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音楽教育のグローバル化をめざした小学校教員養成のための世界のダンス教材開発

そこで小学校音楽科における身体表現活動の素材として「フォークダンス」に焦点をあて、その学習の意味・意義を明らかにするための基礎的研究を行うこと(2)フランスでは小学校音楽科そして音楽教員養成カリキュラムに、伝統的なダンス実践が積極的に取り入れられ、公的な教材も存在する。現地でのフィールドワークをとおして、音楽科に寄与するダンス実践のあり方を調査する。その上で小学校教員養成のための世界のダンス教材を開拓・作成し、日本の音楽教育のグローバル化をめざすこと。本年度は「研究資料収集・考察」「現地調査」「教材化への準備」の観点から、以下4項目を実施した。・フランスの小学校における音楽科の内容は『プログラム』の芸術領域「芸術実践と芸術史」に含まれる。その中でダンス実践は、芸術活動の一環として考慮されていることから、音楽・ダンスと表現(美術領域)に関与する研究資料・情報の収集。・音楽を伴うダンス教材において音楽科からみたダンス実践の意味・意義を探るべく、2教科(体育・音楽)間の総合的学習を促すフランスの初等教育のためのダンス・コディフィエ教材の考察。・ダンス実践校における継続的な現地調査(パリ・アカデミーおよびオルレアン=トゥール・アカデミー管轄下の小学校で実施)。・教材に収録予定のダンス・レパートリーを選出・確定し、音源制作および動画撮影。フランスの小学校における音楽教育の動向を知る必要性から、近年フランスで刊行された公的なダンス教材を対象とし、基礎的な研究に着手した。またブルターニュ地方における現地調査のおかげで、芸術領域「芸術史・芸術実践」の中でも特に郷土芸能・音楽・ダンスに着目される研究資料・情報を入手することができた。現地校における実践調査に関しては、2016年12月に伝統的なダンスの実践を導入しているオルレアン=トゥール・アカデミーおよびパリ・アカデミー管轄下の小学校において、視察調査を実施した。オルレアン=トゥール・アカデミー管轄下の小学校ではローカル性を重視するダンス・レパートリーによる実践が、パリ・アカデミー管轄下の小学校では現代性とグローバル性を視野に入れたダンス・レパートリーを含みつつ、今年度から自由な身体表現を伴う創作ダンスの分野を得意とする教育スタッフが加わり、伝統的なレパートリーのみならずより多様なダンス実践の可能性を想起させる表現活動が展開されていた。これまでのフィールド・ワークで得られた研究成果を基盤とし、ダンス教材に収録予定のレパートリーを選出・確定した。教材の一部を成すCDの音源制作が終了、DVDの制作準備として勤務大学の小学校教員免許取得予定者かつ音楽を専門的に学ぶ学生を中心として実施したダンス・レパートリーの実践模様の録画・撮影を2017年3月に終了した。本研究の目的は2点ある。(1)西洋音楽のみならず諸外国の伝統音楽を学び、理解する上で「音楽」と「舞踏」は切り離すことのできない関係にある。
古代日本の地域環境・地域計画・空間認識の復原とその為の万葉集の有効性に関する研究-北陸道・東山道両地域の中心として-

上代語や風土記から古代人の環境・空間認識を採り、新しい見解を提示した後、1つには、古代荘園図中、最も情報量の多い「越前国足羽郡道守村開田地図」を事例として、その記載事項の歴史地理学的検討によって道守村の地域環境を復原すると共に、絵図自体の地図学的・図像学的検討をも伴って、条理プランに基づく地域開発計画の実態を解明し、更には絵図作成者の空間認識と、階層的地域単位の捉え方を明らかにした。地域の実態と計画を地図として表現することの意味が従来十分に論じられてこなかったことが、地図の特に縮尺についての本研究の検討から判明した。1800分の1、2400分の1、3600分の1というラウンドナンバーの縮尺を想定して地図が作成されたことが解明された意義は大変大きい。いま1つの研究は、従来の古代国家像の修正を迫る意義さえ有する、直線的計画道路の建設とそれを軸とした、古代の地域整備計画の存在が認められつつある近年の状況を踏まえての、直線的計画道路と駅家の復原を、北陸道と東山道を事例として行なうことであったが、これについても、越前・若狭を中心とする北陸道に関して、幾つもの新しい知見を組み込んだ論文2偏を発表した。更に、6月に刊行される『古代交通研究』第5号では、対象を近江・加賀・能登・越中に広げて研究成果を開陳することになっている。また、上記したような研究課題に対する万葉集の有効性については、特にここで指摘する。従来の万葉地理研究の問題点が浮かび上がるであろうと考えている。なお、わが国の歴史地理学をリ-ドしてきた矢守一彦の研究活動に関する、戦後日本の地理学の潮流を踏まえての検討は、直接古代歴史地理研究に結びつくものではないが、このような古代の歴史地理学的研究が、歴史地理学研究の中でどのように位置付けられるのかを間接的に知る上で有効であった。隣接分野への貢献をも意識しつつ、本研究を発展させていく予定である。
携帯用数学探究ツールの標準仕様設定とその実用化研究-マルチプルリプリゼンテーション機能を備えた未来型数学探究電卓の実用化-

これからの学校数学では、コンピュータの普及に伴い、その機能を学習活動に取り込み、児童生徒の興味・関心やニーズ等に応じて活用することが可能になってきている。とりわけ、ノート・パソコンやグラフ電卓などの開発の進展や低価格化に伴い、携帯用数学探究ツールとしてその活用可能性は飛躍的に拡大してきている。しかし、学校数学の授業の場面では、必ずしも積極的な対応が採られていない。こうした状況を改善し学校数学の前進に資するため、本研究では、まず、これからの学校数学の方向を検討し、次いで、グラフ電卓の最新の仕様並びに学校数学の授業における活用可能性についての検討を行い、最後に、グラフ電卓を中心に、携帯用数学探究ツールとしての学校数学の授業における活用例の開発を行った。具体的には次のよう実績を上げることができた。まず、これからの学校数学の方向を検討する中で、算数的・数学的活動を視野に入れた生きる力をはぐくむ算数・数学教育の創造のための視点を整理し、数学教育における探究、コンピュータ環境下における数学的探究の支援、及び数学教育における観察実験アプローチについて明らかにした。次いで、グラフ電卓の最新の仕様並びに学校数学の授業における活用可能性を検討し、グラフ電卓利用の研究成果とその将来、情報化社会を生きる子どもたちの育成に対する数学教育の役割からのグラフ電卓の利用のあり方、及びグラフ電卓の機能とそれを利用した実践について整理した。そして、携帯用数学探究ツールを活用した学校数学の授業の改善を目指し、授業開発の事例を作成した。本研究では、未来型電卓の基本仕様を開発するとともに、その仕様で実現される電卓がどのように数学教育を革新するかを示す教育課程の具体像を明らかにする教材と教育課程を開発する。特に、基本仕様の開発では、従来の使い勝手の悪い数学用電卓の限界を明らかにし、日本語に配慮した未来型電卓の標準仕様(マンマシンインターファイス仕様を含む)を設定する。また、後者の教育課程開発に対しては、現在の電卓を手にしつつも、未来仕様の性能を視野に入れてデスクトップコンピュータ上のソフトなどが将来電卓に納まることを配慮しながら中学校・高等学校段階での教材開発、教育課程開発を進める。本年度は、本研究の三つの課題、(1)携帯用数学探究ツール(電卓)でどのような探究活動を実現したいか、(2)その携帯ツールとコンピュータでどのような教育課程を実現できるか、(3)形態ツールはコンピュータのどのような機能まで実現できるか、についての内外の先行研究・関連研究を収集・分析するとともに、「従来の電卓、数式処理・幾何電卓とサイエンティフィックプレイスとの対比から、それらの環境により新たに実現しうる探究活動の事例、教育課程の新しい関連付け事例を開発・検討すること」に重点を置いて研究を推進した。研究の結果、課題(1)及び(2)については概ね計画通り研究を推進できたが、課題(3)については、研究の緒についたところで次年度の中核的な課題としたい。本研究では.未来型電卓の基本仕様を開発するとともに、その仕様で実現される電卓がどのように数学教育を革新するかを示す教育課程の具体像を明らかにする教材と教育課程を開発する。特に基本仕様の開発では従来の使い勝手の悪い数学用電卓の限界を明らかにし日本語に配慮した未来型電卓の標準仕様(マンマシンインターファイス仕様を含む)を設定する。本年度は、本研究の三つの課題:(1)携帯用数学探究ツール(電卓)でどのような探究活動を実現したいか、(2)その携帯ツールとコンピュータでどのような教育課程を実現できるか、(3)形態ツールはコンピュータのどのような機能まで実現できるか、についての内外の先行研究・関連研究を収集・分析するとともに、「従来の電卓、数式処理・幾何電卓とサイエンティフィックプレイスとの対比から、それらの環境により新たに実現しうる探究活動の事例、教育課程の新しい関連付け事例を開発・検討すること」に重点を置いて研究を推進した。

これからの学校数学では、コンピュータの普及に伴い、その機能を学習活動に取り込み、児童生徒の興味・関心やニーズ等に応じて活用することが可能になってきている。とりわけ、ノート・パソコンやグラフ電卓などの開発の進展や低価格化に伴い、携帯用数学探究ツールとしてその活用可能性は飛躍的に拡大してきている。しかし、学校数学の授業の場面では、必ずしも積極的な対応が採られていない。こうした状況を改善し学校数学の前進に資するため、本研究では、まず、これからの学校数学の方向を検討し、次いで、グラフ電卓の最新の仕様並びに学校数学の授業における活用可能性についての検討を行い、最後に、グラフ電卓を中心に、携帯用数学探究ツールとしての学校数学の授業における活用例の開発を行った。具体的には次のよう実績を上げることができた。まず、これからの学校数学の方向を検討する中で、算数的・数学的活動を視野に入れた生きる力をはぐくむ算数・数学教育の創造のための視点を整理し、数学教育における探究、コンピュータ環境下における数学的探究の支援、及び数学教育における観察実験アプローチについて明らかにした。次いで、グラフ電卓の最新の仕様並びに学校数学の授業における活用可能性を検討し、グラフ電卓利用の研究成果とその将来、情報化社会を生きる子どもたちの育成に対する数学教育の役割からのグラフ電卓の利用のあり方、及びグラフ電卓の機能とそれを利用した実践について整理した。そして、携帯用数学探究ツールを活用した学校数学の授業の改善を目指し、授業開発の事例を作成した。
シンプレクティック構造の変形とそのユニタリー表現論への応用

リー群のユニタリー表現と幾何学的量子化の研究を行ってきた。当初の研究のアイデアは徐々に洗練された形になって来たと考えている。以下その概要を述べる。本研究の当初の目的はG=GL_n(R)の既約ユニタリー表現を幾何学的量子化を用いて構成しようというものであった。そのため旗多様体X=G/P,ただしPはあるGの放物型部分群,を考えた。その際Xをハイゼンベルグ群Uを張り合わせる形で構成した。各々のUの上でGの既約ユニタリー表現を考えそれを最後に張り合わせX上にGの既約ユニタリー表現を構成しようというものであった。現在はより基本的なハイゼンベルグ群の既約ユニタリー表現への幾何学的量子化の応用を考えている.余随伴軌道法,より一般的に幾何学的量子化とはハイゼンベルグ群におけるStone-von Nuemannの定理を連結リー群に一般化しようとしたものと考えられる.ハイゼンベルグ群ではStone-von Nuemannの定理により基本となるユニタリー既約表現の族ρ_h, hは実数,が得られた.ハイゼンベルグ群の既知のユニタリー表現の構成法,つまりUの中心Rの指標表現からの誘導表現からは既約分解した際点スペクトルしか現れない.こうした誘導表現は自然にU/R上に接続付き直線束を定義しその曲率から定まるU/R上のシンプレクティック構造は1-stチャーン類を定めるのでそのコホモロジー類は整条件を満たしている.整条件とは量子力学におけるBohr-Sommerfeld条件に由来するものなのでこれは自然な結果と考えられる.つまり従来の幾何学的量子化の方法では連続スペクトルが存在する既約分解を持つユニタリー表現を構成出来ないと考えられる.余随伴軌道法の替わりにハイゼンベルグ群のリー環の部分空間上のPoisson σmodelを考えることによりこの問題に取り組んでいる.G=GL_n(R)としPをその特殊な放物型部分群とする.旗多様体G/Pを考える.その際G/Pは主R束の構造を持つ.但しRはn次元Heisenberg群の中心である.その底空間を射影旗多様体と呼びP(G/P)と書く. Rの1次元表現を用いてP(G/P)上に複素直線束Lを定義することができる.その接続が平坦なときG/P内に極大積分曲面による葉層構造が定義されるがこの葉層構造の曲面1つに対しLの接続が1つ定まる. P(G/P)のシンプレクティック構造がこの接続から定まる.さて戸田格子とはG/P上定義される可換なハミルトニアン流である. G/P上にn-2次元の戸田フローを考えるこのフローの時間発展はn-2個のパラメーターで表せる.一方戸田フローの初期値条件もn-2個のパラメーターで表せる.私は前者を角変数,後者を作用変数と呼んだ.戸田フローで定義される2n-4次元の曲面を等エネルギー面と呼んだ.この等エネルギー面はG/Pの部分束と見なせる.等エネルギー面は戸田フローで不変であるから戸田フローのG/Pへの射影による引き戻しが定義できる.この引き戻しは接続を伴うP(G/P)上の複素直線束の写像を定義する.よってこの束写像のP(G/P)への射影はP(G/P)からP(G/P)へのシンプレクティック同相写像をもたらすことが分かる. G/PはP(G/P)の主R束と見たときP(G/P)への作用とコンパティブルな形でPのP(G/P)への作用が定義できる. (i)等エネルギー面で定義される接続を保存する(ii)P(G/P)への作用が強シンプレクティックになっている.この2つの条件を満たさないといけないのでPに制限を加えなくてはならないがこれにはSL_n(R)が含まれる.戸田フローをintertwinerに持ち上げる一般論を用いSL_n(R)のユニタリー表現をRでパラメトライズした.実簡約群であるGL_n(R)の主系列表現について研究を行った.一般の実簡約群の主系列表現の研究へ進展させて行きたい.よく知られているように主系列表現は連続なパラメーターをもつユニタリー表現である.その連続パラメーターの幾何学的な意味づけを考えてみた.それはなにかしらもとのリー群Gよりも小さい群,たとえば放物型部分群の指標と関連付けられるようだ.私はG=GL_n(R)の放物型部分群Pを旗多様体G/Pが局所的にHeisenberg部分群Uと同型となるようにとりG/PにPoisson構造を導入した. Uの中心Rを考える. G/PはUを局所座標として張り合わせた多様体である.各UをRで割りその割ったアファイン空間を張り合わせて出来た多様体を射影的旗多様体とよびP(G/P)と書いた. Rの指標を考えることによりP(G/P)上の複素直線束を定義できる.この直線束の接続を定義する.今G/Pに戸田格子のHamiltonian flowによるトーラス作用を考える.このトーラス作用により出来るG/P内の2n-4次元極大積分曲面をSと置く.このSからP(G/P)上の接続が定義できる.こうして定義した接続による曲率形式でP(G/P)にシンプレクティック構造が定義される.曲面Sは戸田格子のエネルギーの値によりパラメトライズされる.エネルギーの値を変化させることによりG/Pに葉層構造があらわれる.その葉層構造の葉各々にP(G/P)のシンプレクティック構造が対応する.

戸田格子のハミルトニアン作用はこの葉を不変にする.さらにPの作用は葉の上では恒等写像になる.つまり戸田格子の作用, Pの作用をP(G/P)に射影すればそれらはP(G/P)のシンプレクティック写像,シンプレクティック作用になる.本研究ではそれらPのユニタリー表現に持ち上げ, Gの誘導表現を導いた.連結リー群の既約ユニタリー表現の分類問題について多くの研究がなされてきた.コンパクトリー群に関してはボレル・ヴェイユの幾何学的構成法,半単純リー群に関するHarisc-Chandraの分類, W.Schmidによる指数理論を用いた半単純リー群の離散系列の構成などが挙げられる.べき零群や可解リー群の既約ユニタリー表現の分類・構成において使われたKirillov, Kostantの余随伴軌道の方法はその一般化として幾何学的量子化の理論に発展していった.幾何学的量子化とはシンプレクティック多様体を正準量子化するための理論で大まかに前量子化と偏極の2つの部分から成り立つ.前量子化とはシンプレクティック多様体上の関数を微分作用素に対応させること.偏極とは正準量子化のためにシンプレクティック多様体上に位置方向と運動量方向の2つを決めてやることである.問題は具体的にシンプレクティック多様体(M,ω)とその上の接続つき複素直線束を構成しM上の群Gのシンプレクティック作用からGの既約ユニタリー表現を構成するかである.いまG=GL_n(R)としよう. Pをそのレビ部分群がGL_1(R)×GL_n-2(R)×GL_1(R)の上三角放物型部分群とする.旗多様体G/Pを考える.さてG/Pは2n-3次元の接触多様体となる. G/Pは局所的に2n-3次元ハイゼンベルグ群になるがG/Pは2n-4次元シンプレクティック多様体,P(G/P),を底空間にもつ主R束とも見なせる.ここでRはUの中心である. Rの指標を考えるとP(G/P)上の複素直線束Lが定義出来る.戸田格子の等エネルギー面をコンパニオン埋め込みでG/Pに実現する.この2n-4次元超曲面はLの接続を定義する.こうした舞台設定の上で幾何学的量子化の議論を実現化して行く.理論の一般化における見通しがついた.今回はG=GL_n(R)に限定して具体的な行列計算を用いて幾何学的量子化の研究を行った.一般の例えばGが半単純群のときはどうしたら良いのかという問題が残っていた. G/PはGL_n(R)のガウス分解を用いることにより局所座標を張り合わせる形で実現出来る. GL_n(R)のガウス分解は線形代数における掃きだし法で理解出来る.では半単純群リー群のガウス分解とはなんであろう. Gを半単純リー群としG_0をその単位元の連結成分とする. g=LieGとしhをgのカルタン部分代数とする.すると(g,h)でルート系⊿がさだまる.正のルートベクトルとhが張る部分空間をbとし負のルートベクトルが張る部分空間をn_と置く. g=b+n_よりeの十分小さい近傍ではU=N_Bと分解される.ここでn_=LieN_, b=Lie B. G_0はこのUの有限個の積であらわされる.AdBはキリング形式によるノルムを不変にするのでUもAdBで不変.よってG_0の任意の元はN_Bの積に分解出来る.これがG_0のガウス分解である.連結成分の間の変換群G/G_0はWyle群に埋め込めるのでG全体をWyle群とG_0の半直積とみなせばガウス分解がG全体で考えられる.本研究は幾何学的量子化というシンプレクティック多様体へのLie群の作用から連結Lie群のユニタリー表現を系統的に構成するという未解決問題に対する可積分系戸田格子の理論を用いた新しいアプローチである.
血小板濃縮ゲル(PRP)被覆骨代替材による脊椎固定術のための基礎的研究

Platelet-rich plasma(PRP)を利用した骨代替材(HA)による脊椎骨移植法(PRP+HA脊椎骨移植)の研究を始めるにあたり、予備実験としてSDラットによる自家骨の脊椎骨移植術(以下、前方椎体間固定術)が可能であるか、またHAによる前方椎体問固定術が可能かを検討した。実験のしやすさ、感染に強い、コストの低減などの理由からウサギからSDラットで実験を行うように変更した。雄性SDラット(12週齢)を、腹腔内麻酔下に左腸骨より移植に使う移植骨を採取する。続いて、経腹膜アプローチにより腰椎椎体前方を露出する。L4/5椎間板を切除し、同部に小さく砕いた腸骨(ブロックのまま移植しないのは、人間と違い内板と外板が剥がれやすく薄い板上になってしまうため)を充填して閉創し終了する。6ヶ月後に、レントゲンおよび組織学的に骨癒合を確認しえた。また、後根神経節を採取しており骨癒合の状態と疼痛の関連を免疫組織学的に検討する予定である。自家骨による骨癒合が確認できたため、気孔率50%のHAによる材料(直径2mm、1mmの円柱状のもの)を作成し、同様の手技で前方椎体間固定術を行った。しかしながら、全例でHAによる移植骨の脱転を認めた。そこで移植骨を細工のしやすい気孔率85%のHAブロックと顆粒の2種類を準備し再度移植を行い経過観察中である。よければひきつづき表面をPRP含有フィブリンゲルで覆った骨代替材(HA)を移植し、その上で骨組織の形成について検討する予定である。【研究方法】SDラット(300-350g)を用いて前方椎体間固定術モデルをHAインブラントにより作成しPRPの有効性を検討した。PRPの作成は、別個体のドナーラットより採取した新鮮血液より作成し、この際の副産物である(platelet-poor plasma:PPP)と生食による3群で検討した。骨癒合の評価をレントゲン(術後45日と90日)と組織学的(術後90日)に行った。【研究成果】実験1(HAブロック):ラット椎間板の大きさに合わせて作成したHAブロック(直径2mm、高さ1mmの円柱状の形態、気孔率50%)を用いた。術後45日のレントゲン撮影により全例HAブロックの脱転を認めたため、HAブロックによる検討は中止した。実験2(HA顆粒):容易に細工ができる気孔率85%のHA顆粒を用い同様の実験を行った。術後45日のレントゲンでは、HA顆粒+PRP群、HA顆粒+PPP群でHA顆粒の吸収と仮骨形成を認めたが、HA顆粒+生食群では仮骨形成はなくHA顆粒の残存を認めた。術後90日のレントゲンでは、HA顆粒+PRP群において5例中4例で骨癒合を認めたが、HA顆粒+PPP群では5例中2例、HA顆粒+生食群では5例中1例でしか骨癒合を認めなかった。術後90日に行った組織学的検討では骨癒合が確認できた標本においてHAの吸収および同部に骨新生を認めた。骨癒合が完成しなかった標本では偽関節になったもの、HAの吸収部に瘢痕形成が起こっているものなどを認めた。HA顆粒+PRP群で骨癒合率が高いことから、PRPにはHAの吸収促進および骨新生促進に対する有効性があることが示唆された
非平衡ウイルス感染現象の力学系による記述とその実験データ解析への応用

ウイルス複製に伴う時間遅れを考慮した微分方程式を数学的に調べる事で、力学系が示す過渡状態の振る舞いを理解し、ウイルス感染初期の時系列データを定量的に解析する理論研究を行った。SHIVはCD4T細胞と呼ばれる免疫応答を司る重要な細胞を標的とする。SHIV感染個体では、感染初期にこの標的細胞の大部分が破壊される事が原因となり、ウイルスを排除する免疫応答を誘導出来なくなり死亡する。しかし、例えば、抗ウイルス薬等を用いて感染初期のウイルス増殖の一部を阻害出来れば、標的細胞の枯渇が防がれ、免疫応答により比較的少ないウイルス量を維持する事になる。本課題では、免疫応答を記述する式B'(t)=f(T(t),V(t))B(t)-εB(t)をウイルス感染の力学系と組み合わせ、免疫応答誘導のメカニズムを明らかにする。特に、免疫応答はCD4T細胞数とSHIV量に依存して決まる事に注意し、生物学的に妥当な非線形関数f(T(t),V(t))を決定する。また、昨年度の研究結果で定量化した感染初期のウイルス増殖率を利用する事で、免疫応答誘導のためには感染初期に何%ウイルス増殖を阻害する必要があるか等、ワクチン開発や治療戦略に直結する具体的な成果を目指した。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
Vβ8.2特異的スーパー抗原によるlpr^<cg>自己免疫病の軽減と遺伝子治療の応用

12回の戻し交配により、MRL/Mpjへlpr^<cg>遺伝子を導入してMRL/Mpj-lpr^<cg>/lpr^<cg>(MRL-lpr^<cg>)コンジェニックマウスを作出し、その新生児をFM母親マウスに哺乳させ、MRL-lpr^<cg>fFMを作り、スーパー抗原の効果を調べた。1年間の追跡で、MRL-lpr^<cg>に比べMRL-lpr^<cg>fFMで寿命が延長し、尿蛋白質の減少が見られた。3及び5月齢での剖検で異常T細胞によるリンパ節腫脹がSAgで有意に軽度し、腫脹リンパ節のFACS解析では、CD4^+、CD8^+、CD4^-CD8^-(DN)T及びB細胞の割合は両者でほとんど差がなかったが、CD4^+、CD8^+及びDNT細胞のいずれの集団でもVβ8.2^+細胞がほぼ完全に消失していた。DNT細胞の消失は、これらの細胞がFasの機能欠損によるアポトーシス不全によることから、SAgがFas-FasL系を介さずに自己反応性T細胞を消失させることを示し、自己免疫病の治療に広くSAgを応用できることを支持する重要な所見である。腎臓の病理学的検査では、5月齢で2度以上の重症な糸球体腎炎を起こしたマウスは、MRL-lpr^<cg>では25匹中10匹(40%)でMRL-lpr^<cg>fFMでは24匹中3匹(12.5%)であり、SAgがVβ8.2^+細胞除去により腎炎を有意に軽減することが分かった。蛋白尿症とリンパ節腫脹の軽減と共に、臨床症状の改善に伴って糸球体への免疫複合体の沈着が減少し、抗DNA抗体などの自己抗体レベルがlgG2a及びlgG3サブクラスで低下した。MRL-lpr^<cg>fFMのみで見られた1年生存マウスでは、腫脹リンパ節の明瞭な退行とlgGクラス及びサブクラスの自己抗体の顕著な減少が注目された。したがって、MMTV(FM)がコードするSAgはVβ8.2^+CD4^+及びDNT細胞のアポトーシスをFas-FasL系を介さずに誘導することにより自己免疫病を改善すると考えられ、SAgの遺伝子治療への応用が支持された。12回の退交配により、CBA/K1Jms-1pr^<cg>/1pr^<cg>からMRL/MpJへ1pr^<cg>遺伝子を導入してMRL/MpJ-1pr^<cg>/1pr^<cg>(MRL-1pr^<cg>)コンジェニックマウスを作出した。さらに、MRL-1pr^<cg>新生児をFM母親マウスに哺乳させ、スーパー抗原(SAg)をコードするマウス乳癌ウイルス(MMTV)を感染させてMRL-1pr^<cg>fFMを作出した。

MMTVgp52による免疫染色とVβ8.2及びβ14T細胞の消失により、このマウスでMMTVが乳汁により伝播されていることを確認し、実験に使用した。自己免疫病に対するSAgの効果を総合的に判断するために、MRL-1pr^<cg>とMRL-1pr^<cg>fFMで寿命を比較した。現在までの観察で、平均寿命はそれぞれ180日と226日でSAgにより延命効果が見られている。また、5月齢での尿蛋白質の検査では、MRL-1pr^<cg>雄で2.41±0.26、雌で2.63±0.24、MRL-1pr^<cg>fFM雄で1.67±0.16、雌で2.08±0.27であった。これらの結果はSAgが自己免疫状を軽減する可能性があることを示唆している。そのメカニズムを解明するために、3月齢及び5月齢で解剖して、リンパ臓器の腫脹の測定、自己抗体測定用の血清採取及び病理学的検査用の臓器採取を行った。両年齢の雌雄いずれに於いても、異常T細胞によるリンパ節腫脹は、皮下リンパ節、腹腔内リンパ節及び腸管膜リンパ節のすべてで、MRL-1pr^<cg>fFMで有意に軽度であった。腫脹リンパ節のフローサイトメトリーで、SAgにより、特にCD4T細胞集団でVβ8.2及びVβ14T細胞の顕著かつ特異的な減少が確認された。このことから、MMTV-SAgが自己免疫病発症と関係あると言われているVβ8.2CD4T細胞を減少させることにより、自己免疫病を軽減していると考えられる。さらにこの考えを確認するために、腎臓などの臓器の病理学的検査及び血清中のγ-グロブリンや自己抗体の測定を実施している。SAgの遺伝子治療への応用の可能性を追究するために、SAgをコードするDNAをワクシニアウイルスに組み込み、その効果を調べることを計画している。MRL-lpr^<cg>及びMRL-lpr^<cg>fFMマウスの腫脹リンパ節を構成するリンパ細胞のレパートリーを、FACSで解析した。CD4^+、CD8^+、CD4^-CD8^-(DN)T及びB細胞の割合は両者でほとんど差がなかったが、CD4^+、CD8^+及びDN T細胞のいずれのポピュレーションでもVβ8.2^+細胞がほぼ完全に消失し、Vβ14^+細胞もかなり減少していた。特DNT細胞の消失は、これらの細胞がFasの機能欠損によるアポトーシス不全により現れることから、ウイルス性スーパー抗原(SAg)がFas-FasL系を介さずに自己反応性不細胞を消失させることを示し、自己免疫病の治療に広くSAgを応用できることを支持する重要な所見である。腎臓の病理学的検査では、5月齢で2度以上の重症な糸球体腎炎を起こしたマウスは、MRL-lpr^<cg>では25匹中10匹(40%)でNRL-lpr^<cg>fFMでは24匹中3匹(12.5%)であり、SAgがVβ8.2^+細胞除去により腎炎を有意に軽減することが分かった。前年度に報告した蛋白尿症の軽減と共に、臨床症状の改善に伴って糸球体への免疫複合体の沈着が減少し、抗DNA抗体などの自己抗体レベルがlgG2a及びlgG3サブクラスで低下した。きらに1年間にわたる追跡ではMRL-lpr^<cg>fFMでのみ15%のマウスが生存し、明らかに延命効果があった。これらのマウスでは、腫脹リンパ節の明瞭な退行とlgGクラス及びサブクラスの自己抗体の顕著な減少が注目された。また細胞表面のCD4発現を欠くミュータント遺伝子を導入したCD4^+細胞欠損舳L-lPr^<cg>マウスの観察でも、DNT細胞の減少によるリンパ節腫脹の軽減、血中自己抗体の減少、腎臓への免疫複合体の沈着の軽減の結果として、糸球体腎炎が改善されることが分かった。したがって、MMTV(FM)がコードするSAgはVβ8.2
持続性に優れたワクチン開発のための記憶B細胞長期生存に関わる因子の同定

持続性に優れたワクチン開発のための記憶B細胞長期生存に関わる因子の同定のために、記憶B細胞で高発現する膜蛋白・分泌蛋白をコードする遺伝子のスクリーニングを行った。すなわち、記憶B細胞から大量にcoding RNAを合成し、大規模なレトロウィルスcDNAライブラリーを作成した。これを用いて、シグナルシークエンストラップ法によるスクリーニングを行った結果、約2000の膜蛋白・分泌蛋白をコードするcDNAクローンの単離に成功した。得られたクローンを用いてcDNAマイクロアレイを作成し、記憶B細胞と未感作B細胞での発現量を比較したところ、3倍以上の変化が見られたクローンを59個検出した。これとは別にマウスの約8600の遺伝子を含むcDNAマイクロアレイに対して、記憶B細胞及び未感作B細胞より精製したRNAを増幅してプローブとしてハイブリダイゼーションを行うたところ、マイクロアレイ上記憶B細胞で2倍以上発現の変化する遺伝子として440個の遺伝子を同定した。この中には判明しているだけで78の膜蛋白・分泌蛋白が含まれており、そのうち特に、RT-PCR法によって記憶B細胞で高発現を確認した既知のケモカインレセプターをコードするclone Ag2、同じく既知のサイトカインをコードするclone Ag190など、6つの遺伝子について注目し、記憶B細胞における蛋白としての発現や機能について現在解析を行っている。
アルツハイマー病予防食材としてのプラズマローゲンの生理作用解明

前年度に引き続き、プラズマローゲンの供給源としてラット盲腸内腸内細菌に注目して実験を行った。Melibioseと同じく、Bifidobacteriumが資化すると言われているrafinoseの群を新たに設け、melibioseの再現実験をおこなった。日本SLCのWistar-STラットに3%のmelibioseまたはrafinoseをを添加した飼料を4週間与えた。Melibiose、rafinose摂取群でコントロール群に比べ盲腸内容物中プラズマローゲン量が増加した。DGGE法による菌叢解析パターンも顕著に異なり、Bifidobacteriumに特異的なprimerでPCRを行ったところ、コントロール群ではほとんど増幅が見られなかったが、melibiose、rafinose摂取群では顕著な増幅が見られた。このことから、Bifidobacteriumがプラズマローゲンを産生、もしくは菌体内に多く保持してることが示唆され、今後、Bifidobacterium内の種で検討を行っていく。神経芽細胞腫であるNeuro-2Aを用い、神経細胞死抑制効果を評価することで、アルツハイマー病への予防効果を検討した。Neuro-2Aを無血清培地または通常の血清の入っているで培養、プラズマローゲンなど様々なリン脂質を添加、細胞増殖の試験法であるWST-1法で神経細胞死抑制を評価した。通常の血清入りの培地では、どのリン脂質にも添加による影響は見られなかった。しかし、無血清培地で培養し、Neuro-2Aの細胞死を確認した系にリン脂質を添加したところ、標品のプラズマローゲンではアポトーシス抑制効果は見られなかったが、牛脳から抽出したリン脂質画分や大豆性ホスファチジルコリンを添加した群で抑制効果が見られた。我々はこれまでに、牛脳から抽出したプラズマローゲンのラットへの投与において、プラズマローゲンが吸収されリンパ中に放出されること、また、長期摂取によって血中、肝臓中のプラズマローゲン量が増加することを示してきた。今年度はプラズマローゲンの新たなソースとして、脂肪酸組成に特徴のある海産物に注目し、キヒトデリン脂質を抽出、その中のプラズマローゲンの吸収を検討した。ヒトデから抽出した粗リン脂質中のプラズマローゲン含量は15%で,牛脳とほぼ同程度の含有率であった。リンパへのプラズマローゲン放出量の増加は、ヒトデリン脂質投与群で、牛脳リン脂質投与群に比べ1.5倍程度高かった。リンパの脂肪酸組成については投与した粗リン脂質の脂肪酸組成の影響を強く受けていた。これより、プラズマローゲンの供給源の一つとして、ヒトデの利用が考えられる。また、プラズマローゲンは嫌気性微生物にも存在していることが知られており、今回はさらにその供給源としてラット盲腸内腸内細菌に注目して実験を行った。ブリーダー、系統の異なるラット(日本クレアSD系、または日本SLC Wistar-ST系)に3%の難消化性糖類(difructose anhydride III、maltitol、melibiose、cellobiose、fructooligosaccharide)を添加した飼料を4週間または8週間与えた。日本SLCのWistar-STラットの8週間飼育において、melibiose摂取群で他の群に比べ有意に盲腸内容物中プラズマローゲン量が増加した。DGGE法による菌叢解析パターンも顕著に異なり、DNAシークエンスの結果、melibiose摂取群ではBifidobacterium sp.とbutyrate-producing bacteriumが多かった。
骨粗鬆症薬の投薬・投薬中断が脊椎固定術に与える影響の包括的検討

脊椎手術患者の高齢化に伴い、骨粗鬆症に対する対策は必須となっている。脊椎固定術は広く普及している術式である。近年の研究より骨粗鬆症薬(PTH製剤)の使用は骨密度上昇にもつながることが明らかとなった。しかし、2010年以降、骨粗鬆症薬は14種類登場しているが、多くの薬剤で手術に対する影響は不明である。本研究ではCT情報より3次元有限要素モデルを作成し、脊椎手術における骨粗鬆症薬の影響を包括的に評価する。本研究により、脊椎手術時の骨粗鬆症薬剤から考える治療戦略を確立したい。
植物の細胞死の分子機構とその耐病性シグナリングにおける役割

植物の耐病性信号伝達は、さまざまな経路を経て誘導される。その一つとして、MAPK(mitogen-activated protein kinase)を介した信号伝達系がある。そこで、イネの耐病性反応におけるMAPKの機能についての解析を行なった。MAPKの活性を測定するために、in-gel kinase activityを用いた。イネが抵抗性反応を誘導する非親和性のいもち病菌を接種した葉からタンパクを調製し、MAPKの活性を測定したところ、感染に反応して49kDaの大きさのMAPKが活性化されることが明らかとなった。経時的な活性の変化を調べたところ、菌の感染後、一過的に活性が上昇することがわかった。このタイミングは、イネが抵抗性反応の初期応答の時期と一致していた。さらに、この活性の上昇は親和性菌を接種した場合には検出できず、非親和性の抵抗性反応に特異的に誘導されるものと考えられた。イネの塩基配列のデータベース検索により、活性を検出したMAPKに対応すると考えられる遺伝子を見つけた。タバコのMAPKの一つであるSIPKに非常に相同性が高く、このイネの遺伝子をOsSIPKと名づけた。この遺伝子のノックアウト変異体を農水省の廣近博士より分譲していただいてMAPK活性を調べたところ、この変異体では活性が検出されず、非親和性菌によって上昇してくるMAPKの活性は、OsSIPKに対応していることが明らかとなった。さらに、OsSIPKの活性化機構について調べたところ、エリシターなどによっても誘導されることが明らかになった。現在、OsSIPKのノックアウト変異体やRNAiでOsSIPKの発現を抑制した形質転換体を利用して、耐病性反応におけるOsSIPKの役割について解析を進めている。
独居老人でも地域で自立できる統合システムの構築-デンマークから示唆を受けて-

高齢者がたとえ一人になったとしても、子どもらとの親子の絆を深めながら自立して生きるためには、高齢者自身の意思が尊重され、自己決定ができる環境が求められる。つまり、子どもとの同居か、または施設かといった二者択一ではなくて、高齢者が、自分の価値観にそった老後の暮らし方を自分自身の意思で選べる選択肢がある、与えられるということである。高齢者が家族への負担を慮って自分自身の本意ではない生き方を選択せざるをえない、ということがあってはならない。本研究のまとめとして、高齢者の地域での自立を可能ならしめる統合在宅ケア・システムのあり方を考察し、次のような提言をした。1) 24時間在宅での生活を支えるケアセンター、「地域サポートセンター」(仮称)の設置2)医療依存度の高い要介護者の在宅療養を可能にする訪問看護3)集約された高齢者専用住宅の建設高齢者がたとえ一人になったとしても、子どもらとの親子の絆を深めながら自立して生きるためには、高齢者自身の意思が尊重され、自己決定ができる環境が求められる。1) 24時間在宅での生活を支えるケアセンター、「地域サポートセンター」(仮称)の設置2)医療依存度の高い要介護者の在宅療養を可能にする訪問看護3)集約された高齢者専用住宅の建設「研究の目的」(平成21年度22年度);地域に根ざした"高齢者に関わる住民のニーズ"を明確にする。平成21年度実施計画と実施事項:1.デンマークの統合ヘルスケア・システム"Integrated Health Caresystem"の理解1)文献及び書籍からの学習;レネホレナーからの情報収集と並行して行った。2)実際にデンマークを訪問し、インタビューや施設見学を通して当該システムが如何に機能しているかをみた。平成21年11月22から1週間デンマーク・コペンハーゲン訪問;ケア提供者(管理者、ヘルパー、訪問看護師、ナースコールセンター・スタッフ)、被提供者(高齢者、重度障害者)との話し合い、在宅ケアの訪問同行、施設見学等を通して、24時間在宅ケアシステムが効率的に機能していることを理解した。ケア提供者は、高齢者の人としての尊厳を認め自己決定権を尊重して、高齢者の在宅での自立を支援している(研究代表者・レネホレナー)。この成果を旭川大学保健福祉学部研究紀要、第2巻、17-77頁に報告した2.研究対象地区の選定と高齢者をめぐる課題抽出1)対象地区の選定;対象地区を東川町(H21/3/31現在7783人、3170世帯、高齢者人口27%)とした。2)高齢者を対象にインタビュー;対象地区の高齢者が抱く家族への想いと、今後の生活のあり様を中心に話してもらった。(1)対象;高齢者20名(年齢64歳90歳、男性12名、女性8名)(2)期間;平成21年9月末10月初旬(3)結果;特に男性は、子どもが親の面倒をみるのは当然であってほしいという望みを持ちながらも現実には難しい、ということも自覚しているようである。そして、いよいよ一人になったとき施設に入りたいとする者が20名中8名いた。施設での老後は高齢者の自立とは相いれないものではなかろうか。平成22年7月、日本地域看護学会で結果を発表する。「研究の目的」(平成22年度);地域に根ざした"高齢者に関わる住民のニーズ"を明確にする。平成22年度実施計画と実施事項:1.当該地区住民の目からみる高齢者をめぐる健康課題とニーズを探る1)前年度のインタビュー結果からみる「高齢者が望む地域での生活の在り方」を踏まえて、地区住民(高齢者に限られてしまったが)を対象に話し合いや学習会を設けた。特に、老人会や地区会などの例会には積極的に参加し、会員の方との話し合いを行った。2)アンケート調査を行い、どのような老後を望むかをみる(今回のアンケートでは、60歳以上の高齢者を対象に自分の老後あり方、子ども等との関係性についてたずねた)東川町各地区で編成されている老人クラブ(7つ)の会員を対象にアンケート調査を実施した。期間;平成22年7月13日より1カ月間実施、参加者;140名結果;これから先も『現在の生活をこのまま続けたい』とする者が68.1%にのぼり、また、「子ども等との密接な関係を保ちながら暮らしたい」とする者が多いなかで、その対極にある『施設に入りたい』とする者の割合が高いということは、何を示唆しているのだろうか。今後(来年度に向けて)の課題である。2. "住民ニーズ"への対応に向けてのプロジェクト・チームの編成を計画したが、新たなプロジェクト・チーム編成は困難と判断し計画の変更をした。以下の当該町に既成のプロジェクトを活用して積極的に情報収集を行った。(1)ぼだい樹の会(男性介護者の会)、(2)社会福祉協議会スタッフとのミーティング、

(3)老人会や地区会などの例会、(4)老人会会長や地区会長などとの話し合い、(5)施設(地域包括支援センター、訪問看護ステーション、町役場関連部署)訪問による情報収集、等を積極的に行った。当該町だけではなく医療サービスへのアクセスが悪い過疎かつ高齢化地域にも足を伸ばした。「平成23年度研究目的」:平成21・22年度の研究成果を踏まえて医療依存度及び要介護度の高い高齢者が、住み慣れた地域で自立して生きるための手立てを考える。「平成23年度の実施計画と実施事項」:1.訪問インタビュー;澤度夏代プラント氏からデンマークの高齢者の自立生活とそれを可能にするデンマークの行政のあり方と国民性について話を伺った。2.学術集会や会合への参加、講演等によって本研究の経過報告または結果発表を行い、統合ケアシステムの必要性を説いた。1)第2回日本プライマリ・ケア連合学会学術大会;ワークショップ22「デンマークの在宅ケア」2)北海道看護協会道北支部管理者会議でのパネリスト;高齢者のニーズに応える地域ケアシステムの構築3)大雪広域連合会主催介護フォーラム;『今後、日本が進むべきケアと幸せの形』3.現在、日本で動き出している24時間地域巡回型訪問サービスモデル事業の実態についてモデル事業実践者を訪問し、話し合いや現場への同行を通して意見交換や実態把握をした。「研究実績」;(1)高齢者が望む「老後の暮らし」の形がみえた。(2)施設入所か、子どもとの同居かという二者択のでは現状は変わらない。高齢者の暮らし方の選択肢を増やし、自分の意思で自己決定ができる環境、つまり、統合ケアシステムの構築が不可欠である。それは、ア.24時間在宅生活を支えるケアセンタの設立、イ.医療依存度の高い患者への在宅ケア(訪問看護師とヘルパーの連携ケア)、ウ.集約された高齢者専用住宅の建設、の三位一体の統合ケアシステムの構築である。
個人に適応する骨導立体音像定位システムの開発とその応用に関する研究

初年度の研究では、個人の頭部インパルス応答(HRIR)と、気道/骨導伝達特性の差特性の2つを利用することで、骨導音による音像定位精度が約20%向上することを確認した。2年目に当たる本年度の研究では、(1)気道/骨導伝達特性の差特性を短い測定時間で精度良く推定するための信号処理手法、(2)少ない測定回数で個人のHRIRを推定するための手法、(3)ノイズ除去及び骨導伝達特性を同定するための非線形適応IIRフィルタ、の確立を目的に研究を進めた。また、DPOAE(Distortion Product Otoacoustic Emissions)測定データ、気道/骨導伝達特性の差特性等のデータベース化に向けて、被験者による測定実験を継続的に行った。(1)では、スパース推定に基づくDPOAEの抽出手法を検討した。これにより、測定ノイズに頑健で、かつ差特性の推定時間を、従来の約半分に短縮できる可能性があることが分かった。(2)では、主成分分析による基底展開とスパースモデルを用いて、部分的に測定したHRIRから未測定方向のHRIRを推定する手法を検討した。これにより、HRIRの測定方向数の削減ができ、測定時間の短縮化が可能であることが分かった。(3)では、DPOAEの測定に伴う非線形ノイズの除去、及び非線形特性である骨導伝達特性を同定するための非線形適応IIRフィルタについて検討した。スプライン型の非線形適応IIRフィルタの安定性を保証する手法を検討し、精度良く非線形特性をモデル化できる可能性があることが分かった。これらの成果を国内研究会及び国際会議にて発表した。昨年度に問題となっていた測定系の物理的な改善を行い、DPOAEの測定を再開した。測定データ数に関しては、当初の目標には若干達していないものの、その他の目標であった「ノイズ除去手法、高精度なDPOAE抽出手法、気道/骨導伝達特性の差特性の推定手法」の確立については当初の計画通り順調に進展している。本年度までの研究成果を基に、今後は、気道伝達特性と骨導伝達特性の差の推定精度が音像定位にどのような影響を与えるか、すなわち、個人の伝達特性と他人の伝達特性(あるいは平均化した伝達特性)を用いた場合で、定位の精度にどの程度の影響があるかを実験的に明らかにする。また、利用者の主観評価結果(定位評価)をフィードバックして、伝達特性を構成するパラメータを少ない定位評価回数かつ短時間で最適化するアルゴリズムについての検討を行う。本研究課題は,気道伝達特性(外耳道から蝸牛までの伝達特性)と骨導伝達特性(骨導アクチュエータの加振部から蝸牛までの伝達特性)を利用することで骨伝導ヘッドホンによる高い音像定位精度をもつ3次元立体音像定位システムを開発し,それを障害者向け支援システムに応用することを目的としている.初年度にあたる平成29年度は,歪成分耳音響放射(DPOAE)の利用して,気道伝達特性と骨導伝達特性の差特性を推定する手法を検討し,約10名の被験者に対して,実際に差特性の測定(推定)実験を行った.その結果,約500Hzから10kHzの範囲では差特性の推定が可能であること,また差特性は個人差が大きいことを確認した.さらに,推定した差特性を利用することで,骨導音による音像定位の精度が向上するかを確認するための被験者による定位精度の評価実験を行った.その結果,個人の頭部インパルス応答(HRIR)と気道/骨導伝達特性の差を利用することで,音像定位の精度が約20%向上することを確認した.これにより,検討した差特性の推定手法の有効性が確認された.一方で,DPOAE信号は非常に微弱であり,また多くのノイズが含まれていることも確認された.その原因として,DPOAE測定装置におけるサウンド・デリバリーチューブの揺れやケーブル類が服などと擦れた際の音などをノイズとして拾っていることが考えられる.気道伝達特性と骨導伝達特性の差特性をより精度よく推定するためには,これらのノイズを高精度で取り除く必要があり,そのための信号処理手法の検討や測定系の物理的な改善が今後も必要である.平成29年度の主な課題は,気道伝達特性と骨導伝達特性の差特性を推定する手法の構築,及びその推定手法を利用してDPOAEの測定を30名程度に対して行う予定であった.差特性の推定手法に関しては,歪成分耳音響放射(DPOAE)の利用した手法の有効性が確認できており,概ね順調である.一方,DPOAE測定に関しては,測定環境の構築と被験者とのスケジュール調整にやや難航し,実際には15名程度に留まった.そのため,当初の研究計画と照らし合わせるとやや遅れており,予定していた研究会や学会発表が行えていない状況である.初年度の研究では、個人の頭部インパルス応答(HRIR)と、気道/骨導伝達特性の差特性の2つを利用することで、骨導音による音像定位精度が約20%向上することを確認した。

また、DPOAE(Distortion Product Otoacoustic Emissions)測定データ、気道/骨導伝達特性の差特性等のデータベース化に向けて、被験者による測定実験を継続的に行った。(1)では、スパース推定に基づくDPOAEの抽出手法を検討した。これにより、測定ノイズに頑健で、かつ差特性の推定時間を、従来の約半分に短縮できる可能性があることが分かった。(2)では、主成分分析による基底展開とスパースモデルを用いて、部分的に測定したHRIRから未測定方向のHRIRを推定する手法を検討した。これにより、HRIRの測定方向数の削減ができ、測定時間の短縮化が可能であることが分かった。(3)では、DPOAEの測定に伴う非線形ノイズの除去、及び非線形特性である骨導伝達特性を同定するための非線形適応IIRフィルタについて検討した。スプライン型の非線形適応IIRフィルタの安定性を保証する手法を検討し、精度良く非線形特性をモデル化できる可能性があることが分かった。これらの成果を国内研究会及び国際会議にて発表した。昨年度に問題となっていた測定系の物理的な改善を行い、DPOAEの測定を再開した。測定データ数に関しては、当初の目標には若干達していないものの、その他の目標であった「ノイズ除去手法、高精度なDPOAE抽出手法、気道/骨導伝達特性の差特性の推定手法」の確立については当初の計画通り順調に進展している。測定環境については既に整っており,今後は計画的にDPOAE測定を行える見込みである.したがって,被験者数を増やし,平成29年度に検討した推定手法の有効性・妥当性をさらに詳しく検証する.また個人の差特性と他人の差特性(あるいは平均化した差特性)を用いた場合で,定位の精度にどのような影響があるかを検証・明らかにする予定である.本年度までの研究成果を基に、今後は、気道伝達特性と骨導伝達特性の差の推定精度が音像定位にどのような影響を与えるか、すなわち、個人の伝達特性と他人の伝達特性(あるいは平均化した伝達特性)を用いた場合で、定位の精度にどの程度の影響があるかを実験的に明らかにする。また、利用者の主観評価結果(定位評価)をフィードバックして、伝達特性を構成するパラメータを少ない定位評価回数かつ短時間で最適化するアルゴリズムについての検討を行う。