hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
難治性造血器腫瘍の分子病態と治療標的の解明

本研究では、転写因子Evi-1のエピジェネティックな転写制御がEvi-1の白血病原性に重要であることを明らかにした。また、AML1を条件的に欠失するマウスを用いて、AML1の機能欠損が白血病を促進する新しい分子機構を明らかにした。さらに、Evi-1を条件的に欠失するマウスおよびEvi-1の発現を可視化したマウスを作製し、Evi-1と造血幹細胞、白血病幹細胞との特有の関係性を明らかにした。これらは、白血病などの難治性造血器腫瘍に対する新たな分子標的療法を開発する上で貴重な成果である。造血器腫瘍の治癒率を格段に向上させるためには、難治性造血器腫瘍の病態解明とそれに立脚した分子標的療法の開発が重要である。白血病細胞を生み出している白血病幹細胞は、抗がん剤も効きにくく、難治性の鍵を握ると考えられるが、不明な点が多い。そこで、本研究では、難治性白血病遺伝子の機能解明を通して、白血病幹細胞の存立機構を明らかにするとともに、実際の症例からも新たな難治性白血病の鍵分子を同定する。難治性造血器腫瘍の分子病態を統合的に解明し、画期的な新規分子標的療法の基盤を確立する。本年度は、まず難治性白血病の原因遺伝子Evi-1の機能解明を行った。Evi-1を欠失する胎仔造血組織はin vitroで造血細胞を産生できないことが知られている。本研究において、われわれはEvi-1胎仔造血組織の造血能が、造血系転写因子GATA-2の導入やTGF-βシグナルの阻害により回復することを見いだした。Evi-1がGATA-2の発現を誘導することやTGF-βシグナルを阻害することがすでに知られているが、今回われわれが明らかにした知見はこれらの機能が造血発生にも重要であることを示唆する。一方、すでにわれわれは生後の造血細胞でEvi-1を欠失するマウスを作製した。本マウスでは未分化造血細胞の数が明らかに減少し、造血再構築能が著明に低下することから、Evi-1が造血幹細胞の維持に必須の遺伝子であることが判明している。本年度に行った解析により、われわれはEvi-1欠失造血細胞においてサイトカインによる増殖刺激への応答性が減弱していることを見いだし、Evi-1欠失による造血障害の一因を明らかとした。さらにわれわれはEvi-1の機能が個体の白血病においてどのような役割を担うかを解析した。Bcl2とc-Mycを導入したマウス骨髄細胞を放射線照射したマウスに移植すると、急激に白血病を発症して死亡する。ところが移植とともにBcl2/c-Myc導入骨髄細胞からEvi-1を欠失させると白血病の発症が明らかに遅延し、生存期間が有意に延長した。このことからEvi-1の個体造血における機能が、個体の白血病発症に重要な役割を果たすことが明らかとなった。本年は、まず難治性白血病の原因遺伝子Evi-1の機能解明を行った。DNAのメチル化やヒストン修飾などのエビジェネティクスが造血器腫癌の発症・進展に重要であることが知られているが、われわれはEvi-1が複数のヒストンメチル化酵素(HMT)と結合することを見出した。また、Evi-1-HMT複合体がHMT活性を有することを確認した。さらに、PAI-1プロモーターを用いたレポーター解析を行い、Evi-1によるTGF-βシグナル阻害にこれらのHMTが重要であることを明らかにした。Evi-1は転写制御因子P/CAF,CtBP,HDACやクロマチンリモデリング因子BRGlなどと結合し、複合体を形成して転写制御を行うと考えられている。今回の結果から、Evi-1による転写制御にヒストンメチル化修飾も重要な役割を果たすことが明らかとなった。これと並行して、白血病において変異がみられる転写因子AML1の機能欠失が白血病発症に果たす役割を解析した。マウス骨髄細胞に白血病遺伝子MLL-ENLを導入しマウスに移植すると白血病が発症するが、AML1を欠失する骨髄細胞にMLL-ENLを導入すると、白血病が対照より早期に発症した。さらに、純化した造血幹細胞にAML1欠失を誘導しcDNAマイクロアレイを用いたトランスクリプトーム解析を行うことにより、造血幹細胞におけるAMLlの転写標的ネットワークの同定を試みた。データベース解析との組み合わせにより、AMLl欠失によるNF-κBシグナルの活性化が明らかとなった。すなわち、AML1の欠失はNF-κB経路を介して白血病幹細胞活性に関与する可能性が示唆された。これらの成果は、Evi-1やAML1がエビジェネティツクな制御や細胞内シグナルの制御を介して白血病幹細胞活性に関与することを示すものであり、治療標的の同定による白血病の克服においても重要な知見である。MLLはMLL-ENL,MLL-AF9などの融合遺伝子を形成して難治性白血病を引き起こす。これまでにわれわれはEvi-

1欠失マウスを用いて、MLL融合遺伝子の白血病原性にEvi-1が重要な役割を果たすことを見いだしている。さらに今回、MLL-ENLが造血幹細胞特異的にEvi-1のプロモーターを活性化してその発現を上昇させることを明らかとした(投稿中)。MLL白血病ではしばしばEvi-1が高発現することが知られていたが、本知見はその分子基盤を明らかにしたものとして注目される。さらにわれわれは、ヒトでEvi-1を高発現するMLL-ENL白血病が造血幹細胞に近い遺伝子発現パターンを示すことを見いだした。MLL白血病の中でもEvi-1高発現症例はより予後不良であることが知られているが、今回の知見から、Evi-1が白血病幹細胞の生成・維持を通してMLL白血病の難治性に関与することが推測される。われわれはこれまでに条件的Evi-1欠失マウスを樹立・解析し、Evi-1が造血幹細胞の維持に必須の遺伝子であることを示している。今回われわれはマイクロアレイを用いて、ノックアウトマウスの造血細胞でEvi-1欠失により発現の変化する遺伝子をゲノムワイドに探索した。その結果、Evi-1により発現が誘導される遺伝子としてPbx1を同定した(Shimabe M, et al.Oncogene 28 : 4364-74, 2009)。Pbx1は造血幹細胞に発現する遺伝子であり、本研究はEvi-1によるPbx1制御が、造血幹細胞で重要な役割を果たす可能性を提起したものとして注目される。一方、造血細胞のコロニー形成アッセイを用いて、Evi-1による造血細胞の形質転換能を解析することができる。Pbx1をsiRNAによりノックダウンすると、Evi-1によるコロニー形成能は著明に減少し、Pbx1がEvi-1の白血病原性にも重要な役割を果たすことが明らかとなった。今回われわれはEvi-1の発現を可視化したマウス(Evi-1-IRES-GFPノックインマウス)を樹立し、正常造血におけるEvi-1の動態と意義について解析した。その結果、成体および胎児においてEvi-1が長期骨髄再構築能を有する造血幹細胞、特に静止期(GO)の細胞に選択的に発現しており、Evi-1の片アレル欠失によって静止期の造血幹細胞が減少することが明らかとなった(投稿中)。この知見からEvi-1が特に造血幹細胞の自己複製に重要であることが明らかとなり、また、Evi-1を指標として効率的に造血幹細胞を純化出来る可能性が示唆された。われわれは条件的Evi-1欠失マウスやヒト白血病症例における網羅的遺伝子発現解析の結果を用いてEvi-1の転写標的を探索し、Evi-1の転写抑制標的遺伝子としてPTENを同定した(Yoshimi A, et al.Blood117:3617-28,2011)。Evi-1はポリコームタンパク質と複合体を形成してPTENのプロモーター領域に結合し、ピストンのメチル化を介してその転写を抑制していた。また、Evi-1によるPTEN抑制が、その下流のAKT/mTOR
任意次元に拡張されたChern-Simons作用のトポロジーと幾何学

任意次元に一般化されたChern-Simons作用の定式化は新しいタイプの数学的構造を提供していると期待されましたが、その背景が非可換ゲージ理論に有ることが最近解ってきました。このゲージ理論はフォームによって定式化されていますが、更にフォームのみによって物質場がDirac-Kaeler ferimionとして記述出来ることが解りました。即ちこれによりWeinberg-Salam模型がSU(2|1)によるgraded Lie Algebraの上でスピノールを導入しないで定式化出来ることを具体的に示しました。またこの定式化は、新しいタイプのゲージ理論を提起していますが、この定式化に対して量子化の問題を簡単な模型に対して実行し、ruducibleな系に対しての非常に面白い例になっている事が解りました。
バーチャルリアリティ技術を用いた解剖学の自己学習プログラムの開発と検証

看護学教育において解剖学知識の習得は重要である。学生の学習意欲や理解を深めるための教育法として解剖実習が有効とされているが、看護師養成機関の数に対して、実施可能な施設が限られることから、現状では全ての学校で実施されてはいない。教科書の解説や挿絵のみで身体内部の立体的な構造を理解することは難しく、学生の自主的な学習も必要とされるが、そのための効果的な方法は確立されていない。そこで本研究の目的は、バーチャルリアリティ技術を用いた解剖学自己学習プログラムの開発を行い、看護学における解剖学教育への有効性を検証することである。2018年度は、看護教育に関連する文献を収集するとともに、関連する学会に参加し、本研究に関連する最新の上方を収集した。また、実際に学生5名にヘッドマウントディスプレイを用いたバーチャルリアリティコンテンツを体験してもらい意見の収集を行った。結果、目の前に実際にあるかのように心臓や肺が表示されるヘッドマウントディスプレイを用いた体験の方が学生の興味関心が高いことが明らかとなった。一方でタブレットと比較した場合、PCを含めたデバイスの準備や操作方法の説明の必要性が明らかとなった。また体験者の体格および視力差によるヘッドマウントディスプレイ装着時のフィット感の違いがあり、デバイスとしての有用性に課題があること分かった。プログラム開発に関して、内容に直接関与しない空間や床等の基礎部分の構築を行った。研究者の本務多忙のため、学生への体験会の開催やアンケート調査が当初計画していた通りには実施できず、5名の学生にヘッドマウントディスプレイを用いたバーチャルリアリティコンテンツの体験をしての意見を収集するのみとなったため、やや遅れていると判断する。2019年度は、前年に引き続き、学生に実際にヘッドマウントディスプレイを用いたバーチャルリアリティコンテンツを体験して意見を収集する。その結果を踏まえて、解剖学自己学習用プログラムの開発を行っていく。プロトタイプのプログラムの完成後は、少人数の学生および教員に開発したプログラムのプレテストを行い、使用感と改善点について質問し、調査を行う。得られた意見をまとめ、それを元にプログラムの調整を行い、プログラムを完成させる。当初検討していたヘッドマウントディスプレイに関して、2019年に従来モデルよりも使用の際の設置および設定が容易で、かつ、パソコンへとの常時接続も不要で、単独運用可能なモデルが追加されることが明らかとなり、2018年度に予定していたパソコン3台とヘッドマウントディスプレイ3台の購入について、2019年度のモデルを確認した上で検討することにし、2018年度はプログラム開発兼用の1台のみ購入としたために次年度使用額が生じた。2019年度に次年度使用額を使用して、ヘッドマウントディスプレイの購入に充てる予定である。また、翌年度分として請求した助成金は当初の計画通りに使用する予定である。
景気循環のシンクロナイゼーションと景気指標の評価開発に関する研究

景気の行方を予測することは,広く国民全体の共通の関心事である。このニーズに応えるためには,より精度の高い景気先行指標の開発を目指した不断の努力が欠かせない。この研究では,よりよい景気先行指標の開発を助けるための幾つかの基礎的な研究を行った。具体的には,(i)景気循環成分を取り出すためのトレンド推定に関する研究,(ii)景気先行指数構成系列評価のための統計的手法の開発に関する研究,などを行った。『景気循環のシンクロナイゼーションと景気指標の評価開発に関する研究』という研究課題のもと,今後5年間にわたって国民生活にとって重要であり,ゆえに国民の関心も非常に高い景気に関する研究を行っている。この研究期間の初年度にあたる本年度は「景気指標の評価・開発に関する研究」を中心に研究を行った。経済協力開発機構(OECD)は,日本を含むその加盟国と中国やブラジルなどの主要非加盟国の景気先行指数(CLI)を計算・公表しているが,2008年12月以降その計算方法を修正し,新たにホドリック・プレスコット・フィルター(HPフィルター)に基づくバンドパス・フィルターを使用し始めた。HPフィルターに基づくバンドパス・フィルターは,OECDが採用したもの以外にも知られているが,CLIの計算に両者がどの程度の差異をもたらすのかはこれまでのところ知られてはいない。そこで今年度は両者がどの程度の差異をもたらすのかを周波数領域での分析を行うなどして明らかにすることを試みた。分析の結果,OECDが景気循環成分として抽出するその周期が1年から10年という周波数帯成分の計算において両者はそれほど異なる計算結果をもたらさないことがわかった。こうした結果をまとめた論文を,現在,査読付き国際学術雑誌に投稿中である。そのほか,今年度は景気循環分析に欠かせない計量経済分析ツールとなっているHPフィルターと関連する事項(バターワース・フィルターなど)について調査・研究を行った。この研究期間の2年目にあたる本年度は「景気指標の評価・開発に関する研究」を中心に研究を行った。経済協力開発機構(OECD)は,日本を含むその加盟国と中国やブラジルなどの主要非加盟国の景気先行指数(CLI)を計算・公表している。景気先行指数は,国によって異なるものの8系列程度の構成系列から景気循環成分を抽出・合成して作成される。この構成系列の構成系列としての妥当性は景気先行指数のパフォーマンスに影響を及ぼすため検討の対象となる。今般,近年開発された周波数領域因果性検定法を使用してこの妥当性を検証することを計画した。周波数領域因果性検定は,各角周波数での因果関係を把握することができ,通常の因果性検定法に比べて詳細な情報を得ることを可能にする。この研究を進めるにあたって問題となったのは,この手法を提案している論文の中で指摘されているこの手法の欠点の存在であった。そこで,研究の前段階としてこの欠点について研究を始めた。すると,この欠点は,この手法の提案者たちが使用した特殊なモデルの場合にのみ起きる欠点であり一般に起きるわけではないことがわかった。今年度はこの研究成果を論文にまとめ雑誌に掲載することに取り組んだ。その結果,つい最近,計量経済学分野の査読付き国際学術誌であるEconometric Reviews誌から掲載決定の知らせを受け取った。この成果を踏まえて,来年度は,周波数領域因果性分析を利用してそうした構成系列の評価を行う研究を進める計画である。『景気循環のシンクロナイゼーションと景気指標の評価開発に関する研究』という研究課題のもと,平成22年度から5年間にわたって国民生活にとって重要であり,ゆえに国民の関心も非常に高い景気に関する研究を行っている。これまでのところ研究は概ね順調に進行している。ここまでの4年間に行ったバンドパスフィルターに関する研究論文は経済協力開発機構(OECD)の景気循環専門誌(Journal of Business Cycle Measurement and Analysis誌)に,周波数領域因果性検定に関する研究論文はEconometric Reviews誌に,我が国の需給ギャップの測定に関する研究論文は,Empirical Economics誌に,商品価格のトレンドに関する研究論文はJournal of International Money and Finance誌に,時変NAIRUとフィリップスカーブのパラメーターを同時推定する新手法を提案した研究論文はApplied Economics Letters誌にそれぞれ査読ののち受理され一部は既に出版されている。さらに,時変NAIRUを階段関数としての測定する方法を提案した研究論文を査読付き国際研究集会である9th International Symposium on Econometric Theory and Applicationsで口頭報告した。そのほか,我が国の内閣府およびOECDがそれぞれ計算公表している景気先行指数構成系列のパフォーマンス評価に関する研究を引き続き行った。具体的には,研究成果として得られた周波数領域因果性検定の手法を使い個別系列が景気循環周波数帯で鉱工業生産指数に因果性を有するかを確認する研究を行った。現在,OECDの景気循環専門誌から再投稿の招待を受けている状態である。これも成果とみなすことができる。

『景気循環のシンクロナイゼーションと景気指標の評価開発に関する研究』という研究課題のもと,平成22年度から5年間にわたって国民生活にとって重要であり,ゆえに国民の関心も非常に高い景気に関する研究を行っている。これまでのところ研究は大変順調に進行しており,1年目に行ったバンドパスフィルターに関する研究論文はOECDの景気循環専門誌に,2年目に行った周波数領域因果性検定に関する研究論文はEconometric Reviews誌にそれぞれ査読ののち受理されている。3年目にあたる昨年度は,我が国の内閣府および経済協力開発機構(OECD)がそれぞれ計算公表している景気先行指数構成系列のパフォーマンス評価に関する研究に着手した。具体的には,2年目に行った周波数領域因果性検定の手法を使い個別系列が景気循環周波数帯で鉱工業生産指数に因果性を有するかを確認する研究を始めた。そして,中間とりまとめを査読付き国際学術研究集会で報告した。討論者は,OECDのGyomai氏が務めてくれた。国際研究集会で得られたコメントを基に今年度は,この研究を完成させることに注力したい。そのほか,近年,応用数学の分野で提案された新しいl1トレンド・フィルターと呼ばれるフィルターを使用した応用研究を行った。韓国人共同研究者とともに商品価格の時系列特性に関する国際共同研究を行い,得られた成果を国際通貨基金(IMF)の査読付き研究集会で報告した。ここまでに4論文をOECDの景気循環専門誌(Journal of Business Cycle Measurement and Analysis誌)などに発表してきた。研究期間の最終年度にあたる平成26年度は,着手したものの完成に至っていないいくつかの研究を行った。そのうち,米国NAIRUの変動が米国の労働生産性の変動によって説明可能かどうかを検討した論文が査読ののちJournal of Statistical Science and Application誌に受理され掲載された。他方,注力したにもかかわらず掲載に至っていない研究もある。今年度も引き続き,我が国の内閣府および経済協力開発機構(OECD)がそれぞれ計算公表している景気先行指数構成系列のパフォーマンス評価に関する研究を行い研究の完成を目指した。具体的には,研究成果として得られた周波数領域因果性検定の手法を使い個別系列が景気循環周波数帯で鉱工業生産指数に因果性を有するかを確認する研究を行った。
脳冷却法とPETと埋込み電極法による高次脳機能の研究

認知行動課題を遂行中のサルの脳活動状態を計測した。脳活動の測定には、時間的解像度と空間的解像度が共に優れているが、全脳を網羅するのが困難な埋込み電極法と、時間的解像度は劣るが、広範囲を高い空間的解像度で計測できるPETを相補的に併用した。その結果は解析中であるが、一部の成果を報告した(Tsujimoto et al.1997)。これは、色弁別性go/no-go運動課題遂行時の脳活動をPET法で計測したものである。2色の光刺激をランダムな順序と時間間隔で0.5秒間呈示し、一方の色なら手運動を行えば報酬が与えられ(go)、もう一方の色なら運動に無関係に報酬は与えられない(no-go)、という課題をサルに行わせる。また、比較のために、go刺激ばかりの運動課題を行わせる。このコントロール実験に比較して、go/no-go運動課題遂行時には前頭前野の主溝部位や後頭葉のV4野、および頭頂連合野の一部で脳血流量が有意に増加することが明らかになった。主溝部の血流増加は、電気生理学的手法で先に報告した、この部位の運動停止判断や運動抑制機能を反映していると考えられる。また、V4野の活動は、電気生理学的研究で既に報告されているこの部位の色弁別機能を反映したものと考えられる。頭頂連合野の活動は従来から報告されているこの部位の機能からだけでは十分に解釈できない。しかし、神経解剖学的研究は、V4野からこの頭頂連合野を経由して前頭前野の主溝部位に到達する皮質皮質間結合の存在を報告しており、本結果との関連が興味深いと考えられる。現在この点の解明をめざして、埋込み電極法と冷却法による脳活動状態の研究を続行中である。
多層2DEGピコ秒HEMT光検出器

本申請者らは,HEMT構造GaAs MESFETを用いた高速光検出器について実験的・理論的に調べている。これまでにMESFETはバイアス電圧が低く,素子材料としてのGaAsは電子移動度が大きいために,高速化・高感度化が計れることを示した。またHEMT構造とすることで高速化の指針を得,この指針に基づき,HEMT構造FETの持つゲ-ト幅を狭ゲ-ト化することにより,さらなる高速化を実現した。本研究では,超高速を測定するための測定系の充実と,HEMT構造が有する2DEG(2次元電子ガス)層を多層化して,光検出器の重要な要因である高感度化を目指した。以下に研究実績を項目別に示す。1.光応答の測定系の作製;従来,我々はマイケルソン形の光学系を利用した相関測定法により,素子の光応答速度を測定してきた。しかし,照射光パルス幅の測定は二つのパルス光を同一光軸としてパルス幅の測定を行なう。一方,素子の光応答速度は二つの試料に各々パルス光を照射する。このため,照射パルス光幅と光応答速度とを同時に測定することは不可能であった。このためマイケルソン形の光学系微動台を追加設備し,二つのマイケルソン形相関測定系を作製することで,照射パルス光幅と光応答速度とを同時測定することが可能となった。また光応答感度は,相関測定系よりもサンプリングオシロスコ-プによる直接測定が有利なため,こちらを用いた。2.照射パルス幅と光応答速度・感度の測定;1.において作製した測定系を用い,2DEG層が一層と二層とのHEMT光検出器の光応答を測定した。この結果,2DEG層が一層の場合に比べ,二層とした場合には,照射パルス光が同一にもかかわらず,2.7倍となり,高感度化の指針を得ることができた。
固液界面の電気二重層のX線光電子分光法による観測

1.固体薄膜と基板の間に四塩化炭素、アセトニトリルなどの蒸気圧の高い液体を閉じ込め、これらの液体のx線光電子スペクトルを観測した。基板として金とシリコンを用いた。これらの基板を超高真空中で77Kに冷却し、西塩化炭素またはアセトニトリルの蒸気を露出しその上にイオンクラスタービーム蒸着法で金を蒸着し、その後室温まで昇温した。高分解能走査電子鏡写真の観測から、金は直径約60nmの半球状の形状で基板上に存在することがわかった。四塩化炭素を固体内に閉じ込めた場合、Cl_8とCl2pピークの強度比からその原子数比は約1:4となりCCl_4の状態で存在することが分った。金薄膜を堆積した後で四塩化炭素を露出した試料ではCl2pピークは観測されず、前述したCl2pピークは化学吸着によるものではなく、金薄膜と基板の間に閉じ込められた四塩化炭素液体であることが確認できた。また、液体の厚さは約4nmと計算された。約1nmのSiO_2膜が存在するシリコン基板を用いた場合、金基板を用いた場含に比較して四塩化炭素に起因するすべてのXPSピークは約0.5eV高エネルギー側に観測された。゚これは、光電子放出に伴い生成するホールがSiO_2膜の存在によりシリコン基板に移動することが妨害されたためにチャージングが起こった結果と結論した。2.金属-酸化物-半導体(MOS)構造は上記の試料の液体部分を酸化膜に置き換えた構造をもっている。<白金/SiO_2/Si>MOS構造のSiO_2/Si界面に存在するSiのバンドギャップ内の界面準位のエネルギー分布を我々が開発した新しい方法“バイアス電圧印加時のXPS測定"によって観測した。シリコンをKCN水溶液に浸しその後沸騰水で洗浄するシアン処理によって界面準位密度が大幅に低減することを見出した。界面準位密度が低減する原因を、シリコンダングリングボンドにCN^-イオンが選択的に結合してSi-CN結合を形成するためであると結論した。また、Si-CN結合は可視・紫外光照射に対して安定であることを見出した。1.固体内に液体を有効に閉じ込める方法を開発した。まず、超高真空中で基板を77Kに冷却し、そこにアセトニトリル、四塩化炭素などの蒸気を露出し、これらの氷薄膜を形成した。この上にイオンクラスタービーム蒸着法を用いて金薄膜を堆積し、この試料を室温まで昇温することによって、液体がうまく薄膜と基板の間に閉じ込められることを確認した。これらの試料のX線光電子スペクトル(XPS)は、気体のスペクトルに比較して数eV低エネルギー側にシフトし、さらに幅広くなることが分かった。これは、光電子放出によって生成したホールが、金属薄膜と基板に存在する自由電子によって遮蔽され、終状態が安定化されたためであると結論した。さらに、基板の種類(金属、半導体、絶縁体)によって終状態の安定化エネルギーが異なり、XPSピークの形状に違いが現れることを見いだした。2.金属-酸化物-半導体(MOS)構造は上気の試料の液体を酸化物に置き換えた構造をもっている。このMOS構造の酸化物/半導体界面に存在する界面準位のエネルギー分布を我々が開発した新しい方法"バイアス電圧印加時のXPS測定"によって観測した。シリコン/酸化膜界面に存在する界面準位の準位密度は、界面のラフネスに大きく依存し、また、そのエネルギー分布は酸化膜の原子密度に大きく依存することを見いだした。さらに、シアン処理(シリコンをKCN水溶液に数秒浸しその後沸騰水で洗浄する処理)によって界面でSi-CN結合が形成され、これに伴い界面準位密度が大幅に低減することを見いだした。さらに、シアン処理をシリコンMOSトンネルダイオードに応用することによって、電気的特性が向上することを見いだした。<白金/SiO_2/Si>

MOS構造のSiO_2/Si界面に存在するSiのバンドギャップ内の界面準位のエネルギー分布を我々が開発した新しい方法“バイアス電圧印加時のXPS測定"によって観測した。シリコンをKCN水溶液に浸しその後沸騰水で洗浄するシアン処理によって界面準位密度が大幅に低減することを見出した。界面準位密度が低減する原因を、シリコンダングリングボンドにCN^-イオンが選択的に結合してSi-CN結合を形成するためであると結論した。また、Si-CN結合は可視・紫外光照射に対して安定であることを見出した。
TGF-βによる血管新生促進システムPDGF-AA/p70SK6抑制機構の意義

TGF-βはFGF-2依存性のVEGF発現に対し抑制作用を認め、さらにFGF-2依存性のHGF発現も抑制し、TGF-βはPDGF-A/p70S6K経路に対し抑制作用があることが示唆された。また、TGF-β依存性にVEGF発現亢進作用を認めるが、TGF-β依存性のHGF発現亢進作用は認められず、さらに各種シグナル阻害剤処置の結果より、PDGF-A/p70S6Kに非依存性のVEGF発現経路が関与している可能性が示唆された。生体における役割としては、過剰なVEGF発現を抑制する作用、またinitiation signalの終了などに関与していると考えられる。このTGF-βがPDGF-AA/p70S6Kシステムを抑制するという所見は、TGF-βの上皮細胞に対する抑制機構の一つである可能性が考えられ、TGF-βのシグナル異常によりVEGF、HGFの発現が亢進されることも予想され、TGF-βが癌の悪性化の一旦を担うangiogenic switchに関与する分子であることを示唆し得る所見である。一方乳癌細胞株MCF-7に対するRapamycinの抗腫瘍効果について、VEGFの発現制御に着目して検討を行っている。MCF-7の増殖活性はRapamycin投与、またVEGFの中和抗体投与にて抑制された。また、MCF-7のVEGF発現はRapamycin投与により著明に抑制され、Rapamycinの抗腫瘍効果はVEGFの投与により阻害される傾向を認めた。一方、RapamycinによるVEGF発現抑制効果が認められなかった大腸癌細胞株HT29では、Rapamycinによる抗腫瘍効果は認められなかった。以上より、RapamycinはMCF-7のVEGF発現抑制による直接的な作用を介し、抗腫瘍効果に関与している可能性が示唆された。これまでに、非内皮間葉系細胞におけるPDGF-AA/p70S6KシステムがVEGFの発現を亢進させ、生理的血管新生、また腫瘍血管新生に寄与することを明らかにしてきた。TGF-βは血管新生に必須の因子であるが、正常間葉系細胞においてはTGF-β刺激によりPDGF-AA/p70S6Kシステムが抑制されることを確認した。一方、腫瘍細胞において、この現象は確認出来なかった。また、TGF-βによるVEGF発現亢進が、PDGF-AA/p70S6KシステムによるVEGF、HGF発現と独立していることを確認している。また、乳癌細胞株MCF-7に対するRapamycinの抗腫瘍効果について、VEGFの発現制御に着目して検討を行った。また、MCF-7のVEGF発現はRapamycin投与により著明に抑制され、Rapamycinの抗腫瘍効果はVEGFの投与により阻害された。また、FGF-2の血管新生機構とShhの関連性についてangiopoietinの発現制御が関与することを明らかにした。

また、TGF-β依存性にVEGF発現亢進作用を認めるが、TGF-β依存性のHGF発現亢進作用は認められず、さらに各種シグナル阻害剤処置の結果より、PDGF-A/p70S6Kに非依存性のVEGF発現経路が関与している可能性が示唆された。生体における役割としては、過剰なVEGF発現を抑制する作用、またinitiation signalの終了などに関与していると考えられる。このTGF-βがPDGF-AA/p70S6Kシステムを抑制するという所見は、TGF-βの上皮細胞に対する抑制機構の一つである可能性が考えられ、TGF-βのシグナル異常によりVEGF、HGFの発現が亢進されることも予想され、TGF-βが癌の悪性化の一旦を担うangiogenic switchに関与する分子であることを示唆し得る所見である。一方乳癌細胞株MCF-7に対するRapamycinの抗腫瘍効果について、VEGFの発現制御に着目して検討を行っている。MCF-7の増殖活性はRapamycin投与、またVEGFの中和抗体投与にて抑制された。また、MCF-7のVEGF発現はRapamycin投与により著明に抑制され、Rapamycinの抗腫瘍効果はVEGFの投与により阻害される傾向を認めた。一方、RapamycinによるVEGF発現抑制効果が認められなかった大腸癌細胞株HT29では、Rapamycinによる抗腫瘍効果は認められなかった。以上より、RapamycinはMCF-7のVEGF発現抑制による直接的な作用を介し、抗腫瘍効果に関与している可能性が示唆された。
金属-CFRP接着継手疲労き裂進展における接着剤粘弾性特性の影響に関する研究

一般的に、構造用接着剤にはエポキシ系のものが多く、このエポキシ系高分子材料の特徴とされる粘弾性特性が、金属-CFRP接着継手の疲労寿命に対して大きな影響を及ぼすものと考えられる。疲労き裂進展予備試験の結果から、疲労き裂進展速度に対して繰返し周波数や平均応力の影響が大きいことを明らかにした。そこで、本研究では、金属-CFRP接着継手の界面き裂の応力拡大係数の解析および疲労き裂進展試験を行い、接着継手の接着層におけるき裂進展のメカニズムを検討し、き裂進展速度に対する接着財の粘弾性特性と定量的に調べ、接着剤の粘弾性効果を考慮したき裂進展の評価則を確立することを目的とする。これまでに本研究室で行われたCFRP-アルミニウム接着継手の疲労き裂進展試験及び、界面き裂の応力拡大係数解析の結果を基に、接着剤の粘弾性特性である周波数と平均応力-応力振幅比がき裂進展速度に及ぼす影響を調べた。その結果を踏まえ、修正パリス則を用いて周波数と平均応力-応力振幅比を影響因子として考慮したき裂進展則を提案した。しかし、この方法で疲労き裂進展評価を行う場合、特に、低い周波数における試験では、試験時間が長くなるという欠点がある。ところが、接着剤には粘弾性特性である時間・速度依存性があり、ひずみ速度の変化によりその挙動も変化する。このため、非常に低い周波数における挙動を、比較的高い周波数における挙動を変換することにより表現できる。そこで、接着剤を粘弾性材料と定義した接着継手の解析を行い、き裂先端のひずみ場を調べ、周波数と平均応力-応力振幅比の影響を検討した。その結果、周波数の影響を内包するひずみを用いたき裂進展則を提案した。さらに、き裂先端近傍の変位を調べ、周波数と平均応力-応力振幅比を内包する応力拡大係数によるき裂進展則を提案した。本研究は金属-CFRP接着継手の界面き裂の応力拡大係数の解析および疲労き裂進展試験を行い、接着継手の接着層におけるき裂進展のメカニズムを検討し、き裂進展速度に対する接着剤の粘弾性特性を定量的に調べ、接着剤の粘弾性効果を考慮したき裂進展の評価則を確立することを目的とする。上記研究目的を達成するために、平成9年度では所定の研究を行い、次のような成果が得られた。(1)接着継手の接着層に生じる界面き裂の有限要素法解析を行い、応力拡大係数に対する荷重形態、継手形状、寸法およびき裂大きさの影響について調査した。その結果接着継手の界面き裂の応力拡大係数はほとんど継手の形状、き裂の大きさに影響されないことが確認された。(2)(1)の解析結果に基づいて、金属-CFRP単純重ね合わせ接着継手の形状および疲労強度試験の試験条件を設定し、繰返し引張せん断荷重を受ける接着継手の疲労強度試験を行い、接着層におけるき裂の発生寿命およびき裂の進展のメカニズムを調査し、界面き裂の発生および進展は接着剤と接着材の界面において起こっていることを明らかにした。(3)常温において接着継手の界面き裂進展速度に対する周波数の影響を調べるために、30Hz、10Hz、1Hzと0.1Hzで疲労き裂進展試験を行い、界面き裂の進展に対して周波数の影響を明らかにした。(4)(2)と(3)で得られた解析結果および実験結果を用いて周波数の影響を考慮した接着継手の界面き裂の進展評価則を確立した。
巨核球形成における膜結合型及び分泌型Steel Factorの生物学的比較検討

TPOまたはSLF単独刺激では,MO7e細胞の増殖を濃度依存的に刺激した。さらに,TPOと膜結合型あるいは分泌型SLFとの同時刺激では,相乗的に極めて強い細胞増殖刺激効果が誘導されたが,その効果は分泌型が膜結合型SLFより勝っていた。この条件で巨核球系分化抗原であるGPllb/lllaおよびGPlbの発原を検討したところ,TPO単独刺激によりMO7e細胞表面上のGPllb/lla,GPlbの発原が著しく増強するのに対して,分泌型あるいは膜結合型SLFとの同時刺激では,これら分化抗原の発原が有意に抑制され,この抑制効果は膜結合型SLFで顕著に認められた。これより,巨核球系細胞の分化・増殖という観点では分泌型SLFがより強力な生物活性を有し,膜結合型SLFは巨核球系への分化を抑制する作用が強いことが示唆された。また,細胞内情報伝達系では,両SLFisoformともに,Rasへと収攣する経路は活性化され,JAK-STAT pathwayの活性化は認められなかった。現在,両SLF isoform間でのRasの活性化のkineticsの相違,並びに,ヒト正常造血前駆細胞における再現性についてさらに検討中である。
整凸多面体とト-リック多様体の部分多様体上の特異点

1.n次元の整凸多面体で下記の二つの条件を満たすものの体積の上限は2×(y_nー1)であることが分かった。ここに、y_1=2,Y_3=3,...,Y_k=Y_1y_2...y_<kー1> -1,また、この上限の体積を持つ整凸多面体が、次のn+1個の点の凸包として得られる。(y_1-1,-1,...,-1),(-1,y_2-1,-1,...,-1),...,(-1,...,-1,Y_<nー1>-1,-1),(-1,...,-1,2(y_n-1)-1),(-1,-1,...,-1).(i)内部に含まれる格子点は原点だけ。(ii)双対多面体も整凸多面体である。2.上記の結果は(ii)の条件を外しても成りたつと予想されるが、現時点では3次元の場合だけが証明できた。一般の次元については、今後の課題である。また、3次元の場合に(i)の条件を満たす整凸多面体のGL(3,Z)を法とするすべての同型類の代表元を選びだすアルゴリズム及びそれを実行するプログラムが得られた。3.ト-リック特異点の二ツの超曲面{f_1=0},{f_2=0}の交差上の特異点(X,x)の多重種数δ_mを定義式f_1,f_2のニュ-トン図形から計算する公式が得られた。また、その系として(X,x)が純楕円型特異点となるための必要十分条件も得られた。さらに、その型もニュ-トン面形から判定できる。4.3.において定義式の数を3以上としたとき、定義式f_1,...,f_kのニュ-トン面形がすべて同じになる等の適当な条件の下で同じ結果が得られた。一般の場合については今後の課題である。
細胞間コミュニケーションの可視化による心房細動発生機構の解明とその制御

心房細動は血栓や心不全など生命の危機を引き起こす疾患であるが、まだ治療法が確立していない。不整脈の発生機序として、異所性自動能、リエントリ、伝導障害など、様々な要因が提唱されているが、どれも明らかではない。心房には心筋細胞、血管平滑筋細胞、内皮細胞、線維芽細胞などが混在しているので、不整脈の発生メカニズムを解明するためには、それらの細胞活動を可視化して解析することが良い手段と考えられる。本課題では、心房組織における種々の細胞の活動を可視化して、心房細動の発生機構を検討した。ブタ、あるいはモルモット心房筋を切り出し、Rhod-2またはDi-4-ANEPPSを負荷してその2次元蛍光シグナルを共焦点顕微鏡により取得した。その結果、心房筋は心室筋と比べ、下記の際立った特徴があり、それらが不整脈の発生機序に関わると考えられた。(1)ほとんどの心房筋では、Ca^<2+>waveは活動電位の発生とともに出現した。これらのCa^<2+>waveは、心室筋のような遅延後脱分極(DAD)ではなく、早期後脱分極(EAD)に関与すると考えられた。このwaveの発生の違いはT管の有無によるためではないかと考えられた。(2)大部分の心房筋は、細胞間ではなく細胞内でのCa^<2+>alternans現象を示した。興奮収縮連関のカップリング機構が心室筋より悪いことが考えられる。Alternans現象は興奮伝導に影響するので、この現象は心房でリエントリー起きやすいことを示唆すると考えられる。(3)ここで開発した方法は、心室筋にも適用でき、不整脈研究にたいへん有用であることが分かった。一つは、不整脈発生部位の細胞活動の可視化であり、Ca^<2+>シグナルと膜電位シグナルを指標に検出を行う計画であるが、これについては、組織中の細胞活動の可視化がほぼ達成されつつある。すなわち、活動電位の伝導障害によるalternans(交代現象)や、興奮収縮連関の異常によるCa^<2+> alternansが細胞レベルで区別可能になった。またこの方法により突然死を起こす拡張型心筋症マウス心筋の不整脈発生の過程も研究中であり、これらの結果は国内外の学会で発表している。(Kurebayashi et al., J.Pharmacol.Sci. 103, supplement I, 2007 ; Kurebayashi et al., Biophysc.J., Abstract 2007 ; Chugun et al., Biophysc.J., Abstract;,2007)第二は不整脈発生の原因蛋白の追求である。抗体染色や特異的ブロッカーによる検討から、現在、コネキシン43、外向き整流性Kチャネルなどが、関与蛋白の候補に上がってきている。第三は原因蛋白の過剰発現や発現抑制による症状の再現である。現在アデノウィルスベクターを用いた蛋白発現制御を、コネキシン43をモデルに用いて実行中である。また、薬による制御については、現在、各クラスの抗不整脈の効果を可視化により解析中である。心房細動の発生部位には多くの種類の細胞が集まるため、その不整脈発生機序の研究は他の部位に比べても特に難しい。我々は、不整脈発生部位の細胞活動の可視化を中心にして本研究を開始した。本研究では3つの目標を設定し、相対的にはやや単純な系である心室筋と比較しながら研究を行った。一つ目の目標は、心房の不整脈発生部位の細胞活動の可視化である。Ca^2+と膜電位シグナルを指標に組織中の細胞活動を画像として捕らえた。心房細動の好発部位の細胞は他の心房筋とも異なる形状をしていた。

心房筋中の細胞は、高頻度刺激により、種々の異常、すなわち活動電位の伝導障害によるaltemans(交代現象)や、興奮収縮連関の異常によるCa^2+ altemansを示し、心室筋細胞との多くの違いが組織において明らかになった。同様の方法を用い拡張型心筋症マウス心筋の悪性不整脈発生機序の研究も可能になった。これらの結果は国内外の学会で発表している。第二は不整脈発生の原因蛋白の同定である。抗体染色やリアルタイムPCR、特異的プロッカーによる検討から、コネキシン43、電位依存性Kチャネル、内向き向き整流性Kチャネル、T型Caチャネルの変化が、不整脈を起こす原因と考えられた。第三は原因蛋白の過剰発現や発現抑制による症状の再現である。アデノウィルスベクターを用いた蛋白発現を、コネキシン43をモデルに用い単離心筋に発現することに成功した。Ca^2+過負荷と共にコネキシンや他の蛋白がどのような挙動を示すか、引き続き行いたい。また、薬による制御を、各クラスの抗不整脈の効果を張力およびイメージングにより検討した。Naチャネル阻害薬に抑制効果が見られた。
韓国近代儒教改革運動における近代的思惟の形成-西洋・中国・日本の果たした役割-

韓国における近代儒教改革運動の分析は、西洋近代思想が与えた影響だけでなく、中国の「西学」から被った影響、日本の植民地統治からもたらされた影響も考慮する必要があるとともに、なぜ韓国近代儒教改革運動が宗教化していったのかをも明らかにしなければならない。本稿ではこうした課題に答えるために、まず前近代の韓国儒教を特徴づけてきた李退溪から実学派の李星湖・丁若〓に共通する「心学」的特徴を整理し、次にそうした心学的傾向を持つ韓国儒教が、「西洋の衝撃」以降どのような思想的変容を被りながら自らを変革していったかを、朴殷植・李炳憲・崔南善の儒教解釈を分析対象にして明らかにした。「西洋の衝撃」を被った東アジア各国にとって、西洋列強の軍事的・思想的侵略に対抗できる「近代的アイデンティティ」の創出こそ最重要課題であり、それは「近代的思惟」と呼ぶにふさわしい思想的営為であった。韓国における近代的思惟の展開は、李退溪以来の「心学」的伝統の再生によって近代的アイデンティティを創出することに成功し、儒教を宗教化させ、宗教運動にまで発展させることによって、近代を生き延びる儒教のあり方を発見した。儒教の宗教化がなければ、韓国は近代化の過程で民族のアイデンティティを発見=再構築することはできなかったのであり、この意味において、韓国近代儒教改革運動は必然的に「宗教化」せざるを得なかったと考えられる。今年度の考察により、「韓国近代孺教改革運動における西洋・中国・日本の果たした役割」に関して、以下の点を明らかにすることができた。(1)西洋の影響を「ウエスタン・インパクト」「近代国民国家形成」という大問題として捉える以前に、中国を経由してもたらされたヨーロッパの学術としての「西学」やキリスト教信仰としての「西教」の影響を忘れてはならない。激しい「衛正斥邪」運動が展開する中にあって、なぜ韓国近代知識人は信仰としての「西教」に執拗に傾倒したのか。おそらくそれは、「アイデンティティーの形成」に深く関わる問題であるだろう。(2)日本によって植民地化される韓国が、認識論レベルにおいて日本から影響を受けたことは、まず何よりも、韓国(自己)を日本(他者)の反照として対象化すること、すなわち「対-形象化」(酒井直樹)という認識パターンの受容であった。さらに、服部宇之吉の「孔子教論」によって提唱された「精神」や「魂」への傾倒も重要である。この精神論的な思考パターンは、日本近代思想を特徴づけるとともに、韓国近代思想の形成にも大きな役割を果たしたと考えられる。(3)中国からの影響は、まず康有為による「孔教国教化論」に啓発された「儒教の宗教化」が挙げられる。と同時に、中国知識人が懸命に取り組んだ「民族の危機」「民族の独立」という間題意識を、韓国知識人も全面的に共有した。「民族」という近代的な概念は、実は西洋から導入されたというよりも、中国から受容したと考えなければならない。(4)以上の考察により、韓国近代儒教改革運動の中心的なテーマは、近代化政策や植民地化の伝統的儒教が失った「民心を統一するような紐帯」を再構成すること、すなわち<民族魂>や<国魂>のようなきわめて内面的な道徳的価値の創造であったと思われる。昨年度の考察を受け、本年度は「なぜ韓国近代儒教改革運動は、<精神>や<魂>に関心を集中させたのか」についての考察を進めた。その結果、この問題を解く鍵は、「天」および「心」という朱子学の重要な観念の解釈にあると考えるようになった。中国や日本では「天」を自由に解釈してきたのに対し、韓国では「天」を自由に解釈することは、「正統」を逸脱した「異端」な行為と考えられてきた。そのため、「臣下」である韓国は、徹底して「中華=天」に忠誠を誓い、「天」を解釈することを避け、李退溪の『心経』重視以来、一貫して「心」の解釈に終始してきた。その背景には、「天」は中華である中国が独占すべき観念であるという認識が、韓国思想界に存在していたことを物語っている。

したがって、19世紀に天主教(西学)が普及し、その影響によって東学党(崔済愚)の「侍天主思想」「天道思想」が新たに提唱されたことは、韓国思想史において革命的な事件であった。なぜなら、天主教という新たな「天」に関する思想=宗教は韓国人に「天」を解釈することを可能にし、長い間「天=中華」への従属と小中華意識にとどまって思考が、そこで一気に思想的近代化を歩み始めたからである。「天」への注目は、必然的に中国儒教を、そして日本儒教を相対化して考えざるを得ない問題性を内包している。「天」と「心」の関係は、朱子学でいう「性即理」のシェーマに還元されやすいが、韓国近代儒教改革運動を考察する場合は、いったんそのシェーマを離れ、中国と韓国の朝貢関係から見直す必要があることを痛感した次第である。なお、この研究成果は、2004年3月26日韓国蔚山大学で開催された国際シンポジウム「北東アジアにおける韓国・日本・中国の歴史と文化」において、「近代化と儒教」と題して研究発表し、本年夏に『蔚山大学校人文大学紀要』に掲載される予定である。平成14年度から3年間にわたって「韓国近代儒教改革運動における近代的思惟の形成-西洋・中国・日本の果たした役割」について考察してきた結果、以下のことが明らかになった。(1)西洋近代が朝鮮儒教にもたらした最大の影響は、「文明」という思想基軸を持ち込むことにより、朝鮮人が東洋文明や儒教を自己卑下する傾向、あるいはそれへの反発をもたらしたことにある。その過程で注目された概念が、物質文明に対抗するための「倫理」や「礼義」という精神力を強調するものであった。(2)同時期に中国を経由してもたらされた影響は、「北学」と呼ばれた天主教受容を媒介にして、「天」そのものを解釈する可能性が開かれたこと、そして、康有為による「孔教国教化論」に啓発された儒教の宗教化運動が朝鮮でも展開したことであった。当時の中国知識人が懸命に取り組んでいた「民族の危機」「民族の独立」という問題意識を、朝鮮知識人も全面的に共有した。「民族」という近代的な概念は、西洋からというよりも、中国から受容したと考えなければならない。(3)日本からもたらされた影響は、もっとも広範にわたるが、日本の啓蒙思想家たちが西洋近代思想を東洋的文脈に移植したとき注目された「国家」や「精神」という概念が、近代国民国家形成期にあった朝鮮にも大きな影響を与えたと考えられる。この二つの概念が結合したとき日本では「大和魂」や「日本精神論」が宣揚されたが、朝鮮でも同様に「国魂」「朝鮮魂」「韓国魂」という近代的ナショナリズムの高揚をもたらしたことは、日本からの影響と考えるべきである。以上のような西洋・中国・日本から多様な影響を受けながら、朝鮮儒教が本来持っていた「心学的傾向」を発展させ、韓国は伝統的な儒教をきわめて近代ナショナリスティックな「近代儒教」へと変容させていったと考えられる。
要通訳裁判員裁判における重要法廷用語・表現の日本語-英語間等価訳出表現の研究研究課題名

要通訳裁判員裁判が公正に行われるためには、原発言と通訳プロダクトの等価性の担保が重要になる。本研究では、通訳人付きの模擬法廷を通して、日本の法廷で使用される多くの重要な用語や表現について訳出上の問題点を明らかにし、それらの表現に対する最も適切な英語訳について、日本と英語圏の法律に詳しい専門家や英語母語話者と検討を重ね、解説付きの対訳集にまとめた。アンケートによる対訳集へのユーザー評価も行った。法廷で使用される表現や用語を中心に、「日本語-英語間の等価性」というテーマの元、以下の内容で分析および実験を行った。1)強盗傷害事件の被告人質問の場面の模擬法廷を行い、そこで使用される「殴る」「金を要求する」などの犯罪に直接かかわる語彙について、その英語訳の適正さをコーパスやコンコーダンスを用いた言語学的側面と法的意味の分析の両面から考察した。その結果、訳語選択によっては、伝わるニュアンスが言語学的にも法的にも全く誤ったものになる可能性が強く示唆された。そして、模擬法廷では実際に通訳人が、その違いを意識することなく安易に訳語選択をしていることも観察された。これは、量刑判断などに影響を及ぼす1つの要素であり、法廷通訳者に最適な訳語選択をさせるための教育の重要性を再認識させるものである。この成果については、7月にリバプールで行われた国際コーパス言語学会などで口頭発表するとともに、日本通訳翻訳学会の学会誌「通訳翻訳研究」9号に学術論文として掲載された。2)最高裁の裁判員制度に関する広報ビデオ『評議』を取り上げ、そこに出てくる被告人や証人の証言の場面の模擬法廷を行い、訳出に問題があると思われる日本語表現について、日本語を母語とするプロの通訳者4名の通訳バージョンを分析した。その際、4名の英語母語話者に英語として自然な表現を出してもらい、比較の対象にした。その結果、「とても悔しくてみじめだった」「情にほだされる」などの非常に日本的な感情表現については、それを表す適切な英語訳がないなど、日本語-英語間の表現のギャップが浮き彫りになった。これについては、次年度に中間報告として発表するため、まとめの作業に入っている。日本の法廷で使用される通訳が困難な用語・表現について、模擬法廷などを通して通訳者の訳出データを入手し、それを検討しながら、最適と思われる訳語表現を決めて対訳集にまとめることを本研究の目標としているが、平成22年度末に予定をしていた関東での法律実務家との検討会が震災の影響でキャンセルになった。繰り越し分を使用した研究成果としては、年度中にできなかった法律家との会合を6月に行った事である。日米の法律に詳しく法廷通訳の経験も豊かな米軍法律顧問である関沢紘一氏に名古屋に来ていただき、2日間にわたって検討会を行った。その検討会では法律専門用語や法廷特有の表現に的を絞り、日本法と英米法の差異に基づく表現の違いなどを中心に検討した。議論された内容をICレコーダーに録音しておき、それを取りまとめながら、最適な訳出表現を絞り込んでいった。さらに議論の必要なものについてはメールのやり取りを行って調整していき、最終的にかなりの数の対訳表現を決定することができた。また、訳語決定過程において、適宜アメリカ人の法律家の意見も取り入れるなどしたことで、英語ネイティブにとって不自然でない表現を実現することができた。さらに、法廷通訳問題に詳しい甲南大学法科大学院院長の渡辺ぎしゅう教授の意見もうかがい、内容について間違いのないようにした。これにより、対訳集の「法律用語編」の内容がほぼ固まったことになる。このように、単に法律専門家に監修を依頼するのではなく、実際に検討会を行う事で、研究の学際性が高まったことになる。本年度は最終年度で、研究の成果の総まとめを行った、具体的には、以下である。1)通訳人がその概念を間違って伝えやすい日本の法律用語を、様々な法廷記録や模擬法廷シナリオなどからリストアップし、現在、一般的に訳語として使用されている表現を各種辞書や翻訳データベースから抽出し、それらを基に、日本とアメリカの法律家とのディスカッションを通して、その正確な概念を検討するとともに、意味、法的意図、法的効果などの点で、最適な訳語表現を決定し、解説とともに対訳集の形に仕上げた。2)通訳人にとって訳しにくいと考えられる一般表現(擬声語・擬態語、慣用表現、感情表現など)を多く盛り込んだシナリオを作成し、プロの通訳者を複数人入れた模擬法廷を行い、通訳データを収集した。そのデータと前年度までに取り行った模擬法廷から得られたデータを基に、日本人通訳者に典型的な訳語表現のパターンを抽出し、それらの妥当性について、日英両言語について母語話者であるプロの通訳者とともに検討し、最適な訳語表現を決定し、解説とともに対訳集の形に仕上げた。上記2冊の対訳集を100部作成し、それを通訳者(会議通訳者および法廷通訳者)、法律家、言語学者、学生などに配布し、内容についてのアンケート調査を行い、それを取りまとめた。

回答のうちの大多数が、対訳集で取り上げた表現が訳出困難であると認め、対訳集が非常に役立つと評価した。この結果により、日本語を軸にした、法廷通訳人にとって正しい訳出例を提供するための対訳集作成が、意義のある研究であったといえる。今回は日本語-英語間で行ったが、この成果がが、日本語-他言語間での同様の研究のためのモデルとなることも期待できる。