hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
新しいゴナドトロピン誘導性転写因子GIOTの遺伝子診断への応用

私共が発見した新しいゴナドトロピン誘導性転写因子GIOTを遺伝子診断に役立てるため、その卵巣での機能を明らかにすると共に、そのヒトホモローグをクローニングし解析を行った。GIOTを組み込んだ発現ベクターを卵巣顆粒膜細胞初代培養にトランスフェクトし、顆粒膜細胞内でGIOTを発現させ、ステロイド合成関連遺伝子などのプロモーター活性に対する影響を測定した。その結果、GIOTは遺伝子発現を抑制する活性を有することを明らかにした。同様に、アンドロゲン産生腫瘍細胞株MA-10を用い、GIOTを組み込んだ発現ベクターをトランスフェクトし、アンドロゲン産生腫瘍細胞株MA-10でGIOTを発現させ、ステロイド合成関連遺伝子などのプロモーター活性に対する影響を測定した。その結果、同様にGIOTはMA10細胞での遺伝子発現に抑制的に作用する事を明らかにした。またGIOTのヒトホモローグをクローニングし、そのcDNAクローンの全長の塩基配列を決定し、構造解析を行った。ヒトGIOTには、互いに類似した4つの遺伝子が存在することが明らかとなり、ヒトGIOT-1からGIOT-4と命名した。ヒトGIOTではKRABメインを持つものと持たないものとがありそれぞれの生体内での役割の違いが示唆された。現在それぞれのヒトGIOTの発現パターンや転写活性の検討を行っている。しかしながら、ヒトGIOTはラットGIOTとの相同性がかなり低いため、卵巣での役割については現在不明である。ヒトGIOTのクローニングにより、遺伝子診断への応用が可能となった。婦人科における悪性腫瘍とGIOTの関連を明らかにするため、卵巣悪性腫瘍におけるGIOTの発現をノーザンブロット解析やRT-PCR、さらには免疫組織化学及びin situhybridizationによって検討した。まずヒトGIOT遺伝子を、ヒト卵巣のcDNAライブラリーからラットGIOTのcDNAをプローブに用いてクローニングし、その構造を決定した。次にヒトGIOTに対する抗体を作成した。ヒトGIOTのロイシンリッチ部分のcDNAを酵母発現ベクターに導入し、酵母内でロイシンリッチ部分の蛋白質を発現させ、酵母抽出液から単離精製した。精製した蛋白質を抗原として家兎を免疫し、ヒトGIOTに対する抗体を得た。この様にして得られたヒトGIOTのcDNAとヒトGIOTに対する抗体を用いて、卵巣悪性腫瘍におけるGIOTの発現を調べた。卵巣悪性腫瘍の特徴はその多様性であり、その発生機序も一様ではないと思われるが、腫瘍サンプルを便宜的に上皮性、間質性、胚細胞性に分けてそれぞれについてGIOTの発現の有無を検討した。ヒトGIOTのcDNAを用いて腫瘍サンプルのノーザンブロット解析を行った。さらに、微量のGIOTの発現を検討するためヒトGIOT遺伝子に特異的なプライマーを合成しRT-PCRでその発現を検討した。同様に、アンドロゲン産生腫瘍細胞株MA-10を用い、GIOTを組み込んだ発現ベクターをトランスフェクトし、アンドロゲン産生腫瘍株MA-10でGIOTを発現させ、ステロイド合成関連遺伝子などのプロモーター活性に対する影響を測定した。またGIOTのヒトホモローグをクロ-ニングし、そのcDNAクローンの全長の塩基配列を決定し、構造解析を行った。

しかしながら、ヒトGIOTはラットGIOTとの相同性がかなり低いため、卵巣での役割については現在不明である。ヒトGIOTのクローニングにより、遺伝子診断への応用が可能となった。
民事訴訟における「手続集中」理念とその諸方策に関する研究

現代における民事訴訟法学の主要課題の一つは、「適正・公正かつ迅速な裁判をいかに実現するか」という問題と言えよう。この実現を「手続集中」という理念に基づきめざしたのがオーストリア民事訴訟法であった。そして、その影響を受け、我が国独自の民事訴訟法構築をめざしたのが大正民事訴訟法であり、それを改正したのが現行民事訴訟法である。したがって、現行民訴法は手続集中理念の系譜にあると言える。本研究は、この「適正・迅速かつ公正な裁判」の実現はなぜ「手続集中」に委ねられたのか、その根源に遡り、現在に至る変遷を明らかにし、この実現の将来の展望を試みたものである。そして、本研究では、「手続集中」理念が明確に意識されたのは1895年のオーストリア民事訴訟法とその創設者フランツ・クラインの訴訟理念に遡ることができ、この理念がわが国大正民訴法改正に大きな影響を与え、「弁論集中」という形で発現され、現行民訴法に受け継がれていることを明らかにした。しかし、我が国で言われた「弁論集中」と研究対象とした「手続集中」とは、重なり合う部分はあるものの異なる点があること、そしてその理解の齟齬がわが国における「適正・迅速かつ公正な裁判」の実現に影を落としていることを指摘した。とくに本研究で明らかにしたのは、手続集中のための方策の重点は上訴まで含めた審理システムの構築と訴訟主体(裁判官・当事者)の行為規律との組み合わせにあり、とりわけ、裁判官の積極性が手続集中の鍵となるということである。また、この主張との関係において、わが国民事訴訟の大原則である「弁論主義」論の再考の必要を明らかにした。これらの研究成果は、「手続集中論」と題して研究書として公刊することになっている(「手続集中論」(成文堂・2019))。この研究は、「真実に合致した裁判と迅速な裁判の実現」のために民事訴訟手続に関する立法及び実務上どのような試みがなされてきたか、その系譜をたどり、比較法的考察を加えつつ、その成功と失敗を検証しながら、今日の民事訴訟のあるべき姿を探るものである。とくに、本研究の目的は、わが国固有の民訴法構築を意識した「大正民訴法改正」の基盤となり、現行法にも引き継がれている、1895年オーストリア民訴法制定に遡る「手続集中」理念の系譜と今日的意義を明らかにし、現代における民事訴訟の手続規律のあるべき姿の探求する点にある。本年度の研究では、手続集中理念が審理システムの改革と裁判官の実体的訴訟指揮義務とがどのように連動して手続集中化を形成していったかに焦点をあて、ドイツ法、オーストリア法を中心に、2010年改正のスイス法も含めて研究した。その方策の共通する特色のひとつに「手続による失権」の強化がある点に着目して研究を進めた。手続による失権には、まさに1手続集中を目的としたものと2制度的要請(手続目的)からの失権があり、これが現代の民事裁判手続における権利の確定から実現までの継続した過程の中でどのような意義と機能を有しているのか、その失権構造と内容を明らかにすることを試みた。その成果の一部(2の失権に関して)を「民事執行における失権」という形でまとめた(拙稿「民事執行における失権」早稲田大学法務研究論叢(第1号)69頁以下(平成28年6月刊行予定))。他方、審理システムとの関係では、上訴システムの改革、とくに更新禁止原則による失権の意義とその機能についての研究を実施した(1の失権に関して)。この点に関しては、1895年オーストリア民訴法以前のオーストリア一般裁判所法にまで遡り、また2001年のドイツ上訴改正などを検討したうえで、わが国の上訴制度についての考察を行っている。本年度の研究は、交付決定が2016年10月以降となったため、研究の実施が大幅に遅れた。しかし、研究の重点ポイントを「手続による失権」と手続集中の関係に絞って、研究を実施した結果、一定程度の成果を残せたと思われる。とくに、本研究課題で挙げた上訴システムの改革について、順調に研究は進展しており、本年夏以降には、一定の成果を公表できそうである。「適正で迅速な裁判の実現」は、民事訴訟改革において繰り返し掲げられた目的である。「適正で迅速な裁判の実現」という目的を実現するためにどうような方策をとるか、換言すれば、審理の迅速とその充足(適正さ)の調和をどのように図るかについての方策として最も重要と考えられるのが、本研究の対象である「手続集中」である。わが国における「適正で迅速な裁判の実現」という思考とその実現の試みの出発点は、大正一五年の民事訴訟法(大正一五年法律第六一号)に遡ることができる。大正民訴法改正時に立法担当者がとくに意図したのは、「訴訟遅延の防止」と「裁判の適正」であり、「手続集中」を民事訴訟法の指導観念とした。そして、それは訴訟促進を実現した一八九五年のオーストリア民事訴訟法の影響を受けていた。このオ民訴法においては、「真実発見」と「迅速な訴訟」に重大な価値が置かれ、この相反するとされた目的を「手続集中」理念により結びつけたのであった。その手続集中理念実現のための方策として、現在でも機能しているとされるのが、「裁判官の積極性」と「更新禁止原則」である。

当該年度の研究の中心は、モデルとなったオ民訴法におけるこの手続集中の意義とそのためのこの二つの方策を明らかにし、それに基づき、わが国における現行民訴法の中核である争点整理手続の再検討と、現在の裁判実務が行っている控訴審の「事後審的運用」を検証することであった。前者においては、とくに民事訴訟法165条の解釈・運用論によりわが国における裁判官の積極性の実効化(手続集中化)が可能となる旨の立論を展開した。また、後者では、大正民訴法改正から昭和期の改正を経て、現在までの立法議論を概観し、実務の事後審的運用の正当性を検証することができた。これらの研究を通して、当該年度の研究では、手続集中の重要性とわが国におけるその具体的実現方法の方向性を示すことができた。本研究において、当初の予定では、手続集中理念の生成からオーストリア法における発展の過程を明らかにすることを主たる目的としていたが、わが国での議論状況との比較法的考察もある程度でき、とくに、更新禁止原則と裁判官の積極性という手続集中理念実現のための柱となる方策について、つまり、本研究の主要部分は、ほぼ研究成果をまとめることができたからである。「真実に合致した(適正な)裁判と迅速な裁判の実現」という現代民事裁判の目的実現のためには、「手続集中」という理念がキーワードになり、その理念登場の背景とその理念実現のための方策の変遷及びその成果の検証を行ってきた。この研究の目的は、適正で迅速な裁判の実現のために、どのような方策をとるべきかの考察が研究対象である。そして、手続の集中化のために採られた方策の中核を形成したのが1第一審審理構造(システム)の構築(第一回期日、準備手続など)、2裁判官の実体的訴訟指揮義務、および3控訴審における更新禁止であった。これをわが国の議論状況と比較検討してきた。そして、1、2については、争点整理手続における当事者と裁判所との共通認識形成が重要であり、民訴法165条の活用と裁判官の積極性を強調した。3については、実務の控訴審運営を支持する結論に至った。また、2の研究については、その研究過程において当事者行為の規律との関係をより深化した形で探求する必要性を認識した。つまり、これまでの研究では、裁判官の積極性の意義と機能を明らかにすることはできたと考えるが、とくに、当事者の完全陳述義務と真実義務が裁判官の積極性とどう関連してくるのか、とくに、事案解明のための情報収集の局面では、当事者からの情報提供が不可欠となってくるため、裁判官の積極性は当事者行為の規律と密接不可分な関係を形成してくる。かかる認識の下、申請者の研究の完成のためには、裁判官の積極性は当事者行為の規律との関係の解明、とくに、当事者の行為規律としての当事者の真実義務と裁判官の積極性がどのようにかかわってくるのか、そして、「真実に合致した裁判と迅速な裁判の実現」のためには、これらの関係をいかに規律すべきかを明らかにすることについて研究を行い、とくにスイス法における同時提出主義と審理構造などの比較法研究を実施した。当初の計画通りに実施できた。本年度が最終年度となるが、これまで、とくに、成果として、この研究期間内に主要テーマについて三つの論文を公表することができた。そして、それらをベースにして、本研究課題について研究成果を一冊の本にまとめて公表する話がまとまり、現在、上梓に向けて原稿の加筆・修正を行っている。現代における民事訴訟法学の主要課題の一つは、「適正・公正かつ迅速な裁判をいかに実現するか」という問題と言えよう。この実現を「手続集中」という理念に基づきめざしたのがオーストリア民事訴訟法であった。
含窒素有機物組成と同位体比測定による有機態窒素エアロゾルの起源の解明

大気エアロゾル中の窒素を含む有機物に焦点を当て、その化学組成解析と窒素同位体比測定により、起源と生成過程を明らかにすることを目的とした。森林植生に由来する窒素エアロゾルの最大約40%は有機態窒素であること、特に夏季において人為起源窒素と森林植生由来の炭化水素の反応が重要な生成源であることなどが明らかになった。また様々な大気環境下で、水溶性有機態窒素(WSON)質量へのアミノ酸の寄与の定量や、WSONがガス相中にも有意な濃度レベルで存在していることなども明らかになった。本研究では大気エアロゾル中の有機態窒素に焦点を当て、含窒素有機物の組成解析と窒素同位体比測定により、有機態窒素エアロゾルの存在形態(酸化・還元態)と起源と生成機構を明らかにすることを目的としている。平成25年度はまず、森林大気エアロゾルについて、含窒素有機物の収支とその起源に関する観測研究を行った。大気の光化学場・植生活動が活発な初夏に有機態窒素が全窒素の最大約40%を占め、その質量の大部分は粒径2μm以下に存在していることを見出した。夏季の含窒素有機物の起源として植生由来の揮発性有機化合物と人為起源由来の窒素酸化物との反応による生成の寄与が大きいことが示唆された。一方、秋季は菌類などに由来する粗大粒子に多く存在し、植生からの直接放出の寄与が大きいなど、有機態窒素の起源が季節によって大きく異なることを明らかにした。この中で、エアロゾル窒素の起源情報を持つ水溶性全窒素の窒素同位体について分析法を確立した。次に組成解析を行うためにHR-ToF-AMSを用い、試験的に取得したエアロゾルサンプルの質量スペクトル(含窒素有機物のフラグメント)からN/C比を導出した。この中でフラグメントイオンNO+/NO2+比の詳細な比較から有機硝酸の寄与が示唆された。さらにFTIRからも有機硝酸由来のピークを検出し、MSフラグメントとの比較を行っている。またHPLCを用い、アミノ酸についてプレカラム誘導体化法による分析条件の検討を行った。その結果、遊離態アミノ酸についてはエアロゾル試料の抽出溶液中、数十数百pmolN/mL以上の濃度について検出可能となった。エアロゾル窒素に関する元素分析とその同位体測定、およびAMS、HPLCを用いた有機態窒素の組成解析について各々手法の確立が進み、有機態窒素エアロゾルの存在形態と起源情報の解明に向けた研究体制が整いつつある。本研究は大気エアロゾル中の有機態窒素に焦点を当て、含窒素有機物の組成解析と窒素同位体比測定により、有機態窒素エアロゾルの存在形態(酸化・還元態)と起源と生成機構を明らかにすることを目的としている。平成26年度はまず、平成25年8-9月(夏季)および平成26年3月(春季)に名古屋で採取した大気エアロゾル試料の純水抽出物について、高分解能飛行時間型エアロゾル質量分析計(HR-ToF-AMS)を用いて質量スペクトルを取得した。これを利用し、電子イオン化で発生した、窒素と炭素の両方を含むイオンの信号強度を求めた。予備的な結果であるが、今後、試料のブランクレベルを確認した後に、含窒素有機物の成分濃度との比較等にもとづく解析ができると見込まれる。これらの試料については、窒素・炭素の元素分析は終えており、水溶性・非水溶性画分の窒素同位体については測定条件を確認した。上記比較のための分析を順次進めている。含窒素有機化合物分析に関しては、イソチオシアン酸フェニルを用いたプレカラム誘導体化ーHPLCシステムによる大気エアロゾルの純水抽出物中の遊離態及び結合態アミノ酸濃度の定量方法を確立した。ブランク値や回収率を決定後、試験用エアロゾル試料に適用したところ、遊離態及び結合態として存在するそれぞれ17種のアミノ酸の濃度定量に成功した。このように、大気エアロゾルの水溶性画分のエアロゾル質量スペクトル、遊離態・結合態アミノ酸および窒素・炭素の元素分析とその同位体分析については、測定およびデータの相互比較が可能な段階まで進んでいる。平成27年度は有機態窒素エアロゾルの起源と組成に関する以下の成果が得られた。(1)都市郊外(東京)の森林で取得したエアロゾル試料について、無機成分等から熱力学平衡モデル(ISORROPIA-II)を用いてエアロゾル含水量を計算し、有機態窒素成分との関係を調べた。水溶性有機エアロゾルにおいて、炭素に対する窒素の相対質量比が大きくなるほど、エアロゾル含水量が多くなることを見いだした。エアロゾル中の水溶性窒素の同位体比の測定結果から、これら窒素の起源は主に人為起源であると推定された。(2)都市(名古屋)、森林(紀伊半島)および海洋(東太平洋)上での大気エアロゾルについて、高分解能飛行時間型エアロゾル質量分析計(HR-ToF-AMS)を用い、試料から抽出した水溶性成分の質量スペクトルを取得し、非負値行列因子分解による解析を行った。この解析によって得られた4つの因子のうち、炭素、水素、窒素からなるイオングループの割合が高い因子は、人為起源の有機物との関係が推定された。(3)前年度に確立したPITC誘導体化-HPLC分析法により、都市、森林、海洋上において採取された実大気エアロゾル中の遊離態及び結合態アミノ酸の分析を行なった。大気エアロゾル中でアミノ酸が水溶性有機態窒素(WSON)の数%から約20%を占めることが明らかになった。また、遊離態アミノ酸に対する結合態アミノ酸の濃度比はサンプル群により異なり、エアロゾルの起源や大気中での履歴を反映している可能性が示唆された。

このほか、ガス相中にエアロゾル中のおよそ25%程度の濃度レベルでWSONが存在していることなども見いだした。大気エアロゾル中の窒素を含む有機物に焦点を当て、その化学組成解析と窒素同位体比測定により、起源と生成過程を明らかにすることを目的とした。森林植生に由来する窒素エアロゾルの最大約40%は有機態窒素であること、特に夏季において人為起源窒素と森林植生由来の炭化水素の反応が重要な生成源であることなどが明らかになった。また様々な大気環境下で、水溶性有機態窒素(WSON)質量へのアミノ酸の寄与の定量や、WSONがガス相中にも有意な濃度レベルで存在していることなども明らかになった。エアロゾル中の有機態窒素の化学組成及び窒素同位体測定に関して高い精度での分析手法を確立し、かつ相互比較のための試料分析も進んでいる。当初の研究計画について概ね達成されている。27年度が最終年度であるため、記入しない。大気化学異なる大気条件(都市、森林、海洋)での大気エアロゾル試料について、有機態窒素の元素分析・同位体及びアミノ酸・アルキルアミンの分析結果とHR-ToF-AMSフラグメントイオンとの系統的な比較をより詳細に行うことで、その存在形態(酸化・還元態)と起源の解明に向けて引き続き研究を推進していく。有機態窒素の化学組成及び窒素同位体測定に関して高い精度での分析手法が確立されつつあり、当初の研究計画について概ね達成されている。異なる大気条件(都市、森林、海洋)での大気エアロゾルサンプルについて、有機態窒素の元素分析及びアミノ酸・アミンの分析結果とAMSフラグメントイオンとの系統的な比較をより詳細に行うことで、その存在形態(酸化・還元態)と起源の解明に向けて引き続き研究を推進していく。分析に必要な消耗品が当初の想定より低い金額で購入できたこと、および試料取得のための旅費の回数が少なく済んだことによる。平成26年度は分析と試料取得回数が増えることが想定されており、研究計画通り物品(消耗品)購入、旅費に使用する。
内向き整流Kチャネルでのサブステート出現の分子機構

IRK1チャネルの2番めの膜貫通部位のアスパラギン酸をアスパラギン(D172N)またはグルタミン(D172Q)に置換すると、細胞内Mgによる外向き電流のサブレベルは見られず、チャネルは完全に抑制されるか開くかであった。Mgによる抑制は、野生型の場合より弱いがMg濃度が10μM以上で、+70mV以上の電位(細胞内外のK濃度は150mM)では有意差を認めなかったので、D172以外のMg結合部位が外向き電流の抑制に、より重要であると考えた。アスパラギン酸をグルタミン酸に置換し、陰性電荷を温存する(D172E)と、サブレベルが見られた。この結果から、サブレベル出現には、172番めのアミノ酸残基の陰性電荷が必須であることが明らかとなった。野生型IRK1とD172Nを直列に連結した四量体を作製し、D172(陰性電荷)の数がサブレベルにどう影響するか検討した。D172Nを1個または2個含む四量体により発現したチャネルでは2/3の大きさのサブレベルが見られ、D172N変異体サブユニットを3個含む四量体で発現したチャネルではサブレベルは認められなかった。この結果から、IRK1チャネルは一重構造(single-barrel)で、MgイオンがD172の部位に2個trapされる(野生型でのみ可能)と1/3レベルが出現し、1個trapされる(D172が2個以上で可能)と2/3レベルが出現するという新しいモデルを考えた。また、外向き単一チャネル電流の定常状態での開確率は、脱分極にともない減少し、野生型チャネルでは+50mV以上での開口はなかった。D172N変異体サブユニットの数が増加するにつれて、より高い電位でチャネルは開くようになった。3mMのATPを含む液を長時間灌流しているので、細胞内polyamines濃度は1nM以下になっていると考えられ、intrinsic gatingの存在が除外できないと結論した。マウス大食細胞系からクローン化された内向き整流Kチャネル遺伝子(IRK1)をCOS細胞に導入し発現させたチャネルでも、心筋のnative channelと同様に、低濃度の細胞内Mg存在下で、外向き電流に単位電流の1/3と2/3の大きさのサブレベルが見られる。IRK1チャネルの2番めの膜貫通部位のアスパラギン酸をアスパラギン(D172N)またはグルタミン(D172Q)に置換すると、サブレベルは見られず、チャネルは完全に抑制されるか開くかであった。Mgによる抑制は、野生型の場合より弱いが、Mg濃度が10μMで+70mV以上の電位(細胞内外のK濃度は150mM)では有意差を認めなかったので、D172以外のMg結合部位が外向き電流の抑制により重要である考えられた。この結果から、サブレベル出現には、172番めのアミノ酸残基の陰性電荷が必須であることが明かとなった。野性型IRK1とD172Nを直列に連結した四量体を作製し、D172N(陰性電荷)の数がサブレベルにどう影響するか検討した。

D172Nを1個または2個含む四量体により発現したチャネルでは2/3の大きさのサブレベルが見られ、D172N mutant subunitを3個含む四量体で発現したチャネルではサブレベルは認められなかった。この結果から、MgイオンはD172の部位の陰性電荷2個によりtrapされ、Mgイオンが2個trapされ(野性型でのみ可能)別の結合部位にMgが結合していない場合に1/3レベルのサブレベルが出現し、Mgイオンが1個trapされ(D172Nが2個以下で可能)別の結合部位にMgがついていない場合に2/3レベルのサブレベルが出現すると考えられた。IRK1チャネルの2番めの膜貫通部位のアスパラギン酸をアスパラギン(D172N)またはグルタミン(D172Q)に置換すると、細胞内Mgによる外向き電流のサブレベルは見られず、チャネルは完全に抑制されるか開くかであった。Mgによる抑制は、野生型の場合より弱いが、Mg濃度が10μM以上で、+70mV以上の電位(細胞内外のK濃度は150mM)では有意差を認めなかったので、D172以外のMg結合部位が外向き電流の抑制に、より重要であると考えた。アスパラギン酸をグルタミン酸に置換し、陰性電荷を温存する(D172E)と、サブレベルが見られた。この結果から、サブレベル出現には、172番めのアミノ酸残基の陰性電荷が必須であることが明らかとなった。野生型IRK1とD172Nを直列に連結した四量体を作製し、D172(陰性電荷)の数がサブレベルにどう影響するか検討した。D172Nを1個または2個含む四量体により発現したチャネルでは2/3の大きさのサブレベルが見られ、D172N変異体サブユニットを3個含む四量体で発現したチャネルではサブレベルは認められなかった。この結果から、IRK1チャネルは一重構造(single-barrel)で、MgイオンがDl72の部位に2個trapされる(野生型でのみ可能)と1/3レベルが出現し、1個trapされる(D172が2個以上で可能)と2/3レベルが出現するという新しいモデルを考えた。また、外向き単一チャネル電流の定常状態での開確率は、脱分極にともない減少し、野生型チャネルでは+50mV以上での開口はなかった。D172N変異体サブユニットの数が増加するにつれて、より高い電位でチャネルは開くようになった。3mMのATPを含む液を長時間灌流しているので、細胞内polyamines濃度は1nM以下になっていると考えられ、intrinsic gatingの存在が除外できないと結論した。
代数体の類群, 単数の代数的解析的研究

まずノルム形式で表わされる単数については,正則クンマー拡大の場合にnの構造を明らかにすることができ,非正則クンマー拡大の場合にも,生成元がある種の条件を満たすとき同じような構造をもつことがわかった.これらの結果を,ハンブルグ大学の数学雑誌に発表する予定である.次に不分岐アーベル拡大の構成については,円分体とそれと独立な2次体との合成体を, 2重2次体の単数を使って構成できるかどうかを考え,全く簡単で初等的な判定法を与えることができた.特に円分体それ自身の単数によって不分岐拡大を構成しようとするとき,ベルヌーイ数と円分体の部分体の次数との関係が明らかにされ,興味深い結果が得られた.これらの内容をいま論文にまとめている.最後に今年度の科学研究費を使って,他大学の教官に出張を依頼し,その研究発表,討論の機会をもつことができて,誠に有意義であった.まずノルム形式で表わされる単数については,正則クンマー拡大の場合にnの構造を明らかにすることができ,非正則クンマー拡大の場合にも,生成元がある種の条件を満たすとき同じような構造をもつことがわかった.これらの結果を,ハンブルグ大学の数学雑誌に発表する予定である.次に不分岐アーベル拡大の構成については,円分体とそれと独立な2次体との合成体を, 2重2次体の単数を使って構成できるかどうかを考え,全く簡単で初等的な判定法を与えることができた.特に円分体それ自身の単数によって不分岐拡大を構成しようとするとき,ベルヌーイ数と円分体の部分体の次数との関係が明らかにされ,興味深い結果が得られた.これらの内容をいま論文にまとめている.最後に今年度の科学研究費を使って,他大学の教官に出張を依頼し,その研究発表,討論の機会をもつことができて,誠に有意義であった.
陽子・陽子衝突によるTeV領域の素粒子物理

欧州合同原子核研究機関(CERN)のLHC(Large Hadron Collider)計画では、2007年に陽子・陽子衝突型加速器LHCの建設を完成し、ヒッグス粒子や超対称性粒子の発見をめざす。本特定領域研究ではLHC計画の国際協力実験「アトラス」の装置建設を6年かけて行い、同時に期待される物理シミュレーションを行ってきた。5つの計画研究に分けた研究活動を行ってきた:(1)ミューオントリガーチェンバ-開発と建設(研究代表者:武田廣)(2)ミューオントリガー電子回路の開発と建設(小林富雄)(3)ミューオン飛跡測定用時間測定集積回路の開発と研究(新井康夫)(4)超伝導ソレノイド磁場内でのシリコン半導体飛跡検出器の開発と建設(海野義信)(5)データ収集と測定器シミュレーション技術の開発と建設(尼子勝哉)本特定領域研究は平成16年度で終了したので、平成17年度はその成果のまとめ、発表・記録などの取りまとめ活動を中心に行ってきた。しかし、LHC計画全体のスケジュールは2年延期(完成:2005年→2007年)の変更が2002年頃に決定され、それに伴ってアトラス装置の建設完成も約2年の遅れが生じ、本領域研究が当初目的とした国際協力の下で装置の日本担当分を完成するまでには届かなかった部分がある。平成17年に行なわれた事後ヒヤリングで報告した本領域の完成度(ただし自己評価)はそれぞれ(1)90%(2)70%(3)100%(4)100%(5)80%である。それらの本領域の未達成部分の継続した研究活動にかかわるマネージメントを引き続き行い、並行して6年にわたる領域研究の成果取りまとめを行ない研究成果報告書を完成した。事後ヒヤリングでの評価はAをいただいた。素粒子物理学では標準模型が唯一確立された理論である。この理論の主要素としてヒッグズ場の存在が不可欠でクォーク・レプトン・ゲージ粒子の質量の起源も説明する。ヒッグズ場に伴うヒッグス粒子は1兆電子ボルトの領域に存在すると予言されている。ヒッグス発見や超対称性粒子の発見を目指して、2007年にCERNで稼動するLHC加速器による陽子衝突実験を行なう「アトラス実験装置」の建設を国際協力で行なった。日本チームは以下を担当した:(1)ミューオントリガーチェンバー(TGC)1200台の技術開発と建設、(2)ミューオントリガーチェンバーの読み出し電子回路トリガーシステムの開発と32万チャンネル分の建設、(3)ミューオン飛跡測定用時間測定集積回路の設計と40万チャンネル分のチップの製造と検査、(4)2テスラ薄肉超伝導ソレノイドの設計・建設・輸送・据付と試験、(5)耐放射線性のあるシリコン半導体飛跡検出器の開発と980モジュールの製造・検査ならびにモジュールマウント用ロボットの設計・製造、(6)データ収集と測定器シミュレーション技術の開発と構築および物理の検討など。領域発足時は2005年(平成17年)の装置の完成を目指したが、LHC計画自体の完成が2年程度延期になり、それに伴い日本が製造した部分の据付・試運転作業などは2年程度遅れが生じたが、本領域の目的(装置の建設)は一部を除いてほぼ計画通り達成された。総括班では、本領域研究のもとで5つの計画研究を常時モニターし、事務処理を行う一方、国際共同研究上で重要な海外渡航旅費の一括管理を行ってきた.以下それらの研究の進展状況の要約である.1.ミューオントリガーチェンバー開発と建設:高エネ研でチェンバー製造のための設備を完成した.チェンバー試作を繰り返し量産の工程をほぼマスターした.チェンバー量産を平成12年度より始める.2.ミューオントリガー電子回路の開発と建設:予定通り前段集積回路の開発を終わり40万ch分の製造した.そのチップを載せたボード約3万枚の製造を終了し、全品を検査のため中国に送る.トリガーやデータ収集回路用のLSIの設計は、東大のLSIセンターVDECを利用して進展した.3.ミューオン飛跡測定用時間測定集積回路の開発と建設: CMOS回路の試作は予定どおり進んだが、入力回路の消費電力が高すぎるので東芝の協力で設計を修正している.4.超伝導ソレイノド磁場内でのシリコン半導体飛跡検出器の開発と建設:超伝導コイルは完成しその低温周辺機器とその制御システムを建設中である.シリコン検出器センサーの量産を開始した.検出器読出し回路試作とモジュール組立て装置の開発がほぼ終了した.マウント用ロボットが完成し英国に送った.5.データ収集と測定器シミュレーション技術の開発と建設:オブジェクト指向技術によるGeant4の完成は日本が主導して完成した。イベントビルダーのテストをCERNと協力して行った。日本でのアトラス実験用の地域データ解析センターの計画を立てた.総括班では、本領域研究のもとての5つの計画研究を常時モニターし、事務処理を行う一方、国際共同研究上で重要な海外渡航旅費の一括管理を行ってきた.以下それらの研究の進展状況の要約である.1.ミューオントリガーチェンバー開発と建設:高エネ研でチェンバー製造設備を完成した.チェンバー試作後、量産工程を業者に技術移転した.チェンバー量産が平成12年度中期より始まった.2.ミューオントリガー電子回路の開発と建設:前段集積回路40万ch分のチップを載せたボード約3万枚を中国に送って検査し0.2%の不良率で検査が終了し、一部をイスラエルに送った.

トリガーやデータ収集回路用のLSI4種類を東大LSIセンターVDECを利用して試作し、それを載せるボード等の設計も行った.3.ミューオン飛跡測定用時間測定集積回路の開発と建設:CMOS回路AMT1はを製造し約1万ch分を米国に送った。LVDS回路など改良したAMT2チップ(最終版に近い)を設計し試作した.4.超伝導ソレノイド磁場内でのシリコン半導体飛跡検出器の開発と建設:超伝導コイルと低温周辺機器が完成し総合試験を東芝で行い設計とおりの8400Aの励磁に成功した.シリコン検出器センサーの量産は継続して行い、センサーと読出回路を組合せたモジュールの試作を繰り返して設計を最終的にした.日本が読出回路用ハイブリッドを設計し量産することになった.5.データ収集と測定器シミュレーション技術の開発と建設:イベントビルダーのテストをCERNと協力して行った.アトラス実験全体のためのシミュレーション用ソフトの土台を設計し作成しつつある.この総括班では、この領域科研費のもとにある5つの計画研究の進行と実施を常時モニターし、事務処理を行う一方海外渡航を一括して処理する。2001年度は研究が順調に進み、ほぼ年度当初の研究実施計画の通りに進行している。(1)ミューオントリガーチェンバー開発と建設では、KEKでの量産現場でTGC型ワイヤーチェンバーが1週間に約8チェンバーのスピードで生産が進んでいる。残っていたチェンバー端部の設計も終わった。10%生産時内部レビューをパスした。神戸大での性能試験整備が予定より遅れた。(2)ミューオントリガー電子回路の開発と建設では、数種類のASICチップ試作が成功した。プリント基板を試作し、新たなオンラインソフトを構築して2001年度末に最初のシステム試験に成功した。またCERNで中心トリガー系への試験接続が成功した。(3)ミューオン飛跡測定用時間測定集積回路の開発と建設では、LVDS回路など改良した時間測定集積回路(TDC)AMT2チップを試作しテストを行って成功した。基板担当の米国チームにAMT1,AMT2のチップを送った。(4)超伝導ソレノイド磁場内でのシリコン半導体飛跡検出器の開発と建設では、シリコンストリップセンサーの大量生産を行う一方、バレル型モジュール組立技術を確立し部品を生産し始めるとともに、2002年1月からモジュール組立の量産に入った。超伝導ソレノイドは最終テストを完成しCERNに2001年7-9月に輸送した。(5)データ収集と測定器シミュレーション技術の開発と建設では、アトラス実験用のフルシミュレーションのフレームワークを完成し10万イベントの試運転に成功した。ミューオントリガー電子回路のオンラインプログラムを作った。この総括班では、この領域科研費のもとにある5つの計画研究の進行と実施を常時モニターし、事務処理を行う一方海外渡航を一括処理する。2002年度は研究が順調に進み、ほぼ年度当初の研究実施計画の通りに進行している。(1)ミューオントリガーチェンバー開発と建設:KEKでの量産現場でTGC型ワイヤーチェンバーが1週間に約8-10チェンバーのスピードで生産が進んでいる。目標の1100枚のうち約700枚が生産された。
脳内NMUシステムのストレス応答ならびに認知機能における新たな生理機能の解明

近年、生理活性ペプチド・ニューロメジンU(NMU)/ニューロメジンS(NMS)システムと脳内高次機能との関連が着目されているものの未だ明らかな結論は示されていない。そこで、我々はNMU/NMS両遺伝子欠損マウス(NMU/NMS dKOマウス)を作製し、予備実験にて脳内高次機能に関わる一連の行動解析実験を行ったところ、恐怖条件付け試験において、NMU/NMS dKOでの明らかな予期不安の増強が認められた。以上から、脳内NMUシステムのストレス応答ならびにストレス負荷時の認知機能に焦点を当てて実験を計画した。初年度はNMU/NMS dKOマウスならびに野生型マウスに対し、ビデオ行動解析システム(SMART)を用いて、慢性拘束ストレス負荷ならびに恐怖条件付け試験などのストレス関連行動実験系の立ち上げを中心に行った。慢性拘束ストレス負荷実験において、NMU/NMS dKOマウスならびに野生型マウスにおけるストレス負荷時の血中コルチコステロン濃度を測定したところ、両マウス系統群において有意差は認めず、慢性拘束ストレス負荷実験では、NMU/NMS dKOマウスと野生型マウスでは、同等のストレスが負荷されていることが判明した。一方、恐怖条件付け試験に関しては、予備実験結果であるNMU/NMS dKOでの明らかな予期不安の増強という結果をもとに、電気刺激によるストレス負荷1日後、1週間後ならびに1ヶ月後における予期不安の減弱を指標に行動実験系をセットアップ中である。本年度はNMU/NMS dKOマウスを用いた脳内高次機能に関して、ストレス応答に対する行動解析系のプロトコールを確立することができた。次年度からは今年度に確立した行動解析系を用いて、ストレス負荷後の表現型解析ならびに脳内ストレス関連部位における分子レベルでの解析を行う事が可能となるため、順調に経過していると考えている。初年度に確立したNMU/NMS dKOマウスならびに野生型マウスを用いた恐怖条件付け試験のプロトコールに従って、まずはストレス負荷後の予期不安に関する表現系の検証を行う。その後、ストレス負荷時の脳内標的部位の同定を免疫組織学的に解析する。具体的には、NMU/NMS dKOマウスならびに野生型マウスにストレスを負荷した際に活性化する神経細胞をc-fos蛋白質を指標とした免疫染色法にて同定する。同定された脳内ストレス関連標的部位における神経伝達物質やその受容体の発現量の解析を定量PCR法、ELISA法ならびにHPLCやGC-MSなどを駆使して明確にする。さらに、標的脳部位が確定した際にはその部位における神経の可塑性に関して、Golgi Staining法などにて検証する。標的脳部位におけるストレス負荷時のグリア細胞の浸潤具合やサイトカインレベルなどに関して解析する予定である。初年度は行動実験系の確立が主となり、分子メカニズムの解析などは次年度の計画へと変更したため。
ペンタブレットを利用した不随意運動を伴う障害者用パソコン入力支援システムの開発

運動機能に障害のある人のパソコン入力操作において,手ぶれを補正する機能を移動平均法を用いて除去することを行った.脳性麻痺の患者の作業療法として利用できるように,絵を描くためのペイントツール形式として実現した.入力デバイスはペンタブレット,マウス,トラックボールなど利用者の好みに応じて選択可能とした.手ぶれの補正機能の評価としては,医療福祉法人東部島根心身障害医療福祉センターにおいて,実際に脳性麻痺の患者に決められた図形をなぞる操作を行ってもらい,軌跡のぶれを定量的に評価した.ぶれの量は平均すると補正後の方が小さくなるが,患者ごとの特性の違いからデータのばらつきが多く,t検定による評価では積極的な向上が認められなかった.これについては,ソフトウェア的に自由度を持たせる設定を実現してはいたが,個々の患者の能力に適した設定を自動的に検出する機能が必要であり,今後の課題として残された.マウスの保持が困難な障害者のために,製図板を改良したマウス操作支援器具を試作した.製図板のダンピング機能によりぶれが抑えられる効果は見られたが,パソコン操作の自由度が無くなり,障害者にとって使いやすいものとはならないことが予想され,より小型で安価な操作支援器具としてテレビゲーム機の活用を検討した.インターフェイスは現在も開発中であるが,価格や堅牢性の面で高いポテンシャルを有することがわかってきた.また,図形描画だけでなく操作全般にわたる手ぶれ補正への拡張として,ソフトウェアキーボードに,カーソル吸着機能やキー拡大機能を取り込み,操作支援環境を構築した.これらの機能については,兵庫県立総合リハビリテーションセンターにおいて,今後実証実験をかねた利用が予定されており,その結果を検討し改良する予定である.今回のソフトウェアキーボードに関しては,携帯電話の入力方式の活用がキーとなっており,シミュレーションでは入力効率の向上が予想されたので,今後は機能の充実を行い,ペイントツールと併せて公開する予定である.運動機能に障害のある人のパソコン入力操作において,手ぶれを補正する機能を移動平均法を用いて除去することを行った.脳性麻痺の患者の作業療法として利用できるように,絵を描くためのペイントツール形式として実現した.入力デバイスはペンタブレット,マウス,トラックボールなど利用者の好みに応じて選択可能とした.手ぶれの補正機能の評価としては,医療福祉法人東部島根心身障害医療福祉センターにおいて,実際に脳性麻痺の患者に決められた図形をなぞる操作を行ってもらい,軌跡のぶれを定量的に評価した.ぶれの量は平均すると補正後の方が小さくなるが,患者ごとの特性の違いからデータのばらつきが多く,t検定による評価では積極的な向上が認められなかった.これについては,ソフトウェア的に自由度を持たせる設定を実現してはいたが,個々の患者の能力に適した設定を自動的に検出する機能が必要であり,今後の課題として残された.マウスの保持が困難な障害者のために,製図板を改良したマウス操作支援器具を試作した.製図板のダンピング機能によりぶれが抑えられる効果は見られたが,パソコン操作の自由度が無くなり,障害者にとって使いやすいものとはならないことが予想され,より小型で安価な操作支援器具としてテレビゲーム機の活用を検討した.インターフェイスは現在も開発中であるが,価格や堅牢性の面で高いポテンシャルを有することがわかってきた.また,図形描画だけでなく操作全般にわたる手ぶれ補正への拡張として,ソフトウェアキーボードに,カーソル吸着機能やキー拡大機能を取り込み,操作支援環境を構築した.これらの機能については,兵庫県立総合リハビリテーションセンターにおいて,今後実証実験をかねた利用が予定されており,その結果を検討し改良する予定である.今回のソフトウェアキーボードに関しては,携帯電話の入力方式の活用がキーとなっており,シミュレーションでは入力効率の向上が予想されたので,今後は機能の充実を行い,ペイントツールと併せて公開する予定である.移動平均法を利用したマウス軌跡のスムージング機能をペイントツールに取り込んだ.運動機能障害による細かい手ぶれは移動平均の個数を20個程度とすることにより除去が可能であることがわかった.障害者に特有の緊張などによる不随意運動から発生する突発的なマウス軌跡のぶれについては,そのぶれが発生した直後に移動平均個数を大きくすることにより軽減されることがわかった.その際のぶれの認識法については,移動距離が通常よりも大きくなることを利用した場合をまず試したところ,最初の動きの除去に問題が残ったため,マウス軌跡の方向を検出する機能と併用することにより,突発的なぶれの軽減が見られた.東部島根心身障害医療福祉センターにおいて,丸や四角などの単純な図形描画における軌跡の距離やずれを詳細に検討した結果,手ぶれ補正機能は有用であることが判明したが,操作性においては違和感を感じる場合があることも指摘された.現在は手ぶれ補正機能をオン/オフするボタンを用意して機能を利用するかどうかを自分で選択する方式としているが,手ぶれを自動認識する機能を取り込みより自然に手ぶれ機能を利用できるようにする方式について今後検討する必要がある.また,パソコンにおけるマウス操作全般にわたって手ぶれ補正機能を利用したいという要望も実験現場から上がってきているので,その点についても今後検討する.運動機能に障害のある人のパソコン入力換作において,手ぶれを補正する機能を移動平均法を用いて除去することを行った.

脳性麻痺の患者の作業療法として利用できるように,絵を描くためのペイントツール形式として実現した.入力デバイスはペンタブレット,マウス,トラックボールなど利用者の好みに応じて選択可能とした.手ぶれの補正機能の評価としては,医療福祉法人東部島根心身障害医療福祉センターにおいて,実際に脳性麻痺の患者に決められた図形をなぞる操作を行ってもらい,軌跡のぶれを定量的に評価した.ぶれの量は平均すると補正後の方が小さくなるが,患者ごとの特性の違いからデータのばらつきが多く,t検定による評価では積極的な向上が認められなかった.これについては,ソフトウェア的に自由度を持たせる設定を実現してはいたが,個々の患者の能力に適した設定を自動的に検出する機能が必要であり,今後の課題として残された.マウスの保持が困難な障害者のために,製図板を改良したマウス操作支援器具を試作した.製図板のダンピング機能によりぶれが抑えられる効果は見られたが,パソコン操作の自由度が無くなり,障害者にとって使いやすいものとはならないことが予想され,より小型で安価な操作支援器具としてテレビゲーム機の活用を検討した.インターフェイスは現在も開発中であるが,価格や堅牢性の面で高いポテンシャルを有することがわかってきた.また,図形描画だけでなく操作全般にわたる手ぶれ補正への拡張として,ソフトウェアキーボードに,カーソル吸着機能やキー拡大機能を取り込み,操作支援環境を構築した.これらの機能については,兵庫県立総合リハビリテーションセンターにおいて,今後実証実験をかねた利用が予定されており,その結果を検討し改良する予定である.今回のソフトウェアキーボードに関しては,携帯電話の入力方式の活用がキーとなっており,シミュレーションでは入力効率の向上が予想されたので,今後は機能の充実を行い,ペイントツールと併せて公開する予定である.
沈み込み帯の深度2-3km領域における変形と物質進化プロセスの解明

本研究は,深度2-4km領域においてプレート境界の変形がそれまでのファッコイと呼ばれる泥質岩の破砕変形から強いBlock-in-matrixの変形様式に変化すること,それに伴って粘土鉱物がスメクタイトからイライトに遷移していること,間隙率の減少,強い粒子の定向配列を見いだした.これらは断層面に摩擦係数と粘着力の増加をもたらし,結果として歪み硬化をもたらしていることが明らかになった.本研究は,深度2-4km領域においてプレート境界の変形がそれまでのファッコイと呼ばれる泥質岩の破砕変形から強いBlock-in-matrixの変形様式に変化すること,それに伴って粘土鉱物がスメクタイトからイライトに遷移していること,間隙率の減少,強い粒子の定向配列を見いだした.これらは断層面に摩擦係数と粘着力の増加をもたらし,結果として歪み硬化をもたらしていることが明らかになった.深度2-3kmの沈み込み帯の断層が陸上に露出する保田付加体の地質調査と試料採取を行い,沈み込み帯浅部と深部をそれぞれ特徴づける(a)ファッコイ構造と(b)メランジュについて,両者の変形記載,空間分布,それに切断関係の詳細を行った.現地地質調査では,各構造の変位方向などの構造解析を行ったほか,房総半島内陸部,東京湾沿岸,三浦半島へと調査範囲をひろげ,保田付加体の空間分布および大構造の検討を行っている(平成22年度も継続予定).現地調査にて採取した試料を,実験室で大型研磨片を作成し,肉眼鑑定の後,研磨片の一部から薄片試料を作成し,光学顕微鏡,電子顕微鏡による組織検討を行った.また,帯磁率異方性を用いた粒子配列異方性解析を行い,両者の変形による組織,物性変化を抽出した.ここでの重要な成果は,(a)ファッコイ構造はリム部に粘土鉱物の配列が見られるものの,中心部がランダム組織である(現世の南海付加体のデコルマゾーンと同じ特徴である)のに対し,メランジュ((b))内部は非常に強い定向配列と間隙率減少を伴うことが,すべての検討から示されたことである.(a),(b)2種類の変形岩と母岩について,XRDによる粘土鉱物組成の検討を行った.(a),(b),両者とも粘土鉱物の総量は変化がないのに対し,メランジュ((b))内部では変形に伴って明瞭なスメクタイト消失とイライトの増加が定量的に明らかになった.摩擦係数の小さなスメクタイトが減少し,イライト化することで,ガウジ全体の剪断強度が大きくなることを示している.この強度に関する変化は,平成22年度に検討を行う予定である.本研究の主要目的である,深度2-3km領域における堆積物の変形と物性変化の相関について,特にこの深度領域におけるプレート境界断層の変形様式の変化を確立し,さらにここで特徴的な粘土鉱物遷移を定量的に明らかにした.これらの成果をまとめ上げ,複数の国際学会で発表したほか(うち1件は招待講演),2011年3月27日に国際誌(Geology)に論文を投稿した.本研究は,深度2-4km領域においてプレート境界の変形がそれまでのファッコイと呼ばれる破砕変形から強いBlock-in-matrixの変形様式に変化すること,それに伴って粘土鉱物がスメクタイトからイライトに遷移し,間隙率の減少,強い粒子の定向配列を見いだした.これらは断層面に摩擦係数と粘着力の増加をもたらし,結果として歪み硬化をもたらしていることが明らかになった.これらの重要な点は,(1)陸上付加体などに厚く発達する過去のプレート境界変形岩として注目されるテクトニックメランジュの厚化メカニズムが明らかになったこと,さらに(2)地震発生帯直前に形成される強度および物質化学的不均質性が明らかになったこと,である.当年度に計画していたイライトの年代検討は,イライトの抽出が難しく,成功しなかった.そのためその目的であったイライトが断層活動により形成されたか,デトリタル起源かを区分するために,カリウム量等の算出をXRD測定から検討しており,まもなく結果が得られる予定である.
大学生の発達障害に関するメンタルヘルスリテラシーの介入プログラムの開発

2018年度は,大学生版の大学生の発達障害に関するメンタルヘルスリテラシー(以下,MHL)尺度の作成,大学教員と大学生のMHLがサポート提供に及ぼす影響の検討を行った。大学生版の発達障害に関するMHL尺度の作成では,大学教員版と比較が可能なように,共通する項目および下位尺度から構成される尺度の開発を目指した。大学教員版の構成に基づいて,確認的因子分析によって尺度構成のモデル適合度を検証した。その結果,おおむね良好または許容範囲と考えられるモデル適合度が示された。信頼性の検討では,ω=.70-.92であり,十分な内的一貫性が示された。妥当性の検討として,2つの仮説を検証し,おおむね仮説通りの関係性が認められた。大学教員のMHLがサポート提供に及ぼす影響については,サポート提供意思および援助要請の勧めを目的変数,大学生の発達障害に関するMHLを説明変数とした重回帰分析を実施した。「サポート提供の意思」には,「適切な自己対処の方法に関する知識」,「情報の入手方法に関する知識」が有意な正の標準化偏回帰係数を示した。「援助要請の勧め」には,「適切な自己対処の方法に関する知識」,「援助を受けることへの肯定的態度」,「アドバイスを受けることへの肯定的態度」が有意な正の標準化偏回帰係数を示した。大学生のMHLがサポート提供に及ぼす影響については,大学教員と同様の重回帰分析を実施した。「サポート提供の意思」には,「発達障害は生物学的な要因の影響が強い」,「専門家の支援に関する知識と信念」,「支援を受けることへの肯定的態度」が有意な正の標準化偏回帰係数を,「発達障害への否定的態度」が有意な負の標準化回帰係数を示した。「援助要請の勧め」には,「支援を受けることへの肯定的態度」が有意な正の標準化偏回帰係数を,「発達障害への否定的態度」が有意な負の標準化回帰係数を示した。研究機関の異動により,異動当初,一時的な研究へのエフォート率の低下がみられた。また,尺度の作成について,当初想定していたよりも詳細な検討が必要となったことから,研究計画全体の進捗に遅れがみられている。2018年度は第3研究の実施が予定されていたが,性急に実施するのではなく,2019年度に十分な検討の上で実施することとした。2019年度は2018年度に実施予定であった第3研究を実施した上で,これまでの研究成果を総括し,第4研究に進む。第4研究では第1研究から第3研究までで得られた知見にもとづき,メンタルヘルスリテラシーへの介入プログラムを開発する。また,研究機関の異動により,FDでの大学教員への発達障害に関するメンタルヘルスリテラシーの介入は困難になったため,先行研究の知見に基づき,e-learningによる介入を計画する。本研究は発達障害の大学生に関するメンタルヘルスリテラシーを向上させるプログラムを作成することを目的としている。しかし,我が国には,発達障害の大学生に関するメンタルヘルスリテラシーを測定する尺度が存在しない。すなわち,開発したプログラムの効果を検討することができない。そのため,今年度は,まず発達障害の大学生に関するメンタルヘルスリテラシー尺度を作成することを目的に研究を進めた。尺度項目の作成にあたっては,発達障害の支援の専門家からアドバイスをもらった。また,メンタルヘルスリテラシーに関する先行研究,発達障害の大学生に関する書籍,精神医学の診断基準などを参考に,項目を作成した。作成した項目については,心理学を専攻する大学生5名に,項目の表現がわかりにくくないか確認を求めた。以上によって作成された項目によって構成される尺度を,発達障害の大学生に関するメンタルヘルスリテラシー尺度原版として,以下の調査を行った。大学教員および大学生を対象にインターネット上で調査を行い,発達障害の大学生に関するメンタルヘルスリテラシー尺度の因子構造と妥当性,信頼性を検討した。その結果,信頼性についてはおおむね問題ない値のα係数が示された。妥当性については,発達障害に関連する学問分野の専攻の群とそうでない群を比較することで検討した。その結果,発達障害に関連する学問分野の専攻の群の方が有意にメンタルヘルスリテラシーの得点が高かった。以上より,発達障害の大学生に関するメンタルヘルスリテラシー尺度は一定の信頼性と妥当性を備えた尺度であると言える。当初の予定通りに,初年度で測定尺度の作成を行うことができたため。

「援助要請の勧め」には,「適切な自己対処の方法に関する知識」,「援助を受けることへの肯定的態度」,「アドバイスを受けることへの肯定的態度」が有意な正の標準化偏回帰係数を示した。大学生のMHLがサポート提供に及ぼす影響については,大学教員と同様の重回帰分析を実施した。「サポート提供の意思」には,「発達障害は生物学的な要因の影響が強い」,「専門家の支援に関する知識と信念」,「支援を受けることへの肯定的態度」が有意な正の標準化偏回帰係数を,「発達障害への否定的態度」が有意な負の標準化回帰係数を示した。「援助要請の勧め」には,「支援を受けることへの肯定的態度」が有意な正の標準化偏回帰係数を,「発達障害への否定的態度」が有意な負の標準化回帰係数を示した。研究機関の異動により,異動当初,一時的な研究へのエフォート率の低下がみられた。また,尺度の作成について,当初想定していたよりも詳細な検討が必要となったことから,研究計画全体の進捗に遅れがみられている。2018年度は第3研究の実施が予定されていたが,性急に実施するのではなく,2019年度に十分な検討の上で実施することとした。まず,大学生版の尺度の因子構造と信頼性,妥当性について検討を行い,尺度を完成させる。また,作成した尺度をもとに,どのような要因がメンタルヘルスリテラシーを高めるのか,またメンタルヘルスリテラシーがどのような行動を導くのか,検討を行っていく。2019年度は2018年度に実施予定であった第3研究を実施した上で,これまでの研究成果を総括し,第4研究に進む。第4研究では第1研究から第3研究までで得られた知見にもとづき,メンタルヘルスリテラシーへの介入プログラムを開発する。また,研究機関の異動により,FDでの大学教員への発達障害に関するメンタルヘルスリテラシーの介入は困難になったため,先行研究の知見に基づき,e-learningによる介入を計画する。研究全体の遂行が遅れており,予定していた第3研究のウェブ調査が実施できなかった。そのため,第3研究を次年度に予定しており,この調査の費用として支出する。