hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平均場運動論理論による高速移動気液界面における非定常熱・物質輸送現象の解明

本研究の目的は,平均場運動論理論から得られるEnskog-Vlasov方程式を用いて,強い非平衡状態にある気液界面近傍での非定常熱・物質輸送現象を解明することである.運動論理論の数値解析手法の一つであるEV-DSMC法を用いて,強い非平衡状態の気液界面近傍の非定常熱・物質輸送現象の数値解析を行い,流体力学の枠組み内で使用可能な,気液界面近傍の熱・物質輸送を記述する境界条件を構築した.この境界条件を用いて相変化を含んだ気泡運動を表す数理モデルを提案し,物理過程を調査した.本研究の目的は,平均場運動論理論から得られるEnskog-Vlasov方程式を用いて,強い非平衡状態にある高速で移動する気液界面近傍での非定常熱・物質輸送現象を解明することである.相変化現象は局所平衡が成立しないため,気液界面近傍は本質的には非平衡状態であるが,気液界面が高速で移動している場合には,さらに強い非平衡状態となる.局所平衡が仮定される流体力学は適用できず,気液界面近傍の輸送現象の解析は大きな困難を伴う.本研究では,運動論理論を用いて強い非平衡状態にある気液界面近傍での熱・物質輸送現象を定量的に評価する.さらに,得られた結果を整理し関数群の形で記述することにより,局所平衡が仮定される流体力学の枠組み内で使用可能な,気液界面近傍の熱・物質輸送を記述する境界条件を構築する運動論理論の数値解析手法の一つであるEV-DSMC法を用いて,強い非平衡状態の非定常気液界面近傍の非定常熱・物質輸送現象を記述するEnskog-Vlasov方程式の数値解析手法を構築した.特に高速で移動する強い非平衡状態となっている相変化を伴う非平衡・非定常気液界面熱・物質輸送現象を観察することに成功した.流体力学解析に,分子気体論に基づく気液界面境界条件を適用する手法について検討した.相変化をより正確に記述可能なSone-Onishiモデルの流体解析手法への適用方法(流体解析における計算格子の物理量と分子気体論に基づく界面近傍の物理量との関係)を示した.相変化を含む数理モデルを解く計算手法を構築した.気泡内外の温度場を求める積分方程式と積分微分方程式を解き,16個の方程式を連立させることで,相変化を伴う気泡の挙動を数値計算することにより,物理的諸量を求めた.計算結果を解析解と比較することで,その手法の妥当性を示した.また,気泡の収縮と膨張に伴い気液界面で生じる質量流束の時間変化を調べた.本研究の目的は,平均場運動論理論から得られるEnskog-Vlasov方程式を用いて,強い非平衡状態にある高速で移動する気液界面近傍での非定常熱・物質輸送現象を解明することである.相変化現象は局所平衡が成立しないため,気液界面近傍は本質的には非平衡状態であるが,気液界面が高速で移動している場合には,さらに強い非平衡状態となる.局所平衡が仮定される流体力学は適用できず,気液界面近傍の輸送現象の解析は大きな困難を伴う.本研究では,運動論理論を用いて強い非平衡状態にある気液界面近傍での熱・物質輸送現象を定量的に評価する.さらに,得られた結果を整理し関数群の形で記述することにより,局所平衡が仮定される流体力学の枠組み内で使用可能な,気液界面近傍の熱・物質輸送を記述する境界条件を構築する運動論理論の数値解析手法の一つであるEV-DSMC法を用いて,強い非平衡状態の非定常気液界面近傍の非定常熱・物質輸送現象を記述するEnskog-Vlasov方程式の数値解析手法を構築した.特に高速で移動する強い非平衡状態となっている相変化を伴う非平衡・非定常気液界面熱・物質輸送現象を観察することに成功した.流体力学解析に,分子気体論に基づく気液界面境界条件を適用する手法について検討した.相変化をより正確に記述可能なSone-Onishiモデルの流体解析手法への適用方法(流体解析における計算格子の物理量と分子気体論に基づく界面近傍の物理量との関係)を示した.相変化を含む数理モデルを解く計算手法を構築した.気泡内外の温度場を求める積分方程式と積分微分方程式を解き,16個の方程式を連立させることで,相変化を伴う気泡の挙動を数値計算することにより,物理的諸量を求めた.計算結果を解析解と比較することで,その手法の妥当性を示した.また,気泡の収縮と膨張に伴い気液界面で生じる質量流束の時間変化を調べた.本研究の目的は,平均場運動論理論から得られるEnskog-Vlasov方程式を用いて,強い非平衡状態にある気液界面近傍での非定常熱・物質輸送現象を解明することである.運動論理論の数値解析手法の一つであるEV-DSMC法を用いて,強い非平衡状態の気液界面近傍の非定常熱・物質輸送現象の数値解析を行い,流体力学の枠組み内で使用可能な,気液界面近傍の熱・物質輸送を記述する境界条件を構築した.この境界条件を用いて相変化を含んだ気泡運動を表す数理モデルを提案し,物理過程を調査した.二つの温度の異なる液体スラブに挟まれた蒸気領域を考察することにより,一方の液体スラブから蒸発し,他方の液体スラブに凝縮する蒸気の流れを実現することに成功した.これにより,高速で気液界面に流入する蒸気分子の流れを観察することが可能となったのは本研究の大きな成果である.蒸気と非凝縮性気体より構成される気泡の崩壊を数値計算する手法を構築した.

特に,Ghost Fluid法を改良することにより,気液界面における非平衡相変化ならびに非凝縮性気体の拡散現象を,分子気体論に基づく界面境界条件を適用可能な形式(任意の方法で決定される界面を通過する質量・熱流束を扱い得る形式)にて構築することに成功したことは,本研究の大きな特色である.また,分子気体論に基づきより正確に記述される気液界面境界条件を流体解析に導入する方法論の構築として,Sone-Onishiモデルの流体解析手法への適用方法を検討し,一次元の検証問題により手法の妥当性を検討したことは本研究の大きな成果である.気泡の運動を記述するための方程式系は,質量流束,圧力,気泡半径,気泡壁速度,温度,気泡壁における温度勾配,熱伝導率,飽和蒸気圧を含めた16個の変数を持ち,12個の代数方程式と2個の常微分方程式,さらに気泡内外の温度場を求める積分方程式と積分微分方程式で構成されている.相変化と界面移動を伴う熱・物質輸送現象を正確に検討するために,分子気体論に基づきより正確に記述される気液界面境界条件を導入していることが本研究の大きな特徴である.Sone-Onishiモデルを用いて,相変化に由来する気泡壁における質量流束を求め,Kelvin方程式により気泡内の飽和蒸気圧を求めた.これらのモデル方程式を解くことに成功し,相変化を伴う気泡の挙動は,収縮過程で凝縮がおこり,膨張過程で蒸発が起こることを示したことは,本研究の大きな成果である.工学今後は強非平衡となる移動界面近傍における物理特性を解明し,得られた知見をもとに強非平衡・非定常問題の運動論境界条件の確立を行う.さらに,局所平衡が仮定される流体力学の枠組み内で使用可能な,気液界面近傍の熱・物質輸送を記述する境界条件を構築する今年度に得られた数値解析手法,および適切な境界条件を用いて,相変化を伴う高速で移動する気液界面,および気液界面に高速で流入する蒸気流束がある物理過程を検討する.気液界面近傍での熱・物質輸送現象を解析するために,一次元計算を行う.系の圧力を一定に制御し,気体の初期温度を変化させ,特に,液体温度上昇が顕著となる条件を明確にする.揺動散逸定理を用いて気液界面近傍における熱・物質輸送係数を定量的に評価すると共に,非定常熱・物質輸送経路を詳細に検討することにより,Jinboらの提唱した「凝縮潜熱の開放によって気体温度が局所的に大きく上昇する」可能性について考察する.幅広い条件パラメータ空間を網羅的に調査することにより,非平衡領域での熱・物質輸送現象を表す状態関数を適切な関数群として記述することにより,運動論境界条件を構築する.さらに,非平衡領域と平衡領域とを接合することにより,平衡領域での気液境界領域における熱・物質輸送現象を規定する流体力学境界条件を構築する.得られた流体力学境界条件は,気液界面近傍での強い非平衡・非定常な熱・物質輸送現象の情報を内包した平衡領域における境界条件である.GFMを用いた流体力学数値解析にこの境界条件を実装し,流体力学の視点から気体・液体領域を統一的に解く.また,得られた運動論境界条件と気体論方程式を用いて気体領域を数値的に解き,得られた結果を比較することにより,流体力学の枠組みで高速で移動する気液界面近傍での熱・物質輸送現象の解析手法を提示する.本年度当初計画では,数値解析用計算機サーバを購入する予定であったが,計算プログラムの見直し,および新しい理論モデルを導入する事により,計算負荷を軽減することが可能となった.
都道府県における私学助成の最適化をめざす標準教育費の開発

1.標準教育費モデルにつき、行政関係者,私学関係者に面接調査を行なった。2.前年度ならびに本年度の研究成果をとりまとめて、報告書を印刷刊行した。報告書は三部から成る。第【I】部「都道府県私学助成の現状と問題点」は、第1章「都道府県私学助成の現状」、第2章「都道府県私学助成に対する行政,団体,学校の意見」からなり、各都道府県私学担当部局からの資料収集ならびに聞き取り調査をもとに、私学助成なかんづく経常費補助の方針や実態を整理した。また、質問紙調査により私学助成に対する関係諸団体・私立学校の意見をとりまとめた。第【II】部「都道府県私学助成と教育条件,家計負担,学校経営」は、第1章「教育条件、家計負担の公私格差と私学助成」、第2章「教育支出の要因分析と私学助成」、第3章「私学の財務状況の分析」からなり、文部省その他の各種統計資料の分析により、経常費補助が目的である私学助成の三大教育条件の向上,家計負担の軽減,学校経営の健全化にどのように寄与するかを明らかにしようとした。第【III】部「標準的運営費の開発」は、第1章「標準的運営費の基本的な考え方」、第2章「標準的運営費の基本的な在り方」、第3章「標準的運営費の算定方式」からなり、補助水準や配分方式の公正・効率化の目安として近年注目されつつある標準的運営費について、基本的な概念を明らかにするとともに算定の具体的な方式を検討した。
長期記憶を実現する分子メカニズムの確率論的シミュレーションによる解明

神経細胞どうしは樹上突起のシナプスという構造を介して情報のやりとりをしている。シナプス伝達効率の可塑性と安定性が記憶・学習の基盤であると考えられている。タンパク質リン酸化酵素Mζ(PKMζ)がシナプス可塑性と長期記憶の保持に中心的な役割を果たしていることが近年明らかになりつつある。しかし、PKMζが代謝回転や確率的ノイズに撹乱されることなく長期に情報を維持する機構は不明である。研究代表者はこの疑問を解決するため、PKMζの双安定ポジティブフィードバックループが長期安定な記憶の基盤であるという仮説を立て、検証のためのシミュレーション研究を行った。まず、PKMζが自身のメッセンジャーリボ核酸(mRNA)局所翻訳を2つの経路で促進するループをモデル化した。次に分岐解析を行い、反応速度定数の現実的なパラメータ領域でPKMζのポジティブフィードバックループが双安定に振る舞うことを示した。タンパク合成阻害薬を投与して過去の記憶を想起させるとその記憶が失われることが動物実験により示されているが、シナプス可塑性・記憶に関するこのような様々な実験の結果をモデルがよく再現することも示した。さらに、このシミュレーションモデルを用いて予測を行い、PKMζの記憶・シナプス可塑性における役割を明らかにするための動物実験を提案した。研究成果を学会で発表するとともに、論文にまとめ専門誌に投稿した。この研究により記憶・学習の根源的な仕組みについての理解が深まることが期待される。
口腔乾燥症の新たな治療法確立に向けた唾液分泌中枢制御機構の解明

本研究の目的は,ラットの異なる2つの大脳皮質咀嚼野を電気刺激した際に生じる顎運動と唾液分泌の関連を明らかにすることである.本研究では,2つの皮質咀嚼野(A-area,P-area)を電気刺激したときの顎運動と顎下腺唾液分泌を同時に記録した.その結果,P-areaの刺激で咀嚼様顎運動と同時に顎下腺唾液分泌が誘発されることが明らかとなった.さらに,ラットを非動化して電気刺激を行ったところ,顎運動が生じないにもかかわらず唾液分泌が誘発された.これらのことから,唾液分泌は顎運動に伴う口腔感覚によって反射的に生じているだけでなく,中枢性にもコントロールされていることが明らかとなった.本研究の目的は,ラットの異なる2つの大脳皮質咀嚼野を電気刺激した際に生じる顎運動と唾液分泌の関連を明らかにすることである.本研究では,2つの皮質咀嚼野(A-area,P-area)を電気刺激したときの顎運動と顎下腺唾液分泌を同時に記録した.その結果,P-areaの刺激で咀嚼様顎運動と同時に顎下腺唾液分泌が誘発されることが明らかとなった.さらに,ラットを非動化して電気刺激を行ったところ,顎運動が生じないにもかかわらず唾液分泌が誘発された.これらのことから,唾液分泌は顎運動に伴う口腔感覚によって反射的に生じているだけでなく,中枢性にもコントロールされていることが明らかとなった.本研究は,中枢神経系における唾液分泌調整メカニズムを解明することを大きな目的としている.特に,上位中枢のうち大脳皮質咀嚼野に着目し,咀嚼運動と唾液分泌の関連および咀嚼野が唾液分泌に及ぼす機能を,ラットを用いた動物実験で解明することを目的としている.ラットには大脳皮質咀嚼野が2つ存在し,連続電気刺激すると異なるパターンのリズミカルな咀嚼様顎運動が誘発されることが知られている.本研究では,ラットの顎下腺導管にカニューレを設置し,2つの皮質咀嚼野を電気刺激したときの咀嚼様顎運動と唾液分泌を同時に記録した.その結果,2つの皮質咀嚼野のうち,後方の咀嚼野(P-area)の刺激でのみ顎下腺唾液分泌が誘発されることが明らかとなった.また,皮質咀嚼野への電気刺激の強度を変化させることで,誘発される顎運動と唾液分泌に違いがあることが分かった.本研究によってはじめて,大脳皮質咀嚼野の刺激によって誘発される顎運動と唾液分泌の関連が明らかとなった。したがって本研究は,唾液分泌における中枢神経系の機能を解明する上で非常に重要な意義があると考える.本研究は,中枢神経系における唾液分泌調整メカニズムを解明することを大きな目的としている.特に,上位中枢のうち大脳皮質咀嚼野に着目し,咀嚼運動と唾液分泌の関連および咀嚼野が唾液分泌に及ぼす機能を,ラットを用いた動物実験で解明することを目的としている.ラットには大脳皮質咀嚼野が2つ存在し,連続電気刺激すると異なるパターンのリズミカルな咀嚼様顎運動が誘発されることが知られている.本研究では,ラットの顎下腺導管にカニューレを設置し,2つの皮質咀嚼野を電気刺激したときの咀嚼様顎運動と唾液分泌を同時に記録した.その結果,2つの皮質咀嚼野のうち,後方の咀嚼野(P-area)の刺激でのみ顎下腺唾液分泌が誘発されることが明らかとなった.また,皮質咀嚼野への電気刺激の強度を変化させることで,誘発される顎運動と唾液分泌に違いがあることが分かった.さらに,筋弛緩剤を用いてラットを非動化して電気刺激を行ったところ,咀嚼様顎運動が生じないにもかかわらず唾液分泌が誘発された.このことから,唾液分泌は顎運動に伴う口腔感覚によって反射的に生じているだけでなく,中枢性にもコントロールされていることが明らかとなった.本研究によってはじめて,大脳皮質咀嚼野の刺激によって誘発される顎運動と唾液分泌の関連が明らかとなった。したがって本研究は,唾液分泌における中枢神経系の機能を解明する上で非常に重要な意義があったと考える.26年度が最終年度であるため、記入しない。歯科補綴学,口腔生理学26年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画どおり,ラットの2つの皮質咀嚼野から誘発される顎運動と唾液分泌との関連について検討することができた.また,その内容で学会発表および論文作成することができた.筋弛緩材を用いてラットを非動化することで,皮質咀嚼野を電気刺激しても咀嚼様顎運動が生じない状態にし,その際の顎下腺唾液分泌を記録する.顎運動に伴う口腔感覚の影響を排除することができるため,唾液分泌に占める反射性唾液分泌と中枢性唾液分泌の割合を明らかにすることができると考える.
地域に根差したがん患者の精神的サポートシステムの開発

京都府下8つのがん診療連携拠点病院に通院するがん患者を対象としたアンケート調査を行いサポートグループの参加状況や参加理由を調査した。569のアンケートが配布され275人の患者から回答を得た。135人の患者がサポートグループの存在を知っていたが参加経験者は23人だった。91%のサポートグループ参加者が疾患と治療に関する情報を得ることを期待していた。また73%の参加者は他の患者の経験について聞くことを希望した。一方、本調査に参加した約半数の患者はサポートグループの存在を知らなかった。また認識していた患者の多くはサポートグループの参加経験がなかった。初年度は患者会の参加や認知度の実態を明らかとすることが目的であった。しかし大学の倫理審査に予想以上の時間を費やしたことでアンケートの配布開始が遅くなり、現在もアンケートは配布と回収を継続中である。平成25年度最終時点で36人の通院患者より調査票を回収。京都医療センターおよび北部医療センター以外の京都府がん拠点病院は調査協力の承諾を得ることができ、それぞれ倫理審査や段取りの調整など準備を進めてもらっている。調査終了時点では返信は京都府立医大および福知山市民病院からのみであるが、今後は実施施設数も増えていく予定である。36人の通院患者の患者背景として平均年齢63.7歳、性差はおよそ半数ずつであった。患者会もしくはがんサロンを知っていると答えた患者は53%(19人)であったが、実際に参加したことのある患者はそのうち2人のみであった。参加しない理由としては「友人や家族が支えてくれるから」「病気の話をすることで余計につらくなるから」など様々であった。参加経験のある2人の参加状況は以下のとおりであった:1)69歳(女)肺がん、参加回数:6回、参加頻度:1回/2ヶ月、参加理由:治療や病気についての情報を得る、他の患者さんの闘病体験を知るため、心配事を聞いてもらうため2)70歳(女)乳がん、参加回数:15回、参加頻度:1回/2ヶ月、参加理由:治療や病気についての情報を得る、他の患者さんの闘病体験を知るため。うつ病の可能性がある患者(PHQ9合計点=>10点)は18.2%(6/33)であった。また転移・再発があるほうが有意ではないが抑うつ傾向が強い傾向にあった(PHQ9合計点5.3 vs 4.9 : p=0.69)。京都府下の8つのがん診療拠点病院に通院中のがん患者にアンケート調査を実施した。アンケートの配布は現在も進行中であるが、2015年2月時点で合計205人の患者より有効回答を得て中間解析を行っている。33人(16%)の患者がうつ病評価尺度であるPHQ-9の合計得点が10点以上であった。がんサバイバーシップに関連する問題については、PHQ-9得点が10点以上の患者が、10点未満の患者よりも多くの問題について悩んでいることが示唆された(平均5.3個vs平均1.9個p<0.001)。PHQ-9得点10点以上を従属変数としたロジスティック回帰分析にて、「予期せぬ早い退院で困った」(odds ratio [OR]: 26.6; 95% confidential interval [CI]: 2.2-315.9)、「友人関係を保つことがつらい」(OR: 16.4; 95%CI: 1.5-186.0)、「病気のせいで人生設計が狂った」(OR: 7.2; 95%CI: 2.3-22.1)、「独居」(OR: 4.0; 95%CI: 1.4-11.2)が有意に関連した。患者会もしくはがんサロンについては200人中101人(51%)が知っていると答えたが、そのうち実際に参加したことのある患者は15人であった(7.5%)。京都府下の8つのがん診療連携拠点病院に通院中のがん患者に対し患者会の認知度と利用実態についてのアンケート調査を行った。回収作業および解析作業は終了し現在英文学術誌に投稿中である。8つの参加施設に計569個のアンケートを配布し275人の患者より回答を得た。275人中、135人が患者会について知っていたが、参加経験者は23人であった。患者会について知っていると回答した患者は、知らない患者に比べて若年、女性、乳がん比率が高いという特徴があった。多くの患者は病院の掲示物がきっかけで患者会を知ることとなった。患者会参加者の多くは病気や治療についての情報を得るため(91%)、および他の患者の経験談を聞くため(73%)に参加していた。患者会に参加しない理由として、特になし(38%)、家族や友人が支えてくれているから(27%)などがみられた。なお中間報告として2015年6月に学会発表を行った。前年度のアンケート調査の遅れを取り戻すことができず、介入研究についての調整に時間がかかっているため。がんサバイバーは多くの問題に直面しているが、がん患者会は幅広いサポートを提供する。患者会のメリットがいくつかの報告で示されているが、日本のがんサバイバーがそれらをどのように使用しているかは明らかではない。この研究は、がんサバイバーのがん患者会への参加意識や参加理由を調査することを目的としている。

8つの京都府下のがん診療連携拠点病院に通院しているがん患者を対象に、アンケート調査を実施した。アンケート調査では、患者の人口動態、疾患の特徴、がん患者会への参加/非参加、参加/非参加の理由について質問した。合計569のアンケートが配布され、275人の癌患者から回答が得られた。これらのうち、135人の患者が患者会を認識し、23人がグループに参加していた。患者会を知っていた患者は、若年で女性患者である傾向があった。多くの患者が院内の案内が患者会を知るきっかけとなっていた。ほとんどの患者会参加者は、疾患と治療に関する情報を受け取ることを期待していた(91%)。また、73%の参加者が他の患者の経験について知りたいと考えていた。非参加の大きな理由としては、特別な理由なし(38%)、「家族や友人が私を支えている」(27%)であった。今回の調査の約半数の患者が患者会を知らなかった。また患者会を認識している患者でさえ、多くは患者会に参加しなかった。今後はがんサバイバーの患者会の参加状況をさらに詳細に理解していくことで、個々のニーズに応じた適切なサポートの提供につながるものと考える。京都府下8つのがん診療連携拠点病院に通院するがん患者を対象としたアンケート調査を行いサポートグループの参加状況や参加理由を調査した。569のアンケートが配布され275人の患者から回答を得た。135人の患者がサポートグループの存在を知っていたが参加経験者は23人だった。91%のサポートグループ参加者が疾患と治療に関する情報を得ることを期待していた。また73%の参加者は他の患者の経験について聞くことを希望した。一方、本調査に参加した約半数の患者はサポートグループの存在を知らなかった。また認識していた患者の多くはサポートグループの参加経験がなかった。京都府下の各がん拠点病院にアンケート協力の依頼をする段取りに時間を費やしたため。介入研究のプロトコール作成および実施を推進していく。緩和医療アンケートの回収はほぼ終了しており引き続き結果の解析を行う。結果により患者会の認知度や患者会に対する期待や参加を妨げる要因などが明らかとなると考えられるため、その結果を踏まえ患者会機能をより充実させる介入計画について早急に検討する。まずは研究代表者が所属する病院にて試験的に小規模の介入計画を実施する。今回の研究は、大学の倫理審査に時間がかかったことで調査開始が当初の見込みより遅くなり、調査期間も短く実態調査および介入調査ともに不十分となった。今後も継続調査を行い多施設からより多くの調査票を集め実態把握を進めていく予定である。研究計画の遅れから介入計画に関しての人的、物的費用を計画通りに使用できなかったため。研究計画の遅れから介入計画に関しての人的、物的費用を計画どおりに使用できなかったため。アンケートの回収・解析は終了したため介入研究を進めていく。今後は引き続き症例を集積し患者会を認識し参加する動機を得るまでのプロセスについても明らかとしていく。今回は健康尺度として抑うつ症状を測定しているが、まだn数は少ないもののうつ病が疑われる患者が約2割もおり、これらの患者の介入については今後介入研究を考える上では検討が必要である。多くの患者が院内の案内について認識していることを考えると案内に精神的ケアについての文言を追加するなどの工夫により、潜在的ニーズをもつ患者の関心を引くことができるかもしれない。
イオン伝導を利用したセラミックスと金属との精密・低温接合

イオン伝導性セラミックスとして,Na^+イオンによる伝導現象を示すホウ硅酸ガラスを取り上げ,このガラスとほぼ同等の熱膨張係数を有するコバ-ル合金との接合を試みた.すなわち,ガラスの結晶化温度以下で,かつNa^+イオンによる伝導の可能な523703Kの温度域で,コバ-ル合金側を陽極とし,ガラス側を陰極として300600Vの接合電圧を加え,イオン伝導を生じさせることによって,接合を試みた.先ずガラス側陰極の形状が接合現象に及ぼす影響を調べ,従来用いられてきた点電極よりも,面電極を用いることによって,接合性が著しく改善され,再現性も向上することを示した.すなわち,従来法と比べてはるかに低温,短時間で,ガラス及びコバ-ル合金の特性と形状にほとんど変化を与えることなく,強固な接合継手が得られた.さらに接合機構についての理解を深めるために,接合条件パラメータを系統的に変えて,接合状況および接合界面の通過電流に及ぼす影響を調べた.その結果,接合温度,電圧の上昇と共に,接合中に界面を通過する電荷量(電流の時間積分)が少なくても,接合が達成され得ることを示し,界面を通過した電荷量で接合現象が支配されるとする従来の仮説を覆した.さらに,接合達成に必要な時間を接合温度に対してア-レニウスプロットすることによって,活性化エネルギーを評価した.その結果,接合温度563Kを境にして接合達成のための活性化エネルギーが大きく変化し,この温度を境にして異なった接合機構が作用していることが示唆された.これらの活性化エネルギーがどのような素過程に対応するものか検討した結果,高温側はガラスの粘性流動,低温側はガラス中のイオン伝導の活性化エネルギーにほぼ等しいことが判明した.また接合界面現象を把握する手段として,界面インピーダンス法を適用し,界面現象を反映したと考えられる信号を検出し検討中である。
Fe-Pt合金におけるマルテンサイト変態の抑制による新機能開発

fcc構造のFe-Pt合金の微粒子を合成するために、多価アルコールを溶媒とした液相還元法に取り組んだ。Fe/Pt=2.3(約7/3)の投入金属塩モル比および403Kの反応温度において、粒径が数ナノのFe-Pt合金微粒子が得られた。また、そのFe組成は50at%程度であり、それは2.3(約7/3)以上の投入金属塩モル比および403K以下の反応温度の条件では殆んど変化しなかった。比較的低い反応温度および比較的高い溶液中Fe濃度でのFe-Pt合金粒子の合成において、等比組成の微粒子形成を促進する機構の存在が示唆された。基礎物性研究およびバンド計算結果から、FCC構造のFe_xPt_<1-x>はx=0.75以上のFe高濃度領域において常磁性状態から強磁性状態への磁場誘起1次相転移、すなわち遍歴電子メタ磁性転移を示すことが予測され、転移に伴い磁気モーメントの大きな変化が生じて巨大体積磁歪や巨大磁気熱量効果などの新機能の発現が期待される。しかし、x=0.75以上の組成領域ではBCC構造へのマルテンサイト変態が生じるため、FCC構造のFe_xPt_<1-x>を単相で得るのは困難となる。従来のFe系合金におけるマルテンサイト変態の研究によると、侵入型元素の添加および第3元素部分置換によりマルテンサイト変態温度が抑制されることが期待される。そこで、本年度は元素を所定量溶解して脱酸素雰囲気下で均質化熱処理を行うための実験環境を整備して、Fe_<80>Pt_<20>においてFeのMo部分置換によるマルテンサイト変態の抑制を試みた。しかし、得られた試料はBCC構造であり、十分にマルテンサイト変態を抑制するには至らなかった。Fe_xPt_<1-x>のマルテンサイト変態はナノオーダー粒子化することでも抑制されることが期待される。そこで、上述のドライプロセスだけでなく、本研究では溶媒としてポリオールを用いたウエットプロセスでも試料を合成してマルテンサイト変態の抑制を試みる。本年度は、ポリオールプロセスに習熟するために、まずNiの合成を行った。また、ポリオールプロセスによる合成において粒子径を制御するための指針を得るために分散材の効果を調べた。その結果、ポリビニルピロリドンの添加が粒子の分散に有効であることが明らかになった。Fe-Pt合金粒子を合成するために、本年度は多価アルコールを溶媒とした液相還元に取り組んだ。合成においては、溶媒としてエチレングリコール、投入金属塩としてFeCl_2・4H_2OおよびPt(acac)_2、分散剤としてポリビニルピロリドン(PVP)を用いた。また、Fe-Co合金粒子の合成において還元反応の促進効果が報告されているNaOHを添加したFe-Pt合金粒子の合成も試みた。Fe/Pt=7/3の投入金属塩モル比および130°Cの反応温度でNaOHの添加が粒子生成に及ぼす影響を調べた。その結果、NaOHの添加なしでは粒子は生成しないが、NaOHを3g以上添加することにより粒径が数ナノメートルでfcc構造のFe-Pt合金粒子が得られた。つまり、Fe-Pt合金粒子の合成においてもNaOHにより反応が促進されることが明らかになった。得られたFe-Pt合金粒子のFe組成は50at%であった。そこで、130°Cの合成温度および5gのNaOH添加量の条件で、投入金属塩モル比がFe-Pt合金粒子の組成に及ぼす影響を詳細に調べた。Fe-Pt合金粒子のFe濃度は投入金属塩モル比Fe/Ptの増加に伴い増加し、Fe/Pt=5/5では50at%程度であった。しかし、Fe/Pt>5/5の投入金属塩モル比の条件でも、Fe-Pt合金粒子のFe組成は50at%程度であった。また、5gのNaOHの添加およびFe/Pt=7/3の投入金属塩モル比の条件で、反応温度がFe-Pt合金粒子の組成に及ぼす影響を調べたが、反応温度の低下に伴い粒子のFe組成は増加するが、130°C以下では50at%程度であった。これらの結果により、NaOHの添加による従来困難であった比較的低温でのFe-Pt合金粒子の合成において、等比組成の粒子形成を促進する機構の存在が示唆された。
交際／商業社会の成立と展開－１８世紀フランスにおける作法論と「文明化」

今年度は以下の三点において研究を進めることができた。第一に、18世紀後半のフランスの礼儀作法書の著者たちの社会出自等の個別調査を進めてきたが、今年度はキリスト教護教論者であり、18世紀後半に大変な人気を博したルイ=アントワーヌ・カラッシオリを調査した。啓蒙の世紀と呼ばれる18世紀フランスにおけるキリスト教護教論の研究自体が2000年以降に発展する非常に新しい研究領域であり、その中でも当時は人気作家だったが後世に名を残さなかったカラッシオリのような作家の研究はまだ始まったばかりである。彼の調査を通じて、これまでは18世紀フランスにおける礼儀作法論の展開を世俗化(脱キリスト教化)の視点から考察してきたが、世俗化の進展と同時にこれに抗うキリスト教的礼儀作法論の潮流が根強いことをあきらかにすることができた(「キリスト教護教論者ルイ=アントワーヌ・カラッシオリ(1719-1803)」in『フランス革命を生きる』(仮)として平成30年度研究成果公開促進費を申請)。第二には、17世紀後半から18世紀半ばフランスにおける礼儀作法書のベストセラーの一つである『クルタンの礼儀作法書:18世紀フランス紳士淑女の社交術』(作品社、323p.)の全訳を刊行した。この時代の礼儀作法書が邦訳されるのは初であり、今後の礼儀作法の礼儀研究において活用されることを期待している。第三には、フランス革命期における礼儀作法論の史料収集を進めた。本研究が依拠する『ヨーロッパ作法書目録』(1995年)では、書籍を対象に絞ったために、革命期の作品はわずか12点しか挙げられていない。本研究では小冊子、定期刊行物などに対象を広げて史料を収集している。今年度は成果発表には至らなかったが、できるだけ早く中間報告という形で発表したい。29年度が最終年度であるため、記入しない。今年度の第一の成果は、本研究の最も重要な史料郡についての全体像をまとめたことにある。本研究の目的は、18世紀フランスにおける作法をめぐる議論を、既存の研究では看過されてきた史料群を用いて再解釈することにあり、そのための最も重要な史料群が18世紀後半フランスの「作法書」である。18世紀後半に初版を迎えた作法書135点を17世紀後半の作法書205点と比較分析し、論文として発表した。第二に、昨年の研究会での報告をもとに、「日本18世紀学会」で研究報告を行った。18世紀後半フランスには、貴族的作法論から市民的作法論へという重要な質的変化がある。この変化を、作法論と同時代の政治経済論との緊密な関係に着目し、18世紀後半の市民論的性格を強める作法書を、国益に貢献する市民的「中間層」の教育を念頭においた作品との仮説を論証した。作法論という既存の研究で看過されてきた言説を体系的に分析した点、マルクス主義歴史観的な「ブルジョワジー」とは異なる観点から、仏革命以前の中間層を論じた点に本論の特徴があり、また意義がある。第三は、当該期フランスの作法書の著者らの社会出自等の調査である。多くは無名の著者であり、進展は緩やかだが、18世紀後半の作法書の著者に特徴的、かつ史料が比較的豊富な数名を選び、調査を継続している。この他、17世紀後半から18世紀中葉フランスの代表的な作法書のひとつであるA.ド・クルタン『新フランスの上流人士の間で実践されている行儀作法論』[1671]の翻訳を進め、今夏の出版を目指している(作品社)。作法書の著者の社会出自等の調査の進展は緩やかだが、手応えはある。その他も調査・分析はある程度順調に進んでいるが、遅れを感じているのは、成果発表(論文)の少なさと、本研究の最大の難関であるフランス革命期の資料収集の進捗状況のである。遅れの要因は2つあると考えられる。1つは、今年度の実績報告の最後にあげた翻訳に時間を要したことである。初めて書籍として公表するため、訳語のチェックにややナーバスになっているかもしれない。ただ、自身の研究に直結する作品の翻訳であるため、長期的にみればマイナス以上のプラスがあると考えている。2つ目の遅れの要因は家庭の事情である。一昨年度末に長男が発達障害と診断され、息子が学校生活への適応に困難を覚えている。通院、教育相談、担任・スクールカウンセラーとの面談などに加え、小学校を定期的に欠席・早退することでなんとか毎日通学する意欲を保っていることから、研究時間の確保が困難な場面がある。現在、長男の状態は落ち着いており、改善は見られる。ただ、完治し得る「病気」とは異なるため、長期的に見守る必要があり、報告者が効率的に研究を進める術を身につけねばならないと考えている。

啓蒙の世紀と呼ばれる18世紀フランスにおけるキリスト教護教論の研究自体が2000年以降に発展する非常に新しい研究領域であり、その中でも当時は人気作家だったが後世に名を残さなかったカラッシオリのような作家の研究はまだ始まったばかりである。彼の調査を通じて、これまでは18世紀フランスにおける礼儀作法論の展開を世俗化(脱キリスト教化)の視点から考察してきたが、世俗化の進展と同時にこれに抗うキリスト教的礼儀作法論の潮流が根強いことをあきらかにすることができた(「キリスト教護教論者ルイ=アントワーヌ・カラッシオリ(1719-1803)」in『フランス革命を生きる』(仮)として平成30年度研究成果公開促進費を申請)。第二には、17世紀後半から18世紀半ばフランスにおける礼儀作法書のベストセラーの一つである『クルタンの礼儀作法書:18世紀フランス紳士淑女の社交術』(作品社、323p.)の全訳を刊行した。この時代の礼儀作法書が邦訳されるのは初であり、今後の礼儀作法の礼儀研究において活用されることを期待している。第三には、フランス革命期における礼儀作法論の史料収集を進めた。本研究が依拠する『ヨーロッパ作法書目録』(1995年)では、書籍を対象に絞ったために、革命期の作品はわずか12点しか挙げられていない。本研究では小冊子、定期刊行物などに対象を広げて史料を収集している。今年度は成果発表には至らなかったが、できるだけ早く中間報告という形で発表したい。まず、翻訳作業はほぼ終了しており、今年度は本研究に専念し、遅れを取り戻したい。昨年度は発表論文が少なかったが、構想はできているため、夏までの間に完成させる。今年度は、フランス革命期の資料収集と分析に注力する。膨大な史料の渉猟が求められるため、すでに着手した国内大学所蔵のフランス革命コレクションの調査では、対象を学校教育論、市民教育論に絞り、かつ書籍、定期刊行物を中心に作業を進めてきた。当初の計画では、フランスでの現地調査でビラ、ポスター、小冊子、歌など、他の媒体にも調査対象を広げる予定であったが、これらは今後の目標とし、今年度は電子化がさらに進められた全国三部会の陳情書やフランス革命初期の議会史料を扱い、国内での調査を最優先することも検討している。作法書の著者の社会出自等の調査についても、これまでは一次史料の調査を優先させてきたが、収集済みの一次史料は断片的で、成果をまとめられる段階までは到達しなかった。今年度は、印刷史料の調査の比重を増やすなど、別の角度からのアプローチを試みる。また、最終年度であるため、3年間の成果をフランス語での論文執筆も同時進行で進める予定である。29年度が最終年度であるため、記入しない。
不斉触媒反応集積化による医薬分子合成の革新

連続的結合形成を制御、促進する人工不斉触媒系を創出することによって、構造的に複雑な分子を複数の単純分子から一挙に構築する触媒的不斉合成法の開発を目的とする。特に、非天然糖や非天然アミノ酸など、医薬候補分子の多様性を拡張しうる多官能基性分子の迅速エナンチオ選択的合成法の確立を目指す。本研究を通じて、触媒反応集積の立場から分子合成のトータルでの効率化を追求し、新たな医薬リードの創製および実用供給を実現する。不斉触媒反応集積化の概念を基に、医薬活性機能を有する分子の革新的短工程迅速合成を目指す点が本研究提案の特色である。同時に、反応剤のプレ活性化をおこなわずに付加反応を組み合わせて目的物を構築していく点と、保護基の使用を極力抑える点で、原子効率の高いクリーンな医薬合成を指向している。本年度は、イノンのアルキン部位とソフトメタル共役Broensted塩基不斉触媒との選択的相互作用を基軸とする求核剤活性化法を見出し、触媒的に反応系内で生成するエノラートのアルデヒドに対する触媒的不斉付加と、引き続くアルドラートの分子内共役付加環化反応を組み合わせて、糖構造の前駆体を一般性高く与える触媒的不斉法の開発を中心に研究を行っている。検討の結果、高いエナンチオ選択性とジアステレオ選択性を発現する条件を見出している。
敗血症性肺水腫時の肺胞内圧不均等分布を是正する最適な陽圧換気吸気パターンの解明

正常肺モデルにおいて、人工換気中に肺胞内圧の不均等分布が存在するといわれている。そこで、吸気流速とその波形、または吸気終末ポ-ズ付加の長さを調節して吸気パターンを変化させ、各肺葉区域の肺胞内圧を直接dynamicな状態で同時測定し、どのような吸気パターンが強制陽圧換気時の肺胞内圧の不均等分布を最も均一化するかを検討した。続いて、Interleukin-1とTumor necrosis factorを静脈内持続投与し、敗血症性肺水腫モデルを作成して同様の検討を試みた。正常肺モデルでは、nondependent zone、dependent zone間の吸気終末肺胞内圧の較差は、全吸気時間が等しい場合、吸気流速を遅くしたときより吸気終末ポ-ズを付加したときのほうが減少した。吸気終末ポ-ズ中に肺胞内圧が有意にnondependent zoneでは減衰、dependent zoneでは漸増した。このことから吸気終末ポ-ズを付加すると、吸気初期に高圧であった区域から低圧であった区域に肺胞内圧が再分配され、圧分布がより均一になることが確認された。しかし、敗血症性肺水腫モデルでは、肺胞からの分泌物が増加したため、肺胞カプセル法による肺胞内圧の測定が非常に困難であった。強制陽圧換気中の正常肺モデルに、吸気終末ポ-ズを付加する吸気パターンを選択することで、肺胞内圧の分布がより均一化されることが解明された。さらに、本研究では解明できなかったが、敗血症性肺水腫モデルにおいても吸気終末ポ-ズ付加が肺胞内圧の不均等分布をある程度是正しうる可能性が推測される。今後、敗血症性肺水腫時の肺胞内圧の測定方法を改良するなど、さらなる検討が必要と考えられた。そこで、吸気流速とその波形を調節し吸気パターンを変化させたときのnondependent zoneとdependent zoneの肺胞内圧を直接dynamicな状態で同時測定し、吸気パターンが肺胞内圧の不均等分布に与える効果を検討した。Nondependent zone、dependent zone間の吸気終末肺胞内圧の較差は、全吸気時間が等しい場合、吸気流速を遅くしたときより吸気終末ポ-ズを付加した時のほうが減少した。吸気終末ポ-ズ中に肺胞内圧が有意にnondependent zoneでは減衰、dependent zoneでは漸減した。このことから、吸気終末ポ-ズを付加すると、吸気初期に高圧であった区域から低圧であった区域に肺胞内圧が再分配され、圧分布がより均一になることが確認された。人工換気中の正常肺モデルに、吸気終末ポ-ズを付加する吸気パターンを選択することで、肺胞内圧の分布がより均一化されることが解明された。このことから、吸気終末ポ-ズ付加が敗血症性肺水腫モデルでの肺胞内圧の不均等分布をある程度是正しうる可能性が示唆された。今後の研究の展開として、Inter leukin-1とTumor necrosis factorを静脈内持続投与して作製した敗血症性肺水腫モデルを用いて、吸気流速とその波形、または吸気終末ポ-ズ付加の長さを調節し吸気パターンを変化させ、肺の各区域の肺胞内圧を直接dynamicな状態で同時測定し、どのような吸気パターンが陽圧換気時の肺胞内圧の不均等分布を最も均一化するかを検討する予定である。

そこで、吸気流速とその波形、または吸気終末ポ-ズ付加の長さを調節して吸気パターンを変化させ、5つの肺葉区域の肺胞内圧を直接dynamicな状態で同時測定し、どのような吸気パターンが強制陽圧換気時の肺胞内圧の不均等分布を最も均一化するかを検討した。続いて、Interleukin-1とTumor necrosis factorを静脈内持続投与し、敗血症性肺水腫モデルを作成して同様の検討を試みた。正常肺モデルでは、nondependent zone、dependent zone間の吸気終末肺胞内圧の較差は、全吸気時間が等しい場合、吸気流速を遅くしたときより吸気終末ポ-ズを付加したときのほうが減少した。吸気終末ポ-ズ中に肺胞内圧が有意にnondependent zoneでは減衰、dependent zoneでは漸増した。このことから吸気終末ポ-ズを付加すると、吸気初期に高圧であった区域から低圧であった区域に肺胞内圧が再分配され、圧分布がより均一になることが確認された。しかし、敗血症性肺水腫モデルでは、肺胞からの分泌物が増加したため、肺胞カプセル法による肺胞内圧の測定が非常に困難であった。強制陽圧換気中の正常肺モデルに、吸気終末ポ-ズを付加する吸気パターンを選択することで、肺胞内圧の分布がより均一化されることが解明された。さらに、本研究では解明できなかったが、敗血症性肺水腫モデルにおいても吸気終末ポ-ズ付加が肺胞内圧の不均等分布をある程度是正しうる可能性が推測される。今後、敗血症性肺水腫時の肺胞内圧の測定方法を改良するなど、さらなる検討が必要と考えられた。
ラット受動喫煙モデルに対する脱分化脂肪細胞（DFAT）の治療効果

受動喫煙ラット椎間板変性モデルの作製をした。受動喫煙によるラット椎間板変性モデルは既報に従って作製した。タバコは両切りショートピースを使用した。SDラットを上記の自動受動喫煙装置内で8週間飼育し椎間板変性を誘導した。18頭のSDラットをランダムに、DFAT群、PBS群、Control群の3群に群分けした。DFAT群は8週間の喫煙下で0週、2週、4週、6週の時点で0.5ml PBSにラットDFATを溶解し、尾静脈から静脈内投与した。PBS群は、8週間の喫煙下で0週、2週、4週、6週の時点でPBS 0.5mlを尾静脈より投与した。Control群は非喫煙下、非投与でDFAT群、PBS群と同様に8週間飼育した。組織学的検討として、尾椎6/7とその椎間板を合わせて取り出し、パラフィン切片標本を作成し、HE染色・Alcian blue染色、EVG染色し、椎間板の変性を評価した。HE染色ではDFAT群は、髄核組織構造は保たれており細胞密度の減少もPBS群に比べ軽度であった。線維輪や軟骨終板には明らかな異常は認められなかった。Alcian blue染色ではDFAT群は、髄核組織のAlcian blue陰性領域が少ない傾向で、線維輪や軟骨終板は、3群間に明らかな差を認めなかった。EVG染色では、DFAT群は髄核組織中の弾性線維の低下が軽度で、線維輪や軟骨終板には3群間で明らかな組織学的変化は認められなかった。プロテログリカン定量は、腰椎椎間板より髄核を摘出し、各群6頭分を合わせて、プロナーゼ液にて60°C, 3時間消化後、DMMB法を用いて乾燥重量あたりのプロテオグリカン量を定量した。DFAT群でプロテオグリカン量の減少が抑制された。自動喫煙装置の機械的な調子が良かった。これまではタバコの着火が十分に起こらず、受動喫煙のタバコの本数が、1日20本に満たない状態がみられることが時々あった。今回は機械のメンテナンスの時間を十分にとったため、実験をスムーズに行えた。遺伝子発現解析(RT-PCR法)を行う。腰椎椎間板髄核、肺を摘出しTotal RNAを抽出し、リアルタイムRT-PCR法にてmRNA発現を測定し、GAPDHに対する相対的定量解析法にて発現量の比較を行う。椎間板変性の進行を抑制もしくは改善効果が認められるかをさらに検証を行う。さらに、免疫性腎炎モデルラットと同様の抗炎症サイトカインが発現し、腎炎改善効果に類似した変性椎間板への抗炎症効果などの発現がみられるかを検証する。その後、これらの炎症反応の定量解析に関するデータ解析を行って、研究成果をまとめて論文化を試みたい。研究の目的腰痛を惹起する原因の1つである椎間板変性の治療は根治的なものはなく、未だに疼痛に対する対症療法が中心である。これまで当教室において喫煙による椎間板変性についてのメカニズムの詳細について明らかにしてきたが、治療法の確立にまでは至っていない。成熟脂肪細胞に由来する脱分化脂肪細胞(Dedifferentiated fat cell: DFAT)が治療に有用である可能性があり、新たな治療法開発あるいは予防法を確立することが目的である。計画している具体的な研究項目はラットに受動喫煙を行わせた後にDFATを静脈内投与し、1椎間板と肺組織の組織学的解析、サイトカイン発現解析およびX線学的評価を行い、2臨床応用に向けた至適な投与量を検証することである。1)受動喫煙ラット椎間板変性モデルの作製。タバコは両切りショートピース(JT, Inc., Tokyo, Japan)を使用した。18頭のSDラットをランダムに、DFAT群、PBS群、Control群の3群に群分けした(各群n=6)。DFAT群は8週間の喫煙下で0週、2週、4週、6週の時点で0.5mlリン酸化緩衝液(Phosphate buffered saline: PBS)にラットDFAT (1×106個)を溶解し、尾静脈から静脈内投与した。2)DFAT移植。DFAT移植細胞数は、Maruyamaらの既報に従い、静脈内投与しても肺塞栓などの副次作用を起こさず、全身性の免疫制御作用が期待できる細胞数として1×106個/頭を採用した。自動喫煙装置の不具合が判明した。タバコの着火が十分に起こらず、受動喫煙のタバコの本数が1日20本に満たない状態であった。機械のメンテナンスの時間を要したため、実験の開始がやや遅延した。自動喫煙装置は5分間の喫煙送風と5分間の室内換気を行い、1時間のインターバルをおき、1日に20回繰り返し施行するよう設定した。18頭のSDラットをランダムに、DFAT群、PBS群、Control群の3群に群分けをする(各群n=6)。DFAT群は8週間の喫煙後に0週、2週、4週、6週の時点で0.5mlリン酸化緩衝液(Phosphate buffered saline: PBS)にラットDFAT (1×106個)を溶解し、尾静脈から静脈内投与する。DFAT

移植細胞数は、既報に従い、静脈内投与しても肺塞栓などの副次作用を起こさず、全身性の免疫制御作用が期待できる細胞数として1×106個/頭とする。PBS群は、8週間の喫煙後に0週、2週、4週、6週の時点でPBS 0.5mlを尾静脈より投与する。Control群は非喫煙後、非投与でDFAT群、PBS群と同様に8週間飼育する。受動喫煙ラット椎間板変性モデルの作製をした。受動喫煙によるラット椎間板変性モデルは既報に従って作製した。タバコは両切りショートピースを使用した。SDラットを上記の自動受動喫煙装置内で8週間飼育し椎間板変性を誘導した。18頭のSDラットをランダムに、DFAT群、PBS群、Control群の3群に群分けした。DFAT群は8週間の喫煙下で0週、2週、4週、6週の時点で0.5ml PBSにラットDFATを溶解し、尾静脈から静脈内投与した。PBS群は、8週間の喫煙下で0週、2週、4週、6週の時点でPBS 0.5mlを尾静脈より投与した。Control群は非喫煙下、非投与でDFAT群、PBS群と同様に8週間飼育した。組織学的検討として、尾椎6/7とその椎間板を合わせて取り出し、パラフィン切片標本を作成し、HE染色・Alcian blue染色、EVG染色し、椎間板の変性を評価した。HE染色ではDFAT群は、髄核組織構造は保たれており細胞密度の減少もPBS群に比べ軽度であった。線維輪や軟骨終板には明らかな異常は認められなかった。Alcian blue染色ではDFAT群は、髄核組織のAlcian blue陰性領域が少ない傾向で、線維輪や軟骨終板は、3群間に明らかな差を認めなかった。EVG染色では、DFAT群は髄核組織中の弾性線維の低下が軽度で、線維輪や軟骨終板には3群間で明らかな組織学的変化は認められなかった。プロテログリカン定量は、腰椎椎間板より髄核を摘出し、各群6頭分を合わせて、プロナーゼ液にて60°C, 3時間消化後、DMMB法を用いて乾燥重量あたりのプロテオグリカン量を定量した。DFAT群でプロテオグリカン量の減少が抑制された。自動喫煙装置の機械的な調子が良かった。これまではタバコの着火が十分に起こらず、受動喫煙のタバコの本数が、1日20本に満たない状態がみられることが時々あった。今回は機械のメンテナンスの時間を十分にとったため、実験をスムーズに行えた。遺伝子発現解析(RT-PCR法)を行う。腰椎椎間板髄核、肺を摘出しTotal RNAを抽出し、リアルタイムRT-PCR法にてmRNA発現を測定し、GAPDHに対する相対的定量解析法にて発現量の比較を行う。椎間板変性の進行を抑制もしくは改善効果が認められるかをさらに検証を行う。さらに、免疫性腎炎モデルラットと同様の抗炎症サイトカインが発現し、腎炎改善効果に類似した変性椎間板への抗炎症効果などの発現がみられるかを検証する。その後、これらの炎症反応の定量解析に関するデータ解析を行って、研究成果をまとめて論文化を試みたい。