hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
スピン軌道結合によるトポロジカル構造と輸送現象

TI表面ではスピンと運動量が強く結合をしているため、光の電場によって電流が誘起されると、それに伴ってスピン密度も誘起される。特に、軌道角運動量をもった光では、電場強度が空間的に大きく変化するため、特異な空間分布をするスピン密度が誘起されることがわかった。[3]カイラル磁性体において、孤立した2つの磁気スキルミオン間に働く相互作用について調べた。まず、カイラル磁性体の連続体模型においては、スキルミオン間に斥力しか働かないことを解析的に示した。有効モデルとして、電子との相互作用等から来る一般的なポテンシャルの元での相互作用を評価すると、ポテンシャルが短距離的かつ単独のスキルミオンが回転対称性を保つ場合には相互作用に寄与しないことがわかった。今後は長距離相互作用および回転対称性を壊す相互作用について検討する。前年の推進方針で述べた原子気体系における運動量空間のトポロジーについては、研究が少し滞っている。具体的には、トポロジカル数が定義できても観測に結びつかない場合や、定義を拡張しないとトポロジカル数が求められないといった結果が得られ、統括的に理解できていない状況にある。一方、磁気スキルミオンの相互作用については、予定通りに進んでいる。また、当初の予定にはなかったトポロジカル絶縁体に関する研究で論文を出版し、総合的にみると、おおむね順調に進展していると思われる。[1]スピンと軌道角運動量の結合した原子気体ボース・アインシュタイン凝縮体(BEC)のダイナミクスを調べた。ラゲール・ガウスビームを用いると、原子のスピン自由度と軌道角運動量を結合させることができ、原子の磁気副準位に応じた角運動量を与えることができる。この方法によりスピン渦状態が実験で生成されたため、そのダイナミクスを理論的に調べた。その結果、スピン渦は非常に長時間安定であること、およびスピン・軌道角運動量結合を消すと渦が2つの半整数量子渦に分裂することがわかった。本研究は台湾の中央研究院の実験グループとの共同研究で、現在論文投稿中である。[2]単原子層の遷移金属ダイカルコゲナイト(TMS)において、バレー・エデルシュタイン効果が起こることを示した。スピン軌道相互作用する物質では、軌道とスピン自由度の結合により、電場をかけるとそれに垂直方向にスピン分極が起こるというエデルシュタイン効果が知られている。本研究では、TMSではイジングタイプのスピン軌道結合があるためにバレー依存したエデルシュタイン効果が起こることを示し、誘起されるスピンは電場に平行成分を持つことを明らかにした。この研究は香港科学技術大学との共同研究で、現在論文投稿中である。[3]スピン軌道結合したBECにおける励起スペクトルをトポロジーにより分類した。凝縮体の励起はボゴリュボフ方程式により記述されるが、ボース粒子の場合にはその統計を反映して、ボゴリュボフ方程式が非エルミート固有値方程式となり、固有値に複素数が出現しうる。本研究では、固有値に複素固有値が出現する場合にも有用なトポロジカル数を導出した。この研究成果は現在論文を執筆中である。前年度からの課題であったボース粒子系の運動量空間におけるトポロジーの研究については、実績の概要[3]で述べたとおり進展があった。トポロジカル励起に関して実験グループと共同研究(実績の概要[1])を始めたことも大きな進展である。また、実績の概要
回復を伴う酸化物液滴の動的濡れ現象の機構解明

固体Cu基板上のNa_2O-SiO_2液滴で観察される回復を伴う酸化物液滴の動的濡れ現象について、Cu基板の代わりにPt基板もしくはAu基板を用いて実験を行い、その機構解明を試みた。Pt、Au基板ではCu基板で見られた同現象は確認されず、その結果、Na_2O-SiO_2液滴と固体Cu基板間のCuの移動が界面張力を変化させることによる現象である可能性が高いことが明らかになった。固体基板上の液滴の挙動である濡れ現象は金属精錬分野などあらゆる生産プロセスでみられ、プロセスに重要な役割を果たしている。気体-液体-固体各界面で反応を伴う場合、濡れは時間的に変化し(動的濡れ現象)、特に反応中劇的に変化していた濡れが反応の弱まりとともに元の状態に戻る現象を回復と呼んでいる。動的濡れ現象により反応に関与する界面積の増減、また界面そのものの不安定性が引き起こされ、プロセスの制御や効率に大きく影響する。その重要性からこれまでにも同現象の機構を解明すべく数々の研究がなされてきたが、異相界面での現象を取り扱う複雑さから十分には理解されていないのが現状である。本年度は新規に見出したCO_2-CO雰囲気からArに切り替えることより起こる固体Cu基板上のNa_2O-SiO_2液滴の回復を伴う動的界面現象に関して、以下の知見を得た。従来酸化物融体中の金属液滴でX線透視法を利用して観察されている動的界面現象と比較して、気液間を主な反応界面にしている本研究ではCCDなどにより液滴形状を直接観察する洗練された手法(静滴法)により動的界面現象を鮮明に観察することに成功した。また、得られた観察画像から濡れ性の評価に必要な界面物性値(接触角)を高精度で算出した。実験における測定結果の傾向、また、熱力学計算結果における傾向を比較することにより、CO_2のNa_2O-SiO_2液滴からの解離が本動的界面現象に寄与していることを予測した。固体基板上の液滴の挙動である濡れ現象は金属精錬分野などあらゆる生産プロセスで重要な役割を果たしている。気体-液体-固体各界面で反応を伴う場合、濡れは時間的に変化し(動的濡れ現象)、この動的濡れ現象により反応に関与する界面積の増減、また界面自身の不安定性がプロセスの制御や効率に大きく影響する。昨年度確認したCO_2-CO雰囲気からArに切り替えることより起こる固体Cu基板上のNa_2O-SiO_2液滴の動的界面現象に関して、本年度はNa_2O-SiO_2液滴との反応性が固体Cu基板よりも少ないと考えられる固体Pt基板、固体Au基板を用いて、液滴-基板間の同現象への影響を排除しNa_2O-SiO_2液滴の動的界面現象の観察を試みた結果、以下の知見を得た。固体Pt基板の場合、Na_2O-SiO_2との濡れ性(接触角)が6°程度と非常に良いことがわかった。しかしながら、良好な濡れ性のため動的な界面物性値(接触角)の評価が困難であった。一方、固体Au基板の場合、接触角が55°程度であり動的な界面物性値(接触角)の評価が可能であったが、固体Cu基板で観察された動的濡れ現象は観察されなかった。この結果から固体Cu基板の場合の動的濡れ現象はNa_2O-SiO_2液滴とCu基板間のCuの移動が関与している可能性があることがわかった。
カエル胚を用いた核ダイナミクスの新規バイオイメージングシステム

核内のCa濃度は細胞周期や遺伝子発現の調節シグナルとして重要であり、今年度はツメガエル透明化卵(割球)を用いて全細胞周期中での核内での機能分子の時空間分布をリアルタイムで明らかにすることを試みた。未受精卵または第3卵割直前の受精卵をFicollクッション上で適度に遠心力することで細胞膜は壊さずに脂質層、透明細胞質層、色素顆粒、卵黄顆粒に分層させた。透明化細胞質中に核、ミトコンドリアや小胞体などの細胞内小器官が分布し、受精卵の核は同調して分裂を続けて細胞質分裂が起き、ほぼ透明な細胞質のみをもつ単離割球が多数得られた。この透明化割球に機能分子と蛍光タンパク質(EGFP等)の融合タンパク質を発現させるとともに、分子内FRET型のCa感受性蛍光タンパク質や蛍光色素で細胞内Ca濃度測定により、細胞周期中での核内Ca濃度変化を測定した。また、核内のCa濃度を変化させて核機能への影響を明らかにするため、G1期でのPTENの核内局在を明らかにした。さらに、受精のCa動員に関わるクエン酸合成酵素が体細胞の核内と微小管に特異的に分布し、胚発生において重要な働きをもつことを明らかにした。さらに、核内でのDNA合成の進行をリアルタイムに測定してS期を決定するため、cdc45、PCNA、およびDNAポリメラーゼδなどによるFRET解析法の基礎を確立した。これらの新規に開発した方法により、生きた胚細胞において、初期胚細胞周期での核内イメージングによるリアルタイムに解析できるシステムを確立した。我々が開発した透明化カエル卵(割球)を用いて蛍光融合タンパク質、蛍光色素と共焦点レーザ(蛍光)顕微鏡により全細胞周期でのリアルタイムイメージングをおこなった。今回PCNAによるS期のDNA合成開始などを蛍光融合タンパク質の発現により解析した。また、核内のPI3経路に関わるPTENの分布と分子間相互作用を解析した。さらに、これらの上位シグナルと考えられる核内Caイオンの濃度変化の核機能制御での役割を明らかにした。未受精卵または第3卵割直前の受精卵を適度に遠心力することで細胞膜は壊さずに分層させた。透明化細胞質中に核、ミトコンドリアや小胞体などの細胞内小器官が分布し、受精卵の核は同調して分裂を続けて細胞質分裂が起きるので、ほぼ透明な細胞質のみをもつ単離割球が多数得られた。この透明化割球に機能分子と蛍光タンパク質(EGFP、Ruby等)の融合タンパク質を発現させて蛍光顕微鏡とスペクトル解析の可能な共焦点レーザー顕微鏡を用いたバイオイメージングによるリアルタイムに解析した。S期でのDNA合成の進行中にはPCNAがドット状の空間分布をすることが明らかになり、これらの蛍光融合タンパク質の解析によりG2期の開始を生きた細胞で観察することが可能となった。また、核内D-3フォスフォイノシドのシグナルに関わるPTENの機能欠損体の過剰発現やモリフォリノオリゴでの阻害により、PTENはMBT後に核へ移行し、細胞周期を伸長させることで形態形成に必要な細胞運動を可能にしていることがわかった。また、このPTENの核移行は細胞内Ca濃度の上昇をシグナルとして起きていることもわかった。さらに、我々はミトコンドリア外のクエン酸合成酵素がM期解除に重要な核内のCa濃度の変化を引き起こして核内に移行し、この分子がMBTの発生の進行に必須であることを明らかにした。
日本人における心筋梗塞発症率上昇傾向に影響する要因に関する研究

循環器疾患の発症率の推移と危険因子の寄与の大きさの推移を明らかにする目的で、滋賀県高島市(人口約5万5千人)において循環器疾患の地域悉皆登録研究および生活習慣病の発症および死亡をアウトカムとするコホート研究を実施している。1988年から2010年12月末現在までに循環器疾患の地域悉皆登録研究において急性心筋梗塞初発例931例を登録した。登録症例のうち1988年から2004年までの初発登録症例を用いて急性心筋梗塞の発症についての日内変動を観察したところ、男女ともに午前6時から正午までの時間帯で最も発症が多いことが認められた。また、同時に実施している高島市におけるコホート研究では、2008年までに研究協力の同意を得た6093名のうち、血圧脈波検査装置(フォルムPWV/ABI)を用いて動脈硬化指標の計測ができた2462名について死亡と動脈硬化指標との関連を検討した。対象者をbaPWVの値で低値(<14.0m/sec)、中位(14.0-17.0m/sec)、高値群(≧17.0m/sec)の3群に分け、Cox比例ハザードモデルを用いて低値群を基準群としてそれぞれの総死亡ハザード比を算出したところ、多重調整ハザード比はbaPWVの中位群で2.1(95%CI:0.4-10.2)倍、高値群で6.9(95%CI:1.4-32.8)倍の総死亡リスクの上昇を認め、動脈硬化度の進展が死亡リスクを有意に押し上げることが明らかとなった。循環器疾患の発症率の推移と危険因子の寄与の大きさの推移を明らかにする目的で、滋賀県高島市(人口約5万5千人)において循環器疾患の地域悉皆登録および生活習慣病の発症および死亡をアウトカムとするコホート研究を実施している。1988年から2009年4月現在までに悉皆登録において急性心筋梗塞初発例703例を登録した。登録症例のうち1990年から2001年までの症例を用いて1990年代の急性心筋梗塞発症率の推移を観察したところ、男性で有意な増加傾向を示していることが認められたが、急性期死亡割合に変動は認められなかった。また、同時に実施している高島市におけるコホート研究では、2008年までに研究協力の同意を得た6093名のうち、血圧脈波検査装置(フォルムPW/ABI)を用いて動脈硬化指標の計測ができた2480名について死亡と動脈硬化指標との関連を検討した。対象者をbaPWVの値で低値(<13.36m/sec)、中位(<16.22m/sec)、高値群(16.22m/sec≦)の3群に分け、Cox比例ハザードモデルを用いて低値群を基準群としてそれぞれの総死亡ハザード比を算出したところ、多重調整ハザード比はbaPWVの中位群で2.1(95%CI:0.4-10.2)倍、高値群で6.8(95%CI:1.4-32.8)倍の総死亡リスクの上昇を認めた。
学校現場における子どもの「荒れ」と教師の「疲れ」についての実践的研究 -「荒れ」の背景にある現代社会の「私事化」傾向に注目して-

近年、子どもたちの問題が深刻化するのと並行して、教師の精神衛生の悪化が指摘されるようになった。実際に、精神的な病気で学校を休職する教師の数も増えている。教師のメンタルヘルスについては、実証研究も臨床実践からも多数の報告があるが、学校現場の「荒れ」と教師の「(心身両面の)疲れ」との関連を扱った研究は多くない。そこで本研究では、小・中学校197名の教師を対象に、教師の「疲れ」と子どもの「荒れ」との関連から、教師の心身の疲れを規定する要因とそのメカニズムについて検討すると同時に、これら教師の「疲れ」の予防ならびに具体的な解決策について、医学的・教育的・社会的見地から総合的に研究することを目的とした。調査内容は、バーンアウト(MBI)、子どもの問題への関与度、職場内・外のサポートの有無、生活時間についての増減希望という内容からなる。その結果、(1)教師のバーンアウトは、不登校やいじめなどのように非日常的で深刻な問題だけでなく、生活習慣や学業という日常的な出来事によっても引き起こされる可能性が示唆された。(2)やりがい感の低下は、職場内・外にメンタリング関係や相互支援関係を有する教師のほうが見られにくいが、消耗感は、職場外に「ともに高めあえる」関係も持つ教師のほうが小さいといえる。(3)やりがい感の低下した教師には「仕事(児童・生徒と過ごす時間)からの退却」、消耗感が強い教師には「職場から私生活への逃避(睡眠時間や一人の時間・趣味の時間)」を求める傾向が見出された。教師の疲れの背景には、学校現場の荒れがあることが示唆されたが、それを解決する要因として学内外のサポート関係や「自分だけの自由な時間」を確保することの必要性がうかがえた。以上の結果を踏まえ、論文として学会発表するとともに、各種の雑誌に発表を行った。学校現場における子どもたちの間題が深刻化するのと並行して、教師の精神衛生の悪化が指摘されるようになった。教師のメンタルヘルスについては、実証研究でも臨床実践からも多数の報告があるが、学校現場の「荒れ」と教師の「心身両面の疲れ」との関連を扱った研究は多くない。「子どもたちが見えにくくなった」と言われるが、その「わからなさ」が教師の従来の指導方針を無力に感じさせ、それが教師の疲れの背景にあるとも考えられる。以上のような間題意識を元に、本年度は以下のような実践ならびに研究成果の発表を行った。1)スクールカウンセラー実践ならびに、教員対象の研修活動の中で得られた教師のバーンアウトの実態と、その背景にある学校現場の間題について考察するとともに、それについてシンポジウムでの話題提供を行った。2)教師対象の調査を行い、バーンアウトの実態について調査した。さらに、その背景にあると考えられる要因として「子どもの荒れ(問題状況)」を取り上げ、一方、抑制要因として、ソーシャル・サポート要因(職場内・外のサポート関係)、個人的な生活時間(生活時間の実態)について調べた。その結果、教師のバーンアウトの背景に、子どもたちの心の間題の蔓延が関連していることが示唆された。さらに、職場内よりも職場外にサポート関係や相互支援関係(互いに高めあえる仲間関係)を持っている教師のほうがバーンアウトしにくいという実態が明らかになった。以上の結果については、学会ならびにシンポジウムにて報告を行った。教師のメンタルヘルスについては、実証研究も臨床実践からも多数の報告があるが、学校現場の、「荒れ」と教師の「(心身両面の)疲れ」との関連を扱った研究は多くない。

そこで本研究では、小・中学校197名の教師を対象に、教師の「疲れ」と子どもの「荒れ」との関連から、教師の心身の疲れを規定する要因とそのメカニズムについて検討すると同時に、これら教師の「疲れ」の予防ならびに具体的な解決策について、医学的・教育的・社会的見地から総合的に研究することを目的とした。調査内容は、バーンアウト(MBI)、子どもの問題への関与度、職場内・外のサポートの有無、生活時間についての増減希望という内容からなる。その結果、(1)教師のバーンアウトは、不登校やいじめなどのように非日常的で深刻な問題だけでなく、生活習慣や学業という日常的な出来事によっても引き起こされる可能性が示唆された。(2)やりがい感の低下は、職場内・外にメンタリング関係や相互支援関係を有する教師のほうが見られにくいが、消耗感は、職場外に「ともに高めあえる」関係も持つ教師のほうが小さいといえる。(3)やりがい感の低下した教師には「仕事(児童・生徒と過ごす時間)からの退却,、消耗感が強い教師には「職場から私生活への逃避(睡眠時間や一人の時間・趣味の時間)」を求める傾向が見出された。教師の疲れの背景には、学校現場の荒れがあることが示唆されたが、それを解決する要因として学内外のサポート関係や「自分だけの自由な時間」を確保することの必要性がうかがえた。以上の結果を踏まえ、論文として学会発表するとともに、各種の雑誌に発表を行った。
中国北朝後半期の仏教の類書『金蔵論』の研究

中国北朝後半期の道紀撰『金蔵論』は、中国、西域、日本に広く伝播した形跡のある重要な書物である。しかし早くに失われ、昭和初期に日本古写本の存在が報告されるまで、忘れ去られた存在であった。我々は、仏教学的見地から北朝後半期の仏教の様相を伝える貴重な書として、また国文学的見地から『今昔物語集』など日本説話文学に影響を与えた書として、『金蔵論』をはじめて総合的に研究することをめざした。時をほぼ同じくして、敦煌写本中に『金蔵論』の断片があることが報告され、我々も新たに敦煌写本中の『金蔵論』を数点見出した。これらと、日本伝存の興福寺蔵日本霊異記紙背書写の巻六、および大谷大学蔵(旧法隆寺蔵)長承三(1134)年奥書写本「衆経要集金蔵論」巻一・巻二合本とについて、できる限り実見調査を行った。同時に、現存『金蔵論』本文について、諸本を校勘し、かつ原拠や仏教類書ならびに『今昔物語集』などと比較検討して解読を進め、翻刻・校訂本文ならびに訳注を一通り作成した。こうして『金蔵論』巻一、五、六のほぼ全容を明らかにし、『金蔵論』の全体像に対する考察を深めることができた。その結果、大谷大学蔵写本巻二の問題点が明らかとなった。また『金蔵論』は仏教類書と類似した形式を持ちながら、類書とは異なる編纂意識に基づくものとして、それをいかに位置づけるかが新たな課題として浮かび上がった。また、『今昔物語集』などの日本仏教文学における『金蔵論』の影響がいっそう明らかになり、『今昔物語集』の編纂過程、また『今昔物語集』編者の意図を推測する手がかりを得ることができた。報告書においては、研究現況、『金蔵論』現存諸本の解題、および敦煌本の翻刻(巻五、六に相当)を掲載した。現在、大谷大学蔵写本における朱や墨で付された訓点の解読を進めており、すべての成果を影印・翻刻とともに近日公刊する予定である。『金蔵論』(『衆経要集金蔵論』)は中国において長く散逸し、日本に一部の写本が伝存していることが近年知られていた。すなわち、巻一および巻二の合本(大谷大学蔵(法隆寺旧蔵)長承三(1134)年奥書写本およびその転写本)と興福寺蔵日本霊異記(国宝)紙背書写の巻六(部分)とである。しかし荒見泰史氏によって『金蔵論』の可能性がある敦煌写本3点が指摘され(2004年12月)、我々が調査研究したところ(2005年8月にイギリス・大英図書館およびドイツ・ベルリン国立図書館で調査、方廣錫氏に1点教示を得た)、『法苑珠林』と誤解されていたもの等下記の敦煌写本8点を、いずれも完本ではないが、首題・尾題、説話の連続性、興福寺蔵巻六(部分)との対照などにより、『金蔵論』であると推定し、以下のように分類した。敦煌本A:北京1322、俄蔵Дx00977、北京大学D156【巻五、六】敦煌本B:北京8407【巻五】敦煌本C:スタイン3962【巻五】

敦煌本D:スタイン4654【巻六】敦煌本E:ペリオ3426【不明】敦煌本F:スタイン779【不明、日本写本とは別系統の巻二の可能性あり】以上によって『金蔵論』巻五および巻六を復元することができ、それは『金蔵論』の全体像についての考察にも益するものである。また敦煌写本の存在は『金蔵論』(少なくとも巻五、六)が広く流布したことを示し、本書が北朝末期の仏教資料として価値があることの証左となる。我々は日本伝存写本の訳注に続き、復元した巻五・巻六の校訂テキストと訳注とを作成中である。また、大谷大学蔵巻二が元来『金蔵論』ではない可能性(本井牧子論考)をはじめ、『金蔵論』の構造や性格に関してさらに考究すべき問題点が明確になりつつある。中国北朝後半期の道紀撰『金蔵論』は、近年まで日本伝存写本の存在しか知られていなかったが、昨年度我々は新たに敦煌写本中の『金蔵論』諸本を数点見出し、調査研究を進めてきた。今年度、北京1322、北京8407および北京大学D156の調査を行ない(2006年5月に中国国家図書館にて調査他)、北京1322・俄Дx00977・北京大学D156が一連の写本であることを確認し<敦煌本Aと称す>、この翻刻を公刊した。さらに、敦煌本Aおよび北京8407<敦煙本B>、スタイン3962<敦煌本C>、スタイン4654<敦煌本D>(スタイン本は昨年度調査済)の書誌や内容を検討し、これらと興福寺蔵日本霊異記紙背書写の巻六とによって、『金蔵論』巻5,6のほぼ全容が解明できることを論じた(宮井・本井論考)。また、興福寺蔵日本霊異記(国宝)紙背書写の「金蔵要集論」巻六の調査を行ない(2006年11月)、押界の存在から、本来『金蔵論』書写面が表であったことを確認した。この際に判明した朱点などを取り入れた翻刻を作成するとともに、『日本霊異記』との関係を考察中である。また、大谷大学蔵(法隆寺旧蔵)長承三(1134)年奥書写本「衆経要集金蔵論」巻一・巻二合本の調査を行ない(2007年3月)、朱や墨で付されている訓点を確認し、現在調査研究を進めている。これらの成果は、従前作成してきた訳注に加えて公刊する予定である。ただし巻二は、形式および本文系統を考察すると、巻一や巻五、六とは異質であることから、元来の『金蔵論』ではない可能性がある(本井論考)ことを考慮している。中国北朝後半期の道紀撰『金蔵論』について、我々は昨年度までに敦煌写本中の数点を見い出し、興福寺蔵日本霊異記紙背書写の巻六、および大谷大学蔵(法隆寺旧蔵)長承三(1134)年奥書写本「衆経要集金蔵論」巻一・巻二合本の調査研究を行ない、原拠や仏教類書ならびに『今昔物語集』などと比較検討しつつ、翻刻・校訂本文ならびに訳注を作成することによって、これまで知られていなかった『金蔵論』の解明に努めてきた(一部発表済)。大谷大学蔵本については、新たにカラー写真撮影を依頼し、朱や墨で付された訓点の解読を進めており、訓点の系統などを確認しつつある。これらの成果は、近日公刊する予定である。『金蔵論』の解読を進める中で、『金蔵論』は仏教類書と類似した形式でありながら、その系譜の中に位置づけることは難しく、むしろ、因縁譚としての性格を特色とすることが注意されるようになり、話の構造の分析が進んだ(宮井論考、本井論考)。また、従来『金蔵論』は『今昔物語集』の出典であると言われてきたが、我々の研究によって『金蔵論』の本文が明らかになることによって、さらに日本説話文学における『金蔵論』の影響力がはっきりしてきた(本井「『金蔵論』と『今昔物語集』」投稿中)。
震災時における緊急支援物資ロジスティクス体制の検証

過去日本では、多くの大災害に見舞われてきた。特に大規模な震災時においては、緊急支援物資関連の問題がその度に指摘されてきた。しかしながら、全国の緊急支援物資ロジスティクス体制について実態を調査した研究は少ない。現状と「あるべき姿」と比較してそのギャップを特定するのが本研究の主な目的となる。緊急支援物資ロジスティクスには複数のプレイヤーが存在するため、プレイヤーごとの視座の考察を行った。すなわち(1)被災想定者(備蓄主体)、(2)物資供給者(食品メーカー)、(3)自治体の3つの視点で実態調査が行われた。また、実施期間中に発生した熊本地震の実態調査も行い、当時の状況についても記録を残す。研究開始年度にあたる当年度は、緊急支援物資ロジスティクスにおける現状を把握するために、文献調査とアンケート調査を行った。文献調査においては、東日本大震災からすでに4年も経過し、当時の緊急支援物資ロジスティクスについての現状報告やその内容についての検証が様々な自治体等の機関で行われており、その公表資料が主な調査の対象となった。当時の記録に基づき、時系列の整理が行われているだけでなく、物資供給のフローや組織構造について明らかにしている資料も少なからず存在した。また、事前の準備が不足で早期の解決ができなかった問題(拠点やマンパワーの確保など)、ないしは最終的に解決ができなかった問題(物資調達の混乱など)といった課題についても多く把握することができた。これらの点は、来年度に実施予定の自治体向けアンケートに生かしていきたい。また、緊急支援物資体制の構築時間を確保するためには、備蓄の量が鍵を握ることを考慮し、備蓄に関するアンケートを実施した。家庭向けのアンケートはすでに実績があるので、今回は事業者の備蓄に関するアンケートを行った。かねてより行政から、事業者は従業員だけでなく、帰宅困難者向けの備蓄を保持することが求められており、今回のアンケートはその実態を問うものである。その結果、4割以上の事業者が備蓄を保持していない現状が明らかになった。自治体が緊急支援物資の供給対象として住民に限定していることがほとんどのため、事業者の備蓄不足が物資需要の大きく増加させる混乱要因となる可能性がある。今後はこの点も視野に研究を行っていきたい。今年度も引き続き、緊急支援物資ロジスティクスにおける現状と研究動向を把握するために、文献調査とアンケート調査を行った。文献調査においては、当年度末で東日本大震災から5年を経過することもあり、当時の緊急支援物資関連の活動の問題を整理したうえで、あるべきロジスティクスの全体像について検討する文献が揃ってきている。こうした文献に対するレビューを行い、平成28年度に実施予定の自治体に対する緊急支援物資ロジスティクスに関するアンケート調査における調査票作成に生かしている。アンケート調査としては、緊急支援物資の主な供給元となる、国内の食品製造業者に対してアンケート調査を行った。『食品メーカー総覧』掲載の食品製造業者に対してサプライチェーン(主に製造と物流)に関するBCP(事業継続計画)の実態に関する郵送調査を実施した。その結果として、食品製造業者のBCPの内容や水準を明らかにしたうえで、大震災時における緊急支援物資の継続的な供給可能性について論じることのできるデータを確保した。近日中に成果をまとめ、学会等で公表することを予定している。また、予定していた自治体に対する緊急支援物資ロジスティクスに関するアンケート調査であるが、内容のとりまとめと専門家の事前チェックが遅れているために、今年度の実施を見送った。調査対象を拡大して、今年度実施する予定である。当該年度では、調査票の作成を継続して行っていた。初年度において別の科研費の延長があったために、開始年度で活動予定を消化しきれなかったことの遅れを、当該年度で取り戻すことができなかった。その理由は、当初予定のなかった食品製造業者に対するアンケート調査を実施したためである。本年度は、2つの研究実績をあげることができる。第一に、緊急支援物資ロジスティクスにおいて物資提供の要となる食品メーカーの事業継続計画(BCP)に関する研究成果である。大災害時においては備蓄は数日で枯渇し、その後は食品メーカーからの無償ないしは有償の提供が食料物資の調達源となる。しかしながら、東日本大震災の事例でも明らかのように、工場被災によって食品の生産能力が毀損される恐れがある。したがって、BCPの普及が必要となり、政府もこれを推進してきたが、その実態については不明な点が多かった。今回、アンケート調査から得たデータを分析した結果、食品メーカーのBCPの実態の解明とそれに基づいた考察(特にBCPの普及度を高まるための改善策)を行うことができた。その結果を学会で報告し、さらには学会誌に論文投稿することができた。第二に、緊急支援物資ロジスティクスの中心的な担い手となる自治体(特に市町村)に対するアンケート調査で用いる質問票の作成である。この課題は昨年度に引き続きのものであるが、昨年4月に発生した熊本地震の支援物資活動の内容を加味するために、実施時期を先送りにすることとした。熊本県益城町の当時の担当者にヒアリング調査を行うことができ、アンケート内容を再検討するための貴重な情報を得ることができた。また、他の実務家や研究者にもアンケートの草稿を確認してもらい、貴重な意見を得た。各種意見を踏まえたうえで、アンケートを慎重に再検討することができた。昨年4月に発生した熊本地震の支援物資活動の内容を加味するために、自治体を対象としたアンケート調査の実施時期を先送りにすることとしたため。本研究の実績として以下の4つ挙げることできる。第一に、全国市町村の自治体による支援物資ロジスティクスの体制についてである。

全国の市区町村の自治体(特別区も含む)に対してアンケート調査を実施し、487の自治体から回答を得た(回答率28.0%)。その結果、市町村では、物資関連の運営・管理に関する具体的な方法について、十分な検討と準備がなされていないことが分かった。発災後に、準備不足だけでなく、専門知識や能力の不足、物資(備蓄)の不足等も重なり、被災者に対する物資の提供が遅れる懸念がある。第二に、食品製造業の事業継続計画(BCP)に関する研究成果である。アンケート調査の結果、食品製造業者のBCP実施率は約3割にとどまり、低いことが分かった。さらに、実施内容として調達や物流の領域が手薄であることも分かった。「量」だけでなく、「質」にも問題があることから、食品サプライチェーンの事業継続の可能性に疑問符がつく結果となった。第三に、事業者の災害備蓄に関する実態について明らかにしたことである。事業者は従業員と帰宅困難者の備蓄が保持することが求められており、アンケートでその実態を問うた。その結果、4割以上の事業者が備蓄を保持していない現状が明らかになった。自治体が緊急支援物資の供給対象として住民に限定していることがほとんどのため、事業者の備蓄不足が物資需要の大きく増加させる混乱要因となる可能性がある。第四に、被災者のアンケートデータに基づく、熊本震災における緊急支援物資ロジスティクスの事後評価である。熊本地震の避難所利用者に対して支援物資の充足水準に関するウェブアンケートを行った。東日本大震災でも同様のデータを回収しているので、両者の比較考察を行った。過去日本では、多くの大災害に見舞われてきた。特に大規模な震災時においては、緊急支援物資関連の問題がその度に指摘されてきた。しかしながら、全国の緊急支援物資ロジスティクス体制について実態を調査した研究は少ない。現状と「あるべき姿」と比較してそのギャップを特定するのが本研究の主な目的となる。緊急支援物資ロジスティクスには複数のプレイヤーが存在するため、プレイヤーごとの視座の考察を行った。すなわち(1)被災想定者(備蓄主体)、(2)物資供給者(食品メーカー)、(3)自治体の3つの視点で実態調査が行われた。また、実施期間中に発生した熊本地震の実態調査も行い、当時の状況についても記録を残す。前年度終了予定の別の科研費(若手研究B)を終了を1年延長することになり、その調査のために時間を取られることが多くなったためである。今年度に、最終的な調査目標である、自治体に対する緊急支援物資ロジスティクスに関するアンケート調査を繰り下げて行うことを予定している。防災計画の一環として、有事の際の緊急支援物資ロジスティクスを自治体が主体となって円滑に運用できるかを問うアンケート調査となる。昨年度までは対象地域を限定していたが、全国の自治体に拡充することを検討する。
書籍広告を資料とした近世・近代移行期の書籍流通についての研究

各地域における書籍安売りの状況を把握するために、明治18年から21年の4年間を対象に、各地で発行された新聞から書籍安売りの広告を収集して、定型のデータとして入力し蓄積に努めた。当該年度対象とした新聞は、「静岡大務新聞」「絵入東海新聞」「信濃毎日新聞」「福岡日日新聞」「群馬日報」「京都日出新聞」「福島新聞」等である。これについては、年月日、広告主、掲載紙、広告記事等、さまざまな要素から検索できるようなフォームを採用しており、安売りに関わった業者の傾向、すなわち、業者の本拠と安売りを広告した地域の偏差や、時期的な推移を抽出できるようになっている。また、広告文や広告内容の影響関係の考察についても有益なデータベースになってきている。また、新聞・雑誌の流通網の形成の過程と従来の書籍流通網との関係を把握するために、上記新聞より、新聞売捌店の広告記事を収集し、地域単位でデータを蓄積した。これに関しては、可能な限り、明治17年以前の記事も対象とした。上記二つの研究を補完するために、書籍安売りや新聞売捌店の引札や、新興書店の関与した書籍・雑誌類について、資料収集を行った。また、領収証等購読者・購入者の側に残った資料についても収集に努めた。従来よりデータの蓄積を継続している書籍流通末端業者についても、諸書を渉猟し、データを補完した。さらに、各地で行われるようになった出張販売の実態についても、収集した新聞広告や引札等によって、具体的な事例をある程度把握できるようになった。年度当初計画していた調査対象とは若干ずれているが、収集データ点数としては、おおむね目標どおりであった。未調査の新聞を対象に、広告記事を中心に資料の収集を継続していくほか、行政簿冊等県政に関わる資料から、書籍流通、新聞流通に関わるものを調査・収集していく。また、安売りに供された書籍そのものの書誌データ、また売捌店のデータを蓄積していく。
自動車模擬運転テストにおける危険予測場面の脳血流反応の解析

1.判定プロトコルの検討と解析ソフトの作成これまでの研究成果をもとに,被験者の危険認知(予測)能力を手掌部発汗反応と皮膚電位反射,前頭前野脳血流反応から予測する模擬運転テストの判定プロトコルを作成し,研究者がこれまでの実験から得た若年者100例,高齢者100例の模擬運転データをもとに,以下の機能を有する解析ソフトを作成した.1)自動車運転認知行動評価装置を使用し被験者が模擬運転テストを行った際のハンドル,アクセル,ブレーキの操作反応と手掌部発汗反応,皮膚電位反射,前頭前野脳血流動態を波形としてインポートする機能.2)上記データと比較する標準波形をインポートする機能.3)停車車両の追い越し,一方通行の直進,一時停止,狭い路地での対向車すれ違い,横断者のある右折,人飛び出し等の危険シーンや危険が予測されるシーンを複数設定し,指定した範囲の波形を切り出し,被験者の波形と標準的な波形を比較して表示する機能.4)反応波形から危険予測の有無,危険認知の有無,これらの応答潜時,反応量を算出する機能.2.実用化に向けた今後の研究の展開本研究の最終目標は,高齢ドライバーや機能障害を有するドライバーの危険認知機能,危険予測機能を評価する模擬運転テストを実用化させることである.ビジネスモデルの可能性については,信州大学学術研究・産学官連携推進機構およびURAと連携し検討を進める.医療機関における運転評価・リハビリテーションへの活用については,既に信州大学医学部附属病院およびリハビリテーションセンター鹿教湯病院での臨床評価(共同研究)を計画している.今後は模擬運転装置やデータ解析の精度を上げ,コンピュータグラフィック(CG)映像を用いる市販の装置との比較試験を行い,本装置による模擬運転テストの危険認知・危険予測評価の優位性を検証する.模擬運転テストの評価にウェアラブル光トポグラフィ(WOT-100;日立ハイテクノロジーズ)による脳血流測定を導入した.健常成人31名(21.1±2.44歳)を対象に模擬運転テストを実施し,前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度変化量(Oxy-Hb)を評価し,以下の検討を行った.なお,予定していたWOT専用ビデオキャプチャシステム(WOT-VC1)の導入は研究経費の不足により実行できなかった.1.危険場面と危険予測場面の脳血流,PSR,SPR,デバイス操作の応答潜時ボール飛び出し(危険場面)では,ハンドル,SPR,アクセルリリース,ブレーキ,PSR,脳血流低下の順に応答がみられた.一時停止前(危険予測場面)では,減速する前から脳血流が増加し,皮膚電位反射,アクセルリリース,手掌部発汗,ブレーキの順に応答がみられ,減速前の血流増加は危険を予測する脳活動を反映すると思われた.また,本テストの経験者では危険場面の数秒前から脳血流量の増加がみられ,危険場面の想起(構え)による反応と思われた.2.模擬運転時の前頭前野脳血流と手掌部発汗反応の関連性市街地の直進,対向車を待つ一時停止,市街地右折,前方からランナーが接近する場面では,前頭前野の脳血流と手掌部発汗はそれぞれ強い負の相関を示し(r2= 0.88,0.89,0.98,0.99),危険と予測する場面では手掌部発汗が増加し,前頭前野の脳血流は減少する傾向が示された.自転車追越しと見通しの良い直進では手掌部発汗と脳血流量はともに増加し強い正の相関(r2= 0.70,0.85)を示した.自転車追越し場面での手掌部発汗と脳血流量の増加は,危険の予測と緊張感の増加が同時に起こるためと思われた.対向車や歩行者のない見通しの良い直進では,危険への構えが低下し緊張感が緩和されるため,手掌部発汗・脳血流ともに反応量が減少したものと思われた.本研究では,開発中の模擬運転テストの危険場面と危険予測場面の認知行動を評価するために,前頭前野の脳血流反応を測定し,手掌部発汗,皮膚電位反射との関連性を検討することを目的としており,平成28年度は以下の2点を計画していた.1光トポグラフィ装置の導入:前頭前野の脳血流評価にウェアラブル光トポグラフィ(WOT-100)と専用のビデオキャプチャシステム(WOT-VC1)を導入する.WOT-100は近赤外分光法を用いて脳血流の変化を計測する装置で,波長線幅の狭いレーザーを光源とするため,従来装置(LED光源)と比べて精度の高い計測が可能となる.WOT専用ビデオキャプチャシステムは光トポグラフィの計測と同期したビデオ映像を記録・再生するシステムで,これによって運転映像の場面変化と同期した脳血流変化を評価する.2模擬運転テスト時の光トポグラフィ装置による脳血流反応の検討:健常成人20名を対象に模擬運転テストを実施し,アクセル・ハンドル・ブレーキの操作反応と手掌部発汗,皮膚電位反射,SPR,光トポグラフィによる前頭前野の脳血流変化の関連性を検討する.運転映像は市街地走行映像と住宅地走行映像(各5分)を使用し,対向車すれ違い,一時停止,自転車追い越し,ボール飛び出し,歩行者飛び出し等の危険場面・危険予測場面の反応を分析する.反応に個人差の現れやすい場面では,ブレーキ反応,手掌部発汗,皮膚電位反射,脳血流反応,応答潜時等から危険予測の判定方法を検討する.

1ではウェアラブル光トポグラフィ(WOT-100)と専用のビデオキャプチャシステムを導入する計画であったが,ビデオキャプチャシステムが購入できなかったため,模擬運転映像の再生開始と脳血流の計測開始を同期させることで対応した.2については,予定した以上の31名のデータを収集することができた.1.模擬運転テストにおける主観的危険度と手掌発汗反応の解析健常成人26名を対象に運転映像を用いた模擬運転実験を行い,手掌部発汗反応を測定した.運転映像は,トラック追い越し,一方通行直進,一時停止1,一時停止2,交差点右折,自転車・歩行者横断が順に現れる6分間の市街地運転映像を使用した.手掌部発汗は各場面の10秒間の平均反応量を評価した.模擬運転後に4件リッカート尺度(0-3)を使い各場面の主観的危険度を評価した.主観的な危険度は,自転車・歩行者横断,トラック追い越し,一時停止2,交差点右折,一時停止1,一方通行直進の順に大きく(p<.001)有意差を認めた(Friedman Test,p <.01).手掌部発汗量はトラック追い越し,自転車・歩行者横断,交差点右折,一方通行直進,一時停止2,一時停止1の順に多く(one-way ANOVA,p <.01),主観的危険度の間に有意な正の相関(r=0.70)が認められた.2.実車運転時の手掌部発汗反応と前頭前野脳血流動態の解析健常成人5名を対象に,大学構内に設定した周回コースを実車運転した際の手掌部発汗反応と前頭前野の酸素化ヘモグロビン濃度変化量(Oxy-Hb)を測定し,模擬運転時の応答との異同を検討した.その結果,実車運転,模擬運転ともに,手掌部発汗と皮膚電位反射は交差点やカーブ等の危険場面・危険予測場面で増加した.前頭前野のOxy-Hbは実車運転,模擬運転ともに危険場面では減少し,危険を予測する場面では増加する傾向がみられ,反応量はいずれも実車運転時で大きい傾向がみられた.これらの結果から,模擬運転時の手掌部発汗,皮膚電位反射,前頭前野脳血流変動は,実車運転時と同様の応答特性を示すことが明らかとなった.開発中の模擬運転テストにおいて,咄嗟に危険を回避する場面では,全例で手掌部発汗と皮膚電位反射の増加がみられる.しかし,潜在する危険を予測する場面では,反応に個体差が生じやすく,被験者が危険を予測したか否かについての判定が難しいという問題があった.そこで,これまでの研究成果をもとにし,模擬運転テストにおいて「潜在的な危険を予測する場面では手掌部発汗と同時に前頭前野のOxy-Hb濃度が増加する」という仮説を立てた.研究計画に沿って平成28年度はウェアラブル型光トポグラフィ(WOT-100)を導入し,模擬運転テスト時の手掌部発汗反応と皮膚電位反射と同時に,前頭前野のOxy-Hb濃度変化を測定した.健常成人31名を対象とした模擬運転テストを実施し,ランナー接近,ボール飛び出し,人飛び出し等の「危険場面」では,手掌部発汗は増加を示す一方,前頭前野のOxy-Hb濃度は減少を示し,両者間に有意な負の相関があることを確認した(r=-0.923,-0.886,-0.467,p<.001).また,自転車追い越し等の潜在的な「危険を予測する場面」では,手掌部発汗とOxy-Hbはともに増加し,有意な正の相関(r=0.896,p<.001)を示すことを明らかにした.次いで平成29年度は,研究実績の概要に記したように,模擬運転テストにおける被験者の主観的危険度(認知)と手掌発汗反応の関連性,および実車運転時の手掌部発汗反応と前頭前野脳血流動態の解析を行い,開発中の模擬運転テストが被験者の危険認知機能を評価する検査として概ね妥当であることを検証した.1.判定プロトコルの検討と解析ソフトの作成
保育相談力向上をめざす園内研修システムの開発

本研究では、私立幼稚園における園内研修の実態調査から、園長、研修担当教員、新規採用教員のそれぞれが研修に異なるイメージをもっていることを明らかにした。園の保育相談力向上のためには、カリキュラム検討のみで終始する「従来型」の園内研修から脱却し、個別の事例を取り上げて、教員間で子どもの見方や環境の在り方を話し合うことは重要であり、保育実践を交流して学び合う園内研修は、新規採用教員の研修にも、また他の教員の研修にも有効である。ただし、この場合、園内研修の中核としての中堅教員の役割は重要であり、ここを基盤にして園内研修システムを再構築することが求められることを確認した。本研究の目的は、園の保育相談力を高めるために、従来型の園内研修の問題点を整理して、保育臨床的な視点から園内研修の効果的運営について論究し、自らから学ぶ保育者のための園内研修システムの開発にある。当該年度は、園内研修の実態を把握するため、横浜市、兵庫県、栃木県、新潟市の一部、埼玉県の一部の私立幼稚園の園長、研究主任、新規採用教員を対象に質問紙調査を実施した。質問紙調査の調査項目を作成するに先立ち、幼稚園園長と、園長が「中堅」と思う教員にインタビュー調査を行った。インタビューを通して明らかにしたいことは、保育者の力量形成において園内研修がどのような機能を担っているかである。このため、インタビューの質問内容は、1採用時に重視する条件、2保育者の成長過程のイメージ、3「中堅」のイメージ、4保育者としての力量形成の方法、5園内研修の方法であった。半構造化面接にてインタビューを行った。なお、園長・中堅教員ともに同じ項目についてインタビューを実施した。インタビュー調査は、研究代表者のグループ(國學院大学)、研究分担者のグループ(関西学院大学)それぞれに実施した。インタビューのまとめについては、それぞれに第68回日本保育学会に発表を行っている。園長と中堅教員の考える保育者の力量形成についてはそれぞれに特徴が見られた。なお、この調査では、園長、中堅教員の保育者の力量形成についての率直な思いをとらえることができるので、平成27年度の研究についても引き続き行い、インタビュー対象人数を増やし、質的な調査としてまとめていきたい。質問紙調査は、平成27年1月2月3月にかけて実施した。現在、集計の作業をしている段階である。平成27年度は、質問紙調査の分析を中心に進める予定である。本研究の目的は、園の保育相談力を高めるために、従来型の園内研修の問題点を整理して、園内研修の効果的な運営について論究し、自ら学ぶ保育者のための園内研修システムの開発にある。当該年度は、前年度に私立幼稚園を対象に実施した、園内研修の実態についての質問紙調査を取りまとめ、園長、研修主任、新採のそれぞれの立場から分析考察をした。分析考察にあたっては、質問紙調査の項目に沿って単純集計をするとともに、教職員の年齢構成の特徴や規模との関連において、どのような傾向があり、課題があるかについて明らかにした。分析考察の結果については、日本乳幼児教育学会第25回大会において、「幼稚園における園内研修の実態調査についての考察I」と、「幼稚園における園内研修の実態調査についての考察II」として、口頭発表した。さらに、第59回日本保育学会においても「園長の考える中堅教員像ー幼稚園における園内研修の実態調査からー」として、ポスター発表をした。当該年度は、質問紙調査結果の分析考察を集中的に行い、幼稚園の園内研修の実態や、園内研修が教員の力量形成にどうかかわっているかを把握することが課題であった。質問紙調査結果からは、幼稚園の園内研修の実態を把握することができ、特に、園の規模や教職員の年齢構成により、園長の中堅教員に対する期待は大きく異なることが明らかになった。園長が中堅教員に期待していることは、中堅教員の力量形成に深く影響を及ぼす要因になると考えられる。研究は、おおむねは順調に進んできているが、教員の力量形成に及ぼす要因の考察については、自由記述の内容が重要であるので、その分析に大分時間を要している。本研究は、子どもの発達やその指導の在り方等、現代の幼稚園が抱えている様々な課題についての対応として、「園の保育相談力を高める」という視点から、従来型の園内研修の問題点を整理し、改善点を見出していくことを目的とした。本年度は、3年間の研究の最終年度なので、これまでの研究の成果をリーフレットと研究報告書にまとめた。リーフレットには、私立幼稚園における園内研修の実態調査を、園内研修について園長が考えていること、研修担当教員が考えていること、新規採用教員が考えていることの3つの視点からまとめ、役職等の立場によって、研修のイメージや中堅教員の役割、幼稚園教員の専門性等についての受け止めの違いがあることを中心にまとめた。研究報告書には、幼稚園教育要領の変遷とともに園内研修の内容を比較し、カリキュラム検討が中心になりがちな従来型の園内研修の課題を整理した。また、幼稚園の実態についての質問紙調査やインタビュー調査の結果をもとに、園長、研修担当、新規採用教員が抱く研修のイメージや中堅教員の役割等についてまとめた。研究の成果として得られたことは、園の保育相談力向上のためには、「従来型」の園内研修から脱却し、日頃の保育の中にある個別の事例を取り上げ、教員間で子どもの見方や環境の在り方を話し合うことは大切であり、このような保育実践を交流して学び合う研修は、新規採用教員にも、また他の教員にも有効な研修であるということである。ただしこの場合、園内研修の中核としての中堅教員の役割は重要であり、中堅教員と若手教員との話し合いを中心にして園内研修システムを再構築することが求められる。

すなわち、園内研修を通して、教職員間の学び合う関係ができていくために、園内研修の担い手としての中堅教員が果たす役割が大きいこと、今後の研究課題として、ミドルリーダーの育成が課題であることを確認した。本研究では、私立幼稚園における園内研修の実態調査から、園長、研修担当教員、新規採用教員のそれぞれが研修に異なるイメージをもっていることを明らかにした。園の保育相談力向上のためには、カリキュラム検討のみで終始する「従来型」の園内研修から脱却し、個別の事例を取り上げて、教員間で子どもの見方や環境の在り方を話し合うことは重要であり、保育実践を交流して学び合う園内研修は、新規採用教員の研修にも、また他の教員の研修にも有効である。ただし、この場合、園内研修の中核としての中堅教員の役割は重要であり、ここを基盤にして園内研修システムを再構築することが求められることを確認した。平成26年度の研究では、幼稚園の園長や中堅教員、新規採用教員に対して、質問紙調査を実施して、園内研修が保育者の力量形成にどうかかわっているのかについての実態調査をすることが目的であった。質問紙調査項目を作成するに当たり、より実態に照らした調査項目を作成するために、インタビュー調査を実施した。インタビューでは、質問紙調査と異なり、園長や中堅教員の保育者の力量形成についての率直な考えをを聴くことができた。それは、本研究の目的である、園内研修の効果的運営を考える上での手掛かりが得られると思われた。このためインタビュー調査の成果を質問紙の調査項目に生かすための検討に時間を十分にかけたため、当初の計画よりやや遅れている。しかし、研究の成果としては、インタビューから得られることと質問紙調査から得られることの両方を得ることができるので問題はないと考えている。次年度は、質問紙調査の自由記述の分析は引き続き行い、教員の力量形成にかかる課題を整理する。同時に、これまでの幼稚園の園内研修の実態調査から明らかになったことを整理して、「園内研修についての提言」(仮題)として、リーフレットを作成することを予定している。その際、これまでの分析考察を基にして、また学会等で発表してきた資料をいかして作成する。最終的には、初年度からの研究の経緯と成果を研究報告書として冊子にまとめる。幼児教育本研究の目的は、保育臨床的な視点から園内研修に効果的運営について論究し、自らから学ぶ保育者のための園内研修システムの開発にある。平成27年度は、質問紙調査の集計、そして、その分析を通して、従来型の園内研修の問題点を整理していきたいと考えている。合わせて、継続してインタビューを実施して、質的、量的の両方の視点から、従来型の園内研修の問題点を整理していくこととする。最終年度に、研究報告書等の作成を予定しているので、できるだけ経費をおさえた。特に、質問紙調査結果の分析考察は、それぞれに分担し、会議開催回数を減らし、旅費を最小限にした。平成26年度実施した質問紙調査の集計を平成27年4月に実施し、支払いが平成27年度となったため、平成26年度の支払額が少ない。
フェノール酸化酵素前駆体活性化系の時間的・空間的制御機構

昆虫の外骨格が傷を受けるとクチクルのフェノールオキシダーゼ前駆体カスケードが活性化され、メラニンが傷害部位を覆う(Ashida and Brey. Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A.92,10698-10702)。このほかにも昆虫のクチクルはカビやバクテリアに対する生体防御の最前線として生態防御に重要な役割を担っていると考えられるいくつかのメカニズムを備えている(Brey et al. Proc. Natl. Acad. Sci. U.S.A.90,6275-6279)。我々はフェノールオキシダーゼ前駆体(proPO)がカイコのクチクルで一様に分布しているのではなく、規則的な分布を示すことを観察した。昆虫のクチクルを構成するタンパクなどが表皮細胞から分泌されたあと、どのようにクチクルを構築していくのかそのメカニズムは現在全く不明である。我々はproPOのcDNAを用いたノーザンブロット解析の結果から、血液で合成されたproPOがクチクルに移送されている可能性を既に報告している。また、クチクルのproPoは血液のproPOと等電点・逆相クロマトグラフィーでの挙動などが異なることがわかっている。クチクルと血液のproPO性質の違いがクチクルでのproPOの規則的配列の鍵となっている可能性が考えられる。そこで本年度はクチクルと血液のproPOの構造を徹底的に解析した。クチクルと血液から精製したproPOをそれぞれサブユニットに分離し、サブユニットをLys-Cで消化してペプチドマッピングを行い、クチクルと血液のproPOで相違する部分を追求した。現在いくつかのペプチド断片で血液由来のものとクチクル由来のもので相違が見いだされている。この相違が構造上どのような差に起因するかを確定する作業を現在進めている。上記の研究以外に、チルクルのproPO活性化酵素前駆体のcDNAクローニングを行い、その一次構造を推定した。予期せぬ機能を示す可能性を考えさせられる一次構造が明らかになり、現在、その可能性が現実のものかか否かを研究中である。