hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
複数プラットフォームの企業間分業にもとづく製品開発の実態とその課題の研究

一方で、以上の結果をもとに、コンセンサス標準の下での様々な企業の戦略を検討した。コンセンサス標準の下では、標準化と実装の両面でエコシステムの成立・拡張の担い手となる、典型的なプラットフォーム・リーダーしなかった。代わりに、それに準ずるプラットフォーム提供企業や活用者など、4タイプの戦略を仮に見出すことができた。さらに、従来注目されることが少なかった活用者やニッチが開発知識の統合/媒介を担い、エコシステムの拡張を促していることが示唆された。さらに、活用者やニッチの製品開発では、システム統合の能力に加え、外部技術の変化への対応のタイミングを調整する能力が必要なことを明らかにした。
頭頸部癌におけるRNAメチル化修飾

DNAメチル化などの可逆的な塩基修飾が、癌化機構など生物に多様な影響を与えていることが解明されてきている。当教室でも頭頸部癌領域のがん抑制遺伝子におけるDNAメチル化が癌化機構に関連しており、臨床的に予後不良であることを示してきた。RNAにもアデノシン6位窒素原子へのメチル基の付加反応(m6A)という塩基修飾が、DNAよりも動的に存在していることを受けて、癌とメチル化についてRNAでも研究をすることを主題として申請していた。研究2年度目で、多くの実験結果を得られた。最終年度も、研究を進めていく。METTL3を、頭頸部癌細胞株でノックダウンし、RNAメチル化の変化を測定する。頭頸部癌におけるRNAメチル化制御機構を解明を目指す。今年度もDNAメチル化については引き続き当教室で研究しており、頭頸部癌領域のNPY1R, NPY2R, NPY4R遺伝子の高頻度メチル化が独立した予後因子であることを示した(Misawa K, et al.Oncotarget 2017)。細胞株によるtotal RNA relative expressionに関しては先行研究として行い申請書にも記載していたが、新たに報告された他癌(腎細胞がん、子宮頸がん)ではm6A量及びRNAメチル化酵素であるMETTLE3が低下しているほど予後不良という報告であった。我々の細胞株実験ではそれに反する結果であったが、現在今年度予定していた臨床検体における癌部及び相当する非癌部において、m6A修飾関連酵素遺伝子群の定量的PCRにてRNAメチル化状況を調べている。我々は80症例160サンプルの頭頸部癌患者におけるDNA及びRNA(cDNA)、腫瘍自体も冷凍保存している。引き続きサンプル採取を続けており、癌部及び相当する非癌部においてのRNAメチル化状況を調べ、RNAメチル化と癌化機構、癌抑制遺伝子との関連の知見を蓄積していきたい。平成29年度に行う予定であった研究内容は遅れている現状である。本研究と並行して行っている頭頸部癌におけるDNAメチル化解析に、予想外に時間がかかったためである。新たに報告された他領域の癌(腎細胞癌、子宮頸癌など)では、m6A量及びRNAメチル化酵素であるMETTLE3が低下しているほど予後不良という報告であった。本研究の申請書における研究計画で、頭頸部癌においてはどのような結果になるかが判明すると思われるため、予定通り進めていきたい。やや遅れてはいるが、サンプル自体は整っているため、最終年度までには平成29,30年度計画は実行可能と思われる。平成29年度の研究計画の進行がやや遅れているため、分子生物学実験用試薬の購入が予定よりも少なかったため。平成30年、31年度内で現時点での遅れを遂行予定としているため、請求した助成金も今後使用予定である。研究は順調にすすんている。最終年度で、予算のかかる実験を予定している。
直腸癌に対する放射線誘導性上皮間葉転換とそのSN-38による抑制

直腸癌に対して術前化学放射線療法が広く行われている。我々は放射線治療にCPT-11を併用するレジメを第I相臨床試験として行い、治療成績の大幅な向上を得た。また放射線により大腸癌細胞にhypoxia - inducible factor (HIF)-1αの発現が誘導され、これが放射線耐性の機序となっていること、CPT-11の代謝産物であるSN-38がHIF-1αを抑制し放射線感受性を増強することを解明してきた。その一方で癌の浸潤や転移における上皮間葉転換(EMT)の関与が近年注目されており、HIF-1αがこのEMTを誘導するとされるが、放射線誘導性のHIF-1αが大腸癌にEMTを誘導するかについては報告がない。そこで本研究では、1放射線により大腸癌にEMTが誘導されるか2SN-38によるHIF-1α抑制がEMTの克服に寄与するかについて検証することを目的とし、大腸癌細胞株を用いたin vitroの系及びマウス皮下腫瘍モデルにて検討することを計画した。初年度においては1の放射線による大腸癌細胞株に対するEMTの誘導の検証を主に行い放射線照射により大腸癌細胞株にEMTが誘導されることを確認した。本年はさらにSN-38が放射線により誘導されたEMTを抑制するかどうかを検証した。しかしながらSN-38の添加により細胞のViabilityが大きく下がり、EMTが抑制されるというよりは細胞死により細胞の遊走能が低下している印象であった。そこで使用する薬剤を変更しmTOR阻害剤であるTemsirolimusを使用することとした。Temsirolimusは細胞のViabilityを低下させることなく放射線誘導性の遊走能の上昇を抑制した。当初予定していた薬剤では予定した効果が得られなかったが、薬剤を第2選択のものに変更することにより、当初期待した効果を得ることが出来た。実際の臨床手術検体を用い放射線により誘導されたmTOR経路が癌の転移能に影響を与えるか否かを検討する。本年度においては1の放射線による大腸癌細胞株に対するEMTの誘導の検証を主に行った。放射線照射により大腸癌細胞株はその形態を大きく変化させることが確認された。またE-cadherin・Vimentin等のEMT関連蛋白のFlow-cytometryによる定量、接着能・浸潤能の評価などにより、放射線照射により大腸癌細胞株にEMTが誘導されることも確認された。初年度の目標であった、放射線により大腸癌にEMTが誘導されるかについては基礎的な検討が終了し、ほぼ予想通りの結果が得られた。今後は次なる目標であるSN-38によるHIF-1α抑制がEMTの克服に寄与するかについて検証することを目的とする。

具体的にはSN-38の存在下で放射線照射を大腸癌細胞株に行い、放射線誘導性のEMTが抑制されるかどうかを検証する。実際の臨床手術検体を用い放射線により誘導されたmTOR経路が癌の転移能に影響を与えるか否かを検討する。
黒毛和種繁殖雌牛の繁殖能力と枝肉形質との遺伝的関連性に関する研究

研究計画にのっとり,宮崎県内で実際に肉用牛の子牛の発育記録を測定している地域において,まず,雌牛の繁殖能力としての生時体重におよぼす母性遺伝効果の影響を検討した。材料は宮崎県椎葉村において,1993年5月から翌1994年3月までに誕生した黒毛和種子牛226頭の生時体重とし,これらの子牛から1966年誕生の個体まで血統を遡った血縁個体1088頭を加えた計1314頭を分析対象個体とした。分散成分はEMアルゴリズムによるREML法により推定した。その結果,相加的遺伝効果および母性遺伝効果を考慮する評価モデルにより,相加的遺伝率,母性遺伝効果の遺伝率および相加的遺伝効果と母性遺伝効果間の遺伝相関はそれぞれ0.53,0.09および-0.27と推定された。これらは他の分析結果の傾向とも一致するものであった。以上より対象形質の記録を持つ個体が226頭と同時期に椎葉村内で生産された半数程度の頭数であり,集団の遺伝的状況を完全に表しているとはいえないが,他の分析結果ともよく一致した傾向を示していることから,集団の状況を反映したものであることが確かめられた。本結果については,論文投稿を予定している。次に,雌牛の繁殖能力と枝肉形質との遺伝的な関連性を見るための予備的検討として,宮崎県都城地区における雌牛の繁殖成績および枝肉出荷成績の間の関連性を検討した。分析方法としては繁殖成績および枝肉出荷成績それぞれについて遺伝的評価を行い,その結果得られた育種価予測値間の単相関を算出した。その結果,初産月齢に関しては脂肪交雑評点との間に0.0,ロース芯面積との間に0.24という単相関係数が得られた。また,分娩間隔は脂肪交雑評点との間に0.18,ロース芯面積との間に0.15という単相関係数が得られ,それぞれの育種価予測値間に大きな相関関係は認められなかった。本結果を考慮し,今後は実際に遺伝的関連性を明らかにしていくつもりである。
中皮腫幹細胞を標的とした新たな中皮腫予防に有効な機能性食素材の開発

今年度の本研究の目標は、ヒト中皮腫細胞株の中から最適な細胞株を選択し、中皮腫予防食素材のスクリーニングに最適な中皮腫細胞クローンとその培養法を構築することである。まず、いくつかの中皮腫細胞株を用いて3次元培養(中皮腫幹細胞分離用培養無血清培地を用いる)によるTumorsphere形成能を指標にした最適な細胞株の絞り込みを行い、Meso-1細胞株が中皮腫幹細胞分離に最適な細胞株として絞り込みに成功した。次に3次元培養で形成させたTumorsphereを回収し、Tumorsphere非形成群と対比し、CD44,ABCG2等の複数のがん幹細胞マーカーの発現の違いをmRNA及びタンパクレベルで解析した。その結果、すべてのマーカーがmRNAレベルでは増加傾向を示したが、タンパクレベルではABCG2のみが増加し、他のマーカーは顕著な変化は認められなかった。したがって、Meso-1では、ABCG2活性を指標にした一次スクリーニングと三次元培養によるTumorsphere形成能を指標とした二次スクリーニングを組み合わせることで、効率よく中皮腫幹細胞を濃縮可能と考え、FACSによるSPフラクションの分離ないしはABCG2の基質であるトポテカン耐性を指標にした一次スクリーングと三次元培養によるTumorsphere形成能を指標にした二次スクリーニングを行い、幹細胞性を有した細胞群の絞り込みを行った。さらに、濃縮した幹細胞群の培養法について検討したところ、中皮腫幹細胞分離用培養無血清培地に中皮腫幹細胞の増殖に必要な増殖因子で二次元培養したところ、2継代まではある程度幹細胞性を維持できることが判明したので、今後は、3次元培養で濃縮した幹細胞群を2継代まで二次元培養で培養し、抗中皮腫活性を持つ機能性食素材をスクリーニングすることが最適と考えられた。今年度の目標は、ヒト中皮腫細胞株の中から、中皮腫予防食材のスクリーニングに最適な細胞株と中皮腫幹細胞クローンの分離法の樹立とその培養法を確立することであった。細胞株の選択と中皮腫幹細胞クローンの分離法に関しては、ABCG2活性と3次元培養でのTumorsphere形成能を組み合わせることで、幹細胞性を有する幹細胞クローンの濃縮に成功したことで、当初の目標は達成できたと考える。また、Tumorsphere形成能の高いクローンを二次元培養で、培地組成を考えることで、機能性食素材をスクリーニングするに必要な培養法はほぼ確立できたといえる。以上のことを総合して、当初の目標はほぼ達成できたと考える。前年度確立した中皮腫幹細胞クローン分離法と培養法を有効に使い、中皮腫幹細胞の微小環境である低酸素分圧条件下で培養し、がん幹細胞の生存に必要な小胞体ストレス、オートファジー関連シグナル分子等の複数のシグナル系を特定する。その上でこれらのシグナル分子を標的にした機能性食素材をスクリーニングし、中皮腫幹細胞を標的にした新たな中皮腫予防食素材の開発の可能性を探る。その予防食素材を絞り込む際に、作用点が異なる素材を組み合わせることで、より効果的な中皮腫幹細胞除去法を考案し、科学的根拠に基づいた新たな有効な中皮腫予防法の構築につなげる。

以上のことを総合して、当初の目標はほぼ達成できたと考える。前年度確立した中皮腫幹細胞クローン分離法と培養法を有効に使い、中皮腫幹細胞の微小環境である低酸素分圧条件下で培養し、がん幹細胞の生存に必要な小胞体ストレス、オートファジー関連シグナル分子等の複数のシグナル系を特定する。その上でこれらのシグナル分子を標的にした機能性食素材をスクリーニングし、中皮腫幹細胞を標的にした新たな中皮腫予防食素材の開発の可能性を探る。その予防食素材を絞り込む際に、作用点が異なる素材を組み合わせることで、より効果的な中皮腫幹細胞除去法を考案し、科学的根拠に基づいた新たな有効な中皮腫予防法の構築につなげる。
静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受に関する研究

本研究においては,旧来の静圧軸受と同等以上の負荷容量,軸受剛性を有し,安定したブシュの浮動特性を実現することにより,摩擦損失の低減を図り得る,静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の軸受特性を数値解析により明らかにするとともに,軸受を試作しその特性を測定することにより,数値解析の妥当性および限界性を明らかにする.そして静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の有用性を明らかにし,その設計指針を明確にすることを目的とする.本年度の研究実績の概要は以下の通りである.1.平成9年度作成した数値解析プログラムについて,種々の計算条件を再吟味し,軸受特性(負荷容量,軸受剛性,摩擦トルク,偏心率,偏心角)の解析精度を高めるとともに,ブシュに設けたリセスおよび潤滑油供給絞りの形状を種々変更して計算可能なものとした.2.平成9年度に改良した静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受実験装置を用い,負荷容量,軸受剛性,摩擦トルクの測定を行い,高い負荷容量を有しながら低い摩擦トルクを実現し,良好な軸受特性を有することを確認した.また全実験領域にわたり,計算結果と実験結果はかなりよく一致し,作成した数値解析プログラムの妥当性を確認した.3.数値解析プログラムを用い,リセスおよび潤滑油供給絞りの形状が軸受特性に及ぼす影響を明らかにし,静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の設計指針を明らかにした.本研究においては,旧来の静圧軸受と同等以上の負荷容量,軸受剛性を有し,安定したブシュの浮動特性を実現することにより,摩擦損失の低減を図り得る,静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の軸受特性を数値解析により明らかにするとともに,軸受を試作しその特性を測定することにより,数値解析の妥当性および限界性を明らかにする.そして静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の有用性を明らかにし,その設計指針を明確にすることを目的とする.本年度の研究実績の概要は以下の通りである.1.軸およびブシュの挙動(偏心率,偏心角)と軸受諸条件(回転数,負荷容量,摩擦トルク)との基本的な関係を明らかにするために,まずはじめに層流潤滑条件において,軸ーブシュ間および,ブシュー軸受間に関するすきまと圧力の関係式であるレイノルズ方程式を導出し,その式と軸およびブシュに関する力の釣り合いの式と連立して,軸およびブシュの挙動を計算する数値解析プログラムを作成した.2.作成した数値解析プログラムによる計算結果と,先に行った予備研究において試作した浮動ブシュ型ジャーナル軸受における実験結果との比較を行った.その結果,回転数が低い場合には両者はよく一致し,また回転数の高い場合においても,偏心率に対する負荷容量および摩擦トルクの増減関係は両者とも同様であり,数値解析プログラムの妥当性を確認した.しかし回転数が高くなるにつれ,計算結果と実験結果の値の差は大きくなることから,高い回転数領域においては層流潤滑条件による解析では不十分であり,乱流潤滑条件により解析を行う必要があることを明らかにした.3.予備研究を行なった際の,現有の静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受実験装置は,軸の静的な挙動を測定するために製作したものであり,振動特性を測定するためには不都合な点もあった.そこでこの実験装置を,軸およびブシュの振動特性をも測定できるように設計し改造した.本研究においては,旧来の静圧軸受と同等以上の負荷容量,軸受剛性を有し,安定したブシュの浮動特性を実現することにより,摩擦損失の低減を図り得る,静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の軸受特性を数値解析により明らかにするとともに,軸受を試作しその特性を測定することにより,数値解析の妥当性および限界性を明らかにする.そして静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の有用性を明らかにし,その設計指針を明確にすることを目的とする.本年度の研究実績の概要は以下の通りである.1.平成9年度作成した数値解析プログラムについて,種々の計算条件を再吟味し,軸受特性(負荷容量,軸受剛性,摩擦トルク,偏心率,偏心角)の解析精度を高めるとともに,ブシュに設けたリセスおよび潤滑油供給絞りの形状を種々変更して計算可能なものとした.2.平成9年度に改良した静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受実験装置を用い,負荷容量,軸受剛性,摩擦トルクの測定を行い,高い負荷容量を有しながら低い摩擦トルクを実現し,良好な軸受特性を有することを確認した.また全実験領域にわたり,計算結果と実験結果はかなりよく一致し,作成した数値解析プログラムの妥当性を確認した.3.数値解析プログラムを用い,リセスおよび潤滑油供給絞りの形状が軸受特性に及ぼす影響を明らかにし,静圧浮動ブシュ型ジャーナル軸受の設計指針を明らかにした.
映像イメージリーディングの導入により、思考力・表現力を高める歴史学習の教材開発

1.研究目的:本研究では、「写真」「映像」といった実写資料を積極的に授業に持ち込み、そうした資料に対して「目で見る→事実と異なるところを探す→事実と照らし合わせて議論する」という主体的・批判的手法による学習方法(「映像イメージリーディング」と命名)を導入した。それを通じメディアを読み解いて必要な情報を引き出し、分析・活用し、それをもとに表現していく能力を高めることのできる歴史学習の教材開発と教育実践を行った。2.研究方法:具体的には、前近代史・近現代史にわけて二つの方向から実践研究を実施した。前近代史学習においては、現代に残る風景を映像や写真に撮り、そこから歴史の真実に迫る学習方法(学会発表)と大河ドラマのシーンを用いて、そのシーンにある「歴史事実と異なる何かを探そう」という作業を通して、歴史の真実にせまる授業実践を探るという学習方法の開発を行った。一方近現代史において導入したのは、「映像の世紀」や「予言」といった実写資料のなかに疑問やなぞを発見し、それを入り口に当時の社会的背景(プロパガンダの実態や「なぜそうした結果にいたったのか」の考察)を話し合う学習を行った。3.研究成果:「映像メディア」への生徒の関心は高く、現代の中学・高校生にとって身近で取り組みやすくかつ彼らの歴史観に大きな影響力をもつ歴史資料の中心が「映像メディア」であることが本実践により確認できた。また近代以降の実写映像と「歴史ドラマ」映像ではアプローチの方法が異なるということも明らかになった。一方で、平城宮跡を対象とした実践では、写真・映像資料そのものが重要なのではなくて、その対象に「なぞ」を探し探究するという学習形態を導入することによって、思考力が高まる(生徒の自己評価も上昇)ことが明らかになった。「映像メディア」は、生徒の探究活動が組織される視点(探究課題)の設定があってはじめて効果的な教材となりうることが確認できた。
クラウドを用いた日本語教育Ｗｅｂ教材の高品質配信手法に関する研究

本研究は,クラウド上にWeb教材の配信拠点を構築することによって,従来のWeb教材で問題となっていた配信遅延を解消し,円滑な遠隔学習環境を提供する.日本語教育分野では,学習者の地理的密度が高くないため,Web教材を用いた教育が期待されてきたが,Webサーバと学習者との通信状態によっては,モデル音声の発話遅延やレスポンス低下が問題となっていた.そこで本研究では,近年利用可能になってきたクラウドを用い,世界各地のクラウド・サイトに日本語教育Web教材の配信拠点を構築し,円滑な学習環境を世界各地の学習者に提供する体制の構築法を研究した.本研究は,クラウド上にWeb教材の配信拠点を構築することによって,従来のWeb教材で問題となっていた配信遅延を解消し,円滑な遠隔学習環境を提供する.日本語教育分野では,学習者の地理的密度が高くないため,Web教材を用いた教育が期待されてきたが,通信遅延や単一のサーバへのアクセス集中によるレスポンス低下が問題となっていた.そこで本研究では,近年利用可能になってきたクラウドを用い,世界各地のクラウド・サイトに日本語教育Web教材の配信拠点を構築することによって,伝送遅延やアクセス集中を軽減し,円滑な学習環境を世界各地の学習者に提供する体制の構築法を研究するのが,本研究の目的である.2012年度は,前年度に行った日本語学習Web教材のコース設計に基づいて,日本語の発音を中心とした学習教材を作成した.質問と回答,縮約形,会話例など,教程ごとにモデル音声を録音し,このモデル音声を発声し,聞き取り,正解をチェックするWeb教材を構築した.モデル音声の録音は,技術的には研究代表者の井口が監修し,教材の内容については連携研究者の小河原と高橋が中心となって監修し進めた.2012年度は東日本大震災での遅れを取り戻すために,2つの教材を作成した.第一版はWeb教材化し,学会発表を行いフィードバックを得た.作成したWeb教材は,教程ごとに項目が並び,ボタンのクリックによって発声するものである.別のボタンによって正解が表示されるので,自己学習が可能となっている.海外で通信遅延を評価した所,定性的には十分実用に耐える遅延となっていることが分かった.この結果を元に,改訂と増補を行った第二版の教材を作成した.第二版の教材の評価を今後行う予定である.本研究は,クラウド上にWeb教材の配信拠点を構築することによって,従来のWeb教材で問題となっていた配信遅延を解消し,円滑な遠隔学習環境を提供する.日本語教育分野では,学習者の地理的密度が高くないため,Web教材を用いた教育が期待されてきたが,通信遅延等によるレスポンス低下が問題となっていた.そこで本研究では,近年利用可能になってきたクラウドを用い,世界各地のクラウド・サイトに日本語教育Web教材の配信拠点を構築し,円滑な学習環境を世界各地の学習者に提供する体制の構築法を研究する. 2013年度は,前年度に作成した第二版の教材の評価を多面的に行った.実際に海外で日本語を教えている日本語教育者に協力を得て評価を行った.評価はマレーシアで行った.クラウドの利用について,本学サーバや東京のクラウド拠点へのアクセスの場合,およそ遅く23秒となり,アクセス時間の揺らぎも大きい結果だった.一方マレーシアから地理的に近いシンガポールのクラウド拠点へのアクセスは,両者よりも明らかに応答時間が短く1秒台前半,また揺らぎも最少であった.日本語学習者による評価では,応答時間の短縮と揺らぎの少なさは学習の改善に大きく役立つことが分かった.応答が悪いと学習者が何度も再生ボタン等をクリックしてしまい,システム上で認識している学習と,実際に学習者が行っている操作に乖離が生じ,学習過程で混乱してしまう.今回クラウドを利用し応答時間を短縮したことによって,このような混乱を避けることができた.日本語教授者による評価では,章立てが固定化されたWebコースウェアに加えて,教授者が内容を修正できると良いというコメントが得られた.クラウドの利用に関して,混乱が少ないのは良い.PC利用で混乱すると,教育現場では授業内容よりもPC操作で時間を取られてしまうので,この心配が少ないのは効果的だという評価を得た.本研究は,クラウド上にWeb教材の配信拠点を構築することによって,従来のWeb教材で問題となっていた配信遅延を解消し,円滑な遠隔学習環境を提供する.日本語教育分野では,学習者の地理的密度が高くないため,Web教材を用いた教育が期待されてきたが,Webサーバと学習者との通信状態によっては,モデル音声の発話遅延やレスポンス低下が問題となっていた.そこで本研究では,近年利用可能になってきたクラウドを用い,世界各地のクラウド・サイトに日本語教育Web教材の配信拠点を構築し,円滑な学習環境を世界各地の学習者に提供する体制の構築法を研究した.本研究は,クラウド上にWeb教材の配信拠点を構築することによって,従来のWeb教材で問題となっていた配信遅延を解消し,円滑な遠隔学習環境を提供する.日本語教育分野では,学習者の地理的密度が高くないため,Web教材を用いた教育が期待されてきたが,Webサーバと学習者との通信状態は必ずしも常時良好ではなく,モデル音声の発声などにおける応答遅延や単一のサーバへのアクセス集中によるレスポンス低下が問題となっていた.

一方,近年ではクラウドが利用可能となり,アプリケーションをユーザが容易に世界各地にあるクラウド上に構築でき,世界中の多くの地域から複数のクラウド拠点に円滑にアクセスできる.そこで本研究では,世界各地のクラウド・サイトに日本語教育Web教材の配信拠点を構築することによって,伝送遅延やアクセス集中を軽減し,円滑な学習環境を世界各地の学習者に提供する体制の構築法を研究するのが,本研究の目的である.2011年度は,クラウド利用の基礎的知見の取得と日本語学習Web教材のコース設計を行った.まず,世界的なクラウドサービス提供会社のAmazon EC2にアカウントを作成し,利用環境を整備した.Amazon EC2のサービスは東京,北米,欧州など世界各地にあるが,基礎的知見を得るため,東京を拠点とした.日本語学習Web教材のコース設計について,日本語教育チームと数回の打合せを設け,彼らの有するコンテンツと学習項目について検討した.具体的には,北海道大学の小河原(連携研究者)が持つ学習コンテンツを,クラウド化する場合の課題と,新たに作成する学習コンテンツの内容について協議した.当初計画では,2011年度中に教材となるビデオクリップの撮影を行う予定であったが,撮影予定の宮城教育大学が東日本大震災で被災したため,撮影については未着手となっている.2012年度の実施項目は,5Web教材の多拠点クラウド上への実装,6Web教材の供用及び学習効果の評価,7評価に基づく教材の改良,の3点である.このうち,5Web教材の多拠点クラウド上への実装について,その前段階としてクラウドに配信可能な形態で日本語教育コースウェアを作成した.また,受け入れ基盤となるクラウドの基本整備を行った.6Web教材の供用及び学習効果の評価について,学会で発表し,フィードバックを得ている.また,海外からのアクセスについても,基礎的な評価を得た.7評価に基づく教材の改良について,既に改良・増補版として第二版を作成している.かなりの部分は予定通り進行しているが,研究の終盤となる海外を含む実用規模での評価がまだ未実施である.遅延の理由は研究の核となる日本語CAI教材の収録を,平成23年8月頃に連携研究者が所属する仙台市の宮城教育大学にある録音スタジオにて予定していたところ,平成23年3月の東日本大震災の被災の影響で,当面利用不可能となったことが大きな理由である.代替スタジオなどを探したが,仙台市を含む東北地域の広範な場所が被災し,利用可能なスタジオが見つからず,収録が遅延した.県外のスタジオの利用も考えたが,声優を仙台市在住者に依頼したので,旅費の観点から予算の範囲内での執行が困難と考えた.2012年度から仙台市内の代替スタジオが利用可能となり,現在は当初予定よりおよそ半年遅れで研究を進めている.このため,研究の最終段階のシステム評価と国際会議発表を次年度に行うことととした.2011年度の実施項目は,(1)クラウド利用の基礎的知見の取得,(2)日本語学習Web教材のコース設計,(3)ビデオクリップの作成,(4) Web教材の作成の4点であった.(1)クラウド利用の基礎的知見の取得について,既にAmazon EC2の東京拠点と契約を結び,クラウド利用を開始し基礎的知見を得ている.この結果,実際に様々な通信状況からアクセスを行い,許容可能なレスポンスが得られることを確認した.但し,会計的には,Amazon EC2は一定以上の請求金額にならないと実際に請求が行われないためか,請求は年度内には得られていない.
キエフ-ロシアと東方世界

中世ロシア、それはキエフ-ロシア時代と蒙古支配時代とに大別される。その場合、一般にキエフ-ロシア時代がヨーロッパ的であったとすれば,蒙古支配時代は非ヨーロッパ的であり、アジア的であったとされる。たしかにキエフ-ロシアがギリシア文明の影響下にヨーロッパ的文化の華を開かせ、西ヨーロッパ世界とも深く関係したことは事実である。しかし、蒙古支配時代のロシアは、こうしたヨーロッパ的キエフ-ロシアの破壊の上に展開したのであるか、キエフ-ロシア時代と蒙古支配時代との関係は、ヨーロッパ対アジアという風に把握され得るのか。これが、本研究の出発点である。すなわち、本研究はヨーロッパ的といわれるキエフ-ロシア時代において、ロシアが東方アジア的遊牧世界とどのような関係をもっていたかという点について明らかにしようとしたものである。その場合、(1)まずは、ロシアの支配王朝たるリューリク王族と東方諸民族ポロヴェツ人らとの通婚状況を見るため、リューリク王朝の系図を調査した。(2)ついで、リューリク王族が何時ごろからそれら東方諸民族ポロヴェツ人らと結婚関係をとり結び、かれらとの同盟関係がリューリク王族の支系間のロシアににおける覇権争いに、どのように関係していたのかという点について明らかにすることにつとめた。そして、(1)の点については、リューリク王朝の各支系(各分領公国)毎に精細な系図を作成し、またリューリク王族と外国王族との結婚関係を明らかにした。(2)の点については、11世紀後半、すなわちポロヴェツ人が南ロシアに姿を現わした頃から、リューリク王族とかれらの結婚関係は始まり、かれらとの同盟関係が、ロシア地方におけるリューリク王族各支系間のロシアにおける覇権争いに、深く関連していたことを明らかにした。
尿路上皮がんの抗がん剤耐性におけるp38 MAPKの役割と新規阻害薬の応用開発

p38の尿路上皮癌における血清マーカーおよび治療標的としての意義を明らかにすることを目標に、臨床病理検体を用いたp38およびリン酸化p38の発現を検討した。リン酸化p38の発現を免疫組織染色法で確認し、p38のリン酸化が抗がん剤(ゲムシタビン、シスプラチン)への抵抗性獲得に関与していることを明らかにしたので、シスプラチンおよびゲムシタビンの感受性とp38のリン酸化との相関を検討している。さらに尿路上皮癌細胞株から樹立したシスプラチン耐性細胞株およびゲムシタビン耐性株でのp38の発現を検討している。またシスプラチンとゲムシタビン耐性株で感受性株と比較して、IFN/STAT1シグナルの遺伝子の高発現が認められたため、尿路上皮癌における抗がん剤耐性についてSTAT1シグナルに着目し検討を行っている。耐性株のSTAT1発現抑制による細胞増殖能を調べると、STAT1発現抑制は細胞増殖能を亢進させ、細胞周期解析でもG1期減少とS期増加を認めた。細胞周期関連蛋白質を調べると、STAT1発現抑制によってp27の発現低下を認めた。耐性株においてSTAT1シグナル亢進は、細胞周期抑制に働くことが明らかとなった。一方で、シスプラチンもしくはゲムシタビン投与下で耐性株のSTAT1発現抑制を行うと、細胞増殖能は有意に抑制され、アポトーシスが増加する結果であった。STAT1シグナルは抗がん剤耐性膀胱癌で亢進し、細胞周期の抑制によって抗がん剤耐性獲得に関与する。一方で、抗がん剤併用でのSTAT1発現抑制は抗がん剤感受性を回復させることから、抗がん剤とSTAT1抑制の併用療法は抗がん剤耐性を克服する新規治療法となる可能性があると考えている。シスプラチン耐性細胞株およびゲムシタビン耐性株でのp38の発現解析を行っているが、有意な差を見出せず他の遺伝子に着目して解析を進めているため。p38のみではなく抗がん剤耐性に寄与すると考えられるIFN/STAT1シグナルにも着目し臨床検体を用いて検討を行っていく。また同時に、前立腺がんなどの他癌腫の抗癌剤耐性のメカニズムの検討を行なっている。一方で、シスプラチンもしくはゲムシタビン投与下で耐性株のSTAT

1発現抑制を行うと、細胞増殖能は有意に抑制され、アポトーシスが増加する結果であった。STAT1シグナルは抗がん剤耐性膀胱癌で亢進し、細胞周期の抑制によって抗がん剤耐性獲得に関与する。一方で、抗がん剤併用でのSTAT1発現抑制は抗がん剤感受性を回復させることから、抗がん剤とSTAT1抑制の併用療法は抗がん剤耐性を克服する新規治療法となる可能性があると考えている。シスプラチン耐性細胞株およびゲムシタビン耐性株でのp38の発現解析を行っているが、有意な差を見出せず他の遺伝子に着目して解析を進めているため。p38のみではなく抗がん剤耐性に寄与すると考えられるIFN/STAT1シグナルにも着目し臨床検体を用いて検討を行っていく。また同時に、前立腺がんなどの他癌腫の抗癌剤耐性のメカニズムの検討を行なっている。
オングストロームの分解能を持つ超精密位置決めシステムの開発

本研究の目的は、超LSIや精密光学素子などの製造、あるいは基礎物理学の研究や新素材開発などでの物質の観察に必要となる超精密加工・計測技術の発展に対する社会的要求を満たせる、次世代の超精密位置決め技術を提供することであった。この目的と達成するために昨年度は研究代表者らが開発した「ツイストローラ摩擦駆動装置」を組み込んだX,Z2軸の超精密位置決めシステムを製作してその位置決め性能を評価した。引き続き本年度はこの位置決め装置を用いて以下の研究を行った。(1)切削実験用工作機械の設計・製作:被削材を取り付ける空気静圧スピンドルを新たに購入し、平成7年度に製作した2軸位置決めシステムのX軸テーブルに搭載した。一方、Z軸テーブルには新たに製作した工具台を取り付けた。各テーブル位置をレーザスケールによりモニターし、DSPにフィードバックして駆動モータを制御することで超精密数値制御工作機械を完成させた。(2)ダイヤモンドバイトによる切削実験:上記の工作機械の工具台にダイヤモンドバイトを取り付け、一方空気スピンドルにアルミニウムの被削材を取り付けて、X,Zの各軸を制御することで被削材面を切削したところ、鏡面の切削面が得られた。切削面の表面あらさ、平面度などを測定したところ、10nmオーダの表面あらさと0.1μmオーダの平面度が得られていることを確認した。位置決め装置の分解能に比べて平面度が低いのは、案内装置の案内精度が不十分であったためと考えられる。(4)位置決めシステムの総合評価:昨年度の研究と合わせて、本研究で試作したツイストローラ摩擦駆動装置を用いた超精密位置決めシステムの実用性を評価した。その結果、位置決めにおける分解能はオングストロームオーダであること、切削装置としたときの加工精度は0.1μmであることなどより、案内装置の案内精度などを改善することで、本システムが次世代の超精密位置決めシステムとして使用可能であると判断できる。本研究の目的は、超LSIや精密光学素子などの製造、あるいは基礎物理学の研究や新素材開発などでの物質の観察に必要となる超精密加工・計測技術の発展に対する社会的要求を満たせる、次世代の超精密位置決め技術を提供することである。具体的には、単一機構でナノメートルオーダ、さらにオングストロームオーダの分解能と百ミリメートルを越えるストロークを持つ位置決め装置を実用化させようとするもので、基本的な位置決め機能の解析に加えて実用化に向けた機構の簡素化による経済性、操作性、保守性などについても考察する。このようなことを目的として、平成7年度においては以下を実行した。(1)摩擦駆動装置の設計・製作:機構の簡素化をねらいとして、ローラが転がり軸受により支持されるツイストローラ摩擦駆動装置を2組、設計・製作した。(2)超精密位置決め装置の製作:空気静圧案内面を製作し、これに上記の摩擦駆動装置の一つを組み込みX軸位置決め装置とした。また、ころがり案内面を製作し、これにもう一つの摩擦駆動装置を組み込むことでZ軸位置決め装置とした。それぞれのテーブルのストロークは100mm程度である。(3)2軸位置決めシステムの整備:上記の2台の位置決め装置を防振台上にT型に配置して固定し、XZ2軸の位置決めシステムとする。駆動にはサーボモータを使用し、パソコンによりモータの駆動と位置決め制御を行った。来年度はX軸にはエア-スピンドル、Z軸軸には工具台を搭載する予定である(4)負荷容量の解析:テーブルにスラスト負荷を加えたときに生じる微少すべりの送り量への影響を解析し、軽切削程度の負荷が作用した場合においても十分な剛性、分解能の得られるように制御システムを調整した。(5)案内真直度の解析:X軸、Z軸の案内の真直度を測定し、いずれもストロークに対して0.1μm以内であることを確認した。(6)位置決め分解能の解析:位置決め装置の各軸に、ナノメータオーダのステップ送り指令を与えたときの各軸の応答を測定し、この位置決め装置の分解能の限界が少なくとも1nmであることを確認した。

(4)位置決めシステムの総合評価:昨年度の研究と合わせて、本研究で試作したツイストローラ摩擦駆動装置を用いた超精密位置決めシステムの実用性を評価した。その結果、位置決めにおける分解能はオングストロームオーダであること、切削装置としたときの加工精度は0.1μmであることなどより、案内装置の案内精度などを改善することで、本システムが次世代の超精密位置決めシステムとして使用可能であると判断できる。本研究の目的は、超LSIや精密光学素子などの製造、あるいは基礎物理学の研究や新素材開発などでの物質の観察に必要となる超精密加工・計測技術の発展に対する社会的要求を満たせる、次世代の超精密位置決め技術を提供することであった。この目的を達成するために昨年度は研究代表者らが開発した「ツイストローラ摩擦駆動装置」を組み込んだX,Z2軸の超精密位置決めシステムを製作してその位置決め性能を評価した。引き続き本年度はこの位置決め装置を用いて以下の研究を行った。(1)切削実験用工作機械の設計・製作:被削材を取り付ける空気静圧スピンドルを新たに購入し、平成7年度に製作した2軸位置決めシステムのX軸テーブルに搭載した。一方、Z軸テーブルには新たに製作した工具台を取り付けた。各テーブル位置をレーザスケールによりモニターし、DSPにフィードバックして駆動モータを制御することで超精密数値制御工作機械を完成させた。(2)ダイヤモンドバイトによる切削実験:上記の工作機械の工具台にダイヤモンドバイトを取り付け、一方空気スピンドルにアルミニウムの被削材を取り付けて、X,Zの各軸を制御することで被削材面を切削したところ、鏡面の切削面が得られた。切削面の表面あらさ、平面度などを測定したところ、10nmオーダの表面あらさと0.1μmオーダの平面度が得られていることを確認した。位置決め装置の分解能に比べて平面度が低いのは、案内装置の案内精度が不十分であったためと考えられる。
酸化ウラン触媒と副生成物吸着剤を併用する放射性廃棄物の熱処理法の開発

低レベル放射性廃棄物の熱処理によって発生する有害ガスとしてクロロベンゼンを対象としてウラン触媒(八酸化三ウラン粉末)による分解を行った.ウラン触媒を用いることで活性化エネルギーはおおよそ半減した。また,二酸化窒素が共存ガスとして存在することで分解率が向上した.カルシウム吸着剤として水酸化カルシウムを添加した場合、分解率の向上がみられた。さらに、シュウ酸を用いて模擬再生した試料を用いて225°Cでクロロベンゼンの分解を行った結果、八酸化三ウランならびに水酸化カルシウムの混合粉末を用いた場合と同様の分解率が得られた。本研究では,低レベル放射性廃棄物の安全な減容化のため,酸化ウラン触媒と副生成物吸着剤を同時に用いた新たな熱処理プロセスを提案する.本処理プロセスでは,ポリ塩化ビニルやグローブ等を含む可燃性・難燃性廃棄物を一括低温熱処理し,発生する気体中の有害な有機系ガスおよび低沸点金属を酸化ウラン触媒とカルシウム吸着剤によって低温分解・除去する.酸化ウラン触媒とカルシウム吸着剤は,シュウ酸を用いて再生し,繰り返し利用する.本研究は,被爆の可能性がある分別作業,二次廃棄物の発生を低減する低レベル放射性廃棄物の減容化処理法の確立を目的とする.初年度である平成20年度は,反応器の組立および試料の調整を行った後,これらを用いて窒素酸化物及び塩素系有機化合物の分解に及ぼすウラン触媒の効果について検討を行った.二酸化窒素もしくはクロロベンゼンを試作固気反応器で,粉末の八酸化三ウランと接触させ,出口濃度をフーリエ変換赤外分光光度計やガスクロマトグラフィー等で分析し,分解率を求めた.二酸化窒素については,酸化ウランは触媒ではなく,反応物として作用し,自らは三酸化ウランへと変化した. 400°Cでの反応初速度は3.6×10^<-2>[NO_2]と求められた.クロロベンゼンについては,酸素共存雰囲気下において分解が可能であることを確認した.本研究では,低レベル放射性廃棄物の安全な減容化のため,酸化ウラン触媒と副生成物吸着剤を同時に用いた新たな熱処理プロセスを提案する.本処理プロセスでは,ポリ塩化ビニルやグローブ等を含む可燃性・難燃性廃棄物を一括低温熱処理し,発生する気体中の有害な有機系ガスおよび低沸点金属を酸化ウラン触媒とカルシウム吸着剤によって低温分解・除去する.酸化ウラン触媒とカルシウム吸着剤は,シュウ酸を用いて再生し,繰り返し利用する.本研究は,被爆の可能性がある分別作業,二次廃棄物の発生を低減する低レベル放射性廃棄物の減容化処理法の確立を目的とする.2年度である平成21年度は,揮発性有機化合物の1つであるクロロベンゼンの分解について,ウラン触媒の及ぼす効果を検討した.クロロベンゼン分解の活性化エネルギーは78±12kJ/molと求められ,ウラン触媒を用いることで活性化エネルギーを約半減することが明らかとなった.また,二酸化窒素が共存ガスとして存在することで,クロロベンゼンの分解速度が向上することが明らかとなった.酸素よりも二酸化窒素の方が,酸化ウラン触媒表面の反応に寄与する酸素を効率的に補うことができると考えられた.本研究では,低レベル放射性廃棄物の安全な減容化のため,酸化ウラン触媒と副生成物吸着剤を同時に用いた新たな熱処理プロセスを提案する。本処理プロセスでは,ポリ塩化ビニルやグローブ等を含む可燃性・難燃性廃棄物を一括低温熱処理し,発生する気体中の有害な有機系ガスおよび低沸点金属を酸化ウラン触媒とカルシウム吸着剤によって低温分解・除去する.酸化ウラン触媒とカルシウム吸着剤は,シュウ酸を用いて再生し,繰り返し利用する。本研究は,被爆の可能性がある分別作業,二次廃棄物の発生を低減する低レベル放射性廃棄物の減容化処理法の確立を目的とする.最終年度である平成22年度は,ウランとカルシウムの再生・繰り返し利用について実験的検討を行った。触媒である八酸化酸ウランと吸着剤である水酸化カルシウムの模擬試料を作製し、これをシュウ酸水溶液と混合して模擬試料中に含まれる塩化物イオンを除去した後、固液分離を行って得られた試料を800°Cで焼成した。これに純水を加えて消化することで再生した。得られた模擬再生試料のXRD分析により、八酸化三ウランならびに水酸化カルシウムの生成を確認した。模擬再生した試料を用いて225°Cでクロロベンゼンの分解を行った結果、八酸化三ウランならびに水酸化カルシウムの混合粉末を用いた場合と同様の分解率が得られた。これらの結果より、ウラン触媒とカルシウム吸着剤を併用することで、クロロベンゼンを効果的に分解することができ、さらにシュウ酸を用いて吸着剤を再生できることが明らかとなった。
皮膚の浸軟に対する看護ケア技術確立のための実証的研究

褥瘡発生および褥瘡の治癒遅延要因として着目されている皮膚の浸軟について,病態動物モデルを用いて組織病理学的検討を行った.本研究結果より,皮膚の浸軟状態は,肉眼的に判定できない場合でも,組織学的には褥瘡を発生しやすい状況にあり,すでに皮膚傷害をきたしている可能性があること,また,できてしまった褥瘡の治癒を遅延させる可能性があることが示唆された.これらのことから,皮膚が浸軟しやすい要因をもつ患者に対しては,より積極的に褥瘡予防およびスキンケアに配慮する必要性があること,また,褥瘡を治癒に向かわせるためには,皮膚の浸軟および乾燥状態も十分に考慮する必要性があることが考えられた.褥瘡発生および褥瘡の治癒遅延要因として着目されている皮膚の浸軟について,病態動物モデルを用いて組織病理学的検討を行った.本研究結果より,皮膚の浸軟状態は,肉眼的に判定できない場合でも,組織学的には褥瘡を発生しやすい状況にあり,すでに皮膚傷害をきたしている可能性があること,また,できてしまった褥瘡の治癒を遅延させる可能性があることが示唆された.これらのことから,皮膚が浸軟しやすい要因をもつ患者に対しては,より積極的に褥瘡予防およびスキンケアに配慮する必要性があること,また,褥瘡を治癒に向かわせるためには,皮膚の浸軟および乾燥状態も十分に考慮する必要性があることが考えられた.皮膚の浸軟(ふやけ)は,皮膚傷害発生要因として,また,その治癒阻害要因としても注目されているが,浸軟に伴う皮膚傷害の組織学的変化について詳細に検討した報告は少ない.そこで本研究では,皮膚の創傷および浸軟状態を実験的に作製し,その組織学的な基礎データを集積することを目的に研究を行った.本研究では,日本白色種ウサギを実験に供した.ウサギの背臀部を除毛後,生検用パンチを用いて人工創傷を作製し,さらに浸軟状態を加え毎日肉眼的観察および皮膚水分率の測定を行った.創傷および浸軟状態作製1,3,5日目に創傷部位の皮膚組織を摘出し,常法に従い組織標本を作製後,ヘマトキシリン&エオジン染色を施し,光学顕微鏡にて観察した.なお,本実験は実験動物に関する指針に準拠し,動物福祉の観点から適正に実施した.各日の皮膚水分率測定では,周囲健常皮膚の水分率に対し,浸軟部位では約2倍の値を示した.肉眼的観察においては,創傷部位とその周囲に浮腫を認めた.組織学的観察では,対照群(人工創傷作製後,浸軟状態を加えていないもの)において,創傷作製3日目までに肉芽形成と上皮化が観察されたのに対し,浸軟状態作製部位では,5日目まで強い炎症と浮腫が観察された.本研究結果より,浸軟状態にある皮膚創傷では,その治癒過程において炎症反応が続く組織学的所見が得られたことから,皮膚の浸軟は創傷治癒において,その過程を遅延させることが示唆された.皮膚の浸軟(ふやけ)は,皮膚傷害発生要因として注目されているが,浸軟に伴う皮膚傷害の組織学的変化について詳細に検討した報告は少ない.そこで本研究では,実験動物(マウス)を用いて,皮膚の創傷および浸軟状態を実験的に作製し,その組織学的な基礎データを集積することを目的に研究を行った.マウス背臀部を除毛後,蒸留水を湿らせたカット綿を背部皮膚にあて,その上から粘着テープで固定することで浸軟状態を作製した.浸軟部位については,毎日肉眼的観察およびモイスチャーチェッカーを用いた皮膚水分率の測定,カット綿の交換を行った.浸軟状態作製開始1,3,5日目に浸軟部位の皮膚組織を摘出し,常法に従い組織標本を作製後,ヘマトキシリン&エオジン染色を施し,光学顕微鏡にて観察した.なお,本実験は実験動物に関する指針に準拠し,動物福祉の観点から適正に実施した.各日の皮膚水分率測定では,周囲健常部皮膚の水分率に対し,浸軟作製部において約2倍の値を示した.肉眼的観察においては,浸軟作製部に顕著な変化を認めなかった.組織学的観察では,浸軟作製部において,経日的に表皮角質層が重層化する像を認めた.マウス皮膚において,本実験条件で作製された浸軟状態は,肉眼的に浸軟と判定できない場合でも,組織学的には褥瘡を発生しやすい状況にあり,すでに皮膚傷害をきたしている可能性があることが考えられ,実験的に作製した皮膚浸軟状態について,皮膚水分率測定結果と併せて組織学的に明らかにすることができた..本研究では,皮膚の乾燥状態および浸軟状態を実験動物を用いて作製し,その組織学的な基礎データを集積することを目的に実験を行った.本研究では,ウサギを実験に供した.ウサギの背臀部を除毛後,ドライスキン状態を作製した.その後,蒸留水を湿らせたカット綿を背部皮膚にあて,浸軟状態を作製した.浸軟状態作製2時間後,浸軟作製部位の肉眼的観察および皮膚水分率の測定,写真撮影を行った.

併せて浸軟作製部位の皮膚組織を摘出し,常法に従い組織標本を作製後,光学顕微鏡にて観察した.なお,本実験は実験動物に関する指針に準拠し,動物福祉の観点から適正に実施した.浸軟状態作製前の皮膚水分率測定では,蒸留水にて処置した対照群皮膚の水分率に対し,ドライスキン群の皮膚では,約1/2倍の値を示した.浸軟状態作製後の皮膚水分率測定では,周囲健常部皮膚の水分率に対し,ドライスキン群,対照群とも,約2倍の値を示した.肉眼的観察においては,浸軟作製部位に軽度の白色変化を認め,その周囲に発赤を認めた.組織学的観察では,対照群皮膚において,表皮層が軽度肥厚し,また角質層が若干重層化している像が認められた.さらに真皮表層に炎症性細胞の浸潤が散見された.ドライスキン群皮膚においては,前述の所見に加え,表皮細胞の傷害像,不全角化も観察された.本研究結果より,皮膚の浸軟状態は,肉眼的に判定しにくい場合でも,組織学的には褥瘡を発生しやすい状況にあり,すでに皮膚傷害をきたしている可能性があることが示唆された.さらにドライスキンの状態下では,その傷害が悪化する傾向にあることが明らかとなった.これらのことから,皮膚が浸軟しやすい要因をもち,かつドライスキン状態の患者に対しては,より積極的に褥瘡予防に配慮する必要性が示唆された.絆創膏は臨床上様々な場面で使用され,絆創膏貼付によって浸軟などの皮膚傷害を引き起こすことが知られている.本研究では,実験動物(ウサギ)の皮膚に絆創膏貼付を施し,その影響について組織学的に明らかにすることを目的とした.本研究では,皮膚水分率の測定面の確保,肉眼的観察が可能な日本白色種雄性ウサギを実験に供した.ウサギの背部を除毛後絆創膏を3日間貼付し,絆創膏除去直後1日目,2日目,4日目の状態を作製した.絆創膏貼付部の皮膚水分率はモイスチャーチェッカーを用いて測定した.併せて,肉眼的観察と写真撮影を経日的に行った.また,ウサギより絆創膏除去直後,1日目,2日目,4日目の皮膚組織を摘出し,常法に従いパラフィン切片を作製後,ヘマトキシリン&エオジン染色を施し,光学顕微鏡にて観察した.皮膚水分率について,絆創膏貼付部では,除去直後に皮膚水分率は増加し,その後は対照部とほぼ同じ値で推移した.肉眼的観察では,除去直後にのみ光沢と発赤を認め,その後は対照部との違いを認めなかった.組織学的観察では,表皮や真皮浅層において,角質層の重層化や炎症性細胞と思われる細胞の出現,浮腫を認めた.本研究で作製したウサギ皮膚の絆創膏貼付状態について,除去直後のみ皮膚水分率は増加し,肉眼的観察では光沢や発赤を認めた.また,組織学的観察においては除去直後以降も角質層の重層化や炎症を認め,皮膚傷害の前駆症状をきたしていることが明らかになった.以上より,肉眼的変化が認められない場合でも,組織学的には浸軟状態を呈し,摩擦やずれに対して脆弱で,スキンケアの観点から見過ごしてはならない状態であると考えられた.ウサギ皮膚において確立した,皮膚の浸軟に関する評価実験系(病態動物モデル)のマウス皮膚での適用について検討し,マウスの評価系が確立しつつある.今後は,両モデルに臨床で想定される条件(栄養不良)等を加味し,皮膚の浸軟と褥瘡発生の関連の機序を検討する.25年度が最終年度であるため、記入しない。皮膚の浸軟に関する評価実験系(病態動物モデル)の応用について検討し,評価系が確立しつつある.今後は,マウス皮膚,ウサギ皮膚両モデルに,栄養不良状態や加齢,ステロイド使用など,臨床上想定される条件を加味し,皮膚の浸軟と褥瘡発生の関連の機序を検討する.ウサギおよびマウスにおける皮膚の浸軟に関する評価実験系(病態動物モデル)を用い,皮膚の浸軟と褥瘡発生の関連のメカニズムを明らかにする.その際に,臨床で想定される条件(栄養不良状態等)を十分に加味し,検討する.また,同実験系を用い,臨床で実際に行われている皮膚の浸軟に対する看護ケア技術の効果を測定する.25年度が最終年度であるため、記入しない。マウスおよびウサギにおける皮膚の浸軟に関する評価実験系(病態動物モデル)を用い,皮膚の浸軟と褥瘡発生の関連のメカニズムを明らかにする.その際,栄養不良状態や加齢,ステロイド使用など,臨床上想定される条件を加味し,今後検討する予定である.