hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
金ナノ粒子表面を修飾した有機分子の触媒的分子変換

金ナノ粒子はチオールをはじめとした表面保護剤存在下,金イオンを還元することで得られる。この金ナノ粒子に機能性を付与して機能性材料などに応用するため,粒子表面上のチオール誘導体を有機反応によって修飾する手法が研究されている。反応としては既に求核置換反応などが報告されているが,遷移金属触媒反応の報告例はまだ少ない。そこで本研究では,金ナノ粒子に吸着させた有機分子を基質とした遷移金属触媒反応を検討することで,有機分子の官能基変換法として優れた手法である触媒反応を金属表面の微細加工技術へと発展させることを目指した。1.金ナノ粒子の新規合成法の開発:金とチオールから生じる金チオラートにトリブチルホスフィンを添加することで溶解性に優れた錯体を得た。この錯体を用いることで,様々な有機溶媒中での金ナノ粒子合成に成功した。また,金ナノ粒子合成においてチオールの代わりにTHP(テトラヒドロピラニル)基で保護されたチオールを用いてもTHP基の脱保護を経ることなく金ナノ粒子を直接合成できることを見出した。2.金ナノ粒子表面上での遷移金属触媒反応:THP保護チオールを用いる手法により,粒子表面上にヨードフェノキシ基が導入された金ナノ粒子を合成した。この粒子を基質として,パラジウム錯体を用いる鈴木・宮浦カップリング反応を試みたが反応の進行は確認できなかった。そこで,高い熱的・化学的安定性を有するジチオール保護金ナノ粒子を設計,合成した。この粒子を用いて粒子表面上で鈴木・宮浦カップリング反応と薗頭カップリング反応を進行させることに成功した。本研究により金ナノ粒子の表面修飾のための分子設計が有利になるとともに,遷移金属触媒を用いたカップリング反応が金表面の微細加工技術へ利用可能になることが期待できる。官能基を末端に有するチオール類が吸着した金ナノ粒子の効率的合成法の開発をおこなった。チオール誘導体を効率的に合成するために,チオール基の保護基として高い化学的安定性を示すものの,金属により脱保護されるという性質を有するテトラヒドロピラニル(THP)基を用いた。チオール誘導体,および塩化金酸のテトラヒドロフラン(THF)溶液にトリエチルシランや水素化ホウ素ナトリウムなどの還元剤を加えることで,THP基の脱保護を経ることなく金ナノ粒子を直接合成することに成功した。デカンチオールと塩化金酸より得られた金チオラートに添加剤としてトリブチルホスフィンを添加することにより,THFやジエチルエーテルなどのエーテル類だけでなく,塩化金酸を溶解しないトルエンやヘキサンにも可溶な錯体が得られることを見出した。その錯体の溶液に還元剤としてフェニルシランを加えることで,様々な有機溶媒中での球状金ナノ粒子の合成に成功した表面上にヨードフェノキシ基の導入された金ナノ粒子を基質として,鈴木・宮浦カップリング反応を試みた。金ナノ粒子に反応性が高く,穏和な条件でカップリング反応を進行させることで知られる,ピストリターシャリーブチルホスフィンパラジウム触媒存在下,THF溶媒中で炭酸カリウム水溶液を塩基として金ナノ粒子とボロン酸エステルを25°Cで反応させた。反応終了後,粒子が凝集していない均一な溶液が得られたものの,単離した粒子は部分的にしか有機溶媒に再分散しなかった上,その^1H NMRスペクトルを測定したところ反応の進行は確認できなかった。
三次元磁界数値計算技術の体系化に関する研究

(1)磁気ベクトルポテンシャル法は、角点をもつ強磁性体に対して非常に敏感であり、大きな数値計算誤差を生じやすい。この理由を流体力学の理論を使用して理論的に解明した。また、本質を損ねない範囲で角点を丸めることにより著しく誤差を低減できることを見出した。(2)無空隙あるいは狭空隙の強磁性体磁気回路問題に対して、等価磁化電流法の離散化係数行列に10^<-5>程度の相対誤差があるだけで計算結果に大きな差異を生じることを見出した。この原因を解明するとともに改善法を考案した。(3)磁気ベクトルポテンシャルにゲ-ジ条件を付与する通常の方式は不便であり、またゲ-ジに関連する接合条件・境界条件が不明瞭かつ不備であったので、場の方程式にゲ-ジを埋め込む新しい定式化を行い、接合条件・境界条件を厳密に定義した。数値実験により有効性を確認しさらに、ゲ-ジ条件を付与する方式に2種類があることを見出した。(4)多重連結問題に磁気ベクトルポテンシャルを使用する場合、不連続型のものに対しては切断による単連結化が必要であること、一方連続型のものに対してはその必要のないこと、を理論的に証明し、あわせて数値解析例で実証した。(5)開領域問題を厳密にとり扱うためには、空間領域に境界積分方程式法を適用する必要がある。これを接合条件・境界条件ともども正確に定式化し、あわせて数値計算により有効性を確認した。(6)誘導磁界(渦電流)と機械的振動の連成問題を定式化した。前者は楕円型、後者は双曲型の偏微分方程式で表わされるため、同一の離散化アルゴリズムは適用できない。今回、後者に対し固有関数展開法を適用した。試験結果と計算結果の一致度は良好であった。(7)狭空隙非線形磁気回路の誘導磁界(渦電流)の計算法として直接法(磁界強度ベクトルを変数とする方法)を定式化した。この方法を使用するときは、通常透磁率の代りに微分透磁率を使用しなければならないことを数値計算で確認した。1.角点問題磁気ベクトルポテンシャルおよび等価表面磁化電流を使用した積分方程式法に対し検討した。高透磁率の場合、方程式の係数間の相殺問題がポイントであることをつきとめ、計算誤差の低減法を求めた。2.無空隙、狭空隙問題等価表面磁化電流法に対し検討した。高透磁率の場合、係数行列に10^<-5>程度の相対誤差があれば計算結果に大きな差異を招来することを解明し、改善法を求めた。3.多重連結領域問題全領域で連続である磁気ベクトルポテンシャルを使用すれば、多重連結領域に切断を入れて単連結化する必要のないことを理論的に証明し、二重連結領域に対し計算結果を示した。4.ゲージ問題ベクトルポテンシャル法により三次元電磁場を解析する場合、ゲージを導入しなければならないが、これには無数の方法があることをクローンゲージの場合に対し示し、複数の定式化に対し解が一意的に求まることを計算例で示した。5.渦電流問題磁気ベクトルポテンシャルおよび電気スカラポテンシャル法に対し、全領域でポテンシャルが連続であり、ゲージ条件を含み解の一意性を保証する三次元渦電流計算法を定式化し、二、三の計算問題に対し計算結果を示した。1.磁気ベクトルポテンシャルと角点問題

磁気ベクトルポテンシャル法は、三次元磁界・渦電流の数値解析に対して最も一般的な方法であり広く使用されているが、角点をもつ強磁性体に対して非常に敏感であり、大きな数値計算誤差を生じやすい。この現象を厳密解のわかっている2次元静磁界問題に対して示し、その原因を2次元非圧縮・渦なし完全流体の理論を授用して理論的に解明した。さらに、数値計算誤差を低減する方法として、角点を本質を損ねない範囲で丸める(代表長さの10.5%程度の曲率半径で)ことが効果的であることを示した。2.狹空隙非線形磁気回路の誘導磁界(渦電流)の計算鉄心を含む磁界問題には非線形のものが多い。非線形3次元問題には多量の計算時間・計算機メモリが必要であり、効率的な計算法を開発することが重要である。H-法(磁界の強さ(ベクトル)および磁気スカラポテンシャルを変数とする方法)は磁気ベクトルポテンシャル法に較べて変数の個数を低減できるので、この方法を定式化した。H-法を使用する場合、通常透磁率でなく微分透磁率を使用しなければならないことを、実測結果と比較することにより確認した。3.誘導磁界(渦電流)と機械的振動の連成問題磁界問題は機械的問題、熱問題、あるいは流体問題と連結されることが多い。性質の異なる両者を整合させることが重要である。磁界問題は楕円形偏微分方程式で表されるのに対し、機械的振動問題は双曲型偏微分方程式で表わされ、同一の離散化アルゴリズムは適用できない。今回後者に対し固有関数展開法を適用した。実験結果と計算結果の一致度は良好であった。
レーザーマイクロサンプリングによる植物細胞間ケミカルネットワークの解析

植物環境応答研究では主に、個体全体や、組織レベルでの代謝変動や遺伝子発現パターンの追跡に終始しており、個々の細胞で生じている応答のいわば"静的な平均"しか見てこなかった。しかし、環境応答メカニズムの全容を捉えるには、一細胞に基礎を置き遺伝子発現を含めた代謝産物の様態を正確に把握することが必要である。本研究ではエキシマレーザーを用いた一細胞操作技術および、超微量細胞内成分の分離に適したマイクロHPLCシステム駆使し,植物が微生物感染や物理的刺激を受けた場合の個々の細胞応答に関し、遺伝子を含めたケミカルシグナルの伝播の様態をオンサイトで観測することにより、当該領域に新知見をもたらすと共に、植物細胞における細胞間情報伝達の解析に新しい研究手法を提示することを目的としている。本研究により、レーザーを用いた特異的細胞への物理損傷誘起と、障害シグナルの細胞間伝播解析を行った。レーザー照射強度をコントロールすることにより、細胞壁、細胞膜を貫通する細孔を開け、人為的に特定細胞へ細胞損傷を引き起こすことができる。損傷を与えた細胞とその周辺細胞において細胞内代謝産物分析技術を用いて、1細胞定量RT-PCR,感染関連酵素活性のマイクロアッセイ法,NanoLC-MSやNanoCE-MSをにより関連化合物の定量を行い障害シグナルの細胞間伝播、周辺細胞で生じる代謝変動さらには、感染応答とのクロスリンクについて知見を得た。中枢神経系や内分泌系により中央集権的に各細胞を統御している動物に対し、植物では、各細胞が独立性を保ちながら集合して個体を形成している。また植物は、動物のように自由に移動できないため、そのぶん個々の細胞自身が柔軟な環境適応能力を有している。例えば植物は、障害を与える病原微生物の攻撃に対し植物は細胞レベルでの抗菌性二次代謝産物(ファイトアレキシン)の生産や、過敏感反応等によって個体を守っている。これは、神経系や免疫系を使用する動物とはまったく異なった防御戦略である。ところで、植物細胞の機能的独立性はこれまで、表皮細胞中の孔辺細胞のように、主に形態学上の違いから論じられてきたが、環境応答の際には個々の細胞に形態上の違いでは区別できない、代謝レベルでの機能差異が生じていることが予想される。一方、従来の植物環境応答研究では主に、個体全体や、組織レベルでの代謝変動や遺伝子発現パターンの追跡に終始しており、個々の細胞で生じている応答のいわば"静的な平均"しか見てこなかった。しかし、上記の点を鑑みるとメカニズムの全容を捉えるには、一細胞に基礎を置き遺伝子発現を含めた代謝産物の様態を正確に把握することが必要である。本研究では、人工的に感染応答および、物理的損傷応答反応を誘起した細胞および、周辺細胞からレーザーマクロサンプリングを用いて代謝産物を取得し、これをNano Flow ESIMS、および、微量PCR解析、顕微分光分析に供して得られた情報の多変量解析を通じたクラスタリングによって、代謝の差異を視覚化し、細胞に動的機能分化が生じていく様子を捉えることを目的としている。H18年度は,主に、物理的障害のモデル系として、エキシマレーザーにより、細胞壁損傷を生じさせ、その際生じる障害応答を関連遺伝子のプロモーター活性を指標に調査した。また、燕麦(Avena sativa)にレーザー植物細胞操作技術を用いて、特定細胞感染処理を行い、組織中の様々な細胞から細胞内液をサンプリングして,Nanoflow ESI-MSを用いてファイトアレキシンの分析を行う方法を確立した。

平成19年度は、レーザーを用いた特異的細胞への物理損傷誘起と、障害シグナルの細胞間伝播解析を行った。レーザー照射強度をコントロールすることにより、細胞壁、細胞膜を貫通する細孔を開け、人為的に特定細胞へ細胞損傷を引き起こすことができる。本実験項目では、損傷を与えた細胞とその周辺細胞において昨年度確立した技術を用いて、1細胞定量RT-PCR,感染関連酵素活性のマイクロアッセイ法,NanoLC-MSやNanoCE-MSをにより関連化合物の定量を行い障害シグナルの細胞間伝播、周辺細胞で生じる代謝変動さらには、感染応答とのクロスリンクについて知見を得た。
３細胞間局在ASPP2/LSR/AMOT/Merlin/YAP蛋白複合体の役割

1. ASPP2は子宮内膜癌組織において、悪性度とともにLSR, PAR3同様に発現低下がみられた。2.子宮内膜癌細胞株においてLSR、TricellulinおよびPAR3と共局在がみられた。さらに細胞密度により局在変化し高密度において3細胞間に発現がみられた。3.内膜癌細胞株を用いてASPP2をsiRNAにより発現低下させた結果、LSRの発現低下、claudin-1, 4, 7の発現亢進がみられた。さらにLSRの発現低下細胞同様に、癌細胞の遊走・浸潤の亢進もみられた。YAPのリン酸化亢進もみられた。さらにASPP2およびYAPのsiRNA同時処置により癌細胞の遊走・浸潤の亢進は抑制された。6. ASPP2特異的抗体を作製し、内膜癌細胞株に処置した結果、claudin-1, 4, 7の発現亢進およびYAPのリン酸化亢進がみられた。さらにYAP依存性の癌細胞の遊走・浸潤が亢進した。7. ASPP2の発現低下およびASPP2抗体処置により3細胞間F-actinの変化がみられた。8.内膜癌細胞株を用いて高濃度グルコース培地、LeptinおよびAdiponectin処置、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(TSA,HDAC1およびHDAC6特異的阻害剤)によりASPP2の発現および局在が変化した。9.手術からの正常培養ヒト子宮内膜上皮細胞を用いて、ASPP2はLSRと同様の発現および局在がみられ、ASPP2の発現低下により、LSR同様claudin1, 4の発現亢進がみられた。以上の結果は、ASPP2は、2細胞間だけでなく3細胞間においてもASPP2/LSR/YAP蛋白複合体を形成し、子宮内膜癌の悪性化を抑制していると考えられた。1. 3細胞間タイト結合蛋白LSRが、増殖因子AREGおよび転写因子TEADを介して、子宮内膜癌細胞の遊走、浸潤、増殖に関与していた。子宮内膜癌および正常子宮内膜上皮細胞においてLSRと肥満との関係を調べ、leptinによるLSRの低下、adiponectinによる亢進が認められた。2. LSR低下によるAREG/TEADの亢進は、Hippo pathwayの関与が考えられたためその主要分子であるYAPに焦点を当て検討した。免疫染色においては、子宮内膜癌の悪性度とともにAREGの亢進およびYAPの核内移行がみられた。子宮内膜癌株SawanoにおいてsiRNAによるLSRの発現低下により誘導されたAREGおよびTEADの増加、癌細胞の遊走・浸潤・増殖の亢進は、siRNAによるYAPの発現低下によって抑制された。次にYAPのリン酸化を亢進させる合成カテコールアミンの一種であるdobutamine処置およびglucose欠乏状態によってもLSRの癌細胞への作用は抑制された。さらにYAP分子との結合がみられ癌抑制作用をもつタイト結合様分子群angiomomtin(AMOT)/merlin (NF2)との関係も検討した。子宮内膜癌株において、LSRは免疫沈降法および免疫染色によりYAPおよびAMOT/merlinとの結合が確認された。LSRの発現低下によりAMOT/merlinの発現低下がみられた。siRNAによるAMOTの発現低下により癌細胞の遊走・浸潤は亢進したが、LSRの発現低下による誘導された癌細胞の遊走・浸潤は抑制した。以上よりLSR発現低下は子宮内膜癌の悪性化に直接および間接的にHippo pathway(YAP/AMOT/merin)を介して関与することが分かった。平成28年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。以上の結果から、子宮内膜癌の悪性化を抑制するために、3細胞間局在分子LSRおよびASPP2の発現が重要な役目を果たすと考えられ、癌治療の新しいアプローチ法に繋がることが期待できると考えられる。平成29年度に実施する実験においては、ほぼ終了し有意義な結果を見出すことができた。8.内膜癌細胞株を用いて高濃度グルコース培地、LeptinおよびAdiponectin処置、ヒストン脱アセチル化酵素阻害剤(TSA,HDAC1およびHDAC6

特異的阻害剤)によりASPP2の発現および局在が変化した。9.手術からの正常培養ヒト子宮内膜上皮細胞を用いて、ASPP2はLSRと同様の発現および局在がみられ、ASPP2の発現低下により、LSR同様claudin1, 4の発現亢進がみられた。以上の結果は、ASPP2は、2細胞間だけでなく3細胞間においてもASPP2/LSR/YAP蛋白複合体を形成し、子宮内膜癌の悪性化を抑制していると考えられた。今後の推進方策1.子宮内膜癌において、siRNAによりLSRの発現低下による他の遺伝子変化をDNAアレーを用いて検索する。変化のみられた遺伝子については、PCRで確認後、その機能を解析する。2.子宮内膜癌において亢進しているヒストン脱アセチル化酵素に焦点を当て、その阻害剤によるLSRの発現・局在の変化を解析する。1.ASPP2の発現低下における子宮内膜癌の悪性化のメカニズムをLSRと比較検討し、ASPP2による調節が知られている上皮細胞極性分子であるPar3に焦点を絞って解明する。2.子宮内膜癌において亢進している糖代謝およびヒストン脱アセチル化酵素に焦点を当て、それらの阻害剤によるASPP2/LSR/AMOT/Merlin/YAP蛋白複合体の発現・局在の変化を解析する。今年度からはじめる正常子宮内膜上皮細胞でDNAおよびmicroRNAアレーを複数行う予定(1件約30万)理由:正常子宮内膜上皮細胞でDNAおよびmicroRNAアレーを複数行う予定(1件約30万)使用計画:1.ASPP2の発現低下における子宮内膜癌の悪性化のメカニズムをLSRと比較検討し、ASPP2による調節が知られている上皮細胞極性分子であるPar3に焦点を絞って解明する。さらに英文雑誌に新たに報告する予定であるため1.子宮内膜癌において、siRNAによりLSRの発現低下による他の遺伝子変化をDNAアレーを用いて検索する(1件約30万)。3.上皮細胞極性分子であるPar3およびPar3を調節している3細胞間発現分子ASPP2(apoptosis stimulating proteins of p53-2)の子宮内膜癌の悪性度における変化を詳細に調べる。さらにPAR3およびASPP2の発現調節機構についても解析する。以上の結果を英文雑誌に報告する。
巨大地震後の流体に起因する長野県北部およびその他地域における地震活動

平成29年度中には、前年度において得られた2011年長野県北部の地震の前震活動の地震カタログをもとに当地域の地震活動発生メカニズムを考察し、その成果を国内2つの学会にて報告するとともに、自身の博士学位論文にも取りまとめた。この研究に関して前年度にMw 6.2の地震の震源近傍の断層面付近(西クラスタ)と、それとは別に東に5km離れた断層外の領域(東クラスタ)において、東北沖地震発生からMw 6.2の地震発生までの間に200以上の小地震活動を検出したことを報告しているが、今年度の研究ではMw6.2断層傾斜方向における地震活動の距離・深さの分布と同一の場所・方向における先行の研究(Sekiguchi et al., 2013)で得られた地震波速度構造を比較・検討することにより、東クラスタ付近における流体の存在とその活発な流動に伴う群発地震活動の可能性が新たに示唆された。他方、東北地方太平洋沖地震の余震の表面波通過中に開始している点、特に西クラスタにおいて活動領域が断層の走向方向に沿ってMw 6.2震源付近へ移動する点が前年度の研究で明らかとなっている。今年度の研究ではこの結果をふまえ、前震領域の移動が東北沖地震の余震の地震動により促進された流体の移動もしくはゆっくり滑り領域の移動を反映している可能性が高いことを考察した。つまりMw 6.2の破壊核形成には、東北地方太平洋沖地震の地震動のみではなく余震の地震動も重要な役割を担っていることを示している。この結果は、今後の地震核形成過程のシミュレーションの研究にとって重要な拘束情報を与えるものである。29年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度中には、2011年長野県北部の地震(Mw 6.2)の前震活動の震源決定を行い、それに基づいて得られた地震カタログをもとに地震活動発生のメカニズムを考察し、その成果を国内2つの学会にて報告した。また、平成28年4月に発生した熊本地震の表面波伝播により日本国内で誘発された遠方での地震活動の解析を行い、共著としてその成果を論文に発表した。1.長野県北部の地震の前震活動についての研究では、前震活動がほとんど存在しなかったと従来考えられてきたMw 6.2の地震の震源近傍の断層面付近と、それとは別に東に5km離れた断層外の領域において、東北沖地震発生からMw 6.2の地震発生までの間に200以上の小地震活動をMFTを用いて見出した。また、東北沖地震の余震活動に伴う表面波の到達後に研究対象地域で誘発されている小地震活動の有無を統計的解析により見出した。2.熊本地震により誘発された地震活動についての研究では、日本全国のHi-net,気象庁,F-net, V-netの地震観測網観測点(1000以上)データを用いて、2011年4月16日に発生した熊本地震(Mjma 7.3)により励起された表面波通過中あるいは直後に日本全国各地で発生した地震活動を波形の目視観察により見出し、その結果は学術誌Earth, Planets and Spaceに論文として7月に投稿、10月に公表され、私はその中での主な解析および作図を担当した。当初の予定としては、2011年長野県北部の地震の前震活動についての研究に注力し、解析を全て終わらせた上で平成28年度中に論文を投稿する計画であった。現在のところ、解析は概ね終わらせることができたものの、論文については執筆中の段階である。原因としては、解析において目視での波形の確認を逐一行なっていたことに加え、昨年の5-7月にかけて2016年熊本地震に関する論文の投稿作業を追加したこともあげられる。

当初の予定では、平成29年度初めより長野県北部地域以外の熱水が卓越するような地熱地域における詳細な動的誘発地震およびその後の誘発地震活動を、Hi-net観測網を用いて検出し、地熱情報との関係性を明らかにする計画であったが、進捗状況の項で述べたように、平成28年度の研究が完遂していない。そこで平成29年度は年度始めより論文執筆を優先し、上半期中をめどに執筆を完了・投稿したいと考えている。そして下半期には日本地震学会及びAGUの講演において成果を発表する予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
戦災復興計画標準の計画思想と現代都市基盤へ与えた影響に関する研究

本研究では、戦災復興計画標準の各種標準の計画思想の明確化と現代都市基盤、建築・都市計画法規検討への影響を考察した。特に、基盤整備において戦災復興計画標準では、街区・土地単位での調整に重点が置かれていたが、各都市の設計段階においては柔軟な対応が確認されたこと。建築・都市計画法規に対しては、戦災復興土地利用計画に即した用途区分の模索がなされ、過少宅地整備の制度化など、検討初期から重要視されていた項目の発展的検討がなされたことを明らかにした。【1】2014年度、本研究の基礎資料の収集を行い、換地計算標準の検討過程の解明と戦災復興計画標準の計画思想の全体像を把握した。これら計画標準の思想的見取り図を一般的な知見として書籍(共著)にまとめた。【2】上記の知見をもとに、長崎・鹿児島・長岡といった戦災復興事業が大規模に展開された地方都市の都市基盤の視察を行い、計画思想の反映と現代への継承性を調査した。【3】戦災復興計画標準の思想が引き継がれ作成が進められた建築法草案の検討過程を取り上げ、市街地建築物法から建築基準法に至る過程の解明を試みた。こうした研究成果の一部を日本建築学会計画系論文集に投稿し、2015年5月の掲載が決定した。本年度は、継続して昨年度収集した基礎資料の整理を進めるとともに、戦災復興事業地区の実測調査、調査都市の用途変更・建築更新の過程を整理し、戦災復興事業の計画思想の反映と戦後の継続的な利用実態のデータ整理に努めた。加えて、前年度の予定として遅れていた先行研究者及び、戦災復興事業整備後の基盤に住まわれる生活者・事業者へのヒアリングを実施し、計画標準の検討担当者の思考、基盤整備の実態と戦後の利用実態の一部を把握することができた。加えて、終戦直後の建築・都市計画制度の検討過程についても継続的な調査を行い、当時の有識者の新制度に対する見解を明らかにするに至った。資料及び収集データの整理が進み、計画標準の基準と実際の都市基盤の関係性の把握が進んだ。加えて、用途地域・建築更新といった基盤上の空間変化についても部分的にではあるが、整理を進めることができた。建築・都市計画制度の検討過程についても、有識者の考えを整理するに至り、計画標準から現代の基盤及び制度体系に至るまでの思考の移り変わりを把握することができた。本年度は、これまで収集した戦災復興事業実施地区の実測調査、調査都市の用途変更・建築更新の過程を整理し、戦災復興計画標準の思想が色濃く反映される可能性の高い関東圏の戦災都市、戦災復興院からの嘱託が計画策定に関与した地方中枢都市、事前の資料調査から、独自の基盤形成の特色が見られた小都市の都市基盤の特徴を把握した。こうした調査から、東京区部、長崎・広島等の大規模被害を受け基盤整備を進めた中都市、漁村集落について計画標準とは異なる街区形成が進められていることを把握した。中でも、小都市の復興事業実施地区では公共施設及び小規模宅地に対する増換地を行うために隣接街区で大きさの異なるブロックを形成させるなど、土地レベルでの調整が行われた実態を把握した。これに加えて、戦災復興計画標準を引き継ぎ検討された建築法草案の思考過程の解明、建築法草案とともに都市整備の法として作成が進められた宅地法案及び都市計画法を改正する法律案の検討過程を把握し、終戦直後の都市計画思想と制度改正の関係性の考察を行った。こうした考察から、制度面では、土地利用計画として都市ビジョンを念頭において整理した区分を規制誘導策の用途地域の判断基準として繋げようとしたこと、実態として旧市街地と新市街地を分ける等の判断の違いが見られたことを整理した。一方で、過少宅地への対応を最小限宅地地区の指定により法規として位置付けようとするなど、計画標準の検討過程から重要視されていた項目が発展的検討にもつながる側面を明らかにした。先行研究者へのヒアリング調査が遅れているものの、戦災復興計画標準の全体像の整理と戦災都市の現地調査は計画通りに進んでいる。また、計画標準が現代の建築・都市計画制度に与えた影響を考察するに至っており、研究として発展的な成果をあげることができている。今年度整理したデータの考察を進め、計画標準が現代の都市基盤に与えている影響力を明確にする。また、こうした基盤の利用の変化についても整理を行っていく。都市計画・建築計画2015年度は以下の3点を予定している。【1】戦災都市の都市基盤調査を整理し、計画思想の継承性を評価する。【2】先行研究者へのヒアリング調査を実施し、中央の計画思想と地方都市の実態的な計画立案、事業推進の乖離を明確化する。【3】戦災復興計画標準の思想を含めた戦災復興期の建築・都市計画制度の検討過程の解明を進める。投稿論文の掲載が次年度となったため論文投稿費を繰り越している。2014年度は基礎資料をもとに、制度研究に注力する時間を増やしたため、地方都市の実地調査及びヒアリング調査を少なくした。そのため渡航費、謝費を予定よりも使用しなかった。

また、基礎資料となる雑誌図書の購入・複写が関係機関からの資料提供などにより、予定よりも少なく済んでいる。論文投稿費として使用する。2015年度は地方都市の実地調査と先行研究者へのヒアリングを行うこととしており、旅費・謝費としての支出が増える予定となっている。また、予定よりも論文掲載料等の研究成果の発信に対する使用額が増える見通しとなっており、こうした項目に助成金を使用する計画としている。
郷土芸能伝承のための連動に着目した技能の抽出・可視化に関する研究

本研究では,加速度センサおよび圧力センサを併用した郷土芸能における技能の抽出・可視化に取り組んだ.腰部に付けた加速度センサは,画像からは分かりにくい力の抜き・入れのタイミングや大きさをとらえることに適しており,また,足裏に付けた圧力センサは,前後の体重移動の変化のタイミングをとらえることに適していることが分かった.指導者と初心者のデータを分析したところ,印象を変える技能を感覚的に行っているときに,特に加速度の変化の仕方に違いが大きく表れることが分かった.このことから,加速度の変化に着目することが,技能の可視化に寄与できる可能性が示唆された.本研究では,地域伝統舞踊の基本動作における技能の可視化について取り組んでいる.地域伝統舞踊では,感覚的な言葉や身振りで伝承を行うため,その程度や具体性が指導者間でも異なり,学習者にとっても共有しにくい場合があり,多くの時間をかけて修得していく必要がある.本研究では,指導者の見ている技能の要素を明らかにし,定量的に技能の違いを明らかにすることを目指している.地域伝統舞踊における「すり足」動作を対象として指導者の着目点を調査したところ,体重移動とそのタイミングにポイントがあることが分かった.すり足の一連の過程において,圧力センサを足底部の拇指球と踵に付け,角速度センサと同時に足の動作を取得したところ,指導者と学習者において,すり足速度の変化に伴って動きに差が出てくることが分かってきた.指導者は,速度変化があっても同じような動作ができているにも関わらず,学習者は乱れが生じていた.この違いについては,主観で観察した結果であるが,パターンに周期性があることからアルゴリズム化できる可能性がある.また,角速度センサと圧力センサはお互いを補完する情報としての活用が期待できることが分かってきた.すり足動作において,動きの大きな部分では角速度の情報が分かりやすく,足が接地していて動きの小さな部分では圧力センサによる情報が有効である.また,ピンポイントでセットした圧力センサであっても,角速度センサ体重移動の過程を推定できる可能性があることが分かり,動きのタイミングと合わせてみることで,すり足動作の定量化の可能性が示唆された.加速度センサおよび圧力センサを併用した技能の抽出・可視化に取り組んだ.腰部に付けた加速度センサは,画像からは分かりにくい僅かな力の抜き・入れのタイミングや大きさをとらえることに適しており,また,足裏に付けた圧力センサは,前後の体重移動の変化をとらえることに適していることから,動作中に起きている現象を詳細にとらえることを狙い実験を行った.実験対象は,規定のテンポに合わせて直立状態から前に一歩出て足を揃えて,また戻る,「押し出し」という非常にシンプルな動作(基本的な動きとして学習項目の一つとなっていた動作)である.体重移動の仕方によって印象が変わりることから,指導者レベルでも基本に戻って練習をするような動作であるという.指導者1名,初心者14名のデータを分析した結果,映像からは分かりにくいが,加速度センサと圧力センサのデータの傾向が,指導者と初心者で異なることが分かった.傾向の違いは,テンポに対する動き始めのタイミングの違いであり,テンポ音が鳴るよりも少し早めに体を倒し始めており,それによって一歩を踏み出す動作をスムーズにしていることが分かった.この倒れ込みは,指導者への聞き取りから,指導項目には含まれていないが,指導者自身は経験的に動作をスムーズにするために行っている動作であることが分かった.また,指導者自身は,どのような動作においても,テンポより早めに体を動かして次の動作をスムーズにしていることを自覚していることも分かった.本研究の成果によって,暗黙的に教えている内容を表面化することができる可能性があることが示唆された.特に,加速度の変化の違いは,人の受ける印象の違いと強い相関がある可能性が高い.このことから,今後,感覚的情報と加速度の関係を深く調べることの意義を確認できた.本研究では,加速度センサおよび圧力センサを併用した郷土芸能における技能の抽出・可視化に取り組んだ.腰部に付けた加速度センサは,画像からは分かりにくい力の抜き・入れのタイミングや大きさをとらえることに適しており,また,足裏に付けた圧力センサは,前後の体重移動の変化のタイミングをとらえることに適していることが分かった.指導者と初心者のデータを分析したところ,印象を変える技能を感覚的に行っているときに,特に加速度の変化の仕方に違いが大きく表れることが分かった.このことから,加速度の変化に着目することが,技能の可視化に寄与できる可能性が示唆された.本研究では,連動に着目した技能の抽出可視化のために,1.すり足動作の評価観点の抽出,2.体重の上げ下げにおける技能の可視化,に取り組んだ.1.すり足動作の評価観点の抽出においては,両足の踵と膝に無線3軸角速度センサを装着し,指導者が評価する際に着目している要素の抽出と定量化について取り組んだ.その結果,指導者は,両足の踵の上げ下げのタイミングと量に着目していることが分かった.両かかとの上げ下げはほぼ同時に行われることが望ましいとされているが,良しとする許容範囲が80ms160ms程度であることが分かった.この許容量は,指導者によっても異なることが予想されるが,指導者ごとの量を求めることが可能である.また,許容範囲が求まることによって,学習者に学習過程において,一歩ごとにリアルタイムで提示できる可能性が示唆された.2.体重の上げ下げにおける技能の可視化においては,腰部に無線3軸加速度センサを装着し,加速度ベクトルの大きさの分析を行うことで技能の質の違いの提示に取り組んだ.

その結果,指導者と学習者の違いの一つは,周波数成分の違いにあると分かった.全体的に小さく滑らかな動きをする指導者,全体的に大きくぎこちない動きをする学習者という主観評価に対して,動きの大きさは,加速度ベクトルの大きさの低周波成分の量が関係が深く,滑らかさについては,高周波成分の量と関係が深いことが分かった.特に,滑らかさにおいて,動きの軌跡を作るために指導者が体重移動の自然さを利用しているのに対して,学習者が力で支えている軌道を作っている様子が見られ,学習者が無駄な力を使っているという主観評価と高周波成分が結び付いていることが示唆された.新たに圧力センサの利用によるデータ取得を試みたが,デバイスの入手や利用方法のノウハウの獲得に時間を要し,また,被験者の本業の優先のため,データ取得のスケジュール調整が困難となり,実験が後ろ倒しとなったため.連動を主眼においた分析方法の確立を目指した結果,左右の足の連動に着目した分析を可能とした.しかし,目指していた膝や踵の連動においては予想していたほど複数の部位のデータの関係に特徴が現れず,特徴の現れた部分に絞った分析を行うこととなった.指導者は,全体を見て感覚的に違和感をとらえ,個別に指導を行っている.そのため,まず全体における傾向を定量化することを試み,良いという評価をする目安を見つけることができた.最終的には一歩ごとのデータの分析を行いたかったが,指導者は一歩ごとに評価をしているわけではなかったため,詳細な分析は困難であった.指導者の技能を集中して記録・分析することを目指す.すり足動作には,状況・感情の変化に伴い,速度や動きが変化することが分かっている.そのため,さまざまな状況を設定し,速度の違い,速度が変化するとき,といった使い分けによる違いを取得する.指導者の技能の分析を行いながら,学習者のデータを取得し,その違いについても検証し,また,その違いを学習者に提示することでどのような変化が与えられるかも確認したいと考えている.すり足の分析について,時間的なズレによる分析はできたが,踵の上げ下げの量の分析は行えていない.そこで,上げ下げの質に関する検討を行う.また,一歩ごとのリアルタイム判定に向け,主観評価をするためのデータの取り方を検討する.開発システムを貸し出して利用することを考える.そのため,ノートPCおよびカメラ・センサシステムを一式構築する.また,学会発表・論文投稿を目指す.共同研究団体へのシステムの貸し出しを行い,定期的なデータ取得とフィードバックを行う.そのために,システムを一式新たに購入する.また,角速度・加速度センサは動きをとるに留まるため,質的な情報を取得する取り組みを行いたい.そのため,足圧センサや筋電センサを用い,昨年度分析できなかった特徴要素の発見を試みる.
地域活性化に果たす高校教育の役割の研究（２）－地域人材育成理論の検討

2018年度(平成30年度)の概要は、本研究の最終年度であり、過去2年度の収集資料の検討と研究成果の取りまとめ、および研究対象校のうち1校の地域課題解決型学習(高校魅力化の取り組み)のアクションリサーチを行い、過去2年度の知見の研究対象への埋め戻し(知見の妥当性と意義の検討)を行った。前者では、学会発表及び論文執筆が行われた。得られたデータの再分析を行い、地域内社会関係資本、地域内よそ者性、当事者性を育成する地域主義的教育意義の妥当性や有効性を従来の学歴主義的な教育との比較を視野に入れながら行った。後者は、島根県立Y高校生と都内2大学の学生による、都鄙(とひ)間高大協働研究活動の形式で行われた。われわれが高校教育の文脈で意義を検討してきた地域内社会関係資本、地域内よそ者性、当事者性を育成する意義の妥当性と実際にそれらが育成される過程を明らかにした。しかし、そうした作業の中で、意図せぬ知見として高校生の異文化感受性発達の過程及び、学歴主義的な制度と教育観が地域主義(地域貢献主義)のそれらへと変容する過程が明らかになった。また、この取り組みは、教員集団、地元行政、地元NPOおよびわれわれ研究者によって遂行されたアクションリサーチである。遂行の過程で関係者のチーム学校としての関係性が構築された。また、プロジェクトの遂行を可能にするために、関係者の仕事の枠組み、当事者性のありよう、知識・技能のありようなどが変容した。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成28年度は、a.先行研究の検討、b.高校訪問調査、c.卒業生調査(質問紙調査・訪問聞き取り調査)を行った。a.先行研究の検討では、産業と行政の自律分散型社会化の動向とそれらを捉える理論を中心に先行研究を猟歩した。b.高校訪問調査では、校長、教務主任、進路指導主任、地域課題解決型授業の担当教員を対象に、授業目標、方法・内容、導入の背景、効果等を聞き取りを行った。また、予定していた聞き取りの他に、各校が集う研修会に参加して、担当者から聞き取りを行い、さらに実践にかかわる資料を収集した。c.卒業生調査(質問紙調査・訪問聞き取り調査)では、中山間地域の4校を選び、訪問調査で得られた高校教育内容に関するデータを元に、卒業生に対する質問紙調査および聞き取り調査を行なった。あわせて、行政や地域の産業界に対して聞き取り調査を行い、地域から高校への要請を明らかにした。これによって卒業後の進路形成に与える高校教育の影響や高校教育の課題を検討した。卒業生調査は対象卒業生数は1校につき30名40名であり、ライフヒストリー調査の方法で行い、家族構成、家業などの家庭的背景や子ども時代の地域での過ごし方と高校生活、高校時代の生活、卒業後の進路形成をインタビューした。調査の結果は、従来考えられていたようなメリトクラシー規範による進路形成は多数派ではなく、それとは異なる進路形成が行われていることが明らかとなった。中山間地域の卒業生の多くは高卒後いったん町外に出るが、あらかじめ予想されていたメリトクラシー規範に基づく地位達成のための進路形成や都市部の生活へのあこがれはすべての対象者にとって強い規定要因となっていたわけではなかった。家業、とりわけ小さい頃から手伝っていた家業を自分の職業的アイデンティティとする進路形成や、長男意識(長女意識)に規定された進路形成の強い規定要因となっていた。(1)先行研究の検討、(2)調査対象となる高校の地元地域における地域活性化の取り組みについての聞き取り調査と資料収集、(3)卒業生対象の高校生活とその後の進路形成に関する質問紙調査・インタビュー調査(およそ120名対象)を行った。(1)については今後の進展の余地が大きい。(2)については、島根県離島・中山間地域の高校を対象に行い、3つの高校については授業見学も含めて集中的に行った。(3)については、島根県と青森県の合計4校の地域と卒業生を対象に行った。(2)と(3)の調査対象は重複しているが、それらの中から10校を選び、29年度の生徒対象質問紙調査、聞き取り調査を行う予定である。生徒対象質問紙調査はすべての高校に共通の質問項目と個々の高校の実践に合わせた質問項目とからなるが、共通の質問項目、および個々の後項の実践を的確に捉えた質問項目についての検討を行っているところである。

しかし、そうした作業の中で、意図せぬ知見として高校生の異文化感受性発達の過程及び、学歴主義的な制度と教育観が地域主義(地域貢献主義)のそれらへと変容する過程が明らかになった。また、この取り組みは、教員集団、地元行政、地元NPOおよびわれわれ研究者によって遂行されたアクションリサーチである。遂行の過程で関係者のチーム学校としての関係性が構築された。また、プロジェクトの遂行を可能にするために、関係者の仕事の枠組み、当事者性のありよう、知識・技能のありようなどが変容した。2017年度(平成29年度)の調査実績の概要は、a.先行研究の検討、b.訪問聞き取り調査、c.質問紙調査、d.アクションリサーチを実施した。b.訪問聞き取り調査は、島根県および東北地方X県の2県の過疎化が進む地域の高校の2年生を対象に実施した。c.質問紙調査は質問紙調査対象校及び対象校の所在する県の高校教育関係者と産業関係者等を対象に実施した。d.アクションリサーチは、島根県のある高校の高校魅力化の取り組みに専門家および協力者の立場で参加して、取り組みの過程を記述した。これらの調査研究によって、高校生の地元居住志向を高めるためには、地域内社会関係資本を育成すること、地域内よそ者性を育成すること、当事者性を育成することの3つの側面での教育が効果的であることが明らかになった。質問紙調査と訪問聞き取り調査の仮説は、島根県では2017年度調査結果は2014年度調査よりも地域主義的な知識・技能、態度・価値観が育っていること、また、2017年度の地域比較では、高校魅力化の取り組みの進む島根県の生徒は従来型の学歴主義的教育やふるさと教育の枠組みを残すX県よりも地域主義的な知識・技能、態度・価値観が育っていることを明らかにすることであった。結果は、仮説が支持された。また、アクションリサーチは、魅力化の高校教育改革が町全体を巻き込んで進行していること、高校生は町に働きかけること、町民は高校生を支援することで自律性や能動性を形成すること、生徒も町民も当事者性と社会関係資本の形成を行うこと、などの知見をもたらした。われわれの当初の仮説である「高校は地域存続の生命線である。高校は地域活性化の最前線である。」は概ね支持されたと言える。a.先行研究の検討では、地域課題解決型学習の方法の背景となるアクティブ・ラーニング(AL)、課題解決型学習(PBL)、体験学習等の学習理論を中心に先行研究を猟歩し、近年の社会に開かれた学習、地域との協働よる高校教育改革、カリキュラム・マネジメント、チーム学校、地域連携員の活用、地域課題解決型学習などの動向と課題を検討した。b.訪問聞き取り調査と質問紙調査では、(1)島根県の高校魅力化事業対象校(島根県の離島・中山間地域に所在)のコーディネーター、高校教員、対象校の地元の町役場の高校担当窓口と地元商工会議所、地元NPOに対して訪問聞き取り調査を行った。学歴主義的な(学歴主義の影響を受けた)教育制度と教育観が地域主義的な(地域貢献主義的な)教育制度と教育観に取って代わられつつあることを明らかにした。c.質問紙調査では、島根県で2014年度に実施したのと同じ高校、および新たに青森県の地方郡部にある高校7校を調査対象に加えて、時系列比較および地域別比較を行った。調査結果は、高校魅力化のとり組みが社会関係資本の形成と当事者性の深化と地域内よそ者性の育成に効果的であることが明らかになった。
ペプチド性花成誘導物質による植物の花成誘導機構の解明

1)アオウキクサから単離した花成誘導能をもつタンパク質の中の、どのような構造が花成誘導活性をもつのかを調べるために、花成誘導タンパク質のcDNAを、フレームが合うようにBlueScriptプラスミドに組み込み、バクテリアがつくったタンパク質を精製した。そのタンパク質をトリプシンで消化し、活性を示す断片を精製し、その構造を決定した。その情報をもとに、いくつかのペプチドを合成し、花成誘導能をしらべたところ、最低3個のアミノ酸からなるペプチドが、10^<-14>Mという低い濃度で、アオウキクサに対して花成誘導能をもつことが判明した。2)上記トリペプチドのN末にアミノ酸一個をつけたペプチドは、10^<-8>M以上の濃度で、アオウキクサのN欠による花成、短日による花成を強く阻害した。このことは、生理的な条件のもとで生成する花成誘導物質と、上記トリペプチドの構造が類似しているために、花成誘導が阻害されたものと解釈されるので、上記トリペプチドがいわゆる「花成ホルモン」の構造の一部をなしている可能性がある、と判断される。3)アオウキクサのcDNAをプローブとして用いて、アサガオ、ダイコンからcDNAを単離したところ、2種類のcDNAが存在し、それらの間のホモロジーは塩基レベルで90%以上という高さを示すことが判明した。1)アオウキクサから単離した花成誘導能をもつタンパク質の中の、どのような構造が花成誘導活性をもつのかを調べるために、花成誘導タンパク質のcDNAを、フレ-ムが合うようにBlueScriptプラスミドに組み込み、バクテリアがつくったタンパク質を精製した。3)アオウキクサのcDNAをプロ-ブとして用いて、アサガオ、ダイコンからcDNAを単離したところ、2種類のcDNAが存在し、それらの間のホモロジ-は塩基レベルで90%以上という高さを示すことが判明した。
アレルギー性疾患が実験小動物の呼吸器に及ぼす影響に関する研究

アレルギー性疾患が実験小動物の呼吸器におよぼす影響を明らかにする事を目的とした。実験小動物としてIgE高応答性であるBrown-Norwayラットを用い、スギ花粉を点鼻して抗原感作を行った。生理学的な測定方法として、抗原としたスギ花粉を鼻腔内に入れ、抗原特異的な鼻腔抵抗と鼻汁量の変化を測定した。また、従来雌ラットに関しては検討が殆ど行われていない事より、雌雄両性について測定を行い性差による影響の違いをみた。同時に、雌ラットを使用する場合は性周期を考慮して、雄性の4倍のラットを用いて膣スメアを採取し、アレルゲン感作と性周期の関連についても合わせて検討した。(1)アレルギーモデルラットとしてBrown-Norwayラットの特質を検討した結果、12週齢で成熟期に入っており、BALF中の細胞にも好酸球の存在率が高く、免疫的にも活性の高い時期である事が示唆された。(2)スギ花粉アレルゲン(cryj-1)の最も効率的な投与方法を検討したところ、腹腔内投与に点鼻投与を併せた感作方法が適していると思われた。(3)鼻腔抵抗測定法としてRespirator圧とFlow圧の2方法で検討し、Respirator圧を指標とした場合の方が、アレルゲン投与の呼吸器に及ぼす影響がより明確になった。(4)雌のスギ花粉投与群の鼻汁量及び鼻腔圧が、雄性ラットよりも高値を示した事より、アレルギー反応の生理学的検討への雌性の有用性が示唆された。(5)雌雄共に鼻汁量と鼻腔圧は一致しない事より、異なった機序である可能性が示唆された。(6)雌ラットのアレルゲン感作の効果と性周期との関係について検討したところ、ホルモン体系のバランスを変えるような影響が示唆された。最近のアレルギー性疾患の急激な増加に対して発症機序等に関する研究は数多く行われている。しかし,症状として訴えの多い鼻水,鼻詰まり等の上部気道における生理学的な影響について実験小動物を用いた検討は殆ど行われていない。そこで,本年度はアレルギー性疾患モデルラットの作成と鼻腔内部の気流抵抗の測定方法の確立を目標に基礎的な実験を行った。まず実験小動物として用いたIgE高応答とされるBrown-Norway(BN)ラットの特質を知るために,5週齢より8,12,17,32,45,69および90週齢までの各時点で体重,臓器重量,気管支肺胞洗浄液中の細胞分画の変化を経時的に測定した。その結果,12週齢のBNラットがアレルギーモデル動物としての実験に良く適していると考えられる事を,体力・栄養免疫学雑誌に発表した。また,アレルギー性疾患と大気汚染物質の曝露との関係を知るために,幼若期よりBNラットとFisherラットにNO_2を曝露して上記と同様の測定を行い,曝露の影響と種差による違いについて比較検討した。その結果,顕著な系統差がみられた事を大気環境学会で発表した。次に,BNラットを用いて鼻腔抵抗の測定方法について,鼻腔カニューレよりレスピレーターにて送気した時の圧(Respirator圧)と,4段階の定流量で送気した時の圧(Flow圧)をみる場合の2方法で検討したところ,Respirator圧を指標として鼻水の症状を測定する事が可能になると思われ,体力・栄養免疫学雑誌および日本公衆衛生学会にて発表した。今後は,アレルゲンの効率的な投与方法,鼻汁量の測定方法について検討する予定でいる。また,アレルゲン投与により引き起こされる可能性のある粘液性の鼻水および浮腫による形状的な変化による抵抗の出現も考えられ,F10w圧についても再考の必要があると思われる。

最近のアレルギー性疾患の急激な増加に対して発症機序等に関する研究は数多く行われている。しかし,症状として訴えの多い鼻水,鼻詰まり等の上部気道における生理学的な影響について実験小動物を用いた検討は殆ど行われていない。そこで,前年度はアレルギー性疾患モデルラットの作成と鼻腔内部の気流抵抗の測定方法を確立する事を目標に基礎的な実験を行った。今年度は,アレルゲンの効率的な投与方法および投与量等について検討した。即ち、実験動物としてIgE高応答とされるBrown-Norway(BN)ラットを用いて、アレルゲンにはスギ花粉主要抗原であるcryj-1を用いて血清中のスギ花粉特異IgE抗体の経時的な測定を行った。また、感作の成立時に、上部気道におけるアレルギー性疾患の影響を生理学的に測定した。生理学的測定として、鼻腔内圧の変化と鼻汁量の測定方法について検討した。まずBNラットを3群に分けて、スギ花粉抗原を2回腹腔内投与する群(ip×2)、1回のみ腹腔内投与する群(ip×1)、1回の腹腔内投与後に2回点鼻投与する群(ip+in)とした。鼻腔抵抗値と血清中スギ花粉特異的IgG抗体価及び総IgE量より、アレルゲンの腹腔内投与に点鼻を併せての感作方法が最も効率的である事を第40回大気環境学会で発表した。次に、BNラットの雌を用いて、前述のアレルゲンの投与方法で感作を行い対照群、cryj-1群及びsaline群の3群とし、12週齢の時点で鼻腔内圧と鼻汁量を測定した。また、ラットの膣スメアを採取し、アレルゲン感作の効果と性周期との関係について検討したところ、ホルモン体系のバランスを変えるような影響が示唆された(第9回体力・栄養・免疫学会)。また、アレルゲン感作と同時に強制運動負荷を加えて気管支肺胞洗浄液中の細胞数の変化を検討したところ、細胞数の増加抑制効果が認められさらに詳細な検討を行っている。(第58回日本公衆衛生学会)最近のアレルギー性疾患の急激な増加に対して発症機序等に関する研究は数多く行われているが、症状として訴えの多い鼻水、鼻詰まり等の上部気道における生理学的な影響について実験小動物を用いた検討は殆ど行われていない。そこで、前年度はアレルギー性疾患モデル(Brown-Norway(BN))ラットを用いて、アレルゲンの効率的な投与方法及び投与量等について検討した。本年度はアレルギー性反応に高い感受性を示すBNラットの雌性を用いて、スギ花粉抗原(cryj-1)投与群、生理食塩水投与群および対照群の3群に分けて鼻腔内圧と鼻汁量を測定した。同時に膣スメアを採取して、アレルゲン感作の効果と性周期との関係についてもより詳細に検討し、鼻汁量と鼻腔圧は異なった機序である可能性が示唆された事を第10回体力・栄養・免疫学会(青森)で発表した。また、前年度まで測定した雄性ラットのデータとあわせて雌雄ラットの比較を行い、アレルギー性症状の指標としての鼻腔抵抗値について検討した。その結果、雌のスギ花粉投与群の鼻汁量及び鼻腔圧が、生理食塩水投与群及び対照群に比して高値を示した。アレルギー反応の生理学的検討への雌性の有用性が示唆された事を第55回体力医学会(富山)で発表した。