hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
古い時代に導入された木本性栽培植物の遺伝的多様性の解明のための基礎的研究

本研究は江戸時代以前に導入されたとされる木本性栽培植物の日本国内における遺伝的変異の解明のため,そうした栽培植物の残存状況の把握をまず目指すものであるが,特に対象となる植物が多いバラ科の樹木を主要な材料とした。まず,なるべく植栽年代の古い樹木の探索を計画し,高度成長期より前に解説した植物園へ聞き取り調査を行った。しかし,古い植栽木は殆ど存在していなかった。戦前に開園したいくつかの園でも,記録がないないしは戦中戦後の混乱で樹木が失われていた。一方,これらの園を含む各地の植物園で現在植栽している樹木の多くは苗木業者に由来するので,次に,全国各地の大手の苗木生産業者約70社を対象に,苗木の生産や入手経路についての聞き取り調査を行った。しかし,どの業者も自社生産している植物の種類はわずかであり,多くの種類は必要に応じて他業者ないし市場から入手していた。この結果から,特に現在ではあまり栽培されていない植物の苗木を持つ業者はごく少なくなっている可能性が示唆された。また,比較的開園年代が新しい植物園も含めて,栽培状況の聞き取り調査も行ったが,どこの植物園も保存していない植物もあり,当初の期待とはやや異なる状況になったため,計画を一部変更し,草本性の栽培植物を対象に加えた。具体的には,江戸時代に出現した栽培植物であるがその由来が不明であるイセナデシコについて,京都市と松阪市で栽培個体の調査を行った。当初の期待と異なり,国内の植物園や種苗業者には対象となる植物の古い個体がほとんど残存しないことが判明した。バラ科の木本植物については,2019年度は西日本の植物園や苗木業者の栽培株を調査して試料採取を行う。また,中小の種苗業者に対象を広げて苗木の生産や入手経路についての聞き取り調査を行う。計画を変更して対象植物に加えたイセナデシコについては,2019年度は開花の時期に京都市と松阪市で栽培個体の調査を行う。また祖先種とされるカワラナデシコおよびセキチクの収集を計画する。購入した機器が当初の予定より安価であったこと,および植物園や苗木生産業者に植栽年代の古い樹木が殆どないため,予定よりも現地調査の回数を少なくしたため,次年度使用額が生じた。この額については,昨年の聞き取り調査の結果を受けて本年度に行う現地調査での使用を計画する。
磁性半導体EuTeと3d遷移金属の複合薄膜における特異な電気伝導特性に関する研究

磁性半導体EuTeとNiの複合薄膜作製は、高真空電子ビーム蒸着装置を用いて行なった。基板はBaF_2(111)壁開面を用い、EuTeを100Å-500Å成長させ、その上にNiを100Å程度成長させた試料を基板温度や膜厚による特性変化を調べ、より良質な試料を作製するため多数試作し、評価、測定を行なった。また、BaF_2に直接Niを蒸着した試料も比較のため同時に作製した。作製した試料はX線回折装置によりEuTeの配向性などを調べ、またX線光電子分光装置を用いて表面分析と深さ方向分析を行なった。その後、SQUID磁束計をもちいて磁気特性を測定し、磁気抵抗は12T超伝導マグネットを使用し、1.4Kまでの低温で行なった。本実験にあたり、データ収集、膜厚コントローラーの制御のためにパーソナルコンピュータを、また基板温度制御のために電力制御器を備品として購入した。薄膜のNiの磁気モーメントは0磁場では異方性のため面内に向いているが、磁場をかけていくと面に垂直な磁化が出てくる。EuTeはT_N=9.6K以下では反強磁性であり、スピンは(111)面内で反平行にそろっている。したがって、Ni薄膜の磁気異方性がEuTeに引きずられる形で変化することが期待される。実験からはNiのみの試料とEuTeの上に積層したNiでは磁気的異方性が僅かに異なっていることが観測された。またT_N=9.6Kの僅かな変化も観測された。この結果は、NiとEuTeの層間にある程度の大きさの磁気的相互作用があることを示唆する。その場合、Ni薄膜中を流れる電流もEuTeの存在により磁場に影響されるのではないかと考えて磁気抵抗測定を行なったが、現在までのところ大きな磁気抵抗変化は見つかっていない。今後はさらに良質な試料の作製をめざしてMBEとRHEEDによる観察を導入予定である。
歯髄炎における痛みと血管拡張の相互作用に関する研究-特に神経原性炎症に関わる血管拡張物質の同定-

歯髄は神経線維に富み、また血管も豊富に存在する組織である。これら神経と血管とは互いに密接な関係にあり、機能的にも相関している。すなわち、周囲を硬組織で囲まれた閉鎖系の歯髄においては、血管の拡張は歯髄内圧の変化をもたらし、感覚神経を刺激する結果、激烈な痛みを引き起こす。本研究は、歯科臨床において最も頻繁に治療の対象となる歯髄炎の発現機序を新たな観点から解析したものある。その結果、1.ヒスタミンは炎症メディエーターとしての微小血管系の調節及び免疫反応全般に密接に関係する。肥満細胞と好塩基球からのヒスタミン供給機構には、これまで知られてきた抗原・抗体反応による供給以外に、HRF(histamine releasingfactor)などのサイトカインやケモカインによる機構が存在することが明らかになった。さらに、サイトカインネットワークと連動するHDC誘導による新しいヒスタミン供給機構の存在も明らかになった。ヒスタミンがTh1サイトカイン(細胞性免疫亢進)とTh2サイトカイン(液性免疫亢進)に対し異なる作用を持つことは、免疫反応と病態との関連性を考えるうえでも極めて興味深い。歯科における歯髄炎、歯周炎反応などのモデル実験で、炎症反応と組織に誘導されたHDCの密接な関係が観察されている。2.一方、我々は、これまでに歯髄血流の調節機構に関する一連の研究を報告し、本研究によって、刺激に対する歯髄血流の変化を決定する最も重要な因子はbaseline blood flowにあることを見いだした。すなわち、切断したネコ下歯槽神経を末梢方向に電気刺激すると、感覚神経と交感神経が同時に刺激されるために、感覚神経由来の血管拡張と交感神経由来の血管収縮が同時に引き起こされる。このとき、血流の増減及び変化量はbaseline blood flowに完全に依存することが明らかとなった。我々は,グラム陰性菌のエンドトキシンやIL-1、TNFなどのサイトカインがマウスの種々の組織にヒスタミン合成酵素であるhistidine decarboxylase(HDC)を誘導することを明らかにした。この誘導されたHDCにより産生されるヒスタミンは貯蔵されずに速やかに遊離され、また,HDCは肥満細胞欠損マウスでも誘導されることから肥満細胞以外に誘導HDC由来のヒスタミンも炎症・免疫系に関わることが示された。口腔領域におけるHDCの研究として、本実験(今年度)は、LPSがマウス歯髄、歯肉にHDC活性を誘導するかどうか、また、ヒト炎症歯肉でHDC活性が検出可能かどうか検討するために、以下の実験を行った。BALB/cマウスにE.coli-LPS(1mg/kg)を静注し、45時間後に歯髄、歯肉を摘出しHDC活性を測定した。また、静注後種々の時間でのHDC活性の経時変化を測定した。次いで、臨床応用として患者に十分な説明を行い同意を得たうえで、歯周炎の患者より掻爬した炎症歯肉のHDC活性について、HDC inhibitorのfluoromethylhistidine(FMH)を加えた場合(+)と加えない場合(-)とを比較した。その結果、LPSはマウス歯髄と歯肉のHDC活性を有意に上昇させた。HDC活性の上昇は静注後3時間から12時間後まで続いた。ヒト炎症歯肉ではFMH(+)のサンプルではHDC活性は検出されなかったが、FMH(-)のサンプルではHDC活性を検出することができた。以上の結果、誘導HDC由来のヒスタミンは、ヒト歯髄炎や歯周組織の炎症に関わっていることが示唆された。1.ヒスタミンは炎症メデイエーターとしての微小血管系の調節及び免疫反応全般に密接に関係する。

肥満細胞と好塩基球からのヒスタミン供給機構には、これまで知られてきた抗原・抗体反応による供給以外に、HRF(histamine releasingfactor)などのサイトカインやケモカインによる機構が存在することが明らかになった。さらに、サイトカインネットワークと連動するHDC誘導による新しいヒスタミン供給機構の存在も明らかになった。ヒスタミンがTh1サイトカイン(細胞性免疫亢)とTh2サイトカイン(液性免疫亢進)に対し異なる作用を持つことは、免疫反応と病態との関連性を考えるうえでも極めて興味深い。歯科における歯髄炎、歯周炎、顎骨骨髄炎、顎関節症、アナフィラキシー反応などのモデル実験で、炎症反応と組織に誘導されたHDCの密接な関係が観察されている。また、ヒト歯周炎組織にHDC活性を検出しており、今後の臨床応用が期待される。2.一方、我々は、これまでに歯髄血流の調節機構に関する一連の研究を報告し、本研究によって、刺激に対する歯髄血流の変化を決定する最も重要な因子はbaseline blood flowにあることを見いだした。すなわち、切断したネコ下歯槽神経を末梢方向に電気刺激すると、感覚神経と交感神経が同時に刺激されるために、感覚神経由来の血管拡張と交感神経由来の血管収縮が同時に引き起こされる。このとき、歯を冷却して血流量を予め減少させておくと、同じ刺激に対して血流はすべて増加し、逆に血流量を予め増加させておくと、血流は全て減少反応に取って代わることを証明した。すなわち、血流の増減及ぴ変化量はbaseline blood flowに完全に依存することが明らかとなった。
gumpのある確率過程とその関連分野の研究

1.微分幾何に関するもの:ユ-クリッド空間と微分同相の多様体で,曲率が漸近的に非負なものより,アダマ-ル多様体(単連結で非正の曲率を持つ多様体)への調和写像にはある種の非退化条件を満すものは存在しないことを論証した。2.偏微分方程式に関するもの:(1)摂動の加わった層状基質におけるacousーtic作用素ーC(x)^2△の極限振幅の原理を示すために、commutator methodを使ってresolventの低周波の評価を行い,それを使って論証した。(2)特殊な形ではあるが不連続な係数をもつ一階対称双曲線系についてはO以外に点スペクトルを持たないことを論証した。3.確率論に関するものの:1)Castrophe processは古くから研究されている保険関係のモデルであるが,今までは個々の場合に対応して研究されて来たがこれを確率微分方程式を利用して、統一的に定式化した。又確率微分方程式の解の一意性を示すのには、係数がLipchitz continuousを仮定することが今では必要であった。しかしある条件を満すC(x.gl)(Jump幅を示す係数)にはLipchitz条件を落すことが出来る.又解が定常分布を持つための十分条件として,non randomな積分方積式の解の存在とその解の性質によつ与えられることを示している.(2)Jumpの持つ確率過程の代表的なものとしてstableーlike processがあるが,このprocessのtransition densityの存在とその評価を求め、imdex αがC^w_bー関数の場合に原点でのpathの行動をαと出発点の言葉で表現出来た。しかしtransition densityの評価の出来る場合の条件は比較的強く、将来この条件を落すよう努力したい。
乳幼児の把握力における成長曲線の検討ー乳幼児用握力計及び筋電図計を用いての検証ー

乳幼児用握力計を用いて、乳幼児(02歳)の把握力発達経過を調査した結果、3歳以上の先行調査と同様に、0歳から月齢が進むごと、身長、体重が増加するごとに把握力も高くなることが検証され、02歳の握力発達曲線を描くことができた。把握力発達と運動発達との関係は、正常発達、早期発達に比べ、運動発達が遅い遅期発達の把握力が低くなることが示された。出生体重と把握力との関係は、低出生体重児の把握力が最も低くなった。また新生児の原始把握反射による12日間の把握力調査では、午後の時間帯が最も高く、授乳前より授乳後に把握力は高まり、機嫌の悪い時より良い時が把握力はそれぞれ30%高くなった。これまでスポーツ科学において運動発達研究は多くの研究成果が蓄積されている。しかしその研究対象は3歳以上に限られ、02歳に関する研究調査は少ないのが現状である。誕生からの首のすわり、寝返り、おすわり、ハイハイ、つたい歩き、独り歩きという一連の運動発達は筋力と神経系の発達により進んでいき、この過程は運動発達の基盤形成をなすものといえる。本研究は発育発達の連続性からみて、誕生からの運動発達における筋力に着目し、新たに開発した乳幼児用握力計(竹井機器T.K.K.1269r )を用い、非侵襲的手法により、誕生から2歳(一部3歳を含む)までの乳幼児の把握力を調査し、これまで未解明であった握力発達の成長曲線を明らかにするとともに、運動発達経過の機序について検証することにある。平成27年度は把握力と運動発達のなかで、握力の左右差に注目し、乳幼児(03歳)の握力発達と利き手における一則優位性の確立過程を研究課題として進めた。その結果、これまで4歳児以上については、利き手の握力は非利き手より高いとされていたが、03歳においても同様の傾向が示された。すなわち、握力発達において,利き手優位現象は早期から出現していることが明らかとなった。また、0歳では両手利きが多く出現し、1歳から2歳にかけて両手利きが減少するとともに、右利きが増加しており、利き手の出現経過は両手>右手>左手となることが示唆された。また今回の調査では、女児は男児より右利き出現が高率で、男児は3歳以降左利きの出現率が高くなるなど、利き手の一側優位性の確立過程に男女の違いがみられた。平成27年度の当初計画は、筋電図計を用いての測定実施に向けて、測定方法を検討し確定することであった。共同研究者らとの検討結果、筋電図計と握力計の同期が可能となるよう業者に再設定の構築を依頼し、研究申請時には予定していなかった筋電図計と握力計との同期記録が可能となった。また、2歳女児に対して予備測定を実施し、握力計と筋電図計との同期記録を確認することができた。これにより、次年度に向けて筋電図計を併用しての握力測定の準備を整えることができた。また平成27年度の乳幼児の把握力調査計画は、対象者の量的拡大を図ることであった。平成27年度はこれまでの保育園、乳児院、F市に加え、共同研究者らの属するY市、O市らに調査協力を得ることができ、乳幼児の握力測定及び運動発達調査を実施した。そのため当該年度で測定対象者数を約500名確保し、測定調査することができた。今回、とくに3、4ヶ月児の対象者を確保することができ、把握力の調査データを増やすことができた。平成27年度は乳幼児の把握力の左右差に注目し、0歳からの握力発達と利き手における一側優位性の確立過程を中心課題として設定した。その結果は平成27年9月5日第58回東海学校保健学会(於愛知学院大学)において口頭発表を行い、常葉大学保育学部紀要に発表した。また同様の課題で被験者を拡大し、乳幼児03歳183名を対象とした測定調査を行い、平成27年度第14回日本発育発達学会(於神戸大学開催)において「乳幼児の握力発達と利き手のおける一則優位性の確立」と題しポスター発表をおこなった。平成28年度は27年度に引き続き、市町の乳幼児健診、保育所等で02歳児(3歳を含む)の把握力測定を行った。平成28年度は新生児(1728日)について集中的に測定する機会があり、新生児の原始把握反射についての新な知見を得ることができた。平成28年度の研究課題は、乳幼児の運動発達開始時期と把握力発達の関係及び出生体重が把握力発達にどのように影響するかについて調査し、学会発表を行った。乳幼児の誕生からの運動発達(首のすわり、寝返り、ハイハイ、自立歩行)の開始時期と把握力との関係の調査では、1歳3歳までの幼児について、各運動発達開始時期を〈早期発達〉、〈通常発達〉、〈遅期発達〉に分け、各運動発達開始時期別の把握力平均値を比較したところ、首のすわり、寝返り、自立歩行の開始時期と把握力平均値は有意に早期発達>遅期発達となった。ハイハイについては有意ではないものの早期発達>遅期発達となり、4つの運動発達開始時期について、通常より遅い場合、把握力が低いという結果となった。

また出生体重と把握力発達の関係調査では、(3ヶ月1歳7ヶ月)について、月齢発達を3グループ(3,4,5ヶ月、6,7ヶ月、18,19ヶ月)に分け、各月齢グループの出生体重を四分位(下位群:25%、中下位群:2550%、中上位群:5075%、上位群:75100%)として比較した。その結果、3,4,5ヶ月及び6,7ヶ月では出生体重が低いと有意に把握力も低くなった。18,19ヶ月では有意ではないものの出生体重下位群の把握力が最も低くかった。すなわち全ての月齢グループにおいて出生体重下位群の把握力が最も低いという結果であった。以上のような課題に取り組み、これまで不明であった、02歳の把握力と運動発達経過について実証的な検証がすすみ、出生からの筋力及び運動発達経過の一端を明らかにすることができた。平成28年度は対象児02歳(3歳含む)の把握力測定について順調に量的拡大を図ることができ、現在まで測定対象児は1000名以上を越え、当初の計画以上にデータを収集することができた。とくに新生児に対して集中的に12日間の把握力調査ができたことは、これまでにない調査であり新たなデータを収集することができた。また筋電図計を併用しての把握力調査も予備調査を繰り返し、順調に推移している。乳幼児における筋力発達については多くの不明な点が残されており、平成28年度に取り組んだ乳幼児用握力計を用いての実証的な研究課題において、新たな知見が見出され、これまで不明であった筋力発達の一端について以下のような結果を得ることができた。東海学校保健学会で発表した、1歳3歳までの「幼児の筋力発達と運動発達の様相」では把握力発達と運動発達開始時期との関係性が実証的に示された。この研究によって、運動発達の遅延について、把握力が発達障害の指標の一つとして提示される可能性が示唆された。この発表に対して優秀演題賞を受賞した(発表者齋藤剛)。また、平成28年度は新たに出生体重と把握力発達との関係の研究課題に取り組んだ(静岡県小児保健学会発表、日本発育発達学会ポスター発表)。その結果、出生後の筋力発達(把握力)において、出生体重の影響があることが実証的に検証され、妊娠期間の母体の健康管理の重要性が示されたことは成果といえる。平成29年度は以下の2課題について研究発表を行った。1新生児(1名)の生活場面における把握力の動向調査では、時間帯、授乳前・後、機嫌の良・否の3条件を設定し12日間継続して把握力を測定した。その結果、時間帯(午前・午後・夜間)では午後が最も高く(30%)、授乳後は授乳前より30%高く、機嫌の良否では良時での把握力が30%以上高くなった。誕生後、新生児でも、サーカディアンリズムの影響を受け、心身の状態(栄養・運動・快不快)によって原始把握反射での把握力に違いが生じることが明らかとなった。2幼児把握動作における握力と筋活動の検証では、1、2歳児の筋力発揮時の筋放電傾向を筋電図計及び乳幼児用握力計を用いて検証した。その結果、成人は運動制御時の筋活動と握力は有意であるが、今回調査の1、2歳の幼児では筋活動と握力との相関は認められなかった。運動単位(MU)を含めた神経・筋骨格系が発達段階にあり未成熟であることが検証された。3年間の把握力測定数は03歳で2005名となり、当初の計画以上のデータを蓄積した。乳幼児の把握力は月齢により、体格の発達に伴い高くなることが明らかとなり、把握力発達曲線を描くことができた(発育発達研究、2017、3)。誕生後からの把握力発達と一側優位性(利き手)の確立過程を検証した調査では、把握力の左・右値で高い方が利き手となる傾向が示唆された。また2歳児の把握力発達と運動発達の関係では、運動発達の早い群、正常群、遅い群それぞれの把握力を分析した結果、首のすわりと這い這いに有意な差がみられた。
走行車両との連成振動を考慮した道路橋の損傷推定に関する実験的・解析的研究

1.交通ネットワークに重要な役割を果たしている橋梁構造物の迅速な点検を可能にする新しい構造損傷推定理論として橋梁-走行車両連成振動メカニズムを考慮した時間領域での橋梁損傷推定手法の開発を行った.橋梁の損傷推定の基本的な考え方は損傷による部材剛性の変化を橋梁-車両連成振動の動的応答から推定することであり,橋梁-車両連成系の運動方程式から橋梁の損傷を推定する要素剛性指標に関する支配方程式を誘導することに成功した.2.橋梁損傷推定法としての適用可能性を検討するために,まず,路面凹凸を有する桁橋の走行荷重下の曲げ振動をモード法によりシミュレーションする.シミュレーションから得られた時系列を測定データと仮定し損傷推定を行った.(1)推定のロバスト性を高めるためにティホノフ正規化(Tikhonov regularization)を逆解析に導入し,ノイズ等の影響による不適切問題(ill-posed problem)を避けるようにした.また,ティホノフ正規化(Tikhonov regularization)以外にTotal Least Square法の適用性の検討も行った.(2)その結果,ノイズレベル15%を想定した場合,ティホノフ正規化(Tikhonov regularization)により誤差を4%以内での精度で損傷を推定できるようになった.また,Total Least Square法により推定精度がさらに向上することを確認した(ノイズレベル15%を想定した場合,2%以内の推定誤差).3.所属研究機関が保有している模型橋梁走行実験装置を用いて本研究の損傷推定手法の精度を検証するため,模型桁2体の製作し,模型桁橋の走行実験を行った.実橋での実測路面凹凸に基づき,1昨年度整備した模型桁上に1/10スケールの路面凹凸を製作した.また,模型車両および橋梁の振動特性を把握するため自由振動実験を行った.走行実験では,振動特性が異なる2種類の模型車両および2種類の走行速度で合計12回の実験を行った.現在,実験データ分析と同時に損傷推定用のベースラインモデルの検討を行っている.1.交通ネットワークに重要な役割を果たしている橋梁構造物の迅速な点検を可能にする新しい構造損傷推定理論として橋梁-走行車両連成振動メカニズムを考慮した時間領域での橋梁損傷推定手法の開発を行った.橋梁の損傷推定の基本的な考え方は損傷による部材剛性の変化を橋梁-車両連成振動の動的応答から推定することであり,橋梁-車両連成系の運動方程式から橋梁の損傷を推定する要素剛性指標に関する支配方程式を誘導することに成功した.2.橋梁損傷推定法としての適用可能性を検討するために,まず,路面凹凸を有する桁橋の走行荷重下の曲げ振動をモード法によりシミュレーションする.シミュレーションから得られた時系列を測定データと仮定し損傷推定を行った.(1)推定のロバスト性を高めるためにティホノフ正規化(Tikhonov regularization)を逆解析に導入し,ノイズ等の影響による不適切問題(ill-posed problem)を避けるようにした.また,ティホノフ正規化(Tikhonov regularization)以外にTotal Least Square法の適用性の検討も行った.(2)その結果,ノイズレベル15%を想定した場合,ティホノフ正規化(Tikhonov regularization)により誤差を4%以内での精度で損傷を推定できるようになった.また,Total Least Square法により推定精度がさらに向上することを確認した(ノイズレベル15%を想定した場合,2%以内の推定誤差).3.所属研究機関が保有している模型橋梁走行実験装置を用いて本研究の損傷推定手法の精度を検証するため,模型桁2体の製作し,模型桁橋の走行実験を行った.実橋での実測路面凹凸に基づき,1昨年度整備した模型桁上に1/10スケールの路面凹凸を製作した.また,模型車両および橋梁の振動特性を把握するため自由振動実験を行った.走行実験では,振動特性が異なる2種類の模型車両および2種類の走行速度で合計12回の実験を行った.現在,実験データ分析と同時に損傷推定用のベースラインモデルの検討を行っている.1.今年度は交通ネットワークに重要な役割を果たしている橋梁構造物の迅速な点検を可能にする新しい構造損傷推定理論として橋梁-走行車両連成振動メカニズムを考慮した時間領域での橋梁損傷推定手法の開発を行った.(1)本研究では橋梁剛性の変化を推定する指標として,損傷前後の要素剛性比に着目した要素剛性指標を導入した.(2)橋梁の損傷推定の基本的な考え方は損傷による部材剛性の変化を橋梁-車両連成振動の動的応答から推定することであり,橋梁-車両連成系の運動方程式から橋梁の損傷を推定する要素剛性指標に関する支配方程式を誘導することに成功した.2.橋梁損傷推定法としての適用可能性を検討するために,まず,路面凹凸を有する桁橋の走行荷重下の曲げ振動をモード法によりシミュレーションする.シミュレーションから得られた時系列を測定データと仮定し損傷推定を行った.(1)損傷推定結果,本研究で提案する損傷推定アルゴリズムにより,想定した橋梁の健全度を誤差3%以内(ノイズなしの場合)で再現していることから,その有効性を確認することができる.(2)ただし,ノイズを加えた時系列からの推定結果から,ノイズなしの場合と比べ推定誤差が10%まで落ちていることが分かった.この結果から,推定のロバスト性を高めるためにはノイズの影響を推定アルゴリズムの中に入れるなどの工夫が必要であることが分かった.3.所属研究機関が保有している模型橋梁走行実験装置を用いて本研究の損傷推定手法の精度を検証するため,模型桁2体の製作を完了した.1.昨年度に開発に成功した橋梁-走行車両連成振動メカニズムを考慮した時間領域での橋梁損傷推定手法の改良を行った.

(1)昨年度の検討結果,ノイズを加えた時系列からの推定結果から,ノイズなしの場合と比べ推定精度が落ちることが分かった.今年度は,推定のロバスト性を高めるためにティホノフ正規化(Tikhonov regularization)を逆解析に導入し,ノイズ等の影響による不適切問題(ill-posed problem)を避けるようにした.(3)その結果,ノイズレベル15%を想定した場合,ティホノフ正規化(Tikhonov regularization)により誤差を4%以内での精度で損傷を推定できるようになった.また,Total Least Square法により推定精度がさらに向上することを確認した(ノイズレベル15%を想定した場合,2%以内の推定誤差).2.所属研究機関が保有している模型橋梁走行実験装置を用いて本研究の損傷推定手法の精度を検証するため,模型桁橋の走行実験を行った.(1)実橋での実測路面凹凸に基づき,昨年度整備した模型桁上に1/10スケールの路面凹凸を製作した.また,模型車両および橋梁の振動特性を把握するため自由振動実験を行った.(2)走行実験では,振動特性が異なる2種類の模型車両および2種類の走行速度で合計12回の実験を行った.現在,実験データ分析と同時に損傷推定用のベースラインモデルの検討を行っている.
統合医療による「冷え」の解明とその予防

国民の間に有訴率が高く生活の質の低下の一因であるにもかかわらず、未だ原因解明に至っていない「冷え」の原因と改善について統合医療(西洋医療と東洋医療)により解明し健康長寿社会の実現に貢献することが本研究の目的である。そして、「冷え」を手掛かりに東洋医療独自の概念である「未病」を予防し生活の質を向上させるため統合医療を生かした日本独自の養生法の基盤づくりを試みる。
流れ場におけるリズムとパターン発現の物理機構

本研究では定常流が不安定となり振動流へと遷移する過程の物理機構、特に振動源とパターン発現の物理機構を明らかにし、その条件と流れのパターンを求めた。具体的には、円柱を過ぎる流れ場中にカルマン渦列が発生・消滅・再生成の物理機構、周期的急拡大管の遷移機構、矩形断面をもつ容器中に満たされたエタノールと水の混合溶液中における2重拡散対流の発生とその遷移、バスタブ渦が生じるメカニズムを調べ、その研究成果を有力専門誌に論文を公表した。本研究の研究課題は定常流が不安定となって振動流へと遷移する物理機構、特に振動源とパターン発現の物理機構を明らかにし、その条件を求めることである。平成21年度では主に、角柱を過ぎる流れにおいてカルマン渦列が生じる物理的機構を見つけるため、物体直後にパルス型の撹乱を与え、下流へ伝播する波束型撹乱を観察した。これにより、この流れが対流不安定から絶対不安定へと遷移するときの条件と全体不安定性の関係を明らかにした。この研究については、2009年10月19日から21日に開催された京都大学数理解析研究所共同利用研究集会「非線形波動現象の数理と応用」において発表し、同研究所講究録にまとめた。その後、円柱を過ぎる流れについて同様の計算を行い、流れが対流不安定から絶対不安定に遷移する条件は波束のテイルの群速度が0となることであることを見いだした。この発見については現在論文を執筆中である。別の例として、いくつかの急拡大部をもつ管路流れについて、数値シミュレーションと線形安定性解析を行い、流れが対流不安定から絶対不安定に移行する機構とその条件を調べた。特に、申請者たちが昨年度に発見した早く伝わる波と遅い波の双方について数値シミュレーションの結果を精査し、その成長率と伝播速度を評価し、この管路流れの全体不安定性解析の結果と比較した。その結果、この流れにおいても、流れが対流不安定から絶対不安定に遷移する条件は、波束の尾部(テイル)の群速度が0であることがわかった。また、周期的急拡大管において下流の急拡大部における流れほど振動流へ遷移しやすい現象の物理的な理由は上流における対流不安定撹乱の影響であることを明らかにした。この研究については、2010年1月13日から15日に開催された京都大学数理解析研究所共同利用研究集会「乱流の動力学的記述と統計力学的記述の相補性」において発表し、同研究所講究録として出版予定である。平成22年度では主に、円柱を過ぎる流れにおいてカルマン渦列が生じる物理的機構を見つけるため、物体直後にパルス型撹乱を与え、下流へ伝播する波束型撹乱を観察した。この研究では、これまで用いられてきた対流不安定と絶対不安定の概念を拡張し、パッシブモード不安定性とアクティブモード不安定性の概念を提案し、これらの定義に従って撹乱の成長を調べることにより、流れの全体不安定性とアクティブモード不安定性の関係を明らかにするとともにカルマン渦列が継続して生成されるための振動源を特定した。また、流れがパッシブモード不安定からアクティブモード不安定性(絶対不安定)に遷移する条件は波束のテイルの群速度が0となることであることを見いだした。この研究成果を日本流体力学会、京都大学数理解析研究所共同利用研究集会「非線形波動現象の多様性と普遍性」等で発表し、論文としてPhysical ReviewEに公表した。別の例として、いくつかの急拡大部をもつ管路流れについて、数値シミュレーションと線形安定性解析を行い、流れがパッシブモード不安定からアクティブモード不安定性に遷移する機構とその条件を調べた。特に、申請者たちが一昨年度に発見した早く伝わる波と遅い波の双方について数値シミュレーションの結果を精査し、その成長率と伝播速度を評価し、この管路流れの全体不安定性解析の結果と比較した。その結果、この流れにおいても、流れがパッシブモード不安定からアクティブモード不安定性に遷移する条件は、波束の尾部(テイル)の群速度が0であることがわかった。本研究の研究課題は定常流が不安定となって振動流へと遷移する物理機構、特に振動源とパターン発現の物理機構を明らかにし、その条件および流れのパターンを求めることである。平成23年度までは主に、円柱を過ぎる流れにおいてカルマン渦列が生じる物理的機構を見つけるため、物体直後にパルス型撹乱を与え、下流へ伝播する波束型撹乱を観察した。この研究では、パッシブモード不安定性とアクティブモード不安定性の概念を提案し、これらの定義に従って撹乱の成長を調べることにより、流れの全体不安定性とアクティブモード不安定性の関係を明らかにするとともにカルマン渦列が生成される物理機構を明らかにした。

この研究成果を日本流体力学会、京都大学数理解析研究所共同利用研究集会「非線形波動現象の多様性と普遍性」等で発表し、論文としてPhysical Review Eに公表した。また、平成23年度には、柱状物体後流中に発生するカルマン渦列の消滅と再生成の機構について調べ、渦列の消滅は流れの不安定性がもつ固有の性質であることと、第2渦列の生成は第1渦列が消滅してできる剪断流の不安定性によるものであることを明らかにし、この成果を公表するための論文を執筆中である。別の例として、いくつかの急拡大部をもつ管路流れについて、数値シミュレーションと線形安定性解析を行い、流れがパッシブモード不安定からアクティブモード不安定性に遷移する機構とその条件を調べた。特に、申請者たちが平成20年度に発見した速く伝わる波と遅い波の双方について数値シミュレーションの結果を精査し、その成長率と伝播速度を評価し、この管路流れの全体不安定性解析の結果と比較した。その結果、この流れにおいても、流れがパッシブモード不安定からアクティブモード不安定性に遷移する条件は、波束の尾部(テイル)の群速度が0であることがわかった。本研究の目的は定常流が不安定となり振動流へと遷移する物理機構、特に振動源とパターン発現の物理機構を明らかにし、その条件と流れのパターンを求めることである。平成21年度平成22年度では主に、円柱を過ぎる流れ場中にカルマン渦列が生じる物理的機構を明らかにした。すなわち、物体直後に与えたパルス型撹乱の下流への伝播を観察し、パッシブモード不安定性とアクティブモード不安定性の概念を提案することにより、流れの全体不安定性によるカルマン渦列発生の物理機構を解明した。この研究成果をPhysical Review Eに公表した。平成23年度には、柱状物体後流中に発生するカルマン渦列の消滅と再生成の機構について調べ、渦列の消滅は流れの不安定性がもつ固有の性質であることと、第2渦列の生成は第1渦列が消滅してできる剪断流の不安定性によることを明らかにした。この成果をPhysical Review Eに公表した。平成24年度は主に、矩形断面をもつ容器中に満たされたエタノールと水の混合溶液中における2重拡散対流の発生とその遷移について、線形安定性理論および数値シミュレーション・分岐解析等により詳しく調べ、2重拡散対流が発生する物理機構として、流体に働く力が単位時間に流体に与えるエネルギーの時間平均が正となることにより2重拡散対流が発生することを明らかにした。また、線形不安定性によって生じる2重拡散対流は初期には振動流であるが、時間が経過すると定常流へと遷移することを明らかにし、解の分岐構造を求めた。この研究成果をJournal of the Physical Society of Japanに公表した。平成25年度はバスタブ渦が生じるメカニズムを詳細に調べ、矩形断面容器など反転対称性をもつ系ではバスタブ渦は流れの不安定性により生じることを明らかにし、現在有力科学誌に投稿中である。本研究の研究課題は定常流が不安定となり振動流へと遷移する物理機構、特に振動源とパターン発現の物理機構を明らかにし、その条件および流れのパターンを求めることである。平成21年度平成23年度では主に、円柱を過ぎる流れにおいてカルマン渦列が生じる物理的機構を明らかにした。
サルコイドーシス病因の細菌学的検索と免疫療法の確立

サルコイドーシスは、非壊死性肉芽腫が各種臓器に形成される原因不明全身性炎症性疾患である。これまで患者病的材料を用いて、病因の追求及び患者の免疫学的側面をサイトカインネットワークから追求してきた。一方で、マウスを用いた実験的肉芽腫形成モデルについて追求してきた。1.病因については結核説、プロピオニバクテリウム説が現在の所有力であるが、それらのいずれかが単独で発症させる可能性は少なく、むしろ多因子の背景があるところへある種の感染が引き金となつている可能性が強い。我々は非病原性であり、土壌細菌(環境細菌)出来でもあるRhodococcus aurantiacusも原因の一つになりえるとの立場から検索したが、患者リンパ節からは有意には分離されなかった。2.サルコイドーシス患者の免疫学的特性としてツベルクリン反応が陰性であるアネルギーがあるが、それは全身性の肉芽腫反応の結果であり、免疫不全を意味しない。患者リンパ節の肉芽腫病変よりIL-1、TNFα、IFN-γが検出されるが中でもIFNーγは血中レベル、病勢と相関している事を明らかにした。免疫組織染色などからもサルコイドーシス肉芽腫形成はThlタイプの反応の結果であることを明らかにした。3.Rhodococcusをマウスに静注すると肝臓、牌臓、肺などに典型的な非壊死性肉芽腫が形成されるが、これもサルコイドーシス同様Th1タイプの反応の結果であることを明らかにした。4.IFNーγ遺伝子ノックアウトマウスにRhodococcusを静注しても肉芽腫形成は起こらないがIFNーγを補充してもこれは回復しない。これはIFNーγが肉芽腫形成を引き起こす直接の因子ではない事を示唆することから、現在この不明の因子について検索中である。これまで患者病的材料を用いて、病因の追究および患者の免疫学的側面をサイトカインネットワークから追究してきた。一方で、マウスを用いた実験的肉芽腫形成モデルについて追究してきた。1,病因については、結核説、プロピオニバクテリウムアクネス説が現在のところ有力であるが、それらのいずれかが単独で発症させる可能性は少なく、むしろ多因子の背景があるところへある種の感染が引き金となっている可能性が強い。我々は、非病原性であり、土壌細菌(環境細菌)でもあるRhodococcus aurantiacus (R. a)も原因の1つになりえるとの立場から研究を進めている。2,サルコイドーシス患者の免疫学的特性としてツベルクリン反応が陰性であるアネルギーがあるが、それは全身性の肉芽腫反応の結果であり、免疫不全を意味していない。患者リンパ節の肉芽腫病変よりIL-1,TNFα,IFN-γが検出されるが、中でもIFN-γは血中レベル、病勢と相関していることを明らかにしてきた。免疫組織染色などからもサルコイドーシス肉芽腫形成はTh1タイプ反応の結果である。3,ロドコッカス菌をマウスに清注すると肝臓、脾臓、肺などに典型的な非壊死性肉芽腫が形成されるが、BCGと同様にTh1タイプ反応の結果であることを示してきた。4,IFN-γ遺伝子ノックアウトマウスにロドコッカス菌を静注すると当然のことながら肉芽腫は全く形成されないが、IFN-γを補充しても形成されない。BCGは巨大な肉芽腫を形成するのとは異なる。第3の機序である。何が必要なのか、宿主素因との関係からも重要な現象であり、現在集中して研究している。

サルコイドーシスは、非壊死性肉芽腫が多種臓器に形成される原因不明全身性炎症性疾患である。これまでサルコイドーシス「サ症」患者の末梢血リンパ球、肺胞洗浄液細胞、生検リンパ節細胞の免疫学的特性から、「サ症」は何らかの刺激に対するIFN-γを要とする1型免疫反応によって生じていることを明らかにしてきた。一方で、マウスを用いた実験的肉芽腫形成機序の研究からは、BCGやロドコッカス菌による1型反応による肉芽腫と住血吸虫虫卵による2型反応によるものがある。前者の中でもロドコッカス菌による肉芽腫形成は極めてヒト「サ症」の免疫学的特性に一致する点が多いことを明らかにしてきた。本年度は、Th 1タイプ・サイトカイン遺伝子、Th 2タイプ・サイトカイン遺伝子ノックアウトマウスにおけるロドコッカス菌による1型反応による肉芽腫形成について検討した。1)IFN-γ遺伝子ノックアウトマウスでは、肉芽腫は形成されないが、IFN-γを産生している正常マウスの感染脾細胞を移入しても形成されない。正常マウスにIFN-γ遺伝子ノックアウトマウス脾細胞を移入すると肉芽腫形成は抑制される。IFN-γ遺伝子ノックアウトマウスでは、抑制性サイトカインが優位になっている可能性があった。IL-10が有意に産生されていたが、IL-4は差がなかった。現在IL-4,IL-10に対する単クローン抗体の投与実験を現在行っている。2)IL-4、IL-10遺伝子ノックアウトマウスでの肉芽腫形成について現在観察中である。サルコイドーシスは,非壊死性肉芽腫が各種臓器に形成される原因不明の全身性慢性疾患である.病因としては,国内ではプロピオニバクテリウムアクネス説が有力であるが,決定的ではない.むしろ宿主側に多因子の背景があるところえ,感染や異物が引き金になって発症する可能性の方が有力である.我々は,非病原性であり,環境細菌でもあるロドコッカス菌(Rhodococcus aurantiacus)も原因の1つになり得るとの立場からマウスでのモデル研究を進めて来た.ロドコッカス菌をマウスに静脈注射すると肝臓,脾臓,肺に多発性の肉芽腫,いわゆるタイプI肉芽腫が細胞性免疫機構が成立することによって形成される.即ちThl細胞から産生されるIFN-γが肉芽腫形成に必須である.IFN-γを要とした免疫療法の可能性をサイトカイン遺伝子ノックアウト(KO)マウスを用いて検討した.IFN-γKOマウスには,ロドコッカス菌接種によっても肉芽腫は形成されないが,それはTh2細胞から産生される抑制性サイトカインの1つであるIL-10であることが判明した.IL-10KOマウスの維持が困難なため実験は不成功であったが,IL-4KOマウスを用いて明解な結果が得られた.IL-4KOマウスでは,IFN-γが高く著明な肉芽腫が形成された.これらの結果は,既に報告している単クローン抗体投与による結果を追認するもので,サルコイドーシス肉芽腫に対する免疫療法の可能性を示唆するものである.
非圧縮粘性流体の方程式の関数解析的研究

代表者宮川は全空間と半空間において非圧縮粘性流体の方程式の解の時空漸近形を考察し、空間無限遠方である減衰条件を満たす解について、それがガウス型関数を用いて漸近展開出来ることを示した。またこの結果を応用して、一般の弱解に対してエネルギー減衰率の下限の存在を示し、その下限を越える減衰率を持つ解は、必然的にある種の対称性を持つこと、またその対称性の形は全空間における流れと半空間における流れとでは異ることを顕わに示した。さらに定常琉に対しては、流れの無限遠での減衰度が物体に及ぼす影響を考察し、物体に働く抗力がゼロになる減衰度の厳密な値を導出した。分担者菱田は回転する物体の周りの流れを記述する方程式を扱い、エネルギー有限な関数のクラスで線形化作用素の摂動理論を構成し、それを用いて、任意の初期値に対して時間局所解が存在することを示した。しかし通常の流体の方程式の場合とは異なり、例えば小さな初期値に対する時間大域解の存在を示すことは出来なかった。時間大域解の存在や、上記とは異なる関数のクラスにおける解の構成等は、今後の重要な課題である。このことと関連して、上記の線形化作用素の様々な関数空間におけるスペクトル解析の実行が必要になるが、この課題も未解決のままである。分担者足立は類似の構造を持つ量子多体系のハミルトニアンに対してスペクトル解析を実行し、この種の系の散乱理論の数学的基礎を確立した。この結果は量子多体系の散乱理論において画期的なもので、特に荷電粒子と非荷電粒子が混在する系を初めて考察することに成功したことは特筆に値するが、しかしその手法を改変して上記の線形化作用素を扱うことにはまだ成功していない。分担者福山は流体運動の統計的研究に着手する前段階として、間隙三角級数の収束に関する確率論的問題を扱い、通常の中心極限定理とは異なった型の極限定理をいくつか得た。この研究で注目に値するのは、級数の種々の総和法に対応する離散力学系のゆらぎの解析において、正規分布でない確率分布が極限分布として得られることで、その結果と手法は、流体運動に見られるゆらぎの統計的性質の時間発展の解析に貴重な示唆を与えるものである。宮川は全空間における非圧縮粘性流体の非定常流の時間減衰を論じ,定常流の安定性解析に追うようした.同じ結果が,以前扱った回転物体の周りの流れを記述するモデル方程式い対しても成立することに注意した.Hardy空間の理論と関数解析における双対性の議論を組み合わせて,時間減衰度に上限が現れる理由を明確にした.福山は,乱流やカオスの確立論的記述を目指して中心極限定理を研究し間隙三角級数列の収束問題を扱い,新しい中心極限定理を得た.足立はシュタルク効果を伴う多体啓の量子ハミルトニアンに対し,準古典近似として現れる観測可能量の存在を示し,それらがニ体問題の場合とは著しく異なることに注意し,また,それを当該ハミルトニアンのスペクトル解析に応用した.菱田は,一定角速度で回転する物体の周りの流れを研究し,L@S12@E

1空間の枠内で線形化方程式の生成作用素のスペクトルを調べ、それが関数解析の一般論では得られない新しい型の半群を生成する可能性があることを示した.また得られた結果を非級形問題に応用し,時間局所解の存在を示した.菱田は回転物体の周りの3次元流を考察し、線形化問題の定義する半群の平滑化効果を調べ、それを用いて、時間局所解の一意存在を示した。宮川は全空間での流れの問題を考察し、時間大域解の時間-空間両方向についての漸近形を初めて導くことに成功した。また定常問題についても漸近形を明らかにした。代表者宮川は全空間と半空間において非圧縮粘性流体の方程式の解の時空漸近形を考察し,空間無限遠方である減衰条件を満たす解について,それがガウス型関数を用いて漸近展開出来ることを示した.またこの結果を応用して,一般の弱解に対してエネルギー減衰率の下限の存在を示し,その下限を越える減衰率を持つ解は,必然的にある種の対称性を持つこと,またその対称性の形は全空間における流れと半空間における流れとでは異なることを顕わに示した.さらに定常流に対しては,流れの無限遠での減衰度が物体に及ぼす影響を考察し,物体に働く抗力がゼロになる減衰度の厳密な値を導出した.分担者菱田は回転する物体の周りの流れを記述する方程式を扱い,エネルギー有限な関数のクラスで線形化作用素の摂動理論を構成し,それを用いて,任意の初期値に対して時間局所解が存在することを示した.しかし通常の流体の方程式の場合とは異なり,例えば小さな初期値に対する時間大域解の存在を示すことは出来なかった.時間大域解の存在や,上記とは異なる関数のクラスにおける解の構成等は,今後の重要な課題である.このことと関連して,上記の線形化作用素の様々な関数空間におけるスペクトル解析の実行が必要になるが,この課題も未解決のままである.分担者足立は類似の構造を持つ量子多体系のハミルトニアンに対してスペクトル解析を実行し,この種の系の散乱理論の数学的基礎を確立した.この結果は量子多体系の散乱理論において画期的なもので,特に荷電粒子と非荷電粒子が混在する系を初めて考察することに成功したことは特筆に値するが,しかし,その手法を改変して上記の線形化作用素を扱うことにはまだ成功していない.分担者福山は流体運動の統計的研究に着手する前段階として,間隙三角級数の収束に関する確率論的問題を扱い,通常の中心極限定理とは異なった型の極限定理をいくつか得た.この研究で注目に値するのは,級数の種々の総和法に対応する離散力学系のゆらぎの解析において,正規分布でない確率分布が極限分布として得られることで,その結果と手法は,流体運動に見られるゆらぎの統計的性質の時間発展の解析に貴重な示唆を与えるものである.
焼酎粕を用いたエネルギー自立型連続蘇生紙作製装置の開発・実用化と多様な製品の開発

蘇生紙量産化システムの確立を目指し、以下の計画のもと研究を進めた。(1)更なる量産化装置の改良と蘇生試製品の開発のため,試作した「エネルギー自立型蘇生紙量産化装置」(連続製造機)の性能チェックを繰り返し、また,作製された蘇生紙の品質試験を実施した装置と蘇生紙の改良すべき点を、各研究者の専門性を生かして、全員でチェックし、より良い装置の開発と蘇生紙の品質向上を目指した(全員)更に、以下の項目も各人が鋭意研究を進め、装置の販路の開発と蘇生紙の市場拡大も目指した。(2)蘇生紙連続製造技術の確立のため,焼酎粕による蘇生紙資材の連続製造技術の確立及び材質の改良と新製品の開発,研究を進めた(平田,前野,須田)(3)焼酎廃液の超高速メタン発酵(ガス回収)技術の効率化のため,超高速廃液処理及び資源回収技術の更なる効率化の検討を進めた(原田,松藤,山内,三原)(4)装置のエネルギー及び経済的視点からの効率化の検討のため,ガス回収処理コスト削減と資源(焼酎粕・古紙)の効率的利用法の検討を行った(新村,前野、山内,原田)(5)蘇生紙製品の開発促進のため,育苗による試作フラワーポットの肥料効果調査を行い,肥料効果のあることを明らかにした(山内,上村)(6)量産化装置及び蘇生紙利用拡大のため,装置のニーズ調査及び蘇生試製品の宣伝を進めている状況である(米山、上村,新村)(7)研究成果の公表のため,各人が専門分野の学会誌等で公表してきた(全員)筆者らは、焼酎蒸留粕から蘇生紙を作る技術の開発に成功し、この実績を踏まえ、蘇生紙量産化を目指し、試作機(1号機)の開発に成功した。本研究では、この1号機の問題点を改良し、更に、焼酎廃液の処理過程で発生するメタンガスを熱源として有効利用し「エネルギー自立型連続蘇生紙作製装置」(3号機)を、設備費で試作し、実用化に向けた量産化装置の完成を目指す。また、それによって大量に生産される蘇生紙の様々な製品の開発も試みる。本研究の目的を達成するために、平成11年度は次のような事項について調査、研究を行った。(1)量産化装置の試作・改良:今回申請する研究費の設備費で「エネルギー自立型蘇生紙量産化装置」(連続製造機)を試作し、その性能チェックを行い、装置の改良すべき点を、各研究者の専門性を生かして、全員でチェックした。(2)焼酎蒸留粕及び古紙の物性:物理的、化学的特性調査及び組成分析を行った(福岡大学の装置を使用)(前野、三原、松藤)(3)蘇生紙の力学試験:蘇生紙を一定の環境条件(温度20±2°C、湿度65±5%)の下で調湿後各種の力学試験を実施して、蘇生紙の力学的性質を明らかにした(鹿児島工業技術センターの試験機を使用)(平田、山内、新村)(4)量産化装置及び蘇生紙の市場調査:量産化装置のニーズ調査及び蘇生紙利用拡大のための市場調査を試みた(米山、馬場)(5)焼酎廃液の超高速メタン発酵(ガス回収)の技術の開発:超高速廃液処理及び資源回収技術を援用してガス回収のための実験データを収集した(原田、新村)焼酎蒸留粕から蘇生紙を作る技術の開発に成功した。この成果を踏まえ、実用化を目指し、実用試作機(1号機)を開発した。本研究では、この1号機の問題点を改良し、更に、廃液処理過程で発生するメタンガスを熱源として有効利用した「エネルギー自立型連続蘇生紙作製装置」(3号機)を、昨年度の設備費で試作した。そして、量産化にむけた実用化装置の完成を目指している。また、それによって大量に生産される蘇生紙の様々な製品の開発も試みている。平成12年度は次のような事項について調査・研究を行った。(1)量産化装置の試作・改良:昨年度の設備費で「エネルギー自立型連続蘇生紙作製装置」を試作した。その性能チェクを続け、装置の改良すべき点を、各研究者の専門性の観点から、全員でチェックした。(2)焼酎蒸留粕及び古紙の物性:物理的・化学的特性調査及び組成分析の補足実験を行った(福岡大学の装置を用)(前野、三原、松藤)(3)蘇生紙の力学試験:蘇生紙を一定の環境条件(温度20±2°C、湿度65±5%)の下で調湿後、各種の力学試験(補足実験)を実施して、蘇生紙の力学的性質を詳しく明らかにした(鹿児島県工業技術センターの試験装置を使用)(平田、山内、新村)(4)量産化装置及び蘇生紙の市場調査:量産化装置のニーズ調査及び蘇生紙販路拡大のための市場調査(情報収集)を試みた(米山)(5)焼酎廃液の超高速メタン発酵(ガス回収)技術の開発:超高速廃液処理及び資源回収技術を援用してガス回収のための実験データを更に収集した(原田、新村)蘇生紙量産化システムの確立を目指し、以下の計画のもと研究を進めた。(2)蘇生

紙連続製造技術の確立のため,焼酎粕による蘇生紙資材の連続製造技術の確立及び材質の改良と新製品の開発,研究を進めた(平田,前野,須田)(3)焼酎廃液の超高速メタン発酵(ガス回収)技術の効率化のため,超高速廃液処理及び資源回収技術の更なる効率化の検討を進めた(原田,松藤,山内,三原)(4)装置のエネルギー及び経済的視点からの効率化の検討のため,ガス回収処理コスト削減と資源(焼酎粕・古紙)の効率的利用法の検討を行った(新村,前野、山内,原田)(5)蘇生紙製品の開発促進のため,育苗による試作フラワーポットの肥料効果調査を行い,肥料効果のあることを明らかにした(山内,上村)(6)量産化装置及び蘇生紙利用拡大のため,装置のニーズ調査及び蘇生試製品の宣伝を進めている状況である(米山、上村,新村)(7)研究成果の公表のため,各人が専門分野の学会誌等で公表してきた(全員)