hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
低気圧プラズマ溶射による導電性TiO_2皮膜電極形成とその光電極特性の解明

溶射皮膜を400°Cでの90分大気中熱処理したものの光応答性は溶射したままおよび溶射した皮膜を他の条件で熱処理したものより大きい値を示した。2.U_<FB>(フラットバンドーポテンシャル)値は低気圧および水素雰囲気より大気圧下での溶射皮膜の場合が大きい値を示した。3.Eg(エネルギーギャップ)値は低気圧および水素雰囲気より大気圧下で溶射した皮膜の場合より大きい値を示した。4.添加物に従う溶射皮膜の光応答は酸化物添加(Al_2O_3,Cr_2O_3,Y_2O_3)の方が金属添加(Al,Ni)の場合より大きい値を示した。5.光応答値はN_D(ドナーデンシティー濃度)に反比例し、U_<FB>(フラットバンドーポテンシャル)に比例し変化するのが認められ、N_Dの値は小さく、U_<FB>値は大きくなるように処理しなければならない。本研究は、大気中および低気圧プラズマ溶射により、溶射条件としてプラズマ作動ガスの水素に注目し、Ti板の表面に導電性TiO_2、さらに添加物を加えたTiO_2複合酸化物皮膜電極を作成し、このような溶射皮膜の光電極特性と電極表面特性との関連を検討した。1.溶射皮膜電極の光電流はプラズマ溶射雰囲気として減圧(100Torr、Ar)より大気.プラズマ作動ガス水素あり(10 1/min)よりなしの方が大きくなるのが認められた。熱処理(400°C、90分)を行った溶射皮膜電極の光電流は水素ありとなしに拘らず、溶射のままより大きくなった。そしてTiO_2溶射粉末中にFc_2O_3酸化物の存在は溶射皮膜の光電流値を低下させ、Al_2O_3酸化物の存在は増加させるのが認められた。2.TiO_2溶射粉末に各種金属酸化物を添加した混合粉末を用いて、大気中プラズマ溶射で作成したTiO_2複合酸化物溶射皮膜電極の光電流はプラズマ作動ガス水素ありの場合、TiO_2単独より増加し、金属のイオン半径に関係せず添加効果が大きいグル-プ(Cr_2O_3,Al_2O_3,ZrO_2及びLa_2O_3)と小さいグル-プに分類された。水素なしの場合は添加効果は認められず、逆にFe_2O_3の添加によって光電流が減少するのが認められる。3.各種TiO_2複合酸化物溶射皮膜を熱処理した場合、光電流は大幅に増加し、水素ありの場合、金属の酸化物の標準自由エネルギ-の減少と共に増加したのが認められ、水素なしの場合、光電流は金属の酸化物の標準自由エネルギ-に影響されず、ほぼ一定値を示すのが認められる。4.プラズマ溶射で作成した各種溶射皮膜電極の光電流は電極表面のN_D(イオン化ドナ-密度濃度)の減少と共に、溶射条件及び熱処理に拘らず直線的に増加するのが認められる。ここで水素ありよりなしの方が、熱処理を行った場合が溶射のままの方よりN_Dは小さく、光電極値が大きいのが認められる。
脳の自己組織化:記憶・連想・抽象化のループ回路的実現

我々はtime-shift図法を開発し,頭表脳波・皮質脳波,MEGからの脳波伝播解析を世界に先駆けて行った。そこでは,様々な情報が同時並行的に脳内各部に順次伝達される状態が可視化された。そこで我々は,脳構成論の立場から,記憶の基本はループ回路であると仮説を立て,脳内記憶ループ回路モデルに関するシミュレーションを行い,ループ回路へのバックプロパゲーション学習の適用などを行った結果, time-shift図を説明できるような通信機能の自己組織化が物理的に実現可能であることが分かった。われわれは相互相関を用いて,脳波,MEGなど脳内信号が各部位間でどのように伝播するかを図示・可視化する方式を開発し,これをtime-shift図と名付けた.そこでは,各周波数帯において,時々刻々活動電位情報が的確な遠隔部位に伝達・処理されることが示された.これを説明するために,我々は記憶の基本はループ型回路であり,それらの間で時間的疑似直交パルス系列により統一的な形で情報の伝達,転写,連想,抽象化ができるモデルを提案している.バックプロパゲーション学習を用いたシミュレーションにより,遠隔部位間で物理的実現可能な形で自己組織的に系列情報の伝達・転写ができることが確認できた.すなわち,神経素子によるループ型回路があったとする.遠隔場所に同様サイズのループ型回路があったとすると,教育により,前者の回路の記憶内容(固有出力)を後者に書き込むことが可能であることを示すことが出来た.また,情報伝送,転写に成功した場合でも,単に出力系列が同じである場合と,回路形態までもが同じになる場合の2種あることがわかった.これは記憶の転写が表層的なものである場合と,より正確な理解を伴った記憶である場合の違いではないかと考えられる.これにより,記憶の伝送,転写が物理的に実現可能であることが示された.またこれにより,脳内で,情報が神経ループ回路で記憶され,遠隔伝達,連想,抽象化が物理的実現可能であることを示す端緒を示すことができた.さらに,この仮説を生理学的に検証すべく,以下の実験手順を考案した.すなわち,固有出力に相当するパルス系列を正方針山電極を用いて外部からある領域に与えたとき,学習できた局所ループ回路間では同期的共振が起き,学習前に比べて相関が増加することで,印加パルス系列による書き込みが行われたことを推察できる.現在,その実験の準備中である.本研究グループはtime-shift図法を開発し,脳波伝播解析を世界に先駆けて行った.そこでは,様々な情報が脳内各部に伝達される状態が示された.本研究では,脳構成論の立場から,記憶の基本はループ回路であり,このような経路の探索・形成がHebb則に従う神経回路で可能であり,記憶,連想,抽象化,記憶の再構成など脳情報処理の基本機能が,単純な経路形成のみで統一的に説明され,生理的・神経回路的に実現可能であることを示す平成22年度においては,回路自体(ハードウェア形態)の学習,すなわち回路形状が転写可能であるかどうかの検証を行った本研究においては,代表的な学習アルゴリズムである誤差逆伝播アルゴリズムを用いた.シミュレーション実験により,送信側ループ回路から出力されたパルス系列を用いた学習によって,同様の出力をもつ受信側ループ回路を形成することが可能であることが示された.これにより,任意の記憶内容が適切な領域に伝送,転写される過程を生理的・神経回路的に実現可能な形で示すことができた.また,情報伝送,転写に成功した場合でも,単に出力系列が同じな場合と,回路形態までもが同じになる場合の2種あることがわかった.これは記憶の転写が表層的なものである場合と,より正確な理解を伴った記憶である場合の違いではないかと考えられるとくに本年度においては,本挑戦的萌芽研究の成果を基にし,並行的に開始していた基盤研究(A)「脳記憶ループと遠隔転写の生理学的実証」において,マルチチャネル電極を用いた神経細胞外スパイク波形列からM系列を発見し,本萌芽研究の仮説が裏付けられ,その妥当性が裏付けられたことは非常に大きな成果であった我々はtime-shift図法を開発し、頭表脳波・皮質脳波、MEGからの脳波伝播解析を世界に先駆けて行った。そこでは、様々な情報が同時並行的に脳内各部に順次伝達される状態が可視化された。そこで我々は、脳構成論の立場から、記憶の基本はループ回路であり、このような経路の探索・形成がHebb則に従う神経回路で可能であり、記憶銘記、連想、抽象化、記憶の再構成など脳情報処理の基本機能が、単純な経路形成のみで統一的に説明され、生理的・神経回路的に実現可能であることを示す研究を進めている。その一環として、平成21ー23年度、本研究において、脳内記憶ループ回路モデルに関するシミュレーションを行い、ループ回路へのバックプロパゲーション学習の適用などを行った結果、time-shift図を説明できるような通信機能の自己組織化が物理的に実現可能であることが分かった。

ここで脳内記憶ループ回路について、当初は1ニューロンが1論理素子に相当すると考えていた。しかし平成23年度下半期、シミュレーションを進めていく過程で、単一ニューロンが論理素子として機能するとは考えられず、小規模なニューラルワークを1論理素子とした新しい回路モデルを考案した。この回路モデルに関し、理論的、実験的検証のため、平成24年度も本研究を続投すべく、研究費用の繰り越し申請を行った。その上で、上述の理論的、実験的検証を行うことが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。
細胞の力学応答機構解明を目指した細胞内残留応力場のその場計測手法の確立

本研究では,細胞の力学応答機構の解明という観点から,生理状態の細胞内部の微細構造体に生じる力・ひずみと,それらの力学特性を定量化し,細胞内での力・ひずみの伝達機構の解明を目指した.アクチンストレスファイバや微小管などの細胞骨格に生じる引張力・圧縮力のバランスによって,細胞の3次元形態や収縮力が精密に制御されていることが分かった.さらに,細胞骨格と細胞核が力学的に結合しており,基質に生じた力や変形が細胞骨格を介して核に直接伝わり,核内部のDNA構造に変化を与えうることが分かった.本研究によって,細胞に備わる新たな「力学刺激一生化学応答変換機構」の可能性が示された.本研究では,力や変形に対して細胞が能動的に機能を変化させるメカノトランスダクション機構の解明という観点から,まず,生理状態の細胞内部の細胞骨格や核に生じている引張・圧縮ひずみや,それぞれの細胞内構成要素の力学特性を計測し,細胞内部の残留応力・ひずみ分布を明らかにしていく.そして,基質に生じた力や変形が細胞内をどのように伝わり,どのようにして細胞の機能変化を引き起こすトリガーとして作用しているのか明らかにしていく.特に血管の収縮・弛緩を担っている血管平滑筋細胞を対象として,細胞の力学応答機構の解明を目指していく.本研究では,細胞の力学応答機構の解明という観点から,生理状態の細胞内部の微細構造体に生じる力・ひずみと,それらの力学特性を定量化し,細胞内での力・ひずみの伝達機構の解明を目指した.アクチンストレスファイバや微小管などの細胞骨格に生じる引張力・圧縮力のバランスによって,細胞の3次元形態や収縮力が精密に制御されていることが分かった.さらに,細胞骨格と細胞核が力学的に結合しており,基質に生じた力や変形が細胞骨格を介して核に直接伝わり,核内部のDNA構造に変化を与えうることが分かった.本研究によって,細胞に備わる新たな「力学刺激一生化学応答変換機構」の可能性が示された.本研究では,生理状態にて細胞内部の構成要素に加わる引張・圧縮ひずみと,各要素の力学特性を計測し,細胞内の構成要素ごとの残留応力・ひずみ分布を明らかにする手法を確立し,基質に生じた力が細胞内でどのように伝達されて,細胞の機能変化を引き起こすのか明らかにしていくことを目的としている.研究初年度は,細胞内の細胞骨格や核に生じている生理的ひずみを求めるための手法の確立を目指した.まず,本科研費にて購入したナノ秒レーザシステムおよび高感度デジタルCCDカメラを,現有する倒立型蛍光顕微鏡に組み込み,アクチンストレスファイバや微小管などの細胞骨格を切断し,残留応力を解放させたときの変形挙動を計測できる系を構築した.高開口数対物レンズを使用して照射レーザスポットを500nm程度まで絞ることを達成し,それぞれの細胞骨格を蛍光観察しながら選択的に切断できる条件を確立した.予備実験にてホルマリン固定した細胞内のアクチンストレスファイバを切断したところ,部分的に収縮するファイバが観察された.このことから,固定細胞内のアクチンストレスファイバにも引張の残留応力が生じていることが示唆された.また,基板上で培養した血管平滑筋細胞を対象として,細胞内での核のひずみを求めるため,低イオン強度溶液で細胞を処理し,細胞膜や細胞質を除去した前後での核の3次元形態変化を,現有する共焦点レーザ顕微鏡を用いて精密に計測した.細胞膜や細胞質を除去すると,核の長さや幅はほとんど変化しないが,核の高さと体積が約50%増加した.このことから,生理状態の核には,比較的大きな圧縮力が基板面に対して垂直方向に生じていることが示唆された.本研究では,生理状態にて細胞内部の構成要素に加わる引張・圧縮ひずみや,それぞれの力学特性を計測し,細胞内の構成要素ごとの残留応力・ひずみ分布を明らかにする手法を確立する.そして,基質に生じた力が細胞内でどのように伝達されて,細胞の機能変化を引き起こすのか明らかにすることを目的としている.本年度は,血管平滑筋細胞を対象として,細胞内での力の伝達に大きく関わっていると予想されるアクチンストレスファイバに注目し,細胞が能動的に収縮する時にファイバの力学特性がどのように変化するかについて詳細に調べた.まず,これまでに確立してきた2本のマイクロガラス針を用いた単一細胞の引張試験手法を応用し,細胞内ストレスファイバを選択的に破壊する前後での細胞の力学特性を計測すると共に,共焦点顕微鏡画像を撮影して細胞内に存在するストレスファイバの数を求めた.これらを通じて,1本のストレスファイバが負担する平均スティフネスを算出する手法を確立し,未処理細胞内のストレスファイバのスティフネスを,約0.7nN/%と見積ることができた.収縮アゴニストを投与して細胞の収縮機構を活性化させると,それぞれのストレスファイバの両端に存在する焦点接着斑同士が結合しながらファイバ同士が融合して太くなり,より直線的な形態に変化した.最終的には収縮活性化により,ファイバのスティフネスが2倍以上にも上昇することが明らかとなった.本研究では,生理状態にて細胞内部の構成要素に加わる引張・圧縮ひずみや,それぞれの力学特性を計測し,細胞内の構成要素ごとの残留応力・ひずみ分布を明らかにする手法を確立する.そして,基質に生じた力が細胞内でどのように伝達辰されて,細胞の機能変化を引き起こすのか明らかにすることを目的としている.

本年度は血管平滑筋細胞を対象として,細胞が巨視的な引張ひずみに曝されたときの細胞内張力の変化を詳細に調べた.すなわち,シリコーゴムを微細加工して作製した,直径3μm程度の柱が無数に並んだ弾性マイクロピラー基板上で細胞を培養し,顕微鏡ステージ上で基板そのものを引張ることによって,ピラー上の細胞に繰返し引張ひずみを負荷した.そして,そのときの細胞接着部位での張力の変化を詳細に調べ,細胞内のアクチン細胞骨格に加わる力の変化を考察した.細胞に引張ひずみを繰返し負荷していくと,引張負荷過程ではアクチン細胞骨格の張力が次第に減少し,逆に除荷過程では張力が増加していくといった興味深い現象が観察された.このことから,血管平滑筋細胞が巨視的な変形に曝されると,細胞内張力を一定に保とうとする能動応答を数分のオーダーで引き起こしている可能性が得られた.本研究では,生理状態にて細胞内部の構成要素に加わる引張・圧縮ひずみや,それぞれの力学特性を計測し,細胞内の構成要素ごとの残留応力・ひずみ分布を明らかにする手法を確立する.そして,基質に生じた力が細胞内でどのように伝達されて,細胞の機能変化を引き起こすのか明らかにすることを目的としている.研究最終年度は,細胞内での力学情報伝達に関して主要な役割を担う細胞骨格であるアクチンストレスファイバと,細胞の機能調整を司る細胞核との機械的なインタラクションに着目した.これまでに構築したピコ秒のパルスレーザによるレーザアブレーション装置によって,細胞内の1本のストレスファイバを切断し,その張力を解放した.そして,そのときの細胞核および核内DNAのダイナミクスを解析した.細胞核の上を横切るストレスファイバを切断するとファイバが直ちに収縮し,その方向に核が大きく移動しつつ,核膜が局所的に変形した.核の上を横切るストレスファイバの直下の核膜にはリンカータンパク質であるNesprinが分布しており,さらに,その直下の各内部ではDNAが凝集していた.そして,このようなストレスファイバを切断するとDNAの凝集体が消失した.以上から,ストレスファイバと核膜とが極めて強固に結合し,細胞骨格の力の変化が核内DNAの分布にも大きな変化を与えうることが明らかとなった.このような力学的な結合の存在は,細胞外に生じた力・変形が細胞骨格を介して,細胞の機能調整を司る細胞核に直接的に伝達されていることを示している.核膜近傍のDNA凝集体は,転写が抑制された領域と考えられていることから,細胞骨格から核への力の直接的伝達によって,転写活性にすら変化を与えうる可能性が考えられる.本研究によって,細胞に備わる新たな「力学刺激-生化学応答変換機構」の可能性が示されたと言える.
イソキノリン二量体の物性と反応性

医薬品合成を追求する際には、幾つかの難しい問題を解決しなければならない。中でも慎重に考慮されなければならないのは、不斉合成を含む段階であることは論を待たない。本研究では、1,1'-ビイソキノリンよりキラルな新規反応場を構築することを最終目的として、8位および8'位に一連の置換基を導入したビイソキノリン誘導体の物性および反応性について基礎的な研究を行った。平成11年度においては、以下の研究項目を実施した。(1)8,8'-ジアルキル-1,1'-ビイソキノリンの合成は、1-ハロイソキノリンのホモカップリング反応によって行った。ここで、置換基としては、平成10年度の実績報告書で報告したメチル、エチル、およびイソプロピル基に加え、フェニル基を持つものを合成した。次いで、(2)合成した各誘導体について、キラルカラムを用いた高速液体クロマトグラフィー法ならびにジアステレオメリックなパラジウム二核錯体を利用して光学分割を行った。次いで、(3)各誘導体のラセミ化過程を高速液体クロマトグラフィーで追跡し、そのラセミ化速度を求めた。その結果、置換基が嵩高くなるほどラセミ化し易いという有機化学の常識とは全く逆の結果が得られた。そこで、(4)X線結晶構造解析および理論計算を併用して考察を行った結果、この"逆転現象"は、置換基の嵩高さに比例してラセミ化過程における基底状態が不安定化し、引き起こされた現象であることが明らかとなった。なお、以上の研究成果は、二報の欧文誌において既に公表済みである。我々は、光学活性なl,1'-ビイソキノリンが新しいキラルな反応場の構築材料となることを期待し、8位および8'位に一連のアルキル基を導入したビイソキノリン誘導体の物性および反応性についての基礎的な研究を開始した。まず、平成10年度においては、以下の研究項目を実施した。(1)8,8'-ジアルキル-1,1'-ビイソキノリンの合成は、1-ハロイソキノリンのホモカップリング反応によって達成した。ここで、アルキル基として、メチル、エチル、およびイソプロピル基を持つものは、好収率で合成することができた。しかしながら、tert-ブチル体については、立体障害によって上記カップリング反応が全く進行せず、反応条件を種々検討したものの目的物を得ることはできなかった。そこで、(2)合成することのできた誘導体について、キラルカラムを用いた高速液体クロマトグラフィー法ならびにジアステレオメリックなパラジウム二核錯体を利用して光学分割を行った。次いで、(3)各誘導体の絶対構造を、励起子キラリティー法および上記二核錯体のNMR法により決定した。これらの二種類の方法によって導かれた結果は一致し、何れの誘導体においても、(+)-体が(R)-配置で、(-)-体が(S)-配置であることが分かった。なお、以上の研究成果については、欧文誌にて公表済みである。現在、置換基の嵩高さが系統的に異なる一連のビイソキノリン誘導体のラセミ化現象を検討しており、平成11年度においては、計算機化学を併用しながら回転障壁を支配する因子を解明する予定である。
日本村落社会における労働の社会学的研究―主観的労働観を通じた再検討と理論化

15年度の研究は、主として文献資料の収集と村落社会の調査を行い、著書及び論文の原稿作成を行った。資料収集は、労働社会学、村落社会学、環境社会学などの文献収集を行い、理論化に向けての資料整備を進めた。長野県諏訪郡富士見町瀬沢新田区においては、1993年より行ってきた聞き取り調査及び参与観察をさらに進めた。これをもとに、著書『村落社会と出稼ぎ労働の社会学』の原稿をまとめ、御茶の水書房と出版に当たっての調整を行い、日本学術振興会へ出版助成金の申請を提出した。また、滋賀県守山市木浜区及び湖南域においては、農業労働と漁労の関連性、質的差異などについて聞き取り調査を行った。木浜区では、特に戦後急速に進行した漁撈の産業化が、環境の悪化や外来魚の繁殖、後継者不足など行き詰まりを見せるなか、新たに漁撈活動をするために漁協に参入するケース、具体的には定年後に漁業に戻ったり、環境運動から漁業に関心を持ち加入する事例など、地域沿岸を管理する漁協が新たな機能をもちはじめた実態について主として聞き取り調査をもとに明らかにした。現在、かつての村落の領域における漁撈のあり方の現状と今後について、コモンズ論を視野に入れながら論文を作成中で、年内に書籍(共著)にて公表する予定である。滋賀県湖南域の他集落では、におけるいわゆる「農業者」と「漁業者」の労働が村落領域のなかでどのように組み合わされ、あるいは領域を分け合いながら行われていたかについての調査を実施し、論文化を進めている。本年度の研究は、主として2つの村落社会の調査と資料の収集を行つた。長野県諏訪郡富士見町瀬沢新田区においては、1993年より行ってきた聞き取り調査及び参与監察をさらに進めた。この1年間の調査では以下を中心に聞き取りを行った。(1)かつての酒造出稼ぎ者がリタイアの時期を迎え、各家ごとに新たな労働配分が行われつつあるが、その詳細な状況について。(2)酒造出稼ぎ者以外の家において、ライフステージの変化に伴い、どのように労働配分を変化させて家経営を行っているか。滋賀県守山市木浜区においては、かつて漁業と農業を包摂した村が地域環境管理を行つていたが、現在は、漁業者=漁協と農業者=自治会が個別に機能しており、かつての村落領域の管理が行われなくなっている。ところが、最近は生業としてではなく、新たな側面から地域環境管理に関わろうとする動きが生まれている。特に、定年後に漁業に戻るケースや、環境運動から漁業に関心を持ち漁協に加入するケースなど、地域沿岸を管理する漁協が新たな機能をもちはじめている。また自治会も独自に地域環境を保持する運動を始めるなど、かつての村落における労働と質的に異なった働きかけが行われている。本年度はこれらの詳細について聞き取り調査及び資料収集を行った。これらの実証的調査と並行して、労働社会学、村落社会学、環境社会学などの文献収集を行い、理論化に向けての資料整備を進めた。
穏やかさと喜びの心情に基づくQOL認識マルチイメージングシステムの開発

本研究では、上半身の動き、表情、顔面温度、口唇の動きから、「穏やか」と「喜び」の情動を検出・定量化するシステムの要素技術開発を行った。その結果、(1)頬・鼻領域の近赤外情報は「穏やか」や「喜び」の検出に有用であること、(2) KinectV2で得た顔面特徴点および上半身骨格の3次元座標に着目することで、「平常」状態と「喜び」状態を判別可能であること、(3)口唇縦方向の動きの「山・谷」情報はコマンド識別率の向上に有用であること、(4)口唇横方向の変動量は体調不調を検出する上で有用な特徴量であること、(5)顔面温度は「喜び」の情動検出、および故意表情の判別に有用であることなどを明らかにした。平成27年度は、姿勢や頭部の動き・顔画像情報・口唇の動き変化と心情変化との関連について解析を進め、「穏やか」および「喜び」の感情に着目した個人固有のクオリティ・オブ・ライフ(QOL)を高める因子に関する基礎検討を行った。具体的な実施内容を以下にまとめる。(1)心理学分野の手法を適用して被験者の心理状態のヒアリングを行った。また、本研究における「穏やか」がどの様な状態であるか心理状態を表す具体的な用語に細分化し、対象情動の生起に伴う心理状態の遷移について調査を行った。(2)情動喚起映像データの撮影環境を構築し、対象情動が生じた場合の時系列顔画像の輝度情報の変化を示す特徴量について検討を加えた。(3)情動の生起と口唇の動き変動に関する基礎検討として情動喚起前後の口唇の動きの変動について検討を加えた。さらに、情動に起因しない口唇の動き特徴変動として、「発話慣れ」などの経時的な変動についても検討を加えた。(4)平常時と「喜び」の情動が生じたときの体動を3次元計測した。得られた動きデータ(骨格データ)を用い、「喜び」が喚起された時の体動と平常時の体動について比較検討を行った。(5)熱動画像データの解析を行うため、顔部位の特定領域(両頬部および鼻部)を自動抽出する手法を開発した。平成27年度は,1本研究における「穏やか」がどの様な心理状態であるか、被験者に対してヒアリングを実施した。ヒアリング結果を心理学分野の知見に基づいて分析し、「いとおしい、あいらしい」と「のんびり、ゆっくり」の具体的な2つの心情に細分化した。さらに、AffectGridを用いた情動の評価を行い、「穏やか」が喚起された場合には心理状態が「リラックス」または「快」の方向に遷移すること、「喜び」が喚起された場合には心理状態が「興奮」の方向に遷移することを明らかにした。2解析に必要な画像データ(近赤外カメラ、可視カメラデータならびに熱赤外データ)の取得環境を構築し、20歳代男女13名のデータを取得した。また、両頬ならびに鼻の領域に着目した顔表情データ解析を行い、対象領域における輝度値ヒストグラムの尖度および歪度の変動に特定の傾向のあることを明らかにした。さらに、可視画像と比較し近赤外画像は尖度および歪度の変動量が大きくなる傾向のあることを明らかにした。3「穏やか」な情動の喚起前後における口唇の動きのばらつき度合いの変化傾向について検討を加え、「喜び」と比較してばらつき度合いの変化が小さいことを明らかにした。また、情動に起因しない口唇の動き特徴の変動についても検討を加え、発話慣れなどの経時的な変動の存在することを明らかにした。4マイクロソフト社製のキネクトを用い、喜びの情動が喚起された時の体動の傾向について基礎的検討を加えた。その結果、上半身の骨格データの中で首部、肩部に比較的大きな動きが認められた。5顔の熱画像は温度情報に基づくため可視画像とは輝度値の分布が異なる。そこで、Haar-like特徴量に着目した物体検出処理を顔熱画像に適用可能とする手法を開発した。さらに、顔領域の検出および対象領域(両頬、鼻部)の推定を可能にする処理を開発した。平成28年度は、情動が喚起された際の姿勢や頭部の動きの基礎的な解析、および近赤外データ取得における環境影響等に関する検討を行った。また、体調が心理状態に与える影響について基礎的検討、実験室レベルのプロトタイプを構築するために必要な口唇の動き特徴量抽出処理などの改善を行った。具体的な内容を以下にまとめる。(1)マイクロソフトのKinectセンサを用いて情動喚起時の体動の3次元データを取得した。さらに、特別な情動が生起していない「平常」状態と「喜び」の情動が生じた場合との体動の相違について検討を加えた。(2)近赤外カメラを用いた特徴量取得における撮影条件設定、および周辺環境の影響に関して検討を加えた。(3)日常生活に支障のない程度の体調不調が生じているときの心理状態について、アンケートおよびAffectGridを用いた長期的調査を実施した。さらに、口唇の動き特徴も取得し、情動に起因しない口唇の動き特徴変動について検討を加えた。(4)本申請課題で着目している生体情報である「口唇の動き特徴」を精度良く抽出するための補正処理について検討を加えた。(5)サーモグラフィで取得した「喜び」の自然表情の温度変化を解析し、同様に取得した故意表情との比較を行った。

平成28年度は,1喜びの情動が喚起された時の体動をKinectセンサで取得し、5つの骨格データ(頭、首、左肩、肩中央、右肩)を対象に平常状態と「喜び」状態との相違を調査した。両状態データを同フレーム数抽出し比較した結果、情動喚起時には各骨格の変位量が増加する傾向にあることを認めた。さらにこの変位量に着目し、決定木、AdaBoost、SVM、ランダムフォレスト、線形回帰、ニューラルネットワークの6種類の手法を用いて平常と「喜び」データの判別を試みた。その結果、ランダムフォレストまたはAdaBoostにより両状態の判別が可能であることを明らかにした。2近赤外データの輝度値ヒストグラムを安定的に取得するため、本研究の条件下(近赤外感度CMOSセンサ、近赤外帯域フィルタ、通常ブラインド)における周辺環境の影響を調査した。その結果、日射量変動の影響が比較的大きいことを認めた。3被験者3名を対象に3か月間に渡り、アンケートとAffectGridによる心理・体調状態調査を行った。なお、被験者の心身の負担を考慮し、日常生活に支障のない程度の不調のみを対象として休日を除き実施した。その結果、微小な体調不調の時には、AffectGridの評価値が「抑うつ」を示す方向に推移することを明らかにした。また、体調良好時と体調不調時では口唇横方向の動きに微小な差異の現れることを明らかにした。4口唇周辺に陰影が生じた場合、従来の口唇抽出手法では口唇領域を過剰に抽出しやすい。そこで、口唇領域の過剰抽出データを対象に、軽く口を閉じた時の口唇の厚さを基準とした補正手法を開発した。5サーモグラフィを用いて取得した「喜び」の自然表情・故意表情データを解析し、表情の変化に伴い両頬の温度分布が変化することを明らかにした。また、自然表情と比較し故意表情は時系列的な温度変化の分散値が小さいことを明らかにした。平成29年度は、体動および顔の特徴点データに着目した平常状態と情動喚起状態の分類手法、日常生活に支障のない程度の体調不調が口唇の動きに与える影響に関する基礎的検討、ならびに「口唇の動き特徴」を精度よく取得するために必要な口唇の動き特徴量抽出処理などの改善を行った。検討内容を以下にまとめる。(1)マイクロソフトKinectV2センサを用いて平常状態と情動喚起状態における体動および顔特徴点の3次元データを取得した。体動は上半身における5つの部位、顔面特徴点は全1,347点の特徴点から表情の認識に有用と考えられる35点を抽出した。さらに、平常状態データと「喜び」状態データの判別に有用な二分類モデルについて検討を加えた。(2)マイクロソフトKinectV2センサを用いて顔面特徴点11点(鼻尖部、左右の頬、両目上下端の中点、上唇下唇の中点、口唇両端)に着目した情動判別の手法について検討を加えた。具体的には、鼻尖部を原点とした時の左右の頬、両目上下端の中点、上唇下唇の中点、口唇両端(口角)の変位を特徴量として算出し、Deep Learningの一手法であるDeep Belief Networkを用いて学習および状態判別について検討を加えた。(3)日常生活に支障のない程度の体調不調が生じているときの心理状態調査および口唇の動き特徴データ取得を実施した。平成29年度は5名×17日のデータを新規に取得し、口唇の動き特徴に着目した体調不調検出手法についてさらに検討を加えた。(4)近赤外カメラを用いて「穏やか」と「喜び」の情動が喚起された時の顔画像を取得し、可視カメラ(一般的なCCD、CMOSカメラ)情報との比較検討を行った。
思春期若年化時代の子どもの保健行動因果モデルの構築

思春期の低年齢化が進む中、保健行動への影響を探るために、15年の間隔をおいて比較したところ、中学生は1993年のほうが2008年より保健行動実行状況が良く、かつ主体的に実践している者が多く、健康に対する価値も上位に置く者が多かった。また、現代の子どもの保健行動に強い影響を与えるのは、行動を起こせば成果を得られると信じる信念と健康に対する価値観,友人と母親によるサポートであることが明らかとなった。子どもの保健行動自己効力感尺度、子どもの保健行動ソーシャルサポート尺度作成を試みた。方法は(1)小学4年から中学3年までの35名を対象とした半構成的インタビュー内容から保健行動自己効力感と保健行動ソーシャルサポートのカテゴリー化と質問項目の作成、(2)専門家による表面妥当性と内容妥当性の検討後、子どもの保健行動自己効力感尺度2カテゴリー、20項目の質問票、保健行動ソーシャルサポート尺度は7項目の質問票を作成、(3)小学4年から中学3年までの152名を対象に調査を実施、(4)項目精選と信頼性の検討を項目分析、因子分析(主因子法、Varimax回転)、Cronbachのαの算出により実施、(5)調査対象から無作為に30名を選び、8週間の期間をおいて再テストを実施、子どもの保健行動自己効力感尺度は保健行動への積極性(9項目)と健康に関する関心(8項目)の2因子、子どもの保健行動尺度ソーシャルサポート尺度は1因子(7項目)が抽出された。それぞれの尺度のα係数(内的整合性)、再テスト信頼性の双方において、一定の水準の信頼性をもっていることが示された。さらに、(6)内容妥当性を検討するため、保健行動と保健行動自己効力感、保健行動尺度ソーシャルサポート尺度とのピアソンの相関係数を求め検定した。その結果、思春期の子どもの保健行動と保健行動自己効力感、保健行動ソーシャルサポート有意な相関が認められた。中でも保健行動への積極性は保健行動に重要であることが明らかにされた。これまでの報告では、一般的自己効力感や子どもに対しては慢性疾患患児を対象として開発された保健行動自己効力感の健康児童に対する適用が殆どであったが、保健行動に限定した自己効力感との関連は、保健行動の行動予測変数として有効であることが明らかにされた。思春期の低年齢化の進む中で、子どもの保健行動に変化を明らかにするために、15年前と現代の子どもの保健行動、保健行動規定要因について比較検討した。対象は小学4年中学3年で、1993年455名、2008年461名である。調査内容は子どものHealth Locus of Control尺度,保健行動実行、保健行動自律性、健康価値の順位づけで、各要因の1993年/2008年・学年・性別の3要因分散分析による統計的検討を行った。その結果,保健行動実行は中学1年、2年、3年1993年が2008年より有意に高かった。保健行動自律性は中学1、2年、3年で2008年が1993年よりも有意に高かった。保健行動影響要因一つHealth Locus of Control尺度の内的統制は小学4年と中学2年において1993年が2008年より有意に高かった。他者統制は小学5年,6年,中学1年,中学2年では2008年が1993年より有意に高かった。2008年では健康を価値順位3位、4位以下が多く,1993年では1位、4位以下が多かった。2008年よりも1993年の子どもは健康価値を上位に置く者が多かった。次に2008年調査の子どもの保健行動規定要因間の因果関係を解明するために、構造方程式モデリング(共分散構造分析)を適用して、保健行動とパーソナリティ要因(Health Locus of Control尺度、自己効力感、自尊感情)、健康関連要因(健康価値、保健行動意思、健康知識)、ソーシャルサポート要因(ソーシャルサポート、サポート源別サーシャルサポート)、属性との因果関係を検討した。その結果,保健行動実行および自律性を規定するのは,パーソナリティ特性のうち自己効力感,HLC,健康価値,友人によるサポート,母親によるサポートであることが明らかとなった。
人工内耳利用者の英語音声分析と情報保障CALLシステムの検証

人工内耳利用者を含む聴覚障害者を対象に、英語の音調核認識および発話を記録することで音韻獲得の状況について調査を行った。先行研究では日本国内におけるデータが中心であったが、本研究では、英語が母国語や日常語となっている聴覚障害者を対象に調査をするため、ニュージーランドの聾教育機関(Kelston Deaf Education Centre)を訪問し、データ収集を行った。情報保障のためにパソコンに体感音響システムを接続して利用することは、英語を外国語として学習する者のみならず、母語話者にとっても効果をもたらすことが検証された。体感音響システムや骨伝導スピーカーをCALLと組み合わせた個別学習に関する調査機器として、iPad12台を導入し愛知県立豊橋聾学校で利用している。実験授業は、愛知県立豊橋聾学校の英語教諭が担当し、中学部と高等部の生徒を対象にして実施している。調査協力者である人工内耳を利用する生徒一人一人の聴力レベル・障害の病理的状況に関する調査の後、調査協力者の音声を録音し、音声分析ソフトPraatを利用して解析し、これまでの研究で収集した補聴器利用者・手話利用者・健聴者のデータと比較研究を進めている。iPadで使用する英語学習用アプリに関する研究も進めている。英語圏の聴覚障害者を対象とした実験調査のため、ニュージーランド北島のオークランド市内にあるKelston Deaf Education Centreを訪問した。調査協力者から音声データを収集するとともに、それに関連する手話表現のデータも収集することができた。平成26年度9月に実験授業を実施することが決定し、そのための準備と打合せを行った。移民の増加に伴い、調査協力者たちの日常語には、英語やニュージーランド手話以外の言語も複数含まれていることが判明したため、日常語が複数言語である健聴者からのデータ収集の必要性を見出すことができた。海外における聴覚障害者教育機関の実態調査については、イギリスの現地協力者との打合せを行い、平成27年度に実施する計画に変更することとなった。カンボジアの聾学校と連絡を取り、訪問について承諾を得た。将来的に実施する医学的調査について、脳研究の専門家からの聴き取り調査を実施し、脳波測定や実験デザインについて助言を得ることができた。平成25年度に引き続き、愛知県立豊橋聾学校においてiPadを導入した実験授業を行った。実験授業は愛知県立豊橋聾学校の英語教諭が引き続き担当し、平成26年度では高等部の重複障害の生徒に研究対象を拡大して取り組むことができた。iPadを利用したASLの学習を実践し、カナダのマニトバ聾学校との国際交流において活用した。iPadで使用する英語学習用アプリに関する調査も進展させることができた。調査協力者の音声を録音し、音声分析ソフトPraatを利用した解析による研究も進めている。英語圏の聴覚障害者を対象とした実験調査のため、平成25年度に訪問したニュージーランド・オークランド市内にあるKelston Deaf Education Centreで継続調査を実施した。体感音響システムを用いた調査を実施し、愛知県立豊橋聾学校の調査データと比較するためのデータを収集した。聴覚障害者の音声データも追加収集している。英語のプロソディと手話のリズムに関する研究を進めるため、手話使用者の音声も収集した。平成28年度にクライストチャーチで開催されるAsia-Pacific Congress on Deafnessについて、Kelston Deaf Education Centreのスタッフから情報を得ることができた。さらに、ハミルトン市内において、健聴者の音声データを収集した。日常語が複数言語である健聴者の音声データも収集した。脳科学の専門家と連絡を取り、関連シンポジウムに参加し、先行研究や研究手法について情報を得ることができた。平成25年度と平成26年度に引き続き、愛知県立豊橋聾学校においてiPadを導入した実験授業を行った。英語圏の聴覚障害者を対象とした実験調査のため、平成25年度と平成26年度に訪問したニュージーランド・オークランド市内にあるKelston Deaf Education Centreで継続調査を実施した。国内と海外において、人工内耳利用者を含む調査協力者を対象に、音調核認識テストや発話を録音することで、体感音響振動の影響について検証するためのデータを収集している。英語音声に関して、母語話者・複数言語話者・外国語話者の違いについて、それぞれの聴覚障害者と健聴者のデータを用いて比較研究も行っている。聴覚障害者のデータについては、聴覚補償や情報保障の形態による相違も明らかにしている。新たな特別支援教育の現場の実態調査を進め、さらなる研究調査のための協力関係を構築すると同時に、今後の研究課題として情報端末を利用した協同学習の取組、感覚器で受容した知覚の認識と発話音声の整合性、言語の内在化と記憶の関わりに焦点を当てる必要性を見出すことができた。教育現場の実験調査は、ほぼ予定通りに進んでいる。国内とニュージーランドでの調査を同時進行で準備を進め、平成26年度に実験授業を実施した。研究調査で収集したデータの一部については、すでに成果報告している。特別支援学校間の国際交流活動を促す教育プログラムの実施について、より具体的に計画を進めている。

国内と海外における新たな特別支援教育の現場の実態調査を、平成27年度に実施する予定である。英語教育平成27年度も継続的に音声に関わるデータを収集し、音調核認識と発話の分析を行うが、平成25年度と平成26年度にすでに収集したデータの解析を中心に進めて行く。英語音声に関して、母語話者・複数言語話者・外国語話者の違いについて、それぞれの聴覚障害者と健聴者のデータを用いて比較研究を行う。聴覚障害者のデータについては、人工内耳利用者・補聴器利用者・手話利用者の相違を明らかにしていく。体感音響振動や手話のリズムが英語プロソディに与える影響について分析を進める。国内と海外における新たな特別支援教育の現場の実態調査を進め、さらなる研究調査のための協力関係を構築する。9月と11月に海外での国際学会およびセミナーに参加し、成果報告を行う。教育現場の実験調査は、ほぼ予定通りに進んでいる。国内とニュージーランドでの調査を同時進行で準備を進め、平成26年度に実験授業を実施できる状態になっている。調査を同時進行していることで、聾学校間の交流活動を促す教育プログラムも企画することができた。医学的分析に関する新たな解析法について、専門家から聴き取り調査を行い、実験調査の内容を具体化させることができた。教育現場の実態調査は、平成26年度と平成27年度も予定通り実施することになっている。訪問予定のイギリスの現地調査協力者との連絡調整を平成25年度中に行い、残りの研究期間に実施できる。さらに新たな訪問先としてカンボジアの聾学校とも連絡を取ることができ、調査対象を拡大させる方向に進展している。繰越額100円は、前年度旅費精算の結果、戻入が生じたため平成26年度も継続的に音声に関わるデータを収集し、音調核認識と発話の分析を行う。これまでと同様に聴覚障害の程度による影響に着目し、障害の状況に即した教育システムを構築し、その効果について検証する。聴力に関する医学的な見方と言語教育に携わる現場教員の捉え方におけるギャップが、これまでの調査で明らかになっているので、この部分にメスを入れる研究を今後展開したいと考えている。教育現場の実態調査については、質問紙による調査を実施し、これまでに調査している日本や韓国の聾学校のデータと比較することで、相違について明らかにしていく予定である。旅費に補填平成25年度研究費利用の最終にあたる2月に実施したニュージーランドでの調査に十分な予算を充てるため、少しゆとり含めていたので、若干の金額が余剰となった。平成26年度9月に再度、ニュージーランドでの調査を実施する計画であるが、平成25年度よりも調査期間を長く設定しているため、今回の余剰金額を含めて使用する予定である。
集積回路技術を活用した高時間・高空間分解アレイ型表面電荷密度分布センサの開発

本研究は空間分解能が10μmに達する高分解電荷密度分布測定システムを開発することを目的とする。沿面放電現象を測定対象としている。本システムは、誘導型の表面電位計(測定プローブ)を沿面放電を進展させる絶縁物の裏側に埋め込む形をとる。測定プローブの出力を、(a)オシロスコープを用いて読み取るタイプのプロトタイプセンサおよび(b)c-MOSにより直読するタイプのセンサの開発を進めた。まず、申請者によって提案された分解能評価手法を利用して、空間分解能が10μmとなるような測定システムの仕様を決定したその結果、分解能は沿面放電を進展させる誘電体厚みおよびプローブサイズの影饗を受け、空間分解能が10μmとなるには、少なくとも厚みを5μm以下、プローブ直径を3μm以下にするのが望ましいことがわかった。入手可能性を考慮し、沿面放電を這わせる誘電体としては厚み2μmのSiO2を選定した。なお、分解能評価手法をまとめて、2006年9月に西安で開催された気体放電とその応用国際会議において発表を行った。次に、厚み2μmのSio2膜上にドープシリコン製電極をLSI技術で配置し、立ち上がり100ns、10ms幅のパルス電圧を印加し、SiO2膜の耐電圧を測定した。その結果破壊電界は4MV/cmと文献値と比較しても妥当な値が得られた。以上の結果を基に、プロトタイプセンサを設計し、本学武田先端知ビルのスーパークリーンルームで自作した。プロトタイプセンサは10μmの沿面ギャップ中に直径1μmの帯電測定プローブを3個;配置したもので、プローブ出力をオシロスコープにより測定する構造である。沿面放電現象を測定し!たところ、S/Nを向上させるには、(b)のタイプのセンサの開発が必要不可欠であることが判明した。最終的にc-MOS直読回路を実現できる設計仕様を完成するに至った。本研究で試作する測定システムは、サブミクロンスケールの格子状アレイ型静電容量型表面電位プローブ(以下、サブミクロン・プローブと略記)と、プローブ信号を出力する集積回路(以下、信号変換集積回路と略記)から構成される。まず、沿面放電観測に必要な両者の仕様を選定した。サブミクロン・プローブのキャパシタンス分圧により放電電圧は、1Vまで低下させて信号変換集積回路に入力されることになる。なお放電電極の印加電圧の上限は1kV程度となる。本年度においてはサブミクロン・プローブの設計に先立ち、プローブの基板上における沿面放電進展特性、基板の絶縁特性の測定を行っている。上記の評価結果に基づき、サブミクロン・プローブの設計を随時行う予定である。また、電磁環境の悪い条件下での、ナノ秒高速信号変換回路に関する情報収集を行い、それに基づき、信号変換集積回路の基礎設計を行った。サブミクロン・プローブ出力はプローブ周囲の広い領域に存在する表面電荷の影響を受ける。プローブ出力から電荷密度分布の逆算には、単純正則化による安定化逆推定プログラムを利用する。従来のプログラムにおいては、正則化パラメータの値の選定は経験則に頼っていたが、画像処理分野において近年用いられるようになった「Lカーブ手法」を導入することにより、最適なパラメータを簡単に選定できるようになった。
高度前庭障害に対する多能性幹細胞を用いた細胞移植治療の開発

急性的な前庭機能障害では、めまい・歩行障害等の臨床症状は中枢での代償機構により症状が緩和される。しかし、高度前庭障害においては、前庭代償不全によるめまい・歩行障害等の症状が持続するにもかかわらず、確立された治療法は未だ存在せず、新規治療法の開発が求められる。本研究計画では、多能性幹細胞であるES細胞から内耳前庭有毛細胞への分化過程を解明し、高度前庭障害に対する細胞移植治療法の基礎的研究を目的とした。本年度(平成30年度)は、前庭有毛細胞への効率的分化誘導法の確立とその特性解析を目標に、以下の項目を実施した。〇有毛細胞の発生・分化の鍵となる転写因子Math1の発現と連動してGFPを発現するES細胞株(Math1-GFP ES細胞)を用いて、前庭有毛細胞への効率的分化誘導法をスクリーニングした。培養液、添加因子、共培養あるいは培養環境を組み合わせることで最適条件を検討した。共培養系と組み合わせることにより、フローサイトメトリーの成績からも、個々の細胞の分化誘導が亢進していることが実証できた。本年度に、これらの成績を取りまとめ、学会発表を行った。○マウス内耳より単離した培養前庭細胞の培養上清を用いてMath1-GFP ES細胞を分化誘導し、有毛細胞特異的な抗原を免疫染色、あるいはリアルタイムRT-PCRにより精査し、タンパクレベル、遺伝子レベルでの発現を解析した。現在、本内容に関する論文を作成中である。以上の検討により、多能性幹細胞から内耳前庭有毛細胞への分化誘導法を確立し、次年度以降、細胞移植治療法の基礎的検討を進めてゆく。研究計画に基づき、順調に実験成果が得られており、学会発表および論文発表での成果報告を行っているため。次年度(平成31年度)の研究計画として、以下の項目を検討する。〇前年度(平成30年度)に行った分化誘導条件を更に細かく検討する。現在までに得られている培養条件の再現性を確認しつつ、更に培養環境の最適条件をスクリーニングすることで、より効率の良い前庭有毛細胞への分化誘導法を見出す。有毛細胞特異的な抗原を免疫染色、あるいはリアルタイムRT-PCRにより解析し、電子顕微鏡による微細構造解析や電気生理学的解析を行うことで、機能性を保有した有毛細胞に分化誘導されているかを検証する。〇カナマイシン処理した前庭障害モデルマウスから前庭を単離培養する。この培養前庭にMath1-GFP ES細胞より分化させた前庭有毛細胞様細胞を移植し、培養する。この方法により、移植細胞を蛍光実体顕微鏡観察によるリアルタイムイメージで追跡し、細胞移植した前庭有毛細胞様細胞の細胞動態を詳細に解析する。〇前庭障害モデルマウスへの前庭有毛細胞様細胞移植を行い、移植細胞の動態追跡と前庭機能解析により、in vivo移植による基礎的検討を進めていく。上記研究成果を取りまとめ、逐次、学会、論文発表する予定である。

この方法により、移植細胞を蛍光実体顕微鏡観察によるリアルタイムイメージで追跡し、細胞移植した前庭有毛細胞様細胞の細胞動態を詳細に解析する。〇前庭障害モデルマウスへの前庭有毛細胞様細胞移植を行い、移植細胞の動態追跡と前庭機能解析により、in vivo移植による基礎的検討を進めていく。上記研究成果を取りまとめ、逐次、学会、論文発表する予定である。小備品として倒立デジタル顕微鏡システム老朽化に伴うシステムアップに必要な経費を計上していたが、本年は現行システムで実験遂行可能であったため。H31年度小備品費として消耗品費と合わせて計上する予定である。
松山－ブルン地磁気逆転境界年代の決定と地質年代の総合的キャリブレーション

日本最初のGSSP(国際境界模式層断面とポイント)の候補である千葉複合セクションにおいて,詳細な古地磁気測定および有孔虫化石の酸素同位体測定を行うことで,松山ーブルン逆転境界の年代が国際層序委員会の公式年代(78.1万年前)より1万年若い約77万年前であることを示すとともに,当該層準における超高解像度酸素同位体層序の構築を行った(Okada et al., 2017).次に花粉化石の群集解析から古気候復元を行い,有孔虫・放散虫・円石藻の群集解析から黒潮の移動に代表される当時の水塊構造の変化の復元を行った(Suganuma et al., 2018).さらに松山ーブルン逆転境界に伴う詳細な磁場逆転過程を古地磁気と10Be測定による独立した手法を用いて復元することにより,従前の記録を遙かに上回る時間分解能と信頼性を持った磁場変動記録の復元に成功しつつある(Okada et al., 2017; Simon et al., accepted).以上の結果を最大限活用することで,日本初のGSSP候補である「千葉セクション」のGSSP申請を行い,ライバルのイタリアを退け,第2次審査を突破し,第3次審査へと進むことができた.一方,本科研費の目的である「地質年代の総合的キャリブレーション」に必要となる他の地磁気逆転年代に関する調査のため,房総半島中西部に分布する海成上部鮮新統を対象に研究を進めた.その結果,安房層群安野層における詳細な古地磁気ー酸素同位体複合層序の構築に成功した(Haneda and Okada, 2019).成果物リスト:平成30年度が最終年度であるため、記入しない。平成30年度が最終年度であるため、記入しない。本課題研究の目的は,房総半島中央部に分布する上総層群国本層中部の千葉複合セクションの堆積岩試料を用いて,M-B境界年代をこれまでにない高い確度で精密に決定することである.そのため初年度には,層厚40mほどの当該層準より試料採取を行い,古地磁気分析および酸素同位体測定用の有孔虫抽出を行うとともに,放射年代測定用の火山灰試料採取, ID-TIMSを用いた単結晶ジルコンU-Pb年代測定とレーザー段階加熱単結晶40Ar/39Ar年代測定を行う予定であった.これらの作業のうち,試料採取はほぼ完了し,古地磁気測定が70%程度,酸素同位体測定が50%程度終了した.その結果,M-B境界を挟む80万年前76万年前の区間における高解像度酸素同位体層序の復元を行い,予察的なM-B年代の天文年代が771.7ka算出された.また同区間における地磁気の見かけの緯度変化および相対古地磁気強度変動を高い精度で復元することに成功した.これは世界で最も詳細なM-B境界における相対古地磁気強度記録である(Okada et al.,2017: DOI 10.1186/s40623-017-0627-1 ).加えて,天文年代算出をより確実なものとするために,古気候・古海洋変動のグローバルな対比を試みた.そのため当初の予定に無かった花粉化石分析の依頼を行い,当時の古気候変動が詳細に復元されつつある(Suganuma et al., in prep.).以上のように,M-B境界周辺における古地磁気変動復元および,古海洋・古気候変動復元による天文年代の算出に関しては大変順調な進行状況である.しかし当初予定されていた,テフラの放射年代測定(ID-TIMSを用いた単結晶ジルコンU-Pb年代測定とレーザー段階加熱単結晶40Ar/39Ar年代測定)については遅延しており,H29年度に実施予定である.初年度および次年度に予定されていた作業の多くを占める,現地調査・岩石試料の採取・古地磁気測定・有孔虫抽出作業および酸素同位体測定については,大半を終了することができた。また天文年代算出をより確実なものとするために,当初の予定に無かった花粉化石分析の依頼を行ったことで,天文年代算出の精度は上がりつつある.しかしそのため,テフラの放射年代測定が遅延した.本課題研究の目的は,房総半島中央部に分布する上総層群国本層中部の千葉複合セクションの堆積岩試料を用いて,M-B境界年代をこれまでにない高い確度で精密に決定することである.そのため2年目である平成29年度には,初年度に残っていた,層厚40mほどの当該層準からの試料採取を完了させ,古地磁気分析および酸素同位体測定用の有孔虫抽出を行った.その結果,古地磁気測定および酸素同位体測定の双方を完了させ,それらのデータを用いて千葉セクションGSSP申請書の作成および6月7日の提出を行うことができた.今年度は,当該セクションにおける年代決定に不可欠な,高解像度酸素同位体層序の復元を行い,天文年代算出をより確実なものとするために,古気候・古海洋変動のグローバルな対比を試みた.そして前年度までに取得していた花粉化石分析の結果を用いた当時の古気候変動の詳細な復元を行い,論文を作成,投稿し,2018年3月に受理された(Suganuma et al., Quaternary