hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
接辞の有無による語の統語的・意味的・形態的特徴についての研究

英語の限定形容詞は日本語のそれとは異なり,屈折接尾辞が付いていないため,上記の形が句であるのか語であるのか,俄には判断できない場合が存在する。複合語内部に生起しながら,意味の透明性が保持されているケース([small car] driver)や,通常の限定形容詞の語順の制限を破っているようなケース(Japanese [small car])である。また,英語には性質形容詞の他に,名詞に(多くの場合)ラテン語起源の接尾辞が付加された関係形容詞があが,後者は本来的に分類的機能をもつが故に,「関係形容詞+名詞」形は「性質形容詞+名詞」形とは異なり,名付け機能をもつことを主張した。昨年度から「形容詞+名詞」形を中心に、句と語の相違点について考察を継続している。日本語では、形容詞は語内部では語幹の形で用いられるが、句では連体形の屈折語尾が付加される。しかし一方、英語では形容詞は句の内部であろうと語の内部であろうと屈折接尾辞は付加されず、形態に違いが認められない。このため、英語では「形容詞+名詞」形が複合語内部に生起する場合であっても、例えばsmall car driverのsmall carのように、句であるか語であるか、俄には判別しにくいものがかなり存在する。そのような「形容詞+名詞」形でも、語内部に生起する場合にはタイプ(類)を表すので、したがって、上記の形における形容詞は、主要部名詞の表すタイプの下位タイプ(下位類)を導くという意味で分類機能を果たすと考えられる。「形容詞+名詞」形の他にも、非主要部が分類機能を果たすと考えられる複数の形に関して、それらの形に共通の特徴を考察した。さらに、日本語の動作主を表す名詞に関して、「-手」「-人」「-者」「-家」などの接尾辞が付加された名詞と、接尾辞の付加されない転換名詞(例:「小説書き」の「書き」)との相違点とその理由、および、接尾辞-erの付加された英語の動作主名詞と、「-手(テ)」の付加された日本語の動作主名詞との相違点と、その理由について考察した。本年度は、まもなく出版予定の著書『語と句と名付け機能ー日英語の「形容詞+名詞」形を中心にー』の原稿完成に向けた研究を主として行なった。英語の場合は、日本語と違い、「形容詞+名詞」形が句の構造をもとうと語の構造をもとうと、形容詞に屈折接尾辞が付かないため形態が同一で、したがって、句か語か俄には判断できないケースが見られる。一つには、意味の透明性を保持している「形容詞+名詞」形が複合語内部の非主要部に生起する場合がある(例:[fresh fish]shop)。複合語内部に現れるこのような「形容詞+名詞」をどのように捉えるべきか、具体的な分析を提示し、さらに、このような「形容詞+名詞」形と、純粋な複合名詞と考えられる「形容詞+名詞」形(例: blackbird)とを区別すべきことを主張した。また、Japanese [small car]など、通常の英語の限定形容詞の語順に反して主要部名詞に隣接して生起する形容詞と後続の名詞がいっしょになった形は、統語構造とみなすべきか、形態構造とみなすべきかに関しても、結論は出なかったが、多少の議論を試みた。さらに、形容詞には、性質形容詞の他に、関係形容詞(例: solar, professional)があり、いろいろな点で性質形容詞とはその特徴を異にすることを指摘した。関係形容詞は、様々なラテン語起源の接尾辞が名詞に付加されて形成されるが、それらの個々の接尾辞は特定の意味とは結びつかず「転換」(transposition)によって派生し、性質形容詞とは異なり,本来的に「分類機能」(classifying function)をもつが故に、「関係形容詞+名詞」形は名付け機能をもつことを提案した。動詞由来名詞には事象と結果の解釈があることは周知のことであるが、本研究では、同一の接尾辞が用いられていても複雑事象の解釈が可能かどうかに関して、個々の名詞ごとに異なる場合があり得ること(例:endurance対acceptance)、また-(at)ionのように生産性の高い接尾辞の付いた名詞であっても中にはinformationのように複雑事象名詞にはなりにくいものがあることを明らかにした。このことは、個々の動詞由来名詞の相対頻度に違いがあり、接辞と基体が別々にレキシコンにリストされるかそれとも一つの語としてリストされるかの違いによって説明できることを示唆した。また接尾辞の付いていないゼロ名詞に関しては、Grimshaw(2004)の「2段階名詞化」の分析が妥当であることを述べた。しかしながら平成23年度の段階では、上記の主張に対して、コーパスの検索を通して統計的な裏付けを与えるまでには至らなかった。さらに「形容詞+名詞」形に注目して句と語の相違点について考察した。

英語では形容詞は句の内部であろうと語の内部であろうと屈折接尾辞は付加されない。一方日本語では、形容詞は句の内部では屈折接尾辞が付加されるが、語の内部では付加されず(例:「安い物」対「安物」)、「形容詞+名詞」形の複合語は多少とも意味的に不透明である。それに対して形容詞に屈折接尾辞が付かない英語では、「形容詞+名詞」形が複合語に生起しても意味の透明性を保つ場合がある(例:「[small car] driver)。しかしそのような場合であっても、名付けの機能という観点から見ると、対応する句には見られない特徴(制限)があることを指摘した。名付けの機能に関しては今後さらに精緻化する予定である。動作主を表す名詞に関する研究は、成果を平成24年度中に論文として完成させて投稿する予定だったが、現在まだ原稿の段階であり、投稿までにいたらなかった。動詞由来名詞の事象と結果の解釈の区別と接辞の有無との関係に関して、コーパス(主としてCOCAおよびBNC)の検索が現在までのところ十分ではなく、海外の学会誌に投稿することができなかった。しかし、主として「形容詞+名詞」形を取り上げて、接辞の有無と句と語の区別との関連について考察することができた。動作主を表す名詞に関する研究は、論文を完成させ、投稿する。また、「形容詞+名詞」形を中心に、非主要部が分類機能を有する表現に関する研究は、平成25年度末までに著書として出版の予定である。コーパスの検索が十分ではないので、英語では主としてCOCAとBNC、日本語では現代日本語書き言葉均衡コーパス「中納言」を用いて、動詞からの名詞化および動作主を表す動詞由来名詞における接辞の有無について考察する。あわせて平成23年度に続いて「形容詞+名詞」形の句と複合語の対比を、接辞の有無と関係させながら行う。論文および著書完成のための物品費(図書資料費など)、旅費、謝金などに使用予定である。BNCなどのコーパスの使用料および海外の学術誌への投稿のための謝金などに使用予定である。
非都市部の学校教員支援のためのインターネット双方向相談システムの構築

今年度は,高等学校における活用の可能性についても検討を試みたが,学校教育現場ではシステムの有益性は認めつつも,プライバシーの保護に関する危惧, IT機器を使用することへの不安の木きく2つの点から導入に対しては消極的になっていた。特に,インターネットを介しでプライノミシーにかかわる情報をやりとりすること自体への抵抗感を払拭することは容易ではない。コンサルテーションを行ううえでは,対象児自身と対象児を取り巻く様々な状況に関する情報を,多面的かつ正確に,また可能な限り収集することが必要となる。ゆえに,対象児自身とその周囲の状況を直接観察したうえで,さらに補足的な情報を得ながら行うことがベストであり,本システムを活用したコンサルテーションは,直接の訪問が難しい場合などの次善の策,または直接の訪問によるコンサルテーションの間をつなぐ補足的なものと捉えるべきであろう。しかしながら,様々な事由により直接訪問してのコンサルテーションが困難である場合には,やはり有用性が高いものと思われる。ただし,実際にこれを活用していくためには,学校教育現場におけるITリテラシーの構築と,セキュリティに関する正確な理解を促していくことが不可欠である。さらに,直接の訪問によるコンサルテーションに比べて時間的制約が少ないことは確かであるが,担当者尊一定の時間を費やすことに変わりはなく,多くの場がらの多様なコンサルテーション要求に応えていくためには,人的リソースの確保・拡大は欠かせないであろう。平成18年度は,宮城県内の全小・中学校に対して,関係諸機関との連携状況,インターネットを介した相談システムの導入の希望の有無,特別な支援を必要とする児童・生徒の在籍状況等についての調査票を送付し,回答してもらうとともに,宮城県内外のいくつかの養護学校,小学校等をテレビ会議システムで結び,事例検討会や教育支援に関する助言・指導を行うことを試みた.関係諸機関との連携に関しては,対象となる児童・生徒が在籍していないとの回答があった学校以外は,どの学校においても何らかの形で連携を取っているが,連携先の機関は,教育委員会や教育事務所,県特殊教育センター,養護学校等の教育関係機関が主であった.医療機関や福祉機関との連携については,必要性は感じているものの,実際に連携を取るのは必ずしも容易ではないとの回答が多かった。インターネットを介した相談システムの導入については,大多数の学校が関心はあるとの回答を行っていたが,実際に導入するか否かについては否定的な回答が多かった。その理由として,施設設備面での問題(予算の問題を含む)やIT機器操作の難しさへの危倶を挙げるところが多く(実際には,そのような問題はほとんどない),学校教育現場におけるITリテラシーの向上を図る必要が示唆された。また,「電話でも十分に事足りる」,「直接に顔を合わせて相談を行うべき」等の意見も散見されたが,実際にテレビ会議システムを導入して相談を試みた学校からは,かなり高い評価が得られている.ただし,その場合でも,実際に訪問しての相談や電話での相談をうまく組み合わせて行うことの必要性が示唆されており,全体的な相談システムの中にテレビ会議システムを位置づけ,うまく活用していく方法を模索していくべきことが示唆された。19年度以降は,テレビ会議システムの実際の活用例を対外的に発信していくことも積極的に行っていく必要があると考えられた。平成19年度は,宮城県内の諸学校のインターネットシステムにプロキシ・サーバーが導入されたことにより,テクニカルな面でフォローが必要となった。県内の数校との間で,インターネットTV会議システムを利用した事例検討会等を行ったほか,県内の特別支援学校間での相互接続を促すために,本システムの概要説明を県内の全ての特別支援学校の担当者に対して行った。また,HPを通じて,本システムの概要をPRするとともに,前年度の調査を通じて明らかとなった,システムの積極的な導入・活用を阻んでいる大きな要因の一つであるシステムのセキュリティに関しても説明を行った。なお,今年度は,幼稚園・保育所等の就学前段階の諸機関や高等学校等における特別支援教育の現状について調査する中で,特別支援教育に関わる制度的な側面での整備が進んでいないこれらの諸機関では,たとえ都市部に所在する機関であっても,巡回相談をはじめとする種々のサポートがほとんど受けられない状況にあることが明らかとなった。この結果をうけ,平成19年度には就学前段階の諸機関へのインターネットTV会議システムの導入及び活用を試みるとともに,平成20年度は高等学校についても導入を試み,その有効性を検証する予定である。なお,高等学校については学校によって大きく特徴が異なうことから,多くの側面で似通った特徴を有する高等学校同士での相互接続を図り,情報交換を行っていく体制を整え,その効果,有益性についても検討する。

ただし,実際にこれを活用していくためには,学校教育現場におけるITリテラシーの構築と,セキュリティに関する正確な理解を促していくことが不可欠である。さらに,直接の訪問によるコンサルテーションに比べて時間的制約が少ないことは確かであるが,担当者尊一定の時間を費やすことに変わりはなく,多くの場がらの多様なコンサルテーション要求に応えていくためには,人的リソースの確保・拡大は欠かせないであろう。
植物遺伝子機能解析のためのハイブリッド型リボザイムの開発

(1)植物体内で高活性を示すハイブリッドリボザイム発現ベクターの開発哺乳類細胞で機能するリボザイムの設計方法をもとにして、植物のtRNA遺伝子、mRNA上をスライディングするタンパクと相互作用するアプタマー配列をハイブリッドさせたリボザイムを作成を行った。tRNAの高次構造を壊さないこと、最適なアプタマーの選択、バルジ構造やステム構造の導入あるいは削除によって安定性、活性の調節を行うことを試みた。(2)植物体内で高活性を示すリボザイムのスクリーニング系開発標的mRNAがどの程度破壊されたのかを測定するための植物培養細胞(タバコBY-2)システムを構築する。BY-2培養細胞は増殖が速く、均一な細胞が得られやすく、多種類のリボザイムの候補をスクリーニングするのに適している。エレクトロポレーションを用いたトランジェントアッセイと、アグロバクテリウムによって安定的に形質転換した細胞を用いたリボザイム活性測定を行う。まず、トランジェントアッセイ行って、デュアルルックシステムを用いて迅速にリボザイムの候補を絞った後、安定的に形質転換したリボザイムを用いて、形質転換体における効果を調べる。BY2への遺伝子導入方法を確立した。(3)形質転換植物体におけるリボザイムの機能解析植物体におけるリボザイムの機能解析を行う。モデル植物であるシロイヌナズナ、タバコに導入した形質転換植物体を作成する。サイレンシングにより表現型が現れる既知の遺伝子を標的にするリボザイムを設計し、生体内におけるリボザイムの発現効率、安定性、活性などを解析することにより植物体内におけるリボザイムの最適化を試みた。リボザイムは標的を効率的に切断しないようであった。その原因については現在解明中である。遺伝子として哺乳類培養細胞内に導入したリボザイムを効率的に作用させる際には、(1)リボザイムの転写量、(2)細胞質への移行、(3)細胞内での安定性、(4)リボザイムそのものの活性、(5)標的mRNAの構造の5点が効果を左右する重要な因子となっていることが解明された。リボザイムの転写量を上げるためにポリメラーゼIII系の転写系であるtRNAプロモータをリボザイムに連結した。リボザイムは連結したtRNAを含めた形で転写されるが、このtRNAの高次構造が細胞質へリボザイムを移行させるために重要で、tRNAを天然型に近い高次構造に保つことがリボザイムの輸送の条件であった。安定性、活性を向上させるためにバルジ構造の導入、ステム構造の調節を行うことが有効であった。さらに、標的mRNAが堅固なステムを形成してリボザイムのアクセスを妨害している場合は、リボザイムにRNAスライディングタンパク(RNAヘリケースなど)と相互作用するアプタマー配列を連結したハイブリッド型リボザイムを作成することによって、標的のステム構造を解きほぐしながら、標的配列と結合させることが可能となった。このように哺乳類細胞においてはtRNA、RNAスライディングタンパクと相互作用するアプタマーを連結したハイブリッドリボザイムの開発によって、任意のmRNAを効率よく確実に破壊することができるようになった。植物におけるポリメラーゼIIIの転写システム、細胞質へのtRNAの移行メカニズム、RNAヘリケースなどは哺乳類細胞と類似していると考えられるので、哺乳類におけるリボザイム設計の知見をもとにして、植物で機能するリボザイムの設計方法を確立を試みた。
長期降灰による桜島島民生活の経済・環境・意識の時系列的変遷と克灰対策の検討

降灰の影響を最も大きく受けている桜島島民に焦点を絞り、長期にわたる降灰下での島民生活への影響を、社会構造、生活様式、自然環境の時系列的変化に着目し「長期にわたる降灰下での桜島島民の生活意識調査」なるアンケート実施して、そのデータの整理・分析を鋭意進めてきた。また、降灰の影響が皆無で、かつ町勢がほぼ等しい地域(出水郡長島町)にも、同一内容のアンケートを実施し、両地域のデータを対比・分析することによって、長期降灰の桜島島民への影響を、より明確にすることができた。。更に、降灰の化学・土質力学特性を把握するための試験を実施し、埋め立て用材として利用する時の基礎データを蓄積した。特に、繰り返し三軸試験装置による桜島降灰の液状化特性を明らかにできたことは、地震国である我が国においては、貴重な資料となったと自負している。一方、これらの各種試験における、省力化のための自動化については、データ収録など一部自動化出来たものの、まだ、改良すべき部分も残されており、今後に期待するところとなった。桜島地域経の済活動の推移に対する、降灰の影響の把握については、アンケートの設問に、一層の工夫が必要とされ、定性的な分析に留まり、定量的把握までには至らなかった。各研究分担者の成果をもとに、桜島島民の長期降灰下での生活様式などの時系列的変化を不十分ながら、明らかにすることが出来た。更に分析を進め、桜島地域の町づくり計画のための基礎資料作成に鋭意努力する予定である。。
科学的プロセスを具体的に理解させるための科学教育プログラムの開発と実践

本研究では、児童・生徒の理科学習において重要な科学的探究、探究としての科学、科学の本質といった科学の考え方、科学的プロセスを定着させるために、小・中学校の教員が授業において具体的に実践できる科学的プロセスに関する理科教材・理科教育プログラムの開発を行った。開発した教材として生物領域や環境分野の学習内容を中心に、個別プログラムや総合的なカリキュラムである。それらを実践した結果、学習内容の理解とともに科学的プロセスの育成にも効果があることが明らかとなった。本研究では、理科学習を充実させる一環として、科学的探究、探究としての科学といった科学の本質、科学の考え方の理解を生徒に定着させるための科学教育プログラムを開発しようとしている。本年は研究の初年度にあたり、主に以下の3点について研究を行った。1国内外の科学的探究、科学的プロセスに関する教育プログラムの現状把握及び分析:国内の理科教科書の分析、海外の教科書や教育プログラムの収集や分析を行った。アメリカでは現在、新しい科学教育カリキュラムが作成され、その中で科学の実践をつよくうたうカリキュラムが開発されつつある。それらの情報分析を行うと同時に、中学校理科教科書「科学と技術の本質(The Nature of Science and Technology)」の分析から、中学校理科に導入可能なプログラムを見いだした。また専門的に科学的探究を進めるプログラム「Understanding Science」、「Understanding Evolution」を翻訳し、日本に適応可能かどうか検討中である。2科学の考え方・科学の本質に関する基礎調査ならびに予備実践:大学生を対象として、科学に関するアンケート調査を実施した。その結果から、科学についての理解が曖昧な学生が多く見られること、科学の学習は知識の蓄積と認識している学生が多く見られることなどがわかった。そのような学生を対象に、科学的なプロセスを理解するための授業プログラムを実施した。その結果、体験的な活動を取り入れることで科学に対する印象の変化や、科学そのものの理解を促すことが可能であることがわかった。3基盤ネットワークの作成:愛知県内における教育機関、研究機関、自然系社会教育施設の各教育担当者ならびに教員が相互に連携できる枠組みの作成を目指し、年2回、情報交換できる場を設定し、実施した。本年は研究の2年目にあたり、主に以下の4点について研究を行った。1国内外の科学的探究、科学的プロセスに関する教育プログラムの現状及び分析:昨年度に引き続き、海外の教科書や教育プログラムの収集や分析を行った。アメリカを中心に科学的探究に関するプログラムや専門書の分析を行った。今年度は特に、韓国における探究活動ならびにSTEAMに関する学習内容に着目し、生物領域におけるカリキュラムの分析を実施した。2国内の小・中学校の理科カリキュラムにおける科学的探究、科学的プロセスの分析:現行の中学校理科の教科書分析を行い、科学的探究の取り扱いについて調査した。改定前のカリキュラムと比較して学習内容の増加とともに、科学的な探究の取り扱いが重視されていることが明らかとなった。また中学校カリキュラムでは指導要領で重視されている分析・解釈に関わる活動が増加していることがわかった。3科学的探究、科学的プロセスに関する新しい教材・活動の開発:海外のプログラム分析を元に、科学的な能力や技能を育成するための教材を開発した。加えて、中学校理科カリキュラムで実施できる既存の教材をベースにした新しい教材の開発を行った。これら教育内容に準拠した教材、準拠しない教材それぞれについて、教材の効果を測定した。4大学生を対象とした科学的探究、科学的能力・技能に関する実態:大学生を対象に質問紙によるアンケート調査を実施した。その結果、科学的な探究や科学的能力・技能の重要性については、多くが理解できていたが、授業を通しての育成法や、それらを育成する教材や指導法について、ほとんどの学生が知識や方法を持ち合わせていないことが明らかとなった。本研究では、理科学習を進める上で重要な科学的探究、探究としての科学、科学の本質といった科学の考え方、進め方を児童・生徒に定着させるために、小学校の教員、中学校の理科教員が実践できる科学的探究に関する理科教材・理科教育プログラムの開発を目標として実行した。本年は研究の最終年度にあたり、主に以下の3点の研究ならびに研究の総括を行った。1科学的探究を理解させるための体験的な学習教材の開発:批判的な思考、科学的探究の諸能力について考えさせるための体験的な教材の開発を行った。1点目として生物領域における進化を題材とした骨格レプリカを用いた学習教材、2点目として複合領域におけるエネルギー問題を題材としたエネルギーミックスに関する学習教材である。これらの教材の他にも、各種児童・生徒が体験的に活用できる教材の開発を行った。2開発した教材を用いた授業実践:上記1において開発した教材について具体的な評価を行うために、学校現場において授業実践を行った。いずれの授業実践においても児童や生徒が積極的、主体的に教材を用いて活動が行え、授業後には学習内容の理解だけでなく、科学することについての考え方やその学び方について理解することができた。3科学的探究に関する教育支援:研究開始から取り組んだ人的ネットワークや、教育委員会などとの連携による現職研修などにおいて、科学的探究の理解や、教材普及を目的とした支援を行った。学校教員が開発した教材を活用できる方法について紹介したり、具体的な支援などを行った。これらにより、学校教員への科学的探究の理科授業への導入の促進をはかることができた。4研究の総括:以上の3点に加え、研究の総括として、今回の研究成果を今後、新たに求められるアクティブ・ラーニングに代表される主体的な学習やESDなどに組み込み、より一般化していく必要があるとわかった。

本研究では、児童・生徒の理科学習において重要な科学的探究、探究としての科学、科学の本質といった科学の考え方、科学的プロセスを定着させるために、小・中学校の教員が授業において具体的に実践できる科学的プロセスに関する理科教材・理科教育プログラムの開発を行った。開発した教材として生物領域や環境分野の学習内容を中心に、個別プログラムや総合的なカリキュラムである。それらを実践した結果、学習内容の理解とともに科学的プロセスの育成にも効果があることが明らかとなった。H26年度に計画していたカリキュラム分析について、予定していた資料の分析が完了し、その中から活用できるプログラムの抽出ならびに教材開発を行った。その開発した教材を基にした授業実践を進めており、教材の試験的な効果測定が進んでいる。同時に、大学生を対象としたアンケート調査の結果の分析から、こちらが想定していた結果が得られ、科学的な探究や科学的能力・技能を育成するカリキュラムやプログラムが必要であることが明らかとなったため、研究の意義を含め、計画通りに順調に進んでいる。理科教育現在までに開発したプログラムを実践的に試行するとともに、その効果についての評価を行う。試行する場として教員養成系の大学生や公立の小・中学校の理科授業での実施を検討している。それらの評価を踏まえて、学校現場での理科カリキュラムの中にどう組み込んでいくかを検討し、実際に活用できる理科教育プログラムとしての完成度を高めていきたい。国内外のカリキュラム分析から、現在の日本の理科カリキュラムの見直しが重要である。従来の教材やカリキュラムを再検討することで科学的な能力や技能の育成をより重視することが可能と判断している。この手法でより学校現場で実施しやすいプログラムの開発を行っていきたい。また、開発したプログラムや教材を学校現場へ周知するため、本研究で構築を進めているネットワークを活用する。ネットワークの活用により、学校現場でのプログラムの実施や評価、教員研修会での普及などを検討している。本年度は、研究初年度ということもあり、研究に関する情報収集や資料分析を中心に研究を進めている。海外での先進的な事例を収集し、分析できたことから、次年度以降の国内での授業プログラムの開発のための基礎資料とすることができた。現状調査については、大学生を中心として実施しているが、一部しか行えていないため、次年度の実践とあわせてさらに調査を行う予定である。
循環型社会に衣類を適用させる新指標の作成～「衣類=資源」という意識の醸成に向けて

衣類を循環型社会に適応させる上で長年解決されずにボトルネックとなっている衣類(布製品)素材・製品の多様性によるリサイクルの困難さ、回収後の分類の難しさという課題に対しての解決法を萌芽する挑戦的な研究である。つまり、生産者・生活者・企業等が環境性の高い廃棄(最終的な再資源化先)を適切に・簡単に実施することが可能な新しい指標の作成を目指している。本研究の達成は、他のリサイクル品目で人々の意識が大きく変化したように、衣類においても「衣類が資源となる」というパラダイムシフトを喚起し、衣類を無意識に廃棄しないという意識を醸成することで、循環型社会環境システム構築に繋がりうるものである。
微小転移および不顕性転移に対するアイソトープ標識抗体の抗腫瘍効果の増幅

放射免疫療法の治療効果を予測する際,組織低酸素の有無や程度は重要な因子であるが,従来は確認が困難であった.また,種々の化学療怯やBMRを組み合わせる場合,腫瘍組織の低酸素は腫瘍血管新生のトリガーとなる.今年度は,組織の低酸素状態を評価するトレーサとして,4,9-diaza-3,3,10,10-tetramethyldodecan-2,11-dione bisoxime(HL91)の特性評価を主にin vivoで行った.HL91はニトロイミダゾール基を持たず,Tc-99m標識化合物であることが特徴である.また,同時に血流指標のトレーサであるTl-201と比較検討した.主要細胞とのin vitro結合アッセイには,マウス単球性白血病細胞P388を用い,低酸素状態と大気中での有酸素状態での各トレーサの細胞への結合率を比較した.有酸素状態ではHL91のP388へ結合は低値を示した(2.4±0.11% at 20min,37±0.14% at 240min)が,低酸素状態ではTl-201の結合率が低下した180分以降に,HL91の結合率が上昇する現象が認泌られた(2.8±0.11% at 20min,40.4±091% at 240min).HL91は,Tl-201とは異なった動態を示すため,腫瘍診断において新たな情報を付加する可能性が期待できる.すなわちこのトレーサは,低酸素組織への親和性を示すため,放射線感受性の予想に利用できるのみならず,組織低酸素により誘発される血管新生および血行性転移の危険予知にも展開できる。放射免疫療法の治療効果を予測する際,組織低酸素の有無や程度は重要な因子であるが,従来は確認が困難であった.本研究では,初年度にまず,組織の低酸素状態を評価するトレーサとして,4,9-diaza-3,3,10,10-tetramethyldodecan-2,11-dione bisoxime(HL91)の特性評価をin vitroで行った.HL91はニトロイミダゾール基を持たず,Tc-99m標識化合物であることが特徴である.また,同時に血流指標トレーサであるTI-201と比較検討した.腫瘍細胞とのin vitro結合アッセイには,マウス単球性白血病細胞P388を用い,低酸素状態と大気中での有酸素状態での各トレーサの細胞への結合率を比較した.有酸素状態ではHL91のP388へ結合は低値を示した(2.4±0.11% at 20min,3.7±0.14% at 240min)が,低酸素状態ではTI-201の結合率が低下した180分以降に,HL91の結合率が上昇する現象が認められた(2.8±0.11% at 20min,40.4±0.91% at 240min).ガンマカメラによるイメージングで体内動態と腫瘍への分布を評価した.Lewis Lung Cancer細胞あるいはメラノーマ細胞B-16を移植したマウスを用いたイメージングでは,静注15分後像でTI-201と同等,120分後像では,TI-201よりコントラストの良い画像が得られた.HL91は,TI-201とは異なった動態を示すので,腫瘍診断において新たな情報を付加する可能性がある.すなわちこのトレーサは,低酸素組織への親和性を示すため,放射線感受性の予想に利用できるのみならず,組織低酸素により誘発される血管新生および血行性転移の危険予知にも展開できる.放射免疫療法の治療効果を予測する際,組織低酸素の有無や程度は重要な因子であるが,従来は確認が困難であった.今年度は、組織の低酸素状態を評価するトレーサとして4,9-diaza-

3,3,10,10-tetramethyldodecan-2,11-dione bisoxime(HL91)の特性評価をin vitro並びにin vivoで行った.HL91はニトロイミダゾール基を持たず,Tc-99m標識化合物であることが特徴である.また,同時に血流指標トレーサであるTl-201と比較検討した.モデルの腫瘍細胞には,マウス単球性白血病細胞P388とLewis Lung Cancer細胞を用い,低酸素状態と大気中での有酸素状態での各トレーサの細胞への結合率を比較した.有酸素状態ではHL91のP388へ結合は低値を示したが,低酸素状態では180分以降に,HL91の結合率が上昇する現象が認められた.Lewis Lung Cancer細胞を移植したマウスを用いて経時的な体内分布を評価した.HL91は,腫瘍から経時的に洗い出されるものの(3.72%ID/g,at15min,2.55at60min,1.73at 120min),バックグラウンド放射能はさらに速く焼失した.(4.47%ID/g,at15min,1.12at60min,0.37at120min)ため,明瞭なコントラストが得られた.HL91は、Tl-201とは異なった動態を示すので、腫瘍診断において新たな情報を付加する可能性がある。すなわちこのトレーサは、低酸素組織への親和性を示すため、放射線感受性の予想に利用できるのみならず、組織低酸素により誘発される血管新生および血行性転移の危険予知にも展開できる。放射免疫療法の治療効果を予測する際,組織低酸素の有無や程度は重要な因子であるが,従来は確認が困難であった.また,種々の化学療法やBMRを組み合わせる場合,腫瘍組織の低酸素は腫瘍血管新生のトリガーとなる.今年度は,組織の低酸素状態を評価するトレーサとして,4,9-diaza-3,3,10,10-tetramethyldodecan-2,11-dione bisoxime(HL91)の特性評価を主にin vivoで行った.HL91はニトロイミダゾール基を持たず,Tc-99m標識化合物であることが特徴である.また,同時に血流指標のトレーサであるTl-201と比較検討した.モデルの腫瘍細胞には,マウス単球性白血病細胞P388とLewis Lung Cancer細胞を用いた.低酸素状態で細胞を培養するとTc-99m標識HL91の結合率が上昇する現象が認められた.一方,Tl-201の結合は減少した.Lewis Lung Cancer細胞を移植したマウスを用いて経時的な体内分布を評価した.Tc-99m標識HL91は,投与早期に腫瘍へ高集積を示し,経時的には洗い出されるものの(3.72%ID/g,at 15 min,2.55 at 60 min,1.73 at 120 min),バックグラウンド放射能はさらに速く消失した(4.47%ID/g,at 15 min,1.12 at 60 min,0.37 at 120 min).Tl-201はバックグラウンド放射能が高値を持続したため,Tc-99m標識の方がTl-201よりも,良好な腫瘍集積性を示した.HL91は,Tl-201とは異なった動態を示すため,腫瘍診断において新たな情報を付加する可能性が期待できる.すなわちこのトレーサは,低酸素組織への親和性を示すため,放射線感受性の予想に利用できるのみならず,組織低酸素により誘発される血管新生および血行性転移の危険予知にも展開できる.
区分所有建物の部分建替えシステムの開発・整備

本研究は区分所有建物(通常、マンション)の老朽化に伴う建替えの必要性に対して、現実には建替えが困難な建物が大多数を占めると予測される事態に対して、1棟の建物を存置したまま区分所有建物の改造・再生を図る方法を解明するものである。なお平成14年度はマンションの建替えに関わる法律の制定・改正が行われ、これまでの検討結果との整合性や今後の展開等を含む論点整理と現実の調査結果に基づく検証を行った。その結果、(1)2戸1化や3戸2戸化のような床面積増加型改善と無隔壁区分所有の法的考え方を「開放可能隔壁」という概念で扱うことを提案した。また、3戸2戸化に出現する新たな隔壁(新設隔壁)についての法的考え方を提案した。(2)建物の増築可能性の様々なタイプを検証し、法的及び現実の手続きを定式化した。特に、従来の居室増築型の増築が有する耐用年数上の問題を回避するために、別棟増築システムを提案すると共に、EVホール増築のようなバリアフリー型改善増築に対する法的解釈を提案した。(3)事務所ビルをマンションに変える等のコンバージョンを対象として研究した。まず、コンバージョンを建物の支配的用塗の変更と所有形態変更から分類し、建物全体と部分のコンバージョンについて類型化を行い、法的考え方を整理すると共にその可能性を解明した。(4)現実の改造・改修・コンバージョンの事例を分析し、それぞれのシステムが有する部分建替えへの適用可能性と問題を整理した。(5)老朽化し空家の増加したマンションにおいて住戸の閉鎖等による「建物の減築」を行うことによって延命を図る方法について法的可能性を検討した。(6)諸外国における区分所有法制度を調査し、区分所有建物の部分建替えに関わる法制度を整理分析し、我が国の区分所有法制への適用可能性を明らかにした。既に供給されている膨大な量の区分所有建物のリニューアルを可能とさせる新たな方法として、「区分所有建物の部分建替え」についての考え方を解明することを目的としている。そこで6回の研究組織メンバーのブレーンストーミングを行い、問題点と課題を整理した。また、これまでの二段階供給方式やフリープラン賃貸等の先駆的な供給方式についての検証を行うヒヤリング調査を行った。さらに、再開発事業等によってつくられる特殊な区分所有の実態についてケーススタディを行った。以下にその結果の要点を述べる。1)区分所有法における区分所有関係の消滅を民法によらないで実施するための問題について、諸外国の事例について検討した。2)部分建替えの定義について論点整理を行った。3)区分所有建物のライフサイクルに対応した論点整理を行い、特に終末のシナリオによる対応の違いが重要であることを確認した。4)一団地認定等、団地型の建替えについて論点整理を行い、建替えの時間差と各棟の権利を侵害しない仕組みの必要性を確認した。5)立体基盤法についての論点整理を行い、区分所有ともSI化とも異なるシステムとして理解した。6)一部共用部分の部分建替え(2戸1化等)について論点整理を行い、符合との関係、管理と変更の概念の違い等について検討した。諸種の検討を行った結果、1)部分建替え(変更)の前後関係における権利の保存・変化のモデルを考える。2)複数の権利の一元化と建替え後の権利の再配分をセットとしてシステムを考えることを目標に今後の取り組みを行うことが合理的であるとの結論を得た。既に供給されている膨大な量の区分所有建物(マンション等)のリニューアルを可能とさせる新たな方法として、「区分所有建物の部分建替え」についての考え方を解明することを目的としている。本年度はまず昨年度の検討結果をまとめマンション学に発表すると共に、各論としての部分建替えの具体の方法論に立ち入った検討を行った。

また、類似の実績を参考とするため、宮城県、福岡県、大阪府、堺市、静岡市の公営住宅の2戸1化と増築、堺市の公団分譲住宅における増築の各事例を調査した。その結果の要点を以下に述べる。2戸1化の場合は、隔壁及び床の帰属、すなわち専有部分か共用部分か、全体共用か一部共用か規約共用かによる対応の違いを整理した。特に無隔壁区分所有概念を限定し、新たに現行法での実態に即した開放可能隔壁という概念によって、2戸1化の現行法上の可能性と法改正による可能性とを区別した。また、各部分の境界の法解釈により実施可能性の判断や技術的対応が異なるため、そのパターン別に2戸1化の可能性を整理した。さらに、耐力壁か否か、壁の再生における技術基準等について検討した。増築の場合は、従来の住戸(専有部分)の増築だけでなく、共用部分のみの増築等、増築の多様なありようを提案しながら、その可能性について問題点を整理し、増築パターン別の対応方法を提案した。その他、マンション建替えの法整備や区分所有法の改正議論を踏まえて、区分所有関係の解消、コンバージョン等の部分建替えを遂行する上で重要な論点について整理した。本研究は区分所有建物(通常、マンション)の老朽化に伴う建替えの必要性に対して、現実には建替えが困難な建物が大多数を占めると予測される事態に対して、1棟の建物を存置したまま区分所有建物の改造・再生を図る方法を解明するものである。特に今年度はマンションの建替えに関わる法律の制定・改正が行われ、これまでの検討結果との整合性や今後の展開等を含む論点整理と現実の調査結果に基づく検証を行った。その結果、(1)2戸1化や3戸2戸化のような床面積増加型改善と無隔壁区分所有の法的考え方を「開放可能隔壁」という概念で扱うことを提案した。また、3戸2戸化に出現する新たな隔壁(新設隔壁)についての法的考え方を提案した。(2)建物の増築可能性の様々なタイプを検証し、法的及び現実の手続きを定式化した。特に、従来の居室増築型の増築が有する耐用年数上の問題を回避するために、別棟増築システムを提案すると共に、EVホール増築のようなバリアフリー型改善増築に対する法的解釈を提案した。(3)事務所ビルをマンションに変える等のコンバージョンを新たな対象として研究した。まず、コンバージョンを建物の支配的用途の変更と所有形態変更から分類し、建物全体と部分のコンバージョンについて類型化を行い、法的考え方を整理すると共にその可能性を解明した。(4)現実の改造・改修・コンバージョンの事例を分析し、それぞれのシステムが有する部分建替えへの適用可能性と問題を整理した。(5)諸外国における区分所有法制度を調査し、区分所有建物の部分建替えに関わる法制度を整理分析し、我が国の区分所有法制への適用可能性を明らかにした。
内壁に背面投影フィルムを貼った視覚実験装置の色バランスと質感に関する研究開発

本研究では、高校生の建築設計に対する興味と関心を高めることを目的に、生徒に視覚的に影響を与える色と質感についての実践的研究を実施した。具体的には、建築設計教育に役立つ背面投影フィルムを貼った視覚実験装置を制作し、心理的な効果を検討する為に色と質感に関する性能分析を行った。視覚実験装置の計画はサイズが2020×2020×3820mmの規模を検討していたが、投影部と室内部を分離した設計に変更し、室内部は予め制作した1820×1820×1820mmの2畳空間を利用した。投影フィルム面は、1面壁面に背面投影スクリーンフィルムを取り付けた100インチのものと、約40インチサイズの投影スクリーンの2種類で実験が可能なものとして設計を行った。今回使用した投影フィルムは、次の2種類である。1)リア投影型スクリーン100インチ、透過率73.4%、ピークゲイン約1.44、高輝度、高解像度2)ブラックパネルスクリーン40インチ、ピークゲイン0.38、コントラスト重視、3mm厚ブラック透過型部屋を暗くした場合は2種類のスクリーンとも色度合・質感とも視覚的には概ね良好であったが、部屋を明るくした場合は100インチのスクリーンでは輝度が下がり視覚的な印象が下がるものの、40インチのパネルブラックスクリーンではコントラストが維持できていた。しかし、映像面積が小さいことと、静止画と動画映像も比較検討したが静止画像では質感の印象が薄らぐ傾向にあることがわかった。今後は、質感をさらに分析をすすめる為、動画映像たついての検討を進めていく。
伸展刺激に対する膀胱上皮細胞におけるATP放出メカニズムの解明

マウス膀胱上皮細胞の伸展刺激時におけるATP放出に関して、小胞型ヌクレオチドトランスポーター(VNUT)の関わりについて評価した。VNUTは、膀胱上皮に強く局在しており、また培養細胞においてもVNUTは変わらず発現していた。RNA干渉法によってVNUTの発現を抑え、伸展刺激時のATP放出にVNUTが大きく関与していることを証明した。さらに開口放出阻害剤の処置によってもATP放出が抑制されたことが示され膀胱上皮におけるATP放出メカニズムとしてVNUT/開口放出の経路が重要な役割を担っていると考えられた。膀胱上皮から放出されたATPは求心路において重要な役割を担うとされている。明確な放出メカニズムはまだ明らかではないが、ATP開口放出に関わる新しい分子・小胞型ヌクレオチドトランスポーター(VNUT)が同定された。我々は、マウス膀胱において遺伝子レベル、蛋白レベルともに上皮に強く局在しまたマウス初代膀胱上皮培養細胞においてもVNUTは変わらず発現していたことを確認した。またRNA干渉法によってVNUTの発現を抑え、伸展刺激時のATP放出が有意差をもって低下していたことより、伸展刺激時のATP放出にVNUTが大きく関与していることを証明した。さらに機械刺激を加えた時のATP含有蛍光小胞の動態を蛍光顕微鏡で視覚化することに成功した。これらの結果から、より鮮明に、よりダイナミックに伸展刺激時のATP放出のメカニズムを開口放出という視点から理解することができた。開口放出阻害剤の処置によってもATP放出が抑制されたことが示され、膀胱上皮におけるATP放出メカニズムとしてVNUT/開口放出の経路が重要な役割を担っていると考えられた。またさらにヒト膀胱上皮にも遺伝子レベル、蛋白レベルともに上皮に強く局在していた。VNUTの発現およびVNUTmRNAの発現量と各種排尿パラメータとの関連について検討したところ、VNUTはfirst desire to void (FDV)とVNUTmRNAの発現量に負の相関が認められた。他のパラメータ(年齢、前立腺容積、IPSS、OABSS、MDV、Qmax, PdetQmaxなど)には相関は認められなかった。VNUTに依存するATP開口放出の経路がヒト膀胱上皮に存在し、VNUTの発現量は蓄尿症状や尿路機能よりも蓄尿初期の尿意など求心性経路と関連性が示唆される結果を得た。マウス膀胱上皮の伸展刺激に対するATPの放出経路として、ATPを細胞内の分泌小胞内に能動輸送するトランスポーターVesicular Nucleotide Transporter(VNUT)/開口放出の機構が関与するかどうか検討した。マウスを使用し膀胱上皮初代培養細胞を作成した。マウス膀胱上皮において遺伝子レベル・蛋白レベルでそれぞれVNUTが発現していたことを認めた。またVNUTはATP含有小胞ならびに酸性小胞に局在していた。機械刺激に対しラベルされたATP分泌小胞の開口放出様動態の視覚化にも成功した。RNA干渉法にてVNUTノックダウンされた膀胱上皮細胞で伸展刺激時のATPの放出量が有意に低下した。また開口放出阻害する薬剤でもATPの放出量が有意に低下した。ATPは求心路を促進性に働かせる重要な神経伝達物質である。その放出経路は各種イオンチャネルや開口放出など様々な機構が提唱されている。今回の研究により膀胱上皮はVNUTを発現し、伸展刺激時にATPを開口放出により分泌することを実証した。開口放出は自由拡散よりも調節性・積極性に富んだ仕組みであり、それを持ち合わせている膀胱上皮は高等な感覚受容器であると言える。マウスの膀胱上皮において、特に伸展刺激におけるATP放出機構の中でVNUTが重要な役割を果たしていることを証明した。膀胱上皮の伸展におけるATP放出に至る分子機構を、VNUTを介した細胞内小胞へのATP蓄積ならびに開口放出の視点から解明したことはとても深い意義がある。それは今回の神経伝達物質の放出メカニズムに焦点を当てた研究により、これまでの情報を受け取る側の受容体への研究ではが解明できなかった病態をATPなど神経伝達物質の放出機構を通じて解明することができ、新たな生理的機構の確立、画期的な治療法への道を開く可能性が秘めているからである。初年度の実験計画であったin vitroの実験が計画通り終了したからである。すなわち雄マウス(C57BL/6Cr)を使用し膀胱上皮初代培養細胞を作成した。RT-PCR法によるVNUT遺伝子の発現や免疫蛍光染色法による蛋白局在の確認、蛍光標識したVNUT・ATP・分泌小胞の局在の確認、機械刺激時の開口放出現象の視覚化を行った。機械伸展刺激による膀胱上皮培養細胞からのATP放出量の測定を行った。同様の手法でVNUTノックダウン群や各種開口放出放阻害剤を使用してATP放出量への抑制効果を比較検討した。またそれらの研究成果を国内外の学会で発表することが出来・社会・国民に発信することが出来たと考えられるからである。

今後の研究の予定は個体(VNUT KOマウスの入手が可能となれば)での代謝ケージを用いての行動実験、cystometry実験を行い、排尿間隔時間・排尿閾値圧・排尿時最大収縮圧・蓄尿容量などのパラメーターにつき、WTとVNUT KOマウスとで比較する。まず代謝ケージを用いてのWTマウスとVNUT4KOマウスとの比較・検討実験である。代謝ケージ(マウスの微量な排尿量も最小限の誤差のみで検出出来うる特殊な代謝ケージ)を用いて一回排尿量、排尿間隔、飲水量など評価し、各種パラメーターをWTとVNUT KOマウスとで比較する。incontinence様の蓄尿異常があるのかどうか。さら両者の行動パターン、性格なども観察してみたい。次はUrodymamic study(Cystometry)での除脳モデルWTマウスとVNUT4KOマウスとの比較・検討実験である。除脳モデルマウスの作成:麻酔下に、マウス中脳レベル以上を摘出。腹部より膀胱内および尿道内にカテーテル挿入し、排尿生理学的実験を開始する。膀胱内圧測定:下部尿路機能として、膀胱内圧測定(cystometry)法、尿道内圧測定法(必要に応じ外尿括約筋筋電図も加える)により評価し、各種パラメーターをWTとVNUT KOマウスとで比較する。個体実験に使用するための代謝ケージ用の排尿用特殊メッシュ・(三菱化学メディエンス社製)の購入。またノックアウトマウスの購入や野生型マウスの購入。またそれぞれの実験を補助する各種製薬・化号物・一般試薬の購入が主要な部分を占めると考える。繰越金があるが上記in vivo実験が多くなるため次年度において繰越金を使用する必要がある。またそれらの研究成果を広く社会・国民に発信するために国内外の学会で発表することを複数回予定している。研究成果発表目的の学会参加旅費/論文掲載費を例年の経常経費より算出した。
ストラスブール大聖堂の建築工匠、ハンス・ハンマーの図面集に関する研究

本年度は研究期間二年目にあたるため、一年目の基礎的な作業を踏まえ、総合的な研究に主眼をおいた。しかしながら、当初の一年分の申請額120万円に対して、配分額が80万円と三割半弱の減額であったため、一年目の基礎的な作業を継続し、さらに二年目の総合的な作業を並行した。したがって、当初の目的を必ずしも完全に達成したとは言いがたい状況であった。まず初年度の継続研究として、第一に、申請者がすでに入手したハンス・ハンマーの図面集のカラー写真による複写と、同じく申請者がドイツのヴォルフェンビュッテル図書館で実際に記録した複写では写らない鉄筆による作図線とを、コンピュータのCADを用い、重ね合わせの分析を行ない、図面集の総合的な分析に役立てる。第二に、特に、"LES BATISSEURS DES CATHEDRALES GOTHIQUES"(『カテドラルをたてた人々』邦題:申請者訳、1992年、ストラスブール。中世ゴシック建築に関する現存図面に関して、最新かつ最も信頼のおけるものである)に掲載された資料のうち、本研究で扱っている建築工匠ハンス・ハンマーに関係する雇用契約書、図面などを中心に、これらと関連づけられる図面、資料の整理から得られた情報の総合的な分析を試みる。こうした建築図面についての総合的な分析とともに、当該図面集作成企画の解明、ひいては中世ゴシック建築の新たな理解へと発展的、総合的な研究から、日本建築学会審査論文の執筆(投稿直前まで)漕ぎ着けることができた。本年度は研究期間2年の初年度にあたるため、基礎的な作業に主眼をおいた。第一に、中世ゴシック建築に関する現存図面に関して、データ・ベース化に着手した。′′LES BATISSEURS DES CATHEDRALES GOTHIQUES′′(『カテドラルをたてた人々』邦題:申請者訳、1992年、ストラスブール。本書籍は関連研究において最新かつ最も信頼のおけるものである)に掲載された資料のうち、本研究で扱っている建築工匠ハンス・ハンマーに関係する雇用契約書、図面などを中心に、これらと関連づけられる図面、資料の整理を行なった。第二に、申請者がすでに入手したハンス・ハンマーの図面集のカラー写真による複写と、同じく申請者がドイツのヴォルフェンビュッテル図書館で実際に記録した複写では写らない鉄筆による作図線とを、コンピュータのCADを用いた立体的な作図を始め、来年度の図面集の総合的な分析にあてる。また、すでに世界的に研究が進んでいるヴィラール・ド・オンヌクールの画帖について、特に教会堂の平面図の作図手法に着目し、このことに関する研究者との情報交換と通じて、ハンス・ハンマーの図面での作図手法との比較を行ない、申請者の研究の方法論に役立てることができた。本年度は、こうした建築図面についての分析とともに、ハンス・ハンマーの図面集の中の建築図面以外の建築行為に関する多岐にわたるスケッチや文字による情報についても分析、整理を行なった。この作業結果をもとに、来年度は図面集作成企図の解明、ひいては中世ゴシック建築の新たな理解へと発展的、総合的な研究を深めてゆく予定である。
小学校における学級経営支援・評価システムの構築に関する開発的研究

ピアサポート型の支援体制を構築するには、外部人材の導入および、教員の労務軽減によるゆとり創出が必要であること。保護者の家庭における教育的働きかけを積極的に促すこと。また、教員個々の状況やニーズに対応可能な、柔軟な評価指標(特に人間関係面)に焦点化した基準づくりが有効であるということが明らかになった。加えて教育現場の諸問題にも取り組み、"ネットいじめ"や"教育実習"、"非行"など、広範囲に亘る研究となった。平成21年度においては,主に中田と松岡が協力校においてフィールドワークを行い,(1)堺市および岡山県赤磐市の小学校において,それぞれ学級経営支援・評価に関する研究会を組織し,教員対象の質問紙調査の素案を作成した。その傍ら中田は,(2)第42回東京都小学校学級経営研究大会,第49回日本教育経営学会等に参加し,学級経営および評価に関する情報・資料収集を行った。また松岡と小島は,(3)学級経営および評価に関する先行研究について文献研究を行った。こうした作業を進めていく中で,(4)教師が学級を経営する上で生徒・児童の間にすでに存在する人間関係を考慮することの重要性が改めて浮かび上がってきたため,この点については主に山崎が"ネットいじめ"という現代的な事象に着目し,第61回関西教育学会における発表などを通じて,学校現場の児童の実態と本研究の課題である学級経営支援との関わりについての考察を開始している。平成21年度は,本研究の端緒を開く時期であり,(1)は実際に研究を進めるための現場における協力体制の構築,(2),(3)は本研究の理論的枠組みの精緻化,(4)は研究を進める中で新たに浮かび上がって来た課題の検討および理論的枠組みのリファインにつながる作業となった。なお,(1)にある質問紙調査は当初の研究計画にはなかったものであるが,研究が具体化するにつれその必要性が認識されるようになったものであり,目下,平成22年度内に実施の予定でいる。22年度は,研究のさらなる深化を図るべく,岡山および堺市内の小学校において,新任教員および管理職教員が学級経営に対してどのような意識を持っているのかを,面談を通じて探ることが研究活動の主であった。そうした中で,(1)校内のみならず保護者を巻き込んだ形の拡大型ピアサポート体制の構築には教員サイドの抵抗感が大きく,学校文化の持つ閉鎖性が浮き彫りになったことと,(2)文脈を学級経営に限定しなければ地域・保護者との連携にはさほど抵抗がないこと,そして(3)地域・保護者との連携は関連諸機関との協調とは別個に成立し得ることなどが明らかになった。以上の点を踏まえて,まず校内におけるピアサポートの体制を実効性あるものにするべく,フォーマルな体制作りだけでなく,インフォーマルなコミュニケーションの機会を保障する手立ての開発が,新たな課題となることも併せて明らかとなった。こうした知見は,代表者(中田)が刊行した『次世代の教職入門』にも生かされている。本研究は、近年の学級が学級崩壊,授業崩壊,いじめや不登校など,様々な問題が集積される場としての側面を持っていると捉えるところからスタートした。その際、クレームを付ける保護者の増加などの著しい情況変化の中で,保護者とのコミュニケーションに自信を失い,心身に支障を来たして教壇を去る教員や,新任教員が悩んだ末に自殺するといった事態にみられるような、学級経営の構造的脆弱性に着目し、担任教員を孤立させないサポートシステムづくりが必要であると考えるに至った。次にそれを実現すべく,岡山県内および大阪府堺市内の2つの小学校と提携したアクション・リサーチを展開し,(1)学校・地域・保護者の連携による拡大ピアサポート型の学級経営支援体制の構築および,(2)学級経営に資する学習・生活環境の整備や教育方法の特定,また(3)学校・教員ら自らが,学級経営の課題や成果を明確にできる評価基準を作成し,これら3側面の融合による「学級経営支援システム」の構築を目的に研究を進めてきた。研究目的を踏まえたこれまでの到達点は以下の通りである。まず上記(1)については、教員および管理職への調査から、ピアサポート型の支援体制を構築するには、学校内への地域人材のさらなる導入によるラポールの形成および、教員の労務軽減によるゆとりの創出が必要である、ということが明らかになった。また(2)については(1)とも関連し合っており、人間関係の形成とゆとり創出に加え、保護者の家庭における教育的働きかけを積極的に促すことが効果的であるということが判明した。(3)については、個々の状況やニーズを吸収可能な、柔軟かつ簡潔な評価指標(特に人間関係の維持・形成)に焦点化した基準づくりが現実的な意義を持ち得るということが明らかになって来た。具体的な成果については、現時点でなお鋭意努力を継続している所である。なお、加えて本研究では、派生的に明らかとなった教育現場の諸問題についても取り組み、その成果は分担者浅田の"ネットいじめ"に関する業績などに結実している。