hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
塩基性薬物組織分布の種差とヒトでの分布予測

平成4年度においては、SD系雄性ラット及び雄性白色家兎でNO常状態血中濃度におけるキニジンの組織中濃度を測定し、組織/血漿濃度比(Kp値)を求めた。SD系ラットにおける値は、以前Wistar系ラットで得られた値とほぼ同値を示し、ラットではKp値に系統間の差がないことを認めた。また、この各組織におけるKp値と、以前Wistar系雄性ラットで求めた組織中フォスファチジルセリン(phS)濃度との間には正の相関(r=0.954)が得られ、キニジンのSD系ラットにおける組織分布の相異は、組織中phS濃度によって規定されることを確認した。また、家兎におけるKp値はSD系ラットのそれと極めて類似した値を示した。平成5年度においては、家兎各組織中phS濃度を測定したが、肺2.29(mg/g組織、以下同じ)、脾1.39、腎1.38、肝1.10、小腸0.80、心0.37、胃0.54、筋肉0.55、精巣2.9であった。これらの値はWistar系雄性ラットでの値と極めて近似し、少なくともラット、家兎間ではphS組織中濃度に種差を認めなかった。平成6年度においては、キニジンのモルモット、マウスにおける組織分布を検討した結果、ラット及び家兎の各組織Kp値とほぼ同一の値であることを認めた。さらに、病態のモデルとして用いた四塩化炭素肝障害ラットにおいては、キニジンの組織分布はコントロールラットに比較し有意に低下したが、これは塩基性薬物に高い親和性を有するα_1-酸性糖蛋白質の血漿中濃度が増加し、キニジンの血漿中非結合型薬物濃度を減少させたことに起因することを明かにした。以上の研究より、少なくとも、マウス、ラット、モルモット、家兎では、キニジンの組織分布は同等で、かつ組織phSに依存することが明らかとなり、おそらくヒトでも大きな変化はないものと予想された。従って、ラットでの実験結果から、弱塩基性薬物のヒトでの組織分布が予測可能と考えられる結果を得た。雄性白色家兎及びSD系雄性ラットに薬物を急速単回静注して得られた血漿中濃度の時間推移を2-コンパートメントモデル解析し、ファーマコキネティックパラメータを得た。これらのパラメータを利用して、目的とする定常状態血中濃度を得るための点滴静注速度及び併用1回投与量を定めた。定常状態における血漿中濃度(1.87μM)が得られた時点で動物を放血致死させ、各種臓器を摘出した。臓器湿重量を測定した後、一部をホモジナイズし、有機溶媒抽出後、HPLCにより定量した。本年度は先ず、キニジンについて検討した。組織中濃度・血漿中濃度比、Kp値を求めたところ、ラットでは肺臓73.1±3.2、脾臓28.9±1.5、腎臓26.0±1.3、肝臓26.4±2.3、小腸10.1±1.7、心臓11.1±1.1、筋肉4.3±0.3、精嚢2.2±0.1であった。一方、家兎においては(2例の平均)、肺臓84.3、脾臓53.9、腎臓60.7、肝臓12.4、小腸10.7、心臓10.6、胃6.6、筋肉3.4、精嚢4.1であった。

家兎におけるキニジンの各種臓器Kp値は、ラットにおける組織中フォスファチジルセリン濃度との間に良好な直線関係(r=0.954)が得られ、家兎においてもキニジンの組織間での分布の相違が組織内フォスファチジルセリン濃度で規定されることが示唆された。しかし、ここで用いた組織内フォスファチジルセリン濃度はラットの値であり、家兎の値は現在実験中である。動物種間でのKp値を比較すると、肺臓、脾臓、腎臓においては、そのKp値は家兎の方が有意に大きい値を示した。このことは、上記組織におけるフォスファチジルセリン含有量がラットより大であることを示唆するものである。尚、マウス、モルモットについても、試料を凍結保存中であり、現在順次測定中である。(1)弱塩基性薬物は組織成分であるフォスファチジルセリン(PhS)と強く結合すること、(2)ラットにおけるこれら薬物の組織分布の程度(組織-血漿間分配係数、Kp値)は組織間のPhS濃度の変動で説明できること、さらに、(3)薬物間のKp値の違いは薬物とPhS間の結合能の違いで説明出来ることを既に報告している。上記に述べた知見(2、3)が他の動物種においても有効であるか否かについて検討する為、実験動物として家兎を用い、弱塩基性薬物であるキニジンのKp値の測定、および組織中フォスフォリビッド組成、特にPhS濃度の定量を行った。キニジンの血漿中濃度を、定常状態(1.87μM)に保った場合、各組織におけるKp値は、肺,52.4±23.9;脾,34.9±14.1;腎,20.4±7.3;肝,18.7±4.8;小腸,11.5±2.7;心,7.3±3.4;胃,6.5±1.4;筋肉,3.7±1.2;精巣,2.9±1.3であった。また、2次元薄層クロマトグラフ法で分離し、過マンガン酸塩灰化法(リン脂質-テストワコー、和光純薬)で定量した家兎各組織中のPhS濃度(mg/g組織)はそれぞれ、肺,2.29;脾,1.39;腎,1.38;肝,1.10;小腸,0.80;心,0.37;胃,0.54;筋肉,0.55;精巣,2.9であった。上記の各測定結果から、組織中PhS濃度とKp値の関係を求めたところ、両者の間には相関係数0.996の良好な関係が認められ、家兎に於てもキニジンの組織間分布変動は、組織間のPhS濃度の変動に依存していることが明かとなった。さらに、既に求めているラットにおけるKp値やPhS濃度と、家兎における両者の値を比較したところ、両動物間で差は認められず、ほぼ同一の値を示した。現在ヒトでの組織分布を予測すべく、他の動物種を用いさらに検討中である。キニジンの組織分布における酸性リン脂質、特にホスファチヂルセリン(PhS)の役割を、四塩化炭素肝障害ラット、テレビン油処理ラット、正常家兎、正常マウスおよび正常モルモットで検討した。四塩化炭素肝障害ラットは、肝血流量および肝代謝能が低下し、また、キニジンに親和性の高い血漿中結合タンパク成分であるα_1-酸性糖タンパクが有意に増加した実験モデル動物である。一方、テレビン油処理ラットは、血漿中のα_1-酸性糖タンパク質濃度のみが増加した実験モデル動物である。正常および病態を問わず、いずれの実験動物においても、血漿中非結合型のキニジンの組織分布、Kp値と組織PhS濃度との間には良好な相関性が認められた。このことは、塩基性薬物の組織間分布変動は組織中のPhS濃度に依存していることを示すものである。また、使用した動物間で組織毎のKp値を比較した場合、その値は殆ど同一の値を示した。これらの事実は、(1)キニジンの組織分布は組織のPhS濃度に支配されていること、(2)各組織中PhS濃度は各種差間でほぼ同一であること、および(3)キニジンとPhSとの結合性に種差の影響は無く、細胞内のPhS環境がほぼ同一であることなどを示すものである。
ヒト・リコンビナント・リンフォトキシンβの作製とモノクローナル抗体株の確立

健常人末梢血からリンパ球を分離しリコンビナント・インターロイキン2(IL-2)を添加培養し、LAK細胞を作製した。LAK細胞からmRNAを抽出し、さらにcDNAを合成した。そのcDNAをテンプレートとして、この実験のためにデータベースから設計したプライマーを用いて、PCR法によりリンフォトキシンβ(LT-β)のcDNAを増幅した。得られたLT-βのcDNAを制限酵素にて処理したのち、スピンカラムで処理し同制限酵素で処理したpET29b(+)ベクターにライゲーションさせた。得られたベクターにて大腸菌株JM109をトランスフォーメーションさせ、純粋なLT-βのcDNAインサートを有するベクターを精製した。そのベクターを用いて蛋白発現用大腸菌株BL21(DE3)をトランスフォーメーションさせた。同菌株をプレートに培養しコロニーを得た後、PCR法にてインサートの有無をスクリーニングし数種の株を得た。それらの株を培養後IPTGにて蛋白発現を誘導させ、SDS-PAGE法にて電気泳動し、PVDF膜に電気的に転写させた後、ベクターの有する蛋白産物特異的シーケンスを利用した染色を行い最終的に1株を得た。その大腸菌株を大量培養しIPTGで蛋白発現を誘導させた後、菌体を遠心した。誘導蛋白は封入体中に含有されていたため、菌体を尿素とグアニジウムにて可溶化させた後、カラムクロマトグラフィーを用いて精製し、純粋なヒト・リコンビナントLT-β蛋白を大量に得た。得られた蛋白を家兎に免疫し、ポリクローナル抗体を作製した。また、同蛋白をマウスに免疫し常法にてモノクローナル抗体の作製を試みているが現在までのところその作製には成功していない。今後もモノクローナル抗体の作製を引き続き行うとともに、得られたLT-β蛋白と抗LT-β家兎ポリクローナル抗体を用いてLAK細胞の抗腫瘍活性の解析や、その他細胞でのLT-β発現の検討を行う。
PETを用いた外傷性嗅覚障害の治癒過程の解析

頭部外傷は嗅覚障害の三大原因の一つである。頭部外傷によって引き起こされた重篤な嗅覚障害は、通常の感冒後あるいは呼吸性嗅覚障害に対する治療法に反応しにくいことが知られており、外傷性嗅覚障害の3割強しか改善がみられないと報告されている。病理学的には外傷による脳の損傷部位に対し、組織の治癒過程の一つとしてその周囲に炎症反応とともにマイクログリアが集まる。マイクログリアは豊富なベンゾジアゼピン受容体を持つため、そのアゴニストであるPK-11195をラジオアイソトープで標識した、11C-PK-11195を作成し、これを用いてPositron Emission Tomography(PET)を撮影することにより、脳の損傷部位の治癒過程を明らかにすることができる。われわれは5名の外傷性嗅覚障害の患者に、6ヶ月の間隔で2回PET検査を実施した。嗅覚機能は基準嗅力検査で測定した。いずれも、嗅覚低下をきたす鼻副鼻腔疾患や神経変性疾患を有さないことが確認されている。彼らはにおいの検知能力はほぼ正常に回復していた。においの同定をする認知能力は、1名では全く改善がみられず、4名では改善傾向であった。PET検査において、視床へのマイクログリアの集積は、改善が見られない例でのみ強くなっていた。以上の結果から、外傷性嗅覚障害の治癒過程において、においの認知能力の回復には視床での組織修復が大きく関わることが明らかになった。頭部外傷によって引き起こされた重篤な嗅覚障害は、通常の感冒後あるいは呼吸性嗅覚障害に対する治療法に反応しにくいことが知られており、外傷性嗅覚障害の3割強しか回復がみられないと報告されている。病理学的には外傷による脳の損傷部位に対し、組織の治癒過程の一つとして、その周囲に炎症反応とともにマイクログリアが集まる。マイクログリアは豊富なベンゾジアゼピン受容体をもつため、そのアゴニストであるPK11195をラジオアイソトープで標識した、C11-PK11195を作成し、これを用いて、Positron Emission Tomography (PET)を撮影することにより、脳の損傷部位をあきらかにすることができる。われわれは5名の外傷性嗅覚障害の患者に、6ヶ月の間隔で2回PETを撮影した。嗅覚機能の回復が比較的よかった症例では、PETで鼻腔および嗅球のシグナルが増強しており、この領域にマイクログリアが集合し、組織の回復が生じていることが明らかになった。彼らはにおいの検知能力はほぼ正常に回復していたが、においの同定をする認知能力は依然として低かった。現在のところ、PETでみられた修復部位がにおいの検知に関わる領域であり、結果に矛盾はない。さらに今後症例数を増やして、同様の検索を続ける予定である。当初の予想に反して、外傷性嗅覚障害の症例数が集まらないため。マイクログリアは豊富なベンゾジアゼピン受容体を持つため、そのアゴニストであるPK-11195をラジオアイソトープで標識した、11C-PK-11195を作成し、これを用いてPositron Emission Tomography(PET)を撮影することにより、脳の損傷部位の治癒過程を明らかにすることを目的とした。これまでに5名の外傷性嗅覚障害の患者に、6ヶ月の間隔で2回PET検査を実施した。一方で年齢が高めで、嗅覚改善が見られなかった症例では、PET検査においても明らかな集積を認めなかった。以上のように、外傷性嗅覚障害の治癒過程では、まずにおいの検知の関連領域において修復が起こり、検知能力が先行して改善することがPET検査によって明らかになった。頭部外傷によって嗅覚障害をきたした患者をリクルートしているが、研究に適した症例が集まらず、また協力を得られないこともあり、遅れ気味である。

マイクログリアは豊富なベンゾジアゼピン受容体を持つため、そのアゴニストであるPK-11195をラジオアイソトープで標識した、11C-PK-11195を作成し、これを用いてPositron Emission Tomography(PET)を撮影することにより、脳の損傷部位の治癒過程を明らかにすることができる。われわれは5名の外傷性嗅覚障害の患者に、6ヶ月の間隔で2回PET検査を実施した。嗅覚機能は基準嗅力検査で測定した。いずれも、嗅覚低下をきたす鼻副鼻腔疾患や神経変性疾患を有さないことが確認されている。彼らはにおいの検知能力はほぼ正常に回復していた。においの同定をする認知能力は、1名では全く改善がみられず、4名では改善傾向であった。PET検査において、視床へのマイクログリアの集積は、改善が見られない例でのみ強くなっていた。以上の結果から、外傷性嗅覚障害の治癒過程において、においの認知能力の回復には視床での組織修復が大きく関わることが明らかになった。さらに関係者に依頼をし、外傷性嗅覚障害の症例の紹介受診を促すことにより、研究推進を図る。また、同意が得られた場合には、嗅覚機能の回復にともない、さらにもう1回PET撮影をし、脳内における回復状況を検索する。脳神経外科医に協力をさらに依頼すること、頭部外傷の症例が比較的多い病院に協力を依頼するなど、症例数を増やす工夫をする。外傷性嗅覚障害の症例が予想に反して少なかったためと、当初購入予定の画像処理用のパソコンが他の施設との共用で使えることになったため。研究に適した症例がなかなか集まらず、また協力が得られにくく、研究の進捗が遅れている。経費は被験者の協力に対する謝礼およびPETのための経費であるため、次年度の研究においても不可欠な経費である。症例の増加と、PETは同意が得られれば、嗅覚の改善にともないさらにもう1回追加する予定であり、そのためのPETの費用(1回あたり6万円程度)を新年度の経費と併せて30回分予定している。
筋ジストロフィーの告知に関する臨床心理学的研究

本研究では、筋ジストロフィーの病名や病態の告知について、成人患者と家族へのインタビュー調査、筋ジストロフィーの診療経験のある医師にアンケート調査を行った。成人患者は積極的な告知を望む者が多かった。家族は告知に積極的な者と慎重な者が同じ割合であった。7割の医師が告知の必要性を指摘していた。しかし告知後の心理的サポートが十分でなく、臨床心理士やケースワーカーなどの専門家の支援を望む者が多かった。平成22年度の研究においては、1.成人患者へのインタビュー調査、2.患者家族へのアンケート調査、3.医師に対するアンケート調査を行った。成人患者の回顧的回想においては、病名を知った時期と病気の実感を持った時期の違いが語られた。すなわち歩行障害などが出現しないと病名の実感が持ちにくいとのことであった。家族のアンケート調査からは、さまざまな病名や病態の告知時での体験が回答された。医師との関係が良好な場合、告知された体験をポジティブに受け取っていることが明らかになった。しかし子どもへの病気の説明には慎重な姿勢の親が多かった。医師のアンケート調査は、日本小児神経学会の協力を得て、全国規模の調査を実施することができた。1003名の小児神経の専門医へのアンケートを郵送し307名の回答を得た(回収率30.6%)。70%程度の医師は筋ジストロフィーについての病気の説明は必要であると感じていた。しかし病名や病気の経過についての説明にういて態度は多様であった。患児が思春期に入り病気について知りたいと言えばぐ病名や予後についても説明すべきだという意見や、合併症やその予防について説明するが病名は伝えないという意見や、もう少し心身の成長を待って説明すべきだという意見があった。また病気についてのネガティブな情報だけでなく、遺伝子治療の可能性や精神的成長を促進する話題など、ポジティブな情報についても言及すべきであるという意見も多かった。筋ジストロフィーの告知の問題は、小児神経の専門医にとっても重要な課題であることが明らかになった。筋ジストロフィーは進行性の病で,予後不良のため,病名の告知や病態の説明は困難である。すなわち告知の作業は医師にとっても容易ではなく,患者や患児自身にとっても辛い側面に直面させられる。しかし自己の病に関心を持ち情報を求めている場合もあり,適切な時期の病気の説明は,彼らの心理的安定を促進すると予想される。本研究では,筋ジストロフィー患児や患者の診療に携わる,小児神経科医の告知に関する意識調査を実施した。また,成人患者を対象として,これまでどのように病気の説明を受けてきたのか,さらには望ましい告知のあり方について聞き取り調査を行った。家族に対しても,どのように告知を受けたのか,アンケート調査を行った。成人患者は比較的早い時期からの告知を希望していた者が多かった。家族は診断時に心理的に衝撃を受け,患児への説明をためらう者と,比較的早期から患児と病気に関する情報を共有する者に分かれた。医師については,病気の説明が必要であると認識している者が70%程度であり,そのためには患児や家族との信頼関係が重要であると回答していた。また告知時や告知後の心理的サポートのため,臨床心理士やケースワーカーなどの協力が必要であると考えていた。患者,家族,医師は告知の必要性を感じていることが明らかになった。しかし告知の体制や方法については課題が残っていることがわかった。筋ジストロフィー患者への病名、病態告知の望ましいありかたについて調査を行った。筋ジストロフィーでは、告知の心理的衝撃や子どもの病気の理解・受容能力に配慮し、これまで親への告知は行われるが、患児自身に対しては積極的になされて来なかった。しかし、思春期においては、インターネットの不適切な情報から、将来への不安が高まったり、親子関係の悪化を招いたりすることがある。そこで、本研究では、望ましい告知のありかたについて、成人患者やその家族へのインタビュー、筋ジストロフィーの診療経験のある医師を対象にアンケート調査を行った。成人患者では、思春期の前後に病名や予後を含んだ、病態の説明を望む者が多かった。その理由は、「わからないでいるのは不安」「体を動かせるうちにやりたいことをしたい」などであった。ただし、治療の可能性も含め「希望の部分」も伝えて欲しいという意見もあった。保護者は、積極的な者と慎重な者が、半々の割合であった。積極的な者は、「いずれわかるから」「親子で病気に立ち向かうため」などであり、慎重な者は「子どもの負担になるから」などであった。311名の医師を対象とした調査では、思春期の仮想事例への態度を測定した。7割の医師が告知に積極的であった。その際、両親の病気理解、医師と患児や家族との信頼関係を重視していた。また、医療的サポートと心理的サポートの重要性を回答していた。しかし、臨床心理士などのスタッフの必要性を感じながら、整備が遅れているとの指摘があった。

遺伝子治療により、筋ジストロフィーは治癒可能となり、告知の問題は解消されるかもしれない。しかし、まだそれまでには時間が必要であり、現在療養中患児や家族への心理的サポートは、彼らのQOL向上には必要である。告知の問題は彼らの重要なテーマであり、基礎的なデータを収集するとともに、支援の方法の構築が求められる。筋ジストロフィー患者,患者家族に対するインタビュー調査,小児神経科医対するアンケート調査を行い,その概要を第53回日本小児神経学会において発表し,患者へのインタビューのデータの一部を学術雑誌に投稿し受理された。24年度が最終年度であるため、記入しない。家族に関してのアンケート調査の回収率が低く(5%程度)当初の計画を変更する必要がある。家族会などを通じ個別に研究協力を依頼し,インタビューを中心とした研究方法に変更することを検討している。しかしこれまでに基本的なデータはすでに収集しているので,今年度はデータの分析と考察,学会発表や学術誌への投稿を中心に研究を進める予定である。
半導体ガンマカメラを用いた微小心筋障害の検出に関する研究

テルル化カドミウムを用いた半導体ガンマカメラを利用することにより、核医学検査において従来は描出困難であった微小心筋梗塞や虚血の描出能が向上するという研究成果が得られた。今後、このような高分解能カメラを利用することにより微小病変の検出が可能になると考えられ、RI検査の位置づけを変える可能性が期待される。【目的】核医学検査は生理的な臓器の状態を画像化できる検査として知られている。一方で、CTやMRIなどの検査方法に比べて空間分解能が低く、微小病変を十分に検出できないという課題がある。近年、高い空間分解能が期待される半導体検出器が開発されており、今後、画像診断における核医学検査の位置付けを大きく変える可能性が期待される。そこで、本研究ではテルル化カドミウム半導体を用いたガンマカメラシステムを用い、実際の臨床例での心疾患に対する適応を評価することを研究目的とする。【方法】半導体ガンマカメラの空間分解能をロッドファントムにより測定し、基本性能を評価した。さらに4ミリ厚の欠損により非貫壁性梗塞を模擬した心筋ファントムを用い、その描出能を従来ガンマカメラと比較した。臨床画像の取得のため、SPECTデータ取得のための回転式椅子を製作し、健常ボランティアによる適切な撮像条件の検証を行い、収集プログラムを決定した。臨床例の評価として、心筋梗塞症例を対象にSPECT画像の取得を行った。【結果】心筋ファントムによる仮想非貫壁性梗塞部の描出では、従来ガンマカメラでは全層性の集積低下となったが、半導体ガンマカメラでは欠損モデル部に局限した集積欠損として捉えることができた。また心疾患での臨床例においては、従来ガンマカメラでは集積欠損となっていた梗塞部も半導体ガンマカメラでは心筋描出が明瞭であった。さらに微小病変での描出能比較では、従来ガンマカメラでは全層の欠損として描出された非貫壁性梗塞例も、半導体ガンマカメラでは内膜側でより強い低集積として確認された。【結語】半導体ガンマカメラの高い空間分解能が臨床例でも活かされ、急性心筋梗塞症例などでのより正確な病変部描出が期待されることを確認した。〔目的〕核医学検査は生体内の薬剤分布が画像化できることから、生理的な臓器の状態を調べることができる機能画像として知られている。しかしながら、CTやMRI等の検査法に比べて、空間分解能が低いため、微小病変を十分に検出できないという永続的な課題がある。しかしながら、近年高い分解能が期待される半導体検出器が開発され、今後、画像診断医おけるRI検査の位置付けを変える可能性がある。我々の施設では、同半導体パネルを使用する機会を得たため、半導体を用いたガンマカメラシステムを構築し、実際の臨床例に用いその特徴を生かした新しい撮影方法を検討することを研究目的とする。〔方法〕心筋逸脱酵素(CK-MB,cTnT)の上昇および心電図所見により急性心筋梗塞と診断された38例を対象とした。微小病変評価のために心電図所見により非ST上昇型心筋梗塞(心内膜下梗塞)11例を抽出した。ST上昇型心筋梗塞例および非ST上昇型心筋梗塞例に対し、従来機器(NaI検出器を用いたガンマカメラ装置)と半導体検出器(CdTe検出器)を用いたガンマカメラ装置の病変検出能の差異について比較検討を行った。全例で心筋血流SPECT検査を施行。^<99m>Tc-MIBI600MBq投与60分後よりNaIを用いた従来のガンマカメラ(Infinia)、続けて投与90分後より半導体ガンマカメラ(R1-M)にて撮像し、両イメージにおける梗塞部の検出率を比較した。〔結果〕梗塞部の検出はST上昇型心筋梗塞(重症例)においては両イメージともに全例で病変部を同定可能であったが、非ST上昇型心筋梗塞(微小病変例)においてはNaI像では11例中6例(55%)、CdTe像では11例(100%)で同定可能であり、CdTe像において有意に検出能が高かった(P<0.05)。半導体ガンマカメラ使用により微小(軽症)心筋梗塞例のより正確な病変部描出が可能であった。
不飽和有孔媒体中の物質輸送特性に関する研究

本研究は土壌中の物質輸送に関連する特性の検討とモデル化を目的としている。とくに(1)物質の移流・分散機構のモデル化と(2)吸着やイオン交換のある問題を検討した。(1)については、粒径の異なるガラスビーズとセラミック球を用いた飽和・不飽和の実験を行い、多孔体の分散特性及びその構造のモデル化を一般的に議論した。まず、粒径0.25-0.75mmのガラスビーズを対象に不飽和一様場で1次元の分散実験をおこない、分散係数を求めると共に、多孔体の分散構造を乱流拡散における混合距離理論を適用し説明した。また、その場合の間隙流速分布を多孔体の水分特性曲線と透水係数-含水率関係を用いて推定する方法を提案した。その結果、混合距離は不飽和流では粒径の8倍、飽和流では1.8倍となることがわかった。また、飽和に近い部分では不飽和の値から飽和の値へと混合距離が減少する事が分かった。粒径が1cm程度のセラミック球の実験では速度分布の推定が困難であり、粒径から仮定を用いて推定した場合には混合距離がガラスビーズの場合より大きくなった。これは、空隙が大きな多孔体の場合、乱流拡散の影響があるためと推察される。横方向分散係数については、ガラスビーズの場合には混合距離は粒径の10分の1と極めて小さくなった。横方向分散係数については今後検討を進める必要がある。(2)については、風化花崗岩(マサ)でのCaとNaのイオン交換過程を現地土壌を用いた実験によって明らかにした。その結果、マサにおいてイオン交換が行われていることを明かにし、ガポン式を用いた数値計算で再現計算を行った。これらを現地で確認するため兼平流域で降雨時の土中水および河川水のイオン濃度を測定した。その結果、マサについてイオン交換と思われる変化が認められたが、基底流出が多い場合、通常とは異なるイオンの流出が観測され、マサ層内のイオン分布の不均質性が推測された。本研究は地下水汚染における土壌中の物質輸送に関して、とくに、現在不明な点が多い不飽和浸透流に伴う(1)物質の移流・分散特性、さらに、(2)土壌への吸着特性を明らかにすることを目的とする。(1)の目的については、本研究では不飽和状態をコントロールできる浸透カラムに多孔媒体として、溶液の吸着のないガラスビーズを用い、不飽和浸透場での物質の移流特性、分子拡散係数、機構的分散係数の実験的推定を行った。実験では溶液として水と食塩水を用いその比電気伝導度をトレーサとした。検出プローブは円筒内数点に平行に固定したステンレス棒を電極としたものを用い、水の電気分解をさけるため交流を与えて抵抗を測定した。最初、水を不飽和状態で散水し定常状態を作り、次に同一強度で溶液を塩水に切り替え円筒内での伝導度変化の破過曲線から平均空隙流速、分散係数、体積含水率を測定した。これらをいくつかの不飽和状態で測定した。結果は(1)分散係数は平均空隙流速に比例して増加するが飽和度が大きくなると逆に低下すること、(2)飽和状態での分散係数も平均空隙流速に比例して増加するが増加率(分散度)は不飽和に比べて小さいことが明らかになった。(2)については、現地斜面の表層土の下に存在する吸着特性を持つマサ(花崗岩の風化した砂)をもちい、降雨時に表層土から溶出するCa^

<2+>がマサの表面に吸着し、陽イオン交換によってNa^+がマサから溶出する過程を実験的に検討した。実験には試料円筒表面から不飽和状態で濃度の異なるCaCl_2およびNaClを散水し流出水を採取しイオン濃度をイオンクロマトグラフで計測した。その結果、陽イオン交換が行われていることを確認した。また、質量作用の式としてガポン式を用いイオン交換を数値計算で良好に再現出来ることを確認した。本研究は地下水汚染における土壌中の物質輸送に関連する特性の検討とモデル化を目的としている。今年度は(1)吸着やイオン交換のある問題、(2)物質の移流・分散機構のモデル化を検討した。(1)については、昨年行った風化花崗岩流域でのCaとNaのイオン交換の実験を現地で検証するため兼平流域で降雨時の表土および河川水の採取を行った。表層の土壌水のイオンはその変化が複雑で明瞭な特性を見いだすことはできなかった。深部マサについてはイオン交換と思われる変化が認められたが、前期降雨が多い場合、換言すると基底流出が多い場合、通常とは異なるイオンの流出が観測され、マサ層内のイオン分布の不均質性が推測された。(2)については、多孔体の分散特性を一般的に明らかにするために、今年度は粒径の異なるガラスビーズとセラミック球を用いた飽和・不飽和の分散特性、縦・横分散特性を実験的に明らかにした。まず、ガラスビーズの対象に、多孔体の分散係数を乱流拡散における混合距離理論を適用し説明した。また、その場合の間隙流速分布を、多孔体の水分特性曲線と透水係数-含水率関係を用いて推定する方法を提案した。その結果、混合距離は不飽和流では粒径の8倍飽和流では1.8倍となることがわかった。粒径が1c程度のセラミック球の実験では速度分布の推定が困難であり、粒径から仮定を用いて推定した場合には混合距離がガラスビーズの場合より大きくなった。これは、空隙が大きな多孔体の場合、乱流拡散の影響があるためと推察される。横方向分散係数については、ガラスビーズの場合には混合距離は粒径の10分の1と極めて小さくなった。横方向分散係数については今後検討を進める必要がある。
X線動画イメージングによる胸郭運動ならびに肺機能評価の試み

本研究では,胸部領域の筋・骨格・臓器・組織の動態機能の中でも,呼吸機能と密接な関係のある肋骨を含めた胸郭運動に注目した.その動態機能の理解と評価を可能にする画像解析法を開発するために,今年度は下記(4)(5)に取り組んだ.(4)正常な胸郭運動の理解と異常な胸郭運動の特徴抽出(5)胸郭運動評価のためのCADシステム開発対象は,本学附属病院の呼吸器内科/外科・整形外科を受診した患者である.基礎疾患として,慢性閉塞性肺疾患(COPD),間質性肺炎,肺線維症,気管支喘息,気胸,肺癌,心不全,脊椎側弯症などを有する.本研究では,先行研究で取得した129症例の胸部X線動画像を解析対象とした.管電圧110 kV,管電流80 mA,パルス幅6.3 msec,フレームレート5 fps,撮影距離1.5 mにて,呼吸過程を510秒間撮影した,合計50枚のX線動画像から成る.前年度作成した(1)骨X線動画像ならびに(2)胸郭運動の定量解析プログラムを用いて,正常症例の胸郭運動を検証した.その結果,正常な胸郭運動は,左右対称でかつ横隔膜運動に同調する動きを示すことを明らかにした.一方,呼吸器疾患症例や肺癌術後症例では,左右対称性ならびに横隔膜運動との同調性が低下することを確認した.正常パターンからの逸脱を根拠に,異常な胸郭運動を検出できる可能性がある.疾患ごとに十分な数の症例が集まっていないため,(5)は初期検討段階に留まったが,研究期間内に肺葉切除の術後症例を中心に,新規で150症例のデータを収集できた.これらの症例を対象とした更なる検討が今後の課題である.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究では,胸部領域の筋・骨格・臓器・組織の動態機能の中でも,呼吸機能と密接な関係のある肋骨を含めた胸郭運動に注目した.その動態機能の理解と評価を可能にする画像解析法を開発するために,今年度は下記(1)(3)の手順で行った.(1)骨X線動画像の作成(2)胸郭運動の定量解析プログラムの開発(3)胸郭運動情報の有用性の検証対象は,本学附属病院の呼吸器内科/外科・整形外科を受診した患者である.基礎疾患として,慢性閉塞性肺疾患(COPD),間質性肺炎,肺線維症,気管支喘息,気胸,心不全,肺癌,脊椎側弯症などを有する.本研究では,先行研究で取得した129症例の胸部X線動画像を解析対象とした.管電圧110 kV,管電流80 mA,パルス幅6.3 msec,フレームレート5 fps,撮影距離1.5 mにて,呼吸過程を510秒間撮影した,合計50枚のX線動画像から成る.まず,骨X線動画像を作成するために,胸部単純X線写真のために開発された肋骨陰影抑制処理(BS処理)を,呼吸過程を撮影した胸部X線動画像に応用した.安定した動画像解析を実現するために,患者体動やX線出力ゆらぎを,時系列方向の平滑化やフレーム間位置合わせより補正する機能を開発した(国際学会にてポスター賞受賞).BS処理で作成した骨X線動画像を対象とした胸郭運動の定量化を開発した.肺野内局所の移動ベクトル解析において,オリジナルの胸部X線動画像を対象としたとき比べて計測精度が改善されることを明らかにした.胸郭運動量と肺機能(肺活量)との相関を調べ,胸郭運動情報の有用性を検証した.胸郭の動態機能を理解するための画像解析プログラム開発と,新規症例データの収集を並行して行うことで,研究を効率的に推進した.胸部X線動画像からの骨X線動画像の作成および胸郭運動の定量解析プログラムの開発は,これまでに構築した画像データベース収録データを対象に初年度から行った(129症例×3050フレーム).予定していた3つの課題のうち(1)骨X線動画像の作成,(2)胸郭運動の定量解析プログラムの開発,は予定どおり行うことができた.(3)胸郭運動情報の有用性の検証については,疾患ごとに十分な数の症例が集まっていないため,初期検討段階に留まった.本研究では,胸部領域の筋・骨格・臓器・組織の動態機能の中でも,呼吸機能と密接な関係のある肋骨を含めた胸郭運動に注目した.その動態機能の理解と評価を可能にする画像解析法を開発するために,今年度は下記(4)(5)に取り組んだ.(4)正常な胸郭運動の理解と異常な胸郭運動の特徴抽出(5)胸郭運動評価のためのCADシステム開発対象は,本学附属病院の呼吸器内科/外科・整形外科を受診した患者である.基礎疾患として,慢性閉塞性肺疾患(COPD),間質性肺炎,肺線維症,気管支喘息,気胸,肺癌,心不全,脊椎側弯症などを有する.本研究では,先行研究で取得した129症例の胸部X線動画像を解析対象とした.管電圧110 kV,管電流80 mA,パルス幅6.3 msec,フレームレート5 fps,撮影距離1.5 mにて,呼吸過程を510秒間撮影した,合計50枚のX線動画像から成る.前年度作成した(1)骨X線動画像ならびに(2)胸郭運動の定量解析プログラムを用いて,正常症例の胸郭運動を検証した.その結果,正常な胸郭運動は,左右対称でかつ横隔膜運動に同調する動きを示すことを明らかにした.

一方,呼吸器疾患症例や肺癌術後症例では,左右対称性ならびに横隔膜運動との同調性が低下することを確認した.正常パターンからの逸脱を根拠に,異常な胸郭運動を検出できる可能性がある.疾患ごとに十分な数の症例が集まっていないため,(5)は初期検討段階に留まったが,研究期間内に肺葉切除の術後症例を中心に,新規で150症例のデータを収集できた.これらの症例を対象とした更なる検討が今後の課題である.H27年度の上記成果にもとづき,H28年度は(4)正常な胸郭運動の理解と異常な胸郭運動の特徴抽出,(5)胸郭運動評価のためのCADシステムの開発に取り組む.これらの研究開発と同時並行で新規症例を収集し,疾患ごとの症例数を増やし,(3)胸郭運動情報の有用性の検証,に改めて取り組む.28年度が最終年度であるため、記入しない。28年度が最終年度であるため、記入しない。
p進群の法p表現の解明

Langlands予想は,Fermat予想のような問題をその内部に含む一連の予想であり,p進群の表現論はその一部をなしている.本研究では主にp進群の法p表現論を調べた.既約表現の分類に関する定理を共同研究で得た他,その既約表現のいくつかの関手による像などの決定を行った.また,既約表現の分類定理を示す際に重要な役割を果たしたプロp岩堀Hecke環の表現論も調べ,既約表現の分類,拡大の計算および法p表現との関係などを調べた.主にプロp岩堀Hecke環の表現論を研究した.まずはプロp岩堀Hecke環の法p放物型誘導表現を考察し,その構造を調べた.これにより,既約表現の分類を超特異表現のそれに帰着させることができた.既約超特異表現はOllivier及びVignerasにより既に分類されており,本研究とあわせてプロp岩堀Hecke環の法p既約表現の分類が完成したことになる.また,p進簡約群の法p既約表現の研究をおこなった.これにより,既約法p認容表現の分類を超特異表現の分類に帰着させた(Henniart氏,Herzig氏,Vigneras氏との共同研究).すなわち,プロp岩堀Hecke環における上記の定理の類似が,p進簡約群でも成立することを示した.(実際には両者は平行して研究を行っており,プロp岩堀Hecke環における定理はp進簡約群の場合の研究から様々な影響を受けている.)なお,法p超特異表現の分類は非常に難しいと考えられており,殆ど出来ていない.p進簡約群における定理の証明中には,プロp岩堀Hecke環が重要な役割を果たす.そのため,両者の分類に直接的な関係があるのではないかと考えたが,一般に綺麗な関係を得ることはできなかった.ただし,正則なパラメータを持つ場合には既約表現が対応することが上記分類定理の帰結としてわかる.それを拡張し,この場合に法p表現の圏とプロp岩堀Hecke環の圏とのある種の圏同値の証明を行った.この圏同値がp進群の法p表現の研究に役立つのではないかと期待しているが,それは次年度の課題である.プロp岩堀Hecke環の表現論の研究,特に既約表現同士の拡大の計算を試みた.昨年度に得られた既約表現の分類定理に基づき,既約表現に付随するいくつかの量について計算を行った.具体的には,放物型誘導表現の随伴関手による像,プロp岩堀Hecke環に付随する対合による捻り,および双対である.これらの計算に基づき,既約表現の間の拡大の計算を,特殊な場合に帰着させる定理を得た.特にもともとのターゲットとしていたスペシャル表現の間の拡大は,この定理により自明表現の間の拡大の計算に帰着される.前半のいくつかの計算に関する結果については現在論文を準備中である.後半は自明表現の間の拡大の様子をもう少し考察してから論文へとまとめることを考えている.プロp岩堀Hecke環の表現論を研究する動機は,p進群の表現論への応用にあった.今年度は,主に「ウェイトの変換定理」に関してこの関わりを調べた.ウェイトの変換定理は,昨年度に得たp進群の既約法p表現の分類定理の証明において,重要な役割を果たした定理である.今年度は,このプロp岩堀Hecke環上におけるウェイトの変換定理を考え,その証明を与えた.なお,Vignerasらの結果とあわせることにより,プロp岩堀Hecke環のウェイトの変換定理はもともとのウェイトの変換定理を導く.つまり,昨年度に得たウェイトの変換定理の別証明を与える.また,その議論の副産物として,OllivierおよびVignerasによりプロp岩堀Hecke環の言葉で書かれていた佐武同型と,もともとHerzig,Henniart-Vignerasによりp進群に対して定義されていた佐武同型が同一のものであるという結果を得た.これらの結果については論文としてまとめ,現在投稿中である.プロp岩堀Hecke環の既約表現の間の拡大を特殊な場合へと帰着する定理を得たため,一般の場合の拡大の計算にかなり近づいた.これはほぼ当初の予定通りである.昨年度に引き続き,プロp岩堀Hecke環の表現論,特に既約表現同士の間の拡大の計算を行い,これを完成させた.一昨年までの研究で判明している通り,プロp岩堀Hecke環の既約表現は,超特異表現から始まり,一般Steinbger表現と放物型誘導表現をとることで得られる.拡大の計算もこれに伴い行われる.昨年度に行った,既約表現の放物型誘導の随伴関手による像の計算から,一般の既約表現同士の間の拡大の計算は一般Steinberg表現の間の拡大の計算に帰着される.さらに,やはり昨年度に行った既約表現のとある対合や双対に関する像の計算結果から,一般Steinberg表現の間の拡大の計算はより小さな群から伸びてきた表現同士の拡大の計算に帰着される.なお,これらの昨年度に得られていた結果は,当時まだ論文を準備中であったが,今年度プレプリントとして公開した.典型的な場合は自明表現同士の拡大の場合である.群が分裂型である場合,Bruhatビルを用いた自明表現の射影分解がOllivier-Schneiderにより与えられており,特に射影次元の上からの明示的な評価(群の階数で抑えられる)が得られる.

これと上記の一般Steinberg表現同士の拡大の計算を小さな群から伸びてきた表現同士の拡大の計算に帰着させる定理を組み合わせると,もし群が半単純かつ単連結ならば自明表現同士の高次の拡大はすべて消えることがわかる.これは自明表現同士の間の拡大であるが,一般の場合にも「Levi部分群のアフィン部分代数」への制限を考えると同様のことが成り立ち,拡大の計算はより小さなプロp岩堀Hecke環に対する超特異表現の間の拡大に帰着される.最後に超特異表現の間の拡大であるが,これはOllivierやVignerasにより得られている既約超特異表現の具体的な記述を用いて計算することができた.論文は現在準備中である.プロp岩堀Hecke間における一般の既約表現同士の間の拡大の計算に成功し,もともとの目的である群の法p表現論へと向かう道ができた.これは概ね当初の予定通りである.本研究計画における課題であるp進群の法p表現論について,引き続き研究を行った.これまでの研究成果として,既約法p表現の分類定理を,パリ南大学のHenniart,トロント大学のHerzig,Jussieu数学研究所のVignerasとともに得ている.その際に重要な役割を果たしたのがプロp岩堀Hecke環と呼ばれる,考えているp進群に付随する環であり,この環の表現論がp進群の法p表現論と深く結びつくことが証明の鍵であった.プロp岩堀Hecke環も同種の分類定理を示すことができるが,両者の分類定理の間の関係については,昨年度のHenniartおよびVignerasとの共同研究で深く調べた.今年度は,プロp岩堀Hecke環自身の表現論をさらに深く調べた.特に,既約表現の間の拡大の計算を行った.既約表現は,すでに本研究計画において前半に得られた結果と,OllivierおよびVignerasにより得られた結果とを組み合わせることで分類を行うことができる.今年度は,既約表現同士の間の拡大を,この分類定理による記述により与えた.重要な役割を果たしたのが,種々の「放物型誘導」である.プロp岩堀Hecke環には,見かけ上八個の放物型誘導が存在する.昨年度の研究で,これらは本質的に二つしかないことがわかっている.一つが真の放物型誘導であり,これまでにすでに深く調べてきた.拡大の計算にはもう一つの放物型誘導も重要である.二つの放物型誘導はとある対合により移り合うため,今年度はまずこの対合について深く調べ,知られている放物型誘導の性質から,もう一つの放物型誘導の性質を導いた.また,この結果と超特異表現同士の間の拡大の計算(直接行える)を使い,拡大の計算をすべての場合に行った.これらの結果は論文としてまとめ,現在投稿中である.Langlands予想は,Fermat予想のような問題をその内部に含む一連の予想であり,p進群の表現論はその一部をなしている.本研究では主にp進群の法p表現論を調べた.既約表現の分類に関する定理を共同研究で得た他,その既約表現のいくつかの関手による像などの決定を行った.また,既約表現の分類定理を示す際に重要な役割を果たしたプロp岩堀Hecke環の表現論も調べ,既約表現の分類,拡大の計算および法p表現との関係などを調べた.当初の予定では今年度はプロp岩堀Hecke環の既約表現の分類を行うのみであり,正則なパラメータにおける圏同値は平成27年度の予定であった.
高脂血症病態のマクロファージに出現するACAT1陽性後期エンドゾームの機能解析

高脂血症病態のマクロファージに出現するACAT1陽性後期エンドゾームの機能解析を行った。その結果、このオルガネラは効率的な細胞内遊離コレステロールのエステル化に貢献する一方、貪食した異物の分解や殺菌を行うファゴゾームの成熟遅延をもたらすことが明らかになった。興味深いことにこのACAT1陽性後期エンドゾーム陽性マクロファージの異物分解・殺菌能の障害はACAT阻害剤を用いてACAT1の酵素活性を阻害すると改善することが明らかになった。本研究の目的は高脂血症病態のマクロファージに出現するACAT1陽性後期エンドゾームの機能解析である。われわれは高脂血症病態のマクロファージにおいてコレステロールをエステル化する小胞体酵素であるACAT1が後期エンドゾームに移動し、これに伴って異物貧食障害が生じることを発見した。ACAT1陽性後期エンドゾームにおけるコレステロール代謝の観点からこの現象の分子メカニズムを明らかにするために、まず、ラテックスビーズ貧食THP1ヒトマクロファージ細胞株からビーズ含有ファゴゾームの精製を試みた。低速遠心と粒子浮遊法の2段階の超遠心によって精製したビーズ含有ファゴゾームをイムノブロット法で解析したところ、非泡沫化マクロファージにACAT1陽性ファゴゾームは同定できなかったが、コレステロール負荷を行うとACAT1陽性ファゴゾームが同定できた。このACAT1陽性ファゴゾームには後期エンドゾームマーカーであるLAMP2とともに細胞内遊離コレステロール転送蛋白であるNPC1が含まれていた。興味深いことに、非泡沫化マクロファージの後期エンドゾームマーカー(LAMP2)陽性ファゴゾーム分画には早期エンドゾームマーカーEEA1は含まれていなかったが、コレステロール負荷に伴ってACAT1,LAMP2,NPC1,EEA1を含む特異なファゴゾームが出現することが明らかとなった。この特異なファゴゾームは早期エンドゾームマーカーと後期エンドゾームマーカーを共有しつつコレステロールをエステル化する小胞体酵素であるACAT1を含む特殊なオルガネラと考えられる。今後はこの特異的オルガネラの機能解析を行う予定である。われわれは高脂血症病態のマクロファージにおいてコレステロールをエステル化する小胞体酵素であるACAT1が後期エンドゾームに移動し、これに伴って異物貪食障害が生じることを発見した。ACAT1陽性後期エンドゾームにおけるコレステロール代謝の観点からこの現象の分子メカニズムを明らかにするために、まず、ラテックスビーズ貪食THP1ヒトマクロファージ細胞株からビーズ含有ファゴゾームの精製を試みた。低速遠心と粒子浮遊法の2段階の超遠心によって精製したビーズ含有ファゴゾームをイムノブロット法で解析したところ、非泡沫化マクロファージにACAT1陽性ファゴゾームは同定できなかったが、コレステロール負荷を行うとACAT1陽性ファゴゾームが同定できた、このACAT1陽性ファゴゾームには後期エンドゾームマーカーであるLAMP2とともに細胞内遊離コレステロール転送蛋白であるNPC1が含まれていた。興味深いことに、非泡沫化マクロファージの後期エンドゾームマーカー(LAMP2)陽性ファゴゾーム分画には早期エンドゾームマーカーEEA1は含まれていなかったが、コレステロール負荷に伴ってACAT1, LAMP2, NPC1, EEA1を含む特異なファゴゾームが出現するととが明らかとなった。コレステロール代謝の観点からこの特異なファゴゾームの機能を明らかにするために、細胞内遊離コレステロール転送阻害剤存在下のマクロファージ遊離コレステロールエステル化を検討したところ、コレステロール負荷後のマクロファージでは細胞内遊離コレステロール転送阻害下でも有意な遊離コレステロールのエステル化が生じている事が明らかとなった。今後は異物処理の観点からこの特異的オルガネラの機能解析を行う予定である。ACAT1は小胞体に存在するコレステロール代謝酵素で、遊離コレステロールと長鎖脂肪酸からコレステロールエステルを合成する。われわれは高脂血症病態においてマクロファージの細胞内コレステロール濃度の上昇と共に小胞体の断片化が生じ、後期エンドゾームと断片化した小胞体が機能的に融合することを発見した。ACAT1陽性後期エンドゾームはLDLに由来する遊離コレステロールを効率的にエステル化しているが、生化学的な解析の結果、この特異なエンドゾームには早期エンドゾームマーカーEEA1と後期エンドゾームマーカーLAMP2が共存するのみならず、遊離コレステロール転送蛋白であるNPC1を含んでいることが判明した。ACAT1陽性後期エンドゾームを電顕的に観察すると正常のマクロファージには存在しない未消化異物が大量に認められた。この所見はACAT1陽性後期エンドゾーム陽性マクロファージでは異物を取り込んだファゴゾームの成熟遅延が生じ、異物分解処理の遅延や障害が生じていることが示唆している。

この現象の臨床的な意義を検討するためマクロファージの大腸菌殺菌能を検討したところ、ACAT1陽性後期エンドゾームを誘導したマクロファージでは大腸菌の殺菌能が抑制されていることが明らかとなった。興味深いことにこの殺菌能抑制はACAT阻害剤を用いてACAT1の酵素活性を阻害すると部分的に回復することが明らかとなった。以上のデータより、高脂血症病態のマクロファージはACAT1陽性後期エンドゾームを誘導して効率的なコレステロールエステル化を行う一方、ファゴゾームの成熟遅延の結果として異物処理・殺菌能障害が生じることが示される。これは高脂血症病態における感染防御機構の異常を明らかにしたものであり、この様な感染防御機構の是正にACAT阻害剤が効果的であることを示唆する初めての報告である。
ヒト脱落膜マスト細胞のＫＩＲ２ＤＬ４を介した妊娠成立への関与

ヒトの妊娠成立において、母体の脱落膜に含まれる免疫担当細胞は重要な役割を担う。代表例は脱落膜natural killer(NK)細胞や制御性T細胞である。脱落膜NK細胞についてはKiller immunoglobulin-like receptor(KIR)2DL4を発現し、ヒト胚を覆うトロホブラスト上のHuman leukocyteantigen(HLA)-Gと相互作用し、その殺細胞機能を低下させ胚への攻撃を抑えることが知られている。脱落膜制御性T細胞もまた脱落膜NK細胞の殺細胞活性機能を抑制することで胚を保護すると考えられている。ヒトマスト細胞も脱落膜に含まれるが、その妊娠における役割の報告は皆無であった。我々は、経産婦由来の脱落膜マスト細胞はすべてKIR2DL4を発現すること、自己免疫疾患や臓器移植に関連しステロイドを長期使用した不妊患者ではマスト細胞数が著減し、そのKIR2DL4発現が消失することを見出した。さらに、ヒトマスト細胞株LAD2およびヒトトロホブラスト細胞株HTR-8/SVneoの共培養実験から、LAD2が発現するKIR2DL4がHTR-8/SVneoの発現するHLA-Gの刺激を受けることで胚の着床に関与するLeukemia inhibitory factor (LIF)を分泌させること、トロホブラストが血管形成するように働かせるのに必要なMatrix metalloprotease-9 (MMP-9)などのプロテアーゼを分泌させることを見出した。そして、LAD2へのステロイド投与がこうした機能を抑制することを見出した。このように、脱落膜マスト細胞もトロホブラストと相互作用し、妊娠成立に関与する可能性があることが示された。検討課題であったヒトマスト細胞がKIR2DL4を介して妊娠成立に関与するか否かについて、関与しうるという結論が得られた。そしてその成果を英文誌に投稿・掲載するに至ったため、本研究課題は遅れることなく進展していると考えるため。しかしながら、これらの知見が不妊治療に役立つかも検討課題としていたが、この点については自己免疫疾患や臓器移植に関連しステロイドを長期使用した不妊患者という限られた集団についてのみ脱落膜マスト細胞の異常が原因である点を明らかに出来たに過ぎない。大多数を占めるそれ以外の原因による不妊患者については現在いまだ検討中であるため、本研究課題はおおむね順調に進展していると考えるため。現在、ステロイド長期使用以外での不妊患者について、脱落膜マスト細胞の数・質の異常について検討している。数の点については特筆すべき所見は得られておらず、それらにま見られるマスト細胞のKIR2DL4発現も保たれていた(未発表データ)。マスト細胞の他の点(例えばLIFやMMP-9の発現レベル)について今後検討していく予定である。もちろん、マスト細胞以外の免疫担当細胞の異常や免疫担当細胞以外の細胞の異常の可能性も考え検討していく。また、不妊以外の妊娠異常、例えば異所性妊娠(卵管妊娠)におけるマスト細胞の数・質の異常についても検討し、正常妊娠例と比較することでより一層のマスト細胞の妊娠成立への関与を検討していく予定である。これらを進めていくことで、不妊治療の開発・発展へ貢献していくつもりである。

数の点については特筆すべき所見は得られておらず、それらにま見られるマスト細胞のKIR2DL4発現も保たれていた(未発表データ)。マスト細胞の他の点(例えばLIFやMMP-9の発現レベル)について今後検討していく予定である。もちろん、マスト細胞以外の免疫担当細胞の異常や免疫担当細胞以外の細胞の異常の可能性も考え検討していく。また、不妊以外の妊娠異常、例えば異所性妊娠(卵管妊娠)におけるマスト細胞の数・質の異常についても検討し、正常妊娠例と比較することでより一層のマスト細胞の妊娠成立への関与を検討していく予定である。これらを進めていくことで、不妊治療の開発・発展へ貢献していくつもりである。