hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
PSTI の新規結合タンパク・レセプターの解析

PSTIは膵臓以外にも消化管や泌尿器系、生殖器系にも発現が見られることから、レセプターも広範に存在する可能性がある。膵臓以外に食道・胃・大腸におけるSPINK1の発現系を解析した。同時に各種癌においても解析を進めた。免疫染色により各種の染色を行ったところ、食道においてはSPINK1の発現は認められず、わずかに筋層周囲に認められるのみであった。食道癌においては発現はほぼなく、食道癌とSPINK1との関連は薄いと考えられた。胃においては陰窩に特に強く発現を確認され、幹細胞の性質を持つ細胞に発現している可能性を示唆させた。胃癌においては高分化型に特に強く発現しており、未分化な癌に関してはほとんど発現を認めなかった。大腸に関しても胃と同様に陰窩に強く発現し、高分化型腺癌で強い発現を確認できた。新規レセプターに関しては、EGFR以外に有効な受容体を同定できておらず、更なる解析を進めていく必要がある。抽出したPSTIと結合するタンパクを、再び液体クロマトグラフ・質量分析計(LC-MS)を用いて網羅的に解析する予定としている。また、SPINK1が慢性炎症と癌化をつなぐ一因子である可能性にも注目している。SPINK1遺伝子発現を、遺伝子改変技術を用いて制御することで、2種類の発症機序の異なる遺伝子改変慢性膵炎モデルマウスを樹立し、膵線維化に関わる膵星細胞の活性化、Kras遺伝子、EGFRファミリー遺伝子、INK4a遺伝子の発現を調べた。膵管様構造を形成する腺房細胞ではKi67陽性で、異常な増殖を示していた。拡張した膵管上皮の一部は過形成が見られ、PanINと類似していた。異常な増殖を示す腺房細胞と共に、この過形成上皮細胞でもEGFR陽性であり、すでに慢性膵炎の状態でもKras遺伝子、EGFRファミリー遺伝子の発現上昇が見られ、前癌状態への移行期であることが示唆された。24年度が最終年度であるため、記入しない。SPINK1は細胞増殖活性を有するとてもユニークなトリプシンインヒビターである。SPINK1/Spink3は炎症により誘導され、腸管粘膜再生過程での細胞増殖に貢献するが、その増殖刺激がプロモーター刺激となり大腸癌発癌に向かうのではないかと考えられた。SPINK1は癌の発癌や進展において重要な役割を担っており、今後詳細なシグナル解析などを行うことで、SPINK1が癌における新規治療ターゲットとなる可能性がある。炎症と癌に関しても同様に解析を進めていく必要があると考えられた24年度が最終年度であるため、記入しない。
防災道徳の実践的確立ならびに基礎的理論と評価方法の研究

自然災害の多い日本において、その現実に向き合うことによって子どもたちの生きる力を引き出す「防災道徳」の研究を行う。防災道徳の先行研究(藤井・生澤2013、藤井2018等)を参考に考案した「防災ジレンマ・ゲームとジレンマほぐし」は、防災教育教材の「クロス・ロード」と、深い対話的思考を促す方法としての「子どものための哲学」(P4C)とを取り入れ、複雑な現実に向き合い自ら考える力、道徳的意識と科学的知識・技術とを結びつけて考え行動する力の育成を目指すものである。中学校等での取り組みをもとに基本的な実践枠組みを構築し、評価方法の検討も含めた理論的基盤の整備を「批判的実在論」を用いて行う。
高齢者の身体モデルとその神経基盤の解明

我が国の総人口に占める65歳以上の割合は2025年には30%に達し,そのうち3人に1人は認知症およびその予備群になると予測されている。高齢期の認知機能低下への対策は,認知症とその予備群の増大,危険運転による事故多発などの社会問題を解決するためにも重要である。本研究は,高齢期に頻繁に見られる転倒や認知機能低下に,感覚運動機能の低下や脳内の身体モデルの歪みがいかに関わっているかを,心理物理学的手法と生理心理学的手法を使って明らかにするものである。最終的には,得られた知見に基づき,高齢者の身体モデルの改善に有用な,効率的かつ効果的なバーチャル・リアリティを使った介入方法を提案する。本研究は高齢者の認知機能の低下には感覚運動的機能の低下とそれに伴う脳内の身体・運動表象(身体モデル)の歪みが関与しているという考えに基づき、若齢成人で従来得られている結果などと比較することによって、高齢期の身体モデルの様式とその更新プロセスをベイズ理論の枠組みを利用して明らかにしようとするものである。高齢期における身体モデルの様式とその更新プロセスを明らかにするという点で、認知、発達などの分野に対する学術的波及効果が期待できると同時に、バーチャル・リアリティを使った介入法の検討を通じて高齢者の認知機能の維持に資する具体的方策の提案に結びつくという点で社会的な波及効果も期待できる。
イヌにおけるインターロイキン-8遺伝子のクローニングと解析

本研究では、ヒトIL-8遺伝子から設計したプライマーを用いてPCRを行い、イヌの培養細胞および血球細胞から増幅した2.3-kbの断片がイヌIL-8遺伝子である可能性を検討した。1.イヌ培養細胞(ATCC CCL 34 MDCK)あるいは血球細胞(ビ-グル犬)から抽出した染色体DNAを鋳型とし、ヒトIL-8遺伝子から設計したプライマーを用いてPCRを行った。2.増幅された2.3-kb断片をpUC118に連結し、E.coliK-12にクローニングした。3.クローン化断片の塩基配列をジデオキシ法により決定した。4.ヒトIL-8遺伝子との比較により、遺伝子構造(エクソン、イントロン)を推定した。5.推定した遺伝子構造に基づき、塩基配列をアミノ酸配列に翻訳し、ヒトIL-8とのホモロジーを調べた。その結果、クローン化断片はヒトIL-8タンパクに75%の相同性をもつ、101アミノ酸からなるタンパクをコード可能なことがわかった。遺伝子構造は第4エクソンに2アミノ酸の違いがあるの他はまったく同じであった。6.イヌ末梢血から分離した多形核白血球をLPSにより刺激した。7.RNAを抽出し、クローン化断片をプローブとしてノーザンブロッティングを行った。その結果、約1.5-kbのmRNAが検出され、LPSで刺激したサンプルでは無刺激の6倍の発現が観察された。以上の結果から、イヌにおけるIL-8遺伝子の存在がはじめて明らかになった。
構造を精密制御された単層カーボンナノチューブの光物性

本研究では、高純度金属型および半導体型カーボンナノチューブ(CNT)試料を対象とした吸収分光、共鳴ラマン分光を行い、その基礎物性の解明を行った。1.金属型と半導体型CNTの薄膜を作製し、その膜厚を比較することで両試料の近赤外紫外領域における相対吸収強度を初めて決定した。この結果を利用すれば、試料中に含まれる金属型と半導体型の比を簡便に高精度で求めることが可能となる。2.酸を利用したCNTへのホールドーピングを行い、CNT薄膜の光学スペクトル・電気伝導度の変化を調べた。ドープされた半導体型CNTにおいては、励起子由来の吸収ピークの消失、赤外吸収強度の増加、伝導率の増加などの特徴を示した。一方、金属型CNTにおいては、キャリアをドープされた状況でも、その特殊な電子構造に由来して、吸収スペクトルや伝導度がほとんど変化しないことを明らかにした。CNTを透明電極に利用する際、伝導度の安定化は重要な課題であり、金属型CNTはそのような応用にとって大きな利点を持っているといえる。3.D-modeの共鳴ラマン分光測定を行うことで、フォノン構造と電子状態の関係について調べた。1.62.7eVのエネルギー領域で共鳴ラマンスペクトルを測定した結果、D-mode振動数が金属型と半導体型の間で大きく異なることが明らかとなった。さらにホールドープ後では、低エネルギー側での励起においてのみ、D-modeが高波数側にシフトすることを見出した。これらの結果は、K点近傍の光学フォノンが電子系と強く相互作用していることを示唆している。
新規腫瘍マーカー：クラスリン重鎖の、食道および頭頸部がん診断への応用

細胞の飲食作用に関与するクラスリン重鎖(CHC)の染色は,肝細胞や食道の病理診断における腫瘍の良・悪性の鑑別に有用であることが判明している。我々は咽頭,喉頭,舌,歯肉の各悪性腫瘍症例についてCHC染色を行った結果,非癌部に比べて癌部で極端に強く発現しており,したがってCHC染色は,正確な病理組織診断に貢献できる可能性が示唆された。また、癌患者の血清中の抗CHC抗体量を測定するために、CHCの2次構造の予測から親水領域や極性を割り出し,自己抗体生成における抗原部分を推定して12種のペプチドを合成した。今後ELISA法を開発して腫瘍マーカーとしての性能を評価する必要がある。原発性肝細胞癌の病理組織診断における腫瘍マーカーとして有用であることが判明した蛋白質、Clathrin heavy chain(以下CHC)は、これまでの我々の研究で、多くの種類の癌の組織中で強く発現しており、さらに食道上皮内腫瘍の病理組織診断においては、CHC蛋白の免疫組織化学染色を行うことが腫瘍の良・悪性の鑑別に有用である可能性が示唆されている。今回さらに他の上部消化管腫瘍の良・悪性の鑑別における有用性を調査するため、tissue arrayを用いた検討を行った。症例の内訳は咽頭(良性13、悪性48)、扁桃腺(良性27、悪性14)、鼻腔(良性22、悪性27)、耳下腺(良性60、悪性20)、舌(良性16、悪性59)、口腔(良性58、悪性102)である。その結果、CHC蛋白が陽性または強陽性を悪性とした時の感度・特異度は咽頭で75%・77%、扁桃腺で21%・63%、鼻腔で37%・59%、耳下腺で80%・28%、舌で93%・63%、口腔癌で61%・52%であり、咽頭、舌、口腔においてCHCの免疫組織化学染色が腫瘍の良・悪性の鑑別に有用である可能性が示唆された。またこれらの3組織においてCHCの強陽性を悪性とした時の感度・特異度は咽頭癌で44%・100%、舌癌で56%・94%、口腔癌で30%・90%といずても特異度が上昇した。一方癌において強く発現しているCHCやそれに対する自己抗体が、癌患者の血液中で増加する可能性があると考え、血清中のCHCおよび抗CHCの検出を行った。その結果、癌患者血清と健常者血清中のCHC蛋白量に有意な差は認められなかったが、血清中抗CHC抗体量は、健常人および肝硬変患者に比べ、原発性肝細胞癌患者で明らかな高値傾向を示した。現在抗CHC抗体の連続測定ためのELISA開発における基礎検討を実施している。全身の細胞表面に存在し、細胞のエンドサイトーシスの主役を務める蛋白質、Clathrin heavy chain(以下CHC)については、これまでの我々の研究で、多くの種類の癌の組織中で強く発現していることが確認されている。特に原発性肝細胞癌や食道上皮内腫瘍において、病理組織診断における腫瘍の良・悪性の鑑別に有用であることが判明している。そして、他の上部消化管(咽頭、口頭、舌など)腫瘍の病理組織診断の良・悪性の鑑別においても組織診断マーカーとして有用である可能性がある。さらに血清中抗CHC抗体量は、健常人および肝硬変患者に比べ、原発性肝細胞癌患者で明らかな高値傾向を示し、あらたな腫瘍マーカーとなる可能性が示唆されていた。しかし、ELISA構築のためのCHC蛋白(ウシ脳から抽出・精製されたCHCの全長鎖蛋白)が供給停止となったため、新たな抗原を用いたELISA法を開発する必要が生じた。CHCは分子量190kDaと長大で全蛋白を合成するのは不可能である。そこで、CHCの2次構造の予測、親水領域の同定による表面露出の推定、極性などから、生体内での自己抗体生成における抗原推定部分を想定した。そして、このような推定部分12箇所について、15-17Daのペプチドを合成した。これらのペプチド12種および市販のCHCペプチド1種を抗原とし、健常人血清および原発性肝細胞癌患者血清各5例を試料としたドットブロットを行い、ELISA法構築のための組み合わせを検討した。今後は、本混合ペプチドを用いたELISA法により原発性肝細胞癌患者血清中の抗CHC抗体を測定し、腫瘍マーカー検査法としての性能を評価する。全身の細胞のエンドサイトーシスの主役を務める蛋白質であるClathrin heavy chain(以下CHC)は,これまでの我々の研究で,多くの種類の癌の組織中で強く発現しており,特に原発性肝細胞癌(HCC)や食道上皮内腫瘍において,病理組織診断における腫瘍の良・悪性の鑑別に有用であることが判明している。そして,他の上部消化管腫瘍の病理組織診断においても組織診断マーカーとして有用である可能性がある。我々は,上部消化管の悪性腫瘍の切除標本について, CHCおよび既存の組織診断マーカーであるp53蛋白およびKi67蛋白の免疫組織化学染色を行った。その結果, CHCは喉頭癌,舌癌,咽頭癌,歯肉癌で,それぞれ83, 60, 89, 71%で陽性以上の発現を認め,この検出率はp53やKi67よりも高い成績であった。

さらに, tissue micro arrayを購入して多数症例で検討した結果, CHCの陽性を悪性と診断した時の感度・特異度は咽頭癌で75%・77%,舌癌で93%・63%,口腔癌で61%・52%であり, CHCの強陽性を悪性とした時の感度・特異度は、それぞれ44%・100%, 56%・94%, 30%・90%と特異度が上昇した。したがってCHC染色は, HE染色での病理組織診断が困難な症例における,正確な病理診断に貢献できる可能性が示唆された。一方血清中の抗CHC抗体量は, HCC患者で明らかな高値傾向を示し,あらたな腫瘍マーカーとなる可能性が示唆されていた。しかしELISA構築のためのCHC蛋白が供給停止となったため,新たな抗原を用いたELISA法を開発する必要が生じた。CHCは分子量190kDaと長大で全蛋白を合成するのは不可能である。そこで, CHCの2次構造の予測,親水領域の同定による表面露出の推定,極性などから,生体内での自己抗体生成における抗原推定部分を想定し,このような推定部分12箇所について, 15-17Daのペプチドを合成した。今後は本ペプチドを混合した場合のELISA法を開発し,腫瘍マーカー検査法としての性能を評価する必要がある。細胞の飲食作用に関与するクラスリン重鎖(CHC)の染色は,肝細胞や食道の病理診断における腫瘍の良・悪性の鑑別に有用であることが判明している。我々は咽頭,喉頭,舌,歯肉の各悪性腫瘍症例についてCHC染色を行った結果,非癌部に比べて癌部で極端に強く発現しており,したがってCHC染色は,正確な病理組織診断に貢献できる可能性が示唆された。また、癌患者の血清中の抗CHC抗体量を測定するために、CHCの2次構造の予測から親水領域や極性を割り出し,自己抗体生成における抗原部分を推定して12種のペプチドを合成した。今後ELISA法を開発して腫瘍マーカーとしての性能を評価する必要がある。CHCの上部消化管腫瘍の組織については、手配を進めている段階である。CHCの腫瘍マーカーとしての性能試験については、ELISA構築のためのCHC蛋白(ウシ脳から抽出・精製されたCHCの全長鎖蛋白)が供給停止となったため、新たな抗原を用いたELISA法を開発する必要が生じた。CHCは分子量190kDaと長大で全蛋白を合成するのは不可能であることから、CHCの2次構造の予測、親水領域の同定による表面露出の推定、極性などから、生体内での自己抗体生成における抗原推定部分を想定し。そして、このような推定部分12箇所について、15-17Daのペプチドを合成した。これらを用いてELISAの再構築のための基礎的検討を行う必要が生じた。臨床検査学上部消化管(咽頭、口頭、舌など)腫瘍の病理組織診断の良・悪性の鑑別における有用性を実施する。当院で外科的に摘出された上部消化管腫瘍のパラフィン切片について、CHCの免疫組織化学染色を行う。また、市販のtissue micro arrayを入手し、多数症例における癌部・非癌部の染色性を確認する。血清中抗CHC抗体測定では、各種ぺプチドと原発性肝細胞癌患者血清の反応性の比較検討において、良好な反応性を示したペプチドを選択し、ELISAの構築を行う。その後、健常人および各種癌患者血清中の抗CHC抗体含有量を比較し、腫瘍マーカーとしての性能を評価する。また、ELISA法の、試薬性能の評価も行う。CHC蛋白の組織染色は、食道上皮内癌の組織診断マーカーとして有用性が高いと考えられていたが、今回更に咽頭癌、舌癌、口腔癌においても有用である可能性を見出すことができた。
細胞質の糖鎖除去不全が生体に異常を引き起こす分子機構の解明

小胞体で正しい立体構造形成に失敗した糖タンパク質は、細胞質へ逆行輸送され、ユビキチン化を受け、細胞質にある糖鎖除去酵素NGLY1によりN型糖鎖をはずされた後、プロテアソームにより分解を受ける。NGLY1欠損症はNGLY1の変異による希少疾患であり、NGLY1のKOマウスは胎生致死となる。代表者は、細胞質にある糖鎖認識ユビキチンリガーゼの基質認識サブユニットFbs2の遺伝子欠損がNGLY1-KOマウスの胎生致死を回避し、全く正常に生育することを見出した。本研究は、細胞質におけるN型糖鎖除去システムの破綻が、Fbs2依存的にマウスの致死性を引き起こす分子機構を解明することを目的とする。
共役系化合物を側鎖に有する環状高分子の合成とそのトポロジーエフェクトの評価

導電性有機材料は有機薄膜太陽電池や有機EL等に応用できることから様々な研究が行われている一方、アクセプタ性材料の開発・性能向上がより要求されるようになっている。その中でも、導電性能の根源的パラメータとなる電子移動度の向上は急務であり、上記デバイスの性能向上に大きく貢献すると期待されている。本研究では、直鎖状および環状ポリアクリル酸ナトリウムの側鎖へ、電子アクセプタ性材料であるペリレンジイミド(PDI)を高効率かつ高密度に導入することに成功した。加えて、直鎖状高分子と環状高分子を用いてelectron-only deviceを作成したところ、環状高分子の方がより高い電子移動度を持つことが明らかとなり、高分子の「かたち」の違いからくるトポロジーエフェクトの発現に成功している。具体的には、まず環状アンモニウム塩基を有するPDIを、ヒドロキシ基を持つPDIから合成した。続いて、ATRPによる重合により両末端にアリル基を持つ直鎖状ポリブチルアクリレートの合成を行い、メタセシス環化反応により環状高分子の合成を行った。これらのポリマーは強酸によるt-Bu基の脱保護および炭酸水素ナトリウムによる中和反応により、ポリアクリル酸ナトリウムへ変換した。さらに、ESA-CF法を用いることで直鎖状または環状高分子側鎖へPDIを高密度に導入することに成功し、加えて、これらの高分子はクロロホルム溶液中で球状の自己組織体を構築することが明らかとなった。次に、層構成がAl/polymer layer/LiF/Alとなるelectron-only deviceを蒸着及びスピンコートにより作成したところ、環状高分子の方が直鎖状高分子より高い電子移動度を持つことが明らかとなった。また、高分子の単膜を用いて、それぞれの膜密度を測定したところ、環状高分子の方がより高い膜密度を有することが明らかとなった。27年度が最終年度であるため、記入しない。具体的には、まず環状アンモニウム塩基を有するPDIを、ヒドロキシ基を持つPDIからトリフレートエステルを経由し、環状アミンと反応させることで新規に合成した。続いて、アリル-2-ブロモ-2-プロピオネートを開始剤としたATRPによる重合により直鎖状ポリt-ブチルアクリレートの合成を行い、アリルトリブチルスタナンにより末端変換を行うことで、両末端にアリル基を持つ直鎖状高分子を合成した。次に、Hoveyda-Grubbs第二世代を用いた閉環メタセシス反応により環状のポリt-ブチルアクリレートの合成に成功した。これらの直鎖状および環状高分子は、強酸によるt-Bu基の脱保護および炭酸水素ナトリウムによる中和反応により、ポリアクリル酸ナトリウムへ変換した。さらに、ESA-CF法を用いることで直鎖状または環状高分子側鎖へPDIを約90%の導入率で高密度に導入することに成功し、加えて、これらの高分子はクロロホルム溶液中で球状の自己組織体を構築することが明らかとなった。本年度の目的としては、1.環状アンモニウム塩を有するペリレンジイミドを合成すること、2.直鎖状および環状のポリアクリル酸ナトリウムを合成すること、3.ESA-CF法に依りペリレンジイミドを直鎖状および環状高分子に導入すること、4.ペリレンジイミドを導入した直鎖状および環状高分子で自己組織化を行うことの4つであった。本年度ではこのすべてを達成することができた。1.においてはヒドロキシ基の環状アンモニウム塩への変換に関する汎用的知見を得ることができた。2.においてはt-ブチルアクリル酸の重合条件の選定、環状高分子の精製方法、ナトリウム塩化とエステルの加水分解の競合反応の解消を全て達成することができた。3.においては、ペリレンジイミドの高密度導入法の探索を広く行い、約90%という高い導入率で導入する手法を見出した。また、ESA-CF法における共有結合化反応条件についても定量的に反応が進行する条件を見出すことに成功した。4.については、直鎖状および環状高分子ともに自己組織化を行えたものの、当初見込んでいたひも状のものとは異なる球状の構造体を構築していたため、さらなる検討が必要である。一方で、膜密度や耐熱性といった諸性能で、環状高分子と直鎖状高分子は異なる性能を有していることを示唆するデータが現れたため、こちらについてもさらなる検討を行う必要性がある。

加えて、直鎖状高分子と環状高分子を用いてelectron-only deviceを作成したところ、環状高分子の方がより高い電子移動度を持つことが明らかとなり、高分子の「かたち」の違いからくるトポロジーエフェクトの発現に成功している。具体的には、まず環状アンモニウム塩基を有するPDIを、ヒドロキシ基を持つPDIから合成した。続いて、ATRPによる重合により両末端にアリル基を持つ直鎖状ポリブチルアクリレートの合成を行い、メタセシス環化反応により環状高分子の合成を行った。これらのポリマーは強酸によるt-Bu基の脱保護および炭酸水素ナトリウムによる中和反応により、ポリアクリル酸ナトリウムへ変換した。さらに、ESA-CF法を用いることで直鎖状または環状高分子側鎖へPDIを高密度に導入することに成功し、加えて、これらの高分子はクロロホルム溶液中で球状の自己組織体を構築することが明らかとなった。次に、層構成がAl/polymer layer/LiF/Alとなるelectron-only deviceを蒸着及びスピンコートにより作成したところ、環状高分子の方が直鎖状高分子より高い電子移動度を持つことが明らかとなった。また、高分子の単膜を用いて、それぞれの膜密度を測定したところ、環状高分子の方がより高い膜密度を有することが明らかとなった。まず、直鎖状および環状の高分子について、それぞれ分子量の異なるものを合成し、ESA-CF法による側鎖導入の効果を分子量毎で検討する。今回用いた分子量では直鎖状体と環状体でその導入率に差がほとんど現れなかったものの、分子量が異なる場合でも同様の傾向が見られるかを観察する。次に、観察した自己組織化体について、さらなる詳細な解析をTEM・SEM・光学顕微鏡・UV-vis・DLSを用いて行っていくことで、自己組織化体の詳細な様態とそれに伴う光学特性について調査を進めていく。それと同時に、直鎖状および環状高分子を用いた単膜の作成を行い、膜密度・単膜UV-vis・膜厚・膜重量の測定を行っていくことで、膜としての性能評価を行っていく。とくに本高分子では、直鎖状と環状というトポロジーの違いにより、膜質の違いが現れることが期待されるため、それらの調査を行っていく。その上で、アクセプタ材料としての機能を期待している電子移動度について、Electronーonly deviceを作成することに依り評価を行って、トポロジーエフェクトの発現を行っていく。27年度が最終年度であるため、記入しない。
小規模分譲マンションの管理実態と行政による支援体制の総合化に関する研究

本研究は小規模マンションの管理実態を明らかにし、行政の支援体制の総合化を検討するための基礎的資料を提供するために行った。最初の調査は横浜市内にあるマンションについて衛生局の協力を給水台帳の分析と理事長対象にアンケート調査を行った。主な結果は以下の通りである。(1)台帳を整備すれば常にマンションストックの状況を把握できること、(2)分譲マンションの方が民間賃貸経営のアパートより給水管理が悪いこと、(3)小規模マンションの方が大規模マンションより自主管理が多く、管理体制が不十分なことから保守状態が悪化していること、(4)水質検査結果と建物管理状態は極めて相関性が強いことが判明した。2番目に群馬県内のマンションの実態調査を行った。地方のマンションは大半が1棟であるから、東京近郊に多く見られる団地型は少ない。平均規模は60戸である。管理を支える市民運動団体がなく、業界、行政の協力体制がないから、スラム化が激しい。大都市圏と異なるのは中心市街地が急速に人口減少していることで、その結果居住者の管理努力に関わらず中古価格が暴落している。空き店舗の増加も深刻である。3番目の調査は自治体又は管理組合団体から提供された資料及び筆者の調査資料で分譲マンションの供給動向の分析をした。地方都市の方が首都圏より高層化している。首都圏では戸当たり敷地面積が年々縮小している。4番目の調査は総務省統計局の住宅・土地調査結果報告データーを利用して14地区(東京都、12県、札幌大都市圏)及び首都圏の距離大別の住宅動向分析を行った。ザル法化した都市計画法の実態を明らかにした。地方都市の崩壊は厳格な土地利用のルールが確立していないことによる。分譲マンションの存続には人口予測に基づいた安定した民主的な都市計画が必要であることが判明した。主な研究項目は(1)横浜市の水質検査結果と台帳記載項目の集計分析、マンション管理組合を対象としたアンケート結果の分析、(3)自治体のマンション対策の取り組み状況についてのヒヤリング結果の分析である。(1)についての主な結果。横浜市内の3階建て以上集合住宅戸数はおよそ50万戸、内分譲住宅の戸数は25万戸で、住宅統計調査の持ち家集合住宅戸数は17万戸であったから、約8万戸が借家、または事務所、空き家など持ち家世帯がいない住宅となっている。台帳と住宅統計調査の差からマンション変貌の一端を明らかにできることを確認した。(2)の調査では受水層検査結果と大規模修繕計画有無、実績、管理組合運営の良否は相関が強く現れ、水の管理を通じて管理全体の向上を促すことが可能なことが裏付けられた。品川区衛生部は初期管理指導として保健所職員が管理組合訪問を実施しているが保健所の取り組みとして成果をあげているが、科学的裏付けを得れば更に有効な施策として地位を築くことが可能となろう。(3)については東京都、特別区、横浜市、京都市、大阪市、神戸市、浦安市、広島市等の取り組みをヒヤリングした。多くの自治体は対策を模索中であり、実態調査を実施するに止まる自治体も多い。特別区の場合は相談体制づくりに取り組んでいる場合も多く、基礎自治体の方が相談のリピーターが多いことが判明した。相談体制については試行錯誤の状態であるが、民間の専門家、住民団体、NPOの役割が次第に増していることが判明した(1)特別区においてマンションの管理組合向けアンケート調査(180管理組合回収)及びヒヤリング(20組合)を行った。30戸以下の小規模マンションでは集会所だけでなく管理人室または事務所さえない場合もあり、組合運営に大いに支障を来たしている場合が少なくない。

第1回の大規模修繕では積立金不足から臨時徴収する場合もあるが、借家化著しい場合にその後修繕積立金制度を廃止し必要時に必要額を徴収する方式となる場合が見られる。結果として第2回目の大規模修繕が延期される場合が少なくない。都心部の業務地に接している場合事務所・店舗が多く入居している場合が多く生活時間帯が大きくずれるため役員会開催日に役員全員が揃うのが困難なため特定の理事に負担がかかりやすい。殆んど管理会社任せも少なくない。(2)大規模修繕実施に関する業者入札説明会への参加観察を5管理組合で行った。管理組合の了承のもと発言を控える形で参加観察を行ったが、1管理組合は建築コンサルタントの指導の元に理事全員が学習し業者への活発な質問を行い民主的ルールに基づいて修繕業者選定を行った。2管理組合では建築コンサルタントの判断に任せきりで修繕業者の選定基準が価格面に集中した。建築コンサルタントの住民教育の未熟さ診断技術の未熟さが感じられた。2管理組合では民主的ルールを装いながらも特定理事の独断が目立った。内1管理組合は出席理事も過半数に満たないまま行われた。コンサルタントの力量次第で理事の理解度が変わるが、コンサルタントを選別する情報が乏しいのが実態である。管理組合相互の情報交換が重要と思われた(3)地方の特筆すべきマンションのヒヤリングを13組合で行った。組合運営の様々な工夫を収集した。14年度の主な研究は1)群馬県内の全マンションリスト作成のための訪問確認調査、2)地方都市に於けるマンション事情の実態資料把握と比較分析及び過去の研究の補足である。1)については行政では全く把握しておらず明細地図等を参考にして現地探索を実行した。主な調査結果は以下の通りである。(1)群馬県内のマンション件数は160件、約1万戸であり、内半数がバブル経済時の19911993年の4年間に集中した。この時期に多かった投資用住宅が維持管理を悪化させていた。(2)マンションの歴史が浅いこと、絶対戸数が少ないことから行政も、住民も、弁護士や建築士等の各種専門家も関心と経験が乏しくマンション管理の社会的サポートの仕組みがないため、不良化するマンションが多かった。(3)地価が低いものの1棟型の高層住宅の計画が多く、さらに県内の交通事情から駐車場の設置比率が高いため、敷地には緑が乏しく、外部環境計画の貧しさが目立つ。機械式駐車場が多いものの十分な駐車場料金を徴収できないなど管理上の問題が目立つ。(4)中古価格は立地や維持管理の良し悪しを反映せず、築後の経過年数の影響が強い。2)の調査では多数の自治体の資料を得たが、比較として分析したデーターは熊本市、千葉市、横浜市、群馬県などである。千葉市、横浜市の場合は団地計画が近年に近づく程少なく1棟型マンションが増加している。民間マンション主流の横浜市の場合、30戸以下のマンションが全体の4割以上を占め、小規模マンションの管理問題が多い事を推測できる。群馬県では30戸未満のマンション数は2割程度で意外と少ないものの100戸以上のマンションは極端に少ない。これは管理のリーダーとなる事例が少ないことを意味する。
軍事制度下の文学に関する基盤的研究-一九四○年代文学作品の被検閲事例を中心に

本年度は、課題遂行の最終年次にあたる。「軍事制度下の文学」との観点から、一九四〇年代後半の文学に対した全体性を求め、研究発表「「戦後」文学の基盤形成」(02年10月日本近代文学会秋季大会)の他、以下の個別的な作業を行った。平成14年度科研交付申請書「研究目的」の細分化項目に概ね従い、研究実績を報告する。A:短期渡米調査02年9月二週間余り、ワシントンD.C.米国議会図書館所蔵資料の文献を調査した。旧内務省検閲原典を数百点余りを確認し、必要文献を複写した。B:在米資料の論文化別項の各論において、戦時期の官辺資料から制度的な側面の解明を求め、未発表資料の紹介に努めた。C:拙著の限界性を踏まえた批判的な再論化「敗戦期文学の論拠は、GHQ/SCAP関連資料(同在米資料.同押収返還資料・同検閲資料)である。プランゲ文庫資料や国立国会図書館憲政資料室資料がデータベース化され、今後、同様の観点に拠る事例研究などの進展が期待される。拙著の刊行時、それらは手作業による復元段階にあった。拙著には、そのような限界性がある。また、幾度かの短期渡米調査によっても、その実際を踏査し得ない同在米資料が一部ある。逆に、七〇年代以降の研究動向を他方に、現状を明確にすることで、未達の領域を線引きしたと考える。D:文献調査対象項目及び施設の拡大C項目に関連し、03年2月八木書店が目録化した米国議会図書館所蔵古典籍は、この観点に重複する(その主担者や編集者から前後の事情を伺った)。直接的な成果ではないが、幅広い観点から対象化し、このことで、より大きな潜在的な可能性を手繰り寄せたと考える。E:<敗戦期文学試論>の論文化当該領域は、資料的な系統性が確立しつつある。その概略や、研究史の動向を踏まえ、作品の底辺(不可視的な性格)から論文化することに努めた。平成11年度科研交付申請書「研究目的」において、以下の3点を今年度の研究活動の方向軸と定め、当該研究の主課題「一九四〇年代の軍事制度下の文学」への立脚点を確立したいと考えた。A:一九四〇年代後半のGHQ/SCAP検閲の本文復元と事例研究の継続、B:一九四〇年代前半の検閲実体解明への着手、C:一九四〇年代前半の資料発掘を求めた短期渡米調査(本申請経費に直接関わらない)。A:被検閲作品事例として、坂口安吾「戦争と一人の女」(一九四六年一〇月新生社発行『新生』)の検閲削除本文を全文復元し(紙面制約から付帯英文資料は未発表)、九八年五月筑摩書房発行『坂口安吾全集』第四巻所収作品本文の混乱を訂正し、GHQ/SCAP検閲が削除した不可視的記述(「刻印」)を踏まえた私的解釈を試みた。B:平成11年度は具体的実績として報告するに至らなかったが、次年度学会誌に拙論掲載が予定され、徳田秋聲『西の旅』(四一年六月二十日印刷・同六月二十五日豊国社・原典は米国議会図書館所蔵

旧内務省資料)及び同『一莖の花』(四一年八月二十日印刷・同九月一日有光社発行・同)所収作品について、検閲本文の確定と、戦時期検閲の動向を踏まえた作品解釈をおこなった。C:99年9月に短期渡米調査を行い、米国議会図書館所蔵旧内務省資料の蒐集に努めた。その機会に、上記の作品以外にも、幾つかの複写資料を入手した。そのデータ化と本文復元作業や周辺資料の検索を継続し、今後私論を提示したい。これまでいわば<篋底文学>としてあった被検閲作品本文の隠微性を資料に拠って排除し、その本文箇所を明確にする作業を量的に蓄積し、強烈な抑圧や過重な負荷が加わった一九四〇年代文学の特殊性と制度化された言葉をそこに考える。こられによって、<世界戦争期文学>と再概念化することで、現時の私たちの在り方の過不足を論究する研究性格を追求したと考える。A(検閲本文復元と事例研究):許南麒「春窮詩集」(一九四九年六月号『潮流』)に関する研究発表や拙論で検閲削除本文を復元し、GHQ/SCAP検閲の不可視的記述を踏まえ私的解釈を試みた。B(米国議会図書館所蔵旧内務省資料):拙論「一九四〇年代文学への試論的考察」で、徳田秋聲『西の旅』(四一年六月二十五日豊国社・原典は米国議会図書館所蔵旧内務省資料)及び『一莖の花』(四一年九月一日有光社発行・同)の被検閲本文の確定と作品解釈を行った。また、椋鳩十『鷲の唄』に関する拙論「軍事的規則性への非同意」も、同様の観点からの具体的作業である。C(検閲実体の解明):中野重治の短編から敗戦期の現実と作品の「現実」読み取った拙論「閉域に置かれた言葉」や『坂口安吾事典』の担当項目で、敗戦期の検閲制度と作品が重複した実際を記述した。D(試論的用語による個別性の集約):私的呼称「被占領下」「敗戦期文学」「GHQ/SCAP検閲資料」「GHQ/SCAP押収資料」などの用語を定義し、未確定の史的領域に関する分析作業に着手していない。これを、一つの反省とする。しかし次年度に学会の研究発表が許されており、史的概念を部分的に置換する可否を問う。他の研究者の批判的論点に、自身が学ぶことも多いと考える。E(新資料の発掘):厳密な意味で新資料発掘といえないが、内務省検閲を制度的側面から検討する利便性を考え、『国立国会図書館所蔵発禁図書目録1945年以前』(八〇年三月同図書館収集整理部編集・同図書館発行)に基づき拙論「戦前・戦時期被検閲文学作品処分リスト」を作成した。またGHQ/SCAP検閲資料と同様の性格を有するGHQ/SCAP押収資料(私的呼称)があり、文学関連資料の入手と分析を継続する。A入手した資料の論文化:研究発表「二度目の世界戦争と朝鮮戦争の間」及び論文「同・批評性排除への非同意」において、雑誌『民主朝鮮』の検閲削除本文を復元し、事例研究を踏まえた私的解釈をおこなった。『民主朝鮮』は敗戦期の他の雑誌検閲事例と異なり、GHQ/SCAP検閲の限界事例と確認できた。これを、一つの収穫と考える。B米国議会図書館所蔵資料の整理:「戦時期の日常と<紙の上の言葉>」において、敗戦期文学に関する雑多な資料群を、米国議会図書館所蔵資料など在米資料や日本側資料の所在情況を勘案し、GHQ/SCAP検閲資料(私的呼称)・同押収返還資料(同)・同在米資料(同)に区分けた。
樹木精油による新規な二酸化窒素捕捉・除去機構

生活環境中で問題になる環境汚染物質の除去対策として、樹木精油を空気中に放散する方法を検討した。精油には環境汚染物質の除去機能があり、特に二酸化窒素を極めて効果的に除去する精油成分としてトドマツ葉油等が見いだされ、さらには除去活性に関与する構成成分としてミルセン、フェランドレンなどが見いだされた。その除去機構は、反応後瞬時の内に粒径800nm以上の粒子状物質を生成し除去する機構であることを走査型プローブ顕微境(SPM),パーティクルカウンター(PC),エアロゾル質量分析装置(AMS)やプロトン移動反応質量分析装置(PTR-MS)を駆使して解明した。精油成分により二酸化窒素が捕捉・除去される機構を解明するために、本年度は第一に二酸化窒素除去率の高いテルペン類を核として生成する粒子に対してプローブ型顕微鏡下での観測を行った。その結果、世界で初めて生成した粒子状物質の観測に成功できた。第二に、二酸化窒素除去率の高い物質との間で生成する粒子状物質の生成挙動について粒子径分布測定装置、エアロゾル質量分析及び生成するガス状物質の生成挙動についてプロトン移動反応質量分析を実施した。その結果、二酸化窒素の除去活性の高いテルペン類では、粒子の生成が0.1分程度からと、極めて速やかであり、粒径も最大で4500nm以上の粒子が生成することがわかった。逆に除去率の低いテルペン類の場合、粒子状物質が検出され始めるのは早くても5分を要しており、生成した粒子状物質粒径は500nm程度でに留まっていた。粒子の核となるテルペン類の濃度を低くすると、粒子状物質の生成速度は遅くなり、またその粒径は小さくなることがわかった。粒子状物質の平均質量スペクトルの解析の結果、粒子を構成している物質は有機物/硝酸塩の比が15-23程度の範囲にあることがわかった。以上の成果は、生成した粒子状物質の化学的特性の解明において、重要な知見となる。また精油成分による新規な二酸化窒素除去方法の開発のための基礎基盤の確立に役立つもので、木質バイオマスのマテリアルとしての利用法の開発の一助になると考えられる。精油成分により二酸化窒素が捕捉・除去される機構を解明するために生成する微粒子状物質の化学的特性や生成挙動等を多面的に解析した。その結果、単一精油構成物質と二酸化窒素との反応生成物の内、ガス状物質としては有機ニトロ化合物、有機硝酸塩が生成していないこと、二酸化窒素は精油構成物質に取り込まれて除去されていること、粒子生成は精油構成成分との反応が引き金になっていることなどがわかった。また、二酸化窒素除去率の高い物質により生成する粒子状物質の生成速度は0.1分程度と極めて速やかであり、粒径も最大で4500nm以上の粒子が生成することがわかった。逆に除去率の低い精油構成物質の場合、粒子状物質が検出され始めるのは早くても5分を要しており、生成した粒子状物質の粒径は500nm程度に留まっていた。粒子の核となるテルペン類の濃度を低くすると、粒子状物質の生成速度は遅くなり、またその粒径は小さくなることもわかった。また粒子を形成している化合物の時間的変化は少なく、比較的簡単な組成ではないかと推察された。さらに、生成する粒子のプローブ型顕微鏡下での観測を行い、世界で初めて観測に成功した。これらの成果は、精油成分による新規な二酸化窒素除去方法の開発のための基礎基盤の確立に役立つものであり、バイオマスのマテリアル利用の開発の一助になる。精油成分により二酸化窒素が捕捉・除去される機構を解明するために、生成する微粒子状物質の生成挙動についてエアロゾル質量分析装置による分析を実施し、また生成するガス状物質の生成挙動についてプロトン移動反応質量分析装置による分析を実施した。その結果、二酸化窒素の除去活性の高いミルセン、γ-テルピネン、テルピノレンとの反応生成物については、(1)ガス状物質としては有機ニトロ化合物が検出され、有機硝酸塩が生成していないこと、(2)二酸化窒素は供試物質に取り込まれて除去されていること、(3)粒子生成はテルペンとの反応が引き金になっていること、(4)反応中間体は生成後速やかに蒸気圧が低くなり、粒子状物質としてしか存在しえないことがわかった。また粒子を形成している化合物の時間的変化は少なく、その構造は一端、微粒子状物質が生成した段階で、安定した状態にあり、また簡単な組成ではないかと推察された。さらに二酸化窒素除去活性の高いテルペン類が核となり生成する粒子状物質の生成は極めて速やかであり、粒子径は最大で1ミクロン以上に成長することも明らかになった。

このことからテルペン類の二酸化窒素の捕捉機構としては、テルペン類が核となり、最大で1ミクロン程度の粒子を形成し、捕捉されることが確認された。一方、二酸化窒素の除去活性の低いα-ピネンやリモネンでは瞬時には粒子状物質は生成せず、生成した粒子状物質の粒径も小さいことがわかった。これらの成果は、精油成分による新規な二酸化窒素除去方法の開発のための基礎基盤の確立に役立つものである。精油成分と二酸化窒素との反応により生成した粒子状物質の化学的特性の一部が解明できた。生成する粒子状物質の特性が不明であったため、当初予定していた粒子状物質の生成因子等の解明は今後の課題となっていたが、粒径分布等の粒子状物質の特性に関するデータが整ってきたため、次年度には実施できると考えられる。精油成分による二酸化窒素の捕捉・除去機構に関する知見として、ガス状物質としては有機ニトロ化合物、有機硝酸塩が生成していないこと、二酸化窒素はミルセンに取り込まれて除去されていること、粒子生成はテルペンとの反応が引き金になっていること、反応中間体は生成後速やかに蒸気圧が低くなり、粒子状物質としてしか存在しえないことがわかった。また粒子を形成している化合物の時間的変化は少なく、その構造は一端、粒子状物質が生成した段階で、安定した状態にあり、また簡単な組成ではないなどの知見を新たなに得ることができた。研究計画では生成要因の解明を中心としてあったが、予算措置の遅れ等を鑑み、次年度予定していた生成した粒子状物質の化学構造解明を優先して実施した。以上のことからおおむね順調に進展していると判断した。活性の高いテルペン類による二酸化窒素捕捉・除去の結果生成する粒子状物質の生成因子、例えば水分、共存有機物、濃度比などを明らかにし、粒子状物質の粒径、粒子数、粒子生成量への影響度を解明する。粒子状物質の生成要因(気温、光など)を特定する。粒子状物質の化学構造については、二酸化窒素除去活性の高い他のテルペン類を用いて粒子を生成させ、その化学構造に関する情報を蓄積する。これらの知見を基に、精油成分による二酸化窒素捕捉・除去機構を明らかにする。粒子状物質の粒径分布等の測定のため、測定装置のレンタル費を支出する。その他、実験器具、データ整理のためのPC、試薬費などとして支出を予定している。また、実験補助員を雇い、効率化を図る。得られた成果を学会等で発表するため、国内旅費を負担する。粒子状物質の化学的特性については、引き続き他のテルペン種との反応生成物についてエアロゾル質量分析やプロトン移動反応質量分析を実施し、情報を蓄積するため、エアロゾル質量分析装置やプロトン移動反応質量分析装置のレンタル費を負担する。検知管等の消耗品費、分析依頼費などを負担する。
データマイニング手法を用いたスケッチ画像検策

画像内容検索は,画像認識の応用研究の一つとして,ここ10数年間,盛んに行われてきている.本研究の目的は,スケッチ図をクェリー入力とする画像内容検索において,検索精度を向上させ,ユーザの満足度の高い画像検索システムを開発することである.本研究では,近年急速に発展しているデータマイニングの手法を利用することで,画像内容検索の課題であるセマンティック・ギャップを埋めようとしている点に特長がある.研究代表者は,既に,エッジ画像を用いた,大きさ・位置・回転に不変な画像特徴量を提案し,画像検索システムに実装し,成果をあげている.そして,本研究期間において,より人の主観に近い,柔軟な画像検索を実現するため,ウェーブレット変換による多重解像度解析を用いたエッジ検出法を導入し、検索精度を向上させた.ウェーブレット変換による多重解像度解析を用いたエッジ検出法は,各周波数帯におけるエッジを検出することで,有効な対象のエッジのみを検出するものである.このエッジ検出法をスケッチ画像検索システムに組み込み,画像素材集Corel Photo Galleryに適用した結果,従来は検索が困難とされていた背景が複雑な画像にも良好な結果が得られた.一般的に良好なエッジが得られるCannyのエッジ検出法を用いた場合と比較した結果,本手法の検索精度の方が良好であった.さらに,データマイニングにより,ユーザが入力するスケッチ図と評価を有効に利用することができれば,ユーザの主観と画像特徴量のギャップであるセマンティック・ギャップを埋めることが可能になることが示唆され,適合性フィードバックを用いたスケッチ画像検索を提案した.本手法をスケッチ画像検索システムに組み込み,画像素材集Corel Photo Galleryに適用した結果,セマンティック・ギャップが軽減され,検索精度が向上した.画像内容検索は,画像認識の応用研究の一つとして,ここ10数年間,盛んに行われてきている.本研究の目的は,スケッチ図をクエリー入力とする形状,テクスチャに着目した画像内容検索において,検索精度を向上させ,ユーザの満足度の高い画像検索システムを開発することである.研究代表者は,既に,エッジ画像を用いた,大きさ,位置,回転に不変な画像特徴量を提案し,画像検索システムに実装し,成果をあげている.そして,本研究期間において,より人の主観に近い,柔軟な画像検索を実現するため,カラーエッジ検出法を提案した.カラーエッジ検出法は,有彩色6種類(赤,緑,青,黄,紫,水色)と無彩色3種類(黒,灰色,白)にカラー画像を分類し,その分類画像に対して,エッジ検出を行うというものである.このカラーエッジ検出法をスケッチ画像検索システムに組み込み,画像素材集Corel Photo Galleryに適用した結果,従来は検索が困難とされていた背景が複雑な画像や複数のオブジェクトにより構成されている画像にも対応可能になり,セマンティック・ギャプを埋める可能性を示唆した.このカラーエッジ検出法は,エッジ情報とカラー情報を有機的に利用している点に特長がある.その他,被験者に画像検索実験をしてもらうために,現有のパソコンで動作している形状,テクスチャ情報に着目した画像検索システムをペン入力可能なタブレットPCに移植し,操作性を向上させた.また,適合性フィードバックを用いた画像検索システムに拡張した.さらに,次研究期間を念頭に置き,C4.5による決定木を用いたデータマイニングを試用した.画像内容検索は,画像認識の応用研究の一つとして,ここ10数年間,盛んに行われてきている.本研究の目的は,スケッチ図をクェリー入力とする画像内容検索において,検索精度を向上させ,ユーザの満足度の高い画像検索システムを開発することである.本研究では,近年急速に発展しているデータマイニングの手法を利用することで,画像内容検索の課題であるセマンティック・ギャップを埋めようとしている点に特長がある.研究代表者は,既に,エッジ画像を用いた,大きさ・位置・回転に不変な画像特徴量を提案し,画像検索システムに実装し,成果をあげている.そして,本研究期間において,より人の主観に近い,柔軟な画像検索を実現するため,ウェーブレット変換による多重解像度解析を用いたエッジ検出法を導入し、検索精度を向上させた.ウェーブレット変換による多重解像度解析を用いたエッジ検出法は,各周波数帯におけるエッジを検出することで,有効な対象のエッジのみを検出するものである.このエッジ検出法をスケッチ画像検索システムに組み込み,画像素材集Corel Photo Galleryに適用した結果,従来は検索が困難とされていた背景が複雑な画像にも良好な結果が得られた.一般的に良好なエッジが得られるCannyのエッジ検出法を用いた場合と比較した結果,本手法の検索精度の方が良好であった.さらに,データマイニングにより,ユーザが入力するスケッチ図と評価を有効に利用することができれば,ユーザの主観と画像特徴量のギャップであるセマンティック・ギャップを埋めることが可能になることが示唆され,適合性フィードバックを用いたスケッチ画像検索を提案した.本手法をスケッチ画像検索システムに組み込み,画像素材集Corel Photo Galleryに適用した結果,セマンティック・ギャップが軽減され,検索精度が向上した.
心不全発症における脳-脂肪細胞系の関与とそれを応用した新規治療法の開発

本研究においては、心不全発症および進展における脳-脂肪細胞系の関与を基礎的に検討し、それを標的とした新しい心不全の予防、診断、治療法を開発することを目的とし研究を進めた。平成18年度は、ダールラット心不全モデルを用いて、代償性心肥大期(LVH)と心不全期(CHF)においてコントロール(低食塩食ラット;LS-11WとLS-17W)とにおいて、脳-脂肪細胞系に関与する心筋mRNA発現profileを検討した。CRHR2の主なリガンドであるUrocortin IIは心不全期に活性化するがその受容体CRHR2はdown-regulationされる。一方、APJとそのリガンドApelinは心不全期には共にdown-regulationされる。Urocortin II-CRHR2システム、Apelin-APJシステム共に心筋に対して陽性変力作用を持つことが明らかになっているが、心筋局所での動態制御は異なることを明らかにした。更に心筋Apelin-APJシステムの制御機構を検討した結果、アンギオテンシンレセプター拮抗薬(ARB)により、この系の発現が特異的にpreserveされることを見いだした(Iwanaga Y, et. al..JMCC 2006)。心不全治療におけるARBの有用性をsupportする機序のひとつの可能性であると考えられた。平成19年度は、Apelin-APJシステムに関して、apelinの慢性投与効果の検討を行なった。in vivoでapelin-13を心肥大期の11週齢のダールラットにosmotic pumpを用いて投与した(2μg/kg/day)。Apelin-13投与は血圧に影響を与えず、心不全生命予後を有意に延長した(21週生存率;18.2%から77.8%)。心エコーによればApelin投与により左室のリモデリングおよび収縮能低下が抑制されていた。また、in vitro作用の検討の結果は、apelinが心筋細胞に対して肥大を惹起せず、また肥大の抑制効果も認めなかった。以上により、Apelin-APJ系の修飾が新規心不全治療となる可能性を示すことができた。しかしながらその作用期所に関しては不明な点も多く今後はその解明を進める予定である。特に現時点ではAPJのノックアウトマウスを入手しそれを用いた検討を行なっている。ダールラット心不全モデルを用いて、代償性心肥大期(LVH)と心不全期(CHF)においてコントロール(低食塩食ラット;LS-11WとLS-17W)とにおいて、脳-脂肪細胞系に関与する心筋mRNA発現profileを検討した。Urocortin II-CRHR2システム、Apelin-APJシステム共に心筋に対して陽性変力作用を持つことが明らかになっているが、心筋局所での動態制御は異なることが明らかになった。

次に、心筋Apelin-APJシステムの制御機構を検討した結果、アンギオテンシンレセプター拮抗薬(ARB)により、この系の発現が特異的にpreserveされることを見いだした(Iwanaga Y et al. JMCC2006)。心不全治療におけるARBの有用性をsupportする機序のひとつの可能性であると考えられた。以上の結果より、Urocortin II-CRHR2システムに関しては、心不全動物に対してはむしろ拮抗薬投与にてその役割を検討することが望ましいと考えられる。Urocortin II-CRHR2systemはin vitro心筋細胞で心肥大を惹起する、細胞内のcAMPを上昇させる等のデータからは、そのblockは心保護的に作用し、この心不全モデル動物において生命予後を延長させることが予測される。心不全ラットにCRHR2特異的拮抗薬であるanti-sauvagine-30の慢性投与によりUrocortin II-CRHR2システムのdisruptionが心形態および心機能に及ぼす慢性的効果を観察する予定である。またApelin-APJシステムに関しては、apelinの慢性投与検討を行う。in vivoでapelin-13を心肥大期よりosmotic pumpを用いて投与する(2μg/kg/day)。以上により、両系の修飾が新規心不全治療となる可能性を探るとともに、in vitroでの作用の検討も並行して行い、作用機序の解明を進めている。本研究においては、心不全発症および進展における脳-脂肪細胞系の関与を基礎的に検討し、それを標的とした新しい心不全の予防、診断、治療法を開発することを目的とし研究を進めた。昨年度までに、ダールラット心不全モデルを用いて、代償性心肥大期(LVH)と心不全期(CHF)においてコントロール(低食塩食ラット;LS-11WとLS-17W)とにおいて、脳-脂肪細胞系に関与する心筋mRNA発現profileを検討した。CRHR2の主なリガンドであるUrocortin IIは心不全期に活性化するがその受容体CRHR2はdown-regulationされる。一方、APJとそのリガンドApelinは心不全期には共にdown-regulationされる。Urocortin II-CRHR2システム、Apelin-APJシステム共に心筋に対して陽性変力作用を持つことが明らかになっているが、心筋局所での動態制御は異なることが明らかになた。更に心筋Apelin-APJシステムの制御機構を検討した結果、アンギオテンシンレセプター拮抗薬(ARB)により、この系の発現が特異的にpreserveされることを見いだした(Iwanaga Y, et. al. JMCC 2006)。本年度は、以上の結果から、Apelin-APJシステムに関して、apelinの慢性投与効果の検討を行なった。