hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
マイクロフォーカス光学系設計法の研究

マイクロフォーカス及び分光の両光学系に適用可能な2素子光学系のスポットダイアグラムと3次収差の解析的表式を確立した。これらの表式は、3次元の広がりを持つ光源と2枚の楕円面回折格子からなる光学系に対するもので、スポットの分散や各収差毎の収差曲線が解析的に算出できる。この解析的手法は、漸化式を用いることで、多素子光学系へ拡張できることを示した。また、鏡軸の傾きと鏡の曲率中心間距離の関数としてシュバルツシルト光学系の収差の解析的表式を導出した。この系については更に、空間分解能に及ぼす各種因子の影響を光線追跡法によって詳しく検討し、拡大率50倍、開口数0.25、物点と像点間距離が約1mの系について配置パラメーターの最適化を行った。その結果、従来の共心配置に比べ、曲率中心間距離を0.69mmとすることで、中心軸上で30mmの高い空間分解能が得られる可能性を示した。また、この結果は2素子光学系の理論で得られる結果とも良く一致した。光学素子の表面形状誤差・熱変形・実用的な分解能等を考慮した多素子光学系用光線追跡プログラムを開発し、実験データとの比較からその有効性を確認した。格子面中心での垂線の回りに回転させて波長走査する12keV用不等間隔溝平面回折格子分光器の設計理論を開発した。非球面鏡3枚からなる軟X線リソグラフィ用テレセントリック光学系の設計と鏡軸合せ誤差が波面収差に及ぼす影響の検討を行った後、EUVL用露光装置の製作・組立・調整を行った。フィゾー干渉計で計測した露光波面の収差値から光線追跡プログラムにより鏡軸変位調整量を求め、それを繰返しフィードバックすることで3nm RMS以下の高精度の鏡軸合せが実現できた。放射光を使ってこの光学系の性能確認実験を行い、56nmの回折限界性能を得た。コンピューターによる記号計算を援用し、マイクロフォーカス及び分光の両光学系に適用可能な2素子光学系のスポットダイアグラムと3次収差の解析的表式を確立した。これらの表式は、3次元の広がりを持つ光源と2枚の楕円面回折格子からなる光学系に対するもので、シュバルツシルト顕微光学系にも適用でき、それらの系のスポットダイアグラムと各収差毎の収差曲線を算出できる。シュバルツシルト顕微光学系については、光線追跡によりスポット径に及ぼす鏡軸合せ誤差の影響を調べた。軟X線リソグラフィ用の3枚非球面鏡からなるテレセントリンク光学系について、光学系の各駆動軸の最大トレランス内での瞳面上の波面収差を全て求め、収差に及ぼす軸変位の影響を調べた。また、実際の光学系のフィゾ干渉測定から求めたゼルニケ係数をもとに収差解析を進め、軸変位との関係を明らかにした。得られた軸変位量をフィードバックすることにより高精度の鏡軸合せが可能であることを確認した。光線追跡法の高速化、汎用性を高めるため、GUI環境で使用できる言語を用いた光線追跡プログラムの基幹部分を開発した。これには各放射光施設の光源のマシンパラメータが内蔵され、多素子ビームライン光学系の光線追跡が可能である。これはまた、光学素子の表面形状誤差、熱変形等を考慮した光線追跡への拡張性を有する。このプログラムに熱変形データの提供を可能にするため、アンジュレーター光照射による反射鏡の熱変形解析を試み、その基礎固めを行った。

像の空間分解能の実用的な定義としてレーリー基準に実効ガウス型分布関数を導入し、実験データのある軟X線斜入射モンク・ギリーソン型不等間隔溝平面回折格子分光器、軟X線斜入射平面結像球面回折格子分光器に適用し、その有効性を確認した。前年度に確立した2素子光学系の3次収差理論を基に、漸化式を導大することで多素子光学系への拡張が可能なことを示すとともに、3次元の広がりを持つ光源と鏡軸の傾き・鏡の曲率中心間距離がゼロでない2枚の楕円面鏡からなるシュバルツシルト光学系の収差曲線が算出できる3次収差の解析的表式を確立した。また、拡大率が50倍、開口数が0.25で物点と像点間の距離が約1mのシュバルツシルト光学系を対象に、光線追跡により空間分解能に及ぼす光軸合わせ誤差と凹面・凸面鏡の曲率中心間距離の影響を検討し、光学系の配置パラメーターの最適化を行った。曲率中心間距離を0.69mmとすることで、中心軸上で30nmの高い空間分解能が得られる可能性を示した。この結果は2素子光学系の理論で得られる結果とも良く一致した。マイクロフォーカス系で重要な約12keV領域用の不等間隔溝平面回折格子分光器の設計理論を開発した。この分光器の波長走査は回折格子をその中心での垂線の回りに回転させて行われる。また、スカラー理論を用いてラミナー型回折格子の溝深さ・山と谷の幅比の最適化法を確立した。前年度に行った軟X線リソグラフィ用3枚非球面鏡からなるテレセントリック光学系の設計と鏡軸合せ法に基づき、極端紫外線露光装置の光学系の製作・組立・調整を行った。組立てた光学系からの出射光波面をフィゾー干渉計で計測し、得られた波面収差値から光線追跡プログラムにより軸変位調整量を求め、それを繰返しフィードバックすることで3nmRMS以下の高精度の鏡軸合せが実現できた。放射光を使ってこの光学系の性能確認実験を行い、56mm回折限界性能を得た。
2003年7月九州豪雨災害に関する調査研究

03年7月19日から20日未明にかけて九州各地で,局地的な集中豪雨により,河川の氾濫や斜面崩壊,土石流が発生した。本調査研究は,被災地の現地踏査,住民・防災関係機関への聞き取り調査,資料収集などを実施し,以下のような成果を得た。1.7・19北部九州豪雨による災害-福岡都市水害福岡県太宰府市において,19日午前4時に最大時間雨量99mm,総雨量315mmに達する豪雨が発生したその結果,2級河川御笠川の上流に当たる同市三条地区などで土石流が発生するとともに,下流の福岡市博多駅周辺で御笠川が氾濫し,ビル地下階,地下鉄駅構内が浸水した。99年水害の再来となった当時の降雨量は,太宰府市で総雨量180mmであったため,今回の水害は99年水害を上回る規模であったと推測された。99年水害と異なった点は,御笠川上流の太宰市で,前回を大幅に上回る降雨量が発生したため土石流や崩壊が発生し,土砂が多く下流に流下・氾濫したことと,流量規模が大きく,前回越流のなかった中・上流においても広範囲に氾濫が発生したことである。2.7・20中南部九州豪雨による災害-水俣土石流災害熊本県水俣市で20日午前4時に最大時間雨量91mm,総雨量323mmの降雨を記録した。その結果,同市集川において上流右岸斜面が崩壊して土石流化し,下流の人家を襲った.集地区では,斜面中腹から地下水噴出が発生しその影響で崩壊を起こした。下流の扇状地では巨礫が多く堆積しており,土石流の本体部分は典型的な砂礫型士石流であったと推定された。97年に隣接の出水市で発生した土百流は泥流型土石流と考えられている。質的な面において両者は異なると推定された。現在,熊本県では土砂災害警戒雨量が参考値として扱われ避難勧告基準としては活用されていない。土砂災害情報を初動体制に活用する行政の体制づくりが不可欠である。1.7・19北部九州豪雨による災害-福岡都市水害福岡県太宰府市において,19日午前4時に最大時間雨量99mm,総雨量315mmに達する豪雨が発生した。その結果,2級河川御笠川の上流に当たる同市三条地区などで土石流が発生するとともに,下流の福岡市博多駅周辺で御笠川が氾濫し,ビル地下階,地下鉄駅構内が浸水した。99年水害の再来となった。当時の降雨量は,太宰府市で総雨量180mmであったため,今回の水害は99年水害を上回る規模であったと推測された。2.7・20中南部九州豪雨による災害-水俣土石流災害

熊本県水俣市で20日午前4時に最大時間雨量91mm,総雨量323mmの降雨を記録した。その結果,同市集川において上流右岸斜面が崩壊して土石流化し,下流の人家を襲った.集地区では,斜面中腹から地下水噴出が発生しその影響で崩壊を起こした。下流の扇状地では巨礫が多く堆積しており,土石流の本体部分は典型的な砂礫型土石流であったと推定された。97年に隣接の出水市で発生した土石流は泥流型土石流と考えられている。質的な面において両者は異なると推定された。現在,熊本県では土砂災害警戒雨量が参考値として扱われ避難勧告基準としては活用されていない。土砂災害情報を初動体制に活用する行政の体制づくりが不可欠である。
「ケイパビリティ」概念に基づく認知症高齢者ケアのアウトカム評価尺度の開発

本研究では、「ケイパビリティ」の概念に着目して、「自立支援」の評価に資する、認知症高齢者に対するケアのアウトカム(心理社会的QOLへの効果)を把握するための評価の要素や手法について検討する。さらに「ケイパビリティ」の概念に基づくイギリスのアウトカム評価指標ASCOT施設版を日本の介護現場に適用する際の意義や課題を整理する。文献研究やヒアリング調査を通して、支援者には「パーソンフッド」の価値理念を共有した上で、認知症の人の意思や選好の表出がしやすく、意思決定支援が受けられる環境を整え、「自律」「達成」「関係性」を含む要素を、DCMの手法を参考に観察や記録により評価することが有用であるといえる。平成26年度の研究計画は、わが国の認知症高齢者ケア現場において、認知症高齢者の自立や自己決定、主体性の概念や尊厳の保持などがどのように認識されているか、日本と欧米ではどのように異なるのかについて、文献および質的調査により比較分析することである。認知症高齢者は、障害をもつ人とも捉えられる。高齢化が進む先進諸国では、認知症ケアに関する政策や戦略をもつと同時に、認知症高齢者がcommunity care, long-term careの対象として、「障害者」として共通の枠組みでケアが提供されている。本研究では、「自立支援」の概念を検討するために、「障害者権利条約」(前文・一般原則)における「自律もしくは自立とは、選択等の意思決定を行うこと」という規定を参照して検討した。イギリスの指標ASCOTの8領域のうち3領域【日常生活のコントロール】【活動への従事(occupation)】【社会的参加と関与】については、生きがいや主体性に関わり、センの「ケイパビリティ」理論を反映した尺度である。これらは、モチベーション理論の一つである「自己決定」理論(Ryan 2000,2008)における、選択や責任を重視する'autonomy'、課題により達成感を経験させる`competence'、社会的関係性を構築する`relatedness'にほぼ一致する。一方、国内の高齢者ケアに関わる文献を確認したところ、「認知症」高齢者の「自立」に関する文献は殆どが機能面での自立(排泄自立、食事自立など)に限られ、本人の主体性を促進するケアは「自立支援」という概念では捉えられていない。しかしながら、これらは、先行研究の中で認知症ケアの要素として言及され、その意義が強調されているものの、実際に提供するにあたっては、人的資源の質や量など課題があることが指摘されている(長岡2013等)。本年度は、昨年度に続き、認知症高齢者の自立や自己決定に関する文献研究を行うとともに、イギリスのASCOTの中でも一部活用されている「パーソンセンタード・ケア」の理念に基づいたDementia Care Mapping(認知症ケアマッピング、以下DCM)の認知症介護研究・研修大府センターでの研修に参加し、観察に基づく認知症ケアの評価手法の意義と方法、また施設評価に活用する際の課題について考察した。イギリスでは近年「パーソンセンタード・ケア」が介護において重視されるようになり(Szczepura, et al. 2008)、その理念に基づいたDCMのより簡便な方式のSOFI (Short Observation Framework for Inspection)がCQCの施設監査に利用されている。ASCOTの中でも同様に、「パーソンドセンタード・ケア」の理念に基づいて観察による認知症高齢者の行動と心理的状況の測定が組み込まれている。DCMは、観察によるケアの質の評価法であると共に、現場職員と評価者が議論しながらケアの質の継続的改善に向けた方策を探るツールであり、施設評価に用いる意義は大きいと言える。一方で、ASCOTに関しても指摘されているように、評価方法として実用化を進めるためには、それに係る労力や予算等の課題が残されている。調査のための時間の確保が困難であったことから、先行研究レビュー結果を踏まえた質的調査研究を行うことができていない。そのため、その成果を踏まえた日本語版のマニュアルの作成やフィールドテストについても未実施である。本年度はアウトカム評価の活用について、制度上の課題や支払(報酬)との関連について文献研究を行った。施設ケアのアウトカム評価には、利用者レベルの個別アウトカムを評価する場合と、施設レベルの集合的アウトカムを評価する方法がある。わが国で、前者のしくみを導入するにあたっては、施設入所者の介護保険個票データが必要であり、データにアクセスする上での困難がある。後者については、介護報酬上「在宅復帰や地域での自立生活の継続」に関するアウトカムを評価する仕組みはあるものの、個別の状態像を示す「アウトカムの指標の変化を介護報酬上直接評価することには課題も多い」(平成23年「介護サービスの質の評価のあり方に係わる検討委員会」第81回社保審介護給付費分科会)とされ、アウトカム指標の報酬への反映について議論が進んでいない。一方、イギリスでは、医療提供体制(NHS)において、プライマリケアを担うGPに成果払い制(Quality Outcome and Framework, QOF)が導入されており、予防活動の推進やGPに対する経済的インセンティブの点で一定の効果が示されている。このような成果払いを高齢者ケア施設の評価に活用した例として、イギリス北部のNorthumberlandでは、NHS医療と社会的ケアが統合された基礎自治体で、QWPS (quality weighted payment scheme)という職員のマネジメントや入所者の安全・健康、ケアに関する指標等の達成度(プロセス、アウトカム)について評価し、報酬上反映する制度を構築している。認知症ケアに対する施設の集合的なケアレベルについて間接的に評価を行い、介護報酬上に反映するしくみとして、わが国にも参考にできると考えられる。

国内外の訪問調査のための時間の確保が困難であったため、文献研究によるアウトカム評価の活用に関する課題の整理に課題を修正して行った。国内でのグループホームでの質的調査研究についても実施できていない。またイギリスでの介護施設での聞き取り調査を計画したが、施設訪問者に対するチェックが厳格化され、外部者のアクセスが困難となったために調査が困難となった。本年度は、イギリスのアウトカム評価票ASCOTの施設版(CH3)について、わが国の高齢者施設への適用可能性について検討し、日本の介護現場で適用するための日本語版尺度を開発することを目的とした。その意義として「自立支援」、つまり利用者の潜在機能の最大限の活用や、主体性を引き出す尊厳のある生活のための支援や働きかけを意識したケア及びそれが利用者にもたらすアウトカムという視点を組み入れた評価尺度を開発することで、従来の評価尺度にないケアの質の側面を測ることができると考えられる。本年度は、高齢者施設(特別養護老人ホームと老人保健施設)の職員(社会福祉士、介護福祉士)に対する個別及びフォーカス・グループ・インタビューにより、尺度の有用性や日本の高齢者ケア現場での適用の可能性について明らかにすることを目的に、結果を整理し分析を行った。なお、当初の計画にあった、認知症グループホームで調査を行うことは、調査に対応できる職員数や社会福祉士資格を持つ職員の数等の条件から、困難であったため、施設の種別を変更して実施した。2施設で5人の支援者が計10人の施設入所者に本評価票で評価した内容を踏まえて、以下の結果が明らかとなった。評価票については、日本と欧米との文化的差異を考慮した文章表現及び基準の解釈にあたっての具体例を盛りこみ、より判断しやすい表現に改訂する必要がある。また施設側のケアの質が影響しているとは考えにくい基準、介護度が重い場合に本人の意思確認が困難な基準については、代替的もしくは代理指標の検討も行う必要がある。一方で、ケイパビリティの観点からのアウトカム評価の重要性と、アウトカムを数値化して外部に公表し、選択に利用する意義については概ね肯定的な意見をえた。その上で、このような指標や観察手法を職員教育や多様な背景を持つ職種間の視点の共有に役立つということも明らかとなった。本研究では、「ケイパビリティ」の概念に着目して、「自立支援」の評価に資する、認知症高齢者に対するケアのアウトカム(心理社会的QOLへの効果)を把握するための評価の要素や手法について検討する。さらに「ケイパビリティ」の概念に基づくイギリスのアウトカム評価指標ASCOT施設版を日本の介護現場に適用する際の意義や課題を整理する。文献研究やヒアリング調査を通して、支援者には「パーソンフッド」の価値理念を共有した上で、認知症の人の意思や選好の表出がしやすく、意思決定支援が受けられる環境を整え、「自律」「達成」「関係性」を含む要素を、DCMの手法を参考に観察や記録により評価することが有用であるといえる。
麻酔ネコにおける発声誘発中の喉頭求心性発射の解析

ケタミン麻酔ネコにおいて、橋発声誘発部位に電極を刺入し微小電気刺激すると自発発声と変わらぬ発声が誘発できる。これらのネコを発声誘発モデルとして用い、反回神経麻痺後の内喉頭筋への神経支配の変化、および喉頭求心性入力による発声調節について検討を行った。(1)反回神経切断後自律神経を初めとした種種の神経が神経筋接合部に再生してくることが明らかとなっている。したがって反回神経切断後、切断側の神経が再支配しないように処理した場合どのような筋電図の回復が見られるか検討した。反回神経切断後、切断側の神経が再支配しないように処理しても、25週後に切断側の甲状披裂筋に誘発発声中に筋活動が認められた。切断した反回神経を頚神経ワナと吻合すると、20週後に患側の甲状披裂筋に健側と同程度の筋活動が認められた。患側の後輪状披裂筋は持続性の筋活動を示した。神経吻合は声帯運動を回復することにより筋萎縮を防ぐことに主とし意義があると思われた。(2)喉頭からの主な入力である上喉頭神経内枝(ISLN)を切断し、誘発発声に対する影響を観察した。切断後、誘発発声中の呼吸周期は短縮し、声帯内転勤、緊張筋筋活動の低下が認められた。また切断後誘発発声の声の音質の変化(基本振動数の低下および嗄声度の増強)が認められた。喉頭の知覚受容器を介するフィードバック機構が存在することが確かめられた。
大面積の半導体光検出器アレイの製造費用を半額にする非球面レンズアレイの開発

本研究では紫外透過ガラスを使ったレンズアレイを製作することで、多画素のアレイ型半導体光検出器の実効的な光検出効率を改善することを目指した。市販のアレイ型検出器は隣接する画素間に不感領域があるため、入射光子の約15%は損失する。レンズアレイを前面に取り付けることで不感領域に落ちる光を有感領域に導光し、半導体光検出器を使った地上ガンマ線望遠鏡のガンマ線検出能力を高めたり、光検出器の製造費用を低減することができる。我々はレンズアレイを試作し実際に光検出器に取り付けて性能評価を行った。070度の入射角度で相対的に1020%の光検出効率の向上を確認した。本研究はシリコン半導体を用いた多画素読み出しの光検出器アレイの光検出効率を改善することである。従来の検出器アレイでは各読み出し画素の間に不感領域が存在するため、その領域に落ちた光を検出することができない。この不感領域は検出器アレイの面積に対して15%程度に上るため、この部分を有感領域として使うには、何らかの工夫が必要である。そこで、光検出器の表面にガラスで製作した凸平のレンズアレイを並べることにより、不感領域に落ちた光を屈折によって有感領域に集光することにした。2016年度はこのレンズアレイの光線追跡による設計、公差解析を行うとともに、使用する紫外透過ガラスの屈折率測定を行った。これらの結果をもとにして実際にレンズ成形用の金型製作とレンズ試作を行った。製作業者側によるレンズ形状評価では、光軸位置等の測定結果は良好であり期待通りのレンズアレイが得られたと考えられる。しかし研究代表者側での測定はまだ行われていないため、2017年度の早い段階で形状測定と集光能力の実測が必要である。これまでに金型による成形としては使われたことのない光学ガラスを使用した。このため、レンズ成形の最中にヒビが入るなどして成形に時間を要した。またレンズ設計にも想定より時間がかかったため、2016年度中にレンズアレイの性能評価を行う予定であったが、レンズの試作までしか研究が進まなかった。2017年度も本研究を継続し、レンズアレイの性能評価とシミュレーションとの比較を行う予定である。レンズアレイの性能評価をするまでに至っておらず、早急に試験を開始する必要があるため。本研究の目的は、多チャンネルのアレイ型半導体光検出器の有効検出面積を拡大する紫外線透過型レンズアレイを紫外透過ガラスで試作し、その効果を確かめることである。現在市販されているアレイ型の検出器では、隣接する画素間に不感領域が存在し、およそ15%の光を失ってしまう。この不感領域をレンズアレイにより取り除くことで、検出器全体の実効的な光検出効率を高めることが可能になる。2017年度にレンズアレイの光学設計、紫外透過型ガラスの成型試験、およびレンズアレイの実際の製作を行った。2018年度はレンズアレイの光検出能力の試験をレンズアレイの有無で比較し、レンズアレイを取り付けることによって相対的に10%から20%程度の検出効率向上が確認された。これは光線追跡シミュレーションから期待される結果をおよそ再現できており、設計に近いレンズあれが製作できたと言える。繰り返し測定による再現性や入射光量の安定性も1%以下であり、測定系も要求を満たすものが構築できた。一方で、レンズアレイを取り付けることによるオプティカルクロストーク現象の悪化が見込まれることが分かり、今後の検討課題である。また本研究では375 nmの入射光のみで試験したが、異なる波長での試験も今後必要である。本研究の結果を踏まえ、チェレンコフ望遠鏡アレイなどの、ガンマ線観測実験や宇宙線観測実験の将来計画、また素粒子・原子核物理学の実験装置への適用可能性の検討や応用が期待される。レンズアレイの性能評価を2017年度中に完了する。レンズアレイの取り付けの有無で半導体光検出器の光検出効率が変化するかを入射角度ごとに測定しシミュレーションと比較する。宇宙線物理学レンズアレイの設計と製造が遅れ、性能評価を行う装置の製作も遅れたため。性能評価を行う測定系を設計・製作する。
海底地滑りによる波浪の発生・伝播に関する研究

海底地盤変動による波浪の発生・伝播過程を調べるために断面2次元の水槽を用いて実験を行った.海底移動を模擬するものとして,重さおよび大きさの異なる二角柱を45°の勾配の斜面上で水面下から自由落下させた.このとき,三角柱の上面は浅い方の海底に一致させている.地滑りによって発生する波浪が,地滑りの進行方向および逆方向に伝播する様子を計測した.また,比較のために重さおよび大きさの異なる直方体を鉛直壁に沿って自由落下させ,同様の計測を行った.これらの実験の結果,主に以下のような知見が得られた.まず,深海に伝播する波浪は最初にクレストが観測されるのに対し,浅海側に伝播する波浪は必ずトラフから観測された.浅海側に伝播する波浪ではゼロアップクロスで定義するところの第1波で水位の最大値と最小値をとるが,深海側に伝播する波浪では第2波目以降に水位の最大値あるいは最小値をとる場合があった.地滑りの地点直上での水深による水位応答の違いについてみてみると,本実験の範囲では,水深が大きくなるほど水位変動の最大値が単調減少となった.ある程度以上の水深ではほとんど水位応答はなくなると思われる.次に,地滑りの地点から両側にもっとも離れた水位計測点での水位変動に対してHilbert変換を行って複素振幅を求め,それを時間方向に積分することにより得られるその地点を通過するエネルギーに関して,地滑りと同方向に伝播する波浪と地滑りとは逆方向に伝播する波浪との対比を行った.また,海底移動を考慮したBoussinesq方程式による数値解析を試みたが,本実験のよりな条件では水深積分型のモデルではうまく再現ができなかった.この点は今後改良すべきところである.本研究の目的は,海底地盤変動とそれに伴う発生波との相互干渉を考慮した理論を誘導し,実海域への適用に向けた高精度かつ安定した計算が可能な数値予測モデルを開発することである.本研究で得られた結果は次の通りである.まず,Weiら(1995)の拡張型Boussinesq方程式の導出方法にならい,海底地盤変動とそれに伴う発生波との相互干渉を考慮したBoussinesq方程式を誘導し,数値モデルの基礎方程式とした.この際,波形勾配の2次のオーダーまで考慮した.海底地盤変動が発生する場合には,海底地形は通常複断面地形となる.そのため,基礎方程式として用いたBoussinesq方程式による数値モデルで複断面地形上を伝播する波浪の変形計算を行い,既往の実験との比較を行った.基礎方程式に含まれる時間微分の項に対してAdams-Bashforth-Moutonの予測子修正子法を用いて差分を行っている.予測子としてはAdams-Bashforthの3次スキームを用い,修正子としてAdams-Moutonの4次スキームを用いている.このようにして得られる差分式は,予測計算および修正計算ともに3重対角マトリックスを解くだけなので,数値計算を極めて効率的に解くことができる.比較計算を行った結果,実験結果とよく一致しており,用いた数値モデルは複断面地形上でも十分適用であることが示された.今後は海底地盤変動を考慮する項を組み込んだモデルでの計算を行い,実海域への適用に向けて継続的にモデルの改良および検討を行う予定である.海底地盤変動による波浪の発生・伝播過程を調べるために断面2次元の水槽を用いて実験を行った.海底移動を模擬するものとして,重さおよび大きさの異なる二角柱を45°の勾配の斜面上で水面下から自由落下させた.このとき,三角柱の上面は浅い方の海底に一致させている.地滑りによって発生する波浪が,地滑りの進行方向および逆方向に伝播する様子を計測した.また,比較のために重さおよび大きさの異なる直方体を鉛直壁に沿って自由落下させ,同様の計測を行った.これらの実験の結果,主に以下のような知見が得られた.まず,深海に伝播する波浪は最初にクレストが観測されるのに対し,浅海側に伝播する波浪は必ずトラフから観測された.浅海側に伝播する波浪ではゼロアップクロスで定義するところの第1波で水位の最大値と最小値をとるが,深海側に伝播する波浪では第2波目以降に水位の最大値あるいは最小値をとる場合があった.地滑りの地点直上での水深による水位応答の違いについてみてみると,本実験の範囲では,水深が大きくなるほど水位変動の最大値が単調減少となった.ある程度以上の水深ではほとんど水位応答はなくなると思われる.次に,地滑りの地点から両側にもっとも離れた水位計測点での水位変動に対してHilbert変換を行って複素振幅を求め,それを時間方向に積分することにより得られるその地点を通過するエネルギーに関して,地滑りと同方向に伝播する波浪と地滑りとは逆方向に伝播する波浪との対比を行った.また,海底移動を考慮したBoussinesq方程式による数値解析を試みたが,本実験のよりな条件では水深積分型のモデルではうまく再現ができなかった.この点は今後改良すべきところである.
内分泌撹乱化学物質の生体内における代謝的活性化

1.エストロゲン前駆物質の代謝的活性化環境中より生体内で代謝されることによって、初めてエストロゲン活性を現わす内分泌撹乱前駆物質として、ジフェニール、スチルベン、カルコン、ニトロフローレン、ペリメトリン、スチレンオリゴマーおよびある種のフタール酸エステルを検出し、それらの動物肝での活性代謝物を同定するとともに、それらの代謝に関与する酵素系を明らかにした。2.抗アンドロゲン物質のスクリーニングと代謝による活性変動ビスフェノールA類、フローレン類、ピレン類、DDT類およびある種の有機燐系農薬に抗アンドロゲン作用があることを見出した。また、フェンチオンを肝ミクロゾームと反応させると、活性を消失したが、その代謝物であるフェンチオンスルホキシドは肝可溶性画分によって代謝されることによって、活性が発現されることを見いだした。3.甲状腺ホルモン撹乱物質の環境中よりの検出難燃材テトラブロモビスフェノールAはそれ自身で、甲状腺ホルモン作用を示すが、PCBはその代謝物である4位水酸化PCBによって作用が発現された。4.内分泌撹乱物質の生殖毒性スチルベンあるいはニトロフローレンをマウスに投与した場合、子宮重量の増加を認め、生体内においてもこれらの物質が代謝的に活性化されていることを認めた。またフェンチオンを投与するとテストステロンによる前立腺の肥大を抑制することから、in vivoレベルでも抗アンドロゲン作用が発現されることを示した。5.魚類における代謝的活性化オスキンギョをエストロゲン前駆物質スチルベン、ビフェニール、ニトロフローレンおよびペリメトリンの溶液に薬浴させることで、ビテロゲニンが産生されることから、キンギョ体内でこれらの内分泌撹乱前駆物質が代謝されることによって、内分泌撹乱作用を示すことを認めた。1。エストロゲン前駆物質の代謝的活性化環境中より生体内で代謝されることによって、初めてエストロゲン活性を現わす内分泌撹乱前駆物質として、ジフェニール、トランスースチルベン、カルコン、ニトロフローレン、ペリメトリン、スチレンダイマーおよびある種のフタール酸エステルを検出し、それらの動物肝での活性化機構として、芳香環が水酸化されることを示した。2。抗アンドロゲン物質の代謝的活性化ピスフェノールA、フローレン類、ピレン類、DDT類およびある種の有機燐系農薬に抗アンドロゲン作用があることを見出すとともに、フェンチオンスルホキシドは肝可溶性画分によって代謝されることによって、活性が発現されることを示した。3。甲状腺ホルモン撹乱物質の環境中よりの検出難燃材テトラブロモビスフェノールAはそれ白身で、甲状腺ホルモン作用を撹乱するが、PCBはその代謝物である4位水酸化PCBによって作用が発現された。4。内分泌撹乱物質の生殖毒性トランスースチルベン、ペリメトリン、フェンチオンをマウスに投与した場合、精巣における毒性を認めるには至らなかったが、子宮重量の増加を認め、生体内においてもこれらの物質が代謝的に活性化されていることを認めた。5。内分泌撹乱物質の代謝による活性変動DDT類、ビスフェノールA、ニトロフローレンはいずれも内分泌撹乱作用を示すが、代謝されることによって元の作用とは異なった種類の内分泌撹乱作用を示すことを認めた。2.抗アンドロゲン物質のスクリーニングと代謝による活性変動

ビスフェノールA類、フローレン類、ピレン類、DDT類およびある種の有機燐系農薬に抗アンドロゲン作用があることを見出した。また、フェンチオンを肝ミクロゾームと反応させると、活性を消失したが、その代謝物であるフェンチオンスルホキシドは肝可溶性画分によって代謝されることによって、活性が発現されることを見いだした。3.甲状腺ホルモン撹乱物質の環境中よりの検出難燃材テトラブロモビスフェノールAはそれ自身で、甲状腺ホルモン作用を示すが、PCBはその代謝物である4位水酸化PCBによって作用が発現された。4.内分泌撹乱物質の生殖毒性スチルベンあるいはニトロフローレンをマウスに投与した場合、子宮重量の増加を認め、生体内においてもこれらの物質が代謝的に活性化されていることを認めた。またフェンチオンを投与するとテストステロンによる前立腺の肥大を抑制することから、in vivoレベルでも抗アンドロゲン作用が発現されることを示した。5.魚類における代謝的活性化オスキンギョをエストロゲン前駆物質スチルベン、ビフェニール、ニトロフローレンおよびペリメトリンの溶液に薬浴させることで、ビテロゲニンが産生されることから、キンギョ体内でこれらの内分泌撹乱前駆物質が代謝されることによって、内分泌撹乱作用を示すことを認めた。
軟弱地盤における地震動の増幅機構と被害の発生メカニズムに関する研究

既住の地盤の地震応答解析法が,軟弱地盤において振動を過小評価することを最大の問題としてきた。前年度までの活動で、軟弱地盤は硬い地盤よりゆれやすいと考えなければ被害の実態、あるいは過去の地震記録にあわないことも判明していた。そこで今年度は2とおりの解析方法を開発、あるいは提案した。第1の方法は、既住の等価線形化手法に周波数依存性の考えを取り込んだ。不規則な地震時加速度には低周波かから高周波まで、多くの成分が含まれている。低周波成分は変位やひずみを大きくし、高周波成分は最大加速度を発生する。また土の剛性や減衰比はひずみ振幅に依存する。大ひずみほど剛性は小さく減衰は激しい。従来の等価線形化解析では、算出された最大ひずみにもとづいて剛性と減衰比を調節してきた。そのためひずみの大きい低周波成分も歪の小さい高周波成分も、一律に同じ剛性と減衰比を与えられていた。最大加速度を与える高周波成分が、歪は小さいにもかかわらず、低周波成分の大きな歪に影響されて過大な減衰を与えられてきた。その結果、最大加速度は過小評価された。新しい手法では、周波数成分ごとに歪を評価し、それに応じて剛性と,減衰比とを独立に決定している。高周波成分の減衰比は小さくなり、最大加速度をより妥当に評価できるようになった。第二の方法では、地層の連続性という概念を導入した。沖積地盤は過去1万年あまりの連続した堆積作用の結果できた。堆積した土質は、一時時な洪水堆積物を除くと、連続である。土の年齢も連続であり、有効応力も深さ方向に連続である。したがって、土の動的性質は深さ方向に変化はしても連続である。この連続性が当てはまらないのは、地質学でいう不整合部分である。既住の解析では地盤を層や要素に分割し、層間では物性が連続していない。そのため余分な波動反射が起こり、振動エネルギーが地表まで到達しにくくなっている。そしてその度合は高周波ほど著しい。新しい解析では剛性が深さ方向に連続するものとしている。剛性を深さのべき関数としてあたえ、地盤振動の微分方程式を解析的に解いた。それによると地表付近に軟弱層が厚く存在しているときほど、連続性を考慮したことによる増幅特性の増加が著しい。現在までに減衰比も考慮した解析理論ができており、今後不規則振動と土の非線形性を考慮に入れていきたい。以上の成果は今後の事例研究を通じ、有効性の確立に努めていく。1.地震被害地の調査1993年に入り、釧路市及び能登半島珠州市が地震に見舞われた。釧路市周辺の地震災害は、軟弱ピート層の沈下が上部盛土の変状をもたらした例、宅造地の盛土地盤が地震力によりすべった例、そして液状化が特徴的である。ピート層の場合、小さな谷地に堆積した小規模なものでもかなりな盛土液状を誘起した。

地震直後に各地で常時微動を測定し、地盤剛性の指標を得る努力をした。珠州市では、海浜砂州上の正院地区、そこから軟弱地盤地帯を隔てた丘陵の崖に被害が集中した。そこから1kmも離れない飯田地区ではかなり被害が軽微となり、その原因のついて詳しい調査を要する。調べた墓石の転倒率分布をもとに、振動の強さが、砂州上>軟弱地盤>丘陵の順であったのではないか、と考えている。2.沖積層による振動増幅機構について従来の振動解析法では、表層における増幅を正しく評価できない。その理由として、1)振動する地盤の中では大きな慣性力が土粒子に作用するが、解析に用いる土の剛性は慣性力の影響を考慮しない実験で決定されてきた、2)地盤を要素に分けて解析する時、要素間境界で土の物性が不連続となり、地震波が不自然に反射されるの二点を想定している。前者は次年度に実験的な検証を要するが、後者は詳しい解析法を開発することによってすでに解明した。その結果によると、基盤から入射した地震波は減衰しつつも反射なしに地表に達し、表層が軟らかいほど激しい振動を起こす。3.遠心模型実験2項2)の考えを検証するため、遠心載荷装置中で振動実験を行った。結果は現在解析中である。1992年度に釧路で起きた地震に関連して、7月に釧路市内外で地盤の常時微動観測を行なった。釧路市東郊の地方気象台では、地震に際して900ガルを超える最大加速度が観測された。本研究グループでは7月に釧路へ出張し、気象台を中心に多くの地点で常時微動の一斉観測を行った。その結果は現在解析中である。また気象台地点の地盤構成についても議論しているが、特に振動を増幅する特異性は見受けられていない。またこれと平行して、釧路市郊外の湿原上でも微動観測を行った。そのうち1グループは釧路湿原という超軟弱地盤上の微動を測定した。それによると、表層の泥炭厚さよりもその下も含めた沖積層厚さと微動周期や振幅との相関が見受けられる。また釧網本線沿いでも別のグループが微動観測を行い、微動特性と鉄道盛土の被害発生との間に相関を見い出しつつある。7月にはグアム島でマグニチュードが8を越える地震があった。研究グループの一人は土木学会耐震工学委員会の依頼により現地に出張し、地盤関係の被害調査を行なった。その結果、地震の規模に比べて被害が極めて小さい、石灰岩からなる堅硬な地盤が被害を少なくした一因である、との結論に至った。軟弱地盤ではやはり液状化などの現象も見られ、地盤種別と被害程度との相関を観察することができた。次に地盤の地震応答解析法の開発について述べる。従来の手法の中で等価線形化法は広く使われかつ実績もある。しかし振動に含まれるあらゆる周波数成分に対して同一のせん断定数と減衰比を使用することに問題がある。低周波成分はおおむね変位振幅やひずみが大きいので、小さめのせん断定数、大きめの減衰比がふさわしい。したがって土の非線形性の影響にも敏感な成分である。一方高周波成分はヒゲとも俗称され、最大加速度はこの成分によって達成される。周波数が大きいので変位やひずみは小さく、解析では大きなせん断定数、小さな減衰比がふさわしい。
燐脂質膜小胞に内包された局所麻酔薬リドカインの硬膜外腔投与に関する研究

本研究では、長時間作用性の局所麻酔薬としてリドカインをリポソ-ムに内包させた除放性剤を開発し、その臨床的な応用の可能性を調べた。逆相蒸留法によって卵黄レシチンとコレストロ-ルからなるリポソ-ムと塩酸リドカイン粉末によりリポソ-ム内包リドカイン2%懸濁液(pH6)を作成した。ジェチ-ルエ-テルに溶解したレシチン+コレステロ-ル溶液中に燐酸緩衝液(pH6)に溶かしたドカインをゆっくりと加え、二相分離状態の溶液を作った。これを4°C以下において超音波破砕器で4分間ソニケ-トした。得られた白濁液をエバポレ-タにかけてエ-テルを除々に除去し、リポソ-ム内包リドカイン懸濁液を調整した。セルロ-ス膜を用いた透析法によりリドカインのリポソ-ムからの放出を経時的に測定した。その結果、50%透析時間は遊離リドカインでは36.5分であるのに対して、リポソ-ム内包リドカインでは88分であり大きな除放性効果が認められた。雑種成犬(20.1±3.5kg)を用い、0.7ー1.0%ハロセン麻酔下においてリポソ-ム内包リドカイン(リポソ-ム群10匹)と遊離リドカイン(コントロ-ル群10匹)の硬膜外腔投与の実験を行い比較検討した。第6、7腰椎間で硬膜外腔を穿刺し5cm頭側にカテ-テルを留置した。さらに大槽に脳脊髄液採取用のカテ-テルを留置した。また、輸液路および動脈血採取と観血的動脈圧測定のために、大腿動静脈にカニュレ-トした。体性感覚誘発電位(SEP)を測定することによって硬膜外ブロックの持続時間も求めた。後脛骨神経に刺激電極をおいて、舌をア-スに、耳介を基準電極にとり、対側の一次体性感覚野に近い頭皮上よりSEPの誘導を行った。測定には日本光電KKのADDscope ATACー210およびNeruropackを用いた。リドカイン硬膜外腔投与前のSEP波形における早期成分の振幅おょび潜時が変化した後、再びコントロ-ルの波形に戻るまでの時間を硬膜外ブロックの持続時間とした。硬膜外ブロック持続時間は、リポソ-ム群では170±49.5分であり、コントロ-ル群の61±18.1分に比べ約2.8倍で有意(p<0.001)に長かった。また、硬膜外ブロック後の収縮期血圧の時間経過をみると、リポソ-ム群ではコントロ-ル群に比べてブロック前値への回復の有意な遅延が観測された。本研究の結果より、リポソ-ム内包リドカインの徐放性効果がin vitroにおいて、また硬膜外ブロックの作用持続効果がin vivoで証明された。これはリポソ-ム内包リドカインの臨床的応用の可能性を示唆するものである。本研究では、長時間作用性の局所麻酔薬としてリドカインをリポソームに内包させた徐放製剤を開発し、その臨床的な応用の可能性を調べた。逆相蒸留法により、卵黄レシチンとコレステロールとリドカイン粉末によりリポソーム内包リドカイン2%懸濁液(pH6)を作成した。ジエチルエーテルに溶解したレシチン+コレステロールの溶液中にpH6の燐酸緩衝液に溶かしたリドカインをゆっくりと加え、二相分離状態の溶液を作った。これを4°C下において超音波破砕器で4分間ソニケートした。得られた白濁液をエバポレーターにかけてエーテルを徐々に除去し、リポソーム内包リドカイン懸濁液を調整した。セルロース膜を用いた透析法により、リドカインのリポソームからの放出を経時的に測定した。その結果、50%透析時間は遊離リドカインでは約40分に対して、リポソーム内包リドカインでは約135分と大きな徐放性効果が認められた。雑種成犬(体重20.1±3.5kg)を用い、1%ハロセン麻酔下においてリポソーム内包リドカイン(リポソーム群)と遊離リドカイン(遊離群)の硬膜外腔投与の実験を行い比較検討した。第6、7腰椎間で硬膜外腔を穿刺し5cm頭側にカテーテルを留置した。さらに、大槽に脳脊髄液採取用のカテーテルを留置した。また、輸液路および動脈血採取と観血的動脈圧測定のために、大伏在静脈と大腿動脈にカニュレートした。体性感覚誘発電位(SEP)の測定により硬膜外ブロックの持続時間を求めた。後脛骨神経に刺激電極をおいて、舌をアースに、耳介を基準電極にとり、対側の一次体性感覚野に近い頭皮上よりSEPの誘導を行った。測定には日本光電のADDscope ATAC-210およびNeuropack Fourを用いた。リドカイン硬膜外投与前のSEP波形の振幅および潜時が変化した後、再びコントロールの波形に戻るまでの時間を硬膜外ブロックの持続時間とした。硬膜外ブロック持続時間は、リポソーム群では208±49.5分と、遊離群の81±18.1分に比べ約2.5倍で有意に長かった。

また、硬膜外ブロック後の収縮期血圧の時間経過をみると、リポソーム群では遊離群に比べてコントロール値への回復の遅延がみられた。本研究の結果より、リポソーム内包リドカイン徐放性効果がin vitroにおいて証明され、それによる硬膜外ブロックの作用持続効果が明かにされた。以上よりリポソーム内包リドカインの臨床的応用の可能性が示唆された。本研究では、長時間作用性の局所麻酔薬としてリドカインをリポソ-ムに内包させた除放性剤を開発し、その臨床的な応用の可能性を調べた。逆相蒸留法によって卵黄レシチンとコレストロ-ルからなるリポソ-ムと塩酸リドカイン粉末によりリポソ-ム内包リドカイン2%懸濁液(pH6)を作成した。ジェチ-ルエ-テルに溶解したレシチン+コレステロ-ル溶液中に燐酸緩衝液(pH6)に溶かしたドカインをゆっくりと加え、二相分離状態の溶液を作った。これを4°C以下において超音波破砕器で4分間ソニケ-トした。得られた白濁液をエバポレ-タにかけてエ-テルを除々に除去し、リポソ-ム内包リドカイン懸濁液を調整した。セルロ-ス膜を用いた透析法によりリドカインのリポソ-ムからの放出を経時的に測定した。その結果、50%透析時間は遊離リドカインでは36.5分であるのに対して、リポソ-ム内包リドカインでは88分であり大きな除放性効果が認められた。雑種成犬(20.1±3.5kg)を用い、0.7ー1.0%ハロセン麻酔下においてリポソ-ム内包リドカイン(リポソ-ム群10匹)と遊離リドカイン(コントロ-ル群10匹)の硬膜外腔投与の実験を行い比較検討した。第6、7腰椎間で硬膜外腔を穿刺し5cm頭側にカテ-テルを留置した。さらに大槽に脳脊髄液採取用のカテ-テルを留置した。また、輸液路および動脈血採取と観血的動脈圧測定のために、大腿動静脈にカニュレ-トした。体性感覚誘発電位(SEP)を測定することによって硬膜外ブロックの持続時間も求めた。後脛骨神経に刺激電極をおいて、舌をア-スに、耳介を基準電極にとり、対側の一次体性感覚野に近い頭皮上よりSEPの誘導を行った。測定には日本光電KKのADDscope ATACー210およびNeruropackを用いた。リドカイン硬膜外腔投与前のSEP波形における早期成分の振幅おょび潜時が変化した後、再びコントロ-ルの波形に戻るまでの時間を硬膜外ブロックの持続時間とした。硬膜外ブロック持続時間は、リポソ-ム群では170±49.5分であり、コントロ-ル群の61±18.1分に比べ約2.8倍で有意(p<0.001)に長かった。また、硬膜外ブロック後の収縮期血圧の時間経過をみると、リポソ-ム群ではコントロ-ル群に比べてブロック前値への回復の有意な遅延が観測された。本研究の結果より、リポソ-ム内包リドカインの徐放性効果がin vitroにおいて、また硬膜外ブロックの作用持続効果がin vivoで証明された。これはリポソ-ム内包リドカインの臨床的応用の可能性を示唆するものである。
3次元形状・照明・反射特性の同時復元

照明条件の異なる複数の画像から高精細な3次元形状モデル・光源・反射特性を推定する.これらのパラメータに基づいて生成される画像と入力画像を比較することによりパラメータを推定するが,これには膨大な計算を要し,手法の速度・精度・安定性を向上させる必要がある.デスクトップPCを用いて有効画素約2万・画像数30の画像列を1分程度で処理できるようになった.他100例以上の画像列においても手法の有効性を確認した.照明条件の異なる複数の画像から高精細な3次元形状モデル・光源・反射特性を推定する.これらのパラメータに基づいて生成される画像と入力画像を比較することによりパラメータを推定するが,これには膨大な計算を要し,手法の速度・精度・安定性を向上させる必要がある.デスクトップPCを用いて有効画素約2万・画像数30の画像列を1分程度で処理できるようになった.他100例以上の画像列においても手法の有効性を確認した.本研究は照明条件の異なる複数の写真から高精細な3次元モデルを推定する手法の速度・精度・安定性を向上させることを目的とし,今年度は下記のような成果を得た.1.計算の主要部分の性能を改善するために,従来のように入力画像とモデルによって生成された画像の残差2乗和を最小化する代わりに,残差と光源方向の外積の2乗和を用いる方法を検討した.なお,外積の2乗和そのものは性能が悪化する場合があるため,これを改善するための正規化処理についても検討した.その結果,従来法ではうまく推定できなかった画像でも良好な結果が得られることを確認した.詳細はCVIM176研究会に投稿している.2.上記の手法および従来法について,GPUやマルチコアCPUを用いた実装法を検討し,計算速度を向上させた.この際,並列計算の効果が発揮されるようなアルゴリズムへの変更が必要であった.このような計算法・実装法の改良や,前項のような目的関数の変更によって探索初期の性能が大幅に向上した.一方,解付近の探索についての効果は十分ではないため,更なる検討を要する.3.初期値の設定法や計算手順を改善し,探索が局所解に陥る可能性を減らし,形状推定を安定化した.これには,計算が不安定化する要因の判定を追加し,不安定な計算を回避する等の改良も含まれる.現状では計算手順は入力画像集合ごとに比較的細かい調整が必要であるため,このような調整を自動化するか,調整が不要な頑健性を持たせることが今後の課題である.本研究は照明条件の異なる複数の画像から高精細な3次元モデルを推定する手法の速度・精度・安定性を向上させることを目的とし,今年度は下記のような成果を得た.1.マルチコアCPUとGPUを用いた実装により,計算速度を数倍に向上させた.この際,並列計算の効果が発揮されるようなアルゴリズムへの変更が必要であった.また,初期値の設定法や計算手順の改善により,多くの画像で探索が迅速かつ安定に行えるようになり,従来用いていた例外的な処理の多くは不要となった.一方,解付近で2次収束が得られないことも明らかとなったため,目的関数の設計には更なる検討を要する.詳細はCVIM181で発表している.2.従来の目的関数はモデルによって生成された画像と入力画像の残差2乗和であったが,残差と光源方向の外積の2乗和を用いる方法を検討し,計算初期の速度が向上することが分かった.なお,外積の2乗和そのものは性能が悪化する場合があるため,これを改善するための正規化処理を検討した.詳細はPSIVT2011で発表している.3.更なる高精細化のためには,形状をスプライン補間で表す等の効率的表現を要する.この方法については関連研究(CVIM176,CVIM186で発表)で検討しており,正則化を含めた最適化の方法は本研究にも応用可能である.4.推定の不安定要因としてカメラパラメータに着目して挙動の解析を行い,目的関数の改善の方向性を検討した.
文章理解のオンライン処理過程における自動的処理成分と制御的処理成分

テキストを読んで理解する際には,無意図的かつ即時的に様々な心的活動が行われている。このような心的過程をオンラインの処理過程と呼ぶ。本研究では,オンライン処理過程の中でも,意味記憶情報とエピソード記憶情報へのアクセス過程について検討した。テキスト理解の事態における意味記憶とは読み手の既有知識を指す。同様に,エピソード記憶はテキストの以前に読んだ部分から得られた(先行テキスト情報)を指す。テキスト理解過程は,既有知識を利用しながら入力情報を意味づけ,さらに先行テキスト情報と統合していく過程として捉えることができる。一連のプライミング実験から意味記憶情報へのアクセスは命題を単位として行われることが明らかになった。このことは,入力情報の意味を捉えるテキスト表象を構築することにおいて,命題レベルでの操作が重要であることを示している。また,これまでは異なるタイプの処理であると考えられていた処理が活性化の観点から一次元的に捉えられることが示された。すなわち,テキスト表象の構築に必須であるとされる処理と選択的であるとされた処理は,表象構築に必須であるか否かによって特徴づけられるのではなく,テキスト中に処理に必要な手がかりがどの程度含まれるかに依存することが明らかになった。このことは,読み手の意図的選択による合目的性ではなく,テキストに述べられた情報から生じる結果としての合目的性が働いていることを意味している。さらに,エピソード記憶情報へのアクセスは,先行情報の参照を促す手がかりを変更することによって,そのアクセス単位を変える可能性が示唆された。このことは,同一の対象に言及する複数の表現の意味解釈の違いの基盤をなすものとして解釈することができる。これらの知見は,テキスト理解時にオンラインで生じる処理過程を活性化制御の観点から統一的に記述するための基礎となると考えられる。テキストを理解するときにオンラインで生じる推論の活性化ユニットについて実験的に検討した。既存の課題では,推論の活性化が単語ユニットの活性化であるのか,命題以上のユニットの活性化であるのかを弁別できないため,新たに有意味性判断課題を考案した。この課題では短い文が意味をなすかどうかを短時間で判断するよう求めた("本を読んだ"は意味が通る,"本をもいだ"は意味が通らないなど)。実験はコンピュータ制御であり,推論を喚起する文章か,ターゲットとする推論を喚起しない文章のいずれかを提示した後に,有意味性判断課題を行った。当該の文章がターゲットとする推論を喚起するか否かについては2度の予備調査を行った(それぞれ,288名,144名の大学生を対象とした)。実験1では,3種類のターゲット文を用いた。推論ターゲットは推論内容を反映する文,名詞一致ターゲットは名詞部分のみ推論内容を反映する文,動詞一致ターゲットは動詞部分のみ推論内容を反映する文であった。推論が単語ユニットの活性化であればいずれの文にもプライミング効果が見られ,命題以上のユニットの活性化であれば,推論ターゲットについてのみ促進効果が見られると予想された。22名の大学生を対象に実験を行ったところ,推論ターゲットを用いた場合にのみ,推論喚起による促進効果が見出された。実験2では,有意味性判断課題の単語の活性化に対する敏感性を調べるため,8名の被験者に対して実験を行った。その結果,この課題は単一単語の活性化にも対応することが可能であり,実験1の結果の解釈の妥当性が支持された。実験3では,16名の被験者に対して,同一の状況を述べる文であれば特定の単語を含まないターゲット文であってもプライミング効果が見られるかを検討した。この実験は実験1の追試を含んだ。結果は,推論の活性化は命題以上のユニットの活性化であるという解釈を支持した。テキストを読んでいる間に生じる推論の規定因が整合性を確立する必要性であるのか,文章中の手がかりから得られるアクセス可能性の多寡であるのかを検討した。この目的のため,整合性の仮定からは弁別的な予測がなされる予期的推論と橋渡し推論の相互作用とそれらの比較を行った。整合性の仮定によれば,橋渡し推論は整合性を確立する必要性から,特化したメカニズムによって優先的に生成されるはずである。予期的推論はこのメカニズムからは導かれないとされる。一方,アクセス可能性の仮定によれば,橋渡し推論と予期的推論の違いは,推論を喚起する文章に含まれる手がかりの量の違いによっている。予期的推論では,どのような結末が起こるのか,常に不定の状態で推論を行わねばならないのに対し,橋渡し推論の場合は常にイベントのいずれかの結末が起こったことを示唆する情報が与えられた状態から推論が始まる。そこで,橋渡し推論は予期的推論に比べ,常にアクセス可能性が高い状態から推論を生成することになるので,より活性化が大きいと考えられる。これらの仮定による予測を検証するために,プライミング技法による実験的研究を行った。その1つは,橋渡し推論を,直前の文章から予期される内容と一致するか否かによって,2つのサブタイプに分けて比較するものであったアクセス可能性の仮定によれば,予期一致橋渡し推論は予期からのアクヤス可能性の向上による影響を蒙るため,そのような影響を受けない予期不一致橋渡し推論よりも強く活性すると予想される。予期的推論と橋渡し推論が別の処理メカニズムによって生成されるとする立場からはこの違いは予想されない。実験の結果は,予期一致橋渡し推論の方が活性化が大きいことを示した。他の実験の結果も,アクセス可能性の仮定による予測が適切であることを示唆した。