hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
陶磁器文化の交流に関する科学的研究

1.美濃・瀬戸・九谷・唐津などの窯跡出土品と、消費地出土品の資料など、約260点の陶磁器片の分析をおこなった。海外の資料は、ベトナム・タイ・カンボジアなどの陶磁器を収集し、分析した。胎土の、(1)放射化分析では、微量成分の組成比を、(2)蛍光X線分析ではストロンチウム・ルビジウム・ジルコニウムなどの組成成分の定量的測定、(3)X線回折分析では、鉱物組成の分析、そして(4)釉薬や染め付け顔料の定量的分析をおこなった。さらに、(5)スミソニアン研究機構フリヤー美術館所蔵の中国陶磁器の灰釉の鉛同位体比を測定、時代や産地の違いについて検討した。2.朝妻窯(福岡県久留米市)、吉田屋窯・宮本屋窯・九谷本窯・山代周辺の窯(石川県加賀市)、元屋敷窯・清安寺窯・定林寺西洞窯(岐阜県土岐市)などの出土陶磁器の分析をおこなった。分析事例(1);山代所在の窯では、同じ位置に所在しても3度にわたって技術集団が交替しており、その違いはルビジウム・ストロンチウムの組成比を分析することで明確にできた。焼成される窯によって釉薬の化学組成が異なる。また、山代窯では陶器と磁器によっても胎土を使い分けていたことが判明。分析事例(2):美濃諸窯と山代の諸窯とでは、釉薬のカルシウムとアルミニウム、コバルトとマンガンの混合割合はそれぞれの窯ごとに異なり、それぞれ固有の数値をもたらすことがわかった。分析事例(3);カンボジア地域のアンコール時代のクメール陶器については、ルンタエック・タニ村所在の窯跡の探査・測量をおこなった際に表面採取した資料を分析。あわせて、フリヤー・サックラー美術館所蔵の資料を実測調査し、比較資料とした。3.フリヤー・サックラー美術館講堂において、陶磁器資料の化学分析に関する総まとめとして、「国際研究発表会」を開催した(1999年3月8日)。1)比較分析に関する論文の収集。2)国内の陶磁器資料の収集:(1)久留米市所在の朝妻焼きは、18世紀前半に操業を始めた久留米藩御用窯である。その窯跡の出土品について資料収集し、分析を開始した。陶石としての天草石に関する科学的な研究課題をもっている。(2)加賀市所在の吉田屋窯の窯跡の発掘調査にともなう九谷焼資料の分析、同窯に関しては、創業以来の記録が残されており、史実とクロスチェックしながらの分析研究ができる貴重な資料である。これらの資料については、製作年代、製作地と器種との関係について追究していく予定である。(3)江戸でも庶民層に広く流布した壷屋焼きの現地窯調査と資料の収集。(4)海外的には、カンボジア地域のアンコール時代のクメール陶器を焼いた、ルンタエック・タニ村所在の窯跡の探査・測量を開始した。近々の発掘調査が予定されており、分析試料の収集と科学的調査を予定している。(5)スミソニアン・フリア-・サックラ-美術館所蔵の陶磁器の調査、日本製のみならず、東アジア地域の製品についてもその調査をおこなった。現在、フリア-・サックラ-美術館には、1971から1974年にかけて、バンコックに滞在していたアメリカ人のコレクションが450点あり、その調査も検討している。3)陶磁器の分析方法については、従前から放射化分析が最も有力で効果的といわれてきた。本研究では、標準試料を用いたX線分析の有効性を再検討した。

その結果、その有効性を認め、さらに薄片の観察による比較分析をおこなうことにした。フリア-・サックラ-美術館所蔵の陶磁器についての考古学的調査を確かにするため、一部の資料について実測し、精査することにした。(1)フリア-・サックラ-美術館所蔵のカンボジア陶磁器の実測図の作成をおこない、その考古学的なをおこなった。特に、カンボジア地域のアンコール時代のクメール陶器を焼成した、ルンタック・タニ村所在の窯跡から出土した陶器資料を収集し、その分析的調査と、フリア-美術館所蔵の資料との考古学的比較検討を継続的に進めている。両者試料の化学分析を開始した。(2)ベトナムで採取した陶磁器については、考古学的な考察、そして一部の試料については中性子放射化分析をおこなった。同法は、従前から継続して実施してきている手法であり、各種の報告例とも比較。(3)朝妻窯(福岡県久留米市)、吉田屋窯・宮本屋窯・九谷本窯・ほか(石川県加賀市)、元屋敷窯・清安寺窯・定林辛酉洞窯(岐阜県土岐市)出土の陶磁器試料の化学分析をおこなった。分析手法は、蛍光X線分析による胎土のRbとSrの定量的測定、釉薬の、染め付けに注目した透明釉(灰釉)部分と顔料部分を分析した。灰釉部分はCaとKの分析、顔料部分はCoとMnの測定を中心とした。山代の諸窯では、同じ位置に所在しても3度にわたって技術集団が交替したという記録があり、それらは、Rb、Srの組成比の分布範囲が異なることを明確にした。釉薬部分の分析では、焼成窯によってその組成比が異なり、山伏窯では陶器と磁器によって胎土を使い分けていたことが判明した。また、CaとAlの組成比は灰釉でも美濃諸窯と山代の諸窯とでは大きな違いがあることにがわかった。また、今回分析に用いた各種試料のCoとMnの混合比は窯ごとに異なり、それぞれ固有の数値をもたらすことがわかった。(4)引き続き文献資料の収集をおこなった。(1)引き続き資料の収集と分析を継続的に実施した。美濃・瀬戸・九谷・唐津などの資料については、窯跡出上品のほか、消費地出土品としての東京大学構内武家屋敷跡出土品など、約260点の陶磁器片の分析をおこなった。海外製品については、ベトナム・タイ・カンボジアなどの陶磁器について分析を試みた。(2)陶磁器の胎土分析に際しては、(1)放射化分析による微量成分の絹成比をもとに試料相互の比較分類、(2)蛍光X線分析によるストロンチウム(Sr)・ルビジウム(Rb)・ジルコニウム(Zr)などの組成成分の定量的測定と分類、(3)釉薬や染め付け顔料の定量的分析による試料相互の比較分類、さらに(4)中国陶磁器の灰釉の鉛成分に着目した、鉛同位体比の測定から時代・産地の違いを探ることを試みた。なお、蛍光X線分析に際しては、陶磁器片からさらに小片を切り出し、表面を平滑にする。また、標準試料をもとに分析結果の信頼性・再現性を確認している。(3)釉薬の化学組成はきわめて複雑で、蛍光X線分析による分析手法では慎重を期す必要があることがわかった。すなわち、釉薬の表面部分と下層部分では化学成分の含有量が異なるからである。たとえば、表面部分にはコバルト(Co)が、下層部分にはマンガン(Mn)や鉄(Fe)がより多く含まれているので、不用意に蛍光X線分析だけで比較検討できないことがある。
非運動性身体活動量の上昇を介して肥満解消を狙った新しい処方に関する基礎研究

日常生活における“立つ・歩く"などの“非運動性身体活動量(NEAT)"が減少すると内臓脂肪型肥満が引き起こされる。我々は“肥満動物において減少したNEATが高強度短時間のスプリント型水泳運動によって回復する"可能性を見出した。しかし、減少したNEAT回復のために効果的な運動内容(至適運動強度や種類)については不明である。本研究では、種類の異なる高強度短時間運動であるレジスタンス運動の効果について検討した。ラットに14日間高脂肪食を摂取させたところ、NEATが減少傾向を示すとともに、内臓脂肪重量が増加した。そして、高脂肪食摂取開始10日目にレジスタンス運動(体重の50%に相当する錘をつけて金網ケージを登る運動を30秒×15回)を行わせたが、NEAT減少や内臓脂肪蓄積を防止することはできなかった。したがって、レジスタンス運動は、減少したNEATを回復させることでは内臓脂肪蓄積を防止しない可能性がある。今後、運動強度を規定するのが容易なトレッドミル走行運動で低強度や中強度の運動でのNEAT回復効果を検討し、肥満動物において減少したNEAT回復の為に効果的な至適運動強度を明らかとしたい。また、運動によるNEAT回復の作用機序(視床下部機能改善を介する可能性)を実験動物を用いて検討する必要がある。
認知症高齢者のためのQOA（活動の質）評価表の定量的評価システムの構築

本研究の目的はラッシュモデルを用いて,活動の質評価法(A-QOA)の構成概念妥当性,つまり観察項目がスケールとして適しているかどうかを調べ,スケールとして定量化できるかどうかを検証することとした。対象者は研究協力者が所属する病院あるいは施設の認知症のある者とした。研究協力者が所属している病院あるいは施設にて、観察対象者となる認知症のある者を研究協力者が選んだ。研究協力者が、観察対象者が活動する場面を2種類選択しA-QOAを用いて評価した。対象者に意味があり効果が高いと想定される活動と低いと想定される活動の1つずつ計2つの活動を評価した。結果として、18人の研究協力者から131名、262場面の観察データが得られた。ラッシュモデルによる分析の結果、A-QOAの25項目の観察項目のうち、21項目が適合度を満たした。適合度の満たさなかった4項目は「活動の参加を妨げる状態がない(Infit MnSq=1.71 ,Outfit MnSq=4.46)」「活動の開始の準備をする(Infit MnSq=1.59 , Outfit MnSq=1.99)」「活動後ネガティブな感情がない(Infit MnSq=1.92 , Outfit MnSq=1.61)」「ネガティブな感情表出がない(Infit MnSq=1.86, Outfit MnSq=1.75)」であった。これらの結果から、この4項目のデータを削除した21項目でラッシュモデルによる分析を再度実施した。この結果、21項目全てで適合を満たした。この結果から21項目のA-QOAの構成概念妥当性が示された。今後、臨床で活用ができるようにA-QOAの普及が必要と考える。認知症をもつ高齢者が活動を行う時に、その活動に伴う充足感、つまり活動の質(QOA)の観察評価ツールを作成することが本研究の目的である。H28年度はこの目標に向けて、先行研究で得られた臨床の熟達者が行っていた観察視点を観察項目として25項目にまとめ、それぞれの項目に対して4段階評価の具体例を作成した。この具体例も先行研究のインタビュー等の情報を整理して作成した。25項目に関しては、1)活動の参加を妨げる状態がない、2)活動を準備する、3)活動を開始する、4)活動の対象に視線を向ける、5)活動に対象に体を位置付ける、6)活動を継続する、7)活動に集中する、8)活動に関わる知識や技術を示す、9)活動中に内容を選択する/好みを示す、10)活動が円滑に進むように工夫する、11)活動後にネガティブな感情がない、12)満足感を得る、13)有能感を得る、14)新しい活動に進む、15)ネガティブな感情表出がない、16)笑顔が見られる、17)高揚する、18)活動を通して交流する、19)一緒に協調して何かする、20)活動に関係した知識・技術を教える、21)他者に意志を伝える、22)他者を思いやる、23)活動から喚起される感情を共有する、24)発語の流暢さがある、25)回想するという25項目である。そして、この研究で得られた25項目を4段階の評定をつけ、実際に使用できるかどうかを現在試行を行っている。原罪までに、15名の対象者の動画を共同研究者とともに評定して、項目例の検討を随時行い、適合の悪い項目に関して、修正を繰り返し行っている段階である。ラッシュモデルを使用しながら、評価法の適合度に関してもチェックをしている。評価項目や評価時の例の作成にかなりの時間を要している。繰り返しの観察評価の実施してからの評価項目の見直しが求めれており、この繰り返しが収束するまでに至っていない。観察評価のマニュアルは総計で40ページを超え、評価としてはかなりのボリュームのある評価法にはなってきている。今後も引き続き、評価方法のブラッシュアップを共同研究者とともに行い、信頼性、妥当性の高い評価の作成を行っていく。25項目の項目名はは、1)活動の参加を妨げる状態がない、2)活動を準備する、3)活動を開始する、4)活動の対象に視線を向ける、5)活動に対象に体を位置付ける、6)活動を継続する、7)活動に集中する、8)活動に関わる知識や技術を示す、9)活動中に内容を選択する/好みを示す、10)活動が円滑に進むように工夫する、11)活動後にネガティブな感情がない、12)満足感を得る、13)有能感を得る、14)新しい活動に進む、15)ネガティブな感情表出がない、16)笑顔が見られる、17)高揚する、18)活動を通して交流する、19)一緒に協調して何かする、20)活動に関係した知識・技術を教える、21)他者に意志を伝える、22)他者を思いやる、23)活動から喚起される感情を共有する、24)発語の流暢さがある、25)回想である。

そして、H29年度はこの25項目を4段階の評定をつけ、実際に使用できるかどうかを29名の対象者の動画を用いて現在検討を重ねてきており、項目や採点基準の修正を行っている。この過程で、ラッシュモデルを使用しながら、評価法の適合度に関してもチェックをしている。H30年度は現在までの結果から得られた内容で研究協力者を募り、実際の臨床場面での使用によりデータ収集を行い今までより大規模での内容の精緻化を行い、最終的に定量評価システムとしてのソフトウェア開発に結び付ける予定である。評価項目や評価時の例の作成にかなりの時間を要していた。繰り返しの観察評価の実施してからの評価項目の見直しを行ってきて、次は規模の大きいデータから内容の統計学的検証を必要とする段階には来ている。今年度はこの遅れが取り戻せるように、最終年度として計画的な研究の遂行を行いたい。本研究の目的はラッシュモデルを用いて,活動の質評価法(A-QOA)の構成概念妥当性,つまり観察項目がスケールとして適しているかどうかを調べ,スケールとして定量化できるかどうかを検証することとした。対象者は研究協力者が所属する病院あるいは施設の認知症のある者とした。研究協力者が所属している病院あるいは施設にて、観察対象者となる認知症のある者を研究協力者が選んだ。研究協力者が、観察対象者が活動する場面を2種類選択しA-QOAを用いて評価した。対象者に意味があり効果が高いと想定される活動と低いと想定される活動の1つずつ計2つの活動を評価した。結果として、18人の研究協力者から131名、262場面の観察データが得られた。ラッシュモデルによる分析の結果、A-QOAの25項目の観察項目のうち、21項目が適合度を満たした。適合度の満たさなかった4項目は「活動の参加を妨げる状態がない(Infit MnSq=1.71 ,Outfit MnSq=4.46)」「活動の開始の準備をする(Infit MnSq=1.59 , Outfit MnSq=1.99)」「活動後ネガティブな感情がない(Infit MnSq=1.92 , Outfit MnSq=1.61)」「ネガティブな感情表出がない(Infit MnSq=1.86, Outfit MnSq=1.75)」であった。これらの結果から、この4項目のデータを削除した21項目でラッシュモデルによる分析を再度実施した。この結果、21項目全てで適合を満たした。この結果から21項目のA-QOAの構成概念妥当性が示された。今後、臨床で活用ができるようにA-QOAの普及が必要と考える。H29年度は、本研究の最終年度のH30年度に向けて、着実に準備を進めることを行っていく。H30年度にはQOA評価法の講習会を開催し、多くの人に評価を使用してもらえる環境を整える。そして、それらの評価結果からQOAについて、またブラッシュアップを続ける予定にしている。H29年度は具体的にはH28年度と繰り返しにはなるが、患者様等の動画から観察評価の視点を利用した評定を繰り返し、項目や例をモディファイをする予定にしている。H30年には複数のセラピストが使用できるようにマニュアルの整備、そして研修会の実施を予定している。そして、最終的にQOA評価法が臨床の場で用いられるように広報し、認知症もつ人が少しでも良い時間を過ごせるように、評価方法の開発を進めたいと思う。
白金担持ゼオライト触媒膜による水素燃料からCO除去

1.金担持Y型ゼオライト触媒膜を多孔質α-アルミナ支持管上に作製し、150-250°C、水素、一酸化炭素共存気体中の一酸化炭素の選択酸化を行った。CO濃度1%を含む水素を触媒膜に供給すると、膜内でのCOの選択的酸化により、CO濃度が8ppm以下まで低減することを明らかにした。膜内では水素に比べて一酸化炭素の拡散が遅いために、一酸化炭素の選択的酸化が促進された。触媒膜におけるCO酸化のみかけの反応速度定数は、充填床内で粒状触媒を用いて測定した反応速度定数よりも大きかった。ゼオライト膜ではCOに対する水素の分離係数が3-10で小さい。そこで、水素選択性に優れたシリカ/Rh担持γ-アルミナ複合触媒膜を新たに開発した。2.ルゲル法により多孔質α-アルミナ支持管上にγ-アルミナ層を作製し、さらに、含浸法によって貴金属触媒を担持した。貴金属担持γ-アルミナ触媒膜を用いて、CO酸化試験を行った所、Rhが最も活性が高かった。次に、Rh担持γアルミナ膜表面にゾルゲル法でシリカ膜を作製し、複合触媒膜とした。この触媒膜の気体透過試験から、COに対する水素の透過選択性は50-100であり、その結果、分離と反応の協調作用により、CO濃度1%を含む水素を供給すると、透過側では10ppm以下まで、まだ、CO濃度が5%では、48ppmまで低減することができた。CO酸化反応の反応速度式はLangmuir型であるために、CO濃度が高いほど反応速度が小さい。複合触媒膜ではシリカ膜を透過するだけでCO濃度が1/100ほど減少するために、膜内では反応速度が高く、効率良く反応が進行した。水熱合成法により多孔質アルミナ支持管の内壁に欠陥のないNaY型ゼオライト膜を合成し、この膜に白金の水溶液を用いてイオン交換した後、焼成および水素による還元処理をすることで白金担持ゼオライト触媒膜を作製した。この触媒膜を用いて、メタノールの水蒸気改質ガスを模擬した1%の一酸化炭素を含む水素ガスを管の内側に供給して、CO分離実験を行った。その結果、水素の選択的膜透過性により透過側では、水素に対するCO濃度が1000ppmまで減少することを明らかにした。次に、供給側気体に最大で1%の酸素を混合することで、膜内での選択的CO酸化を行った。この場合、反応温度が150°Cでは、膜内における反応速度が遅いので、透過側におけるCO濃度はわずかに低下するだけであったが、反応温度を200°Cまで上げると、COとほぼ同量の酸素を吹き込んだ条件では、透過側のCO濃度が本実験系における測定限界(8ppm)以下まで低下した。反応温度250°Cでは、酸素濃度が0.5%以下でCO濃度は8ppmまで低下し、透過側の水素濃度は酸素濃度を上げてもほとんど変化しなかった。また、同じ条件で供給気体中に2%の水蒸気を混合させても、CO濃度は8ppm以下まで減少したことから、COの選択酸化特性に及ぼす水蒸気の影響は小さいことがわかった。このように白金担持ゼオライト触媒膜の分離性と触媒反応性の相乗効果によりCOの低濃度化が実現できた。ここで、達成されたCO濃度レベルは固体高分子型燃料電池の水素燃料として適用可能である。1.白金担持Y型ゼオライト触媒膜を多孔質α-アルミナ支持管上に作製し、150-250°C、水素、一酸化炭素共存気体中の一酸化炭素の選択酸化を行った。

膜内では水素に比べて一酸化炭素の拡散が遅いために、一酸化炭素の選択的酸化が促進された。触媒膜におけるCO酸化のみかけの反応速度定数は、充填床内で粒状触媒を用いて測定した反応速度定数よりも大きかった。ゼオライト膜ではCOに対する水素の分離係数が3-10で小さい。そこで、水素選択性に優れたシリカ/Rh担持γ-アルミナ複合触媒膜を新たに開発した。2.ゾルゲル法により多孔質α-アルミナ支持管上にγ-アルミナ層を作製し、さらに、含浸法によって貴金属触媒を担持した。貴金属担持γ-アルミナ触媒膜を用いて、CO酸化試験を行った所、Rhが最も活性が高かった。次に、Rh担持γ-アルミナ膜表面にゾルゲル法でシリカ膜を作製し、複合触媒膜とした。この触媒膜の気体透過試験から、COに対する水素の透過選択性は50-100であり、その結果、分離と反応の協調作用により、CO濃度1%を含む水素を供給すると、透過側では10ppm以下まで、また、CO濃度が5%では、48ppmまで低減することができた。CO酸化反応の反応速度式はLangmuir型であるために、CO濃度が高いほど反応速度が小さい。複合触媒膜ではシリカ膜を透過するだけでCO濃度が1/100ほど減少するために、膜内では反応速度が高く、効率良く反応が進行した。
成人Ｔ細胞白血病（ＡＴＬ）における癌幹細胞の同定とその細胞生物学的解析

急性型ATL(成人T細胞白血病)の治療抵抗性の原因の一つとして疑われているATL前駆細胞の同定や、新たな診断・検査法の確立を目指し、将来的にはATLに対するより良い治療法の開発につなげることを最終的な目標として、本年度も患者プライマリ細胞を用いて研究を行った。昨年度、In-Vitroモデル(シャーレの中での間葉系細胞との共培養系)において、急性型ATL(CD4+CADM1+)細胞集団の中の特定の分画(以下、S分画とする)が2週間後の生存能が高いことをFACSを用いて同定した。本年は、S分画の細胞と、対照ATL細胞分画をそれぞれ新生児NOGマウス(出生後24-48時間以内)に経静脈的に移植しIn-Vivoにおける生存・増殖能を評価した。S分画の細胞を移植した際に、移植マウスは早期に腫瘍死し、マウス内末梢血・脾臓・肝臓等各臓器においても、元患者の末梢血の多数を占めた他のATL細胞分画を作り出すことが確認された。また、実際の患者症例において、化学療法前後のS分画の割合の変化を追ったところ、化学療法後には大部分のATL細胞が死滅しているにも関わらず、ATL細胞分画におけるS分画の割合が高度に高くなり(6.6%から87.0%へ)濃縮されることが繰り返し観察され、S分画の細胞は化学療法抵抗性であった。細胞周期解析においても、S分画の細胞はそのほぼ全てがG0/G1期に存在していた。患者末梢血単核球(PBMC)全体に対し細胞集団ヒエラルキー解析を行うと、S分画の細胞はATL細胞集団の根本に位置し、他のATL細胞がS分画に起源する結果が得られた。以上より、今回同定した細胞分画は前駆細胞を含む分画と思われ、今後さらなる解析をおこない、ATLの増殖メカニズムの解明ならびに治療法の開発につなげたい。27年度が最終年度であるため、記入しない。急性型ATL(成人T細胞白血病)の治療抵抗性の原因の一つとして疑われているATL前駆細胞の同定や、新たな診断・検査法の確立を目指し、将来的にはATLに対するより良い治療法の開発につなげることを最終的な目標として、患者プライマリ細胞を用いて研究を行った。ATLは成熟リンパ系腫瘍に分類され、またメジャークローンから構成されるため、均一と考えられている末梢血の急性型ATL細胞であるが、マルチカラーフローサイトメトリーを用いた網羅的な細胞表面抗原解析の結果をもとに、急性型ATL(CD4+CADM1+)細胞集団の中にも性質の異なる分画(以下、S分画とする)が存在することを見いだした。また、In-Vitroモデル(シャーレの中での間葉系細胞との共培養系)を用いて評価を繰り返し、さらにはIn-Vivoモデル(免疫不全マウスへの患者プライマリATL細胞の移植系)を作り上げ、S分画の生存/増殖能を評価した。In-Vitroモデルにおいて、他分画のATL細胞が14日後にはほぼ全滅するにも関わらず、S分画の細胞は生存/増殖を示し、元患者の末梢血の多数を占めた他分画のATL細胞を作り出すことが確認された。In-Vivoモデルにおいても、S分画の細胞を移植することで、末梢血に多数のATL細胞の出現や肝脾腫をきたし、患者プライマリ細胞を用いてレシピエントマウス内に急性型ATLの病態を再現することに成功した。また、末梢血、肝臓、脾臓等においても、他分画のATL細胞が認められ、S分画の細胞がIn-Vivoモデルにおいてより多くの他分画のATL細胞を作り出すことが確認された。ATL細胞の増殖の場は脾臓やリンパ節と思われており、ATL前駆細胞が患者末梢血に存在するかどうかは不明であったが、ATL前駆細胞あるいはそれに類する能力を持った細胞が、末梢血にも存在する事が明らかになった。

患者末梢血単核球(PBMC)全体に対し細胞集団ヒエラルキー解析を行うと、S分画の細胞はATL細胞集団の根本に位置し、他のATL細胞がS分画に起源する結果が得られた。以上より、今回同定した細胞分画は前駆細胞を含む分画と思われ、今後さらなる解析をおこない、ATLの増殖メカニズムの解明ならびに治療法の開発につなげたい。患者プライマリ細胞を用いた研究は困難であるが、すでに当研究所で確立したATL細胞分画法(HAS-Flow法)を用いてATL細胞のみを対象とし、細胞表面抗原解析でのスクリーニングから候補抗原を絞り込み、In-Vitroモデルで確認実験を繰り返し、性質の異なるATL細胞分画を同定した。また、一般に、ATL細胞は免疫不全マウスであっても生着が見られないが、レシピエントマウスや移植細胞数・移植方法等の条件検討や試行錯誤の上で、ソーティングにて純化したATL細胞の免疫不全マウスへの移植を用いたIn-Vivoモデルを確立し、ATL細胞自体の増殖をマウスの中で再現することに成功した。また、ATLは九州に多く関東に少ない稀少疾患であり、研究の進行が患者サンプル数や細胞数に大きく左右される点に関しても、患者プライマリ細胞より確立した細胞を用いた実験モデルを別途新たに確立し、いくつかの新知見を得てきている。以上の理由から、本年度の研究は当初の計画以上に進展したと考えられる。27年度が最終年度であるため、記入しない。当研究の根幹となる研究成果は順調に出てきているが、研究の進展ともに、下山分類で同じ「急性型」と診断される症例間でも多少の違いがあることが分かってきた。これはHTLV-1感染から50-60年もたってから発症することが原因と考えられるが、この点に関しては、臨床経過等を考慮して症例を分類することで対応したいと考えている。また、患者プライマリ細胞を用いることによる再現性の確認も複数例にて終えているが、今後(次年度)は、今回同定した分画の細胞の性質を様々な研究手法を用いてより詳細に評価する予定である。加えて、臨床経過や化学療法抵抗性との関連も検討をしながら、基礎的知見と臨床的知見を結びつけ、マウス内だけでなく実際の患者におけるATL細胞の動態や増殖・再発の機序をより細かく解明し、将来的には新しい治療法の開発につなげられるように、研究を進めて行きたいと考えている。
核磁気共鳴スペクトロスコピ-による放射線治療効果の測定方法の研究

1スペクトロスコピックデ-タの定量的解析前年度はMRSにより非侵襲的に腫瘍の各種リン化合物を定量するための基礎デ-タをファントム実験により取得した。その際信号処理には再現性の良いマグニチュ-ド法を採用したが、臨床レベルのノイズの多い、位相の乱れたスペクトルデ-タから客観的で信頼できる定量結果を得ることは難しいことが判明した。そこで、S/N比の小さい臨床デ-タについて操作者に依存せずに客観的で再現性のある解析法を確立するため、線形予測法を使用してその有用性を検討した。線形予測法は測定デ-タと未知量の関係を線形逆問題として捉らえ、測定したFIDデ-タから各種スペクトルパラメ-タの最適推定値を求める手法である。本法の適用に際して、あらかじめ入力する3つのパラメ-タと最終的に得られる各種スペクトルパラメ-タとの相関関係を検討し、入力パラメ-タの実用レベルでの至適値を決定した。この結果を踏まえて主として昨年度のファントム実験で収集したスペクトロスコピックデ-タを使用して線形予測法で解析を行い以下の結論を得た。(1)本法は操作者によらずに客観的で再現性のあるノイズフリ-のスペクトルが得られ、ノイズの多い、位相の乱れた臨床デ-タのスペクトルの定量的解析に有効である。(2)各種リン化合物の定量性については、マグニチュ-ド法より数段優れているが、絶対量の精度については、なお不十分である。2治療効果に関する臨床的有用性の評価^<31>P MRSによる治療効果に関する臨床的有用性を評価する試みとして5症例の悪性腫瘍について検討した。治療前後でMRイメ-ジでは明らかな変化を認めない場合でも、スペクトル上では明らかなパタ-ン変化が認められ、各ピ-ク面積の減少を示した。特に、初期治療時にピ-ク比の変化は大きくなるが、絶対定量には多くの困難さが認められた。
明治維新の総括的研究

本研究の目的は、明治維新に関する最新の良質な研究成果を体系的に提示し、現在の研究水準と今後に残されている諸課題を明らかにすることで、明治維新史研究の総括を行うことである。その研究成果は全12分科会ごとにそれぞれ1巻にまとめて、全12巻から構成される講座として出版することをめざしており、この研究期間内には第15巻までの5冊を刊行した。講座の刊行は現在も継続中である。本研究の目的は、明治維新に関する最新の良質な研究成果を体系的に提示し、現在の研究水準と今後に残されている課題を明らかにするという、明治維新史研究の総括である。また、最終的な目標は、全12分科会の研究成果をそれぞれ1巻ごとにまとめて、全12巻による講座として出版することである。平成22年度は、全12分科会のうち、すでに活動を本格化している第18分科会に加えて、第912分科会を立ち上げ、それぞれ研究会を行った。第1分科会は12月に成果を出版した。第1分科会:世界史のなかの明治維新;担当者:木村直也(研究分担者)第2分科会:幕末政治と社会変動;担当者:青山忠正(研究分担者)第3分科会:維新政権の成立;担当者:松尾正人(研究分担者)第4分科会:近代国家の形成;担当者:勝田政治(研究分担者)第5分科会:立憲制と帝国への道;担当者:原田敬一(研究分担者)第6分科会:明治維新と外交;担当者:森田朋子(研究分担者)第7分科会:明治維新と地域社会;担当者:奥田晴樹(研究分担者)第8分科会:明治維新の経済過程;担当者:勝部眞人(研究分担者)・佐々木寛司(研究代表者)第9分科会:明治維新と女性;担当者:西澤直子(研究分担者)第10分科会:明治維新と思想・社会;担当者:小林丈広(連携研究者)第11分科会:明治維新と宗教・文化;担当者:高木博志(研究分担者)第12分科会:明治維新とはなにか;担当者:羽賀祥二(研究分担者)本研究は12の分科会ごとにその研究成果を1巻にまとめて刊行することを目的としており、第15分科会は、明治維新の通史的研究を、第611分科会はテーマ別研究を対象としており、第12分科会は、これらの総括的研究に従事することになっている。現段階において、第14分科会の研究成果として通史的研究が4冊刊行され、ほぼ計画通りに研究が進行している。通史的研究の具体的内容は、以下の通りである。1.『講座・明治維新1世界史のなかの明治維新』この巻では、明治維新の前史として、18、19世紀交わりあたりからペリー来航直前までの東アジア世界における日本の位置と、さらに国内政治の展開過程を対象として、明治維新の前史としての時代を分析した。2.『講座・明治維新2幕末政治と社会変動』この巻では、1853年のペリー来航から1967年の王政復古までの幕末政治史と社会変動を対象として、通史的に考察した。3.『講座・明治維新3維新政権の創設』この巻では、1868年に勃発した戊辰戦争から1871年の廃藩置県までの過程を、維新政権の創設過程として再構成した。4.『講座・明治維新4近代国家の形成』この巻では、廃藩置県語から1881年の明治14年の政変までを対象とし、日本における近代古津賀の形成過程として位置づけた。本研究は12の分科会ごとにその研究成果を1巻にまとめて刊行することを目的としており、第15分科会は、明治維新の通史的研究を、第611分科会はテーマ別研究を対象としており、第12分科会は、これらの総括的研究に従事することになっている。現段階において、第15分科会の研究成果として5冊が刊行され通史的研究が完成した。1.『講座・明治維新1世界史のなかの明治維新』(この巻では、明治維新の前史として、18、19世紀交わりあたりからペリー来航直前までの東アジア世界における日本の位置と、さらに国内政治の展開過程を対象として、明治維新の前史としての時代を分析した。)2.『講座・明治維新2幕末政治と社会変動』(この巻では、1853年のペリー来航から1967年の王政復古までの幕末政治史と社会変動を対象として、通史的に考察した。)3.『講座・明治維新3維新政権の創設』(この巻では、1868年に勃発した戊辰戦争から1871年の廃藩置県までの過程を、維新政権の創設過程として再構成した。)4.『講座・明治維新4近代国家の形成』(この巻では、廃藩置県後から1881年の明治14年の政変までを対象とし、日本における近代国家の形成過程として位置づけた。)5.『講座・明治維新5立憲制と帝国への道』(通史編の最終巻であるこの巻では、日清戦争までを対象とし、国民国家の完成と帝国主義への変転を検討した。)

本研究の最終目標は、全12分科会の研究成果をそれぞれ1巻にごとまとめて、全12巻による講座として出版することにある。すでに第14分科会の研究成果は『講座・明治維新』第14巻として刊行されており、出版社の刊行計画ともほぼ並行して出版が進んでいる。24年度が最終年度であるため、記入しない。最終年度となる24年度においては、第68分科会の研究成果を『講座・明治維新』の第68巻として刊行することが、第一の課題である。また、第912分科会では研究会等を開催して専門知識の提供を受け、分科会のテーマにそくした研究を進行させる。
異種移植における拒絶反応克服の治療戦略－異種細胞の同種細胞への置換の試み－

ラット同種間強拒絶肝移植モデルを用いて、肝移植術前にレシピエントの骨髄細胞をドナーに移植することにより、拒絶が軽減するかどうか検討した。肝移植術前に骨髄細胞移植を行うことで肝移植術後の拒絶反応が軽減された。肝グラフト内に移植骨髄由来の細胞の生着を認め、それらはKupffer細胞に分化していた。ドナーに対するレシピエント由来の骨髄移植によるKupffer細胞置換は肝移植後の拒絶抑制に有用な治療となる可能性がある。今後、異種移植モデルで検討を行っていく。臨床でのブタ/ヒト異種移植を想定し、ハムスター/ラット間の異種肝移植モデルの手技を確立した。我々の想定するモデルでは、骨髄移植から肝移植までの期間に肝移植ドナーにGVHDや拒絶反応の発症が予想されるため、その期間は短い方が望ましいと考えた。そこで、ラット間の急性拒絶肝移植モデルを用いて、骨髄細胞移植から肝移植までの期間を1ヶ月から1週間に短縮し、肝移植後の拒絶反応の軽減効果について検討した。その結果、1週間のモデルでも1ヶ月のモデルと比較して生存期間の延長は同程度である事が判明した。次に1週間のモデルを用いて移植した骨髄細胞の肝グラフト内での生着を評価した。骨髄細胞は肝類洞腔に生着しており、内皮細胞の指標としてCD31を、Kupffer細胞の指標としてCD68を用いて免疫染色を行ったところ、移植した骨髄細胞はCD68陽性細胞と一致した。Kupffer細胞の機能を抑制する為に肝移植前日に塩化ガドリニウムを肝移植ドナーに投与した所、肝移植後の生存期間の延長効果が消失した。この事から移植した細胞はKupffer細胞に分化している事が分かった。肝臓を構成する細胞としては肝細胞の他に、内皮細胞、胆管上皮細胞、Kupffer細胞、星細胞などがあるが、この中で拒絶のターゲットとして重要なのは、内皮細胞と思われる。残念ながら今回の実験モデルでは内皮細胞は置換されず、Kupffer細胞が置換されていた。しかし近年、ブタ由来のKupffer細胞がヒトのglycophorin A上にあるsialic acid motifを認識し赤血球を破壊するという報告がなされている(Brock LGらAm J Transplant 2012)。この観点から考えるとKupffer細胞の置換は異種移植を想定した場合、有用である事が期待出来る。昨年度は異種間の移植に先立って、ラットを用いた同種間強拒絶肝移植モデルを用いて研究を行った。その結果、肝移植術前のドナーに対する骨髄細胞移植によって肝グラフト内のKupffer細胞が置換され肝移植術後の拒絶反応が軽減することが判明した。今年度、追加の実験を行い研究結果についてさらに詳細な評価を行った。Kupffer細胞により特異性の高いマーカーを用いて移植肝グラフトの免疫染色を行い、肝グラフト内の移植した骨髄細胞がKupffer細胞に分化していることの確証が得られた。また、肝組織中のサイトカインの発現をPCRで評価したが、炎症性サイトカインの上昇が抑えられていることが確認された。Kupffer細胞の置換によって拒絶反応が軽減するメカニズムについて考察するためにin vitroでの実験系を用いて評価を計画したが、肝臓からの肝構成細胞分離の過程での問題や、評価のための実験系が複雑となる事などのために今年度中には実験系の確立が得られなかった。肝グラフト内の内皮細胞の置換を得るための方法として、1放射線照射による内皮細胞の障害が不十分であった可能性を考えて、放射線照射線量の増加や、別の内皮細胞障害の方法としてモノクロタリンの使用する、あるいは2肝グラフト内での肝再生を促すために、骨髄細胞移植後に肝切除を追加する。といった実験を行った。しかし、いずれの方法も免疫染色で同定できるだけの内皮細胞の置換を得るに至らなかった。また、今年度は、さらに、本来の目的である異種動物を使用してのin vivoでの実験を行った。まず初めに、ラットの部分肝をマウスへ同所性に移植する実験を行ったが、動物サイズミスマッチの要素が強く、ブタ/ヒトの臨床応用を考えると、改善の余地があると考えられた。そこで、引き続き、サイズミスマッチの要素が少ない、ハムスター/ラット間での移植を行った。当初は、ハムスターの部分肝グラフトをラットへ同所性に肝移植していたが、その後、より安定性を担保するために、異所性に肝移植する方針とした。この手技の習得に時間を要したが、タクロリムスの投与を行うことで、1週間の生存を得られるようになった。現状では、移植後のグラフトには強い拒絶反応が起こっており、今後は、グラフトへの骨髄移植を行うことにより、拒絶反応を抑制できるかどうかを検証していく予定である。同種間モデルの結果からは、ハムスター/ラットの異種移植モデルにおいても同様に骨髄細胞移植によってKupffer細胞への置換が得られることが予想される。今後は、こうしたメカニズムにより拒絶が抑制されるかどうかについて実験を進める。また、内皮細胞への置換を得るためにも、さらに条件を変えて実験を行っていく予定である。

臨床でのブタ/ヒト異種移植を想定し、ハムスター/ラット間の異種肝移植モデルの手技を確立した。異種モデルの検討に先立って、同種強拒絶モデルを用い、移植した骨髄細胞の肝グラフト内での生着・分化についてさらに詳細な検討を行った。やはり移植した骨髄細胞は肝移植の拒絶反応における主たる標的となると考えられる内皮細胞には分化していなかった。実験の条件を変更することで内皮細胞の置換が得られないかを検討したが、今年度は期待した結果が得られなかった。異種モデルでの検討のための準備については並行して進めているが、マウスに対する骨髄細胞移植の手技の獲得に難渋し時間を要した。肝移植ラット同種間強拒絶肝移植モデルにおける実験の結果を論文として報告した(K Endo, et al. J Gastroenterol Hepatol 2014)。マウス-ラットの異種移植モデルにおいても同種間モデルでの結果と同様に、骨髄細胞移植によってKupffer細胞の置換が得られるのかについて実験を進める。また、今年度に引き続いて内皮細胞の置換を得るために、条件を変えて実験を行う予定である。異種モデルでの検討に先立って、同種強拒絶モデルを用いて移植骨髄細胞の詳細な評価を進めた。その結果、骨髄細胞移植によって内皮細胞は置換されず、Kupffer細胞が置換している事が判明した。内皮細胞の置換は、異種臓器の拒絶反応軽減に大きく寄与すると期待している。そのため内皮細胞置換の為の新たな実験モデルを検討する必要がある事が判明した。また、Kupffer細胞の置換は上述の通り、異種移植において有用となる可能性がある。今年度得られたKupffer細胞の置換による拒絶反応軽減という結果は、このモデルを異種間で検討していく強い根拠となると考える。異種モデルでの検討のための準備についても並行して進めており、来年度には実験を遂行出来ると考えている。今年度得られた結果を踏まえて、マウスーラット間で異種間の骨髄細胞移植を行う。移植した骨髄細胞の生着が得られるか、今年度得られた結果と同様にKupffer細胞として生着するのか、さらに異種肝移植モデルを用いて拒絶反応の軽減が得られないかについて検討を進める。また、今年度行った骨髄細胞移植のモデルでは、内皮細胞の置換は得られない事が判明したため、モノクロタリンによる類洞内皮傷害などを追加して、移植した骨髄細胞が肝グラフト内で内皮細胞へと分化し傷害を受けた内皮細胞を置換しないか、そして肝移植術後の拒絶反応の軽減が得られないかについても並行して検討していく。
導電転移温度を有する生活環境素材の開発とその物性発現の根拠についての萌芽的研究

導電性転移材料としての研究代表者の従来の研究は、超高分子量ポリエチレンとカーボンブラックあるいは微細カーボンファイバーをデカリンに混ぜてこれを撹拌しながら温度をかけると、ポリエチレン溶液中にこれらのカーボン微粒子が拡散した状態が得られるので、これを急冷してゲルを作成し、乾燥してフイルムを得る手法であった。この試料はカーボン微粒子を臨界濃度付近に設定すると、ある温度域(実際は80°C付近)で急激に電気抵抗値が増し、スイッチの役目をするという特徴がある。しかしこの試料の問題点は常温での電気抵抗がカーボン微粒子の数千倍いという欠点を解消できていなかった。そこで今回は、微細カーボンファイバーに銅メッキを施し、常温での材料の電気抵抗を金属並に低くすることを試みた。カーボン微粒子への銅メッキは極めて困難であったが、銅をメッキする前に侵漬液でカーボン微粒子の表面を処理することによって可能であることを見いだした。なお、侵漬液で処理したカーボン微粒子を取り出すのは遠心分離器で行った。なお、微粒子が極めて小さくなると銅メッキは不可能になった。メッキが可能にするには、銅の微結晶のサイズの数倍の直径をカーボン微粒子が有している必要があった。銅メッキされたカーボン微粒子と超高分子量ポリエチレンの複合材料を上述したゲルー結晶化法で作成すると、その電気抵抗は常温では炭素微粒子よりも低い導電性を示した。温度が上昇するとある温度域で急激に電気抵抗が増し、その最高値は銅メッキを行わなかった場合とほぼ等しくなった。これより、銅メッキしたカーボン微粒子を用いると、極めて優れたスイッチ特性が発現される複合材料が得られることが判明した。本年度は既設の電気伝導度の温度依存性を測定する装置を大幅に改良し、-150°Cの低温測定を可能なようにするため、窒素を一定量炉に送り込むためのポンプ並びに流量計を設置し、また試料の温度を出来るだけ正確に測定するため、熱電対を試料から1mmのところまで近づけて設置した。また恒温槽作成の断熱剤の厚みは熱の放射を避けるため、予算の許すかぎり厚くした。これにより、電気抵抗の温度依存製を測定した。本研究の方法は分子量の高い高分子中に色々な混率で導電性粒子を混入することである。申請者は、様々な高分子や導電性粒子を使用することを計画しているが、平成13年度は、超高分子量ポリエチレンと低ストラクチャーのカーボンブラックの混率を1/0.051/9まで変化させてその電気伝導度を測定するとともに、延伸試料についても同様の測定を行った。得られた結果はCarbon誌(平成14年度二月号掲載決定)に一部掲載される。またこの装置を用いて研究室で作成したポリアクリロニトリルから作成したカーボンフイルムについての電気伝導度の温度依存性を検討した。(Carbon誌、平成14年度三月号掲載決定)また同様の研究をカーボンナノチューブを用いて行う。ただし延伸試料についての架橋は過酸化物であるジクミルパーオキサイドをあらかじめ混入しておいて150°Cでの延伸中に進行させる。主にPTC効果は未延伸試料で、高い電気伝導度を得るための材料開発には延伸試料を用いて行う。しかしこれについては、カーボンブラックの場合と類似した結果しか得られなかった。一方、カーボンナノチューブとポリエチレンのゲルを作成し、乾燥後これを超延伸した。その結果、カーボンブラックの場合は延伸によって電気伝導度が低下したが、カーボンナノチューブの場合は低下せず、高弾性率導電性高分子となった。この研究については、社会的インパクトが高いので、データをもう一年積んで再現性を明記して、平成15年度の家政学会の年次大会で公表する。
希土類イオンと核酸の錯体形成メカニズムの解明

本年度は希土類イオンと核酸の相互作用を研究する前段階として,RNA/DNAハイブリッド構造の安定性を,通常のカチオン存在下で予測できる手法の開発を試みた。まず,構造安定性の予測モデルとして最近接塩基対モデル(nearest-neighbor model)を提案し,このモデルから予測されるRNA/DNAハイブリッドの融解挙動と実験結果を比較することによって,このモデルの妥当性を検討した。その結果,同一の最近接塩基対の組み合わせからなるr(CACGGCUC)/d(GAGCCGTG)とr(CUCACGGC)/d(GCCGTGAG)の融解挙動は,同じ濃度においては同一であり,融解温度も各々44.3°C,45.4°Cと実験誤差範囲内で一致した。これに対して,配列は似ているが異なる最近接塩基対からなるr(AAGCGUAG)/d(CTACGCTT)とd(AAGCGTAG)/r(CUACGCUU)は融解挙動が大きく異なることが示された。これらの結果から,RNA/DNAハイブリッドの安定性を求めるのに最近接塩基対モデルを適用することは妥当であると考えられる。この結論は,同一の最近接塩基対の組み合わせからなっている他のハイブリッドでの結果や熱力学的諸量,円二色性(CD)測定およびゲル電気泳動の結果からも支持された。今後は,最近接塩基対パラメータ及び構造と反応に寄与する希土類イオンと他のイオンの協同効果を考察する予定である。
二酸化炭素を有効利用する機能性コンクリートの開発に関する基礎的研究

二酸化炭素ガス(以下CO_2)を吸収したポーラスコンクリートの硫酸塩に対する抵抗性について実験を行った。実験要因は,ポーラスコンクリートのセメントペースト部分の水和形態の相違を採り上げた。ポーラスコンクリートのCO_2ガス吸収以前の養生(前養生)方法として,1.コンクリート打設後24時間湿布養生のみ,2.コンクリート打設24時間後標準水中養生を7日間行う,3.コンクリート打設後蒸気養生を行う,の3水準を設定した。前養生を終了した各供試体は,温度20°C,相対湿度50%,CO_2ガス濃度20%の一定条件環境下において,それぞれ7日間CO_2養生を行った。比較水準として,前養生方法1.および2.を行った後,CO_2を吸収させない供試体を作製した。実験に用いた硫酸塩溶液は,硫酸ナトリウムの水溶液とし,劣化を促進させるために設定濃度を通常の2倍にして20%水溶液を試製した。各水準における供試体の耐久性試験は,乾湿繰り返し試験にて行い,乾燥温度は65°Cとし,乾燥-湿潤をそれぞれ6時間サイクルで順次繰り返した。1か月(60サイクル)経過するごとに,供試体の重量変化,動ヤング係数,圧縮強度の測定を行った。得られた実験結果は,1.CO_2を吸収していない比較水準の供試体は,いずれも試験開始後23か月で崩壊した。前養生として水中養生を7日間施した供試体は,試験開始から2か月で破壊し,気中養生を7日間施したものは3か月で破壊に至った。いずれも膨張によりセメントペースト部分が崩壊をおこしていたことが目視により確認できた。2.CO_2を吸収させたすべての水準の供試体において,試験開始から3か月経過後も重量,強度および動弾性係数の低下はほとんど見られなかった。しかし,水和形態の相違による炭酸化物の形態の違いが,耐硫酸塩性に与える影響については,現材齢までにおいて明確な相違が認められなかった。
ゼロエミッション社会実現に向けた地域の消費及び物流システムに関する研究

(1)食生活に関わる環境負荷・資源循環構造(1)食料の生産・流通段階における環境負荷増加傾向にある食料輸送に要するエネルギー消費関する要因分析を行った。その結果、平均輸送距離による影響が最も大きく,次いでエネルギー原単位要因が大きい。これにより,食料輸送のエネルギー消費の増加要因として,平均輸送距離の長距離化の影響が大きいことが確認できた。また、食料消費に付随する環境負荷として包装材として、プラスチック包装と紙包装のフローを,産業連関表を用いて分析する。1970年と1990年を対象年とし,過去20年の食品に係わる包装材使用量の変化をみた。(2)廃棄段階での資源循環構造の分析消費者から下流側にあたる排水及び廃棄物処理システムについて、それによる環境改善効果と環境負荷を評価する。LCA手法を適用して、最小のインプット(資源投入量)とアウトプット(エミッション)で最大の効果を引き出すような環境インフラを模索するものとする。今年度分析の対象としたシステムは、既存の都市における資源循環構造を大きく変化させる可能性をもったディスポーザーを用いた廃棄物及び排水の統合処理システムと、その対照としての一般廃棄物処理システムと、下水道システムである。(2)経済性等を考慮した環境評価シミュレーションモデルの開発廃棄物と排水に着目して,消費による廃棄物・排水の発生・輸送,最終処理・処分プロセスを対象として,処理コスト,空間的輸送ファクター,環境負荷因子間のトレードオフ関係などを考慮して解析する。公共下水道,合併浄化槽(2タイプ),し尿・雑排水の分離処理の4つの処理システムを評価対象として,直接的なコストだけでなく、環境負荷の影響を社会的費用として内部化したモデルを構築した。それと実際にかかるライフサイクルコストとの合計を目的関数とし、実際の都市の人口密度をパラメータとして使用することで、仮想的な技術選択比率の試算を行った。
情報開示による経済システム転換の研究

本研究は、どのような場合/どのような企業が自社の情報を開示するのか、企業が情報を開示する促進要因と阻害要因は何なのか、コラボレーションや取引にはどのような情報の開示が必要なのか、情報開示と企業の利益が矛盾しないビジネスの構造とはどのようなものなのか、情報開示が経済システムにどのような質的変化をもたらすのかという問題設定の下、企業内・企業間のコラボレーションにおけるコミュニケーションと、不特定多数の消費者やユーザー、企業への情報開示という二つの分野において実証研究を実施するものである。本年度は、コラボレーション分野の実証研究として、情報システム導入における企業内、企業間のコミュニケーション形態がプロジェクト成果に及ぼす影響についての質問紙調査(自社の情報システム導入を決定・推薦する立場にある企業勤務者対象、N=687)の分析を昨年度に引き続きおこない、コミュニケーションが企業の戦略、組織等の要因を介して間接的にパフォーマンスに影響を及ぼす構造があることを共分散構造分析によって明らかにした。また、不特定多数に対する情報開示に関する実証研究としては、企業が保有する技術情報の開示によるイノベーション促進の可能性を探るため、企業の研究開発者の情報行動の実態についての質問票調査(企業に勤務する研究開発者対象、N=314)の分析をおこなった。その結果、研究開発者の94%が何らかの技術の応用可能性開拓のニーズを感じており、応用可能性開拓のニーズが強いほど社外、未知の相手とのコミュニケーションが活発な傾向が見られた。境界外コミュニケーションは知的財産権獲得に熱心な企業ほど活発な一方で、企業規模の大きさがマイナスに作用していた。企業の規模やR&D比率といった構造的な要素とは別に、知的財産権に対する戦略が応用可能性開拓に大きく影響することを確認した。本研究は、1)どのような場合/どのような企業が自社の情報を開示するのか、2)企業が情報を開示する促進要因と阻害要因は何なのか、3)コラボレーションや取引にはどのような情報の開示が必要なのか、4)情報開示と企業の利益が矛盾しないビジネスの構造とはどのようなものなのか、最終的には5)情報開示が経済システムにどのような質的変化をもたらすのかという問題設定について何らかの答えを与える概念フレームワーク構築を目指している。本年度は、二つの分野の実証研究を実施した。第一は、コラボレーションにおける情報開示についての研究の一環として情報システム導入時のコミュニケーションについて実態調査を、前年度の情報システム・プロバイダー対象の調査に引き続き情報システムを導入するユーザー企業を対象として実施分析した。その結果、情報システム導入成果に正の効果を及ぼす主な要因は、各部門・企業の関与と戦略との連携であったが、そのために部門間、企業間のコミュニケーションが増大すると予測外のコストが増大し、導入成果にマイナスに作用するというトレードオフ関係があること、パッケージソフトウェアのカスタマイゼーションは、カスタマイゼーションをおこなわないパッケージ導入や委託開発に比べてユーザーの満足度が低いこと、大企業ほど情報システム導入に経営層が関与しないことなどが見出された。第二は、情報開示のビジネス・モデルについての研究の一環として、トレーサビリティのビジネス・モデルについての事例に基づく概念構築をおこない、ICタグなどの技術を利用したビジネス・モデル設計上の最大の留意点は、ヒトに関する情報の関連付けであることを見出した。