hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
植物ストレス計測用マイクロバイオセンサーの開発

平成11年度に引き続き、酵素電極を植物体に挿入し、内部の液体の化学組成から植物が受けているストレスを測定することを試みた。その際、電極が超微小であることからシグナルの大きさが十分ではなく、有意な応答を得るためには電極の高性能化を行う必要があることが明らかになった。そこで、植物がストレスを受けたときに発現するであろう核酸を測定する系の開発を試みた。具体的には、マイクロセル上でごく少量のDNAサンプルを単時間に定量する系の開発を行った。DNAは細胞中の核において、ヒストンと呼ばれるタンパク質と結合し折りたたまれている。すなわち、DNAはヒストンと相互作用し凝集に似た状態になる。その際、光学的特性が著しく変化し、光を散乱するようになる。その散乱光強度からDNAの定量を試みた。濃度既知のヒストン溶液とDNA溶液を混合し、蛍光分光測定機を用いて散乱光強度を測定したところ、DNAの濃度に応じて散乱光強度が著しく変化することがわかった。これを利用してDNA濃度と散乱光強度との関係を調べ、検量線を作成したところ、高性能な簡易DNA測定法として十分利用可能な性能を満たすことが明かとなった。また、微量のサンプル(DNA-ヒストン水溶液)が示すパターンと、その定量への応用についても可能性を見出した。現在この現象についてはモデルを作り流体力学的な解析を行っているが、DNA濃度を再現性良く定量可能な系として期待される。植物ストレス測定用のセンサー開発のための基礎研究を行なった。平成11年度は超微小電極をもちいてをバイオセンサー作り、そのセンサーを植物体内に差し込んで植物体内の化学物質の濃度変化を測定することを試みた。電極としては、太さ10μm100μmの白金及び銀線を用いた。これをガラスキャピラリーに挿入してエポキシ系接着剤で固定した。電極表面を回転型のヤスリで研磨し、先端に酵素(グルコースオキシダーゼ等)を固定化した。固定化は光架橋生ポリマー(PVA-SbQ)を用いて行った。マイクロマニピュレーターを用いて植物の茎の断面部分に挿入した。また、イオン官能性膜を持つ微小イオン電極を作製し、同様に植物の茎に挿入した。植物の茎の導管を流れているであろう各種イオン(Na^+,K^+等)の測定を試みた。結果的には、同様に植物の表面積が小さいために応答電流が小さく、ノイズの影響が大きかった。この理由から、植物が受けているであろうストレスを化学物質濃度の変化によって計測するには至らなかった。このほか、植物体内の化学物質の測定のためには電極を挿入する際の密閉性が極めて重要であり、植物体に新たなストレスを与えない電極装着方が必要であることが明らかとなった。また、長期的に埋め込むことを考えた場合、電極表面が汚れることが想像されるため、使い捨てが可能になるような工夫も必要である。しかしながら、少なくとも顕微鏡下では、任意の位置にマイクロセンサーを挿入することが可能であり、今後センサーの高性能化の工夫が必要であることが明らかとなった。
電子デバイス用薄膜の弾性定数の超音波顕微鏡による測定

近年,3次元的多層積層構造を有する超LSIが検討されるようになった.この多層積層構造超LSIでは,基盤上に絶縁層や半導体層,配線などのμm程度の厚さの薄膜積層構造を有している.この形成には熱処理工程があり,各層の熱膨張係数の違いに起因する残留応力が発生し,信頼性低下をもたらす.このため,LSI内部の応力解析が近年試みられているが(1),解析に用いられる弾性係数は巨視的試験片での値を用いており,巨視的試験片と結晶配列の異なる薄膜の弾性係数が巨視的試験片と同じである保証はない.従来の薄膜の弾性係数測定手法は,薄膜材料を基盤から剥離して変形させ,変形逆解析する方法(2)(3)や,薄膜に圧子を押込み,接触論を利用した逆解析を行なう方法(4)などがあるが,特殊な薄膜を要求したり,必要な膜厚が100μm程度であり,実際の薄膜には適当でない.超音波顕微鏡は試料表面近傍に表面波を励起することで試料の弾性的性質の情報を引出すシステムであり,薄膜剥離検出などに用いられているが,同時に非破壊的に表面弾性波を実測可能である.そこで本研究では,この超音波顕微鏡を用いて基盤上の薄膜弾性係数を測定する手法を解析的に検討し,ガラス基盤上のアルミニウム薄膜に適用し,その有効性を明らかにした.薄膜の弾性係数測定に試料表面の弾性的特性の定量的評価が可能な超音波顕微鏡を適用した.薄膜試験片に対して実測値と解析値を比較し,薄膜の弾性係数を測定する手法を開発し,実際に適用した.得られた結果を要約すれば以下のとおりである.(1)超音波顕微鏡の音速測定精度は,各種影響因子を考慮することで向上し,絶対精度±0.49%が得られた.(2)薄膜試験片では,音速の膜厚依存性,周波数依存性が実測され,これを用いて,薄膜の弾性係数を評価する手法を示した.(3)アルミニウム薄膜弾性係数はバルク状態よりも10%程度減少した.近年,3次元的多層積層構造を有する超LSIが検討されるようになった.この多層積層構造超LSIでは,基盤上に絶縁層や半導体層,配線などのμm程度の厚さの薄膜積層構造を有している.この形成には熱処理工程があり,各層の熱膨張係数の違いに起因する残留応力が発生し,信頼性低下をもたらす.このため,LSI内部の応力解析が近年試みられているが(1),解析に用いられる弾性係数は巨視的試験片での値を用いており,巨視的試験片と結晶配列の異なる薄膜の弾性係数が巨視的試験片と同じである保証はない.従来の薄膜の弾性係数測定手法は,薄膜材料を基盤から剥離して変形させ,変形逆解析する方法(2)(3)や,薄膜に圧子を押込み,接触論を利用した逆解析を行なう方法(4)などがあるが,特殊な薄膜を要求したり,必要な膜厚が100μm程度であり,実際の薄膜には適当でない.超音波顕微鏡は試料表面近傍に表面波を励起することで試料の弾性的性質の情報を引出すシステムであり,薄膜剥離検出などに用いられているが,同時に非破壊的に表面弾性波を実測可能である.そこで本研究では,この超音波顕微鏡を用いて基盤上の薄膜弾性係数を測定する手法を解析的に検討し,ガラス基盤上のアルミニウム薄膜に適用し,その有効性を明らかにした.薄膜の弾性係数測定に試料表面の弾性的特性の定量的評価が可能な超音波顕微鏡を適用した.薄膜試験片に対して実測値と解析値を比較し,薄膜の弾性係数を測定する手法を開発し,実際に適用した.得られた結果を要約すれば以下のとおりである.(1)超音波顕微鏡の音速測定精度は,各種影響因子を考慮することで向上し,絶対精度±0.49%が得られた.(2)薄膜試験片では,音速の膜厚依存性,周波数依存性が実測され,これを用いて,薄膜の弾性係数を評価する手法を示した.(3)アルミニウム薄膜弾性係数はバルク状態よりも10%程度減少した.
個人間異質性を考慮した都市鉄道の旅行時間信頼性向上便益の推計精度改善に関する研究

本研究では,鉄道通勤者を対象とするアンケートを行い,鉄道の利用状況,到着状況に関するデータを収集した.個々人の到着状況のカーネル密度を推定し,その形状を基に回答者を3つのクラスに分類した.各クラスの到着状況に関する教師データを作成し,SVMを用いて到着状況の類似性に基づく回答者分類を行なった.3タイプに分類した回答者の到着状況を踏まえ,適切な確率分布を適用して,出発時刻決定行動に関するモデル推定を行なった.その結果,単一の分布を適用するよりも,複数かつ異種の確率分布を適用することで,出発時刻決定(余裕時間設定)の推計精度が高められることが示された.研究実施計画に基づいて研究を進めた.はじめに,交通の所要時間信頼性に関する既往研究をレビューし,近年の信頼性評価の開発の状況を確認すると共に,都市鉄道の所要時間信頼性の評価については依然として研究の蓄積が充分でないことも確認した.また混合分布モデルに関する既往研究についても文献収集を行った.つぎに,鉄道利用者を対象とするアンケート調査を設計し,商用のインターネット調査モニターを対象とするプレ調査を行った.主な調査項目は,鉄道の利用実態(乗車駅,降車駅,乗換駅,乗車時刻,希望到着時刻),到着状況(早着,定時着,遅着の分布)などである.調査対象者は,スクリーニング調査の結果に基づき,首都圏在住の鉄道通勤者とし,計1000名の方に回答頂いた.次に,調査データを用いて到着時刻の分布状況についてその特性を分析した.希望到着時刻と実際の到着状況との乖離の状況を検証すると,遅れて到着すること極力避けている層,遅れて着くことをある程度許容している層,遅れて到着することを許容している層の存在が明らかとなった.そこで,これら異なる層の取り扱いについて混合分布モデルを用いて表現することを試みた.本年度においては,正規混合分布モデルを適用して到着時刻分布を推定する場合と,正規分布に指数分布を加えた異種混合分布を適用して推定する場合との比較を行った.なお,各混合分布モデルのパラメータの推定には,EMアルゴリズムを適用した.ベイズ情報量規準BICを用いて,正規混合モデルと異種混合モデルの有効性を評価した結果,単一の正規分布で表現するよりも,混合分布モデルの推定結果が明らかに優位であることが確認された.研究実施計画に基づき研究を進めた.当初は,昨年度実施したプレ調査の結果を踏まえて,本調査を実施する予定であったが,プレ調査データの活用で十分分析可能と判断し,プレ調査データを活用して分析を行った.到着時刻の特性分析においては,目的地となる鉄道駅への到着状況(分布)の分布形状を表現しうるデータを作成し,k-meansクラスタ分析で類型化を試みた.その結果,異なる到着分布を有する複数のクラスが存在することが明らかとなった.つぎに,プレ調査で実施した移動目的(通勤,会議,空港,買い物)ごとの鉄道サービス選択実験データを用いて,一般的な多項ロジットモデルと,グループ間の異質性を考慮できる潜在クラスロジットモデルを推定した.多項ロジットモデルを推定し,職場,会議,買い物,空港へ向かう場合の4つのケースで比較した.その結果,絶対に遅れてはいけないという状況下にあるほど,所要時間の不確実性を考慮してサービスを選択していることが明らかとなった.一方,買い物に行く場合など,ある程度の到着時刻に係わる制約が緩い場合には,所要時間の不確実性に対する感度が低いことが明らかとなった.k-meansクラスタ分析の結果を踏まえ,買い物,空港へ向かう場合の移動目的における潜在クラスロジットモデルを推定した.その結果,双方とも2つのクラスが存在していることが明らかとなった.そして,買い物の場合には.車内の混雑度を気にするクラスが大きく,所要時間とその不確実性を気にするクラスが小さいことが明らかとなった.一方,空港へ向かう場合には,どちらのクラスも所要時間の不確実性を気にしていることが明らかとなった.なお遅延許容度の分析につては,本調査を実施していないため,最終年度に分析を行うこととする.概ね計画通りに調査・研究は進んでいる.ただし,分析手法の開発と確認に際しては,前年度に実施したプレ調査データの利活用で概ね対応可能であることが判明したため,今年度には,プレ調査データを積極的に活用して分析・研究を進めた.ただ本調査を実施していないため,遅延許容度に係わる分析が十分には進んでいない.最終年度の早い段階で本調査を実施して,遅れを取り戻し,当初の研究計画を遂行させる予定である.「鉄道利用者の到着状況が,特定の分布では表現しきれない」という過年度までの分析結果を踏まえ,複数の分布が混合していると仮定して,到着分布モデルの推定を行った.推定には,前年度に実施したWEBアンケート調査データを用いた.なおBIC基準によると,2つの正規分布と1つの指数分布を適用した際に最も説明力が高い到着分布が推定された.このことよりモデル推定の精緻化を図るには,異種混合分布の適用が有効であることが示された.またアンケートで調査した個々人の到着状況(理想とする到着時刻からの乖離とその頻度)データを用いて,個々人の到着分布のカーネル密度推定を行った.またカーネル密度から(累積)分布を求め,その形状を現す1階微分,2階微分の値を求め,これらを基にk-meansクラスタ分析を行なった.Gap統計量に基づきクラス数を3とすることが適当と判断した.これらの3つの累積分布の特徴を調べた結果,以下の3種に分類できた.(1)早着タイプ:理想到着時刻より,常に早めに遅着しているタイプ,

(2)遅着タイプ:理想到着時刻より,遅れて遅着することが多いタイプ,(3)定時着タイプ:理想到着時刻に近い時刻に到着しているタイプ.各クラスに属した回答者の累積分布の平均を求め,これを教師データとするサポートベクターマシンにより,到着状況の類似性に基づき,回答者を3分類した.3分類されたクラスに,2つの正規分布と1つの指数分布を当てはめ,出発時刻決定行動モデル(余裕時間決定モデルと同義)を推定した.また1つの正規分布を仮定したモデルを推定し,観測結果の再現性の比較を行なった.その結果,1つの正規分布よりも,複数の分布(2つの正規分布と1つの指数分布)を適用した方が,余裕時間の再現性が高く,混合分布適用の有効性が確認された.本研究では,鉄道通勤者を対象とするアンケートを行い,鉄道の利用状況,到着状況に関するデータを収集した.個々人の到着状況のカーネル密度を推定し,その形状を基に回答者を3つのクラスに分類した.各クラスの到着状況に関する教師データを作成し,SVMを用いて到着状況の類似性に基づく回答者分類を行なった.3タイプに分類した回答者の到着状況を踏まえ,適切な確率分布を適用して,出発時刻決定行動に関するモデル推定を行なった.その結果,単一の分布を適用するよりも,複数かつ異種の確率分布を適用することで,出発時刻決定(余裕時間設定)の推計精度が高められることが示された.初年度に行う予定であった内容は概ね実施できたため.本調査を実施していないため,遅延許容度に係わる分析が十分には進んでいない.最終年度の早い段階で本調査を実施して,遅れを取り戻し,当初の研究計画を遂行させる予定である.今年度は,学会発表を多く実施して,国内外に研究成果を公開すると同時に,研究成果の精緻化に取り組む予定である.土木計画学昨年度実施したプレ調査の結果を踏まえ,調査票の改善を図り,より精緻な分析に耐えうるデータの収集に努める.また研究成果についても,学会発表,学術誌への投稿など積極的に公開を図り,研究を推進するための情報交換を図る.平成27年度中に実施予定であった「鉄道の所要時間信頼性に関するアンケート」の本調査を平成28年度内に実施することにしたため.当該年度においてはパソコンを購入する計画を立てていたが,従前より使用しているパソコンを有効に活用することで対応した.平成28年度においては,できるだけ早い時期に「鉄道の所要時間信頼性に関するアンケート」の本調査を平成28年度内に実施することとする.本年度は,当該年度に実施したプレ調査の結果を踏まえ,本調査を実施する予定である.この本調査における標本数の増大に要する費用に充当することを計画している.
琉韓伝承文化の比較研究ー門中、巫俗、生活技術、民間芸術を中心としてー

昭和63年度は、韓国の伝承文化調査を初めて実施する者が多かったので、各分野別に調査内容の概略を把握することを目的とした。博物館や資料館、大学等の研究機関を視察し、韓国側研究分担者と共同で、基本的な資料や文献等の収集を行なった。1.昭和63年12月25日平成元年2月5日(1)参加者:亀山慶一(魚〓伝承)、宮下安弘(色彩、文様)、朝岡康二(鍛冶伝承)、大嶺實清(陶芸技術)、比嘉政夫(社会、親族組織)、渡口文子(服飾伝承)、津波高志(社会、親族親織)、上江洲均(民具伝承)、稲福みき子(巫覡伝承)、康龍権(民間芸能、巫覡伝承)、林庠黙(陶芸伝承)、池春相(民間芸能、社会組織)、高富子(服飾伝承)、朴順浩(民間信仰、巫覡伝承)(2)調査地:忠清道、全羅道、ソウル、済州道、その他平成元年度は、初年度の調査実績を踏まえ、個々の調査テ-マの重要点をより深めることを目的とし、資料収集のほか、製品の収集、実測等も行なった。また、現地における聞取り調査にも重点を置いたため広範囲に渡って調査が行なわれた。2.平成元年12月22日平成2年1月11日(1)参加者:亀山、宮下、大嶺、上江洲、田里博(陶芸技術)(2)調査地:慶尚道、忠清道、全羅道、江原道、3.平成2年1月27日2月16日(1)参加者:朝岡、比嘉、渡口、津波、稲福(2)調査地:忠清道、全羅道、ソウル、済州道、その他又、韓国側研究者を沖縄に招へいした。芸能、祭(綱引き、シヌグ等)、古窯等を見学した。韓国側研究者は芸能面に関心をもち、韓国との相違について議論を行なった。4.平成元年8月9日8月16日(1)参加者:康、池、林、高富子平成二年度本研究の最終年度である為、各研究者が過去二年間の調査結果の確認と、補充を目的とした現地調査を行なった。又、これまでの調査が冬期ばかりであったので、本年度は夏期に調査を実施し、季節的な片寄りについても配慮したが、季節の相違による生活環境等の変化によってさらに新たな問題点や課題が確認された。各研究者は、それらの研究成果を調査報告書にとりまとめて、公にする。(平成3年3月完成)5.平成2年8月1日8月21日(1)参加者:大嶺、比嘉、渡口、津波、上江洲、田里、金美容(社会組織)6.平成2年8月23日9月5日(1)参加者:亀山、朝岡又、平成元年度に都合で来沖できなかった韓国側研究者を招へいした。7.平成2年10月1日10月7日(1)参加者:高光敏(親族組織)昭和63年度は、韓国の伝承文化調査を初めて実施する者が多かったので、各分野別に調査内容の概略を把握することを目的とした。

又、これまでの調査が冬期ばかりであったので、本年度は夏期に調査を実施し、季節的な片寄りについても配慮したが、季節の相違による生活環境等の変化によってさらに新たな問題点や課題が確認された。各研究者は、それらの研究成果を調査報告書にとりまとめて、公にする。(平成3年3月完成)5.平成2年8月1日8月21日(1)参加者:大嶺、比嘉、渡口、津波、上江洲、田里、金美容(社会組織)6.平成2年8月23日9月5日(1)参加者:亀山、朝岡又、平成元年度に都合で来沖できなかった韓国側研究者を招へいした。7.平成2年10月1日10月7日(1)参加者:高光敏(親族組織)
空間変調技術を利用した高次ランダウ準位の研究

1次元周期的変調、フィボナッチ配列に従う1次元準周期的変調、三角格子の2次元周期的変調を導入した平面超格子試料を作成し、その磁場下での振る舞いを詳細に研究した。フィボナッチ平面超格子では複雑な整合性磁気抵抗振動および開いた軌道の幾何学共鳴を観測した。この整合性磁気抵抗振動の解析から、電子が感じるポテンシャルの形状は、周期の比が互いに黄金比となるような複数の周期的変調の重ね合わせで記述できることを明らかにした。フィボナッチ配列の長さの単位を電子のフェルミ波長程度に小さくすると、無磁場での抵抗が変調の無い場合の2倍程度に増大すること、磁場により急激な負磁気抵抗を示すことを観測した。これらはそれぞれ、フィボナッチ格子からのブラッグ散乱による後方散乱確率の増大、および磁気ブレークダウン効果により説明できる。1次元周期的平面超格子では、シュブニコフ・ド・ハース振動の振幅・位相の変調を観測し、伝導への衝突、拡散の寄与の磁場依存性を考慮することによりその起源を定量的に説明した。シュブニコフ・ド・ハース振動波形の詳しい解析から、フェルミ準位が磁場により振動すること、ランダウ準位の不純物散乱による拡がりはガウス関数で良く記述できることを明らかにした。整数・分数量子ホール効果への変調の効果を研究した。変調により各ランダウ準位が幅を持つようになることにより、奇数次整数量子ホール効果の活性化エネルギーが減少することを見出した。奇数分子の分数量子ホール効果は消失するのに対し、偶数分子のものは生き残るかむしろ増強されることを観測した。変調による分数量子ホール効果の消失は、ストライプ相への相転移と関係している可能性もある。ストライプ相がスライディングすることにより発生するノイズ、フィボナッチ平面超格子におけるストライプ相のスライディング、三角格子によるバブル相の誘起の観測は今後の課題として残された。初年度は、本研究の遂行に必要となる試料の作成とその静的性質の評価、および測定系の準備を行った。高次ランダウ準位における1次元電荷密度波状態であるストライプ相は、外部から1次元準周期的変調を加えると、周期的変調に対するものとは異なる応答を示すと考えられる。また、変調を2次元に拡張することにより、2次元電荷密度波状態であるバブル相を誘起出来るものと考えられる。そこで、2次元電子系に、フィボナッチ配列の変調を加えた1次元準周期的平面超格子、および、三角格子の変調を加えた2次元平面超格子を作成し、その低磁場での磁気抵抗測定を行った。準周期的1次元平面超格子では、自己相似な複数世代の平均周期のそれぞれに対応する整合性磁気抵抗振動の観測、および、準周期格子からのブラッグ反射に起因する「開いた軌道」の幾何学共鳴の観測に成功した。いずれも、試料が設計通りに出来ていることを示す結果である。また、変調の長さスケールを短くし電子のフェルミ波長と同程度にすると、変調振幅はフェルミエネルギーの数パーセント程度と小さいにもかかわらず、ゼロ磁場での抵抗が、変調のない2次元電子系の2倍程度にまで大きくなること、磁場を加えると大きな負の磁気抵抗を示すことを見出した。抵抗増大は、準周期格子で許される多数の逆格子点でのブラッグ反射による後方散乱が原因であると考えられる。また、負の磁気抵抗は、これらのブラッグ反射の確率が、磁気ブレークダウン効果により減少していくためであると説明できる。2次元平面三角超格子では、正の磁気抵抗、弱い整合性磁気抵抗振動を観測し、やはり、試料が設計通りに出来ていることを確認した。

測定系では、電荷密度波スライディングに伴うノイズの測定、ピン留め中心からの振動に対応するマイクロ波共鳴の実験等に必要となる高周波の測定/導入を可能とするための、同軸ケーブルを備えたプローブを準備した。本年度は初年度に作成した1次元周期的、または準周期的ポテンシャル変調を加えた2次元電子系試料の、低温での磁気抵抗の精密な測定を行った。高調波を含む周期的変調、あるいはフィボナッチ配列に従う準周期的変調を加えた試料では、整合性磁気抵抗振動のフーリエ解析から、実際に電子が感じる変調ポテンシャルの振幅や形状を定量的に導出できることを明らかにした。ポテンシャル変調によりランダウ準位の縮退は解けて、各ランダウ準位は磁場に依存する巾を持つようになる。その結果シュブニコフ・ド・ハース振動の振幅および位相は変調を受けるようになるが、この変調が、電子伝導への2種の異なる寄与、すなわち拡散および衝突の寄与を考えることにより定量的に説明できることを明らかにした。また、シュブニコフ・ド・ハース振動の形状の詳細なフーリエ解析を行うことにより、少なくとも0.25T程度以下の低磁場における高次ランダウ準位では、各ランダウ準位の不純物散乱による拡がりは、巾が磁場の1/2乗に比例するガウス分布でよく記述できることを明らかにした。さらに、ポテンシャル変調が整数および分数量子ホール効果に与える影響の研究を行った。奇数次整数量子ホール効果の活性化エネルギーは、変調によりランダウ準位巾が拡がった分だけ小さくなること、拡がりが消失する磁場(平坦バンド条件)では活性化エネルギーは変化を受けないことを見出した。また、奇数分子の分数量子ホール状態は抑制され、偶数分子のものはむしろ強化されることを発見した。これは、分数量子ホール効果を記述する粒子である複合フェルミ粒子に対する有効g因子が、変調により減少したと考えると説明できる。高次のランダウ準位において生じると考えられている電荷密度波が、スライディングすることによって発生することを期待した高周波ノイズは、残念ながら本研究にて観測することができなかった。
簡易型・小型の核磁気共鳴装置の開発に関する研究

本研究では,簡便な方法でNMR信号が計測できる小型の磁気共鳴装置を開発するためのハードウェア(マグネット,信号検出用コイルと制御回路,磁場補正用コイルと駆動回路など)とソフトウェア(NMR信号取得・処理用)の両方について電磁場数値解析・電気回路設計および実証実験に基づいた検討を行い,研究期間の最終年度には開発したプロットタイプの小型磁気共鳴装置によるNMR信号の取得を目標として行っている。開発する核磁気共鳴装置は,発生磁場強度は1.5 Tの小型NMR Relaxometryであり,本年度は主にハードウェアについて検討し,研究実績は次のようになる。1小型NMR Relaxometry用マグネットの開発:本研究では,磁場源として高温超伝導バルク体と次世代高温超伝導線材によるマグネットを提案しており,まず発生磁場強度1.5 Tと磁場補正無しの状態で磁場均一度100 ppm/cm3以上を得るためのマグネットの概念設計を行った。実用化を考慮した場合,室温空間の直径が40mm以上必要と考え,その室温空間に直径10mmの球状の空間を測定領域として制限した電磁場数値解析を行い,概念の設計が終わっている。2NMR信号検出用のコイルと制御・駆動回路の開発:NMR信号を検出するためには,検出のコイルと励磁(送信),駆動回路などが必要であり,現在デジタル式とアナログ式の2種類の信号測定回路について同時に検討しており,回路の基本設計が終わっている段階である。・高温超伝導バルク体の磁場源:高温超伝導バルク体は,強力なピン止め効果により印加された磁場に対して強度と形状をそのまま捕捉することができる。高温超伝導バルク体を磁場源として使うために,磁場中励磁法を用いて現有している10T級の超伝導マグネットと同じ寸法について3次元電磁場数値解析による検討を行った。まず,励磁用超電導マグネットによる磁場均一度を向上させるための磁性体の形状と配置について検討し,磁場均一度を向上させた状態で高温超伝導バルク体による形状最適化について検討した。現在では,概念形状設計が終わった段階である。・高温超伝導線材の磁場源:高温超伝導線材を用いたマグネットの場合,高温超伝導バルク体による磁場源より設計自由度が高く,磁場均一度を向上させることも可能となる。しかしながら,次世代高温超伝導線材は非常に高価であるため,線材の使用量を考慮した設計を行う必要があり,三つの基本構造について3次元電磁場数値解析による検討を行い,基本構造を決定した。2NMR信号検出用のコイルと制御・駆動回路:NMR信号を検出するためには,検出のコイルと励磁(送信),駆動回路などが必要であり,デジタル式とアナログ式の2種類の信号測定回路について同時に検討しており,回路の基本設計が終わっている段階である。上記の研究成果は,順調に進んでいると評価される。ほぼ予定通りに研究が進んでおり,概念設計が終わった段階なので,その基本形状をベースとした最適化を予定とおり進めていく。

2NMR信号検出用のコイルと制御・駆動回路:NMR信号を検出するためには,検出のコイルと励磁(送信),駆動回路などが必要であり,デジタル式とアナログ式の2種類の信号測定回路について同時に検討しており,回路の基本設計が終わっている段階である。上記の研究成果は,順調に進んでいると評価される。ほぼ予定通りに研究が進んでおり,概念設計が終わった段階なので,その基本形状をベースとした最適化を予定とおり進めていく。他に発生した予算で物品購入することができたので次年度使用額が生じており,合わせて次年度の物品購入に充てる。
肺腺癌におけるマイクロRNA編集の役割

RNA編集はアデノシンをイノシンに変換することでAからGへの一塩基変異と同等の影響をもたらす酵素反応である.マイクロRNAがRNA編集を受けると標的遺伝子の発現が変化することで種々の癌の形質に影響する.研究代表者はヒト肺腺癌において腫瘍組織と正常肺組織のマイクロRNA編集を比較し,miR-99a-5pがRNA編集を受ける割合が腫瘍組織で低下している症例では全生存期間が有意に短いことを示した.本研究では1過去のin silicoの手法では原理的に同定できないマイクロRNA編集の探索2マイクロRNA編集をin vitroで定量する方法の改良3RNA編集を受けたmiR-99a-5pの機能解析を行う.RNA編集はアデノシンをイノシンに変換することでAからGへの一塩基変異と同等の影響をもたらす酵素反応である.マイクロRNAがRNA編集を受けると標的遺伝子の発現が変化することで種々の癌の形質に影響する.研究代表者はヒト肺腺癌において腫瘍組織と正常肺組織のマイクロRNA編集を比較し,miR-99a-5pがRNA編集を受ける割合が腫瘍組織で低下している症例では全生存期間が有意に短いことを示した.本研究では1過去のin silicoの手法では原理的に同定できないマイクロRNA編集の探索2マイクロRNA編集をin vitroで定量する方法の改良3RNA編集を受けたmiR-99a-5pの機能解析を行う.
日本の海域で適応可能なBiotic Ligand Modelの構築

船舶の燃費向上のため、船底に銅化合物を防汚物質として含有した塗料が、使用されている。そして防汚物質の銅が、海洋環境中に溶出する。そのため海洋環境中における銅の生物に対するリスク評価が必要である。そこで海洋環境中の実態を把握するために、東京港における実際の海水中の銅状態や濃度、及び性状について分析を行った。さらに生物毒性の指標を得るために、海水中に生息する甲殻類のアルテミアで銅の毒性試験を行った。本研究で得られた結果は、海水中の生物についての銅リスク評価に活用できるものである。多数の港湾で海水中の銅濃度の上昇が観察され、その原因のひとつに船底塗料の可能性がある。そのため港湾等の海洋環境中における銅の海生生物へのリスク評価の必要性が高まっている。しかし日本での研究例がほとんどなく、評価や規制に向けて状態把握が急務である。そこで本研究の目的は、日本の主要港湾の海水中銅状態把握と生物毒性試験を行うことである。本年度は、Biotic Ligand Model(BLM)に関する化学分析法及び計算法の取得と海生微生物の毒性に関する予備試験を行った。海水中で銅は、様々な形態で存在するため生物に関わる銅形態(生物学的利用能)を区別する必要がある。本研究では、溶解している銅状態把握のため平衡モデルのBLMを採用した。またBLM計算には、海水中の化学物質の情報が必要である。そこで全有機炭素濃度、アルカリ度について装置を整備し、分析法を取得した。また計算に必要な陽イオン、陰イオンの分析法も取得した。さらに計測が難しい物質は、文献値を使用することでBLM計算の環境が整った。また東京港、徳島港の実海水について各項目の分析後にBLM計算を行い、各銅形態の情報が得られた。しかし会社倒産で想定の銅形態検証の分析法が恒久的に使用できないことが判明した。そこで代替法の調査を行い、人工生体膜を通して海水中の金属を捕集するDGT法が使用可能である事がわかり、次年度から新手法を含めた海水中の銅状態評価を行う。生物毒性試験は、実海域海水での試験を想定し、銅以外の防汚物質の影響を調べるための予備試験を行った。東京湾の沿岸海域より採取した微生物に、船底塗料に使用されている各種防汚物質を用いて暴露による増殖阻害試験を行った。その結果、各防汚物質は増殖阻害作用があり、その中で有機スズ化合物の効果が顕著であった。そのため微生物の試験では、海水のコンタミネーション・レベルについて考慮する必要がある。本年度は、船舶航行量が多い港湾として大阪港、神戸港の銅濃度調査をした。また過去に計測した東京港海水中の全銅及びlabile銅の濃度より、東京港の分布と特徴を明らかにした。生物毒性試験においては、海産性小型甲殻類を対象とした船底防汚塗料の生物影響評価を行った。過去に防汚物質の計測を行った場所を中心に大阪港及び神戸港の採取ポイントについて調査し、4ヶ所を決定した。また各ポイントで試料海水を採取し、BLM計算などの銅の生物利用能解明のための海水中要素(全銅濃度、全有機炭素濃度、アルカリ度等)の測定を行った。データ採取については、最終年度も継続する。また問題点としてlabile銅計測については、継続的に計測可能な手法を再検討中である。理由として、装置の製造中止や海外メーカーのため容易に購入ができない等の問題がある。しかし代替候補の国内生産の固相抽出法があり、今後可能な限り既存の手法と比較を行う。東京港で系統的に採取した海水中の全銅及び電気化学的なlabile銅の分析結果について、東京港の船舶状況や地理的要因等を考慮し全銅とlabile銅分布の特徴を考察した。この結果について国際学会で発表を行った。生物毒性試験においては、指標生物を見出すことを目的とし、日本の沿岸海域に広く生息する海洋生物を用いた暴露実験を行った。昨年度は、沿岸海域の微生物を用いた船底防汚塗料の暴露実験を行い、有害化学物質のリスク評価で微生物を指標とできることを明らかにした。そこで本年度は、日本沿岸海域より採取した小型甲殻類を用いて暴露実験を行い、有害化学物質の指標生物としての有用性を検討した。様々な船底防汚塗料を対象生物に暴露した結果、暴露した物質により生物の応答が顕著に異なることを明らかにした。今後は、生物毒性実験の際に用いるlabile銅を含む実験溶液の作成と暴露実験について、検討を行う予定である。本年度は、東京港の埠頭や運河等の4ヵ所で、9月から1月の間に定期的に採水を行い、海水中銅形態及び濃度範囲の把握を行った。さらに海洋中の動物種で外的要因の感受性が高いとされている甲殻類のアルテミアで、人工海水と天然海水で銅形態を考慮した生物毒性試験を行った。今回の計測で得られた海水中に溶解した全銅濃度の範囲は、0.58 μg/L9.31 μg/Lであった。またDGT法と固相カートリッジ法で採取したlabile銅は、類似の傾向にあり、それぞれの最大濃度は、4.46 μg/Lと6.46 μg/Lであった。しかしDGT法では、海水中銅の12 μg/L相当のバックグラウンドがあり、それ以下の計測が難しいことが分かった。また近年、海水中の極微量濃度の銅で生物に対する問題が見つかり始めている。

固相カートリッジ法は、0.01 μg/L程度のlabile銅の分析ができる可能性があり、海洋中の銅に関する現象解明のツールとして利用価値が高いものであると考える。人工海水で、アルテミアを銅に48時間暴露した時の半数致死濃度(以下LC50)は、海水の全銅濃度およびDGT法でのlabile銅濃度で算出した値で、1および0.1 mg/Lのオーダーであった。さらに、天然海水でのLC50は、全銅濃度およびlabile銅濃度で、0.1 mg/Lのオーダーであった。人工海水と天然海水の全銅濃度で算出したLC50は差異がみられたが、labile銅濃度を指標にしたLC50は、全ての実験で同等の範囲に収まっている。そのためアルテミアへの銅毒性評価を行う場合、LC50を求めるためにはlabile銅を使用するのが適切である。この結果より、アルテミアに対してはlabile銅が、生物学的利用能を持つため、毒性試験の指標となると考えられる。船舶の燃費向上のため、船底に銅化合物を防汚物質として含有した塗料が、使用されている。そして防汚物質の銅が、海洋環境中に溶出する。そのため海洋環境中における銅の生物に対するリスク評価が必要である。そこで海洋環境中の実態を把握するために、東京港における実際の海水中の銅状態や濃度、及び性状について分析を行った。さらに生物毒性の指標を得るために、海水中に生息する甲殻類のアルテミアで銅の毒性試験を行った。本研究で得られた結果は、海水中の生物についての銅リスク評価に活用できるものである。大阪港及び神戸港等の主要港湾での実海水試料の採取を行い、BLM計算等の銅の生物利用能解明に関する海水中の要素について化学分析を行った。またlabile銅分析については、実験関連装置製造中止や必要製品の入手困難があるが、国内生産の代替手法の候補が見つけられている。27年度が最終年度であるため、記入しない。海洋環境分析今後は、日本の主要港湾における海水中の銅形態別濃度を系統的に明らかにし、また銅に敏感な生物の毒性試験を行う。そして両者を比較して海水中の銅に関する生物生息環境について現状を把握し、船舶からの影響について考察を行う。またLabile銅計測に関しては、代替候補の手法と既存の各手法で相関を取る。その結果より現在の実験環境で利用しやすいものを採用し、実海水分析や生物毒性試験への適応を行う。一部変更があったが、ほぼ計画の通り実行できている。変更内容:実海水中における生物学的利用能相当の銅を直接計測するストリッピング・ボルタンメトリー装置を販売するメーカーが倒産し、予定していた分析法が恒久的に使用できない状況となった。そのため代替法の調査を行い、原理が異なる別な手法で目的の海水中の銅状態把握ができることがわかり、今後は新手法も取り入れて研究を進める。labile銅分析について電気化学分析装置の製造中止やその代替と考えていた金属採取タブレットが外国製品ために常時の入手困難がある等の問題があった。想定をしていた生物学的利用能相当の銅を直接計測するストリッピング・ボルタンメトリー法が恒久的に使用できない状況となった。そのため代替分析法の調査を行い、本研究の目的に使用可能なDGT法があることがわかった。DGT法は、生体膜に準じた材質を通してジェル内に銅を採取する方法である。
抗インフルエンザ薬リレンザの実用合成

インフルエンザのパンデミックは人類全般に対する脅威である。特に近年、現在最も広く用いられている抗インフルエンザ薬タミフルが効かない耐性菌が広く出現していることは大きな問題である。リレンザは、タミフルと同じく、インフルエンザウイルスのノイラミニダーゼを阻害することで抗インフルエンザ活性を発現するが、タミフル耐性菌に対しても有効であることが知られている。しかしながら、合成供給が困難であることがネックとなっていた。そこで本プロジェクトでは、新規反応の開拓を基盤としてリレンザの合成効率を向上させ、全世界的な大量供給を実現することを目標とした。また合成ルートの特徴を活かした誘導体合成にも取り組み、経口投与可能なリレンザ新規類縁体の創出をおこなう。リレンザ合成の基盤反応として、安価で容易に入手可能なアスコルビン酸から誘導されるアルデヒドとα-アミノイノンとの間の直接的触媒的不斉アルドール反応と、これに引き続くワンポットでのピラン環形成反応を見出し、リレンザの母核を一挙に構築する方法論を開発した。しかしながら、本反応で合成できる化合物をリレンザへと効率的に導くことはできなかった。そこで、アスコルビン酸から誘導されるアルデヒドに対してフラン環を導入し、これを酸化的に転位させることでリレンザの母核となる6員環の構築に成功した。インフルエンザのパンデミックは人類全般に対する直近の脅威となっている。リレンザは、タミフルと同じく、インフルエンザウイルスのノイラミニダーゼを阻害することで抗インフルエンザ活性を発現する。最近リレンザがタミフル耐性菌に対しても有効であることが判明し、とみに注目を集めている。そこで本プロジェクトでは、新規反応の開拓を基盤としてリレンザの合成効率を向上させ、全世界的な大量供給を実現することを目標とする。現在のところ、リレンザの合成に結びつく反応基質においては未だ環化の効率が低い。来年度以降に反応条件の最適化をおこない、大規模合成および誘導体合成への展開へと発展させる予定である。
古代〜近世における中国地方西部の鉱業生産に関する総合的研究

1.古代における長登銅山は、日本最古の遺構・遺物をともなう銅山跡であり、木簡も出土しているので、文献史学の立場から解明を進めた。長登銅山遺跡について、奈良・平安時代の採掘・精錬遺構の検討と出土木簡の解読を行い、また関連史料の収集・翻刻を行った。消費地である都城遺跡・木簡の調査も行った。2.戦国期における石見銀山領有をめぐっては、大内氏・尼子氏・毛利氏の鬩ぎ合いがあった。それには石見国の国人領主の動向が深く関連していた。石見銀山遺跡を調査し、史料を収集した。石見銀山について、戦国期石見国の国人領主の動向を検討した。3.近世における石見銀山について、遺跡を調査し史料を収集した。とりわけ幕末・維新期の萩藩による石見銀山占領を検討し、史料の収集・翻刻を行った。4.近世前期萩藩の藩財政・石高と鉱山の関係を検討し、史料の収集・翻刻を行った。とりわけ近世前期の領内三大鉱山である、長登銅山・蔵目喜鉛山・根笠錫山に注目し、その変遷を追った。一ノ坂銀山他の領内鉱山や寛永通宝鋳造に関する史料も収集し、あわせて翻刻・検討を行った。5.近世後期萩藩の藩財政と産物政策を検討した。産物政策のなかでもとりわけ鉱業に注目し、史料を収集し検討した。1,古代については、長登銅山関係史料の収集にあたっており、とりわけ長登銅山跡出土木簡の解読を進めている。長登現地の調査も行った。2,中世については、大内氏関係の鉱山遺構・文書の調査を行っている。また、島根大学図書館所蔵小笠原文書の調査を行い、戦国期の大内・尼子・毛利の関係を窺わせる史料を見出した。戦国期の長門・周防・石見における鉱山史料の収集をこれからも継続する。3,近世については、初期の長登(長門国・銅山)・蔵目喜(長門国・銀鉛山)・根笠(周防国・錫山)の県域三大鉱山を中心に、一ノ坂銀山・川原銀山・青景銀山などを含めて史料収集・現地調査を行っており、これはこれからも継続して行う。また、鋳銭(寛永通宝)や領国貨幣のありかたにも留意して史料収集にあたりたい。4,県域近世中後期の鉱山史料は乏しいが、毛利家文庫(山口県文書館)を博捜して史料収集にあたっている。幕末期に長州藩は石見銀山領を占領しており、この時の史料を収集できたので、当該期の石見銀山の姿をかいま見ることができるようになった。5,島根大学図書館所蔵の石見銀山領地方文書の調査で、写真による複写を行い、現在その整理中である。また、大田市大森町の地方文書の調査で、大量の文書の写真複写を行い、現在整理中である。大森町の石見銀山跡と温泉津の現地調査も行い、現地の概要を把握した。6,長門・周防・石見の古代近世の鉱山関係史料を収集しているが、これはこれからも継続し、かつそのなかの主要なものを翻刻すべく準備を進めている。1.古代については、引き続き長登銅山関係史料の収集を進めた。とりわけ長登銅山出土木簡の読解を進めている。長登(美東町)現地の調査も数度行った。2.中世については、引き続き大内氏・尼子氏・毛利氏それぞれの鉱山関係史料の収集を進めている。島根大学所蔵小笠原家文書については、写真版に基づき翻刻を進めている。また東京大学史料編纂所所蔵益田家文書のなかで鉱山と諸勢力の関係を示す文書を検出中である。3.近世初期については、長登(長門国・銅山)、蔵目喜(長門国・鉛山)、根笠(周防国・錫山)の萩藩領下の三大鉱山について、検地・財政関係史料を中心に翻刻を進めている。また、寛永通宝鋳造に関して、長登銅山と銭屋集落の関係を史料分析と現地調査の両方向から進めている。萩

藩領初期の鉱山については、これまで充分な知見がないので、意義有る史料翻刻・研究になるものと思われる。4.萩藩中後期については史料が断片的であるが、3.以降の時期的変遷を解明するために、史料収集を進めている。とりわけ幕末期の萩藩占領下での石見銀山については、これまでよく知られていないので、力を入れて史料翻刻と分析を進めている。5.近世石見銀山については、大量の大田市大森町の地方文書を現在整理中であるが、この中で現在の研究上有意義なものを翻刻し、解明すべく、準備を進めている。1.古代における長登銅山は、日本最古の遺構・遺物をともなう銅山跡であり、木簡も出土しているので、文献史学の立場から解明を進めた。長登銅山遺跡について、奈良・平安時代の採掘・精錬遺構の検討と出土木簡の解読を行い、また関連史料の収集・翻刻を行った。消費地である都城遺跡・木簡の調査も行った。2.戦国期における石見銀山領有をめぐっては、大内氏・尼子氏・毛利氏の鬩ぎ合いがあった。それには石見国の国人領主の動向が深く関連していた。石見銀山遺跡を調査し、史料を収集した。石見銀山について、戦国期石見国の国人領主の動向を検討した。3.近世における石見銀山について、遺跡を調査し史料を収集した。とりわけ幕末・維新期の萩藩による石見銀山占領を検討し、史料の収集・翻刻を行った。4.近世前期萩藩の藩財政・石高と鉱山の関係を検討し、史料の収集・翻刻を行った。とりわけ近世前期の領内三大鉱山である、長登銅山・蔵目喜鉛山・根笠錫山に注目し、その変遷を追った。一ノ坂銀山他の領内鉱山や寛永通宝鋳造に関する史料も収集し、あわせて翻刻・検討を行った。5.近世後期萩藩の藩財政と産物政策を検討した。産物政策のなかでもとりわけ鉱業に注目し、史料を収集し検討した。
青銅器からみた古墳時代の器物生産構造と社会－量産技術と指向性の分析から－

本研究課題では、古墳時代青銅器の全体を視野に入れつつ、とくに日本列島で製作された倭鏡を具体的な分析対象として、その生産の実態を明らかにすることを目的とした。そのため、以下で示す3つの論点から検討を進めた。すなわち、第一に倭鏡を中心とした多様な古墳時代青銅器の製作動向と画期を量産技術の展開という観点から分析すること。第二に青銅器のデザインの系譜をたどることにより製作の基層観念に迫ること。そして、第三に上記の生産にみる技術と指向性の通時的検討をふまえて、古墳時代倭鏡の様式的展開をとらえること。そして、3つの論点にもとづく分析結果を総合化し、古墳時代において青銅器生産体制を長期に維持した社会的な要因と意義について考察した。古墳時代倭鏡については、前期倭鏡、中期倭鏡、後期倭鏡として設定した倭鏡様式ごとに、文様デザインの違いによる系列の設定とそれら系列間の関係から、小様式の把握を進めた。その結果、まず前期倭鏡には古段階古相、古段階新相、新段階の3つの小様式を設定でき、それらが大きくは時期差を反映することを明らかにした。中期倭鏡については、製作技術の異なる大きく二つの製作系統が存在すること、うち一つの系統は前期倭鏡の系譜に連なり、いま一つは別の青銅器の生産から倭鏡生産へ新規参画したことなどを解明した。後期倭鏡は古段階、新段階古相、新段階新相の3つの小様式からなること、中期倭鏡において新たに倭鏡生産の参画した系統をベースに外来系金工技術者の参画のもとに生産が展開した点、古段階と新段階古相に前期副葬鏡群を「復古再生」する指向性をもつのにたいし、新段階新相は同時期の鏡を模倣する指向性が強いことを明らかにした。このほか、巴形銅器や銅釧など古墳時代の型式の創出にあたっては、量産と弥生時代のデザインの復古再生といった製作指向性の高まりが背景となった可能性などを述べた。4ヶ年の計画の初年度となる平成28年度は、古墳時代倭鏡の全体像を把握することを目的とした。倭鏡の詳細な検討のためにも、まずは全体像の把握が何よりも不可欠だからである。そしてこの目的を遂行するため、銅鏡製作技術の根幹をなす鋳型成形技法の差から、倭鏡全体をI群とII群に大別し、おおまかにI群からII群へと時期的に推移することを明らかにした。さらに、時期的に連動して出現する系列群を抽出することによって、古墳時代倭鏡に「前期倭鏡」・「中期倭鏡」・「後期倭鏡」の3つの様式を把握した。これら倭鏡諸様式の展開は、銅鏡に限らず青銅器生産の動向をもダイレクトに反映したものであり、その背景には倭王権構造の変化が垣間見えることを器物の保有形態の変化から読み取ることが可能であると指摘した。さらに、この倭鏡様式論を基礎にとして、3つの様式のそれぞれの内容をより詳細に捉える必要があると考え、後期倭鏡を中心として全国各地の博物館や資料館、教育委員会、埋蔵文化財センターが所蔵する資料を閲覧した。技術的な特徴を効率的に記録するため、画像データに技法痕跡ごとに色分けして所見を記載し、断面図作成により形状の特徴と鋳型製作の基本的な情報を取得した。また、精細な写真を撮影することで記録としてはもちろん、視覚的な資料提示に備えた。そして、倭鏡様式の理解を深めるうえでの材料とすべく、日本列島で製作されたその他の青銅器を対象とした分析も進めた。巴形銅器の成立を技術的な視点から検討し、その成果は倭鏡様式論にも反映させることができた。また、銅鏡から古墳時代前期の暦年代についても新たな見通しを提示することができた。年度ごとに成果を公表するため、古墳時代倭鏡の全体像についての議論を研究会で口頭発表するとともに、研究会での質疑応答をふまえて論考を作成して査読誌に投稿した。また、後期倭鏡についても中間的な成果報告を口頭発表した。当初のおおよその計画通り、古墳時代倭鏡の全体像にかんする分析を進めるとともに、論考を作成して公表に向けての一連の手続きを進めることができた。また、ほかにも倭鏡の総論的な叙述と個別的な検討、倭鏡に関連する青銅器の実態把握、同時期の中国鏡の検討による暦年代論にかんして論考等を公表することができた。さらに、後期倭鏡についての様式的理解をさらに追究するための資料実査に着手する段階まで研究を推進できたところまでは、当初の予想を上回る成果であると考える。ただし、後期倭鏡の実査を進めるなかで、後期倭鏡は数量的に多いだけでなく個々の資料がきわめて特徴的なこともあって、標識資料を設定することが難しいことが判明しつつある。そのため、可能な限り多数の資料を実査することによって情報を獲得する必要のある分析対象であることを痛感するに至っている。したがって、今後に当初の見通しよりはるかに多数の資料を実査する必要性が生じた点を差し引けば、現在までの進捗状況はおおよそ「おおむね順調に進展している」と評価できよう。古墳時代倭鏡のなかでも、「後期倭鏡」の様式的特徴をより詳細に把握することを目的に検討を進めた。まず、年度前半は日本列島に広く分布する後期倭鏡をできるだけ数多く実見し、写真撮影・断面図作成などの二次資料化を進めた。

その成果をふまえて、年度後半に後期倭鏡を構成する系列を抽出する作業をおこない、同時期の中国鏡である同型鏡群との関係などから年代論の大枠を提示する分析を進めた。さらに、後期倭鏡の主力系列である旋回式獣像鏡系を対象として、詳細な検討をおこなった。主文様の表現による型式分類を基礎に、形態的な特徴を共有する型式を時間的な併行関係にあるものとみて、全体を4段階、大きくは2時期に整理できることを明らかにした。これにより、後期倭鏡新段階が少なくとも2時期には大別しうること、2時期のうち後半期へと変遷した直後に、大きな生産の復興がみとめられること、その後に急速な生産の減少が生ずることなどを論証した。その成果をふまえて、癸未年銘人物画象鏡の年代が503年に比定される可能性が高いこと、その時期が須恵器TK47型式の時間幅にあることを示した。なお、後期倭鏡の伝世・長期保有例についても検討を実施し、在地での伝世ではなく、倭王権による長期保有例がきわめて多い可能性があることを明らかにした。このほか、「中期倭鏡」についても、資料の実見と資料化を進め、系列整理を進めた。中期倭鏡については大きく系譜をことにする二者が存在する可能性を想定するに至った。研究成果としては、古墳時代倭鏡の全体像を3つの様式にとらえうるとする点、中期倭鏡および後期倭鏡の系列整理、後期倭鏡新段階に属する旋回式獣像鏡系の年代論、倭鏡の長期保有についての論考を公表した。前年度に作成した古墳時代倭鏡の全体像にかんする論考を公表するとともに、今年度に検討を進めた研究成果についても論文として公表することができた。また、資料の実査・資料化も当初予定よりもかなり早く進行している。本研究課題では、古墳時代青銅器の全体を視野に入れつつ、とくに日本列島で製作された倭鏡を具体的な分析対象として、その生産の実態を明らかにすることを目的とした。そのため、以下で示す3つの論点から検討を進めた。すなわち、第一に倭鏡を中心とした多様な古墳時代青銅器の製作動向と画期を量産技術の展開という観点から分析すること。第二に青銅器のデザインの系譜をたどることにより製作の基層観念に迫ること。そして、第三に上記の生産にみる技術と指向性の通時的検討をふまえて、古墳時代倭鏡の様式的展開をとらえること。そして、3つの論点にもとづく分析結果を総合化し、古墳時代において青銅器生産体制を長期に維持した社会的な要因と意義について考察した。古墳時代倭鏡については、前期倭鏡、中期倭鏡、後期倭鏡として設定した倭鏡様式ごとに、文様デザインの違いによる系列の設定とそれら系列間の関係から、小様式の把握を進めた。その結果、まず前期倭鏡には古段階古相、古段階新相、新段階の3つの小様式を設定でき、それらが大きくは時期差を反映することを明らかにした。中期倭鏡については、製作技術の異なる大きく二つの製作系統が存在すること、うち一つの系統は前期倭鏡の系譜に連なり、いま一つは別の青銅器の生産から倭鏡生産へ新規参画したことなどを解明した。後期倭鏡は古段階、新段階古相、新段階新相の3つの小様式からなること、中期倭鏡において新たに倭鏡生産の参画した系統をベースに外来系金工技術者の参画のもとに生産が展開した点、古段階と新段階古相に前期副葬鏡群を「復古再生」する指向性をもつのにたいし、新段階新相は同時期の鏡を模倣する指向性が強いことを明らかにした。このほか、巴形銅器や銅釧など古墳時代の型式の創出にあたっては、量産と弥生時代のデザインの復古再生といった製作指向性の高まりが背景となった可能性などを述べた。初年度にあたる平成28年度は当初よりスムーズな研究の進展により、3つに様式区分した古墳時代倭鏡のうち、後期倭鏡についてのさらなる詳細な分析へと研究の段階を移行させることができた。