hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
メタボリック症候群に伴う腎障害におけるRho-Rhoキナーゼ経路の役割

メタホリック症候群とその腎機能障害における低分子G蛋白であるRhoおよびその下流の機能蛋白であるRhoキナーゼの意義につき検証した。平成18年度はC57BL/6Jマウスを用いて検討した。6週齢のC57BL/6Jマウスを3群に分け、2群に高脂肪食を、1群に低脂肪食を与え(L群)12週間飼育した.高脂肪食投与群(H群)の1群にはRhoキナーゼ阻害薬の塩酸ファスジル(Fas)を経口投与した(F群)。平成19年度ではRhoキナーゼがサイトカイン、ケモカインを誘導し、腎障害を誘発した可能性を示した。平成19年度は脂肪細胞および脂肪組織おけるRho/Rhoキナーゼ径路の役割について、3T3-L1細胞を既報の方法で脂肪細胞に分化誘導させた系と上述のマウスの系で検討した。3T3-L1細胞では、分化誘導後10日目からRhoキナーゼの活性化を認めた。Rhoキナーゼ阻害薬は10日以降の成熟脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現を上昇させ、MCP-1とTNF-αの発現を低下させた。C57BL/6JマウスのH群の脂肪組織においてはRhoキナーゼの活性化が認められ、Fasはこれを有意に抑制した。H群ではL群と比較し、有意な脂肪組織重量の増加および脂肪細胞の面積の増加、アディポネクチンの発現の低下を認め、Fasはこれを有意に抑制した。以上よりRho/Rhoキナーゼ径路の脂肪細胞の肥大化およびアディポサイトカインの発現への関与が示唆された。現在脂肪組織特異的なプロモーターであるaP-2 promoterの下流にconstitutive activeRho(CA)遺伝子とdominant negative Rho(DN)をつないだベクターを遺伝子導入した遺伝子改変マウスの解析を行っている。これによりRho/Rhoキナーゼ径路のメタボリック症候群の腎障害やメタボリック症候群の発症、進展における重要性がより特異性をもって明らかになると思われる。メタボリック症候群のモデルとして高脂肪食飼育下のC57BL/6Jマウスが確立されだ(J Biol Chem 2005,208(37))。このモデルは遺伝子改変を用いておらず、食事のみでメタボリック症候群を再現でき、実際の状況を反映するモデルとなりうる。このモデルを用いRhoの活性化の関与およびRhoキナーゼ阻害薬の効果を検討する。現在このマウスに低脂肪食(10kcal% saturated fat diet)および高脂肪食(60kcal% saturated fat diet)で飼育し、それぞれにRhoキナーゼ阻害薬である塩酸ファスジルを飲料水に混ぜ投与した。まづこのモデルが、血圧非依存的に腎障害が認められ、メタボリック症候群による腎症として合致することを確認した。さらにRhoキナーゼ阻害薬の長期の内服の効果、腎機能に対する影響を検討している。現在投与4ヶ月目であり、ファスジルの代謝面での効果(体重増加の抑制)を確認し、Rhoキナーゼ阻害薬の尿蛋白減少効果を確認中である。つぎに、Rho/Rhoキナーゼ経路の活性化がインスリン抵抗性の成因に重要であり、メタボリック症候群における腎障害に重要であるという仮説を遺伝子改変動物を用いて証明することを試みている。遺伝子改変動物としては脂肪組織特異的にRho/Rhoキナーゼ経路が活性化しているトランスジェニックマウスを作成中である。脂肪特異的なプロモーターであるAP-

2遺伝子のプロモーターの下流にConstitutive activeなRho遺伝子をつないだベクターをC57/BLマウスの胚にインジェクトした。現在ファンダーマウスが作成されたところである。このマウスがメタボリック症候群を発症するか否か、さらに腎症が発症するかどうかを今後検討する予定である。メタボリック症候群とその腎機能障害における低分子G蛋白であるRhoおよびその下流の機能蛋白であるRhoキナーゼの意義につき検証した。6週齢のC57BL/6Jマウスを3群に分け、2群に高脂肪食を、1群に低脂肪食を与え(L群)12週間飼育した.高脂肪食投与群(H群)の1群にはRhoキナーゼ阻害薬の塩酸ファスジル(Fas)を経口投与した(F群)。平成18年度ではRhoキナーゼがサイトカイン、ケモカインを誘導し、腎障害を誘発した可能性を示した。平成19年度は脂肪細胞および脂肪組織おけるRho/Rhoキナーゼ径路の役割について、3T3-L1細胞を既報の方法で脂肪細胞に分化誘導させた系と上述のC57BL/6Jマウスの系を用いた系で検討した。3T3-L1細胞では、分化誘導後10日目からRhoキナーゼの活性化を認めた。Rhoキナーゼ阻害薬は10日以降の成熟脂肪細胞におけるアディポネクチンの発現を上昇させ、MCP-1とTNF-αの発現を低下させた。C57BL/6JマウスのH群の脂肪組織においてはRhoキナーゼの活性化が認められ、Fasはこれを有意に抑制した。H群ではL群と比較し、有意な脂肪組織重量の増加および脂肪細胞の面積の増加、アディポネクチンの発現の低下を認め、Fasはこれを有意に抑制した。以上よりRho/Rhoキナーゼ径路の脂肪細胞の肥大化およびアディポサイトカインの発現への関与が示唆された。現在脂肪組織特異的なプロモーターであるaP-2 promoterの下流にconstitutive activeRho(CA)遺伝子とdominant negative Rho (DN)をつないだベクターを遺伝子導入した遺伝子改変マウスの解析を行っている。これによりRho/Rhoキナーゼ径路のメタボリック症候群の腎障害やメタボリック症候群の発症、進展における重要性がより特異性をもって明らかになると思われる。
同一施設に定着して働く看護師の職務満足度と看護観との関連

本研究は職務満足度を高く持ちながら同一施設に就業継続している看護師と職務満足度を低く持ちながら就業継続している看護師の看護観を明らかにする目的で実施した。職務満足度の高い群では、看護師の仕事に対し、「楽しい、おもしろい」と職務内容に価値をおく傾向があり、職務満足度の低い群では、「納得している、条件に合っている」と、職務環境に価値をおく傾向があった。結果は対象のうち、職務満足度の高い群に占める管理職の割合は50%、低い群に占める管理職の割合は29%、と職位に影響を受けている可能性がある。本研究は、同一施設に就業継続している看護師の職務満足度と看護観との関連を明らかにすることを目的としている。データは質問紙調査法により収集することとし、平成21年度は質問紙の作成と質問紙の配布回収を行った。質問紙の構成は、職務満足度については中山氏の「看護婦の仕事の満足度」尺度(63項目・5段階評定)を使用した。看護観については文章完成法を用いた。文章完成法を使用した理由として、職務継続における対象者の内的状況を豊富に知ることができる利点があると考えたためである。文章完成法とは、被験者に未完成の文章(刺激文)を提示し、それに続く文章を記述してもらい文章を完成させるという課題を与える調査方法である。これについては、「この病院で働くこと......」や「看護師の仕事......」など14項目をあげた。質問紙は、職務満足度と看護観に関する質問に個人属性調査を加えた構成とした。協力施設を募り、看護部より協力同意の得られたA県内の8病院で働く看護師に11月より順次質問紙を配布した。対象者への直接配布は看護部に依頼した。研究目的に照らし合わせ、質問紙配布の対象は、勤続年数の長い看護師に限定したかったが、協力施設側に対象者選定のために多大な負担を掛けることになり、協力参加してもらえなくなる事態を避けるため、勤続年数は考慮せず配布した。1施設あたりの配布数は30150で、配布総数は880であった。質問紙への回答後、対象者各自郵送により回収を行い、2月初めまでにほぼ回収を終えた。平成21年7月には所属施設の研究倫理審査にて承認を受けている。平成22年度はデータの分析や研究成果の報告を計画している。昨年度、質問紙調査法により、データ収集した。本年度は、職務満足度は使用した尺度「看護婦の仕事に対する価値のおき方と満足度」の得点と、看護観については文章完成法の反応文より分析を行った。質問紙は880部配布し、508部回収した(回収率57.7%)。対象者の勤続年数の平均値は、8.6年(SD8.1)、職務満足度得点の平均値は185.5点(SD20.9)であった。左記の結果より、同一施設での勤続年数が8年以上の対象を就業継続しているとみなした。さらに職務満足度得点より、同一施設に就業継続しており職務満足度得点が189点以上の高得点群84名、同じく就業継続しており職務満足度得点が188点以下の低得点群85名で2群化し、反応文を比較した。高得点群の反応文では、看護師の仕事に対しては、「やりがいがある」等の肯定的な反応文の割合が64%、「しんどい」などの否定的な反応文の割合が36%、在職している病院で働くことに対しては、「楽しい」等の肯定的な反応文の割合が70%、「きつい」等の否定的な反応文の割合が30%であった。低得点群の反応文では、看護師の仕事に対しては、「やりがいがある」等の肯定的な反応文の割合が48%、「大変」などの否定的な反応文の割合が52%、在職している病院で働くことに対しては、「続けていきたい」等の肯定的な反応文の割合が46%、「大変、仕方がない」等の否定的な反応文の割合が54%であった。高得点群では肯定的な反応文の割合が高く、低得点群では否定的な反応文の割合が高く、職務満足度と看護観との関連性が認められた。
リアノジン受容体安定化ペプチドの心筋細胞内導入による心不全抵抗性の獲得

以上、本研究においてRyR2の特定領域(N-terminal, central)ドメイン連関はRyRチャネル開閉を制御するための重要な機序であり、先天的には突然変異、また後天的には過剰なbeta受容体刺激や酸化ストレスに起因して、RyR2ドメイン連関障害(zipping→unzipPing)を生じると、Ca2+漏出が誘導され心不全や不整脈を発症することが判明した。心不全時には筋小胞体のCa^<2+>放出チャネルであるリアノジン受容体(RyR)から、その調節蛋白FKBP12.6が解離することにより、異常なCa^<2+> leakが生じ、収縮、拡張障害を惹起しうる。一方、ARVDやpolymorphic VT(pVT)においてRyRの突然変異は特定ドメイン(N-terminal:0-600,Central:2000-2500)に集中している。興味深いことにRyRの突然変異の結果生じるチャネルのCa^<2+>感受性増大は、心不全時にFKBP12.6がRyRから解離して生じるCa^<2+>感受性増大に酷似している。(結果)1)正常RyRにおいて、DPc10およびFK506(RyRからFKBP12.6を解離させる)はいずれもN-terminalとCentral間のドメイン連関障害を引き起こし、その結果、Ca^<2+> leakや心筋細胞の収縮障害をもたらした。2)不全心RyRではすでにドメイン連関障害をきたしており、正常RyRにDPc10を添加した際の変化に酷似してした。3)RyR安定化薬のJTV519はRyRのドメイン連関障害を是正することにより、RyRからの異常なCa^<2+> leakを抑制し、不全心筋細胞の収縮機能障害を是正した。4.RyR安定化domain peptideは不全心筋細胞内ドメイン連関障害を是正することにより収縮機能を改善した。(結語)新しい心不全治療戦略としてのRyRチャネル安定化の詳細な機序が明らかとなった。以上、本研究においてRyR2の特定領域(N-terminal, central)ドメイン連関はRyRチャネル開閉を制御するための重要な機序であり、先天的には突然変異、また後天的には過剰なβ受容体刺激や酸化ストレスに起因して、RyR2ドメイン連関障害(zipping→unzipping)を生じると、Ca^<2+>漏出が誘導され心不全や不整脈を発症することが判明した。
「配偶子の分化制御」に関する研究

本年度は以下の2項目について実験系の充実と方法論の確立に重点を置いた基礎研究を展開した。(1)減数分裂の機構解析:育種の基本となる染色体組換えの分子機構を明らかにするため、組換えに直接関与すると考えられるrecA蛋白質遺伝子をクローン化し発現を調べた。また減数分裂後に生ずる花粉管核と生殖細胞核の分化を人為的に制御し、均等核を作成するとともに、花粉からの胚形成にも成功した。これらの実験系を活用して配偶子分化過程を精査中であるが、分化には蛋白リン酸化が特に重要な役割を担っていることを見出した。さらに雄性配偶子の初期発生にかかわる遺伝子の勉析とクローン化あるいは花粉母細胞から体細胞分裂型、非対合型、非キアズマ型など多様な細胞分裂を誘導するための物理・化学的条件の検討結果なども本年度の成果である。(2)雄性不稔の機構解析:個体・細胞・分子の各レベルで研究を行った。まず個体レベルでは来歴の異なるイネの細胞質雄性不稔系統を用いて稔性回復核遺伝子の同定を行い、野生イネに由来する新型細胞質を発見した。一方核遺伝子突然変異に起因する開穎不稔の発現が遺伝的背景や環境により著しく変動することも明らかとなった。細胞質雄性不稔はミトコンドリア遺伝子の変異と密接に関連しており、RFLP分析や塩基配列解析によればテンサイやコムギの雄性不稔株と正常個体間ではatpAやcoxIIなどのミトコンドリア遺伝子の分子構造が異なっている。このような遺伝子解析を効果的に推進してゆく上でミトコンドリアゲノムの制限酵素切断点地図が不可欠である。イネでは切断点地図がほぼ完成し、十数種の遺伝子の配置も決定できた。同様の地図の作成はテンサイでも進めている、また自ら開発したパーティクルガン装置を森いて培養細胞への遺伝子導入を試みてオルガネラの形質転換の基礎的知見も得た。
弱毒化ポリオウイルスを用いた悪性骨軟部腫瘍に対する画期的な細胞融解療法の開発

弱毒化ポリオウイルス(以下PV)は、ポリオウイルスレセプター(以下CD155)を介して神経芽腫に対して強い抗腫瘍効果を有する。そこで、PVの難治性高悪性度肉腫の治療への応用を考えた。ヒト肉腫細胞株10種類すべての細胞株で、CD155の発現を認め、in vitro、in vivoでPVを感染させるとアポトーシスに陥ることを確認した。さらに、48例の軟部肉腫患者から採取した腫瘍におけるCD155の発現を検討したところ、全例でCD155が発現しており、高発現群では有意に無再発期間が短いことがわかった。以上から、PVを用いた細胞融解療法は難治性高悪性度肉腫の治療へ応用が可能と考えられる。悪性骨軟部腫瘍の治療成績は、集学的治療法の進歩により改善しつつあるが、再発・転移を来した難治性悪性骨軟部腫瘍は依然予後不良である。我々は弱毒化ポリオウイルス(以下PV)を用いた細胞融解療法の開発を計画した。PVは小児麻痺の原因ウイルスで、ポリオウイルスレセプター(以下CD155)を介して脊髄の前角細胞に感染し運動神経麻痺を発症する。研究分担者の豊田は、PVがCD155を発現する神経芽腫に対して強い抗腫瘍効果を有していることを報告し、PVによる神経芽腫の治療体系を構築している。まず、我々は、多くの肉腫培養細胞株を用いてCD155の発現を検討するとともに、細胞死が誘導されるかどうかを検討した。その結果、1)ヒト肉腫細胞株(骨肉腫:HOS,HuO9,Saos2,143B軟部肉腫:HT1080, MFH-ino,NMS-2, HS-PSS,HS-Sch-2, HS-SYII)におけるCD155の発現をreal time PCR, Western blottingで検討したところ、1)すべての細胞株で、mRNAレベル、タンパクレベルでのCD155の発現を認め、2)各肉腫細胞株にin vitroでPV(Sabin株1型)を感染させ抗腫瘍効果をMTS assayで検証したところ、全細胞株で時間依存・用量依存的な殺細胞効果を認め、3)PV感染後カスパーゼ3/7が活性化することを確認した。さらに今年度は、ヌードマウスを用いたin vivoでの抗腫瘍効果の検討を行った。ヌードマウスに移植したヒトCD155発現肉腫にPV (Sabin株)を腫瘍内投与することによりPVの抗腫瘍効果を検討したところ、PV投与群の腫瘍サイズは、対照群であるPBS投与群と比較して、統計学的有意差を持って抑制されていた。難治性の悪性骨軟部腫瘍の予後改善を目的に、弱毒化ポリオウイルス(以下PV)を用いた細胞融解療法の開発を計画し研究を進めた。これまでに、1)ヒト肉腫細胞株(骨肉腫4株、軟部肉腫6株)のCD155の発現を検討したところ、1すべての細胞株で、mRNAレベル、タンパクレベルでの発現を認め、2各肉腫細胞株にin vitroでPV(Sabin株1型)を感染させると、全細胞株で時間依存・用量依存的な殺細胞効果を認め、3PV感染後カスパーゼ3/7が活性化することを確認した。そこで、今年度は、ヌードマウス背部に移植したヒト線維肉腫細胞株HT1080にPV (Sabin 1株)を腫瘍内投与することによりPVの抗腫瘍効果を検討した。PV投与群は、PBS投与群と比較して有意に腫瘍増大が抑制された。組織学的には、PV投与群は広範囲に腫瘍壊死を認め、壊死部の周囲にはTunnel陽性の腫瘍細胞が散在していた。また、PV投与群は生命予後が有意に改善した。in vivoの系でも、PVは強力な抗腫瘍効果を有していることが明らかとなった。また、48人の軟部肉腫患者から採取した臨床サンプルにおけるCD155の発現をリアルタイムRT-PCR法を用いて検討したところ、全例でCD155遺伝子が発現しており、高発現群と低発現群を比較すると高発現群では、有意に無再発期間が短いことがわかった。CD155高発現肉腫は、腫瘍のlocal aggressivenessが高いことが推測された。さらに、現在、PVによる細胞融解療法の安全性の検討のA/Jマウス由来の悪性線維性組織球腫細胞株(MuSS)にCD155を発現させたMuSSCD155を作成し、これをCD155トランスジェニックA/Jマウス(CD155tgA/Jマウス)に移植し、PVの副作用の評価を行っている。近年、悪性骨軟部腫瘍の治療成績は、集学的治療法の進歩により大きく改善してきたが、難治性の悪性骨軟部腫瘍は依然予後不良である。

我々は弱毒化ポリオウイルス(以下PV)を用いた細胞融解療法の開発を計画した。PVは小児麻痺の原因ウイルスで、ポリオウイルスレセプター(以下CD155)を介して脊髄の前角細胞に感染し運動神経麻痺を発症する。研究分担者の豊田は、PVがCD155を発現する神経芽腫に対して強い抗腫瘍効果を有していることを報告し、PVによる神経芽腫の治療体系を構築している。我々は、予備実験において、悪性骨軟部腫瘍にはCD155が高発現するものがあることを確認した。そこで、今年度は、さらに多くの肉腫培養細胞株を用いてCD155の発現を検討するとともに、細胞死が誘導されるかどうかを検討した。その結果、1)ヒト肉腫細胞株(骨肉腫:HOS,HuO9,Saos2,143B軟部肉腫:HT1080, MFH-ino,NMS-2, HS-PSS,HS-Sch-2, HS-SYII)におけるCD155の発現をreal time PCR, Western blottingで検討したところ、すべての細胞株で、mRNAレベル、タンパクレベルでのCD155の発現を認めた。2)各肉腫細胞株にin vitroでPV(Sabin株1型)を感染させ抗腫瘍効果をMTS assayで検証したところ、全細胞株で時間依存・用量依存的な殺細胞効果を認めた。3)PV感染後カスパーゼ3/7が活性化することを確認した。骨軟部肉腫において、全ての骨軟部腫瘍細胞株でCD155の発現を認め、in vitroでのPVによる抗腫瘍効果を確認できた。PVは、すでに経口生ポリオワクチンとして日常臨床的に応用されており安全性が確立されており、肉腫治療への臨床応用に期待を持つことができる。CD155はpoliovirusの感染に必須のレセプターであるが、近年、CD155を高発現する神経芽腫での弱毒ポリオ生ワクチン(PV)による抗腫瘍効果が報告されている。我々は、PVの肉腫における抗腫瘍効果を検討した結果、1)ヒト肉腫細胞株(骨肉腫:HOS,HuO9,Saos2,143B軟部肉腫:HT1080, MFH-ino,NMS-2, HS-PSS,HS-Sch-2, HS-SYII)におけるCD155の発現をreal time PCR, Western blottingで検討したところ、すべての細胞株で、mRNAレベル、タンパクレベルでのCD155の発現を認め、2)各肉腫細胞株にin vitroでPV(Sabin株1型)を感染させ抗腫瘍効果をMTS assayで検証したところ、全細胞株で時間依存・用量依存的な殺細胞効果を認め、3)PV感染後カスパーゼ3/7が活性化することを確認した。また、ヌードマウスに移植したヒトCD155発現肉腫にPVを腫瘍内投与することにより、PV投与群の腫瘍サイズは、対照群であるPBS投与群と比較して、統計学的有意差をもって抑制されることが明らかとなった。これらの研究成果は、当初の仮説を支持するものであり、研究は非常に順調に進展していると考えている。これらの新しい事実を、日本整形外科学会骨軟部腫瘍学術集会、日本整形外科学会基礎学術集会で報告し、大きな反響を得ることができた。さらに、現在までの研究結果を欧文誌に投稿し、論文となった。(Atsumi S, Matsumine A, Toyoda H etal. Int J Oncol. 41:893-902,2012)当初の計画通り達成できていると考えている。
中部日本言語地図の解釈を支援する通信調査研究

1本研究は、本年度内において中部日本言語地図の解釈を支援する調信調査を行うことを目的としている。本企画の当初、中部地方の9県域の全小学校4171地点を対象にした通信調査を実施する予定で研究費を申請していた。しかし実際は170万円が配分されることとなった。従って計画の縮小が必要となった。そこで、中部地方9県域の全中学校1775地点を対象にした通信調査を実施することへと変更することにした。即ち具体的な県別地点数は、次の通りである。新潟県264、富山県87、石川県114、福井県82、山梨県101、長野県197、岐阜県207、静岡県292、愛知県431 (合計1775地点)2通信調査のための「方言調査票」は、方言地理学の祖G.Wenkerの40質問文と呼応させる意図により40項目に調整しなおした。本方言調査票は、現在作業中の「中部日本言語地図」における調査項目と対応している。又、その言語地図に登載された方言事象を参考例として以下のように質問文の後に掲げて、臨地調査と通信調査とを連動せしめる工夫を行った。(1)朝のあいさつ朝早く近所の目上の人と道で出会って丁寧に挨拶をするとき、どのように言いますか。(参考:オハヨーゴサンス、オハヨーゴサリマス、オハヨーゴザイマシタ、オハヨーゴワス、オハヨーゴイス、オハヨーサン・・・・中略)3本年度内では(1)調査票の作成、(2)調査票の印刷、(3)調査票の発送作業、(4)資料整理作業が主な仕事である。今後は、資料の分析的な研究を行ってゆくことになる。
体内オキシトシン濃度の簡易検査法としての唾液中濃度測定の有用性の検討

これまで、体内オキシトシン濃度の測定は侵襲性の高い血液による測定法が主であったが、非侵襲的な測定方法の確立が求められる。本研究の目的は、オキシトシンの血液中濃度と唾液中濃度の相関を明らかにし、非侵襲的な検査法としての唾液中オキシトシン濃度測定の有用性を検討することとした。成人健常者73名を対象とし、21名の解析を終了した途中経過を学会発表した。血液オキシトシン濃度と唾液オキシトシン濃度の間に有意な相関が認められ、唾液オキシトシン濃度測定が非侵襲的な測定法として有用であることが示唆された。現在、残りの解析を継続中である。本研究の目的は、血液中オキシトシン濃度と唾液中オキシトシン濃度を定型発達者において比較し、唾液中オキシトシン濃度の代替検査法としての有用性を検討することにあった。平成25年度は、定型発達者男女73人(35.4 +/- 12.4歳)のほか、ASDをもつ当事者男女20人(27.2 +/- 8.9歳)とその親族者男女18人(51.0 +/- 17.5歳)から、本研究の目的を説明し、文書同意を得た。各被験者から唾液検体2cc、血漿検体5cc採取し、オキシトシン濃度測定用に冷凍保存をしたほか、自閉症スペクトラム指数(Autism-Spectrum Quotient、AQ)と対人応答性尺度(Social Responsiveness Scale、SRS)の心理検査を自己記入式で行っていただいた。なお、血液および唾液採取の順序は、被験者を二群に分けカウンターバランスをした。現在、血液検体からのオキシトシン濃度を測定終了した。定型発達者73人の平均オキシトシン濃度は730.8 +/-405.8pg/mlであった。一方、ASD当事者20人は、675.3 +/- 280.9 pg/ml、ASD親族者18人は、725.9 +/- 327.4 pg/mlであった。三群間に、統計学的に有意な差は認められなかった(P > 0.05)。また、各被験者の血液オキシトシン濃度と心理検査尺度(AQ、SRS)には、有意な相関は認められなかった(P > 0.05)。各群の年齢層と男女比にばらつきがあるため、さらなる被験者のリクルートの必要があると考えられた。本研究の目的は、血液中オキシトシン濃度と唾液中オキシトシン濃度を定型発達者において比較し、簡易検査法としての唾液中オキシトシン濃度測定の有用性を検討することである。自閉スペクトラム症(ASD)においてオキシトシンの分泌異常が指摘されており、近年、ASDの治療薬としての応用を模索する研究が盛んになっているため、測定方法の簡便化には大きな意義があり、血液検査による侵襲性やASDにおける感覚過敏を考慮すると、唾液による測定方法はより簡便で有用と考えられる。定型発達者の男女73人(35.4+/-12.4歳)において、血漿検体5cc、唾液検体2ccを採取し、凍結保存後、酵素免疫測定法により両検体のオキシトシン濃度の測定および測定値の相関分析を行った。被検者21名の解析を終了した途中経過を、学会発表した。以下、その詳細である。平均血液オキシトシン濃度は、471.8 +/- 314.4pg/ml、平均唾液オキシトシン濃度61.3 +/- 36.0 pg/mlであった。その相関値は、r = 0.485、p = 0.026であった。年齢と性別を制御変数として偏相関係数を算出したところ、r = 0.560、p = 0.013であった。なお、測定内変動係数は10%以下であった。以上の結果より、被検者の血液オキシトシン濃度と唾液オキシトシン濃度に有意な相関が認められ、唾液オキシトシン濃度測定にて血液オキシトシン濃度測定の代用が可能であることが示唆された。現在、残りの被検者の検体解析を継続して行っており、上記の結果が追認可能か調べている。また、社会性を示す視線測定機器(GazeFinder)の測定値や心理検査尺度(AQ、SRS)との関連についても解析中である。その結果については学会発表および論文投稿により、得られた情報を発信していきたいと考えている。医歯薬学定型発達群のみならず、ASD群、ASD親族群の検体採取が順調に行えている。何ら支障なく、血液検体からのオキシトシン濃度測定も行えている。平成26年度は、各群の被験者をさらに追加し、年齢層、性別など統一した状態にて各群間のオキシトシン濃度を比較検討する。

また、唾液検体によるオキシトシン濃度も同様に測定し、血液検体と比較検討し、代替検査法としての有用性を検討する。平成25年度は、定型発達群だけでなく、ASD群、ASD親族群のリクルート、検体採取が順調に行えた一方で、濃度測定開始が遅れた。オキシトシン濃度測定用のELISA kit購入を平成26年度に先送りした。平成26年度は、ELISA kit購入にて、血液検体のほか唾液検体からも濃度測定を行い、定型発達群、ASD群、ASD親族群の群間比較、心理検査尺度(AQ、SRS)との相関を検討していく。
レーザー生成プラズマ極端紫外光源を用いた物質表面の極微細分析技術の開発

レーザー生成アルゴンプラズマからの広帯域な真空紫外発光を利用した光脱離質量分析装置の開発を行った.分子構造が似ているポリエチレンとポリ塩化ビニル表面に波長選択した光を照射し光脱離の照射波長依存性を測定した.両サンプル共に200 nm以下の真空紫外光を照射すると,それぞれ異なる特徴的な質量スペクトルが検出された.実験結果より,光脱離は分子内の結合エネルギーや分子構造に依存していると考えられ,構成元素や組成等の僅かな差異によって検出されるスペクトルの波長依存性が異なることがわかった.本研究では,真空紫外・極端紫外光による光脱現象を解析し,それを応用した物質表面の微細分析技術を確立することを目的としている.しかしながら,複雑な結合を有する有機化合物の光脱離についてこれまでに明らかにされていない.平成25年度はレーザー生成プラズマ光源から放射される広帯域な紫外・真空紫外光を波長掃引し試料に照射することで光脱離を誘起し,その脱離種を四重極質量分析器により検出する装置を構築した.分子構造が似ているポリエチレンとポリ塩化ビニルの有機化合物を試料として用いて光脱離質量分析測定を行い,比較検討を行った.ポリ塩化ビニルの場合,波長200 nm以下の真空紫外域の光を照射すると質量数35と37の塩素の同位体,および質量数36のHClが検出された.これはポリ塩化ビニル内のC-Cl結合が真空紫外光照射によって切断されたためだと考えられる.しかしながら,C-Cl結合の結合エネルギー3.5 eV(波長:352 nm)より高光子エネルギーでなければ.脱離が生じないことがわかった.一方,ポリエチレンの場合には,質量数28のCOと質量数44のCO2の信号が,波長170 nm以下の光を照射した際に検出された.ポリ塩化ビニルでも同様の波長において微小なCOとCO2の信号が検出された.これらの信号は波長依存性があることから,試料由来のCが真空紫外光照射によって光脱離し,チャンバー内の酸素と結合したためだと考えられる.この場合もC-C結合の結合エネルギー3.6 eVよりも高い光子エネルギーに対応する波長において光脱離が観測された.これらの結果は,光脱離現象が,照射する光の波長(光子エネルギー),および試料の結合エネルギーに依存していることを示唆している.本研究では,真空紫外・極端紫外光による光脱離現象を解析し,それを応用した物質極表面の分析技術を確立することを目的にしている.これまでに水素分子や酸素分子,および窒素などの単純な分子ついての光脱離現象の詳細が報告されているが,複雑な分子構造を有する有機化合物については明らかにされていない.平成26年度は平成25年度に構築した光脱離質量分析装置を用いて,引き続き構造の似ているポリエチレンとポリ塩化ビニルについて実験を行った.ポリエチレン,ポリ塩化ビニル共に波長200 nm以下の真空紫外域において,光脱離による脱離種が検出された.ポチエチレンでは波長150 nmをピークとする質量数2の水素分子の脱離種が観測された.一方,ポリ塩化ビニルでは分子構造にC-H結合が含まれているにもかかわらず水素原子を含む脱離種は観測されず,塩素原子を含む脱離種が波長170 nm付近をピークとして検出された.これはポリ塩化ビニルの場合,C-H結合に比べ活性化エネルギーが低いC-Cl結合に真空紫外光子が選択的に作用したためだと考えられる.また構造内にポリ塩化ビニルとポリ塩化ビニリデンを含む共重合体を用いて光脱離分析を行ったところ,ポリ塩化ビニルの場合と比較して塩素を含む脱離種の信号が長波長側にシフトしており,構成する元素が同じであっても組成の違いにより脱離信号の波長依存性が異なることが観測された.これらの結果から,構成元素や組成等の僅かな差異によって検出される質量スペクトルの波長依存性が異なることがわかった.またサンプルによっては,測定を繰り返すことによってスペクトルに変化が生じることがわかった.これは測定する際の真空紫外光照射によってサンプルの表面状態が変化したためだと考えられる.本研究では,真空紫外・極端紫外光による光脱離現象を解析し,それを応用した物質極表面の分析技術を確立することを目的として研究を行った.これまでに複雑な稀有合を有する有機化合物の光脱離については,明らかにされていない.そこでレーザー生成プラズマ光源より放射される広帯域な紫外・真空紫外光を波長掃引し試料に照射することで光脱離を誘起し,その脱離種を四重極質量分析器を用いて検出できる装置を構築し,ポリマーの光脱離現象の観測を行った.分子構造が似ているポリエチレンとポリ塩化ビニルを試料として用いて,光脱離現象の照射波長依存性を測定した.両試料共に波長200 nm以下の真空紫外光を照射すると,それぞれ特徴的な質量スペクトルを観測することができた.ポリエチレンでは,波長150 nmをピークとする質量2の水素分子の脱離種が検出された.一方,ポリ塩化ビニルでは分子構造にC-Hが含まれているにもかかわらず水素原子を含む脱離種は検出されず,塩素原子を含む脱離種が波長170 nm付近をピークとして検出された.これは,ポリ塩化ビニルの場合,C-H結合に比べて活性化エネルギーが低いC-Cl結合に真空紫外光が選択的に作用したためだと考えられる.また構造内にポリ塩化ビニルとポリ塩化ビニリデンを含む共重合体の場合,ポリ塩化ビニルと比較して塩素を含む脱離種の信号のピーク

波長が長波長側にシフトしており,構成元素が同じであっても組成の違いにより波長依存性が異なることが観測された.構成元素や組成等の僅かな差異によって検出される質量スペクトルの波長依存性が異なることから,光脱離現象の表面分析技術への応用が期待できると考えられる.今後は,より多くの試料の定量的な測定が必要であると考えられる.レーザー生成アルゴンプラズマからの広帯域な真空紫外発光を利用した光脱離質量分析装置の開発を行った.分子構造が似ているポリエチレンとポリ塩化ビニル表面に波長選択した光を照射し光脱離の照射波長依存性を測定した.両サンプル共に200 nm以下の真空紫外光を照射すると,それぞれ異なる特徴的な質量スペクトルが検出された.実験結果より,光脱離は分子内の結合エネルギーや分子構造に依存していると考えられ,構成元素や組成等の僅かな差異によって検出されるスペクトルの波長依存性が異なることがわかった.前年度に引き続き有機化合物を試料として用いて真空紫外光による光脱離に関するデータの蓄積を行った.化合物を構成する元素や組成等の僅かな違いによっても検出される質量スペクトルの波長依存性に差異が現れることがわかった.この結果は光脱離現象が表面分析に応用可能である事を示唆している.また新たな結果として測定回数によるスペクトルの変化が観測された.レーザー工学今年度に引き続き有機化合物の光脱離現象を解明し,表面分析技術に応用するために引き続き光脱離に関するデータに蓄積を行っていく.今年度,新たに測定を繰り返すことによって得られる光脱離スペクトルが異なる結果が得られた.これは真空紫外光照射によってサンプルの表面状態が変化したと考えられるため,今後,他の分析技術等も用いて真空紫外光照射によってどのような現象が生じているのかを解明していく予定である.当該年度に得られた結果として,ポリ塩化ビニルの場合,分子内のC-C結合とC-Cl結合の結合エネルギーは,ぞれぞれ3.6 eVと3.5 eVほとんど等しいにもかかわらず,若干結合エネルギーの低い塩化物の脱離信号は非常に大きかったが,炭素を含む脱離種はほとんど観測されなかった.一方,ポリ塩化ビニルと似た分子構造を持つポリエチレンでは,炭素を含む脱離種の信号が観測されたが,ポリ塩化ビニルの塩化物の脱離信号よりも圧倒的に小さかった.これは,光脱離現象が分子内で選択的,もしくは共鳴的に生じていると考えられる.光脱離を表面分析技術に応用するために,光脱離に関するデータのさらなる蓄積が必要である.今後は測定対象を順次拡張しながら光脱離の実験を実施し,得られた結果を基としてデータベースの構築を行う.それを基に光化学反応過程の解析を進め,物質の表面状態,および化学結合状態に関してどのような情報が得られるのかを明確する.またX線光電子分光装置や原子間力顕微鏡等の既存の表面分析装置を用いて,光脱離前後の試料の表面状態を観察,および比較することで極端紫外光による脱離現象を理解するための一助とする.当該年度は,測定試料を現有の物を使用したため購入の必要がなかった.またガスプラズマを光源として用いて測定を行ったため,固体ターゲット媒質を購入しなかったため.次年度は測定対象を拡張していく予定であり,その購入費用として支出する予定である.
写像類群、Coxeter群、Artin群のコホモロジー

本研究では閉曲面の写像類群、Coxeter群とArtin群およびそれらに関連する群のコホモロジーを主な対象とした。成果としてCoxeter群に関しては(1)Coxeter群のp局所的ホモロジー群に対する消滅定理(2)有限Coxeter群の交代部分群のmod pコホモロジーに対する消滅定理を得た。Artin群に関しては(3)任意のArtin群の2次のmod 2ホモロジー群を完全に決定した。(2)と(3)はYe Liuとの共同研究である。最後にCoxeterカンドルの随伴群がCoxeter群Wの自由アーベル群による中心拡大かつWの交換子群と自由アーベル群の半直積の構造を併せ持つことを示した。本研究ではCoxeter群、Artin群、閉曲面の写像類群のコホモロジー、とくにそれらの整数係数コホモロジーとmod pコホモロジーを主な研究対象としている。本年度はとくにCoxeter群およびCoxeter群の交代部分群(alternating subgroup)と呼ばれる部分群の(コ)ホモロジーに焦点を当てた。まず、前年度に既に得られていたCoxeter群のp局所的(p-local)なホモロジー群に対する消滅定理を改良することに成功したので、結果を論文にまとめて学術雑誌に投稿した。ここでp局所的なホモロジーとは有理整数環の素数pにおける局所化を係数とするホモロジーを指す。次いで、有限Coxeter群の交代部分群のmod pコホモロジーに対する消滅定理を証明することができた。交代部分群は交代群の一般化であるが、Kleshchev-Nakano (2001)とBurichenko (2003)は独立に交代群のmod pコホモロジーの消滅定理を証明していた。本研究の結果は彼等の研究を著しく一般化したものであり、証明の手法も全く異なるので、彼らの結果の別証明を与えたことにもなる。さらに同様の消滅定理をある種の無限Coxeter群(アファインCoxeter群、ココンパクトな双曲的Coxeter群など)の交代部分群に対しても証明することができた。これらの結果を九州大学、東京大学、京都大学、バンコク(タイ)のKasetsart大学などで講演した。なお交代部分群に関する結果は現在論文に取り纏め中である。本研究ではCoxeter群、Artin群、向きづけられた閉曲面の写像類群のコホモロジー、とくに整数係数コホモロジーとmod pコホモロジーを主な研究対象としている。本年度はCoxeter群の交代部分群のmod pコホモロジー、Coxeterカンドルの随伴群(adjoint group)、Artin群の2次のmod 2ホモロジー群、Artin群上のfree crossed moduleに焦点を当て当てた。まず前年度に得られた有限Coxeter群の交代部分群に対するmod pコホモロジーの消滅定理をアフィンCoxeter群、ココンパクトな双曲的Coxeter群の交代部分群の場合に一般化し、応用としてCoxeter群の捻れ係数コホモロジーの消滅定理を得た(Ye Liuとの共同研究)。またLiu Yeとの共同研究で一般のArtin群のmod 2ホモロジーをHopfの定理を用いて完全に決定した。その系としてArtin群とSalvetti複体のmod 2ホモロジーが同型であることがわかった。この事実はArtin群のK(π,1)予想に対する肯定的な証拠となっている。Coxeter群の鏡映の全体にはカンドルと呼ばれる代数系の構造が入る(以下Coxeterカンドルと呼ぶ)。カンドルの随伴群は群の表示で定義されるのでその性質を調べるのは一般には難しいが、本研究ではCoxeterカンドルの付随群を群の拡大として二通りの方法で記述した。これは対称群の場合のAndruskiewitsch等の結果とEisermannの結果の著しい一般化に相当する。Huebschmannによりブレイド群はcrossed moduleとして一元生成であること、ブレイド群上の一元生成freecrossed moduleからの標準的な射の核がブレイド群の2次のホモロジーと同型であることが示されている。本研究ではHuebschmannの結果がArtin群でも成立することを示した。ねじれ係数コホモロジーは通常のコホモロジーに比べて著しく難しい研究対象だが、本研究の応用として重要な無限位数のCoxeter群のねじれ係数コホモロジーの消滅定理が得られた。また従来、Artin群の2次以上のホモロジーはK(π,1)予想が証明されているArtin群の場合しか計算できなかった。本研究ではK(π,1)予想の仮定なしに2次ホモロジーを決定することに成功しており、Artin群のホモロジーの研究における意義は大きい。さらにArtin群に関して得られた知見をCoxeterカンドルの付随群およびArtin群上のcrossed moduleの研究に応用することができた。これらの成果は当初の計画以上の進展と言えよう。一方で本研究のテーマの一つであったCoxeter群のホモロジー安定性はHepworthにより最近証明されてしまったが、総合すると概ね順調に進展していると考えられる。群のコホモロジーは群という代数的な対象をコホモロジーという位相幾何学に源を発する手法で研究する分野である。本研究ではCoxeter群、Artin群、向きづけられた閉曲面の写像類群という代数学的にも幾何学的にも重要な群のコホモロジー、とくに整数係数コホモロジーとmod pコホモロジーを主な研究対象としている。本年度はCoxeter群の交代部分群のmod p

コホモロジー、Artin群の2次のmod 2ホモロジー、Coxeterカンドルの随伴群(adjoint group)に焦点を当てた。まずYe Liuとの共同研究で得られた有限Coxeter群の交代部分群に対するmod pコホモロジーの消滅定理および有限Coxeter群の捻れ係数コホモロジーの消滅定理を論文にまとめ学術雑誌に投稿した。論文準備中に消滅定理をある種の無限Coxeter群の場合に一般化できることがわかったので論文の内容に加えた。またYe Liuとの共同研究で任意のArtin群の2次のmod 2ホモロジーを完全に決定していたが、さらに多くのArtin群の族の2次のmod 2ホモロジーがホモロジー安定性をもつことを証明した。これら二つの成果をあわせて論文にまとめて投稿した。最後に研究代表者はCoxeter群Wの鏡映の全体はカンドルと呼ばれる代数構造をもつ(以下Coxeterカンドルとよぶ)。本研究ではカンドルの随伴群が(1) Wの自由アーベル群による中心拡大(2) Wの交換子群と自由アーベル群の半直積の構造を併せ持つことを示していたが、その証明を改良し論文にまとめた。既にarXivに投稿済みである。本研究では閉曲面の写像類群、Coxeter群とArtin群およびそれらに関連する群のコホモロジーを主な対象とした。成果としてCoxeter群に関しては(1)Coxeter群のp局所的ホモロジー群に対する消滅定理(2)有限Coxeter群の交代部分群のmod pコホモロジーに対する消滅定理を得た。Artin群に関しては(3)任意のArtin群の2次のmod 2ホモロジー群を完全に決定した。(2)と(3)はYe Liuとの共同研究である。最後にCoxeterカンドルの随伴群がCoxeter群Wの自由アーベル群による中心拡大かつWの交換子群と自由アーベル群の半直積の構造を併せ持つことを示した。交代群のコホモロジーは対称群のコホモロジーに比べて難しい研究対象で、これまで得られている結果も少ない。そのため交代部分群のコホモロジーもCoxeter群のコホモロジーに比べて難しいだろうと考えていたが、予想に反して交代部分群に対する消滅定理を得られたのは、当初の計画以上の進展と言えよう。また新たな成果は得られてはいないものの、当初の計画通りホモロジー安定性に関する理解も深まった。一方で、特性類に関する研究は研究計画に比べてやや遅れているが、総合するとおおむね順調に進展していると言える。前年度に得られた結果のさらなる展開を目指す。具体的には(1) Artin群の2次の整数係数ホモロジー群と(2) Artin群上のfreecrossed moduleからArtin群への標準的な全射の核の表示に関する知見を得たい。(2)はHopfの定理をとおして(1)の解明に寄与する。さらに(3) Coxeterカンドルの2次のホモロジー群の決定したい。
放射光の特徴を利用した有機薄膜の定量的紫外光電子分光

CAMDにおいて有機薄膜専用装置を完成させ,ピロリルSAM′sの光電子の出射角Θ\依存性測定に成功した。測定スペクトルを,分子力学計算で推測した分子配列での計算スペクトルと比較することで,ピロリルSAM′sの表面官能基であるピロール環の配向に関する知見を得た。様々な有機薄庫の角度分解紫外光電子スペクトル(ARUPS)の強度解析を行い,分子配向,表面/界面電子状態,反応などについてこれまでにない知見が得られた。以下に代表的な結果を示す。Au(111)面上に真空蒸着法によりn-C_<44>H_<90>の単分子層を作成し,低速電子線回折(LEED)測定におい2x2様の回折パターンを得た。ARUPSの垂直放出スペクトルの励起光の入射角依存性を光電子放出の選択則に基づいて解析した結果,n-C_<44>H_<90>のトランスzig-zagchainを含む分子平面が基板平面にして平行になっていることが結論された。さらにARUPSスペクトルの放出角依存性を分子内バンド分散考慮して解析した結果と,IAC近似に基づくシミュレーション計算との比較およびLEEDの回折パターンから,n-C_<44>H_<90>分子の分子軸は基板であるAu(111)面のΓ-M方向に並んでおり、隣接するn-C_<44>H_<90>分子間の距離がAu(111)面の隣接原子間隔の2倍の長さに相当しているととが明らかになった。またn-C_<44>H_<90>/Au(111)界面電子状態に関する知見を得た。真空紫外(VUV)光照射により化学変化したPMMAのARUPSを測定し,光電子強度解析から、VUV光照射によるPMMA光化学反応生成物は,、主に炭素-炭素の2重結合が主鎖において,共役系をなしているvinylene構造をもつことがわかった。シンクロトロン放射光の特徴を用いた角度分解光電子分光法を中心として、高分子を含む種々の機能性有機薄膜,表面の分子配向・配列を定量的に決定し、同時にその電子状態に原因する化学的,物理的特性を解明する。これまで得られなかった定量的知見を得ることを目的に研究を行い以下の成果が得られた。(1)ルイジアナ州立大学放射光センター(CAMD)において、有機薄膜の研究を行える角度分解紫外光電子分光装置を製作し、完成させた。(2)上記装置を用いて、極めて複雑な系であるポリメチルメタクリレート薄膜の角度分解紫外光電子スペクトルを測定し、スペクトル強度の定量的解析により上記高分子の真空紫外光励起による光化学反応生成物の構造として、側差が消失し、主鎖中に2重結合が生成されることを初めて示した。本結果により、角度分解紫外光電子分光法が新たな化学分析手段として応用分野で有効であることを初めて具体的に示すものである。(3)スペクトルの強度解析法を米国側に移植するために、分子科学研究所においても共同実験とデータ解析を実施した。この過程の中で、塩化アルミニュームフタロシアニン超薄膜の光電子角度分布が温度に大きく依存することを見出した。CAMDにおいて有機薄膜専用装置を完成させ,ピロリルSAM'sの光電子の出射角eΘ\依存性測定に成功した。測定不ベクトルを,分子力学計算で推測した分子配列での計算スペクトルと比較することで,ビロリルSAM′sの表面官能基であるビロール環の配向に関する知見を得た。

様々な有機薄膜の角度分解紫外光電子スペクトル(ARUPS)の強度解析を行い,分子配向,表面/界面電子状態,反応などについてこれまでにない知見が得られた。以下に代表的な結果を示す。Au(111)面上に真空蒸着法によりn-C_<44>H_<90>の単分子層を作成し,低速電子線回折(LEED)測定おいて2x2様の回折パターンを得た。ARUPSの垂直放出スペクトルの励起光の入射角依存性を光電子放出の選択則に基づいて解析した結果,n-C_<44>H_<90>のトランスzig-zagchainを含む分子平面が基板平面に対して平行になっていることが結論された。さらにARUPSスペクトルの放出角依存性を分子内バンド分散効果を考慮して解析した結果と,IAC近似に基づくシミュレーション計算との比較およLEEDの回折パターンから,n-C_<44>H_<90>分子の分子軸は基板であるAu(111)面のF-M方向に並んでおり,隣接するn-C_<44>H_<90>分子間の距離がAu(111)面の隣接原子間隔の2倍の長さに相当していることが明らかになった。またn-C_<44>H_<90>/Au(111)界面電子状態に関する知見を得た。真空紫外(VUV)光照射により化学変化したPMMAのARUPSを測定し,光電子強度解析から,VUV光照射によるPMMA光化学反応生成物は,主に炭素-炭素の2重結合が主鎖において,共役系をなしているvinylene構造をもつことがわかった。
環境災害による避難・移住・帰還をめぐる被災者の生活保障と社会政策

東日本大震災以来の現在進行形の「環境災害」で被災者にのしかかる脆弱性の増幅の実態を明らかにし、1医療保障、2福祉的ケア(生きがいづくりと孤立防止等)、3居住保障(住宅確保政策等)、という生活再建に欠かせない課題について、発災後10年、20年が経過した災害の経緯から課題を逆照射し、問題解決の教訓を引き出すことを目的とした。その上で、現状の法制度(とくに災害対策基本法や災害救助法、被災者生活再建支援法)から漏れ落ちた点を洗い出し、課題解決の政策提言を行ってきた。本研究は,「環境災害」(大規模に被災者が居住地を追われる災害をこのように呼んでおく)による避難・移住・帰還をめぐって被災者の脆弱性を増幅しかねない「医療」「福祉」「居住」の3つの生活問題の分析から,被災者の生活保障のための制度的課題を明らかにすることを目的としている。平成27年度は,福島等で継続的に行ってきた定点観測の継続とともに,上記3つの問題軸を念頭にさまざまな「環境災害」を俯瞰的に情報収集して整理する作業を第一に行った。現地調査においては,震災5年を迎えた東日本大震災・原発災害とのアナロジーで比較検討すべきという考えから,4年5ヶ月の長期避難を強いられた三宅島の噴火災害を先に行うという順番の変更を行った(平成27年が三宅島噴火災害の避難指示解除から丸10年を迎えたという節目の年であったことも関係する)。三宅島では現地入りして,当時の避難政策を中心的に指揮した元財政課長(のちの元村長)から相当な時間を掛けたヒアリングを行い,アウトラインを把握した上で,当時の関係者への訪問や現地視察を行い,東日本大震災等の長期避難における課題について大きな示唆を得ることができた。28年度にも再度訪問を予定し,住民らへのヒアリングを継続する。また,島原についても,震災後20年以上が経過していることから,資料の散逸や当時の担当者の物故などが出ており,資料の収集とともに訪問を一度行った。この点は急ぐ必要性を一層感じた次第である。なお,研究の実績は,福島の定点観測を元にした論文(「原発避難と復興政策の狭間に揺れる被災者の生活問題」居住福祉学会編『居住福祉研究』19号に掲載),共著『原発災害はなぜ不均等な復興をもたらすのか』(ミネルヴァ書房)などに発表している。上述の通り,本研究申請の準備段階から行っていた継続的な調査が進み,順調にその成果も発表してきている。また,それを補完し,新たな視点を提供する事例として,今期から新たに加えた研究対象の調査が進み,そこから貴重な教訓や示唆を得ることができたことが大きい。第2年度にあたる平成28年度は、まずは原発震災の被害の継続する福島等の定点観測を継続し、政府の定めた避難指示一斉解除および区域外避難者に対する住宅補助の廃止が年度末に迫るなかで、避難者にふりかかる脆弱性(vulnerability)の実態を把握する調査を続けた。とくに福島の原発災害に関しては、いまだ数万人規模で県外避難を続ける被災者もおり、それらの被災者の実態を探るべく新潟県や山形県、広島県等に避難した方々のヒアリング調査も行ってきた。さらに、昨年度から実施している島原の噴火災害の調査において、その災害を機に生まれ、その後の各地の災害時に何度も繰り返し準用・創設された「災害基金制度」について重要な知見を得たが、それに関連して今年度から、参考となる事例として新潟中越地震の被災地の調査を一部加えることにした。新潟中越地震も住民帰還後10年を迎え、住民の生活再建や帰還政策に関してさまざまな検証が可能な時期となっていること、さらに「災害基金制度」については新潟県が地域の実情に合わせた柔軟な制度運用を実現して、住民の生活再建と地域コミュニティの復興においてきわめて重要な役割を果たしていることが確認されたからである。以上のような現地調査を行いながら、これまで収集してきた知見をもとに、研究成果の公表も進めている。福島・宮城の定点観測や各地の災害復興の知見をもとにした共編著(『岐路に立つ震災復興ー地域の再生か消滅か』東京大学出版会)の発行をはじめとして、災害復興にかかわる行政担当者を対象にした協議会での講演などで政策提言を行うとともに、一般に問題提起をし、批判を仰ぐ作業を続けている。次年度(29年度)が本研究の最終年度であり、これまで集約してきた各事例の知見を総合して研究報告をまとめ、公表し、政策提言に結びつけていくことが課題となる。現在進行形の被害が継続する福島・宮城などの東日本大震災の被災地の復興のあり方に関して、災害後10年、20年が経過した被災地の復興プロセスを検証することを通じて現在の課題を逆照射するという本研究の視角は、徐々に成果に結びつきつつある。おおよそこの研究の素材となり得る研究対象については、現地調査を含めた情報収集やヒアリング、資料渉猟および一次資料の発掘などを行うことができた(ただし、被災者の生活再建に関わる法制度の運用についてはまだまだ被災各地の知見の収集が必要であると考えている。さらに、今年度あらたに焦点を当てた「災害基金制度」については運用実態の調査は継続する必要がある)。また、上述の通り一定程度は研究成果としても発表し、提言を行う活動も少しずつ進んできており、「おおむね順調」との自己評価を行わせていただいた。