hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
歯周組織を構成するマトリックスタンパクの解析

歯周組織は歯根膜・セメント質・歯槽骨からなる付着器官であり、歯根膜組織には幹細胞様の性質をもつ細胞が存在することが知られている。そこで本研究では、歯根膜細胞を各種方法にて抽出し、最適な酵素を選定した。コラゲナーゼによって分散採取された歯根膜細胞は増殖能が高く、高いアルカリフォスファターゼ活性を有していることから、歯周組織のような硬組織を再生させるには適した細胞ソースであることが示唆された。また、大型動物モデル(ビーグル犬)の実験的歯周組織欠損モデルにおいて、上記の方法で採取された歯根膜細胞シートを欠損部に移植すると、非移植群と比べて有意に歯周組織の各要素(歯槽骨・セメント質・歯根膜組織)が再生されたことから、歯周組織の再生に適した細胞ソースとなりうることが示唆された。また、細胞にとって最適な細胞外環境を検討するために、近傍組織のマトリックスタンパクの検討を行い、歯根膜細胞に強く発現する遺伝子群を突き止め、免疫組織化学的に検証を行った。歯周組織を再生するにはセメント質の再生が重要であり、そのメカニズムに関しては不明な点が多い。そこで我々はセメント質が象牙質の近傍でのみ発生・再生することに着目し、象牙質基質のタンパクならびに歯根膜細胞に与える影響を検討してきた。ブタにおいては象牙質の非コラーゲンタンパクである象牙質シアロリン酸タンパク(DSPP)には個体間に差が観察されC末端のリピート領域の長短は象牙質形成には関与しないことが示唆された(J. Biol. Chem. 283, 14835-14844, 2008)。また、イヌの歯根膜細胞をインビトロで培養増幅し自家移植の系でイヌ象牙質面に配置したところ、細胞を移植していない群と比較して統計的有意差を持った歯周組織(歯槽骨・セメント質・歯根膜)の再生が観察された(Biomaterials, in press)。さらには、歯根膜細胞を抜去歯から分離抽出するとかなりの確率で上皮系の細胞を観察することが出来ることから、ヘルトビッヒの上皮鞘の残存上皮がセメント質形成に関与していることも否定できず、これらの上皮系細胞の検討も必要であろう。以上の研究成果をふまえて、現在歯周組織関連遺伝子ならびにタンパクを網羅的に解析し、歯根膜細胞に与える影響を現在検討中である。具体的にはセメント質および象牙質のマトリックス成分を酢酸/塩化ナトリウム脱灰液にて抽出し、全タンパク質の発現をSDS-PAGEにて確認している。今後、抽出されたタンパクを二次元電気泳動にて展開しスキャナーで取り込み、差異のあるスポットを東京女子医科大学総合研究所の細胞プロテオーム解析室と連携してMALDI-MS質量分析器にて解析する予定である。歯周組織再生のキーポイントは歯根表面に沈着するセメント質と周囲骨とを牽引する歯根膜をいかに再生するかである。我々は歯根膜細胞に着目し、歯根膜シートを大型動物に移植することで、その有効性を確認した(Biomaterials,2009)。温度応答皿を用いることで細胞のみならず、細胞外マトリックスを移植することが本法の肝であると考えており(Periodontol 2000,2009)、歯根膜細胞が分泌する細胞外マトリックスを基礎的なアプローチで研究することが重要であると考えられる。そこで本学倫理委員会承認の上で、ヒト歯根膜細胞41サンプルの定性・定量試験を行い、細胞外マトリックスの遺伝子発現をリアルタイムPCR法を用いて網羅的に解析した。対照群として、骨髄由来間葉系幹細胞と歯肉線維芽細胞を用いて、各種遺伝子発現を検討した結果、Periostin遺伝子、S100A4遺伝子が歯根膜細胞に高発現していることが明らかとなり、免疫組織科学的な解析から両遺伝子が歯根膜組織に強く発現していることが観察された(論文投稿中)。今後は、本研究で得られた知見を元にこれらの分子の生理活性を検索していきたいと考えている。
新興国における経済発展経路の国際比較

平成29-30年度における主要な成果は、本新学術領域全体の成果である4巻本(すべてSpringerから平成30年度中に刊行された)への貢献である。杉原は第1巻に`Asian Path of Economic Development'を執筆した。杉原を共編者とする第2巻(Paths to the Emerging State in Asia and Africa)には、島田、太田、小林、谷本、久保を含む7名のメンバーが執筆した。第3巻には岡崎が執筆した。アジア、アフリカにおける新興国への移行の条件を地域交易と労働集約型工業化を軸に論じた第2巻は、現在までに7000件を超えるダウンロードが報告されており、関心を集めている。本研究は、平成29年度に終了した。平成30年3月までに研究を終了する予定であったが、平成29年10月、歴史データ分析に従事していた研究助手が退職したため、歴史データ分析を中断することとなった。その結果、資金の一部を繰り越し、平成30年度に、総合地球環境研究所において研究支援員を雇用し、成果の出版に必要なデータをまとめた。GRIPSの大学院生にも協力を得て研究会を頻繁に行うなかで、とくに第二次大戦後のサブサハラ・アフリカの統計を新たに入手し、本研究が主として収集してきたアジアのデータと比較することができたことは大きな収穫であった。なお、平成30年3月には政策研究大学院大学と総合地球環境学研究所で、海外の研究協力者を招いて最終ワークショップを開催し、研究成果を共有した。また、研究代表者は、世界経済史会議(平成30年7ー8月、ボストン)や世界社会科学フォーラム(平成30年9月、福岡)など多くの機会に本研究の成果を報告した。さらに、これらの主要な成果とは別に、「長期の19世紀」におけるアジア域内交易と地域経済の発展についての英文論文集を刊行する計画も進行中である。平成29年度が最終年度であるため、記入しない。平成25年度は、長期経済発展径路論(勤勉革命論と労働集約型工業化論)の到達点を共有しつつ、日本、中国、東南アジア、インドの事例を検討する計9回の研究会や国際ワークショップを開催した。主な活動をあげると(いずれのテーマも多数のメンバーが参加)、18月にRoy bin Wong (UCLA)を招いてセミナーを行うとともに、近世のヨーロッパ、日本、中国における勤勉革命を比較する論考を杉原と共同執筆した(Cambridge History of the Worldに収録の予定)。22013年初めに刊行されたAustin and Sugihara eds, Labour-また、4アジア貿易史の本格的な研究を開始し、2014年2月にイギリスで、3月にインドと京都でワークショップを行った。ロンドンで大量の資料収集を行い、地域交易比率の推計から植民地期を貫く発展径路の連続性を検証すべくデータ入力を続けている。5アジアの発展径路の資源・エネルギー史、環境史的側面についても研究を開始した。地球環境の持続性に関する新しい国際的イニシアティブであるフューチャー・アースと連携し、1月に日本学術会議主催の学術フォーラム「アジアの経済発展と地球環境の将来」を組織した。こうして貿易史と環境・エネルギー史のクラスターができつつある。なお、メンバーは、貿易史で杉原、城山、太田、島田が、エネルギーで岡崎、神田、小堀が、労働集約型工業では綿業で久保が、玩具(輸出)で谷本が、それぞれ成果を出した。平成26年度は、経済史研究および地球環境の持続性に関する研究を並行して行い、内外で最初の本格的な成果を発表した。具体的には、日本、中国、東南アジア、インドの事例を検討する計9回の研究会を開催したほか、次のような活動を展開した。1杉原は、“Global Industrialization: A Multi-polar Perspective"(Cambridge World History2015年に刊行)を執筆し、そのなかで交易史と環境史を見据えつつ、アジアの各地域がどのように地域の資源制約を克服していったかを論じた。また、2014年9月にジュネーヴの国際会議で、“Environmental Sustainability for the Asian Path of Economic Development: A Long-term Perspective"と題し、戦後アジアの経済成長を、環境史的基盤を意識しながら検証する経済史的研究の構想を報告した。小堀も“The Development of Energy Conservation Technology in Japan, 1920-1970"と題して報告した。2杉原は、日本学術会議によるフューチャー・アースの活動(地球環境の持続性をめぐる国際的な取り組み)に関わり、シンポジウムや国際会議で講演・討論を行うとともに、『学術の動向』に「アジアの経済発展と地球環境の将来」を特集した。3杉原、脇村、田辺、神田は、『現代インド1多様性社会の挑戦』(田辺、杉原、脇村編東京大学出版会)を刊行し、インドの環境史について論じた。杉原は「環境の多様性と文化の多様性」(共著元になるデータはワーキングペーパーとして刊行)を執筆するとともに、2014年12月にニューデリーの国際会議で基調講演を行った。4メンバーは、貿易史で杉原、小林が共著論文を執筆したほか、城山、太田、島田が成果を刊行した。また、エネルギーで小堀が、産業分析で久保と岡崎が、玩具(輸出)で谷本が、それぞれ成果を出した。

(1)平成25年度に引き続き、新興国、とくに中国、東南アジア、インドにおける長期の経済発展径路の存在を比較史的に究明するという目的に沿って研究会を組織した結果、少しずつではあるが、勤勉革命論、労働集約型工業化論を中心に組み立てられてきた径路の議論が、資源・エネルギー利用径路の諸類型と結びつけて具体的に議論できるようになってきた。とくに、アジアの各地域がどのように地域の資源制約を克服していったかを、フューチャー・アースにおけるwater-food-energy nexus論を歴史に適用して論じることにより、アジアの発展径路を総括的に把握するための基礎作業が進んだ。(2)突破口となる実証研究として、平成26年度に本格的に開始した、世界貿易とインドの国内交易統計データの収集、入力、加工作業を続け。一定の進捗を見た。19世紀前半のインドの国内・地域交易の規模や、後半の国内市場の形成とその特徴について、従来よりもはるかに明確な歴史像を描くことができた。それが「南アジア型発展径路」論を補強し、地域商人のネットワークを基礎とする地域の発展径路の存在が、アジア全体の特徴だったのではないかという仮説が浮かび上がりつつある。(3)個別研究の成果は順調に出ており、メンバーの本研究へのコミットメントも満足すべき水準にある。(4)地域交易のネットワークに関連する実証的成果は、それがアジアにおける国家形成に与えた影響の重要性という文脈で解釈されれば、「経済と政治の相互作用」という本領域研究全体の研究目標に繋げることができる。しかし、その明示的な貢献は、次年度以降の課題として残された。他班のメンバーとの交流は多面的に進んでいるので、平成27年度以降、成果にも反映することが期待される。平成27年度は、8月に京都で世界経済史会議が成功裏に開催され、メンバーのほぼ全員が報告するとともに、組織やキーセッションに関わった。また、杉原が編集に加わっていたCambridge World History (9巻)が刊行されたり、岡崎の論文がAmerican Economic Reviewに掲載されたりして、われわれの国際的プレゼンスが大きく向上した年でもあった。そうした動きのなかで、これまで積み重ねてきた個別研究を班として総合するとともに、それを国際的な研究潮流と交差させるためのワークショップ、研究会を連続的に開催した。まず、「アジア『新興国』における国家形成の源流ー経済史的接近」(4月20日)では二つのセッション「交易と国家形成」「生存基盤の確保と国家」を組織し、ほぼ全員が報告、コメントした。その後もBin Wong(中国とヨーロッパの比較), Kanchan Chandra(インド政治),斎藤修、Leigh Shaw-Taylor(職業分類の長期国際比較)などを招いて突っ込んだ議論をするとともに、交易史についてのワークショップをLSE(9月:Tirthankar Roy, Kent Deng, A. Irigoin, Debin Ma, G. Federicoなどと交流)とGRIPS(10月)で開催した。
特異な高次構造を持つ超分子ポリマーの設計と創製

本研究は"特異な高次構造を持つ超分子ポリマーの設計と創製"を基盤とし、革新的な新現象の開拓を目的としている。用いるモノマーの基本骨格は、芳香族コア部位に水素結合部位と長鎖アルキル鎖を導入したものである。これまでに、コア部位にナフタレンを導入したモノマー(N)が環状超分子ポリマーを形成することがわかっている。昨年度は、このコア部位をさまざま変えることで、超分子ポリマーの構造がどのように変化するかを調査した。その中で、ビスナフタレンを有するモノマー(NN)が螺旋状超分子ポリマーを形成することを見出した。今年度は、昨年度の研究成果をさらに発展させ、この螺旋状超分子ポリマーの形成メカニズムの解明および複数分子が関与する超分子ポリマーの構造制御について研究を遂行した。NNのメチルシクロヘキサン溶液中における超分子重合過程を、分光学的手法から評価した。得られた結果に、超分子ポリマー形成の熱力学モデルである「核形成-成長理論モデル」を用いることで熱力学的パラメーターを算出した。またそれらの値を、環状超分子ポリマーを形成するNのものと比較した。これらの結果から、高次構造である螺旋の形成には拡張したコア部位が必要であることが明らかになった。さらに、超分子ポリマーの構造制御を目的にNとNNを混合し超分子重合すると、予期せぬことに、単独で得られていた螺旋状超分子ポリマーは得られず、大小の異なる環状超分子ポリマーが得られた。この2成分系の超分子重合過程を精査すると、重合過程における異種分子間相互作用によって、それぞれの超分子ポリマーの核形成および伸長が阻害されていることが明らかになった。これは2つの分子の集合経路が交錯することで、最終的に得られる構造が単独で得られる構造と異なる珍しい系である。新規性が高かったため、学術誌に掲載予定である。本研究では特異な高次構造を持つ超分子ポリマーの設計と創製を目的としている。今年度は、螺旋状超分子ポリマーを形成する、π共役部位を拡張したビスナフタレン分子(NN)の超分子重合過程についての詳細な調査を行なった。これまでに得られていた環状超分子ポリマーを形成するナフタレン分子(N)と熱力学的パラメーターを比較することで、高次構造を持つ超分子ポリマーの設計指針を確立することができた。また、分子を混合することによって超分子ポリマーの構造制御を試みたところ、予期しなかったことに、単独の時には得られなかった超分子ポリマーの構造が得られた。具体的にはNNとNを混合し超分子重合すると、分子間相互作用によってそれぞれの分子の超分子ポリマーの形成が抑制された。その結果、螺旋状超分子ポリマーは形成されず、NNが形成した大きな環とNが形成した小さな環の二種類の環状超分子ポリマーが得られた。これらの成果は超分子ポリマーの構造制御を目指す上で重要な知見となる。高次構造を持つ超分子ポリマーの機能について探求する。これまでに得られている高次構造を持つ超分子ポリマーを用いて、その安定性・発光特性・外部刺激応答性について精査していく。また、今年度得られた、分子の混合による新たな超分子ポリマー構造の構築という知見をもとに、単一系では得られなかった超分子ポリマーの構造の創製とその機能について検討していく。本研究は、"特異な高次構造を有する超分子ポリマーの創製"を基盤とし、革新的な新現象の発現を目的としている。本年度はこれまで調査を行なっていた分子をもとに、新規分子の合成とその超分子ポリマーのナノ構造および形成メカニズムについて検討した。これまでに、水素結合部位としてバルビツール酸を持つナフタレン分子の調査を行ってきた。この分子は低極性溶媒(メチルシクロヘキサン)中において相補的水素結合によって環状六量体(ロゼット)を形成し、このロゼットがπーπ相互作用で湾曲性を維持しつつ自発的に積層することで、トロイド状超分子ポリマーへ自己集合することを発見している。1年目は、このナフタレン分子にもとづき、π共役部位であるナフタレンを異なるπ系にした新規化合物を設計、合成し調査を進めてきた。新規化合物の調査をしたところ、分子構造の僅かな変化にも関わらず湾曲性を失い、一次元的に伸長した構造体を形成することが明らかになった。しかしながら、試行錯誤をする中で、π共役部位がビナフタレンである分子が湾曲性を維持したまま伸長したらせん状超分子ポリマーを形成した。ナフタレン分子に電子求引性基であるカルボニル基を導入した分子が一次元的に伸長したファイバー状ナノ構造を形成したが、この分子と既存のナフタレン分子を当モル量混合したところ、単独では得られなかったらせん構造を形成することを発見した。これらの結果から、いくつか重要な知見を得ることができている。今年度のテーマは、π共役部位を変えることで高次構造を有する超分子ポリマーを創製することであった。π共役部位を僅かに変えたことで会合様式が劇的に変化し、湾曲性を持たない一次元に伸長した超分子ポリマーを形成した。その中で、π共役部位にビナフタレンを導入した分子が湾曲性を維持したままらせん構造を形成することが明らかになった。また、この成果に加えて、二分子を混合することで、単一成分では得られなかったナノ構造の構築に成功した。用いた分子は、これまで調査を行ってきたナフタレン分子とこのナフタレン分子に電子求引性基を導入した類似化合物である。

通常、混合系では分子構造の僅かな違いにより個々の集合体を形成するが、この系では共集合体を形成したことから、これまでにない研究成果を構築することができると予想している。以上のように、一年間の研究期間において、二つの成果を見出すことができたことから、本年度の研究は順調に進んでいると判断できる。本研究は"特異な高次構造を持つ超分子ポリマーの設計と創製"を基盤とし、革新的な新現象の開拓を目的としている。用いるモノマーの基本骨格は、芳香族コア部位に水素結合部位と長鎖アルキル鎖を導入したものである。これまでに、コア部位にナフタレンを導入したモノマー(N)が環状超分子ポリマーを形成することがわかっている。昨年度は、このコア部位をさまざま変えることで、超分子ポリマーの構造がどのように変化するかを調査した。その中で、ビスナフタレンを有するモノマー(NN)が螺旋状超分子ポリマーを形成することを見出した。今年度は、昨年度の研究成果をさらに発展させ、この螺旋状超分子ポリマーの形成メカニズムの解明および複数分子が関与する超分子ポリマーの構造制御について研究を遂行した。NNのメチルシクロヘキサン溶液中における超分子重合過程を、分光学的手法から評価した。得られた結果に、超分子ポリマー形成の熱力学モデルである「核形成-成長理論モデル」を用いることで熱力学的パラメーターを算出した。またそれらの値を、環状超分子ポリマーを形成するNのものと比較した。これらの結果から、高次構造である螺旋の形成には拡張したコア部位が必要であることが明らかになった。さらに、超分子ポリマーの構造制御を目的にNとNNを混合し超分子重合すると、予期せぬことに、単独で得られていた螺旋状超分子ポリマーは得られず、大小の異なる環状超分子ポリマーが得られた。この2成分系の超分子重合過程を精査すると、重合過程における異種分子間相互作用によって、それぞれの超分子ポリマーの核形成および伸長が阻害されていることが明らかになった。これは2つの分子の集合経路が交錯することで、最終的に得られる構造が単独で得られる構造と異なる珍しい系である。新規性が高かったため、学術誌に掲載予定である。本研究では特異な高次構造を持つ超分子ポリマーの設計と創製を目的としている。今年度は、螺旋状超分子ポリマーを形成する、π共役部位を拡張したビスナフタレン分子(NN)の超分子重合過程についての詳細な調査を行なった。これまでに得られていた環状超分子ポリマーを形成するナフタレン分子(N)と熱力学的パラメーターを比較することで、高次構造を持つ超分子ポリマーの設計指針を確立することができた。また、分子を混合することによって超分子ポリマーの構造制御を試みたところ、予期しなかったことに、単独の時には得られなかった超分子ポリマーの構造が得られた。具体的にはNNとNを混合し超分子重合すると、分子間相互作用によってそれぞれの分子の超分子ポリマーの形成が抑制された。その結果、螺旋状超分子ポリマーは形成されず、NNが形成した大きな環とNが形成した小さな環の二種類の環状超分子ポリマーが得られた。これらの成果は超分子ポリマーの構造制御を目指す上で重要な知見となる。2年目はまず、1年目に未解明であったπ共役部位がビナフタレンの分子の集合メカニズムを明らかにする予定である。
人工高分子レセプターナノ粒子を用いたタンパク質のセンシング

タンパク質に対する人工高分子レセプターをモレキュラーインプリンティングの手法を用いて合成し、表面プラズモン共鳴センサーによるタンパク質のセンシングに応用した。また、蛍光性の重合可能な金属錯体モノマーを用いて情報発信型タンパク質インプリントポリマーを合成し、蛍光変化でタンパク質の結合イベントが読み出せることを示した。さらに、異なるタンパク質を認識するインプリントポリマーを用いてアレイフォーマットでタンパク質を検出したところ、多変量解析を用いることで明快に認識できることがわかった。本研究の目的は、分子インプリンティング技術を用いて、タンパク質が結合すると、その結合情報を誘出し可能な信号に変換することができる「情報発信型人工高分子レセプター」を作製する。具体的には、標的タンパク質を選択的に認識するために、インプリントポリマー中の基質結合部位近傍に蛍光分子を配置させることにより、目的タンパク面の結合により蛍光スペクトル変化を引き起こす系の構築を目指した。本年皮では、重合性官能基、金属錯体、環境応答性色素の3者からなる機能性モノマーを合成し、基質の結合に対して蛍光応答するインプリントポリマーを合成した。ダンシル基を環境応答性蛍光色素とし、重合性官能基を有するキレートをリガンドとして金属錯体の合成を行った。インプリンポリマーの調製は、モデル標的タンパク質としてリボヌクレアーゼAを用い、合成した金属錯体を機能性モノマーとし、メチレンビスアクリルアミドを架橋剤として行った。基質結合能の評価は、蛍光プレートリーダー、及びSPR測定裟置により行った。色素修飾金属錯体とタンパク質との相互作用を検討したところ、リボヌクレアーゼAの添加に伴い短波長側の蛍光強度が上昇し、蛍光波長変化を伴う蛍光増大が観測された。これは、色素部位がタンパク質の疎水環境にとりこまれたことを反映しているものと考えられる。この情報に基づきリボヌクレアーゼAをインプリントしたポリマーアレイを合成したところ、他のタンパク質と比較してリボヌクレアーゼAを添加した場合の蛍光強度が最大となった。一方、機能性モノマーと相互作用しないタンパク質を鋳型とした場合には、このような鋳型効果は見られなかった。すなわち、本手法が基質特異的なタンパク質認識材料の合成法として有効なことが示された。1)分子インプリント人工高分子ナノ粒子のガラス基板上へのパターン固定化法の確立本年度は、モデル低分子に対する分子インプリント人工高分子ナノ粒子をシード重合により合成し、合成した分子インプリント人工高分子ナノ粒子を含む微小液滴を微量分注装置を用いてパターン化してガラス基板上に分注し、分子インプリント人工高分子ナノ粒子の微小ドットを作成した。それを乾燥させることで分子インプリント人工高分子ナノ粒子をガラス基板上にパターン化して固定化できることを見出した。これにより、分子インプリント人工高分子ナノ粒子を用いたセンサアレイ構築のための分子インプリント人工高分子ナノ粒子固定化基盤技術が確立された。2)分子インプリント人工高分子抗体を光導波路に固定化した光学的センサの構築スラブ型光導波路基板上に、分子インプリント薄膜を固定化し、タンパク質が結合すると屈折率が生じて透過光の減衰が起こることを利用する光学的センサを構築した。このセンサは同じ分子インプリント薄膜を固定化したチップを用いた市販の表面プラズモン共鳴センサのレスポンスと相関があり、本光導波路センサのレスポンスは、タンパク質吸着に由来することが分かった。この結果、本光学的センサは分子インプリント人工高分子を用いたタンパク質のセンシングシステムのデバイスとして使用することが可能であることが示された。3)走査型プローブ顕微鏡による水溶液中でのポリマー観察走査型プローブ顕微鏡にて、水溶液中で基板上の分子インプリント人工高分子薄膜を観察するための条件を決定した。ポリマー表面を平滑化することができれば、結合するタンパク質はこの方法で可視化できることが期待される。分子インプリンティング技術を用いて、タンパク質が結合すると、その結合情報を読出し可能な信号に変換することができる「情報発信型人工高分子レセプター」を作製する。具体的には、標的タンパク質が結合すると、可視部での色調変化や蛍光変化、局在プラズモン共鳴現象の変化を生じるタンパク質認識人工高分子レセプターを合成する。この人工高分子レセプターは、量子サイズ効果による特異な物性、および基板へのパターニングのしやすさなどを考慮して、ナノ粒子として合成する手法を開発する。【分子インプリント人工高分子ナノ粒子を用いたセンサの構築】基板表面に分子インプリント人工高分子抗体ナノ粒子を固定化した電気化学センサを構築するための予備実験として、金電極を用いた水晶振動子センサに分子インプリント人工高分子抗体を固定化した。そしてナノ粒子の標的分子に対する応答性を見たところ、標的分子の濃度に対応した応答曲線を示したことから、ナノ粒子を用いたタンパク質センシングシステムの構築が可能なことが示された。【情報発信能をもつ機能性分子の選択とタンパク質認識材料設計】環境応答性蛍光色素であるピレンを情報発信基にもつタンパク質センサ分子を合成し、その吸着特性を調べたところ、特定のタンパク質に対して大きい応答を示した。すなわち、タンパク質の疎水場に対して相互作用する新たな情報発信型機能性モノマーが開発された。

以上のように、本研究で開発されたナノ粒子および新機能性モノマーを用いた分子インプリンティングはタンパク質の認識およびセンシングに有用であることが示され、これまで抗体などの生体分子を用いた認識が主流であったライフサイエンスの分野に新たな方法論が提供できると思われる.
リアルタイム指向ネットワークコンピューティング構成技術

ストリームデータという時間連続性・リアルタイム性を持ち伝送状況の影響を受けやすいデータに着目し,変動するネットワーク状況に関わらず安定的かつ即時に配信可能なストリーミングクラウド環境を,ネットワーク上の様々な計算機リソースが協調し合うアーキテクチャにより構築を目指している.本研究では,数Gbpsクラスの非圧縮素材映像を対象に,映像伝送状況を詳細に把握可能な多面的な高精度測定技術, OpenFlowネットワーク制御技術と計算機ノードとの連携による映像伝送技術,超広帯域映像の配信を可能とする同期伝送技術についてプロトタイプを作成し,テストベッドネットワークを用いた実験を通して効果を実証した.ストリームデータという時間連続性・リアルタイム性を持ち伝送状況の影響を受けやすいデータに着目し,変動するネットワーク状況に関わらず安定的かつ即時に配信可能なストリーミングクラウド環境を,ネットワーク上の様々な計算機リソースが協調し合うアーキテクチャにより構築を目指している.本研究では,数Gbpsクラスの非圧縮素材映像を対象に,映像伝送状況を詳細に把握可能な多面的な高精度測定技術, OpenFlowネットワーク制御技術と計算機ノードとの連携による映像伝送技術,超広帯域映像の配信を可能とする同期伝送技術についてプロトタイプを作成し,テストベッドネットワークを用いた実験を通して効果を実証した.本研究では,ストリームデータという時間連続性・リアルタイム性を持ち伝送状況の影響を受けやすいデータに着目し,変動するネットワーク状況に関わらず安定的かつ即時に配信可能な環境を,ネットワーク上の様々な計算機リソースが協調し合うアーキテクチャにより実現を目指している.H24年度は,各検討項目においてモデル化を行うと共に研究室内での測定環境や実験環境の整備を進め,発表2件を行った.同時に対外連携について積極的に調整を図った結果.情報通信機構(NICT)のさっぽろ雪祭り実験に参加する機会を得た.本実験の場で将来の放送素材の4K非圧縮映像素材を使い,over 10Gbpsのリアルタイム映像伝送実験を100Gbpsベースの仮想ネットワーク上で行う事ができ,最新技術でのストリームデータ配信における知見を得ることができた.現在,本実験結果を含めた論文化を進めている.また本テーマの制御を行う上で欠かせないネットワーク測定についても新しい解析手法の提案を進め,これも前記のNICT実験の場で実際のトラヒックのデータ収集を行った他,複数の企業および情報通信機構との研究連携に発展させる事ができた.本研究では,ストリームデータという時間連続性・リアルタイム性を持ち伝送状況の影響を受けやすいデータに着目し,変動するネットワーク状況に関わらず安定的かつ即時に配信可能な環境を,ネットワーク上の様々な計算機リソースが協調し合うアーキテクチャにより実現を目指している.(1)機能連携により安定的に配信実現:情報通信研究機構(NICT)のJGN-Xテストベッドを用いて,4Kの非圧縮素材映像データ(6Gbps)を対象に伝送を使い,経路上の複数台の高精度ネットワーク測定装置を連携させた多面的なリソース監視を行い映像に与える影響を調査した.本実験を通して,広帯域映像伝送に関しては,通常の測定では分からないマイクロバースト性の測定が重要である事を明らかにし,学会発表した.(2)時間軸で協調動作し低遅延で配信実現:4Kの非圧縮映像をEnd-Endでリアルタイム伝送する実験系をOpenFlowスイッチベースで構成した上で,途中区間のトラヒック観測を行い,混雑時には動的にパスを切り替え,且つ計算リソースで,ハイビジョン品質(1.5Gbps)まで圧縮し,受信直前に伸長を行い,途切れなく行えるシステムを構築し,評価した.各部の遅延量が明確になり,この結果を学会発表した.(3)サービスプラットフォーム検討:プラットフォームの1つとして,PCクラスタを用いた大規模映像サーバの構成法をNTT未来ねっと研究所と検討し,関連の論文1件にまとめた.また本研究に関連して,連携機関と共にNICTの2014年さっぽろ雪祭り実験の中で,東阪間の100Gbpsの回線を用いて,8K非圧縮映像伝送実験に取り組んだ.既存装置を複数台連携させたマルチレーン伝送により,映像伝送・蓄積配信を成功させた他、10Gbps超のネットワーク監視手段を作成し,伝送状況の確認に寄与した.本件に関しては,関連の報道発表1件に繋げた他,研究成果として,1件の口頭発表他を予定している.以下の検討項目において具体的な成果が出ている.(1)ネットワークと計算機のリソースの自律的な機能連携により,ストリームデータを安定的に配信する方式:ネットワークの観測に基づき動的に計算機リソースを配置する手法において,映像トランスコーダを例にして計算機リソースの動的配置のモデル化を実施した.また網状態の観測については,「高精度測定機能付きNWインタフェースボード」を購入し,NICTのJGN-Xと連係した10Gbpsの高精度ネットワーク測定環境を整備した.同時に高精度測定による多量のキャプチャデータを高速分析する手法についても検討を進め,データストリームトラッカーというポスト解析手法について新規提案した.本手法を早期に具体化するために,日本電信電話株式会社,ベンダーのエヌティティアイティ社と共同研究契約を締結した他,H25年2月にNICTが主催した札幌雪祭りイベントに参加し,イベント中に流れるストリームトラヒックをキャプチャして解析実験をおこなった.(2)ネットワークと計算機のリソースが時間軸で協調動作する事で,ストリームデータを低遅延・低レスポンスで配信する方式:シェーピング機能およびストリーミングデータの伝送パスの動的な切り替えを中心に検討しモデル化を進めた.パスの切り替えの性能評価を目的として,「10Gbps OpenFlowスイッチ」を購入して,実験環境を作成し,ハイビジョン多画面映像伝送を題材にアプリケーションと同期した伝送パスの切り替え制御を行い,基本的な性能評価に繋げた.さらに,前記のNICTのイベントの場で,ベンダーのPFU社と連係し4Kの非圧縮映像素材を用いたリアルタイム映像伝送実験を行い,over10Gbpsでの映像伝送の知見を得る事ができた.

この結果を2件発表した.25年度が最終年度であるため、記入しない。今後は,平成24年度に新規提案した事項および実験から得られた評価結果を順次,学会発表する.また上記のように,産学連携の研究フォーメーションが確立できた事から,早期に成果を具体的な形で様々なプロダクツの中への反映を目指すと共に,研究の方向性をニーズの的確な把握により方向修正を図りたい.また様々なネットワーク関係のコミュニティや新世代NWに関する様々な会合において,本研究の意義を発信する所存である.25年度が最終年度であるため、記入しない。
高齢社会における地域生活密着型の健康福祉産業の構築に関する研究

本研究では、健康高齢者と要介護高齢者が多数を占める社会において地域福祉に関連する経済循環の「福祉産業の地産地消」の産業構造の形成を行うべく、「福祉の産業化」と「産業の福祉化」という視点から、「健康福祉産業」という学術研究領域の構築を試みた。地域の活性化につながる産業創出こそが、福祉サービスの担い手を地域で確保するための抜本的対策になりうるものである。また福祉用具産業等においては、公的制度に頼らず、自由市場や海外展開も課題である。これらが健康福祉産業の礎になると考えられる。従来型の福祉産業(介護保険制度等)ということを念頭に、福祉ニーズの高い過疎地域における課題でもある産業の衰退と若手人材の流出対策を絡めた、新たな福祉の産業化の構造について検討した。研究代表者(安藤)の体調不良のため、新たな研究分担者(田草川・大藪)を中心に、福祉サービス事業者への調査(ヒアリング)の計画案をまとめ実施の準備をしていたが、年度末が近くなり、実施には至っていない。研究分担者(井村)が中心となり、福祉用具市場の調査については、本邦における要介護者に対する用具のニーズだけではなく、介護予防の視点からも健康高齢者へのニーズを調査すべく、海外(ドイツ)における福祉用の状況を視察した。国内における産業として、過疎地域の産業活性化を併せたあたらな産業構造の試案については、エキスパートへの調査を行っており、新年度に具体的アンケートを実施すべく、フィールドとの調整を行っている。福祉の産業化に加え、産業の福祉化という視点から健康福祉産業の構築を目指し、初年度は、海外視察を含む全国の市場規模等の調査を中心に実施した。安藤の分担である、「福祉産業事業者(グループ)を対象としたヒアリング調査」付いては十分な成果が出ていないが、「各地域の実情に合わせたモデル形成の分析」の一部については、「非都市地域における福祉サービスの供給拡大ための地域産業との連携による需要拡大と地域活性化の可能性に関する調査」(案)を井村が検討し、岐阜県内の一部地域を対象とした、観光と福祉を融合させた産業構築の素案について、関係方面との意見交換を実施し、25年度の調査実施に向けた準備を進めている。井村の分担である、国内の福祉(用具)産業の規模については、介護保険制度および障害者自立支援法にかかる福祉用具の給付実績等の年次推移の変化を、制度の変化と併せて検討した。また、東京国際福祉機器展や中国国際福祉博覧会(北京)等において国内外の市場の動向を視察し検討した。これらの成果をふまえた内容の検討は、経済産業省委託事業である「平成24年度我が国情報経済社会における基盤整備事業(少子高齢化社会における生活サポートシステムに関する調査)」の生活サポートシステム委員会において、委員として参画している井村が、一部を報告し、議論されるとともに、経済産業省ヘルスケア産業課課長補佐等とも意見交換を行っている。これにより、何らかの形で、我が国の産業政策の一端に関与できたといえる。「福祉の産業化」及び「産業の福祉化」の視点よりヒアリング調査を行った。「福祉の産業化」に関しては,大藪が取り組んだ。株式会社により設立されたサービス付き高齢者向け住宅及び有限会社により設立された認知症対応型共同生活介護・通所介護の経営者を対象にインタビューを行った。前者は、不動産の活用という側面をもちつつ「地域創生」という理念を掲げ,スタッフを開設した地域から採用をし、入居者もその地域に住む人に限って募集している点が特徴である。後者の特徴は、認知症対応型グループホームのほか,離島での通所介護を実施しているという点である。利用者が限られるため,社会福祉協議会も消極的であった離島での通所介護の運営することは,地域に対する利益の還元ということが考えることができる。この2例から「福祉サービスの地産地消」を見ることができた。「産業の福祉化」については大井が取り組んだ。福井県美浜町社会福祉協議会において「住民のつながり・専門職のつながり」に関してヒアリングをし,古民家を活用した小規模多機能施設を視察した。また,三重県鳥羽市社会福祉協議会及び伊勢志摩バリアフリーツアーセンターにおいて,観光産業におけるバリアフリー化の取り組みについてヒアリングをした。さらに,三重県紀宝町社会福祉協議会において,閉店したJA店舗を買い取り、就労継続支援B型事業として運営するなどの障がい者が地域に参画するしくみづくりについてインタビューをした。農林漁業が主な産業である地域においては,人口が減少し,地場産業が衰退する中で,商店等が減少しているが,社会福祉協議会などの組織が核となり,福祉サービスとして既存産業を代替するという可能性を見出すことができた。観光産業においては,バリアフリー化が新たな観光客を開拓することにつながることから,今後は,観光産業におけるユニバーサルデザイン化が鍵になることが明らかとなった。複合新領域研究代表者(安藤)のカバーを行うべく、新たな研究分担者(田草川・大藪)を追加したが、これまでの情報共有等に時間がかかり、ヒアリングの実施に至らなかった。

また、研究分担者(井村)が予定していた調査に関しては、井村が、厚生労働省補装具評価検討会構成員に就任するとともに、厚生労働科学研究費の研究班長になり、その研究との分散により、具体的作業が遅れた。研究代表者・安藤の体調不調により、安藤が分担している「福祉産業事業者(グループ)を対象としたヒアリング調査」等に関する進捗は遅れている。研究分担者・井村が分担している「現在の福祉関連の市場規模と変化状況の把握」および「福祉用具の市場規模を把握するために、東京国際福祉器機展(HCR)等における出展規模、海外(急速な発展をたどるアジア圏)の調査」については概ね完了しているが、詳細な分析については、まだ途中である、研究実施にあたっては、研究協力者を学内および併設の短期大学より充当し、調査の実施を進める。個々の調査は、秋ごろまでに実施し、当初の計画であった相互比較は年度後期に実施して研究を取りまとめる。なお、必要に応じて補足貯砂を実施する可能性を示唆していたが、ここまでの協議等の中で、ある程度のすり合わせもできており、実施できなくても差し支えない。研究代表者・安藤の体調不良をカバーするために、2人の分担者(田草川・大藪)を追加し「福祉産業事業者(グループ)を対象としたヒアリング調査」を行い、「介護保険対象外のサービス立案や提供状況」については、井村が行う。井村は、当初の計画のうち、安藤の研究結果との比較をふまえて実施予定であった、「福祉用具メーカや、販売・レンタル事業所に対するアンケート調査」については、次年度に繰り越しになる可能性もあるが、引き続き、「福祉用具の市場規模」および「福祉用具のコストベネフィット」に関する調査・分析を行う。これらにより、総括は、最終年度(26年度)内に完了できると考える。計画していた調査(ヒアリング、アンケート)が準備の遅れにより実施でしなかったことから、その調査費用の執行がなく、繰越となった。調査(ヒアリング、アンケート)については、予定より遅れてはいるか実施準備が進んでおり、当年度の早い段階にて実施の見通しである。アンケート調査を本格的に始めるために、24年度に未執行となっていた人件費・謝金等が発生する。また、郵送調査に係る、送料・印刷費が発生する。旅費に当たっては、井村の海外視察を含む視察旅費に加え、ヒアリングにかかる旅費がが発生する。
スリランカにおける栄養不良の二重負荷に対する学校食育プログラムの開発

子どもの栄養不良の二重負荷(低栄養と過剰栄養)は、国際的な公衆衛生上の課題と認識されて久しいが、効果的な改善策の開発は遅れている。学童期は、子どもの健やかな成長に重要であるだけでなく、義務教育が実施されている学校は、家庭環境によらず等しく子ども自らが適切な生活習慣を学ぶ機会を提供できる潜在的な可能性がある。しかしながら、多くの開発途上国では学校における栄養不良への対策は限られている。そこで日本の学校教育で実施されている食育に着目し、現地の社会的文脈に配慮したスリランカ版の学校食育プログラムの開発とその評価を行うことを本研究の目的とした。平成30年度は、前年度の横断調査のデータを分析し、スリランカ都市部の子どもの栄養不良に関連する要因を検討した。痩せと過体重(肥満含む)の割合は、それぞれ19.3%、13.4%と多くの小学生が栄養不良であり、母親は約3人に一人(36.5%)が過体重(BMI25以上)と深刻であり、子ども(男児の高年齢層と女児の低年齢層)と母親の体格に正の相関がみられた。また社会経済的要因として母親の教育歴、雇用形態、世帯の等価所得について、子どもの栄養状態との関連を検討したところ、母親が低教育歴では子どもの痩せが多く、また低等価所得で子どもの過体重が少なく、一方、母親が有職で子どもの過体重が多いことが分析結果より得られた。このように社会経済的要因により子どもの栄養状態に違いがある可能性が示唆されたことから、家庭環境によらない健康格差是正に向けた取組みが求められている。当初の予定どおり、前年度の横断調査のデータを解析し、学会での発表および論文を投稿・執筆中である。日本の学校食育の取り組みについても情報収集を行い、次年度の介入研究の準備を順調に進めている。次年度にスリランカにおいて介入研究を予定しているが、2019年4月21日に発生した同時爆破テロにより現地の治安が悪化し、外務省の渡航安全情報の危険レベルが引き上げられた。このため、現地の関係者と密に連絡を取りつつ状況把握に努める。その間、横断調査のデータ分析をさらに丁寧に進め、栄養指標の基準値の探索など研究成果の公表を目指す。スリランカでは、著しい経済発展や生活習慣の変化に伴い非感染性疾患が死因の大半を占め、肥満が急増する栄養転換が生じている。従来から問題である低栄養も依然として深刻であり、低栄養・過剰栄養の双方への対策が求められている。このような栄養不良の二重負荷は、個人、家庭、地域、国レベルで混在するだけでなく、世代を超えて親から子へ継承される可能性が高いため、学童期における効果的な対策が重要である。そこで日本の学校教育で実施されている食育に着目し、現地の社会的文脈に配慮したスリランカ版の学校食育プログラムの開発とその評価を行うことを本研究の目的とし、平成29年度は小学生の栄養不良に関連する要因を検討するため、横断調査を実施した。調査開始にあたり、日本の研究倫理審査委員会からの研究実施許可ならびに、スリランカ国ケラニア大学医学部の協力の下、現地研究倫理審査委員会及び現地教育局からの研究実施許可を取得するとともに、調査に必要な測定機器の調達や現地語であるシンハラ語への質問紙の翻訳及び現地調査員の選定等、現地の研究基盤体制を整えた。調査対象は、都市部にあたるガンパハ県内の小学生(15年生)とし、各学校区分から3校を抽出し、その各学年から1クラスを無作為に抽出し、さらにそのクラスから12名を無作為に抽出した。保護者にも協力いただき書面による同意を得た上で身体測定(身長・体重・腹囲・上腕周囲径・皮下脂肪厚)と質問紙(基本属性・家庭環境・食品摂取頻度・身体活動状況含む学校生活習慣・行動特性(SDQ)・健康状態等)によるデータ収集を行い、555名から回答が得られた。当初の予定どおり、スリランカ都市部の小学校において横断調査を実施した。

このように社会経済的要因により子どもの栄養状態に違いがある可能性が示唆されたことから、家庭環境によらない健康格差是正に向けた取組みが求められている。当初の予定どおり、前年度の横断調査のデータを解析し、学会での発表および論文を投稿・執筆中である。日本の学校食育の取り組みについても情報収集を行い、次年度の介入研究の準備を順調に進めている。平成30年度は、収集したデータの統計解析を行い、小学生の栄養不良(消耗症・発育阻害・低栄養・過体重・肥満等)と社会的要因との関連について研究成果の公表を目指す。これらの結果を踏まえて、現地研究者らと協議を重ね、学校や地域の環境に配慮した児童の栄養不良対策の検討を進める。次年度にスリランカにおいて介入研究を予定しているが、2019年4月21日に発生した同時爆破テロにより現地の治安が悪化し、外務省の渡航安全情報の危険レベルが引き上げられた。このため、現地の関係者と密に連絡を取りつつ状況把握に努める。その間、横断調査のデータ分析をさらに丁寧に進め、栄養指標の基準値の探索など研究成果の公表を目指す。(理由)海外での現地調査を行うにあたり必要となる車両借上げ費や機材調達費などが為替相場の影響により変更が生じたため。(使用計画)平成30年度に計画している学会発表や論文投稿にかかる費用に充当する予定である。(理由)次年度に介入研究を控えているため、より効果的な時期にスリランカへ出張できるように渡航費を繰越したこと、また論文掲載に時間を要し投稿料を年度内に計上しなかったため。(使用計画)平成31年度に計画しているスリランカ出張の旅費や、論文投稿にかかる英文校正費や投稿料に充当する予定である。
腸管のオレオイルエタノールアミドによる食欲抑制機構と生活習慣病予防に関する研究

本研究「腸管のオレオイルエタノールアミド(OEA)による食欲抑制機構と生活習慣病予防に関する研究」は、食欲抑制物質といわれるOEAに注目し、その生成経路や作用機序を解明するとともに、生活習慣病予防への有用性を確認することを目的としている。以下に結果を述べる。1.腸管のOEAシグナルと摂食行動における食事オレイン酸の重要性前年度の低オレイン酸食長期負荷試験の結果をふまえて、低オレイン酸食の短期間負荷(一週間)の試験を行った。低オレイン酸食を一週間摂食させたところオレイン酸食に比べて腸管のOEAの低下が観察され、自由摂食条件で摂食量が増加することがわかった。この摂食量増加は、試験開始一日目でも観察された。また、OEAを腹腔内投与することで低オレイン酸食負荷による摂食量の増加を抑えることができた。2.腸管のインスリンシグナルの欠如とOEAシグナルの関連性ヒト結腸癌由来培養細胞株Caco-2を用いてインスリン受容体(INSR)の欠損株を作成して、腸管におけるインスリンのOEAシグナルや栄養素の吸収への影響を調べた。作成したINSR欠損株のmRNAシークエンスの解析結果から、糖質のトランスポーターやアポたんぱく質の遺伝子の発現が増加していることが分かった。さらに、糖質の基底膜側への移行が増加することを確認できた。また、OEAの生合成に関与する遺伝子の発現や細胞内への脂質の蓄積量が変動した。平成30年度では、当初目標としていた細胞実験(インスリンレセプター欠損株の作成および解析)と動物実験(低オレイン酸食負荷)を進めた。また、初年度の試験結果を論文としてまとめて投稿して、掲載された。また、高脂肪食負荷・STZ投与によってインスリン抵抗性を誘導した動物を作成するなど平成31年度(令和元年度)の試験を進めてきた。以上のとおり、おおむね計画通りに研究が進展していると言える。平成31年度(令和元年度)は、最終年度にあたるため計画した試験を滞りなく終了させ、また次の展開につなげるための予備的試験を進める。細胞実験に関しては、平成30年度に作成して解析をすすめてきたINSR欠損株についてさらに解析を進める。インスリンシグナルとOEAシグナルに関連があるのかを調べるために、INSR欠損株の脂肪酸エタノールアミドの分析は必須であると考える。論文としてまとめる準備をする。動物実験としては、平成30年度から準備をしてきたインスリン抵抗性を誘導したマウスの解析を行う予定である。腸管の脂肪酸エタノールアミドの解析に加え、関連遺伝子の発現レベルの解析などを行う。また、OEAと同様の作用を持つ脂質代謝物の探索を行う。本研究は、腸管で食事由来のオレイン酸から生合成される食欲抑制物質といわれるOEAに注目し、その生成経路や作用機序を解明するとともに、生活習慣病予防への有用性を確認することを目的としている。平成29年度に得られた結果について以下に述べる。1.OEAシグナルが抑制された腸管の栄養素感知能力と摂食行動:高脂肪食あるいは通常食を短期間摂取させて腸管のOEAシグナルを抑制したマウスの十二指腸に栄養素を直接投与した後の1時間の摂食量を観察した。通常食を与えた対照群では、脂質または糖質の投与に反応して摂食量の低下が観察された。一方で、高脂肪食を与えたマウスでは、脂質投与に対する摂取量低下は通常食の場合と変わらず観察されたが、糖質投与後の摂食量の低下は観察されなくなった。この結果は、高脂肪食摂取により腸管の糖質に対する感知能力が低下したことを示唆する。2.腸管のOEAシグナルと摂食行動における食事オレイン酸の重要性:食事由来のオレイン酸が腸管のOEAの前駆体であることが知られている。そこで、低オレイン酸食をマウスに15週間摂食させたところ、オレイン酸含有食に比べて腸管のOEAの低下が観察された。飼育中の体重変化が両群間で観察されなかったものの、低オレイン酸食群において自由摂食時の摂食量の増加が観察された。この結果から腸管のOEAレベルの低下と摂食量に関係があると考えられた。さらに、ヒト結腸癌由来培養細胞株Caco-2を用いた細胞実験を行い、Caco-2においても培地中のオレイン酸を前駆体として細胞内のOEAが生合成されていることを明らかにすることができた。平成29年度は、準備状況の都合上実施した実験が当初の実験計画と比べ前後したが、全体としては順調に進んでいる。特に、培養細胞を用いてOEAの生合成経路を解明することを目的とした研究に関しては、同時に進行している他の研究課題で得られた結果と合わせて論文投稿準備中である。また、当初平成29年度に実行予定としていた胆汁酸に関する動物実験に関しては、胆汁酸のLCMSでの分析系の確立および特別食の準備までは完了しており、平成30年度に開始する予定である。以下に結果を述べる。

低オレイン酸食を一週間摂食させたところオレイン酸食に比べて腸管のOEAの低下が観察され、自由摂食条件で摂食量が増加することがわかった。この摂食量増加は、試験開始一日目でも観察された。また、OEAを腹腔内投与することで低オレイン酸食負荷による摂食量の増加を抑えることができた。2.腸管のインスリンシグナルの欠如とOEAシグナルの関連性ヒト結腸癌由来培養細胞株Caco-2を用いてインスリン受容体(INSR)の欠損株を作成して、腸管におけるインスリンのOEAシグナルや栄養素の吸収への影響を調べた。作成したINSR欠損株のmRNAシークエンスの解析結果から、糖質のトランスポーターやアポたんぱく質の遺伝子の発現が増加していることが分かった。さらに、糖質の基底膜側への移行が増加することを確認できた。また、OEAの生合成に関与する遺伝子の発現や細胞内への脂質の蓄積量が変動した。平成30年度では、当初目標としていた細胞実験(インスリンレセプター欠損株の作成および解析)と動物実験(低オレイン酸食負荷)を進めた。また、初年度の試験結果を論文としてまとめて投稿して、掲載された。また、高脂肪食負荷・STZ投与によってインスリン抵抗性を誘導した動物を作成するなど平成31年度(令和元年度)の試験を進めてきた。以上のとおり、おおむね計画通りに研究が進展していると言える。平成30年度は、腸管のインスリンシグナルの欠損や胆汁酸がOEAシグナルと摂食行動に与える影響を解析するため、細胞実験及び動物実験を実施する予定である。細胞実験に関しては、すでにCaco-2を用いてインスリンレセプター欠損株の作成を開始しており、候補株が10株ほど作成できている。動物実験に関しては、インスリンレセプター欠損マウスを用いる動物実験を行う予定であるが、所属研究機関の変更に伴い使用したいマウスの購入や繁殖が順調に行えない可能性がある。その場合、平成30年度と平成31年度にかけて実行するものとし、野生型を用いた胆汁酸に関する動物実験を先に行うこととする。また、オレイン酸の摂取の低下で摂食量が増加するという大変興味深い結果を得ることに成功したため、上記に加えて詳細な摂食行動の観察やそのメカニズムの解明も行っていく予定である。平成31年度(令和元年度)は、最終年度にあたるため計画した試験を滞りなく終了させ、また次の展開につなげるための予備的試験を進める。細胞実験に関しては、平成30年度に作成して解析をすすめてきたINSR欠損株についてさらに解析を進める。インスリンシグナルとOEAシグナルに関連があるのかを調べるために、INSR欠損株の脂肪酸エタノールアミドの分析は必須であると考える。論文としてまとめる準備をする。動物実験としては、平成30年度から準備をしてきたインスリン抵抗性を誘導したマウスの解析を行う予定である。腸管の脂肪酸エタノールアミドの解析に加え、関連遺伝子の発現レベルの解析などを行う。また、OEAと同様の作用を持つ脂質代謝物の探索を行う。準備状況の都合上実施した実験が当初の実験計画と比べ前後したため次年度使用額が生じ、H30年度分の予算と合わせてH30年度に実施を予定している動物実験と細胞実験に使用する。3年計画中の実施実験の順番を入れ替えたため、主な動物実験が次年度に実施となったために次年度使用額が生じた