hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アイスプラントの耐塩性分子機構解明への挑戦

実際に平成26年度はアイスプラントのTranscriptomeデータとシロイヌナズナのTranscriptomeデータとの比較からここの植物種による塩応答性の違いを明らかにすることができた(Tsukagoshi et al., 2015, PLoS One, e0118339)。また、塩応答に関わる活性酸素関連遺伝子に関してもアイスプラントとシロイヌナズナでの応答性が真逆である物も発見するに至った。さらには我々のデータベースからアイスプラント特有の遺伝子をクローニングし、シロイヌナズナに導入したところ、いくつかの遺伝子の過剰発現により塩応答性が変化した物も獲得するに至った。以上の点から平成26年度の研究目的は達成することができたと評価する。植物分子遺伝学平成26年度に得られた、シロイヌナズナ中でのアイスプラント遺伝子の過剰発現株を用いた分子生物学的解析を進める。一つの機能未知アイスプラント遺伝子はMADS様DNA結合ドメインを有するので転写制御因子として働くと考えられる。そこで、この過剰発現株を用いて、RNAシークエンシング解析やChIP解析を行うことでこの遺伝子の関わる遺伝子発現ネットワークを明らかにする。また、アイスプラントを用いたin situ hybridization法によりこの遺伝子のアイスプラント中での発現部位を明らかにする。現在、アイスプラントの根を用いた塩処理後のタイムコース解析を進めており、この解析により、どのような遺伝子が早く塩に応答するかを明らかにし、時間的な遺伝子発現ネットワークを明らかにする。また、シロイヌナズナUPB1遺伝子オーソログを用いた解析から、UPB1が支配する活性酸素シグナルとアイスプラントでの活性酸素シグナルの共通する点、異なる点を分子レベルで明らかにする。
伝統的木造建築の構造安定性に関する研究

1.伝統的木造建築の水平力(地震・台風)による倒壊例とその原因(1)倒壊事例の調査:報告書により判明するものとして、1)円覚寺舎利殿(1923年:地震・倒壊)2)丸岡城天守(1948年:地震・倒壊)3)護国院多宝塔(1950年:台風・二重落下)4)善光寺山門(1959年:台風・倒壊)5)生和神社本殿(1961年:台風・倒壊)6)清水寺釈迦堂(1972年:集中豪雨・倒壊)7)厳島神社能舞台(1991年:台風・倒壊)がある。(2)倒壊原因の究明:1)地盤・基礎の選定の良否2)軒の垂下状態3)主要部材(貫)の破損の有無4)屋根荷重に対する下部構造のバランスの不均整が原因となっている。2.伝統的木造建築の形式分類と構造比較梁間・桁行に対する軒の出の関係は重要であり、本堂・塔・門形式を比較してみて次のことが判明した。1)本堂形式では母屋に庇がとりついているので、軒の出の支持は小屋組等の内部空間で充分に処理できる。2)塔形式では梁間に対し、軒の出が長く不安定似見えるが、軒を構成する部材が内外の二重井桁枠で固定され対称型を成してバランスをとっており、また柱間は短く、単位柱にかかる荷重は少ない。3)門形式では梁間に対し軒の出が長く、特に古代建築ではこれを支えるべき内部空間がとりにくい。また、桁行間が長く、単位柱にかかる荷重が大きいため、外方向へのすべり出しと軒の垂れ下がりを生ずる。3.屋根荷重伝達部の構造比較について構造的な特徴を踏まえ、古代の門建築について、創建年代・規模・本瓦葺という条件から、平城宮朱雀門復原案と現存する大規模二重門として東福寺三門と南禅寺三門の3例をとり構造比較を行った。3つの門について柱軸のまわりに生じる曲げモーメントを荷重が伝達される部材の断面係数の総和で除し、曲げ応力度を求めた。曲げ応力度は時代が下がるにつれて低い値となっていくことが判った。1.文献調査による伝統的木造建築における構法の分類(1)構造安定性について得られた総合的な知見a.本堂形式:母屋に庇が取り付いているので、軒の出の支持は小屋組等の内部空間で充分処理できる。b.塔形式:梁間に対し、軒の出が長く不安定に見えるが、軒を構成する部材が内外の二重井桁枠で固定され対称型を成してバランスをとっており、また柱間は短く単位柱にかかる荷重は少ない。c.門形式:梁間に対し軒の出が長く、特に古代建築ではこれを支えるべき空間がとりにくい。また、桁行間が長く、単位柱にかかる荷重が大きいため、外方向への滑りだしと軒の垂下を生ずる。(2)過去の水平力(地震・台風)の作用により倒壊した文化財建造物の被害例では、修理以前の破損状況からa.屋根重量と下部構造とのバランスの不均整b.貫の存在の有無c.地盤の選定の良否d.軒の垂下状態などが被害を受ける要素となっていることが判明した。2.屋根荷重伝達部の構造比較

(1)上記のうち、門形式について、屋根荷重により柱の廻りに生ずる曲げモーメントを計算し、荷重が伝達される部材の断面係数の総和で除し曲げ応力度を求めた。時代が下るとともに曲げ応力度は低くなり、荷重の流れが均整化されて安定した構造になってくることがわかった。(2)次年度では、上記の知見を踏まえ、さらに各形式について構造計算による計量を進め、梁間・桁行に対する軒の出の比率、荷重の偏心の度合など構造的な安定性について比較検討を行いたい。1.伝統的木造建築の水平力(地震・台風)による倒壊例とその原因-【.encircled1.】倒壊事例の調査:報告書により判明するものとして、1)円覚寺舎利殿(1923年:地震・倒壊)2)丸岡城天守(1948年:地震・倒壊)3)護国院多宝塔(1950年:台風・二重落下)4)善光寺山門(1959年:台風・倒壊)5)生和神社本殿(1961年:台風・倒壊)6)清水寺釈迦堂(1972年:集中豪雨・倒壊)7)厳島神社能舞台(1991年:台風・倒壊)がある。【.encircled2.】倒壊原因の究明:1)地盤・基礎の選定の良否2)軒の垂下状態3)主要部材(貫)の破損の有無4)屋根荷重に対する下部構造のバランスの不均整が原因となっている。2.構造補強の事例とその手法についての検討-上記の倒壊原因に対し、伝統的には飼物をはさんだり、柱の根継で対応しており、特別な補強は施していない。昭和以降から、RC造による基礎・地盤の補強が進み、近代(明治)以降、構造計算に基づく総合的な補強が行われるようになり、近年ではステンレス・チタン等の高耐久性材料による構造補強方法も検討されている。3.復原建物の構造安定性-現在復原が計画されている「平城宮朱雀門」「多賀城跡建物」すでに復原された「首里城正殿」について、現行の建築基準法との関連を踏まえつつ、構造計算により、構造安定性を検討した。とくに古代建築については、必然的に抱える構造的欠陥があり、水平力に対する補強の問題を残しており、この分野における研究をさらに継続する必要があることがわかった。
交通立地均衡を内包した応用一般均衡モデルによる総合交通体系整備の経済評価

現在の都市交通は,自動車へ過度に依存したものとなっており,それが環境や混雑などの面で都市問題を生んでいる.これに対し,公共交通の適切な整備によって自動車を抑制し,都市交通問題を解消する総合交通体系の考えが提案されている.しかし,総合交通体系の実現は,交通システムの変更のみならず,人々の立地も変える可能性がある.また,総合交通体系の利点を生かすためには,土地利用規制や立地誘導策も併せて実施する必要がある.そこで本研究では,交通立地均衡を考慮した応用一般均衡モデルを開発し,総合交通体系整備の効果計測とともに当該整備が立地を含む都市経済活動に与える影響を明らかとした.具体的には,まず大阪府を対象として,交通整備を行ったパターンと,郊外域の土地利用規制を行ったパターンについて数値計算を実行し,自動車環境負荷と社会厚生の両面から考察を行った.その結果,交通整備を実施した場合,都市は郊外化する可能性があり,それが自動車利用を増加させさらにそのトリップ長も伸ばすため,環境負荷の増大する恐れのあることが示された.しかし,社会厚生の観点からは多大な効果がある.一方,そうした都市の郊外化を抑制するため,郊外部の土地利用規制策の実施を検討した.その場合,都市の郊外化が抑制され自動車の環境負荷排出は抑制されるものの,社会厚生の低下が生じる結果となった.なお,これらは環境システム研究およびPRSCO研究発表会等で研究成果を発表している.次に,全国を対象に,それらを複数のゾーンに分割し本モデルを適用した.そこでは,整備や政策の物流面での影響を捉えるためモデルを改良した上で,現在計画が検討されている滋賀から大阪にかけての第二名神高速道路整備について,整備効果を計測した.その結果,関西地域での整備効果があるのは当然であるが,東北,関東地域でも効果の高いことが示された.これより,本モデルがより広い適用範囲を有することも同時に示されたと考えている.現在の都市環境問題は,自動車交通に起因する部分が非常に大きい.しかし,自動車を抑制するための総合交通体系整備は,自動車交通から享受してきた恩恵をあきらめることにもつながるために.社会経済に与える影響も多大であることが懸念されている.そこで,本研究では,極力,社会経済への影響が小さくかつ環塊負荷の抑制を達成できる方策を見出すために,交通立地均衡を内包した応用一般均衡(CGE)モデルの開発を行った.CGEモデルは,これまでも環境政策の社会経済へ与える影響まで評価するための手法として用いられてきた.しかし,都市環境施策を評価するためには,従来のCGE分析の枠組みに加え,主体の活動拠点を決定するメカニズムである立地の分析,さらに交通均衡モデルとの連動も必要であろうと考えたものである.さらにここでは,開発したモデルの挙動を確認するために,大阪府を対象とした簡単な数値計算も実行した.その結果,符号条件については,妥当な結果が得られたと考えられる.現在の都市交通は,自動車へ過度に依存したものとなっており,それが環境や混雑などの面で都市問題を生んでいる.これに対し,公共交通の適切な整備によって自動車を抑制し,都市交通問題を解消する総合交通体系の考えが提案されている.しかし,総合交通体系の実現は,交通システムの変更のみならず,人々の立地も変える可能性がある.また,総合交通体系の利点を生かすためには,土地利用規制や立地誘導策も併せて実施する必要がある.そこで本研究では,交通立地均衡を考慮した応用一般均衡モデルを開発し,総合交通体系整備の効果計測とともに当該整備が立地を含む都市経済活動に与える影響を明らかとした.具体的には,まず大阪府を対象として,交通整備を行ったパターンと,郊外域の土地利用規制を行ったパターンについて数値計算を実行し,自動車環境負荷と社会厚生の両面から考察を行った.その結果,交通整備を実施した場合,都市は郊外化する可能性があり,それが自動車利用を増加させさらにそのトリップ長も伸ばすため,環境負荷の増大する恐れのあることが示された.しかし,社会厚生の観点からは多大な効果がある.一方,そうした都市の郊外化を抑制するため,郊外部の土地利用規制策の実施を検討した.その場合,都市の郊外化が抑制され自動車の環境負荷排出は抑制されるものの,社会厚生の低下が生じる結果となった.なお,これらは環境システム研究およびPRSCO研究発表会等で研究成果を発表している.次に,全国を対象に,それらを複数のゾーンに分割し本モデルを適用した.そこでは,整備や政策の物流面での影響を捉えるためモデルを改良した上で,現在計画が検討されている滋賀から大阪にかけての第二名神高速道路整備について,整備効果を計測した.その結果,関西地域での整備効果があるのは当然であるが,東北,関東地域でも効果の高いことが示された.これより,本モデルがより広い適用範囲を有することも同時に示されたと考えている.
外来に勤務するジェネラリストナースのための外来看護実践力評価尺度の開発

医中誌、CiNiiを用いて、外来看護師の実践力およびジェネラリストナースの実践力に関する研究論文の検索を行った。最新の知見をまとめるため、期間は2010年度から現在までとし、約30件の論文を対象とした文献検討を実施している。詳細なレビュー結果は現在分析中である。また、併設病院の外来部門で取り組まれている外来看護検討会に所属し、最新の外来診療に関する情報共有、臨床課題の検討に取り組み、臨床で期待されるジェネラリストナースの役割や能力について、当該検討会メンバーと意見交換を行い、外来で勤務するにあたり期待される役割・能力について検討を進めている。これらから、一般外来に勤務するジェネラリストナースの看護実践の内容、期待される看護活動の実態を把握する予定である。併せて、併設病院の外来において、専門性の高い看護を提供している看護師10名(専門看護師、認定看護師、看護管理者)に、ジェネラリストナースが実践している看護活動のうち、自身が優れていると感じたエピソードについて、インタビュー調査を行った。現在、外来看護に精通した研究者とともに、調査結果を質的に内容分析している。その後、外来に勤務するジェネラリストナースに特徴的な看護実践について、検討する予定である。文献検討などの分析が遅れており、外来看護実践力についての原案作成に着手できていない。そのため、アイテムプール作成のためのインタビュー調査の研究計画書作成に着手できていない。早々に研究代表者が原案を作成し、今年中に、外来看護に係る実践家、有識者による内部一貫性および妥当性の確認に進む予定である。併せて、アイテムプール作成のためのインタビュー調査の研究計画書を作成し、倫理審査に申請する予定である。文献検討に関する資料の購入を今年度実施する。
サルコイドーシスの病態形成における単球亜群の関与についての検討

CD14^+CD16^+単球は抗原提示能を持つproinflammatoryな亜群と考えられており、結核やAIDS、川崎病などの炎症性疾患や感染症で増加することが知られている。サルコイドーシス患者の末梢血を調べると、CD14^+CD16^+単球が血清ACE値と有意な相関をもって増加する。そこで、単球亜群の肉芽腫形成に関わる役割をin vitroにて検討した。患者末梢血から磁気細胞分離システムを用いて全単球を分離後、フローサイトメトリーにてCD16+細胞を回収したが、機能解析に十分な細胞数が得られなかった。そこで、これまで報告されているサイトカイン刺激によるCD14+CD16+の誘導を利用し表面マーカーや機能解析を試みた。通常のプラスチック皿では付着細胞が優位となるため、テフロン加工の培養皿を用いた。既報告のM-CSF/IL-4やTGFβでは若干の誘導しかみられなかった。しかし、M-CSF/TGFβ、あるいはM-CSF/IL-10、M-CSF/TGFβ/IL-10では十分量のCD14+CD16+が誘導された。一方、プロスタグランディンはCD16+の発現を強く抑制し、培養3日目には大部分がCD14++CD16-細胞となった。プロスタグランディンE2受容体はEP1からEP4に分類されるが、それらの抗体を用いて検討すると、EP1、EP3は全く影響せず、EP2の強い関与を認めた。M-CSF/TGFβ/IL-10で誘導されたCD14+CD16+細胞をフローサイトメトリーにて表面マーカーを測定するとGD80+,CD1a-であり、ケモカイン受容体の発現はCXCR3-,GCR4^<weak+>,CCR5++,CCR6^<weak+>であった。また、CD14+CD16+単球の誘導におけるNotchシグナルの関与を知るために、Notchリガンドでコートした培養皿で培養すると、jadded-1、delta-1コート培養皿でCD14+CD16+単球誘導の強い抑制が認められた。M-CSF/IL-10刺激で得られたCD14+CD16+単球を用いて、サルコイドーシスの病変部に証明される菌体成分であるムラミルジペプタイド(MDP)、p.acnes刺激によるサイトカインの産生を調べたところ、IL-1、IL-6の強い産生が認められた。また、同様の刺激は接着分子であるICAM-1の発現を増強させた。しかし、ケモカイン受容体の発現に影響は及ぼさなかった。一方、CD14++CD16-細胞からの類上皮細胞への誘導実験は、テフロン加工培養皿を用いて長期間培養を行ったが、形態学的に変化は認められなかった。また、各種ビタミンD3やフィブロネクチンコート培養皿を用いた実験でも、類上皮細胞様細胞の誘導はできなかった。

また、同様の刺激は接着分子であるICAM-1の発現を増強させた。しかし、ケモカイン受容体の発現に影響は及ぼさなかった。一方、CD14++CD16-細胞からの類上皮細胞への誘導実験は、テフロン加工培養皿を用いて長期間培養を行ったが、形態学的に変化は認められなかった。また、各種ビタミンD3やフィブロネクチンコート培養皿を用いた実験でも、類上皮細胞様細胞の誘導はできなかった。CD14^+CD16^+単球は抗原提示能を持つproinflammatoryな亜群と考えられており、結核やAIDS、川崎病などの炎症性疾患や感染症で増加することが知られている。サルコイドーシス患者の末梢血を調べると、CD14^+CD16^+単球が血清ACE値と有意な相関をもって増加することを報告した。そこで、単球亜群の肉芽腫形成に関わるCD14+CD16+単球の役割をin vitroにて検討する。患者末梢血から磁気細胞分離システムを用いて全単球を分離後、フローサイトメトリーにてCD16+細胞を回収したが、機熊解析に十分な細胞数が得られなかった。そこで、これまで報告されているサイトカイン刺激によるCD14+CD16+の誘導を利用し表面マーカーや機能解析を試みた。通常のプラスチック皿では付着細胞が優位となるため、テフロン加工の培養皿を用いた。既報告のM-CSF/IL-4やTGFβでは若干の誘導しかみられなかった。しかし、M-CSF/TGFβ、あるいはM-CSF/IL-10、M-CSF/TGFβ/IL-10では十分量のCD14+CD16+が誘導された。一方、プロスタグランディンはCD16+の発現を強く抑制し、培養3日目には大部分がCD14++CD16-細胞となった。M-CSF/TGFβ/IL-10で誘導されたCD14+CD16+細胞をフローサイトメトリーにて表面マーカーを測定するとCD80+,CD1a-であり、ケモカイン受容体の発現はCXCR3-,CCR4^<weak+>,CCR5++,CCR6^<weak+>であった。サルコイドーシスの病変部に証明される菌体成分であるムラミルジペプタイド(MDP)にて、正常人から得たCD14+CD16+細胞を刺激し、IL-1β、IL-6、TNF-α、GM-CSFの産生能をELISA法にて測定したが有意な産生は見られなかった。以降、平成16年度に本細胞を用いて機能解析を進める計画である。CD14^+CD16^+単球は抗原提示能を持つproinflammatoryな亜群と考えられており、以前にサルコイドーシス患者の末梢血を調べ、CD14^+CD16^+単球が血清ACE値と有意な相関をもって増加することを報告した。患者末梢血から磁気細胞分離システムを用いて単球を分離後、テフロン加工培養皿を用いてM-CSF/IL-10、M-CSF/IGFβ/IL-10刺激で46日間培養するとCD14^+CD16^+が誘導される。フローサイトメトリーにて表面マーカーを測定するとこれらの細胞はCD80^+,CD1a^-であり、ケモカイン受容体の発現はCXCR3^-,CCR4^<weak+>,CCR5^<++>,CCR6^<weak+>であった。
ラン藻のカタラーゼ-ペルオキシダーゼ遺伝子導入によるストレス耐性植物の分子育種

本研究は、葉緑体のモデル型とされるラン藻synechococcusPCC7942のカタラーゼ-ベルオキシダーゼ遺伝子をタバコ葉緑体に導入し、最終的に活性酸素に起因する環境ストレスに耐性を有する植物の作出を目的としている。今年度得られた結果は以下に記すとおりである。1.すでに当研究室で確立されているタバコ葉緑体への遺伝子導入法を用いて、まず、トマトリブロース-1,5-ビスリン酸カルボキシラーゼスモールサブユニットのプロモーターおよびトランジットペプチドの下流にSynechococcusPCC7942のカタラーゼ-ペルオキシダーゼ遺伝子(katG)を連結したプラスミドを構築した。2.上記のプラスミドをAgrobacterium tumefacienceLBA4404を用いてリーフディスク法によりタバコ(Nicotiana tabacum cv.Xanllthi)に形質転換した。3.カルス化および再分化した後、植物体にまで生育したタバコとして6検体得られた。これら6検体のうち、サザンハイプリダイゼーション、ノーザンハイブリダイゼーションおよびPCRによりキメラ遺伝子の導入が確認されたのは2検体であった。4.上記2検体の形質転換タバコのカタラーゼ活性はコントロールタバコ(野生株)に比べて1.4-2.3倍であった。また、Synechococcus PCC7942のカタラーゼ-ペルオキシダーゼに対するポリクローナル抗体を用いたウエスタンブロッティングより、これら2検体の形質転換タバコにカタラーゼ-ペルオキシダーゼタンパク質が発現していることが明きらかになった。5.上記2検体の形質転換タバコのリーフディスクを用いてパラコート耐性実験を行った。その結果、形質転換体は野生株に比べて明らかにパラコートに対して耐性であることが明らかになった。現在、上記2検体の当代(To)の植物体を自家受粉させT1世代を作製中である。本研究は,葉緑体のモデル型とされるラン藻SynechococcusPCC7942のカタラーゼ-ペルオキシダーゼ遺伝子をタバコ葉緑体に導入し、最終的に活性酸素に起因する環境ストレスに耐性を有する植物の作出を目的としている。1.すでに当研究室で確立されているタバコ葉緑体への遺伝子導入法を用いて、まず、トマトリブロース-1,5-ビスリン酸カルボキシラーゼスモ-ルサブユニットのプロモーターおよびトランジットペプチドの下流にSynechococcusPCC7942のカタラーゼ-ペルオキシダーゼ遺伝子(KatG)を連結したプラスミドを構築した。2.上記のプラスミドをAgrobacterium tumefacience LBA4404を用いてリ-フディスク法によりタバコ(Nicotiana tabacum cv.Xanthi)に形質転換した。これら6検体のうち、サザンハイブリダイゼーション、ノーザンハイブリダイゼーションおよびPCRによりキメラ遺伝子の導入が確認されたのは2検体であった。また、SynechococcusPCC7942のカタラーゼ-ペルオキシダーゼに対するプリクローナル抗体を用いたウエスタンブロッティングより、これら2検体の形質転換タバコにカタラーゼ-ペルオキシダーゼタンパク質が発現していることが明らかになった。5.上記2検体の形質転換タバコのリ-フディスクを用いてパラコート耐性実験を行った。
摂食・うつ不安に関わる受容体の新しい調節部位の同定と創薬標的の探索

脳に高発現するMCHR1は摂食・うつ不安に関与するGタンパク質共役型受容体(GPCR)である。分子薬理学的手法により以下のことを明らかにした。I.MCHR1の新しい調節部位の同定(1)MCHR1の細胞内第2ループに存在する高度保存領域DRYはGタンパク質活性化に直接関わる。(2)MCHR1のHelix8領域はGq共役性が鋭敏となる機能亢進型表出に関与する。II. MCHR1結合因子の同定:GαのGDP-GTP交換反応を促進することによりMCHR1のシグナルを抑制するRGSタンパク質を3種類同定し、それぞれMCHR1における相互作用部位が異なる可能性を見出した。メラニン凝集ホルモン(melanin-concentrating hormone:MCH)は、そのノックアウトにより摂食量が低下し体重が減少する「ヤセ」表現形を示す唯一の神経ペプチドである。1999年、斎藤らはGタンパク質キメラを活用した新規ストラテジーによりオーファンGタンパク質結合型受容体(GPCR)のひとつであるSLC-1がMCH受容体(MCHlR)そのものであることを同定し、創薬開発への最初の突破口を開いた。その後、多くの研究からMCH1Rはうつ不安にも関与することが判明している。平成20年度はハイスループットアッセイ機器FlexstationとMCH1R変異体作成を組み合わせることにより以下の新事実を得た。(1)GPCRにおける高度保存領域DRYは受容体を不活性型として維持する構造であることが広く知られている。しかしMCH1RのDRY領域の機能的役割はその常識とは異なり、Gタンパク質の活性化に直接的に関わる。(2)GPCRアミノ酸置換体によりgain-of-functionとなることは稀である。しかしMCH1Rの1アミノ酸置換により細胞内カルシウム濃度上昇におけるEC50値が5倍以上鋭敏となる箇所を初めて見出すことに成功した。(3)RGSタンパク質はGアルファのGDP-GTP交換反応に関わるGPCRの負の調節因子である。30以上あるRGSの中でMCHIRの調節に関わるものを3種類同定し、それぞれMCH1Rにおける相互作用部位が異なる可能性を見出した。次年度は(2)と相互作用するMCH1R部位の同定、(3)のうつ不安モデルにおけるvivoの変動について研究を進める。メラニン凝集ホルモン(melanin-concentrating hormone : MCH)は、そのノックアウトにより摂食量が低下し体重が減少する「ヤセ」表現形を示す唯一の神経ペプチドである。1999年、斎藤らはGタンパク質キメラを活用した新規ストラテジーによりオーファンGタンパク質結合型受容体(GPCR)のひとつであるSLC-1がMCH受容体(MCH1R)そのものであることを同定し、創薬開発への最初の突破口を開いた。平成21年度はハイスループットアッセイ機器Flexstationの活用により以下の新事実を得た。(1) MCH1RのF318をLysへと置換することによりGain-of-Function(機能獲得)変異体となることを見出した。F318の両隣のアミノ酸残基をLys置換しても影響がないことからPhe318は構造変換において特異な箇所に位置することが推察される。(2) RGSタンパク質はGアルファのGDP-GTP交換反応に関わるGPCRの負の調節因子である。30以上あるRGSの中でMCH1Rの調節に関わるRGS8とRGS2を同定した。前者はMCH1RのGq,Gi/o共役系を阻害し、後者はMCH1RのGq共役系に関与する。次年度はRGS8のうつ不安モデルにおけるvivoの変動について研究を進める。平成22年度は複数の機能アッセイ系により以下の新たな結果を得た。(1)MCHR1のヘリックス8の特殊性:ヘリックス8を構成するアミノ酸の解析により、Gi/o共役性は維持するがGq共役性が亢進する1アミノ酸置換体F318Kを見出した。また、ヘリックス8のC末にある高度保存の疎水性アミノ酸ペアは受容体膜以降に関わることが知られている。

しかし、MCHR1の疎水性ペアの変異では膜輸送に対して有意な影響を示さないことがわかった。(2)MCHR1のGi/o共役に関与する部位の探索:ヒト・ラットMCHR1はGqとGi/oの両方に共役するが、キンギョ及びカレイMCHR1はともにGqに共役することを見出した。そこでこれら4つのMCHR1配列を比較検討することで様々な置換体を作成し、Gi/o共役に選択的に関与するアミノ酸残基を探索した。現在までに第5膜貫通ドメインと細胞内第3ループに存在する数個のアミノ酸が有力候補となることが判明した。
粘膜免疫を誘導する経口ワクチンビークルとしてのE型肝炎ウイルス様粒子の研究

昨年度の研究からE型肝炎様ウイルス粒子(HEV-VLP)を形成するdORF2のC末端には、安定に抗原エピトープを挿入することができることが明らかとなり、12アミノ酸よりなる抗原エピトープを持つキメラVLPが大量に精製できるようになった。本年度はこのキメラVLPの性状と経口投与による免疫効果を検討するとともに、更に長いアミノ酸配列を挿入する可能性についても検討した。このキメラVLPは電子顕微鏡レベルで抗原エピトープのないHEV-VLPと同様の形態を示した。また、挿入エピトープに対する抗体によってキメラVLPが免疫沈降したことから、C末端に挿入したアミノ酸配列はVLP表面に露出していると考えられた。このキメラVLPを50μgづつ2週間おきに4回経口投与したところ、消化管洗浄液及び血清中に初回接種後2週目から抗原エピトープに対する特異的抗体が認められ、特に消化管洗浄液中には極めて高濃度の抗体が検出された。さらに、これらの抗体のアイソタイプを検討したところ、血清中では初回接種後8週目でもIgMと若干のIgAのみが認められたのに対し、消化管洗浄液中ではIgA、IgG1及びIgMが認められた。これらの結果は、キメラHEV-VLPを経口投与することにより、挿入した抗原エピトープに対する粘膜免疫を誘導できることを示している。これらの成績はJournal of Virologyに投稿中である。一方、HEV-VLPに挿入可能なアミノ酸の大きさを検討するため、12アミノ酸の抗原エピトープの更にC末端側に15アミノ酸よりなるHIVのV3ループ由来抗原エピトープを付加したところ、計27アミノ酸をC末端に持つキメラVLPが精製できた。この結果は、HEV-VLPは少なくとも2つ以上の抗原エピトープを付加してもVLPを形成できることを示し、その経口投与による強力な粘膜免疫誘導能と相まって将来的に有望な経口粘膜免疫用ビークルであると考えられた。E型肝炎ウイルス様粒子(VLP)形成能が報告されているN末端を欠損させたE型肝炎ウイルスORF2(dORF2、ORF2の112番目のアミノ酸以降の548アミノ酸)の71、257、399、434、478番目のアミノ酸残基の後(それぞれサイト1、2、3、4、5)に12アミノ酸よりなるエピトープタグを挿入しバキュロウイルス系により発現した。これらのキメラ蛋白はいずれも昆虫細胞でよい発現が得られたが、上清中に効率良く放出されず、VLPとして回収されたのはサイト4にエピトープタグを挿入したもののみであった。回収できたサイト4にエピトープタグをもつ微量のキメラVLPをマウスに経口ないし腹腔内投与したところ、いずれの場合でも血中にエピトープタグ特異的抗体が誘導された。経口投与では、消化管に特異的分泌抗体の誘導も認められた。最近、VLPを形成するORF2由来蛋白はC末端が52アミノ酸消化されたものであることが報告された。そこで、VLPの収量をあげる目的で、dORF2のC末端を52アミノ酸欠損させ、そのサイト1から4およびN末端もしくはC末端にエピトープタグを挿入した合計6種のキメラ蛋白を発現させた。これらのうち、N末端およびC末端にエピトープタグを挿入した2種類のみが効率良く上清中に放出された。また、これら2種類のキメラ蛋白のうちC末端にエピトープタグを挿入したもののみが、塩化セシウムによる精製でも安定なキメラVLPを形成した。現在、効率良く回収できるようになったC末端にエピトープタグをもつキメラVLPを用いて、その抗体誘導能について検討を行っている。
ＡＰＰのリン酸化制御―副作用の少ない新しいアルツハイマー病治療薬を目指して―

アルツハイマー病の一次原因物質であるアミロイドβペプチド産生を制御するために前駆体タンパク質のリン酸化を制御する分子の同定を試みた。ダウン症でトリソミーとなっている21番染色体に存在するDYRK1AおよびRCNA1に着目した結果、前者の過剰発現は有意にリン酸化が亢進したが、後者の過剰発現では変化がなかった。タウのリン酸化に対しては両者の過剰発現で亢進が見られた。さらにアミロイドβペプチドの分解酵素であるネプリライシンの活性低下を誘導した。DYRK1Aの阻害剤で処理すると、培養上清中のアミロイドβペプチド量が低下した。DYRK1Aはアルツハイマー病治療の新しい標的分子になり得ることが示唆された。脳内におけるアミロイドβペプチド(amyloid-βpeptide, Aβ)の沈着や過剰リン酸化タウの蓄積はアルツハイマー病(Alzheimer's disease: AD)発症の引き金であり、AD患者脳ではAβおよび過剰リン酸化タウの凝集体が大量に蓄積した病理が観察される。ダウン症(Down syndrome, DS)は第21番染色体がトリソミーとなっており、早期からAD様の病理を呈する。第21番染色体にはリン酸化に関わるDYRK1A(dual-specificity tyrosine-phosphorylation-regulated kinase 1A)やRCAN1(regulator of calcineurin 1)、またADの原因遺伝子であるAPP(amyloid precursor protein, APP)がコードされている。これらはAD脳で増加が確認されているため、Aβや過剰リン酸化タウの蓄積に関わるのではないかと考えられる。DYRK1AまたはRCAN1(regulator of calcineurin 1)を細胞に過剰発現させ、Aβの産生や分解、タウのリン酸化への影響について解析した。その結果、DYRK1Aの過剰発現により全長型APPや切断を受けたC末端断片のリン酸化によるAβの産生増強やネプリライシン(neprilysin, NEP)活性の低下によるAβ分解の低下、タウのリン酸化(pThr212、pSer396)の増加が確認された。また、RCAN1の細胞導入によりAβの分解の低下、タウのリン酸化の増加が確認された。iPS細胞から神経細胞への分化誘導条件の最適化を行うと共に、DS患者由来iPS細胞の培養を開始し、神経細胞へ分化させ詳細な解析を行っていく予定である。アルツハイマー病の原因物質として考えられているアミロイドβペプチド(Aβ)に対して、その前駆体タンパク質であるAPPのリン酸化と脱リン酸化を制御することによってAβの産生量を低下させ、産生酵素であるβおよびγセクレターゼの他の基質を阻害しない副作用の少ない新しいアルツハイマー病治療薬を目指し、株化細胞とiPS細胞を用いて検討した。・APPの主要なリン酸化キナーゼと脱リン酸化ホスファターゼの同定これまでの研究から、APPに対する主要なキナーゼは、CDK5(cyclin-dependent kinase 5)やJNK(c-Jun N-terminal kinase)、GSK-3β(glycogen synthase kinase 3β)、DYRK1A(dual-specificity tyrosine phosphorylation-regulated kinase 1A)などが候補に挙げられている。ダウン症患者がアルツハイマー病を発症しやすいことなどから、21番染色体に存在するキナーゼやホスファターゼ、またはそれらの制御分子に着目した。培養細胞に着目した分子を過剰発現させ、APPのリン酸化を特異的抗体によって検出した。ホスファターゼの内因性調節分子の過剰に発現させるとAPPのリン酸化が亢進されている結果を得ることができた。・ヒトiPS細胞に対する神経細胞への分化方法の開発これまでの研究でヒトiPS細胞を分化させた神経細胞において、Aβを測定する系を確立しているが、さらにこの測定系を改良するために、ヒトiPS細胞を培養して神経細胞へ分化することを試みている。APPを安定発現する細胞にDYRK1Aを過剰発現させると、APPの細胞内領域のリン酸化が増加した。さらに、タウを安定発現する細胞にDYRK1Aを過剰発現させると、タウのリン酸化も増加した。これらのことから、DYRK1Aの過剰発現がアルツハイマー病の発症を促進させ、病態を悪化させる可能性が示唆された。また、主要Aβ分解酵素であるネプリライシンの活性はDYRK1Aの過剰発現で低下し、同じ21番染色体に存在するカルシニューリンの内在性調節分子であるRCAN1(regulator of calcineurin 1)との共発現でさらに活性が低下した。またダウン症患者由来の線維芽細胞では、健常者由来の線維芽細胞と比較して有意にネプリライシン活性が低下していた。

これらのことから、ダウン症患者では21番染色体に存在するAPPが1.5倍発現することによりAβ産生が増加するばかりでなく、Aβ分解能も低下し、複合的にアルツハイマー病発症へと誘導される可能性が考えられた。生化学iPS細胞から神経細胞への分化方法が予定通りに進んでいないため。iPS細胞から神経細胞への分化方法が予定通りに進んでいないため。・APPのリン酸化と脱リン酸化の時間的・空間的影響の解明APPとセクレターゼの局在が重要視されている。APPのリン酸化によってAPPの細胞内局在が変わり、それに伴ってγセクレターゼ活性が変化する可能性も否定できない。そこで、キナーゼ阻害剤またはホスファターゼ阻害剤処理におけるAPPの細胞内局在を免疫染色法で確認する。局在に著しい変化が見られない場合は、野生型APP、恒常的非リン酸化APP(668番目のアミノ酸残基ThrをAlaに置換)、恒常的リン酸化APP(同ThrをAspに置換)を過剰発現する細胞から膜画分を調整し、cell-free assayでγセクレターゼ活性を直接的に測定する。内在性の野生型APPが結果に影響を大きく及ぼす場合、APP遺伝子欠損マウス由来の胎児線維芽細胞を使用する。・同定したキナーゼまたはホファターゼの阻害剤処理時のAβ量の測定引き続き、責任キナーゼとホスファターゼのスクリーニングを行う。その後、同定したキナーゼやホスファターゼの阻害剤を用いて、ヒトiPS細胞を分化させた神経細胞におけるAβ量を測定する。この結果を基に、ヒトの神経細胞における有効性を評価すると同時に、用量反応曲線を描き、アルツハイマー病モデルマウスへの投与量を考察する。また、これまでと同様に、APPのリン酸化をimmunoblot法で定量し、Aβ量との相関を調べる。
ケンペルの比較文化論的研究

本研究は2001年秋より刊行されはじめた『ケンペル全集』に収められた新版『今日の日本』を活用し、これを旧版(ドーム版)『日本誌』と比較しつつ、従来のケンペル像を一新する必要性の有無について調査することを研究目的とした。具体的には、次の4点について調査を進めた。(1)旧版と原典批判版の異同のデータベース化。(2)上記の異同のうち、文化史的に意味のある点のリストアップ。(3)従来の『日本誌』邦訳の批判的検討。(4)原典批判版に基づく邦訳の可能性の検討。その結果、次のような問題点が明らかになった。すなわち、(A)大英図書館に現存する原稿のすべてがケンペル自筆であるというわけでなく、ケンペル以外の人物の筆跡による部分が相当な分量を占める。(B)ドームによる編集・書き換えは、部分的なものでなく、文章全体をそっくり書きかえる、といった態のものであり、一覧表化して「ここがドームの書き換え部分である」という単純な指摘をなすことがほとんど不可能である。以上のような理由により、2カ年の研究期間において、新版『今日の日本』のケンペル自筆の部分とケンペル以外の筆跡による部分を分け、サンプル調査的に、旧版と新版との対比をなした。その成果、次のことが明らかになった。(I)ドーム版には確かにドーム自身の価値観に基づく改変が皆無であるわけではないが、その逆であるような事例も存在する。(II)ドーム版に若干の問題点があることは否定できないものの、従来のケンペル研究がまったく意味をなさなくなるほどの大々的な改変がドーム版に含まれていたとまでは言い難い。本年度の研究に於いて、研究代表者は原典批判版『ケンペル全集』を入手し、従来の版(ドイツ人ドームが編集した18世紀後半の版)と比較対照した。その際、(1)旧版と原典批判版の異同のデータベース化、(2)上記の異同のうち、文化史的に意味のある点のリストアップ、(3)従来の『日本誌』邦訳の批判的検討、(4)原典批判版に基づく邦訳の可能性の検討、の4つの観点から研究を遂行した。その結果、従来のケンペル像を一新するようなことが明らかになってきた。具体的には、ケンペルの宗教観である。キリスト教文化圏に生まれ育ったケンペルが、江戸時代の日本の宗教をどのように把握して来たかは、非常に大きな問題であるが、従来のドーム版では、原著者ケンペルの意図がねじ曲げられ、編集者のキリスト教観が編集態度に表れてしまったといわれている。すなわちケンペルは日本の宗教に中立的な立場を示したににもかかわらず、後世の編集者であるドームが、その部分を書き換え、日本人の宗教生活の異質性を強調する内容になってしまった。新版を詳細に研究した結果、原著者ケンペルの態度には二面性があることが分かった。すなわち、日本人の宗教生活に対して、非常に中立的な叙述をしている部分と、キリスト教徒の立場から、日本人が邪宗教を信仰していると示唆している部分があることが、判明した。すなわち旧版の編集態度には問題があるものの、しかしまた、ケンペルが全面的に江戸時代の日本を絶賛していたわけではない、ということが判明した。このような知見が、今年度の研究成果である。ケンペル『日本誌』は、筆者であるケンペルの生前には刊行されることなく、ケンペルの死後、原稿がイギリス人収集家スローンに売却され、この原稿を英訳したものがまず最初に出版された。英訳をなしたのはショイヒツァーである。その後、イギリスに売却された原稿とは別種の原稿が、ケンペルの遺産相続人の所持品の中から発見され、この原稿を整理してドイツ人ドームが『日本誌』と題して刊行した。

ドームが編集した、この18世紀後半の版は、長らくケンペル日本論の底本として使用されてきたのだが、ドームの編集には多々問題点が存在することが近年指摘され、大英図書館に現存する原稿に基づく新版の出版が待望されていた。本研究は2001年秋より刊行されはじめた『ケンペル全集』に収められた新編集版『今日の日本』を活用し、従来のケンペル像を一新することを研究目的としている。具体的には、次の4点について調査することを研究目的とした。(1)旧版と原典批判版を比較対照したうえでの、両版の異同のデータベース化(2)上記の異同のうち、文化史的に意味のある点のリストアップ(3)従来の『日本誌』邦訳の批判的検討(4)原典批判版に基づく邦訳の可能性の検討。これらの研究目的遂行のため、本研究代表者は研究経費を使用して新版『ケンペル全集』の既刊行分を購入し、初年度及び第2年度において新版と旧版の対比作業を行った。その結果、ドームの編集には文体改編が中心であり、所々に編者であるドームの価値観が現れているが、必ずしもケンペルの真意をねじ曲げているという程度までは行っていないということが解明された。
有明粘土地盤の強度・圧密特性の把握・解明と嵩上げ盛土時の干拓堤防の安定性評価

一面せん断試験や一軸圧縮試験などから求まる有明粘土地盤の非排水せん断強度間の定量的関係を明らかにし,一軸圧縮試験から求まる粘着力を短期安定問題の設計強度として使用できることを検証した。また,有明粘土の強度増加率や内部摩擦角に密度依存性があること,非排水せん断強度の異方性の特徴,ボシュレフの破壊規準の適用性に関する知見,などを把握した。嵩上げ盛土時の干拓堤防の安定性評価・挙動予測に関しては,有限要素法を用いた圧密変形解析により,すべり破壊の検討や残留沈下予測が可能なことが分かった。さらに,ニューラルネットワークモデルにより早期の沈下観測データのみで精度の高い沈下予測ができることを確認した。有明粘土地盤の強度特性に関しては,前年度に引き続いて東岸域(筑後川,菊池川下流域),北岸域(佐賀県南西部),西岸域(長崎県諫早湾沿岸))の各試料土の既存の土質試験結果,および新たに実施した北岸域の乱さない試料土についての土質(物理・化学・力学)試験結果をもとに検討した。その結果,西岸域試料では正規圧密状態の強度増加率や内部摩擦角が圧密圧力の増加とともに小さくなり,Hvorslevの破壊規準が適用できず,一般化したHvorslevの破壊規準を適用すべきことが明らかとなった。また,北岸域試料では,Hvorslevの破壊規準が適用できること,非排水せん断強度の異方性が高い圧密圧力で圧密するとほぼ消失すること,などを確認した。圧密特性に関しては,前年度と同様に東岸,北岸,西岸域の試料土についての既存の段階載荷と定ひずみ速度載荷による圧密試験結果,および新たに実施した北岸域試料についての段階載荷による圧密試験結果や既存干拓堤防の沈下データ,などをもとに検討した。その結果,有明粘土の練返し・乱さない試料の圧縮指数と初期間隙比,膨張指数と圧縮指数の関係,などが再整理できた。嵩上げ盛土時の的確な安定性評価手法(主に挙動解析手法)の開発に関しては,東岸域の既存干拓堤防を解析対象として選定し,既存の1次元の圧密沈下量評価手法の妥当性の評価や沈下観測データを用いた沈下予測手法に関する検討,弾塑性有限要素法を用いた圧密変形解析のための解析モデルなどについての検討を行った。その結果,ボーリング調査結果から求まった既存干拓堤防基礎地盤(有明粘土層)の圧密沈下量と,既存の1次元圧密沈下量計算法(圧縮指数法)から求まる圧密沈下量がほぼ一致することや,改良したニューラルネットワークモデルにより比較的早期の沈下データのみで精度の高い圧密沈下予測ができること,などを確認した。有明粘土地盤の強度特性に関しては,東岸域(筑後川,菊池川,白川下流域),北岸域(佐賀県南西部),西岸域(長崎県諫早湾沿岸))の各試料土の既存の土質試験結果,および新たに実施した北岸域の乱さない試料土についての土質(物理・化学・力学)試験結果をもとに検討した。その結果,有明粘土の強度増加率や内部摩擦角に密度(間隙比)依存性があり,特に西岸域(諫早)試料では骨組み構造の影響が強く示唆された。また,乱さない有明粘土の一軸圧縮試験から求まる粘着力(一軸圧縮強度の1/2)は,有効土被り圧で圧密後の定体積一面せん断強度の0.85倍程度となることや,北岸域の乱さない有明粘土試料では非排水せん断強度の異方性が存在すること,などが分かった。圧密特性に関しては,東岸,北岸,西岸域の各試料土についての既存の段階載荷と定ひずみ速度載荷による圧密試験結果,ならびに新たに実施した北岸域の乱さない試料土についての両圧密試験結果,既存干拓堤防の沈下データ,などをもとに検討した。その結果,有明粘土の正規圧密過程における圧縮指数,体積圧縮係数,圧密係数には,載荷方法やひずみ速度の違いによる影響は認められないことや,定ひずみ速度載荷による圧密試験から求まる圧密降伏応力はひずみ速度が大きいほど大となること,などを確認した。嵩上げ盛土時の的確な安定性評価手法の開発に関しては,北岸域と東岸域の既存干拓堤防を解析対象として選定し,嵩上げ時などの堤体や基礎地盤の挙動予測を有限要素法を用いて行うために必要な解析モデル(メッシュ分割,境界条件の設定など)や入力定数(決定方法などを含む)についての検討を行った。最終(平成26)年度,有明粘土地盤の強度・圧密特性に関しては,新たに実施した有明海北岸域の乱さない有明粘土試料についての土質(力学)試験結果をもとに検討した。

その結果,一軸圧縮試験から求まる非排水せん断強度(粘着力)を短期安定問題における設計強度として使用できることが分かり,一連の一面せん断試験結果からは,試料土の非排水せん断強度の異方性の特徴やHvorslev(ボシュレフ)の強度定数,非可逆比などが把握できた。嵩上げ盛土時の干拓堤防の安定性評価に関しては,有明海北岸域の過去にすべり破壊を起こした既存干拓堤防を解析対象として,弾塑性有限要素法を用いた2次元の圧密変形解析を実施した。解析では,実際のすべり破壊の特徴を定性的に説明することができた。研究期間全体を通して得られた主な成果は,以下の通りである。有明粘土地盤の強度・圧密特性に関しては,一面せん断試験(有効土被り圧で圧密後に定体積せん断を実施),一軸圧縮試験,室内ベーンせん断試験から求まる3種類の非排水せん断強度間の関係を明らかにし,一軸圧縮試験から求まる非排水せん断強度(粘着力)を短期安定問題の設計強度として使用できることを実証した。また,試料の乱れ(主に応力解放)による非排水せん断強度の低下がかなり大きいことや,有明粘土(地盤)の強度増加率や内部摩擦角に密度(間隙比)依存性があることを把握するとともに,非排水せん断強度の異方性の特徴やHvorslevの破壊規準の適用性に関する新しい知見も得た。嵩上げ盛土時の干拓堤防の安定性評価(挙動予測を含む)に関しては,弾塑性有限要素法を用いた圧密変形解析により,干拓堤防における嵩上げ盛土時のすべり破壊の検討や嵩上げ後の残留沈下予測が可能なことが分かった。さらに,ニューラルネットワークモデルにより比較的早期の沈下観測データのみで精度の高い圧密沈下予測ができることを確認した。農業土木学・地盤工学平成25年度までに予定していた研究に関しては,以下に記すように幾つかの目標に到達できなかった点が存在することを考慮して,達成度を「遅れている」と評価した。・有明粘土の強度特性に関して,三軸圧縮試験機の準備・調整の遅れから,簡易CU試験法による非排水せん断強度(三軸圧縮強度)の測定ができていない。・二次圧密特性についての検討が十分できていない。・嵩上げ盛土時の干拓堤防の的確な安定性評価手法の開発に関しては,有限要素法による応力-変形-支持力(圧密変形)解析で問題となる擬似モードの発生や過拘束についての検討,ならびに解析対象地盤についてのモデル化が十分できていない。・二次圧密を考慮できる土の構成モデルや残留沈下量評価(予測)手法についての検討が十分できていない。平成24年度に予定していた研究に関しては,概ね実施計画に沿って進めることができたが,以下に記すように目標に十分到達できなかった点も存在することを考慮して,達成度を「やや遅れている」と評価した。1有明粘土の強度特性に関して,三軸圧縮試験機の準備・調整の遅れから,簡易CU試験法による非排水せん断強度(三軸圧縮強度)の測定まで進めなかった。2嵩上げ盛土時の干拓堤防の的確な安定性評価手法の開発に関しては,有限要素法による応力-変形-支持力(圧密変形)解析で問題となる擬似モードの発生や過拘束についての検討が十分できなかった。最終(平成26)年度も,基本的には当初(交付申請時(平成24年4月)に)提出した研究計画に沿って研究を推進して行く予定である。ただし,平成25年度までに十分取り組めなかった研究項目については,できるだけ実施できるように努めるが,優先度を考慮したい。また,平成25年12月にサンプリング(採取)できた有明海東岸域(熊本県白川河口域)の試料土についても,できるだけ実験に供して取りまとめのデータとして活用する予定である。最終(平成26)年度の研究の進め方の概要は,以下の通りである。
育児期の女性の精神的社会的要因や地域・家族の支援と子どもの食環境や発達との関連

国立成育医療センターで実施されている「成育母子コホート研究」の生後6年後の調査を子の母親・父親を対象に質問紙法により実施した。調査の内容は、子の食習慣、しつけ、世話について、母親・父親それぞれの食習慣についてである。これらの調査とあわせて簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)を用いた食事調査の実施を行った。来年度も引き続き調査対象者の数を増やしデータ構築をすることによって、出産後うつ、不安障害、健康度等の子どもの栄養や発達、あるいは母親、父親の食事への影響について明らかにする予定である。特に、妊娠中および出産後の母親の栄養摂取状況を、エネルギー栄養素摂取量を算出して摂取量の過不足について評価することのみならず、食事バランスガイド、食事の多様性、食事パターンを用いた新しい評価方法によって把握するための検討を行い、出産後うつ、不安障害、健康度等の子どもの栄養や発達、あるいは母親、父親の食事への影響について関連を明らかにする。また、これらの関連に出産・育児に関するソーシャルサポート、家族のサポートが与える影響について明らかにする予定である。2017年度は、6歳児から236件、母親から223件、父親から202件、合計661件のデータを収集した。2018年度は、6歳児から300件、母親から292件、父親から255件、合計847件のデータを収集した。2年間で総合計1508件のデータ集が完了した。産後うつ(EPDS)、精神的健康尺度(Kessler-6)、健康関連QOL (SF-8)、母親から乳児へのボンディングスケール(MIBS-J )等の指標と子どもの発育状況、食習慣との関連を検討するため、各データの整理を行った。妊娠中および出産後の母親の栄養摂取状況を、エネルギー栄養素摂取量を算出して摂取量の過不足について評価することのみならず、食事バランスガイド、食事の多様性、食事パターンを用いた新しい評価方法について検討を行っているところである。次年度も生後6年後の調査を継続し、対象者数を増やす。また、データの整理ができた調査項目について解析を行い、母親の就業状況、家族環境、産後うつや不安障害の発症等が子どもの食環境、栄養摂取、発育や家族の食習慣に与える要因に関して明らかにする。特に、現在行っている各種の食事評価法の開発およびその妥当性を検証し、母親の栄養摂取状況と産後うつや不安障害、また子の栄養摂取、発育との関連について検討する予定である。国立成育医療センターで実施されている「成育母子コホート研究」の生後6年後の調査を実施するため、子の父親・母親に向けた質問表の作成を行った。調査票の内容は、子の食習慣、しつけ、世話について、本人の食習慣についてである。これらの調査とあわせて簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)を用いた食事調査を始めた。今後は調査対象者の数を増やしデータ構築をすることによって、出産後うつ、不安障害、健康度等の子どもの栄養や発達、あるいは母親、父親の食事への影響について明らかにする。また、これらの関連に出産・育児に関するソーシャルサポート、家族のサポートが与える影響について明らかにする。生後6年後の調査を実施するための、子の父親・母親に向けた質問表の作成を完了した。平成29年度は677人に調査票を送付し、3月末で237人から回収が終了している。一方、出生3年後の調査内容とBDHQから算出された食品・栄養素摂取量のデータコーディングを終了させた。

妊娠中および出産後の母親の栄養摂取状況を、エネルギー栄養素摂取量を算出して摂取量の過不足について評価することのみならず、食事バランスガイド、食事の多様性、食事パターンを用いた新しい評価方法について検討を行っているところである。次年度も生後6年後の調査を継続し、対象者数を増やす。また、データの整理ができた調査項目について解析を行い、母親の就業状況、家族環境、産後うつや不安障害の発症等が子どもの食環境、栄養摂取、発育や家族の食習慣に与える要因に関して明らかにする。特に、現在行っている各種の食事評価法の開発およびその妥当性を検証し、母親の栄養摂取状況と産後うつや不安障害、また子の栄養摂取、発育との関連について検討する予定である。調査表の翻訳代が平成29年度予算内に収まらなかったため、次年度に持ち越した。年度末に申請した伝票が年度末決算に間に合わなかったため。