hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
膜リン脂質の分子運動を標的とした新規がん浸潤・転移阻害剤の開発に向けた基盤研究

生体膜を構成するリン脂質分子は、フリップ・フロップと呼ばれる脂質二分子膜を横切る反転運動を行いながら、二分子膜の内外で非対称に分布している。申請者は、フリップ・フロップの制御に関与するタンパク質複合体(リン脂質輸送分子ATP8A1とその制御分子mROS3/CDC50A)の発現が低下すると、細胞運動能の低下が見られることを明らかにし、形質膜リン脂質の挙動が細胞運動の制御に重要な役割を担っていることを見出した。本研究は、リン脂質フリップ・フロップによる細胞運動制御のメカニズムの解明とともに、フリップ・フロップを阻害する化合物を検索し、新規の細胞運動阻害剤の同定を目的としている。ATP8A1およびmROS3/CDC50Aの発現抑制は、形質膜におけるリン脂質、特にホスファチジルエタノールアミン(PE)の細胞内へのフリップ・フロップ輸送が減少していた。また、PE結合プローブで形質膜表面のPEをトラップすると細胞運動の阻害が観察されたことから、細胞運動の制御には形質膜PEの配向性の制御が関与することが示唆された。初年度に引き続き、フリッパーゼ複合体がどのような分子機構を介して細胞運動の制御に関与しているか、またPEの関与について検討した。さらに、フリップ・フロップ活性の測定法およびフリップ・フロップ阻害剤の検索法を検討した。ATP8A1は細胞運動時には先導端に局在しており、一方、形質膜表層のPEは細胞後ろ側に多く露出していたことから、細胞前方では細胞後方に比べてフリップ・フロップによるPEの内向き輸送が盛んに行われていることが推測された。また、PE結合フロープで処理した細胞では、葉状仮足においてアクチン骨格の分布に異常がみられた。以上の結果から、プリッパーゼ複合体が形質膜PEの配向性変化を介して、先導端におけるアクチン骨格の再編を制御して細胞運動制御に関与していることが示唆された。申請者は、フリップ・フロップの制御に関与するタンパク質複合体(リン脂質輸送分子ATP8A1とその制御分子mROS3/CDC50A)が細胞運動の制御に重要な役割を担っていることを見出した。本研究では、リン脂質フリップ・フロップによる細胞運動制御のメカニズムの解明とともに、フリップ・フロップを阻害する有機化合物および天然物小分子化合物を検索し、新規の細胞運動阻害剤の同定を目的とする。ATP8A1またはmROS3/CDC50Aの発現を抑制すると細胞の運動能が低下し、ホスファチジルエタノールアミン(PE)の細胞内へのフリップ・フロップ輸送が減少した。リン脂質結合プローブによるトラップ実験では、PE結合プローブで処理した場合にのみ細胞運動の阻害が観察された。一方、ATP8A1は、細胞運動時に先導端に強く局在してアクチンと共局在し、ATP8A1発現抑制細胞では、葉状仮足でのアクチン骨格制御に関わる低分子量Gタンパク質Rac1およびArf6の形質膜への局在化の減少がみられた。また、PE結合プローブ処理により葉状仮足におけるアクチン骨格の異常が観察された。以上の結果から、ATP8A1とmROS3/CDC50Aからなる複合体が、フリップ・フロップによる形質膜PEの配向性変化を介して、先導端におけるアクチン骨格の再編を制御し、細胞運動制御に関与している可能性が考えられた。
遊園地・宝塚新温泉における設備更新の過程と形成された娯楽空間の変遷に関する研究

平成18年度は、宝塚新温泉を模倣したと伝えられている地方の遊園地の調査を中心に行った。事前に関連資料を収集するとともに、現地へ赴き、絵葉書やリーフレット類を含む、現地に残る資料の渉猟、地域の史家や当時を記憶する関係者(利用者、経営者の家族など)からの聞き取りを行うなどした。とくに、小林一三を介するなど直接的に宝塚新温泉の影響を受けている別府の旧ケーブル遊園(現ワンダー・ラクテンチ)と鶴見園(閉園)、また、大規模に開発された花巻温泉遊園地(現花巻温泉株式会社)に関しては、開設当初からの資料を含む多くの情報を得られ、各施設の設備や催し物の変遷、利用者の様子を知ることができた。そして、これら施設には、宝塚新温泉に類似する部分を備えつつも、後発でありながら、旧来の遊園地に見られる遊興的な部分や物見遊山の場としての側面を強く維持していくという両義性を確認できた。こうしたことから、翻って、宝塚新温泉が創造し、次第に洗練させた空間の先鋭性を史的に位置づけられた。なお、花巻温泉遊園地については、その地方の文化的な拠点として、当時の都市近郊に見出された様々な空間(郊外住宅、行楽地、迎賓の場、自然との共生の場・・)が、結果として同一の敷地内に重ねあわされていたことが分かり、都市文化史上、極めて重要な事例と捉えることができた。また、本年度になってから新規に集めた資料とこれまでに集めたものを整理し、分析を行った。宝塚新温泉も開設当初は、同時代の他の遊園地と同様に遊興的な部分が少なくなく、徐々に健全性を強く意識して学園的な遊園地を目指したが、そうしたことをより正確に跡付けることができた。そして戦後の新温泉も、そうしたコンセプトを引き継ぎ、科学や学術に関わる活動やイベントを展開することを通して隆盛していた様子等を見ることができた。阪急学園池田文庫(戦前当時は宝塚文芸図書館)が、戦前期を中心に新聞記事に掲載された宝塚新温泉ならびに宝塚歌劇関連記事のスクラップ集を通覧し、施設や設備について触れているものを抽出した。ここで宝塚歌劇の記事に注意したのは、当初から、遊園地・宝塚新温泉の主要な娯楽として位置づけられていたためである。ここで得られたデータならびに、書籍、宝塚歌劇団の機関誌にあたる雑誌『歌劇』をはじめとする逐次刊行物からの情報を加味し、まずは、現存する建築物として、昭和6年に建設された宝塚文芸図書館、ならびに昭和10年に竣工した宝塚公会堂の建設経緯、使用方法等について整理することができた。その他にも、更新について、年代や前後関係が不明であった設備について、数多くの知見を得ることが出来た。また、宝塚新温泉の建築物を設計・施工した、株式会社大林組ならびに株式会社竹中工務店に所蔵される建築図書ほかの資料を閲覧したところ、未公開の図面が少なくないことが判明した。これらの資料から、改修される以前のデザインのあり方等について、新規の知見を得ることが出来た。特に、上記した公会堂については、設計者および施工者が不詳とされていたが、今回の調査で、竹中工務店により設計・施工されたことが明かとなった。また、当時の宝塚新温泉の類縁施設、造園関連の資料、主導者である阪急電鉄と小林一三に関わる書籍類を収集した。これらから、当該施設の設備について、評価を与える情報を得ることが出来た。竹中工務店歴史資料展示室において、『社報』等の社内向け逐次刊行物等の資料について通覧し、同社が関わった宝塚新温泉関連の物件の担当者や、彼らのその他の担当物件、経歴などについて知ることが出来た。そのほか、宝塚少女歌劇団の機関誌『歌劇』をはじめとする、新温泉関連の資料の渉猟を昨年度に引き続き行った。これら資料を用いて、現存する旧宝塚音楽学校(建設当初は宝塚公会堂)についての建設経緯やそのデザインについて論稿を纏めた。ここでは、宝塚新温泉と竹中工務店の関連や、当該建物のデザインの特徴と竹中設計部におけるデザイン手法の関連を考察した。また、この建物は、宝塚新温泉の提唱するモダンな暮らしを享受する有閑子女の社交施設の拠点として、新温泉内部に用意されたものであった。そして、当時は、遊園地で主要な娯楽であった少女歌劇のファンが集うためのスペースとしてこうした施設が建設される需要が高いことが背景にあったこと、また、当時の小林一三が学園のような遊園地を目指しており、この方針の一環で建設された可能性の高いこと等を指摘した。宝塚新温泉の類縁施設として、岩手県花巻、ならびに大分県別府その他に開設された複数の遊園地や娯楽を主体とした温泉場についての資料を収集することができた。花巻では、花巻温泉それ自体が遊園地として開発されたもので、現在も同じ会社の経営になる。また、別府は、ケーブル遊園地、鶴見園、浜脇高等温泉など、宝塚に倣ったモダンな娯楽施設が複数存在した先進地であった。資料の収集は未だ充分といえないが、概観する限り、こうした諸施設は、宝塚を模倣している一方、宝塚が否定した要素も積極的に活用しており、質の異なる側面を持つ施設であった様子がうかがうことができた。

とくに、小林一三を介するなど直接的に宝塚新温泉の影響を受けている別府の旧ケーブル遊園(現ワンダー・ラクテンチ)と鶴見園(閉園)、また、大規模に開発された花巻温泉遊園地(現花巻温泉株式会社)に関しては、開設当初からの資料を含む多くの情報を得られ、各施設の設備や催し物の変遷、利用者の様子を知ることができた。そして、これら施設には、宝塚新温泉に類似する部分を備えつつも、後発でありながら、旧来の遊園地に見られる遊興的な部分や物見遊山の場としての側面を強く維持していくという両義性を確認できた。こうしたことから、翻って、宝塚新温泉が創造し、次第に洗練させた空間の先鋭性を史的に位置づけられた。なお、花巻温泉遊園地については、その地方の文化的な拠点として、当時の都市近郊に見出された様々な空間(郊外住宅、行楽地、迎賓の場、自然との共生の場・・)が、結果として同一の敷地内に重ねあわされていたことが分かり、都市文化史上、極めて重要な事例と捉えることができた。また、本年度になってから新規に集めた資料とこれまでに集めたものを整理し、分析を行った。宝塚新温泉も開設当初は、同時代の他の遊園地と同様に遊興的な部分が少なくなく、徐々に健全性を強く意識して学園的な遊園地を目指したが、そうしたことをより正確に跡付けることができた。そして戦後の新温泉も、そうしたコンセプトを引き継ぎ、科学や学術に関わる活動やイベントを展開することを通して隆盛していた様子等を見ることができた。
福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する比較研究

本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造については、移民の失業に及ぼす影響を検討したところ、輸出指向の強い自動車、電子部品の製造業の集積地域であるほど、移民の失業率が高いことが分かった。本年度は、研究の初年度であることから、研究のセットアップを中心に、以下を行った。第1に、データ分析に必要な理論枠組み、仮説の構築を行った。そのために、先行研究の検討を行った。第2に、スウェーデンにおける移民、難民の受け入れの文脈を考察するために、スウェーデンの移民問題を専門とする研究者の助力を得て、スウェーデンでインタビュー調査を行った。主として、地方自治体で、移民・難民の支援を行う行政職員や地方自治体による統合プログラムを受講・修了した移民、難民を対象に、インタビューを行った。インタビューと並行して、スウェーデンの移民・難民受け入れに関する行政資料の提供も受けた。第3に、海外の研究協力者の助力を得て、スウェーデンのウメオ大学で、関連する研究について報告し、あわせて、日本、スウェーデン、アメリカの移民の3か国比較について、研究協力者と研究のための打ち合わせを、同大学で実施した。第4に、分析に必要な日本の国勢調査データの申請を、総務省統計局に行った。そして、データを受領後は、統計分析に必要な統計データの整備作業を行った。第5に、データの整備作業と並行して、国勢調査データを用いた予備的分析、記述統計を作成することで、2010年の日本での移民・外国人の世帯、社会経済的地位の動向について、把握することを務めた。インタビュー調査では、移民・難民を対象に行われている公的なスウェーデン語教育や職業紹介事業、職業訓練プログラムについて、担当する行政職員から説明を受け、実際に、そうしたプログラムを受講する人々と話をすることができた。移民・難民を対象とする統合プログラムには、その国の社会保障や福祉政策の在り方が、非常に大きな影響をおよぼしていることが、先行研究により指摘されているが、インタビューや資料収集の結果は、そうした先行研究の知見を支持するものでもあった。本研究の申請時に提出した研究計画に従って、本年度は研究を遂行することができたからである。計画時に今年度実施することを想定していた、先行研究の検討、分析枠組みと仮説の構築は、想定通りの規模で、今年度実施することができた。そして、本研究は国際比較の側面を有するため、スウェーデンにおける移民受け入れの文脈に関する現地調査を行うと、計画書にも明記したが、実際に本年度は、そうした計画を、研究協力者の助力を得て、着実に実施することができた。分析に必要な日本の国勢調査データを、総務省統計局に申請し、データの受領後は、分析の前段階に必要な統計データの整備と、予備的な分析、記述統計の作成などを実施した。本年度は、今回の研究プロジェクトの2年目にあたる。本年度は、日本の国勢調査のマイクロデータを用いた本格的な分析を行った。そして、海外共同研究者と協力して、日本、アメリカ、スウェーデンにおける移民の3か国比較研究の分析も行った。5月と8月には、シンガポールとスイスで開催された国際社会学会の社会階層部会の大会で、分析結果の中間報告を行った。8月のスイスの大会では、移民の失業の地域間格差をマルチレベル分析を用いて明らかにした。地域を特徴づける変数として、産業構造と移民コミュニティを変数として指標化し、その検証を行った。また、8月には日本で、アメリカとスウェーデンの海外共同研究者を招いて、移民に関する国際ワークショップを上智大学で開催し、私たちの移民の3か国比較に関する共同研究の中間報告を行った。そして、3か国比較の分析について研究打ち合わせを行った。移民の3か国比較については、分析結果を確定させ、現在、学術雑誌に投稿するための論文を執筆している。また、日本だけのデータを用いた詳細な分析も進め、論文執筆を行っている。また、8月末にスイスで開催された国際社会学会の社会階層部会の大会の後、スウェーデンのマルメ市に立ち寄り、海外の共同研究者を訪問し、近年のスウェーデンにおける移民受け入れの動向について、専門的知識の提供を受けた。また、彼女が所属するマルメ大学のMalmo Institute for Migration, Diversity and Welfareを訪問し、同研究所に所属する研究員から専門的知識の提供を受けた。11月には、予備的な調査として、ブラジルのサンパウロ人文科学研究所を訪問し、経済危機以降にブラジルに戻った日系人の動向やブラジルの日系人コミュニティの動向について、インタビュー調査を行った。これらのインタビューは、量的結果を解釈するための補足資料として活用する。この科研費を申請するために書いた研究計画書通りに、研究を着実に遂行している。2年目は、日本側の国勢調査データを総務省統計局から借りて、本格的なデータ分析を行っている。3か国比較についても、海外共同研究者と頻繁にスカイプを用いたミーティングを行い、また、上智大学に来てもらって、研究打ち合わせとワークショップでの研究報告を行うことで、着実に研究を前進させている。日本国内の詳細な地域間比較の分析についても、研究の中間報告を国際社会学会の階層部会で行い、多くのコメントやフィードバックを得た。現在は、他の研究者からのコメントを参考に、さらに詳細な再分析を行い、論文執筆を行っている。

2017年度は、研究プロジェクトの最終年度にあたるため、国勢調査を始めとする公的統計や静岡県で実施された外国人調査のデータを用いて、分析を進め、研究成果のとりまとめを行った。福祉レジーム、地域の産業構造と移民の社会階層に関する研究を進めるために、以下の研究を実施した。第1に、地域の産業構造と社会階層とのかかわりを検討するために、2010年の国勢調査データを用いて分析を行った。具体的には、失業を従属変数とし、地域の産業構造や移民コミュニティを独立変数とするマルチレベル・ロジット・モデルを実行し、先行研究によって導出された仮説の検証を行った。第2に、福祉レジームをめぐる制度のあり方が、移民の階層構造にどのような影響を及ぼしているかを明らかにするために、移民女性の労働市場参加について、日本、アメリカ、スウェーデンの移民女性を対象とする国際比較研究を行った。これらは、アメリカ、スウェーデンの研究者との間で、国際的な共同研究を組織し、実施した。第3に、移民の社会階層や地域の産業構造、労働市場の諸制度の影響を異なる視角から検討するために、移民の住居が、かれらの労働市場における地位や階層とどのような関わりを有するかを明らかにする研究を行った。これらの研究は、様々な国際学会(American Sociological Association, International Conference on Social Development and Structural Change, International Workshop of Researching Home and Migrationなど)や海外の大学における招待講演などで報告を行い、国際的な水準でのチェックを受けた。また、これらの研究成果を論文として英語で執筆し、海外の著名な学術雑誌に投稿した。本研究は、日本に特有な福祉レジームと日本国内の地域によって異なる産業構造が、移民の労働市場での地位にどのような影響を及ぼすかを明らかにすることを目指した。福祉レジームの効果については、アメリカ、スウェーデン、日本の3カ国比較を行うことで、移民女性の労働市場参加が、その国の福祉レジーム(日本の場合は男性稼ぎ主を重視する家族主義レジーム)に大きく左右されることが明らかになった。日本国内の地域の産業構造については、移民の失業に及ぼす影響を検討したところ、輸出指向の強い自動車、電子部品の製造業の集積地域であるほど、移民の失業率が高いことが分かった。2015年度に進めた研究内容を前提に、今後も研究計画に明記した内容をもとに、着実に研究を進めていく予定である。2016年度は、本研究プロジェクトの2年目にあたる年であり、日本の国勢調査データ、スウェーデンのRegistration Record、アメリカのPublic Use Microdata Samplesを用いた本格的なデータ分析を実施する。必要に応じて、スウェーデンに出張し、分析結果の考察、解釈に必要な資料収集を行う。
中国東北地方の悪性腫瘍の発癌要因の学術調査

中国東北地方の悪性腫瘍の発癌要因の学術調査として、藩陽の中国医科大学病理学教室で診断された鼻の悪性リンパ腫を検討した。この悪性リンパ腫の大多数はEpsten-Barr virus(EBV)感染を示す鼻型NK/T細胞性リンパ腫であった。このリンパ腫は細胞毒性顆粒(TIA-1)とCD56が陽性であり、それに加えてCD3εが陽性であるとされるが、その大多数はNK/T細胞が陽性であるとされるLAT-1が陰性であった。また、このリンパ腫は壊死傾向を示すことから、このリンパ腫細胞の細胞死を免疫組織化学的に検索すると、細胞死の亢進を反映してスカベンジャー受容体(CD204)陽性マクロファージが多く介在し、抗cleaved caspase-3抗体で標識されるアポトーシスは僅かであり、抗beclin-1抗体の酵素処理超高感度染色で標識される自己貧食細胞死が顕著であった。2001年から7年間に診断された134例余りの鼻の悪性リンパ腫を検討したところ、鼻腔でEBV感染を示す多数の鼻型NK/T細胞性リンパ腫と少数のB細胞性リンパ腫の咽頭に対して有意な発病が観察される一方、少数の微小扁平上皮癌では、鼻腔ではEBV感染を示さない癌が、咽頭ではEBV感染を示す癌が発生していた。また、この地方では、皮膚での鼻型NK/T細胞性リンパ腫の発症は観察されずに、CD30陽性皮膚原発リンパ増殖病変の多発が示唆された。これらの所見は、中国東北地方での鼻と咽頭の悪性腫瘍の発生に、EBV感染以外にAozasaらが報告している殺虫剤等の外来因子の関与が示唆されると共に、EBV感染・再活性化と外来因子の暴露状況と鼻腔と咽頭で異なる炎症環境とそこに出現する特異な糖とその糖を認識するNK/T細胞の浸潤が鼻腔と咽頭で異なる悪性腫瘍の発生状況を招いていることが示唆された。今後、これらの因子の検索を進める必要がある。1)中国の鼻NK/T細胞性リンパ腫の検索は、中国医科大学で診断困難例の含めた症例の収集を継続した一方、分子病理学的検索(遺伝子の解析は青笹克之(大阪大学・教授)の"アジアの鼻悪性リンパ腫の海外学術調査"で行われ、その研究倫理申請は大阪大学で承認)を行った。4)鼻NK/T細胞性リンパ腫の細胞起源を検討する為に、幹細胞のマーカーであるCD34、CD117、CD133の超高感度免疫染色による組織中の幹細胞の同定の可能性を検討した。その結果、胃底腺粘膜上皮の幹細胞と早期の増殖分化細胞の免疫組織学的同定が可能であることが判明した。上記の確立した免疫組織学的apoptosisと幹細胞の検討方法を来年度鼻NK/T細胞性リンパ腫検索に導入の予定である。5)中国の皮膚リンパ腫が臨床的に疑われた21例の検討を行った。鼻NK/T細胞性リンパ腫に関連した症例がなく、CD30陽性皮膚リンパ増殖性病変とされる症例を多く認めた。また、特異なEBV陽性B細胞性リンパ腫1例も認めた。1.中国の鼻NK/T細胞性リンパ腫における細胞増殖、幹細胞との関係、細胞死の検索方法を、臨床研究の倫理審査を受けて、担癌胃の正常粘膜・非担癌胃の生検標本の免疫組織

化学にて模索した結果、Ki67抗原による増殖細胞の標識、CD117により組織幹細胞の標識、cleaved caspase-3によるapoptosis細胞の標識、beclin-1による自己貪食・自己貪食細胞死の超高感度標識が有用な方法であることが判明した。2.鼻NK/T細胞性リンパ腫における壊死病変を、上記の方法と過酸化物受容体陽性マクロファージ(CD204陽性)の標識により検討し、CD204陽性マクロファージの多さに対して、cleavedcaspase-3で標識されるapoptosisは少なく、beclin-1の超高感度染色で鼻NK細胞性リンパ腫細胞が標識され、鼻NK/T細胞性リンパ腫では自己貪食の亢進が示唆された。3.T細胞受容体(TCR)の膜貫通型アダプター蛋白(LAT)の発現を鼻NK細胞性リンパ腫で検討して、その発現は細胞質CD3発現と同様のものであることが示唆された。4.2001年からの約5年間に、中国医科大学大学附属病院(中国、瀋陽)で鼻咽頭部の腫瘍として病理生検された599例の中に、鼻咽頭癌は456例、NK/T細胞リンパ腫は84例、B細胞リンパ腫は35例、リンパ腫細胞を確認できなかったのは19例、免疫組織化学的検索なしは5例であった。NK/T細胞リンパ腫の25例とB細胞リンパ腫の17例に観察された上皮は、3例と2例で高度異型を、4例と3例で軽度異型を示し、NK/T細胞リンパ腫とB細胞リンパ腫の背景の上皮の異形成の出現頻度に明らかな差が見られなかった。5.中国の皮膚リンパ腫14例の検索を行い、NK/T細胞性ないし細胞傷害性T細胞性リンパ腫は少なく、CD30陽性皮膚原発リンパ増殖病変が多いことが示唆された。1)鼻NK/T細胞性リンパ腫(nNKTL)における癌幹細胞の検討する為の正常の幹細胞の形質と云われているABCG2,CD133,Oct3/4,Nanogの病理組織標本切片での抗原回復免疫染色の方法を確立した。3)2001年から2006年8月までの6年間に、中国医科大学の外科病理学診断記録では、752例の鼻咽頭部の病変が生検ないし切除され、2.4%の異型上皮病変と72.8%の上咽頭癌を含む79.9%が上皮性病変であり、12.9%のNK/T細胞性腫瘍を含むリンパ腫が18.0%で、診断不能例が2.1%であった。上咽頭癌の3分の1の症例で、リンパ球反応が見られたが、その詳細は不明であった。
心筋焼灼術後の興奮伝播過程の変化が心筋活動電位持続時間に及ぼす影響の研究

カテーテルアブレーション(ABL)前および後1週間のWPW症候群におけるQRST isointegral map(QRST map)およびactivation-recovery interval(ARI)の変化をANOVAを用い比較し体表面上の再分極特性の変化を統計学的に検討した。さらに、12誘導心電図(ECG)およびベクトル心電図(VCG)におけるQRST値のABL前および後1週間の変化についてもANOVAを用い比較検討した。また、イヌを用い興奮伝播過程変化後の体表面上におけるactivation time(AT)とARIの相関関係の変化を検討した。左側副伝導路群のQRST mapではABL前に背部に異常高値領域が右前胸部に異常低値が分布した。右側副伝導路群ではABL前に胸部上方に異常高値領域が右胸部下方に異常低値が分布した。ABL後1週間連日の検討においてはこれらの異常値を呈した領域でのみQRST値は直線的に正常化しABL5日目にABL前値に比し有意差を認めたが他の部位ではQRST値の有意な変化は認められなかった。ECG・VCGにおいても同様な所見が認められた。ABL後における体表面ARIの変化の検討では、QRST mapにおいてABL前に異常値が認められた領域でABL後1日目に比し1週間目にARIは有意に短縮し、これらの部位で活動電位持続時間がABL後徐々に短縮することが示唆された。しかし、ABL前にQRSTの異常値が認められなかった領域のARIは有意な変化を示さなかった。以上のごとく、WPW症候群では体表面上の特定の部位において再分極特性の異常が存在しこの異常は活動電位持続時間が早期興奮部位近傍で延長していることが一因であること、また、この異常はABL後1週間は直線的に正常化することが示唆された。
光ヘテロダイン原子間力顕微鏡による固体熱物性のナノスケールイメージングの研究

本研究は、固体熱物性の空間的分布をナノスケールで画像化できる光学ヘテロダイン原子間力顕微鏡を開発することを目的とした。試料表面においてレーザー照射により光熱的に励起された超音波振動(周波数100MHz以下)の振幅および位相を、ナノメートルの横空間分解能で2次元画像化する。これにより試料表面および表面下の熱的な性質についてのナノメートル空間分解能測定を可能にする。以下に示すようにして光ヘテロダイン原子間力顕微鏡を構築した。SiN透明カンチレバーを持つ原子間力顕微鏡のカンチレバー支持部に圧電素子をとりつけ、カンチレバーを周波数ω_1=11MHzにて振動させる。探針による試料表面の観察部位にω_1近傍の周波数ω_2で変調された赤外光を照射し試料表面に周期的な熱振動を励起する。試料表面は試料の局所的熱物性を反映してω_2による膨張収縮を繰り返す。試料探針間相互作用の試料探針間距離に対する非線形性により、カンチレバーの平均変位はω_1-ω_2の振動数で変化する。この変化の振幅と位相を原子間力顕微鏡の光てこ検出部を用いて検出し画像化する。試料としてSi基板上にCr薄膜(膜厚100nm)およびSiO_2/Cr薄膜(膜厚150nm/100nm)を作製したものを用いた。これらは同一基板上にμmスケールのモザイク状に形成されている。試料表面層は同一膜厚のCr層で覆われているので、表面から100nm深さまでの機械的な性質は試料表面の場所によらないようになっている。この試料についての光ヘテロダイン顕微鏡による観測を行った。試料表面下のSiO_2層の有無による熱物性の違いを反映して、位相像に大きなコントラストが得られた。1次元熱拡散モデルに基づいてこのコントラストを半定量的に解析した。これらの結果により光ヘテロダイン顕微鏡が試料表面下の局所的熱物性を画像化する有力な手段であることが示された。光ヘテロダイン顕微鏡を、励起周波数11MHzにおいて動作させ、表面下に埋め込まれている構造をnmの横分解能で画像化できることを確認した。試料として、Si基板上にCrを100nm蒸着した薄膜および、Si/Crの間に厚さ150nmのSiO_2層が埋め込まれている1次元ナノ構造をこのようにして作成した。Si上に直径2μmのポリスチレン球を適当な間隔で置き、その上に高周波スパッタリング法によってSiO_2層を製膜する。ポリスチレン球を洗浄によって除去し、その後にCrを真空蒸着することで、Cr表面下にSiO_2が埋め込まれた構造を作成した。この試料について、光ヘテロダイン顕微鏡によって振幅および位相像を得た。SiO_2が埋め込まれている領域とSiO_2が存在しない領域を比較すると、振幅には顕著な変化がみられなかったが、位相については40°という大きなコントラストを得た。また、これが光照射によって生じた熱膨張信号であることを確認するために、光ではなく超音波トランスデューサを用いて振動を試料に励起して、同様にSiO_2が埋め込まれている領域とSiO_2が存在しない領域を比較した。この実験では位相、振幅ともに顕著な変化がみられなかった。以上の結果から、光ヘテロダイン顕微鏡を用いて表面下の構造を画像化することができることを実験的に明らかにした。このコントラストを定量的に理解するために熱波の1次元伝播モデルに各層の材質を考慮して、断続光によって周期的に加熱された場合における温度分布を計算し、この温度分布から熱膨張の大きさを見積もった。その結果、振幅のコントラストについては実験と計算がよい一致を示したが、位相については計算よりも実験の方が大きい数値になった。さらに、高配向グラファイト、GaAs/AlGaAs半導体超格子、CPUチップを試料として光ヘテロダイン顕微鏡像を得、これらについての表面下の構造を画像化することに成功した。

この試料についての光ヘテロダイン顕微鏡による観測を行った。試料表面下のSiO_2層の有無による熱物性の違いを反映して、位相像に大きなコントラストが得られた。1次元熱拡散モデルに基づいてこのコントラストを半定量的に解析した。これらの結果により光ヘテロダイン顕微鏡が試料表面下の局所的熱物性を画像化する有力な手段であることが示された。
研究の発展経緯を考慮した論文検索・提供方式の研究

本研究では学術文献を単純なキーワード検索などより低コストで検索するために,論文間の様々な関係を利用した高度な検索方法を開発することを目的としている.そのための手法としてデータマイニングの手法を用いて論文間のアソシエーションルールを発見し,そのルールと参照関係から研究の発展経緯を抽出する"リサーチマイニング手法"を提案している.本年度はまず,Web上で広く利用されている文献情報サイトであるDBLPの全データを対象にし,大規模な書誌情報データの効率の良い管理/格納方法を検討し,次に提案手法であるリサーチマイニング手法の効率化,高速化を検討し,昨年度の試作ツールの改良改善を行った.データの蓄積量に比例して抽出される発展経緯も増加するため,その処理方法や表示方法の検討を行った.特に発展経緯の数が増加した場合に,クラスタ化による抽象化表示は重要であるため,クラスタ化のアルゴリズムに関して検討を行った.さらに,研究者間の関係を文献情報等から抽出した多種類の関係を用いてネットワーク化し,研究者間の新たな関係や論文を発見することを目的としたシステムを提案し,その中で提案手法により抽出された発展経緯を利用する方法を提案した.提案手法によって抽出された研究の発展経緯の関係は単なる共引用関係ではないため,抽出される数が少ないものの,適切に論文間での発展経緯を表現することから,研究者間の関係を表現する接続としても利用できることがわかった.また,研究者間の関係を利用することで,論文の検索に役立つ情報をも与えることができたと考える.本研究では学術文献を単純なキーワード検索などより低コストで検索するために,論文間の様々な関係を利用した高度な検索方法を開発することを目的としている.そのための手法としてデータマイニングの手法を用いて論文間のアソシエーションルールを発見し,そのルールと参照関係から研究の発展経緯を抽出する"リサーチマイニング手法"を提案している.本年度は,Web上で広く利用されている文献データベースであるCiteSeerを利用して,検索キーワードに関連する論文とそれらの参照/被参照論文の情報を取得し,その情報に対して,リサーチマイニング手法を適用する実験を行うことで本手法の有効性を確認した.また,それらのデータに対し既存の書誌情報解析手法との比較実験を行い,リサーチマイニング手法の特徴の明確化し,その長所として,1)共引用分析と書誌結合に比べ,参照回数のばらつきに影響されない,2)論文の発展経緯ならびに論文の集合としての研究の発展経緯を抽出可能,といった点を明らかにした.また,本手法を利用した検索システムの実現に向けた研究として,提案手法で抽出された研究の発展経緯を,クラスタリングし,マクロな視点での発展経緯として表示するためのパラメータの影響度に関して調査し,その設定指針を明らかにした.さらに,提案手法で抽出される研究の発展経緯と,それぞれの論文やクラスタの情報とともに表示するシステムの試作を行い,研究の発展経緯を容易に利用できる基盤を構築した.実装したシステムは,リサーチマイニング手法によって抽出した研究の発展経緯の情報を持つサーバ部と,グラフ構造の表示ツールであるTouchGraphを用いて作成されたグラフ選択/表示クライアント部からなり,発展経緯や論文情報の表示機能のほかに,前述のクラスタリングのパラメータ設定指針に基づくパラメータ指定支援の機能も実装している.本研究では学術文献を単純なキーワード検索などより低コストで検索するために,論文間の様々な関係を利用した高度な検索方法を開発することを目的としている.そのための手法としてデータマイニングの手法を用いて論文間のアソシエーションルールを発見し,そのルールと参照関係から研究の発展経緯を抽出する"リサーチマイニング手法"を提案している.本年度はまず,Web上で広く利用されている文献情報サイトであるDBLPの全データを対象にし,大規模な書誌情報データの効率の良い管理/格納方法を検討し,次に提案手法であるリサーチマイニング手法の効率化,高速化を検討し,昨年度の試作ツールの改良改善を行った.データの蓄積量に比例して抽出される発展経緯も増加するため,その処理方法や表示方法の検討を行った.特に発展経緯の数が増加した場合に,クラスタ化による抽象化表示は重要であるため,クラスタ化のアルゴリズムに関して検討を行った.さらに,研究者間の関係を文献情報等から抽出した多種類の関係を用いてネットワーク化し,研究者間の新たな関係や論文を発見することを目的としたシステムを提案し,その中で提案手法により抽出された発展経緯を利用する方法を提案した.提案手法によって抽出された研究の発展経緯の関係は単なる共引用関係ではないため,抽出される数が少ないものの,適切に論文間での発展経緯を表現することから,研究者間の関係を表現する接続としても利用できることがわかった.また,研究者間の関係を利用することで,論文の検索に役立つ情報をも与えることができたと考える.
褐藻糖化海洋酵母の創出による効率的バイオエタノール生産

本研究は未利用資源である褐藻廃棄物から効率的にバイオエタノールを生産するため、褐藻糖化酵母を創出することを目的とした。酵母と酵素の活性温度を一致させるため、海洋低温菌由来のラミナラナーゼを探索し、相模湾由来のPseudoaltermonas haloplankitisLAを単離した。LAのラミナラナーゼPhLamは活性部位下流にX1, X2, X2の繰返し配列を持つ新奇酵素であり、活性発現にXが必要であった。PhLamを酵母Saccharomyces cerevisiaeで表層提示したところ、組換え酵母は褐藻ラミナランの分解活性を持ち、ラミナランから直接的にバイオエタノールを生産した。本研究は海洋低温菌の糖化酵素遺伝子を海洋酵母へ導入し褐藻原料から効率的バイオエタノール生産を行うことを目的とする。平成25年度の研究成果は1、2、3、4である。1相模湾由来のラミナラン資化細菌Pseudoalteromonas haloplannktis LA株から分泌型ラミナラン分解酵素Lamを精製した。Lamのアミノ酸配列を決定したところ、N-末端から1-25位にシグナルペプチド、37-337位に活性部位(約34.0 kDa)、下流の338-480位(X1)、481-655位(X2)、656-827位(X3)、828-886位(X4)は類似アミノ酸配列を保持する特異的な酵素であることがわかった。C-末端を解析している。2Lamの活性部位塩基に精製簡便化のためのHisタグ等を付与し、酵母Pichia pastoris発現ベクターpPIZαと結合して、Pichia宿主でクローニングした。形質転換したPichiaを培養すると、培養上層液に予想した37 kDaよりも大きい44 kDaのタンパク質を分泌していた。3褐藻原料を並行複発酵するために、糖化酵素を酵母Saccharomyces cerevisiae表層結合・発現させるためのベクターを作成した。インテグレーションベクターPGK40xにPromoter+Signal peptides+Tag+Lam+Inker+Anchor proteinを導入して、酵母での発現を検討している。4モズク加工廃水・湘南海岸・房総半島海岸から、フコイダン含有培地上に海洋細菌741株を単離した。全細菌中からフコイダン分解活性を持つ細菌2株を単離した。これらはCellulophaga lytica, Halomonas sp.であった。本研究は褐藻の糖化酵素遺伝子を海洋酵母でクローニングし、組み換え酵母を用いて、褐藻原料からの効率的バイオエタノール生産を行うことを最終目的とする。平成24年度は、1褐藻ラミナランからのバイオエタノール生産を行うために、海洋低温菌由来ラミナラナーゼ酵素の精製、酵素遺伝子の大腸菌・酵母宿主でのクローニングと発現を試みた。2褐藻フコイダンからのバイオエタノール生産を行うために、海洋低温菌由来フコイダナーゼ酵素の精製を試みた。3フコイダンの分解単糖であるフコースは発酵性酵母の研究報告が無く、新奇発酵の単離を目標とした。平成24年度の研究成果として、1相模湾表層から海洋低温菌をスクリーニングした。その中からラミナラン資化細菌としてPseudoalteromonas haloplannktis LA株を単離した。LA株から分泌型ラミナラナーゼ(45kDa)を精製した。本酵素のアミノ酸配列を決定した。本酵素のcDNA(2.5kbp)を合成して、PCR増幅してプラスミドに連結して、大腸菌宿主でクローニングした。組換え大腸菌の超音波破壊液を電気泳動したが、抽出液にラミナラナーゼ活性が無く、酵素タンパク質の存在も確認されなかった。2千葉沿岸から海洋細菌2,111株を単離した。フコイダン資化活性を持つ細菌16株を選抜した。細菌の培養上層液と菌体抽出液にフコイダン分解活性が見出された。その中から高活性株としてF2, F3, F4, F10, F14の5株を選抜した。5株の遺伝子同定を行ったが、データにノイズが有り、単離菌となっていないことがわかった。共生細菌の可能性を示唆した。3三陸沿岸から海洋酵母を単離した。その中からフコース資化・発酵酵母を単離した。現在解析中である。化石燃料消費に伴う地球温暖化や日本における原発事故の問題から、再生エネルギー開発に拍車がかかっている。とりわけガソリン代替燃料としてのバイオエタノール生産は実用化が拡大されているが、原料供給と価格面で問題を残している。本研究は未利用資源である褐藻廃棄物から効率的にバイオエタノールを生産するため、褐藻体内のラミナラン糖化酵母を創出することを目的とした。

褐藻の糖化と発酵の温度を一致させるため、海洋低温菌由来のラミナラナーゼを探索し、相模湾由来のPseudoalteromonas haloplanktis LAを単離した。LA株のラミナラナーゼPhLamは活性部位(CD)の分子量34.0MDaで、CDの下流に多糖類結合部位(CBM)と判断されるX1, X2, X3の繰り返し配列を持つ新奇酵素であった。PhLamはラミナランを分解して、酵母が発酵可能なグルコースを生成することがわかった。PhLamを酵母Saccharomyces cerevisiaeでクローニングして、細胞表層提示を行った。CDを持つ組換え酵母は細胞表層にラミナラナーゼ活性を持たないが、CD+CBM(X1X3)を持つ組換え酵母は細胞表層にラミナラナーゼ活性を有しており、褐藻糖化酵母を創出することができた。一般酵母はラミナランを発酵することはできないが、褐藻糖化酵母はラミナランを発酵してバイオエタノールを生産した。今後は創出した褐藻糖化酵母のバイオエタノール生産の安定化と更なる効率化が課題である。環境微生物化学1ラミナラン資化細菌の単離・同定、ラミナラン分解酵素Lamの精製・アミノ酸配列決定を行い、本酵素がX1X4の繰り返しアミノ酸を持つ酵素であることが判明した。ところがC-末端配列の決定が困難で、この実験に時間を費やして、解析している。2Lamの活性部位を大腸菌宿主でクローニングし、形質転換した大腸菌を培養したところ、培養上層液の発現タンパク質を電気泳動にて確認することができなかった。また大腸菌抽出液および培養上層液にラミナランン分解活性を見出すことができなかった。cDNAの塩基配列の再チェック、より活性の高いプロモーターの接続などで対応を検討したが、いずれの実験も不成功であり、この実験に時間を費やした。酵素タンパク質が大腸菌内で正しくフォールディングできていない可能性が高いと考えられたため、Lam活性部位をPichia宿主でクローニングしたところ、培養上層液にタンパク質の発現を確認することができた。424年度にスクリーニングしたフコイダン分解菌は高活性を持つ株の単離ができず、この実験に時間を費やした。25年度の新たなフコイダン分解菌を単離・同定して対応した。1ラミナラナーゼ資化細菌の単離、同定、ラミナラナーゼの精製(45kDa)、ラミナラナーゼのアミノ酸配列決定までは、24年度の前半までに順調に進展した。ところが、ラミナラナーゼのcDNAを合成し、ラミナラナーゼ構造遺伝子を大腸菌でクローニングしたところ、ラミナラナーゼ酵素タンパク質(45kDa)は電気泳動にて確認することができなかった。また大腸菌抽出液および培養上層液にラミナラナーゼ酵素活性を見出すことができなった。従って、現段階では海洋低温菌ラミナラナーゼ構造遺伝子の大腸菌宿主内での発現を確認できていないため、当該遺伝子の酵母宿主内でのクローニング実験も行っていない。詳しい原因は明らかではないが、酵素タンパク質が大腸菌内で正しくフォールディングできていない可能性が高いと考えられた。現在、cDNAの塩基配列の再チェック、より活性の高いプロモーターの接続などで対応を検討している。2フコイダン資化活性を持つ細菌16株を選抜した。
超高齢社会における「協議会型アプローチ」による居住支援

本研究は、超高齢コミュニティに対応した高齢者の安定居住を支える手法として、住宅・保健福祉医療・地域等による協議体制を基にした連携を「協議会型アプローチ」と定義し、その有効性や限界、新たな手法の提案等をめざしている。3年度目となる平成30年度は、前々年度に全国153自治体の住宅部局と福祉部局を対象に実施したアンケート調査「住宅・福祉等の連携による居住支援に関する調査」の追加集計を行い、同一自治体における自治体住宅部局と福祉部局の連携に対する取組み方・意識、公営住宅政策をめぐるや取組みの分析や、居住支援協議会と他の連携施策の関係に関する分析を行い、学会(日本建築学会・日本福祉のまちづくり学会)で報告した。また、アンケート調査に協力いただいた自治体等の中から特徴的な取組みを行っている6自治体(3県(福島県、鹿児島県、熊本県)、3市(仙台市・福島市・調布市)を対象に、訪問によるインタビュー調査を実施した。調査では、各自治体の住宅政策の実態や課題、他部局との連携による政策の実施方法や「協議会型」と思われる事例等に関する情報を収集した。さらに、「協議会型アプローチ」に該当する5先進事例の実施主体(宮城県・東京都・神奈川県・熊本県・鹿児島県の公益法人・NPO法人等)を対象に事例の特徴や様々な機関との連携の実態・課題等をインタビュー調査により把握した。その他、韓国における居住貧困の実態や居住支援の実態を把握、研究の参考とした。これらの調査結果をもとに、自治体の居住政策としての多分野との連携体制の実態を整理・分類し、それぞれの特徴等について考察し、次年度、日本建築学会や日本福祉のまちづくり学会で報告する予定である。当初の予定通り、自治体を対象としたアンケート調査の集計分析結果を活かし、自治体や「協議会型アプローチ」事例を対象としたインタビュー調査を実施した。さらに、それら全体の分析方法について検討した。1.平成29年から実施している自治体を対象としたインタビュー調査のうち、未調査の地方や市町村における自治体調査を継続するとともに、それらのまとめや分析を行う。それにより、地域特性・住宅特性等によって求められる居住支援の特徴や実現方策についてさらに考察する。2.引き続き「協議会型アプローチ」に係る先進的な事例に関する実態把握を行う。調査対象は自治体アンケート調査やインタビュー調査(上記1.)で明らかになった取組み事例に関わる行政機関や民間の組織・団体等、その他、新たに入手した居住支援法人等の情報をもとに抽出する。調査では協議会の設置目的・位置づけ・運営主体・構成主体とそれぞれの役割、協議の場の特徴や協議事項・活動内容や今後の課題等を把握する。3.それらの結果をもとに、自治体居住政策としての協議会の類型化と各類型の特徴を把握し、「協議会型アプローチ」の特徴や課題等を把握する。上記成果については、順次、日本建築学会や日本福祉のまちづくり学会等で発表するとともに、先進事例などを含む公表用の報告書(冊子等)の作成を行う。初年度となる平成28年度は、まず、資料等をもとに、住宅・福祉等の連携による高齢者等の安定居住に資する居住支援の実態について把握した。高齢者を主たる対象としつつ、安定した居住を支援するための諸制度の変遷や現在の法制度などに関する資料を収集・整理した。同様に、障害者や生活困窮者などにも対象を広げ、居住支援をめぐる法制度について情報を収集、分析し、その結果を総説として雑誌に投稿した(平成29年5月刊)。また、高齢者等の住生活の安定や向上に資する住宅・福祉等の連携に基づく居住政策のあり方を検討するため、全国の自治体の住宅部局と高齢者福祉部局を対象に、アンケート調査「住宅・福祉等の連携による居住支援に関する調査」を実施した。本調査では、47都道府県・20政令指定都市・48中核市・23東京特別区等、その他県庁所在市や資料調査等により把握した事例実施自治体を加え、合計153自治体・各2部局(住宅部局・高齢者福祉部局)に計306票を配布し、計198票(住宅部局115票、高齢者福祉部局83票)の回収を得た(平成29年3月末時点)。調査項目は、各自治体の高齢者居住・住宅政策の実施状況や住宅・福祉施策の連携の実態、今後の連携に向けた意見等であり、行政外機関・団体等との連携の実態や、居住支援協議会や新しい総合事業の協議体の取組み状況、市町村の取組み状況(都道府県のみ)等も把握した。当初の予定通り、資料調査とアンケート調査を実施した。ただし、資料調査については、今後、法制度の改正が予定されていることから、継続して実施していく。また、アンケート調査は、実施時期が年度末になったが、当初計画より内容を拡充し、実施した。2年度目となる平成29年度は、前年度に全国153自治体の住宅部局と福祉部局を対象に実施したアンケート調査「住宅・福祉等の連携による居住支援に関する調査」の回収を継続し、合計153自治体のうち、住宅部局124票(81.0%)、福祉部局97票(63.4%)を得た。

その集計作業及び、分析作業をもとに、平成30年1月には一次集計をもとにした分析結果を調査対象自治体に送付した。この他、調査結果については、中間集計段階の分析結果を2編にまとめ、日本福祉のまちづくり学会大会に発表した。また、都市の種類や地域特性等による施策実施の実態や連携の考え方・手法の違いについて、住宅部局の調査結果をもとに分析した結果を大学紀要に発表した。さらに、アンケート調査に協力いただいた自治体の中から特徴的な取組みを行っている12自治体(7都県(東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県、愛知県、三重県、広島県)、3政令指定都市(京都市、神戸市、堺市)、2中核市(船橋市、豊中市)を対象に、訪問によるインタビュー調査を実施した。調査では、各自治体の住宅政策の実態や課題、他部局との連携による政策の実施方法や「協議会型」と思われる事例等に関する情報を収集した。また、先進的な「協議会型アプローチ」に該当する3つの事例についてインタビュー調査(公益法人・NPO法人等)を試行した。なお、前年度実施した諸制度の変遷や現在の法制度などに関する資料を収集・整理作業をもとに、結果を総説として雑誌に投稿した。自治体を対象としたアンケート調査の集計・分析と、自治体や「協議会型アプローチ」事例を対象としたインタビュー調査を実施した。インタビュー調査については、平成30年度に調査結果のまとめ・分析を行う予定である。本研究は、超高齢コミュニティに対応した高齢者の安定居住を支える手法として、住宅・保健福祉医療・地域等による協議体制を基にした連携を「協議会型アプローチ」と定義し、その有効性や限界、新たな手法の提案等をめざしている。3年度目となる平成30年度は、前々年度に全国153自治体の住宅部局と福祉部局を対象に実施したアンケート調査「住宅・福祉等の連携による居住支援に関する調査」の追加集計を行い、同一自治体における自治体住宅部局と福祉部局の連携に対する取組み方・意識、公営住宅政策をめぐるや取組みの分析や、居住支援協議会と他の連携施策の関係に関する分析を行い、学会(日本建築学会・日本福祉のまちづくり学会)で報告した。また、アンケート調査に協力いただいた自治体等の中から特徴的な取組みを行っている6自治体(3県(福島県、鹿児島県、熊本県)、3市(仙台市・福島市・調布市)を対象に、訪問によるインタビュー調査を実施した。さらに、「協議会型アプローチ」に該当する5先進事例の実施主体(宮城県・東京都・神奈川県・熊本県・鹿児島県の公益法人・NPO法人等)を対象に事例の特徴や様々な機関との連携の実態・課題等をインタビュー調査により把握した。その他、韓国における居住貧困の実態や居住支援の実態を把握、研究の参考とした。これらの調査結果をもとに、自治体の居住政策としての多分野との連携体制の実態を整理・分類し、それぞれの特徴等について考察し、次年度、日本建築学会や日本福祉のまちづくり学会で報告する予定である。当初の予定通り、自治体を対象としたアンケート調査の集計分析結果を活かし、自治体や「協議会型アプローチ」事例を対象としたインタビュー調査を実施した。さらに、それら全体の分析方法について検討した。
リジッド幾何とラングランズ関手性

私の研究テーマである局所ラングランズ関手性とは,非アルキメデス局所体上の簡約群の認容表現やGalois表現の間に種々の対応があるであろうという一連の予想であり,数論・代数幾何・表現論にまたがる大問題である.局所ラングランズ関手性に対しては様々なアプローチが存在するが,私は複素解析幾何の非アルキメデス類似であるリジッド幾何を用いた純局所的かつ幾何的な方法からこの問題に取り組んでいる.本年度は,GL(n)の局所ラングランズ対応を実現するリジッド幾何学的対象であるLubin-Tate空間について詳しい考察を行った.Lubin-Tate空間のエタールコホモロジーを通した局所ラングランズ対応は非可換Lubin-Tate理論の名で知られており,BoyerやHarris-Taylorらによって既に詳細な研究が行われているが,彼らの方法は志村多様体を用いた大域的手法であるため,純局所的な立場からLubin-Tate空間について再考することは意味がある.本年度に得た主な結果は,Lubin-Tate空間の中間次以外のコホモロジーとして得られるGL(n)の認容表現には超尖点表現が現れないという事実の純局所的な別証明である.この事実には既にFaltingsおよびBoyerによって志村多様体を用いた証明が与えられていたが,私の手法はより直接的かつ簡明である.同様のことはStrauchによっても考察されていたが,彼の手法ではリジッド空間のエタールコホモロジーの基礎理論に関してまだ証明されていないことを仮定する必要があるため,それと比較しても私の手法は優れているといえる.上記の結果を得た後は,Lubin-Tate空間よりも一般のRapoport-Zink空間(Lubin-Tate空間の自然な一般化であり,志村多様体の局所版と見ることもできる)に対して同様の主張を証明しようと試みた.前年度に得た,固有とは限らないリジッド空間のLefschetz跡公式と組み合わせることで,まずは基本的(basic)とは限らないアイソクリスタルに対応するRapoport-Zink空間のコホモロジーの交代和に超尖点表現が現れないことが証明できるのではないかと思い,研究を進めた.まだまとまった結果は出ていないが,このまま進めばうまくいくのではという手ごたえを感じている.私はリジッド空間のl進エタールコホモロジー論について研究を行っている。リジッド空間とは複素解析空間の非アルキメデス類似であり、そのエタールコホモロジーは局所ラングランズ関手性への応用という観点から見て極めて重要な研究対象である。今年度は、固有とは限らない準コンパクトリジッド空間のLefschetz跡公式についての研究に進展があった。Lefschetz跡公式とは、代数多様体やリジッド空間などの幾何学的対象に自己代数的対応があるとき、それがコホモロジーに引き起こす自己準同型のトレースの交代和と固定点の個数を関係づけるタイプの等式である。形式幾何学も代数化も用いない純リジッド幾何学的な手法によって、リジッド空間が滑らかであり、かつ自己代数的対応がコンパクト化の境界に固定点を有しない場合に所望の跡公式を得ることができた。現在はこの公式をRapoport-Zink空間などの興味深いリジッド空間のコホモロジーの計算に応用することを考えている。また、リジッドコホモロジーについても研究を行った。リジッドコホモロジーとは、リジッド幾何学を用いて定義される正標数の体上の代数多様体のp進コホモロジーである。リジッドコホモロジーは「正しい」コホモロジーでありl進コホモロジーと同様のよい性質を有していると期待されているが、まだ分かっていないことが多い。今年度私が考察したLefschetz跡公式もその一つである。私は、加藤氏・斎藤氏と類似の方法を用いることで、藤原氏の跡公式のリジッドコホモロジーにおける類似を滑らかなスキームの場合に証明することができた。これの応用として、l進コホモロジーの跡とp進コホモロジーの跡とを比較することでl進コホモロジーにおける代数的対応の作用のトレースの整数性を得ることができた。私の研究テーマである局所ラングランズ関手性とは,非アルキメデス局所体上の簡約群の認容表現やGalois表現の間に種々の対応があるであろうという一連の予想であり,数論・代数幾何・表現論にまたがる大問題である.局所ラングランズ関手性に対しては様々なアプローチが存在するが,私は複素解析幾何の非アルキメデス類似であるリジッド幾何を用いた純局所的かつ幾何的な方法からこの問題に取り組んでいる.本年度は,GL(n)の局所ラングランズ対応を実現するリジッド幾何学的対象であるLubin-Tate空間について詳しい考察を行った.Lubin-Tate空間のエタールコホモロジーを通した局所ラングランズ対応は非可換Lubin-Tate理論の名で知られており,BoyerやHarris-Taylorらによって既に詳細な研究が行われているが,彼らの方法は志村多様体を用いた大域的手法であるため,純局所的な立場からLubin-Tate空間について再考することは意味がある.