hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
英文理解の破綻と修復プロセスの検証：眼球運動測定研究に基づく読解指導への提案

本研究では,日本人英語学習者が英文読解中に理解の一貫性の破綻(coherence breaks)に気づき,それを修復することができるのかを検証した。大学生を対象として眼球運動測定法および筆記再生法による実証実験を行った結果,局所的な一貫性の破綻は読解中に検知することができるが,大局的な一貫性の破綻の検知には困難が伴うことが明らかになった。さらに,読解前に与える指示や読解後のタスクが一貫性の破綻の検知に影響する可能性が示された。また,一貫性の破綻の修復には,一度理解した情報を心内で書き換えるプロセスが関わっていることが示唆された。本研究は日本人学習者の英語リーディングにおける、一貫したテキスト理解の維持に伴う困難性に注目し、その困難性を読み手が解決していくプロセスを明らかにすることを目的としている。本年度は、日本人英語学習者を対象に、英文読解における一貫性の破綻を検知するプロセスを明らかにするための実証実験を二つ行った。実験1では、英文理解の一貫性が破綻したことに対する学習者の気付きを、眼球運動測定により捉えることが出来るかという点を確認した。日本人英語学習者10名に対し、テキストの一貫性を破綻させる1文が含まれる文章を読解させ、その際の視線の動きを計測した。得られたデータを質的に観察したところ、一貫性の破綻に気付くか否かで視線の動きが変化することが明らかとなった。この結果はリーディングにおける認知プロセスに沿うものであり、破綻の検知を測定する手法として、眼球運動測定を用いることの妥当性を高めることとなった。実験2は、日本人英語学習者が自身の理解の一貫性を維持しながら英文を読解しているのかを明らかにすることを目的とした。実験1と同様の手続きを採用し、理解の破綻を引き起こす英文に遭遇した際の(a)初回注視継続時間、(b)処理合計時間、(c)先行文脈に読み戻る頻度を収集した。それぞれのデータを、テキストの一貫性を破綻させる英文が含まれない条件との間で統計的に比較し、理解の破綻への気づきが処理時間により観察されるか、そして読み戻りの頻度がどのように異なっているかを検証する分析を実施中である。本基盤研究は日本人学習者の英文読解における,一貫した状況モデルの維持に伴う困難性に注目し,その困難性を学習者が自ら解決していくプロセスを明らかにすることを目的としている。昨年度は状況モデルの構築中に局所的一貫性の破綻を検知するプロセスを明らかにした。そこで本年度は,日本人英語学習者が大局的一貫性の破綻を検知できるかについて検証した。日本人大学生32名が実験に参加し,大局的に一貫しない内容を含むテキスト(物語の登場人物に関する説明と[精緻化領域: e.g., Maryはベジタリアン],登場人物の行為[目標領域: e.g., Maryはチーズバーガーを注文]が矛盾)を読解させ,読解中の眼球運動をEMR9 (NAC Inc., Tokyo Japan)により計測した。また,昨年度実施した実験と同じく局所的に一貫しないテキスト条件も要因計画に含めることで,局所的・大局的一貫性における破綻検知プロセスの差異も分析対象とした。目標領域の初読時間・再読時間,および精緻化領域への読み戻りに反映される「状況モデルの破綻の検知が行われていたか否か」を統計的に解析した。その結果,テキストに含まれる局所的一貫性の破綻は精緻化領域への読み戻りを引き起こしていた。これは昨年度の実験結果を再現しており,日本人英語学習者は読解中に状況モデルの局所的一貫性が破綻すると,それを検知できることを示唆している。しかしながら,大局的一貫性の破綻は学習者によって検知されにくく,日本人英語学習者は英語文章全体の一貫性を維持しながら内容を理解することを苦手とすることが示された。以上の結果は,文章全体として何が書かれていたかを読み取らせるような特別な読解指導の必要性を示している。研究計画通りの進捗が見られ,研究成果は学会発表や査読論文において一定の評価を得ている。本基盤研究は,英文読解における「テキスト理解の更新」に着目し,更新の困難性や学習者自らがそれを克服していくプロセスを明らかにすることを目的としている。具体的には,物語文における登場人物の情報に焦点を当て,その情報に対する学習者の注視時間や注視頻度などを眼球運動測定に基づいて計測し,統計的な分析を行うものである。本年度では,検知された英文理解の破綻に対し,「テキスト情報間の一貫性を維持する」ため,「破綻した一貫性を修復する」ことができるかどうかに関する研究を実施・発表した。まず,一貫性の維持について,隣接したテキスト情報と離れた情報での一貫性の維持を比較する研究を発表した(Ushiro, Nahatame et al., 2016)。この研究では,一貫性の維持が必要となる情報が隣接している場合と離れている場合のテキストを用い,読解中の眼球運動測定によって注視時間などを計測した。その結果,日本人英語学習者が離れた情報の一貫性を維持しながらテキスト内容を理解することを苦手としていることが明らかになり,そのような学習者に対して文章全体の理解を促す指導の必要性と有効性が示唆された。

一方,破綻した一貫性がどのように修復されるのかを検証したところ,学習者は理解の一貫性を維持するために,登場人物の特定的な行動をより中立的な行動に記憶の中で修正して理解しようとしていたことが明らかになった(Ushiro, Mori et al., 2016)。この研究では登場人物の特徴と行動について一貫性が維持されない英文を用い,読解後の学習者の筆記再生課題の内容を検討している。このような研究の意義として,学習者が英文理解の一貫性を維持もしくは修復するために必要な読解プロセスを具体的に示し,それに基づく読解指導を提案したことがあげられる。本研究では,日本人英語学習者が英文読解中に理解の一貫性の破綻(coherence breaks)に気づき,それを修復することができるのかを検証した。大学生を対象として眼球運動測定法および筆記再生法による実証実験を行った結果,局所的な一貫性の破綻は読解中に検知することができるが,大局的な一貫性の破綻の検知には困難が伴うことが明らかになった。さらに,読解前に与える指示や読解後のタスクが一貫性の破綻の検知に影響する可能性が示された。また,一貫性の破綻の修復には,一度理解した情報を心内で書き換えるプロセスが関わっていることが示唆された。今後は3年目の研究計画および発展的課題に着手する。得られた成果については学会や論文投稿という形で発表し,外部機関による客観的な評価を確認しながら計画を進めていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。人文学研究計画通りの進捗が見られ、研究成果は学会発表や査読論文において一定の評価を得ている。平成26年8月から眼球運動測定器具を使用した実験を行う予定だったが,耐震工事による想定以上の騒音が発生したため実験実施・進捗が遅延し,実験実施に伴う謝金の支払いおよび物品の購入が予想より少なくなったため。実験を進めるための物品を購入し,また実験実施に伴う謝金として使用する。今後は2年目の研究計画および発展的課題に着手する。得られた成果については学会や論文投稿という形で発表し、外部機関による客観的な評価を確認しながら計画を進めていく。モバイル型視線計測装置が当初予算より低い金額で購入できた。また、分担者の一人が育児休業で削除となったため、未使用額が生じた。研究の進展に応じて、国際学会発表にかかる旅費およびデータ整理のための機器購入に用いる。
瀬戸内流域における自然物質循環速度を考慮した環境劣化の影響評価-岩石-水-生物相互作用の速度論的解析-

本研究では、瀬戸内海及び沿岸流域の持続的利用のために、酸性雨、温暖化、山火事、人為的撹乱(窒素負荷)などの環境変化にともなう物質循環の変化(土壌劣化、酸性化、富栄養化、重金属流出)を予測し評価することを目的として、瀬戸内流域における自然の物質循環速度及び土壌劣化速度をモニターし、その過程を明らかにした上で、今後の変化予測を行った。その結果、以下のことが明らかになった。1.山火事流域における植生の生長速度、リターの貯留量変化、土壌浸食及び養分流出過程を明らかにし、山火事直後の2年間で通常の森林流域の数10倍以上の養分流出が起こり土壌劣化することを確認した。2.流域試験、室内実験、レビューにより、鉱物レベルから山体レベルまで異なるスケールで風化速度及び酸性雨による塩基流亡(酸性化)速度を確認した。特に、(1)数万年オーダーの不均一な深層風化機構、(2)花崗岩の物理的風化過程としてマイクロシーテイング特性、(3)鉱物レベルと流域レベルの風化速度の相違と、それに及ぼす有機物の影響、(4)花嵐岩山地における塩基の流出過程と酸性化に及ぼす降水量の影響が明らかになった。3.大気降下性重金属の流域における挙動を確認し、土壌劣化(酸性化)とともにその流出量が増加することを明らかにし、また、源流域では溶存態で流出するのに対して、流下とともに懸濁物質に吸着して輸送されることが明らかになった。4.人為的な窒素負荷の影響は、涵養域の地下水中及び河川中での硝酸濃度の上昇に寄与し、特に海洋への負荷は河川を通して生じていることが明らかになった。一方、地下水から海洋への負荷は、流出直前のハイポレーイック帯(塩淡水混合場)で窒素が浄化されるため、ほとんどないことが確認された。本研究では、瀬戸内海及び沿岸流域の持続的利用のために、酸性雨、温暖化、山火事、人為的撹乱などの環境変化にともなう物質循環の変化(土壌劣化、酸性化、富栄養化、重金属流出)を予測し評価することを目的として、瀬戸内流域における自然の物質循環速度及び土壌劣化速度をモニターした。その結果、以下のことが確認された。1)山火事流域における植生の生長速度及びリターの貯留量変化を明らかにした。2)風化速度及び溶出速度に関するレビューを行い、鉱物レベルから山体レベルまで異なるスケールで風化過程と速度を試算した。a)数万年オーダーの深層風化機構を推定した。b)花崗岩の物理的風化過程としてマイクロシーティング構造の特性を確認した。c)個々の鉱物レベルでの風化速度を見積もるため、試験流域の花崗岩構成鉱物(斜長石)を個々に分離して溶出実験を行った。d)花崗岩山地における流出過程を明らかにし、鉱物間、水鉱物・生物素過程-岩石との関係を確認した。3)土壌劣化速度の評価を行うため、溜池及び砂防ダムにおける堆積物,堆砂量をもとに土壌侵食速度、養分流出量の変動とともに、渓流水の酸収支をもとに酸性化速度を確認した。4)a)地下水中の硝酸濃度の変動、地下水から河川水への負荷量の変動を確認した。b)酸性化にともなう微量金属イオンの流出、c)山火事にともなう土砂流出量の増大・d)降雨流出過程と酸性雨にともなう流域の酸性化過程(生物素過程で生じる酸)、e)降雨流出過程の影響とそれによる塩基の流亡が示唆された。

本研究では、瀬戸内海及び沿岸流域の持続的利用のために、酸性雨、温暖化、山火事、人為的撹乱などの環境変化にともなう物質循環の変化(土壌劣化、酸性化、富栄養化、重金属流出)を予測し評価することを目的として、瀬戸内流域における自然の物質循環速度及び土壌劣化速度をモニターした。その結果、以下のことが確認された。1)山火事流域における植生の生長速度、養分吸収量を明らかにし、その量が土壌劣化速度の1オーダー以下であることを明らかにした。2)風化速度及び溶出速度に関するレビューを行い、鉱物レベルから山体レベルまで異なるスケールで風化過程と速度を試算した。a)数万年オーダーの深層風化機構を推定した。b)花崗岩の物理的風化過程としてマイクロシーティング構造の特性を確認した。c)個々の鉱物レベルでの風化速度を見積もるため、試験流域の花崗岩構成鉱物(斜長石)、及び土壌を用いて溶出実験を行った。d)花崗岩山地における流出過程を明らかにし、鉱物間、水-鉱物、生物素過程岩石との関係を確認した。3)土壌劣化速度の評価を行うため、溜池及び砂防ダムにおける堆積物,堆砂量をもとに土壌侵食速度、養分流出量の変動とともに、渓流水の酸収支をもとに酸性化速度を確認した。4)a)地下水中の硝酸濃度の変動、地下水から河川水への負荷量の変勃を確認した。b)酸性化にともなう微量金属イオンの流出、c)山火事にともなう土砂流出量の増大、d)降雨流出過程と酸性雨にともなう流域の酸性化過程(生物素過程で生じる酸)、e)降雨流出過程の影響とそれによる塩基の流亡が示唆された。本研究では、瀬戸内海及び沿岸流域の持続的利用のために、酸性雨、温暖化、山火事、人為的撹乱(窒素負荷)などの環境変化にともなう物質循環の変化(土壌劣化、酸性化、富栄養化、重金属流出)を予測し評価することを目的として、瀬戸内流域における自然の物質循環速度及び土壌劣化速度をモニターし、その過程を明らかにした上で、今後の変化予測を行った。その結果、以下のことが明らかになった。1.山火事流域における植生の生長速度及びリターの貯留量変化とともに、土壌浸食及び養分流出過程を明らかにした結果、山火事直後の2年間程度で通常の森林流域の数10倍以上の養分流出が起こり土壌劣化することが予測された。2.流域試験、室内実験、レビューにより、鉱物レベルから山体レベルまで異なるスケールで以下のような風化過程と速度を明らかにするとともに、酸性雨による塩基流亡(酸性化)の影響を確認した。(1)数万年オーダーの不均一な深層風化機構を推定した。(2)花崗岩の物理的風化過程としてマイクロシーティング構造の特性を確認した。(3)個々の鉱物レベルでの風化速度は、流域での速度に比べて大きく、それには有機物の影響が関与していることを確認した。(4)花崗岩山地における塩基の流出過程を明らかにし、降水量の多い年には森林流域においても酸性雨による酸性化が進むことが明らかになった。3.大気降下性の重金属の流域における挙動を確認し、土壌劣化(酸性化)とともにその流出量が増加することを明らかにし、また、源流域では溶存態で流出するのに対して、流下とともに懸濁物質に吸着して輸送されることが明らかになった。溜池及び砂防ダムにおける堆積物,堆砂量をもとに土壌侵食速度、養分流出量の変動とともに、渓流水の酸収支をもとに酸性化速度を確認した。4.人為的な窒素負荷の影響は、涵養域の地下水中及び河川中での硝酸濃度の上昇に寄与し、特に海洋への負荷は河川を通して生じていることが明らかになった。一方、地下水から海洋への負荷は、流出直前のハイポレーイック帯(塩淡水混合場)で窒素が浄化されるため、ほとんどないことが確認された。
新規昇圧物質カップリングファクター６における老化促進機序の解明と抑制蛋白の同定

目的:核内酸性化が核膜ラミナ構造, epigenetics, autophag並びに老化に及ぼす影響についてCF6過剰発現マウス(TG)を用いて検討した。方法:CF6の核膜構成蛋白ならびに核クロマチン構造に及ぼす影響、CF6過剰発現マウス由来心線維芽細胞と野生型マウス由来心線維芽細胞並びにCF6投与した野生型マウス由来細胞の核膜ラミナ構成蛋白発現とhistonemethylation, acetylationをWestern blot法で検討する。1.核膜lamina構造:核の形態とheterochromatinを観察し、lamina構成蛋白をwestern blot法で測定した。2.Epigeneticsの評価:Histoneacetylation並びにmethylationをwestern blot法で測定した。結論:CF6は核内酸性化を介して核膜ラミナ構造特にlamin A/Cとemerinの産生障害を惹起し、老化と寿命を規定する可能性がある。当初の予定通り、CF6の核膜構成蛋白ならびに核クロマチン構造に及ぼす影響についてCF6過剰発現マウス由来心線維芽細胞と野生型マウス由来心線維芽細胞並びにCF6投与した野生型マウス由来細胞の核膜ラミナ構成蛋白発現とhistonemethylation, acetylationをWestern blot法で検討し、結果が得られた。方法・結果:IF1発現ベクターを作製し、更にC末端側にGFPをコードした発現ベクターも作製した。IF1-GFP過剰発現細胞では24時間後にミトコンドリア膜が発色し、48-72時間後には細胞膜の発色も観察された。更に培養上清からexosome画分を抽出し、Western bolt法によりIF1を染色すると、IF1の過剰発現によりIF1の分泌が生じることを確認した。HEK-293細胞にCF6 10-7Mを添加すると培養上清のATPは減少したが、IF1過剰発現細胞では減少しなかった。また、BCECFを用いて細胞内pHを観察すると、CF6 10-7M添加直後から細胞内pHは減少したが、IF1過剰発現細胞では減少が見られなかった。Annexin V-PI法で細胞apoptosisを測定すると、CF6 10-7M添加によりHEK-293細胞のapoptosisは増加したが、IF1過剰発現細胞では増加しなかった。CF6のapoptosis促進作用はAktのリン酸化の抑制を介したが、IF1の過剰発現細胞ではCF6の添加でAktのリン酸化は抑制されなかった。結論:IF1はCF6の作用を細胞膜ATP合成酵素のF1分子モーターレベルで阻害し、内因性阻害物質として機能する可能性が示唆された。当初の予定通り、IF1はCF6の作用を細胞膜ATP合成酵素のF1分子モーターレベルで阻害し、内因性阻害物質として機能する可能性が示唆された。目的:Mitochondrialinhibitory factor peptide 1 (IF1)が心血管作動性coupling factor 6のapoptosis作用と老化作用を阻害し、内因性の阻害物質である可能性を検討することである。方法・結果:1.抗apoptosis作用:C末端側にGFPをコードしたIF1発現ベクターを作製し、HEK-293細胞に過剰発現した。24時間後にミトコンドリア膜が、48-72時間後には細胞膜が発色し、培養上清exosome画分にIF1を検出した。また、CF6 10-7M添加による培養上清のATP減少は消失し、細胞内pHの減少(BCECF)は阻害された。HEK-293細胞のapoptosisはCF6により4.5±1.2 %から6.4±1.3 %に増加(Annexin V-PI法, p<0.05)、Aktのリン酸化は抑制(52±13 %, p<0.05)されたが、IF1の過剰発現により消失した。2. Epigenetic作用:CF6過剰発現マウスから採取した線維芽細胞(TG)ではheterochromatinの消失と老化ヒストン修飾(H3K4トリメチル化、H4K20トリメチル化、H4K5アセチル化)が認められた。IF1過剰発現によりheterochromatinは回復しヒストン修飾は消失した。3. Autophagy作用: TG細胞ではLC3IIが核内で強く細胞質でびまん性に弱く染色され、隔離膜形成に重要なAtg7の発現低下と、ChIP assayによるAtg7 promoter (-440 -763, repressor結合部位)の老化ヒストン修飾が認められた。IF1の過剰発現により、いずれも回復した。4. Telomere作用:TG細胞のtelomere長(PCR法)は野生型マウスの線維芽細胞に比し短縮していたが、IF1の過剰発現により差は消失した。5. Genomic instability作用:TG細胞では核膜ラミナ蛋白emerinの減少が認められたが、IF1の過剰発現により差は消失した。結論:IF1はCF6による細胞内proton増加を抑制し、抗老化作用を有する可能性が示された。CF6の核膜構成蛋白ならびに核クロマチン構造に及ぼす影響:CF6過剰発現マウス由来心線維芽細胞と野生型マウス由来心線維芽細胞並びにCF6投与した野生型マウス由来細胞の核膜ラミナ構成蛋白発現とhistonemethylation, acetylationをWestern blot法で検討する。CF6の老化機序の検討:Autophagy関連分子の蛍光免疫染色とhistone修飾によるAtg7発現調節機構をCHIP assay法で解明する。CF6の核膜構成

蛋白ならびに核クロマチン構造に及ぼす影響:CF6過剰発現マウス由来心線維芽細胞と野生型マウス由来心線維芽細胞並びにCF6投与した野生型マウス由来細胞の核膜ラミナ構成蛋白発現とhistonemethylation, acetylationをWestern blot法で検討する。CF6の老化機序の検討:Autophagy関連分子の蛍光免疫染色とhistone修飾によるAtg7発現調節機構をCHIP assay法で解明する。医歯薬学研究の進行状況から必要最低限の物品を購入したため、次年度使用額が生じた。研究の進行状況から必要最低限の物品を購入したため、次年度使用額が生じた。CF6の核膜構成蛋白ならびに核クロマチン構造に及ぼす影響及び老化機序の検討のため、試薬等を購入する予定である。
sHspを中心とする分子シャペロンシステムによる変性タンパク質処理機構の解明

sHspは生物界に普遍的に存在する分子シャペロンで、変性タンパク質の不可逆的凝集を抑制する機能を持つ。通常の温度条件下では分子量1243kDaのサブユニットが大きなオリゴマーを形成しており、熱によってその構造が可逆的に解離する。解離したsHspは変性タンパク質と結合し、基質を含んだ巨大な可溶性複合体を形成することで、変性タンパク質の凝集を防ぐと考えられている。昨年度に引き続いて好酸好熱性古細菌Sulfolobustokodaii由来sHsp(StHsp14.0)による変性タンパク質凝集抑制機構の解析を行い、sHspが部分的に解離した状態で変性タンパク質を捕獲し保護するというモデルを構築した。また、分裂酵母由来sHsp(SpHsp16.0)のN末端領域に存在する5つのフェニルアラニンをアラニンに置換した変異体F6A、F7A、F9A、F17A、F20Aを作成し、それらの機能と構造を解析した。各変異体は25°Cにおいては野生型と同様に16merのオリゴマーを形成していることが観察されたが、35°CにおいてF6A、F7Aの変異体は野生型と異なる溶出時間となり低分子側にピークが移動していた。45°Cにおいては野生型と同様にすべての変異体は低分子側にピークが移動し解離が観察された。これは、SpHsp16.0のN末端領域の先端が、オリゴマー構造形成に関与しており、この部位に変異を入れたことから変異体が解離しやすくなったと示唆される。次に45°Cにおいてモデル基質であるCSを用いた凝集抑制効果を解析した。F17A,F20Aは野生型と同等にタンパク質の凝集を抑制したが、F6A、F7A、F9Aは野生型に比べてタンパク質の凝集抑制能が低下した。この結果は、SpHsp16.0はN末端の特に先端でCSを捕捉し、凝集を抑制していることが示唆している。また、分裂酵母においてsHspと協調して機能すると考えられる種々のシャペロンの発現を行い、特に高効率での発現、精製に成功したHsp90について詳細な機能解析を行った。sHspは生物界に普遍的に存在する分子シャペロンで、変性タンパク質の不可逆的凝集を抑制する機能をもつ。分裂酵母Schizosaccharomycespombe由来sHspであるSpHsp16.0について、相互作用する細胞内在タンパク質を同定することを目的に実験を行った。野生株のライセートにSpHsp16.0-FLAGを添加し熱ストレスを加え、SpHsp16.0-FLAG-基質複合体を免疫沈降により分離した。SDS-PAGEにて確認された各バンドをLC/MS/MSで解析した結果、34種のタンパク質が同定された。さらにこれらは熱ストレスを加えることでSEC-HPLCの溶出位置がシフトし、SpHsp16.0-基質複合体と同様の高分子量を示すことが明らかとなった。これらのタンパク質には-見して共通した機能・構造がみられないことから、sHspは基質特異性をもたず、細胞内において様々なタンパク質を熱ストレスから保護することが示唆された。好酸好熱性古細菌Sulfolobus tokodaii strain 7由来StHsp14.0のC末端IXI/Vモチーフ(IKI)をFKF, FKI, IKF, WKWに変異させた変異体を作製し、温度依存的な解離とシャペロン機能を解析した。各変異体は、野生型に比べ低温(FKI, IKF, WKWは50°C、FKFは25°C)で解離した。いずれの変異体も、解離温度以上で基質の凝集を抑制した。凝集抑制活性はFKFよりもFKI, IKF, WKWの方が高かった。そこで、CSとの複合体の分子量をX線小角散乱による原点散乱強度から算出した。WKWはCS1分子に対し24分子が結合し凝集を抑制している事が明らかとなった。FKFも完全にダイマーに解離した状態からCSと複合体を形成していく様子を観察する事ができたが、WKW-CS複合体より小さかった。これは、FKFがIXI/Vモチーフを介したダイマー間相互作用が弱い為と考えられ、StHsp14.0の効率的な凝集抑制には、この相互作用が重要である事を示唆している。

また、分裂酵母由来sHsp(SpHsp16.0)のN末端領域に存在する5つのフェニルアラニンをアラニンに置換した変異体F6A、F7A、F9A、F17A、F20Aを作成し、それらの機能と構造を解析した。各変異体は25°Cにおいては野生型と同様に16merのオリゴマーを形成していることが観察されたが、35°CにおいてF6A、F7Aの変異体は野生型と異なる溶出時間となり低分子側にピークが移動していた。45°Cにおいては野生型と同様にすべての変異体は低分子側にピークが移動し解離が観察された。これは、SpHsp16.0のN末端領域の先端が、オリゴマー構造形成に関与しており、この部位に変異を入れたことから変異体が解離しやすくなったと示唆される。次に45°Cにおいてモデル基質であるCSを用いた凝集抑制効果を解析した。F17A,F20Aは野生型と同等にタンパク質の凝集を抑制したが、F6A、F7A、F9Aは野生型に比べてタンパク質の凝集抑制能が低下した。この結果は、SpHsp16.0はN末端の特に先端でCSを捕捉し、凝集を抑制していることが示唆している。また、分裂酵母においてsHspと協調して機能すると考えられる種々のシャペロンの発現を行い、特に高効率での発現、精製に成功したHsp90について詳細な機能解析を行った。
被災地における教師の学校ストレスと心身の健康に関する実証的研究

東日本大震災により心的影響を受けた子どものサポートは、教師の心的健康に支えられているが、実際にはストレス反応を呈し適切な支援ができない教師がしばしば見られる。教師にストレスマネジメント能力を習得させることは、被災地を含め学校を機能させるための大きな課題となっている。そこで本研究では、教師の学校ストレスに関する諸相を明らかにし、ここで得られた知見を用いた教師のメンタルヘルス研修会を開催し、その効果を検証することである。(1)教師が経験する学校ストレッサー:教師の経験する学校ストレッサーについて、その一般性と被災地の特殊性をともに考慮しながら、その構造と状態を明らかにした。前年度研究で作成した暫定尺度を用いて、200人を対象に調査を行い因子分析により先行研究とは異なるストレッサーの構造を探索しこれを尺度化した。(2)教師の対処行動:次に教師の選択し得る対処行動をLazarus & Folkman(1984)と認知行動療法の知見を基に、その構造と諸相を明らかにした。前年度研究で作成した暫定尺度を用いて調査を行い、探索的因子分析を基に測定尺度を作成した。そこでは従前の研究成果とは異なる、やや情報が圧縮され単純化された観点が示された。(3)ストレス反応の決定要因:教師が経験する学校ストレッサー及び対処行動並びにストレス反応の関係を明らかにすることでストレス反応低減に有効な要因を探索した。これについて次年度実施する教師対象の研修会の質の向上を図るため、当初計画よりも面接や記録を基にした質的研究を充実させた。(4)教師対象メンタルヘルス研修会(啓発活動)の試行:啓発活動は当初は次年度実施の予定であったが、次年度成果を確実なものにするために、これを試行した。そこでは、研修会の改善に資する情報を収集することができた。ここまでに予定していた「教師が経験する学校ストレッサー」「教師の対処行動」の構造の追究と測定尺度の作成等については概ね完了し、妥当性の検討を残すのみとなった。「ストレス反応の決定要因」について、量的な追究については完了した。これについて次年度本格的に実施する啓発活動で利用する教材の質を向上させるため質的検討を行った。これらにより、次年度実施する教師への啓発(教員対象メンタルヘルス研修会)を実施するための材料を調えることはできた。これに加えて、当初は次年度実施を予定した啓発活動について、前倒しをして現年度中にこれを試行することができ、改善の要点を整理することができた。これらにより、次年度研究を完成させるための見通しを得ることができた。○教師への啓発の実施:2年間で得られた知見を基に、小中高等学校教師を対象とするストレスマネジメントに関するリーフレットを作成し、これを活用した研修会を実施する。その上で啓発の効果を明らかにする。(1)リーフレットの作成:啓発活動で用いるリーフレットを作成する。これまでの研究で、ワークシート形式が有効であることが示唆されたことから、これを採用する予定である。(2)研修会の実施:上記リーフレットを活用した教師のメンタルヘルスをテーマとする研修会を、夏休み期間に被災地を含む3会場で開催する。変容を目指す部面は、2年間の研究成果を活かし、取り得る対処行動を豊富にすることや認知の意図的変容とする予定である。(3)成果の検証:教師への啓発活動について、3つの側面から検証する。1点目は研修会が対処行動を拡大させることができたかなど、研修会の学びの部分の成果に関するものである。2点目はその変容がストレス反応の低減をもたらしたかという実践的な成果に関するものである。3点目はこれらの成果にリーフレットが有益にはたらいたかに関するものである。これらについて被災地の特殊性や経験しているストレッサーやその認知を考慮しながら検証する。(1)教師が経験する学校ストレッサーの項目収集と暫定尺度の作成:教師が経験する学校ストレッサーを表現する項目を、多角的に捉えるために、異なる3つの方法により収集した。まず、半構造化面接による調査である。協力者16名を対象に面接し、定められた質問とこれにこだわらない質問を併用することにより、その場で想起できるストレッサーを提供することを求めた。次に、調査紙を用いた調査を行った。協力者162名を対象に、主にメンタルヘルス等をテーマとする研修会に参加した教師を対象に、自由記述によりその場で想起できるストレッサーを提供することを求めた。上記により収集された項目を、先行研究を参考に分類し、これを基に暫定尺度を作成した。作成された暫定尺度は平成30年の調査で用いることとした。(2)教師が選択する対処行動の項目収集と暫定尺度の作成:上記(1)と同様の手続きで、対処行動を表現する項目を収集した。次に、これを基に、Lazarus & Folkman(1984)と認知行動療法の知見を基に[情動焦点型ー問題焦点型]軸と[行動ーイメージ]軸の2軸4象限を用いて、収集した項目を整理し暫定尺度を作成した。(3)ストレッサーに対する納得という方略の構造の探索と尺度化の検討:上記(1)(2)の過程で、避けることが難しい職業上のストレッサーを、教師は、意図の有無にかかわらず、「納得するしかないから」などの理解の下、乗り切ろうとしていることが示唆された。

納得という方略について、協力者18名から項目を収集し、その測定の可能性について検討し暫定尺度を作成した。作成された暫定尺度は平成30年の調査で用いることとした。次年度(平成30年度)の調査に必要とされる自作を予定していたストレッサー、対処行動の暫定尺度の作成を、当初予定通り完了することができた。教師が経験する学校ストレッサーについては、項目の収集の過程で、同じストレッサーが「挑戦」すべきストレッサーと捉えられる場合や「我慢」すべきトレッサーと捉えられる場合が見られたことから、当初予定になかったこれらの観点を構造に取り入れた暫定尺度を作成することができた。対処行動については、項目の収集過程で、「納得」という方略が採られている可能性がうかがえたことから、新たにこれを測定するための暫定尺度作成を、計画に追加した。上記の2つの暫定尺度の作成、ストレス反応の測定に用いる既存の尺度の選定に加え、属性等の質問項目の整理も完了し、協力者の確保もでき、平成30年度調査が予定通り遂行できる準備を整えたことから、研究は順調に進展していると判断した。東日本大震災により心的影響を受けた子どものサポートは、教師の心的健康に支えられているが、実際にはストレス反応を呈し適切な支援ができない教師がしばしば見られる。教師にストレスマネジメント能力を習得させることは、被災地を含め学校を機能させるための大きな課題となっている。そこで本研究では、教師の学校ストレスに関する諸相を明らかにし、ここで得られた知見を用いた教師のメンタルヘルス研修会を開催し、その効果を検証することである。(1)教師が経験する学校ストレッサー:教師の経験する学校ストレッサーについて、その一般性と被災地の特殊性をともに考慮しながら、その構造と状態を明らかにした。前年度研究で作成した暫定尺度を用いて、200人を対象に調査を行い因子分析により先行研究とは異なるストレッサーの構造を探索しこれを尺度化した。(2)教師の対処行動:次に教師の選択し得る対処行動をLazarus & Folkman(1984)と認知行動療法の知見を基に、その構造と諸相を明らかにした。前年度研究で作成した暫定尺度を用いて調査を行い、探索的因子分析を基に測定尺度を作成した。そこでは従前の研究成果とは異なる、やや情報が圧縮され単純化された観点が示された。(3)ストレス反応の決定要因:教師が経験する学校ストレッサー及び対処行動並びにストレス反応の関係を明らかにすることでストレス反応低減に有効な要因を探索した。これについて次年度実施する教師対象の研修会の質の向上を図るため、当初計画よりも面接や記録を基にした質的研究を充実させた。(4)教師対象メンタルヘルス研修会(啓発活動)の試行:啓発活動は当初は次年度実施の予定であったが、次年度成果を確実なものにするために、これを試行した。そこでは、研修会の改善に資する情報を収集することができた。ここまでに予定していた「教師が経験する学校ストレッサー」「教師の対処行動」の構造の追究と測定尺度の作成等については概ね完了し、妥当性の検討を残すのみとなった。「ストレス反応の決定要因」について、量的な追究については完了した。これについて次年度本格的に実施する啓発活動で利用する教材の質を向上させるため質的検討を行った。
西南中国及び東南アジア大陸部における伝統的土器製作の比較研究

中国雲南省及東南アジア大陸部における土器製作を俯瞰し、その多様性を提示できた。また、歴史性・民族性、社会性を下敷きとする土器製作の地域性を明らかにし、考古学者の最大の関心事である土器様式の地域差及び季節差、個人差等の因果関係を示唆する民族誌的生態を抽出した。そして、物質文化研究に対する文化的・技術的視点に加えて、経済的・社会的バックグラウンドに注視した新しい分析視点や解釈の枠組みを提示できた。今年度は、7回の渡航によって、100日以上を現地調査に費やして、4ヶ国20ヶ村におけるフィールド・ワークを実施することができた。以下のとおり、月次別の具体的な活動内容等を整理する。なお、「研究実施計画」に記載したタイ深南部の調査に関しては、過激派等による分離独立運動に伴って、外務省危険情報が発出されたことから、他地域に調査地を切り替えざるをえなかった。とくに、タイ深南部と国境を接するマレーシアを中心的な代替地とすることにした。なお、これらの地域において、土器製作の村寨に関する新しい情報が得られており、現地調査を次年度に持ち越す必要が生じている。45月タイのルーイ県、ノンブアランプー県、ウドンタニ県、ラオスのヴィエンチャン市において、製作技術及び生産様式に関する現地調査を実施し、タイ東北部とラオス中部の比較研究を行った。67月タイのチェンマイ県、スコータイ県、アユタヤ県において、現地調査を実施し、タイ北部とミャンマー東部の比較研究の準備、タイ北部と中部の比較研究を行った。8月マレーシアのコタバル州、イポー州において、ラマダンの期間にあたったことから、インタビューを中心とする現地調査を実施した。マレーシア半島部とタイ南部の比較研究を行った。11月マレーシアのプルリス州、ケダー州、ペナン州、イポー州、そして、サバ州において、製作技術及び生産様式に関する参与観察等の現地調査を実施し、半島部内及び半島部-島嶼部間、マレーシアとタイ南部の比較研究を行った。12月ラオス北部のサムヌア県、ルアンパバーン県において、製作技術及び生産様式に関する参与観察等の現地調査を実施し、ラオス北部とベトナム北部の比較研究を行った。2月中国雲南省の徳宏州〓族景頗族自治州〓西市、徳宏州怒江リス族自治州福貢県において、製作技術及び生産様式に関する参与観察等の現地調査を実施し、中国雲南省とラオス北部とミャンマー東部の比較研究の準備、中国雲南省内の比較研究を行った。2013年度は、主なフィールド予定地をベトナムからミャンマーに変更した。また、これまでの調査地であったタイ中央部、タイ北部、ラオス北部の補足調査を実施した。これによって、ミャンマー-タイ国境における伝統的土器製作の様相が明らかになってきた。4ー5月、ミャンマーのマンダレー管区を中心とする土器製作、タイ中央部の現地調査を実施した。また、これまでのフィールドワークで取得した伝統的土器や叩き板等の製作道具を整理し、可能な限り、岡山理科大学に送付した。10ー11月、ミャンマーのマンダレー管区、サガイン州、シャン州の土器製作を調査した。また、シャン州東部の調査にあわせて、タイ北部を実施した。12-1月、ラオスの北東部、タイ、ミャンマー、中国雲南省の国境地帯、ファイサーイ、ポンサリー等の現地調査を実施した。また、タイ中央部のアユタヤからバンコクにかけての伝統的土器製作を調査した。3月、ミャンマーのエヤワーディ州、マグウェー州の現地調査を実施し、とりわけ、バングラデシュからの影響の強い土器製作を確認することができた。2013年度の現地調査によって、ミャンマーにおける伝統的土器製作の様相が明らかになりつつあり、ミャンマー-タイ国境付近におけるミャンマー系土器製作のタイ側への移植という現象も明らかにできつつある。そのため、2014年度も引き続き、ミャンマー-タイの関係を中心に伝統的土器製作の現地調査を継続することを予定している。当初計画において、2012年度は、カンボジアを中心的フィールドと位置付けていたとおり、カンボジア国内及び国境を接する隣国の隣接地域の現地調査を展開した。また、カンボジア国内の土器製作があまり残されておらず、代替措置として、国境を接するラオス南部及び中部地域の土器製作を探索することになった。また、急速に解放されつつあるミャンマーにおける現地調査を見越して、隣接するタイ国境地域の現地調査に着手した。具体的な月次の調査実績は以下のとおりである。4ー5月、カンボジア北部と隣接するラオス南部地域の現地調査を実施し、パクセー県、アッタプー県、サラワン県の土器製作の村寨を訪問した。8月、2011年度におけるフィールド調査を補足するため、マレーシアの現地調査を実施しようとしたものの、体調不良によって、すべての日数を調査に充てることができず、半島部のパハン州の調査で打ち切ることになった。10月、ミャンマーにおける現地調査を見据えて、タイ中部における現地調査を実施しようとしたものの、本学の緊急会議に召集されたため、現地調査を中断し、緊急帰国した。

11月、10月の現地調査の不足分の調査を行うとともに、ミャンマー東部と国境を接するタイ北部メーサリアン、メーチャム周辺の山地民の土器製作を踏査した。12ー1月カンボジア国内の現地調査を実施した。これまで、タケオ州及びカンポート州における南部地域の調査を実施し、中部及び北部の現地調査を残していた。今回、先行してラオス南部の現地調査を行っていたことから、バッタンバン州を中心とするカンボジア北部地域を中心的フィールドとすることにした。しかしながら、すでに多くの村寨において、土器製作が停止された状態にあった。その後、国境を接するラオス南部地域の現地調査を再開し、サバナケット県、カムワン県のラオス中部地域まで現地調査を展開することができた。2014年度は、2013年度と同じように、主として、ミャンマーの現地調査を実施した。加えて、ミャンマー西部と国境を接するタイ東部の踏査も行った。これによって、ミャンマータイ国境間を跨境する製作者の移動等を確認することができ、土器製作の系譜関係をある程度明らかにすることができた。とりわけ、ミャンマー南部のタニンダーリ管区とタイ南部、マレーシア北部の土器製作の系譜関係を整理することができた。また、ミャンマー中部モン州とタイ中央部から西部にかけての土器製作の関係も確認できつつある。本年度の現地調査は、以下の場所において、伝統的土器製作に関するフィールドワークを実施した。4月ミャンマー東部ヤンゴン管区、バゴー管区、モン州、カイン州、6月タイ北部メーホーンソーン県、コンケーン県、11月タイ中央部ロッブリー県、シンブリー県、ノンタブリー県、12月ミャンマー東部バゴー管区、ネピドー管区、カヤー州、シャン州、1月ミャンマー北西部マンダレー管区、マグウェイ管区、サガイン管区、3月ミャンマー南部タニンダーリ管区及びタイ中央部ノンタブリー県また、6月には、2013年度の現地調査で取得した土器や叩き板等の製作道具を整理し、本学に送付した。26年度が最終年度であるため、記入しない。考古学26年度が最終年度であるため、記入しない。平成23年度における主な調査地は、中国雲南省及びタイ南部を予定していた。中国雲南省では、新たな村寨の発見によって、これらの現地調査を完了できなかった。タイ南部では、深南部3県において、外務省危険情報が発出されたことによって、現地調査を遂行できなかった。代替の調査地をタイ及びマレーシアとしたものの、新たな村寨の発見によって、これらの現地調査を完了できなかった。調査地の数が増加したことに主な理由がある。今年度は、当初の予定以上の調査日程を確保することができた。ミャンマーを中心として、その国境沿いにタイ、ラオスを踏査し、ミャンマーとの「国境の土器製作」を調査することができた。ミャンマー国内に加えて、周縁とその影響関係に関する見通しを得ることができたことの成果は大きい。また、2003年のモノグラフでは、ミャンマーの土器製作は45か所とされたものの、今年度の調査で、ミャンマー全土の1/4ー1/5程度の現地調査でほぼ同数の村寨の現地調査を遂行することができた。
アトピ-性皮膚炎の発症機序におけるダニアレルギ-の関与について

また最近、ADにおいて、多数の好酸球顆粒蛋白の病巣部への沈着が報告され、好酸球が皮膚炎の増悪に関与している可能性が示唆されている。今回われわれは、好酸球のヒト正常ケラチノサイト(NHEK)に対する傷害性をin vitroで観察した。好酸球は高好酸球血症患者6名から、Percoll比重勾配遠心法にて分離した。好酸球とNHEKをそれぞれ個数で0:1、1:1、5:1、10:1、50:1、100:1となるように培養液に浮遊させ、microtiter platewell内で6日間培養した。培養後、MTT assayでNHEKの傷害性(シ-ト形成能)を測定し、コントロ-ル及び好中球を加えた群と比較した。NHEKのシ-ト形成能は、好酸球数に比例して減少し、好酸球:NHEK=100:1で培養したところ、コントロ-ルと比較して75%のシ-ト形成抑制を示した。また、好酸球のNHEKに対する傷害性は、好中球とほぼ同じ程度にあることを確認した。家塵中のダニと気管支喘息,アレルギ-性鼻炎との関係は確立された知見となっており,両疾患のダニ抗原による誘発試験は高い陽性率を示すことが知られている.アトピ-性皮膚炎(AD)においてもダニ抗原によるスクラッチテスト,皮内反応の陽性率は高く,ダニに対するIgEーRASTscoreも高値の症例が多い.しかし,ダニとADの関係を解明するにはダニ抗原でADの皮疹を誘発せしめる必要がある.これまでにわれわれのグル-プでは家塵中のダニであるDermatophagoides farinae (DF),Dermatophagoides pteronyssinus (DP)の粗抗原を用いてAD患者にパッチテストを行い,高率に湿疹反応の誘発を認め,組織にはダニ抗原が侵入してランゲルハンス細胞に捕捉されている像を免疫組織学的,免疫電顕的に明らかにした.平成2年度は同粗抗原でパッチテストを行い,経時的にダニ抗原の侵入を観察した.ダニ抗原を捕捉したランゲルハンス細胞はパッチテスト6時間後では表皮のみに,24時間後には表皮下層および真皮上層に,48時間後には真皮のリンパ球の細胞集団の辺縁に認められ,ランゲルハンス細胞は表皮でダニ抗原を捕らえ,真皮に浸潤してきたリンパ球に抗原提示を行なっていると考えられた.さらに本年度はDFの飽和培地よりフンの成分を分離し,Qセファロ-ズイオン交換クロマトグラフィ-,ハイドロフォ-ビッククロマトグラフィ-,金属キレ-トクロマトグラフィ-,ゲルろ過法を組み合わせてDF粗抗原の精製を行い,DFのmajor allergenとされているDer fl,Der f2を分離した.この両精製抗原を抗原の透過性を高めるため,10%dimethlsulfoxideに0.01%の濃度に混和し,AD患者にパッチテストを行なった.まだ少数であるが,明かな陽性反応が得られている.今後,症例を増加させ,また同パッチテストを気管支喘息などの他のアトピ-疾患にも行い,ADとのmajor allergenの違いについても検討したい.また最近、ADにおいて、多数の好酸球顆粒蛋白の病巣部への沈着が報告され、好酸球が皮膚炎の増悪に関与している可能性が示唆されている。好酸球は高好酸球血症患者6名から、Percoll比重勾配達遠心法にて分離した。また、好酸球のNHEKに対する傷害性は、好中球とほぼ同じ程度あることを確認した。
公証人制度の比較法的再定位 -法律専門職の過去・現在・未来

本研究の成果は以下の通りである。歴史的には、公証人出現の経緯の1は、既存法制度の機能不全である。比較法的には、法律関係形成における意思の尊重は、証書の作成とそれに関与する公証人により実質的に支えられている点で大陸諸国は共通する。この点、わが国では、法律関係形成における意思の尊重を担保するしくみが整ってはいない。今後は、わが国においても、法律関係形成における書面作成の意義および、法律専門職の書面作成への関与のありかたを研究することが必要である。本研究は、わが国における私的自治の真の意味での実現を図るための法的基盤としての公証人制度の充実・活用可能性を検討することを目的とする。平成20年度は、共時的分析として、わが国における公証人制度についての現状の正確な把握およびその問題点について、実定法グループが中心となって文献研究を行うとともに、法務省民事局の担当官を招いて研究会を行った。その結果、わが国においても、現在、相続のみならず取引の場面においても、慎重な真意の確認による紛争の予防、証拠の保存にかかる公証人への期待が高まっていることが確認された。その一方で、公証人の職務における文書保存につき制度的手当が不十分であること、公証人養成制度が確立していないことなど、わが国の公証制度の問題点が明確になった。また、同じく共時的分析として、昨年度は、フランス・ドイツ・イタリアの公証人制度について文献研究を行うとともに、イタリアにおける公証人制度の機能および公証人養成制度の調査を行った。その結果、イタリアにおける公証人は、取引の適法性を私的な第三者として監督する役割をも担っていること、そのためには高度の法教育が必要であるため、公証人の養成も司法官や弁護士以上に力が注がれていることがわかった。もっとも、現在、法科大学院のなかにおかれている公証人養成コースについては、その評価が分かれており、その理由に、紛争予防を主たる目的とする公証人と、事後の紛争解決をその任務とする司法官などとでは職能に根本的な違いがあることが明らかとなった。フランスおよびドイツについては、昨年度は現地調査による実証にまで至らなかったが、フランスではイタリアと同様、司法官とは異なる高度の養成制度が確立しているのに対して、ドイツでは、公証人養成に特化した制度は発達しておらず、これは、公証人の役割とどの程度関係があるか、なお検証が必要であることが確認された。一方、歴史的分析については、その方向性をようやく見定める段階にあり、昨年度は必要な文献収集を行い、基礎的な知見の確立に努めた、本格的な研究は、予定通り、今年度以降となる。本年度も、前年度に引き続き、日本における公証人制度の実態把握に務めると共に、その問題点の洗い出しを行う一方、外国における文献・面談調査も実行した。まず、公証人制度の通時的な分析につき踏み込んだ調査が行われた。公証人制度は、中世以降、国王権力の強大化とともに、それを背後にして登場したとされてきただけでなく、古代ローマ社会における前駆についても528年の『勅法彙纂』第四巻第二一章第一七法文が最初とされてきた。しかし、当該法文の歴史的解釈だけでなく、さらにその前駆現象の存否につき、資・史料調査及び面談調査(平成22年2月・ローマ大学法学部クリフォ教授)によワ、前記法文は、歴史的には他の勅法とともに公にされた点を考慮すべきこと、また、公証人制度にっいてはさらに時代的に遡ることが可能であることが確認できた。なお、この調査は、平成21年1月及び3月に実施した公証人制度の現状調査の際には、充分に探究することができない点を補充するものであった。また、共時的分析も継続した。このうち、フランスにおける公証人の職能に関する最近の法改正の動向に関する文献・面談調査(平成21年12月・国立工芸院パンショー准教授)の結果、公証人に固有の職域と弁護士も重複的に担いうる役割分担に関する同国の議論に関する知見を得た。と同時に、その内容は、わが国における公証人と他の専門職との役割分担を考察する際に有益であり、法改正の今後の進展及び背景にあるEU全体の動向をさらに調査する必要性が認められた。さらに、会社法上の公証人の役割にっいての文献調査も進められた。ドイツにおいては、定款作成の場面以外にも、関係者の意思表示に一定の効果を認める場合に公正証書によるべきことが求められることがあるなど、我が国より公証人が果たすべき役割が多いが、このような制度が紛争予防にどの程度役に立ちうるのかにつき、さらなる調査の必要性が認められた。本研究は、わが国が法継受した大陸法諸国において、公証人が果たしている紛争予防機能を、歴史的・比較法的観点から研究することにより、わが国において公証人職を再定位しようとしたものである。本研究により、まず、歴史的には、公証人出現の経緯の1つは、既存法制度の機能不全であることが明らかになった。

また、比較法的には、(1)大陸法諸国では、公正証書の作成が法律関係の有効な成立又は第三者対抗要件の前提として求められる場合がわが国と比較して多く、法律関係の形成における意思の重視と証書の要求とが密接な関係にあること、(2)法律関係の形成における公証人の関与の仕方は様々であり、スペインではわが国同様に証書の有効な作成に限定されるが、フランスでは契約の交渉段階から公証人が当事者に助言し、法律関係の内容形成を支援していること、(3)これは公証人が弁護士に類似の役割を担うものといえるが、フランスでは、弁護士が1人で契約の内容形成及び契約書の作成に関わるときには、依頼者だけでなく相手方の利益も顧慮しなければならないとするのが判例であり、法律専門職の職域が流動化しているとともに、法律専門職の書面作成への関与による契約内容の適正化の担保が実質化されていることなど(横山美夏・後掲研究業績参照)、書面の作成・保存を専門とする公証人のあり方を他の法律専門職との関係において捉え直すことで、法律関係形成の場面における書面制度の上記問題性が浮き彫りになった。さらに、上記(2)の現代的多様性との関係で、歴史的には、古代末期ローマ社会において上記(2)のスペインにおける公証人と同様の活動が史料に現れ、特に担保権の実行において執行力もあったと理解され得る史料がみられるが、後者につきさらなる検討を要する。