hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
微分幾何学。特に、キャリブレーション、特殊なホロノミー群をもつ多様体の研究。

1. associative部分多様体の変形空間の研究前年に引き続き、nearly parallel G2構造を持ったS7内のassociative部分多様体の変形のモジュライの様子を調べた。associative部分多様体の特別なクラスとして、特殊ルジャンドル部分多様体、ラグランジュ部分多様体がある。これはS7の他の幾何構造からくる部分多様体である。それらの変形空間の次元の差を明示的に書き表し、特に等質なものの変形の様子を調べた。更にこれらの極小部分多様体としての変形も考察した。3-佐々木多様体は自然にnearly parallel G2多様体になるが、計量の変形によりもう1つ別のnearlyparallel G2構造が入ることが知られている。S7の場合、変形された構造をもつものをsquashed S7と呼ぶ。上とは逆に、全体の空間の幾何構造を変形した場合の、部分多様体の構造の変化を調べた。(1)R8の原点を通る4次元平面との交叉で得られるassociative部分多様体通常のS7の場合、これは全測地的なassociative部分多様体で、それら全体の空間は等質空間になる(自己同型群の軌道になる)ことが分かっている。しかしsquashed S7の場合はそれと異なり、少なくとも異なる2つの自己同型群の軌道があることが分かった。通常のS7の場合の手法を真似て、分類を試みた。上の場合と対照的に、通常のS7の場合と極めて似た結果が得られた。加えて、元の3-佐々木構造との関わりを調べ、Reebベクトル場や、φ断面曲率との関係を調べた。(抄録なし)1.最初に、運動量写像を一般化した多重運動量写像を用いて(co)associative部分多様体の特徴づけ、具体的構成に取り組んだ。トーラス作用で不変な場合、(co)associative部分多様体を商空間の中の概正則曲線、特殊ラグランジュ部分多様体等を用いて特徴づけた。これにより岩澤多様体の錐の上にいくつかの具体例の構成を行った。この論文はOsaka Journal of Mathematicsに投稿中である。3.次に、nearly parallel G2多様体の中のassociative部分多様体の無限小変形について考察した。ここでnearly parallel G2多様体とは、その錐がSpin(7)多様体となるもので、7次元佐々木・アインシュタイン多様体などを含む。またassociative部分多様体は、佐々木・アインシュタイン多様体内のspecial Legendrian部分多様体を含み、その対象は大変広い。まずassociative部分多様体の無限小変形の空間を、2通りの方法で、あるtwistedDiracoperator Dの固有空間として特徴づけた。次に、7次元佐々木・アインシュタイン多様体内のspecial Legendrian部分多様体の場合に上記作用素Dを書き換え、special Legendrian部分多様体としての変形とassociative部分多様体としての変形の差を明確に記述することができた。そして7次元球面S7の等質なassociative部分多様体に対して、上記の定式化を用いて無限小変形の空間を計算し、いくつかの場合に変形空間の構造を解明することができた。多重運動量写像を用いての特徴づけを行い、部分多様体の例を構成することができた。一方、多重運動量写像は、微分形式の次数が高くなるため扱いが難しく、シンプレクティック簡約を一般化するには至らなかった。しかし代わりに、Lie群の対称性を用いての具体例の構成に成功した。既存の研究に比べて、単純かつ具体的な式を与えることができた。また「研究の目的」にはなかったが、新たに上述の部分多様体の無限小変形について考察し、新しい結果を得ることができた。まず更なる具体例の構成を考える。先の研究では、S4の反自己双対東上で具体例を構成した。

一方、CP2の反自己双対束、およびS3のスピノール束もG2多様体になり、更にこれらはS7に稠密に埋め込まれることが知られている。S7に埋め込まれた外在的な視点から、部分多様体の構成を考える。外在的な視点から考えることによって、局所座標をとる必要がなくなり、部分多様体をより明確に理解できる。また計画にはG2構造のモジュライを考えるとしていたが、特にその部分多様体に着目して考える。先の研究ではS7内のassociative部分多様体の変形空間について理解したが、それ以外の具体例に対しても考察し、性質を一般化できないか探る。(抄録なし)
心停止後症候群モデルにおけるケミカルシャペロンの効果

心肺蘇生の普及などにより、心肺停止患者の生存率や社会復帰率は増加傾向にあるが、いまだ十分とは言えない。その原因は心停止後症候群にあり、なかでも心停止後脳障害、心停止後心筋障害が生命予後および神経学的予後を左右する病態である。この虚血再灌流障害を本態とする心停止後症候群には小胞体ストレス応答が大きく関与しており、これをケミカルシャペロンにてコントロールすれば、心停止後脳障害や心筋障害が軽減し、大きな社会貢献につながるのではないかと着想した。我々はすでに心筋虚血再灌流障害モデルにおいて、ケミカルシャペロンである4ーフェニル酪酸(4-PBA)の効果を報告した。今後、非心原性および心原性心肺停止モデルにおいて、4-PBAが心停止後脳障害および心筋障害を軽減するか否かを検討する。まずは、ラット非心原性心肺停止モデルにおけるケミカルシャペロンの効果およびメカニズムを解明する。窒息による心肺停止蘇生モデルにケミカルシャペロンである4-PBAを投与し、運動機能評価や超音波検査による心機能評価、TTC染色による脳や心筋障害の程度や、TUNEL染色による神経および心筋細胞アポトーシスの程度の評価を行うため、そのモデル確立を試行している。人工呼吸器を停止し、心肺停止を確認後、心肺蘇生術を開始し、3分以内に自己心拍再開したマウスを用い、3分以上経過しても自己心拍再開しなかったマウスは除外する。生存するマウスの確保とその質を維持するため、胸骨圧迫の手技はモデルの均一性を保つことが重要であり、そのために安定した心肺停止蘇生モデルを作成することを試行している。他業務による時間的制約のため、予定が遅れ、現在モデル作成の確立を試行してる。まずは、非心原性心肺停止について検討する。ラット非心原性心肺停止モデルを作成し、4-PBAが蘇生後の脳および心臓の障害を軽減するか否かを検討することを目的とする。具体的には、窒息による心肺停止蘇生後の急性期に4-PBAを投与し、神経および心機能の改善の有無の検討、脳および心臓の器質的傷害の組織学的検討(梗塞やアポトーシス)の検討を行う。その後、心原性心肺停止について検討する。

生存するマウスの確保とその質を維持するため、胸骨圧迫の手技はモデルの均一性を保つことが重要であり、そのために安定した心肺停止蘇生モデルを作成することを試行している。他業務による時間的制約のため、予定が遅れ、現在モデル作成の確立を試行してる。まずは、非心原性心肺停止について検討する。ラット非心原性心肺停止モデルを作成し、4-PBAが蘇生後の脳および心臓の障害を軽減するか否かを検討することを目的とする。具体的には、窒息による心肺停止蘇生後の急性期に4-PBAを投与し、神経および心機能の改善の有無の検討、脳および心臓の器質的傷害の組織学的検討(梗塞やアポトーシス)の検討を行う。その後、心原性心肺停止について検討する。平成29年度は、ラット非心原性心肺停止モデルにおいて、4-PBAが蘇生後の脳および心臓の障害を軽減するか否かを検討することを目的としていた。具体的には、窒息による心肺停止蘇生後の急性期に4-PBAを投与し、神経および心機能の改善の有無の検討、脳および心臓の器質的傷害の組織学的検討(梗塞やアポトーシス)の検討を行う予定であった。しかし、生存するマウスの確保とその質の均一性を維持する予想以上の困難さに加え、他業務による時間的制約のため、予定が遅れ、現在モデル作成の確立を試行している。安定したモデルを速やかに確立し、窒息による心肺停止蘇生モデルにケミカルシャペロンである4-PBAを投与し、運動機能評価や超音波検査による心機能評価、TTC染色による脳や心筋障害の程度や、TUNEL染色による神経および心筋細胞アポトーシスの程度の評価を行う予定である。平成30年度は、ラット非心原性心肺停止モデルにおいて、4-PBAが蘇生後の脳および心臓の障害を軽減するか否かを検討することを目的としていた。
下痢症関連大腸菌に広く分布する新しい耐熱性腸管毒素

下痢原性大腸菌は、患者が示す臨床症状と病原因子の種類によって、5種類に分類されている。このうち、腸管凝集粘着性大腸菌(enteroaggregative E.coli,EAggEC)は開発途上国で深刻な持続性の乳幼児下痢症の病原体であり、エイズ患者の慢性下痢とも関連する。EAggEC下痢症の病原因子として、耐熱性の腸管毒素(EAST1)が報告されている(Savarinoら、1991、1993)。一方、Nataroら(1995)は調べたEAggEC4株のうち、1株(O42株)のみがボランティアで下痢を惹起したと報告した。本研究ではこの強毒性O42株の腸管毒素EAST1遺伝子の配列が、Savarinoらが報告したものとは若干異なっていることを見いだした。また、O42型EAST1遺伝子配列が、EAggEC以外の下痢症大腸菌にも広く分布すること見いだした。分離頻度は、主要な粘着因子(CFA/IIなど)をもつ腸管毒素原性大腸菌(enterotoxigenic E.coli,ETEC)では100%、粘着因子K88をもつ家畜病原株で88%、腸管病原性大腸菌(enteropathogenic E.coli,EPEC)で20%、1型分散型下痢症関連大腸菌で6.7%、2型分散型下痢症関連大腸菌で100%,腸管侵襲性大腸菌(enteroinvasive E.coli,EIEC)で0%であった。腸管出血性大腸菌(enterohemorrhagic E.coli,EHEC)のEAST1遺伝子配列については現在解析中である。
社会性制御遺伝子機能解析と神経医薬探索系構築を目指した遺伝子改変ハタネズミの開発

米国産Prarie Vole(平原ハタネズミ)胎児より繊維芽細胞を取得しこれを共同研究先である東大医科学研究所、中内研究室に送付、これに3因子(oct3/4, klf4, Sox2)を持つレトロヴィルスベクターを感染させて、ハタネズミips細胞候補3クローンを得た。これを当研究室へ入手し、遺伝子変換ハタネズミ作成に必要な育種手段の開発のため、当研究室で開発したDmrt7(-/-)マウスの胚盤胞ヘマイクロインジェクションし、異種間キメラ形成による、Dmrt7(-/-)マウス精巣での排他的ハタネズミ精子の形成を試み婁為の準備実験を行った。Dmrt7(-/-)マウスから得た受精卵の生存率が高くないと思われたことから、雑種強勢を狙って、現在、C57/B6がバックとなっているが、此をDBAマウスと交配し、DBバックのラインへ作り替える処置を行いつつある。DBバックのDmrt7(-/-)胚盤胞の生存率確認は未だ行っていない。また、胚盤胞へのv.iPS細胞のinjectionの為の技術習得のため、通常のC57B6ストレイン胚盤胞(個体としては白色)へ、当研究室で保有しているE14Tg2αES細胞をインジェクションしてのキメラ形成技術習得に努めた。当研究室の日出間助手との共同研究により、ハタネズミiPS細胞の評価に必要な各種の初期マーカー遺伝子の配列取得に努め、v.Gdf3、v.nanog等の配列の取得に成功し、今後のハタネズミiPS細胞研究に約立つと考えられる。体調が不良で、研究に従事できない時期があった。Zinc finger蛋白法や、TALENテクノロジーが改善され、胚盤胞への組み替えES細胞注入や同iPS細胞注入を介さずに、受精卵に直接組み替え様DNAを導入することで、遺伝子変換動物が生成できるようになってきた。この状況を鑑み、これを米国産平原ハタネズミに適用することも一案である。しかし此に関しては、米国産平原ハタネズミより充分な量の受精卵を準備する必要があるが、今のところはこの部分に於いて、安定して大量の受精卵を得る方法が確立されておらず、マウスの過排卵法を参考に条件を変えるなどして、米国産平原ハタネズミに適用できる過排卵法を開発、さらに雌ハタネズミを疑妊娠状態にする方法を開発し、大量の受精卵を得た上で、TALEN法統の適用に踏み込むことを考慮すべきである。
アジア太平洋地域の国々における沿岸コミュニティの災害復興に関する複合領域的研究

本研究は沿岸コミュニティが大規模災害からの復興するために必要な要件を、タイ、フィジー、ベトナム、日本の事例を学際的に比較することで検証するもので、以下の成果が得られた。(1)タイ南部で2004年に津波被害を受けたPhang Nga省の住民の再定住過程について現地調査を実施し、観光業や漁業を中心とする経済復興に際して外部からの援助の不適切な配分が住民間の格差を導くことを確認した。また少数民族Moklenのコミュニティにおいては、不適切な住宅整備や観光開発により災害の影響が拡大している現状が確認された。(2)フィジー西部Ba川流域において、2009年と2012年の洪水による影響と復興過程について約120件の聞き取り調査を行い、物的・人的支援が高い効果をもたらしているとともに、下流部の村落においては災害時の情報共有や相互扶助によるソーシャル・キャピタル向上の自助努力が被害軽減や迅速な復旧に寄与していることが判明した。(3)ベトナム中部フエ省で1999年、2009年に洪水被害を受けた60世帯で聞き取り調査を実施し、住居や生計を含む多様な災害の影響と、復旧過程における社会的ネットワークや生業多様化戦略の重要性を検証した。(4)宮城県気仙沼市および南三陸町における自然公園周辺地域を対象としてケーススタディを実施し、震災時に自然公園に関する施設などがどのような役割を果たしたかをふまえ、国立公園と地域をつなぐ「資源」や「人材・組織」の観点から今後の国立公園の保全管理や利用のあり方について考察した。(5)これらの事例研究に際し、災害前後と復興過程における生活に対する満足度をスコア化して回答する新しい調査法を提案・実践し、災害の影響や回復状態の個人間・世帯間の差異が明確に把握できることを確認した。25年度が最終年度であるため、記入しない。研究初年度は協議の上で研究対象国の内、フィジー、タイ、ベトナムに重点を置いて研究プロジェクトを開始する事とした。これら3カ国では地元の研究者にも協力をお願いしてフィールド調査を集中的に行った。フィジーでは2012年に2度の水害のあったBa地域を調査対象地とし、上流(山間地域)と下流(沿岸地域)における自然資源管理と自然災害の因果関係の調査を行った。本調査では特に対象地域の住人が災害の原因をどう理由づけているか、災害発生時の行動といった点について重点的に聞取りを行った。タイでは2004年に津波の被害のあったPang Nga省を中心に調査を行った。特に復興期の土地をめぐる争いの勃発、再定住、自然資源管理の状況を中心にフィールド調査を行った。また復興過程における観光や資源産業などの地元ビジネスの役割にも注目した。ベトナムでは1999年と2009年の台風で大きな被害を受けたThua ThienHue省の2つのコミュニティで約60戸に対してアンケート調査を実施し、その後フォーカス・グループ討議法を軸とする質的調査を実施した。3か国の調査ではいずれも質的調査と定量的調査の双方から検証を試みている。そうした中でイージー・ライティングなどの新しい質的調査手法を盛り込むことを試験的に進めているところである。1年間の研究を通じて、社会的ネットワーク、社会的資本が復興時に果たす役割の重要性が技術的、資金的援助と同様に重要となることを検証した。また自然資源管理は災害時の被害に影響を及ぼすが、復興を後押しする重要なファクターとなることも検証している。2012年度には国際地理学会において、研究代表者が「Local Responses to Natural Disasters」の3つの分科会の座長を務める形で本研究分野の議論を深めた。またタイとベトナムの研究をもとに報告書を作成し、これをもとに2013に「Risk and Conflicts」のタイトルで本の出版が決定している。

(5)これらの事例研究に際し、災害前後と復興過程における生活に対する満足度をスコア化して回答する新しい調査法を提案・実践し、災害の影響や回復状態の個人間・世帯間の差異が明確に把握できることを確認した。災害後の沿岸コミュニティにおける復興状況やその社会的な復興要件を検証することに焦点をしぼり、主に質的調査手法を用いて3カ国でのフィールド調査を実施した。調査対象としている4カ国のコミュニティの内、宮城以外の地域では調査研究に着手し、ほぼ計画通りに進行している。25年度が最終年度であるため、記入しない。宮城におけるフィールド調査は現在の現地の状況を鑑み、2013年に本格的に始動させることとした。その前段階として、現地情報の収集、及びすでに被災地で研究を開始している研究者らとの情報交換を行って準備を進めている。またその他3カ国の地域でもフォローアップ調査を遂行していき、総合評価モデル(integrated assessemntmodel)として検証すると共に研究成果を発表していく。2012年度は研究の基盤づくりに重点をおき、質的調査を主に用いた研究を行った。次年度は複合領域的研究を更に本格化させ、自然科学分野等からも考察も深めていく予定となっている。また中間成果の発表の場として、ワークショップ等の開催を計画中でもあり、一部経費を2013年度に持ち越すこととした。
オルト-アリーレンジ亜鉛化合物の合成と利用

ベンゼン環のオルト位に異なる側鎖を持つ構造は有機分子中に普遍的に見出される。この構造を作る時、ベンゼン環を合成ブロックと考え、置換反応で側鎖を導入するのが効率的である。この合成ブロックは原理的に1,2-ジアニオン、1,2-ジカチオン、1-アニオン2-カチオンの三種が可能である。本研究では、1,2-ジアニオンの合成等価体であるオルト-フェニレンジ金属化合物としてジ亜鉛化合物の創製とその利用について研究した。オルト-フェニレンジ亜鉛化合物自身は、すでに、当研究室でオルト-ジヨードベンゼンと亜鉛粉末の反応で合成できることを報告している。今回、フェノールから容易に合成できるオルト-ヨードフェニルトリフラートと亜鉛粉末の反応でも同様な反応が進行することがわかった。これによりフェノール類を出発物質とする各種の側鎖をもつオルトフェニレンジ亜鉛化合物(オルト-アリーレンジ亜鉛化合物)の合成経路が確立された。次に、このジ亜鉛化合物をオルト-フェニレン基供給試薬として利用する有機合成について検討した。パラジウム触媒を用いるクロスカップリングによるアリール基およびアシル基導入で、配位子として電子供与性でかさ高いトリス(2,4,6-トリメトキシフェニル)ホスフィンやトリ(オルト-トリル)ホスフィンを使う時、一当量の親電子試薬との反応では、片側の亜鉛で反応した生成物を選択的に合成できることを見出した。ここに第二の親電子試薬を加えると反応が再開し、二種類の異なる試薬をベンゼン環のオルト位に導入することができた。亜鉛粉末とオルト-ブロモヨードベンゼンの反応でオルト-ブロモフェニル亜鉛化合物の合成に成功した。親電子試薬、求核試薬との連続反応をおこない、この化合物がオルトフェニレン1-アニオン2-カチオンの等価体として作用する初めての実用的な有機金属化合物であることを示した。オルト-アリーレンジ亜鉛化合物の超音波法による合成を、亜鉛粉末と4-クロロ-1、2-ジヨードベンゼンあるいは4-メチル-1、2-ジヨードベンゼンとの反応について検討した.オルト-アリーレンジ亜鉛化合物の生成機構を考える上で重要な意味を持つと思われる、両者共に1、2-ジヨードベンゼンより低反応性である事実を明らかにした.オルト-アリーレンジ亜鉛化合物の合成原料として2-ヨードアリールトリフラート類が利用できることを見出した.即ち、この化合物の亜鉛粉末との超音波照射下の反応は目的物を高収率で与えた.2-ヨードアリールトリフラートはフェノール類を出発原料にして、そのオルト位沃素化、水酸基のトリフルオロメタンスルフォン酸エステル化によって容易に合成出来る.この新規合成ルートの確保により、オルト-アリーリンジ亜鉛化合物の有機合成試薬としての有用性が一段と増大した.オルト-アリーレンジ亜鉛化合物のカルボニル化合物との反応を検討中、アリール亜鉛化合物は3価クロム塩、アルデヒドと反応しアルデヒドへの求核付加反応の生成物であるアルコールの他にケトンを与えることを見出した.この3価クロム塩で触媒されるアリール亜鉛化合物とアルデヒドとの反応をトリメチルクロロシランの共存下行うことによりアルコールを、また、過剰のアルデヒド存在下行うことによりケトンをそれぞれ選択的に合成することに成功した.これにより、亜鉛とクロムの特性である高い化学選択性を活用した多官能基置換アルコールあるいは多官能基置換ケトンの選択合成法を開発した.オルト-フェニレンジ金属化合物はベンゼン環の隣り合う位置に形式的なマイナス電荷を持ち理論的に興味深い。

また、ベンゼン環のオルト位にのみ選択的に二つの置換基を導入することが可能なため有機合成試薬としての有用性も期待される。しかし、これまで、有用で簡便な合成法がなく、この化合物についての研究は殆どなされていない。報告者らはオルト-ジヨードベンゼンと亜鉛粉末から超音波の照射下オルト-フェニレンジ亜鉛化合物の合成に初めて成功した。本研究は、主としてその応用展開を図るものである。本年の研究で、亜鉛粉末の活性化剤といsてトリメチルクロロシランを少量添加すると、加熱条件下でもオルト-ジヨードベンゼンと亜鉛粉末の間の反応が可能となり、高収率でオルト-フェニレンジ亜鉛化合物が生成することを明らかにした。超音波条件の場合より長い反応時間を要するが、特殊な装置の必要がなく、オルト-フェニレンジ亜鉛の人手が更に容易になった意味は大きい。オルト-フェニレンジ亜鉛化合物が、パラジウム触媒の存在下、二等量のヨウ化アリールないしアシルハライドと反応し、オルトータ-フェニル類やオルト-ジアシルベンゼンを生成することは既に報告した。本年の研究で、強い電子供与性で嵩高いホスフィン配位子を持つパラジウム触媒を用いると、オルト-フェニレンジ亜鉛化合物へのアシル基の選択的モノ導入およびそれに続く異なるアシル基ないしアリール基の第二の導入が可能となることを見出した。これにより、ベンゼン環のオルト位に二つの異なる置換基を任意に導入する方法の一つが完成した。様々な置換基をもつフェノール類は入手が容易である.これを出発原料とし,オルト位ヨウ素化,続く水酸基トリフラート化,更に亜鉛粉末との反応を経由するオルト-アリーレンジ亜鉛化合物の合成経路を確立してきた.しかしこの化合物を合成試薬として用いるためには,解決しなければならない問題が残っていた.それは,得られたアリール亜鉛化合物は単離せずに反応液をそのまま使う関係で,合成試薬として実用できるためには,十分な純度が必要であるが,実際の反応液は60%程度の純度しかなかったことである.この収率改善を目指した実験を行い,収率低下の原因は反応系内の水分にあり,これを脱水剤により完全に除去すると収率の大幅向上が可能になることを見出した.特に水分の存在は,その絶対量以上に収率を低下させていて,そのため加える脱水剤は極少量でよく,生成するオルト-フォエニレンジ亜鉛化合物溶液を脱水剤が汚染する心配がないことも明らかにした.これにより,オルト-アリーレンジ亜鉛化合物の選択的な合成が可能になり,これをパラジウム触媒存在下の反応でアリールハロゲン化物,酸塩化物のような親電子性炭素試薬にクロス-カップリングさせ,この試薬がオルト-アリーレンジアニオン等価体として機能することを実証した.オルト-アリーレンジアニオン等価体の合成と利用に成功したので,合成化学的にはより高い選択性を発揮すると期待され,オルト-アリーレンジ亜鉛化合物おの場合と同じ亜鉛の特性を活用することにより研究の展開が可能になると予想される,オルト-フェニレン1-アニオン2-カチオン等価体について研究を行った.その結果,オルト-ブロモフェニール亜鉛化合物の合成に成功した.この化合物がオルト-フェニレエン1-アニオン2-カチオンの等価体として有効に機能することをパラジウム触媒を用いる親電子性炭素試薬との反応およびそれに続く求核性炭素試薬との反応により実証した.
金属錯体をビルディングブロックとする柔らかい集積構造をもつ層間化合物の構築

集積型金属錯体は多面的な化学特性を持ち、様々な物性が複雑に絡み合った新しい多重機能の発現が期待できる。そこで本研究では、その多重機能発現を視野に入れ、集積型金属錯体をホスト層として用い、層間・層内の相互作用、外場との応答性が自由に制御できる"柔らかい集積構造"をもつ層間化合物の構築を行った。本研究では、集積構造を構築するにあたり、ホスト層を構成する金属錯体ビルディングブロックの異性化、連結配位子の配位多様性を利用した合成アプローチを検討した。[Fe(CA)_2(H_2O)_22]^-(H_2CA=クロラニル酸)をビルディングブロックとする集積体は層状構造を有しており、種々のゲスト分子を導入可能である。その際、集積構造はゲスト分子の形状に合わせて変化することが明らかになった。フェナジンをゲスト分子に用いた場合、水がトランス位に配位した単核錯体が水素結合によって連結された二次元シート間に、ゲスト分子がカラム状に挿入された層間化合物を形成する。ピリジンをゲスト分子に用いた場合、上記層間化合物と同様のホスト層を示すが、挿入されたピリジンはカラム状に積層することはなく、共存する水によって水素結合により保持されたディスクリートな構造をとる。一方、4,4'-ビピリジンをゲスト分子とした場合、水がシス位に配位した単核錯体と水により構成されたシート間にゲスト分子は挿入され、ホスト錯体に配位しているクロラニル酸とスタックすることで安定化している。以上のように[Fe(CA)_2(H_2O)_2]^-をビルディングブロックとする集積体は異性化により自らの構造を変化させ、様々な形状のゲスト分子を挿入可能であることが明らかとなった。
ルーメンVFAによる成長ホルモン分泌制御の機構解明

ルーメンVFAによる成長ホルモン分泌抑制のメカニズムについて、異なる飼料を与えたときのGH分泌反応およびルーメン内あるいは十二指腸内にデンプン、タンパク質を注入したときのGH分泌反応について検討した。1.異なる飼料((1)乾草のみ、(2)乾草60%+濃厚飼料40%、(3)乾草20%+濃厚飼料80%)を給与したときのGH分泌反応について検討した結果、乾草のみを給与した場合にくらべて濃厚飼料を給与した場合は基礎GHレベルが有意に低下した。採食後のGH濃度の低下も、濃厚飼料給与区でより長時間持続した。インスリン濃度は、乾草のみの給与ではほとんど変化しなかったのに対し、濃厚飼料給与区で有意の増加した。2.デンプン、カゼインをルーメン内あるいは十二指腸内に注入し、これらの消化吸収される場所の違いがGH分泌に及ぼす影響について検討した。デンプン、カゼインのルーメン内注入区では、対照区に比較して採食後のGH濃度の低下が長時問持続した。デンプンのルーメン内注入では、採食終了後のインスリン濃度が、対照区に比較して有意に高い値を示した。デンプンを十二指腸に注入した場合は、対照区と比較してGHインスリン、IGF-I濃度に差は見られなかった、カゼインを十二指腸内に注入したときは、採食後のGH低下が長時間持続した。以上の結果により、(1)飼料成分が異なるとGH分泌動態が変化すること、(2)飼料の消化吸収部位が異なるとGH分泌反応が変化することが明らかになった。本年度は以下の二つの実験を行った。1.ルーメン内での発酵性の異なる飼料を給与したときのGH分泌反応異なる飼料((1)乾草のみ、(2)乾草60%+濃厚飼料40%、(3)乾草20%+濃厚飼料80%)を給与したときの24時間GH分泌反応について検討した。乾草のみを給与した場合にくらべて、濃厚飼料を給与した場合は基礎GHレベルが有意に低下した。また、採食後のGHレベル低下も、濃厚飼料多給区で乾草区より長時間持続した。インスリン濃度は、乾草区では採食後の分泌増加がほとんど認められなかったのに対し、濃厚飼料給与区では有意に増加した。血漿IGF-I濃度は24時間を通じてほとんど変化しなかった。2.採食後のGH分泌低下に対するデンプン、タンパク質給与の影響実験1で明らかになった結果が、主としてデンプンによるものかあるいはタンパク質のよるものかを調べるために、(1)乾草のみ、(2)乾草+デンブン、(3)乾草+タンパク質を給与したときのGH分泌反応について検討した。タンパク質給与により採食前の基礎GHレベル有意に低下した。デンプン給与は採食後のGH分泌低下をさらに促進した。本年度は、「採食時にルーメン内あるいは十二指腸内にデンプン、タンパク質を注入したときの代謝性ホルモン分泌の動態」につて検討を行った。ルーメンフィステルまたは十二指腸カテーテルを装着したヒツジを用いて、水、デンプン、カゼインのルーメン内あるいは十二指腸内注入実験を行った。注入は、採食と同時に4時間にわたって行った(12時16時)。各注入期間の10日目に、15分間隔で12時間にわたって採血を行い、GH、インスリン、IGF-I濃度を測定した。デンプン、カゼインのルーメン内注入では、対照区(水注入区)と比較して、採食後のGH濃度の有意な低下が長時間持続した。デンプンの十二指腸内注入では、対照区と比較してGH、インスリン、IGF-I濃度に差は認められなかった。カゼインの十二指腸内注入では、対照区およびデンプン区と比較して、採食後のGH濃度の有意な低下が長時間持続し、採食終了後のインスリン濃度およびIGF-I濃度が有意に高い値を示した。

この結果より、デンプンおよびカゼインのルーメン内注入は摂取栄養素量を増大させ、ルーメン内発酵が盛んになることにより採食時のGH濃度低下を長時間持続させたと考えられる。また、カゼインの十二指腸内注入により、インスリン、IGF-I濃度が上昇したのは、小腸から吸収されるアミノ酸量の増加によるものであると考えられる。以上のように、デンプンおよびカゼインの消化吸収部位が異なると、代謝性ホルモン分泌動態にも差が見られることが明らかになった。
担い手における農地の面的集積の成立条件と農村集落の存立状況

本研究では以下の点を明らかにした。北陸水田作:大区画整備地域では集落内の離農が著しく、入り作者は農地の面的集積を実現しえていた。そこでは地域資源管理領域が消失した中,入り作の大規模借地経営は農地耕作者としてのみ存立できていた。北海道水田作:土地持ち非農家の農地売却と離村が進んでいる。大規模水田作経営では集落別の作物ゾーニングによって面的集積が進んでいた。また、集落内では少数の大規模経営のみ存続する点を示した。北海道酪農:離農が激しいため、大規模経営がひしめき合いつつも面的集積を進めえていた。同時に、いっそうの構造変動と面的集積が進むことを示した。平成26年度は1北陸水田作では新潟県上越市の大区画圃場整備地域(三和区)、30a区画圃場地域(高士地区)、2北海道水田作では上川中央当麻町を対象に農業構造解析と実態調査を行うとともに、3北海道酪農では農業構造解析を行った。その結果の概要は以下のように示される。1北陸水田作:新潟県上越市は農地の借り手市場地域となっている。大区画圃場整備地域における大規模借地経営では団地化戦略として、借地経営間での集落毎の農地借り換え(借地集落の選別、特定拠点集落での大幅集積)を進めていることを明らかにした。また、30a区画圃場地域における大規模借地経営では借地経営間の合意により農地集積ゾーニングを進めつつ、圃場の連担化が十分に進んできていること、最近では相互の農地借り換えも進めていることを明らかにした。このうち、大区画圃場整備地域に関しては、その一端を細山(2014年)「『人・農地プラン』下における担い手の農地集積と農村集落ー北陸・新潟県上越地域の動きー」『農業経営研究』として公表した。2北海道水田作:上川中央当麻町では農村集落の悉皆調査から、かつての大規模借地農と土地持ち非農家への分化した構成から、最近では土地持ち非農家が農地売却を進め、借地農としても自作地拡大が進んでいることを明らかにした。一方、そうした中で大規模水田作経営では近隣集落での稲作集中、遠隔地での転作対応を図るとともに、既存集積地の範囲内での農地購入・借入を志向していることを解明した。3北海道酪農:酪農全体における階層分化、大規模経営展開の地域性とともに、生産費構造の特徴を明らかにした。その一端は杉戸(2014)「北海道の放牧酪農経営における生産費構造の特徴ー牛乳生産費調査の個票組み替え集計による分析ー」『2014年度日本農業経済学会論文集』として公表した。平成27年度として、a北陸水田作では新潟県上越市の大区画圃場整備地域(三和区)、30a区画圃場整備地域(高士地区)、b北海道水田作では上川中央当麻町を対象に実態調査・分析を行うとともに、c北海道酪農では新得町を対象にセンサス個票データ、行政データの収集・集計・分析と予備的な実態調査を行った。その結果の概要は以下の通りである。a北陸水田作:大区画整備地域におけるA大規模借地経営は出作先Z集落の農地5割を耕作し,他の複数借地経営も同集落に入り作する反面、集落内農家は1戸のみとなり、入り作者群による集落の完全集積が間近なことを明らかにした。同時に大区画整備によって地域資源管理領域が消失し、借地経営群への出役要請もないことを明らかにした。あわせて、30a区画整備地域では少数の大規模借地経営が地区農地の4割を占めるまでに集積度合いを高めていたこと、及び地域資源管理では各出作先集落が自主的に引き受ける場面も見られたことを明らかにした。b北海道水田作:借地関係が展開しつつも,低地価かつ貸し手が高齢の土地持ち非農家の下,それは結局売買に転化する性格にあった。2大規模水田作経営では集落別の作物ゾーニングによって圃場分散から脱却しており,これが存立条件となっていた。これら結果の一端を細山(2015)「農地賃貸借展開地域における大規模水田作経営の出作,通い作の現段階的性格ー北陸,北海道の動きー」『フロンティア農業経済研究』として公表予定(受理済み)であるc北海道酪農:新得町K地区では離農が激しい反面、大規模経営、法人経営がひしめき合っていること、同時に残る一般農家は高齢農家であって直近の離農が確実なこと、即ちいっそうの構造変動が急速に進むことを明らかにした。その一端を杉戸(2015)「北海道放牧酪農経営における技術的課題と技術開発方向」、『農業経済研究』として公表した。前述のように、a北陸水田作では大規模借地経営における出作先集落の集積状況、及び地域資源管理からの解放、b北海道水田作では借地の購入への移行、集落別の作物ゾーニングによる圃場分散からの脱却、等を示すことができた。加えて、既に受理済みの査読付き論文のみならず、関連した査読付き論文、複数の学会報告、図書等を公表することができた。若干取り上げれば、細山(2015)「北陸地域における大規模借地経営の形成・展開と地域的存立条件」戦後日本の食料・農業・農村編集委員会編(農林統計協会刊)第13巻編集担当:堀口健治・梅本雅『大規模営農の形成史』、細山(2015)「上川中央地域における水田作経営の米生産対応ー最良食味米地域・当麻町ー」

『日本農業経営学会大会・地域シンポジウム報告』、細山・杉戸(2015)「北海道水田地帯における農地賃貸借の性格と大規模水田作経営の存立条件ー上川中央・当麻町ー」『農業問題研究学会』報告(投稿中)、等である。c北海道酪農についても、センサス個票データ、行政データの蓄積・分析は十分であるうえ、内容の一端は先の学会論文にも結実しており、本格的な調査実施に取りかかれることとなった。以上を総合的に考慮して、「おおむね順調に進展している」と判断される。平成28年度として,a北陸水田作では新潟県上越市の大区画圃場整備地域,30a区画圃場整備地域,b北海道水田作では上川中央当麻町を対象として実態分析の最終整理を行うとともに,c北海道酪農では全酪農経営を対象にセンサス個票データ集計・分析を行った。その結果の概要は以下の通りである。a北陸水田作:大区画整備地域におけるA集落では離農が著しく大規模借地経営を中心とした6戸の入り作者に9割の農地が集積されていた。そこでは地域資源管理領域が消失した中,集落の領土保全機能も必要とされていなかった。言い換えれば,入り作の大規模借地経営は集落内の地域資源管理に関与することなく,農地耕作者としてのみ存立できていた。また,30a区画整備地域では大規模借地経営が高いレベルで地区農地の面的集積を実現していたが,資源管理の集落へ依存も,圃場,水利施設の老朽化が進む中では限界が生じることから,大区画圃場の獲得にも向かっていたことを指摘した。b北海道水田作:当麻町B集落では借地関係の展開から土地持ち非農家の農地売却と離村よる売買が活発化し,現在の階層構成は大規模自小作経営と僅かに残る土地持ち非農家となっていること,即ち少数の大規模経営しか存続できない点を指摘した。これら結果の一端を細山(2017)「大規模借地経営における農地の面的集積と地域農業資源管理ー30a区画圃場条件下の対応ー」『農業経営研究』,第54巻第4号,pp.1-13,として公表した。c北海道酪農:2015年センサス個票組み替え集計をもとに,北海道酪農の動向を既往の予測研究と比較した結果,酪農経営の減少傾向が予測よりも強いこと,飼養頭数規模別分布をみると大規模飼養層の増加が弱いこと,結果的に中小規模飼養層が存続していること等の傾向を明らかにした。本研究では以下の点を明らかにした。北陸水田作:大区画整備地域では集落内の離農が著しく、入り作者は農地の面的集積を実現しえていた。そこでは地域資源管理領域が消失した中,入り作の大規模借地経営は農地耕作者としてのみ存立できていた。北海道水田作:土地持ち非農家の農地売却と離村が進んでいる。大規模水田作経営では集落別の作物ゾーニングによって面的集積が進んでいた。また、集落内では少数の大規模経営のみ存続する点を示した。北海道酪農:離農が激しいため、大規模経営がひしめき合いつつも面的集積を進めえていた。同時に、いっそうの構造変動と面的集積が進むことを示した。前述のように、1北陸水田作では大規模借地経営における農地の面的集積の方策、2北海道水田作では農村集落の階層分化、大規模水田作経営の展開と面的集積の方向、等を把握できた。特に、当初の予定では北陸水田作では大区画圃場整備地域のみを対象として予定していたが、30a区画圃場整備地域も追究することができた。
脳磁図による語音弁別の脳内メカニズムの研究

/da/,/ta/など語音は約300msecという短時間なので研究として時間分解能の優れた方法を用いる必要がある。脳磁図計測は時間分解能がよいので、語音弁別の脳内メカニズムを検討するのに適している。我々は/d/と/t/および/r/と/l/の弁別についてmismatch magneticfield(MMF)の測定を行った。/d/と/t/の弁別は主にvoice onset time(VOT)の違いによる。/r/と/l/の弁別は周波数軸上の特性(F3遷移)の違いによると言われているが、本研究では/d/と/t/をVOTの違いに従ってそれぞれ4段階に分け、/r/と/l/についてはF3遷移の違いに従ってそれぞれ4段階に分けた。この/d/と/t/、/r/と/l/の弁別が範疇知覚によるものかあるいは音響的知覚によるものかを明らかにしようと試みた。聴覚刺激を呈示した場合,刺激呈示後約100msecに最も強い磁場を示すM100の成分が現れる.このM100の磁場強度が30fT以上を示し、かつdipolar distributionを示すこという基準を設け、この基準を満たしたデータについて/d/と/t/あるいは/r/と/l/についてのMMFを検討した。/d/と/t/について、基準を満たした5例中2例でMMFが測定され、残りの3例はMMFが測定されなかった。MMFを示した2例では範疇知覚により/d/と/t/を弁別していることが示唆される。/r/と/l/については基準を満たした4例中1例でMMFが測定され、この1例は/r/と/l/を範疇知覚したことが示唆された。従って萌芽的研究としてこのような方向の研究の可能性があると思われる。
家族性アミロイドポリニューロパシーモデルマウスを用いた発症予防法の開発

全身性のアミロイドーシスの一種である家族性アミロイドポリニューロパシーは、常染色体優性遺伝病であり、全身の末梢神経及び自律神経異常を主徴とする疾患である。1993年にTerryらは、トランスサイレチンの立体構造から沈着メカニズムに関する仮説を提唱した。すなわち、30番目のバリンがメチオニンへ置換することにより、10番目のシステインが立体構造の外側に向け露出し、このシステインを介したS-S結合がトランスサイレチン分子間で生じることにより、アミロイドが形成されるのではないかとの仮説である。この仮説を検証するため、3つの導入遺伝子を準備した。第1は、10番目がシステイン、30番目がバリン(hCys10-Val30)で、正常の遺伝子である。第2は、10番目がシステイン、30番目がメチオニン(hCys10-Met30)でバリアントタイプである。第3は、10番目がセリン、30番目がメチオニン(hSer10-Met30)で、仮説を検証するための遺伝子である。これらを上流約6.5kbを含むプロモーターに接続し、それぞれ2ないしは3系統樹立した。これらのマウスで最高齢は現在24ヵ月齢で、それらも含めてアミロイド沈着を解析し、hCys10-Val30では沈着が見られず、hCys10-Met30では予想どおり沈着が見られ、hSer10-Met30では殆ど沈着しないことが明かとなった。以上の実験から、10番目のシステイン残基の重要性が示唆されたので、トランスサイレチン分子間の10番目のシステインによるS-S結合を阻害すれば、アミロイド沈着を防止できることになる。したがって、抗酸化剤(アスコルビン酸、還元型グルタチオン、システイン等)の投与により、アミロイド沈着が減少するかどうか検討中である。1. hSerl0-Met30トランスジェニックマウスにおけるアミロイド沈着の解析10番目のシステイン残基の重要性を解析するため、昨年までに3つの導入遺伝子を準備した。第1は、10番目がシステイン、30番目がバリン(hCys10-Va130)で、正常の遺伝子である。これらのマウスで最高齢は現在24カ月齢で、それらも含めてアミロイド沈着を解析中であるが、hCys10-Va130は沈着が見られず(19匹中0匹)、hCysl0-Met30では予想どおり沈着が見られ(19匹中6匹)、hSer10-Met30では沈着が殆ど沈着しない(37匹中1匹)ことが判明した。2.抗酸化剤のアミロイド沈着に及ぼす影響の解析上記の結果から、10番目のシステイン残基によるダイサルファイド結合がアミロイド形成に要性であることが示唆された。そうだとすれば、トランスサイレチン分子間の10番目のシステインによるS-S結合を阻害すれば、アミロイド沈着を防止できることになるので、文献的考察を行い、N-アセチルシステインと還元型グルタチオンの2種類が投与実験には最も適していると思われた。また、これらに必要な多数のトランスジェニックマウスを体外受精により得たので実験を開始できる状態となった。

全身性のアミロイド-シスの一種である家族性アミロイドポリニューロパシーは、常染色体優性遺伝病であり、全身の末梢神経及び自律神経異常を主徴とする疾患である。1993年にTerryらは、トランスサイレチンの立体構造から沈着メカニズムに関する仮説を提唱した。すなわち、30番目のバリンがメチオニンへ置換することにより、10番目のシステインが立体構造の外側に向け露出し、このシステインを介したS-S結合がトランスサイレチン分子間で生じることにより、アミロイドが形成されるのではないかとの仮説である。この仮説を検証するため、3つの導入遺伝子を準備した。第1は、10番目がシステイン、30番目がバリン(hCysl0-Val30)で、正常の遺伝子である。第2は、10番目がシステイン、30番目がメチオニン(hCys10-Met30)でバリアントタイプである。第3は、10番目がセリン、30番目がメチオニン(hSer10-Met30)で、仮説を検証するための遺伝子である。これらを上流約6.5kbを含むプロモーターに接続し、それぞれ2ないしは3系統樹立した。これらのマウスで最高齢は現在24ヵ月齢で、それらも含めてアミロイド沈着を解析し、hCys10-Val30では沈着が見られず、hCys10-Met30では予想どおり沈着が見られ、hSer10-Met30では殆ど沈着しないことが明かとなった。以上の実験から、10番目のシステイン残基の重要性が示唆されたので、トランスサイレチン分子間の10番目のシステインによるS-S結合を阻害すれば、アミロイド沈着を防止できることになる。したがって、抗酸化剤(アスコルビン酸、還元型グルタチオン、システイン等)の投与により、アミロイド沈着が減少するかどうか検討中である。
MY現象を応用した新しい食中毒菌検査法の開発

DHL培地などで同菌を培養した場合、単独ではコロニーの中央が黒色を呈する。全面塗抹した場合では黒色を呈さなくなるが輪切りレモンを置いて培養した際には、レモン周囲に硫化水素産生の活性を示すミドリングと命名した黒環を認め、MY現象1と命名した。さらにサルモネラを接種し、その上を嫌気状態にすることで硫化水素産生の可視化が顕著になることを発見した。この際、中心に抗菌物質を添加すると、その部分にハローが生ずることで新たな抗菌検査法を発案した。サルモネラの硫化水素産生は、菌の増殖の活発化を示す目安であることが証明された。さらにMY現象1は、大腸菌・大腸起因群の共存によってでも促進されることが判明した。金属(銅)の抗菌性を定性的かつ定量的に調べる新手法を食中毒原因菌サルモネラの硫化水素産生能を用いて開発した。定量的に銅の抗菌性を調べるために、現行のミュラーヒントン培地を用いたデイスク拡散法と比較した。DHL培地にサルモネラの菌株を全面接種し、中心に濃度勾配希釈した塩化第二銅溶液25μ&#8467;を滴下した。そしてその上に一辺が5cm正方形の透明プラスチックをかぶせ24時間37°Cで培養した。培養後、プラスチックで覆った部分は硫化鉄形成により黒色変化した。一方、塩化第二銅の抗菌性により、サルモネラの硫化水素産生が抑制された部位は、透明の円または楕円を形成し、その面積は、塩化銅の濃度に比例していた。本研究で用いられた新法は、現行法と比べ、64倍の感度を示し、抗菌性・薬剤感受性検査に役立つと考えられた。銅の抗菌性評価を現行の大腸菌の代わりに、サルモネラ菌の硫化水素産生能を利用する方法として液体培地ラパポート培地および半流動培地LIM培地を用いるシステムを考案した。アルミニウムを入れたラパポート培地の色は青色から白色へと変化し、サルモネラ菌が培養されたことでアルミニウムには抗菌性がないことが判明した。一方、色が変化しなかった銅合金の場合では抗菌性が証明された。アルミニウムにより空気が遮断されたDHL培地下では硫化水素産生による硫化鉄が形成され、黒色変化を呈することでサルモネラ増殖が確認され、対して銅合金下では黒色変化を確認されずに、銅合金の抗菌性が認められた。高濃度塩化銅LIM培地では、色の変化は見られないが塩化銅の濃度の減少によって、サルモネラの硫化鉄形成が増加していることが培地の黒色変化で判明し、定量法が確立された。本研究の成果として特許5869851 (平28.1.15)「塩化ナトリウムを含むサルモネラ菌検出用培地」出願人翠川裕が権利確定。新たに特許出願申請者は、これまでの一連の研究で、食中毒原因菌であるサルモネラの硫化水素産生の可視化に取り組んで来た。DHL培地などで同菌を培養した場合、単独ではコロニーの中央が黒色を呈するが、密に培養した場合では黒色を呈さない。本研究の端緒となったのは、確かに全面塗抹した場合では硫化水素産生が抑制れ、黒色を呈さなくなるが、輪切りレモンを置いて培養した際には、培養後、レモン周囲に硫化水素産生の活性を示すミドリングと命名した黒環を認めたことである。レモンの直下では菌の増殖がその酸性条件下のため抑制されていた。これをMY現象1と命名した。次に、TSI寒天培地に所定の塩分濃度を超えて塩化ナトリウム等抗菌性物質を添加した場合、逆に硫化水素産生能が阻害されることが判明した。これをMY現象2と命名した。この原理を利用して、培地に形成される黒色を呈する培地に形成される硫化鉄が培地全体に広がることを抑制することで、これまで不可能であったサルモネラのブドウ糖発酵を目視することを可能とした。さらにDHL培地にサルモネラを接種し、その上に透明プラスチックで覆い嫌気状態にすることで硫化水素産生の可視化が顕著になることを発見した。この際に、中心に塩化銅など抗菌物質を添加すると、その部分にハローが生ずることで新たな抗菌検査法を発明した。サルモネラの硫化水素産生は、菌の増殖の活発化を示す目安であることが一連の現象で証明された。論文タイトル「サルモネラ菌の硫化水素産生能を用いた銅の抗菌性評価」にて、MY現象を用いた新たな抗菌性評価方法を鉄源と硫黄源を含む寒天培地を利用して開発した。すなわち、銅をモデルにしたサルモネラの硫化水素産生の有無を判定することによって抗菌検査の可視化を試み現行法であるミュラーヒントン培地等を用いたデイスク拡散法よりも感度が高い結果を得ることが可能となった。大腸菌・大腸菌群の存在によってサルモネラ菌の硫化水素の産生が顕著になることが判明し、腸内細菌同士で共生関係にあることが例示できた。さらに、銅イオンの抗菌性を半流動培地を用いて定量する方法を確立した。食中毒菌サルモネラは、硫化水素産生能が特徴であり、鉄源と硫黄源を含む培地で培養すれば、黒色化することはすでに明らかになっている。接種の際に密に菌を密に接種した場合には、培養後硫化水素産生の可視化は認めることができない。

培養前に真ん中に輪切りレモンを置いた場合には、培養後にレモン周辺に顕著な黒色環が形成される。黒色環をミドリング、柑橘成分によってサルモネラの可視化を顕著にすることをMY現象と命名した。食中毒原因菌サルモネラ硫化水素産生を用いて各種金属のOligodynamic actionを解明。逆にサルモネラの増殖を阻害する物質の存在で菌の硫化水素産性能は阻害されることも判明した。シャーレにサルモネラを接種し、中心部に一辺5cmのOHPフィルムの切れ端を載せて空気を遮断し培養した場合、空気を遮断された部分では黒変することを発見した。DHL培地等で嫌気条件直下がサルモネラの硫化水素産生がこのように黒変可視化する現象をMY現象2と定義。アルミニウムと銅で全面接種されたサルモネラの上に乗せた場合は、アルミニウムの場合は直下が黒変するが、銅の下では黒変しない。アルミニウムには抗菌性がないが、銅には抗菌性があるのが原因である。MY現象2を利用することで新しい抗菌検査法の開発の端緒になった。サルモネラの硫化水素産生の可視化は、大腸菌・大腸菌群を共存させた場合にも発現されることがその後の研究で判明した。さらに本研究では、硫黄源を含有する寒天培地に対して銀イオンを含む溶液を滴下し、滴下した部分に抗菌部と、該抗菌部の周囲に境界部と、該境界部の外側に非抗菌部、を形成、前記寒天培地に対象の菌を増殖させる工程(II)と、前記境界部の内側に発生した対象の菌を銀耐性菌とし、前記境界部の外側に発生した対象の菌を銀感受性菌と判定するII)、銀耐性菌又は銀感受性菌の判定方法を提供した。DHL培地などで同菌を培養した場合、単独ではコロニーの中央が黒色を呈する。全面塗抹した場合では黒色を呈さなくなるが輪切りレモンを置いて培養した際には、レモン周囲に硫化水素産生の活性を示すミドリングと命名した黒環を認め、MY現象1と命名した。さらにサルモネラを接種し、その上を嫌気状態にすることで硫化水素産生の可視化が顕著になることを発見した。この際、中心に抗菌物質を添加すると、その部分にハローが生ずることで新たな抗菌検査法を発案した。サルモネラの硫化水素産生は、菌の増殖の活発化を示す目安であることが証明された。さらにMY現象1は、大腸菌・大腸起因群の共存によってでも促進されることが判明した。本研究で開発した抗菌検査法及び菌の検出法を広くアピールし、改良を重ね、公式法として検査の現場にて用いられるようにする。●サルモネラ硫化水素産生の促進は、柑橘成分がサルモネラにとってエネルギー源または栄養源となっていることによって起こる現象であるという仮説を実証する。柑橘成分である有機酸アスコルビン酸・クエン酸等を少なくとも鉄源と硫黄源を含む培地に加え、サルモネラ菌を接種し、含有有機酸のモル数とサルモネラが産生した硫化水素の産生量を培地中に含まれていた3価の鉄源が還元され2価の鉄になる量で定量する。2課の鉄形成は、硫化水素の可視化にて黒色を呈するので、培地上に形成された黒色部分の面積を図ることで定量化が可能となる。●サルモネラの硫化水素産生が活発であることが、サルモネラの増殖が盛んになっていることを証明する。半流動培地であるSIM培地にサルモネラに対し抗菌活性がある食塩その他の水溶性物質を濃度依存的に添加していき、黒色部分の面積もしくは体積を求め、夫々の濃度にて菌数を最確法にて求める。黒色部分の面・体積が菌の最確数と比例していれば、硫化水素産生が活発であること=菌増殖の活発さということになる。●サルモネラは大腸菌・大腸菌群が産生する有機酸をエネルギー源として利用し、硫化水素産生能を増加させ、ひいては菌自体の増殖が活発化するメカニズムを証明する。