hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
培養組織を用いた薬効評価系の構築

患者から筋芽細胞群を単離し,増幅,シート形成した後,拡張型心筋症等の心疾患へ移植する再生医療が注目される.再生医療製品の製造工程において薬効評価手法は未熟であり,産業化を妨げる.本研究では移植場における筋芽細胞群と血管内皮細胞のコミュニケーション(パラクライン)による血管新生イベントを解析可能なバイオアッセイ系の構築を行った.移植場を模倣した共培養系を用いることで,移植材形成時の細胞播種密度,シート積層数,繊維芽細胞の混入比率などが,移植材内部の細胞流動性,内皮細胞の伸展,遊走,衝突,接着頻度,接着能などの変化を介して,移植材内部での血管内皮ネットワーク形成に影響を及ぼすことが明らかになった.患者から筋芽細胞群を単離し,増幅,シート形成した後,拡張型心筋症等の心疾患へ移植する再生医療が注目される.再生医療製品の製造工程において薬効評価手法は未熟であり,産業化を妨げる.本研究では移植場における筋芽細胞群と血管内皮細胞のコミュニケーション(パラクライン)による血管新生イベントを解析可能なバイオアッセイ系の構築を行った.移植場を模倣した共培養系を用いることで,移植材形成時の細胞播種密度,シート積層数,繊維芽細胞の混入比率などが,移植材内部の細胞流動性,内皮細胞の伸展,遊走,衝突,接着頻度,接着能などの変化を介して,移植材内部での血管内皮ネットワーク形成に影響を及ぼすことが明らかになった.再生医療産業における品質管理に対する手法構築を目指し,本研究では,心疾患への臨床試験へ展開されている心筋再生パッチ(大腿筋筋芽細胞を用いた細胞シートを移植材とした)を対象に,工学的研究を展開する.平成24年度は,温度応答性培養皿を利用した細胞シート積層技術を板状の細胞集塊形成技術と見做し,集塊を構成する充填細胞(実質細胞と間質細胞),シート内で棲み分けされるターゲット細胞(血管内皮細胞など単細胞),刺激導入のための投与薬剤(培地成分,増殖因子など)からなる基本的な培養フォーマットを確立した.特に,移植材側と被移植部をそれぞれ,筋芽細胞シート培養容器とし,予め培養容器上に播種された血管内皮細胞の細胞挙動,特に,ネットワーク形成を観察し,集塊内では,充填細胞の流動が見られ,ターゲット細胞からみれば,いわゆる動的な足場とることが分った.従来の足場は静止場であり,本研究課題での集塊内での流動に伴う変化は,より生体に近い発生過程を模倣しうるものと考えられた.さらに,この基本培養フォーマットを,心筋パッチを対象とした治癒予測モデルの構築ならびにその汎用性を進めるため,立体的画像処理技術を駆使し,細胞シート内のネットワーク形成の定量的解析を行った.一方,上述の定量的解析を伴う内皮ネットワーク形成現象に対して,コンピュータ内での現象把握を目指した「シミュレータの構築」を行った.特に,細胞シート内での「棲み分けを考慮した血管内皮細胞ネットワーク形成シミュレータの構築」について,細胞挙動を表す種々のモジュールを構築し組み合わせることを試み,細胞流動および棲み分け機構まで表現できるものとなった.再生医療産業における品質管理に対する手法構築をめざし,本研究では,心疾患への臨床試験へ展開されている心筋再生パッチ(大腿筋筋芽細胞を用いた細胞シートを移植材とした)を対象に,工学的研究を展開する.平成25年度は前年度までに構築した積層筋芽細胞群シート(充填細胞,流動性を有する足場)と血管内皮細胞(ターゲット細胞)からなる共培養系(培養フォーマット)における,充填細胞の厚み(シート層数)やターゲット細胞の細胞密度の変化が,シート内外部における血管内皮細胞の棲み分け挙動(細胞シート内部におけるネットワーク状集塊の形成,細胞シート上部における島状集塊の形成)に与える影響を,前年度までに確立した立体的画像処理による血管内皮ネットワーク形成解析法を活用して定量的に評価することを通し,上記の棲み分け挙動の発生プロセスを明らかにした.また充填細胞の細胞密度増加が組織内部の流動性を低下させ,血管内皮細胞の挙動(遊走性,形態の伸長)に影響を及ぼすことも明らかになった.以上を通して明らかにされた組織内部における血管内皮細胞の挙動変化に関する知見は,心筋パッチ(移植材)の性能評価(治癒予測モデル)のみならず,流動性を有する組織内部への血管内皮細胞網構築プロセスの実現に対しても重要な知見を提供する.一方,上述の現象を伴うターゲット細胞および充填細胞の挙動変化に対して,コンピューター内での現象把握を目指した「シミュレーター構築」を並行して進め,細胞流動や棲み分け現象を表現可能とした.本研究では,心疾患への臨床試験へ展開されている心筋再生パッチ(大腿筋筋芽細胞および繊維芽細胞を含む積層シート)を対象に,工学的観点から細胞シートの品質向上に寄与する技術構築を目指してきた.本年度は,筋芽細胞と繊維芽細胞の混在比率の変化による複数のサイトカイン生成速度の変化について細胞挙動の観点から検討し,細胞の量だけではなく,細胞流動状態がサイトカイン生成に影響を及ぼすことを示した.

また,間葉系幹細胞の混在が血管内皮細胞のネットワーク形成に影響を及ぼし,5層細胞シートの中層に間葉系幹細胞シートを導入し,人為的に棲み分けを与えると,その物理的障害により,内皮細胞の遊走を制限し,結果,ネットワーク形成を促進することがわかった.さらに,ガン細胞の混在による細胞流動に対する検討を行ったところ,ガン細胞は,筋芽細胞の遊走と比較し,細胞シート外では同等の遊走能を示したが,細胞シート内ではガン細胞の遊走が活性化されることが示された.本現象は今後更なる解明が必要であるが,組織内へのガンの転移メカニズムの解明に寄与する可能性を示した.一方,単層の細胞シートにおいて内皮ネットワーク形成は困難で複数層において検討を行ってきた.そこで,細胞流動にかかわる要因が主たる原因と考え,単層シート内の細胞密度や内皮細胞播種量,培地成分の改良を行い,単層シート内でネットワーク形成を行うことを実現することができた.さらに,細胞シート内での細胞挙動を表現するシミュレータ構築においても,順調に進捗しネットワーク形成を表現できる状態を構築した.26年度が最終年度であるため、記入しない。工学26年度が最終年度であるため、記入しない。本年度は,計画通り,人員の確保ならびに資材を獲得した.その結果,予定通り実施可能となった.本年度は、計画通り、人員の確保ならびに資材を獲得した。その結果、予定通り実施可能となった。26年度が最終年度であるため、記入しない。研究推進において最も重要なことは,研究人員の確保であり,本研究においては,十分に確保できている.今後も,人員の確保を積極的に行ってゆきたい.研究推進において最も重要なことは、研究人員の確保であり、本研究においては、十分に確保できている。今後も、人員の確保を積極的に行ってゆきたい。平成25年度上期に、本事業にかかわる人員が増員されたため、培養実験上必要となる安全キャビネット(約140万円)を平成25年度2月末に購入する計画を立てたが、設置場所の準備が遅れ、購入を平成26年度上期に延期したため。平成26年度5月に、安全キャビネット購入することで、繰越金を使用する。
高速情報処理システムの開発とその生体信号処理系への応用に関する研究

研究代表者が開発した超高感度マルチセンサーを適用して体表面電位図の信号を採取した。生体信号の解析とシミュレーションを行うために電磁ニューラル・コンピユータを開発した。電磁ニューラル・コンピュータはノイマン型コンピュータに比較して高速処理が可能であり,並列演算を行うことができる。大規模のニューラル・コンピュータを実現するには,個々のニューロン間を結線するための有効な手法を開発する必用がある。本研究において,多くのニューロンを電磁的に結合する事が可能になった。コンピュータシミュレーションによって電磁ニューラルコンピュータの有効性を確認し,実際にその試作機を作成した。電磁ニューラル・コンピュータは光結合のニューラル・コンピュータとは異なり,特殊な発光素子等を開発する必要がないので,大規模集積回路の製作技術との整合性がある。さらに,超並列演算を可能とするアルゴリズムを開発した。ニューラル・コンピュータの最も重要な要素は学習機能である学習を高速にしかも確実に行うためのアルゴリズムを開発して,その有効性をシミュレーションによって確認した。このアルゴリズムを適用すると,ニューロン間の結合が二値化され,集積回路化する事が容易になり,多くのパターンを高速に処理することが可能になる。従って高速音声認識のパターン分類をこのアルゴリズムにより,高速に処理する事が可能になる。声帯から発する音声に前処理を施して,さらにFFT演算を用いてスペクトルを求め,その情報をニューラル・コンピュータに入力して,パターン分類処理を高速に行う。学習を行い,その後に認識実験を行うと,従来のコンピュータで得られた結果よりも良好であり,しかも高速に音声信号を処理する事が可能になった。今後は処理速度の高速化と,処理結果が良好になるアルゴリズムを改良し,実用性の高い高速情報処理システムを開発し,これを文字認識装置に応用する。研究代表者が開発した超高感度マルチセンサ-を適用して体表面電位図を作成し,心臓電気現象を解析した。この結果,生体信号の高速情報処理に本装置が有効である事が判明した。さらに高速情報処理を行うためにマルチプロセッサによる並列処理装置を開発し,高速表示と高速処理のアルゴリズムによるソフトウェアも開発した。特に,高速画像表示に必要な補間法を開発し、その集積回路化も実現されたので,さらに高速の処理が可能になった。従って,生体と画像のダイナミックな動きに着目して生体の情報処理のメカニズムの解明に必要な手法が明らかになった。画像を入力し,これを解析するためのソフトウェアも作成した。画像デ-タは大容量であるので,これを高速に処理するためには並列処理方式が必要である。本研究では超並列処理の効果的方式としてニュ-ロネットワ-クを用いる事を検討した。ニュ-ロネットワ-クのシミュレ-ションの結果、ス-パコンピュ-タの性能に近い高速性が得られることが明らかになった。実際にこの装置を実現するには,ハ-ドウェアを作成する必要がある。脳の細胞の動作に類似する人工的ニュ-ロン間を結合する技術が未知であったが,研究代表者が提案する電磁結合によるシナップス結合を実現した。この結果は新聞,雑誌で報道され、外国にも情報が伝送されアメリカ,ソ連からも問い合せが寄せられている。このニュ-ロネットワ-クをさらに大規模化して生体信号の高速情報処理に適用すると,人間と機械のコミュニケ-ションに有効である。この基礎的研究として声帯から発生する生体信号をセンサ-で採取し,フィルタ-と前処理部を介してニュ-ロネットワ-クで認識,理解等の高速情報処理を行う。シミュレ-ションの結果として生体の情報処理機能のメカニズムを応用して高速の並列情報処理装置を実現することは有効であることが明らかになったので,ハ-ドウェアも含めて実現したい。研究代表者が開発した超高感度マルチセンサ-を適用して体表面電位図の信号を採取した。生体信号の解析とシミュレ-

ションを行うために電磁ニュ-ラル・コンピュ-タを開発した。電磁ニュ-ラル・コンピュ-タはノイマン型コンピュ-タに比較して高速処理が可能であり,並列演算を行うことができる。大規模のニュ-ラル・コンピュ-タを実現するには,個々のニュ-ロン間を結線するための有効な手法を開発する必要がある。本研究において,多くのニュ-ロンを電磁的に結合する事が可能になった。コンピュ-タシミュレ-ションによって電磁ニュ-ラルコンピュ-タの有効性を確認し,実際にその試作機を作成した。電磁ニュ-ラル・コンピュ-タは光合結のニュ-ラル・コンピュ-タとは異なり,特殊な発光素子等を開発する必要がないので,大規模集積回路の製作技術との整合性がある。さらに,超並列演算を可能とするアルゴリズムを開発した。ニュ-ラル・コンピュ-タの最も重要な要素は学習機能である。学習を高速にしかも確実に行うためのアルゴリズムを開発し,その有効性をシミュレ-ションによって確認した。このアルゴリズムを適用すると,ニュ-ロン間の結合が二値化され,集積回路化する事が容易になり,多くのパタ-ンを高速に処理することが可能になる。従って体表面電位図のパタ-ン分類をこのアルゴリズムにより,高速に処理する事が可能になる。生体から発する信号に前処理を於してさらにFFT演算を用いてスペクトルを求め,その情報をニュ-ラル・コンピュ-タに入力して,パタ-ン分類処理を高速に行う。学習を行い,その後に認識実験を行うと,従来のコンピュ-タで得られた結果よりも良好であり,しかも高速に生体信号を処理する事が可能になった。今後は処理速度の高速化と,処理結果が良好になるアルゴリズムを改良し,実用性の高い高速情報処理システムを開発し,これを生体信号処理系へ応用する。研究代表者が開発した超高感度マルチセンサーを適用して体表面電位図の信号を採取した。生体信号の解析とシミュレーションを行うために電磁ニューラル・コンピュータを開発した。電磁ニューラル・コンピュータはノイマン型コンピュータに比較して高速処理が可能であり,並列演算を行うことができる。大規模にニューラル・コンピュータを実現するには,個々のニューロン間を結線するための有効な手法を開発する必要がある。本研究において,多くのニューロンを電磁的に結合する事が可能になった。コンピュータシミュレーションによって電磁ニューラルコンピュータの有効性を確認し,実際にその試作を作成した。電磁ニューラル・コンピュータは光結合のニューラル・コンピュータとは異なり,特殊な発光素子等を開発する必要がないので,大規模集積回路の製作技術との整合性がある。ニューラル・コンピュータの最も重要な要素は学習機能である。
医療費削減に向けた褥瘡悪化因子の抽出とその評価

【目的】褥瘡の悪化要因を明らかにするため、平成27年度科学研究費補助金(以下、科研費)において、褥瘡が悪化するに至った背景因子を調査した結果、充足率が独立因子として抽出された。一方で、調査を通じ基礎疾患などで内服している薬剤により、褥瘡が悪化したと考えられる患者が存在することが明らかとなったことから、今回の調査では27年度科研費で調査している因子の他に、患者に投与されていた薬剤を調査し、褥瘡の悪化と併用薬剤の関係を探索することを目的とした。【方法】対象は2009年6月2015年6月に千葉大学医学部附属病院に入院していた褥瘡保有患者で、20歳以上の患者を対象とした。27年度科研費で調査した因子の他に、調査期間中に投与された併用薬剤を全て調査した。褥瘡状態評価は日本褥瘡学会作成のDESIGN-R評価表を用い、その変化で悪化、改善の2群に分類後、併用薬剤を加味した多変量ロジスティック回帰分析を行った。【結果】対象患者は111名であり、改善群は67名、悪化群は44名であった。両群における単変量解析ではOHスケール点数、摂取全熱量、摂取タンパク量、BMI、蛋白充足率100%以上(vs.100%未満)がP<0.20の因子であった。それぞれの因子についてロジスティック回帰分析を行ったところ、蛋白充足率100%以上[オッズ比(OR)4.086、95%信頼区間(CI) : 1.677-9.957, P=0.002]、OHスケール[OR 0.752, 95%CI : 0.612-0.923, P=0.007]、BMI(OR1.127、95%CI : 1.015-1.252, P=0.026)が独立因子として抽出され、併用薬剤は独立因子とならなかった。今回の結果より、褥瘡の改善には100%以上の蛋白充足とBMI値の改善、OHスケールの値を下げることが必要であることが示された。
地球起源ガンマ線の生成メカニズムの解明

米国NASAのガンマ線天文台衛星BATSE/CGROは、地球起源のガンマ線現象TGFs(Terrestrial Gamma-ray Flashes)を検出し、TGFとVLF/ELF帯の放電電波放射の同定に成功した。さらに、2002年に打ち上げられたREHSSI衛星によって、BATSEを遙かに上回る頻度でTGFが大量に観測され、エネルギーは最高で20-40eVに達することが明らかになった。その後、地上観測によるsfericsとの関係が精力的に検証されたが、TGFを引き起こす雷放電の性質は未解明な部分が多い。本研究では、RHESSIによって観測された500以上にのぼるTGFイベントと、東北大学が有する全球的なELF電波観測ネットワークによるsfericsデータを詳細に比較・検討し、TGFを発生させる雷雲活動の条件について明らかにする。18年度は、RHESSIによって観測された、特に特徴的なTGFイベントについて、同時刻に発生したELF波形を詳細に検討し、その他のイベントについてもデータベースの作成を進めた。その結果、大規模なTGFであっても必ずしも大規模落雷に伴うものでないという性質があらためて確認された。また、ISUAL衛星による雷放電の光学観測データから、TGFの相対的な発生確率の世界分布を明らかにした。さらに、アジア地域の集中観測キャンペーンの準備のため、雷放電の地上観測装置を台湾・台南市の国立成功大学屋上に設置した。海外の関連研究者との打合せと成果発表のために、シンガポールでのAOGS、北京でのWPGM、ドイツでのEuroplanetの各国際会議に出席した。
細胞生物学における生物物理のアプローチの研究

平成3年度には、細胞生物学に対する生物物理のアプローチの観点から、各分担者の研究を整理し発展することを試みた。そして班会議を開いて発表と討論を行った。それぞれの研究は、生物物理的な研究、生化学的な研究、細胞生物学的な研究に分類することができる。宝谷紘一、馬淵一誠、尾張部克志、大西俊一らの研究は生物物理的な研究であり、浅野朗、祖父江憲治、吉岡亨らは生化学的研究と言えよう。月田承一郎、堀田凱樹、児玉隆治、竹市雅俊、桂勲らは細胞生物学的な研究である。これらの研究から、それぞれに必要なタンパク質が同定され、その遣伝子を決定し、一次構造が明かにされれば、それらの細胞における機能を生物物理的方法により明かにされると思われる。平成4年度は、この総合研究Aの課題と同じシンポジウムを開催した。11月5日午後2時から7時頃まで、日本生物物理学会の年会のシンポジウムとして、分担者および非分担者による7つの議題が提供された。オーガナイザーは大西俊一と楠見明弘で、1.はじめに:ナノ計測顕微鏡法による細胞膜動態の研究「1分子観察・操作と蛍光イメージング」楠見明弘、2.新しい光学顕微鏡技術による細胞過程、分子過程の直視と操作木下一彦、3.生体膜、細胞骨格のSTM・AFM観察宮本宏、4.細胞質因子による細胞間接着と組織構築の制御竹市雅俊、5.染色体の伝達機構柳田充弘、6.中枢に向かう分子神経生物学三品昌美、7.神経細胞、細胞骨格の分子細胞生物学「物質輸送、形態形成、情報伝達」広川信隆、である。前半は生物物理的な色彩の濃い議題であり、後半は細胞生物学的分野の話である。このようにして生物物理的な方法と細胞生物学のドッキングが益々盛んになると思われる。細胞生物学に対する生物物理のアプロ-チの観点から、分担者の研究を整理し発展することを試みた。分担者の研究を要約すれば、宝谷紘一は細胞の形とチュ-ブリン、アクチンの関係をモデル膜を用いて、楠見明弘は生体膜の時間分解ナノメ-タ-の計測から細胞生物学への応用を、神谷律は真核細胞の鞭毛とその変異体について振動数分布の考察を、馬淵一誠は細胞分裂期とFアクチンの役割を、尾張部克志は細胞と基質の接着におけるヘミデスモソ-ムの研究を、大西俊一は細胞内小胞輸送における融合と分裂を研究している。これらは生物物理的な研究である。浅野朗はマイオブラストの分化とBFAの効果を、祖父江憲治はカルモジュリンの生化学を、吉岡享はラット脳のプルキニエ細胞の発生を研究している。これらは生化学的研究といえよう。月田承一郎は細胞間接着におけるアクチンなどの役割を、堀田凱樹はショウジョウバエ遺伝子発現の制御を変異体を用いて、児玉隆治は網膜上皮細胞のレンズ形成とギャップジャンクションの関係を、竹市雅俊はカドヘリンの分子生物学とその発生への関係を、桂勳は線虫の発生を変異体を用いて研究している。これらは細胞生物学的な研究といえよう。これらの研究から、それぞれに必要なタンパク質が同定され、その遺伝子を決定し、その一次構造が明らかにされれば、それらの細胞における機能を生物物理的方法により明らかにされると思われる。本年度はこの総合研究Aの課題と同じシンポジウムを開催した。

11月5日午後2時から7時頃まで、日本生物物理学会の年会のシンポジウムとして、分担者および非分担者による7つの議題が提供された。オーガナイザーは大西俊一と楠見明弘で、1.はじめに:ナノ計測顕微鏡法による細胞膜動態の研究「1分子観察・操作と蛍光イメージング」楠見明弘、2.新しい光学顕微鏡技術による細胞過程、分子過程の直視と操作木下一彦、3.生体膜、細胞骨格のSTM・AFM観察宮本宏、4.細胞質因子による細胞間接着と組織構築の制御竹市雅俊、5.染色体の伝達構機柳田充弘、6.中枢に向かう分子神経生物学三品昌美、7.神経細胞、細胞骨格の分子細胞生物学「物質輸送、形態形成、情報伝達」広川信隆、である。前半は生物物理的な色彩の濃い議題であり、後半は細胞生物学的分野の話であった。楠見、木下はいずれも光学顕微鏡を用いて細胞過程や分子過程の研究を述べ、マイクロスコピーからナノスコピーへ発展しつつあることを、宮本は最近の走査型トンネル顕微鏡、原子間力顕微鏡を用いた生物試料の研究を述べ、細胞骨格と裏打ち構造を述べた。竹市は細胞の接着因子カドヘリンが、一群の細胞質因子カテニン、プラコグロビンなどを必須とすることを、柳田は分裂酵母の系を用いて、染色体分配に3つの重要な構造体の変化を制御するパスウエイを示した。三品は、中枢における神経情報伝達に重要なグルタミン酸受容体チャネルを研究し、十数固を越える分子種が在存することを述べた。広川は、神経細胞の形態形成と微小管関連タンパク質MAP_sの機能と、細胞内物質輸送の機構と新しい微小管結合モニター分子の同定の話をした。このようにして生物物理的な方法と細胞生物学のドッキング益々盛んになると思われる。
対流圏OHラジカルの非破壊定常観測のためのTHz帯ヘテロダインHEB検出器の開発

1.本年度は新超伝導素材NbTiNのナノ細線を集積した2次元準光学HEBミクサー素子の製作プロセス1をほぼ確立した。またMgO(100)結晶超半球レンズを製作した他、素子の冷却マウントホルダーや、IF信号を取り出す誘電体基板回路、オフセット放物面鏡の製作を行った。一方MgO基板は1-2年のオーダーで表面が劣化することが分かった。そこで無ドープ・高抵抗のSi基板に切り替え、プロセスに改良を加える予定である。2.HEBミクサー素子を、実際にワイヤーボンダーで結線してマウントし、冷却サイクルや機械式冷凍機の振動に(実用に)対する耐久試験を行った。その結果、素子IV超伝導特性は劣化することなく、良好な特性を維持していた。また、冷却サイクルや振動に対し、誘電体レンズや誘電体基板は破損せずに良好な状態を維持しており、またワイヤーも、断線等も生じず、冷却時の収縮率の違いに対して十分耐久性を持つことを確認できた。3.まず200GHz帯の信号を2次元方向に挿引し、その応答から推定したビーム形状が、準光学マウントの設計と矛盾の無いことを確認した。また素子は周辺の300Kの輻射に対してボロメトリックな応答を見せることが分かった。ボロメトリック応答してしまうと、HEBM素子の動作点がずれ、ヘテロダインとしての十分な計測精度が得られない。そこで準光学フィルターの導入を検討中である。4.今後は、このフィルターとツインスロットの狭帯域化を図り、フーリエ分光装置で周波数特性を評価していく。ヘテロダイン測定は、1.82.5THz帯の局部発振波を入手できるまで東京大学山本教授の1.5THz発振器を利用し、今後の実験を展開していく。5.OHは、放射伝達計算により、地上高度6km程度であれば、その1.8THz帯スペクトルを1K程度の強度で検出できる可能性があることが分かってきた。1.国立天文台クリーンルームがALMAプロジェクトのため急遽移設されることになりHEB素子の製作が当面困難な状況となった。このため東京大学大学院物理学教室山本智教授のクリーンルームにHEBM素子の開発拠点を移し、新たにNbTiN薄膜製膜システムを立ち上げ、準光学HEBM素子の製作を開始した。新システムによるNbTiN薄膜が良好な超伝導特性を示すようになり、これにあらたに設計した0.2,1,8-2.5THz帯の準光学アンテナを集積した。また、HEBM素子の高帯域化・高感度化、既存の装置との整合性を考え、従来の水晶基板を酸化マグネシウムの結晶に切り替えた。これに中国へ製作依頼した酸化マグネシウムのレンズを集光系に組み込むことで、入力信号に対する周波数応答の評価を進められる目処がたった。来年度は、既存のシステムを用いて200-650GHz帯でヘテロダイン性能評価へと繋げる他、フーリエ分光器により、形成した1.8-2.5THz帯の準光学HEBMの周波数応答を評価し、実用に耐えるTHz検出器の完成を目指す。2.まず放射伝達計算のモデルを構築した。対流圏・生物圏におけるOHの放射スペクトルを、長行路のパスレングスで計測することを目指しているが、計算の結果、地上付近(<高度4km)の大気の吸収は激しく、スペクトル強度が数十mKと非常に弱くなり、現況の計測手法・システムでは計測が難しいことが分かってきた。しかし、高度7km程度の対流圏であれば1K程度の強度の検出の可能性があることも分かってきた。OHは成層圏に上るほど存在量が大きくなり、高度10km以上であれば強度は数数十Kに達し、十分可観であることも確認できた。そこで、当面のターゲットとして7-15kmの対流圏OHの観測を考え、気球や航空機へのHEBM受信機の搭載も見据え、観測手法とHEBM素子の最適化を検討中である。

ヘテロダイン測定は、1.82.5THz帯の局部発振波を入手できるまで東京大学山本教授の1.5THz発振器を利用し、今後の実験を展開していく。5.OHは、放射伝達計算により、地上高度6km程度であれば、その1.8THz帯スペクトルを1K程度の強度で検出できる可能性があることが分かってきた。
CAM植物におけるPEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性の種変異と制御機構

13種類のCAM植物を用い,PEPカルボキシラーゼ(PEPC)の活性測定における至適phを明らかにし,各至適ph下でのPEPCのリンゴ酸感受性の昼夜変化の種変異を調査した;PEPCの活性測定における至適phは,植物の種によって異なった。特にバニラにおいては,2種類の至適phが認められ,同一種内に特性を異にするPEPCのアイソザイムが混在することが明らかとなった。PEPCのリンゴ酸感受性についても種間差が認められた。リンゴ酸感受性の明確な昼夜変化を示すもの(セイロンベンケイ型)として、バニラ。日変化が認められない(パインアップル型)ものとしてセダム。以上2型の中間型として,コチョウラン他11種類が類別された。PEPCのリンゴ酸感受性が特徴的に異なるパインアップル,コダカラベンケイ,セイロンベンケイについて検討した;細胞内におけるPEPCの存在部位に種間差が認められた。PEPCのリンゴ酸感受性の顕著な日変化を示すセイロンベンケイでは,PEPCが細胞質と細胞内生体膜内部にほぼ等分に存在した。PEPCのリンゴ酸感受性に殆ど日変化を示さないパインアップルでは,細胞質と細胞内生体膜表面という遊離の状態で存在した。PEPCのリンゴ酸感受性の日変化がセイロンベンケイとパインアップルの中間型を示すコダカラベンケイでは,約80%のPEPCが細胞内生体膜内部に分布していた。つまり,CAM植物のPEPCのリンゴ酸感受性の日変化特性は,酸素の存在様式と深く係わっている可能性がある。パインアップルのPEPCの等電点(pI)は5.15.2,セイロンベンケイとコダカラベンケイのpIは5.85.9にあることが明かになった。13種類のCAM植物を用い、PEPカルボキシラーゼの活性測定における至適pHを明らかにし、各至適条件下でPEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性の昼夜変化の種間変異を調査した。得られた結果の概要は以下の通りである。PEPカルボキラーゼの活性測定における至適pHは、植物の種によって異なりCAM植物のPEPカルボキシラーゼに変異があることが明かとなった。特にバニラにいては、2種類の至適pHが認められ、同一種内に特性を異にするPEPカルボキシラーゼのIsozymeが混在することが明かとなった。至適pH7.2、ユーホルビア;至適pH7.8、コチョウラン、デンドロビュウム、バニラ;至適pH8.4、アロエ、ホヤ、ギンイチョウ、Crassula argentea;至適pH8.8、ウチワサボテン、ハナガサベンケイ、バニラ;至適pH9.2、ベニベンケイ、セダム、ギンイチョウ。PEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性についても、種間差が認められた。リンゴ酸感受性が明確な昼夜変化を示すもの(セイロンベンケイ型)として、バニラ。バニラの場合いずれの至適pHにおいてもセイロンベンケイ型の昼夜変化を示した。リンゴ酸感受性の日変化が認められない(パインアップル型)ものとしては、セダムのみであった。セイロンベケイ型とパインアップル型の中間的昼夜変化を示すもの(コダカラベンケイ型)は、コチョウラン、ウチワサボテン、デンドロビュウム、サクララン、C.arugentea、アロエ、ギンイチョウである。ユーホルビアとハナガサベンケイは、セイロンベンケイ型とコダカラベンケイ型の混合型の昼夜変化を示した。以上のように、本年度においては当初の目的を満たす成果を得ることができた。PEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性が,特徴的に異なるパインアップル,コダカラベンケイ,セイロンベンケイの3種類のCAM植物について検討した.まず,細胞内におけるPEPカルボキシラーゼの存在部位に種間差が認められた.

セイロンベンケイでは,細胞質と葉緑体包膜表面にほぼ1:0.75の割合で分布し,コダカラベンケイでは,細胞質:葉緑体包膜表面:葉緑体包膜内に1:0.23:4.6の割合で分布していた.パインアップルでは,細胞質:葉緑体包膜表面:葉緑体包膜内に1:0.27:0.51の割合で分布していた.つまり,PEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性の顕著な日変化をしめすセイロンベンケイでは,PEPカルボキシラーゼが,細胞質と葉緑体包膜表面という遊離状態に近い部位に存在した.PEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性に殆ど日変化を示さなかったコダカラベンケイでは,大半のPEPカルボキシラーゼは葉緑体包膜内に存在した.PEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性の日変化が,セイロンベンケイとコダカラベンケイの中間型を示すパインアップルは,PEPカルボキシラーゼの細胞内における分布割合も,中間的な特徴を有していた.つまり,CAM植物のPEPカルボキシラーゼのリンゴ酸感受性の日変化特性は,酵素の存在様式と深く係わっていることが明かとなった.等電点電気泳動による,PEPカルボキシラーゼの純化を検討した結果,パインアップルのPEPカルボキシラーゼの等電点(pI)は,5.45.6にあることが明かとなった.また,CAM植物からのPEPカルボキシラーゼの等電点電気泳動法を用いた分離において10%グリセロールの共存が必要である.
丘陵性山地における潜在的表層崩壊危険斜面の領域抽出に関する研究

本研究は、降雨強度の大きい条件下で丘陵性山地斜面において発生する表層斜面崩壊現象について、実際に発生した表層崩壊での地形・表層地質・植生諸条件に関わるパラメータをもとに、1)非崩壊斜面にて表層崩壊の発生する危険度の高い領域を抽出する方途を明らかにし、2)潜在的な表層崩壊発生危険領域の地図化を通して、当該領域の斜面単位との対応関係を再検討することを目的とするものである。対象地域として、主に東北日本において表層崩壊の頻度が比較的高い花崗岩類地域、および丘陵性山地を構成する地質として一般的な新第三紀堆積岩地域を選定した。花崗岩類地域として阿武隈山地西部地域において、非崩壊斜面での褐色灰色マサ土の層厚分布と崩壊発生に関連する各種微地形の分布とから、当該斜面における危険領域抽出地図を試作した。その結果、従来相対的に安定領域とされていた上部谷壁斜面最上部に危険領域が存在することが少なくないことが明らかになった。本地域の斜面地形発達過程等、斜面単位区分も含めて再検討する必要がある。一方、新第三紀堆積岩分布域として宮城県富谷丘陵付近を調査対象とした。同地域は砂岩・軽石凝灰岩等からなる上部中新統が分布し、主として下部谷壁斜面にて表層崩壊が発生しているが、花崗岩類地域と比してすべり面形状が多様なため、非崩壊斜面における危険領域抽出基準を提示する点は、今後の課題にせざるを得なかった。またこれに関連して、堆積岩とほぼ同様に不均質な風化残積土を生み出す新第三紀火山岩地域の、地形条件および斜面崩壊発生条件の類似するケニア・アバデア地域を主とする現地調査・斜面水文観測結果を取りまとめ、新第三紀火山岩地域における表層崩壊発生過程と発生初期における特有の微地形形成、崩壊土層内の水分条件変化等について考察した。本研究は、降雨強度の大きい条件下で丘陵性山地斜面において発生する表層斜面崩壊現象(以下、表層崩壊と略記)について、実際に発生した表層崩壊での地形・表層地質・植生諸条件に関わるパラメータをもとに、1)非崩壊斜面にて表層崩壊の発生する危険度の高い領域を可能な限り簡便に判定する方途を明らかにし、2)潜在的な表層崩壊発生危険領域の地図化を通して、当該領域の微地形条件との対応関係を再検討することを目的とするものである。研究対象地域として、東北日本において表層崩壊の頻度が比較的高い花崗岩類分布地域、および丘陵性山地を構成する地質として一般的な新第三紀堆積岩分布地域を選定し、また表層崩壊の発生要因として降雨に限定することから、雪崩の多発する多雪地域を除外し、本研究課題を遂行する。本年度は、花崗岩類分布地域として阿武隈山地西部地域において対象とする非崩壊斜面をいくつか選定し、当該斜面の崩壊土層に相当する風化の進行した褐色灰色マサ土の面的層厚分布を、現地計測から把握することを試みた。これらや、表層崩壊に移行しつつある地表変状を示唆する微地形分布を地形測量をもとに地図化しつつ、非崩壊斜面における危険斜面領域の抽出方法について検討したが、先行成果である林・大月(2003)による斜面安定性に関する評価基準を再吟味する必要性に迫られ、より適切な評価基準設定プロセスの確立を現在行っている。一方、新第三紀堆積岩地域における研究対象地域を模索しつつ、同様に異方性の高い風化残積土を生み出す新第三紀火山岩地域の、地形条件および斜面崩壊発生条件の類似するケニア・アバデア地域での現地調査・斜面水文観測結果の取りまとめと、表層崩壊発生過程の考察結果を公表しながら、これらも東北日本新第三紀堆積岩地域における表層崩壊発生の判断基準設定の手がかりとすることを企図している。

本研究は、降雨強度の大きい条件下で丘陵性山地斜面において発生する表層斜面崩壊現象について、実際に発生した表層崩壊での地形・表層地質・植生諸条件に関わるパラメータをもとに、1)非崩壊斜面にて表層崩壊の発生する危険度の高い領域を抽出する方途を明らかにし、2)潜在的な表層崩壊発生危険領域の地図化を通して、当該領域の斜面単位との対応関係を再検討することを目的とするものである。対象地域として、主に東北日本において表層崩壊の頻度が比較的高い花崗岩類地域、および丘陵性山地を構成する地質として一般的な新第三紀堆積岩地域を選定した。本年度は、花崗岩類分布地域として阿武隈山地西部地域において、17年度に実施した非崩壊斜面(福島県田村市船引町山之内)での褐色灰色マサ土の層厚分布と崩壊発生に関連する各種微地形の分布とから、当該斜面における危険領域抽出地図を試作し、その過程において花崗岩類斜面における斜面安定性に関して、従来の林・大月(2003)の評価基準を改定し提示した。一方、新第三紀堆積岩分布域として宮城県黒川郡富谷・大和・大郷町付近で表層崩壊地の調査を行った。同地域は砂岩・軽石凝灰岩等からなる後期中新世青麻層・番ヶ森層が分布し、異方性の大きい風化残積土が表層崩壊を起こしているが、花崗岩類地域と比して崩壊発生形状が多様なため、潜在的崩壊発生斜面の評価基準を提示する点は、今後の課題にせざるを得なかった。またこれに関連して、堆積岩とほぼ同様に高い異方性を有する風化残積土を生み出す新第三紀火山岩地域の、地形条件および斜面崩壊発生条件の類似するケニア・アバデア地域での現地調査・斜面水文観測結果を取りまとめた。上記をもとに、新第三紀層分布地域における表層崩壊発生過程と発生初期における特有の微地形形成、崩壊土層内の水分条件変化等について考察した。
日本犬と弥生豚を中心とする在来家畜の渡来と系統に関する考古学的、分子遺伝学的研究

本研究は、考古学と分子遺伝学の密接な連携のもと、縄文と弥生の両時代の遺跡から出土する動物遺存体の中で形態的特徴が大きく変化する家畜(犬とイノシシ・ブタ)に着目し、動物遺存体に残存する遺伝子を分離・増幅して各家畜の遺伝的背景を明らかにし、家畜の渡来と日本在来家畜の形成過程を明らかにすることを目的とした。平成9年度は、現生犬のミトコンドリアDNAのDループ領域のデータベースの構築と、縄文と弥生時代の遺跡より出土した古代犬の残存遺伝子の増幅を行い、以下の結果を得た。1)現生犬のミトコンドリアDNA(mtDNA)データベースの構築:現生犬(日本犬123頭、西洋犬57頭)計180頭よりmtDNA・Dループ領域(198bp)を解析し、28型のハプロタイプを検出した。2)古代犬のハプロタイプの解析:縄文時代の遺跡(20ヶ所)、弥生時代の遺跡(2ヶ所)、古墳時代の遺跡(1ヶ所)、オホーツク文化期の遺跡(6ヶ所)、鎌倉時代の遺跡(1ヶ所)の30ヶ所の遺跡より出土した古代犬の骨から残存遺伝子を分離し、PCRによりmtDNAのDループ(198bp)のDNAを増幅後、その塩基配列を決定した。その結果、検索した145サンプルの内74サンプルから残存遺伝子を分離し、DNAの塩基配列を決定することができた。古代犬のハプロタイプは、現生犬に検出された5種類(M1,M2,M5,M10,M11)と現生犬に検出されなかったハプロタイプ14種類が得られた。特にM5型は関東以北の遺跡に多く分布したのに比べ、M2型は東北地方から西に広く分布していることが明らかとなった。
地域・人種における補綴治療に関する国際共同研究の予備調査

(1)日本補綴歯科学会代表として,無歯顎補綴治療の現状を調査するため,アメリカ合衆国の無歯顎者の口腔内状況と補綴治療の最前線のデータを収集するとともに,その後の調査研究の進め方についてJPD Editorial Councilの役員と協議した。(2)JPDやICPと交流を深め,環太平洋補綴専門医機構設立の基盤となる情報を収集した。また,環太平洋圏の国・地域の無歯顎疫学調査研究の進め方について協議した。(3)環太平洋圏の補綴専門医国際機構の設立についてかねてより要望の強いアジアの各大学の研究者たちと,共同研究の具体的計画について協議した。その具体的成果として平成13年10月2628日に盛岡市において開催された第l06回日本補綴歯科学会学術大会の口演発表とポスター発表において国際セッションを実現し,韓国をはじめとする諸外国からの参加,発表が行われた。(4)スイスやドイツにおける無歯顎補綴治療の実体と,EBMのデータベース構築のための情報収集を行った。(5)北米やオーストラリアで推進されているEBM (Evidence-based Medicine)の手法を取り入れた我が国の無歯顎疫学調査と補綴治療の調査のため参画し,共同研究の計画立案について検討した。
長命な林床草本の生涯追跡による適応度の変異の解析と個体群維持の機構

林床に生育する多年生草本クルマバハグマの個体群は毎年、ほとんど変わらないように見える。実際のところ、どの程度、成長し、何年程度生きるのかを明らかにするために、20年間にわたり追跡調査を行なった。調査期間では、種子から芽生えて成長して花が咲くまでに至った個体はなかった。いくつかの個体の成長状況を組み合わせて成長モデルを構築したところ、種子から開花まで最低でも25年を要すると推定された。また、大きく育って開花するようになった個体は生き残りやすく、平均余命は80年を超すことも推定された。これらのことからクルマバハグマは100年以上の寿命を持つと考えられる。林床草本の大半は多年生で、開花までに長い年月を要する。その中でも、多回繁殖型のものは繁殖開始後も長く生きるものがある。10年を超す個体群のモニタリングから、春植物カタクリは開花までにおよそ10年を要することや、一回繁殖型のウバユリはおよそ8年で開花して生涯を全うするが、開花に至れたものは単調増加的な成長をしたものに限り、途中でマイナス成長であったものは開花に至らずに死亡することなどが既存研究では明らかになっている。クルマバハグマ(キク科)は夏緑性の多回繁殖型林床草本である。我々のこれまでの15年以上にわたるクルマバハグマ個体群モニタリングでは、種子から繁殖に至った個体を確認していない。その成長は、単調増加的なものだけでなく、長期にわたり停滞しているもの、また、減少し続けているものがある。長命な植物の成長パターンを解明するためには長期のモニタリングが必要であると考えられる。個体群調査を継続し、成長を現実的な精度で捉えたいと考えている。個体群調査を継続しており、特に、成長が停滞、または、減少している個体のサイズ変化を明らかにしている。また、繁殖個体は、ほぼ毎年開花するが、翌年の個体群への新規加入実生の数の年次変動は大きく、ほとんど実生が確認できない年がある一方で、数年に一度、多くの加入がある。この年次変化がどのような要因によって起きるのか調査を続けてている。栽培実験は、糖分析技術の習得とともに、実験対象植物のサンプリングと栽培環境への順化をすすめ、準備が整いつつある。寿命の長い多年生草本の長期モニタリングデータの解析を行うにあたり、本年度も野外データを蓄積した。福島県南会津郡南会津町の林内に設置したキク科林床草本クルマバハグマのプロットで、個体の生残、個体サイズ、個体生活史段階(無花個体、有花個体)、有花個体の場合には花の数を記録した。同時に、新規加入個体の記録(位置、および個体サイズ)を行い、個体群動態を把握するためのデータを蓄積した。同時に結実率と発芽率の年次変動を明らかにするために、個体群プロット外で、有花個体の結実率を調べた。結実期に花序をサンプリングして結実種子数、未熟種子数を数えることによって、結実率を求めた。昨年秋に最終した種子をプランターに播種したものからの発芽数を数え、発芽率を求めた。クルマバハグマの栽培実験を行った。多年生草本の成長は地下貯蔵物質量に大きく依存するが、明るさの年次変動が成長にどのような影響を与えるか明らかにすることを目的とし、3段階の明るさ(相対照度50、7、1%)の被陰区で様々なサイズの個体を育て、秋に刈り取りを行い、開花の有無や各器官の乾燥重量を測定した。そのデータについては整理中である。また、林床草本を主たる研究対象としていたが、草地性の比較的明るい環境に生育する草本植物種(ユリ属)の個体群についても比較対照として、データを収集し始めている。福島県南会津郡只見町にヒメサユリ、および、ヤマユリの個体群を設置して、個体群の構造ないし動態のデータをとった。多年生植物の中には長命なものがある。比較的短期の観測から、それらの生活史の特性(たとえば潜在的な寿命や繁殖齢、成長パターンなど)は推定されてきた。草本植物の中にも100年以上の寿命を持つ種がある。毎年、地上部を入れ替える草本は木本と比べて、その成長速度や寿命の推定が難しい。また、植物の成長は必ずしも単調増加的なものではなく、時に停滞したり、縮退したりする。草本では、成長パターンの増減を容易に観察することができる。本研究では長命な草本の個体群動態をできるだけ長期にわたって観測することを通して、長命な植物の生活史の実態を現実的な精度で、かつ、個体ベースで解明することにその重要性と意義がある。これまでに、15年の観測データがあるが、研究費交付期間にさらに観測を続ける。本年度、福島県会津地方に設置した林床多年生草本クルマバハグマの保存調査区の個体群調査を継続した。9-10月に集中的な調査を行い、全個体の生残および生活史ステージ(無花、有花)を確認、地上部サイズの測定、新規加入個体となる当年実生の記録を行った。一方、長命な草本の個体群は非常に安定し、毎年、同じように見えるが、新規実生の加入数の年次変動は大きい。これは、環境の年次変動よるのか、実生の発芽特性によるのかなど、その要因は不明である。これを明らかにするための、発芽実験を開始した。調査地に播種し、次年度以降の発芽率を確認するための準備である。同時に、結実率の調査を行った。

結実率は個体ごとに異なるのか、あるいは年次ごとに異なるのかを明らかにするためである。成長や繁殖に対して、光環境がどのような影響を及ぼすのか、明らかにするための栽培実験の準備を行った。多年生植物、特に草本植物は、数年間生存するもの、あるいは、カタクリのように種子から開花までに8-10年間要し、開花後も長く生存するものなどがあり、その潜在的な寿命は多様である。林床は資源が乏しいが環境が安定しているために、林床を生育地とする草本植物の寿命は長いことが予想されるが、長命な草本植物の寿命についての知見は乏しい。数年間の個体群動態の調査から潜在寿命を推定する研究はいくつかなされているが、長命な植物に対し、数年間の観測からの推定については、その精度に疑問が残る。短期の観測からでは捕捉できないような生活史イベントの可能性がある。また、短期の観測では成長や繁殖における経時的傾向が解明できないかもしれない。長命植物に対し、可能な限り長期のデータをとることによって、現実的な精度で、その生活史を解明する。これまでに、申請者は林床多年生草本クルマバハグマ(キク科)の野外自然個体群の動態を10年以上モニタリングしてきているが、種子で個体群に加入した個体はいまだ繁殖(開花)に至っていない。サイズが大きくて繁殖可能な個体がその後、どのくらい繁殖を続けることが可能なのかということも、明らかになっていない。また、繁殖ステージにいたったクルマバハグマは毎年開花するが、その翌年の出現実生数は大きな変動がある。個体群維持において、実生加入の変動がどのような役割を果たすのか不明である。本課題では、これらを解明するための長期モニタリング個体群データを得ることが重要であり、これまでのところ、データ蓄積を行ってきた。林床草本は長命な種が多いが、比較的短期間のモニタリングに基づく生活史の解明研究が多い。長期モニタリングデータから長命な林床草本の個体群動態に関する様々な生活史パラメーターを現実的な制度で検出し、生活史解明を行うことを本研究の目的としている。本課題以前に15年間の継続調査を行っているが、それに、本課題の5年間の調査を継続した。開花可能な個体サイズや花の数、結実数、実生数、生存数などの生活史パラメーターと、それらの年次変動を捉えるために長期モニタリングを行ったことで、これらのデータセットを得ることができた。林床のキク科多年生草本クルマバハグマを材料として長期観測を行ったところ、種子から個体群に加入した個体は10年では開花しないことが明らかになった。また、観測期間中、生存し続けている個体でも、個体サイズは必ずしも増加するわけでなく、時に、何年にもわたり減少することが明らかになった。生存率は、個体サイズに大きく依存し、大きな個体ほど生存率が高く、個体サイズが小さいほど、生存率は低く、また、顕著に平均余命が短くなることが明らかになった。種子はほとんど休眠しないことが野外操作実験から明らかになった。毎年の新規加入実生数には大きな変動があるが、その理由は、開花数や結実率、種子食害数など様々なことによるようである。このような林床の長命な草本種に対し、陽地の多年生草本は林床よりも生育地の撹乱頻度が高いため相対的に寿命が短い可能性があると考えられる。対照研究として行った陽地性の多年生草本ヒメサユリの個体群動態について、一定の知見が得られたところである。昨年度後半から、今年度にわたり、本課題研究に専念できない時期があった。
マクロ的視点を活用した西洋思想の受容に関する解析的研究近代台湾の事例を中心として

今までの研究は「外省知識人」を介して、近代中国で受容される西洋思想が戦後においていかなる発展を遂げたかを明らかするために、殷海光の進化論思想や知識人論思想などについて考察を試みた。今年度の研究は前年度の蓄積から出発し、近代中国思想史における数回の文化論戦に対する系統的な分析を行った。まず今年度の前半には「中西文化論戦」における徐復観と殷海光の論争について研究を行った。徐復観より殷海光は確かに西洋文化の精神的価値を重視したが、両者の根本的な違いは、中国伝統文化に対する態度ではなく、科学に対する理解の違いであることを究明した。その研究成果を第65回東北中国学にて発表を行い、のちに『国際文化研究』第23号に論文として掲載された。今年度の後半から、報告者は欧米文化学の影響という新たな視点から中国文化の起源および性格に関する「西化派」の議論がどのように変化しているのかを明らかにした。具体的な考察は1920年代「中国文化本位論戦」の陳序経と1960年代「中西文化論戦」の殷海光に注目し、欧米文化学がどのように彼らの西化説につながっていくのかを考察した。結果として、陳序経が地理環境との相互作用における人間精神の斉一性を主張することに対して、殷海光は人間の知恵の類似を認めるが、文化を形づくるプロセスにおける人間の価値観の差異を指摘したのである。また、陳序経の「西化論」には、「中国文化西来説」を源泉とする傾向が見られ、一方、殷海光は文化相対主義の影響の下に、始源的中国文化が西洋文化と同様な多元性を有することを力説し、西洋文化をモデルとして中国文化の多元的な本質への回帰をめざした。これらの研究成果をまとめた「近代中国における『中国文化の起源』をめぐる言説の変容ー陳序経と殷海光の比較を中心に」と題する論文を『中国ー社会と文化』第32号に投稿し、現時点査読中である。28年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は台湾外省知識人を研究対象とし、近代台湾の西洋思想の受容における外省知識人の思想的営為を究明することを目的とする。今年は、以下の二つの方針のもとに研究を推進した。第一は研究の基礎を築くため、関連資料の収集に努めた。資料収集は以下の三つの成果をあげた。(1)日本国内外の先行研究を整理し、問題点を確認できた。(2)終戦直後の外省知識人の思想状況を把握するために、来台した外省人の旅行記、日記、書簡、文章などを特に彼らの台湾認識の異同に留意して整理することができた。(3)日本国内で入手困難な外省人の著作を購入できた。第二は研究対象の一つである殷海光の著作を精読し、殷海光思想における一貫性を中心に研究を行った。殷海光の特徴として、彼の生涯において、大きな思想的「転向」が見られた人物である点があげられよう。先行研究を整理した結果は、いままで多くの研究でその思想的「転向」ばかりが注目されているが、彼の思想における一貫性を有する部分についての論考は、ほとんど見当たらない。そのため、申請者は殷海光における知識人論と大衆論に対する分析を通じ、エリート主義の傾向が一貫的に見られることを確認した。結論から言えば、殷海光が自分のことをモデルとし、自らの学力と道徳観への自負の上に理想的な知識人像を築いた。さらに、彼は非理性的な大衆の感情に迎合すると、判断力を失うおそれがあり、知識人は自らの使命を達成するために、民衆に対決する覚悟を持つべきだと主張し、知的な高潔さによって民衆から距離を取る必要性を力説した。こうしたエリート主義は彼の思想における根源であるといえる。現在、上記の作業から取得した研究成果を整理しつつ、論文作成と発表の準備を次年度以降の課題として進めている。本年度は、昨年度の研究成果を発展させ、学会発表1回を行い、論文2本を発表した。論文1.「殷海光思想における進化論について」(『比較文化研究』、121期)では、殷海光思想の一貫性について、進化論という側面から分析した。各時期の殷海光の言論を分析した結果、彼が進化論的アプローチを用いて、文化・科学・社会の発展を捉えていたことを明らかにした。論文2.「殷海光の知識人論について」(『国際文化研究』、第22号)では、殷海光の知識人論を形成させた要因を確定した。また、本年度は「新文化運動」以来から継続的に論じられる「伝統と現代」という課題に対して外省知識人がどのように理解したかを考察の中心として進めた。考察の結果、殷海光と徐復観はいずれも、儒家道徳にもとづいて伝統文化を捉え、そして伝統文化を低次元(庶民)文化と高次元(エリート)文化に分けて論じていたが、両者の見解は大きな差異が存在したことを確認した。現在、上記の検討をまとめる論文を作成中である。今年度は学会報告や論文発表の機会を得たことにより、昨年度の研究作業の成果を示すことができた。2本の論文は断片的であった従来の殷海光研究の問題点を克服し、マクロ的視点から殷海光の「進化論思想」と「知識人論」を捉えることで、殷海光の思想を中国近代思想史にいかに位置づけるかを検討した。