hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ペドグラム-歩数の経時的記録-の開発

身体活動時の歩数計歩数の歩数信号を電気的信号に変換し,30秒のサンプリングタイムで34kbyteのICメモリに保存する改良歩数計を作成した。測定終了後,記憶された信号をインターフェイスを介してパーソナルコンピュータに取り込み演算処理をさせ,歩数の経時的変化をペトグラムとして表示させた。ペトグラムの時間積分は一定時間内の総歩数であり,これは代謝量に比例するものと考えられる。また,その時間微分は時間あたりの歩数を表し,これは運動強度に関係する指標となる。今日,運動処方において,運動強度の設定指標として心拍数,や酸素摂取量,METs,RMR等が用いられているが,いづれの方法も煩雑であり,実践には利用しにくいところがある。科学的に問題があり,学問的には否定的に見られているものの,広く普及している指標に歩数計がある。ペドグラムを体力科学的に基準化するために,日常生活,スポーツ活動時について生理的負荷量,エネルギー消費量の指標として科学的に検証されている心拍数,酸素摂取量と歩数の同時測定を行った。心拍数(yh),酸素摂取量(yo),歩数(x)の時系列データについて最小二乗法によりy=ax+bの回帰式を求めた。aは1歩あたりの心拍数,酸素摂取量を,bは安静時のそれを表す。歩数(x:歩/分)と心拍数(yh:拍/分)との間には日常生活活動でyh=0.379x+69.6,スポーツ活動時でyh=0.589x+71.7の,酸素摂取量(yo:リットル/分)との間には日常生活でyo=0.0035x+0.221,スポーツ活動時でyo=0.0056x+0.558のそれぞれ統計的に有意な関係が得られた。健康づくりとして推奨されている1万歩/日は173kcalであった。1日の生活行動を体力科学的見地から評価するため,ペドグラムについて運動強度を表す歩/分の頻度別解析を行った。高校生,高齢者ともに,1日の70%以上が1分間あたり歩数が010歩(推定心拍数:73拍/分)の座位,若しくは立位の状態であり,体力改善に必要な運動強度が得られたのは高齢者で2.6%,高校生で1.1%であった。健康づくり運動の一環として歩行が勧められている。そして歩行量を手軽に測定する道具としてペドメータ(商品名:万歩計)が普及している。本研究の目的は歩数の経時的変化をペドグラムとして記録し、さらに、ペドグラムの運動生理学的意義を明らかにすることである。ペドメータ(歩数計)の歩数信号を電気的信号に変換し経時的に32k byteのメモリに保存し、測定後、インターフエイスを介してパーソナルコンピュータに取り込み、演算処理を行い、歩数の経時的変化をペドグラムとしてプリントアウトさせる簡便な手法を開発した。さらに、歩行、走行、種々のスポーツ活動について、無線搬送システムを用いた心拍数(ハートレイトモニターバンテージXL)、酸素摂取量(コスメデ社製K2の測定と歩数の測定を同時的におこなった。

図は各種速度での歩行、走行時の歩数の経時的変化であるペドグラムと心拍数、酸素摂取量の経時的変化を示したものである。ペドグラムと生理的負荷の強さの指標である心拍数、酸素摂取量の経時的経過がよく一致していることがわかる。それぞれの時系列データを資料として求めた歩数と心拍数(r=0.729,P0.001)、酸素摂取量(r=0.716,P0.001)との間にはそれぞれ統計的に有意な相関関係が認められた。その他、サッカーや、バレーボールの基本動作であるパス、シュート、ドリブル、スパイク、サービス動作時のペドグラムについても心拍数、酸素摂取量との間にも統計的に有意な相関関係が認められ、歩数の経時的変化であるペドグラムがよく生理的負担度を代表することが明らかになった。本年度はペドグラムを体力科学的側面から評価する方法を検討した。現在,運動処方において運動強度の設定指標としては心拍数,酸素摂取量,Mets,RMR等が用いられているが,いずれの方法も煩雑で実践には利用しにくいところがある。科学的正確性に問題があるとされながら,多く人々が利用している指標に歩数計歩数がある。本年度は歩数計歩数の経時的変化を記録したペドグラムの体力科学的基準化を試みた。歩数計歩数を体力科学的に基準化するためには,歩数計歩数を体力科学的に検証されている心拍数や酸素摂取量との整合をはかることである。歩数計歩数(x:歩/分),心拍数(y:拍/分)酸素摂取量(y:リットル/分)を同時的に測定し、y=ax+bを求め,歩数計1歩あたりの心拍数,或は酸素摂取量,すなわち,aを求めた。日常生活では1歩あたりの心拍数は約0.379拍,酸素摂取量は35mlであり,スポーツ活動時のそれらは0.589拍と56mlであった。男子高校生(14名),男子高齢者(16名)を被検者として日常生活のペドグラムを記録し,上記の知見を応用して体力科学的評価をおこなつた。高校生の一日の総歩数は13120±5210歩(推定消費カロリー:223±88.6kcal),高齢者の3日間のそれは24469±6572歩(推定消費カロリー:137±36.8kcal)であつた。さらに,1分間あたりの歩数が010歩(推定心拍数:73拍/分)のほとんど移動のみられない時間が一日の70%以上を占めた。体力改善に有効な運動刺激(高校生:120歩/分=142拍/分,高齢者:90歩/分)が得られたのは高齢者で2.6%,高校生で1.1%であった。
子どもの完全主義に及ぼす親の性格と養育行動の影響

本研究の目的は、親(とくに母親)の性格と養育行動が、子どもの完全主義傾向の形成にどのような影響を及ぼすのかを検討することであった。主な研究結果は以下の通りである。研究1では、大学生を対象に、まず母親と父親の完全主義傾向と自分の完全主義傾向を評定してもらい両者の関係を検討した。その結果、母親の完全主義傾向と自分の完全主義傾向の間にプラスの関係が認められた。そこで、ターゲットを母親と自分に絞り、同じく大学生を対象に、母親の性格と養育行動ならびに自分の完全主義傾向を評定してもらい分析を試みた。その結果、母親の短気、完全主義傾向、厳しさといった性格特性と子どもをコントロールしたり、生活面で完全を求めたりする養育行動が、子ども[大学生]の完全主義傾向にプラスに影響していることがわかった。研究2では、中学生を対象に、完全主義傾向測定尺度を作成し、その信頼性と妥当性を検証した。そののち、この尺度と母親の性格ならびに養育行動を測定する尺度を同時に中学生に実施し、両者の関係を検討した。その結果、母親の完全主義傾向、しつこさ、厳しさといった性格特性ならびに子どもをコントロールしたり、生活・学業の両面で完全を求めたりする養育行動が、子ども[中学生]の完全主義傾向にプラスに影響していることがわかった。研究3と4では、幼稚園の保育士と母親に協力を求め、幼児の完全主義傾向と母親の性格ならびに養育行動の関係について検討した。幼児の完全主義傾向の評定は保育士と母親に依頼し、その信頼性と妥当性を確認した。分析の結果、母親の完全主義傾向ならびに生活面で完全を求める養育行動が、子ども[幼児]の完全主義傾向(主に母親による評定値)にプラスに影響していることがわかった。本研究の目的は、完全主義が形成されるメカニズムを探る第一歩として、大学生を対象にどのような親の性格や養育行動が子どもの完全主義と関係しているかを検討することであった。最初の調査では、大学生を対象に、(1)自分、母親、父親の完全主義傾向についての評定、(2)母親と父親の性格ならびに養育方法についての自由な記述、(3)自分と母親と父親の三者について、自己に向けられる完全主義、他者に向けられる完全主義、他者から完全主義であると思われていると本人が認識する完全主義の測定(FlettらによるMultidimensional Perfectionism Scaleの日本語版(大谷・桜井,1995))が行われた。(1)と(3)について検討したところ、全体的にみると自分と母親の評定の間には中程度の有意なプラスの相関が認められた。しかし、自分と父親の評定の間には有意な相関は見られなかった。このような結果から、母親の完全主義傾向が子どもの完全主義傾向に影響していることが示唆された。そこで、つぎの調査では自分と母親の関係に絞り、大学生を対象に、(1)母親の性格、(2)母親の養育行動、(3)母親と自分の完全主義傾向(自分に向けられる完全主義を多面的にとらえる尺度(桜井・大谷,1997)ほか)が調査された。大まかな結果としては、母親の完全主義、几帳面さ、潔癖さといった性格特性は大学生自身の完全主義傾向とプラスに関係していた。さらに、母親のそういった性格に支えられた養育行動、たとえば、100点を取ることを強く望む、確かめをしっかりさせる、部屋の整頓を強いるなどは、同じように大学生自身の完全主義傾向にプラスに関係していた。本研究の目的は、完全主義が形成されるメカニズムを探る第一歩として、中学生を対象にどのような親(ここでは母親)の性格特性や養育行動が子どもの完全主義と関係しているかを検討することであった。最初の調査では、中学生用の完全主義傾向測定尺度が開発され、その信頼性並びに妥当性が検討された。

これまでに作成された小学生用並びに大学生用の尺度項目を参考にして項目作成が行われ、妥当性を検討するための尺度とともに中学生に実施された。その結果、(1)完全への願望、(2)結果へのこだわり、(3)高すぎる目標、という3つの下位尺度からなる中学生用完全主義傾向測定尺度が構成され、信頼性および妥当性も確認された。そこで、つぎの調査では、完全主義と関連しそうな母親の性格特性と養育行動、並びに子ども(中学生)の完全主義傾向を、中学生を対象に測定して、母親の性格特性ならびに養育行動と子どもの完全主義傾向との関係を綿密に検討した。その結果、母親の性格特性としては、(1)要領のよさ、(2)理想追求、(3)強迫性、(4)しつこさ、(5)神経質、(5)冷たさ、(7)短気、という7つの特性が見いだされた。同様に、母親の養育行動としては、(1)支配的行動、(2)完全主義的行動、(3)神経質行動、(4)おせっかい行動、(5)育児書準拠行動、という5つの養育行動が明らかにされた。これらの指標を用いた相関分析によると、母親の理想追求、強迫性、しつこさ、神経質といった性格特性は子どもの完全主義傾向とプラスの関係が強かった。また、母親の支配的行動、完全主義的行動、神経質行動といった養育行動も子どもの完全主義傾向とプラスの関係が強かった。要するに、母親が完全主義に関連した性格特性をもっていると、それらが子どもの完全主義を促すような養育行動となり、子どもの完全主義傾向を助長することが推察された。これまでの2年間の研究では、大学生および中学生を対象に、完全主義傾向を測定する質問紙を作成し、母親の性格特性ならびに養育行動が子どもの完全主義の形成に及ぼす影響について検討してきた。その結果、母親の完全主義傾向が強いと、子どもを支配したり、子どもに完全を促したり、子どもに神経質に対応したりする養育行動が強く現れ、それらが子どもの完全主義傾向を助長することがほぼ明らかになった。そこで、本年度と来年度の研究では、発達の最初期に当たる幼児を対象に、完全主義の形成に及ぼす母親の性格特性ならびに養育行動の影響について検討することにした。本年度はそのはじめとして、幼児の完全主義傾向を測定する質問紙を作成し、その信頼性と妥当性を確認した。幼児の完全主義傾向を測定する方法として、本研究では幼稚園の保育士による評定を採用した。昨年度の研究で作成された中学生用の完全主義傾向測定尺度ならびに桜井(1997)による小学生用の完全主義傾向測定尺度を参考に、(1)完全への願望、(2)結果へのこだわり、(3)高すぎる目標、という3つの下位尺度から構成される評定質問紙を作成した。各下位尺度は評定の簡便さを考慮して3項目ずつとした。妥当性を検討するために、園児の完全主義傾向を直接評定する1項目も質問紙に加えた。また、同じクラスを担当する保育士が2名いる場合には、両者に評定を依頼し、評定値の間の関係を見ることによってさらに妥当性を検討した。3つ目の妥当性の検討としては、一部の園児の母親にも自分の子どもの完全主義傾向の評定を依頼し、保育士の評定との関係をみることによって行われた。
人工的反応拡散場に基づく超並列分子コンピューティング

平成16年度は,集積回路工学および計算機科学の観点からの以下の研究を並行して行った.【集積回路工学の観点からの取り組み】(担当:青木および平塚)各種の非線形結合振動子系を実現する人工触媒ネットワークを設計するとともに,平成15年度に試作した2次元人工触媒素子チップをプログラムすることにより,その動作を確認した.特に,FitzHugh-南雲方程式に代表される興奮場の反応拡散ダイナミクスをチップ上で再現し,BZ反応のような動的に伝搬する化学反応波の発生を確認した.さらに,人工触媒チップの最適な幾何学的配置などについて試作実験を通して総合的に検討した.また,チップ上で発生する化学反応波の可視化,これを用いた最適経路探索のデモンストレーションを行った.【計算機科学の観点からの取り組み】(担当:青木)平成15年度に検討した応用のうち,(i)生物系テクスチャ画像の生成,(ii)指紋画像の復元,(iii)2次元経路探索について,そのアルゴリズムをディジタル反応拡散システム(DRDS:Digital Reaction Diffusion System)の枠組みに基づいて,科学技術計算ツールMATLABおよびGNU Octave上において実装し,総合的な評価を行った.一般に,ディジタル反応拡散システムは多次元の非線形ディジタルフィルタとしてモデル化されるため,その動作解析には膨大な計算量が要求される.そこで,GNU Octaveを並列言語拡張するとともにPCクラスタ上に実装し,大規模シミュレーションを可能にした.平成15年度は,集積回路工学および計算機科学の2つの観点からの研究を並行して行った.1.平成15年度は,人工触媒素子そのものを集積化されたマイクロ電極デバイスによって実現することを検討した.まず可逆なレドックス分子(キノン/ヒドロキノン等)を情報担体として,その生成・消滅をチップ上に集積化された多数のマイクロ電極デバイス(Pt)で制御することにより,目的に応じた反応拡散場をチップ上の微量溶液中に人工的に形成できることを実験的に検証した.すでに人工触媒素子の1次元/2次元配列の基礎実験などを完了しており,平成15年度はこの結果を発展させ,64個程度の人工触媒素子を2次元配列状に集積化した人工触媒素子チップを試作し,それぞれの素子を外部からプログラム制御するインターフェースを実装した.2.人工触媒素子による無配線集積回路は,物質濃度の時空間パターンに情報をコーディングするとともに,反応拡散ダイナミクスのパターン形成能力を利用することによって,ある種の問題を超並列的に解くことが可能である.しかし,このような分子のダイナミクスを利用したアルゴリズムの系統的な設計法や計算能力は明らかになっていない.そこで,反応拡散ダイナミクスをテクスチャ生成や画像復元のための多次元フィルタとして利用することに焦点をしぼった検討を行った.本研究代表者は,すでにこのような理論展開のために「ディジタル反応拡散システム(DRDS)」と呼ぶ枠組みを提案している.DRDSを用い,(i)生物系テクスチャ画像の生成,(ii)指紋画像の復元,(iii)2次元経路探索,(iv)ボロノイ図生成などのアルゴリズムを検討した.平成16年度は,集積回路工学および計算機科学の観点からの以下の研究を並行して行った.【集積回路工学の観点からの取り組み】(担当:青木および平塚)各種の非線形結合振動子系を実現する人工触媒ネットワークを設計するとともに,平成15年度に試作した2次元人工触媒素子チップをプログラムすることにより,その動作を確認した.特に,FitzHugh-南雲方程式に代表される興奮場の反応拡散ダイナミクスをチップ上で再現し,BZ反応のような動的に伝搬する化学反応波の発生を確認した.さらに,人工触媒チップの最適な幾何学的配置などについて試作実験を通して総合的に検討した.また,チップ上で発生する化学反応波の可視化,これを用いた最適経路探索のデモンストレーションを行った.【計算機科学の観点からの取り組み】(担当:青木)平成15年度に検討した応用のうち,(i)生物系テクスチャ画像の生成,(ii)指紋画像の復元,(iii)2次元経路探索について,そのアルゴリズムをディジタル反応拡散システム(DRDS:Digital Reaction Diffusion System)の枠組みに基づいて,科学技術計算ツールMATLABおよびGNU Octave上において実装し,総合的な評価を行った.一般に,ディジタル反応拡散システムは多次元の非線形ディジタルフィルタとしてモデル化されるため,その動作解析には膨大な計算量が要求される.そこで,GNU Octaveを並列言語拡張するとともにPCクラスタ上に実装し,大規模シミュレーションを可能にした.
がん細胞の浸潤性獲得の分子機構

清木班員は各種がん細胞株の産生するメタロプロテア-ゼのmRNA発現をノ-ザン法で調べ、また鶏卵胎児の肝臓へ転移したがん細胞での発現を免疫組織学的に調べることにより、がん細胞でのMMPー9の発現が鶏卵法での転移能と良く相関することを示した。佐藤班員はMMPー9遺伝子の発現制御領域を解析し、その発現が転写因子APー1,Spー1,NFーkBの結合部位を介して制御されることを示した。また、MMPー1、MMPー3遺伝子の制御領域との比較から、Spー1,NFーkBの結合部位を介するシグナルがMMPー9発現を誘導するために特徴的に必要とされることを明かにした。宮崎班員はインヒビタ-結合型MMPー2およびMMPー9がMMPー3によって効率良く活性化されることを示した。岡田班員はMMPー1、2、3、9とTIMPー1に対する単クロ-ン抗体を作成し、肺癌組織における発現を免疫組織学的に調べた。その結果、MMPー1とMMPー9が癌組織での主要酵素であり、TIMPー1との不均衡状態の存在を示した。早川班員はTIMPー2に特異的な単クロ-ン抗体を作成し、サンドイッチ酵素免疫測定法を確立した。谷口班員はβmアクチンが重合アクチンを安定化し、細胞運動能を低下させることにより転移能を抑制する可能性を示した。木村班員はヒトNDPキナ-ゼの2種のアイソフォ-ムに対応するラットホモロ-グcDNAを単離し、各組織での発現を調べた。ラットがん細胞の転移能との関係、シグナル伝達系への関与野解析を始めている。
重複遺伝子機能分業の観点から見た魚類多重視覚光受容体ファミリーの進化

ゼブラフィッシュの重複RH2オプシンについて発現制御機構の進化過程の一端を明らかにすることができた。この成果は重複遺伝子の発現分化研究に貢献し、中でも魚類の視物質オプシンにおいては初めての報告となり色覚進化研究に重要な貢献となる。また、メダカとゼブラフィッシュはともにゲノム研究が進んだ優れた実験モデル生物であり、その利点を生かした遺伝子制御領域の進化研究は優れたモデルケースになりえる。さらにメダカは東東南アジアに広く分布し、オプシン遺伝子の網膜での発現パターンを近縁種間で比較できる利点をもつ。このような観点からのオプシン遺伝子発現パターンの比較解析はこれまでにない。カーディナルテトラにおいてRH2オプシン遺伝子の喪失をM/LWSオプシン遺伝子の重複と分化が補っていたことは脊椎動物のオプシン遺伝子研究において重要な発見といえる。グッピーの集団内色覚多型を遺伝子レベルで解析可能にしたことは、色覚研究のみならず集団の遺伝的多様性研究の優れたモデルとなる。トゲウオの成果は回遊魚で初めて視物質オプシン全レパートリーを単離したことでもあり、生息環境の変化とオプシン遺伝子使用の関連の理解に大きく貢献できる。一部のM/LWSタイプオプシン遺伝子は様々な実験条件を検討しても視物質再構成ができず、波長測定が結局測定できなかった。細胞内輸送の過程でのタンパク質の修飾やフォールディングなどに種で特殊化したシャペロンが必要などの状況が生じている可能性が考えられる。ゼブラフィッシュの重複RH2オプシンについてローカスコントロール領域の遺伝子に対する位置効果と各遺伝子の直上領域の特異性に関し研究を進め、発現制御機構の進化過程の一端を明らかにすることができた。ゼブラフィッシュの重複LWS遺伝子についてもそれらの制御領域の探索を進めた。メダカの重複SWS2遺伝子については、それらを含むBACクローンに蛍光レポーターを導入したDNAコンストラクトを作成し、発現制御領域の探索を開始した。一部のM/LWSタイプオプシン遺伝子は従来の視物質再構成による波長測定の実験系では測定できなかった。細胞内輸送やフォールディングなどに種特異的な状況が生じているのかもしれない。
アジア漢字文化圏における物語と説話の研究

本研究の主たる目的は、日本の古代文学を中国を中心とする漢字文化圏の一翼に位置づけ、その上で日本文学の独自の位相を解明するところにある。その目的を達成するため、研究期間内において、次のような研究・調査を実施して、一定の成果を得た。以下、箇条書きに記す。1、本研究においてはアジア漢字文化圏の研究者と共同し、互いの意見交換によって、研究を推進することが必須である。張龍妹氏(中国北京日本学研究中心教授)、宋再新氏(中国四川大学教授)、林慶花氏(韓国成均館大学研究教授)、GYUENTHI OANH氏(ベトナム漢喃研究所教授)とともに、漢文資料とくに未紹介の伝奇小説を調査し、その収集を行って有益な成果を得た。とくにベトナムの漢文資料に、日本の説話文学と共通する点の多いことを確かめることができた。2、『万葉集』巻16の注釈的研究を行い、それが次代の物語文学成立の端緒となっていることを具体的に実証し、あわせて中国伝奇小説の大きな影響を蒙っていることを明らかにした。3、以上の研究成果の一端を、中国北京大学「日本学研究国際シンポジウム」、中国首都師範大学「国際学術会議」、トゥールーズ・ミレイユ大学「日仏共同研究討議」等の場で発表し、国際的なレベルでの一定の評価を得た。4、このほか雑誌論文10編において、研究成果を公刊し、また本研究の成果にもとづく詳細な『万葉集』巻16の注釈を完成させ、これを研究成果報告書とした。なお、引き続きベトナムの漢文資料を翻刻し、公刊することを予定している。本研究の目的は、日本の古代文学を中国を中心とする漢字文化圏の一翼に位置づけ、その上で日本文学の独自の位相を解明するところにある。その目的を達成するため、本年度は、次のような研究・調査を実施して、一定の成果を得た。1、外国人特別研究員として来日中の張龍妹氏と、平安時代の物語や説話と中国伝奇小説類との比較研究を共同研究として進め、とくに台湾大学、故宮博物院における漢文資料の調査を行って、有益な成果を得た。現在、資料の分析中で、この結果は最終年度に報告したい。2、ハノイの漢喃研究所を訪問し、同所のGYUEN THI OANH氏と共同で、同所所蔵の漢字文献資料、『越甸幽霊集』『天南雲録』『皇越文選』『嶺南?怪列伝』等の資料を収集・調査した。とくに『嶺南?怪列伝』等は、従来、ほとんど未紹介でありながら、日本の説話文学などとも共通する要素が多く認められ、比較文学的視点からの貴重な成果が得られた。この結果についても最終年度に報告したい。3、日韓文化交流基金の援助で来日中の林慶花氏と共同研究を行い、中国詩の理念が律令官人にいかに影響を及ぼしているかを、『万葉集』の防人歌・東歌の中に探るべく、具体的な検証を行った。4、以上の成果の一端として、密告者にまつわる説話伝承を分析した論(『万葉の古代史」)、日本独自の嗅覚意識を分析した論(「古代人の感覚」)、『日本霊異記』の説話を分析した論(「弓削道鏡の艶笑譚」)を公刊した。1、中国首都師範大学(北京市)における国際学術会議「文化交流と民族性グローバル時代の言語と文学」において、日中比較文学の立場から、「山上憶良「子らを思ふ歌」」の題で研究発表を行った。

さらに、また、四川大学(成都市)において、宋再新教授と『日本霊異記』についての共同討議を行い、大きな成果を得た。その一端は、古代文学会例会において、「古代の夢について」と題して口頭発表を行った。2、『万葉集』巻16の注釈的研究を行い、それが次代の物語文学成立の端緒となりえていることを具体的に実証し、あわせて『遊仙窟』を始めとする中国伝奇小説の影響を大きく蒙っている事実を明らかにした。『万葉集』巻16の詳細な調査は次年度も継続して実施し、その成果は報告書として公刊する予定である。3、昨年度からの継続として、来日中のハノイ漢喃研究所の研究員GYUENTHI OANH氏と共同で研究を行い、ベトナムに残る漢文伝奇小説類の調査に関して意見交換を行った。4、対馬において、『万葉集』巻15に足跡の残る遣新羅使人の行程を調査し、浅茅湾の寄港地の詳細に一定の見通しを得た。この成果もまた報告書として公刊する予定である。来年度も遣新羅使人の行程の調査を継続する予定である。5、以上の成果の一端として、古代の夢の独自性を論じた論(「古代の夢」)、長屋王の漢詩と歌の関係について論じた論(「万葉の古代史」)などを公刊した。本研究の目的は、日本の古代文学を中国を中心とする漢字文化圏の一翼に位置づけ、その上で日本文学の独自の位相を解明するところにある。平成18年度は、本研究の最終年度にあたるが、次のような研究・調査を実施して一定の成果を得るとともに、成果報告書のとりまとめを行った。以下に、その内容を箇条書きに記す。1、中国北京大学における「日本学研究国際シンポジウム」において、「『日本霊異記』に現れた死生観」と題する研究報告を行い、あわせて同大学の丁莉専任講師と共同討議を行った。また、日本学研究センターの張龍妹教授と、漢文伝奇に関する共同研究についての意見交換を行った。2、トゥールーズ・ミレイユ大学(フランス)における日仏共同研究会議「死とその向こう側」において、「古代人の死生観」と題する研究発表を行い、『日本霊異記』の死生観と山上憶良のそれとの詳細な比較を行った。3、前年度からの継続として『万葉集』巻16の注釈的研究を行い、それが平安時代の物語文学、とくに歌物語成立の端緒となりえていること、あわせて中国伝奇小説の影響を著しく蒙っている事実を具体的に指摘した。なお、この成果を、巻16の詳細な注釈として完成させ、成果報告書の主要部分とすべく、そのとりまとめを行った。4、群馬県貫前神社(上州一ノ宮)の鹿占神事を調査し、東アジア全体の卜占とどのような関係にあるか、また『万葉集』東歌の「占へ」との関連について、知見を深めた。5、以上の成果の一端として、『日本霊異記』の夢を論じた論(「古代の夢」)、『日本霊異記』の死生観について論じた論(「古代人の死生観」)などを公刊した。
脳波を用いた動作精度の事前推定に基づく予測制御に関する研究

本研究では,動作開始直前に発生する運動関連電位に関する情報を用い,動作精度の事前推定の可能性について調査・検討するとともに,Support Vector Machine(SVM)によりリアルタイムで動作精度を事前に推定を行うシステム構築を目指した.新たに開発したペーストレス簡易脳波計とともに,試作したSVMを用いた動作推定システムの評価実験を行った結果,作業によってはある程度推定可能である結果を得た.この結果をもとに,動作精度の事前推定に基づく予測制御を組み込んだ機器操作支援について検討した.本研究では脳波を用いた動作精度の事前推定に基づき予測制御を想定した機器操作支援システムの構築を目的としている.初年度は動作前の生体情報の取得とその応用方法の検討,およびそのシステム化を行ったが,当該年度はそのシステムの検証実験,さらに動作開始直後の脳波内の情報取得と応用方法の検討およびシステム化への反映を検討した.まず,前年度試作した,動作開始直前の運動計画の反映とされる脳波であるMRCP(Movement Related Cortical Potential)を利用し動作精度をSVM(Support Vector Machine)を利用し推定するシステムの検証実験を行った.自動車運転を想定し,コンピュータディスプレイの上に表示されたカーソルをハンドルを用いて操作する内容の実験に適用し,どの程度の確率で推定可能か調査した.その結果およそ6割程度の確率で精度推定できることを確認した.次に,動作開始直後の脳波の情報も考慮することでシステム精度向上を目指した.エラーに関連する電位とされるERN(Error Related Negativity)を調査対象として実験を行ったが,自動車のハンドル操作を想定した動作中にはERNの発生を確認できなかった.そこでさらに詳細な調査を行ったところ,300msec付近の電位に対して差異が確認できた.これは運転動作中における修正運動の反映であると推定され,この電位の発生の有無により修正運動の発生の有無を特定できることを検証実験を行い確認した.そこで,前年度試作したSVMにより動作精度を推定するシステムに対し,この情報も考慮し動作精度推定を行うよう修正したところ,7割程度の確率で精度推定が可能となることを確認した.一般のBMIの先行研究においては7割程度の精度が必要とされていることから,本研究のシステムについても同等の性能を有していることを確認した.本研究では,脳波を用いた動作精度の事前推定に基づいた予測制御方法を検討し,機器操作支援システムとして構築することを目的としている.初年度は動作前の生体情報の取得と動作精度との関係性を実験的に調査し,次年度はそのシステムの検証実験を行った.最終年度は,1推定精度向上のための検討,2ペーストレス簡易脳波計の試作とリアルタイムによる推定システムの構築と検証,3成果発表,の3点を検討した.2ペーストレス簡易脳波計の試作とリアルタイムによる推定システムの構築と検証:安静時においては脳波計として十分な性能を示したが,動作中においてはアーチファクトの影響が大きく,ペーストレスの電極部分のS/N比向上が今後の課題となることを確認した.フィルタ処理によりある程度ノイズを低減できたが,一方でフィルタの設定によってはMRCPの形状が変化し,NS成分の勾配も変化することから情報取得の際の検出精度が低下する課題が生じたため,新たな信号処理方法を検討中である.また,SVM(Support Vector Machine)による推定システムについては,ある程度推定時間も短く,リアルタイム処理が可能であることを確認した.3成果発表:上記1,2に対する修正の課題が生じたことから一時発表を見合わせていたが,今後順次発表を行う.本研究では,動作開始直前に発生する運動関連電位に関する情報を用い,動作精度の事前推定の可能性について調査・検討するとともに,Support Vector Machine(SVM)によりリアルタイムで動作精度を事前に推定を行うシステム構築を目指した.新たに開発したペーストレス簡易脳波計とともに,試作したSVMを用いた動作推定システムの評価実験を行った結果,作業によってはある程度推定可能である結果を得た.この結果をもとに,動作精度の事前推定に基づく予測制御を組み込んだ機器操作支援について検討した.EEGを用いたリアルタイムによる動作精度の推定システムの構築を目指した.実現へ向けての課題として,加算平均を行わずにリアルタイムでMRCPに関する情報を抽出する方法の検討,また,高精度且つ安定して動作精度推定できるパラメータの抽出,の2点が検討を要する事項となる.まず,リアルタイムでの情報抽出方法については,ある程度の学習をさせた上での検出方法が有効であると考え,一般的な線形判別分析,ニューラルネットを用いた方法,サポートベクターマシンを利用した方法など複数の方法を検討した.その結果,サポートベクターマシンによる抽出方法が最も効果的であった.そこで,動作精度が高い場合に発現したMRCPを教示波形として,その波形に対して一致度の低い場合に精度が低いと判定する判別する,といった学習機能を有したリアルタイムでの解析システムをLabVIEWを用いて構築した.検証は次年度行うこととなった.また,MRCP内の情報を安定して抽出できるパラメータについては,自動車のハンドル操作を想定した模擬実験を通して検証した.その結果,過去には動作開始前500msecから発生するNS(NegativeSlope)の傾きを用いていたが,RMS値を用いることで安定して動作精度を推定できることが分かった.今年度試作したシステムには,NSの傾きを用いて判別しているが,今後RMS値も併せて取得し判別の際に反映させる機能を試作システムにさらに組み込み検証する方針である.精度の推定時に利用する脳波のパラメータについて,前年度特定したパラメータでは精度が不十分であったが,当該年度の調査により精度向上のための新たなパラメータを見出した.

検証実験の結果でも精度向上が認められたことから,予定通りの成果が得られていると考えられる.一方で,ペーストレスの簡易脳波計をはじめとするハードウェアについては,アーチファクトの影響などが強くまだ安定性を欠いていることから,今後さらなる対応を検討する必要がある.本申請の研究の検証実験により,精度の推定時に利用する脳波のパラメータについて,先行研究で利用していたパラメータ以外にもさらに別のパラメータを独自で見出すなど,当初検討していたもののほかにも成果が得られている.今後これらのパラメータを用いることにより,システムの安定性が向上すると考えられる.また,2年度目以降に予定していた,初年度の成果発表の準備を予定通り進めていることなど,ほぼ当初の予定通りに研究自体は進んでいる.一方で,システム化についてもほぼ予定通りで進んでいるが,ペーストレスの簡易脳波計をはじめとするハードウェアの試作は出来ているものの安定性が悪いため,今後対応を検討する必要がある.最終年度の活動として,当初の予定通り現状での成果発表と,若干開発の遅れが生じているペーストレスの簡易脳波計の改良に重点をおき研究を進める.成果発表については,人間工学,ヒューマンインタフェース関連の国内,国際学会関連の学会を検討している.また,簡易脳波計については,日常の作業中の計測を想定し,ペーストレスの電極利用を想定しユーザビリティの向上を目指したが,ペーストレスのコイル電極を用いたことによって,頭皮との接触面積が少なくなり,結果としてアーチファクトの影響を受けやすく安定性を欠く問題が生じた.そこで,今年度はアクティブ電極を利用することや,取得した信号に対する信号処理方法検討し直し対応する予定である.初年度は動作前の生体情報の取得とその応用方法の検討,およびそのシステム化を目的としたが,次年度はそのシステムの検証実験,さらに動作後の生体情報の取得と応用方法の検討,およびシステム化への反映を検討する.まず,初年度のシステムの検証実験として,自動車のハンドル操作を想定した実験により,実際に動作精度を推定することとする.コンピュータディスプレイの中央に表示された,ハンドルの動きと同期して動くマウスカーソルを,300pixel程度離れた位置にあるターゲットまで移動させ一致させる,といった単純な動作を行わせる.その際にどの程度の確率で推定可能かを調査する.また,次年度注目する脳波中の情報はERN(Error Related Negativity)を調査対象とする.ERNは,動作中の修正運動の反映であると仮定され,作業者の意図とその動作にズレが生じている際に出現するという特徴から,ERNが観測された際には作業者の意図と異なるため,手動制御系における入力機構に対しどのようなフィードバックを返すべきかを検討する.
中間子・薄膜相互作用により発生する二次電子の研究

低速(数十数百KeV)の負及び正のμビームと薄膜の衝突により生成される二次電子、特にconvoy電子の観測を目的として以下のような実験を行った。1。μが薄膜を衝撃した際放出されれる二次電子を測定するためAl製の真空ダクトを設計制作した。2。二次電子を測定するための電子分光器を設計制作し、その基礎的な特性についての予備実験を行った。3。アクリル、Be板、空気、などを減速材とせて、低速(数10数100KeV)の負のμビームの生成実験を行った。この際、適当な距離をおいて設置されたうすいシンチレータとマルチチャンネルプレートをμの検出器として用いることにより低速μの速度分布を決定した。4。3。の実験により数10KeV程度のμが相当量得られることが分った。5。上記14と併行して、予備実験として、イオンにより薄膜から放出される電子の数分布を測定した。6。次年度においては、(1)等速の【μ^+】、【μ^-】について低速二次電子の放出現象を観測し、電荷の符号の違いによる効果について、(2)convoy電子を測定し、固体中に荷電粒子により誘起されるwake potentialへの電子捕獲の可能性について、実験を進める予定である。1。2。3。4。3。5。6。
人工2次元格子に特有な表面及び界面電子状態と表面の活性化に関する研究

鋳型として下地の基盤にf.c.c構造のRh(001)単結晶表面を用い、エピタキシャル成長によって人工的に創製されるf.c.c構造の鉄薄膜の表面状態を変えることなく、その表面電子状態を測定するために、ヘリウムガスの精製ができる導入システムとターボ分子ポンプを採用したコンパクトでクリーンな差動排気系をもつ真空紫外光源を製作した。放電部と差動排気部に用いるキャピラリーの中心軸が一致するような加工によって、光強度の増大と安定した放電を実現し、迅速に繰り返し測定ができるようになった。Rh(001)単結晶表面に成長するf.c.c.構造の鉄薄膜の反応性を水素の吸着と吸着した水素原子と不飽和炭化水素であるエチレンとの表面反応によって調べた。b.c.c.構造の鉄単結晶表面における水素の脱離温度400K付近であるのに対して、f.c.c.構造の鉄薄膜では、一層目で特異的に水素の吸着エネルギーが著しく減少し、200Kもの低温で脱離が始まる。二層目以上では次第に脱離温度が300Kに漸近して付着確率は小さくなる。この結果は、Cu(001)表面に成長するf.c.c.構造の鉄薄膜における水素の吸着状態に類似しており、f.c.c.構造の鉄薄膜に特有なものであることが解った。また、吸着した水素とエチレンとの反応では、エタンは生成しないものの、エチレンの脱離ピークが120Kと200K以上の二つに現れ、後者はエチレンが半水素化されたエチル中間体が再び脱水素化してできたものである。このエチル中間体の安定性や反応性も水素の吸着状態と同じように一層ごとに変化することが明らかになった。そこで、原子や分子と表面原子との相互作用において重要となるフェルミ準位近傍の電子状態密度を調べ、表面の活性化を明かにするために、真空紫外光電子分光法を行った。Rh(001)単結晶表面の光電子分光には、フェルミ準位以下3eVまでに鋭いdバンドの電子状態を観測した。Rh(001)単結晶表面にできるf.c.c.構造の鉄薄膜について一層ごとに変化する電子状態を調べた結果、表面に対して垂直方向に飛び出す電子のエネルギー分析では、一層目では、フェルミ準位の電子状態は減少し、全体に結合エネルギーの小さい方へシフトしている。二層目以上では鉄の層の厚みとともにフェルミ準位の電子状態と1.5と3eVにピークが現れ、表面構造が変化する8層ではさらにフェルミ準位の電子状態の構造がブロードになることがわかった。これらの結果から、表面の反応性や構造の変化は表面電子状態の変動によく対応していることが明かとなった。

人工的に創製される新たな構造を示す表面及び界面の電子状態、とりわけフェルミ準位付近の局所電子密度の詳細な研究を行うための真空紫外光源の製作を進め、放電部とタ-ボ分子ポンプを用いた希ガスの差動排気部については、排気部分の一部と放電を制御する電源を除いてほぼ完成した。主要な設備備品として購入したタ-ボ分子ポンプによって、希ガスの主排気システムへの流入を差動排気によって効率よく抑えるとともに、真空紫外光源及び排気系もクリ-ンに維持できることになった。光源に関しては、少なくとも市販されているものと同等か、それ以上の強度を取り出せるものを開発することができた。また、差動排気部分をコンパクトにするとともに、中心軸が一致するような設計とし、光の強度の減少を最小限にとどめるように工夫した。さらに、人工2次元格子表面の電子状態の測定において、表面の汚染を引き起こさないように、放電に用いる希ガスの精製を可能にする導入システムを新たに設け、差動排気部分からの油蒸気の進入を防ぐためのトラップを挿入した。一方、測定の対象となる人工2次元格子であるRh(100)表面にできるfcc構造の鉄薄膜の研究では、鉄薄膜の構造は表面の鉄の厚みと温度によってfcc構造が再配列した新たな周期構造になることやbcc構造に移行していくことが明らかになった。今後、これら構造の異なる表面の電子状態を角度分解型の光電子分光法で測定し、表面の反応性とフェルミ準位近傍の電子状態との関連を調べることが大いに期待できる。鋳型として下地の基盤にf.c.c.構造のRh(001)単結晶表面を用い、エピタキシャル成長によって人工的に創製されるf.c.c.構造の鉄薄膜では、水素の吸着状態や不飽和炭化水素との反応における中間体の挙動が一層ごとに変化することが明らかになった。原子や分子と表面原子との相互作用において重要となるフェルミ準位近傍の電子状態密度を調べ、表面の活性化を明らかにするために、真空紫外光の光源を製作し光電子分光法を行った。平成3年度未完成であった差動排気部の一部と放電を制御する電源部の製作を完了させた後、真空紫外光源から長時間安定して光の放出が起こることを確認した。また、放電中の真空装置内のヘリウム圧はほぼ計算値と一致しており計画どうりの性能を達成することができた。そこで、Rh(001)単結晶表面の光電子分光を測定し、フェルミ準位以下3eVまでに鋭いdバンドの電子状態を観測した。f.c.c.構造の鉄薄膜については、その格子間隔が数%変化するのに対応して、フェルミ準位近傍の表面電子状態密度が大きく異なることが理論的に予想され、現在注目されている人工2次元格子である。Rh(001)単結晶表面にできるf.c.c.構造の鉄薄膜について一層ごとに変化する電子状態を調べた結果、表面に対して垂直方向に飛び出す電子のエネルギー分析では、一層目までにロジウムの電子状態は減少し、鉄の層の厚みとともに次第に電子状態の構造がブロードになることがわかった。今後、表面から飛び出す電子のエネルギー分析を角度分解型で測定することによって、表面および界面電子状態の詳細な研究を引き続き実施する計画である。
長野県内におけるブッポウソウの繁殖分布状況の把握と巣箱架設による保護の有効性

絶滅危惧種IB(環境省)にあげられるブッポウソウは、国内の各地において分布域の減少、生息個体数の減少が著しいとされる。その実態を把握し、保護策を講じていくことは急務である。平成19年度に、長野県教育委員会より信州大学教育学部中村浩志教授の研究室へ内地留学の機会を与えられ、本種の繁殖分布に関する調査を行うことができた。調査地は長野、新潟、岡山、鳥取の4県である。長野と新潟においては文献資料をもとに、過去に本種の生息・繁殖が確認された場所において、定点観察とセンサス調査をのべ658時間(50日)行った。なお、長野においては1985年より継続的に繁殖分布調査を行ってきている。新潟においては、1994年と1995年に、渡辺央氏を中心とする新潟県野鳥愛護会のメンバー22名によって、本種の全県的な分布調査が行われている(渡辺1998)。そして2007年にも同様の調査が行われ、調査結果の提供を得た。岡山では、日本野鳥の会岡山県支部により、1988年1992年まで全県的な分布調査が行われた。そして、1990年より吉備中央町において巣箱設置を開始し、以降継続的に詳細な繁殖状況の記録が行われている。2006年と2007年には同会の協力の下、峯光一氏(信州大学大学院生態研究室)が、同町において本種の繁殖分布と生態に関する調査を行っている。岡山では峯氏の協力を得て、繁殖分布調査を5日間行った。烏取では、日本野鳥の会鳥取県支部の土居氏、池田氏、松本氏、桐原氏にご協力をいただき、日南町と南部町で2日間繁殖分調査を行った。その結果、長野では16番い、新潟では2番い、岡山では115番い、鳥取では27番いの繁殖を確認することができた。各地の分布の変遷についてみると、繁殖番い数の増減が巣箱設置の有無に大きく関係していることが明らかとなり、巣箱設置の有効性を実証することができた。
日銀の市場との対話と金融政策運営・金融市場の反応に関する研究

包括緩和政策において、政策導入直後から日銀幹部が積極的に市場との対話を行い、導入3カ月後においては、社債スプレッドの低下や株価上昇という形で効果が見られた。量的・質的緩和政策においては、導入3カ月後に緩和効果が認められたのが、短期金利と株価、ドル円為替レートであった。一方、中長期ゾーンのイールドカーブ低下効果は認められず、中長期金利は上昇した。この点は市場との対話の限界を示した。東日本大震災後における日銀の市場との対話や流動性供給、金融緩和策の強化などが、短期金融市場と国債市場に与えた影響を検証し、こうした一連の政策対応が功を奏して、金融市場は混乱なく安定的に推移したことが分かった。今年度は、(1)08年10月から12月のリーマンショック後の金融緩和において、日銀の市場との対話が金融市場に与えた影響を検証する、(2)10年10月の包括緩和政策に関して、日銀の市場に対する情報発信と金融市場に与えた短期的な効果を検証する、の2点から研究を実施した。(1)に関して、08年10月において金融政策の変更予想が急速に強まったため、金融政策変更の予想は2年物や5年物の金利には有意に及んだが、10年物金利への影響は有意ではなかった。一方、12月においては利下げ予想が緩やかに上昇したことで、中長期金利は金融政策の変更予想を徐々に織り込んでいった。このため金融政策に関する予想は、2年物金利、5年物金利、10年物金利に有意な影響を与えた。08年10月から12月における金融政策変更において、金融市場における政策変更予想を大きく動かしたのは、日銀による市場との対話ではなく、新聞による観測記事と政治家によるけん制発言であった。12月の利下げでは、およそ1週間で政策変更が徐々に織り込まれたことなどから、長めの市場金利も十分に低下したと考えられる。(2)に関して、山口副総裁と森本審議委員は、基金を通じた資産買入規模を現行の5兆円から増額する可能性について言及した。日銀の市場との対話は、市場の期待に働きかけ緩和効果を引き出すよう形で、効果があったと推測される。1年物までの金利は包括緩和の実施約3カ月後には低下しており、短期金利の引き下げ効果はあった。一方、長期金利の低位安定効果はなかった。社債スプレッドが低下し、株価とJ-REIT指数の両方で価格が上昇したため、リスク・プレミアムの低下を通じて資産買入の呼び水効果があったとみられる。今年度の目的は以下の2点であった。(1)東日本大震災の際における日銀の市場との対話と流動性の供給について検証する。(2)市場の金融政策に関する予想が変化した時に、市場金利や為替レート、株価、商品先物などがどのように反応したのかを中心に研究をすすめる。研究の展開次第では、同様な分析を米、ユーロ圏、英、豪などにも拡大して、比較することも検討する。まず、東日本震災後における日銀の市場との対話や流動性供給策、金融緩和策の強化が短期金融市場と国債市場に与えた影響を検証した。日銀による積極的な情報発信や流動性供給、金融緩和策の強化などにより、短期金融市場と日本国債市場は混乱なく安定的に推移した。また、こうした短期金融市場の混乱なき推移が、現金の円滑な供給から日銀ネットなどの決済システムの運行にとって必要不可欠であった。次に、オーストラリアにおいて市場の金融政策に関する予想が変化した時に、中長期金利がどのように推移したのかを検証した。金融政策の予想と2年物、3年物、5年物、10年物の国債は1対1の関係にはないが、中長期的にはかい離せずに推移していることがわかった。このことからオーストラリアの中央銀行であるRBAは、金融政策の先行き予想を変化させることによって、10年物までの国債の利回りに部分的な影響を与えることが可能であるといえる。最後に、世界金融危機の期間における標本を用いて、米国についてもオーストラリアと同様な分析を行った。金融市場の混乱を背景に、金融政策に関する期待は、2年物、5年物、10年物の国債利回りや金利スワップレートには影響を及ぼさなかった。今年度の目的は、日銀が2013年4月4日に導入を決定した量的・質的緩和が、金融市場に与えた短期的な効果を検証することであった。3カ月後、6カ月後において緩和効果が認められたのが、短期金利(TIBOR3カ月物、12カ月物)と株価(TOPIX)、ドル円為替レートであった。一方、東証REIT指数に対する効果はなかった。また、中長期ゾーンのイールドカーブ低下効果も認められず、中長期金利は上昇した。

日銀は質的・量的緩和の導入に伴って、新発国債発行額の約7割に相当する国債の購入を決め、黒田総裁は4月4日の記者会見で「イールカーブ全体の低下を目指す」と宣言した。しかし、国債市場の需給が引き締まることで、国債の価格は上昇(利回りは低下)するとの見通しは、外れたことになる。日銀の市場との対話は、円安及び株高効果においては成功したが、REIT価格の上昇とイールドカーブ全体のフラット化においては失敗したといえる。この原因については、(1)国債市場の流動性が薄くなったため市場のボラティリティーが増した、(2)日銀が2年で消費者物価指数の前年同月比を2%上昇させるという時間軸を設定した。特に期限を2年と限定したことが国債利回りの低下を阻んだ、(3)2%の物価上昇が達成されるのであれば、フィッシャー仮説に従い、期待インフレ率の上昇は名目金利(国債利回り)の上昇につながる、といった点が考えられる。24年度は、日銀の市場との対話とREIT市場を検証した。全体の標本期間は2003年3月31日から2013年1月10日である。分析のために東証REIT指数が、2007年5月31日に最高値である2,612.98ポイントを付けた時点で、標本を2分割する。前半を2003年3月31日から2007年5月31日とし、後半を2007年6月1日から2013年1月10日とする。前半を標本Aとし、後半を標本Bとする。標本Bには2007年8月のBNPパリバショックや2008年9月のリーマン・ブラザースの経営破たん、2010年のギリシャ危機などの信用不安が顕在化した時期を含む。海外のREIT市場を分析した多くの先行研究と一致する結果となった。株価の上昇がREIT市場に正の影響を与えるとの結果は、富効果が成立し、株価上昇がREIT市場の上昇につながることを示す。標本Aと標本Bを比較すると、正の影響は標本Bの方が大きかった。金利の上昇がREIT市場に負の影響を与えるとの結果は、金利の上昇がREIT市場の下落につながることを示す。標本Aと標本Bを比較すると、負の影響は標本Bの方が大きかった。この点は、標本Bの期間において、リーマン・ブラザーズの経営破たんやユーロ圏における財政危機などの信用不安により、REIT投資法人の資金調達が困難になったことと平仄が合う。REIT投資法人の資金調達は借入金比率(LTV)があるレベルに達するまで、借入という形で行われる。日銀が包括緩和で緩和が長期化するとの時間軸を設定したことやインフレ目標政策の導入を決めたことがREIT市場にとってプラスとなった。非伝統的な金融政策である包括緩和政策と量的・質的緩和政策が、金融市場に与えた短期的な影響(1カ月後、12カ月後)を検証して比較した。具体的に対象とした市場は、短期金利、国債、金利スワップ、株、REIT、外国為替である。2つの政策で効果が著しく異なったのは、東証株価指数とドル円為替レートであった。包括緩和政策では1カ月後、12カ月後においてプラスの影響はなかったが、量的・質的緩和政策においては、東証株価指数とドル円為替レートがプラスの効果を示した。一方、共通しているのは、1年物までの短期金利の低下効力が12カ月後においても持続していた点である。分析した標本期間等は異なるが、伊藤(2005)は日銀が直接コントロールできるのは、2年物金利までと結論付けている。非伝統的な金融政策下においても、日銀は1年物まではコントロール可能であるといえる。
メカノケミカルキャビテーション噴流によるバラスト水処理技術の開発

エゼクタノズルを用いたメカノケミカルキャビテーションによるバラスト水処理技術を開発した。バラスト水流量が30l/minで死滅率100%を達成することができた。メカノケミカルキャビテーションには、アルテミアや実海水中のプランクトンに対する機械的処理と化学的処理の相乗効果が存在する。また、マイクロキャビテーションは薬品の化学的効果を高める効果があることが分かった。マイクロキャビテーションとプランクトンの相互作用を可視化し、薬品を含有したキャビテーションにはプランクトンを誘引する効果があることを明らかにした。バラスト水は、荷物を積載していない船を安定させるための重しとして、港で船に積み込まれる海水である。荷物を降ろした際に積み込まれ、荷物を積載する際に排出される。しかしながらこのバラスト水の注入排出によって、多数の海洋生物が移動し、生態系の攪乱や破壊が世界的な問題となっている。従来の様々なバラスト水処理技術は、国際基準を満足しておらず、高い効率を有する技術の開発が急務の課題となっている。本研究のバラスト水処理技術では、エゼクタノズルを備えたウォータージェット技術を適用した。エゼクタノズルの低圧水に薬剤を注入することにより発生する薬剤含有水のキャビテーションは、崩壊圧力による機械的処理と薬剤による化学的処理の相乗効果(メカノケミカル効果)を生み、プランクトンの死滅率が100%になると期待される。H20年度は、エゼクタノズルの基本構造について検討した。エゼクタノズル出口部の角度(ホーン角度)や高圧ノズル径、副流ノズル径を変化させた各種ノズルを用いて吸い込み特性の実験を行った。ホーン角度が大きいと副流は大気圧流入しないが、ホーン角度40°以下では副流が大気圧流入することが明らかになった。また、キャビテーション噴流を感圧フィルムに衝突させ、高い崩壊圧力が得られるエゼクタ構造を明らかにした。このような基礎試験により、ホーン角度30°、高圧ノズル径φ2mm、副流ノズル径φ2mmをエゼクタノズルの基本形状と定めた。副流に薬剤(次亜塩素酸ナトリウム)を含有させたメカノケミカルキャビテーション噴流により、従来の機械的処理のみのキャビテーションに比較して、低い濃度の薬剤含有量(20ppm)でも死滅率向上の効果があることを明らかにした。以上のようなメカノケミカルキャビテーション噴流という新しいコンセプトの処理技術により、従来よりも高いバラスト水流量である90l/minで96%の死滅率を達成した。エゼクタノズルの低圧水に薬剤(次亜塩素酸ナトリウム)を注入することにより発生する薬剤含有水のキャビテーションは、崩壊圧力による機械的処理と薬剤による化学的処理の相乗効果(メカノケミカル効果)を生み、高いプランクトンの死滅率が期待される。平成21年度は、平成20年度に開発したエゼクタノズルを用い、実海水に対するメカノケミカルキャビテーションによるバラスト水処理技術について検討した。アルテミアと同様に、実海水に含まれる甲殻類,かい脚類,珪藻類に対しても、メカノケミカル効果があることを明らかにした。死滅率はアルテミアには及ばないものの、バラスト水流量90l/minで90%の死滅率を達成することができた。さらに比較のため、機械的処理能力のないマイクロキャビテーションを用いて、化学的効果について調べた結果、キャビテーションが化学的作用を高めることが分かった。本研究成果は、国際学会"The 7^<th> International Symposium on Cavitation, CAV2009"において発表し、高く評価された。しかしながらこのバラスト水の注入排出によって、多数の海洋生物が移動し、生態系の撹乱や破壊が世界的な問題となっている。