hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
ヒトTCDDレセプターの発現制御とその生理的機能

1.前年度Ahレセプター(AhR)の発現の個人差を調べた際に見られた血球中のAhrの高い発現は,単球に由来することが明らかとなった。さらに,ヒト血球系培養細胞を用いた研究結果はAhRがヒト血球中においてはmonocyte-macrophage-linageの分化と共に発現してくることを示している。2.上記の結果をふまえて,ヒトAhレセプター遺伝子の発現調節機構について分子レベルで解明するため,主にプロモーター領域の構造及び機能について解析した。ヒトAhR5'上流領域とその各種部分欠失配列とをCATベクターに組み込みAhR遺伝子の転写に重要なシスエレメントの存在を明らかにした。さらに,単球・マクロファージ系細胞特異的と思われるエレメントが推定され,その件について現在,ゲルシフト法等を用いて詳細に解析している。3.Ahレセプターは各種の細胞において抗エストロゲン作用を示すことが知られているが,その分子機序はいまだ明らかでない。エストロゲンレセプター(ER)の発現にAhR自身が影響を与えているとも考えられ,その点についてもERの発現調節の観点から研究を行っている。1.ヒト血球をFicolによって分画し、それぞれよりRNAを調製し、AhR(TCDDレセプター)mRNAの発現量をRT-PCR法によって調べた。その結果、リンパ球、顆粒球に比べ単球に非常に高い発現がみられた。このことからAhRの発現の個人差を調べた際に見られた血球中のAhRの高い発現は単球に由来することが明らかとなった。さらに以前AhR臓器分布において、肺に高い発現がみられたが、これは肺胞マクロファージにおいて発現されているのかもしれない。実際、ヒト気管支肺胞洗浄液中より得られたマクロファージにAhRの高い発現がみられた。2.ヒト血球細胞株(HL-60、HEL)をTPAやVD_3などの分化誘導剤で処理し、単球・マクロファージ系へ分化させ、その分化過程におけるAhRmRNAの発現量の変化を調べた。その結果、AhRmRNAの発現がマクロファージ系の分化に伴って増加してくることが明らかとなった。さらに単球・マクロファージ系の細胞株および分化誘導した細胞株のみ添加されたメチルコランスレンに反応してCYP1A1が誘導された。これまでの研究結果は、AhRがヒト血球中においては、monocyte-macrophage-linageの分化とともに発現してくることを示している。これは外来異物の処理というマクロファージの機能に合致するものであろう。このことはAhRの生理機能を考える上で非常に興味深い。今後さらにin vitroの系を用いて、AhRの発現制御の分子機構を解明していきたい。1.前年度Ahレセプター(AhR)の発現の個人差を調べた際に見られた血球中のAhrの高い発現は、単球に由来することが明らかとなった。さらに、ヒト血球系培養細胞を用いた研究結果はAhRがヒト血球中においてはmonocyte-macrophage-linageの分化と共に発現してくることを示している。2.上記の結果をふまえて、ヒトAhレセプター遺伝子の発現調節機構について分子レベルで解明するため,主にプロモーター領域の構造及び機能について解析した。3. Ahレセプターは各種の細胞において抗エストロゲン作用を示すことが知られているが,その分子機序はいまだ明らかでない。
部落問題についての「科学的」言説批判

一般的に広く存在する被差別部落が屠畜・精肉、製靴などの皮革産業、竹細工と深く関係しているという考え方は、たんなるステレオタイプに過ぎない。その考え方が国民の間に形成されたことは、「科学的研究」の責任の一端がある。明治の初めから、これらの産業・職業の主要な位置を占めたのは、非被差別部落の経営者であり、労働者であった。現在では、被差別部落の人びとは、その立場は弱くてもそれぞれの地域の産業構造に組み込まれ、生産の一翼を担っている。被差別部落にあって、非被差別部落にない産業・職業は一切存在しない。これが研究の結果である。「部落産業」とされる産業(群)の特定から本研究を始めた。そして、屠畜業、皮革(製靴)業、竹製品生産業を調査研究対象とした。それらについて、公的統計資料を集めた。他方、一般市民が抱いているこれら産業についての観念を、インタビューによって調査した。少数点在型被差別部落への調査については、いわゆる「未組織」を中心に7カ所の被差別部落へ調査を行った。広島県内の諸「部落実態調査」から、産業・職業調査について、9市町村、約30カ所のデータを収集した。地域的比較のために東京都、浅草でも調査を行った。その結果、研究が対象としたフィールドでは、「部落産業」が、被差別部落コミュニティの文化はおろか、生活の基底とならないとの結論に十分なデータが得られた。「貧困」と「原始」や「野蛮」など「部落産業」と結びついた被差別部落に関する観念は、歴史的には、戦前の政府、大企業、融和運動などの見解と近く、これらの分析は、研究の目的達成にとって合理的であると判断した。一方、当研究が重視した、「部落問題の『科学的』研究」は、一定の傾向をもつ地域の特徴ある被差別部落に限られていることがほぼ明らかになった。今日までの「部落産業」研究は、偶然であったにせよ、それら産業が特徴である地域を抽出して分析した結果を普遍的な被差別部落の状況であるかの言説を構成したと言える。研究実施計画の進捗については、1、政府、地方自治体、融和運動団体の精読は、順調に進んだ。2、1に加えて、新たな資料については、国会図書館、国立公文書館、地域図書館、公文書館に出張し、収集した。3、ひょうご部落解放・人権研究所、(社)部落問題研究所、東京部落解放研究所、昭和女子大学などで資料閲覧するとともに、研究者への助言を仰いだ。なお、天野卓郎氏資料は未読である。導入部としてあげた論文は現在執筆中である。研究課題である「部落産業」を概ね4カテゴリーに分けて具体的に論文執筆にとりかかることができている。4つのカテゴリーとは、1、屠畜、2、皮革製靴、3、竹細工、4、「部落産業論」批判である。5、以上にたいして、英文のアブストラクトが加わる。3については、論文がほぼ仕上がり、予定した言説批判が実践できた。4についても、先行研究批判の形で、論文全体が仕上がりつつある。1と2については、現在まとめに入っている。具体的には、当初予定のとおり、広島県地域を中心にフィールドワークの実践と、資料の蓄積をおこなった。その結果、明治時代以降の屠場の設置と屠畜業の状況が明らかになってきた。それは、(ア)屠畜業が、被差別部落と直接的な関係性をもたず出発していること。(イ)主要には、非・被差別部落の屠畜業者がイニシアティブを有していたこと、である。2の皮革製靴業については、(ア)皮革生産は、広島県地域では成長しなかったこと。(イ)製靴業については、地域によっては、非・被差別部落部落の業者がほぼ独占しているところもあった。(ウ)したがって、「部落産業」とは言えないことが明確になった。3、竹細工は、政府の農村工業化、あるいは融和運動の副業奨励策によって導入されたことが明確になった。4、においては、(ア)まず、現実の被差別部落には、従来部落問題研究が言説化した「部落産業」が殆ど存在しない。(イ)それは、構築された観念に過ぎない。(ウ)13の産業が、あたかも被差別部落の専業であったかのような言説が、部落問題をの「科学的研究」によって構築されたことが証明できつつある。5、英文アブストラクトは、8000文字から10000文字を予定している。この3年間研究テーマに即して、被差別部落がいわゆる「部落産業」と歴史的・文化的に密接に結び付いているという言説を実証的に批判した。それは研究当初の目論見どおり、構築された観念であった。それを構築したのは、「科学的」部落問題研究であった。屠畜、皮革産業、竹細工などのどれを採り上げても、一部の地域を除いて、歴史的にも非被差別部落での生産関与が大きかった。被差別部落の皮革業経営者もいたが、ある人たちは「部落産業」など存在しないと明言した。農村部被差別部落における竹細工は、敗戦前、国家によって構築物された。それは、一般の村落と同様であった。このことは、なにより既成理論の内在的批判、すなわちそれらが依拠した文献資料の再検討と広島県内を中心としたフィールドワークで明らかになった。明治以降の広島県を見るかぎり、屠畜場は被差別部落の如何を問わず建設されてきた。皇紀2600年記念事業として建設された屠畜場もあった。

軍都として有名な地域では、市中の製靴・販売業のすべてが非被差別部落の経営者であった例もある。また、別の中堅都市では、同業種を経営する人の半数以上が、非被差別部落出身者であった。近隣に被差別部落がない地域の靴販売業者は、その地域経済活動の自然的所産であった。竹細工についてはもっと明確で、一部の研究者や当事者が、文字通り竹細工と被差別部落物語を創造し、それを「事実」として提示し保存した。そこには、公的出版物での意図的な事実の捏造も見られた。従来研究は、被差別部落民の多様性を唱えつつ、現実的には一つのカカテゴリーに被差別部落民を押し込めた。当事者運動の政治的テーマに研究者が無批判的に容認、依拠してきたからである。それは、部落問題研究が、当事者を背景としたエコノミーであったからである。本研究は、「部落問題についての『科学的』言説批判研究ノート」として232ページにまとめた。一般的に広く存在する被差別部落が屠畜・精肉、製靴などの皮革産業、竹細工と深く関係しているという考え方は、たんなるステレオタイプに過ぎない。その考え方が国民の間に形成されたことは、「科学的研究」の責任の一端がある。明治の初めから、これらの産業・職業の主要な位置を占めたのは、非被差別部落の経営者であり、労働者であった。現在では、被差別部落の人びとは、その立場は弱くてもそれぞれの地域の産業構造に組み込まれ、生産の一翼を担っている。被差別部落にあって、非被差別部落にない産業・職業は一切存在しない。これが研究の結果である。研究実績の概要で述べたカテゴリーにしたがって説明する。まず、1については、広島市におけるデータ確認をのこして、他の市町村に関しては終了した。論文も進行中である。従来の部落問題研究では、明らかにされなかった屠場の存在が明らかになった。現在、とくに広島市市内の施設について、検証をすすめている。そのためにおおよそ70%の達成にとどまっている。「おおむね順調」と自己評価したのは、この点が主な理由である。2、皮革・製靴については、論文のまとめ段階になっている。順調に推移している。3、竹細工は、すでに論文が推敲段階にはいり、90%達成している。4の理論批判についても、先行研究を網羅して批判をすすめた。現状では、追加すべき項目を再検討しており、85%の達成になっている5の英文アブストラクトは、1から4の研究と平行して進行している。予定は、8000文字から10000文字であるが、現在7000文字段階で、ネイティブチェックも合わせて進行している。なお、5以外の全ての項目は、全て、研究会等で成果の発表を行ない。批判を受けつつ進行した。査読つきの紀要にも投稿した。社会学9月までに、全テーマで論文として成果を示す予定である。また、その頃を目処に大阪市立大学の紀要論文も合わせて執筆を予定している。また、研究発表の機会を得て、批判を受けたい。その後は、再度検証と校閲、推敲を重ね、2月までに印刷所に出稿し、予定どおり研究報告書を作成する。使用した資料は適切か、その解釈は功合理的であるか、などが研究の今後の作業となってくると考えている。「一般市民が抱いてきる部落民像」のインタビューへ協力が予想以上に得られた。
超並列計算機上での生体分子の分子動力学法シミュレーションにおける動的負荷分散法

今年度は、空間中での原子・分子の分布が希薄かつ不均一な状態での分子動力学法の高速実装法について引き続き研究を行った。これまで良く使われてきた実装法は、分子を同数だけプロセッサ要素に割り当てる分子分割法と、シミュレーション空間を分割してプロセッサ要素に割り当てる領域分割法である。しかし、空間中での原子・分子の分布が希薄かつ不均一な状態ではそのどちらも一長一短であり、高速実行が困難であった。そこで、領域分割法をベースにして分割小領域を間接的に使って分子分割法に似たプログラム構造を持つハイブリッド実装法を提案し、性能評価を行った。その結果、ハイブリッド実装法では、空間中での原子・分子の分布が変動した場合の実行時間の変動を領域分割法よりも小さくできることがわかった。蛋白質の構造を調べる別なアプローチとしては、蛋白質をアミノ酸環基の1次元配列とみなし、すでに立体構造が分かっている蛋白質と未知の蛋白質のアミノ酸残基列を比較して3次元構造を予測するアプローチもある。今年度は3次元構造予測プログラムの一つであるFASTAの並列化を検討した。既存の並列化バージョンの性能評価を行った結果、FASTA実行開始時のデータ分配が実行時間を増加させることがわかった。そこで、データ分配部分を並列化して性能評価を行った結果、FASTA実行開始部分を高速化することができた。さらに今年度は、立体型のスクリーンに画像表示することで、あたかも中にいるような視覚効果が得られる没入型3次元仮想現実体感システムCAVEを利用した可視化を行った。大規模シミュレーション結果は大量のデータであるため、得られた結果を直観的に把握するための可視化が重要である。今年度の段階では論文発表には至っていないが、来年度以降も継続して研究を行い、さらに発展させる予定である。今年度は、空間中での原子・分子の分布が希薄かつ不均一な状態での高速実装法について研究を行った。分子動力学法の高速化のため、空間を細かく分割して近傍の分子の影響と遠距離の分子の影響を分けて扱う手法が良く用いられるが、空間中での分子の分布が希薄な状態および不均一な状態では、計算負荷の不均衡に加えて最適な分割法を一意に定めることが困難である。これは、本課題で扱う生体分子のシミュレーションでも起こることである。今回は短距離相互作用の働くカーボンクラスターのシミュレーションプログラムでこの問題を検討した。これまでは、分割した小空間(セル)の数だけ繰り返しのある実装法であったため、セルの大きさやセルの数が実行時間に大きく影響した。これを、セルを使用しつつ、各プロセッサ要素が担当する分子の数だけ繰り返しのある実装法にすることで、セルの大きさおよびセルの数への実行時間の依存性を小さくすることを目的とした。性能評価の結果、セルの空間中での分子の分布が希薄かつ不均一な状態において、セルの大きさおよび数が実行時間におよぼす影響を軽減することができた。このことから、相互作用の影響範囲を考慮して、最適なセルの大きさを評価できるものと期待している。さらに、本課題が目的とする生体分子のようなクーロン相互作用の働く分子に対しても、空間を分割して遠距離の分子の影響を近似する計算手法に適用できるものと期待している。さらに今年度は、研究目的に利用するという条件で無料配付されている既存の生体分子プログラムを、本研究で利用する並列計算機環境に移植した。実行時間の詳細な検討はこれからであるが、このプログラムは完全には並列化されていないため、今後は並列化効率に対する影響の大きな部分の並列化および高速化を検討する。
ヒト脳機能イメージングによる連合学習過程のシステム的理解

本研究課題により、未知のものを結びつける学習(対連合学習)をする際の神経システム要素を同定し、その中で特に左腹外側前頭前野(VLPFC)が重要な役割を果たしていることを明らかにした。またシステムの領域間因果性結合解析ツールとしてのDynamic Causal Modeling (DCM)の検証を複数の実験により行い、その有効性を確かめることが出来た。さらに未知の外国語学習の神経基盤について、小脳の関与を明らかにした。本研究課題は、機能的MRIにより対連合学習課題を行う際の脳活動の可塑的変化(過程)を詳細に捉え、そこを手掛かりにシステムとして脳のどの領域がどのような関係性を持って、それを変化させることにより連合学習を成立させるのか、つまり動的システムとしてどう振る舞うのかの神経基盤を明らかにすることを目的とし、研究を行っている。本年度はまず遅延型対連合学習課題に遅延見本合わせ課題を組み合わせることにより、より学習過程に関与する脳部位を特定し、ワーキングメモリと長期記憶形成の関わりを詳しく検討する実験を行った。その際に課題の難易度を操作し、被験者の学習達成度と脳活動の相関を見ることにより、どの部位が連合学習の鍵となるのかを検証した。実験の結果、遅延期間に活動のある外側前頭前野・頭頂間溝部の中で、左腹外側前頭前野の活動が学習の達成度と強い相関があることが分かった。また学習達成度とフィードバック提示後の上側頭溝の活動の変化にも相関が見られ、連合学習の進度に関係のあることが示された。これらの結果は、連合学習を行う際にワーキングメモリの担い手としての腹外側前頭前野の活動が重要であることを示している。長期記憶形成におけるワーキングメモリの役割を1つの実験系で示した初めての例であり、意義がある。以上の結果は論文として国際誌に投稿し、現在審査中である。さらに次年度行う予定の動的システム解析の準備のため、脳機能イメージングにおけるシステム解析の有力なツールであるDynamic Causal Modelling(DCM)を用いて別の課題で行ったデータの解析を行った。また、解剖学的な構造の解析に用いる拡散異方性画像(DTI)の撮像最適パラメータの探索、解析に使えるツールの準備なども行った。これらの準備が全て整い次第実験を始める予定である。本研究課題は、機能的MRIを用いて学習課題を行っている際の脳活動の可塑的変化を詳細に捉え、それを手がかりにして連合学習時のシステムとしての脳の振る舞いを明らかにすることを目的とし、研究を遂行している。昨年度までに遅延型対連合学習課題に遅延見本合わせ課題を組み合わせた実験を行い、遅延期間に活動のある外側前頭前野・頭頂間溝部の中で、左腹外側前頭前野の活動が学習の達成度と強い相関があることを明らかにした。この成果は本年度査読付の英文論文としてNeuroscience誌(国際誌)に投稿し受理・掲載された。この結果を踏まえ、今年度はシステムとしての振る舞いを分析できる解析手法の理解と実際のデータへの適応を行った。近年機能的MRI研究において注目されているDynamic Causal Modeling(DCM)とその他のシステム論的解析手法を比較検討し、本研究におけるDCMの有効性を確認した。尚、DCMを中心としたシステム的方法論の概略についてはそのreviewを日本基礎心理学研究に投稿し、受理・掲載された。さらにこの手法の有効性を調べるため、まず他のデータを用いた解析を行った。1つは盲人と晴眼者の触覚弁別課題遂行中の脳活動ネットワークの差異を調べたもので、結果をNeuroscience Research誌に投稿し掲載された。またベンハムコマを用いた主観的色知覚実験にもこの解析法を適応し、解析法の妥当性について検討した。この研究結果は日本神経科学大会にて発表し、現在論文投稿中である。このように準備が整ったので、現在連合学習中の脳活動を用いてDCM解析を遂行中である。さらに、解剖学的構造の解析に拡散異方性画像(DTI)法を用いるため、生理研のMRI装置に最適の撮像パラメータを決定する実験を行った。その後、健常被験者を用いてDTI画像の撮像を行い、脳の構造としての領域間結合解析を現在行っている。本研究課題は、機能的MRIを用いて学習課題を行っている際の脳活動の可塑的変化を詳細に捉え、それを手がかりにして連合学習時のシステムとしての脳の振る舞いを明らかにすることを目的とし、研究を行っている。昨年度までにシステムとしての振るまいが分析できる解析手法の実際のデータへの適応を行い、機能的MRI研究で注目されているDynamic Causal Modeling (DCM)の本研究における有効性を確認した。今年度は昨年学会に発表したベンハムのコマを用いた主観的色知覚実験を論文化し、Cerebral Cortex誌に投稿し掲載された。また、昨年度までに解剖学的構造解析に用いる拡散異方性画像(Diffusion Tensor Image, DTI)の生理研のMRI画像撮像の最適パラメータを決定し、健常被験者のデータを多数取得した。

それらのデータをトラクトグラフィ化しその確率分布を取得しようとしたところ、画像としては最適パラメータであっても、解析が上手くいかない(画像に問題がある)ことが分かった。色々な手を施したがこの装置による画像では上手くトラクトグラフィ化出来ないとの結論に達した。この結果をもって、脳の構造としての領域間結合解析は断念することとした。この学習系の解析は学習一般に敷衍できることから、応用例として外国語学習の脳活動変化に注目し、2つの機能的MRI実験を行った。1つめの実験はウズベグ語と具象絵の連合学習課題であり,実験を終了し現在精力的に解析を行っている最中である。2つめは英語学習者を語彙操作レヴェルで相関をみる実験であり、現在遂行中である。本研究課題は本年度が最終年であったが、DTI画像の解析に時間を割いた結果、少し進捗が遅れている。しかしながら結果は出つつあるので、しっかりと解析を進め当初の目的を果たすべく努力する。
アレルギー性鼻炎患者におけるRORaを介する制御性T細胞の機能解明

アレルギー性鼻炎は罹患率が高く国民病といわれ社会問題化している。アレルギーは免疫の寛容と防御のバランスが破綻することで生じ、防御の要である制御性T細胞が重要な役割を担っていることが知られている。しかし、なぜ制御性T細胞が免疫の寛容に失敗するのか十分に解明されていないのが現状である。申請者らは核内受容体Retinoid acid receptor-related orphan recetorα(RORa)がマウス肺制御性T細胞の調節に関与していることを発見した。今回、アレルギー性鼻炎患者におけるヒト制御性T細胞のRORaの機能を解明を行うことで、新しい治療方法の開発につながることが予測される。
多次元空間における最適化問題

1.計算機統計学.一村,木村は,制約条件で最適値を求める際に,定義域を逐次縮小して探索する手法を研究し,既存の解析手法が,適用困難な問題に対して有効に用いられるようにした.また,木村は,品質管理の問題を取りあげ,種々提案されている抜き取り検査手法の有効性を検証するソフトウェアを開発した.これにより,最適な抜き取り手法を,検討した.2.数値解析学.仁木,澤見,榊原,岡本は,主に有限要素法及び境界要素法を用いて,熱方程式および移流拡散問題の解析を行った.特に,仁木,榊原は,従来のCrankーNicolsonと比較して適用の容易なロ-カルCrankーNicolson法を研究し,計算量を少なくして,かつ,精度良く解析することに成功した.3.実験計画法.藤井,兵頭は,3シンボル,2シンボルの均衡配列,および,直交配列を扱い,その存在や制約数の限界を示し,種々の場合について分類した.兵頭は,一部実施要因計画における分解能について詳細な研究を行った.4.グラフ理論.渡辺(守)は,美術館問題に関連した監視人数について研究した.また,学校時間割における割付を2部グラフを用いることにより,特定の場合については,解決できることを示した.5.数式処理.坂本は,散乱問題を取りあげ,Mathematicaを用いて,ガンマ行列積のトレ-スの計算について研究した.6.確率過程.渡辺(寿)は,ブラウン運動に関連した問題を研究した.7.幾何学.玉村は,代数的位相幾何学の手段を用いて,多様体を研究した.とくに,懸垂レンズ空間については,特定の場合に,そのKO群とJ群を求めた.1.計算機統計学.一村,木村は,制約条件で最適値を求める際に,定義域を逐次縮小して探索する手法を研究し,既存の解析手法が,適用困難な問題に対して有効に用いられるようにした.また,木村は,品質管理の問題を取りあげ,種々提案されている抜き取り検査手法の有効性を検証するソフトウェアを開発した.これにより,最適な抜き取り手法を,検討した.2.数値解析学.仁木,澤見,榊原,岡本は,主に有限要素法及び境界要素法を用いて,熱方程式および移流拡散問題の解析を行った.特に,仁木,榊原は,従来のCrankーNicolsonと比較して適用の容易なロ-カルCrankーNicolson法を研究し,計算量を少なくして,かつ,精度良く解析することに成功した.3.実験計画法.藤井,兵頭は,3シンボル,2シンボルの均衡配列,および,直交配列を扱い,その存在や制約数の限界を示し,種々の場合について分類した.兵頭は,一部実施要因計画における分解能について詳細な研究を行った.4.グラフ理論.渡辺(守)は,美術館問題に関連した監視人数について研究した.また,学校時間割における割付を2部グラフを用いることにより,特定の場合については,解決できることを示した.5.数式処理.坂本は,散乱問題を取りあげ,Mathematicaを用いて,ガンマ行列積のトレ-スの計算について研究した.6.確率過程.渡辺(寿)は,ブラウン運動に関連した問題を研究した.7.幾何学.玉村は,代数的位相幾何学の手段を用いて,多様体を研究した.とくに,懸垂レンズ空間については,特定の場合に,そのKO群とJ群を求めた.
30歳代扶養女性への特定健診の早期啓発と自己採血検査を用いた受診促進方法の開発

1.研究フィールドの開拓と本調査の実施:調査フィールドの開拓を半年行い、その結果、協力の得られた京都市・八尾市の子育てサロン参加者、品川メッセ参加者、ネットワークサンプリングによる参加者を対象とした調査を実施した。調査内容は、自記式質問紙および手指による自己採血検査(デメカル)、血圧測定を実施した。その結果、予定を大幅上回る約180名のデータを収集することができた。2.調査終了後の入力・血液データと調査票入力データの突合作業、基礎集計と実施報告の作成:得られた調査を順次集計し、血液データと調査票入力データの突合作業を行った。その後、基礎集計と各調査の実施内容等の報告書を作成した。3.研究フィールドのさらなる開拓:研究フィールドは、子育てサロン、子育てイベント、個別調査(ネットワークサンプリング)と大別できた。子育てサロンは、他と比べて人数が少ないため、比較できるように、次年度に向けて依頼を続け研究実施の承諾をサロン代表者から得られた。対象者が予想以上に集まった。計画通りのペースで解析等が進んでいる。今後は、子育てサロンでの調査を進め、子育て世代の被扶養者が受診しやすい健診の在り方が提案できるよう、解析と解釈を進める。また、結果の学会もしくは論文での発表を計画的に進めていきたい。(1)現状把握・情報収集:アンケート作成のために、学会にて乳幼児健診会場で自己採血で簡易検査を行っている自治体担当者にヒアリングを行った。また自己採血における健診の実際のニーズと情報収集として、自己採血業者担当者より国保の未受診対策で既に実施している自己採血検査の現状についてヒアリングを行った。その結果、30歳代で受診習慣がある人は、40歳以降も健診受診につながりやすいこと、自己採血検査は、30歳代の若い世代は実施しやすいことが分かった。あわせて、本研究では、受診勧奨に社会経済的手法を用いる可能性について各種文献レビューを行い検討した。その結果、アンケートにて、未受診理由は、過去の調査で明らかにされつつあるため、質問紙内容は乳幼児を持つ母親でも参加しやすい健診スタイルに関するニーズの把握を中心とした内容構成にすることにした。(2)研究支援体制の強化:母子保健事業に詳しい研究者を研究協力者として招き、円滑な本研究調査実施に向けての支援体制の強化を行った。その結果、最大の懸念事項であった、対象となる育児サークルやイベントなどの複数の研究協力候補フィールドがリストアップされた。(3)調査実施にむけた準備:本研究計画書を日本赤十字看護大学倫理委員会にて承認を得た。同時に自己採血キットの業者とのデータ享受等の打ち合わせをはじめ、その他調査に必要な物品の購入などの準備を進めた。研究フィールドは、研究協力者と一緒に候補のリストアップを進めており、研究協力の打診準備も始めている。当初の倫理委員会の申請が終了し承認を得ている。2018年前半は調査プレテストや研究フィールドへの打診を開始し、後半以降に研究対象者のリクルートおよび調査を開始する。・物品支払いが遅れたため。・予定していた学会支出が別経費で支出可能になったため。出張等が予定よりも回数が少なく、低額で行けたことが大きい。その分を次年度の調査代と研究補助員の人件費に充てたいと考えている。
先端技術産業で用いられる希土類元素のヒトへの生体影響評価

希土類元素のヒトへの生体影響評価を行うために以下の研究を行った。1.希土類元素を取り扱うフィールドで働く作業者の暴露状況を示す指標の検討:実験動物(マウス)にテルビウム(Tb)とイッテルビウム(Yb)を投与し、分布と排泄を調べた。静脈内投与した元素は、血中から素早く消失し、肝臓等に分布し一部は尿・糞中に排泄される。元素による違いはあるが投与量が少ないほど尿中への排泄割合が高いことから、尿中濃度が作業者の曝露指標として有望と考えた。2.希土類元素濃縮法の検討:高周波プラズマー質量分析法は、希土類元素の高感度測定が出来るが、生体試料中に共存する高濃度の塩の妨害を受ける。そこで、キレート樹脂を用いた濃縮と共存元素の除去を試みた。初年度にChelex 100を用いたバッチ法、次年度にムロマックA-1のミニカラムを用いたオンライン濃縮法を検討した。両法とも効率よく濃縮できたが手間、時間等の点から後者を用いた。3.尿中濃度測定法の検討:希土類に曝露経験の無い対照者の尿を用いた検討から、いずれの希土類元素も80%以上の回収率が得られた。またこの濃縮法で他のいくつかの遷移金属も同時に濃縮できることがわかった。しかし、使用試薬、pH調整にもちいる電極などからの希土類元素のコンタミネーションが観察されたことから、これらの点に注意が必要なことが分かった。4.尿試料中希土類元素濃度:ニッケル水素二次電池およびニッケルカドミウム電池製造工程に従事する作業者25名から同意を得て提供された尿を分析した。対照の尿中希土類元素濃度は0.01ppb以下であったのに対し、作業者では最高1 ppb近いLaおよびCeが検出された。5.今後の予定:100名の作業者と1020名の対照者の尿を分析中し、対照者における尿中希土類元素濃度の範囲を明らかにし、有意な濃度増加が認められた作業者の作業内容、作業年数と尿中濃度との相関、一般健康診査結果との関連性について解析を行う予定である。希土類元素のヒトへの生体影響評価を行うために、血液、尿などの生体試料中の希土類元素測定法を検討した。高周波プラズマ-質量分析法(MIP-MS)は、sub-ppbオーダーという高感度でで希土類元素を測定できるが、試料中に共存する高濃度の塩の影響による妨害を受ける。そこで、キレート樹脂を用いた濃縮と共存元素の除去を試み、一連の希土類元素および数種類の重金属類を効率よく抽出することができた。市販の樹脂は希土類元素のコンタミナーションがありこれを取り除く必要があること、塩酸による洗浄だけでは不完全でさらに硝酸による洗浄も必要なことが分かり、樹脂の前処理が重要であることがわかった。希土類元素に特に暴露していないヒトの血液や尿をこの方法で測定したところ、希土類元素濃度は非常に低い(1ppb以下)ことが分かった。

希土類元素を取り扱うフィールドで働いているヒトの暴露状況を知るために最もよい測定対象試料を決めるために、実験動物(マウス)に2種の希土類元素、テルビウム(Tb)とイッテルビウム(Yb)を単独で投与し、生体内の分布と排泄を調べた。その結果、静脈内に投与した元素は、血中から素早く消失すること、肝臓をはじめとする臓器に分布するが一部は尿および糞中に排泄されること、元素によって程度は異なるが、投与量が少ないほど尿中への排泄割合が高いことがわかった。尿は苦痛を伴うことなく得られる試料であり、必要によっては畜尿も可能である。ヒトにおいては、生体内への希土類元素の吸収は、あったとしても極微量と考えられることから、尿が暴露状況を知る最もよい指標と考え、測定対象を尿に絞ることにした。暴露者の尿中希土類元素の測定し、非暴露者との比較、作業内容や勤務年数との関係を検討するために、これから実試料の測定を始めるところである。先年度のマウスを用いた投与実験から、微量の希土類元素曝露の場合には尿中希土類元素濃度がよい曝露指標と考えられたことから、今年度はヒト尿中の希土類元素測定を行った。高周波プラズマ-質量分析法(MIP-MS)は、sub-ppbオーダーの高感度で希土類元素を測定できるが、試料に共存する高濃度の塩による妨害を受けることから、先年度、キレート樹脂(Chelex 100,Bio Rad社)を用いた濃縮・共存元素除去法を検討した。この方法はバッチ法で吸着時間2時間という条件であったので、多数の試料の分析には時間と場所がかかりすぎる。そこで今年度はミニカラムを用いたカラム濃縮法をい試み、実試料に適用した。ポリスチレンを基体としたマクロポーラスのキレート樹脂であるムロマックA-1(室町化学工業)をテフロンチューブに充填し、試料溶液を通して吸着させ、1.5 M HNO_3で溶出した。尿試料はテフロン製バイアルを用いてHNO_3、H_2O_2を用いてマイクロウェーブ分解したのち、アンモニアと酢酸でpH 3に調製した。洗いに用いたAcetete-ammmonium buffer(pH 3.1)にはLaおよびPbのコンタミネーションが認められたので、予め樹脂を通して精製してから用いた。特別な曝露経験の無い対照者の尿中希土類元素濃度は0.01 ppb以下と非常に低濃度であった。これに対して、ニッケル水素二次電池およびニッケルカドミウム電池製造工程に従事する作業者25名の尿では、最高1 ppb近いLaおよびCeが検出された。さらに、100名の作業者の尿と、対照者の尿について分析を続行中である。これらの結果から、対照者における尿中希土類元素濃度の範囲の検討、有意な濃度増加が認められた作業者の作業内容、作業年数と尿中濃度との相関、一般健康診査結果との関連性について解析を行う。
次世代超伝導線材の交流電磁気特性の高空間分解能計測と微小欠陥の影響の解明

本研究は、現在日米欧を中心に開発研究の進められている次世代高温超伝導線材の交流電磁気特性が線材内部の微小欠陥にどのように影響されるのかを解明しようとするものである。平成18年度の研究成果は以下のとおりである。昨年度構築した交流電磁気特性評価システムを用いて、次世代高温超伝導線材のひとつであるイットリウム系高温超伝導線材に交流電流を印加した際の電流分布の可視化を行った。その結果、交流電流通電時の電流分布が、直流電流を印加した際の定常電流分布と同様に、線材内部に局在する欠陥部分を迂回し、且つ欠陥近傍で集中する様子を、時間に対して連続的に観測することに成功した。さらに、フォトリソグラフ及びウェットエッチング技術を用いて、幅100マイクロメートル程度の細線を3本並列に配したマルチフィラメント型高温超伝導線材試料を作製し、同試料内部の交流電流分布の可視化を行った。その結果、全てのフィラメントが長手方向の両端にて超伝導結合している場合には、フィラメント間をまたぐ遮蔽電流のループが発生するため、あたかも一本の幅広いフィラメントであるかのように振る舞い、マルチフィラメントの外側から電流が侵入することが実験的に明らかとなった。また、定常状態において各フィラメントに流れる電流について調べたところ、インピーダンスの不均一に伴う不均一な電流分担となっていることが明らかとなった。これらの結果は、高温超伝導線材を用いた交流応用機器のための線材開発に対して貢献するものである。すなわち、本研究の成果は、交流損失低減のために現在検討されている、高温超伝導線材の細線化およびマルチフィラメント化に対する基礎的な知見を与えるものである。平成17年度の研究成果は以下のとおりである。1.既設の走査SQUID磁気顕微鏡を用いた直流自己磁界計測システムに、交流電流および交流磁界を印加するシステムと、それら外部交流信号と同期した出力信号を高感度に計測するシステムを追加し、交流電磁気特性評価のためのシステム構築を行った。得られたシステムの検証として、人工的に欠陥を導入した単結晶薄膜試料内を流れる交流電流の可視化を行い、(1)10K以下の極低温において、試料端を流れるマイスナー電流と量子化磁束のトラップによる周回電流の可視化、ならびに(2)臨界温度近傍で試料内全体を流れる交流電流の可視化を確認した。2.前期の計測システムを用い、次世代高温超伝導線材内部を流れる電流の可視化を行った。その結果、同線材内部においては電流が不均一に流れていることが明らかとなった。これは、走査レーザ熱電顕微鏡等による結晶組織観察との対応より、線材内部に局在する欠陥に因るものと考えられる。さらに、印加電流を臨界電流値近傍で離散的に変化させ、電流分布の印加電流依存性を調べたところ、電流分布の形状そのものは、印加電流の強度に依存しないことが明らかとなった。このことは、任意の印加電流における電流分布を評価することが可能であることを示している。本成果と、低温走査レーザ顕微鏡により得られた磁束フロー損失分布の結果とを相補的に組み合わせることにより、超伝導体内部の局所的な電流-電圧特性を評価することが可能となる。
非調和振動を活用した新規高速ヒドリドイオン伝導体の探索

水素の陰イオンであるヒドリド(Hー)は、小さな原子量、(2)大きな電子分極率に起因した大きな非調和振動を示す。さらに(3)固体中のヒドリドが柔らかな副格子を形成すると、水素間の相互作用によりさらに大きな非調和振動が期待できる。本研究では「Hーの非調和振動に起因した熱伝導度の低減とその起源解明」を目的とし、高圧合成法を用いた高密度に水素を含有した水素化物の合成と熱伝導度の評価、ならびに第一原理計算を用いたフォノン-フォノン相互作用の評価を行い、水素化物と熱伝導という新たな学理の創成を目指す。
量子サイズヨウ化銀極微粒子の作成とその応用

初年度は量子サイズのヨウ化銀極微粒子について1.本研究室既存のマルチチャンネル分光測光装置およびそれに付属する二液混合装置を用い,ヨウ化銀結晶の初期の成長にともなう吸収スペクトル変化を観察し,2.三液二段階混合装置を使用し,ヨウ臭化銀でおよそ2030nm,ヨウ化銀ではおよそ10nmのきわめて微小なハロゲン化銀結晶粒子を安定に作成できることが透過型電子顕微鏡観察によってわかった。最終年度はこれらの結果を踏まえ,1.極微粒子の粒径に対するハロゲン組成,成長抑制剤としてのポリビニルアルコールの有無,混合装置や混合方法の違い等の影響を調ベ,これらの結果を応用して,より望ましい平均粒径並びに粒径分布を持つよう粒子作成制御を行った。2.粒径制御して作成した極微粒子懸濁液に対し,金+硫黄の化学増感およびシアニン色素による分光増感を施しその写真乳剤としての特性評価を行った。3.超精細画像形成や超高密度記録への応用として特にホログラム用超微粒子感材の作成を目標に,乳剤乾板を試作し,これに赤色レーザー光により干渉縞露光を行い,高品質なホログラムの作成に必要な解像力(5000本/mm以上)を得た。4.さらにいくつかのシアニン色素による増感を試み,塗布量を変化させる等により,感度,最高写真濃度等を高め,市販のホログラム用感材に優る特性を持つよう種々の条件の最適化を行った。量子サイズのヨウ化銀極微粒子を安定に得るために現在までに、1.本研究室既存のマルチチャンネル分光測光装置に付属する二液混合装置を用い、反応液の吸収スペクトルの経時変化を記録してヨウ化銀結晶生成の初期過程を観察した。以前の研究ではポリビニルアルコ-ルを成長抑制剤として使用し、ヨウ化銀結晶の初期の成長にともない吸収スペクトルが変化することを観察していたが、本研究により成長抑制剤を用いない場合にも結晶生成後短時間(ミリ秒オ-ダ-の時間)にほぼ同様の吸収スペクトル変化が観察されることがわかった。2.三液二段階混合装置を使用し、ヨウ化銀及びヨウ臭化銀について混合条件など種々変化させて極微粒子を安定に得られるように実験を繰り返し、その結果を電子顕微鏡によって観察した。希薄なポリビニルアルコ-ル共存中でハロゲン化物イオン溶液と銀イオン溶液を高速混合しその後ゼラチン容液を導入する系で、きわめて微小なハロゲン化銀結晶粒子を安定に作成できることがわかった。その平均粒径は、ヨウ臭化銀でおよそ2030nm、ヨウ化銀ではおよそ10nmであった。3.レ-ザ-粒径解析システムにより極微粒子の平均粒径を見積る実験も試みているが、ポリビニルアルコ-ルやゼラチンによる反応液の粘度上昇、屈折率変化のため現在のところ成功していない。今後は電子顕微鏡により観察と反応液の吸収スペクトルの対応を調べ、安定でより小さい極微粒子が得られるよう、また超精細画像形成や超高密度記録へ応用できるよう改良を重ねる。前年度までに量子サイズのヨウ化銀極微粒子について1.本研究室既存のマルチチャンネル分光測光装置およびそれに付属する二液混合装置を用い、ヨウ化銀結晶の初期の成長にともなう吸収スペクトル変化を観察し、2.三液二段混合装置を使用し、ヨウ臭化銀でおよそ2030nm、ヨウ化銀ではおよそ10nmのきわめて微小なハロゲン化銀結晶粒子を安定に作成できることが透過型電子顕微鏡観察によってわかった。今年度はこれらの結果を踏まえ、1.極微粒子の粒径に対するハロゲン組成、成長抑制剤としてのポリビニルアルコールの有無、混合装置や混合方法の違い等の影響を調べ、これらの結果を応用して、より望ましい平均粒径並びに粒径分布を持つよう粒子作成制御を行った。2.粒径制御して作成した極微粒子懸濁液に対し、金+硫黄の化学増感およびシアニン色素による分光増感を施しその写真乳剤としての特性評価を行った。

3.超精細画像形成や超高密度記録への応用として特にホログラム用超微粒子感材の作成を目標に、乳剤乾板を試作し、これに赤色レーザー光により干渉縞露光を行い、高品質なホログラムの作成に必要な解像力(5000本/mm以上)を得た。4.さらにいくつかのシアニン色素による増感を試み、塗布量を変化させる等により、感度、最高写真濃度等を高め、市販のホログラム用感材に優る特性を持つよう種々の条件の最適化を行った。
アイヌ頭蓋形態の地域変異の実態とその要因に関する研究

アイヌ頭蓋115個体における主要12項目の計測値による分析による地域間変異パターンと、側頭筋の発達度を表すと思われる側頭窩の計測値との関係を調べ、アイヌ頭蓋変異の適応的意義について考察考察を行なった。東京大学総合研究資料館医学部門所蔵の小金井アイヌコレクションと、京都大学所蔵の清野樺太アイヌコレクション、札幌医大所蔵の近世アイヌコレクションから、頭蓋主要計測値と側頭窩の計測値を採集した。主要計測値による頭蓋変異パターンは、民族考古学的にいわれている地域群に良く対応することがわかった。すなわち脊稜山脈によって区分される地域圏(日高、十勝など)がナワバリ関係や婚姻関係における集団としての単位となっていることがアイヌ頭蓋形態による地域内・地域間の変異の分析によっても支持される。地域内変異に対する地域間変異の大きさはこの地域分類において有意に大きく、縄文時代人集団、現代日本人集団の地域変異の大きさと比較してもその地理的分布範囲を考慮するとアイヌ頭蓋形態に基づく集団間の変異はかなり大きいと考えられる。主成分分析の結果から、この地域変異は主に顔面頭蓋の形態の違いによるものであり、とくにオホーツク分化の影響を受けた地域では顔面頭蓋が大きいという傾向がある。これら頭蓋計測値による地域変異とその他の形質との関係は現在解析を行なっている段階であり、まだ結果は出ていない。側頭窩の計測値を側頭筋の発達程度をあらわすものと仮定し、側頭窩の発達程度に地域差が見られるかどうか、また、主要計測値による地域変異との関係を調べることによって、アイヌ頭蓋形態変異の意味を側頭筋の発達程度といった観点から考察を与えられると思われる。
摂食障害地域家族会の治療的要素の解明:コホート研究デザインによる症状改善率の評価

本研究は、摂食障害の家族が家族会に参加し孤立感が軽減し自己効力感が増すことで、家族システムの悪循環が改善され、結果的に患者の摂食障害症状改善に結びつくことを検証することを目的とするコホート研究である。現時点で集まっている母親の初回調査の横断的データから家族会の母親への影響を探索した。方法:摂食障害と診断された患者とその母親を対象とし、アンケート調査を行った。母親へのアンケート内容は、年齢、続柄、家族会参加の有無と年数、親自身が摂食障害の罹患経験があるかどうか、夫婦(家族)で協力して対応できているかどうかの主観、家族以外にサポートしてくれる人がいるかどうかとその人数、及び以下の内容を心理尺度を用いて測定した。1自己効力感(一般性セルフエフィカシー尺度)2孤独感(UCLA孤独感尺度)3ソーシャルサポート(Social Provisions Scale-10)4抑うつ感(BDI-II)5傾聴力(積極的傾聴態度評価尺度)6不安抑うつ感(K6尺度)。統計解析は、相関解析、t検定を用い、有意水準はP<0.05とした。結果:回答の得られた72名のデータの解析を行った。その結果、母親は、サポートされている実感がある群はない群に比べ、抑うつ・不安感が低く、他人の話をより傾聴できる傾向があった(t検定、BDI-II:P=0.031, K6尺度:P=0.013,積極的傾聴態度評価尺度:P=0.043)。母親の家族会参加経験の有無と母親の行動との関係では統計的に有意な関係はみられなかった。摂食障害は、日本では、1980年からの20年間に摂食障害罹患者は10倍の増加が見られており(厚労省ホームページ)、若年の女性を中心に近年増加している。また、摂食障害の死亡率は5%と精神疾患の中では高い。摂食障害患者は家族を巻き込みやすく、家族の身体的精神的負担も大きい。このため、本人の苦痛はもちろん家族の疲弊も深刻な問題である。そこで、専門家が行う家族療法よりは構造がゆるやかなセルフヘルプグループでの家族支援でも家族が知識と対処方法を得ることで、孤独感や自己効力感が改善し、それが患者の摂食障害症状の改善に寄与するのではないかと考えた。今回は、家族へのサポート状況等が患者の摂食障害病状に影響を与えているかを質問紙調査を用いて検証することを目的として研究を行う予定である。28年度は、研究チームのミーティングを重ね、研究計画を立案した。使用尺度のオリジナルの作成者との調整を含め、使用予定の質問紙を作成した。研究フィールドの調整も行い、リクルート方法も計画済みである。現在倫理審査に提出しており、許可が下り次第研究をスタートさせる。28年度中には、研究計画を立案し、使用尺度の調整を含め、使用予定の質問紙を作成済みである。研究フィールドの調整も整った。現在提出中の倫理審査が許可されれば、いつでも研究をスタートできる状態である。摂食障害は、精神疾患の中では非常に高い死亡率(710%)を有している深刻な疾患である。しかしながら日本では、訓練された専門家の数は非常に限られており、現実には多くの患者が十分治療できないまま在宅生活を送っている。摂食障害患者は否認が強くしばしば治療を拒否することや、家族を情緒的に巻き込むことなどから同居家族の精神的負担は非常に大きい。研究者は10年程摂食障害地域家族会で心理教育的サポート(疾患・治療・対応方法についての情報提供と対処方法の共同考案)を行ってきた。これらの知見と実践経験から、家族が家族会でサポートを受けることで孤独感が減り、知識や具体的対応方法を知ることで患者とのコミュニケーションが改善し(家族システムの変化)、結果的に患者の症状改善を促進するのではないかと予測しており、今回の研究ではこの予測した治療的要素を明確にしてゆく目的で質問紙調査を行っている。日本全国の家族会に講演等を行って質問紙調査の協力依頼を行っており、現在までに56組の摂食障害家族から協力を得られいる。一回目調査と一部の対象は2回目調査に入っている。平成29年度よりリクルートを開始したが、予想よりも摂食障害家族からの質問紙調査への協力が得られていない。郵送による調査のため回収に難しさがあるものと考えられる。また、親子ともに回答するということが障壁になっている可能性がある。1自己効力感(一般性セルフエフィカシー尺度)2孤独感(UCLA孤独感尺度)3ソーシャルサポート(Social Provisions Scale-10)4抑うつ感(BDI-II)

5傾聴力(積極的傾聴態度評価尺度)6不安抑うつ感(K6尺度)。統計解析は、相関解析、t検定を用い、有意水準はP<0.05とした。結果:回答の得られた72名のデータの解析を行った。その結果、母親は、サポートされている実感がある群はない群に比べ、抑うつ・不安感が低く、他人の話をより傾聴できる傾向があった(t検定、BDI-II:P=0.031, K6尺度:P=0.013,積極的傾聴態度評価尺度:P=0.043)。母親の家族会参加経験の有無と母親の行動との関係では統計的に有意な関係はみられなかった。29年度から30年度にかけて、研究参加者募集をリクルートし、質問紙送付を行う。リクルート状況を見ながら、研究フィールドのさらなる拡大など検討する。研究遂行の課題としては、患者の研究参加が多くは見込めないことである。しかし、全体のリクルート数を増やすことでなるべくカバーしたい。また、定期的に研究ミーティングを開き、リクルートの遅れなどがあれば対応策を考える予定である。家族会へのアプローチをより広範囲に行ってゆく。また、家族会ネットワークを通じて研究の情報を広めていただき、リクルートを継続する。前年度までの研究の解析と論文作成に時間をとられ、本研究の研究計画を立案することにやや時間を要した。加えて、本大学の倫理審査システムの改変により、新規受付を停止するなど倫理審査手続きが大幅に遅れていることがあげられる。リクルートがやや遅れていることで、残額がでてしまった。平成30年度にはリクルートが進む予定であり、予算を使用できる。倫理審査が許可され次第、研究は開始される。リクルートは全国で行うため、研究開始にともない、適切に支出がある予定である。支出内容としては、質問紙印刷費、アンケート調査に対する謝礼および交通費である。
Holmium YAG laserの顎関節鏡視下手術への応用に関する研究

実験1)日本白色家兔の膝関節を用い、生理食塩水にて約0.5ml/secの潅流下に、0.51.0J/pulses、510pulses/secの出力条件で膝関節構成体に対し各1秒接触照射し間接腔内の温度変化を測定した。照射出力に比例して関節腔内温度は上昇したが、0.5J/5pulsesではほとんど上昇を認めなかったことから、日本白色家兔の膝関節とほぼ同程度の大きさであるヒト顎関節上腔内で同レーザーを用いても、0.5J/5pulses程度では照射部から離れた部位におけ同レーザー照射に伴う熱の影響はほとんどないものと思われた。実験2)日本白色家兔の膝関節を開放し、生理食塩水による注水下に、半月板、関節軟骨に対し0.51.0J/pulses,510pulses/secの出力条件で各1秒接触照射し、経時的に屠殺、照射部を摘出し、ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、組織学的に検討した。照射直後の組織欠損深さは照射出力に比例して組織欠損深さは増大し、同レーザーは照射条件を変えることにより関節構成組織に対する損傷範囲をコントロールすることが出来ると思われた。また、0.5J/5pulsesで照射した際の組織損傷範囲は半月板では約0.75mm、関節軟骨では約0.4mmに及んだことから線繊維性病変の除去を目的とした顎関節鏡視下手術に同レーザーを応用する際には、関節円板や中頭蓋窩穿孔の危険性を避ける観点から0.5J/5pulses程度の照射出力が望ましいと思われた。同レーザー照射部の創傷治癒は半月板では滑膜側からの細胞移動によりおこり、12週目では組織欠損部は消失したが、創底部には変性組織が残存した。関節軟骨では軟骨膜または骨組織より間葉系細胞の増殖が起こり、12週目では軟骨細胞の再生を認めた。実験1)日本白色家兎の膝関節を用い、生理食塩水にて約0.5ml/secの灌流下に、0.51.0J/pulses、510pulses/secの出力条件で膝関節構成体に対し各1秒接触照射し関節腔内の温度変化を測定した。照射出力に比例して関節腔内温度は上昇したが、0.5J/5pulsesではほとんど上昇を認めなかったことから、日本白色家兎の膝関節とほぼ同程度の大きさであるヒト顎関節上腔内で同レーザーを用いても、0.5J/5pulses程度では照射部から離れた部位におけ同レーザー照射に伴う熱の影響はほとんどないものと思われた。実験2)日本白色家兎の膝関節を開放し、生理食塩水による注水下に、半月板、関節軟骨に対し0.51.0J/pulses、510pulses/secの出力条件で各1秒接触照射し、経時的に屠殺、照射部を摘出し、ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、組織学的に検討した。また、0.5J/5pulsesで照射した際の組織損傷範囲は半月板では約0.75mm、関節軟骨では約0.4mmに及んだことから線維性病変の除去を目的とした顎関節鏡視下手術に同レーザーを応用する際には、関節円板や中頭蓋窩穿孔の危険性を避ける観点から0.5J/5pulses程度の照射出力が望ましいと思われた。

同レーザー照射部の創傷治癒は半月板では滑膜側からの細胞移動によりおこり、12週目では組織欠損部は消失したが、創底部には変性組織が残存した。関節軟骨では軟骨膜または骨組織より間葉系細胞の増殖が起こり、12週目では軟骨細胞の再生を認めた。実験1)日本白色家兎の膝関節を用い、生理食塩水にて約0.5ml/secの潅流下に、0.51.0J/pulses、510pulses/secの出力条件で膝関節構成体に対し各1秒接触照射し関節腔内の温度変化を測定した。照射出力に比例して関節腔内温度は上昇したが、0.5J/5pulsesでほとんど上昇を認めなかったことから、日本白色家兎の膝関節とほぼ同程度の大きさであるヒト顎関節上腔内で同レーザーを用いても、0.5J/5pulses程度では照射部から離れた部位における同レーザー照射に伴う熱の影響はほとんどないものと思われた。実験2)日本白色家兎の膝関節を開放し、生理食塩水による注水下に、半月板、関節軟骨に対し0.51.0J/pulses、510pulses/secの出力条件で各1秒接触照射し、経時的に屠殺、照射部を摘出し、ヘマトキシリン・エオジン染色を行い、組織学的に検討した。照射直後の組織欠損深さは照射出力に比例して組織欠損深さは増大し、同レーザーは照射条件を変えることにより関節構成組織に対する損傷範囲をコントロールすることが出来ると思われた。また、0.5J/5pulsesで照射した際の組織損傷範囲は半月板では約0.75mm、関節軟骨では約0.4mmに及んだことから線維性病変の除去を目的とした顎関節鏡視下手術に同レーザーを応用する際には、関節円板や中頭蓋窩穿孔の危険性を避ける観点から0.5J/5pulses程度の照射出力が望ましいと思われた。