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統合的キャリア・プランニング導入による女性技術者の意識変革過程の解明と効果の検証

女性技術者のキャリア構築に対し、より広義なキャリアの定義と、個人の人生全体と社会・組織を考慮した統合的なライフプランニングの概念が導入された。広義のキャリアの定義は、個人の仕事に関する自己達成感や安定感のみに焦点を当てる単純なワークライフバランスの維持問題を中心としない点が特徴的である。現在の女性技術者のキャリアとその構築に関する意識や現状を調査・分析結果に基づき、必要な支援を提案し、統合的なキャリア発達を促すための協働的な学びの場を設計し、実践し、個人の意識変革・発達過程が解明された。結果として、一連の研究の有効性が検証された。平成26年度は、幅広い世代の女性技術者を対象としたキャリア観、および、キャリア構築家庭、直面している問題を明らかにする目的で、11926歳の理工系女子学生、22040歳代の企業技術者の聞き取り調査を実施、複数理工系メーカー企業の人事担当者へヒアリングを行った。1の学生期の理工系女子は、そのキャリアプランニングが、専門技術を活用できる仕事に就くことを前提としているものの、長期の就労継続については、不確定とする回答が多かった。2の2040歳代の女性企業技術者の聞き取りでは、予想されたライフステージの変化に伴うキャリア課題に加えて、「組織の意向による意図しない配置転換」、「組織とのコミュニケーション不全によるキャリア展望への不安」が浮き彫りとなった。前者は、当初の自身のキャリアプランと異なり、当初の専門技術・知識を直接的に生かすことができない部署への転換となった場合であり、その配置転換が、ライフイベントによるものと重なった場合、女性技術者は、ライフイベントによる新しい環境への適応と、キャリアプランの大幅な変更への心的・物理的適応を短期間に迫られる。加えて、後者で指摘された、キャリアパスに大きな影響を与える上司とのコミュニケーション不全が、彼女らのキャリア構築に不安を与えていた。聞き取りでは、キャリアプランニングの方法だけでなく、結果として取っている行動も詳細に調査している。本年度の聞き取り調査から、学生に対しては、キャリアプランの概念の導入と、ライフイベントとキャリアプランを統合的にみる視点を与えることが必要であることが分かった。一方、女性企業技術者に関しては、同じく統合的なキャリアプランニングと共に、企業と個人の双方がそのギャップを埋めるべく、組織・個人双方に対して、組織との共生のための支援が必要であることが明確となった。平成27年度は、前年度に取り組んだ、個人と企業のキャリアとライフ・プランニングの考え方をより統合的にする目的で、企業の方にその必要性を説明しつつ、女性技術者に統合的なライフ・プランニングについての学習の機会を繰り返した。自らのキャリアプランを見つめる場を継続的に提供し、その学習の結果、女性技術者のキャリアの概念と統合的なライフ・プランニングをどのように活用したか、仕事ー家庭問題がどのように変容したかを検証を試みた。同時に、企業のキャリア・プランニングの考え方についても調査し、個人と企業のあいだのキャリアとライフ・プランニング(キャリア・プランニング)に対するギャップがどう変化したかを調査した。統合的なライフ・プランニングとは、キャリア構築を考える際に、「キャリア」を単なる「職業」と捉えるのではなく、スーパーによる「生涯を通じた自己概念の発達と実現の持続的なプロセス」と再定義し、キャリア・プランニングは、自己概念を現実に対して検証し、それにより自己に満足すると同時に、社会への貢献も視野に入れた形のものといえる。本来の予定であった企業技術者に加えて、数年以内に女性技術者になる予定の理工系女子学生を対象に、統合的にキャリアをプランニングする場の設計にも取り組んだ。徹底した学生主導主義と、キャリア学習による内的キャリア発達に特徴がある。学生の力を引き出す場の設計と,ウォンツのニーズ化のところに場を設計に工夫が必要である。学生が自律的に関わることで,従来型にない統合的キャリア支援が実現している。大きな理由として、二つあげられる。一つは、前年度に取り組んだ、個人と企業のキャリアとライフ・プランニングの考え方をより統合的にする目的で、企業の方にその必要性を説明しつつ、女性技術者に統合的なライフ・プランニングについての学習の機会を繰り返した点である。もう一点は、本来の予定であった企業技術者に加えて、数年以内に女性技術者になる予定の理工系女子学生を対象に、統合的にキャリアをプランニングする場の設計にも取り組んだことである。学生の力を引き出す場の設計と,ウォンツのニーズ化のところに場を設計は、独創的であり、仕事と人生を統合的に捉えることをない面から支援できている。学生が自律的に関わることで,従来型にない統合的キャリア支援が実現しているてんも、計画以上の進展である。平成26年度は、幅広い世代の女性技術者を対象としたキャリア観、および、キャリア構築過程、直面している問題の聞き取り調査を実施した。

特に、企業に対して、そのキャリア観と女性技術者育成における課題を調査し、企業と個人のキャリア観、キャリア・プランニングのギャップについても明らかした。平成27年度以降は、広義のキャリアと統合的ライフ・プランニングの学習機会の設計と検証、個人と組織の双方に有効な統合的キャリア構築のための協働的学習の場の設計を目指した。平成27年度は、前年度に明らかとなった、個人と企業のキャリアとライフ・プランニングの考え方をより統合的にする目的で、企業の方にその必要性を説明しつつ、女性技術者に統合的なライフ・プランニングについての学習の機会を繰り返し、継続的に提供し、その学習の結果、女性技術者のキャリアの概念と統合的なライフ・プランニングをどのように活用したか、仕事ー家庭問題がどのように変容したかを調査した。平成28年度は、2年間で得た知識をカテゴライズし、個人と組織の双方に有効な統合的キャリア構築のための協働的学習の場づくりにつなげるために必要な環境整備を実施した。従来の対面型のワークショップや講演会、ラウンドテーブルといったフィジカル空間でのキャリアを見つめる環境と、サイバー空間であるネット上での学習環境とを融合させた統合的なキャリア開発支援プラットフォームを作成した。現在、モニター調査を行い、最終調整段階に入っている。これにより、継続的で統合的なキャリア開発、キャリア支援が可能となり、キャリア発達プロセスのメカニズムを踏まえた支援、発達を支える場としてのプラットフォームの原形を完成させた。女性技術者のキャリア構築に対し、より広義なキャリアの定義と、個人の人生全体と社会・組織を考慮した統合的なライフプランニングの概念が導入された。広義のキャリアの定義は、個人の仕事に関する自己達成感や安定感のみに焦点を当てる単純なワークライフバランスの維持問題を中心としない点が特徴的である。現在の女性技術者のキャリアとその構築に関する意識や現状を調査・分析結果に基づき、必要な支援を提案し、統合的なキャリア発達を促すための協働的な学びの場を設計し、実践し、個人の意識変革・発達過程が解明された。結果として、一連の研究の有効性が検証された。本研究では、女性技術者のキャリア構築における、特にワークライフバランスの維持の問題を中心として、個人の仕事に関する自己達成感や安定感のみに焦点を当てるのではなく、より広義なキャリアの定義と個人の人生全体と社会・組織を考慮した統合的ライフプランニングの概念を導入し、女性技術者のキャリアとその構築に関する意識や現状を調査分析することを通じて、個人生活、職場環境までを視野に入れた新しいキャリア構築の概念を提案することを目的としている。そのためには、従来の就労者だけからのアンケート調査に加えて、個別にヒアリングを行った。
CYPによる代謝活性化を伴う薬物有害反応の発現に関する研究

これまでの臨床研究において、薬物性肝障害(DILI)の非遺伝的リスク因子として、グルタチオン量の低下、および血中の4種の炎症性サイトカイン濃度の上昇が同定されていた。そこで本研究では、ラット遊離肝細胞において223薬物の毒性発現をリスク因子の存在および非存在下で評価したところ、その比が実際のヒトのDILI発症リスクと良く相関することを見いだした。この方法はこれまでの蛋白アダクト量に基づいた予測法より優れており、今後の新薬開発に有用と考えられた。【目的】特異的に発現する薬物誘発性肝障害およびStevens Jonson症候群等の薬物有害反応は、新薬開発にとって重大なリスクである。本研究は、特異的肝障害等の発現リスクを、創薬の初期段階で適切に予測するとともに、臨床試験においてそのリスクを評価可能なバイオマーカーとして、原因薬による肝臓中の薬物代謝酵素Cytochrome P450(CYP)等の修飾をLC-MS/MSを用いて鋭敏に検出する方法を確立する。【方法】CYP3A4由来のペプチドを鋭敏に検出する目的で、精製酵素による再構築系を作成した。CYP3A4をトリプシン、キモトリプシン、V8プロテイナーゼの3種のペプチダーゼにより選択的に分解し、生成するペプチドをLC-MS/MSにて定量する系を構築した。必要に応じて、候補となるペプチドを外注により化学的に合成し、標準品として利用する他に、重酸素で選択的標識を行い、内部標準としても用いた。基質として、ロピナビル,サキナビル、クロザピン、ミダゾラム、ラロキシフェン、タモキシフェン、ジクロフェナク、エチニルエスタラジオール等についてNADPHによる電子伝達系存在下および非存在下でCYP3A4と反応させ、代謝反応時に選択的に減少するペプチド断片を探索することでCYPの修飾部位を推定した。【結果】CYP3A4の再構築系の作成に成功し、活性を確認した。最終的に、CYP3A4中のアミノ酸の70%の修飾の検出を可能とした。実際に薬物とのインキュベーション実験の結果、トリプシンおよびV8プロテイナーゼ処理により得られるそれぞれ3種のペプチドについて、反応後の濃度の減少が認められたことから、修飾部位である可能性が考えられた。いずれのペプチドもシステインを含むか、システインが近傍に存在した。今後、これらの修飾の検出と肝障害等の関係を検証することで、修飾ペプチドを肝障害等のバイオマーカーとして用いる可能性を検証する予定である。本研究は、特異的肝障害等の発現リスクを、創薬の初期段階で適切に予測するとともに、臨床試験においてそのリスクを評価可能な方法を確立することを目的とする。【方法】特異的肝障害は薬物がCYPによる代謝活性化に伴いタンパク質と共有結合し、これが最終的に抗原提示されることで障害が生ずるとの仮説のもとに、CYP3A4により代謝された後にCYP3A4に結合する成分のLC-MSIMSによる検出を試みた。CYP3A4精製酵素による再構築系を作成し、薬物と処理後、CYP3A4をトリプシン等の3種のペプチダーゼにより選択的に分解し、生成するペプチドをLC-MS/MSにて定量した。一方で、ヘパトサイトで肝障害を再現するモデルとして、TNF-α、IL-1β、INFγ、IL-6の4種のサイトカインを添加する系を構築し、種々の条件で薬物と処理することで、細胞死を測定した。最終的に、CYP3A4中のアミノ酸の70%の修飾の検出をLC-MS/MSで可能とし、薬物とのインキュベーション実験の結果、特定のペプチド断片が修飾されることを確認した。一方で、薬物の非存在下でも修飾が進行したりあるいは肝障害をおこす薬物と起こさない薬物で、修飾の程度に明確な差がないなど、肝障害のスクリーニング系としては課題も見出された。一方で、サイトカインを添加して細胞死を観察する方法は、比較的肝障害を引き起こす薬剤で細胞死の頻度の高い傾向が認められたため、現在、さらに評価する薬物を増やすとともに、in vivoへの外挿性を高める条件について探索を進めている。本研究で当初計画していたプロテインアダクトに由来するペプチドを同定するアプローチは、昨年の研究実績報告書でも述べたように選択性の点で汎用的に用いることが難しいと考えられた。そこで方針を変換し、in vitroの実験系により肝障害のリスクをを可能な限り正確に予測する方法の構築を目指した。本研究室のこれまでの臨床研究において、薬物性肝障害(DILI)患者に共通する非遺伝的リスク因子として、肝臓中グルタチオン量の低下、及び血中の炎症性サイトカイン(TNFα、IL-1β、IFNγ、IL-6)濃度の上昇が同定されていた。

そこで本研究では、最初にラットにおいても、これらのリスク因子が存在する場合に薬物性肝障害が観察されることを確認した上で、次にラット遊離肝細胞において、223薬物を対象にこれらのリスク因子存在下で毒性発現濃度(TC50)を網羅的に測定した。TC50と臨床平均血漿中濃度Cssの比とDILI発症率との関連性を検証したところ、明確な正の相関性が認められたのに対し、この相関性はリスク因子非存在下のTC50では消失することが観察された。そこで、リスク因子存在および非存在条件下でのTC50比を評価したところ、分離能良くDILI発症率が低い薬物と高い薬物を判別することに成功した。これまで一般にDILIリスクを反映する指標として用いられている、肝ミクロソーム蛋白とのアダクト生成量についての論文情報と、本研究によるDILIリスク予測法の精度を比較した結果、蛋白アダクト量に基づいた予測法ではDILI発症率の高い薬物群を十分に特定できなかったのに対して、本研究で構築した予測法では有意に予測精度が向上しており、有用なDILIリスク評価法であると考えられた。当初の仮説による肝障害の検出は選択性に問題があり、改善が難しい可能性がある。24年度が最終年度であるため、記入しない。一方で、新たに研究代表者が所属する研究室のin vivoの肝障害の研究で重要性が見出されたサイトカインを肝細胞に添加する系は、薬物反応性についてin vivoとin vitroの対応が見出されたことから、今後さらに定量的に研究を進行させて、実用的なスクリーニング系にすることを目指す。
新規キラルビスホスフィンの実用的製法に関する研究

本研究は、実用的不斉触媒用配位子の経済的な合成プロセスの確立と新しいタイプの不斉配位子の開発を目的とした。1.1,2-ビスジフェニルホスフィノシクロブタン(DPCB)の合成先に開発したDPCBの実用的合成のための条件検討を行った。塩基をn-Buliからt-BuLiへ変化させることにより、DPCB oxideの収率向上(37% 42%)と精製の容易さが判明した。DPCBのRh錯体を触媒(1 mo1%)としてケトンの不斉ヒドロシリル化を経由するアルコールの不斉合成を行った。アセトフェノンから1-フェニルエタノール(化学収率64%、光学収率11%ee)が、またレブリン酸エステルからγ-バレロラクトン(同70%、同35%ee)が合成できた。2.2-ジフェニルホスフィノシクロアルキルカルボン酸(DPCAC)の合成先に我々が開発した1-シクロアルケニルホスホニウム塩と1,3-ジチアンより簡便に(±)-DPCAC oxideの合成に成功した。(±)-DPCAC oxideメチルエステルをトリクロロシランで還元し、エステル加水分解後、フェニルエチルアミンにより光学分割できた。光学活性DPCAのPd錯体を触媒(1.0-1.5 mo1%)として、シクロヘキセニルアセテート、1,3-ジフェニルプロペニルアセテート等のアリル化合物より、π-アリルパラジウム錯体を経由する不斉アリル化反応をマロン酸エステル、ホスホノ酢酸エチル等を求核試薬として行った。化学収率(60%-100%)、光学収率(30%-90%ee)ともに良好な結果を得た。このように当初計画した新しいタイプの不斉ホスフィン配位子である1,2-ビスジフェニルホスフィノシクロブタン(DPCB)及び2-ジフェニルホスフィノシクロアルキルカルボン酸(DPCAC)の開発に成功した。これら不斉ホスフィンは、不斉触媒配位子として不斉触媒反応に利用出来ることを見い出した。実用的応用が大いに期待される。近年医薬品工業、香料工業をはじめとする合成化学工業界において、触媒的不斉合成反応は極めて重要な合成手段となりつつある。しかし実用的不斉触媒は殆ど存在しない。本研究は不斉触媒用配位子の合成を経済的な合成プロセスとして確立することを目的とした。1.2ージフェニルホスフィノシクロブチルおよびシクロペンチルカルボン酸(DPCBCおよびDPCPC)の合成先に我々が開発した1ーシクロアルケニルホスホニウム塩と1,3ージチアンより簡便に高収率でラセミ体の2ージフェニルホスフィニルシクロアルキルカルボン酸((±)ーDPCAC oxide)の合成に成功した。(±)ーDPCAC oxideメチルエステルをトリクロロシランによる還元、エステル加水分解により好収率で(±)ーDPCACを得た。光学活性なフェニルエチルアミンを用いて光学分割し、光学活性な(+)ー、(-)ーDPCACを得るのに成功した。2.不斉触媒反応への利用光学活性DPCACと酢酸パラジウムより不斉触媒(1.0ー1.5mol%)を調製し、シクロヘキセニルアセテートおよび1,3ージフェニルプロペニルアセテートよりπーアリルパラジウム錯体を経由する不斉アリル化反応をマロン酸エステル、ホスホノ酢酸エチル、ベンジルアミン等を求核試薬として用いて行ったところ、化学収率(60ー100%)

および光学収率(30ー90%ee)とも良好な結果を得た。環サイズが不斉合成反応に及ぼす効果を調べた。DPCBCを配位子とした反応は室温で速やかに進行した。DPCPCを配位子として用いると反応は加熱しないと定量的に進行しない。しかしながら、室温で反応を行うと光学収率はDPCBCのそれより若干向上することが判明した。このように、当初計画していたように新規キラルホスフィンが簡便に合成出来、不斉アリル化反応において良好な結果を得ることが出来た。実用的応用が大いに期待される。
歴史的建築物の保存における安全性確保に関する研究

歴史的建築物の保存において、活用しながら保存することは当然のこととみなされるようになってきた。活用するためには、新築の建築と同様に、安全性を確保することは当然のことであるが、歴史的建築物の場合、現行の制度をそのまま適用するのは困難な場合も多い。諸外国でも同様の問題を抱えているが、各国で独自の方法で対応している。それらに共通していることは、活用しながら保存するためには、保存手法にある程度の妥協を認めていることであり、優先順位をつけて対応していくことが重要となる。歴史的建築物を保存・活用していく際の安全性確保に関わる諸問題について、平成24年度は、主としてニュージーランドの実践的手法に関して、検討を加えた。文献、インターネット等による情報収集に加え、首都ウェリントンで関係者に聞き取り調査を実施した。ニュージーランドでは、原則として、歴史的建築物であっても他の新築建築同様の安全上の規制がかかる。ただし、文化財建築物に関しては、個別に安全性の確保を検討すれば、緩和規定がある。その手法はきわめてシステマティックで、各建築物に対し、保存計画書(Conservation Plan)を作成し、構造上の特質、使用材料等を明確にしたうえで、防災計画を立て、さらには設備等の点検法などの具体的な手法まで、詳細に定めている。この保存計画書は、わが国の歴史的建築物の安全性確保の指針を作成するうえで、非常に参考になると考えられる。このように、ニュージーランドでは、歴史的建築物に対する安全性の確保に関して、積極的に対策を講じてきたが、2011年1月に発生したクライストチャーチの地震では、歴史的建築物の倒壊によって、尊い人命が損なわれるという大惨事が発生してしまった。そのため、現在、急速に歴史的建築物の安全対策が再検討されており、その内容は、わが国の将来にとっても重要となることであろう。一方で、わが国でもニュージーランドとほぼ同時期に、東日本大震災が発生した。さまざまな調査の結果、幸いにも、歴史的建築物に関しては大きな被害は少なかった。とはいっても、被災した歴史的建築物の数は膨大で、個々の事例について保存・活用の可能性を検討されている。その際、地震の教訓から、安全対策が検討されはじめた。しかし、海外と比較すると遅れをとっており、保存の先進国の事例を参考にしながら、総合的な検討が望まれており、その手法の提示が、今後の課題として残された。本研究では、歴史的建築物を保存・活用する際の安全性確保にかかわる諸問題について、諸外国の対応の調査研究とわが国の現状把握の2点から検討を加えている。前者に関しては、平成25年度は、インドの文化財保護の現状について、現地調査を実施した。関係者へのインタビューによって、インドの文化財保護は、世界遺産などの国が管理する文化財に関しては、文化財保護関連法にもとづき手厚い保護がなされており、修復工事等に関しても高く評価できる点が多々見受けられた。しかしその一方で、安全性の確保といった観点からは、消防等の他の部局との連絡が十分ではなく、課題が多く残されている。また、最近では地域の文化財の保護を積極的に行うようになり、地方自治体の果たすべき役割が大きくなってきたが、その対応も万全とはいえない。特に、歴史的地区には木造密集地区が多く、防火対策等の安全性の確保に関しても早急に取り組まなければならないところであるが、地方自治体が管轄する消防等との関係はまったくといってよいほど検討されておらず、問題が多く残されている。今後、さらなる情報交換と改善に向けた検討が望まれる。他方、わが国の歴史的建造物の保存・活用における安全性の確保に関しては、東日本大震災の調査を通して、災害時の歴史的建造物の対応について考察し、震災による歴史的建造物の被害概要をまとめるとともに、災害後の対応の問題点等を整理した。また、これら経験をもとに、阪神淡路大震災後に作成されたさまざまなマニュアル等を再検討し、修正を加えた。その際、建築構造の専門家、施工業者等と情報交換を行い、自然災害等が発生した際にどのような対応をしたらよいか、災害発生直後の被災調査、応急措置、本格復旧と分けて、その対応の指針を示した歴史的建造物に特化したマニュアルの作成に取り組んだ。歴史的建築物を保存・活用していく際の安全性確保に関わる諸問題について、平成23年度はアメリカの実践的手法に関して、検討を加えた。文献、インターネット等での情報収集に加え、ボストン、シカゴ、サンフランシスコで、関係者に聞き取り調査を実施した。アメリカの場合、歴史的建築物の建築行為については建築コードで規制を加え、安全性を担保するのが原則となっているが、実際には、州もしくは都市によって、その手法は少しずつ異なっている。それは、地域によって歴史的建築物のタイプや特性が異なっているからである。たとえば、シカゴでは、保存の対象となっている歴史的建築物の多くは高層建築であり、災害時の人々の避難誘導に加え、劣化した外壁の落下等の問題に大きな配慮がなされており、サンフランシスコでは、地震に備えてレンガ造建築の補強に細心の注意が向けられている。

また、これらの対策は、歴史的建築物の保存部局のみではなく、建築審査業務でも行われており、建築取締官の役割が大きいことが明らかとなった。既存建築の安全性の確保と歴史的建築物の保存の問題は、わが国でも今後の課題となろう。一方で、歴史的建築物の保存における安全性の問題を考察する際、避けて通ることができない大惨事が発生した。すなわち、平成23年3月11日に発生した東日本大震災は、わが国の今後の歴史的建築物の保存・活用に、重大な教訓を与えることとなった。わが国の今後の歴史的建造物の保存手法を検討することが目的である本研究にとって、東日本大震災による歴史的建築物の被災調査は必要不可欠であり、震災による歴史的建築物の保存・活用の問題点を整理した。今年度は、アジア・オセアニア地域の歴史的建築物の活用の実情と防災対策について現地調査を実施する予定であった。しかし、スコットランドのグレイドAの登録文化財であるC.R.マッキントッシュの代表作グラズゴー美術学校が、2014年5月23日に火災にあったという情報を得たので、急遽、研究計画を練り直し、グラズゴー美術学校の火災に関する調査を実施した。現地調査にあたり、以前から交流があったイングリッシュ・ヘリテイジのスティーヴ・エメリー氏と共同で調査を行うこととし、現場を見学するとともに、関係者から聞き取り調査を行った。われわれが調査を実施した11月の段階では、現状を保存した状態での各部局の調査が終了しつつあり、これから瓦礫等を撤去し、修理工事が始まろうとするところであった。消防、建物管理者、文化財関係者(建築、美術工芸品)のレヴューはすでに済んでいた。火災に関しては、旧式の設備用の縦穴が延焼を拡大する要因となっており、その対応を検討すべきであったことは明白であった。また、グラズゴー美術学校は、マッキントッシュの図面、家具等、さまざまなコレクションを多数所蔵しており、これら多くが焼失してしまった反省のもと、建築物の中にある所蔵品のレスキュー方法に関して、検討が加えられていた。イングランドでは、イングリッシュ・ヘリテイジがすでに歴史的建築物内の美術工芸品のレスキュー法に関するマニュアルを作成していたが、スコットランドでは準備が十分ではなかった。東日本大震災以降、わが国でも文化財防災に対する関心が高まり、さまざまな動きが始まっているが、これら総合的な文化財防災の一環として、今後、歴史的建築物の防災と美術工芸品の防災との共同研究が必要となることを示唆される結果となった。建築保存これまでの研究に関してはおおむね順調である。アメリカならびにニュージーランドで行われている歴史的建築物の安全対策の実情に関して、ほぼ調査を終了することができた。今後、これら資料を整理し、発表をする準備をしているところである。ただし、歴史的建築物の保存の際の安全確保については、近年、急速に検討が進められている分野であり、すでに調査を終えたアメリカやニュージーランド、さらにはヨーロッパ諸国の最新の動向についても注目していく必要がある。
新規含金属高分子-ポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成

主鎖に金属エノラート構造を有するポリマーは有機金属化学のみならず、材料科学の観点から興味深い化合物である。本研究では、2個のゲルマニウム化学種(ゲルミレン)の求核性と求電子性を利用し、種々のα、β-不飽和カルボニル化合物と共重合させることにより、主鎖中にゲルマニウム原子を含む新規ポリマーであるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成を目的とした。(1)酸化還元交互共重合によるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成初年度においては、ゲルミレンの還元力を利用するポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成を試みた。ゲルミレンと環状α、β-不飽和ケトンとの反応は、無触媒では進行しない。そこで、種々のリチウム化合物を触媒として作用させたところ、高収率で高分子量のポリ(ゲルマニウムエノラート)が得られることを見出した。重合条件としては、重合温度0°C付近、溶媒としてはTHFが優れていることが判明した。(2)環状スピロゲルマニウムエノラートの開環重合によるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成平成7年度においては、開環重合によるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成を試みた。種々の環状ゲルマニウムエノラートにアニオン触媒を作用させたところ、環状インダン型のゲルミレンより合成されるスピロ型ゲルマニウムエノラートの開環重合が進行し、目的とするポリ(ゲルマニウムエノラート)が生成した。現在重合機構の解明ならびに生成ポリマーの性質を検討中である。1.環状ゲルマニウムエノラートの開環重合によるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成二価ゲルマニウム化合物ゲルミレンと鎖状のα、β-不飽和カルボニル化合物から得られる環状ゲルマニウムエノラートの開環重合を検討した。ビスビストリメチルシリルタイプのゲルミレンより得られる種々の環状ゲルマニウムエノラートに様々なアニオン性触媒を作用させたところ、目的とする開環重合は進行しなかったが、環状のインダンタイプのゲルミレンより合成されるスピロ型ゲルマニウムエノラートでは、アニオン性触媒による開環重合によりポリマーが生成した。得られたポリマーはNMR分析により酸素-ゲルマニウムエノラート、及び炭素-ゲルマニウムエノラートに由来するユニットをランダムに有する新規直鎖状のポリ(ゲルマニウムエノラート)であった。この開環重合はO-Ge結合間の位置選択的開裂を伴うものである。ゲルミレンと環状α、β-不飽和エステルとの共重合ビスビストリメチルシリル基を置換基に有するゲルミレンと環状α、β-不飽和エステル化合物との共重合により主鎖に4価ゲルマニウムユニットとケテンアセタールユニットを交互に有する新規含ゲルマニウムポリマーを合成した。生成ポリマーはケテンアセタール構造を有するために非常に高反応性であり、空気中で容易に加水分解を受ける。今後、生成ポリマーの分子量ならびに分子量分布の決定を行う予定である。本研究では、2価のゲルマニウム化学種(ゲルミレン)の求核性と求電子性を利用し、種々のα、β-不飽和カルボニル化合物と共重合させることにより、主鎖中にゲルマニウム原子を含む新規ポリマーであるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成を目的とした。(2)環状スピロゲルマニウムエノラートの開環重合によるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成

平成7年度においては、開環重合によるポリ(ゲルマニウムエノラート)の合成を試みた。種々の環状ゲルマニウムエノラートにアニオン触媒を作用させたところ、環状インダン型のゲルミレンより合成されるスピロ型ゲルマニウムエノラートの開環重合が進行し、目的とするポリ(ゲルマニウムエノラート)が生成した。現在重合機構の解明ならびに生成ポリマーの性質を検討中である。
利用者への影響を考慮した高規格道路の大規模更新工事に関する計画方法の開発

わが国では老朽化した道路施設の拡大に対応するための大規模更新事業が進められているところである.特に高規格道路の更新工事は各道路管理者が計画し,順次実施されている.高規格道路の更新工事は,橋梁床板の取り換えなど道路交通規制を生じさせるものが多い.本研究ではこれら大規模な更新工事において利用者費用,施工費用を考慮してプロジェクト全体で最適とするために採用すべき施工技術の組み合わせを求める最適工法選択モデルを提案することが第1の目標である.最適工法選択モデルはプロジェクト全体の施工日数を特定するためにPERT(Program Evaluation and Review Technique)を応用した.一般的なPERTネットワークを拡張し,代替となる複数の施工技術を列挙するとともに,そのうちの1つだけ選択されるよう制御するためのダミーリンクを設ける.プロジェクト全体の施工費用と,規制方法・施工日数によって決定される総利用者費用を考慮した目的関数を最適化する施工技術の組み合わせの問題を,数理最適化問題として定式化した.1日当たりの利用者費用は通常時と設定した規制時の交通量配分における1日当たりの総走行時間や総走行距離の増大分に費用原単位を乗じた値を想定する.施工日数は最適工法選択モデルで内生的に決定される.以上のように構築したモデルを仮想的な道路空間での試算を行い,モデルの挙動を確認した.このときに,汎用ソルバーでの求解が十分可能であることを確認した.また,道路管理者やPCメーカーから情報提供を受け,実際に計画されている工事の工法についての整理を行った.研究初年度である今年度は最適工法選択モデルを構築する計画としており,仮想条件でのモデルの挙動確認が目標であった.この内容については遂行できており,概ね順調に進展していると考える.ただし,研究成果の外部公表が未だできていないため,学術雑誌,研究発表会等において公表する必要がある.次年度は本年度構築したモデルを実際の更新工事計画に適用する必要がある.研究代表者の所属が次年度から変更となったため,当初は中部圏での適用を想定していたが,適用箇所については再度検討を要する.わが国では老朽化した道路施設の拡大に対応するための大規模更新事業が進められているところである.特に高規格道路の更新工事は各道路管理者が計画し,順次実施されている.高規格道路の更新工事は,橋梁床板の取り換えなど道路交通規制を生じさせるものが多い.本研究ではこれら大規模な更新工事において利用者費用,施工費用を考慮してプロジェクト全体で最適とするために採用すべき施工技術の組み合わせを求める最適工法選択モデルを提案することが第1の目標である.最適工法選択モデルはプロジェクト全体の施工日数を特定するためにPERT(Program Evaluation and Review Technique)を応用した.一般的なPERTネットワークを拡張し,代替となる複数の施工技術を列挙するとともに,そのうちの1つだけ選択されるよう制御するためのダミーリンクを設ける.プロジェクト全体の施工費用と,規制方法・施工日数によって決定される総利用者費用を考慮した目的関数を最適化する施工技術の組み合わせの問題を,数理最適化問題として定式化した.1日当たりの利用者費用は通常時と設定した規制時の交通量配分における1日当たりの総走行時間や総走行距離の増大分に費用原単位を乗じた値を想定する.施工日数は最適工法選択モデルで内生的に決定される.以上のように構築したモデルを仮想的な道路空間での試算を行い,モデルの挙動を確認した.このときに,汎用ソルバーでの求解が十分可能であることを確認した.また,道路管理者やPCメーカーから情報提供を受け,実際に計画されている工事の工法についての整理を行った.研究初年度である今年度は最適工法選択モデルを構築する計画としており,仮想条件でのモデルの挙動確認が目標であった.この内容については遂行できており,概ね順調に進展していると考える.ただし,研究成果の外部公表が未だできていないため,学術雑誌,研究発表会等において公表する必要がある.次年度は本年度構築したモデルを実際の更新工事計画に適用する必要がある.研究代表者の所属が次年度から変更となったため,当初は中部圏での適用を想定していたが,適用箇所については再度検討を要する.参加予定であった研究発表会への参加を見送ったこと,予定していた打合せの回数が道路管理者等との調整の中で減じられたことから旅費が小さくなった.翌年度にあっては,代表者の所属が北海道大学へと変更となったため,道路管理者や助言を得る予定である岐阜大学倉内教授との打合せ費用が増大すると予測されるため,この費用にあてる.また,国際学会への発表,情報収集等の旅費として使用する.
被災物の活用のための劣化特性と保存法の解明

2018年度前半は、研究の準備期間と位置付け、ヒアリング調査の準備として博物館等施設及び被災地の災害伝承施設との連絡調整、ヒアリング項目や内容等の整理作業を行った。また、調査・実験に使用する資材や機器の購入、動作確認、条件設定等を実施した。2018年度後半は、対象施設とした博物館、美術館、災害伝承施設、震災遺構、大学の各施設にてヒアリング調査を実施し、目視による被災物の劣化状態の観察も行った。ヒアリング調査及び被災物の目視観察により、東日本大震災の被災物について、収集・保管・展示の現状が明らかとなった。収集されている被災物の傾向としては、複合素材からなるものが多く、その主要な材質としてはプラスチック、金属、繊維であり、汚損については津波による付着物が多い傾向にあることが確認された。特に、津波による付着物は土や植物等であり、付着形態も多様で、かつ、展示・保管環境も異なることから、それらに適した固着処置の必要性が示唆された。また、ほとんど被災していないホワイトボードや黒板、そこに残る文字も、震災直後の状況を物語る資料として保存の対象となっており、これらについても保存処置の必要性が示唆された。被災物の保管・展示上の課題としては、臭いを発している被災物には、それ自体の劣化が進行し、周囲へも影響を及ぼす可能性があること、また、光により劣化している可能性があることが懸念される。2018年度は、本研究の目的である、被災物が被災痕跡を留めた状態で劣化せず、かつ収蔵・展示環境に影響を与えない安定的な状態で保存活用されていくための方法解明に向け、その基礎データの収集及び被災痕跡の具体的な事例収集を通じ、課題の整理・抽出を行うことができた。本研究課題の進捗状況は、やや遅れている。これは、当初、2018年度の後半に計画していた、試料を高温高湿環境及び長時間の光照射に曝す等、試料を強制的に劣化させる劣化促進実験について、現段階では予備実験や環境設定条件の検討段階にあり、本格的な実験の実施に至っていないためである。2019年度は早急に実験を進め、さらに並行して被災物のモニタリングも行い、データを収集していく。今後は、2018年度に実施した調査で得られたデータを基礎として、被災物の材質や劣化要因を限定し、より詳細な観察と調査分析を重ね、被災物の保存活用方法の解明を進めていきたいと考えている。具体的には、当初計画していた試料の劣化促進実験を実施し、劣化促進後の試料の目視観察、色差、形状等の測定、異臭・揮発物の分析により劣化状態を評価し被災物の劣化機構を明らかにしていく。また、2019年度は劣化促進実験と並行して実際の被災物と周辺環境のモニタリングを行い、被災物の劣化機構及び保存活用方法解明のためのデータを収集していく予定である。さらに、それらのデータをもとに被災物の付着物に含まれる劣化因子の除去と被災痕跡の固定化について検討していく。

また、2019年度は劣化促進実験と並行して実際の被災物と周辺環境のモニタリングを行い、被災物の劣化機構及び保存活用方法解明のためのデータを収集していく予定である。さらに、それらのデータをもとに被災物の付着物に含まれる劣化因子の除去と被災痕跡の固定化について検討していく。次年度使用額が生じたのは、2018年度に計画していた被災物の劣化促進実験が、予備実験のみで本格的な実施に至らず、必要な資材等の購入を行わなかったためである。今後は現地でのモニタリングを行うため、その際の旅費及び当初の予定通り劣化促進実験実施時の資材費要として2018年度の余剰分を充当したいと考えている。
昆虫最高次中枢のシステム論的解析

当初の計画に沿って研究を進めた。キノコ体関連ニューロン(GABA作働性巨大ニューロンおよびキノコ体出力ニューロン)からの細胞内記録を行い、これらが多種感覚モダリティーに応答すること、さらに各モダリティーのパラメータをその発火パターンの違いによって符号化していることを明らかにした。たとえば、キノコ体出力ニューロンは匂い刺激に対して応答初期において特徴的な抑制性入力が入るが、視覚刺激や機械刺激においては抑制性入力なしの興奮性の応答を示した。また、キノコ体関連ニューロンは匂いの種類の違いに対しては発火の時間的パターンの違い、濃度増加に対してはスパイク応答の増加によって匂いのパラメータを表現している可能性が示唆された。GABA作働性巨大ニューロンの破壊実験については破壊後の個体の生存率が思わしくなく、学習への影響を十分に検証できなかった。現在、個体へのダメージを少なくする手術方法を検討中である。研究過程での最も大きな成果は、匂いの位置や方向の符号化に寄与する神経基盤を発見したことである。プライオリティー確保のため、完全変態昆虫においても同様の検証を行い、関連テーマだけで3本の原著論文として発表することができた。この研究成果については国際学会でも発表し、国外の研究者からも高い評価を受けた。しかし、結果として論文執筆に膨大な時間を割くことになり、生理実験が少しおろそかになったのは反省すべき点と考える。以上、総括すると今年度の研究目的の7割は達成できたと考える。動物のすぐれた匂い識別・学習能力、多種感覚統合様式の解明は神経科学の未解明の問題のひとつである。本研究では昆虫の最高次中枢に位置づけられるキノコ体の入出力様式を多面的に明らかにすることで、これらの問題解明に挑んでいる。今年度は当初の計画通り、ゴキブリのキノコ体からの出力ニューロンの細胞内記録を行った。記録に成功した出力ニューロンの中には異なる感覚モダリティーの刺激に対して異なる潜時、発火パターンによって応じるものが発見され、キノコ体中の異なる内在性ニューロンのセットが異なる感覚モダリティーの処理にあずかることが強く示唆された。GABA様免疫陽性巨大ニューロンとキノコ体出力ニューロンの同時細胞内記録は難易度が高いこともあって、成功例はまだ2例程度であるが、1例については直接のシナプスが存在するらしいことをつきとめた。キノコ体の多種感覚統合様式の深いレベルの理解にはキノコ体の前感覚中枢において各感覚モダリティーのパラメータがどのように表現されているのかを明らかにすることが不可欠である。私は触角内の単一感覚子の染色により、嗅覚、味覚、機械感覚の位置情報が一次感覚中枢内にどのように反映されているのかを世界で初めて明らかにした。すでに味覚、機械感覚中枢における位置情報表現については国際誌で発表し、高い評価を受けている。さらにこれらの知見をもとにキノコ体への入力ニューロンの形態学的解析を進めた結果、匂いの位置(方向)情報を特異的にコードするニューロンの存在が強く示唆された。現在その生理学的検証を進めている。以上、次年度に繋がる重要な基礎データを取得しているが、共焦点レーザ顕微鏡の納入の遅れに伴い、ニューロンの形態解析がやや不十分である点を考慮すると、計画達成率は概ね70%であったといえる。匂いの質・方向・濃度は絶え間なく変化する。動物がこれらのパラメータをどう識別しているのかは神経科学の中心課題のひとつである。夜行性昆虫の嗅覚最高次中枢(キノコ体)は哺乳類の大脳皮質にも似た精緻なコラム構造をもつが、そのシステムとしての動作原理はほとんど明らかにされていない。本年度は匂いの位置に関する情報がキノコ体でどのように処理されるのかを明らかにすることを目的とした。まず、計画に沿って、触角に局所的な匂い刺激を与える装置を製作した。これは先端径が約1ミリのガラス管を触角表面に近接させ、触角表面のごく少数の匂い受容細胞の刺激を可能にする装置である。この装置を用いて、受容野依存的に応答する介在ニューロンを細胞内記録により探索したところ、いくつかのキノコ体入力ニューロンが候補として挙げられた。それらの樹状突起の分布は複数の糸球体に及ぶが、各糸球体についてみるとごく一部の領域を覆っており、しかもその領域は触角の特定表面に由来する匂い受容細胞の軸索終末の分布領域と良く対応していた。一方、その軸索終末はキノコ体と前大脳側葉部にみられた。これは匂い受容野依存的な形態を示す投射ニューロンの初めての発見である。現在、このニューロンの受容野選択的な応答の解析、匂い物質を直接触角に接触させたときの応答解析を進めている。さらに先行研究のとりまとめに従事し、1)触角上の匂い受容細胞の軸索終末が末梢での細胞体の位置依存的な糸球体地図を持つこと、2)アリの警報フェロモン応答にあずかる糸球体が触角葉背側に存在すること、を2本の国際誌に発表した。今年度は新規性の高いデータを得ることができたこと、2本の良質の論文が出版されたことを鑑みると、研究達成率は概ね80%程度と総括したい。

たとえば、キノコ体出力ニューロンは匂い刺激に対して応答初期において特徴的な抑制性入力が入るが、視覚刺激や機械刺激においては抑制性入力なしの興奮性の応答を示した。また、キノコ体関連ニューロンは匂いの種類の違いに対しては発火の時間的パターンの違い、濃度増加に対してはスパイク応答の増加によって匂いのパラメータを表現している可能性が示唆された。GABA作働性巨大ニューロンの破壊実験については破壊後の個体の生存率が思わしくなく、学習への影響を十分に検証できなかった。現在、個体へのダメージを少なくする手術方法を検討中である。研究過程での最も大きな成果は、匂いの位置や方向の符号化に寄与する神経基盤を発見したことである。プライオリティー確保のため、完全変態昆虫においても同様の検証を行い、関連テーマだけで3本の原著論文として発表することができた。この研究成果については国際学会でも発表し、国外の研究者からも高い評価を受けた。しかし、結果として論文執筆に膨大な時間を割くことになり、生理実験が少しおろそかになったのは反省すべき点と考える。以上、総括すると今年度の研究目的の7割は達成できたと考える。
アルギニンメチル基転移酵素PRMT5の異常活性による発がん機構の解明

PRMT5はNDRG2発現が維持されている正常細胞では核内に偏在し、ヒストンをアルギニンメチル化しているが、NDRG2発現低下しているがん細胞では細胞質に局在し、HSP90Aと結合していた。NDRG2発現低下時のPRMT5のリン酸化部位をnano-LC/MS法から同定し、リン酸化部位の変異を作製して細胞に導入した。脱リン酸化変異置換によって基質であるHSP90Aのアルギニンメチル化が低下し、細胞増殖が抑制されアポトーシスが誘導されていた。HSP90Aのアルギニンメチル基を同定し変異体を細胞に導入すると、シャペロン活性が低下しクライアントタンパク質の分解やそれに伴うアポトーシスを誘導していた。NDRG2発現低下がん細胞ではPRMT5は高リン酸化され細胞質に局在し、HSP90Aをアルギニンメチル化してシャペロン活性を亢進させて、腫瘍形成に関与することが示唆された。PRMT5のリン酸化部位を同定し、NDRG2発現低下によるリン酸化によって局在およびアルギニンメチル化活性が変化していることを明らかにした。高リン酸化PRMT5は細胞質に局在し、HSP90Aをアルギニンメチル化してシャペロン活性を亢進させ、クライアントタンパク質の安定化に寄与していることを示した。NDRG2発現低下に伴うPRMT5異常活性、高リン酸化PRMT5が惹起するHSP90Aを含む多くの基質のアルギニンメチル化異常を解析することで腫瘍発生機構の解明、これを基盤とした阻害剤および治療診断法の開発に繋がると考えている。1) NDRG2発現低下によるPRMT5局在および酵素活性の検討NDRG2発現、欠損細胞株に発現低下ベクターを導入し基質の翻訳後修飾、情報伝達系および細胞表現系を検討する。同様に、汎アルギニンメチル化阻害剤(AdOx、MTA等)、特異的PRMT5阻害剤(EPZ015666、CMP5、HLCL61等)を付加して、細胞機能の変化を検討する。2) PRMT5によるアルギニンメチル化基質同定および機能解析タグ付きPRMT5正常およびリン酸化部位変異体を細胞株に導入し、タグ抗体とアルギニンメチル化認識抗体(SYM10)で免疫沈降し、PRMT5結合およびアルギニンメチル化タンパク質を網羅的に同定して比較検討する。基質のアルギニンメチル化と共に他の翻訳後修飾(リン酸化、ユビキチン化、SUMO化等)についても検討する。同定された基質群の中で、発がんに関与する細胞質基質のアルギニンメチル化部位の変異(Arginine(R)→Lysine (K)またはAlanine (A))を作製し細胞株に導入して、基質の翻訳後修飾、情報伝達系、細胞局在および細胞表現系を検討する。免疫不全マウスの皮下、腹腔、静脈または骨髄にATL患者細胞、細胞株(mock、shPRMT5)を移植し、PRMT(5)阻害剤を投与して腫瘍形成能および生存曲線を検討する。

同定された基質群の中で、発がんに関与する細胞質基質のアルギニンメチル化部位の変異(Arginine(R)→Lysine (K)またはAlanine (A))を作製し細胞株に導入して、基質の翻訳後修飾、情報伝達系、細胞局在および細胞表現系を検討する。免疫不全マウスの皮下、腹腔、静脈または骨髄にATL患者細胞、細胞株(mock、shPRMT5)を移植し、PRMT(5)阻害剤を投与して腫瘍形成能および生存曲線を検討する。(理由)概ね計画通りに進み、次年度に残すため(使用計画)動物使用および物品費
19世紀末-戦間期ヨーロッパにおける子どもの権利思想・制度史に関する基礎的研究

19世紀末から戦間期ヨーロッパの子どもの権利思想・制度に関する歴史的な研究を行った。本研究ではモスクワ・ワルシャワ・ジュネーブの国立図書館や国際連合の図書館にて資料を収集し、主に、1.教育思想家K.N.ヴェンツェリの「子どもの権利宣言」作成過程、並びに、2.その影響を受けつつ子どもの人間性を尊重する立場から子どもの権利思想を探求したJ.コルチャックの権利思想の展開を検討し、3.さらにE.ジェブの国際的なジュネーブ宣言の策定に関わる活動について検討し、それらの歴史的背景(革命と戦争)と当時の子どもの状態とを明らかにしながら、19世紀末以来の子どもの権利史草創期の歴史像の解明を試みた。9月4日から9月17日まで、今年度の計画であったロシアにおける資料調査並びに研究懇談を行い、その成果を、10月の第58回教育史学会において「20世紀初頭ロシアの子どもの権利・児童法制度をめぐる思想動向と児童保護問題」と題して報告することができた。モスクワ調査に先だってノボシビルスクの教育大学教授(教育史研究専攻)タチアーナ・パブロワ教授と研究懇談を行い、近年のロシア教育史研究動向並びに資料の所在について情報提供を受けた。モスクワでは、ロシア国立図書館(旧レーニン図書館)にて帝政期のロシア内外の児童保護関連調査資料並びに近年の関連博士論文を入手し、また、ウシンスキー教育学図書館にて、K.N.ヴェンツェリ研究のための諸資料を入手した。今回の調査・研究報告において、まず、(1)子どもの権利史上20世紀初頭において最も注目される文書の一つ、1917年「子どもの権利宣言」(案)を発表していたヴェンツェリの活動と著作に関わる資料(1905-1922)を系統的に収集することができ、また、その活動の歴史的プロセスをかなりの程度で解明することができたことが最大の収穫であるが、これに加えて、(2)当時のヨーロッパの子どもの権利論並びに児童法・保護制度の動向と連動する1912-13年のロシアの教育家M I.レヴィーチナや法律家P.I.リュブリンスキーの活動を発掘することができ、今後の本研究の新しい展開にとって重要な成果となった。2015年9月11日から9月24日、今年度の主たる研究計画であったポーランドワルシャワでの資料調査並びに研究懇談を行った。本研究のテーマ「19世紀末-戦間期ヨーロッパにおける子どもの権利思想・制度史に関する基礎的研究」に関する資料調査をポーランド国立図書館を中心に行い、当時の国内外の子どもの権利思想主張の歴史的背景に関する基本資料を入手した。1第一次世界大戦とポーランド独立を前後する時期に刊行された欧米各国の児童保護に関する総括的な研究書、2民間の児童保護団体活動に関する諸資料、特に1928年の子どもの権利啓発活動文献、3この2と密接に関連するポーランドの1924年ジュネーヴ宣言受容や各種児童問題・児童保護状況、また関連国際動向を示す当時の児童保護雑誌記事である。またこの間行ったワルシャワ大学W.タイス教授とコルチャック研究所のチェシェルスカ所長との研究懇談では、特に、当時のコルチャックの権利思想とロシアのヴェンツェリの思想との関係についてドイツの研究者が関心を持っているとの情報を得る一方、さらにポーランドの過去と現代の子どもの権利擁護のつながり、また、互いの国の子ども権利擁護の現状や制度(ポーランドでは子どもの権利擁護庁)についての情報交換や研究交流も極めて意義深いものであった。本年度は、上記の国外資料調査と研究懇談を研究の主たる課題に据えたが、同時に次年度のジュネーヴ調査に向けて、基本的な研究論文や研究文献による研究課題の整理と資料収集のためのウェッブ上での基礎作業を行った。本研究は、国際的な児童保護・子どもの権利の歴史関係資料の発掘とこれに基づく19世紀から戦間期に至るヨーロッパの子どもの権利思想並びに1924年のジュネーヴ子どもの権利宣言に代表される国際的な児童保護・権利擁護の活動や理念また制度の形成過程を、子どもの歴史的実態とともに解明することを目的としてしている。三年間の研究計画では、各年度において、ロシア、ポーランド、スイスで順に調査・研究を進めていく計画であったが、1.まず上記の目的に対応したロシアに関する研究はほぼ完了しすでに学会報告し論文として発表する予定である。ポーランドについては、3スイス調査を経て、ジュネーヴ宣言成立史との関係で再考察する必要に迫られている。2016年8月6日より16日まで、本年度の研究調査のメインとして、国際連合ジュネーブ事務局図書館において、1.イギリスの社会事業家のE.ジェブや彼女が属したイギリスの児童救済団体SCF並びにジュネーブに拠点を置く国際児童救済団体SCIUの活動に関わる資料、2.国際連盟の児童保護関係の活動に関する古文書資料、3.その他当時の児童保護・子どもの権利擁護に関わる各国のあるいは各国の社会団体の文書の資料を調査し、本研究のテーマに直接・間接に関わる豊富な資料を収集することができた。本図書館では古文書以外にこれまで全く閲覧された形跡のない貴重な文献資料も入手することができた。調査に行く前にすでに本研究のテーマに関わる研究報告を行っていたが、新たに入手した資料を利用して、論文「1924年ジュネーブ宣言と子どもの権利宣言」を執筆発表することができた。さらに、本年度は、一昨年のモスクワ調査で入手していた資料をもとに論文「20世紀初頭ロシアの子どもの権利・児童法制度をめぐる思想動向と児童保護問題ー1917年K.N.ヴェンツェリの子どもの権利宣言の考察を中心にーを合わせて執筆・発表することができた。

なお、本年度は本科研の最終年度でもあり、本研究の成果を改めてその成果と意義について検討・確認するために、子どもの権利研究に関わる国内外の研究成果・著作の入手に努め、国内の国立図書館や早稲田図書館などにおいて資料収集のための補足調査も行った。19世紀末から戦間期ヨーロッパの子どもの権利思想・制度に関する歴史的な研究を行った。本研究ではモスクワ・ワルシャワ・ジュネーブの国立図書館や国際連合の図書館にて資料を収集し、主に、1.教育思想家K.N.ヴェンツェリの「子どもの権利宣言」作成過程、並びに、2.その影響を受けつつ子どもの人間性を尊重する立場から子どもの権利思想を探求したJ.コルチャックの権利思想の展開を検討し、3.さらにE.ジェブの国際的なジュネーブ宣言の策定に関わる活動について検討し、それらの歴史的背景(革命と戦争)と当時の子どもの状態とを明らかにしながら、19世紀末以来の子どもの権利史草創期の歴史像の解明を試みた。本研究は、国際的な児童保護・子どもの権利の歴史関係資料の発掘とこれに基づく19世紀末から戦間期に至るヨーロッパの子どもの権利思想並びに1924年のジュネーヴ子どもの権利宣言に代表される国際的な児童保護・権利擁護の活動や理念また制度の形成過程を、子どもの歴史的実態とともに解明することを目的としている。3年間の研究計画では、各年度において、ロシア、ポーランド、スイスで順に調査・研究を進めていく計画であり、初年度の2014年度においては、上記の目的に対応したロシアに関する研究をぼぼ計画通りに進めることができた。また、その一部成果の研究発表も実施することができた。今後はこれに関する論文発表を計画している。1.初年度のロシア・ヴェンツェリの子どもの権利思想形成を中心とする調査、2.次年度コルチャックの思想の背景あるいは欧米との関係を調査したポーランドにおける児童保護問題と子どもの権利宣言の動向の研究、これら先行する調査研究と併せて3.基礎作業を開始したエグランティン・ジェフ研究またジュネーヴ宣言成立史研究によって、三者を関連づける資料また歴史的な論理が少しずつ見え始めている。最終年度のジュネーヴでの調査によって三者がさらに直接にまた間接に結び付く諸資料の発掘に努力したい。教育史子ども史2014年度の資料開拓並びに研究発表の作業を進める中で、欧米での同種の研究成果・文献を新たに入手することができ、本研究の対象期である子どもの権利・児童保護史の初期段階としての錯綜した構造も見え始めている。各国で推移する事態とまた国際間で推移する事態とを合わせて、これらの歴史的推移に関する理論的な仮説の設定も課題となっている。2015年度以降の研究において年度別の研究作業とともにトータルな理論研究の課題を深めていくことがあわせて重要な課題と考えている。当初計画していた航空運賃よりかなり安く、また、比較的長期の滞在予定のために前々年度に生じた「次年度使用額」を加算計画したが、最終的には本計画年度のワルシャワでの滞在費がこれも比較的安価に抑えられることになり、そのまま残る形となった。第一に、当初計画していたノートパソコンとデシタルカメラの購入が低価格で済んだ。第二に、当初計画していたモスクワでの研究懇談が果たせず、人件費・謝金が未使用のままとなった。