hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低学年児童における保護者による学習支援の実態把握と低学力の改善に関する研究

カンボジアを事例国として、保護者の学習支援活動の具体的な行動、資本、子供の学習環境や意欲と学力の関係について解明することを目的とした。カンボジア国4州において、小学校学校長、教員、保護者及び第3学年の児童を対象とした質問紙調査、インタビュー、及び児童の算数及びクメール語の学力テストにより定量・定性データを収集した。保護者による多くの支援活動が、学力とは正の関係にあり、特に「類似問題をやらせる」「宿題のチェックや答え合わせ」が一番関係が高かった。また児童の視点から「勉強の方法を教える」、「努力を誉める」は学力と正の関係にあるが、反対に「プレッシャーを与える」は負の関係にあることが分かった。カンボジアを事例国として、保護者の学習支援活動における具体的な行動及びその資源、子供の学習環境や学習意欲を詳細に明らかにし、これらの要素と学習到達度の関係について解明することを目的としたものである。近年の国際数学・理科教育動向調査(TIMSS)や学習到達度調査(PISA)に途上国が参加するようになり、途上国の平均的な低学力の問題が顕著になった。先進国対象の研究において、保護者の資本は子供の学力の重要な決定要因の一つだと了知されている。一方、途上国対象の研究においては、学校や教員の要因と子供の学力の関係を分析した先行研究は数多いが、保護者の学習支援活動と子供の学力の関係を分析した先行研究が僅少となっている。本研究の初年度は、先進国及び途上国における保護者の学習支援活動に関する先行研究の収集・分析、質問紙調査における質問項目内容の情報収集・整理、カンボジアにおけるフィールド調査の協力体制の構築、日本国内における研究協力体制の構築を行った。特に、質問項目の情報収集・整理については、研究計画当初は学習到達度のみの調査を予定していたが、カンボジアの子供の家庭生活や学習を取り巻く問題を鑑み、学習到達度としての認知学力テストの他、非認知能力に関しても質問項目に入れることとした。また、保護者の具体的な学習支援活動に関する質問項目は、日本国内にて実際に如何なる活動がどの程度、どのくらいの頻度で行われているか、保護者からの聞き取りを行い、カンボジアへの政策示唆も見据えた質問項目の整理を行った。本研究を開始するにあたり、関係各所の調整に時間を要したこと、調査対象となるカンボジアの小学校の新学期開始時期が変更となったこともあり、予定より現地調査が遅れている。このような状況であったため、先行研究の収集・分析、質問票の質問項目の整理など、準備を入念に行った。本研究の第2年次では、まず初年度から行っている、先進国及び途上国における保護者の学習支援活動に関する先行研究の収集・分析、質問紙の内容における情報収集を引き続き行った。また、保護者の関与と学力の具体例を質問紙作成時に参照にする目的で、学力が高いとされる秋田県の小中学校関係者、教育長、保護者に聞き取り調査を行った。これらの情報、資料を参考に、カンボジア国調査における小学校学校長、教員、保護者及び第3学年の児童を対象とした4種類の質問紙を作成した。また、カンボジア国へプレ調査を行い、質問紙調査及びインタビュー実施のための、協力体制の構築を整えた。具体的には、JICAカンボジア事務所の協力を得て、質問紙によるデータ収集のための現地コンサルタントの選定・契約を行った。更に、カンボジア教育省と覚書を結び、現地調査時の各県教育行政官からの協力、全国学力テストの内容・実施における協力を得ることとなった。また、コンサルタントと調査スケジュール及び対象校等に関し内容を詰め、質問紙を調査仕様として精査した。初年度開始時に、関係各所の調整に時間を要したこと、調査対象となるカンボジアの小学校新学期開始時期が変更となったこともあり、予定より現地調査が遅れている。このため初年度は先行研究の収集・分析を入念に行った。第2年度においても現地コンサルタント及び教育省との契約、覚書の締結に時間を要した。調査協力体制を構築中に、質問紙調査や学力テスト実施内容に関する準備を精査した。本研究の最終年次では、データ収集・管理、分析を行った。小学校学校長、教員、保護者及び第3学年の児童を対象とした4種類の質問票、算数及びクメール語の学力テストの各項目について、カンボジアのコンサルタントと共に調査を行った。調査準備として、サンプリングや調査手順についても協議を重ね、6月から8月にかけて調査を実施、同時に8月末にはデータ入力も終了した。11月から12月には、データの質担保のため、データ確認及び管理を行った。その間行った予備分析を元に、1月には、カンポット州で抽出した校長、教員、保護者と児童にインタビュー調査を行った。研究期間全体の主な成果について、国際的に懸念されている通り、対象となった4州から抽出された約1100名の第3学年児童の学力(算数及びクメール語)は低く、カンボジア国で行われる全国テストの内容は、約3分の1程度の理解に留まることが明らかとなった。また保護者との関係については、所得と学力は仮説通り、正の相関関係がある事が確認された。保護者の具体的学習支援については、「宿題をやったかきく」

「宿題を手伝う」「宿題の答え合わせをする」等ほぼ全て、学力とは正の方向に相関関係があり、特に「類似問題をやらせる」「宿題のチェックや答え合わせ」が一番関係が高かった。教育に関心が高い保護者は多くの支援活動を行う傾向にある一方、学力への効果については、教育投資(金銭的サポート)がされた時の方が高い事が分かった。今後論文執筆を行い、学習格差に関し、政策示唆を進めると共に、学校を基盤とした保護者による学習や生活関与における活動を推進するなど、国際コミュニティへの示唆も促していく。カンボジアを事例国として、保護者の学習支援活動の具体的な行動、資本、子供の学習環境や意欲と学力の関係について解明することを目的とした。カンボジア国4州において、小学校学校長、教員、保護者及び第3学年の児童を対象とした質問紙調査、インタビュー、及び児童の算数及びクメール語の学力テストにより定量・定性データを収集した。保護者による多くの支援活動が、学力とは正の関係にあり、特に「類似問題をやらせる」「宿題のチェックや答え合わせ」が一番関係が高かった。また児童の視点から「勉強の方法を教える」、「努力を誉める」は学力と正の関係にあるが、反対に「プレッシャーを与える」は負の関係にあることが分かった。本年度前半は、先行文献及び資料の分析・整理、質問紙の質問事項の精査を目的とした、国内における聞き取り調査を行う。また、本年度の大きな活動となる定量データ収集を11月に予定しているため、6月から現地調査の準備に取り掛かる。データ収集前に、調査員トレーニング、プレテスト等実施のため、現地調査を行い(9月10月)、定量データ収集後のフォローアップ調査として、定性データの収集を予定している(12月)。その後は、データ分析及び執筆活動に邁進する予定である。本年度は、定量・定性データ収集、データ管理、分析、執筆、成果発表を行う予定である。定量データ収集は5月6月に予定している。その分析を経て、8月にはインタビューにより定性データの収集を行う。9月から12月にかけては、分析・執筆活動に従事し、1月からは成果発表及び論文発刊に向けて投稿を行う予定である。1)2018年1月にJICAカンボジア事務所にて、予備分析結果の報告会において、国際協力事業への示唆を行った。2)収集したデータセットは、2年後JICA研究所から公開され、一般にも使用可能となる。国際協力教育研究開始に、関係各所の調整に時間を要し、調査対象である学校の新学期開始時期が変更となり、データ収集活動が遅延しているためである。初年度開始時に、関係各所の調整に時間を要したこと、調査対象となるカンボジアの小学校新学期開始時期が変更となったこともあり、予定より現地調査が遅れている。第2年度においても現地コンサルタント及び教育省との契約、覚書の締結に時間を要した。昨年度予定していた定量データ収集、その事前調査及びフォローアップを本年度実施する。本年度は、定量・定性データ収集、データ管理、分析、執筆、成果発表を実施予定である。
非線型方程式の理想境界

境界上の連続関数のDirichlet問題の解が境界まで連続に延びるとき領域は正則であると言われる.正則領域はWiener条件で完全に特徴付けられている.そこで,境界上に連続より良い関数を与えたとき,そのDirichlet解が境界まで同じ連続性を持って延びるかどうかを考えることは自然であろう.以前の論文ではHolder連続性を扱っていたが,それを拡張し,より一般の凹性と単調性で特徴付けられる連続率について研究した.これは対数巾を含み,最近のKlein群の不変成分に関するRiemann写像の志賀による研究:と密接な関係がある.志賀は単位開円板のCauchy核の具体的表示を用いていたが,ここでは容量を用いた定性的な性質を活用し,平面領域に限らず,高次元の場合にまで拡張した.Martin境界の研究は数多いが,極小細位相の決定まで踏み込んだ論文は少ない.極小細位相と関係の深いBeurlingの最小値原理を一様領域の上で考察した.これは境界Harnack原理やWhitney分解に関する容量の擬加法性に基づくもので(優)調和関数の理想境界の近くでの境界挙動をより精密に表現するものである.基本的な不等式であるHardyの不等式と容量密度条件の関係がAnconaにより明らかにされ,その応用としてWhitney分解に付随するNewton容量によるWiener型条件によって極小細位相を特徴付けた.この結果によりMartin境界と元の領域との接続状況がより明瞭になった.ユークリッド空間内の任意の領域上の正調和関数を考察した.境界の一部分で消えている正調和関数に対する境界Harnack原理(正調和関数の比の比較性)とCarleson評価(正調和関数の有界性)の同値性を導いた.また,比較原理を用いることにより,ユークリッド空間内の滑らかな領域でP-調和関数に対する境界Harnack原理を導いた.これは非線型な結果である.さらに容量密度条件の下で,調和測度がダブリングになる領域を特徴付けた.複雑領域上のDirichlet問題についてポテンシャル論の観点から考察して,本にまとめた.その内容は,初等的な解析学に始まり,掃散,Perron-Wiener-Brelotの方法,容量,Choquetの可容性,Martin境界,Fatou-Naimの定理を基礎とし,複雑領域のポテンシャル解析を概観すると共に具体的な問題について詳しく論じた.境界Harnack原理とCarleson評価のGreen関数による表現を与え,擬双曲距離によって定義される領域やHolder領域に(全体的)境界Harnack原理を確立した.これは平易な解析的手法のみで境界Harnack原理をするもので,Bass-Burdzyによる確率論的手法を完全に解析に置き換え,その本質をより明らかにするものである.以上の線形ポテンシャル論の深い研究により,非線型方程式の理想境界への基礎を固めることが出来た.複雑領域上の正調和関数についてMartin境界と呼ばれる理想境界をより分かりやすく具体的に表現できるようにした.Martin境界はすべての正調和関数を表すため,その具体的な決定は正調和関数全体の研究に大きな意義を持つ.Martin境界の具体的な決定には(一様)境界Harnack原理が大きな役割を果たす.鏡界Harnack原理と密接な関係のあるCarleson評価や調和測度を調べ,境界Harnack原理とCarleson評価の同値性や調和測度の二重性についての特徴付けを得た.また,境界Harnack原理やCarleson評価をGreen関数を用いて表現することにより,一様鏡界Harnack原理が不成立であるが,大局的境界Harnack原理が成立することをHolder領域領域や一般化されたJohn領域に対して示した.古典的な尖細性のある種の一般化として,極小尖細集合がある.これはMartin鏡界の特定からさらに進んで,元の領域との接続具合を表すものである.境界Harnack原理の重要な応用として極小尖細集合の特徴付けを一様領域に対して行った,容量密度条件からHardyの不等式が従うのはAnconaが証明しているが,それを応用して容量の擬加法性を示し, Whitney分解に細分したWiener型判定法を極小尖細集合に対して導いて,古典的な尖細性との関連を明らかにした.境界上の連続関数のDirichlet問題の解が境界まで連続に延びるとき領域は正則であると言われる.正則領域はWiener条件で完全に特徴付けられている.そこで,境界上に連続より良い関数を与えたとき,そのDirichlet解が境界まで同じ連続性を持って延びるかどうかを考えることは自然であろう.以前の論文ではHolder連続性を扱っていたが,それを拡張し,より一般の凹性と単調性で特徴付けられる連続率について研究した.これは対数巾を含み,最近のKlein群の不変成分に関するRiemann写像の志賀による研究:と密接な関係がある.志賀は単位開円板のCauchy核の具体的表示を用いていたが,ここでは容量を用いた定性的な性質を活用し,平面領域に限らず,高次元の場合にまで拡張した.Martin境界の研究は数多いが,極小細位相の決定まで踏み込んだ論文は少ない.極小細位相と関係の深いBeurlingの最小値原理を一様領域の上で考察した.これは境界Harnack原理やWhitney分解に関する容量の擬加法性に基づくもので(優)調和関数の理想境界の近くでの境界挙動をより精密に表現するものである.基本的な不等式であるHardyの不等式と容量密度条件の関係がAnconaにより明らかにされ,その応用としてWhitney分解に付随するNewton容量によるWiener型条件によって極小細位相を特徴付けた.
関節リウマチ膝で滑膜幹細胞収量を関節液中の間葉系幹細胞から予測する

我々は関節リウマチ(RA)膝および変形性関節症(OA)膝の滑膜由来間葉系幹細胞(滑膜幹細胞)の平均収量および軟骨分化能は同等だが、RA滑膜幹細胞は収量のばらつきが大きいことを報告した。RA滑膜幹細胞による軟骨・半月板再生医療を行う際に、あらかじめ収量を予測できれば、培養期間の調整が可能になる。本研究の目的はRA関節液中の間葉系幹細胞を解析し、滑膜幹細胞の収量との関係性を明らかにすることである。本研究で個々の症例における関節液中の間葉系幹細胞の性状と滑膜幹細胞収量との関係性や寄与する因子を明らかにすることは、RA滑膜幹細胞収量のばらつきの原因を同定し、収量の安定化につながるため、極めて創造性が高くかつ臨床上重要な研究である。研究実施計画どおりの方法で、人工膝関節置換術中に得られるRA関節液および滑膜を使用した(n=10)。これまでの知見に基づき、関節液は1.5mlを4倍希釈して1.0mlずつ60cm2 dish-6枚に播種、滑膜は酵素処理後の有核細胞を104個ずつ60cm2 dish-6枚に播種した。それぞれ14日間培養し、3枚をcrystal violet染色でコロニー形成を確認し、残りの3枚の細胞数を評価した後、継代して多分化能と表面抗原を解析した。結果、関節液および滑膜有核細胞を14日間培養し、得られた回収細胞の表面抗原および多分化能を解析すると、両群とも間葉系幹細胞の特徴を有していた。滑膜幹細胞の収量は関節液中のコロニー形成細胞数と相関した(R2=0.64)一方で、関節液量とは相関しなかった。RA膝も滑膜幹細胞による軟骨・半月板再生医療の適応になりうるが、収量のばらつきが問題であった。本研究で、関節液中のコロニー形成細胞数が、滑膜幹細胞収量の指標になると考えられた。培養期間や継代数を事前に調整することにより、RA滑膜から十分な細胞数の確保が可能になる。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
難治性肺高血圧症の発症機序におけるケモカインの関与とその解析

慢性肺血栓塞栓症の重症例においては、原発性肺高血圧症と同等の予後不良例があり、これら難治例は慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)と呼ばれる。本研究では、CTEPHの肺血管リモデリングの形成に炎症性機序としてのケモカインがいかに関与しうるかを明らかにすることを目的とした。CTEPH症例では、血中monocyte chemoattractant protein-1(MCP-1)レベルは肺血管抵抗と有意な相関を示した。造影スパイラルCTにて葉枝より中枢側に血栓が存在する中枢型と、区域枝以遠に血栓が存在する末梢型とに分類すると、この相関は中枢型において特に良好であった。これより、MCP-1が肺高血圧のリモデリングの程度を反映することが推測されたが、この機序として炎症性因子(単球・マクロファージの活性化)が関与する可能性とともに、shear stressがMCP-1の産生を促し、肺内マクロファージの遊走・活性化を亢進させ、これが炎症性因子を含めた病態を増強している可能性が示唆された。MCP-1と肺血管リモデリングの関連についての検討では、免疫組織学的検索にて肺血栓の形成部位で、主に新内膜、間質に浸潤したマクロファージ、線維芽細胞等から産生されるMCP-1が肺血管のリモデリング形成に関わっていることが明らかになった。さらに、MCP-1の受容体であるCCR2の組織中の発現もMCP-1発現と同部位で認められた。以上より、慢性血栓塞栓性肺高血圧症でみられる肺血管リモデリングにおいては、MCP-1によって活性化されたマクロファージが一連の炎症反応に対して大きな役割を担っていることが明らかになた。本研究において、肺血管リモデリングにおける炎症性機序の重要性が示唆され、その結果は今後の遺伝子治療の基礎情報を提供するものと考えられた。難治性肺高血圧症である、慢性血栓塞栓性肺高血圧症と膠原病性肺高血圧症における肺血管リモデリングの形成に、炎症性機序としてケモカインがいかに関与しうるかを明らかにすることを目指した。そのために、血中ケモカイン、炎症性サイトカインと肺循環動態の関連を画像所見を含めて解析した。慢性安定期での右心カテーテル検査にて、前毛細血管性肺高血圧を呈する難治性肺高血圧症症例を対象とし、血中MCP-1、MIP-1α、IL-1β、TNFα、VEGF等を測定し、臨床経過、右心カテーテル所見、肺血管造影、および造影スパイラルCTの画像所見とそれら各種ケモカイン、増殖因子、血管作動物質の関連を解析した。慢性血栓塞栓性肺高血圧の症例では、葉枝より中枢側に血栓が存在する中枢型と、区域枝以遠に血栓が存在する末梢型とに分類した。IL-1βは慢性血栓塞栓性肺高血圧症で、IL-6は膠原病性肺高血圧症で高値例を認めた。また、MCP-1は疾患に関わりなく高値例を認めたが、とりわけ慢性血栓塞栓性肺高血圧症においては、MCP-1レベルは肺血管抵抗と有意な相関を示した。この相関は、中枢型において特に良好であった。慢性血栓塞栓性肺高血圧症ではMCP-1は肺高血圧のリモデリングの程度を反映することが推測されたが、この機序として、(1)炎症性因子(単球・Mφの活性化)が関与する可能性、(2)shearstressがMCP-1の産生を促し、肺内Mφの遊走・活性化を亢進させ、これが炎症性因子を含めた病態を増強している可能性が推測された。

慢性肺血栓塞栓症の重症例においては、原発性肺高血圧症と同等の予後不良例があり、これら難治例は慢性血栓塞栓性肺高血圧症(CTEPH)と呼ばれる。本研究では、CTEPHの肺血管リモデリングの形成に炎症性機序としてのケモカインがいかに関与しうるかを明らかにすることを目的とした。CTEPH症例では、血中monocyte chemoattractant protein-1(MCP-1)レベルは肺血管抵抗と有意な相関を示した。造影スパイラルCTにて葉枝より中枢側に血栓が存在する中枢型と、区域枝以遠に血栓が存在する末梢型とに分類すると、この相関は中枢型において特に良好であった。これより、MCP-1が肺高血圧のリモデリングの程度を反映することが推測されたが、この機序として炎症性因子(単球・マクロファージの活性化)が関与する可能性とともに、shear-stressがMCP-1の産生を促し、肺内マクロファージの遊走・活性化を冗進させ、これが炎症性因子を含めた病態を増強している可能性が示唆された。MCP-1と肺血管リモデリングの関連についての検討では、免疫組織学的検索にて肺血栓の形成部位で、主に新内膜、間質に浸潤したマクロファージ、線維芽細胞等から産生されるMCP-1が肺血管のリモデリング形成に関わっていることが明らかになった。さらに、MCP-1の受容体であるCCR2の組織中の発現もMCP-1発現と同部位で認められた。以上より、慢性血栓塞栓性肺高血圧症でみられる肺血管リモデリングにおいては、MCP-1によって活性化されたマクロファージが一連の炎症反応に対して大きな役割を担っていることが明らかになった。本研究において、肺血管リモデリングにおける炎症性機序の重要性が示唆され、その成果は今後の遺伝子治療の基礎情報を提供するものと考えられた。
父子関係に関する発達的研究

2年間にわたり、「父子関係に関する発達的研究」をおこなった。調査対象となった子どもの年齢は、幼児から青年におよんでいる。得られた結果の概要は、つぎのとおりである。1.23歳児を対象に、ストレンジ・シチュエーション場面での観察によると、23歳の幼児は父親に対する愛着をもっている。しかし、2歳児は母親に対しより多くの愛着を示すが、3歳児になると母親に対するのと同程度の愛着を示す。なお、2歳児であっても父親と見知らぬひとの区別はできあがっている。2.幼稚園児を対象とした、父母子の三者関係の観察によると、父親は課題志向的で子どもに対し精密コード的な指示を与える。それに対して母親は、制限コード的な発言が多い。また、それぞれの父親と母親の子どもに対する行動は、かなり類似したものであった。3.幼稚園児を対象とした達成動機と両親の養育態度の関係であるが、達成動機の高い子どもの父親は子どもが成功したときに、具体的な強化を与えている。抽象的な強化や無強化の父親は少ない。4.大学生を対象とした質問紙調査によると、男子は父親に満足しているものが多く、女子は母親に満足しているものが多いなどの結果が得られた。5.単身赴任家族の調査結果から、単身赴任家族の安定度を測定する尺度を作成した。以上のような結果が得られたが、この2年間に収集した資料は莫大である。今後さらに分析検討をつづけ、意味のある成果を各方面に発表していくつもりである。
異質性の認識と個別対応を備えたｗｅｂ研修システムの開発

神戸大学医学部附属病院薬剤部では、統合型薬剤師研修システム(http://www.ipes.jp)を構築し、「病院調剤を実践する」および「ベッドサイドで学ぶ」にまとめた。病院実務実習が指導薬剤師および実務実習生ともに有意義なものになるよう、実務実習前に本研修システムを有効活用した。また、本システムの利用状況および正解率を含む問題の評価を行い、病院実習前における習得度、知識定着の程度を把握した。実習中および実習履修後にも継続して本システムの活用を推奨することで、知識定着の正確な把握および有意義な実務実習内容になるようフィードバックが可能となる。近年、薬物療法は目覚ましい進歩を遂げており、医療の現場で必要とされる知識は日々増え続けている。当薬剤部では、それらの知識を網羅した統合型薬剤師研修システム(http://www.ipes.jp)を構築し、実習生の基礎知識向上のためにも活用している。今回、本システムの利用状況および正解率を含む問題の評価を行い、病院実習前における習得度、知識定着の程度を把握した。実習前に最低限必要な知識や実習中に習得すべき知識に関する5者択一問題を383題作成し、部内のワーキンググループで評価した後、「病院調剤を実践する」、「ベッドサイドで学ぶ」の2つのカテゴリに分類した。10問1セットで出題され、10問中8問以上正解を計3回、かつ、合計50問以上正解すると各カテゴリの修了証が発行できるようにした。各大学および実習生には、実習開始までに両カテゴリの履修修了を課すことを予め周知し、各問題の解答時間、正解率、両カテゴリを修了するまでに要した時間を本システムから抽出、解析した。2013年3月現在、薬学生の登録者27名のうち17名が両カテゴリを修了、「病院調剤を実践する」のカテゴリのみの修了が2名であった。修了に要した時間は約217分、実施問題数は平均222題であった。本システムはオンデマンドに利用する形式であるため、書籍やインターネットを参照しながら解答することも可能であるが、正解率30%以下の問題が47題、全体の約1割であった。解答時間が比較的長いにも関わらず正解率が低い問題や、同じ問題が再度出題された際、解答までに5分以上要しているにも関わらず不正解の事例もあったことから、調べる技能が身についていないことが推察された。今後は個別の習得度を加味した問題の配信や新たなコンテンツを作成していく予定である。実習前と実習後半における正解率および回答までに要した時間等を比較し、実務実習で修得した学習内容を評価することとした。協力の得られた実習生9名の実施問題数は実習前後ともに200題を超え、正解率の平均は実習前67.9%から実習後半71.6%となった。回答時間の平均は実習前93.1秒から実習後半45.1秒と有意な減(p<0.01)が認められた。実習前は不正解であったが実習後半には正解できた問題および実習前、実習後半いずれも正解であり、回答時間が飛躍的に短縮した問題の内容は、実務実習を通じて臨床現場で必要とされる基礎知識として定着していることが示唆された。一方、実習後半でも不正解であったセントラル業務および病棟業務の問題を解析した結果、セントラル業務での実習時間(調剤、管理、化療、DI、各5コマ)を減らし、病棟での実習を充実させた(20コマ)ことが大きく影響し、実習病棟による処方薬の相違が深く関与していることが示唆された。登録問題383題の正解率および回答に要した時間を、薬学生と当薬剤部職員を含む病院薬剤師で比較し、知識の定着が不十分な学習項目を解析した。全登録問題のうち、病院薬剤師の正解率が80%以上と比較的高いにも関わらず、薬学生の正解率が80%未満の問題は140題であった。これらの問題は薬剤の組成や相互作用、薬物動態等、添付文書から正解を導くことが十分可能であるが、薬学生の平均回答時間が10分を超える場合もあり、様々な書籍等を調べても正解できていないことが明らかとなった。以上の解析結果より、添付文書から得られる情報の評価を含め、総合的な技能を培うための教育が必要であると結論される。今後、本システム登録問題の充実化を図るとともに、実習中および実習履修後にも本システムの活用を推奨することで、知識定着の正確な把握および有意義な実務実習内容になるようフィードバックが可能となる。実務実習生の資質は薬学共用試験にて担保されているものの、指導する薬剤師から見ると、技能・態度はもちろん知識レベルでさえ十分とはいえない。最初に、薬学部での教育内容と臨床現場の求める知識の差異を正確に把握し、その橋渡しをすることを目標として、実習生自らが実習中に作成した問題を用いて検討した。

第1期実習生10名には本研究の趣旨を十分に説明した後、問題はCBTと同様に5者択一とし、実習最終週に実習で身に付いた知識について各自5題程度を作成するよう指示した。それらを用いて第1期、第2期および第3期実習生、計30名に対して実習最終週に試験を行った。一方、薬剤部員は実習前に最低限必要な知識に関する問題を作成し、それらの質を向上させるため薬剤部内のワーキンググループでブラッシュアップした。本研究の趣旨を理解し問題の作成に協力した第1期実習生は9名であり、問題数は計47題となった。実習生が作成した問題は大学では学習していない、あるいは理解できていない知識を示しており、これらが現場との大きな溝であることが明らかにした。例えば、TPN製剤や2ポート製剤などの特徴、TZ、CKDなどの臨床現場においてよく用いられる略語などの理解は十分ではなかった。また、より専門的な医薬品の用法用量や処方意図、院内製剤に関する知識も不足していることが明らかとなった。さらに、患者の症状に応じた薬剤の用法用量および副作用などの理解は不十分だった。統合型web研修システムを立案し、「病院調剤を実践する」および「ベッドサイドで学ぶ」にまとめた。病院実務実習が指導薬剤師および実務実習生ともに有意義なものになるよう、来年度からは実務実習前に本研修システムを有効活用する。なお、本研究成果の一部は、日本薬学会第132年会(札幌)にて発表した。薬学部での教育と現場教育の橋渡しを目的としたweb研修システムの構築、平野剛他(理由)1登録問題のコンセプトとして、実習前に最低限必要な知識および実習中に習得すべき知識と明確に定義できた。2問題は神戸大学医学部附属病院薬剤部職員が作成し、部内のワーキンググループで精査することができた。3 383題の問題を登録し、「病院調剤を実践する」、「ベッドサイドで学ぶ」の2つのカテゴリを作成できた。1薬学部での教育内容と臨床現場の求める知識の差異を正確に把握できた。2統合型web研修システムのひな型を構築することができた。3研究成果を日本薬学会132年会で発表した。「学習者の異質性の認識とそれに基づく個別対応」という計量心理学における項目反応理論およびマーケティングサイエンスにおけるRecency- Frequency (RF)分析である統計科学の概念を積極的に取り入れ、この解析を通じて、学習者における満足度の総和の最大化を実現するとともに、他のeラーニングシステムとの差別化を図ることとする。「学習者の異質性の認識とそれに基づく個別対応」という計量心理学における項目反応理論およびマーケティングサイエンスにおけるRecency- Frequency (RF)分析である統計科学の概念を積極的に取り入れ、この解析を通じて、学習者における満足度の総和の最大化を実現するとともに、他のeラーニングシステムとの差別化を図る。コーチングの3原則である「双方向コミュニケーション:Interactive」「個別対応:Tailor-made」「継続的なフォロー:Ongoing」を重視したeラーニングシステムの構築を目指す。本研究により、6年制薬学教育による薬剤師教育に対する貢献のみならず、さらには全ての医療人のための生涯学習システムとして応用できる。平成25年度は統合型web研修システムをバージョンアップする。使用計画は下記の通りである。1統合型web研修システムの維持管理2運用面での問題に対応すべく計画的に研究を遂行
帝国日本の地理的知と「満洲」ツーリズム

初年次にあたる本年度(2018年度)は、近代の中国東北部(「満洲」)への日本人の旅行記とその内容を、改めて精査した。具体的には、すでに米家(2014)「近代日本における植民地旅行記の基礎的研究」やそれ以後の調査で得られた資料を、検討しやすいように手元でPDF化しつつ、内容を精読・吟味した。さらに、国立国会図書館をはじめとして、未見資料の捜索に努めた。並行して、満洲で作成された観光パンフレット・マップ等に関しては、所蔵機関での調査に加えて、手元で吟味しやすいよう、古書の購入を積極的に行った。こうした作業を通じて、南満洲鉄道や「満洲国」の成立、開拓移民の入植など、中国東北部に対する帝国日本の関わりの進展と、帝国ツーリズムの展開が、深く関わっていることを見て取ることができた。また、ある程度資料収集が進んでいる哈爾浜(ハルピン)に関して、ワルシャワで開催された国際歴史地理学会(2018年7月)において、1900年代から40年代にかけての日本人によるツーリズムの展開について報告し、質疑を経た。その結果、近代日本の帝国ツーリズムにおいて、ロシアの植民都市である哈爾浜が特異な意義を持っていたこと、その歴史的展開にも特徴があったことが浮き彫りになった。現在、その内容については英語での公表を意図して、論文を用意している所である。当該年度(2018年度)のうちに哈爾浜に関する研究成果を論文にとりまとめておきたかったが、まだ執筆作業中である。昨年度(2018年度)は並行して他の研究テーマにも時間を割いていたが、そちらは一定の進展があったため、今後は本研究にいっそうの時間を配分する予定である。
個人の時間配分と健康

研究では、日本において個人の時間利用が健康にどのような影響を与えるのかという研究課題について、実証分析の際に生じる時間利用と健康の間の内生性という問題に対処するために、景気変動という個人にとっての外生的なショックに注目し分析を行った。分析の結果、これまで他の先進国で繰り返し得られていた失業率が上昇すると健康指標が改善の方向へ向かうという結果は、日本の都道府県別の死亡率・個人レベルの健康指標(高齢者を除く)のデータを用いた場合にも確認されなかった。研究初年度は時間配分が健康に及ぼす影響を分析することと関連し、景気変動が健康に及ぼす影響に関して1998年から2010年の国民生活基礎調査の個票データを用いて分析を行った。個人の時間配分の変化の一部は、景気の変動により生じると考えられる。景気の変動は個人にとって外生的な変化であるため、景気変動が健康状態にどのような影響を与えるかという問いに対しては、観察データを用いても統計的に因果関係を導出することが可能である。このため、内生性が強く懸念される時間配分の決定と健康状態との関係を分析することに比べ、精緻に因果関係を把握できるという分析上の長所がある。これまでの分析の結果、アメリカのデータを用いた先行研究で強く観察された、景気が悪化すると健康指標が改善の方向に向かうという影響は、日本のデータを用いた分析では、多くの健康指標でその影響が統計的に検出されなかった。しかし、年齢・男女別・世帯支出額別でのサブサンプルでの分析の結果では、景気の健康に対する影響が検出されたグループもあった。アメリカの研究では、景気変動の健康に対する影響は、特に働いている個人に対して強く出ていることから、景気変動に伴う機会費用の変化を通じて時間配分への影響がおこり、その結果健康に対して影響が起こるというメカニズムが示唆されていた。しかし、日本のデータを用いたサブサンプルでの分析の結果、一部グループに見られる景気と健康状態との間の関係をとりもつメカニズムは、景気の変化が労働時間の調整を通じて健康に変化を与えるというアメリカで見られたメカニズムとは異なる可能性が示唆された。研究成果は国内学会と国際学会で報告予定である。本研究では、日本において個人の時間利用が健康にどのような影響を与えるのかを実証的に分析した。時間利用と健康の間の内生性に対処するために、景気変動という個人にとっての外生的なショックに注目し、分析を行った。分析に使用したデータは、健康指標としては、厚生労働省『人口動態調査』の都道府県別集計データならびに厚生労働省『国民生活基礎調査』の1997年以降の5カ年分の個票データ、景気指標のデータとしては、総務省統計局『労働力調査』の都道府県別失業率の推計値である。結果、これまで他の先進国で繰り返し得られていた失業率が上昇すると健康指標が改善の方向へ向かうという結果は、都道府県別の死亡率・個人レベルの健康指標のいずれを用いた場合にも確認されなかった。現在は、得られた結果の頑健性の確認を複数の指標と分析手法を用いて進めている。国内外の学会報告やセミナー発表で得られたフィードバックを元に、分析の改定を行った上で、専門誌への投稿を予定している。現在のところ、時間配分を外生的に変化させる要因の一つである景気の変動と健康状態の関係について、実証分析と分析結果のまとめが終了し、順調な進行をしているといえる。医療経済学2年度目は社会生活基礎調査の個票データを用いて、労働時間とそれ以外の時間という大きな枠組みを超えた個人の時間配分の詳細と健康の関係について研究を進める予定である。分析が進行するにつれて、個人の時間配分と健康の関係を分析するためには、日本の複数の政府統計のデータを用いて異なる角度から分析を行うことが、時間配分と健康の複雑な関係を観察データから分析するための効果的なアプローチであると考えられ始めたことから、申請書に記述したアメリカの個票データを用いた分析という当初の研究計画から、日本の複数のデータに基づいた分析へと計画を変更する。
血管内皮細胞増殖因子の遺伝子転写産物中に存在する核酸四重鎖構造の機能解析

本研究では、ゲノム中に存在する核酸高次構造であるG-quadruplex (G4)に着目し、新規アプタマー探索法の開発及びG4結合タンパク質とG4の生体内相互作用の解析を目的に研究を行った。RNAアプタマーの探索では、生体内に存在し得るG4形成RNA配列とVEGF、PDGFの相互作用をin vitroで示した。これらの因子の生理機能への関連を評価するため、抗VEGF抗体を用いた免疫沈降を試みた。本年度は、ヒト臍帯静脈内皮細胞を用いて実験条件の検討を行い、RNA沈降を確認できた。次に、免疫沈降産物を逆転写後、VEGF遺伝子特異的なプライマーを用いてPCR増幅することでVEGFタンパク質が自身の遺伝子と相互作用するかの検討を試みた。定量PCRでの評価ではVEGF遺伝子の増幅は見られなかったが、今後マイクロアレイあるいは次世代シークエンサーにより網羅的に解析することでVEGFが相互作用するG4形成領域を同定可能であると考えられる。翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
糖鎖-オリゴDNA複合体を用いたアンチセンスオリゴDNAの細胞ターゲッティング

アンチセンス法にペプチド核酸(PNA)を応用する為に、PNAとDNAの二重らせん形成能を、表面プラズモン共鳴法を用いて評価した。相補的なDNA、PNA及び、一塩基変異のあるDNAとPNAを用い、結合と解離の速度を表面プラズモン共鳴法で測定した。その結果、DNAにおいては一塩基の変異によって親和性(Ka/Kd)が50%ほど変化しか変化しないのに対し、PNAでは、97%も変化した。このことから、PNAは、わずかな塩基の違いをより強く認識できることが明らかになった。また、アンチセンスのターゲット配列を迅速に決定するため、GFPキメラタンパク質を用いたin vitroアンチセンス評価系を構築した。昨年度の本研究で、我々は緑色蛍光タンパク質(GFP)及び、クロラムフェニコールアセチルトランスフェラーゼ(CAT)を用いたアンチセンスオリゴDNAのin vitro評価系を構築した。今回は、これをキメラタンパク質にも、準用できるか否かを検討した。CAT遺伝子の下流に半減期が2時間になるように改変されたGFPを結合した遺伝子を構築した。上流のCAT遺伝子を制御するS-オリゴDNA及び、PNAをin vitroタンパク質合成系に加えたところCAT遺伝子単独の場合と同様にキメラ遺伝子が発現抑制されることが、GFPの蛍光強度として観察された。本実験系を用いることで、通常評価に時間とコストがかかる遺伝子に関して、ターゲット配列の決定を格段に容易にすることが可能になると考えられる。
重粒子線照射におけるDNA修復因子の機能解析とより効果的な治療法への応用

チャイニーズハムスターのCHO細胞、CHO細胞を親株とするDNA-PK欠損株(非相同末端結合欠損株)、XRCC3欠損株(相同組換え欠損株)にX線や重粒子線を照射し、DNA二本鎖切断の指標であるリン酸化型ヒストンH2AXのフォーカス数の経時的変化を調べることによりDNA修復効率を評価した。X線照射後、非相同末端結合欠損株と相同組換え欠損株では、野生株に比べてDNA修復に二倍程度時間がかかった。一方、炭素線(LET = 80 keV)、アルゴン線(LET = 300 keV)では非相同末端結合欠損株は野生株に比べて大幅に修復が遅れ、野生株では24時間後に大部分の修復が完了しているのに対して、炭素線では照射24時間後に40%、アルゴン線では90%のDNA二本鎖切断が修復されずに残った。また、相同組換え欠損株では、炭素線での遅延はX線と同程度であったが、アルゴン線では非相同末端結合欠損株ほどではないものの、修復は大幅に遅延し45倍の時間を要した。次に、ヒトHeLa細胞に対してDNA-PKとRad51の阻害剤を用いて同様の実験を行い、DNA修復に与える影響を調べた。DNA-PK阻害剤ではX線、重粒子線いずれの場合も、照射後の修復が大幅に阻害されたのに対して、Rad51阻害剤はDNA-PK阻害剤ほど大きな影響を与えなかった。以上の結果は、いずれの放射線でも主たるDNA修復機構は非相同末端結合であることを示唆している。また、相同組換え機構は非相同末端結合欠損をある程度相補できるが、エネルギーが高くなると相同組換え反応で相補できないことから、エネルギーが高くなるほど相同組換えが阻害されていると考えられる。ヒト正常繊維芽細胞(NB1RGB細胞)、HeLa細胞、CHO細胞とその変異体を重粒子線で照射し、経時的に細胞を固定して、非相同末端結合、相同組換えに関わる複数のDNA修復タンパク質(リン酸化型DNA-PK、Rad51)や、非相同末端結合と相同組換えの選択に関与しているタンパク質(Rif1)の局在を、蛍光抗体法を用いて検出した。CHO細胞とその非相同末端結合欠損株(V3細胞)にX線、炭素線(線エネルギー付与率:80 keV/μm)、アルゴン線(線エネルギー付与率:300 keV/μm)を照射し、相同組換えの指標となるRad51のフォーカス数を解析した。X線照射の1時間後には、V3細胞のRad51フォーカスの数はCHO細胞の約2倍であったが、重粒子線照射の1時間後では両者の間で差はなかった。この結果は、X線照射では、少なくとも一部のDNA二本鎖切断修復反応において非相同末端結合と相同組換えが競争的に機能していること、重粒子線では相同組換えが主に機能していることを示唆している。一方、炭素線照射の16時間後の時点では、V3細胞のRad51フォーカスの数はCHO細胞の約2倍となり、一定時間経過後には非相同末端結合も関与している可能性が示唆されたが、よりエネルギーの高いアルゴン線では、16時間経過後も両者の間で差がなく、相同組換えのみが寄与することが示唆された。また、NB1RGB細胞とHeLa細胞において、重粒子線照射後の修復タンパク質を蛍光抗体法により検出したところ、照射直後から相同組換えに関与するRad51とともに非相同末端結合に関与するRif、DNA-PKもDNA損傷部位に共局在していること、静止期にはRif1やDNA-PKのフォーカスは観察されるがRad51のフォーカスは観察されないことを見いだした。平成27年度は、重粒子線照射後の修復タンパク質の核内局在を蛍光抗体法により経時的に観察する予定だったが、放射線の種類や重粒子のエネルギーにより、照射後の細胞周期の進行に差異があることが予備的な実験から判明した。DNA二本鎖修復の経路が細胞周期に依存しているため、単に細胞集団に放射線を照射して経時的に経過を観察するのではなく、細胞周期の進行にも配慮した実験が必要であると判断し、実験デザインの変更を余儀なくされたため、予定よりやや遅れている。また、非相同末端結合の指標として当初使用していたリン酸化型DNA-PKに対する抗体が、細胞内の別のタンパク質を認識していたことが判明し、一部のデータが採用できなくなったことも遅れの一因である。一方、28年度以降に予定していた静止期の細胞を用いた重粒子線照射実験を前倒しして行って予備的なデータを得ている。ヒト正常繊維芽細胞(NB1RGB細胞)を血清飢餓によりG0期に同調し、蛍光抗体法により放射線照射後の修復タンパク質の動態を、対数増殖期の細胞と比較した。非相同末端結合の主要な因子であるDNA-PKのフォーカス数は、X線照射後は対数増殖期に比べてG0期では約二倍形成されていた。一方、重粒子線照射後のフォーカス数は、対数増殖期とG0期でほぼ同じであった。また、対数増殖期の細胞おいて、相同組換え修復の主要な因子であるRad51フォーカスを有する細胞の割合は、X線を照射した場合は8時間後に最大となったが、重粒子線照射の場合は照射1時間後に最大となり、その後減少した。以上の結果は、昨年度CHO細胞とその変異株を用いた解析結果とも一致し、X線照射では少なくとも一部のDNA二本鎖切断修復反応において、非相同末端結合と相同組換えが競争的に機能していることを示している。

さらに、CHO細胞を用いた生存率曲線の解析結果とも合わせて考えると、重粒子線の場合は、相同組換えが主に機能していると考えられる。一方、CHO細胞、CHO細胞を親株とするDNA-PK欠損株、Rad51欠損株にX線あるいは重粒子線を照射後、経時的に細胞抽出液を調製してDNA二本鎖切断の指標となるリン酸化型ヒストンH2AXの量を調べたところ、DNA-PK欠損株では、いずれの放射線でも照射後のリン酸化型ヒストンH2AXの増加量が他の細胞よりも少ないことが判明した。DNA-PKはヒストンH2AXをリン酸化する主要な酵素の一つであり、X線だけではなく、重粒子線でもDNA切断を認識して活性化されていることが示唆された。従って、非相同末端結合に関わるDNA-PKも重粒子線による損傷を認識し、活性化されて別の修復タンパク質をリン酸化するが、最終的には相同組換え修復が主に選択されて機能することが示唆された。平成28年度は、主に重粒子線照射後の修復タンパク質の動態について、蛍光抗体法とウエスタンブロットによる解析を計画していた。サンプリングは完了しており、一部のサンプルの解析を残すのみとなっている。これと並行して、CHO細胞を用いて、6-チオグアニン耐性を指標に、重粒子線照射後のヒポキサンチングアニン-ホスホリボシルトランスフェラーゼ遺伝子(hgprt)の突然変異率を測定する実験を行ったが、施設の都合で加速器実験の回数が少なく、十分なデータが得られなかったので今年度引き続き実験を行う予定である。全体としては概ね予定通り進行している。CHO細胞とCHO細胞を親株とするDNA-PK欠損株(非相同末端結合欠損株)、Rad51欠損株(相同組換え欠損株)を用いて重粒子線を照射し、DNA二本鎖切断の指標であるリン酸化型ヒストンH2AXのフォーカス数の経時的変化を調べたところ、X線を照射したときと同様に、DNA-PK欠損株では、親株や相同組換え欠損株に比べてDNA修復の速度が遅いことを見いだした。また、ヒト正常繊維芽細胞においても、相同組換えが機能しない静止期の細胞と、対数増殖期の細胞とでDNA修復の速度に大きな差がなかった。このことは、X線と同様に、重粒子線照射後のDNA二本鎖切断修復に、主に非相同末端結合が関与していることを示唆している。また、これと並行して重粒子線照射後のDNA二本鎖切断部位にDNA-PK、53BP1、Rif1など非相同末端結合に関与するタンパク質が局在していること、リン酸化型DNA-PKのフォーカス数の経時的変化と、リン酸化型ヒストンH2AXのフォーカス数の経時的変化が類似していることを見いだした。一方、昨年度までに、CHO細胞とその変異株を用いた生存率の解析結果では、重粒子線特有のRBEの増加は相同組換えに依存していることが明らかになっている。また、複数の細胞種を用いて各種修復タンパク質の局在を調べたところ、X線照射では少なくとも一部のDNA二本鎖切断において非相同末端結合と相同組換えが競合的に機能しているのに対して、重粒子線ではより相同組換え反応が促進されているという結果が得られていた。以上の結果から、重粒子線により生じるDNA二本鎖切断は主に非相同末端結合により修復されるが、一部の重篤な損傷は相同組換えでのみ修復可能であり、それが細胞の生存率に影響を与えていることが示唆された。
西南日本とニュージーランドの付加体の変成履歴と地体構造の比較研究

本研究は3年目を終了し,おおむね計画どおりの成果をえた。具体的な成果の概要は,下記のとおりである。主として,西南日本とニュージーランドとの付加体形成と変成履歴の比較研究のため,野外調査と室内研究を行った。これらの成果の多くは学会で報告され,論文として学会誌に掲載されている。1.最も大きな成果の1つは,西村がニュージーランド南島のOtago Schistsと隣接する弱変成付加体を調査・検討し,Coombs, Landisおよび板谷の協力をえて,American Mineralogist (2000)に掲載されたものである。この論文では,Otago Schistsの温度構造と年代極性を明らかにしただけでなく,日本の周防変成岩と付随する弱変成付加体の特性とが酷似し,沈み込み型(都城型)造山運動の特性を強調した。ニュージーランド北島の弱変成付加体(Waipapa)試料について,炭質物の結晶度(d_<002>値)と白雲母のK-Ar年代測定を行い,草稿を書きあげた。現在,オークランド大学のBlack教授と議論中である。また,中琉球弧の付加体については,一部は地質学雑誌(2001)に報告したが,今後さらに検討し,公表する計画である。2.板谷は主としてK-Ar年代測定に従事したが,蓮華帯や三波川帯だけでなく海外の変成岩についても幾つかのK-Ar年代に関する重要な成果を地質学雑誌(2000)やGondowana Research (2002)などに報告している。3.磯崎は日本列島の新しい地質構造発達史をプレート造山論に基づいて構築し,科学(2000)に平易に解説している。彼は西オーストラリアの太古代の岩石や南中国のP-T境界についても積極的に検討し,地学雑誌やChemical Geology (2002)に公表している。4.西村と磯崎は,本研究成果をふまえた新しい視点からの日本列島の形成史を編み,その他4名の共著者とともに「基礎地球科学」(2002)を朝倉書店から出版した。西南日本とニュージーランドとの付加体形成と変成履歴の比較研究のため,野外調査と室内研究(薄片観察,ならびに炭質物のd_<002>値,白雲母のb_0値およびK-Ar年代の測定)を行った。また,成果の一部を学会で報告し,論文として学会誌に掲載した。1.西村は九州・沖縄諸島の幾つかの付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集し,それらの炭質物のd_<002>値およ白雲母のb_0値を測定し,再結晶白雲母のK-Ar年代試料を準備した。既存のニュージーランドの付加体試料について,上記の炭質物や白雲母の検討を行い,さらに白雲母のK-Ar年代測定試料を準備した。また,西村はニュージーランドの付加体の野外調査を実施し,有効な岩石試料を採集するとともに,タゴ大学のCoombs名誉教授およびLandis教授ならびにオークランド大学のBlack教授とそれぞれ研究打ち合わせを行った。2.板谷は主として再結晶白雲母のK-Ar年代測定に従事したほか,四国の付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集した。

3.磯崎は中国地方の付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集するとともに,微化石(放散虫やコノドント)の抽出を試みた。4.これらの成果の一部は裏面の研究発表欄に記載したほか,幾つかの成果を学会で報告した。また,現在幾つかの成果を論文にまとめつつある。西南日本とニュージーランドとの付加体形成と変成履歴の比較研究のため,野外調査と室内研究(薄片観察,ならびに炭質物のd_<002>値,白雲母のb_0値およびK-Ar年代の測定)を行った。また,成果の一部を学会で報告し,論文として学会誌に指載した。1.西村は九州・沖縄諸島の幾つかの付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集し,それらの炭質物のd_<002>値およ白雲母のb_0値を測定し,再結晶白雲母のK-Ar年代試料を準備した。既存のニュージーランド北島の付加体試料について,上記の炭質物や白雲母の検討を行い,さらに白雲母のK-Ar年代測定試料を準備した。また,西村はニュージーランド北島の付加体の野外調査を実施し,有効な岩石試料を採集するとともに,オークランド大学のBlack教授およびオタゴ大学のLandis博士とそれぞれ研究打ち合わせを行った。2.板谷は主として再結晶白雲母のK-Ar年代測定に従事したほか,四国の付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集した。3.磯崎は九州地方の付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集するとともに,炭素同位体比の測定を試みた。本研究は3年目を終了し,おおむね計画どおりの成果をえた。本年度の具体的な成果の概要は,下記のとおりである。また,成果の一部を学会で報告し,論文として学会誌に掲載した。1.西村は九州・沖縄諸島の幾つかの付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集し,それらの炭質物のd_<002>値および白雲母のb_0値を測定し,再結晶白雲母のK-Ar年代試料を準備した。3.磯崎は九州地方などの付加体地域を調査し,有効な炭質物および再結晶白雲母試料を採集するとともに,炭素同位体比の測定を試みた。4.これらの成果の多くは裏面の研究発表欄に記載したほか,幾つかの成果を学会で報告した。
抗高脂血漿剤で誘導される新たに見い出した肝アセチルCoA水解酵素の医化学的研究

本年度は,報告者により発見された肝細胞質型アセチルCoA水解酵素をラット肝より,単一にかつ多量に精製する方法を新たに開発した。この純品酵素を多量に用いて家兎に免疫し,昨年度に調整した抗体よりさらに力価と特異性の高いポリクローナル抗体を得ることが出来た。本抗体を用いて,ウエスタンブロット法を行うと,細胞質画分の本粗酵素を感度よく,特異的に定量することが可能となった。近年,抗高脂血薬剤(パーオキシゾーム増殖剤)クロフィブレートはステロイドホルモンレセプターと類似した細胞内レセプターをトランスジューサ-とする遺伝子発現調節機構を介して作用を発現している事が明らかにされて来た。本酵素はクロフィブレート投与で著明な酵素活性の増大が認められる。0.5%クロフィブレート含有食を18ケ月間投与したラット肝の本酵素をウエスタンブロット法で解析すると,本酵素蛋白は約4倍にも増大し,誘導を受けていることが明らかとなった。以上より,本酵素はクロヒブレートのマーカー酵素となり得,さらにパーオキシゾーム増殖機構やノンゲノトキシツク発癌機構解明に有用な手段を提供すると考えられる。更にウエスタンブロット法でパーオキシゾームに存在する本酵素を解析したが,細胞質型酵素と免疫化学的にも分子量的にも異っていなかった。生化学的にも細胞質型の特性を備えており,同一酵素である事が示唆された。一方,本酵素のcDNAより一次構造解析の為,多量精製した単一酵素をV_8プロテアーゼとリシンエンドペプチダーゼでペプチド断片に分解し,N未アミノ酸配列を決定した。現在このアミノ酸配列より,ラットmRNAから本アセチルCoA水解酵素のcDNAを増幅させ,本酵素の一次構造の決定作業を行っている。マイクロシークエンスで得たアミノ酸配列のデータバンク解析で,本蛋白は新規の蛋白質である事が判った。ラット肝細胞質画分より,本酵素を単一になるまで精製した。本酵素活性型2量体の分子量は135キロダルトンで,低温下では単量体(分子量63キロダルトン)に解離して失活した。ATP存在下で加温すると4量体(分子量320キロダルトン)に会合でき,2量体よりさらに高活性の酵素に再構成できた。この酵素サブユニット間結合には疎水結合が主として関与している事が示唆された。本酵素単一標品を家兎に免疫し,ポリクロ-ナル抗体を調整した。本抗体を利用して,この酵素の生理的変動を検討し,生理的役割を解析した。絶食,糖尿病等の条件下では,脂肪酸の酸化が亢進することが知られているが,本酵素活性並びに酵素蛋白量は著明に上昇した。甲状腺ホルモン投与でも本酵素の活性や蛋白量の増大が認められた。さらに長鎖脂肪酸の酸化を増大させ,コレステロ-ル合成を抑制する抗高脂血症剤クロファブレ-ト(パ-オキシゾ-ム増殖剤)を皮下注射(1回投与)しても(餌に混入して投与しても)3日目に活性や酵素蛋白量は23倍に上昇した。アスピリンも肝臓のパ-オキシゾ-ム増殖作用がある事が知られているが,クロフィブレ-ト投与時に見られる本酵素活性の増大と活性増大の持続力には及ばず,一過性であり,本酵素の増大とパ-オキシゾ-ム数の増大との間には,直接的な相関や係にはなっておらず,本酵素のパ-オキシゾ-ム増殖剤による誘導メカニズムは非常に複雑で,さらに検討を加える必要がある。クロフィブレ-トと甲状腺ホルモンを併用すると,最大の誘導が見られた。