hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
c-myc遺伝子転写抑制因子を用いた消化器癌の治療法の開発

これらの事実から、大腸癌ではFIRの転写活性部位におけるスプライシングバリアントの高発現によるc-myc遺伝子脱制御の結果c-Mycの発現抑制が起こらず、アポトーシス誘導が阻害されることが癌進展に関与していると考えられた。今回の結果はFIRが癌遺伝子として最も古くから知られているc-mycの大腸癌発現増大がどのような機序で起こっているのかに関する重要な新知見であると同時に、いままで報告されていない大腸癌化のメカニズムの一部である可能性がある。さらにFIRの機能メカニズムを解析することにより、将来の癌治療に応用可能と考えている。はじめに:c-Myc蛋白の発現増大は多くの癌で認められ、c-mycの転写調節異常は癌進展に関与している。さらに最近の研究では、c-Myc蛋白を発現調節できるトランスジェニックマウスの系において、c-Mycの多寡により発癌と癌退縮を可逆的にコントロールすることに成功している。これらの実験結果は、c-myc転写抑制が癌治療の一つのターゲットとなり得ることを示唆している。平成16年度・17年度の結果:本年度の研究成果によりc-myc転写調節因子FIRをHeLa細胞に強発現させたところ、c-Myc蛋白の発現抑制とそれに伴うアポトーシスが誘導された。さらにこのFIRによるc-Myc発現抑制とアポトーシス誘導は転写活性部位であるFIRのN末端を欠損させた変異FIRでは見られず、c-Mycの強発現によっても回避されることが示された。従ってFIRによるアポトーシス誘導はc-Myc発現抑制によるものと考えられた。一方、c-Mycを抑制するFIRは、予想に反してc-Mycが高発現している大腸癌でmRNA、蛋白レベルの両者で高発現していた。この原因を調べたところFIRの転写抑制部位であるN末端(エクソン2)の欠損したスプライシングバリアントが癌特異的に高発現していることを見出した。さらにこのエクソン2を欠失したFIRスプライシングバリアントは正常型FIRのc-Myc抑制とアポトーシス誘導能をともに拮抗阻害した。これらの事実から、大腸癌ではFIRの転写活性部位であるエクソン2を欠失したFIRスプライシングバリアントの高発現によるc-myc遺伝子脱制御の結果c-Mycの発現抑制が起こらず、アポトーシス誘導が阻害されることが癌進展に関与していると考えられた。
脳波及び脳磁図からの意図時刻推定による意図関連脳活動の抽出とＢＣＩへの応用

本研究では、脳波や脳磁図から運動意図に関連する脳活動を抽出し、ブレインーコンピュータ・インタフェース(BCI)の精度向上に役立てることを目的とした。運動意図に関連する脳活動を抽出するために、運動想像中の脳波から、様々な未知のタイミングで現れる波形(非同期波形)を推定し、その性質を明らかにした。そして、非同期波形の機能的役割を推測するための方法を確立した。さらに、レスト中の脳活動データから繰り返し現れる時空間パターンを推定する手法を提案した。本研究では、ヒトの脳波及び脳磁図から、意図時刻を推定することにより、意図に関連した脳活動の時空間パターンを抽出し、ブレイン-コンピュータ・インタフェース(BCI)の意図識別に役立てることを目的とする。意図に関連した脳活動の時空間パターンを抽出するため、平成24年度には、平成23年度に得られた人差し指伸展運動想像時の脳波及び脳磁図に、申請者らが提案した波形推定手法を適用し、刺激呈示に時間同期した波形(Stimulus-locked waveform)と刺激後様々な時間遅れで現れる波形(Unlocked waveform)を推定した。Stimulus-locked waveformの時間パターンは、刺激をトリガにした加算平均波形と類似していた。Unlocked waveformは、中心溝を境に前後で極性が反転する特徴的な空間パターンを有する傾向が被験者間で見られた。また、右手運動想像時と左手運動想像時のデータから別々に推定したにも関わらず、Unlocked waveformの時間パターンと出現時刻は左右で非常に類似していた。これは、右手運動想像時と左手運動想像時でほぼ共通した脳活動が存在し、それがUnlocked waveformとして人差し指伸展運動想像時の脳波及び脳磁図から抽出されたことを示唆している。以上の結果より、意味のある脳活動が刺激に非同期な波形として人差し指伸展運動想像時の脳波及び脳磁図から抽出されたと考えられる。これが動作の意図や想像に関連しているかどうか、平成25年度に行う多面的な調査によって明らかにする。本研究では、ヒトの脳波及び脳磁図から、意図時刻を推定することにより、意図に関連した脳活動の時空間パターンを抽出し、ブレイン・コンピュータ・インタフェース(BCI)の意図識別に役立てることを目的とする。平成25年度には、前年度に推定された刺激に非同期な波形(Unlocked waveform)が運動の意図に関連しているのか明らかにするため、多面的に調査を行った。まず、Unlocked waveformの電流源を変分ベイズ脳活動推定法(Sato et al., 2004)を用いて調査した。結果、刺激呈示後0.4秒あたりで運動野、視覚野、前頭周辺で大きな活動が見られた。右手運動想像時と左手運動想像時の条件間の差は前頭周辺で大きかった。次に、Unlocked waveformの条件特有性を調査した。例えば、右手運動想像時の脳波から抽出されたUnlocked waveformが右手運動想像に関連しているならば、右手運動想像時の脳波にはUnlocked waveformに似たパターンが存在するが、左手運動想像時の脳波には存在しないはずである。この予想が正しいか、クロスバリデーションを用いて検証した。結果、Unlocked waveformの条件特有性は弱いことが示された。以上の調査より、運動の意図や想像に関連したUnlocked waveformを抽出するには、条件特有性を有するUnlocked waveformを抽出する新たな解析手法が必要であることが明らかになった。初年度である平成23年度には、ヒトの脳波及び脳磁図から意図に関連した脳活動の時空間パターンを抽出するため、動作を意図している時の脳波、脳磁図を計測した。また、脳波、脳磁図から電流源推定する際に空間情報として利用するために、fMRIも計測した。実験参加の同意を得た健常な成人に対して実験を行った。右手又は左手の人差し指伸展運動を想像している時の脳活動を、脳波、脳磁図、fMRIで別々に計測した。脳波計測はBiosemi社製のActive Twosystemを、脳磁図計測は横河電機株式会社製,脳磁計測装置PQ1400RMを用いて各条件につき100試行行った。fMRI計測はSiemens製MAGNETOM Trio, A Tim System (3T)を用いて行った。各条件につき15秒のタスクと安静を12回繰り返した。脳波・脳磁図のオフライン解析では、右手運動想像時と左手運動想像時の加算平均波形を比較することによって、意図に関連した脳活動成分がデータに含まれていることを確認した。さらに脳波解析では、機械学習の手法を用いて被験者がどちらの手の運動を想像したか脳波データから判別できるか調べた。結果、判別は可能であり、計測データに意図に関連した脳活動成分が高い信号ーノイズ比で含まれていることが確認できた。

これにより、計測したデータが本研究の解析対象として妥当であることが確認された。これらの成果により、平成24年度以降に、計測した脳波及び脳磁図から、意図に関連した脳活動の時空間パターンを抽出することが可能になった。本研究では、ヒトの脳波及び脳磁図から、意図時刻を推定することにより、意図に関連した脳活動の時空間パターンを抽出し、ブレイン・コンピュータ・インタフェース(BCI)の意図識別に役立てることを目的とする。平成25年度の研究成果で、意図に関連した脳活動を明らかにするには、運動想像時の脳波及び脳磁図から刺激呈示に非同期な波形(Unlocked waveform)を推定するだけでは不十分で、数あるUnlocked waveformの中から条件(右手運動想像か左手運動想像か)に特有なUnlocked waveformを選択的に推定する必要があることが示唆された。そのため、平成26年度には、条件に特有なUnlocked waveformが推定できるように波形推定手法(Takeda et al., 2010)を拡張した。さらに、得られたUnlocked waveformを用いて被験者の意図を推定するアルゴリズムの開発を行った。そして、開発手法と既存の手法(刺激をトリガにした加算平均)のBCIの精度を比較した。結果、開発手法に精度向上は認められなかった。近年、レスト時の脳活動には、タスク時と同様の脳活動パターンが含まれていることが明らかになってきた。これは、脳のネットワークに埋め込まれた過去の経験を反映していると考えられている。そこで、レスト時の脳活動データから繰り返し現れる時空間パターンを推定する手法を提案した。この手法は、連続データから、複数の時空間パターンをそのオンセット情報を用いずに推定することが可能である。提案手法をレスト中のfMRIデータに適用した結果、デフォルトモードネットワークに対応する時空間パターンが推定された。この手法をレスト中の脳波や脳磁図に適用することにより、記憶の想起や将来の想像に関わる脳活動パターンが高い時間解像度で明らかになるかもしれない。脳活動データからの特徴量抽出交付申請書に記載した「研究実施計画」の通りに、人差し指伸展運動想像時の脳波及び脳磁図に、申請者らが提案した波形推定手法を適用し、試行間で共通した波形の出現時刻と全波形の時間パターンを推定した。そして、被験者間・条件間の比較より、結果の信頼性を確認した。従って、順調に進展しているとみなすことができる。交付申請書に記載した「研究実施計画」の通りに、運動想像中の脳波及び脳磁図から、刺激呈示に非同期な波形(Unlocked waveform)を抽出し、それが運動の意図に関連しているかどうか多面的に調査した。この調査によって、意図に関連したUnlocked waveformを抽出するために必要な新たな解析手法が明らかになった。また、Unlocked waveformの役割を推定する方法についての論文が、学術誌PLOS ONEに採択された。
研究課題名新しいインスリン抵抗性発症因子としての"脂肪感受性"規定因子の解明

【目的】健常者に対する3日間の高脂肪食が骨格筋代謝に与える影響を検討する。【方法】健常男性に対して、普通食とそれに引き続く高脂肪食を3日間ずつ摂取させた。【結果】高脂肪食摂取による骨格筋細胞内脂質(IMCL)の変化とインスリン感受性(GIR)の変化には負の相関を認めた。身体活動量とIMCLの変化率に負の相関を認めた。GIRが低下し、IMCLが増加した群(High-responder group : HR)とGIR、IMCL共に変化しなかった群(Low-responder group : LR)に分けてマイクロアレイ解析を行った所、HR群のメタボリックパスウェイにおける高脂肪食負荷前後の遺伝子変動はLR群に比して大きかった。また、HR群では高脂肪食負荷後に脂質の取り込みβ酸化に関する遺伝子の発現が上昇していた。【結語】IMCLやGIRの変化に呼応して、骨格筋の遺伝子発現も変化することが示唆された。(目的)近年、ヒトにおける^1H-MRSを用いた骨格筋細胞内脂質(IMCL;intramyocellular lipid)の定量的評価が可能となり、細胞内脂質とインスリン抵抗性の関連が明らかにされてきた。日本人において高脂肪食が肥満の発症とは独立してIMCLを増加させ、インスリン抵抗性を惹起し、メタボリックシンドロームや2型糖尿病の発症に結びついていることが推測される。そこで、今回我々は、一定量の高脂肪負荷による骨格筋細胞内脂肪の増加の程度を「脂肪負荷感受性」として新規に定義し、脂肪負荷感受性の生理的規定因子、遺伝的影響、原因遺伝子を同定することを目的とした。(対象及び方法)20-30歳の非肥満の健常人を対象とした。それぞれの被験者に対してMRI測定装置(東芝VISART EX V4.40)を用いて、前脛骨筋(TA;tibialis anterior muscle)、ヒラメ筋(SOL;soleus muscle)におけるIMCLを測定した。また、高インスリン正常血糖クランプ法(目標血糖値95mg/dl、インスリン注入速度100mU/m^2/min)による骨格筋のインスリン感受性の評価を行った。(結果と考察)3日間の高脂肪食は、TA、SOLの骨格筋細胞内脂質を有意に増加させ、インスリン抵抗性の指標であるグルコース注入率(GIR)は有意では無いが平均10%低下させた。細胞内脂質がどのような人で増加しやすいかを検索したところ、高分子量アディポネクチンが低い者、日常身体活動量が低い者ほど蓄積しやすいことが明らかとなった。このような報告は世界でも未だなされておらず、今後、症例を増やすと共に骨格筋生検とマイクロアレイによる解析を随時行い、脂肪負荷感受性を規定する遺伝子についても解析し同定していく。(目的)日本人の2型糖尿病の特徴は非肥満であるが、その病態生理はほとんど分かっていない。この点に関して、骨格筋細胞内脂質(IMCL)の蓄積が肥満とは独立したインスリン抵抗性規定因子であることが示唆されている。疫学的に脂肪摂取量と2型糖尿病患者の増加は密接に関連していることから、高脂肪負荷によるIMCLの増加の程度を「脂肪負荷感受性」と定義し、脂肪負荷感受性が高いことが、2型糖尿病発症のリスクになると仮説を立てた。本研究においては、3日間の高脂肪食負荷がIMCLとインスリン感受性に与える影響とその規定する因子について考察するための検討を行った。(方法)対象者は非肥満の健常者37名。3日間の普通食摂取後に、3日間の高脂肪食を摂取させ、それぞれの3日間の食事の後に空腹時の条件下で、proton-MRSにより、前脛骨筋(TA)、ヒラメ筋(SOL)の骨格筋細胞内脂質を測定、正常血糖高インスリンクランプ検査によりインスリン感受性(GIR)の測定を行った。(結果)普通脂肪食後に比較し、高脂肪食後では前脛骨筋のIMCL(TA-IMCL)は1.3倍有意に増加した(P<0.01)。同様にヒラメ筋におけるIMCL(SOL-IMCL)も1.2倍の有意な増加を認めた(P<0.01)。またGIRについては、減少する傾向を認めた(P=0.10)。SOL-IMCLの変化(脂肪負荷感受性)と関連するベースラインのパラメーターを検索したところ、高分子型アディポネクチンの血中濃度と負の相関を示した(r=-0.36,P<0.05)。また、普段運動習慣の無い対象者では、身体活動量とヒラメ筋、前脛骨筋のIMCLの変化の間に有意な負の相関を認めた。(考察)

これらの結果から、脂肪負荷感受性は明確に存在し、それが高脂肪食によるインスリン抵抗性のなりやすさに関わっていることが示唆された。また、その規定因子として高分子型アディポネクチン、身体活動量が関与している可能性が示唆された。現在、骨格筋での遺伝子発現について解析し、脂肪負荷感受性に関連する遺伝子を抽出している。目的:健常者に対する3日間の高脂肪食が骨格筋細胞内脂質(IMCL)とインスリン感受性(GIR)に与える影響について遺伝子発現レベルで調べることによって、骨格筋での脂肪負荷感受性の規定因子について明らかにすること。結果:脂肪負荷感受性低下群において、高脂肪食負荷前後で多くの遺伝子の変動が認められたが、それと比較して無変化群では遺伝子の変動が少なかった。脂肪負荷感受性低下群のメタボリックパスウェイにおける高脂肪食負荷前後の遺伝子変動は無変化群に比して大きく、lipid metabolism entrance pathwayにおいても有意差を示した。また、脂肪負荷感受性低下群では高脂肪食負荷後に脂質の取り込みβ・酸化に関する遺伝子の発現が上昇していた。
糖尿病における高アルドースリダクターゼ血症を示す遺伝子変異の解析

発見されてから3ヶ月以内に当科を受診したType2糖尿病患者で、当科初診時に網膜症および蛋白尿のみとめられず、当科に10年以上通院していた137名について、informed consentを得たうえで、赤血球中のAldose reductase(AR)蛋白量および、白血球よりDNAを調整し、ARをコードする遺伝子変異について検討した。137名の平均赤血球中AR濃度は10.7±3.5ng/mgHbであった。データ集計が終了した、37名のうち、10年間網膜症の出現しなかった者は24名、網膜症が出現した者13名で、10年間(1回/月)の平均値はそれぞれ、網膜症無:有で、HbAlc7.8±4.1:8.4±1.8%、収縮期血圧は124±16:126±12、拡張期血圧は76±8:77±11mmHg、総コレステロールは209±31:218±31mg/dl、中性脂肪は124±72:129±72mg/dlと、有意差は認められなかった。しかし、赤血球中のAR濃度は、網膜症の無いもので9.0±1,8ng/mgHb、有る者で11.5±2.3ng/mgHbと、10年間で網膜症が出現した群で有意に高い傾向が認められた(p=0.03)。赤血球中のAR濃度は、年齢、血糖のコントロール経過により、変わらないことが知られており、遺伝的に規定されていると考えられている。今後も引き続き、網膜症の進展因子としてのAR濃度と、その蛋白量に関与する.遺伝的背景について、検討していく予定である。血糖コントロールや糖尿病罹病期間の影響を除外した糖尿病性神経障害(DN)の成因を探索するため、私共は赤血球内AR酵素量とAR遣伝子の多型性について検討した。【対象と方法】8年以上高血糖状態(平均HbA1c≧8%)でかつDNが軽度なNIDDM23名(軽症群)と、推定罹病期間5年未満で高度なDNを呈したNIDDM20名(重症群)とを対象とした。神経障害の程度は自他覚神経所見より総合的に判定した。赤血球内AR酵素量はELISA法にて定量し、AR遺伝子の多型性は白血球より抽出したDNAをPCR法にて増幅して決定した。【結果】DN軽症群と重症群との間に、性、糖尿病治療法、喫煙や飲酒歴、過去平均HbA1cには差なく、赤血球内AR酵素量(8.3±1.3vs11.9±5.7ng/mgHb)、年齢、過去最大BMI、網膜症に有意な差が認められた。Logistic回帰分析では赤血球内AR量と過去最大BMI-検査時BMIが有意な危険因子として判定された(X^3=32,P<0.0001)。AR遣伝子の多型性では、アリール3と7が軽症群に多く、アリール10が重症群に多く認められた。【結論】赤血球内AR酵素量とAR遣伝子の多型性はDNの進展と有意に関連しており、血糖と糖尿病罹病期間の影響を除外したときのDNの成因として重要と考えられた。
養魚自身が原因となる傷の発生メカニズムとその予防に関する研究

1.魚の体表・鰭の損傷は、魚自身の健康維持、さらには品質の観点から避けなければならない。代表研究者はこの点に着目し、自発摂餌を用いてニジマスを飼育し、種々条件(光照度、起動スイッチの深度位置、給餌方式、給餌時刻など)を変えた際の損傷に関する実験を行い、下記の成果を得た。2.背鰭・腹鰭の損傷(裂傷/侵食)の発生と起動スイッチの水深差との相関を調べた結果、両者に有意差は認められなかったが、飼育期間の経過に伴い、背鰭の裂傷は起動スイッチが浅い時に有意に減少し、腹鰭の侵食は起動スイッチが浅い時も深い時も有意に増加することを明らかにした。3.給餌スケジュール(回数・時刻)が異なる場合の損傷に関する実験では、背鰭・腹鰭の損傷と給餌スケジュールの間に有意差は認められなかった。しかし、一日一回給餌群では、飼育期間の経過とともに腹鰭の侵食回復が有意に遅くなる一方、背鰭の侵食は有意に増加するという結果が得られた。4.手撒き給餌群と自発摂餌群の二条件で背鰭・腹鰭の損傷を調べた結果、手撒き給餌群では、腹鰭の損傷が自発摂餌群に比して有意に高かった。また、自発摂餌群では腹鰭の損傷は減少したが、手撒き給餌群では減少しなかった。背鰭の損傷は自発摂餌群も手撒き給餌群も減少するという結果が得られた。5.上記実験において、背鰭や腹鰭に損傷がある個体は、損傷がない個体に比して体表が黒化していた。体表黒化は損傷によるストレスに起因していると考えられた。そこで、体表の画像解析を行い、非接触・非侵襲的にストレス測定法の開発を試みた結果、局所的明度相対値(黒班部/周辺部)を指標として用いれば、測定が可能であることを明らかにした。魚の体表・鰭の損傷は、魚自身の健康維持、さらには製品としての品質の観点から避けなければならない。これまで筆者らは、飼育下における魚の損傷の発生原因の中で、魚種間の攻撃に起因する損傷に着目してきたが、特に、(1)攻撃個体と非攻撃個体、あるいは(2)ストレスの低い個体と高い個体との間に、肉眼的にも判別能な体色の相違が認められることを明らかにしてきた。そこで、本研究ではこの体色変化を数値化することにより、従来困難であった非侵襲的なストレス測定法の開発を試みた。水槽にニジマスを順化させるために、少なくとも1週間飼育して体色変動がない定常状態を確認した後、ニジマス個体を高精細画像記録した。その後、体表の濃淡部を含む2cm四方の局所画像を抽出し、黒斑部とその周辺の淡色部との明度の相対値(黒班部/周辺部)を測定した。測定にはLab値(黒0は、白は100で表示)を用いた。定常的な安定状態では体表体色外観は淡い青緑色を呈し、比較的高い相対値を示した。これらの個体を取り出して、すでに長期間飼育しているニジマスの入った別の水槽に移動して、移動直後の高ストレス状態の高精細画像を記録した。その結果、別の水槽に入れられた個体も、元から移動先の水槽で飼育されていた別の個体も顕著な体色黒化が認められた。また、移動直後からの高頻度な遊泳活動や相互の攻撃などの特徴も認められることから、高ストレスに伴う黒化と考えられた。ストレス状態への暴露前後の明度の相対値を比較をしたところ、双方の個体とも低下していた。

一方、黒班の明度の低下は認められなかった。以上の基礎的実験の結果から、ストレスに伴う体色黒化は黒斑周辺部の黒化が主因と考えられた。次年度は飼育密度を上げた実験を実施する予定である。平成18年度の実験から、低ストレス状態のニジマス体表の黒斑部と周辺淡色部の明度相対値(黒班部/周辺部)は高く、高ストレス状態においては明度相対値は低くなるという結果を得た。これらの実験が行われた飼育環境は、魚のストレス状態からみるといわば対極的な環境であったため、平成19年度においては、安定的で定常的な飼育環境を用いて明度相対値の変動を連続測定した。方法的には、個体識別可能な5尾群を収容した飼育水槽4基、群れの大きさ比較ための15尾群飼育水槽4基を用いて、50日間連続写真撮影し下記の解析結果を得た。(1)飼育水槽内の水質や透明度変化があっても、5尾群飼育水槽では経日的に個体ごとの明度相対値を測定できた。15尾群水槽では、すべての個体識別は困難なため、体色の明暗が顕著な2個体を選別し、経日的に測定できた。(2)いずれの個体群においても、個体ごとの明度相対値は経日的に変動し、その変動幅は個体ごとに異なることが明らかとなった。(3)攻撃個体は体色が明るく、明度相対値も高かった。一方、被攻撃個体は体色が暗化し、明度相対値も低かった。(4)5尾群と15尾群との比較では、5尾群の明度相対値は変動幅が大きく、しかも水槽間のバラツキも大きくなることが分かった。一方、15尾群では、5尾群に比べて明度相対値の変動幅が小さく、水槽間のバラツキも小さかった。(5)以上の実験結果から、明度相対値を指標とすることによって、個体間攻撃、階級性、社会性などに伴う、個体の生理的なストレス変化を水槽外部から非侵襲的に測定可能であることを明らかにした。
Ｊ－ＰＡＲＣニュートリノビームラインの放射化水処理の研究

J-PARCニュートリノビームラインにおいて、電磁ホーンやヘリウム容器を冷却するための冷却水はビームに曝されることにより放射線同位元素が生じる。このうち7Beの除去効率を高めることは実験を行うのに不可欠である。2013年から2017年の間にイオン交換樹脂を用いた7Beの除去効率は99.99%で、目標に達成した。また、イオン交換樹脂の劣化は見られず、少なくとも5年以上の連続使用に耐えられることが証明された。一方、今後ビーム強度の増強に伴いイオン交換樹脂通水に使える時間は限られる。ポンプやフィルターの保守方法、イオン交換樹脂通水量増加や複数のタンクの必要性等今後の課題が明らかになった。J-PARCニュートリノビームラインにおいて電磁ホーンやヘリウム容器を冷却するための冷却水はビームに曝されることにより放射線同位元素が生じる。このうちベリリウムの除去効率を高め、またより多くのベリリウム除去を試みた。2013年度はハドロン実験室の放射線漏れ事故のため、ニュートリノビームラインでの総陽子数は2.20x10^20potであり、これは106kW x 10^7秒のビームに相当する。このビームに対して73.3GBqのベリリウムが生じた。これをイオン交換樹脂EG-4A-HGを用いて排水中の総ベリリウム量を6.5MBqまで減じることが出来た。除去率は99.995%である。これは最終目標の99.99%を達成している。この先数年で750kW相当のビーム、将来計画では2000kW相当のビームで生じるベリリウムを同じ除去率で除去するシステムを構築する必要があり、除去率は十分であっても今後より大量のベリリウムを除去できるよう工夫が必要である。J-PARCニュートリノビームラインのT2K実験において、電磁ホーンやヘリウム容器、ビームダンプを冷却するために冷却水を用いている。この冷却水はビーム起源の主に中性子によって核破壊を生じ、放射線同位元素が生成される。このうち実験の大きな障害となるベリリウムの除去効率を高め、また処理量を増やすことを試みた。2014年度はハドロン実験室の放射線漏れ事故のため実験開始が遅れ、また加速器のビーム強度増強も予定通りには進まなかった。ニュートリノビームラインでの総陽子数は2.09x10^20 potであり、これは101kWx 10^7秒のビームに相当する。このビームに対して124GBqのベリリウムが生じた。これをイオン交換樹脂EG-4A-HGを用いて排水中の総ベリリウム量を12.0MBqまで減じることが出来た。除去率は99.990%である。J-PARCニュートリノビームラインにおいて大量の放射化水が生じる。これはさまざまなビーム機器を冷却するために用いた冷却水がビームによる中性子等に曝され放射化するためである。このうち実験の最も大きな障害は放射性同位元素7Beである。これを効率良く高い除去率で取り除くことが必要である。2015年度は夏季にターゲット関係の機器の交換が1月まで長引き、またビーム強度の増強も十分ではなかった。2015年度のニュートリノビームラインでの総陽子数は2.44E20potに留まった。これはビーム時間を1.0E7秒に換算すると118kW相当のビーム強度に匹敵して、いまだに目標とするビーム強度750kWの約1/6である。このビームによって約145GBqの7Beが生じた。これをイオン交換樹脂EG-4A-HGを用いて29.2MBqまで取り除いた。除去効率は99.98%である。これは目標の99.99%よりも小さく、また2014年度に達成した99.990%にも及ばない。これは排水作業時間の制約からイオン交換樹脂通水時間を減らしたためであり、除去の失敗とは考えていない。一方、イオン交換樹脂通水時間の確保や、通水量を増やす必要性等が今後の課題として認識された。イオン交換樹脂としてミックスベッド型のEG-4A-HGではなく陽イオン型のIR120Bも用いたが大きな違いは見られなかった。この先、現在程度の除去率を保ちながら1桁多い7Beの除去を素早く行うシステムの構築が必要であり、今回の結果に基づいた考察が必須である。2013年5月のハドロン施設の事故によるビーム時間の減少に引き続き、2015年のターゲット関係のメンテナンスによるビーム時間の減少により十分なビーム時間が確保できていない。それに加えてビーム強度の増強も順調ではない。2015年の陽子ビームの蓄積は118kW x 1.0E7秒相当に留まり、本研究の目標である750kW x 1.0E7秒相当のビームに対する放射化水処理の研究には至っていない。J-PARCニュートリノビームラインにおいてビームライン機器の冷却水は高濃度に放射化水する。これはビームにより生じる中性子が冷却水の酸素原子を破壊することによる。最も大きな障害になるのは放射線同位元素7Beである。

7Beの半減期は53日なので、崩壊を待つわけにはいかず、効率よく除去する必要がある。2016年度はいままでと比較して大強度のビームを長時間得ることができた。ビーム強度は約470kWまで増強され、ビームラインでの年間総陽子数は6.97E20POTになった。これはビーム時間を1.0E7秒に換算すると337kW相当のビーム強度に匹敵する。前年度の118kWよりは3倍弱に増えたものの、いまだに目標とするビーム強度750kWの半分に満たない。ビームによって約414GBqの7Beが生じた。これをイオン交換樹脂EG-4A-HGを用いて57.0MBqまで取り除いた。除去効率は99.99%である。前年度や前々年度と同様に高い除去率を保つことができた。また絶対量の観点からは除去量は大幅に増えた。イオン交換樹脂による7Be除去の方法は確立されたと考えてよい。しかしながら、2016年度末にイオン交換樹脂循環ポンプの故障により、イオン交換樹脂通水が不可能になり、この期間のみ低い7Be除去率になってしまった。今後はイオン交換樹脂通水システム全体が、トラブルなく常に運転を継続するためのノウハウの蓄積が必要である。1年間のビーム強度x運転時間は337kWx1.0E7相当であり、目標の750kWx1.0E7相当に達していない。したがって大量の7Beが生じた時の対処方法という本研究の目的に合致したビーム量を得るに至っていない。また、ポンプの故障といういままでに経験のなかった困難があり、その対応方法が新たな問題点として浮上した。J-PARCニュートリノビームラインにおいてビームライン機器の冷却水は高濃度に放射化水する。これはビームにより生じる中性子が冷却水の酸素原子を破壊することによる。最も大きな障害になるのは放射線同位元素7Beである。2017年度はいままでと比較して大強度のビームを長時間得ることができた。ビーム強度は約480kWまで増強され、ビームラインでの年間総陽子数は8.19E20POTになった。これはビーム時間を1.0E7秒に換算すると396kW相当のビーム強度に匹敵する。前年度の337kWより少しに増えたものの、いまだに目標とするビーム強度750kWの半分に満たない。ビームによって約500GBqの7Beが生じた。これをイオン交換樹脂EG-4A-HGを用いて189MBqまで取り除いた。除去効率は99.96%である。前年度の99.99%の除去率、57MBqの残7Be量に遥かに及ばない。これはイオン交換樹脂のプレフィルターが詰まり、イオン交換樹脂を稼働できない期間があったためである。既にイオン交換樹脂による7Be除去の方法は確立されたものの、イオン交換樹脂通水をトラブルなく運転する方法の確立が大切であることを再認識することとなった。2016年度末のイオン交換樹脂循環ポンプの故障による除去効率の悪化等も含めて、イオン交換樹脂通水システム全体が、トラブルなく常に運転を継続するためのさらなるノウハウの蓄積が必要である。J-PARCニュートリノビームラインにおいて、電磁ホーンやヘリウム容器を冷却するための冷却水はビームに曝されることにより放射線同位元素が生じる。このうち7Beの除去効率を高めることは実験を行うのに不可欠である。
「近世琉球弧における経世済民社会の諸相～八重山諸島の民衆生活を事例として～」

本研究の目的は、近世琉球弧におけるシマ社会-庶民生活-の諸相を明らかにし、その知的成果を、広く社会と共有することにあった。本件では主題を「近世琉球弧における経世済民社会の諸相一八重山諸島の民衆生活を事例として-」と設定、[1]近世琉球弧における自然と人々の関わり[2]庶民の相互行為一関係性の実態と変遷[3]災害時におけるシマ社会内外の取り決めごとの諸相、以上、3点のテーマについて解明を試みた。概要としては、「経世済民」「琉球弧」「シマ社会」といったキイワードをもとに、八重山諸島の「地理」「風水(風土)」「生業」「祭祀」について論考したものと表される。具体的には、近世琉球弧(文化圏)の庶民の暮らし、とりわけ八重山諸島の人々の生活が、現在に至るまでにいかなる変遷を辿ったか、検証する内容であった。特別研究員DC1の最終年度となる今期は、学位論文を完成させることに専念した。計画としては[1]諸論文の内容を目次に沿って仕分け再編する。ここに[2]別資料から得た新たな情報の加筆や、細部への修正を実施、[3]主題と全体の整合性を確認しつつ、徹底した検証を行う。そして[4]草稿を5月までに書き上げる。さらに[5]博士出願論文提出に向け修正を行ない、[6]学位論文を9月末(期限内)に完成させる、というものであった。計画は順次解消、9月には実際に仕上げた拙論「近世琉球弧における経世済民社会の諸相一八重山諸島の庶民の生活を事例として-」(語句を一部変更)を、法政大学大学院へ提出した。その後、口頭審査を経て3月24日に博士号(学術)を取得した。ちなみに今年度は『法政大学大学院紀要』に拙論(2本)が掲載された。さらに11月3日、仏国で開催された国際シンポジウムに出席、本研究に関連するテーマの報告を行なった(別項詳述)。またこれらの実績を踏まえ、2013年度は法政大学社会学部の[比較文化論]担当(兼任講師)も決定した。本研究の目的は、近世琉球弧における「経世済民」思想を検証し、その成果を今後の社会へ還元することにある。本論は1、近世琉球弧における自然と人々の関わり、2、庶民の相互行為-関係性の実態と変遷、3、災害時におけるシマ社会内外の取り決めごとの諸相、以上3つのテーマを基軸として構成される。今年度の当初はテーマ「1」に関する論文を前期にまとめ、学会査読誌『沖縄文化研究』(沖縄文化研究所発行)に投稿する計画であった。ただし今回は本誌への投稿を改め、一次史料の精査や二次資料の収集に重点を移行した。加え2010年は沖縄本島各地及び八重山諸島の「孟蘭盆」を調査(8月12日30日)、翌年は同地域の「十六日祭」を調査した(2月14日23日)。本研究では近世と現代の文化比較も重視している。具体的には行事の期間、当該地区における各家庭・祭祀集団の取り組みを把握するとともに、扱う食材や道具立て等の実態を記録することが、夏季・冬季調査の意義と目的であった。なお、後期は前期の成果を踏まえ、当初の計画通りテーマ「1」・「2」に関する論文を執筆。学内査読誌『国際日本学』(法政大学国際日本学研究所発行)に投稿した。「「世(ユゥ)」をむすぶリョングブン(霊供盆)-「霊供盆」から見える八重山の自然と人々の係わり-」と題した本論文は、2011年9月の『国際日本学・第9号』に掲載される(予定)。「霊供盆」は八重山諸島で神事・仏事の際に用いられる食器具のことであるが、本論はこの道具の由来や扱われる食材の変遷等を検証、そこから、当該社会の暮らしや信仰形態がいかに変容したかを明らかにした。現在は引き続き近世琉球弧の社会に普及した「風水」思想を取り上げ、執筆を進めている。次年度は本論文を査読誌『沖縄文化研究』(法政大学沖縄文化研究所発行)に投稿し、さらにテーマ「3」に関する論文を学会査読誌『沖縄文化』(沖縄文化協会発行)へ投稿する計画である。今年度は琉球弧の「風水」に関わる論文を『沖縄文化研究』(沖縄文化研究所発行)に投稿、テーマ【3】についての論文を『沖縄文化』(沖縄文化協会発行)に投稿する計画であった。実績として今回は『沖縄文化研究』『沖縄文化』への投稿を改め国内外での学会発表に重点を移した。具体的には(1)2011年4月2日「<風水>と<祭祀>にみる自治と連の変遷八重山諸島を軸として」(<日本意識>の変遷-古代から近世へ」,法政大学国際日本学研究所)、(2)同年11月5日「象徴としてのリョングブン(霊供盆)・八重山の人々の信仰と世界観」(アルザスシンポジウム,アルザス国際日本学研究所)の報告を行った。(1)ではテーマ【2】【3】に基づき、1771年の宮古・八重山大津波を扱った。

この震災を通じて当該地区がいかに変容したか、その過程で「風水」と「祭祀」がいかに重視されてきたかを報告した。(2)では八重山の「霊供盆」を軸に、当該地区の人々が抱く世界観について報告と検討を行った。通年の活動としては昨年度に引き続き『八重山島規模帳』『北木山風水記』『大波之時各村之形行書』など一次史料の精査、ならび二次資料の収集と検討に従事した。夏季は沖縄及び八重山の「霊供盆」調査の継続(8月20日30日)、第2回は同地区の「風水」(思想・技術)を重点的に踏査した(10月24日30日)。本研究では近世と現代の文化比較も柱に据えている。行事の期間、当該地区における祭祀の取り組みを把握するとともに、日常、思想およびその技術を継承する人々を記録することが、調査の意義と目的であった。本研究の目的は、近世琉球弧におけるシマ社会-庶民生活-の諸相を明らかにし、その知的成果を、広く社会と共有することにあった。本件では主題を「近世琉球弧における経世済民社会の諸相一八重山諸島の民衆生活を事例として-」と設定、[1]近世琉球弧における自然と人々の関わり[2]庶民の相互行為一関係性の実態と変遷[3]災害時におけるシマ社会内外の取り決めごとの諸相、以上、3点のテーマについて解明を試みた。概要としては、「経世済民」「琉球弧」「シマ社会」といったキイワードをもとに、八重山諸島の「地理」「風水(風土)」「生業」「祭祀」について論考したものと表される。具体的には、近世琉球弧(文化圏)の庶民の暮らし、とりわけ八重山諸島の人々の生活が、現在に至るまでにいかなる変遷を辿ったか、検証する内容であった。特別研究員DC1の最終年度となる今期は、学位論文を完成させることに専念した。計画としては[1]諸論文の内容を目次に沿って仕分け再編する。ここに[2]別資料から得た新たな情報の加筆や、細部への修正を実施、[3]主題と全体の整合性を確認しつつ、徹底した検証を行う。そして[4]草稿を5月までに書き上げる。さらに[5]博士出願論文提出に向け修正を行ない、[6]学位論文を9月末(期限内)に完成させる、というものであった。計画は順次解消、9月には実際に仕上げた拙論「近世琉球弧における経世済民社会の諸相一八重山諸島の庶民の生活を事例として-」(語句を一部変更)を、法政大学大学院へ提出した。その後、口頭審査を経て3月24日に博士号(学術)を取得した。ちなみに今年度は『法政大学大学院紀要』に拙論(2本)が掲載された。さらに11月3日、仏国で開催された国際シンポジウムに出席、本研究に関連するテーマの報告を行なった(別項詳述)。またこれらの実績を踏まえ、2013年度は法政大学社会学部の[比較文化論]担当(兼任講師)も決定した。当初の年次計画より変更があった。本年度は学会誌への投稿を予定していたがこれを改め、国内外の学会発表を重視した。ただ、いずれの変更も本研究の主旨に沿うものであり、その他、史・資料の精査や実地調査等、通年の基盤活動も滞りなく進んでいる。研究目的および計画の達成度としては、おおむね順調に進展しているといえる。次年度はこれまでの成果を集約し、学位論文を完成させる。前期は収集し精査を施した資料(史料)および執筆済みの諸論文を目次に沿って仕分け、再編する。ここに別資料から得た新たな情報の加筆や、見直しによる細部への修正を施し、本論の主題と全体の整合性を確認しつつ、より緻密な検証を徹底して行う。そうして5月までに草稿を書き上げ提出する。
血清糖タンパク質・ペプチド解析による原発性肝細胞癌のマーカー探索・同定・臨床応用

わが国の年間の原発性肝細胞癌による死亡者数は3万人を超え早期診断体系において、現在利用されている腫瘍マーカー(AFP, AFP-L3, PIVKA-II)はその診断効率において超音波検査などの画像診断に及ばないのが現状であり、新たなマーカーの探索が急務である。今年度の研究計画として原発性肝細胞癌の新規腫瘍マーカー候補N型糖タンパク質・ペプチドを探索し・同定を目的としている。(1)血清の糖ペプチド解析:原発性肝細胞癌患者術前後血清20組(計40検体)を使用し、MB-LAC ConA, MB-LAC LCA (Bruker Daltonics社)を使用し、N型糖ペプチドを抽出後、逆相HPLCにより30フラクション分画した。各フラクションをMALDI-TOF MSで測定し、発現解析を行った。術前後に12ピーク統計学的有意差(p<0.05)が認められた。各マーカー候補ペプチドの同定を進めている。(2)血清中のN型糖タンパク質解析:原発性肝細胞癌患者術前後血清20組(計40検体)を使用し、血清中のメジャータンパク質12種類を除去し、MB-LACConA, MB-LAC LCA (Bruker Daltonics社)を使用し、N型糖タンパク質を抽出後、逆相HPLCで分画した各フラクションを二次元電気泳動で解析した。術前後に42スポット統計学的有意差(p<0.05)が認められた。各マーカー候補タンパク質同定を進めている。わが国の年間の原発性肝細胞癌による死亡者数は3万人を超え早期診断体系において、現在利用されている腫瘍マーカー(AFP,AFP-L3,PIVKA-II)はその診断効率において超音波検査などの画像診断に及ばないのが現状であり、新たなマーカーの探索が急務である。昨年度の探索・同定結果から新規腫瘍マーカー候補N型糖タンパク質・ペプチドの検証を行う。健常者・慢性肝炎患者・肝硬変患者・原発性肝細胞患者各50症例を対象に新規腫瘍マーカー測定と共に既存腫瘍マーカー(AFP,AFP-L3,PIVKA-II)を測定し比較検討することを目的としている。
口蓋裂患者の言語障害治療の体系化に関する研究

唇顎口蓋裂患者に対する言語治療としての言語管理と構音障害治療および鼻咽腔閉鎖機能賦活法について、効果的な治療技術と評価方法を総合的に体系化することを目的として、今年度では、当院で行っている成人の口蓋裂患者に対する検査法ならびに言語治療技法について検討して以下の知見を得た。(1)鼻咽腔閉鎖機能機能の判定方法:口蓋裂患者延べ350例から得られた鼻咽腔閉鎖機能検査結果をロジスティック回帰分析を用いて解析し、機能獲得の程度を数量的に判定する方法を開発した。(2)機能不良例に対する治療の選択方法:鼻咽腔造影X線写真を用いて安静時と機能時における鼻咽腔周囲の形態を測定することにより、二次手術の適否とその治療予後の予測を可能とする方法を考案した。(3)言語障害治療法a.語音弁別訓練:成人であっても小児と同様に耳の訓練が必要であったが、内容としては正誤弁別のみが単音と会話レベルで必要であると考えられた。b.子音の誘導法と定着法:音の誘導法は基本的には小児に対する方法で十分であり、補助手段としてはダイナミックパラトグラフ、フローネイザリティグラフが有効であった。定着と般化には、患者が構音した音の正否を自身で弁別するよりも、発音器官の操作を内省させる方が有効であった。唇顎口蓋裂患者に対する言語治療としての言語管理と構音障害治療および鼻咽腔閉鎖機能賦活法について効果的な治療技術と評価方法を総合的に体系化することを目的として、初年度である本年では以下にあげた項目について当院言語治療室における方法を検討して整理し、これを映像と音声で記録した。1.口蓋形成手術前の言語管理の内容と方法:Hotz床を用いた哺乳指導、および、患児の早期の発達評価と聴力検査が重要であった。2.術後の言語管理の内容と方法:鼻咽腔閉鎖機能を早期から定期的に評価する必要があり、方法としては音響解析とNasometerが有効であった。3.言語機能の判定時期と判定方法:口蓋形成手術法による差が顕著にみられた。4.機能不良例に対する機能訓練の方法:従来から行われている吹く訓練は効果の般化は明らかではなく、構音障害治療と組み合わせることで有効性が高いと考えられた。5.構音障害治療法:語音弁別訓練は聞き出しと正誤弁別のみで十分であると考えられた。子音の誘導法は各患児が習得しやすい方法を個別に選択しなければならず、そのために種々の方法を考案した。6.機器を用いた訓練方法:低年齢児でも理解しやすい機器としてはNasometerとFlow nasality graphが有用であり、鼻咽腔ファイバースコピーは成人を含む年長患者で効果を認める者があった。7.治療成績の評価方法:鼻咽腔閉鎖機能検査から機能を判定する方程式を考案し、多数の症例に用いた結果この有効性が認められた。構音障害治療成績では評価リスト試案を作成して有効性を検討した。
アンドロゲン受容体は脳の性差発現に寄与するか?

中枢神系の中でも内側視索前野、視床下部腹内側核、および内側扁桃核はその大きさやシナプス結合パターンに性差がみられ、エストロゲンおよびアンドロゲン受容体を含有するニューロンが存在することが知られている。ラットにおいてはフェロモンによる嗅球からの情報および生殖器からの触刺激情報は内側扁桃核に入力し、次に雄では内側視索前野に、雌では視床下部腹内側核に伝えられ、そこからの出力はそれぞれ、延髄あるいは中脳を経て性行動に移される。雌雄マウスの内側扁桃核(MA)および内側視索前野(POA)を含むスライス標本を対象にMAおよびPOAニューロンから細胞内記録を行い、女性ホルモン(17β-estradiol)および男性ホルモン(testosterone)の膜電位およびシナプス電位に対する効果を検討した。静止膜電位および入力抵抗はMAニューロンでは-68±7 mV,76±46 MΩでPOAニューロンでは-68±10mV,140±113MΩだった。また、活動電位の閾値および振幅はMAニューロンでは-54±4mV,73±7mVでPOAニューロンでは-55±3mV,74±3mVだった。これら静的、動的膜特性に性差はみられなかった。雌雄ともMAニューロンにおいては速い興奮性シナプス後電位(fast EPSP)はグルタミン酸によりAMPA型受容体を介して、速い抑制性シナプス後電位(fast IPSP)はγ-アミノ酪酸(GABA)によりGABA_A受容体を介して発生しており、17β-estradiolの灌流投与でfast EPSPは増強しfast IPSPは抑制された。Testosteroneの灌流投与ではfast EPSPが雄で増強し、雌では抑制された。これは生殖行動につながる刺激入力のレベルで男性ホルモンが作用し、性欲の中枢に対して雄で興奮性の、雌で抑制性の効果を現すものと考えられる。齧歯類の中枢神経系では神経核の大きさや神経細胞数に性差があることが知られている。扁桃体内側核は雄のほうが雌より大きく、細胞数も多い、さらに樹状突起幹部に終わる幹シナプスが棘突起シナプスより多く形成される。平成18年度は以下の実験を行った。1)扁桃体内側核ニューロンの静的、動的膜特性C57BL/6マウスの雄および雌の扁桃体内側核を含むスライス標本を作製し、2MK acetateを封入したガラス電極を用いて、細胞内記録を行った。静止電位は-60-70mVで、過分極性矩形波通電を行うと静止電位より過分極側で、時間依存性内向き整流性がみられた。脱分極性矩形波通電を行うと、閾値-60mV付近でスパイクの発生がみられ、スパイクに引き続き脱分極電位がみられるニューロンとみられないニューロンがあった。脱分極性矩形波通電時間を延長すると、スパイクは23発続いて発生するが、その後は膜電位の振動のみで、矩形波通電後に通電前の膜電位より一過性に過分極することから、スパイク発生時に流入するCa^<2+>あるいはNa^+に依存性の過分極電位が推測された。2)扁桃体内側核ニューロンの興奮性および抑制性シナプス電位扁桃体基底外側核に双極電極を留置し、局所電気刺激を行うと、興奮性シナプス性後電位(EPSPs)がみられた。EPSPsは刺激強度を増すと振幅は増大し、活動電位が重畳することから興奮1生と考えられた。

膜電位を過分極側(-85mV)に移行させると、EPSPsの振幅は増大し、持続時間は短縮を示すことから、NMDA型およびAMPA型グルタミン酸受容体が関与するものと思われた。膜電位-55mVでも過分極性シナプス後電位がみられないので、抑制性シナプス後電位は混在しないと考えられる。問題点)アンドロゲン受容体ノックアウト(ヘテロ型)雌マウスのバックグラウンドをC57BL/6マウスに近づけようと、C57BL/6と交配させたが、新生児を食殺する場合が多く、ノックアウトマウスの繁殖に苦慮している。中枢神系の中でも内側視索前野,視床下部腹内側核,および内側扁桃核はその大きさやシナプス結合パターンに性差がみられ,エストロゲンおよびアンドロゲン受容体を含有するニューロンが存在することが知られている。ラットにおいてはフェロモンによる嗅球からの情報および生殖器からの触刺激情報は内側扁桃核に入力し,次に雄では内側視索前野に,雌では視床下部腹内側核に伝えられ,そこからの出力はそれぞれ,延髄あるいは中脳を経て性行動に移される。雌雄マウスの内側扁桃核(MA)および内側視索前野(POA)を含むスライス標本を対象にMAおよびPOAニューロンから細胞内記録を行い,女性ホルモン(17β-estradiol)および男性ホルモン(testosterone)の膜電位およびシナプス電位に対する効果を検討した。静止膜電位および入力抵抗はMAニューロンでは-68±7mV,76±46MΩでPOAニューロンでは-68±10mV,140±113MΩだった。また,活動電位の閾値および振幅はMAニューロンでは-54±4mV,73±7mVでPOAニューロンでは-55±3mV,74±3mVだった。これら静的,動的膜特性に性差はみられなかった。雌雄ともMAニューロンにおいては速い興奮性シナプス後電位(fast EPSP)はグルタミン酸によりAMPA型受容体を介して,速い抑制性シナプス後電位(fast IPSP)はγ-アミノ酪酸(GABA)によりGABA_A受容体を介して発生しており,17β-estradiolの灌流投与でfast EPSPは増強しfast IPSPは抑制された。Testosteroneの灌流投与ではfast EPSPが雄で増強し,雌では抑制された。これは生殖行動につながる刺激入力のレベルで男性ホルモンが作用し,性欲の中枢に対して雄で興奮性の,雌で抑制性の効果を現すものと考えられる。
近代数寄空間の成立要因に関する研究-日本の近代庭園にみる煎茶的文化とその地域性

東北から九州にかけて、煎茶文化の影響をうけた庭園と建築の事例を確認し、それらに見られる意匠的特徴と、近代の庭園を特徴づけるいくつかの要因との関係を見出した。煎茶文化が、明治から大正、昭和戦前期にかけて、当時の文化人、あるいは数寄者と呼ばれる人たちに深く浸透し、庭園や建築の意匠に大きな影響を及ぼしていたことを明らかにした。また、煎茶文化が根付いた事情には、それぞれの地域的個性があり、その個性が庭園文化の地域性にもつながっている可能性を確認した。・煎茶書の類を収集し、内容の検討と煎茶空間の特質についての考察を行った。その際、煎茶文化史研究者から専門的知識の提供を受け、理解を深めた。・収集済みの煎茶図録に関して、その史料性を検討しリスト化した。未収集の煎茶図録に関しては、所蔵図書館等において史料性を検討した上でコピーを入手し、リスト化した。これらのうち、空間的特質の考察・分析に必要と思われる図録についてはデータベース化を進めた。図録の収集およびデータベース化の作業は現在も進行中である。・日本の近代に成立した数寄空間について、既往の研究および調査報告書等を調査し、所在の立地条件と特徴、大工・作庭者、そこで行われた文化的行為及び空間的特質、造形的特質などについて整理・分析した。また、全国に存在する近代の数寄空間を、明らかに煎茶のためにつくられた庭と建築、あるいは煎茶会が行われるなどして煎茶文化との関わりが深い庭と建築、など、煎茶文化との関わりの度合いについて考察し、それぞれを分類・整理した。これらの結果を日本地図上に整理し、煎茶文化の浸透度合の地域性を考察するための資料を作成した。・日本における煎茶文化の伝播ルートとして想定されるルートのうち、本年度は九州・瀬戸内海ルート及び近畿地方について、既往研究等から近代庭園の存在と立地を確認し、現地調査を行った。調査対象地は続木家(熊本市)旧高取家(佐賀県唐津市)、麻生本家(福岡県飯塚市)、郭邸(和歌山市)、柴田家(滋賀県長浜市)ほかである。現地調査では、関連史料の収集と聞き取り、および写真撮影等を行い、考察のための資料を作成した。その際、煎茶文化史研究者などのほか、研究分担者が所属する茶の湯文化学会などからも専門的知識の提供を受け、数寄空間の空間的特質あるいは意匠的特徴を考察するための理解を深めた。・収集済みの書籍や煎茶図録等の資料について、系統的な整理を行ないそれぞれの史料性を検討し、空間的特質の考察・分析に必要と思われる図録についてはデータベース化を進めた。・資料の収集、データベース化を進める一方で、これまでの現地調査で収集した資料、記録写真、記録図面等についても、研究会で検証を重ねた。資料調査、現地調査によって得た資料に総合的な検証と考察を進めていくための基礎的な資料の整理をおこなった。・日本における煎茶文化の伝播ルートとして想定されるルートのうち、本年度は主に東北地方について、先行研究や過去の建築遺構の再検証を行い、山形県に近代数寄空間の存在と立地を確認し、現地調査を行った。また、想定される煎茶文化伝播ルートのうちから旧街道のうちから大垣に焦点をあて、具体的な伝播の役割を担った文人達の交流の足跡についても現地調査を行った。調査対象地は海老名家(山形県長井市)柏倉家(山形県中山町)、鈴木家(山形県河北町)、細谷家(山形河北町)、無何有荘(大垣市)、江馬家、(大垣市)、梁川星巌顕彰記念会(岐阜県)ほかである。本年度は、数寄空間の近代性に注目し、それが成立する過程における煎茶文化の影響と地域的な特色を実証的に解明するためこれまでの調査を整理し、必要な補足調査及びとりまとめを目的とした。そのため(1)調査によって収集した資料の整理、調査記録の作成,(2)文献資料の整理,(3)未調査地域の補足的調査,(4)報告書の作成,の4項目を実施した。研究会にて近世以前の文化伝播ルートとこれまでの調査を検証する。(3)必要な補足調査を行う事とした。煎茶的文化と地域性をみるうえで四国、中国、山陰、九州地域について再検証した。九州の東北、四国の西北から瀬戸内沿岸を取り上げ、愛媛から香川にかけて煎茶的文化の影響を受けたとみられる遺構を対象とし、臥龍山荘(大洲)、広瀬邸(新居浜)にて検証調査を行い、旧京極家別処万象園(丸亀)では新たな遺構の発見となった。

大名庭園として名高い栗林公園(高松)については、もっぱら茶の湯として語られてきた建築及び庭園の意匠を煎茶的要素によって再検証し新たな知見を得た。山陰の山口から岡山の遺構として、旧毛利家別邸花江御殿(長屋家住宅)、久我家住宅について調査した。さらに九州にて長崎から日田、柳川にその伝播のルートを探るため大分の柳川で旧戸島家、旧立花家別処御花御殿を調査し、長崎では料亭花月にて調査を行った。「煎茶」の呼び名と共に文雅な茶を体験したのは、9世紀の初頭、空海や最澄、それに永忠といった遣唐僧、遣唐使に始まると考えられ、九州は、彼らの往還の地であっただけに、そうした先進喫茶文化の、最初の受け入れ場所でもあたった。(1)ついては、各調査地の調査票を作成し調査内容及び収集資料を整理している。(2)については(1)にて収集された新たな資料と合せて検証整理を中心に行った。これらの作業を通じて(4)の研究の全容をとりまとめ中である。