hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ファシリテーションとしての環境に生きる生物の認知様式

ミナミコメツキガニの群行動に関しては、非同期予期モデルによってその行動がよく説明できることが示されたが、このモデルは、逆ベイズ推定・ベイズ推定によって実装可能であることが示され、その定式化に成功した。またミナミコメツキガニやアリが、逆ベイズ推定・ベイズ推定を通して群行動の意思決定をしていることが明らかとなった。ベイズと逆ベイズ推定の各々は、条件が与えられた中での高効率計算、条件の変化に抗する頑健な計算に寄与するため、このような対が、生物計算にとって本質的であることが明らかなとなったと言える。ブール代数の論理演算計算に関する効率、頑健性、汎用性を高めるための技術として、生物的な知覚・認知を実装する可能性を評価している。その一つは、論理和と論理積の区別と混同を適宜行うような操作であるが、これがファシリテーションの存在する環境で実現されるという実験結果を得ている。論理和は複数の状況からの選択を意味し、論理積はすべての状況を満たすことを意味する。両者は論理的に全く異なる操作であるため、その混同は通常、誤謬と考えられる。しかしこの混同操作は、人工知能の問題であるフレーム問題や、シンボルグラウンディング問題を解消する操作と考えられる。「A氏は好人物である」と判断することのきっかけが一個の状況におけるA氏の好ましい振る舞いだったとしても、最終的判断のためには、任意の状況におけるA氏の好ましい振る舞い、すなわち無限個の状況に関する証明が必要となる。これは原理的に不可能だ。しかし、論理和と論理積の混同は、有限個の状況での判断を、全ての状況での判断に摩り替えることで、これを可能としてしまう。こうして論理的不可能性を有するフレーム問題は、論理的誤謬を担う混同操作によって現実において解消される。本研究では、このような混同操作が、ファシリテーション(大域的受動者)の存在する環境で実現されることを、ゲーム的環境によって証明した。この結果は、NatureのOpen Access雑誌であるScientific Reportsに投稿され、3人の差読者に非常にクレバーで独創的な実験であると評価され、修正後二度目の査読に回っている。またファシリテーション(大域的受動者)が事前の大域性(確率空間の拡大)と事後の受動性によって実現されるというモデルを考案し、これを実装する逆ベイズ推論の構築を進めている。当初は、ファシリテーションを、空間中のエージェント間相互作用のみで規定し、マルチエージェントによる相互作用の場を想定していた。またファシリテーションの実装によって、kSATの計算に関する効率のみを想定していた。しかしファシリテーションは、大域・局所に留まらず、階層性のある状況で、高次階層における受動性と低次階層における能動性が相補的に作動しあうメカニズムによって一般化できることが発見され、ゲームを用いて人間の認知にこれを見出す実験が計画され、実施された。その結果は想定していた以上の結果であり、一般化されたファシリテーションが、論理和と論理積の混同を自己組織的に実現するという結果が得られた。この結果は、人工知能の本質的問題である、フレーム問題や、シンボルグラウンディング問題を解消する操作であると考えられ、より大きな普遍的問題への解決をみる技術であることが理解されつつある。また高次階層における受動性と低次階層における能動性を確率論において展開することが可能であり、前者は効率のような評価を無視して確率空間を変える逆ベイズ推論、後者は与えられた確率空間を変えずに効率を追求するベイズ推論、によって実装可能であることが明らかになり、その構築を進めている。ベイズ推論は脳科学・認知科学で絶大な威力を発揮しつつあるが、確率空間を拡大・変質する逆ベイズ推論については全く考えられていない。しかし、クオリアの提案以降問題となっている意識のハードプロブレムを解決すると目されている中立一元論は、ベイズ推論と逆ベイズ推論との相補性によって初めて実装可能と考えられる。逆に言うと、ベイズ推論と逆ベイズ推論との相補性は、単なる計算の効率・頑健性の問題を越え、意識と計算(自然科学)の二元論的問題を中立一元論によって突破する方法と考えることができる。ファシリテーションとは、自らの外部を切り離し、受動的に許容するか、能動的に制御するかのいずれかを科すのではなく、受動能動が未分化なままに、外部と共に行為する態度である。通常の学習過程や自然選択過程では、環境は大域的能動性を有し、最も不適な個体を選択する厳格さを有すると考えられた。個体は局所的かる受動的にこれを受け入れるしかない。この能動性と空間の大きさの相関が、能動・受動の対立を際立たせたと考えられる。これに対し、本計画では、能動性の強度と空間の大きさに負の相関を仮定することで、能動・受動の対比が弱められることを構想した。本計画の実行にあたっては、さらに受動・能動の関係を未分化なものとする方法が開発され、これによって外部との相互作用が極めて間接的になる認知・相互作用が構築された。それは外部環境とシステムの区別を前提とせず、システム内部での因果論的操作とその反転の対によって、実現される。最も簡単な例は、集合論的包含関係を前提とした含意である。含意の反転によって内部の論理では証明できない因果律の反転が間接的に包摂される。結果的に外部は、無自覚に、取り込まれ、適宜特定の内部の一部が排除される。こうして外部との相互作用が実現される。

本研究で特に注目した因果論的操作とその反転は、ベイズ推定及び逆ベイズ推定である。非同期的時間と予期によって実現される、自由を担保した群れ運動が、同期的時間の下では、ベイズ推定及び逆ベイズ推定の対によって実現される可能性が、数値計算や現実の動物の群れの解析を通じて解読された。ミナミコメツキガニの群行動に関しては、非同期予期モデルによってその行動がよく説明できることが示されたが、このモデルは、逆ベイズ推定・ベイズ推定によって実装可能であることが示され、その定式化に成功した。またミナミコメツキガニやアリが、逆ベイズ推定・ベイズ推定を通して群行動の意思決定をしていることが明らかとなった。ベイズと逆ベイズ推定の各々は、条件が与えられた中での高効率計算、条件の変化に抗する頑健な計算に寄与するため、このような対が、生物計算にとって本質的であることが明らかなとなったと言える。ファシリテーションの実装を高次階層における受動性と低次階層における能動性の相補的運動によって一般化するが、これに関して3つの方向を展開する予定である。第一に前述のゲーム的展開である。これはゲームのモードを複数用意し、モードを選択する高次階層とモード内で得点を競う(効率をあげる)低次階層とを用意し、高次階層を司るプレーヤーと低次階層を司るプレーヤーによって、論理和と論理積の区別と混同がどのように出現するかを評価するものだ。この認知実験による第一の結果は得られているが、70人に及び一つの実験が3時間を要する大量の実験データは十分に駆使されておらず、これを用いて、プレーヤーの想定するゲーム空間がどのように拡大・縮小するか評価し、第二の論文を進める予定である。第二にベイズ推論と逆ベイズ推論との相補性による実装である。これについては急激な変化に対応するモデルとなることや、ブール代数を結果的に貼り合わせた非ブール代数を帰結する結果が得られており、論文として作成中である。この結果は意識の中立一元論との接続をも意味する極めて重要な理論足り得るので、自然科学と哲学の境界領域で一般的論文も著し広くアピールする予定である。またこのモデルをミナミコメツキガニなど動物の群れについても適用し、モデルとデータとの照合をする予定である。第三に高次階層における受動性と低次階層における能動性において、前者を身体イメージの所有感に、後者を身体イメージの操作感に置き換え、両者の動的相補性を確かめる認知実験を進めると共に、そのモデルを空間の必要条件的近時と十分条件的近似との調整によってモデル化し、実験結果との照合をする予定である。以上のように、一般化されたファシリテーションによって、意識のハードプロブレムを解決する理論と実験の構築へと大きく転回するつもりである。理論生命科学
地価形成メカニズムと土地のオプション性に関する理論・実証分析

本研究は、従来の地価形成モデルにおいて看過されてきた土地のオプション性に焦点を当てた理論モデルを構築し、その理論モデルに基づき1980年代の東京都区部の地価上昇がどのような要因によって説明されうるのかを現実の地価データを用いて実証分析したものである。その結果、地価水準、地価変動、土地利用について、現実に観察される状態を合理的に説明するモデルの構築するという点に成果を挙げた。研究成果は、より具体的に以下のようにまとめられる。1.土地のオプション的性格が複数の土地用途の存在、土地利用の非可逆性から発生することを不確実性下の動学的地価形成モデルを構築することにより明らかにした。2.モデルに基づき、各用途の収益性、用途間の収益性の差異、収益性に存在する不確実性、市場利子率の変化などが地価の水準、変動に与える効果を導出した。3.以上の分析により、(1)バブルが存在しない下でも地価がファンダメンタル地価を上回って上昇するメカニズム、(2)収益に存在する不確実性が地価変動のみならず地価水準に影響を与えるルート、(3)地価には上昇期と下降期とでその変動に非対称性が存在するメカニズムなど、従来のモデルでは説明されていない地価変動の特徴を説明した。4.モデルの現実の地価変動への適合度をみるため、東京都区部住宅地のデータを用いて実証分析を行った。そして、1988、1989年段階で、土地のオプション価値が土地のファンダメンタル価値と現実価格の差のうち約半分を占める大きな要因となっているとの結果を示した。本年度は、従来の地価形成モデルで看過されている土地のオプション価値について理論化を行い、その理論に基づき現実の地価データを用いた実証分析を行った。その結果、地価水準、地価変動、土地利用について、その現状を合理的に説明しうるモデルを構築するという点に成果を挙げることができ、現在、モデルが持つ土地政策への含意を明らかにするという作業の完成を目指している。具体的な研究内容は以下の通りである。1.土地のオプション的性格を分析するために、複数の土地用途をモデルに組み入れ、土地所有者の用途間選択を明示化した不確実性下の動学的地価形成モデルを作成した。2.モデルに基づき、各用途の収益性および用途間の収益性の差異、収益性に存在する不確実性、市場利子率の変化などが地価水準および地価変動にどのような影響をもたらすかについて分析を行った。3.以上の分析により、(1)投機的バブルが存在しない下でも現実の地価が土地のファンダメンタル価値を上回って上昇するメカニズム、(2)各用途の収益に存在する不確実性が地価変動のみならず地価水準に影響を与えるルート、(3)地価には上昇期と下降期とでその変動に非対称性が存在する可能性など、従来の地価形生モデルにはないいくつかの新しい結果を得た。4.モデルの予想の現実の地価変動への適合度をみるため、東京都区部住宅地の地価データを用いて実証分析を行い、1988、1989年段階で、土地のオプション価値が土地のファンダメンタル価値と実勢的な価格の差異のうち約半分を占める重要な要因となっているとの結論を得た。5.以上の理論、実証分析を基に、現在、固定資産税、地価税、譲渡所得税などの税率の変化が地価水準や地価変動、遊休地の開発や土地の用途転換のタイミングに与える影響についての理論分析およびシミュレーションを用いた数量分析を行い、その完成をはかっている。本研究では、従来の地価モデルで看過されている土地のオプション性を理論化し、その理論に基づき現実の地価データを用いた実証分析を行った。その結果、地価水準、地価変動、土地利用について、現状を整合的に説明するモデルの構築という点に成果を挙げた。1.土地のオプション的性格を分析するために、複数の土地用途をモデルに組み入れ、土地の用途間選択を明示化した不確実性下の動学的地価形成モデルを構築した。

2.モデルに基づき、各用途の収益性、用途間の収益性の差異、収益性に存在する不確実性、市場利子率の変化などが地価の水準、変動に与える影響を分析した。3.以上の分析により、(1)バブルが存在しない下でも地価がファンダメンタル価値を上回って上昇するメカニズム、(2)収益に存在する不確実性が地価変動のみならず地価水準に影響を与えるルート、(3)地価には上昇期と下降期とでその変動に非対称性が存在するメカニズムなど、従来のモデルにはない特徴を明らかにした。4.モデルの現実の地価変動への適合度をみるため、東京都区部住宅地のデータを用いて実証分析を行い、1988、1989年段階で、土地のオプション価値が土地のファンダメンタル価値と現実価格の差のうち約半分を占める要因となっているとの結果を示した。5.以上の結果を論文「地価形成:バブルとオプション」および“Land Price Bubbles and Option Property of Land"にまとめ、理論計量経済学会、統計研究会(金融部会)等で発表し、討論者から有益なコメントを得た。現在は、それらのコメントを基に改訂を行い、論文を投稿する予定である。改訂の主要な点は、土地のファンダメンタル価値を支配する確率過程をより一般的なものにしたこと、土地の用途転換のコストに固定費用を明示化し、モデルをさらに現実的なものとしたことである。
トラウマ（PTSD,CIS等）が発達障害に及ぼす影響に関する臨床心理学的研究

1)昨年度までに分析した1993年から現在にわたりPTSD症状を呈した被害者等を健常者と発達障害者等(疑いを含む)に分類し、分析した。発達障害を有しPTSD症状を呈した事例(地震、学校への不審者侵入、性被害、虐待、近隣者からの暴行、近所への落雷)を(個人が特定できないよう配慮した上で)、著書「臨床心理学ー生きる意味の確立と心理支援ー(八千代出版)」に掲載し、出版することができた。2)新規ケースについて、研究協力機関として県警察本部や犯罪被害者支援センター(理事長:久留一郎、理事:餅原尚子)との連携により心理療法を実施した結果、8事例のうち、1事例は、発達障害が疑われ、上司からハラスメントを受けたケースであった。また、研究代表者が長を務める大学院心理臨床相談センターの外来ケース(産業保健関係のからの紹介)の中にも、発達障害が疑われ、上司からハラスメントを受けていたという事例があった。このケースについては、当相談センター紀要に投稿した。3)職場で飼育していた猛獣により死亡した事例について、その職員等99名に対し、事故から約1週間後、約1か月後、そして約3か月後にPTSDのスクリーニング調査を実施した。その結果、体験距離の近さ(死亡した職員との対人的距離の近い者、同じ業務をしていた者)、体験強度の強さ(猛獣の捕獲作業にあたった者)が、トラウマ反応(PTSD)が高くみられることが明らかになった。また、体験距離や体験強度は低いものの、発達障害を疑う職員の心無い(空気の読めない)言動により、不安定になってしまった職員もみられた。4)平成30年度は、「発達障害」があることで、ハラスメントの被害を受けやすいこと、また、「発達障害」の職員の言動により、トラウマ反応が増悪する(カサンドラ症候群の一つ)ことが見いだされた。同組織の中で加害者と被害者が生じやすいという、今後の課題が明らかになった。1)事件・事故・災害は発達障害に対してどのような影響を及ぼすのか、という研究の目的に対して、新規ケースを収集することができ、さらに、発達障害があるが故に、周囲の無理解からハラスメントを被ったり、逆に、発達障害があるが故に、周囲に対して抑うつ症状やトラウマ症状を増悪させてしまうカサンドラ症候群が生じることが見いだされた。また、複数のケースについては、ロールシャッハ・テスト等を実施することができた。2)著書の出版(久留一郎・餅原尚子著『臨床心理学ー「生きる意味の確立」と心理支援ー』八千代出版)、および研究成果の一部を論文投稿することができた。3)日本ロールシャッハ学会第22回大会において、事例研究「長期化する心的外傷性障害の回復過程ーロールシャッハ・プロトコル×臨床経過に示される変化と治療ー」の座長を依頼され、務めることができた。4)不適切な指導を誘引に自殺した中学生の事例(発達障害等はみられなかった)について、第三者委員会委員として報告書を作成・提出することができた。5)在籍している大学院心理臨床相談センター、犯罪被害者支援センター、産業保健総合支援センター等の事例には、発達障害があり、トラウマを被ったケースがあったが、他機関(発達障害者支援センター等)では得ることができなかった。1)前年度に続き、過去の事例、新規の事例について、PTSD症状を呈した被害者等を健常者と発達障害者等(疑いを含む)に分類し、実施した臨床心理査定の結果と臨床心理面接、および家族への面接記録等の分析については、今後も継続する。2)警察本部、犯罪被害者支援センター以外にもフィールドを広げ、被害者支援に携わっている臨床心理士等に対し、発達障害(疑いを含む)のある被害者について、インタビューを実施する。3)支援する側に発達障害がある場合、例えば警本部被害者支援担当者、自衛隊職員(研究分担者所属の客員研究員)、犯罪被害者支援センター・ボランティア相談員等にどのような問題と課題があるのか、「支援者支援」のありようを検討する。4)約30年にわたるケース(発達障害とトラウマ)の分析と、平成29年度、平成30年度に収集したケースについて、トラウマを被りやすい要因、トラウマ発症につながりやすい要因等を分析し、その結果をもとにガイドライン、あるいはチェックリスト等を作成し、予防や症状の軽減をはかる。5)これまでの科学研究費(平成15年17年、平成20年22年、平成23年25年、平成26年28年)による欧州との学術交流をベースに、大学、病院、被害者支援センターでの発達障害のある被害者への支援、支援者支援、裁判所等での発達障害への配慮等について視察、情報交換を行い、本研究結果を踏まえた学術交流、調査等を実施する。6)以上の結果から、発達障害のある被害者・支援者について、配慮すべき点(予防、支援の工夫、合理的配慮等)について考察し、実効性のある被害者・支援者支援システムの構築を試みる。1)発達障害とトラウマに関する国内外の研究結果等について、学会誌、インターネット等の検索による情報収集を試みたが、症状が惨事体験によるものなのか、発達障害の特性によるものか弁別が困難であったという結果が多く、「体験距離」(トラウマ発症要因)、症状の特徴やその予後についての研究が現時点では見られなかった(むしろ、本研究の研究視点の重要性、オリジナリティが明らかになった)。

2)1993年から現在にわたり、PTSD症状を呈した被害者等を健常者と発達障害者等(疑いを含む)に分類し、実施した臨床心理査定(PTSDの半構造化面接、発達検査、ロールシャッハ・テスト等)の結果と臨床心理面接、および家族への面接(幼少期からの発達状況、被害に至った要因等)記録や、録音・録画の逐語録等を作成し、分析した。発達障害を有しPTSD症状を呈した事例は、現時点で6ケース(地震、学校への不審者侵入、性被害、父親からの虐待、近隣者からの暴行、近所への落雷)であった。対人関係(対人距離)、対物関係(対物距離)は他の被害者よりも近く、症状は長期化することが示唆された。3)新規ケースについては、研究協力機関として県警や犯罪被害者支援センター(理事長:久留一郎、理事:餅原尚子)との連携により、14事例あったが、発達障害が疑われるケースはみられなかった。4)県警臨床心理士、自衛隊臨床心理士、県発達障害者支援センター心理士に、現状についてインタビューをすることはできたが、発達障害(疑いを含む)のある被害者については、ほとんど携わっていないことがわかった。来年度以降、他機関臨床心理士等にも協力を得る必要があろう。5)「支援者支援」については、熊本地震により被災した支援者にインタビューすることができた。1)トラウマ、発達障害、体験距離をキーワードにした研究は、現時点でみられなかった。本研究のオリジナリティとしての価値を確認しつつある。その際、特に、対人関係(対人距離)、対物関係(対物距離)のありよう、症状の特徴(反応のありよう)、回復過程に視点をあて、予後の良好、不良の要因を見出し、健常者と発達障害者との相違点についていくらかの示唆を得ることができた。2)新規ケース、および他機関での事例については、トラウマを被った発達障害者に関する情報は得ることができなかった。3)熊本地震により被災した支援者へインタビューすることができた。1)昨年度までに分析した1993年から現在にわたりPTSD症状を呈した被害者等を健常者と発達障害者等(疑いを含む)に分類し、分析した。発達障害を有しPTSD症状を呈した事例(地震、学校への不審者侵入、性被害、虐待、近隣者からの暴行、近所への落雷)を(個人が特定できないよう配慮した上で)、著書「臨床心理学ー生きる意味の確立と心理支援ー(八千代出版)」に掲載し、出版することができた。2)新規ケースについて、研究協力機関として県警察本部や犯罪被害者支援センター(理事長:久留一郎、理事:餅原尚子)との連携により心理療法を実施した結果、8事例のうち、1事例は、発達障害が疑われ、上司からハラスメントを受けたケースであった。また、研究代表者が長を務める大学院心理臨床相談センターの外来ケース(産業保健関係のからの紹介)の中にも、発達障害が疑われ、上司からハラスメントを受けていたという事例があった。このケースについては、当相談センター紀要に投稿した。3)職場で飼育していた猛獣により死亡した事例について、その職員等99名に対し、事故から約1週間後、約1か月後、そして約3か月後にPTSDのスクリーニング調査を実施した。
就学前児のコミュニケーション能力の発達 －反応バイアスと語用論理解からの検討－

本研究計画では子どものコミュニケーションの発達について主に2つの軸から検討を行った。第一の研究は、幼児が大人のyes-no質問に肯定バイアスを含む反応バイアスを示すかの検討であった。これまでの研究により、見知らぬ大人が対面で質問をする状況は、幼児に社会的プレッシャーを与えやすい可能性が示唆されたため、本研究ではこうした社会的プレッシャーを軽減する質問状況として、対面ではないインタビュー(ビデオを提示する)および見知らぬ大人以外の質問者(ロボット)によるインタビューという新たな条件を設定した。その結果、3歳児はどの条件においても強い肯定バイアスを示したが、4歳児は対面の大人にのみ肯定バイアスを示した。この結果より、年少児は状況などに関わらず自動的に肯定バイアスを示すが、年長児にとっては質問者が誰であるか、およびどのような状況で質問されるかが重要であり、質問状況によっては肯定バイアスを示すことが分かった。Yes-no質問は年少児に肯定バイアスを示させるため避けるべき質問形式であるが、年長児に用いる際にも、正しい回答を引き出すために社会的プレッシャーを軽減するなど(たとえば見知らぬ大人が質問者となる場合には事前にラポールを十分に取る、あるいはパペットを代用するなど)、工夫が必要であることが示唆された。また、これらの研究に加え、より複雑なyes-no質問に対して、36歳児がどのような回答を示すかについても検討した。第二の研究は子どもの語用論理解の発達を調べるものであった。これまでは子どもに他者(パペット)が会話している様子を見せ、おかしな回答をするパペットを選択させたが、これは子どもが傍観者となる状況であった。本年度では、子ども自身が回答者となる状況を設定し、46歳児を対象に、おかしな質問(グライスの格率に違反したもの)をされた際にどのことに気がつくかどうか検討した。4歳児は、こうした状況においても、グライスの格率の違反に気がつくことは難しかった。これらの研究は年齢ごとにふさわしい質問形式や質問状況を明らかにし、質問手法を多用する発達心理学研究に貢献するとともに、就学前期の子どもが他者との会話のやりとりを理解していく発達過程についても明らかにした。子どものコミュニケーション能力を明らかにするため、語用論理解の発達を検討した。具体的には、子どもに質問者役のパペットが、2つのパペットに質問をする人形劇をビデオで提示し、おかしい回答をしたパペットを選択するよう求める会話違反課題(Conversational Violations Test, Siegal, Iozzib, & Surian, 2009)の改良版を作成し、この課題を用いて以下の研究を行った。まず大人を対象とし、先行研究の質問項目の妥当性を検討し、刺激を作成した。次に、この刺激を大人と36歳児に呈示した。その結果、子どもの語用論理解はおよそ5歳ごろから深まり、また、子どもがもっとも良く理解できるのは回答者が関係のないことを答える場合(関連性の違反)であることが分かった。さらに子どもは大人と異なる会話のルール(格率)理解を持っている可能性も示唆された。子どもは質問者に対して失礼なことを言った(たとえば相手の勧める食べ物をまずそうと言う)回答者を「いけないことを言った」と判断したが、大人は相手との関係によっては率直な回答も良いと判断することがあった。こうしたマナーのルールは文化ごとに異なることが示唆されているが(Clyne, 1994)、それに加え、年齢や社会環境によって変わる可能性も考えられる。就学前児を対象とした発達心理研究では、質問を課題に用いることが多い(Fritzley & Lee, 2003)。そして子どもは質問に回答の偏り(反応バイアス)を示すことがあり、この要因の1つとして語用論理解の未発達が指摘されている(e.g., Moriguchi, Okanda, & Itakura, 2008 ; Okanda & Itakura, 2010)。本年度では上述した研究に加えて、3歳児が対面の大人だけでなく、ビデオの中の大人やロボットに対しても肯定バイアス(「はい」の回答が多い傾向)を示すことを明らかにした。3歳児は質問にこうした反応バイアスを示すため、これまではできないと評価されていた能力が、実は質問が理解できないことによる評価であった可能性も考えられる(Siegal, 2008)。本研究はどの年齢の子どもがどのような質問を理解できるかを明らかにしようとしているため、こうした側面に貢献することができる。本研究計画では、子どものコミュニケーションの発達について、主に2つの軸から検討を行う。第一の研究は子どもが大人のyes-no質問に肯定バイアスを示すかの検討である。3歳児は6歳児に比べると強い肯定バイアスを示し、またその反応時間が優位に短かったことから、3歳児は6歳児とは異なり、かなり自動的に「はい」と答えるというこれまでの仮説が支持された。この研究成果はJournal of Experimental Child Psychologyに掲載された。また、去年度から行っていた、3、4歳児がビデオの中の大人とロボットに反応バイアスを示すか検討する実験を完了させた。さらに追加で3、4歳児が対面の大人に反応バイアスを示すかどうかも検討し、社会的プレッシャーを感じやすい場面(対面)と感じにくい場面(ビデオ)、権威を感じる相手(見知らぬ大人)と感じにくい相手(ロボット)という2つの次元における3,4歳児の反応バイアスを比較した。その結果、3歳児はどの場合でも肯定バイアスを示し、4歳児は状況によっては正しく回答できた。この成果については現在、国際雑誌に投稿中である。

去年に引き続き、46歳児と大人に、1人の質問者が2人の回答者に質問をする場面をビデオで提示し、おかしな回答をした回答者を選択するように求める実験を行った。他者が会話のルールに逸脱したことに気がつくことができるのは、5歳ごろからであることが分かった。この結果についても論文にまとめ、国際雑誌に投稿中である。子どもが質問を用いた会話のやりとりをどのように理解しているかを調べることは、子どものコミュニケーション能力を明らかにする上で非常に重要である。また、発達心理学研究で子どもに遂行させる実験課題には質問を含むものが多い。何歳の子どもがどういった質問を理解できるのかを調べることは、今後の発達心理学で用いるべき実験手法に示唆を与えることができる。本研究計画では子どものコミュニケーションの発達について主に2つの軸から検討を行った。第一の研究は、幼児が大人のyes-no質問に肯定バイアスを含む反応バイアスを示すかの検討であった。これまでの研究により、見知らぬ大人が対面で質問をする状況は、幼児に社会的プレッシャーを与えやすい可能性が示唆されたため、本研究ではこうした社会的プレッシャーを軽減する質問状況として、対面ではないインタビュー(ビデオを提示する)および見知らぬ大人以外の質問者(ロボット)によるインタビューという新たな条件を設定した。その結果、3歳児はどの条件においても強い肯定バイアスを示したが、4歳児は対面の大人にのみ肯定バイアスを示した。この結果より、年少児は状況などに関わらず自動的に肯定バイアスを示すが、年長児にとっては質問者が誰であるか、およびどのような状況で質問されるかが重要であり、質問状況によっては肯定バイアスを示すことが分かった。Yes-no質問は年少児に肯定バイアスを示させるため避けるべき質問形式であるが、年長児に用いる際にも、正しい回答を引き出すために社会的プレッシャーを軽減するなど(たとえば見知らぬ大人が質問者となる場合には事前にラポールを十分に取る、あるいはパペットを代用するなど)、工夫が必要であることが示唆された。また、これらの研究に加え、より複雑なyes-no質問に対して、36歳児がどのような回答を示すかについても検討した。第二の研究は子どもの語用論理解の発達を調べるものであった。これまでは子どもに他者(パペット)が会話している様子を見せ、おかしな回答をするパペットを選択させたが、これは子どもが傍観者となる状況であった。本年度では、子ども自身が回答者となる状況を設定し、46歳児を対象に、おかしな質問(グライスの格率に違反したもの)をされた際にどのことに気がつくかどうか検討した。4歳児は、こうした状況においても、グライスの格率の違反に気がつくことは難しかった。これらの研究は年齢ごとにふさわしい質問形式や質問状況を明らかにし、質問手法を多用する発達心理学研究に貢献するとともに、就学前期の子どもが他者との会話のやりとりを理解していく発達過程についても明らかにした。
アルコキシ橋頭位ラジカル反応を用いた高酸化度ジテルペノイドの合成研究

橋頭位にセレノ基を有するO,Se-アセタールを基質として、橋頭位アルコキシ炭素ラジカルによるC-C結合形成反応を開発した。O,Se-アセタールから発生させた、橋頭位アルコキシ炭素ラジカルの2成分、3成分反応により、高度に酸素官能基化された炭素環を立体的に込み入った部位で連結することに成功した。この方法論を利用して、クロトホルボロンの5/7/6員環が縮環した炭素骨格を立体選択的に構築した。本研究では、チグリアン、ダフナンテルペノイドに代表される5/7/6員環が縮環した炭素骨格を有するジテルペノイドの統一的合成戦略確立を視野にいれ、クロトフォルボロンの全合成研究を遂行した。平成24年度は、前年度に確立した橋頭位ラジカルを用いた炭素環連結法を活用し、クロトフォルボロンの重要な炭素骨格を構築し、全合成完了に極めて近い成果を得る事ができた。前年度に合成したクロトフォルボロンの炭素骨格を有する中間体から4工程の変換を経て、クロトフォルボロンとほぼ同じ極性官能基を有する中間体を合成した。全合成を達成するために残る工程は、立体的に込み入った5員環ケトンのアルファア位への水酸基導入である。この変換反応は困難が予想されるため、より合成が容易な単純な基質を用いてモデル実験を遂行した。その結果、Davis試薬を用いた場合に効率的に水酸基を導入できる事が分かった。これにより、ごく近い将来、クロトフォルボロンの全合成が達成できると考えている。クロトフォルボロンはヤトロファクルカス種子油から単離された5、6、7員環の炭素環が縮環したジテルペンである。類似骨格を有する天然物は数多く存在することから、クロトフォルボロンの全合成はこれらテルペノイドの統一的全合成戦略確立において重要である。本研究では、アルコキシ橋頭位ラジカルによる収束的な炭素骨格構築を鍵としたクロトフォルボロンの全合成研究を遂行した。橋頭位ラジカルを用いた炭素ー炭素結合形成は報告があるものの、アルコキシ橋頭位ラジカルを用いた例はこれまでにほとんどない。そこで、クロトフォルボロンの全合成研究に先立ちモデル化合物を用いたアルコキシ橋頭位ラジカルによる炭素ー炭素結合形成を検討した。アルコキシ橋頭位ラジカルの適切な発生源を検討した結果、基質合成の簡便性とラジカル発生効率においてセレニドが最も優れていることが分かった。すなわち、橋頭位にカルボン酸を有する基質をバートンエステルへと変換した後、光照射下でジフェニルジセレニドを作用させることで橋頭位にセレニドを有する基質へと変換した。これ対してV-40存在下、トリフェニルスズヒドリドを作用させたところ、発生したアルコキシ橋頭位ラジカルは速やかに電子欠乏のオレフィンと反応し炭素ー炭素結合を形成することを確認した。本変換反応をクロトフォルボロンの炭素骨格構築に適用した。オキサビシクロ[2.2.2]オクタン骨格を有する化合物の橋頭位カルボン酸を同様の方法でセレニドへと変換した。その後、分子内にエノンを有する化合物に導いた後、上記ラジカル反応条件に付したところ、アルコキシ橋頭位ラジカルは速やかに分子内のエノンと反応し、クロトフォルボロンの5、6、7員環炭素骨格を与えた。以上のように、アルコキシ橋頭位ラジカルを用いた収束性の高いクロトフォルボロン骨格構築法を確立した。一年目の研究計画としてアルコキシ橋頭位ラジカルを用いた炭素ー炭素結合形成反応の開発を挙げていたが、これは予定よりも短期間で遂行する事ができた。現時点では、上述したアルコキシ橋頭位ラジカルで得た知見をもとにした、鎖状のαーアルコキシ炭素ラジカルによる炭素ー炭素結合形成反応の開発にも成功している。当初、アルコキシ橋頭位ラジカルに焦点を置いた研究を遂行する予定であったが、本炭素ラジカルの高い反応性と効率的な発生条件を見出す事ができたため、より汎用性の高い方法論へと改良することができた。また2年目に遂行する予定であったクロトフォルボロンの全合成研究では、現時点で最も困難が予想される炭素骨格構築を達成する事ができている。残す仕事は数工程での変換を経てクロトフォルボロンの全合成を完了するのみである。研究計画よりも進展は早く、また予定していなかった成果もあげる事ができている。2年目の研究計画にあげている通りクロトフォルボロンの全合成を完了させる。クロトフォルボロンの特異な炭素骨格の構築には成功しているため、今後は炭素骨格上へのメチル基導入とヒドロキシ基導入をそれぞれ行い、全合成を完了させる予定である。その後はクロトフォルボロン類似化合物の全合成への応用を検討する。具体的には新しい標的化合物としてクロトフォルボロンと同じ5、6、7員環の縮環した炭素環を有するジテルペノイドであるレジニフェラトキシンの全合成を検討する計画である。

クロトフォルボロンの全合成を完了させるためには多段階(20工程以上)にて合成中間体を供給する必要がある。そこで研究費の大半を有機合成試薬や有機溶媒などの消耗品に充てる予定である。また得られた研究成果を発表するため、残りの研究費は論文作成費(英文校閲など)や学会発表のために出張費に充てる。
新しい炭素-炭素結合形成反応による生理活性物質およびその中間体の製造法の開発

成人病と密接に関係のある生理活性を有するプロスタグランジン(PG)、強力な制ガン作用のあるプナグランジンに着目し、安価かつ短段階のこれらの化合物の中間体の製造法の開発を目的として本研究を行い、次の結果を得た。プロスタグランジン中間体の製造法として、3年度では2-フェニルセレノ-2-シクロペンテン(又は、シクロヘキセン)-1-オンにトリブチルスズリチウムをまずβ付加し、生じたエノラートをヨウ化アリルで捕捉し、フッ化テトラブチルアンモニウム、あるいは、種々の塩基、ルイス酸で処理するか、熱、光照射することにより脱スタニルセレノ化し、2-アリル-2-シクロアルケン-1-オンが高収率で得られるという本製造法開発上重要な基礎的実験結果を得た。この反応を、光学活性(4R)-t-ブチルジメチルシリルオキシ-2-フェニルセレノ-2-シクロペンテン-1-オンに適用し、PG加間体が得られることを明らかにした。本法は、セレノ基、スタニル基を有する、α-ケトビニルアニオン等価体を用いる点に特徴があり、現在知られている製法の中で、最も短段階高収率なPG中間体の製造法が提供できることを明らかにした。4年度では、この製造法を、より毒性の少ないフェニルチオ基、トリアルキルシリル基を用いた反応について検討し、目的とする2-アリル-2-シクロペンテン-1-オンが良好な収率で得られることを明らかにした。また、本反応における立体化学を超伝導核磁気共鳴装置による解析およびPM3法による生成エネルギーの計算により明らかにした。また、2-フェニルセレノ-2-シクロペンテノン、トリブチルスズリチウムと各種アルデヒドとの三成分系の反応が良好に進行することを見出し、この反応がプナグランジン類化合物の合成中間体の簡便な合成法と期待されることから、新しい抗腫瘍活性物質合成の道を拓くことが出来た。成人病と密接に関係のある生理活性を有するプロスタグランジンに着目し、安価かつ短段階のプロスタグランジン中間体の製造法の開発を目指して、私達は、通常、容易に発生できないα-ケトビニルアニオンの等価体として、ケトンのα位にセレノ基、β位にスズ基を有する中間体を考え、2-置換α、β-不飽和カルボニル化合物の合成検討を行なった。本年度に得られた結果を次に示す。1.2-フェニルセレノ-2-シクロペンテン-1-オンおよび2-フェニルセレノ-2-シクロヘキセン-1-オンをトリブチルスズリチウムをまずβ付加し、生じたエノラ-トをヨウ化アリルで捕捉した。ついで、フッ化テトラブチルアンモニウム(Bu_4NF)で処理すると、2-アリル-2-シクロアルケン-1-オンが高収率で得られることがわかった。この研究において、次の興味ある事実が判明した。(1)各種ハロゲン化アリルで高収率で対応する2-置換エノンが得られる。(2)Bu_4NF以外、種々の塩基、ルイス酸でフェニルセレノ基とトリブチルスズ基の脱離が進行することが判明した。熱でも進行し、また、光照射では1分で脱離する。(3)上記反応は途中単離操作を行なうことなく、一段階でエノンを合成できる点で非常に効率的である。一方、アリル捕捉した生成物は光を遮断して反応、精製操作を行なうと単離することができた。生成物の立体化学は、本研究課題で購入した超伝導核磁気共鳴装置によりセレノ基とトリブチルスズ基がシスであることが決定できた。2.セレノ基の代わりにチオ基、スズ基の代わりにシリル基を用いて反応を行なった。

これらの反応で得られた生成物の立体化学を超伝導核磁気共鳴装置で決定した。心筋梗塞、脳卒中およびガンなどの成人病と密接に関係のある強い血小板凝集阻害作用、平滑筋弛緩作用のあるプロスタグランジン、強力な制ガン作用のあるプナグランジンに着目し、安価かつ短段階のこれらの化合物の合成中間体の製造法の開発を目的として本研究を行い、次の結果を得た。1.プロスタグランジン関連化合物の製造中間体の合成研究(1)2-フェニルセレノ(又は、2-フェニルチオ)-2-シクロペンテノンと有機スズリチウム、有機シリルリチウム、有機シリル銅試薬との組合せによって生じたエノラートをハロゲン化アリル化合物と反応させ、ついで、β-脱離による2-アリル-2-シクロペンテノンの効率的合成法について検討し、一連の反応が高収率で進行することがわかった。(2)得られたアリル化体の立体は、シス体が主生成物として得られた、平衡条件での反応結果および、PM3法を用いる生成エネルギーの計算から、シス体がトランス体より熱力学的に安定であるという興味深い結果を得た。(3)これらのアリル化体は、フッ化テトラブチルアンモニウムにより容易に2-アリル-2-シクロペンテノンへと変換する。また、トランス体がシス体より容易にβ-脱離することも判明した。本研究により、プロスタグランジンの合成中間体製造法の基礎的研究結果を得ることが出来た。2.プナグランジン合成関連研究(1)キラルな(R)-4-(t-ブチルジメチルシリルオキシ)-2-フェニルセレノ-2-シクロペンテノン、トリブチルスズリチウムと各種アルデヒドとの三成分系の反応は良好に進行した。(2)反応系中に、オキシドアニオンが生成するため、β-脱離反応が起こり、一挙に2-(1'-ヒドロキシアルキル)-2-シクロペンテノンが得られた。
生後のハムスター顎下腺終末部細胞の分泌顆粒内物質の性差に関する組織化学的定量分析

1,口腔内の細菌の成長,代謝抑制に重要な役割をするとされているペルオキシダーゼ(PO)であるが,顎下腺の分泌顆粒内のタンパク成分の形成局在が雌雄で明らかに異なる所見を呈するハムスターにおける生後の分泌顆粒のタンパク成分生成とPO活性局在との関係について電子顕微鏡的形態分析を行った.その結果,生後の同時期における雌雄間の分泌顆粒の形成(面積)には差が存在するが(雄>雌),個々の分泌顆粒内のPO活性強度はむしろその逆を示す傾向がある事実を見いだした(Okajimas Folia Anat.Jpn.投稿準備中).さらに生後分泌顆粒の形成変化(大きさ)について調査した結果,成長に伴いPO活性を有する顆粒の面積が有意に増加することが明らかとなった.しかしその活性強度は生後5週齢前後にピークを示し,以後は低下傾向を示した(Okajimas Folia Anat.Jpn.投稿準備中).2,次に細胞機能の指標となるミトコンドリア(Mt)チトクロームオキシダーゼ活性変化を調査する目的で,マイクロウェーブ照射(MWI)固定法を導入した.反応産物は共焦点レーザー顕微鏡と電子顕微鏡で観察した.低温MWI固定により,迅速に良好な結果を得ることができ,Mt膜の保存性についても共焦点レーザー顕微鏡で証明した(医学生物電子顕微鏡技術学会誌投稿中,J.Scanning投稿準備中).さらにマイクロウェーブ照射固定に弱いとされている,ACPase活性における低温MWI固定法の有用性について報告した(愛知学院大,歯学会).3,一方唾液腺のPOと共に口腔内で抗菌的に働く白血球であるが,その際のフリーラジカル生成について生成するH_2O_2を共焦点レーザー顕微鏡による蛍光で証明し,さらに抗アレルギー剤として使われているTranilastによる,ヒト多形核白血球のフリーラジカル生成に対する抑制についても報告した(第7回Asia-Pacific Electron Microscopy、シンガポール).4,しかし,口腔内で白血球から生成されるフリーラジカルは,一方では歯周組織に障害的に作用することが考えられる.そこで我々は白血球と口腔内細菌との関係を調べる基礎実験として,歯周病の原因菌の一つとされているBacteroides forsythusの菌株が有する特徴的なタンパクの局在について着目し,免疫組織化学に調査した.その結果,膜の最外層に存在することを証明するとともに(Microbiol Immunol,44,777-780,2000),改良を加えた凍結置換法の有用性を証明した(J.Histochem.Cytochem..投稿準備中).1、成長に伴う雌雄ハムスターの分泌顆粒のペルオキシダーゼ(PO)形成変化において,生後のハムスター顎下腺に存在する粘液様細胞が粘漿液細胞を経て(第30回成長談話会),ハムスター固有の二相性顆粒を有する細胞へと分化する過程(解剖学会総会)や検出時における固定液の選択の重要性について報告した(Aichi-Gakuin Dent.Sci.11:79-85,1998).2、これら粘液様細胞と関連するハムスター舌下腺の粘液様細胞が,ゴルジ装置のPO活性が陽性である分泌型細胞へと生後変化する知見(国際電子顕微鏡学会,メキシコ)や,ラット顎下腺の生後に存在する前腺房細胞(漿液様細胞)とIII型漿液細胞のPO生成機能の差が存在する所見を得た(第40回歯科基礎医学会).3、次に多種唾液腺細胞のミトコンドリア(Mt)チトクロームオキシダーゼ活性変化に着目し,マイクロウェーブ照射(MWI)固定法を導入した.反応産物は共焦点レーザー顕微鏡(CLSM)と電子顕微鏡で観察した。低温MWI固定により,迅速に良好な結果を得ることができ(第52回愛知学院大,歯学会)(0kajimas Folia Anat.Jpn.74:207-216,1998),Mt膜の保存性についてもCLSMで証明した(第53回愛知学院大,歯学会).5、唾液腺との関連が示唆される上皮小体(PT)について,筋ジストロフィーのモデルであるUM-X7.1Hamsterで,PT細胞の電顕的形態計測を行った.その結果,ゴルジ装置,粗面小胞体の有意な増加を認め,ホルモン合成に関する機能亢進が証明され(解剖学会第58回中部地方会)(J.Electron Microscopy,印刷中),今後唾液腺との関連へと発展が期待される.1.我々はハムスター顎下腺終末部細胞のペルオキシダーゼ(PO)活性が導管部に比べ弱いことをすでに報告しているが,今回これら終末部細胞のPO活性が固定時の温度よりむしろ固定液の種類により影響を受けて活性産物の流出が起こる可能性について発表し(Scanning '99シカゴ),ミトコンドリアに存在するチトクロームオキシダーゼ活性とは異なる知見についても報告した(Scanning 21:161-162,1999).2.さらに良好な固定状態を得るために,MW照射固定法の導入が有効であることを確認し(Aichi-Gakuin Dent.Sci.12:7-12,1999),その際のミトコンドリア膜の保存性についても共焦点レーザー顕微鏡で検索した(Aichi-Gakuin Dent.Sci.12:39-44,1999,Scanning21:161-162,1999).

3.次に,ハムスター顎下腺終末部の分泌顆粒に存在するPO活性が,他の舌下腺,耳下腺とは明らかに異なることを我々はすでに発表しているが,今回導管系の介在部の細胞にも存在し,他の齧歯類とは異なる様相を呈することが示唆された(電子顕微鏡,34,supplement 1: 132,1999),またスンクスの唾液腺におけるPO活性局在の特異性についても報告した(Okajimas Folia Anat.Jpn.印刷中).4.一方唾液腺のPOと共に口腔内で抗菌的に働く白血球であるが,その際のフリーラジカル生成について生成するH_2O_2をルミノール化学発光で証明し(第54回愛知学院大学,歯学会),さらに抗アレルギー剤として使われているTranilastによるヒト多形核白血球のフリーラジカル生成に対する抑制についても報告した(日本解剖学会第59回中部地方会福井).5.しかし口腔内で白血球から生成されるフリーラジカルは,一方では歯周組織に障害的に作用することが考えられる.そこで我々は歯周病の原因菌の一つとされているBacteroides forsythusの菌株による白血球の活性酸素生成誘導について発表,報告した(第15回国際解剖学会議イタリア;電子顕微鏡,34,supplement 1:285,1999).1,口腔内の細菌の成長,代謝抑制に重要な役割をするとされているペルオキシダーゼ(PO)であるが,顎下腺の分泌顆粒内のタンパク成分の形成局在が雌雄で明らかに異なる所見を呈するハムスターにおける生後の分泌顆粒のタンパク成分生成とPO活性局在との関係について電子顕微鏡的形態分析を行った.その結果,生後の同時期における雌雄間の分泌顆粒の形成(面積)には差が存在するが(雄>雌),個々の分泌顆粒内のPO活性強度はむしろその逆を示す傾向がある事実を見いだした(Okajimas Folia Anat.Jpn.投稿準備中).さらに生後分泌顆粒の形成変化(大きさ)について調査した結果,成長に伴いPO活性を有する顆粒の面積が有意に増加することが明らかとなった.しかしその活性強度は生後5週齢前後にピークを示し,以後は低下傾向を示した(Okajimas Folia Anat.Jpn.投稿準備中).2,次に細胞機能の指標となるミトコンドリア(Mt)チトクロームオキシダーゼ活性変化を調査する目的で,マイクロウェーブ照射(MWI)固定法を導入した.反応産物は共焦点レーザー顕微鏡と電子顕微鏡で観察した.低温MWI固定により,迅速に良好な結果を得ることができ,Mt膜の保存性についても共焦点レーザー顕微鏡で証明した(医学生物電子顕微鏡技術学会誌投稿中,J.Scanning投稿準備中).さらにマイクロウェーブ照射固定に弱いとされている,ACPase活性における低温MWI固定法の有用性について報告した(愛知学院大,歯学会).3,一方唾液腺のPOと共に口腔内で抗菌的に働く白血球であるが,その際のフリーラジカル生成について生成するH_2O_2を共焦点レーザー顕微鏡による蛍光で証明し,さらに抗アレルギー剤として使われているTranilastによる,ヒト多形核白血球のフリーラジカル生成に対する抑制についても報告した(第7回Asia-Pacific Electron Microscopy、シンガポール).4,しかし,口腔内で白血球から生成されるフリーラジカルは,一方では歯周組織に障害的に作用することが考えられる.そこで我々は白血球と口腔内
精神障害者リハビリテーションとしてのクラブハウスモデルに関する日韓中の比較研究

本研究は、精神障害者リハビリテーションモデルの1つであるクラブハウスモデルの有効性や効果を明らかにするために、日本・韓国・中国に焦点をあてた比較研究を行った。その結果、3ヶ国とも37項目で構成された「国際基準」に従った活動を行いつつも、各国の社会状況や精神保健医療福祉の現状も踏まえた実践を展開していた。クラブハウスモデルは「国際基準」といった明確な枠組みがあるからこそ、国や地域が異なったとしても、一定の質や方向性を維持することが可能となる。よって、クラブハウスモデルは地域の実情に応じた柔軟性のある、包括的かつ汎用的な実践モデルの1つとして評価できる。26年度は日本、韓国、中国における精神保健福祉の現状と、各クラブハウスを取り巻く現状を明らかにするために、実態調査およびヒアリング調査を行った。1.実態調査:アジア地域で活動しているクラブハウスの実態を把握し、クラブハウスモデルの本質、普遍性やリハビリテーションモデルとしての可能性を明らかにするための基礎的データを収集するために実態調査を行った。調査はアンケート形式で行い、Clubhouse International(本部:ニューヨーク)が用いている「Clubhouse Profile Questionnaire:CPQ」の内容にほぼ沿ったものとした。33ヶ所に送付し20ヶ所から回答があった(日本5ヶ所、韓国9ヶ所、中国本土3ヶ所、香港1ヶ所、台湾2ヶ所)。今回の調査はアジア地域のクラブハウス全体の実態を明らかにするための貴重なデータになると考えている。調査結果の概要については、日本クラブハウス連合が作成した「第4回アジアクラブハウス会議(東京)2014報告集」の中に掲載されている。2.ヒアリング調査:中国および韓国でヒアリング調査を行った。中国は杭州にある「Chaoming Clubhouse」、韓国はソウル市にある「Taiwha FountainHouse」「Sunrising Clubhouse」「Saebeot Clubhouse」「Seodaemun Haebeotnuri」に訪問し、施設長らから各クラブハウスの実態等についての聞き取りを行った。現在、ソウル市では4ヶ所のクラブハウスが活動しており、今回のヒアリングでは4ヶ所すべてに訪問することができ、地域の状況、クラブハウスの運営実態、具体的な活動内容、抱えている課題等について詳しい内容を聞き取ることができた。27年度は、日本、韓国、中国におけるクラブハウスモデルの具体的な実践状況を明らかにするためにヒアリング調査、実態調査を行い、それをもとにクラブハウスの国際会議の分科会で発表した。2.実態調査:日本でクラブハウスモデルを展開している5ヶ所に対して、2015年10月に日本クラブハウス連合と協力して行った。調査内容については、日本クラブハウス連合が2010年に行った実態調査表をベースとし、比較することができるようにした。3.国際会議での発表:コロラド州デンバーで2015年10月に開催された「第18回クラブハウス国際会議」に参加し、分科会「アジアのクラブハウスの問題/課題/成功」の中で日本で行った実態調査の結果を報告し、アジア地域のクラブハウス関係者と意見を交わした。1.ヒアリング調査については、予定していた中国、韓国のクラブハウスに対して行うことができた。また、台湾のクラブハウスへも訪問することができ、聞き取り調査を実施することができた意味は大きいと考えている。2.実態調査については、日本クラブハウス連合と連携したことで、日本で活動している5ヶ所のクラブハウスに対しての実態調査を円滑に行うことができた。3.日本のクラブハウスに対して行った実態調査を、クラブハウスの国際会議(分科会)の中で報告することができた。上記のように、予定していた実施計画にほぼ沿った形で研究活動を行うことができたことを踏まえ、「(2)のおおむね順調に進展している」とした。本研究は、精神障害者リハビリテーションモデルの1つであるクラブハウスモデルの有効性や効果を日本・韓国・中国の3ヶ国に焦点を当て、現地調査等を通じた比較研究を行った。最終年度(平成28年度)は、2016年11月に中国で開催された「第5回アジアクラブハウス会議」に参加し、中国本土におけるクラブハウスの動向等の情報収集を行った。また、2017年3月に世界のクラブハウスを統括している「Clubhouse International」の職員に対して、アジア地域におけるクラブハウスの発展へ向けた戦略等についてヒアリング調査を行った。研究期間中、1韓国6ヶ所、中国本土2ヶ所のクラブハウスに対してのヒアリング調査、2アジアクラブハウス会議への参加(2014年、2016年)、3日本のクラブハウスに対する実態調査等を実施した。3ヶ国のクラブハウスにおけるヒアリング調査等から明らかになった特徴は以下のようなことである。1韓国ではクラブハウスが精神障害者の権利擁護を展開する際の地域の拠点となっている。2中国では全国レベルで精神障害者の社会復帰施策が検討されており、中央政府が国内外で評価を得ているクラブハウスモデルに強い関心を示している。3日本では障害者総合支援法で規定された事業体系とクラブハウスモデルの理念に隔たりが生じているため、運営や活動が閉塞的な状況に陥りつつも、実践している5ヶ所のクラブハウスが連携を図りながら丁寧な活動をしている。アジア地域は多様な社会性や文化性を有するからこそ、クラブハウスモデルが実践の基盤とする「国際基準」のような1つの軸(枠組み)を意識した取り組みを展開することで、精神障害者に対するリハビリテーションや地域における生活支援が発展していくと考えられる。よって、クラブハウスモデルは、地域の実情に応じた柔軟性のある、包括的・汎用的実践モデルとして評価できる。