hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
機能的構文論による英語諸構文のより良き説明を求めて

そして、これらの構文の適格性が、純粋な統語的要因ではなく、意味的、機能的、談話的要因、さらに文脈や話し手・聞き手の想定などにも依存していることを明らかにした。また、研究成果を著書や論文の形で発表できたので、意義深い進展があると思われる。このような進展が可能となったのは、共同研究者のハーバード大学名誉教授、久野暲氏との頻繁な議論、論文の執筆を重ねたことなどが大きな理由であるが、合わせて、英語母語話者のKaren Courtenay氏、Nan Decker氏(ともに言語学Ph.D.)の絶大な協力をあおげたことも重要な理由である。本研究は、2016年度から2020年度にわたる5年間で、多くの英語構文の適格性は、単に統語的要因にのみ左右されているのではなく、意味的、機能的、談話的要因にも大きな影響を受けていることを示し、「機能的構文論」による英語諸構文のより良き説明を求めるものである。研究3年目の今年は、昨年度からの英語の形容詞に関する様々な構文について研究を深め、海外共同研究者の久野暲氏(現在、ハーバード大学名誉教授)との議論を重ね、2018年10月に『謎解きの英文法ー形容詞』(くろしお出版)を共著として出版した。形容詞の描写述語構文(John ate the meat rare.など)やWh疑問文(How rare do you usually eat your stakes?など)の適格性に意味的、機能的、語用論的要因が決定的に関わっていることを示せたことは、大きな成果だと思われる。さらに、私個人としては、英語の動詞句削除(John will go to Paris, and Mary will, too.など)と副詞の修飾ターゲット(先行文では、tooの修飾ターゲットはMary)に関して論文を書き、この現象にも、統語的要因だけでなく、意味的、機能的要因がその適格性に大きな影響を与えていることを示した。また、日本語の「てある構文」(「魚が焼いてある」など)に関しても、話し手の主観性、主体性という意味的要因が深く関わっていることを明らかにした論文を執筆した。これら2つの論文は、2019年度に発行が決まっている。また、東京言語研究所の依頼により、2019年3月16日、17日に機能的構文論に関する集中講義を行い、「日英語における機能的構文分析ー何が適格文と不適格文を決定づけるか」というテーマで6コマの講義を行った。形容詞に関する機能的な構文分析を提示し、書籍として出版することができたのは、共同研究者のハーバード大学名誉教授、久野暲氏とのメールによる頻繁な議論、話し合いに負うところが大であるが、私が2018年6月に2週間ボストンに行き、直接、久野氏と会って議論を重ねたことが大きな推進力となった。またその際、ボストン及びその近郊に在住の英語母語話者、Karen Courtenay氏、Nan Decker氏(ともに言語学Ph.D.)と会い、英語の様々な例文の適格性に関してなど、多くの議論ができたことも大きな助けとなった。今年度は、5年間にわたる本研究の2年目であり、Be受身文とGet受身文の違い、副詞の修飾ターゲットと省略を中心に研究を進めるが、機能的構文論に基づいて、さらに適切な説明が可能になると考えられる形容詞の諸問題や、英語の多重Wh疑問文も考察して、対象を広げることにも努めたい。今年度(平成30年度)は、5年間にわたる本研究の3年目であり、中間地点に当たる。
電子移動平衡を介する構造規制界面の設計

本研究は、外場や外部刺激に応答するラジカルイオン対の電子移動平衡を構造規制された電極界面に実現し、そのへテロ混合原子価状態の変化をセンシングモードとする新しいタイプの電極表面修飾を創製することを目的とする。そのためには、界面における効率よいセンシング反応場の構築が不可欠である。本研究では、光電気化学的に活性なビオローゲンを機能性単位とする分岐型高分子薄膜の電解重合において、対アニオンによる分子インプリント法の適用を試みた。この分岐型ビオローゲン高分子薄膜は、対アニオンによる空隙サイズの制御とビオローゲン骨格との特異的な電子的相互作用が期待できる。今年度は、このインプリント電解重合によって作製された分岐型ビオローゲン高分子薄膜によるアニオンのサイズ認識を電気化学的かつ分光学的に検出した。これは、薄膜内の酸化還元過程における対アニオンの移動が形成された空隙サイズによって律速されるために起こると考えられる。直鎖状の高分子ビオローゲンではほとんど対アニオンの認識はできなかった。さらに、同じサイズと構造を有するアニオン性金属錯体とビオローゲンとの電荷移動相互作用を介した電子状態の認識を行った。以上の結果は、従来の架橋高分子樹脂による分子インプリントとは異なり、インプリント薄膜を任意の膜厚で制御できることと被認識物質の大きさ・構造に加えて電子状態を認識できる多次元センシングを実現した。
図形認識能力を育てる図形指導モデルの開発研究

図形指導において育成すべき能力を,視覚的能力と言語的能力に分類し,それぞれの能力を5つの様相に細分化することで,「図形認識能力」を設定した。そして,設定した図形認識能力に基づいて,学校数学の図形指導課程を分析し,図形認識に関わる問題点を探究した。図形認識能力の設定,および図形指導課程の検討の結果を受けて,図形認識能力を育てるための「図形指導モデル」を開発した。図形指導モデルは,視覚的能力と言語的能力を相互に関連させて高めるために,図形概念の言語的側面である用語や定義,性質の理解を促すとともに,適正なイメージ形成も促進することになるため,現在の図形指導を改善する原資となることが期待できる。図形指導を改善するという研究課題を解決するために,まず,図形認識能力を設定した。図形概念の視覚的表象と言語的表象の二面性に対応させて,図形認識能力を,視覚的能力と言語的能力に分類した。そして「理解の様相モデル」の5つの様相に対応させて,各能力を細分化することにより図形認識能力を設定した。図形概念に関する認識論的研究において,図形概念は,視覚的表象と言語的表象の二面性があることを明らかにしている。そして,図形概念の理解の過程を『図形概念の理解の様相モデル』として整理している。図形概念は,イメージ的表象と言語的表象の2つの表象それぞれの独自の発達とともに,互いの相互交渉を重ねることで,5つの様相を経て客観的な図形概念へと発達していく。これら5つの様相は,子どもの理解過程の特質を表すとともに,発達の傾向性を示すものである。この理解の様相モデルの知見に基づいて,図形認識能力を次のように設定した。図形概念の二面性に対応させて,図形認識能力を,視覚的能力と言語的能力に分類する。視覚的能力とは,視覚的に図形を認識する能力のことであり,ものを見て図形を判断したり,図を通して図形の性質を考えたりする能力である。言語的能力とは,言語的に図形を認識する能力のことであり,図形の名称や性質,定義の理解にかかわる能力である。また,5つの様相それぞれの典型的な現象に基づいて図形認識能力を細分化し,能力の観点で理解の様相を同定できるようにした。子どもの図形認識能力を設定することにより,子どもの理解の状況を同定することができ,現在の学校数学における図形指導における様々な活動を意味づけ,授業過程における位置づけを行うことができるようになる。本研究は、図形指導モデルを開発することにより、現在の図形指導を改善することを目的としている。そのために、平成25年度は、これまで取り組んできた図形概念に関する認識論的研究に基づいて、図形認識能力を設定した。図形認識能力を視覚的能力と言語的能力に分類し、さらにそれぞれの能力を、図形概念に関する5つの理解の様相に細分化することで、子どもの理解の様相を図形認識能力の観点から同定できるようにした。平成26年度は、図形指導モデルを開発するために、その前提となる現在の図形指導について理論的側面から分析し、その結果を、教科書の教師用指導書研究編にまとめた。図形指導の歴史や特質、指導の実際等の観点から現在の図形指導を反省し、図形指導の課題や図形認識の状況について探究した。図形指導の変遷を考察した結果、図形指導の指導内容には確固とした指導原理がないこと、子どもの図形認識に基づいた内容構成になっていないこと、そして、図形感覚の育成が叫ばれているが、図形感覚とは何かといった検討も深くなされていない状況であること等が明らかとなった。また、図形指導の特質においては、図形概念の言語的表現と図的表現の観点から育成すべき図形概念の姿を明らかにし、図形認識の特質に基づく図形指導のあり方について検討した。そして、図形認識能力の解明と、図形認識能力に基づく図形指導モデルの構築が必要であることを、理論的側面から提言した。さらに、図形指導の実際を、言語的能力と視覚的能力それぞれの認識の観点から分析した。まず、言語的能力に関しては、用語や定義、性質について分析し、視覚的能力に関しては、イメージの認識や図形感覚について分析した。次に、図形指導における操作の特質について整理した。最後に,小学校6年間の指導内容を図形認識の観点から検討し,図形指導の現状における問題点と留意点を抽出した。本研究は,図形指導モデルを開発することにより,現在の図形指導を改善することを目的としている。そのために,平成25年度は,従来からの研究である「図形概念に関する認識論的研究」に基づいて,図形認識能力を視覚的能力と言語的能力の観点から分類した。そして,平成26年度は,主に現在の小学校算数科における図形指導を,歴史的観点や特質,指導の実際の観点等から分析し,図形指導の課題および,図形認識の状況について明らかにした。平成27年度は,主に中学校数学科における図形指導全体を対象として見直し,教科書の展開や記述に基づいて,図形認識に関わる問題点を明らかにした。そして,教科書および教科書指導書において改善点の具現化を行った。従来の指導では特に問題視されてこなかった点を発見し,図形認識能力を育てる観点から改善を図った。第1学年では,対称の取り扱いを,小学校における指導との接続を意識する扱いとした。第2学年では,図形の性質や合同の指導における論理的展開の不具合を修正した。第3学年では,三平方の定理等の指導において,定理の必要性や,発見の驚きを喚起するような指導を提案した。

平成26年度の小学校図形指導の研究と,平成27年度の中学校図形指導の研究を合わせて,学校教育全般における図形指導の課題の探究および,図形認識に関わる問題点の解明を行うことができた。平成27年度の当初の実施計画は,現在の学校教育における図形指導全般を,図形認識能力の観点から見直し,図形指導の目標と指導内容の検討を行うことであった。平成26年度及び平成27年度において,図形概念に関する認識論的研究から得られた知見に基づいて,学校教育における図形指導全般について検討し,改善に向けた具体案も提示できた。しかし,図形認識能力の実態把握については実施できておらず,育成の観点からの系統的な図形指導のあり方について提案できていない状況である。本研究は,図形指導モデルを開発することにより,現在の図形指導を改善することを目的としている。そのために,平成25年度は,従来からの研究である「図形概念に関する認識論的研究」に基づいて,図形認識能力を視覚的能力と言語的能力の観点から分類した。そして,26年度は,主に現在の小学校算数科における図形指導を,歴史的観点や特質,指導の実際の観点から分析し,図形指導の課題および,図形認識の状況について明らかにした。平成27年度は,主に中学校数学科における図形指導全体を対象として,教科書の展開や記述に基づいて図形認識に関わる問題点を明らかにした。平成26年度と平成27年度の研究を合わせて,学校数学全般における図形指導の課題の探究,及び図形認識の問題点の解明を行った。平成28年度は,これまでの図形認識能力の分類と,図形指導課程の分析・検討の結果を受けて,図形認識能力を育てるための図形指導モデルを開発した。その際,子どもの図形認識の変容過程の特質を踏まえて,視覚的能力と言語的能力それぞれの育成を目指した指導モデルになるよう心掛けた。具体的な指導場面としては,小学校3年生の二等辺三角形の指導において,辺の長さを構成要素とした三角形の分類の際に,視覚的能力と言語的能力の育成を意識した展開を工夫した。特に視覚的能力の育成のために,位置や方向,大きさの異なる三角形を判別させるとともに,動的な構成の場面を工夫し,頭の中でイメージ操作ができるように促した。大規模調査による検証はできていないが,個々の事例を通して,開発した図形指導モデルにより,図形認識能力を高めることができることがわかった。平成28年度は,これまでの研究を踏まえて図形指導モデルを開発する予定であった。小学校,中学校における大規模調査によって,図形認識の現状を把握することはできていないが,開発したモデルを用いて授業構成し,子どもの変容を検証することで,モデルの規約性についてある程度の信頼性を得ることができた。そして,26年度は,主に現在の小学校算数科における図形指導を,歴史的観点や特質,指導の実際の観点から分析し,図形指導の課題および図形認識の状況について明らかにした。
屋内害虫の供給源としての鳥の巣の実態解明

屋内で発生する食品や衣類の害虫の発生源としての鳥の巣の実態を解明するため、市街地で繁殖する鳥の巣および里山の鳥の巣に生息する昆虫とくに鱗翅類を中心に調査した。さらに、比較のため、申請者が今まで調査してきた、コウノトリ、カワウ、オオタカ、ブッポウソウなどの鳥の巣データと比較して、害虫発生源としての鳥の巣の重要性を評価した。調査は、繁殖後の5月から10月に和歌山県のヒヨドリ1巣とフクロウ1巣、大阪府のフクロウ4巣、ツバメ8巣、カラ類10巣とキジバト1巣、京都府のコシアカツバメ9巣、神奈川県のスズメ4巣とツバメ2巣、岐阜県のフクロウ6巣、広島県のスズメ3巣、福島県のカラ類8巣でおこなった。調査の結果、市街地の鳥の巣からは、イガ、コイガといった衣類害虫の発生が多く、ノシメマダラメイガ、カシノシマメイガ、コメノシマメイガといった食品害虫の発生は少ないことがわかった。一方、里山の鳥の巣からはこれら害虫は発生しなかった。両者の巣からはウスグロイガ、マエモンクロヒロズコガといった屋内で発生することはあるが、害虫として問題になっていない蛾が発生した。しかし、屋内で問題となる、スジマダラメイガやスジコナマダラメイガといった貯穀害虫は鳥の巣からは発生しなかった。以上の結果から、屋内害虫の種類によって鳥の巣への依存度が異なることがわかった。動物質を摂食しているイガ、コイガといった害虫は、市街地の鳥の巣での発生は多く、屋内と鳥の巣の両方を生息場所とし、鳥の巣はこれら害虫の供給源として機能していると推測された。これは、鳥の巣内には、植物質の巣材のほかに、羽毛や羽鞘屑といったケラチンや糞などの動物質が多いためと考えられた。一方、植物質を摂食しているノシメマダラメイガ、カシノシマメイガなどは、鳥の巣での発生は比較的少なく、屋内への依存度が大きいと推測された。さらに、スジマダラメイガ、スジコナマダラメイガといった貯穀害虫は屋内への依存度が非常に高いことが判明した。
ニュートリノレス二重ベータ崩壊探索のためのキセノン泡箱の開発

不自然に軽いニュートリノ質量の謎、宇宙の物質・反物質の非対称性を解く鍵と考えられているニュートリノのマヨラナ性(ニュートリノの反ニュートリノの同一性)を直接検証するニュートリノを伴わない二重ベータ崩壊事象探索を行うため,キセノン泡箱検出器の開発と技術確立を目的とする。液体キセノンの発光の検出と写真撮影を同時に行うため、最初に泡箱検出器で必要不可欠となる加熱液体状態を保持できる環境を、冷凍機・圧力変動用ベローズ・真空断熱容器を用いて実現し、次に光検出を行う光電子増倍管の故障を引き起こさないような赤外線ライト・赤外線カメラを用いて素粒子反応によって出現する飛跡の撮影を行う。
窒素・窒素結合を持つアルキル化剤による発がん機構

窒素・窒素結合を持つ発がん性アルキル化剤としてニトロサミン、ヒドラジン、およびトリアゼンについて、化合物の変化の面を主眼として作用機構を検討した。N-ニトロソジアルキルアミンの代謝活性体のα-ヒドロキシ体の分解で生じる次の段階の不安定中間体であるアルキルジアゾヒドロキシドの性質を検討した。(Z)-カリウムアルキルジアゾテートをN-ニトロソ-N-アルキルトルエンスルホンアミドから合成した。4種のアルキル置換体(メチル・エチル・プロピル・ブチル)の直接的な突然変異原性をサルモネラTA1535と大腸菌WP2およびWP2【hcr^】で検定した。活性に及ぼすアルキル基の効果は前駆体であるα-ヒドロキシ体およびN-ニトロソアルキル尿素の活性様式と良く一致した。この結果はN-ニトロソジアルキルアミンがα-ヒドロキシ体に活性化され、アルキルジアゾヒドロキシドを経てDNAをアルキル化することにより発がん性・突然変異原性を発現することを支持している。4種のアルキル基(メチル・エチル・プロピル・ブチル)を持つモノアルキルヒドラジンのシュウ酸塩の直接的な突然変異原性をサルモネラと2種の大腸菌で検定した。活性へのアルキル基の効果はニトロサミンの場合とは違い、アルキルジアゾニウムイオンとは異なる活性中間体をも経ていると推定した。1-アリール-3-アルキルトリアゼンでも4種のアルキル基(メチル・エチル・プロピル・ブチル)を持つ化合物を合成し、3種の菌における直接的な突然変異原性を検定した。異なる菌に対する活性の違いはニトロサミンの場合と類似し、いずれもアルキルジアゾニウムイオンが活性中間体と考えられる。これらの発がん機構を明らかにすることは発がんの予防のみではなく、制がん性アルキル化剤のデザインにおいても重要である。
「倫理感覚」を養うことを目標とするメディアリテラシー教育のカリキュラム研究

「倫理感覚」とは「他者(歴史や社会などを含む)への想像力」である。つまり、生徒の目をどのように「他者」に向けさせ、想像力を喚起させるためにはどうすればよいのか-本研究は、メディアリテラシー教育に着想をえて独自に開発した「文化と社会」という科目(高2の社会科公民科の自由選択科目)のカリキュラム研究を行った。成果は二点ある。第一は、同カリキュラムと、従来のメディアリテラシー教育・公民科教育との根本的な違いを明確にしたことである。それは、メディアとの向き合い方の違いである。「文化と社会」では、メディアを両義的な存在としてとらえる。メディアは、一方で、「他者」への関心の欠如を生み出すことに加担しているが、他方で、逆に、そのことを再想起させるきっかけを与えてくれもする。したがって、メディアを取り上げる教育実践は、メディアについて学ぶことを自己目的とするのではなく、メディアの向こう側にある「他者」の存在を生徒に意識させていくことにこそ、関心を注ぐべきだと考える。つまり、「文化と社会」においては、メディアは「他者」の存在を生徒につかませるための手段なのである。第二は、メディア表現には、自己陶冶の方法を自得する契機が含まれているということである。生徒たちは、「書くこと」から「撮ること」へと至るカリキュラムを通じて、「他者」と関わることの難しさや楽しさを知り、大きく成長していった。メディア表現では、自らが形成している何がしかの人間的・社会的意識を客観化しなければ、また、他の受講者と協力しなければ、作業をすすめることができない。そこに、自らの「倫理感覚」に磨きをかけ、社会性を獲得していく高い可能性が生まれる。それゆえ、作品の完成度よりも、制作過程で学びとったことの方が重要なのである(自己評価の重視)。今後の課題は、中等教育と大学教育の結節点としてメディアリテラシー教育を位置づけることである。成果は二点ある。
国境を越える性の売買と国際的廃娼運動-日英帝国関係史を中心に

本研究では、帝国日本における買売春の法的規制をめぐる思想がどのように形成されたのかを、イギリス帝国の廃娼運動との関係に着目して調査した。廃娼運動の国際的ネットワークの形成期にあたる19世紀末から1920年代にかけて、救世軍やWWCTUがこのネットワークの形成のために果たした役割を重視して、どのような思想的影響関係があったのかを明らかにした。日英間で、互いの情報がどのように伝わっていたのかということと、その情報の伝達にWWCTUがどのように関与したのかを、イギリスとアメリカで得た史料からたどり、買売春の法的規制についての日英間の考え方の相違が生じた原因について考察した。本年度は、日英両帝国間の廃娼運動の人的交流についての資料調査を進め、それと並行して、「越境」とジェンダーに関わる理論的整理を行った。資料は、主に、イギリス・ロンドンのLondon School of Economics and PoliticalScienceの図書館とthe BritishLibraryで収集した。今回の調査によって、国際的廃娼運動のネットワーク形成の中心的役割をになったイギリスから、日本へ廃娼運動家が派遣された経緯と、その来日前後の動向に関わる資料を得ることができ、日本の廃娼運動史を世界史的に把握するための手がかりを得た。「越境」とジェンダーに関わる理論的な整理の成果としては、「〈帝国=家庭〉の「外」に人の暮らしを見いだすということ(特集「越境と文化」)」(『日本学報』大阪大学大学院文学研究科日本学研究室、第33号、pp.79-82、2014年3月)を発表した。帝国日本における買売春の法的規制についての思想の形成過程をたどるために、イギリス帝国の廃娼運動と日本のそれとの関係に着目し、日英帝国関係史について調査を実施した。研究成果は、3件の学会発表を行い、そこで公表した。また、本研究課題に関わる共著を1冊刊行した。初年度のイギリス・ロンドンでの史料調査によって、廃娼運動の日英帝国関係史に、アメリカを本拠地とするWorld's Woman's Christian Temperance Unionが重要な関わりを持っていたことが明らかになったため、平成26年度は、アメリカ議会図書館およびFrances Willard House Archives(アメリカ・エヴァンストン)における史料調査を実施した。これらの調査の成果は、平成26年12月のジェンダー史学会において「廃娼運動の日英米情報ネットワークの形成過程」と題する個人研究発表を行い、公表した。イギリス帝国の廃娼運動と日本のそれとを結ぶ重要な役割を果たした救世軍については、ロンドンの大英図書館、LSE図書館、救世軍本部の史料館で得た史料をもとに、平成26年12月、イギリス女性史研究会で「イギリス救世軍機関紙にみる日本人女性の表象ー1900年代日本の自由廃業運動との関わりに着目して」と題する研究発表を行った。これらの研究発表の中で、イギリスの廃娼運動についての情報が、どのような経緯で日本に伝わり、イギリスと日本の廃娼運動の相違が、どのような形で現れていたのかを明らかにした。26年度が最終年度であるため、記入しない。ジェンダー史26年度が最終年度であるため、記入しない。また、その分析・整理にあたって必要な理論的枠組みについての研究も、並行して進めつつある。今後も、イギリスの廃娼運動と日本のそれとの人的交流と思想的影響関係についての調査を継続的に行う。本年度の研究実施の過程で、特に19世紀末から20世紀初頭の時期にかけてのイギリスの廃娼運動関連の情報については、アメリカの廃娼運動団体を経由して日本に伝わったものも少なくないことが明らかになったため、本研究のスタート時点では、資料調査はイギリスと日本だけで行う予定であったが、その予定を変更し、26年度には、追加的に、アメリカ議会図書館所蔵のイギリス廃娼運動関連資料の調査を行うことを、新たに計画している。
中高年男性用の活力年齢推定式の提案およびその妥当性の検討

筆者らはヒトの健康度・老化度を表す尺度として活力年齢(vital age:VA)なる概念を提唱し、以下に示すVA推定式を作成・提案しているが、いかなる推定式もその作成に利用した集団(標本)に最も良くあてはまる。他の標本から得られるデータについても、その推定式の妥当性が確保できるかどうかは疑問である。当該年度はこの点に着目して検討を加えた。一般健康成人42名については、暦年齢(CA:56.6±7.9歳)とVA(56.1±9.9歳)との間に有意差が認められなかったが、冠動脈疾患群(CHD;n=22)ではVA(65.1±10.9歳;48.7-86.2歳)はCA(56.4±8.9歳;41-70歳)よりも有意に高かった。22名中、21名においてVAはCAを上回った。なお、VAとCAの相関は一般群でr=0.76、CHD群でr=0.62であった。以上のことから、筆者らが作成したVA推定式の交差妥当性は高いと結論できる。VA=活力年齢(歳),VS=活力指数,CA=暦年齢(歳)筆者らはヒトの健康度・老化度を表す尺度として活力年齢(vital age:VA)なる概念を提唱し、以下に示すVA推定式を作成・提案しているが、いかなる推定式もその作成に利用した集団(標本)に最も良くあてはまる。VA=活力年齢(歳),VS=活力指数,CA=暦年齢(歳)今日まで、老化の程度(または健康度)を測る尺度として一般に生物学的年齢が仮定され、その推定式が考案されてきた。しかし、生物学的年齢を推定するために利用されている個々の説明変数は、老化現象の一側面を反映するものの、その情報が安静水準における生理的検査結果に限られている。本研究では、安静時のみならず運動負荷時においてより顕著な個人差を示す生理的検査結果・体力テスト結果を説明変数群に組み入れて、ヒトの生物学的年齢(本研究では「活力年齢」(VAc)と定義)を求める推定式を考案した。対象は冠動脈造影所見から軽度または重度の冠動脈硬化性心疾患と判定された者26を含む2079歳(50.8±9.2歳)の成人男性154名である。本研究では、健康群128名のデ-タから、同群についてはVAcが暦年齢とほぼ一致するようにVAc=9.76VS+50.4+Zなる推定式を作成した。なお、VS=-0.885-0.073X_1-0.010X_2-0.039X_3-0.006X_4-0.329X_5+0.058X_6+0.018X_7+0.006X_8+0.003X_9+0.005X_<10>(X_1:VO_2@LT,X_2:HR@LT,X_3:Side Step,X_4:Foot Balance with Eyes Closed,X_5:FEV_<1.0s>,X_6:Subscapular Skinfold,X_7:SBP,X_8:TC,X_9:LDLC,X_<10>:TG) Z=0.35Age-17.64である。次に、求めた推定式の妥当性を検討する目的で、冠動脈硬化性心疾患群と高血圧群についてVAcと暦年齢を比較した。その結果、両群ともVAcは暦年齢よりも平均で約8歳高いことが明らかになった。以上のことから、作成した推定式は中高年男性の活力年齢(健康度)の評価に有用であるといえる。平成3年度に作成した中高年男性用の活力年齢推定式を利用し、冠動脈硬化性心疾患(CHD)男性患者10名(56±7歳)と健康な一般男性10名(56±6歳)の運動トレーニング(6カ月間)による活力年齢への効果を検討した。院内監視型の運動プログラムは、自転車駆動、速歩、ジョギングなどの有酸素性運動を中心とし、その強度は乳酸性閾値水準とした。運動の時間は1セッションあたり90分、頻度は原則として2回/週とした。この他に、各自が自宅または自宅付近で自己統制型として同様の運動を平均20分/回、3回/週行なった。その結果、暦年齢よりも有意に高かったCHD患者の活力年齢(65±8歳)は58±6歳へと有意に低下し、暦年齢に近づいた。

対照群の活力年齢(55±6歳)は暦年齢とほぼ等しかったが、6カ月後に50±5歳へと有意に低下し、歴年齢との間にも有意差が認められた。活力年齢や暦年齢の初期値の高い者ほど運動トレーニング後に活力年齢がより顕著に低下する傾向にあったが、その関係はいずれの群においても有意ではなかった。活力年齢は血圧、血清脂質、体脂肪量、肺機能など安静状態において得られる情報に加え、乳酸性閾値に相当する酸素摂取量や心拍数、敏捷能、平衡能などの多岐情報から求められるものであり、健康度(老化度)をより総合的に表す指標であると指摘されている。以上のことから、(1)健康度に指標である活力年齢は、著者らの指導する運動トレーニングによって顕著に改善する、(2)運動内容が同じであれば、活力年齢の低下度はCHD患者と一般人で概ね等しい、(3)作成した活力年齢推定式は、運動トレーニングの効果判定に有用であることが示唆される。筆者らはヒトの健康度・老化度を表す尺度として活力年齢(vital age:VA)なる概念を提唱し、以下に示すVA推定式を作成・提案しているが、いかなる推定式もその作成に利用した集団(標本)に最も良くあてはまる。他の標本から得られるデータについても、その推定式の妥当性が確保できるかどうかは疑問である。当該年度はこの点に着目して検討を加えた。一般健康成人42名については、暦年齢(CA:56.6±7.9歳)とVA(56.1±9.9歳)との間に有意差が認められなかったが、冠動脈疾患群(CHD;n=22)ではVA(65.1±10.9歳;48.7-86.2歳)はCA(56.4±8.9歳;41-70歳)よりも有意に高かった。22名中、21名においてVAはCAを上回った。なお、VAとCAの相関は一般群でr=0.76、CHD群でr=0.62であった。以上のことから、筆者らが作成したVA推定式の交差妥当性は高いと結論できる。VA=活力年齢(歳),VS=活力指数,CA=暦年齢(歳)
総合評価方式入札のゲーム理論とその応用

本研究は、価格のみならず、調達する財の品質も考慮して受注者を選定する総合評価方式入札の理論・実証の基盤整備と共に、その適用において成果があった。理論研究を通じ、入札理論の適用範囲を大幅に拡大することに成功した。具体的には、評価方式を1円当たりの品質水準(除算方式)や、価格を固定して品質のみで競争するケース、価格と品質に対し非線形の評価式を用いる場合などを含む、一般的な枠組みで入札者の行動が分析できるようになった。実証研究では、上記の理論を直接用いて推定する構造推定の方法を整備したと共に、国土交通省の公共工事入札データを用いて推定を行い、理論予測がデータと整合的である点が確認された。理論的研究については、基礎的な内容について議論を補強するとともに、その作業を通じて平成25年度の研究計画として挙げられていた「入札上限価格」「品質の下限制約」等の現実的制約が、現在の枠組みの中で整合的に議論できることを導いた。前年度までの研究を報告する中で、一般的な総合評価ルールの下での入札行動をゲーム理論的に分析する際に、分析の基礎となる「ゲームの均衡状態の存在」に関し微妙な問題があることが認識された。そこで、均衡の存在の条件について、非線形微分方程式の解の存在条件等を詳細に検討した。これまでの条件に補助的な弱い仮定を加えることで存在の問題はクリアされ、同時に上記の現実的制約を加味しても、議論に問題が生じないことが確認された。この研究成果は前年度にまとめた「Procurement Auctions with General Price-Quality Evaluation」の中に統合され、現在再度投稿する準備を進めている。実証研究については、構造モデルについて、理論的研究において再整理された均衡の存在証明に必要となる諸条件を踏まえて、再度モデルが成立することを確認した。また理論的研究と表記上の統一をはかりつつ、研究成果を「Structural Estimation of the Scoring Auction Model」に取りまとめた。研究成果は昨年度大学でのセミナーおよび産業組織論に関する国際学会で発表した。研究代表者花薗と研究分担者中林は研究協力者鶴岡昌徳氏とともに、総合評価入札のゲーム理論的基礎について研究し、一般性が高くかつ取り扱いやすい形での分析のフレームワークを発見し、入札者の戦略的な意思決定問題について新しい知見を得た。とくに、既存研究で扱われた「加算式評価」のみならず、実務で頻繁に使用されている「除算式評価」やその他の評価方法についても、ゲーム理論的な入札行動が明らかになるとともに、入札形式の違い(一位評価、二位評価)は発注者にとってどのようなパフォーマンスの差を生むのかが解明され、一位評価と二位評価のどちらが期待評価値を改善するかについて条件を整理した。本研究は24年度にいくつかの大学でのセミナーで報告されたのち、国際学会(エコノメトリックソサイエティ、ヨーロッパ産業経済学会)でも報告・討論され、得られたコメントをもとに論文としてまとめ、現在投稿準備中である。研究分担者中林は、東京大学大学院経済学研究科博士課程の広瀬要輔氏とともに,総合評価入札の実証分析,およびその基礎となる構造推定の手法について上記の理論研究に基づいた研究を進め,データより,製造原価等入札者の持つ入札行動に係る内部情報(私的情報)を推計する手法について整理した。また,必要なデータを収集して実証分析を行った結果,理論の予測の通りの推計結果が出た。なお本研究は25年5月に行われる国際産業組織論学会において,発表することが許可された。また、24年8月には、本事業に関連するワークショップを大阪大学社会経済研究所において開催し、理論的・実証的な論点の整理や研究成果の報告、および他の経済学者・法学者・実務家とともに活発な意見交換・討論を行った。最終年度;理論研究では、第一に、価格制約を伴う総合評価入札が、上限・下限制約に限らず、等号制約を含んだより一般の価格制約に拡張可能なことから、「固定価格最高品質調達(fixed price best performance procurement)」や「単位価格入札(unit price auction)」との関係を明らかにした。第二に、一位評価入札の均衡分析において重要な「分離条件(sorting condition)」を満たすための、モデルの基礎要素(評価ルールや費用関数)に関する十分条件を導いた。第三に、入札者のタイプ情報の集約法(「擬タイプ(pseudotype)」)を一般化し、擬タイプは関数形を取ることを発見し、その構造について解明した。以上の点は論文“Procurement Auctions with General Price-Quality Evaluation"の改訂版に新たな論点として追加された。実証分析では、論文“Structural Estimation of Scoring Auctions"の専門雑誌への投稿によるフィードバックから、入札者の多次元の私的情報をデータより識別する問題を再考した。多次元私的情報を扱う理論モデルを検討し、実証分析において多次元のまま識別可能となる拡張に関する検討を行った。加えて、公共事業の入札データを用いた実証分析について、拡張した理論モデルのもとで政策分析を行った。

研究期間全体を通じ、総合評価方式の入札についての原理的な理解が深まり、分析可能な範囲を大きく拡大したとともに、これまでの研究を統合する一定の枠組みを完成させたといえ、今後の理論・実証研究の発展に寄与できると思われる。また実証研究においても、国交省の公共工事における入札行動を定量的に分析し、成果があった。産業組織論入札制度の評価や制度設計について研究を進める予定であったが、理論研究ではその前段階の基礎的な研究に重要な課題が見つかったため、その解決に注力せざるを得なかった。しかしながらその結果、研究の基礎的部分が強化されたとともに、研究計画であげられていた現実的な制約についての議論もある程度進めることができたといえる。25年度研究計画に挙げていた加算方式と除算方式の比較についても検討を行ったが、比較の基準として考慮するべき発注者の利得の構造を、どのように設定するべきかについての問題の解決に困難があり、十分に研究が進まなかった。実証研究については、理論モデルにおける均衡の存在証明に十分な時間を要したこと、そして構造推定モデルが理論モデルの均衡に依存することから、研究の進捗状況は相応となっているところである。しかしながら、均衡の存在については推定の枠組みや実証分析結果結果には影響を与えないことから、研究成果については、均衡の存在証明に依存する箇所は必要に応じて今後修正を加えることを前提に、当初予定されていたスケジュールどおりに、ディスカッションペーパーとして発表する方針である。平成24年度の研究計画における理論研究の目的は、「除算方式総合評価入札」のみならずさらに一般的な評価方法に適用可能なフレームワークの提示および基礎的分析が行われたという点で、十分に達成され、研究成果も論文としてまとめられた。実証研究については、国土交通省発注の公共工事の入札結果データの収集を行い,テキストデータに変換しつつ実証分析のためのクリーニングを行った.また,理論分析を進める上で焦点となる様々な仮定(独立性や対称性のほかに、入札者の費用関数の形状等、総合評価入札独自のものも含む)は,構造推定上,逆に識別性を高めることになることが確認された。推計結果は理論モデルの構築にフィードバックされ、より応用可能性の高い一般的な入札モデルを構築することに貢献した。平成25年度、理論面では想定に比べて基礎的な研究となったため、26年度はこの基礎をもとに応用・政策につながる形の研究の比重を高めていく。加算方式と除算方式の比較やその他の形の総合評価の望ましさや、諸々の現実的制約がどのようにパフォーマンスに影響を与えるかについて、具体的な結果を導くために研究を進める。24年度はおおむね順調に研究が進展したことを踏まえ、今後も交付申請書に記載した研究実施計画に従って、理論研究、実証研究を進める。
組織と臓器の超速解凍技術

生きた組織や臓器を長期凍結保存する技術の必要性が高まっているが、未だ有効な技術がない。細胞と異なり大きな組織や臓器の凍結では凍結と解凍の両工程で傷害が起きる。凍結過程の技術開発が進みつつあるが、解凍過程は全く有効な手だてはない。そこで、電磁誘導で金属が発熱する仕組みを利用して血管内部から高速で解凍する方法を考案した。電磁調理器の改造、電磁波で発熱する人工赤血球の開発を行い、可能性検討を試みた。組織や臓器の凍結解凍の新技術として、電磁誘導を利用した『組織と臓器の超速解凍法』を考案し、それを試行し実証することを目指して研究を進めた。以下のサブテーマを設定し、研究を実施した。1凍結過程の評価システムの整備:当初の高速ビデオカメラを用いた自作装置を改良して、温度を計測できるようにし、また温度制御ができる装置に改良した。また、光源も、LED照明を導入して、熱がかからない装置になった。しかし、導入した冷却装置は予想外に振動が激しく、顕微鏡観察ができないという問題が生じ、装置の冷却システムの見直しを行い、他の研究費を利用して、継続して装置の改良を進めていくこととする。また、温度計測については、温度分布の計測の必要性を認め、計測できる方法を探しているが、研究要素が高いことが分かった。継続して探究していく。2人工赤血球の開発研究:金属粒子入りの人工赤血球の開発研究:微粒子作製技術より、赤血球サイズの微粒子が作れる世になったので、金属粒子入りで微粒子を作製した。しかし、実際に実験に使う場合には、大量の微粒子が必要で、微粒子を量産できる装置を開発していく計画である。3電磁誘導装置の作製:基礎実験用の電磁誘導装置の試作:市販の電磁調理器の部品を流用して、装置を作製した。断線等のトラブルに悩まされながらマグネタイトナノ粒子、鉄粉等で実験を行ったが、電磁誘導による温度上昇を認めることができなかった。原因はいろいろ考えられるが、通常の電磁調理器は鍋の加熱用に特化させており、マグネタイト微粒子への電磁発熱とは根本的に適正周波数が大きく異なることが考えられた。マグネタイト微粒子用の本格的な温熱療法の装置を用いる必要性が認められ、装置企業との産学連携を実現させることを試みたい。まだ、本質的な微粒子加熱が実現できていない状況であるので、それ以降の計画は進んでいないが、継続して挑戦をしていきたい。組織や臓器の凍結解凍の新技術として、電磁誘導を利用した『組織と臓器の超速解凍法』を考案し、それを試行し実証することを目指して研究を進めている。1年目はサブテーマとして(1)(3)を計画し、実施した。(1)凍結過程の評価システムの整備:現在の高速ビデオカメラでの自作装置を改良して、温度を計測できるようにし、また温度制御ができる装置にした。当初の計画は実現したが、実際には、予想外に導入した冷却装置の振動が激しく、顕微鏡観察ができないという問題が生じた。ゆえに、装置の冷却システムの見直しを行い、装置の改良は継続して進めることとする。(2)人工赤血球の開発研究:金属粒子入りの人工赤血球の開発研究:金属粒子入りの人工赤血球が作れているが、実際実験に使うときには、大量の微粒子が必要である。そこで、微粒子を量産できる微粒子作製装置を検討中である。(3)電磁誘導装置の作製:基礎実験用の電磁誘導装置の試作:市販の電磁調理器の部品を流用して、装置を作製した。実験後、断線したりトラブルはあったものの、再度作り直し、次の実験を待つ段階にある。当初の計画に沿って実施し、おおむね順調に実施できてはいるものの、次年度の実験へ進める点から新たな問題が生じてこのままでは実施が厳しくなっている。その問題を解決する必要があり、総じてやや遅れていると自己評価している。具体的には以下の通り。(1)の観察装置の改良というサブテーマでは、当初計画した改良は100%実施できた。しかし、導入した冷却装置が予想外に振動が激しく、顕微観察ができないという問題が生じた。使える装置にするために、引き続き改良が必要である。(2)の金属粒子入りの人工赤血球の開発というサブテーマでは、人工赤血球をインクジェットで作ることに関しては順調に進んでいる。しかし、次年度に実際にin vitro実験、動物実験を行う計画であるが、その際には大量の微粒子が必要となる。現在の予算規模で大量に生産するには限界があるため、大量生産の方法を模索している。当初の2年目の計画事項に進むためには、前項の問題点に対して引き続き取り組む必要がある。2年目の計画を再度練り直し、以下のことに取り組む計画である。(1)金属入りの微粒子(人工赤血球)の大量生産法の検討:金属入り微粒子を用いた実験のためには金属入り微粒子を大量生産する技術が必要と考え、予算内でそれができるよう可能性のある技術にチャレンジする。

(2)、凍結過程の評価システムの改良:振動のために顕微観察ができない現在の冷却装置を見直しと改良する。(3)、模擬サンプルでの実験:金属入りの微粒子を用いて、模擬組織、模擬臓器での実験を行う。(4)、動物組織・臓器を用いた実験:死体臓器を用いて、作製した人工赤血球を注入し、臓器内の分散の確認を行う。CT、病理組織検査が有効と考えている。その上で、組織・臓器の凍結・解凍実験で効果を試したい。凍結過程の評価システムを見直し、改良を試み、できるだけ有用なシステムにバージョンアップする。また、金属微粒子入りの人工赤血球を実験用に使える量を一度に生産できる方法をいろいろ探索し、有望な方法を試行して、大量生産を試みる。そして、作製した電磁誘導装置で電磁誘導をかけて、発熱性を実証するとともに、臓器の凍結実験での何らかの効果を実証したい。
日本人糖尿病と感受性遺伝子のリンケージ解析及び遺伝子同定

2型糖尿病はインスリン分泌不全と、インスリン抵抗性の亢進の両方が発症に関係すると考えられている。これらの異常は、遺伝的に規定されている部分があり、環境因子とあいまって、糖尿病の発症をうながしているとかんがえられている。日本人においては、もともとインスリン分泌不全を来たす症例が多く、遺伝的素因としても、インスリン分泌障害に関連する異常が、重要と考えられてきた。一方、common diseaseとしての2型糖尿病を対象とした、リンケージ解析では、欧米人のデータと日本人のデータに相違が認められた。また、欧米人においても、Mexican Americanと北欧ヨーロッパ人との差異もあることが明らかになってきた。このような点から、人種をこえて、同一遺伝子をリンケージ解析で、同定することは、かなりの困難が伴うことも、明らかになった。われわれは、無作為に選んだ2型糖尿病患者を対象として、末梢血の白血球より、構造遺伝子の分離抽出を行ってきた。また、2型糖尿病の候補遺伝子の近傍に位置する、遺伝子多型の検索も進めてきた。このことにより、あらたなSNP(single nucleotide polymorphism)の同定を行い、糖尿病感受性遺伝子の同定に一歩近づくことが可能となってきている。また、国内、海外で発見された、候補遺伝子、糖尿病感受性遺伝子についても、日本人での検索を進めている。その結果、既報の遺伝子や遺伝子多型については、欧米白人とは、必ずしも遺伝子多型の頻度や、連関解析の結果も一致しておらず、連関の存在も人種間で、大きく異なっていることが判明した。即ち、人種の違いによる、感受性の相違が存在すると考えられる。これまで、われわれが、同定した、遺伝子多型については、2型糖尿病と有意な連関は、認められていない。日本人で認められると報告された、アミリンの遺伝子多型(S20G)についても我々のもつサンプルサイズでは、連関が認められなかった。今後の課題としては、さらにサンプルサイズを大きくしていくことが重要と考えられた。現在、糖尿病患者は、日本人だけで680万人いると推定されており、40歳以上では、10人に1人糖尿病患者がいると考えられている。このように現在、非常に頻度の高い疾患となった糖尿病であるが、日本人では、糖尿病患者のうち、95%以上は2型糖尿病であることが明らかになっている。我々は、2型糖尿病の感受性遺伝子を明らかにするため、多数の遺伝子多型を用いて、発症感受性遺伝子の検索を行っている。まず、2型糖尿病患者の末梢血より、DNAを抽出した。また同時に糖尿病を有しない対照群の日本人からもDNAを抽出し、両者で、遺伝子多型の頻度の差異があるか否かの検索をおこなった。まず、これまで既に報告されている遺伝子多型が、糖尿病発症にどの程度、寄与しているかの検索を行った。これまでのデータから、糖尿病発症と密接なかかわりがあることが、判明しているミトコンドリア遺伝子を対象に検索した。以前の検索より多数の患者を対象に、検索をおこなったところ、3243部位のA-G点変異と、3316のG-A点変異が糖尿病発症に関与している可能性が示唆された。また、その他、成人病の発症に関与していると考えられている遺伝子多型についても、検索し、A3243G点変異ほどの、強い影響はないものの、糖尿病発症に関わっていることが示唆された。このような、結果より、ミトコンドリア遺伝子異常は、現在考えられているよりも、糖尿病発症にたいする寄与は大きい可能性がある。

以前は、ヘテロプラスミーの点変異が病原性があると考えられていたが、今回検索した、後者2つの点変異は、いずれもホモプラスミーであり、ホモプラスミーの遺伝子異常でも、病因的意義があると推察された。糖尿病は多因子疾患であり、遺伝的素因が重要と考えられている。これまで、特殊な糖尿病の亜型の症例を対象として遺伝子異常の検索が進められてきたが、大部分の糖尿病の原因遺伝子の解明は遅々として進んでいない。最近、コーカソイド人において糖尿病の感受性遺伝子についての報告がいくつか認められた。われわれは、日本人の2型糖尿病の原因遺伝子を検索するため、無作為に2型糖尿病患者を選び、同意取得後、末梢血より構造DNAの分離抽出を行っている。この作業は非常に手間のかかるものであり、現在までに得られたサンプル数をさらに増やしてゆく必要があると考えている。現在までに得られたサンプルについて、遺伝子検索を並行して進めている。これまで、血縁関係のない、2型糖尿病症例をあつめ、それらの遺伝子の塩基配列を調べることにより、SNPと呼ばれる、数々の遺伝子多型の同定を行ってきた。また、同時に糖尿病の候補遺伝子の遺伝子内もしくは、その近傍に存在する遺伝子多型の解析も行ってきた。これまでの検索では、有為差をもって2型糖尿病と連関を示す遺伝子多型は認められてはいない。これは、現在まで分離した構造DNAの数が十分でないことにも起因すると考えられるため、さらなるサンプル数の増加を試みているところである。しかしながら、これまでの検索により、インスリン分泌動態とある程度の連関が示唆されるものも認められており、現在、他の臨床プロフィールとの連関等の検索をすすめているところである。今後のさらなる検索が必要な段階と思われる。日本において2型糖尿病はますます増加傾向を示している。日本人では、もともと遺伝的素因として、インスリン分泌不全が重要な役割を演じてきたと考えられている。しかし、近年の食生活をはじめとする、生活習慣の悪化から、インスリン抵抗性の亢進が発症にますます関与してきていると指摘されている。したがって、遺伝的素因としても、インスリン分泌に関与する遺伝子群のみならず、インスリン抵抗性に関与する遺伝子群も、発症感受性を著しく亢進させる原因となっている可能性がある。これまで、われわれは無作為に選んだ2型糖尿病患者を対象として、末梢血の白血球より、構造遺伝子(genomic DNA)の分離抽出を行ってきた。また、抽出構造遺伝子の数を増やす作業と平行して、2型糖尿病の候補遺伝子の近傍に位置する、遺伝子多型の検索も進めてきた。このことにより、あらたなSNP(single nucleotide polymorphism)の同定を行い、糖尿病感受性遺伝子の同定に一歩近づくことが可能となってきている。また、国内、海外で発見された、候補遺伝子、糖尿病感受性遺伝子についても、日本人での検索を進めている。その結果、既報の遺伝子や遺伝子多型については、欧米白人とは、必ずしも遺伝子多型の頻度や、連関解析の結果も一致しておらず、連関の存在も人種間で、大きく異なっていることが判明した。
細胞性フィブロネクチン標品中の細胞凝集活性の分子実体---軟骨分化決定因子の可能性

ニワトリ細胞性フィブロネクチン(CCFN)標品から赤血球凝集活性をもつ分子をフィブロネクチン本体より分離し単離に成功した.生化学的免疫学的な比較解析により,この分子は, 86年にスイスのChiquetらがその存在を明かにした細胞間マトリックス分子,テナシンと同一と思われた.ニワトリ胚肢芽未分化間充織五細胞の培養系に精製品を添加したが, CCFN標品の示す細胞凝集の誘起と凝集部位の軟骨分化促進作用は代用できなかった.再度,検討を加えた所, CCFN標品の活性の大部分は,フィブロネクチンより低分子のSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動で分子量約16,000蛋白質バンドを与える物質によると思われた.ニワトリ胚には分子量16,000と14,000のβ-ガラクトシド結合性レクチンが存在する(笠井献一,細胞工学, 6,222-232,87年).しかしこの分子の生理活性については不明であった.両レクチンの精製品とそれらに対する抗血清の供与を受けた.SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動後のイムノブロティングによりCCFN標品中には,上記2種のレクチンの両方が,また発生段階22-23のニワトリ胚の肢芽の粗抽出液中には分子量16,000のレクチンが存在することを認めた.ついでニワトリ胚肢芽未分化間充織細胞の培養系にこれらのレクチンを直接加えたところ, CCFN標品に代わる細胞凝集の促進効果を認めた.またCCFN標品の添加と同時にこれらのレクチンに対する抗血清を加えたところ,促進効果は中和された.のみならず, CCFN標品を加えない時にゆっくりと進行する,おそらく間充織細胞自身が合成する分子によると思われる細胞凝集をこれらの抗血清は阻害した.以上から, CCFN標品の細胞凝集促進活性は,混入するβ-ガラクトシドレクチンによるものであると推定された.さらにニワトリ胚肢芽における軟骨分化決定要因として重要な未分化間充織細胞凝集現象に,このβ-ガラクトシドレクチンが関与している可能性が強くなった.ニワトリ細胞性フィブロネクチン(CCFN)標品から赤血球凝集活性をもつ分子をフィブロネクチン本体より分離し単離に成功した.生化学的免疫学的な比較解析により,この分子は, 86年にスイスのChiquetらがその存在を明かにした細胞間マトリックス分子,テナシンと同一と思われた.ニワトリ胚肢芽未分化間充織五細胞の培養系に精製品を添加したが, CCFN標品の示す細胞凝集の誘起と凝集部位の軟骨分化促進作用は代用できなかった.再度,検討を加えた所, CCFN標品の活性の大部分は,フィブロネクチンより低分子のSDSポリアクリルアミドゲル電気泳動で分子量約16,000蛋白質バンドを与える物質によると思われた.ニワトリ胚には分子量16,000と14,000のβ-ガラクトシド結合性レクチンが存在する(笠井献一,細胞工学, 6,222-232,87年).しかしこの分子の生理活性については不明であった.両レクチンの精製品とそれらに対する抗血清の供与を受けた.SDSポリアクリルアミドゲル電気泳動後のイムノブロティングによりCCFN標品中には,上記2種のレクチンの両方が,また発生段階22-23のニワトリ胚の肢芽の粗抽出液中には分子量16,000のレクチンが存在することを認めた.ついでニワトリ胚肢芽未分化間充織細胞の培養系にこれらのレクチンを直接加えたところ, CCFN標品に代わる細胞凝集の促進効果を認めた.またCCFN標品の添加と同時にこれらのレクチンに対する抗血清を加えたところ,促進効果は中和された.のみならず, CCFN標品を加えない時にゆっくりと進行する,おそらく間充織細胞自身が合成する分子によると思われる細胞凝集をこれらの抗血清は阻害した.以上から, CCFN標品の細胞凝集促進活性は,混入するβ-ガラクトシドレクチンによるものであると推定された.さらにニワトリ胚肢芽における軟骨分化決定要因として重要な未分化間充織細胞凝集現象に,このβ-ガラクトシドレクチンが関与している可能性が強くなった.培養ニワトリ胚繊維茅細胞から得られた細胞性フィブロネクチン(cFN)標品の特異性質である赤血球凝集活性がニワトリ胚肢茅末分化間充織の軟骨への分化に必須な過程:間充織凝集反応をになう活性と同一であるとの仮説のもとに、その分子実体の解析を進めた。cFN標品をゲルろ過した所、赤血球凝集活性はフィブロネクチンより高分子側に溶出された。この画分を赤血球との結合性を利用した固定化赤血球アフィニティーカラムにかけ活性分子の単離に成功した。この分子は還元前はゲル中に泳動されない高分子だが、還元により220,000,200,000,190,000の分子量をもつ3つの成分になる。この分子は、市販のcFN標品中の蛋白質の約30%をも説明する。この分子に対する抗体を作製した。抗体はフィブロネクチンとは反応せず、またcFN標品の赤血球凝集活性を完全に抑えた。従って、従来cFNが特異にもっとされた赤血球凝集活性は、実はこの分子の存在によることが明らかになった。

しかし、この分子をニワトリ胚未分化間充織細胞の培養系に加えたところ、凝集反応は期待した程に強く誘起されていなかった。再度の検討の結果、フィブロネクチンより低分子性のものに強い誘起活性がみつかった。現在、この分子のレクチンとの反応性を利用して単離を試みている。。一方、単離に成功した赤血球凝集活性分子は、86年にスイスのchiguetらが報告したテナシンと同一の分子らしい。彼等から抗体を得てこの分子との反応性を検討した結果、判明した。さらにこの分子が未分化間充織の細胞外マトリックスの主成分であるM型プロテオグリカンおよびフィブロネクチンと特異的に結合することもわかった。現在、分子中の細胞との結合にあづかるドメインやM型プロテオグリカンとフィブロネクチンとの結合にあづかるドメインを分解酵素による蛋白断片化の手法を用いて検索中である。