hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
在日外国人に対する減災教育プログラムの構築

本研究のテーマは、在留外国人に対する減災教育プログラムの構築である。我が国における自然災害の発生は年々増加しており、医療・保健の観点から自助・共助に必要な知識、スキルは日本国民の大きな関心事となっている。また、日本国民のみならず、増加の一途をたどっている在留外国人も同様に、自らの生命と健康を守るために、自然災害に備える知識・スキルを身に着ける必要がある。これらを背景として、本研究では、在留外国人に対して、災害前に実施すべき教育プログラムを構築するために必要な項目や内容について明らかにすることを目的として研究を実施している。本年度は、文献検討を行い、日本人に比べ、外国人の方が優位にPTSDの発症率が高いことや、医療・保健の被害を最小限にとどめるには、発災前の準備が最も需要であることが明らかとなっている。また、『問題の道程と一般的ニーズ評価:災害時に被災した外国人を支援した経験のある対象者(Step1)』のため、インタビュー調査を実施した。さらに、『学習者のニーズ評価:被災した経験のある外国人が必要とする支援(Step2)』のインタビュー調査を完了し、分析を行っている段階にある。研究対象者へのアプローチが困難であった事が大きな要因であるが、現在までに対象者へのアプローチは完了し、調査終了できている。現在までに、問題の道程と一般的ニーズ評価:災害時に被災した外国人を支援した経験のある対象者(Step1),と学習者のニーズ評価:被災した経験のある外国人が必要とする支援(Step2)は完了している状況である。今後はそれらのデータを分析し、その結果より、被災した外国人に必要とされる支援項目の体系化(Step3)にむけて、研究協力者とともに、質問紙の開発と、自記式質問紙調査を実施する予定である。対象者は非常に限られることが予想されるため、サンプルサイズは500を予定している。本研究の目的は、災害時に在留外国人が、自身の生命と健康を守るために必要な支援項目について明らかにし、平時に実施されるべき減災教育プログラムを構築することである。今年度は、災害医療や公衆衛生に関する文献検討を行い、課題の明確化や対象者の選定、概念枠組みの確認を行った。また、災害看護・災害医療関連の学会参加および在留外国人の災害対応や防災に関する勉強会に参加し、在留外国人の保健・健康上の課題やニーズについて情報収集を行い、面接する際の調査項目について検討を行った。面接内容に関する検討は、研究協力者とともに実施し、公衆衛生の観点から多様な項目について検討が行われた。また、実際に被災した外国人を支援した経験のある医療従事者(看護師、保健師、医師、その他の医療従事者)を対象としたものと、日本で被災経験のある在留外国人(留学生や技能実習生などの単身者)を対象としたものがそれぞれ検討されており、それらに従って、インタビューガイドの作成を行った。調査内容の検討に時間を要した為、実際に被災した在留外国人を支援した経験のある医療従事者に対する面接開始時期が遅れている。面接調査は2017年度末から開始予定であったが、2018年度始めから開始できるよう準備をしている。実際に、被災した在留外国人を支援した経験のある医療従事者に対する面接の実施を予定している。また、被災経験のある在留外国人の面接を実施予定である。災害看護学会、国際学会APCDMに参加予定である。面接調査も実施予定であることから、調査旅費、消耗品の購入、協力者への謝礼品代、インタビューデータの逐語録作成費、アルバイトの人件費等に使用予定である。
医薬品類の河川流域モデルの構築～光分解速度の時空間的変動を組み込む方法の提案～

H25年度に得られた結果は以下の通りである、1H24年度に得られた桂川における医薬品類の日内変動調査、ラボ実験の結果を用いて、Zeppらが提唱した水環境中における化学物質の光分解速度の推定式の検証を、世界で初めて実施した。その結果、光分解性は高いが、光分解以外の減衰因子の寄与が無視できる医薬品類3物質(ketoprofen、furosemide、diclofenac)に関して、Zeppらの式による推定値と現地調査で観測された実測値とが概ね一致し、Zeppらが提唱した光分解速度の推定式の有用性が実証された。この結果を国際誌に投稿し、掲載されることが決定した(花本ら, 2013)。2一方、病原微生物に関しても、同様に、水環境中において減衰する可能性があるが、知見は不足している。そこで、指標微生物の大腸菌と大腸菌ファージのsomatic coliphageを対象とし、宇治市の下水道未整備地域を流下する古川において日中と夜間にスポット調査を数回実施し、河川流下過程における指標微生物の減衰の実態を把握した。その結果、大腸菌、somatic coliphageともに、夜間はほとんど減衰しなかったが、日中には数10%程度の減衰が観測された。3また、大腸菌とsomatic coliphageに対し、太陽光による不活化と死滅に関するラボ実験を行い、これを現地調査で得られた減衰と比較することで、減衰メカニズムの解明を試みた。その結果、大腸菌の減衰は太陽光による不活化の寄与が大きいが、死滅による減衰も無視できない程度に影響を受けていたが、somatic coliphageは太陽光による不活化の影響が大部分であり、死滅の影響はほとんど受けていないと考えられた。(抄録なし)本研究は、現地調査と解析的手法に基づき、河川流下過程における医薬品類の光分解効果を評価する手法を検討したものであり、得られた結果は以下のとおりである。(1)水環境中での化学物質の光分解を評価するためのツールとして、太陽光強度の変動を時間単位で組み込んだ確率論的モデル(光分解モデル)を、琵琶湖・淀川水系中流域を対象に構築した。既存の確率論的モデルは、区画間の計算が独立して行われるため、明確な日内変動を示す太陽光強度をモデル計算に組み込むことが出来ておらず、本研究で構築した光分解モデルは、世界で初めての試みであると考えられる。(2)流域から河川に排出される負荷量に対する下流地点への到達負荷量の割合である流達性を把握するため、琵琶湖・淀川水系で日内変動調査を行い、河川での医薬品類の流達性を把握した。減衰が認められない物質が多く存在したが、光分解性や底質への吸着性が高い物質は、明確な減衰が認められた。光分解性が高く、生分解性や底質への吸着性が低いketoprofen、furosemide、diclofenacは、桂川区間では流達性の時間変動が明確に認められ、日中は大きく減衰したが、夜間は減衰がほとんどなかった。これまで、光分解の時間的変動を実証した事例はほとんどなく、高い新規性を有する知見が得られたと考えられる。(3)現地調査とこれまでのラボ実験で得られた知見をもとに、光分解モデルの検証を行った。桂川区間において、ketoprofen、furousemide、diclofenacは、光分解モデルを用いた流達性の予測値と現地河川調査での実測値が一致したことから、開発した光分解モデルの妥当性が検証された。また、既存モデルでは現地観測された夜間の流達性の上昇が捕らえられず、河川での化学物質濃度の上昇を再現できないことが明らかとなり、本研究で開発した光分解モデルの有用性が示された。

まず、河川流下過程において生じる光分解の時間的変動の実態をとらえるという目的に関してだが、桂川において日内変動調査を繰り返し実施することで、光分解性の高い医薬品類の流達性が太陽光強度の変動に伴って日内で大きく変動することを明らかにしており、研究は順調に進呈していると考えられる。また、光分解の時間的変動を考慮できる確率論的モデルを構築するという目的に関しても、モンテカルロ法に2重ループを適用して日内変動と日間変動とを区別して評価することで構築し、実測値との照合も得られているため、この点に関しても、順調に進呈していると考えられる。今後は、これまでの研究で構築した光分解モデルの海外への適用性について、より詳細に検討する。また、底質への吸着のメカニズムに関しても、まだ明らかとなっていないため、詳細な検討を行う。さらに、淀川水系における現地調査も継続して実施する。(抄録なし)
σ-π共役電子系を有する分子超薄膜の構造制御と光・電子物性の解明に関する研究

σ電子共役系(ポリシラン・オリゴシラン)およびσ-π電子共役系(シロール系)分子の秩序構造膜を作製し、その光学的・電気的特性と構造との関係を明らかにして、次世代機能材料の作製指針を与えることを目的とした。オリゴシランは、電気通信大学の中平研究室に合成いただいた。また、シロールは、京大化学研究所の玉尾研究室より提供いただいた。鎖長の異なるオリゴシラン分子(permethyl-dodecasilane,DM12,および-octadecasilane,DM!8)の単一組成膜およびヘテロ構造膜を超高真空中で作製し、光学特性および表面モルフォロジーを調べた。光学特性および原子間力顕微鏡観察より、DM12およびDM18とも石英基板上で分子鎖を基板に垂直にして配向し、稠密にパッキングして層状成長することがわかった。DM12よびDM18薄膜の光学吸収は、287nmおよび297nmに極大を持ち、また発光ピークは、332nmおよび342nmに現れた。理論計算との比較により、これらの遷移はσ-σ^*(HOMO-LUMO)間の一電子遷移によるもの判断された。DM18とDM12ヘテロ積層膜においても、分子は垂直配向した。吸収スペクトルは、DM12およびDM18薄膜の吸収スペクトルの重ね合わせとなったが、発光スペクトルには、DM18由来のピークのみが観察され、DM12由来のピークが確認されなかった。DM12の励起状態からDM18の励起状態へ、効率よくエネルギー移動が起こっていることがわかった。また、シロール分子は、アルカリハライド上で秩序構造膜を形成し、光耐性が増すことが確認された。光照射による劣化は、分子軌道計算と光学特性の比較から、分子内結合の開裂に起因することが示唆され、今後の分子設計の指針を与えた。
新資料作成を基礎とするモンテーニュとデカルトにおける人間学に関する問題論的研究

モンテーニュからデカルトにかけて展開された人間学的思索に関する哲学史的解釈学を課題とする本研究は最終年度を迎え、以下の研究成果をあげた。1/上述の哲学史的解釈学に寄与する新資料として、モンテーニュとデカルトの一次文献における概念上・主題上の対応関係を指摘しうるテクストを並列したコンコーダンスの作成(項目数は約200個)を可能な限り進めた。しかし、両者に対する本格的な知見が必要とされるこのような大きな事業にはもう少し時間的余裕が必要であり、最終的な完成ならびに刊行には至っていない。近年中にその完成に漕ぎ着けたい。2/上述の哲学史的解釈学のひとつの実践として、「神の力能(potentia Dei)」をめぐる両者の言説の偏差を測る発表を日本哲学会において、「恒心(constantia)」のそれに関する発表を日仏哲学会において、それぞれおこなった。現時点では、学会当日における質疑応答などを通じで明らかになった改善点を検討しつつ論文化の作業を終了し、学会誌等へ投稿・審査中である。3/また、研究成果を公表する段階には至らなかったが、道徳論人間学について取り残されていた諸問題のうち「(主体の自己に対する)教育」と「判断力」という概念をめぐるモンテーニュ/デカルト両者の言説の突き合わせ、政治論的人間学の諸問題のうち「動物」と「習慣・習俗」をめぐるそれもおこなった。別の機会を見つけて、その成果の公表に漕ぎ着けたい。4/本研究の副産物として、国内外の最新のモンテーニュ研究の動向を日仏哲学会学会誌において紹介した。モンテーニュからデカルトにかけて、「人間」についていかなる考察と言説がなされたのか(なされなかったのか)、この人間学的な問いに哲学史的な観点から検討を加える、という本研究の基礎作業として、初年度は、モンテーニュ関係文書の収集・読解・検討に集中して取り組んだ。具体的な研究成果は以下の通りである。1/モンテーニュとデカルトの一次文献に関して、概念上・主題上の対応関係を指摘しうるテクストの選択・確定を多くの二次文献に依拠しながら行った。その過程で、従来のモンテーニュ研究が重視してきた『エセー』ボルドー版ではなく、1595年版の重要性が自覚された。2/テクスト上の対応関係について、その位置情報と文脈とを示すような、従来の哲学史研究に照らして新資料として位置付けられるコンコーダンスの作成を開始した。その際に、『エセー』についてLeakeが採用する用語別索引(1981年)の手法ではなく、Marcuが採用する主題別索引(1965年)のそれを再評価することで、政治論的人間学と道徳論的人間学という二つの問題構制の設定が本研究にとって有益であることを確認した。3/以上の基礎作業を通して本年度は、来年度の研究計画を先取りつつ、とりわけ後者の問題構制に含められる諸問題のうち、モンテーニュの思索における「死の修練」の意味論と価値論を検討した。ストア的な「準備」という修練とエピクロス的な「転換」というそれに比してモンテーニュの思索の独自性を考察すると同時に、デカルト的死生学との関係性をも指摘して、論文として公表した。4/次年度は、コンコーダンス作成作業の継続、道徳論人間学について取り残された諸問題(情念、心身関係、徳・悪徳、(主体の自己に対する)教育、即自・対自、判断力など)の考察、ならびに未着手である政治論的人間学の諸問題(動物、想像力、習慣・習俗、権威、宗教、改革など)の検討にあてられよう。モンテーニュ(M)からデカルト(D)にかけて展開された人間学的思索に関する哲学史的解釈学を課題とする本研究は、昨年度に引き続き、M関係文書の収集・読解・検討に集中して取り組んだ。1/MとDに関して主題的に論じた邦語・仏語・英語による二次文献のうち、入手可能なものについては、これをほぼすべて消化した。2/MとDの一次文献に関して、概念上・主題上の対応関係を指摘しうるテクストを並列したコンコーダンスの作成のために、『エセー』から哲学的に重要な約二百個の概念を抽出すると同時に、それらを論ずるテクストを『エセー』から選択した(次年度の課題は、今年度に一応の完成をみたMのテクスト一覧表に対応するテクストをDのコーパス全体から選択することである。その過程で、Mに特徴的であってDにとってそうではない哲学的主題の取捨選択などが行われるだろう)。3/以上の作業を通して本年度は、道徳論的人間学という主題に含まれるトポスのうち〈徳・悪徳〉と〈即自・対自〉について、さらに、政治論的人間学に含まれるトポスのうち〈宗教(神論)〉について、それぞれM的思索の独自性を考察すると同時に、D的人間学との関係性をも指摘して、論文執筆・学会発表(申請受理)を行った。とりわけ、前者の主題に関しては、ストア的道徳論において重要な概念となるconstance(恒心)とnonchalance(無頓着)について『エセー』において集中的に検討し、Dの『エセー』読解がD的人間学の形成過程における古代ヘレニズム哲学の受容と変容の機会をなしたことを確認した。4/次年度は、コンコーダンスの完成、道徳論人間学について取り残された諸問題(情念、心身関係、(主体の自己に対する)教育、判断力など)、ならびに政治論的人間学の諸問題(動物、想像力、習慣・習俗、権威、改革など)、それぞれの検討にあてられよう。

モンテーニュからデカルトにかけて展開された人間学的思索に関する哲学史的解釈学を課題とする本研究は最終年度を迎え、以下の研究成果をあげた。1/上述の哲学史的解釈学に寄与する新資料として、モンテーニュとデカルトの一次文献における概念上・主題上の対応関係を指摘しうるテクストを並列したコンコーダンスの作成(項目数は約200個)を可能な限り進めた。しかし、両者に対する本格的な知見が必要とされるこのような大きな事業にはもう少し時間的余裕が必要であり、最終的な完成ならびに刊行には至っていない。近年中にその完成に漕ぎ着けたい。2/上述の哲学史的解釈学のひとつの実践として、「神の力能(potentia Dei)」をめぐる両者の言説の偏差を測る発表を日本哲学会において、「恒心(constantia)」のそれに関する発表を日仏哲学会において、それぞれおこなった。現時点では、学会当日における質疑応答などを通じで明らかになった改善点を検討しつつ論文化の作業を終了し、学会誌等へ投稿・審査中である。3/また、研究成果を公表する段階には至らなかったが、道徳論人間学について取り残されていた諸問題のうち「(主体の自己に対する)教育」と「判断力」という概念をめぐるモンテーニュ/デカルト両者の言説の突き合わせ、政治論的人間学の諸問題のうち「動物」と「習慣・習俗」をめぐるそれもおこなった。別の機会を見つけて、その成果の公表に漕ぎ着けたい。4/本研究の副産物として、国内外の最新のモンテーニュ研究の動向を日仏哲学会学会誌において紹介した。
タンジブル教材を用いた空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの開発と評価

2018年度は,空間的思考力育成のためのSTEM学習教材の開発ならびに評価を行った.まず,STEM学習教材開発では,昨年度に引き続き,タブレット端末用タンジブルアプリとHMD型VR教材の開発を行った.タブレット端末用タンジブルアプリは,Bluetoothの接続が不安定なため,教室での活用が難しいと判断し,開発を中断した.一方のHMD型VR教材については,数学の空間図形の断面を提示する教材と,理科の太陽系の天体の位置関係を探索的に操作できる教材の2タイプを開発した.そして,教員養成系大学において,実験的に有用性を検討した.断面を提示する実験群には,HMD提示条件とPC提示条件,統制群には,紙提示条件を設定し,効果を比較した.空間的思考力の上位群と下位群で比較を行った結果,上位群はHMD提示条件をわかりやすいと評価し,下位群はPC提示条件をわかりやすいと評価したことが明らかになった.次に,HMD型VR教材の効果的な授業導入を検討するため,探索型VR教材を開発し,STEM学習における順序性の検討を行った.探索型VR教材は,自身が能動的に仮想空間を移動しながら学ぶ教材である.大学生の被験者16名を探索先行群と定点先行群に分け,効果を検証した結果,能動的視点移動と定点観察の間には有意な差はみられなかった.学習者が仮想空間を探索する活動の有意味性についてはさらに検討を進めていく.続いて,直接体験の時期が教育学部生のICT活用指導力にどのように影響を与えるのか実験調査を行った.実験では,教員養成課程の大学生37名(有効回答35名)を対象に,これまでにSTEM学習教材として開発してきた多視点型AR教材とタンジブル教材を比較させた.多視点型AR教材はタブレット端末をデバイスとして用いる教材で,タンジブル教材はテーブルトップ型インタフェースを操作する教材である.実験の結果,直接体験を実施することによって,ICT活用指導力が向上したことが明らかになった.2018年度は、空間的思考力育成のためのSTEM学習教材の開発ならびに評価を行った.科学教育と情報教育を総合的に学ぶSTEM教育は、これまで研究代表者が継続的に研究してきた天体学習の成果を基盤として発展させることができるため、概ね計画通りに進んでいる。しかしながら,今年度,十分に進んでいないところもある.まず、空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの考案については、継続的な議論を必要としている。学習指導要領が改訂され、プログラミングが導入された小学校には導入しやすくなっている.中学校を含めて,教科横断型のSTEM教育を早急に検討したい.一方,高等学校では,「総合的な探究の時間」や「理数科」との関わりも含めて検討を始めている.情報科,技術科,理数科を教科横断として実践するには,カリキュラムマネジメントを含めて学校との協働プロジェクトを立ち上げる必要がある.次に、STEM学習教材開発についてである.タブレット型タンジブル教材の開発は、通信機能に問題があり,開発を断念した。ヘッドマウントディスプレイ(HMD)型VR教材については、ゼスチャによる指示機能とは別に,実世界指向インタフェースの考え方を取り入れ,実物体を操作する教材を開発した.内容は,数学の空間図形と理科の天体に関するものであった.教員養成系の大学を対象に,作成した数学の空間図形を学ぶための探索型VR教材の評価を行った結果,理数情報系の大学生から高い評価を得た.一方,文系の学生らは導入に難色を示した.この背景には,空間的思考力のレディネスの差があると考えられるが,詳細は分析中である.一方で,3Dテトリスの開発や,テーブルトップ型顕微鏡の開発,レゴマインドストームを用いたプログラミングの導入など,直接関連していないトライアルも多数行っている.今後は,様々な実践のデータを踏まえて最終年度の成果報告につなげていきたい.2018年度は、空間的思考力育成のためのSTEM学習教材の開発ならびに評価を行った.2019年度は最終年度であることから,成果をまとめて発表することを中心に進めていく.空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの考案においては、新しい学習指導要領を鑑み、小学校、中学校、高等学校などの協力校の教諭と連携して、具体的な実践カリキュラムの提案を行う.米国におけるSTEM教育の導入プロセスや効果を鑑みつつ,日本のカリキュラムに適したプログラムの提案を行う.小学校においては,図工のArtとプログラミングと合わせたSTEAM教育として提案する.中学校は理数系の探究型STEMと技術家庭科の問題解決型STEMとに分けた実践をデザインする.高等学校においては,探究型STEMと問題解決型STEMを往復するルート(平方根)カリキュラムの提案を行う.次に、STEM学習教材の開発については、VR型タンジブル教材を完成させ,統合した仮想学習環境として構築する。HMDを使った統合的な仮想学習空間の構築によって,空間的思考力を多角的に向上させる教材となる.空間的思考力の評価方法については,マサチューセッツ工科大学で現在進められているステルスアセスメントを参考に,機能実装を検討する.実践評価については、大学生を対象としたパイロット研究を踏まえた上で、小学校、中学校、高等学校での実践研究を依頼する。平成29年度は、空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの考案、ならびにSTEM教材開発を並行して行った。また、開発した教材について、教員養成系大学における有用性の検討を行った。まず、空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの考案については、初等・中等教育における理科、数学、技術、情報といった従来からある教科を横断し、プログラミング教育を加えたSTEM学習に関連した空間的思考力の育成プログラムを構想した。

空間的思考力育成課題を体系的に考案するため、理科、技術科、数学科、情報科の教員養成に関わった経験を持つ研究分担者らと、現職教員とで協働して検討を行った。その結果、次に、STEM学習教材開発では、タブレット型タンジブル教材の開発を行った。タブレット型タンジブル教材は,タブレット端末を用いて実物模型(オブジェクト)の具体物操作をすることによって、仮想空間のオブジェクトを操作できる教材である。また、現実空間では不可能な学習を支援するヘッドマウントディスプレイ(HMD)型VR教材の開発を行った。HMD型VR教材は、学校現場におけるグループ活動での活用を想定し、ゼスチャによる指示機能を実装した。予定していた触感型デバイスの実装については、まだ完成していない。続いて、教員養成系大学における有用性の検討についてである。ICT活用の一環として、タブレットタンジブル教材を導入し、システムの試験的運用ならびに有用性の観点から評価を行なった。結果から、教員養成系大学の学生の中には、空間的思考力が得意な学生とそうではない学生がいることが明らかになった。また、タブレット版タンジブル教材については、通信機能において改善点があること、小中学校の実践において有用であると考えられることが示唆された。平成29年度は、空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの考案、ならびにSTEM教材開発を並行して行った。また、開発した教材について、教員養成系大学における有用性の検討を行った。科学教育と情報教育を総合的に学ぶSTEM教育は、これまで研究代表者が継続的に研究してきた天体学習の成果を基盤として発展させることができるため、計画通りに進んでいる。まず、空間的思考力育成のためのSTEM学習プログラムの考案については、継続的な議論を必要としている。ちょうど学習指導要領の改訂が重なったため、いくつかの方向性について構想した内容を継続的に見直したり、改訂したりする作業を行なっている。次に、STEM学習教材開発については、概ね順調に進んでいる。タブレット型タンジブル教材の開発は、通信機能に問題があるものの、インタフェースを含めてほぼ実用的なレベルに達したため国内外の学会で発表を行った。また、教員養成系の大学生を対象としたパイロット研究を行った。学生には、ペーパーテストを実施するとともに、実際に「月の満ち欠け」に関する説明をさせ、理解度を評価した。その結果、知識はあるが、空間的思考力が十分でない学生の存在が明らかになった。また、実際にオブジェクトを操作しながら学ぶ方法の有用性を確認できた。ヘッドマウントディスプレイ(HMD)型VR教材については、ゼスチャによる指示機能を実装し、大学生を対象にパイロット研究を行い、学会にて成果の公表を行った。一方で、研究計画にはなかったプログラミング教育に関する研究を探索的に実施した。レゴマインドストームを用いて、批判的思考力、論理的思考力、メタ認知の観点から生徒の学びを分析した。この成果についても国内学会で発表を行った。
蛍光観測法による超高エネルギー宇宙線のエネルギー決定の系統誤差

超高エネルギー宇宙線が大気中で作る空気シャワー中の電子が発する蛍光を、遠く離れた場所に設置した望遠鏡で観測する方法が実施されている。また観測有効面積をより大きくするため、国際宇宙ステーションに望遠鏡を設置し観測するEUSO計画が日、欧、米の共同研究として推進されている。これらの観測で宇宙線のエネルギーを決定するには、大気中での電子の発光効率、大気伝播中での光子数の減衰など、まだ十分に解決されていない問題がある。本研究は(1)大気を模したチェンバー内で、電子発光効率、発光時間の気圧依存性を測定し、これをもとに、種々の波長の線スペクトルに対する発光効率の密度、温度依存性を求めること。(2)得られた結果をHiResなどの現行実験EUSOなどの衛星からの観測に適用し、伝播途中の蛍光の減衰も考慮しエネルギー決定の系統誤差につき精査すること。を目的とした。(1)についての実験は、新しく中心波長325,336,350,373,410,414,418,430nmの干渉フィルターを購入し、全14波長領域で測定をおこなった。乾燥空気20°C,1013hPaで、0.85MeV電子によって励起され放出される300nm406nmの蛍光光子数は、1mあたり3.81±0.13である。この結果はAsptroparticle Physics 22(2004)pp235-248で発表した。また2003年12月にドイツにて「第2回宇宙線からの蛍光」についてのワークショップが開催されたが、そこで基調報告を行なった。多くの後続のグループが問題点を認識し、世界中で10グループ以上が、より広範囲に精度をあげて実験をおこなっていることも、本実験の成果である。(2)については、得られた発光効率を人工的にシミュレートした空気シャワーに適用し、伝播途中での減衰の波長依存性も考慮し、宇宙線エネルギー決定の誤差を推定した。これまで使われてきた値では、宇宙線エネルギーを約10%下方評価していることを指摘し、上記学術誌に発表した。を目的とした。(2)得られた結果をHiResなどの現行実験、EUSOなどの衛星からの観測に適用し、伝播途中の蛍光の減衰も考慮しエネルギー決定の系統誤差につき精査すること。を目的としている。を目的としている。窒素中と乾燥空気中での測定は終了し、現在発表論文を起草中である。

2003年12月にドイツにて第2回宇宙線からの蛍光についてのワークショップが開催されたが、そこで基調報告を行なった。多くの後続のグループが問題点を認識し、より広範囲に精度をあげて実験をおこなっていることも、本実験の成果である。(2)については、得られた発光効率を人工的にシミュレートした空気シャワーに適用し、伝播途中での減衰の波長依存性も考慮し、宇宙線エネルギー決定の誤差を推定している。途中結果に基づくシミュレーション結果は得られているが、最終の発光効率を使った推定は来年度中におこなう。超高エネルギー宇宙線が大気中で作る空気シャワー中の電子が発する蛍光を、遠く離れた場所に設置した望遠鏡で観測する方法が実施されている。また観測有効面積をより大きくするため、国際宇宙ステーションに望遠鏡を設置し観測するEUSO計画が日、欧、米の共同研究として推進されている。これらの観測で宇宙線のエネルギーを決定するには、大気中での電子の発光効率、大気伝播中での光子数の減衰など、まだ十分に解決されていない問題がある。本研究は(1)大気を模したチェンバー内で、電子発光効率、発光時間の気圧依存性を測定し、これをもとに、種々の波長の線スペクトルに対する発光効率の密度、温度依存性を求めること。(2)得られた結果をHiResなどの現行実験、EUSOなどの衛星からの観測に適用し、伝播途中の蛍光の減衰も考慮しエネルギー決定の系統誤差につき精査すること。を目的としている。(1)についての実験は、新しく中心波長325,336,350,373,410,414,418,430nmの干渉フィルターを購入し、全14波長領域で測定をおこなった。窒素中と乾燥空気中での測定は終了し、結果をAsptroparticle Physics 22(2004)pp.235-248で発表した。また2003年12月にドイツにて「第2回宇宙線からの蛍光」についてのワークショップが開催されたが、そこで基調報告を行なった。(2)については、得られた発光効率を人工的にシミュレートした空気シャワーに適用し、伝播途中での減衰の波長依存性も考慮し、宇宙線エネルギー決定の誤差を推定した。この結果についても上記学術誌に報告した。
難治性疼痛におけるグリア細胞活性化の分子的基盤

正常動物の脊髄腔内ヘインターフェロンγ(IFNγ)を投与することで,脊髄ミクログリアの活性化および持続的なアロディニア(難治性疼痛様の痛み行動)が発現した.脊髄におけるIFN γ受容体(IFN γR)の発現細胞をinsitu hybridization法により検討したところ, IFN γR mRNAはミクログリアに特異的に検出された.さらに,IFN γによるアロディニアは,ミクログリアの活性化を抑制するミノサイクリンによりほぼ完全に抑制された.したがって,IFN γはミクログリアに発現するIFN γRを刺激して,ミクログリアを活性化し,持続的なアロディニアを誘導することが示唆された.そこで,実際の難治性疼痛モデル(Chungモデル)におけるIFNγの役割を, IFN γR欠損マウス(IFN γR-KO)を用いて検討した.野生型マウスでは神経損傷後にアロディニアの発症およびミクログリア活性化が認められたが,IFNγR-KOでは両者とも著明に抑制されていた.以上の結果は,IFN γが難治性疼痛時におけるミクログリアの活性化因子として重要な役割を果たしている可能性を示唆している.P2×4受容体発現増加因子としてfibronectin(FN)を同定した.本年度は, FNによるP2×4発現増加分子メカニズムを明らかにすべく,Srcファミリーキナーゼ(SFK)に注目した.ミクログリア培養細胞において,Lynキナーゼが主なSFK分子であること,さらに脊髄における発現細胞もミクログリアに特異的であることを明らかにした.さらに,Chungモデルの脊髄では, Lynの発現がミクログリア特異的に増加した.Lynの役割を検討するため, Lyn欠損マウス(Lyn-KO)を用いた.野生型マウスでは神経損傷後にアロディニアの発症およびP2×4の発現増加が認められたがLyn-KOでは両者とも有意に抑制されていた.さらに,Lyn-KOミクログリア培養細胞では, FNによるP2×4発現増加が完全に抑制されていた.以上の結果から,Lynは難治性疼痛時のP2×4発現増加に必須な細胞内シグナル分子であることが示唆された.難治性疼痛モデル(Chungモデル)の脊髄後角におけるミクログリアの活性化様式を時空的に解析した.ミクログリア活性化の指標として,特異的細胞マーカーOX-42を使用した.末梢神経損傷24時間後に,ミクログリアの細胞体の肥大化や突起の退縮など,活性化の形態変化が観察された.さらに,損傷2日後には,多数のBrdU(細胞周期S期にDNAに組み込まれる)陽性細胞が出現し,OX-42陽性細胞数が劇的に増加した.したがって,神経損傷後に細胞分裂が誘発されることを示した.さらに,OX-42染色レベルは,損傷714日後をピークとして増加し,アロディニア(触刺激による痛み)の発症と相関していた.ミクログリアの活性化は,通常の痛み情報が入力する脊髄後角第I層には殆ど無く,むしろ触覚刺激(Aβ線維)が入力する脊髄後角第III層で著明であった.以上の結果より,難治性疼痛を発症する末梢神経の損傷後に,脊髄後角のミクログリアが時間的・空間的に非常に制御された様式で活性化されること,その活性化にはAβ線維が重要な役割を演じている可能性を突き止めた.Chungモデルの脊髄におけるP2X4受容体発現増加因子の検討において,細胞外マトリックス分子であるfibronectin (FN)と核内受容体リガンドretinoic acid (RA)をその候補分子として同定した.両因子共に,初代培養ミクログリアへ処置することでP2X4受容体のmRNAとタンパク質発現を増加させ,機能的P2X4受容体レベルも増加させた.さらに,RAは核内受容体RXRに結合し,転写因子として標的DNA配列上へ結合し,遺伝子発現を制御しているが,そのRXR応答配列がP2X4受容体転写開始上流領域に存在することも見出した.したがって,ミクログリアにおいて転写因子RXRを介するP2X4受容体発現制御機構の存在が示唆された.難治性疼痛モデル(Chungモデル)の脊髄後角におけるミクログリアの細胞増殖を,増殖マーカーBrdU(細胞周期S期にDNAに組み込まれる)を用いて詳細に検討した. BrdU陽性細胞数は,神経損傷32時間後から急激に増加し,48時間でピークとなった.しかし,損傷28時間後では,BrdU陽性細胞数に変化が認められなかった.この結果から,細胞増殖周期S期の開始点が神経損傷後2832時間に存在することを明らかにした.さらに,神経損傷1日後に脊髄で発現量が増加することが知られているインターフェロンγを初代培養ミクログリアへ処置することで細胞増殖が誘発され,さらに,ラットの脊髄腔内ヘインターフェロンγを直接投与することでもミクログリアの増殖が観察された.以上の結果は,インターフェロンγがミクログリア活性化因子として重要な役割を演じている可能性を示唆している.Chungモデルの脊髄におけるP2×4受容体発現増加因子の検討において,初代培養ミクログリア細胞を用いたin vitro実験系から,細胞外マトリックス分子であるfibronectin(FN)と核内受容体リガンドretinoic acid(RA)をその候補分子として同定した.そこで本年度は,in vivoにおける役割についてそれぞれの受容体拮抗薬を用いて検討した.神経損傷によるラット脊髄でのP2×4受容体発現増加は,FN受容体拮抗薬およびRA受容体拮抗薬によりそれぞれ有意に抑制され,神経因性痙痛も緩解することを明らかにした.

さらに,FNを正常動物の脊髄腔内へ投与することで,P2×4受容体の発現増加および神経因性痙痛様のアロディニアが誘発され,FNによるアロディニアはP2×4受容体欠損マウスで認められなかった.以上の結果から,FNとRAはin vivoにおいてもP2×4受容体の発現増加因子としての役割を担っている可能性を突き止めた.正常動物の脊髄腔内ヘインターフェロンγ(IFNγ)を投与することで,脊髄ミクログリアの活性化および持続的なアロディニア(難治性疼痛様の痛み行動)が発現した.脊髄におけるIFN γ受容体(IFN γR)の発現細胞をinsitu hybridization法により検討したところ, IFN γR mRNAはミクログリアに特異的に検出された.さらに,IFN γによるアロディニアは,ミクログリアの活性化を抑制するミノサイクリンによりほぼ完全に抑制された.したがって,IFN γはミクログリアに発現するIFN γRを刺激して,ミクログリアを活性化し,持続的なアロディニアを誘導することが示唆された.そこで,実際の難治性疼痛モデル(Chungモデル)におけるIFNγの役割を, IFN γR欠損マウス(IFN γR-KO)を用いて検討した.野生型マウスでは神経損傷後にアロディニアの発症およびミクログリア活性化が認められたが,IFNγR-KOでは両者とも著明に抑制されていた.以上の結果は,IFN γが難治性疼痛時におけるミクログリアの活性化因子として重要な役割を果たしている可能性を示唆している.P2×4受容体発現増加因子としてfibronectin(FN)を同定した.本年度は, FNによるP2×4発現増加分子メカニズムを明らかにすべく,Srcファミリーキナーゼ(SFK)に注目した.ミクログリア培養細胞において,Lynキナーゼが主なSFK分子であること,さらに脊髄における発現細胞もミクログリアに特異的であることを明らかにした.さらに,Chungモデルの脊髄では, Lynの発現がミクログリア特異的に増加した.Lynの役割を検討するため, Lyn欠損マウス(Lyn-KO)を用いた.野生型マウスでは神経損傷後にアロディニアの発症およびP2×4の発現増加が認められたがLyn-KOでは両者とも有意に抑制されていた.さらに,Lyn-KOミクログリア培養細胞では, FNによるP2×4発現増加が完全に抑制されていた.以上の結果から,Lynは難治性疼痛時のP2×4発現増加に必須な細胞内シグナル分子であることが示唆された.
耐性能力の異なるクマムシ種における乾眠誘導メカニズムの解析

今年度は、これまでに乾眠誘導への関与が示唆されていた候補遺伝子について、RNAiによるノックダウンにより、実際にヤマクマムシの乾眠に必要かどうかを検証した。前年度までにケミカルスクリーニングやトランスクリプトミクスによって見つけた遺伝子やその関連遺伝子の中から候補遺伝子を選別し、シグナル伝達分子や耐性に関わると考えられる10種類以上の様々な遺伝子を検証した。しかし、dsRNAが合成でき、ある程度のノックダウンが観察された遺伝子であっても、そのほとんどは乾眠への影響が見られなかった。原因の1つとして、ノックダウンが不十分であったことが考えられる。この問題を克服するためには、ゲノム編集によるノックアウト技術の確立や、より効率よくノックダウンできるようなRNAiの手法の確立が必要である。また、別の原因として、1遺伝子のノックダウンでは乾眠への影響が現れにくいことが考えられる。そのため、今後は複数の遺伝子を同時にノックダウンすることを試みる。検証した遺伝子のうち、ノックダウンによってヤマクマムシの乾眠が有意に阻害される遺伝子として、細胞膜局在タンパク質であるA8を同定した。A8は既知のタンパク質と相同性を持たないことから、クマムシ固有のタンパク質であると考えられるが、ドメイン検索により4回膜貫通のmarvelドメインを持つことが予測された。実際に、GFPを融合したA8をヒト培養細胞に導入し、局在を解析したところ、細胞膜への局在が確認された。また、RNAiによる乾眠阻害効果の解析から、このタンパク質は細胞膜の安定性に寄与する可能性が考えられた。これはクマムシ固有の膜たんぱく質が乾眠に必要であることを示した初めての報告例である。28年度が最終年度であるため、記入しない。ヤマクマムシにおいて、低湿度曝露に対する耐性獲得に関わる分子メカニズム(乾眠誘導機構)を明らかにするために、乾眠を阻害する化合物の探索を行い、昨年度までに5種の化合物を同定していた。平成27年度は同定した化合物の阻害活性が乾眠誘導に特異的かどうか検証を行い、いずれの化合物もヤマクマムシの乾眠を特異的に阻害する作用を有することを示した。さらに、複数の選択的阻害剤を用いて、脱リン酸化酵素であるPP1/PP2Aが乾眠誘導に重要な役割を果すことを示唆した。上記と並行して、RNA-seqにより乾眠誘導時に発現上昇する遺伝子群を多数同定するとともに、新規翻訳の必要性を指標として、発現上昇遺伝子を「一次応答」遺伝子と「二次応答」遺伝子に分類し、乾眠誘導時に起こる初期転写応答を明らかにした。一次応答遺伝子は新規な翻訳を必要とせずに転写されることから、乾燥ストレスに応答して最初に発現誘導される遺伝子群であると考えられる。さらに、乾眠を阻害する化合物と発現上昇遺伝子の解析結果を組み合わせ、PP1/PP2Aの選択的阻害剤で処理したクマムシでは、いくつかの一次応答遺伝子の発現上昇が抑制されることを明らかにした。このことから、ヤマクマムシの乾眠誘導においてPP1/PP2Aは乾燥ストレスを受けて活性化する転写応答の最も初期段階の制御に関与していることが示唆された。現在は、近年確立されたクマムシ個体に対するRNAiの手法を用いて、PP1/PP2Aの乾眠への関与を検証している。当初の計画通り、ヤマクマムシの乾眠誘導における転写応答を明らかにするために、RNA-seqにより乾眠誘導時に発現上昇する遺伝子群を同定した。翻訳阻害剤処理により新規な翻訳を抑制したクマムシと比較・解析することによって発現上昇遺伝子を区分けし、転写制御機構の解析(シスエレメントの探索)に有用な一次応答遺伝子を複数同定した。乾眠誘導に関わるシグナル伝達分子のノックアウト個体をCRISPR/Cas9システムにより作出するために、系の確立を試みたがうまくいかなかった。そこで、手法をRNAiに切り替え、現在までに複数の遺伝子で70%以上のノックダウンを確認し、RNAiが機能することを確認した。

今後もヤマクマムシの乾眠誘導機構の解析を進めていく予定である。RNAiによるノックダウンを主な戦略として、PP1/PP2Aや発現上昇遺伝子を中心に、乾眠への関与を検証する。特に、転写制御機構の解析に繋げるため、発現上昇遺伝子の内、核局在が予測される遺伝子について優先的に乾眠への関与を解析していく。28年度が最終年度であるため、記入しない。
スポーツ集団における指導者と成員の関係モデルに関する社会学的研究

本研究の目的は、第一義的にはスポーツ集団における指導者の成員に及ぼす影響、特に指導者のスポーツ観が、集団成員のスポーツに対する態度や取り組み方、スポーツ観の形成・価値や規範の内面化に及ぼす影響を明らかにすることである。また、それに関連して、「集団の維持・発展・変容は、指導者のスポーツ観やパーソナリティに対する集団成員の同調・反発によって左右される」という仮設から、スポーツ指導者と集団成員との「融合・反発・連携・対立」を項目化して、わが国のスポーツ集団における指導者と成員の関係の特徴を明らかにしようとした。そのために、まず予備調査を実施し、そこから特徴的に導き出された因子を精緻化して本調査とインタビュー調査を実施した。〈結果の概要〉・調査サンプルは、スポーツの指導者を有しているクラブ員を対象にし、アンケート調査とインタビュー調査の両方が分析可能なサンプルを抽出した結果、有効サンプル数は165であった。・スポーツ指導者の成員に対する影響度はかなり高い。指導者に求める資質の中で、人間性、指導技術、過去の競技力、勝負力、フェア精神のカテゴリーに分けると、全てのカテゴリーにおいて肯定的な意見が強いが、中でも人間性、フェア精神のカテゴリーに属する項目の得点値が高く、次いで指導技術、勝負力であり、指導者自身の過去の競技力は最も低かった。・指導者と集団成員の関係モデルの中で、融合、反発、連携、対立のカテゴリーの内、融合・連携のカテゴリーに属する項目の得点が非常に高く、反発・対立のカテゴリーも消極的に肯定的で、全てのカテゴリーにおいて肯定的であるという結果であった。しかし、反発・対立のカテゴリーは「指導者との意見の食い違いがあった場合に止むを得ず」という項目に属するもので、対立を理由にドロップアウトするという項目に対しては否定的であった。わが国のスポーツ集団においては、個人のスポーツキャリアにおいて、指導者のスポーツ観の影響を無意識に内面化してきており、スポーツ指導者との関係モデルは、集団の同調度を高めるような融合・連携モデルが支配的であった。
細胞の枠を超えて機能する新たな小胞体ストレス応答経路の発見

本研究は、これまで細胞内レベルで解析されてきた小胞体ストレス応答を細胞間シグナル伝達や動物個体のレベルで解析することにより、小胞体ストレス応答の新たな機能を発見することを目的にとし、マウス生体内でのストレスイメージング技術や遺伝子破壊技術を用いて胎盤、唾液腺、膵臓で小胞体ストレス応答が重要な機能を担うことを明らかにした。特に胎盤における血管内皮成長因子の活性化に関するものは詳細に解析できた。本研究の目的は、これまで細胞レベルで解研されてさた小胞体ストレス応答を細胞間シグナル伝達や動物個体のレベルで解析することにより、小胞体ストレス応答の新たな機能を発見することである。そこで本年度はマウスを用いて胎盤と唾液腺における生理条件下での小胞体ストレスの解析から、それぞれIRElalpha(小胞体ストレスセンサー分子)とERdj5(小胞体分子シャペロン)の生体機能の解明に迫った。得られた研究成果としてIRElalphaが胎盤で活性化状態にあり、その欠損では胎盤迷路部の血管形成不全をもたらすことを明らかにした。またIRElalphaの欠損は胎盤の血管内皮成長因子(VEGF)の発現低下も引き起こすことも示した。さらに条件的遺伝子破壊技術を用いてIRElalpha遺伝子破壊マウスの耐性致死性の原因が胎盤機能不全である可能性を発表した。ERdj5遺伝子破壊マウスでは唾液腺の小胞体ストレス状態がわずかに悪化することを発見し、ERdj5が唾液腺で主要に産生されるアミラーゼの品質管理に貢献することも明らかにした。IRElalphaの新規標的分子のスクリーニングにも取り組んだ。得られた研究成果として胎盤で特異的に発現するCEAファミリー遺伝子群の転写がIRElalphaとXBP1に依存することを明らかにした。またRNaseとして機能するIRElalphaの基質RNAも新たに13種類同定し、IRElalphaが認識するRNAの配列および構造を見つけ出した。これらの研究は多細胞生物の成体レベルで発生し得る生理的な小胞体ストレスを軽減するための新たな仕組みの発見につながっていくと信じている。本研究の目的は、これまで細胞内レベルで解析されてきた小胞体ストレス応答を新たな視点(特に動物個体レベル)で解析することにより、小胞体ストレス応答の新たな機能を発見することである。そこで本年度はIRE1alpha(小胞体ストレスセンサー分子)の条件的破壊マウスを用いて膵臓と免疫機能における小胞体ストレス応答の生体機能の解明に迫った。得られた研究成果としてIRE1alphaの欠損マウスは低体重、高血糖、低インスリン血漿の傾向を引き起こすことを明らかにし、膵臓ランゲルハンス島β細胞での重要性を示した。一方で、これら膵臓内分泌組織に対してだけでなく膵臓腺房組織(消化酵素などの外分泌組織)に対しても重要な機能があるようで、IRE1alphaの欠損マウスでは膵臓腺房組織での海綿状病変が観察された。また抗体産生細胞であるB細胞においてもIRE1alphaは重要な機能を有しており、その欠損マウスでは免疫グロブリンの産生能が低下することも明らかにした。加えてIRE1alphaの新規標的分子のスクリーニングにも取り組み、8つの新たな分子を発見し、IRE1alphaの標的RNA認識機構の一端を解明した。熊本大学との共同研究では生体イメージング技術により抹消マクロファージにおける小胞体ストレスを捉えることに成功し、動脈硬化性血栓剥離にかかわるCHOP(小胞体ストレス性アポトーシス誘導因子)の機能解明に貢献した。これらの研究を通じて、基礎的な細胞生物学の中だけではなく、医学的な側面でも小胞体ストレスを重要視できる貴重なデータを得た。
先進的無電極プラズマ推進機の実現に向けた推力発生機構の解明と性能向上

現在,将来的な大規模宇宙探査に向け,100 kW級の大電力無電極プラズマ推進機の実現が切望されている.電磁誘導型無電極プラズマ推進機は,原理的に寿命のない次世代型推進機であるが,従来の推進機に比して推力が十分でなく,実用化への障壁となっている.申請者は本推進機の実用化に向け,「推力発生機構の解明」を行う.そのために,本推進機の直接推力測定用スタンドを構築する.電磁誘導加速型プラズマ推進機の直接推力測定は,世界発となる.これと各種プローブによるプラズマ診断を合わせ,推力の構成要素を解明する.また,実験的に解明した推進機の推力発生機構に関する知見を用いて,実用化に向けた高効率化への設計指針を示す.現在,将来的な大規模宇宙探査に向け,100 kW級の大電力無電極プラズマ推進機の実現が切望されている.電磁誘導型無電極プラズマ推進機は,原理的に寿命のない次世代型推進機であるが,従来の推進機に比して推力が十分でなく,実用化への障壁となっている.申請者は本推進機の実用化に向け,「推力発生機構の解明」を行う.そのために,本推進機の直接推力測定用スタンドを構築する.電磁誘導加速型プラズマ推進機の直接推力測定は,世界発となる.これと各種プローブによるプラズマ診断を合わせ,推力の構成要素を解明する.また,実験的に解明した推進機の推力発生機構に関する知見を用いて,実用化に向けた高効率化への設計指針を示す.
財源配分スキームによる大学間競争と機能別分化に関する理論及び実証研究

平成30年度の研究実施計画としては,平成28年度におこなったミクロ(大学及び大学関係者)の視点からみた現行システムの課題点とマクロ(国・地方)レベルにおける機能別分化の構造上の問題点の考察,そして平成29年度における質的論理的分析と数理モデルによる分析を踏まえて、主に最終成果発表と論文執筆をおこなうことを当初の計画としていた。平成30年度は,当初の計画どおり,研究成果をコンファレンス,学会等で発表することにより,海外や国内での情報発信に努めると同時に,新たな研究テーマやプロジェクトに繋げることに専念した。その結果,韓国,台湾,マレーシアの研究者との共同研究に発展し,平成31年度4月現在,新たな国際共同研究プロジェクトがスタートしている。平成28年度の研究活動内容として、当初の予定どおり、主にアメリカにおける文献調査と独自の数理モデルの精緻化を進めることができた。また、年度初めに試行的なデータ解析を進めた結果、平成29年度に実施する予定であった計量分析についてもある程度着手することができた。試行的な計量分析では、安部・渡邉による"Allocation Parity Index (API)"をアメリカの高等教育機関データであるIntegrated Postsecondary Education Data Systemの機関レベルデータに応用することにより、カリフォルニア大学(University of California)システムとカリフォルニア州立大学(California State University)システム、及びニューヨーク州立大学(State University of New York)システムとニューヨーク市立大学(City University of New York)システムにおける財源配分と機能別分化の検証をおこなっている。平成29年度に予定されていた中間成果の学会発表については、平成28年度に試行的におこなった分析結果を英文原稿に取りまとめ、既に香港大学で開催された国際公共政策学会において共同発表している。「研究実績の概要」で示したとおり,平成29年度研究実施計画として掲げていた中間目標(中間研究成果の執筆と公刊及び海外学会・シンポジウム等での口頭発表)について,当初目標を達成している。これまでの研究成果を基盤として、今後は更なる理論展開とモデルの精緻化を図り、教育・労働経済学者、高等教育研究者との研究交流、及び計量分析・シミュレーション分析による理論モデルの多角的且つ厳密な検証と、将来的な高等教育政策提言への可能性を探索する。平成29年度については、平成28年度中に取りまとめ国際学会で発表した英文原稿の完成に向けて、分析と執筆を継続する。今年度の目標としては、この英文原稿をカリフォルニア大学バークレー校高等教育研究センター(公共政策大学院)のリサーチ・ペーパーシリーズとして投稿し公刊を目指す。英文原稿については、既に"Mission Creep among Public University Campuses?: An Analysis of Resource Allocation with an Application of the Allocation Parity Index"と題して、投稿準備を整えつつある。今後は、この英文原稿に対する経済学者及び高等教育研究者等からのコメント、フィードバックを取り入れ、さらに磨きをかけて平成30年度中の国際的な学術ジャーナル投稿に向けて準備を進める予定である。平成2830年度の3年計画で実施する本研究課題では,初年度にミクロ(大学および大学関係者)の視点からみた現行システムの課題点と,マクロ(国・地方)レベルにおける機能別分化の構造上の問題点の把握・考察を目的としている。今後は,機能別分化に関する質的理論的分析と数理モデルの拡張を図り,分析結果の解釈と妥当性を検証する。更に,国内外学会・研究会等での発表及び学術雑誌への投稿・掲載により,広く国民・社会への研究成果の情報発信に努める。上述の研究プロセスと分析アプローチを経た本研究の最終目的は,高等教育機関の機能別分化を実現するための適切なファンディング・システムとその明確なメカニズムを提示することにより,わが国における効率的な高等教育システム構築に向けた政策提言に資する成果を提供することにある。平成29年度に研究分担者(安部保海氏)の所属先に変更が生じ,日程の都合が合わず海外シンポジウム(於カリフォルニア大学バークレー校)への参加がかなわなかったため,当シンポジウムでは研究代表者(渡邉聡)のみによる口頭発表となった。平成30年度は,最終年度としての研究成果の論文執筆・投稿及び国内外研究会等を予定しているので,適切に支出するよう心がける。平成29年度は、これまでの研究成果(平成28年度中に国際学会発表をおこなった英文原稿)を、カリフォルニア大学バークレー校高等教育研究センター(公共政策大学院)が刊行するResearch & Occasional Paper Seriesに投稿し、公刊を目指している。平成29年度に予定している国内外研究者との学術研究交流、研究発表、投稿費に充当し、国内外に対する中間研究成果の公開と、さらなる研究内容の研鑚に向けて計画的且つ有効に使用する予定である。