hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新規ＭＩＡ　ｇｅｎｅ　ｆａｍｉｌｙによる口腔癌の血管新生・リンパ管新生機構の解明

申請者らは口腔扁平上皮癌のリンパ管新生・血管新生因子としてmelanoma inhibitory activity (MIA)を見出した。近年、新規MIA gene familyとしてMIA2、TANGOが同定され、これらは、大腸癌、肝細胞癌、悪性黒色腫等では、いずれも腫瘍抑制的に作用する因子である。しかしながら悪性腫瘍におけるMIA gene familyの詳細な役割と機能はいまだ不明である。我々は口腔扁平上皮癌におけるTANGOとMIA2の役割を詳細に検討した。その結果、MIIA2、TANGOともに口腔扁平上皮癌では腫瘍促進的に作用することが明らかとなった。昨年に引き続いてMIA gene familyであるMIA2ならびにTANGOの口腔癌における機能解析を実施した。口腔癌細胞株と血管内皮細胞株およびリンパ管内皮細胞と共培養したところTANGOは血管・リンパ管新生を誘導し、その際にいくつかの血管・リンパ管新生が重要な役割を果しており、臨床検体の症例数を増やした検討でもTANGOは口腔癌において腫瘍促進的な働きをすることが明らかとなった。またintegrinがMIA2の受容体の役割を担っている可能性が見いだされた上に、MIA2は口腔癌においてVEGF familyを介した血管・リンパ管新生作用、MAPKないしJNKを介したアポトーシス調節作用を有しており、さらに腫瘍内のリンパ球浸潤を制御する可能性も示唆された。前年度にマイクロアレイによりピックアップされたMIA genefamily関連シグナルとなり得る可能性のある複数の候補についても検討したところ、いくつかは実際にMIA gene familyによって活性化ないしは抑制されており、臨床検体を用いたタンパク・遺伝子発現解析においても口腔癌の進展に密接に関与する可能性があることが強く示唆された。MIA gene familyならびにMIA genefamily関連シグナルをターゲットとした分子標的診断・治療の有用性が期待される。症例数を増やすと同時にin vitroおよびin vivoの系でさらなる詳細な機能解析を引き続き実施する予定である。MIA、MIA2、およびTANGOはいずれもMIA gene familyに属する分子である。前々年度ならびに前年度に得られた知見をもとに新たな検討を行った。その結果、TANGOはPDGFBやNeuropilin2を活性化することで口腔癌の腫瘍血管新生・リンパ管新生を促進させることが明らかとなった。またsiRNAによりTANGOをノックダウンした口腔癌細胞株と、血管内皮細胞株であるHUVEC細胞ないしリンパ管内皮細胞株であるHLMVEC細胞株を共培養したところ、内皮細胞への遊走能と接着能が抑制された。なおTANGOを強制発現させた口腔癌細胞株を用いて同様の系を組んで実験したところ、逆に内皮細胞との遊走能、接着能は亢進した。一方で、MIAならびにMIA2はともに主としてVEGF family、特にVEGF-A/-C/-Dを介した血管新生およびリンパ管新生を誘導した。さらにマイクロアレイによりMIA gene familyの下流シグナルを探索したところ、3者とも全く異なるシグナル伝達経路を有していることを見出した。また3つの因子の発現調節機構を解析したところ、あらたなMIA genefamily発現調節因子を同定することに成功した。そのうちのいくつかの因子について口腔癌材料によるタンパク・遺伝子発現解析を施行し、臨床病理学的因子との関連を統計学的に解析したところ、癌の進展・転移、および予後不良と相関することが明らかとなった。以上より、MIA gene familyはそれぞれ異なった機能を有していることを明らかにした。MIA gene familyを標的とした分子診断・治療の有用性が大いに期待される。今後も更なる検討を重ねて行きたいと考える。新規MIA gene familyとしてMIA2、TANGO、OTORが存在することが明らかとなり、OTORは蝸牛にのみ発現が限局されるが、MIA2、MIA3ともに大腸癌、悪性黒色腫において癌抑制的に作用する。しかしながらMIA2、TANGO、OTORの3遺伝子ともMIAと50%近い相同性を有しており、oncogeneとしての側面も期待される。新規MIA genefamilyについて口腔扁平上皮癌の臨床検体を用いた発現解析を行った。OTORは口腔扁平上皮癌には発現していなかったが、免疫組織化学的にMIA2とTANGOの発現を解析したところ、それぞれ口腔扁平上皮癌細胞の細胞質に発現が確認されたが、いずれも非癌部の口腔粘膜での発現は陰性か微弱であった。臨床病理学的因子との関連を統計学的に解析したところ、いずれも癌の進展ないしはリンパ節転移に関与しており、特にTANGOは口腔扁平上皮癌において血管新生・リンパ管新生数と有意な相関を認めた。凍結組織を用いたリアルタイムRT-PCRによるmRNA発現解析においても、非癌部の口腔粘膜と比較して口腔扁平上皮癌においてMIA2とTANGOの高い発現レベルが確認された。また口腔扁平上皮癌細胞株を用いた検討においてもMIA2とTANGOは腫瘍促進的に作用することが明らかとなった。

現在、MIA gene familyのシグナル伝達経路を明らかにするためにマイクロアレイを行っており、次年度以降はアレイの結果に基づいたMIA gene family関連シグナルの発現・機能解析を行い、口腔扁平上皮癌の診断・治療標的としての可能性を模索する予定である。前年度にマイクロアレイにより得られたMIA genefamily関連シグナルについての解析を行うと同時に、口腔癌におけるMIA2ならびにTANGOのさらなる詳細な機能を明らかにすることが出来ているので、比較的順調に進捗しているものと考える。2011年度は臨床検体を用いたMIA gene familyの発現解析を主として行う予定であったが、順調に進捗することが出来た。またMIA genefamily関連シグナルを明らかにするためのマイクロアレイについても満足いく結果が得られており、おおむね順調に研究が遂行されていると考えている。マイクロアレイによりピックアップされたMIA gene faamily関連シグナルに関して、口腔癌における詳細な発現解析および機能解析を引き続き行う予定である。またMIA genefamily関連シグナルの発現調節機構について、メチル化解析やマイクロRNA解析等を行いと考えている。マイクロアレイによりピックアップされたMIA genefamily関連シグナルの詳細な発現・機能解析を行い、あわせてそれらの因子が口腔扁平上皮癌の診断・治療標的となり得るかも解析する予定である。さらに実験動物を用いた検討も予定している。検体数ならびに細胞株を増やして引き続き詳細な検討を重ねる予定である。また口腔癌以外の腫瘍におけるMIA gene family関連シグナルの役割も明らかにしたいと考えている。さらに臨床検体数を増やして、MIA gene familyの口腔扁平上皮癌における役割を明らかにすると同時に、細胞株を用いたin vitroでの検討も引き続き継続予定である。またマイクロアレイにより得られたデータをもとにMIA genefamily関連シグナルの詳細な発現・機能解析を主として行うことを予定している。
DNAメチル化を介したプロポリスの歯周病予防効果

本研究では、プロポリスのもつ歯周病改善効果、特に細胞に対する生理活性作用の機序についてDNAメチル化という観点から検討することを目的とする。これまでに、プロポリスの歯周病改善効果のメカニズムについて歯周病原菌に対する抗菌作用機序の詳細は報告されているが、歯周組織や細胞に対するプロポリスの生理活性作用機序に関するものは少ない。特に、DNAメチル化に着目した研究は全く行われていない。また、プロポリスを用いた生理活性を検討する添加培養実験は23日程度の短期間のものが多いが、歯周病などの慢性疾患を対象とした場合は適切とは言い難かった。本年度は、ヒト歯根膜線維芽細胞(HPDLFs)に対し、プロポリスと歯周病原菌Porphyromonas gingivalis由来Lipopolysaccharide(LPS)を長期添加させた細胞サンプルを作成した。プロポリスの成分中で生理活性作用をもつと着目されているArtepillin Cを用いての細胞毒性試験を行い、長期培養を行う際の添加濃度を20 μM/mlに決定した。その後、HPDLFsに対しArtepillin C 20 μM/mlとLPS 10 μg/mlを培養液中に3日毎交互に添加・非添加を繰り返しながら1ヶ月間した。コントロールには、DEMSOと滅菌水を添加した。1ヶ月培養した細胞を観察したところ、細胞の死滅等も認められないため、遺伝子発現解析とDNAメチル化解析のためDNAおよびTotal RNAを抽出した。本研究の進捗状況は、当初の予定通り順調に進んでいる。今後の研究の推進方策については、当初の計画内容に変更なく進めていく予定である。これまでに作成した細胞サンプルを用いて、マイクロアレイによる遺伝子発現解析を行う。
作用素環論の低次元トポロジーへの応用

本年度は,(2+1)-次元位相的場の理論(以下,TQFT)の位相的性質を調べることに重点をおいて研究を行った.具体的には,TQFTが幾何学的量子化から得られるというAxelrod-della Pietra-Wittenの結果を参考にして,位相的性質を導くことを試みた.しかしながら,3次元多様体の位相不変量に関しては,コボルディズムを利用している以上,なかなか位相的な性質を導くことは困難であることがわかった.そこで,視点を変えて,3次元多様体をうまい具合(特異点がないように)にモース関数で切断して,その切断面である2次元閉曲面に複素構造を入れてリーマン面と思って,その上の平坦接続のなすモジュライ空間に着目した.このモジュライ空間上には自然なシンプレクティック形式が存在するので,それを用いて量子化をする.そこからうまく数値を作り出さなければならないのだが,まだうまくいっていないのが現状である.もし,適切な値を抽出できたならば,それを各切断面ごとに寄せ集めれば,3次元多様体の位相不変量を得ることができるはずであり,これがTQFTと整合性をもつものと考える.上記のアイディアを実現するためには,modular functorについてよく調べる必要があるのかもしれない.Modular functorからTQFTが得られることは知られている.一方,subfactorからTQFTを構成する際も実質的にはmodular functorを経由している.したがって,modular functorから意味のある位相幾何学的情報を取り出すことが今後の課題となる.本年度は研究目的の一つに掲げた「C^*-tensor category Mが退化したbraidingをもつ場合のTuraev-Viro-Ocneanu位相不変量を書き下すこと」に関して重点的に研究を行った.以下,その詳細について述べる.退化したセクターの集合Dは,それ自体symmetricなC^*-tensor categoryをなす.今の状況では,これは有限群の既約表現のなすC^*-tensor categoryとなっていることがDoplicher-Robertsの双対定理によりわかる.私は,泉正己(京都大)によるLongo-Rehrensubfactorの構造に関する研究にヒントを得て,群Gが可換群である場合にMのquantum double D(M)のorbifoldによる記述を得ることができた.PをMのminimal non-degenerate extensionとすると,D(M)はPとMugerのorbifold理論とを用いて巽せることを示した.上述の結果から,D(M)を用いたReshetikhin-Turaev位相不変量をPの絡み目の不変量を用いて記述することができた.この結果と河東-佐藤-和久井の結果(Turaev-Viro-Ocneanuはquantum doubleのReshetikhin-Turaevとなる)とを組み合わせると,Turaev-Viro-Ocneanu位相不変量は,Mの非退化な拡張Pによる絡み目の不変量の積の和で表されることが証明され,Ocneanuが主張した定理(証明は未だ出版されていない)の特殊な場合(Gが可換群の場合)を証明したことになる.後者の結果については,オーストリアErwin Schroedinger Instituteで夏に開催されたworkshop "Tensor categories in Mathematics and Physics"にて,講演発表をおこなった.本年度は,Longo-Rehren subfactorのorbifoldによる記述について,さらに一般的な状況(作用する群が非可換群の場合)について考察を行った.また,平行して,3次元多様体の位相不変量である,Turaev-Viro-Ocneanu不変量の位相的な性質を導き出すための枠組みとして,素粒子物理学におけるnon-linear σ-modelによる定式化を試みた.この研究は,本課題のもっとも重要なテーマへの基礎研究としての位置づけを担うものである.本年度は,(2+1)-次元位相的場の理論(以下,TQFT)の位相的性質を調べることに重点をおいて研究を行った.具体的には,TQFTが幾何学的量子化から得られるというAxelrod-della Pietra-Wittenの結果を参考にして,位相的性質を導くことを試みた.しかしながら,3次元多様体の位相不変量に関しては,コボルディズムを利用している以上,なかなか位相的な性質を導くことは困難であることがわかった.そこで,視点を変えて,3次元多様体をうまい具合(特異点がないように)にモース関数で切断して,その切断面である2次元閉曲面に複素構造を入れてリーマン面と思って,その上の平坦接続のなすモジュライ空間に着目した.このモジュライ空間上には自然なシンプレクティック形式が存在するので,それを用いて量子化をする.そこからうまく数値を作り出さなければならないのだが,まだうまくいっていないのが現状である.もし,適切な値を抽出できたならば,それを各切断面ごとに寄せ集めれば,3次元多様体の位相不変量を得ることができるはずであり,これがTQFTと整合性をもつものと考える.上記のアイディアを実現するためには,modular functorについてよく調べる必要があるのかもしれない.Modular functorからTQFTが得られることは知られている.一方,subfactorからTQFTを構成する際も実質的にはmodular functorを経由している.したがって,modular functorから意味のある位相幾何学的情報を取り出すことが今後の課題となる.
細胞増殖に対するエストロジェンの抑制作用に関する分子機構の解明

細胞増殖に対するエストロジェンの抑制作用のメカニズムを解明するために、ラット下垂体前葉初代培養細胞を実験モデルとして用いて、以下に示す実験を行った。1.エストロジェンによる細胞増殖抑制時の遺伝子発現を網羅的に解析し、エストロジェンの増殖抑制作用に伴って変化する遺伝子を同定する目的で、ラット下垂体前葉の無血清初代培養細胞に、対照群としてIGF-1(50ng/ml)を単独投与し、実験群にはIGF-1およびestradiol(1nM)を同時投与し、投与4時間後に培養細胞からtotal RNAを抽出し、これらの対照群と実験群の間でDNAマイクロアレイによる遺伝子発現解析を行った。その結果、estradiolの同時投与により、対照群に対して88個の遺伝子発現が減少し、79個の遺伝子発現が増加していた。これら発現量の変化した遺伝子は、細胞周期調節蛋白、成長因子、転写因子を含んでいた。また、DNAマイクロアレイの結果を確認するために、同様な方法で採取したtotal RNAを用いて、real time reverse transctiption (RT)-PCR法により、確認実験を行った。この結果、DNAマイクロアレイの結果と同様な遺伝子発現変化を確認した。2.エストロジェン投与による遺伝子発現変化の増殖刺激特異性を調べるために、非投与群、IGF-1単独投与群、estradiol単独投与群、IGF-1およびestradiol同時投与群を設け、得られたtotal RNAをreal time RT-PCR法によって解析した結果、IGF-1存在下でE2投与により発現量が変化した遺伝子の中には、IGF-1と相乗的に発現量が変化する遺伝子、独立して変化する遺伝子、及び拮抗して変化する遺伝子に分類されることが示された。これらの結果から、estradiol投与により発現量が変化した遺伝子の一部が、ラット下垂体前葉細胞(プロラクチン産生細胞)に対するestradiolの増殖抑制作用と関係していることが示唆された。
バイオチップ:人工神経パターンとのバイオ電子インターフェイス用新技術

脳神経細胞は、ニューロンやグリア細胞が複雑にネットワークを形成し、これによって高度な機能が発現維持されている。こうした神経細胞に作用する薬剤のスクリーニングには、細胞レベルで一度に多くの薬剤の効果を見ることが要求される。その為のコストを抑えながらのハイスループットスクリーニングを行うためには、集積化された神経細胞チップの作製が重要である。本研究では、神経細胞チップの作製ならびにそれを用いた神経活動電位の検出をおこなった。微細加工技術を用いて格子状に連なったPDMS(ポリジメチルシロキサン製の)マイクロ流路を作製し、そこに電極を挿入した64チャンネルの細胞応答測定システムを作製した。この際、PDMS表面と細胞とのインターフェイスについて検討し、本システムにおける最適な表面改質方法を、酵素プラズマ処理によるPDMS表面の酸化であると位置づけた。そして、ニワトリの胚から取り出した脳神経細胞を培養して神経ネットワークを形成させ、電気化学応答を測定した。その結果、良好に神経細胞のネットワークが形成され、約4週間に渡って、細胞応答が観察された。また、P19胚性癌腫細胞においても、同様な結果が得られた。この結果は、細胞ネットワークを基にしたデバイスの開発を可能にすると考えられた。
多重機能集積化による高活性ナノワクチンシステムの構築とがん免疫治療への展開

抗原キャリアのアジュバント機能を高めるために、Toll様受容体リガンド分子であるCpG-DNAをpH応答性高分子修飾リポソームに複合化させ、その複合化法が免疫誘導機能にどのような影響を与えるかを検討した。リポソーム作製時にCpG-DNA溶液を混合するPre-mix複合体とリポソームを予め作製してからCpG-DNA溶液を混合するPost-mix複合体を作製した。前年度までに、Post-mix複合体はPre-mix複合体よりもDCの共刺激分子(CD80)の発現を誘導する能力が高く、抗腫瘍効果も高いことを明らかにした。本年度はPost-mix複合体のDCへのCpG-DNAデリバリー機能を調べるために、Post-mix複合体をDCの培養液に加えてからの経過時間を変え、共焦点レーザー顕微鏡を用いて観察した。Post-mix添加30分後からリポソームとCpG-DNAが同時に取り込まれているような画像が得られた。これはPost-mix法で複合体を調製した場合、CpG-DNAがリポソームと複合化していることを示唆する結果である。抗原キャリアにアジュバント機能を付与するもう一つの方法として、生理活性多糖を主鎖とするpH応答性高分子を用いて、抗原の細胞質送達機能とアジュバント作用を併せ持つ多機能性多糖を設計した。カードランは、DCの細胞膜表面に発現する受容体Dectin-1と相互作用してDCを活性化させることが知られている。そこで、カードランにpH応答性基を導入し、pH応答性カードラン誘導体を合成した。pH応答性カードラン誘導体修飾リポソームはDCの細胞質内に抗原をデリバリーし、マウスに皮下投与すると脾細胞から強い抗原特異的なIFN-γ産生がみられた。以上の諸成果は細胞性免疫を誘導するための抗原キャリアには細胞質内デリバリー機能とアジュバント機能を付与することが重要であることを示唆している。28年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は抗原キャリアの樹状細胞(DC)活性化機能を高めるために、TLR9のリガンド分子であるCpG-DNAをpH応答性高分子修飾抗原キャリアに複合化させ、その複合化方法が免疫誘導機能にどのような影響を与えるか検討した。卵黄由来ホスファチジルコリン、pH応答性高分子、カチオン性脂質で構成されるリポソームにモデル抗原オボアルブミン(OVA)を封入し、抗原キャリアとして用いた。動的光散乱法により、これらの複合体の粒子径は約100 nmで、ゼータ電位は約ー60 mVであった。蛍光ラベルしたCpG-DNAを用いて複合体を作製し、マウス樹状細胞由来株DC2.4細胞に添加し、CpG-DNAの細胞内における局在を顕微鏡により観察した。その結果、CpG-DNA溶液単独では添加した大部分のCpG-DNAが細胞表面に局在していたが、複合体を用いるとCpG-DNAは細胞のエンドソーム/リソソームに局在することが明らかとなった。複合体で処理したDC2.4細胞のサイトカイン産生を調べるとPre-mixはPost-mix複合体よりも多量のIL-12の産生を誘導したが、共刺激分子(CD80)の発現はPost-mix複合体の方が高くなった。さらにE.G7-OVA腫瘍を形成させたマウスに複合体を免疫するとPost-mixはPre-mix複合体よりも強い抗腫瘍効果を示した。CpG-DNAがリポソーム内部に封入されるPre-mix複合体よりも、リポソーム表層に吸着したPost-mix複合体の方が、エンドソーム内のTLR9にCpG-DNAに効果的に送達し、CD80分子を高発現させることによって樹状細胞の細胞性免疫を誘導する能力を高めたものと考えられる。TLRリガンド分子であるCpG-DNAをナノワクチンシステムに複合化させ、樹状細胞の活性化機能と担がんマウスに対する治療効果を調べることで、細胞性免疫誘導に最適なナノワクチンの組成を細胞レベルと個体レベルで明らかにした。これらの成果について4件の学会発表を行い、現在学術論文としてまとめている。またCpG-DNA以外のTLRリガンド、Poly(I:C)を複合化させた場合の免疫誘導についても評価しており、樹状細胞活性化機能の強化について検討している。さらに免疫抑制状態解除機能を目指したSTAT3-siRNAデリバリーキャリアの調製について実験を行っており、一定の成果が得られている。

Post-mix添加30分後からリポソームとCpG-DNAが同時に取り込まれているような画像が得られた。これはPost-mix法で複合体を調製した場合、CpG-DNAがリポソームと複合化していることを示唆する結果である。抗原キャリアにアジュバント機能を付与するもう一つの方法として、生理活性多糖を主鎖とするpH応答性高分子を用いて、抗原の細胞質送達機能とアジュバント作用を併せ持つ多機能性多糖を設計した。カードランは、DCの細胞膜表面に発現する受容体Dectin-1と相互作用してDCを活性化させることが知られている。そこで、カードランにpH応答性基を導入し、pH応答性カードラン誘導体を合成した。pH応答性カードラン誘導体修飾リポソームはDCの細胞質内に抗原をデリバリーし、マウスに皮下投与すると脾細胞から強い抗原特異的なIFN-γ産生がみられた。以上の諸成果は細胞性免疫を誘導するための抗原キャリアには細胞質内デリバリー機能とアジュバント機能を付与することが重要であることを示唆している。本年度で得られた知見を基に、CpG-DNA以外のTLRリガンド、Poly(I:C)などをさらに集積化することによってナノワクチンシステムの免疫誘導機能の最大化を図る。また腫瘍中に存在する樹状細胞が発現している免疫抑制シグナル分子、STAT3に対するsiRNAをデリバリーできるナノキャリアを調製する。調製したナノキャリアで樹状細胞を処理し、STAT3 mRNA発現量をリアルタイム逆転写PCR法で評価することで、最もSTAT3ノックダウン効果が高いキャリアの調製法を明らかにする。以上の実験で個別に行ってきたCpG-DNA、Poly(I:C)、STAT3-siRNAデリバリーに関する知見を統合し、高活性なナノワクチンシステムの実現を目指す。28年度が最終年度であるため、記入しない。
木材の非破壊検査方法の検討と強度等級区分システムの確立に関する研究

研究の最終年度であるため成果の総括を行い、我が国の現状を踏まえ強度等級区分システムのいくつかの提案を行った。1.強度等級区分の基本となる非破壊検査方法として保証荷重試験法、曲げ振動法、応力波法、打撃音法、AE法、画像処理法などが検討され実験デ-タを基本にして強度等級区分としての適応の可能性を実用面での装置や運用の限界などを明らかにした。曲げ振動、打撃法を基本としたポ-タブルなヤング係数の計測器と現場への適応がまとめられた。各方法でのヤング係数の測定値は運用上の配慮が必要である。また各測定法は単独でなく、特長を生かした組合せで有効となると考えられる。2.構造用木材には含水率とそれに伴う寸法変化が問題になり、上記した計測方法もそれらの評価を受けている。製材比重から含水率の推定あるいは現場における重量計測のシステムの提案を行った。3.従来各試験機関で実施された実大試験の結果を集積し、目視等級による強度分布およびMOR-MOEの関係を基礎に強度等級区分の体系への適応を考慮し、信頼性評価の分析を行った。とくに、最近実施された市販実大平角材について曲げ性能試験から、目視等級区分との対応、打撃音法などの可能性を検討したが、前者の相関は低く、打撃音法は実用的な区分になりうることが認められた。4.新しい装置の開発と強度等級区分のシステム化における我が国の木材の強度的利用の実態を生産、供給流通、利用の場において分析した。現在ほとんど我が国では実態がない強度等級区分の技術的な形態をそのような背景から考慮すると諸外国の規格寸法の製材品やラミナを対象とした大量生産型とやや異なる方式が考えられた。とくに丸太階段での強度区分と樹幹内の強度分布を組合わせた木取り法による製造管理や製材の強度区分と乾燥の管理などを組合わせたシステムが提案された。それぞれ分担者による説明を要約すれば以下のようになる。(1)木材の非破壊検査方法については、小荷重載加法、曲げ振動法、応力波法、打撃音法、AE法、画像処理法等が考えられる。しかしこれらの非破壊検査方法はそれぞれに一長一短があり、どの方法がわが国の実状に適した方法であるか決めることはできない。また日本における製材の形状が、北米やオーストラリア、ニュージーランドに比べ多種にわたること、強度よりは化粧性を重んずる傾向があることなどから、いくつかの方法の組合せによらなければならない可能性も存在する。(2)ヒノキ、スギ等数種の樹種について、曲げヤング係数(MOE)、曲げ強度(MOR)、節径比等のデータを全国の試験場、大学から数千収集し、以下のようなことが分かった。〈1〉MORを推定する上で最良の説明因子はMOEである。しかしスギの心持ち材だけでは他の木材と異なる関係にあるらしいということ。〈2〉スギについてMOE、MORのおける地域特性の存在する。〈3〉このような全国レベルでのデータの収集は続けていかなければならない。(3)(1)、(2)よりわが国における木材の非破壊検査方法、強度等級区分システムはわが国の樹種、形状、流通等実状にあった、わが国独自の廉価な方法、システムが必要であり、このことは早期に実現させなければならない。(4)木材は生物材料であるため、他の材料に比べ含水率変化に伴う収縮・膨張が大きく、反りや割れを伴う。したがって木材を建築構造材として用いる場合、含水率の問題は避けては通れない問題である。

特に本研究における機械的等級区分を行うためには製材の形状を測定しなければならず、等級区分以後の収縮や狂いによる形状変化を考慮した強度等級区分システムを考えなければならない。研究の最終年度であるため成果の総括を行い、我が国の現状を踏まえ強度等級区分システムのいくつかの提案を行った。1.強度等級区分の基本となる非破壊検査方法として保証荷重試験法、曲げ振動法、応力波法、打撃音法、AE法、画像処理法などが検討され実験デ-タを基本にして強度等級区分としての適応の可能性と実用面での装置や運用の限界などを明らかにした。曲げ振動、打撃法を基本としたポ-タブルなヤング係数の計測器と現場への適応がまとめられた。各方法でのヤング係数の測定値は運用上の配慮が必要である。また各測定法は単独でなく、特長を生かした組合せで有効となると考えられる。2.構造用木材には含水率とそれに伴う寸法変化が問題になり、上記した計測方法もそれらの評価を受けている。製材比重から含水率の推定あるいは現場における重量計測のシステムの提案を行った。3.従来各試験機関で実施された実大試験の結果を集積し、目視等級による強度分布およびMOR-MOEの関係を基礎に強度等級区分の体系への適応を考慮し、信頼性評価の分析を行った。とくに、最近実施された市販実大平角材について曲げ性能試験から、目視等級区分との対応、打撃音法などの可能性を検討したが、前者の相関は低く、打撃音法は実用的な区分になりうることが認められた。4.新しい装置の開発と強度等級区分のシステム化における我が国の木材の強度的利用の実態を生産、供給流通、利用の場において分析した。現在ほとんど我が国では実態がない強度等級区分の技術的な形態をそのような背景から考慮すると諸外国の規格寸法の製材品やラミナを対象とした大量生産型とやや異なる方式が考えられた。とくに丸太段階での強度区分と樹幹内の強度分布を組合わせた木取り法による製造管理や製材の強度区分と乾燥の管理などを組合わせたシステムが提案された。
サブミクロン領域の弾塑性ひずみ測定によるマルテンサイトラスサイズの支配因子解明

本研究では,ラスマルテンサイトの組織サイズに大きな影響を及ぼすと考えられる周囲母相の塑性変形とラスマルテンサイト組織の関係を調査した結果,ラスマルテンサイト生成の形状歪は多くが母相の塑性変形によって緩和されて,不均一な歪場がマルテンサイト周囲に導入され,蓄積された歪場がその後のラスの成長を抑制することが明らかとなった.更に,変態前加工によって母相中に導入された転位によって,ラスサイズは変わらないものの,特定のバリアントのラスが母相中の転位組織上に優先生成・成長する一方で,同一バリアントのラスが集団で生成する傾向が弱まる結果,機械的性質に影響を及ぼすと考えられるバリアントサイズが減少するということを見出した.本研究では,ラスマルテンサイトの組織サイズに大きな影響を及ぼすと考えられる周囲母相の塑性変形とラスマルテンサイト組織の関係を調査した結果,ラスマルテンサイト生成の形状歪は多くが母相の塑性変形によって緩和されて,不均一な歪場がマルテンサイト周囲に導入され,蓄積された歪場がその後のラスの成長を抑制することが明らかとなった.更に,変態前加工によって母相中に導入された転位によって,ラスサイズは変わらないものの,特定のバリアントのラスが母相中の転位組織上に優先生成・成長する一方で,同一バリアントのラスが集団で生成する傾向が弱まる結果,機械的性質に影響を及ぼすと考えられるバリアントサイズが減少するということを見出した.H21年度は、高強度鋼に用いられる鉄鋼材料のマルテンサイト組織の組織サイズ支配因子を解明するために、マルテンサイト変態に伴う母相の塑性変形に注目し,組成勾配を有する試料において生成するマルテンサイト組織を調べることで,母相の塑性変形のし易さがマルテンサイト組織に及ぼす影響を調べた.更に走査型電子顕微鏡での電子線後方散乱回折法を用いた母相オーステナイト中の局所・弾塑性歪測定法および、マルテンサイト方位からの母相オーステナイト逆計算法を構築した。(1)FellNi,Fe-15Ni,Fe-23Ni合金に浸炭処理を施し,表面から内部へ炭素濃度の異なる試料におけるマルテンサイト組織を観察したところ,炭素を含んでいない内部では、ラスマルテンサイト組織を構成するブロックやパケットが粗大であるのに対して,炭素濃度が増加するにつれてブロックやパケットのサイズが小さくなることが明らかとなった.また,Ms点が室温付近のマルテンサイト組織は,Fe-23Ni合金ではバタフライマルテンサイト,Fe-11Ni合金では薄板状マルテンサイトであり,Ni量減少に伴う炭素濃度増加つまり母相強度増加によってマルテンサイトの形状が変化するという重要な知見を得た.(2)電子線後方散乱回折法を用いた歪測定により,バタフライマルテンサイト周囲ではオーステナイトの塑性変形により,大きな方位回転が生じており,バタフライマルテンサイト生成に伴う変態ひずみは,組成緩和されていることが示唆される結果が得られている.(3)マルテンサイト生成に伴う塑性変形を母相が残存しない鉄鋼材料で測定するために、マルテンサイト方位から局所的なオーステナイト母相方位を逆計算する手法を開発した。マルテンサイト/オーステナイト間の方位関係を厳密に考慮することで3度以内の精度で母相オーステナイトのマッピングが可能であることを確認した.H22年度は、母相中の塑性変形が高強度鋼に用いられる鉄鋼材料のマルテンサイト組織及ぼす影響を解明するために、マルテンサイト変態前に導入された母相中の歪に注目し,変態前加工(オースフォームが)マルテンサイト組織に及ぼす影響を調べた.更に,昨年構築したマルテンサイト方位からの母相オーステナイト逆計算法を用いて,オースフォームによるバリアント選択則を定量的に解明した.実験には,Fe-3Ni-1.5Mn-0.15C合金を用いて,973Kで1050%の熱間一軸圧縮変形を施し,ガス冷却することでオースフォームドマルテンサイトを得た.(1)オースフォームを施すことで,マルテンサイトブロックは微細化するが,圧縮軸に対しておよそ45度の角度をもったバリアントが優先的に生成する結果,パケットは逆に発達する.一方,個々のマルテンサイトラスの幅は変態前加工によってほとんど変わらない.(2)母相オーステナイトの方位と生成するマルテンサイトのバリアント方位の関係を調査したところ,10%のオースフォームでは,オーステナイトの優先すべり面を晶癖面とするバリアントが多く生成するのに対して,30%,50%オースフォーム材では,その中でも特定のバリアントが優先生成する.これは,オースフォームによってオーステナイト母相中に優先すべり面に沿ったマイクロバンドが発達し,マイクロバンドに沿ったバリアントの核生成・成長が他のバリアントよりも起こりやすいためと考えられる.
ローレベル追跡とハイレベル追跡を確率的枠組に統合したロバストな自動車の実時間追跡

自動車追跡技術は、それにより高度道路交通システム(ITS)の機能、例えば車両数・スピードの計測、車種の分類、交通渋滞・事故などの例外事象の検知などが監視映像を通して自動的に実現されうること、交通情報の提供、経路誘導、運転支援、自動運転の実現にも大きく貢献しうることから、近年注目されている。しかし、現状では追跡プロセスのロバスト性が低く、実用化のめどは立っていない。我々は、すでに交通監視映像における背景、物体、影を高精度に分類できるHMM(隠れマルコフ・モデル)に基づいた背景モデルを構築し、ポイント特徴の集合を追跡するローレベル追跡で検証してきた。本研究課題では、この背景モデルを用いたローベル追跡と、高次元空間における対象物体の変形を追跡可能なハイレベル追跡とを一つの確率的な枠組(Bayesの枠組)に統合し、日照条件の変動や対象物体の急な動きに適応できるロバストな自動車の実時間追跡手法を確立することを目指して研究を進めた。アプローチとしては、背景モデルに基づいたローレベル追跡によって得られた情報を、ハイレベル追跡において事後密度に関する補助的情報として組み込むことにより、ハイレベル追跡におけるサンプリング空間を限定する詳細な枠組みを検討し、提案した。これにより、ロバスト性向上と実時間追跡の両立が可能となった。また、その枠組みの下、ハイレベル・ローレベル追跡の一方または双方のロバスト性向上のための機構を提案・検証した。その上で、追跡プロセスの初期化、多物体の追跡といった、よりシステム化フェーズで問題となる事項について検討を進めた。本研究課題は、平成13年度と平成14年度の二年間にわたって実施し、その研究成果を一部学会論文誌、研究会、大会で発表した。本研究テーマにおいて本年度取り組んだ課題内容は、以下の2フェーズからなる。第一に、自動車追跡技術におけるロバスト性向上の主な障害は自動車の影であるという認識にもとづき、交通監視映像において、前景(自動車)、背景とともに自動車の影をもモデル化することが可能なHMMをベースとする領域分離手法を提案した。他のアプローチとは異なり、本提案手法では、パラメータ学習のためのデータを特別に用意する必要はない。隠れた状態ごとの観測分布関数を含む、未知のHMMパラメータはすべて、通常のビデオシーケンスから自動的に学習されるからである。ある位置の一つの小領域における時間ステップごとの観測値が、一つのHMMとしてモデル化される。そして、学習時には、近隣の領域の状態に関連なく独立にパラメータ学習がなされる。これに対し、分離を実行する状態見積もりアルゴリズムは、それぞれの小領域に対して、近傍領域の状態を考慮した分離を行う。このアルゴリズムは、過去の観測値にのみ基づいており軽快に動作するので、状態見積もりはリアルタイムに実行可能である。前景物体の時間的連続性の制約をモデル表現するため、状態遷移に制約を設けたHMMを採用した。このことは、ロバストな自動車検出に貢献している。状態見積もりにおける曖昧さは、観測値としての輝度値以外に、高周波領域のウェーブレット係数を第二観測値として導入することによって軽減した。実際に高速道路を撮影した映像を用いた実験では、本手法を用いることにより、リアルタイムに、かつ精度よく自動車を背景や影から分離できることが示された。第二に、前述の領域分離手法をローレベル追跡機として利用した基礎的な交通監視システムを試作した。HMMの前方状態見積もり手続きによって実現されたイメージ領域分離メカニズムによって、低廉なハードウェアでリアルタイム自動車追跡を可能とした。他の重要な特徴としては、移動する物体の影に対するロバスト性がある(交通や風によるカメラの振動に対するロバスト性もある)。本システムでは、現実世界における位置情報を得るために通常必要とされる正確なカリブレーションは必要ない。システムは、追跡対象エリアを通過する自動車の速度を、4つの対応する点を用いることによって計算する。これら4点の位置は、一般に道路標示によってあらかじめ得ることができる。実験では、車内の速度計の表示を真の自動車の速度と仮定し、追跡システムの計算値と比較したところ、システムの妥当性を検証できた。

提案したシステムでは、現在、自動車の速度と車線の情報を得ることができる。挑戦的な将来の課題としては、我々が開発したHMMベースの追跡部が出力するローレベル情報を、輪郭ベースのハイレベル追跡機構に、同一の確率的枠組みを用いて組み入れることである。自動車追跡技術は、それにより高度道路交通システム(ITS)の機能、例えば車両数・スピードの計測、車種の分類、交通渋滞・事故などの例外事象の検知などが監視映像を通して自動的に実現されうること、交通情報の提供、経路誘導、運転支援、自動運転の実現にも大きく貢献しうることから、近年注目されている。しかし、現状では追跡プロセスのロバスト性が低く、実用化のめどは立っていない。我々は、すでに交通監視映像における背景、物体、影を高精度に分類できるHMM(隠れマルコフ・モデル)に基づいた背景モデルを構築し、ポイント特徴の集合を追跡するローレベル追跡で検証してきた。本研究課題では、この背景モデルを用いたローレベル追跡と、高次元空間における対象物体の変形を追跡可能なハイレベル追跡とを一つの確率的な枠組(Bayesの枠組)に統合し、日照条件の変動や対象物体の急な動きに適応できるロバストな自動車の実時間追跡手法を確立することを目指して研究を進めた。アプローチとしては、背景モデルに基づいたローレベル追跡によって得られた情報を、ハイレベル追跡において事後密度に関する補助的情報として組み込むことにより、ハイレベル追跡におけるサンプリング空間を限定する詳細な枠組みを検討し、提案した。これにより、ロバスト性向上と実時間追跡の両立が可能となった。また、その枠組みの下、ハイレベル・ローレベル追跡の一方または双方のロバスト性向上のための機構を提案・検証した。その上で、追跡プロセスの初期化、多物体の追跡といった、よりシステム化フェーズで問題となる事項について検討を進めた。本研究課題は、平成13年度と平成14年度の二年間にわたって実施し、その研究成果を一部学会論文誌、研究会、大会で発表した。
自己骨髄細胞を利用したもやもや病に対する血管新生療法の開発

マウス脳梗塞モデル、および、ラット脊髄損傷モデルに骨髄間質細胞(bone marrow stromal cell; BMSC)を定位的に移植すると、BMSCが病変周囲に遊走して神経細胞特有の表現型を獲得するのみならず、神経細胞にのみ存在する受容体の機能を獲得して、脳梗塞や脊髄損傷周囲における受容体機能を改善させることを明らかとした。これらの結果は、それぞれJ Nucl Med誌(2006)、J Neurotrauma誌(2006)に掲載された。BMSCが神経細胞に分化する際の分子生物学的背景を明らかにする目的で、培養BMSCのマイクロアレイ解析を実施した。その結果、BMSCは神経細胞への分化誘導によって、その遺伝子表現型を変化させることが判明した。この結果はBrain Res誌(2006)に掲載された。BMSCが病変周囲に遊走するためには病変周囲で産生されるSDF-1、および、BMSCの膜表面に存在するSDF-1に特異的受容体であるCXCR4が必須の役割を果たしていることを、CXCR4ノックアウトマウスを用いた実験を実施することで明らかとした。現在、J Cereb Blood Flow Metab誌に投稿中である。BMSCと神経細胞の共培養実験系を確立した。この実験系を活用することにより、BMSCの一部が神経細胞そのものへ分化すること、一部は神経細胞と細胞融合することを初めて証明した。また、BMSCはBDNFやNGFの産生を増加させることで、glutamateに暴露された神経細胞を保護することも明らかとした。現在、Brain Res誌に投稿中である。びまん性脳損傷をシミュレートするラット脳損傷モデルを確立した。このモデルでは、脳MRIや免疫染色上、脳梁や側脳室に微小出血をきたし神経細胞の軸策が特異的に傷害される。水迷路試験を行なうと短期記憶障害が発生していることが判明した。現在、BMSCを定位的に移植してその治療効果を検討中である。ラット脊髄損傷モデルにおける軸索の損傷をMRIや免疫染色で正確にトレースする技術を確立した。現在、現在、BMSCを定位的に移植してその治療効果を検討中である。GFPトランスジェニック・マウスから骨髄間質細胞(BMSC)を採取してマウス脳梗塞あるいはラット脊髄損傷モデルに移植した。移植した細胞が脳や脊髄の中を病変部に向かって遊走する様子を動物が生きたままの状態で観察する実験系を確立した。J Neurotrauma誌(2005)に掲載された。移植されたBMSCが神経細胞に特異的に存在する受容体を保護するかどうかを、マウス脳梗塞モデル、ラット脊髄損傷モデルを用いてautoradiographyにより解析した。細胞移植が病変周囲における神経受容体を保持する役割を有していることが判明した。J Nucl Med誌(2006)に掲載された。さらにJ Neurotrauma誌に投稿中である。移植されたBMSCが神経回路網を再構築する様子を生体内で観察する目的で、MRIによるマウス脳梗塞モデル、ラット脊髄損傷モデルの画像化システムを確立した。移植されたBMSCが中枢神経内部で活発な細胞分裂を繰り返しながら生着することを明らかとした。Brain Res誌2005に掲載された。仔ラット脊髄スライスにBMSCを移植して長期間観察する実験系を確立した。BMSCが軸策伸長に寄与することを明らかとした。J Neurosurg誌に投稿中である。BMSCの神経細胞への分化メカニズムをDNAマイクロアレイにより解明した。Brain Res誌に受理されている。ラット脳凍結損傷モデル、脊髄半切モデルを用いて、細胞移植を促進するためのバイオ・マテリアルの開発を行なった。その結果、フィブリンが有用な素材となり得ることを明らかとした。現在、2編の論文を作成中である。中枢神経に移植されたBMSCが病変部に遊走するメカニズムをマウス脳梗塞モデルを用いて解明した。現在、Stroke誌に投稿中である。もやもや病の成人例では病期の進行がまれならず生じること、助成に高率に生じることを統計学的手法を用いて明らかにした。微小出血の有無について検索した。Stroke誌(2005)、Neuro MedChir (Tokyo)誌に掲載された。脳血流量が低下した病態はPETにより再分化して論じる必要があることを明らかにした。Stroke誌(2006)に掲載された。BMSCと神経細胞の共

培養実験系を確立した。この実験系を活用することにより、BMSCの一部が神経細胞そのものへ分化すること、一部は神経細胞と細胞融合することを初めて証明した。また、BMSCはBDNFやNGFの産生を増加させることで、glutamateに暴露された神経細胞を保護することも明らかとした。現在、Brain Res誌に投稿中である。びまん性脳損傷をシミュレートするラット脳損傷モデルを確立した。このモデルでは、脳MRIや免疫染色上、脳梁や側脳室に微小出血をきたし神経細胞の軸策が特異的に傷害される。水迷路試験を行なうと短期記憶障害が発生していることが判明した。現在、BMSCを定位的に移植してその治療効果を検討中である。ラット脊髄損傷モデルにおける軸索の損傷をMRIや免疫染色で正確にトレースする技術を確立した。現在、現在、BMSCを定位的に移植してその治療効果を検討中である。
大地震と洪水被害へのパキスタン民間団体の対応

近年、パキスタンでは、カシミール大地震(2005年)や大規模な洪水(2010年)が相次ぎ、大きな被害がもたらされた。これらの災害時に、パキスタンの多くのNGOが、国外の諸機関とも連携し、さまざまな支援活動を実施した。本研究では、パキスタン社会において、その存在意義を増しているNGOの平常時における活動、ならびに大規模災害の発生に際しての緊急支援活動について調査を行った。異文化理解という視点から、NGO活動の宗教的基盤(イスラームの価値観)についても聞き取りを行い、明らかにした。2013年1月に、カシミール地震の際に支援を行った団体ヒンマットを訪問した。Himmatというウルドゥー語の名前は、勇気を意味する。「人類への奉仕」をミッションとして掲げる。主要な活動は、1)Al-Ilm School (Shamsato)、2)Frogh-e-Ilm Scholarship、2)の孤児に対する奨学金、5)のイードに際しての貧者への援助などは、イスラーム系NGOの定番プログラムである。1)は、ペシャーワルにあるアフガン難民のための学校である。2000年にヒンマットが女子の小学校として立ち上げ、制服や教科書、文房具などを支給している。学校は順調に規模を拡大している。4)の救援活動に関して、2005年のカシミール地震についての資料を得られた。この地震によるパキスタンでの死者数は7万4,698人に達した。発災直後、ヒンマットはラホールの事務所を救援本部とし、コーディネーション、寄付、薬品、輸送、ボランティア、緊急救援などの担当委員会を作った。寄付金で物資を購入し、ボランティアを募り、輸送手段を整えて、小麦粉、米、衣料、毛布などの物資を被災地に届けた。日頃の地域での貢献が認められ、多くの寄付が寄せられた。被災地に送り出した物資の総計は、トラック125台1500トンにものぼった。被災地ではManseraに現地本部を置き、各地にフィールドキャンプを設置した。1万5000家族に1か月分の食料を支給し、7万7000人の患者/負傷者に食事を提供した。さらに、心のケアの提供なども行っている。住宅再建プログラムでは、700家族が住居を得ることとなった。被災者自身が自分の土地に、ただ与えられるのではなく、自らも参加して住居を作るとプログラムであった。本研究においては、2回のパキスタン調査を行った。まず、2012年1月から2月にかけて、パキスタンのスィンド州を訪問した。同地は、2009年ならびに2010年の2回にわたって大洪水の被害を受けた地域である。同州の州都カラチにベースを置き、洪水の被災地支援を行ったNGOであるアル・カイールを訪問した。その後、洪水の被災地である内陸部スィター地方に移動し、プロジェクトについての説明を受けた。2013年1月には、首都イスラーマーバードならびにパンジャーブ州の中心都市であるラーホールに拠点を置く、NGOを訪問した。その際には、洪水支援と並んで、2005年に発生したカシュミール地震時の支援活動について聞き取り調査を行った。これらの調査の成果発表は、次のような形でおこなった。まず、2012年6月に、国立民族学博物館の共同研究「NGO活動の現場に関する人類学的研究ーグローバル支援の時代における新たな関係性への視座」において発表した。これは1回目の調査に基づいた内容であった。2回目の調査に関する報告も、同研究会において、2013年5月に行った。発表時に得たコメントを受けて、「ムスリムNGOの理念と活動ーパキスタンとトルコの事例からー」(子島進/ダニシマズ・イディリス著、『アジア文化研究所年報』47号、東洋大学アジア文化研究所)、ならびに『ムスリムNGO』(2014年、山川出版社)を成果として刊行した。2012年1月20日から2週間、パキスタンのスィンド州を訪問した。同州の州都カラチにベースを置き、関連NGOの訪問を行った。その後、洪水の被災地である内陸部スィター地方に移動した。現在、パキスタンでは治安が不安定な状況が続いている。とりわけ、大地主制度が堅固な形で存続するスィンド州内陸部において外国人がフィールドワークを行うにあたっては、住民とりわけ大地主との信頼関係構築に万全を期し、彼らの庇護下に入る必要がある。今回訪問した村においては、パキスタンのNGOであるアル・カイール・ビジネス・グループ(AKBG、本部カラチ。なおカイールは福祉を意味する)が、日本のNGOである日本ファイバー連帯協議会(JFSA、本部千葉市)と共同で支援活動を実施している。洪水により倒壊した家屋15戸の再建、ならびに集落を洪水から守るための防護壁(バンド)の修復作業は大地主、農民の双方から高く評価されている。

これら一連の支援に関して、NGOならびに住民の双方から聞き取り調査を行った(なお、個人名、団体名の記載に際しては、先方の許可を得ている)。とりわけAKBGと緊密な関係をもつアル・カイール・アカデミー(カラチ北部のスラムに立てられた学校)の生徒たちが村へ赴き、ボランティア活動を行ったことは大きな社会的意義を有していると言えるだろう。ここから、村の農産物をスラムへ持ち込み販売することの検討も始まっている。村での調査からカラチへ戻った後、ボランティアに参加した複数の教師ならびに生徒たちにもインタビューを行うことができた。これにより、支援活動の広がりを確認することができた。なお、東日本大震災に対して関心を抱くパキスタンNGO関係者に対して、積極的に情報提供を行ったことを付言しておく。調査を通して、「助け合い・奉仕の精神」、「人類への奉仕」というイスラーム的な価値観に根差した理念こそが、イスラーム系NGOの特徴の第一点であることを確認できた。第二点として、パキスタンにおいても、ミドルクラスによる奉仕活動が、ここ10年ほどで顕在化してきたことを理解できた。そして、中核となってNGOを運営する人々を金銭面や労力提供の点で支援する人々が、それぞれの地域に少なからず存在するということである。そして、これらの団体の活動からは、イスラームの信仰心に根差しつつも、外に開かれていることがうかがえる。ヒンマットが困っている人への奉仕、地域の問題解決に向けてアクションを起こすとき、それをザカートやサダカの寄付という形で支える人々がいることが、その活動を活性化させている。パキスタンにおける宗派間、あるいは民族間の緊張と対立は、きわめて厳しい状況にある。隣国アフガニスタンの政治状況も簡単には安定しそうにもない。このような厳しい状況が長く続く中にあって、自らの奉仕で地域や国を変えていこうとするミドルクラスが、あちこちでアクションを起こしている。そして、彼らの息の長い奉仕活動を支えているのが、宗教的な覚醒なのである。NGO研究の観点からは、この社会現象こそ宗教復興と呼ぶにふさわしいと考える。1月から2月にかけての調査では、現地でのフィールドワーク、ならびにNGO関係者へのインタビューを実施することができた。このときに得た資料を分析したものを、本年6月に、国立民族学博物館の共同研究「NGO活動の現場に関する人類学的研究ーグローバル支援の時代における新たな関係性への視座」において発表する予定である。この共同研究は、NGOならびに市民社会に関する研究を行う人類学者・社会学者によって構成されている。すでに現時点で、A4にして15枚の発表原稿を用意することができた。被災地の状況に加えて、支援を行うパキスタンNGOの視点、ならびにこのパキスタンのNGOを支援する日本のNGOの視点を織り込んだものである。民博での発表の際のコメントを受けて、第一報となる論文をまとめることとしたい。まずは、所属する東洋大学国際地域学部国際地域学科の紀要への投稿・掲載を考えている。第2回の調査までに、この第一報を完成させることによって、調査のさらなる深化が期待できるだろう。これまでの2年間の調査研究活動で得られた資料を精査し、報告書にまとめる。