hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
前腕の固有振動数と生体特性を利用した骨強度評価に関する研究

1.骨の質・強さの評価について:筋肉の影響を評価するために、前腕遠位20%断面でのCT画像をソフトウエアで解析し、筋肉断面積と皮質骨断面積の比(B/M比)を指標として加齢的な推移を調べている。筋肉断面積は50歳代から80歳代まで加齢とともに低下する傾向は認められる。しかし、皮質骨断面積や骨密度の加齢特性と比べると、データ数がまだ十分多くないという前提であるが、20歳49歳グループに対する70歳・80歳代の低下率は小さいようである。また、20%断面での筋肉断面積と皮質骨断面積の相関係数は0.5弱、骨密度(4%と10%断面の4種類)とはいずれも0.3未満であった。これとは別に、前腕骨の固有振動数の計測とヤング率相当の工学的強度指標の算出により、年代別の骨強度の加齢特性を構築中である。骨強度指標に用いる総骨密度について、(20%断面÷4%断面)の値はどの年齢層でも約0.4であることがわかり、測定の点から4%断面のものを用いて評価することにした。また骨強度の年代別データがそろえば、骨密度や解析中のB/M比の特性との3指標間の比較も可能になる。2.簡易な測定器に用いるセンサについて:フィルム状のセンサを用いて生体を計測する場合について、PVDF圧電フィルムの曲げと引張の力学的特性実験を行い、フィルム面の局所的な変形はあまり影響がなく、両端の勾配に大きく影響されることを確認した。感圧式導電性センサの場合には、荷重と出力電圧の直線性や身体装着に利点があるが、受圧部に垂直方向の力しか測定できないので、それ以外の力成分を検出する簡単な仕組みを考案する必要がある。ヒトの骨の質・強さを評価する指標および筋肉の影響も考慮した指標を提案し、これまでに測定し画像解析してきた指標データを整理し、統計分析を行った。骨密度とCT画像測定(全員)したグループとさらに前腕での固有振動数も測定した(一部)グループと二つに分けて、これら複数の指標の特性を分析し比較・検討している。なおデータは50歳代、60歳代、70歳代が多く、女性ばかりである。1.骨密度とCT画像測定グループから:前腕遠位4%断面での総骨密度と海綿骨密度、20%断面での総骨密度と皮質骨密度とともに、20%断面画像から得られる断面係数に相当するSSIp、皮質骨断面積と筋肉断面積およびその面積比(B/M比)を指標として考察した。筋肉が骨への荷重となることに関して、筋骨に関するB/M比は骨密度とは0.530.67の相関があること、筋肉断面積はSSIpとの相関の方が骨密度より高いことがわかった。2.前腕の固有振動数測定グループから:上記1の指標に、算出したヤング率相当の骨強度指標を加えて考察した。この骨強度指標も4%断面と20%断面を用いる三種類を提案したが、このうち4%断面の総骨密度を用いた場合の骨強度指標が低下率と実用上で有利であることがわかった。上記1よりかなり少ないデータ数からではあるが、骨強度指標、骨密度、B/M比の加齢的低下傾向の比較ができた。低下率では骨強度指標、総骨密度、B/M比の順で大きい。上記1と合わせて、骨密度や断面積の方が筋肉断面積や骨強度指標よりも早い時期から低下するようである。またB/M比は骨密度との相関の方が骨強度指標よりも高いこともわかった。
コバルト錯体を基盤とした高効率光酸素発生触媒系の構築

非水溶性コバルトポルフィリン錯体の電気化学的酸素発生触媒能を評価するために、修飾電極を作成した。作成した電極の電気化学的触媒反応挙動及びその反応機構について詳細に研究を行った。コバルトポルフィリン修飾電極はグラッシーカーボンあるいは金電極上にコバルトポルフィリンを物理吸着させることによって作成した。これらの修飾電極はpH 9.0ホウ酸バッファー中で高い酸素発生触媒活性を示した。加えてバルク電解後の電極表面のXPS測定の結果、酸化コバルトを生成しないことを明らかにした。酸素発生反応中の金電極表面の表面増強ラマン散乱法(SERS)により、触媒反応中間体であるCo(III)ーOOH種の生成を示唆する新たな吸収帯を観測した。また、分光電化学測定によって、コバルトポルフィリン錯体は二段階のポルフィリン配位子の酸化を経た後に、酸素発生反応の鍵となる中間体である、コバルトオキソ種を生成することを明らかにした。それに加え、酸素発生のH2OまたはD2O中での速度論的同位体効果を評価することにより、反応の律速過程はCo(III)ーOOH種からのプロトンの脱離を伴う酸化過程、いわゆるプロトン共役電子移動過程であることが明らかとなった。以上の結果より、酸素発生反応機構を明らかにした。本研究により、コバルトポルフィリン錯体は高い触媒活性と耐久性を併せ持つ優れた分子性触媒であることが示された。28年度が最終年度であるため、記入しない。水の可視光分解を実用化へと導くためには、活性中心に用いる金属が安価で且つ高い活性及び耐久性を有する錯体触媒の開発が必須である。水の還元反応による水素発生を進行させるためには、水の酸化反応による酸素発生を同時に進行させ、4電子と4プロトンを水から引き抜くことが必要となる。これまで酸素発生触媒研究の一環として、大環状効果による錯体耐久性の向上が期待できるポルフィリンを配位子に有した錯体CoTMPyP、CoTCPP、及びCoTPPSに着目し、研究を行ってきた。その結果、これらコバルトポルフィリン錯体が酸素発生触媒として非常に高い活性を有することを見出した。また、光触媒反応後の溶液から触媒由来の成分のみを単離し、ESI-MS質量分析による同定を行ったところ、ポルフィリンのメソ位が開環した別のコバルト錯体種が検出された。これらの副生成物はポルフィリンのメソ位が一重項酸素による攻撃を受けて生成するポルフィリン錯体の開環生成物であると帰属した。そこで本研究では一重項酸素による開環反応を抑制するためにアリール基の2位及び6位へフッ素を導入した新規錯体CoFPSを設計並びに合成し、機能評価を行った。結果、触媒耐久性、即ち触媒回転数(TON)が大きく向上し、それに伴って触媒回転頻度(TOF)が向上した。その最高値はTON = 570及びTOF = 1.1 /sであり、高い触媒活性を持つことが確認された。TOFが1.0 /sを超えるものは前例が少なく、CoFPSは極めて高活性な触媒に分類されることが判明した。近年、地球温暖化や化石燃料の枯渇などの問題解決のため、代替エネルギーとして水素ガスが注目を集めている。水の可視光分解による水素製造技術の達成のためには、水から4電子及び4プロトンを引き抜く酸素発生反応を効率よく促進させることが非常に重要である。現在そのような背景から、高耐久かつ高活性な酸素発生触媒の研究が精力的に行われている。以前、水溶性コバルトポルフィリン錯体触媒(CoTMPyP、CoTCPP、CoTPPS)が光酸素発生系中で高い触媒活性を示すこと及び、系中で発生した一重項酸素の攻撃によってポルフィリンの開環反応が起こり、低活性種を与えることを報告した。初年度の研究で、一重項酸素と配位子の反応による開環反応を抑制するためにフッ素を導入した新規錯体CoFPSを開発し、触媒回転数(TON)、触媒回転頻度(TOF)の向上に成功した。本年度はさらに、塩素を修飾したCoClPSを開発し、さらなる耐久性と活性の向上に成功した。また、アメリカ合衆国イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校のAndrew Gewirth教授との共同研究で、触媒反応中のその場ラマン分光によって触媒反応中間体Co(III)-(OO)-Co(III)の検出に成功し、その触媒反応機構を解明した。本年度は研究計画二年目の「コバルトポルフィリン錯体の酸素発生触媒反応機構の解明」というテーマで研究を行った。アメリカ合衆国イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校のAndrew Gewirth教授と共同研究を行い、コバルトポルフィリン錯体修飾電極の電気化学的酸素発生能の評価及びその場ラマン分光、分光電気化学測定によって触媒反応中間体の検出に成功した。加えて、初年度に開発したコバルトポルフィリン上のアリール基の2及び6位にフッ素を導入した高耐久触媒CoFPSをさらに発展させた、新規触媒CoClPSを開発し、更なる活性及び耐久性の向上にも成功する等、多くの研究成果を得ることができた。

加えてバルク電解後の電極表面のXPS測定の結果、酸化コバルトを生成しないことを明らかにした。酸素発生反応中の金電極表面の表面増強ラマン散乱法(SERS)により、触媒反応中間体であるCo(III)ーOOH種の生成を示唆する新たな吸収帯を観測した。また、分光電化学測定によって、コバルトポルフィリン錯体は二段階のポルフィリン配位子の酸化を経た後に、酸素発生反応の鍵となる中間体である、コバルトオキソ種を生成することを明らかにした。それに加え、酸素発生のH2OまたはD2O中での速度論的同位体効果を評価することにより、反応の律速過程はCo(III)ーOOH種からのプロトンの脱離を伴う酸化過程、いわゆるプロトン共役電子移動過程であることが明らかとなった。以上の結果より、酸素発生反応機構を明らかにした。本研究により、コバルトポルフィリン錯体は高い触媒活性と耐久性を併せ持つ優れた分子性触媒であることが示された。本年度は研究計画一年目の「高耐久性酸素発生触媒の開発」の達成を目的として研究を行った。結果、コバルトポルフィリン錯体のアリール基の2及び6位にフッ素を導入した新規錯体CoFPSについての触媒機能評価を行い、錯体触媒の耐久性及び活性の大幅な向上に成功した。さらにその反応条件や触媒反応の律速段階、光酸素発生反応系中での一重項酸素生成挙動についての検討を行った。光酸素発生分子デバイスに関する構造ー活性相関の解明に関して研究を行う。酸素反応機構解析の解析結果を考慮に入れ、より高活性な光酸素発生分子デバイスの開発を試みる。その際、連結部の構造変化や光増感剤の導入数、導入部位などについて、様々な組み合わせを試す。例えば、二つの触媒サイト間のO-O結合形成の立体阻害とならないように光増感剤を導入した場合や、逆に全てのAr基に光増感部位を導入した嵩高い分子の場合について比較検討する。28年度が最終年度であるため、記入しない。今後はさらに高活性な錯体触媒の明確な設計指針を得るために、酸化剤[Ru(bpy)3]3+とコバルトポルフィリン錯体の反応を追跡することで酸素発生反応機構の詳細な解析を行う。反応機構解析には、Stopped-Flow法を用いて触媒反応中の吸収スペクトル変化を追跡し、得られる多波長スペクトルデータをSVD (Singular Value Decomposition)法を用いて解析する。この他、電気化学測定に基づくプルベーダイヤグラムの作成、ESRを用いた反応中間体の検出なども行い、多角的な視点から酸素発生反応機構の解明を試みる。最終的には得られた知見を活かした新規酸素発生触媒の開発を行い、その成果を発表する予定である。
資質・能力の育成に資する初等理科カリキュラム構成原理の研究―日英の比較を通して―

1研究目的本研究では,わが国の初等理科カリキュラムにおいて,これまで明確に取り扱われてはいなかった新しい科学観を含めた「科学の本質」をどこに,どのような内容を位置づけるのかについて論究した。2研究方法本研究は,大きく2つの方法から成る。1つ目は,諸外国のカリキュラムとわが国のカリキュラムとの比較である。諸外国のカリキュラムについては,イギリスのNational Curriculumを取り扱った。これは,先行研究から,イギリスが科学観を精査しながらカリキュラム編成をしていること,既に「科学の本質」がカリキュラム内に組み込まれていることが明らかになっていることなどの理由からである。2つ目の方法は,実践をベースとした「科学の本質」の教科内容を取り扱った実践である。科学史の中でもわが国の科学者を教材とし,わが国の小学校理科教育で取り扱うことが可能な「科学の本質」の学習内容について検証するために,アンケート調査および,事前事後の理解度の調査を行った。3研究成果本研究から次の3点が明らかになった。まず,イギリスとわが国のカリキュラムの比較から,新しい科学観を含めた「科学の本質」を取り入れるのであれば,わが国のカリキュラム編成の際に,既存の学習内容の領域構成に固執するのではなく,新たな領域を設ける必要があることが明らかになった。次に,イギリスのカリキュラムにおいては,「科学の本質」を学ぶための方法論に,科学史を積極的に取り入れている傾向がある一方で,わが国の初等理科カリキュラムには,そのような傾向が見られないことから,科学史を用いた学習方法を検討する必要があることが明らかになった。最後に,科学史の中でも,科学者を教材とした学習は,わが国においても,科学と社会との関連を考える上で,有効な教材であることが明らかになった。
Hsp70と基質蛋白質の相互作用における特異性の解析

Synechocystis sp.PCC6803株の3つのDnaKおよび4つのDnaJを用いて、酵母2ハイブリッドシステムによる相互作用の検定を行った。3種のDnaK baitおよび4種のDnaJ preyを作製し検定したところ、DnaK1をBaitにしたときは、それ白身のみで転写活性を示してしまい比較が出来なかったが、これ以外のすべての組み合わせのうち、DnaK3とDnaJ3のペアが際だって高い活性を示した。したがってDnaKとDnaJの共同作業にはパートナーシップの特異性があることが示唆された。一方、DnaJにはDnaKと相互作用するといわれているJドメイン中の保存配列HPDがあるが、この配列に変異を導入したものは活性が落ちていた。(2)DnaKの基質認識における特異性に関してPCR変異法を用いてDnaK3の基質認識ドメインに変異処理を行い、宿主に戻すことによって温度感受性になった株を得た。このうちいくつかの株において変異点を同定したが、その多くが基質を取り囲むように並ぶβシート構造の中に落ちていた。温度感受性変異株の一つL436S株から得られたサプレッサー変異については、クローニングの結果、50SリボゾームのL24サブユニットにマップされ、その変異は6アミノ酸の重複によるものであった。L24はリボゾームのアセンブリーに関与するサブユニットといわれており、リボゾームのアセンブリーにDnaKが関与している可能性もある。パートナーであるDnaJからも遺伝的解析をおこない、温度感受性変異株を単離した。これらの変異点はいずれもJドメイン内に落ちていた。
アルツハイマ-病家系の分子遺伝学的研究

本邦の家族性アルツハイマ-病(以下FAD)原因遺伝子の単離に向けた予備研究として、本邦FADの全国調査を行う共に、これまでの文献報告例も併せて遺伝・疫学的検討を行った。計923医療機関に行った第1次調査で、有効回答数246を得た。回答率は26.7%であった。全国調査により新たに18家系を収集し、既報告の21例と併せて39家系となった。各家系の診断は大部分が大学附属病院でされており、一般病院の場合も何等かの形で大学附属病院等の専門の医療機関が関与していた。FADの総患者数は141名であったが、これには病理解剖により確定診断が行われたもの、臨床的に確定診断されたもの、伝聞により推定されるものを含む。男女を明記していない情報もあるため、男女患者数の合計は総患者数のそれと一致しないが、男67名、女69名であり、男女比は1:1.02となった。両親が患者と正常の組合せによるFAD家系の性別分離比は、男=0.60,女=0.57で全体では0.59であった。浸透率は0.58/0.50=1.17となった。以上の結果より、本邦のFADは完全浸透の常染色体性優性の遺伝病であると考えられた。家系内で少なくとも一症例が病理解剖によりアルツハイマ-病と診断された家系は19家系(49%)であった。全患者の平均発症年齢は、43.9±8.7才(n=94)、平均死亡年齢は51.4±9.8才(n=85)、平均罹病期間は6.7±3.6才(n=89)であった。家系内の発症年齢の幅は狭く、白人のFADと同様に明らかに家系間で発症年齢に有意差が認められた。しかし、欧米で報告されているような発症年齢が60才以上の晩期発症型(late onset type)FADは、今回見い出されなかった。遺伝子解析については、FAD構成員のDNAについて、白人の早期発症型FAD遺伝子と密接に連鎖する多型性DNAマ-カ-を利用した解析を行った。D21S13は、PCRーRFLPs(EcoRI,TaqI)を利用した。今後、FAD家系を増して遺伝子解析を進める予定である。
Q熱リケッチアの感染防禦抗原の分子構築

Q熱リケッチアの抗原性を担う蛋白質支配遺伝子は、熱ショックおよび27kDa外膜蛋白質支配の2種遺伝子(htpBおよびcomI)が知られているに過ぎない。今回は5つの新しい抗原性を担う53、50、47、34、27および24KDa蛋白質支配遺伝子をクローニングし、各遺伝子および発現蛋白質の性状を解析した。sucB遺伝子は、405個のアミノ酸をコードする1,212bpのORFからなり、E.coliおよびH.influenzae ODHと、それぞれ54.3および54%の相同性を示したが、N-末端側のアミノ酸配列はそれぞれ45.5および42%の相同性を示した。発現蛋白質はマウス感染回復血清、ウサギ免疫血清およびQ熱患者血清と反応した。icd遺伝子は、427個のアミノ酸からなる46.6kDaの蛋白質をコードするORFが同定され、E.coliおよびS.entericaのIDHと、それぞれ74および73%の高い相同性を示した。本遺伝子形質転換E.coliDEK2004におけるIDH産生はpH5から5.5の間で高く、本菌の増殖環境と関連すると考えられた。24kDa外膜蛋白質支配遺伝子は630bpのORFからなり、この発現蛋白質はC.burnetii免疫血清と特異的に反応した。53kDa糖蛋白質支配遺伝子は1,410bpのORFからなり、この発現蛋白質はC.burnetii免疫血清と特異的に反応した。この53kDa蛋白質はproteinase K処理により消化されず、本菌表面に存在する糖蛋白質であることが証明された。34KDa蛋白質発現遺伝子のORFは915bpで305アミノ酸をコードし、シグナルペプチダーゼによって認識されたことから、菌体膜に関わることが示された。これら発現蛋白質を精製後、モルモットに接種し感染防御能(ワクチン)を検討した結果、5つの各蛋白質は感染防御が成立しなかった。今後はその他のクローニング遺伝子からの発現蛋白を含め、各発現蛋白質の混合物による感染防御能の実験が必要である。

国内外から分離されたQ熱リケッチア(Coxiella burnetii)は、1)日本分離株のリポ多糖体(LPS)およびポリペプチド構造を海外分離株を比較解析し、野外にはLPS構造の異なるI相型、II相型および中間型の菌が存在し、病原性と関連すること、2)60,46,42,27,20および14.7KDaポリペプチドが主要な外膜蛋白質を構成し、特に27KDaポリペプチドが感染防禦抗原を担うこと、3)低分子量(3314KDa)のポリペプチド構成と抗原性は株により異なり5群に分けられること、4)27KDa外膜蛋白質を支配する遺伝子(Coml)をクローニングし、その塩基配列は相同生が極めて高いが、急性および慢性例由来株により、またダニや宿主由来株により、特定の遺伝子が異なり4群に分けられること、5)感染防禦抗原(27KDaポリペプチド)を大腸菌とバキュロウイルスに発現させ、発現感染防禦抗原はマウスの系で感染防禦能を示すこと、6)この抗原は診断用のELISAやラテックス凝集反応用抗原などに応用可能であること、7)27および60KDaポリペプチド支配遺伝子は株共通の保存領域があり、PCRによる高感度遺伝子診断用のプライマーとして設計できること、8)16SrRNAの塩基配列は株間で99.4%以上の高い相同性を示し、本菌は1属1種であること、9)主要外膜蛋白質の60,46,42,27,20および14.7KDaポリペプチドを認識するモノクロナール抗体を79種作出し、由来宿主や病原性により型別できる可能性があること、などの成果が得られた。さらに、本菌の感染防禦抗原および病原性支配遺伝子の解析を行って、ヒトや動物に感染・発症されるQ熱リケッチアは、どのような遺伝子配列を持つのか、その分子構築の解明を進めている。また、哺乳類・鳥類からダニ由来Coxiella株を細分類あるいは型別し、感染源や感染環を把握する分子疫学的解析を展開している。研究目的は、本菌の感染防禦抗原および病原性支配遺伝子の解析を行って、ヒトや動物に感染・発症されるQ熱リケッチアは、どのような遺伝子配列を持つのか、その分子構築を明らかにすること、また哺乳類・鳥類からダニ由来Coxiella株を細分類し、感染源や感染環などを把握する分子疫学的解析の資料を得ることである。1.Q熱は、家畜や愛玩動物がヒトの感染源となるため、動物と接触頻度の高い職業に危険性が指摘されているが、我が国の実態は不明である。今回、一般健康者および小動物臨床獣医師について調査を行った。一般健康者では、2,003例中多価抗体が73例(3.6%)、IgG抗体が220例(11.0%)、IgM抗体が103例(5.1%)、IgA抗体が15例(0.7%)に、獣医師では267例中多価抗体が36(13.5%)、IgG抗体が53例(19.9%)、IgM抗体が19例(7.1%)、IgA抗体が1例(0.4%)に認められた。獣医師は有意に高い抗体陽性率を示した。また、一般健康者の性別では女性が高いIgM抗体陽性率を示した。年齢ではIgM抗体陽性率の高い郡と低い郡に分けられた。一方、獣医師では居住地、性別、年齢および臨床経験年数による陽性率の差は認められなかった。この結果から、小動物臨床獣医師はC.Burnetii感染の危険性が高いことが判明し、愛玩動物が感染源になっている可能性が示唆された。また、一般健康者にもC.Burnetiiが浸潤していることが再確認された。2.LPS認識モノクローナル抗体Mabs8種(H5B、H45、H64、H70、H72、H73、H78およびH80)を作出し解析した結果、C.Burnetii22株(QpH1プラスミド保有16株、QpDVプラスミド保有2株、QpRSプラスミド保有1株およびプラスミド非保有株3株)は、プラスミド別および相別に型別でき、株間におけるLPSの相異(病原性)の比較に有用であると考えられた。また、構成ポリペプチドに対するMabsを作出解析した結果、3種(K7、K24およびK57)は62kDaを、6種(K13、K34、K43、K59、K64およびK82)は29-31kDaを認識し、Q熱の診断および本菌特異的抗原の解析に有用と考えられた。3.C.Burnetiiの抗原性蛋白質支配遺伝子をクローニングし解析した結果、62、56、45、31、28、17およびkDa蛋白質を発現する新しい遺伝子であった。この新しい発現蛋白質の抗原性、支配遺伝子の性状、株間の相異などについて解析し、分子構築と分子疫学的解析の基盤を目指している。研究目的は、本菌の感染防禦抗原および病原性支配遺伝子の解析を行って、ヒトや動物に感染・発症されるQ熱リケッチアは、どのような遺伝子配列を持つのか、その分子構築を明らかにすること、また感染源や感染環まどを把握する分子疫学的解析の資料を得ることである。
ヘキサシアノ鉄酸金属塩ナノ粒子の精密合成：混合原子価機能性材料の創成と展開

ヘキサシアノ鉄酸金属塩(いわゆるプルシアンブルーおよびその類似体)ナノ粒子の精密合成法確立を念頭に,これらの単分散ナノ粒子合成方法の検討を行った。プルシアンブルーは,2価と3価の鉄を同時に含む混合原子価化合物であり,これに起因した機能性材料として期待されている。単分散ナノ粒子生成に必要な,核生成期と成長期の分離を達成するために,「還元反応による反応化学種生成」,「クエン酸錯体として貯蔵した金属イオンの放出」,および「外部からの反応物連続添加」に基づいた粒子生成反応系の構築を行った。これらにより,粒子のサイズ,形態,内部構造の制御を行った。本研究は,金属イオンとヘキサシアノ鉄酸イオンからなる,いわゆるプルシアンブルー類似体ナノ粒子(以下,M-HCFナノ粒子,但しMは金属イオンを表す)の精密合成を目指すものであり,研究2年目の今年度は,以下の観点から研究を行った。(1)還元法におけるFe-HCFナノ粒子のサイズ形態制御法の検討:これまでに,クエン酸を還元剤として用いることで,単分散Fe-HCFナノ粒子の合成に成功しているが,多結晶で球形に近い形状であった。クエン酸イオンの吸着による可能性が考えられたため,本年度は他の還元剤を用いることで,単結晶の立方体粒子の合成を目指した。(2)クエン酸錯体貯蔵法による様々なM-HCF合成の検討:昨年検討したクエン酸錯体貯蔵法による単分散Co-HCFナノ粒子の合成法の一般性を探るため,価数の異なる様々な金属イオン(M=Ag(I),Mn(II),Ni(II),Cu(II),Y(III))を用いて,単分散M-HCFナノ粒子生成の可否を検討した。(3)連続添加法による単分散Co-HCFナノ粒子の合成:昨年度に引き続き,反応資源の外部からの連続添加による粒子形成時の過飽和度制御について検討した。特に処方・条件の最適化を行った。(4) Co-HCFナノ粒子上へのFe-HCFの積層成長:錯体貯蔵法で合成した単分散CoHCFナノ粒子上に,クエン酸還元法によりFe-HCFの積層させることで,コアシェル粒子の合成を行った。Fe-HCFはFe(III)とヘキサシアノ鉄(II)酸で構成されているのに対して,Co-HCFはCo(II)とヘキサシアノ鉄(III)から成っており,金属イオンと,ヘキサシアノ鉄酸中の鉄の価数との関係が逆になっている。この様な状況で制御された積層が可能かどうか検討した。本研究は,プルシアンブルー類似体と呼ばれる一群の化合物について,それらのナノ粒子精密合成法の確立を目指したものである。名称の由来となっている「プルシアンブルー」は,3価の鉄イオンとヘキサシアノ鉄(II)からなる混合原子価化合物であり,このことが独特の青色やエレクトロクロミズム等の機能性発現の源となっている。本研究では「プルシアンブルー」および,鉄イオンを他の金属イオンに置換した「プルシアンブルー類似体」(以下,M-HCF,Mは金属イオン種)について,単分散性に優れたナノ粒子の合成法探索を中心に研究を進めてきた。本年度は,前年度までに得られた成果をもとに,以下のことについて特に検討を行った。《連続添加法による単分酸Co-HCFナノ粒子の合成とサイズ制御》単分散粒子のサイズ制御は,生成粒子数の制御を通して行うことが出来る。Co-HCFにおける「Coクエン酸錯体水溶液連続添加系」について,核生成理論に基づいて検討を行った。あるモル添加速度以上では,ナノ粒子の核生成理論に従い,生成粒子数が添加速度に対して直線的に増加した。一方,それ以下の添加速度では,粒子数が一定であった。これは低供給速度領域では,過飽和度が臨界値を超えるまでに長時間を要する一方で,核生成時間自体は非常に短いためであると考察された。《Mn-HCF中空ナノ粒子の合成と生成過程の検討》クエン酸錯体貯蔵法の適用可能な金属イオン種の検討をする中で,Mn(II)を用いた場合に立方体中空粒子が生成することを見いだした。この現象について,合成方法・条件による粒子生成挙動観察やEDXによる組成分析,XANES測定による原子価測定を通して現象の解明を行った。本研究は,金属イオンとヘキサシアノ鉄酸イオンからなる,いわゆるプルシアンブルー類似体(以下M-HCF,Mは金属イオン)のナノ粒子の精密合成法確立を主目的としており,今年度はMが1種類の場合について,以下の観点から検討を行った。なお,いずれもゼラチンを保護コロイドとして用いている。(1)還元法による単分散Fe-HCFナノ粒子のサイズ制御:還元剤としてアスコルビン酸とクエン酸を同時に利用することで,前者による核生成と後者による粒子成長という機能分離を行った。アスコルビン酸の添加量により生成核数を変えることで,単分散Fe-HCFナノ粒子のサイズ制御に成功した。

また合成されたFe-HCFナノ粒子を,反応溶液に種粒子として添加して追加成長することで,単分散性を維持したまま,更に大きなサイズのFe-HCFナノ粒子を得ることができた。(2)錯体貯蔵法による単分散Co-HCFナノ粒子の合成と生成機構:コバルト(II)イオンをクエン酸錯体の形で中性pHの出発溶液中に貯蔵した。ここに強酸を添加してpHを下げてクエン酸の解離状態を変化させることで,コバルトイオンを放出し,フェリシアン化物イオンと反応させることで,単分散Co-HCFナノ粒子の合成に成功した。平衡計算から,約5%のコバルトイオンが酸添加により放出されて核を形成し,その後,沈殿平衡の成立による自発的な物質移動で粒子が成長すると結論された。また酸添加で直接放出されるCoイオン量が粒子サイズの決定因子であることを見いだした。(3)外部添加法による単分散Co-HCFナノ粒子の合成:フェリシアン化物水溶液中に,Co-クエン酸錯体溶液と硝酸を,外部から同時に等速度で連続添加することで,単分散Co-HCFナノ粒子の合成に成功した。また添加速度と添加時間の条件設定により,サイズ制御が可能であることが確認された。「研究実績の概要」に記した研究により,今年度は,以下の様な進展があった。まず,還元法によるFe-HCFの形態制御においては,クエン酸に変えてアミノ酸や還元糖を用いることで,単結晶で立方体の単分散粒子が生成した。良く定義された粒子の合成法確立は,その先の精密合成研究の基盤となる成果である。一方,クエン酸錯体貯蔵法におけるM-HCF以外の粒子合成に関しては,残念ながらM=Co以外の系への適用が困難であることが明確となった。粒子合成過程が,M-クエン酸錯体の安定度定数とM-HCFの溶解度積に依存しており,Co以外では,単分散粒子生成の要件を満たすことが難しいためと考えられる。しかしながら,この過程で得られたM-HCF析出反応の挙動のデータ等は,多成分系を検討する際の重要な知見として,今後の研究に有用ある。連続添加法においては,添加溶液の組成や濃度等の条件を精査した。中でも,本法の場合は保護コロイド(ゼラチン)を使わなくとも凝集を防止できた。これは応用面を考えると特筆すべき点である。処方自体は錯体貯蔵法を基にしているが,外部添加により,錯体からのCoイオン供給速度を押さえられていることが理由の一つと考えられる。Co-HCF/Fe-HCFコアシェル粒子については,TEM観察によりCo-HCFの元の立方体形状を維持したまま,Fe-HCFの積層に相当するだけサイズが増加し,またEDX分析からFe/Co比も同様に増加したことを確認した。なお,申請書における研究計画では今年度は多成分系への展開を予定していた。Co-HCF/Fe-HCFのコアシェル粒子合成を行っているが,均一な組成分布の粒子への取り組みまで到達しなかった。よってやや遅れていると判断した。平成23年度の研究計画においては,Mが1種類のM-HCFナノ粒子について,「還元法」,「錯体貯蔵法」,「連続添加法」の3種類の手法の確立を目指していた。研究実績に記載したとおり,これらについて一応の成果を得ることが出来ている。しかしながら,以下の点について未達事項があり,若干の遅れが生じていると考えている。
eラーニングにおけるメンター育成のための実践的調査研究

以下の3点を中心に研究・実践を行った。第一は、学習者に対する個別の学習支援や、授業を行う教員の補助を行う「メンター(アシスタント)」育成のための「メンタリングガイド」の作成・開発である。この一部について、ファカルティ・ディベロップメント等の活動と関係する内容については、「授業改善の手引き」や「グループ学習の進め方」として研究代表者の所属部局のWebページで公開した。また、メンタリングガイドの作成にあたって、国内外で学生アシスタントやメンターを導入している高等教育機関についての調査を継続して行い、内容に反映させた。第二に、研究代表者の所属部局の支援と協力により、教養教育課程におけるメンターとしての学生アシスタント(SA ; Student Assistant)の育成と、メンター活用型の授業実践を企画・運営した。本年度は5名のSAを育成し、そのうち2名が実践に携わった。18年度後期学期に開設した実験授業では、メンタリングガイドに基づき、SAが授業内のグループ学習の支援やeラーニング教材作成の補助などを行った。メンター活用型の授業実践を評価するために、授業の終了時に、受講生を対象とした質問紙調査を実施し、結果を整理した。またSAに対するインタビュー調査を実施し、メンターとしての成長過程や自己評価を確認した。第三に、埼玉県内のA中学校における中学3年生を対象としたキャリア教育において、社会人メンター(企業等に勤める社会人)と中学生の交流の支援を行った。インターネット上の電子掲示板を利用し、メンターと生徒間の質疑応答やコミュニケーションを促進したことで、中学生の職業観・就労観の変容が確認された。現在、実践を継続・発展すると同時に、メンターと生徒間のコミュニケーション内容についての分析を行っている。以下の4点を中心に研究を進めた。第一に、メンターの育成方法の検討を目的として、国内で先進的にeラーニングや情報教育を導入している高等教育機関についての調査を行った。とくに、学習者に対して何らかの支援を行う学部学生(スチューデントアシスタント=SA)や、大学院生や若手研究者(ティーチングアシスタント=TAや、教育コーチ)などの広義のメンター関する文献の検討や、海外の先進事例との比較検討を進めた。また、優れた実践を行っている大学の担当者や学生に対するインタビュー調査を行い、現状の把握を行った。第二に、研究代表者の所属機関における情報教育科目のSAに対して実態調査とインタビュー調査を行った。前期学期(4月7月)、後期学期(9月1月)のそれぞれで合計7名のアシスタントに対して、毎回の活動内容の報告を促し、また、事後に聞き取りを行うことでアシスタントとしての成長過程を把握した。第三に、これらの研究をもとに、SAやTAを始めとするメンターに対する広義のファカルティ・ディベロップメント(メンターの育成とその高度化)を目的とした「メンタリングガイド」の試作を行い、評価を試みた。第四に、来年度の研究の基盤として、既存のeラーニングプラットフォームの上で、メンタリングガイドの公開と、メンター間がコミュニケーションや情報共有が可能なコミュニティシステム(支援システム)の構築を行い、研究代表者の所属機関において実験的に試用した。来年度は、メンタリングガイドの更なる改良と公開、またオンラインコミュニティの中で評価を行う。
ナノスペース強調分子場下での電子注入NO還元

常温におけるナノスペース中でのNOからのN_2生成273Kから423KにわたりFT-IRにより気相成分とその濃度の時間変化からRu超微粒子高分散ACF上でのNOの反応を調べた。気相にあるNOのP、Q、Rブランチが反応開始と同時に急激に減少し、反応にNO_2とN_2Oの吸収ピークが現われ、吸収が増大する。ここでNO_2とN_2OのピークがNOのそれに比べて大きいが、吸光係数が100倍以上違うため、発生したN_2O(あるいはNO_2)はNOとの比で表わすと、大きくても0.005にすぎない。NOの吸光度の時間変化を調べると、303Kと323Kでは10分以内に反応がほぼ完了しており、423Kより著しく速い。質量分析によると、NOはN_2になっており、収率としては0.8を超えている。収率と速度ともに、303Kが最大である。また、NOは反応していないが吸着されているものもある。還元分と吸着分とを加えると、303KでのNO除去率はほぼ1となる。今のところO_2は実測されていない。
性ホルモンと尿路結石形成に関する基礎的研究

Sprague-Dawley ratsを用いて性ホルモンの尿路結石形成への影響とその機序について研究を進めた。Male rats、female rats、またそれぞれのcastration modelも作成して検討した。その結果、testosteroneは蓚酸合成を促進して尿中蓚酸排泄を増加させることにより結石形成を促し、一方、estrogenは蓚酸合成を低下させ、尿中蓚酸排泄を減少させることにより結石形成を抑制することが示された。また腎臓における蓚酸クリアランスにも性ホルモンは影響し、testosteroneはこれを増加させ、estrogenは低下させることが認められた。この機序の一つとして尿細管において蓚酸排泄に働くbasolateral sulfate/oxalateexchangerの発現がtestosteroneによって増強し、estrogenによって減弱することが示された。結石形成に関わる高分子物質への影響ではtestosteroneはオステオポンチンの発現を減弱させ、estrogenはこの発現を増強していることが判明した。このように性ホルモンは腎臓おける蓚酸代謝に密接に関係することにより尿路結石形成に関与し、また結石形成に関わる高分子物質の発現にも影響していることが確認された。難治性、再発性尿路結石に対する治療アプローチの一つとして、性ホルモン関連の治療法を展開することの意義が示唆された。性ホルモン環境の相違による尿路結石形成の有無、および性ホルモンの尿中結石関連物質排泄、結石関連高分子物質オステオポンチンに与える影響について性別に検討を進めている。Sprague-Dawley ratsを用いてcastration後の結石関連物質排泄、オステオポンチン発現(northern blotting)の変動を検討した。Male、femaleともcastration後、蓚酸、カルシウムなどの尿中排泄量、また腎内オステオポンチン発現に有意な変動は認められてきていない。Ethylene glycolを用いた尿路結石作成モデルにおいても同様にcastrationによる変化を検討した。Ethylene glycolは0.75%溶液として2週間経口投与した。この投与量、期間の投与では腎内に結晶形成は見られず、結晶自体によるオステオポンチン発現への影響は回避できると考えられる。本モデルにおいてはcastrationの有無による相違が認められた。すなわち、castrationによりmaleでは尿中蓚酸排泄量は有意に減少し、オステオポンチン発現は増強した。一方、femaleでは尿中蓚酸排泄量は有意に上昇し、オステオポンチン発現は減弱した。これらの成績は結石形成の危険因子にさらされた場合、性ホルモンが結石形成に影響してくることを示唆するものである。すなわち、男性ホルモンは尿中蓚酸排泄を増加させ、オステオポンチン発現を減弱することにより結石形成を促進し、女性ホルモンは尿中蓚酸排泄を減少させ、オステオポンチン発現を増強することにより結石形成を抑制する働きのあることを示唆する。前年度は性ホルモンの有無により結石形成が異なってくることを示した。すなわち、男性ホルモンは結石形成を促進し、女性ホルモンは結石形成を抑制することを確認した。今年度は尿中結石関連物質や高分子物質オステオポンチンを解析し、男性ホルモンが尿中蓚酸排泄を増加させ、オステオポンチンの発現を減弱すること、女性ホルモンが尿中蓚酸排泄を減少させ、オステオポンチンの発現を増強することによりことを認めた。また蓚酸代謝に関して腎尿細管での蓚酸排泄に焦点を絞り、性ホルモンの影響を検討した。Male、femaleのSDラットにsodium oxalateを投与し、投与量により4群に分類した(3mg/100gbody weightおよび10mg/100gbody weight)。投与後の尿中蓚酸、血中蓚酸、便中蓚酸濃度を測定し、蓚酸クリアランスを調べるとともに、腎組織内の蓚酸濃度を測定した。尿中蓚酸排泄量はMaleラット>femaleラットであり、血中蓚酸濃度はMaleラット<femaleラットであった。すなわち腎での蓚酸クリアランスがmaleラットにおいて有意に高値なことが判明した。このような成績は男性ホルモンが腎における蓚酸クリアランスを増加させることにより、尿中蓚酸排泄量を増加させていることを示すものと考えられた。

すなわち、性ホルモンの有無による尿中蓚酸排泄の相違は腎における蓚酸クリアランスの違いによってもたらされてくることが示唆された。性ホルモンは腎における蓚酸クリアランスに影響し、結石形成に関わることが確認された。Sprague-Dawley ratsを使用して性ホルモンの尿路結石形成への影響とその機序について研究を進めてきた。今年度は今までのデータの不足箇所の追加、確認、整理に重点を置いた。Male rats、female rats、またそれぞれのcastration modelを用いて検討を進めた。その結果、testosteroneは蓚酸合成を促進して尿中蓚酸排泄を増加させることにより結石形成を促し、一方、estrogenは蓚酸合成を低下させ、尿中蓚酸排泄を減少させることにより結石形成を抑制することが示された。腎臓における蓚酸クリアランスにも性ホルモンは影響し、testosteroneはこれを増加させ、estrogenは低下させることが示唆された。結石形成に関わる高分子物質への影響ではtestosteroneはオステオポンチンの発現を減弱させ、estrogenはこの発現を増強していることが判明した。このように性ホルモンは蓚酸代謝に密接に関係することにより尿路結石形成に関与し、また結石形成に関わる高分子物質の発現にも影響していることが確認された。難治性、再発性尿路結石に対する治療アプローチの一つとして、性ホルモン関連の治療法を展開することの意義が示唆された。
狂犬病ウイルス内部構成蛋白による感染防御機構の解明

本研究は狂犬病ウイルスの中和抗体産生能のない内部蛋白であるNucleoprotein(N)による感染防御機構の解明を目的としている。関与すると考えられる種々の因子の中、本研究では、(1)N免疫マウスに産生される感作CD4^+T細胞の役割(2)Nを認識するCD8^+CTL誘導の有無とその役割(3)N抗体自身の抗ウイルス効果の可能性の3点にしぼって検討を加えた結果、N免疫あるいはウイルス感染によりマウスには抗N抗体の産生に加えて、感作CD4^+細胞、また、MHCクラス1抗原に拘束されたCD8^+CTL応答が見られることが、本研究によって新たに開発されたCTL定量系により明らかにされた。しかし、N免疫によるこのCD4^+,およびCD8^+CTLの誘導はNによる感染防御には意義ある役割を果たしていないことが、N免疫マウスからのCD4^+,CD8^+細胞の除去実験その他から示唆された。一方、N抗原の抗ウイルス効果の可能性については、マウスへの抗N抗体の移入のみでマウスはウイルス攻撃に抵抗すること、しかし、ウイルス粒子表面に存在する糖蛋白に対する抗体(中和抗体)と同程度の抵抗性を得るにはかなり大量の抗N抗体が必要であること、試験管内で周囲に高濃度の抗N抗体が存在すると細胞は抗体を取り込み、それにウイルスを感染するとそのウイルスの増殖が有意に抑制されること、抑制は細胞へのウイルス吸着・侵入以降の過程であること、また、興味深いことにウイルス粒子表面にNもしくはNの一部が露出されていることなどの可能性が示唆された。今後はこれらの可能性を更に追及することにより、抗N抗体の抗ウイルス作用の実態が明確にされることが期待される。関与すると考えられる因子としては、(1)N免疫マウスに生産されるCD4^+T細胞の役割(2)Nを認識するCTLの産生の有無とその役割(3)N抗体自身の抗ウイルス効果などがあるが、平成5年度は主として(2)に焦点を絞り研究を行つた。その結果、N免疫あるいはウイルス感染によつても抗N抗体の産生に加えて、高い抗NのMHCクラス1に拘束されたCD8^+CTL応答が誘導されることが、本研究により新たに開発されたCTL定量系によつて明らかにされた。しかし、N免疫によるこのCTLの誘導は感染防御には意義のある役割はしていないことが以下の2つの実験から示唆された。即ち、N免疫マウスにウイルス攻撃をする前後にわたり抗CD8抗体を注射し、CD8^+T細胞を除去してもマウスの生残率には大きな変化が認められないこと、また、Nの前免疫ではなく、ウイルス感染後Nによる免疫を開始した場合、この場合もCTLは誘導されるにも拘らず感染抵抗性を賦与できなかつた。対照の中和抗体産生能のあるG蛋白による免疫では100%抵抗性を賦与することができた。また(1)に付いては、試験管内の実験はまだであるが、N免疫マウスにウイルス攻撃をする前後に抗CD4抗体を投与、マウスの生残率への効果を判定したが、この場合も抗CD8抗体投与と同じく有為な変化が認められなかった。以上の結果はN免疫による感染抵抗性獲得には、CD8^+CTLやCD4^+T細胞の関与は大きくないことを示唆したおり今後、抗N抗体の役割を追求していかなければならない。平成6年度は、関与すると考えられる因子のうち、N抗体自身の抗ウイルス効果にしぼって研究を行った。

その結果、試験管内で培養細胞を高濃度のN抗体と培養すると、細胞は抗体を取り込むこと、それは抗N抗体に限らず動物種、ウイルスの種に関係なくendocytosisで細胞質に取り込まれることを先ず明らかにした。そして興味深いことに、この様な抗体の取り込みは、ウイルスを同時に感染させることにより著明に増強されること、しかし、この場合は他のウイルスの同時感染では認められなく、狂犬病ウイルス特異的であること、そして、この様に抗N抗体を取り込ませた培養細胞に狂犬病ウイルスを感染させると、取り込ませた抗体の濃度依存的にウイルスの増殖が抑制されることが明らかとなった。また、予め抗体とウイルスとを混合し、1時間培養したものを正常な培養細胞に接種した場合も、すでにLodmellら(1994)によって報告されているようにウイルスの増殖が抑制された。抗体を予め取り込ませた細胞へのウイルスの吸着、侵入は対照と比べて殆ど抑制されていなかったが、抗体とウイルスの混合物の吸着、侵入は軽度に抑制されていた。これらの結果は、中和抗体活性のない抗N抗体が細胞の周囲に高濃度で存在すると細胞がこれを取り込み、ウイルスが感染するとその増殖を抑制すること、その機構はウイルスの吸着、侵入以後の事象であることを示唆し、さらに、これについてはこれまで未だ報告はないが、ウイルス粒子表面にNが露出されていることを強く示唆するものである。今後はこれらの可能性についてさらに追求することにより、抗N抗体の抗ウイルス作用の実態が明確にされることが期待される。
酸素結束型二方向性マクロジオライド天然物の合成と活性のスイッチング機構の解明

以上のことから1が新規抗嫌気性菌薬として期待できるものと考え、本研究の最終目標を新規抗感染症薬の創製に定め、まずその構造活性相関の解明を目的にLuminamicin (1)の合成研究に着手することとした。まず、先に確立した手法により得られるカルボン酸に対し、別途調製したスルホニル基を有するアルコールとのエステル化を行いエステルとした。次に、分子内Juliaカップリングを試みた。本反応条件では、分子内に多くの酸性プロトンが存在する中で、いかに副反応を抑え、選択的にスルホナートを形成させるかが望みの10員環を構築する鍵となる。そのような考えのもと検討を行い、低温下、LHMDSを作用させると、興味深いことにヘミアセタールが得られた。そこで、ヘミアセタールからの環拡大反応による10員環構築を試みることとした。即ち、再度、塩基処理を行うことにより、β-ヒドロキシスルホンからのレトロJuliaカップリングを経由したスルホナートが形成出来れば、環拡大反応により10員環ラクトンの構築が可能となるのではないかと考えた。種々検討の結果、塩基としてDBU用いると、期待どおりα-ヒドロキシスルホンから環拡大反応が進行し、10員環ラクトンを得ることができた。これにより、酸素架橋シスデカリン含有10員環ラクトンの構築を達成した。27年度が最終年度であるため、記入しない。偽膜性大腸炎は抗生物質投与による腸内細菌叢の変化に伴い、偏性嫌気性桿菌であるClostridium difficileが異常繁殖し、毒素を産生することで炎症を引き起こす重篤な消化器障害であり、既存薬の塩酸バンコマイシンに代わる狭域スペクトル薬の開発が期待されている。そのような背景のもと北里研究所において嫌気性菌に対し選択的抗菌活性を示す天然物として見いだされたLuminamicin (1)に注目し、全合成を基盤とした新規抗感染症薬のリード化合物の創製を目指すこととした。更に、類似の天然物類とは異なる活性を有する1の活性のスイッチング機構の解析も行う。これまでに、1の全合成に向け上部と下部の二つに分割し、上部についは構築法の確立を達成し、下部についても母核となる酸素架橋含有シスデカリン2の合成を達成している。これらの知見を基に1の全合成に着手した。そして、全合成に向け残る課題は三置換オレフィン含有10員環ラクトンの構築であり、これまでに10員環ラクトン形成にはJuliaカップリングが最適であることを見出している。まず、酸素架橋含有シスデカリン2から種々変換することで、カップリング前駆体とした。次にJuliaカップリングを行った。検討の結果、二つの塩基を用いることで分子内Juliaカップリングが進行し、目的の10員環ラクトン選択的に得る条件を見出した。今後は三置換オレフィン部分を構築し、既に確立した手法を用いて上部を構築することで全合成を達成する予定である。また、合成中間体の活性評価も行った。酸素架橋部分を有するいくつかの合成中間体の何れにおいても抗嫌気性菌活性を示さなかった。これにより、類似天然物から推測する活性のスイッチング機構の解明に向けて大きな知見を得ることができた。これまでに、二つのフラグメントの合成を達成し、更に鍵反応である分子内Juliaカップリングを成功させることで、酸素架橋シスデカリン含有10員環ラクトンの構築を達成した。以上のことからLuminamicinの全合成達成は目前となっており、研究はおおむね順調に進展していると考えている。三置換オレフィン構築後に、これまで確立した手法を用いてLuminamicinの合成を達成する。その後、全合成経路から新規誘導体の合成も行い、合成中間体を含めた活性評価を行うことで構造活性相関の解明からの活性のスイッチング機構の解明を行い、新規抗感染症薬のリード化合物の創製を行う。
福島原発事故避難後に認知症を発症した高齢者を介護する家族の生活状況と精神的健康

【目的】福島原発事故による避難生活で在宅介護する介護者を対象に、精神的健康と介護負担感について1年後の変化を追跡し介護者への支援について検討した。【方法】初回調査(2016)に協力が得られた対象者に調査を依頼し、追跡調査に協力が得られた対象者へ訪問による聞き取り調査を実施した。調査内容は、被介護者の基本属性、介護保険制度の利用状況、認知症等の状態、介護者の基本属性、精神的健康(改訂出来事インパクト尺度日本語版:IES-R、日本語版General Health Questionnaire:GHQ12)、介護負担感(Zarit介護負担尺度日本語版)とした。分析は主な変数について初回調査時と追跡時の変化について検討した。【結果】被介護者の状況に変化はなかった。介護者の精神的健康は、初回調査時と追跡時との変化として、IES-R平均値は有意に低下(p=.002)していたが、合計得点25点をカットオフ値とした場合のPTSD疑いがある者は減少したものの有意差はなかった。また、GHQにおいても変化がなく、介護負担感は減少したものの有意差はなかった。【考察】避難指示が解除される時期となり、介護者や被介護者においては、今後の生活基盤の再構築を余儀なくされ、度重なる生活の変化による心理的な影響や介護を担うことによる健康への影響が懸念された。【結論】避難生活5年目で在宅介護をしている介護者の精神的健康および介護負担感は1年前と同程度であった。長期避難生活で在宅介護を継続している介護者に対して、精神的健康に対する支援とともに、介護負担軽減のための支援の必要性が示唆された。本研究は福島原発事故により、避難生活を余儀なくされている避難者の中で、認知症の高齢者を在宅介護する家族介護者を対象として、避難先での生活状況および精神的健康について把握し、必要な支援の具体的検討のための基礎資料を得ることである。対象者は、避難指示により全住民が避難している福島県A町の住民で、避難住宅で在宅生活している者を介護している79人の家族介護者に、戸別訪問を行い質問紙による聞き取り調査を実施した。このうち、所在地が非該当であった者3人と、複数人を介護していた者5人を除いた71人を分析対象とした。調査内容は、主介護者の基本属性および介護生活状況や介護者の精神的健康度(改訂出来事インパクト尺度日本語版IES-R、日本語版GHQ12)、介護負担感(Zarit介護負担尺度日本語版)とした。その結果、対象者は5割が65歳以上で、8割が何らかの疾患や症状を有していた。また、震災・原発事故の影響を受け主観的健康は悪いと4割が回答し、PTSDが疑われる者、何らかの精神症状を有する対象者はそれぞれ約3割であった。介護負担感の平均得点は29.2±16.2点で、被介護者の認知症の行動心理症状別で有意差が認められた。被介護者のなかで、認知症の診断を受けている者は約3割であったが、被介護者の認知症の行動心理症状は約7割に認められた。認知症の診断の有無では、被介護者の要因、介護期間以外の項目では有意差は認められなかった。本研究の対象者は、震災や避難生活による影響を受けて、精神的健康が損なわれた者が存在し、介護負担感を抱えながら避難生活を送っていた。そして、被介護者の要因や避難生活に伴う要因により、身体的・精神的・社会的生活の負担と悪化が今後も続くことが懸念された。また、被介護者の認知症の行動心理症状と介護負担感の関連から、被介護者の認知症の診断や治療に結びつていないことも推察された。2015年度は、計画書に添って実態調査を行い、震災や福島原発事故により避難生活を継続している状況において、認知症高齢者を介護する家族の生活と精神的健康の実態を明らかにした。

長期避難生活で在宅介護を継続している介護者に対して、精神的健康に対する支援とともに、介護負担軽減のための支援の必要性が示唆された。2016年度は避難生活を継続している状況において、認知症高齢者を介護する家族の生活と精神的健康の1年間の変化を明らかにする追跡調査と新たな避難者への実態調査を行う予定である。2015年度は、研究者独りで実態調査を行ったため、人件費や謝金が発生していなかったこともあり、次年度使用額が発生した。2016年度は、他の避難区域の市町村の実態調査に加え、2015年度の追跡調査も行う予定である。調査チームを組み研究を進めていくため、物品費や人件費、交通費、謝金が2015年度より多く発生する。また、研究対象者への介入のためのサロンなどを計画しているため、サロン開催時の物品や会場の費用や人件費への使用が必要となる。