hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
中枢神経ループスの診断及び活動性マーカー確立の為の研究

1.CNSループス出現頻度の検討(栃木県モデル)栃木県3医療機関で前向きに3年間、年度毎のSLE患者数、CNSループス発症頻度と症状内訳を調査研究した。SLE登録患者は開始時719例、終了時823例、栃木県人口に対するSLE患者有病率は0.041%であった。10年度12例、11年度16例、12年度15例がCNSループスの診断を受け、半数以上がSLE発症直後に出現し、症状内訳は約7割がループス精神病であった。1.中枢神経(CNS)ループス出現頻度の検討(栃木県モデルとして)全身性エリテマトーデス(SLE)症例全体におけるCNSループスの出現頻度を明らかにする為に、3年間(2010年4月1日から2013年3月31日まで)の前向き調査を自治医科大学付属病院アレルギーリウマチ科、独協医科大学呼吸器・アレルギー内科、済生会宇都宮病院血液リウマチ科で2010年4月1日より開始した。SLEとして登録された症例は2010年4月1日時点で719例、2010年度(2010年4月1日から2011年3月31日まで)にSLEとして新たに追加登録した症例は33例であった。2010年度に11例がCNSループスの診断を受けた。その内訳はSLE初発(2010年度SLEとして新規登録した症例)7例(63.6%)、2010年4月1日時点で既にSLEとして登録された症4例(36.4%、4例全例が2010年4月1日以前にもCNSループスを発症)であった。2010年4月1日時点で登録されたSLE症例全体に対する2010年度のCNSループス発症頻度は0.56%、2010年度SLE新規登録症例全体に対するCNSループス発症頻度は21.2%であった。今回の検討ではCNSループス発症症例の半数以上がSLE初発であり、SLE初発時にCNSループスを発症する割合は約2割であることが判明した。SLE初発例を診る場合は、CNSループスの発症に注意する必要がある。SLE初発で無いCNSループスの発症例は全てCNSループス既往があった。CNSループス既往例をフォローしている場合は、CNSループスの再発に注意する必要がある。1.中枢神経ループス(NPSLE)出現頻度の検討(栃木県モデルとして)2011年度(2011年4月1日から2012年3月31日まで)の全身性エリテマトーデス(SLE)新規追加登録症例は47例(SLE初発31例、2011年4月1日より前に既に他医療機関でSLEと診断16例[期間内に1例死亡])であった。2010年4月1日時点より10例の死亡が確認された為、2012年4月1日時点での登録SLE患者は791例となった。2011年度のNPSLE発症例は16例で、症状別の検討ではループス精神病12例(その内SLE初発8例)、局所性中枢神経障害4例(その内SLE初発8例)であった。NPSLE症状のほとんどがループス精神病で、しかもSLE発症早期に出現しやすいことが判った。2.NPSLEに関連している髄液サイトカイン/ケモカインの検討NPSLE髄腔内サイトカイン/ケモカイン濃度は血中濃度の影響を受けているのか、あるいは血中とは無関係に独自に出現しているのかを採血と髄液採取がほぼ同時に行なわれたSLE症例を用いて検討した。更に血中濃度に比べて髄腔内で増加しているサイトカイン/ケモカインとNPSLEとの関連性を検討した。NPSLE陽性群と陰性群間での髄液濃度比較検討では、陽性群の全ての濃度が陰性群に比べて有意に高値を示し、その中でもIL-6が最も大きな有意差を示した。NPSLEの髄腔内ではIL-6、IL-8、IP-10、MCP-1、G-CSF産生が血中の影響を受けずに、独自に亢進し、NPSLEの病因・病態・発症に関与している可能性と髄液IL-6濃度測定が、NPSLEの診断に最も役立つ可能性が示唆された。1.中枢神経ループス(NPSLE)出現頻度の検討(栃木県モデルとして)2012年度(12年4月1日13年3月31日)の全身性エリテマトーデス(SLE)新規追加登録症例は36例(SLE初発30例、2012年4月1日より前に既に他医療機関でSLEと診断された6例)。

2012年4月1日時点より2例(既登録1例[2009年SLE発症]、新規追加登録1例[2003年SLE発症])死亡の為、2013年4月1日時点登録SLE患者は823例となった。2012年度のNPSLE発症例は15例で、NPSLE発症率は1.82%。症状別の検討ではループス精神病10例(その内SLE初発7例、SLE初発7例を含む9例が第1回目のNPSLEを発症、残り1例がNPSLE再発)、局所性中枢神経障害5例(その内SLE初発1例、5例全てが第1回目のNPSLEを発症)。NPSLE症状の3分の2がループス精神病で、しかもループス精神病に限ると7割がSLEを発症して1年以内に出現し、ループス精神病はSLE発症早期に発症しやすいことが判明。2. in vitroによるSLE症例由来の精製IgG抗NMDAR2抗体の脳血管内皮細胞(EC)活性化の検討精製IgG抗NMDAR2抗体はdsDNA成分に濃度依存性に結合した。抗dsDNA抗体の一部であることを確認した。更に精製IgG抗NMDAR2抗体は臍帯静脈由来EC表面に濃度依存性に結合し、IL-1やTNF-αを介さずにNF-κBの核移行によるEC活性化(IL-6・IL-8産生増強、接着分子[ELAM-1・VCAM-1・ICAM-1]発現増強)を直接誘導した。抗NMDAR2抗体が血液脳関門(BBB)EC表面上に存在するNMDAレセプターに結合し、NF-κBを介した炎症を引き起こし、BBB破壊が出現することによりNPSLEが発症する可能性を見出した。2010年度、2011年度における新規全身性エリテマトーデス(SLE)症例登録と中枢神経ループス(NPSLE)発症例の把握はほぼ順調に行なわれた。以前から中枢神経ループスの病因・病態・発症に髄液サイトカイン/ケモカインが大きく関与すると言われて来たが、実際に何れの髄液サイトカイン/ケモカインが関与しているのかは不明であった。今回、採血と髄液採取がほぼ同時に行なわれたSLE症例の髄液と血清を用いて、NPSLEに関与しているサイトカイン/ケモカインを明らかにすることが出来た。24年度が最終年度であるため、記入しない。引き続き、2012年度も新規全身性エリテマトーデス症例登録と中枢神経ループス(NPSLE)発症例の把握に努める。後向きに2002年-2009年の8年間における自施設でのNPSLE疫学調査と解析も行う。NPSLE症例髄液中の免疫複合体濃度、自己抗体価、IFN-α等サイトカイン/ケモカイン濃度等の測定を行い、免疫複合体によるトールライクレセプターを介したIFN-α産生とNPSLEとの関連性を検討する。
近代日本の「軍都」に関する社会地理学的研究

本研究は、空間の社会的生産という地理学的視点から、近代日本の地方都市を主な対象にして、軍隊の存在が土地利用、インフラストラクチャーの形成、社会、経済、権力構造、地域意識などに与えた影響を明らかにし、近現代日本の都市化と地域編成の特質を考察することを目的としている。その結果、食料供給(残飯)や日雇労働の需要など、軍隊と都市下層社会の間にある複数の回路の存在が明らかとなったほか、軍隊の移動がもたらした流行病への対処、帰還部隊を受け入れる際の地域社会の対応、軍施設の誘致に関わる言説など、軍の存在と活動が、近代日本の都市形の特質を考察する上で重要な論点であることを、より具体的に明らかにできた。本年度も昨年度からの継続課題として、日清・日露戦争期の仙台市における軍隊と地域社会の動向を明らかにするため、日清戦争後に蔓延した伝染病(コレラと天然痘)の流行の実態とその後の行政による衛生対策に関する資料調査を実施した。国立国会図書館などにおいて、『奥羽日日新聞』と『東北新聞』の関係記事を収集し、その分析を行った。その結果、1コレラ対策として地域に衛生組合が結成されたものの、その後衛生組合は行政が考えたような機能を発揮しなかったこと、2伝染病院の建設も地域住民の反対から二転三転したこと、などが明らかとなった。これは、当該期の仙台市における地域住民、行政、軍隊の関係を考えうる上で重要な論点となると考えられる。また、数回発生した米価高騰に対する行政と地域有力者の対応についても資料収集と分析を行い、社会事業が本格化する前の貧困層対策と地域秩序の維持の実態が明らかとなった。広島市と呉市を対象に、第一次世界前後の軍隊と地域社会の動向を明らかにするため、広島県立公文書館において資料収集を実施した。先行研究では、公設市場の設置をめぐって商工業者から反対運動が起こる実態が指摘されてきたが、軍隊の購買部などがありながらも、広島市でそうした運動が見られないことが明らかとなった。この点をさらに検討することで、広島市の都市社会構造をより具体的に分析する手がかりを得ることができるように思われる。近年のドイツ語圏における社会理論や都市地理学の研究動向について整理と検討を行った。その結果、都市空間の生産・再生産をめぐる紛争や都市社会運動などに関する議論が盛んになっていることが明らかとなった本年度は、明治期から大正期にかけての建造環境の生産をめぐる都市社会の状況およびその際の軍隊の役割などを検討するため、以下の資料調査を実施した。1広島市と佐世保市を対象にして、大正中期の都市社会の衛生状況、都市化、近郊農村との関係などを考察するため、し尿処理をめぐる諸問題について調査を実施した。広島市の場合、大正9年から10年にかけて周辺三郡の農家によるし尿汲み取り料金値下げが発生し無視しえない都市社会問題に発展したこと、また佐世保市の場合、大正7年頃からくみ取りの市営化の動きが始まり、それが都市農村関係や軍に影響を与えたことなどが明らかとなった。2福岡市と下関市を対象として、師団などの誘致の動きと地域政治状況について調査を実施した。明治期に、港湾整備が都市発展の重要課題となっており、有力商工業者は、大陸および半島と福岡・博多、下関の歴史的な関係を強調しつつ、博多港と下関港の整備を国家プロジェクトに押し上げる試みを繰り返していたことが明らかとなった。その際、商業的利益が中心にあったが、福岡市と下関市の軍事的位置の重要性が強調されるなど、言説のレベルではあるが、都市発展と軍隊誘致が結びついていた側面が確認された。3近年の都市社会地理学と歴史研究の動向について、整理と検討を行った。その結果、民衆レベルでの都市社会運動の可能性、建造環境(特に「都市コモンズ」)をめぐる紛争、都市装置と統治をめぐる政治、などの諸論点に関する研究の蓄積が進んでいることが確認できた。4研究期間全体を通して、軍施設の誘致をめぐる政治過程および軍施設の設置が地域社会とその基盤整備に及ぼす影響について、仙台市と広島市を中心に新たな知見を得ることができた。国立国会図書館などにおいて、日清・日露戦争期の仙台市における軍隊と地域住民の動向を明らかにするため、『奥羽日日新聞』と『河北新報』の記事情報を収集した。その結果、凱旋部隊を歓迎するための地域社会のさまざまな試みが明らかになった一方で、必ずしもすべての市民がそれに熱狂していたわけでなかった点も明らかになった。特に日清戦争後は、軍隊の移動によってコレラが全国的に拡散したこともあって、軍が地域社会にもたらした負の側面が大きかった。広島県立文書館において、広島市と呉市における軍と都市社会の関係を明らかにするため、新聞記事などを中心に資料収集を行った。

その結果、軍に基盤を置く地域経済の構造から工業都市への脱皮を目指す動きがあったことや、それが結局はうまく成功せず、大正期の市の政治構造に混乱が生じたことなどが明らかとなった。北九州公文書館において、明治期の小倉市の市会議事録の内容について調査を実施した。現在内容の詳細については検討中であるが、広島市と同様に、軍に依存した経済構造から工業都市を志向する構想があったことなどが明らかとなった。長崎県立図書館などにおいて、佐世保市の大正期における都市社会事業とそれをめぐる政治過程について調査を行った。特にし尿処理に関して、市営事業化をめぐって都市社会の衛生管理が重要な問題であったことが明らかとなった。近年のフランス語圏とアングロサクソン圏における都市社会地理学の認識論と方法論の整理と検討を行った。その結果、民衆の集合的行動による空間の再領有や場所の意味づけをめぐる対立などに関する議論が高まっていることが明らかとなった。昨年度から継続して研究を進めてきた仙台市と広島市に関して、明治期から大正期における軍隊の地域社会における位置および機能について、特に建造環境をめぐる都市政治や社会政策という視点から、資料の収集を行い、分析することができた。一方、佐世保市については資料が少ないこともあって、同様の視点からの分析が遅れているのが現状である。これまで研究を進めてきた小倉市と仙台市に関して、明治期から大正期における軍と地域社会の関係、および建造環境の生産などについて、具体的な事例を収集し、分析することができた。その一方で、佐世保市については関連資料が少ないこともあり、分析が若干遅れている。広島市、小倉市、佐世保市に関して、1920年代以降の「軍都」の社会・空間変容と民衆行動などについて分析するため、これまでと同様に地元新聞記事の検索とコピーや議会議事録の検討などを進めていく予定である。また都市に関わる英仏独語圏の社会地理学研究の動向に関しても、継続してその問題構制の特徴などの研究を行う。軍隊の地域社会に対する影響が高まったと考えられる、大正後期から昭和戦前期に時期を移動して、小倉市、仙台市、佐世保市、広島市の軍都としての特徴の変化や都市間競争を明らかにするため、地域資料、議事録、新聞記事などの諸資料を収集、分析する方針である。また都市にかかわる社会地理学の研究動向やその視点についても、継続して研究を行う。資料調査として、国立国会図書館(2回)、仙台市(1回)、広島市(3回)、長崎市と佐世保市(3回)をそれぞれ予定している。また都市地理学と社会地理学、日本近代都市史関係の書籍についても必要なものを購入する。資料調査として、仙台市と東京都(2回)、広島市と長崎市(3回)をそれぞれ予定している。また社会地理学関係図書についても必要なものを購入する。
既存の集落間関係をふまえた農山村コミュニティ再編の成立条件に関する研究

第1に、既存の集落間関係について、東北・北陸・近畿・中国・四国・九州地方にて現地調査を行い、地域ごとの構造の違いを明らかにした。第2に、地域構造が住民の地域への帰属意識に与える影響を明らかにした。第3に、既存の集落間関係が、複数集落を包含する範域における地域づくり活動に与える影響を明らかにした。第4に、全国を対象に、複数集落を包含する範域における地域運営組織の設置状況を調査した。本年度は、協議会やNPO法人等新たな地域活動組織により集落を超えた広がりで地域づくりを実践している地区を抽出し、運営に際して既存の集落間関係にどう配慮しながら運営しているかを中心に、事例に即して調査した。調査事例は、既存の集落間関係の根拠となった枠組み別に、【(1)平成合併前の旧町村】【(2)昭和合併前の旧町村もしくは小学校区】の2つに分類される。(1)で取り上げたのは、平成合併後、合併前の旧町村を単位にNPOや株式会社など法人格をもった組織を設立することにより合併前の住民自治や地域運営を維持しようと取り組んでいる事例である。具体的には、NPO法人養生の郷(鳥取県旧関金町)、NPO法人がんばらまいか佐久間(静岡県旧佐久間町)、株式会社三州足助公社(愛知県旧足助町)、NPO法人まちづくり山岡(岐阜県旧山岡町)を調査した。その結果、いずれの組織も地域における正統性の確保、および行政(合併後の新市)との関係に配慮を払っており、その成否が組織としてのパフォーマンスを大きく左右していることが判明した。(2)として、昭和合併前の旧町村もしくは小学校区単位の枠組みでの地域活動を調査した。具体的には、NPO法人プロジェクト南からの潮流による南さつま市大坂地区に対する支援、高知県梼原町初瀬地区・松原地区合同による過疎地有償運送事業、鳥取県倉吉市高城地区における過疎地有償運送事業、NPO法人夢未来くんま(静岡県浜松市熊地区)等である。その結果、旧町村もしくは小学校区単位の既存の地縁組織の有無ならびにこれら既存地縁組織による支援の有無が、新たな地域活動組織の地域における正統性の確保に影響を与え、最終的には活動のパフォーマンスを大きく左右していることが判明した。市町村合併による住民自治の希薄化や従来の地域運営の継続性が懸念されるなか、以上の取り組みの成果と課題の検証は、研究上だけでなく政策上も大きな意義があると考える。(1)で取り上げたのは、,平成合併後、合併前の旧町村を単位にNPOや株式会社など法人格をもった組織を設立することにより合併前の住民自治や地域運営を維持しようと取り組んでいる事例である。第1に、地域構造が住民の地域活動や地域への帰属意識に与える影響を調査した。「近畿・北陸型」地域に属する新潟県糸魚川市根知地区にて、集落調査ならびに山口県周南市大潮地区で実施したものと同様の住民悉皆アンケート調査を行うことにより、地域活動への参加の地理的広がり・帰属意識をもつ地域単位を解明した。その結果、住民の帰属意識は集落に対して強く、旧村・小学校区に対する帰属意識はきわめて弱いことが判明した。「近畿・北陸型」地域において、集落を越える広域の地域単位で、地域ぐるみ型の組織が、実働部隊を伴って自ら積極的に地域活動を行う主体として展開するためには、まず根拠とする地域単位に対する住民の帰属意識とそれに伴う住民相互の連帯感をどのように確保するかが課題となる。

第2に、既存の集落間関係をふまえた新たなコミュニティの成立条件を検討するために、集落を越えた広がりで既に地域運営を実践している事例を調査した。具体的には、広島県安芸高田市川根地区、同県三次市作木町、京都府南丹市美山町大野地区、兵庫県丹波市神楽地区である。この結果、市町村合併による住民自治の希薄化に対する危機意識を住民と行政が共有し、地域運営に際して両者がどれだけ連携できるかが、活動のパフォーマンスを大きく左右していることが判明した。市町村合併による住民自治の希薄化や従来の地域運営の継続性が懸念されるなか、以上の取り組みの成果と課題の検証は、研究上だけでなく政策上も大きな意義があると考える。本年度は、当初、平成24年度に予定していた、既存の集落間関係をふまえた新たなコミュニティの成立条件を整理する作業を先取りして進めることができた。平成23年度に予定していた地域構造がもたらす影響の考察については、やや遅れているものの、総合的に見れば、おおむね順調に進展している。24年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は、既存の地域構造がもたらす影響を、事例調査やアンケート調査によって解明する。加えて、本年度は3カ年の研究計画の最終年度であり、3カ年の調査結果を総合化し、本研究の最終目標である集落間連携再編による新たなコミュニティの成立条件の解明に努める。
遺伝的形質に基づく生体内エキソソーム形成制御法の開発と免疫介在性疾患への臨床応用

犬HK型赤血球は脂質ラフト異常を伴う遺伝的形質である。このラフト形成異常にはエキソソーム放出が関与すると考えられるが、その分子機構は明らかでない。本研究ではHK型赤血球形成におけるエキソソーム形成異常の分子基盤を明らかにするために、網状赤血球およびエキソソームの蛋白質組成を比較した。この比較によりHK形質原因遺伝子の候補となったstomatin遺伝子にHK形質に関連する変異は見られなかった。しかし、SNPマーカーを応用した解析により犬第12番染色体上にある遺伝子産物の変異がHK形質の原因であり、この異常がエキソソームの形成に関与することが示唆された。エキソソームは網状赤血球の成熟過程で最初に見出された40-100 nmの膜小胞で、不要な膜蛋白質を除去する役割を担う。エキソソームはさまざまな疾患の発症過程に関与することが知られるようになり、各種疾患の診断や治療へのエキソソームの応用が期待されている。しかし、エキソソームの構成成分を決定するための分子機構については未だに不明な点が多く、その解明が臨床応用のための大きな課題となっている。そこで、遺伝的に網状赤血球成熟過程でエキソソーム形成異常を呈する遺伝性高Na,K-ATPase赤血球(HK型赤血球)を持つ犬のHK型赤血球について、その産生機序を明らかにすることを目的に、これらのエキソソーム組成を比較した。HK型赤血球はラフト関連蛋白質であるstomatinの発現レベルが高く、エキソソーム放出過程がラフト形成の異常により生じることが明らかになった。また、この過程を司る因子として細胞内コレステロールレベルに差異があることを明らかにし、赤芽球から成熟赤血球への成熟過程におけるコレステロール代謝異常が本形質発現の主要な原因であることが明らかとなった。一方で、HK型赤血球で発現動態に影響が見られるグルタミン酸トランスポーターGLASTの発現が、PDZドメイン蛋白質NHERF1および2により調節されることを明らかにした。NHERF蛋白質のPDZドメインはコレステロール結合能を有することから、グルタミン酸トランスポーターを含む各種膜蛋白質の発現レベルもまた、細胞内コレステロール代謝の差異に起因するラフト形成およびエキソソーム放出系の変動により調節されることが示唆された。今後、さらに細胞内コレステロール代謝調節に関与する分子を同定することにより、エキソソーム放出系の調節機構が明らかになり、その臨床応用の方法の開発に寄与するものと期待される。本研究では、様々な生理的および病態生理学的意義を持つ生体内エキソソームについて、その形成機構およびその人為的制御法を開発することを目的に、遺伝的に赤血球成熟時のエキソソーム形成に異常が見られる日本犬の家系を用いて、その原因遺伝子の解明およびその機能解析を行った。本年度は特に原因遺伝子の解明を重点的に実施し、遺伝的にエキソソーム形成異常を示す犬について全ゲノム一塩基多型関連解析を実施し、約10の候補遺伝子を含む約0.2 Mbの領域を同定した。この内、骨髄赤芽球系細胞において発現が見られる遺伝子について塩基配列の解析を進めており、当該形質に関与する原因遺伝子の探索を行なっている。また、原因遺伝子の機能解析および発現動態の解析を目的に、犬末梢血由来造血幹細胞の体外培養法とその赤芽球分化誘導法の確立について検討を行い、エリスロポエチン刺激後およそ2週間で正染性赤芽球の形態を示す細胞まで分化させることができた。しかしながら、脱核を伴う網状赤血球の形成および成熟赤血球までの成熟を再現することは困難であった。現在、この細胞培養系を用いて細胞表面マーカーを用いた成熟度の評価法および遺伝的なエキソソーム形成異常の分子機構について検討するための各種遺伝子発現量の定量的な比較を正常犬を対照として実施しているが、現在までに明らかな成熟異常は本培養系では確認できなかった。今後、さらに原因遺伝子の同定を起点に、エキソソーム形成の分子機構について検討を行う予定である。本年度は主に日本犬に見られるエキソソーム形成異常症についてその原因遺伝子の同定を目的に研究を実施したが、約10遺伝子までに候補遺伝子が絞られたことから、概ね本年度の目標を達成できたと考えられる。また、原因遺伝子の機能解析およびエキソソーム形成機構の解明に応用する犬末梢血由来造血幹細胞培養法の確立についても、赤芽球への分化過程が観察されることから、目的を達成するための手法としては、おおむね達成できたものと考えられる。次年度の研究の推進方策は、原因遺伝子の同定およびその機能解析を速やかに実施し、エキソソーム形成異常症を呈する日本犬における表現型発現の分子機構を出来るだけ早く明らかにすることである。

これまでの網状赤血球を用いた検討から、エキソソーム形成の場となる脂質ラフトの形成異常があることが示唆されているが、ラフト構成脂質分子と原因遺伝子産物との相互作用を明らかにし、その人為的な制御法を確立するために、原因遺伝子産物のドメイン構造と機能との関連を明らかにすることにより、創薬につながる相互作用を見出す。
認知症高齢者と家族介護者に対する共作業を用いた作業療法評価・介入プロセスの構築

前年度に引き続き,在宅生活を送る認知症高齢者と家族介護者に対して,共作業支援尺度(MSC: Measure of Supporting Co-occupation)を使用し,共作業に着目した訪問作業療法の効果を検証した.家族介護者に対しMSCを用いた結果,認知症高齢者,家族介護者,作業療法士が協力して介入する共作業として,自宅でのシャワー浴を獲得することを目標に挙げることができた.介入は,認知症高齢者の作業遂行を改善するための動作指導と環境調整,家族介護者の介護技術の獲得と,認知症や介護に対する知識の整理を行うプログラムを中心に実施した.その結果,これまでは介護保険サービス時のみの入浴であったが,家族介護者の協力のもと自宅でのシャワー浴が可能となり,MSCで評価される家族介護者の共作業継続意志も改善していた.上記結果に加え,Neuropsychiatry Inventory- Questionnaireを用いた認知症高齢者のBPSDの得点と,BPSDに伴う家族介護者の介護負担の得点は,介入前後の変化が重要最小変化量を超え減少していた.すなわち,共作業に着目した訪問作業療法の効果が示唆された.上記の成果に加え,共作業の理解と普及を図るために,第31回岡山県作業療法学会のシンポジウムの中で,「共作業の視点から作業療法の専門性を探求する」というテーマで発表を行った.一方で,MSCの信頼性・妥当性に関するに含まれている「共作業継続意志」の新たな因子の検討を継続して行っている.現在,MSCの「共作業継続意志」の潜在的な因子を再検討するために専攻研究のReviewを行っているが,研究者自身の研究外の業務の多忙さが原因で研究の進捗状況が滞っている.また,上記のReviewにおいても,「共作業」に関連する資料が散見される程度であり,予定していた情報収集の期間が長期にわたり必要となっている.MSCを用いた介入効果の研究成果の発表を迅速に行う.同時に,MSCの「共作業継続意志」を構成する因子を特定するためのReviewを速やかに行い,有識者の意見を聴取する.当初はNominal Groupの開催を予定していたが,先行研究をもとにした「共作業継続意志に必要と考えられる項目のチェックリスト」を作成し,有識者の判断の是非を内容妥当性比を用いて検証する.上記,内容が終了し次第,共作業継続意志の内容妥当性に関する研究発表を行う.MSCでは,作業療法により介入すべき共作業を焦点化できる一方,具体的な介入プログラムの方針は不明瞭であったため,Graffらによる介入研究(Graff et al., 2006)をはじめとした先行研究をもとに,1.物理的環境の調整,2.認知症高齢者の遂行能力の改善,3.家族介護者の監視・介助技術の改善,4.家族介護者の介護に対する思考の変化,5.家族介護者の認知症に対する知識の教育という,介入すべき5つの側面をまとめたパンフレットを作成した.この研究では,認知症高齢者と家族介護者1組にベースライン期と介入期を設けたABA法を用いており,現在MSCにより焦点化された共作業への介入が行われた介入期が終了し,フォロー期を実施している最中である.この研究のアウトカムには,BPSDの程度,BPSDから生じる介護負担感,家族介護者の介護に対する自己有能感を評価している.今後,フォロー期が終了し次第,効果の分析にかかる.MSCに含まれている「共作業継続意志」は,十分な構成概念妥当性が得られておらず,今後,さらなる因子を再探索する必要があり,Nominal Groupによる再検討を考えている.現在は,研究協力者に対しNominal Groupへの参加を打診中である.同時に,「共作業継続意志」に関連する因子に関しての文献レビューを実施している最中である.MSCでは,作業療法により介入すべき共作業を焦点化できる一方,具体的な介入プログラムの方針は不明瞭であったため,より介入すべき側面を具体的にするための資料を作成する必要があり,当初の予定に比べ,研究開始までに時間を要した.また,シングルケースデザインによる介入研究では,ABA法を用いた実践を行うために46カ月程度という長い期間を要する.そのため,対象となる認知症高齢者の家族介護者から長期間の参加が難しいという返答がいくつかあり,同意を得ることに時間がかかったこと,そして,期間中に訪問リハビリテーションを終了するケース等があり,十分なデータ収集ができなかった.認知症高齢者と家族介護者に対して,共作業支援尺度(MSC: Measure of Supporting Co-occupation)を使用した訪問リハビリテーションプログラムの効果をシングルケースデザインのAB法を用い検討した.MSCは,認知症高齢者と家族介護者が共同で実施する共作業の基礎情報と今後のリハビリテーションで介入すべき共作業を明らかにすることができる.作業療法士,家族介護者,認知症高齢者の面接の中で,介入すべき共作業として,ポータブルトイレを使用したトイレ動作が挙げられた.介入は,認知症高齢者の作業遂行を改善するための動作指導と環境調整,家族介護者の介護技術の獲得と,認知症や介護に対する知識の整理を行うプログラムを中心に実施した.その結果,ベース期に比べ介入期において認知症高齢者のBPSD,家族介護者の介護負担感,共作業継続意志の改善が見られた.一方,介護に関する自己効力感には変化が見られなかった.上記結果に加え,現在は介護負担感といった介護の否定的側面だけでなく,QOLの側面への効果を検証するため,QOLの評価尺度であるSF-12v2を用い,新たな対象者に同様の手順で介入を行い,現在,分析中である.

一方で,MSCの信頼性・妥当性に関するに含まれている「共作業継続意志」の新たな因子の検討を継続して行っている.有識者との話し合いを行い,研究当初に予想していた因子に加え,さらなる因子を調査するために先行研究からの再考が必要と判断し,Nominal Groupによる構成概念妥当性の検証は延期している.シングルケーススタディによる介入効果の検討を行う際,長期的に研究への協力が困難とされるケースや,研究途中で状態悪化により研究を脱落するケースがみられた.また,介入期には,必ず家族介護者が同席する必要があるだけでなく,ベース期においても家族介護者自身の評価を行う必要があることから,時間的拘束が長くなることも研究への同意を得難い理由であったと考える.加えて,研究開始時に予測していたMSCの「共作業継続意志」を構成する潜在的な因子の検討を行うにあたり,さらなる因子を先行研究から再考する必要があると判断し,予定していたNominal Groupを用いた研究に至ることができなかった.前年度に引き続き,在宅生活を送る認知症高齢者と家族介護者に対して,共作業支援尺度(MSC: Measure of Supporting Co-occupation)を使用し,共作業に着目した訪問作業療法の効果を検証した.家族介護者に対しMSCを用いた結果,認知症高齢者,家族介護者,作業療法士が協力して介入する共作業として,自宅でのシャワー浴を獲得することを目標に挙げることができた.介入は,認知症高齢者の作業遂行を改善するための動作指導と環境調整,家族介護者の介護技術の獲得と,認知症や介護に対する知識の整理を行うプログラムを中心に実施した.その結果,これまでは介護保険サービス時のみの入浴であったが,家族介護者の協力のもと自宅でのシャワー浴が可能となり,MSCで評価される家族介護者の共作業継続意志も改善していた.上記結果に加え,Neuropsychiatry Inventory- Questionnaireを用いた認知症高齢者のBPSDの得点と,BPSDに伴う家族介護者の介護負担の得点は,介入前後の変化が重要最小変化量を超え減少していた.すなわち,共作業に着目した訪問作業療法の効果が示唆された.上記の成果に加え,共作業の理解と普及を図るために,第31回岡山県作業療法学会のシンポジウムの中で,「共作業の視点から作業療法の専門性を探求する」というテーマで発表を行った.一方で,MSCの信頼性・妥当性に関するに含まれている「共作業継続意志」の新たな因子の検討を継続して行っている.現在,MSCの「共作業継続意志」の潜在的な因子を再検討するために専攻研究のReviewを行っているが,研究者自身の研究外の業務の多忙さが原因で研究の進捗状況が滞っている.また,上記のReviewにおいても,「共作業」に関連する資料が散見される程度であり,予定していた情報収集の期間が長期にわたり必要となっている.シングルケースデザインのフォロー期が終了し次第,データの分析を行い,研究成果を発表する.同時に,Nominal Groupへの研究協力の同意が得られ次第,「共作業継続意志」に含まれる因子を再検討する.
思春期における気管支喘息の寛解あるいは発作持続に果たす神経原性炎症の役割の解明

思春期寛解喘息児の気道閉塞状態、好酸球性気道炎症、神経原性炎症の状態を評価した。治療継続児を対照として気管支拡張薬吸入前後の肺機能を比較したところ、寛解児では吸入後の%予測1秒量が低値例の比率が高く気道リモデリング進行例が含まれることが示唆された。好酸球性気道炎症のマーカーである呼気NOは両群間で差はなかった。神経原性炎症の評価として血漿中CGRPの測定を開始したが、統計的処理をするには至らなかった。本研究は、study1とstudy 2からなる。study1は、定期通院中の思春期喘息児を対象として、長期管理薬なしにて発作寛解状態にある児、および長期管理薬使用中の種々の重症度にある児の神経原性炎症の活性化状態を各群間で比較することである。また、発作コントロール状態との関連についても検討する。神経原性炎症の活性化状態は、1気道局所の神経ペプチドの定量化、2TRPV1の発現状態、3カプサイシンに対する咳感受性、を指標とする(study I)。寛解群の評価に当たっては、亜型の存在を念頭に気道過敏性、呼気中NO値、強制オッシレーション法による気道抵抗などの結果からサブ解析を行う。study 2は、study1にエントリーした喘息児について、発作コントロール状態を経時的に観察し、半年後および1年後に上記神経原性炎症の再評価を行う。発作コントロール状態の悪化(寛解児では発作の再燃、治療群では予防的治療の治療ステップアップなど)の有無と神経原性炎症活性状態の変化の関連を明らかにする。本年度は、発作寛解状態にある喘息児の気道炎症マーカーとしてFeNO値を測定し、その背景となる喘息の病歴について検討した。即ち、NIOXMINO (Aerocrine社製)を用いてFeNOを測定し、喘息発症年齢、喘息罹患期間、無治療状態の継続期間、過去の重症度などの病歴との関連を評価した。その結果、FeNO値は5ー175 ppbと幅広く分布した。発作の罹患期間が長かった例ほど、寛解による無治療状態が長時間継続している例ほどFeNO値は高値を示す傾向にあった。また、過去の重症度が重症持続型であった群では、軽症および中等症持続型であった群より有意に高値を示した。以上から、寛解喘息児の中には気道炎症の存続している例が少なからず存在し、過去の重症例ほどその傾向が強い可能性が示唆された。神経原性炎症の評価として、末梢血中の神経ペプチド(ニューロキニンA、サブスタンスPなど)の測定を予定している。測定キットはヒト血中レベルの測定が可能であることは確認しているが、検体数がそろっていないため測定には至っていない状況である。本研究はstudy1とstudy 2からなる。study 1は定期通院中の思春期喘息児を対象として、長期管理薬なしにて発作寛解状態にある児(寛解群)、および長期管理薬投与中で発作のコントロールされている児(治療群)の差異を気道閉塞状態や気道炎症、特に神経原性炎症のパラメータを測定することにより、明らかにすることである。本年度は寛解群の例数を30例以上、治療群は50例以上集めることが出来、主に気道可逆性試験を用いた気道閉塞状態とその可逆性、また呼気中一酸化窒素(FeNO)測定による気道炎症の程度を測定することが出来た。気道可逆性試験では、気道閉塞の改善パターンから、1.無変化型、2.末梢気道閉塞改善型(末梢型:フローボリューム曲線にてV50が吸入後20%以上改善する)、3.中枢気道閉塞改善型(中枢型:フローボリューム曲線にてPEFが吸入後20%以上改善する)、4.全気道閉塞改善型(全般型:フローボリューム曲線にてV50,PEFがともに吸入後20%以上改善する)の4型に分類した。その結果、寛解群、治療群ともに半数以上が中枢and/ or末梢の気道閉塞を認めていた。しかしながら両群とも気管支拡張薬吸入後の肺機能の%予測値の平均は正常範囲内まで改善し、良好な発作コントロールでは、種々の程度の気道閉塞は残存するも、可逆的な閉塞であることが示唆された。一方、寛解群のFeNOについては、過去の重症度や罹病期間が長かった児ほど高値であり、今後とも発作の再燃などに注意する必要があると思われた。神経原性炎症の評価として末梢血中の神経ペプチド(CGRP,サブスタンスP、ニューロキニンAなど)の測定を計画しているが、現在測定方法の検討中である。すなわち、神経ペプチドは血中では、neutral endopeptidaseなどの酵素が存在するため容易に分解されてしまうため、酵素の不活化と神経ペプチドの抽出を短時間で行う必要がある。また、抽出にはカラム処理など時間のかかる複数の操作が必要である。現在検体採取後効率よく抽出し測定を行うシステムを検討中である。本研究の目的は、思春期寛解喘息児の気道閉塞状態とその可逆性、および気道炎症、特に神経原性炎症の状態を評価することである。このため、定期通院中の思春期喘息児を対象として、長期管理薬なしにて発作寛解状態にある児(寛解群)、および長期管理薬投与中で発作のコントロールされている児(治療継続群)の差異を検討した。可逆的な気道閉塞状態の評価には気管支拡張薬吸入前後の肺機能を比較する気道可逆性試験を用い、以下の4群の亜型に分類した。

即ち、i)無変化型:PEF改善率20%未満及びV50改善率20%未満、ii)末梢気道閉塞改善型:PEF改善率20未満及びV50改善率20%以上、iii)中枢気道閉塞改善型:PEF改善率20%以上及びV50改善率20%未満、iv)全般改善型:PEF改善率20%以上及びV50改善率20%以上、である。昨年の報告では、両群とも群全体では吸入前肺機能の%予測値は低下しているものの、吸入後改善し可逆的な閉塞と考えた。本年度、被験者数を増やし各亜型ごとに検討したところ、寛解群では、全般改善型の比率が治療継続群より有意に高く、この亜型では、吸入後の%予測値が無変化型に比べ有意に低値のままであった。このことは寛解と思われ無治療状態にある児の中には不可逆的気道閉塞の進行例が含まれることを示唆していた。気道炎症のうち、好酸球性気道炎症のマーカーである呼気NOは両群間で差がなく、亜型間でも差はなかった。神経原性炎症の評価についてはカルシトニン遺伝子関連ペプチド(CGRP)など、一部神経ペプチドの測定を開始したが、現在測定の方法論を確立中であり、統計的処理をするのは至らなかった。思春期寛解喘息児の気道閉塞状態、好酸球性気道炎症、神経原性炎症の状態を評価した。治療継続児を対照として気管支拡張薬吸入前後の肺機能を比較したところ、寛解児では吸入後の%予測1秒量が低値例の比率が高く気道リモデリング進行例が含まれることが示唆された。好酸球性気道炎症のマーカーである呼気NOは両群間で差はなかった。神経原性炎症の評価として血漿中CGRPの測定を開始したが、統計的処理をするには至らなかった。寛解例や発作時の検体数を増やしていきたい。1.寛解児の気道閉塞と気道炎症の状態については例数が増えたので、論文化の方向で取り組みを開始した。2.神経ペプチドの測定については、検体採取からの測定までのシステムを確立させ、測定検体を増やし、アッセイ系にもっていきたい。小児アレルギー病学・小児呼吸器病学得られた検体量が不十分のため、予定していた神経ペプチドの測定キットの購入を翌年に回したため神経ペプチドの測定システムを検討中であり、測定キットの発注が先送りされたため検体量を増やし、神経ペプチド測定キット購入に充てる神経ペプチド測定キットなどの購入に充てる
Z偏光および表面プラズモンを利用したラマン分光による多軸歪とばらつきの評価

局在型の表面プラズモン共鳴(LSPR)を利用した表面増強ラマン散乱(SERS)の評価を可視光ラマン分光法で行った。試料にはSGOI基板を使用した。金属粒の堆積にはPECSおよび蒸着装置を使用した。PECSでは、数nmの堆積で膜に近い形状に金属が堆積されており、LSPRに求められる球形の金属粒を堆積することには至らなかった。さらに粒間の制御が困難であることが分かった。次に蒸着装置では、PECSとは異なり金属粒が球状に近い形で堆積されていた。また粒間距離も制御が可能であり、蒸着装置によりLSPRによるひずみSi層のラマン信号強度比が増大した。蒸着の仕方に対しても検討を行い、試料を傾けて蒸着することで、ひずみSiの強度が一層増加した。しかし、LSPRが生じるほどひずみSiピークの高波数側へのシフトが生じ、また高波数側のベースラインが低波数側のベースラインよりも高くなった。高波数側のベースライン増加は測定で使用する高NA油浸レンズ用のオイルの蛍光がプラズモン共鳴により増大していることが原因と分かった。ひずみSiピークの高波数側へのシフトは、プラズモン共鳴により増強された光がSi基板のTOフォノンを励起していることに起因していることが分かった。TOフォノンを励起する他の手法に比べて、SERSでは非常に効率よくZ偏光成分が発生していた。また、ドルーデモデルから出発した共鳴波長シミュレーションを試みた結果として、(1)粒径が大きくなると散乱効率が増加する、(2)雰囲気の誘電率が大きくなればなるほど散乱効率が増加する、(3)遠方場に比べ近接場での電場増幅作用が強い、ことがわかった。これらのシミュレーション結果は、実験結果と良い一致を示した。局在型の表面プラズモン共鳴を利用した歪評価手法については報告例が多くはなく、また表面プラズモン共鳴を使用することで歪量が変化してしまうことが問題となっていた。その未知の歪量変化に対して理論的に証明できたことは今後の厳密な歪量評価に大きく貢献できると考えられるため。可視光表面プラズモン共鳴を起こす金属粒の制作の再現性を実現すること。またさらに表面敏感な評価を行うために紫外光での表面プラズモンを起こす条件を探索する。続いて、上記手法を市販LSIに適応するための市販LSIの表面露出手法の開発を行う。
臨床教育学的・エスノグラフィー的・物語論的教育研究の展開

臨床教育学やエスノグラフィー、物語論という臨床的・解釈学的な教育研究のアプローチは、教育の「現実」について、その実在を前提とせず、言説によって構成されるとし、子どもや教師にとって生きられた「意味」を問い直すものである。本研究では、第一に、理論研究として、臨床的・解釈学的なアプローチが、いかなる点で教育研究や授業研究の有効な方法となるのか、教育哲学1臨床心理学、知覚心理学、供述分析論、質的心理学等の側面から検討を行った。第二に、調査研究として、臨床的・解釈学的なアプローチによる問題解決を試みた。テーマとしては(1)教室談話における公共性や、「読み」の交換、教師の教材解釈とその実現、授業実践における同期性・同型性など「マイクロな授業システムの研究」、(2)カリキュラム展開における教師の省察や言語実践、学級文化の志向性など「カリキュラム実践の研究」、(3)教室規範の生成過程や、子どもの役割取得、集団としての言語的相互作用の生成など「子どもの就学移行期の研究」、(4)小学校中学年から中学校に至る関係性の境界づけや調節、集団維持のダイナミクスなど「仲間関係の発達研究」、(5)教師による教育経験の語り直しや、産出テクストの意味の再構成など「テクストの産出や解釈をめぐる研究」、と多岐にわたる。成果は次の3点である。(1)「現実」の構成と再構成については、語り直しや読み直しを通して、新たな意味を付与したり顕在化させる点で、臨床的・解釈学的アプローチに有効性が認められた。(2)ただし、学校教育を相対化し、「文化」「制度」「発達」など上位概念の検討に単純には至らない。調査者は時に「事実」に圧倒される。生きられた「意味」の探索は、言説に依拠しすぎると大局を見失う。(3)したがって、臨床的・解釈学的アプローチのもつ「意味」生成への威力は、一方で、調査者の思考を限定する方向にも働きうる。方法の有効性とともに、その限定について同時に議論を行う必要がある。研究代表者の西村は、リクールの解釈学を中心に研究方法論の理論的基礎づけに関する検討を行いつつ、研究分担者の杉峰、本山等の協力を得て、大学附属の幼稚園・小学校・中等教育学校の教員による授業カンファレンス記録における談話の分析を行った。また、附属幼稚園と小学校の連携を目指した実践とそれを検討するミーティングの参与観察を行い、それぞれの教員の談話の分析をしつつ、研究分担者の浜田、本山等の協力を得て、実践的な媒介を試みた。その結果は、『奈良女子大学教育システム研究開発センター紀要』に掲載予定である。本山は、附属小学校の低学年において集中的に授業観察を行い、そこでのコミュニケーションの生成について、談話を「つなげる」ことや話し合いにおける「配慮」を鍵概念にして分析を行った。また、研究分担者の森岡等の協力を得て、附属中等教育学校の前期における子どもたちの仲間集団の形成と維持について観察を行い、その集団ダイナミクスを分析した。その成果は日本教育心理学会第46回総会、日本子ども社会学会第11回大会等において発表した他、『奈良女子大学教育システム研究開発センター紀要』に掲載予定である。まず、臨床的・解釈学的アプローチによる教育研究の理論的基盤形成に向けて、2点の検討を進めた。一つには、教育実践研究に潜在する教育言説の社会構成論的立場と実在論的立場との矛盾や拮抗についての検討である。この課題に対し、「学校」という場の仮想性を、子どもの実在や現実感覚から批判的に検討を行い、図書の公刊を行った(浜田)。

もう一つには、上記アプローチによる教育実践研究における研究者の立ち位置や、現場との協同の問題について、その矛盾や困難を含めて検討を行った。現場の実践に何者として接触し語るのか、実践への関与によって曝され構成される研究者の「私」について図書の公刊を行った(浜田)。また、論理実証的研究法に対して上記アプローチに課せられる役割について、フォークサイコロジーや政策的思考の運用などの点から検討を進め、日本質的心理学会における自主シンポジウムで話題提供を行った(本山)。さらに、教育実践研究の実際として、附属小学校における学級と授業のフィールド調査研究を本格的に展開した(本山)。一つには、小学1年生の学級文化の生成過程の研究である。子どもの教室生活の習慣形成における教師のモデル化作用について分析を行い、日本子ども社会学会において研究発表を行った。二つには、昨年度来進める小学1年生における集団的言語コミュニケーションの生成過程の研究である。子どもの発話の関連づけと談話生成の変容について、学級で活用された「つなげる」という用語に着目して論文化を行った。三つには、小学5年生の総合学習における教師の問題解決と意志決定の研究である。授業実践に加え、授業時の意志決定の省察や、その語りの変容、語り直しの契機などについて、データを収集した。これらの研究より、教師は自らの教育課題をいかに実践に反映させるのか、教師の発話や語りによる実践の構成に焦点をあて明らかにしたい。1.臨床教育学的・エスノグラフィー的・物語論的教育研究の理論的展開可能性の検討臨床教育学的・エスノグラフィー的・物語論的(以下、臨床的解釈学的)な教育研究の理論的展開可能性について検討した。臨床的解釈学的教育研究の展望と課題(西村)、「物語り論」的教育研究の可能性(西村)、学校言説をめぐる逆行的構成と「形成論」(浜田)、人称的科学としてのナラティブ論(森岡)、教育研究の方法としての質的研究法の批判的検討(天ヶ瀬)、現場との協同や研究者のポジショニングからみた臨床的解釈学的教育研究の可能性と限界(本山)である。これらの検討を通して、臨床的解釈学的アプローチは、言説で構成される教育の「現実」の構成と再構成において、語り直しや読み直しを通して意味の浮揚や顕在化させることに有効であるが、一方で、意味生成の威力は、大局的視野の喪失や、調査者の思考や経験の限定を引き起こしうることが示唆された。2.臨床的解釈学的方法論の教育研究への適用(1)授業規範の生成過程:小学1年生の入学時から1年間のエスノグラフィー研究を行った。教師は標準的な行為の提示により規範を導入するが、子どもに定着しかけると「例外」を導入し、規範の適用範囲を拡張した。(本山)(2)小学校高学年の仲間関係の形成:小学4年生の2年間のエスノグラフィー研究により、4年生の後半頃から、仲間間の境界づけとそれをめぐる攻防が、消極的逃避的関与に始まり、戦略的関与に至る過程を明らかにした。(本山)(3)授業のテクスト化と語りの共有:授業者及び観察者による授業のテクスト化をもとに、子どもや授業者の授業経験について語りの生成を試みた。
ＩｏＴ－ビッグデータ－ＡＩ時代の企業戦略－組織能力～戦略～企業間関係の統合分析－

2018年度は,IoT-ビッグデータ-AI(IBA)の進展に伴う企業戦略や産業構造の変化に関する先行研究の再検討を行い,研究課題の明確化と1次情報調査分析計画の検討を行った。本研究に関連する研究領域や概念は,プラットフォームリーダーシップ,プラットフォーム包囲,レイヤー構造化,ビジネスエコシステム,情報資産ベース戦略など多岐にわたっている。まずこれらに関連する先行研究を概観した。また,IBA時代においてデジタル革新に成功する企業の特徴を分析するうえで有用と考えられる先行研究として,資源ベース理論,ITケイパビリティ,ダイナミックケイパビリティ,両利きの経営等の研究をレビューした。加えて,情報資産ベース戦略については,カルチュアコンビニエンスクラブ(CCC)とオムロンの取り組みを先行研究および公知情報をもとに,事例分析を行った。IoTの戦略課題としては,1)生産・SCMプロセス革新(事業戦略レベル),2)製品・サービスのデジタル革新(事業戦略レベル),3)情報資産ベースのサービス事業創造(企業戦略レベル),4)情報流通の整備(企業間レベル)があるが,CCCやオムロンは,これらを連動させ戦略進化させていることを把握した。以上の先行研究レビューと事例分析にもとづき,今日のビジネス環境が,企業内の機能間,事業間,さらには企業間が複雑に絡み合ったビジネスエコシステムとして形成されていることに着目し,情報資産ベース戦略,ビッグデータの生成流通活用,デジタル革新を生む組織の特徴に関する研究課題を検討した。採択後に,2019年度に学内制度によるサバティカル(特別研究)を取得できることとなったため,本研究のウェイトを2019年度を厚くすることとしたため。研究課題を明らかにするために,日本におけるIoT関連プレイヤーに関して,調査・情報収集を行う。具体的には,情報資産ベース戦略およびビッグデータの生成流通活用に関する研究課題に関しては,情報資産ベース戦略およびビッグデータ活用の事例としてカルチュアコンビニエンスクラブ(CCC)とNTTドコモ,ビッグデータ流通の事例としてオムロンセンシングデータ流通市場推進室およびデータ流通推進協議会を取り上げ,事業化の背景と経緯,組織内の意思決定過程,企業間連携の構造,将来展望等について,インタビューにより事例調査を行う。デジタル革新を生む組織の特徴に関する研究課題に関しては,調査フレームワークと仮説を具体化し,定量調査(アンケート調査)を実施する。2019年度に,事例分析のためのインタビュー調査等に使用する。