hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
知覚機能向上に伴う大脳皮質微小神経回路の形成基盤の解明

細胞系譜に規定される微小神経回路の発達過程を検証するためマウス大脳皮質バレル野の4層の興奮性神経細胞間シナプス結合を対象とした。生後9日から20日のマウスを用いて、興奮性細胞二つから同時ホールセル記録を行い、シナプス結合関係を検証した。その結果細胞系譜が同じ細胞間結合においてのみ、発達に伴う結合関係の変化が見られたが、細胞系譜の異なる細胞間結合は、発達を通してその結合関係に大きな変化は観察されなかった。細胞系譜に規定される神経細胞結合が、発達に伴って形成されていることが明らかになり、マウスの飼育環境の変化がどの段階の細胞系譜依存的神経細胞結合関係に影響を与えるかを調べることが可能となった。本研究の目的は、豊かな環境で飼育された動物の知覚機能向上に伴って、大脳皮質における細胞系譜に規定される微小神経回路形成がどのような影響を受けるかを電気生理学的に解明することである。26年度は、細胞系譜に規定される微小神経回路がどのように発達するかを解析した。解析対象には、マウス大脳皮質バレル野の4層における興奮性神経細胞間シナプス結合を選択した。この領域におけるシナプス形成初期(生後9ー11日目)、中期(生後14-16日目)および後期(生後18-20日)に、バレル皮質4層の興奮性細胞二つから、同時ホールセル記録を行い、シナプス結合関係を検証した。細胞系譜の可視化には、緑色蛍光タンパク(GFP)を発現するiPS細胞を野生型マウスの胚盤胞に移植することにより行った。このキメラマウスにおいて、GFPを発現する細胞群は細胞系譜が同じ可能性が高く、またGFPを発現する細胞と発現しない細胞は、異なる細胞系譜で生まれた細胞である。GFP発現細胞間シナプス結合確率とGFPを発現する細胞と発現しない細胞間シナプス結合確率を比較したところ、生後9ー11日では、細胞系譜が同じ細胞間結合と異なる細胞間結合の結合確率には差が見られなかった。しかし、生後14-16日には細胞系譜が同じ細胞間結合は有意に高くなった。生後18-20日には、細胞系譜が同じ細胞間結合確率は下がり、細胞系譜が異なる細胞間結合と同じくらいになった。つまり、細胞系譜が同じ細胞間結合においてのみ、発達に伴う結合関係の変化が見られたが、それに比べて、細胞系譜の異なる細胞間結合は、発達を通して、その結合関係に大きな変化は観察されなかった。以上の結果から、細胞系譜に規定される神経細胞結合が、発達に伴って形成されていることが明らかになり、今後、マウスの飼育環境の変化がどの段階の細胞系譜依存的神経結合関係に影響を与えるかを調べることが可能となった。本研究目的は、豊かな環境で飼育された動物の知覚機能向上に伴って、大脳皮質における細胞系譜に規定される微小神経回路形成がどのような影響を受けるかを電気生理学的に解析することである。これまで大脳皮質バレル野4層において、同一細胞系譜の星状細胞間には、異なる細胞系譜の星状細胞間に比べて有意に高頻度な双方向性結合が形成されていることを見出していた。その大脳皮質興奮性神経細胞の細胞系譜の可視化には、野生型のグリーンマウスから樹立したiPS細胞を用いて、野生型マウスから得られた胚盤胞に移植することでキメラマウスを作製した。近年、iPS細胞樹立において遺伝子変異が起きている可能性を示唆する研究が報告された。そこで、27年度は、複数のiPS細胞のラインを用いることで、これまで観察されていた細胞系譜依存的な双方向性シナプス結合が、iPS細胞のどのラインにおいても観察されるかを検証した。その結果、いずれのラインにおいても、細胞系譜特異的に形成される双方向性結合が観察され、この現象はiPS細胞におきる遺伝子変異が原因ではなく、細胞系譜に依存したシナプス結合であることが証明された。また、同一細胞系譜間、異なる細胞系譜の神経細胞間、それぞれに形成されるシナプス結合強度にも違いが見られるかを検証した。その結果、まず一方向性シナプス結合および双方向性結合の二つの結合様式間において比較したところ、シナプス応答の振幅に有意な差は見られなかった。また、同一細胞系譜、および異なる細胞系譜の神経細胞間に形成されるシナプス応答について比較したところ、シナプス応答の振幅に有意な差は見られなかった。以上の結果から、神経細胞間の特異的なシナプス結合には細胞系譜が関係しているが、形成されるシナプス応答の強度には、細胞系譜に関係ないことが明らかになった。27年度は、豊かな環境で飼育したマウスにおいて、神経結合関係を検証する予定であったが、細胞系譜可視化に用いるiPS細胞を複数ラインで検証する必要性が生じたため、予定がやや遅れている。本研究目的は、豊かな環境で発育した動物の知覚機能向上に伴って、大脳皮質における細胞系譜に規定される微小神経回路形成がどのような影響を受けるかを電気生理学的に解析することである。その結合様式の発達過程を生後9日目から20日目までのマウスを用いて検証した結果、結合様式に大きな変化が見られない異なる細胞系譜の星状細胞間シナプス結合に比べて、同一細胞系譜の星状細胞間シナプス結合関係は発達に伴って大きく変化することが明らかとなった。

同一細胞系譜では、生後9ー11日目と生後13ー16日目で双方向性結合が増加し、また生後13ー16日目と生後18ー20日目で一方向性結合が減少し、最終的にほとんどが双方向性結合になることが明らかになった。結合様式が大きく変化するこの時期に星状細胞の樹状突起形態に変化が起きているかどうかを調べたところ、全体的に樹状突起形態に大きな変化は見られないものの、生後13ー16日目の星状細胞において、細胞体近傍の樹状突起の分岐数が生後18ー20日目の星状細胞と比べて、有意に多いことがわかり、この一過性に増える樹状突起が細胞系譜依存的な結合様式の変化に関与する可能性が示唆された。細胞系譜依存的な双方向性結合形成に関わる形態学的な変化をとらえるために、当初予定していなかった神経細胞の形態解析を行っていたため。本研究の目的は、知覚機能向上に伴う大脳皮質微小神経回路の形成基盤の解明である。これまでの研究で、マウス大脳皮質バレル野4層の興奮性神経細胞間に、細胞系譜に依存した双方向性結合が高い割合で形成されることを明らかにしていた。この微小神経回路を研究対象とすることで、大脳皮質における微小神経回路が形成される分子基盤を明らかにすることを目標とした。まず細胞系譜依存的に形成される双方向性シナプス結合がどのように発達し完成するかを明らかにするために、生後大脳皮質感覚野におけるシナプス形成が盛んになる9日から11日、マウスの目が開き、探索行動が盛んになり始める生後13日から16日、成獣に近づく生後18日から20日の3つの発達段階において、4層の星状細胞にダブルホールセル記録を行い結合様式を検証した。その結果、異なる3つの発達段階があることが明らかになった。第一段階は、生後9日から11日の間に起こる一方向性結合の増加、第二段階は、双方向性結合の増加、第三段階は、一方向性結合の減少が観察された。また、本研究には、蛍光タンパク質を発現するiPS細胞を野生型マウスの胚盤胞に移植することでキメラマウスを作製し、大脳皮質における興奮性神経細胞の細胞系譜を可視化していた。近年、iPS細胞においてその樹立過程で遺伝子に変異が入ることが報告されていたため、複数のiPS細胞のラインを用いて、同様の検証を行った結果、どのラインにおいても同様に細胞系譜依存的に形成される双方向性結合を検出することができ、観察結果がiPS細胞におきる遺伝子の変異が原因ではないことを確かめた。最終年度は、初年度から明らかにしてきた細胞系譜依存的な双方向性結合の発達様式が生後の感覚入力の影響をどのように受けるかを検証するために、新奇で豊かなマウス飼育施設および感覚向上を計測するための行動解析装置の準備を行った。細胞系譜に規定される微小神経回路の発達過程を検証するためマウス大脳皮質バレル野の4層の興奮性神経細胞間シナプス結合を対象とした。生後9日から20日のマウスを用いて、興奮性細胞二つから同時ホールセル記録を行い、シナプス結合関係を検証した。その結果細胞系譜が同じ細胞間結合においてのみ、発達に伴う結合関係の変化が見られたが、細胞系譜の異なる細胞間結合は、発達を通してその結合関係に大きな変化は観察されなかった。細胞系譜に規定される神経細胞結合が、発達に伴って形成されていることが明らかになり、マウスの飼育環境の変化がどの段階の細胞系譜依存的神経細胞結合関係に影響を与えるかを調べることが可能となった。マウスの飼育環境が神経回路形成に与える影響を調べるために、発達に伴う神経回路形成の変化を明らかにすることができた。
気分安定薬の作用機序に基づく躁うつ病感受性遺伝子群の研究

本研究は精神疾患に関わる遣伝子研究を、中枢神経系に作用する薬剤の作用機序と結びつけ,未だ確実ではない精神疾患の病因と治療を確立することを目的としている。現在まで神経伝達物質と向精神薬との関係はたくさん論じられているが、2次メッセンジャー以降や直接細胞内に作用するものはあまり論じられていない。このため、神経系とはかけ離れるが、構造が単純でシグナル伝達系の解析がもっとも進んでいるな出芽酵母の系を発現解析系に選んだ。いくつかある細胞外からのストレスとその応答の中から、向精神薬とカルシウムの関係は古くから言われていることから、細胞外のカルシウム濃度上昇の際にMAPKやcalcineurinを介して細胞周期を制御する系しぼり、また向精神薬の中から主に気分安定薬を解析を行った。気分安定薬は細胞増殖に影響を及ぼし、出芽酵母の遺伝学的な解析からカルシウム上昇の際と似た機序で作用することが示唆された。これらの系を介して細胞増殖に影響を与えているのかを生化学的な系と細胞周期の解析から明らかにするための研究を行った。気分安定薬の作用下で、出芽酵母の細胞周期を同調させる方法を用いてを解析を行った。遺伝学に異なった株を用いたところ、MAPK欠損株で気分安定薬により細胞周期が一定のところで極めて遅延する現象がみられた。この上流を欠損した株でも効果は薄くなるが同様の現象がみられた。MAPKのリン酸化をみる実験は現在途上にある。出芽酵母のMAPKそのものへの抗体が手に入らないため、TAGによる人工タンパクをplasmid DNAで作成しTAG抗体とリン酸化抗体による実験を行っている。しかし他の発現系での文献的な結果や、当研究の現細胞周期の実験結果から機敏安定薬がリン酸化を促進する結果が得られる可能性が極めて高い。こうしたことから気分安定薬はMAPKを介して細胞周期に影響を及ぼすことが示唆された。さらに、本テーマの精神疾患に関わる遺伝子の同定を、気分安定薬の薬理作用から解明しようとする試みの切り口を見つけるために、脆弱性の遺伝子研究ならびに脳内ストレス応答性神経伝達物質の研究を進めた。本研究は精神疾患に関わる遺伝子研究を、中枢神経系に作用する薬剤の作用機序と結びつけ,未だ確実ではない精神疾患の病因と治療を確立することを目的としている。このためこういった作用点を解析するため神経系とはかけ離れるが、構造が単純でシグナル伝達系の解析がもっとも進んでいるな出芽酵母の系を発現解析系に選んだ。いくつかある細胞外からのストレスとその応答の中から、向精神薬とカルシウムの関係は古くから言われていることから、細胞外のカルシウム濃度上昇の際にMAPKやcalcineurinを介して細胞周期を制御する系に的をしぼった。また数ある向精神薬の中から、気分安定薬を主に解析を行った。結果はこういった薬剤は細胞増殖に影響を及ぼし、出芽酵母の遺伝学的な解析からカルシウム上昇の際と似た機序で作用することが示唆された。これからは、これらの系を介して細胞増殖に影響を与えているのかを生化学的な系と細胞周期の解析から明らかにする。また気分安定薬からさらにスクリーニングする薬剤を拡げる。その後出芽酵母だけでなく高等生物でこういつたシグナル伝達系のホモローダががどのような働きを持つのかを、神経系の細胞を使って明らかにしていく予定である.本研究は精神疾患に関わる遣伝子研究を、中枢神経系に作用する薬剤の作用機序と結びつけ,未だ確実ではない精神疾患の病因と治療を確立することを目的としている。さらに、本テーマの精神疾患に関わる遺伝子の同定を、気分安定薬の薬理作用から解明しようとする試みの切り口を見つけるために、脆弱性の遺伝子研究ならびに脳内
生成論の実践―三島由紀夫の草稿調査を中心に

今年度の研究実施状況を下記に、三点に分けて報告する。1、昨年度に投稿し、ジャッジメントを経ていた「三島由紀夫「親切な機械」の生成-三島由紀夫とニーチェ哲学-」が「日本近代文学」第84集(2011年5月)に掲載された。主に、三島が事件資料をどのように選別し執筆を行ったのかを検討した。また三島が同時代の「主体性」を巡る論争自体を無効にするために、流動的で統一されない「主体」を主張するニーチェ哲学を援用していると論じた。2、昨年度から継続して調査・研究していた「青の時代」(1950年12月)を論文化し、「三島由紀夫「青の時代」の射程-道徳体系批判としての小説-」として、「昭和文学研究」第64集(2012年3月)に掲載された。三島は「アプレゲール」の代表的人物と見なされていた、山崎晃嗣に関する資料を収集しつつも、クレッチマーやニーチェ哲学を用いて主人公を描いていることを明らかにした。また戦後言説空間では「道徳」という言葉が国家再建の理念と密接に結びついていたが、一方で反社会的で秩序に当てはまらない若者たちを、「不道徳」な「アプレ-ゲール」として排除していく流れがあった。「道徳」と「不道徳」が一見対立する概念に見えながらも、この二つの概念は共犯関係的なものであることを、三島がニーチェ哲学を援用して「青の時代」の中で批判的に描いていることを明らかにした。3、山中湖文学の森・三島由紀夫文学館」において二回(各四日間・計八日)の草稿調査・研究を行った。主に「愛の渇き」(1950年6月)の草稿400枚弱について調査・研究を行った。「愛の渇き」の草稿には、二つの大きな改編箇所があることが分かった。今後研究内容をまとめ論文化する予定である。研究成果としては、新たな発見や査読の有る雑誌にも掲載され、それなりに出ている。しかし三島由紀夫文学館での草稿調査には、写真撮影やコピーは不可能で、一字一字書写していく必要がある。そのため当初の計画よりも時間がかかっている部分もある。上記にも示したが、三島由紀夫文学館での草稿調査は資料自体膨大でありながらも、著作権の関係で一字一字書写していかざるを得ない。これ自体も膨大な時間を要するが、今後も引き続き調査・研究を行っていく必要がある。次に生成論自体に対する問題に目を向けたい。フランスの生成論に関する文献等を輸入し生成論に関する研究を行ったが、フランス生成論だけでは草稿と活字テクストとの在り方が概念的に曖昧な部分も多く、研究としての精度を追求するには限界があった。今後はポストモダンの思想を経た、ドイツの編集文献学やデジタルアーカイブ学に目を向けながら、草稿研究の新たな方向性を模索していきたいと考えている。今年度の研究実施状況を下記に、二点に分けて報告する。1、今年度は三島由紀夫「親切な機械」(1949年)について生成過程を調査した。その調査内容を論文化し、現在「日本近代文学」に投稿中である。具体的な内容としては、これまでの年譜研究でも知られていなかった、昭和二十年代前半における三島の京都来訪時期について言及した。また「親切な機械」で三島の創作のきっかけになった資料を発見し、紹介した。さらにこれまで三島研究で知られていなかった、三島の和辻哲郎『ニイチェ研究』(1942年)受容について言及した。2、今年度は「山中湖文学の森・三島由紀夫文学館」において草稿調査・研究を行った。主に三島由紀夫『仮面の告白』(1949年)に関連する、学習院初等科から高等科にかけての作文や小説を調査した。また「『青の時代』創作ノート」も併せて調査した。いずれも『決定版三島由紀夫全集』に収録されているが、三島の手による見せ消ちやメモは省かれている。この調査の結果、三島は『仮面の告白』執筆にあたって、かつての作文や未発表作品を再構成し創作に用いていることが分かってきた。現在、『仮面の告白』論を構想しており、今後内容を深めていきたい。ここまで生成論を実践し、三島の初期ニーチェ受容が和辻哲郎『ニイチェ研究』によるものであったことを明らかにしてきた。今後もひきつづき生成論の探求をおこなっていくとともに、三島文学とニーチェ哲学との関わりを論じていきたい。1、まず三島由紀夫「親切な機械」(1949年)のテクスト生成を調査し、論文化した。そして「日本近代文学」第84集に投稿し、掲載が確定した。具体的な内容としては、三島が資料をどのように選別し執筆を行ったかを検討した。特に三島の創作のきっかけになった事件資料を発見し、紹介した。そして当時流行していた「主体性論争」との関わりを指摘した。さらにこれまで三島研究で知られていなかった、三島の和辻哲郎『ニイチェ研究』(1942年)受容について言及し、その用いられ方を論じた。2、次に三島由紀夫「青の時代」(1950年)の草稿調査・研究を行い、現在「昭和文学研究」に投稿中である。当時「アプレゲール」の代表的人物と見なされていた山崎晃嗣を、三島がどのように小説化しようとしたのかを検討した。

三島は山崎に関する資料を扱いながらも、クレッチマーやカント哲学を用いて主人公を批判的に描いていることを明らかにした。これらの指摘はこれまでなされてこなかったことである。また三島は当時東京大学総長である南原繁を中心とした「道徳」に関する問題にも批判的に描いていることを明らかにした。このように三島は「青の時代」で「不道徳」と見なされた「アプレゲール」とともに「道徳」も批判していた。これは三島がニーチェ哲学の視点から道徳の体系自体を明らかにしようとしたテクストであったと論じた。ここまで生成論を実践し、三島の草稿や初期ニーチェ受容を明らかにしてきた。今後もひきつづき生成論の探求をおこなっていくとともに、三島文学の同時代的意義を明らかにしていきたい。今年度の研究実施状況を下記に、三点に分けて報告する。1、昨年度に投稿し、ジャッジメントを経ていた「三島由紀夫「親切な機械」の生成-三島由紀夫とニーチェ哲学-」が「日本近代文学」第84集(2011年5月)に掲載された。主に、三島が事件資料をどのように選別し執筆を行ったのかを検討した。また三島が同時代の「主体性」を巡る論争自体を無効にするために、流動的で統一されない「主体」を主張するニーチェ哲学を援用していると論じた。2、昨年度から継続して調査・研究していた「青の時代」(1950年12月)を論文化し、「三島由紀夫「青の時代」の射程-道徳体系批判としての小説-」として、「昭和文学研究」第64集(2012年3月)に掲載された。三島は「アプレゲール」の代表的人物と見なされていた、山崎晃嗣に関する資料を収集しつつも、クレッチマーやニーチェ哲学を用いて主人公を描いていることを明らかにした。また戦後言説空間では「道徳」という言葉が国家再建の理念と密接に結びついていたが、一方で反社会的で秩序に当てはまらない若者たちを、「不道徳」な「アプレ-ゲール」として排除していく流れがあった。「道徳」と「不道徳」が一見対立する概念に見えながらも、この二つの概念は共犯関係的なものであることを、三島がニーチェ哲学を援用して「青の時代」の中で批判的に描いていることを明らかにした。3、山中湖文学の森・三島由紀夫文学館」において二回(各四日間・計八日)の草稿調査・研究を行った。主に「愛の渇き」(1950年6月)の草稿400枚弱について調査・研究を行った。「愛の渇き」の草稿には、二つの大きな改編箇所があることが分かった。今後研究内容をまとめ論文化する予定である。研究成果としては、新たな発見や査読の有る雑誌にも掲載され、それなりに出ている。しかし三島由紀夫文学館での草稿調査には、写真撮影やコピーは不可能で、一字一字書写していく必要がある。そのため当初の計画よりも時間がかかっている部分もある。上記にも示したが、三島由紀夫文学館での草稿調査は資料自体膨大でありながらも、著作権の関係で一字一字書写していかざるを得ない。これ自体も膨大な時間を要するが、今後も引き続き調査・研究を行っていく必要がある。次に生成論自体に対する問題に目を向けたい。フランスの生成論に関する文献等を輸入し生成論に関する研究を行ったが、フランス生成論だけでは草稿と活字テクストとの在り方が概念的に曖昧な部分も多く、研究としての精度を追求するには限界があった。今後はポストモダンの思想を経た、ドイツの編集文献学やデジタルアーカイブ学に目を向けながら、草稿研究の新たな方向性を模索していきたいと考えている。
マメ科植物との共生窒素固定の成立に必要な根粒菌の細胞機能

根粒菌はマメ科植物種に根粒形成を誘導し、その細胞内に感染して窒素固定を行う。本研究では、アルファルファ根粒菌を材料に用い、そのヒートショック応答と共生窒素固定に必須な役割を持つシグマ因子RpoH1の制御を受ける遺伝子の中から、機能未知遺伝子SMc00302(sufTと命名)が共生窒素固定に必須であることを見つけた。その解析の結果、SufTは、原核・真核両方に普遍的な補因子である鉄・硫黄クラスターの生合成効率を、細胞内鉄条件に応じて正に制御する因子であることを示した。細菌細胞の基本体制に付加された共生特異的な役割を探るという方針の下、ミヤコグサ根粒菌Mesorhizobium lotiのcep変異株、およびアルファルファ根粒菌SinorhizobiummelilotiのrpoH変異株の解析を中心に研究を進めた。cep変異のFix^-表現型を抑圧する3変異株とその親株それぞれのゲノムを超並列シーケンサーにより分析し、3種類のマッピングソフトウェアmaq、bwa、MUMmerによりサプレッサー株特異的な変異を検索した。その結果、3変異株それぞれのゲノムに合計731ヶ所、786ヶ所、2,213ヶ所の塩基置換・挿入・欠失の存在の可能性が検出された。そのうち確度の高い7塩基置換に着目し、それぞれ個別に親cep変異株に移して共生表現型を試験することにより、抑圧に有効な変異の特定を目指した。しかし、7つのいずれも不首尾に終わったため、解析対象としなかった他の変異、およびゲノム解析の際に用いたマッピングソフトでは検出されなかったような大規模ゲノム再編成等が抑圧に関与している可能性を考え、次年度の課題とした。アルファルファ根粒菌では、熱ショック処理を施した野生株およびrpoH変異株細胞のトランスクリプトーム比較結果の分析を進めた。各条件下での転写制御パターンの違いに基づいて各遺伝子をクラスタリングし、更にそのうち熱ショック誘導がRpoHの機能に依存するものの上流領域からコンセンサス配列の抽出を試みた。その結果、RpoH依存型の熱ショック遺伝子46個のうち、22遺伝子の上流に大腸菌のRpoHコンセンサスと類似の配列CTTGnAA-(15)-CCCATATを見つけるに至った。本年度は、既定方針である細菌細胞の基本体制に付加された共生特異的な役割を探るという流れで、アルファルファ根粒菌SinorhizobiummelilotiのrpoH変異株の解析を中心に研究を進めた。野生株とrpoH1変異株それぞれに熱ショック処理を加えた後のトランスクリプトームを比較解析した結果、野生株において処理前と比べて発現上昇する297遺伝子のうち、rpoH1変異によってその上昇が止まる57遺伝子を見出した。そこには、RpoH1がプロモーターを認識して発現制御しているものと、別の因子を介して間接的に制御されているものの両方が含まれていると考えられる。ここで野生株とrpoH1変異株との間の発現強度の比が大きく異なる16遺伝子について、上流の塩基配列から共通に存在する配列を見出し、次に他の遺伝子についても同様の配列が存在するかどうか検索することによって、合計24オペロン(28遺伝子)の上流に推定プロモーターコンセンサスの存在を確認できた。そこで、その各遺伝子の破壊株を作製し、それぞれの表現型解析から、SMc00302遺伝子が共生窒素固定に必須であることを発見した。これは機能不明ながらFe-Sクラスター形成にかかわることがオペロン構造や他の細菌のオルソログの機能解析から推定される。すなわち、根粒菌の共生特異的に必須な役割を果たすFe-Sタンパク質の合成に関与することが示唆される。その他、ミヤコグサ根粒菌Mesorhizobium lotiのcep変異株の解析では、そのサプレッサー変異候補の一つである二成分制御系遺伝子mlr2665-mlr2666-mlr2667の変異が共生能に及ぼす影響について、主に形態観察を進めた。本研究は、根粒菌のマメ科植物との共生窒素固定系の成立を支える根粒菌側の機能解明に向け、Sinorhizobium melilotiのRpoH1制御下にある機能未知遺伝子SMc00302の産物の分子機能および細胞機能の解明を主要な目的とした。SMc00302遺伝子の欠失変異が根粒菌の生育、および細胞内Fe/S酵素の活性に及ぼす影響を種々調べた結果、本遺伝子産物はストレス(鉄欠乏、高温、酸性pH)耐性、および広く細胞内Fe/Sタンパク質の成熟過程に重要な役割を果たしていることが判明した。更に、SMc00302遺伝子欠失変異株の生育不全のサプレッサー変異株の分離・解析より、包括的Fe制御因子RirAの欠損がSMc00302変異の影響をサプレスすることが判明した。

以上より、(1) SMc00302は、Fe/Sタンパク質の生合成に必須ではなく、促進する役割を有すること、(2)細胞内Feレベルが上昇すると、SMc00302の機能は不要になる一方、ストレス条件ではSMc00302の機能の重要性が増すこと、(3)ストレス応答の一環として、RpoH1は、SMc00302の発現制御を通じて細胞内Fe/Sタンパク質レベルを維持していること、等々考察した。本成果は、根粒菌の宿主植物との相互作用を含むストレス応答におけるFe/Sタンパク質の細胞レベルの維持の重要性を示すとともに、生物一般に存在する細胞内Fe/Sタンパク質生合成の分子機構の解明に貢献する重要な発見となった。根粒菌のマメ科植物との共生窒素固定系の成立を支える遺伝的基盤には依然不明な点が多い。本研究では、細菌細胞の基本体制に対して、根粒菌独自に付加されたであろう共生特異的な役割を探るという方針の下、根粒菌のcep、ctrA、rpoH各変異株、および条件致死と共生窒素固定能欠損(Fix-)の両表現型を有する未同定変異株の解析を実施した。S. melilotiのRpoH1レギュロンの構成遺伝子群の変異解析により、機能未知の新規共生必須遺伝子SMc00302を見出した。これは、ゲノム上でFe-S cluster形成マシナリーをコードするsuf遺伝子オペロンの中途に位置する。その遺伝子破壊にあたり、極性効果による下流遺伝子の発現に対する影響を最小限とするため、マーカー遺伝子を用いない小欠失による破壊を実施した。得られた変異株を用いて、アルファルファへの接種試験、各種生育試験を実施した。その結果、rpoH1変異株と同様の共生窒素固定能欠損・温度感受性・酸感受性を示すと同時に、rpoH1変異株には見られないような最小培地での生育阻害(栄養要求性)およびFeキレーター感受性が確認された。RACE解析により、SMc00302はヒートショックに伴ってRpoH1プロモーターコンセンサスを上流に有する開始点から転写誘導が起こることを見出したが、ヒートショックのない条件下でも一定の発現を維持していることが、rpoH1変異株とSMc00302変異株の表現型の違いの理由と思われる。SMc003021遺伝子は、原核生物・真核生物を問わず広く保存されているSufマシナリーに関連して、Fe-Sタンパク質(この場合は共生窒素固定、ストレス耐性、および細胞生育因子合成等に必須なタンパク質群)の生合成に特異的に機能していると考察されるので、この遺伝子産物の分子機能および細胞機能の解明は、今後の中心的研究課題となる。根粒菌Sinorhizobiummelilotiはアルファルファに根粒形成を誘導し、その細胞内で窒素固定を営むα-プロテオバクテリアである。H26年度は、機能不明ながら共生窒素固定に必須な役割をもつタンパク質をコードするSMc00302(sufT)遺伝子の機能解析を中心に研究を実施した。本遺伝子は、ゲノム上で鉄・硫黄(Fe/S)クラスター形成装置(SUFマシナリー)をコードするsufBCDS相同遺伝子と隣接した位置にある。当遺伝子の破壊株は、野生株と比べて鉄キレーターへの感受性上昇、最小培地での増殖速度の顕著な低下、種々のFe/S酵素の細胞内活性低下といった性質を示したことから、SufTはSUFマシナリーを介するFe/Sタンパク質生合成経路の効率化に関与し、この役割が共生成立過程で特に重要であると推定した。
π-d系一次元有機伝導体の電子状態の研究

極低温まで金属相を安定に保つ(DMe-DCNQI)_2Cuと低温で金属-絶縁体転移を示す(MeBr-DCNQI)_2Cuについて電子分光を行ない比較研究した。放射光を用いた価電子帯スペクトルの光子エネルギー依存性より両塩の価電子帯のキャラクターを同定した。Cu2pスペクトルの形状解析より、Cu^<2+>:Cu^+の比が(DMe-DCNQI-Cu)_2Cuに比べて(MeBr-DCNQI)_2Cuの方が大きく、1:2に近いことがわかった。CKVV及びCuLVVオージェスペクトルと価電子スペクトルの自己相関との比較より、両塩共にC、Cuサイトにおける価電子間のクローン相関エネルギーは高く、U(pp)=6.5eV、U(dd)=8.0eVを見いだした。内殻スペクトルとオージェスペクトルの測定結果は、on-siteクーロン相関エネルギー、Cu3dとN2p配位子との間の混成強度及び電荷移動エネルギーは両塩においてほとんど同じであることを示している。以上のことから(MeBr-DCNQI)_2Cuにおける金属-絶縁体転移は、CDWを形成するためのCu^<2+>:Cu^+の比が1:2に近いことにより容易に起こり、その比からそれてくることが(CMe-DCNQI)_2Cuにおける金属相を極低温まで安定にしていることが本研究により明らかになった。また重水素化OMe-DCNQI-Cu塩におけるリエントランス転移のミクロプロセスを理解するために、in-situ光電子分光測定用の重水素化試料の作製方法を検討し、従来から我々が用いている光電子分光装置に直結させた真空グローブボックス中でneutral重水素化DCNQI分子のアセトニトリル溶液とCuとを直接反応させる方法が有効であることを見いだした。
心房細動患者の運動耐容能と心不全発症に関する研究：運動負荷心エコー法を用いた検討

心房細動は日常診療で最も遭遇しやすい不整脈で、人口高齢化に伴いその絶対数は増加している。心房細動を発症すると、労作時の息切れを伴い、運動耐容能低下により生活の質は低下し、やがて心不全を発症し、生命予後が悪化する。しかし、心房細動による運動耐容能低下の機序や心不全発症に関連する因子は明らかにされておらず、それらの解明は治療戦略を策定する上で必要不可欠である。本研究の目的は、心房細動患者を対象に、1.臥位エルゴメーターを用いた運動負荷心エコー法を用いて、運動時の心臓の形態や機能の変化の評価を行い、2.心房細動患者における運動耐容能低下の機序や心不全発症に関連する因子を明らかにすることである。
Nrf2経路を活性化した凍結保存膵島の移植への利用法の確立

膵島凍結前にdimethyl fumarate (DMF)を添加しNrf2経路を活性化した。解凍前後の膵島において抗酸化ストレス酵素のmRNA発現がDMF非添加群に比較して上昇した。解凍後膵島を用いたインスリン分泌試験では、両群に有意差を認めなかった。ストレプトゾシン誘導糖尿病ヌードマウスへのラット凍結解凍後膵島移植では、移植後1、2、4、7日目の血糖がDMF添加群において有意に低下した。カナダアルバータ大学よりヒト膵島の提供を受け検討を行ったところ、DMF添加群では非添加群より移植後血糖の平均値は低下した。膵島凍結保存時のDMF添加の有用性が示唆された。本研究の遂行において最も不可欠であるラットからの膵島分離については、既存の実験施設を使用し、特に問題なく施行可能であった。膵島の収量は1,200islet equivalent/rat程度であった。膵島のviability評価に関しても、酵素(accutase)を用いて膵島をsingle ceilとし、7-aminoactinomycin D、tetramethylrhodamine ethyl ester、newport greenにて染色し、既存の実験施設・フローサイトメータにより評価可能であった。これにより本研究における使用薬剤であるdimethly fumarateの濃度設定を行い、また培養時間についても決定した。フローサイトメーターによるvaibilty評価では、dimethyl fumarateを使用することにより、凍結保存・解凍後の膵島において、同薬剤を使用しないサンプルに比較し、viabiltyが有意に良好に保たれることが確認された。またNrf2-Keap1経路による抗酸化ストレス遺伝子の発現上昇が示唆された。これら実験結果から、冷凍保存し解凍された膵島のviabilty保持におけるdimethy fumarateの有用性が確認された。In vitroでの有用性が確認されたことより、研究計画書における平成27年度実験計画である1型糖尿病モデルマウスへの膵島移植実験に移行し、糖尿病からの回復率について検討できうるものと考える。本研究における、もう一つの重要な要素であるプログラムフリーザー「Cell Alive System(CAS)」の使用については、同フリーザーを(株)アビー社より平成26年10月に購入し、現在使用条件設定検討を行っている最中である。前年度に引き続きラット、ブタ膵島分離を行った。機能的解析としてグルコース刺激インスリン分泌試験を行った。ラット膵島で凍結後解凍したサンプルおいては、dimethyl fumarate添加・非添加群でインスリン分泌能に有意差を認めなかった。ブタ膵島においては、dimethyl fumarate添加・非添加群でのmRNAの発現の差異を検討するためのサンプルを抽出し、抗酸化ストレス遺伝子発現の差異を現在検討中である。ブタ膵島でのグルコース刺激インスリン分泌試験では有意差が認められた。ブタ膵島を用い、マウス腎被膜下への移植実験を行い、2000IEQ程度の移植膵島がストレプトゾトシン誘導糖尿病モデルマウスの治療に必要であると考えられた。同時に糖尿病モデルマウスへの経門脈移植モデルの作成を行い、長期(3か月以上)血糖正常化を得ている。最終年度の目標であったヒト膵島を用いた実験については、ヒト膵島をアルバータ大学より提供いただく準備が整い、平成28年度の実験計画に支障はないと思われる。Cell Alive System冷凍機器の利用については、適切な凍結プロトコールの作成に難渋している。Dimethyl fumarateの使用による膵島保護効果が同機器を上回っており、dimethyl fumarate使用による実験を優先している。グルコース刺激インスリン分泌試験での有意差が認められず、ラット膵島のマウスへの移植が遅れている。これについては、抗酸化ストレス遺伝子群の発現は上昇していることは確認されているため、今後積極的に進めていく予定である。ブタ膵島移植において、dimethyl fumarate非添加サンプルでの移植は行われたが、dimethyl fumarateを添加した状況での移植は行われなかった。理由としては、ブタ膵島を得られる機会自体が少なく、さらに得られた時にも移植実験に使用できる収量がなかったことがあったためと考えられた。Nrf2-Keap1経路を活性化することにより抗酸化ストレス酵素の誘導を図り、単離膵島の凍結保存・解凍時における酸化ストレスからの保護をラット、ヒト膵島を主に用い検討した。Nrf2-Keap1経路の活性化にはdimethyl fumarate(DMF)を用い、膵島単離後凍結前に添加し、非添加群と比較検討した。ラット膵島DMF添加群においては、非添加群と比較し、凍結保存膵島の解凍時に有意にHO-1、NQO-1などの抗酸化ストレス酵素のmRNAの発現が上昇することが確認された。解凍後のviability assayでは、添加群における7-Amino-ActinomycinD陽性細胞は非添加群より有意に低下した。グルコース負荷インスリン分泌試験においては、両群に有意差を認めなかった。しかしながら、ストレプトゾシン誘導糖尿病ヌードマウスへの膵島移植では、術後1、2、4、7日において、DMF添加群の血糖値が、非添加群に比較して有意に低下していた。術後2、4日目においてDMF添加群の平均血糖値が200mg/dL以下となった。ヒト膵島への保護効果検討のため、ヒト膵島をアルバータ大学(カナダ)から提供を受けた。同検体を用いてラット膵島と同様の検討を行った。

ヒト検体においてもDMF添加群ではHO-1、NQO-1のmRNA発現は上昇し、7-Amino-ActinomycinD陽性細胞は低下した。移植実験では、施行数(両群n=2)により有意差検討には至らなかったが、DMF添加群の平均血糖値は非添加群より低値となった。以上より、DMFを用いたNrf2-Keap1経路の活性化は、分離後膵島の凍結保存・解凍時の酸化ストレスから膵島を保護する可能性が示唆された。膵島凍結前にdimethyl fumarate (DMF)を添加しNrf2経路を活性化した。解凍前後の膵島において抗酸化ストレス酵素のmRNA発現がDMF非添加群に比較して上昇した。解凍後膵島を用いたインスリン分泌試験では、両群に有意差を認めなかった。ストレプトゾシン誘導糖尿病ヌードマウスへのラット凍結解凍後膵島移植では、移植後1、2、4、7日目の血糖がDMF添加群において有意に低下した。カナダアルバータ大学よりヒト膵島の提供を受け検討を行ったところ、DMF添加群では非添加群より移植後血糖の平均値は低下した。膵島凍結保存時のDMF添加の有用性が示唆された。研究計画書に記載した以下の点について、本研究の達成度が遅れていると考えられる。Nrf2活性化に伴う遺伝子発現の検討について、リアルタイムPCR法による検討は行われたが、ウエスタンブロット法による抗酸化ストレス酵素の発現量の検討には至っていない。蛍光顕微鏡を用いた、α/β細胞数・比率の検討について、実験が行われていないが、凍結保存・解凍条件設定がされつつあり、本検討については遂行可能と考えられる。グルコース刺激インスリン分泌能の測定についても、冷凍保存・解凍条件が決まり次第行う予定としていたため、実験計画より予定が遅れている。膵島冷凍保存時にdimethyl fumarateを用いることにより、膵島保護効果が得られることは確認できた。平成28年度はヒト膵島検体が移植実験、その他に使用できる状況となったため、ヒト膵島を用いて、dimethyl fumarateの効果を検討する。最終年度であるため、同時に研究成果の発表・論文化に向けてヒト膵島の実験データの検討、およびラット実験追加データも収集する。移植本研究の遂行は前述の点においてやや遅れていると考えられた。しかしながら、前述の問題点については、薬物濃度・時間等の設定条件が決定された上でサンプルの採取が行われれば、遂行可能であると思われる。従って、平成27年度においては研究計画書のとおり、4ー9月においてはラット膵島をヌードマウス腎皮膜下へ移植し、糖尿病からの回復率を検討することを中心に行う予定である。それとともに、平成26年度計画で遅れている実験を行う。当初計画で見込んだ額よりも安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。当初計画で見込んだ額よりも、安価に研究が進んだため、次年度使用額が生じた。次年度使用額は平成28年度請求額と合わせて消耗品費として使用する。
二大政党制下における政官関係の歴史比較分析-政権交代と行政の安定性を中心に

本研究では戦前日本の二大政党制下における政官関係の研究をベースに、現代日本で現出しつつある戦前日本の二大政党制下における政官関係との比較分析を行った。特に2009年の政権交代以降進行しつつある政治主導と公務員制度改革について、政権交代と政界再編、官僚の政治任用と党派化の問題から現代に有効な知見を得ることができた。それらの成果については『法学研究』などの学会誌をはじめ『朝日新聞』『WEDGE』など一般紙に発表し、現在、書籍としてまとめるべく作業を進めている。研究初年度となった2008年度は、戦前の政党内閣期の発端となる第二次護憲運動と、それと同時に施行された第15回衆議院議員総選挙を中心に、1924(大正13)年の動きを綿密に調査し、政権交代と行政の安定性の観点から研究を進めた。当該選挙は、同年1月に誕生した清浦奎吾内閣への対応をめぐって、最大政党である政友会が分裂し(政友会、政友本党)、政友本党が清浦内閣の与党的地位にたち、政友会と憲政会、革新倶楽部が反清浦内閣、憲政擁護を掲げていわゆる護憲三派の連合を組んで臨んだものである。調査分析にあたっては、こののち、さらなる政界再編が進み、革新倶楽部が政友会に合流、政友本党の一部が政友会に復帰することで政友会がふたたび勢力を盛り返す一方で、政友本党と憲政会が合同して民政党を結成して、これまでの自由党・改進党という明治以来の二大政党の流れとは異なる、より政策や属性に依拠した二大西洋性が誕生したことに着目し、とりわけ、地方政治出身者と中央官僚出身者という分析枠組を設定することで、中央における政界再編と地方政治における対応に焦点をあてて研究を進めた。この成果は「政党再編期における衆議院議員総選挙-第15回総選挙と二大政党の形成-」と題して、日本選挙学会で報告した。もうひとつ、この「中央官僚と地方政治構造」という視点をより明確に切り出していくために、わが国におけるキャリア官僚制度がどのように形成され、展開してきたかという、より根源的な研究に着手した。第一のケースとしてあつかった長野県の事例は、「近代日本官僚制における郷党の形成と展開」(『長野県近代民衆史の諸問題』所収)として公刊し、全国的なグランドストーリーの部分については「明治日本の官僚リクルートメント」(『法学研究』82巻2号)にまとめることができた。09年度以降も、この二つの流れで研究を進め、3年後の成果アウトプットに繋げていきたい。研究2年目となった2009年度は、官僚制度の草創期である明治初期の基礎研究を進めた。特に、これまで政治学・行政学の観点から本格的に分析されることのなかった太政官期における官僚の養成、採用、教育、運用について検討を進めた。その上で、明治初期の太政官制から、明治中期の憲法制定と省庁機構の策定、明治後期の政党勢力伸長、大正期の官僚の政党参加、昭和初期の政党政治時代、1930年代以降の官僚政治、そして占領期から戦後の公務員制度、にいたる80年あまりの政官関係を、制度、運用の両面から長いスパンで検討する作業をすすめた。これを2009年9月の政権交代と比較検討する観点から、政治主導の歴史的展開という視角をたて、分析を行った。この成果はまず「政官関係の歴史的展開-行政国家の誕生と政党政治の創業-」と題して、日本行政学会(2009年5月、於、広島大学)で報告したほか、『WEDGE』での連載「政のかたち官のすがた」としてひろく一般向けの議論としても提示した。現在、明治初期について研究とあわせて、書籍として刊行すべく準備を進めている。同時に関係者へのオーラル・ヒストリーと原資料の収集も継続して進めている。個人名を挙げることは避けるが、首相経験者、法制局官僚、内務官僚の原資料、人事院、内閣法制局、自治官僚へのオーラル・ヒストリーを実施し、上記研究の基本的資料として用いている。2010年度もこれらの手法をさらに活用しつつ、研究を進めていきたい。研究最終年度となる2010年度は、これまで2年間の研究成果を踏まえて、第一に政党内閣期、とりわけ政権交代時期における政官関係について通史的な研究を進めた。この成果はまず「戦前日本の政官関係-党派化と政党化の視点から-」と題して慶應法学会で報告した。明治初期から政党内閣期までを扱った政官関係論は、これまで行われてこなかった初出のものと考えている。同会での報告は『法学研究』83巻11号に所収された。ついで、『日本行政史』(慶應義塾大学出版会)において「政党内閣期の政治と行政」と題した論考を発表し、政官関係からみた行政史について、桂園時代、大正政変、第一次世界大戦期、戦間期・政党内閣期について分析、検討した。また、日本の官僚育成に尽力した穂積陳重、重遠父子の研究を進める観点から、重遠の嫡子である重行氏にオーラルヒストリーを実施して、両氏についての分析を進めた。

第二に、現代における政官関係との比較検討を進めている。昨年度執筆した『WEDGE』での連載「政のかたち官のすがた」をもとに、現在、単著として刊行できるよう執筆を行っている。目下、この部分に関しては特にオーラルヒストリーを実施、原資料の収集を継続している。この部分については、行政分野の人材育成研究会、国家公務員制度研究会、日台若手研究者交流会など、他分野の研究者、実務家との意見交換を行いながら研究を進めている。今後、この部分の比較研究を進め、より包括的な政官関係研究を行うと共に、現在、準備を進めている多国間での比較研究につなげていきたいと考えている。
標準的移動機能を有する自律型移動ボロットの開発

近年、自立型のロボットを対象としたロボットビジョンの研究や、経路やタスクの計画の研究が盛んに行われている。これらの多くの研究は、その成果を実際の移動体に搭載して、実環境中での実際の動作に反映させ、それに評価を与えると共に、さらに問題点を検討するべき段階に達している。これらの研究の研究ツールとして有用な標準的移動ロボットシステムを開発することが、本研究の目的であった。本研究では、(1)移動ロボットの走行メカニズムの研究(2)移動ロボットの走行制御系と制御コマンド言語の研究(3)移動ロボットのための視覚システムと超音波センシングの研究(4)移動ロボットのための標準的環境地図表現とパスプランニング方式の研究を行い今までの蓄積にこれらの成果を統合して標準自律移動ロボットプラットフォームを目指したロボットシステムを開発した。本研究で開発したシステムは、自律移動系および地上のソフトウェア開発環境よりなる。自律移動系は、自律・自立型の移動ロボットであり、平らな2次元平面を走行することが出来る。この移動ロボットの最大の特徴は、拡張性に富んだモジュール化された分散型アーキテクチャを有するコントローラにある。このコントローラは各分野の研究者が自分の興味のある部分に本人の研究成果に基づいて自由に手を入れることができ、また、他の部分はそれによって影響を受けずに機能することが可能である。研究ツールとして有用な標準的移動ロボットシステムを開発することが、本研究の目的である。本研究で開発しているシステムは、自律移動系及び地上のソフトウェア開発環境よりなる。自律移動系は、自律・自立型の移動ロボットであり、平らな2次元平面を走行することができる。このコントローラは各分野の研究者が自分の興味のある部分に本人の研究成果に基づいて自由に手に入れることができ、また、他の部分はそれによって影響を受けずに機能することが可能である。本年度は以下の通りの研究開発を行った。1.各々の研究テーマにおける移動ロボットへの要求仕様の調査文献により現在の知能ロボットの研究動向を改めて調査し、実際の移動ロボットが必要な研究課題と、その各々の課題に足してロボットが持つべき機能及びロボットが働く環境を整理した。2.汎用の研究用移動ロボットの機能及び仕様の検討と決定まず、標準機の仕様の案を作成した。この案は研究代表者らが現有する実験用ロボット「山彦」をベースに、必要な機能を付け加え、拡張性、モジュラリティを確保したものである。3.汎用研究用移動ロボットの設計の試作定められた仕様に基づき、移動ロボットの各部を設計し、この設計に基づいて移動ロボットの走行部分を試作した。本研究は、研究用ツールとして有用な標準移動ロボットシステムを開発することを目標としている。本年度は以下の研究・開発を行った。1.昨年度定められた仕様に基づき、移動ロボットのハードウェアとソフトウェア開発環境を設計し、試作を進めた。2.上記の設計に基づいて(第一次試作版)2台の移動ロボットのハードウェアを試作した。3.第一次試作のハードウェアに従来から開発されているソフトウェアを搭載し、超音波センサによるセンサベースとナビゲーションなどの簡単なでもプログラムを製作・搭載して動作させ、全体の機能を評価した。4.前期の機能評価に基づき、超音波センサ系や走行制御系の改良修正の必要性を検討し、改良ハードウェア・ソフトウェアの設計を行い試作を開始した。近年、自律型のロボットを対象としたロボットビジョンの研究や、経路やタスクの計画の研究が盛んに行われている。これらの研究の研究ツールとして有用な標準的移動ロボットシステムを開発することが、本研究の目的である。本年度は、主に(1)移動ロボットのための視覚システムと超音波センシングの研究

(2)移動ロボットのためのパスプランニング方式の研究を行い、従来の蓄積にこれらの成果を統合して標準的な自律移動ロボットプラットフォームを目指したロボットシステムを開発した。本研究で開発したシステムは、2つの動輪を用いた走行系と環境認識のための超音波及び視覚によるセンサ系を有する自律移動系、及び、地上のソフトウェア開発環境よりなる。自律移動系は、自律・自立型の移動ロボットであり、平らな2次元平面を自分自身の機能で走行することが出来る。この移動ロボットの最大の特徴は、拡張性に富んだモジュール化された分散型アーキテクチャを有するコントローラにあるといえ、研究用に有用に使えるシステムである。
日本語を第二言語とする者の相互行為能力に関する研究

人々のインタラクションは、日常の具体的な実践の文脈に埋め込まれている。そして、そうした文脈には発話や発話者だけでなく、聞き手、非言語、人工物といった様々なリソースが存在し、それらが人々のインタラクションにおける一つ一つの発話順番の積み重なりに深く関わっている。本研究では、こうした視点から多くの自然会話の事例を分析していくことを通して、日本語の使用と学習の問題を再考し議論していった。研究の目的としては、(a)日本語を母語あるいは第二言語とする者のワークプレースおける自然会話を、微視的かつボトムアップに記録し記述し、(b)こうした相互行為実践の具体的場面の事例的研究を蓄積し、最終的に日本語教育における学習や教授に関する提言を行うことであった。具体的成果として、さまざまなワークプレース(大学の実験室やアルバイト先の飲食店やボクシングジム)におけるデータの分析から、(1)彼らが会話への参加の微妙な調整を通して「参加」を組織化している様子、(2)聞き手、非言語、人工物といった様々なリソースを通してインタラクションがマルチモダルに組織化されている様子、(3)参加者による「職業的/専門的な見方」、つまり、「ある社会グループに特有の興味関心に応じる、社会的に組織されたものの見方や理解の仕方」が形成され志向され、また理解される様子、さらに、(4)人々は純粋な個体としてそこにいるのではなく、むしろ、周囲の人、モノ、テクノロジーとの布置連関のあり方を通して我々の前に立ち現れており、彼らはそうしたリソースやネットワークへのアクセスのあり方そのものであること、を明らかにした。本研究の目的は、日本語を第二言語とする者の会話能力を「具体的な実践を相互行為として組織化する能力」という観点から考察することを試みることである。具体的には、日本語第二言語話者が個々の相互行為の局面局面で相手と協働的に相互理解を達成し実践を行っていく様相を記述することを目指している。研究代表者の柳町智治は、初年度の調査で、飲食店でアルバイトをしている留学生が日本語によって互いにインタラクションしながらその場での実践を達成していく場面の分析を行った。同データの分析は特に、二人の話者が同時に同内容のことを発話する、「コーラス」、あるいは「リエゾン」と呼ばれる現象を対象とした。この現象の微視的な分析を通して、「言語形式が母語話者のように正確さで適切か」というこれまで一般的に用いられてきた基準ではなく、「会話への参加を調整する」能力として第二言語話者のインタラクション能力を見ていくことの意義を議論した。この研究成果は、2本の国内学会報告として発表された。また、研究代表者の柳町が実験室における留学生と指導教員のインタラクション場面を、研究分担者の岡田みさをが母語話者によるボクシングジムでのインタラクション場面をそれぞれ分析考察した共著論文が「社会言語科学会」の学会誌に採択され、本年夏に刊行される予定となっている。20年度の実績としては、研究代表者の柳町が実験室における留学生と指導教員のインタラクション場面を、研究分担者の岡田みさをが母語話者によるボクシングジムでのインタラクション場面をそれぞれ分析考察したものを共著論文としてまとめ、ドイツで開催された応用言語学の世界大会「15th World Congress of Applied Linguistics」で発表した。また、同じデータを別の観点から分析した論考が「社会言語科学会」の学会誌に採択掲載された。さらに、初年度に引き続き、飲食店でアルバイトをしている留学生が日本語によって互いにインタラクションしながらその場での実践を達成していく場面、特に、二人の話者が同時に同内容のことを発話する「コーラス」あるいは「リエゾン」と呼ばれる現象の分析を行った。

この現象の微視的な分析を通して、実践の過程で「会話への参加を調整する」能力として第二言語話者のインタラクション能力を捉えることを目指した。この研究結果は、柳町による単著論文としてまとめられ、学会誌に投稿された(現在、査読審査中)。本研究では「日本語を第二言語とする者のインタラクションは、日常の具体的な実践の文脈に埋め込まれている。そして、そうした文脈には発話や発話者だけでなく、聞き手、非言語、人工物といった様々なリソースが存在し、それらが人々のインタラクションにおける一つ一つの発話順番の積み重なりに深く関わっている」という視点から、多くの自然会話の事例を分析していくことを通して、日本語の学習と教授を再考し議論していった。研究の目的としては大きく分けて2点あり、(a)日本語を第二言語とする者のワークプレースおける自然会話を、微視的かつボトムアップに記録し記述し、(b)こうした相互行為実践の具体的場面の事例的研究を蓄積し、最終的に日本語教育における学習や教授に関する提言を行う、というものであった。研究の具体的成果であるが、まず、大学の実験室やアルバイト先の飲食店における第二言語話者の自然会話データを分析し、彼らがいかに会話への参加の微妙な調整を通して「参加」を組織化しているかを明らかにした。さらに、このように第二言語話者の会話を見ていくことが、彼らの相互行為の「能力」の再概念化にどのようにつながっていくかを議論した(柳町2007、2009、岡田・柳町2008)。