hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
海洋水中二酸化炭素の測定

また、バブル式の平衡容器を用いたときには最大で5%の偏りを示すことがあり得る。2.ブイによる二酸化炭素フガシティーの連続測定には、ガス透過膜を用いた方法が有用である。しかし、これには、膜の劣化、付着生物の影響等まだ解決しなければならない問題もある。3.全炭酸量は、Dicksonの作り上げた標準海水が有用で、研究室間の偏差を数μmoleにすることが可能である。しかし、スクリップスの大気と平衡にあり、現場と異なることから多少問題となり得る。4.アルカリ度の測定の標準物質がまだ作られていないが、それを作ることにより系統誤差を数μeq/1とすることが可能である。また、アルカリ度の測定には、一点滴定法と比色によるpH測定法が有用である。5.炭素安定同位体比の相互検定がC.S.Wongを中心に行われて、研究室間の違いがかなりあった。系統的な差の他に使われた標準試料(全炭酸の標準試料と同じもの)にも問題がありそうである。平成7年9月には、P.G.Brewer博士を招へいし、彼を中心に海洋水中の炭酸系の問題、ブイを用いた連続測定に関わる最新の技術について検討を行った。彼からは、省エネルギー型のポンプ、小型化された分光光度計等の紹介が行われ、ブイ係留による測定の問題点が提示された。昨年度末に行ったIOSと北海道大学との相互検定結果は、次の通りであった。1.IOSに北海道大学の二酸化炭素フガシティー測定用の平衡容器持ち込み、IOSのラインで測定したところ、両者の平衡容器による差は認められなかった。2.全炭酸には、約10μmole差があるが、北海道大学で作った標準物質の変質も認められた。3.比色法によるpH測定を比較したところ差が認められた。4.海水中の炭素安定同位体比の測定には、前処理を含めて約0.7‰違いあった。現在、海洋の炭酸系を正確に測定することが緊急の課題となっている。ところが、測定方法や標準物質が異なるため、世界各国から発表されるデータは、精度が悪かったり、系統誤差を含んでいたりして、その問に十分に答えられない状況下にある。そこで、世界のこの分野の専門家とともにこの点を解決することを目的とした。まず、海の炭酸系を構成する二酸化炭素分圧、全炭酸、pH、アルカリ度、炭素安定同位体比、放射性炭素について、最善の測定方法ともっとも信頼のおける標準物質を検討することとし、次に、相互検定を行ってこれを確かめることとした。測定方法といっても、単なる分析化学的なことではなく、採水、保存、連続測定、船上や係留系といった特殊環境など実用にいたるすべての事柄が含まれる。また、データの活用方法も考える。具体的な研究作業内容としては、平成6年6月米国スクリップス海洋研究所において角皆、ディクソン、ゴイエ、ウォングなど世界の海の炭酸系の研究者が集まって3日間この問題を検討した(この費用は本研究費によるものではない)。さらに、11月札幌において,ディクソン、ゴイエ、フリードリッヒ(ブルーワ-の代理)のほか国内外の多数の研究者に集まってもらい、問題点を集約した。その結果、もっとも重要な作業として、マニュアルの作成、相互検定の実施、データの管理があげられた。上記の作業の一環として、我々のグループとカナダ国立海洋研究所とで相互検定を行うことになり、渡辺、小埜、奥田をカナダに派遣した。その結果、両者にかなり大きな系統誤差がある場合もあることがわかり、また、両者の測定方法の改善に大きな寄与をした。
体細胞核初期化促進方法の開発によるクローン動物作出効率の改善

平成24年度の研究により、核移植直後に偽極体が放出を防ぐために、従来使用されてきたCytochalasin B (CB)の代わりにLatrunculin A (LatA)を用いることが有効であることを明らかにした。そこで、このLatAを用いて開発した新規核移植胚作製法により産仔までの発生率が向上した原因を、エピジェネティックな観点および非エピジェネティックな観点から解析した。はじめに、クローン胚で異常が知られているヒストン修飾領域、DNAメチル化状態によって変化することが知られている胎盤の構造および重量を、LatA処理クローン胚とCB処理クローン胚において比較した。その結果、これらのクローン胚に特有な異常は、LatA処理胚においても観察され、CBをLatAに変更した新規核移植法によって改善されていないことが分かった。次に、エピジェネティック修飾とは直接的な関係性のない細胞骨格状態に着目した。着床後の発生に関わる1細胞期から8細胞期までの染色体分配状態をライブセルイメージングで観察したところ、CB処理クローン胚と比較して、LatA処理胚では染色体分配異常の出現頻度が著しく低下しており、受精胚における出現頻度と同レベルになっていた。さらに、ヒストン修飾異常H3K9me2をヒストンメチル化阻害剤を用いて受精胚に近づけても、クローン産仔率は向上せず、エピジェネティック異常のすべてが産仔までの発生率に影響しているわけではないことを示した。以上の結果より、新規核移植胚作製法によりクローン産仔率の向上に成功した主な原因は、エピジェネティックではない異常の改善に因るものであったと考えられ、今後、エピジェネティック異常に偏らず、非エピジェネティックな観点からもクローン胚の異常を見つけていくことが、体細胞クローン動物の作出効率を実用化レベルまで向上させるために必要であり有効であることを示した。(抄録なし)クローン胚新規活性化法によるクローン出生率の改善核移植胚の作製には、多くの過程を要する。ここでは、核移植直後に偽極体が放出されて染色体を喪失することを防ぐ方法に着目した。従来法では、核移植直後、サイトカラシンB(CB)処理を活性化開始と同時に始めている。しかしCBにはその後の発生に対する毒性があり、6時間以上の処理は発生阻害することが知られている。そこで申請者は、G-actinと結合してアクチン重合阻害をするLatnmculin A(LatA)の偽極体放出抑制に対する有効性を評価し、またLatAが核移植胚に及ぼす影響を調べた。はじめに、LatAの最適濃度を検討し、5μMが、偽極体放出に必要最低限の濃度であることを決定した。次に、細胞骨格状態をF-actinを染色することにより調べた。結果、LatAを用いて偽極体放出を抑制した場合、CBを用いた時と比較してF-actinの卵細胞質中における異常な局在が減少し、受精胚での場合に近づいていることが分かった。さらに、核移植胚の正常性を、産仔までの発生率を算出して評価した。結果、CBを用いて作製した核移植胚と比較し、有意に出生率は増加した(p<0.05)。クローン異常の1つとして明らかな、肥大胎盤について、LatAを用いた場合に重量が減少する傾向にあったため、パラフィン切片を作製し、HE染色を行った。しかしながら、クローン胎盤の構造異常は全く改善されていなかった。また、F-actinの局在の結果より、LatAは1細胞期の細胞骨格状態に対する毒性が低いことが示唆されたため、6時間以上の処理時間も可能であるかどうかを調べた。核移植胚は活性化と同時にTSA処理も開始し、その時間が10時間であるため、LatAをTSAと同時に10時間処理することを試みた。そのことにより、活性化6時間後の培地交換を省略ことすることができ、さらにクローン出生率もLatA6時間処理の場合と比較してもさらに増加させることに成功した。

以上の結果より、新規核移植胚作製法によりクローン産仔率の向上に成功した主な原因は、エピジェネティックではない異常の改善に因るものであったと考えられ、今後、エピジェネティック異常に偏らず、非エピジェネティックな観点からもクローン胚の異常を見つけていくことが、体細胞クローン動物の作出効率を実用化レベルまで向上させるために必要であり有効であることを示した。クローン胚の新規活性化法については、LatAを用いて様々な要素を検討し、方法を最適化した。そして完成したこの新規クローン胚作製法は、クローン研究を行っている他の研究室にも評価され、従来法にとって代わられつつある。さらに、ヒストンメチル化および脱メチル化についても3種の試薬のクローン胚への効果は検討済みであり、次年度に計画していた遺伝子発現の解析等にも取り掛かっている。DNAダメージの修復過程に着目した初期化機構の解明については、クローン出生率が40%近くにまで飛躍的に改善することもあったが、微量のUVを再現性よく確実にドナー細胞核へ照射するのが困難であり、現在の方法で解析を続けることは正確性に欠けると判断し、中断した。しかしながら、出生率を確実に上げることに成功したLatA新規クローン胚作製法により作製したクローン胚を用い、産仔までの発生に影響を与えるものをライブセルイメージングで解析中である。さらに、クローン動物にみられる異常の原因は主にエピジェネティックに不完全な初期化であると考えられているため、LatAがエピジェネティック修飾に与える影響、また、エピジェネティック修飾を強制的に変化させた場合のクローン胚発生への影響を調べ、クローン研究への新たなアプローチを探る予定である。(抄録なし)
成体マウス嗅球の新生顆粒細胞への遠心性入力のマッピング

嗅覚一次中枢である嗅球には、哺乳類であっても生後もニューロンが新たに生まれ既存の神経回路に組み込まれる。嗅球新生ニューロンは嗅覚記憶の形成に関わると考えられている。申請者らのこれまでの研究により、嗅球新生ニューロンの既存の嗅球神経回路への組み込みは嗅覚皮質からの遠心性入力によって制御されることが示唆された。しかし嗅覚皮質から嗅球新生ニューロンへの投射様式はよくわかっていなかった。本研究では改変型狂犬病ウィルスベクターを用いて、嗅球新生ニューロンにシナプス入力を与える嗅覚皮質の分布を明らかにした。嗅覚皮質から嗅球新生ニューロンへの投射様式はまだ明らかになっておらず、本研究課題ではこれを明らかにする。平成25年度度においては、嗅球新生ニューロンへシナプス入力をもつ神経細胞群を網羅的に標識するトレーサーの導入開発を目指した。近年報告された改変型狂犬病ウィルスを用いた逆行性経シナプストレースのシステムは、脳内の特定の神経細胞群への入力様式を明らかにできる点で優れており、本研究でもこのシステムを導入した。このシステムでは2つのウィルスベクターを用いる。1つは改変型狂犬病ウィルスで、野生型のウィルスからenvelopが哺乳類細胞には感染しないEnvAへと偽型され、ゲノムから経シナプス感染に必要なG遺伝子が欠損され代わりに蛍光タンパク質遺伝子が挿入されている。もう1つは標的としたい神経細胞種、すなわち嗅球新生ニューロンにEnvAへの受容体であるTVAとG遺伝子を発現させる補助ベクターである。本研究では、TVAとG遺伝子の発現誘導にレンチウィルスベクターを選定した。これまでに、改変型狂犬病ウィルスおよびレンチウィルスのどちらも作製し、嗅球新生ニューロンにシナプス入力を与える嗅覚皮質の神経細胞群を蛍光タンパク質で標識できた。あわせて、この遠心性入力が嗅球新生ニューロンの組み込みと嗅覚記憶形成にいかに関わるかを解明する。平成26年度は、前年度に開発した嗅球新生ニューロンへシナプス入力をもつ神経細胞群を網羅的に標識する改変型狂犬病ウィルストレーサーによって、マウス嗅皮質から嗅球新生ニューロンへの投射を可視化した。ある嗅球領域の新生ニューロンは、嗅皮質全体から均等に遠心性入力を受けるのではなく、特定の嗅皮質サブ領域のニューロンから入力を受ける可能性が見いだされた。また嗅覚経験が嗅皮質からの遠心性入力を介して嗅球新生ニューロンの組み込みをいかに制御するかを行動試験によって検証した。ストレス刺激を提示したマウスでは、嗅球新生ニューロンの組み込みが、新生ニューロンの細胞死の増加という形で制御されることが見いだされた。嗅皮質の神経活動を薬理学的に阻害したままストレス刺激を提示すると、嗅球新生ニューロンの細胞死増加は抑えられた。この結果から、嗅皮質からの遠心性入力を介してストレス性の嗅覚経験が嗅球新生ニューロンの組み込みを制御する可能性が示唆された。神経生物学導入した逆行性経シナプストレースシステムを用いて、嗅球新生ニューロンへの嗅覚皮質からの遠心性入力を可視化したところ、ある嗅球局所の新生ニューロンへ入力を与える嗅覚皮質の神経細胞群は嗅覚皮質内で一様に分布するのではなく、特定の亜領域に偏りをもつ可能性が見いだされた。現状では必ずしも標識の効率が一定ではなく、個体によって標識効率が悪いものが生じており、レンチウィルスベクターのプロモータの再検討および作り直しを行うことで改善を目指す。レンチウィルスベクターの再開発を行い、逆行性経シナプストレースの効率を安定させる。また平成26年度では、嗅覚記憶と嗅球新生ニューロンへの遠心性入力の関連を見いだすための行動実験をあわせて行う。摂食行動や天敵臭への暴露などの嗅覚経験をしたマウスで逆行性経シナプストレースすることによって、嗅球新生ニューロンに入力を与える嗅覚皮質の神経細胞集団が嗅覚経験依存的に変化するかどうかを検証する。重点的に予算計上していた脳組織標本画像処理
数理最適化手法に基づく符号化・復号化手法の理論解析および実用化に関する研究

データ系列をより短い系列に置き換えるデータ圧縮と,通信路を通じて得られたノイズを含む系列から元の系列を復元する通信路符号化は,情報理論における主要なテーマの1つである.これらの問題を含め,情報理論においては理論限界を達成する実用的な符号化法が知られていない情報伝送モデルが数多く存在し,本研究課題の最終的な目標は,そういった様々なモデルに対して実用的かつ最適な符毎化法を提案することであった.本年度の研究においてはpolar符号およびLDPC符号を用いた非対称通信路の符号化法を主に扱った.非対称通信路の符号化においては理論眼界を達成するような通信路入力のシンボル分布が一様分布とならないことが知られているが,方で実用上用いられるpolar符号やLDPC符号といった線形符号では非様なシンボル分布を通常の場合では生成することができない.そこで本研究では無歪み圧縮の手法をpolar符号およびLDPC符号に応用した噺たな符号化法を提案した.これは,無歪み圧縮が偏りのある系列を様系列に変換する操作だとみなせることから,無歪み圧縮の逆操作を行うことにより様なメッセージから様でない通信路入力を実現できるというアイディアに基づいたものである.ここで無歪み圧縮に対応する操作は,polar符号についてはpolar符号そのものを,LDPC符号についてはhomophonic codingとよばれる可変長符号を用いるもので,いずれの方式においても理論限界を漸近的に達成できることを証明し,また従来力式に比べて計算量・復号誤り確率いずれも改善されることをシミュレーションにより確認した.データ系列をより系列に置き換えるデータ圧縮と,通信路を通じて得られたノイズを含む系列から元の系列を復元する通信路符号化は,情報理論における重要なテーマの1つである.これらの問題を含め,情報理論においては理論限界を達成る実用的な符号化法が知られていない情報伝送モデルが数多く存在し,本研究課題の最終的な目標は,そういった様々なモデルに対して実用的かつ最適な符号化法を提案することであった.本年度の研究においてはpolar符号を用いた非対称通信路の符号化法を主に扱った.polar符号は対称な通信路においては理論隈界を漸近的に達成可能な符号であるが,一方で現実の通信路は必ずしも対称とは限らない。ここで従来の方法で非対称通信路の符号化を行う場合は対称な場合に比べて計算量が著しく増加することが知られている.そこで本研究では無歪み圧縮の手法を応用した符号化法を新たに提案し,対称の場合とほぼ同じ計算量で理論限界を達成可能なことを示した.さらに,これらの結果を有歪み圧縮にも応用し,非一様情報源・非対称歪み基準のもとでも対称モデルとほぼ同計算量で理論限界を達成可能な符号化方式を新たに提案した.また本年度は機械学習の分野である多腕バンディット問題に関する研究も並行して行った.多碗バンディット問題とはスロットマシンをプレイするギャンブラーのモデルであり,相対エントロピーの最小化といった情報理論と非常に近い枠組みをもつ。本年度の研究では,二の問題において理論隈界が達成可能かどうか従来知られていなかった確率分布モデルに対して新たに漸近最適な戦略を提案し,また有限の試行数でも理論限界に近い性能を達成できることを確認した.データ系列をより短い系列に置き換えるデータ圧縮と,通信路を通じて得られたノイズを含む系列から元の系列を復元する通信路符号化は,情報理論における主要なテーマの1つである.これらの問題を含め,情報理論においては理論限界を達成する実用的な符号化法が知られていない情報伝送モデルが数多く存在し,本研究課題の最終的な目標は,そういった様々なモデルに対して実用的かつ最適な符毎化法を提案することであった.本年度の研究においてはpolar符号およびLDPC符号を用いた非対称通信路の符号化法を主に扱った.非対称通信路の符号化においては理論眼界を達成するような通信路入力のシンボル分布が一様分布とならないことが知られているが,方で実用上用いられるpolar符号やLDPC符号といった線形符号では非様なシンボル分布を通常の場合では生成することができない.そこで本研究では無歪み圧縮の手法をpolar符号およびLDPC符号に応用した噺たな符号化法を提案した.これは,無歪み圧縮が偏りのある系列を様系列に変換する操作だとみなせることから,無歪み圧縮の逆操作を行うことにより様なメッセージから様でない通信路入力を実現できるというアイディアに基づいたものである.ここで無歪み圧縮に対応する操作は,polar符号についてはpolar符号そのものを,LDPC符号についてはhomophonic codingとよばれる可変長符号を用いるもので,いずれの方式においても理論限界を漸近的に達成できることを証明し,また従来力式に比べて計算量・復号誤り確率いずれも改善されることをシミュレーションにより確認した.通信路符号化と有歪み圧縮は情報理論における代表的な情報伝送モデルであり,これらにおける効率的な符号化方式を構成できた点で計画は順調に発展しているといえる.一方で本年度の研究で用いたpolar符号は符号長に対する性能の収束が遅いという欠点があり,短い符号長でも高性能な符号の構成が課題として残っている.今後の方針としては,非対称モデルに対して無歪み圧縮を応用するというアイディアをLDPC符号に応用することが挙げられる.LDPC符号は短い符号長で理論限界に近い性能が出ることが経験的に知られており,非対称モデルにおいてもpolar符号に比べ高性能となることが期待される.一方でpolar符号の場合と異なり,LDPC符号は無歪み圧縮に用いた場合の性能が非常に悪いという問題があるので,この部分については他の可変長符号を用いることが考えられる.
腸管M細胞特異的に発現する遺伝子群の分子機能及び個体レベルにおける高次機能の解析

本研究ではM細胞の分化誘導に重要なエフェクター細胞の同定を試みた。過去のリンパ球欠損マウスなどの観察から、M細胞の分化・維持にはパイエル板上皮とリンパ濾胞間のクロストークが必要であることが予想される。これには両者の情報を仲介するエフェクター分子が必要と考えられるが、申請者はパイエル板上皮より分泌される特殊なケモカインがその役割の一端を担っていると予想し、ケモカイン発現プロファイルの解析を行った。その結果、CCL9,CCL20及びCXCL16がパイエル板上皮特異的に発現することを見出した。これらケモカイン又はケモカイン受容体を欠損するマウスのパイエル板を観察したところ、興味深いことにCCL20受容体(CCR6)欠損マウスにおいてM細胞数の著しい減少が認められた。パイエル板上皮細胞はCCL9及びCCL20を恒常的に発現しており、パイエル板微小構造の維持に重要な役割を果たしている。我々は、これらのケモカインを介した特定の免疫細胞と上皮層の相互作用がM細胞の分化誘導に重要と考え、CCL9又はCCR6(CCL20受容体)欠損マウスのパイエル板を観察した。その結果、CCR6欠損マウスにおいてのみM細胞の著しい減少が認められた。そこでCCR6欠損および野生型マウスのパイエル板リンパ球を比較解析した結果、CDllcを発現する特殊なB細胞(CDllc+B細胞)がパイエル板に存在し、この細胞群がCCR6欠損マウスにおいて顕著に減少していることを明らかにした。種々の検討結果より、CDllc^+B細胞はM細胞の分化誘導に重要な役割を果たすことが示唆された。これまでの研究では、M細胞は、バイエル板ドームを取り囲むクリプト(陰窩)底部にて発生した前駆細胞が、バイエル板ドーム頭頂部へと移動する過程でリンパ濾胞内の細胞と相互作用することにより分化すると考えられてきた。これにはバイエル板上皮-リンパ球間のクロストークを仲介するエフェクター分子が必要と考えられるが、申請者はバイエル板上皮より分泌される特殊なケモカインがその役割を担っていると予想し、ケモカイン発現プロファイルの解析を行った。その結果、CCL9,CCL20及びCXCL16がバイエル板上皮特異的に発現することを見出した。このうち興味深いことに、CCL20の受容体であるCCR6欠損マウスでは、バイエル板におけるM細胞数は大幅に減少していた。この結果から、CCL20がバイエル板ドーム領域へのリンパ球動員シグナルとして、M細胞分化誘導に必要な重要な役割を果たすことが明らかとなった。CCR6欠損マウスのバイエル板免疫担当細胞の組成を野生型マウスと比較検討したところ、CD11c+CD19+細胞の著しい減少が認められた。CD11c+CD19+細胞は、野生型マウスのバイエル板細胞の中で最も強くCCR6を発現しており、CCL20に対して選択的な遊走活性を示した。またCD11c+CD19+細胞を蛍光ラベルして、野生型マウスへ細胞移入を行うと、バイエル板ドーム直下のsubepithelial dome (SED)領域へのホーミング活性を示した。これらの結果から、CD11c+CD19+細胞はM細胞分化誘導に何らかの役割を果たす細胞と目されるため、現在、この細胞の詳細な表面マーカー及び機能の解析を行っている。
社会的公正を目指す参加型都市デザイン－国際参加型民主主義観測所ＯＩＤＰに着目して

本研究の大きな目的は、参加型民主主義を目指すラテンアメリカ・ヨーロッパ諸都市間の都市ネットワークである国際参加型民主主義観測所Observatorio Internacional de laDemocracia Participativa(OIDP)の活動や設立プロセスに着目し、社会的公正を目指す参加型都市デザインを模索することにある。前年26年度の東京工業大学博士課程の学位論文の執筆を通じて、ラテンアメリカとヨーロッパの国家的な文脈とは異なる「都市の民主主義」を捉えながら、都市間の交流の形態とその軸となる市民参加型プログラムの特徴を明らかにし、その目的を達成してきた。平成27年度においては、(1)研究成果を様々な学術機関において発表すること、(2)各都市における参加型プログラムの推進に寄与することを具体的な目標として研究活動を行ってきた。(1)については、日本都市計画学会の学術論文として発表することを予定していたが、情報の妥当性等から見直し、本年2016年に提出する予定である。一方本研究の成果をメキシコ・メトロポリタン自治大学Universidad Aut&#243;nomaMetropolitanaの論考集として提出している。同論考集は、メキシコシティの参加型プログラムの1つである地区改良コミュニティ・プログラムProgmara Comunitario de MejoramientoBarrialの推進を目的としており、コミュニティ代表者や研究者、専門家NGOなどにより開催される研究集会(2016年5月)でのフィードバックを受けた後に公刊予定(2016年8月)である。(2)に関しては、特に日本国内の都市を対象とした「都市の民主主義」を動態的に観測し、これを評価し、個々の実践に対して新たな価値を見出していくための実践と基礎的研究を行なってきた。27年度が最終年度であるため、記入しない。本研究の大きな目的は、バルセロナ市に本部をもち都市の民主主義を志向するOIDPの設立背景や取り組みに着目し、社会的な公正を目指す参加型都市デザインを模索することにある。具体的な目的としては、1.現在の国際的な都市間ネットワークを網羅的に把握した上で、OIDPの運営、活動実態や設立プロセス等の調査を通じて、OIDPの果たす現在的な役割や位置づけを明確にすること、2.これまでOIDPの実施する市民参加表彰活動に取り上げられてきた参加型プログラムを、手法、実施規模、テーマ別に類型化し、地域的な特徴や傾向を把握した上で、個別の参加型プログラムのケーススタディから、OIDPを通じた多様な主体や空間の都市デザインへの参与や公共政策の転換等を明らかにすること、の2点を設定している。上記目的のため、平成26年度の研究計画は、OIDP本部バルセロナ市民参加委員会に対し、設立プロセスや運営実態に関するヒアリング調査を実施すること、またOIDPに取り上げられる市民参加プログラムに関する資料調査及び現地調査を実施することであった。平成26年の3-4月の間にバルセロナでの上記調査を行った。結果、OIDPの市民参加表彰活動に取り上げられる2006-2012年までの152事例のプログラムに関する資料を入手した。また各都市の参加型プログラムの現地調査に関しては、バルセロナ市周辺5都市を訪問し、各都市の市民参加局へのヒアリング調査を行っている。これらの調査結果から、市民参加プログラムの推進主体や手法、その他都市への移転など13指標109項目から成る152事例のGISデータベースを作成した。さらに同市民参加プログラムを実施する自治体141組織に対してアンケート調査を実施している。結果、国家の文脈とは異なる都市独自の文脈に位置づく、参加型プログラムの改良につながる具体的な6つの都市間交流を明らかにした。本研究課題の当初目的に照らすと、具体的な目的として掲げた目的の大半を達成することができた。しかし一方で、これまでの研究成果をOIDPをはじめ調査協力を頂いた各都市の担当者に対して報告すること、またOIDPに参加するラテンアメリカ・ヨーロッパ諸都市における現地調査を進め、個別のケーススタディを重ねることなどが、今後の研究を進める上で重要である。

これについて研究成果の報告の第一歩として、2014年度現在に所属していた東京工業大学において学位論文を執筆している。この学位論文をもとに、2015年度の日本都市計画学会の学術研究論文として、またメキシコ・シティ、メトロポリタン自治大学(ソチミルコ)Universidad Autonoma Metropolitana (Xochimilco)の研究論文としてまとめ、研究成果を提出する予定(2015年4-5月)である。また各都市への現地調査に関しては、2015年9-10月を目途にラテンアメリカ諸都市における参加型プログラムの調査を実施する予定である。合わせて、2015年度のOIDP国際会議において研究成果の発表を行いたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。平成26年度に実施した、OIDP市民参加表彰活動に申請されるプログラム推進の担当者(152事例、141件の連絡先)に対するアンケート調査では、回答率は非常に低く、調査自体への対応は20件、アンケートへの回答はわずか13件であった。この要因としては、2006年から2012年の過去の参加型プログラムが調査対象であること、また申請書に記載のある有効連絡先は全体のおよそ2/3(101件)であるといった理由が挙げられる。また、アンケートに応じることが出来ないと回答した理由を見ると、政治体制の変化によるプログラムの変更・行政機関の解体、プログラムの内容変化といったことが挙げられており、民主主義に関する調査の内容自体にもその原因が考えられる。上記の課題を受けながら、2015年3月24-26日にスペイン、マドリードで開催されたOIDP国際会議に参加し、OIDP本部の担当者や参加する自治体の担当者との間で、今後の現地調査及びアンケート調査に関する報告や発表について模索している。特に各都市で異なる都市、民主主義の概念や文化的な相違などに留意して今後の調査研究を進めていくことを確認した。また2015年度のラテンアメリカ・ヨーロッパ諸都市における現地調査の継続に関しては、前年度には実施を見送っていた天野裕(NPO法人岡崎まち育てセンター・りた事務局長)、Julio L. Hernandez(メキシコ・シティCentro de Artes y Oficios Escuelita Emiliano Zapata(コミュニティ・センター)コーディネーター)の2名に再度同行を依頼し、共に調査を行うことを計画する。
がん化における低分子量GTP結合蛋白質Ralの機能

Ralは、エフェクターは未だ同定されていないが、細胞増殖・癌化を制御する。Ralの抑制性活性制御因子であるRal-GAPは未同定であり、Rasファミリーの中では同定されるべき最後のGAPであったが、我々は、Ral-GAPの同定に成功した。Ral GAPは、活性を持つαサブユニットとβサブユニットのヘテロダイマーであり、哺乳類では活性サブユニットは2分子(α1およびα2)が存在していた。我々はRalGAP-1(α1β)とRalGAP-2(α2β)と名付けた(投稿中)。さらに、それぞれのサブユニットの遺伝子KOマウスを作成した。α2サブユニット遺伝子M変マウスは、正常発生を示したが、高発現する肺等では、Ralの活性は数倍上昇していた。膀胱ではα1サブユニットの発現は低く、ほとんどがα2サブユニットである。非浸潤性膀胱癌細胞株では、α2サブユニットの高い発現を認めたが、浸潤性を呈する癌細胞株ではα2サブユニットの発現量は低下していた。RalGAPの膀胱癌浸潤性への関与が考慮される。現在、ヒト癌組織における活性型Ras、活性化Ralの定量およびRalGAP発現量の定量を行っている。また、Ralは、Rasの穎粒に位置しており、Ras依存性の化学発がんモデルにおいて、Ralの関与を解析した。すなわち、Ras依存性とされる膀胱癌を化学物質によりα2サブユニット遺伝子改変マウスに誘導したが、正常型に比べ、α2サブユニット遺伝子改変マウスに生じた膀胱癌は高い悪性度を持ち浸潤性を示した(投稿準備中)。癌浸潤に対するRalおよびRalGAPの重要性が示唆された。また、癌浸潤では、アクチン細胞骨格系の再構成が重要であるが、直鎖状アクチン伸長因子であるmDialとDaamlがRhoの制御を受けることを無細胞系で証明し(JBC, 2009)た。さらに、mDialおよびDamml結合蛋白質として、ゲルゾリンファミリーに属するFlightless-Iを同定し、RhoとFlightless-Iが協調してmDialおよびDammlを活性化し、直鎖状アクチンを精製することを証明した。α2サブユニット遺伝子改変マウスは、正常発生を示したが、高発現する肺等では、Ralの活性は数倍上昇していた。また、Ralは、Rasの顆粒に位置しており、Ras依存性の化学発がんモデルにおいて、Ralの関与を解析した。すなわち、Ras依存性とされる膀胱癌を化学物質によりα2サブユニット遺伝子改変マウスに誘導したが、正常型に比ベ、α2サブユニット遺伝子改変マウスに生じた膀胱癌は高い悪性度を持ち浸潤性を示した(投稿準備中)。

また、癌浸潤では、アクチン細胞骨格系の再構成が重要であるが、直鎖状アクチン伸長因子であるmDialとDaamlがRhoの制御を受けることを無細胞系で証明し(JBC, 2009)た。さらに、mDialおよびDamml結合蛋白質として、ゲルゾリンファミリーに属するFlightless-Iを同定し、RhoとFlightless-Iが協調してmDialおよびDammlを活性化し、直鎖状アクチンを精製することを証明した。
中・高・大の連携を考慮したデータ援助型英語学習と教材開発の研究

本研究の目的は、(1)データ援助型の英語学習を基盤とする教材開発のフレームワーク作成、(2)中学校、高等学校、大学においてより効果的な連携指導を可能にする要素の特定と検討、の2つであった。平成17年、18年度は主に中学校と高等学校の英語検定教科書、海外で出版された大学に一般教養レベルの英語の教科書、英語の映画などを中心に、基礎研究に必要な教材データの収集と電子テキスト化、さらにそのデータ修正を行った。また、18年、19ン弁度には、学習者の文法や語彙の知識、産出能力と技能(スピーキング、ライティング)、異文化コミュニケーションの観点からデータの分析を行い、データ支援型英語学習の枠組みと中・高・大連携の具体的方策について研究を行った。(1)の課題に関しては、データ駆動型言語学習との対比においてデータ援助型の学習を取り上げ、第二言語学習における教材の役割、言語コーパスにおける言語項目の出現頻度情報の利用、学習者の言語能力の発達状況、学習者のコミュニケーション上の必要度などの観点を取り入れながら教科書教材の分析・評価・開発を行う妥当性について論じた。(2)の課題については、4名の研究者がそれぞれ、前置詞の習得、ライティング指導、パラフレーズ指導、国際英語や英語の変種というテーマを設定し、教科書分析や学習者の意識、効果的な指導方法などの検討を行った。その結果に基づいて、学習者の英語力の発展を援助するための情報提示のあり方について考察するとともに、中学校-高校-大学間の連携指導の可能性について論じた。本年度は、まず、次年度以降の研究を行うための基礎資料の収集と蓄積を行った。具体的には、中学校と高等学校の検定教科書、および大学の教養課程で用いられることが多い英語のテキストの本文を教材データとして抽出し、その電子テキスト化を行った。現行の中学校の検定教科書については本文の入力をほぼ完了し、高等学校の検定教科書については、オーラルコミュニケーションIと英語Iの教科書を中心に数社の教科書の本文データを電子テキスト化した。久保田は、データの一部を分析し、中学校と高校の学習指導の連携という観点から「言語の使用場面」、「言語の働き(機能)」、「頻度」などの諸要素を考慮した教材開発の可能性について検討した。川又は、オーラルコミュニケーションIの教科書データを国際英語という観点から質的に分析し、文化的、思想的要素と教材開発の関係について研究した。一方、本研究のもうひとつの課題である学習段階と学習者の言語能力については、中学生と高校生の発表能力、特に、「書くこと」に焦点を当てて研究を継続した。望月、久保田、磐崎は、語彙能力や文法能力の観点から、中学生と高校生の英語を書く力の測定と測定指標の検討を行うと同時に、英作文の諸特徴について数量的な尺度を用いて分析した。具体的な観察によると、接続詞の誤使用などに見られるように、中学校での学習の結果が高等学校において誤りとして表面化することがあり、やはり中学と高校における指導の組織的、有機的な連携の必要性が認識された。以上の研究成果は、以下の口頭発表3件、及び次ページ記載の論文3件に反映されている。口頭発表:望月明彦・久保田章(全国英語教育学会)、磐崎弘貞(英語コーパス学会)、川又正之(関東甲信越英語教育学会)本年度は、昨年度に引き続いて基礎資料としての教材(教科書)の収集とデータベース化を行い、さらに研究者ごとに連携指導を考慮した基礎研究を行った。特に昨年度に中学校、本年度に高等学校の教科書の改訂が行われ、新しい教科書が入手可能となったことから、本年度は、従来からの基礎資料の収集と拡充の一環として、さらに中学校の5社6種類の教科書と指導資料、高等学校の8社の英語1、2、およびReadingの教科書と指導資料を収集し、一部の言語テキストについては、電子テキスト化を図った。また久保田は、中学校の教科書の英語データに関して特に前置詞を取り上げ、主にその頻度分布についてthe British National Corpusのような大規模英語コーパスや子供向けの映画の台詞のデータベースのデータと様々な観点から比較して、その分布の特徴を分析した。望月は、学習者の視点から、連携の基盤となる学習者の言語能力の測定と評価の方法について研究を行った。

また、主に大学における書くことの指導について実証的に分析し、特に、高校と大学間の指導上の連携の問題点を論じた。磐崎は、オーラルコミュニケーションにおける語彙知識の連携の観点から、学習者の語彙知識の測定と語彙指導の方法の開発に関して研究を行った。川又は、中学校教科書の英語データを「英語の変種」の観点から分析し、指導対象の特定化について研究した。以上の成果の一部は、研究代表者と研究分担者の共編著書である『新しい英語教育のために』において発表された。他に、以下の口頭発表があった。磐崎弘貞:「テキスト語彙分析の指標-問題点とその改善」日本ドイツ語情報処理学会.本年度は研究の最終年度であるので,研究者は,収集した資料を各自の問題意識に基づいて分析し,中学,高校,大学における連携指導の課題と効果的な情報提示のあり方,さらには連携指導の方法について研究を行った.教材の開発に関しては,その内容(どのような項目を選択して提示するか)だけでなく,その項目をどのように指導すればよいかという問題も大きく関係してくるので,学習者の英語力の発展を援助するための情報提示のあり方について,特にライティングやスピーキングのような発信能力にも着目し,連携を考慮した指導の方法についても考察した.久保田は,語彙と文法指導の観点から,教科書教材の量的,質的分析を行い,連携指導に有効な情報の選択と提示のあり方について検討した.特に英語前置詞の習得に着目し,中学校の教科書における前置詞の出現環境と,The British National Corpus等の大規模言語コーパスにおける前置詞の出現環境を比較分析した.望月は,英作文に対する中学生と高校生の意識調査に基づき,英作文における連携指導の問踵点と可能性について研究を行った.磐崎は,中学・高校・大学における発信能力育成の観点から,特にパラフレーズを有効に活用する指導の方法について検討した.川又は,国際英語,英語帝国主義等の観点から中学,高校の英語教科書を分析し,連携指導を念頭においた異文化情報の提示の仕方について考察した.以上の成果は,成果報告書にまとめられた.
薬物代謝酵素の遺伝子変異多型と抗がん剤の薬理反応強度との相関解析

タキサン系抗がん剤ドセタキセル(TXT)は、主としてチトクロムP450 3A (CYP3A)によって代謝される。近年、CYP3A活性の個人差を規定する因子として、そのサブファミリーであるCYP3A5発現の有無の関与が示唆されている。本研究では、CYP3A5の一塩基変異多型(SNPs)のうち酵素発現量の低下をもたらすCYP345^*3および^*6変異に着目し、その遺伝子多型がTXTの体内動態に及ぼす影響を非小細胞肺癌患者において検討した。倫理委員会で承認された研究計画書および患者説明文書に基づいて、文書による同意の得られた非小細胞肺癌患者17例(男性13名、女性4名、年齢4479歳)を対象とした。TXT点滴終了時と終了後1、5、19時間目に採取した血漿中のTXT濃度はHPLC法で、また、血清中α_1-酸性糖タンパク質(AAG)はネフェロメトリー法で、それぞれ測定した。CYP3A5の遺伝子型はTaqMan PCR法を用いて診断した。患者17名のCYP3A5遺伝子を診断した結果、CYP3A5^*1/^*1(野生型)1名(5.9%)、CYP3A5^*1/^*3(ヘテロ変異型)5名(29.4%)およびCYP3A5^*3/^*3(ホモ変異型)11名(64.7%)であり、CYP3A5^*6変異は検出されなかった。TXTの全身クリアランスは野生型およびヘテロ変異型群に比べ、ホモ変異型群の方が約30%低値を示した。また、多重回帰分析の結果、TXTの全身クリアランスとAAG濃度あるいはCYP3A5遺伝子多型との間には有意な相関が認められた。以上の結果より、従来TXTの体内動態に影響する因子とされてきた血清AAG濃度に加えて、CYP3A5^*3遺伝子多型もその影響因子になり得ることが示された。
高エネルギー重イオン衝突実験での、ジェットをプローブとした超高温高密度状態の研究

本研究では、RHIC加速器での重心系エネルギー200GeVの陽子陽子衝突における重いクォーク(チャームクォーク、ボトムクォーク)のPHENIXおける測定、それを踏まえてRHICの重イオン衝突で生成された高温物質の研究がなされた。RHICにおける陽子陽子衝突における重いクォークの測定は摂動論的QCDの良い検証となる。また重いクォークの測定は、RHICでの重イオン衝突実験において重要である。PHENIX実験において重いクォークの測定は、DBハドロンの半レプトニック崩壊によって生じる電子(単電子)の測定を通じて行なわれてきた。この測定はチャーム由来の単電子とボトム由来の単電子を識別できないという欠点はあるが、比較的大きな崩壊比と少ないバックグラウンドの為に、有効な手段である。金金衝突では、陽子陽子衝突に比べ単電子の収量に大きな違いが有る事が知られていたが、この結果を理解するのに、詳細な議論を行うために最も重要なのは、単電子中のボトムクォークの寄与の決定である。以上の目的のため、まず重心エネルギー200GeVでの陽子陽子衝突において単電子の横運動量分布が得た。次にPHENIX実験において初の試みである、チャーム由来の単電子の収量とボトム由来の単電子の収量の比の測定を陽子陽子衝突において行なった。この測定の根本はD->e+K-X崩壊におけるe+K-の部分再構成である。この測定により、RHICにおいて初めてチャーム由来の単電子、ボトム由来の単電子の横運動量分布が得られた。摂動論QCDでの計算結果は、得られた実験結果を不定性の範囲内で再現し、摂動論QCD、及び破砕過程の理論手法の有用性が確認された。また、本研究において決定されたボトムの寄与を考慮すると、チャームだけでなく、ボトムが金金衝突で生成された高温物質中でそのエネルギーを損失している可能性が高い事が判明した。ブルックヘブン国立研究所のRHIC加速器における高エネルギー重イオン衝突実験で生成される超高温高密度物質中での高横運動量粒子の振る舞いを調べることが、本課題の目的である。私はRHIC加速器でのPHENIX実験に従事して、特に高横運動量のheavy quark(charmとbottom quark)の振る舞いに着目している。Heavyquarkはlight quarkに比べて、その大きな質量のために超高温高密度物質中でエネルギーをあまり損失しないと予想されていたが、RHIC加速器での実験により、Heavyquarkもlight quarkと同程度のエネルギーを損失することを示唆している結果が得られた。よってheavy quarkの高温高密度物質中でのエネルギー損失機構の理解が、現段階での高エネルギー重イオン衝突実験における最重要課題の一つである。これを理解するためには、まず衝突初期に生成されるheavy quarkの内訳、すなわちcharmとbottom quarkの存在比を知る必要がある。D、Bmesonのsemi-leptonic decayのバターンが異なる事を利用してchamとbottomの存在比を陽子、陽子衝突実験で調べることを試みた。これはRHIC加速器で行われている実験では最初の試みである。そして、chamとbottomの存在比はまだ明らかにはなっていないものの、この解析方法がPHENIX実験において有効である事を確認した。ブルックヘブン国立研究所のRHIC加速器における高エネルギー重イオン衝突実験で生成される超高温高密度物質の性質を調べることが、本課題の目的である。私はRHIC加速器でのPHENIX実験に従事して、特にheavy quark(charmとbottom quark)を着目している。Heavyquarkはその大きな質量のため、衝突初期にのみ生成されると考えられており、高温高密度状態のプローブとして適している。PHENIX実験ではheavy quarkからの単電子の測定によって、heavy quarkの研究を行なってきた。特に興味深い結果として、Au+Au衝突実験における単電子の大きな収量抑制と、大きな方位角異方性がある。これは、heavy quarkが高温高密度状態中において大きなエネルギーを損失し、熱平衡状態に達している事を示唆しているが、この結果を正しく解釈するには、単電子中のcharmとbottom quarkの存在比を知ることが必要不可欠である。この目的のため、私はp+p衝突実験においてcharmを含むハドロンとbottomを含むハドロンの崩壊ゐパターンの違いを利用することによって、単電子のcharmとbottomの存在比を調べることを試みた。この方法により、横運動量27GeV/cの単電子のcharmとbottomの存在比が判明し、高温高密度中においてCharmだけでなくbottomも大きなエネルギー損失をしているらしい事がわかった。またこの存在比から、重心系200GeVのp+p衝突におけるbottom quarkの生成断面積を求める事にも成功した。これは、PHENIX実験でrapidity O付近における最初のbottomquarkの断面積の結果であるというだけでなく、Au+Au衝突実験で観測されているJ/ψ粒子の抑制の解釈をするのにも、重要な測定である本研究では、RHIC加速器での重心系エネルギー200GeVの陽子陽子衝突における重いクォーク(チャームクォーク、ボトムクォーク)のPHENIXおける測定、それを踏まえてRHICの重イオン衝突で生成された高温物質の研究がなされた。

この測定はチャーム由来の単電子とボトム由来の単電子を識別できないという欠点はあるが、比較的大きな崩壊比と少ないバックグラウンドの為に、有効な手段である。金金衝突では、陽子陽子衝突に比べ単電子の収量に大きな違いが有る事が知られていたが、この結果を理解するのに、詳細な議論を行うために最も重要なのは、単電子中のボトムクォークの寄与の決定である。以上の目的のため、まず重心エネルギー200GeVでの陽子陽子衝突において単電子の横運動量分布が得た。次にPHENIX実験において初の試みである、チャーム由来の単電子の収量とボトム由来の単電子の収量の比の測定を陽子陽子衝突において行なった。この測定の根本はD->e+K-X崩壊におけるe+K-の部分再構成である。この測定により、RHICにおいて初めてチャーム由来の単電子、ボトム由来の単電子の横運動量分布が得られた。摂動論QCDでの計算結果は、得られた実験結果を不定性の範囲内で再現し、摂動論QCD、及び破砕過程の理論手法の有用性が確認された。また、本研究において決定されたボトムの寄与を考慮すると、チャームだけでなく、ボトムが金金衝突で生成された高温物質中でそのエネルギーを損失している可能性が高い事が判明した。
新規メナキノン(ビタミンK)生合成経路に関する研究

我々は従来とは全く異なる新規メナキノン(MK)生合成経路が、ある種の細菌、例えばHelicobacter pyloriなどに存在することを見出した。これらの細菌には病原菌が含まれ、この経路の阻害剤は新しい作用機作を有する感染症治療薬となる可能性が高いと考えられる。過去3年度の研究により、我々は以下の成果をあげた。1.取込実験の準備段階として、MKの13C-NMRスペクトルの厳密な帰属に成功した。2.種々の位置を13Cで標識したグルコースを用いての標識実験により、MKがコリスミ酸を出発物質として、従来知られているのとは別の経路で生合成されることを示した。4.標識実験の結果より推定された予想中間体である1,4-ナフトキノン-6-カルボン酸をナフタレン-2-カルボン酸のCe(SO4)2酸化により調製した。この化合物をS.coelieolorのMK要求株へ添加実験することにより、生合成中間体であることを証明した。4.S.coelicolorのメナキノン要求株の蓄積物を精査した結果、ヌクレオシド化合物であるフタロシンを単離・構造を決定した。この化合物はイノシンと置換安息香酸が結合した構造からなるが、既に抗腫瘍性を抗生物質として他の放線菌から分離されている。5.さらに他の変異株を用いる実験によりフタロシン以降の数種の生合成中間体の同定にも成功した。メナキノン(ビタミンK)は、人間にとっては血液凝固に必須のビタミンであり、また微生物では電子伝達系の成分として重要な役割を担っており、生命維持上必須の成分である。我々は従来とは全く異なる新規メナキノン生合成経路が、ある種の細菌、例えばHelicobacter pyloriなどに存在することを見出した。これらの細菌には病原菌が含まれ、この経路の阻害剤は新しい作用機作を有する感染症治療薬となる可能性が高い。この1年間の研究により、我々は以下の成果をあげた。(1)トレーサー実験による新規経路出発物質の推定新経路を有することが確立されている放線菌Streptomyces sp. CL190株を使用して、種々の標識実験を行った。[^<13>C-U_6]グルコースを使用した標識実験と^<13>C-^<13>C-スピン結合の解析から、グルコースが代謝されて生成したC_4及びC_2からなる化合物が生合成中間体となることが示唆された。次いで[1-^<13>C]グルコースを用いる実験により、ホスホエノールピルビン酸およびエリスロースが生合成中間体であることを決定した。更に種々のアミノ酸を、[^<13>C-U_6]グルコースと同時に添加する実験により、生合成中間体に付いての詳細な情報が得られた。(2)新規経路関連遺伝子群の推定と実証実験;メナキノンを有し、かつ新規経路有する菌株が保持し、既知経路を利用している大腸菌、枯草菌が持たない遺伝子をコンピューター検索することにより、これまでに新規経路に関与する候補遺伝子を5つを新経路遺伝子として見出した。更にNTGによる突然変異株(メナキノン4を添加した場合のみ生育可能な菌株)の取得にも成功した。現在これら菌株が蓄積する生合成中間体(酸性水溶性化合物)の単離、精製が進行中である。平成18年度の研究により、我々は以下の成果をあげた。

1.トレーサー実験による詳細な新規経路出発物質の推定新経路を有することが確立されている放線菌Streptomyces sp. CL190株を使用して、昨年度の成果に加えて以下の成果を得た。[2-^<13>C]、[3-^<13>C]、[4-^<13>C]、[5-^<13>C]、[6-^<13>C]グルコースを使用した標識実験により、詳細なグルコースからの取込パターンを決定した。2.標識実験の結果予想された中間体を化学合成し、この化合物が新経路に欠損のある突然変異株の生育を回復することより、この予想中間体が真の中間体であることを確認した。3.昨年度に同定した新規経路に関係する遺伝子の欠損株を調製し、それらが蓄積する中間体と思われる3種類の化合物を単離、構造を決定した。そのうちの1つの化合物は、ヌクレオシド類縁体であった。しかしこれら化合物の蓄積量が微量であったため、化学合成を試みその合成に成功した。これらを使用しての変換実験により、蓄積した化合物がメナキノンに変換されることを確認した。これらの結果より、新規経路の大半を解明できたと考えている。現在これら以外の変異株が蓄積する代謝産物について単離、精製を検討中である。メナキノン(ビタミンK)は、人間にとっては血液凝固に必須のビタミンであり、また微生物では電子伝達系の成分として重要な役割を担っており、生命維持上必須の成分である。我々は従来とは全く異なる新規メナキノン生合成経路が、ある種の細菌、例えばHelicobacterpyloriなどに存在することを見出した。これらの細菌には病原菌が含まれ、この経路の阻害剤は新しい作用機作を有する感染症治療薬となる可能性が高いと考えられる。平成19年度の研究により、我々は以下の成果をあげた。1.18年度の結果より推定された予想中間体である1,4-ナフトキノン-6-カルボン酸をナフタレン-2-カルボン酸のCe(SO4)2酸化により調製した。この化合物をStreptomyces coelicolorのメナキノン要求株へ添加実験することにより、生合成中間体であることを証明した。2.S.coelicolorのメナキノン要求株の蓄積物を精査した結果、ヌクレオシド化合物であるフタロシンを単離・構造を決定した。この化合物はイノシンと置換安息香酸が結合した構造からなるが、既に抗腫瘍性を抗生物質として他の放線菌から分離されている。メナキノン要求性の他の変異株への添加実験によりこの化合物が、生合成中間体であることを証明した。3,さらに他の変異株を用いる実験によりフタロシン以降の数種の生合成中間体の同定にも成功した。