hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
小胞体ＭＡＭ構造を介した脂肪滴とペルオキシソームの関連

MAMタンパク質の局在の変化、2)Sec16Bの局在の変化、3)脂肪滴形成への影響、4)ペルオキシソーム形成への影響(小胞体からペルオキシソームへ輸送されるPex16およびPex3の輸送への影響)を調べる。2.脂肪滴形成に関与する因子の同定:Sec16Bの発現抑制によって脂肪滴形成が誘導されることから、MAMは脂肪滴形成の場ではあるが、一方、その形成を抑制していると考えられる(Sec16Bの発現抑制によってMAM構造が壊れると、その抑制が外れて脂肪滴の形成が促進される)。この誘導に関連する因子(脂肪滴形成の直接的な因子)を同定するために、Sec16Bとのダブルノックダウンを行う。当面のターゲットとしては、Sec16Bの発現抑制によって局在変化するタンパク質であるが、以下の研究の進行によって可能性の生じたタンパク質もターゲットとする。3.MAMの構築:Syn17およびSec16B結合タンパク質を同定し、ペルオキシソームおよび脂肪滴合成と両者の連関における役割を調べる。本年度と同様に、細胞培養、遺伝子組換え、抗体作製などのための消耗品費(物品費)として使用する。
標的認識性糖鎖を配置した高分子ミセルの構築とその薬物ターゲティングへの展開

前年度において、片末端に位置特異的に糖鎖を結合させたブロック共重合体(sugar-PEG-PLA)が得られることを明かとした。この成果をふまえて今年度は、末端に結合する糖鎖の種類を拡張するとともに、ブロック共重合体の自己会合に基づくcore-shell型高分子ミセルの調製法の確立とその特性解析を詳細に行った。ブロック共重合体を良溶媒であるDMAcに溶解させ、PEG鎖の選択溶媒である水に対して透析することによってPLAを内核、sugar-PEGを外殻とするsugar-micelleを調製した。このミセルは、動的光散乱測定結果から粒径約40nmの単分散ミセルであることが確認された。キュムラント解析による多分散度は0.07-0.09と極めて狭く、また、拡散係数の角度依存もないことから、ほぼ球形の形態を取ることが示唆された。高分子ミセルを薬物のキャリアとして用いる場合には、高度希釈条件における安定性が要求される。これは臨界会合濃度(cac)から見積もることが可能である。cacについては、蛍光法により決定した。その結果、cacは数mg/Lと極めて小さい値を取り、このミセル系が希釈に対して安定であることが明かとなった。次に、内核の運動性を見積もる目的で高分子ミセルの^1H-NMRを重水中で温度を変えて測定し、PLAとPEG由来のピークの積分比を算出した。PLAのT_gはおよそ40°Cであるが、その付近の温度を境にしたPLA主鎖の運動性変化とピーク強度比の値は良く対応し、ミセル内核が温度上昇に伴って40°C付近でガラス状からゴム状へと転移することが示唆された。この事実は、内包薬物の放出を温度によって制御できる可能性を示しており、ガン温熱療法との沸用への展開が期待される。
液体混合物のスピノダル分解機構の非線形動力学的研究

平成4年度では、高分子-高分子臨界混合物(固体混合物)及び高分子-溶媒臨界混合物(液体混合物)のスピノダル分解過程を光散乱法によって調べて、スピノダル分解機構を明らかにすることにある。ポリスチレン-ポリメチルフェニルシロキサン臨界混合物(固体混合物はガラス転移温度近くに臨界共溶温度が存在するので、易動度が小さくスピノダル分解がゆっくりと進行した。スピノダル分解の初期では、カーンの線形理論によって説明できる時間領域が存在することを示すとともに、初期におけるクラスターの大きさと拡散係数を評価した。中期及び後期過程におけるクラスター成長の時間依存性を記述する指数値は鉄-クロム合金の値と一致した。高分子-高分子混合物の相分離の動的挙動は、易動度と温度領域に依存して異なった振舞をすることを明らかにした。後期過程における普遍的構造関数がら自己相似性が認められ、波数の大きなところではポロット則が成立し、ドメイン間に界面が形成されていくことを明らかにした。ポリジメチルシロキサン-炭酸ジエチル臨界混合物(液体混合物)は長時間マクロな2相に分離せずに、ミクロな2相分離の状態を持続しつつスピノダル分解が進行した。大きな散乱体積とフーリエ変換レンズを利用する手法により、高いS/N比の散乱光強度測定を行った。カーンの線形理論の妥当性を支持するクラスター成長の初期過程の存在を示すとともに、クラスターの大きさと拡散係数を評価した。クラスターの大きさの時間依存性は流体系に関する古川理論とよく一致した。中期から後期過程における普遍的構造関数から、自己相似な構造が形成されていることが知られた。後期過程が進んだ段階では、相分離しつつあるドメイン間の界面形成が行われ、ポロツト則が成立することを明らかにするとともに、川崎理論の妥当性を示した。
胎仔小腸分離細胞の再構築過程における腸管壁内神経細胞遊走のメカニズム

胎児マウス小腸を切離し細胞単位に分離後細胞を集め再び培養を行い5日目で上皮細胞のmigrationを認め約1週間で直径が5mm大の表面に微絨毛を認める腸管類似の組織様構造に再構築される。この再構築された細胞塊の粘膜様組織下には神経・神経線維・神経筋接合部などが確認される。この再構築過程での神経細胞遊走を観察する目的で培養1日目から7日目までの細胞塊に対して経日的に免疫組織学的・形態学的検討を行った。胎児マウス小腸を切離し細胞単位に分離後細胞を集め再び培養を行い5日目で1層の上皮様構造を認めるようになり約1週間で直径が5mm大の表面に微絨毛を認める腸管類似の組織様構造に再構築された。acetylcholinesterase染色、S-100蛋白染色、Myelin basic protein (D-18) : SC-13912の免疫染色にて神経細胞は培養1日目から7日目まで小腸類似の期間構造を有する細胞塊の粘膜様組織下に認められたが経日的変化は認められなかった。また電子顕微鏡による形態学的な評価では培養5日目・6日目では小腸類似の期間構造を有する細胞塊の粘膜様組織下には神経細胞は同定出来なかったが培養7日目で細胞塊の粘膜様組織下に神経細胞・神経線維と神経筋接合部を確認した。実験方法:胎齢15.5日のICRマウスから小腸を摘出、細切し、0.1%collagenase/dispaseで消化して個々の細胞単位に分離、細胞浮遊液を作る。800回/10minで遠心分離後、上澄を捨て高濃度細胞浮遊液を作る。steinless網にmembrane filterを乗せこの上に15μ1の高濃度細胞浮遊液を直径56mにスポットする。培養器で培養37°C,5%CO2/95%空気の条件で約一週間培養。培養液は2日おきに取り換えた。培養液はHam F-12液(Bioproducts, Maryland)に20%ウシ胎児血、50units/mlペニシリン、50mg/mlストレプトマイシン、50mg/mlアスコルビン酸、10μl/ml non-essential amino acids(NEM),2mg/mlグルコースを含む。約2mmlの培養液(HAM F12+FBS)を加えて培養を行う。経日的に細胞塊を固定して以下の免疫組織学的検討を行った。1)ヘマトキシレン・エオジン染色及びKarnovsky-Root法によるacetylcholinesterase染色2)S-100蛋白染色結果:胎児マウス小腸を切離し細胞単位に分離後細胞を集め再び培養を行い5日目で1層の上皮様構造を認めるようになり約1週間で直径が5mm大の表面に微絨毛を認める腸管類似の組織様構造に再構築された。acetylcholinesterase染色、S-100蛋白染色も1日目から粘膜下の雑多な細胞塊内に秩序なく染色を認め7日目まで変化はなかった。この細胞塊には粘膜様組織下には神経筋など雑多な細胞が秩序なく塊を形成していた。steinless網にmembrane filterを乗せこの上に15μ1の高濃度細胞浮遊液を直径56mmにスポットする。培養液はHam F-12液(Bioproducts, Maryland)に20%ウシ胎児血、50units/mlペニシリン、50mg/mlストレプトマイシン、50mg/mlアスコルビン酸、10μ1/ml non-essential amino acids(NEAA), 2mg/mlグルコースを含む。経

日的に細胞塊を固定して以下の免疫組織学的検討を行った。1)ヘマトキシレン・エオジン染色及びKarnovsky-Root法によるacetylcholinesterase染色2)S-100蛋白染色結果:18年度の結果と同じくヘマトキシレン・エオジン染色で培養開始5日目より一層上皮を認める細胞塊を形成するのが確認でacetylcholinesterase染色、S-100蛋白染色で神経線維が染色され1日目から7日目まで秩序なく染色された。今回さらに細胞塊内にMyelin basic protein (D-18): sc-13912の免疫染色も1日目から粘膜下の雑多な細胞塊内に秩序なく染色を認め7日目まで変化はなかった。胎齢15.5日のICRマウスから小腸を摘出、細切し、0.1%collagenase/dispaseで消化して個々の細胞単位に分離、細胞浮遊液を作る。800回/10minで遠心分離後、上澄を捨て高濃度細胞浮遊液を作る。steinless網にmembrane filterを乗せこの上に15μlの高濃度細胞浮遊液を直径56にスポットする。培養器で培養37°C, 5%CO2/95%空気の条件で約一週間培養。培養液は2日おきに取り換えた。培養液はHam F-12液(Bioproducts, Maryland)に20%ウシ胎児血、50units/mlペニシリン、50mg/mlストレプトマイシン、50mg/mlアスコルピン酸、10μl/ml non-essentia aminoacids(NEAA), 2mg/mlグルコースを含む。約2mmlの培養液(HAM F12+FBS)を加えて培養を行う。培養液は2日おきに取り換え、約1週間の培養で小腸類似の器官様構造を有する細胞塊が再構築した。経日的に細胞塊を固定して電子顕微鏡を1用いて組織学的検討を行った。前固定、後固定した後、エタノールで脱水しエポキシ樹脂に包埋した。超薄切片はウラン/鉛染色を施し透過型電子顕微鏡(H-7000Hitachl)で観察。5日目・6日目では粘膜様組織下には神経細胞は同定出来なかったが7日目で細胞塊には粘膜様組織下に神経細胞と神経線維そして神経筋接合部も認めた。
顔認知コミュニケーションの神経基盤の臨床神経心理学的検討

本研究の目的は顔を介したコミュニケーション能力の神経基盤を解明するため、認知症やパーキンソン病、筋強直性ジストロフィーなどの脳病変例を対象として顔認知障害の病態解明とその神経基盤を探ることであった。今年度は、パーキンソン病における心理推測過程について、情動的な心理推測過程に関する検討を行った。検討には「まなざし課題」と呼ばれる課題を用いた。この課題では、顔のうち目の領域だけを提示し、視線から他者がどのような心的状態にあるかを推測する。顔の知覚過程に関する対照課題として性別判断課題を、選択肢の単語に関する意味理解を測る対照課題として語彙判断課題を行った。結果として、パーキンソン病例では健常者に比べ、まなざし課題における成績低下がみられた。この結果は語彙能力や視知覚機能の低下からは説明されず、これまでの検討では確認がされていなかったパーキンソン病における心理推測に特化した困難が明らかとなった。また、相貌認知機能について左右半球の関与に関する検討を行うため、顔弁別が困難となる相貌失認症例を対象として症候の解析および剖検による病巣の精密な特定を行った。結果として、我々が検討した症例では側頭後頭葉に病巣をみとめたが、右半球病変が病歴上生じるまでは相貌認知障害は発症していなかった。すなわち、相貌認知障害に左半球の関与は認めなかった。これまでに相貌失認が生じる病巣については諸説あったが、今回の検討からは相貌に関する処理が右半球有意であることを支持する結果が得られた。本研究の目的は顔を介したコミュニケーション能力の神経基盤を解明するため、認知症やパーキンソン病、筋強直性ジストロフィーなどの脳病変例を対象として顔認知障害の病態解明とその神経基盤を探ることである。今年度は、心理推測課題、表情認知課題を実用化するために、パーキンソン病例および筋強直性ジストロフィーを対象として顔を通じたコミュニケーション能力を評価する。顔を通じた心理推測能力の検討には「まなざし課題」と呼ばれる課題を用いた。結果では、パーキンソン病例および筋強直性ジストロフィーともに、この課題において成績の低下を示した。しかし、この結果は語彙能力や視知覚機能の低下からは説明されなかった。課題の実用性が確認できたことから、今後この課題を用いて思考の内容や心理状態を推測し、共感する過程の機能を測定してゆく。一方、表情認知について検討を行うため、CGにより種々の表情を混合した顔刺激を用いて、顔に対する感情の感度を測定した。本課題は症例ごとの感情に対する感度を詳細に測定することが可能である。この課題を用い、顔から相手の感情を認知する機能をパラメトリックに測定した。結果として、筋強直性ジストロフィー症例では健常者に比べ、怒り、嫌悪表情の感度に低下がみられた。また、側頭葉前部・島・前頭葉底部の白質に病変がみられた。脳病変と表情感度の関連を調べたところ、怒り表情感度と前頭葉、側頭葉、島病変が、嫌悪表情感度と側頭葉病変が有意な相関を示した。これらの結果からは、DM1における特有の性格や行動が怒り、嫌悪表情に対する感度低下と関連しており、それぞれ異なる脳病変により引き起こされていることが示唆された。
小児がん患者家族への心理的支援方法の実証的検討ー親子介入プログラムの開発

近年,小児がんの治療法が開発され,治療成績は著しく向上した。わが国においては,患者のQOLに関する研究が蓄積されているが,効果的な心理的支援方法について十分明らかになっていないのが現状である。そこで本研究では,小児がん患者の親および入院中の小児がん患者に対する短期的な問題解決療法プログラムを開発し,パイロット研究を実施した。入院中の小児がん患者に対しては,その実施可能性と一定の介入効果が確認された。小児がん患者の親は、子どもの体調や再発に関する心配や子育てにおける困難さといった多岐にわたる問題を抱えていることがわかっている。このような親が抱える心理学的問題に対し問題解決療法プログラムの開発を行い実施してきた。一方、小児がん患児自身も、病気の治療に加え、入院生活への適応や復学の問題など様々な心理社会的困難に直面していることがわかっている。入院中の心理適応は、その後の子どもの心理適応にも影響することも知られているが、小児がん患者自身への心理的介入プログラムは十分開発されていないのが現状である。そのため、本研究では、患児自身に対する心理的支援プログラムの作成をめざし、本年度は,まず、小児がん患者が抱える心理社会的問題に対する問題解決療法プログラムの作成に取り組んだ。主に、身体疾患を抱えた子どもや学校適応の問題を抱えた子どもなどの子どもの心理的問題に関する国内外のプログラムをレビューし、介入の構成要素や回数を検討した。また小児がんの子どもの心理的問題の現状を鑑みると、1次予防、2次予防的な介入プログラムの実施が必要であると考えられた。また、本研究では、親子関係にも焦点をあてていることから、親子といった視点を取り入れた介入内容についても、国内外の先行研究についてレビューを行った。その結果、親が行う子どもへの支援方法についてのガイダンスを含む親への介入が有用であると考えられた。これらの国内外の知見と実際の医療現場での実施可能性を考慮し、プログラムの詳細を検討していくことが今後の課題である。小児がんは、治癒率が向上しているものの、その治療は長期にわたり、患者、家族の心理社会的苦痛は大きく、心理的支援体制の整備が求められている。欧米では、小児がん患者の主介護者の心理的苦痛の緩和に問題解決療法が有効であることが示されており、我が国でも問題解決療法をもとに主介護者の心理的苦痛の緩和を目的としたプログラムの開発がなされてきた。そこで、本研究では、まず、問題解決療法プログラムの効果を実証的に検討すること、そして、このプログラムを基盤として、小児がん患者本人に対する問題解決療法プログラムを開発することを目的としている。今年度は、入院中の小児がん患者の母親を対象にした実施したプログラムについて結果をまとめた。現在まで、適格基準を満たした小児がん患者の主介護者13名(女性12名、34.75±6.79歳、診断後経過期間5.36±7.94ヶ月、患児の平均年齢7.19±4.29歳)に、本プログラムの情報を提供し、リクルートを行ってきた。その結果、受諾率は93%(1名が拒否)、完遂率は92%(1名が転院で中断)であった。また、介入前後で気分状態の改善および精神面のQOLについて有意な改善がみられた。さらに、プログラムの満足度や有用性についても高く評価されていた。以上のことから、小児がん患者の主介護者を対象とした問題解決療法プログラムは、実施可能性、有用性ともに高く、主介護者の心理的苦痛の緩和に効果的であると考えられた。今後、患者本人および親子を対象としたプログラムの開発をすすめるにあたって、その基盤となるプログラムの効果を検討できた点で意義があるといえる。これまでの私たちの研究において、小児がん患者の親は、子どもの体調や再発に関する心配をはじめとした多様な心配を抱えており、また、病気に関する不安により子育ての困難さを抱えていることが示唆されている。そのため、小児がん患者の親を対象とした心理的支援プログラムの開発を行い、実施可能性や親の心理適応の改善を確認してきた。これまで実施した研究および先行研究において、親の心配の内容において子どもへの関わり方は重要視されているものの、その点へのアプローチ方法はみられない。また、多くの研究で、親の心理適応は患者の心理適応に影響することが示されており、親への心理的支援、特に子どもとの関わりや子育てといった視点を含めたプログラムの開発が求められる。また一方で、親のみならず、患者自身も治療や入院中、退院後の生活において心配を抱えている。しかしながら、子どもを対象としたプログラムについては、非常に少ない。そのため、患者対象のプログラム開発の検討も必要と考えられた。本年度は、昨年度検討した介入の構成要素をもとに、親および患者プログラムのワークシートおよびマニュアルを作成した。親に対しては、グループを対象とした、介入実施計画を立てた。子どもへの関わり方のガイダンスとしてのペアレントトレーニングの内容に加え、病気の子どもをもつ親の気持ちの共有や問題解決スキルを構成要素とした。今後、パイロット研究によって介入を実施していくことが課題である。本研究では、小児がん患者とその親を対象とした心理的支援プログラムの開発を目的としている。本年度は、介入ツールの作成を前年度から引き続き行い、内容を検討してきた。また、子どもを対象とした心理的支援の方法の情報収集を行ったり、医療現場で介入研究を行うことについて、現場の心理士とのディスカッションを行った。ただし、本年度は研究者の妊娠により、計画通りに研究を進めることができておらず、予定していた成果発表や介入のパイロット研究などには至らなかったため、これらについては、次年度以降の課題として取り組んでいくこととする。

研究者の妊娠、出産、育児休暇に伴い、研究は計画通り進んでいない状況である。研究期間を延長し、育児休暇より復帰後、研究を継続する予定である。小児がん患者の親は、入院時から退院後長期にわたり、患者の体調や再発の心配に加え、病気を抱える子どもを育てることに関する難しさや迷い、自身の心理的苦痛や家族へのケア、社会や周囲との関わりといった様々な領域の問題に対応することが必要となり、その心理的負担は大きいことをこれまでの研究で明らかにしてきた。また、我々は、そのような親の心理的負担の軽減を目的とした心理的支援プログラムを開発し、実施可能性を検討してきた。本研究においては、これまでのプログラムの効果検討に加え、子育てという小児がん患者の親の多くが抱える困難さへの対応を含めたプログラムへの改定を行い、また、親のみならず子どもへの介入プログラムの作成を目指すこととした。本年度は平成28年4月から平成29年2月28日まで研究代表者が育児休業取得により研究に従事しておらず,研究期間は1か月であったため、主に、これまでの研究の内容をまとめること、および小児がん患者への心理的支援プログラムに関する国内外の研究知見をまとめ、検討することとした。また、小児がん研究者との情報交換や実践するための助言によって、現在作成されているマニュアル等の見直しを行った。親に対する介入プログラムについて次年度パイロット研究を実施したいと考えており、そのための協力施設との研究内容の相談や倫理審査申請のための準備を行った。患者への介入プログラムについては、対象年齢および実施方法について、具体的な計画を検討した。本年度は育児休業取得のため研究期間は1か月間のみであり、当初の計画に大きく遅れがでている。そのため、補助事業期間を延長し、次年度継続して研究を行うこととしている。本年度は、小児がん患者を対象とした問題解決療法を作成し、パイロット研究として実施し、実施可能性を検討した。3名の小児がん患者を対象として2回の問題解決療法プログラムを行い、量的質的に効果の検討を行った。まず、量的検討については対象者が少ないため統計的な検討は十分行えなかったが、個別のデータの推移をみると、全体的にプログラムによる問題解決能力の向上や不安の低減が確認された。
歯周病原菌感染における熱ショック蛋白誘導とγ/δT細胞

実験動物としてICRマウスを,歯周病原菌としてA.actinomycetemcomitans (Aa),P.gingivalis (Pg),F.nucleatum (Fn)を用い,マウスの腹腔を局所感染のモデルとして宿主-細菌の反応を熱ショック蛋白(HSP),γ/δT細胞,サイトカイン,マクロファージの活性化の誘導の観点から観察した。また生菌で免疫をしたマウスのマクロファージの活性化を活性酸素と活性窒素産生で検討した。1.HSPは菌で刺激されない細胞でも観察され,AaとPg投与では同程度であったがFn投与では60および70HSPの増加が認められた。2.γ/δT細胞の誘導はAa,Pg投与では正常対照の範囲であったがFn投与では5-7日をピークとして誘導が認められた。最高でTリンパ球の27%になった。菌の投与後14日に減少したがCD_8γ/δTの減少の方が著しかった。3.この間におけるサイトカイン産生を検討した。炎症性サイトカインはいずれの菌においても早期に出現したAa投与ではIL-4の値が高くなる傾向を示し,Fn投与ではIFN-γ,IL-12の上昇が見られた。4.Fn免疫においてマクロファージの活性酸素,酸化窒素の産生が誘導された。Aa投与マウスでは抗原-マクロファージα/βT細胞-Tヘルパー2--IL-4-抗体の上昇-多形核白血球による食殺菌の系が動き,Fn投与マウスでは抗原-マクロファージ-HSP増加-γ/δT細胞-IFN-γ,IL-12-マクロファージの活性化の系が動くことを明らかにした。Pg,Aaの注入により腹腔滲出細胞中にHSPの誘導は起こらなかった。γ/δT細胞数も正常の域に止まり,α/βT細胞の反応が主であった。免疫後のアクロファージの化学発光反応の程度は抗体の添加により増加し食菌数もそれに伴い増加したが、血清無添加による基礎的細胞活性レベルの増加は見られなかった。Fn注入後のマウス滲出腹腔細胞では3日目にHSP60およびHSP70の量的増加が起こり、7日目になるともとの無刺激の時の量に戻った。。CD_3γ/δT細胞の変動は5-7日で高く正常の範囲を越えて有意に上昇した。CD_4とCD_8陽性γ/δT細胞が等量であったが2週間後にはCD_8の減少が見られた。またα/βT細胞への転換が見られた。マクロファージの化学発光反応は基礎的細胞活性レベルの上昇が見られ,免疫血清の影響はみられなかった。しかし,細胞内食菌数は免疫血清の添加により増加した。Fnの感染あるいは免疫において細胞親和性細菌の感染と同様の反応がマウスにおいて導かれ,HSP-抗原提示からγ/δT細胞の活性化,α/βT細胞活性化,マクロファージの活性化の経路が明らかとなった。今後,関与サイトカインについて検討をする。1.in vivoのAa,Pg,Fn 1/10 MLD腹腔投与マウスの腹腔滲出液中の(1)炎症性サイトカインIL-6の産生は12時間がピークとなり以後低下した。Aaが最も高値(1216pg/ml)を示しPg(276pg/ml)で低かった。Aaのみ血清中で認められた。IL-1β産生も12時間がピークでAaとFnで高く929-1042pg/mlを示したが,Pgでは279pg/mlであった。血清中では認められなかった。(2)細胞性免疫関連サイトカインIFN-γはFnで最も高く(2.1ng/ml)7日にピークを示した。Aa(643pg/ml),Pgは低く腹腔よりむしろ血清中に認められた。

IL-12はFn(72.3pg/ml),Pg(69.5pg/ml).Aa(46.1pg/ml)の順に低く,ピーク時間も3,5,7日とずれた。(3)IL-4の産生は腹腔より血清において高値を示した。ピークは3-5日でAaが最も高くFn,Pgの順で低くなった。以上の結果はAa,Pgにおいて液性免疫の関与を,Fnにおいて細胞性免疫関与のサイトカイン産生を示唆した。2.カゼイン誘導正常および免疫マクロファージ画分細胞のin vitro歯周病原菌刺激のサイトカイン産生の比較ではサイトカインのレベルでは差が認められなかった。IFN-γについてはFn刺激が長時間産生を維持した。3.液性抗体についてAa,Pg免疫ではIgG抗体が高く,Fn免疫ではIgGよりIgMが高い値を示した。マクロファージの活性化(活性酸素と活性窒素の産生)はFnのみで観察された。以上の結果はAa,Pgは液性免疫の誘導を,Fnは細胞性免疫を誘導することを示唆した。
ゲノム比較解析システムの構築

ゲノム研究の対象が多様な生物種に拡大され、特に微生物では100を越える種がすでにゲノム解析のターゲットとなっている。そこで、これらの情報からゲノムの多様性の実体と、その背景にある進化機構を明らかにするための、情報学的手法の開発が望まれている。本研究は、特に微生物ゲノムをターゲットとして、複数のゲノム構造を同時に比較し、各ゲノムおよび遺伝子群の特徴づけを行う計算手法の開発、ならびにそれらの結果から進化機構に関する知見を探索するためのシステムの構築を目標として行った。。ゲノム構造を比較するためにはオーソログを同定する必要があるため、まずオーソログ分類について検討した。オーソログ同定は遺伝子単位のべストヒットで行われることが多いが、一般にはドメイン単位で対応づける必要があるため、ドメイン分割を行いながら階層的クラスタリングを行うアルゴリズムを開発した。この手法で実際に分類を行ってみると、ドメイン分割されているケースでもゲノム上連続したセグメント上にあるケースが多く、オペロンが保存されているケースも含めて、ゲノム上のセグメントを考慮した対応づけを行う必要があることが示唆された。そこで、連続したセグメント上の類似性を加算評価するようにアルゴリズムの拡張を行った。COGなどの手作業を交えて行われた既知の分類結果と比較したところ、アルゴリズムの改善により両者が一致するケースが増加することが確認された。本手法により、大規模なゲノムの比較を効率よく進めることが可能になった。今後は特にゲノム中の多様な部分に注目して遺伝子やゲノムの特徴づけを行っていくことが課題となる。その際、遠縁ゲノムの比較からは、種固有な遺伝子について十分な情報が得られないという問題があり、近縁ゲノムの比較がむしろ重要になってくる。これに関しても、近縁ゲノム比較解析ツールの開発を並行して行っており、今後活用を図っていきたい。。
スギ花粉症関連遺伝子CCケモカインレセプターの遺伝子多型に関する機能変化解析

我々のスギ花粉症に関する分子疫学研究において、CCR2とCCR3の遺伝子多型(CCR2V64I、CCR2N260N、CCR3Y17Y)に連鎖不均衡が認められた。CCR2V64IはAIDSの進行抑制や冠動脈疾患などと、またCCR3Y17Yは喘息との関連が指摘されているが、その機序は明らかではない。そこで本研究では、これらの遺伝子がスギ花粉症の原因遺伝子となっているかどうか、それぞれのプロモーター領域、翻訳領域の各多型での機能を比較検討した。まずプロモーター領域の遺伝子多型、CCR2-41A/G、CCR3+157G/A及びCCR3+196Aによるプロモーター活性への影響を検討したところ、CCR2では変化がなかったが、CCR3では+157G/Aと+196Aの両方がVariantの場合に活性が約60%に低下した。次に翻訳領域の各Variantの発現細胞(SW480、HEK293)を用いてReal-time PCRで検討した発現量は、CCR3Y17YでWTよりも若干低い傾向にあったものの、CCR2m64m260とCCR2WT間に大きな差は見られなかった。Confocal Microscopyにて観察した発現状態も、それぞれのVariantとWTで顕著な差はなかった。アミノ酸置換を伴う変異であるCCR2V64Iの影響について、発現細胞にMCP-1を反応させた際のCCR2のチロシンリン酸化を検討したところ、多型によってリン酸化に時間的な差が見られたが、細胞内カルシウム濃度の上昇には変化が見られなかった。このように今回検討した実験系において、翻訳領域の多型に顕著な機能変化は見られなかったが、CCR2とCCR3は染色体上で互いに近接しており、それらのプロモーター領域の多型は翻訳領域の多型と非常に良く相関していることから、プロモーター領域の多型による活性変化が疾患に関連しているのかもしれない。これまでに行ったスギ花粉症の分子疫学研究において、各種CCケモカインレセプターの遺伝子多型解析(伝達不均衡試験)により、CCR2及びCCR3がスギ花粉症の感受性遺伝子であることを突き止めたが、この時にマーカーに用いたCCR2、CCR3の遺伝子多型CCR2 V64I、CCR2 N260N、CCR3 Y17Yは、CCR2のプロモーター領域の遺伝子多型-41A/G及びCCR3の+157G/A、+196Aと高い相関が見られたことから、翻訳領域の多型のみならずプロモーター領域の多型がスギ花粉症の原因となっている可能性も考えられた。そこで、翻訳領域及びプロモーター領域のいずれかの遺伝子多型が、ケモカインレセプターの機能に影響を及ぼしているかどうか検討するため、まずCCR2 WT、CCR3 WTそれぞれの発現ベクターを作成した。次に、Site-Directed Mutagenesisで各Variant (CCR2 m64、CCR2 m260、CCR2 m64m260、CCR3 m17)を作成した。それらの発現ベクターを用いて、各種ヒト由来細胞(HEK293、SW480、Jurkat)に遺伝子導入を行い、各Variantの発現細胞株を樹立した。いずれのVariantも導入細胞株で良好に発現していることがmRNAレベルで確認された。また、プロモーター活性への影響については、CCR2、CCR3のプロモーター領域を、Wild Type及びVariantそれぞれについて数種の異なる長さでルシフェラーゼベクターに組み込んだ。今後これらの発現細胞株及び各種ルシフェラーゼベクターを用いて、CCR2、CCR3の機能への影響を検討する予定である。
RIビームの核反応によるテトラ中性子共鳴の検証

本研究の目的は、二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の質量欠損スペクトルに4事象発見されたテトラ中性子共鳴の候補の検証を行うことである。このために、運動学的には全く同じだが、統計量を増やし、分解能を高めた4He(8He,8Be)4n反応の測定を実施した。実験は平成28年に、理化学研究所RIBF施設の高分解能ビームラインおよびSHARAQ磁気分析器を用いて行われた。3MHzを超える大強度8Heビームの測定のために、ビームライン検出器を強化するととともに、質量欠損エネルギー較正の精度を高めるため、同一のビームライン、磁気分析器の条件で、既知の1H(3H,3He)1n反応の測定を行い、100keV程度の精度が得られた。昨年度に引き続き、各種検出器の較正、イオン光学の解析など実験データの解析が進行中である。厳しい条件の下での初期の解析では、統計は少ないものの、以前と無矛盾な事象が得られた。測定精度、統計精度および信頼度の向上のために、冗長性の高いビームライン検出器による偶然同時計数の排除アルゴリズムの開発、高次のイオン光学解析、8Beから崩壊した2つのα粒子の運動量解析のための波形分析プログラム開発をすすめている。本課題の海外研究協力者との共同研究としてRIBF施設のSAMURAIスペクトロメータを用いて実施された8Heに対するノックアウト反応の逆運動学測定の解析が進行中である。また、無反跳条件を満たす低エネルギー核反応実験の実現可能性の検討を進めた。本研究について、学会発表および国際会議、国際ワークショップで招待講演を行った。本研究の主要な実験である二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の測定が予定通り遂行され、解析が進行している。条件を厳しく設定した解析で以前と無矛盾な結果が得られており、分解能の向上および統計を増やすための解析手法の開発がすすんでいる。無反跳条件を満たす新たな低エネルギー核反応の検討もすすんでいる。二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の測定データの解析をすすめ、本課題の目的を果たす。低エネルギー重イオン反応により、無反跳の4中性子系を生成できる新たな実験可能性の検討に基づき、実験計画の策定を行う。このために、運動学的に全く同じだが、統計量を増やし、分解能を高めた4He(8He,8Be)4n反応の測定を行った。実験は理化学研究所RIBF施設の高分解能ビームラインおよびSHARAQ磁気分析器を用い、核子あたり230MeVの18Oビームの核破砕反応で生成された核子あたり186MeVの8Heビームを液体ヘリウム標的に照射し、8Beから崩壊した2つのα粒子をSHARAQで同時測定するという手法で行われた。3MHzを超える大強度8Heビームの測定のため、冗長性の高い飛跡検出器を用いることで、偶然同時計数の排除と高い飛跡再構成効率の両立をはかった。また、質量欠損の較正を高めるために、ビームと反応後の粒子の磁気剛性がほとんど同じ、1H(3H,3He)n反応の測定を核子あたり310MeVの3Hビームを用いて行い、100 keV程度の精度が得られることがわかった。現在、偶然同時計数などのバックグラウンドの識別など実験データの解析が進行中である。中性子過剰核の芯原子核と標的との準弾性散乱および準非弾性散乱を用いたノックアウト反応実験の準備をすすめた。多中性子による事象を1つの中性子によるクロストークから識別するために、中性子により反跳された陽子の飛跡に感度をもつ検出器を開発している。また、この実験で用いるための真空散乱槽を製作した。国際会議、国際ワークショップで本研究について招待講演を行った。本研究の主要な実験の1つである二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の測定が予定通り遂行された。改良された検出器システムはほぼ予定通り動作し、また、1H(3H,3He)n反応の測定では、想定通りのスペクトルが得られ、予定通り100keV程度でエネルギー較正ができることが明らかになった。解析は現在進行中であるが、大強度ビームに起因する偶然同時計数などのバックグラウンドの識別がすすんでいる。実験は平成28年に、理化学研究所RIBF施設の高分解能ビームラインおよびSHARAQ時期分析器を用いて行われた。現在、各種検出器の較正、イオン光学の解析など実験データの解析が進行中である。厳しい事象の選別条件の下での初期の解析では、統計は少ないものの、以前と無矛盾な事象が得られた。

現在の解析では、冗長性の高いビームライン検出器による偶然同時計数の排除と位置分解能の向上および高次のイオン光学解析による運動量分解能の向上をめざし、統計を増やし、精度および信頼度の高いデータを得ることを目標としている。本課題の海外研究協力者との共同研究として、8Heに対するノックアウト反応8He(p,pα)4n反応の逆運動学測定がRIBF施設のSAMURAIスペクトロメータを用いて行われ、現在解析が進行中である。国際会議、国際ワークショップで本研究について招待講演を行った。本研究の主要な実験である二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の測定が予定通り遂行され、解析が進行している。条件を厳しく設定した解析で以前と無矛盾な結果が得られており、統計を増やすための解析手法の開発がすすんでいる。本研究の目的は、二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の質量欠損スペクトルに4事象発見されたテトラ中性子共鳴の候補の検証を行うことである。このために、運動学的には全く同じだが、統計量を増やし、分解能を高めた4He(8He,8Be)4n反応の測定を実施した。実験は平成28年に、理化学研究所RIBF施設の高分解能ビームラインおよびSHARAQ磁気分析器を用いて行われた。3MHzを超える大強度8Heビームの測定のために、ビームライン検出器を強化するととともに、質量欠損エネルギー較正の精度を高めるため、同一のビームライン、磁気分析器の条件で、既知の1H(3H,3He)1n反応の測定を行い、100keV程度の精度が得られた。昨年度に引き続き、各種検出器の較正、イオン光学の解析など実験データの解析が進行中である。厳しい条件の下での初期の解析では、統計は少ないものの、以前と無矛盾な事象が得られた。測定精度、統計精度および信頼度の向上のために、冗長性の高いビームライン検出器による偶然同時計数の排除アルゴリズムの開発、高次のイオン光学解析、8Beから崩壊した2つのα粒子の運動量解析のための波形分析プログラム開発をすすめている。本課題の海外研究協力者との共同研究としてRIBF施設のSAMURAIスペクトロメータを用いて実施された8Heに対するノックアウト反応の逆運動学測定の解析が進行中である。また、無反跳条件を満たす低エネルギー核反応実験の実現可能性の検討を進めた。本研究について、学会発表および国際会議、国際ワークショップで招待講演を行った。条件を厳しく設定した解析で以前と無矛盾な結果が得られており、分解能の向上および統計を増やすための解析手法の開発がすすんでいる。無反跳条件を満たす新たな低エネルギー核反応の検討もすすんでいる。二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の測定データの解析をすすめ、テトラ中性子共鳴の候補の検証を行う。冗長性の高い飛跡検出器を用いたことで、解析が煩雑になっているが、より信頼度の高いデータが得られると期待している。二重荷電交換反応4He(8He,8Be)の測定データの解析をすすめ、本課題の目的を果たす。低エネルギー重イオン反応により、無反跳の4中性子系を生成できることを着想したので、その実験可能性について検討する。低エネルギー重イオン反応により、無反跳の4中性子系を生成できる新たな実験可能性の検討に基づき、実験計画の策定を行う。
看護管理者の倫理的意思決定プロセス統合モデルの構築

1.研究目的:看護管理者が直面する倫理課題を明らかにし、それらの倫理課題にどの程度対処しているのかを明らかにすること。2.研究方法:全国のランダムに選択した500病院を対象とし、同意の得られた140(28%)病院の看護師長総勢1039人を対象に全国調査を実施。472名(46%)から回答が得られた。質問紙は6分野(患者の療養環壌、職員の労働環境、サービスの質、人間関係、臨床教育、専門職としてのモラル)、39項目からなり、それぞれA「自分の管理する病棟で生じる頻度」、B「自分の管理する部署で生じた時の師長としての対応の程度」、C「対応しても不満足が残る程度」、D「自分の勤める病院内で見聞きする程度」の4側面を4段階のライカートスケールにてきくという構成である。3.研究結果:1)対象者の内訳は、女性450名、男性22名。平均年齢48.5才。師長の平均経験年数は8.8年であった。2)セクションAで平均点の高かったのは、1位から順に「人的資源が不足している」「仕事がどのように評価されているのかが不透明である」「サービス残業が行われている」であり、いずれも職員の労働環境に関するものが上位であった。逆に平均点の低い順は、「職員の間で暴力行為がある」「患者から内緒にして欲しいと頼まれた内容を、患者への配慮なしに他言する」「患者・家族から暴力行為がある」であった。3)セクションA, B, C, Dごとに平均点の高い順に並び替え、順位相関を検定したところ、AとC, AとDには非常に高い相関がみられた。また、AとB、BとCには逆相関がみられた。このことより、師長が自分の管理する部署でよく起きていると認知している倫理課題は病院でもよく起きていると認知しており、そのことにできるだけ対処しようとしているが、対処しても不満が残っているということが明らかになった。平均年齢48.5才。【研究目的】(1)看護師長、主任が直面している倫理課題を明らかにする(2)看護師長、主任が倫理課題に直面する頻度とその対応について明らかにするための質問紙案を作成する【研究協力者】医療施設で行われる管理者の倫理にまつわる研修参加者の中で、研究協力に同意の得られた看護師長・主任とする。【研究方法】研究協力者5名-7名程度からなるフォーカス・グループを形成する。グループ内で、日常的に生じている倫理課題について自由に表出し、それがどうして倫理課題だと思うのかを議論してもらう。議論の内容は許可を得て録音し、記述データに変換した後、類似するカテゴリー毎に整理し分析単位とした。【結果】合計6グループからデータが得られた。1回目の分類整理では合計166の倫理課題にまとめられ、2回目の整理では35に集約された。35の分類を代表する倫理課題を再度文章化し、質問紙の項目案とした。質問項目の例は、「人的資源の不足により"したいケア"ができない」「職場内に"NO"と言えない雰囲気がある」などである。これら35それぞれに対して、自分の管理する病棟で起きている頻度、対応する頻度、勤務している病院全体で起きている頻度のそれぞれを聞く質問紙を作成した。

2.研究方法:全国のランダムに選択した500病院を対象とし、同意の得られた140(28%)病院の看護師長総勢1039人を対象に全国調査を実施。472名(46%)から回答が得られた。質問紙は6分野(患者の療養環境、職員の労働環境、サービスの質、人間関係、臨床教育、専門職としてのモラル)、39項目からなり、それぞれA「自分の管理する病棟で生じる頻度」、B「自分の管理する部署で生じた時の師長としての対応の程度」、C「対応しても不満足が残る程度」、D「自分の勤める病院内で見聞きする程度」の4側面を4段階のライカートスケールにてきくという構成である。3.研究結果1)対象者の内訳は、女性450名、男性22名。平均年齢48.5才。師長の平均経験年数は8.8年であった。2)セクションAで平均点の高かったのは、1位から順に「人的資源が不足している」「仕事がどのように評価されているのかが不透明である」「サービス残業が行われている」であり、いずれも職員の労働環境に関するものが上位であった。逆に平均点の低い順は、「職員の間で暴力行為がある」「患者から内緒にして欲しいと頼まれた内容を、患者への配慮なしに他言する」「患者・家族から暴力行為がある」であった。3)セクションA,B,C,Dごとに平均点の高い順に並び替え、順位相関を検定したところ、AとC,AとDには非常に高い相関がみられた。また、AとB、BとCには逆相関がみられた。このことより、師長が自分の管理する部署でよく起きていると認知している倫理課題は病院でもよく起きていると認知しており、そのことにできるだけ対処しようとしているが、対処しても不満が残っているということが明らかになった。
デンタルプラークが全身の健康に及ぼす影響-動物実験モデルの応用-

本研究の目的は動物実験モデルを用いて、ヒトデンタルプラークそのものが心臓や肺の炎症を誘発するかどうかを直接的に検証し、病巣から回収される菌による炎症誘発メカニズムについて検討を行うことである。まず、ラットモデルを用いてデンタルプラークの感染性心内膜炎誘発能を調べたところ、生存ラット15匹中14匹に感染性疣贅が認められた。この疣贅中から回収される菌種構成を調べたところ、Streptococcus oralisを主体としたレンサ球菌が大多数を占めることが認められた。主要臓器の病理組織学的検索を行ったところ、心内膜炎発症ラットでは、ヒト心内膜炎で認められるのと同様の炎症所見が認められた。また、レンサ球菌の菌体表層に存在する多糖が心内膜炎誘発に及ぼす影響を調べるため、Streptococcus mutansの菌体表層多糖欠失株を用いてラットの心内膜炎誘発実験を行ったところ、多糖を完全に欠失した株は野生株に比して、心内膜炎誘発能が低いことが分かった。さらに数種類の口腔内レンサ球菌が血管内皮細胞への侵入能を持つことを認めた。次にマウスを用いてデンタルプラークによる肺炎誘発実験を行ったところ、プラーク細菌を気管内に注入した直後から、マウスの毛は逆立ち、体重減少や活動性の低下が認められた。注入後3日目までに64%のマウスが死亡し、その全てのマウスの肺から細菌が検出された。死亡マウスの肺には生存マウスよりも有意に多くの菌が存在しており、口腔細菌が分離された。このうち口腔内日和見病原菌に着目し、唾液タンパクで被覆した気道チューブへの付着能を調べた結果、Pseudomonas, Enterobacter等の菌種が強く付着することが分かり、菌体表層の線毛が関与していることが推測された。以上の結果より、ヒトデンタルプラークが感染性心内膜炎や誤嚥性肺炎の感染源となることが示唆された。まず、ラットモデルを用いてデンタルプラークの感染性心内膜炎誘発能を調べた。27匹のWistar系雄ラットの大動脈弁に損傷を与えた後、3名の口腔から採取したヒト歯肉縁上プラークの懸濁液を尾静脈から注入し、3日後、全身麻酔下にて心臟と動脈血を採取し、実体顕微鏡下で大動脈弁部に形成された疣贅を摘出した。生存していた15匹のラットのうち14匹に感染性疣贅が認められた。この疣贅中に存在する菌数を調べたところ、3種類のプラーク間で有意な差は認められなかった。次にこの疣贅中から回収される菌種構成を調べたところ、接種原であるデンタルプラークの組成とは大きく異なり、Streptococcus oralisが大多数を占めることが認められた。またラット動脈血の検索から8匹のラットに菌血症を生じたことも認められた。S.oralisが心内膜炎誘発に関わる病原菌であるかどうかを確認するため、同菌を用いて同様に感染性心内膜炎誘発能を調べたところ、デンタルプラーク中の菌量とほぼ同じ量で、心内膜炎が誘発されることが認められた。

さらに主要臓器を摘出し、病理組織学的検索を行ったところ、心内膜炎発症ラットでは、ヒト心内膜炎で認められるのと同様の炎症所見が認められた。以上の結果から、ヒトデンタルプラークは感染性心内膜炎の発症原として機能することが考えられた。現在、次のステップである炎症誘発メカニズムの解明を目指して、デンタルプラーク中に存在するS.oralisなどの病原性レンサ球菌が血管内皮細胞に及ぼす影響を調べるための予備的実験を進めつつある。本研究の目的は動物実験モデルを用いて、ヒトデンタルプラークそのものが心臓や肺の炎症を誘発するかどうかを直接的に検証し、病巣から回収される菌による炎症誘発メカニズムについて検討を行うことである。ヒトデンタルプラークが誤嚥性肺炎の感染源であることをマウスによる肺炎誘発実験で確認した後、マウスの肺から検出される細菌について調べた。その結果、死亡マウスの肺には生存マウスよりも有意に多くの菌が存在していたが、菌の種類については特に差は認められなかった。このうち口腔内日和見病原菌に着目し、唾液タンパク(gp-340)で被覆した気道チューブへの付着能を調べた結果、Pseudomonas, Enterobacter等の菌種が強く付着することが分かり、菌体表層の線毛が関与していることが推測された。次に感染性心内膜炎発症の機序を調べる目的で、口腔内レンサ球菌の血管内皮細胞への侵入能を調べた。その結果、菌の最大侵入はMOI(multiplicity of infection)が1:100の場合に認められ、いくつかのレンサ球菌が他の菌よりも強く侵入することが認められた。これらの菌の侵入による細胞の炎症反応について検索中である。さらに、レンサ球菌の菌体表層に存在する多糖が心内膜炎誘発に及ぼす影響を調べるため、Streptococcus mutansの菌体表層多糖欠失株を用いてラットの心内膜炎誘発実験を行った。その結果、多糖を完全に欠失した株は野生株に比して、心内膜炎誘発能が低いことが分かった。またラミニン、コラーゲン、フィブロネクチン等の細胞外基質タンパクへの各菌体の付着能を調べた結果、心内膜炎誘発能と一致した関連性は認められなかった。
山村社会の社会変動に関する基礎的研究

山村社会変動の研究の内、本年度は山村社会の高齢者の研究と府県山村と北海道山村社会の比較研究の二点を重点的に研究課題とした。まず、前者については山村町村の高齢者の経済的基礎に関する分析を行った。一つは、高齢者の経済を支える年金受給状況の分析を受給者側から分析し、農村で多数を占める国民年金の受給状況を中心に明らかにした。その結果、今日の年金受給状況は高齢者層にとってきわめて低額であることが明らかとなった。第二に、60歳代前半から70歳代前半まで、山村社会では人々は就労が顕著であり、その点の分析を実施した。この二点から、今日の山村社会の高齢者の貧困問題が析出された。次にこの高齢者の生活を支える「家族の状況」を分析し、高齢者が山村社会でも直系家族の扶養によって、依然として大きく支えられていることが明らかとなる。しかし、その直系家族そのものが、山村社会でも減少しつつあり、農家世帯でも既に50%以下になりつつある。逆に、高齢者世帯と老人独居世帯が増加し、その層が年金中心の生活になってしまうため、極端に低収入・所得世帯になっていることが示された。日本の高齢者問題ではこの点が今後の大きな課題となる。府県山村と北海道山村の比較研究では、文化、風土、人々の生活様式など「文化と民俗」の比較研究を先行させ、高知県山村、並びに九州の宮崎県、鹿児島県山村の調査と分析を行った。基本的な課題として、北海道山村の自然・生産・生活・文化の分離性が明らかとなった。北海道山村社会の府県の移住民による開発、先住民族の文化との切断がこの民俗社会を産み出したことが明らかとなる。北海道山村と府県山村では山村住民の自然感の相違が、今日においても生活様式、民俗文化の違いとして存在することがまず明らかとなった。