hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
平衡確率現象の総合的研究

また、安定過程、エルゴード理論・フラクタルなど、本来的に平衡状態あるいは極限状態における現象を確率論的現象と見て捉える研究が平衡確率現象と言う視点からより幅広い研究に位置づけられた。昨年度に引き続き、平衡状態における確率現象および、平衡状態への移行の機構を明らかにすることを目的とした研究を行った。今年度は、次のようなシンポジュウムやワークショップを開催して、研究の方向の確認を行うと共に、研究成果の発表を行った。「無限次元調和解析」,「確率解析とその周辺」,「量子確立解析とその周辺」,「情報解析に関する理論的あるいは実証的研究」,「エルゴード理論の展望」,「生物現象と非線形微分方程式」,「フラクタルの調和解析と複素力学系」,「量子計算と確率現象ワークショップ」特に、「力学系とフラクタル」のワークショップには、力学系およびマルチフラクタルの権威者であるYakov B.Pesin教授を招聘し、本課題研究のレヴューを受けた。また、C.Lecot教授を招聘して、確率解析における数値計算に関する共同研究を行うとともに、本課題における数値確率解析や乱数理論の研究に関するレヴューを受けた。これらの研究活動により、複雑系・カオス・フラクタル・エルゴード理論、量子確率解析・量子計算・生物現象などの研究を平衡確率現象の立ち場から深化させることができた。確率現象の多くは、ある種の変換に関する平衡現象として捉らえられるが、その観点からの総合的研究を目指し、9つの研究集会を開催した。キーワードに沿って、幾つかの成果を説明する。1.確率解析:会田は、ループ空間上の熱核に関する解析、特に対数ソボレフ不等式、クラーク・オコーン公式の詳細な研究成果を得た。この結果はメキシコで開催された国際会議において発表された。2.非線形解析と確率解析:舟木は、界面モデルに対する流体力学極限を考え,巨視的な界面方程式としてある非線形偏微分方程式が得られることを大数の法則として定式化し、さらに大偏差原理を考察した。平良は、準線形楕円型方程式や反応拡散方程式等の非線形偏微分方程式の境界値問題をブラウン運動を通して研究し、非線型弾性体力学・反応速度論・人口動態論・山辺の問題などを解明した。3.白色雑音解析:久保・尾畑を中心とし、白色雑音を記述する空間の構成法と特徴付けが非常に一般的にかつ明快に提示されるようになり、またそこでの作用素のシンボルによる特徴付けがさらに進展した。それらの結果は、久保により、インド統計研究所で開催された国際会議で発表された。4.情報解析:井原は、最も一般的な設定の下でフィードバックのあるガウス型通信路を考え、通信路を通して送られる相互情報量に対する一般公式を導き、さらに、大偏差定理の情報理論への種々の応用や定常無記憶ガウス型情報源に対し与えられた誤り指数に対する最小符号化レートを求めた。岡部は、揺動散逸定理を指導原理として提唱してきた解析方法における各種のテストの統合化システムを開発した。また、計量ベクトル空間内の流れに対するKM_2O-ランジュヴァン方程式論を構築し、その応用を調べた。5.自己相似過程:竹中は、SαS-過程が有限次元分布により決定されると言う決定性を示した。前島は、「半自己分解可能分布」の概念を導入し、半自己相似確率過程や作用素的半自己分解可能分布へ拡張し詳細な研究を行った。また、決定性はこのクラスが限界であるとの知見も得た。その他の分担者を中心とした研究も多くなされたが、詳しくは業績リストを参照されたい。
テンソルネットワークを用いたフラストレート量子スピン系の非磁性相の数値的研究

一般化SU(N)反強磁性ハイゼンベルグモデルの非磁性SU(N)シングレットダイマー相への有限温度相転移現象のユニバーサリティクラスを数値的に調べた。そして、臨界現象のスケーリング解析に有用なベイジアンスケーリング解析法をスケーリング補正項が適切に取り扱えるように改良し、3次元イジングモデルにおいてその有効性を確かめた。また、SU(N)反強磁性ハイゼンベルグモデルの基底状態相図を明らかにし、3カラム表現の非常に弱いダイマー秩序が検証可能な最低システムサイズを見積もった。さらに、並列テンソル計算ライブラリーを標準的な並列線形計算ライブラリー上に構築しそのパフォーマンスを検証した。本年度は、(1)脱閉じ込め量子臨界現象を示す系の有限温度状態の研究、(2)ベイズ推定を用いた臨界現象の解析手法の改良、(3)異なる対称性の破れた1次元量子相間の量子臨界現象の研究、(4)マルチカラムSU(N)VBS相の研究、(5)テンソルネットワークの大規模並列化環境構築を行った。主な結果として、(1)に関しては、SU(N)JQモデルのVBS相の有限温度相転移がZ3もしくはZ4の対称性を自発的に破る臨界現象であることを数値的に示した。特に、正方格子では、Z4対称性が破れに伴い弱い2次元イジングユニバーサリティークラスであることが示された。また、SU(N)JQモデルの量子相転移点が一次転移であることを表す3重臨界点は有限温度領域では確認されなかった。このことはJQモデルの量子相転移点が臨界的であることをサポートする。(2)に関しては、現在、関心の高い強い有限サイズ補正がある量子臨界系への応用を想定して、新しいベイズ推定を用いた有限サイズスケーリング法に補正項を系統的に取り組む方法論を提案した。その有効性を3次元イジングモデルのデータを用いて示した。(3)に関しては、1次元SO(N) bilinear-biquadraticモデルのVBS-SPT相間の量子臨界現象のユニバーサリティークラスを明らかにした。本年度は、(1)ベイズ推定を用いた臨界現象の解析手法の改良、(2)マルチカラムSU(N)VBS相の研究、(3)テンソルネットワークの大規模並列化環境構築を行った。(1)に関しては、スケーリング補正項の系統的な推定方法を提案し、幾つかの題材に適用した結果、スケーリング補正項の推定は一般的にデータに高い精度を要求することがわかった。従って、スケーリング補正項を直接的に考慮するよりも、ベイズ推定の枠組みで同時に複数の物理量をスケーリングすることで、総合的に妥当な臨界指数の評価を行うことが有効であることを示した。(2)については、大規模な量子モンテカルロシミュレーションに基づき、カラム数2の場合について磁性相と非磁性VBS相間に中間層がないことを明らかにした。また、カラム数3以上の場合では、VBS秩序の検出が現在の計算規模では困難であることを定量的に示した。(3)に関しては、PBLASとSCALAPACKをベースにした汎用テンソルネットワーク計算用の並列化C++ライブラリを構築し、PEPSなどのテストコードを作成した。マルチカラムSU(N)モデルの基底状態相図を理論的予想と詳細に比較したことで場の理論的手法の予言を実証的に確かめることができ、今後の解析の基礎となる知見が得られた。テンソルネットワークに関しては、大規模並列化のための環境構築が完成したので来年度の研究の準備が大いに進んだ。本年度は、(1)SU(N)一般化ハイゼンベルグモデルの量子相転移の研究、(2)テンソルネットワーク法におけるエンタングルメント処理の研究、(3)大規模並列化テンソルネットワークライブラリを使った計算環境構築を行った。(1)に関しては、Conformal bootstrap法による脱閉じ込め臨界現象の臨界指数に関する予測とSO(5)対称性の出現予測を数値的研究により検証した。その結果、Conformal bootstrap法の結果とSU(N)一般化ハイゼンベルグモデルにおける脱閉じ込め臨界現象の最も簡単なシナリオには矛盾が見られることを確認したがこれに関しては引き続き検証中である。また、最近提案されたSU(2)モデルにおける脱閉じ込め臨界点でのSO(5)対称性に関しては、一般化ハイゼンベルグモデルにおいてもその成立と強く矛盾する結果はなかったが、この点に関しても統計的検定手法の改良などを通じて引き続き検証中である。(2)については、テンソルネットワーク繰り込み群における短距離エンタングルメントの消去に役立つエンタングルメントの処理方法を提案しその検証を行った。特に新手法により2次元イジングモデルにおいて短距離エンタングルメントの消去が行われることを確認した。(3)に関しては、テンソルネットワーク定義ファイルからの自動並列化コード作成を行うツール類の開発を行った。このツールにより、コードの視認性が向上、さらにコード量の短縮が達成された。

脱閉じ込め量子臨界現象を起こしていると考えられているSU(N)JQモデルの有限温度状態の解析が進み、その全体像が明らかになった。さらに、臨界現象一般の解析に有効であるベイズ推定に基づくスケーリング解析手法を、補正項を含めた場合にも適用可能な形に拡張でき、今後の解析に役立つことが期待される。また、関連する対称性に守られたトポロジカル相とVBS相間の量子臨界現象を明らかにすることで、脱閉じ込め量子臨界現象との差が明確になった。テンソルネットワークに関しては、ベンチマーク等により大規模並列化のための環境構築にめどが付き、来年度の研究の準備が進んだ。脱閉じ込め量子臨界現象では、SO(5)対称性の提案やブートストラップ法による定量的な制約など新しい理論的展開がなされており、それらを踏まえた研究を進めていく。また、テンソルネットワークに関しても、新しいテンソル操作に基づくアルゴリズムを提案し、大規模並列計算環境を活用することで、2次元量子系の計算を進める。物性基礎論数値的に脱閉じ込め量子臨界現象とトポロジカル秩序相の判別が難しい場合が本研究計画の主たるターゲットであり、そのため計算精度の向上は本研究計画の要である。その点に関して、最近、テンソルネットワークの理論的研究に新しい進展があった。従来のPEPSやMERAに加えて新手法の応用も視野にいれて予備的研究をまず行い、その結果に基づき、新手法を取り入れるかどうかの検討をおこなう。海外出張が一つ減ったことにより当初予定していた旅費を下回った事と計算環境の構築を延期した事。海外出張が一つ減ったことにより当初予定していた旅費を下回ったことと、コード開発等の機材をより高性能の機器に変更したことによる購入の延期が、残額が生じた主な理由である。次年度すみやかに、海外出張の計画立案と計算環境の構築をはかり、研究計画を進める。次年度中期に次世代のコード開発用の機器を購入する。ベイズ推定を利用した有限サイズスケーリング解析のためのアプリケーションコードを公開。
独立成分分析に関する理論とその応用

独立成分分析は、互いに独立な原信号が線形に混合された値が観測されたときに、観測値からもとの独立な原信号を復元することを目的とする。研究代表者の南はこれまでに観測値に外れ値がある場合やスパイクノイズが加わった場合などでも復元ができる頑健なBlindsourceseparation方法をβダイバージェンスを基に提案した(最小βダイバージェンス法)。この方法は、βが大きいほど外れ値に強く頑健であるが、あまりに大きい場合は推定効率が悪くなる。そこで、個々のデータに対し、頑健であるがあまり推定効率が悪くならないようなβを適応的に選択する方法を提案し外れ値が存在するデータへの有用性を示した。外れ値に頑健であるという最小βダイバージェンス法の特性を積極的に活かしたのが、独立成分構造や主成分構造が空間内に複数存在するときに逐次的に各独立成分コンポートネントの復元や各主成分構造の推定をするという研究である。また独立成分分析の前処理としてよく行われる球状化を最小βダイバージェンス法によってより頑健に行うという研究も行った。これらは総合研究大学院大学大学院生であったMd.Nurul Haque Mollah氏、統計数理研究所/総合研究大学院大学の江口真透教授との共同研究で行った。近年、観測値が非負であるような多変量データを要素が非負の行列の積として表現するnonnegative matrix factorization(NMF)が理論面・応用面で関心を集めており、様々なダイバージェンスを元にした方法が提案されている。これらにTweedie分布による解釈を与え、更にこれまでに暗に想定されていた正規誤差やボアソン誤差という仮定を一般化線型モデルに似た枠組みで一般化した方法を提案し、多変量漁獲・混獲データの特徴量抽出に適用した。研究代表者の南はこれまでに、観測値に外れ値がある場合やスパイクノイズが加わった場合などでも復元ができる頑健なBlindsourceseparation方法をβダイバージェンスを基に提案した(最小βダイバージェンス法)。そこで、個々のデータに対し、頑健であるがあまり推定効率が悪くならないようなβを適応的に選択する方法を提案し、典型的な外れ値が存在するデータへの有用性はすでに示した。今年度の研究では、Mixture ICAモデルに最小βダイバージェンス法を適用し、逐次的に各独立成分コンポートネントの復元行列を推定する方法を提案した。Mixture ICAモデル(混合独立成分モデル)は中心の位置が異なるいくつかの独立成分モデルに従う標本が混じって観測されるときのモデルであり、例えば、種類の異なる画像が混じって得られる場合などに想定されるモデルである。このモデルに従うデータに対して最小βダイバージェンス法を用いると位置パラメータの初期値があるコンポーネントの位置に近ければ、そのコンポーネントに対する復元行列を推定することができる。これは、他のコンポーネントに属するデータポイントが外れ値とみなされて推定の際のウェイトが0に近くなるからである。そこで、初期値の取り方やデータポイントの分類、βを適応的に選択する方法などを工夫して逐次的な各独立成分コンポートネントの復元行列を推定する方法を提案した。この研究は総合研究大学院大学のMd.Nurul Haque Mollah氏、統計数理研究所/総合研究大学院大学の江口真透教授との共同研究である。

研究代表者の南はこれまでに、観測値に外れ値がある場合やスパイクノイズが加わった場合などでも復元ができる頑健なBlindsourceseparation方法をβダイバージェンスを基に提案した(最小βダイバージェンス法)。この方法は、βが大きいほど外れ値に強く頑健であるが、あまりに大きい場合は推定効率が悪くなる。そこで、個々のデータに対し、頑健であるがあまり推定効率が悪くならないようなβを適応的に選択する方法を提案し、典型的な外れ値が存在するデータへの有用性はすでに示した。今年度は昨年提案した、Mixture ICAモデルに最小βダイバージェンス法を適用し、逐次的に各独立成分コンポートネントの復元行列を推定する方法について研究を進めた。Mixture ICAモデル(混合独立成分モデル)は中心の位置が異なるいくつかの独立成分モデルに従う標本が混じって観測されるときのモデルであり、例えば、種類の異なる画像が混じって得られる場合などに想定されるモデルである。このモデルに従うデータに対して最小βダイバージェンス法を用いると位置パラメータの初期値があるコンポーネントの位置に近ければ、そのコンポーネントに対する復元行列を推定することができる。これは、他のコンポーネントに属するデータポイントが外れ値とみなされて推定の際のウェイトが0に近くなるからである。また、同様にして局所的な潜在構造が複数存在する場合の主成分分析方法を提案した。これらの研究は総合研究大学院大学大学院生であったMd.Nurul Haque Mollah氏、統計数理研究所/総合研究大学院大学の江口真透教授との共同研究である。さらに、近年提案されたnonnegative matrix factorization(NMF)について、Tweedie modelによる解釈を与え、理論的により整合性を持つ方法について研究を行った。これについて統計数理研究所の共同研究「独立成分分析に関する理論と応用」の研究会で発表を行った。独立成分分析は、互いに独立な原信号が線形に混合された値が観測されたときに、観測値からもとの独立な原信号を復元することを目的とする。研究代表者の南はこれまでに観測値に外れ値がある場合やスパイクノイズが加わった場合などでも復元ができる頑健なBlindsourceseparation方法をβダイバージェンスを基に提案した(最小βダイバージェンス法)。そこで、個々のデータに対し、頑健であるがあまり推定効率が悪くならないようなβを適応的に選択する方法を提案し外れ値が存在するデータへの有用性を示した。外れ値に頑健であるという最小βダイバージェンス法の特性を積極的に活かしたのが、独立成分構造や主成分構造が空間内に複数存在するときに逐次的に各独立成分コンポートネントの復元や各主成分構造の推定をするという研究である。また独立成分分析の前処理としてよく行われる球状化を最小βダイバージェンス法によってより頑健に行うという研究も行った。
グローバル化する消費文化の受容とローカル文化の共生についての研究

本研究の目的は、現代日本の経済社会がグローバル化した消費文化を受容する一方でローカル文化を背景とする和風の事物が受容される現象について、理論的に検討することおよび計量的なデータ分析を行って検証しようとするものである。その際、首都圏において大規模な質問紙調査を実施してナショナル・アイデンティティの測定を試み、かつそれらのスコアと社会階層などとの関連を計量的に分析した。本研究は、グローバル化が進展する現代日本の経済社会の中で、消費行動および余暇活動におけるローカル文化の受容過程を通じて、グローバルな消費文化とローカルな文化との共生について理論的に検討しつつ実証的に説明しようとするものである。その際、グローバル化への文化的反動によって刺激される政治的ナショナリズムとの関連や、文化的防衛反応としてもたらされる反アメリカ化志向などとの関連から総合的な理解をめざす。本年度は研究計画の初年度として、研究計画の中心となる次年度の量的調査につなげるべく、以下の基礎的な研究活動を行った。・消費社会論についての理論的検討、とくにグローバリゼーションとローカル文化の共生という観点を中心として領域横断的な文献研究を行った。また、ナショナリズム概念およびナショナル・アイデンティティ等について文献研究を行いつつ、それらテキストの語句から構成概念を抽出した。実際の和風消費の実態についても、書誌的研究を通じて次年度の調査に際して設定する計量モデルを構築する際の要因となる、和風事物の社会的価値を探索した。・和風嗜好に関する規定要因の概略把握を行うべく、過去に行った本研究の先駆となる社会調査データを再分析し、数回の学会報告を行った。また、次年度以降の量的調査に備えて計量分析手法の研究につとめ、成果を著作物として刊行した。これまでこういった消費文化論の研究領域ではあまり実証的な研究が行われてこなかったが、本研究では量的調査データから計量的に仮説検証に行うことをねらいとする。ただし今年度においては、次年度の量的調査で使用する測定項目の選定となる基礎研究といった位置づけとして、文献研究を中心に行った。本年度の研究では、グローバル化が進展する現代の経済社会の中で、消費行動および余暇活動におけるローカル文化の受容過程を通じて、グローバルな消費文化とローカルな文化との共生について実証的な分析を通じた説明を試みた。具体的には、平成22年度の文献研究から得られた知見から、グローバル化への文化的反動によって刺激される政治的ナショナリズムとの関連や、アメリカ化への文化的防衛反応としてもたらされる反アメリカ化志向、および環境志向や健康志向などとの関連を調査課題とし、実証分析で仮説とする命題を設定し、大規模な統計的調査を実施した。調査設問の作成の前には、質問項目について立教大学内の予算を用いてプリテスト(事前調査による検討)を行い、尺度の構成に慎重を期した。調査の実施にあたっては、調査対象は東京を中心とした首都圏に在住する19歳69歳の男女個人とし、合計3,000名を計画標本規模とした。調査方法は郵送法にて行い、標本抽出の方法には選挙人名簿を台帳とする多段無作為抽出法を用いた。主な調査項目(質問内容)は、(1)ナショナル・アイデンティティに関する考え方(評価尺度)、(2)外国的消費文化と日本的消費文化の望ましい関係についての考え方、(3)個々の和風の消費財(商品および消費の場)についての好意、(4)個々の外国的な消費財(商品および消費の場)についての好意、(5)各国の消費文化のイメージについての評価などであり、それぞれ5件法等の選択肢法を中心として測定した。本年度の研究に関連した研究成果は、日本社会学会での学会大会報告、および経済社会学会への投稿論文にまとめることができた。本研究は、グローバル化が進展する現代の経済社会の中で、消費行動および余暇活動におけるローカル文化の受容過程を通じて、グローバルな消費文化とローカルな文化との共生について理論的に検討し、実証的に説明しようとしたものである。この研究領域はこれまであまり実証的な研究が行われてこなかったが、本研究では諸命題の仮説検証を量的調査データから計量的なアプローチを試みた。研究課題の最終年度にあたる平成24年度は、23年度の研究計画に基づいて実施した大規模な質問紙調査について、計量的な分析に供するデータの作成および整備を行い、統計データ分析ソフトウェアを用いた計量的なデータ分析を行うことで、これまでの文献研究および予備調査から導出した仮説の検証を行った。調査課題に対応する研究上の仮説としては、グローバル化への文化的反動によって刺激される政治的ナショナリズムとの関連や、アメリカ化への文化的防衛反応としてもたらされる反アメリカ化志向、および食の安全性と関連した産地ナショナリズムを置きつつ、あわせて環境志向や健康志向、消費への態度、さらには社会階層など社会学的・心理的諸要因などとの関連についても検証することで現代日本の消費社会に対する複合的な理解をめざした。本年度で行った研究の成果は、経済社会学会および日本行動計量学会での大会報告をはじめ、研究代表者が所属する立教大学の研究組織が開催した公開学術フォーラムでの報告、さらには経済社会学会年報への投稿論文としてまとめることができた。

計画調書時の当初予定では平成23年度の早い時期に大規模な統計的調査を開始する予定であったが、平成23年3月の大震災の影響によって消費意識・消費行動が平常時とは異なるものに変質していることが平成23年の予備調査(立教大学の学内予算による)で判明した。そのためデータの信頼性を優先して万全を期し、研究計画に掲げた研究目的を正しく反映すべく、調査時期を平成24年度に移動し実施することを決断した。統計的調査の実施時期に遅れは生じたものの、本年度の研究計画の中核となる大規模調査の実施そのものは円滑に遂行することができた。調査の実施後は、個人情報を含まないデータ整備などを行ったうえで、統計的なデータ分析に供した。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度の研究計画で実施した大規模な統計的調査から得られたデータについて、さらに精緻な計量的データ分析を行う必要がある。研究計画の過去の年度の文献研究を通じて措定した研究上の諸仮説について検証を行いつつ、先行研究等との比較も行うことになる。具体的には、本研究課題の先駆的研究には、本研究課題の研究代表者が研究協力者として参加した平成1920年度の科学研究費の研究課題(19530473)が挙げられるが、その際に行った統計調査のデータから得た知見など、関連する過去データとの比較研究を行う。統計的なデータ分析を通じて得た知見、および文献研究から得た知見については、日本社会学会や経済社会学会での研究発表を行いつつ、学会誌への投稿論文としてまとめていく。
先天性心内欠損孔の経カテーテル微細手術による閉鎖法の開発

現在の先天性心内欠損孔の経カテーテル閉鎖法は、何れも画一的な閉鎖栓を使用するため、外科的閉鎖術と異なり対象が非常に限定されている。本研究の目的は、経カテーテル手技で心内欠損孔を外科手術の如く閉鎖する微細手術法を開発することである。術者の目となるモニタリングシステムには、心腔内超音波(ICUS)とその3次元再構築(3DR)を採用した。心臓カテーテル検査中に大腿静脈から挿入したICUSを心房内で走査、3DRによる心房中隔欠損(ASD)の正面像を作成した結果、欠損孔面積が心周期でダイナミックに変化し、拡張末期に最小、収縮末期に最大で平均2.3倍になることを発見した。画一的な閉鎖栓でASDを閉鎖する事が困難な理由の1つがここにある。またブタの実験においては、内頚静脈から挿入したICUSで欠損孔と心内操作用具の位置をリアルタイムに観察でき、モニタリングシステムとして使用できることが確認された。術者の手となる心内手術操作用具は、まず心房中隔穿刺縫合器を開発した。本器具でASDを直接縫合した場合の縫合強度をブタ摘出心で測定し、心房内圧による張力の少なくとも10倍以上あることが確かめられた。次いで幼若ブタを用い、気管内挿管全麻下に大腿静脈を経皮的に穿刺、心房中隔穿刺縫合器を挿入、心房中隔を穿刺して、先端にsnareの付いた縫合糸を左房内に送出することに成功した。またT型のアンカーを付けた縫合糸を先端に装着したアンカー付縫合糸穿刺針を開発した。ASDを挟んだ心房中隔の2カ所にアンカー付縫合糸を穿刺留置し、両糸をこれも新たに開発した結紮器で結紮することで、ブタの直径5mmまでのASDは直接縫合できることが確認された。更に大きなASDにはNitinol枠付きのパッチをアンカー付縫合糸穿刺針で縫着閉鎖する方法も開発された。本法の基本コンセプトは固まったといえる。1.経カテーテル中隔穿刺縫合器の開発異物となる閉鎖栓を使用せず、外科手術と同様に心内欠損孔を直接縫合閉鎖する事が、経カテーテル的に可能であるかどうかを、確認するために、以下の検討を行った。(1)直径20mm程度までの心房中隔欠損孔を、24針のマットレス縫合で閉鎖した場合、その縫合がどれほどの強さの張力に耐えうるかを、心筋保護液で処理し死後硬直を予防したブタの摘出心を用いて計測した。その結果、心房内圧から発生する張力に対し、卵円窩膜性部を縫合した場合で10倍以上、卵円窩周囲筋性部を縫合した場合で100倍以上の張力に耐えうることが確認された。(2)シミュレーション実験装置にブタ摘出心から切り出した心房中隔を装着、プロトタイプ心房中隔穿刺縫合器を用い、中隔を穿刺した。その結果、従来の心房中隔穿刺針よりも太いプロトタイプ穿刺縫合器でも十分、中隔を穿通できることが確認された。この実験により、穿刺縫合器の先端の形状に変更が加えられた。

(3)心房中隔に掛けられた縫合糸を結紮・切断するための、経カテーテル結紮器を新たに開発した。上記のシミュレーション実験装置で使用、その効果を確かめると共に、改良を加えた。2.心腔内超音波三次元再構築法の開発Aloka社製心腔内超音波診断装置で得られた心房中隔画像をTomtec社製Echoscanを使用して三次元再構築することで心房中隔欠損孔の形態が自動的に作成できることが確かめられた。しかし、欠損孔辺縁の自動認識には解像度に難点があり、今後エコー到達性の優れた経食道エコー探触子による三次元画像作成も検討する。1.経カテーテル中隔穿刺縫合法の動物実験:前年度までにシミュレーション実験装置で使用、改良された心房中隔穿刺縫合器(puncture/suture needle)、経カテーテル結紮器(tying/cutting device)を、本年度はブタによる動物実験で使用し、操作性を確かめた。その結果は1996年11月の米国、New OrleansにおけるAmerican Heart Association学術集会で口演発表され、高い評価を得た。発表の骨子は、(1)幼若ブタで気管内挿管麻酔下に両側鼠径から経皮的にlong sheathを右房まで挿入、左鼠径からは心腔内超音波(ICUS)を右心房まで挿入し、胸骨正中小切開で挿入した経食道心エコー(TEE)探触子による心外膜心エコー(ECE)と併用して、心内操作中のモニター・ガイドとした。(2)右鼠経から、まず卵円孔を介して左心房にguidewireを挿入、径10 12mmの拡張用バルーンカテーテルを進めて拡張させ、心房中隔欠損(ASD)を作成した。次いで、先端がsnare状になった縫合糸を装着したpuncture/suture needleをlong sheathの中に進め、ASDの辺緑の心房中隔を穿刺、縫合糸のsnare状の先端を、左心房内に送出すことに成功した。2.心腔内超音波(ICUS)による術中モニター:ICUSによる術中モニター・ガイド時の、中隔穿刺針の先端の位置の確認には、穿刺針による心房中隔のtent formationがよい指標になった。ICUSで、左房内に送出した縫合糸先端のsnareが確認された。3.今後の展開:左房内に留置した縫合糸の先端のsnareを、反対側の中隔を穿刺したpuncture/suture needleから送出したforcepsで捕捉し、右房側に引き戻せば、ASDに縫合糸のloopがかけられるはずである。さらに器具を改良することで、次年度はASDを縫合・結紮するところまで進む予定である。2.心腔内超音波による術中モニター:Aloka社製ICUSで得られたASD画像をTomtec社製Echoscanを使用して3DR化することでASDの形態が短時間で自動的に作成でき、心カテ室での術前評価には実用の域に達した。この方法を用いて、心周期中の心房中隔欠損孔面積変化を詳細に検討でき、最大値が収縮中期に最小値が拡張末期にあることが確かめられたが、この結果はやはりThe2nd WCPCCSで口演発表された。ただし本法でも心腔内手術操作中のモニタリングには、実時間性が得られず不十分であった。3.今後の展開:本法の基本概念はでき上がった。今後は実用化に向けて、開発した様々の心腔内手術用具の製品化のための細部の改良と操作性の向上、心エコーモニタリングシステムの実時間性の向上、慢性動物実験による長期効果判定に主眼をおいた研究を進めたい。
Device Physics of High Temperature Operational Single Photon Emitters

位置制御されたナノワイヤGaN量子ドットにおいて350K(摂氏77度)における単一光子発生を世界で初めて実現した。発光自体は400Kまで確認されたが、発光強度の温度依存性を調べた結果、温度が300Kを超えると、発光強度が急に下がることが分かった。更に、ドット内のエキシトンとフォノンとの相互作用の影響で起きる発光線幅の増大も具体的に研究し、他の材料の既存文献データと比較した。GaNには、変形ポテンシャルだけではなく、ピエゾの相互作用メカニズムが存在するため、フォノン相互作用によって起きる発光線幅増大の程度が大きい。28年度が最終年度であるため、記入しない。ナノ量子情報28年度が最終年度であるため、記入しない。
社会・経済変容と土地利用・農業の動態-タイ国東北部を対象として-

本年度は、1990年代中頃、すなわちここ数年のデータを中心に役割分担に従って収集・整備した。これは、昨年度同一課題名で行った研究で収集・整備した1980年代後半のデータと一体化するものである。昨年度に研究対象地域の入手を終えたランドサットTM画像を使って、別途資金によって行った現地植生状況の調査と対比させながら、天水田地域の土地利用分類の評価を行った。村落データベースを主データとして代表者が開発している東北タイ村落情報システム(NETVIS)については、今年度も引き続き別途資金による現地調査を行い、これまで漏れが多かった畑作中心地域を主として約2,000村落の位置データの補充を行った。また、主要作物の作付・収穫時期データも収集し、これらを活用して、主要農産物である水稲作に関し作付・収穫時期の地域間差異や経年変動について分析を行った。ほかに、水稲作地域の分布特性や近年の変動傾向についての分析にも取り掛かっている。タイ国ではGIS基礎データの整備が年々充実する方向にはあるものの,我々が必要とするレベルのデータが簡便に入手できるとは限らず、独自にGIS基礎データの構築も行ってきた。今年度は特に行政区域の境界データや土壌分類図の整備を行っている。本研究課題は本年度で打ち切りであるが、引き続き来年度は計画研究に参加して、研究班で共有しうるデータセットをまとめること、および約10年間の変容と動態についての分析をしていく計画である。
勃起のメカニズムに関する研究:サルおよびヒトの陰茎の血管構築と血流動態について

〔鋳型による血管構築の観察〕勃起の発現に際して主な役割を果しているのは陰茎海綿体である。そこで今回は主として陰茎海綿体の血管構築に対して述べることにする。イヌ:陰茎深動脈は海綿体内に入ると枝分れして次第に細くなり螺行動脈となる。螺行動脈にはポルスタ-があり、これが海綿体洞へ入る血流を調節しているものと考えられている。海綿体洞を去る静脈は海綿体後小静脈が海綿体洞より起り、これらが合流して貫通静脈となり、さらに陰茎深静脈となって海綿体洞を去っていく。サル:基本的にはイヌと同様であった。螺行動脈はポルスタ-を有していた。ヒト:ヒトで特徴的なことは螺行動脈の壁が肥厚しているが、ポルスタ-が見られないことであった。以上の結果からイヌ、サル、ヒトの陰茎の血管構築はある部位で異ってはいるが、基本的には同じと見て差支えないであろう。〔電磁血流計による血流測定〕昨年よりサルの入手が困難となったのでイヌを用いた。陰茎動脈は陰茎深動脈、球尿道動脈、陰茎背動脈に分れる。勃起神経を刺激すると陰茎動脈の血流は急速に増加するが、陰茎深動脈のそれは徐々に減少して間もなく止まってしまう。このことは陰茎海綿体内の血液は体循環系から遮断される閉鎖機構の存在を示唆している。これに反し球尿道動脈および陰茎背動脈の血流は増加するが、前者の増加は著しく、後者のそれはわずかであった。陰茎血管の血流は勃起時および非勃起時に変化することが知られている。しかし、陰茎動脈、陰茎深動脈、陰茎背動脈および球海綿体動脈の各々の血流変化については殆んど知られていない。そこでこれらの血流の変化に関する実験を行った。方法:電磁血流計を用いてイヌ陰茎血管の勃起時および非勃起時の血流の変化を調べた。勃起は勃起神経を刺戟して起させた。結果および考察:陰茎動脈の血流は非勃起時には血管の太さに比して少なかった。この事実は非勃起時血液はバイパスを通るというコンチの説を間接的に否定している。しかし、勃起の開始に先立って血流は急速に増加して元の値の数倍から十数倍にもなった。その後血流は一定になり、刺戟を中止すると血流は徐々に低下して元のレベルに迄下った。陰茎深動脈は勃起神経の刺戟により急速に血流が増加した後減少し始めた。そして陰茎海綿体が強直すると血流はなくなるが、一定の時間毎に僅に血液が流入した。この事実は陰茎海綿体が強直した時には陰茎海綿体内の血流は体循環から遮断されるという説に反することになる。陰茎海綿体に血流が流入すれば同じ量の血液が流出すると考えられるが、それに関することの解明はこれから行う予定である。陰茎背動脈および球海綿体動脈の血流は勃起の開始にして増加し、その後ほぼ一定になり極端に減少することはない。尿道海綿体は陰茎海綿体のように強直は起さなかった。まとめ:勃起に際し陰茎血管の血流は増加したが、強直状態になると陰茎深動脈のそれは極端に減少した。

海綿体洞を去る静脈は海綿体後小静脈が海綿体洞より起り、これらが合流して貫通静脈となり、さらに陰茎深静脈となって海綿体洞を去って行く。サル:基本的にはイヌと同様であった。螺行動脈はポルスタ-を有していた。ヒト:ヒトで特徴的なことは螺行動脈の壁が肥厚しているが、ポルスタ-が見られないことであった。以上の結果からイヌ、サル、ヒトの陰茎の血管構築はある部位では異ってはいるが、基本的には同じと見て差支えないであろう。〔電磁血流計による血流測定〕昨年よりサルの入手が困難となったのでイヌを用いた。陰茎動脈は陰茎深動脈、球尿道動脈、陰茎背動脈に分れる。勃起神経を刺激すると陰茎動脈の血流は急速に増加するが、陰茎深動脈のそれは徐々に減少して間もなく止まってしまう。このことは陰茎海綿体内の血液は体循環系から遮断される閉鎖機構の存在を示唆している。これに反し球尿道動脈および陰茎背動脈の血流は増加するが、前者の増加は著しく、後者のそれはわずかであった。
フラットパネルX線ディテクターを用いた胸部呼吸動態診断支援システムの開発

「胸部呼吸動態情報に基づく診断支援システムの開発」に向けて,(1)局所肺換気と高い関連を示す肺野内のピクセル値の呼吸性変化を定量化する手法の開発とその臨床評価,(2)局所肺血流と高い関連を示す縦隔部および肺野内のピクセル値の心拍動変化を定量化する手法の開発,(3)本法により取得した機能情報を効果的に診断するための表示システムの開発,を行なった.18年度は,特に(2),(3)について主として開発研究を実施した.正常症例7例における肺野内局所のピクセル値変化と,既知の循環生理とを比較し,本法による肺血流イメージングの可能性を明らかにした.心室・心房・大動脈弓・肺動静脈に相当する位置で計測したピクセル値と,心周期には高い相関が見られた.全ての正常症例において,心室収縮期には,心室のピクセル値は減少した.大動脈弓・肺動脈のピクセル値は急激に増加し,その後,次の心室収縮期まで緩やかに減少した.心室拡張期には,心房のピクセル値は急激に減少し,心室のピクセル値は増加した.心房のピクセル値は次の拡張期まで緩やかに増加した.肺野内のピクセル値は心拍にともない緩やかに変動した.すなわち,可視化されたピクセル値の変化は,肺門部から肺野末梢に拍出される既知の正常循環動態と一致した.呼吸動態および画像診断のために,(1)動画像の再生が可能,(2)画像から定量化された動態情報を効率的に表示,(3)それらを詳細な形態情報と関連付けて観察可能,などの要件を満たす画像表示システムを開発した.以上,動画対応FPDによる肺血流イメージングの可能性が示された.前年度の研究成果である,局所肺換気評価法と合わせ,本法は,簡便かつ迅速に機能情報を提供する新しい動態画像診断法として期待できる.また,微小なピクセル値の変化として,動画像上に表れる肺換気および肺血流の理解には,フレーム間差分による可視化が有用であった.本研究課題の成果はCTやMRIによる動態撮影に応用することも可能であり,胸部動態検査の発展に大きく貢献することが期待される.胸部呼吸動態情報に基づく診断支援システムの開発のために,(1)局所肺換気と高い関連を示す肺野内のピクセル値(白黒濃淡の程度に相当する)の呼吸性変化を定量化する方法の開発,(2)その方法の臨床的有用性の評価,(3)定量化した機能情報をCT画像と関連付けて表示するシステムの検討,を行った.正常10例,肺疾患8例を対象として,動画対応フラットパネルX線ディテクターによって呼吸性動態X線画像を取得した.画像データをパーソナルコンピュータに転送し,自作ソフトウエアによって肺野局所のピクセル値の呼吸性変化を解析し,横隔膜移動量や別に施行した呼吸機能検査の結果と比較検討を行った.正常症例では,左右肺でほぼ対称的なピクセル値の変化を示した.すなわち,左右肺ともに上肺野に比べて下肺野の方がピクセル値の変化{X線透過性(換気)の程度}が大きい傾向がみられた.肺疾患症例では,たとえば間質性肺炎例では正常よりも大きなX線透過性の変化を示し,また,肺気腫例では,CTで確認されたair trappingの場所に一致してX線透過性のほとんど変化しない領域が観察された.すなわち,本研究による解析結果は呼吸生理学的に説明可能な局所換気の様相を呈した.本法は横隔膜動態や肺の膨張・収縮程度の定量的な評価に有用であることが示唆された.また,従来の呼吸機能検査に比べて,本法は左右肺それぞれの肺機能や肺内局所の肺機能について画像医学的に評価できる点で優れており,有望な画像検査法として期待できる.「胸部呼吸動態情報に基づく診断支援システムの開発」に向けて,(1)局所肺換気と高い関連を示す肺野内のピクセル値の呼吸性変化を定量化する手法の開発とその臨床評価,(2)局所肺血流と高い関連を示す縦隔部および肺野内のピクセル値の心拍動変化を定量化する手法の開発,(3)本法により取得した機能情報を効果的に診断するための表示システムの開発,を行なった.18年度は,特に(2),(3)について主として開発研究を実施した.正常症例7例における肺野内局所のピクセル値変化と,既知の循環生理とを比較し,本法による肺血流イメージングの可能性を明らかにした.心室・心房・大動脈弓・肺動静脈に相当する位置で計測したピクセル値と,心周期には高い相関が見られた.全ての正常症例において,心室収縮期には,心室のピクセル値は減少した.大動脈弓・肺動脈のピクセル値は急激に増加し,その後,次の心室収縮期まで緩やかに減少した.心室拡張期には,心房のピクセル値は急激に減少し,心室のピクセル値は増加した.心房のピクセル値は次の拡張期まで緩やかに増加した.肺野内のピクセル値は心拍にともない緩やかに変動した.すなわち,可視化されたピクセル値の変化は,肺門部から肺野末梢に拍出される既知の正常循環動態と一致した.呼吸動態および画像診断のために,(1)動画像の再生が可能,(2)画像から定量化された動態情報を効率的に表示,

(3)それらを詳細な形態情報と関連付けて観察可能,などの要件を満たす画像表示システムを開発した.以上,動画対応FPDによる肺血流イメージングの可能性が示された.前年度の研究成果である,局所肺換気評価法と合わせ,本法は,簡便かつ迅速に機能情報を提供する新しい動態画像診断法として期待できる.また,微小なピクセル値の変化として,動画像上に表れる肺換気および肺血流の理解には,フレーム間差分による可視化が有用であった.本研究課題の成果はCTやMRIによる動態撮影に応用することも可能であり,胸部動態検査の発展に大きく貢献することが期待される.
二核カルボキシラートパラジウム触媒による位置選択的な炭素水素結合変換反応

π共役系分子の新しい合成法の開発を目的として、二核パラジウム錯体を触媒として用いた位置選択的な炭素水素結合直截的官能基化反応について研究を行った。1)本研究の発端となったチオフェンのβ位選択的アリール化反応の機構解明を行なったが、反応中間体の単離は困難であり、また、配位子の構造と選択性の相関関係も見出せず、残念ながら目的は達せられなかった(平成28年度)。2)上記チオフェンの反応を、いくつかのヘテロ芳香環の反応へ展開することができた。収率は中程度であったが、これまでに前例のないフランのβ位選択的なアリール化反応を開発することができた(平成29年度)。また、ベンゼン環が縮環したベンゾチオフェンの反応をチオフェンと同じ反応条件で行うと位置選択性が低かったが、添加する銀塩の検討により高いβ位選択性を達することができた(平成30年度)。3)ヨウ化アレーンの代わりに臭化アルキンを用いることにより、様々なヘテロ芳香環のアルキニル化反応にも成功した。二核パラジウム錯体ではなく通常の単核パラジウム錯体を用いることにより、高いα位選択性で種々のチオフェンをアルキニル化することができた(平成29および30年度)。チオフェンだけでなく、フラン、ピロール、ベンゾチオフェン、インドール等の反応にも適用可能であった(平成30年度)。4)ヨウ化アレーンの代わりに臭化アルケン等を用いることにより、これまでに報告例のないチオフェンの直截アルケニル化に成功した(平成30年度)。この反応は従来のパラジウム触媒では全く進行せず、二核パラジウム触媒を用いた時のみアルケニル化体が得られた。αーブロモスチレンの反応はα位選択的に進行し、シクロへキセントリフラートの反応はβ位選択的に進行した。溶媒によって位置選択性が逆転する興味深い現象も見られているが、その制御は今後の課題である。平成28年度の研究実施計画に従い、二核カルボキシラートパラジウム錯体を触媒に用いたチオフェンおよびフランのアリール化におけるβ位選択性の機構について研究を行った。1.二核カルボキシラートパラジウム錯体とエチルチオフェン、ペンチルフランまたはヨードベンゼンとの量論反応により反応中間体の単離を試みた。様々な条件下で反応を行ったが、残念ながら単離および構造解析が可能な中間体を得ることはできなかった。しかし、この量論反応によって生成する有機化合物から、添加剤の役割など反応機構に関する様々な知見が得られた。β位選択性を示す理由に関しては現在も調査中である。2.上記と並行して、錯体の構造とβ位選択性の相関について検討した。同じ配位子を有する二核錯体と単核錯体で反応を行ったが、二核錯体のみがβ位選択性を示したことから、二金属中心の必要性が明らかとなった。また、二核カルボキシラートパラジウム錯体のリンに置換したアリール基に電子求引性基または電子供与性基を導入し反応を行なったが、位置選択性にも収率にも大きな変化はなかった。残念ながら、この実験は高活性触媒の開発あるいは位置選択性の要因の解明のどちらにも繋がらなかった。上記検討においてさらなる展開が見込まれなかったため、H29年度に予定していたフランのアリール化について予備研究を行った。その結果、チオフェンの反応と同様に二核カルボキシラートパラジウム錯体を触媒に用いた反応において、2-ペンチルフランのアリール化がβ位選択的に進行することを見出した。ただし、チオフェンの反応と比較して収率、選択性ともに低く、さらなる検討が必要である。二核カルボキシラートパラジウム錯体を触媒に用いたチオフェンおよびフランのアリール化におけるベータ位選択性の機構解明は計画通りには進行しなかった。1.量論反応による反応中間体の単離は達成できなかった。二核錯体は単核錯体と比較して構造が複雑であること、反応中間体の活性が高く不安定であることなどが理由として考えられる。しかしながら、この実験により添加剤の役割などに関する知見が得られ、今後の反応条件の検討を効率的に行うことができる。2.錯体の構造とベータ位選択性の相関については、予想通り二金属中心の必要性を確認することができた。しかし、錯体中のリン上の置換基が反応結果にほとんど影響を与えないことは想定外であった。その理由は明らかでないが、現在この実験結果に合致する反応機構について考察中である。上記の機構解明に関しては、一部に計画通りに結果が得られなかったものもあるが、フランのアリール化反応については順調に研究が進んでいる。計画通り進行しなかったものもあるが計画以上に進行しているものもあり、総合的にみれば順調に進行している。平成29年度の研究実施計画に従い、二核カルボキシラートパラジウム錯体を触媒に用いたフランおよびピロールのβ位選択的アリール化反応の詳細いついて検討した。1.平成28年度の予備検討において、二核アセトキシパラジウム錯体を触媒に用いた2-ペンチルフランのフェニル化反応がβ位選択的に進行することを見出しているが、平成29年度では、様々な置換フランへの適用性について検討を行った。その結果、様々な電子供与性置換基を有するフランに適用可能であることがわかった。収率は中程度ではあるが、いずれの反応でも、βフェニル化合物を優先的に得ることができた。これに対し、電子求引性置換基を有するフランの反応はα選択性で進行することがわかった。また、様々なヨウ化アリールについても検討した。

ニトロ基等の強い電子求引性基を有するヨウ化アリールでは位置選択性が大きく低下したが、ほとんどのヨウ化アリールの反応でβアリール化を達成できた。2.フランの反応と並行してピロールおよびその他の芳香環のアリール化反応についても検討を行った。ピロールの反応でもアリール化体は得られたが、αアリール化生成物が優先的に得られた。窒素上の置換基を変えることにより位置選択性の逆転を試みたが、嵩高い置換基を導入すると反応が進行しなくなってしまうことがわかった。上記の検討に加えて、予備調査としてヘテロ芳香環のアルケニル化反応およびアルキニル化反応について検討した。まず、チオフェンのアルキニル化を行なった。その結果、ブロモシリルアセチレンを用いることによりチオフェンにシリルアセチレニル基を直截導入することに成功した。反応は位置選択的に進行し、α置換体が高い位置選択性で得られた。二核カルボキシラートパラジウム錯体を触媒に用いたフランのアリール化については、計画通りに研究が進行した。生成物の収率は中程度であり、また置換基にいくらかの制限があったが、これまでに前例のほとんどないβ位の直截アリール化を見出すことができた。ピロールのアリール化反応に関する検討は計画通りには進行しなかった。また、アルキニル化反応の予備調査では、選択性が期待したものとは逆であったが、高い選択性で反応が進行することを見出している。計画通り進行しなかったものもあるが、計画以上に進行しているものもあり、総合的に見れば概ね順調に進行している。π共役系分子の新しい合成法の開発を目的として、二核パラジウム錯体を触媒として用いた位置選択的な炭素水素結合直截的官能基化反応について研究を行った。1)本研究の発端となったチオフェンのβ位選択的アリール化反応の機構解明を行なったが、反応中間体の単離は困難であり、また、配位子の構造と選択性の相関関係も見出せず、残念ながら目的は達せられなかった(平成28年度)。2)上記チオフェンの反応を、いくつかのヘテロ芳香環の反応へ展開することができた。収率は中程度であったが、これまでに前例のないフランのβ位選択的なアリール化反応を開発することができた(平成29年度)。また、ベンゼン環が縮環したベンゾチオフェンの反応をチオフェンと同じ反応条件で行うと位置選択性が低かったが、添加する銀塩の検討により高いβ位選択性を達することができた(平成30年度)。3)ヨウ化アレーンの代わりに臭化アルキンを用いることにより、様々なヘテロ芳香環のアルキニル化反応にも成功した。二核パラジウム錯体ではなく通常の単核パラジウム錯体を用いることにより、高いα位選択性で種々のチオフェンをアルキニル化することができた(平成29および30年度)。チオフェンだけでなく、フラン、ピロール、ベンゾチオフェン、インドール等の反応にも適用可能であった(平成30年度)。4)ヨウ化アレーンの代わりに臭化アルケン等を用いることにより、これまでに報告例のないチオフェンの直截アルケニル化に成功した(平成30年度)。この反応は従来のパラジウム触媒では全く進行せず、二核パラジウム触媒を用いた時のみアルケニル化体が得られた。αーブロモスチレンの反応はα位選択的に進行し、シクロへキセントリフラートの反応はβ位選択的に進行した。
村落運営・資源利用にかかわる当屋制の民俗学的研究

平成30年度は山口県防府市などでの調査を予定していたが、前年度に予定していた福井県小浜市および滋賀県東近江市などによる調査において新たな課題を見いだしたこともあって、そちらの調査を継続することになり、山口県などにおける調査は文献調査にとどまった。福井県小浜市では、集落レベルでの共有地を当屋制によって耕作する事例を見いだし、また神社祭祀における当屋制と女性祭祀との関連を明らかにするなど大きな成果を得たので、日本民俗学会年会(10月・駒澤大学)で口頭発表し、その後「若狭漁村における女性祭祀と村落組織」(3月・『人間文化』46号)を発表した。これらの研究において男性中心の当屋制度と女性組織との関連を明らかにすることができた。また若狭地方では若狭町久々子や神子などでも現地調査を実施し、神社当屋制に関する事例を集めることができた。さらには31年度に予定していた東近江市伊庭などでも調査を実施した。その他、当屋制データベースを充実させるため関西大学図書館、国立国会図書館、都立中央図書館などで文献調査を実施し、多くの当屋制の事例を見いだした。ことに三重県下において神社祭祀組織と山林利用に関する多くの事例を見いだしたのは大きな成果であった。これらの成果は31年度のフィールドワークに活用する予定である。当屋制データベースの作成は順調に進行しているが、若狭地域での事例が豊富でありその調査に時間を要したため、平成30年度に予定していた山口県、奈良県などでの現地調査は遅れている。前年度実施予定であった山口県、奈良県での現地調査を実施するとともに、31年度に予定していた京都府、滋賀県における現地調査を実施し、またこれまで作成してきた当屋制データベースを完成するとともに、それらの成果を統合して全国的視野における当屋制の状況を把握することに努めたい。29年度当初には1当屋制データベースの作成、2当屋制民俗誌の作成、3地域当屋制史料分析を計画していた。1については文献の検索を中心に滋賀県を中心とした近畿地方、福井県におけるデータの収集をおこなったが、予定していた中国地方については完遂することができず翌年以降の課題となった。またデータベース作成の結果、あらたなテーマとしてヨシの利用などが浮かび上がることとなった。2については当初は福井県小浜市西小川、および滋賀県東近江市今堀での調査を予定していた。、両地区において現地調査を実施し、西小川については報告書がほぼ完成しつつある。ただ今堀については聞き取りデータの成果が膨大なものとなり調査を完遂することができず翌年の課題となった。また同じ東近江市の伊庭においては詳細な当屋制の調査を文化的景観の報告書にまとめることができた。伊庭については在地と呼ばれる組織が当屋制によって運営されているが、各在地においてその仕組みに差異があることが明らかになった。3について西小川および今堀において調査を実施したほか、近江八幡市千僧供などについても史料調査を実施した。西小川においては、数年前まで神社祭祀の当屋制のほかに、村仕事の当屋制が存在していたこと、またこれも数年前まで女性による神社祭祀が行われていたことなどが明らかになった。また今堀でも複雑な神社祭祀のシステムが存在するが、それと村落運営や資源利用の関連については今後さらに調査を進める必要がある。ことに東近江市今堀地区において聞き取りデータの成果が膨大なものとなり、その集約に手間取ってしまった。ただ30年度以降の調査のペースをあげることによってその挽回は可能である。当初、予定していた内容で進めることは可能であるが資源利用の一つとして琵琶湖畔の内湖におけるヨシの利用など新たなテーマを見いだすことができたため、滋賀県近江八幡市の西ノ湖周辺なども調査地に加える必要がある。ただこれについても29年度にある程度調査をすすめており、今後の調査を継続することは可能である。

前年度実施予定であった山口県、奈良県での現地調査を実施するとともに、31年度に予定していた京都府、滋賀県における現地調査を実施し、またこれまで作成してきた当屋制データベースを完成するとともに、それらの成果を統合して全国的視野における当屋制の状況を把握することに努めたい。当初予定していた旅費の執行において、高速道路の利用場所などに変更があり、そのために8523円の余剰が生じた。