hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
長大弾性管に最適な渦励振軽減装置の開発

海洋開発の分野において用いられる円柱形状の構造物には様々な外力が作用する.それらの中でも,構造物から剥離する渦により生じる揚力は渦励振と呼ばれる振動現象を引き起こす.渦励振を軽減させるため,付加物を取り付けることが考えられるが,使用環境によっては意図した軽減効果が得られないことや,逆に渦励振を増大させることもある.本研究ではまず,付加物を取り付けることによって円形断面構造物の挙動や周りの流場がどのように変化するかを実験した.また付加物の形状を容易に変更し,渦励振軽減性能の検証を可能にするため,数値計算法を検討した.海洋開発の分野において,円形断面の構造物が数多く利用されている.比較的小さな径のものでは曳航体の曳航ケーブル,また径の大きなものでは海底掘削に用いられる管や浮体式構造物の支柱などがあげられる.これらの構造物には潮流,波,また連携する構造物からの反力など,様々な外力が作用する.様々な外力の中でも,構造物から剥離する渦により生じる揚力は渦励振(Vortex Induced Vibration, VIV)と呼ばれる振動現象を引き起こす.渦励振には主運動と比較して高周波の振動成分が含まれており,長大弾性管の疲労破壊の原因となり得る.また主運動方向の抗力増加を引き起こすことも知られている.構造物に生じる抗力や渦励振を軽減させるため,スプリッタ板や翼形状等の付加物が利用されてきた.しかしながら,使用環境によっては意図した軽減効果が得られないことや,逆に渦励振を増大させることもある.一方で,これらの付加物は,渦励振の軽減性能だけではなく,取り付けの簡便さや実作業の妨げにならない形状であることも考慮されるべきである.数値計算を用いて,付加物の形状を容易に変更し,渦励振軽減性能の検証が可能となれば,高効率な付加物の形状設計が容易となる.本研究では,付加物を取り付けることによって円形断面構造物の挙動や周りの流場がどのように変化するかを可視化実験により計測した.また解析対象周りに格子を生成する必要のない渦法を用いて,円柱及び付加物を取り付けた円柱周りの流場の数値計算法の開発を行った.実験結果と数値計算結果を比較し,数値計算結果の妥当性を検証した.海洋開発の分野において用いられる円柱形状の構造物には様々な外力が作用する.それらの中でも,構造物から剥離する渦により生じる揚力は渦励振と呼ばれる振動現象を引き起こす.渦励振を軽減させるため,付加物を取り付けることが考えられるが,使用環境によっては意図した軽減効果が得られないことや,逆に渦励振を増大させることもある.本研究ではまず,付加物を取り付けることによって円形断面構造物の挙動や周りの流場がどのように変化するかを実験した.また付加物の形状を容易に変更し,渦励振軽減性能の検証を可能にするため,数値計算法を検討した.海洋開発の分野において,円柱形状の構造物が数多く利用されている.径の大きなものでは海底掘削に用いられる管や浮体式構造物の支柱などがあげられる.これらの円形断面構造物には潮流,波,また連携する構造物からの反力など,様々な外力が作用する.それらの中でも,構造物から剥離する渦により生じる揚力は渦励振(Vortex Induced Vibration, VIV)と呼ばれる振動現象を引き起こす.渦励振は長大弾性管の疲労破壊の原因となり得る.円形断面構造物に生じる抗力や発生する渦励振を軽減させるため,スプリッタ板や翼形状等の付加物が利用されてきた.しかし,使用環境によっては意図した軽減効果が得られないことや,逆に渦励振を増大させることもある. H23年度は,付加物が円形断面構造物に及ぼす影響の実験を小型回流水槽にて行った.水槽内に剛体円柱の両端を固定またはコイルばねを用いて支持し,一様流を与えた.円柱の運動計測と同時に,可視化用レーザーを照射して円柱後方の2次元断面内を流れる粒子を可視化し,解析を行い,以下の結論を得た.スプリッタ板や翼型等の付加物を単純に取り付けると,場合によっては,共振の起きる振動周波数でなくても渦励振の振動振幅を増大させることを確認した.付加物を取り付けた場合の渦の流出周波数は,取り付ける付加物の断面の長さに関係している.付加物の断面長さを調整することにより,渦励振による円柱の振動数を意図的に変化させることが可能である.カルマン渦の流れ方向の間隔を変化させることが可能な付加物は,渦励振を軽減可能である.長大弾性管の渦励振を軽減させるための付加物は,渦励振の軽減性能だけではなく,取り付けの簡便さや実作業の妨げにならない形状であることも考慮されるべきである.数値計算を用いて,付加物の形状を容易に変更し,渦励振軽減性能の検証が可能となれば,高効率な付加物の形状設計が容易となる.しかしながら,付加物を取り付けることによって円形断面構造物の挙動や周りの流場がどのように変化するかを実験しておくことも重要であると考え,H23年度は実験に重点を置き,研究を進めた.円柱の運動は,円柱の断面にマーカーを貼り,円柱の運動を計測した.その際,円柱の運動変位だけでなく,回転も計測出来るように,マーカーは複数点に貼った.また本研究の予算で購入した可視化用レーザーを照射して円柱後方の2次元断面内を流れる粒子を可視化した.実験に使用した円柱は可視化用レーザーを通しやすいよう,透明なアクリル製である.

付加物は,テフロンリングを介して円柱に取り付けた.円柱の運動と周囲の流場は,1台のハイスピードCCDカメラにより撮影した.したがって,解析において運動と流場の間に時間のずれは生じない.これらの実験方法により,渦の流出周波数に影響を与える付加物の回転を詳しく解析することができた.流向が時間に関して一定である場合に有効な渦励振を軽減する付加物の形状を実験的に求めた.また付加物と円柱間の摩擦が,渦励振の軽減に影響するという重要な結果を得た.また,長大弾性管を用いた掘削を行う地球深部探査船「ちきゅう」を訪船し,実務に携わる研究者に話を伺うことができたため.H23年度は,付加物が渦励振に与える影響を実験的に解析した.その結果、流向が時間に関して一定である場合に有効な渦励振を軽減する付加物の形状を実験的に求めた.また付加物と円柱間の摩擦が,渦励振の軽減に影響するという結論を得た.今後,これらの結論を検証するための数値計算手法を確立していく.特に付加物と円柱間の摩擦については,実験にて任意に摩擦を調整することが困難である.また渦励振を軽減するための付加物は,渦励振の軽減性能だけではなく,取り付けの簡便さや実作業の妨げにならない形状であることも考慮されるべきである.従って,付加物の形状も任意に変更可能であり,渦励振の軽減性能を精度よく推定可能な数値計算手法の確立は重要である.数値計算によって検証した付加物形状を実際に制作し,追加実験を行う予定である.それらの研究成果を学会にて発表し,また論文集に投稿する予定である.数値計算用のPCと計算速度を向上させるためのメモリを購入する予定である.追加で実施する実験に使用するための消耗品を購入予定である.また情報収集を行うために,学会に参加するための旅費として使用する.その他,H23年度の研究成果を日本船舶海洋工学会論文集(査読有)に投稿した結果,H24年度の論文集に掲載可となったため,その掲載費用を支払う.H23年度のPIVレーザーのように、50万円を超える物品を購入する予定はない.
米国大学日本校の学生の実態に関する調査研究

本研究は、近年急増した米国大学日本校について、この新しいタイプの高等教育機関に通う学生の社会的アイデンティティを明確化することを目的とした。各種収集資料、大学への訪問調査(学生へのインタビュー調査を含む)、質問紙によるアンケート調査等より得られた知見は以下の通りである。(1)留学準備教育米国大学日本校では、学生を米本校へ進学させるための語学教育と日米の大学・教育システムの違い、大学文化の違いを理解させるためのシステム理解教育が施されている。同時に、これは未熟な精神面を鍛える教育的機能も果たしており、直接渡米して大学進学に備える心理的不安を緩和し、一方で、同国人同士により形成される「カルチャー.ショツク緩衝装置」を国内で形成する役割を果たす。加えて、大学によっては一般教育・専門教育の一部科目の単位取得が可能であり、海外留学の重要なワン・ステップとなっている。(2)米国大学日本校の2類型各大学のプログラムの特徴を分析すると、(1)原則として本校へ進まなければ卒業できない「準備教育型」日本校と、(2)日本校、本校あるいは提携校のいずれでも卒業可能な「多目的型」日本校の2つの類型化されることが把握された。(3)「新しい」留学一部の日本校は、従来にはなかった「新しい」留学形態(集団・大量留学、Uターン留学、逆留学)と米本校へは進学せず日本での学習のみで学位を取得できる「準留学」という選択肢を学生に与えている。(4)ミネソタ州立大学機構秋田校(MSU-A)学生実態調査地方自治体の誘致により開校したミネソタ州立大学機構秋田校(準備教育型日本校に分類される)において、日本人学生を対象とした質問紙(6項目92問(1)属性、(2)進学動機・理由、(3)学習状況とその成果、(4)大学生活全般、(5)将来・今後の進路、(6)海外生活経験。有効回答回収率40.6%)による調査を実施した。その結果と分析は平成6年度中に報告書として刊行する予定である。(5)「淘汰」の時期に入った米国大学日本校入学者の減少とそれにともなう相次ぐ閉校・縮小により、米国大学日本校は早々と「淘汰」の時期を迎えている。今後は、中等後教育の多様化と高等教育の国際化(学生市場の国際化と大学教育のボ-ダレス化)の視点にたって(1)「新しい」留学の定着過程とその評価、(2)地域社会との連携(地域の国際化)に着目して研究を進める予定である。
ブランド価値の評価と企業経営への影響の実証的研究：経済学的アプローチ

≪ブランド名変更(研究課題1):パネルデータ整備≫ブランド名変更(ヤマザキビスケットへの社名変更)の前後1年程度の期間について,菓子カテゴリー(スナック)について週次のパネルデータを整備した。具体的には,日経POS情報の当該カテゴリーのデータを使い,各商品の販売数量・価格・売上等の変数を整理した。その際,商品コードによるパネルデータ化を行うことにより,同一商品の時間を通じた変化が分析可能となっている。さらに,作成したパネルデータを使った予備的な分析を行った。具体的には,製品の年齢(=販売データ記録日ー製品登録日)を考慮したうえで,売上高や価格の時間を通じた変化を可視化した。また,ヤマザキビスケット(旧ヤマザキナビスコ)の商品を処置群(treatment group),当該ブランドの商品がないサブカテゴリーの商品を対照群(control group)とする差の差(Differences-in-Differences)分析を行った。以上の予備的な分析により,本データの時系列およびクロスセクションの双方におけるデータ上の特徴を把握および今後の研究の方向性の検討が可能となった。≪雑誌ブランド価値(研究課題2):分析モデルの拡充・分析実施≫これまでの研究(女性誌のブランド価値の計測)で構築した雑誌のブランド価値の計測フレームワーク(1読者需要関数,2広告需要関数,3雑誌価格決定関数および4広告料金決定関数からなる構造モデル)について,ブランド価値を出版社由来と雑誌固有の価値に分解可能なモデルへの拡張を検討した。ブランド名変更の研究課題については,菓子カテゴリー(スナック)のパネルデータの作成に加えて,予備的な分析を行ったため,予定より研究が進捗した。一方,雑誌ブランド価値の研究課題についても,分析フレームワークの拡張に関して有益な検討を行ったため。≪ブランド名変更(研究課題1):分析モデルの構築≫先行研究に倣いブランド価値の分析モデルを構築する予定である。具体的には,菓子メーカーは価格を戦略変数として利潤最大化していると仮定し,菓子カテゴリー毎の1需要関数および2価格決定関数からなる市場構造モデルである。ただし,誘導系アプローチによる分析も有効である可能性もあるので,その際は柔軟に対応することとする。≪雑誌ブランド価値(研究課題2):データ拡充≫引き続き分析フレームワークの拡充を進める。データの購入時期を次年度以降に変更したため。
常同行動のメカニズム解明および栄養学的予防または緩和法の新規探索

常同行動は同じ場所を過剰に動き回ることや自己を傷つけ続ける行為などであり、ADHD、自閉症および統合失調症などの精神疾患に共通してみられる異常行動である。常同行動の詳細なメカニズムに関しては未解明である。NMDA受容体に関連する遺伝子GRIN1の変異が常同行動に関わっていると示唆されている。NMDA受容体はグリシンならびにD-セリンがGRIN1に作用することで働きが増強する。つまり、栄養因子によるNMDA受容体活性の制御の可能性が期待できる。行動パターンの調査から常同行動が生じるまでの詳しいメカニズムの解明を行い、最終的に栄養素による予防もしくは緩和のための新規の療法としての可能性を検討する。
交感神経活動による骨形成低下における抗酸化剤の影響

交感神経β作動薬による骨量減少に対する抗酸化剤の用量反応関係を明らかにするため、C57BL6/Jマウスにβ作動薬のイソプレナリンを2週間および対照として生理食塩水を投与した。同時に抗酸化剤αリポ酸(0, 0.25, 2.5, 25, 50 mg/g/dairy)を投与し、骨形態計測を行った。その結果、イソプレナリンにより増加した破骨細胞パラメーターがαリポ酸25 mg/g/dairyにて有意に抑制された。さらに、骨形成パラメーターを計測したところイソプレナリンによる石灰化速度の低下を抑制した。驚いたことに、石灰化表面積はイソプレナリンによる低下を抑制したのみならず定常状態と比較し有意に増加していた。以上の結果から、抗酸化剤は、骨形成の促進、骨吸収の抑制と形成吸収の両側面から、交感神経β作動薬による骨量減少を予防する効果があることが明らかとなった。一方、in vitroにおける抗酸化剤と交感神経作動薬の相互作用を検討では、イソプレナリンが骨芽細胞においてのみ約24時間周期で時計遺伝子を変動させることが確認された。そして、抗酸化剤はイソプレナリンによる時計遺伝子の変動に影響を与えた。破骨細胞においては、イソプレナリンには反応を示さなかったが、糖質コルチコイドによって時計遺伝子の発現を変動することが明らかとなった。このことから、骨芽細胞、破骨細胞には時計遺伝子が約24時間周期で発現の変動を繰り返していることが明らかとなった。そして、交感神経系、糖質コルチコイド系が時計遺伝子の同調を制御することが示唆された。交感神経系による骨形成低下に時計遺伝子が関与することから、抗酸化剤による骨量減少予防効果が時計遺伝子の発現リズムを変調させることで生じる可能性が示された。活性酸素種が様々な疾患と関連しているが、近年抗酸化剤がこれら疾患の予防に効果的に作用することが期待されている。本研究では抗酸化剤の交感神経誘導性の骨量減少予防効果について用量反応関係を調べた。方法:方法C57BL6/Jマウスにイソプレナリン5μg/g/dairyを2週間投与し骨量減少を誘導する。その際5種類の異なる濃度のαリポ酸(0, 0.25, 2.5, 25, 50 mg/g/daiary)を投与し、その後骨形態計測、組織学的解析を行った。結果:μCT解析の結果、イソプレナリン単独投与で骨量、骨量数の減少が見られた。αリポ酸0.025mg/g/daiaryでは骨量、骨量数の回復は確認されなかったが、αリポ酸25, 50mg/g/daiaryで骨量、骨量数の減少が抑制された。αリポ酸2.5mg/g/daiaryは骨量の減少は抑制しなかったが、骨量数の減少は抑制した。さらにαリポ酸25mg/g/daiary投与群と磯プレナ林単独投与群において組織学的解析を行ったところ、イソプレナリン単独投与で破骨細胞数の増加が見られたが、αリポ酸投与群破骨細胞数の増加が抑制された。以上の結果から、αリポ酸2.5mg/g/daiaryは破骨細胞形成を抑制することで、骨量の減少を抑制する可能性が明らかとなった。in vivoにおいて、交感神経β作動薬イソプレナリン投与による骨粗鬆症モデルにおける抗酸化剤αリポ酸の効果が破骨細胞による骨吸収に影響していることが明らかになったので、今後は骨形成パラメータについて検討を行う予定である。

また、in vitroにおける骨芽細胞分化、増殖におけるROSと時計遺伝子の役割、抗酸化剤と交感神経作動薬の相互作用の検討も同時に行っていく予定である。大部分を細胞培養試薬、プラスチック機器等の消耗品に使用する。また、外国語論文の校閲、論文投稿費などにも使用する予定である。
釣獲した未成体イカの再放流システムの確立

1.本研究の目的は、釣獲イカの内、成体イカのみを市場出荷し、海洋投棄されていた未成体イカを再放流して成体後に再釣獲するための基礎技術を開発することである。2.究計画は次の4項目である。1)魚体損傷防止のための釣獲技術の開発、2)釣獲イカの収集および大小仕分けシステムの確立、3)イカの効率的な動作機能の低下方法の確立、4)未成体イカの再放流システムの確立。3.計画の達成度:平成15年度の研究計画の内、1)釣獲イカの収集システムの確立」は、本年度でほぼ目標の9割を達成した。慣行では脱鈎イカをネットで受けていたがシュートへスムースに収集できなかった。そこで、ベルトコンベヤを使用してスムースに収集する方式を開発した。また、脱鈎イカの垂直受板に鑑賞材を貼付することにより衝撃を大幅に緩和した。2)「イカの効率的な動作機能の低下方法の確立」については、漏斗から吐水させることで体幅の変動を防止することにより、高精度な大小仕分けを可能にした。これにより、結果的に大小仕分けの障害となる動作機能を簡易に低下させることができた。故に、本項の達成度は約9割である。3)「未成体イカの再放流システムの確立」は、脱鈎時の衝撃緩和装置、脱鈎イカの収集システム、外套膜内の包含水の被吐出し装置、収集特殊コンベヤ、大小仕分け機などの個別装置を組合わせて本システムを構築した。残された課題は洋上試験である。大小仕分け機に動揺防止装置を装着すると、その機能を発揮するものと推定される。本稿の達成度は約9割と推定される。4.研究遂行上生じた学術上の問題等特に問題等は生じていない。3.計画の達成度:平成14年度の研究計画の内、1)魚体損傷防止のための釣獲技術の開発」は、本年度でほぼ目標の8割を達成した。「脱鈎時における針傷の拡大防止」については、2段針の上下間隔を広げると腕の基部にフックし、腕の破断が減少する傾向が認められる。次年度はこの実証を予定している。2)「釣獲イカの収集および大小仕分けシステムの確立」は、本年度に当初目標の8割を達成した。3)「イカの効率的な動作機能の低下方法の確立」については、漏斗から吐水させることで体幅の変動を防止することにより、高精度な大小仕分けを可能にした。本項の残された事項は、大小仕分け機による稼働実験を行い、問題点を摘出し、不具合な点を改良することである。故に、本項の達成度は、現時点において約8割である。4)「未成体イカの再放流システムの確立」は、平成15年度に実施計画なので未実施である。個別装置の組合わせて本システムを構築し、システムの機能を確認する予定である。故に、本年度の研究成果から次年度には当初の計画目標を容易に達成可能と判断される。

4.研究遂行上生じた学術上の問題等研究は当初目標よりも順調に進んでおり、特に問題等は生じていない。1.本研究の目的は、釣獲イカの内、成体イカのみを市場出荷し、海洋投棄されていた未成体イカを再放流して成体後に再釣獲するための基礎技術を開発することにある。2.研究計画は次の4項目である。1)魚体損傷防止のための釣獲技術の開発、2)釣獲イカの収集および大小仕分けシステムの確立、3)イカの効率的な動作機能の低下方法の確立、4)未成体イカの再放流システムの確立。3.計画の達成度:平成15年度の研究計画の内、1)「魚体損傷防止のための釣獲技術の開発」は、ほぼ研究目標を達成した。脱鈎後の落下衝撃力の緩和方法について提案した。次に、脱鈎後にU字型のシュートにより甲板の左右舷側へ収集される工程において、魚体表粘膜の損傷発生などにより体力低下が危惧されるので、特殊コンベヤにより,イカの移送速度とコンベヤ速度の関係を検討し,釣獲イカの魚体表粘膜の損傷を緩和する収集および移送方法について提案した。2)「釣獲イカの収集および大小仕分けシステムの確立」は、昨年度に研究目標をほぼ達成した。3)「イカの効率的な動作機能の低下方法の確立」については、漏斗から吐水させることで体幅の変動を防止することにより、高精度な大小仕分けを可能にし、昨年度、研究目標をほぼ達成した。4)「未成体イカの再放流システムの確立」については、研究目標をほぼ達成した。すなわち、釣獲イカを自動脱鈎した後,衝撃緩和装置,収集シュート,泡沫分離装置付貯留水槽,特殊コンベヤ,外套膜内包含水の被吐出装置および噴水ロール式大小仕分け機の各種装置を組み合わせ,釣獲未成体活イカのスムースな再放流を可能にした。4.研究遂行上生じた学術上の問題等特に問題等は生じていない。
前近代日本における病気治療と呪術の研究

本研究では、各年度ごとに複数回にわたって研究会(於・二松学舎大学)を開き、各自の調査および研究成果についての報告をし、活発な議論をした。さらに、2019年8月29日には、中国の浙江工商大学で国際シンポジウム「東アジアの歴史における病気治療と呪術」を主催し(共催・浙江工商大学東方語言文化学院、二松学舎大学SRF「近代日本の「知」の形成と漢学」)、研究メンバーの山田雄司氏、赤澤春彦氏、佐々木聡氏、小山聡子のほか、本テーマに関する研究を行なっている町泉寿郎氏、董科氏、張麗山氏、姚瓊氏による講演・研究発表及び討論が行なわれた。討論のコメンテーターは、研究メンバーの大江篤氏と水口幹記氏が担当した。本シンポジウムでは、前近代日本における病気治療と呪術について、東アジア全体を視野に入れて研究していく必要性があることを再確認した。中国の影響下にある前近代日本の病気治療と呪術について、どのような箇所が中国由来でいかなる箇所が日本独自なのかを明確にしていく必要があることも議論した。国際シンポジウムらしい議論がなされ、非常に有意義なシンポジウムとなった。また、各自、病気治療と呪術に関わる史料調査を行ない、学会発表や論文執筆、著書執筆も精力的に行なった。本研究の成果については、2019年度末に論文集『前近代日本における病気治療と呪術』を出版し公にする予定であり、準備を進めているところである。論文集には、研究会メンバー及び、浙江工商大学で開催した国際シンポジウムで講演・研究発表をした研究者の論文を収録する予定である。2年半にわたる調査研究をもとに、特に宗教史、医療史の分野の研究の進展に貢献する内容となる予定である。平成28年度は、3月に第一回研究会を開いた。今年度、1回のみしか研究会が開けなかった理由は、秋に追加採択されたからである。第一回研究会では、山田雄司氏の「鎌倉時代の病気と呪術」と、斎藤英喜氏の「「土公神」の神楽と祈祷」の二本の発表がなされた。まず、山田氏の研究発表では、鎌倉時代の鎌倉における医療について、『吾妻鏡』を主要な史料として、陰陽師に焦点を当てた形で論じられた。さらに、斎藤氏の研究発表では、病気をもたらす土公(神)についての検討がなされ、祭文のなかで暦神へと変貌したことが指摘された。さらにはそれと中世神楽との関係も論じられた。今回の研究会では、「呪術とは何か?」という点についての議論もなされた。何をもって呪術とするか、その定義については今後の研究会を進める上でも大変重要なことであるので、今後も議論を続けていきたい。本研究課題は、「前近代日本における病気治療と呪術の研究」であるが、メンバーには、中国を中心とした東アジアを視野に入れた上で研究を進めているメンバーが複数人含まれている。前近代日本の病気治療は、東アジアのそれの影響を強く受けていると推定するから、メンバーにもそのような研究者が含まれているのである。研究会でも、日本のみではなく、東アジア全体を視野にいれた、大変有意義な議論が繰り広げられた。このような視点は、今後の病気治療の研究でも重要なものとなるだろう。研究計画では史料調査も個々に行なう予定であったが、追加採択されたために、当初の予定通りには調査をすることができなかった。予定されていた史料調査は、平成29年度及び30年度に実施していきたい。採択の決定が秋であり、実際に研究費を使えるようになったのはさらにそのあとだったことから、計画通りに史料調査に行くことができず、当初計画していたよりも調査研究が全体的に遅れている。今年度は、研究会を2017年11月と2018年3月に2回開催した。11月の研究会では、小山聡子「鎌倉時代の霊魂観とモノノケ調伏」、佐々木聡「発病書・祟書・占病文献に見える病因観と辟邪文化」の2本の発表があり、3月の研究会では前近代の病気治療と呪術について、赤澤春彦「日本中世における病・治療と陰陽道」、北條勝貴「〈水辺の憂女〉の古層と構築ー血盆・血湖の前提的状況をみる」の2本の発表に加え、科研メンバー以外による「馬琴の医療記事にみる医学と方術」についての発表があった。近世の病気治療と呪術について、研究の推進のために発表していただいた。研究発表では、非常に活発な議論や有益な情報交換が行なわれた。今年度も、メンバーがそれぞれの専門領域から、精力的に研究を進めることができた。本研究には、日本の歴史学、文学、民俗学の研究者だけではなく、中国研究の研究者もメンバーに入っている。本研究は、前近代日本の病気治療と呪術のあり様を明らかにすることを目的とはしているが、それを明らかにするためには、日本だけを視野に入れていては不十分である。本研究では、研究会を通じて、前近代日本の病気治療における中国の病気治療が具体的にどのような影響を及ぼしているのか、その一端を明らかにすることができている。また、新出史料も交えて論じるべく、史料調査をした上で、史料の分析もすすめているところである。当初の予定通り、おおむね定期的に研究会を行い、史料調査、研究発表、論文発表を行うことができている。また、平成30年度(8月末)には、中国の杭州の浙江工商大学で、シンポジウムを行う予定となっており、その準備も予定通りに進めることができている。

本研究では、各年度ごとに複数回にわたって研究会(於・二松学舎大学)を開き、各自の調査および研究成果についての報告をし、活発な議論をした。さらに、2019年8月29日には、中国の浙江工商大学で国際シンポジウム「東アジアの歴史における病気治療と呪術」を主催し(共催・浙江工商大学東方語言文化学院、二松学舎大学SRF「近代日本の「知」の形成と漢学」)、研究メンバーの山田雄司氏、赤澤春彦氏、佐々木聡氏、小山聡子のほか、本テーマに関する研究を行なっている町泉寿郎氏、董科氏、張麗山氏、姚瓊氏による講演・研究発表及び討論が行なわれた。討論のコメンテーターは、研究メンバーの大江篤氏と水口幹記氏が担当した。本シンポジウムでは、前近代日本における病気治療と呪術について、東アジア全体を視野に入れて研究していく必要性があることを再確認した。中国の影響下にある前近代日本の病気治療と呪術について、どのような箇所が中国由来でいかなる箇所が日本独自なのかを明確にしていく必要があることも議論した。国際シンポジウムらしい議論がなされ、非常に有意義なシンポジウムとなった。また、各自、病気治療と呪術に関わる史料調査を行ない、学会発表や論文執筆、著書執筆も精力的に行なった。本研究の成果については、2019年度末に論文集『前近代日本における病気治療と呪術』を出版し公にする予定であり、準備を進めているところである。論文集には、研究会メンバー及び、浙江工商大学で開催した国際シンポジウムで講演・研究発表をした研究者の論文を収録する予定である。2年半にわたる調査研究をもとに、特に宗教史、医療史の分野の研究の進展に貢献する内容となる予定である。平成28年度は、採択決定が遅れたために、当初の研究計画どおりに研究をすすめることができていない。平成29年度は、その遅れを取り戻すべく、個々の史料調査を精力的に行ない、予定している2回の研究会でも、活発な議論をしつつ充実したものとしていきたい。平成30年度の8月には、中国の浙江工商大学での国際シンポジウムを予定している。浙江工商大学の担当教員や発表予定者らと連絡を密にとりながら、準備していきたい。また、研究報告書として、論文集を出版する予定である。そちらの準備もしていく予定である。今後も、これまでと同様に、定期的に研究会を開く予定である。今年度は7月と3月に研究会を開催する。さらに、それに加えて、中国の浙江工商大学で、8月末に、本科研と浙江工商大学東方言語文化学院、二松學舍大学SRFによる共催で「東アジアの歴史における病気治療と呪術」という国際シンポジウムを開く予定となっている。そこでは、科研のメンバーによる発表と中国で日本研究を行なっている研究者による発表が行なわれ、討議がなされる予定となっている。充実したシンポジウムとするべく、現在計画を練っているところである。また、平成30年度で研究期間は終了となる。そこで、平成30年度末までに、研究成果についての論文をメンバーがそれぞれまとめ、平成31年度には研究報告書として論文集を出す予定である。すでに出版社も決定しており、今後論文集の内容についてさらに議論していく予定である。追加採択であったために、当初の予定のとおりには研究費を使うことができなかったため。本科研は、平成28年度の10月に追加採択されたことから、科研に応募した時点では平成29年度に行なう予定だった浙江工商大学での国際シンポジウムを、平成30年度に行なうことにした。
臍帯血有核赤血球の免疫学的応答性と機能的意義の解明

我々はヒト臍帯血有核赤血球(NRBCs)が先天性免疫反応における調節機能を有することを見出した。NRBCsはリポポリサッカライド(LPS)に応答した単球からのTNF-αおよびIL-1βの炎症性サイトカインの産生を抑制した。一方NRBCsの存在下でのLPSの刺激による単球からのIL-10産生は、NRBCs非存在下より高かった。IL-19は単球からの炎症性サイトカイン産生の抑制においてIL-10スーパーファミリーと協調的役割を示した。NRBCsは胎児に有害な活発な先天性免疫反応を抑制するために、単球によるIL-10/ IL-19産生の誘導により調節する役割を持っていると考えられた。1、臍帯血由来有核赤血球のMicroarray解析:CD36+GPA+Hoechst+有核赤血球とCD36-GPA+Hoechst+有核赤血球をセル・ソーターを用いて臍帯血より単離し、マイクロアレイ解析を行っている。本解析によって胎児・新生児の末梢血中に存在する有核赤血球における遺伝子発現パターンを網羅的に検証し、特にToll-like受容体などのパターン認識受容体(PRR)、炎症性・抑制性サイトカイン、ケモカインやサイトカイン・ケモカイン受容体の発現プロファイリングを行っている。2、臍帯血由来有核赤血球の定量的遺伝子・蛋白発現解析:mRNA発現を認めた分子群を定量PCR法で再度発現を確認し、フローサイトメトリ法やWestern blot法などで蛋白レベルの発現も評価し、これら結果を踏まえ、有核赤血球が応答性を有する病原体刺激、サイトカイン刺激や低酸素刺激等について検討している。3、臍帯血由来有核赤血球の刺激応答性の評価:LPSなどの1)病原体関連分子パターン(PAMPs)、2)サイトカインや3)低酸素環境などの刺激下で有核赤血球を培養し、Microarray法、定量PCR法やフローサイトメトリ法等によって細胞表面分子や炎症性・抑制性サイトカインの発現プロファイルとNFkBやSTAT等の細胞内シグナルについて検証している。有核赤血球により刺激された単球はIL-10およびIL-10のスーパーファミリーであるIL-19,20,24を高発現していた。単球の免疫応答性が抑制されていることが示唆された。【意義】胎児・新生児の末梢血には白血球数に匹敵する程の「有核赤血球(NRBC)」が存在する。これは新生児期までのみの血液学的特徴であるが、その機能的意義は不明である。周産期は母児間免疫寛容や低酸素かつ無菌的な子宮内環境から、相対的な高酸素濃度や病原体を含む微生物などの外的環境に曝される適応過程である。この急激な変化に対する適応障害や感染症等の外的侵襲は、児の未熟性ゆえに時に生命を脅かす。本研究では周産期特有の過酷な適応過程において有核赤血球が果たす生理的・病的意義を明らかにし、周産期疾患の病態解明とその治療法の発展に寄与することを目的とする。【成果】1、臍帯血由来有核赤血球のサイトカイン発現プロファイル解析:CD36+GPA+Hoechst+有核赤血球をセル・ソーターを用いて臍帯血より単離した。次に単球をTLR4のリガンドであるLPSを用いて刺激し、単離したNRBCを共存させると、TNF-αやIL-1βはLPS刺激のみのコントロール群に対し減少し、逆に抑制性サイトカインIL-10は増加した。またIL-10スーパーファミリーであるIL19,20,24の発現も、NRBCへの暴露により優位に低下した。IL-10とIL19,20,24との関係性を検索する実験においては、特にIL-19との関連が認められ、IL-19が単球からのIL-10産生を誘導している結果であった。以上より、NRBCにより単球の免疫応答性が抑制されていることが示唆された。2、Arginase-2は、マウス胎仔脾臓における未熟赤血球の免疫抑制機能に関与していることが報告されており、本実験でも同様の反応が得られるか検討した。しかしarginaseとNRBCの免疫抑制効果との有意な関連性は認められなかった。【総括】NRBCは胎生期から新生児期の免疫応答性を抑制し、同時期に好発する疾患に影響を与えている可能性が考えられた。In vitroでの機能解析は予想された結果が概ね得られている。これらの結果を実際の患者検体やマウスを用いた実験により更なる実証を行っていく必要がある。血液・腫瘍

まず、新生児疾患患者の末梢血中の有核赤血球の機能解析を行う。具体的には下記の病態における有核赤血球の細胞内シグナルやサイトカイン産生能等について解析し、個体レベルでの有核赤血球の刺激応答メカニズムを明らかにする。すなわち、1)子宮内感染症や新生児感染症等の「感染暴露」に伴う有核赤血球の応答性、2)新生児仮死による「低酸素ストレス」に対する有核赤血球の応答性、3)「未熟児網膜症」を発症した早産児と対照群での有核赤血球の数と機能の差異、についてである。さらに、動物疾患モデルにおける有核赤血球の機能解析と新規治療モデルの開発を行う。感染症モデルマウス、Rice-Vannucci手法による新生児低酸素性虚血脳症ラットモデルやヒト未熟児網膜症のモデルである虚血性網膜症マウスなどの疾患モデルを用いて以下について検証する。すなわち、1)動物疾患モデルの病態における有核赤血球の関与についての検証(抗CD36抗体投与によりCD36陽性有核赤血球を除去し、病態への影響を評価する。また疾患モデル動物への胎仔肝由来の有核赤血球の移入による病態変化を検証する。)、2)動物疾患モデルの病態における有核赤血球の機能的役割についての検証(疾患モデル動物より単離した有核赤血球の機能的特性を検証する。また病態と関連する有核赤血球由来の増悪因子Xや抑制因子Yの検索を行う。)、3)有核赤血球をターゲットにした新規治療モデルの開発(有核赤血球由来因子の発現増強/抑制を検索する。)、である。動物モデルの実験や抗CD36抗体を用いた実験を予定していたができなかったため。動物実験モデルによる実験の諸費用、抗CD36抗体購入費用、など。
循環器疾患発症に関与する心理因子と炎症・代謝異常・自律神経機能についての疫学研究

心理的因子と生活習慣、炎症、代謝異常、自律神経機能との関連を地域住民・職域にて検討した結果、身体活動が少ないこと、勤務時間が50時間以上/週であること、睡眠時間が6時間未満であることなどが3年後のうつ症状の出現と関連した。また、ストレスフルなライフイベント、怒り、慢性疲労、将来の希望の欠如などの心理的因子は炎症、代謝異常、自律神経機能と関連した。したがって、心理的因子は炎症・代謝異常・自律神経機能を介して循環器疾患のリスクの上昇と関連することが示唆された。200102年に大阪府立健康科学センターの健康度測定コースを受診した男女7,947人(平均年齢52.4歳)を対象に、食事、運動、睡眠、飲酒、喫煙等の生活習慣を調査し、自覚的ストレスおよびうつ症状との関連について男女別に多重ロジスティック分析により検討した結果、男女ともに自覚的ストレス、うつ症状との関連がみられたものは、「身体活動量がかなり少ない」「運動習慣がない」「睡眠時間が少ない」「朝食を抜くことがよくある」「夕食後12時間以内に床につく」ことであった。また、男性では「間食または夜食をほぼ毎日とる」「お腹いっぱい食べる」ことが、自覚的ストレスの多変量調整オッズ比の上昇と、「運動習慣がある」「野菜類を毎食食べる」ことがうつ症状オッズ比の低下と関連した。女性では、「漬け物やおかずにしょうゆやソースをかけることが多い」ことが自覚的ストレスのオッズ比の上昇と、「大豆製品を毎日食べる」ことがオッズ比の低下と関連し、「煮物の味付けが濃い」ことがうつ症状のオッズ比の上昇と関連した。一方、自覚的ストレス、うつ症状と高感度CRP、高血圧等との関連はみられなかった。また、2007年までに再度検査を実施しえた者を対象として、心理的因子とメタボリックシンドロームの構成因子との関連を縦断的に検討した結果、楽観的思考を有する者は将来的に糖尿病出現リスクが高く、社会的支援を有するものは糖尿病出現リスクが低かった。以上の結果より、男女ともに自覚的ストレス、うつ症状等の心理的因子は身体活動量が少ない、睡眠時間が少ない、朝食を抜く等の生活習慣と関連し、さらに縦断的にはメタボリックシンドロームの構成因子の出現と関連することが示唆された。したがって自覚的ストレス、うつ症状等の心理的因子をコントロールすることは生活習慣、メタボリックシンドロームの構成因子を介して循環器疾患発症のリスクを減らす可能性がある。50-74歳地域住民993人(平均年齢62歳)を対象として、健診時に併せて(1)うつ症状、自覚的ストレスの有無等に関する質問紙調査、(2)家庭血圧の測定、(3)携帯型測定装置による家庭心拍の測定を実施した。その後、うつ症状等の心理的指標と家庭で自己測定した家庭血圧、心拍数との関連を検討した。うつの得点により3群に分けて性別、年齢、降圧剤の有無、肥満度、飲酒量を調整した上で、家庭血圧、心拍数との関連を検討した結果、うつ症状が強い群ほど起床時の最大・最小血圧値、および心拍数が有意ではないが高い傾向がみられた。次に、自覚的ストレス、うつ症状、怒り、疲労、ライフイベント等に関する質問紙調査を行うとともに、生活習慣調査(飲酒、喫煙、身体活動、睡眠等)、身体測定、血液検査等を実施した。炎症因子である高感度CRP(hsCRP)の測定を行った男女14,288人(男性8,575人、女性5,713人、平均49歳)を対象として心理的因子とhsCRPとの関連を分析した結果、男女ともに寝つきが悪い・眠れないことが年齢調整後のhsCRP高値と関連した。男性では、経済的に困難な状況が、女性では、怒りをよく表出することがhsCRP高値と関連した。それぞれの多変量調整オッズ比は1.33(95%信頼区間:1.07-1.65)、2.34(同:1.23-4.43)であった。さらに、メタボリックシンドロームと心理的因子との関連を検討した結果、疲労がメタボリックシンドロームに関連することが明らかになった。男女ともに、疲労は身体活動量の低下、睡眠時間の短縮、うつ症状、喫煙、血糖異常、および脂質異常と関連した。メタボリックシンドロームに関して、疲労がない者に比べて疲労がある者の性・年齢調整オッズ比は1.71(95%信頼区間,1.40,2.08)であった。これらの関連は男女ともにみられ、また肥満度を調整変数に加えても同様に認められた。【目的】心理因子と循環器疾患発症との関連には自律神経系が介している可能性が指摘されている。そこで、心拍変動による自律神経機能と身体・心理的因子との関連を横断的に検討することを目的とした。【方法】対象は2009年までに大阪府立健康科学センターの健診を受診し、自律神経機能検査を受けた男女979人(平均年齢47歳)である。

対象者には、健診時に生活習慣、身体・心理的因子に関する検査を実施するとともに、安静時の心拍モニタリング検査を5分間実施した。心拍変動を周波数解析により、Low frequency(LF)、High frequency (HF)を算出し、LF/HF比を交感神経系機能の指標として解析に用いた。解析は、男女別にLF/HF比と生活習慣、身体・心理因子との関連を検討した。【結果】男女ともに、LF/HF比は年齢、肥満度と有意な正の関連がみられた。生活習慣との関連をみると、男性では喫煙量・飲酒量が多い者ほどLF/HF比が高く、また、遅い夕食、いびきとの正の関連がみられた。女性では喫煙・飲酒との関連は明らかではなかったが、朝食を抜くこと、塩分を多く摂るとことLF/HF比との間に有意な正の関連がみられた。循環器危険因子との関連をみると、男女ともにLF/HF比が高い者ほど高血圧、糖尿病の割合が多く、男性では、総コレステロール、LDLコレステロール、GPT、γGTPの平均値が高く、女性ではGPT、γGTP、尿酸の平均値が高く、HDLコレステロールの平均値が低かった。心理因子との関連については、男性ではLF/HF比が高い者ほど将来の希望が低く、積極的ストレス対処行動が少ない傾向がみられた。女性では身体症状の訴えが多いことと正の関連がみられた。【結論】心拍変動で測定される自律神経系機能は生活習慣、身体的循環器危険因子、および心理因子のいずれにも関連していた。自律神経機能は将来の循環器疾患発症と関連することが報告されていることから、心理因子と循環器疾患との関連を検討する上で有用な検査である可能性が示唆された。
惑星探査のためのインテリジェント波動受信機の開発

本研究の目的は,地球周回衛星のみならず惑星探査に向けて、波動観測データを効率よく地上に伝送する,高いインテリジェント機能を持つ波動受信機(インテリジェント受信機)を開発することにある。平成9年度は、データ圧縮法の開発と評価をインテリジェント波動受信機(昨年度試作機:A/D変換,メモリ,CPU,DSP(Digital Signal Processor),フロッピーディスク装置などからなるIBM/PC互換のボードコンピュータ)を用いて行った。波動観測データにふさわしい圧縮法として,ブロック長可変のサブバンド圧縮法を開発し,CPUとDSPによる場合のコードの最適化や速度比較を,GEOTAIL衛星で観測された様々な波形データを用いて評価し,その効果を確認した。平成10年度は,Digital Down Converter(DDC)を用いた掃引受信機を開発した。DDCはA/D変換されたデータをディジタル処理により低い周波数の信号に変換するものである。まず,このICを用いて局部発振周波数を中心とする±50kHzの複素信号に変換する。この信号に昨年度開発した帯域圧縮を行えば,波形伝送が可能である。さらに,この信号に高速フーリエ変換(FFT)を施し,周波数分析を行った。局部発振周波数を変化させ,2MHzまでの周波数分析を約200Hz分解能で行った実験例では,アナログ方式のGEOTAILの波動観測装置に比して,広範囲,高分解能でかつ数10倍高速な掃引受信機が実現できた。以上のように,本研究によって高速高分解能の周波数分析やデータ圧縮を行った波形伝送を行うできるようになり,今後の惑星探査などに利用可能なシステム開発を行うことができた。本研究の目的は,地球周回衛星のみならず惑星探査に向けて、観測データを効率よく地上に伝送する,高いインテリジェント機能を持つ波動受信機(インテリジェント受信機)を開発することにある。データ圧縮や信号識別,自律制御等の処理を行って,与えられたテレメータ帯域を最大限に生かせるシステムを開発する。データ圧縮法の開発と評価をインテリジェント波動受信機(昨年度試作機:A/D変換,メモリ,CPU,DSP(Digital Signal Processor),フロッピ-ディスク装置などからなるIBM/PC互換のボードコンピュータ)を用いて行った。まず,波動観測データにふさわしい圧縮法として,ブロック長固定のサブバンド圧縮法をシミュレーションの後,本試作機にて動作させ,CPUとDSPによる場合のコードの最適化や速度比較を,GEOTAIL衛星で観測された様々な波形データを用いて行い,評価した。さらにブロック長可変のサブバンド圧縮法を開発し,より圧縮率が改善されることを確認した。最近,Digital Down ConverterなるICが開発された。これはA/D変換されたデータをディジタル処理により低い周波数の信号に変換するものである。このICを用いると,A/D変換ができても周波数が高すぎて計算機処理できなかった周波数の信号が,限られた帯域幅ではあるが,低い周波数に変換されるのでディジタル信号処理が可能となる。注目する周波数はソフトウエアで指定可能である。このような機能を持つIBM/PC互換評価ボードが開発されたので,これを用いてパーソナルコンピュータでシミュレーション動作をさせたり,高速A/D変換を追加して試作機に入れて評価を行った。現在のところ,うまく周波数変換が行われ,試作機にデータを取り込むことに成功しており,様々な処理が可能となっている。本年度は,Digital Down Converter(DDC)を用いた掃引受信機を開発した。

このICを用いて2MHzまでのA/D変換された信号を局部発振周波数を中心とする100kHz帯域の信号を±50kHzの複素信号(解析信号)に変換する。この信号に昨年度開発した帯域圧縮を行えば,波形伝送が可能である。本年度はさらに,この信号に高速フーリエ変換(FFT)を施し,周波数分析を行った。局部発振周波数を100kHzおきに20回変化させれば,0から2MHzまでの周波数分析を行うことができる。それぞれに1024点のFFTを行った場合,周波数分可能は約195Hzとなるが全体を掃引するのに要する時間は292ミリ秒であった。アナログ方式のGEOTAILの波動観測装置では,100-800kHzを5.4kHzの帯域で掃引するのに8秒かかっていたのと比べると格段の速さを実現できた。以上のように,本研究によって高速高分解能の周波数分析やデータ圧縮を行った波形伝送を行うできるようになり,今後の惑星探査などに利用可能なシステム開発を行うことができた。
住民クレームを活用した公衆衛生看護管理能力向上のための教育プログラム開発

今年度の研究実績として、3つの内容を実施した。1.「住民クレームを活用した公衆衛生看護管理能力を向上させるための教育プログラムの開発」を目指して、研修に活用するテキストの改定に取り組んだ。これまでの研修で使用してきたテキストの内容について、活用した中で分かった問題点や新しく必要となった項目を追加した。第1版では、クレーム対応の実際として保健師個人の対応を記載した個人用の部分に重点が置かれていたが、第2版では管理職の役割が大きく、管理職が活用できるように管理職用のプログラムやケースメソッド事例を追加し、個人技術の向上の強化に加え住民クレームを活かした業務改善・組織改善に取り組むことができる内容に修正した。2.開発したプログラムを用いての研修を3回実施し、プログラムの改善に取り組んだ。18月19日、全国保健師教育機関協議会の研修の分科会(大阪市)にて、「ケースメソッドをとおしてクレーム対応を考える」をテーマに保健師教育に携わっている教員を対象に研修を実施した。これまでの私たちの研究の成果を公表し、ケースメソッドを活用したクレーム対応研修を行った。ケースメソッド事例は、発達上に問題が疑われる乳幼児の保健指導事例を活用した。22名参加、研修後のアンケートでは、事例より個人技術の向上だけではなく、組織対応の必要性等が多く語られた。29月8日、第9回せいれい看護学会のワークショップにて、テーマは「ポディティブ思考のクレーム対応術」を実施。参加者30名、クレーム対応の基本的姿勢を中心に行った。3A市保健師研修会として、14名を対象に研修を実施した。3.研究発表として、第9回せいれい看護学会にて、研修プログラムの開発のプロセスと研究成果、特に個人のスキル開発と看護管理の視点から発表を行った。1.研修に使用するテキストの印刷が遅れている。第1版のテキストを作成し研修に使用しているが、研修を行う中で改善したい内容や追加項目が明確となり、研究会にて内容を検討しテキスト第2版の修正を完了させた。早急に印刷をする予定である。2.ケースメソッド事例を増やし、個人用のプログラムは改善を加え完成している。さらに管理職用のプログラムについても研修の中で導入している。この管理職用のプログラムの改善が遅れているので、改善点を再検討しプログラムの修正を行う予定である。1.テキストの印刷を行い、今後の研修に備える。2.保健師対象のクレーム対応の研修の場面で、クレームに対応する保健師の援助技術として研修ではロールプレイを導入している。研修参加者より講師によるクレーム対応技術を提示してほしいとの要望があり、現在は、研修メンバーが研修の中で提示している。これを研修DVDとして作成していく。3.クレーム対応は個人の支援技術のスキルアップだけでは対応としては不十分であることが私たちの研究で明らかになっている。クレームを組織としてどのように対応していくのか、さらに組織改善にクレームをどのように結びつけるのかという視点が必要である。そのために管理職に特化したクレーム対応研修プログラムについては、現在のプログラムをさらに改善していく必要がある。その改善のために2019度は全国調査を行い、管理職(保健師)のニーズを明らかにし、管理職への研修プログラムを完成させる。1.新人保健師を対象としたクレームを活用したプログラム開発のために、改善を繰り返してきたプログラム3版を2015年度にA施設の看護職を対象に行った。その評価については第75回日本公衆衛生学会においてポスターを2題発表した。テーマは、「保健師のためのクレーム対応研修プログラム(第3版)評価ーケースメソッドを導入しての研修効果ー第1報」と「保健師のためのクレーム対応研修プログラム(第3版)評価ー自己効力感の定量的比較ー第2報」である。内容は、A施設に勤務する看護職20名(経験年数は12年)を対象に研修を実施した。ケースメソッド事例の全体討議の内容を分析した結果、クレームが起こった問題の構造を討論で明らかにし、対応策まで討論が進んでいた。また、3か月後、6か月後において、研究者が作成した評価指標に基づいて調査した結果、参加者の自己効力感は上昇し、援助能力の向上に一定の効果があると思われる。2.クレーム対応研修の紹介と研修内容の周知のために、第75回日本公衆衛生学会(10月27日)にて、「時代にあった保健師の現任教育を考えよう、クレーム×ケースメソッド」と題して自由集会を実施した。参加者は10名、ミニクレーム研修を行った。特にケースメソッドを活用した内容を中心とした。この時点から、研究者らが作成したテキストを使用した。3.保健師個人を対象としたクレームを活用したプログラム完成を目指して、2016年9月、行政で勤務する保健師を対象に「クレームを活用した保健師のスキルアップ研修」を実施した。参加者は27名、評価については2017年度に発表予定である。4.次に管理職を対象とした研修プログラムについては、今年度はA施設の管理職を対象に、管理職を対象としたクレーム対応研修を行っている民間の研修企業の講師を招いて、クレーム対応研修を12月に実施した。新人保健師対象の「クレームを活用した保健師のスキルアップ研修」プログラムは3回改訂し完成している。研修に活用するテキスト、研修効果を判定する評価指標も完成している。次に2017年度の計画である、保健師の管理職用研修プログラムの内容の検討を行っている。1第76回日本公衆衛生学会で発表:「住民クレームを教材にして活用した公衆衛生看護管理研修プログラムの効果」

2016年9月に自治体保健師(28名、内管理職7.1%)を対象として実施した研修の参加者を対象として、研究者らが開発した質問紙(21項目)を用いクレーム対応への自己効力感を測定した。研修前・研修後3カ月、6か月後の得点をVisual Analogue Scaleで測定し統計学的に検定した。研修内容は、クレーム対応の基本姿勢、クレーム事例を活用しケースメソッド法を使っての討論を実施。研修前と3か月後比較では、「クレームは改善につながると思う」を除く全ての項目で上昇、または維持した。ケースメソッド法活用の効果として、全体討論では特に経験年数が少ない保健師の発言ではケースの中での保健師の態度に着目した発言が多かったが、経験年数が多い保健師からの発言では、クレームの対応として組織改革の必要性が具体的に述べられ、ケースメソッド法の効果と事例内容の評価が得られた。多様な考え方の視点が共有できた点を考察した。今後は、管理的能力に着目した研修の開発が必要であると考える。2クレーム対応研修実施:A市保健師(22名)を対象に実施。1日目はクレーム対応の基本姿勢。2日目は、ケースメソッド法を活用してのクレーム対応の検討。研修後のアンケートでは、ロールプレイで、クレームを体験し、受け止め方や、落ち着き方、さらに、クレームを言う相手の立場や背景を考えることができたことが述べられていた。また、ケースメソッド法の活用では、色々な考え方、視点があることが理解できたと多くの参加者が述べており、視点の広がりを感じた。個々の保健師の視点は、ケースメソッド法を使うと全体討論で広がるのだが、クレームを職場の組織改善に結びつけるためには、次の組織対応に向けた研修の必要性を感じた。個々の保健師に対してのクレームへの対応や考え方(クレームに対する個人対応と組織対応)への支援に向けてのクレーム対応研修プログラムはほぼ完成し、研修を行いながら修正を重ねていく段階である。また、研修も行っている。使用するテキストも完成し、これも研修を実施しながら、修正をしていく段階であり、修正点が出ているので、今後修正をして印刷をしていく予定である。しかし、クレーム対応は個人対応だけでは解決が難しく、クレーム内容を改善するためには組織的な対応、つまり組織改革が必要である。そのための研修内容の検討を行っている。内容は出ているが、具体的な組織対応の技術に対する内容や、組織改善のケースメソッド事例の検討が不十分である。それを検討して研修のプログラムの完成をめざしたい。今年度の研究実績として、3つの内容を実施した。1.「住民クレームを活用した公衆衛生看護管理能力を向上させるための教育プログラムの開発」を目指して、研修に活用するテキストの改定に取り組んだ。これまでの研修で使用してきたテキストの内容について、活用した中で分かった問題点や新しく必要となった項目を追加した。
マダニに潜む病原体のグローバルプロファイリング

マダニは感染症の原因となる多種多様な病原体を媒介する。近年の技術の発展により、病気を起こす可能性のある微生物の遺伝子が次々とマダニから検出されているが、これらの微生物が感染症の原因となるかどうかを調べるためには分離培養する必要がある。そこで本研究では、効率よく新規微生物を培養し、ヒトや動物における病原性を調べる方法の確立を目指し、1.複数の微生物を網羅的かつ同時に検出・培養する手法の開発、2.各微生物の性状比較解析、3.病原性推定(プロファイリング)方法の提案と検証を行う。