hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
実践のプロファイリング手法を用いた政策形成過程における「調整役」機能の研究

また研究面では、プロファイリングという方法論の開発に至った経緯(1980年代に都市地域計画学科の修了生に対する聞き取り結果を授業で使ったところ教育効果が高いことを発見)、プロファイルの制作目的(学生に都市計画の現場と理論を、規範的にではなく体験的に理解させる)、適切な聞き取り対象者の選定の方法(十分な経験を有する者で、プロファイルの趣旨を理解していただいた上で動機づけが必要)、聞き取り調査の方法(「なぜ」とは問わない、できる限りインフォーマルに)プロファイルの利用方法(教育、研究論文、プロファイルそのものの出版)などについて、教授に対する長時間の聞き取り調査を行うことで把握した。本研究は、「実践のプロファイリング(Profiles of Practitioners)」手法と、同手法の適用により、都市・環境政策分野における政策形成過程における「調整役」機能を検討した。具体的には、コーネル大学のJohn Forester教授との密接な連携のもと、実践のプロファイリング方法論の検討と設計、プロファイルの制作、そしてプロファイルに基づく「調整役」の機能分析を行った。検討の結果、プロファイリングが教育と研究の二側面で有用であることを確認し、その方法論について日本語でガイドラインを作成した。またプロファイルの分析から、数多くの「調整役」の特徴を帰納的に特定した。米国コーネル大学の研究協力者との連携による研究会の開催および講義の視察をコーネル大学において平成26年度内に予定していたが、研究協力者の講義内容やシラバスについて詳しい検討を進めた結果、年度内に開催すると十分な効果が期待されず、同大学の春学期末に近い4月に開催することが適切であることが明らかになったため、開催を延期した。この点でやや遅れてしまったものの、平成27年4月には計画した研究を完了する予定である。27年度が最終年度であるため、記入しない。合意形成論平成27年4月22日26日ににコーネル大学のJohn Forester教授を訪問し、研究会を開催し講義の視察を行う。これまでの成果を書籍として出版すべく原稿を整理し、出版社等との調整を進めたい。また、未発表の研究成果を論文としてとりまとめ、学術誌および研究集会等において積極的に発表していく。また、コーネル大学をはじめとしてプロファイルを用いた教育および研究について国際的な連携を継続していく。初年度はコーネル大学ジョン・フォレスター教授の協力を得ることができ、プロファイリング手法について十分な理解を図ることができた。また聞き取り調査についても一部実施することができた。聞き取り対象者の抽出については若干の遅れがあるが、平成25年度中に十分キャッチアップできる程度の遅れであり、おおむね順調に進展しているといえる。
「園児への英語絵本読み聞かせ」を中心に据えた中学校選択英語の学習開発

〔研究目的〕本研究の目的は,少人数指導による選択英語の学習方法とその評価方法の開発である。生徒の特性に応じて,多様な学習を展開できるように「園児に対する英語絵本の読み聞かせ」を実施した。〔研究方法〕英語絵本の読み聞かせには,分かりやすい既製の大型英語絵本を用いるだけでなく,雰囲気作りのためにピアノ,ギター,ピアニカなど複数の楽器を使用した。既製の本を使用した理由は,内容が中学生にとって平易で,多少英語に対して苦手意識を持っている生徒でも扱いやすいため,内容理解にかける時間よりむしろ,音読の表現方法に時間をかけて取り組むことができるからである。〔研究計画〕5歳児と4歳児に対して全8時間で実施した。第1次音読教材の選択とグループ編成(1時間)第2次音読教材に対する理解と意見交流(1時間)第3次効果音の選択とグループ内での音読練習(1時間)第4次グループごとの音読発表と模擬演習(2時間)第5次5歳児に対する英語絵本の読み聞かせの実践と振り返り(1時間)第6次課題の明確化と改善に向けての相互評価(1時間)第7次4歳児に対する英語絵本の読み聞かせの実践と振り返り(1時間)〔研究成果〕読み聞かせの実施後に,相互評価および自己評価を行い,生徒が学習をどのように感じているかを調査した。その結果,異年齢や英語に不慣れな相手とコミュニケーションをとる学習を積めば,コミュニケーションのきっかけ作りが上手になると考えている生徒が多いことが分かった。また,チーム内で活動することに肯定的な考えを持っている生徒が多いことも分かった。実施前と実施後にやる気や意気込みがどのように変容したかの調査結果を見ると,ほとんどすべての生徒が実施後にやる気が増したと回答した。その理由は,自分が園児さんと関わることができたからだと回答している。これらの調査結果から,本研究の題材は,教育的効果が高いことが分かってきた。
超大型浮体式海洋構造物の弾性応答の低減に関する研究

平成12年度は、現有の計算コードを、「防波堤の影響と超大型浮体式構造物の弾性応答を一度に解くことの出来るコード」および「大型浮体局部の剛性変化に対応できる計算コード」へと拡張した。その計算コードに基づく数値解析を行い、超大型浮体式構造物の弾性応答の低減に関して、種々の検討を行った。その結果、大型浮体の辺部に相対的に柔軟な構造物を取り付けることによって、応答を半分程度以下に抑制することが可能であることを示した。また、防波堤の影響に関しても、設置距離等に関して検討を加えた。さらに、13年度において、「海底起伏」「任意の支持形式の浮体」「浮体表面での粘性影響」に対応できる計算コードの拡張がなされた。その結果、コラム支持などの波無し周波数での応答抑制、大型浮体に及ぼす波浪と物体表面での粘性影響に関して有意な知見を得ることが出来た。一方、12年度より交付された科学技術研究費にて長さ4m×幅2m×型深さ10cm(水深は5cm程度)の小型の水理水槽を製作した。水槽の造波性能は周期0.1秒数秒が可能なフラップ式のものであり、これまでのこの分野の水槽としては、画期的に造波周期が短い。これにより、概ね1000分の1程度の小型模型で、波浪の相似関係を満足できる点が特徴である。また、水槽全体を小型化することにより、構造物周辺の波浪場、また構造物そのものの全体挙動などの全体像を視覚的に捉えることが可能となる。この波浪場などの全体像を広域的にかつ視覚的に捉え、さらに定性的・定量的に評価できることを目標に、モアレ縞を用いた光学的な計測手法について検討を加えた。その結果、12年度において定性的な評価手法の可能性を見出し、更に13年度において、数値計算結果と比較し1割以内の精度の実験手法が検討され定量的な評価に耐え得るような実験結果の収集にも成功した。平成12年度は、まず現有の計算コードを、「防波堤の影響と超大型浮体式構造物の弾性応答を一度に解くことの出来るコード」および「大型浮体局部の剛性変化に対応できる計算コード」へと拡張した。これにより、従来の超大型浮体式構造物に関する水槽実験が、既存の水槽の造波周期限界(0.5秒以上)と、実海域に於ける波浪の相似則維持の観点から、縮尺模型が数十分の1と(数十mの模型)巨大化し、大がかりなものにならざるを得なかったのに対し、概ね1000分の1程度の小型模型で、波浪の相似関係を満足できる点が特徴である。その結果、定性的な評価は可能だが、より定量的な評価に耐え得るような改良点も見出した。

その結果、12年度において定性的な評価手法の可能性を見出し、更に13年度において、数値計算結果と比較し1割以内の精度の実験手法が検討され定量的な評価に耐え得るような実験結果の収集にも成功した。
看護技術を教える教員・臨床看護師の看護技術教育力の育成・向上プログラムの開発

【研究目的】看護教員や臨床看護師の看護技術の教え方の実態を明らかにし、看護技術教育力を向上させるためのプログラム開発への示唆を得る。【研究方法】質問紙調査および三次元動作解析を用いた動作分析【結果】学内実習で実施率が高い「清拭」「車椅子移乗と移送」などは演示を用いた指導が多かった。教員、看護師ともに「車椅子移乗介助」の演示時の動作は体重心の位置が高く、身体の重心を低くする必要性は認識しているものの行動として表現されていなかった。【考察】看護技術教育力を向上させるためには、体重心を意識して自分自身の身体を動かすトレーニングや、学習者が動作をイメージできるような指導言語の工夫の必要性が示唆された。今年度は、看護技術を指導している看護教員の看護技術の「教え方」の実態を明らかにすることを目的に、全国の看護系大学、看護専門学校(3年課程、2年課程)などの総計944校に調査協力を依頼し、同意が得られた550名の看護教員を対象とした質問紙調査を行った。対象全体の平均年齢は44.5歳(SD7.24)であり、看護教員としての平均経験年数は10.4年(SD7.02)である。9割以上の者が学内実習を実施している技術項目は、80項目中「清拭」「車椅子移乗と移送」「寝衣交換」の3項目である。反して実施している者が1割以下と少ない項目は「入眠・睡眠の援助」「入浴介助」「人口呼吸器の管理」「抗生物質の用法と副作用の観察」「麻薬の主作用・副作用の観察」「薬剤等の管理」「ツボ刺激によるリラクゼーション」の7項目である。各教授方法別に最も多く使用して教授している項目をみると、DVD使用は「フィジカルエグザミネーション技法」51.1%であり、デモンストレーション使用は「車椅子移乗と移送」72.2%、ロールプレイング使用は、「清拭」60.6%、「車椅子移乗と移送」60.6%シュミレーション使用は「筋肉内注射」63.3%、チェックリスト使用は、「ベッドメーキング」68.4%である。また看護技術を教える教員は、看護技術を教える教育は重要であるという考えが高く、時間外にも学生が技術練習できるように実習室を開放するとともに、自分が技術のデモンストレーションを行う前には必ず練習を行い、学内実習前には指導教員全員で打ち合わせをしている実態が明らかになった。昨年度の調査では、学内実習で演示を用いた教授方法を行い最も実施率が高かった技術項目は「車椅子移乗介助」であることが明らかになった。そこで、今年度は、「車椅子移乗介助」技術を演示により指導した経験がある看護教員15名の「車椅子移乗介助」技術を三次元動作分析システムを用いて分析するとともに、学習者に技術を指導する際の説明力、自分の実施した看護技術を振り返るリフレクションカを明らかにすることを目的に実施した。【被験者】研究目的、方法、研究参加の自由など依頼文書を用いて口頭で説明し同意の得られた看護教員15名。【データ収集】1.被験者の頭頂、左右の耳朶、肩峰、肘関節、手関節、手背中央、大転子、膝関節、外踝、母趾の19点にマーカーを貼付し、ギガネット画像入力システム(ライブラリー社)のカメラ6台で端座位の模擬患者に車椅子移乗介助の実施場面を撮影した。2.学生に対して演示している模擬場面時の「車椅子移乗介助」動作と説明内容をビデオカメラを用いて撮影・録音し、終了後半構成的面接を行った。【結果】対象者15名の平均年齢は46.6歳、看護教員の平均経験年数14.5年、基礎看護技術の平均授業担当年数は6.6年であった。熟練教員(看護教員経験年数35年、基礎看護技術授業担当年数15年)1名と新人教員(看護教員経験年数3年、基礎看護技術授業担当年須2年)1名の「車椅子移乗介助」動作をみると、介助時の最初の姿勢である構えの姿勢は、熟練教員(身長158cm、体重54.5kg)は体重心(床面からの重心の高さ)72.3cm、上半身角度45.6deg、腰部角度100.3deg、膝部角度120.5degであり、新人教員(身長160cm、体重50kg)は体重心78.2cm、上半身角度42.6deg、腰部角度106.deg、膝部角度156.9degであった。動作全体を通して新人教員は熟練教員よりも体重心が高く不安定な姿勢で介助していた。

学生に対する演示時の説明内容をみると、熟練教員が実施前に「患者の状態説明」「事前の確認事項」「実施前の環境整備の必要性」について学生に説明しているが、新人教員にはその説明はなく、演示全体を通して、新人教員の説明内容は熟練教員よりも少ないことが明らかになった。今年度は、看護教員および看護師の看護技術教育力向上には何が重要であるかを明らかにすることを目的とした。看護教員(n=15)や看護師(n=8)が模擬患者を車椅子に移乗する場面を、最初の姿勢(構えの姿勢)について分析・比較した。構えの姿勢時の体重心(対象者の床面からの重心の高さ)をみると、平均体重心は看護教員72.9±3.9cm、看護師72.1±2.5cmであった。上半身角度(左右肩峰と左右大転子のそれぞれの中点を結んだ線を上半身の体軸として、その延長線と床面とがなす角度)をみると平均上半身角度は看護教員47.5±7.6deg、看護師43.2±18.8degであった。安定した動作の実施には基底面積を広く確保し重心の位置をできるだけ低くする姿勢を保つことが重要であり、介助者の前脛骨筋や大腿直筋などの筋力が求められる。今回の対象者の基底面積を足の位置でみてみると、看護教員、看護師の左足は患者の足の間に挿入し、右足の位置は車椅子キャスター付近であり、患者の重心の位置と看護者の重心の位置が同じ基底面積内にあるとは言い難い姿勢であった。次に看護教員と看護師が実施したデモンストレーション時の説明内容、説明方法などについて感じたことを記述した内容を分析した。看護教員、看護師ともに、「説明が不足していた」と述べ「重心を低くする必要性」など自分自身の技術の不十分さと根拠を含めたポイントの説明不足を振りかえっていた。これらのことから、看護教員や看護師は、「車椅子の移乗介助」の重要な点は理解しており振り返ることはできているが、そのことが行動として表現されていないことが明らかになった。本研究結果から、看護技術教育力向上には、教員や看護師が身体の重心を意識して自分自身の身体を動かすトレーニングの必要性や、学習者が習得すべき動作をイメージできるような指導言語を用いて説明する必要性が示唆された。24年度は病棟で勤務する臨床看護師の「車椅子移乗介助」技術の動作分析と、学習者に技術を指導する際の説明力、自分の実施した看護技術を振り返るリフレクション力について明らかにすることを目的に実施した。【被験者】研究目的、方法、研究参加の自由など依頼文書を用いて口頭で説明し同意の得られた臨床看護師10名。【データ収集】1.被験者の頭頂、左右の耳朶、肩峰、肘関節、手関節、手背中央、大転子、膝関節、外踝、母趾の19点にマーカーを貼付し、ギガネット画像入力システム(ライブラリー社)のカメラ6台で椅子に座っている模擬患者に車椅子移乗介助の実施場面を撮影した。2.臨床看護師が学生に対して演示している模擬場面時の「車椅子移乗介助」動作と説明内容をビデオカメラを用いて撮影・録音し、終了後半構成的面接を行った。【結果】対象者10名の平均年齢は36.9歳、平均臨床経験年数12.5年であった。臨床経験年数20年(A看護師)と臨床経験年数7年(B看護師)の「車椅子移乗介助」動作をみると、介助時の最初の姿勢である構えの姿勢は、A看護師(年齢42歳、身長164cm)は体重心(床面からの重心の高さ)72.3cm、上半身角度76.5deg、腰部角度83.8deg、膝部角度111degであり、B看護師(年齢43歳、身長151cm)は体重心67.6cm、上半身角度67.1deg、腰部角度91.4deg、膝部角度141.1degであった。
「情報不安」を軽減させる情報(資料)探索インタフェースの開発

情報利用のスキルがあるにもかかわらず、情報探索の成功が妨げられてしまう原因のひとつとして「情報不安(information anxiety)」の影響が指摘されている。本研究は、図書館蔵書目録(OPAC)などの各種データベースを主な対象とし、不安を生起させる要因を分析し、不安を軽減する方策を探るとともに、その方策に基づくインタフェースを開発することを目的として開始された。昨年度、「情報不安」および「図書館不安」をめぐる関連文献について、収集、分析するとともに、図書館利用の場面を中心に、情報(図書館)不安が発生する要因ならびに軽減させる要因に関する面接(聴き取り)調査を実施したところ、(狭義の)インタフェース以外にも多様な要素が不安の発生あるいは軽減に関係していることが把握された。そこで、今年度は、多様な要素を含み込むかたちで情報(図書館)不安および関係する要因について整理しつつ、目的とするインタフェースの開発を進めていくこととし、大学生を主な対象として、情報不安の実態をめぐる諸側面について、聞き取り調査などを通して、把握・分析(類型化など)を試みた。その結果、情報不安は多様な要素が関連しあうダイナミックな概念であること、利用者のライフスタイルなどパーソナルな側面の影響が少なくないこと、情報の内容や(広義の)インタフェースなどとともに発信者や仲介者など人的側面が不安の多寡に相当程度の関連を持つことなどが示唆された。これらを踏まえ、不安を軽減させる「スキル」を定式化し、それを含み込んだかたちの情報リテラシー概念の構築を試みるとともに、不安を軽減させるインタフェースの開発を進めた。情報利用者が情報リテラシー(スキル)を習得していても、情報探索の成功が妨げられてしまうことがある。原因のひとつとして「情報不安(information anxiety)」の影響が指摘されている。本研究は、図書館の蔵書目録(OPAC)をはじめとする各種データベースを主な対象とし、「不安」を生起させる要因を分析し、「不安」を軽減する方策を明らかにするとともに、その方策に基づくインタフェースを開発することを目的とする。かかる目的を達成するため、今年度は、インタフェース開発に向けた基礎的段階として、「情報不安」および重要な関連概念である「図書館不安」をめぐる理論や実態を把握するための調査・分析を進めた。すなわち、まず、情報(図書館)不安に関する国内外の先行・関連文献を、データベース以外を利用する場合を対象としたものも含めつつ、幅広く収集し、分析を行なった。また、情報(図書館)利用者を対象とした観察・面接調査等に向けた予備的調査として、図書館(情報)不安が発生する要因ならびに軽減させる要因について、図書館職員(元職員を含む)に対して面接(聴き取り)調査を実施した。これらのことから、例えば自分以外の図書館利用者の振る舞いなどといった多様な要素が「不安」の発生あるいは軽減に関係していることが把握された。なお、並行して、不安を軽減させるインタフェースの要件を把握するための実験計画を検討した。次年度は、さらなる調査や実験を行いながら、多様な要素を含み込むかたちで情報(図書館)不安および関係する要因について整理しつつ、目的とするインタフェースの開発を進めていく予定である。
データベースと音声実験に基づく音韻知識の計量的・実証的研究

○本研究課題は、本来、昨年度末に終結する予定であった。しかし、研究分担者の三間英樹氏の急逝、および、ピンテール・ガーボル氏が国外の研究機関に転出したことにより、計画に遅れが生じた。今年度は、本研究課題を終結させるために、研究成果の一部を冊子体の「研究成果報告書」にまとめた。冊子体の「研究成果報告書」の入手を希望する方は、研究代表者である本間猛(首都大学東京人文科学研究科言語科学)まで連絡いただきたい。○以下に昨年度の内容と繰り返しになるが、研究実績の概要を示す。○(1)英語における英語の音節化(本間)。特に成節子音の分布について、調査を進めていた。調査結果の公表が遅れているが、平成30年度の早い時期に公表の予定である。(2)英語の接尾辞と強勢の型の関連(本間)。(3)日本語の人名の音韻論的考察(北原)。(4)日本語の正書法と連濁についておよび高母音の無声化と音節化の関連について(川原)。(5)前後の音環境が分節音の長短判断に及ぼす影響について(竹安)。(6)日本語の撥音が母音に挟まれた環境での調音について(松井)。(7)OCP(Obligatory Contour Principle)効果に関するコーパスに基づいた音韻変異について(佐野)。(8)/p/音と促音の無声化について(川原、佐野) ○上で述べた諸研究は、前年度に引き続き、実験音韻論の国際的な動向にともなって、以下の4つの柱にそって行った。(1)データベース・コーパスに基づく研究。(2)無意味語・新語を用いた研究。(3)知覚実験研究。(4)多情報・多角的検索型コーパス・データベースの構築平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本研究のプロジェクトメンバーは過去、様々な音韻現象に関して研究を積み重ねてきた。これらの研究を発展させる形で、以下の現象の量的性質を研究を進めた。(1)英語における音節化(本間・三間)、(2)英語の接尾辞と強勢の型(本間・三間)、(3)日本語の複合名詞や新語のアクセント型(本間・北原)、(4)外来語の有声促音の無声化(川原・佐野)、(5)連濁の諸相(川原・佐野)、(6)動詞の活用における音韻変化(佐野)、(7)促音における知覚と音韻パターンの関連(松井・竹安・川原)、などである。前項で述べた実験音韻論の国際的な潮流をもとに本研究は、以下の4つの柱に沿って行った。(1)データベース・コーパスに基づく研究コーパスや電子化された辞書など、現在記録されている資料を使って日本語・英語の音韻現象の統計的なデータを収集。(2)無意味語・新語を用いた研究無意味語や新語を用いて母語話者に対して調査を行った。(1)の静的な分布と比較してどれぐらいの分布になるか、実験的に検証。(3)知覚実験研究音声データを機械的に加工したものを実験の材料として用い、実在する語では得られない実験的にデータに基づいた調査。(4)多情報・多角検索型コーパスおよびデータベースの構築実験音韻論に必要なコーパスを構築、および実験結果をデータベース化。○前年度に引き続き、各班ごとに、以下のような研究を進めた。(1)英語における音節化(本間・三間)。特に本間は、いわゆる成節子音の分布について、調査を進めている。28年度中に結果の公表を目指している。(2)英語の接尾辞と強勢の型(本間・三間)。(3)日本語の複合名詞や新語のアクセントの型(北原)。(4)外来語の促音の分布(川原、佐野)。(5)連濁に関する様々な要因について(川原、佐野)。(6)動詞の活用における規則の適用の問題(佐野)、(7)促音における知覚と音韻パターンの関連(松井、竹安、川原)などである。○上で述べた諸研究は、実験音韻論の国際的な動向にともなって、以下の4つの柱にそって行った。(1)データベース・コーパスに基づく研究(コーパスや電子化された辞書など、現在記録されている資料を用いて、日本語・英語の音韻現象の統計的なデータを収集。(2)無意味語・新語を用いて研究(前述(1)のデータベース・コーパスを用いた研究で明らかになると期待される静的な音韻現象の記述と無意味語・新語を用いた実験を通して、動的な音韻知識を明らかにし、検証しようとした。(3)知覚実験研究(音声データを機械的に加工して、その音声を用い、実在する単語からは得られない実験を行い、音韻知識を実験的に明らかにしようとする研究。(4)多情報・多角的検索型コーパス・データベースの構築。(実験音韻論に必要なコーパスを構築し、加えて、実験結果のデータベース化を進めた。○本研究課題は、3年目を終えた。前年度、前々年度に引き続き、各班ごとに以下のような研究をさらに深めた。(1)英語における音節化(本間)。特に成節子音の分布について、調査を進めている。昨年度中の公表を目指していたが、遅れている。(2)英語の接尾辞と強勢の型(本間)。(3)英語の歯茎はじき音の日本語

母語話者による知覚と産出について(北原)。(4)日本語の音節の存在について(川原)。(5)語末F0上昇が母音の長短判断に及ぼす影響について(竹安)。(6)日本語分節音の音韻要素表現とその内部構造について(松井)。(7)日本語の歯茎促音の調音的特徴について(川原、松井)。(8)コーパスに基づいた音韻変異について(佐野)。○上で述べた諸研究は、前年度に引き続き、実験音韻論の国際的な動向にともなって、以下の4つの柱にそって行った。(1)データベース・コーパスに基づく研究。(コーパスや電子化された辞書など、現在記録されている資料を用いて、日本語・英語の音韻現象の統計的なデータの収集。)(2)無意味語・新語を用いた研究。(データベースやコーパスを用いた研究で明らかになると期待されている静的な音韻現象の記述と無意味語・新語を用いた実験を通して、土的な音韻知識を明らかにし、検証を試みた。)(3)知覚実験研究。(音声データを機械的に加工し、その音声を用い、実在する語からは得がたい実験を行い、音韻知識を明らかにしょうとする研究。)(4)多情報・多角的検索型コーパス・データベースの構築。(実験音韻論に必要なコーパスを構築し、加えて、実験結果のデータベース化を進めた。)平成26年度、平成27年度に引き続き、平成28年度は、データベースの作成を継続し、新規データの掘り起こしを行っている。また、6月14日には、上智大学にて行われたElizabeth Hume教授(University of Canterbury, New Zealand)の講演会に協力した。さらに、10月13日には、国立国語研究所でWorkshop "Syllable and Prosody"行った。また、データベース班、無意味語班、音声実験班の各班ごとに、それぞれ、連絡を密にして、意見交換や共同作業を行うことができた。以上のように、おおむね順調に進んでいるが、平成27年度末に研究分担者の一人である三間英樹が事故で急逝したこと、また、平成28年度からピンテール・ガーボルが国外に研究の拠点を移すなど、研究組織が手薄になったこともあり、残されたメンバーの一層の努力もあるが、遅れも否めない。○本研究課題は、4年目(最終年度)を迎えた。しかしながら、実施期間中に本研究課題の重要な部分を担っていた三間英樹氏が急逝し、また、研究分担者の一人であるピンテール・ガーボル氏が国外の研究機関に転出したために、計画に遅れが生じている。引き続き、各版ごとに以下のような研究をさらに深めた。(1)英語における英語の音節化(本間)。特に成節子音の分布について、調査を進めている。調査結果の公表が遅れているが、平成30年度の早い時期に公表の予定である。(2)英語の接尾辞と強勢の型の関連(本間)。(3)日本語の人名の音韻論的考察(北原)。(4)日本語の正書法と連濁についておよび高母音の無声化と音節化の関連について(川原)。(5)前後の音環境が分節音の長短判断に及ぼす影響について(竹安)。(6)日本語の撥音が母音に挟まれた環境での調音について(松井)。(7)OCP(Obligatory Contour Principle)効果に関するコーパスに基づいた音韻変異について(佐野)。(8)/p/音と促音の無声化について(川原、佐野)○上で述べた諸研究は、前年度に引き続き、実験音韻論の国際的な動向にともなって、以下の4つの柱にそって行った。
離脱可能な組織を通じた公共財供給

複数の経済主体の協力により何かをなしとげようとするときに,お互い相手にただ乗りしようとして協力が実現しない「囚人のジレンマ」の問題は,固定的かつ長期的な関係のもとでは多くのケースで解決可能となることが知られている.しかし離脱・解散等があり,長期的関係の継続があくまでも自発的な場合には,協力の実現は限定的となる.本研究では,そのような状況で解散・協力開始のタイミング・非協力者への処罰をどのように設計すれば効率性が改善するかを考察した.環境問題,安全保障,資源問題といった問題への対策の必要性が高まるのに応じて,従来から互いをよく知る近隣諸国のみでなく,これまで疎遠であったグローバルな相手と寄り集まって小規模な国際組織を形成し「問題の解決」という公共財(クラブ財)の供給を試みるケースは今後ますます増えるであろう.このような国際組織の提供する公共財(クラブ財)の特色のひとつは,橋や道路などの多くの国内公共財とは違って毎年成果を得るためには毎年の貢献が必要となるので,1回限りのゲームではなく「繰り返し」が発生することである.しかしながら,繰り返しといっても,ひとたび国際組織を形成してしまえば固定された加盟者間で自動的に無限回繰り返しゲームがプレイされるわけではなく,加盟者が裏切って離脱してしまう可能性もある.国際連合のように強大な権限をもつ国際組織は稀で,現状の多くの国際組織は非協力的な加盟者に対して経済制裁等の十分な処罰を与えることはできない.ましてや既に離脱してしまった者を処罰することは事実上不可能である.本研究では「繰り返し」「離脱可能性」を伴う囚人のジレンマおよび公共財(クラブ財)のモデルを構築・分析している.本年度は,共著者2人とともに取り組んだ2人囚人のジレンマの研究では,全員が中途半端に協力する均衡よりも協力者と非協力者が混在する均衡のほうが効率的となる場合があることを示し,Association for Public EconomicTheoryの年次大会で報告した.また,クラブ財を供給するグループ内での協力行動や欠員について研究した単著論文をInternational Institute of Public Financeの年次大会で報告した.国際公共財を扱う研究分野が発展しつつあるが,そのような公共財の多くが離脱可能な国際組織を通じて繰り返し供給されるという側面に着目した分析はまだ手薄と言わざるをえない.本研究では「自発的継続繰り返し囚人のジレンマ」の2人ゲームをよりグループ内の人数の大きいモデルに拡張し,「繰り返し」と「離脱可能性」の両方を組み込んだ新しい公共財・准公共財供給モデルを確立する.そして,協力を強化するための情報伝達やメンバーシップについて考察する.2012年度には,退出可能なグループを通じて繰り返し供給され便益がグループ内でシェアされるような準公共財の基本モデル分析を行った.その結果,グループ間での情報の伝達がない場合には,グループ結成の初期から協力するルールを全員が守るようなナッシュ均衡は存在しないが,割引因子が十分に大きければ信頼構築ルールによって部分的な協力を達成することは可能であることが明らかになった.またグループのメンバーが最適規模よりも減った場合に解散すべきか欠員を抱えたまま継続すべきかという問題も考え,結論は割引因子に依存することがわかった.割引因子が大きい場合には,欠員を抱えたまま継続するルールは守られない.他方,中間的な大きさの割引因子の場合には,欠員を抱えたまま継続する方が解散するよりも効率的になる.これらの結果は国内外の学会・ワークショップで報告した.現在は英文学術雑誌への投稿のために論文を改稿している段階である.環境問題,安全保障,資源問題といった問題への対策の必要性が高まるのに応じて,従来から互いをよく知る近隣国のみでなく,これまで疎遠であったグローバルな相手と寄り集まって小規模な国際組織を形成し「問題の解決」という公共財(クラブ財)の供給を試みるケースは今後ますます増えるであろう.このような国際組織の提供する公共財(クラブ財)の特色のひとつは,橋や道路などの多くの国内公共財とは違って毎年成果を得るためには毎年の貢献が必要になるので,1回限りのゲームではなく「繰り返し」が発生することである.しかしながら,繰り返しといっても,ひとたび国際組織を形成してしまえば固定された加盟国間で自動的に無限回繰り返しゲームがプレイされるわけではなく,加盟国が裏切った上で離脱してしまう可能性がある.国際連合のように強大な権限をもつ国際組織は稀で,現状の多くの国際組織は非協力的な国に対して経済制裁等の十分な処罰を与えることはできない.ましてや既に離脱してしまった国を処罰することは事実上不可能である.本研究では「繰り返し」「離脱可能性」を伴う囚人のジレンマおよびクラブ財のモデルを構築し,クラブ財を供給するグループ内での協力行動や欠員について分析している.本年度は特にマッチングの摩擦と欠員の充足の関係についての理論的分析において進展があった.得られた結果はAsia Pasicic Economic AssociationやAsian Meeting of the Econometric Societyの国際大会および日本財政学会全国大会にて報告した.環境保全やテロ対策からマンションの管理組合や自治会活動に至るまで,多くの公共財・クラブ財は多期間に渡って繰り返し供給される.この繰り返しのため,1回限り供給される公共財に比べて協力は容易になる.しかしながら,固定されたメンバーで自動的に無限回繰り返しゲームがプレイされるわけではなく,メンバーが裏切って離脱したり思うように協力が達成できずグループが解散することもある.本研究では,このような「離脱可能な繰り返し公共財供給」において,いかにして高い協力水準を実現できるかを考えた.「繰り返し」「離脱可能性」を考慮した公共財供給モデルとしては,メンバーが2人の特殊ケースに関しては先行研究がある.

本研究は主に,既存の2人モデルを3人以上のモデルに拡張して分析・考察を行った.まず,2人のモデルでは生じない,「欠員が生じたときに解散すべきか,そのまま継続するべきか,欠員を補充すべきか」という問題について考え,(1)メンバーの移転や外的要因の変化が少ない場合には欠員を抱えたままの存続よりも一旦解散したほうが効率性が高まること,(2)安易な欠員補充は均衡での協力水準を下げるが,グループの再結成に時間がかかる場合には欠員補充が効率性を阻害しないことを示した.まず,2人のモデルでは生じない,「欠員が生じたときに解散すべきか,そのまま継続するべきか,欠員を補充すべきか」という問題について考え,(1)メンバーの移転や外的要因の変化が少ない場合には欠員を抱えたままの存続よりも一旦解散したほうが効率性が高まること,(2)安易な欠員補充は均衡での協力水準を下げるが,グループの再結成に時間がかかる場合には欠員補充が効率性を阻害しないことを示した.また,最終年度には,2人モデルでこれまでよりも多様な均衡を分析した研究が増えてきたことを受け,3人以上のモデルでのそのような均衡の存在条件や効率性比較を行った.複数の経済主体の協力により何かをなしとげようとするときに,お互い相手にただ乗りしようとして協力が実現しない「囚人のジレンマ」の問題は,固定的かつ長期的な関係のもとでは多くのケースで解決可能となることが知られている.しかし離脱・解散等があり,長期的関係の継続があくまでも自発的な場合には,協力の実現は限定的となる.本研究では,そのような状況で解散・協力開始のタイミング・非協力者への処罰をどのように設計すれば効率性が改善するかを考察した.体調不良により,本年度後半に予定していた英文校正及び海外での研究(期間中2回の研究会報告を含む)などをキャンセルし,11月以降に開催される国際会議への論文投稿も見送った.このため,英文学術雑誌への論文投稿が遅れている.公共経済学これまでに得られた結果まとめた論文を,国際会議や国内外の研究会での報告を経て改訂し,英文校正を受けた上で英文学術雑誌に投稿する.前年度から手掛けていた研究を推進しいくつかの追加的な分析結果を得た.それを反映した2人囚人のジレンマに関する共著論文1本と公共財(クラブ財)に関する単著論文1本を,Association for Public EconomicTheoryやInternational Institute of Public Financeなどの国際学会で報告することができた.しかしながら,英文学術雑誌に投稿した共著論文は不採択となってしまった.また,そのレフェリーレポートにおいて指摘されていた改善すべき点には当時投稿準備中だった単著論文にも当てはまる部分があるため,単著論文も改訂してから投稿するよう方針を変更した.これにより,現状では論文は2本とも投稿前の段階にある.幸い2014年度前半に合計3回の国際学会での報告が内定しており,改訂の際に有益であることが期待される.【達成できた部分】
量子アニーリングのデータ解析への多面的な展開

量子アニーリングは1998年に門脇・西森によって提案され,最適化問題を解く汎用的な技術として,期待されている.2011年5月にカナダのD-Wave社が量子アニーリングを実行できる商用量子コンピュータとしてD-Wave Oneを発表して以来,世界各国で開発競争が進み,それまで実現困難とされていた量子コンピューティングが急激に現実味を帯びてきている.このような,量子アニーリングとデータ解析技術の発展を踏まえて, 2015年には研究代表者によって量子アニーリングをデータ解析に用いることが提案された.本研究課題は,こうした量子アニーリングの発展を活用し,これまでの古典計算とは異なるデータ解析を可能にし,より発展させることを目指すものである.研究期間は3年間であり,2年目である2018年度には量子アニーリングの多面的な展開を行うために,具体的な解析手法への応用可能性の検討を行った.主な成果として,判断分析を量子アニーリングによって実施できる可能性が見出された.さらに,この手法を用いて時系列データの解析や予測が可能になる.この検討には気象など,一般に公開されているデータを利用しており,特殊なデータセットに限らず利用できることがわかる.また,この検証に関連して,エントロピーを指針にして計算時間を短縮することができることが分かった.具体的には,主成分分析を量子アニーリングで行う場合に,エントロピー基準による時間発展を利用すると,利用しない場合に比べて60%程度の計算時間で済むことが試算できた.こうして本研究課題の中心である「データ解析への量子アニーリングの適用手法の検討」を遂行した.最終年度である2019年度には,これらの成果を踏まえて,応用展開をはかる.なお,以上の研究成果は日本物理学会や国際会議AQCなどで発表しており,他大学の研究者らと共に論文も出版予定である.2018年度は「データ解析への量子アニーリング適用手法開発」を目指すことが計画されていた.ここでは,2017年度に得られた量子アニーリングと特異値分解・主成析の本質的な理解に基づいて,より多面的なデータ解析への応用が可能かどうかを検証することが目的であった.我々は判断分析にまず着目し,さらに時系列データの解析と予測への利用を行い,量子アニーリングによってそれが実行可能であることを見出した.また,この検討の際には計算時間の短縮が求められるが,エントロピーに着目した時間発展のさせ方を提案した.これによって時間短縮が可能であることが(少なくともシミュレーション上で)明らかとなった.この点は本研究課題から得られた大きな結果の1つであるといえる.この結果に基づいて,2019年度の研究計画における「具体的な系への応用」への幅が広がったといえる.これらの結果は,学会・国際会議・論文などで発表予定であり,現在までの進捗状況はおおむね順調であるといえる.2018年度に得られた,データ解析への活用方法について,より詳細で具体的な検討が必要である.特に,これまでは一般的な社会データ等を利用しているので,特別な情報構造をしているわけではない.このことは,汎用的である可能性を示唆するとともに,一方で,特殊な場合に利用できない可能性も有している.したがって,データ構造依存性については大変重要な課題点であり,検討を進める.さらに,当初の計画通り,材料やデバイスへの応用展開の可能性も模索する.特に,輸送現象を対象としてシミュレーテッドアニーリングによる状態密度推定などができるようになっている.これらを量子アニーリングでもできるかどうか検討する.また,実験的に測定される計測値を,時系列データとみなして,解析・予測の検討を行う.これは物質材料科学への量子アニーリングの活用として新たな展開の可能性がある.量子アニーリングは1998年に門脇・西森によって提案され,最適化問題を解く汎用的な技術として,期待されている.2011年5月にカナダのD-Wave社が量子アニーリングを実行できる商用量子コンピュータとしてD-Wave Oneを発表して以来,世界各国で開発競争が進み,それまで実現困難とされていた量子コンピューティングが急激に現実味を帯びてきている.このような,量子アニーリングとデータ解析技術の発展を踏まえて, 2015年には研究代表者によって量子アニーリングをデータ解析に用いることが提案された.本研究課題は,こうした量子アニーリングの発展を活用し,これまでの古典計算とは異なるデータ解析を可能にし,より発展させることを目指すものである.研究期間は3年間であり,初年度である2017年度には量子アニーリングの多面的な展開を行うために,その性質を十分に理解するための研究に費やした.主に,主成分分析/特異値分解の実施を量子アニーリングによって行う際に,ノイズやサイズによる効果がどの程度重要なのかを検討した.その結果,ノイズの強度によっては特別な処理を行うことなく十分に特異値分解を実行可能であることや,フラクタル構造を持つデータ群の解析を通してサイズ依存性を明らかにすることができた.2018年度以降は,これらの成果を踏まえて,本研究課題の中心である「データ解析への量子アニーリングの適用手法の開発」および「材料・デバイスへの応用展開」を遂行する.なお,以上の研究成果は日本物理学会や国際会議AQCなどで発表しており,他大学(早大,東大など)の研究者らと共に論文も出版予定である.世界中のいたるところをセンサーが結ぶIoT(Internet of Things)社会が実現した際には,集積された莫大なデータを解析することが必要になる.大規模なデータを適切に処理し,有益な情報を手に入れるためには,データ処理にむけた革新的な技術が必要である.

この要求に応えるため,情報統計力学の生んだ強力な手法である「量子アニーリング」を,より一般的かつ多面的に,大規模データの解析へと活用できる新しい方法論の開発とその応用展開を行い,新たなデータ解析の概念を創出することを目的として本研究を遂行している.2016年度は,本研究課題の初年度でもあり,研究代表者が既に提案した「量子アニーリングを用いて特異値分解を行う手法についての詳細な検討」を実施した.具体的には「ノイズの影響をどの程度受けるかについての検討」「データが階層構造を持つ場合についての検討」および「アニーリング時間のデータサイズ依存性についての検討」である.計測や観測によって得られるデータがノイズを含むことは避けられないが,このようなノイズに特別な処理を行わなくても,ある程度のノイズであれば同程度の結果が得られることが当初から経験的にわかっていた.そこでノイズの強度分布に対する信号/雑音比(S/N比)やフィデリティについて数値解析的に調べた.この結果は現時点では未発表であるが,2017年内に学会で公開する.また,「データが階層構造を持つ場合についての検討」および「アニーリング時間のデータサイズ依存性についての検討」については自己相似形(フラクタル)なデータを対象とした研究を実施した.その結果,データの階層数が多くなるほど,階層数に対して指数関数的に量子アニーリングの実行時間が長くなるということがわかり,これらの結果は日本物理学会や国際会議AQCで発表した.以上のように,現在までの進捗状況はおおむね順調である.量子アニーリングは1998年に門脇・西森によって提案され,最適化問題を解く汎用的な技術として,期待されている.2011年5月にカナダのD-Wave社が量子アニーリングを実行できる商用量子コンピュータとしてD-Wave Oneを発表して以来,世界各国で開発競争が進み,それまで実現困難とされていた量子コンピューティングが急激に現実味を帯びてきている.このような,量子アニーリングとデータ解析技術の発展を踏まえて, 2015年には研究代表者によって量子アニーリングをデータ解析に用いることが提案された.本研究課題は,こうした量子アニーリングの発展を活用し,これまでの古典計算とは異なるデータ解析を可能にし,より発展させることを目指すものである.研究期間は3年間であり,2年目である2018年度には量子アニーリングの多面的な展開を行うために,具体的な解析手法への応用可能性の検討を行った.主な成果として,判断分析を量子アニーリングによって実施できる可能性が見出された.さらに,この手法を用いて時系列データの解析や予測が可能になる.この検討には気象など,一般に公開されているデータを利用しており,特殊なデータセットに限らず利用できることがわかる.また,この検証に関連して,エントロピーを指針にして計算時間を短縮することができることが分かった.具体的には,主成分分析を量子アニーリングで行う場合に,エントロピー基準による時間発展を利用すると,利用しない場合に比べて60%程度の計算時間で済むことが試算できた.
分子標的治療薬に伴う副作用に対する支持療法と薬剤師の介入効果に関する検討

本研究では分子標的治療薬の一つであるベバシズマブ(BV)の投与により誘発される蛋白尿に対するレニン・アンギオテンシン系阻害薬(RASI)の有効性を後方視的に検討した。対象はBVを投与した肺癌、大腸癌および乳癌患者とし、降圧薬の使用状況からRASIを使用した群(RASI群)、RASIを除く降圧薬を使用した群(non-RASI群)、いずれも使用しなかった群(untreated群)の3群に分けて蛋白尿の発生率を比較した。その結果、RASI群ではnon-RASI群に比べて蛋白尿の発生率が有意に低かったことが示された。さらに、蛋白尿のリスク軽減および増強因子を明らかにするため、RASIの使用および患者背景因子として年齢、性別、BMI、喫煙歴、腎機能、BVの投与量、併用抗がん剤について、蛋白尿との関連性を単変量および多変量解析を用いて検討した。その結果、RASIの使用が蛋白尿のリスクを有意に低減させたことが示された。これらの結果から、RASIは他の降圧薬に比べてBV誘発性の蛋白尿リスクを低減させることが示唆された。蛋白尿がGrade2以上の場合は、BV投与の休薬や中止が余儀なくされることもあるため、その発生と重篤化を防ぐことは非常に重要である。したがって、蛋白尿を予防する観点からBV投与中における高血圧の治療にはRASIが第一選択薬として期待され、その有効性が明らかになることは、BVを安全かつ有効に継続投与するための手助けになるものと考えられる。そのなかで薬剤師は、BVを含む薬剤の総合的な副作用のモニタリングに基づき、蛋白尿の発現状況や患者情報の確認を行うとともに、必要に応じて医師に処方提案を行うなど薬学的専門性を発揮することが求められる。
トポロジカル絶縁体・超伝導体における不純物効果の理論的研究

トポロジカル絶縁体の端状態の電気伝導や熱輸送における近藤効果を解析し、コンダクタンスの温度依存性を計算した。トポロジカル超伝導体のマヨラナ端状態と磁性不純物の交換相互作用が異方的であることを明らかにした。また、2次元トポロジカル絶縁体やトポロジカル超伝導体のバルク中に多数の不純物が存在するときに生じるアンダーソン局在を、ネットワーク模型に基づいて解析的及び数値的に調べた。さらに、トポロジカル絶縁体・超伝導体の分類理論を再導出した。不純物を含んだ量子スピンホール系に対するネットワーク模型について考察を深めた。転移点近傍での長距離の振る舞いを記述する有効模型がディラック粒子のハミルトニアンに時間反転対称性を保つ形でランダムなゲージポテンシャルやスカラーポテンシャルを加えたものになることを示した。また、量子スピンホール系を特徴づけるZ_2トポロジカル数が、ブロッホ波動関数のベリー接続からなるSU(2)ゲージ場のウィルソン・ループに他ならないことを示した。さらに、金属・絶縁体転移点での臨界的な波動関数のマルチフラクタル指数を系の端や角で計算し、共形不変性から要請される関係式を満たしていることを数値的に検証した。トポロジカル絶縁体やトポロジカル超伝導体に対する一般的な分類理論の例として、一般次元における質量項をもったディラック・ハミルトニアンを考えた。それの満たす対称性と空間次元の低減にともなう対称性の変化を考慮して、一般次元におけるトポロジカル絶縁体やトポロジカル超伝導体の分類を行い、ポット周期性があらわれることを陽に示した。さらに、電磁場に対する応答を記述するトポロジカルな場の理論について考察した。2次元量ホール絶縁体のヘリカル端状態や時間反転対称なトポジカル超伝導体のヘリカル・ユヨラナ端状態と相互作用する磁性不純物に対する近藤効果についても取り組んでいる。後者の問題は、散逸のある2準位系と同等であることがわかった。トポロジカル絶縁体やトポロジカル超伝導体に対する有効模型として質量のあるディラックハミルトニアンを例にとり、時間反転や粒子正孔対称性の有無によって決まる対称類それぞれに対し、一般の空間次元数におけるトポロジカル絶縁体・超伝導体の分類を行った。2次元の量子スピンホール絶縁体に不純物を導入したときのアンダーソン局在の問題について、ネットワーク模型を用いて研究した。臨界点に対する有効模型として乱れのあるディラックハミルトニアンを導出し、ネットワーク模型に対する転送行列法を用いた数値シミュレーションから局在長の発散に対する臨界指数を決定した。さらに、系の端付近での臨界波動関数のマルチフラクタル特性が、絶縁体相でのヘリカル端状態の有無に依存することを発見した。また、臨界点での2次元波動関数のマルチフラクタル指数の値と、準1次元系での局在長を系の幅で規格化した量が、共形変換から導かれる関係式に従うことを数値的に確認した。これは、2次元のアンダーソン臨界点における共形不変性に対するあらたな証拠である。2次元のp波対称性をもったトポロジカル超伝導体の端にはマヨラナ粒子の端状態が存在する。スピン自由度をもったトポロジカル超伝導体に対して、マヨラナ端状態がスピン1/2の量子スピンが交換相互作用によって結合している場合を調べた。マヨラナ端状態のスピン密度演算子はイジング的であることを明らかにし、それに垂直な方向に磁場をかけたときの近藤効果を調べた。さらに、トポロジカル超伝導体と強磁性体の接合系において、磁壁にそってマヨラナ状態を作るスキームを提案した。2次元の量子スピンホール絶縁体の端にはクラマース対をなすヘリカル・エッジ状態が存在する。時間反転で対称な系では、クラマースの定理のためにヘリカル・エッジ状態は非磁性不純物に対して安定であるが、磁性不純物による散乱は起こり、近藤効果が生じうる。スピン1/2の磁性不純物がヘリカル・エッジ状態と交換相互作用する模型に対して、近藤効果による電流と熱流の温度変化をボゾン化法を用いて計算した。模型がスピン回転のU(1)対称性を持つ場合、すなわちヘリカル・エッジ状態が+x方向へ運動する上向きスピン電子と-x方向へ運動する下向きスピン電子からなり、近藤交換相互作用がSzを保存する場合には、交互に起こるスピン・フリップ散乱が電子の後方散乱を相殺するため、電流のコンダクタンスは常に磁性不純物が無いときと同じ値e^2/hをとる。一方、π^2T/3hで規格化した熱コンダクタンスは、近藤温度付近で最小値をとり、絶対零度で1に回復する。これは、絶対零度で磁性不純物がスクリーンされ非磁性不純物と同等になったために、ヘリカル・エッジ状態に影響しなくなったためと理解できる。2次元ハニカム格子状のKitaev

模型はスピン演算子をマヨラナ・フェルミオン演算子で表現することによって、自由なマヨラナ・フェルミオン粒子のtight-binding模型に帰着し、これは時間反転を破ったトポロジカル超伝導状態であるカイラルp波ペアリング状態と同等であることが知られている。Kitaev模型を時間反転対称な2次元正方格子上の量子スピン模型に拡張し、以下のことを明らかにした。この拡張された模型はKitaev模型と同様に自由なマヨラナ・フェルミオン粒子のtight-binding模型に帰着され、時間反転対称なトポロジカル超伝導状態(class DIII)となり、非自明なZ^2トポロジカル数をもつ。また、トポロジカルに安定なヘリカル・マヨラナ状態が現れる。
メンヨウにおけるタンパク質欠乏とインスリン様成長因子-IおよびIIの遺伝子発現 -成長期における傍分泌因子としてのインスリン様成長因子-IおよびIIの意義-

成長板軟骨におけるIGFs遺伝子の発現とタンパク質栄養との関連を明らかにするために、若齢メンヨウに低タンパク質飼料または正常タンパク質飼料を給与し、肋骨成長板軟骨中のIGFs遺伝子発現を全転写産物に対応するプライマーを用いて検討した。あわせて、血漿中IGFs濃度を測定した。平均体重20kgの去勢雄メンヨウを4頭を2区に分け、対照飼料期(飼料中粗タンパク質含量:17.5%)およびタンパク質欠乏飼料期(飼料中粗タンパク質含量:4.9%)からなる反転試験に割り当てた。なお、エネルギー摂取量はNRC飼養標準の要求量を満たすようにした。低タンパク質飼料給与により、体重増加は明らかに抑制された。血漿中IGF-I濃度は低タンパク質区において低値を示した。一方、血漿中IGF-II濃度はIGF-I濃度と比較し著しく低く、飼料中タンパク質含量の影響を受けなかった。成長板軟骨中IGF-I遺伝子転写産物量はタンパク質欠乏により低下する傾向が認められたが、有意な差とはならなかった。また、成長板軟骨中IGF-II遺伝子転写産物量はタンパク質欠乏による影響を受けなかった。以上の結果からタンパク質欠乏による成長抑制は血中濃度ならびに軟骨成長板で発現しているIGF-II量とは関連がないことが示唆された。一方、タンパク質欠乏は血中IGF-Iならびに軟骨におけるIGF-I遺伝子発現に影響を及ぼし、タンパク質蓄積ならびに骨成長抑制に関与する可能性が示された。第一試験では10日齢のメンヨウから、肋骨成長板および肝臓を採取し、組織中IGF-IのmRNAおよびIGF-IIのmRNAをRT-PCR法を用いて定量した。IGF-IのmRNAおよび各組織のIGF-IIのmRNAをの肝臓および軟骨において発現しているIGF-IおよびIIのmRNAのクラスの検討を行った結果、成長板軟骨および肝臓ではclass W、1、2の3種類すべてのIGF-1 mRNAか発現していることが明らかとなった。軟骨においてIGF-IIのクラス1を除くすべてのクラスが、肝臓においてはすべてのクラスのIGF-IImRNAが発現していた。また、軟骨では明らかにIGF-II mRNAの発現量が多く、軟骨においてはIGF-IよりもIGF-IIが傍分泌因子として重要な役割を担っていることが示唆された。また、経日的な変化としては、軟骨成長板においてIGF-ImRNAは100日齢で多い傾向が認められ、IGF-IImRNAは10日齢で低くその後上昇する傾向を示した。筋肉におけるIGF-ImRNAは20日齢でピークをとりその後低下した。筋肉のIGF-IImRNAは生後80日に低下する傾向が認められた。なおこの期間において皮下脂肪組織はごくわずかであり、飼料採取の際に他の組織の混入があるため、供試できなかった。第二試験では、離乳直後の4頭のメンヨウを2区に分け、正常タンパク質飼料給与区、またはタンパク質欠乏飼料給与区からなる反転試験に割り当てた。タンパク質欠乏区のメンヨウにおいて血清中IGF-I濃度は低値を示すことが明らかとなった。現在、肝臓、成長板を含む肋骨成長板軟骨、皮下脂肪、外腹斜筋および腰最長筋におけるIGF-IのmRNAおよびIGF-IIのmRNAを検討中である。

一方、血漿中IGF-II濃度はIGF-I濃度と比較し著しく低く、飼料中タンパク質含量の影響を受けなかった。成長板軟骨中IGF-I遺伝子転写産物量はタンパク質欠乏により低下する傾向が認められたが、有意な差とはならなかった。また、成長板軟骨中IGF-II遺伝子転写産物量はタンパク質欠乏による影響を受けなかった。以上の結果からタンパク質欠乏による成長抑制は血中濃度ならびに軟骨成長板で発現しているIGF-II量とは関連がないことが示唆された。一方、タンパク質欠乏は血中IGF-Iならびに軟骨におけるIGF-I遺伝子発現に影響を及ぼし、タンパク質蓄積ならびに骨成長抑制に関与する可能性が示された。