hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
肥満小児の事故誘発軽減に向けた生活行動実態調査と動作解析

本研究では、肥満小児がケガを誘発する要因を質問紙調査による生活実態調査と3次元動作解析実験から検討を行った。質問紙調査は全国の小学校の養護教諭とA市の小学校の保護者にそれぞれ行った。また、肥満小児と非肥満小児について歩・走・跳の3次元動作解析と重心動揺の測定を行った。その結果、肥満小児は活動的ではないため体格とケガとの間には有意な相関は見られなかった。しかし、肥満小児では歩・跳動作で膝、足首関節の可動範囲が小さくなった。肥満小児の事故誘発軽減には減量を行い関節への負担を減少されるのと同時に運動を行い、動的バランス能力を高める必要がある。我が国における小児の転倒と肥満の関連性についての実態調査今日、子ども達を取り巻く環境は、著しく変化し運動に費やす時間、場所、共に身体を動かす友達を確保することが大変に難しくなっている。さらに、夜型生活が一般化し、身体の不活動に加え過度の栄養摂取による子ども達の肥満が増えている。子どもの肥満は、様々な病気の引き金であると同時に、身体各関節への負担を増大させ関節や筋骨格系への障害、さらに、運動能力の低下による不慮の事故を誘発させることも考えれられる。しかしながら、これまでの研究では、子どもの体格と事故との関連についてほとんど行われていない。そこで、我々は、“子どもの安全を守る"という観点から、12問(自由記載含む)からなるアンケート用紙を独自に作成し、全国800の小学校を選定し、各学校の養護教諭に調査依頼を郵送した。アンケート用紙は、以下の12項目から成り立っている。問1.地域名問2.体格の評価問3,・学校の児童数問4,男子児童の体格問5.女子児童の体格問6.児童のケガ問7.ケガと体格について関連があると思われる事例(自由記載)問8.ケガの内容問9.ケガがどのような場面で起こったか周10.ケガが最も多い場所問11.ケガが最も多い季節問12.日頃お考えになっていることを自由記載アンケート結果から肥満児童は活動的な日常生活を送っておらず、怪我を起こさない傾向にあるが、身体運動を伴う行動においては転倒が多く見られる傾向であった。従って、子ども達の事故防止、障害予防への支援のあり方の検討を行う必要があろう。しかしながら、アンケートデータの詳細な解析は今後行う予定であり、加えて本年度は肥満児童と非肥満児童の身体活動量を実測する予定である。我々は、昨年度"子どもの安全を守る"という観点から、全国800の小学校を選定し、各学校の養護教論に調査依頼した。その結果、肥満児童は活動的な日常生活を送っておらず、怪我を起こさない傾向にあるが、身体運動を伴う行動においては転倒が多く見られる傾向であることが明らかとなった。その結果を踏まえ、本年度は身体活動と日常生活における怪我の発生について保護者を対象にアンケートを実施した。このデータの詳細な解析は今後行う予定である。また、本年度実施予定であった肥満児童と非肥満児童の身体活動量の実測であるが、測定機器の更新等があり、来年度実施予定であったモーションキャプチャーを用いた歩・走・跳の3次元動作解析の実験を先行して実施したところである。速報ではあるが、肥満児童は股関節の動きに非肥満児と比較して特徴を見出している。また、体重が多いため、特に垂直跳び動作における垂直成分力積が大きい傾向である。従って、身体に大きな負担をもたらし、肥満児童の急激な運動は事故や障害を起こす危険性をはらんでいるものと推察された。我々は、全国の小学校養護教諭を対象に児童の体格とケガについてアンケート調査を行った。対象児童の体格は標準群が全体の70%以上であった。児童の体格とケガの関連性については明確な関係は見出せなかった。児童のケガを起こす原因は体格よりも活動量、年齢、性格と行ったことが起因する傾向であった。また、3つの小学校の保護者を対象に児童の体格、生活リズムとケガの実態を調査したところ、体格と生活リズム、体格とケガの頻度との間には明確な関連性が認められなかった。一方、モーションキャプチャーを用いた歩・走・跳の3次元動作解析の実験では、肥満児童、非肥満児童の間では関節可動域、関節モーメントに有意な差は見られなかったが、重心動揺が非肥満児童より肥満児童で有意に低い値となった。これは肥満児童が体重が重く重心が低い事が原因と考えられる。しかし、このような条件から動き出す初動の段階で関節などに大きな負荷が掛かり、ケガの発生を導く可能性が推察された。同時に本年度測定予定であった児童の活動量の実測は測定機器の調整や測定先との調整が難しく今後の課題となった。
医学生・研修医・指導医の共感性に関する探索研究

「共感性が重要であるという認識度」を測定するための質問紙表(JSPE)日本語版を用いて本学の医学生、研修医、後期研修医、指導医の共感性を調査した。医学生については翌年、翌々年にも実施した。その結果、米国で報告されたような臨床実習のある学年での共感性低下は認められず、3年間の合計では6年生のスコアが最も高く、参加型臨床実習が共感性を高めた可能性が示唆された。性差については3年間の合計で女性が有意に高値であった。一方、単年度の調査ではあったが、指導医のスコアは決して高くはなく、「共感は決して重要ではない」というHidden Curriculumが存在している可能性が示唆された。東京医科大学の医学生ー医師のキャリア形成の過程において共感性の推移を明らかにする目的で、まずは2012年の4月5月にかけて、東京医科大学の全医学生、東京医科大学病院の全初期研修医および後期研修医、臨床系の指導医を対象にJSPE日本語版を配布した。その結果、医学部1年生96名、2年生92名、3年生104名、4年生計109名、5年生83名、6年生63名、初期研修医1年目33名、初期研修医2年目32名、後期研修医1 3年目26名、指導医70名から結果が得られた。各平均点は順に102.9±15.3、101.9±13.6、104.0±13.3、99.2±18.0、106.5±13.9、104.8±14.2、109.6±13.5、103.5±12.3、106.5±8.4、105.6±12.4であった。医学部4年生との比較では臨床実習が始まった5年生と臨床研修が始まった初期研修医1年目が有意に高値であったが、医学部1年生と比較して指導医まで有意な変化は認められなかった。この横断的調査の結果より、臨床の現場に出たときには共感性が高くなる傾向はあるものの、基本的には指導医になっても共感性は高くならず、「共感性はそれほど重要ではない」というHidden curriculumが存在している可能性が示唆された。この結果を踏まえ2013年の4月5月にかけて、同様の調査を医学生と初期研修医に実施した。2年連続の縦断調査の結果については現在検討中である。東京医科大学の全医学生、東京医科大学病院の初期研修医および指導医を対象にして2012年、2013年の春にJSPE日本語版を配布した。その2年間の結果、単純比較では3年生と5年生で2012年よりも2013年が低下していたが、その他の学年では2013年が高値を示していた。2012年に認められた4年生の時点での低値という現象は2013年には認められなかった。経年変化でみると、6年生から初期研修医で最も増加したが(104.8±14.2→117.3±8.9)、初期研修医には他学出身者も加わっており、固定された集団の変化ではなく判断は難しい。その次に得点が増えたのは5年生から6年生であった(106.5±13.9→111.4±13.2)。この学年の変化はほぼ固定集団であり、6年生の臨床実習は臨床参加型の選択実習中であった。経年変化で最も低下したのは初期研修医の1年目から2年目であった(109.6±13.5→107.0±14.7)。この経年変化は固定集団の変化であり、1年間余りの臨床研修の影響と考えられる。このことより、卒前においては参加型の臨床実習が共感性を高め、卒後においては初期研修の1年間が共感性を低めている可能性があることを、2014年の第46回日本医学教育学会で発表した。東京医科大学の全医学生、東京医科大学病院の初期研修医および指導医を対象にして2012年、2013年、2014年の春にJSPE日本語版を使用してアンケート調査を行った。その結果、2012年に認められた4年生で共感性スコアが低値であるという現象は2013年も2014年も認められなかった。2012年度における学年別にみた3年間の推移では、2012年度も2013年度も5年生から6年生にかけてスコアが有意に上昇しており、3年間の平均スコアでは6年生が最も高く、この値は25年生に比して有意に高値であった(p<0.05)。また、3年間の男女別平均スコアは女性が有意に高値であった(p<0.001)初期研修医を除いて医学生のみでみると、最低値の5年生と比較して1年生、4年生、6年生が有意に高値であり(p<0.01)、最高値の6年生と比較して3年生と5年生が低値であった(p<0.01)。留年者が含まれるものの、ほぼ固定化された集団の経年変化としては、3年生から4年生が有意に増加していた(104.0±13.3→108.0±13.7, p=0.03;t検定)。平均点が最高であった6年生は4月から1か月間の参加型実習後のアンケートであった。

米国で報告されているような、臨床実習中の学年で共感性が低下していることは認められず、共感性の低い学年は低いまま継続しているが、一部の学年(3年生→4年生)で共感性が高まっている可能性がある。また、初期研修医が2年連続で2年目の共感性が1年目より低下しており、米国の臨床実習の学生と同じ現象がこの段階で生じている可能性がある。以上の内容について第47回日本医学教育学会で発表した。20122014年度の3年間のアンケート調査は無事終了し、2015年の日本医学教育学会で報告できたが、論文化するに当たり、統計解析が遅れている。東京医科大学の全学生、東京医科大学病院の初期研修医および指導医を対象にして2012年、2013年、2014年の春にJSPE日本語版を使用してアンケート調査を行った。その結果、2012年に認められた4年生で共感性スコアが低値であるという現象は2013年も2014年も認められなかった。2012年度における学年別にみた3年間の推移では、2012年度も2013年度も5年生から6年生にかけてスコアが有意に上昇しており、3年間の平均スコアでは6年生が最も高く、この値は25年生に比して有意に高値であった(p<0.05)。また、3年間の男女別平均スコアは女性が有意に高値であった(p<0.001)。初期研修医を除いて医学生のみで見ると、最低値の5年生と比較して1年生、4年生、6年生が有意に高値であり(p<0.01)、最高値の6年生と比較して3年生と5年生が低値であった(p<0.01)。留年者が含まれてはいるものの、ほぼ固定化された集団と考えられる学年の経年変化としては3年生から4年生が有意に増加していた(104.0±13.3→108.0±13.7、p=0.03;t検定)。平均点が最高点であった6年生は4月から1か月間の参加型臨床実習後のアンケートであった。米国で報告されているような、臨床実習中の学年で共感性が低下している現象は認められず、共感性の低い学年は低いまま継続しているが、一部の学年(3年生→4年生)で共感性が高まっている可能性がある。また、初期研修医が2年連続で2年目の共感性が1年目より低下しており、米国の臨床実習の学生と同じ現象がこの段階で生じている可能性も否定できない。「共感性が重要であるという認識度」を測定するための質問紙表(JSPE)日本語版を用いて本学の医学生、研修医、後期研修医、指導医の共感性を調査した。医学生については翌年、翌々年にも実施した。その結果、米国で報告されたような臨床実習のある学年での共感性低下は認められず、3年間の合計では6年生のスコアが最も高く、参加型臨床実習が共感性を高めた可能性が示唆された。性差については3年間の合計で女性が有意に高値であった。一方、単年度の調査ではあったが、指導医のスコアは決して高くはなく、「共感は決して重要ではない」というHidden Curriculumが存在している可能性が示唆された。2012年度と2013年度の2年間にわたる医学生および研修医の共感性の変化について検討することができ、2014年の夏にはその成果を無事に日本医学教育学会の総会で発表することができた。3年間のデータ解析と英文での論文化の予定である。総合診療医学2014年度の春にも医学生と研修医のアンケートは実施できたため、2012年度から2014年度にかけての3年間の共感性の推移を検討し、学会発表すると同時に論文化に取り掛かる予定である。2013年度(平成25年度)は2012年度に実施済みの横断調査の検討と2013年度の調査の実施であり、無事に実施された。今後は縦断調査として毎年同様に実施していく計画であり、2013年度も計画通りに実施された。2012年度に実施済みの結果については2014年1月にシンガポールで開催された第11回アジア太平洋医学教育学会(APMEC)で発表することができた。3年間のデータの解析と英文による論文化ができなかった。国内学会では発表したが、国際学会での発表は行わなかったために次年度使用額が生じた。さらに初年度に購入した物品で間に合ったため、新たな物品の購入は不要であった。
根室層群の高精度古地磁気層序による北西太平洋上部白亜系の国際対比

地球の過去で最も温暖な時期であった白亜紀の地層から、精密な地磁気の変化史を読み取ることによって、過去の太平洋域に生息した生物の進化とその地球環境との関連を明らかにした.研究対象は、北海道根室地域に分布する白亜紀後期(約7千万年前)の根室層群と呼ばれる堆積岩である.アンモナイトなどの大型化石を例に、それらの形態や生息域の変遷を、地球磁場極性の変化を某準とする年代軸を某準として復元することに成功した.地球の過去で最も温暖な時期であった白亜紀の地層から、精密な地磁気の変化史を読み取ることによって、過去の太平洋域に生息した生物の進化とその地球環境との関連を明らかにした.研究対象は、北海道根室地域に分布する白亜紀後期(約7千万年前)の根室層群と呼ばれる堆積岩である.アンモナイトなどの大型化石を例に、それらの形態や生息域の変遷を、地球磁場極性の変化を某準とする年代軸を某準として復元することに成功した.北海道東部の根室地域および白糠地域に分布する根室層群を対象に、古地磁気試料採取と測定を行った。このうち根室地域厚岸湾西岸に分布する同層群仙鳳趾層(Maastrichtian階)に対しては、すでに予察的古地磁気研究が実施されており、上部・下部それぞれから逆磁極層が発見されている(Nifuku、et al., 2006)。これらは白亜紀後期のPolarity Chron 31rや30rに対比される可能性が高いが、正磁化層との境界が曖昧で、一部に正逆磁化双方が混在する層準もある。この原因はおそらく、pyrrhotiteやgreigiteといった準安定な磁性鉱物の存在にあると思われる。本年度はこれらの結果をふまえ、詳細な磁性鉱物の同定実験を行うとともに、こうした硫化鉄鉱物に適した消磁方法、たとえば比較的低いキュリー点近傍(300°-400°C)での多段階熱消磁や、交流消磁と熱消磁との組み合わせ消磁などを採用することにより、安定磁化成分の抽出効率向上を図った。磁性鉱物の同定実験には、高知大学海洋コア総合研究センターの磁気天秤・振動磁力計・極低温磁性測定装置などを用いた。その結果、含有磁性鉱物はpyrrhotiteを主とした硫化鉄鉱で、一部にmagnetiteを含む可能性が高いことが判明した。一方、白糠地域では、白亜紀/第三紀境界(K/T境界)直下からMaastrichtian階上部相当層を中心に試料採取を行った。極性反転層準同定による標準古地磁気タイムスケールとの精密対比をめざすべく、古地磁気岩石磁気測定実験を継続中である。平成19年度に続き、北海道東部白糠地域および厚岸地域に分布する根室層群の白亜紀/第三紀境界前後を主な対象として、古地磁気試料採取と地質調査を行った.前年度の結果とあわせ、地磁気極性反転層準の同定と対比をめざして、古地磁気測定と解析を行った.特に厚岸地域仙鳳趾層(上音Maastrichtian)の綿密な検討によって,複数の逆磁化層の存在が明らかとなった.これらは白亜紀後期の地磁気極性タイムスケールとの対比が可能である.同層最下位には、Chron C31rからC33rに対比される逆磁化層が存在することから、これまで議論の多かった北太平洋地域白亜系のCampanian/Maastrichtian境界(C/M境界)の問題解決の糸口となろう.これらの古地磁気層序学的検討と同時に、連携研究者(重田康成・国立科博)の協力の下に、大型化石層序学的検討も行った.北西太平洋上部白亜系で古地磁気層序と大型化石層序の双方が最も連続的なものは,南サハリンのブイコフ層上部クラスノヤルカ層である.この層序を基準として、根室層群を対比することにより、Masstrichtian階後期に関しては、北米Great Valley SequenceやWestern Interiorの上部白亜系やヨーロッパの模式層序との国際対比が可能となった.さらに、既存の大型化石層序や炭素同位体比層序を統合することにより、グローバルな上部白亜系層序確立の可能性が高まった.
有機シリコン化合物を用いたプラズマCVDプロセスにおけるフリーラジカルの役割

(1)有機シリコン化合物を原料として、誘導結合型高周波プラズマCVDおよびマイクロ波プラズマにより,酸化シリコン薄膜を低温形成するプロセスを開発している.本プロセスにおいて,発光分光法により,プラズマ中の発光するフリーラジカルの挙動が解明でき,形成した酸化シリコン膜の性質との相関関係が判明した.(2)発光分光によって,有機シリコンプラズマ中にOH,CO,Hのフリーラジカルの存在を確認した.フーリエ変換赤外分光法(FT-IR)によって,形成膜中のSi-OH,Si-CH_3結合状態を解析し,またX線光電子分光法(XPS)によって,膜中のCおよびOの含有状態および結合状態を解析した.これらの解析結果を予測するため,発光分光によるフリーラジカルの計測は有効であることがわかった.プラズマ中のフリーラジカルの挙動を解析することにより,作製される酸化シリコン膜の組成,性質が予測可能となる.(3)原料の有機シリコン化合物として,3種類のメチル系原料,テトラメトキシシラン(TMOS),メチルトリメトキシシラン(MTMS)およびヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)と比較のため1種類のエチル系の原料,テトラエトキシシラン(TEOS)を使用し,原料の違いによるプラズマ中のフリーラジカルの挙動の相違が明らかになった.また,膜の形成機構が原料によって違うことがわかった.(4)酸素を有機シリコン化合物のガスに混合させることにより,フリーラジカルの挙動が変化する.酸素を導入すると,Hβの発光強度は減少し,OHの発光強度が増加した.OHの発光強度が大きな条件下では,膜中にSI-OH結合の多く含まれた酸化膜が形成する.また酸素を導入することにより,COの発光強度は増加し,膜中のSi-CH_3結合は減少する。メチル系の原料では,TMOSとMTMSは,ほぼ同じ挙動を示したが,HMDSOは異なる挙動を示した.(1)有機シリコン化合物を原料として、誘導結合型高周波プラズマCVDおよびマイクロ波プラズマにより,酸化シリコン薄膜を低温形成するプロセスを開発している.本プロセスにおいて,発光分光法により,プラズマ中の発光するフリーラジカルの挙動が解明でき,形成した酸化シリコン膜の性質との相関関係が判明した.(2)発光分光によって,有機シリコンプラズマ中にOH,CO,Hのフリーラジカルの存在を確認した.フーリエ変換赤外分光法(FT-IR)によって,形成膜中のSi-OH,Si-CH_3結合状態を解析し,またX線光電子分光法(XPS)によって,膜中のCおよびOの含有状態および結合状態を解析した.これらの解析結果を予測するため,発光分光によるフリーラジカルの計測は有効であることがわかった.プラズマ中のフリーラジカルの挙動を解析することにより,作製される酸化シリコン膜の組成,性質が予測可能となる.(3)原料の有機シリコン化合物として,3種類のメチル系原料,テトラメトキシシラン(TMOS),メチルトリメトキシシラン(MTMS)およびヘキサメチルジシロキサン(HMDSO)と比較のため1種類のエチル系の原料,テトラエトキシシラン(TEOS)を使用し,原料の違いによるプラズマ中のフリーラジカルの挙動の相違が明らかになった.また,膜の形成機構が原料によって違うことがわかった.(4)酸素を有機シリコン化合物のガスに混合させることにより,フリーラジカルの挙動が変化する.酸素を導入すると,Hβの発光強度は減少し,OHの発光強度が増加した.OHの発光強度が大きな条件下では,膜中にSI-OH結合の多く含まれた酸化膜が形成する.また酸素を導入することにより,COの発光強度は増加し,膜中のSi-CH_3結合は減少する。メチル系の原料では,TMOSとMTMSは,ほぼ同じ挙動を示したが,HMDSOは異なる挙動を示した.
マイクロガスタービンの損傷許容設計を目指したセラミック基複合材料評価手法の構築

本研究ではマイクロガスタービンの動作環境下におけるC/C及びCMCの繊維とマトリックスの相互作用や界面特性を含む微視的変形破壊特性の定量的評価法を提案することを目的とした.具体的には,各種温度条件・雰囲気条件下における(1)熱衝撃試験,(2)超高温機械的衝撃試験,(3)超高温クリープ試験,(4)超高温機械的負荷下酸化試験,といった各種試験法を開発し,微視的損傷の発生,進展・蓄積過程及びそれらと材料の機械的な特性(剛性・強度)の関係を定量的に明らかにすることにより,マイクロメカニクスの理論解析の実験的検証を行った.以下に概要を述べる.(a)セラミックス系ならびに炭素系の耐熱複合材料に適用可能な熱衝撃試験として水中急冷法を選定し,試験法の開発を行なった.また本試験法によりその特性を評価した.(b)スポット加熱炉を設置したスプリットホプキンソン棒法試験装置を開発し,1300°Cまでの超高温環境での動的試験を行なうことが可能となった.(c)油圧アクチュエータを二台横置きに設置し,それぞれを同期させ同一変位量で移動するよう制御系を設計した新たな試験機を開発した.制御系の設計に際しては荷重及び変位の両方を制御対象とすることを可能とした.また加熱炉を設置し,1300°Cまでの超高温試験を不活性雰囲気だけでなく酸化雰囲気でも行なうことを可能とした.(d)破壊力学の機構と欠陥サイズの分布状態を組み合わせた新モデルを提案し,例としてTyrannoZMIセラミックス単繊維を選択してゲージ長をパラメータとする引張り試験を行った結果,Weibullモデルとは食い違いを見せたが当モデルとは良好に一致することを提示した.(e)C/C複合材料の低い強度発現率は製造過程における繊維の劣化ではなく,繊維/母材界面の強度によることが明らかになった.(f)c/SiCO複合材料を低環境負荷で製造できるプロセスを開発した.酸化雰囲気においては繊維/母材界面に酸化物が生じ,界面強度の上昇に伴い強度が低下することが明らかになった.本研究ではマイクロガスタービンの動作環境下におけるC/C及びCMCの繊維とマトリックスの相互作用や界面特性を含む微視的変形破壊特性の定量的評価法を提案することを目的とした.具体的には,各種温度条件・雰囲気条件下における(1)熱衝撃試験,(2)超高温機械的衝撃試験,(3)超高温クリープ試験,(4)超高温機械的負荷下酸化試験,といった各種試験法を開発し,微視的損傷の発生,進展・蓄積過程及びそれらと材料の機械的な特性(剛性・強度)の関係を定量的に明らかにすることにより,マイクロメカニクスの理論解析の実験的検証を行った.以下に概要を述べる.(a)セラミックス系ならびに炭素系の耐熱複合材料に適用可能な熱衝撃試験として水中急冷法を選定し,試験法の開発を行なった.また本試験法によりその特性を評価した.(b)スポット加熱炉を設置したスプリットホプキンソン棒法試験装置を開発し,1300°Cまでの超高温環境での動的試験を行なうことが可能となった.(c)油圧アクチュエータを二台横置きに設置し,それぞれを同期させ同一変位量で移動するよう制御系を設計した新たな試験機を開発した.制御系の設計に際しては荷重及び変位の両方を制御対象とすることを可能とした.また加熱炉を設置し,1300°Cまでの超高温試験を不活性雰囲気だけでなく酸化雰囲気でも行なうことを可能とした.(d)破壊力学の機構と欠陥サイズの分布状態を組み合わせた新モデルを提案し,例としてTyrannoZMIセラミックス単繊維を選択してゲージ長をパラメータとする引張り試験を行った結果,Weibullモデルとは食い違いを見せたが当モデルとは良好に一致することを提示した.(e)C/C複合材料の低い強度発現率は製造過程における繊維の劣化ではなく,繊維/母材界面の強度によることが明らかになった.(f)c/SiCO複合材料を低環境負荷で製造できるプロセスを開発した.酸化雰囲気においては繊維/母材界面に酸化物が生じ,界面強度の上昇に伴い強度が低下することが明らかになった.マイクロガスタービンの動作環境下における,セラミック基複合材料の繊維とマトリックスの相互作用や界面特性を含む微視的変形破壊特性の定量的評価法を確立するために,以下の研究を行った.1.水中投下式熱衝撃試験機及び引張試験機を改良し、それぞれに超高温大気炉(2000°)および雰囲気を窒素(不活性雰囲気)及び空気(活性雰囲気)に切り替えられる流入量調整弁を取り付けた。また,スプリットホプキンソンバー方式衝撃試験機に関しても、設計に必要な予備的試験を実施した.2.改造された試験装置は、温度分布等の装置特性を評価し、目的の性能が得られていることを確認した。また、水中投下式熱衝撃試験機は、最大負荷レベルを任意に制御することは困難であるため、これまで行ってきた有限要素法を用いた温度-熱応力連成解析を用い、温度-最大応力の校正曲線を作成した。3.特性評価標準材としてシリコンオキシカーバイド系CMC(Si-C/Si-C-O)及びシリコンオキシカーバイド被覆カーボン/カーボン複合材料を選定し、基本的なクロスプライ積層板を用いて一部の試験に着手した。ゾルゲル法を用いて,メチルトリエトキシシランを出発物質とし,繊維金属アルコキシドとしてチタンテトライソプロポキシドを用い,ゲルを高分子量化することにより,母材や被覆材として用いるSi-C-Oセラミックスの合成に成功した.さらに作成された試料に対して現状でも高温試験が可能な熱衝撃試験、クリープ試験について現在の装置性能の範囲の実験を行った。

熱定数測定については現有装置での対応が可能であり、温度依存性データを取得した。また、衝撃試験については、室温における基礎データを取得した。マイクロガスタービンの動作環境下における,セラミック基複合材料の繊維とマトリックスの相互作用や界面特性を含む微視的変形破壊特性の定量的評価法を確立するために,以下の研究を行った.1.水中投下式熱衝撃試験機及び引張試験機を改良し、それぞれに超高温大気炉(2000°C)および雰囲気を窒素(不活性雰囲気)及び空気(活性雰囲気)に切り替えられる流入量調整弁を取り付けた。また,スプリットホプキンソンバー方式衝撃試験機に関しても、設計に必要な予備的試験を実施した.2.改造された試験装置は、温度分布等の装置特性を評価し、目的の性能が得られていることを確認した。また、水中投下式熱衝撃試験機は、最大負荷レベルを任意に制御することは困難であるため、これまで行ってきた有限要素法を用いた温度-熱応力達成解析を用い、温度-最大応力の校正曲線を作成した。3.特性評価標準材としてシリコンオキシカーバイド系CMC(Si-C/Si-C-O)及びシリコンオキシカーバイド被覆カーボン/カーボン複合材料を選定し、基本的なクロスプライ積層板を用いて一部の試験に着手した。ゾルゲル法を用いて,メチルトリエトキシシランを出発物質とし,繊維金属アルコキシドとしてチタンテトライソプロポキシドを用い,ゲルを高分子量化することにより,母材や被覆材として用いるSi-C-Oセラミックスの合成に成功した.さらに作成された試料に対して現状でも高温試験が可能な熱衝撃試験、クリープ試験について現在の装置性能の範囲の実験を行った。マイクロガスタービンの動作環境下における,セラミック基複合材料の繊維とマトリックスの相互作用や界面特性を含む微視的変形破壊特性を考慮した損傷許容設計法を確立するために,材料の微視的構造と破壊過程の相互関係を明らかとするために以下の研究を行った.1.強化繊維における発現強度がゲージ長に依存して変化する挙動を定量的に把握するため,従来Weibull最弱リンクモデルが多用されてきたが実験データと良好な一致を見せない繊維が存在することが指摘されてきた.そこで,当研究活動においては1)破壊力学の機構と欠陥サイズの分布状聾を組み合わせた新モデルを提案し,2)例としてTyrannoZMIセラミックス単繊維(宇部興産)を選択してゲージ長をパラメータとする引張り試験を行った結果,Weibullモデルとは食い違いを見せたが当モデルとは良好に一致することを提示した.この結果を踏まえ,今後当モデルを用いて信頼性設計を実施することにより従来のWeibullモデルに立脚した手法に比較して信頼性が一層改善されたCMCコンポーネントを提供することが出来る様になるものと期待される.2.これまで開発を行なってきたゾルゲル法によるSiCOセラミックスの合成プロセスにて,SiC繊維を用いた複合材料の作成を行なった.その際繊維/マトリックス界面の制御方法として,従来の化学気相成長法ではなく希釈樹脂を用い,薄い炭素層を付与する方法を開発した.引張試験の結果,希釈割合が20%以上では強度が二定値となることを明らかにした.
刑事的規制の限界枠組としての主観的犯罪要素

1.本研究では、行為者の有する主観的認識が、犯罪成立においていかなる意味を有しうるのかを確定することを目的とし、まずは主観的違法要素として機能する場合と責任要素として機能する場合とを区別した上で、それぞれについて検討を加えた。主観的違法要素については、わが国においてはこれを認めない見解も違法論における一定の立場を前提として主張されているが、そのような主張には理由がないことが明らかになった。また、責任要素については、適法行為の期待可能性という概念に対する規範的解釈が必要であることが明らかになった。2.更に、窃盗罪などの財産犯罪において、行為者の有する主観的認識がいかなる意義を有するのかについて考察を加えた。(1)領得罪の基本類型である窃盗罪においては、その基本構造が占有侵害-占有移転という2重構造となっていることに伴って、問題となる法益侵害性も異なっており、それに対応して、窃盗罪において要求される主観的違法要素としての不法領得の意志(権利者排除意思)の内容が確定され、また、(2)窃盗罪において要求される責任要素としての不法領得の意思(利用処分意思)については、器物損壊罪との差異、及び占有離脱物横領罪との差異を示すための要素としてその内容が確定される、との結論に至った。次に、盗品等関与罪においては、従来は特に不法領得の意思が要求されてはいなかったところ、いわゆる「被害者返還事例」との関係で盗品等関与罪の基本構造を分析する中で、ドイツ法におけるHehlereiに関する議論をも参照し、(1)追求権侵害が可罰的な程度に達しない類型、及び(2)「専ら被害者本人のためにする」類型については処罰を否定すべきであり、そのためには不法領得の意思を要求する必要があるとの結論に至った。3.このように、主観的犯罪要素が各犯罪類型においていかなる意味を有するかについては、違法・責任といったマクロ的視点と、各犯罪類型の基本構造分析といったミクロ的視点とを併せて考慮するべきであるとの結論に至った。本年度は、主として財産犯罪における主観的犯罪要素の研究を行った。特に、窃盗罪において要求されている主観的犯罪要素としての不法領得の意思についての研究を通じて、盗品等関与罪においても一定の主観的犯罪要素を要求すべきではないかとの結論に至った。従来、盗品等関与罪においては、追求権説と違法状態維持説の対立があり、近時は追求権説が有力な状況にある。しかし、被害者の下に盗品を返還することに関与する第三者の事例を巡って、追求権説を適用して不可罰とする帰結に疑問が生じており、追求権説自体の正当性が問われかねない状況となっている。このような状況において、追求権説に立ちつつも、一定の事例を可罰的とする理論構成が模索されなければならないが、追求権の内容を限定することにより、今度は処罰すべきではない事例までも可罰的とされる恐れがある。したがって、追求権の内容を限定する見解に立ちつつも、盗品等関与罪自体の構造に着眼した処罰限定要素を模索しなけれはならない。このような観点からは、「もっぱら被害者のために盗品返還に関与した」場合を処罰から外すという実質的判断が重要になる。そして、このような実質的判断を基礎付ける要素として、不法領得の意思において要求される「効用享受意思」が重要な機能を果たしうると思われる。また、本年度は、横領罪における不法領得の意思についても研究を行った。横領罪においては、窃盗罪とは異なり、「占有移転」が必ずしも要求されないため、窃盗罪と同様の不法領得の意思が要求されるわけではないようにも思われるが、そもそも横領罪とはどのような犯罪類型なのか、という点がここでも重要となる。したがって、横領罪目体の構造を明らかにする必要があるのであるが、本年度はその点を確定するには至らなかった。この点は次年度の課題としたい。

次に、盗品等関与罪においては、従来は特に不法領得の意思が要求されてはいなかったところ、いわゆる「被害者返還事例」との関係で盗品等関与罪の基本構造を分析する中で、ドイツ法におけるHehlereiに関する議論をも参照し、(1)追求権侵害が可罰的な程度に達しない類型、及び(2)「専ら被害者本人のためにする」類型については処罰を否定すべきであり、そのためには不法領得の意思を要求する必要があるとの結論に至った。3.このように、主観的犯罪要素が各犯罪類型においていかなる意味を有するかについては、違法・責任といったマクロ的視点と、各犯罪類型の基本構造分析といったミクロ的視点とを併せて考慮するべきであるとの結論に至った。
根粒菌の宿主認識機構における糠タンパク質レクチンの役割

レクチン(lectin)は,特定の糖と特異的結合活性をもつタンパク質,または糖タンパク質であり,ウィルスを含む生物全体に広く存在している。マメ科植物のレクチンは,植物レクチンの中で最も種類が多く,その数は100種を越えている。分子量は25kDa30kDaであり,糖結合部位の他,Ca^<2+>やMn^<2+>との結合部位があり,これらのイオンとの結合は糖の結合に必須である。また,レクチンは植物のどの組織にも含まれているが,特にマメ科植物では含有量が高い。根粒菌の侵入場所である根に存在するレクチンは,共生関係の成立に大きく関わっていると報告されている(レクチン認識仮説)。平成15および16年度に、ミヤコグサへのダイズレクチン遺伝子の導入および根粒着生を含めた表現型解析を終了している。形質転換されたミヤコグサでは、ミヤコグサ根粒菌による根粒着生の遅延が認められたが、その時の植物内での遺伝子発現がどうなっているかについて、ミヤコグサのcDNAマクロアレイを用いて解析した。根粒着生に最も影響していると思われたのは、ACCオキシダーゼ遺伝子の発現が上昇していたことである。これはエチレン生合成に関わる遺伝子で、この遺伝子が働けば、エチレンの量が増加することを意味する。エチレンは根粒数を負に制御することが知られているため、根粒着生が遅延していることの大きな理由であると考えられる。また本年度はレクチン遺伝子導入ミヤコグサからタンパク質を抽出し、根粒菌との凝集試験を行った。その結果、レクチン遺伝子導入ミヤコグサのタンパク質は、ダイズ根粒菌とだけではなく、ミャコグサ根粒菌とも凝集することを示した。この非特異的な凝集によってミヤコグサ根粒菌の感染頻度が低下し、根粒形成の遅延を引き起こしている可能性が考えられた。レクチンlectin)は,特走の糖と特異的結合活性をもつタンパク質・または糖タンパク質であり,ウィルスを含む生物全体に広く存在している。分子量は25kD30kDaであり,糖結合部位の他,Ca^<2+>やMn^<2+>との結合部位があり,これらのイオンとの結合は糖の結合に必須である。また,レクチンは植物のどの組織にも含まれているが,特にマメ科植物では含有量が高い根粒菌の侵入場所である根に存在するレクチンは,共生関係の成立に大きく関わっていると報告されている(レクチン認識仮説)。近年,異なる種類のマメ科植物どうしでレクチン遣伝子の形質転換が行われており,共生域の拡大に関与する現象が報告されている。例えば,ダイズレクチン遺伝子GmLe1を形質転換したセイヨウミヤコグサLotus corniculatusにダイズ根粒菌を感染させると擬似根粒が形成された。しかし、糖結合部位の変化したダイズレクチンをコードするmutant GmLe1の導入では根粒形成は生じなかった。本研究では,平成15年度はGmLe1をAgrobacterium tumefaciensを介した胚軸感染法を用いてミヤコグサ(L.japonicus B-129 Gifu)に形質転換を行った。また,controlとして糖結合部位に変異をもつダイズレクチン遣伝子mut.GmLe1を形質転換したミヤコグサの作出も行った。現在までに個体再生に至った導入確認済みの形質転換体は,6系統14個体で,controlは4系統17個体である。今後は得られた形質転換体より後代の種子採取,及びダイズ根粒菌(B.japonicum)接種に対する応答をはじめとする解析を行い,根粒菌の宿主認識機構とレクチンの関与を解明する予定である。レクチン(lectin)は、特定の糖と特異的結合活性をもつタンパク質,または糖タンパク質であり,ウィルスを含む生物全体に広く存在している。根粒菌の侵入場所である根に存在するレクチンは,共生関係の成立に大きく関わっている報告されている(レクチン認識仮説)。本研究では前年度に、ダイズのレクチン遺伝子GmLe1をAgrobacterium tumefaciensを介した胚軸感染法を用いてミヤコグサ(L.japonicus B-129 Gifu)に導入した。本年度は、主にそれら遺伝子導入ミヤコグサの維持、および評価をおこなった。すなわち、形質転換当代の個体から次世代種子(M2)をできるだけ多く採取し、それらを用いてダイズのレクチン遺伝子GmLe1を導入した影響を解析した。M2種子を表面殺菌後播種し、その生長を対照区の植物体と比較したところ、シュートおよび根における明らかな生長抑制が見られた。また、それらの植物体を根粒着生に影響を与えない程度のKNO_3を含むB&D培地に移植し、根粒着生試験をおこなった。接種菌としてミヤコグサ根粒菌およびダイズ根粒菌を用いた。

ダイズ根粒菌を用いた根粒着生試験では、今のところ根粒着生を確認していない。ミヤコグサ根粒菌の場合は、根粒を着生するステージが対照区と比べて明らかに遅れており着生する根粒数も少ない。これは、レクチンタンパク質が根粒菌の宿主認識過程に対して影響を及ぼしている可能性を示唆している。現在Le1遺伝子導入ミヤコグサにおける、遺伝子の網羅的発現解析が進行中である。レクチン(lectin)は,特定の糖と特異的結合活性をもつタンパク質,または糖タンパク質であり,ウィルスを含む生物全体に広く存在している。マメ科植物のレクチンは,植物レクチンの中で最も種類が多く,その数は100種を越えている。分子量は25kDa30kDaであり,糖結合部位の他,Ca^<2+>やMn^<2+>との結合部位があり,これらのイオンとの結合は糖の結合に必須である。また,レクチンは植物のどの組織にも含まれているが,特にマメ科植物では含有量が高い。根粒菌の侵入場所である根に存在するレクチンは,共生関係の成立に大きく関わっていると報告されている(レクチン認識仮説)。平成15および16年度に、ミヤコグサへのダイズレクチン遺伝子の導入および根粒着生を含めた表現型解析を終了している。形質転換されたミヤコグサでは、ミヤコグサ根粒菌による根粒着生の遅延が認められたが、その時の植物内での遺伝子発現がどうなっているかについて、ミヤコグサのcDNAマクロアレイを用いて解析した。根粒着生に最も影響していると思われたのは、ACCオキシダーゼ遺伝子の発現が上昇していたことである。これはエチレン生合成に関わる遺伝子で、この遺伝子が働けば、エチレンの量が増加することを意味する。エチレンは根粒数を負に制御することが知られているため、根粒着生が遅延していることの大きな理由であると考えられる。また本年度はレクチン遺伝子導入ミヤコグサからタンパク質を抽出し、根粒菌との凝集試験を行った。その結果、レクチン遺伝子導入ミヤコグサのタンパク質は、ダイズ根粒菌とだけではなく、ミャコグサ根粒菌とも凝集することを示した。この非特異的な凝集によってミヤコグサ根粒菌の感染頻度が低下し、根粒形成の遅延を引き起こしている可能性が考えられた。
テキスタイルを用いたFRPエネルギ吸収部材の開発

FRPエネルギ吸収部材の設計指針を確立するため、材料設計、構造設計、成形設計の観点から下記の検討を行った。(1)構造設計・他部材との接続を考慮した複合材料のクラッシング性能を検討するため、繊維強化複合材料角筒を中心に、静的圧縮試験を行いエネルギー吸収特性を検討した。・円筒を用いて有効性を確認したテーパ付きジグを用いて複合材料を破壊させる手法を、角筒に対しても応用し、その有効性を明らかとした。・長方形断面を有する複合材料の場合、角部の形状設計が重要である。角部におけるRを変化させ、角部の形状および寸法を設計することにより、角筒のエネルギー吸収特性を向上させた。(2)材料設計・組物技術を用いた角筒を新たに作製し、静的圧縮試験を行い、エネルギー吸収特性を検討した。・従来の組物技術を用いて積層した複合材料角筒、および、3D組物技術を用いて多層が一体化した複合材料角筒について検討を行った。3D組機を用いた場合、組糸が厚さ方向に配向するため、き裂が進展しにくく、短くなったため、多くの繊維破断破壊が発生したことにより、高いエネルギー吸収特性が得られることを明らかにした。(3)成形設計・本研究で設計・試作した引抜成形機に対して、組物技術(マイクロブレーディング)を応用することにより、熱可塑性樹脂複合材料の連続成形手法を確立した。・作製した熱可塑性樹脂複合材料ロッドに対して、静的圧縮試験を行い、エネルギー吸収特性を検討し、成形材料および成形条件の最適化にフィードバックした。本研究では、FRPの自動車用エネルギー吸収部材としての設計指針(構造設計・材料設計・成形設計)を確立する事を目的とする。今年度は、様々なテキスタイルを強化形態とする繊維強化複合材料円筒および角筒を用いて、静的圧縮試験を行いエネルギー吸収特性を検討した。また、途中止め試験および破壊した部材の詳細な断面観察を行うことにより、破壊メカニズムを解明した。強化形態として用いたのは、組物技術により作製した組物円筒、たて編物技術により作製した多軸挿入編物である。組物を強化形態とする複合材料においては、組角度および中央糸の最適な構造設計を行った。多軸挿入編物を強化形態とする複合材料においては、各層の繊維配向角度の最適な構造設計を行った。また、実用化を考慮し、円筒よりも他の部材との接続が容易な角筒に注目し、エネルギー吸収特性を検討した。更なるエネルギー吸収特性の向上を目的とし、ハイブリッド化の概念を繊維強化複合材料に適用した。組物の構造に低弾性かつ高じん性を有する柔軟性界面相を有する繊維束を配置する事により、脆性的なき裂進展が抑制され、エネルギー吸収特性が向上する事を確認した。FRPエネルギ吸収部材の設計指針を確立するため、材料設計、構造設計、成形設計の観点から下記の検討を行なった。(1)材料設計:材料面における設計指針昨年度に引き続き、様々な構成材料および様々なテキスタイルを強化形態とする繊維強化複合材料を用いて、静的圧縮試験を行い、エネルギー吸収特性を検討した。具体的には、強化材としてガラス繊維および炭素繊維を、強化形態として多軸挿入編物および組物を検討対象とした。(2)構造設計:自動車等への実適用に向けた設計指針従来エネルギ吸収部材には円筒が用いられてきたが、他部材(金属材料等)との接続を考慮した複合材料のクラッシング性能を検討するため、角筒についても同様の検討を行い、エネルギ吸収メカニズムを解明した。さらに、本来複合材料は一端にテーパを施すことによってProgressive Crushingを生じ,高いエネルギー吸収特性を示すことができる.しかし,構造部材として利用する際には,テーパを持つ複合材料部材は他の部材との組み合わせは困難である.そこで,逆にテーパ付きジグを用いてテーパを持たない複合材料を破壊させる手法を提案し,その有効性を検討した.(3)成形設計:成形面における設計指針

新たに設計する引抜成形機を、テキスタイルを強化形態とする複合材料の成形に適用する事により高生産・低コスト化を図ることを目的とする。特にここでは、汎用的な熱硬化性樹脂複合材料の引抜成形技術ではなく、開発が望まれている熱可塑性樹脂複合材料の引抜成形技術の開発を行なった。本年度は、熱可塑性樹脂複合材料のための引抜成形機を設計・試作し、ロッド形状炭素繊維強化ナイロン複合材料の成形を行い、引抜成形が可能であることを確認した。FRPエネルギ吸収部材の設計指針を確立するため、材料設計、構造設計、成形設計の観点から下記の検討を行った。(1)構造設計・昨年度に引き続き、他部材との接続を考慮した複合材料のクラッシング性能を検討するため、繊維強化複合材料角筒を中心に、静的圧縮試験を行いエネルギー吸収特性を検討した。・円筒を用いて有効性を確認したテーパ付きジグを用いて複合材料を破壊させる手法を、角筒に対しても応用し、その有効性を明らかとした。・長方形断面を有する複合材料の場合、角部の形状設計が重要である。角部におけるRを変化させ、角部の形状および寸法を設計することにより、角筒のエネルギー吸収特性の向上させた。(2)材料設計・組物技術を用いた角筒を新たに作製し、静的圧縮試験を行い、エネルギー吸収特性を検討した。・従来の組物技術を用いて積層した複合材料角筒、および、3D組物技術を用いて多層が一体化した複合材料角筒について検討を行った。3D組機を用いた場合、組糸が厚さ方向に配向するため、き裂が進展しにくく、短くなったため、多くの繊維破断破壊が発生したことにより、高いエネルギー吸収特性が得られることを明らかにした。(3)成形設計・平成17年度において設計・試作した引抜成形機に対して、組物技術(マイクロブレーディング)を応用することにより、熱可塑性樹脂複合材料の連続成形手法を確立した。・作製した熱可塑性樹脂複合材料ロッドに対して、静的圧縮試験を行い、エネルギー吸収特性を検討し、成形材料および成形条件の最適化にフィードバックした。
ワーク・エンゲージメントを活用したプリセプティとプリセプターの戦略的ペアリング

研究代表者はこれまでに新卒看護職者の離職予防を目的に、ワーク・エンゲージメント(以下WE)を活用し研究を行っている。WEとは仕事に関するポジティブで充実した心理状態をあらわす概念であり、職場定着や職務満足度、仕事への積極性との関係が多数報告され注目されている概念である。現在、新卒の離職予防の一つとして多くの病院でプリセプター制が行われているが、新卒看護職者(プリセプティ)と先輩看護職者(プリセプター)の組み合わせは、経験知によるものがほとんどで十分な検討がなされていない。このため、本研究ではプリセプティとプリセプターにWEを活用したペアリングを行うとプリセプティの離職意思が減少するか検証を行う。
超並列処理による自然言語理解システムの研究

本年度は、研究の最終年度として、並列自然言語処理システムを構築する上での問題点を明らかにするとともに、次期バ-ジョンシステム構築に向けての基本検討を行うことを目的として、次のことを行った。1.格フレームから生成された有限状態オートマトンを予測情報として利用する並列構文解析法の開発約1000の格フレーム規則数から、格要素や動詞に関するトップダウンの制約情報を与える有限オートマトンを生成し、それを利用して並列に解析を行う並列構文解析法の提案を行った。2.格フレーム要素の自動獲得法の開発1.で述べた有限オートマトンを生成するために利用した格フレーム規則は、意味素性の数が少なく、解析を行うには抽象的過ぎたため、実際の例文から格フレーム規則を自動的に獲得する方法の開発を行った。実際の例文では、格の省略が多いことや、必須格、任意格をどう扱うかという問題があるため、一度に格フレーム全体を獲得する事はやめ、他動詞の場合には、2つの格要素を持つような格フレームの部分要素(格フレーム要素と呼ぶ)を獲得することとした。これでは、既存の電子化辞書を利用して、文の類似度計算を行うことで、同じ動詞の語義をもつ文の集合を構成する。そして、生成された文の集合に、動詞の格要素の格ラベルならびに、動詞の語義ラベルを付加し、格要素を獲得する。実験では、20個の動詞を選び、各動詞について、既存の格フレームの説明のために付属している例文や、国語辞書、新聞記事などから抜きだした文を50文用意して行った。3.大規模意味ネットワークの並列探索システムの開発2.の格フレーム要素の自動獲得法で利用した電子化辞書は、大規模な意味ネットワークに相当し、商用の逐次型計算機では、全体の探索を行うことは過負荷であった。そのため、2で作成したシステムを共有メモリ型の並列計算機上に実現し、処理の高速化を行うこととした。共有メモリ型の並列計算機の利用では、先の年度に開発した並列構文解析システムの知見を活かすことができた。システム全体の基本設計ならびに、意味ネットワークの並列探索を行う基本部分まで完成した。本研究では、超並列処理原理に基づく自然言語意味理解・処理システムの基礎的研究を行なう。具体的には、10^<46>程度のプロセッサからなる超並列マシンを前提として考え、日本語を対象として、状況意味理解を中心とした日本語会話を行なうシステムのモデル化とそのモデル実現法の研究を行なう。本研究の中心は意味ネットワークを用いた意味解析、曖昧性解消の過程のモデル化であるが、本研究ではこれを超並列処理によって、可能な意味候補を並列に処理しながら、状況(文脈・談話環境)情報を用いて次第に妥当な意味を推定し抽出していく並列意味処理モデルを具体化すると共に、形態素、構文、意味、状況の各解析プロセスを超並列に実行させて、意味の妥当性を判断しながら的確な意味抽出・理解を行なう日本語実時間会話システムの具体化を目指す。本年度は、以下の項目について重点的に研究を進めた。(1).並列構文解析アルゴリズム、並列形態素解析アルゴリズムを組み込んだ並列協調意味処理システムのモデル化モデルのイメージをより具体的にするために、商用のワークステーション上に小規模の疑似並列システムを作成し、構文解析部と意味解析部との協調処理について、様々な実験を行った。(2).並列意味処理アルゴリズムの具体化並列意味処理アルゴリズムの基本部分の開発を行った。

本意味処理モデルでは、意味ネットワークモデルをベースとして、意味処理の過程で生じる複数の意味候補をその都度、並列プロセスとして生成し、並行処理する。意味候補の優先度は、様々な情報を基に計算され、処理の進行に応じて動的に変化する。活性度がある閾値以下になると候補としての資格を失い、そのプロセスは消滅する。このような意味処理モデルのアルゴリズムを明確化させるために、基本的な意味情報としてシソーラス情報を使用した。この手法において、活性度の制御のために、活性の争奪・抑制・保持・拡散の4つの概念を提案した。(3).並列協調型の形態素・構文解析システムの、密結合型並列マシン上での実現と評価市販の密結合型並列計算機上に並列協調型の形態素・構文解析システムを実現し、並列自然言語理解システムを作成するための手法の開発とその評価を行った。本研究では、超並列処理原理に基づく自然言語意味理解・処理システムの基礎的研究を行なう。具体的には、10^<46>程度のプロセッサからなる超並列マシンを前提として考え、日本語を対象として、状況意味理解を中心とした日本語会話を行なうシステムのモデル化とそのモデル実現法の研究を行なう。本研究の中心は意味ネットワークを用いた意味解析、曖昧性解消の過程のモデル化であるが、本研究ではこれを超並列処理によって、可能な意味候補を並列に処理しながら、状況(文脈・談話環境)情報を用いて次第に妥当な意味を推定し抽出していく並列意味処理モデルを具体化すると共に、形態素、構文、意味、状況の各解析プロセスを超並列に実行させて、意味の妥当性を判断しながら的確な意味抽出・理解を行なう日本語実時間会話システムの具体化を目指す。本年度は、以下の項目について重点的に研究を進めた。1.並列構文解析法の性能評価逐次型計算機上に実現した疑似並列形態素・構文解析システムを使って、実際に例文約60をもとに、解析時間とプロセス数との関係、および辞書アクセスによって抽出される単語数について調べ、実用上、十分な能力を持つことを確認した。2.並列意味処理における曖昧性解消アルゴリズムの具体化状況・文脈情報の意味ネット中への取り込み法(表現法や処理法など)を明らかにするための検討を行った。3.格構造予測のためのモデルの開発1.の実験を通して必要性を確認した構文的曖昧性除去のため、単語の予測や推定、及び自然な語順を獲得することで、解析時の構文的曖昧性を除去するための基本的枠組を提供するモデルを開発した。4.格構造予測を用いた並列構文解析法の開発3.で開発した格構造予測のためのモデルが提供する情報をトップダウン情報として利用することで、構文解析における無駄なリダクション操作(係り受け関係の生成)を省くことができる並列構文解析法を開発した。本年度は、研究の最終年度として、並列自然言語処理システムを構築する上での問題点を明らかにするとともに、次期バ-ジョンシステム構築に向けての基本検討を行うことを目的として、次のことを行った。1.格フレームから生成された有限状態オートマトンを予測情報として利用する並列構文解析法の開発約1000の格フレーム規則数から、格要素や動詞に関するトップダウンの制約情報を与える有限オートマトンを生成し、それを利用して並列に解析を行う並列構文解析法の提案を行った。