hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
アダプティブ・ガバナンスと市民調査に関する環境社会学的研究

自然をめぐるガバナンスについて多くの現地調査を軸に研究した結果、多元的な価値を認めることが重要であること、また、ガバナンスのプロセスの中で試行錯誤とダイナミズムを保障することが大事であること、さらには、様々な市民による調査活動や学びを軸としつつ、大きな物語を飼い慣らして、地域の中での再文脈化を図ることが重要であることが明らかになった。本研究は、社会のしくみや制度を順応的に変えていきながら自然環境管理を行っていくということ(アダプティブ・ガバナンス)と、その中における市民調査(市民・住民自身による調査)の役割を、事例を積み重ねることによって分析し、そこからモデル構築および政策提言をしていくことを目的とする。すなわち、以下の2つの研究を有機的に組み合わせながら遂行する。(1)自然環境にかかわる人間の側のしくみの変化に注目する。人間の側のしくみを柔軟に変化させながら、持続的に自然環境と関わってきているような事例をさまざまに集め、議論する。並行して、自然環境にかぎらず、歴史的環境・まちづくり・都市計画などについて、同様にしくみを柔軟に変化させながら維持・管理・統治している事例を集め、議論する。さらに、(2)自然環境に限らず、市民調査の事例をいろいろ集め、市民調査の可能性や課題について議論する。あるいは、市民調査のマニュアル化が図れないか検討する。同時に、自然やまちをめぐる人文・社会科学的な調査がもつ実践的な意味について、市民調査に限らずさまざまな事例を集めながら考える。本研究は、社会のしくみや制度を順応的に変えていきながら自然環境管理を行っていくということ(アダプティブ・ガバナンス)と、その中における市民調査(市民・住民自身による調査)の役割を、事例を積み重ねることによって分析し、そこからモデル構築および政策提言をしていくことを目的としている。本研究の初年度に当たる本年は、まず研究デザインについての研究会から始め、社会-生態システム、学習、地域社会、自治組織、社会的ネットワーク、レジリエンスといったコンセプトが鍵になることが提起された。次に各メンバーが調査を行い、それに基づいて報告および議論を行なった。下北半島における猿害管理、兵庫県豊岡市におけるコウノトリ野生復帰、青森県岩木川の、霞ヶ浦の自然再生事業、青森県岩木川のヨシ原管理などが事例として俎上に載せられ、そこから、アダプティブ・ガバナンスにおいて議論されるべきポイントを浮かび上がらせていった。その結果、次のような問題群が浮かび上がってきた。(1)社会-生態システムのレジリエンスは具体的にどういう中身か、(2)アダプティブ・ガバナンスのタイムスパンはどのようなものか、(3)ステークホルダー同士の「対立」はアダプティブ・ガバナンスの中にどう位置づけられるべきか、(4)アダプティブ・ガバナンスにおける社会的モニタリングはいったい社会の何をモニタリングすべきなのか、(5)アダプティブ・ガバナンスにおける多様な市民調査をそれぞれどう位置づけるか。本研究の2年目に当たる本年は、各メンバーがそれぞれに現地調査(北海道・釧路湿原、青森県・岩木川河口地域、宮城県・北上川河口地域、兵庫県豊岡市など)を行い、またそれらの報告を研究会を開催して行い、モデル構築へ向けて議論を深めた。また、メンバーの一人のフィールドである新潟県小千谷市での現地調査及び現地での研究会を行った。さらに、市民調査をテーマにしたワークショップも行い、市民科学研究室を主催する上田昌文氏に「市民科学の試みと課題」について報告いただき、研究メンバーもそれぞれに報告し、議論を深めた。その結果、次のようなポイントが浮かび上がってきた。(1)アダプティブ・ガバナンスにおいて鍵となるのは、レジリエンス、学び、社会的ネットワークの3点であること。(2)問題の枠組みを広げるないしずらすことが重要であり、そのことによって合意形成(「反対しない」を含めた合意)が図られるということ。(3)多元的な価値の中で複数の利益を満たす方策が重要であること。(4)「問題」を顕在化させないようなガバナンスのあり方が鍵になってくること。本研究の3年目に当たる本年は、各メンバーがそれぞれに現地調査を継続し、またそれらの報告を行い、相互に批判検討して、議論を深化させていった。その結果、次のことが分かった。各事例からは、多元的な価値のもと、柔軟なしくみによって自然環境管理を行うこと(アダプティブ・ガバナンス)の重要性があらためて認識され、さらにこのアダプティブ・ガバナンスにおいて重要な次の3点が明らかになった。(1)試行錯誤とダイナミズムを保障すること。モデルを考えること自体は悪くないし、他事例に学んでしくみを作ること自体も悪くない。

しかし、それを硬直的に考えると、おかしくなってしまう。単一のしくみに任せないで、複層的なしくみに身を任せること。そうした試行錯誤を認めること。あいまいな領域を確保しておくこと。そうすることが、硬直化を回避し、しくみを動かしつづけることになる。(2)多元的な価値を大事にし、複数のゴールを考えること。ある価値から始めた活動も、柔軟なしくみのもとで、多元的な価値を大切にし、質的なものや文脈を重視すること。思い切って問題をずらし、多元的な営みにしていき、そのことによって、複数の価値が並存して進む。(3)多様な市民による調査活動や学びを軸としつつ、大きな物語を飼い慣らして、地域の中での再文脈化を図ること。グローバルな価値を鵜呑みにするのでも、頭から否定するのでもなく、自分たちの地域の文脈の中に埋め戻すこと。地域が主体になってその使いこなしをするためには、地域の中での学びや組織化が重要なポイントになる。本研究は、社会のしくみや制度を順応的に変えていきながら自然環境管理を行っていくということ(アダプティブ・ガバナンス)と、その中における市民調査(市民・住民自身による調査)の役割を、事例を積み重ねることによって分析し、そこからモデル構築および政策提言をしていくことを目的としている。本研究の最終年(4年目)に当たる本年は、まとめの年に当たり、各メンバーから総括的な報告を行い、相互に批判検討した上で、それらを商業出版すべく執筆活動を行った。また必要に応じて追加の調査を行った。各事例からは、多元的な価値のもと、柔軟なしくみによって自然環境管理を行うこと(アダプティブ・ガバナンス)の重要性があらためて認識され、さらにこのアダプティブ・ガバナンスにおいて重要な次の3点が明らかになった。(1)試行錯誤とダイナミズムを保障すること。ある価値(たとえば「生物多様性」)から始めた活動も、柔軟なしくみのもとで、多元的な価値を大切にし、人びとの思いとか志といった質的なものや文脈を重視すること。
Ｃｈｏｒｅｉｎとミトコンドリア関連細胞死の関連について

免疫沈降法や免疫細胞化学法などの研究の結果、コレインは細胞骨格系タンパク質やオートファジー関連タンパク質と相互作用することが示唆された。ミトコンドリア膜電位を消失させマイトファジーを誘発する脱共役剤で細胞を処理すると、コレインと細胞骨格系タンパク質との相互作用が増強した。また、コレイン強発現細胞ではコントロール細胞と比べてオートファジーを誘発する飢餓刺激やマイトファジーを誘発する脱共役剤刺激後の細胞生存率が有意に高かった。これらの結果から、コレインはオートファジーやマイトファジーに関わる細胞死抑制機構に関与しており、それらの機構の破綻が有棘赤血球舞踏病の分子病態である可能性が示唆された。ヒト有棘赤血球舞踏病患者、有棘赤血球舞踏病責任遺伝子(VPS13A)変異保因者、および健常者の赤血球膜分画の蛋白質を用いて二次元電気泳動し、タンパク質のスポット解析を行った。患者(VPS13A変異2つ)と変異保因者(同変異1つ)、健常者(同変異0)の間でスポットのタンパク染色濃度に変異量と相関あるいは逆相関して差のあるスポットに対して質量分析を行ったところ、患者由来の赤血球膜ではbeta-adducinタンパク質の発現が減少していることが予備的に確認された。続いて、有棘赤血球舞踏病責任タンパク質であるchoreinを強発現させたHEK293細胞から抽出したタンパク質を用いて免疫沈降法を行い、共沈物に対してウエスタンブロットを行ったところ、choreinとbeta-adducinが共沈していることが確認できた。同細胞を用いて、choreinとbeta-adducinについて免疫蛍光染色を行ったところ、両タンパク質ともに顆粒状に染まり、その多くは共局在を示していた。有棘赤血球舞踏病モデルマウス脳と野生型マウス脳における線条体、海馬および大脳皮質から抽出したタンパク質を用いてbeta-adducinタンパク質についてウエスタンブロットを行ったところ、有棘赤血球舞踏病モデルマウスの線条体において有意にバンド濃度が薄かった。beta-adducinはスペクトリンーアクチンネットワーク構造に関与する細胞骨格タンパク質の一つである。beta-adducinの発現は、赤血球と神経細胞に限られており、有棘赤血球舞踏病の主な病変組織(有棘赤血球症と線条体神経変性)と一致する。今回の結果から、beta-adducinはchoreinと相互作用しており、有棘赤血球舞踏病の病態に関与する可能性が示唆された。Choreinを強制発現させたHEK293安定発現細胞株とMock細胞に脱共役剤であるCCCPによってミトコンドリア膜電位消失刺激を与え、それぞれの細胞の生存率を比較したところchorein強発現細胞の方が有意に生存率が高かった。chorein-ミトコンドリア細胞死関連タンパク質を同定するためにCCCP刺激の有無によるchorein結合タンパク質の違いを同定するために、CCCPによってミトコンドリア膜電位消失刺激を与えた細胞と刺激を与えていない細胞に対して免疫沈降を行いSDS-PAGEとゲルから切り出ししたタンパク質のバンドに対して質量分析を行った。これらの結果、CCCP刺激した細胞では細胞骨格タンパク質であるmyosinとbeta-actinとの結合が強まることがわかった。myosinとbeta-actinについて免疫蛍光染色を行ったところ、CCCP刺激を行うと、choreinとの共在が強まっていた。また、CCCP刺激によってchoreinはミトコンドリアに集積していた。これらの結果から、CCCPを刺激によって不良ミトコンドリアが増えると不良ミトコンドリアを除去するためにマイトファジーが誘導されることが知られており、choreinはマイトファジーと関連することが示唆さた。戻し交配によりFVB, 129/Svのストレインにバックグランド遺伝子を統一した遺伝子改変ChAcモデルマウスを用いて行動実験を行ったところ、週齢40週の時点ではChAcモデルマウスFVBのにおいてのみ行動異常を認めた。ストレインによって行動異常を呈する週齢が異なることからなんらかの修飾因子が存在する可能性が示唆される結果を得つつある。choreinを強制発現させた細胞では、アセチル化チューブリンが有意に高く発現していた。また、choreinを強制発現させた細胞では培養細胞から血清を除去した細胞飢餓刺激による細胞死に対して有意に耐性を持つことを認めた。また、免疫沈降法により、choreinはチューブリンの脱アセチル化に関わるヒストン脱アセチル化酵素6やアルファチューブリンと相互作用していることが確認された。細胞への飢餓刺激の際には細胞の自己貪食作用(オートファジー)が誘導される。ヒストン脱アセチル化酵素6はオートファジーと深く関わっていることが知られており、choreinはヒストン脱アセチル化酵素やチューブリンと相互作用を介してオートファジーに関わることが示唆された。chorein強発現細胞は微小管脱重合阻害剤による細胞障害に対して耐性を持つことが確認された。

アルファチューブリンは脱アセチル化を受けることによってベータチューブリンと二量体を形成し微小管形成に関与しており、choreinは微小管の安定化に寄与していることが示唆された。これらの研究結果からchoreinは細胞骨格系タンパク質と相互作用しチューブリンのアセチル化を介し、不良細胞内小器官などのクリアランスに関わるオートファジーに関与しており、これらの機構の破綻が有棘赤血球舞踏病の分子病態の一つである可能性が示唆された。精神神経医学我々の研究の目的は、有棘赤血球舞踏病責任タンパク質であるchoreinと分子的に結合するタンパク質を同定し、平行してchoreinとミトコンドリア膜電位消失刺激による細胞死との関与を見出すことである。平成24年度にはchoreinはミトコンドリア膜電位消失刺激時にmyosinと相互作用し、ミトコンドリアに集積する事で細胞死を抑制する可能性が示唆される結果を得た。平成25年度は、平成24年度に平行しておこなっていたchoreinと分子的に結合する可能性のあるタンパク質を同定する研究の中で、beta-adducinを見出した。beta-adducinが赤血球膜と線条体においてchoreinと相互作用し、有棘赤血球舞踏病の分子病態に関与する可能性が示唆される結果を得ている。24年度における研究実施計画の中で、Chorein-ミトコンドリア細胞死関連タンパク質の同定については、choreinを強制発現させたHEK293安定発現細胞株を用いて免疫沈降法により、chorein結合タンパク質を同定し、CCCPによってミトコンドリア膜電位消失刺激を与えた細胞にも同様に免疫沈降を行い刺激の有無によるchorein結合タンパク質の違いを同定する。同定したタンパク質について免疫蛍光染色などにより局在やchore inとの供在についての解析まで終えている。また、遺伝子改変ChAcモデルマウスの行動解析を開始している。これらより、現在まで概ね順調に進展しているとおもわれる。現在、choreinと相互作用する可能性がある新たなタンパク質を予備的に見出しており、それらタンパク質の同定を行い、細胞死との関連を調べる。また、同定された新たなchorein相互作用タンパク質群に対して、有棘赤血球舞踏病モデルマウスの線条体における発現や局在の変化と行動異常との関連などを検討する。また、有棘赤血球舞踏病患者およびその変異保因者には強迫性障害、うつ病、統合失調症などの精神疾患が多発する事が知られている。これらから、chorein相互作用タンパク質をコードする遺伝子群とこれら精神疾患との関連を検討する事を予定している。choreinとGFPなどとの融合タンパクを発現するコンストラクトを構築、細胞にトランスフェクションし、生細胞の観察を通して刺激後の経時的な局在や発現の変化を確認し、機能的意義を実証する。マウス脳線条体から抽出したタンパク質を用いたウエスタンブロットやマウス脳の免疫組織化学法などによって、choreinとミトコンドリア細胞死関連タンパク質の免疫反応の違いと表現型との相関などを検討する。
人-人協調手動制御系における操作者の自己整形特性の解析に基づく対人協調制御

運動をともなう人の作業を補助・支援するロボットや機械の,効果的な制御方法を開発するために,まず,2名の人同士が行なう簡単な協調手動制御作業において,各作業者が相手や対象に合わせて自分のふるまいを調整する性質を,新たに開発したシミュレータを用いた実験によって解析した。その結果,作業者の個性とその組の相性のよさ(作業性能の高さ)との関係を明らかにする手法の基礎を確立できた。次に,時間とともに性質の変わる人のふるまいを実験結果に基づいて解析するために有用な,時変モデルの同定手法を提案し,シミュレーションや実験でその有用性を確認した。さらに,具体的な協調作業支援法を検討する上で有用と思われる3種類の作業課題を提案し,それらの妥当性をシミュレータ実験によって示した。本年度は,人-人協調作業の単純化モデルとして,2者による仮想対象物の手動制御実験を可能にする作業シミュレータを開発し,人同士の協調作業の系統的な実験を行なって,各作業者の基本的な手動制御特性と協調作業性能の関係について検討した.まず,2名の被験者がそれぞれの操作器に加えた力の合力によって仮想的な点オブジェクトが平面内運動をし,その挙動が各人のディスプレイに表現されるような作業シミュレータを完成した.そして,大学院生10名の被験者を学内で公募し,仮想対象物の運動の視覚情報だけをフィードバックした状況での協調外乱抑制実験を行なった.はじめに,被験者の単独作業時の特性を調べたところ,異なる対象特性に対する自己整形の傾向によって,被験者が4つのタイプに分類できることが分かった.そこで次に,各タイプの代表的な者を主被験者として選び,それらを他の被験者と組み合わせた多様なペアを構成して,2者による協調外乱抑制実験を行なった.その結果,両被験者の操作特性が十分に定常的になった状況では,各被験者および両者を合わせた偏差補償の伝達特性は,いずれもほぼ1次補償要素とむだ時間の積としてモデル化できること,各人や組の特徴は,ゲイン補償量・位相補償量・むだ時間の3つのパラメータによって表わせることが分かった.さらに,ペアの各被験者の単独作業時の補償特性のタイプと作業結果の関係を分析すると,相手のタイプによる特性変化や作業性能の違いが,自身のタイプに応じた特徴を持つことも明らかになった.以上の結果は,人の主体的作業をロボットが支援する形態の協調作業系において,作業者のタイプに合わせてロボットの制御系を設計する際の指針を与えるものと期待できる.昨年度の結果で,2名の被験者がそれぞれの操作器に加えた力の合力によって各人のディスプレイに表現される共通の仮想的な点オブジェクトを平面内運動させることによってその挙動を制御する協調作業実験において,被験者の組のふるまいが安定するまでに,お互いの動特性が変化して整形し合う過程が観察された.このように,人-人協調作業では,それぞれの作業者が相手と対象の挙動に応じて自身の動特性を適応させる調整過程の特性が重要と考えられる.しかし,その際の人の挙動は時変性が強く,これまでの準線形モデルによる定常的な解析法では分析がきわめて困難と考えられる.そこで本年度は,まずはじめに,人が自身の動特性を変化させる過程を解析するためのシステム同定手法を提案した.この手法は,再現可能な実験設定において多数回の作業実験を繰返し,その作業データを重ね合わせることによって,被験者の動特性の事象平均的な特性を線形時変モデルとして同定するものである.モデルとしては,時変荷重関数を用いた表現と,出力側から見た構造を規定した時変状態空間表現を導き,解析目的によってそれぞれの長所を活用する例を示した.さらに,実験データに含まれる雑音の影響を抑制する前置・後置フィルタを導入し,そのパラメータ選択の指針を示した.そして,動特性がステップ状に変化する対象を被験者1名が扱う外乱抑制実験を行ない,その結果をもとに被験者の時変線形モデルを同定することにより,提案手法の有効性を確認した.なお,本手法は人の手動制御特性だけではなく,さまざまな動的システムに対して,繰返し測定が可能な状況での時変動特性解析を可能にするという点で,今後の展開が期待できる.今年度は最終年度として今後の研究展開で有効と思われる新しい作業実験について検討した.まず,手動制御系の操作系の効果を改善する手法として予測表示と非線形操作器ゲインに注目し.基礎的な実験を実施した.前者は,ビーム上に球を転がし,傾斜によって変位を制御する「ボール&ビームタスク」を採用した.その結果,ボールの位置偏差に加えて,0.52.0秒後の位置,速度を予測して画面上に表示することにより,通常では連続的な操作で偏差0を保つ安定化はできないとされている3重積分特性の制御対象でも安定化できることが示せた.非線形操作

器ゲインについては,差動2輪型移動体を初期位置から目標位置まで移動させる操縦を取り上げた.操作入力が大きくなる移動モードでは操作ゲインを大きくし,微調整のために操作量が小さくなる位置決めモードでは操作ゲインを小さくする非線形ゲイン特性によって作業時間・精度とも向上できた.さらに,より具体的な協調作業の例として,2名の人が1台の移動体を協調操縦する例題を取り上げ,実験を行なった.2台のレバー式操作器によって左右の車輪の速度を制御する差動型と,旋回,進行方向の速度を制御する操舵型の2種類を採用し,複数の被験者による複数のペアで大きく挙動が変わることを確認し,例題実験としての有効性を示した.
配偶者と死別した男性高齢者の心理回復過程と対処行動に関する研究

配偶者との死別体験は最もストレスフルであるといわれる。特に老年期では、身体的健康や社会的役割の喪失に加え、配偶者が死亡した場合は死別後の生活に適応する事が困難である。本研究は男性高齢者の配偶者死別後の心理的回復と対処行動について明らかにすることを目的とした。これにより配偶者死別後も高齢者がその潜在能力を活かし、社会生活へと適応するための示唆を得ることができると考える。昨年度に引き続き、対象者を増やして大分県、京都府で死別後の男性高齢者へのインタビュー調査を行った。データは質的記述的研究の手法を用いて分析した。京都での調査対象者は認知症の配偶者を介護した経験を持つ男性2名である。代理決定者として終末期の医療処置の判断にまつわる苦悩や、配偶者存命中の支えとなった家族会への関わり方の戸惑いなどの心理が語られていた。しかしながら喪失に伴う寂寥感を持ちながらも介護を終えた達成感を持ち、楽しみを見つけ、家族会での役割を持つことで、配偶者死別後の生活へ対処していることが明らかになった。この結果は、日本看護研究学第23回九州・沖縄地方会学術集会で示説発表し、研究対象者へ成果報告を行った。大分県でのデータは分析中である。男性との比較対象として昨年度調査した高齢女性3名の結果を、同じく質的記述的研究の手法を用いて分析しまとめた。女性は、周囲の人の優しさ・思いやりを受け取りながら“夫婦中心の生活から周囲の人たちへの結びつきへと変えていく"といった対人交流を基盤として新たなネットワークを構築するという対処行動がみられた。この結果は、2019年8月開催の日本看護研究学会第45回学術集会で発表を行う。対象者のインタビュー協力希望時期を配慮して、追加インタビュー時期を調整したことにより、分析や成果発表が30年度後半となっており計画遂行が遅れている。これまでのインタビューデータの質的分析の精度を高める。また、質問紙調査に向けて調査項目の精選や調査対象のリクルートなどを実行する。喪失体験の中でも死別体験は人間に対して大きなストレスをもたらす。特に老年期では、身体的健康や社会的役割の喪失に加え、死別を体験した場合、その後の生活に適応することが困難である。死別研究においては、女性についての先行研究は多くみられるが、男性についての研究は希少である。そこで、本研究は男性高齢者の配偶者との死別後の心理回復過程と対処行動について明らかにすることを目的とした。29年度は、まず、研究協力施設への研究協力依頼を行い、研究の条件に合致した対象者の紹介を受けた。調査対象者への研究参加依頼およびインタビュー調査は、調査対象者が指定したプライバシーが確保された場所で行うこととした。その結果、大分県在住で訪問看護を利用している、あるいは地域の集いの場を利用している高齢者から研究参加の同意が得られインタビュー調査を行った。対象の年齢は70歳代から80歳代、性別は男性3名および比較対象として女性2名である。家族形態は家族と同居あるいは独居、自立度に差はあるものの全員が基本的な日常生活は概ね自立していた。現在、データを質的に分析中で、男性のうちの1名は家族の中で家長としての役割意識を持つこと、女性2名は他者との交流を持つという対処行動が死別後の心理的回復に影響を与えている事が示唆された。29年度当初の計画通りに調査対象者のリクルートとして高齢者施設への協力依頼を行い、対象者へのインタビュー調査を進めている。しかし、計画では15名を目標にしていたが、計画通りの人数に達していない。

調査対象者確保のための研究協力依頼は、高齢者施設管理者のみならず、倫理的配慮のもと調査対象者からのスノーボーリング方式によって人数を増やす。また、これまでは、何らかの健康障害を有し、施設ないしは福祉サービスなどを活用している人を調査対象としていたが、老人会など健康な高齢者が利用している施設にもアクセスしていくことで目標の調査対象者を確保する。さらに、インタビュー調査が終わり次第、順次、調査結果のデータ化、分析を進める。これまでのインタビューデータの質的分析の精度を高める。また、質問紙調査に向けて調査項目の精選や調査対象のリクルートなどを実行する。29年度の調査対象者数が計画より少なかったため、旅費やデータ入力のための人件費の使用が予定より少なくなった。30年度は、引き続き、研究協力依頼・調査のための旅費、書籍・文献取り寄せ費、印刷関連消耗品の購入、データ入力にかかる費用に助成金を使用する。また、30年度の予定としてのプレ質問紙調査に向けての会議の開催、研究協力依頼のための旅費、郵送費、成果発表に関する費用などを使用する予定である。30年度は研究対象を増やしインタビュー調査や学会発表を行ったため、それに伴う旅費が主な支出となった。本調査が遅れているため、31年度は調査に向けての会議の開催・調査に伴う費用が必要である。また、最終年度であるため3年間の成果発表のための物品費、人件費および旅費に助成金を使用したい。
高等植物の硫黄栄養による遺伝子発現制御機構の解析

1.硫黄欠乏によりGFPの蛍光強度が増加する形質転換シロイヌナズナを平成11年度に作製した。形質転換体の種子をEMSで変異処理して、硫黄栄養に応答した蛍光の変化がおかしくなった株を前年度までに25株単離している。本年度は、一遺伝子による変異株であることが確かめられた株について詳細な解析を行った。nbm1-1及びnbm2-1と名付けた変異株は、野生型株よりもGFP蛍光が強く、硫黄代謝系の遺伝子のmRNA量も増加していた。また、硫黄応答性遺伝子を制御する代謝産物であるOアセチルセリン(OAS)濃度が増加していた。マッピングの結果、NBM1-1は5番染色体上腕の70kbの範囲内に、NBM2-1は3番染色体上腕の180kbの範囲内にあることが分かった2.植物ホルモンと硫黄応答性遺伝子発現の関係を調べるために、上記形質転換体を7種の植物ホルモンを加えた培地で栽培した。するとサイトカイニンであるゼアチンを加えた場合のみGFP蛍光強度が増加した。硫黄代謝系遺伝子のいくつかのmRNA量もゼアチン添加により増加した。しかし硫黄欠乏によりサイトカイニン濃度は増加せず、OAS濃度もゼアチン添加により増加しなかった。Sucroseは硫黄代謝系遺伝子のいくつかを正に制御し、GFP蛍光強度もSucroseによって増加した。またゼアチン添加によりSucrose濃度が増加した。これらの結果から、サイトカイニンが硫黄応答性遺伝子の発現をSucroseを介して正に制御することが示唆された。3.イネESTクローン約8987個がスポットされたマイクロアレイを用いて、硫黄栄養によって発現制御される遺伝子の探索を行った。マイクロアレイの結果をノーザン解析で確認したところ、フェリチンとS-likeRNaseのホモログの発現が硫黄欠乏で減少し、DnaJのホモログの発現が増加することが明かとなった。
ポリマーゲルを用いた陽子線線量測定

本研究では、陽子線線量測定にポリマーゲル線量計を臨床応用することを目的とし、線量評価時の自作プログラム開発およびX線CTを用いたCT値における線量評価方法の検討を行った。従来の線量評価ではデータ点が32点など多点測定で行われてきたが、自作プログラムを用いることで測定点が2点から4点へと変化させた場合に線量評価値が変化しないことが判明し、少ないデータ点でも線量評価が可能でありかつ効率良く実施可能であることが示された。また、ポリマーゲル線量計のCT値による線量評価については薄いスライス厚の設定が可能であり、陽子線の深部線量測定において有効であった。また3次元の詳細なデータ収集が可能となった。一方でスライス厚を薄くしボクセルサイズを小さくするとノイズが増加するという結果も得られた。本研究は、陽子線治療への臨床応用を目的として、ポリマーゲルを用いた陽子線線量測定を行うものである。平成22年度では主に、陽子線照射後のポリマーゲルに対して、線量評価万法であるMRI測定に対する検討を行った。従来のR2(スピン-スピン緩和速度)による評価については、エコー時間を変化させてできるだけ多くの測定点(測定数)からR2を算出する方法を用いている。この方法は多くの測定点(測定数)を用いることで制度がよい測定値が得られるが、測定時間が長いため非効率的かつ臨床応用には向いていない。本研究では、MRI測定の効率化を目的として以下の検討を行った。まずは最小二乗法を用いたR2自動計算プログラムを開発した。さらにこのプログラムを使用して測定点(測定数)と算出されるR2について差があるかどうかについて検討を行った。結果は、このプログラムを使用することで効率よくR2画像が得られることが明らかとなった。また測定点(測定数)と算出されるR2については、測定点(測定数)24の場合でいずれも、測定値の差はそれぞれの算出したR2の標準偏差以内であり差がないことがわかった。このことにより、R2自動計算プログラムを使用した測定点2点でのR2算出を行うことにより効率よいR2算出が可能になることを明らかにした。この成果については平成23年4月での日本放射線技術学会第67回総会学術大会で発表した。また、それ以外にもR1(スピン-格子緩和速度)におけるポリマーゲル線量評価についても検討を行い、最適な測定条件の検討を行った。本研究は、ポリマーゲル線量計の陽子線治療への臨床応用を目的として、ポリマーゲルを用いた陽子線線量測定を行うものである。平成23年度では主に、陽子線照射後のポリマーゲルに対して、X線CT装置を用いたCT値測定による線量評価方法の検討を行った。従来のMRI装置を用いたR2(スピン-スピン緩和速度)によるポリマーゲル線量評価については再現性がよく測定精度も高いが、スライス断面の厚さ(スライス厚)は5mm程度の厚みが必要である。その場合にはmm単位で線量勾配が変化する場合や1mm立方程度の詳細なデータを解析する場合に適さない。それに対してX線CTを用いた線量評価方法では設定可能なスライス厚は1.5mm程度まで薄くすることが可能であり、詳細なデータの取得が可能である。また、MRと比較してデータ取得の時間も短くて済むという利点もある。そとで本研究ではX線CT装置を用いてポリマーゲル線量評価方法に関する研究を行った。陽子線照射したポリフーゲル線量計に対して、X線CTを用いた場合とMRでのR2を用いた場合で線量評価に差があるかどうかをポリマーゲル線量計からの深部線量曲線の結果から検討した。5mmでの同じスライス厚であればX線CTを用いた場合とMRでのR2を用いた場合では、ほぼ差がないことが明らかとなった。また、X線CTを用いた場合での1mm立方程度のデータからボリュームレンダリング技術を用いることによりデータ3次元可視化が可能となった。しかしX線CTを用いた線量評価方法ではノイズがMR装置でのR2を用いた方法よりも大きくなることが明らかになった。したがって今後ノイズ低減の検討が必要であり、フィルタ処理などによるノイズ除去の検討を行う必要性が判明した。
高転移性高浸潤性口腔癌の微小環境での腫瘍免疫調節機構の解明

これまでの報告でOSC-20細胞が低浸潤性で上皮系細胞の性質をもつことが明らかになっている。この細胞培養液にTGF-βを添加し、EMTにより4D型高浸潤口腔癌細胞へ誘導する。同様に、ヒト正常歯肉線維芽細胞(HGF細胞)をEMTの誘導により、癌関連線維芽細胞へ移行させる。現在までMMPはヒトで23種類同定されており、これらの培養細胞でのMMP発現を解析し、EMTの誘導で発現低下するMMPを同定した。さらに、遺伝子導入効率の高いHEK293細胞に、これらのMMPとPD-L1のタンパク発現ベクターを共導入し、それぞれのタンパクを恒常的に発現する安定発現細胞株を作製した。つぎに、MMPとPD-L1を安定発現するHEK293細胞の培養上清中に含まれる、細胞膜から切断されて遊離したPD-L1を、Western blot法にて調べた。空ベクターを導入したHEK293細胞と比較し、PD-L1の遊離が亢進しているMMP安定発現株を調べ、PD-L1切断活性をもつMMPを特定した。さらに、PD-L1のMMPによる切断活性の検討を行った。膜結合部位を欠失し、C末端に6xHisタグを付加した分泌型PD-L1の発現ベクターを作製した。HEK293細胞にこのPD-L1発現ベクターを導入し安定発現株を作製した。分泌されたPD-L1はHisタグカラムで精製した。精製したPD-L1をリコンビナントMMPとインキュベートし、切断断片をSDS-PAGEで解析し、PD-L1に分解活性をもつMMPを同定した。大幅な遅延なく進展している。膜結合部位を欠失し、C末端に6xHisタグを付加した分泌型PD-L1の発現ベクターを作製する。HEK293細胞にこのPD-L1発現ベクターを導入し安定発現株を作製する。分泌されたPD-L1はHisタグカラムで精製する。精製したPD-L1をリコンビナントMMPとインキュベートし、切断断片をSDS-PAGEで解析し、PD-L1に分解活性をもつMMPを同定する。さらに、数種類の培養口腔癌細胞に既存の抗がん剤を添加し、同定したMMPの発現を上昇させる抗がん剤を同定する。さらに、これらの抗がん剤を添加した際、PD-L1の分解が亢進するかを検討する。
ル-・アンドレアス=ザロメの芸術論 女性・エロ-ティク・ナルシシズムとの関連から

19世紀末ドイツの女性作家ル-・アンドレアス=ザロメ(1861-1937)は小説などの文学作品だけでなく、劇評、宗教心理学、精神分析、女性論などの諸分野で著作を残したが、特にその理論的著作や思想を再評価する試みはまだ始まったばかりである。近年急速に発展したジェンダー論、およびフロイト精神分析の発展史・精神分析理論批判などの新しい研究成果に関連づけると、アンドレアス=ザロメは芸術・学問分野におけるジェンダー化の問題をすでにはっきり認識していた。芸術家=より高度に分化した人間=近代的主体=意識・精神=男性というイメージの系列に対応して、非芸術家=ディレッタント=未分化な人間=自然・混沌・身体・無意識=女性というイメージの連鎖が、彼女のテクストには繰り返し現われる。これを男性/女性の性別役割を固定する論議だとして彼女を批判する立場もあるが、彼女はむしろ、男性的主体に規程された芸術・学問領域における女性(女性的なもの)の抑圧を問題化し、男女の非対称な関係を明らかにすることで、男女平等主義の限界と矛盾を視野に入れた今日的フェミニズムへの端緒を開いている。アンドレアス=ザロメの主要概念「女性」「エロティク」「ナルシシズム」はいずれも、精神/身体の分断によって成立する主体が、生の統一的全体へと立ち戻るための「契機」を指し示しており、芸術家はその契機を通じて、創造の源泉である無意識に触れ、そこから精神力によって作品を完成させるのだが、こうした図式的に過ぎる芸術創造の説明は、狭義の芸術(男性的主体に規程された芸術)に関わるものである。アンドレアス=ザロメは晩年に書き下ろした自伝「人生回顧」にみられるような、文学か理論的著作かというジャンル分けを拒む、個人的体験と普遍的人間性を分かちがたく表現する書き物・エクリチュールを実践することで、(芸術とは定義されない)女性的芸術の可能性を示していた。
電磁浮遊溶融凝固法により晶出する強磁性非平衡相の構造と磁性

無容器処理法は、通常の溶解・凝固法とは異なり、容器を必要とせず非接触下で試料を処理できる新たなプロセスとして着目されている。特に、上記新たなプロセスを地上で実施する場合、物質重量をキャンセルするために莫大なエネルギーを必要とするが、無重量環境となる宇宙,すなわち微小重力環境においては上記プロセスが極めて容易に実現出来ることが期待されることから、本プロセスは2003年稼働開始が予定されている国際宇宙ステーション・アルファ搭載用日本実験モジュール(JEM)における代表的材料科学実験用装置として装置開発は勿論のこと、独創的なる研究課題の提示に期待が持たれている。しかし、現状内外共に未踏研究領域となっており、高純度材料生成を目的とした僅かな実験実施例のみが報告され、さらに本プロセスを実現する装置開発を含めた基板技術確立は勿論、浮遊試料の安定浮遊保持の実現にも大きな問題を有している。申請者は、本申請研究実施期間に電磁力を浮遊試料の保持媒体とし、種々の金属材料を用いた航空機による短時間微小重力実験を行い、1秒以内での浮遊試料の完全安定保持に成功を収め、さらに低融点金属を用いた浮遊溶媒の実現と溶融試料の安定保持に対し内外共に全くない大きな成果を示した。また、Nd-Fe2元合金試料の無容器凝固実験に成功を収め、さらに申請者が独自に提示・確立した半導体フォトダイオードを検出素子に用いた0.5ms時間分解能をもつ非接触二波長放射温度計により、試料の無容器凝固過程の計測を実現させ、さらに申請者の独自の視点に基づいて、上記航空機実験で無容器凝固させた試料の構造・磁気物性の解析から、電磁浮遊炉を用いた金属基合金試料の無容器処理法による強磁性非平衡相晶出に対する微小重力環境の効果を明確に示し、本申請研究課題の目的全てに対し明確かつ定量的成果を示したものと考える。無容器処理は、微小重力環境を利用した材料科学実験の中で容器を有さずに浮遊溶融試料を凝固させる利点を有することから特に高純度材料生成の新たなプロセスとしてのみ着目され、2002年に稼働開始予定の国際宇宙ステーション・アルファ日本実験モジュール(JEM)搭載用材料実験用装置として今後の発展が期待されている。しかし現状内外共に僅かな実験実施例が報告されているにすぎす、装置開発だけでなく新たな独創的視点に基づく研究課題の提示が期待されている。申請者は無容器凝固処理によって発現される大きな静的過冷却現象に着目し、アモルファス相を含めた多くの非平衡相の生成に対し、微小重力環境はこれをより律速すると場と考え、地上での金属基合金材料の浮遊凝固に伴う非平衡相の形成及び磁気系機能物性発現に対し定量的なる新たな多くの結果を提示し、さらに航空機搭載用装置として開発された我が国初の小型電磁浮遊炉を用いて短時間微小重力実験(航空機(DAS社、MU-300ジェット機)実験)を行い、無容器浮遊溶融凝固に伴う非平衡相の形成及び磁気系機能物性発現に対する微小重力環境の効果に対し、特に下記5点を中心に実験を行い、内外共に全く報告されていない大きな研究成果を得た。(1)希土類-遷移金属2元合金の強磁性非平衡相晶出に対する無容器凝固処理の効果(2)希土類-遷移金属2元合金の非平衡相晶出に対するセラミックスウイスカー添加効果(3)偏晶系合金の二相分離現象に対する無容器溶融処理の効果(精密温度計測及び画像解析)(4)小型電磁浮遊炉による短時間微小重力環境下での金属Ni、低融点金属(Pb)の安定浮遊保持(1秒以内での完全安定保持)及び浮遊溶融安定保持挙動の観察(ビデオ画像)

(5)小型電磁浮遊炉による短時間微小重力環境下でのNd-Fe2元及びLa-Al-Ni3元合金の無容器浮遊溶融凝固過程の精密温度計測と強磁性非平衡相の構造、物性評価無容器処理法は、通常の溶解・凝固法とは異なり、容器を必要とせず非接触下で試料を処理できる新たなプロセスとして着目されている。特に、上記新たなプロセスを地上で実施する場合、物質重量をキャンセルするために莫大なエネルギーを必要とするが、無重量環境となる宇宙,すなわち微小重力環境においては上記プロセスが極めて容易に実現出来ることが期待されることから、本プロセスは2003年稼動開始が予定されている国際宇宙ステーション・アルファ搭載用日本実験モジュール(JEM)における代表的材料科学実験用装置として装置開発は勿論のこと、独創的なる研究課題の提示に期待がもたれている。しかし、現状内外共に未踏研究領域となっており、高純度材料生成を目的とした僅かな実験実施例のみが報告され、さらに本プロセスを実現する装置開発を含めた基盤技術確立は勿論、浮遊試料の安定浮遊保持の実現にも大きな問題を有している。申請者は、本申請研究実施期間に電磁力を浮遊試料の保持媒体とし、種々の金属材料を用いた航空機による短時間微小重力実験を行い、1秒以内での浮遊試料の完全安定保持に成功を収め、さらに低融点金属を用いた浮遊溶融の実現と溶融試料の安定保持に対し内外共に全くない大きな成果を示した。また、Nd-Fe2元合金試料の無容器凝固実験に成功を収め、さらに申請者が独自に提示・確立した半導体フォトダイオードを検出素子に用いた0.5ms時間分解能をもつ非接触二波長放射温度計により、試料の無容器凝固過程の計測を実現させ、さらに申請者の独自の視点に基づいて、上記航空機実験で無容器凝固させた試料の構造・磁気物性の解析から、電磁浮遊炉を用いた金属基合金試料の無容器処理法による強磁性非平衡相晶出に対する微小重力環境の効果を明確に示し、本申請研究課題の目的全てに対し明確かつ定量的成果を示したものと考える。
金属内包フラーレンの可逆付加反応系の構築と応用

金属内包フラーレンおよびフラーレンに対し、ジエン、カルベン、ラジカル種等を用いた化学反応を検討したところ、種々の対応する付加体の合成に成功した。付加体のキャラクタリゼーションを行い、新規誘導体の構造と特性の評価を試みた。ジエンを鍵とする、金属内包フラーレンの可逆付加反応系の構築を目的とし、研究を推進したところ、1)高い位置選択性で付加反応が進行すること、2)化学反応性を用いるジエンの置換基にて制御し得ること、3)結晶構造解析にて構造を決定し、フラーレンケージの歪みおよび電荷密度が高選択的付加反応の因子であること、4)結晶中において、付加体のスピン密度によってはダイマー構造をとること、を明らかにした。さらに、世界に先駆けて異なる2つの官能基を高い位置選択性で金属内包フラーレンに導入することに成功し、金属内包フラーレンを核とする三分子系機能性分子の構築に向けたモデルを提案することができた。金属内包フラーレンは、『球面の内側に金属原子を取り込んだ特異な構造』のみならず、金属原子から炭素ケージへの電子移動に基づいた空フラーレンとは異なる特異な電子的特性を持つ。金属内包フラーレンの新奇な特性を活用した材料科学等の応用研究へと展開するためには、精密有機合成に基づいた金属内包フラーレン機能化法の開拓は急務の課題である。フラーレンの可逆付加反応は、機能化のスイッチング制御や、本反応系を保護基として利用した付加位置の制御法など、付加反応-逆反応を鍵とする様々な応用展開が期待できる大変興味深い反応系である。金属内包フラーレンは、内包金属やフラーレンケージの組み合わせによって、多様に合成できるがその多くはC_60とは異なる対称性を有しており、分子変換の際に多くの位置異性体が生成してくると予想される。従って、位置選択的な分子変換法の開発が必要となる。本研究では、ジエンの環化付加反応を中心に金属内包フラーレンの位置選択的な可逆反応の開拓を行った。具体的には、種々の金属内包フラーレンの大量合成を行い、反応機構の検証および付加体の安定性の向上を目的としてペンタメチルシクロペンタジエン(CP*)との反応モデルとして、電子供与基や電子吸引基を導入することにより、化学反応性・位置選択性の制御を検討した。CPに比べて高いHOMO準位を持つCP*はLa@C_82と高い反応性を示し、位置選択的に付加体を高収率で生成した。さらにレトロ反応について検討したところLa@C_82 (CP*)はLa@C_82 (CP)に比べ高い安定性を有することがわかった。これらの誘導体に適用するための共有結合型の付加反応についても検討した。金属内包フラーレンは、内包金属やフラーレンケージの組み合わせによって、多様に合成できるがその多くはC_<60>とは異なる対称性を有しており、分子変換の際に多くの位置異性体が生成してくると予想される。本研究では、ジエンの環化付加反応を中心に金属内包フラーレンの位置選択的な可逆反応の開拓を行つた。CPに比べて高いHOMO準位を持つCP*はLa@C_<82>と高い反応性を示し、位置選択的に付加体を高収率で生成した。さらにレトロ反応について検討したところLa@C_<82>(CP*)はLa@C_<82>(CP)に比べ高い安定性を有することがわかった。
スギ高齢林の生態生理学的特性の解明

東京大学千葉演習林内の9年生(幼齢木、樹高8m)、28年生(若齢木、17m)および86年生(高齢木、30m)スギ人工林に観測用鉄塔を設置し、それぞれ陽樹冠の針葉について光合成、蒸散および木部圧ポテンシャルの測定を行った。以下に本研究によって明らかになった高齢木の水分生理的特性を示す。1.成長期間における高齢木の針葉の夜明け前の木部圧ポテンシャルは、-0.7-0.5MPaの範囲にあり、幼齢木や若齢木の-0.3-0.2MPaに比べて明らかに低かった。2.蒸散速度と大気飽差から算出した高齢木の針葉の水蒸気拡散コンダクタンスは、大気飽差が大きくなるにともなって減少するが、その変化は幼齢木等に比べて非常に緩慢であった。また、大気飽差が小さいとき(湿度が高いとき)の水蒸気拡散コンダクタンスは、幼齢木の1/3以下、若齢木の1/2以下と明らかに小さかった。3.高齢木の針葉の水蒸気拡散コンダクタンスは、木部圧ポテンシャルが上昇し、針葉に水ストレスがかかっていないときでも、幼齢木の針葉が示すような値にまでは増加しなかった。したがって、高齢木で水蒸気拡散コンダクタンスが小さいのは、水ストレスによるものではないと判断された。4.針葉の気孔頻度分布は、幼齢木では向軸側に比べて背軸側に多いのに対して、高齢木では、光があたりにくく、境界層拡散抵抗が大きい向軸側に顕著に多かった。水蒸気拡散コンダクタンスに影響を与える要因として、気孔頻度分布の違いが考えられた。5.高齢木の針葉の光合成速度は、木部圧ポテンシャルが上昇し、水ストレスが小さくなっても、幼齢木のようには増加しなかった。これは、高齢木の場合、水ストレスがかかっていなくても水蒸気拡散コンダクタンスが小さく、ガスの拡散が制限されているために、それが、光合成の制限要因になっていると考えられた。6.以上の結果から、スギの場合、林齢が進行し、樹高が大きくなるにともなって次第に、水蒸気拡散コンダクタンスが小さい値で維持されるようになり、そのため、次第に持っている光合成能力を十分に発揮できなくなると推測された。
有機金属反応の集積化

ホルミルスルホンを原料に用いた集積化アセチレン合成法を発展させることで、高歪み型環状アセチレン(Sondheimer-Wong diyne)の合成法を確立した。本合成法は、ホルミルスルホンを原料に用い、アニオンの発生、炭素-炭素結合生成反応、官能基変換、二種類の脱離反応といった多くの素反応を含むが、中間体を単離精製することなくこれらの変換反応を実施することができた。本研究では様々な置換基を有するホルミルスルホンを合成し、これを原料に用いて、置換高歪み環状アセチレンを合成した。また、環状アセチレンの置換基が光化学的特性や渡環反応を含む反応性に及ぼす影響について明らかにした。当該年度は有機金属反応の集積化として、共役拡張型アセチレンの合成と新規有機スズ触媒の開発を検討した。共役拡張型アセチレンの合成研究では、スルホンとアルデヒドとを出発原料に用いて、炭素-炭素結合生成反応と脱離反応を連続して行う集積化反応によりアセチレンを合成することに成功した。この手法は、これまで合成が困難であったブタジインやヘキサトリイン誘導体のような共役系の合成にも拡張することが可能で、これを応用してアミノ基で置換したアセチレン誘導体の合成とその基本的な光学特性を調査することに成功した。アミノ基で置換したアセチレンに紫外線を照射すると、電荷移動を経て励起状態に至るが、この励起状態は基底状態と比較して高い極性を持つため、ここから発せられる蛍光の波長は大きな溶媒効果を受けることが分かった。これまでに、様々な有機スズを合成しそれを触媒に用いた有機合成を行ってきたが、この過程でカチオン性フルオラス有機スズが特異な溶解性を示すことが分かったので、これを利用して新しい触媒反応を構築した。フルオラス溶媒に懸濁したカチオン性フルオラス有機スズにアルデヒドとケテンシリルアセタールを加えると、アルデヒドの配位力によってフルオラス触媒が溶解し、向山アルドール反応を触媒する。反応が完結したところでトルエンなど非極性有機溶媒を大量に加えると、有機相とフルオラス相が分離する。この時、生成したアルドラートなど極性有機分子はトルエン相に溶解するため、カチオン性フルオラス有機スズは再び溶解性を失って沈殿する。有機相とフルオラス相を分けた後で、アルデヒドとケテンシリルアセタールを加えると、触媒は再び溶解し、向山アルドール反応が進行する。現在はこの反応の最適化を行っている。共役拡張型アセチレンの合成研究では、スルホンとアルデヒドとを出発原料に用いた二重脱離反応によって種々の置換アセチレンを合成するとともに、薗頭カップリングとフルオロベンゼンの求核置換反応を利用することでベンゼン環上をフッ素で置換した様々なフェニレンエチニレンを合成した。こうして合成した種々のフッ素置換フェニレンエチニレンの電気化学的特性を調査したところ、ベンゼン環上のフッ素が増加するにつれて、フェニレンエチニレンが還元を受けやすくなることが分かった。また、ベンゼン環上を完全にフッ素で置換したフェニレンエチニレンをケイ素基板上に真空蒸着したところ、n型有機半導体として機能することが分かった。これまでに、カチオン性フルオラス有機スズが特異な溶解性を示すことを明らかにした。この特徴を利用してカチオン性フルオラス有機スズをルイス酸触媒として利用した炭素-炭素結合生成反応、それに続く触媒の回収再利用を行なった。様々な反応を検討したところ、カチオン性フルオラス有機スズが溶解したフルオラス層にアルデヒドとケテンシリルアセタールおよび有機溶媒を加えた場合に向山アルドール反応がスムーズに進行することが分かった。一方、この反応をフルオラス溶媒のみ、あるいは、有機溶媒のみで行った場合には低収率に留まった。また、ケトンを用いた反応やシリルエノールエーテルを用いた反応は低収率であった。この触媒反応はフルオラス/エーテル二層系で行なった場合に最も速やかに反応が進行し、効率よく触媒を回収再利用することができた。ここで用いた二層系の反応条件はカチオン性フルオラス有機スズ触媒だけに適したものではなく、フルオラス有機スズ触媒を用いたアリル化反応も同条件下で速やかに進行した。本研究では有機金属反応の集積化による合成反応の簡略化とそれを応用した有用化合物の創製を目指す。これまでにスルホンを利用した芳香族アセチレンの簡略化合成法を開発したが、より実用的かつ汎用的な合成法の確立を目指して、新規な末端アセチレン保護基の開発を行った。アセチレン保護基として様々な官能基を検討したところ、ジフェニルホスホリル基(Ph2P(O))が有効であることが分かった。

ホスホリル基は原料の入手が容易で、末端アセチレンへの導入および脱離が容易である。また、一般に用いられるシリル保護基と比較して格段に極性が高いため、極性の差を利用して目的物を容易に単離精製することができる。この特徴を利用すれば、これまで合成が困難であった様々なアセチレン誘導体を簡便かつ実用的なスケールで合成することができる。例えば、非対称置換型フェニレンエチニレンや光学活性二重らせん型フェニレンエチニレンなど有機発光材料としての新たな展開が期待できる化合物の合成に成功した。我々はこれまでにアセチレンが有機発光体や有機トランジスタ材料として利用できることを示したが、アセチレン誘導体が色素増感太陽電池の色素として有効であることを明らかにした。とりわけアリーレンとして9,10-アントリレンを導入した場合に理想的な吸収波長を示した。アリーレンエチニレンの適切な位置に電子供与基および電子吸引基を置換することで、約5%の効率で光電変換できることが分かった。供与基および吸引基がアセチレン色素の最大吸収波長やモル吸光係数に及ぼす影響とともに光電変換効率に与える影響についても明らかにした。本研究では有機金属反応の集積化による合成反応の簡略化とそれを応用した有用化合物の創製を目指す。これまでにスルホンを利用した芳香族アセチレンの簡略化合成法を開発したが、この反応を利用して得られる高歪み型環状アセチレンは高い反応性を持ち、ハロゲンの付加、続く渡環反応によってハロゲン置換ジベンゾペンタレンを得ることができた。臭素、および臭化ヨウ素を用いた場合に速やかに反応が進行し、目的とするジベンゾペンタレン誘導体を収率良く得ることに成功した。続いてハロゲンを手掛かりに薗頭カップリングあるいは鈴木宮浦カップリングを行ったところ、アセチレンおよびアリール置換ジベンゾペンタレンが得られた。また、ハロゲン部分をホウ酸エステルに変換後、これを鈴木宮浦カップリングに供することで、ペンタレン2量体、3量体、4量体を得ることができた。これらペンタレンオリゴマーの紫外可視吸収スペクトルを測定したところ、π共役系の拡張が観測された。また、アセチレン色素を精密合成するために新たなアセチレン保護基としてPh2P(O)基を昨年度開発した。本保護基は容易に導入、除去が可能なうえ、酸性および弱塩基性の条件で安定である。この保護基を利用して一連のアセチレン色素を合成した。ホルミルスルホンを原料に用いた集積化アセチレン合成法を発展させることで、高歪み型環状アセチレン(Sondheimer-Wong diyne)の合成法を確立した。
必須脂肪酸摂取の偏りに伴うドパミン神経回路の変容と不安行動

多価不飽和脂肪酸は油の構成要素であり、食物を介して摂取しなければならない必須の栄養素である。多価不飽和脂肪酸は主にオメガ6とオメガ3に分けられる。現代では、オメガ6多価不飽和脂肪酸を含む調理油などの摂取増加やオメガ3多価不飽和脂肪酸を豊富に含む魚などの摂取減少に伴い、食の高オメガ6/低オメガ3化が進行している。このような食生活は不安障害の発症リスクを高めることが報告されているが、どのようにして高オメガ6/低オメガ3食が不安障害を引き起こすかについては不明な点が多い。本研究ではドパミンという神経伝達物質に着目して、その仕組みを解明することを目指す。