hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
異種金属の接合強度発現機構の解明と新接合プロセスへの展開

本研究は、構造体のマルチマテリアル化を可能にするために、異種金属の比較的低温での接合強度の発現機構を解明し、新たな異種金属接合の指針を導出することを目的としている。鋼と鋼、鋼とニッケルの中温での圧接、その後の等温保持の実験から、接合界面強度の発現は二段階であり、第一段階では圧接の接触面積はそのままで接合強度が増し、第二段階では接触面積が増すことによって接合強度が増すことがわかった。界面のひずみの解析、分子動力学を用いた接合のシミュレーションから、第一段階では界面近傍の原子の再配列、ひずみの低減により界面強度の上昇が起こることが示唆され、圧接後の等温保持の重要性が示された。鋼同士の接合機構の検討から初期の接合は中・長範囲の拡散を伴わず、ごく界面近傍の乱れた原子の再配列によって起こることが示唆され、機構の解明は進んだ。また、拡散および固溶度が極端に違う被接合体の組み合わせや活性界面を創出するインサート金属などの試みも進め、研究全体は順調に進んでいるといえる。今後は接合界面の生成のkineticsの支配因子の解明のため、分子動力学を用いたシミュレーションをさらに進めると共に、強度発現の速度論の定式化を目指す。一方、超音波接合に関しては、表面性状の影響をさらに定量的に検討し、実用的な新たな接合プロセスへの展開を検討していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。金属工学、接合工学今後は実験的に見出された機構の妥当性を検討するために分子動力学を用いたシミュレーションをさらに進めると共に、鋼と他の金属を組み合わせた異種金属接合でも実験的な確認を行う。また接合第一段階の支配因子を明らかにして強度発現の速度論の定式化を目指す。一方、表面の酸化膜など表面性状の影響を定量的に検討し、活性界面の創出の手法やそのための必要条件を明らかにすることで、実用的な新たな接合プロセスへの展開を検討していく。
ドイツ現代史における亡命社会主義者とカトリック―「１９４５年の断絶」の克服

戦後ドイツ(西ドイツ)に帰還した亡命社会主義者として、ドイツ社会民主党のヴィリ・ブラントを中心に研究を続けている。昨年度はノルウェー亡命時代を中心に分析をしたが、平成23年度は1960年代から1970年代にかけて戦後ドイツが「第二の建国期」と呼ばれる大きな転換期であり、またブラントが首相になるのが(ドイツ社会民主党が戦後初めての政権交代をなし遂げるのが)1969年なので、この前後に特に焦点を合わせ「亡命者首相の誕生」という原稿を執筆している。まだ活字になってはいないが、この二年間の研究で1945年以前に関する「ノルウェー亡命時代のブラント」、そして戦後に関して「亡命者首相の誕生」がほぼ完成しており、ブラントの歩みを軸にして「ドイツ現代史における1945年の断絶」を克服するための研究が進行中で、まとめる目処は立っている。また、この二年間はブラントという政治家を中心に研究してきたが、本研究はブラントの個人研究に止まるものではなく、ブラントのような「有名人」だけでなく、「無名の亡命者」とその戦後にも注目して研究することを目的としている。亡命時代に彼と同志的な立場から交流があったが戦後は別々の道を歩んだ社会主義者(例えば戦後は東ドイツで生きることを選んだヤコブ・ヴァルヒャー)や異なる亡命地で過ごした人々から数名をピックアップして史料収集を行った。これらの「無名の亡命者」については文献資料はかなり集めたので、本格的な分析は来年度以降に行う予定である。亡命社会主義者と並ぶ研究の柱であるカトリック関係については、キーパースンとしてイエズス会士のオズヴァルト・フォン・ネルーブロイニングに注目して史料収集を行い、社会民主党との接点となる事例研究の選定と概要の分析までは終えた。4年間の研究の折り返し地点にあるが、課題の二本柱である「亡命社会主義者」と「カトリック」のうち、前者については先行して研究が進んでいる。この点については(1)であるが、後者については史料収集は進んでいるものの、読み込んでの詳細な分析は3年目の課題となると思われるので、総合的には(2)である。当初の研究計画の通り遂行する予定であり、当初計画を変更しなければならないような問題は生じていない。自覚すべき留意点は、来年度は「カトリック」の方に力を注がなければいけないという点である。幸い、来年度前半はサバティカル研修をいただいてドイツに行けるので、研究の進展を期したい。実証的な歴史研究はまとめるのに時間がかかり、平成23年度中に活字になった成果はなかったが、来年度は確実に形にできる。日本のドイツ現代史研究には1945年の前と後がつながらない「1945年の断絶」がある。つまり、第二次世界大戦の終結=第三帝国の崩壊で研究が区切られてしまうことが一般的で、その結果「1945年の連続・非連続」を考察したドイツ現代史研究はわが国では立ち後れている。本研究は亡命社会主義者とカトリックの思想と行動、その変化を跡づけることにより、ドイツ現代史研究における「1945年の断絶」を克服した「20世紀ドイツ史」への展望を開くことを目的とする。亡命社会主義者とカトリックを取り上げる理由は、研究を積み重ねているドイツ社会民主党史(SPD)との関連で言えば、多くの亡命者帰国者が戦後SPDで重要な役割を果たしたからであり、カトリックは「1945年の断絶」なくドイツ社会に影響力を持ち続けた稀有な存在だったからである。4年かけて遂行する本研究課題の初年度である平成22年度は、亡命帰国者とカトリックの両分野にわたって必要な文献の入手に力を注いだが、1969年に戦後SPD初の首相になるヴィリ・ブラントを中心としたSPD亡命帰国者の戦前と戦後の変化を重点的に研究した。そのため刊行されている文献だけでなく、ボンの社会民主党文書館(das Archiv der sozialen Demokratie)に所蔵されているブラント関係文書の分析に取り組んだ。現時点で発表できた論文は戦後期にとどまっているが、平成22年度の研究によって1933年にノルウェーに亡命したブラントがどのような人々と出会い、いかなる影響を受けたか、左翼過激派であったブラントが亡命時代にどのような曲折を経て穏健な民主的社会主義者になったかを解明するに足る史料を入手できたので、その原稿化を進めている。

亡命時代に彼と同志的な立場から交流があったが戦後は別々の道を歩んだ社会主義者(例えば戦後は東ドイツで生きることを選んだヤコブ・ヴァルヒャー)や異なる亡命地で過ごした人々から数名をピックアップして史料収集を行った。これらの「無名の亡命者」については文献資料はかなり集めたので、本格的な分析は来年度以降に行う予定である。亡命社会主義者と並ぶ研究の柱であるカトリック関係については、キーパースンとしてイエズス会士のオズヴァルト・フォン・ネルーブロイニングに注目して史料収集を行い、社会民主党との接点となる事例研究の選定と概要の分析までは終えた。4年間の研究の折り返し地点にあるが、課題の二本柱である「亡命社会主義者」と「カトリック」のうち、前者については先行して研究が進んでいる。この点については(1)であるが、後者については史料収集は進んでいるものの、読み込んでの詳細な分析は3年目の課題となると思われるので、総合的には(2)である。当初の研究計画の通り遂行する予定であり、当初計画を変更しなければならないような問題は生じていない。自覚すべき留意点は、来年度は「カトリック」の方に力を注がなければいけないという点である。幸い、来年度前半はサバティカル研修をいただいてドイツに行けるので、研究の進展を期したい。実証的な歴史研究はまとめるのに時間がかかり、平成23年度中に活字になった成果はなかったが、来年度は確実に形にできる。
C型肝炎ウイルスの感染増殖および粒子形成における脂質の役割

我々は感染性ウイルス粒子そのものを解析することから粒子形成の"場"や仕組みの解明に取り組んでいる。本研究では感染性C型肝炎ウイルス(HCV)粒子および感染細胞における脂質を詳細に解析することにより、HCVの生活環における脂質の役割を解明することを目的としている。HCVの場合、細胞内脂肪滴がHCV粒子形成に重要であることが報告されている。本年度は脂肪滴周辺の膜蛋白質のプロテオーム解析をおこなった。その結果45種類のLD周辺膜蛋白を同定し、さらにsiRNAによる検討で、HCV粒子形成に関与する生体膜蛋白としてHSD11を見出した。HSD11とHCV蛋白のの結合を免疫沈降法で解析したところ、NS5AがHSD11と結合し、ウイルス粒子形成に関与していることが明らかとなった。HSD11がNS5AをLDにリクルートすることが感染性粒子形成に重要な役割がある。さらに、培養上清中のウイルス粒子を精製し、プロテオーム解析、リピドーム解析することで、HCV粒子形成から成熟の機構も解析した。さらにウイルス感染に伴う細胞の代謝変化を調べるために約900個の代謝産物に関してメタボローム解析を行った。興味深いことに、細胞内のエネルギー供与系が低下し、解糖系が亢進するというHCV特有の変化を見出すことができた。これらの情報はHCV病原性発現の機構にきわめて重要であると考えられる。HSD11とHCV蛋白のの結合を免疫沈降法で解析したところ、NS5AがHSD11と結合したONS5Aは脂肪滴表面のコア蛋白の近傍に局在して、ウイルス粒子形成に関与している。HSD11がNS5AをLDにリクルートすることが感染性粒子形成に重要な役割があることが示された。さらに、コレステロールとその類縁体を用いてHCVの感染に重要なコレステロールの構造を検討した。その結果、3位のOH基、アシル側鎖構造が感染性、粒子密度の維持に重要であること、またコレステロールの環状構造の柔軟性が感染性を変化させることを確認した。これらの構造は脂質ラフトの形成にも重要なことから、HCV感染過程におけるHCV粒子と脂質ラフトとの相互作用が示唆された。
シリコン(111)表面の酸化初期生成物の構造および反応性に関する研究

シリコン(111)単結晶表面の酸化初期過程を高分解能RBS法で観察した。実験は、まず超高真空中で準備したシリコン(111)清浄表面を、室温で真空槽内に導入した高純度酸素ガスに曝し、酸素ガスの曝露量とシリコン表面に吸着した酸素量の関係を調べた。その結果、曝露量10L以上において、酸素吸着量約0.8ML(面密度6.3×10^<14>cm^<-2>)で飽和することがわかった。これはシリコン(111)清浄表面のシリコンアドアトム(面密度1.9×10^<14>cm^<-2>)1つに対し、3,4個の酸素原子が結合していることを示す。また、次の実験によって酸化生成物の反応性について調べた。超高真空中で準備したシリコン(111)清浄表面を質量数18の酸素ガスに曝して、わずかにシリコン表面を酸化させる。その後、シリコン試料を超高真空中に放置し、真空中にわずかに存在する残留ガス(水分子または酸素分子)による酸化量を測定した。その結果、酸素18の吸着量が0.2-0.3MLの場合、残留ガスによる酸化が、合計の酸素吸着量が約0.4MLに達するまで速やかに進行することが見出された。また酸素18の吸着量が0.1ML程度のときは、残留ガスによる酸化も0.1ML程度に留まった。これから、初期酸化生成物は残留ガスとの反応性が非常に高いことがわかり、初期酸化生成物の構造の特定に重要な情報を与えると考えられる。以上の結果を平成13年9月に開催された日本物理学会2001年秋季大会(講演番号20aTF-6)で発表した。また学術雑誌への投稿を準備中である。またシリコンの酸化におけるシリコン酸化膜とシリコン基板におけるシリコン格子間原子の挙動を調べる準備として、シリコン結晶中にゲルマニウムのデルタ層を作製する研究を行った。その結果を第15回イオンビーム分析に関する国際学会(2001年7月、オーストラリア、ケアンズ市)で発表した。その結果、曝露量10L以上において、酸素吸着量約0.8ML(面密度6.3×10^<14>cm^2)で飽和することがわかった。その結果、酸素18の吸着量が0.2-0.3MLの場合、残留ガスによる酸化が、合計の酸素吸着量が約O.4MLに達するまで速やかに進行することが見出された。

これから、初期酸化生成物は残留ガスとの反応性が非常に高いことがわかり、初期酸化生成物の構造の特定に重要な情報を与えると考えられる。以上の結果を平成13年9月に開催された日本物理学会2001年秋季大会(講演番号20aTF-6)で発表した。また学術雑誌への投稿を準備中である。またシリコンの酸化におけるシリコン酸化膜とシリコン基板におけるシリコン格子間原子の挙動を調べる準備として、シリコン結晶中にゲルマニウムのデルタ層を作製する研究を行った。その結果を第15回イオンビーム分析に関する国際学会(2001年7月、オーストラリア、ケアンズ市)で発表した。
コンボリューション演算を応用した脳神経術中モニタリングにおける診断技術の研究

本研究によって開発された術中モニタリング法は、判定に影響を及すアーチファクトの処理技術を改良するとともに、抗ノイズ性に優れたコンボリューション演算による相互相関関数の特質を応用し、術前の基準波形からの波形変化の定量的な数値化を行うことによって、周波数特性に依存しない精度と安定性を有する術中モニタリングを可能にした。本法の開発のための一連の研究によって、術中誘発電位に関する新たな知見を明らかにすることができた。すなわち、1.ウェーブレット変換を用いた記録誘発電位の多重解像度解析では、記録波形に包含するアーチファクトは、異なった特性を有する複数の成分に分解され、術野からの電気刺激強度に依存して定常的に発生している基底変動と電磁誘導や術野環境の変化に応じて発生するカラーノイズとの重畳によって説明することができた。基底変動成分は、記録波形のリサンプリングとトレンド除去フィルタによる前処理によって抽出除去が可能であった。2.モニタリング時に得られる相互相関関数は、特徴的な減衰振動パターンを呈していることが判明した。この減衰振動パターンの変化は、単に、誘発電位波形の周波数特性を反映しているだけではなく、波形潜時、振幅変化に依存していることが明らかになった。3.コンボリューション演算の正規化によって得られる相互相関係数は、通常、その最大値と循環点ゼロ(τ=0)の値は一致するが、波形の回復過程においては、その程度に応じて両者は大きく乖離する現象を認めた。この乖離は、波形の回復過程における潜時成分変化によって説明することが可能であった。本モニタリング法は、その高い抗ノイズ性によって、波形計測を中心にした判定法の誤りを最小限にすることに加え、誘発電位波形の微少な変化に対する検出力を有しており、従来法の欠点を克服した実用的な術中モニタリング法として有用であると考えられた。
ランダムシーケンスによる角結膜上皮細胞の遺伝子発現の解析

我々はヒト角膜上皮の_cDNAライブラリーを作成し,そのクローン約1000個をランダムにシークエンシングを行うことにより,ヒト角膜上皮の_mDNAの分子構成を決定した。その結果,発現頻度が10回以上はアポリポプロテインJ(アポJ),カルサイクリン,アルファエノラーゼ,ヒト脂肪_mRNAとひとつの未知遺伝子(G508025)であった。つぎに,最も発現頻度が高いアポJに着目して,粘膜上皮(上皮),表皮を標本として,アポJの_mRNAおよび蛋白の発現を検討した。その結果,アポJ_mRNAは角膜上皮,結膜上皮,膣上皮,食道上皮で発現していたが,表皮では発現を認めなかった。アポJ蛋白は上記の粘膜上皮すべての表層部位に局在していたが,表皮には局在を認めなかった。以上から,アポJは眼表面で産生され,上皮の表層部位に局在して,何らかの生理的機能を果たしている物質であることが示された。未知遺伝子GS08025の全長の_cDNAのクローニングを行った。その結果,ORFは498個のアミノ酸をコードしており,マウスとウサギの角膜上皮特異的なケラチンK12と高い相同性を示した。本遺伝子はヒトのK12であると考えられた。なおin vivo結膜上皮の_cDNAライブラリー作成については血液・上皮下組織の混入によるアーチファクトの除去に関して検討中である。正常なヒト角膜上皮細胞をエキシマレーザー手術時に採取し,-80°Cにて凍結保存した。このようにして得られた約20眼分の正常なヒトin vivo角膜上皮を用いて,3'末端部分のcDNAライブラリーを作成し,そこから無作為に約1000クローンを抽出してシ-ケシングを行った。そのデータを相互に比較し,多臓器のデータと比較,さらにDNAデータベースマッチを行うことによって,角膜上皮に発現している遺伝子の種類と各々の遺伝子の相対的発現量を求めた(gene expression profileの作成)。その結果,染色体にコードされているクローンが1088個得られ,その遺伝子種類は774であった。このうち,既知遺伝子は445クローン(227種類),未知遺伝子は643クローン(546種類)であった。他臓器との比較で,角膜に特異的に発現している遺伝子で未知遺伝子は,頻度10以上でも2個あり,それ以下の頻度ではかなりの数がみられた。これらの遺伝子は角膜上皮に特異的な機能や構造に関与している可能性が考えられた。さらに既知の遺伝子をその機能と存在部位によって分類して,角膜上皮の遺伝子発現の特異性を検討した。その結果,リボゾームタンパクなどタンパク合成に関する遺伝子や細胞増殖に関与している核遺伝子,ケラチンなどの細胞骨格や細胞膜タンパク遺伝子の発現の多いのが角膜上皮の遺伝子発現の特徴であった。前年度に作成した角膜上皮のgene expression profileの中で,2つの遺伝子について解析した。第1は角膜上皮で最も発現頻度が高いGS02186であった。GenBankに対するDNAデータベースマッチでは,本遺伝子はapolipoprotein J(apoJ)であった。本研究では,粘膜上皮(角膜上皮,結膜上皮,膣上皮,食道上皮,胃粘膜上皮,小腸上皮,結腸上皮),表皮を標本として,apoJのmRNAおよび蛋白の発現をRT-PCR,in situ hybridization,免疫組織化学法で検討した。その結果,apoJmRNAは角膜上皮,結膜上皮,膣上皮,食道上皮で発現していたが,表皮では発現を認めなかった。また,角膜におけるapoJmRNAの局在部位は,主として基底細胞であった。apoJ蛋白は上記の粘膜上皮すべての表層部位に局在していたが,表皮には局在を認めなかった。以上から,apoJは眼表面で産生され,上皮の表層部位に局在して,何らかの生理的機能を果している物質であることが示された。

第2は角膜上皮に特異的で,データベースマッチのない未知遺伝子のうち,最も発現頻度が高いGS08025であった。GS08025は3′未満の部分的なcDNAで,それをプローブとして本遺伝子の全長のcDNAのクローニングを行った。その結果,ORFは498個のアミノ酸をコードしており,マウス,ウサギの角膜上皮特異的なケラチンK12と高い相同性を示した。本遺伝子はヒトのK12であると考えられた。なおin vivo結膜上皮のcDNAライブラリー作成については,血液・上皮下組織の混入によるアーチファクトの除去に関して検討中である。
血管内流量測定カテ-テルの開発

血管内留置型血流量測定カテ-テル、即ち「従来のカテ-テル法の手技を用いれば容易に血管内に挿入し得、比較的太い血管内への留置が可能で、かつ血管径と血流速をrealーtimeに測定して血流量を求め得るカテ-テル」については、今回の研究でその試作に成功した。このカテ-テルの基本は3Fr20MHzドプラ-カテ-テル(Millar社製DC201)で、これを7Frの外套カテ-テル内に置く。このドプラ-カテ-テルの先端に長さ3cmの極細径ワイヤ-4本の一端を90度間隔で固定し、他の一端を外套カテ-テルの先端にこれも同間隔で固定、また外套カテ-テルの先端にはキャリブレ-ション用マ-カ-を埋め込んだ。カテ-テルが目的部位に到達した時点で外套カテ-テルのみを進めることによって先端部ワイヤ-は血管壁に当たるまで紡錘形に広がり、結果カテ-テルの先端は血管内中央部に留置された。このワイヤ-の拡張幅をマ-カ-で補正して計測した血管径に、FFT解析により求めた血流速をかけることにより血流量を算出した。各種実験回路内、及びイヌ大動脈内でワイヤ-は良好に拡張してカテ-テルは血管内中心部に留置され、その拡張幅から求めた管腔径は実測の管腔径とよく一致した。さらに、上記の方法で算出した血流量も電磁流量計からの測定値とよく一致したが、流量3L以上では、とくに管腔径が大なもので試作カテ-テルからの流量が若干高値をとる傾向があった。イヌ大動脈内の測定でも両者はよく一致したが、カテ-テルからの流量が5%程度高値を示した。また、ワイヤ-非拡張時に求めた血流量は、拡張時流量の75ー80%減となった。以上の結果は第55回日本循環器学会に“血管内留置型血流量測定カテ-テルの試作、及びその精度と問題点"として発表し、また脈管学31卷(p1429ー1434)に“ドプラ-カテ-テルを用いた血管内留置型血流量測定カテ-テルの試作"として掲載した。現在は、臨床応用に向けた改良を試みている。
長期運動介入効果が慢性脳虚血マウスの脳に与える影響について

高齢化社会を迎え様々な分野で対策が模索されている中、医療分野では「予防医学」が着目されつつある。これまでの「疾病」に罹患してから「治療」を受けるのではなく、健康寿命に代表される「いかに健康で長生きか」が重要視されてきている。高齢化社会の中で「認知症」患者の数は急増し、その予防策はまだ見解が一致せずにいる。リハビリテーションの分野でも、「認知症予防運動」は様々な機関で取り組まれているが、ヒトを対象とした実験研究は、個体差や生活習慣、疾病歴等さまざまな因子が絡み合いケーススタディが困難であり、かつ対照となるコントロール群の確立も難しい場合が多い。本研究では、リハビリテーションの視点から、脳血管性認知症を誘発するために、脳の血流量を長期的に低下させる必要がある。モデルを作成する前に、まずは実験動物の確保が大切であり、実験動物として使用するヒトアポリポプロテインE3・E4を保有したノックインマウスの勾配、発育を行っている。実験モデルとなるマウスの勾配を行っており、産まれた胎児マウスのラベリングを行い、成育状態を確認中である。現時点で、比較的順調に勾配も行え、マウスも育ってきている。実験として使用できるサンプル数を確保するため、定期的に勾配を行っている。各飼育環境での、経時的に行動解析等データを計測している。マウスは順調に成長しているが、個体差が大きく、また行動解析の計測項目を追加したりし、データとして出揃っていない。一定期間の飼育で、老化によりどのような行動変容が出るか分析を進めるとともに、組織を摘出し、海馬の神経細胞数等解析を進めていく。また、飼育環境の相違も本研究では検証するため、飼育環境設備を整える準備を行い、予備実験として飼育し、身体的ストレス等ないか、現在観察中である。一定の月齢で、人為的に脳虚血を誘発する。その後、長期飼育し、成長過程での行動学的・認知面について経時的に計測していく。動物の飼育費や、動物飼育環境設備の購入が主であり、生化学的分析等試薬を用いる実験は来年度以降行うため動物の飼育費や、動物飼育環境設備の購入が主であり、生化学的分析等試薬を用いる実験は来年度以降行うため
Kirchhoff方程式の大域解析

Kirchhoff方程式は,主要部の係数が未知関数の積分で与えられた時間変数のみに依存するいわゆる非局所性をもつ準線形双曲型偏微分方程式として知られ,国内外の多くの研究者により多大なる関心を寄せられているにもかかわらずその解析は非常に難しいことで知られている. Kirchhoff方程式の時間大域解の存在に関しては未だ完全な解決には至ってはいない.Kirchhoff方程式のGevrey級解の存在は長年にわたる未解決問題として残っている重要な問題である.方程式の主要部が非局所的であることにより,通常のエネルギー法では処することが出来ないところに問題の難しさがある.今年度次の結果に関する論文がJ. Anal. Math.から出版された.すなわち,時刻を任意に与えるとそれに応じた解析性をもつGevrey級解が一意的に存在する.この論文における議論は不動点定理によっている.更に外部問題や有界領域における初期値境界値問題でも同様な結果が得られた.Kirchhoff方程式の問題以外に,ユークリッド空間内の開集合でBesov空間を定義し,ユークリッド空間で成り立つBesov空間における埋め込み定理などを証明することができた.これらの結果はフランスの雑誌Bull. Sci. Math.から出版された.これまでのBesov空間に関するほとんどの研究はユークリッド空間におけるものであったが,我々の結果は微分可能性を持たない境界をもつ一般の開集合でBesov空間を定義てきた点に意義があるものと考えられ,今後の領域上での偏微分方程式の可解性などに大変有用な結果である.Kirchhoff方程式の時間大域解の存在に関し, 2018年度にKirchhoff方程式の解のlifespanの構造の解明,特にそのノルムの連続依存性や位相的性質の解明を行ったが,未だ時間大域解の存在証明にうまく噛み合ってはいない.当初計画していたlifespanの性質を利用する視点を見直すことも検討している.原点に戻り,時間に依存する係数をもつ線形双曲型偏微分方程式の解の振動する状況を調べることを考え,この現象を時間大域解の存在にどのような影響を持っているかを調べることも視野に入れている.Kirchhoff方程式は,主要部の係数が未知関数の積分で与えられた時間変数のみに依存するいわゆる非局所性をもつ準線形双曲型偏微分方程式として知られ,国内外の多くの研究者により多大なる関心を寄せられているにもかかわらずその解析は非常に難しいことで知られている. Kirchhoff方程式の時間大域解の存在に関しては未だ完全な解決には至ってはいない.Kirchhoff方程式のGevrey級解の存在は長年にわたる未解決問題として残っている重要な問題である.方程式の主要部が非局所的であることにより,通常のエネルギー法では処することが出来ないところに問題の難しさがある.今年度次の結果に関する論文がJ. Anal. Math.から出版された.すなわち,時刻を任意に与えるとそれに応じた解析性をもつGevrey級解が一意的に存在する.この論文における議論は不動点定理によっている.更に外部問題や有界領域における初期値境界値問題でも同様な結果が得られた.Kirchhoff方程式の問題以外に,ユークリッド空間内の開集合でBesov空間を定義し,ユークリッド空間で成り立つBesov空間における埋め込み定理などを証明することができた.これらの結果はフランスの雑誌Bull. Sci. Math.から出版された.これまでのBesov空間に関するほとんどの研究はユークリッド空間におけるものであったが,我々の結果は微分可能性を持たない境界をもつ一般の開集合でBesov空間を定義てきた点に意義があるものと考えられ,今後の領域上での偏微分方程式の可解性などに大変有用な結果である.Kirchhoff方程式の時間大域解の存在に関し, 2018年度にKirchhoff方程式の解のlifespanの構造の解明,特にそのノルムの連続依存性や位相的性質の解明を行ったが,未だ時間大域解の存在証明にうまく噛み合ってはいない.当初計画していたlifespanの性質を利用する視点を見直すことも検討している.原点に戻り,時間に依存する係数をもつ線形双曲型偏微分方程式の解の振動する状況を調べることを考え,この現象を時間大域解の存在にどのような影響を持っているかを調べることも視野に入れている.
がん未分化性獲得過程におけるゲノム異常と転写調節のクロストーク

本研究では、ヒト初代培養アストロサイトへの遺伝子変異の導入により人工的がんモデルの作製を通して、脳腫瘍(グリオーマ)の発生過程において、いかに幹細胞性・未分化性が獲得されるのか、その分子基盤の包括的な理解を目標とした。ゲノム編集技術を用いて、ヒトグリオーマで認められる主要遺伝子変異(CDKN2A、PTEN、NF1、TP53)を初代培養アストロサイトに導入しても、不死化や増殖能の亢進が観察されるものの、免疫不全マウスの頭蓋内への移植による顕著な腫瘍形成能は認められない。そこで、幹細胞性獲得に重要な転写因子の探索を実施した。文献的には、Olig2をはじめとした4つの転写因子が幹細胞性の獲得に十分であることが報告されている。そこで、これらの4因子によって、幹細胞性が獲得できるかどうか検討した。これらの4因子は、脳腫瘍患者由来細胞を血清入り付着培養で分化させると顕著に発現低下が認められた。また、スフェロイド形成能を喪失した分化腫瘍細胞に4因子を再導入すると、スフェロイド形成能を再び獲得するなど、幹細胞の機能獲得に重要であることを検証できた。そこで、これらの4因子を、不死化アストロサイト細胞に導入したが、現時点では十分な幹細胞獲得効果は観察できていない。このことから、不死化アストロサイトでは、遺伝子異常が十分ではない、あるいはエピジェネティックな状態が腫瘍とは異なるのではないかと考えられた。本研究は、がんの幹細胞特性の獲得には多くの因子の異常が複雑に関連していることを示すものであり、今後、更なる因子の同定に有用な知見となった。この研究を推進することで、未分化性獲得に必須のシグナルや治療標的を特定することにつながると期待された。まず、ゲノム編集技術を用いて、ヒトグリオーマで認められる主要遺伝子変異(CDKN2A、PTEN、NF1、TP53)を初代培養アストロサイトに導入し表現型解析を行った。これら4遺伝子すべてをノックアウトすると、不死化や増殖能の亢進が観察された。この不死化アストロサイトは、患者由来サンプルと比較して、僅かなスフィア形成能を有するのみであった。また、免疫不全マウスの頭蓋内への移植による腫瘍形成能を解析したところ、患者由来腫瘍細胞は、100日以内にマウスが腫瘍細胞の増大により死亡するのに対して、不死化アストロサイトでは、明確な腫瘍形成は認められなかった。以上の結果より、本実験で用いた条件では、悪性化に必要な未分化性の獲得には至らず、幹細胞性の獲得には、追加的な遺伝子発現調節機構が必要であると考えられた。そこで、未分化性獲得のために必要な因子を特定するため、これらの不死化アストロサイトと患者由来腫瘍細胞との遺伝子発現解析を行った。その結果、患者由来腫瘍細胞でより高い発現を示す転写因子群の存在が認められた。そこで、これらの転写因子群を個々に不死化アストロサイトにテトラサイクリン誘導系で強制発現させることによって、未分化性の獲得に寄与するかどうか検討することとした。この研究を推進することで、未分化性獲得に必須のシグナルや治療標的を特定することにつながると期待される。予備的研究成果や材料を十分に活用し、ユニークな実験系が確立しつつある。本解析を進めることで、目標達成が期待できる。本実験系を用いて新たな因子を探索し、新規の未分化性獲得様式を見いだすことを目標に解析を進める。
ブレオマイシンによるマウス肺障害における炎症性細胞ヒトロンビンの役割

本研究ではブレオマイシンの肺毒性のメカニズムの解明のために,ブレオマイシン静脈内投与マウスの急性肺損傷モデルを作成し,このモデルにおいてトロンビン,血管内皮細胞及び白血球がいかに関与しているかについて検討した.ブレオマイシン静脈内投与により,肺の湿重量/体重は,静脈内投与後3日より著明に上昇し,その変化は28日まで持続した.組織学的には,胞隔の肥厚,単核球の浸潤が著明であった.肺の乾湿重量比は一定の傾向を示さず,肺水腫は著明ではないと考えられた.2)このモデルにおいてトロンビンがいかに関与しているかについて検討するため,抗トロンビン薬であるアルガトロバンを前投与して検討した.アルガトロバン前投与群では,トロンビンによる肺の湿重量/体重の上昇は有意に抑制され,組織学的にも肺障害の軽減が認められた.3)次に血管内皮細胞と白血球との関連を探るために,光顕レベルでの肺胞毛細血管内の白血球の数に注目すると,ブレオマイシン静注3-5日後に肺胞毛細血管内の白血球の数は有意に増加した.抗トロンビン薬であるアルガトロバンを前投与した群では,この肺胞毛細血管内の白血球の数の増加はほぼ完全に抑制された.以上の結果から,ブレオマイシン静注マウスの肺障害はトロンビンが関与している事が示された.また,この肺障害には血管内白血球が関与していることが示唆された.本研究ではブレオマイシンの肺毒性のメカニズムの解明のために,ブレオマイシン静脈内投与マウスの急性肺損傷モデルを作成し,このモデルにおいてトロンビン,血管内皮細胞及び白血球がいかに関与しているかについて検討した.ブレオマイシン静脈内投与により,肺の湿重量/体重は,静脈内投与後3日より著明に上昇し,その変化は28日まで持続した.組織学的には,胞隔の肥厚,単核球の浸潤が著明であった.肺の乾湿重量比は一定の傾向を示さず,肺水腫は著明ではないと考えられた.2)このモデルにおいてトロンビンがいかに関与しているかについて検討するため,抗トロンビン薬であるアルガトロバンを前投与して検討した.アルガトロバン前投与群では,トロンビンによる肺の湿重量/体重の上昇は有意に抑制され,組織学的にも肺障害の軽減が認められた.3)次に血管内皮細胞と白血球との関連を探るために,光顕レベルでの肺胞毛細血管内の白血球の数に注目すると,ブレオマイシン静注3-5日後に肺胞毛細血管内の白血球の数は有意に増加した.抗トロンビン薬であるアルガトロバンを前投与した群では,この肺胞毛細血管内の白血球の数の増加はほぼ完全に抑制された.以上の結果から,ブレオマイシン静注マウスの肺障害はトロンビンが関与している事が示された.また,この肺障害には血管内白血球が関与していることが示唆された.
ゾル-ゲル法による多孔体ならびに機能性材料の作製

金属アルコキシドの加水分解・重合反応を利用するゾル-ゲル法によって生成する酸化物ゲル体の中に有機色素あるいは無機半導体超微粒子を導入して光機能性ハイブリッド材料を合成し、生成物のキャラクタリゼ-ション及び光学特性を調べることを目的とし、以下の成果を得た。テトラメトキシシラン溶液から生成する直径3040mm、厚さ68mmの透明シリカゲルに、MNA、キニザリン、ロ-ダミンB、クリスタルバイオレット、アクリジン、フタロシアニンなどの機能性有機分子を導入することができた。ゲルに導入したキニザリンの蛍光スペクトルの形状は、メタノ-ル溶液におけるキニザリンのそれとほぼ同じであったが、ピ-ク位置が全体的に短波長側に移動した。ロ-ダミンBド-プゲル体の蛍光スペクトルでは、塩酸を触媒として用いたゲルではピ-ク位置はメタノ-ル溶液中でのピ-ク位置と全く同じであるが、ゲル中におけるピ-クはブロ-ドになった。このゲルを100°Cで10週間保持すると、ピ-クは更にブロ-ドになり、乾燥の進行によってゲル細孔の収縮が進んだ結果生じた有機分子の存在状態の分布の広がりを反映した。テトラエトキシシラン溶液に硝酸カドミウムおよびチオ尿素を溶解させた溶液を用いてディップコ-ティングによりシリカガラス基板上にゲルコ-ティング膜を作製し、これを熱処理して硫化カドミウム微粒子が分散したシリカコ-ティング膜を得た。650°C以下で熱処理したコ-ティング膜の吸収スペクトルの吸収端は、硫化カドミウムバルク値よりも短波長側に観察され、量子サイズ効果が認められた。しかし750°C以上では硫化カドミウム粒子の急激な成長が起こることが分かった。また、溶液中の塩化物イオン濃度またはチオ尿素濃度を大きくすると、立方晶に対する六方晶硫化カドミウムの生成割合が大きくなるとともに、結晶性が向上した。
電場発光(EL)年代測定法開発と断層への応用

電場発光年代測定に必要である年間線量率を測定する電子スピン共鳴(ESR)線量計素子の開発を行った。素子として、炭酸カルシウムにアスコルビン酸を添加したものをつくり、ガンマ線照射後にできる有機ラジカルの信号の同定を13C固体核磁気共鳴とESRを用いて行った。その結果、放射線に感度が高いESR信号はシュウ酸ラジカルに起因していることが分かった。既存のESR線量計素子であるアラニンとくらべ、未照射でのESR信号が存在しないことにより低線量(10mGy)での測定が可能となった。しかし、放射線年代測定にもちいる年間線量率は3mGyであることを考えると、さらなる高感度ESR線量計が必要である。また、平成15年10月、放射線年代測定に関する国際会議(6^<th> International symposium on ESR dosimetry and application)に出席し研究成果を発表し、最近の研究動向を調査した。ギリシャ地方の大理石からなる断層面上にできた炭酸カルシウムの年代測定、花崗岩上に析出した南極産炭酸カルシウムの年代測定を行った。その際、いままで自然界では発見されていなかった炭酸カルシウム中の硝酸ラジカルが南極のサンプルに顕著に観測された。そこで、硝酸ラジカル含有炭酸カルシウムの生成と南極の環境に関連性があるのかについて硝酸含有炭酸カルシウムを合成し、南極産炭酸カルシウムと比較することにより調べた。硝酸ラジカル含有炭酸カルシウムができる条件は、硝酸の存在、乾燥した気候、紫外線などの少なくとも三つが考えられ、南極大陸内陸部の環境に当てはまることが分かる。また、硝酸ラジカル含有炭酸カルシウム作成時に未同定のESR信号が発見され、CO_3^<2->空格子に電子がトラップされたF^+中心であると同定した。また、これらの研究に関しては、2004年の地球惑星科学合同大会で発表することになっている。1炭酸カルシウム微粒子を用いた電場発光の研究微粒子鉱物の電場発光を用いた放射線年代測定法を開発するための基礎研究を行った。具体的には、ガンマー線を照射した微粒子炭酸カルシウムに電場を印加し、その時に発生する光と照射量の関連性を調べた。また、微粒子の表面を流れる電流と照射量の関連性も調べた。実験より、放射線年代測定の前提になる照射量依存性があることがわかった。これらの内容については、論文を投稿し平成14年10月に受理された。今後、発光や表面電流の照射量依存性のメカニズムについて研究を進めいていく予定である。また、平成14年6月、放射線年代測定についての国際会議に出席し最近の研究動向を調査した。2放射線年代測定法に用いる高感度線量計の開発放射線年代測定法を実施するには、年間線量率の測定が必要である。現在は、高感度TLDや放射線元素の微量分析により年間線量率を算定している。この研究では、電子スピン共鳴を用いた放射線線量計素子の開発を行った。素子としては、炭酸カルシウムにアスコルビン酸(ビタミンC)を添加したものを用いた。既存のアラニン線量計より最低検出感度が優れていることが分かった。しかし、環境放射線を測定するには、現状より数十倍感度を高める必要があり、更なる研究が必要である。炭酸カルシウム中のアスコルビン酸に関連するラジカルについての論文を投稿し、平成15年2月に掲載された。また「21世紀連合シンポジウム-科学技術と人間」で研究成果を発表した。
地域の学校参加による「菜の花調査」の実施に向けたDNAによる種の識別技術の確立

学校教育における題材としての活用を想定し,野外のアブラナ群落を構成する主要な3種(アブラナ,セイヨウアブラナ,カラシナ)を識別するための分子マーカーの開発を行った。葉緑体DNAおよび核DNAを対象とし,PCR増幅断片の解析から変異を補足する手法(SSLP,PCR-RFLP,PCR-SSCP)に基づいたマーカー開発を行った。カラシナを特異的に検出できる変異を補足し,系統が確実に判明している栽培品種では互いの識別を可能とした。一方,野生集団の解析を十分に実施するためには,外部形態からの識別が特に困難なアブラナとセイヨウアブラナを判別できるように,マーカーの解像度をさらに増強することが必要である。日本国内の河川敷等に存在するアブラナ類の自然個体群は,主にアブラナ,セイヨウアブラナ,カラシナの3種から構成されている。カラシナは外部形態から容易に識別できるが,アブラナとセイヨウアブラナには両者の中間型を示す個体もあり,外部形態からは識別に迷う個体も存在している。平成26年度は,これら3種を識別できるDNAマーカーを開発するために,既存の葉緑体DNAマーカーの中から有効な遺伝子座を選別する作業を行った。福井市周辺の自然群落および大学キャンパスの圃場で栽培した植物から試料を採取し,葉片からDNAの精製を行った。採取に際して,種の識別は外部形態から容易に識別が可能であった典型的な個体のみを対象に行い,圃場で栽培していた栽培種からも行った。その結果,アブラナ16,セイヨウアブラナ31,カラシナ10,ケール等の栽培アブラナ類11,ハマダイコン9の全77検体を採取した。ハマダイコンはダイコン属Raphanusであるが,越前海岸に面した国道沿いの群落でアブラナと同所的に生育していたことから同時に採取を行った。Nishizawa & Watano (2000)によって設計されたユニバーサルプライマーを利用し,4遺伝子座をPCRで増幅した。その結果,増幅されたDNA断片のサイズのみから3種を識別することは難しかった。そこで,系統が確実に判明している種子を入手して基準種サンプルとし,これらのDNA増幅断片サイズとの比較を行った。その結果,基準種の増幅断片サイズのみを互いに比較した場合,わずかな差からカラシナは識別が可能であったが,アブラナとセイヨウアブラナは識別できなかった。一方,増幅されたDNA増幅断片サイズを,基準種と野外から採取した試料の間で比較した結果,外部形態から判断した野外個体の種の判定結果とDNA解析の結果が必ずしも対応していなかった。本研究の対象植物は,アブラナ,セイヨウアブラナ,及びカラシナの3種である。カラシナは形態からも容易に識別できるが,アブラナとセイヨウアブラナは非常に近縁な植物であることから,PCR産物の分子量を単純に種間で比較するSSLPマーカーでは互いに区別することができなかった。そこで,マーカー候補の4遺伝子座において,PCR産物を制限酵素処理して電気泳動で分画するPCR-RFLPマーカー(制限酵素節断片長多型)の適用を模索してきた。しかし,3種を容易に識別できるマーカーが捕捉できなかったことから,本年度は,SSCP法(非変性ゲル電気泳動による一本鎖PCR産物の高次構造多型)によるマーカーの捕捉を進める体制の整備を中心に進めてきた。SSCP法は,電気泳動時の温度にマーカーの検出力と再現性が大きく左右されることから,非変性ポリアクリルアミドゲル電気泳動を恒温環境下で行うことができるスラブ型ゲル電気泳動装置と低温恒温水槽を,本年度の補助金によって整備した。現在はSSCPによる泳動条件(ゲル中のグリセロール濃度,泳動時間,泳動温度など)の設定を進めている段階であり,具体的なマーカーの捕捉が次年度の中心的な目標となる。本研究の実施内容に関連して,「ひらめき☆ときめきサイエンスようこそ大学の研究室へKAKENHI」の一環として,「理科と数学の活用力を研くサイエンスキャンプ」を平成27年8月11日12日に福井大学文京キャンパスおよび芦原青年の家において実施し,研究成果の社会還元・普及事業に参加した。対象は高校生および中学生であり,生物,数学,言語活動と科学の3分野でプログラムを設定し,その中の生物プログラム『「DNAマーカーで解き明かす菜の花の仲間たち」DNAの違いを検出するアガロースゲル電気泳動を体験しよう。』を担当した。昨年までの研究によって,Nishizawa & Watano (2000)の葉緑体DNA用のユニバーサルプライマーが汎用可能であり,遺伝子間領域の1遺伝子座,およびイントロン領域の3遺伝子座のマーカーについて,最適なPCR条件を検討してきた。本研究の当初の計画で予定していたSSLPマーカーでは,対象種であるアブラナ,セイヨウアブラナ,及びカラシナの3種を識別することが難しかったことから,別な変異検出法としてSSCPマーカーの適用に方針を変更した。今年度,SSCP法による電気泳動装置を整備し,変異検出に適した泳動条件の検討を進めている。新たなマーカー検出法の適用に伴って,変異検出のための条件検討が必要になったことから,対象種間で異なる変異を検出できるマーカーの捕捉に実施内容を絞って研究を進めている。このため,国内の広い範囲を対象とする集団からの試料採取は見送り,福井市近郊の複数の集団から,対象種の試料採取を行った。

形態から容易に識別が可能なカラシナを除くと,アブラナとセイヨウアブラナの中には,形態的に中間型を示す個体もあり,この2種の識別が困難な場合がある。これまでに,葉緑体DNA多型による種判別の可能性について検討を行うとともに,今年度(H28年度)からは核DNA多型を利用した種判別の可能性についても検討を開始した。H27年度から,葉緑体DNA多型を捕捉するために,SSCP法による変異検出法を導入した。Nishizawa & Watano (J. Phytogeogr. Taxon 48: 63-66. 2000)の葉緑体DNA用のユニバーサルプライマーは,アブラナ属でも汎用可能なことが確認できている。一方,SSCP法は,確実な再現性を得るためには安定した泳動条件を厳密に設定することが必要であり,現在もこの泳動条件の検討を進めている段階である。H27年度から,試料採集を行う対象を,国内の広い範囲から福井市近郊の複数集団へと方針を修正している。H28年度も引き続いて周辺からの試料採集を行うとともに,これに伴い,福井市周辺から採取した試料からDNA抽出を平行して進めた。これらのDNA試料は,最終年度(H29年度)に,変異を捕捉することができた遺伝子座の汎用性確認に活用する予定である。Nishizawa & Watano (J. Phytogeogr. Taxon 48: 63-66. 2000)の葉緑体DNA用のユニバーサルプライマーを用いて,葉緑体DNAの遺伝子間領域を増幅し,得られたPCR産物でSSCP法による変異検出の条件検討を行っている。変異の検出におけるSSCP法の再現性は,電気泳動時の温度,ゲル強度並びにゲル中のグリセロール濃度に大きく依存することから,これらの条件を厳密に設定する必要がある。これらの条件検討を進めているが,まだ安定して変異を検出できる条件を設定する段階に至っていない。また,昨年度と同様に,変異検出のための条件検討に注力する方針に転換したことから,国内の広い範囲を対象とする集団からの試料採取は見送り,福井市近郊の集団から対象種の試料採取を行い,対象とする個体群数の確保に努めた。菜の花とも総称されているアブラナ類の野生群落は,主にアブラナ,セイヨウアブラナ,カラシナの3種から成る。日本全国に分布し,学校教育における観察材料としても馴染み深いことから,環境調査のテーマにも活用が見込まれる。しかし,これらの3種は互いに非常に近縁であり,特にアブラナとセイヨウアブラナの区別が外部形態からは困難な場合がある。本研究では,これら3種を分子レベルで識別するため,葉緑体および核DNAマーカーのスクリーニングに取り組んできた。今年度は,核DNAマーカーによる変異の検出と種判別の可能性について,特に注力して検討を行った。先行研究でスクリーニングした核DNAのコーディング領域における変異の中から4領域を選び,PCR増幅断片長を比較した(SSLPマーカー)。しかし,PCR増幅断片長は解析を行った全ての試料で同じ分子量となり,外部形態から判定した種に対応する特異的なパターンなども認められなかった。次に,この4領域のPCR増幅断片を制限酵素で処理し,その断片長を比較するPCR-RFLPマーカーによる種判別の可能性について検討した。
競争優位の源泉としての組織能力－日本・中国・韓国企業の開発組織レベル国際比較

この研究の目的は,世界市場で競争し合う日本・中国・韓国企業の製品開発プロセスに焦点を絞り,競争優位の源泉である「組織能力」の内実とその開発成果への影響を明らかにすることにある.日本・中国・韓国における製品開発の上流工程を有する企業(製造業とソフトウェア業)に対して行った質問紙調査の結果データ(382社)に基づき実証分析を行った.分析の結果,以下の点が明らかになった.(1)外部情報の獲得ルートが多く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果が高い.(2)開発工程間の組織内統合度(コミュニケーションの円滑さ)が高く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果が高い.平成26年度における研究実績は下記の通りである.1.文献研究ならびに研究会の実施まず平成26年度前半には,本研究に関連する研究文献(経営学,心理学,人事経済学,組織経済学,組織社会学など)の包括的サーベイを行った.これにより,本研究を遂行する上での作業仮説を明確にすることができた.こうした読み込み作業と並行し,関連分野研究者や実務家のアドバイスを得ながら,研究代表者を中心に日中韓調査で用いる聞き取り調査票の内容を確定した.この作業は,研究会の形で,研究代表者の所属する一橋大学で行った.2.日中韓企業のエンジニア聞き取り調査平成26年度後半には,3か国の情報通信技術関連企業のリーダーとエンジニア複数名に対して,聞き取り調査を行った。中国については,都留,西野准教授が現地に赴き下記調査項目について聞き取り調査を行った。まず,こちらが事前に指定した製品を対象として,開発組織リーダーに対しては,(1)製品開発部門の組織構造,開発工程の流れ,製品アーキテクチャ,(2)開発リーダーの仕事(平常時/問題発生時),(3)エンジニアの仕事(平常時/問題発生時),(4)問題発生時の対応,(5)人材マネジメント(インセンティブ付与・能力開発等)について聞き取った.次にエンジニアについては,(1)製品開発部門の組織構造,(2)開発リーダーの仕事,(3)エンジニア間の関係,(4)問題発生時の対応,(5)人材マネジメント(働く意欲等)について,エンジニアがどう考えているかを聞き取った.なお,日本と韓国の聞き取り調査については,以前の研究で培った現地企業とのネットワークがあるため,メール等で聞き取り調査を行うことができた.平成27年度における研究実績は下記の通りである.(1)文献研究ならびに研究会の実施:平成27年度も引き続き文献研究を継続した.具体的には,6回一橋大学にて研究会を開催し先行研究の読み込み,聞き取り調査結果の共有,最新の研究動向の共有,調査仮説の練り直し,アンケート調査の詳細設計,関連研究者からのアドバイスの共有などを行った.(2)聞き取り調査の分析:平成26年度に行った日中韓エンジニア聞き取り調査の結果を共有し分析を行い,アンケート調査の作業仮説の練り直しを行った.なお,作業仮説の練り直しに関しては,日本企業を対象に補足的聞き取り調査を実施した.(3)日中韓エンジニアアンケート調査:平成26年度に実施した聞き取り調査結果を踏まえて,個別企業の事例の一般性を確認すべく,企業における製品開発の責任者にアンケート調査を実施した.研究調書の段階では,エンジニア個人アンケート調査を実施する(日本,中国,韓国)予定であった.けれども,先行研究を吟味し,実務家との対話を重ねる中で,調査対象をエンジニア個人ではなく,エンジニア行動を統括する研究開発部門の責任者に変更すべきとの結論に達した.また,質問項目も,問題の発生する「基本設計」よりも上流工程に位置する製品のアイディア出しから製品コンセプトの策定までのプロセスをも含めることとした.このアンケート調査は平成27年度に,日本,中国,韓国の3か国企業(機械系・非機械系の製造業とソフトウェア業)を対象に合計382社からの回答を収集することができた.「おおむね順調に進展している」と評価したのは,仮説の調整や調査対象の変更の必要という事態に直面したものの,進捗速度に遅延は発生しなかったためである.具体的には,平成27年度には,先行研究の吟味や前年度の聞き取り調査結果の内容分析を踏まえて,仮説の練り直しとアンケート調査対象の個人から企業への変更という事態に直面した.しかし,研究分担者の相当に積極的な協力と,聞き取り調査に協力した企業の担当者やネットワークの実務家の助言のおかげで,事態を改善し,予定通りにアンケート調査を実施することができた.平成28年度における研究実績は下記の通りである.(1)文献研究ならびに研究会の実施:平成28年度も引き続き文献研究を継続した.一橋大学にて研究会を開催し,聞き取り調査結果の共有,最新の研究動向の共有,アンケート分析方法に関するディスカッション,関連研究者からのアドバイスの共有などを行った.(2)聞き取り調査の継続および聞き取り調査・アンケート調査の分析:平成26年度実施の事例研究と平成27年度実施のアンケート調査結果の定量的分析を組み合わせた分析を行った.なお,平成27年度の実績報告書にも明記したように,調査対象をエンジニア個人ではなく,エンジニア行動を統括する製品開発部門の責任者に変更した.また,質問項目も,問題の発生する「基本設計」よりも上流工程に位置する製品のアイデア出しから製品コンセプトの策定までのプロセスをも含めた.このアンケート調査結果(日本・中国・韓国の382社)の計量分析を行なった.(3)研究成果の報告:結果報告は,都留ほか「製品開発におけるアイデア創出,コンセプト策定,および人材マネジメント:日中韓比較」(一橋大学経済研究所ディスカッション・ペーパー,A-653,2016年12月)において行った.

しかし,さらに分析精度を上げたジャーナル論文の執筆のためには,データの再吟味と綿密な計量分析が必要である.「おおむね順調に推移している」と評価したのは,仮説の調整や調査対象の変更という事態に直面したものの,研究の進捗速度の遅延は生じなかったことによる.具体的には,平成27年度には,先行研究の吟味や聞き取り調査結果の再考察,および専門家・実務家の助言を踏まえて,仮説の練り直しと個人ではなく製品開発部門の責任者への調査という対象の見直しを実施した.しかし,研究分担者や企業実務家の協力を得て,無事にアンケート調査を実施することができ,また調査結果の分析を,一橋大学経済研究所のディスカッション・ペーパーとして刊行することができた.この研究の目的は,アジアのみならず,世界市場で熾烈に競争し合う日本・中国・韓国の情報通信技術関連企業の製品開発プロセスに焦点を絞り,競争優位の源泉である「組織能力」の内実とその開発成果への影響を,企業内における開発組織レベルでの実態調査に基づき明らかにすることにある.本研究では,1比較的最近市場投入された製品を対象とし,2企画構想段階から量産試作段階までの製品開発の全工程を把握する.また,数量データを用いて国際比較するという方法によって,課題を明らかにする.方法的には,日本・中国・韓国における製品開発の上流工程を有する企業(製造業とソフトウェア業)に対して行った質問紙調査の結果データ(382社)に基づき実証分析を行った.具体的には,製品開発の上流工程における諸活動(市場と技術に関する情報収集,上流工程への各機能部門の関与度合い,参加者間および下流工程とのコミュニケーションの状況など)と人材マネジメント(インセンティブ付与のあり方)とがいかなる関係にあるときに開発成果が高まるかを定量的に分析した.分析の結果,以下の3点が明らかになった.(1)外部情報の獲得ルートが多く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果(QCD(品質・コスト・納期),顧客満足度,販売実績)が高まる.(2)コミュニケーションの円滑さで測られた開発工程間の組織内統合度が高く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果(QCD,顧客満足度)が高まる.(3)マーケティング担当者と開発担当者とのコミュニケーションの円滑度が高く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果(QCD,顧客満足度)が高まる.この研究の目的は,世界市場で競争し合う日本・中国・韓国企業の製品開発プロセスに焦点を絞り,競争優位の源泉である「組織能力」の内実とその開発成果への影響を明らかにすることにある.日本・中国・韓国における製品開発の上流工程を有する企業(製造業とソフトウェア業)に対して行った質問紙調査の結果データ(382社)に基づき実証分析を行った.分析の結果,以下の点が明らかになった.(1)外部情報の獲得ルートが多く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果が高い.(2)開発工程間の組織内統合度(コミュニケーションの円滑さ)が高く,なおかつ非金銭的インセンティブが付与されるとき開発成果が高い.