hpprc/llmjp-kaken huggingface dataset:
先端的ゲノミクスによる先天異常症の腫瘍と発達障害に関与する分子病態の統合的解析

広汎性発達障害と神経芽腫を併発した患児(症例1)および重度の精神発達障害を合併した横紋筋肉腫の患児(症例2)の初発、再発の腫瘍検体を用いてexome解析を行った。症例1では、初発、再発腫瘍で共通する変異はALKの1174ミスセンス変異のみであった。germline変異としては、家族性ミオクローヌスてんかんの原因遺伝子と考えられるCSMD2の変異が検出された。症例2では、germline変異として、神経発達や発ガンに関与するCNTN6が含まれていた。以上の結果より、CSMD2およびCNTN6の異常は、自験例において発達障害と腫瘍発生の双方に関与する標的分子の一つである可能性が示唆された。発達障害と腫瘍発生の双方に関与する分子病態を解明し、両方の病態に有効な新規分子標的薬開発のための分子学的基盤を構築するために、広汎性発達障害と神経芽腫を併発した患児(症例1)および重度の精神発達障害を合併した横紋筋肉腫の患児(症例2)の初発、再発の腫瘍検体を用いて、HiSeq2000によるexome解析を行った。症例1におけるexome解析の結果、腫瘍細胞に特異的なアミノ酸置換の変化を伴うsomatic変異は初発検体で5個、再発検体で32個検出された。初発、再発腫瘍で共通する変異はALKの1174ミスセンス変異のみであった。germline変異としては、SNPのデータベースに登録のない、かつアミノ酸置換の変化を伴うものとしては約300個検出された。この中には、家族性のミオクローヌスてんかんの原因遺伝子と考えられるCSMD2のミスセンス変異が含まれていた。CSMD2は胎児脳や中枢神経系で高発現している膜貫通蛋白であるが、機能に関しては十分に解明されていない。うつ病や他の精神疾患との関連性も報告されている。興味深いことに、この遺伝子は神経芽腫で高頻度に欠失している1p34領域に存在するが、本症例の腫瘍でもこの領域の欠失が確認されている。症例2では、腫瘍細胞に特異的なアミノ酸置換の変化を伴うsomatic変異は初発検体で9個、再発検体で24個検出された。初発、再発腫瘍で共通するドライバー変異は確認されなかった。本症例特異的なgermline変異は約450個検出された。この中に神経発達に関与する接着分子であるCNTN6が含まれていた。この遺伝子は自閉症の発症に関与することが知られており、また卵巣がんなどではがん抑制遺伝子と考えられている。発達障害と腫瘍発生の双方に関与する分子病態を解明し、腫瘍のみならず発達障害も視野に入れた新規薬物治療開発のための分子基盤を構築するために、本年度は、広汎性発達障害と神経芽腫を併発した患児の初発、再発の腫瘍検体および正常検体を用いて、HiSeq2000によるexome解析を行った。症例は4歳男児。3歳ころから言葉の遅れを指摘されており、広汎性発達障害と診断された。4歳時に右副腎原発の神経芽腫(stage 4)を発症し、寛解を得たものの、2年10か月後に頚部リンパ節の単独再発を来している。exome解析の結果、腫瘍細胞に特異的なアミノ酸置換の変化を伴うsomatic変異は初発検体で5個、再発検体で32個検出された。ALKは神経芽腫の標的分子の一つであることから、この変異がドライバー変異であり、他の変異の多くはパッセンジャー変異である可能性が示唆された。germline変異としては、SNPのデータベースに登録のない、かつアミノ酸置換の変化を伴うものとしては300個程度検出された。この中には、家族性のミオクローヌスてんかんの原因遺伝子と考えられるCSMD2遺伝子のミスセンス変異が含まれていた。またCSMD2は肺がんや食道がんで発現が低いこと、また膵臓がんでは異常なメチル化を生じていることが報告されている。以上の結果より、CSMD2の異常は、本症例において発達障害と腫瘍発生の双方に関与する標的分子の一つである可能性が示唆された。腫瘍と発達障害の患者検体のexome解析が終了し、validationも行った。

その結果、候補標的分子の抽出を行うことができている。1)次世代シークエンサーによるエクソーム解析.家族歴が濃厚な発達障害と腫瘍を合併する遺伝性疾患につき、更に症例を収集し、exome解析を行う。この場合、罹患患者とともに解析可能な非罹患家系メンバーが同時に解析される。検体の収集にあたっては小児神経チームと血液腫瘍チームが連携して行う。解析検体は全て連結可能匿名化を施し、臨床情報データベースを構築する。2)SNPアレイによるゲノムコピー数の解析.エクソーム解析により原因遺伝子が同定されなかった試料に関して、ゲノムの大きな欠失や増幅などの異常を想定して、Affymetrix社GeneChip500Kアレイ(CNAG/AsCNAR解析アルゴリズム)を用いて、網羅的ゲノムコピー数の解析を行う。3)網羅的エピゲノム解析. 25年度は発達障害と腫瘍の発症に関与するエピジェネティックな修飾の網羅的解析にも着手する。i)高密度タイリングアレイによる網羅的メチル化解析超音波によりGenomic DNAを断片化し、抗メチルシトシン抗体を用いて免疫沈降を行う(MeDIP)。次にPCRで断片化したDNAを増幅し、Human Promoter1.0 array (Affymetrix社)とハイブリダイゼーションを行う。ii)次世代シークエンサーを用いたメチル化領域の検出メチル化DNA領域をEpiXplore Methylated DNA Enrichment Kitを用いて濃縮し、HiSeq 2000およびGAIIxを用いてゲノムワイドなメチル化解析を行う。該当なし
磁気圏－電離圏－地上間における磁気振動擾乱伝播機構の定量的分析

前年度の成果である内部磁気圏と電離圏でのregion-2沿磁力線電流の同時観測について、学会発表及び、論文執筆を行った。この成果はあらせ衛星プロジェクトの科学成果中で一番最初にフルペーパーとして国際誌JGR:Space Physicsで発表されている。ERG衛星の傾いた軌道を生かすことで、これまで観測的に明らかにされてこなかった内部磁気圏における背景のプラズマパラメタと圧力励起電流の平均の子午面分布を包括的に調査した。その結果、プラズマ圧は磁気緯度が増加するするにつれ減少し、30-40度では赤道付近に対し約10-60%程度になることが解った。プラズマβは、30-40度では赤道付近に対し1-2オーダーと大幅に減少することが解った。磁力線に沿った粒子分布の理論に基づき、プラズマ圧非等方性と磁場強度から緯度方向のプラズマ圧減少率を粒子観測からの得たプラズマ圧と比較したところ、L=3.5-5.5の位置では良く合うことが示された。得られた磁場及びプラズマ圧の子午面分布から圧力勾配電流は磁気緯度20度付近まで広がるのに対して、磁場曲率電流は磁気緯度10度程度までに留まることが解った。これらの結果は連続する軌道に対する物理量のL値分布の解釈に影響与えうることを示す重要な結果である。これらの結果は第144回SGEPSS講演会の招待講演として選ばれている。また論文の執筆も迅速に行い、すでに国際誌JGR:Space Physicsに投稿済みである。JAXAの運用する準天頂軌道衛星QZS2,4号機の磁場データの較正、整備が進み、オフセット修正済みデータの物理座標での解析が行える状態になっている。また、QZS1号機では二台磁力計のデータから信号処理技術を使ってノイズを分離する方法にも着手している。申請時の計画とやや異なる方向性ではあるが、リングカレント関連で興味深い結果が得られており、招待講演や論文の出版など行うなど成果はでている。前年度の計画どおり国際誌JGR:Space Physicsに論文が掲載され、またこれはあらせ衛星プロジェクトの科学成果中で一番最初にフルペーパーとして発表されている。また、リングカレント領域のプラズマの子午面構造の解析も予定通り進捗し、論文としてすでに投稿済みである。QZS2,4号機の較正・データ整備は予定どおり完了しており、データの解析に着手し始めている。前年度で進捗した、ERG衛星観測による内部磁気圏のプラズマパラメタと圧力励起電流の子午面分布の研究成果の論文執筆・出版を行う。国際学会は7月のAOGS(招待講演)および12月AGU fall meetingへの参加を予定している。前年度に行った解析の過程で、ERG衛星で観測された個別のプラズマ圧時系列から、稀に2ピークのリングカレント構造が数軌道連続して観測されることを見いだし、最も顕著な2017/09/06-16の磁気嵐中のイベントに関して調査を開始している。今後、エネルギー依存性、反磁性特性や、RBSP衛星との連携観測による地方時依存性を調べることで、このような特異なリングカレント粒子構造の生成要因および電流構造を明らかにしていく予定である。研究結果は今年秋頃までの論文化を目指す。QZS-1,2,4号機をフルに活用出来る状況になっているため、複数のQZS衛星は同時に南北半球に展開するので、磁力線に沿った南北半球共役観測が可能である。Pc5波動の節構造、南北非対称性などを踏まえ地上と磁気圏の間の伝播を調査する。また、準天頂衛星が赤道から離れているとき、遠地点が10地球半径のTHEMIS衛星は磁力線の赤道投影点に近く、さらに静止軌道衛星ETS-VIIIを組み合わせることで、磁場擾乱の子午面での2次元的な広がりを見ることが可能である。現在、サブストーム時磁場擾乱時の連携観測イベントを数例選定しており、変動の時間差や偏波を詳しく見ていく予定である。さらに、QZS-1搭載の2台の磁力計から、独立成分分析を使ってノイズを低減する手法を考案している。手法が確立すれば極めて有用で新たな発展が見込まれるため、その他の計画の進行状況を見ながら進める予定である。本年度は当初計画していたものとしてはウェッジ型電流の3次元モデリングとQZS-1衛星とERG衛星の磁場データの解析を行った。磁力線の引き延ばしを考慮したcompressed dipoleに沿った電流が作る磁場変動の3次元分布を計算し、磁気赤道面から離れることでどの程度磁場が変化するかを調べた。その結果赤道から20-30°離れると動径成分と東西成分が主磁場成分の変動を上回ることが分かった。また磁気緯度30°程度になると内部磁気圏では直接FACと交差しうるため、非常に大きな磁場変動が受かる可能性を示唆した。QZS-1準天頂衛星磁場データの較正作業を共同で行い、特に衛星座標変換とオフセット評価方法の提案で主要な役割を果たした。準天頂軌道の電離圏磁力線投影点が長時間同じ場所に毎日留まる利点を生かし、これまで数例の報告しかなかった同一磁力線上地上衛星間でコヒーレントなPc5波動を数百イベント選定することに成功した。これらのイベントの調査から、電離圏スクリーニング効果に伴う偏波回転と振幅減衰を統計的に示すことにが出来た。ERG衛星磁場データの解析過程で、磁気嵐中において内部磁気圏中で磁場東西成分に現れる大振幅変動を発見した。この磁場変動は磁気投影点近くの低高度衛星の磁場変動と一致しており、沿磁力線電流の交差を捕らえていることを示した。

さらに磁場の回転から電流密度を推定し、電流保存則から電離圏高度での電流密度に変換して電離圏高度の電流密度の比較した。両者は近い値をとることから、内部磁気圏から電離圏に掛けての沿磁力線電流の電流結合性が初めて定量的に示された。また、ERG搭載のMEP-iイオンデータからリングカレント電流密度の推定を行った。その結果、リングカレントは沿磁力線電流よりもやや外側に位置しており、それは軸非対称磁場における圧力勾配電流の発散によって説明出来ることを示した。ウェッジ型電流が内部磁気圏に作る磁場変動のモデリングは予定通り完了した。QZS-1衛星ではデータの性質上Pi2波動をみるのは困難であったが、Pc5波動は多く検出でき、地上観測点との共役性を生かした解析を行うことが出来た。ERG衛星では当初はPi2波動の赤道から離れた場合の違いや、電場を含めた解析を予定していたが、東西磁場の大振幅の変動という興味深い発見がなされたため、この現象の解析を優先して行った。電離圏高度の衛星と磁気的共役が取れたこと、プラズマ圧観測からのリングカレントの導出が出来たことで、よりインパクトのある結果が得られた。この成果でJpGU学会で口頭発表が決まっており、またERG衛星初期結果のGeophysical Research Letter誌特集号に原稿を投稿済みである。上記のように一部予定と異なる解析を行っているが、全体としては当初の計画からの予想やや上回る成果が出ている。前年度の成果である内部磁気圏と電離圏でのregion-2沿磁力線電流の同時観測について、学会発表及び、論文執筆を行った。この成果はあらせ衛星プロジェクトの科学成果中で一番最初にフルペーパーとして国際誌JGR:Space Physicsで発表されている。ERG衛星の傾いた軌道を生かすことで、これまで観測的に明らかにされてこなかった内部磁気圏における背景のプラズマパラメタと圧力励起電流の平均の子午面分布を包括的に調査した。その結果、プラズマ圧は磁気緯度が増加するするにつれ減少し、30-40度では赤道付近に対し約10-60%程度になることが解った。プラズマβは、30-40度では赤道付近に対し1-2オーダーと大幅に減少することが解った。磁力線に沿った粒子分布の理論に基づき、プラズマ圧非等方性と磁場強度から緯度方向のプラズマ圧減少率を粒子観測からの得たプラズマ圧と比較したところ、L=3.5-5.5の位置では良く合うことが示された。得られた磁場及びプラズマ圧の子午面分布から圧力勾配電流は磁気緯度20度付近まで広がるのに対して、磁場曲率電流は磁気緯度10度程度までに留まることが解った。これらの結果は連続する軌道に対する物理量のL値分布の解釈に影響与えうることを示す重要な結果である。これらの結果は第144回SGEPSS講演会の招待講演として選ばれている。また論文の執筆も迅速に行い、すでに国際誌JGR:Space Physicsに投稿済みである。JAXAの運用する準天頂軌道衛星QZS2,4号機の磁場データの較正、整備が進み、オフセット修正済みデータの物理座標での解析が行える状態になっている。また、QZS1号機では二台磁力計のデータから信号処理技術を使ってノイズを分離する方法にも着手している。
代数群のガロア・コホモロジ-理論

今年度の主な成果の一つは,不定値偶単型格子の自己同型群の構造の決定である。この問題は古くから非常に重要な問題とされており,色々な研究者が多くの結果を得ている。しかし格子を含む空間の次元が高くなると,非常に複雑な様相を示し,手をつけることが出来ないように思われていた。代表者はこの問題に対する手がかりを得て,この自己同型群の構造を解明することが出来た。以下その概要を報告する。与えられた指数1の不定値偶単型格子を整数環Z上で有理数体Qによりテンソル積する。これによって得られる体Q上の2次形式つきベクトル空間Vは指数1をもつ。正指数の2次形式つき空間Vに対するスピン群Spin(V)の構造は,数年前代表者により決定されている。即ち,Spin(V)は2種類の初等的部分群EとFで生成され,ある種の胞体分割を持つ。Spin(V)の元Xのベクトル表現ψ(X)で,元の格子Lを不変にするものは,格子Lの自己同型になっている。この様な元X全体をSpin(L)で表すと,Spin(V)はリ-群Spin(VR)の離散的な部分群であり,そのベクトル表現は,格子Lの自己同型群の大きな部分を占める。格子Lの偶単型性を使うと,上記の初等的部分群EおよびFの中に,ある格子Λと同型な二つの部分群があり,それらはSpin(L)に含まれる。この2つの部分群で生成されるSpin(L)の部分群を決定するのが以後の研究課題となる。
DEA(包絡分析法)による土木施設の効率性評価に関する研究

1.文献収集・既存研究レビューDEAに関する文献を収集し、経営工学等の分野で行われている既存研究の整理を行い、DEAに関する既存研究のレビューを行った。2.データ収集土木プロジェクトの効率性評価のケースタディを行うため、北海道新幹線計画に関して、データ収集を行った。データ収集にあたっては、まず、既存新幹線事業に関する建設費、運営費についてのデータを整理した。つぎに、北海道新幹線計画に対する各ケースの短縮時分の算出、乗車人数の予測を行い、北海道新幹線計画に関するデータの準備を行った。3.分析プログラムの作成既存のプログラム言語を用いてDEAの分析プログラムを作成した。4.データ分析の実施2.で収集したデータに対してDEAの分析を行った。この結果、DEAを用いたプロジェクト評価が、有用なものであることを示すとともに、これに係わる固有の問題点を明らかにすることができた。5.研究のまとめ本研究により明らかにできたことは次の二点にまとめられる。(1)DEAを用いたプロジェクト評価はこれまで貨幣換算が困難なため、取り入れられなかった要素をも取り込むことが可能となる。(2)分析目的に応じた入出力項目、DMU、領域限定による制約の与え方が重要である。
気候変動と自殺遂行の関連についての検討

日本の自殺者数は1998年に急増し、近年においてもその推移であることから分かるように、自殺減少のための確立した対策が早急に必要である。本研究では気候要因の側面に着目し、各気候項目が自殺遂行への影響について日本の自殺死亡率の高・低都道府県を複数対象とした他、いくつかの事項に関して統計学的検討を行い、また、季節の点からも検討した上で、考察した。そして、日本全体としての観点とともに各地域からも考察し、様々な要因の検討とともに注意を払うべき気候変動を考えることが重要である。本年度は、(1)わが国において平成18年の人口動態調査をもとに、自殺死亡率が高・低都道府県を各5都道府県ずつ取り上げ(高:秋田県・岩手県・島根県・山形県・宮崎県、低:奈良県・岡山県・徳島県・神奈川県・京都府)、厚生労働省・総務省統計局・各都道府県庁・気象庁・各気象台等にご協力・ご教示をいただき、人口動態調査・人口データ(国勢調査等)・気候データとして、対象各都道府県における昭和52年から平成18年までの代表値データである自殺死亡数データ(総数・性別における月別自殺死亡数、年齢階級別自殺死亡数・年間自殺死亡数)、自殺死亡率(年間自殺死亡率、年齢階級別自殺死亡率)を算出するために必要な代表値データである人口データ(総数・男女別における年・年齢別人口)等を調査した。また、気候データにおいては、本自殺調査と同様、昭和52年から平成18年までの対象各都道府県の都道府県庁所在地における代表値データの年間・月平均気温・海面気圧・湿度・降水量・日照時間等を調査した。(2)わが国金体としての視点からの検討について、その調査方法・調査年は(1)と同様である。ただし、気候データについての項目は(1)と同様であるが、取り上げる地域をどのようにするかは現在も検討を重ねている。(3)三重県において県内を地域に分け、自殺・気候関連について三重県健康福祉部のご協力のもと代表値データである三重県衛生統計年報より総数・性別における年間自殺死亡率、気候データ(調査方法等は(1) (2)同様である)を調査した。三重県衛生統計年報において北勢・中勢伊賀・南勢志摩・東紀州の4地域に分かれているためそれにならう形としている。気候データにおいても4地域各々を代表出来るように検討している。来年度も更に詳細で継続した調査・解析を進めていけるように考えている。平成21年度における研究進行については、項1:わが国の平成18年の人口動態調査をもとに、自殺死亡率における高・低各5都道府県(本研究対象となる、高:秋田県・岩手県・島根県・山形県・宮崎県、低:奈良県・岡山県・徳島県・神奈川県・京都府)にて、昨年度からの継続調査(平成20年度は平成18年までの人口動態調査より代表値データである自殺死亡数データ)で、平成19年・20年の自殺死亡数データ(総数・性別における月別自殺死亡数、年齢階級別自殺死亡数・年間自殺死亡数:厚生労働省)(自殺死亡率を人口に関するデータも使用し、算出している:総務省統計局)・先述年における対象各都道府県の都道府県庁所在地における気候データ(気象庁・各気象台:年間・月平均気温・海面気圧・湿度・降水量・日照時間)等を調査した。項2:わが国全体としての検討では、調査方法・本年度における調査年については項1と同様の実施である。項3:三重県において県内を地域に分け、自殺・気候関連についての検討を行う項においては、三重県衛生統計年報にて分かれている北勢・中勢伊賀・南勢志摩・東紀州の4地域(気候においては地点)で、昨年度からの継続した自殺・気候関連についての調査を行った。項1・2・3とも現在のところまで調査したデータは本年度において打ち込みを完了した状態にある。そして、現在、統計学的解析を行っているところである。また、来年度(本研究課題最終年度)に向けて、本研究の結論を出すべくための考察について様々な角度からの検討も行っている。来年度の進行においては、解析・その検討を早急に完了し(もちろん可能な限りの継続した調査も行っていきたい)、本研究における考察・結論を報告出来るようにする。今年度は本研究課題における科学研究費補助金3年間(平成20年度-22年度)の最終年度であった。(1)わが国の平成18年における人口動態調査をもとにし、自殺死亡率の高・低各5都道府県(高:秋田県・岩手県・島根県・山形県・宮崎県、低:奈良県・岡山県・徳島県・神奈川県・京都府)を対象とした。本年度は一昨年度・昨年度で調査した昭和52年から平成20年の人口動態調査(厚生労働省)における自殺死亡数等の代表値データ、(自殺死亡率算出のために人口に関する代表値データは総務省統計局)、対象各都道府県の都道府県庁所在地における気候データ(平均気温・海面気圧・湿度・降水量・日照時間:気象庁・各気象台)の統計学的解析結果より考察した。性別という視点、自殺死亡率の高・低という側面、各気候項目という面と複数の視点から検討した。

(2)わが国全体としての検討においても先述(1)の視点から考察した。そして、先述年における自殺死亡数等の代表値データにおける月別自殺死亡数の視点からの検討も詳細に行った。(3)三重県を北勢・中勢伊賀・南勢志摩・東紀州の4地域に分け、昨年度までに調査した三重県衛生統計年報からの代表値データである自殺死亡率、気候データにおける統計学的解析結果について考察した。これらの結果を総合的な視点からも検討・考察し、まとめていくことが重要であると考えているので、そのように遂行した。自殺予防が緊要であると言われている現状、様々な側面からの検討、そして具体的かつ効果のある対策を示すことが必要である。
表皮を免疫調整臓器とする新規アレルギー疾患治療の開発

アトピー性皮膚炎(AD)の免疫異常を調整する物質を検索し、治療の基礎的研究を行った。免疫調整物質を皮膚から供給するため変異型サイトカインを皮膚特異的に発現するマウスを作成した。同マウスでは実験的接触皮膚炎における皮膚腫脹が軽減され、同マウスの皮膚を移植した野生型マウスにおいても、同皮膚炎の早期の炎症が軽減し、皮膚の細胞内伝達物質のmRNA発現も減少した。表皮細胞を免疫調整物質産生臓器とする治療法は、ヒト疾患の治療への応用も考慮される基礎技術として期待される。アトピー性皮膚炎ではTh1・Th2タイプのサイトカイン環境が局所あるいは全身的なTリンパ球を介した免疫不均衡を引き起こし病状を形成すると考えられているが特にTh2サイトカインが優位な状況である。申請者らは代表的なTh2サイトカインであるIL-4とIL-13のシグナルを阻止できる方法の検索を行っている。本研究の一環としてシグナル非伝達型変異IL-4/IL-13分子のDNAワクチンを用いてアトピー性炎症の抑制効果を得、これを発表した(Br J Dermatol.160 1172, 2009)。ドミナントネガティブタイプのIL-4/IL-13分子であるが、両者のシグナルを遮断することにより、Th2タイプサイトカインを抑制しTh1サイトカイン(IFN-g)産生を増加させ好酸球やヒスタミンレベルを抑制し、結果臨床所見の改善を認めた。この様にIL-4/IL-13のシグナル抑制の重要性が証明できた。根治を目的とした場合、量質共に安定し持続的な蛋白の発現が必要である。持続的なIL-4/IL-13シグナルの抑制の方法として表皮細胞を産生の場とした分泌型ドミナントネガティブIL-4/IL-13分子によるアトピー性皮膚炎治療の樹立のために研究を行っている。同遺伝子産物の最も確実な表皮からの分泌システムとして、申請者らは分泌型ドミナントネガティブIL-4/IL-13分子を皮膚特異的に発現させたモデルマウスの作成に成功し、現在系統樹立中を行っており、これを用いて炎症抑制の効果を解析する予定である。アトピー性皮膚炎をはじめとするアトピー性疾患ではTh1・Th2タイプを含む複数のサイトカイン環境が局所あるいは全身的なTリンパ球を介した免疫不均衡を引き起こし、病状を形成しており、特にTh2サイトカインが優位な状況である。申請者らはサイトカインバランス異常の解析とその改善法を探索してきた。そのなかで皮膚を免疫調整物質の供給源とすることによる疾患の改善を目標とした。その1つとしてTh2サイトカインIL-4とIL-13のシグナルを阻止できる方法の検索を行ってきた。持続的なIL-4/IL-13シグナルの抑制の方法として表皮細胞を産生の場とした変異IL-4/IL-13分子によるアトピー性皮膚炎治療法の樹立のために研究を行っている。申請者らは変異型IL-4/IL-13分子を皮膚特異的に発現させたモデルマウスの作成を行い、これを用いて炎症抑制の効果を解析している。モデルマウスの耳に接触皮膚炎などによる抗原刺激を与えると耳の腫脹は正常マウスに比して軽減された。現在は皮膚と血清中のIL-4/IL-13発現タンパク量を測定している。さらに皮膚の病理学的検査とともに、血中IgE、ヒスタミン量の測定、皮膚ならびに脾細胞からのTh1/Th2サイトカインの産生を調べ免疫学的な背景を明らかにている。同時に将来的な人への応用を考慮し、当該マウス皮膚の疾患モデルマウスへの移植によるドナーのアレルギー性炎症の抑制の可能性について現在検索中である。アトピー性疾患ではTh1・Th2タイプを含む複数のサイトカインが局所あるいは全身的なTリンパ球を介した免疫不均衡を引き起こし病状を形成しているが、特にTh2サイトカインが優位な状況である。申請者らは皮膚を免疫調整物質の供給源とすることによる疾患の改善を目標とした。持続的なIL-4/IL-13シグナルの抑制の方法として変異型,IL-4/IL-13蛋白を皮膚特異的に発現させたモデルマウスの作成を行ったが、このマウスでは耳の腫脹は正常マウスに比して軽減され、接触過敏症の早期病変を抑制することが可能であった。この変異型IL-4/IL-13マウスの皮膚を正常マウスに移植した後、同様の抗原刺激を与えると、早期の炎症が軽減し皮膚ではIL-4/13の細胞内伝達物質のメッセージも軽減していた。

本研究はTh2優位のアトピー性皮膚炎に対して、皮膚を治療用変異型サイトカイン産生の場とし利用し治療に応用しようとするものである。炎症の場に持続的に安定した量のシグナル非伝達型変異IL-4/IL-13遺伝子産物を供給するが、この皮膚を治療用ペプチド産生の場とした方法は皮膚疾患に止まらず、喘息・アレルギー性鼻炎を含めた各種全身性疾患の治療への応用も視野に入れ、新しい診断・治療法開発の基礎技術として有用性が期待される。
ATL細胞増殖に対するVEGF/VEGF受容体オートクライン系の関与に関する研究

(1)ATL細胞に対するVEGFの増殖刺激効果ATL細胞株およびATL臨床検体を対象としたVEGFのもつ生物学的意義を検討した結果、ATL細胞においてVEGF遺伝子発現およびVEGF蛋白の産生・分泌をみとめた。またATL細胞表面にVEGF受容体のうちのひとつであるfms-like tyrosine kinase-1(Flt-1)の発現を確認した。臨床検体においてVEGF遺伝子発現およびFlt-1遺伝子発現は、各々100%(11/11例)および73%(8/11例)でみとめられた。さらにVEGFはFlt-1陽性ATL細胞に結合する事をflow cytometry法で確認した。しかし、VEGF刺激はATL細胞の、増殖よりはむしろchemotactic activityを増強したことから、VEGFオートクライン系は臨床的にATL細胞の組織浸潤病変形成に重要な役割を果たす事が示唆された。我々は現在、よりin vivo増殖系をmimicしていると考えられるMS-5細胞のfeeder layerとの共培養実験系におけるVEGF/VEGF受容体シグナル伝達系の意義を検討中である。抗VEGF抗体およびrhVEGF添加によってcobblestone area(CA)形成能や細胞増殖能に有意な影響を与えなかった。引き続き本共培養系で増殖するATLの腫瘍性前駆細胞に対してVEGFオートクライン系が上記と同様の作用を持つか否かを、PCNA免疫染色、各種阻害実験、VEGF/VEGF受容体シグナル伝達系下流の蛋白群の活性化状態の解析等によって検討中である。(2)接着依存性増殖ATL細胞におけるVEGF産生能と接着分子を介したシグナル伝達系との関連MS-5共培養系で形成されたATL細胞のCAを対象として、インテグリンを介したVEGF遺伝子のregulationに関与するとされているFAK、PI3kinase、Raf、MEKといった蛋白群の局在や活性化状態を免疫染色法やRNA in situ hybridization法で解析中である。さらに、VEGFに対する阻害抗体やVEGF受容体阻害剤、および接着分子そのものを培養系に添加することで、ATL細胞におけるVEGF/VEGF受容体シグナル伝達系の活性化状態の変化を(1)と同様の細胞生物学的・生化学的手法を用いて解析する。

すなわち本共培養系で増殖するATLの腫瘍性前駆細胞に対してVEGFオートクライン系が上記と同様の作用を持つか否かを、cobblestone area(CA)形成能、PCNA免疫染色、各種阻害実験、VEGF/VEGF受容体シグナル伝達系下流の蛋白群の活性化状態の解析等によって検討中である。(2)接着依存性増殖ATL細胞におけるVEGF産生能と接着分子を介したシグナル伝達系との関連MS-5共培養系で形成されたATL細胞のCAを対象として、インテグリンを介したVEGF遺伝子のregulationに関与するとされているFAK、PI3 kinase、Raf、MEKといった蛋白群の局在や活生化状態を免疫染色法やRNA in situ hybridization法で解析中である。さらに、VEGFに対する阻害抗体やVEGF受容体阻害剤、および接着分子そのものを培養系に添加することで、ATL細胞におけるVEGF/VEGF受容体シグナル伝達系の活性化状態の変化を(1)と同様の細胞生物学的・生化学的手法を用いて解析する。(1)ATL細胞に対するVEGFの増殖刺激効果ATL細胞株およびATL臨床検体を対象としたVEGFのもつ生物学的意義を検討した結果、ATL細胞においてVEGF遺伝子発現およびVEGF蛋白の産生・分泌をみとめた。またATL細胞表面にVEGF受容体のうちのひとつであるfms-like tyrosine kinase-1 (Flt-1)の発現を確認した。臨床検体においてVEGF遺伝子発現およびFlt-1遺伝子発現は、各々100%(11/11例)および73%(8/11例)でみとめられた。さらにVEGFはFlt-1陽性ATL細胞に結合する事をflow cytometry法で確認した。しかし、VEGF刺激はATL細胞の、増殖よりはむしろchemotactic activityを増強したことから、VEGFオートクライン系は臨床的にATL細胞の組織浸潤病変形成に重要な役割を果たす事が示唆された。さらに、ATL患者血漿中にコントロール群に比して優位に高濃度のmatrix metalloproteinase-9(MMP9)が存在することを明らかにした。これはATL細胞においてその遺伝子発現が亢進していることから、ATL細胞から分泌されているものであると考えられた。また、ATL細胞におけるMMP9発現亢進はTax蛋白によってtransactivateされること、これがNFkBやSP-1の作用を介していることを明らかにした。以上の所見より、ATL細胞の組織浸潤性にVEGFとMMP9が協調的に作用していることが示唆された。我々は現在、よりin vivo増殖系をmimicしていると考えられるMS-5細胞のfeeder layerとの共培養実験系におけるVEGF/VEGF受容体シグナル伝達系の意義を検討中である。
イデオロギーの対決:第二次世界大戦下の日本におけるヴァージニア・ウルフ研究

戦前築かれてきた日本の英文学者によるヴァージニア・ウルフ研究の礎は第二次世界大戦下における熟年および若手研究者による翻訳を中心とする研究活動により維持され、戦後その流れは継続されることとなる。その中心的場となったのは明治31年4月創刊から現在に至るまで出版され続けてきた研究社の『英語青年』である。戦争中、思想弾圧による大学における英文図書の撤去にも大学関係者が抵抗するなど自由な学習および研究環境を守ろうという姿勢があり、また研究者も比較的自由に文学研究を継続し、さらに英語および英文学関係の専門誌である『英語青年』が発行し続けられた。1941年、ウルフの自殺が報じられると、同年の『英語青年』8月号ではウルフ特集が組まれた。また、ウルフの自殺が報じられた6月号では、前年出版された安藤一郎、西川正身訳の『女性と文学』(A Room of One′s Own)の紹介がされていた。戦局が激しくなると『英語青年』の発行が二ヶ月の合併号となったにもかかわらず、石田憲次、平田禿木、成田成寿、をはじめ日本で最初にウルフに関する学術論文を発表した沢村寅二郎が対訳と注を連載した。ウルフが唱えた思想と表現の自由と精神的独立、さらに戦争を含む男性社会への反発が示唆されている『女性と文学』が翻訳・出版され、反戦を織り込んだ小説『歳月』と『波』の試訳も出版された。さらに戦後のウルフ研究への影響を考えると、当時若い研究者であった柴田徹武士氏と故吉田安雄氏が戦中読破した成果が、1953年に出版された『ダロウェイ夫人』と集約されている。ウルフ研究を通じて、大戦へ対する強い反動を託した日本の研究者により、戦後のウルフ研究の基礎が構築され、そこに交差するイデオロギーの対立とその対立を超越したミソロジーが再構築されたと言える。
旬の朝採り野菜は健康増進に良いのか?

野菜には栄養素のほかに、老化や疾病などを予防する機能性成分が含まれている。従来から、野菜は"旬の朝採り"が鮮度や栄養価の上で優れているとの通説がある。生食用ホウレンソウは室内で水耕栽培されているが、コストの節約から自然環境を取り入れた植物工場が多く、そこでは季節変動の影響が予想される。本研究は、野菜類に含まれる機能性成分の季節変動及び、日周変動を調べ通説について正否を明らかにすることを目的とした。その結果、ラジカル捕捉活性は冬採りが夏採りより活性が高く、アスコルビン酸含量も同様の傾向にあった。また、日周変動をみてみると、両者は午後2時付近に最大値を、午前2時付近に最小値を示した。しかし、総ポリフェノール含量については一定傾向が認められなかった。さらに、葉茎菜類は葉の形態形成過程で展開葉位や部位に変動が予想されることから詳細に測定した。ラジカル捕捉活性は最外葉で低く、内葉の若い葉ほど高かった。アスコルビン酸含量も同様であった。さらに部位別では、高い活性を示した葉身上部に成分の偏在が予想されたが、アスコルビン酸含量は基部の下部で顕著に高かった。下部は最も伸び率の高い部位であったことから、アスコルビン酸と生長との関連が示唆された。季節変動では旬の通説と一致した。一方日周変動では、朝でなく日中に機能性成分が増加した。この現象は光合成の概日リズムの変動と一致したことから、野菜をはじめ光合成植物の光酸素障害の防御するために抗酸化成分が増加したと思われた。従って、朝採りは、野菜の新鮮度を保つ上で有益な方法であるが、さらに、日周変動を考慮した保存方法(光照射)などについて検討することにより、野菜の有効性が高まることが期待できる。食育教育の現場では、食生活の改善に生物リズム的思考力が必須となる。従って、本研究成果は、健康増進機能の高い野菜を栽培し収穫するために、貴重な情報を提供すると思われる。野菜類には、活性酸素・フリーラジカルの生成やその作用を抑制する機能性成分としてアスコルビン酸や各種のポリフェノール類が含まれており、これらの成分はガンや生活習慣病の発症を予防することが期待されている。近年、野菜は年間を通してほとんどの種類を購入することができるため、一般の消費者は野菜に対する季節感を消失している傾向にある。本研究では、野菜類に含まれる機能性成分の季節変動および日周変動を明らかにすることを目的とした。そこで、日常的に良く利用される13種類の野菜について、春、夏、秋、冬の4シーズンのラジカル捕捉活性を測定した。また、ラジカル捕捉活性に寄与する成分として、アスコルビン酸量と総ポリフェノール量の測定を行い、季節の影響と野菜の旬との関連性を検討した。その結果、野菜に含まれるラジカル捕捉活性、アスコルビン酸量、総ポリフェノール量の季節変動はみられたが、旬との関連性はキャベツ、カボチャ、トマト、ホウレンソウ、タマネギの一部の野菜のみでみられた。今回測定した野菜は、一年を通して比較的よく利用するものである。本来、旬のある野莱が一年中市場に出回っているということは、時期により産地や品種を変えたり、ビニールハウスなどの施設を利用して、季節の影響を受けない野菜栽培が工夫されているからである。また野菜によっては、収穫のタイミングや収穫後の保存状況、輸送システムによっても成分の変化がおこることが考えられた。このように、様々な要因が絡んで野菜の機能性成分の季節変動は起こるため、必ずしも旬だけが変動の要因ではないことが示唆された。一方、コマツナを同条件で栽培した場合、ラジカル捕捉活性、アスコルビン酸量、総ポリフェノール量は夏に高く、秋にかけて含量が低下することが分かり、日射量が関与していることが明らかになった。

従って、朝採りは、野菜の新鮮度を保つ上で有益な方法であるが、さらに、日周変動を考慮した保存方法(光照射)などについて検討することにより、野菜の有効性が高まることが期待できる。食育教育の現場では、食生活の改善に生物リズム的思考力が必須となる。従って、本研究成果は、健康増進機能の高い野菜を栽培し収穫するために、貴重な情報を提供すると思われる。
超高齢社会における住み続けられる地域圏域の共助を促す建築機能配置の構築

□柏市:これまで継続的に研究を行っている柏市では、2010年に実施したアンケート調査を参考に、2018年10月11月に再度アンケート調査を実施した。アンケートは、豊四季台団地内(以下、団地内)に2,843部、団地周辺(以下、団地外)に2,204部、合計5,049部を配布した。アンケートの返信は、1,194部(回収率:24.1%)で、団地内が626部(22%)、団地外が569部(25.8%)であった。2010年と2018年を比較分析した結果、団地内外の高齢者の日常的なコニュニティが縮小しているが、社会的な活動の場として団地内が利用されており、公共性の高い施設は一定程度利用されていることが明らかになった。次に、2018年度のみのアンケートを分析した結果、サービスを提供している施設には、コミュニティをつなぎとめる役割があることが明らかになった。また、医療や福祉を提供している施設については、健康に不安があり孤立している高齢者の利用意識があることが示唆された。□新たな地域での展開:福岡県大牟田市を対象に、炭鉱住宅地の居住者年齢構成の変容経過から、縮退のパターンの把握を試みた。これまでの研究で明らかにされた住宅種別による変遷のパターンに加え、この研究では持家制度が年齢構成に影響を与えることを明らかにした。岩手県住田町を対象に、冬期居住施設を利用している高齢者を対象に二拠点居住に着目した実態調査を行った。その結果、除雪の問題が発生するため、冬期生活居住施設は重要な役割を担っているため、利用者の負担を軽減するためには、自宅での生活が維持できる環境が重要であることを明らかにした。大牟田市と住田町の両者を対象に高齢者の居場所に関する調査を行った5では、他者との対面・遭遇の場と共に、徒歩圏の畑や川辺などの自然環境と良好な接点を担保する住宅・地域環境の計画の重要性を明らかにした。これまでの調査地域に加え、2年目以降実施を計画していた新たな対象地域を対象に調査を実施できているため、おおむね順調に進展していると言える。□柏市:まず、2018年度に実施したアンケート調査の分析を深め、高齢期に求められる建築機能を捉える。さらに、アンケートで、許可が得られた方を対象にインタビュー調査を行い、実際に生活する上で必要性を感じているもの(ニーズ)を捉える。アンケートの分析およびインタビューで得られたニーズを基に、それがどのように自助・共助につながるのか、その仕掛けを考察することを目指す。次に、ESMを用いた事例調査の結果から、居住者の行動(またはその場や空間)と心理に関する分析を深める。□その他の地域:2018年度に行った住田町での調査である高齢期の居場所に関する研究を、2019年度も継続的に調査を行う予定である。本年度は最終年度であるため、上記の研究に加え、これまでの調査研究をまとめる作業を行う。本研究では、公助・共助のうち特に共助に重点を置き高齢者の「地域」圏域を把握する。次いで生活の支え合い(共助)の実態を把握する。このように人とのつながりや支え合いの実態を踏まえ共助に着目した「地域」圏域を検討し、ニーズ調査から「地域」圏域に必要な建築機能の配置を総合的に提案することを目的としている。超高齢社会に対応した高齢者の「地域」圏域とそこに配置すべき建築機能を明らかにすることは、高齢期に機能が低下してもその状況に応じて高齢者が持っている力を引き出し、住み慣れた自宅や地域に住み続けることにつながる。この結果は、子どもや子育て世帯にも住みやすい環境となることが予想される。「地域」に多様な世代が居住することは、多世代が自然と交流する機会を生み出し、老若男女それぞれの持っている力が発揮でき、そこに居住する一人一人に役割が生まれ「地域」の共助が促される点で非常に意義がある。昨年度は、これまで行った研究フィールドで、商店街の空き店舗で自主活動をしている高齢者に着目し、活動経緯等に関するインタビュー調査を行った。この調査結果に基づき、本年度は、ESMを用い、自立した高齢者の生活のエリアの広がりを把握することができた。さらに、地域居住者へのインタビュー調査で、団地の建替えが居住者の買い物等外出行為に与える影響に関する知見を得ることができた。さらに予定通り、海外から講師を招き、国内シンポジウムを実施した。先駆的取り組みを行っている国内の事例調査を行うことができた。繰越をした分の調査を実施することができたため。

「地域」に多様な世代が居住することは、多世代が自然と交流する機会を生み出し、老若男女それぞれの持っている力が発揮でき、そこに居住する一人一人に役割が生まれ「地域」の共助が促される点で非常に意義がある。昨年度は、これまで行った研究フィールドで、商店街の空き店舗で自主活動をしている高齢者に着目し、活動経緯等に関するインタビュー調査を行った。この調査結果に基づき、本年度は、ESMを用い、自立した高齢者の生活のエリアの広がりを把握することができた。さらに、地域居住者へのインタビュー調査で、団地の建替えが居住者の買い物等外出行為に与える影響に関する知見を得ることができた。さらに予定通り、海外から講師を招き、国内シンポジウムを実施した。計画していた調査を実施することができたため。新たな地域として、大牟田市を対象に生活圏域および地域交流施設の利用実態に関する調査を行った。さらに高齢化率が高いコミュニティに関しては、瀬戸内市を対象に調査を行った。まず、日常生活圏域に関しては、移動主体の異なる通所と訪問の違いから高齢者の生活圏域(以下、生活圏域)における時間距離の特徴と生活圏域の設定検討項目を明らかにすることを目的とした。その結果、1通所介護と訪問介護共に、日常生活圏域やコミュニティエリアを越える利用が認められ、利用圏と提供圏の広域化が見られた。2通いと訪問といった移動主体に置ける時間距離と利用者数の分析より、通所介護は「時間距離重視型」で、訪問介護は「顧客獲得型」であることが分かった。3通所より訪問介護の方が地域差が大きいことが明らかになった。次に、地域交流施設に関しては、2017年7月2018年1月に市内の地域交流施設7ヶ所の利用者に半構造化インタビューを行い、施設利用のきっかけ等を把握した。その結果、地域交流施設にそれぞれ付加されている施設基準以外の機能の特色により遠方からの利用などを促していることがわかった。将来的に高齢化率が高いコミュニティの事例として、2017年4月から国立ハンセン病療養所の入所者構成と居住形態の変遷に関し、入所者のライフサイクルに合わせて発展した隔離施設における居住形態の変遷を明らかにすると共に、集約期に直面した施設における居住環境整備に関する知見を得ることを目的とし、史資料の収集及び分析などの文献調査、入所者及び療養所関係者へのインタビュー調査を行った。その結果、長島愛生園開園初期の施設拡張期に供給された患者小住宅の概要および長島愛生園に存在した全ての入所者居住施設の沿革と用途が明らかになった。このように今年度は、これまでの調査対象地域に加え、新たに大牟田市や瀬戸内市へと調査対象地域を広げて調査を実施した。これまでの調査地域に加え、2年目以降実施を計画していた新たな対象地域を対象に調査を実施できているため、おおむね順調に進展していると言える。□柏市:これまで継続的に研究を行っている柏市では、2010年に実施したアンケート調査を参考に、2018年10月11月に再度アンケート調査を実施した。アンケートは、豊四季台団地内(以下、団地内)に2,843部、団地周辺(以下、団地外)に2,204部、合計5,049部を配布した。アンケートの返信は、1,194部(回収率:24.1%)で、団地内が626部(22%)、団地外が569部(25.8%)であった。2010年と2018年を比較分析した結果、団地内外の高齢者の日常的なコニュニティが縮小しているが、社会的な活動の場として団地内が利用されており、公共性の高い施設は一定程度利用されていることが明らかになった。
監視社会における移住者の管理と主体性をめぐる社会学的研究

昨年度の研究実績によって、本研究の基本目標は、ほぼ予定通りに達成された。最終年度となる本年度は、フィールドワークの実施により移住者と監視をめぐる社会学的研究を更に深めていくと同時に、学会のみならず、アウトリーチ活動をふくめた社会的還元も進めること、ひいてはそれらの延長線上に博士論文の執筆を開始する旨を設定していた。まず、継続的なフィールドワークの代表的な成果としては、阪神間のラテンアメリカ出身者と日本語教室等支援者たちへの聞き取り調査に加え、「多文化共生」イベントにおける参与観察を精力的に進めた。その主要部分は、共著所収の論文「『多文化共生イベント』におけるアイデンティティ・ポリティクスの現在-『マダン(〓〓)』の変容にみる<ナショナルなまなざし>の反転可能性」として発表した(岩崎稔・陳光興・吉見俊哉編、2011『カルチュラル・スタディーズで読み解くアジア』せりか書房)。また、神戸市のある地区において集住する移民/エスニシティをめぐる歴史的重層性の一端を報告書に編纂する作業に携わった。また、ラテンアメリカ地域の送り出し国(ペルー)へのフィールドワークを実施した。報告等の代表的なものとしては、犯罪学/犯罪社会学の国際学会である『The 16^<th> World Congress of the International Society for Criminology』(於神戸国際会議場、2011.08)にて、これまでの研究成果を英語でとりまとめ、海外の研究者に向けた報告を行った。アウトリーチ活動の一環としても『第11回多民族共生人権研究集会』に招待講演者として出席し、市民/企業セクターにむけた研究成果の還元を行った(於大阪府立男女共同参画青少年センター、2011.11)。以上の実績を踏まえ、関西学院大学大学院社会学研究科に、博士学位キャンディデートを申請し、受理された(2011.12)。今後の課題としては、本研究の成果を博士論文に集約させることがあげられる。2年間の研究目標として研究申請書に記した範囲での、(1)都市空間における移民への監視をめぐる事例研究の集積と比較研究(2)監視社会における移民の管理と主体性を把握するための理論的枠組みの提出については、特別研究員採用中に達成された。「おおむね順調に進展」したと判断した理由は、博士論文のキャンディデート獲得という特別研究員申請書に記した目標までは達成したものの、特別研究員期間内での提出/受理にまで至れなかったためである。今後の研究課題としては、本研究課題を「移民と監視をめぐる社会学(仮)」とした博士論文に集約させていくことが挙げられる。その後、特別研究員採用期間中に渡航したペルーをはじめ南米への本格的なフィールドワークを実施していくことで、一地域レベルではなく、国を跨いだリージョナルなレベルで「移住者の管理と主体性」をめぐる研究をすすめていくことを予定している。本年度の代表的な研究成果として、阪神間のラテンアメリカ出身者とその支援者たちへの聞き取り調査と、地域日本語教室における参与観察を精力的に進め、その主要部分を論文「日系ペルー人の『監視の経験』のリアリティー<転移>する空間の管理者に着目して」(『社会学評論』第61号、第1巻、2010.06)にまとめたことが挙げられる。同論文では、阪神間地域のペルー出身者たちが生活の中で経験する「生きづらさ」としての「監視の経験」について、ガッサン・ハージによる「空間の管理者」概念を援用しつつ記述することにより、既存研究にない理論的知見を見出した。また、関西学院大学大学院社会学研究科大学院GPプログラムのバックアップも受け、都市空間における監視権力の展開と抵抗の場をめぐる事例集積とそれらの比較研究を、随時フィールドワークを行いながらすすめた。その成果の一部は『KG/GP社会学批評別冊共同研究成果論集』(発行:関西学院大学社会学研究科大学院GP、2011.03)に共編報告書として編集/発表した論考等にまとめた(山北輝裕・谷村要・吹上裕樹との共編)。口頭発表においては第83回『日本社会学会』(於名古屋大学、2010.11)若手企画テーマ部会「グローバリゼーションと移動/定住のフロンティアの現在」の参加を通じて報告を行い、討論記録は後に、『KG/GP社会学批評』(発行:同上、第4号、2011.02)の特集として公表した。アウトリーチ活動の一環としても『多言語・多文化社会研究全国フォーラム』へと出席し報告を行った(於東京外国語大学、2010.11)。更にNHKアーカイブストライアル研究(第1期)へも加わることで、上記の成果をNHKの移民をめぐるメディアコンテンツを利用した表象分析と架橋しつつ考察していく機会も得た。以上に留まらず、『関西学院大学先端社会研究所紀要』『KG/GP社会学批評』を中心に、査読付論文、コラム、査読なし論文、査読なし英語論文を多数発表した。これらの実績によって特別研究員申請時の研究目的・内容に記した基本目標は、予定通りに達成した。次年度以降への課題としては、継続的なフィールドワークの実施により、上の成果を更に深めていくと同時に、アウトリーチ活動をふくめた社会的還元も進めること、ひいてはそれらの延長線上に博士論文の執筆/提出を行うことが挙げられる。

まず、継続的なフィールドワークの代表的な成果としては、阪神間のラテンアメリカ出身者と日本語教室等支援者たちへの聞き取り調査に加え、「多文化共生」イベントにおける参与観察を精力的に進めた。その主要部分は、共著所収の論文「『多文化共生イベント』におけるアイデンティティ・ポリティクスの現在-『マダン(〓〓)』の変容にみる<ナショナルなまなざし>の反転可能性」として発表した(岩崎稔・陳光興・吉見俊哉編、2011『カルチュラル・スタディーズで読み解くアジア』せりか書房)。また、神戸市のある地区において集住する移民/エスニシティをめぐる歴史的重層性の一端を報告書に編纂する作業に携わった。また、ラテンアメリカ地域の送り出し国(ペルー)へのフィールドワークを実施した。報告等の代表的なものとしては、犯罪学/犯罪社会学の国際学会である『The 16^<th> World Congress of the International Society for Criminology』(於神戸国際会議場、2011.08)にて、これまでの研究成果を英語でとりまとめ、海外の研究者に向けた報告を行った。アウトリーチ活動の一環としても『第11回多民族共生人権研究集会』に招待講演者として出席し、市民/企業セクターにむけた研究成果の還元を行った(於大阪府立男女共同参画青少年センター、2011.11)。以上の実績を踏まえ、関西学院大学大学院社会学研究科に、博士学位キャンディデートを申請し、受理された(2011.12)。今後の課題としては、本研究の成果を博士論文に集約させることがあげられる。2年間の研究目標として研究申請書に記した範囲での、(1)都市空間における移民への監視をめぐる事例研究の集積と比較研究(2)監視社会における移民の管理と主体性を把握するための理論的枠組みの提出については、特別研究員採用中に達成された。「おおむね順調に進展」したと判断した理由は、博士論文のキャンディデート獲得という特別研究員申請書に記した目標までは達成したものの、特別研究員期間内での提出/受理にまで至れなかったためである。今後の研究課題としては、本研究課題を「移民と監視をめぐる社会学(仮)」とした博士論文に集約させていくことが挙げられる。その後、特別研究員採用期間中に渡航したペルーをはじめ南米への本格的なフィールドワークを実施していくことで、一地域レベルではなく、国を跨いだリージョナルなレベルで「移住者の管理と主体性」をめぐる研究をすすめていくことを予定している。
クローン性造血に着目した心不全に対する新しい治療戦略

クローン性造血が心血管疾患のリスク因子となることが報告されたが、心血管疾患症例において、JAK2V617F変異を有する頻度や臨床病態との関連については明らかではない。本研究では、JAK2V617Fクローン性造血細胞が心疾患、とくに心不全の病態にどのように関与するのか、ヒト血液検体、マウスモデル、培養細胞を用いて、臨床から基礎まで一貫して分子病態を解明し、心不全の新たな治療戦略を確立することを目指す。