hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロマニピュレータの試作研究

従来のマニピュレータを幾何学的に相似に縮小したマイクロマニピュレータでは,期待された機能を発揮しないことがわかってきた.つまり,寸法に適した機構と制御をふまえたマイクロマニピュレータでなければならない.本研究では,微小部品の組立に適したマイクロマニピュレータの構造と原理を検討し,この結果を利用して寸法が1mm程度のマイクロマニピュレータのプロトタイプを試作することに成功した.距離が離れていても大きな力がでる電磁力のほうが,非常に小さなギャップが必要な静電気力よりも,1mm程度のマイクロマニピュレータには適しているという考えから,コイルで作られる磁場を通して永久磁石を駆動する.半導体加工技術で,2次元の複雑なパターンがつくれるので,基板に多数のコイルをつくり,基板上の複数の永久磁石を同時に駆動する.この方式の長所は,複数個の永久磁石を同時に制御できる点と,構造が単純であるので微小化できる点である.位置決め精度を上げるためにはコイルのピッチを密にすればよく,永久磁石自身を小さくする必要はない.また,ジョイントが弾性変形する「三脚」のような3次元構造を複数の永久磁石で動かせば,高さ方向にも位置決めできるし,組み合わせれば姿勢を決めることもできる.まず,ラージモデルとして6×6=36個のコイルを一辺が約10cmの正方形の基板に配置して,基板上の複数個の永久磁石を同時に駆動する実験を行った.永久磁石と操作対象物の位置をビデオカメラで計測してフィードバック制御も行った.ここで得られた知見をもとに,1.5mm×1.5mmのスペースに4×4個のコイルがアレイ状に並んだマイクロコイルアレイを作成し所期の目的が達せられることを如実に示した.また,本年度は,新しい試みとして,ローレンツ力を用いるマイクロマニピュレータを開発し,立体構造の自動組み立てシステムの実現可能性を示した.従来のマニピュレータを幾何学的に相似に縮小したマイクロマニピュレータでは,期待された機能を発揮しないことがわかってきた.つまり,寸法に適した機構と制御をふまえたマイクロマニピュレータでなければならない.本研究では,微小部品の組立に適したマイクロマニピュレータの構造と原理を検討し,この結果を利用して寸法が1mm程度のマイクロマニピュレータのプロトタイプを試作することに成功した.距離が離れていても大きな力がでる電磁力のほうが,非常に小さなギャップが必要な静電気力よりも,1mm程度のマイクロマニピュレータには適しているという考えから,コイルで作られる磁場を通して永久磁石を駆動する.半導体加工技術で,2次元の複雑なパターンがつくれるので,基板に多数のコイルをつくり,基板上の複数の永久磁石を同時に駆動する.この方式の長所は,複数個の永久磁石を同時に制御できる点と,構造が単純であるので微小化できる点である.位置決め精度を上げるためにはコイルのピッチを密にすればよく,永久磁石自身を小さくする必要はない.また,ジョイントが弾性変形する「三脚」のような3次元構造を複数の永久磁石で動かせば,高さ方向にも位置決めできるし,組み合わせれば姿勢を決めることもできる.まず,ラージモデルとして6×6=36個のコイルを一辺が約10cmの正方形の基板に配置して,基板上の複数個の永久磁石を同時に駆動する実験を行った.永久磁石と操作対象物の位置をビデオカメラで計測してフィードバック制御も行った.ここで得られた知見をもとに,1.5mm×1.5mmのスペースに4×4個のコイルがアレイ状に並んだマイクロコイルアレイを作成し所期の目的が達せられることを如実に示した.また,本年度は,新しい試みとして,ローレンツ力を用いるマイクロマニピュレータを開発し,立体構造の自動組み立てシステムの実現可能性を示した.従来のマニピュレータを幾何学的に相似に縮小したマイクロマニピュレータでは,期待された機能を発揮しないことがわかってきた.つまり,寸法に適した機構と制御をふまえたマイクロマニピュレータでなければならない.本研究では,微小部品の組立に適したマイクロマニピュレータの構造と原理を検討し,この結果を利用して寸法が1mm程度のマイクロマニピュレータのプロトタイプを試作することに成功した.距離が離れていても大きな力がでる電磁力のほうが,非常に小さなギャップが必要な静電気力よりも,1mm程度のマイクロマニピュレータには適しているという考えから,コイルで作られる磁場を通して永久磁石を駆動する.半導体加工技術で,2次元の複雑なパターンがつくれるので,基板に多数のコイルをつくり,基板上の複数の永久磁石を同時に駆動する.この方式の長所は,複数個の永久磁石を同時に制御できる点と,構造が単純であるので微小化できる点である.位置決め精度を上げるためにはコイルのピッチを密にすればよく,永久磁石自身を小さくする必要はない.また,ジョイントが弾性変形する「三脚」のような3次元構造を複数の永久磁石で動かせば,高さ方向にも位置決めできるし,組み合わせれば姿勢を決めることもできる.まず,ラージモデルとして6×6=36個のコイルを一辺が約10cmの正方形の基板に配置して,基板上の複数個の永久磁石を同時に駆動する実験を行った.永久磁石と操作対象物の位置をビデオカメラで計測してフィードバック制御も行った.ここで得られた知見をもとに,1.5mmx1.5mmのスペースに4x4個のコイルがアレイ状に並んだマイクロコイルアレイを作成し所期の目的が達せられることを如実に示した.従来のマニピュレータを幾何学的に相似に縮小したマイクロマニピュレータでは,期待された機能を発揮しないことがわかってきた.

つまり,寸法に適した機構と制御をふまえたマイクロマニピュレータでなければならない.本研究では,微小部品の組立てに適したマイクロマニピュレータの構造と原理を検討し,この結果を利用して寸法が1mm程度のマイクロマニピュレータのプロトタイプを試作することに成功した.距離が離れていても大きな力がでる電磁力のほうが,非常に小さなギャップが必要な静電気力よりも,1mm程度のマイクロマニピュレータには適しているという考えから,コイルで作られる磁場を通して永久磁石を駆動する.半導体加工技術で,2次元の複雑なパターンがつくれるので,基板に多数のコイルをつくり,基板上の複数の永久磁石を同時に駆動する.この方式の長所は,複数個の永久磁石を同時に制御できる点と,構造が単純であるので微小化できる点である.位置決め精度を上げるためにはコイルのピッチを密にすればよく,永久磁石自身を小さくする必要はない.また,ジョイントが弾性変形する「三脚」のような3次元構造を複数の永久磁石で動かせば,高さ方向にも位置決めできるし,組み合わせれば姿勢を決めることもできる.まず,ラージモデルとして6×6=36個のコイルを一辺が約10cmの正方形の基板に配置して,基板上の複数個の永久磁石を同時に駆動する実験を行った.永久磁石と操作対象物の位置をビデオカメラで計測してフィードバック制御も行った.ここで得られた知見をもとに,1.5mm×1.5mmのスペースに4×4個のコイルがアレイ状に並んだマイクロコイルアレイを作成し所期の目的が達せられることを如実に示した.また,本年度は,新しい試みとして,ローレンツ力を用いるマイクロマニピュレータを開発し,立体構造の自動組み立てシステムの実現可能性を示した.
科学的説明を促す教授方略が生徒間の仮説の洗練過程に及ぼす効果に関する研究

○研究目的中学生に仮説設定を促し,個人で設定した仮説を吟味する場面において,力の作用やエネルギー,物質の性質や変化に注目させるような科学的説明を促す教授方略が,仮説の洗練過程にどのような効果及ぼすのかを解明する。○研究方法仮説設定を伴う探究的な学習を展開し,仮説設定場面において,力の作用やエネルギー,物質の性質や変化に注目させたときの教師と生徒,又は生徒同士の対話や仮説の記述をビデオレコーダー,ICボイスレコーダーに記録し,それらを筑波大学の大学院などで,これまでの記録と比較し,仮説の洗練過程に及ぼす効果の分析をする.○研究成果学習者に馴染みがある文脈で「なぜ」のような因果関係の問いを設定することにより,中学生でも仮説設定が可能となる。しかし,生徒個人で設定する仮説は,意味や目的に注目した日常的な説明や,観察したり体験したりした事実の時系列的な説明になることがある。力の作用やエネルギー,物質の性質や変化に注目した仲間とのコミュニケーション活動が活性化され,日常的な説明や,事実の時系列的な説明は減少し,仮説が洗練されることが明らかになった。また,個人で設定した仮説の表現は多様であり,どのように仮説を分類できるか,よりもっともらしい仮説はどれか,優先的に検証する仮説はどれかなどの吟味の視点を与えることにより,仮説を収斂するコミュニケーション活動が活性化する。さらに焦点化された仮説の食い違いを学級全体で共有することにより,これまで困難であった公正な実験の計画の立案が,中学生でも可能となることが明らかになった。
大きく不定形な動脈瘤に対する機能温存塞栓術の開発

我々はコスト軽減かつ無再発のために、生体反応がある器質化コイルと毛付コイルの併用によるコイル塞栓術の妥当性を検討した。動物実験にて、生体反応のないコイルに比し生体反応のある器質化/毛付コイルの組み合わせでは有意に動脈瘤頸部の内膜形成が厚くなった。また、器質化促進性を表す多核巨細胞浸潤面積は、器質化/毛付の組み合わせで多く認めた。モデル広頸瘤のコイル塞栓試験では直後にコイルは瘤から逸脱し生体反応による土台補強の重要性が示された。臨床的に、形状保持性のあるコイルに器質化/毛付コイルを併用して塞栓術が13例に行われた。充填率は低値だったがすべてにコイル形状は安定し再発がなかった。【動物実験】ブタの総頚動脈に5mm大の人工動脈瘤を合計4個作成:(片側2箇).塞栓コイル種別により以下のように割り付けした.A:ベアコイルのみ,B:器質化促進コイル+毛付きコイルの混合,C:器質化促進コイルのみ,D:器質化促進コイル+毛付きコイルの混合〈実験結果:(塞栓時)〉4個すべてで完全塞栓が得られた.割にあり中央部2割なし,D:頭側50%にあり.内皮形成観察;A:ループ出ている部分以外はすべてあり,B:100%あり,C:100%あり,D:100%あり.HE染色による内皮面の厚さ;A:412μm, B:835μm, C:938μm, D:935μm.線維化面積率(瘤内線維化面積/瘤全体面積)A:27.8%, B:11.6%, C:11.7%, D:6.45%.組織学的にAは炎症細胞浸潤が少なくB・D群では毛付きコイルの周囲に多核巨細胞が多かった.Cでは器質化コイル周囲のリンパ球が多かった.〈総括〉white color signの有無と肉眼上の内皮形成に相関はなかった.器質化コイルはベアコイルより内皮形成能が高い事が示唆された.塞栓35日後では瘤内部の線維化はベアコイル群で多く,他群では炎症細胞浸潤が多かった.器質化コイルと毛付きコイルでは炎症細胞浸潤の種類に相違があることが示唆された.塞栓後のコイルの種別による組織学的変化・内皮形成能に関しては,さらに症例数を重ねての検討が必要である.【臨床介入】2012年9月13日から2014年4月14日現在でエントリー10症例11病変.手技的成功率は91%.手技成功病変では0ー18か月の観察期間において全例で形状保持と完全閉塞が確認された.【動物実験】ブタの両側総預動脈に5m出大の入工動脈瘤を合計4個作成(/ブタ1頭)し,計4頭16個の瘤の作成をした.塞栓コイルの種別に以下のように割り付けした.B:ベアコイル単独群(n=2),FP群:PGLAコイル+fiberedコイルの混合(n=4),P群:PGLAコイル単独群(n=2).1頭目2頭目は35日後,3頭目4頭目は63日後に標本が作製された.結果;16個すべてで完全塞栓が得られた.また,いずれの瘤も35日後の血管造影上は完全閉塞が得られた.VERは29.6ー42.6%.B1,P2のそれぞれ1個の一部以外は全てに完全な内膜を確認した.病理学的検討は35日後の8個で行われた.内膜厚はB群に比しFP群とP群では内膜が厚かった(P=0.01).線維化面積率には有意差はなかったが,いずれも内膜下から動脈瘤内に入り込む様に分布した.多核巨細胞はファイバー周囲に偏在しており,B群、P群よりもFP群で多くみられたが,面積率に有意差はなかった(P=0.06).現在63日目の病理組織学的変化について検証中.【臨床介入】2012年9月から2015年1月現在で,12症例13個の腹部動脈瘤に対し,3Dベアコイル+PGLAコイル+Fiberedコイルにて戦略的に塞栓された.平均VERは11.7%.観察期間中央値は364日.塞栓後の翌日,半年後,1年後(以降は1年ごと)に再発の有無が確認された.技術的成功率は76.9%(10/13),臨床的成功率は100%(13/13),戦略的成功率(臨床的+親動脈の開存)90%(9/10).全例で観察期間内にコイルコンパクションならびに,再潅流は認められなかった.低いVERでも再発がないのは,コイルの形状保持性,瘤内器質化,内膜形成性などが関与するものと推察された.〈総括〉上記の戦略的腹部動脈瘤塞栓術は有用である.さらに病理組織学検討と臨床例を重ねる予定.大きく不定形が多い末梢領域動脈瘤に対する標準化されたコイル塞栓術の報告はない。我々は器質化コイルと毛付コイルの併用が、低い塞栓率(VER)においても再発がない治療となり得る可能性を考えている。

【生物学的研究】ブタ動物実験にて16個の動脈瘤をコイル塞栓した。瘤頸部に形成された内膜はベアコイル単独群に比し器質化コイル/毛付コイル混合群で有意に肥厚した。線維化面積率は3群間で有意な相違はなかった。多核巨細胞浸潤部の面積率は器質化コイル単独群およびベアコイル単独群に比し、器質化/毛付混合群で多く認められた。【臨床的研究】3次元ベア+器質化+毛付の3種コイル併用塞栓において、VERが11.7%と低値にかかわらず、中央値1年の観察期間で13病変全例に再発がなかった。【物理学的研究】血圧実効値120台/70台で設定された循環モデルに造設された血管モデルに、大きさが20ミリで広頚の2個のモデル瘤(親血管との角度が平坦;1個、急峻;1個)を形成し、親血管を温存させベアコイル単独で塞栓した。頸部角平坦瘤では直後に親血管内へのループ逸脱が見られたが、急峻瘤は数時間後に多少のループ逸脱を生じた後に安定した。【総括】我々の戦略的塞栓は妥当と考えられた。臨床的塞栓効果が良好な理由として、物理学的/生物学的形状保持性、内皮形成性、瘤内線維化もしくは器質化があいまって再発防止に寄与している可能性がある。物理実験では超早期のコイル形状保持性はあるが、早期・晩期の土台としては弱く、瘤内安定性と再発防止には、コイルの物理学的強度の他に、線維化促進と線維化以外の反応性組織で土台を形成することと推察している。今後の研究として、末梢領域には一般的に使用される安価な毛付コイルの利点により一層着目し、ベアコイルや器質化コイルに対する毛付コイルの生物学的反応と物理強度を追及する予定。我々はコスト軽減かつ無再発のために、生体反応がある器質化コイルと毛付コイルの併用によるコイル塞栓術の妥当性を検討した。動物実験にて、生体反応のないコイルに比し生体反応のある器質化/毛付コイルの組み合わせでは有意に動脈瘤頸部の内膜形成が厚くなった。また、器質化促進性を表す多核巨細胞浸潤面積は、器質化/毛付の組み合わせで多く認めた。モデル広頸瘤のコイル塞栓試験では直後にコイルは瘤から逸脱し生体反応による土台補強の重要性が示された。臨床的に、形状保持性のあるコイルに器質化/毛付コイルを併用して塞栓術が13例に行われた。充填率は低値だったがすべてにコイル形状は安定し再発がなかった。本研究目的である不定形で大きな腹部動脈瘤のコイル塞栓術の臨床的、物理的、生物学的な実験をすすめている。コイル塞栓を再発なく成功に導くためには,コイルの長期形状保持性と,瘤内器質化/線維化ならぴに内皮形成などの組織学的変化が重要である.平成26年度は臨床例と瘤内組織学的検討を重点的に検証した。臨床実績数は13症例と少ないが,これは適応患者の有無によるため,長期的な見通しが必要である.当該期間では20例を目指している.生物学的効果に関しては,若手研究で共同研究者が記載している通りおおむね順調である。コイル形状保持性確認には,人体を模倣したモデルと臨床での塞栓結果から検証する必要があるが、血管/循環モデルによる形状保持試験が未施行であるが,予定通りに本年度に行う.FiberedコイルとPGLAコイル併用の有用性を引き続き生物学的/物理学的に追加調査する.本研究以降では,PGLAコイルに影響を与えるFiberedコイルの意義を検証する必要がある.そのためには,Fiberedコイル単独の生物学的/物理学的効果の確認が必須であるが,過去にこのテーマに関して詳細に扱った研究はなく,また,今回の主たる研究テーマでもないため本研究では結果が出ていない.具体的には,Fiberedコイル単独での生物学的反応を,H-E染色のみならず瘤内の血管/間質増生,炎症メディエーターに関与する特殊免疫解析を網羅的に行い,本研究では,PGLA単独とPGLA+Fiberedコイル併用の比較により,「PGLA+Fiberedコイルで示された瘤内器質化の役割」を考察したが,それに加えて,「Fiberedコイル単独の場合とPGLAコイル併用の場合の瘤内器質化の量と質」を検索することを考えている.次回申請する予定である.
漢代西域都護府の総合調査

平成12年度平成14年度にかけて、西域都護府を軸としてシルクロード史の再検討を行った。西域都護府は前漢王朝の西域経営の拠点であり、文献史料によっておよその位置が比定されているが、正確な位置が確認されていない。漢王朝の西域進出はシルクロード形成の重要な要因であり、西域都護府を設置した烏壘城を比定できれば、漢王朝の西域経営の実態を明らかにできる。そこで、西域都護府の位置を確認するため、新疆文物考古研究所との共同による現地調査を実施した。平成12年89月、平成13年5月、平成14年5月に中国新疆ウイグル自治区を訪問し、現地での調査を行った。調査地は西域都護府の所在地と推定される新疆ウイグル自治区輪台県・策大爾郷を中心とした地域であり、烏壘城の可能性が高いと推定される遺跡を踏査し、立地や構造、遺物などを確認した。本格的な発掘調査を行えなかったため、西域都護府の位置を断定するには到らなかったが、遺跡の現状を確認することができ、西域都護府の構造等に関してある程度の予測を立てられた。また比較のためにシルクロードの天山北路、天山南路のルートに沿って遺跡の調査、博物館での遺物の調査を行った。時期は漢代に限定されないが、新疆の都城址に関しての現状確認と資料の収集を実施することができた。2001年には早稲田大学で国際シンポジウム「甦るシルクロード」を開催し、2002年には日本中国考古学会第8回大会において西域都護府の調査概要を報告し、研究者との意見交換を行った。現在3年間で得られた成果の整理・分析を行い、調査報告およびデータベースの作成作業を進めており、今後の研究の基礎となるデータを提供する予定である。当該研究は,漢王朝の西域都護府設置を軸としたシルクロード史の再検討を目的としている。漢王朝の中央アジア進出は,シルクロードが形成されるひとつの重要な要因であり、のちの東西交流発展を決定づけたといえる。漢王朝,それに対抗する匈奴,その狭間にあった中央アジアの在地勢力,これらの相互関係と交流の歴史を、考古学,歴史学,美術史学、その他関連諸学を総合して解明することが、われわれの研究方法の特色のあるところと言える。西域都護府の治所である烏塁城が発見,比定されれば,漢王朝の西域経営の実態に関する研究は飛躍的に進捗すると予想された。このため,まず烏塁城の発見を最初の目標として,調査・研究を開始した。しかし,沙漠中の厳しい自然条件、中国側の事情などさまざまな制約から、烏塁城設営地と目される輪台地区での調査は予測以上に困難をともなった。そこで計画にあった当初の調査順序を一部変更し、周辺地域の都城址調査を先行させるように計画を手直した。そのため今年度は,新彊全体での都城経営のアウトラインを把握することを目的として、新彊各地の遺跡を踏査することにした。8月末から9月なかばにかけての2週間,天山山脈の北側にある天山北路沿いの都城遺跡に主眼をおいて調査した。東はハミからバリコン、奇台、ジムサール、昌吉、ウルムチ、石河子、コルガス、伊梨などを踏査した。このなかでは奇台の石頭城址、ジムサールの安西都護府址などが遺跡の残存状態がよく、調査地点として有望であることが判明した。10月には天山山脈の南側、トルファンからカシュガルに至る天山南路沿いの都城遺跡を調査した。なかでも輪台とクチャ周辺には多くの都城遺跡が残っている。

この踏査によって、おそらく輪台周辺の沙漠の奥深くに漢代の西域都護府である烏塁城址が埋もれているのであろうと予測できた。1月には天山山脈の南側でトルファンからハミに至る天山南路沿いの都城遺跡をしらべた。トルファンの交河故城や高昌故城、さらにハミの柳中城などが、漢代から続く都城址として有望であることが解った。これらの収集データを日本にもちかえって、来年度以降の調査に役立てるために、目下のところ資料整理や分析にあたっているところである。平成13年度は、まず5月の連休を挟んで2週間にわたって西域都護府の踏査を中国隊と合同で実施した。輪台とジャディール周辺の都城祉や屯田址を精力的に調査したが、漢代にまで遡る例は極めて少なく、また規模の点などからみて西域都護府祉と断定できるまでには至らなかった。そこで天山南路の漢代都城祉を比較研究するために、やや西に範囲を広げて後漢時代の都護府が存在したクチャまでを踏査した。漢代の遺構は、唐代以降の遺跡によって破壊されたり、下敷きになって埋もれている様子で、確認作業が予想以上に難しい事実が判明した。しかしながらねばり強く調査をつづけて、基礎的なデータを蓄積し研究を進展させていく予定である。8月には新疆でのトルファン国際学会に招かれて講演をおこなった。その際に漢代都城祉に関する情報交換を試みたが、輪台からジャディール周辺がもっとも有望だろうという意見が多かった。その後9月には輪台から東の地域でコルラからトクスンまでを踏査した。都城址の数が少なく、調査期間が短かったせいもあって西域都護府と関連するような漢代都城祉は発見できなかった。11月には3日間にわたって早稲田大学で「甦るシルクロード」と題して国際シンポジウムを開催した。今回はシルクロードでも東アジアに重点をおいた内容としたために、中国、韓国、イギリスなどから研究者が参加してくれた。招待講演が5本、研究発表が9件、最終日にはシンポジウムを開き、活発な意見交換があり、盛況裡に終了した。この会議に際しては予稿集を作成して配布したが、現在その会議成果報告書(プロシーディング)を編集している。1年を通じて研究代表者、研究分担者が、毎月第3金曜日に集まって、研究会を開催している。そのほかに研究代表者のもとで、シルクロードの新疆地域に範囲を広げて、漢代都城址の資料情報収集とデーターベースの作成作業を続けている。平成14年度は、5月の連休を含め2週間にわたって中国新疆ウイグル自治区を訪れ、西域都護府に関連すると考えられる遺跡の踏査を中国隊と合同で実施した。昨年度も調査を行った輪台付近において、五里旁、女孜甘、拉依蘇、輪台古城などの有力な候補と考えられる都城址や屯田址の踏査を行った。また、中国隊が別に行った調査に関しての情報も得たが、本格的な調査を伴わない表面調査のみでは、詳細を把握することはできず、西域都護府址を断定することまでには至らなかった。西域都護府が存在すると考えられる場所は砂漠の中にあり、調査自体も困難であるために、考えていたほどの成果を出すことは困難である。しかし、遺跡の現状を確認できたことにより、西域都護府の構造等についてある程度の予測を立てられる可能性も出てきた。今後の研究につなげていくためにも、基礎的なデータを継続して蓄積していく予定である。そのほかに比較研究のため、昆崙山脈の北側を通る西域南道のルートの踏査を行った。民豊、于田、和田、莎車、カシュガル、タシュクルガンなどの地域において、それぞれ漢代に属する遺跡の踏査、各博物館での遺物の調査を行った。多くは漢代より後の時代のものであるが、それぞれの地域における現状把握を行い、比較のための資料を収集することができた。
量子ビーム照射下におけるリチウム系セラミックス増殖材中の水素挙動に関する研究

本研究は核融合炉における固体増殖材候補である三元系リチウム酸化物(LiAlO_2, Li_2TiO_3, Li_2ZrO_3およびLi_4SiO_4)中の水素同位体捕捉・輸送挙動を明らかにすると共に、イオン照射による損傷機構を解明し、この構造変化と水素挙動の関係を明らかにすることを目的とする。本年度は、分光学的手法と高速イオン散乱分析を複合的に活用することにより、増殖材中にイオン入射した水素が欠陥形成に及ぼす影響を明らかにすることに焦点を当てた。室温において10keV D_2^+および10keV He^+照射された単結晶LiAlO_2の紫外・可視光吸収測定により、5.25eVの酸素欠陥(F^+ center)に由来する吸収ピーク強度は、He照射と比べてD照射試料のほうが著しく高いことが分かった。また、RBSイオンチャネリング法を用い、これらDおよびHe照射されたLiAlO_2中のはじき出し原子濃度の深さプロファイルを調べた結果、D入射にともない形成される欠陥の深さプロファイルは、二体衝突モデルで予測されるプロファイルよりも十分に深い位置まで及ぶ。一方で、ヘリウム照射で形成されるはじき出し損傷プロファイルは計算で予測されるものとほぼ一致した。入射Dは核的衝突によるはじき出し損傷に加えて、イオン飛跡終端における水素捕捉により、例えば水素化物といった母結晶とは異なる化合物を形成することにより構造変化をもたらすものと考えられる。さらに、高温照射下(653K)においては、D照射にともなうはじき出し原子数の増加量が、He照射に比べて著しく多いことを明らかにした。以上のように本年度は、入射水素と欠陥形成過程の関係に関する新しい知見を見出すとともに、これが高温照射下におけるダメージ蓄積挙動にも重要な役割を持つことを示すことができた。本研究では核融合炉の固体増殖材候補である三元系リチウム酸化物中における水素同位体の存在状態および捕捉・拡散・再結合などの素過程を明らかにすると共に、イオン照射下における動的な損傷機構を解明し、この構造変化が水素同位体挙動に及ぼす影響を調べることを目的としている。本年度は、高速イオン散乱分析が固体内の水素同位体を定量でき(反跳粒子検出法)、加えて単結晶試料の場合には固体内の結晶の乱れをプローブすることができる(イオンチャネリング法)点に着目し、水素イオン照射にともなうリチウム酸化物中の水素捕捉と形成される欠陥、およびそれらの相関について調べ、大きく以下の2点について新たな知見が得られた。1、イオン注入にともなう水素捕捉:種々の三元系リチウム酸化物(Li_2TiO_3、Li_2ZrO_3およびLiAlO_2)に対し水素同位体イオン注入を室温にて行い、捕捉水素の深さ分布変化を調べた。Li_2TiO_3およびLiAlO_2中の水素捕捉はイオン照射の寄与が支配的である一方、Li_2ZrO_3の場合は元より含まれる欠陥や格子間位置などの捕捉サイトも大きく寄与することが分かった。これは基礎的な水素挙動の解明という点に加えて、各々の増殖材におけるトリチウム回収性能評価という点についても意義深いものと考える。2、イオン照射された単結晶試料中の欠陥形成:候補材の中でも単結晶の入手可能なLiAlO_2にイオンチャネリング法を用いることにより、重水素イオン照射にともなうダメージの形成過程は欠陥種または熱回復挙動の異なる3つの段階から成ることがわかった。また、捕捉重水素および欠陥の深さ分布の比較から、欠陥形成と水素捕捉は密接に関係するものと考えられた。これらは、照射下における光学特性のその場測定を行い、動的な照射損傷機構を検討する上で極めて重要な知見である。本研究では核融合炉の固体増殖材候補である三元系リチウム酸化物中における水素同位体の存在状態および捕捉・拡散・再結合などの素過程を明らかにすると共に、イオン照射による損傷機構を解明し、この構造変化が水素同位体挙動に及ぼす影響を調べることを目的としている。昨年度までに、主に高速イオン散乱分析を用いることにより、水素イオン照射にともなう三元系リチウム酸化物中の水素捕捉と欠陥形成を定量的に調べてきた。今年度は他種イオン、特にHeイオン照射による欠陥形成およびHe捕捉を調べ、水素照射により得られた結果と比較することで、以下の新たな知見を得た。1.欠陥形成とDおよびHe捕捉:10keV D_2^+または10keV H_e^+照射された単晶LiAlO_2の欠陥の深さ分布をRBSイオンチャネリング法により調べた。入射Heは主に核的衝突により形成される欠陥近傍に捕捉される一方で、入射Dは核的衝突により欠陥を形成するとともに、飛跡終端においてLiAlO_2とは異なる欠陥構造または化合物を形成するものと考えられた。2.欠陥の熱回復とDおよびHeの熱放出:He照射試料の欠陥回復温度はHeの熱放出温度よりも高く、それらに相関はみられなかった。一方、D照射によりイオン飛跡終端に形成する欠陥回復は、He照射による欠陥の回復温度よりも高い温度において、D放出とほぼ同時に起こることが明らかとなった。D照射ではイオン飛跡終端におけるDと欠陥の間の相互作用により安定な欠陥構造が形成されるものと考えられた。

これらDおよびHe照射されたLiAlO_2における固体内の欠陥、水素およびHeを直接プローブすることによって、欠陥形成および熱回復挙動、さらには水素同位体と欠陥との間の相関を明らかにしたことは、核融合炉実現に不可欠な増殖材中の損傷メカニズムおよび照射環境下における水素挙動を理解する上で極めて意義深いものと考える。本研究は核融合炉における固体増殖材候補である三元系リチウム酸化物(LiAlO_2, Li_2TiO_3, Li_2ZrO_3およびLi_4SiO_4)中の水素同位体捕捉・輸送挙動を明らかにすると共に、イオン照射による損傷機構を解明し、この構造変化と水素挙動の関係を明らかにすることを目的とする。本年度は、分光学的手法と高速イオン散乱分析を複合的に活用することにより、増殖材中にイオン入射した水素が欠陥形成に及ぼす影響を明らかにすることに焦点を当てた。室温において10keV D_2^+および10keV He^+照射された単結晶LiAlO_2の紫外・可視光吸収測定により、5.25eVの酸素欠陥(F^+ center)に由来する吸収ピーク強度は、He照射と比べてD照射試料のほうが著しく高いことが分かった。また、RBSイオンチャネリング法を用い、これらDおよびHe照射されたLiAlO_2中のはじき出し原子濃度の深さプロファイルを調べた結果、D入射にともない形成される欠陥の深さプロファイルは、二体衝突モデルで予測されるプロファイルよりも十分に深い位置まで及ぶ。一方で、ヘリウム照射で形成されるはじき出し損傷プロファイルは計算で予測されるものとほぼ一致した。入射Dは核的衝突によるはじき出し損傷に加えて、イオン飛跡終端における水素捕捉により、例えば水素化物といった母結晶とは異なる化合物を形成することにより構造変化をもたらすものと考えられる。さらに、高温照射下(653K)においては、D照射にともなうはじき出し原子数の増加量が、He照射に比べて著しく多いことを明らかにした。以上のように本年度は、入射水素と欠陥形成過程の関係に関する新しい知見を見出すとともに、これが高温照射下におけるダメージ蓄積挙動にも重要な役割を持つことを示すことができた。
精子幹細胞はなぜ動くのか？

本研究の目的は、マウス精巣における精子幹細胞の遊走現象の役割を理解することである。精子幹細胞に関する知見は、基礎的な雄繁殖能の理解に留まらず、産業・実験動物でしばしば問題となる雄低妊孕化の原因究明とその対処に必要不可欠である。しかし生体内での幹細胞挙動の知見は乏しく、研究は十分に進んでいない。近年申請者は、精子幹細胞がダイナミックに動くことを見出し、精子幹細胞はなぜ動くのか?という新しい疑問が生じた。本研究では、細胞遊走の人為的阻害を試み、精子形成における幹細胞遊走の役割を検証する。
新規標的蛋白LAMP-2による絨毛癌転移機構の解明

1.絨毛癌細胞膜におけるLAMP-2の発現についての検討絨毛癌細胞膜に普遍的にLAMP-2が発現していることを確認するため、絨毛癌細胞株(Jar、BeWo、JEG-3)を用いた局在確認実験、及び、実際の絨毛癌組織標本を用いた免疫組織化学を行った。抗LAMP-2抗体を用いたフローサイトメトリー実験により、すべての絨毛癌細胞株の細胞膜にLAMP-2が発現しているのが確認された。また、抗LAMP-2抗体を用いた細胞免疫染色実験により、LAMP-2が細胞膜に発現している事が確認された。さらに、抗LAMP-2抗体を用いた免疫組織化学により、LAMP-2が絨毛癌組織のみならず、正常絨毛、胞状奇胎、侵入胞状奇胎組織(さらにその中の合胞体性栄養膜細胞)に発現していることが確認された。2.絨毛癌の接着、浸潤、転移機序における細胞膜LAMP-2の果たす役割の解明細胞膜に発現しているLAMP-2の果たす役割を解明するため、絨毛癌細胞株Jarを用いた発現抑制モデル実験を行った。LAMP-2ノックアウト細胞株(細胞株はJar細胞を使用)をCRISPR/Cas9システムを用いて作成した。細胞増殖能はMTS assayにより、LAMP-2をノックアウトしても変化しないことが確認された。コラーゲン、ラミニン、フィブロネクチンといた細胞外マトリックスへの接着能が、LAMP-2をノックアウトさせることにより、低下することが確認された。上記に示したLAMP-2発現抑制モデル実験とともに、LAMP-2過剰発現モデル実験にも着手している。しかし、LAMP-2過剰発現ベクターの作成にかなりの時間を割いてしまい、本格的な実験に着手できていない。引き続き、LAMP-2発現抑制モデル実験を行うととともに、LAMP-2過剰発現ベクターの作成を続ける。しかし、LAMP-2過剰発現ベクターの作成が困難である場合、市販のベクターの購入を行う予定である。
刑事訴訟の成立と刑事法的紀律化の進展に関する研究

法的規律は、歴史の当初は、裁判手続という極めて外面的なレベルに留っていた。裁判という紛争解決形式を強制することはできず、当事者をしてかかる手続を選択せしめることに成功した場合も、手続自体の性格が差し当たりは仲裁的なものであり、後になって手続がいったん開始した以上は、それからの離脱が不可能になってからも、常に裁判上の決闘という抑制された形態のフェ-デに移行しうるという、当事者主義的性格のすこぶる強いものであった。そこでは判決は、自ずから「二枚舌の」判決という形式的なものとなった。かかる裁判と法と形式的性格、狭義の証拠手続ないし事実認定の欠如がどのように克服されていったかという点については、ロ-マ法の継受の意義が一般的に示唆されるだけで、詳しいことは余り分かっていない。しかし、刑事法と刑事手続の分化が、その中で重要な意味を持っていると思われる。中世中期以降、平和運動の結果、もはや贖罪不可能の一連刑事犯罪が析出してきて、刑罪のカタログが贖罪金のカタログから分化する。後者については差し当たり裁判の形式性がなお維持されるが、前者については、13世紀後半以降、序々にではあるが、糾問手続の導入により、実態の糾明という思考が強まってくる。当初は限定されていた刑罰カタログを流動化するについて大きな役割を果たしたのが、poena extraordinariaの概念である。かかる規律化の進展に対応して、stellionatusの概念も、興味深い変遷を経験する。18世紀後半になって、一応の紀律化が完成した段階で、糾問手続やpoena extraordinariaの恣意性が批判され、当事者主義と厳格な手続への揺り戻しが法改革の日程に登る。以上を、次に掲げる4編の論文ないし講演とその草稿によって、明らかにした。
ナノデバイスでの原子レベル構造変化(ダメージ)と低ダメージ評価手法の研究

本研究では、ヘリウムイオン顕微鏡内にタングステンカルボニルガスを導入し、二次電子誘起ガス分子解離反応により単結晶Si基板表面にタングステン基ピラーを形成させた。ビームエネルギーやビーム電流など種々の照射条件を変化させ、形成されたピラーの形状、結晶構造、成長速度などを、収差補正走査透過電子顕微鏡などを用いて観察・評価すると同時に、ビーム照射により基板に形成されたダメージを定量的に観察・評価し、これらの結果を総合して、極微細ヘリウムイオンビームと材料の相互作用について考察した。ピラーの詳細観察の結果、ピラーの中心部に数nm幅の柱状ボイドが観察され、ビーム照射位置におけるエッチングの発生が示唆された。一方、ピラーとSi基板の界面においてSi基板のアモルファス化および隆起が観察された。ビーム照射により単結晶Siがアモルファス化し、体積増大により隆起したと考えられる。種々のビーム照射条件を変化させると柱状ボイド幅およびSi隆起高さは変化したが、ビーム照射条件に直接依存しているわけではなく、ピラー堆積速度が増大するほどこれらは減少した。この結果から、(1)柱状ボイド幅はビーム照射位置におけるピラー成長速度とエッチング速度のバランスで決まっていること、(2)形成されたピラーによってビームが遮蔽されるためピラー成長速度が速いほどSi基板中に打ち込まれるヘリウムイオン量が減少すること、が示唆された。ピラー形成時には、ピラー成長(ビーム照射による二次電子発生とガス分子解離反応)、柱状ボイド形成(ビーム照射によるピラーのエッチング)、Si隆起(ビーム照射によるSi基板のアモルファス化)、という少なくとも3つの現象が競合しており、柱状ボイド幅とSi隆起高さはともに種々のビーム照射条件に直接依存しているわけではなく、ピラー成長速度に依存していることがわかった。
トロンボポエチンの受容体(C-Mpl)との親和性と血小板造血調節機構

トロンボポエチン(TPO,C-Mplリガンド)は、巨核球および血小板造血の重要な役割をc-Mplリセプターの活性化を通じて果たしていると考えられている。我々は、我々が樹立した巨核球系細胞株CMKを用い、TPO(米国ジェネンテック社より供与)等のサイトカインおよびDMSO,フォルボールエステルのTPO結合への効果を、^<125>l-TPO(米国ジェネンテック社より供与)を用い検討した。結合試験は至適の条件である、15°C2時間にて行った。CMKを種々の濃度のTPOで前処理し、洗浄後細胞表面に結合したTPOを除去するために更に3時間TPOの含まない培地で培養し(この操作で90%以上のTPOが細胞表面より除かれる)、その後_<125>l-TPOの結合を調べたところ、処理量に従って_<125>l-TPOの結合は減少した(平均70%)。TPOによる阻害は前処理30分後にはすでに認められ、3時間後には最大に達した。Scatchard解析により、これは親和性の低下ではなく受容体数の減少と判明した。この減少は正常骨髄巨核球においても認められた。TPOによる阻害はCMKにおいてほとんどの蛋白質合成が阻害される濃度のサイクロヘキシミドにより阻害されなかった。lL-3,lL-6およびDMSO(いずれもCMKを分化させる)の前処置では、_<125>l-TPOの結合は阻害されなかったが、フォルボールエステル(プロテインキナーゼC活性物質)前処置により強く阻害された。この阻害も受容体数の減少であり、サイクロヘキシミドにより阻害されなかった。TPOおよびプロテインキナーゼCによる阻害は今後の興味ある研究課題であり、正常または病気時の血小板造血についての研究に寄与すると思われる。
アレルギー疾患の病態解析に基づいた新たな診断法の確立

アレルギー疾患の発症は、遺伝的要因と環境要因が相互に影響していると考えられている。そこで、アレルギー疾患の発症に関係する因子のうち、遺伝的要因を詳細に分析し、明らかにすることは、発症予防の観点から、非常に重要であると考え、新たな診断法を確立することを目的とし、以下のことを明らかにした。(1)アレルギー(アトピー)の病因遺伝子群を系統的に解析した。これまでに、アレルギー発症に関わる遺伝因子について世界に先駆けていくつもの遺伝子多型とアレルギーの関連について報告した。新たに、LTC4合成酵素遺伝子、インターロイキン12B遺伝子に多型を同定した。さらに、現在報告されているアレルギー関連遺伝子を、十分に検索し、その多型の持つ側面を詳細に検討した。アレルギーの遺伝子を整理して分類分けすると、抗原提示に関係する遺伝子、IgE産生過剰を引き起こすサイトカインネットワークに関連する遺伝子、メディエーター産生に関与する遺伝子、および標的臓器に関する遺伝子に整理される。この分類をもとに、診断に応用できる多型と治療に応用できる多型、その他重症度に関連する多型などの分類を行った。(2)アレルギーの系統的遣伝子キットを開発した。(1)の成果を踏まえて、アレルギーの診断への応用として同定した遺伝子多型を組み合わせた診断キットの開発を行った。アレルギーの系統的遺伝子キットには従来法に比較して、簡便であること、迅速に結果が得られるといった利点があり、安価にできることで、臨床の場に広く応用できるインベーダー法を採用した。(3)アレルギーの系統的遺伝子キットを用いて、アレルギー患者を変異ごとに分類し、現在の治療薬の効果判定を行った。現在、抗アレルギー薬としてロイコトリエン受容体拮抗薬が、重要な役割を担っている。そこで、アラキドン酸カスケード内に存在する酵素の遺伝子の塩基配列の検討をおこない、LTC4合成酵素に新たな変異を同定した。現在の抗アレルギー薬(ロイコトリエン受容体拮抗薬、DSCG、Th2抑制薬など)に関する臨床成績を喘息日誌、QOL調査表を用いて、スコア化して評価した。遺伝子多型のうち1部の多型は、Th2サイトカイン抑制薬の有効無効を予測できる可能性が示唆された。アレルギー疾患は遺伝的要因に環境要因が影響し発症する。そこでアレルギーの病因遺伝子と、病態を分子遺伝学的に解明することは、病気の発症予測につながり、個人個人に最適な医療いわゆるオーダーメイド医療を確立することにつながると思われる。本研究では、このアレルギーの素因を規定している遺伝子を解明するとともに、これまでに明らかとなっている遺伝子群を速やかに同定し、臨床に応用することを研究の目的とする。今年度の研究実績は以下のとおりである。1)アレルギー関連遺伝子を分類分けすると、抗原提示に関係するもの、IgE産生過剰を引き起こすサイトカインに関連する遺伝子、メディエーター産生に関与する遺伝子、および標的臓器に関するものに整理される。この中で、IgE抗体の産生過剰をTh1細胞からのIFN-γの産生に関わるサイトカインおよびアラキドン酸カスケードに存在する酵素の塩基排列の検討を行った。5-lipoxygenaseに新たな多型を同定した。2)抗アレルギー薬のうちロイコトリエン受容体拮抗薬、Th2サイトカイン抑制薬の反応性と多型との関連についての検討を行ない、IL-13多型、LTC4Sプロモーター

多型とTh2サイトカイン抑制薬の効果に関連が認められることが明らかになった。3)上記の結果を中心としてさらにアレルギーを系統的に遺伝子学的に分類し、これらの遺伝子診断(予知・早期診断)キットを開発している。その方法としてインベーダー法を採用している。従来法に比較して、簡便であること、迅速に結果が得られるといった利点があり、安価にできることで、臨床の場に広く応用できると考える。現在、アレルギー患者109名、健常対象者196名の解析をもとに、臨床応用にむけた解析を行なっている。アレルギー疾患の発症は、遺伝的要因と環境要因が相互に影響していると考えられている。そこで、アレルギー疾患の発症、増悪に関係する因子を、遺伝的要因、環境要因を詳細に分析し、明らかにすることは、発症予防の観点から、非常に重要であると考え、遺伝的要因を中心に解析することで、新たな診断法を確立することを目的とし、以下のことを明らかにした。(1)アレルギー(アトピー)の病因遺伝子群を系統的に解析した。これまでに、アレルギー発症に関わる遺伝因子について世界に先駆けていくつもの遺伝子多型とアレルギーの関連について報告した。新たに、LTC4合成酵素遺伝子、インターロイキン12B遺伝子に多型を同定した。さらに、現在報告されているアレルギー関連遺伝子を、十分に検索し、その多型の持つ側面を詳細に検討した。アレルギーの遺伝子を整理して分類分けすると、抗原提示に関係する遺伝子、IgE産生過剰を引き起こすサイトカインネットワークに関連する遺伝子、メディエーター産生に関与する遺伝子、および標的臓器に関する遺伝子に整理される。この分類をもとに、診断に応用できる多型と治療に応用できる多型、その他重症度に関連する多型などの分類を行った。(2)アレルギーの系統的遺伝子キットを開発した。(1)の成果を踏まえて、アレルギーの診断への応用として同定した遺伝子多型を組み合わせた診断キットの開発を行った。アレルギーの系統的遺伝子キットには従来法に比較して、簡便であること、迅速に結果が得られるといった利点があり、安価にできることで、臨床の場に広く応用できるインベーダー法を採用した。(3)アレルギーの系統的遺伝子キットを用いて、アレルギー患者を変異ごとに分類し、現在の治療薬の効果判定を行った。現在、抗アレルギー薬としてロイコトリエン受容体拮抗薬が、重要な役割を担っている。そこで、アラキドン酸カスケード内に存在する酵素の遺伝子の塩基配列の検討をおこない、LTC4合成酵素に新たな変異を同定した。さらに、アレルギーの系統的遺伝子キットによる解明をもとに、現在の抗アレルギー薬(ロイコトリエン受容体拮抗薬、DSCG、Th2抑制薬など)に関する臨床成績を喘息日誌、QOL調査表を用いて、スコア化して評価した。ロイコトリエン受容体拮抗薬有効例は、薬剤投与前の尿中ロイコトリエン排泄量が多いことが明らかになった。
ドキュメンテーションの手法を用いた生徒会活動と学校の活性化に関する研究

本研究の目的は、ドキュメンテーションの手法を用いて生徒会活動の活性化を促すというものである。第一に、生徒会活動に関する先行研究の整理であり、日本の生徒会活動が市民性の教育の拠点となりうる視点が乏しいことを明らかにした。第二に、滋賀県公立A中学校において、生徒会活動に関するショートスパンのパネル型質問紙調査を行ない、諸外国の生徒会活動がリーダー養成に重点を置くのに対し、日本の生徒会活動はフォロワーの生徒の育ちも大切にするという特徴を明らかにした。第三に、同中学校において、生徒会活動に関する質的調査(参与観察)を行い、ドキュメンテーションの手法の効果と限界を、その理由とともに明らかにした。本研究の目的は、ドキュメンテーションの手法を用いて生徒会の活動を広く学校構成員(教職員と生徒)に開いていくことにより、生徒会活動の活性化を促すというものである。初年度には2つの作業を行った。第一に、生徒会活動をめぐる先行研究の整理である。生徒会活動は先進国の小中学校でも草の根的に行われてきた活動であるが、学習指導要領の中に含め、学校のカリキュラムの一部分として大切に育ててきたのは、ほぼ日本だけであること、しかしながら日本では、近年、形骸化し、活動が低調であるなどの問題を抱えており、生徒会活動が民主主義の教育・市民性の教育の拠点となりうる視点が乏しいことを明らかにした。第二に、滋賀県にあるA中学校における参与観察と質問紙調査を行った。質問紙調査は新学期と学年末の2回、ほぼ同じ質問内容で実施し、生徒の変化を追った。その結果、生徒会活動に積極的に取り組めた生徒は、自己肯定感が高く、勉強を始めとする学校の諸活動にも意欲的であること、そしてこの結果は、生徒会活動の中心メンバー(役員や委員会の委員長)だけでなく、フォロワーとなる生徒においても同様であることを明らかにした。この結果は、諸外国で行われている生徒会活動が生徒代表のリーダー養成に重きを置き、フォロワーの生徒の育ちをあまり意識していないのと対照的であり、(現在のところ仮説に過ぎないが)日本の生徒会活動の重要な特徴のひとつなのではないかと思われる。上記の先行研究の整理と質問紙調査の結果については、平成28年度の日本特別活動学会紀要に論文を投稿する予定である。先行研究の整理と生徒の実態調査については順調に進んでいる。ただし、この研究のメインとなるドキュメンテーションについては、定期的に行うことが必要であるものの、研究協力校が遠方であることから、参与観察を密に行うことができなかったため、不十分な結果となった。2年目からは積極的に足を運び、ドキュメンテーションの効果を確かめるべく、研究を続けていきたい。本研究は、日本の伝統的な教育活動でありながら、時に十分な活動が展開されているとはいいがたい学校が散見される生徒会活動を対象とし、生徒会活動が「民主主義の教育の場」「生徒の市民性・社会性の教育の場」となり、「学校を意味ある共同体にしていくための方法」とは何かを追究し、生徒会活動を持続的に活性化していく方法について明らかにすることを目的としている。平成28年度は、研究協力校での生徒会活動が徐々に活性化しつつある現状を踏まえて、生徒会活動が、生徒の人間形成に及ぼす影響について実証的に明らかにする研究を行った。人間形成機能のうち、主に、1生徒会活動は生徒の民主的構えを形成するのか、2生徒会活動は生徒の自己肯定感や自己効力感を育てるのか、という2点について明らかにすることを目的とし、年度初めと年度終わりに2回の質問紙調査を行い、1年間の活動により生徒の意識や取り組みがどのように変化したのかを把握するためのショートスパンのパネル調査を実施した。調査の結果、1生徒会活動に熱心に取り組んでいる生徒は、生徒会の意味やあり方への理解があり、民主的な構えが育っており、自己イメージも高い傾向にあること、2日本の生徒会活動は生徒会役員だけでなく、フォロワー生徒も6割が熱心に関与しており、生徒会のリーダー養成に重きが置かれている欧米系の生徒会活動とは異なる特徴がみられることの2点を明らかにすることができた。本研究は、学術論文の形にまとめられ、日本特別活動学会の研究紀要に査読付き学術論文として採択された。良い点:生徒会活動が徐々に活性化しつつある中学校において、生徒会活動が生徒の「民主的な構え」や「肯定的な自己イメージ」を育成する機能を持つことを実証的に明らかにすることができ、この研究を学術論文として広く社会に公表できた点。改善点:生徒会活動を全校の教職員と生徒に開いていくドキュメンテーションの活動が、生徒の多忙と学校内で配布されるプリント物の多様さのなかでうまく進展していかない点。今後は、生徒会活動が活性化していくプロセスを質的研究を用いて明らかにしていく必要がある。本研究の目的は、ドキュメンテーションの手法を用いて生徒会の活動を広く学校構成員に開いていくことにより、生徒会活動の活性化を促すというものである。研究の成果は、以下の3点にまとめることができる。第一に、生徒会活動に関する先行研究の整理である。学習指導要領の中に生徒会活動をを位置付けているのは、ほぼ日本だけであること、しかしながら日本では、近年、活動が低調であるなどの問題を抱えており、生徒会活動が民主主義の教育・市民性の教育の拠点となりうる視点が乏しいことを明らかにした。第二に、滋賀県公立A中学校において、生徒会活動に関するショートスパンのパネル型質問紙調査を行った。

その結果、生徒会活動に積極的に取り組んだ生徒は、自己肯定感が高く、勉強を始めとする学校の諸活動にも意欲的であること、そしてこの結果は、生徒会活動の中心メンバーだけでなく、フォロワーとなる生徒においても同様であった。この結果は、諸外国で行われている生徒会活動が生徒代表のリーダー養成に重きを置き、フォロワーの生徒の育ちをあまり意識していないのと対照的であり、日本の生徒会活動の重要な特徴のひとつだといえる。本調査は日本特別活動学会の研究紀要に査読付き学術論文として採択された。第三に、滋賀県公立A中学校において、生徒会活動に関する質的調査(参与観察)を行った。生徒会活動を全校の教職員と生徒に開いていくドキュメンテーションの手法を導入したが、生徒会活動の意図と、それに関与する生徒会役員・生徒会顧問教師の「思い」を言語化することには一定の効果があったものの、ドキュメンテーションを生徒自ら行う時間的余裕がないこと、学校内で配布されるプリント物が多様・大量であることから、フォロワーの生徒や教職員全員に、じっくり文書を読んでもらうことが難しい環境にあったことから、効果的に浸透させることができなかった。本研究の目的は、ドキュメンテーションの手法を用いて生徒会活動の活性化を促すというものである。第一に、生徒会活動に関する先行研究の整理であり、日本の生徒会活動が市民性の教育の拠点となりうる視点が乏しいことを明らかにした。第二に、滋賀県公立A中学校において、生徒会活動に関するショートスパンのパネル型質問紙調査を行ない、諸外国の生徒会活動がリーダー養成に重点を置くのに対し、日本の生徒会活動はフォロワーの生徒の育ちも大切にするという特徴を明らかにした。第三に、同中学校において、生徒会活動に関する質的調査(参与観察)を行い、ドキュメンテーションの手法の効果と限界を、その理由とともに明らかにした。平成28年度は以下の3点について重点的に研究を進める予定である。第一に、平成27年度に行った先行研究の整理と質問紙調査の結果について、平成28年度の日本特別活動学会紀要に論文を投稿し、広く研究成果を公開すること。第二に、生徒会活動に関わりの深い活動(生徒集会、生徒役員会議)のある日には研究協力校に足を運び、ドキュメンテーションをすること。そして徐々に生徒たち自身がドキュメンテーションを行い、自分たちの思いや活動の意味について、学校構成員に開示していけるように指導すること。第三に、継続的に行っている質問紙調査のデータを用いて、生徒会が果たす役割について「学力の向上」「学校生活に対する積極的な関与」「自己肯定感の醸成」の3点との関連から分析すること。最終年度となる本年は、生徒会活動の活性化のプロセスについて質的研究法を用いて明らかにすることを通して、3年間の総まとめとなるような研究を行っていきたい。過去2年間の研究を通して、生徒会活動は「生徒会活動が学校改善のための研究の枠組みのなかに位置づいているか」「生徒会顧問の資質とやる気」「生徒会役員の生徒の資質とやる気」「教職員の異動でメンバーが入れ替わるなか、生徒会活動に対する考え方が多様になっていくこと」などの学校の文脈のなかで正負の影響を強く受けるものであると感じた。「持続可能な生徒会の活性化」とはいかに可能であるのか、最終年度の研究を通して、自分なりの答えを見出していきたい。特別活動