hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
インタ-ロイキン6の血小板産生増加作用に関する基礎的,臨床的研究

3)ILー6の血小板促進効果が持続的であるのに対して、Erythropoietin(Ep)の投与では血小板増加作用は一過性であった。一過性であることの原因として、腺による血小板集積あるいは抗ヒトEp抗体発現の関与は否定的であり、Epの巨核球・血小板への作用は本質的に一過性であると解釈された。4)マウスに炎症メディエ-タ-であるInterleukinー1(ILー1)を投与することにより,反応性血小板増多モデルを作成した。ILー1自体には巨核球刺激作用はないが,ILー1注射后の各種サイトカインをassayしたところ,高濃度のILー6活性を見い出し,“反応性血小板増多"に内因性ILー6が関与する可能性を示した(Blood76,2493,1990)。ILー6が生理的なThrombopoletinであるか否かは明らかではなく,今後の検討が必要である。種々のサイトカインの巨核球・血小板造血への影響をin vitro培養系およびin vivo実験系を用いて検討した。in vitroにおいてはいくつかのサイトカインが巨核球系細胞の増殖・分化に影響をおよぼすことが観察され,巨核球コロニ-刺激因子(early facfor)の作用を有するものにILー3,GMーCSF,高濃度のEpoがあり,巨核球成熟因子(late facfor)作用を有するものにはILー6,ILー3,GMーCSF,EPo,MーCSF,LIFなどがあるが,ILー6のlate factorとしての作用は最も強力であった。マウスを用いたin vivo実験系において,実際に血小板増加作用を示したものは検索したサイトカインILー6,ILー1β,Epo,GMーCSF,GーCSF,MーCSFのうち,ILー6,Epo,IL1βであった。ILー6による血小板増加作用はこれらのうち最も強く,投与30日目から骨髄巨核球サイズの増大,4日目から血小板増加が認められ,長期投与実験においては投与期間を通じて(30日),血小板産生刺激効果が認められた。Epoにおいても血小板増加作用は認められるが,その効果は軽度であり,また一過性であった。ILー1βには巨核球への直接作用はなく,ILー1β投与による血小板増加は血清中内因性サイトカインの測定から,ILー1β投与刺激による内因性ILー6の関与が最も考えられた。また,純化ラット巨核球上にILー6リセプタ-,Epoリセプタ-を証明し,ILー6,Epによる血小板増加作用が巨核球リセプタ-を介する直接的な作用であることが示唆された。以上のようにin vitro,in vivo巨核球,血小板造血はいくつかのサイトカインにより修飾を受けることが示されたが,中でもILー6の血小板増加作用は検索したサイトカイン中最もpotentであり,マウスにおける長期投与実験およびprimateにおける実験でも副作用は軽徴であり,また可逆的であったことから,今後,血小板増加因子として臨床的応用への可能性が追求されうるものと考える。
原始的光合成物の誕生と進化

4035億年前の太古の地球で、無酸素下に誕生した2タイプの緑色と紅色光合成細菌の融合で初めて1つの細胞内に2タイプ(系I-系II)の反応中心をもつシアノバクテリアが生まれた。我々はこれらの反応中心の電子移動機構の解明、比較、さらに始源的な反応中心の可能性の探査をおこなった。反応中心複合体では蛋白質は反応分子の配置・配向を固定するだけでなく、エネルギーレベルや反応経路を制御することを明らかにした。本研究では、植物光化学系I反応中心のphylloquinone(ビタミンK1)を別の化合物では置換し、キノン反応の△G依存性、電子移動における蛋白質の役割、反応最適化機構を検討した。この結果蛋白質の変異が反応最適化をもたらしたことがあきらかとなった。絶対嫌気性の緑色細菌についても研究をすすめ、この細胞の反応中心はユニークな植物と細菌型の2種のクロロフィルをもち、チトクロムも独特な膜結合性のものであることを示した。光化学系2の酸素発生型反応中心でもキノンの入れ替えを行い、その特徴をあきらかにした。またこれまでに知られていなかったZn結合型クロロフィルをもつ細菌を発見し、その色素系電子伝達系の特製の解明を通じて、光合成生物の進化と古地球環境の相互作用がこれまでとはまったく異なる視点から考察できることをしめした。
東北の三大再審無罪事件における、血液型鑑定を中心とする、誤判原因の実証的研究

1.本研究の目的本研究の中心的な目的は、「東北の三大再審無罪事件における、血液型鑑定を中心とする、誤判原因」の解明、少なくとも、そのための論点整理である。「東北の三大再審無罪事件」とは、1949年発生の弘前事件、1952年発生の青森事件(米谷事件)、1955年発生の松山事件である。2.本研究の成果(1)青森事件の誤判原因の一つとして、被告人の唾液のS式血液型鑑定に誤りがあった可能性が大きいこと(鑑定の証拠価値の限界)を確認した。他方、分泌型の体液班の場合には、十分な量の検体があり、適確な専門家によって検査がされるなら、ほぼ確実なABO式及びS式血液型の判定が可能といえること(限界にも限度があること)も分かった。(2)弘前事件の主たる誤判原因について、渡部博士は、血痕でないもの、少なくとも、人血でないものについて人血、しかも、被害者と同じBMQE型の人血という鑑定がなされた可能性があるという見解を表明している。本研究の結論も基本的に同一である。M型、Q型、E型の各血液型鑑定結果の確実性にも疑問がある。弘前事件におけるQ式、E式血液型鑑定は、科学的証拠の証拠能力の問題のわが国における重要性を示す一例である。(3)弘前事件、青森事件の考察を通して、松山事件の血痕鑑定をめぐる誤判原因を考察する上で、重要な視点(「血液鑑定の証拠価値の限界」)が得られた。3.今後の課題東北の三大再審無罪事件を含む、重刑再審無罪事件の誤判原因の解明のためには、学問的実証的な共同研究が必要である。本研究はそのための、一つの予備的研究である。(1)東北地方の三大再審無罪事件の、国賠訴訟を中心とした訴訟記録の収集、整理松山事件の刑事事件の確定記録、裁判未提出記録(一部)、再審公判記録の複写、整理を行なった。同事件の国賠関係については、手持ちの記録を整理しつつある。以上の作業に、予想以上に経費を要し、弘前事件の国家賠償訴訟関係記録の複写、整理はできなかった。(2)血液鑑定実務の研修1997年11月21日、22日の両日、勾坂磬教授(東北大学医学部法医学教室)のもとで、血痕鑑定の理論と実際について研修を受けた。これを契機に、必要に応じて、勾坂教授よりご教示を受けている。(3)鑑定関係者などの聴取赤石英博士(米谷事件)、木村康博士(米谷事件、弘前事件、松山事件)、桂秀策博士(米谷事件、松山事件)、内藤道興博士から、関係鑑定書および法医学鑑定一般について聴取した。また、青木正芳弁護士(弘前事件、松山事件)、阿部泰雄弁護士(松山事件)から事実認定につき聴取した。(4)元被告人からの聴取那須隆氏(弘前事件)、斉藤幸夫氏(松山事件)から、聴取した。わが国の最新の法医学関係文献を若干購入、参照した。以上の作業を通じての収穫は、(1)血痕鑑定(吸収法、解離法)の原理と実際につき認識を深めたこと、(2)血痕鑑定のDNA鑑定に至るまでの概要を把握し得たこと、(3)それらを踏まえて、各鑑定書の内容や問題点につき認識が深まったこと、(4)誤判原因につき法医学者の認識との間に共通点と相違点とがあることがわかったことなどである。まず、米谷事件について、後掲の論文をまとめた。

(1)東北地方の三大再審無罪事件の、国賠訴訟を中心とした訴訟記録の収集、整理松山事件の刑事事件の確定記録、裁判未提出記録(一部)、再審請求事件記録(第一次請求関係を除く)の複写、整理を行った。同事件の国賠事件(係属中)については、手持ちの記録を整理した。以上の作業に、予想以上に経費を要し、弘前事件の国家賠償訴訟関係記録の複写、整理はできず、手持分を整理するにとどまった。(2)血痕鑑定実務の研修1997年11月、勾坂馨教授(当時、東北大学医学部法医学教室)より、血痕鑑定の理論と実際について研修を受けたのに続き、1998年12月、桂秀策博士(岩手医大名誉教授)より研修を受けた。(3)鑑定関係者、法医学者の聴取赤石英博士、勾坂博士(2回)、木村康博士(2回)、桂秀策博士(2回)、内藤道興博士、岡嶋道夫博士から、関係鑑定書および法医学鑑定一般について聴取した。また、青木正芳弁護士、阿部泰雄弁護士、萩原金美元裁判官から関与事件の事実認定につき聴取した。(4)元被告人からの聴取那須隆氏(弘前事件)、斉藤幸夫氏(松山事件)から、聴取した。以上の作業による収穫は、(1)血痕鑑定、血液型鑑定(吸収法、解離法)の原理と実際につき認識を深めたこと、(2)血痕鑑定からDNA鑑定に至るまでの発展の概要をある程度把握し得たこと、(3)上記三事件の各鑑定書の内容や問題点につき認識が深まったこと、(4)米谷、弘前事件の誤判原因には血痕鑑定などの誤りや血痕鑑定などを評価する側の過大評価、鑑定(の証拠調べ)手続の欠陥などが関わっているか、又は、その疑いがあり、これらのことは、松山事件の誤判原因解明、DNA鑑定のあり方にも重要な視点を提供することを確認したことである。
好中球細胞外小胞エクトソームの敗血症治療への応用を目指して

細菌感染を主因とする敗血症は、未だに有効な治療法が確立されておらず、先進国でも致死率が高い疾患である。研究代表者はこれまでに、好中球由来の細胞外小胞(エクトソーム)が抗菌活性を有すること、また敗血症モデルマウスの病態改善に効果的であることを示してきた。本研究では、エクトソーム放出に関わるシグナル伝達機構や、エクトソームの抗菌活性に関与する因子を明らかにする。さらに、マウス敗血症に対してより有効なエクトソームの生成を試み、またこれらの知見がヒト敗血症患者の好中球へ適応できるかどうかを検討する。本研究の成果は、治療が困難な敗血症に対して有効な治療法を開発するための重要な一歩になると期待される。
英国ルネサンス期におけるパストラル文学と農村・都市の変動との関連性についての研究

今年度は、英国ルネサンス期におけるパストラル文学と農村・都市の変動との関連性を批判の射程にとりこんだ、現代の文学批評を検討・批判し、今後の研究課題となる問題点を摘出した。「単純な人人に普遍的で真実と思われる主題を、教養のある上流の言葉で語らせること」と、パストラルの原理を定義したのはW.Empsonであるが、現代の文学批評においては、そうした「主題」として当時の社会変動がもたらした諸問題を挙げてパストラルを論じる傾向が顕著である。L.A.MontroseやA.S.DaleyのAs You Like It論、あるいはE.SpenserのThe Shepheardes Calenderを論じたRobert Laneの研究がその代表である。それらの批評は当時の社会問題-人口の増加、インフレーション、囲い込みによる人口分布の変化、長子相続制による次三男の社会的下降、物価の高騰・飢饉による浮浪者の増加、共同体における歓待精神の喪失-がパストラル文学において表象されていることを指摘する。こうした歴史主義的研究は、等閑視されてきた社会問題を照射している点で重要であるが、それらの問題を表象するのになぜパストラルが選択されたかについては必ずしも明快ではない。たとえばMontroseは権力関係/社会関係を調停する場としてパストラルを規定しているが、As You Like Itなどのパストラル文学が「イデオロギー装置」として、社会変動のただ中にいた一般市民をいかなる主体に変容させる可能性があったかについては論じていないのである。ジェントリ-は地方所領に帰るべし、と歌ったR.Fanshaweの“Ode"に比べれば、As You Like Itなどは、より複雑な「イデオロギー装置」であることは確かである。当時の農村・都市の変動を視座に収め、多角的側面からパストラル文学を分析することによって、その「装置」の構造を明らかにすることが、今後の課題である。
重力レンズ効果を用いた銀河群領域の暗黒物質分布の探求

26年度が最終年度であるため、記入しない。観測者、レンズ天体および背景の天体が視線方向上にほぼ一直線上に並ぶときに起こる強い重力レンズ効果は極めて稀な現象である。このため、重力レンズ効果を無バイアスに探すためには、広視野撮像サーベイが必要になり、この稀少な重力レンズサンプルを暗黒物質の分布の研究に用いることができる。しかしながら、撮像サーベイから自動的、系統的にアークあるいはひしゃげた形状のレンズ候補天体像を探すことを可能にするアルゴリズムは十分に開発されていない。今後、益々大規模撮像サーベイが行われることから、このような自動アルゴリズムを開発することは極めて重要であり、またそのアルゴリズム・ソフトウエアを実際のデータでテストする必要がある。本研究者らは、模擬シミュレートした撮像データを用い、重力レンズ天体探査の自動アルゴリズム・ソフトウエアをテストおよび検出効率を調べ、そのインプットパラメータの改善を行っている。また、本研究者らは市民参加型サンエンスプロジェクト"Science Warps"を主導的に推進している。これは、一次処理された撮像データ、天体カタログイメージをウェブで全世界に公開し、大量データから重力レンズ天体を探して貰うというプロジェクトである。このScience Warpsは重力レンズ天体探査アルゴリズムを客観的にテストし、改良をする観点で重要である。本研究者らは、天体カタログの整備、疑似シミュレート重力レンズ天体、および公開ウェブの全体的な整備等について、この研究を牽引している。撮像データから重力レンズ候補天体を探すための自動的アルゴリズム・ソフトウエアの開発が順調に進んでおり、実際の大規模データに適用する準備ができている。25年度から本格的に始まるすばる超広視野Hyper Suprime-Camサーベイに上述の重力レンズ天体自動検出アルゴリズムを適用し、銀河群スケールの重力レンズ天体サンプルを構築する。
NF-κB活性化シグナルにおけるp65リン酸化の果たす役割

NF-κB p65サブユニットSer-536のリン酸化の生理機能解析を、p65欠損MEFに野生型およびS536A変異体を再構築した細胞を用いて行った。その結果、S536A細胞においても正常に核移行およびDNA結合が認められ、リン酸化はp65の核移行やプロモーター領域への結合には影響しないことが明らかとなった。そこで、リン酸化の遺伝子発現に対する影響を調べるために、両細胞を用いたDNAマイクロアレイ解析を行った結果、S536A変異により発現が低下した遺伝子が53個、逆に発現が上昇した遺伝子が80個見出された。この遺伝子の中で、IKK欠損細胞でも発現が変動していることが報告されている遺伝子14個に絞り、Northern blot法によりmRNA発現を確認した結果、SerpinE2遺伝子の発現がリン酸化依存的に発現することを見出した。また、SerpinE2プロモーター解析を行った結果、-9kbpに存在するκB-like配列にp65が結合することが明らかとなった。現在、リン酸化の転写活性に果たす役割を明らかにするため、プロモーター領域にルシフェラーゼ遺伝子を連結したレポータープラスミドを作製中である。本検討はリン酸化の転写活性化における役割を網羅的に探索するものであり、標的遺伝子の機能解析を通じてリン酸化の抗アポトーシス活性を含めた生理機能解析に重要な情報を提供すると期待される。また、TNF-αによりSer-536リン酸化に関与するTAK1の活性化機構について検討した結果、活性化ループ内のThr-187のリン酸化がTAB1,TAB2により誘導され、逆にp38αによるフィードバック阻害機構において脱リン酸化されることを見出した。
MOVPE成長InNの高品質化と電子輸送特性の解明

本研究では、MOVPE法によるInNの高品質化を図るとともにInN/InGaN(InAIN)HEMT構造素子実現をねらいとして、以下の項目について検討を行った。1.InN系ヘテロ構造における二次元電子ガスの特性:自発分極およびピエゾ分極の効果InN系ヘテロ構造における二次元電子ガス密度について計算し、バリアー層としてAIN、GaNを用いることにより、それぞれ、2x10^<14>、7x10^<13>cm^<-2>が期待できることを明らかにした。これらの値はAIGaN/GaN系の場合に比べてかなり大きい。2.MOVPE成長InNの高品質化の検討成長温度とInN膜の結晶性との相関について検討し、600°C以上の成長温度においてInN結晶がモザイク状になることを見出した。また、MOVPE成長InN膜を成長後に酸素雰囲気で300°Cの熱処理を施すことにより、キャリア濃度の大幅低減とPLピークの増大、長波長シフトが生じることを見出した。電子移動度にはほとんど変化が見られないことがわかった。3.MOVPE法によるSi基板上へのInNの薄膜成長とその電気的特性評価SiへのCイオン注入により形成した立方晶SiC層を中間層とするSi基板上へのInNのMOVPE成長技術を開発し、サファイア基板上膜と遜色の無いInN膜を形成できることを示した。さらに、(0002)X線ロッキングカーブ半値幅と移動度との相関を見出し、InN膜の電子移動度が螺旋転位密度によって支配されている可能性を示した。4.MOVPE成長MgドープInN膜のキャリア輸送特性の検討CP_2MgをMg源とするMgドープInNのMOVPE成長について検討し、ホール測定ではn型伝道を示したが、CP_2Mg/TMIモル比0.020.05付近に抵抗率の極大値を示すことを見出した。アンモニア(NH_3)とトリメチルインジウム(TMI)を原料として、常圧有機金属気相エピタキシ(MOVPE)法によるサファイア基板上へのInN膜成長について検討した。成長膜について、電子輸送特性を中心とした電気的特性の評価を行い、以下の結果を得た。1)InN中の残留電子濃度が成長時のNH_3/TMIモル比の増大とともに顕著に低下することを明らかにし、NH_3/TMIモル比=5x10^5においてMOVPE成長InNとしては最も優れた値4.5x10^<18>cm^<-3>を実現した。さらに、この結果から、残留ドナの起源が、Nサイト不純物かN空孔欠陥に関係したものあり、Oの可能性が最も高いことを明らかにした。2)InN中の電子移動度が成長時のNH_3/TMIモル比には顕著には依存せず一定で、高NH_3/TMIモル比ではむしろ低下することを見出した。このことから、今回作製したInN膜中での主要散乱過程はイオン化ドナ散乱ではないことが明らかとなった。NH_3/TMIモル比の最適化によって、MOVPE成長InNとしては最高の電子移動度1250cm^2/Vsを実現することができた。3)InNの結晶粒サイズがNH_3/TMIモル比の増大とともに顕著に小さくなることを明らかにし、今回作製したInN膜の電子移動度が粒界散乱によって支配されている可能性が大きいことを明らかにした。4)高電子移動度トランジスタ(HEMT)を実現するうえで重要になると考えられるInN表面での電子蓄積層の存在についての知見を得るために、フォトルミネッセンスピークエネルギーの深さ依存性を調べた。

その結果、InNのN極性面において、電子蓄積層に類似した高キャリア濃度層が存在することを明らかにした。この高キャリア濃度層は、Hが関与した劣化層である可能性が高いことがわかった。アンモニア(NH_3)とトリメチルインジウム(TMI)を原料として、常圧有機金属気相エピタキシ(MOVPE)法によるサファイア基板および3c-Slc/Si(111)基板上へのInN膜成長を行い、成長膜の電子輸送特性および表面(界面)電子蓄積層について検討した。得られた結果は以下のとおりである。1.InNの残キャリア濃度、電子移動度とX線ロッキングカーブ半値幅との相関についてサファイア基板および3c-SiC/Si(111)基板の場合ともに、電子移動度が(0002)面回折半値幅(tiltゆらぎ)の減少とともに顕著に増大することを明らかにした。このことから、InN中の螺旋転移が電子輸送特性に影響を与えていることが予想される。2.表面、界面の劣化現象と表面(界面)電子蓄積層の関連性についてサファイア基板の窒化条件およびGaNバッファーの採用条件を選択することによりIn極性、N極性のInN膜を形成した。表面、界面の劣化現象と表面(界面)電子蓄積層の関連性を追及するために、これらのInN膜を用いてNH_3中での熱処理(600°C)効果について検討した。熱処理(劣化)効果は表面側および界面側から測定した室温フォトルミネッセンスのピークエネルギーのシフトによって評価した。その結果、表面側、基板側を問わずいずれの極性の場合も、N原子面側のピークエネルギーが高エネルギー側にシフトし、高キャリア濃度層が形成されることが明らかとなった。N原子面の劣化は熱処理時間の増加、熱処理温度の上昇とともに著しくなる。このような劣化現象にはNH_3の熱分解により生じたHが関与しているものと考えられる。アンモニア(NH_3)とトリメチルインジウム(TMI)を原料として、常圧有機金属気相エピタキシ(MOVPE)法によるサファイア基板へのInN膜成長を行い、成長膜の輸送特性について検討した。1.MOVPE成長ノンドープInN膜の酸素雰囲気中熱処理効果ノンドープInN膜(n型)を酸素雰囲気中、約300°Cで熱処理することにより、残留キャリア濃度の大幅低減(約1/4)、フォトルミネッセンスの強度増大(3倍以上)、ピークエネルギー低下(約60meV)が生じることを初めて見出した。なお、熱処理による電子移動度の変化は見られない。熱処理効果は、熱処理による結晶学的な変化が見られないこと、不活性ガス中では熱処理効果が見られないことなどから、酸素による水素ドナーの低減が原因であると考えられる。2、MOVPE成長MgドープInN膜のキャリア輸送特性の検討p型InNの実現を狙いとして、シクロペンタジエニルマグネシウム(CP_2Mg)を原料としたMgドーピングについて検討した。CP_2Mg/TMIモル比0.0050.2の条件で成長させたMgドープInNは、ホール測定ではn型伝道を示したが、CP_2Mg/TMIモル比0.020.05付近に抵抗率の極大値を示すことを見出した。この結果は、MgによってInN中の残留ドナが補償されたことによると考えられ、p型化の可能性を示唆するものと考えられる。
ディスポゼッションと複雑性の理論に基づくヴァイマール共和国時代の群集表象の再検討

本研究のテーマは、2000年以降に二つの学問領域で急速に発展してきた集団や群れのふるまいに関する理論的知見(人々の共同行動についての政治哲学と群れのふるまいに関する自然科学的研究)にもとづいて、ヴァイマル共和国時代の群集表象の成立と展開を再検討することである。本研究はそれらの新たな知見が20世紀の群集をめぐる思考の理論的枠組をラディカルに組み換えるものであることを明確にし、それらがヴァイマル共和国時代の群集表象の新たな角度からの分析に生産的に寄与し得ることを明らかにした。本年度は研究実施計画にもとづいて、主に近年世界各地の都市で展開する新しいタイプの集団的な抗議行動を主題とする政治哲学や現代思想の研究成果を概観し、そのような研究からヴァイマール共和国時代の群集論の考察に寄与する理論的視点と概念装置を導き出すことを目指した。特に重点的に検討したのは、ジュディス・バトラーによる人々の共同行動の可能性を考察した一連の仕事におけるディスポゼッション(剥奪=収奪)の理論であり、それとの関連において、美術史家ジョルジュ・ディディ=ユベルマンが企画監修した展覧会のカタログに寄稿された諸論考や近年の群集をめぐる論考を概観した。こうした研究活動の結果、とりわけ三つの問題系がヴァイマル共和国の群集論の言説史の捉え直しにとって重要であることが明らかになった。ひとつは主権的主体を前提することなしに人々の共同行動を分析することを可能にするディスポゼッションの概念であり、主権的な主体性の剥奪のうちに私たちの関係的な存在様態と連帯の可能性の条件(応答可能性)を見るバトラーの考察は、20世紀の群集論を規定した個人と群集のラディカルな対立の枠組みを相対化し、その枠組みの外部で群集の行動とその表象を分析することを可能にする。二つ目は、同じくバトラーの考察にある、人々の共同行動を表象=代表とエンアクトメントの緊張関係において分析するしてんである。そして三つ目の問題系は権力と力能の概念的区分であり、カネッティに代表されるドイツ語圏の群集めぐる思考ではこの二つの概念の区別が欠けているというディディ=ユベルマンの指摘は、ヴァイマル共和国の群集をめぐる言説の考察にとって有益な示唆を与えるものである。本年度はこうした研究にもとづいて、ジュディス・バトラーのディスポゼッションの理論がヴァイマル共和国の群集表象の再検討にとっていかなる寄与をなし得るかを検討する論文を執筆し発表した。研究実績の項目でも述べた通り、当初の予定にしたがって、研究を遂行している。ただし、当初計画では本年度の現代思想と複雑系の理論における集団の振舞いをめぐる理論的考察の検討を行い、次年度にそれらの理論的考察がヴァイマル共和国の群集表象の分析に対してなし得る寄与を考察するとしていたが、本年度は主に現代思想における集団による政治行動の理論を検討し、それと平行して、その理論がもたらす視座がヴァイマル共和国の群集をめぐる言説の再検討に対して持つ有効性の予備的検証を実施した。そして、そうした検証にもとづいて、論文を執筆し、研究成果を公表した。以上のことから、本研究はおおむね順調に進展していると判断する。本年度は、研究計画および昨年度の研究成果に基づいて、主に二つの課題の取り組んだ。ひとつは、本研究が対象とする20世紀初頭から1930年代までの動物の群れの振る舞いに関する研究の進展を先行研究に基づいて確認することであり、もうひとつは、現代の政治哲学における集団的行為主体を考察する新たなアプローチを参照しつつ、ヴァルター・ベンヤミンが1930年代に執筆した叙事演劇と映画の観客をめぐるテクストを群集論の観点から分析することである。前者については、動物生態学の学説史を論じたいくつかの先行研究を確認することで、1900年ごろの群れの振る舞いの研究では、動物の群れの振る舞いに関する動物心理学と人間の集団を対象とした群集心理学との間に相互参照的な関係が存在したこと、また思想や文学の分野で群集心理学が依然として支配的な影響を及ぼしていた時期に、動物生態学ではすでに新たなパラダイムの模索が始まっていたことを確認した。後者の課題に関しては、同時代のドイツ語圏において群集(Masse)を論じた数多くの理論的言説の中で異彩を放つヴァルター・ベンヤミンのテクストを、今日の政治哲学(民主主義論)および美学(観客の政治学)の知見も視野に入れつつ考察した。ヴァイマル共和国時代の群集をめぐる言説が群集心理学の影響下にあり、群集化のプロセスをラディカルな同質化として分析していたのに対して、ベンヤミンはブレヒトの叙事演劇を論じたいくつかのテクストと「複製技術時代の芸術作品」において、同質性の解体(=差異化)を通して形成される群集=大衆(Masse)の概念を提出している。この群集=大衆の概念を観客の政治学の観点から検討した論文を執筆し、学術誌に発表した。研究期間全体を通して、目標を100パーセント達成できたわけではないものの、有意な研究の進捗を見たと判断している。

本研究はそれらの新たな知見が20世紀の群集をめぐる思考の理論的枠組をラディカルに組み換えるものであることを明確にし、それらがヴァイマル共和国時代の群集表象の新たな角度からの分析に生産的に寄与し得ることを明らかにした。来年度は本年度に続いて、現代思想および政治哲学における集団の政治行動の理論の検討を継続し、特に権力と力能の区分にもとづいて、ヴァイマル共和国の文学作品および理論的言説における群集表象の分析を行う予定である。さらにそれと平行して、複雑系の理論における集団の振舞いをめぐる分析の検討を進める。また来年度は研究テーマに関連する海外視察と資料調査も行う予定である。人文学本年度は主にすでに収集してあった文献にもとづく研究活動を行ったため、資料購入の物品費の支出が予定より少なくなっている。また来年度に海外での視察と資料調査を行うため、本年度に使用する予定であった旅費支出を抑制したことも、次年度使用額が生じた原因である。いずれも研究助成期間全体を通した支出見通しにもとづく計画的な予算執行の結果である。今年度は2回の海外出張を予定している。そのうち1回は研究テーマに関連する視察調査、もう1回は研究機関での資料調査のための渡航を予定している。また本年度から購入を先延ばししていた書籍資料の購入も進める。
滲出性中耳炎中耳貯留液における分子生物学的細菌検索

滲出性中耳炎は、近年小児期における本疾患の増加が問題とされる代表的な耳鼻咽喉科疾患である。一般に中耳貯留液よりはHaemophilus influenzae、Moraxella catarrharis、Streptococcus pneumoniaeが分離検出されると報告されているが、これらの細菌が中耳貯留液より分離されることは少なく、本疾患における細菌検索は十分に行われているとはいえない。われわれはこれらの細菌にたいするPCRプローベを作成し、滲出性中耳炎患者中耳貯留液内の細菌検出に応用、細菌感染の滲出性中耳炎への関与を検討した。滲出性中耳炎中耳貯留液内のH.infouenzae、M.catarrharisの検索をPCR法にて行った。その結果、中耳貯留液中の67%にてH.influenzaeが、26%にM.catarrharisが検出された。この検出率は、従来の細菌培養による検出率に比較してはるかに高いものであった。さらにPCR法による細菌検出と中耳貯留液の肉眼的症状につき比較検討したところ、mucoid貯留液においてserous貯留液に比較して有為に高くこれらの細菌が検出された。臨床経過との比較検討では、頻回の鼓膜切開を要した難治性例においてPCR法にてH.influenzae、M.catarrharisが高率に検出された。現在、滲出性中耳炎貯留液を経時的に採取し、中耳貯留液内細菌の検出を経時的に行っている。また近年薬剤耐性化が問題とされるS.pneumoniaeに関して、ペニシリン結合蛋白遺伝子の検出に基づく耐性化の検索をPCR法にて行っている。本法により、急性中耳炎患児鼻咽腔より分離されたS.pneumoniaeの約40%に薬剤耐性菌が検出された。滲出性中耳炎は、近年その増加が問題とされており、細菌感染が重要な要因と考えられるものの抗生剤による治療に抵抗を示すことが多い。従って、その病態を解明する上で細菌学的検討はその治療法、予後を判定する上で極めて重要といえる。PCR法は標的とする遺伝子を増幅することにより、高感度、高特異性を有する分子生物学的手法であり、耳鼻咽喉科領域においてもその有用性が期待される。我々は59例の滲出性中耳炎患者中耳貯留液を用い、PCR法によるHaemophilus influenzae、Moraxella catarrhalisの検出を行った。結果、中耳貯留液の67%にH. influenzaeが、26%にM. catarrhalissが検出された。また中耳貯留液より分離された新種細菌であるAlloiococcus otitisの検出を行った結果、約5%の中耳貯留液中にA. otitisが検出された。さらにPCR法による細菌検出と中耳貯留液の肉眼的性状につき比較検討したところ、mucoid貯留液においてserous貯留液に比較して優位に高くこれらの細菌が検出された。臨床経過との比較検討では、頻回の鼓膜切開を要した難治例においてPCR法にてHaemophilus influenzae、Moraxella catarrhalisが効率に検出された。以上のことより滲出性中耳炎には従来の細菌培養法による報告以上に、細菌感染がその病態に関係していることが示唆された。現在さらに鼻咽腔におけるH. influenzaeの検出にも応用、中耳貯留液内の抗H. influenzae菌特異的抗体価と比較検討中である。
自動・生徒を対象とした成人病予防の地域ぐるみでの対策に関する研究

近年、児童・生徒は知育偏重教育の中で、勉強に追われる生活が増加し、生活リズムの乱れ・栄養のアンバランス・運動不足と肥満・体力の減少など成人病予備群の増加が懸念されている。学校・家庭・行政の協力により、子供たちの生活を見直すなかで健全な生活リズムを確立することを目的に各種の調査とともに対策を実施した。人口約1万人のH町に存在する3小学校と1中学校を対象校とし、血圧・総コレステロール・HDL・貧血・肥満などに関する健診と生活実態・疲労自覚症・小児成人病対策の知識などに関するアンケート調査を実施した。また、小児成人病に関する副読本を作成し、保健教室を各学級で実施した。主な結果は、1995年総コレステロール値高値者率は男子7.4%・女子12.7%、動脈硬化指数高値者率は男子7.8%・女子14.9%であった。1991年からの推移は双方の値ともに大きな変動はなかった。しかし、1991年に小学5年生であった同一集団の1991年と1994年の推移は、総コレステロール値高値者率・動脈硬化指数高値者率のそれぞれ、13.0%から6.8%、11.2%から6.8%と低下した。疲労自覚症は、登校時の訴え率が下校時よりも高かった。この傾向は1991年の調査からであり、夜更し・睡眠不足などの生活リズムの乱れが要因と考えられる。食生活などの実態調査では、魚類・緑黄色野菜などの摂取頻度が低い傾向が見られた。一方、ジュース・菓子などの嗜好品の摂取頻度は高い傾向が見られた。検診結果に基づく家庭への指導・各学級での保健教室・PTAへの学習活動などを実施した。幾つかの健診結果に改善傾向が見られ、知識も豊富化されていた。また、児童・生徒のみならず保護者の中でも活動に対する理解が広まったことは将来へ向かって多くの評価すべき点が認められた。しかし、生活に根ざした健康阻害要因は、依然多く存在しており、今後も学校・家庭・行政の協力のもとに活動を継続していくことが重要と思われる。島根県下のH町全校小学校3校(2、4、6年生437人)・中学校1校(2年生147人)を対象に、生活アンケート調査、健康診断を実施した。また、平成6年度に成人病予防のための健康教育とその教材の保健副読本が3月完成予定である。アンケート結果は、給食以外の食物摂取頻度(6群)のバランスは、小中学校共に緑黄色野菜の摂取率が34.9%、29.3%と低率であった。間食はジュース、菓子、スナック菓子がそれぞれ約30%前後摂取されていた。起床時刻は平均すると午前6時50分前後、就寝時刻は小中9時50分、10時50分と中学生になると受験勉強の影響がでていた。体育以外の運動は、部活が少ない小学生は54.1%と低率で、中学生は84.7%と部活による運動が増加していた。健康診断結果の主なものは、高血圧出現率が小2年・4年・中2年では平均1.01.5%と低率であったが、小6年女子で7.5%と高率であった。高コレステロール出現率は小・中で7.312%であり、女子に高率な傾向がみられた。

一方、低HDLコレステロール値が小学2年を除いて612%にみられ、小学2年が平均12%と高率であり、特に女子の18.5%は高率であった。総コレステロール高値者54名と総コレステロール正常者54名について、心電図の検査を実施したが、有所見率には15%弱と13%弱で差がなく、どの所見も放置すればよいものであった。平成5年6月に保健授業への児童・生徒成人病予防のための健康教育を取り入れ、保健教育前後の保健知識のアンケートを実施し、その結果を比較すると、2040%の知識の向上がみられた。しかし、それらの内容の理解となるとほとんどの小学生・中学生共に向上はみられなかった。加えて生活の中での実行になるとより困難なものと思われる。平成6年度には、成人病予防副読本を活用して健康教育に取り組むところである。島根県H町全校小学校3校(2、4、6年生389人)・中学校1校(2年生172人)計561人を対象に、生活アンケート調査、健康診断を実施した。また、平成6年度に成人病予防のための健康教育授業と保健副読本を活用しての健康教育を実施しているところである。アンケート結果は、給食以外の食物摂取頻度(6群)のバランスは、小中学校それぞれ緑黄色野菜の毎日摂取率が平成5年34.9%、29.3%が、平成6年には28.5%、26.5%とより低率となった。間食はジュース、菓子、スナック菓子がそれぞれ約30%前後が毎日摂取されていた。生活の中での運動は小2は男子32.9%、女子30.3%と低率であり、中2は84.5%と部活による運動が増加していた。健康診断結果の主なものは、高血圧出現率が小2年・4年・中2年では平均1.01.5%と低率であったが、昨年同様小6男女で約3%と高率であった。高コレステロール出現率は小・中で7.312%であり、小2・4年女子に高率な傾向がみられた。一方、低HDLコレステロール値が小学2年を除いて617%にみられ、小学2・4年が高率に異常が見られ、特に小4女子の約20%は高率であった。総コレステロール高値者約50名と正常者50名について、心電図検査を実施したが、有所見率には約15%前後と差がなく、どの所見も放置すればよいものであった。平成6年4月から学校保健授業への児童・生徒成人病予防のための健康教育を取り入れ、授業前後の保健知識のアンケート結果では、2040%の知識の向上がみられたが、それらの実行となるとほとんどの小・中学生共に健康行動への実行度は変化が少なかった。最終年度の平成7年度は、成人病予防副読本を活用した児童・生徒のライフスタイルの改善、健康への行動変容がみられるよう、生徒・教師はもちろんの事、PTA、学校医、行政などの協力組織体制のもと健康教育に取り組む予定である。学校、家庭(PTA)、行政などの協力する体制づくりとして小児成人病対策協議会の組織を小児成人病予防のために活動強化、推進した。学校では保健の授業に小児成人病の副読本を用い、食事の栄養バランスや運動の大切さなどの理解を深め、家庭での働きかけを行った。健康診断結果から小学生から中学生に至るまで、貧血者の減少がみられ異常率は、多い学校でも貧血率は23%だった。総コレステロール3年間の平均値は、男子小学2・4・6年において差は少なく、約168mg/dlであり、中学2年の平均値は156mg/dlであった。女子小学2・4・6年の平均値は男子同様に差は少なく172mg/dlであり、中学2年の平均値は168mg/dlであった。中学生は思春期となり小学生より低値であった。平成7年度全体的な高コレステロール者率は、男子10%、女子15%であった。
フッ素樹脂の微細加工法の提案とマイクロ流体デバイスへの応用

耐薬品性に優れたフッ素樹脂製マイクロ流体デバイスを実現するために、反応性イオンエッチング技術を用いたフッ素樹脂の微細加工法の実用研究を行いました。フッ素樹脂の平滑加工面を得るため、酸素プラズマによる表面形態の形成メカニズムを解明しました。さらに、液体クロマトグラフィや微小液滴作製への応用を試みました。この技術は、耐薬品性に優れたマイクロリアクターやマイクロ部品への有望なツールとして期待されます。耐薬品性に優れたフッ素樹脂製マイクロ流体デバイスを開発するために、RIE法によるフッ素樹脂の表面形態形成メカニズムの解明と、フッ素樹脂材料に適したエッチングマスク形成技術に関する技術開発を行った。耐熱性に劣るバルクポリマー用に開発した磁場支援型RIE装置を用いて、代表的なフッ素樹脂であるPTFEとPFAのエッチング特性を調査した。酸素プラズマによる微細加工において、プロセス圧力を0.1Paから2.0Paまで段階的に変化させ表面形態観察を行ったところ、0.1Paから0.5Paの圧力範囲では未処理材に匹敵する平滑加工面が得られ、それ以上の圧力条件範囲では直径がナノメートルからサブミクロンの芝状構造が得られることを見出した。各圧力条件下における加工表面の元素分析結果から、芝状構造が真空チャンバーや試料ホルダーから飛来した金属のマイクロマスクにより形成されるメカニズムを明らかにし、各圧力条件下における酸素の平均自由行程と芝状構造に強い相関のあることを示した。シリコーン樹脂が、非粘着性のフッ素樹脂に粘着性があり、さらに酸素プラズマ耐性に優れていることを見出し、シリコーン樹脂の一種であるPDMSをエッチングマスクに用いる手法について検討した。通常のレプリカモールディング法ではPDMS膜に貫通孔を形成できないため、SU-8モールドに硬化前のPDMSを流し込んだ後、架橋抑止剤であるアミノシランを成膜してある樹脂フィルムをプレスしながらPDMSを硬化する貫通孔形成手法を開発した。直径、あるいは一辺が100μm、150μm、200μm、250μmの円、正三角形、正方形の貫通孔を持つPDMSステンシルマスクを用いてPTFE、PFAバルクプレートを酸素プラズマ処理し、マスク形状を寸法精度2%以内で転写することが可能になった。フッ素樹脂の酸素プラズマ処理による表面モフォロジー形成メカニズムの解明は、表面元素分析のマップ分析を用いることにより、当初の予定通り行うことができた。PDMSステンシルマスクについては、アミノシランを塗布する樹脂膜の選定やアミノシラン濃度の最適化について試行錯誤を繰り返したが、当初の予定期間内に形成手法を開発することができた。加えて、PDMSマスクを用いたフッ素樹脂の微細加工という、当初の計画以上の成果が得られており、概ね当初の計画以上に研究が進展していると考えられる。耐薬品性に優れたフッ素樹脂製マイクロ流体デバイスを開発するために、RIE法によるフッ素樹脂基板の微細加工及びフッ素樹脂基板の熱融着に関する技術開発を行った。(1)フッ素樹脂基板の微細加工磁場支援型RIE装置を用いて、代表的なフッ素樹脂であるPTFEとPFAのエッチングマスクについて検討した。両基板に、真空蒸着法で成膜したTiとAl、電子ビーム蒸着法で成膜した酸化シリコンをエッチングマスクとし、酸素プラズマに対するエッチング耐性の評価を行った。0.12.0Paの圧力範囲でチタンのエッチング耐性が高いことを見出し、エッチング速さはフッ素樹脂の平滑加工面が得られる0.10.5Paの範囲で、5nm/min以下であった。チタンを成膜したPTFEとPFA基板に、UVリソグラフィとフッ素ガスプラズマによるRIEでチタンパターニングを行う工程を確立し、PTFE上に5μmのラインアンドスペース(AR=2.5)、PFA上に4μm角のマイクロピラーアレイ(AR=3.0)の微細加工を実現した。(2)フッ素樹脂基板の熱融着ナノインプリンティング装置を用いたPFAの熱融着接合を検討した。二枚のPFA基板をφ50mmのカバーガラスで挟みこみ、圧力が0.400.50MPa、接合温度が290300°C、圧力保持時間が1200秒の条件で安定に接合することを見出した。次に幅200μm,高さ100μmの直線流路をRIE加工したPFA基板に蓋となるPFA基板を接合し、断面観察したところ、RIEの加工形状を維持した状態で接合されていることを確認した。この流路にヘキサンを導入したところ、流路構造の変形は見られず漏液も見られなかった。一方、PDMS製流体チップは、送液後わずか数秒で流路の閉塞が見られ、フッ素樹脂製マイクロ流体チップの優位性を示すことができた。フッ素樹脂基板の微細加工は、マスク材料がパターニングプロセス中に剥離することを懸念していたが、チタンマスクをRIE加工する手法を確立し、バルクフッ素樹脂基板上に微細構造を形成することができた。熱融着については、精密に圧力と温度を制御できるナノインプリント装置を用い、接合条件を正確に求めることができた。以上のことから、概ね当初の計画通りに研究が進展している。耐薬品性に優れたマイクロ流体デバイスを開発するために、昨年度までは、フッ素樹脂基板の微細加工及びフッ素樹脂基板の加圧熱融着に関する技術開発を行った。最終年度においては、これまでの検討結果を用い、具体的な応用事例として、液体クロマトグラフィ及びハイドロゲルビーズ形成用のフッ素樹脂製マイクロ流体デバイスに関する技術開発を行った。

(1)液体クロマトグラフィ用マイクロ流体デバイスの作製と評価流路の一部に固定相を充填し、固定相との相互作用の差異により混合液体を分離する流体チップを設計し、ペルフルオロアルコキシフッ素樹脂(PFA)基板の酸素プラズマによる2段階エッチングと蓋基盤となるPFA基板との加圧熱融着により、フッ素樹脂製マイクロ流体チップを作製した。このチップに固定相としてシリカゲルを充填し、枝流路からβカロチンとクロロフィルaの混合液を導入し、続いて主流路からは展開相である石油エーテルとアセトンの混合溶液を連続的に導入することにより、βカロチンとクロロフィルaの分離を確認した。(2)ハイドロゲルビーズ形成用マイクロ流体デバイスの作製と評価主流路を流れる溶液を枝流路から導入する溶液で幅を制御し、更に狭流路から広領域に流し込むことでハイドロゲルビーズを形成する流体チップを設計した。(1)と同様の加工法により流体チップを作製し、主流路からコラーゲン溶液を、枝流路から酢酸メチルを送液したところ、コラーゲンハイドロゲル微粒子を長時間にわたり安定に形成することができた。流路出口から排出された溶液をグルタルアルデヒド溶液に回収してコラーゲンを架橋したところ直径50μmのコラーゲン微粒子を形成することができた。両デバイスにおいては、有機溶媒を用いても流路の変形や溶解が見られず、樹脂基材として多用されるPDMSやアクリル製デバイスに比べて優位性があることを明らかにした。耐薬品性に優れたフッ素樹脂製マイクロ流体デバイスを実現するために、反応性イオンエッチング技術を用いたフッ素樹脂の微細加工法の実用研究を行いました。フッ素樹脂の平滑加工面を得るため、酸素プラズマによる表面形態の形成メカニズムを解明しました。さらに、液体クロマトグラフィや微小液滴作製への応用を試みました。この技術は、耐薬品性に優れたマイクロリアクターやマイクロ部品への有望なツールとして期待されます。2年目となる平成28年度は、今年度得られた知見をフッ素樹脂製マイクロ流体チップ作製技術へと発展させることを目標とする。具体的には、マイクロ流路パターンを形成したPDMSステンシルマスクを作製し、このマスクを用いて深さ200μm以上のマイクロ流路を持つフッ素樹脂プレートの作製を目指す。また、PDMSマスク以外にもチタンや酸化シリコンなどをエッチングマスクに用いたPTFE、PFAのエッチング特性の調査や、これらをマスクに用いたマイクロピラーアレイ構造の形成を試みる。さらに、フッ素樹脂の中でも熱可塑性を持つPFAを用いて、熱融着について検討を行う。マイクロ流路を形成したフッ素樹脂プレートを用いて断面形状や融着面積等より融着条件の最適化を図った後、各種有機溶媒をマイクロ流路に導入し、漏れや滲みなどについて評価を行う。3年目となる平成29年度は、今までに得られたフッ素樹脂微細加工技術と熱融着接合技術を用い、液体クロマトグラフィとハイドロゲルビーズ作製用のフッ素樹脂製マイクロ流体チップを開発する。液体クロマトグラフィ用チップは、2種類のPDMSマスクを用いて主流路途中に堰を設けた構造について検討する。作製したチップの堰にシリカゲル微粒子を固定化し、2種類の色素(βカロチン、クロロフィルa)の分離実験を行う。
巧みさを必要とする動作の協調的変動に関する研究

本研究は,的当て,リーチング等巧みさを必要とする動作の脇調的な変動について検討することを目的とした2年計画の研究である。2年目である本年度は,正確さを目的とし,速度の調整を伴う投げ動作における上肢セグメント間の協調関係について検討した。実験では,被験者に約4m離れた的に向かって「はやい」,「中間」,「おそい」という3種類の主観的速度で,できるだけ正確にボールを投げるよう教示した。さらに,セグメント間の協調関係が関与するセグメント部位の違いにより変化するかどうかを検討するため,動作条件に「肘から先のセグメントのみを用いた投球」および「肩から先のみのセグメントを用いた投球」の2条件を設定した。課題遂行時の動作を光学的手法により計測し,パーソナルコンビュータにて分析した結果,得られた知見は以下のとおりである。1)肘から先の投球では,投速度の増大に伴い肘関節最大角速度が増大したが,手関節最大角速度は変化しなかった,2)肩から先の投球では,投速度の増大に伴い,肩および肘関節の最大角速度が増大したが,手関節最大角速度は変化しなかった,3)肩から先の投球では,肩関節トルクと肘関節トルクの間に線形関係が認められた。以上の結果より,肩および肘関節は投速度の調整において協調的関係にあること,手関節は速度調節には関与せず主に動作の正確さを実現するための調整を行うこと,肩・肘関節と手関節にはそれぞれ機能的分化が認めれられ,全体の協調によって速度および正確さの調整が行われていることが示唆された。本研究は,的当て,リーチング等巧みさを必要とする動作の強調的な変動について検討することを目的とした2年計画の研究である。初年度である本年度は,正確さを目的とした投げ動作およびリーチング動作における動作軌跡およびトルクの変動について検討した。はじめに,投げ動作に関する研究においては,被験者は約4m離れた的に向かって3種類の主観的速度(はやい,ふつう,ゆっくり)で,できるだけ正確にボールを投げた。このとき高速度カメラおよび今回の研究費で購入したキャリブレーションフレームを用いて動作を計測し,パーソナルコンピューターを用いて分析を行った結果,以下の知見が得られた。すなわち,1)リリース時の変数間に協調関係が存在すること,2)手関節の筋トルクが相互作用トルクと拮抗関係にあること,3)肘関節の筋トルクが相互作用トルクと協調関係にあることが明らかになった。これらのことは,投げ動作が筋活動そのものによって生じる動作だけでなく,動きによって結果的に生じる力との拮抗・協調関係を用いて運動のはやさおよび正確さを達成していることを意味する。さらに,運動学的変数の強調的変動を定量化する指標であるIC(Index of Coordination ; Kudoら,2000)の,他の動作に対する応用可能性を検討するため,リーリング動作時のIC値を動作時刻の関数として算出した。その結果,1)リーチング動作の分析においてもICを指標とした協調関係の定量化が可能であること,および2)動作開始約100ms前後においてIC値が最大になることが明らかになった。このことは,動作開始から約100ms間で生じた動作軌跡の変動がその後修正されて最終位置の正確さを高めていることを意味する。
機能性合成素子の生物活性天然物合成への新展開

多機能な化学反応性を有する合成中間体を基盤とする合成法を開発することは、多様な化学構造を有する生理活性物質の合成を行ううえで有用な方法論となる。本研究では、インドリルボレートとビシクロラクタムであるABHの合成中間体としての有用性に着目し、その応用性の開発をすすめた。この結果、重要な生理活性をもつインドールアルカロイド(tubifoline, olivacine)の新規合成法を開発できた。また、中枢および末梢神経に対して強い生理作用を持つABH誘導体の直接的合成法を開発できた。本年度行った研究成果は、以下の様にまとめることができる。1.インドリルボレートを用いるクロスカップリング反応とその応用パラジウム触媒存在下、インドリルボレートのタンデム型クロスカップリング反応系への適用について基礎的検討を加えたところ、充分な反応性を示すことを明らかとできた。引き続き、本反応系を鍵段階とするピリドカルバゾールアルカロイドおよびストリクノス系アルカロイド合成法の開発について検討を行った。この結果、オリバシンおよびその類縁体の合成法を開発できた。また、ストリクノス系アルカロイド合成については、合成の鍵中間体の簡便な合成法を確立できたことより、現在、合成研究を続行している。2.インドリルボレートにおける分子内アルキル転位反応の応用側鎖にオレフィンを有するインドール誘導体からハイドロボレーションにより容易に誘導でるアルキルボラン中間体を用いた環状インドリルボレートの生成法を確立できたことより、分子内アルキル反応を適用することで新規環形成を経るカルバゾールおよびマイトセン誘導体の短工程合成法を開発できた。ABHはその立体的電子的要因から二重結合部位での反応性が低下しており、付加反応を行ううえで厳しい状件が必要であった。本件において、マイクロウェーブ照射によう反応条件を適用して、アジド化合物のABHへの付加環化反応を検討したところ、反応速度が著しく促進されることが判り、有用な合成手段となり得ることを明らかとできた。本年度行った研究成果を以下の様にまとめる。1.インドリルボレートを用いるクロスカップリング反応とその応用パラジウム触媒の存在下、インドリルボレートのタンデム型クロスカップリング反応への適用について基礎的検討を行い、十分な反応性を示すことを明らかとできた。引き続き、本反応系を鍵段階とするストリクノス型アルカロイドの合成法の開発について検討を行った。この結果、tubifolineおよびその類縁体の合成法を開発できた。また、tubotaiwineの合成についても検討を行い、合成の鍵中間体の簡便な合成法を確率できたことより、現在、その合成研究を継続している。2.インドリル銅中間体を用いるインドール環への位置選択的置換期導入法の開発インドールから容易に調製できるインドリル銅中間体と種く々の求電子試薬との反応を検討し、用いる求電子試薬の性質に応じてインドール環の2あるいは3位へ選択的に置換期を導入できることを明らかとした。さらに、2種類の異なる求電子試薬とインドリル銅中間体との反応をワンポット反応操作にて行うことで、位置選択的に2,3ージ置換インドールを得ることができた。ABHはその立体的電子的要因から二重結合部位での反応性が低下しており、反応を行ううえで厳しい条件が必要となる。本研究においては、マイクロウェーブ照射を用いる反応条件について検討を行い、金属触媒の存在下、アリールホウ酸誘導体との反応を行い、ABHの窒素あるいは二重結合へのアリール化がきわめて速やかに進行することを明らかとできた。1)パラジウム触媒存在下、インドリルボレートを用いるタンデム型クロスカップリング反応を鍵反応とするインドールアルカロイドの合成法について検討を行った。この結果、抗腫瘍性インドールアルカロイドであるオリバシンおよび誘導体の新規短行程合成法の開発を行うことができた。現在、ストリクノスアルカロイドであるツボタイビンの合成を進めている。2)塩基存在下、セロトニンと各種アルデヒドとのPictet-Spengler反応について検討を行い、反応中間に生じるイミニウム塩がインドール環4位へ閉環してアゼピノインドールを高い収率で与えることを見出した。この反応を鍵段階としたアゼピノインドールアルカロイドであるAurantioclavineの合成をセロトニンとイソブテナールから3工程で達成することができた。現在、他のアゼピノインドールアルカロイドの合成について検討を行っている。3)ABHはその立体的電子的要因から二重結合の反応性が低下しており、二重結合部位への置換基導入法は限られている。今回、ABHの二重結合および窒素原子への直接的なアリール基の導入法について検討を行った。この結果、ロジウムおよび銅触媒の存在下、アリールホウ酸を用い、マイクロウェーブ照射により反応が速やかに進行することを見出した。現在、この反応の一般性について検討を行っている。