hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
体腔内における、内臓器官の三次元配置を決定する遺伝的機構に関する研究

外部形態が左右相称な動物においても、その内臓器官は、左右非対称性を示すことが多い。本研究では、ショウジョウバエの消化管にみられる明瞭な左右非対称性に注目した。我々は、内臓器官の左右非対称な三次元構造の形成を制御する遺伝的経路を理解することを目的とし、遺伝学的解析手段が駆使できるショウジョウバエを用いた遺伝的スクリーンによって、消化管の左右性に関与する遺伝子を網羅的に同定することにした。消化管の左右性に異常を示す突然変異体のスクリーンを行った。3000系統のトランスポゾン挿入突然変異体を対象としたスクリーンによって、消化管の左右性に異常を示すいくつかの突然変異体の同定に成功した。同定した突然変異体のなかでも、消化管組織の分化には影響がみられず、高頻度で逆位が観察されるものに注目した。このうち、特に有望なものが、souther(中・後腸が同調して80%の頻度で逆位)、hidarikiki(中・後腸が同調して50%の頻度で逆位)、single-minded(前・中・後腸が非同調的に30%の頻度で逆位)、puckered(前胃のみ50%の頻度で逆位)、foregut inversus-1、-2、-3(それぞれ、前腸が30%の頻度で逆位)である。これらのなかでも、souther突然変異のホモ接合体胚では、胚の中・後腸の形態が野生型の鏡像になった(80%の頻度で逆位)。このとき、消化管組織のマーカー遺伝子の発現を調べると、組織分化は正常に起こっていた。southerは、ホモ接合体で生存可能であり、ホモ接合体成虫の外部形態や生存能力には顕著な異常がみられないが、消化管や精巣の左右性が逆転していた(100%の頻度)。southerは、胚発生期の消化管と、変態過程で再構築される成虫の内臓器官の左右性に不可欠であることから、左右非対称性の制御に中心的な機能をはたす遺伝子であると予測している。多くの動物では、体腔中での内蔵器官の配置に、遺伝的に制御された種固有のパターンがみとめられる。我々は、遺伝学的アプローチを用いた研究が展開できるショウジョウバエの消化管が、明瞭な左右非対称性を示すことに着目してきた。本研究では、ショウジョウバエ消化管の左右性に異常を示す突然変異体の遺伝的スクリーンによって、消化管の左右非対称な三次元配置に関与する遺伝子を同定し、消化管の左右性を制御する遺伝的ネットワークを明らかする。既存のトランスポゾン挿入突然変異体の約2,500系統について、それぞれ、ホモ接合体胚を作出し、消化管逆位を示す突然変異体を検索した。その結果、中腸と後腸が、約50%の頻度で、野生型のミラーイメージになる突然変異体を同定し、southerと命名した。southerの責任遺伝子を、約100の遺伝子を含むゲノム領域内に限定することに成功した。また、約200系統の染色体欠失突然変異体(総和として、ゲノムの7080%の染色体領域を欠失)についても、ホモ接合体の胚を作出して、消化管の左右性の異常を調べた。その結果、100程度の遺伝子を含む欠失突然変異体において、約50%の確率で、中腸と後腸が、野生型のミラーイメージになった。この責任遺伝子を、left turnと命名し、単一の遺伝子座としての同定を試みている。ショウジョウバエ胚発生で、最初に観察される左右非対称性を調べた。消化管のいろいろな領域で、グリーン蛍光タンパク質を発現するショウジョウバエ系統を用いて、共焦点レーザー顕微鏡によるタイム・ラプス撮影をおこなった。その結果、ステージ11の肛門陥入において、陥入口付近の形態に左右非対称性が存在することを明らかにした。原腸に相当する肛門陥入に左右性が観察されたことは、予想外の発見であり、このような、原腸における左右非対称性は、脊椎動物においては報告されていない。

このとき、消化管組織のマーカー遺伝子の発現を調べると、組織分化は正常に起こっていた。southerは、ホモ接合体で生存可能であり、ホモ接合体成虫の外部形態や生存能力には顕著な異常がみられないが、消化管や精巣の左右性が逆転していた(100%の頻度)。southerは、胚発生期の消化管と、変態過程で再構築される成虫の内臓器官の左右性に不可欠であることから、左右非対称性の制御に中心的な機能をはたす遺伝子であると予測している。
口腔口腔乾燥の改善に関する研

一般的には高齢者に口腔乾燥がみられるという報告が多い。ところが、短大生に対して唾液分泌の調査をしたところ、学生の約30%に唾液分泌の低下がみられた。唾液腺マッサージは唾液分泌量を増加させた。熱風と濾紙を用いた口腔保湿剤による水分保持能力の評価法を開発した。口腔保湿剤としてポリγ-グルタミン酸が有効であった。口腔乾燥に用いる漢方薬には抗歯石作用が認められた。平成21年度は若年者における口腔乾燥の実態調査を行った。対象は口腔ケアの実習を行っている歯科衛生学科の学生200名である。学生への口腔乾燥に関するアンケート調査、唾液湿潤度検査および官能評価センサーによる乾燥感の数量化から、約6割に口腔乾燥感が認められた。原因として、食生活やストレスが挙げられた。今後はさらに多変量解析によって若年者の口腔乾燥の原因を詳細に分析する。唾液湿潤度検査と唾液分泌量の測定結果から、口腔乾燥の対処法として嚥下体操と唾液腺マッサージが有効であった。さらに口腔乾燥と嚥下の関連について調査したところ、口腔乾燥は反復唾液嚥下回数(RSST)に影響していることが判明した。3分間3大唾液腺のマッサージは反復唾液嚥下回数を増加させることも判明した。皮膚粘膜水分計(コルネオメーター)は口唇の乾燥状態の計測に適している。口唇の乾燥状態は視診による判定が一般的である。ハイビジョンカメラにて動きのある精密なデータを採取し、ハイビジョンビデオ画像にて詳細に分析して視診の参考にした。口唇乾燥の対応策には、保湿剤としてのγ-PGAの適用がある。γ-PGAは機能性天然高分子素材である。γ-PGAは高粘性、保湿・保水性および生体適合性を有している。今回、PGA分子量の粘度への影響について試験したところ、分子量300万のPGAが保湿剤として適していることが判明した。今後はPGAの安全性を確認した上で口腔ケア剤の有用性について、水分計を用いて検討する。1.若年層における口腔リハビリが唾液分泌に与える影響歯科衛生士学校2年生(女性90名)による安静時唾液湿潤度(10秒法)のmm数は5.11±2.83であった。対象者の52.1%が唾液湿潤度の判定基準で低下あるいは境界域であった。口腔リハビリによって唾液湿潤度は増加した。さらに、唾液分泌が低下している人ほど、口腔リハビリによって唾液分泌が増加することが判明した。2.唾液腺マッサージと嚥下体操が嚥下機能に与える影響安静時反復唾液嚥下テスト(RSST)回数の平均は7.20±2.70であった。唾液腺マッサージと嚥下体操は共に嚥下回数が低下した。すなわち、唾液腺マッサージと嚥下体操は嚥下機能の改善に有効な訓練法であることが示唆された。一方、同じ訓練の前後に唾液湿潤度測定を行ったところ,唾液腺マッサージでは湿潤度が上昇したが,嚥下体操では湿潤度に変化がなかった.すなわち、唾液分泌が少なくても,嚥下体操による刺激によって嚥下機能に影響することが判明した。3.唾液腺マッサージが唾液分泌と嚥下機能に影響を及ぼす要因の分析唾液分泌と嚥下機能に影響を及ぼす要因の分析を多変量解析(林の数量化I類)で行ったところ、胃がもたれる、汗をかく、緊張しやすいなどのストレスが影響していることが判明した。納豆菌入りγ-PGAはタブレットで、精製γ-PGA粉末は溶液で口腔粘膜に使用することにより、口腔乾燥剤や義歯安定剤として応用することが判明した。1.口腔保湿剤の水分保持能力科研費で購入した水分計(センソリメーターSR100、CK社、ドイツ)を用いて、口腔保湿剤の水分保持能力を測るin vitro測定法(ろ紙試験法)を開発した。口腔乾燥症に対する対症療法として用いられる口腔保湿剤は要介護者の増加に伴い、多くの製品が販売されている。しかし、保湿剤の保湿能力を比較する客観的指標はなく、適用基準の確立はまだ不十分である。そこで、ろ紙を口腔粘膜、ヘアドライヤーによる温風を口腔の開閉と口呼吸時の乾燥空気になぞらえて、保湿剤の保湿(保水)能力を測定した。ろ紙試験法は3種類の市販保湿剤を用いて、保湿剤の残存水分量率と残存重量率の変化を算出したところ、各保湿剤の水分保持能力の差異を十分に判別できることが示唆された。2.口腔乾燥症に適用される漢方製剤の調査口腔乾燥の改善には漢方製剤が適用されることが多い。このため、口腔乾燥関連の漢方薬の口腔内に生じる石灰化に対する影響を調べておくことは重要であると考える。そこで、口腔乾燥症に適用される9種類の漢方薬についてin vitroリン酸カルシウム沈殿物形成反応に対する効果をpH低落法で研究した。十全大補湯[○!R]だけが無定形リン酸カルシウム(ACP)形成速度を抑制した。麦門冬湯[○!R]と白虎加

人参湯[○!R]以外の7種類の漢方製剤はACPからハイドロキシアパタイト(HAP)への転換反応速度を対照の2052%の範囲で抑制し、誘導時間を2.07.1倍に延長させた.麦門冬湯[○!R]と白虎加人参湯[○!R]は誘導時間のみを1.51.7倍延長させた.エチドロン酸との比較から、9種類の漢方製剤の歯磨剤や洗口剤に含まれる抗歯石剤としての可能性が示唆された.
組織損傷における細胞-細胞間、細胞-細胞外基質間コミュニケーションのリモデリング

1.ラット心筋梗塞モデルにおける細胞-細胞間,細胞-細胞外基質間コミュニケーションのリモデリングについて,以下を明らかにした。(1)梗塞部及び梗塞に面する心筋細胞において,ギャップ結合は,アドヘレンス結合,デスモソームに比べて早期より著しく減少する,(2)梗塞境界部付近では,ギャップ結合が心筋細胞のlateral面へ局在し,この異常な分布はアドヘレンス結合,デスモソームを伴っている,(3)梗塞境界部断端の心筋細胞において,同一細胞に由来する細胞突起間に,ギャップ結合,アドヘレンス結合,デスモソームが存在し,細胞内結合装置(reflexive junctional complex)を形成する,(4)梗塞境界部の残存心筋細胞先端では,β1-インテグリンの発現が次第に増加し,乳頭筋の筋腱索結合部に類似した構造に変化する。2.リアルタイム共焦点顕微鏡を用いた,心筋梗塞境界部におけるカルシウム動態異常の解析により、以下を明らかにした。(1)梗塞部の心筋細胞は且uo3の蛍光を示さないこと,(2)その周囲の心筋細胞は,変化しない高いfluo3の蛍光を示すこと,(3)境界部の心筋細胞はCa2+波を発生すること,(4)非障害部寄りの境界部の心筋細胞に発生するCa2+波の中には,Ca2+トランジェントによってうち消されるものが存在すること,(5)非障害部の心筋細胞は,Ca2+波を示さず,Ca2+トランジェントのみを発生することである。以上の結果より、心筋梗塞境界部において、細胞間コミュニケーションの異常が、カルシウム動態等の細胞内シグナル伝達異常の発生に密接に関与することを明らかにした。1.ラット心筋梗塞モデルにおける細胞-細胞間,細胞-細胞外基質間コミュニケーションのリモデリングラットの冠状動脈結紮による心筋梗塞モデルを用い,以下を明らかにした。2,心筋梗塞部への心筋細胞移植後の細胞-細胞間コミュニケーションの再形成新生仔ラット心筋細胞を結紮10日後の心筋梗塞部位に移植したところ,donor-host間にギャップ結合,アドヘレンス結合,デスモソームの存在を証明できた。この結果はdonor-host間の細胞間結合装置の再形成によりdonor-host心筋細胞が機能的合胞体を形成することを示唆する。1.リアルタイム共焦点顕微鏡を用いた,心筋梗塞境界部におけるカルシウム動態異常の解析マルチピンホール型の共焦点顕微鏡システムでのin situ Ca2+-イメージングにより、心筋梗塞急性期(結紮後2時間)の梗塞部と非障害部の境界部において、種々の異なったfluo3の蛍光像が見られることを明らかにした。すなわち,(1)梗塞部の心筋細胞はfluo3の蛍光を示さないこと,(2)その周囲の心筋細胞は,変化しない高いfluo3の蛍光を示すこと,(3)境界部の心筋細胞はCa2+波を発生すること,(4)非障害部寄りの境界部の心筋細胞に発生するCa2+波の中には,Ca2+トランジェントによってうち消されるものが存在すること,(5)非障害部の心筋細胞は,Ca2+波を示さず,Ca2+トランジェントのみを発生することである。

2.抗コネキシン抗体を用いた、心筋梗塞境界部におけるギャップ結合蛋白質の発現と局在異常の解析心筋梗塞境界部におけるギャップ結合の発現局在を蛍光抗体法により検索することにより,contraction band necrosisを示す部分とその周辺の心筋組織において、心筋細胞間のギャップ結合が著しく減少するを明らかにした。以上の結果より、心筋梗塞境界部において、細胞間コミュニケーションの異常が、カルシウム動態等の細胞内シグナル伝達異常の発生に密接に関与することを明らかにした。
知覚学習による成人弱視治療

タブレット型視能検査訓練機オクルパッドを小児の弱視患者の両眼開放下での治療に用いた。3歳以上10歳以下の治療抵抗性の片眼弱視(不同視弱視、微小斜視弱視)の8名を対象とした。健眼からの視覚入力が弱視眼のそれとほぼ同等になるよう透過率を落としたバンガーターフィルターを健眼のレンズに貼付した訓練用眼鏡を装用し,両眼開放下でオクルパッドを用いたアクションゲーム等を1日1時間行った。治療開始4週間後に8名中6名の視力が改善傾向を認め8週後も維持されたが(統計学的有意差なし),治療終了後の視力の維持は難しかった。コントラスト感度は低周波数(3 c/d)が4週後に上昇し12週後まで維持された(有意差あり)。近年視覚系の視覚系の神経可塑性の消失した成熟脳においても視力回復の可能性が残されているのではないかと注目され、脳内の抑制性の局所回路を抑制し可塑性を持続させるといった幾つかの基礎研究のデータが報告されている。一方臨床的なアプローチとしては、成人の弱視患者に対する治療として従来から存在する健眼遮蔽治療に加え、知覚学習(perceptual learning, PL)が注目されている。これはGabor Patchと呼ばれる正弦波格子縞の小円形視標の一種(具体的には、心理物理学の多くの実験に用いられる基本的な刺激パターンで、一次視覚野に対する刺激が最も効率的と考えられている)をtargetとして視野の中心に提示し、それを挟んで近傍に2つの同様の視標をflankersとして並べ(これをlateral maskingと呼ぶ)、これら3つのGabor Patchを様々な条件で繰り返し提示して視覚刺激を行うものである。つまりこれらlateral interactionによる視覚刺激が視覚野細胞の反応促進や抑制に影響を及ぼし、そして繰り返し訓練する事で視覚野の機能すなわちコントラスト感度や分解能を高める事が示され、その延長線上にある弱視治療として認知され、海外では広く応用されている。しかしながらわが国では知覚学習=視力回復訓練=視力測定のスキル向上の結果に過ぎないなどの誤解・偏見などから、ほとんど行われていないのが現状である。そこで今回我々は、成人の弱視に対するPLの有効性を従来からの遮閉治療と比較し、新たな弱視治療として確立させることを目的に研究を計画した。PLのプログラムソフトが販売中止となっていること、代替プログラムが存在しないこと、技術的な問題で自主的にプログラムを作成することが困難であることなどの理由から、現在も継続して代替案を検討しているところである。近年視覚系の神経可塑性の消失した成熟脳においても、視力回復の可能性が残されているのではないかと注目され、脳内の抑制性の局所回路を抑制し可塑性を持続させるといった幾つかの基礎研究のデータが報告されている。それを受けて、今回弱視患者に対する治療として認知されている知覚学習(perceptual learning, PL)に注目し研究計画を立てた。しかし、知覚学習に必要な市販ソフトが販売中止となり、代替ソフトの開発を業者に依頼したが技術的な問題で却下された。また、成人弱視の症例が当初の予想に反してほとんど集まらなかったこともあり、一時研究を中断した。その後タブレット型視機能検査訓練器(オクルパッド:ジャパンフォーカス株式会社)の販売が開始されたため、この機器を小児の弱視患者の両眼開放下での治療に応用すべく研究内容を変更し倫理委員会で承認を得た。手法は、まず訓練用眼鏡の健眼レンズに貼付するBangerter filter(可視光を吸収し透過性を低下させて視力を調整する膜:以下BFと略)の透過率を事前に決定する。具体的には、Filterの透過率を下げてゆき、健眼からの視覚入力が弱視眼のそれとほぼ同様になる時の膜の透過率を決定し、弱視眼の抑制の深さと定義する。両眼のインプットがほぼ同様となるよう健眼に(事前に透過率を決定した)

BFを貼付した訓練用眼鏡を装用し、オクルパッドを貸し出し、1日1時間(週57日)、両眼開放下でタブレットにプログラムされたゲーム、予めダウンロードした汎用ゲーム行わせる。4週間後と8週間後に受診させ各種視機能を評価し治療を一旦終了する。そして治療終了4週間後(治療開始からトータルで12週間後)に受診させて、治療終了時の視機能が維持されているかを評価するものである。3月から開始し、現在4名の弱視患児に治療を継続中であるが、今後も症例を増やす予定である。現在この臨床研究に参加している患児は4名である。最終的には10名程度を目標としている。対象となる患児は近見時に両眼視ができており、過去6か月間での健眼遮閉治療のコンプライアンスがpoor又はfairで、かつ視力の向上が1段階以下、又は過去6か月間に健眼遮閉治療単独、健眼遮閉+penalization治療のコンプライアンスがgood, excellentであったにもかかわらず視力の向上が1段階以下であるところの3から10歳までの不同視弱視、又は微小斜視弱視としている。3月からスタートしたのでデータの蓄積が遅れているのが現状である。脳内の抑制性の局所回路を抑制し視覚系の神経可塑性を持続させる治療として認知されている知覚学習(PL)に着目し研究を計画したが,購入を計画していた備品の廃盤により計画を立て直すため,時間を要した。その後タブレット型視能検査訓練機オクルパッドを小児の弱視患者の両眼開放下での治療に応用すべく研究計画を変更。平成28年11月に倫理委員会で承認を得た後,翌年2月に1年間の延長を申請し受理された。交付申請時の計画にはなかったが変更後の研究に必須であるオクルパッド2台,コントラスト感度測定機器1台を急きょ購入したため,時期的に偏った予算の執行となった。研究の概要について。対象は3歳以上10歳以下の片眼弱視(疾患名:不同視弱視、微小斜視弱視)の小児のうち,片眼アイパッチなどの弱視治療で効果の得られなかった症例。手法は,まず弱視治療用眼鏡の健眼レンズに貼付するBangerter filter(BFと略)の透過率を下げてゆき、健眼からの視覚入力が弱視眼のそれとほぼ同様になる透過率を決定し(つまり健眼から弱視眼への抑制性回路を抑制),該当する透過率のBFを健眼のレンズに貼付。オクルパッドを貸出し,1日1時間(週7日間),訓練用眼鏡を装用し両眼開放下で端末にプログラムされたゲームや予めダウンロードした汎用ゲームを家庭で行わせた。治療開始4週,8週間後に受診させて視機能を評価し,治療を一旦中断した。その4週間後(治療開始からトータルで12週間後)に受診させて,治療中止後の視機能が維持されているかについても評価。平成29年3月から開始し,8名の弱視患児に治療を行った(現在1名を追加し進行中)。結果は,治療開始4週間後に8名中6名の視力が改善し8週後も維持されたが,治療を中止すると視力改善は3名に減る事が示され,治療の継続が重要である事が認識された。現在データを追加し全国学会で報告すべく準備中である。タブレット型視能検査訓練機オクルパッドを小児の弱視患者の両眼開放下での治療に用いた。3歳以上10歳以下の治療抵抗性の片眼弱視(不同視弱視、微小斜視弱視)の8名を対象とした。
経済システム転換期における企業の動態分析

本研究の主要な目的は、旧社会主義諸国の大企業における経済的・社会的変化の動態を調べることにある。企業レベルの基本的なデータを得るために、ロシア連邦、チェコ共和国、スロバキア、ハンガリー、ポーランドの5力国で、機械工業および繊維産業の企業を対象とした調査を実施した。調査では、所有構造、コ-ポレート・ガバナンス、企業における意思決定プロセスの変化、経営者のキャリア・パターン、労使関係および労組の役割の変化、市場経済への適応プロセスと企業行動の変化の様態などに関する情報が収集された。収集されたデータの分析により、旧社会主義諸国の大企業内部における諸関係や社会的・文化的構造を比較することができ、また、社会主義から市場経済への移行のもとでのミクロ経済の一般的傾向と各国における固有な特質について明らかにすることに成功した。市場経済への移行プログラムは、通常、単一のシステム・アイデンティティを前提としたネオ・リベラル的アプローチに基づいており、所有や企業組織・統治形態についての画一的モデルを指向していた。にも関わらず、企業をめぐる制度規範だけでなく、インフォーマルな部分を含めた意思決定構造の実態、経営者などの意識や行動様式等について比較分析してみると、実際には、各国の「企業文化」などを含む「固有性」が多くの面で依然として濃厚に現れており、また、特に1970年代、1980年代の社会主義時代後期に形成された特質が移行期においても重要な役割を演ずることが明らかにされた。本年度は、次の三つの調査を、委託によって行った。(1)東中欧4ヶ国(チェコ、スロバキア、ポーランド、ハンガリー)における機械工業企業の調査。平均従業員数が500人以上の中・大規模企業をそれぞれの国で数十社選び、(1)私有地と所有構造、(2)コ-ポレート・ガバナンス、(3)企業内意思決定構造、(4)リストラクチャリング・プロセス、(5)企業ネットワークの形成、(6)経営幹部のキャリア・パターン、(7)労使関係、(8)企業内福利厚生、(9)企業の資金調達メカニズムなどの項目について調査を行った。(2)ロシアの私有化企業における従業員意識調査ロシアの典型的な私有化された旧国営企業を数社選び、それぞれ300サンプルを選んで、従業員意識調査を実施した。(1)経営者と従業員の距離分析、(2)従業員の参加意識・帰属意識の測定、(3)職務満足測定に関する諸項目が調査された。(3)極東ロシアにおける機械工業企業の調査極東という日本とつながりの深い地域の特殊性が企業活動にどのような影響を与えているかを見るために、機械工業企業18社を選び、生産、財務、組織、等に関する詳細な調査を実施した。このほかに、国内で数回にわたる班会議を開き、研究・調査うちあわせと、研究班メンバーによる研究報告を行った。調査で得られた資料は、現在、整理・分析中である。平成7年度にはロシアにおける機会工業企業約60社の詳細なデータを現地でのアンケート調査によって得ているが、その分析を進めると同時に、比較の見地から、ハンガリー、ポーランド、チェコ、スロバキアの5ヶ国について、機械工業企業の委託調査を各国2535社のサンプルを得て実施した。調査項目は、a)私有化と所有構造、b)コ-ポレート・ガバナンス、c)企業内意思決定構造、d)リストラクチャリング・プロセス、e)企業ネットワークの形成、f)経済幹部のキャリア・パターン、g)労使関係、10)企業内福利厚生、11)企業の資金調達メカニズムなどにわたっている。また、平成8年の夏以降には、線維産業で、同じ調査票に基づく調査を始め、平成9年3月までに、各国での調査を終了した。ロシアの線維産業企業についても、同じ調査票によって30社を調査し、すでにデータを回収してある。また、これらの調査の中間的成果に基づいて、平成8年9月および平成9年2月に各国でワークショップを開催し、現地研究社と調査結果の細部にわたる検討と分析を行なった。以上の成果に基づいて、今後は各国でケーススタディ調査を行なう予定であるが、ロシアで行なってきた4企業におけるケース.スタディの延長の意味を持つ。ロシアにおけるケーススタディ調査については、そのデータの整理・分析を行なっており、最終的な成果を平成8年度中の単行本として出版する計画を進めている。

にも関わらず、企業をめぐる制度規範だけでなく、インフォーマルな部分を含めた意思決定構造の実態、経営者などの意識や行動様式等について比較分析してみると、実際には、各国の「企業文化」などを含む「固有性」が多くの面で依然として濃厚に現れており、また、特に1970年代、1980年代の社会主義時代後期に形成された特質が移行期においても重要な役割を演ずることが明らかにされた。
チタン製品の革新的高効率製造技術の開発

チタン製品をチタン粉末から焼結することで製造する場合、従来法では、最終製品の酸素濃度が増加し、原料粉末の酸素濃度よりも必ず高くなる。チタン中の主な不純物である酸素は、製品の靭性を低下させ性能劣化を招く。本研究では、研究代表者が独自に開発した、チタン中の酸素濃度を極低濃度に低減し制御する技術を応用して、チタン粉末から不純物酸素を除去すると同時に焼結するという革新的な粉末冶金法に関する基礎的な研究を行う。溶融塩中で行う独自開発の極低酸素ポテンシャル雰囲気制御技術を駆使し、チタン粉末から不純物酸素を除去すると同時にその場焼結する革新的粉末冶金法の確立を目指す基礎的研究である。原料粉末よりも低酸素濃度のチタン製品を製造する新規焼結法の開発・確立により、低コストチタン構造体創製の飛躍的な拡大を志向している。チタン材料の粉末冶金分野において永年の懸案とされた材料内酸素濃度低減の課題を、独自開発の雰囲気制御・同時焼結技術の活用により解決する提案であり、本研究の遂行により、高品位チタン焼結体創製における基礎原理確立としての学術的貢献とともに、高品位チタン構造体の飛躍的な適用範囲の拡大としての実用上の貢献性も併せて期待される。
糖鎖およびリン酸修飾の基盤となる選別輸送ゾーンの分子機構と生理機能の解析

本年度は糖鎖やリン酸修飾を司るゾーンの分子基盤の解明を行った。(1)GPI修飾ゾーンの分子基盤を解明するために、GPI修飾ゾーンに局在するPig-B, Transamidase complex (TAC)それぞれに結合するタンパク質を網羅的に同定した。同定したタンパク質のノックダウンを行ったところ、PIG-Bのゾーン局在に必要な因子としてB-type Laminを見つけることができた。TACの局在に必要な因子として複数の意外なタンパク質を見つけることができた。また、PIG-Bの表現型の詳細な解析より、核内の染色体領域ゾーンの形成にも関与している可能性が見出された(後藤)。(2)ゴルジ体キナーゼFour-jointed(Fj)は、ショウジョウバエの発生に重要な役割をはたしている。本年度は、Fjの自己リン酸化はリン酸修飾ゾーン形成に必要な要素のひとつである可能性を示した。さらに、Fjの局在化因子を同定するために、Fjの細胞内局在を解析する実験系を構築し、RNAiスクリーンを開始した。また、リン酸修飾ゾーンが形成される細胞株を同定し、RNA-seqデータの比較からリン酸修飾ゾーン形成因子の新たな候補遺伝子を得ることができた。(石川)。(3)ジストログリカンの修飾ゾーンを解析するために、PTAR1欠損細胞の網羅的糖鎖解析を実施したところ、ジストログリカンのみならず、グリコサミノグリカンや糖脂質の膜発現が低下していることが明らかになった。一方で、N型糖鎖やO型糖鎖のプロファイリングに大きな変動は観察されなかった。このことは、PTAR1がグリコサミノグリカンや糖脂質の選別輸送に選択的に関わっていることが示唆される。その機序を明らかにするためPTAR1結合分子を探索したところ、geranylgeranyltransferase type II beta-subunitが検出されたことから、Rabタンパクの制御を介して選別輸送に関わることが示唆された(金川)。本年度は、ゾーンに局在するタンパク質の局在を決めるタンパク質、またはその候補タンパク質をそれぞれの系で同定することができたため、計画通りに進展していると思われる。(1)私達の解析により、意外なことにPIG-Bは核内の染色体領域のゾーン形成にも関与する可能性が示唆されたため、今後はその可能性を検証する。また、TACの局在化因子は同定できたが、意外なタンパク質であったため、その局在化メカニズムがよくわからない。そこで、局在化メカニズムについても解析を進める。(2)RNAiによりリン酸修飾ゾーンが減少したフォスファターゼのショウジョウバエ変異体を作出し、変異体でのFjの細胞内局在を調べる。さらにこのフォスファターゼの細胞内局在を明らかにする。リン酸修飾ゾーンが形成される培養細胞株で高発現している遺伝子のRNAiを翅成虫原基で行い、Fjの細胞内局在が変化する遺伝子を探索する。RNAiによりFjの細胞内局在が変化した遺伝子についてショウジョウバエ変異体を作出する。(3)PTAR1が関わる選別輸送については、標的となるRab分子を同定することで、そのメカニズムを明らかにする。リビトールリン酸修飾分子や糖脂質の選別輸送障害、あるいは、それらを修飾する酵素が適切なゾーンに局在できないことに起因する修飾障害なのか、関連分子の細胞内局在を追跡することで明らかにする。更に、tempura変異体を用いた実験と比較することで、PTAR1介在の選別輸送の生物学的意義を明らかにする。また、リビトールリン酸修飾ゾーンについては、FKTN、FKRP、TMEM5の詳細なゴルジ体局在を検証し、ゾーンが形成されていることを実証する。細胞外に分泌または細胞膜に提示されるタンパク質の多くは、糖鎖やリン酸化などの様々な翻訳後修飾を受けることで正しい機能を発揮する。そのように重要な翻訳後修飾がゴルジ体や小胞体でどのように制御されているかは重要な問題であるが、いまだその全貌は明らかでない。本研究では、翻訳後修飾におけるオルガネラゾーンの役割を明らかにすることで、細胞生物学の新たな側面を明らかにする。本年度は、糖鎖やリン酸修飾を司るゾーンの解析のスピードアップを図るために、その解析に適した細胞株のスクリーニングを行った。当初の計画ではショウジョウバエの個体を用いた実験を中心に計画していたが、培養細胞の実験に較べると、実験動物内では早いもののやはり時間は相当かかる。従来、ショウジョウバエではマクロファージ由来のS2細胞が使われてきたが、この細胞ではオルガネラゾーンがよく観察されないという欠点があった。そこで、上皮系組織由来の細胞株をいくつか細胞バンクから取り寄せて検討したところ、GPI修飾ゾーンが観察される株を4株同定することができた。これらの細胞株を用いることで、当初の個体を用いる実験計画よりも早く研究を進めることが期待できる。ゾーンの形成機構を明らかにするについことが本研究の大きな目的の一つである。そのために、ゾーンに局在する分子に結合するタンパク質の同定し、その中からゾーン局在に必要なタンパク質を見出す計画を立てている。GPI生合成に必要な酵素PIG-Bは、小胞体と連結する核膜ゾーンに局在する。そこで、そのPIG-Bに結合するタンパク質をまず同定することにした、具体的には、PIG-Bに結合したタンパク質をPIG-Bに対する抗体を用いた免疫沈降によって同定する。免疫沈降の具体的な方法について当該領域の尾野先生と予備実験を行った。

その結果、溶出条件など苦労したが、良いプロトコールを作ることができた。オルガネラゾーンを解析できる細胞株が同定できたのは大きな収穫である。これによって次年度からの解析のスピードアップが期待できる。また、結合タンパク質を同定するためのプロトコールが確立したことで、来年度早々には結合タンパク質を明らかにでき、その解析に進むことができる。したがって、おおむね計画通りということができる。本年度は糖鎖やリン酸修飾を司るゾーンの分子基盤の解明を行った。(1)GPI修飾ゾーンの分子基盤を解明するために、GPI修飾ゾーンに局在するPig-B, Transamidase complex (TAC)それぞれに結合するタンパク質を網羅的に同定した。同定したタンパク質のノックダウンを行ったところ、PIG-Bのゾーン局在に必要な因子としてB-type Laminを見つけることができた。TACの局在に必要な因子として複数の意外なタンパク質を見つけることができた。また、PIG-Bの表現型の詳細な解析より、核内の染色体領域ゾーンの形成にも関与している可能性が見出された(後藤)。(2)ゴルジ体キナーゼFour-jointed(Fj)は、ショウジョウバエの発生に重要な役割をはたしている。本年度は、Fjの自己リン酸化はリン酸修飾ゾーン形成に必要な要素のひとつである可能性を示した。さらに、Fjの局在化因子を同定するために、Fjの細胞内局在を解析する実験系を構築し、RNAiスクリーンを開始した。また、リン酸修飾ゾーンが形成される細胞株を同定し、RNA-seqデータの比較からリン酸修飾ゾーン形成因子の新たな候補遺伝子を得ることができた。(石川)。(3)ジストログリカンの修飾ゾーンを解析するために、PTAR1欠損細胞の網羅的糖鎖解析を実施したところ、ジストログリカンのみならず、グリコサミノグリカンや糖脂質の膜発現が低下していることが明らかになった。一方で、N型糖鎖やO型糖鎖のプロファイリングに大きな変動は観察されなかった。このことは、PTAR1がグリコサミノグリカンや糖脂質の選別輸送に選択的に関わっていることが示唆される。その機序を明らかにするためPTAR1結合分子を探索したところ、geranylgeranyltransferase type II beta-subunitが検出されたことから、Rabタンパクの制御を介して選別輸送に関わることが示唆された(金川)。本年度は、ゾーンに局在するタンパク質の局在を決めるタンパク質、またはその候補タンパク質をそれぞれの系で同定することができたため、計画通りに進展していると思われる。次年度は、ゾーンに局在する分子に結合するタンパク質を同定し、そのRNAiや変異体の解析を行う。その解析から、同定したタンパク質が実際にゾーンへの局在に必要な分子であるかを決定する。(1)私達の解析により、意外なことにPIG-Bは核内の染色体領域のゾーン形成にも関与する可能性が示唆されたため、今後はその可能性を検証する。また、TACの局在化因子は同定できたが、意外なタンパク質であったため、その局在化メカニズムがよくわからない。
擬態斑紋の進化プロセスの解明

本研究では、系統的に遠い関係にあるにも関わらず、類似した擬態斑紋が形成されるメカニズムを解明するため、テントウムシに関連した擬態斑紋に着目する。申請者が世界に先駆けてナミテントウにおいて同定した翅全体の斑紋パターンを決定する転写因子をコードする遺伝子(斑紋プレパターン遺伝子)に焦点を絞り、材料に用いる昆虫の利点や申請者がこれまでに確立した遺伝子機能解析法を活かし、次世代シーケンサーなどの最新技術を駆使して、擬態斑紋がもたらされた進化プロセスの理解を目指す。形態的擬態が進化するメカニズムを解明するため、系統の離れたテントウムシとハムシのもつ共通の斑紋に着目して、斑紋形成の遺伝基盤を探ろうという進化発生学研究である。特に、斑紋パターンを決定する転写因子をコードする斑紋プレパターン遺伝子の発現制御メカニズムの解析から、擬態斑紋が進化したプロセスの解明を目指す課題である。研究代表者自らが同定した斑紋プレパターン遺伝子(pnr遺伝子)に着目しており、非常に独自性が高い研究と言える。同種内、近縁種間、そして分類的に離れた種間でそれぞれpnr遺伝子の発現制御メカニズムを比較するとしており、系を網羅的に見ようとしている点も高く評価できる。十分な実績に裏打ちされた詳細な計画で、高い成果が期待できる。
遊走浸潤を介した脳腫瘍幹細胞の放射線逃避システムの解明

放射線抵抗性を示す脳腫瘍幹細胞様細胞(ONS-F8)をONS-76から樹立し、脳腫瘍幹細胞様細胞が解糖系依存的なエネルギー代謝により幹細胞性を維持していることを報告した(2017PlosOne)。また、ONS-F8を樹立したのとほぼ同じ方法でA172からA172-Kを樹立した。A172-Kは、放射線抵抗性を示すと同時に幹細胞遺伝子の発現が亢進しており、今後モデル細胞として利用できる。また、これ以外の脳腫瘍細胞株からも樹立を試みようと思ったが、入手先ですでにコンタミがある可能性が指摘されており、論文要件を満たさない恐れがあるとの指摘があり、新たな細胞株を調査しているところである。ONS-F8とA172-Kは単純に解糖系が亢進しているだけで無く、共通して放射線照射後にさらに解糖系が亢進することがわかった。また照射線量依存的な亢進では無く、しきい線量があることを示唆する結果が得られた。さらに。ONS-F8とA172-Kは真逆のミトコンドリア呼吸パターンを示した(2017癌学会で発表)。さらに、ONS-F8とA172-Kは放射線0.51Gy照射後に、浸潤能の亢進が見られたが、この程度の線量ではエネルギー代謝の変化は観測できなかった。次にDNA損傷応答の違いをリアルタイムPCRで解析したところ、いくつかの分子で異なる発現が見られた。次年度はこれを切り口に実験を進める予定である。また、複数の代謝関連分子をサーベイする予定である。諸藩の事情により実験がやや遅れているが、最終年は論文投稿可能なレベルまで実験成果を積み上げたい現象論はある程度固めることができたので、メカニズム解析を進めたい。さらに。さらに、ONS-F8とA172-Kは放射線0.5ー1Gy照射後に、浸潤能の亢進が見られたが、この程度の線量ではエネルギー代謝の変化は観測できなかった。単純に、DRRからのシグナルにより、代謝と転移が相互に調整されるのではなく、シグナルの量的作用が存在する可能性が考えらえる。(もちろん、そもそもDRRと直接関係ない可能性もある)今後分子的な側面および脳腫瘍幹細胞が存在する様々な不均一性の中で放射線と代謝と転移がどの様な振りまいをするか解析を進める予定である。計画どおりな研究進捗に加え、興味深い現象を見出している。今後、メカニズム解析を行う。さらに。諸藩の事情により実験がやや遅れているが、最終年は論文投稿可能なレベルまで実験成果を積み上げたい興味深い現象を見出している。

今後、メカニズム解析を行う。現象論はある程度固めることができたので、メカニズム解析を進めたい。定価と納入単価の差額が余った。来年度も計画どおりに執行できる予定。諸般の事情により研究に集中できない状況があったが、すでに解決され、新所属で研究を加速させる予定である。研究戦略に特段の変更はない。
測度の変換の連続性と0-1法則

無限次元空間上の測度の群作用による変換として最も扱い易いのは,数列空間上の無限直積測度の平行移動である。この変換の連続性は,変換が絶対連続性を保存するという性質に基づいて証明されてきた。本研究では,無限直積測度の変換としてランダムな平行移動を施したときに,絶対連続性が保存されるための必要十分条件を与えた。すなわち,独立同分布な確率変数列X={X_k}_kに,これと独立な独立確率変数列Y={Y_k}_kによるランダムな平行移動を施して得られる確率変数列X+Y={X_k+Y_k}_kを考え,数列空間上にXが導く分布と,X+Yが導く分布が互いに絶対連続になるための必要十分条件を与えた。これまで,(1)必要十分条件を(2)Yの分布だけで述べた結果は,Yの分布が特別な場合を除いて,知られていなかったが,本研究では,Yが,独立同分布な確率変数列Θ={Θ_k}_kに係数a={a_k}_kを掛けて得られる場合,すなわち,Y={a_kΘ_k}_kの場合に,絶対連続性が保存されるための必要十分条件がa∈l_2,または,a∈l_4で与えられることを証明した。この結果は,Rozanov(1962),Shepp(1965),Okazaki-Sato(1994),Sato-Watari(1993)らの結果を部分的に拡張しているばかりでなく,a∈l_2,a∈l_4という条件の相違が,Θ_1の平均値が0であるかどうかに起因することを明らかにしている。また,Θ_1の分布が,指数が2より小さい対称安定分布の場合は,Θ_1の2次モーメントが存在しないために,ここで得た条件a∈l_4で絶対連続性を特徴づけることは不可能であることが分かった。
がんの個性に応じた合理的な遺伝子診療法の開発-治療抵抗性癌の効果的治療法開発、予後予測、第2癌発症予測-

膵がんの個性を探り、それに基づいて膵がん征圧のための効果的診療戦略を立てるために1.全常染色体に渡るヘテロ接合性の消失(LOH)の解析と臨床病理学的因子との比較検討、2.マイクロサテライト不安定性(MSI)と候補標的遺伝子TGFβRII, IGFIIR, BAX, PTENの解析、3. 6q、12q上の高頻度欠失領域におけるがん抑制遺伝子の検索、4.染色体異常を指標とした新しい膵がん診断法としての膵液FISH法の開発、5.TP53関連遺伝子であるp73,p33/ING1遺伝子の解析を行った。結果1. 12q,17p,18qにおいてLOHを認めた群では予後が有意に不良であった。2.高頻度のMSIが膵がん症例の15%に認められたが検索した候補標的遺伝子には何れにも異常は認められなかった。3. 6q21,12q21,12q22-q23.1の各高頻度欠失領域について細菌人工染色体を用いた物理的地図の作成と塩基配列の決定、転写候補領域の同定を行った。候補遺伝子としてDUSP6,TDGを単離し、何れも膵がんで発現が減弱しており、腫瘍抑制遺伝子としての可能性が示唆された。4.膵液中の細胞の染色体領域欠失はFISH法により検出可能で、診断の補助として有用であった。5.p73遺伝子異常の頻度は非常に少なく、腫瘍における主要な変化ではないことが示された。P33/ING1のスプライス変異遺伝子であるp24/ING1-ALT1,p47/ING1-ALT2を単離同定した。以上の結果は,染色体領域欠失、新たながん抑制遺伝子の異常が膵がんの分子的個性を反映し、さらに症例の個別化を可能とすることを示しており、より精度の高い予後予測からより綿密かつ的確な治療を個々の患者について選択できるオーダーメイド医療の実現に寄与できる可能性を開くものと考えられた。1.手術症例のうち,胃癌150例,大腸癌200例,膵癌100例,子宮体癌130例から抽出した腫瘍のDNAを用いて,各染色体のマイクロサテライトマーカーを用いたPCR法によりLOHとマイクロサテライト不安定性(MSI)を検出した結果,癌の発生臓器に特異的な染色体欠失を認めた.特に,大腸癌では1P32-q36,胃癌は16q24,膵癌は6q及び12qの複数の領域,子宮内膜癌は10q25-q26など,既知の遺伝子異常が検出されていない領域の異常を明らかにすることができた.2.DNAミスマッチ修復(MMR)異常をMSIを指標として検討し,大腸癌18,6%,胃癌19%,膵癌16.7%,子宮内膜癌26%でMMRの異常を認めた.この結果から,癌の発生臓器によりMSI(+)に大きな違いがあることと,遺伝性非腺腫症性大腸癌(HNPCC)にしばしば合併する癌においてMSI(+)の頻度が高いことがわかった.3.MMRの標的遺伝子,すなわちTGFβレセプターII型遺伝子,IGF IIレセプター遺伝子,BAX遺伝子,PTEN遺伝子などのMMRの下流に位置する遺伝子の解析を行い,大腸癌,胃癌,子宮内膜癌において高頻度の遺伝子異常が認められたが,膵癌においてはこれらの遺伝子異常は全く検出されなかった.4.以上の検討結果から,発癌には複数の経路が関わっており,発癌メカニズムの違いが臨床における腫瘍の多様性や治療抵抗性などに反映すると考えられた.

今後は上記の遺伝子異常を多数の臨床データと照らし合わせて総合的に評価して,術前のスクリーニングから癌の個性を把握するための遺伝子診療法を開発する予定である.遺伝子異常と予後の関連を明らかにするため、原発性膵がん組織から抽出したDNAを用いて全染色体領域にわたるマイクロサテライトマーカーを用いたLOHの検索を行い、臨床病理学的因子との比較検討を行った。対象は原発性膵がん55例で、平均生存期間は14ヶ月であった。LOHの有無と予後をkaplan-Meier法により検討した結果、12q,17q,18qにおいてLOHを認めた群は、LOHを認めなかった群と比較して予後が有為に不良であった。(それぞれp=0.021,p=0.019,p=0.014)。17pでLOHを認めるのはTP53内のマーカーであり、TP53が予後と相関することを示唆していた。12q,18qにおいては標的遺伝子は不明である。LOHの有無は他の臨床病理学的因子とは相関がなく、独立した予後因子と考えられた。これら予後と相関する染色体マーカーの状態を調べることにより患者個々のよりきめ細かい予後予測をすることが可能となるものと考えられた。TP53関連遺伝子であるp73異状の有無を185例の腫瘍組織、細胞株(乳がん47例、大腸がん43例、胃がん31例、神経芽細胞腫23例、肺がん細胞株21例、膵がん細胞株20例)について検索したところ乳がん1例においてミスセンス変異が認められ、また膵がん細胞株において単一アレルからの発現が認められた。この結果から、p73の変異は腫瘍における主要な変化ではないことが示唆された。TP53と協調してその作用を修飾することが明かとされているp33/ING1について遺伝子構造と発現を解析し、そのスプライス変異遺伝子であるp24/ING1-ALT1,p47/ING1-ALT2を単離同定した。P24/ING1-ALT1は多くの組織でp33/ING1と共発現していたが、p47/ING1-ALT2は通常発現が認められず、まれな転写産物であることが示唆された。
新高分子・ナノ組織体

1)特定領域研究「新高分子・ナノ組織体」の3年間にわたる研究成果を、各班および研究分野ごとにまとめ、その内容を検討した。個々の総括班員の間で打ち合わせを行うと共に、全班員による検討会(総括班会議)を2回開催し、総括した。3)上記の成果とりまとめの結果に基づき、特定領域研究「新高分子・ナノ組織体」の成果を公開するシンポジウムを、第7回公開シンポジウムとして平成11年10月25日に東京の日本化学会化学会館ホールで開催し、外国人2人を含む10件の講演を行った。また、別予算であるが「大学と科学」公開シンポジウムとして「分子がつくるナノの不思議」と題した公開シンポジウムを、平成11年11月29-30日に大阪の千里ライフサイエンスセンターで開催した。本研究では、重点領域研究「新高分子・ナノ組織体」の総括班として、4つの研究項目についての研究計画の推進、各研究項目相互間の連携・協力の推進、研究成果の評価と本研究領域に関連する情報の収集と調査などを行った。具体的には次のような事業を行った。(1)公開シンポジウムの開催第1回公開シンポジウム(平成8年7月12日、日本化学会化学会館ホール、東京):領域代表および各班長から全体の研究計画の概要を説明した後、全メンバー75名により個別研究計画が発表され、討論した。第2回公開シンポジウム(平成8年12月6日、ホテル「シ-ホ-ク」、福岡):ジョイントシンポジウム「超分子とナノ組織体」の一部として開催。4人の外国人招待講演と45件のメンバーによるポスター発表を行った。(2)公開ワークショップの開催ナノ粒子に関する国際ワークショップ(平成8年12月7日、山口東京理科大学、小野田):外国人3人を含む10件の講演と総括討論を行った。高分子の一次および二次構造制御に関するワークショップ(平成9年2月3日、千里ライフサイエンスセンター、吹田)海外からの2人の研究者にる講演とメンバー34人によるポスター発表。(3)ニュースレターの発行平成8年7月1日、平成8年11月1日および平成9年3月1日の3回。(4)共同研究の推進班間、班内を問わず、メンバー間の共同研究の推進を積極的にはかり、20件の共同研究課題を採択した。(5)班友の依頼シンポジウムなどでの討論のため、班友48名を依頼した。(6)総括班会議、班長会議などの開催事業の推進と研究成果の評価などのため適宜、総括班会議および班長会議などを開催した。1.公開シンポジウムの開催第3回公開シンポジウム(平成9年8月45日、千里ライフサイエンスセンター、豊中):橋本竹治(京大工)による特別講演とメンバー12名による講演。第4回公開シンポジウム(平成10年1月2627、早稲田大学国際会議場、東京):増原宏(阪大工)による特別講演とメンバー12名による講演、メンバーおよび班友によるポスター(79件)の発表を行った。2.ワークショップの開催第2回高分子の一次および二次構造制御に関するワークショップ(平成9年10月18日、日本化学会講堂、東京):海外からの研究者による講演とメンバー33人によるポスター発表。ナノ組織体の構築法と機能設計に関するワークショップ(平成9年11月1516日、信州大学繊維学部、上田):新しい試みとして8つのテーマに分け、それぞれについて問題提起とメンバーよりなるコメンテーターのコメント、班友を含めた全員による総括討論を行った。3.ニュースレターの発行平成9年8月4日、11月15日および平成10年2月25日の3回。4.共同研究の推進メンバー間の共同研究の推進を積極的にはかり、16件の共同研究課題を採択。5.班友の依頼シンポジウム、ワークショップでの討論のため、公募を含め班友58名を依頼。6.総括班会議、班長会議などの開催事業の推進と研究成果の評価などのため適宜開催した。7.報告書の発行ナノ組織体の構築法と機能設計に関するワークショップでのコメンテーターおよび参加者によるコメントをまとめて報告書として発行した。また本年度の研究成果報告書を発行した。本研究では、特定領域研究「新高分子・ナノ組織体」の総括班として、4つの研究項目についての研究計画の推進、各研究項目相互間の連携・協力の推進、研究成果の評価と本研究領域に関連する情報の収集と調査などを行った。1.公開シンポジウムの開催第5回公開シンポジウム(平成10年7月14日、福岡サンパレスホテル、福岡):メンバー8名による講演。第6回公開シンポジウム(平成11年1月18-19日、京大会館、京都):M.Moller教授(ドイツ、Ulm大学)による特別講演とメンバー8名による講演、メンバーおよび班友によるポスター(98件)の発表を行った。2.ワークショップの開催一分子のポリマーサイエンスに関するワークショップ(平成10年11月27-28日、ホテルおかだ会議場、箱根):泊まり込みの合宿形式で深い討論を行うため、参加を申込先着40名に限定し、メンバー4人とメンバー外3人による話題提供と、それを中心として深夜までの検討を行った。

これからの研究の方向を探る試みとして大変好評であった。本ワークショップの話題提供者のOHPシートを中心にした報告書を後日発行し、全メンバーと班友らに配布した。3.ニュースレターの発行平成10年7月13日、10月26日および平成11年1月29日4.共同研究の推進メンバー間の共同研究の推進を積極的にはかり、19件の共同研究課題を採択。5.班友の依頼シンポジウム、ワークショップでの討論のため、公募を含め班友67名を依頼。6.総括班会議、班長会議などの開催事業の推進と研究成果の評価などのため適宜開催した。7.報告書の発行上述の一分子のポリマーサイエンスに関するワークショップの報告書および本年度の研究成果報告書を発行した。1)特定領域研究「新高分子・ナノ組織体」の3年間にわたる研究成果を、各班および研究分野ごとにまとめ、その内容を検討した。個々の総括班員の間で打ち合わせを行うと共に、全班員による検討会(総括班会議)を2回開催し、総括した。3)上記の成果とりまとめの結果に基づき、特定領域研究「新高分子・ナノ組織体」の成果を公開するシンポジウムを、第7回公開シンポジウムとして平成11年10月25日に東京の日本化学会化学会館ホールで開催し、外国人2人を含む10件の講演を行った。また、別予算であるが「大学と科学」公開シンポジウムとして「分子がつくるナノの不思議」と題した公開シンポジウムを、平成11年11月29-30日に大阪の千里ライフサイエンスセンターで開催した。