hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
急性ＣＯ中毒に対するＨＢＯＴ適応に向けた頭部ＣＴ・ＭＲＩ異常発生因子の解析

高気圧酸素療法は来院から72時間以内にCT/MRI検査で異常所見を認めた2症例と発生現場で意識消失を認めた2症例に施行した。その結果、SpCOは暴露時間と有意な正の相関を認めた。一方、CO-HbはSpCOと有意な正の相関を認めたが暴露時間、搬送時間との間に相関は認めなかった。以上の結果からSpCOは発生現場におけるCO中毒の重症度を反映することが判明し、さらにCO-HbからSpCOを予測できる可能性があることが示唆された。今後、頭部CT/MRI検査で異常を認めた症例や発生現場で意識消失を認めた症例を対象にSpCOとCO-Hbの関連を調査することで高気圧酸素療法の施行決定の一助となることが期待される。救急医学平成23年度から平成25年度までの3年間に合計50例のデータを集積し分析する予定である。しかし、平成24年度終了時点で当院に搬送されているCO中毒症例数は35例である。そのうち、現場にてCO-Hbが測定されている例は15例に過ぎない。この理由としてRad-57の配備が平成23年10月末であったためデータ集積開始時期が11月と遅かったこと、そして配備地域全体におけるCO中毒発生件数が少なかったこと、2年間でCO中毒が全く発生していない配備消防署圏内があったこと、などが考えられる。平成23年度から平成25年度までの3年間に合計50例の症例を集積し分析する予定であった.しかし,平成25年度終了時点で発生現場においてCO-Hbが測定されている例は19例に過ぎない.この理由として,Rad-57の配備が平成23年10月末であったためデータ集積開始時期が11月と遅かったこと,また配備地域全体におけるCO中毒発生件数が少なかったことが挙げられる.平成23年度の計画STEP1であるRad-57の配備が平成23年10月末であったため,データ集積開始時期が11月からであったことと,実際に発生した急性一酸化炭素中毒患者数が少なかったことにある.昨年度から運航開始となった岩手県ドクターヘリの機内装備にRad-57が追加された。その結果、上記消防署圏外においてもCO中毒の発生現場における測定が可能になった。研究代表者および連携研究者は、全員フライトドクターであるため症例の集積に有利に働くと考えられる。平成23年度、24年度とCO中毒の発生件数が少ない消防署においてはRad-57を回収し、発生件数が多くRad-57が配備されいてない別消防署へ配備転換することを考慮中である。平成24年度に運航開始となった岩手県ドクターヘリの機内装備にRad-57が追加されたことから,上記消防署圏外においてもCO中毒発生現場におけるCO-Hbの測定が可能となった.研究代表者および連携研究者は全員フライトドクターでもあることから症例の集積に有利に働くと考えられる.これまでCO中毒の発生件数が少ない消防署からRad-57を回収し,別消防署へ配備転換することも考慮しながら,現在症例を集積中である.今回の検討では火災による熱傷患者は除外している.
保有感覚による中途失明者の環境再認識・生活再建過程解明;バリアフリー化の基礎研究

研究の最終年度として、触知実験の手順をまとめ、実習書を試作した。同時に、触知などの保有感覚を生かして社会復帰をする過程を総合的に把握するため、中途失明を克服し、サラリーマンとして働いているS氏の事例研究を試みた。特に注目したのは、社会復帰後に失明前の仕事だけでなく、ボランティア活動までも行っているS氏のコミュニケーションである。2001年11月にA大学医学部の医学概論カリキュラムにおいてS氏が行った授業を分析し、S氏が周囲と人間関係を築く過程の解明を試みた。「S氏の授業の進め方は、他の講師の授業に比較して、どのような特徴を持つか」を、S氏の授業が終了した直後に、自記式の評価表により、学生に評価してもらった。評価表の作成に関しては、S氏が1998、99年度にも同様の授業をした際に、学生が述べた感想や、医学概論の全授業に臨席したスタッフの印象を参考に作成した。11個の評価項目のうち最初の三評価項目については、S氏の授業は他の授業に比較して有意な低値をとった。特に、「1、黒板を活用する」、および「2、スライドやOHPを活用する」の2項目はゼロであった。S氏の授業に際しては、S氏が職場復帰した様子を報じた新聞記事を資料として印刷し、学生に配布していたが、「3、プリントを活用する」においても、S氏の授業は4.2%と他の授業の82.1%に比較して、有意な低値とった。資料のプリントは講義後に読む参考資料と位置づけられ、プリント自体の解説をS氏が授業中には行わなかったことが、低値の原因と考えられた。4番目以降の項目については、その全てでS氏の授業は他の授業に比較して高値をとり、特に「5、全体の学生に語りかける」、「8、ひとり一人の学生に語りかける」、「9、ひとり一人の学生に問いかける」、「10、ひとり一人の学生の応答から話を発展させる」の4項目に関しては、差が有意であった。これらのことより、S氏の授業は、全体の学生に対しても、個別の学生に対しても語りかけ、問いかけることを、特徴とすることが明らかになった。失明直後,視覚以外の保有感覚が立ち上がり,働き始める時期"に着日し、"立ち上がり"の実際と、その時の"適応と認識の状況"を明らかにすべく、参加的野外実験を行なった。中途失明者はこの時期、不安が強く実験への参加は容易でない。アイマスクを装着した晴眼者を被験者として、以下の各条件下で体験(感じ考えた内容)を連続的に発話させ、マルチチャンネル・レコーダ(申請設備)で記録分析した。実験1〔静止状態での受動的な環境認識〕特定の空間に3分間滞在中の体験内容を記録分析し、時間が経過に伴う感覚の変化を明らかにする。実験2〔移動状態下での能動的な環境的な認識〕各被験者に個人別に介助者をつけた上で、さまざまな場所を歩かせ、体験内容を記録分析する。歩行移動に伴う感覚の変化を明らかにする。実験3〔手・触覚による環境との相互作用〕被験者は座位で、身近な空間に置かれた数種類ほどの道具・物体を、三分間、手で探索する。体験内容を記録分析する。

三つの実験を通し、被験者がアイマスク下で環境を認識し始める過程が、複数存在することが示唆された。すなわち、突然に環境全体の様子が"何となく"分かる、という過程と、手がかりが徐々につながって、"少しずつ分かる"という二過程である。この点を二年目以降に探求することが、研究のポイントであろう。初年度の実験により、被験者によって感じた内容を言語化する能力に個人差が大きいことが伺えた。実験の前に、どのようにして言語化する能力を訓練しておくか、が大きな課題である。初年度の実験より、感じた内容の言語化能力に被験者間で個人差が大きいことが伺えた。言語化が、被験者の実験に対する関心の程度によって影響されることも示唆された。そこで被験者の役割を見直した上で、被験者の認識を最大限引き出せるような実験条件を検討した。本年新たに試みたのは、参加者自身が実験をデザインする参加的実験の方法である。前年の研究から浮かび上がってきた"何となく全体が分かる"過程、及び手がかりが徐々につながって、"少しずつ分かる"過程の2過程に着目し、それを確認することに主眼を置いた。手の触覚(手掌、手指を使用)に加え、足の触覚(足底、足指を使用)を実験条件に加えることにより、二つの過程が、手と足の双方に見られるか否か、の検討を試みた。触知の仕方や触知対象物の選定は、被験者グループに任せた。各被験者グループは23名を一組とし、"アイマスク下で触知する人"、"触知物体を用意し、状況を設定する人"、"触知の場面をビデオに記録する人"などの役割を、グループの責任として設定した。7月には福岡で、また9月には盛岡で、それぞれ3被験者グループを設定し、できるだけ学生の自由にまかせた参加的な方法で触知実験を行った結果、前年度よりも積極的に学生が実験に取り組み、アイマスク下の知見に関しても、より活発な発言が得られた。バリアフリーを人の立場から解明する方法論として、「参加的実験」が有効なことが示されたのが、本年の収穫である。参加的実験といっても、「参加者がやりたい放題に進める」という意味ではなく、参加者の事前教育や方向付けに関しては、綿密な設定が必要とされる。年度の最後に、まとめを兼ねた参加的実験序説とも言える研究プロトコールが試作された。最終年度には、このプロトコールを確認した上で、より再現性のある結果に基づき、環境再認識と生活再建過程を描き出すことが期待される。研究の最終年度として、触知実験の手順をまとめ、実習書を試作した。同時に、触知などの保有感覚を生かして社会復帰をする過程を総合的に把握するため、中途失明を克服し、サラリーマンとして働いているS氏の事例研究を試みた。特に注目したのは、社会復帰後に失明前の仕事だけでなく、ボランティア活動までも行っているS氏のコミュニケーションである。2001年11月にA大学医学部の医学概論カリキュラムにおいてS氏が行った授業を分析し、S氏が周囲と人間関係を築く過程の解明を試みた。「S氏の授業の進め方は、他の講師の授業に比較して、どのような特徴を持つか」を、S氏の授業が終了した直後に、自記式の評価表により、学生に評価してもらった。評価表の作成に関しては、S氏が1998、99年度にも同様の授業をした際に、学生が述べた感想や、医学概論の全授業に臨席したスタッフの印象を参考に作成した。11個の評価項目のうち最初の三評価項目については、S氏の授業は他の授業に比較して有意な低値をとった。特に、「1、黒板を活用する」、および「2、スライドやOHPを活用する」の2項目はゼロであった。
高脂溶性含フッ素テトラフェニルホウ素ア-ト錯体型安定陰イオン種の合成

かさ高い立体構造を有する高脂溶性の安定有機陰イオン種として分子設計した多数個の含フッ素置換基を導入したテトラフェニルホウ素ア-ト錯体(TPB)の合成及びその脂溶性と化学的安定性に関して以下の成果を得た。1)目的とするTPB誘導体の合成中間体となるポリフルオロアルキル置換ベンゼン誘導体のそれぞれ対応する合成法を開発した。2)立体的にかさ高く、多数個のフルオロ基を有する直鎖型及び分枝型アルキル置換基をTPB骨格フェニル基上の3ー位に単独及び3,5ー位に対称に置換した誘導体、及び3,5ー位にトリフルオロメチル基(CF_3)との組合せで非対称型に置換したTPB誘導体の高効率合成法を開発した。3)合成した含フッ素TPB誘導体のテトラメチルアンモニウム塩について疎水性有機溶媒への溶解度を測定した。側鎖末端に多数個のCF_3基を有する分枝型置換基が溶解度の増大に有効であり、特にフロロエタン系低極性溶媒に対する溶解度を増大する特徴を見いだした。直鎖型の場合にはジフロロメチレン基数を増すと溶解度はむしろ低下する傾向を認めた。4)硫酸/ジクロロメタン2相系及びメタノ-ル/硫酸均一系を用いて、上述の含フッ素TPB誘導体の酸分解速度を測定し、分解速度が置換基の電子求引効果の大きさに相関することを見いだした.その結果、分解反応はフェニル基ホウ素ipso位へのプロトンの攻撃が律速段階であり、ペルフルオロアルキル基の中ではCF_3基が最大の安定化効果を示した。5)対陽イオンの求電子性を評価する目的で、DielsーAlder縮合反応に対するアルカリ金属イオンの触媒的加速効果を測定し、高真空下に加熱乾操したリチウム塩が最大の加速効果を示すことを見いだし、かさ高い脂溶性安定陰イオン種によって疎水性溶媒中に可溶化されたアルカリ金属イオン種の求電子効果を例証した。本研究計画の目的である含フッ素置換基を多数個導入したテトラフェニルホウ素ア-ト錯体の合成に関して以下の成果を得た。1)含フッ素テトラフェニルホウ素ア-ト錯体の出発物質となる種々の置換ベンゼン類の分子設計を行い、立体的かさ高さ及び脂溶性の増大が期待できる含フッ素置換基の構造として、2ー位にメトキシル基、2,2,2ートリフルオロエトキシル基、4ーペルフルオロトリロキシル基を有する3種の1,1,1,3,3,3ーヘキサフルオロー2ープロピル基を選び、これらの含フッ素置換基を3ー及び5ー位の2カ所に対称的に導入したヨ-ドベンゼン並びに5ー位に導入した非対称の5ー置換ー3ートリフルオロメチルヨ-ドベンゼンを合成した。2)得られたフッ素置換フェニルハロゲン化物からグリニアル試薬を調製する反応条件について、特に反応物質の仕込み量を増した場合の反応条件の最適化の検討を行い、含フッ素ヨ-ドベンゼンに対して10モル%のブチルマグネシウム臭化物を開始剤に用いるグリニアル試験調製法により最高の生成物収率を得た。3)本研究で合成した新規の含フッ素テトラフェニルホウ素ア-ト錯体を単離精製し構造確認を行った。4)2ー(2,2,2ートリフルオロエトキシ)ー1,1,1,3,ー3,3ーヘキサフルオロー2ープロピルを両メタ位に対称的に導入したTPB誘導体の合成については粗生成物のスペクトル分析の結果から目的物の生成が推定され、単離精製法を検討している。

5)2ー(ペルフルオロトリルオキシ)ー1,1,1,3,3,3ーヘキサフルオロー2ープロピル基を有するTPB誘導体の合成については、中間体であるフェニルヨウ化物を合成し、グリニアル試薬の調製法及びホウ素ア-ト錯体へ誘導を検討している。含フッ素置換基を多数個導入したテトラフェニルホウ素ア-ト錯体(TPB)の合成に関して以下の成果を得た。1)含フッ素TPB誘導体の脂溶性及び化学的安定性に対する置換基効果を評価するため、立体的かさ高さ及びフルオロ基数の更に多い置換基として、ヘキサフルオロー2ープロピル基、ノナフルオロー1ーブチル基を選び、これらの置換基をTPB骨格フェニル基上の3ー位に単独及び3,5ー位に対称に置換した誘導体、及び3,5ー位にトリフルオロメチル基(CF_3)との組合せで非対称型に置換した誘導体を合成した。2)合成した9種の含フッ素TPB塩についてクロロメタン及びフルオロエタン系疎水性溶媒への溶解度を測定した。合成したTPB誘導体について置換基効果を比較するために、溶解度の低いアルカリ金属塩の替わりにテトラメチルアンモニウム塩を用いた。分枝型末端にCF_3の多い置換基が溶解度の増大に有効であり、特にフロロエタン系低極性溶媒に対する溶解度の増大が特徴的である。直鎖型の場合にはジフロロメチレン基数を増すと溶解度はむしろ低下する傾向が認められた。3)種々の濃度の硫酸/ジクロロメタン2相系及びメタノ-ル/硫酸均一系を用いて、上述の9種の含フッ素TPB誘導体の酸分解速度を測定した。分解速度には置換基の電子求引効果の大きさとの並行関係が認められ、フェニル基ホウ素ipso位へのプロトンの攻撃が律速段階であることを示している。また、CF_3基の安定化効果は他のペルフルオロアルキル基に比較して著しく大きい。4)対陽イオンの求電子性を評価するために、シクロペンタジエントビニルメチルケトンとのDielsーAlder縮合反応に対するアルカリ金属イオンの触媒的加速効果を測定した。高真空下に加熱乾燥したリチウム塩が大きな加速効果を示し、脂溶性安定陰イオン種によって疎水性溶媒中に可溶化された陽イオン種の求電子性増大効果を明らかにした。
ペルオキシモノ硫酸イオン酸化で生成する高エネルギー化学種を利用する新規化学発光系

ペルオキシモノ硫酸イオン(HSO_5^-)はある種の遷移金属イオンM^<n+>により接触的に分解し、高エネルギー状態の化学種(一重項酸素、活性な酸化性化学種OH,SO_4^-,M^<n+1>など)を生成すると考えられる。本研究では、これら高エネルギー活性種の関与する新規化学発光(CL)反応について検討を加え、新規フローCL計測法の開発を目的とする。以下に2年間の研究成果について記す。1.21種類の遷移金属についてHSO_5^-と反応させてスクリーニングを行ったところ、Co^<2+>、Fe^<2+>、VO^<2+>によりCLが放出されることを見い出した。このCLについて詳細に化学計測的検討を加え、これらの金属イオンの高感度フローCL計測法を確立し、実試料へ応用した。2.上記CLには一重項酸素が関与していることを確認した。3.上記3種の金属イオンとHSO_5^-により生成する活性種を各種有機化合物と反応させたところ、HSO_5^-/Co^<2+>系で蛍光性有機化合物が強いCLを与えることが判明した。蛍光性有機化合物の新規フローCL計測への利用の可能性が示唆された。4.フロー計測システムを組み、各種蛍光性有機化合物についてCL応答を調べたところ、10^<-6>10^<-8>Mレベルの多核芳香族化合物、色素化合物、ダンシル化アミノ酸誘導体が検出できることがわかった。5.HSO_5^-/Co^<2+>系で生成する活性種は寿命が長い(30分以上)ので、CL計測以外のその他の化学計測への利用も考えられ、活性種の同定・確認が望まれる。また、これによりさらに蛍光性有機化合物のCL検出の高感度化が図れるものと考えられる。6.蛍光性有機化合物のCL検出法を高速液体クロマトグラフィーにおけるポストカラム検出として利用するため、CL応答に及ぼす移動相の影響について現在検討中である。平成4年度の研究実施計画“一重項酸素の生成と化学発光(CL)反応に関する基礎的検討"は次のような検討項目から成っている。(1)CLを放出する遷移金属イオンのスクリーニング、(2)放出されるCLが一重項酸素に基づくことの確認、(3)一重項酸素と不飽和有機化合物のCL反応。各検討項目について以下に研究実績を記す。(1)21種類の遷移金属についてバッチ法でHSO_5^-と反応させてスクリーニングを行ったところ、Co^<2+>とFe^<2+>に加え、新たにバナジウムイオン(VO^<2+>)によりCLが放出されることを見い出した。このVO^<2+>について詳細に分析化学的検討を加え、高感度フローCL定量法を確立した。検出下限、8_X10^<-8>Mはフレームレス原子吸光法の2_X10^<-8>Mよりやや劣るが、その他の分析法よりもまさっていた。Co^<2+>とFe^<2+>がCL応答を与えるので、これらの金属を含む実試料を分析するときは前処理が必要であるが、その他のイオンに対しては選択性は良好であった。(2)CLが一重項酸素に基づくことは次の実験で確認した。・酸素ガスの発生、・増感色素の褪色実験、・増感色素のCLスペクトル測定、・消光剤による消光実験、・重水による同位体効果実験

(3)上記、CLを放出する3種の金属イオンとHSO_5^-を用いて一重項酸素を発生させ、不飽和有機化合物と反応させる実験をバッチ法で始めたところである。実験はまだ初期段階であるが、HSO_5^-/Co^<2+>系で蛍光性有機化合物が強いCLを与えることが見い出され、その高感度検出が可能であることが判明した。この系はHSO_5^-/Fe^<2+>またはVO^<2+>系と比較して系自身からのCLが弱い(すなわちバックグラウンドが低い)ので好都合である。現在、蛍光性有機化合物を含む種々の不飽和有機化合物について検討を続けている。平成5年度の研究実施計画「一重項酸素及びその他の活性な酸化性化学種の生成と化学発光(CL)反応に関する基礎的検討」に基づく本年度の研究実績を以下に記す。ペルオキシモノ硫酸イオン(HSO_5^-)はある種の遷移金属イオンにより接触的に分解し、高エネルギー状態の化学種を生成する。酸性溶液中におけるコバルト(II)イオン(Co^<2+>)による分解では、一重項酸素(^1O_2)とともに活性な酸化性化学種(OH,SO_4^-,Co^<3+>)を生成すると考えられる。これら活性種と各種有機化合物とのCL反応について調べたところ蛍光性有機化合物(F)が強いCLを与えることが見い出された。そこでFの高感度定量法を確立するために詳細な化学計測的検討を加えた。1.バッチ計測によるCL反応挙動の考察:フロー計測システムの設計のために試薬溶液の混合順序、反応のの速さなどについてCLプロフィルを求めることにより調べた。HSO_5^-とCo^<2+>を混合して0.51分後にFを加える方法も最も大きなCL応答を与えることが分かった。生成する活性種は寿命が長い(30分以上)ので、CL反応以外の反応についても化学計測への利用価値があると考えらえ、活性種の同定・確認が望まれる。2.フロー計測による各種FのCL検出:バッチ計測の結果を基にフロー計測システムを組み、多核芳香族化合物、色素化合物、ダンシル化アミノ酸誘導体についてCL応答を調べた。その結果、10^<-6>10^<-8>Mレベルの各種Fが高感度にCL検出できることが分かった。Fの構造とCL応答の関係については未検討であるが、蛍光性や酸化還元性と相関があるものと思われる。CL反応機構の解明の点からも詳細な検討が必要である。3.高速液体クロマトグラフィー(HPLC)におけるポストカラム検出:HPCLの検出器として利用するためにCL応答に及ぼす移動相の影響について現在検討中である。
子宮体部病変に対する極細複合型光ファイバー内視鏡診断と治療法の確立

従来子宮体部腫瘍の診断には、子宮鏡が用いられてきた。しかし、子宮鏡は挿入による出血による視野不良や患者の疼痛などの問題点がある。本研究で使用している極細複合型ファイバは、0.8mmという細径の内視鏡にレーザー装置を組み合わせた装置である。このファイバは細径であることから患者への侵襲なく、子宮体部が鮮明な画像にて観察することが可能であり、子宮体部病変の早期発見や、診断率の向上に寄与すると考えられる。極細複合型ファイバを用いたレーザー治療装置を用いて、レーザー照射の強度や範囲を検討し、臨床応用可能か検討を行い、また生体にて細径ファイバを用いて子宮内腔の観察が可能かどうかを検討を行った。摘出された子宮を用いて、子宮内腔の観察およびレーザー照射を行った。摘出子宮の内腔の観察では子宮内膜ポリープや子宮体癌などが鮮明な画像で観察できた。子宮内膜にレーザー照射を、照射時間を5秒、出力は10ワットで行った。焼灼範囲はやや狭いが、直視下に狙った部位に照射を行うことができた。また2015年1月から2018年12月までに子宮鏡検査が必要な患者を対象とし、極細複合型ファイバを用いて、生体においても子宮内腔の観察が可能か検討を行った。症例は21例であり、いずれの症例も極細複合型ファイバの挿入・観察は問題なく可能であり、挿入による合併症などは認めなかった。映像は子宮内膜の色調、異常血管の有無、両側卵管開口部などを明瞭に描出でき、既存の子宮鏡と遜色ない観察が可能であった。生体においても複合型細径ファイバによる子宮内腔が観察可能であることが確認できた。生体における有用性を示すことができ、極細複合型ファイバの臨床応用へとつながる結果となった。それにより、既存の検査である子宮鏡より低侵襲にて子宮内腔の観察が行えるようになる可能性がある。子宮体癌は、欧米では最も頻度の高い婦人科悪性腫瘍であり、日本においてもここ10年で発生数は2倍に増加している。基本治療は手術であり、早期癌においても子宮摘出術+両側附属器切除術が施行される。近年、少子高齢化ならびに結婚年齢の晩婚化により、挙児希望時に子宮体部初期癌に罹患する患者が増加している。子宮体部初期癌での妊孕能温存希望例にはホルモン治療も考慮されるが、その約半数は再発し子宮を摘出せざるを得ないのが現状である。今後、子宮体癌の増加や晩婚化にともない子宮体癌罹患女性の妊孕性消失が社会問題となりつつある。初期癌を発見するためには無症状のものに検診を行う必要があるが、子宮内膜細胞診のみでの体癌検出率は高くなく、超音波検査による内膜肥厚所見も併用されるが偽陰性が多いのが現況である。そのため子宮内膜を直接観察し診断、治療する機器の開発は喫緊の課題である。日本原子力研究開発機構により開発された極細(直径1.1mmあるいは0.8mm)の内視鏡(極細複合型光ファイバー内視鏡)は、子宮体部細胞診に使用する外径約2 mmのソフトサイトに挿入して子宮内膜を無麻酔、無痛で観察することができる。このファイバーにより外来にての子宮内観察が可能となる。また、複合型であり観察と同時にレーザー照射ができ、病変の焼灼治療も可能である。この極細複合型光ファイバー内視鏡の照射強度、範囲、画像感度を詳細に検討して、子宮体癌における新しい診断・治療戦略の構築を目指している。複合型光ファイバースコープを用い、摘出された子宮に対するファイバーの挿入・観察・レーザー照射試験を行った。スコープ映像は、子宮底部から卵管開口部、子宮頚管内の画像も鮮明で、腫瘍性病変についても確認できた。またレーザー照射では子宮内膜を焼灼することが可能であった。子宮内膜を直接観察する方法として現在、子宮鏡が用いられている。しかし、子宮腔内は狭く内膜の出血をきたしやすいため、子宮鏡は消化管の内視鏡ほど観察しやすくなく、あまり有用とはいえない。子宮体癌の1次検査(細胞診)、2次検査(組織診)ともに検体の採取に盲目的な操作が必要で、直視下の検査が可能な子宮頸癌と比べて検診の有効性が低い原因となっている。早期発見と直視下の治療を可能とする新しいシステムの開発は喫緊の課題である。現時点で14症例の子宮内観察とレーザー焼灼実験を行った。基礎実験と同様に子宮内画像は鮮明で腫瘍、ポリープなどの病変についても確認できた。またレーザー照射は、範囲はまだ小さいものの直視下に焼灼可能であった。

現時点で14症例の子宮内観察とレーザー焼灼実験を行った。基礎実験と同様に子宮内画像は鮮明で腫瘍、ポリープなどの病変についても確認できた。またレーザー照射は、範囲はまだ小さいものの直視下に焼灼可能であった。また、摘出した子宮の内膜から5 mmの距離で一定の条件でレーザーを照射する基礎実験を行っている。レーザー照射時間は、2秒、5秒、10秒で5、10、20ワットの出力を組み合わせた。鶏肉を用いた基礎実験により5秒、10ワットで5 mmの深さまで焼灼することができた。さらに焼灼した部分の組織切片を作成し、その範囲・深達度を病理学的に確認し、子宮腔内の病変を安全に破壊、壊死できる方法と至適条件について検討を行っている。摘出した子宮を用いて生体外でレーザーの照射条件と組織の破壊・壊死の程度についての検討を行ない、生体内で安全に使用することのできる条件を設定を行った。子宮筋腫、子宮腺筋症、子宮脱、初期子宮体がんのために摘出された子宮を37度の生理食塩水で満たした恒温槽につけて固定し、37度の生理食塩水で子宮腔内を還流しながら同時に低侵襲レーザー治療システム内視鏡を挿入し、観察を行った。観察する項目は、子宮腔内の広がり、子宮腔内病変(位置,形状,数,色調,推定診断)、奇形、異物の有無である。やや操作手技に慣れが必要であるが、子宮鏡検査と比較して遜色ない画像を取得可能であった。摘出した子宮の内膜から5 mmの距離で一定の条件でレーザーを照射する。レーザー照射時間は、2秒、5秒、10秒で5、10、20ワットの出力を組み合わせる。臨床試験として同意を得た上で、実際の子宮体部病変が疑われる患者に従来の子宮鏡検査の代替としてファイバー挿入を外来で行い、観察を行っている。症例を蓄積中ではあるが、従来の子宮鏡検査と遜色ない観察が可能であり、苦痛の軽減も得られている印象である。従来子宮体部腫瘍の診断には、子宮鏡が用いられてきた。しかし、子宮鏡は挿入による出血による視野不良や患者の疼痛などの問題点がある。本研究で使用している極細複合型ファイバは、0.8mmという細径の内視鏡にレーザー装置を組み合わせた装置である。このファイバは細径であることから患者への侵襲なく、子宮体部が鮮明な画像にて観察することが可能であり、子宮体部病変の早期発見や、診断率の向上に寄与すると考えられる。極細複合型ファイバを用いたレーザー治療装置を用いて、レーザー照射の強度や範囲を検討し、臨床応用可能か検討を行い、また生体にて細径ファイバを用いて子宮内腔の観察が可能かどうかを検討を行った。摘出された子宮を用いて、子宮内腔の観察およびレーザー照射を行った。摘出子宮の内腔の観察では子宮内膜ポリープや子宮体癌などが鮮明な画像で観察できた。子宮内膜にレーザー照射を、照射時間を5秒、出力は10ワットで行った。焼灼範囲はやや狭いが、直視下に狙った部位に照射を行うことができた。また2015年1月から2018年12月までに子宮鏡検査が必要な患者を対象とし、極細複合型ファイバを用いて、生体においても子宮内腔の観察が可能か検討を行った。
ダウン症候群の一過性骨髄異常増殖症と巨核芽球性白血病の次世代シーケンサー解析

一過性骨髄異常増殖症(TAM) 126例の血清サイトカイン27種類の測定でIL-1β, IL-2, IL-17等の高値が示されたが特異的上昇は認めなかった。TAMで高頻度にみられるGATA1変異についてAML-05に登録250症例の検討で8例に変異がみられその意義を検討している。非ダウン症AMKLでは、コヒーシン、EZH2、JAK2などの変異はDS-AMKLより頻度は少なく、非ダウン症AMKLで比較的高頻度でみられたCBFA2T3-GLIS2やOTT-MALキメラ遺伝子は、TAMとDS-AMKLには検出されず、ダウン症と非ダウン症AMKLは分子遺伝学的に異なった疾患群であることが示唆された。ダウン症候群のTAMからAMLへの移行につきエクソーム解析とターゲットリシーケンスを行った。TAM解析の結果TAMでは1症例のアミノ酸置換を伴う体細胞変異の数は平均1.7個(GATA1を除くと0.7個)と少なく、TAMは21トリソミーとGATA1変異のみで発症する可能性が高いことが示唆された。TAMから白血病への移行にはコヒーシン複合体関係(RAD21, STAG2, NIF, SMC1A, SML3)が53%、EZなどのエピゲノムの制御因子が45%、RAS/チロシンキナーゼなどのシグナル伝達系分子が47%の遺伝子の変異が関与することを明らかにした。またTAM126例の血清サイトカイン計27種類を測定した。TAMにおいては、胎便吸引症候群(MAS)を伴う新生児と比較し、IL-1β, IL-2, IL-17をはじめとする多数のサイトカインが高値であり、多くのTAMの症例で高サイトカイン血症が存在していた。また、MASを伴わない新生児や正常小児と比較すると、測定したサイトカイン全般において高値であった。Th2細胞は、IL-4、IL-5のサイトカインを分泌しB細胞から抗体を作らせ、アレルギー疾患の発症に関与している。今回のサイトカインの解析結果から、TAMにおいてはTh1/Th2のどちらかだけが優位な病態ではなかった。IL-17高値などから考えると、TAMの病態においては、自己免疫疾患の病態形成に関連するTh17細胞など関与している可能性が示唆された。また、臨床像の検討により、TAMの一部の症例では、芽球の割合が10%以下で合併症がほとんどない症例が存在し、この一群においてもサイトカイン高値や肝の線維化のマーカーが高値であり肝障害を起こす可能性があることを明らかになった。TAM126例の血清サイトカイン計27種類を測定した。TAM全例において特異的に上昇しているサイトカインは認めなかった。また、臨床像の検討により、TAMの一部の症例では、芽球の割合が10%以下で合併症がほとんどない症例が存在し、この芽球割合の低いTAMにおいても、IL-1b, IL-6, IL-8, MCP-1などのサイトカインが上昇していることが明らかになった。この一群においてもサイトカイン高値や肝の線維化のマーカーが高値であり肝障害を起こす可能性があることを明らかになった。経時的にサイトカインを測定できた症例では、芽球の増加や循環呼吸状態の悪化に伴いIL-1b, IL-6, IL-8などのサイトカインが上昇していた。TAMの中で予後不良とされる約20%の病態を明らかにするため、TAM126例におけるサイトカイン解析を行った。TAM126例においては、MASを伴う新生児と比較し、IL-1β, IL-2, IL-17をはじめとする多数のサイトカインが高値であったが、一部の症例では、著明な高サイトカイン血症が存在していることを明らかにしている。また、臨床像の検討により、一部の症例では、芽球の割合が10%以下で合併症がほとんどない症例が存在し、この一群においては予後が良好であるが、サイトカイン高値や肝の線維化のマーカーが高値であり肝障害を起こす可能性があることを明らかにしている。また、症例により状態の悪化に伴い上昇するサイトカインが存在することを明らかにしている。TAMの診断の精度の向上と重症度の判定およびターゲットとなるサイトカインを標的とした治療薬の開発の基盤の確立を推進することができた。また、ダウン症候群のTAMからAMLへの移行する遺伝子異常につきエクソーム解析とターゲットリシーケンスを行っている。

TAMは21トリソミーとGATA1変異のみで発症するが、AMLではコヒーシン複合体の遺伝子変異・欠損が53%と高頻度に見られ、これらは変異・欠損のある症例では完全に排他的に見られていた。また、同一患者のTAM, AML検体のエクソーム解析とターゲットリシーケンスでは、AMLはTAMの時にも存在している複数のクローンの一つが新たな変異を獲得してAMLを発症していることがわかった。概要TAMのTAM10臨床研究の遂行を行い、予後と臨床像との関係を明らかにして予後因子を抽出した。また、血中サイトカインの解析とキロサイド少量療法の結果を明らかにした。TAMからDS-急性巨核芽性白血病(AMKL)を発症する症例を正確に同定するために、次世代シークエンサーでGATA1変異を用いた微小残存腫瘍(GATA1-MRD)の解析を行った。また同一の症例で、TAM、DS-AMKLと寛解時の検体のある症例では、次世代シーケンサーによる全エクソン解析、全ゲノム解析、ターゲット・シーケンス法やSNPアレイでコヒーシン/CTCFなどのDS-AMKL特異的遺伝子変異を検索した。次に、DS-AMKL特異的遺伝子変異をもつクローンがTAM発症時に既に存在するか高感度解析法で検討を行った。さらに、GATA1-MRDとDS-AMKL進展との相関解析を行った。また、TAM発症後のGATA1-MRDが白血病発症危険因子となるか解析を行った。GATA1変異のタイプと臨床像との関係や、AML-05症例のGATA1変異例の解析と臨床的意義についても解析した。特に最終年度は、登録した167例について詳細な解析を行い予後因子を抽出し、観察研究で白血球増多例でキロサイド少量療法を行いキロサイドの効果を明らかにし、サイトカイン高値例やGATA1変異例と臨床像との関係を明らかにした。TAM10症例のGATA1変異を167例中163例で解析ができ、GATA1変異例はその種類により3種類に分類され、この分類により好酸球増多や肝機能検査値との相関がみられた。さらに、MRDでフローサイトメトリとGATA1、MRDの関係を検討しつつあり、メチル化の解析を行い興味深い結果が得られている。また、TAMで高頻度でみられるGATA1変異についてAML症例での検討を行いつつある。一過性骨髄異常増殖症(TAM) 126例の血清サイトカイン27種類の測定でIL-1β, IL-2, IL-17等の高値が示されたが特異的上昇は認めなかった。TAMで高頻度にみられるGATA1変異についてAML-05に登録250症例の検討で8例に変異がみられその意義を検討している。非ダウン症AMKLでは、コヒーシン、EZH2、JAK2などの変異はDS-AMKLより頻度は少なく、非ダウン症AMKLで比較的高頻度でみられたCBFA2T3-GLIS2やOTT-MALキメラ遺伝子は、TAMとDS-AMKLには検出されず、ダウン症と非ダウン症AMKLは分子遺伝学的に異なった疾患群であることが示唆された。ダウン症候群のTAMからAMLへの移行する遺伝子異常につきエクソーム解析とターゲットリシーケンスを行っている。
トランスポーチンによるタンパク質の核内輸送の構造生物学

これまでわれわれは核内輸送受容体トランスポーチン(TRN1)とhnRNPD、JKTBPおよびTAPとの複合体の結晶構造を3.5A分解能で明らかにした。今年度はTRN1と転写因子c-fos,c-junおよびRevとの複合体のX線結晶構造解析を行った。c-fosのTRN1結合部位は以前知られているような核内輸送シグナルは存在しないが、c-junおよびREVのTRN1結合部位にはクラシカルな核内輸送シグナルが存在する。これまで知られているTRN1とリガンドとの結合とは違うメカニズムで複合体を形成していることが予想される。TRN1は前回同様全長890残基を用いた。リガンドには化学合成したペプチドを用いた。実験の結果、TRN1とc-fosおよびTRN1とREVの複合体で200から400μmの単結晶が得られ、PF-ARでX線回折実験を行ったところ、5.6A分解能の回折データを得ることができた。しかし、得られた回折データは低分解能で分子置換法による構造解析はできなかった。TRN1は柔軟な分子である高い分解能が得ることが難しかったと思われ、TRN1分子の不安定なループを削除するなどの工夫が必要と思われる。次に、TRN1の全原子分子動力学シミュレーションを行った。まず、分子動力学シミュレーションに用いたTRN1の初期構造を構築した。結晶構造では機能に重要なH8ループの電子密度が柔軟性のため観察されていなかったので、H8ループのモデリングを行い、さらに周囲に水を配置して分子動力学シミュレーションを行った。その結果、H8ループの初期構造は伸長した状態であったが、分子動力学シミュレーションの結果、コンパクトな構造に遷移した。しかし、シミュレーション中にある特定の構造に安定化したわけではなく、運動性の高い状態であった。また、TRN1の全体構造においても、通常の球状タンパク質と比べて柔軟性が高いことがわかった。TRN1はヘリックス-ターンヘリックスモチーフが繰り返されるHEATリピート構造を持つが、それぞれのモチーフの運動が一様でなく、運動性に個性が存在することが明らかになった。真核細胞では核と細胞質は核膜により隔てられており、この核-細胞質間の能動輸送はおもにImportin ssファミリータンパク質により行われる。トランスポーチンもその一つで、輸送される基質の核内移行シグナルを認識して様々なタンパク質の核内輸送に関与している。われわれは核局在配列としてPYモチーフをもつ3種類の輸送基質とトランスポーチン(Transportin : TRN)との複合体のX線結晶解析を行ない、TRNが非常に柔軟な分子で、この柔軟性を利用してタンパク質を核内に輸送にすること、及び、細胞質における輸送基質の認識機構および核内での基質解離機構を明らかにしてきた。そこで、本年度はこのようなTRN分子の柔軟性を理論・実験の両面から明らかにするために、方法論の開発を行なった。複数のドメインで構成されているタンパク質ではドメイン自体の構造は硬いが、ドメイン間は比較的柔軟で構造変化しやすい傾向にある。そのようなドメイン間の相互配置の変化はタンパク質の機能と密接に関与していることが多いので、溶液中でのドメイン間のゆらぎを含めてタンパク質の機能を理解していくことが重要である。そのような溶液構造について、ゆらぎを含めて測定可能な方法がX線小角散乱法(SAXS)である。しかし、SAXSでは分子の回転平均のデータのみ得られるために低解像度にとどまるという問題点がある。一方、近年の計算機能力の増大を背景に発展した分子動力学(MD)シミュレーションでは、結晶構造をもとにして溶液構造の計算を行うことができるが、結果の妥当性を評価するには実験的裏づけが必要である。そこで、本研究ではSAXSとMDシミュレーションを結合して、タンパク質分子の柔軟性を理論・実験の両面から明らかにする新たな方法(MD-SAXS法)を開発した。

その結果、H8ループの初期構造は伸長した状態であったが、分子動力学シミュレーションの結果、コンパクトな構造に遷移した。しかし、シミュレーション中にある特定の構造に安定化したわけではなく、運動性の高い状態であった。また、TRN1の全体構造においても、通常の球状タンパク質と比べて柔軟性が高いことがわかった。TRN1はヘリックス-ターンヘリックスモチーフが繰り返されるHEATリピート構造を持つが、それぞれのモチーフの運動が一様でなく、運動性に個性が存在することが明らかになった。
生分解性ポリアミドの簡易大量合成・加工・分解システムの構築

ポリエステルに比べてポリアミドの生分解性に関する研究は遅れているが、合成ポリアミド、ナイロン4が土壌中で生分解することを研究担当者らが初めて見出した。その後ナイロン4は活性汚泥中でも分解することがわかった。しかし高分子量のナイロン4を得るには高真空ラインを用いたかなり厳密な条件で重合を行う必要があるため、一度に大量に合成できず、その生分解機構、安定化、加工方法などの基礎的研究が遅れている。そこでまず2-ピロリドンの精製においては、水和物の再結晶操作を省略し、種々の試薬の精製から重合に至るほとんどすべての操作を窒素雰囲気下で行ったところ、低分子量のポリアミド1を一度に80グラム以上合成する手法を確立しできた。一方、活性化剤を少量用いた重合では、水和物の再結晶による2-ピロリドンの生成を行ってから同様な重合操作を行うにより、平均分子量3万以上のナイロン4をかなり高収率で得ることができた。高真空ラインを用いないで、1度に100グラム以上の高分子量ナイロン4を得る手法を確立できたといえる。2-ピロリドンの重合が穏やかな条件で行えるので、比較的副反応を抑制できることを生かし、アシルラクタム型成長鎖末端のアルカリ加水分解、加アルコール分解、加アミン分解等を試みて、末端基を簡便な方法でカルボキシル、エステル基、アミド基に変換した。その結果、アミド基に変換すると、熱安定性が著しく向上することを見出し、成形加工性も改良できると思われる。しかし高分子量のナイロン4を得るには高真空ラインを用いたかなり厳密な条件で、α-ピロリドンのアニオン開環重合を行う必要がある。このため1回の重合で得られる高分子量のナイロン4は多くて10グラムであった。一度に大量に合成できないため、その生分解機構、安定化、加工方法などの基礎的研究が遅れている。そこで本研究では、まずα-ピロリドンの精製においては、水和物の再結晶操作を省略し、窒素雰囲気下でのモレキュラシーブによる乾燥と減圧蒸留を行って重合に用いることにした。その他の試薬の精製から重合に至るほとんどすべての操作を窒素雰囲気下で行った。その結果、活性化剤を比較的多く用いた重合では、低分子量のポリアミド1を一度に80グラム以上合成する手法を確立した。一方、活性化剤を少量用いた重合では、平均分子量が3万以上のポリアミド1を得ることができたものの、収率が低かった。収率よく高分子量ポリアミド1を得ることが大量合成のための今後の課題である。しかし高分子量のナイロン4を得るには高真空ラインを用いたかなり厳密な条件で2-ピロリドンのアニオン開環重合を行う必要があるため,一度に大量に合成できず、その生分解機構、安定化、加工方法などの基礎的研究が遅れている。平成15年度の研究では、水和物の再結晶による2-ピロリドンの生成を行ってから、種々の試薬の精製から重合に至るすべての操作を乾燥窒素雰囲気下で行うにより、平均分子量3万以上のナイロン4をかなり高収率で得ることができた。2-ピロリドンの重合が30°Cという穏やかな条件で行えるので、比較的副反応を抑制できることを生かし、アシルラクタム型成長鎖末端のアルカリ加水分解、加アルコール分解、加アミン分解等を試みて、末端基を簡便な方法でカルボキシル、エステル基、アミド基に変換した。その結果、アミド基に変換した場合に熱安定性が著しく向上することを見出し、成形加工性も向上することがわかった。
バーチャルリアリティを用いた糖尿病足病変ハイリスク要因アセスメント教育モデル開発

本研究では、Virtual Reality (VR)技術を用いて、糖尿病の予防的フットケアを担う看護師を対象とした、糖尿病足病変ハイリスク要因アセスメント教育モデルの開発をめざした。全体の企画・立案・調整ならびに総括を任が担当し、3つの班(VR訓練システム開発・教育モデル開発・糖尿病の予防的フットケアのエキスパート)に分かれ、それぞれが情報を交換しながらすすめた。VR訓練システム開発では、まず機器整備とシミュレーションを行いエキスパートによる試行を経てプロトタイプ作成にトライした。VR技術に加えて、主に触覚が重要となるフットケアのマッサージ技術に関しては、触踏の技術を導入して可視化をはかるモデルとした。これらと同時並行で教育モデル開発にとりかかり、臨床能力評価をパッケージにし、教育モデルを作成した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の目的は、仮想現実感(Virtual Reality:VR)技術を用いて、糖尿病の予防的フットケアを担う看護師を対象とした、糖尿病足病変ハイリスク要因アセスメント教育モデルの開発をすることである。今年度は、3つの班(VR訓練システム開発・教育モデル開発・糖尿病の予防的フットケアのエキスパート)に分かれて活動した。VR訓練システム開発は、血流障害・神経障害・変形のVRを作成するための機器の整備とプログラミングを行い、教育プログラムを作成した。また、エキスパート班は、糖尿病罹患歴や振動覚、圧力覚、ABIなどのデータも含めて9つの患者像のVRモデル作成に向け、糖尿病足病変ハイリスク要因についてヒアリングを行った。教育モデル開発班は、VR訓練システムを組み込んだ教育内容と臨床能力評価をパッケージにした教育モデルを作成した。実施計画どおり研究は進んでおり、平成30年度(最終年度)に向け、研究を継続させる予定である。今年度も、3つの班(VR訓練システム開発・教育モデル開発・糖尿病の予防的フットケアのエキスパート)に分かれて活動した。VR訓練システム開発は、昨年度整備した機器とプログラムを用いて、VR教材作成に着手した。まず、初歩段階レベルの看護師が実施する状況で検討した。また、エキスパート班は、VRモデル作成において、アセスメントとケア技術に分けてのシナリオ作成を行った。さらに昨年度作成した教育モデルを臨床現場で試用し、改善点の修正を行った。教育モデル開発班は、エキスパート班の試行内容結果から、教育モデルに、DOPS(Direct Observation of Procedural Skills)を追加し、その作成を行った。3つの班について、開発したモデルプログラムの精度の向上に向けて研究を進めていく。3つの班について、開発したモデルプログラムの精度の向上と公表に向けて研究を進めていく。
気道上皮に発現するムチン（MUC4）の遺伝子多型は好中球性炎症の重篤化と関係する

日本人は他国民と比較して、致死的な薬剤性肺障害の頻度が高い。その病理像は、重篤な好中球性炎症によるびまん性肺胞障害(diffuse alveolar damage:DAD)である。本研究グループは日本人に薬剤性肺障害に関係する遺伝的な要因があると予想した。DADと診断された患者の検体を収集しエキソーム解析を行い、肺で発現するムチン、MUC4を原因遺伝子の候補として同定した。さらに、DADの原因となる遺伝子変異が、繰り返し配列(VNTR)領域に存在すると予想し解析を進めた。患者検体とコントロールとして市販されているDNAサンプルの計47検体について制限酵素による切断パターンをsouthern blottingにより解析し、少なくとも6パターンあることを示した。さらに、DAD患者群では特定のパターンが多い傾向にあることを示した。さらに、現在、次世代シークエンサーを利用し、患者群でのMUC4シークエンスパターンを解析中である。また、VNTRの6パターンのうち、頻度の高いと考えられる4パターンの遺伝子をクローニングし、発現ベクターを作成した。ただし、発現ベクターを実際に培養細胞に導入したところ、導入効率は10%以下であった。そのため、MUC4の安定発現細胞株を作成する方針とし、MUC4発現ベクターをepisomalベクターで作成した。当初導入効率が不良であったが、piggyBacトランスポゾンベクターを作成し気道上皮細胞株である、BEAS2B細胞でMUC4を安定して発現する細胞株を得た。今後はこれらの細胞を用いて機能解析を行う予定である。研究1年目にMUC4の発現ベクターを作成する方針であったが、発現ベクターが巨大であり、培養細胞への導入効率は10%以下と不良であった。そのため、当初はepisomal vectorを作成しMUC4を安定して発現する細胞を作成する予定であったが、episomal vectorでは長期間培養すると発現効率が低下することがわかり、トランスポゾンベクターを再度作成し、MUC4を安定し発現する細胞を作成した。細胞の作成に時間がかかり機能解析が進んでいない。また、ベクターの作成をやり直すなどを行ったため時間を要し、初代気道上皮細胞を作成する予定が遅れている。MUC4を安定して発現する細胞を作成可能となったため、これらの細胞を使用してMUC4の機能解析を進める予定である。また、次世代シークエンスを使用しMUC4のVNTR領域を解析することが可能となったため、患者検体を使用し、びまん性肺胞障害に関係する遺伝子多型を決定する予定である。その病理像は、重篤な好中球性炎症によるびまん性肺胞障害(diffuse alveolar damage: DAD)である。さらに、現在、次世代シークエンサーを利用し、患者群でのMUC4のシークエンスパターンを解析中である。今後、それぞれのVNTRパターンごとにMUC4の安定発現株を作成しMUC4の機能解析を進める予定である。MUC4の発現ベクターを作成し解析を進める方針であったが、発現ベクターが巨大であり、培養細胞への導入効率は10%以下と不良であった。そのため、MUC4の機能解析を行うことができなかった。また、発現ベクターの作成に時間を消費し、肺癌患者の切除肺からの気道上皮細胞の初代培養細胞の作成を進めることができなかった。

そのため、MUC4の安定発現細胞株を作成する方針とし、MUC4発現ベクターをepisomalベクターで作成した。当初導入効率が不良であったが、piggyBacトランスポゾンベクターを作成し気道上皮細胞株である、BEAS2B細胞でMUC4を安定して発現する細胞株を得た。今後はこれらの細胞を用いて機能解析を行う予定である。研究1年目にMUC4の発現ベクターを作成する方針であったが、発現ベクターが巨大であり、培養細胞への導入効率は10%以下と不良であった。そのため、当初はepisomal vectorを作成しMUC4を安定して発現する細胞を作成する予定であったが、episomal vectorでは長期間培養すると発現効率が低下することがわかり、トランスポゾンベクターを再度作成し、MUC4を安定し発現する細胞を作成した。細胞の作成に時間がかかり機能解析が進んでいない。また、ベクターの作成をやり直すなどを行ったため時間を要し、初代気道上皮細胞を作成する予定が遅れている。MUC4の機能解析のため、MUC4の安定発現株作成のためのepisomalベクターを作成した。また、MUC4発現ベクターの細胞株への導入効率を上げるため、エレクトロポレーターの使用など、条件検討を進めている。MUC4の安定発現株を早急に作成し、すでに作成済みのERBB2、ERBB3発現ベクターを用いてMUC4の機能解析を行う予定である。また、肺癌患者の切除肺から気道上皮細胞の初代培養細胞を作成し、解析を行う。MUC4を安定して発現する細胞を作成可能となったため、これらの細胞を使用してMUC4の機能解析を進める予定である。また、次世代シークエンスを使用しMUC4のVNTR領域を解析することが可能となったため、患者検体を使用し、びまん性肺胞障害に関係する遺伝子多型を決定する予定である。MUC4の培養細胞への遺伝子導入が進まず、培養細胞を用いたMUC4の機能解析を行うことができなかった。また、肺癌患者の切除肺からの初代気道上皮細胞の作成を実施することができなかった。翌年度は、MCU4の安定発現株を作成し、機能解析を進める予定である。研究の進捗状況が遅れたため、MUC4発現細胞を使用した細胞の機能解析、また、次世代シークエンスを使用したMUC4の遺伝子多型の解析が進んでいないため、次年度使用額が生じた。今後は、請求した助成金と合わせてMUC4発現細胞の機能解析と次世代シークエンスを使用したVNTR領域の遺伝子多型の解析に研究費を使用する。