hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
上咽頭癌の前転移ニッチ構築機構解明と治療用エクソソーム開発

上咽頭癌細胞C666.1から分泌されるエクソソームから、当初想定されたLMP1蛋白(EBV関連腫瘍蛋白)は検出されなかった。一方、EBERs、BART-miRNAsをはじめとするEBV関連RNAsは容易に検出された。そのうち、miR-BART17-5pはエクソソームを経由しない特殊な機構で分泌されることが判明し、さらに化学療法抵抗性と深く関与することが示されたたえめ、治療標的となる可能性がある。まず予備実験として、エクソソームの抽出を行った。Epstein-Barrウイルス(EBV)陽性Burkitリンパ腫培養細胞上清からエクソソームを抽出し、エクソソーム関連マーカーについて解析した所、CD63が発現していることが判明した。続いて、LMP1陽性とされるC666.1についてエクソソーム解析したところ、CD63は陽性であったが、EBV関連蛋白LMP1は同定されなかった。C666.1細胞のwholecell lysate解析でもLMP1発現を解析したところ、やはりLMP1は同定できなかった。これらの結果からエクソソーム解析実験系において、C666.1であればLMP1にこだわらずにin vitroの実験系を組めることが判明した。これにより、LMP1陽性上咽頭癌細胞を用いた実験系の構築は断念した。ただし、C666.1を用いて、エクソソームに内包される蛋白や核酸の解析は可能と考えられた。一方で、エクソソームに含まれるEBV関連核酸について定量的リアルタイムPCR法により解析を行った。その結果、EBER1、EBER2ともにエクソソームに内包されていることが判明した。C666.1を用いた同様の実験でもEBERsがエクソソームに内包されていることが判明した。これらの手法により、ヒト保存血清中のエクソソームにおけるEBV関連RNAを解析したところやはりEBERsが同定された。本年度の実験結果からは、上咽頭癌のエクソソームについて、蛋白の解析は困難が予想されるが、核酸の解析とその意義の検討については支障なく実施できることが判明した。以上、miR-BARTsのうち、特にmiR-BART17-5pについて興味深い知見が得られた。今後は、これらのmiR-BARTsの機能解析のみならず、1)その分泌機構や2)化学放射線療法後の遺残腫瘍細胞のエクソソーム分泌型から非エクソソーム分泌型への形質転換にも着目して、当初の目標を維持しつつ研究を続けていく。本年度は、昨年度に引き続き、広くRNAの解析も行ったた。また当初エクソソームのみを抽出していた実験系に問題があることが判明したため、研究の軌道修正を行った。以上の理由により、研究の進捗が遅れた。昨年度に続き、上咽頭癌細胞から分泌されるEBV関連RNA、特にBART-miRNAsに関する解析を行った。本年度は、miR-BART17-5p, 2-5p, 18-5pについて、in vitroの系でC666.1を引き続き用いて解析を行った。miR-BART17-5pはやはりエクソソームを介した分泌がされないことが確認され、さらにArgonaute 2(AGO2)蛋白と結合した全く別の機序で細胞外に分泌されることが判明した。さらに、Cisplatin抵抗性のC666.1細胞を樹立し、上記3つのBART-miRNAsについて親細胞株との1)細胞内での発現、2)細胞外への分泌、などの分泌プロフィールの変化を検討した。その結果、miR-BART2-5pの発現・分泌の変化はなく、miR-BART18-5pの発現量は減少することが判明した。一方、AGO2と結合して分泌されるmiR-BART17-5pはCisplatin抵抗性C666.1細胞で発現・分泌ともに著しく増加し、miR-BART17-5pが化学療法抵抗性に関与することが示唆された。今後、miR-BART17-5pの機能解析を行う必要がある。miR-BART17-5pを標的とした治療用エクソソームの開発が、化学療法耐性細胞の根絶、さらには癌幹細胞の根絶をすることができる可能性がある。患者血清中でも腫瘍遺残・再発症例の治療後血清中では高率にmiR-BART17-5pが検出され、腫瘍マーカーとしての意義も今後、検討する必要がある。まずLMP1陽性と想定したC666.1細胞でLMP1蛋白が発現していないことは想定外であった。AdAH-LMP1細胞は作成したが、上咽頭癌ではLMP1以外に発現する蛋白(EBNA1, LMP2)があり、また近年注目されているEBV関連RNAに視点を拡げて解析する選択肢もあると考えたため、EBV関連RNAの解析を広く行ったため、実験の進行に遅れを来した。

今後は、RNAをエクソソーム依存型・非依存型の分泌に分けて、RNAの分泌機構についても併せて解析していく。頭頸部癌今後はエクソソーム内の蛋白の解析と併行してEBERs-RNAやBART-RNAの解析を加える。その上で、エクソソームの前転移ニッチ構築能の解析のみならず、同時にエクソソーム内に核酸についてin vitroからin vivoに拡げて解析し、その意義について解明していく。ほぼ全額使用したが、効率的な予算執行により985円の残金が生じた。次年度、必要な消耗品の購入にあてる
トランスゴルジ網様体におけるソーティング機構の分子解剖

トランスゴルジ網様体(TGN)は,ゴルジ装置の最もトランス側に位置するコンパートメントであり,分泌の中枢と考えられている。本研究では,調節性分泌機構,特に分泌顆粒形成を含むソーティングの素過程に関与すると予想される分子が内分泌細胞のいずれのオルガネラに局在し,ホルモンの分泌動態と関連してどのように分布するかを免疫細胞化学的に明らかにするために行われた.低分子量G蛋白質(Rab6,Rab3)や三量体G蛋白質は,細胞内の物質輸送の鍵となる分子であるので,今回これらの分子に対する抗体を作製した.1.Rab3,Rab6,γ-アダプチン,TGN38のアミノ酸配列から,親水性でかつアミノ酸配列の相同性の低い領域を予測した.2.その部分のペプチドを合成し,ウサギに免疫し特異的な抗ペプチド抗体を得た.3.いずれの抗体もラット下垂体前葉のホルモン細胞を特異的に染めた.4.Rab6,γ-アダプチンはゴルジ領域を特異的に染めた.5.下垂体ホルモン産生細胞のモデル細胞であっるACTH産生腫瘍由来のAtT-20細胞や成長ホルモン産生腫瘍由来のGH4C1細胞でも同様な結果を得た.6.三量体G蛋白質のうちGsα,Gi3αに対する抗体は細胞膜を強く染めた.7.Rab3Aに対する抗体はラット下垂体のACTH細胞の分泌顆粒を,またRab3BはGH4C1細胞の分泌顆粒を強く染めた.このように同じRab蛋白質でも種類によりその局在が異なることが明らかにされた.今後,TGN38の抗体によりTGNの構造を明確に同定した上に,Rab6,Rab3や三量体Gタンパク質の抗体で二重標識を行い,それぞれの分子の局在を比較検討し,局在性の差異からTGNにおけるソーティング機構におけるそれぞれの分子の役割を考察したい。
こめかみの動きを機器操作に利用したヒューマンマシンインタフェース

我々は,使用者が機器操作を目的として意図的に行うこめかみの動きを機器制御信号として利用することで使用者が常時利用でき,日常の生活に支障をきたすことなく,ハンズフリーで使用でき,小型軽量安価で製造可能な,機器制御を意図した動き以外の会話や食事などの日常的な動作には反応しない,ウェアラブルコンピューティングのためのヒューマンマシンインタフェースを開発した.本インタフェースは,左右のこめかみ付近に専用の取り付け具で配置した左右1つずつの光学式距離センサと1つのシングルチップマイコンで構成されている.我々は,使用者が機器操作を目的として意図的に行うこめかみの動きを機器制御信号として利用することで使用者が常時利用でき,日常の生活に支障をきたすことなく,ハンズフリーで使用でき,小型軽量安価で製造可能な,機器制御を意図した動き以外の会話や食事などの日常的な動作には反応しない,ウェアラブルコンピューティングのためのヒューマンマシンインタフェースを開発した.本インタフェースは,左右のこめかみ付近に専用の取り付け具で配置した左右1つずつの光学式距離センサと1つのシングルチップマイコンで構成されている.本研究の目的は,使用者が機器操作を目的として意図的に行うこめかみの動作を機器制御信号として利用することで使用者が常時利用でき,日常の生活に支障をきたすことなく、ハンズフリーで使用でき,小型軽量安価で製造可能な、機器制御を意図した動き以外の会話や食事などの日常的な動作には反応しない,ウェアラブル型入力装置を開発である.平成20年度は以下の問題点1.こめかみの動きをセンシングするセンサが頭を揺らすことで揺れてしまう(装着器具の問題)2.こめかみの動きのセンシングデータからこめかみの動きを正確に認識できていない(認識率約70%)を解決するため.1.装着器具の開発:日常生活(会話,食事,歩行などの動き)においてもこめかみの動きをセンシングすることができるセンサシステム(センサ装着器具)の開発2.アルゴリズムの改良:高精度でこめかみの動き認識可能な認識アルゴリズムの開発を行った.研究成果として1.頭部にしっかりとセンサを固定できる機構とてこの原理を応用することで機構的に測定値を増幅させる構造を有するため,センサの揺れを抑えることができかつ低ノイズの測定が可能なセンサ装着器具を開発した.2.アルゴリズムについては,奥歯の噛締めや瞬きによるこめかみの動きを検出するアルゴリズムを改良中であり, 80%(10%向上)程度に認識率を改善することができたが今後も継続して改良が必要である.上記の成果以外にも本年度は,本研究を福祉分野へ応用することができた.この本研究成果は,障害で手足の不自由な方でも,意識的に強い瞬きをするだけで様々な機器が操作できるものである.本研究の目的は,使用者が機器操作を目的として意図的に行うこめかみの動作を機器制御信号として利用することで使用者が常時利用でき,日常の生活に支障をきたすことなく、ハンズフリーで使用でき,小型軽量安価で製造可能な、機器制御を意図した動き以外の会話や食事などの日常的な動作には反応しにくい,ウェアラブル型入力装置を開発することである.これを実現するため以下の3点を当該研究期間内(平成20年度と平成21年度の2年間)での最低限の実施項目とする.1.日常生活(会話,食事,歩行などの動き)においてもこめかみの動きをセンシングすることができるセンサシステム(センサ装着器具)の開発2.高精度でこめかみの動き認識可能な認識アルゴリズムの開発3.本研究成果を用いた社会的に有用なアプリケーションの開発平成20年は,問題点である「こめかみの動きをセンシングするセンサが頭を揺らすことで揺れてしまう(装着器具の問題)」と「こめかみの動きのセンシングデータからこめかみの動きを正確に認識できていない(認識率約70%)」の2点を解決した.平成20年はさらに研究対象を拡張し,「外耳の動きを機器操作に利用するヒューマンマシンインタフェース(愛称:みみスイッチ)」の開発を行った.平成21年度は,前年度の研究結果をふまえながら,アプリケーションの開発を行った.アプリケーションとしては,ポータブルオーディオプレーヤ用のリモートコントローラを開発し,評価検討を行った.また現在出願中の特許「特願2009-024889」のPCT出願を行った.現在,民間企業と連携して実用化を目指している.
大脳皮質のOKN皮質下経路の生理学的解剖学的研究

視蓋前域にある視索核(NOT)は視運動性眼振(OKN)第1次中継核とされている(Kato et al.,'88)。我々は今までに、NOTからの脳幹内での下降路をネコ、サルを用いて明らかにした(Watanabe,et al.,'91;Watanabe,et al.,'93)。その経路に一つに一側NOTから交連線維を経由して対側NOTへ投射する強い線維連絡が確認された。今回は、サルでこの投射を手術的に切断して視機刺激に与える影響を観察した。また、一側NOTから対側NOTへの投射についてシナプスレベルで検討した。(結果)交連線維を切断すると追跡眼球運動、前庭動眼反射の利得に変化はなかったが、OKNの利得に変化を認めた。切断後には60^°/sの視運動性刺激に対して両眼で初期急速増加が16.0^°/s(正常:40.2±2.8^°/s)に、定常状態では28.2^°/s(正常:61.7±7.4^°/s)に減少した。後眼振の時定数は38s(38.8±3.0s)と変化しなかった。一方、単眼では、初期急速増加は25.0^°/s(正常:25.5±5.0^°/s)、定常状態では39.0^°/s(正常:36.8±8.0^°/s)、後眼振の時定数は32.0s(正常:36.0±12^°/s)と各パラメーターは術前、術後に変化は認められなかった。つまり、交連線維を切断すると両眼刺激時の初期急速増加と定常状態の緩徐相速度が単眼と同じ程度に低下することが判明した。以上よりOKNは同側性に支配されているが、交連線維を介して右のOKNの経路と左のOKNの経路が相加されている可能性がある(第53回日本平衡神経学会総会にて発表)(渡辺昭司他、Equilibrium Res,53(2),324-325,1994)。また、一側NOTにbiocytinを注入して対側のNOTを電子顕微鏡で観察中である。
非行少年に対する態度形成とその影響要因の解明

非行少年の再犯防止が喫緊の課題となる中で,国は国民に非行少年に対する理解を求める政策を行っているが,日本人の非行少年に対する態度に関する実証的な研究はほとんど行われていない。また,海外においても,非行少年に対する態度については,懲罰的態度に特化した研究が多く,全般的な検討が十分であるとは言えない。そこで本研究は,人々の非行少年に対する態度とそれに影響する要因を解明することを目的とした。平成29年度までに,非行少年に対する顕在的な態度を測定するため,8つの下位因子と2つの高次因子(受容的態度・拒否的態度)から成る「非行少年に対する態度尺度」を作成し,下位因子によって年代や性別の効果が異なることを明らかにした。また,非行少年に対する潜在的態度を1次元で測定する潜在連合テスト(IAT)を作成した。そして,非行少年に対する顕在的な態度に影響する要因を検討した。平成30年度は,IATを改良し,2次元で潜在的態度を測定するIATを作成したことに加え,顕在的・潜在的態度に影響する要因の検討を行った。大学生に対する予備調査の後,成人男女に対する調査を実施した。その結果,個人の情報処理様式として合理的処理を行う程度が,非行少年に対する顕在的態度と潜在的態度の両方に影響していることが明らかになった。加えて,少年法について知る機会を増やすことで,非行少年に対する受容的態度を促進できる可能性も示された。一方,IATと顕在的測度との相関はほとんど見られず,潜在的態度に影響する要因については,今後も検討が必要である。本研究は,人々の非行少年に対する態度とその形成に影響する要因を解明することを目的としている。近年,非行少年の再犯防止が喫緊の課題となっており,国は,国民に非行少年に対する理解を求め,その態度を改善することを目指した政策を行っている。さらには,裁判員裁判において,国民の態度が直接的に被疑少年に影響を与えている可能性のある事例が積み重ねられてきている。このように,非行少年に対する態度が問題となっているにも関わらず,日本人の非行少年に対する態度に関する実証的な研究はほとんど行われていない。海外においても,受刑者や性犯罪者に対する態度については全般的に検討されている一方,非行少年に対する態度については懲罰的態度に特化した研究が多く,全般的な検討が十分であるとは言えない。また,偏見や差別的態度に関する研究においては,近年,質問紙による自己報告に加え,社会的望ましさの影響を受けにくい潜在指標が同時に用いられるようになってきている。ところが,非行少年に対する態度に関する研究では,自己報告が主流であり,潜在指標を用いた研究はほとんど行われていない。このような背景を踏まえて,平成27年度は,非行少年に対する顕在的な態度を測定する尺度を作成するため,20代から60代の男女計100名を対象に調査を実施した。この調査では,態度に関する先行研究に倣い,非行少年に対する認知,感情,行動に関して自由記述で回答を求めた。そして,収集された記述を質的に分析し,尺度の項目案を作成した。また,この項目案から尺度を作成するための調査計画を検討した。この計画については,次年度の前半で実施予定である。当初は大学生に対する調査を予定していたところ,20代から60代の男女を対象に調査を実施する計画に変更した。その結果,非行少年に対する態度に関して,想定以上に多様な記述が収集され,データの整理と項目案の作成に,より多くの時間を要した。その結果として,平成27年度中に実施する予定だった調査の実施が平成28年度に延期となったため,この評価とした。しかしながら,より有用性の高い尺度を作成するという意味で,これは必要な手続きであったと考えられる。平成28年度は,非行少年に対する態度について,態度の3要素(認知,感情,行動)を含めた,非行少年に対する顕在的態度の総合的な尺度,および非行少年に対する潜在的態度を測定する潜在連合テスト(IAT)を作成し,その構造や個人要因の影響等について検討を行った。具体的には,平成27年度に実施した調査に基づき顕在的態度の尺度の項目案について検討を重ねる一方,IATに用いる刺激語について,成人男女を対象に予備調査を行い,その結果に基づいて刺激語の選定を行った。そして,予備調査とは別の成人男女を対象に,非行少年に対する顕在的態度および潜在的態度を測定するための調査を実施した。その上で,顕在的態度について見出された因子の特徴や,年代や性別等による差異について検討を行った。主な結果として,より年齢が高い者ほど,そして男性よりも女性の方が,非行少年はより普通の少年であると認識しており,非行少年に対してより肯定的な期待を抱いていた。それに加え,女性では,非行少年は不幸な境遇にあると信じる傾向が見られたが,それと同時に非行少年に対する恐れがより高かった。一方で,潜在的態度については,性別や年齢による違いは認められなかった。本研究の結果の一部について,2つの学会で発表を行った。また,非行少年に対する態度に影響する要因について更に検討を進めるため,調査計画を立てて内容を検討し,次年度の実施に向けた準備を進めた。前年度の遅れを取り戻すことができず,平成28年度中に実施する予定だった調査の実施が平成29年度に延期となったため。

本研究は,人々の非行少年に対する態度とその形成に影響する要因を解明することを目的としている。平成29年度は,非行少年に対する態度尺度の構造や妥当性の検討を進めるとともに,非行少年に対する態度に影響する要因として,主に道徳的動機の検討を行った。具体的には,高次因子分析を行い,非行少年に対する態度は受容的態度と拒否的態度に分けられることを示した。加えて,縦断調査を実施し,尺度の再検査信頼性を検討した。また,原著者の許可を得た上でバックトランスレーションの手続きを行い,道徳動機モデル尺度(Janoff-Bulman & Carnes, 2016)の日本語版を作成した。そして,非行少年に対する態度に関する欧米の先行研究で明らかにされてきた変数を併せて,態度に影響する要因を検討した。主な結果として,非行少年に対する態度尺度については,一定の再検査信頼性が確認された。また,道徳動機モデルの2側面は,非行少年に対する受容的態度と拒否的態度を別々に説明することが明らかになった。また,非行少年に対する受容的態度については,道徳動機モデルの2側面と青年期の発達への理解の交互作用が確認され,青年期の発達について理解を深めることで受容的な態度を促進できる可能性が示された。一方で,拒否的態度では青年期の発達への理解の影響が確認されず,先行研究とは異なる結果であった。青年期の発達への理解を含む,非行少年に対する態度に影響する要因について,今後更に検討を行う必要がある。前年度までの遅れを完全に取り戻すことができなかったため。非行少年の再犯防止が喫緊の課題となる中で,国は国民に非行少年に対する理解を求める政策を行っているが,日本人の非行少年に対する態度に関する実証的な研究はほとんど行われていない。また,海外においても,非行少年に対する態度については,懲罰的態度に特化した研究が多く,全般的な検討が十分であるとは言えない。そこで本研究は,人々の非行少年に対する態度とそれに影響する要因を解明することを目的とした。平成29年度までに,非行少年に対する顕在的な態度を測定するため,8つの下位因子と2つの高次因子(受容的態度・拒否的態度)から成る「非行少年に対する態度尺度」を作成し,下位因子によって年代や性別の効果が異なることを明らかにした。また,非行少年に対する潜在的態度を1次元で測定する潜在連合テスト(IAT)を作成した。そして,非行少年に対する顕在的な態度に影響する要因を検討した。平成30年度は,IATを改良し,2次元で潜在的態度を測定するIATを作成したことに加え,顕在的・潜在的態度に影響する要因の検討を行った。大学生に対する予備調査の後,成人男女に対する調査を実施した。その結果,個人の情報処理様式として合理的処理を行う程度が,非行少年に対する顕在的態度と潜在的態度の両方に影響していることが明らかになった。加えて,少年法について知る機会を増やすことで,非行少年に対する受容的態度を促進できる可能性も示された。一方,IATと顕在的測度との相関はほとんど見られず,潜在的態度に影響する要因については,今後も検討が必要である。平成28年度以降は,まず20代から60代の男女を対象に,平成27年度に作成した項目案を含む質問紙調査を実施する。そして,非行少年に対する顕在的・潜在的な態度の構造を明らかにするとともに,態度に影響する要因を検討する。
「多重ネットワーク場」における学習の相互作用力学を分析するための理論的基盤の構築

本研究では近年教育工学/学習科学の分野で注目され始めたLearning Analytics (LA)に対して,従来の方法論とはまったく異なる理論的アプローチを試みた研究を行なった.その結果われわれは次の成果を得た.(1)数々のフォーラム,セミナー,研究企画セッションを立案・運営し,LAに対する新しい方法論を提唱した.(2)協調学習行動を分析する理論モデルと研究アプローチを提唱した.(3)従来の分析手法となまったく異なる解析方法を採用することによって,学習者行動の集計的な特性を見出すことに成功した.本研究の目的は,学習を「多重ネットワーク場」における相互作用力学としてとらえ,学習共同体でダイナミックに生起する知識の共有・創発・共進化などの発生メカニズムを科学的に理解するための理論的基盤を構築することである.この目的のために本研究では次の目標を置いている.(1)教育工学/学習科学の分野での従来の方法論にとらわれず,複雑系科学の領域で蓄積されている知見に基づき学習相互作用系ダイナミクスを記述する数理モデルを構築する.(2)ビッグ・データ時代の新しい学習科学アプローチとして注目を集めているLearning Analyticsに対して理論的基盤を提供する.この目的と目標に対して研究初年度である今年度は次の成果を得た.(1) FIT2013(情報科学技術フォーラム)(鳥取大学)においてCLE研究会企画として「学びを科学する: MOOCsでCloudなBig DataをLearning Analyticsする!」を提案,本研究代表者がコーディネータとなり企画・運営を担当した.(2)第29回日本教育工学会(JSET)全国大会(秋田大学)課題セッションにて,Learning Analyticsでの新しい研究の方向性として本研究のアプローチを紹介した.Learning Analyticsに関するJSETでのセッションはこれが初めてである.(3)第20回大学教育研究フォーラム(京都大学)参加者企画セッション「Learning Analyticsを教育にどう利用するか」を本研究分担者(山川)が企画した.代表者は指定討論者として登壇し,LA研究の新しい方向性等を含めて議論した.本研究の目的は,学習を「多重ネットワーク場」における相互作用力学系としてとらえ,この新しいアプローチによって,学習共同体の中でダイナミックに生起する知識の共有・創発・共進化などの生成メカニズムを数理科学的に理解する理論的基盤を構築することである.そのために次の具体的な目標を置いている.(1)主として複雑ネットワーク科学(Complex Network Theory)の知見を学習科学/教育工学の領域に導入することによって,多重ネットワーク場での学習現象生成メカニズムを理論的に把握すること.(2)ビッグ・データの時代の新しい学習分析方法論であるLearning Analyticsに対して理論的基礎を提供すること.上記の目的のために平成26年度は次の研究を行なってきた.(1)急速に展開するComplex NetworkTheoryの分野でもここ1,2年で注目を集めているMultiplex Networkの理論研究について,先進的な研究成果,知見等に関する情報収集とその整理を行なった.(2)その中でも特に,ネットワークで結びついた人間の協調行動とネットワーク構造の関係について,囚人のジレンマゲーム,進化ゲーム理論のフレームワークを学習現象の分析に適用できないか,検討を行なった.(3)実証データ分析と解析の点については,平成26年9月和歌山大学で開催されたJSiSE(教育システム情報学会)全国大会において企画セッションを担当し「Learning Analytics ver.2を目指す学習支援技術と学習分析」に関するセッションコーディネートを行なった.われわれが企画したセッションは広く関心を呼び,平成27年度のJSiSE全国大会大会でも引き続き企画セッションのコーディネータを担当することとなった.本研究の目的は学習環境を「多重ネットワークの場」としてとらえた方法論にもとづいてLearning Analyticsの理論的基盤を構築することであった.今年度の研究では,(1) Complex NetworksScience研究の急速な展開に沿って,計画調書作成の段階では「多重ネットワーク」と定義していた空間をMultiplex Network,あるいはMultilayer Networkとしてとらえ直し,(2) Multiplex Networksの構造とそこに配置された学習者の協調的な行動の関係を「囚人のジレンマゲーム」として定式化し,(3)理論分析(シミュレーション)分析などを行なった.研究の結果,次の知見を得た.(1) 2層構造のMultiplex Networksを仮定した場合協調的な活動の広がりは,Scale Free Networksどうしを組み合わせた環境に限られることを確認した.(3) 3層構造のMultiplex Networksの環境下でも同様の結果を得た.つまり,少なくともわれわれのモデルによる理論研究に関する限り,Small World性は協調活動の普及という点においては阻害要因となっていることを見出した.(4)この結果はScale Free Networksだけで構成されているわけではない現実世界で観察される結果とは整合的ではない.ということは,ゲーム構造のどこかに「協調行動の普及」の鍵が潜んでいるということである.以上の結果は,International Workshop on Complex Networksなどの国際会議で発表した.さらにわれわれはJSiSEの全国大会においてLA研究に関する企画セッションのコーディネータも担当した.やや遅れているとした理由は,本研究では近年急速に発展しているLA研究の動向をうまく取り入れることができていないからである.欧米のLA研究ではWareableセンサーを用いて生理学的データを収集/解析するアプローチが提唱されはじめている.この研究の知見を導入することによって「学習のメカニム」と「協調的活動」の関係をとらえた理論研究を進展させることができると睨んでいると判断しているが,われわれがこれまでに行なった研究は非常に単純な「囚人のジレンマゲーム」に依拠しているため,このことをうまくとらえることができていない.

本研究の目的は学習環境を「多重ネットワークの場」としてとらえた方法論にもとづいてLearning Analyticsの理論的基盤を構築することであった.前年度には,Complex Networks Science研究の急速な展開を受け計画調書作成の段階では「多重ネットワーク」と定義していた空間をMultiplex Network,あるいはMultilayer Networkとしてとらえ直したシミュレーション研究を行った.しかしその一方で,急速に発展しているLA研究の動向をうまく取り入れることができていないという反省点があった.特に欧米では,Wareableセンサーを用いて生理学的データを収集/解析するアプローチが提唱されはじめているのに対し,本研究ではこうした最先端の研究アプローチをとることができていなかった.そこで研究最終年度には,NetworkデータだけではなくWareableセンサを使った「ミクロ・レベル」での学習行動と学習メカニズムの関係に注目したデータ解析を行なう.この結果をシミュレーションモデルに組み込むことによって,「ミクロレベルとマクロレベル」双方のレベルをとらえた,新しい教育工学/学習科学研究のための理論的枠組みを提案することを目的とした.この研究の方向性においてわれわれが行ったのが,社会物理学の分野で提唱されたアプローチにしたがう研究である.具体的には,学習コミュニティの協調的学習状況を身体的リズムを計測する加速度センサによってとらえ,加速度の分布状況あるいはその変化における数学的特徴を解析すると同時に,ポジティブ心理学の手法を応用してコミュニティの質的変化をとらえるというものである.その結果,学習コミュニティがポジティブに質的な成長をとげるとき,学習者全体の加速度の分布はベキ分布になっているのではないかという結論を得た.本研究では近年教育工学/学習科学の分野で注目され始めたLearning Analytics (LA)に対して,従来の方法論とはまったく異なる理論的アプローチを試みた研究を行なった.その結果われわれは次の成果を得た.(1)数々のフォーラム,セミナー,研究企画セッションを立案・運営し,LAに対する新しい方法論を提唱した.(2)協調学習行動を分析する理論モデルと研究アプローチを提唱した.
血管内手術の訓練および模擬治療実験のための実体型システムの開発

目的;脳動脈瘤を有する頭蓋内主幹動脈や頚部内頚動脈起始部狭窄病変を含む頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの範囲の三次元実体血管模型(シリコン塊の中に実際の血管の内腔形状をそのまま再現したもの)および携帯可能な拍動流発生装置を作製し、両者を接続して液体をこの血管模型内に還流させ、動脈瘤に対するコイル塞栓術や頚部内頚動脈起始部狭窄に対するステント留置術を模擬し、それが実際の治療の前の訓練や模擬治療実験として有用かどうか評価する。方法;MRIを用いて成人ボランティアの脳主幹動脈から大動脈弓までの三次元情報を取得。この情報を処理する過程で、脳主幹動脈にコンピュータ上で人為的に動脈瘤を付け加え、これをもとにシリコン塊の中に血管の内腔形状をそのまま再現した三次元実体血管模型を作製した。作成した模型を頭蓋内、頚部、大動脈弓に三分割した。同様の方法で、頚部内頚動脈起始部にコンピュータ上で人為的に狭窄を作成し、これをもとに頚部のみの三次元実体血管模型を作製した。これら頭蓋内、頚部、大動脈弓の部分血管模型を適宜組み合わせて接続し、大動脈弓から頭蓋底までの主要血管の模型とした。一方で、軽量簡便な拍動流発生装置を作製。上記三次元実体血管模型に拍動流発生装置を接続して液体を還流させ、動脈瘤に対するコイル塞栓術や頚部内頚動脈狭窄に対するステント留置術を模擬した。結果;動脈瘤を有す頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの実体模型および携帯可能な拍動流発生装置が作製された。動脈瘤に対するコイル塞栓術を模擬し、血管や動脈瘤が三次元的にどのような形状をしているか、また、その中をカテーテルやコイルがどのように進み、どのように瘤壁や血管壁に接触していくかを容易に観察することができた。また、頚部内頚動脈起始部狭窄を有すモデルを用いてcarotid stentingを模擬したが、delivery system先端を狭窄部の充分遠位に挿入できず、不十分なstentingとなった。カテーテルの操作に際して生体で予想されるより大きな抵抗があったことが一因と思われた。考察および結論;患者個々の三次元画像情報に基づいて、脳動脈瘤や頚部内頚動脈起始部狭窄を有する頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの実体血管を作製することが原理的に可能であることが示された。また、軽量の拍動流発生装置に接続して、脳血管内手術の一般的訓練や治療前模擬を行うことも可能であることが示された。ただし、カテーテルの操作に際して生体で予想されるより大きな抵抗があり、この点の改善が必要と思われた。目的;脳動脈瘤を有する頭蓋内主幹動脈や頚部内頚動脈起始部狭窄

病変を含む頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの範囲の三次元実体血管模型(シリコン塊の中に実際の血管の内腔形状をそのまま再現したもの)および携帯可能な拍動流発生装置を作製し、両者を接続して液体をこの血管模型内に還流させ、動脈瘤に対するコイル塞栓術や頚部内頚動脈起始部狭窄に対するステント留置術を模擬し、それが実際の治療の前の訓練や模擬治療実験として有用かどうか評価する。初年度の平成16年度は、このうち脳動脈瘤を有する頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの範囲の三次元実体血管模型についてこれを行う。方法;MRIを用いて正常成人の大動脈弓から頭蓋内主幹動脈までの三次元情報を取得。コンピュータ上でこの三次元情報を処理する過程で、人為的に直径3-6mm程度の動脈瘤を頭蓋内主幹動脈に付け加える。これをもとにシリコン塊の中に血管の内腔形状をそのまま再現した三次元実体血管模型を作製。一方で、小型軽量で携帯可能な拍動流発生装置を作製。作製した三次元実体血管模型に拍動流発生装置を接続して液体を還流させ、これを用いて動脈瘤に対するコイル塞栓術を模擬する。結果;動脈瘤を有す頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの三次元実体模型および携帯可能な拍動流発生装置が作製できた。動脈瘤に対するコイル塞栓術を模擬したところ、血管壁とカテーテルの接触点の立体的把握が容易で、カテーテル操作に関する教育に資すると思われた。考察および結論;患者個々の三次元画像情報に基づいて、脳動脈瘤を有する頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの三次元実体血管模型を作製することが可能であることが示され、軽量の携帯型拍動流発生装置に接続して、脳血管内手術の治療前模擬を行うことも可能であることが示された。目的;脳動脈瘤を有する頭蓋内主幹動脈や頚部内頚動脈起始部狭窄病変を含む頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの範囲の三次元実体血管模型(シリコン塊の中に実際の血管の内腔形状をそのまま再現したもの)および携帯可能な拍動流発生装置を作製し、両者を接続して液体をこの血管模型内に還流させ、動脈瘤に対するコイル塞栓術や頚部内頚動脈起始部狭窄に対するステント留置術を模擬し、それが実際の治療の前の訓練や模擬治療実験として有用かどうか評価する。方法;MRIを用いて成人ボランティアの脳主幹動脈から大動脈弓までの三次元情報を取得。この情報を処理する過程で、脳主幹動脈にコンピュータ上で人為的に動脈瘤を付け加え、これをもとにシリコン塊の中に血管の内腔形状をそのまま再現した三次元実体血管模型を作製した。作成した模型を頭蓋内、頚部、大動脈弓に三分割した。同様の方法で、頚部内頚動脈起始部にコンピュータ上で人為的に狭窄を作成し、これをもとに頚部のみの三次元実体血管模型を作製した。これら頭蓋内、頚部、大動脈弓の部分血管模型を適宜組み合わせて接続し、大動脈弓から頭蓋底までの主要血管の模型とした。一方で、軽量簡便な拍動流発生装置を作製。上記三次元実体血管模型に拍動流発生装置を接続して液体を還流させ、動脈瘤に対するコイル塞栓術や頚部内頚動脈狭窄に対するステント留置術を模擬した。結果;動脈瘤を有す頭蓋内主幹動脈から大動脈弓までの実体模型および携帯可能な拍動流発生装置が作製された。動脈瘤に対するコイル塞栓術を模擬し、血管や動脈瘤が三次元的にどのような形状をしているか、また、その中をカテーテルやコイルがどのように進み、どのように瘤壁や血管壁に接触していくかを容易に観察することができた。また、頚部内頚動脈起始部狭窄を有すモデルを用いてcarotid stentingを模擬したが、delivery system先端を狭窄部の充分遠位に挿入できず、不十分なstentingとなった。
半導体量子ドットにおける核スピンエンタングルメントの生成と検出

1重項スピンブロッケード領域とその周辺でのソースドレイン電流・電圧特性に核スピン偏極に起因すると思われるヒステリシスの詳細な測定および解析を行った。磁場5Tから8T程度で観測される1重項スピンブロッケードと励起スペクトルで観測される1重項・3重項基底状態遷移はよく一致している。また1重項スピンブロッケードのリーク電流は約10pA程度と通常の3重項スピンブロッケードにくらべ大きい。これはエンタングル状態である1重項状態が核スピン揺らぎの影響により比較的容易に破壊されることで説明できる。これらの結果をまとめた論文がAppl.Phys.Lett誌にて出版された。本研究は半導体量子2重ドット結合系において1重項スピンブロッケード効果を出発点に、核スピン反転を伴う1重項から3重項への電子スピンを繰り返すことにより、一方のドットに局在している核スピンの多くが他方のドットに局在する核スピンと1重項的にエンタングルしている状態を作り出だすことを目的とする。平成23年度は、研究計画書にあるとおり研究に必要な15Tマグネットシステムを導入し、既設の核スピン効果測定用1.5Kインサートと組み合わせた測定系を整備した。またナノ秒スケールのDCパルス制御ラインをインサートに組み込み、エンタングルメントの収縮を核スピンのコヒーレンス時間内に行う実験の準備をおこなった。15Tマグネットシステムの導入・立ち上げ作業と平行し、既設設備である8Tマグネットとヘリウム3冷凍機を用い予備実験をさらに詳細におこなった。この結果、6Tから8T程度の磁場中において、1重項スピンブロッケード領域とその周辺でのソースドレイン電流・電圧特性に核スピン偏極に起因すると思われるヒステリシスを見いだした。ヒステリシスは2カ所のソースドレイン電圧において観測され、それぞれの点において核の偏極方向が逆向きであることを示唆する結果となった。現在これらのシステリシスを2電子エネルギー状態とを比較することで核スピン偏極に寄与する電子状態の同定を進めている。また数値シミュレーションによりドットに含まれる核スピン数に対するエンタングルした核スピンペアの割合"1重項率"について見積をおこなった。この結果、十分大きな数の核スピン集団について、1重項率が50%であること見いだした。この値は、計画書に述べたエンタングルメントの生成および検出を行うに十分な値である。今年度は平成24年度にに引き続き1重項スピンブロッケード領域とその周辺でのソースドレイン電流・電圧特性に核スピン偏極に起因すると思われる電流ヒステリシスの詳細な測定および解析を行った。電流ヒステリシスと2電子エネルギー状態との詳細な比較により、1重項スピンブロッケードから弾性的に遷移可能な3重項状態の個数とそのデチューニング(ソースドレイン電圧)に対する位置が磁場とともにどのように変化するかをシミュレートし実験との比較を行った。量子ドットの2電子基底状態が3重項状態へ遷移する磁場(T=5T付近)において、1重項-3重項準位交差は2つあり、磁場とともにそのデチューニング位置が変化する。またこれら2つの交差点はそれぞれ3重項Sz = -1、3重項Sz=+1との交差であり、核スピン反転を伴う遷移によりそれぞれの交差点で核は逆方向に偏極することがわかった。またこれらの交差点は1重項スピンブロッケード状態とブロッケードが解ける状態との境界近くに位置することが解った。これらの結果は観測結果に一致している。これまでの結果の第一報は昨年度Appl.Phys.Lett誌に投稿し受理されている。現在上記結果をもとにした論文を作製中である。今年度は、平成23年度に整備した、15Tマグネットシステムに既設の核スピン効果測定用1.5Kインサートを組み合わせた測定系により、1重項スピンブロッケード領域とその周辺でのソースドレイン電流・電圧特性に核スピン偏極に起因すると思われるヒステリシスの詳細な測定および解析を行った。これらのシステリシスを2電子エネルギー状態とを比較することで核スピン偏極に寄与する電子状態の同定を行った。

クーロンダイヤモンド測定による1重項スピンブロッケードの観測と、励起スペクトル測定との比較を行った。磁場役5Tから8T程度で観測される1重項スピンブロッケードと励起スペクトルで観測される1重項・3重項基底状態遷移はよく一致している。また1重項スピンブロッケードのリーク電流は約10pA程度と通常の3重項スピンブロッケードにくらべ大きい。これはエンタングル状態である1重項状態が核スピン揺らぎの影響により比較的容易に破壊されることで説明できる。これらの結果をまとめた論文をAppl.Phys.Lett誌に投稿し、受理された。8Tマグネットを用いた予備実験において既にスピン1重項電子状態からと思われる核偏極を見いだした。これは平成24年度の研究計画を一部前倒しで遂行できたことになる。25年度が最終年度であるため、記入しない。当初の計画書にそって順調に進展し、Appl.Phys.Lett誌に論文が掲載されたため。15Tマグネットを用いた実験を行い、予備実験で見られた1重項スピンプロッケードと核スピン効果についてより詳細な研究をおこなう。電流電圧特性に見られたヒステリシスについて、高磁場中2電子状態との比較を行い、核スピン偏極に寄与する電子状態の同定を行う。その後、NMR共鳴周波数の交流磁場を印加すつことで核スピン偏極を消去し、得られる無偏極状態に核スピンエンタングルメントが現れるかを調べる。ヘリウム3冷凍機を用いた予備実験より、当初計画していた1.5Kの測定よりもより低い温度のほうが電流電圧特性のヒステリシスがより明瞭であった。したがって15Tマグネットにヘリウム3冷凍機を組み込むことも検討する。計画どおり、1重項スピンブロッケードを用いた核スピン偏極とエンタングルメントの探索を行う。
副腎形成をモデルとした神経冠細胞の移動機構

発生初期にみられる神経系組織の成立機構について、神経前駆細胞の移動に注目し、その制御機構の解明に取り組んだ。末梢神経系のほぼすべてを作り上げる神経冠細胞(NNeural crest cell,神経堤細胞ともいう。以下NCCと呼ぶ)をモデルとした解析から、背側大動脈からの誘引シグナルやNCCサブタイプの選別機構について新規の知見を得た。本研究をとおして、NCCの移動や細胞系譜の選別を制御する機構の一端が明らかになった。末梢神経系のほぼすべてを作り上げる神経冠細胞(Neural crest cell,神経堤細胞ともいう。以下NCCと呼ぶ)をモデルとした解析を行い、背側大動脈からの誘引シグナルやNCCサブタイプの選別機構について新規の知見を得た。NCCサブタイプの一つである交感神経-副腎髄質前駆細胞(Sympatho-Adrenal precursor cell:以下SA細胞と呼ぶ)の移動機構に関して、背側大動脈がSA細胞の移動を誘引する能力をもつこと、またこの誘引能の実態が背側大動脈付近の間充織内で発現するケモカインSDF1とNeuregulin1(Nrg1)であること、さらに、SDF1とNrg1の発現は、背側大動脈から放出されるBMP4/7により誘導されることが分かった。次に、背側大動脈まで辿り着いたSA細胞集団から、どのようにしてS細胞(のちのSympathetic neuron)とA細胞(のちのAdrenal medulla)が選別されるかについて、次のことを明らかにした。背側大動脈に辿り着いた直後のSA細胞ではBMPシグナルが活性化しているが、やがてこれらのシグナルは消失した。さらに発生が進んでSA細胞からA細胞が選別される時期になると、A細胞でのみBMPシグナルが再活性化された。BMP受容体の変異型を用いた解析から、BMPシグナルの活性/不活性化の違いが、S細胞とA細胞の空間的な選別に重要であることを見出した。SA細胞の移動において、ターゲットとなる背側大動脈の役割は非常に重要である。さらに、BMPシグナルのスイッチングが細胞集団内に新たなサブタイプを生み出すメカニズムは、他の細胞系譜の発生にも共通する可能性がある。NCCサブタイプの一つである交感神経-副腎髄質前駆細胞(Sympatho-Adrenal precursor cell:以下SA細胞と呼ぶ)の移動機構に関して、背側大動脈がSA細胞の移動を誘引する能力をもつこと、またこの誘引能の実態が背側大動脈付近の間充織内で発現するケモカインSDF1とNeuregulin1(Nrg1)であることを、移植実験やin vitroの移動アッセイによて明らかにした。次に、背側大動脈まで辿り着いたSA細胞集団が、S細胞(のちのSympathetic neuron)とA細胞(のちのAdrenal medulla)に選別される機構について、次のことを明らかにした。BMP受容体の変異型を用いた解析から、BMPシグナルの活性/不活性化の違い(BMP-switching)が、S細胞とA細胞の空間的な選別に重要であることを見出した。さらに、このBMP-switchingは、細胞外因子Crossveinless2によって制御されていることも見出した。
愛着の内的作業モデルの潜在的側面が潜在的情動制御に及ぼす影響

本研究では,愛着(アタッチメント)の内的作業モデルを顕在的,潜在的の両側面から測定を行う。また,顕在的側面と潜在的側面が,それぞれ異なる情動制御に関与するという,二重モデルを検証することを大きな目的として掲げている。本年度は,愛着の潜在的な側面に着目し,潜在的な指標間の関係について検討した。特に,潜在的な情動制御に対する潜在的な愛着の側面の影響を調べた。実証研究は,大学生を対象として研究を行った。愛着の内的作業モデルをGNATという潜在的指標によって測定した(藤井他, 2015)。そして,自己の属性語を閾下提示した後に,愛着関連語を含む肯定反応語,すなわち有意味語を有意味と判断する反応時間を調べる語彙判断課題を実施した(Uebuchi, 2018)。その結果,親密性回避傾向が高い人は,自己の属性語のプライムを提示されると,語彙判断課題の内,関係不安に関連する語彙への反応時間が遅くなる傾向があることが示された。この結果は,親密性回避傾向が高い人は,自己肯定のための確認をする傾向が高く,そのために関係不安が高められるという上方制御,すなわち負の情動を高める方向での情動制御を行っている可能性を,間接的に示している。ゆえに,愛着の潜在的内的作業モデルから潜在的な負の情動の制御への影響について,その一部ではあるが,明らかにすることができた。これらの関係は,従来の研究ではまったく得られていない知見である。今後は,より多様な研究を行う必要がある。本研究は,潜在的な愛着の内的作業モデルと情動制御の関係を検討することを目的とする。この課題の内,本年度では,情動と自己制御についての研究成果が得られた。第一に,情動経験等に影響する潜在的な自己制御システムを測定する方法を開発した。具体的には,利得の存在に接近し,利得の不在を回避しようとする自己制御システムである「促進焦点(promotion focus)」と,損失の不在に接近し,損失の存在を回避しようとする自己制御システムである「予防焦点(prevention focus)」の2つの自己制御システムの潜在的測定方法を開発することができた。愛着の内的作業モデルは,一般に「関係不安」と「親密性回避」の2つからなると考えられているが,前者は促進焦点に類似し,後者は予防焦点に類似している。このため,自己制御システムとしての内的作業モデルの測定に近づくことができた。第二に,感情や動機づけ等の情意の自己制御に,他者との関わり(協同学習等)が影響することを調査によって示すことができた。愛着とは元々は養育者と子どもとの愛情の関係から出発しているが,人が発達すると,必ずしも養育者ではない他者との関わりに影響するものである。その意味で,他者との具体的な関わりが情意の自己制御に影響するのは,重要である。第三に,一般の人がもつ素朴な信念が情動経験の在り方に影響することを示すことができた。具体的には,人の公正感に関する信念が,他人に良くないことが起きたときに,シャーデンフロイデ(いい気味感情)を喚起するということを調査によって見出した。つまり,公正な世界を求める信念が,他人に良くないことが起きたことを他人にせいにすることで,「いい気味だ」という感情が生じることを,世界で初めて直接証明した。これにより,内的作業モデルもその1つである,いわゆる素朴な信念と情動・感情との関係を間接的に示すことができた。本年度は,潜在的な自己制御システムの測定方法の開発を行い,信念と感情喚起との関係を示すことができた。しかし,当初計画していた「無意識に目標刺激を与えることでその目標に応じた情動制御を行う可能性が高まる,という関係に潜在的な内的作業モデルが影響するかを検討する」ことの内,無意識の目標設定の個人差の測定までにとどまっている。本年度は,愛着の顕在的な側面に着目した。大学生を対象として,愛着の内的作業モデルを信頼性の高い自己報告尺度で測定した。この測定指標は友人との愛着と,母親との愛着を区別して測定するという特徴があった。それがキャリア自己効力を媒介として,大学生のキャリア探索行動に影響するという知見を得られた。これは,欧米ではよく知られた知見だが,日本ではほとんど実証されていない結果を得ることができた。この研究によって,キャリア形成において,幼少期からの母親や仲間との親密な関係が影響を及ぼしていることが示された。これは,重要な他者との親密な関係が,結果として,個人の安定的な行動目標やその目標に向けての自己効力を高めることに寄与していることに他ならない。キャリア関連の自己効力が高いことによって,キャリア探索行動が動機づけられたのは自然なことであろう。こうした知見から,幼少期からの親密な他者との愛着の安定性が,その後の人生の道を切り開く,すなわちキャリアを自ら探求し,道を切り開いていくのに役立っていることは,単純な適応だけはなく,愛着が人の生涯発達の多様化に大きな役割を果たしていることを裏付けるものとなっていると考えられる。愛着の内的作業モデルの顕在的側面については,従来我が国では得られなかった知見を確証することができた。

しかし,潜在的側面については,研究が十分進展しておらず,最終年度において,必要な研究を行い,新たな知見を得ることが望ましい。本研究では,愛着(アタッチメント)の内的作業モデルを顕在的,潜在的の両側面から測定を行う。また,顕在的側面と潜在的側面が,それぞれ異なる情動制御に関与するという,二重モデルを検証することを大きな目的として掲げている。本年度は,愛着の潜在的な側面に着目し,潜在的な指標間の関係について検討した。特に,潜在的な情動制御に対する潜在的な愛着の側面の影響を調べた。実証研究は,大学生を対象として研究を行った。愛着の内的作業モデルをGNATという潜在的指標によって測定した(藤井他, 2015)。そして,自己の属性語を閾下提示した後に,愛着関連語を含む肯定反応語,すなわち有意味語を有意味と判断する反応時間を調べる語彙判断課題を実施した(Uebuchi, 2018)。その結果,親密性回避傾向が高い人は,自己の属性語のプライムを提示されると,語彙判断課題の内,関係不安に関連する語彙への反応時間が遅くなる傾向があることが示された。この結果は,親密性回避傾向が高い人は,自己肯定のための確認をする傾向が高く,そのために関係不安が高められるという上方制御,すなわち負の情動を高める方向での情動制御を行っている可能性を,間接的に示している。ゆえに,愛着の潜在的内的作業モデルから潜在的な負の情動の制御への影響について,その一部ではあるが,明らかにすることができた。これらの関係は,従来の研究ではまったく得られていない知見である。今後は,より多様な研究を行う必要がある。今後は,まず潜在的な自己制御システムと潜在的な内的作業モデルとの関係を明らかにする。次に,進捗にやや遅れがあるため,潜在的な内的作業モデルと情動制御について,無意識に設定した目標に応じた情動制御に内的作業モデルが関係することを,明らかにするため,研究を行う。愛着の内的作業モデルについて,先行研究ではGNATを使用して測定していた。これをそのまま使用するか,あるいは新たなIATを作成して測定するか,検討する余地がある。それにもかかわらず,愛着の潜在的側面を測定した上で,潜在的情動制御との関係を実験的にみるため,新たに生理学的指標をとることを考えている。それによって,より潜在的情動制御の実態を明らかにすることができると考えている。旅費が予定していた金額よりもかかり,また研究に必要なソフトウェアが高額で購入できなかったため,残額が生じた。潜在的情動制御と愛着との関係について,実験を行う必要がある。そのための実験参加者への謝礼,またデータ入力等のアルバイトへの謝礼,さらに研究結果の発表のための旅費として,助成金を使用する計画である。次年度に補助される予算と併せて,研究に必要なソフトウェアを購入し,研究を進める。