hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
直流微弱電流刺激が褥瘡治癒に与える効果

線維芽細胞の電気走性の最適電流強度は、陰極通電により200μAが臨界点であった。また、通電開始3秒後に電極周囲に蓄電され、終了直後に逆向きの放電電流が発生するので、シャントの必要性が明確になった。標準治療に加えて直流微弱電流刺激(創部;陰極、近接健常皮膚部分;陽極、周波数;2Hz、パルス幅;250ms、刺激強度;80μA、通電時間;40分)は、褥瘡治癒期間の短縮に貢献できた。治験研究は継続中であるが、報告すべき危険な事象はない。日本褥瘡学会のガイドラインでは,直流微弱電流刺激は推奨度B(行うよう勧められる)の治療であるが,設定条件が不明確である。そこで,挑戦的萌芽研究で確認された刺激条件を設定できる直流微弱電流刺激装置を開発した。その仕様は,単極性で皮膚抵抗に影響を受けない回路システムを組み込み,刺激強度:0(対照群),50μA,100μA,150μA(介入群)とし,刺激周波数:2Hz(刺激頻度;4800回);刺激パルス幅250msec,タイマー60分間の機器で,二重盲検法による無作為対照試験として実施できるように改良した。直流通電用の電極は院内感染のリスクに配慮して,ディスポーザブル製品と消毒可能な器具(塩化銀電極針)とした。創傷部には創傷を被覆するポリウレタンフォーム材(ドレッシング材)、に塩化銀電極針を埋設した関電極と不関電極(心電極)を約10cm離し,有効な電流値を測定し問題がないことを確認した。臨床試験中には同一体位をとる必要があるので,安楽で褥瘡を予防できる協力患者の体位について検討した結果,30゚側臥位で股関節内旋位が良肢位であるこどが確認できた。次年度から開始する多施設共同研究では,協力病院に統一の治療機器と実施方法の映像(DVD)を提供し,研修体制も整備した。治療効果の確認指標として,創面の評価は日本褥瘡学会により開発された褥瘡の状態を評価する尺度DESIGN-Rを使用し,トレーシングにより創面の面積を測定し,本学研究チームで演算処理し,創面積の詳細なデータをまとめる体制を整備した。平成22年度に完成させた直流微弱電流刺激装置(小型褥瘡専用治療器)と同様の電気刺激条件に設定できる電気刺激治療器(厚労省認定医療機器)を使用して、倫理委員会承認のもとで、褥瘡患者の創部への治療を開始した。まず、褥瘡部の電界状況をデジタルマルチメータで簡易測定し、計算により損傷電流が約1020μAであることを確認した。そこで、通電電流値は、損傷電流と合わせて最適電流値100μA(in vitro)なるよう電流強度を設定した。標準治療に加えて直流微弱電流刺激(創部;陰極、近接健常皮膚部分;陽極、周波数;2Hz、パルス幅;250ms、刺激強度;80μA、通電時間;40分)を行うことで、褥瘡治癒期間の短縮に貢献できることが確認できた。さらに、褥瘡治癒が停滞した7症例を追加して検討加えたところ、創の週治癒率が平均29.4%になり、治癒が促進した。この時に、褥瘡部に貼付したハイドロコロイドドレッシング材の滲出液で湿潤状態にある箇所(高い通電率)に、我々が開発した針金状の塩化銀電極(関電極)を挿入し、褥瘡から近接の健常皮膚部分に陽極(不関電極)を貼付した。尚、電気刺激療法を実施する時の体位(ポジショニング)に関する研究を行い、30°40°側臥位で股関節内旋位の保持により股関節大転子部の褥瘡予防ができ、快適肢位であることを確認した。このような結果から、褥瘡部を陰極とした直流微弱電流刺激療法は創の縮小効果があると推測され、小型褥瘡専用治療器(未承認医療機器)の安全性および効能を確認する臨床治験研究を申請する基礎資料が完了した。神戸大学医学部附属病院で臨床治験研究の承認が得られ、未承認医療機器である直流微弱電流刺激療法(小型褥瘡専用治療器)を2年間実施することになった。被験者からの同意取得後、2週間の観察後に臨床試験を開始する研究デザインで実施する。その後、研究事務局にて事前に準備した割り付け表を用いて順番を無作為に割り付けし、介入期間(褥瘡部関電極:陰極、出力強度:100μA、周波数:2Hz、パルス幅:250ms)と対照期間(出力強度:0μA)に電気刺激療法を60分間通電し、1回/日実施する。電気刺激は直流微弱電流なので、試験者も被験者にも出力値が知られないように実施する(二重盲検)。

その後、1週間のwash out期間をおき、電気刺激条件を交代(クロスオーバー)し行う。対照期間中の褥瘡の創のサイズには変化なく、介入期間に入り14mm×8mmから4mm×3mmに創が縮小し、電気刺激が有効な症例となった。観察期間に入り、電気刺激を中止すると元の状態に戻った。観察期間で創部が悪化したのは、乗用車の運転と室内での床面への座位姿勢に問題があることが推測され、日常生活指導も追加する必要と考えられた。現在までのところ、報告すべき危険な事象はなく、直流微弱電流刺激療法により改善してきている。二重盲検、クロスオーバー試験による褥瘡部への直流微弱電流刺激療法の対象者があらわれ次第、実施可能な臨床治療研究体制を継続している。並行して、平成22年度で確認してきたヒト線維芽細胞の電気走性の最適条件に関する研究で、電流強度100μAが確認された。電流強度300μAまでは詳細な検討をしなかったので、サイトグラフを使用して単一細胞での電気走性実験系を開発し、最適電流刺激を再確認した。その結果、電流強度200μAで、臨界点が確認でき最適電流刺激値を求めることができた。今後、この電流値を考慮した小型褥瘡専用治療器に改良する。我々が確認した極性と最適電流強度で臨床研究を実施することができ、直流微弱電流刺激の治療効果が高かったことが確認できた。褥瘡治療は局所治療だけでなく、ポジショニングや栄養管理などの因子も多く関与しているが、介入治療の2週間前から治癒までの期間に、血液検査データの変化もなく、褥瘡局所管理にも変更がなかったことから、創の縮小効果には、直流微弱電流刺激療法が奏功したと考えられる。褥瘡部位を陰極とした低強度電流刺激は褥瘡の創の縮小に十分な効果があったので、未承認医療機器による臨床治療研究申請への基礎資料となる。平成24年度への課題研究を推進する準備ができたと考える。。24年度が最終年度であるため、記入しない。今回の結果を踏まえ、我々が開発した小型褥瘡治療専用器(未承認医療機器)の安全性および効能を確認する臨床治験研究を申請し、クロスオーバー、ランダム化比較試験を行う必要がある。また、平成22年度からヒト培養線維芽細胞の電気走性の最適条件に関する研究を行ってきたが、50μAと100μAの比較にとどまった。そこで、平成24年度には、300μAまでの電流刺激を用いて、最適電流値を再確認する必要がある。
高感度域でも良好な定量性を示し、普及し易いメチル化DNA解析法の開発

前年度からの研究により、メチル化DNAと非メチル化DNAを1well中で競合的に高解像度融解曲線解析(HRM)し、より高感度化できるようHRMにおける双方のTm差の拡大による良好なピーク分離をもたらして、高感度な定量解析を可能とした。これはメチル化DNA用Primerセット側を高Tm設計することで、せん断されたDNAが想定される臨床材料由来DNA用の100bp以下の短いPCR産物でも、5度以上のTm差をもたらすことに成功したものである。またそれだけでは大量の正常DNAが存在する検体から、超微量ながん由来DNAを定量するための超高感度な解析は望めないため、超低頻度な非メチル化DNA(1に対してメチル化DNAが1万以上とする)用と、逆に超低頻度なメチル化DNA用の至適化を行った。いずれも現時点で1:10万までの超高感度でかつ、決定係数0.9以上の定量性を持つ解析系を、MLH1とBRCA1のpromoter領域のDNAメチル化解析用に構築することに成功した。メチル、非メチル化、双方の定量スタンダードは人工遺伝子の形式で、クロスコンタミネーションに十分注意してオリゴメーカーに依頼作成した。本技術はこの時点で特許出願し、平成29年の日本癌学会にて報告した。その後、がんを高効率で検出するための遺伝子の選定と解析系の構築を進めている。これまでに、大腸がんのリキッドバイオプシー用の検査キットとしてFDAで唯一認可されているキットに使用されている遺伝子、SEPT9のプロモーター領域について本法での解析系を構築し、BioChain社の市販ヒト大腸がんDNAパネルのBisulfite化パネルにおいて39例中39例のDNAメチル化異常を検出している。それに対して同市販乳がんDNAパネルにおいては、38例中26例の検出率であり、大腸がん検出に有用な遺伝子であることを本法にて検証した。メチル化DNA:非メチル化DNAの比率が1:10万分子そして逆に非メチル化DNA:メチル化DNA=1:10万分子程度の超高感度な検出系を作成するにあたり、異常増幅が観察されるようになり、その解消に労力、コスト、時間を費やした。また、新たなターゲットの選定にあたりPrimerセットの評価系を作成し効率的な作業を可能としたが、特定のCpGサイトを狙って増幅する必要があることでPrimer設定領域が限られることや、新手法であるためPrimer3やPrimerBlastなどのPrimer選定ソフトが使用できず、成功率の高いPrimer設計が難しいこと、などで進捗状況が遅れ気味である。そのためいまだ、臨床研究を立ち上げるまでに至っていない。これまで本法での解析系の作成に成功している遺伝子に、MLH1、BRCA1、SEPT9、TSPYL1があるが、がん特異的なDNAメチル化異常を示す遺伝子の解析系の構築をさらにすすめ、ターゲット遺伝子のレパートリーを充実させる。そしてそれらで異常を示すことが予想されるがん種の臨床材料と健常な臨床材料を得て比較解析を行い、本法のがん特異的な検出と定量解析の有用性を検証する。そのための臨床研究を分担研究者と立ち上げ、本手法の開発と実証についての研究成果を英語論文にまとめ世界に発信する。本研究の目的は、リキッドバイオプシに使用しうる高感度・定量的でかつ、汎用性のあるメチル化DNA解析法を開発することにある。MSI陽性大腸がんにおいて高頻度に観察されるMLH1遺伝子プロモーターのHyper Methylation解析をモデル系として解析手法の開発中にある。本法は世界中で使用されているリアルタイムPCR機器を用いた解析が可能であり、0.1%以下の超高感度が狙える上定量性があり、既存の手法に比べて簡便安価な手法となるため、広範な普及が期待される。申請時に提示した図の一つは、MLH1プロモーターCpGアイランドのメチル化DNAの解析であり、メチル化DNA用と非メチル化DNA用プライマーの混在プライマーにより通常の融解曲線解析による通常域(5%100%)の定量性と、高感度化条件での(<5%)の定量性を示した。その際、メチル化DNA領域の高感度解析は可能であったが、非メチル化DNA領域の高感度解析については、メチル化DNA領域ピーク由来ピークが非メチル化DNAピークに高度に重複し、困難であった。その後採択された科研費にて購入した試薬を使用した工夫により、0.1%以下の超高感度域での定量性が視野に入った上、非メチル化DNAについてもメチル化DNAと同程度の高感度解析が可能となった。ただしこの程度まで高感度になると、通常では問題にならない問題がクローズアップしたが、進捗状況に述べる工夫でクリアした。そこでこの技術の臨床応用に向けて、がん特異的高メチル化領域と低メチル化領域のターゲット選定を行っている。ターゲット遺伝子はパネル化して検査化するできるよう複数のがん特異的マーカーとしてアッセイ系の構築を行い、パラフィン包埋検体とリキッドバイオプシ検体を用いた臨床研究により、選定したターゲットのがん特異的DNA検出への有効性と、本法の臨床応用への可能性を検討する。メチル化DNAと非メチル化DNAの融解曲線解析において、ピーク分離が十分可能な解析手法が、高感度定量に重要であるが、この条件検討と問題解消に労力の多くを費やしており、市販血漿を用いた検討まで行えていない。ただし新たなアイデアによって上記ピーク分離をもたらし高感度定量が行えるようになり、MLH1とBRCA1遺伝子以外のターゲットの選定とアッセイ系の作成を進めている。

超高感度域定量用スタンダードオリゴ製造時には、メーカー内でのクロスコンタミが無視できない現象として観察されたが、メチル化DNAと非メチル化DNAの定量用オリゴのメーカーを分けることで当該問題の大部分がクリアされることを確認した。臨床研究向きのターゲットのPCRプライマー設計には、TCGAで蓄積されているInfinityビーズアレイデータと共にWhole Genome Bisulfite Sequencingによる高密度なデータが本法には特に有用と考えており、双方のデータを一度に比較できるUCSC Genome Browserによりプライマー設計部位を精査し、選定している。ただし、プライマーサイトが制限されるため高性能なPCRプライマーの設計には困難があり、PCRの成功率が通常のPCRに比べて低いことが想定された。そこでPCRプライマーの有効性を評価するアッセイ系を作成し、そこでメチル化DNA特異的検出と非メチル化DNA特異的な検出が可能なプライマーセットを次の腫瘍パネルDNAによる腫瘍特異的検出能の評価工程へすすめることにした。前者のアッセイ系には、市販コントロールDNAを、後者の評価工程には市販の腫瘍DNAパネルをバイサルファイト処理したDNAをパネル化して使用している。双方とも、チューブ底に処理済DNAを分注乾固させたストライプチューブを大量作成し、高効率にターゲット選定できるシステムを整えた。前年度からの研究により、メチル化DNAと非メチル化DNAを1well中で競合的に高解像度融解曲線解析(HRM)し、より高感度化できるようHRMにおける双方のTm差の拡大による良好なピーク分離をもたらして、高感度な定量解析を可能とした。これはメチル化DNA用Primerセット側を高Tm設計することで、せん断されたDNAが想定される臨床材料由来DNA用の100bp以下の短いPCR産物でも、5度以上のTm差をもたらすことに成功したものである。またそれだけでは大量の正常DNAが存在する検体から、超微量ながん由来DNAを定量するための超高感度な解析は望めないため、超低頻度な非メチル化DNA(1に対してメチル化DNAが1万以上とする)用と、逆に超低頻度なメチル化DNA用の至適化を行った。いずれも現時点で1:10万までの超高感度でかつ、決定係数0.9以上の定量性を持つ解析系を、MLH1とBRCA1のpromoter領域のDNAメチル化解析用に構築することに成功した。メチル、非メチル化、双方の定量スタンダードは人工遺伝子の形式で、クロスコンタミネーションに十分注意してオリゴメーカーに依頼作成した。本技術はこの時点で特許出願し、平成29年の日本癌学会にて報告した。その後、がんを高効率で検出するための遺伝子の選定と解析系の構築を進めている。これまでに、大腸がんのリキッドバイオプシー用の検査キットとしてFDAで唯一認可されているキットに使用されている遺伝子、SEPT9のプロモーター領域について本法での解析系を構築し、BioChain社の市販ヒト大腸がんDNAパネルのBisulfite化パネルにおいて39例中39例のDNAメチル化異常を検出している。それに対して同市販乳がんDNAパネルにおいては、38例中26例の検出率であり、大腸がん検出に有用な遺伝子であることを本法にて検証した。
認知症の人の生活ニーズを中心とした生活支援モデルの構築

今年度は研究計画通り、研究代表者と研究協力者で認知症高齢者とその高齢者を支援する職員に対する2回目の調査を行った。また、スウェーデンの地方自治体における認知症支援の調査を実施している。これまで、認知症のある人の生活ニーズ調査を2016年度に実施し、分析を進めてきたところであるが、経時的変化を見るため2018年2月から2019年2月にかけて2回目の調査を実施した。認知症のある介護サービス利用者(施設・居宅サービス)に半構造化面接およびGDS15、KatzのADL調査を実施、その利用者を担当する職員にも調査を行った。現在分析を進めているところである。また、2018年8月にはスウェーデンの3カ所の自治体で、カールスタッド大学の研究者の支援のもと、認知症高齢者の施設(ケアユニット)および自治体の認知症チーム(専門職の在宅支援チーム)に対するインタビュー調査を実施した。9カ所計24名の専門職から、それぞれの行っている認知症のある人への支援について聞き取り調査を実施した。その結果を研究代表者、研究分担者がそれぞれ論文で研究成果を報告している。研究代表者は、施設におけるアクティベーターや、認知症専門ホームヘルプサービスの職員の活動がどのように認知症高齢者の日常生活を支えているか、特に「楽しみ」の支援を「個人の選択を保障する」形で決定できるシステムについて成果報告を行った。研究分担者は基礎自治体における認知症高齢者支援の専門組織の、組織と業務についての調査結果から、多様な専門職が認知症高齢者とその家族の生活を支援していることを記述し、日本との差異についても若干の考察を行った。この調査に付随して、スウェーデン・カールスタッド大学の主催で「Dementia Care in Japan Today」という研究集会を開き、これまで行ってきた研究成果の一部を発表することができた。認知症のある人のケアについてはこれまで認知症の予防や治療についての研究は蓄積されてきたが生活障害に関する研究は少なく、認知症とともに生活満足度を保ちながら長く生きるための支援が必要である。本研究では職員と認知症のある人双方に調査を行って生活障害の種類や生活支援のニーズを把握し、認知症のある人が地域で個別的なニーズに基づいた日常生活を選択できるよう生活支援モデルを提示することを目的としている。平成28年度においては、研究代表者と研究協力者が調査を、研究分担者は文献研究を主に担当した。調査担当者は認知症ケアで先駆的取り組みを行っている介護サービス事業所を洗い出し、そのうち13事業所に調査依頼を行った。結果、すべての事業所が調査を承諾し、条件に合致した調査対象者を選択した。選択された調査対象者(職員および利用者)に対してインタビューガイドを用いて質的調査を実施し、質的データ分析を進めた。その結果、認知症のある人の生活ニーズを把握する際に職員の促しや選択肢の提示などが重要であることを確認、認知症のある利用者に提供されている自由時間の活動の内容分析を行い「選択プログラム」を抽出した。また、職員のニーズ把握の方法や支援の課題について検討を行った。今年度ほぼ予定どおり調査を実施することができた。また、認知症当事者を対象とした文献研究を行っている。平成28年度は認知症ケアで先駆的取り組みを行っている介護サービス事業所において、認知症当事者と職員に対する調査を計画していた。当初8カ所を選択する予定であったが、運営主体それぞれがデイサービスや小規模多機能型居宅介護、グループホームなど何種類かの介護サービス事業所を運営していることが多く、各事業所の利用者とスタッフに対して人数を限って調査を行うことになった。結果、さまざまなサービス事業所で調査を行う事が可能となり13事業所となった。そのデータを順次逐語録化してデータ分析を進めている。研究協力者との分析を通じて、生活ニーズの状況や実際に行われている自由時間の活動の内容、職員のニーズ把握の方法や支援の課題に関する研究を進めている。認知症のある人のケアについては、これまで認知症の予防や治療についての研究は蓄積されてきたが生活支援のためのニーズを調査する研究は少なく、認知症とともに生活満足度を保ちながら長く生きるための支援が必要である。本研究では、職員と認知症のある人双方に調査を行って生活ニーズを把握し、認知症のある人が地域で個別的なニーズに基づいた日常生活を選択できるよう生活支援モデルを提示することを目的としている。平成28年度においては、二つの研究班に分かれ研究を行ってきた。研究代表者と研究協力者が調査研究を、研究分担者は文献研究を主に担当した。認知症のある人とその人を担当する職員に対してインタビュー調査を実施して、認知症のある利用者に提供されている自由時間の活動の内容分析を行い、「選択プログラム」を抽出した。職員のニーズ把握の方法や支援の課題についても検討を行った。文献研究の結果を論文一件にまとめた。平成29年度においても同様に、研究代表者と研究協力者が調査を、研究分担者は文献研究を主に担当した。認知症のある利用者に対して、職員がどのような自由時間中の活動を提供しているか分析したところ、職員の所属施設・機関によって大きな違いがあった。地域との関係が良好で、多様なプログラムを提供できている施設やデイサービス、小規模多機能型居宅介護では、認知症のある人が支援を受けながら地域の中で生活し、より豊かな自由時間活動を行っていることが明らかとなった。研究分担者は、日本で平成16年以降に認知症の本人が執筆し出版した本15冊を比較検討した論文を書き、これは平成30年2月に公刊された。

今後、認知症のある人がサービスを利用しながら個別的なニーズに基づいた日常生活を選択できるよう、生活支援モデルを提示することを目標とする。平成29年度においては、平成28年度の研究成果をまとめて国際アルツハイマー病協会国際大会でポスター発表を行い、国内外の研究者や専門家と意見交換を行うことができた。日本地域福祉学会大会においては、認知症のある人とその人達が利用する施設の地域との関わりの重要性を指摘する口頭発表を行った。また、認知症のある人の日常生活におけるニーズを分析し、それを研究論文にまとめた。研究代表者と研究協力者は、国内での認知症のある人と施設・職員に対する2回目のインタビュー調査を引き続き実施している。なお、平成29年度に予定していたスウェーデンにおける認知症のある人の施設における自由時間活動の支援と地域における支援の現地訪問調査については、日本人研究者の体制とスウェーデン人研究者の体制が合致せず、平成30年度前半に渡航することになり計画を進めている。研究分担者は、概要で述べた研究論文1本を公刊した。今年度は研究計画通り、研究代表者と研究協力者で認知症高齢者とその高齢者を支援する職員に対する2回目の調査を行った。また、スウェーデンの地方自治体における認知症支援の調査を実施している。これまで、認知症のある人の生活ニーズ調査を2016年度に実施し、分析を進めてきたところであるが、経時的変化を見るため2018年2月から2019年2月にかけて2回目の調査を実施した。認知症のある介護サービス利用者(施設・居宅サービス)に半構造化面接およびGDS15、KatzのADL調査を実施、その利用者を担当する職員にも調査を行った。現在分析を進めているところである。また、2018年8月にはスウェーデンの3カ所の自治体で、カールスタッド大学の研究者の支援のもと、認知症高齢者の施設(ケアユニット)および自治体の認知症チーム(専門職の在宅支援チーム)に対するインタビュー調査を実施した。9カ所計24名の専門職から、それぞれの行っている認知症のある人への支援について聞き取り調査を実施した。その結果を研究代表者、研究分担者がそれぞれ論文で研究成果を報告している。研究代表者は、施設におけるアクティベーターや、認知症専門ホームヘルプサービスの職員の活動がどのように認知症高齢者の日常生活を支えているか、特に「楽しみ」の支援を「個人の選択を保障する」形で決定できるシステムについて成果報告を行った。研究分担者は基礎自治体における認知症高齢者支援の専門組織の、組織と業務についての調査結果から、多様な専門職が認知症高齢者とその家族の生活を支援していることを記述し、日本との差異についても若干の考察を行った。この調査に付随して、スウェーデン・カールスタッド大学の主催で「Dementia Care in Japan Today」という研究集会を開き、これまで行ってきた研究成果の一部を発表することができた。平成29年度においては平成28年度の研究成果をまとめて国際アルツハイマー病協会国際大会に発表する。
多重機能性牛乳タンパク質ラクトフェリンの構造と機能発現メカニズムの解明

1.ラクトフェリンの分子量・糖含量・二次構造SDS-ポリアクリルアミドゲル電気泳動によるラクトフェリンの分子量推定値は81,800±2,600であり、また、糖含量は中性糖8.8%、アミノ糖2.7%であった。円二色性スペクトルより求めたヘリックス含量は24%である。2.ブルー色素との相互作用ウシラクトフェリンは固定化Cibacron Blue F3GAと非常に強い相互作用を示した。様々な溶媒による溶出能の検討から、この相互作用の主体は強い静電気的な結合であると推定した。3.トリプシンフラグメントの性質トリプシンによる限定分解で得られた主なフラグメントの分子量は52KDと27KDであり、前者が固定化Cibacron Blueカラムへの結合性を保ち、かつ鉄結合性も保持していた。固定化抗ラクトフェリン血清カラムによるアフィニティークロマトグラフィーから、結合能を保持していた成分は2040KDのフラグメントが主体である事が判明した。4.糖鎖構造の推定ヒドラジン分解により糖鎖を遊離させ、中性糖鎖画分と酸性糖鎖画分に分け、それぞれの糖組成を求めた。さらにトレシルトヨパールゲルに固定化したエンドグルコシダーゼを用いて、ラクトフェリン糖鎖の酵素的切断、およびラクトペルオキシダーゼ標識レクチンを用いたドットブロットを行った。これらの結果を総合し、ラクトフェリンに含まれる糖鎖の構造推定を行った。5.今後の研究計画ラクトフェリンの生物学的機能の主体である白血球との相互作用に関与している部位およびレセプターについて、それらの単離と相互作用の性質を明らかにする。1.初乳より大量にラクトフェリンを得る方法を,イオン交換クロマトグラフィー,次いで固定化Cibacron Blue F3G-Aを用いた群特異性アフィニティークロマトグラフィーを用いて確立した.その際,ヒトラクトフェリンよりもウシラクトフェリンの方が固定化Cibacron Blueに対して非常に強い相互作用を示す事を見い出した.この相互作用のメカニズムを明らかにするために,様々な溶媒を用いて溶出を試みたところ, 8M尿素では溶出せず, 3M Kcl, 1M KSCN, 0.1N NaoHで溶出する事から,ラクトフェリンとCibacron Blueとの相互作用は強い静電気的な結合が主であると推定された.さらにラクトフェリンのトリプシンによる限定分解を行い,得られたフラグメントそれぞれにつき固定化Cibacron Blueカラムへの結合性を調べたところ,主に分子量が52K Daltonと27K Daltonのフラブメントが得られ,前者が結合性を保ちまた鉄結合能も保持していた.また,固定化抗ラクトフェリン血清カラムを用いてトリプシン分解フラグメントを分析した結果,結合能を保持していた成分が2種あり,20,00040,000の成分が主体であった.2.ラクトフェリンのヒドラジン分解により得られた糖画分をイオン交換カラムによって中性糖画分と酸性糖画分とに分け,それぞれをゲル濾過クロマトグラフィーおよびペーパークロマトグラフィーによって更に精製して,かつ分子量を推定しした.中性糖画分は分子量1,000と2,500で,かつペーパークロマトグラフィーにより5成分から成る事が判明した.一方酸性糖画分は分子量3,200であり,かつ2成分が認められた.現在,糖組成分析を続行中である.3.今後はラクトフェリンのトリプシン分解フラグメントの抗原決定部位の検索,ラクトフェリンの生理活性への糖鎖の関与,白血球等との相互作用についても研究を進める予定である.1.ラクトフェリンの糖含量・組成ラクトフェリンの糖含量は中性糖が8.8%、アミノ糖が2.7%であった。

なお、前者はフェノール-硫酸法で、後者はElson-Morgan法によって求めた。また、メタノリシス後、N-アセチル化、トリメチルシリル化した試料につきガスクロマトグラフィーで求めた糖組成はMan12、Gol1、GlcNAc7、Fuc1であった。2.糖鎖成分および組成3.糖鎖の酵素的切断・酵素レクチン分析トレシルトヨパールゲル固定化したエンドグルコシダーゼを用いてラクトフェリンの糖鎖の酵素的切断を行い、かつラクトペルオキシダーゼ標識のレクチンによる糖鎖構造の推定を行った。後者の場合、試みたレクチンの内Con A、RCA_<20>、LCA、WGA、RHA-E_4については反応したがPNAに対しては反応しなかった。それらの結果からラクトフェリン糖鎖の内推定可能な構造は以下のものであった。(R1、R2=-H又は糖鎖)
重症肺高血圧モデルラットを用いたオルニチン代謝についての研究

内膜増殖病変を持つ肺高血圧モデルラット作成法の確立および評価従来の低酸素やモノクロタリン投与による肺高血圧モデルラットでは右室肥大、肺動脈圧の上昇、肺動脈中膜肥厚が見られるものの、臨床の肺高血圧に見られ、また、肺循環の血行動態に大きく影響する内膜増殖病変が見られず、臨床に即した研究を困難にしてきた。本研究を開始するに際し、内膜増殖病変を有した「重症肺高血圧モデルラット」の作成法を確立した。動物は6週齢の雄性Sprague-Dawleyラットを用いた。重症肺高血圧モデルには施設到着1週間後にVGEFレセプターtypeII阻害剤SU-5416(20mg/kg)を皮下投与し、翌日から低圧性低酸素チャンバー(チャンバー内気圧=約410mmHg、吸気中の酸素分圧=約76mmHg)にて3週間飼育した。SU-5416の投与は1回のみ行った。かつては多くのラットが実験中に死に至っていたが、SU-5416の皮下投与法の改善、使用するラットの週齢を一定にすることでほぼ全てのラットが3週間生存し、実験に供することが可能となった。room airで飼育したコントロール群と比較したところ、右室/左室(+心室中隔)の重量比は0.685±0.044vs. 0.265±0.008、右室圧/左室圧の比は0.592±0.090vs. 0.282±0.016と著明な肺高血圧が見られた。さらに、内膜増殖病変はコントロール群、およびSU-5416非投与の低酸素飼育ラットでは全く見られなかったのに対し、SU-5416を投与した上で低酸素飼育をした重症肺高血圧ラットでは42%の直径10-30μmの末梢肺血管に内膜増殖病変がみられ、重症肺高血圧モデルラットの確実な作成法を確立することができた。本実験モデルの作成法、及びその評価のための実験方法を用いて論文にデータを提供した。各々の論文は11.に挙げた。
磁気顕微法による超伝導デープ線材の臨界電流ならび量子化磁束挙動の研究

パルスレーザ蒸着法による希土類系高温超伝導テープ線材の成膜において、レーザ照射によって生ずるプルームの中に基板を配置することによって高密度欠陥を人為的に導入するin-plume法を用い、高密度の積層欠陥を人為的に制御した試料を準備し、欠陥導入による磁束ピン止め効果を調べた。プロセス条件と磁束ピン止め特性との相関を実験的に明らかとし、本成膜法が線材の磁場中実用性能を向上させる有効な手法であることを示した。本年度得られた主な成果は次の通りである。(1)磁場中の電流輸送特性を四端子法により評価し、磁場の印加角度ならびにバイアス電流の方向に伴うヒストリー効果をもとに、磁束線間の弾性相互作用と磁束-ピン間の相互作用に関する競合の影響を詳細に調べた。本測定を、積層欠陥密度を制御した試料に対して適用することで、電力ケーブル等の応用上重要となるテープ面に対して平行な磁界下における磁束ピンニング特性の支配因子を明らかとした。(2)SQUID磁化率計を用いた磁化の緩和特性を測定し、超低電界下における磁束クリープ特性を評価し、特に、超伝導層の膜厚ならびに磁場印加方向対する依存性を系統的に調べることによって、実用上重要となる永久電流モードにおける臨界電流特性と熱擾乱の影響を明らかとした。(3)さらに、SQUID磁気顕微鏡により、孤立量子化磁束の挙動を計測し、磁束-ピン相互作用を評価することによって、上述した、マクロスケールでの磁化特性と要素的磁束ピン止め特性の関係を定量的に示した。パルスレーザ蒸着法によって得られた、Gd_1Ba_2Cu_3O_<7-δ>(GdBCO)高温超伝導線材の電界-電流密度特性を、直流四端子法により広い温度、磁界、磁界角度領域に亘り、系統的かつ詳細に測定し、線材の通電特性に関する理論的考察のための信頼性の高いデータを得た。ストイキオメトリ組成のGdBCO線材に加え、ZrO_2の添加により人為的にナノ組織を制御した人工ピン導入試料について測定を行い、磁界下の臨界電流密度J_cに対する、ピン導入効果を定量的に評価した。本年度の測定結果より、試料内の局所的J_cの統計分布の評価が可能となる。さらに熱擾乱による磁束ホッピングの寄与を考慮することによって、低電界領域における損失発生や、J_cならびに不可逆磁界の電界依存性の推定が可能となる。また、線材の特性評価法に関しては、通電法に比べ低電界領域の観測が可能となるSQUIDによる磁化測定について、角度依存性を評価するためのシステム構築について検討し、計測システムを整備した。本測定システムにより、10^<-10>V/mレベルにおける臨界電流の角度依存性を、磁界振幅ならびに温度をパラメータとして測定することが可能となった。さらに、本測定システムによる磁化緩和の測定によって、低電界領域における電界-電流密度特性定量的に評価が可能である。本年度得られた四端子法による測定結果に基づく理論的予測と比較することにより、量子化磁束への熱擾乱の影響を、磁束フロー領域からクリープ領域に亘って議論すると共に、その温度、磁界領域、さらには角度依存性を含めて解明するための準備が整ったと言える。パルスレーザ蒸着法によって得られたGd_1Ba_2Cu_3O_<7-δ>(GdBCO)高温超伝導線材の内、レーザプルームの中に基板を配置して成膜するインプルーム法による試料の磁場中臨界電流特性を詳細に調べ、インプルーム法による高密度欠陥の組織制御により、有効な磁束ピン止め点導入法の可能性を示すと共に、その際の量子化磁束挙動の観測手法を整備した。1)臨界電流密度の角度依存性を詳細に測定し、インプルーム法による試料では、通常のランダムピンとは異なるバックグラウンドの磁束ピンニングが支配的であり、等方的な角度依存性を有することを明らかとした。さらに、臨界電流密度(Jc)は、特に高温の弱磁場領域においてローレンツ力の印加方向に依存する不可逆な特性を有しており、TEMによる断面観察と結果から、積層界面における高密度欠陥がピン止め中心として作用している可能性を示した。2)低温高磁界領域において、平行磁界中ではバックグラウンドのピンニングからイントリンシックなピンニングへの遷移が生じることを示した。遷移に伴い、電界-電流密度特性における磁束フロー抵抗率が大きく減少し、磁束線のダイナミック状態の変化が確認された。3)SQUID磁化率計を用いたJcの角度依存性の評価について、試料形状による異方性の影響を考察し、磁化の角度依存性より超低電界領域におけるJcの角度依存性を導出する計測法を整備した。4)走査SQUID磁気顕微鏡により、孤立量子化磁束線の熱揺らぎを観測し、その周波数特性を定量的に評価する観測手法を確立した。今後、磁束-ピン相互作用の新しい評価法としての展開が期待できる。

(1)磁場中の電流輸送特性を四端子法により評価し、磁場の印加角度ならびにバイアス電流の方向に伴うヒストリー効果をもとに、磁束線間の弾性相互作用と磁束-ピン間の相互作用に関する競合の影響を詳細に調べた。本測定を、積層欠陥密度を制御した試料に対して適用することで、電力ケーブル等の応用上重要となるテープ面に対して平行な磁界下における磁束ピンニング特性の支配因子を明らかとした。(2)SQUID磁化率計を用いた磁化の緩和特性を測定し、超低電界下における磁束クリープ特性を評価し、特に、超伝導層の膜厚ならびに磁場印加方向対する依存性を系統的に調べることによって、実用上重要となる永久電流モードにおける臨界電流特性と熱擾乱の影響を明らかとした。(3)さらに、SQUID磁気顕微鏡により、孤立量子化磁束の挙動を計測し、磁束-ピン相互作用を評価することによって、上述した、マクロスケールでの磁化特性と要素的磁束ピン止め特性の関係を定量的に示した。
摩擦理論構築のためのナノメートルスケール境界膜を含めた表面近傍の強度測定

摩擦係数に及ぼす粗さの影響は3つの粗さパラメーターの内の突起密度Dsumだけで決まることを理論的に明らかにした.また,エンジン油に酸化防止と摩耗防止のために用いられているZnDTPの添加剤を用いて,ボール・オン・ディスク摩擦試験機によりしゅう動させて数十ナノメートルの摩擦反応被膜を形成させ,その薄膜のせん断強度測定を行い,プライマリZnDTPの反応膜の方がセカンダリの反応膜よりせん断強度が高いことを明らかにした.摩擦係数に及ぼす粗さの影響は3つの粗さパラメーターの内の突起密度Dsumだけで決まることを理論的に明らかにした.また,エンジン油に酸化防止と摩耗防止のために用いられているZnDTPの添加剤を用いて,ボール・オン・ディスク摩擦試験機によりしゅう動させて数十ナノメートルの摩擦反応被膜を形成させ,その薄膜のせん断強度測定を行い,プライマリZnDTPの反応膜の方がセカンダリの反応膜よりせん断強度が高いことを明らかにした.本研究の目的は,酸化膜やその他の反応膜といった境界膜の存在を考慮した,マイクロメータスケールの表面粗さ突起の弾塑性接触理論に基づいた摩擦理論を構築し,その理論に必要な表面近傍のナノからマイクロメータスケールの材料強度を測定する技術を確立することである.初年度ではまず,研究代表者が本研究の出発点になる摩擦理論において,その理論における粗さ面の統計的接触理論における表面粗さの3つのパラメーター(粗さ突起頂点高さの標準偏差σsum,単位面積当たりの粗さ突起密度Dsumおよび粗さ突起頂点の平均曲率半径Rsum)と摩擦係数との関係を明らかにすることを試みた.粗さの3つのパラメーターは独立ではなく,それらを独立に制御した表面を作成することはできないので,その従属関係を考慮して,摩擦係数に及ぼす3つのパラメーター影響を示し,粗さの突起密度Dsumの関係で整理できることを明らかにした.また,表面近傍のナノからマイクロメータスケールの材料強度を測定する技術を確立するための予備実験として,プローブ顕微鏡(AFM)においてその接触子先端の曲率半径が粗さ突起半径のオーダのものを用い,その接触子に適合する剛性のカンティレバーを製作し,シリコンウェハーの上に数種類厚さの金の薄膜を蒸着した試験片について,摩擦係数を測定し,またナノインデンターにより有効硬さを測定することによって,摩擦の基本物性である薄膜のせん断強度測定の試みた.本研究の目的は,酸化膜やその他の反応膜といった境界膜の存在を考慮した,マイクロメータスケールの表面粗さ突起の弾塑性接触理論に基づいた摩擦理論を構築し,その理論に必要な表面近傍のナノからマイクロメータスケールの材料強度を測定する技術を確立することである.初年度ではまず,本研究の出発点になる代表者の摩擦理論に用いられている表面粗さの3つのパラメーター(粗さ突起頂点高さの標準偏差osum,単位面積当たりの粗さ突起密度Dsumおよび粗さ突起頂点の平均曲率半径Rsum)が独立ではないので,摩擦係数と粗さの関係をより明確にすることを試みたが,平成20年度では.その従属関係を相関長というパラメーターで表すことにより,摩擦係数は粗さの関係は突起密度Dsumあるいは相関長だけで決まることを明らかにした.また,表面近傍のナノからマイクロメータスケールの材料強度を測定する技術を確立するために,初年度ではシリコンウェハーの上に数種類厚さの金の薄膜を蒸着した試験片について予備実験を行ったが,今年度は,エンジン油に酸化防止と摩耗防止のために用いられているZnDTPの添加剤を用いて,ボール・オン・ディスク摩擦試験機によりしゅう動させて数十ナノメートルの摩擦反応被膜を形成させ,その薄膜のせん断強度測定を行い,プライマリZnDTPの反応膜の方がセカンダリの反応膜よりせん断強度が高いことを明らかにした.
免疫組織染色の定量評価のための陽性コントロールの開発

近年,免疫組織染色の技術は格段に向上し,組織におけるタンパク質発現の評価法として必須である.しかしその染色程度は組織標本の管理状態,抗体の種類などによって結果が安定しない.本研究の目的は免疫組織染色の評価を正確にするために,濃度コントロールを作成して従来の定性評価から定量評価にすることである.その方法として既知濃度の目的タンパク質含有高分子ゲルを用いる方法を考案し特許出願した.この研究期間内で行うのは様々なタンパク質で同様の結果が得られるか検討することである.将来的には画像解析装置を用いて粒子を自動判定して用いることが想定され,自動認識に耐えうる粒子の開発を行うこととして,昨年度は染色に濃度差がつけられることを確認した.今年度は粒子にタンパク質が結合していることを免疫染色以外の方法で可視的に確認した。確認には2種類の蛍光色素を用いた。タンパク質としてHER2タンパク、そして抗体として抗HER2抗体をそれぞれを異なる蛍光波長で標識した。その結果、粒子にHER2タンパク質が結合し同部位に抗HER2抗体が結合することを可視的に確認できた。近年、免疫組織染色の技術は格段に向上し、組織におけるタンパク質発現の評価法として必須である.しかしその染色程度は組織標本の管理状態、抗体の種類などによって結果が安定しない.本研究の目的は免疫組織染色の評価を正確にするために、濃度コントロールを作成して「従来の定性評価から定量評価にすること」である.その方法として既知濃度の目的タンパク質含有高分子ゲルを用いる方法を考案し特許出願した.この期間内で行うのは、様々なタンパク質で同様の結果が得られるか検討することである.今年度は粒子の改良を行った.現在の粒子では組織といっしょに包埋した場合,顕微鏡下で組織と判別することが難しいこと,また将来的には画像解析装置を用いて粒子を自動判定して用いることが想定され,自動認識に耐えうる粒子の開発を行うこととした.この材料として電子顕微鏡の標準球として用いられている粒径10マイクロメートルのポリマーラテックス粒子の表面に直接タンパクを結合させる方法を試みたが,思わしい結果が得られなかった.その後,様々な試行錯誤を行い,タンパク質含有高分子ゲルを直接ポリマーラテックス粒子の表面に結合させる方法で免疫染色後に顕鏡可能な粒子を作成することに成功した.当初は研究申請時までにできていた粒子で,そのまま臨床研究に進めると考えていたが,将来の臨床応用を考えて粒子そのものの改良を行うこととした.実際,新たな粒子の開発は予定通り進んだが,臨床応用するにはさらなる試行錯誤が必要と判断され,進捗状況を「やや遅れてる」とした.近年,免疫組織染色の技術は格段に向上し,組織におけるタンパク質発現の評価法として必須である.しかしその染色程度は組織標本の管理状態,抗体の種類などによって結果が安定しない.本研究の目的は免疫組織染色の評価を正確にするために,濃度コントロールを作成して従来の定性評価から定量評価にすることである.その方法として既知濃度の目的タンパク質含有高分子ゲルを用いる方法を考案し特許出願した.この研究期間内で行うのは様々なタンパク質で同様の結果が得られるか検討することである.将来的には画像解析装置を用いて粒子を自動判定して用いることが想定され,自動認識に耐えうる粒子の開発を行うこととして,昨年度は粒子の改良を行った.当初は思わしい結果が得られなかったが,様々な試行錯誤を行い,タンパク質含有高分子ゲルを直接ポリマーラテックス粒子の表面に結合させる方法で免疫染色後に顕鏡可能な粒子を作成することに成功した.しかし,実際に使用するまでの完成度は得られず,今年度は引き続き粒子の改良を行った.まず包埋法について改良を加えた.これまでは通常のパラフィン包埋の方法でコア粒子とミクロゲルの包埋を行っていた.そこでコア粒子とミクロゲルをゼラチンで包埋した後,パラフィンブロックとする方法を検討した.さらに,これまでは切片が載ったスライドグラスを60°Cで一晩乾燥させていたが,37°Cで二晩乾燥を行った.以上の方法で作成したコア粒子切片は染色操作によるスライドグラスからの剥離が大幅に軽減された.またミクロゲルの非特異染色を防ぐために,バッファー等の反応条件をグリシルグリシンの結合に最適化した.その結果,ミクロゲルの反応基に対するクエンチングが飛躍的に上昇し非特異染色を大幅に防ぐことに成功した.また前述の条件下でHER2タンパク濃度を変えた場合,染色に濃度差がつけられることも併せて確認できた.当初は研究申請時までにできていた粒子で,そのまま臨床研究に進めると考えていたが,将来の臨床応用を考えて粒子そのものの改良を行うこととした.実際,新たな粒子の開発は予定通り進んだが,臨床応用するにはさらなる試行錯誤が必要と判断され,進捗状況を「やや遅れてる」とした.近年,免疫組織染色の技術は格段に向上し,組織におけるタンパク質発現の評価法として必須である.しかしその染色程度は組織標本の管理状態,抗体の種類などによって結果が安定しない.本研究の目的は免疫組織染色の評価を正確にするために,濃度コントロールを作成して従来の定性評価から定量評価にすることである.その方法として既知濃度の目的タンパク質含有高分子ゲルを用いる方法を考案し特許出願した.この研究期間内で行うのは様々なタンパク質で同様の結果が得られるか検討することである.将来的には画像解析装置を用いて粒子を自動判定して用いることが想定され,自動認識に耐えうる粒子の開発を行うこととして,昨年度は染色に濃度差がつけられることを確認した.今年度は粒子にタンパク質が結合していることを免疫染色以外の方法で可視的に確認した。

タンパク質としてHER2タンパク、そして抗体として抗HER2抗体をそれぞれを異なる蛍光波長で標識した。その結果、粒子にHER2タンパク質が結合し同部位に抗HER2抗体が結合することを可視的に確認できた。1.安定した免疫染色結果が得られるような粒子のさらなる改良を行う.2.実際の臨床検体で免疫染色時の養成陽性コントロールとして使えるか検討を行う.3.画像解析装置の開発(企業が独自の研究開発費で行う).1.安定した免疫染色結果が得られるような粒子のさらなる改良を行う.2.実際の臨床検体で免疫染色時の養成陽性コントロールとして使えるか検討を行う.3.画像解析装置の開発(企業が独自の研究開発費で行う).物品費が予定より安く購入できたため20,000円申請額より使用額が少なかった.20,000円は次年度購入予定の抗体購入の補助として使用する.
視床下部TRPチャネルの温度センシング機構

体温近傍の温度で活性化するTRPV4の脳での発現を調べたところ、海馬でmRNAの強い発現が観察された。海馬神経細胞の単離培養系を確立して,TRPV4の発現と機能を検討した。TRPV4は海馬神経細胞およびグリア細胞に蛋白質レベルでの発現が確認され,シナプスでの発現が強く示された。パッチクランプ法でも単離海馬神経細胞においてTRPV4活性化電流が観察され,TRPV4が海馬で機能していることが示唆された。TRPV4は体温下で恒常的に活性化していると考えられ,温度上昇によって単離海馬神経細胞での細胞内・Ca^<2+>濃度の増加が観察された。野生型マウスとTRPV4欠損マウスで海馬神経細胞の静止膜電位を調べたところ,室温では約62mVで差がみられなかっだが,37度では野生型マウスの海馬神経細胞でより大きな脱分極がみられ(約-51mV),TRPV4欠損細胞より約5mV浅かった。海馬神経細胞に発現するTRPV4は体温で活性化して細胞を脱分極させて,神経の興奮性を制御しているものと考えられた。TRPV4が体温調節中枢である視床下部神経細胞にも発現していることを発見した。そこで,視床下部に発現するTRPV4が直接温度を感知して体温調節に関わっていると想定して,視床下部でのTRPV4機能を解明する目的で,ラット脳cDNAライブラリーを用いてTRPV4N末と結合する蛋白質をYbast Two-hybrid法でスクリーニングした。その結果,神経細胞に発現することが知られているイオンチャネル蛋白質のサブユニットが結合することが判明した。TRPV4とその蛋白質が結合することを生化学的に確認した。海馬神経細胞の単離培養系を確立して、TRPV4の発現と機能を検討した。TRPV4は海馬神経細胞およびグリア細胞に蛋白質レベルでの発現が確認され、シナプスでの発現が強く示された。パッチクランプ法でも単離海馬神経細胞においてTRPV4活性化電流が観察され、TRPV4が海馬で機能していることが示唆された。しかし、シナプス機能の解析では、野生型マウスとTRPV4欠損マウスでは有意な差は認められなかった。TRPV4は体温下で恒常的に活性化していると考えられ、温度上昇によって単離海馬神経細胞での細胞内Ca^<2+>濃度の増加が観察された。野生型マウスとTRPV4欠損マウスで海馬神経細胞の静止膜電位を調べたところ、室温では約-62mVで差がみられなかったが、37度では野生型マウスの海馬神経細胞でより大きな脱分極がみられ(約-51mV)、TRPV4欠損細胞より約5mV浅かった。また、野生型マウスの海馬神経細胞はTRPV4欠損細胞と比べて発火しやすいことが明らかとなった。海馬神経細胞に発現するTRPV4は体温で活性化して細胞を脱分極させて、神経の興奮性を制御しているものと考えられた。そこで、視床下部に発現するTRPV4が直接温度を感知して体温調節に関わっていると想定して、視床下部でのTRPV4機能を解明する目的で、ラット脳cDNAライブラリーを用いてTRPV4 N末と結合する蛋白質をYeast Two-hybrid法でスクリーニングした。その結果、神経細胞に発現することが知られているイオンチャネル蛋白質のサブユニットが結合することが判明した。現在、そのイオンチャネルとTRPV4をHEK293細胞に共発現させて、チャネル機能に変化があるかどうかを検討している。また、マウス腹腔内に温度プローブを埋め込んで自由行動下に体温計測を行っており、野生型マウスとTRPV4欠損マウスで変化がないかも検討している。さらに、TRPV4と結合するイオンチャネルのリガンドを脳内投与して体温に変化が起こるかどうかの検討も進めている。

そこで,視床下部に発現するTRPV4が直接温度を感知して体温調節に関わっていると想定して,視床下部でのTRPV4機能を解明する目的で,ラット脳cDNAライブラリーを用いてTRPV4N末と結合する蛋白質をYbast Two-hybrid法でスクリーニングした。その結果,神経細胞に発現することが知られているイオンチャネル蛋白質のサブユニットが結合することが判明した。TRPV4とその蛋白質が結合することを生化学的に確認した。
遺伝性代謝病と神経系障害

第4班では神経系障害を呈する遺伝性代謝病の発症機構の解析を進めている。衛藤はKrabbe病のモデル動物であるTwitcherマウスを用いて酵素補充療法を試みた。岡田は種々のリピドーシス患者由来の培養皮膚線維芽細胞を用いて蓄積脂質と神経障害出現との関係について解析した。後藤はGM,gangliosidosisの培養皮膚線維芽細胞を用いてガラクトシルセラミドの分解系を検討し、Krabbe病でサイコシンが蓄積する病態を解析した。鈴木はGMガングリオシドーシスの表現型の差は酵素の質的な差によると考えられる結果を得た。武富はスフィンゴリピドーシスの神経障害の病因を分析する目的でリゾスフィンゴリピドの分析法を開発した。杉田は糖原病【II】型(成人型)のモデルとなる病態が認められた日本ウズラの発生期のリソソーム酵素調節等につき分析した。三木はcerebrotendinous xanthomatosisの生検肝のミトコンドリア内膜型cytochrome P-450電子伝達系の3成分のうちミトコンドリア型cytochrome P-450の欠損を免疫化学的に定量した。佐藤はミトコンドリア脳筋症の骨格筋ミトコンドリア内膜電子伝達系を酵素学的,免疫組織学的に分析した。多田はLeigh脳症とcytochrome coxidase活性につき検討した。垂井はKearns-Sayre症候群に対するcoenzyme【Q_(10)】の長期大量投与が有効なことを明らかにした。家族性アミロイドポリニューロパチーに対し、荒木は患者血清より異型プレアルブミン検出システムを開発し、前田は患者白血球のプレアルブミン遺伝子の分析を行ない発症前診断の可能性を示した。宮武は著明な日内変動を呈する異型高フェニルアラニン血症を示す成人例にdihydrobiopterin synthesisdefectの存在を明らかにした。御子柴は小脳ミュータントマウスであるstaggererの小脳にはプルキニエ細胞と顆粒細胞とのシナプス形成障害及び2次的な細胞変性が生じていることを示した。以上のように本年度も多数の輝しい成果が得られ次年度も期待される。