hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
一本鎖RNAによるTLR7/TLR8の新規制御機構の解明

TLR7およびTLR8は一本鎖RNAを認識するセンサーとして知られます。一方、これらのTLRにはCL075やR848などの人工合成低分子リガンドも存在しますが、天然の低分子リガンドの存在はこれまで知られていません。我々はTLR7が一本鎖核酸存在下でグアノシンを認識することを発見しました。またグアノシンに加え、TLR7は疾患マーカーとして知られる修飾型グアノシン類にも応答性を示しました。我々の結果は、TLR7の内因性低分子リガンドを明らかにすると共に、これまで機能不明であった生体内グアノシンアナログに自然免疫応答を誘導する役割があることを示してます。Toll-like receptor 7 (TLR7)、TLR8は1本鎖RNAに対するセンサーである。しかしながら、低分子リガンドにも応答する。TLR8の構造解析によって、TLR8はUridineに結合する事、ssRNAはUridineとは異なる部位に結合し、Uridine(U)とTLR8との結合を強くすることが明らかになった。本研究では、TLR7の、UなどのNucleosideに対する応答性を調べ、TLR7,TLR8の認識機構の解明を目指す。以下の点についての検討を進めた。1.TLR7とnucleosideとの応答性の検討TLR8がUと一本鎖RNAに応答するとすると、TLR7も類似した応答性を示す可能性が考えられる。この点を検討するために、HEK293細胞にTLR7とNF-kBluciferaseを発現させ、UをはじめとするNucleosideと一本鎖RNAの教師劇に対する応答性を検討した。その結果、TLR7はUではなく、Guanosine(G)に応答することが明らかとなった。2.修飾されたNucleosideに対する応答性の検討TLR7,TLR8は病原体に特異的に応答するために、病原体と宿主の核酸の違いを認識する事が報告されている。例えば、宿主はメチル化など、核酸を修飾することが多いが、最近などの病原体ではまれである。興味深いことに、TLR7,TLR8は修飾されたRNAに対する応答性が低い。TLR7,TLR8は、RNAだけでなく、Nucleosideにも応答する事が明らかとなった。そこで、修飾されたUやGに対する応答性を調べたところ、問題なく応答する事が明らかとなった。TLR7,TLR8は自己免疫疾患に関わっている事が報告されている。UやGは代謝産物であり、宿主の体内にも存在していることから、自己免疫疾患に関与する可能性がある。免疫学
貧困国におけるＳＤＧｓ達成にむけたガバナンスの在り方についての研究

平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
情報検索結果の知的提示のための自動要約ならびにインタフェースに関する研究

本研究の目的は、情報検索の結果として得られた文書群かち利用者が真に必要とする情報を効率良く選択する手助けとなる情報提示技法を確立することである。我々は、その根幹をなすものが「複数文書間の関係を考慮した重要語抽出」であると考え、複数文書の類似構造を文書中の語の重要度に写像するという新手法の確立を目標としている。本研究では、これを基幹技術として、検索文書の要約ならびに情報ナビゲーション向け情報提示に関する技術を開発する。本年度は、ナビゲーション過程や結果に現れる複数文書を対象とし、複数文書要約を生成する際に必要となる下記の各点を検討し、それぞれ知見を得た。1)質問応答エンジンを利用した複数の情報要求に答えられる複数文書要約手法の検討昨年度までの同領域における研究で得られた複数文書要約手法に質問応答エンジンを組み込むことにより、複数の情報要求に対して同時に満足する要約を生成する手法を提案した。詳細な評価は次年度以降行う予定であるが、要約に関する評価型ワークショップNTCIR4 TSC3での評価によれば、同手法は参加9システム中、最上位の成績を収め、その有効性が確認された。2)新聞記事中の行動抽出のための動詞間関係推定辞書とその自動構築手法の検討より粒度の細かい複数文書要約においては、個々の文書の持つ情報構造を同一の枠組で捉える必要があるため、昨年度までの研究においては、特定の領域に依存しつつも精度良く文書からスキーマを抽出する手法を提案・評価した。本年度はその解析の精度を向上させるために、動詞間の関係を解析するための辞書を自動的に生成する手法を検討した。
ミトコンドリアトランスロケーターＳＡＭ複合体の構造・機能研究

ミトコンドリはATP産生・糖代謝・アポトーシスなど、細胞の生命維持活動に必須の細胞小器官である。ミトコンドリアが正常に機能するためには、サイトゾルで合成されたタンパク質がミトコンドリアに正しく配送されなければならない。このタンパク質の配送を行うのがトランスロケーターである。SAM複合体はミトコンドリア外膜に局在するトランスロケーターで、タンパク質をβバレル型になるように成形しながら、ミトコンドリア外膜へ挿入する。しかし、SAM複合体がどのような相互作用で形成され、どのようにタンパク質をミトコンドリア外膜へ挿入するのかは未だ不明である。そこで本研究では、クライオ電子顕微鏡を用いて、SAM複合体の構造解析を行いその精密構造を明らかにする。続いて、決定された構造をもとに、ミトコンドリアインポートや平面膜法を用いた機能解析を行うことで、タンパク質挿入メカニズムを明らかにする。まず、SAM複合体の構成タンパク質であるSam50/Sam35/Sam37の遺伝子の上流にタンパク質大量発現用プロモーターであるGALを、Sam35の上流にProteinAコード遺伝子を導入することにより、SAM複合体大量発現株を作成した。この酵母からミトコンドリアを回収し、Digitoninにより可溶化した。可溶化ミトコンドリアを用いてIgG精製・ゲル濾過を行ったところ、1 L培地から200 ugのSAM複合体を精製することに成功した。次に、精製SAM複合体を試料として、クライオ電子顕微鏡による構造解析を行なった結果、分解能4.3 angstromで構造を決定することに成功した。当初、クライオ電子顕微鏡を予定していたが、他大学の使用により使用困難となったため、未使用金が生じた。本研究は、クライオ電子顕微鏡によるSAM複合体の精密構造の決定と、それに基づいたミトコンドリアインポート・平面膜法による機能解析で構成される。現時点で、クライオ電子顕微鏡によるSAM複合体の構造決定が完了し、現在、モデリングを行なっている状態である。これは当初の研究計画通りのペースであり、現行のモデリングが完了すれば、SAM複合体における各Samタンパク質の相互作用機序が明らかとなり、SAM複合体によるタンパク質挿入機構を見出すことができると考える。以上のことから、当該年度は順調に研究が進んでいると考える。今後は、得られたSAM複合体の構造から、各Samタンパク質の相互作用部位を同定するとともに、タンパク質挿入がどのように行われるかを考察し、仮説を立てる。これらに基づいて、ミトコンドリアインポートや平面膜法などの機能解析を行うことで、仮説の妥当性を検証するとともに、SAM複合体によるタンパク質挿入機構の詳細を明らかにしていく。
民主制下における復旧・復興－そこで生じる政治的課題の整理・検討

本研究課題では、原子力災害の被災県である福島県を対象に、復興・創生期間における福島県民の復興に対する評価や原子力政策に対する態度、原子力災害被災者に対する賠償に対する認識等の実態について、1県民に対する意識調査、2災害公営住宅入居者等に対するフィールドワークで明らかにするもである。また、3行政に対するヒアリング調査を行い、その評価と課題の整理・検討することとしている。研究計画に基づき、平成30年度においては、次の2点に重点を置いて研究を進めた。第一は既往研究のレビューである。第二は、平成31年度以降の研究を支えるベースをつくることである。前者については、日本における先行研究に関して文献調査を行う一方、海外の研究者等と交流を通じて情報収集を行った。海外との交流としては、たとえば、韓国の高麗大学日本研究所社会災難・安全研究センターと研究交流を行い、また韓国・漢陽大学で平成31年3月に行われた「日本政経社会学会国際シンポジウム」にて、研究代表者が「民主制下における復興を考えるー被災地選挙の過去・現在・未来」というタイトルで報告を行い、情報交換を行った。後者に関しては、福島県の幹部職員などにヒアリングを実施し、行政が県民の意向把握に苦労していることや、本研究課題が抱えている多数決を基本とする社会の中で、少数化しつつある被災者にどう寄り添うか、悩んでいることなどが確認できた。また、そうしたヒアリングを通じ、平成31年度(令和元年度)に実施する調査内容についてのヒントを数多く得た。しかしながら、研究分担者に不幸があったため、新たな研究分担者の追加を余儀なくされたため、福島県民に対するヒアリングは十分なほどできなかった。研究分担者に不幸があったことに伴う研究分担者の追加があり、福島県民に対するヒアリングの進捗はやや遅れたが、春から夏にかけて追加のヒアリングを実施することで、今年度内に実施する意識調査には支障が出ない予定である。しかしながら、行政幹部に対するヒアリングは進捗しており、初年度であるが危機管理部災害対策課の職員と共著論文を学会誌に掲載するといった成果を出せている。また海外との研究交流もしており、こちらは当初の計画以上の成果を得ている。平成31年度は、福島県民に対して意識調査を実施する予定になっている。平成31年4月に行われた統一地方選挙では、地方政治家のなり手不足の深刻化が指摘されており、夏に行われる福島市議選や郡山市議選、秋に行われる福島県議選でも同様の傾向が発生すると思われる。当初の計画では、福島県議選の前に意識調査を実施する予定であったが、こうした状況を鑑み、調査の実施を福島県議選後に遅らせ、県議選での重要争点などを反映させたかたちに変更する予定である。県民や行政に対するヒアリング等のフィールドワークに関してであるが、現在、高麗大学など本研究課題に関心を持つ海外の研究者から共同調査の依頼がある。海外の研究者が福島で調査を行うことは容易ではないため、本研究課題と相乗りの形で県民や行政に対してヒアリングを実施したいと考えている。それは研究の深化とともに、福島に対する正しい理解を促す上で有用と考えている。また、平成30年度で得られた成果をできる限り迅速に社会に還元できるよう、今年度中に出版計画を立てる予定である。なお、福島県外の自然災害の被災自治体の復興状況も把握するように努め、福島の置かれている環境の特殊性を確認することもしておきたいと考えている。

平成31年4月に行われた統一地方選挙では、地方政治家のなり手不足の深刻化が指摘されており、夏に行われる福島市議選や郡山市議選、秋に行われる福島県議選でも同様の傾向が発生すると思われる。当初の計画では、福島県議選の前に意識調査を実施する予定であったが、こうした状況を鑑み、調査の実施を福島県議選後に遅らせ、県議選での重要争点などを反映させたかたちに変更する予定である。県民や行政に対するヒアリング等のフィールドワークに関してであるが、現在、高麗大学など本研究課題に関心を持つ海外の研究者から共同調査の依頼がある。海外の研究者が福島で調査を行うことは容易ではないため、本研究課題と相乗りの形で県民や行政に対してヒアリングを実施したいと考えている。それは研究の深化とともに、福島に対する正しい理解を促す上で有用と考えている。また、平成30年度で得られた成果をできる限り迅速に社会に還元できるよう、今年度中に出版計画を立てる予定である。なお、福島県外の自然災害の被災自治体の復興状況も把握するように努め、福島の置かれている環境の特殊性を確認することもしておきたいと考えている。
過酷事故緩和策による溶融炉心冷却の有効性検証

福島原子力発電所の事故以降,現行の原子炉では,溶融した炉心が原子炉容器底部を貫通する前に格納容器内を水張りしておき,落下した溶融炉心を冷却する過酷事故緩和策が検討されている.この緩和策の成否は,溶融炉心から水への沸騰除熱限界(CHF)が,溶融炉心上部に堆積した粒子状デブリ(溶融炉心が粒子状に固化したもの)によりどのような影響を受けるかによって決まる.しかし,この体系におけるCHF発生機構は明らかになっておらず,緩和策の有効性は不明である.本研究は,各種実験を通してCHF発生機構を明らかにし,事前水張りによる過酷事故緩和策の有効性を立証することを目的とする.福島原子力発電所の事故以降,現行の原子炉では,溶融した炉心が原子炉容器底部を貫通する前に格納容器内を水張りしておき,落下した溶融炉心を冷却する過酷事故緩和策が検討されている.この緩和策の成否は,溶融炉心から水への沸騰除熱限界(CHF)が,溶融炉心上部に堆積した粒子状デブリ(溶融炉心が粒子状に固化したもの)によりどのような影響を受けるかによって決まる.しかし,この体系におけるCHF発生機構は明らかになっておらず,緩和策の有効性は不明である.本研究は,各種実験を通してCHF発生機構を明らかにし,事前水張りによる過酷事故緩和策の有効性を立証することを目的とする.
4重連立漸化式によるハフ変換ハードウェアの研究

事前の基礎研究を基にハフ変換アルゴリズムの検証を行った。このアルゴリズムは、θの微小変化に対する正弦関数値の計算に近似を行なっており、若干の誤差の発生が予想されていた。その誤差計算では、浮動小数点数を用いて最大発生誤差のシミュレーションを行ってきたが浮動小数点数のままこれらのアルゴリズムを回路上に実現することは回路を徒に複雑にし、且つ処理速度の低下が予想されたので、これを小数部付き符号付き固定小数点データとして取り扱うこととした。この場合小数点以下のデータのビット長をいくらに採るかによって計算結果に含まれる誤差が増減する。試行錯誤の結果、先に述べた近似に起因する誤差に比してビット長を少なく採った場合の誤差が十分無視できる程度になるようビット長を決定した。そのビット長は整数部11ビット(符号ビットを含む)、小数部9ビット、合計20ビットとなった。この時のθ軸分割数は402ドット、ρの最大値は568ドット、誤差はθ=π/4で発生し、1.7ドットであった。この数値を基に具体的なハードウェアの策定を行った。論理回路の主たる部分はFPGAで構成することとし、専用のエミュレータを用いアルゴリズムの正当性を検証した。またρ-θ平面1点あたりの変換時間についても概要をつかむことができ論理回路図が確定した。次にFPGAへの書き込み作業を行った。論理回路はハフ変換のρ値を求める4元連立漸化式に対応して、ρ値は4個ずつ同時に発生する。そこでこれらを記憶積算するメモリは中規模のSRAMを4個用意した。このことはハードウェア論理回路のデバッグの時間を短縮すると共に並列分散型計算機を利用するのに有効であった。作成した論理回路は予測通りに動作した。ρ-θ平面1点あたりの変換時間はρ値の発生時間よりもρ値の発生を記憶積算するメモリのサイクルタイムに依存することが明らかになった。結果的にρ値の発生時間はFPGAを選別しρ値1個につき、最高80[ns]以下、θ-ρ平面メモリでの累積加算時間100[ns]を得、システムとしては後者が制限要因となり100[ns/ρ値1個]の処理速度を得た。我々のこれまでの研究結果を基に、まずアルゴリズムの具体的検証を行った。内容的にはこれまで浮動小数点数でシミュレーションしてきたアルゴリズム精度の問題を小数部付き符号付き固定小数点数に置き換えて検討を行った。その結果、小数部付き符号付き固定小数点数の必要十分なビット数は整数部11ビット、小数点以下9ビットであることが確認できた。但しθ-ρ平面の軸分割数は402である。この検討を行ったハードウエアは本年度購入したパーソナルコンピュータ、ハードディスク、高解像度ディスプレイを用いた。現有設備に比し約10倍の速度で動作し効率的な実験が可能であった。ソフトウエアは言語TurboCを用いた。次にプログラマブルゲートアレイ開発支援ソフトウエアを用いて四重並列化連立漸化式を実行する論理回路とρ値計算結果を格納するメモリーの読み出し-インクリメント-再書き込み回路部分の設計検討を行った。その結果前者については四重並列にρ値を生成する部分の回路の中の加算回路部のキャリー伝搬時間が予想より大きく、処理速度のボトルネックになっていることが判明した。

そこで回路的には複雑になるがキャリールックアヘッド型の加算器を用意し高速化を図った。その結果合計20ビットの加算に要する時間を80[ns]まで短縮することが可能であることが判った。後者の問題については、回路の動作が一連のシーケンスとなっており、最後の結果が前にフィードパックされるタイプてあるため、パイプライン演算が不可能て処理速度は完全にメモリの性能に依存することが判明した。メモリの性能は容量的にも速度的にも年を追う毎に2倍以上の性能向上がなされているのでこの部分の処理を上記80[ns]に近づけることは困難なことではない。メーカーから販売されるこの種のメモリをできるだけ早急に入手し来年度に予定している実際のハードウェアの制作に使用することとした。平成9年度の研究でハフ変換を高速に実行するハードウェアについてFPGAエミュレータを用いアルゴリズムの正当性が検証され誤差評価を行うことができた。またX-Y平面1点あたりの変換時間についても概要をつかむことができ論理回路図が確定した。本年度は前年度の成果を受けて、まずFPGAへの書き込み作業を行った。論理回路はハフ変換のρ値を求める4元連立漸化式に対応して、ほぼ同じ構成のものが4個必要で、必要なρ値は1クロック当たり4個ずつ同時に発生する。そこでこれらのρ値の発生を記憶積算するメモリは中規模のSRAMを4個別々に用意した。このことはハードウェア論理回路全体としてのデバッグの時間を短縮すると共にホストコンピューターとしてトランスピュータ等の並列分散型計算機を利用するのに有効であった。FPGAはフューズ溶断形の物であり1度書き込むと再書き込みが不可能なので実回路のデバッグのため十分余裕をみて用意しておいたが、前年度のきめ細かな予備実験により、実際には論理回路は極めて予測通りに動作した。予備のFPGAは製造段階で生じる個体間の速度上のばらつきの検討に使用した。当初の目的であるX-Y平面1点あたりの変換時間は漸化式によるρ値の発生時間よりもρ値の発生を記憶積算するメモリのサイクルタイムに依存することが明らかになった。結果的にρ値の発生時間はFPGAを選別しρ値1個につき、最高80[ns]以下、θ-ρ平面メモリでの累積加算時間100[ns]を得、システムとしては後者が制限要因となり100[ns]/ρ値1個の処理速度を得た。。
ダイヤモンドライクカーボン膜の除膜メカニズムの解明と高速・大面積除膜技術の開発

工具や金型等の保護膜等に用いられているダイヤモンドライクカーボン(DLC)膜は,使用頻度の増加や経年劣化等により劣化し,劣化した工具の多くは廃棄される。そのため,環境負荷低減やコスト削減の観点から製造・利用現場では,DLC膜のみを取除き母材を再利用したいといった要望がある。本研究では,母材の再利用を目指し酸素プラズマを用いDLC膜の除膜を行う。また,DLC膜は,密度や水素含有量等の違いにより膜種が異なるため各膜種に対する除膜メカニズムの解明を目指し,最適な除膜条件を探る。さらに,低コスト,高速処理かつ大面積処理可能な除膜技術の開発を目指す。
光誘起ドーピング法を用いた有機半導体素子のキャリア制御

前年度までの実績において、本研究課題である「光誘起ドーピング法」の基礎的な知見を得ることができた。その中で有機半導体のキャリア密度制御には、不純物分子と母材である有機半導体間において電荷移動現象が生じる必要があることがわかり、さらにその電荷移動現象を光によって促進することができるところまで報告した。本年度はそのようなキャリア密度制御を行った素子の最適化を目的に研究を進めた。本研究で対象とした有機半導体素子は、電界効果トランジスタとした。電界効果トランジスタはゲート、ソース、ドレインの三つの電極を持つ素子であり、ゲート電極に印加する電界を制御することで信号を増幅する。このときの活性層に有機材料を用いるのが一般に有機トランジスタと呼ばれている。トランジスタの特性は、活性層に用いた半導体のキャリア密度に強く依存するため、本研究課題で着目している光誘起ドーピング現象によって与えられるキャリアが素子特性に大きく影響することが期待できる。しかしながら、有機トランジスタは、界面の特性に支配されているために半導体のキャリア密度制御だけでは素子特性を支配することができなかった。このために、本年度は有機トランジスタの界面の評価と制御に関して重点的に研究を行った。研究開始当初から有機トランジスタの評価に用いてきた変位電流法は、ドーピング時の素子の挙動を観測すると共に各バイアス時のキャリアの挙動を観測することができた。これを用いて、我々は電極金属と有機材料の界面の特性評価を行い、さらに絶縁膜界面のキャリアトラップの観察を行った。それらの研究の結果、有機トランジスタを流れる電荷は電極からの注入によることがわかり、ドーピングによって与えられる空間電荷は閾値の制御に用いることができることがわかった。本研究課題である「光誘起ドーピング法」の確立のためにはそのメカニズムを詳細に解明する必要がある。そこで今年度は、不純物として供給した分子と有機半導体との間での電荷移動現象がどのように生じ、素子特性にどのような影響をもたらすかを理解するための研究を重点的に行った。有機半導体を用いた素子は大気の影響を強く受けることでよく知られている。我々はこのことを利用して、酸素分子を電荷の供給源として利用した。そして、電界効果トランジスタ構造を作りこんだ素子に対して、その活性層である有機半導体を酸素ガスに暴露したときの素子特性を評価した。評価は二つの手法を用い、一つは素子の静電容量から電荷の挙動を観測することができる変位電流評価法、もう一つは、有機分子と酸素との間の化学的な結合の有無、イオン種の検出を行える赤外吸収分光法を用いた。真空中で素子特性を観測したあとに酸素を導入してその影響を測定した。その結果、暗闇状態で測定した場合には特性にはそれほど大きな変化はもたらさなかったが、光を照射したときには、大きなドーピング効果が観測された。これを我々は光誘起ドーピング効果と呼んでいるが、これまで有機材料として単分子系材料であるペンタセンのみを用いていたが、ポリマー材料においても観測することができた。また、赤外吸収分光法を用いたドーピング時の分子状態の評価においては、ドーピング効果があったときには有機分子のカチオン種の増加が観測された。これにより酸素による電気特性の変化が化学的な変質ではなく、有機分子と酸素との電荷移動によって成り立っていることがわかった。
アソシエーションスキームとスピンモデル

有限アーベル群上のスピンモデルに関して、坂内悦子、F.Jaegerとの共同研究において、その群上のduality mapを一つ任意に決めた時、その指標表に対するmodular invarianceを決定し、更にこの各解に対してスピンモデルが常に存在することを証明した。(これらの結果は3人の共著論文として書き上げられ、J.of Algebraic Combinatoricsに投稿された。)なおそこでは鈴木群の2シロ-群の指標表に対するmodular invarianceも決定し、それに対しては実際のスピンモデルが対応しないことも証明した。この1年間のスピンモデルに関する最大の進展は、F.Jager-野村和正により得られた,Jonesの意味でのスピンモデル(あるいは我々がJones typeとよぶnon-symmetricなものも含めて)にはアソシエーションスキームが必ず対応し、それがduality mapを持ち(すなわちアソシエーションスキームはself-dneualであり、更にmodular invarianceを持つ、という結果である。そのことは我々がアソシエーションスキームを通じてスピンモデルを研究して来たことの理論的supportを与える。この結果を用いて、小さいsizeのスピンモデルに関してはアソシエーションスキームの分類(私の学生達により進展中)を用いて具体的な決定が可能になる。事実このことは10以下のものについて郭海濤(九大・大学院生)により完成された。なおアソシエーションスキーム自体に対する私の研究としては、宗政昭弘との共同研究において小さい位数の群に対するTermilliger Algebrasの構造を研究した。この1年間の私の最大の成果は、小関道夫との共同研究として得られた、コードの重さ枚挙多項式の多変数版からJacobi形式を系統的に構成するという仕事であり、これは今後色々のimpactを与えると思う。その際に一般のqに対するq-ary codeを考える時、先に述べた巡回群(又はアーベル群)の指標表に対するmodular invarianceがこれにかかわって来る。
高分子材料設計のための大規模分子シミュレーション手法の開発

高分子材料は工業的に幅広く用いられているが,その物理像は複雑なため,物性の定量的予測は困難である.本研究では,計算可能な時間領域は狭いが高分子物性を定量的に求めることができる分子動力学(Molecular Dynamics: MD)と,定性的だが広い時間領域で高分子物性を求めることができるLangevin Dynamics (LD)とを接続することで,広範な時間領域にわたる定量的な高分子物性の推定を試みた.MDとLDとの接続にはMDの計算可能な時間領域をマイクロ秒程度まで拡張する必要があるため,MDシミュレーション高速化のための新規相互作用計算手法を開発した.一方で、極性分子の気液界面系においては、通常のIPS法と比較してLIPS法の優位性は十分に確認できなかった。これはIPS/Tree法に対するLIPS/Tree法の優位性が十分でないことを意味する。そこで、LIPS法の理論的枠組を用い、新たな相互作用計算手法であるLIPS-SWitch(LIPS-SW)法を開発した。LIPS-SW法は極性分子のバルク系においてLIPS法と同等の精度を確保しつつ、気液界面系において大幅な精度の改善を達成した(一定の計算精度を達成するために必要な計算量の指標となるカットオフ半径を、IPS法およびLIPS法の1/4まで低減させることに成功)。高い計算精度と平易なプログラミングを両立する分子間相互作用計算手法であるLinear-combination based Isotropic Periodic Sum法は、多重極展開と計算領域の階層的分割を行う計算高速化手法であるTree法との組み合わせにより、効果的な大規模並列分子動力学シミュレーションを達成するものと期待される。平成25年度は、LIPS法の理論的枠組から生み出された相互作用ポテンシャル(LIPS-SW)が最も高い計算精度を発揮することを発見した。平成26年度はLIPS-SWとTree法を組み合わせたLIPS-SW/Treeの開発とその実装に取り組んだ。鎖状高分子であるポリエチレンの並列分子動力学シミュレーションを行い、高分子運動の最長緩和時間の鎖長依存性を算出した。その結果を絡み合い点間分子量を見積もる経験式と比較することで、高分子運動の分子動力学シミュレーションに関する新たな知見を得た。一方で、鎖状高分子に対してLangevin Dynamicsシミュレーションを行い、高分子運動の最長緩和時間の鎖長依存性を算出した。その結果、分子動力学とLangevin Dynamicsの両者から得られた結果はほぼ一致することが確認された。この事実は、分子動力学シミュレーションとLangevin Dynamicsシミュレーションとのマルチスケール接続の可能性を強く示唆するものである。高分子製品は日常の様々な場面で用いられており、その設計や加工は恒常的に行われている。しかしながら、現象の時間スケールの幅広さ(ナノ秒分)や機能の化学種依存性など、非常に複雑な物理像をもつため、予測的な材料設計は困難である。本研究は、分子動力学(MD)シミュレーションを起点とした高分子物性予測を目指し、(1)新規相互作用計算手法の開発によるMDシミュレーションの高速化、(2)MDシミュレーションとLangevin Dynamics (LD)シミュレーションとの相互接続による探索可能な現象スケールの増大を主眼に置き、平成25年度から平成27年度にかけて進められた。平成26年度は(1)および(2)に取り組んだ。特に、LIPS-SW法により高速化されたMDシミュレーションを用いて、巨大分子系のモデル系のひとつであるバルク液晶系の解析を行った。結果はLIPS-SW法が巨大分子系においても十分な計算速度と精度を両立することを示した。鎖状高分子系におけるMDとLDとの相互接続についても検討を行った。平成27年度も引き続き(1)および(2)に取り組んだ。液晶分子系のシミュレーションにおけるLIPS-SW法の精度評価を緻密に行い、現状で最も高い精度を持つ既存手法と同等の精度をもつことを確認した(注:LIPS-SW法は既存手法と比べて高速化が容易である)。また鎖状高分子系におけるMDとLDとの相互接続法を提案した。高分子材料は工業的に幅広く用いられているが,その物理像は複雑なため,物性の定量的予測は困難である.本研究では,計算可能な時間領域は狭いが高分子物性を定量的に求めることができる分子動力学(Molecular Dynamics: MD)と,定性的だが広い時間領域で高分子物性を求めることができるLangevin Dynamics (LD)とを接続することで,広範な時間領域にわたる定量的な高分子物性の推定を試みた.MDとLDとの接続にはMDの計算可能な時間領域をマイクロ秒程度まで拡張する必要があるため,MDシミュレーション高速化のための新規相互作用計算手法を開発した.平成25年度実施状況報告時に計画した推進方策に則り、LIPS-SW/Tree法の開発・実装を行い、これはほぼ完了した。また、LDシミュレーション計算・解析を前倒ししたことにより、十分な進展が得られた。これらの点からおおむね順調に進展していると判断した。分子動力学鎖状高分子について得られた結果を参考に、より複雑な高分子に対してMDとLDのマルチスケール接続が可能な条件を探索していく。また、高分子が複雑になることで更に大規模なMD計算が必要となるため、並列計算用の計算機を用いることによって目的の計算を達成する。平成25年度の課題はLIPS/Tree法の開発・実装および計算速度・精度の評価であった。LIPS法の検証とLIPS-SW法の開発によって当初の予定とは異なるLIPS-SW/Tree法の開発を目指すこととなったが、計算精度の評価という観点ではむしろ大きな前進と言える。また、平成26年度以降の課題であるLDシミュレーションにすでに着手している。次年度使用額が生じた理由を2つ挙げる。

ひとつは、LIPS-SW/Tree法の実装先の変化である。計算ハードは常に進歩し続けており、現時点においてはより計算機としての性能(主に計算の正確性と耐久性)の高いクラスタ計算機が妥当であると判断したことにより、科学計算用GPUの購入を見送ったためである。この際、本年度に行った情報収集が重要な判断基準となった。もうひとつは、シンプルな鎖状高分子を対象とした計算の場合、科学計算用GPUや最新のクラスタ計算機を必要とするほどに計算量を必要としないことが判明したためである。ただし、取り扱う高分子が複雑になれば計算量は増大すると予想される。LIPS-SW/Tree法の開発・実装を急ぎ執り行う。LDシミュレーションによる計算・解析を前倒しして行うことで、計算資源の使用率を高く保つだけでなく、研究の効率的な推進を図る。高分子系のMDシミュレーションは平衡状態に至るまでの緩和時間が長く、計算コスト増大につながるため、この点を改善する各種手法の導入も重要な課題であると考える(注:本研究が必要としている情報は、平衡状態到達後の高分子系の数十マイクロ秒にわたる軌跡である)。次年度はより複雑な計算対象のために、最新のクラスタ計算機を購入することを計画している。同時に、研究成果を学術論文として公刊するための使用を計画している。次年度使用額が生じた理由は主に2つ挙げられる。ひとつは、LIPS/Tree法の開発以前にLIPS法の精度検証およびLIPS-SW法の開発を優先したためである。これにより平成25年度に予定していた科学計算用GPUの購入は見送った。もうひとつは、情報収集の重要さに起因する。現在、MDシミュレーションのための高速化手法はその需要の高騰に応じて世界中で精力的な研究が行われており、その動向調査が本研究には必要不可欠であるとの結論を得ている。そのため、国内外を問わず情報収集を行う必要があった。GPUの購入費をA、情報収集のための旅費をB、次年度使用額をCとすると、概ね次の式が成り立つ。次年度はLIPS-SW/Tree法の開発・実装を急ぐため、科学計算用GPU購入のための使用を予定している。同時に、積極的な情報収集や研究発表などのための使用を予定している。また、研究成果を学術論文として公刊するための使用を予定している。
がん抑制遺伝子産物の作用を増強させる天然低分子化合物の開発

がん抑制遺伝子産物であるp53タンパク質は、細胞のがん化を抑える重要な働きをしている。したがってp53の働きを増強する薬剤は、がんを治療できると考えられる。本研究では、p53-Hdm2複合体形成とUbc13-Uev1A複合体形成の阻害を指標として、海洋資源からp53の作用を増強させる低分子化合物の探索を行った。さらに、当研究室において既に確立したアッセイ系を用いて、広くユビキチン-プロテアソームシステムに対する阻害物質の探索を行った。本研究課題においては、がん抑制遺伝子産物p53の作用を増強させる天然低分子化合物の開発を目指すことを目的としている。特に、p53の「負の調整因子」であるMdm2の作用を阻害する化合物の探索を目指し、スクリーニングを行った。そして、本申請者の研究室で採集した生物の抽出物から、活性を示すサンプルを見いだすことができた。また本研究においては、p53に対する他の「負の調整因子」であるCOP1の作用を阻害する化合物の探索も行う予定であった。しかし、アッセイ系の構築が予定通りに進まなかった。一方で、ユビキチン系の構成因子であるE2の一つであるUbc13-Uev1A複合体の形成を阻害することも、p53の作用が増強されると期待される。そして、海綿Leucettamicrorhaphisの抽出物がUbc13-Uev1A結合阻害活性を示したので、活性物質の精製を行った。そして、以前、抗菌物質として報告されていたleucettamo1Aを得ることができた。こちらのアッセイ系は当初予定に入れていなかったが、本研究課題の目的に合った結果であるといえる。この成果については、現在、論文を投稿中である。そして、2008年2月に行われたGordon Research Conference(Marine Natural Products)、および、2008年3月に横浜で行われた日本薬学会第128年会においても、成果報告を行った。さらに薬学会では、これまでに行った関連する成果について、シンポジウムにおいて講演を行った。一方、総説「展開するプロテアソーム阻害剤研究」が、実験医学増刊に掲載された。ユビキチン-プロテアソームシステムを阻害する物質が、新しい機序で作用する抗がん剤として期待されている。そして、私たちは、新規抗がん剤の開発を目指して、この系に対する阻害物質を天然資源から探索している。そして既に、(1)プロテアソームに対する阻害物質として種々のagosterol誘導体及びsecomycalolide A、(2)ユビキチン活性化酵素(E1)に対する阻害物質としてhimeic acid A、(3)がん抑制タンパク質p53とそのユビキチンリガーゼ(E3)であるHdm2との相互作用を阻害する物質として(-)-hexylitaconic acid、(4)p53がポリユビキチン化された後にプロテアソームへと運搬されるステップに対する阻害物質としてgirolline、及び、(5)ユビキチン結合酵素(E2)の一つであるUbc13-Uev1A複合体の形成を阻害する物質としてleucettamol Aを、海綿や海洋由来真菌から発見・単離した。これらの中でも、平成20年度の成果は、leucettamol Aの発見であり、第12回がん分子標的治療研究会総会で成果発表し、Bioorg. Med. Chem. Lett.に論文が掲載された。本研究課題で着目している「がん抑制遺伝子産物の作用を増強させることにより抗がん作用を示すと期待される化合物」は、上記(3)(5)の作用を示す化合物の中から発見できると考えられるので、インドネシアで採集した海洋生物の抽出物を用いてスクリーニングを行った。次年度は、スクリーニングの結果、有望な活性を示したサンプルから化合物の精製を行う予定である。ユビキチンープロテアソームシステムを阻害する物質が、新しい機序で作用する抗がん剤として期待されている。特に本研究課題においては、がん抑制遺伝子産物p53の作用を増強させる天然低分子化合物の開発を目指すことを目的としている。そして既に、(1)プロテアソームに対する阻害物質として種々のagosterol誘導体及びsecomycalolideA、(2)ユビキチン活性化酵素(E1)に対する阻害物質としてhimeicacidA、(3)がん抑制タンパク質p53とそのユビキチンリガーゼ(E3)であるHdm2との相互作用を阻害する物質として(-)-hexylitaconic acid、(4)p53がポリユビキチン化された後にプロテアソームへと運搬されるステップに対する阻害物質としてgirolline及び(5)ユビキチン結合酵素(E2)の一つであるUbc13-Uev1A複合体の形成を阻害する物質としてleucettamolAを、海綿や海洋由来真菌から単離した。平成21年度の成果は、(-)-hexylitaconic acidの絶対立体配置がRであることをVCDにより明らかとしたことである。

その成果は、Bioorg. Med. Chem. Lett.に発表した。また、その際にS体が合成されたので活性を比較したところ同程度の活性を示した。したがって、絶対立体配置は、活性発現とは関係ないことが分かった。また、新規プロテアソーム阻害物質としてAaptos suberitoidesからaaptamine類を単離した。この成果は、日本薬学会第130年会で発表したが、論文は投稿中である。さらにユビキチンープロテアソームシステム全般に関してスクリーニングを行い、現在化合物の精製を行っている。
人工膜小胞への再構成系を用いたスペルミジン排出輸送体の基質輸送メカニズムの解析

原核生物の浸透圧ストレス適応とポリアミンの関わりを理解することを目的とし、単分子FRETの技術を用いて、ポリアミン輸送体と同じファミリーに属するABCトランスポーターの一分子観察を行い、基質輸送メカニズムの解明に挑んだ。また、ラン藻におけるポリアミン生合成と塩ストレス適応の相関解明に向け、アルギニン脱炭酸酵素(ADC1, ADC2)の破壊株を造成し、ADC1, ADC2がバイオフィルム形成による塩ストレス適応に重要な役割を果たすことを明らかにした。ポリアミンは、ほぼすべての生物に存在しており、細胞分裂やDNAの複製、タンパク質の合成促進などの細胞内の過程や、各種ストレス適応などにおいて重要な役割を果たしている。ポリアミンは、このように生物の存在に必須である一方、過剰に存在すると生育を阻害するため、細胞内のポリアミン濃度は厳密に調節されており、その調節機構を理解することは重要である。本課題研究では、原核生物の浸透圧ストレス適応とポリアミンの関わりについて、ポリアミン排出輸送体を中心に理解することを目的とした。本年度は、大腸菌からポリアミン排出輸送体(MdtJ,MdtI)をコードする遺伝子をクローニングし、大腸菌を宿主とした膜蛋白質発現用プラスミドpTrc99Aによる発現系・精製系の構築を行った。また、MdtJ,MdtIはポリアミン排出時にダイナミックな構造変化を伴うと推定されている。そこで、動的な構造変化をリアルタイムで観察するため、リポソーム上の輸送体一分子内で起こるFRETの計測技術の開発に着手した。さらに、ラン藻におけるポリアミン生合成経路の解明に向け、アルギニン脱炭酸酵素(ADC1,ADC2)の破壊株を作製し、高浸透圧培地における生育を観察した。その結果、ADC2の破壊株は高浸透圧培地での生育が著しく悪くなり、ポリアミンの培地への添加によって生育は復帰した。従って、ラン藻における浸透圧適応にはADC2によるポリアミン生合成が必須である可能性が示唆された。本年度は、ポリアミン排出輸送体の基質輸送メカニズム解明に向け、平成21年度に開発した輸送体一分子内で起こるFRETの計測技術を用いて、ポリアミン輸送体と同じファミリーに属するABCトランスポーターMsbAの一分子観察を行った。その結果、ABCトランスポーターはATP有・無の条件下で、複数(2-3)の構造を持つことが示唆された。また、ATPアナログを用いて蛍光強度の変化を観察し、ATP加水分解と構造変化の相関を解析した。難分解性のATPアナログの添加では蛍光強度に変化が見られなかったことから、ABCトランスポーターはATPとの結合ではなく、加水分解により初めて構造変化を引き起こすことが示唆された。さらに、ラン藻におけるポリアミン生合成経路の解明に向け、アルギニン脱炭酸酵素の破壊株の高塩濃度培地における生育を観察した。その結果、ラン藻は塩ストレスにより細胞外多糖を生産して、菌体を塩ストレスから保護していることが分かった。また、アルギニン脱炭酸酵素(ADC1,ADC2)の破壊株は、塩ストレスの無い条件下でも細胞外多糖を生産したことから、ADC1,ADC2の細胞外多糖生産制御への関与が示唆された。
PCR遺伝子増幅法による浄化槽でのウイルス動態測定

糞便中に排泄されるウイルスは人への二次感染源となることから、浄化槽を初めとして環境中での動態を把握することは公衆衛生上重要である。しかし、そのようなウイルス、特に環境中に低濃度で存在するウイルスの検出はこれまで実験的に困難であり、腸内細菌群のバクテリオファージの動態研究等で代用されることが多かった。そこで我々は、糞便中に排泄される環境抵抗性ウイルスを実験に用いて、その浄化槽における動態の知見を得ることを目的とした。環境抵抗性ウイルスのモデルとしてパルボウイルスを用いその浄化槽に於ける動態をPCR遺伝子増幅法で測定した。精製したパルボウイルスを用いて三種類の検出系に関して検討を加えた。細胞培養を用いた検出系では、感染性を持つウイルスだけを検出できるが、通常検出までに十数日間を要し、感度は中程度であり、時間、経費の面で問題があった。またパルボウイルスだけでなく他のウイルスが共存している場合には、さらにウイルス同定が必要であった。ELISAは、パルボウイルスだけを特異的に約30分で検出できたが、感度が低く、細胞培養法の約一万分の一でしかなかった。これに対して、PCRでは他の二法よりも感度は高く、細胞培養法の四十倍以上で、パルボウイルスだけを二時間以内に検出することが出来た。以上の結果より環境抵抗性のウイルス検出にはPCR遺伝子増幅法が適していると考えられ、パルボウイルスを添加した浄化槽でのウイルス動態を測定した。しかし浄化槽内にはPCRの阻害物質が存在し定量的な成績を得ることができなかった。そこでこの阻害物質除去法を検討し、陽イオン界面活性剤が阻害物質除去に効果的であることを見出し、再度測定したところウイルス粒子が汚泥に吸着され濃縮されている現象が観察された。
近代西洋思想と英文学における南海表象のジェンダー的観点からの研究

今年度は前年度に行ったイギリス文学の作品読解とダーウィン以降の南海に関する思想的潮流の整理を発展させ、文学では同時代のアメリカ文学作品、歴史・思想についてはダーウィン以前の航海記と19世紀末の人類学的思考までを視野に入れて研究した。19世紀中葉以降のイギリスに限定せず、より広範な地域・歴史的視座に立つと、南太平洋のジェンダー表象に関するイギリス文献の特異性が浮かび上がる。ブーガンヴィルが詳細に記録し、メルヴィルが文学作品によって再生産する船員とポリネシア女性との間の性的な言説は、クックの航海記やバランタインの物語においてはそのエロティシズムが極力排除され、代わって未開人に対するキリスト教倫理観の必要性という別のコンテクストに置換される。しかし、19世紀の南海に関する博物学的文献の出版ブーム、さらには19世紀末の比較人類学の登場に伴う南海認識の変遷において、南海女性のジェンダーを各時代に通底する差異化の記号として解釈するとき、上に挙げたイギリスのテクストの特異性は、南海像の変異体の一つとして扱うことが可能になる。とりわけダーウィン=フロイトの思想的系譜の中で前景化する「西洋人男性に分析される女性」としての南太平洋の地位が、メルヴィル、バランタイン、そしてスティーヴンソンと続く19世紀の南海文学作品に共通する、異人種の差異化のレトリックと緊密に連動することを今年度の研究で確認した。以上の研究成果は、2002年10月の日本英文学会中部支部大会において発表し、目下論文を作成中である。しかしながら今年度の研究では英米以外の文学作品や歴史資料を扱うととができなかったため、それらは今後の研究課題としたい。資料収集に関しては、国会図書館に2回赴き、19世紀末の南太平洋に関する文献や日本における南海像の資料収集を行った。その結果、今後の研究に寄与する有益な資料を多数得ることができた。英文学作品研究においては、StevensonやConrad、Maugham、Ballantyne, Martineauらによる太平洋を舞台にした作品を収集し、それらを西洋人の行為に焦点を当てたものと、現地人を軸に語られたものとの2タイプに類別する作業を中心に行った。前者のタイプの作品においては人種問題などの社会的なテーマが扱われがちなのに対し、後者に属する物語では現地人の生活や夫婦の絆など私的な話題が優勢であることを確認した。物語の主人公と内容との相関関係は、西洋人の男性性の強調と同時に、非西洋人に対する女性的な役割の強制を示唆するものと思われる。ただし、両者の作品数が不均衡(後者のタイプの方が少数)なので、英文学のキャノンの下に埋もれている作品を今後も発掘していく必要がある。南海のジェンダー表象と進化論のコンテクストとの考察に際して、19世紀後半に登場した文化人類学や心理学の重要性に焦点を当てた。とりわけ倫理学や人類学、ひいては解剖学などの科学的な分野までを統合する可能性を秘めた新しい学問として、Alexander Bainらが注目した心理学が、ヒステリー研究といった精神現象の検証から、性差による右脳や左脳の重量的差異の調査に至るまで、19世紀末のジェンダー観に大きな影響を及ぼしたことを確認した。なお、1880年代の心理学についての研究成果の一部として、功利主義心理学の言説を『ジーキル博士とハイド氏』解釈に援用し、論文にまとめた。南海におけるジェンダー表象と西洋思想の具体的な関連性については目下、継続して研究を行っている。資料調査としては熊本大学文学部に赴いた。同大学に所属していた新井英永助教授(現大阪府立女子大学助教授)がD. H. Lawrenceについて南海表象の研究を行っており、報告者にとって有用な資料を多数収集していたためである。ここで新井助教授から有益な資料と助言を得ることができた。
途上国における都市の環境保全

本研究では、モンゴルなどの自然環境が豊かな途上国における都市の環境保全、特に生態系保全と連動した発展を実現するための政策決定はどうあるべきかを、モンゴル内の実際の地域の実態調査をもとに社会学的に考察した。自然環境の持続は、生態系が理解され保護されてはじめて可能となる。一方で、持続性というものは本質的に分野横断的な問題であり、全体論的なアプローチが必須である。そこで本研究では特に、モンゴル内の地域を対象に、エコシステムアプローチを通じたケーススタディーを行った。エコシステムアプローチとは、「土地、水及び生物資源の公平な利用のための方法論」であり、「人を、文化という多様性を有した生態系構成生物の一部とみなす」ものである。考察の基礎となるデータは、環境モニタリングセンターのデータ、統計データ、政府等の政策決定機関関係者への聞き込み調査、及び非公式な電子メールならびに電話による調査によって収集した。その結果、環境管理において、政策決定への地域住民などの利害関係者の参加、近隣生態系への影響の評価、鉱業や農林水産資源のみならずエコツーリズムなどを含めた生態系のもつ経済性やそのキャパシティーの評価、後続世代への生態系資源の継承などの長期的な展望、生態系環境の変化に対応した柔軟な管理手法の提案、生態系内に存在する生物の多様性の価値評価、生態系に関連した科学的情報の交換などが特に重要であることがわかった。
単球/マクロファージの分化を調節する生理活性物質の精製とcDNAクローニング

【研究目的】血管壁内へ侵入した単球は分化し変性LDLを貪食し泡沫細胞となり、動脈硬化形成に進行する。この単球の分化を抑えることは泡沫細胞形成を抑制することであり、プラークの破裂の抑制に繋がる。これまでモルモット胸腺からの抽出液がその単球分化抑制をおこなうことを見いだし、その因子の精製と物理化学的性質の解明をおこなった。【経過について】材料:これまでの経験によりモルモット胸腺(100匹分)を出発点とし、アミノ酸分析まで到達できた。【活性アッセイ法の改良について】マクロファージとして分化することにより培養皿に接着することを利用しMTT法によるアッセイ系を用いている。この方法は客観的に分化抑制を数値化してその活性を測定できる利点が有り、再現性にとむ。モルモット胸腺よりマクロファージの分化を抑制する因子を得た。【結果】活性因子の性状について。i)分子量は60kDAの酸性糖蛋白である。ii) THP-1細胞ばかりでなく、ヒト単球の分化も抑制する。iii)表面抗原CD36の発現を著明に抑制した。iv) IL-10とは異なる因子であった。v)アミノ酸部分解析を得た。この結果カルボキシルエステラーゼと相同性が高いことが判明した。vi)各種carboxylesteraseとの活性比較を行った。その結果carboxylesteraseには数種のサブタイプが存在し、それぞれの生理的役割についても異なることが判明した。pigおよびhuman carboxylesteraseには単球系細胞分化抑制活性は認められないが、monkey carboxylesteraseは分化抑制活性を有している。・実験目的血管壁内へ侵入したマクロファージは分化し変性LDLを貧食し泡沫細胞となるが、この抑制因子については知られていない。胸腺は成長早期に脂肪変性する。脂肪変性を生じていない幼若モルモット胸腺からの抽出液が泡沫化の抑制をおこなう事を見いだし、その因子の精製と物理化学的性質の解明をおこなっている。・経過について:材料:目的とする因子が極微量で精製が困難であるため、まず材料を変更しブタ胸腺より精製をおこなったが、満足とする因子は精製されなかった。そこで再度モルモット胸腺を増し大量材料を出発点とした。100匹分のモルモット胸腺より材料をえた。・活性アッセイ法の改良について。:マクロファージの分化抑制活性の指標として、MTT法によるアッセイ系を用いた。この方法はOD570/OD650を測定する事により、大量に客観的に数値化してその活性を測定できる利点が有り、再現性に富み有効であった。イオン交換クロマトグラフィー、ゲル濾過クロマトグラフィー、クロマトフォーカシング、アフィニティークロマトグラフィーを使用し、精製を行った。・これまで分かった因子の性状について。i)分子量は60kDAの可能性が高い。酸性糖蛋白である。ii)細胞障害性はない。iii)THP-1細胞ばかりでなく、ヒト単球の分化も抑制することが分かった。iv)表面抗原CD36の発現を著明に抑制した。vi)IL-10とは異なる因子であった。・現在アミノ酸配列に付いて検討中である。実験目的血管壁内へ侵入したマクロファージは分化し変性LDLを貪食し泡沫細胞となるが、この単球分化の抑制因子については知られていない。モルモット胸腺からの抽出液がその抑制をおこなうことを見いだし、その因子の精製と物理化学的性質の解明をおこなっている。・経過について:材料:これまでの経験によりモルモット胸腺(100匹分)を出発点とし、アミノ酸分析まで到達できた。:マクロファージとして分化することにより培養皿に接着することを利用しMTT法によるアッセイ系を用いている。ii)THP-1細胞ばかりでなく、ヒト単球の分化も抑制する。iv)IL-10とは異なる因子であった。V)アミノ酸部分解析を得た。(98年度内科学会、老年病学会発表予定)【研究目的】血管壁内へ侵入した単球は分化し変性LDLを貪食し泡沫細胞となり、動脈硬化形成に進行する。i)

分子量は60kDAの酸性糖蛋白である。ii) THP-1細胞ばかりでなく、ヒト単球の分化も抑制する。iii)表面抗原CD36の発現を著明に抑制した。iv) IL-10とは異なる因子であった。v)アミノ酸部分解析を得た。この結果カルボキシルエステラーゼと相同性が高いことが判明した。vi)各種carboxylesteraseとの活性比較を行った。その結果carboxylesteraseには数種のサブタイプが存在し、それぞれの生理的役割についても異なることが判明した。pigおよびhuman carboxylesteraseには単球系細胞分化抑制活性は認められないが、monkey carboxylesteraseは分化抑制活性を有している。
プログラマブルコントローラを活用した制御学習を効果的に行う教材の開発

1.研究目的総合学科工業系や専門学科「工業」の生徒にとっての情報教育、すなわち、工業教育における情報教育の根幹は制御学習にあるととらえ、プログラマブルコントローラの学習は、制御学習における必修事項であると考えた。そこで、本研究は、「総合学科」に適応するプログラマブルコントローラを活用した制御学習を効果的に行う教材の内容・方法や指導システムを開発し、工業教育における情報教育としての制御学習の在り方を確立することを目的とした。2.研究方法制御学習に用いるプログラマブルコントローラに、制御用プログラムを入力する方法として、プログラミングユニットと呼ばれるハンディターミナルが使用される。しかしながら、企業や研究所においては、パーソナルコンピュータ上でラダー図に従ったシンボルを入力してプログラミングを行う方法が一般的である。また、SFC言語によるグラフィカルなプログラミングを行う場合もある。このような現状に対応するために、教材化を進めるにあたって、生徒が企業などに入った場合でも容易に生産現場に適応できるよう本開発教材では、プログラミングユニットによるプログラミングに続いて、パーソナルコンピュータ上でのラダーシンボル入力やSFC言語にも取り組んだ。これにより、教育効果を高めるという手法で研究を進めた。3.研究成果本研究で使用するシーケンス実習装置はプログラマブルコントローラ本体、プログラミングユニット、模擬入力スイッチ、アンプ内蔵形光電センサとアンプ内蔵形超音波センサで構成し、生徒の視覚に訴えるモジュール教材が構築できた。そして、プログラミングツールを加えることで、パーソナルコンピュータ上でのラダーシンボル入力やSFC言語によるプログラミングが可能となり、実際の工場におけるFAに即した教材となる特徴を持った。
近代日本美術史における大倉孫兵衛の活動に関する総合的調査研究

本研究は、明治期の起業家兼アートディレクターである大倉孫兵衛についてのものである。彼はノリタケや大倉陶園の創立に関与し、その他、TOTOや日本碍子などの創立にも関与した人物として知られるが、もともとは浮世絵の版元だった。その活動を含めて考えることで、彼の全体像を明らかにし、また近代日本美術史を大倉を通じて経済史的観点から読み直す研究でもある。