hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ミニブタ体細胞核移植の成否を判定するための非侵襲的評価系の開発

除核卵子に体細胞核を移植すると、その遺伝子発現が受精卵と同じ状態にリプログラミングされ、正常な個体(体細胞クローン動物)に発生する。しかし、その作出効率は極めて低いことから、ほとんどの体細胞核においてはリプログラミングが不完全であると考えられる。本研究では、初期発生過程の細胞において特異的に発現するOct-3/4遺伝子を指標として、体細胞核におけるリプログラミングの状態を非侵襲的に判定する系を確立した。この系を用いることにより、体細胞クローン胚の作出法を最適化し、個体への発生率を改善することが可能となる。Oct-3/4遺伝子は未分化細胞で特異的に発現するので、体細胞クローン胚におけるその発現は、移植後のドナー核が未分化状態にリプログラミングされたことを示す指標になる。そこで、蛍光遺伝子であるEGFPを結合したOct-3/4プロモーターをミニブタ体細胞に導入した後、これらを用いてクローン胚を作出した。得られた胚を胚盤胞にまで発生させ、未分化細胞であるはずの内部細胞塊におけるEGFPの発現を調べた。本研究を遂行するために、効率的なミニブタ体細胞クローン胚の作出方法を確立した。0.2μg/mlのディメコルシンおよび20mMのスクロースで30分間処理することにより、ブタ体外成熟卵子の核突出を誘起することが可能であり、そのような突出をガラスピペットで吸引することにより、効率的に除核卵子を作出し得ることが示された。また、0.5mMのカルシウムを含む培地中で超音波を照射することにより、効率的にブタ卵子の活性化および単為発生を誘起し得ることが明らかになった。一方、Amaxaシステムによるミニブタ体細胞への効率的な遺伝子導入法を確立した。Oct-3/4プロモーターにEGFPを結合した遺伝子を作製し、同方法を用いてクラウン系ミニブタ胎子線維芽細胞に導入した。この細胞を上記の方法で除核したブタ卵子に移植することによりクローン胚を作出し、上記の方法で活性化することにより胚盤胞にまで体外発生させた。得られた胚盤胞の一部において、内部細胞塊におけるEGFPの発現が認められた。このことから、本研究で示した方法を用いてクローン胚におけるOct-3/4遺伝子の発現を調べることにより、ミニブタ体細胞核移植の成否を非侵襲的に判定し得る可能性が示唆された。Oct-3/4遺伝子は初期発生過程の細胞において特異的に発現するので、クローン胚におけるその発現は、体細胞核におけるリプログラミングの指標となり得る。そこで、Oct-3/4遺伝子プロモーターに発光遺伝子であるenhanced green fluorescent protein(EGFP)を結合したプラスミドをクラウン系ミニブタ胎児線維芽細胞に導入した。これらの遺伝子導入体細胞を用いてクローン胚を作出した結果、培養46日後に得られた桑実期胚のすべてと56日後に得られた胚盤胞の88.9%において、EGFPの発現が観察された。しかし、培養7日後に得られた胚盤胞においては、EGFPの発現は観察されなかった。4mMのバルプロ酸で2448時間処理することにより、クローン胚の胚盤胞形成率が改善された。無処理のクローン胚においては、培養5日後に得られた桑実期胚および胚盤胞の66.7%においてEGFPの発現が観察されたが、培養7日後の胚盤胞においてはその発現が失われた。対照的に、4あるいは10mMの濃度で48時間および4mMの濃度で72時間処理した場合には、培養5日後に得られた桑実期胚および胚盤胞の86.7100%において観察されたEGFPの発現が、培養7日後に得られた胚盤胞の41.099.3%においても維持された。以上の結果から、ミニブタ体細胞クローン胚におけるリプログラミングの状態を非侵襲的に判定し得るシステムが確立された。また、バルプロ酸は、ミニブタ体細胞クローン胚の体外発生を改善し得ることが明らかとなった。さらに、バルプロ酸は、移植後の体細胞核におけるリプログラミングに影響を及ぼしている可能性が示唆された。
上空視点画像データベースを用いたカメラ位置・姿勢推定に関する研究

本研究では,既に比較的広域のデータが存在する航空写真を事前知識として,地上カメラで撮影された1枚の静止画像からカメラの位置・姿勢を6自由度で推定する手法を開発した.従来提案されている空撮画像を用いた手法はカメラの姿勢に制約を与え,カメラ位置・姿勢を3自由度で推定しているため,拡張現実感など6自由度でのカメラ位置・姿勢推定が必要なアプリケーションへの応用は難しい.本研究では航空写真における高度が未知のランドマークと画像上での対応点から地上カメラの相対高度,緯経度に変換可能な絶対位置及び絶対姿勢の6自由度を導出するPnP問題の解法を明らかにした.実験により,実環境において本手法がカメラ外部パラメータを6自由度で推定できることを確認した航空写真をデータベースとして利用することで、地上で撮影した画像取得時のカメラ位置・姿勢を推定する手法を開発した。航空写真と地上撮影画像間の対応点は手動で与えられるものとして、これらの対応点を用いた6自由度のカメラ位置・姿勢の計算手法について研究を実施した。具体的には、まず航空写真の2次元平面上において、再投影誤差を近似した誤差関数を設定し、これを準線形に最小化することで、カメラ位置・姿勢の初期値を得る手法を開発した。次に、この初期値から非線形最小化により、画像上の再投影誤差を最小化することで、高精度なカメラ位置・姿勢推定が実現できることを確認した。また、定量的評価な評価を行うため、シミュレーション環境およびTrakmarkベンチマークデータセット[NAIST Campus Package 02]を用いてカメラの位置・姿勢推定精度を検証し、提案手法の位置推定の位置誤差が平均20cm以下、姿勢推定誤差が平均1°以下であることを確認した。また、このような手法が実環境において動作することを確認するため、インターネット上にアップロードされた画像群を用いたカメラ位置・姿勢推定と、位置・姿勢推定結果を用いた拡張現実画像生成を行った。これにより、拡張現実感への応用を想定した場合において、本研究で得られるカメラ位置・姿勢の精度が十分であることを確認した。また、比較実験により、従来から用いられてきたシーンを平面を仮定する手法に対して、提案手法がより高精度なカメラ位置・姿勢推定を実現可能であることを確認した。平成23年度は、航空写真と地上撮影画像間の対応点は手動で与えられるものとして、これらの対応点を用いた6自由度のカメラ位置・姿勢の計算手法について重点的に研究を実施した。また、定量的評価な評価を行うため、Trakmarkベンチマークデータセット[NAIST Campus Package 02]を用いてカメラの位置・姿勢推定精度を検証し、提案手法の位置推定の位置誤差が平均20cm以下、姿勢推定誤差が平均1°以下であることを確認した。本年度は、航空写真を用いたカメラ位置・姿勢推定の基本アルゴリズムの開発が完了し、対応点が正しく与えられる場合において、拡張現実感アプリケーションへの応用に十分な精度が得られることを確認できたため。現時点において、航空写真と地上撮影画像間の対応点は手動で与えており、この点について自動的な対応点の決定が可能であるか検討する予定である。また、実際に推定されるカメラ位置・姿勢を用いた応用として、モバイル型PC上で動作する拡張現実感アプリケーションの試作を行う予定である。屋外実証実験用のタブレット型コンピュータ等の計算機および消耗品の購入を行う。また、国際会議(ECCV2012)および国内会議(MIRU2012)への論文投稿を行っており、採択された場合には成果発表のための旅費の支出を予定している。
歯槽骨内の歯根の位置を考慮した矯正歯科治療診断システムの開発

側面位頭部エックス線規格写真分析により骨格性下顎前突症と診断された20名の日本人成人(年齢範囲18歳7か月42歳3か月)を被検者とした。各被検者に対して、マルチディテクターCTスキャナーを用いて、スライス厚1.25mm、スライス間隔0mmで下顎骨のCT画像を記録した。実効スライス厚0.5mmで再構成したCT画像データの3次元再構築を行い、3次元画像解析用ソフトウェアを用いて、下顎骨の正中矢状平面を決定した。正中矢状平面上で、下顎左側中切歯および同部歯槽骨について以下の変量を計測した。角度計測項目については、下顎下縁に対する唇舌的角度を計測した。距離推定項目については、歯根の中点を中心とした円弧上の距離を計測した。その結果、下顎下縁に対して、中切歯が舌側へ傾斜しているほど同部歯槽骨も舌側へ傾斜していること、中切歯が舌側へ傾斜しているほど同部海綿骨が唇舌的に薄いことが明らかとなった。また、下顎中切歯歯根尖から唇側皮質骨内面までの距離と、舌側皮質骨内面までの距離の比は約3:7で、歯根尖は海綿骨内で有意に唇側に位置していた。本研究結果より、骨格性下顎前突症において、矯正歯科治療を行う場合、骨格型をカムフラージュするために下顎中切歯を舌側傾斜することは、歯根の位置を考慮すると困難であることが示唆された。一方、外科的矯正治療を行うための術前矯正治療において、舌側傾斜している下顎中切歯を唇側へ傾斜移動することは、ある程度は許容されると考えられた。しかし、下顎中切歯の舌側傾斜の程度が大きい場合は、下顎結合部の歯槽骨は唇舌的に薄く、歯槽骨内で下顎中切歯を唇側へ傾斜移動できる距離は小さいと考えられた。このように、切歯の唇舌方向への移動を効率良くかつ安全に行うためには、切歯の傾斜角度、同部歯槽骨の傾斜角度および海綿骨内での歯根の位置を正確に記録し、評価することが重要であると考えられた。

また、下顎中切歯歯根尖から唇側皮質骨内面までの距離と、舌側皮質骨内面までの距離の比は約3:7で、歯根尖は海綿骨内で有意に唇側に位置していた。本研究結果より、骨格性下顎前突症において、矯正歯科治療を行う場合、骨格型をカムフラージュするために下顎中切歯を舌側傾斜することは、歯根の位置を考慮すると困難であることが示唆された。一方、外科的矯正治療を行うための術前矯正治療において、舌側傾斜している下顎中切歯を唇側へ傾斜移動することは、ある程度は許容されると考えられた。しかし、下顎中切歯の舌側傾斜の程度が大きい場合は、下顎結合部の歯槽骨は唇舌的に薄く、歯槽骨内で下顎中切歯を唇側へ傾斜移動できる距離は小さいと考えられた。このように、切歯の唇舌方向への移動を効率良くかつ安全に行うためには、切歯の傾斜角度、同部歯槽骨の傾斜角度および海綿骨内での歯根の位置を正確に記録し、評価することが重要であると考えられた。側面位頭部エックス線規格写真分析により骨格性下顎前突症と診断された20名の日本人成人(年齢範囲18歳7か月42歳3か月)を被検者とした。各被検者に対して、マルチディテクターCTスキャナーを用いて、スライス厚1.25mm、スライス間隔0mmで下顎骨のCT画像を記録した。実効スライス厚0.5mmで再構成したCT画像データの3次元再構築を行い、3次元画像解析用ソフトウェアを用いて、下顎骨の正中矢状平面を決定した。正中矢状平面上で、下顎左側中切歯および同部歯槽骨について以下の変量を計測した。角度計測項目については、下顎下縁に対する唇舌的角度を計測した。距離推定項目については、歯根の中点を中心とした円弧上の距離を計測した。その結果、下顎下縁に対して、中切歯が舌側へ傾斜しているほど同部歯槽骨も舌側へ傾斜していること、中切歯が舌側へ傾斜しているほど同部海綿骨が唇舌的に薄いことが明らかとなった。さらに、歯槽骨の厚さと骨格性3級の程度との間に相関があり、骨格性3級の程度が重度であるほど、下顎前歯部歯槽骨の厚さがうすいことが示された。本研究結果から、外科的矯正治療の適応となるような重度の骨格性3級の患者では、下顎前歯の移動を最小限に抑えるべきであることが示唆された。
自傷行為の現状と本質を明らかにするための実証研究

自傷行為経験者へのインタビュー調査により、行為者は二つの目的をもって自傷行為を行うことがわかった。自傷行為の第一の目的は不快気分の解消である。自傷行為によって、現実感が喪失しているように感じられる離人感や抑鬱感などを、軽減するために行うものである。二つ目の目的は、他者との関係に変化を起こすことである。自傷行為の原因についてはまだ明らかになっていないが、幼少期にトラウマ体験に遭遇している場合が多い。平成21年度は、予備調査を行ってきた調査対象者からのフィードバックを受け取りながらその成果を発表していくことができた。予備調査を行った自傷行為経験者は次の6名である。Aさん、19歳女性、首都圏在住。Bさん、19歳女性、地方在住。Cさん、22歳女性、首都圏在住。Dさん、22歳女性、地方在住。Eさん、37歳男性、首都圏在住。Fさん、38歳女性、首都圏在住。Aさんには21年6月に、Cさんには21年12月に対面インタビューを行うことができた。Fさんには21年11月に電話インタビュー、21年12月にパソコン通信を利用したスカイプインタビューを行うことができた。BさんとDさんには、対面インタビューと電話インタビュー・スカイプインタビューを組み合わせてインタビューを繰り返し行うことができた(Bさん、21年5月に電話インタビュー、21年8月に1回・11月に2回スカイプインタビュー、22年2月に対面インタビュー。Dさん、21年4月に電話インタビュー、21年6月に2回、21年7月に1回、21年11月に1回、21年12月に2回スカイプインタビュー、22年2月に対面インタビュー)。Bさんへのインタビューの成果は、22年3月に行われた教育保健学会第7回大会で一般報告として公表した。また、Dさんへのインタビューの成果は、関東社会学会の学会誌に投稿した(現在査読中)。Cさんへのインタビュー調査の成果は、現在企画中の共著の原稿として編者に提出した。Dさんには平成18年から、他の5名は平成17年から継続してインタビュー調査を続けている。自傷行為経験者に対して、カウンセラーや医師という立場以外から、これだけ長期的なインタビューが行われた研究は非常に少なく、自傷行為の現状と本質について明らかにするための重要な知見が得られることが期待できる。平成22年度は新規のインタビュー対象者として、3名の自傷行為経験者と、地方の公立高校で学校相談援助を担当する教員に対面インタビューを行うことができた。新たに話を聴くことが出来た自傷行為経験者は、首都圏在住の19歳の女性が2名、首都圏在住の40代の女性1名である。また、平成21年度に引き続き、今までインタビューを行ってきた自傷行為経験者にもインタビューを行った。平成23年1月には、6年間インタビューを続けている地方在住の20歳の女性に、対面インタビューを行った。平成23年2月に、5年間インタビューを続けている地方在住の23歳の女性に、対面インタビューを行った。研究成果について、共著『図説教育の論点』の中で「死にたい。でも、生きたい-リストカットに寄り添う」の項目を担当し、一般向けにまとめることができた。また、現在企画中の共著の原稿として編者に提出中であり、23年度中に刊行される予定である。平成23年3月に福島大学で行われる予定であった日本教育保健学会第8回大会でも、研究成果について報告する予定であったが、東日本大震災と原発事故の影響で学会が中止になり、残念ながら平成22年度は学会報告が出来なかった。自傷行為経験者に対して、カウンセラーや医師という立場以外から、これだけ長期的なインタビューが行われた研究は非常に少なく、自傷行為の現状と本質について明らかにするための重要な知見が得られた。今後は、得られた知見を発表しながら継続的にインタビューを続けていきたい。
２次元超分子ポリマーの精密合成

超分子ポリマーは、モノマー分子が非共有結合によって連結された分子集合体であり、共有結合性のポリマーとは異なる物性・機能を有するため、様々な応用研究が展開されている。本研究は、超分子ポリマーの精密合成を目的とするものである。応募者らが独自に確立した『2次元リビング超分子重合』を鍵とし、形状および面積が精密制御された単分子厚みナノシートを分子の自己集合によって合成するという他に類を見ない特色を有する。本研究は、自己集合の精密制御を実現し、その物質創成手法としての可能性を大きく拓くものである。
船体応答の新長期予測法の確立

大洋の波浪中を長期間にわたって航海する船の設計作業において、波浪中の種々の船体応答の統計的予測を行うことが必須であり、その前提条件として、船が遭遇すると考えられる海象を的確に把握しておくことが設計への信頼度を高める意味で重要である。地球全海域をカバーする波浪のデータ(GWS : Gloval Wave Statistics)を利用して船体応答の統計的予測を行う際の問題点を抽出し再構成することによって、新しい長期予測法を確立することを目的として研究を実施した。目的達成のために、地球全海域をカバーする波浪のデータGWSについて、統計学的な分析と解析を行いその特性値の傾向を明らかにすることにより、特にフォーマットの統一の観点から問題点を抽出して、利用しやすい形のデータとして再構成を計った。新しい長期予測法は再構成された波浪統計データに基づくが、その基本理念を明確にするために、長期波浪統計モデルについて調査検討を行った。実施した研究の内容を列記すれば、1 GWSの波浪統計データの特性値の計算、2船体応答短期予測シリーズ計算、3船体応答長期予測シリーズ計算、4新しい長期予測アルゴリズムの創成である。得られた主要な結論として、GWSの波浪統計データを長期予測に有効利用するためには、原データの質の評価と各波浪データ間の比較検討が必要であることを確認した。
間充織-上皮転換のメカニズムの分子,細胞生物学的研究

本年度は3つの研究計画-(1)間充織-上皮転換の誘導に関わる分子の探索(2)c-ROSタンパク質の発現(3)間充織-上皮転換のin vitro培養系の開発-を立て実施してきた。(1)マウス腎原基における間充織細胞の上皮細胞への誘導転換に関わる分子の探索を目的として、モノクローナル抗体の作製を試みた。マウス1112日胎児の腎原基を抗原としてアルメニアンハムスターに免疫し、その脾臓細胞をマウス由来ミエローマ細胞と融合させた。マウス腎原基にたいする蛍光抗体染色法により、陽性抗体を賛成している融合細胞を選別し、その中から特に興味深いものをクローニングした。現在それらの抗体の詳しい性質を免疫ブロット等で解析中である。(2)c-ROSはcDNA配列から受容体型のチロシンキナーゼタンパク質であること、またそのmRNAの発現様式から間充織-上皮転換に関わっていることが推測されている。そこでタンパク質レベルでの解析を進めるためにc-ROSタンパク質に対する抗体の作製を試みた。c-ROSタンパク質の細胞外ドメインを含む融合タンパク質を大腸菌に作らせ、現在それに対する抗体を作成中である。(3)間充織細胞の上皮細胞への転換を再現できるようなin vitro培養系については、さまざまな培養条件を検討しているが現在のところまだ開発できていない。ただ、条件検討の中から、腎原基を含む器官原基の形成メカニズムを研究する上で、今後の進展が期待できる研究課題を見いだすことができた。
画像計測による孵卵初期胚の体動解析

胚の成長に関して重要なパラメータの一つである、胚の体動を長期に連続計測を行うシステムの構築を行った。計測システムでは、CCDカメラからの画像をLANを用いて計測し、画像処理を行うことで胚眼球の位置の測定を行う。このシステムによる結果、正常胚では体動が観測され、徐々に大きく動き、周期的な円運動を行うことが確認された。また死亡した胚では体動がほとんどなく、正常に発達するための重要な動きと考えられる。平成20年度において、これまでの研究において用いた小型CCDカメラによる映像計測システムを発展させ、カメラ映像をネットワークを介して複数計測するシステムを構築した。これにより、キャプチャーボードの制限を受けることなく、1台のサーバによって同時に複数の映像を長期間記録することが可能となり、実験が迅速にかつ効率よく行えるようになった。このシステムを用い、生体実験モデルである孵卵初期段階での鶏胚の映像を、正常成長胚として孵卵温度38°C環境下で連続的に計測し、映像データから胚や血管網の成長や体動の有無を調べるために、それぞれの部位を分離する画像処理システムの構築を行った。このシステムでは、フィルタ処理や色解析を用いることによりそれぞれの部位をオブジェクト化することにより、部位を特定し表面積を求めることが可能となった。この表面積の時間推移より、胚および絨毛尿膜などの血管網の成長を調べることができる。初期胚の成長に関しての連続したデータはあまり報告されておらず、特に孵卵中期(7日目)以降における酸素一二酸化炭素交換器官である絨毛尿膜の成長を、同一個体で調査が可能になったことは今後の研究において重要であると考えられる。また、孵卵3日目ほどから現れる体動は、正常に成長するために必要な運動であると考えられる。この体動を調べるために、胚部位にあらかじめ用意した円画像をフィッティングさせ、その中心座標を目玉の座標として確定する。この作業を全てのフレームで行い、中心座標のX-Y平面データから体動の運動方向や軌道などを調べ、X、Y方向それぞれの時系列データより頻度、移動距離、周期を算出するプログラムの作成を行った。目玉の抽出には円画像フィットに加え、色濃度変化を4方向から調べることにより抽出精度を向上することができた。平成21年度において、構築したカメラ映像をネットワークを介して複数計測するシステムにより、一般孵卵温度である38°Cにおける鶏胚の体動計測を行った。体動は鶏胚の目を画像処理によって抽出することにより検出でき、画像のX-Y平面上での動きに加え、X、Y方向それぞれの動きを解析することができた。これにより、正常成長杯においては、孵卵開始90時間後ほどから一方向にゆらゆらと動き始め、その後その移動幅が大きくなっていくことが確認された。その後円運動へと動きが変化していき、孵卵開始120時間あたりでは周期的な変動となっていくことがわかり、この周期は成長と共に短くなっていくことが確認された。また体動が明らかに少ない胚は、原因は分からないが計測中に死亡していた。さらに孵卵温度を上げた場合には、体動のパターンに変化が見られたあと、頻度が減少し正常に発達できないことも確認された。このことから、体動は胚が正常に成長していくかの判断パラメータの一つとして有意であると考えられ、成長を評価する上で重要な成果だと考えている。体動が大きくなっていく時期は、初期胚のガス交換器官である絨毛尿膜が大きく発達する期間であり、関連性が考えられるが絨毛尿膜の成長スピードとの相関を明らかにすることはできなかった。しかし、明らかに体動の少ない胚の絨毛尿膜はほとんど発達しておらず、この発達に体動が大きく関与していると考えられる。今後は、体動の計測を他の生理パラメータと同時に行っていくことにより、異常成長胚の原因解明につながると考えられる。そのため、本研究で開発した体動計測システムは、今後新たな知見を得られる可能性があると考えられる。
血管新生と造血発生における共通分子基盤

造血器官である胎仔の肝臓や成体の骨髄では緻密な血管構築が共通して観察され、さらにこの血管網を造血環境として造血幹細胞の増殖や分化が営まれる。発生をさかのぼれば、造血および血管構築の主役を成す造血幹細胞と血管内皮細胞は、共通祖先細胞であるヘマンジオブラストから分化する。すなわち、この両者は機能的にも発生的にも非常に親密な関係にあり、造血と血管構築の同時発生的機構の分子メカニズムを解析することにより、両者の発生がより詳細になると考えられる。造血幹細胞と血管内皮細胞にはレセプター型チロシンキナーゼであるTIE2が発生初期より両者に共通して発現しており、TIE2の遺伝子ノックアウトマウスでは、造血、血管新生ともに抑制が観察される。そこでこのTIE2を造血と血管新生の共通分子基盤とみなし、本受容体の機能解析を中心に血管内皮細胞による血管構築の分子メカニズムを検討した。TIE2の結合因子であるアンジオポエチン-1(以下Ang1)の刺激はインテグリンを介した、細胞外マトリックスへの細胞接着を誘導し、さらにこのTIE2の活性化はインテグリンの活は化シグナルと協調して細胞死の抑制をもたらす。またTIE2の活性化シグナル単独では細胞周期の遅延化が誘導される。これらの機能は、Ang1を分泌する壁細胞と内皮細胞とのマトリックスを介した接着、そして細胞周期の長い内皮細胞の細胞死を抑制し、血管構造の安定化をもたらすことに関与するものと考えられる。またAng1のアンタゴニストであるAng2はこの内皮細胞と壁細胞の接着を抑制し、血管の発芽に関与することが推測された。発芽を開始した血管分枝が、無血管野に新しい血管網を構築する機序の一つとして、造血幹細胞がまず無血管領域に内皮細胞より先に移動し、Ang1を分泌し、内皮細胞をケモタキシスにより局所に誘導することが判明した。
古代日本における内陸水運利用の研究

1、飛鳥・藤原・難波・平城・平安の諸宮都に関わる内陸水運関連考古資料・文献資料を収集、分析を行った。飛鳥の宮都に関しては、斉明朝における「狂心の渠」の運河掘削による大和川水系小河川の利用の拡大と宮都建設資材の水上輸送の本格化を明確にし、斉明朝における水運利用の展開が、飛鳥の「京」の成立や都づくりの画期と相関することを明らかにした。都城が成立した藤原京では、大和川水系小河川の幹線道路に沿わせての直線流路への改修、改修河川への運河の接続などを核とした水路・水運網の整備が大きく進展し、内陸水運利用上の大きな画期であることを明確にした。また、こうした水路網の整備が東西市の占地、屎尿処理を含めた道路側溝等による排水路網の整備など都城の基本計画とも密接に関わることを明らかにした。平城京・平安京においては、河川改修や堀川の開削が都城内外の洪水対策をも含めて、さらに大規模に、組織的に整備されたことを明確にした。加えて、瀬戸内海と宮都とを結ぶ水上交通の要となった難波津・住吉津の実態、また、淀川・木津川・宇治川の水運利用と、平城京・長岡京・平安京の外港としての泉木津・山崎津・淀津などの発展の実態を明らかにした。2、地方官衙や寺院における水運利用関係資料を収集・整理した。その結果、肥前国府・国分寺と嘉瀬川の水運利用、斎宮と宮川・度会津との関係、東海地方の布知郡衙(伊場遺跡)や志太郡衙(御子ヶ谷遺跡)、片山廃寺と河川利用の関係、下野薬師寺・下野国分寺・国府と田川・姿川など鬼怒川水系河川の水運利用との関係、常陸国の官衙・寺院と旧香取海やそこに流れ込む鬼怒川や桜川などの河川の利用、陸奥国磐城郡における夏井川利用と「立屋津」の存在、多賀城と河川を直線的に改修しての舟運利用との関係、胆沢城など城柵における北上川などの盛んな利用、出羽国の駅・水駅と最上川水運利用との関係など、地方官衙・寺院と水運利用との密接な関係を具体的に明らかにした。3、古代中国における水運関係資料の収集・整理を行った。隋唐における通済渠(広済渠)・洛河等による洛陽を中心とした水上交通、洛陽城内を巡る疏水整備の実態、長安までの運河掘削とその物資輸送における大動脈としての役割等について明確にした。また、元の大都(北京)と江南を結ぶ通恵河など大運河(京杭大運河)の開削と閘門を設けての水位の調整、江南の蘇州・杭州など水都の発展と水運網の整備、舟運技法、河岸道路の整備・橋構造と舟運との関係について具体的に明らかにする成果を得た。また、元の大都(北京)と江南を結ぶ通恵

河など大運河(京杭大運河)の開削と閘門を設けての水位の調整、江南の蘇州・杭州など水都の発展と水運網の整備、舟運技法、河岸道路の整備・橋構造と舟運との関係について具体的に明らかにする成果を得た。1、飛鳥・藤原・難波・平城・平安の諸京について内陸水運関連考古資料・文献史料の収集、分析を重点的に進めた。飛鳥の都に関連しては、推古朝・舒明朝における人の移動、物資の輸送、百済大宮・大寺などの建設資材の搬入における大和川水系河川利用の恒常化、斉明朝における「狂心の渠」等の運河掘削による大和川水系河川利用の拡大と宮都建設資材の水上輸送の本格的化を明らかにし、斉明朝における水運の展開が飛鳥の「京」の成立や都づくりの画期と相関することを明らかにした。本格的な都城が成立した藤原京では、大和川水系小河川の幹線道路に沿わせての直線流路への改修、この改修河川への大規模運河の接続などを核とした水運網の整備が進み、大きな画期であることを明らかにした。これは市の占地、屎尿処理を含めた道路側溝などによる排水路網をいかに整備するかといった都城計画の根幹に関わることを明らかにしつつある。2、平城京・平安京については、堀川の開削や河川改修が東西市や木工寮の占地、屎尿処理を含む排水路網の整備と深く関わるのみでなく、洪水対策とも相関して大規模に、構造的に整備され、それは藤原京での摸索を継承しつつ、さらに大きく展開させた画期であることを明らかにした。さらに、平城宮・京における木津川利用と港湾施設としての泉木津の整備、長岡京・平安京における淀川水運の利用と外港施設としての山崎津・淀津の整備状況についても解明を進めた。3、地方の官衙・寺院と水運利用との関わりについては、主に国郡衙、国分寺・郡寺に関わる資料を収集・整理した。例えば、陸奥国磐城郡衙と郡寺である夏井廃寺の占地や建設については、夏井川の水運利用が極めて重要な役割を担い、立屋津やその管理者・津長の存在など、水運利用の組織的整備を明らかにするなど、多くの新知見を得た。4、英国等において古代日本・中国・朝鮮諸国の水運関係資料の収集・整理に着手した。1、飛鳥・藤原・難波・平城・平安の諸京について内陸水運関連考古資料・文献史料の収集、分析を継続して進めた。飛鳥の都に関連しては、斉明朝における「狂心の渠」等の運河掘削による大和川水系河川利用の拡大と宮都建設資材の水上輸送の本格化を明らかにし、斉明朝における水運利用の展開が飛鳥の「京」の成立や都づくりの画期と相関することをさらに明確にした。本格的な都城が成立した藤原京では、大和川水系小河川の幹線道路に沿わせての直線流路への改修、この改修河川への大規模運河の接続などを核とした水運網の整備が進み、都城の成立が内陸水運利用の画期と相関し、また市の占地、屎尿処理を含めた道路側溝等による排水路網の整備など都城の基本計画と密接に関わることを明らかにした。平城京・平安京においては、河川改修や堀川の開削が都城内外の洪水対策を含めて、さらに大規模に、構造的に整備されたことを明確にした。2、地方の官衙や寺院における水運関係資料を収集・整理した。斎宮と宮川・度会津との関係、安芸国分寺と黒瀬川との関係、東海地方の布知郡衙(伊場遺跡)や志太郡衙(御子ヶ谷遺跡)、片山廃寺と河川利用、下野国分寺や下野薬師寺と田川・姿川など鬼怒川水運利用との関係、常陸国の官衙・古代寺院と旧香取海や河川利用、多賀城と河川を直線的に改修しての舟運利用など、水運利用の組織的展開を明らかにする成果を得た。3、古代中国における水運関係資料の収集・整理を行った。隋唐における通済渠(広済渠)・洛水などによる洛陽を中心とした運河交通、洛陽城内をめぐる疏水、長安までの運河の掘削とその物資供給の大動脈としての役割、元の大都(北京)における江南から京に至る通恵河などの大運河(京杭運河)の開削と閘門を設けての水位の調整、江南の蘇州・杭州など水都の発展と水運網、舟運技法、河岸、橋の構造などについて解明を進めた。1、飛鳥・藤原・難波・平城・平安の諸宮都に関わる内陸水運利用関係考古資料・文献資料の収集、分析を行った。
ヘテロ原子間相互作用を活用する分子アクチュエーターの構築と機能材料への展開

研究課題名「ヘテロ原子間相互作用を活用する分子アクチュエーターの構築と機能材料への展開」として、これまで単年度ごとに詳細な研究計画を立て研究を進めてきた。平成28年度は、環状セレン化合物に1-Aminopyreneを2つ導入した化合物(SeAPy)を合成し、その酸化還元反応に伴う構造変化と蛍光特性の変化の様子を単結晶X線結晶構造解析・蛍光スペクトル等により明らかにした。その結果、SeAPyが電子の受け渡しを可視的にセンシングできる分子材料となることを確認した。続いて、SeAPyとテトラクロロ金(III)酸四水和物を混合した溶液に対して紫外線照射を行うことで、金ナノ粒子が生成されることを確認した。透過型電子顕微鏡による観察と各種スペクトルを用いた観察から、SeAPyのハイパーバレントジカチオン体が金ナノ粒子の保護基として機能していることを確認した。平成29年度は、白金や銀・パラジウムなどの金以外の金属に関しても金属ナノ粒子を生成できることを確認した。また、SeAPyのジカチオン体で保護された金ナノ粒子に対しフェニルエタンチオールを反応させたところ、粒子径が変化することなく金ナノ粒子の保護基がSeAPyのジカチオンからフェニルエタンチオールに交換されることを確認した。最終年度(平成30年度)は、新規ベルト状ポリセレノシクロファンの合成とその酸化還元反応を利用した構造制御を目指して研究を進めた。まず、環状セレノチオフェンをベルト状に連結することで、新規なベルト状化合物(1)を合成した。得られた化合物1の単結晶X線構造解析に成功し、その構造が当初予測していたような剛直かつベルト状の構造で、内部に包接空間を有していることを明らかにした。しかしながら、化合物1は各種有機溶媒への溶解性が極端に低かった。そのため、化合物1の各種スペクトル測定および電気化学特性の評価は今後の課題である。「分子アクチュエーターを利用した光学的センシング機能を有する分子の合成と機能評価」(平成28年度)立体的に近接できる位置で、中心のセレン原子を2つのヘテロ原子が挟みこめるように設計された環状セレン化合物は、2電子酸化することで中心のセレン原子が超原子価結合を形成し、ハイパーバレントジカチオンを生成する。この時、環状セレン化合物のコンフォメーションが大きく変化するという研究結果が報告されている。このように高度に分子設計された環状セレン化合物は、酸化還元反応により分子のコンフォメーションを可逆的に変化させることが可能である。また、このコンフォメーション変化を活用することで、酸化還元反応に応答して稼働する分子アクチュエーターが構築できる。そこで本研究では、中心にセレン原子を含みその近接可能な位置に2つのヘテロ原子を配置し、さらに蛍光性官能基を導入した化合物(SeAPy)を合成する。SeAPyは、光照射により光励起されることで電子供与性が増し、貴金属イオンなどの電子アクセプターに電子を受け渡す起こすことが可能であると予想される。この性質を活用し、還元剤を用いることなく光照射のみで金属ナノ粒子を生成し、また生成した金属ナノ粒子表面を保護できる分子として活用することを目指す。さらに還元作用を持つチオールや、ホスフィン等の有機分子を同時に添加することで、環状セレン化合物を光触媒的に利用した金属ナノ粒子合成への展開を目指す。環状セレン化合物に1-Aminopyreneを2つ導入した化合物(SeAPy)を合成した。また、その酸化還元反応に伴う構造変化の様子を単結晶X線結晶構造解析により明らかにするとともに、酸化還元反応前後で化合物の蛍光特性が著しく変化する様子も確認した。これらの結果から、合成したSeAPyは、電子の受け渡しを可視的にセンシングできる材料となることが確認できた。続いて、SeAPyとテトラクロロ金(III)酸四水和物を混合したTHF溶液に対して365nmの紫外線照射を行うことで、Auイオンが還元されると同時に、Auナノ粒子が生成することを確認した。TEMーEDS(透過型電子顕微鏡ーエネルギー分散型X線分析)による観察と各種スペクトルを用いた観察から、SeAPyのパーバレントジカチオン体が生成したAuナノ粒子の保護基として機能していることも確認できた。SeAPyのパーバレントジカチオン体は、チオール類の存在により容易に還元され、コンフォメーション変化を伴って中性状態のSeAPyへ戻ることが確認できている。この反応を利用することで、Auナノ粒子表面のリガンド交換反応がスムーズに進行する様子も確認した。以上の結果から、従来のような強力な還元剤を必要としない新たなAuナノ粒子の合成法と、様々なチオール類を用いた保護基の交換反応が達成できると考えられる。「新規な金属ナノ粒子複合体合成と光触媒作用による金属ナノ粒子合成」(平成29年度)蛍光性官能基を導入した分子アクチュエーター(環状セレン化合物に1-アミノピレンを2つ導入した化合物)は、適当な電子アクセプター共存下に於いて光照射により蛍光性官能基上の電子が励起されることで電子供与能を増し、電子アクセプターに電子を受け渡すことが可能となる。この際、電子ドナーとなった分子アクチュエーターでは、2電子酸化されることで分子内部のヘテロ原子間に結合性の相互作用が生まれる。これにより、コンフォメーション変化を伴ってそのジカチオン体を生成する。こうした作用を金属イオン(電子アクセプター)の還元に利用することで、分子アクチュエーターは光照射のみで金属イオンを還元できると考えられる。

またこの時、分子アクチュエーターのジカチオン体は、分子内部で生じた大きな分極構造とシクロファン部位の大きなポケットが、ナノサイズの物体と相互作用して包み込む作用を持つと考えられる。このようにして生じた分子アクチュエーターのポケット内側へ、還元されて生じた金属原子が取り込まれながら成長していくことで、粒子サイズが整った金属ナノ粒子が生成できると考えられる。実際、平成28年度に行った実験において金ナノ粒子の生成が確認できた。平成29年度の研究においては、金ナノ粒子以外の金属ナノ粒子である白金や銀、パラジウムなどの金属ナノ粒子の生成に関しても金ナノ粒子と同様に生成できることが確認できた。これらの金属ナノ粒子は、いずれも有機溶媒に対して再分散性を示すことを確認している。また、一般的には合成するのが比較的困難とされてきた白金ナノ粒子においても、有機溶媒中で安定に分散している様子が確認できた。(理由)平成29年度の研究計画では、電子的な酸化還元応答に伴ってコンフォメーションを変化させる分子アクチュエーターの性質を活用することで、金属ナノ粒子の保護基交換反応を行うことを見据えて実験を行う予定であった。DFT計算の結果から、金属ナノ粒子の保護基として働いている分子アクチュエーターのジカチオン体は、還元反応によりコンフォメーションおよび分子内の分極率を変化させる。また、これに伴って金属ナノ粒子との相互作用力は弱まり、金属ナノ粒子を安定に保護できなくなることが予想された。分子アクチュエーターは、チオール類やホスフィン類等で容易に還元されることが確認できており、また、チオール類やホスフィン類は、金属ナノ粒子のリガンドとしてもよく知られた化合物群でもある。そこで、分子アクチュエーターのジカチオン体で保護された金ナノ粒子に対して、フェニルエタンチオールを反応させることでリガンド交換を試みた。その結果、各種測定により金ナノ粒子の保護基がフェニルエタンチオールに交換されていることが確認できた。またこの反応は、穏和な条件の下で進行することも確認できた。これにより、分子アクチュエーター存在下で金ナノ粒子を合成後、チオール類を作用させることで、粒子径の整ったチオール保護金ナノ粒子が合成できることが確認できた。現在、こうした反応を連続的に活用することで、分子アクチュエーターを光触媒的に利用した金属ナノ粒子の連続合成に向けた研究を継続的に行っている。研究課題名「ヘテロ原子間相互作用を活用する分子アクチュエーターの構築と機能材料への展開」として、これまで単年度ごとに詳細な研究計画を立て研究を進めてきた。平成28年度は、環状セレン化合物に1-Aminopyreneを2つ導入した化合物(SeAPy)を合成し、その酸化還元反応に伴う構造変化と蛍光特性の変化の様子を単結晶X線結晶構造解析・蛍光スペクトル等により明らかにした。その結果、SeAPyが電子の受け渡しを可視的にセンシングできる分子材料となることを確認した。続いて、SeAPyとテトラクロロ金(III)酸四水和物を混合した溶液に対して紫外線照射を行うことで、金ナノ粒子が生成されることを確認した。透過型電子顕微鏡による観察と各種スペクトルを用いた観察から、SeAPyのハイパーバレントジカチオン
異種間(ラット→マウス)における免疫寛容誘導の試み

我々はこれまでcyclophosphamideを用いたキメリズムに基づく免疫寛容の誘導系について1985年より実験を行い、50報以上の報告を行ってきた。マウスにおいて、MHC一致、マイナー抗原不一致の組み合わせにおいて、ドナー脾細胞1x10^8投与後cyclophosphamide200mg/kg投与するという簡単なプロトコールにて、永久的なキメリズムと皮膚移植片の永久生着が認められる。また、cyclophosphamide200mg/kg投与に加え、Busulfan25mg/kg投与後、ドナー骨髄細胞1x10^8個投与することにより、MHC不一致の組み合わせにおいても永久的なキメリズムと皮膚移植片のキメリズムが得られ、ドナー特異的免疫寛容が誘導できることを報告した。(J.Immunol.1999)。将来このプロトコールを用いてのブタからヒトへの心移植を視野に入れ、次の実験を行っている。抗α-Gal抗体はヒトブタ間での異種移植における超急性拒絶反応を引き起こす原因となる抗体として知られているが、この抗体を産生するB細胞における免疫寛容の誘導を目的としてα-Galノックアウトマウスを用いた実験を行っている。MHC不一致の組み合わせにおいて、α-GalK.O.マウスにWTマウスの脾細胞を投与すると抗α-Gal抗体の上昇を認め、心移植片は超急性拒絶反応により拒絶されるが、脾細胞を投与後にcyclophosphamide200mg/kg投与することにより抗α-Gal抗体は消失し、B細胞における免疫寛容が誘導された。更に心移植片における超急性拒絶反応は認めなかった。今後更に実験を行い、抗α-Gal抗体産生B細胞の経時的変化を観察し、B細胞での免疫寛容の誘導におけるメカニズムを解析していく。また、ドナーをF344ラット、レシピエントをB10マウスを用い、異種移植の実験を行っている。day-2にドナー脾細胞1x10^8投与、cyclophosphamide200mg/kg及びBusulfan30mg/kgをday0に投与し、day1にドナー骨髄細胞6x10^7個投与することによりマイクロキメリズム及び皮膚移植片の生着延長を認めている。今後更に皮膚移植片の永久生着ができるプロトコールを開発していく。将来このプロトコールを用いてのブタからヒトヘの心移植を視野に入れ、次の実験を行っている。

抗α-Gal抗体はヒトブタ間での異種移植における超急性拒絶反応を引き起こす原因となる抗体として知られているが、この抗体を産生するB細胞における免疫寛容の誘導を目的としてα-Galノックアウトマウスを用いた実験を行っている。MHC不一致の組み合わせにおいて、α-GalK.O.マウスにWTマウスの脾細胞を投与すると抗α-Gal抗体の上昇を認め、心移植片は超急性拒絶反応により拒絶されるが、脾細胞を投与後にcyclophosphamide200mg/kg投与することにより抗α-Gal抗体は消失し、B細胞における免疫寛容が誘導された。更に心移植片における超急性拒絶反応は認めなかった。今後更に実験を行い、B細胞での免疫寛容の誘導におけるメカニズムを解析していく。また、ドナーをF344ラット、レシピエントをB10マウスを用い、異種移植の実験を行っている。day-2にドナー脾細胞1x10^8投与、cyclophosphamide200mg/kg及びBusulfan30mg/kgをday0に投与し、day1にドナー骨髄細胞6x10^7個投与することによりマイクロキメリズム及び皮膚移植片の生着延長を認めている。今後更に皮膚移植片の永久生着ができるプロトコールを開発していく。我々はこれまでcyclophosphamideを用いたキメリズムに基づく免疫寛容の誘導系について1985年より実験を行い、50報以上の報告を行ってきた。マウスにおいて、MHC一致、マイナー抗原不一致の組み合わせにおいて、ドナー脾細胞1x10^8投与後cyclophosphamide200mg/kg投与するという簡単なプロトコールにて、永久的なキメリズムと皮膚移植片の永久生着が認められる。また、cyclophosphamide200mg/kg投与に加え、Busulfan25mg/kg投与後・ドナー骨髄細胞1x10^8個投与することにより、MHC不一致の組み合わせにおいても永久的なキメリズムと皮膚移植片のキメリズムが得られ、ドナー特異的免疫寛容が誘導できることを報告した。(J. Immunol. 1999)。将来このプロトコールを用いてのブタからヒトへの心移植を視野に入れ、次の実験を行っている。MHC不一致の組み合わせにおいて、α-GalX.0.マウスにWTマウスの脾細胞を投与すると抗α-Gal抗体の上昇を認め、心移植片は超急性拒絶反応により拒絶されるが、脾細胞を投与後にcyclophosphamide200mg/kg投与することにより抗α-Gal抗体は消失し、B細胞における免疫寛容が誘導された。今後更に実験を行い、抗α-Gal抗体産生B細胞の経時的変化を観察し、B細胞での免疫寛容の誘導におけるメカニズムを解析していく。day-
訪問看護ステーションにおける教育的・効率的なカンファレンスのための尺度開発と検証

【研究方法】1)研究デザイン:「学習指標」の活用および介入による効果の検証2)研究対象者:管理者を含む訪問看護師40名3)研究期間:2018年3月から5月4)データ収集方法:訪問看護師を対象に2段階目で開発した「学習指標」を活用しカンファレンス(以下CF)を実施してもらい学習指標の検証をした。検証の方法は、介入前後での学習指標および、リフレクション自己評価尺度との相関を確認するとともに、CFの記録を依頼した。5)分析方法:介入後に管理者にインタビューしたデータは、質的帰納的に分析した。研究者が作成した学習指標に基づいた記録用紙を質的帰納的に分析した。また、介入前後で学習指標および、リフレクション自己尺度の相関を確認した。【結果】学習指標と自己評価尺度の変化との差の相関は、0.45であり、弱い相関が認められた。記録結果:1報告者の気がかりは、難病の療養者の些細な言葉も気にしてしまう様子で関わり方が難しいであっ。学びとして療養者との距離感や待つ姿勢を自分なりに納得できた。2報告者の気がかりは、栄養補給が不足状況で運動負荷をどれだけかけるか、栄養剤を勧めたほうが良いかであった。学びとして自分だけでは思いつかなかった他のアプローチが加わった。3報告者の気がかりは、ターミナル状況で在宅での居心地の悪さを口にすることであった。学びとして自分の今までの関わりが間違っていなかったことが確認でき方向性が見えた。4報告者の気がかりは、訪問時間の変更をお願いしたが夫に受け入れてもらえない、人間を相手にするのに時間を決めるのはおかしいであった。学びとして参加者の振り返りの意見から夫がこだわりを大事にする意味が分かった。5報告者の気がかりは、ベッド周囲、廊下、台所が乱雑になっていることであった。学びとして参加者の経験を踏まえ自分だけでなくケアマネジャーに相談することを意識できた。平成27年度の実績は、1.質的帰納的研究により、尺度の原案を作成することであり、1.理論枠組みの構築として、何を測定するのか、測定の意義を明らかにする。2.質的帰納的研究により測定したい現象を解明する。質的帰納的研究として訪問看護ステーション管理者に対して約10名程度のインタビューを実施し分析する。こうして得られたデータは、信用性もしくは信頼性を確保し普遍的もしくは一般化可能な段階に達する。質的帰納的研究を通して産出された成果について、理論的枠組みの構築を行い尺度の質問項目の作成と尺度化・レイアウトを行う。3.尺度の評価のためのアンケート調査用紙の作成を行う。インタビューガイドは、訪問看護ステーションのカンファレンスにおいて、研究対象者が発言した内容を基にインタビューを実施した。第1段階の分析方法は、複数の研究者が、逐語録に起したインタビューデータから意味内容を確認し、類似性をまとめ質的帰納的に内容を分析し、1)個別分析は、インタビューデータの逐語録を作成し、熟読し、全体的な意味を把握した。1カンファレンスの話題となっているその時のケアを振り返っている語り、2関連しているそれ以前の自己の経験の語りからリフレクションの語りを特定した。次にその語りの場面毎に意味内容を抽出、抽象化し、その部分をリフレクションの定義およびカンファレンスの本質的意味内容を示す一文とした。2)全体分析は、途中経過である。第1段階の研究結果は、1.対象者の背景および面接時間として、対象者の年齢は、27歳から57歳であり平均年齢は、46.3歳であった。施設内の経験は、3年から30年であり平均経験年数は、17年であった。訪問看護ステーション経験は、1年からであり20年であり平均経験年数は、6.3年であった。診療科別の経験は、多岐にわたる経験を経ていた。面接時間は、17分から44分であり、平均面接時間は28分であった。2.対象者の所属する訪問看護ステーションの概要は、対象者の所属する訪問看護ステーションは、スタッフ数6名から12名であった。スタッフの1日の平均訪問件数は、2件から5件であった。カンファレンスの開催時間帯は、朝であり、カンファレンス平均所要時間は、20分から50分であった。以上の訪問看護師のインタビュー内容を分析中である。【方法】全国訪問看護事業協会会員名簿を用い全国のSTを県ごとに998か所、層化無作為抽出し1か所につき3通同封し、郵送法による5段階リカート法の質問紙調査とした。分析は、天井効果・フロア効果、I-T相関分析、項目間相関係数の算出及び各質問項目を除外した場合のクロンバックα信頼性係数の変化を確認し、最尤法によるプロマックス回転を用いた因子分析を行った。基準関連妥当性は、リフレクション自己評価尺度との相関を確認した。【結果】質問紙の回収数は322人、分析対象は質問紙および自己評価尺度の項目に欠損を有する44人を除外し278人とした。看護師の概要は、平均年齢46.3歳、平均経験年数7.9年であった。分析結果は、天井効果・フロア効果、I-T相関分析及び各質問項目を除外した場合のクロンバックα信頼性係数の変化では削除項目はなかった。項目間相関係数の算出において4項目削除した。因子分析による項目の再構成では、削除される項目はなかった。

因子分析により固有値1以上の因子を抽出した結果、2因子が抽出され【第1因子:カンファレンス中、きがかりを解きほぐす】【第2因子:カンファレンス前、気がかりに気づく】であった。学習指標全体のクロンバックα信頼性係数は0.956であり信頼性を確保していた。考察】検討された学習指標の項目内容には、事前にケア中にある気がかりに気づき、意図的にカンファレンスで検討する学びの姿勢へと導いている。さらに、カンファレンスでは、自己・他者ともに振り返ることにより、その気がかりを解きほぐし、ケアの共有を図ることを促していると考えられる。本学習指標は、内的整合性による信頼性・構成概念妥当性の確保、内容的妥当の確認より、訪問看護師のリフレクティブなカンファレンスに対する意識を促し有効なカンファレンスに貢献でき、訪問看護の質向上に繋がると考える。計画通りの進捗状況である。【方法】1)研究デザイン:「訪問看護ステーションにおけるリフレクション志向型カンファレンスの学習指標」の活用および効果の検証2)研究対象者:訪問看護ステーション管理者および看護師3)研究期間:2018年3月から5月4)データ収集方法:訪問看護ステーション看護師を対象に第2段階で精錬した「訪問看護ステーションにおけるリフレクション志向型カンファレンスの学習指標」を使用しカンファレンスを実施してもらい学習指標の検証を行う。検証の方法は、前後での学習指標および、リフレクション尺度との相関を確認するとともに、カンファレンス後に管理者への学習指標の活用状況や効果等をインタビューする。また、リフレクション志向型カンファレンスのための記録用紙の記載を依頼する。5)分析方法:介入後の管理者へのインタビューおよび、研究者らが作成した記録用紙の質的記述的に内容を分析し検証する。また、介入前後で学習指標および、リフレクション尺度の相関を確認する。【結果】は、現在分析中である。介入研究の倫理審査に予想以上の時間を要した。【研究方法】1)研究デザイン:「学習指標」の活用および介入による効果の検証2)研究対象者:管理者を含む訪問看護師40名3)研究期間:2018年3月から5月4)データ収集方法:訪問看護師を対象に2段階目で開発した「学習指標」を活用しカンファレンス(以下CF)を実施してもらい学習指標の検証をした。検証の方法は、介入前後での学習指標および、リフレクション自己評価尺度との相関を確認するとともに、CFの記録を依頼した。5)分析方法:介入後に管理者にインタビューしたデータは、質的帰納的に分析した。研究者が作成した学習指標に基づいた記録用紙を質的帰納的に分析した。また、介入前後で学習指標および、リフレクション自己尺度の相関を確認した。【結果】学習指標と自己評価尺度の変化との差の相関は、0.45であり、弱い相関が認められた。記録結果:1報告者の気がかりは、難病の療養者の些細な言葉も気にしてしまう様子で関わり方が難しいであっ。学びとして療養者との距離感や待つ姿勢を自分なりに納得できた。2報告者の気がかりは、栄養補給が不足状況で運動負荷をどれだけかけるか、栄養剤を勧めたほうが良いかであった。学びとして自分だけでは思いつかなかった他のアプローチが加わった。