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自己共役作用素の特異ランク１摂動に関する散乱逆問題

散乱理論において最も重要な問題の1つとして散乱行列の特徴付けが挙げられる。当該研究では、スペクトルが単純かつ絶対連続な自己共役作用素の特異ランク1摂動の族について、対応する散乱行列の特徴付けを得た。また、得られた結果を学術雑誌において発表した(K. Yoshitomi, Inverse scattering problems for singular rank-one perturbations of a selfadjoint operator, Asymptotic Analysis 80 (2012), 213-221)。ここで、研究の背景と得られた結果の意義について述べる。散乱行列の特徴付けに関する重要な仕事として1979年のP. DeiftとE. Trubowitzによる結果が挙げられる。彼彼らはポテンシャルが重み付きL1空間に属する、1次元Schrödinger作用素の散乱行列の特徴付けを与えた。当該研究は抽象的な枠組みで行っており、得られた結果はより特異性の強いポテンシャルに従う1次元Schrödinger作用素の散乱行列の特徴付けを含む。また近年、強い特異性をもつポテンシャルに従うSchrödinger作用素の研究が盛んに行われている。そのような典型例として点相互作用が挙げられる。当該研究は点相互作用(特にδ'型点相互作用)と非常に密接に関係している。また、結果の証明で用いた手法は複素関数論的である。この意味で、得られた結果は学際的であると言える。散乱行列の特徴付けに関する重要な仕事として、1979年のP. DeiftとE. Trubowitzによる結果が挙げられる。彼らはポテンシャルが重み付きL1空間に属する、1次元Schroedinger作用素の散乱行列の特徴付けを与えた。当該研究は抽象的な枠組みで行っており、得られた結果はより特異性の強いポテンシャルに従うSchroedinger作用素の散乱行列の特徴付けを含む。また近年、強い特異性をもつポテンシャルに従うSchroedinger作用素の研究が盛んに行われている。自己共役作用素の特異ランク1摂動に関する散乱逆問題について考察する。散乱理論における最も重要な課題は散乱行列の特徴付けである。当該研究ではスペクトルが単純かつ絶対連続な自己共役作用素の特異ランク1摂動の族について、対応する散乱行列の特徴付けを得た。次に、当該研究成果の学術的な特色・独創性・重要性とその意義について述べる。冒頭で述べたように、散乱理論における最も重要な課題は散乱行列の特徴付けである。この問題はその重要性とは裏腹に、その難しさの為に、現在までに得られているのはDeiftとTrubowitzによる結果のみである。当該研究はDeiftとTrubowitzが扱った摂動に比べて非常に強い特異性を持つ摂動を対象としているという特色がある。また、当該研究は点相互作用と密接に関連している。点相互作用に関する散乱逆問題については現在までにいくつかの結果が得られているが、当該研究のように一般的かつ抽象的な枠組みでは散乱逆問題は全く扱われて来なかった。これらの点から、当該研究成果は非常に強い独創性を持つ。当該研究成果の証明では上半平面上のある正則関数の境界値の精密な解析が本質的役割を果たす。具体的には、虚部が非負である上半平面上の正則関数に対するNevanlinnaの表現定理およびStieltjesの反転公式、複素ポアソン積分の指数関数の可積分性についてのZygmundの定理、Hardy空間の性質等を組み合わせることにより結果を得た。当該研究成果は、散乱理論の最重要課題の1つを解いたということと、散乱逆問題において新たな複素関数論的手法を作り出したという、2つの重要な意義を持つ。当初の目的である散乱行列の特徴付けが得られた。また、得られた結果を取りまとめ学術雑誌において発表した。研究の主要目的である、自己共役作用素の特異ランク1摂動の散乱位相シフトの特徴付けが得られた為。研究の推進を協力に進める為に、得られた結果を国内外の研究集会において発表し、参加者と議論を行い、当該研究に還元させる。さらに、研究集会への参加と図書の購入により当該研究と関連した研究結果の情報収集を行い、当該研究に還元させる。平成23年度は研究の途中で得られた結果の口頭発表よりも、情報収集と当該研究課題の考察と研究成果取りまとめに集中した為、次年度に使用する研究費が生じた。平成24年度は研究成果をさらに深化させる為に研究成果の口頭発表を行うと同時に、当該研究に関連した研究結果についての情報収集を継続的に行う。平成24年度は当初の計画以上に進展が得られたので、情報収集に必要な図書の購入が予定よりも少なくなった。その為、平成25年度への繰り越しが生じた。

次に、次年度の研究費の使用計画について述べる。来年度は国外の研究集会に2回参加し、研究成果の発表および情報収集を行うので、1回あたりの旅費を35万円とすると、国外旅費として70万円が計上される。また、国内の研究集会に6回参加し情報収集を行うので、1回あたりの旅費を7万円とすると、国内旅費として42万円が計上される。また、情報収集の為に図書を14冊購入する。1冊の価格を2万円とすると、28万円が計上される。また、研究に必要な文房具の購入を行う。平成24年度は研究の発展的的段階に用いる.その為に当該研究に関連した単行本・学術雑誌・研究集会報告集の購入を行う.本年度は散乱逆問題に関連した単行本・学術雑誌・研究集会報告集を20冊購入し当該研究に関連した研究結果についての情報収集を行うので,1冊あたりの購入費用を2万円とすると合計40万円が必要である.また,平成24年度は,国内のセミナーや研究集会において研究発表及び情報収集を6回行うので,1回あたりの旅費を7万円とすると国内旅費として合計42万円が計上される.また,国外の研究集会に3回参加し,研究発表及び情報収集を行うので,1回あたりの旅費を30万円とすると,国外旅費として合計90万円が必要である.また,文房具類を3万円分購入するので,文房具の購入費として3万円を計上する.
低速多価冷イオンの電子的励起過程による表面変形機構の解明

低速高電離イオン(HCI)は固体表面に電子励起による高原状・層状的膨らみ(ヒロック)を作る。我々はその形成機構を、『電子励起過程に続く局在フォノンの協力現象的な緩和』と予測した。その物質依存性の解明に、原子の集積状態により電子状態が大きく変わる炭素系固体に注目し、ヒロック形成のもっとも重要な機動力が、フェムト秒で働く光学フォノンとピコ秒で働く音響フォノンに因るとする「2フォノンモデル」を確立した。高電離(HCI)の低速イオンビーム照射によって固体表面に形成される照射痕の凹凸やサイズは、同条件のビーム照射を用いても、同じく半導体のグラファイトとシリコンとでは凹凸が真逆であるように、標的物質の物性に大きく依存する。HCIの実験では本研究も含め、2次元構造のHOPG(結晶配向性の高いグラファイト)が、しばしば対象とされる。炭素単体系は、他にも「フラーレン、カーボンナノチューブ、アモルファスカーボン、ダイヤモンド」など多くの幾何構造を取り、金属半導体絶縁体とユニークな変化を示す。本研究が追求するのは照射痕の形成機構における物性の影響である。21年度は2次元構造のHOPGと3次元構造のダイヤモンドとの比較から始め、結晶性素材を中心にイオンビームの照射効果を整理した。著作(1):広く3元系の立方結晶中の複合欠陥について新しく編み出した解析法を解説、査読論文(1):Diamondに入射した単原子イオンの作る複合欠陥の温度依存性を精査、査読論文(2):クラスターイオンと固体の電子的・原子的相互作用に関して、スケーリング則を総説、査読論文(3):イオンビームを用いた生体系への応用として微細加工の線刻技術を広く概説。また、イオンビームを用いた固体の表面改質と表面解析に関する、国際会議(SMMIB)と国際ワークショップ(HRDP)では、組織委員を努めた。学会発表(1)は、それらの国際会議をも含めた発表の一つである。低速のHCIは固体内に侵入以前に、ほぼ中性化する。初年度の成果は、中性化したビームと結晶性のある炭素系物質中での原子的相互作用に重点を置いたものである。しかし中性化の過程で起こる、電子電離・脱励起・電荷移行が、後々の照射痕形成に影響する。現在研究中の、HCIと固体中での中性化過程については、22年度の2つの国際会議(IISC,HCI)で発表予定である。層状的凸構造を持つ被照射結晶面上のヒロック形成と高エネルギーイオンによる固体表面swellingとの関連性に注目し、標的物質を層状構造のHOPG(結晶配向性の高いグラファイト)に絞り、『高励起の電子系と局在フォノンの相互作用』について研究を深めた。物質依存性はこの課題において重要な論点であるため、炭素系の一つであるダイヤモンドと結晶シリコンに関して、クラスターイオンビーム照射後のアニール効果を調べた。その結果、ナノ秒に近い数百ピコ秒のところで、結晶格子の長距離相互作用の復元につながる結晶格子のグローバルな連成的な応答関係を見出した。(最新の成果については著作1件、査読論文4件が印刷中)印刷済みの報告書は、それぞれ以下の内容を持った4本である。解説論文(1):巨大クラスターと物質との相互作用について、シミュレーションの可能性を紹介、解説論文(2):分子イオンビームと物質との相互作用の特性について概説、査読論文(1):イオン照射による電子励起を分子動力学法に取り入れ、その温度依存性を精査、査読論文(2):分子イオンビームの照射による特異な格子欠陥形成について、制御性を精査。これらの成果を踏まえ、「低速のHCIは固体内に侵入以前にほぼ中性化する、結晶性の標的に特有の長距離相互作用が、およそナノ秒のオーダーでの緩やかな応答をもたらす」と考えるに到った。HOPGについての結果は、23年度の国際会議(REI2011)で発表し、更に一般的な表現を年度内には纏める予定である。我々は、低速の高電離イオン(HCI)によって固体表面に生じる高原状の層状的膨らみ(ヒロック)の形成機構の本質を、『電子励起過程に続く局在フォノンの協力現象的な緩和』と捉えている。本年度は結晶性の炭素系物質についてフォノン励起を検証した結果、申請課題について、新しく次のような『2フォノン励起モデル』を確立した。1.HCIが固体表面へ接近すると、その高い静電エネルギーは真空を挟んで固体から多くの電子を取得する(COBM理論)。半金属結晶ではコヒーレントな光学フォノン励起が、固体側の応答としてフェムト秒スケールで起こる。2.実際にHCIが固体中に入射すると、入射方向の運動量が結晶固体中に受け渡され、多くの空孔ができる。空孔生成は音響フォノンを励起するが、それを促進するのは光学フォノン励起に続いて必然的に起こる、近傍原子との相互作用である。ピコ秒スケールに入ると、この音響フォノンがエネルギー緩和過程を主導する。

この光学フォノンによる原子移動は、表面に平行な面内振動である点に特徴があり、励起の効果に層状構造が期待できる点がモデル作成に当たっては新しく、ヒロック形成を説明する重要な決め手と考えられる。実際、半金属結晶であるHOPG(結晶性グラファイト)においてはヒロック形成を再現した。また、中性ビーム照射による音響フォノン励起の確認は国際サミットやワークショップなど3件の招待講演と分担執筆の著書に、それらの成果をまとめた。本研究の目標であった、HCIが半金属結晶に入射する系について、新モデルの成果は現象を説明できたことである。しかし本来の目的は、「より普遍的な電子・格子相互作用の解明」にあって、それに向けての問題点が、本研究を通じて絞り込めたことは、将来に向けての大きな成果である。
条件性恐怖記憶を修飾する内環境受容回路の解明

恐怖情動と密接に関係する情動要素である不安情動を修飾する内環境受容回路として「肝臓ー迷走神経肝臓枝ー延髄孤束核ー分界条床核」という回路の存在が示唆された。この神経回路は高脂肪食+転写因子PPARγ肝臓特異的発現による肝臓への脂肪異常蓄積によりその活動が惹起され、分界条床核の活性調節を介して個体の不安レベルに影響をもたらすと考えられた。これまで、肝臓から放出された液性因子による血流を介した情報伝達の重要性が知られていた。我々の今回の成果はこの既存メカニズムに加えて、肝臓から脳への自律神経情報も脳高次機能の変化を引き起こすことができる、という新しい概念を提示するものである。生物にとって、自己の体内環境の変化を感知しこれに適応することは生存に重要である。体内環境感知において、内臓情報の取得には求心性迷走神経が重要な役割を果たすと考えられている。しかし、この体内環境感知により、高次脳機能が変動して、行動上の適応が引き起こされるのかは全く解明されていない。そこで、本年度はマウスにおいて、肝臓の機能異常を人為的に誘発し、行動適応に重要な情動脳機能にどのような変化が起こるか検討した。その結果、肝機能を人為的に障害することにより(脂肪肝の誘導)、不安や恐怖などの情動脳機能に変化が引き起こされることが見出された。このうち、不安情動の変容は求心性迷走神経肝臓枝依存性であった。以上より、肝機能の障害は求心性迷走神経を介して脳に伝播し、その結果情動脳機能に変化が引き起こされることが示された。これは、自己内臓環境変化に呼応して情動変容による行動適応が起こる可能性を示唆するものである。平成27年度の研究において、内環境受容によると思われる脳高次機能の変容を見出すことが出来たのが理由である。形質的に内臓と脳が迷走神経などを介して連絡していることは分かっていたが、この回路を用いて脳高次機能変容による行動適応が惹起されるか否かは定かではなかった。我々の研究結果は、このことについて、高次脳機能の修飾による行動適応という次元までの末梢ー脳カップリングを示唆する可能性がある。平成28年度は、前年度に得られた知見をベースとして、「内環境」と条件性恐怖記憶や不安行動などの負情動の関係を更に詳細に検討すべく研究を進めた。この目的のために、高脂肪食短期(5週間)摂取のみにより肝臓に脂肪蓄積を引き起こしたマウス(脂肪肝マウス)を用意し、このマウスに対して情動行動試験(条件性恐怖記憶、不安行動、うつ様行動等)を行った。なお、脂肪肝マウスにおいては、コントロールマウス(通常餌摂餌)の約8倍程度の中性脂肪が肝臓に蓄積していることを確認した。情動行動に関して、条件性恐怖記憶(Contextual fear conditioning)は脂肪肝マウスとコントロールマウスで有意な差はなかったが、不安様行動(Hole-board test)は脂肪肝マウスで強く亢進していた(うつ様行動に関しては現在検討中)。次に、更にシビアな脂肪肝を誘発するために、上述の脂肪肝マウスに転写因子PPARr肝特異的過剰発現(アデノウイルスベクターの静脈注による)を行ったマウスを用意した。このマウスにおいて肝臓の中性脂肪値はコントロールマウス(通常餌)の15倍程度まで増加していた。この「超」脂肪肝マウスでは条件性恐怖記憶もコントロールマウスに比べて有意に低下した。この低下は迷走神経肝臓枝切除マウスでも見られた。以上の結果は、肝臓への脂肪蓄積という臓器異常とその程度により、特定の情動脳機能に選択的に変化が現れることを示している。近年、脂肪肝・肥満とうつ病などの関係が指摘されているが、本研究で得られた脂肪肝からのシグナルに起因する高次脳機能の変化がこれに関与しているかどうか、今後の検討が必要である。モデル動物の作成が順調に推移し、肝臓への脂肪蓄積という臓器における異常とその程度が特定の情動脳機能に選択的に変化をもたらすこと、を見出せたことが理由である。特に、恐怖と不安が肝臓への脂肪蓄積により独立して変化する点は、内環境受容と高次脳機能の間のこれまで未知だった関係の一端を示す意外なデータであり興味深い。同様な不安レベルへの影響は、高脂肪食+当該転写因子アゴニスト腹腔内投与によっても引き起こされた。これら不安レベルへの影響は、迷走神経肝臓枝の切断手術または同肝臓枝のカプサイシン処理により完全に消失することにより、求心性迷走神経肝臓枝を介する可能性の高いことことが示唆された。なお、延髄孤束核や分界条床核の活動はΔFosB遺伝子発現を免疫組織化学的に検出することにより評価した。ΔFosB遺伝子は神経活動に呼応して数日のタイムスパンで発現タンパク質量が積算される性格を有しており、今回の我々の検討におけるような数日間という長いタイムスパンでのターゲット部位神経活動状況のモニターに好都合である。

これまで、肝臓状態変化による脳高次機能の修飾に関しては、肝臓から放出された液性因子による血流を介した情報伝達の重要性が知られていた。我々の今回の成果はこの既存メカニズムに加えて、肝臓から脳への自律神経情報も脳高次機能の変化を引き起こすことができる、という全く新しい概念を提示するものである。慢性肝疾患においてはうつ病などの精神疾患の併発頻度が高いことが知られているがそのメカニズムは不明である。今回得られた自律神経を介する肝臓と不安情動のリンクは、このような併病性に関わっている可能性も考えられる。恐怖情動と密接に関係する情動要素である不安情動を修飾する内環境受容回路として「肝臓ー迷走神経肝臓枝ー延髄孤束核ー分界条床核」という回路の存在が示唆された。この神経回路は高脂肪食+転写因子PPARγ肝臓特異的発現による肝臓への脂肪異常蓄積によりその活動が惹起され、分界条床核の活性調節を介して個体の不安レベルに影響をもたらすと考えられた。これまで、肝臓から放出された液性因子による血流を介した情報伝達の重要性が知られていた。我々の今回の成果はこの既存メカニズムに加えて、肝臓から脳への自律神経情報も脳高次機能の変化を引き起こすことができる、という新しい概念を提示するものである。肝機能の変化による情動脳機能変容の回路メカニズムを明らかにする。まずは、求心性迷走神経の脳への入力領域である孤束核での神経活動変化について検討する。次に、孤束核から分界条床核への神経伝達について検討する。分界条床核は最近、不安に主要な役割を果たす脳部位であることが示されている。脂肪肝という臓器変容についての情報が中枢に伝わるまでのルート(回路)を特定することを今後の目的として研究を推進する。この目的のために、カプサイシン処理による求心性迷走神経肝臓枝変性術や、迷走神経の中枢への入り口である延髄孤束核におけるc-Fos以外の神経活動依存性遺伝子の発現解析法などを確立する。情動神経回路の研究学会参加や物品購入予定が変更となった。学会参加や物品購入予定が変更となった学会参加費や物品購入費として使用する予定学会参加費や物品購入費として使用する予定
同性婚の社会学―親密な関係性を全体社会に位置づける現代的プロジェクトの研究

今年度は、男性同性愛者が現代日本社会におかれている状況に着目し、それをクィア理論にフィードバックさせる試みを中心的におこなった。1990年代以降のクィア・スタディーズにおいては、男性同性愛者が異性愛主義的な価値観を強く内面化することが問題視されてきたが、この論点を男性学の議論と接合させ、論文「ないことにされる、でもあってほしくないーゲイの男性性をめぐって」(『現代思想』47巻2号)を執筆した。また、クィア理論の最重要概念であるパフォーマティヴィティは、同性婚などの「慣習的な意味に従属し、あるいは転覆しうる」実践について考える際には看過することができない。そのため、「複数の置換可能性ーパフォーマティヴィティ概念をめぐって」(『現代思想』47巻3号)で検討し、分析のための術語使用に対して否定的な評価を固めるにいたった。同性婚はネオリベラリズムと結託しうる、との指摘がすでにクィア・スタディーズ内部でなされているが、その際に参照される重要概念である「新しいホモノーマティヴィティ」(『現代思想』47巻6号)についても、再検討し文章にまとめた。また今年度は研究成果のアウトリーチも積極的におこなった。このアウトリーチは広く一般社会に対してのもの、および授業実践における学生へのものも含む。後者については「空中から鳩を取り出すークィア・ペダゴジーに関するノート」(『ジェンダー研究21』8)という論文にまとめたが、その他原稿執筆、講演などもおこなった。理論的な検討については計画通りに進んだ。とりわけ、研究代表者の社会学的な問題関心をクィア理論の領域の議論と接合させることに関しては、論文や各種文章のかたちにまとめることができた。ただし、具体的なデータを用いた調査については滞っている。理論的な検討にエフォートの多くの部分を割いたことも一つの要因だが、当該年度9月より学部役職者に就任し、業務の予想外の増大により十分な研究時間が確保できなくなったことが最大の原因である。順調に進んでいる理論的検討については引き続き進めるが、実証的な研究に重点を移すこととしたい。学部役職者としての業務は2020年度も引き続きおこなうため、滞っている調査については、既存の、ないし申請者自身が過去の研究で集めたデータの二次分析をも選択肢に入れる。その上で、最終年度である2020年度内に論文にまとめることを目指す。同性婚の是非をおおまかに問うのではなく、個別具体的なニーズや権利の集積を、どのように取捨選択し制度にするかについて繊細な議論をおこなうことが本研究の独創的な点である。そこで本年度は、諸外国の制度の差異を精査し(「同性婚・同性パートナーシップの国際比較ー制度設計/批判のための試み」(口頭発表)関東社会学会、千葉大学)、また多様なセクシュアルマイノリティの間の不平等を生まないためにも、どんな順序で制度を積み上げていくのがよいのか(「同性パートナーシップ制度化の倫理的検討ーどの順番で、どこから変えるのが望ましいのか?」(口頭発表)第88回日本社会学会、早稲田大学)を検討した。また、セクシュアルマイノリティの社会運動についてまとめ(「セクシュアル・マイノリティの社会運動」(口頭発表)第9回差別論研究会、東上野区民館)、さらに現代的な様相としてセクシュアルマイノリティがネオリベラリズムに絡め取られていくさまを精査した(「セクシュアルマイノリティとネオリベラリズム」(口頭発表)第31回日本解放社会学会大会テーマ部会II「差別をどう捉え直すか」、専修大学サテライトキャンパス)。同性婚とネオリベラリズムの結びつきはアメリカを中心に指摘されており、その日本社会への適否を探るための下準備が終わったことになる。また、以上の研究をもとにした書籍(筑摩書房より刊行予定)を執筆している。現在全体の半分ほどの執筆を終えている。研究対象についての調査の積み重ねが順調に進んでいる。特に、ネオリベラリズムとの連関については基本的な論点を検討の上日本の事例に適用していく段階に到達した。また、研究によって得られた知見を公表するための書籍執筆が予想以上に早く進んでいる。調査研究とその公表の両輪がよいバランスをとって進展しているため、研究はおおむね順調に進んでいると言える。既存の同性婚に関する研究や事例、当事者の語りを調査収集した上で、同性婚に関するクィア・スタディーズのアプローチによる検討をおこなった。とりわけ、同性愛者やトランスジェンダーなどの特定の性のあり方に限定せず、セクシュアルマイノリティ総体の連帯(との不可能性)という論点がクィア・スタディーズにおいてはきわめて重要である。この観点から、同性婚に関する議論がクィア・スタディーズの全体像に対してどのような関係をとりうるのかを検討し、『LGBTを読みとくークィア・スタディーズ入門』(筑摩書房、2017)として上梓した。また、上記の研究において重要な問いとして浮上したのが、同性愛者、とりわけゲイ男性とネオリベラリズムの関係である。そこで、この問いに関し現代日本の文脈に特化する形で「日本のゲイは「普通」になったのか」(勁草書房、2017刊行予定)、「セクシュアルマイノリティとネオリベラリズム」(『解放社会学研究』30)という論文を執筆した。また、本課題遂行者はインタビューに基づく社会学的研究を専門としている。しかし、インタビューの社会学の分野では常に指摘されているように、「当事者の声」という概念、とりわけそのオーセンティシティに関しては、多くの疑問が提出されている。

そこで、社会学ではなく人文学の分野からの越境的なアプローチによってこの問いに答えることを試みた。同性愛に関する歴史学と音楽学の蓄積を踏まえ、「文字通りの声ーその両義性のクィアな流用に向けて」(『ジェンダー研究21』6、2017)として発表した。同性婚に関する研究をクィア・スタディーズという大きな文脈に接続し、そのテーマによる単著を刊行することができたため。本年度は、いくつかの自治体(都市部に集中している)で採用されている同性パートナーシップ制度と、ネオリベラリズムの結びつきに関して重点的に検討をおこなった。結果として、同性パートナーシップを推進する論調が抱える負の側面についての考察が主要な研究上の課題となった。その際、鍵概念として「新しいホモノーマティヴィティ」(Duggan)を考察の主要テーマとした。結果として、本年中の業績には、同性愛者のみにとってのイシューとしてだけではなく、他異性愛主義的な社会にとっての同性婚・同性パートナーシップという切り口によるものが大部分となった。具体的には、「日本のゲイは「普通の存在」になったのか」(『ジェンダーとセクシュアリティで見る東アジア』勁草書房所収)という論文を執筆した。また、同性愛者のライフスタイルや社会運動を、同性愛者に限らないさまざまなセクシュアルマイノリティのライフスタイルや社会運動の文脈に置き直すために、クィア・スタディーズの視座に関する検討をおこなった。具体的には「「新しさ」の罠にはまらないために」『現代思想』2018年4月号所収)。本研究課題の方法論的側面に関する作業として、研究者自身の採用する方法であるインタビューについても、理論的検討をおこなった(「居場所がしんどい、現場が怖い」『現代思想』2017年11月号所収)。本年度は、研究のアウトリーチ活動として、各種媒体へのコラムの執筆、講演などもおこなった。これらの機会における聴衆の反応は、フィードバックとしてとても有意義なものであり、今後の研究に活かしていく計画である。前述の通り、今年度は同性婚・同性パートナーシップをめぐる日本の各自治体の動きが、ネオリベラリズムや「新しいホモノーマティヴィティ」と呼ばれる動きと関連していることを重点的に研究しました。結果、同性婚をめぐる日本社会のアジェンダ形成の負の側面について、一定程度のまとまった知見を得ることができた。他方、諸外国の同性婚・同性パートナーシップ制度との比較については部分的な検討にとどまった。とりわけ、日本国内の自治体のパートナーシップ制度は、先行事例の問題をクリアする形でより先進的なものが次々と成立しているのであり、この点に関して諸外国の制度との比較検討が次の課題として明らかになった。今年度は、男性同性愛者が現代日本社会におかれている状況に着目し、それをクィア理論にフィードバックさせる試みを中心的におこなった。1990年代以降のクィア・スタディーズにおいては、男性同性愛者が異性愛主義的な価値観を強く内面化することが問題視されてきたが、この論点を男性学の議論と接合させ、
高等植物における環状ジテルペンの生合成制御機構のポストゲノム手法による解析

Scoparia dulcisは生物活性ジテルペンscopadulcic acid B (SDB)やscopadulciolを産生する。これらのジテルペン類は若い葉で多く生産されることが判明しているが、その生合成制御機構は不明のままである。本研究では、これらの有用ジテルペン類の高効率生産法の確立を目指し、ポストゲノム手法であるプロテオームおよびメタボローム解析技術を用いて、それらの生合成制御機構を解明することを目的にしている。前年度にはS. dulcisの培養組織をMeJA処理によりSDB生産が増強されることを明らかにした。そこで、本年度はMeJA処理および非処理組織より経時的にタンパク質を抽出し、二次元電気泳動を行った。この結果、MeJA処理2日後以降で発現量の増加したスポット12個と減少したスポット17個を確認することができた。それらのスポットをゲルより切り出し、in gel消化を行った後にMALDI TOF-MSによりpeptide mass fingerprinting解析を行った。その結果、有意に発現量が増加したスポットのうちacetyl-CoA carboxylase、calcineurin B-like proteinやascorbate peroxidaseなどを同定できた。一方、発現量が減少したスポットでは、RuBisCOやElongation factor 1-alpha、ATPase beta subunitなどを同定することができた。以上の結果から、MeJA処理によって一次代謝に重要なタンパク質(RuBisCOなど)の発現が抑制され、その一方でcalcinulin B-1ike proteinのようなCa^<2+>シグナル伝達に関与するタンパク質の発現が誘導されることが明らかとなった。現在、同定できなかったスポットについてPSDによる解析等を進めている。高等植物は多様な二次代謝産物を創りだすが、その生合成制御機構はまだ不明な点が多い。本研究で対象とするScoparia dulcisは、カビの二次代謝産物であるaphidicolinと類似型の生物活性ジテルペンscopadulcic acid Bやscopadulciolを産生する。これらのジテルペン類の生合成には葉の分化や葉緑体の形成が必須であることが示唆されているが、その生合成制御機構は不明のままであった。本研究では、これらの有用ジテルペンの高効率生産システムの構築を目指し、ポストゲノム手法であるプロテオームおよびメタボローム解析技術を用いて、それらの生合成制御機構の解明を目的としている。本年度は、まず実験条件の最適化を目的に、以下の項目について検討を行った。(1)従来、ファイトアレキシンなど植物二次代謝産物の産生を誘導することが知られているジャスモン酸メチル(MeJA)について、本植物でも有効かどうか検討するため、MeJA処理の最適条件を検討した。その結果、10μMの濃度のMeJAで茎葉培養組織を6日間処理したところ、組織中のSDB含量が非処理群と比較して2-3倍程度増加した。(2)MeJAがどのような作用機序でSDB生合成に関わっているかを検討した。その結果、MeJAによるSDB産生促進作用に、カルモジュリンやCa^<2+>チャンネルなどCaシグナル伝達系が関与していることを示唆する実験データを得た。(3)S.dulcisより、ジテルペン生合成の最初の環化反応を触媒する酵素syn-copalyl diphosphatesynthaseのクローニングを試みた。しかしながら、今年度はジベレリン生合成に関わると考えられるent-copalyl diphosphatesynthaseのみが得られた。次年度は本年度得られた成果を基礎に、種々の条件下でのプロテオームおよびメタボロームの変動を検討する予定である。
アルペンスキーにおける高速ターン技術の実滑走計測・解析と定量的評価

最終年度は、前年度までに得られている実滑走計測実験データの解析、及び、GPSセンサから得られるデータとモーションセンサから得られるデータを、より分かりやすく簡便に表示、解析できるソフトの開発を行った。また、検証のための雪上実滑走計測実験を実施した。また、速い滑走のための技術要因について、ワールドカップ競技における完走率に着目した分析を行った。力センサとモーションセンサから得られたデータの解析から、ハイスキルアルペンスキーヤーの動作、操作と加速度の関係を定量的に示すことができた。これにより、速い滑走技術という視点からのアルペンスキー技術について、定量的に示すことが可能となった。そしてこれらとGPSデータを組み合わせることで、ターン中の位置関係と加速度の関係がより理解しやすく提示することが可能となった。結果、ターン前半における下肢の伸長動作による加圧操作がより速い滑走に有効な技術であることが明らかになった。定量的に示されたより速い滑走のための技術は、設定した実験環境下では有効であったが、技術の評価方法を考えた場合には、ある条件下だけで有効というだけでは不十分である。実際のアルペンスキー実施環境は、雪面状態や斜度など、非常に複雑で様々な要因が関係している。そこで、技術評価の一つの基準となると考えられるアルペンスキー競技の完走率を競技成績と比較して検証を行った。結果、男子選手に関しては完走率と競技成績に有意差がみられた。本研究で示された技術は、速い滑走を行うための一つの評価基準となるが、評価方法をより実践的にし、指導現場に役立つようにするためには、様々な条件やそれに合わせた最適な技術について、定量的に示しながら研究を継続していく必要がある。アルペンスキー技術は,その実施環境からDLT法や地面設置型フォースプレートなどでの計測が難しい.本研究では計測範囲によって精度が変化しないハイスキルアルペンスキーヤー用ウェアラブルモーションセンサを開発した.モーションセンサは市販されているものを使用し,雪山の厳しい環境による影響に耐え,スキーヤーへの拘束を最大限回避するための取り付け位置,方法等を考慮し,適切に制御,計測情報の収集を行うシステムとした.また,滑走軌跡を計測するためにGPSレシーバを頭部に取り付け,モーションセンサと同期可能なシステムとした.アルペンスキー用雪面反力計測システムを開発した.歩行解析用に開発されている小型かつ計量な力センサを取り付け可能なアルミ製のプレートを設計,作製した.アルミプレートの形状や取り付け位置は,スキー板の性能や操作性に大きな影響を与えることから,スキーメーカーが使用している競技用プレートを参考にした.作製したアルミプレートは下部パーツと上部パーツからなり,下部パーツがスキー板に,上部パーツがビンディングシステムに取り付け可能である.上部パーツと下部パーツの間に,4個の力センサが取り付けられる.これらの開発したシステムと技術解析法の検証の研究を行った.ウェアラブルモーションセンサシステム,アルペンスキー用雪面反力計測システムとGPSレシーバを同期させて計測可能である実証実験を行った.この実証実験として,ハイスキルスキーヤーの実滑走計測を行った.実滑走計測実験は,天候等に左右されるので,常に予定通りに行えるとは限らないが,今年度の実験では天候等に恵まれた状況で行う事ができた.技術解析として,高速ターン技術として定性的に用いられている技術を用いた滑走と用いない滑走を比較した.定性的な高速ターン技術が,本システムを用いた検証によって,概ね定量的に示すことができた.アルペンスキー用ウェアラブルモーションセンサシステム,および,アルペンスキー用雪面反力計測システムは,概ね順調に開発することができた.技術解析法の検証の研究については,実滑走計測を行い,異なった滑走技術の違いを定量的に概ね示すことができた.得られた各情報のより詳細な解析はこれからになるが,研究初年度の実施計画としていたことは概ね実行することができた.アルペンスキーにおけるハイスキルスキーヤーの実滑走計測を行うことにより、ハイスキルスキーヤーが高速滑走するための技術要因を明らかにし、それを定量的に示すことが本研究の目的の一つである。実滑走計測を行うための計測システムは前年度に開発を行い、雪上での実滑走計測まで行うことができた。実滑走計測実験が行える時期は限定されている。前年度の実滑走計測実験が行えたのは1月であるため、年度末の段階では暫定的な解析を行った結果を専門学会にて発表を行い、本システムの有効性を示唆することができた。今年度に入ってからは、行った実験結果のより詳細な検証を行った。実験では力センサ、モーションセンサ、GPSレシーバを使用しているが、そのうちの力センサとモーションセンサのデータの一部からの解析を行うことができた。しかしながら、GPSレシーバから得られたデータを使用した解析、及び、モーションセンサから得られるデータからの運動解析を十分に行うことまではできなかった。ハイスキルスキーヤーが高速滑走下で行っている技術、及び、そのための運動は非常に複雑であり、雪面状況等からの影響も大きく受けることになる。作成したシステムでは、力センサ及びモーションセンサ単体での計測は問題ないと考えられるが、GPSレシーバを含めたトータル的な解析、検証に関しては、これらの計測精度も含めて、運動解析を正確に行うことが難しいと現状では判断され、解析法に関して新たなアプローチが必要であることが示唆された。滑走軌跡と加速度、技術との関係性を示すこと、及び、GPSレシーバから得られた情報のより詳細な活用、分析のために、GPSレシーバとモーションセンサを使用した実滑走計測実験を行った。この実験から、研究計画にもある位置情報を使用した滑走位置を推定する方法について検証すると共に、滑走位置における加速度に関する解析を進めている。

研究分担者の物理的な研究環境の変化もあり、研究分担者に依存していた実験データの解析部分に関しては、若干の遅れは見られるものの、キーとなる実験は実施済みであり、解析に必要な主要データは取得できている。また、当初予定していた動作解析に関する解析手法では若干の誤差が生じてしまう可能性が示唆された。GPSレシーバから得られたデータを使用した解析、検証には至っておらず、現在はそれらのデータを有効に使った新たな解析手法についての検討、検証を行っている。最終年度は、前年度までに得られている実滑走計測実験データの解析、及び、GPSセンサから得られるデータとモーションセンサから得られるデータを、より分かりやすく簡便に表示、解析できるソフトの開発を行った。また、検証のための雪上実滑走計測実験を実施した。また、速い滑走のための技術要因について、ワールドカップ競技における完走率に着目した分析を行った。力センサとモーションセンサから得られたデータの解析から、ハイスキルアルペンスキーヤーの動作、操作と加速度の関係を定量的に示すことができた。これにより、速い滑走技術という視点からのアルペンスキー技術について、定量的に示すことが可能となった。そしてこれらとGPSデータを組み合わせることで、ターン中の位置関係と加速度の関係がより理解しやすく提示することが可能となった。結果、ターン前半における下肢の伸長動作による加圧操作がより速い滑走に有効な技術であることが明らかになった。定量的に示されたより速い滑走のための技術は、設定した実験環境下では有効であったが、技術の評価方法を考えた場合には、ある条件下だけで有効というだけでは不十分である。実際のアルペンスキー実施環境は、雪面状態や斜度など、非常に複雑で様々な要因が関係している。そこで、技術評価の一つの基準となると考えられるアルペンスキー競技の完走率を競技成績と比較して検証を行った。結果、男子選手に関しては完走率と競技成績に有意差がみられた。本研究で示された技術は、速い滑走を行うための一つの評価基準となるが、評価方法をより実践的にし、指導現場に役立つようにするためには、様々な条件やそれに合わせた最適な技術について、定量的に示しながら研究を継続していく必要がある。今年度実施した実滑走計測時に得られた各センサから得られたデータを,今後より詳細に検証する.また,各センサを組み合わせた検証を行い,ハイスキルスキーヤーが行っている高速ターン技術の動作・要因を定量的に特定する.滑走速度に関わる技術要因の検証と評価方法の開発を行う.必要に応じてビデオカメラを用いたDLT法を特定の範囲に限定して使用したり,タイマーを用いた実滑走計測,運動要因を特定するための実験方法に関する研究を行う.前年度及び今年度に実施した実験によって得られたデータの解析を、今後より詳細に検証するとともに、解析の手法について新研究分担者とより詳細な検討、検証を行う。
ダブルハル船体の疲労き裂伝播余寿命計算法の開発

モニタリングによって就航中の船体に発生する疲労き裂が発見された場合、その余寿命推定が必要となる。大規模破壊の前兆を把握し、計画的な船体管理の指針を与えるためには、システム化された検査情報に基づく発見された疲労き裂のその後の伝播余寿命評価が必要である。本研究では、就航中に発見された疲労き裂の危険性を把握するために、疲労き裂の余寿命推定法を提案するとともに、いくつかの疲労損傷事例について対応する計算を行い、余寿命推定に基づいてそれらの相対的な危険度を検討することのできる余寿命係数を用いた推定手法を提案した。また、内構材を外板に向かって伝播するき裂の疲労き裂伝播試験を行い、そのき裂が外板と交差する場合の最終的な破壊モードが外板貫通型となるか、外板に侵入しないタイプとなるかについて検討した。き裂の伝播に関わる解析技術として二重船殻構造の疲労き裂として問題となる構造交差部の表面き裂や複雑な形状の貫通き裂の応力拡大係数の算定を効率的に行うために、重み関数による数値的手法の開発を行った。さらにき裂伝播形態の予測に関係して、曲進あるいは蛇行するき裂の有限要素法による数値シミュレーションについても研究し、任意の経路を辿るき裂の伝播経路予測手法を確立した。就航中の船舶の船体検査情報の管理に関係してVR技術と音声入力装置を利用した携帯型船体検査支援システムの研究も行った。検査マニュアルの表示、検査履歴の表示、損傷情報の効率的な取得および損傷情報を直接船体モデルへ入力可能な携帯型検査支援システムを提案し、試作システムを構築し、その適用性と問題点を明らかにした。大規模破壊の前兆を把握し、計画的な保船管理の指針を与えるためには、構造応答と疲労き裂進展による知見を総合するとともに、荷重に関するモニタリングデータも反映した疲労き裂伝播余寿命評価が必要である。本研究では、就航中に発見された疲労き裂の余寿命推定法を提案するとともに、いくつかの疲労損傷事例について対応する計算を行い、余寿命推定に基づく相対的な危険度を評価の可能性を検討する。本年度の研究では、就航中に発見された疲労き裂の余寿命推定法を提案するとともに、いくつかの疲労損傷事例について対応する計算を行い、余寿命推定に基づいてそれらの相対的な危険度を検討することのできる余寿命係数を用いた推定手法を提案した。先ず、疲労き裂発生危険部位における与えられた超過確率レベルの局部応力値と支配的荷重に対する応力分布を用いて表面き裂応力拡大係数解析を行うとともに、応力範囲の頻度分布はワイブル分布を仮定して等価応力拡大係数範囲を定めき裂伝播解析を行う。計算例として2重底内底板とピルジホッパー斜板の交差部に発生する表面き裂の板厚貫通までの余寿命計算を行った。船体構造に現われる部材交差部は類似構造詳細をとることが多いから、代表的事例に対していくつかの解析を行ってき裂のアスペクト比の関係と余寿命係数を求めておき、これらを用いて板厚や作用応力レベルの異なる類似構造詳細に対する余寿命推定を行うことは十分可能である。この手法によれば、類似の構造詳細における疲労余寿命の相違は等価応力範囲の相違に還元され、構造部位や航路差による疲労損傷の重要度が判断できることになると考えられる。大規模破壊の前兆を把握し、計画的な保船管理の指針を与えるためには、疲労き裂伝播余寿命評価が必要である。船体構造は同一の構造詳細が多数存在し、構造部位によって荷重条件(き裂発生前の応力分布)のみが異なる場合が多いので、本年度の研究では、この点に着目した効率的な応力拡大係数算定法を提案する。二重船殻構造の疲労き裂として問題となる構造交差部の表面き裂や複雑な形状の貫通き裂の応力拡大係数の算定を効率的に行うために、重み関数による数値的手法の開発を試みた。

この手法によれば、与えられたき裂形状に対する重み関数と呼ばれる関数を一度決定しておくと、任意の荷重条件に対する応力拡大係数が容易に求められる。本研究では、き裂の重み関数を数値適に計算し易い形で新たに定義するとともに、この手法を用いて3次元板骨構造の貫通き裂や3次元表面き裂の応力拡大係数の算定を行った。適用例として、ビルジナックル部内底板および横桁のT型貫通き裂や二重船殻ビルジナックル部の表面き製を解析し、本手法の有効性を確認した。本手法は、船体構造のように負荷条件の異なる同一構造詳細が多数存在する構造への適用性は極めて高く、構造設計における疲労検討に有用な解析技術を提供したと思われる。モニタリングによって就航中の船体に発生する疲労き裂が発見された場合、その余寿命推定が必要となる。大規模破壊の前兆を把握し、計画的な船体管理の指針を与えるためには、構造応答と疲労き裂進展に関する知見を総合するとともに、システム化された検査情報に基づく発見された疲労き裂のその後の伝播余寿命評価が必要である。本年度の研究では、就航中に発見された疲労き裂の危険性を把握するために、内構材を外板に向かって伝播するき裂の疲労き裂伝播試験を行い、そのき裂が外板と交差する場合の最終的な破壊モードが外板貫通型となるか、外板に侵入しないタイプとなるかについて検討した。前者のモードは貨物の漏洩あるいは区画への浸水をもたらすので、損傷のリスクが大きいが、実船では後者のモードも発生することが知られている。今回の実験では初期き裂の方向を各種変化させたにもかかわらず、前者のタイプの損傷のみが観察された。今後荷重伝達メカニズムを変化させた検討が望まれる。また、き裂の伝播形態の予測に関係して、曲進あるいは蛇行するき裂の有限要素法による数値シミュレーションについても研究し、任意の経路を辿るき裂の伝播経路予測手法を確立した。就航中の船舶の船体検査情報の管理に関係してVR技術と音声入力装置を利用した携帯型船体検査支援システムの研究も行った。検査マニュアルの表示、検査履歴の表示、損傷情報の効率的な取得および損傷情報を直接船体モデルへ入力可能な携帯型検査支援システムを提案し、試作システムを構築した。
ソフトコンピューテイングの性能強化と学習オートマトンの活用-非定常環境への挑戦

本研究で得られた研究成果をまとめると以下のようになる。1)非定常複数教師環境中で動作する階層構造学習オートマトンの学習アルゴリズムを提案し、最適パスへの収束定理を与えた。2)これまでに開発された優れた学習アルゴリズムDGPAを階層構造学習オートマトンのアルゴリズムとして使用できる形に拡張し、最適パスへの収束性に関する定理を導いた。更に、移動ロボットの迷路通過問題に関する計算機シミュレーションを行い、その有効性を確認した。3)未知複数教師環境の特性がある時刻を境として突然変化するような非定常環境における階層構造確率オートマトンの学習的性能に関して、我々の提案した学習アルゴリズムと、DGPAの拡張学習アルゴリズム、更に、Papadimitriouらによって提案されたSE_<RI>学習アルゴリズムの拡張アルゴリズムと様々な条件のもとで計算機シミュレーションによる比較を行い、我々の提案した学習アルゴリズムが優れていることを確認した。4)地球環境問題を取り扱った著名なCOMMONSゲームに対して、2種類の進化計算法(MOEA-II並びにFEP)を活用することにより、新しい配点法を見出すという試みを行った。得られた新しいゲームのルール(配点法)は、ゲームプレーイング自体をより興味深くさせるものであった。5)ニューラルネットを活用することにより、株価の長期移動平均線と短期移動平均線の2種類の交わり(GCとDC)を予測することを試みた。そして、この予測に基づいた株式売買意思決定支援システムは、株価を取り巻く変化の激しい環境に対して、非常に適応性が高いことが確認された。ソフトコンピューテイングは、知能システムを構築する際に欠かすことのできない重要な技術である。ところで、ソフトコンピューテイング技術の実際問題への応用を試みる際に、特に重要となってくるのは、"非定常環境への対応をどうするか"ということであろう。本研究では、非定常環境というやっかいな問題に適切に対処するため、学習オートマトンを活用することを試みている。以下に、18年度に行った研究実績の概要を記すこととする。1)非定常複数教師環境中において動作する階層構造学習オートマトンについて考察し、収束性の優れた学習アルゴリズムを提案した。そして、環境の特性が急に変化するような場合や最適パスが時間の経過と共に変るようなロボットの迷路通過問題を考え、それらの非定常環境における提案アルゴリズムの適応能力をこれまでに提案されたアルゴリズムと数多くの計算機シミュレーションにより比較した。そして、本研究で提案されたアルゴリズムがこれまでに提案されたアルゴリズムより優れていることを確認した。(N.Baba and Y.Mogami, IEEE Trans.SMC-Part B, pp.781-794,2006等を参照されたい。)2)本研究計画では、株価予測、コンピュータゲーミング、知能ロボットといった幾つかの(実データを含む)具体的な問題への応用を通じて、融合方法やオートマトンの学習アルゴリズムの有効性を確認したいと思っている。そこで、こうした目的を達成するため、18年度は、強度の非定常環境を内包するような問題に対し、ソフトコンピューテイング単独で(本研究の場合は、(学習オートマトンの力を借りずに)ニューラルネットや進化計算法単独で)どのような対応が可能となるのかを調べることを試みた。具体的には、株価予測とコンピュータゲーミングを対象とした研究を行った。平成19年度の研究実績は、大きく分けて次の3点にしぼられる。1)複数教師環境の特性がある時刻を境として全く異なったものとなるような所謂"Nonstationary Multiteacher Switching Environment"を考え、我々が提案した学習アルゴリズムとこれまでに提案された2つの優れた学習アルゴリズム(DGPA&SE_RI)との性能比較を幾つかのシミュレーションによって行った。その結果、我々の提案する学習アルゴリズムが優れていることが確認された。2)近年、温室効果等の地球環境問題が非常に深刻なものとなってきつつある。もし、我々がこのゆゆしき問題を看過しておくならば、その"ツケ"は、我々の子孫何代にも渡ってはねかえってくるであろう。

COMMONS GAMEは、地球環境問題の重要性を人々に深く認識させようという目的でPowersらによって作られた。しかしながら、彼らが作った元々のコモンスゲームは、しばしばゲームプレーイングが単調なものとなってしまうという問題点があった。我々は、多目的進化計算法並びにFEP法をこのゲームに活用することにより、より興味深い改良型コモンスゲームの作成に成功した。そして、このゲームの効果に関しては、既に、幾つかのゲームプレーイングを行うことにより、確認している。3)ニューラルネット(NNs)により"ゴールデンクロス"並びに"デッドクロス"を事前に予測すると共に、数週間後の株価の上昇率&下降率を多くのNNsを活用することにより予測する。そして、それらの予測情報を総合的に評価して株式売買を実行する意思決定支援システムを提案した。ランダムに選択された幾つかの個別銘柄に関するシミュレーション結果は、提案した株式売買意思決定支援システムの有効性を示唆するものであった。
非ヒストン蛋白質HMGによるヌクレオソーム上での転写制御機構の構造生物学

真核細胞の転写制御に幅広く関わるhigh mobility group(HMG)蛋白質の複数のものを対象として、それぞれの構造機能解析を行なった。対象とした蛋白質とその研究成果を以下にまとめる。1)ヌクレオソーム結合蛋白質HMG-14およびHMG-17と再構成ヌクレオソームとの相互作用解析:HeLa由来のヒストン遺伝子を大腸菌で発現させえた組み換えヒストンをもちいて再構成ヌクレオソームの調製技術を確立した。HMG-14およびHMG-17がヌクレオソームに結合することにより誘導されるヌクレオソーム上のDNA構造変化をCDにより解析した。その結果、HMG-14およびHMG-17がヌクレオソームに結合することにより誘導されるDNA構造変形には、わずかながら有意な差が認められた。この結果から、HMG-14およびHMG-17がヌクレオソームにそれぞれ特異な立体構造変形を誘導することで、排他的な穂もダイマー形成を可能にしていると考えら得る。2)エンハンスソーム形成因子であるHMG-IとエンハンサーDNAとの相互作用解析:HMG-Iが持つ3つのAT-hookモチーフのうちC末端側の2つのモチーフを持つ蛋白質の大量発現系を構築し、PRDII-NRDI結合配列を持つDNAとの相互作用解析を行なった。NMR解析の結果、HMG-IのC末端側の2つの結合モチーフはそれぞれ特異的にPRDIIおよびNRDI配列に結合しているわけではなく、2つの結合モチーフがそれぞれの結合配列のいずれにも結合でき、かつNMR測定中には、その2つの結合モードが交互に入れ替わっていることが示唆された。細胞中ではHMG-IはエンハンサーDNA上の特定の場所に結合するが、それには他の蛋白質間相互作用の関与の可能性がある。3)ヌクレオソーム構造形成におけるDNAシャペロン蛋白質としてHMG2の構造機能解析:HMG2の2つのDNA結合ドメインの立体構造決定を行った。また、HMG2中の2つのHMG-boxは、DNAの超高次構造変形を誘導するために必要であるこをCD観測から示した。1.HMG-14、HMG-17の安定同位体標識試料の大量調製昨年度構築構築したHMG-14,HMG-17の大量発現系を用いてHMG-14およびHMG-17の安定同位体標識サンプルを調製した。2.HMG-14とヒストンN末端フラグメントとの相互作用解析本年度は、以下の実験を行った。1)HMG-14とヒストン蛋白質とが安定な相互作用をするための溶媒条件の検討、2)H3ヒストンおよびH2Bヒストン末端部に相当する20残基程度のペプチドを合成し^<15>N標識したHMG-14との相互作用の解析。1)実験の結果、HMG-14とヒストン蛋白質は、pH8.0以上でのみ十分な親和性で相互作用することがアフィニティーカラムの実験から明らかとなった。この条件でH3ヒストン20残基ペプチドと^<15>N標識したHMG-14との相互作用をNMRにて観測したところ、HMG-14のC末端部のNHシグナルが溶媒との交換に対してプロテクトされることから、HMG-14のC末端部がペプチドと相互作用していることがわかった。