hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
施設及び在宅における要介護高齢者のTypeⅡコミュニケーションスケールの開発

本尺度の信頼性は、1因子分析とkappa統計による質問項目の決定、2Cronbach's α信頼性係数による内的整合性の検討、3テスト・リテスト相関係数による安定性の検討を行なった。妥当性は、1主成分分析に基づいた構成概念妥当性の検討、2タイプIIコミュニケーションスケールとタイプII発語時間の相関に基づいた基準関連妥当性の検討、タイプIIコミュニケーションスケ-ルとQOL(主観的幸福感(PGC、VAS)、協調性幸福感)並びに抑うつ度(CES-D)との相関による併存妥当性の検討を行なった。研究対象者は、要介護高齢者75名(施設51名、在宅24名)とした。基準関連妥当性は、本尺度とタイプII発語時間の実測値との相関から検討した。その結果、本尺度とタイプII発語時間には施設高齢者においてr=.54(p=.000)と、在宅高齢者においてr=.82(p=.007)と有意な相関が認められた。並存妥当性は、施設においては本尺度と主観的幸福感(PGC)との相関から検討したが、r=-.24(p=.14)と有意な相関は認められなかった。但し、在宅においては本尺度と主観的幸福感(VAS)との間にr=.70(p=.03)と有意な相関が認められた。要介護高齢者にとってのタイプIIコミュニケーションの重要性について内外に発信し、施設ケア及び在宅ケアにおける高齢者のタイプIIコミュニケーションの簡便で効率的な測定方法を開発した。本研究の成果は、書籍「看護におけるコミュニケーション・パラダイムの転換」として出版した。また、本研究は国際的にも高い評価が得られ、Fukayaらの論文(2016)は世界の看護に寄与した10論文に選ばれた。FukayaはWorld Academic Championship -2018in NursingにおいてWinnerに選ばれた(Clinical Communication)。今年度の研究計画は施設入所高齢者と在宅要介護高齢者のタイプIIコミュニケーション調査を実施し、次年度に分析の予定であった。しかし、まず施設入所高齢者データの分析結果を踏まえて、在宅要介護高齢者の調査を実施することに予定を変更した。そのため、今年度は施設入所高齢者の調査と分析に集中したために、在宅要介護高齢者のコミュニケ-ション調査は未実施である。しかし、全体的な研究計画に変更はなく順調に計画が遂行されている。2016年度は施設における要介護者とケア提供者間のタイプIIコミュニケ-ションスケールの開発に関して国際ジャ-ナルに投稿予定である。また在宅ケアにおける要介護者とケア提供者間のタイプIIコミュニケ-ションスケ-ルの開発に関しては2016年8月にロンドンで開催される国際学会にて発表予定である。今年度は、施設、在宅の要介護高齢者のTypeIIコミュニケーションスケールの開発、並びに施設と在宅のTypeIIコミュニケーションを比較して国際誌に投稿を行う。看護学昨年度に実施した施設入所高齢者を対象としたタイプIIコミュニケーションスケ-ルの分析から得られた課題を踏まえて、既存スケールの一部修正を検討する。在宅要介護高齢者を対象にタイプIIコミュニケーションスケ-ル調査を実施し、その信頼性・妥当性を検討する。
新規融合遺伝子の発見を経緯としてＰＤＧＦによる隆起性皮膚線維肉腫の腫瘍化の理解

隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の腫瘍化機序を理解するために、PDGFリガンド、PDGF受容体の遺伝子異常を検索した。ほぼ全例でコラーゲン1A1-PDGFB融合が存在しコラーゲン1A2とPDGFBとの遺伝子融合は、我々が発見した1症例のみであった。受容体側の遺伝子異常は病理組織での解析で否定した。免疫染色でPDGF-Bの発現を高頻度で確認しPDGF-Bの発現の検索が他の間葉系腫瘍との鑑別の一助となることを確認できた。隆起性皮膚線維肉腫の腫瘍化機序としては全て、腫瘍細胞自身のPDGFの自己分泌により恒常的なオートクラインあるいはパラクラインにより、腫瘍性の増殖をきたすと結論した。本研究課題は、琉球大学の皮膚科教室での隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の原因となる、全く新規のCOL1A2-PDGFB融合遺伝子の発見を経緯とする。この特徴的な間葉系腫瘍の腫瘍化メカニズムを、これまでに知られている血小板由来増殖因子(PDGF)の高発現による持続的な自己増殖刺激のみならず、PDGF受容体側の変異による定常的な活性化という両面より検討することで、その腫瘍化過程を再認識することを目標とした。さらにリガンド側の異常としては、本研究課題のきっかけである、全く新規の融合遺伝子をさらに対象を広げ、PDGF遺伝子を広く腫瘍細胞に自己分泌しうる間葉系遺伝子との融合との観点より、RT-PCRにより探索する。さらに腫瘍細胞自身でのPDGFの持続発現により腫瘍化プロセスを再現することで、近い将来におけるDFSPの治療薬としてのリン酸化阻害薬の選択を可能とすることを目標とした。今回の研究課題においては、我々は琉球大学皮膚科教室と共同研究機関である群馬大学皮膚科においてこれまでに診断・治療に当たった30余例の隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の凍結組織や病理標本を用いて、この腫瘍細胞の形質を、従来より知られているPDGFのリガンド側の持続分泌による腫瘍化と、PDGF受容体側の持続活性化の両面より解析し、その腫瘍化プロセスを再検討している。リガンド側の異常としては、本研究課題のきっかけである、全く新規の融合遺伝子をさらに対象を広げ、PDGF遺伝子を広く腫瘍細胞に自己分泌しうる間葉系遺伝子との融合との観点より、RT-PCRにより探索した。今回の研究課題においては、我々は琉球大学皮膚科教室と共同研究機関である群馬大学皮膚科においてこれまでに診断・治療に当たった30余例の隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の凍結組織や病理標本を用いて、この腫瘍細胞の形質を、従来より知られているPDGFのリガンド側の持続分泌による腫瘍化と、PDGF受容体側の持続活性化の両面より解析し、その腫瘍化プロセスを再検討した。既知のCOL1A1やCOL1A2遺伝子の2種類をプロモーター遺伝子とする融合遺伝子を持たずに、免疫染色でPDGF蛋白の発現が確認された腫瘍について、この2種類の遺伝子以外での遺伝子融合により腫瘍化が生じている可能性を考え、PDGFB遺伝子を下流に設定した5`RACE法により、その新規融合遺伝子の存在を確認した。また隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の発生母地となると考えた線維芽細胞で強い発現活性を持ち、分泌シグナルペプチドをもつ遺伝子をターゲットとして、PDGF遺伝子間でRT-PCRによる遺伝子増幅を行った。さらに、隆起性皮膚線維肉腫が、真皮に存在するどの間葉系細胞に類似する細胞であるかを決定するために、CD133, CD134, Slug, Sca1, CD34などの間葉系マーカーを選択し解析を行った。皮膚外科、皮膚腫瘍学本研究課題の対象である隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)全例の免疫組織染色と、凍結標本が存在する組織においてはRNAやDNAを抽出の後にRT-PCRやPCR法により、その遺伝子変異の確認を続けている。一方、リガンド側の異常としては、本研究課題のきっかけである、全く新規の融合遺伝子をさらに対象を広げ、PDGF遺伝子を広く腫瘍細胞に自己分泌しうる間葉系遺伝子との融合との観点より、RT-PCRにより探索した。琉球大学皮膚科内の10数症例と群馬大学の20症例弱の隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の病理標本を用いて、PDGF-Bの蛋白発現、PDGF受容体の細胞内

チロシン残基の数カ所のリン酸化の有無を免疫組織学的に決定した結果、ほぼ全ての隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の腫瘍組織が、組織中の少なくとも一部の腫瘍細胞はPDGFを異所性に発現することを確認し得た。さらに受容体側の遺伝子変異による恒常的な活性化現象は、解析し得た全ての腫瘍組織において否定できた。このことより隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の腫瘍化機序としては全て、腫瘍細胞自身のPDGFの自己分泌により、恒常的なオートクラインあるいはパラクラインによる持続刺激が元で、腫瘍性の増殖をきたすと断定的に考えるに至った。本研究課題の、当初の目的である隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の腫瘍化メカニズムとして想定した、血小板由来増殖因子(PDGF)の高発現による持続的な自己増殖刺激と、PDGF受容体側の変異による活性化という両側の刺激が考えられた中で、我々の腫瘍細胞の解析により、その腫瘍化過程は血小板由来増殖因子の自己発現による持続的な腫瘍性増殖であると理解しえた。即ち、隆起性皮膚線維肉腫の腫瘍細胞自身には、PDGF受容体の遺伝子変異は存在せず、PDGFの過分泌以降は、健常な増殖シグナルのまま、この特異な中等度悪性度の腫瘍を維持していると考えられる。DFSPの30余例の症例中で、免疫組織染色によりPDGFの発現が確認された症例において、腫瘍より摘出したmRNAよりRTーPCR法により、COL1A1-PDGFBあるいは今回発見したCOL1A2-PDGFB融合遺伝子の存在を確認している。数割の隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)腫瘍細胞より抽出したRNAより、従来知られるコラーゲン1A1とPDGF遺伝子の融合した原因遺伝子の再確認のみが可能であった。今回新規に発見したコラーゲン1A2とPDGFとの遺伝子融合は、我々が発見し得た1症例のみの存在であった。平成26年度以降、これらCOL1A1-やCOL1A2遺伝子の2種類をプロモーター遺伝子とする融合遺伝子を持たずに、免疫染色でPDGF蛋白の発現が確認された腫瘍について、この2種類の遺伝子以外での遺伝子融合により腫瘍化が生じている可能性を考え、PDGFB遺伝子を下流に設定した5`RACE法により、その新規融合遺伝子の存在を確認する。また隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の発生母地となると考えた線維芽細胞で強い発現活性を持ち、分泌シグナルペプチドをもつ遺伝子をターゲットとして、PDGF遺伝子間でRT-PCRによる遺伝子増幅を行った。具体的には1型コラーゲン以外のコラーゲンやエラスチン、ファイブロネクチンなどの遺伝子プライマーを準備し、RT-PCRを行う。さらに、隆起性皮膚線維肉腫が、真皮に存在するどの間葉系細胞に類似する細胞であるかを決定するために、CD133, CD134, Slug, Sca1, CD34などの間葉系マーカーを選択し解析を続ける。まだ解析は進行中であるが隆起性皮膚線維肉腫の腫瘍細胞と同一の発現パターンを示す細胞として、ヒトの毛包の中の毛母に存在する血管内皮細胞においてその幹細胞マーカーの発現が合致するという、特異な染色結果を得て、現在、解析を継続している。本研究課題は、隆起性皮膚線維肉腫(DFSP)の腫瘍化メカニズムを、これまでに知られている血小板由来増殖因子(PDGF)の高発現による持続的な自己増殖刺激のみならず、PDGF受容体側の変異による定常的な活性化という両面より検討することで、その腫瘍化過程を再認識することを目標とする。
絨毛性トロホブラストのアポトーシス調節機構の分子生物学的ならびに遺伝子工学的解析

1.Bcl-2蛋白はS細胞の機能分化を誘導すると共に、分化したS細胞のアポトーシス抑制を介して妊娠維持に関わると推察され、Bcl-2蛋白発現の障害とPIHの関連が示唆された。2.妊娠時の多価不飽和脂肪酸の上昇はPPARを介して絨毛細胞の増殖能を抑制し、分化機能を誘導することが推察された。また、PPARとRXRとの間にinteractionの存在が示唆された。PIH胎盤では多価不飽和脂肪酸による絨毛細胞の分化誘導が障害され、その結果VLDL-R発現が低下し、これが胎児発育の障害につながる可能性が示唆された。3.部分胞状奇胎、胞状奇胎、絨毛癌の順に増殖能は高く、アポトーシスは抑制されるが、腫瘍性絨毛細胞でのアポトーシス抑制にはBcl-2蛋白は関与しないことが示唆された。4.EVTのアポトーシス発現はFas/Fas-Lとbcl-2 familyにより調節され、脱落膜浅部に比して深部のEVTでアポトーシス発現は高いが、脱落膜深部でtrophoblastic cleftを形成するEVTはBcl-2蛋白発現が著しく強く、例外的にアポトーシスから回避されていることを認めた。PIH胎盤では細胞接着関連因子の発現が抑制され、EVTのアポトーシス発現が高まり、EVTの脱落膜侵入が損なわれる可能性が示唆された。また、甲状腺ホルモンはEVTのアポトーシス抑制とVEGF発現促進を介して妊娠初期の胎盤形成に重要な役割を担うことが推察された。正常妊娠各期絨毛トロホブラストの増殖活性をPCNA発現より、アポトーシスをDNA断片化陽性率とBcl-2蛋白発現より検討し、さらに得られた成績を異常妊娠であるIUGRならびにPIH合併絨毛トロホブラストのそれと比較検討した。正常妊娠各期絨毛トロホブラストのPCNA発現陽性細胞比率は、妊娠極めて早期のcytotrophoblast(C細胞)で最も高く、妊娠経過とともに次第に減少した。一方、正常胎盤絨毛におけるBcl-2蛋白発現はsyncytiotrophoblast(S細胞)に局在し、その発現レベルは妊娠初期から末期に向けて増強した。C細胞でのBcl-2蛋白発現は観察されなかった。末期胎盤よりC細胞を分離培養し、細胞形態学的変化とBcl-2蛋白の発現を観察したところ、多核化したS細胞にBcl-2蛋白発現を観察した。絨毛トロホブラストにおけるDNA断片化発現は正常胎盤絨毛ではC細胞、S細胞ともに妊娠極く初期に高く、妊娠初期以降は減少傾向を示した。IUGRならびにPIH合併絨毛トロホブラストにおけるBcl-2蛋白とアポトーシス発現を正常妊娠絨毛と比較検討すると、形態的に未分化なIUGRとPIH胎盤でBcl-2蛋白発現は正常胎盤に比して低く、DNA断片化発現は有意に高かった。特にPIH絨毛トロホブラストでその傾向は顕著であった。以上より、本年度の研究より、Bcl-2蛋白はS細胞の機能分化誘導、さらに分化したS細胞でのアポトーシス抑制を介して妊娠維持機構に重要な役割を果たしていると推察された。また、Bcl-2蛋白発現レベルの低いことが絨毛トロホブラストの分化を障害し、PIHならびIUGR病態形成の一因となる可能性が示唆された。平成12年度には、絨毛性栄養膜細胞におけるアポトーシス発現がC細胞、S細胞ともに妊娠極めて初期に高く、妊娠早期以降大きく減少すること、アポトーシス抑制因子のBcl-2蛋白がS細胞に局在し、その発現レベルが妊娠末期に向けて増強することを明らかにし、Bcl-2蛋白がS細胞のアポトーシスを抑制することにより妊娠維持機構の中で重要な役割を果たしている可能性を示した。一方、EVTのアポトーシス発現は妊娠初期で有意に高く、妊娠中期以降低下し、妊娠末期のEVTでは、脱落膜浅部に比して深部でアポトーシス発現は有意に高かった。

アポトーシス誘導因子であるFas/Fas-Lはいずれも妊娠各期EVTで観察され、妊娠末期では脱落膜浅部のEVTに比して深部EVTでその発現は増強することを認めた。他方、EVTにおけるBcl-2蛋白の発現は妊娠末期では初期に比しその発現は増強し、妊娠末期では脱落膜浅部のEVTに比して深部EVTで減弱した。このことより、妊娠経過ならびに脱落膜侵入に伴うEVTのアポトーシス発現調節にFas/Fas-LならびにBcl-2 familyが重要な役割を担っている可能性を示した。妊娠中毒症合併胎盤では、脱落膜深部EVTにおいてBcl-2蛋白発現が減弱し、アポトーシス発現高まることからEVTの脱落膜への侵入が損なわれることを示した。
ミトコンドリア病遺伝子診断キットの開発を目的とした網羅的病因遺伝子検索法の開発

ミトコンドリア病の病因遺伝子はミトコンドリアDNAコードと核DNAコードの遺伝子に大別され、核DNAの病因遺伝子は100を超えその数は今も増え続けている。これら既報の核DNAの病因遺伝子及び遺伝子機能等から予測される候補遺伝子の計776遺伝子を選抜しカスタムシーケンスキャプチャキットを構築した。これを用いてミトコンドリア病患者ゲノムに対し変異解析を行い、複数の患者で未報及び既報の病因遺伝子変異を見出した。このうちミトコンドリアのβ酸化酵素ECHS1 (short chain enoyl coenzyme A hydratase)の遺伝子に変異を持つ患者について詳細な解析を行った。ミトコンドリア病の病因遺伝子はミトコンドリアDNA (mtDNA)と核DNAコードの遺伝子に大別される。mtDNAはわずか16kbpの環状DNAであるため、全周シーケンスによる遺伝子検査が比較的容易であり既に幾つかの医療機関等で行われている。しかしミトコンドリア病患者の半数以上は核ゲノムの変異が病因であると推定されている。現在までにミトコンドリアDNA(mtDNA)の遺伝子変異に加え核ゲノムにコードされている100を越える遺伝子の変異がミトコンドリア病の原因として報告されており、その数は今も増え続けている。mtDNAの全周シークエンスと比べ、核ゲノムの変異に対する遺伝子検査は対象とする遺伝子の多さなどから困難である。そこで効率よく核ゲノムの病因遺伝子の同定を行うために、核ゲノムにコードされているミトコンドリア病の病因候補遺伝子の絞込みを行った。病因候補遺伝子として1過去に報告された既報のミトコンドリア病の病因遺伝子、2既報の病因遺伝子と類似する機能を持つと推測される遺伝子、3酵母のミトコンドリア関連遺伝子と類似する機能を持つと推測される遺伝子など、合計700を越える病因候補遺伝子を選抜した。これらの病因候補遺伝子に対する次世代シークエンス解析用のキャプチャキットを構築し、試験的に遺伝子のキャプチャと次世代シークエンスによる解析を行ったところ病院候補遺伝子のキャプチャ効率やシークエンス精度などにおいて良好な結果が得られた。ミトコンドリア病の病因遺伝子はミトコンドリアDNA (mtDNA)コードと核DNAコードの遺伝子に大別される。核ゲノムにコードされているミトコンドリア病病因遺伝子の網羅的解析を行うために、既報の病因遺伝子及び遺伝子機能等から予測される病因候補遺伝子の計776遺伝子を選抜し、これらをターゲットとしたカスタムシーケンスキャプチャキットを前年度に構築した。そこでmtDNAに遺伝子変異を持たないため核ゲノムの異常が病因である可能性が高いミトコンドリア病患者由来細胞のゲノムに対し、上述のカスタムシーケンスキャプチャキットと次世代シークエンサーを用いミトコンドリア病病因(候補)遺伝子に限定した変異解析を行った。変異解析の結果、複数の患者で既知のミトコンドリア病の病因遺伝子変異やこれまでミトコンドリア病の病因遺伝子として報告されていない遺伝子に変異を見出した。さらにこれらの遺伝子変異を持つ患者由来細胞を用いてさらなる解析を行った。以下に一例の解析結果について述べる。ミトコンドリアのβ酸化に関わるECHS1 (short chain enoyl coenzyme A hydratase)にヘテロ劣性変異を持つ一例に対しては、患者由来細胞を用いた酵素活性解析や正常遺伝子を患者由来細胞に導入しミトコンドリア異常の回復を観察するレスキュー実験等を行いECHS1遺伝子変異が病因であること、また質量分析装置を用いた解析からグリオキシル酸が異常に蓄積していることを明らかにした。このグリオキシル酸は試験管内でミトコンドリア呼吸鎖等を阻害することから、グリオキシル酸やその他の代謝物の異常な蓄積がミトコンドリア病を引き起こす可能性を示した(Sakai C et. al. Human Mutation, 2015)。分子生物学当初の目的通り、病因候補遺伝子の選抜とキャプチャキットの構築およびそれを用いた次世代シークエンス解析の準備が整った。1.次世代シークエンサーを用いたミトコンドリア病の病因遺伝子の検索構築したシーケンスキャプチャキットを用いて核ゲノムの変異が病因と疑われるミトコンドリア病患者細胞からゲノムDNAの抽出と次世代シークエンサーによる変異解析を行う。核ゲノム変異が原因であるミトコンドリア病は劣性変異である場合が大半であるため、病因遺伝子の探索には主に劣性変異を示す遺伝子を対象に検索を行う。なお優性変異によるミトコンドリア病と報告されている遺伝子や、ホモ多量体を構成するなど優性変異の可能性が高い遺伝子については優性変異についても検索を行う。2.レスキュー実験による病因遺伝子の確定と解析上記解析により検出された変異が病因であるかを確認するため、患者由来細胞を用いて表現型の確認を行う。さらに患者由来細胞を不死化した後に野生型の遺伝子を導入し表現型の回復を確認することで、病院の確定を行う。

3.病因遺伝子の解析および変異情報のとりまとめ上記解析により明らかにされたミトコンドリア病の病因遺伝子のとりまとめを行う。平成25年度に患者由来細胞からのゲノムDNA精製を行う予定であったが、患者細胞の増殖速度が予想より遅いため計画を変更し次年度に行うことにした。未使用額は次年度に行う患者細胞からのゲノムDNA抽出関連試薬にあてる予定である。
順遺伝学および逆遺伝学的手法を用いた外生菌根菌ホンシメジの共生研究基盤の開発

今年度の研究計画は、昨年度までに作出した外生菌根菌ホンシメジのKU80破壊株を親株として、菌根共生や子実体形成に関与していると予測される各遺伝子群の破壊をすすめることであった。そこで、3種のMAPキナーゼ(LsCHK1, LsMPK1, LsHOG1)およびPKA(LsPKA1)の破壊を試みた。その結果、LsCHK1の破壊試験では8株のノーセオスリシン耐性株が得られ、7株が遺伝子破壊株であった。LsHOG1の破壊試験では2株のノーセオスリシン耐性株が得られ2株どちらも破壊株であった。LsMPK1については、昨年度に3株の破壊株を取得していたが、今年度あらたに1株の破壊株を作出した。LsPKA1についてはノーセオスリシン耐性株を得ることができなかった。これらのうち、LsMPK1破壊株は野生株とは大きく異なり、培地上において気中菌糸をほとんど形成していなかった。また、LsCHK1破壊株においても気中菌糸の減少がみとめられた。これらの表現型については、次年度に詳細に調査する予定である。野生株を親株としたKU80遺伝子の破壊試験では遺伝子破壊効率(破壊株/薬剤耐性株)はわずか0.3%(1株/363株)であったが、KU80破壊株を親株とした遺伝子破壊試験の遺伝子破壊効率は合計で93%(13株/14株)と飛躍的な向上が認められた。これらの結果は、近年、数種の担子菌類で報告されているものと同様であり、外生菌根菌ホンシメジにおいても遺伝子破壊試験にはKU80破壊株の利用が有効であることが明らかとなった。今年度はさらに、菌根共生に関わる可能性が考えられるオートファジー関連遺伝子LsATG8およびNADPHオキシダーゼの制御因子であるLsNoxRについても、遺伝子破壊用プラスミドを構築し、アグロバクテリウムのコンピテントセルへと導入した。当初、最大の目的としていたのは外生菌根菌ホンシメジにおいて標的遺伝子の破壊手法を構築することであった。これについては、KU80破壊株を親株とすることで約93%ときわめて破壊効率で実現することができた。実際に、4種の標的遺伝子(LsCHK1, LsMPK1, LsHOG1, LsPKA1)のうちすでに3種において2株以上の破壊株を作出できている。今後はこれらの破壊株を用いて宿主植物アカマツとの共生試験を行うことで菌根共生への役割の有無を調べていくことができる状況である。また、新たにLsATG8、LsNoxRの2種の遺伝子破壊用プラスミドをすでに構築しており、これまでのところ十分な成果を挙げることができているといえる。今後は、作出した3種のMAPキナーゼ遺伝子(LsCHK1、LsMPK1、LsHOG1)の各破壊株を用いて、菌根共生能力などの機能解析をすすめていく。具体的には、宿主植物アカマツとの共生試験により、マントル形成、ハルティヒネット形成などの有無を調べていく予定である。共生試験はすでにスタートしており、一部の破壊株については予備的なデータも得られている。また、共生能力以外にも、コロニー性状、菌糸形態、ストレス応答能力などを順次調査していく。また、新たに作出した2種の遺伝子破壊用プラスミド(LsATG8およびLsNoxR)についてもアグロバクテリウム法を用いて、KU80破壊株を親株に形質転換を行い、遺伝子破壊株を作出する。これらの株についても菌根共生試験を進めていく予定である。また、各遺伝子破壊株の相補株を作出するために、薬剤耐性マーカーの種類が不足しているため、フルトラニル耐性遺伝子の利用を検討する。フルトラニル耐性遺伝子が利用可能になれば、各遺伝子破壊株の相補株を作出し、表現型解析を行う予定である。今年度の研究計画は、ホンシメジのKU80遺伝子の破壊株を作出することであった。申請期間に入る前から実験に着手し、まず最初にKU80遺伝子の上流および下流の約1-2kbと薬剤耐性マーカーHPHを含むプラスミドベクターを作出し、アグロバクテリウムのコンピテントセルへと導入した。このKU80遺伝子破壊用アグロバクテリウム菌株を用いて、ホンシメジの野生株であるb11株の遺伝子破壊を試みた。最終的に363株のハイグロマイシン耐性株を得ることができ、PCR法によって遺伝子破壊の成功の有無を調べた結果、1株の破壊株を得ることができた。これは、我々の知る限り外生菌根菌において初めての遺伝子破壊の成功となった。しかし、相同性組換えの効率は0.3%(1/363株)と極めて低いものであった。次に、このKU80破壊株を用いて、実際に菌根共生や子実体形成に関与していると予測される遺伝子である3種のMAPキナーゼ(LsCHK1, LsMPK1, LsHOG1)およびPKA(LsPKA1)の破壊に着手した。それぞれの遺伝子の上流1-2kbおよび下流1-2kbと薬剤耐性マーカーであるNATを含むプラスミドベクターを作出した。これらの遺伝子破壊用プラスミドをアグロバクテリウムのコンピテントセルへと導入した。今年度はLsMPK1破壊用のアグロバクテリウムを用いて、KU80遺伝子破壊株を親株に遺伝子破壊を試みた。

その結果、3株のノーセオスリシン耐性株が得られ、3株すべてが遺伝子破壊株であった。遺伝子破壊の効率は100%であり、野生株に対する効率と比較すると飛躍的に上昇していた。今後はまず、LsMPK1破壊株の宿主植物アカマツとの共生能力を調査していく予定である。今年度の最大の目標であったKU80遺伝子の破壊に成功した。近年、担子菌類での遺伝子破壊の成功が次々と報告されているが、外生菌根菌においての成功例はなかったことから、極めて大きい成果であると考えられる。次に、このKU80遺伝子破壊株を親株とすることで、最終的な目標の1つと設定していたKSS1型MAPキナーゼ遺伝子LsCHK1の破壊に成功した。また、KU80の破壊による相同性組換え効率の飛躍的上昇も確認された。これは、当初の予定よりも比較的すすんでおり、また今後の研究にも大きくつながるものである。申請書に記入した数よりも多くの種類の遺伝子破壊にも着手している。このため、当初の計画以上に進展していると言える。今年度の研究計画は、昨年度までに作出した外生菌根菌ホンシメジのKU80破壊株を親株として、菌根共生や子実体形成に関与していると予測される各遺伝子群の破壊をすすめることであった。そこで、3種のMAPキナーゼ(LsCHK1, LsMPK1, LsHOG1)およびPKA(LsPKA1)の破壊を試みた。その結果、LsCHK1の破壊試験では8株のノーセオスリシン耐性株が得られ、7株が遺伝子破壊株であった。LsHOG1の破壊試験では2株のノーセオスリシン耐性株が得られ2株どちらも破壊株であった。LsMPK1については、昨年度に3株の破壊株を取得していたが、今年度あらたに1株の破壊株を作出した。LsPKA1についてはノーセオスリシン耐性株を得ることができなかった。これらのうち、LsMPK1破壊株は野生株とは大きく異なり、培地上において気中菌糸をほとんど形成していなかった。また、LsCHK1破壊株においても気中菌糸の減少がみとめられた。これらの表現型については、次年度に詳細に調査する予定である。野生株を親株としたKU80遺伝子の破壊試験では遺伝子破壊効率(破壊株/薬剤耐性株)はわずか0.3%(1株/363株)であったが、KU80破壊株を親株とした遺伝子破壊試験の遺伝子破壊効率は合計で93%(13株/14株)と飛躍的な向上が認められた。これらの結果は、近年、数種の担子菌類で報告されているものと同様であり、外生菌根菌ホンシメジにおいても遺伝子破壊試験にはKU80破壊株の利用が有効であることが明らかとなった。今年度はさらに、菌根共生に関わる可能性が考えられるオートファジー関連遺伝子LsATG8およびNADPHオキシダーゼの制御因子であるLsNoxRについても、遺伝子破壊用プラスミドを構築し、アグロバクテリウムのコンピテントセルへと導入した。当初、最大の目的としていたのは外生菌根菌ホンシメジにおいて標的遺伝子の破壊手法を構築することであった。これについては、KU80破壊株を親株とすることで約93%ときわめて破壊効率で実現することができた。実際に、4種の標的遺伝子(LsCHK1, LsMPK1, LsHOG1, LsPKA1)のうちすでに3種において2株以上の破壊株を作出できている。今後はこれらの破壊株を用いて宿主植物アカマツとの共生試験を行うことで菌根共生への役割の有無を調べていくことができる状況である。また、新たにLsATG8、LsNoxRの2種の遺伝子破壊用プラスミドをすでに構築しており、これまでのところ十分な成果を挙げることができているといえる。
巨大多結晶雪の成長機構の研究

二重チェンバ-として用いたり半密閉型にする改良を加えることにより、自然循環型クラウドチェンバ-中に容易に巨大多結晶雪を多種多数成長させる技術を確立し、1年間この種の雪結晶の形態を調べる実験を続けた。一方、北極圏等と同様に、日本国内においても寒冷の地を選べは、水蒸気の供給も豊富であるため、この種の天然雪結晶の採集と観察も可能ではないかとの観点から、大雪山において天然の雪結晶の観測を行った。巨大多結晶人工雪は最大のもので、数日で10cm以上に成長することが分かり、それらを八つの種類に分けて3次元的な形態の観察を続けた。この種の人工雪結晶は種類が限定され、いずれもある種の双晶であると推定することができ、結晶境界がベルグ効界によって最も速く成長することが外形を決定するものと結論され、同種の結晶が見掛け上の形態の異なる23通りになることがあり、また、過去に天然雪の新種として報告され多結晶と同種だとみなされる結晶がある反面、人工では生じてもまだ天然には見出だされていないものや天然雪としての報告は多くてもこの実験では見られない種類もあった。これらの結果の一部は、今年度秋に札幌で開かれた国際学会“氷の物理と化学国際シンポジウム"において発表し、(論文が掲載されるばかりでなく)プロシ-ディングズの表紙に典型的な巨大多結晶雪の写真が採用されることも決まっている。2月下旬に実施した大雪山における天然の巨大多結晶雪を日本国内で観測しようする最初の試みは、暖冬続きの影響で現地の観測期間中の平均気温が平年の値を約10度も上回るなど、好条件には恵まれなかった。しかし、低気圧の通過に伴う雪結晶の種類の変化や、多結晶も相当数観測されたので、解析を進め成果を発表し、冬季寒冷地における、教育の為の雪結晶の観測や研究実験を含む研究観測、共同観測のあり方を探りたい考えている。
定量的リン酸化プロテオミクスによるシグナル伝達ネットワークの解析

細胞は外的刺激に対して、様々な応答を示すことが知られているが、その特異性を決定する機構は未だ不明な点が多い。このようなシグナル伝達の本質的な問題を解くために,申請者は細胞内シグナル伝達の担い手であるタンパク質リン酸化の網羅的同定・定量法の開発を行い、数千ヶ所のリン酸化部位の同定・定量を可能とするシステムを構築した。本システムを用いて、様々な細胞株等を用いて各種刺激下でのリン酸化情報を取得し、のべ2,5000カ所以上のリン酸化部位に関する時間依存的な変動情報取得に成功した。細胞は与えられた増殖因子や分化誘導因子などの外的刺激に対して、様々な応答を示すことが知られているが、刺激に対応した特異性を決定する機構は未だ不明な点が多い。このシグナル伝達の本質的な問題を解くためには、様々なシグナル経路に関わる因子を網羅的に調べる必要がある。申請者は細胞内リン酸の網羅的同定および定量を行うための技術開発を行い、数千ヶ所のリン酸化部位の同定・定量を可能とするシステムを構築した。1)異なる細胞応答を引き起こすシグナル伝達系の比較解析HeLa細胞を用いて、EGF,およびインシュリンによって活性化される細胞内リン酸化を時間軸を追って変動解析を行った。本解析によってそれぞれ10000ヵ所以上のリン酸化の刺激依存的な変化をとらえることが可能であった。刺激依存的に変化するリン酸化はEGFとインシュリンにおいて共通のものが多かったが、そのリン酸化の変化パターンが大きく異なった。また、一部のリン酸化に関しては刺激特異的なものも見出された。2)キナーゼ機能阻害によるネットワーク撹乱効果の検証MAPキナーゼ経路、およびmTOR経路を各々に特異的な阻害剤で細胞を処理し、血清刺激後のリン酸化状態を阻害剤非存在下の場合と比較した。その結果、100種類以上のErkの基質候補と、30種類以上のmTORの基質候補を同定した。本システムを用いて、HeLa細胞におけるEGF,インシュリン、アミノ酸、TNFalpha、Jurkat細胞におけるT細胞受容体刺激、Namalwa細胞におけるB細胞受容体刺激、マウス繊維細胞におけるトロンビン刺激、酸化ストレス刺激、マウス脾臓より純化したB細胞におけるB細胞受容体などの刺激下でのリン酸化情報を取得し、のべ3万種類のリン酸化部位の同定と時間依存的な変動情報の取得を完了した。さらに、いくつかのプロテインキナーゼ阻害剤やsiRNAによるキナーゼノックダウンでシグナル伝達経路を撹乱した場合のリン酸化の挙動を解析した。これら取得した一連の大規模データを全て統合し、リン酸化モチーフやジーンオントロジーなどの機能情報の付加を行い、データベースを構築した。さらに、クラスタリングやパスウェイ解析によって各刺激の特異性を規定する要素の週出を行うことで、新規のシグナル経路間のクロストークやフィードバック機構の存在を見いだした。現在、分子生物学的手法等を駆使してより詳細な解析を進めている。
『伊勢物語』古写本書き入れ注の研究

鉄心斎文庫の『伊勢物語』写本には、頭部や行間に書き入れ注を有するものが数多く含まれていた。その中でも、もっとも注目されるもののひとつである『尭恵加注承久三年本校合伊勢物語』を特に取り上げ、その内容について検討を加える。『尭恵加注伊勢物語』は、二条流歌学の正当な後継者として宗祗とは別系の立場に立つ、室町時代後期の歌僧尭恵が注を書き入れた写本を、おそらくは青蓮院の経厚を介して伝授された本願寺の兼俊(蓮如の子)が書写し、その本をさらに後の人物が再び転写したものである。宗祗系の注釈書が数多く残されているのに対し、尭恵系の注釈は現存するものがきわめて少なく、特に、尭恵自身の説を伝える伊勢物語注釈は他には残されていない。その意味でも本書に書き入れられた尭恵自身の注記はきわめて貴重である。さらに、『尭恵加注伊勢物語』には、尭恵の注だけでなく、数多くの古注の注記が書き入れられており、そこに古注説であることを示す記号が加えられている。これは、当初から古注説が書き入れられていた『伊勢物語』写本に、尭恵の注が、新しく書き入れ注を加える形で書き入れられたことを示しているように思われる。宗祗系や尭恵系の注釈は一般に、不必要に思われるほど頻繁に古注の説を掲げ、それをわざわざ否定して自説を述べることが多いが、そのような形態も、それらの注釈が本来、この『尭恵加注伊勢物語』のように、本来古注が書き入れられていた『伊勢物語』写本に、あらたに別個の注を書き加える形で成立したものであったことからもたらされたものではなかったかと思われる。そのような推定の手掛かりを与えてくれるという点においても、本書の内容と形態はますます貴重であるといわねばならない。なお、今回の研究成果をもとに企画・開催された鉄心斎文庫伊勢物語文華館の展示の図録『鉄心斎文庫所蔵伊勢物語図録・第14集・注入り伊勢物語の世界』を、参考資料として添付する。初年度である今年度は、研究結果をまとめることよりも、まず資料の収集と整理を第一に考え、おもに鉄心斎文庫所蔵の写本約五百点の一部などを調査しながら、書き入れを有する約二十点の伊勢物語写本の撮影をおこない、あわせて今後の研究の進め方についての見通しをたてることを試みた。本年度に撮影した写本は、そのほとんどが、いわゆる冷泉家流の古注を書き入れたものであるが、その注記は、比較的詳細なものからきわめて簡略なものまで、形態的にきわめて多様である。そのうち、比較的簡略な書き入れ注の内容は、古注独特の、物語に登場する無名の人物に具体的な人物名を比定してその名を書き入れた注がほとんどであり、注釈書の形を取った古注に多く見られる、語句などの出典として実際には存在しない作品を偽作して示したりする注記や、物語の表現の背後に隠された真意を示すなどといった内容は、その種の簡略な書き入れ注にはほとんど見られない。

中でももっとも簡略な注記は、たとえば「二条后」を略して「二」、「紀有常のむすめ」を略して「有」、などと、ただ一文字だけを書き入れたものである。この種の注記は、所詮は略号であって、古注の内容全体をあらかじめある程度理解していなければ、その意味を正しく読み取ることができないはずである。また、書き入れ注とあわせて、伊勢物語講釈がおこなわれた月日と思われるものが書き入れられている写本も今回発見することができた。これまで、冷泉家流などの古注と伊勢物語講釈の関係はあまり考えられてこなかったが、これらの事実は、その問題に大きな手掛かりをもたらすものと考えられる。これら書き入れ注を持つ数多くの写本は、いったいなぜ、何のために作られたのか。これらの写本は、どのような伊勢物語享受の実態を語っているのか、次年度はそれらの問題をさらに追求していかねばならない。今年度も昨年度に引き続き、まずは資料のさらなる収集と整理に力を尽くした結果、研究成果を論文などの形にまとめることは、最終年度である来年度に課題として繰り越すことになった。なお、今年度は、鉄心斎文庫所蔵の写本約三百点を調査し、書き入れを有する約十五点の伊勢物語写本の撮影をおこなった。ただし、鉄心斎文庫の調査の過程で、同文庫が毎年2回おこなっている展示の第14回として「注入り伊勢物語の世界」というタイトルで、書き入れ注を有する古写本を集めた展示が、平成10年4月10日からおこなわれることになり、その図録(『鉄心斎文庫伊勢物語図録14』)の編集と解説および総論の執筆を山本が一任されることとなった。必ずしも学術的な刊行物ではないが、まとまった形の成果として紹介しておきたい。書き入れ注を調べながら、いま、次のような視点を持つに至っている。冷泉家流古注を書き入れた写本には、きわめて簡略な書き入れが、古注独特の、物語に登場する無名の人物に具体的な人物名をあてる注記を中心になされているものが多いが、それらの中には「別紙ニアリ」などの注記がしばしば見られ、独立した詳細な注釈書が、書き入れ本とセットになった形で添えられていたことがうかがわれる。ならばなぜ、別に注釈書があるのに、写本にまでわざわざ注記が書き入れられなければならなかったのか。物語の背後に実在していたはずの古注世界、すなわち小野小町や紀有常の娘などが活躍する世界を、それらの注は伊勢物語本文の背後に二重写しに重ねて、読者に示そうとしているのではないかと考えられるのである。書き入れ注については、それが写本全体の中でどんな機能を果たしているかという、いわば亨受者側からの問題も考えられなければならない。三年間にわたる科研費による研究の結果、鉄心斎文庫所蔵の伊勢物語写本のうち、書き入れを有するもののほとんどすべてを調査し、撮影することができた。これができたのは、旅費や撮影フィルムの焼き付け費などの大半を科研費によってまかなえたからであり、まことにありがたい機会をいただいたと感謝している。三年間の研究のまとめとして、調査した書目を一覧する解題目録を作成したいと当初は考えていたが、そのような作業だけでは、かならずしも内容ある成果につながるとは言いがたい。また、昨年度に、山本がほとんどを執筆した『鉄心斎文庫伊勢物語図録14』が「注入り伊勢物語の世界」というタイトルで鉄心斎文庫から刊行されたが、そこには書き入れ注を有する写本のおもなものがほぼ網羅されており、その結果、別にあらたな一覧を作る意味も薄れたように思われる。研究成果は、やはり個別の問題を考察した論文の形で示されるべきであろう。そこで、鉄心斎文庫所蔵の書き入れ注を有する写本のうち、もっとも重要と思われる本のひとつである「堯恵加注本」をとりあげ、それにまつわる問題を徹底的に考察して論文「堯恵と伊勢物語-鉄心斎文庫蔵『堯恵加注承久三年本校合伊勢物語』をめぐって-」にまとめ、勤務校の『光華女子大学研究紀要36号』(1998年12月)に発表した。
弱い化学結合をもつ未踏１６族元素化合物の創製

高周期典型元素化合物の化学は、弱い多重結合(パイ結合)に嵩高い置換基を導入して速度論的安定化による手法により発展してきた。しかし、高周期元素を含む弱いシグマ結合の性質解明はその不安定性のため充分に行われていない。本研究では、とりわけ弱いシグマ結合をもつことで知られる高周期16族元素未踏分子群の創製を行い、それらの性質解明を目的とした。高純度試薬を調製し不安定中間体を単離することで、1)高周期16-14族元素間単結合をもつテルリド類の系統的合成と単離、2)高度に分極したイミダゾリウムカルコゲノラートの合成法の開発、3)過酸化物の酸素を高周期元素に置き換えた不飽和スルフェン酸の合成を達成した。化学結合の性質の解明の観点で、高周期16族元素(硫黄・セレン・テルル)を含むシグマ結合は、それら化合物が高反応性のため、合成上の困難さのため未解明のまま残されているものが多くある。本研究課題では、1)弱い化学結合をもつ新規高周期16族元素化合物群を合成し、シグマ結合の性質解明を行い、2)その高反応性を活用して新しい16族元素導入試薬として新しい有機16族元素化合物へと導く。また、元素デバイスの原料として必要な3)高反応性高周期16族元素化合物群を創製することを目的とし、有機典型元素材料の新しい化学へ繋げることを目標として研究を行っている。25年度は、研究計画に基づき、イミダゾール置換基を有する互変異性可能な高反応性カルコゲノールの合成検討を開始した。テルル原子を導入した場合、容易に脱テルルを起こし自己分解性が高いことが判明し、テルル化試薬としては不安定すぎることが明らかとなった。そこで、化学結合の性質を知ることを目的としてイミダゾール骨格上に導入する新たな立体保護基の開発に着手し、速度論的に安定化を図ることとした。2つの9ートリプチシル基を両ベンジル位に有する新規芳香族置換基の合成に成功した。これらの検討と平行し、不飽和カルコゲノールの合成検討を行い、高反応性不飽和チオールとその酸化体である不飽和スルフェン酸の合成単離に成功した。これらは空気中では速やかに分解するものの、不活性雰囲気下で取り扱うことで、弱いシグマ結合を含むこれら化合物の結晶構造解析を行うことが出来た。化学結合の性質の観点で、13族、14族および15族元素と高周期16族元素(セレン・テルル)間のシグマ結合は、それら化合物が高反応性のため、未解明のまま残されている。24年度は、研究計画に基づき、テルル原子上にアルキルケイ素置換基を有する種々の化合物群を系統的に合成し、高反応性テルリドとして高真空下で単離することが出来た。各種スペクトルデータはもちろん、蒸気圧、熱分析を行うことが出来、系統的データを得ることが出来た。得られた化合物を用いたカルコゲン導入反応は現在検討中であるが、これについてはあまりに高反応性であるが故に、溶液中では自己分解反応が優先して起きた。これらの検討と平行して、イミダゾール置換基を有する互変異性可能な高反応性カルコゲノールの合成検討を開始した。各種合成条件検討の結果、メシチルイミダゾール置換基を導入した高反応性16族元素カルボニル類(硫黄、セレン、テルル同族体)を合成単離することが出来た。例えば、イミダゾールテロン類は空気中では速やかに脱テルルするほど酸素に対して敏感であるが、無酸素下で単結晶を作成し、その分子構造と構造パラメーターを明らかにすることが出来た。今後はこれらを用いた反応性の検討とカルコゲン導入試薬としての可能性の探求を行う予定である。化学結合の性質の解明の観点で、高周期16族元素(S, Se, Te)を含むシグマ結合は、それら化合物が高反応性のため、合成上の困難さのため未解明のまま残されているものが多くある。本研究課題では、弱い化学結合をもつ新規高周期16族元素化合物群を合成し、シグマ結合の性質解明を行い、その高反応性を活用して新しい16族元素導入試薬として新しい有機16族元素化合物へと導く。

また、元素デバイスの原料として必要な高反応性高周期16族元素化合物群を創製することを目的とし、有機典型元素材料の新しい化学へ繋げることを目標として研究を行ってきた。26年度は、研究計画に基づき、速度論的安定化を施すための汎用性の高い新規置換基を開発・応用し、また、硫黄を含む弱いシグマ結合を含む化合物群の合成と結合性質解明に関して研究を実施した。弱いシグマ結合を効果的に立体保護可能なトリプチシルメチル基を両オルト位に持つ芳香族置換基を開発し、安定なチオール類の合成と構造解析に成功した。この置換基の汎用性を検討すべく、チオアルデヒドや含窒素複素環型カルベン配位子への導入について知見を得た。1つのトリプチシルメチル基を不飽和チオールに導入したエンチオールは溶液中で互変異性化を起こし、対応するチオケトンへ互変異性化することが判明し、弱いシグマ結合がパイ結合へ変換可能であることが判った。また、不飽和チオールの酸化体である不飽和スルフェン酸の初めての合成単離構造解析にも成功し、未踏シグマ結合の不飽和スルフェン酸部位を効果的に保護できることが判った。さらに、不飽和スルフェン酸はパイ結合性のスルフィンへと互変異性化することも明らかとなり、弱いシグマ結合から互変異性化を経ることでパイ結合へ変換する新しい化学結合生成反応を見出した。有機元素化学当初の計画に沿って、高反応性テルリド類の合成に成功している。これらの反応性は極めて高いため、速度論的安定化を施すための汎用性の高い新規置換基を開発できた。また、硫黄を含む弱いシグマ結合を含む化合物群の合成と結合性質解明も順調に進行している。今後更なる検討を継続することで、研究計画と目的を達成できるものと考えている。当初の計画に沿って、高反応性テルリド類の高真空下での単離に成功している。これらの反応性は極めて高いため、液相中での反応性の検討は予想以上に困難であることがわかった。しかし、これら検討と平行して、新たなイミダゾール置換テルロカルボニルの合成単離に成功し結晶構造を明らかに出来た。従って、今後更なる検討を継続することで、研究計画と目的を達成できるものと考えている。昨年度までに開発に成功している新規速度論的安定化置換基を用いて、弱いシグマ結合を含む化合物群の合成単離を行うとともに、弱いシグマ結合が互変異性化によりパイ結合に変化する現象について研究を行い、本申請課題をまとめ上げる予定である。昨年度新規に合成したイミダゾール置換カルコゲノカルボニル類の互変異性化能を用いて、15族元素への導入反応を行い、15ー16族元素間の弱いシグマ結合の生成を目指すほか、高反応性カルコゲン化合物の弱い結合の性質解明を目的として継続的に研究を実施する。主要な高価な試薬を購入するために節約をしたことと、想定よりもやや安く購入できたため、また前年度繰り越しもあったために次年度使用額が生じました。主に典型元素試薬とガラス器具・実験器具の調達に研究費を使用したいと考えている。主に汎用合成試薬、典型元素試薬とガラス器具類/実験器具類の調達に研究費を使用したいと考えている。
GISを利用した多様な住民向けのハザードマップ作成システムの検討

1.名古屋市天白区の改良型ハザードマップを試作した。作成に際しての特に次の点に留意した。(1)幹線道路を避難用のメイン経路として目立たせた。また、幹線道路を他の道路と区別することで、幹線道路をなるべく横切らない避難経路を立てやすくした。(2)浸水予想地域を横断しない避難経路を立てやすくする。具体的には、河川や水路を横断しないようそれらで区切られた地域内について、避難所をポイントとしたボロノイ分割を行い、避難所の勢力圏(最も近い避難所の境界)を書き入れた。区外の避難所のほうが近くなる場合は、その避難所も書き入れた。(3)避難所の範囲や建物を目立たせるとともに、交差点名とコンビニの位置を図示した。2.災害・防災教育を目的とした普及型GISの利用方法の検討いくら高質のハザードマップを作成しても利用者による積極的な利用なしには効果は得られない。災害・防災教育の中で、主体的に地図情報を利用できるように促すことは重要な課題のひとつである。ハザードマップを使いこなせるか否かは、基本的な地図の扱い方・読み方の習得の程度と大きく関わっていると考えられる。地図情報になじむよい方法のひとつとして、近年急速に普及してきた安価ないし無料で利用できるGIS(普及型GIS)を利用した学習が挙げられる。この視点から、(1)Google Earth、および(2)カシミール3Dを利用した簡便なMyハザードマップ作成方法を構築した。1)多様な利用者向けに作成された既存のハザードマップを収集・検討し、次の知見を得た。・身障者向けのハザードマップ作成の試みは、ごく少数である。京都府城陽市では、視覚障害者向けハザードマップ(液状化危険地域図、液状化の説明、京都府南部の活断層図)を触地図として作製している。・外国人向けに関しては、避難所を示した「防災マップ」については外国語のものが作られているが、ハザードマップを作成している市町村はごく少数。しかも、次のような問題点を抱えている。(1)つくっても全く活用されていない。無駄になっている。これは、日本人向けハザードマップが一般に全戸配布されるのに対して、外国人向けハザードマップは、外国人世帯の住所の把握が困難なため、市役所などで希望者に配布する形を取っており、結果として、外国人の手にはほとんどわたっていない。(2)日本語版をそのまま翻訳。しかも地名は一部が翻訳されているのみである。そのため、外国人の災害情報のニーズに対応しておらず、また、外国人にとっては、地図を見ても位置関係を把握するのが困難である。2)上記や外国人による地図読図実験の結果から、望ましい外国人向けハザードマップは、(1)地図面に関しては、図中の地名のなるべく多くにローマ字を付記する。(2)鉄道駅、役場、公園など、来日・在日外国人にとってなじみやすい公共施設をランドマークとして記入する。(3)道路にはなるべく名前を入れる。(4)外国人がよく利用する商業施設を記入する。外国人が集住する地域にあるスーパーやコンビニエンスストアをできれば商標記号とともに記入する。(5)地図面以外の災害や避難方法の説明に関しては日本人向けのハザードマップの翻訳で概ね良い。ただし、外国人向けの災害情報が得られる場所(サイト)、外国人を支援する機関などへの連絡先を加える。1)日本の47都道府県の中で外国人人口比率が最も高い愛知県における、外国人向けハザードマップの作成状況を調査した。その結果、(1)国際交流協会を持つ33市町のうち、外国人向けの防災マップもしくはハザードマップを作成しているのは9市町であった(英語9市町、中国語8市町、ポルトガル語7市町、ハングル3市、スペイン語2市、やさしい日本語1町)。(2)左記市町の中では、三好町国際交流協会の取り組みが、外国人向けハザードマップの問題点を克服する工夫として特筆できる。三好町では、広報紙を通じて公募した日本人と外国人のボランティアがアイデアを出し合って、ハザードマップを作成した。地図面に関しては、ランドマークとしてスーパーマーケットやトヨタの工場など、一般に公的な地図には記載されない民間施設を記入した。ハザードマップの裏面に載せる防災情報では、英語、ポルトガル語、中国語に加え、他の言語を母語とする住民のために「やさしい日本語」を日本語教師の指導のもとで併記した。2)中部地方の明治26年の2万分の1迅速測図をデジタル化した。住民が水害ハザードや地震ハザードを身近に考えるために最も有効な手段の一つは、自宅付近の過去(開発前)の地形情報を提供することであることが、これまでの研究で見出されている。そこで、迅速測図をデジタル化し、過去の地形情報を加えたハザードマップ作成システムについて検討した。2.災害・防災教育を目的とした普及型GISの利用方法の検討

いくら高質のハザードマップを作成しても利用者による積極的な利用なしには効果は得られない。災害・防災教育の中で、主体的に地図情報を利用できるように促すことは重要な課題のひとつである。ハザードマップを使いこなせるか否かは、基本的な地図の扱い方・読み方の習得の程度と大きく関わっていると考えられる。地図情報になじむよい方法のひとつとして、近年急速に普及してきた安価ないし無料で利用できるGIS(普及型GIS)を利用した学習が挙げられる。この視点から、(1)Google Earth、および(2)カシミール3Dを利用した簡便なMyハザードマップ作成方法を構築した。