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GC-MS法による生薬品質評価法の開発

近年、わが国において漢方方剤が医薬として広く用いられるようになり、その傾向は今後も増大していくものと思われる。しかしながら、漢方方剤の原料生薬は修治法の差や産地の違いなどを含めた種々の要因により、その品質は複雑多様で、生薬の品質評価法の確立は、今日の社会的な緊急課題となっている。本研究では、人参、茵ちん蒿、莪じゅつ、生姜などの重要な生薬について、それらの含有成分の化学的解明研究により得られた生薬修治に関する基礎的資料をもとに、GC-MS法によるより一般性の高い生薬の品質評価法の確立を目指した種々の検討を行った。1)人参:同一オタネニンジン根より調整した白参おゆび紅参の脂溶性成分についてGC-MS分析による比較検討を行い、修治による脂溶性化学成分の変化を明らかにするとともに、水溶性成分、特に白参特有成分であるマロニルエステル型人参サポニンと脂溶性成分との関係を明らかにした。2)茵ちん蒿:カピラルテミシンAおよびBをはじめとする種々の胆活性成分について、GC-MS法による定性・定量分析法を確立した。また、茵ちん蒿の原植物カワラヨモギに含まれる利胆活性成の季節的変動についてもGC-MS分析を行った。3)莪じゅつ:屋久島産、中国産、台湾産の各莪じゅつについて、症抑制活性などの薬理活性成分を指標にGC-MS分析を行い、産地による化学成分の差異を明らかにした。4)生姜:高知県産、静岡県産、中国産、ベトナム産の各生姜について、、辛味成分を指標にGC-MS分析を行い、産地による化学成分の差異を明らかにするとともに、修治法の異なるる乾姜と化学成分の比較分析を行い数々の知見を得た。近年、わが国において漢方方剤が広く用いられるようになり、その傾向は今後も増大していくものと思われる。しかしながら、漢方方剤の原料生薬は修治法の差や産地の違いなどを含めた種々の要因により、その品質は複雑多様で、生薬の品質評価方法の確立は、今日の社会的な緊急課題となっている。本研究では昭和60年度において、人参、菌ちん蒿、莪じゅつ、生姜などの重要な修治生薬について、それらの含有成分の化学的解明により得られた生薬修治に関する基礎的資料をもとに、コンピューター直結型GC-MS(ガスクロマトグラフィー・マススペクトロメトリー)を用いたより一般性の高い生薬の品質評価法の確立を目指した種々の検討を行い以下に示す知見を得た。1人参:白参および紅参の脂溶性成分についてGC-MS分析による比較検討を行い、修治による脂溶性化学成分の変化を明らかにすると共に、水溶性成分、特に白参特有成分であるマロニルエステル型人参サポニンと脂溶性成分との関係を明らかにした。2菌ちん蒿:カピラルテミシンAおよびBをはじめとする種々の利胆活性成分について、GC-MS法による定性・定量分析法を確立した。また、菌ちん蒿の原植物カワラヨモギに含まれる利胆活性成分の季節変動についてもGC-MS分析を行った。3莪じゅつ:屋久島産、中国産、台湾産の各莪じゅつについて、肝障害発症抑制活性などの薬理活性成分を指標にGC-MS分析を行い、産地による化学成分の差異を明らかにした。4生姜:高知県産、静岡県産、中国産、ベトナム産の各生姜について、辛味成分を指標にGC-MS分析を行い、産地による化学成分の差異を明らかにすると共に、修治法の異なる乾姜と化学成分の比較分析を行い数々の知見を得た。
超強力な超伝導バルク磁石の実現と磁束ダイナミックスの解明

バルク超伝導体の特徴的な応用の一つとして、超伝導バルク材料の微細組織に捕捉される高密度磁束を用いた10テスラを超える「超伝導バルク磁石」が注目され、磁気浮上、磁気分離、マグネトロンスパッタ等への展開が検討されている。超伝導バルクを最も有効に磁化する方法は静磁場による磁場中冷却(Field Cooled Magnetization ; FCM)であり、印加磁場とほぼ等しい磁場が捕捉できるが、超伝導コイルマグネット用いるため応用範囲が限られていた。本研究では、簡便・安価で産業応用に優れた着磁方法であるパルス着磁(Pulse Field Magnetizing ; PFM)について、磁束線の急速な運動による発熱が大きいために捕捉される磁場が小さいという問題点の克服と、その着磁メカニズムの解明に関して検討した。印加磁場B_<ex>と温度上昇ΔTの関係や、磁束のダイナミックスに関する基礎研究の中から新しいパルス着磁法(MMPSC法)を提案し、これまでのパルス着磁法による捕捉磁場の最高値(3.8T)を大きく上回る5.20Tという世界最高の磁場の捕捉に成功した。直径45mmのGdBaCuO系バルクの他に、直径45mmのSmBaCuO系バルク、33mm角のGdBaCuO系バルク、直径65mmのGdBaCuO系バルクに対してもMMPSC法が有効なパルス着磁法であることを明らかにした。さらに、2連型や5連型などの様々な超伝導バルク磁石を作製し、真空容器表面で2Tを越える捕捉磁場特性を実現した。これらの超伝導バルク磁石を、環境浄化用磁気分離やドラッグデリバリーシステムなどの医療への応用に活用できる可能性を示した。基礎的研究の重要性を研究代表者自身が認識するとともに、本研究によりパルス着磁による超伝導バルク磁石が産業応用へ一歩近づいたと考えている。パルス着磁による超強力な超伝導バルク磁石の実現と、その着磁メカニズムの解明及び、バルク磁石の産業応用を目指した検討を行った。4Kまで冷却が可能な温度と磁場の多点同時計測システムを構築し、これまでの検討範囲を拡げたパルス着磁装置を組み上げた。この装置を用いて、バルク温度T_s,印加磁場B_<ex>とバルクの温度上昇ΔT及び捕捉磁場B_Tの系統的な関係を明らかにした。これまでの研究から、バルク温度T_sの低温化と、複数回の同一強度のパルス磁場印加によるΔTの低減が、B_Tを向上させる重要な点であることが明らかになった。そこでT_sとB_<ex>を最適化した2段階着磁法(MMPSC法)を新しく考案した。この方法は、まず冷凍機を用いて比較的高温(T_s=45K)に超伝導バルクを冷却して、比較的弱いパルス磁場(B_<ex>=4.5T)を2回印加して、バルク中心に約1Tの磁場を捕捉させる。次にバルクを低温(T_s=28K)に冷却し、最適な強いパルス磁場(B_<ex>=6.7T)を2回印加する。この方法を用いてRE=Gd系バルク表面でB_T=4.47Tの磁場捕捉に成功した。さらに、同じバルクを用いてB_T=5.20Tを達成した。最初の段階である程度の磁束を超伝導バルク中に捕捉させることで温度上昇を低減させ、その後の低温において、最適な磁場を印加することで捕捉磁束を向上させることがポイントである。同じサイズの超伝導バルクを磁場中冷却法で着磁する場合には、強い電磁力に対するバルクの機械的強度の問題からB_T=7Tが捕捉限界である。従って今回の成果は、パルス着磁法による捕捉磁場が一段と磁場中冷却法に近づいたと言える。

捕捉磁場向上の研究の他に、応用を目指して複数の超伝導バルクを平面上に配列して、パルス着磁法で着磁を行う新しいタイプの超伝導バルク磁石の開発も行った。パルス着磁による超強力な超伝導バルク磁石の実現と、その着磁メカニズムの解明及び、バルク磁石の産業応用を目指した検討を平成17年度に引き続き行った。これまでの研究から、バルク温度T_sの低温化と、複数回の同一強度のパルス磁揚印加によるΔTの低減が、B_Tを向上させる重要な点であることが明らかになっている。平成17年度に、T_sとB_<ex>を最適化した2段階着磁法(MMPSC法)を新しく考案し、この方法を用いて直径45mmのRE=Gd系バルク表面でB_T=5.20Tの世界最高記録を達成したが、平成18年度はこの方法が他の超伝導バルク材に対しても有効であることを確認した。具体的には、従来のパルス着磁法でB_T=3.3Tであった直径45mmのRE=Sm系バルクが、MMPSC法を用いることでB_T=4.3Tまで捕捉磁場が向上した。さらに、33mm角のRE=Gd系バルクに対しても有効であることを確認した。また、直径65mmの大型超伝導バルクに対して、パルス着磁特性を評価し、直径が大きいため既存のパルス電源では中心まで磁束が侵入しないことが分かった。しかし、MMPSC法により捕捉磁束の増大を確認した。2連型および5連型超伝導バルク磁石装置を作製し、磁気力を用いて薬を患部に素早く輸送するドラッグデリバリーシステムや、環境浄化用磁気分離への応用を行い、一定の成果を上げた。本研究により、パルス着磁による超伝導バルク磁石が実用化に一歩近づいたと言える。
全ゲノム解析によるイネ量的遺伝子座の迅速単離

主要作物イネの遺伝的改良を目標として、次世代シーケンサーによる全ゲノム解析と「QTL-seq法」(Takagi et al. Plant J. 74:174)により、有用形質を支配する量的遺伝子座(QTL)の単離同定を進めた。その結果、高度耐冷性、出穂期、いもち病圃場抵抗性を決定するQTL複数の位置同定に成功した。さらに生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法を併用することにより、耐病性信号伝達系に関与する遺伝子群を同定単離することを目指し、シロイヌナズナの耐病性遺伝子WRKY29のプロモーターを用いたQTL-seq解析の予備試験に成功した。主要作物イネの遺伝的改良を目標として、次世代シーケンサーによる全ゲノム解析と新技術「QTL-seq法」(Takagi et al. 2013, Plant J. 74:174-183)により、迅速に有用形質を支配する量的遺伝子座(QTL)を単離同定する。さらに、名古屋大学石浦研究室開発の世界最先端の生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法を併用することにより、耐病性信号伝達系に関与する遺伝子群を網羅的に同定単離することを目指す。平成25年度の研究実績の概要は以下の通り。2)生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法の合体生物発光リアルタイム計測は、イネに適した装置が既に完成している。イネ耐病性遺伝子プロモーター下流にホタルルシフェラーゼ遺伝子を結合したコンストラクトにより形質転換したイネ系統を作出した。同様に、シロイヌナズナにおいても形質転換体を作出した。現在、これらの形質転換系統からQTL-seq法利用に適した系統を選抜中である。主要作物イネの遺伝的改良を目標として、次世代シーケンサーによる全ゲノム解析と新技術「QTL-seq法」により、迅速に有用形質を支配する量的遺伝子座(QTL)を単離同定することを目標とした。さらに、名古屋大学石浦正寛研究室開発の世界最先端の生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法を併用することにより、耐病性信号伝達系に関与する遺伝子群を網羅的に同定単離することを目指す。本課題の成功は、イネのみならず作物全般、生物全般において、表現型の差に寄与する遺伝子の自然変異を同定する技術として画期をもたらすと考えられる。こうした方針の下、平成24度は、以下の研究を実施した。1. QTL-seq法の開発と利用:全ゲノム解析により、人為選択、自然選択を受けたゲノム領域を解明する手法「QTL-seq法」を開発した。イネを材料として、圃場抵抗性の優れる系統(Nortai)と劣る系統(ひとめぼれ)の交配後の分離集団(Recombinant Inbred Lines)において、圃場抵抗性の優れる子孫系統と劣る子孫系統のDNAをバルクして全ゲノムシーケンスすることにより、圃場抵抗性を支配する遺伝子の座上するゲノム領域を同定した。(Takagi et al. 2013, Plant J.)。さらに、複数の交配組み合わせにおいて、迅速なQTL同定に成功した。2.発光レポーター遺伝子によるイネおよびシロイヌナズナ形質転換系統の作出:耐病性遺伝子プロモータの下流に発光レポーター遺伝子を連結したコンストラクトを用いて、イネおよびシロイヌナズナの形質転換を実施した。今後得られる予定の形質転換系統と他の系統を交配し、F2世代でレポーターの活性に基づいて子孫を分類し、QTL-seq法を適用して耐病性遺伝子プロモータ活性を制御する上流因子を同定する。主要作物イネの遺伝的改良を目標として、次世代シーケンサーによる全ゲノム解析と新技術「QTL-seq法」(Takagi et al. Plant J. 74:174-183)により、迅速に有用形質を支配する量的遺伝子座(QTL)を単離同定する。平成26年度の研究実績概要は、以下の通り。QTL-seq法を活用して昨年度までにゲノム上の大まかな位置を同定したイネ高度耐冷性QTL、出穂期QTL、低温発芽性QTL、いもち病圃場抵抗性QTLについて、さらに詳細な位置決定を進めた。これらのQTLについてDNAマーカーを設計した。2)生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法の合体本年は、早期の実験系確立の目的で、シロイヌナズナを用いた実験に集中した。耐病性遺伝子WRKY29のプロモーターとLuciferase遺伝子を結合したDNA断片で形質転換したシロイヌナズナCol系統を作出した。本系統液体培養個体にエリシターflg22ペプチドを処理後、生物発光リアルタイム計測装置で計測すると、短時間でLuciferase活性が上昇する事が確認された。

そこで、本系統を5系統の野生系統と交配してF2を得た。今後、F2における発光タイミング、発光強度の分離を確認し、QTL-seq解析を実施予定である。26年度が最終年度であるため、記入しない。植物遺伝学26年度が最終年度であるため、記入しない。イネの様々な形質に対しQTL-seq法を適用することにより、多数のQTL同定に成功した。さらにこれらのQTL領域にDNAマーカーを設定してマーカー選抜法を実施することにより、実際の育種作業に役立っている。生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法の合体については、ルシフェラーゼ遺伝子形質転換体作出に時間がかかったため当初予定より研究進捗が遅れているが、最終年度に成果を出すことができるように努力する。所期の計画に従い、着実に研究を進めている。イネへのQTL-seqについては、迅速にQTLの本体遺伝子の単離同定に到る技術開発を進める。生物発光リアルタイム計測技術とQTL-seq法の合体については、ルシフェラーゼ遺伝子形質転換体を材料として、1)シロイヌナズナ、2)イネの優先順位で、耐病性遺伝子誘導に関するQTL同定作業を進める。1.イネおよびシロイヌナズナを材料にして、発光レポーターを発現する系統と、多様な系統の交配を実施し、後代の系統群にQTL-seq法を適用して、信号伝達系因子のQTLを同定する。2.基準配列の無い生物においてQTL-seq法を適用するための新技術を開発する。
超高感度細胞膜抗原検出法とがんコンパニオン診断への適用

細胞膜抗原検出における増感システム開発について、β-ガラクトシダーゼ応答型プローブの分子構造の最適化を行い、EGFR検出において、常法の数十倍の増感を達成した。しかしながら、これらの検出において、細胞内に蓄積した分子プローブの蛍光シグナルが時間とともに減衰することが分かり、その原因を調査したところ、分子プローブが再度、細胞外に離脱することが分かり、さらにはこれが周辺細胞への非特異吸着の原因になる可能性を見出した。そこで、細胞からの離脱を抑制するため、一旦細胞内に蓄積した後に、細胞膜透過性が小さいアニオン性に転換できる分子を設計した。すなわち、フルオレセインの2つの水酸基をアセチル化して、さらにこうれに疎水基を導入して、β-ガラクトースを2分子導入したプローブを設計・合成した。この分子では、β-ガラクトシダーゼによりガラクトシル基が切除されると細胞膜に結合して細胞内に挿入され、膜直下でエステラーゼによってアセチル基が加水分解されてアニオン性となることで、受動的な膜への再分配が抑制できる。この分子では、評価の結果、確かに自発的な膜への分配が改善したが、今度は、細胞膜上に存在するアニオントランスポーターにより細胞外にくみ出されることが分かった。アニオントランスポーター阻害剤を併用すると、これらの問題は大きく改善できたが、細胞からの離脱は完全ではなかった。そこで、次に標的分子に結合する抗体に標識した酵素により反応を受けた後、細胞膜、あるいは細胞質のタンパク質と速やかに反応できるタイプのプローブを種々設計・合成して評価したところ、最適化に成功し、細胞からの離脱や、周辺細胞への非特異結合をほぼ完全に抑制できる増感型分子プローブの開発に成功した。当初は、初年度に分子の最適化のための分子プローブを種々合成し、その基礎評価から最適な分子構造と、検出条件を決定するための基本情報を収集することを予定していたが、すでに、実用性のある蛍光プローブの取得に成功し、企業とも商品化の話が進んでいる。このように、計画を前倒しして、実用性のあるシステムを構築できており、計画以上に進展していると言える。初年度に、最適な蛍光分子プローブと、その分子設計に必要な条件を見出したので、今後は、この分子プローブを用いて、これまで不可能とされてきた重要な検出対象となりうる膜抗原の検出に挑戦する。まずは、オプジーボの標的分子PD-1が結合するがん細胞上の分子である、PD-L1の検出に挑戦する。すなわち、A549肺がん細胞などを用いて、インターフェロンγ刺激で、PD-L1を誘導し、これを開発したシステムで検出して、常法と比較することで、その有用性を実証する。また、その後、実際に臨床サンプルへ適用して、コンパニオン診断の可能性を評価する。さらに、この原理を他の色調の蛍光プローブに適用できる一般的分子設計を進めて、実用的多色型膜抗原検出システムを実現し、有効なコンパニオン診断の基礎を確立していく。そのためには、タンパクとの反応性を保持する分子ユニットを他の蛍光分子に連結する、あるいは、蛍光分子構造そのものに組み込むなどの方針で、数種の分子を設計・合成してその基礎評価を行う。また、多色化のための、新規な酵素の探索も実施していく。

まずは、オプジーボの標的分子PD-1が結合するがん細胞上の分子である、PD-L1の検出に挑戦する。すなわち、A549肺がん細胞などを用いて、インターフェロンγ刺激で、PD-L1を誘導し、これを開発したシステムで検出して、常法と比較することで、その有用性を実証する。また、その後、実際に臨床サンプルへ適用して、コンパニオン診断の可能性を評価する。さらに、この原理を他の色調の蛍光プローブに適用できる一般的分子設計を進めて、実用的多色型膜抗原検出システムを実現し、有効なコンパニオン診断の基礎を確立していく。そのためには、タンパクとの反応性を保持する分子ユニットを他の蛍光分子に連結する、あるいは、蛍光分子構造そのものに組み込むなどの方針で、数種の分子を設計・合成してその基礎評価を行う。また、多色化のための、新規な酵素の探索も実施していく。
内視鏡治療を受け在宅療養するがん患者を支援するテレナーシングシステムの考案

研究目的は、内視鏡治療を受けるがん患者に対する遠隔看護の導入を目指し、在宅療養支援に向けたテレナーシングシステムを考案することである。内視鏡治療をうけ在宅療養する消化管がん患者にテレナーシングに対するニーズ調査を実施し、59.5%の患者がテレナーシングを「かなり必要」「まあ必要」と回答した。療養生活で生じた疑問や不安を外来受診に行かずに解決したり、自宅に居ながら相談でき、説明を冷静に受け止められるシステムの必要性が示唆された。システムは高齢者が使用しやすいデバイスで、看護師の外来業務の負担を考慮して、テレナーシングに必要な知識や技術を補助する内容をシステムに組み込み、実践しやすいものとする。内視鏡治療をうけて在宅療養するがん患者の在宅療養を支援するテレナーシングシステムを考案することを目的として、平成25年度は2つの研究を遂行中である。研究1としてテレナーシングに対する患者のニーズを明らかにする目的で、平成24年度は文献検討、関連学会で情報収集後、アンケート項目を抽出し、作成したアンケート用紙を使用して、アンケートを実施したが、症例が少ないため、データ収集期間の延長して、回収数を増やした。現在データ分析をしている。テレナーシングシステムを導入できる可能性について検討する研究2は、外来師長など内視鏡治療に関わる看護管理者を対象としたテレナーシングシステム導入に向けたインタビュー調査は、研究1のデータ分析結果を得て、作成したインタビューガイドを吟味・修正する必要があり、インタビューにはまだ至っていない。平成26年11月ごろよりインタビュー実施予定。対象者が少ないため、研究協力施設を増やすことで対象者を確保していく平成25年度より、テレナーシング方法の手段として、ビデオ会議等について検討を開始したので、26年度にフィールドワークなどを進める研究1.内視鏡治療を受け在宅療養するがん患者のテレナーシングに対するニーズ調査は、内視鏡治療を受け在宅療養するがん患者のテレナーシングに対するニーズを明らかにする目的で、平成24年度は文献検討、関連学会で情報収集後、アンケート項目を抽出しアンケート用紙を作成した。平成24年7月、本学倫理審査申請・承認後、平成25年3月、2施設に研究協力依頼し、施設の倫理審査承認後アンケートを配布し始めた。対象者が少ないこともあり、アンケート配布期間の延長や研究協力施設を増やし、回収数を増加できるようにする予定である。研究2.内視鏡治療を受け在宅療養するがん患者を対象としたテレナーシングシステム導入に向けたインタビュー調査は、内視鏡治療を受け在宅療養するがん患者を対象としたテレナーシングシステムを施設に導入できる可能性と問題点を明らかにするため、文献検討した後、インタビューガイドを作成した。平成24年7月、本学倫理審査申請・承認後、平成25年3月、2施設に研究協力依頼し、施設の倫理審査承認後、平成25年5月よりインタビュー実施予定。対象者が少ないため、研究協力施設を増やすことで対象者を確保していく予定である。内視鏡治療を受けて在宅療養するがん患者の在宅療養を支援するテレナーシングシステムを考案することを目的とし、平成2425年度に実施した研究1「内視鏡治療を受けた消化管がん患者のテレナーシングに対するニーズ」に関するアンケート調査の分析結果を日本がん看護学会学術集会での発表したり、千葉県立保健大学の紀要に投稿したり、平成26年度は研究成果の公表を行った。アンケート調査結果では、テレナーシングのニーズは5割程度あること、テレナーシングの相談手段や看護師に相談したいと考える内容、テレナーシング利用についての不安などが明らかにされた。また、自宅で相談できる環境は、看護師からの助言を病院にいるときより、リラックスして受け止められる可能性や、外来受診せずに看護支援を得たいという希望があることが示唆された。平成26年度は、研究II「テレナーシング導入の可能性」に関する看護管理者へのインタビュー調査について、研究Iの分析結果をもとに、半構造化面接のインタビューガイドの吟味と変更を行った。協力施設への依頼と倫理審査申請を行っており、今後インタビュー予定である。また、H26年度は、既にテレナーシングを実施している大学教員などからの知見を集めた。しかし、研究の進捗状況は遅れているため、補助事業の延長申請を行い、許可を得た。平成27年度は、看護管理者へのインタビューを実施し、テレナーシングシステムの考案を進める予定である。本研究の目的は、内視鏡治療を受けるがん患者に対する遠隔看護(以下、テレナーシング)の導入と実用化を目指し、在宅療養支援に向けたテレナーシングシステムを考案することである。平成27年度には、がん看護分野、内視鏡看護分野、外来看護分野の管理者から内視鏡治療をうけ在宅療養するがん患者を対象としたテレナーシングシステムを施設に導入できる可能性とその問題点を明らかにするため、2施設の看護管理者および看護管理者経験者にインタビュー調査を行った。その結果、テレナーシング導入に関する可能性について、[内視鏡治療に限らず在宅療養支援として電話相談は増加すると思う][内視鏡看護の充実は必要である][安心して在宅療養するためにいつでも相談できる体制は必要である][毎日同じ看護師が担当できるとしたらあってもよい][毎日同じレベルの力量を持った看護師がいると良い][電話相談は患者が受診しなくてよいメリットがある]と導入への期待や展望が明らかになる一方で、[高齢者が利用しやすいデバイス][テレナーシングを受ける側の情報リテラシー][電話相談に診療報酬がつかない][テレナーシングに関わる人材確保][電話相談できる技術を持つ人材の確保][電話相談方法を学習する機会がないので、電話相談技術に差がある]

[今の状況で外来にメール相談を立ち上げることは難しい]など導入の難しさも明らかにされた。以上の結果より、在宅療養を支援するための相談体制の導入・整備は必要と考えられる一方、外来看護の現状から鑑みると、テレナーシングを導入するためには、外来における人員不足の解消や、看護師の質・相談技術の向上、外来看護師教育の充実が早急に求められていることが示唆された。研究目的は、内視鏡治療を受けるがん患者に対する遠隔看護の導入を目指し、在宅療養支援に向けたテレナーシングシステムを考案することである。内視鏡治療をうけ在宅療養する消化管がん患者にテレナーシングに対するニーズ調査を実施し、59.5%の患者がテレナーシングを「かなり必要」「まあ必要」と回答した。療養生活で生じた疑問や不安を外来受診に行かずに解決したり、自宅に居ながら相談でき、説明を冷静に受け止められるシステムの必要性が示唆された。システムは高齢者が使用しやすいデバイスで、看護師の外来業務の負担を考慮して、テレナーシングに必要な知識や技術を補助する内容をシステムに組み込み、実践しやすいものとする。研究Iについて、アンケート調査を実施したが、研究Iの症例数が集まらず、データ収集期間を延長したことにより、研究IIに進むことができず、研究の進行が遅れた。アンケート配布の対象者がデータ収集期間に予測していた数よりも少なかったことが原因であり、事前に予備調査などして、データ収集期間などを設定した研究計画を立てるべきであった。がん看護平成27年度は看護管理者へのインタビューを実施していき、内視鏡治療を受ける患者を支援する体制を整えるための示唆を得ていく。テレナーシングの導入している施設を含めて調査し、内視鏡治療を受ける患者に適したシステムを考案していく。計画立案当初に比べ、現在はテレナーシングを実施している施設や研究が多くなっており、方法やシステムの種類も多くなっているので、それらの研究結果も検討した上で、内視鏡治療患者に合ったシステムとできるようにする。研究1の患者アンケートについて、対象数が得られず、アンケート配布およびデータ回収期間を延長したことにより、研究1のデータ分析結果を反映させる必要のある研究2に進むことができなかった。現在はデータ分析を開始したので、研究2をなるべく早期に開始できるよう準備を進めている。大学の倫理審査申請後から、施設の倫理審査を依頼・承認までに時間がかかり、施設のの倫理審査結果を受けてアンケートを洗練させることを繰り返したため、アンケート配布までの時間がかかった。その結果、平成24年度中に結果まで出す予定であった2つの研究が現在進行中であるため、遅れている。研究の進捗が遅れたことにより、研究IIのインタビュー調査が未実施のため、研究IIの実施のための助成金使用が必要となった。
多言語併用状況におけるスイス・ロマンシュ語統語構造の動態的研究

平成16年度平成17年度の研究実績概要1.多言語併用状況の最新動向調査:スイス及びスイス・グラウビュンデン州の公用語であるロマンシュ語および周辺のゲルマン系諸方言およびイタリア系諸方言について、2004年時点での言語併用状況に関する実態調査を行うため、2004年3月にスイス・クール市に所在する『グラウビュデン・ロマンシュ語辞典』編集局において研究者らと意見交換と情報収集を行ない、最新の研究動向を把握した。2.多言語併用話者における言語使用意識調査:2004年3月に同じくクール市にある言語復興のためのと言語文化振興財団Lia Rumantscha「ロマンシュ語連盟」の協力を得て、多言語併用下の一般話者の意識に関する最新のデータを採集し形態統語論的分析の準備を進めた。3.形態統語形成プロセスと話者の使用意識の分析:特にゲルマン系方言やドイツ語との接触状況にあるエンガディン地方の一般話者における語形成、発音の自由変異(ゆれ)、文構造の調査を、言語政策の規範に影響されていない民話資料を用いて行った。4.言語コーパスの構築:インターネット上で発信されているロマンシュ語サイトから語形成パターンの用例や・動詞連語などの用例を採集した。また言語規範に影響されず言語使用者の意識が把握しやすい民話資料から、コンコーダンスや出現頻度調査のための語彙一覧を作成し基礎コーパスを構築した。平成16年度の研究実績概要1.多言語併用状況の最新動向調査:スイス・グラウビュンデン州において使用されているロマンシュ語および周辺のゲルマン系諸方言およびイタリア系諸方言について、2004年時点での言語併用状況に関する実態調査を行うため、スイス・クール市にある『グラウビュデン・ロマンシュ語辞典』の編集局のロマンシュ語研究者らと意見交換と情報収集を行ない、最新の研究動向を把握した。2.多言語併用話者における言語使用意識調査:同じくクール市にある言語復興のための財団「ロマンシュ語連盟」の研究協力の下で、多言語併用下の一般話者の意識について、最新のデータを採集し形態統語論的分析の準備を進めた。3.形態統語形成プロセスと話者の使用意識の分析:技術革新や現代の生活圏の拡大とともに増加する合成語・複合語・動詞連語などについて、インフォーマントにおける使用意識の調査を行うため、調査方針と項目の検討を行い、現地研究者と意見交換を行った。4.言語コーパスの構築:印刷媒体などの従来のメディアを活用するのみならず、インターネット上で発信されているロマンシュ語サイトから合成語・複合語・動詞連語などの用例を採集した。この作業を来年度も進めることにより、言語データの自動検索システムを用いて基礎コーパスを作成する。平成17年度の研究実績概要1.多言語併用状況の最新動向調査:スイス・グラウビュンデン州において使用されているロマンシュ語および周辺のゲルマン系諸方言およびイタリア系諸方言について、平成17年3月にスイス・クール市にある『グラウビュデン・ロマンシュ語辞典』編集局で情報収集を行ったが、その調査資料を分析し、2005年時点での言語併用状況に関する実態を把握した。2.形態統語形成プロセスと使用実態の分析:スイス・ロマンシュ語の語彙の中で、技術革新や現代の生活圏の拡大とともに増加する合成語・複合語・動詞連語などについて、現地研究者と意見交換を行ったうえで、多様なコーパスに基づいて形成プロセスを分析した。3.コーパスの構築:印刷媒体などの従来のメディアを活用するのみならず、インターネット上で発信されているロマンシュ語サイトから合成語・複合語・動詞連語などの用例収集を昨年度に引き続き進めた。言語データの自動検索システムを用いた基礎コーパスを作成する段階に入っている。4.成果の発表:以上の研究成果を公開するために、平成18年5月の日本ロマンス語学会において「スイス・ロマンシュ語における新語形成の諸問題」と題する研究発表を行う準備をすすめた。
強磁性合金薄膜の微小面内領域におけるスピン偏極率制御法の開発とその応用

低温MBE法を利用して,強磁性ホイスラー合金を構成する元素(Fe, Co, Si)の結晶サイト置換を人為的に制御することで,L21-Co2FeSi (CFS)/D03-Fe3Si (FS) 2層構造を実現した.この積層薄膜を横型スピンデバイスのスピン注入電極へ応用するために独自の微細加工技術を開発し,同一基板上の微小領域内に性能の異なるスピンデバイスを作製することに成功した.高効率なスピン偏極電流の生成材料として期待されているホイスラー合金単結晶材料において,スピン偏極率の異なる薄膜を利用したデバイスを自在に配置する技術に発展すると期待される.本研究は,強磁性材料の低温分子線エピタキシー(MBE)成長技術を活用して,Si基板上に様々なスピン生成効率を有する微小スピン注入電極を自由に面内配列する新技術を創成し,多様な性能を有するスピントロニクス素子を同一基板上に集積する技術を構築することを目的としている.本年度は,昨年度検討したFe3Si/Co2FeSiの2層構造を,さらに低温である「室温」で作製し,詳細な微細構造評価と純スピン流の生成・検出の実証を行なった.先ず,Fe3Si/Co2FeSiの断面TEM観察より,この2層の界面はほとんど区別がつかない連続膜になっていることを確認し,薄膜中の至るところで規則度の高いL21構造に由来する電子線回折パターンを確認した.これは,「室温形成」であっても,高品質なホイスラー合金であることを示している.次に,EDXを用いた膜厚方向の組成ライン分析の結果,Si基板上のFe3Si薄膜付近では,Fe:Siが明瞭に3:1の組成を示しているのに対し,Co2FeSi薄膜付近から急峻に組成が変化し,Co:Fe:Si = 2:1:1になっていることが確認された.これは,「室温形成」であるために,2層間での原子の相互拡散を極限まで抑制している結果である,つまり,特性の異なるホイスラー合金を,膜厚方向に高品質に形成する事ができたものと考えられる.そこで,この試料を用いて,膜厚方向のエッチング技術を利用して,微小面内スピンバルブ構造を作製するための技術を開発し,純スピン流の生成・検出を検討した.結果として,数ミクロン四方の領域に,スピン偏極率の異なる純スピン流生成源を配置した明瞭なスピン信号を観測する事に成功した.これは,同一基板上に異なるスピントロニクス素子を集積するための技術の一つとなりうる.低温MBE法を利用して,強磁性ホイスラー合金を構成する元素(Fe, Co, Si)の結晶サイト置換を人為的に制御することで,L21-Co2FeSi (CFS)/D03-Fe3Si (FS) 2層構造を実現した.この積層薄膜を横型スピンデバイスのスピン注入電極へ応用するために独自の微細加工技術を開発し,同一基板上の微小領域内に性能の異なるスピンデバイスを作製することに成功した.高効率なスピン偏極電流の生成材料として期待されているホイスラー合金単結晶材料において,スピン偏極率の異なる薄膜を利用したデバイスを自在に配置する技術に発展すると期待される.本研究は,強磁性材料の低温分子線エピタキシー(MBE)成長技術を活用して,Si基板上に様々なスピン生成効率を有する微小スピン注入電極を自由に面内配列する新技術を創成し,多様な性能を有するスピントロニクス素子を同一基板上に集積する技術を構築することを目的としている.本年度は,既にSi基板上にエピタキシャル成長可能なことが分かっているFe3Si薄膜の上部に,同じ結晶構造を有する別のホイスラー合金であるCo2FeSiやCo2MnSiを成長する技術を検討した.同一装置を用いたIn-situ作製のため,先ず,Si(111)面を利用してFe3Si薄膜を膜厚5 nm程度成膜し,直後にCoやFeやMnのK-セル温度をチューニングすることで組成を変調することで,Co2FeSi薄膜およびCo2MnSi薄膜の成長を試みた.シリサイド反応を防ぐために,基板温度200度以下という低温成長を利用した.Co2FeSi薄膜は2次元エピタキシャル成長する事が確認されたが,Co2MnSi薄膜は3次元成長した.また,飽和磁化を測定したところ,Co2MnSi薄膜は報告されているバルク値の1/3程度の磁化しか得られなかった。これらの薄膜は,Si基板上への直接成長においても同様の傾向を示す事が分かっている.つまり,今回の実験で明らかになった事としては,Si基板やGe基板上へ2次元エピタキシャル成長することのできないホイスラー合金は,Fe3Si薄膜上であっても全く高品質にはならないという事である.今後は,横型スピンバルブ素子を用いたスピン流生成実験と,面内スピン偏極率の制御に向けた微細加工技術を検討する予定である.我々が世界で始めて技術的に確立したホイスラー合金を用いた純スピン流の検出技術を、様々なホイスラー合金材料のスピン流生成・検出技術へのおうようするため,組成変調技術を利用した結晶成長を検討した.本年度は,予想通りの結果を得る事ができ,更に,面内スピンバルブ素子の研究においても,一定の成果を得る事ができた.Co系ホイスラー合金と呼ばれる単結晶強磁性合金材料において,スピン偏極率の異なる薄膜組成をナノメートルオーダーの精密制御技術を確立する.低温MBE法によるホイスラー合金薄膜堆積時の蒸着源(Kセル)

温度を精密制御し,構成元素(FeやCo)の結晶サイト置換を人為的に制御することで,スピン流生成能力の全く異なるFe系ホイスラー合金とCo系ホイスラー合金を積層する.最後に,この積層薄膜をスピンデバイスのスピン注入電極へ応用するため,二層マスクを利用した低加速電圧ドライエッチング加工を導入し,同一基板上の微小領域内に様々な性能のスピンデバイスを実証する.次年度は主に、23年度に達成した薄膜を使ったデバイスの作製、およびスピン機能の評価研究を遂行する予定である。従って、低温測定系への寒剤の供給が必要となり、主に、研究経費は液体ヘリウムの購入費用にあてられる。さらに、もし余力があれば、研究成果を国内外へ発信するために、旅費として利用する予定である。
大望遠鏡の観測装置の共同開発研究

我々は世界最高性能の大望遠鏡の性能を最大限発揮するために、高性能の観測装置、及び、その制御システム、得られたデータを処理・保管するデータ解析・アーカイブシステムの共同開発研究を進めてきた。ようやく当大望遠鏡の開発が、試験観測が可能な段階まで進んできたため、今年度は試験観測装置を望遠鏡に装備して実際の試験観測をおこなった。望遠鏡の様々な性能を評価するために、光学波長域で広視野の観測装置、赤外波長域の観測装置、望遠鏡の震動や大気揺らぎの影響を精密に測定するための画像の高速読出が可能な観測装置を用いた。これらの試験観測により、各波長における望遠鏡の空間分解能、視野による像の劣化の度合い、天体の追尾精度、等、が設計時の仕様を十分に満たしていて、非常に高い基本性能を有していることが確認された。制御システムに関しても、観測手順、制御シーケンス等が確立されつつあり、システムを効率的に運用する目処が立ってきた。また、試験観測を通じて望遠鏡サイトにおける大気揺らぎ、気温、風向風速の変化などの情報が蓄積され、現在日本で開発中の大気揺らぎを補正して更なる高空間分解能観測を可能にする波面補償光学装置の基本制御パラメータへのフィードバックも進められている。更に、この試験観測により、現在未確認の天体や天文現象の発見等もなされてきており、望遠鏡、観測装置、制御系すべてを含めたシステムとして世界でも最高クラスの基本性能を達成していることが確認された。トクナガは赤外線撮像分光装置IRCSに関する研究打ち合わせを行った。IRCSの製作スケジュールの説明、及びIRCSを使用して目指すべき観測成果について詳細な検討を行った。高田は、1)天文学データ解析ソフトウェアの国際会議に出席し、すばる望遠鏡のデータハンドリングシステムの概要について意見交換を行なった。また、2)国立天文台ハワイ観測所のヒロ市山麓施設においてスーパーコンピューターシステムを導入し、データア-カイブシステムの基盤構築を行なう他ネットワーク環境の準備と整備を行なった。高見は、1)マウナケアユーザーズミーティングに出席し、マウナケア山頂でレーザーガイド星を使用するための調査と使用の指針の作成を山頂にある天文台が共同で行うことを決めた。また、2)マウナケアでレーザーガイド星を使用する場合の具体的な指針作りのためのマウナケアの5観測所の代表者からなる作業会議に出席した。田村はハワイ大学において、おうし座分子雲中の低質量原始星の議論を行い、マウナケア観測所での観測では世界最高性能の赤外線分光器を用いて行った。パロマ-観測所では高解像度の赤外線撮像を行い伴星型の若い褐色矮星の有力候補を発見した。海部は、トクナガの来日の後逆にハワイ大学を訪問し、IRCSに関する開発研究の進展状況についての整理と今後の方針について協議した。西村は、アメリカ国立天文台ではインジウム検出器の性能評価、インフラレッドラボラトリ-社では二波長同時撮像装置の冷却系について検討した。ニュージャジ-州では赤外線試験観測計画の検討を行い、ハワイ州ではマウナケア観測所での試験観測に参加した。ルピーノは、可視光検出器の研究開発の打ち合せのため国立天文台を訪れ、今後の研究分担の方法、時期などを協議した。我々は世界最高性能の大望遠鏡の性能を最大限発揮するために、高性能の観測装置、及び、その制御システム、得られたデータを処理・保管するデータ解析・ア-カイブシステムの共同開発研究を進めてきた。地上の望遠鏡によって得られる画像は光路中の大気揺らぎのために空間分解能の劣化を破る。このため地上望遠鏡では光学的な回析限界の画像を得られることができなかった。この影響を可能な限り除去するために、波面補償光学装置の研究開発を行っている。今年度は望遠鏡設置場所における実際の大気揺らぎの精密測定を実施した。このデータをもとに波面補償光学装置の調整をすることによって、赤外波長域において地上望遠鏡最大の空間分解能の画像が期待できる。また、波面補償光学装置によって修復された像を用いて実際の物理量を測定する観測装置、赤外中分散分光装置、及び、惑星系探査観測装置の研究開発も進んで来ている。

これらの装置については設計がほぼ終了し、組立調整段階に入りつつある。光学波長域の観測に汎用的に用いられる微光天体観測装置の共同開発研究も順調に進み、現在、光学部品、架台等の製作を開始している。観測装置の検出器であるCCDの研究開発も計画通りに進行中である。望遠鏡や観測装置を制御するための計算機・ソフトウェアシステムの開発はほぼ一段落した。また、望遠鏡完成時には莫大な量のデータが様々な観測装置から出力されることが予想されるので、それに備えてデータ解析、及び、ア-カイブシステムも同時に開発を進めている。我々は世界最高性能の大望遠鏡の性能を最大限発揮するために、高性能の観側装置、及び、その制御システム、得られたデータを処理・保管するデータ解折・アーカイブシステムの共同開発研究を進めてきた。ようやく当大望遠鏡の開発が、試験観測が可能な段階まで進んできたため、今年度は試験観測装置を望遠鏡に装備して実際の試験観測をおこなった。望遠鏡の様々な性能を評価するために、光学波長域で広視野の観側装置、赤外波長域の観測装置、望遠鏡の振動や大気揺らぎの影響を精密に測定するための画像の高速読出が可能な観測装置を用いた。これらの試験観測により、各波長における望遠鏡の空間分解能、視野による像の劣化の度合い、天体の追尾精度、等、が設計時の仕様を十分に満たしていて、、非常に高い基本比能を有していることが確認された。制御システムに関しても、観測手順、制御シーケンス等が確立されつつあり、システムを効率的に運用する目処が立ってきた。また、試験観測を通じて望遠鏡サイトにおける大気揺らぎ、気温、風向風速の変化などの情報が蓄積され、現在日本で開発中の大気揺らぎを補正して更なる高空間分解能観測を可能にする波面補償光学装置の基本制御パラメータへのフィードバックも進められている。更に、この試験観測により、現在未確認の天体や天文現象の発見等もなされてきており、望園鹿、観測装置、制御系すべてを含めたシステムとして世界でも最高クラスの基本性能を達成していることが確認された。
人間と自然の関係性としての環境倫理に関する基礎的研究

従来とは異なる立場から環境倫理の確立をめざす本研究では、まず「人間と自然の濃密にして健全な関係」が自然相手の労働や仕事によって生みだされていたことを明らかにするために、かつての村落共同体のもつ意味を読み直す作業を進めた。さらに中山間地域の自然の利用状況を実地調査して、田畑においても、森林においても、人間の手が入らぬことによる自然の質の劣化が進んでいることが判明した。このことは、自然相手の労働や仕事が失われ、忘れられていくことによって、人間の自然へのかかわりとしての環境倫理を喪失したことを如実に物語っている。したがって、本研究においては、現在の深刻な環境問題を抱え込んだ「超消費社会」を脱して、「持続可能な社会」へと移行していくには、かつての自然相手の労働が恢復され、それを自然との関わり方という環境倫理として確立することが課題となった。この課題の検討のため、まず、自然相手の労働や仕事を喪失させ、自然との関係を希薄にしている科学技術とそれに支えられた現代社会のもつ問題を根底的な場面から洗い出す作業を行うとともに、(2)「総有(入会権的権利)」の関係を一つの有効なモデルとして、現代社会そのものが喪失している持続可能性を如何に恢復していくかの模索が行われた。(1)の科学技術批判では、我々の生活の隅々まで浸透した科学技術の成果が低エントロピーの良質の資源に依存するものであり、この良質の資源の使用が人間から労働や仕事を喪失させ、人間の自然との関係性を希薄にしている要因であることをはっきりつきとめ、また(2)の「総有」の関係のモデルでは、「総有」関係にあったかつての兵同体が、共同体そのものの内に、未来を含む持続可能性を備えており、それがまた「世代間倫理」でもあったことを明らかにした。(1)自然相手の様々な仕事や労働が人間と自然の関係をどう生みだしたか、(2)中山間地域の自然の利用の現状、(3)日本的な視点から見た欧米の環境倫理思想のもつ問題点という3点から、本年度の研究を実施したが、今日の「環境」への関心という視点から、戦後の高度経済成長期までは残っていた様々な自然相手の仕事や労働の意義、あるいはそれを生みだしていた村落共同体のもつ意味を読み直してみると、人びとがそれによって暮らしを立てていた、そうした仕事や労働が、当初から意図的であったかどうかは別にして、きわめて自然調和的・自然共生的なものであったことが浮かび上がってきている。一方、中山間地域の自然の利用状態を実地調査してみて、田畑のみならず、森林においても、人間の手が入らぬことによる自然の質の劣化という意味での自然の荒廃が到るところで進んでいることが判明してきている。これは当然、中山間地域の過疎化や近代化によって、かつての自然相手の仕事や労働が失われ、消失したことによるのであり、自然とのかかわり方としての環境倫理を喪失したことによると推論される。したがって、現在の深刻な環境問題を抱えた浪費社会から「持続可能な社会」へ転換するには、かつての自然相手の労働が回復され、それが自然とのかかわり方としての環境倫理として確立される必要があることを確信するに到ったが、もとよりかつての自然相手の労働をそのまま復活させることはできないと思われるから、自然とのかかわりをどのような形でつくりあげていくか(例えば、世代間倫理として働いていたと思われる入会権を今日にどのような形で埋め込むか)を、今後の環境倫理の方向性として求めることが本研究のさらなる課題となっている。平成14年度では、「人間と自然の濃密にして健全な関係」が自然相手の労働や仕事によって生みだされていたことを、かつての村落共同体のもつ意味を読み直すことに専念した。

さらに中山間地域の自然の利用状況を実地調査して、田畑においても、森林においても、人間の手が入らぬことによる自然の質の劣化が進んでいることが判明した。これは自然相手の労働や仕事が失われ、忘れられていくことによって、人間の自然へのかかわりとしての環境倫理を喪失したことを明らかにした。したがって、本研究においては、現在の深刻な環境問題を抱え込んだ「超消費社会」を脱して、「持続可能な社会」へと移行していくには、かつての自然相手の労働が恢復され、それが自然との関わり方という環境倫理として確立することが課題となったが、平成15年度はこの方向に研究を進めた。まず、(1)自然相手の労働や仕事を喪失させ、自然との関係を希薄にしている科学技術とそれに支えられた現代社会のもつ問題を根底的な場面から洗い出す作業を行うとともに、(2)「総有(入会権的権利)」を一つの有効なモデルとして、現代社会そのものが喪失している持続可能性を如何に恢復していくかを模索した。(1)の科学技術批判においては、我々の生活の隅々まで浸透した科学技術の成果が低エントロピーの良質の資源に依存するものであり、この良質の資源の使用が人間から労働や仕事を喪失させ、人間の自然との関係性を希薄にしている要因であることをつきとめ、(2)の「総有」のモデルに関しては、「総有」関係にあったかつての共同体が、共同体そのものの内に、未来を含む持続可能性を備えており、それがまた「世代間倫理」でもあったことを明らかにした。
多技法多核種磁気共鳴を用いた脳機能代謝動態画像法による脳神経疾患の解析

[目的]磁気共鳴法が有する分析法としての多彩な技法を活かし,脳内代謝物質の分布と動態を非侵襲的に画像解析する技術を開発し、その応用の研究を行った。[方法]動物用4.7TMR装置および臨床用1.5TMR装置で以下のMR法を開発改良し,脳代謝機能解析の適用性を検討した。(1)^1Hおよび^<31>でmulti-voxel MRSと代謝物質の分布像が得られる化学シフト画像法(CSI),(2)超高速両像法による拡散強調画像(DWI),(3)超高速ダインミックMRI(Perfusion画像),(4)Functional Imaging(FI);各種刺激負荷時の脳局所の活性部分の画像変化。[結果]CSIでは,脳腫瘍でN-アセチルアスパラギン酸,クレアチンの低下,コリンおよび乳酸の増加が画像化された。また、アルツハイマー病の質的診断にも有用であった。DWIでは、脳梗塞急性期で遅い拡散,脳腫瘍周辺で速い拡散,腫瘍部は両者の中間を示す画像が得られ,拡散の易方性も検出できた。Perfusion画像では,組織の血管床を表わす画像が得られ,脳腫瘍では乳酸の増加と血管床の逆比関係が示された。FIでは運動や光の単純負荷で対応する脳回での高信号が認められた。また言語、想像などの高次機能でも活性部の画像化が認められた。以上,CSIによる脳代謝,DWIやPerfusionによる脳循環,Flによる脳機能の画像が得られ,MR法による脳循環代謝計画解析が行えた。[結論]MRの多彩な方法にて,非侵襲的な脳循環代謝機能の画像解析が可能であり、今後多くの脳神経疾患に適用され得る。
箔/糊/板紙構造体の切断特性評価

スマートフォンなどのモバイル端末やコンピュータなどの電子機器筐体内及び液晶周辺には,静電気対策と電磁シールドの目的で金属箔/糊/板紙構造体の粘着テープが使用されている.電子機器などの高精度化や微小化によって,これらのテープの加工には,より精密できれいなものが要求されるが,糊の上に金属箔が載っているため,製品として加工した際に糊のはみ出しや切断面のダレなど糊の影響が問題となり,その加工条件は作業者のノウハウによるものとなっている.これらの構造体の加工条件について,切断特性を評価し最適な切断条件を検討することが必要である.そこで本研究では,アルミ箔/糊/板紙構造体の加工特性と切断速度との関係を実験的に解析した.加工特性と切断速度の関係を実験的に解析するため,刃先角度α=42゚のトムソン刃で,アルミ箔/糊/板紙構造体を切断速度V=0,0251.0mm・s^<-1>の範囲で変化させて実験を行い,切断線荷重fと切刃の押込み変位c/tとの関係を解析した結果,以下のことが明らかとなった.(1)V<0.20の低速域では,c/t=1020%で荷重の変曲点が見られた.c/t=15%付近では糊の厚さに相当するため,糊の変形が始まり潰れるまでの挙動が荷重応答に影響を与えていると考えられる.(2)極大線荷重f_<peak>とVの関係を見ると,f_<peak>がVの増加とともに減少する.しかし,低速領域ではうねる傾向が見えるため,Vの間隔を小さくし分解能を上げて検証する必要があるとわかった.(3)f_<peak>後の勾配の絶対値がVの増加とともに減少することから,抵抗が増加していることがわかる.この抵抗増加の要因として,糊の流動抵抗が考えられる.(4)V=0.3mm・s^<-1>付近で残留反り角度θwが極小傾向を呈すると同時に,荷重応答における極大破断後の減衰傾向が残存する挙動へ遷移している.これよりθwに対する極大荷重後の残留減少の影響は顕著であると見受けられる.(5)θwのVとの依存関係が極在する傾向がり,今度さらに詳細な現象を追求する必要がある.スマートフォンなどのモバイル端末やコンピュータなどの電子機器筐体内及び液晶周辺には,静電気対策と電磁シールドの目的で金属箔/糊/板紙構造体の粘着テープが使用されている.電子機器などの高精度化や微小化によって,これらのテープの加工には,より精密できれいなものが要求されるが,糊の上に金属箔が載っているため,製品として加工した際に糊のはみ出しや切断面のダレなど糊の影響が問題となり,その加工条件は作業者のノウハウによるものとなっている.これらの構造体の加工条件について,切断特性を評価し最適な切断条件を検討することが必要である.そこで本研究では,アルミ箔/糊/板紙構造体の加工特性と切断速度との関係を実験的に解析した.加工特性と切断速度の関係を実験的に解析するため,刃先角度α=42゚のトムソン刃で,アルミ箔/糊/板紙構造体を切断速度V=0,0251.0mm・s^<-1>の範囲で変化させて実験を行い,切断線荷重fと切刃の押込み変位c/tとの関係を解析した結果,以下のことが明らかとなった.(1)V<0.20の低速域では,c/t=1020%で荷重の変曲点が見られた.c/t=15%付近では糊の厚さに相当するため,糊の変形が始まり潰れるまでの挙動が荷重応答に影響を与えていると考えられる.(2)極大線荷重f_<peak>とVの関係を見ると,f_<peak>がVの増加とともに減少する.しかし,低速領域ではうねる傾向が見えるため,Vの間隔を小さくし分解能を上げて検証する必要があるとわかった.(3)f_<peak>後の勾配の絶対値がVの増加とともに減少することから,抵抗が増加していることがわかる.この抵抗増加の要因として,糊の流動抵抗が考えられる.(4)V=0.3mm・s^<-1>付近で残留反り角度θwが極小傾向を呈すると同時に,荷重応答における極大破断後の減衰傾向が残存する挙動へ遷移している.これよりθwに対する極大荷重後の残留減少の影響は顕著であると見受けられる.(5)θwのVとの依存関係が極在する傾向がり,今度さらに詳細な現象を追求する必要がある.
新規生体膜透過機構を基盤とするシプロフロキサシン粉末吸入製剤の開発

現在の肺炎治療は薬物療法が中心であり、ほとんどの症例は薬によって完治する。しかしながら、依然として我が国の死亡原因の上位に位置しており、現在行われる薬物療法には限界がある。特に、主として用いられる注射薬や経口薬では、肺への薬物移行量が限られるため、十分な効果が期待できないと考えられる。本研究では、肺に効率的に薬物送達可能な吸入製剤に着目し、肺炎治療薬の一つである難水溶性薬物シプロフロキサンの新規粉末吸入製剤の開発を行う。これまで溶解過程が律速となる難水溶性薬物の粉末吸入製剤化は困難であったが、本製剤は溶解度に依存しない新たな膜透過メカニズムを基盤とし、画期的な治療システムとなる。