行ったところ、G核、およびP核配糖体の場合、対応するモノリグノールからの脱水素重合物(DHP)と比較して、高重合度の水溶性DHPが得られた。しかしながら、S核配糖体の場合、低重合度のDHPしか得られず、シナピルアルコールのDHPの重合度と同程度であった。また、G核配糖体とS核配糖体の共重合は、コニフェリルアルコールとシナピルアルコールの共重合の場合と同様に、高重合度の共重合体を与えた。これらの結果より、モノリグノール配糖体の脱水素重合は、基本的にモノリグノールの脱水素重合挙動を反映することが判明した。一方、モノリグノールに疎水性官能基を導入した場合のモデル反応として、フェルラ酸ステアリルの2次元重合を検討した。フェルラ酸ステアリルを気液界面上に配列後、脱水素重合したところ、そのDHPは、通常のフラスコ内での脱水素重合によるDHPと明らかに化学構造が異なることが判明し、疎水性官能基が何らかの化学構造制御に寄与していることが示唆された。モノリグノールに親水性官能基を導入した場合については、昨年度モノリグノール配糖体の脱水素重合は、基本的にモノリグノールの脱水素重合挙動を反映することを明らかにした。そこで、モノリグノールの脱水素重合のモデル反応として、モノリグノール配糖体のUVスペクトルによる経時分析による詳細な重合挙動の解析を行った。その結果、重合中間体であるキノメタイド中間体のモニタリングに成功し、且つシナピルアルコールの脱水素重合が効率よく進行しない理由の一つとして、キノメタイド中間体の低い反応性があることを新たに見出した。後者に関しては、適切な求核試薬の存在下で、シナピルアルコールを重合させると高収率に重合が進行することを見出し、その化学的裏付けにも成功した。なお、モノリグノール配糖体由来のDHPの親水性官能基(グルコース基)の除去は、グルコシダーゼによる酵素分解では定量的に進行せず、親水性官能基による不斉誘導については確認できなかった。一方、モノリグノールに疎水性官能基を導入した場合については、モデル反応として、フェルラ酸オクチルのミセル重合について検討した。そのミセル重合の脱保護後(オクチル基の除去後)のDHPは、フェルラ酸の通常の脱水素重合によるDHPとは異なる化学構造であることが判明し、疎水性置換基のDHPの化学構造への大きな影響が認められた。
瀬-淵構造の特性と維持造成に関する研究

本研究は1)渓流の瀬-淵構造をその場の特性との関連で整理し,両者の関係を明確にし,2)瀬と淵の維持を意識して工事がなされた渓流の評価を通じて現在行われているいわゆる"自然に優しい"工事の改善すべき点の有無を明らかにすることが目的である.一点目については,過去に高橋(本研究遂行者)が提唱した分類手法を用いて瀬-淵構造の分析を行なった.その結果,まず,この分類手法が合理的であること,個々の瀬や淵の長さや勾配規準化したパラメータを用いることによって異なった渓流間で瀬-淵構造の特徴を比較検討できること,その際にノンパラメトリック検定が適用できることを明らかにした.これを用いて自然渓流の特徴の相違を分析できるようになった.現在,流路工施工地や多自然型川づくりによる工事が行なわれた渓流,崩壊地から多量の土砂供給を受けている渓流などにおいて,この手法による環境特性の分析を進めており,流路工施工地や多量の土砂供給渓流では淵があまり発達していないことなどが明らかになりつつある.二点目について,上で分析したように,旧来型の流路工は河道を平坦に固定し,自然渓流にみられるような淵が形成されない構造であることが問題であり,したがってより深掘れが形成される機能を持った工種が必要である.このような工種を入れることは局所的,対症療法的な手法であり,より根本的には渓流が持つダイナミックな構造(土石流による河道形状の変形,堆積,洗掘,流路変動など)を保持しつつ,防災目的を達成できる河道維持手法の開発が必要である.床固工や砂防ダムに関しては,魚道を造らなくてもすむような形状の構造物の開発が望ましく,このことが結局は河道のダイナミックな構造を保持することにつながる.これらの提案は従来の工種・工法と大きく異なっていることから,試行錯誤を経て技術の改善をする必要がある.本研究は1)渓流の瀬-淵構造をその場の特性との関連で整理し,両者の関係を明確にし,2)瀬と淵の維持を意識して工事がなされた渓流の評価を通じて現在行われているいわゆる"自然に優しい"工事の改善すべき点の有無を明らかにすることが目的である.一点目については,過去に高橋(本研究遂行者)が提唱した分類手法を用いて瀬-淵構造の分析を行なった.その結果,まず,この分類手法が合理的であること,個々の瀬や淵の長さや勾配規準化したパラメータを用いることによって異なった渓流間で瀬-淵構造の特徴を比較検討できること,その際にノンパラメトリック検定が適用できることを明らかにした.これを用いて自然渓流の特徴の相違を分析できるようになった.現在,流路工施工地や多自然型川づくりによる工事が行なわれた渓流,崩壊地から多量の土砂供給を受けている渓流などにおいて,この手法による環境特性の分析を進めており,流路工施工地や多量の土砂供給渓流では淵があまり発達していないことなどが明らかになりつつある.二点目について,上で分析したように,旧来型の流路工は河道を平坦に固定し,自然渓流にみられるような淵が形成されない構造であることが問題であり,したがってより深掘れが形成される機能を持った工種が必要である.このような工種を入れることは局所的,対症療法的な手法であり,より根本的には渓流が持つダイナミックな構造(土石流による河道形状の変形,堆積,洗掘,流路変動など)を保持しつつ,防災目的を達成できる河道維持手法の開発が必要である.床固工や砂防ダムに関しては,魚道を造らなくてもすむような形状の構造物の開発が望ましく,このことが結局は河道のダイナミックな構造を保持することにつながる.これらの提案は従来の工種・工法と大きく異なっていることから,試行錯誤を経て技術の改善をする必要がある.今年度の目的は瀬-淵構造の渓流の瀬-淵構造をその場の特性との関連で整理し,両者の関係を明確にすることであった.現在,調査結果をまとめ,分析を行なっているところであるが,当初の目的は概ね達成できたと考えている.現地調査を北海道北部の自然渓流と中部地方の人工改変渓流において行なった.過去における調査地の3渓流を加え,合計5渓流の瀬-淵構造を分析対象とした.瀬・淵の分類法およびそれを明らかにするための調査手法等は過去に高橋(本研究遂行者)が提唱したものである.一応この分類方法は妥当であるとしているが,調査箇所の増大に伴い,まずこの分類方法が正当であるかどうかの検討を再び行なった.その結果,やはりこの分類手法は合理的であるという結論に至った.分類手法の再検討はかつて行なったような単純な吟味ではなく,統計的手法を用いた.そしてこれは単に分類の合理性の吟味だけではなく,瀬や淵などの河床型の比較をより合理的に行なえるような手法の開発というプロセスでもあった.これによって調査対象渓流の相違を越えて河床形の特性の特徴を比較できるようになった.また,河床型を客観的に記述する尺度をより明確にできるようになったことから,瀬や淵などの形成要因や形成過程と河床形の形状の関係を論じる基礎部分を明確にできた.以上のような検討の結果,流路工によって改変されている渓流と自然,あるいは非常に自然状態に近い渓流との間には瀬-淵構造に大きな差がみられた.また,自然渓流同士の比較でもやや特徴的な構造を示す渓流がみられた.現在,この相違の要因の検討を行っている.本研究は1)渓流の瀬-

淵構造をその場の特性との関連で整理し,両者の関係を明確にし,2)瀬と淵の維持を意識して工事がなされた渓流の評価を通じて現在行われているいわゆる"自然に優しい"工事の改善すべき点の有無を明らかにすることが目的である.一点目については,過去に高橋(本研究遂行者)が提唱した分類手法を用いて瀬-淵構造の分析を行なった.その結果,まず,この分類手法が合理的であること,個々の瀬や淵の長さや勾配規準化したパラメータを用いることによって異なった渓流間で瀬-淵構造の特徴を比較検討できること,その際にノンパラメトリック検定が適用できることを明らかにした.これを用いて自然渓流の特徴の相違を分析できるようになった.現在,流路工施工地や多自然型川づくりによる工事が行なわれた渓流,崩壊地から多量の土砂供給を受けている渓流などにおいて,この手法による環境特性の分析を進めており,流路工施工地や多量の土砂供給渓流では淵があまり発達していないことなどが明らかになりつつある.二点目について,上で分析したように,旧来型の流路工は河道を平坦に固定し,自然渓流にみられるような淵が形成されない構造であることが問題であり,したがってより深掘れが形成される機能を持った工種が必要である.このような工種を入れることは局所的,対症療法的な手法であり,より根本的には渓流が持つダイナミックな構造(土石流による河道形状の変形,堆積,洗掘,流路変動など)を保持しつつ,防災目的を達成できる河道維持手法の開発が必要である.床固工や砂防ダムに関しては,魚道を造らなくてもすむような形状の構造物の開発が望ましく,このことが結局は河道のダイナミックな構造を保持することにつながる.これらの提案は従来の工種・工法と大きく異なっていることから,試行錯誤を経て技術の改善をする必要がある.
地方都市の通称地名に関する国語学的研究

1.研究の実施状況北海道・東北・沖縄地方において、商店街を中心とする通称地名の実地調査を行った。この調査によって、これまでの関連研究において未調査だった遠隔地の地方都市における実地調査を補い、この問題に関して全国の実態を把握することができるようになった。調査は写真撮影、現地での聴取、地図との照合、商店会などの現地調査と通信調査、地元案内図の収集などによって行った。また地図資料による全国各地の補足研究を行った。設備備品費による参考図書は各地の変遷を理解する資料として活用した。一部絶版となり購入できなかった部分の購入費は新刊の沖縄の辞典購入にあて、沖縄県方言の理解に役立てた。遠隔地の現地調査と全国各地の補足確認のため最新版の都市図やガイドマップを購入利用した。通称地名の分布と実態に関する報告論文を5編執筆した。2.研究成果の概要従来より調査研究している「銀座」等の商店街名の伝播状況が全国規模で明らかになった。とくに北海道の実地調査において、多くの例を補い確認している。また、全国再東端の都市北海道根室市と最西端の都市沖縄県石垣市については、くわしい実地調査報告を執筆した。調査についてまとめた地名型は、銀座のほか、十字路の地名、駅前商店街の地名の型などであるが、引き続きその他の地名型についても資料整理を進めている。この実地調査研究を通してとくに認識したことは、地図資料における通称地名情報の著しい欠如や不備の実情であった。この研究がそのような不備を補い、今後の地図の改善にも役立つことを願うものである。