hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
統計的音声認識・合成のための次世代音響モデリング

統計的音声認識や音声合成における音響モデルとして広く用いられている隠れマルコフモデル(HMM)の本質的限界としては,以下の3点がある。(1)状態内で統計量が一定であり,状態内での時間変化をモデル化できない。(2)観測ベクトル間の時間的独立性を仮定しており,時間的な依存関係を表現できない。(3)状態持続時間長確率分布が幾何分布であり,実際の音声の持続時間特性をモデル化できない。これらの問題は,HMMにおける仮定である,状態内での統計的定常性、観測ベクトル間の条件付無相関性、1次のマルコフ過程,に関するものである。HMMの取り扱いの容易さと実装可能性は,これらの仮定によっているものの,実際の音声ラメータ列では成り立たないものである。そこで,本年は,一つ目及びニつ目の問題を同時に解決可能な新しい統計モデリング手法であるトラジェクトリHMMを導入し,これを用いて音声認識、合成を行うための各種アルゴリズムを整備した。具体的には,モンテカルロEMに基づく学習アルゴリズム及び特徴量空間、モデル空間における線形変換を用いた話者適応アルゴリズムを導出した。また,これらのアルゴリズムを実際に音声認識に適用、評価し,国際会議等で発表した。三つ目の問題を解決できる隠れセミマルコフモデル学習のための各種ツールの整備を行い,最新の音声合成システムに組み込み,音声合成システムの国際的な評価会に参加し,優秀な成績を収めた。統計的音声認識や音声合成における音響モデルとして広く用いられている隠れマルコフモデル(HMM)の本質的限界としては,以下の3点がある.(1)状態内で統計量が一定であり,状態内での時間変化をモデル化できない.(2)観測ベクトル間の時間的独立性を仮定しており,時間的な依存関係を表現できない.(3)状態持続時間長確率分布が幾何分布であり,実際の音声の持続時間特性をモデル化できない.これらの問題は,HMMにおける仮定である,状態内での統計的定常性・観測ベクトル間の条件付無相関性・1次のマルコフ過程,に関するものである.HMMの取り扱いの容易さと実装可能性は,これらの仮定によっているものの,実際の音声パラメータ列では成り立たないものである.そこで,本年は,一つ目及び二つ目の問題を同時に解決可能な新しい統計モデリング手法であるトラジェクトリHMMを導入し,これを用いて音声認識・合成を行うための各種アルゴリズムを整備した.具体的には,モンテカルロEMに基づく学習アルゴリズム及び特徴量空間・モデル空間における線形変換を用いた話者適応アルゴリズムを導出した.また,これらのアルゴリズムを実際に音声認識に適用・評価し,国際会議等で発表した.三つ目の問題を解決できる隠れセミマルコフモデル学習のための各種ツールの整備を行い,最新の音声合成システムに組み込み,音声合成システムの国際的な評価会に参加し,優秀な成績を収めた.統計的音声認識や音声合成における音響モデルとして広く用いられている隠れマルコフモデル(HMM)の本質的限界としては,以下の3点がある。
取締役の経営責任に関する研究-経営判断の原則・株主代表訴訟を中心として-

平成9・10年度の2ヶ年にわたる本研究は、経営判断の原則および株主代表訴訟を通じ、取締役の経営責任につき実証的に検証することを目的とした。平成10年度は、前年度の作業を継続するとともに、実証的検証とするためアンケート調査を実施した。これは、株主代表訴訟手数料引下げから4年あまりが経過していること、近年、企業不詳事件および経営破綻企業が増加傾向にあることをふまえ、監督機能・取締役の責任等につき、企業への意識調査としておこなったものである。調査は、東京証券取引所上場全企業(1831社:平成10年2月14日現在)を対象とし、株主代表訴訟、取締役の経営責任、監督機能および株主総会運営等につき質問した(アンケート関係書類については、平成9年度科学研究費補助金実績報告書に添附済み)。実施期間は、平成10年3月9日同月31日までとし、590社から回答を得た(回収率32.2%)。本調査から、株主代表訴訟の提起に会社が相当の負担を感じている、被告取締役の業務遂行にも支障を来している、取締役(会)および監査役(会)による監督・監査機能につき疑問を感じている、ということがわかった。また、株主総会運営に関しては、総会屋をはじめとする特殊株主の存在が大きく、これらの者に対しなんらかの対応策を講じている企業が多い一方、今後の総会運営につき健全化の方向へすすむと回答した企業が半数近くあったのは意外であった。さらに、株主総会および株主の意義・監督機能・権限につき疑問視するあるいは否定的な回答や、マスコミおよび商法研究者に対する批判なども散見され、現場の緊張感をうかがい知ることができた。そのほか、本調査に強い関心を示し、ホームページ等による調査結果の公表を希望する企業もあり、有意義な調査であった。なお、詳細については、添附紀要抜刷を参照のこと(「関東短期大学紀要」第43集pp.139-167、平成10年12月16日発行)。平成8年度文部省科学研究費補助金奨励研究(A)では、「野村証券事件」・「ハザマ事件」等、企業不祥事件を端緒として、取締役の経営責任について考察を加えた。本研究は、これをさらに展開させようとするものである。したがって、本研究は実情を意識し現状に即応した研究として位置づけられるが、近年の事例の多さから、分析・考察よりもまずは収集・整理作業に負われることになった。研究は、まず資格等の収集を行った。図書購入のほか、所属機関、関東学園大学(併設校)および中央大学図書館等の施設利用により論文および判例といった資料を閲覧・謄写した。また、所属機関および自宅設置のコンピュータ端末機による資料等の収集も行った.この際、汎用性・拡張性の点からosとしてWindows95が望ましいため、lBM社製(Aptiva)に買い換えた。同機器の利用により、判例CD・ROMから迅速・容易に判例を検索できるなど有効であった。ただし、これらの図書資料・事例の整理・分類・分析は、当初の計画よりも遅れ、平成10年度の作業となる。さらに、株主代表訴訟手数料引下げ(平成5年商法改正)から4年余りが経過していること、近年の企業不祥事件多発とこれに関する監督機能および取締役の責任増加に対する問題意識から、アンケート調査を実施した。対象企業は東京証券取引所1・2部上場全企業(約1800社)であり、株主代表訴訟、取締役・監査役の監督機能、取締役の経営責任および株主総会運営等を質問事項とした(詳細は、別紙添付アンケート書類を参照)。なお、実施期間は平成10年3月9日31日であるため、同調査結果に禍する整理・分析等については、平成10年度の作業となる。以上、総じて、計画が遅れ気味となった点は猛省するものであるが、アンケート調査については、その対象規模も大きい点などから価値あるデータが収集できるものと考える。
視空間認知障害用バリアフリー機器開発のための視覚情報呈示方法に関する福祉工学研究

本研究の対象となる半側空間無視(USN)とは脳の損傷の反対側に提示された刺激に反応したり、麻痺側に十分な注意が払えなくなった状態となり、日常生活活動に多大な障害となる。本件では、このUSNの障害度(空間座標軸による)を客観的に評価するための福祉工学・神経工学に立脚した研究方法論を確立し、視空間認知障害を代償可能とする画像呈示方法を検討し、視覚情報バリアフリーデザイン機器開発のための基礎研究を行った。結果として、ヘッドマウンテッドディスプレイ(HMD)システムを用いた検査・訓練を実施することにより、空間無視に関する障害像をより正確に把握し、多様な視覚呈示(画像修整、注意喚起視覚刺激)方法による新しいUSNに対する検査・訓練の確立が期待された。本研究の目的は半側空間無視(USN)の障害度をより客観的に評価し、視空間認知障害を代償可能とする画像呈示方法を検討し、視覚情報バリアフリーデザイン機器開発のための基礎研究を行うことである。平成19年度は半側空間無視研究のためのCCD付きヘッドマウンテッドディスプレイ(HMD)システム開発に関する以下の技術的課題2項目を解決することとした。課題1:患者への身体負荷を軽減するためHMDおよびコントロールユニットの小型化、課題2:HMDに投影するための入出力を2とし両眼立体視を行えるように2入出力とする。結果として、HMDは市販されている小型軽量な製品を使用し、かつ、CCDカメラ部分についても小型軽量なカメラヘッド部分を用い、一体化する筐体を軽量な樹脂などを使用して作成しHMD全体の軽量化を試みHMD本体を600gから350gまで軽量化に成功した。また課題2の入出力も可能となった。今後の課題は、コンピュータでの画像処理後のHMDへの視覚情報呈示を遅延最小限に抑え映像の縦横の任意サイズへの拡大縮小を可能とし、障害の無い部分に視覚情報を呈示するシステムを構築する。臨床研究として、半側空間無視患者の無視領域を正確に評価するために、眼球運動と頭頚部運動を複合的に評価することが有効な方法のひとつと考えられるが、現状では実用的な方法がない。本研究は、市販機器を組み合わせて眼球運動と頭頚部運動を同期して計測する基本的な動作解析システムを構築した。具体的なシステム構成としては眼球運動と頭頚部運動を2台のビデオカメラで撮影し2つの動画を合成した。眼球運動は、超小型カメラを搭載したヘッドユニットを製作し、頭部に装着して撮影した。頭頚部運動はハイビジョンビデオカメラを被験者の正面に設置して撮影した。これにより、眼球運動、頭頚部体幹運動を同期して記録分析可能とし、無視領域をより正確に評価できるシステムを構成した。本システムは次年度において分析することとした。また、健常人10数名に新型HMDを装着させ、装着快適性、画像の理解度、バーチャル酔いの有無なども調査し概ね良好であった。以上より、本年度の課題は達成され、加えて臨床研究も進められたことにより、次年度の研究課題遂行も十分可能と考える。本研究の目的は、空間の認知が困難になる半側空間無視(USN)などの視空間障害度をより客観的に評価するため視覚情報バリアフリー機器開発のための基礎研究を行うことである。本年度は、前年度に製作した新型CCDカメラ付きHMD(Head Mounted Display)による視覚呈示方法システムを用いUSNにおける座標系障害(身体中心座標と物体中心座標)を明らかにすることとした。特に、身体を中心に対象物の方向を位置づける身体中心座標と身体以外の対象物または自分以外の物体を中心に位置づける物体中心座標条件をCCDの設置方法で人工的に作り,机上検査と動作分析によりUSN障害像について検討を進めた。成果としては、(1)HMD自体の装着時快適性に関して、健常人および患者を中心にモニター調査を行い、装着感の良いデザインをほぼ獲得できた。次に(2)CCDカメラで物体にのみ集中させる物体中心座標条件とCCDカメラをHMDに合体させUSN患者の動きに一致させた身体中心座標条件を本システムで3次元的に作りだすことに成功した。次年度では、より動的条件下でのバーチャル酔いを考慮しながら左右眼での視差調整機構を追加し3次元での空間無視評価と行うこととした。加えて、(3)異なる座標条件(物体および身体中心座標)での分析では,CCDカメラ付きHMD)の評価に加え,眼球運動および頭部・体幹運動の同期計測分析も実施した。通常の空間無視の机上検査(BIT行動性無視検査)の線分抹消試験と、HMDを用いたBIT検査を比較検討した。結果として、通常検査では得られない、眼球・体験運動の特性と空間無視の障害状況を物体および身体中心座標条件下で見いだせた。また、

(4)画面縮小,注意喚起用矢印などをHMDを用いて視覚情報呈示を行うことにより無視環境を改善させ得る可能性が示唆された。以上より、本年度の課題はほぼ達成された。次年度においてはよりUSNの障害度を分析評価し、新しい視覚情報呈示方法の検討課題を十分遂行できると考える。平成20年度は、平成19年度に製作した新型CCDカメラ付きHMD (Head Mounted Display)による視覚呈示方法システムを用いUSNにおける座標系障害(身体中心座標と物体中心座標)を明らかにすることとした。特に、身体を中心に対象物の方向を位置づける身体中心座標と身体以外の対象物,または自分以外の物体を中心に位置づける物体中心座標条件をCCDの設置方法で人工的に作り,机上検査と動作分析によりUSN障害像について検討を進めた。そこで、平成21年度は、バーチャル酔いを考慮しながら左右眼での視差調整機構を追加し3次元での空間無視評価と行い、より動的条件下での視空間認知障害を代償可能とする画像呈示方法を検討することとした。具体的実験および成果としては、HMDの効果を分析するため、多様な空間無視を認める脳卒中患者10名を対象とした。なお、被験者はリハビリテーションの経過に合わせて数週間ごとに通常検査およびHMDによる特殊検査を行なった。結果として、空間無視が減少する傾向としては、視覚情報を75%に縮小しかつ右視野へ投影する、または左側への矢印による注意喚起する方法によりHMDの効果を認めた。HMDによる特殊検査は通常検査に比べ、よりUSN障害度を統合的に評価できるシステムであり、特に画面縮小、注意喚起用矢印などを加工してHMDによる視覚情報呈示を行うことにより無視環境を改善させ得る可能性を見いだした。次に、3次元HMDによるUSN検査・訓練を被験者4名に実施した。結果として、HMD有無での日常生活活動におけるUSNの有無は、HMD有りでは無しの通常条件に比べ、USN症状は約半減した。また3次元HMDによる注意喚起および視覚情報縮小を用いた訓練では初回評価・再評価の比較によりUSN検査スコアーが改善した。さらに、3次元HMDに関しては健常人10名、USN患者5名に関して3次元HMDの装着時用モニターも実施し以下の結果を得た。(1)装着感では支障なく、(2)HMDの重さ(250-300g)は問題ない、(3)バーチャル酔い(発汗、吐き気、頭痛、めまい等)も生じなかった。(4)全員が3次元画像を認知可能であった。これによりHMDによる検査・訓練においては、机上や安定した座位姿勢等での検査、日常生活に必要な訓練には支障を来さないことが確認できた。以上より、HMDを用いた半側空間無視検査により空間無視に関する障害をより正確に把握し、多様な視覚呈示(拡大縮小、矢印注意喚起)方法による新しいUSNに対する検査・訓練の確立が期待された。
消散構造を持つ偏微分方程式系の新たな安定性条件に基づいた体系的研究

本研究では、気体力学や弾性体力学に起因する微分方程式に関する数学解析を主な目的としており、特に対称双曲型方程式系や双曲ー放物型方程式系など一般の方程式系に関する安定性理論の構築を目指している。その一例となる具体的な物理モデルとして、Euler-Maxwell方程式系・Plate方程式系・TImoshenko方程式系などを取り上げながら、方程式の持つ消散構造から引き出される安定性現象に着目し、研究を行なっている。特に、より物理背景に着目することで、各項が複雑に影響を及ぼしあうような方程式系を考察する際に現れる「可微分性の損失」とよばれる現象について深く解析を行っており、平衡点周りの線形安定性解析に関して研究を進めている。平成30年度は、主に緩和項を持つ双曲型方程式系の安定性解析に着目し、研究を行なった。本研究課題では、方程式系の係数行列にある条件を仮定することで安定性を示すことが最大の目標であるが、その必要十分条件の導出に成功している。さらに対象の方程式系がこの条件を満たす際に解の詳細な減衰評価を得られるかについて解析を行っており、部分的な結果を導くことにも成功している。また、今回得られた安定性条件の応用として、弾性体モデルのBresse方程式系に関する考察も進めており、これによりこれまでに知られていない新たな消散構造の発見にも繋がった。一般の方程式系における安定性条件の導出という形で、本研究課題においてひとつの区切りはついたものの、この事実は新たな研究課題を提示している。上記の研究成果を踏まえて、学会等での研究発表も積極的に行っている。本年度は海外発表2回、招待講演15回を含む研究発表を行っている。また、研究集会の場では様々な意見交換・討論がなされ、今後の進展の大きな指針を得ることができた。先述の通り、本年度はこれまでに研究を進めてきた様々な物理モデルの安定性解析を機に統一的な結論を導くことに成功し、「安定性条件」とよばれる、方程式系に課される時間大域解が減衰するための条件の導出を行った。また、この安定性条件の元での消散構造の解明についても研究は進んでおり、非常に順調な進展を見せている。また更に、様々な物理モデルに関する解析も進めており、今後の一般論の構築に向けての準備も順調に進んでいる。今後の研究の推進方策として、先述の弾性体モデルであるBresse方程式系に関する考察も進めており、これによりこれまでに知られていない新たな消散構造の発見にも繋がっている。そこで、Bresse方程式系や類似の物理モデルの解析に着手し、消散構造の解明に取り組み、未だに解明出来ていない現状を捉えることが一つの目標である。また、双曲ー放物型の方程式系の安定性解析にも取り組み、より一般的な連立方程式系の安定性解析に取り組むことも一つの方策である。

また、双曲ー放物型の方程式系の安定性解析にも取り組み、より一般的な連立方程式系の安定性解析に取り組むことも一つの方策である。平成30年度に予定していた研究打ち合わせのための海外渡航が平成31年度に変更になったために、次年度使用額が生じた。また、研究の進展に関しては順調に進んでおり、次年度の研究打ち合わせを通じてより発展した研究遂行を計画している。
RANKL 依存的な破骨細胞の分化を阻害する天然有機化合物の探索

骨粗鬆症は、骨と溶かす破骨細胞の働きが亢進されることにより骨密度が低下し、骨折の危険性が増加する疾患である。本研究では、骨粗鬆症の治療薬を開発することを最終的な目標とし、薬の候補となる化合物を天然資源から探した。そして、本研究を実施した2年間の研究期間において、20個の新規化合物を単離し、5報の論文として発表した。本研究で得られた化合物の中には、破骨細胞の形成を阻害するものが多く存在する。さらに、それらの化合物の中には既存の治療薬とは異なる機構で破骨細胞の形成を阻害するものが存在することから、骨粗鬆症の新たな治療薬として活用されることが期待できる。骨粗鬆症は、破骨細胞による骨吸収と骨芽細胞による骨形成のバランスが崩れ、骨吸収の亢進により骨量が減少し、骨折の危険性が増大する疾患である。骨粗鬆症治療薬の創薬標的として、近年、RANKL/RANKシグナル伝達系が注目されており、2013年に初めてRANKLのモノクローナル抗体医薬品であるデノスマブが承認された。このシグナル伝達系の阻害により破骨細胞の形成が阻害されると、その結果、骨吸収が阻害されるので骨粗鬆症の治療につながる。本研究では、RANKL依存的な破骨細胞の形成を阻害する化合物を天然資源から探索し、得られた化合物の阻害機構を調べている。破骨細胞では、TRAPが高発現しているので、TRAP活性を破骨細胞のマーカーとして使える。そこで、このTRAP活性を指標に破骨細胞の形成阻害活性を調べた。当研究室では、これまでに骨粗鬆症の医薬品リード化合物の探索を目的として、日本やインドネシアで採取した海綿、微生物および植物のエキス(約4,500種)についてTRAP活性を指標にスクリーニングを行った。そして、インドールアルカロイドである(-)-および(+)-6-epi-notoamide T (1)が破骨細胞の分化を強く阻害していることを発見した(IC50値はそれぞれ1.7および4.4 uM)。そこで、1の阻害機構を調べることとした。しかし、これまで認められていた分化阻害活性が現在認められず、原因を究明している段階である。一方で、当研究室で保有している薬用資源ライブラリーからより強力な阻害物質を発見した。Artemisia属植物に含まれるdavanoneはIC50値で0.5 uMの強い阻害活性を示すことがわかった。当時、破骨細胞の分化を阻害していた6-epi-notoamide T (1)について活性の再現性がとれていないため、1の阻害機構を調べる実験へと展開できていない。しかし、当研究室で保有する薬用資源ライブラリーから新たな阻害剤であるdavanoneを見出すことができた。本研究では、RANKL(receptor activator of NF-kB ligand)依存的な破骨細胞の分化を阻害する天然有機化合物を海洋由来資源から探索した。本研究を実施した2年間の研究期間において、17個の新規化合物を単離し、3報の論文として発表した((a) J. Nat. Prod. 79, 1922-1928 (2016)、(b) J. Nat. Prod. 80, 90-95 (2017)、(c) Heterocycles in press)。3報の論文はいずれも海綿から得られた活性物質について報告したが、(a)の論文では、ジテルペンであるceylonamidesが破骨細胞の分化を阻害することを示した。また、(b)の論文では、ジテルペンであるceylonin Aが破骨細胞の分化は阻害せずに、細胞融合を阻害することを明らかにした。また、(c)の論文では、最終年度である平成29年度に発見した新規化合物aaptic acidとその類縁体の活性について報告した。一方、海洋由来Aspergillus属真菌から得られたプレニル化インドールアルカロイドについて活性を調べたところ、(-)-6-epi-notoamide Tが強い阻害活性を示すことが分かった(Bioorg. Med. Chem. Lett. 27, 4975-4978 (2017))。破骨細胞の分化に対する強い阻害活性がインドールアルカロイドに認められた報告は初めてであり、新たな作用機構で分化を阻害していることが期待される。本研究では、破骨細胞の分化を阻害する新規化合物を発見するとともに、破骨細胞の分化は阻害せずに、細胞融合を阻害する化合物を見出すことができた。細胞融合を阻害する化合物が骨粗しょう症の医薬リードとして有望であるかどうかを調べることで、今後、さらに研究を展開したい。

当時、破骨細胞の分化を阻害していた6-epi-notoamide T (1)について、活性の再現性が認められていないので、その原因を究明する。1が阻害活性を示すことはこれまでに何度も確認できていたので、当研究室の活性試験において制御しきれていない要因があると考えている。また、当研究室の薬用資源ライブラリーから見出されたArtemisia属植物由来のdavanoneは1よりも活性が強いことが分かっている。本Artemisia属植物のエキスにはdavanoneの類縁体も多く含まれていることがわかっているので、それらの類縁体を単離して構造活性相関を調べる。そして、医薬品シーズとして期待ができそうであれば、生化学的な実験へと展開して阻害機構を調べる予定である。天然物化学次年度使用額は少ないので、おおよそ計画通りに助成金を使用できたと考えている。予定通り、消耗品を含む物品費として使用する。消耗品としては、破骨細胞分化の阻害剤を天然資源から探索するため、多くの有機溶媒を購入する予定である。
契丹文字・契丹語の解明に向けた歴史言語学的アプローチ

中国語と朝鮮語との言語接触に関しては、現在中国東北部で使用されている延辺朝鮮語に対する研究を進めた。延辺朝鮮語は中国語との強い接触によって多くの中国語からの借用語が取り入れられ、語彙や文法にも影響も影響を受けている。契丹語が使用されていた当時も、契丹語と中国語との強い接触があったと考えられ、この現象の研究は当時の言語使用の実態に関して示唆を与えるものである。今年度は主に中国語の音韻がどのように朝鮮語に取り入れられるかについて考察を加え、学術雑誌『音韻研究』で研究論文として発表した。昨年度は、修士課程での契丹小字によって表記された漢字音から契丹語の音韻体系の再構を試みる研究を続けた。6月21日には、日本言語学会第136回大会において「契丹小字で表記された漢字音から見た契丹語音韻体系の研究」という題目でこれまでの研究成果を発表した。また、修士課程では扱うことができなかった漢語文献に漢字音写によって残された契丹語を契丹語の音韻体系再構のデータとして用いることで、研究が大きく進展した。漢字音写語は、契丹語の音声を反映した資料であるので、これらを用いることでより契丹語の音声の実態に近づいた音韻体系の再構が可能となった。これによって、従来の契丹語の音韻体系に関する研究をさらに進展させることができた。この研究成果については、学会誌などで発表する予定である。さらに、歴史学、言語学、考古学の研究者からなる学際的な「契丹文字研究会」を定期的に開催し、発表や情報交換などを行い、単に契丹文字、契丹史に対する理解を深めただけではなく、他分野の研究者の研究姿勢とその方法論を学ぶことができた。また、北京大学図書館に所蔵されている敦煌文献に残された、ブラーフミー文字によって音注を附した漢文経典に対する研究を行った。この研究成果は、『京都大学言語学研究』第27号pp.169-188において「ブラーフミー文字で音注を附した漢文経典について-北大D020『金剛般若波羅蜜経』-」として発表した。これによって、10世紀の漢語西北方言について新たな知見がもたらされた。・昨年度は、契丹語の音韻に対する研究をモンゴル語の音韻史の観点から進めた。具体的には、モンゴル諸語に見られるモンゴル文語の母音間の阻害音の脱落が契丹語の同源語においてどのように反映されているかについて考察を加えた。その結果、契丹語はモンゴル文語以前に使用されていた言語であるにもかかわらず、モンゴル文語で文字<K>あるいは<Q>によって表記されている音が、多くの場合すでに脱落していることが明らかになった。契丹語とモンゴル諸語との関係は未だにはっきりと解明されていないため、この研究はモンゴル語史の観点からも重要である。この研究成果については学会誌等で発表する予定である。・2009年8月5日から2009年8月14日までモンゴル国ヘンティ県における契丹文字銘文の調査を行った。調査をした銘文はアラシャーン=ハダ、サルバル=オール、エルデネ=オールに存在している。これらの銘文は以前より存在が報告されたものではあるが、これまで十分に調査がされてきたとはいえない。今回の調査によって契丹文字資料の記録が行われた。これらの銘文の研究は報告者の博士論文の一部となる予定である。さらに、今回の調査の研究成果の一部については、東京文化財研究所文化遺産国際協力コンソーシアムより報告書として出版される予定である。・1月15日より、日本学術振興会の優秀若手研究者海外派遣事業によって米国インディアナ大学に留学し、Gyorgy Kara教授のもとで契丹小字によって表記された漢字音から契丹語の音韻体系の再構を試みる研究を進めた。これは報告者が以前より研究を進めていたテーマであるが、契丹語との関係が指摘されている中期モンゴル語文献における漢字音の表記や14世紀のウイグル文字ウイグル語文献に見られる漢字音の表記によって、より明解に契丹文字と契丹語の音韻との対応が明らかとなり、契丹語の母音調和の性質に関する研究も大きく進展した。この硬究成果については学会誌で発表する予定である。・歴史学、言語学、考古学の研究者からなる学際的な「契丹文字研究会」を定期的に開催し、発表や情報交換などを行い、単に契丹文字、契丹史に対する理解を深めただけではなく、他分野の研究者の研究姿勢とその方法論を学ぶことができた。
リフト・拡張・拡張リフトを用いた安定写像の分解の研究

向き付けられた境界付き曲面に対し,境界のカラー近傍からのMorse関数を考える.このMorse関数がいつ元の曲面から平面へのはめ込みに拡張リフトするかという問題について研究し,はめ込み拡張リフトの存在,非存在の判定法を与えた.向き付けられた閉曲面から3次元空間へのはめ込みと平面への安定写像の関係について考察した.平面への安定写像を1つ固定した時,それのリフトとして得られるはめ込みを正則ホモトピーで分類した.向き付けられた境界付き曲面に対し,境界のカラー近傍からのMorse関数を考える.このMorse関数がいつ元の曲面から平面へのはめ込みに拡張リフトするかという問題について研究し,はめ込み拡張リフトの存在,非存在の判定法を与えた.向き付けられた閉曲面から3次元空間へのはめ込みと平面への安定写像の関係について考察した.平面への安定写像を1つ固定した時,それのリフトとして得られるはめ込みを正則ホモトピーで分類した.本年度は以下のテーマについて研究を行った.1,向き付け可能な閉曲面から平面への折り目写像で,3次元空間への埋め込みリフトを持つものを考える.この折り目写像を折り目写像を保って1パラメータ族で変形させた時,3次元空間内のアイソトピーにいつリフトするかという問題について研究した.そして,閉曲面が球面で折り目特異点の連結成分数が1の時のみ常にアイソトピーリフトは存在し,それ以外のときはアイソトピーリフトが存在しないない例がある事を具体例を構成する事で示した,この結果はプレプリントにまとめ,現在投稿中である.2,向き付けられた境界つき曲面に対し,境界のカラー近傍からのモース関数を考える.このモース関数がいつ元の曲面から平面へのはめ込みに拡張リフトするかという問題について研究した.与えられたモース関数の正則点集合から構成されるvirtual Reeb graphを調べる事で,はめ込みへの拡張リフトの存在,非存在が判定出来る事を示した,またはめ込み拡張リフトをイメージホモトピーと呼ばれる同値関係で分類し,はめ込み拡張リフトがどの程度存在するかも決定した.この結果はプレプリントにまとめ,現在投稿中である.本年度は以下のテーマについて研究を行った.1,向き付けられた境界つき曲面に対し,境界のカラー近傍からのモース関数を考える.このモース関数がいつ元の曲面から平面へのはめ込みに拡張リフトするかという問題について研究した.与えられたモース関数の正則点集合から構成されるvirtual Reeb graphを調べる事で,はめ込みへの拡張リフトの存在,非存在が判定出来る事を示した.またはめ込み拡張リフトをイメージホモトピーと呼ばれる同値関係で分類し,はめ込み拡張リフトがどの程度存在するかも決定した.この結果に関する論文はTopology and its Applicationsに掲載された.2,向き付けられた閉曲面から3次元空間へのはめ込みを平面へ射影を合成して得られる安定写像を用いて研究した.平面への安定写像を1つ固定した時,それのリフトとして得られるはめ込みを正則ホモトピーで分類し,平面へのジェネリックホモトピーが空間の正則ホモトピーにリフトするための条件を与えた.応用として,球面の裏返しを平面に射影する事により,輪郭線の変化の様子を記述した.さらに名古屋工業大の平澤美可三先生と共に輪郭線の変化から逆に,空間内の球面の裏返しの様子を再構成した。この結果は8月に名古屋市立大で行われた「結び目の数理セミナー」12月に京大数理解析研究所で行われた「実閉体上の幾何と特異点論への応用」1月の近畿大学数学教室談話会で発表し,現在プレプリントにまとめている所である.本年度は以下のテーマについて研究を行った.1.閉曲面から3次元空間へのはめ込み写像と平面への安定写像の関係について引続き考察した.空間内に埋め込まれた,向き付けられたトーラスを平面への安定写像に射影する.そしてジェネリックホモトピーでこの安定写像を変形させる事により,リフトが正則ホモトピーかつトーラスの裏返しになっているものを具体的に構成した.これによりトーラスの裏返しの様子の新たな記述法を与えた.古典的にはトーラスのメリディナンとロンジチュードを入れ替える裏返しが知られていたが,今回はロンジチュードを変化させず,メリディアンを2k(ロンジチュード)+(メリディアン)という閉曲線に変化させる裏返しも構成した.この結果の鍵となる部分は,名古屋工業大の平澤美可三先生との共著として,現在プレプリントにまとめている所である.2.向き付けられた閉曲線から直線への(安定とは限らない)Morse関数が平面への埋め込みにリフトするための必要十分条件を与えた.この結果より,Morse関数の最大値,最小値を与える点集合の閉曲線上の配置が埋め込みリフトの存在に密接に関わる事が分かった.この結果は現在プレプリントにまとめている所である。また関連話題として安定なMorse関数を1つ固定した上で,それのリフトとして得られる埋め込みをアイソトピーで分類せよという問題についても考察を行った.しかし残念ながらこちらについては,まだ決定的な結果は得られていないため,来年度以降も引続き取組んでゆく計画である.
立体形状の類似性から検索可能な出土品3Dデータベース

出土品のデータベース検索のために、銅鏡の分析機能をテンプレートマッチングによる紋様検出、凹凸ヒストグラムの相関による大分類、外区傾き比にまず、よる大分類の3種について、そのアルゴリズムとアプリケーションプログラムを開発した。「この紋様と同じレリーフを持つ遺物」から検索できる機能をテンプレートマッチング法でXウィンドウのGUIで実装した(UNIX-Cで記述)。登録紋様を指定すると、銅鏡全体をスキャンし、探索された最小値を示す矩形を表示する。ただし処理速度は遅く、SGI社O2ワークステーションで銅鏡当たり数分を要した。方格規矩鏡、内行花文鏡、三角縁神獣鏡の種別に自動分類することに目的に、出土銅鏡は表面の腐食のためノイズが多く典型テンプレートを用意しそれとの二次元パターンの直接的なマッチングは困難であるため、表面腐食に依存しない三次元像の凹凸ヒストグラム(基準面から一定の高さを有する領域が銅鏡全体の何割を占めるかの割合)を特徴量として分類することを考えた。実験の結果、同種である三角縁神獣鏡との相関が一番高くなった。画文帯神獣鏡は彫刻が深い方であるため相関値が高めになっていると思われる。凹凸ヒストグラムの相関によって銅鏡の形式分類が可能であることが示された。銅鏡は、中央の盛り上がりを紐、外周部から半径の30%程度の位置を占める周辺部を外区、紐と外区の間を銘帯、文様帯と呼ばれる。上図は実際に本計測装置によって得られた断面形状である。ここで新たに、外区の形状特徴を分類の指標とすることを考え、外区の部分は鋸刃文様という形式が多いため二次元だけでは分類しづらいため、左下図の傾きaと傾きbとの比を特徴量とした。傾き比が50のあたりで三角縁神獣鏡1式、18のあたりで三角縁神獣鏡2式、5のあたりで三角縁神獣鏡4式と言え、この特徴量から一部の形式を自動分類できる可能性が示唆された。今後は、銅鏡を計測装置に置く際の方向に依存しないよう、銅鏡の円周方向に関する形状情報を特徴量化したい。
T細胞レセプターの解析に基づく日本脳炎病態形成機序の解明

本研究では、日本脳炎ウイルス(JEV)接種マウス脳炎モデルを用いて脳内に浸潤するT細胞に着眼して、JEVによる脳炎発症にメカニズムを免疫学的に詳細に解析し、、脳神経障害の本態を解明することを目的とした。JEV感染後に経時的採取したマウス脳に浸潤したTリンパ球についてT細胞受容体(T cell receptor; TCR)レパトア解析を行うことにより抗原特異的免疫応答の有無を解析した。さらに、脳炎病変部における免疫学特徴については脳内のサイトカインプロファイルの解析を行った。日本脳炎に関与する抗原特異的免疫応答に対する研究手法としては、獲得免疫系の主体であるT細胞の全TCR遺伝子を同一条件下で増幅し、生体内の発現頻度を反映させることができるAdaptor-Ligation-PCR法によるTCRレパトア解析法を用いて検証を行った。その結果、感染脳内には複数匹の個体に共通した特徴的なTCRレパトアの偏りが確認され、CDR size spectratypingによるclonality解析とシーケンスから同一のクローンが存在している結果を得た。また、リアルタイムPCRによる脳内浸潤T細胞の機能的検討を行った結果、感染の進行に従い、CD3、CD8の増加とIFNγ、TNFα等の発現亢進が確認され、Th1/Tc1タイプの免疫応答が惹起されていることが確認された。同じフラビウイルス科フラビウイルス属に属し日本脳炎血清型群の一つであるウエストナイルウイルス(WNV)を用いた比較検討結果から、同様なTh1/Tc1タイプの免疫応答が惹起されていたが、JEVとWNVのTCRレパトアは夫々で異なり、夫々に特異的なTCRを保有するT細胞クローンが脳内に浸潤していた。今回の研究結果からJEV感染後に発症する脳炎においては、脳内に極めて限定したJEV特異的T細胞の浸潤が脳炎発症に重要に関与することが示唆された。本年度は、C3H/Heマウスに日本脳炎ウイルス(JaTH160株)を100LD_<50>腹腔内接種することにより、効率的かつ安定的に脳炎症状を引き起こすことを見出し、これを日本脳炎感染マウスモデルとして使用することとした。このウイルス接種から10日後にマウスの脳および脾臓を摘出して、それぞれのTCRレパトアを解析した。その結果、TCR VA5-1、VA17-1、VA19-1、VB2-1、VB8-3、VB13-1各ファミリーは末梢(脾臓)と比較して脳内での発現頻度が有意に上昇していた。また、CDR3 size spectratypingによりフラグメント解析を行ったところ、TCR VA5-1、VA11-1、VA18-1、VB8-3、VB13-1各ファミリーで高いclonahtyが認められた。さらに、抗原認識部位であるCDR3アミノ酸配列レベルでの発現頻度を検討した結果、TCR VA5-1、VA11-1、VA18-1、VB8-3、VB13-1各ファミリーでは、異なるマウス個体間から、同一または類似のCDR3アミノ酸配列を有したTCRが高頻度で発現していることが明らかとなった。このことから、日本脳炎ウイルス感染マウスの脳内には、数種類の特定のTCRを有したオリゴクローナルなT細胞が浸潤していると考えられた。また、リアルタイムPCRにより、各種サイトカインの発現量を検討した結果、IFN-γやTNF-αなどのTh1/Tc1タイプのサイトカインが有意に上昇していたため、日本脳炎感染マウスの脳内の免疫反応はTh1/Tc1タイプが主体であると考えられた。

今回の研究結果からJEV感染後に発症する脳炎においては、脳内に極めて限定したJEV特異的T細胞の浸潤が脳炎発症に重要に関与することが示唆された。
聴覚・視覚障害学生の言語認知能力を利用したバリアフリー英語教育教材の開発

視覚障害・聴覚障害を持つ学生が大学で学ぶ際に最も困難の科目のひとつが英語である。一方、彼らの英語学習意欲は高まる一方である。インターネットの発達もあり、視覚障害・聴覚障害を持つ人にも、国際的に活躍する可能性が広がっているからである。彼らのための英語学習の方法や教材の開発を行った。文字や手話だけによる教授法・教材と、音声だけによる教授法・教材を開発することによって聴覚障害を持つ学生も視覚障害を持つ学生も英語を習得することが容易になることを目指した。前者では日本手話の画像と文字を同時に提示し、英単語はろう者の認知能力に合わせた文字の移動を取り入れ、文は右から左に流れるようにした。これは英検や英語圏のニュースの文字放送に対応したものである。後者には音声の速度を自然な速度と学習者用の二種類用意した。この二つの教材をひとつの自習教材に盛り込むことによって、難聴の学生や弱視の学生などが、どの程度視覚に頼るか、どの程度聴覚に頼るかを個別に調節できるようにした。一般の学生でも聴覚的学習が得意な学生と視覚的学習が得意な学生がいるため、この教材の開発はあらゆるタイプの学生の英語の自習に有効である。さらに同じ教材を基に、ITを駆使して、お互いにコミュニケーションを取り、英語の運用能力を高めることを目指した。すなわち教材をスカイプに導き、教員との個別指導や、障害を越えた学習者同士のディスカッションに利用するのである。さらに海外の英語話者や英語学習者とも会話することを奨励する。フォーカス・オン・フォーム等、英語教育の最新理論やITの活用を応用して,障害も国境も越えたコミュニケーションのバリアフリーを目指す教材のモデル提示した。聴覚障害学生と視覚障害学生の英語習得の困難な点を調査した。聴覚障害学生については語学の授業を受講させながらモニターになってもらい、ノートテーカーにもモニターになってもらった。そしてすべてのノートを分析した。正確な発音は認知できなくても音の流れにそって英語を理解している聴覚障害学生もおり、そのような学生には音があったほうがよいが、基本的には音なしで英単語。文法をマスターできるようにする必要がある。また聞き取りの苦手な健聴の学生について文字に重きをおいて単語や文法を習得することは有効である。視覚障害学生についてもスカイプなどを利用した英語の自習を含め、モニターになってもらった。テキストが点訳されないこと、音声変換ソフトが不十分であること、音声だけでは全体を見渡せないのでキーワードがさがせないこと、また映画やテレビ等生きた英語教材を使った場合はテキストや英語字幕は読めないので自分のレペルでほぼ聞き取れるものでないと使えないこと、せりふは両面の状況が見えなければわからない表現が多すぎることがわかった。また教材を点字にしたものは膨大な量になってしまうことも間題である。一方で聴覚障害・視覚障害を持つ学生の音声言語認知・文字認知等をふまえた教材を作成するために、聴覚障害・視覚障害を持つ子どもの言語発達について研究した。特に聴覚障害者の場合、手話で育ったか、口話で育ったかで言語発達が大きく違う。これらの両方に対応できる英語教育教材を作ることを目標とするとともに、手話教育を取り入れる必要がある。(これらは「乳幼児の言語発達とろう児の手話教育」に発表した。)視覚障害についても先天性の全盲の学生とそれ以外の視覚障害学生ではかなり違うし、また点字を学びながら言語習得した学生と音声教材のみで言語習得をしてきた学生でかなり違うと考えられ、この点は今後研究する。本研究の目的は英語習得における視覚・聴覚の関わりを分析的に考えた上で、ITを利用した視覚障害・聴覚障害を持つ学生の英語教育教材を作成することである。高等教育機関における英語の授業の問題点を調べ、学習支援という視点で英語教育教材を研究した。インテグレーションの中での英語教育が視覚・聴覚に障害を持つ学生にとって、どの程度の効果があり、どのような問題があるかを把握した。次にそれらを活かして、自習する場合には障害をもつ学生の認知構造に適合した英語教育教材の提示の仕方ができると考え、音声がまったくなく、文字・画像だけのものから、文字・画像がまったくなく、音声だけのものまでの間を段階的に選べるような教材の作成にとりかかった。健常と言われる学習者でも視覚認知に頼りがちな人と、聴覚認知に頼りがちな人がいて、障害者用教材に留まらず、広く利用できそうである。また並行して、海外の障害者の外国語教育について調べた。特に手話という言語をもつ聴覚障害者の場合、その母語をどう利用するか、アイデンティティーの強いろう文化を教材の中でどう活かすか、ということも考慮し始めた。

この二つの教材をひとつの自習教材に盛り込むことによって、難聴の学生や弱視の学生などが、どの程度視覚に頼るか、どの程度聴覚に頼るかを個別に調節できるようにした。一般の学生でも聴覚的学習が得意な学生と視覚的学習が得意な学生がいるため、この教材の開発はあらゆるタイプの学生の英語の自習に有効である。さらに同じ教材を基に、ITを駆使して、お互いにコミュニケーションを取り、英語の運用能力を高めることを目指した。すなわち教材をスカイプに導き、教員との個別指導や、障害を越えた学習者同士のディスカッションに利用するのである。さらに海外の英語話者や英語学習者とも会話することを奨励する。フォーカス・オン・フォーム等、英語教育の最新理論やITの活用を応用して,障害も国境も越えたコミュニケーションのバリアフリーを目指す教材のモデル提示した。
自己免疫疾患の炎症タイプ・標的組織特異性が生じる分子基盤の解明

我々はヒト自己免疫疾患IPEX症候群患者にみられるFoxp3変異をマウスに導入し解析することで、この変異が制御性T細胞(Treg)の機能と自己免疫寛容に与える影響を解析してきた。結果、Foxp3の384番目のアラニンがスレオニンに置換しているFoxp3A384Tマウスでは、皮膚や肺選択的に自己免疫疾患が発症すること、これらの組織選択的にTregが減少していることを明らかにしてきた(Hayatsu et al., Immunity, 2017)。本研究では、このFoxp3A384Tマウスに生じる組織特異的な自己免疫疾患発症/増悪が組織選択的な炎症抑制に関わるTregのT細胞受容体(TCR)レパトアの欠損とそれに伴う組織特異的な炎症惹起に関わる通常型T細胞(Tconv)のTCRレパトア増加によるのではないかと仮説をたて、本モデルを用いてその仮説を検証することとした。TCRレパトア解析を行う際に、1細胞=1TCRを保証するため、Foxp3A384Tマウスと遺伝子再構成を受けた1つのTCRbeta鎖と片方のアリル由来のTCRalpha鎖を発現する1D2b x TCRa+/-マウスを掛け合わせた。そして、このマウスにおいても皮膚、肺、大腸選択的な自己免疫疾患の発症とこれらの選択的なTregの減少がみられることを明らかにした。現在本マウスの各組織から単離したTreg、TconvのTCRレパトアをシークエンス解析中である。興味深いことに、TCRbeta鎖を1D2bに固定したFoxp3A384Tマウスでは通常のFoxp3A384Tマウスよりも皮膚選択的に浸潤細胞数が増加することが明らかとなった。この結果から、TCRレパトアと組織選択的な自己免疫の増悪が関連していることが強く示唆された。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は本マウスの解析を重点的に行い、本マウスにおいても通常のFoxp3A384Tマウスと同様に皮膚や肺で顕著な炎症がみられ、肝臓では炎症がマイルドであることを示した。

作製したFoxp3A384T x 1D2b x TCRa+/-マウスの繁殖遅れにより、本マウスの表現型解析に時間を要した。そのため、表現型解析後に行う予定であった組織のTreg、TconvのTCRレパトア解析に遅れが生じた。このことから本研究方針には問題がなく、今後TCRレパトア解析を行うことで組織選択的な炎症発症と組織選択的なTregのTCRレパトアの欠損の関係性を明らかにしていけると確信している。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。解析の完了していないFoxp3A384T x 1D2b x TCRa+/-マウスの組織の炎症評価を完了する。そして、炎症の生じる組織、炎症の生じない組織のTreg、Tconvを単離し、それらのTCRalpha鎖を増幅して、次世代シークエンサーで配列を解析する。その結果を用いて、Foxp3A384Tマウスで炎症の生じる組織では野生型マウスと比べTregのTCRレパトアの減少が大きく、炎症の生じない組織ではTregのTCRレパトアの減少がほとんどないかを検証することで、組織特異的な自己免疫疾患発症とTregのTCRレパトア減少の関係を明らかにする。
リチャードソンの教育方法に基づいた表現の多様性と批評的探究に関する研究

1.リチャードソンによるイメージトレーニングの描画教育方法に関する英国での資料調査と、我が国の学校における一連の実験授業の成果(学習過程の記録分析、子ども作品のデータベース化と比較分類等)から、学習における自発的態度の促進、感受と表現における個別的特性の認知と発達、イメージする能力の評価と育成に関する探究を進めた。その結果、内面的イメージの描画過程における脳内活動の変化に関する新規の実験計画を立案するに至り、今後の他研究分野との連携を含めた発展の方向性を見いだした。2.英国美術・デザインアーカイブでの調査等をもとに、20世紀英国美術教育における批評学習確立の背景となる、アーツ・カウンシルの方針と活動についての研究を継続中である。3.美術批評の学習過程と協同学習を基盤とした総合的な学習支援の方法と事例について、大学と学校・美術館等の連携による教育方法の開発を通して、特に言葉とイメージ、子どもの発達と美術批評、展示と学習環境の計画、自発的学習と自己・相互評価、協同学習における教師の役割などに着目し、研究を進めた。その成果は、大学所蔵の美術作品を用いたアートゲームの開発と適用、美術に関する創造的論述能力の発達支援を目指す中等教育と大学教育の連携によるカリキュラム開発を含めた高校生対象の美術論コンテストの企画へと結実し、社会貢献としての成果も示した。4.これらの諸成果の一部を以下の国際会議にて発表した。内面的イメージに基づく教育方法の探究については,マリオン・リチャードソンの教育方法の中で特に重視される内面的イメージの形成トレーニングである「マインド・ピクチャー」に関して,より総合的なデータベースの構築とそれを用いた分析を進めた。また,リーズ大学附属英国芸術教育アーカイブにおいてリチャードソンの指導およびリチャードソン以外の教師の指導による作品について新たに調査し,現存する稀少な資料を見いだした。また,バーミンガム中央イングランド大学所蔵資料から,リチャードソンの往復書簡・未刊行草稿などを調査し,当時の美術理論家であったハーバート・リードの美術教育改革運動との関わりについて明らかにした。美術に関する総合的な知的理解の教育方法の探究に関しては,1920年代を中心にリチャードソンが発展させた教育方法の中から,特に美術批評と当時の近代美術作品を出発点とした制作学習の事例について,バーミンガム中央イングランド大学所蔵資料から検証した。また,現代日本と英国の中等教育における美術カリキュラムの調査をもとに,鑑賞と表現の統合の観点から今後のカリキュラム開発における課題を指摘するとともに,美術科教員養成において,批評を核とした自律的探究の過程を重視した学習支援教材の開発をおこなった。さらに,日本と英国におけるこれまでの美術カリキュラムの適用実態に関する調査をもとに,両国の動向を比較し,我が国における教育研究の可能性について指摘した。これらの成果を第25回美術科教育学会で発表し,さらにいくつかの論文で刊行,また投稿中である。1.英国バーミンガムでの調査結果に基づき、1920年代後半におけるリチャードソンのデザイン教育方法の発展と、美術批評家ロジャー・フライ、ハーバート・リードとの影響関係について明らかにし、その成果を論文「ハーバート・リードと英国美術教育改革」として発表した。2.日本においてリチャードソンの教育方法を応用した教育プログラムの成果から、子どもによるマインド・ピクチャー描画の資料を電子ファイル化し、より系統的な研究を継続中である。4.日本の美術教育研究における批評的態度と方法の確立を主張する論文「対話か独自か-美術教育研究における「批評の不在」を超えて-」を発表した。5.英国美術・デザインアーカイブでの調査等をもとに、20世紀英国美術教育における批評学習確立の背景となる、アーツ・カウシシルの方針と活動についての研究を継続中である。6.表現の多様性と批評的探求に甲する研究を基礎として、総合大学におけ芸術教員養成プログラムの改革を推進し、その経過を「芸術支援の基礎を育てる-芸術専門課程の学生を対象とした教職科目の授業実践-」として第26回美術科教育学会にて発表した。
アクセス行列モデルにおける安全問題の研究

アクセス行列における安全問題とは,ある実体に対するアクセス権限を、ある主体が持つことができるかを判定する問題である.すなわち,安全問題とは,システムにおける機密性,完全性,匿名性等を確保する問題を抽象化したものであるといえる.残念ながら、安全問題は決定不能であり,決定可能となる場合でも,多くは単調システム(実体を消去したり,権限を取り消したりすることができない)のように,強い制約が課せられる。そのため我々は,動的な型付きアクセス行列モデルを研究している。このモデルでは,すべての実体に,動的に変更可能な型が割り当てられる。これにより、従来知られていなかった,非単調システムにおける安全問題の決定可能性を示すことができる。以上の研究成果について,電子情報通信学会に以下の論文を投稿中である.M. Soshi, M. Maekawa, E. Okamoto,"TheDynamic-Typed Access Matrix Model and Decidability of the Safety Problem".また,アクセス制御の解析を進めていく過程で,ネットワーク環境において,送信者受信者の身元情報へのアクセスを制御する問題(匿名性問題)について,そのモデル化および解析方法について新たな知見を得,決定的(確定的)手法によって,匿名性制御を行うことが困難(NP完全以上)になることを示した.さらに,以上と同様にして,悪意ある結託ユーザが攻撃する場合のアクセス制御や,さまざまなアクセス構造をビジュアルな手法によって実現するアクセス手法についても知見を得た.以上の最も一般的な形がアクセス行列における安全問題であることは言うまでもない.アクセス行列における安全問題とは,ある実体に対するアクセス権限を、ある主体が持つことができるかを判定する問題である.すなわち,安全問題とは,システムにおける機密性,完全性,匿名性等を確保する問題を抽象化したものであるといえる.残念ながら、安全問題は決定不能であり,決定可能となる場合でも,多くは単調システム(実体を消去したり,権限を取り消したりすることができない)のように,強い制約が課せられる。以上の研究成果について,電子情報通信学会に以下の論文を投稿中である.M. Soshi, M. Maekawa, E. Okamoto,"TheDynamic-Typed Access Matrix Model and Decidability of the Safety Problem".また,アクセス制御の解析を進めていく過程で,ネットワーク環境において,送信者受信者の身元情報へのアクセスを制御する問題(匿名性問題)について,そのモデル化および解析方法について新たな知見を得,決定的(確定的)手法によって,匿名性制御を行うことが困難(NP完全以上)になることを示した.さらに,以上と同様にして,悪意ある結託ユーザが攻撃する場合のアクセス制御や,さまざまなアクセス構造をビジュアルな手法によって実現するアクセス手法についても知見を得た.以上の最も一般的な形がアクセス行列における安全問題であることは言うまでもない.アクセス行列における安全問題とは,ある実体に対するアクセス権限を、ある主体が持つことができるかを判定する問題である。残念ながら、安全問題は決定不能であり,決定可能となる場合でも,多くは単調システム(実体を消去したり,権限を取り消したりすることができない)のように,強い制約が課せられる。しかしながら、これらには、生成される実体の数が有限であるという制約があった。そこで本研究では,このような制約を除くことを本年度の目標とした。このために、非単調システムで安全問題が決定可能な状況における,孤児の型があってはならないという制約に着目した。孤児の型とは、実体の型の親子関係を考えたときに、親の型が存在しない子の型のことである。そこで、アクセス制御を状態遷移機械によってモデル化したとき,孤児の型を持つコマンドは,任意の状態で適用できるために,実体の数は無限になる。すなわち、孤児の型を持つコマンドを含むような非単調システムで、安全問題が決定可能な場合があれば,実体の数を無限にすることができる。これを実現するために,状態遷移がcanonicalであるような場合(孤児の型のコマンドを最初に適用する)を考慮すれば十分であることを示し,実体の数に関する制約を外すことに成功した。現在,ここまでの結果を投稿準備中である。ただし、この結果は、まだ十分に一般的なものではない。そこで、次年度は,本年度の研究成果をさらに推し進め,安全問題が決定可能となるような,より一般的な非単調システムについて研究をする予定である。以上の研究成果について,電子情報通信学会に以下の論文を投稿中である.