hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
3剤併用療法を受けるC型肝炎患者の意思決定プロセスの実態と意思決定要因

その一方で、症状がなく生活に支障がないため治療の必要性を感じないことや、助成金についての知識がなく治療費が心配治療のために仕事を休むことや脱毛・皮膚病変などのように副作用が外見に現れること、さらにそのことによって周囲に知られる不安や偏見を持たれる恐怖などの思いから、治療開始を躊躇し治療開始の遅れにつながっていたことが明らかになった。これらの結果と先行文献をもとに質問用紙を作成し、C型肝炎と診断され3剤併用療法を実施中あるいは終了後1年以内の患者で、研究の目的に同意を得られた患者に対し調査を継続中である。C型肝炎は新薬により治療効果を上げているものの、治療の開始が遅れ肝硬変や肝癌へ移行する患者が多い現状にある。そこで、本研究では、患者がC型肝炎と診断されてから3剤併用療法を開始するまでの意思決定プロセス、及び意思決定に関連する要因を明らかにすることを目的とし調査を行った。その結果、患者は生きたい、治せるものは治したいという思いなどから治療開始の意思決定に至っていた。その一方で、生活に支障がないため治療の必要性を感じない、脱毛や発疹のように副作用が外見に現れることで周囲に病気であることが知られる不安、偏見を持たれる恐怖などの思いが治療開始の遅れにつながっていたことが明らかになった。得られたデータの分析については、順調に進行しているが、対象者の確保という点で現在20名であり、目標とする30名に到達していないため。平成2627年度に実施した面接調査の結果を基に質問用紙を作成し、3剤併用療法を受けるC型肝炎患者の意思決定要因について明らかにすることを目的とし調査を行う。7月までには倫理審査に計画書を提出し、承認を得た後に調査を開始し、10月までにはデータ収集を終え分析を行い、結果を3月までにまとめ、看護系学会に論文を投稿する。成人看護学面接調査については、目標人数に到達すべく対象施設と現在調整を続けており、対象への調査を継続しながら分析を行う。得られた結果については平成27年度中に看護系学会で発表し、論文投稿する予定である。さらに、平成28年度から3剤併用療法を開始するための意思決定要因について明らかにする目的で質問紙調査を実施する予定である。そのため、面接調査から得られた患者の意思決定プロセスの中から、C型肝炎と診断されてから3剤併用療法を開始するまでの時間、開始しようと思ったきっかけ、治療を開始することへの不安の有無等について、調査用紙の作成に向け準備を行う。平成28年度に質問紙調査を新たに予定していること、また平成2627年度に行った面接調査の対象人数が予定より少なく、謝金や人件費の支出額が減額されたため。研究補助者を雇用する予定であったが、面接対象者数が予定より少なく、得られたデータの分析については、人員を雇用せずに分担研究者と調整しながら調査、分析を行うことができたため。また、宿泊費が必要な学会ではなく、日帰り可能な学会の参加とし、旅費が予定より節約できたため。平成28年度に新たに質問紙調査を予定しているため、質問用紙の作成・郵送、分析ソフトの購入、看護系学会での結果公表などに使用する。研究補助費については次年度も面接調査を継続する予定であるため、残りのデータ分析などの際に使用する。、また、旅費については宿泊が必要な学会に参加する予定であるため、その際に使用する予定である。
両生類の皮膚にみる生き残り戦略.感染防御における外分泌系と内分泌系の相互作用

日本産アカガエル属の皮膚から種々の抗菌ペプチド遺伝子のcDNAクローニングを行うとともに,脳やハーダー腺など,皮膚以外の器官における抗菌ペプチド遺伝子の発現を検出した。さらに,これらペプチドの抗腫瘍細胞作用やマスト細胞刺激作用なども検出し,生体防御におけるその重要性を示唆した。また,ヒストンH2B, H3, H4における抗菌活性を検出し,さらにそのメカニズムを走査型電子顕微鏡による細胞形態学的な手法を用いて明らかにした。本年度の主な研究実績は、(1)シークエンスキャプチャー法に基づくアカガエル属抗菌ペプチド遺伝子の効率的なクローニング法の確立、(2)オキタガゴガエル皮膚抽出物からの抗菌ペプチド及びブラジキニンの単離とタゴガエル亜種間におけるその系統的解析、(3)オキタゴガエル抗菌ペプチド並びにブラジキニンの遺伝子クローニングと各器官におけるその発現の検出、(4)ヤマアカガエル皮膚各種抗菌ペプチド遺伝子のクローニングとその発生における発現パターンの違いの検出、(5)両生類皮膚由来培養細胞を用いた抗菌ペプチド遺伝子のクローニングとホルモンによるその発現への影響の解析、(6)ウシ由来ヒストンの抗菌活性の検出、(7)ニワトリ培養細胞からの抗菌ペプチド遺伝子のクローニング、等の成果を挙げた。すべてについて関連学会で発表をすませており、さらに(1)、(2)、(3)についてはすでに書籍或いは雑誌に掲載され、(4)も投稿中である。これら成果を通じて、抗菌ペプチドの遺伝子発現には大腸菌毒素であるリポ多糖が強い促進活性を有することと甲状腺ホルモンにも強くはないが同様の活性があること、これら作用は副腎皮質ホルモンにより抑制されること、などを見出している。特に培養細胞を利用した検出系を確立したことは、本研究課題の根幹を支えるものとなり、これまで殆ど明らかにされていなかった両生類抗菌ペプチドの制御機構の解明を行うにおいて非常に重要な発見となり、極めて意義深い。加えて、過去にシュレーゲルアオガエルの皮膚からヒストンH2Bを抗菌物質として単離した経験を踏まえ、新たに市販品のウシ由来ヒストン群にも同様の抗菌活性があることも明らかにし、ヒストンが種を問わず潜在的な抗菌性物質として広く作用している可能性が高いことを示唆するという重要な知見を得た。本年度の主な研究実績として、(1)ニホンアカガエル皮膚からの抗菌ペプチドJaponicin-1及びJaponicin-2のcDNAクローニングとその器官別mRNA発現量の定量化、並びにJaponicin-2の分子内ジスルフィドの抗菌活性発現における必要性、(2)ウシガエルハーダー腺からの抗菌ペプチドcDNAのクローニングと発現部位の同定、(3)ナガレタゴガエル脳からの抗菌ペプチドcDNAのクローニング、についての成果を3編の学術論文として発表した。さらに、(4)両生類皮膚由来培養細胞を用いた抗菌ペプチド遺伝子のクローニングとホルモンによるその発現への影響、(5)ニワトリ培養細胞からの抗菌ペプチド遺伝子のクローニングと細菌毒素によるその発現への影響、(6)ウシガエル脳、舌、並びにハーダー腺における抗菌ペプチド遺伝子の発現解析、(7)抗菌ペプチドによるマスト細胞刺激作用の検出系の作製と応用、(8)ヒストン群タンパク質の抗菌活性の検出とその作用機序の解明、等について成果を挙げ、いずれも学会発表を行うとともに、一部は論文を執筆中である。これらの成果により、抗菌ペプチドは皮膚以外でも遺伝子発現していることが明らかとなり、直接的な抗菌作用以外にも多様な機能を有していることが示唆された。実際、脳、ハーダー腺、舌のいずれの器官においても多数の肥満細胞の存在が認められ、さらに一部の抗菌ペプチドには肥満細胞刺激作用があることが確認できたことから、抗菌ペプチドには、抗菌作用に限らない、広範囲の生体防御因子としての機能を期待できることが強く示された。一方、抗菌ペプチドの遺伝子発現には大腸菌毒素であるリポ多糖が強い促進活性を有することと、これら作用は副腎皮質ホルモンにより抑制されることを、培養細胞を用いて明らかにしたことから、抗菌ペプチド遺伝子の発現調節における内分泌系の影響の解析法が飛躍的に向上した。当該年度の最も顕著な成果は,ウシ胸腺由来ヒストンH2B,H3,H4の抗大腸菌活性とその作用メカニズムを明らかにした点である。我々は過去にヒストンH2Bもシュレーゲルアオガエル皮膚より抗菌タンパク質として得ていることから,研究実施計画の一部としてヒストンの研究も組み込んでいた。本研究では,各ヒストンタンパク質が生物種を越えて保存的なアミノ酸配列を保持していることに基づき,抗菌活性やその作用メカニズムが不明であったArg-rich型であるピストンH3とヒストンH4に着目し,検証した。その結果,ヒストンH3,H4のいずれも大腸菌に対して抗菌活性を有すること,次いでLys-rich型であるヒストンH2Bは大腸菌に対しその細胞膜を透過して菌の核酸に結合することで抗菌性を示す一方,ヒストンH3,H4のいずれも大腸菌細胞膜を破壊することで抗菌性を発揮することを,共焦点レーザー顕微鏡ならびに走査型電子顕微鏡を用いて明らかにした。さらに,これらヒストンの抗菌作用時における挙動には,大腸菌外膜に存在するプロテアーゼT(OmpT)によるヒストンの断片化が関わっていることも明らかにした。

ヒストンはクロマチン構造を形成するために必須のタンパク質であるが,近年,細胞外にも存在し,生体防御機構に積極的に関与しているほか,細胞毒性を有することや敗血症の原因因子になることなどが報じられており,世界的に注目が増している。本年度の成果は生体防御機構の一員としてのヒストンの機能を解明するうえで,重要な発見となった。その他,両生類皮膚由来抗菌ペプチド似ついて,皮膚以外の器官での遺伝子発現の検出や抗菌以外の活性(マスト細胞脱顆粒作用,抗腫瘍細胞作用)の検出を行ったほか,ニワトリの培養細胞を用いた抗菌ペプチド遺伝子の発現促進物質の探索などを行い,抗菌ペプチドの多機能性を検証するうえで,重要な成果を得た。
階層構造に基づく乱流の予測,制御及び活用に関する調査

乱流研究の歴史は100年余りに及びその間幾つかの重要な発見が行われ,それらの結果は純粋な乱流理論の発展のみならず,乱流モデルの開発や乱流に付随する現象の予測と制御といった工学的応用研究の進展にも貢献してきた.コルモゴロフに代表される理論的研究に加えて,19501960年代に発見された大規模組織構造は,乱流に関連する多くの研究,特に抵抗低減,乱流混合,乱流モデル等の工学的に重要な研究に多大な影響を与え,無秩序運動の予測・制御から準秩序構造の予測・制御へと研究の方法論を大幅に変化させた.一方,微細スケールの構造に関しては,1990年代後半になり乱流場の種類に依存しない普遍的な特性を有する微細構造の存在が明らかとなった.この構造は,コヒーレント微細構造と呼ばれ,乱流エネルギー散逸率及びその間欠性等と密接に関連しているとともに,抵抗低減,乱流燃焼等の特性を決定する重要な構造である.通常,乱流は乱流運動エネルギーの大部分を保有する大規模スケールの渦から徐々に小さな渦へとエネルギーが伝達され,最終的にコロモゴロフ・スケールで熱エネルギーに変換されると考えられている.このカスケード過程は慣性小領域に成立する-5/3乗則によって裏打ちされており,そこには階層的な渦構造が存在するものと信じられている.この階層構造は,上述の大規模組織構造とコヒーレント微細構造の間を取り持つ構造であるが,中間スケールの渦構造の存在も含めてその詳細は未だ明らかにされていない.本研究では,乱流階層構造を核として乱流構造の統計,乱流モデルによる予測,MEMSを用いた乱流制御,乱流混合拡散,抵抗低減,乱流燃焼を含む反応性乱流についての研究動向とその将来性を調査し,それらの結果に基づいて一線で活躍する研究者を組織し,領域名を「多様な階層構造に基づく乱流の予測,制御及び活用」として特定領域研究へ申請した.乱流研究の歴史は100年余りに及びその間幾つかの重要な発見が行われ,それらの結果は純粋な乱流理論の発展のみならず,乱流モデルの開発や乱流に付随する現象の予測と制御といった工学的応用研究の進展にも貢献してきた.コルモゴロフに代表される理論的研究に加えて,19501960年代に発見された大規模組織構造は,乱流に関連する多くの研究,特に抵抗低減,乱流混合,乱流モデル等の工学的に重要な研究に多大な影響を与え,無秩序運動の予測・制御から準秩序構造の予測・制御へと研究の方法論を大幅に変化させた.一方,微細スケールの構造に関しては,1990年代後半になり乱流場の種類に依存しない普遍的な特性を有する微細構造の存在が明らかとなった.この構造は,コヒーレント微細構造と呼ばれ,乱流エネルギー散逸率及びその間欠性等と密接に関連しているとともに,抵抗低減,乱流燃焼等の特性を決定する重要な構造である.通常,乱流は乱流運動エネルギーの大部分を保有する大規模スケールの渦から徐々に小さな渦へとエネルギーが伝達され,最終的にコロモゴロフ・スケールで熱エネルギーに変換されると考えられている.このカスケード過程は慣性小領域に成立する-5/3乗則によって裏打ちされており,そこには階層的な渦構造が存在するものと信じられている.この階層構造は,上述の大規模組織構造とコヒーレント微細構造の間を取り持つ構造であるが,中間スケールの渦構造の存在も含めてその詳細は未だ明らかにされていない.本研究では,乱流階層構造を核として乱流構造の統計,乱流モデルによる予測,MEMSを用いた乱流制御,乱流混合拡散,抵抗低減,乱流燃焼を含む反応性乱流についての研究動向とその将来性を調査し,それらの結果に基づいて一線で活躍する研究者を組織し,領域名を「多様な階層構造に基づく乱流の予測,制御及び活用」として特定領域研究へ申請した.
イフェンプロジルの依存物質再使用抑制効果の前向き研究

精神科外来に通院するアルコール依存症を持つ外来患者46名を対象にGタンパク質活性型内向き整流性カリウム(GIRK)チャネル阻害能のあるイフェンプロジル(セロクラール、20mg×3=60mg)を3ヶ月間投与したイフェンプロジル投与群と3ヶ月間対照薬(シナール、200mg×3=600mg)を投与する対照薬投与群を作り、飲酒行動などを評定して比較を行った。その結果、イフェンプロジル群の投与3か月後における飲酒行動の重症度は対照薬投与群よりも有意に低かった。このことから、GIRKチャネル阻害能を持つ処方薬がアルコール依存症患者の飲酒行動を抑制する可能性が示唆された。精神科外来に通院するアルコール依存症をもつ外来患者67名を対象に、GIRK阻害能のあるセロクラール1日3錠(20mg×3=60mg)を前期3ヶ月投与→後期3カ月対照薬シナール(200mg×3=600mg)を用いる)投与(前期投与群)、前期3カ月対照薬投与→後期3カ月投与(後期投与群)する2つのグループを作り、飲酒行動/再飲酒リスク等を評定し比較を行った。6か月間の有効データが得られた35名を対象に解析を行い、飲酒行動の重症度においては有意な結果が認められなかったものの、再飲酒リスクの下位因子である刺激脆弱性についてセロクラールの有意な効果が認められたため、その結果を2013年10月の国際神経精神薬理学会の会議にて発表した。その後、データをより厳しいコンプライアンスの基準をもって精査した。さらに、本研究のデータはドロップアウト率が非常に高いため、6ヵ月間の研究が遂行できた対象者と途中でドロップアウトした対象者の間に質的に差が生じてしまう恐れが考えられた。これらを踏まえて、前半3か月のデータ(N = 50)のみを用いて再解析を行った。その結果、有意傾向ではあったものの、飲酒行動の重症度においてセロクラールの効果が認められた。この結果はクロスオーバーではないものの、アルコール依存症患者としてより普遍性の高いデータセットを元に、もっとも重要な変数と言える飲酒行動において一定の結果が認められたことから非常に重要なものと考えられたため、英文論文執筆を進めた。したがって、2014年度はこの解析結果を国際学会にて発表し、英文論文として投稿する。なお、本研究の背景となる依存症におけるGIRKチャネルの役割に関する総説論文も国際誌に投稿し、採択された。精神科医療機関に通院するアルコール依存症をもつ患者を対象に、セロクラールを前期3ヶ月投与→後期3カ月対照薬(ビタミンC:商品名・シナールを用いる)投与(前期投与群)、前期3カ月対照薬投与→後期3カ月投与(後期投与群)する2つのグループを作り、断酒・断薬状況/ドロップアウト/再使用リスク等を評定した。2012年9月まで研究参加者のリクルートを行い、2013年3月末に調査を終了した。現在、リクルートした研究参加者は77名であり、6カ月間にわたる調査が完了している参加者は44名である。現時点で解析可能な21名分のデータを用いて、イフェンプロジルの断酒・断薬状況/ドロップアウト/再使用リスクに対する効果を検討した。再使用リスクを測定するアルコール再飲酒リスク評価尺度(Alcohol Relapse Risk Scale:ARRS)の下位尺度のうち「刺激脆弱性」において群(前期投与群・後期投与群)と時間の交互作用が認められた(p = 0.002)。前期投与群、後期投与群ともにイフェンプロジルを処方されると飲酒に対する刺激脆弱性が軽減されていた。この結果は調査完了した44名のデータを用いて解析を進めていく意義が大いにあることを示唆し、それによってアルコール依存における渇望感抑制や再発防止に直接効果のある候補治療薬を提供できる可能性がもたらされ、その結果、依存症治療を大きく推し進めると考えられる。精神科外来に通院するアルコール依存症を持つ外来患者68名を対象に、GIRK阻害能のあるセロクラール(20mg×3=60mg)を前期3ヶ月間投与→後期3ヶ月間対照薬シナール(200mg×3=600mg)を投与するグループ(前期投与群)と対照薬を前期3ヶ月間投与→後期3ヶ月間セロクラールを投与するグループ(後期投与群)を作り、飲酒行動などを評定し、比較を行った。本研究はアルコール依存症患者を対象にした先行研究でも報告されてきたようにドロップアウト率が非常に高く6ヶ月間の研究が遂行できた対象者が少なく、またドロップアウトの原因のほとんどが再飲酒による入院であったため6ヶ月間遂行できた対象者と遂行できなかった対象者が質的に異なる恐れがあった。これらのことを踏まえて、平成25年度よりデータの信頼性が高い対象者を選出したうえで前半3ヶ月のデータのみを用いて解析し、論文執筆・投稿を行ってきた。最終年度はこれまでの査読結果を踏まえて、対象者の選択や解析方法を改善した。

まず、データを服薬コンプライアンスや治療に対する動機付けなどを基準により厳しく精査し、46名分のデータを解析した。また飲酒行動重症度において、ベースラインの値を統制して投与3か月後のセロクラール投与群と対照薬投与群の値を比較した。その結果、セロクラール投与群の投与3か月後の飲酒行動重症度は対照薬投与群よりも有意に低かった。この結果はクロスオーバーではないものの、アルコール依存症患者としてより普遍性の高いデータセットをもとに、臨床上もっとも重要な変数と言える飲酒行動において有意な結果が認められたことから非常に重要なものと考えられる。この成果を16th International Society of Addiction Medicine Annual Meetingにて発表し、現在論文にまとめたものを国際誌に投稿中である。臨床心理学中間報告を含め、国際学会で発表を行っている。さらに、新たな結果についても2014年11月に開催される国際嗜癖医学会にて発表するため、4月末に抄録を提出した。また、英文論文も執筆が完了し、2014年4月末に投稿(Translational Psychiatry)をし、現在査読結果を待っている状況である。リクルートした対象者人数は77名で、最終的に調査完了した人数は44名であるが、十分に解析可能な人数である。また、当初予定では、2013年8月までにデータ収集・入力完了を目指していたが、2013年3月末にひととおりのデータ収集は完了しており、4月末にはデータ入力も完了しているため、すでにデータ解析が可能な状況である。2014年度は、4月末に投稿した論文が採択されるよう、修正作業などに努める。また、国際嗜癖医学会に抄録を提出しているため、採択された折には発表を行う。また本研究の結果を踏まえた総説論文の執筆も進める。一方で、ストレスによって賦活する視床下部-下垂体-副腎系のホルモンによってドーパミンレベルが影響を受けて依存物質再使用を増幅させるメカニズムが最近になって指摘されはじめていることから、内分泌指標を用いた本研究の発展についても考察していきたい。国際学会について予定よりも航空券が安く取れたため費用がかからなかった。また、国内学会についても比較的所属機関から近い地域で開催されたため、交通費もかからなかった。本研究の新たな解析結果を国際学会・国内学会等で発表する費用(40万円程度)、現在投稿中の論文の修正稿の英文校正費(5万円程度)、本研究結果を含めた総説論文の英文校正費(10万円程度)、本研究計画を発展させるための情報収集(学会参加等)や予備実験(アルコール使用度とストレスホルモンの関連等を調べる)にかかる費用(15万円程度)にあてる。次年度研究費は、国際学会1回分(500,000円)、国内学会2回分(100,000円)、英文校正費(100,000円)に用いられる予定である。
肝がんで見出されたがん遺伝子ガンキリンを標的とする治療薬の開発

我々が肝細胞がんで見出したがん遺伝子ガンキリンは、肝がん組織で常に発現が亢進しており、Rb及びp53の分解を促進することから、肝がん治療の良い標的蛋白と考えられる。本研究では、ガンキリン抑制によるがん治療の可能性を検討した。1.ガンキリンに対するRNAiを産生するプラズミドベクターの導入・発現で、がん細胞株の増殖が抑制されアポトーシスが認められた。しかし、抑制効果が殆ど認められないがん細胞株もあった。これは二本鎖RNAiを用いてガンキリン発現を抑制した場合も同様であった。テトラサイクリン誘導性に、ガンキリンに対するRNAiを産生するレトロウイルスにより、in vitro及びin vivoで抗腫瘍効果を認めた。また、治療実験モデルを得るために、ガンキリンを肝細胞で過剰発現させたトランスジェニックマウスを作成したところ、1年以上の経過で肝に腫瘍の発生をみた。さらに短期間で発生するように改良中である。2.ガンキリンの血清濃度測定が、肝がん患者の診断やフォローアップに使えないかどうか、まずELISA系の確立を試みた。まず抗ガンキリンモノクローナル抗体を10クローン樹立した。3.p53及びMdm2が欠失している細胞等の利用により、ガンキリンのp53に対する分解促進作用が、Mdm2を介していることが明らかとなった(投稿中)。4.Mdm2と結合した状態でのガンキリンの構造解析を行うため、Mdm2の全長や一部を発現するコンストラクトを作成した。
初等・中等教育一貫カリキュラムの実践的研究-造形美術教育における指導方法の改善-

本研究は、日本における造形美術教育において、内在する問題点や課題の分析・考察と共に、それを少しでも解決、解消するための具体的な指導方法の改善を考察したものである。そのために、教科として、初等・中等教育を一貫したカリキュラムガイドの提案と共に、実際に教育現場への有効な貢献を目指して、実践的な研究を目指した。実質的な授業時間数が限られた中で、この教科は、何を求め具体的にどのように教育すべきなのか。ここに改めて、この教科の意義と教育内容を問い直す必要があると共に、抜本的な指導方法の改善も含めた、教科教育の再構築が図られねばならないと考えたのである。第1に、4つの重要要素を柱にした初等・中等教育一貫カリキュラムガイドの提案である。(2)イマジネーション教育(Idea Ability Education)(3)クリエイション教育(Creation Ability Education)(4)ビジュアルコミュニケーション教育(Visual Communication Ability Education)ここで主張している教科一貫カリキュラムガイドは、題材を並べた年間指導計画や教育課程ではなく、教科の本質をおさえ各校の特徴を生かし児童や生徒の実態に合わせて、教師自身の個性や特性も発揮できるような理想的なカリキュラムが実現されるためのガイド・指針を目指している。第2に、この教科カリキュラムガイドによる学校現場における実践的な検証である。そのために、本研究代表者が授業者となり、附属小学校の児童を対象に実際に授業を展開し実証研究を行った.第3に、この教科一貫カリキュラムガイドとの関連を明記し、教育のねらいを明確にした教育実践事例の提案である。附属学校の教師、現場教師を含む大学院生、研修生の協力で、小学校及び中学校の多学年、多様な分野の題材における実践事例を集めて教育実践事例集にまとめることができた。本研究の今後の課題は、さらにこの教育実践事例を充実させると共に、インターネットを活用し研究成果を教育現場へ反映させることである。次期研究課題は、それが実現できるようなe-Leaning教育システムの構築を目指していきたい。本実績報告書は、平成12年14年度科学研究費補助金の研究成果を受けて、平成15年17年度3年間の継続研究として採択された研究成果報告書である。今年度は、3年次計画の第1年次であり、以下のような研究活動を実施し、実現することができた。第1に、前回の研究課題の一つとして、試案としての「初等・中等教育一貫カリキュラム・ガイドの実践的な検証と検討を行うことが上げられていた。そこで、教科としての意義と関連して模索した教科カリキュラム・ガイドの必要性とその意義を学会レベルにて検証するべく日本カリキュラム学会第14回上越大会において、「造形美術教育におけるカリキュラム・ガイドの構築-初等・中等教育一貫カリキュラムの試み-」の題目にて発表をおこなった。また、学校教育現場の先生方や大学院現職教員の協力により、「カリキュラム・ガイド」の検討と改善が加えられ、さらに修正を行う事ができた。第2に、実践的な研究対象として、学校教育現場における造形美術教育の授業に着目した。実際に小学校における「図画工作」や中学における「美術」の授業を観察し、VTRに記録することで、客観的に指導方法を考察することができると考えた。具体的には、山形大学教育学部附属小学校及び中学校さらには、山形市立第十小学校、白鷹町立東中学校の図工・美術担当教師の協力を得て実施することができた。記録データは、第2次にDVD-Rによるデータベース化する予定である。第3に、第56回全国造形教育研究大会東京大会に参加し、八王子市立第一小学校で行われた研究授業をVTRにて記録する事ができた。

全国レベルによる造形美術教育における研究会として、有効な実践的な研究考察を行う事ができた。第4に、今年度山形県造形教育連盟の研究部によって行われた実態調査を受けて、さらに造形美術教育における課題や問題点を明確にさせる継続実態調査を実施すべく、その調査項目の検証に入った。第2年次では、最初の段階においてこの実態調査研究を実施する予定である。次年度の研究計画の最初は、この実態調査の実施と考察と共に、具体的な教育方法や指導について実践的な視点から研究考察をさらに深めていきたいと考える。本実績報告書は、平成12年14年度科学研究費補助金の研究成果を受けて、平成15年17年度の3年間の継続研究として採択された研究報告書である。今年度は、3年次計画の第2年次であり、以下のような研究活動を実施し、実現することができた。第1に、第1年次の終了段階において、第2年次の研究着手項目の第一位であった、山形県内の造形美術教育に関わる教員への実態調査を実施した。山形県造形教育連盟の研究部長会の席上で実態調査の必要性の説明と協力を依頼し、山形県内の全ての地区を対象に、幼稚園・保育園から小学校及び中学校、高等学校までの保育士、教師から調査をすることができた。調査結果は、冊子にまとめると共に、各研究部長を通して、全ての地区に還元することができた。第2に、実践的な研究対象として、学校教育現場における造形美術教育の実際の授業の記録に着目した。実際に小学校における「図画工作」や中学における「美術」の授業を観察し、VTRに記録することで、客観的に指導方法を考察することができると考えた。具体的には、山形大学教育学部附属小学校及び中学校、お茶の水女子大学附属小学校さらには、山形市立高楯中学校、山形市立第二中学校、長井市立北中学校の各学校の図工・美術担当教師の協力を得て実施することができた。最終的には、実践事例のデータベース化の貴重な資料にしていきたい。第3に、第1の山形県実態調査や各種の全国調査結果などの考察から、第43回大学美術教育学会弘前大会にて、発表題目「造形美術教育における現状と課題-学校種の違いを越えて-」にて発表すると共に、大学美術教育学会誌37号に投稿し、査読の結果、掲載された。最終年度の次年度は、教科一貫カリキュラムガイドの検討と共に、具体的な教育方法や指導について、さらに実践的な視点から研究考察をさらに深めていきたいと考える本実績報告書は、前段階研究の平成12年14年度科学研究費補助金研究成果を受けて、平成15年17年度の3年間の継続研究として採択された研究報告書である。今年度は、3年次計画の第3年次であり、以下のような研究活動を実施し、実現することができた。第1に、1年次・2年次の終了段階において大きな課題であった教育実践場面での具体的な検証活動が、山形大学附属小学校の全面的な協力によって、行うことができたことである。
テロメレース活性検索による肝細胞がん早期診断の試み

染色体末端のテロメアDNAを伸長する酵素、テロメレースの活性化による細胞の不死化はがん細胞の成立、進展に不可欠な機構のひとつであることが示されている。がん組織と正常組織との移行病巣の明らかな肝細胞がんにおける、我々の研究結果からも、非がん部からがん部への病変の移行および病変間での悪性進展に伴ってテロメア長は徐々に短縮化すること、さらにテロメレース活性は肝細胞がん組織においてのみ検出されることから、テロメレースの活性化による細胞の不死化は肝細胞がんの進展過程においても不可欠な機構であるとともに、テロメレース活性の有無は肝細胞がんの悪性度および進行度などの診断における新しい指標となる可能性が示唆される。本研究では、超音波エコー下生検時の臨床例における微量の肝臓組織(21ゲージ注射針による生検材料)を対照としたテロメレース活性の検出を試み、早期診断時における肝細胞がんの診断確定の新しい指標となるかどうかについて検討を行った。採取した微量組織のうち肝細胞がんと診断された全例(14/14)において顕著なテロメレース活性が検出され、近接した組織においては弱いながらテロメレース活性(肝細胞がんの1/100あるいはそれ以下)が検出されるものも存在した。肝硬変(4例)および慢性肝炎(2例)と診断された2例において、肝細胞がんと同程度のテロメレース活性が検出された。これらの結果は、針生検試料において極めて高頻度に検出される顕著なテロメレース活性は肝細胞がんの有力な診断根拠のひとつとなり得ると考えられる。
Crohn病およびインフルエンザ脳症の発症に関わる遺伝的要因の相関解析

クローン病(Crohn's Disease ; CD)は主に小腸や大腸に縦走潰瘍や非乾酪性類上皮細胞肉芽腫などの特徴的な病変を呈する炎症性腸疾患である。その発症には遺伝的関与が疑われているが、不明なところが多い。欧米人集団で強い相関が示唆されているCARD15の3種類の変異(1007insC, R702W, G908R)は日本人集団には存在しないことが知られている。近年、新たなCD関連遺伝子としてSLC22A4、SLC22A5、DLG5が報告された。我々は日本人CD患者484名について追試を行ったが報告よりも弱い相関しか認められず、相関の有無を確定するには至らなかった(J Hum Genet. 2004;49(12):664-668にて報告)。今までの研究が主に欧米で行われていることから、日本人CDの発症は欧米人とは異なった遺伝子が関係していると考えられた。そこで我々はSNP(single nucleotide polymorphism)を用いたwhole-genome相関解析を行った。スクリーニングの結果より、非常に強い相関(p=1.71×10^<-14>)を示すSNPを含む新たなCD関連遺伝子を同定した。この結果を確認するため、西欧白人集団に対し同遺伝子上の強い相関を示した12SNPsを用いて解析を行った。その結果、西欧人集団で多型を確認できたのはこれら12SNPsのうち5SNPsであった。多型を示した5SNPsの解析より、日本人集団、欧米人集団に共通な感受性、非感受性ハプロタイプが同定された。Crohn病は主に小腸や大腸に縦走潰瘍や非乾酪性類上皮細胞肉芽腫などの特徴的な病変を呈する原因不明の炎症性腸疾患である。またインフルエンザ脳炎・脳症は、乳幼児を中心に急速な進行と高い致命率、発症後の重篤な後遺症を特徴とする原因不明の疾患であり、治療法の確立が強く望まれる疾患である。CDは強い相関が報告されている遺伝子が日本人患者において相関がないこと、またインフルエンザ脳症は日本人においてその発症が有意に高いものの未だ原因不明であることから、日本人患者の原因解明が必要であると考えられる。相関を示した22SNPs中4SNPsが約100kbの領域に集中して分布していたため、前述領域を中心に約460kbの領域についてSNP discoveryおよびtypingを行い、疾患関連遺伝子を同定した。本研究内容は日本人類遺伝学会第48回大会にて発表ずみである。現在、同定された疾患関連遺伝子がCrohn病の病態にどのような影響を与えるのか、調べている。
中国県制の総合研究

本研究は、華南と華北に位置する二つの県、武進県と新河県をケーススタディの対象とし、中国社会の県レベルにおけるこの百年間の変化と現状を総合的に検討するための基礎データを収集、整理することを第一の目的としている。武進県は長江デルタ地区の経済、文化の発展した県であり、新河県は華北平原地区の「三等県」であるが、いずれもそれぞれの地区における典型的な県であるという点では一致している。この4年の研究期間のあいだに、武進県については5つのグループが、新河県については2つのグループが現地に入り、現地調査と資料収集を行った。武進県では、新編の『武進県志』『常州市志』に加え、武進区の郷鎮志と部門志(合計84冊)を現地で入手し、新河県でも新編の『新河県志』を入手した。その結果、武進県については68の郷、鎮レペルで、新河県については175の自然村レベルで、距城、方位、地図上の位置、氏族、地質、物産、集市、廟会、寺廟、学校などについて一覧表を作成することが可能になった。さらにそれらのデータを駆使して、新河県に関しては、1875年から1988年まで、一世紀余りの期間における自然村の変遷と人口動態について、詳細な分析を加えることができた。さらに両県の現地における聞き取り調査では、比較的明確に変化の跡をたどることができる民間信仰の問題に調査項目の的をしぼり、詳細な記録を蓄積することができた。特に武進県での聞き取り調査は、仏教、道教、キリスト教、イスラム教の4教を網羅するとともに、武進県の僧侶が多く出身地とした蘇北の塩城にまで調査の足を延ばして行い、多くの成果を得ることができた。本年は、2003年4月の研究会で研究代表者が、江蘇省武進県と河北省新河県の清朝末期から現代にいたる県単位の人口及び集落の動態についての報告を行い、それを端緒として研究が進められた。文献研究については秦代以来現在にいたる県制の長期的な歴史的な変遷や、江蘇省と河北省における近100年の県制の変遷の研究、武進県と新河県における新旧県志の対校などが積極的に進められた。また、研究分担者それぞれの専門分野においても県制に関わる研究が進めた。さらに、本研究に必要とされる書籍類についても相当量を収集し、国内における文献研究の基盤を整備することができた。実地調査については、本年度は、中国における新型肺炎(SARS)の流行により、夏期に長期間予定していた調査の実施が不可能になった。そこで、肺炎の流行が完全に収束した冬季に、授業期間中ということもあり短期間ではあるが、武進県と新河県に対する実地調査を行った。武進県(現常州市武進区)については、森紀子、緒形康、村上衛の3名が、11月17日20日にかけて調査を行った。17日に上海において史資料を収集した後、18日に現地(常州市)に入り、19日にかけて、広範囲にわたる景観観察をしつつ、当該地域の歴史的文物を見学した。また、文献収集の鍵となる常州市档案館において档案の公開状況を確認した。さらに、現在の経済発展を代表する新興工業地域の工場および市内の教育施設を訪問した。新河県については、片山剛・小島泰雄の2名が、12月15日21日にかけて調査を行った。16日に石家荘において史料を収集した後、17日に現地(新河県)に入り、18日にかけて当該地域の生態環境を特徴づける河川と水利施設の見学を行い、さらに県域の集落・集鎮の分布と構造に関わる景観観察を行った。

その後、19、20日に北京において関連する史資料を収集した。以上の実地調査により、調査地域の特徴を把握し、文献を収集することにより、来年度以降の実地調査の見通しを立てることができた。本年は現地調査としては、昨年度の調査をふまえた事前の会合を開き、それをふまえて片山剛・小島泰雄・村上衛の3名が9月4日18日に江蘇省常州市武進区において調査を行った。9月4日に上海市に入り史資料収集を行った後、9月5日に常州市武進区に入り、南京大学の張玉林氏及び院生2名と合流し、6日から16日まで武進区政府の各機関(方志弁公室・档案局・水利局・農林局)を訪問して聞き取りを行って武進区の概況を把握したほか、武進区档案館、武進区図書館、常州市図書館にて史資料を収集した。とりわけ、武進区の郷鎮志と部門志の大部分(84冊)を入手したことは大きな成果であった。また武進区の湖塘鎮、芙蓉鎮、湟里鎮政府を訪問して聞き取り行い、武進区内の地域的差違を理解した。このうち湖塘鎮では旧村落幹部を中心とした老人の聞き取りを試行的に行い、近数十年の歴史的変化を理解する手がかりを得た。さらに17、18日に上海市において関連する史資料を収集した。帰国後、現地調査について他のメンバーを含めて報告を行い、来年度以降の計画を立てた。文献調査としては、武進県と新河県について、現在の自然村落の状況と規模を解析し、中華民国期に作成された地図・地方志と対比しながら自然村落の拡大傾向に分析を加える作業を進めた。また、入手した武進区の郷鎮志・部門志の内容の分析も進行した。以上の調査によって、武進区を中心として文献収集で大きな成果を上げ、来年度以降の実地調査についても細かな見通しを立てることができた。本年度は、昨年度以前における調査の成果をふまえた事前の研究会を4-6月の間に3回開き、そのうえで夏休み以降3つのグループに分かれて現地調査および資料収集を行った。森時彦、中島勝住、石川禎浩、緒形康、森紀子、蒲豊彦のグループは、2005年8月後半の2週間、上海、武漢、荊州、常州等において、経済、教育、政治、文化、宗教、人口、村落などの分野について手分けして各県の現状を調査するとともに、各地の図書館、档案館において資料収集を行った。森時彦、片山剛、岩井茂樹、村上衛のグループは、2005年9月前半の10日余り常州および無錫において宗教施設を中心に聞き取りを主とする現地調査を敢行するとともに、両地の図書館および档案館において資料収集を行った。また森時彦は単独で、2006年3月後半の2週間、上海、無錫、徐州、青島等において経済、人口問題を中心に現地調査を行うとともに、各地の図書館、档案館において資料収集に従事した。これら一連の調査旅行によって、聞き取り調査記録をはじめ、中国県制に関する貴重な資料を多数収集することができた。なお本年度は、河北省の新河県について、資料の整理に着手し、該県の180余りの自然村落すべてを対象に、距城、方位、地図上の位置、氏族、地質、物産、集市、廟会、寺廟、学校および1875年、1925年、1988年における戸数、人口の各項目にわたるデータベースを作成するなど、研究成果のとりまとめに向けた資料整理の作業も順調に進行している。本年は現地調査としては、昨年度までの調査をレビューする会合を開いた上で、その結果をふまえて、4グループの調査を敢行した。9月上旬には森時彦・蒲豊彦・森紀子の3名が北京経由で河北省新河県に赴き、県内各地の自然村における寺廟分布状況を傅振倫編『新河県志』に記載されている村図の寺廟分布と比較しながら詳細に調査した。また同じく9月上旬、片山剛・村上衛の2名も上海経由で江蘇省塩城県に赴き、無錫、常州など江南寺院の僧侶の多くが出身地としている塩城について聞き取り調査の結果を検証する調査を行った。さらに
バウハウス受容過程における意匠観の変容に関する研究

ドイツにおけるバウハウスは1919年設立、1933年に閉鎖されており、活動内容や関連情報は建築およびデザイン雑誌を通してわが国にも多々伝えられた・水谷武彦、山脇巌夫妻ら実際の留学体験者(残る一名の女性留学生の行くえは不明)、今和次郎、今井兼次、岸田日出刀といった渡欧中に立ち寄った建築家らは重要な情報源であった。川喜多煉七郎はバウハウス留学の経験を有さないものの、バウハウス文献と留学生組の協力を得て、バウハウスの基礎課程を基調とした新建築工芸学を東京・銀座に開設、独自の解釈に基づいた構成教育を展開した。十分ではないバウハウス情報に基づき20年代終わりから30年代にかけ、わが国独自のバウハウス受容が進んだと考えられる。本研究はこうしたバウハウス受容期に注目し、戦前特有のモダニズム建築やモダニズム・デザインを生みだす背景となった意匠観の変容を見るものである。バウハウスの意匠の流れは大きく、きわめて幾何学的・構成的・機能主義的・合理主義的な要素と、有機主義・生物主義的・非合理主義的な要素とから成る。バウハウスの理念が最終的に目指したものはこうした対峙要素の弁証法的解決であったと考えられる。しかしわが国では、対峙する要素の共存状態を実際の建築に見出すことは多くなく、むしろ独自の解釈として主に単純な幾何的形態を持つ「白い箱」的な建築を求めていった傾向が少なくない。極端な場合には、在来工法を用いた木造の建築を「白い箱」として偽装した例も見られる。二代校長ハンネス・マイヤーは「さまざまな作業工程をひとつにする」と作業の共同性を強調したが、元来、独自の造営術とシステムを継承したわが国にバウハウスの基礎理念とも言える中世思想的なものづくり観がもたらされたとは言えず、むしろ表層的に決定づけてしまう意匠の影響が強かったと判断できる。
Notchシグナル系による表皮細胞の増殖分化の調節と異常による皮膚疾患の発生

前年度の解析で、細胞表面に発現しているレセプタータンパクNotchは表皮細胞の増殖を抑制し分化を促進することが明らかとなった。一方、Notchのシグナルは神経組織はじめ多くの組織の発生過程で重要な働きを有することが知られている。そこで表皮組織が胎児期から成熟していく過程でNotchが変化するか解析をはかった。表皮細胞の性質をin vitroで解析する上で、間葉系細胞の混在のない細胞集団を分離し培養することが肝要である。私はマウス胎生15.5日の表皮から細胞を分離し混在のない胎児表皮細胞の培養を行い、出生後の表皮細胞と性質の差異を比較した。始生15.5日の表皮は組織学的には3層からなり、基底層だけでなく中間層の細胞も一部増殖をしている一方、一部はケラチン1などの分化特異的なタンパクの発現が認められだし、出生後の表皮と異なっている。この時期の表皮細胞を取り出し解析したところ、胎児表皮細胞はNotchが高い活性を示し、そのため増殖を停止して分化をスタートしやすいことがわかった。そこでNotchがどのような機構で細胞の分化を促進するのか明らかにするため、その下流に存在する分子を調べた。DNA arrayはNotchによってある種のcaspasesが誘導されることを示した。従来、caspasesは細胞死を誘導する分子であるが、inhibitorsを使った実験で表皮細胞で細胞死ではなく分化を誘導することがわかった。以上の解析を通じて、胎児表皮細胞では高い活性を示すNotchによってある種のcaspasesが誘導され、青の結果増殖を停止して分化をスタートしやすいことがわかった。このことから重層扁平上皮組織では発生に伴ってNotch-caspasesの経路の活性が低下するため、分化の刺激に対して抵抗性を有するようになり、増殖を継続していけるものと思われる。細胞表面に発現するレセプタータンパク質であるNotchは、神経や血球系細胞を中心に細胞の運命決定や増殖分化の制御に関して重要な役割を果たしていることが明らかになってきている。しかし表皮を含め上皮組織でのその役割は未だ不明である。そこで培養表皮細胞にアデノウイルスを用いてNotch1を過剰発現させて機能を解析することとした。培養表皮細胞に導入されたNotch1は細胞の増殖を停止させその分化を誘導することが分かった。その際、Notch1は細胞周期を調節する因子であるp21を誘導することによって細胞の増殖を停止させた。p21。を欠失した表皮細胞ではNotch1による増殖の停止は生じず、p21はNotch1が表皮細胞の増殖を停止させる際に必要不可欠なものであった。さらに増殖が停止する一方、表皮細胞のタンパクの発現は大きく変化した。未分化な細胞のマーカーであるインテグリンの発現が減少し、ケラチン1やインボルクリンといった早期の分化マーカーの発現が誘導された。しかし、フィラグリンやロリクリンといった後期の分化マーカーの発現は抑制された。以上の培養細胞を用いた生化学的な解析からNotch1は表皮細胞を未分化な状態(基底層)から早期の分化の段階(有棘層)にまでその分化を誘導することが明らかとなった。さらにNotch1の下流に存在する遺伝子を検索するためDNA microarrayを行った。現在、興味深い遺伝子が複数見つかり解析を進めている。In vitroでの解析の一方、in vivoでのNotchの働きを明らかにするため皮膚疾患におけるNotchの発現を調べた。その結果、一部の疾患においてその発現が大きく変化することを見出した。そこで皮膚疾患の発生とNotchの発現の変化の因果関係を明らかにするため、遺伝子導入マウスを作成する準備を現在進めている。
甲状腺高悪性度腫瘍(低分化癌・未分化癌)の遺伝子異常プロフィールの多角的解析研究

我々は甲状腺癌の遺伝子背景について多面的な観点から検討した。その結果、分化癌(乳頭癌や濾胞癌)から低分化癌や未分化癌のプログレッションには、BRAF遺伝子突然変異が重要で、RET遺伝子の再構成はこのプログレッションとの関係は見いだされなかった。さらに従来、濾胞癌の発生に関係するといわれているPPARγ/PAX8遺伝子もこのプログレッションには見いだされなかった。今回の検討では、甲状腺分化癌の進展増殖にアクアポリン(AQP)のタイプ4が強く関係したが、未分化癌でのアクアポリンはこれまでのところ見いだされず、今後の課題となった。これらの結果は、甲状腺癌の病理学的理解に重要で、さらに将来的な分子標的治療の確立にも有用なものと考えられた。本研究では、甲状腺癌において種々の遺伝子の異常を多角的に解析して、腫瘍の遺伝子異常のプロフィールを作成する。その結果を踏まえて、遺伝子異常と腫瘍のプログレッション、生物学的特性、予後などとの関連を検討する。もって、現在有効な治療法が無い高悪性度甲状腺癌(低分化癌、未分化癌)の分子標的治療や遺伝子診断法の確立を目指す。上記研究目的を達成するために、現在1研究材料の収集:現在まで高分化癌(乳頭癌、濾胞癌)、低分化癌、未分化癌症例をそれぞれ10例以上収集し、また高分化癌と未分化癌の合併例を7例集めることができた。2ホルマリン固定パラフィン切片から、マイクロダイゼクション法により腫瘍組織のみを採取して、型のとおり核酸を抽出した。これからさらに症例数を増やして検討するが、上記3項目(RET遺伝子再構成、p53遺伝子突然変異、BRAF遺伝子突然変異)に加えて、ras遺伝子突然変異、PPARγ/PAX8遺伝子再構成などについても検討していく。また、RET遺伝子再構成やPPARγ/PAX8遺伝子再構成などはmFISH法によりその異常を併せて検討することとする。高分化癌と未分化癌の合併症例では、それぞれの癌組織について上記の検討を行い、甲状腺癌のプログレッションの発生メカニズムの解明を目指すこととする。1. RET/PTC遺伝子再構成がヒト甲状腺乳頭癌で特異的に発現し、その頻度は今まで日本人では低値だと言われてきた。しかし、我々の検討では欧米の報告と同様に約30%程度であった。これは、手技的な事項が問題なのだろうと考えられた。また、19歳以下の若年者甲状腺癌ではRET遺伝子再構成のうち、RET/PTC3が多く出ることを証明した。また、BRAF遺伝子の突然変異も乳頭癌の特徴的なマーカーであることを示してきた。2. FISH法でRET遺伝子再構成を検討し、乳頭癌の7割以上でRET遺伝子の再構成があることが証明された。この結果はPCR法を用いた従来の方法よりも非常に高い。また、FISH法では、乳頭癌細胞にはRET遺伝子再構成が陽性のものと陰性のもが混在し、RET遺伝子再構成は、腫瘍の発生に直接関与するものではなく、腫瘍の発生後に起こった可能性を示唆することができた。3. p53遺伝子は未分化癌で高頻度に出現することが証明された。4.未分化癌と高分化癌を併せ持つ腫瘍を集めて、RET遺伝子の再構成やB-RAF遺伝子の突然変異について検討した。その結果、未分化癌に移行する高分化癌では、RET遺伝子の再構成は見られず、B-RAF遺伝子の突然変異がそのプログレッションに関与することが示唆された。以上より、現在では腫瘍の病理診断には蛋白レベルでの鑑別(免疫組織化学的鑑別)が重要視されているが、遺伝子レベルでの特徴も明らかになってきたといえるだろう。1.RET/PTC遺伝子再構成がヒト甲状腺乳頭癌で特異的に発現し、その頻度は今まで日本人では低値だと言われてきた。しかし、我々の検討では欧米の報告と同様に約30%程度で、日本人と欧米人の間にはその出現頻度に大きな差は認められなかった。FISH法でRET遺伝子再構成を検討すると、乳頭癌の7割以上でRET遺伝子の再構成があることが証明された。また、FISH法での検討では、乳頭癌細胞にはRET遺伝子再構成が陽性のものと陰性のもが混在することから、RET遺伝子再構成は、腫瘍の発生に直接関与するものではなく、腫瘍の発生後に起こった可能性を示唆することができた。面白いことに、このRET遺伝子再構成は未分化癌では一例も見出すことができず、RET遺伝子再構成は分化癌から未分化癌への転化とは関係が乏しいことが推察された。2.BRAF

遺伝子突然変異を検討すると、この遺伝子変異は乳頭癌と未分化癌に特異的に出現することが証明された。実際、未分化癌と高分化癌が混在する腫瘍をマイクロダイゼクション法を用いて、それぞれの腫瘍組織型部から拡散をして検討してみると、BRAF遺伝子の突然変異がそのプログレッションに関与することが示唆された。3.P53遺伝子化の変異は未分化癌で特異的に検出され、未分化癌の発生に重要な遺伝子変異であることが確認された。以上より、高悪性度腫瘍(低分化癌、未分化癌)の遺伝子異常のプロフィールとして、低悪性度腫瘍(乳頭癌)から未分化癌のプログレッションにはBRAF遺伝子突然変異とp53遺伝子突然変異が重要な役割を果たすことが証明された。また、RET遺伝子再構成は高悪性度腫瘍には関係しないことが示唆された。
動的エルゴディックリミターを用いたアルフベン固有モードの励起、制御の研究

TEXTORのDEDコイルを利用して、これに100kHz-1MHzの高周波電流を主DCまたはACのDED電流に重畳することによってトロイダル、ポロイダルモードの制御されたトロイダルアルフベン固有モード(TAE)の励起を行い、DEDコイルのインピーダンスの外部計測及び、トロイダル方向のミルノフコイルアレイによる波動磁場計測によって調べると共に、DEDコイルのDC電流による周辺プラズマの変化やDEDのDC電流によって導入されたエルゴディック磁場によるTAEの安定化を観測した。TAEモードは周辺磁場の周期境界条件で強く励起されるグローバルな固有モードであるために、DEDのDC電流で磁場がエルゴディクになると周期境界条件のミスマッチングが起こることが予想される。これは一種のquasi normal modeに近い状況で、これによってTAEが抑制される可能性が考えられる。3/1のDEDコイルの時にこれを利用して4A,100kHz-1MHzで掃引したrf電流を流してTAEを外部励起した時のMirnovコイルのスペクトルでDCのDED電流を重畳していくと周辺のエルゴディック磁場の影響で周波数が変わらずにTAEの振幅が減少していくことが観測された。この結果はTAEの制御という意味で新しい方法として期待されるトーラスにおける減衰の少ないアルフベン固有モード(AEs)はITERなどでの核反応で生じるα粒子の閉じ込めに非常に大きな影響を及ぼすことが知られており、核融合研究の重要な課題とされている。TEXTOR(ドイツ)トカマク装置の真空容器内側に設置されているDynamic Ergodic Limiter(DED)のコイルの一組(ポロイダル/トロイダルモード=m/n=6/2の配位時)にトランス結合で周波数100kHz-1MHz,5Aの高周波電流を流してAEsの励起実験を行った。励起されたAEsの波動磁場をミルノフコイルで、波動励起によるコイルへの応答をコイルのインピーダンスを計測することによって計測し、計算と比較してAESと考えられる信号を観測した。インピーダンスの変化はRF接続部の電圧と電流を容量結合検出器とロゴスキーコイルを用いて計測した。また直流のDED電流(10kA)をAEsの励起高周波に重畳して印加し、プラズマ表面磁場耕造のエルゴディック化によってAEsと考えられる磁場揺動がDED電流の増加とともに影響を受けて減少することが観測された。これらの成果は1,2006.9物理学会(千葉大学)"TEXTORのDEDコイルの高周波インピーダンスとMHDモード"津島晴、庄司多津男,他3,2007.3物理学会(鹿児島大学)"DEDコイル(TEXTOR)励起によるMHD応答のモード解析"津島晴、庄司多津男で発表した。この結果はTAEの制御という意味で新しい方法として期待される