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クメール・クロムのアイデンティティ－生れ故郷のベトナムとルーツとしてのカンボジア

研究の目的:本研究は、ベトナム南部メコンデルタを生まれ故郷としながらも、商取引や家族、上座仏教のネットワークを通じて、カンボジアと深く関わってきた「クメール・クロム」と呼ばれる人々を主な対象とする。本研究の目的は、20世紀後半に新たに誕生したベトナム、カンボジアの両国民国家の激変する政治状況が、メコンデルタにおいてカンボジアと深く関わってきた地域社会の人々にいかなる変化を及ぼし、その変化に人々がいかに対処してきたのかを解明することである。また両国の独立前夜に勃発した民族間衝突やベトナムのカンボジア侵攻など、過去の出来事にかれらがいかなる影響を受け、現在それらの出来事をいかに解釈しているのかという問題についても検討する。2014年5月、日本ベトナム研究者会議にて、「ベトナム戦争時代における統治と生存をめぐる地域社会-政治権力間関係ーメコンデルタ・ソクチャン省フータン社を事例に」を発表した。また、同年7月、第59回ベトナムに関する勉強会にて、「メコンデルタの政治的重要性と統治の難しさーソクチャン省を事例に」を発表した。2014年10月、学術雑誌『東南アジア歴史と文化』(東南アジア学会)に、「書評高田洋子著『メコンデルタの大土地所有ー無主の土地から多民族社会へフランス植民地主義の80年』」を投稿し、受理された(2015年に掲載予定)。2015年2月、博士論文「統治と生存の社会史ーベトナム南部メコンデルタの戦争と社会主義」を京都大学に提出した。2015年3月、アメリカ・ニューヨーク州イサカにあるコーネル大学の図書館に通い、フランス植民地政府期、南ベトナム政府期におけるメコンデルタのクメール・クロムに関する資料を収集・分析した。26年度が最終年度であるため、記入しない。本研究は、ベトナム南部メコンデルタ地域を生まれ故郷としながらも、言語や宗教等をカンボジアの多数派クメールと同じくする人々を対象としている。本研究の目的は、仏領インドシナ連邦が崩壊して以降、新たに誕生したベトナム、カンボジア両国の激変する政治状況が、メコンデルタにおいてカンボジアと関係が深い人々の生活にいかなる変化を迫り、その変化に対して人々がどう対処してきたのかを解明することである。また両国の独立前夜(19451954年)に生じた民族間衝突やベトナムのカンボジア侵攻(1979年)など、民族問題に関わる過去の出来事に、かれらはいかなる影響を受け、現在それらの出来事をどのように解釈しているのかという問題についても検討する。本年度は、主に一次資料、先行研究の収集と分析に多くの時間を費やした。具体的には、2009年9月2012年3月まで実施したベトナムでの現地調査で得た口述資料と文献資料を分析し、また京都大学東南アジア研究所に所蔵されているベトナム政府の官報、JETROアジア経済研究所に所蔵されているベトナム語の新聞、計128冊に及ぶ東南アジア近現代社会史に関連する先行研究を新たに集め、解読した。また、2012年7月7日に行われたカンボジア研究会では本研究全体や投稿論文の構想を発表し、出席者から一定の評価を得た。資料収集・分析に膨大な時間を費やしたため、平成24年度研究実施計画にしたがって計2本の論文を投稿し、冬季休業を利用して現地調査を実施することはできなかった。しかしながら平成24年度末に、本研究全体の構想と投稿予定の論文を指導教官に提出し、平成25年度前期には少なくとも2本の投稿論文を提出できる見込みであり、平成24年度は多くの成果を得られたものと確信している。◎研究の目的:本研究は、ベトナム南部メコンデルタ地域を生まれ故郷としながらも、仏教などを通じてカンボジアの多数派クメールと関わってきたクメール・クロムと呼ばれる人々を主な対象とする。本研究の目的は、20世紀後半、新たに誕生したベトナム、カンボジア両国の激変する政治状況が、メコンデルタにおいてカンボジアと深く関わってきた人々の生活にいかなる変化を迫り、その変化に人々がどう対処してきたのかを解明することである。また両国の独立前夜(19451954年)に勃発した民族間衝突やベトナムのカンボジア侵攻(1979年)など、民族問題に関わる過去の事件にかれらはいかなる影響を受け、現在それらの出来事をどのように解釈しているのかという問題についても検討する。◎研究成果12013年12月の東南アジア学会第90回研究大会(東京外国語大学)にて、「ベトナム戦争時代メコンデルタにおける統治と生存をめぐるせめぎあい」を発表した。22014年1月、単著論文「メコンデルタにおける統治をめぐるせめぎあいー地域社会の人々のローカル秩序と回避の「場」(19761988年)」『東南アジア研究』第51-2号, pp227-266(査読有)が掲載された。32月14日18日にかけ、ベトナムの最大都市ホーチミン市とメコンデルタ・ソクチャン省ブータン社で、また2月18日22日にかけ、カンボジアの首都プノンペンでクメール・クロムのアイデンティティに関する聞き取り調査を行った。42014年3月、投稿論文「開発体制下南ベトナムの国家建設ー農地改革、農村再編、クメール系上座仏教徒問題への対処に焦点を当てて」を学術雑誌『アジア・アフリカ地域研究』に投稿した。

本研究の目的は、20世紀後半に新たに誕生したベトナム、カンボジアの両国民国家の激変する政治状況が、メコンデルタにおいてカンボジアと深く関わってきた地域社会の人々にいかなる変化を及ぼし、その変化に人々がいかに対処してきたのかを解明することである。また両国の独立前夜に勃発した民族間衝突やベトナムのカンボジア侵攻など、過去の出来事にかれらがいかなる影響を受け、現在それらの出来事をいかに解釈しているのかという問題についても検討する。2014年5月、日本ベトナム研究者会議にて、「ベトナム戦争時代における統治と生存をめぐる地域社会-政治権力間関係ーメコンデルタ・ソクチャン省フータン社を事例に」を発表した。また、同年7月、第59回ベトナムに関する勉強会にて、「メコンデルタの政治的重要性と統治の難しさーソクチャン省を事例に」を発表した。2014年10月、学術雑誌『東南アジア歴史と文化』(東南アジア学会)に、「書評高田洋子著『メコンデルタの大土地所有ー無主の土地から多民族社会へフランス植民地主義の80年』」を投稿し、受理された(2015年に掲載予定)。2015年2月、博士論文「統治と生存の社会史ーベトナム南部メコンデルタの戦争と社会主義」を京都大学に提出した。2015年3月、アメリカ・ニューヨーク州イサカにあるコーネル大学の図書館に通い、フランス植民地政府期、南ベトナム政府期におけるメコンデルタのクメール・クロムに関する資料を収集・分析した。26年度が最終年度であるため、記入しない。平成24年度は文献資料の収集・分析に多くの時間を費やしたため、当初予定していた論文の投稿や現地調査の実施が実現できなかった。しかし、平成24年度末には本研究全体の構想や投稿論文1本の執筆をほぼ完成させ、平成25年度には多くの成果を発表できるものと考えられるため、研究はおおむね順調に進展していると判断する。平成25年度は、論文を1本学術雑誌に掲載し、さらには現在投稿中の論文が一本ある。また積極的に学会・研究発表を行い、様々な地域、分野を研究している研究者の方々から貴重なアドバイスを頂き、博士論文の下地となる構想を練る上げることができた。それゆえ平成26年度は、これまで蓄積してきた研究を適切に整理して、博士論文を書き上げることが可能であると考える。今後の推進方策としては、平成25年度4月末には、現在ほぼ完成している論文を研究雑誌に投稿し、また89月までに現在取り組んでいるもう1本の論文を完成させ、投稿する。12月には研究成果を東南アジア学会で発表する。さらに2013年1月3月までに新たな論文を執筆、投稿する。このように平成24年度中に3本の論文を執筆すれば、来年平成26年度の初めには、本研究全体の7割程度を完成させることができる。平成26年度の計画として、4月から7月の間にかけ、現在投稿中の論文や、共同研究で学術雑誌に掲載する予定の論文を書き上げる予定である。その後8月にベトナムにおける調査地ヘフィールドワークしに行き、博士論文執筆のために必要なデータの再確認作業を行う。9月以降は、博士論文の執筆・編集に取り込み、12月末には京都大学に博士論文を提出する。
看護師のための夜勤時多重課題対策指針の開発－夜間の患者安全と生活の質保証に向けて

研究目的は、看護師が講じている夜勤時多重課題対策の解明、および、その成果に基づく看護師のための夜勤時多重課題対策指針の開発である。目的達成に向け、第1に、郵送法による質問紙調査行い、全国65病院の看護師624名から収集したデータを質的帰納的に分析し、看護師が実際に講じている夜勤時多重課題対策39種類を解明した。また、その勤務帯別分類も行った。第2に、一連の成果に基づき、「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」の検討、それを反映した「夜勤に臨む看護師のための研修計画書」モデル(案)の作成を行った。第3に、研究成果普及に向け、学会発表、論文発表、院内教育担当看護師対象研修会における紹介を行った。研究目的は、看護師が講じている夜勤時多重課題対策の解明、及び、その成果に基づく「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」の開発である。この目的達成に向け、平成27年度は、まず、国内外の文献を検討し、看護師個々が実際に夜勤時多重課題対策を講じているものの、その全容が未解明であることを確認した。次に、看護師が講じている夜勤時多重課題対策の全容解明に向け、交代制勤務経験3年以上の看護師を対象とする質問紙調査を行った。測定用具には夜勤時多重課題対策を問う自由回答式質問を含む質問紙を作成して用いた。全国の病院65施設の看護師1055名に質問紙を配布し、回答と返送を依頼した。分析には、統計学的手法、及び、Berelson,B.の方法論を参考にした看護教育学における内容分析を用いた。看護師624名(回収率59.1%)より質問紙の返送があり、有効回答602名分を分析した。対象者は、臨床経験年数が平均15.9年であり、三交代制勤務と二交代制勤務の者を含んだ。その回答は、看護師が、夜勤時の患者の個別ニードへの対応改善を課題としていることを示した。夜勤時多重課題対策を回答した339名の記述を分析した結果、【始業時刻前からの出勤や休憩時間短縮により正規の勤務時間以外の時間を夜勤業務遂行に当てる】、【夜勤中の業務の進め方や行動計画を事前に決定しておく】、【夜勤中に生じる可能性のある問題や予定外業務を予測し、未然防止、早期発見、円滑な対応に必要な対策を講じる】等の39カテゴリが形成された。また、考察を通し、看護師の夜勤時多重課題対策が、「夜勤者として担うべき業務や看護実践に対する最善の遂行計画を立案する」等、9項目の実現につながるという特徴を持つという示唆を得た。このような成果は、夜間の看護実践充実に向け、看護師個々が夜勤時多重課題対策を講じる際の基礎資料として活用できる。当初、平成27年度の目標を「調査を通した看護師が夜勤帯の多重課題遂行に向けて講じている対策の質的解明」、平成28年度の目標を「平成27年度の結果に基づく看護師が講じている夜勤時多重課題対策の特徴考察、及び、それに基づく『看護師のための夜勤時多重課題対策指針』の成文化、開発」としていた。しかし、研究を順調に進めることができ、平成27年度に、平成28年度の目標の一部「看護師が講じている夜勤時多重課題対策の特徴考察」まで達成することができた。研究目的は、看護師が講じている夜勤時多重課題対策の解明、および、その成果に基づく「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」の開発である。この目的達成に向け、平成27年度までに、郵送法による質問紙調査を行い、全国の病院65施設の看護師624名から収集したデータを質的帰納的に分析し、看護師が実際に講じている夜勤時多重課題対策39種類を解明した。また、平成28年度は、質的帰納的分析の洗練を図り、最終的に、看護師が講じている夜勤時多重課題対策は38種類に分類された。この38種類の対策とは、【夜勤時刻前からの出勤や休憩時間短縮により正規の勤務時間以外の時間を夜勤業務遂行に充てる】、【夜勤中の業務の進め方や行動計画を事前に決定しておく】、【夜勤中に生じる可能性のある問題や予定外業務を予測し、未然防止、早期発見、円滑な対応に必要な対策を講じる】等である。この結果は、看護師が、夜勤時のみに多重課題対策を講じているわけではなく、日勤時やそれ以外のときにも様々な対策を講じていることを示した。そこで、平成28年度は、このデータをさらに分析し、勤務帯別に看護師がどのような夜勤時多重課題対策を講じているのかを解明した。また、これら一連の成果に基づき、「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」を検討した。さらに、このような研究活動によって得られた成果を3つの国内学会(日本看護教育学学会第26回学術集会、第47回日本看護学会(看護教育)、第36回日本看護科学学会学術集会)において発表した。加えて、日本看護教育学学会の学会誌である「看護教育学研究」第26巻1号に、平成27年度の成果として明らかになった看護師が実際に講じている夜勤時多重課題対策38種類を紹介する原著論文を投稿し、掲載された。当初の目標は、平成27年度が「看護師が夜勤帯の多重課題遂行に向けて講じている対策の質的帰納的解明」、平成28年度が「看護師のための夜勤時多重課題対策指針の開発」であり、平成28年度末までにこれらの目標を達成できている。

また、平成29年度は「学会発表および全国の病院の院内教育担当者を対象とする研修会を通した平成27年度・28年度の研究成果の普及」を目標としていたが、既に3学会において研究成果を発表した。さらに、中国四国地方の病院に所属する院内教育担当者を対象とする研修会において、研究代表者が講師を務め、研究成果を活用方法とともに紹介した。研究目的は、看護師が講じている夜勤時多重課題対策の解明、および、その成果に基づく看護師のための夜勤時多重課題対策指針の開発である。この目的達成に向け、平成28年度までに、次の活動を行った。すなわち、郵送法による質問紙調査行い、全国の病院65施設の看護師624名から収集したデータを質的帰納的に分析し、看護師が実際に講じている夜勤時多重課題対策39種類を解明した。この39種類の対策とは、【夜勤中の業務の進め方や行動計画を事前に決定しておく】【夜勤中に生じる可能性なる問題や予定外業務を予測し、未然防止、早期発見、円滑な対応に必要な対策を講じる】等である。また、この結果は、看護師が、夜勤時のみに多重課題対策を講じているわけではなく、日勤時やそれ以外のときにも様々な対策を講じていることを示した。そこで、このデータをさらに分析し、勤務帯別に看護師がどのような夜勤時多重課題対策を講じているのかも解明した。さらに、これらの成果の3つの国内学会(日本看護教育学学会第26回学術集会、第47回日本看護学会(看護教育)、第36回日本看護科学学会学術集会)において発表するとともに、「看護教育学研究」(第26巻1号)に原著論文として公表した。平成29年度は、これら一連の成果に基づき、「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」の検討を重ねるとともに、それを反映した「夜勤に臨む看護師のための研修計画書」モデル(案)を作成した。また、研究成果普及の一環として、中国四国地区の病院の看護部教育委員を対象とする研修会において、看護師が講じている夜勤時多重課題対策38種類やその活用方法を紹介した。目的達成に向け、第1に、郵送法による質問紙調査行い、全国65病院の看護師624名から収集したデータを質的帰納的に分析し、看護師が実際に講じている夜勤時多重課題対策39種類を解明した。また、その勤務帯別分類も行った。第2に、一連の成果に基づき、「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」の検討、それを反映した「夜勤に臨む看護師のための研修計画書」モデル(案)の作成を行った。第3に、研究成果普及に向け、学会発表、論文発表、院内教育担当看護師対象研修会における紹介を行った。看護師が講じている夜勤時多重課題対策の解明、及び、その成果に基づく「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」の開発という最終目的の達成に向け、平成28年度は、次の3点の活動を計画している。第1は、平成27年度の成果を基盤にさらなる分析を行い、「看護師は、夜勤時多重課題対策として夜勤中に何を行っているのか、夜勤中以外の時に何を行っているのか」を解明することである。第2は、第1の成果を含む一連の成果に基づき、「看護師のための夜勤時多重課題対策指針」を成文化するとともに、看護師による効果的な夜勤時多重課題対策の実施に向けた教育について検討することである。第3は、平成27年度までの研究成果の公表であり、具体的には、「夜勤時の看護活動の実態」、及び、「看護師が講じている夜勤時多重課題対策」の2つの成果を2つの看護系学術集会において発表すること、また、それらを論文にまとめ専門誌に投稿、公表することを予定している。
川崎病冠動脈病変における血管リモデリングのメカニズムの解明:血管細胞分子生物学的アプローチ

川崎病後遠隔期の冠動脈病変において血管内皮由来の一酸化窒素(NO)産生が減弱していること、およびそれらの内皮機能障害と血管内超音波法により得られた組織像は、動脈硬化像に類似していることを証明し報告した(Iemura M, Ishii M, Kato H et al.Heart;2000.)。川崎病急牲期の血管リモデリングと細胞接着分子の関係を検討した。細胞接着分子であるP-, E-, L-セレクチンは、川崎病急性期および亜急性期には、慢性期および対照群に比して明らかに上昇しており、また、冠状動脈瘤を生じた例では生じなかった例に比して有意に上昇しており冠動脈瘤発生の予測因子となることが示唆された(Furui J Kurume Med J 2000)。急性期の治療と血管リモデリングの関係を検討した。γグロブリン治療の約13%に不応例が生じる。これらの症例では高頻度に冠状動脈後遺症を生じるが、有効な再治療法は確立されていない。γグロブリン治療抵抗性の川崎病に対して再治療法としてγグロブリン追加療法およびステロイドパルス治療の有効性を検討した。冠状動脈病変の発生頻度には両治療法・に有意な差を認めなかったがステロイド治療中に冠状動脈の一過性の拡張を生じた。今後、ステロイドが血管リモデリングへ及ぼす影響および投与時期などさらなる検討が必要である(Hashino K, Ishii M, et al. Pediatr Int 2001)。血管新生促進因子であるVascular endothlial growthfactor(VEGF)の川崎病急性期の血行動態を検討した。冠状動脈瘤が形成される症例では有意に高値を示した。この事により川崎病血管障害およびリモデリングにおいてその病態へVEGFが関与している可能性が示唆される。この結果は米国心臓病学会に発表予定した。現在、論文を投稿中である(Furui J、Ishii M, Eto G, et al. Acta Paediatr,投稿中)。血管リモデリングの結果狭窄病変へ進行した症例に対するカテーテル治療の有効性を検討し治療指針を作った(Ishii M, et al. Pediatr Int 2001)。また、心筋内微小循環と血管リモデリングの関係を心筋コントラストエコー法を用いて証明した(Ishii M, et al. Pediatr Cardiol 2002)。川崎病後遠隔期のの冠動脈病変において血管内皮由来の一酸化窒素(NO)産生が減弱していること、およびそれらの内皮機能障害と血管内超音波法により得られた組織像は、動脈硬化像に類似していることを証明し報告した(Iemura M,Ishii M,Kato H et al. Heart;2000.)。川崎病急性期の血管リモデリングと細胞接着分子の関係を検討した。

細胞接着分子であるP-,E-,L-セレクチンは、川崎病急性期および亜急性期には、慢性期および対照群に比して明らかに上昇しており、また、冠状動脈瘤を生じた例では生じなかった例に比して有意に上昇しており冠動脈瘤発生の予測因子となることが示唆された(Furui J、Ishii M,et al,JACC投稿中)。急性期の治療と血管リモデリングの関係を検討した。γグロブリン治療の約13%に不応例が生じる。これらの症例では高頻度に冠状動脈後遺症を生じるが、有効な再治療法は確立されていない。γグロブリン治療抵抗性の川崎病に対して再治療法としてγグロブリン追加療法およびステロイドパルス治療の有効性を検討した。冠状動脈病変の発生頻度には両治療法aヤに有意な差を認めなかったがステロイド治療中に冠状動脈の一過性の拡張を生じた。今後、ステロイドが血管リモデリングへ及ぼす影響および投与時期などさらなる検討が必要である(Hashino K,Ishii M,etal.Pediatr Int in press)。血管新生促進因子であるVascular endothelial growthfactor(VEGF)の川崎病急性期の血行動態を検討した。冠状動脈瘤が形成される症例では有意に高値を示した。この事により川崎病血管障害およびリモデリングにおいてその病態へVEGFが関与している可能性が示唆される。この結果は米国心臓病学会(3月21日)に発表予定である。川崎病後遠隔期の冠動脈病変において血管内皮由来の一酸化窒素(NO)産生が減弱していること、およびそれらの内皮機能障害と血管内超音波法により得られた組織像は、動脈硬化像に類似していることを証明し報告した(Iemura M, Ishii M, Kato H et al. Heart ;2000.)。川崎病急性期の血管リモデリングと細胞接着分子の関係を検討した。細胞接着分子であるP-,E-,L-セレクチンは、川崎病急性期および亜急性期には、慢性期および対照群に比して明らかに上昇しており、また、冠状動脈瘤を生じた例では生じなかった例に比して有意に上昇しており冠動脈瘤発生の予測因子となることが示唆された(Furui J Kurume Med J2000)。γグロブリン治療抵抗性の川崎病に対して再治療法としてγグロブリン追加療法およびステロイドパルス治擦の有効性を検討した。今後、ステロイドが血管リモデリングへ及ぼす影響および投与時期などさらなる検討が必要である(Hashino K, Ishii M, et al. Pediatr Int2001)。この結果は米国心臓病学会に発表予定した。
神経変性疾患におけるＤｏｃｋファミリーの機能解析と治療研究への応用

本研究により、グアニンヌクレオチド交換因子であるDock3を網膜神経節細胞に過剰発現させると、グルタミン毒性による神経細胞死が抑制されることが見出だされた。Dock3はグルタミン酸受容体サブユニットであるNR2Bの分解を促進することによって、グルタミン酸毒性を低減する。正常眼圧緑内障モデルであるGLAST欠損マウスとDock3過剰発現マウスを交配したところ、Dock3の過剰発現により緑内障様症状の進行が抑制されることが判明した。一方、Dock3は髄鞘保護にも働き、cuprizoneによって誘導される脱髄症状を緩和する事も見出だした。Dock3はアルツハイマー病の原因遺伝子産物であるプレセニリンに結合する新規タンパク質として発見された。その後の解析から、Dock3はRac1を活性化するグアニンヌクレオチドであり、アクチン骨格の重合を制御して軸索伸長に影響を与えていることが明らかとなった。軸索の伸長に深く関わる細胞骨格として、アクチン骨格の他にチューブリン分子によって構成される微小管が知られている。アクチン骨格は成長円錐の細胞膜近傍で機能するが、微小管は神経軸索内部で束化した状態で存在しており、その重合状態が軸索の伸長に影響を与える。微小管の重合・脱重合のバランスはチューブリンに結合するタンパク質(タウタンパクやCollapsin Response Mediator Protein-2(CRMP-2)など)によって調節されている。一方セリン/スレオニンキナーゼであるグリコーゲン合成酵素キナーゼ-3β(glycogen synthase kinase-3β)はCRMP-2のリン酸化を介して神経極性を制御することから、軸索伸長メカニズムへの関与が推定された。本研究の結果からGSK-3βはDock3と細胞膜上で複合体を形成し、同じセリン/スレオニンキナーゼであるAktによってSer9部位がリン酸化され、不活化されることが新たに明らかとなった。このDock3を介したGSK-3βの不活性化はCRMP-2に加えてadenomatous polyposis coli(APC)の活性化を誘導しており、微小管の重合促進による軸索伸長効果を示した。Dock3によるアクチン細胞骨格の重合にはGEF活性が必要であったが、GSK-3βを介した微小管重合においてはGEF活性が関与しないことも判明した。以上からDock3はGEF活性非依存的な経路によっても細胞骨格の制御が可能であることが推測される。本研究において、我々はNMDA受容体のサブニットであるNR2Bの細胞質ドメインが、Dock3と直接結合することを新たに見出した。通常、野生型マウスの眼球に過剰量のグルタミン酸を投与すると、NMDA受容体を介したカルシウムイオンの過剰流入により網膜神経節細胞が死滅して減少する。ところがDock3過剰発現(Tg)マウスでは、グルタミン酸投与後のNR2Bサブユニット発現量が野生型マウスと比較して有意に減少し、神経細胞死も抑制されていた。Dock3は細胞表面におけるNR2Bサブユニットの発現量を低減することで、グルタミン酸毒性を抑制した可能性がある。実際にDock3 Tgマウス由来の培養網膜神経節細胞では、グルタミン酸負荷後のカルシウム流入と神経細胞死が抑制されることが確認できた。一方、我々はGLAST欠損(KO)マウスでは眼圧が正常であるにも関わらず、グルタミン酸毒性と酸化ストレスの亢進により、網膜の神経細胞が加齢に伴い変性することを見出している。このマウスではヒト緑内障と同様の視神経の萎縮と視覚機能の障害も確認しており、正常眼圧緑内障モデルとして活用している。そこで、GLAST KOマウスとDock3 Tgマウスを交配し、神経保護効果が得られるかどうかを検討した。その結果、GLAST KO:Dock3 Tgマウスでは、GLAST KOマウスで観察される緑内障の進行が有為に抑制されることがわかった。以上の結果より、Dock3はグルタミン酸受容体の細胞内移行と分解を促進することによって、グルタミン酸毒性を低減している可能性が考えられる。Dock3はRac1を活性化するグアニンヌクレオチドであり、アクチン骨格の重合を制御して軸索伸長に影響を与えている。

一方セリン/スレオニンキナーゼであるグリコーゲン合成酵素キナーゼ-3β(glycogen synthase kinase-3β)はCRMP-2のリン酸化を介して神経極性を制御することから、軸索伸長メカニズムへの関与が推定された。本研究の結果からGSK-3βはDock3と細胞膜上で複合体を形成し、同じセリン/スレオニンキナーゼであるAktによって不活化されることが新たに明らかとなった(Genes to Cells, 2012)。以上からDock3はGEF活性依存的および非依存的な複数の経路を介して、アクチンと微小管それぞれの細胞骨格を制御するとともに、神経軸索の伸長に関与することが示された(Journal of Neuroscience, 2012)。本研究の成果が国際科学雑誌であるJournal of Neuroscienceに掲載されたため。25年度が最終年度であるため、記入しない。本研究に関する成果から申請者を筆頭著者として2報の論文および共著論文として3報の論文が国際雑誌に掲載されたことから、当初の計画以上に進展していると考えられる。また、5つの国内外の学会発表行ったが、そのうち1つには招待講演も含まれており、研究成果を広く公開することに精力的に努めていると考えられる。また、本研究では遺伝子治療を視野に入れていることから、Dock3のウィルスベクターの作製に着手してきた。Dockファミリー分子はその分子量が非常に大きいことから、これまではウィルスベクターの作製は困難であると考えられていた。しかし申請者は、世界初のDockファミリー(Dock3)のアデノウィルスベクターの作製することに最近成功した。すでにに培養細胞に対する評価を終了しており、今後はマウスを用いた緑内障治療研究や視神経再生治療研究のためにin vivoへの投与を計画している。今後も当初の予定通りに研究を遂行する。特に動物モデルを使用した多発性硬化症の治療研究について十分な成果を早期に得られるように努める。Dock3には複数のリン酸化部位が存在し、Dock3とWAVEおよび他のGEFとのheterodimer形成や複数のsmall G蛋白の活性に影響を与えることが明らかとなってきたことから、本年度はすでに作製済みの複数の新規抗体を用いて活性制御機構の解明を進める。またDock3による視神経再生効果を検討するために、ウイルスベクターを利用した緑内障モデル動物に対する遺伝子治療研究を開始する。同様に挫滅手術を利用した視神経再生治療研究も開始する。一方、Dock3がオリゴデンドロサイトにも発現することを新たに見いだしていることから、脱髄疾患の治療研究についても行う。脱髄を誘発するモデルマウスにおいて、Dock3による神経保護作用の有無について分子レベル(シグナル伝達経路の解明等)、個体レベル(病理解析等)の両面から解析を行う。これまでの解析にはDock3を過剰発現するマウスを主に利用してきたが、今後は新たにDock3欠損マウスに加え、GFPーDock3のノックインマウスおよびDock3のホモローグであるDock4欠損マウスを作製することにより、個体におけるDock3の機能解明および治療への応用についてより詳細な解析を可能とする。
悪性黒色腫に見られる癌遺伝子、癌抑制遺伝子のDNAのメチル化の変化

本研究を行うにあたっては、多量の悪性黒色腫検体を必要とする。現在、集めている最中であるが、検体数が不十分であるため、DNAのメチル化の測定を行うことができない状態である。問題はそれだけではない、採集した悪性黒色腫組織のなかには多量の正常組織が混入している。正常組織の比率が採集された組織間で異なれば、実験の再現性は低くなる。当初は、この問題を解決する方法として、悪性黒色腫の細胞表面抗原を利用し、Magnetic Cell SorterやFlowcytometryを用いて悪性黒色腫の細胞を分離しようと考えていた。しかしながらこれらの方法には、多くの細胞が必要とされるため腫瘍組織が小さい場合には使えない。またこれらの分離法に用いるため、皮膚組織を細胞単位にまでバラバラにしなければならないが、これは容易な作業ではなく、途中で多くの腫瘍組織が失われると考えられた。このため細胞分離に用いることができるのは、大きな悪性黒色腫のみであり、小さな悪性黒色腫については別の方法を考えねばならなかった。小さい組織片から悪性黒色腫の部位を正確に採取するためには、パラフィン包埋から得た切片を用いるのが良いと思われたが、得られるDNA量が少ないためPCRによるメチル化の定量を行う必要があった。しかしパラフィン包埋切片から得られたDNAは純度、量ともに低いと思われ、制限酵素処理後のPCRを用いた解析は必ずしも最良とは思えなかった。最近、重亜硫酸ナトリウムでDNAを処理するとシトシンはウラシルに変化するが、5-メチルシトシンは変化しないことを利用し、配列の解析からメチル化の測定を行う方法が開発された。今後、本研究はこの方法によって悪性黒色腫のパラフィン包埋切片を用いて癌遺伝子、癌抑制遺伝子のDNAのメチル化の変化を調べる予定である。
ベンチャー企業の成長におけるマーケティングの役割についての実証研究

平成19年度は、ベンチャー企業の成長についてマーケティングが貢献することを確認した。本研究の課題は達成された。ベンチャー企業も革新技術だけで成長するだけでなく、革新技術が顧客の問題解決を達成することが成長に貢献することを理解した。特に、革新的な技術の場合、その技術が多用途に用いられることを理解する顧客はあまりない。このとき顧客はしばしば既存の技術に拘泥して、新技術の採用が遅れるようになる。この顧客の抵抗がベンチャー企業の成長を妨げる。新技術の普及に苦心するベンチャー企業は営業部門を当初から設置していた。ただし、営業部門の機能は伝統的な売り込み営業ではなく、新技術の採用の障害を理解することに向けられることが特徴である。このことから本研究の初期の研究仮説が少し修正された。というのは、ベンチャー企業の成長にマーケティングが貢献するのだが、それは規模の成長を促すということだけでなく、むしろ、単なる規模拡大の追求よりも、企業家精神の再生産構造に求めるべきであるという理解ができるだろう。規模の拡大を求めるベンチャー企業の成長論は、単に二重構造論の焼き直しに過ぎないからである。われわれは将来の成長論研究は、企業家精神というイノベーションの源泉と強く関連することになると予測する。特に、イノベーションの再生産構造と企業間信頼関係の研究が有力であるだろう。というのは、ベンチャー企業の成長は、取引ネットワークの組み換えによって起こることが多いからである。これは理論的には、資源のダイナミックな組み換えと蓄積として理解できるだろう。周辺科学との連携ある大規模プロジェクトとなって、ベンチャー企業の成長論は発展すると予想される。平成17年度は、ベンチャー企業の理論的問題について既存研究の整理を行い、実証研究のためのパイロット調査を実施した。既存研究の整理を行って発見したのは、ベンチャー企業論とは企業家論と同義であることである。その最大の理由は、ベンチャー企業の経営戦略やマーケティングの課題が、大企業でも事業部レベルのそれとはほとんどかわりがないからである。したがって、ベンチャーの特定的なテーマを探そうとすればそれは経営組織ではなく「企業家」という個人に焦点が当てられることになる。「企業家(entrepreneur)」に関して支配的な定義は、シュンペーターのそれであるが、そこではイノベーションの担い手としての企業家が強調される。この定義の問題は、ベンチャー企業という組織体の問題を捉えられなくなることである。もちろん、企業家が個人でイノベーションを実現できるわけではなく、実質的には何らかの組織体となってイノベーション活動を行うのだが、定義上は個人が強調される。理論化のための問題は、企業家の特性を持てば、なぜベンチャー企業は成長できるのか、という定式化が可能になる。われわれは、ベンチャー企業の成長の節には、営業部門を設置すること、そして取引ネットワークの構成が変化することに注目し、パイロット調査を行った。この成果の一部は、8月にIndustrial Marketing and Purchasing Conferenceで、3月にInternational Conference of Business Marketing Managementでそれぞれ発表した。パイロット調査でインタビューを受けてくださった企業への社会貢献のため、2月25日にシンポジウムを開催した。20名を超える参加者があり、この研究課題の社会における重要性を再確認した。平成18年度は主に、ベンチャー企業におけるマーケティング活動の実態調査を行った。この際、中小企業と、いわゆるマスメディアで使われるベンチャー企業とを区別することが重要である。中小企業とは、典型的には東大阪市や東京都大田区に集積するタイプの企業群を意味する。他方、ベンチャー企業とは、野心的な企業家によって創業された会社を指す。われわれの調査が明らかにしたところによれば、中小企業では営業部(あるいはマーケティング部)があまり重視されず、ベンチャー企業ではそれこそが経営の中心的な役割を担っていることである。これは、われわれの当初の理論的仮説と異なって、非常に理論を発展させる可能性のある事実であった。われわれが当初、参照していた理論はアメリカのトップジャーナルの知見であった。

そこでは、ベンチャー企業はユニークな技術力をベースに創業し、そして急速に成長していく。ところが、こういうタイプの企業はわが国ではむしろ伝統的な中小企業によくあてはまり、ベンチャー企業はそもそもマーケティングの技術で成長しているパターンが多いようである。この発見は、中小企業政策やナショナル・イノベーションシステムの設計問題で、非常に重要な知見になるだろうとわれわれは考えている。というのは、アメリカ型のイノベーションシステムの制度設計を行った場合、それは日本のベンチャー企業を育成する政策というよりも、従来の中小企業に適切な政策になるかもしれないからである。本年度の研究成果は,ベンチャー企業の成長におけるマーケティングの役割を実証的に明らかにできたことである。ベンチャー企業はマーケティング技術の巧拙によって,成長を実現することが,フィールド調査で明らかになった。ただし,いくつかの注意すべき課題も明らかになった。ひとつは,ベンチャー企業と中小企業の区別である。調査対象のベンチャー企業は,シリコンバレーのそれとは違って,必ずしも画期的な技術力だけでなく,当初よりマーケティング技術で成長をしていた。われわれは当初,ベンチャー企業は営業部門を持つのは難しいと予想していたのだが,彼らの先進的な技術を売り込まなければならないことに気づいていた会社がある。そういった会社はマーケティング技術や営業によって成長していた。しかし,この発見から中小企業に対して営業部門を設置すべきである,という規範を述べることは避けなければならない。ベンチャー企業と違って,中小企業は規模の成長を求めていないことが多いことを発見したからでもある。ベンチャー企業は,規模の成長によって存立根拠を主張できるようであるが,中小企業は決してそうではない。というのは,われわれが調べた中小企業は,規模の成長よりもイノベーションの持続的構造に主張点があって,その創意工夫こそが彼らの存立根拠だからである。ベンチャー企業論の先行研究には,決して明示的ではないが,規模の成長を認めているものが多い。それは結局のところ,二重構造論であり,それゆえに中小企業を大企業の成長になぞらえてマーケティング技術の導入を説くのである。われわれが十全の解決モデルを提案できたわけではないが,二重構造論をこえたところに中小企業のオリジナルな成長モデルが構築できるはずである。
パターン把握を通して環境リテラシーを高める現職教員研修プログラムの作成

自然のパターン(比較・観察が可能な事象、関連性を持つ事象、変化を読み取ることが可能な事象など)の把握を通して、現職教員の自然観察の研修プログラムを作成した。このプログラムを実施することによって、環境リテラシー(野外で事物を知覚的に認識できる科学的能力や態度、自然の変化を認識できる科学的能力や態度、自然と人間との関わりについて認識できる科学的能力や態度など)を高めることができた。さらにこの手法は、博物館や水族館の研修にも有効であることも検証された。第一回目の会議(8/299/1)では、教師にとって必要な「環境リテラシー」の枠組みの検討を「パターン把握」と関連づけて考えるとともに、長良川上流の郡上市から中流の岐阜市に至るまでの4カ所にて、河川における教師用の野外学習プログラムの作成の試案を作成した。「環境リテラシー」とは「1野外で実物を知覚的に認識できる科学的能力や態度を身に付けていること、2自然環境の変化を認識できる科学的能力や態度を身に付けていること、3自然と人間の関わりについて認識できる科学的能力や態度を身に付けていること」の3点である。今回の研究では、これらを「パターン把握」の技法、すなわち、「1比較・観察が可能な事象、2関連性を持つ事象、3変化を読み取ることができる事象などの自然事象について、諸感覚を生かした自然体験学習を通して、そこに見られる事実や関連性の発見・比較・類推などの活動を行い、自然の変化に関する科学的知識や概念を獲得し、思考力を高める」という技法によって身に付けさせていくことを検討・確認した。また、学習プログラムの主な観察内容は自然景観、河原の植物相、岩石、水質、水生昆虫等であることとした。第二回の会議(11/2111/23)では、それぞれの考えた学習プログラムを現地で交流して、内容について討議した。「パターン把握の観点による河川周辺の自然の観察」、「流域の違い(上流・中流・下流)による水生昆虫の変化の観察」、「流域の違いによる植物の観察」、「流域の違いによる生物相の変化と水質の関係」、「携帯端末を使った河原の礫の観察」など、多様な実習方法の交流を行った。また、野外だけでなく博物館を活用した研修プログラムの作成も行うことから、対象を岐阜県博物館として協力者全員が館の見学を通してそれぞれの得意分野でどのような内容を研修させるのかについても考え交流した。第一回の会議(4/1112)では、11日には岐阜県根尾川の上流域から中流域の自然観察につおいて、昨年の長良川のプログラムをもとに、参加者の得意分野(自然景観、河原の植物相、岩石、地層、水質、水生昆虫など)でのを通して、パターン把握による自然観察を実施し、交流した。12日には、岐阜県博物館でこの実践をもとにして再度プログラムの検討を行った。第二回の会議(9/1214)では、12日には昨年実施した長良川の上流から中流の実践をさらに高めた観察方法により、より多くの先生方の集まって頂き現地で実施した。13日は、岐阜県博物館において研究会議を実施した。参加者とともに、前日行った現職教員プログラム、自然のパターンの収集や整理の方法、環境リテラシーとの関わりなどの検討を行い、各分野ごとで分担して行うことを確認した。また、博物館の特別展(薬草展)の見学でも、14日の世界淡水魚園の見学でも参加者があどのように研修できるかについて協議し、どんな場合でもパターン把握によるプログラムを作成すれば見学の視点が広がり深まること、今後もそれぞれの見学する場所でプログラムの作成をすることを確認した。第三回の会議(2/2223)では、22日は葛西臨海水族園の見学を通してパターン把握によるプログラムを作成した。23日は研究の指導者でもある鳩貝太郎先生とともに今年度のまとめ方と来年度の研究内容について協議した。本研究成果の一部について、1月10日日本生物教育学会(東京理科大学)において「パターン把握を通して環境リテラシーを高める現職教員プログラムの作成大学キャンパスの季節みつけを通して」のテーマで、2月11日日本共生科学会(岐阜県博物館)において「長良川・揖斐川水系の自然パターン把握を通して環境リテラシーを高めるために」として発表し、諸先生方から意見を頂いた。年間3回の研究協力者との研修会や会議を通して、課題についての会議での内容検討・確認および現地での実習で各研究協力者がそれぞれのアイデアを持ち寄り、自然観察や博物館などでの現職教員研修プログラムの検討を重ねることができた。また、研究者は3回の学会発表や関係博物館などの見学により、研究の進捗状況を発表したり、さらに深めたり、指導者に指導を仰ぐなど精力的に研究を継続していくことができた。第一回目の会議(4/305/1)は、岡山県真庭市蒜山高原周辺及び擬宝珠山での野外観察、昭和化学工業岡山工場での珪藻土の露天掘り現場見学と珪藻土の採集、旭川上流のオサンショウウオの観察を通して、教員研修プログラム(以下、プログラム)の作成に関する資料収集や情報交流を行った。第二回目(6/1819)は、根尾谷断層、根尾川水系でのプログラムの作成を行い、断層や淡墨桜など、地元の人々との関連が深い事象は、より深まった環境リテラシーを育成することができることを再認識した。第三回目(9/3010/2)は、これまで作成してきた「長良川上流から下流までのパターン把握による環境リテラシーを育成するプログラム」により、県内外の先生方に野外学習会を行い、その効果を研修後の会議で検討し改善策を協議した。

第五回目(11/6)は、作成したプログラムを使い、長良川と庄川の河川環境の比較、庄川の鮭の遡上観察などを行い、河川環境の違いによる自然と人間生活の関わりから環境リテラシーを育成するためのプログラムを作成した。校外活動では目的地への行き帰りの自然観察も大切であることを作成したプログラムで研修した。野外だけでなく博物館の研修も行った。第三回目では岐阜市科学館や大垣市金生山化石館、第四回目(10/2210/23)の上野動物園や葛西臨海公園、第六回目(12/1011)の蒲郡市竹島水族館や生命の海科学館、岐阜県博物館などの研修では、教師が引率する際には、まず、教師同士がプログラムを作成して事前研修を行うことを通して、児童・生徒に理解できる研修プログラムを作成することの重要性を共通認識できた。本研究成果の一部については、日本理科教育学会第62回東海支部大会(12/3名古屋女子大学)、日本生物教育学会第101回全国大会(1/7東京学芸大学)で発表し、諸先生方と意見交流した。自然のパターン(比較・観察が可能な事象、関連性を持つ事象、変化を読み取ることが可能な事象など)の把握を通して、現職教員の自然観察の研修プログラムを作成した。このプログラムを実施することによって、環境リテラシー(野外で事物を知覚的に認識できる科学的能力や態度、自然の変化を認識できる科学的能力や態度、自然と人間との関わりについて認識できる科学的能力や態度など)を高めることができた。さらにこの手法は、博物館や水族館の研修にも有効であることも検証された。年間2回の研究協力者との会議を通して、課題について会議での内容検討・確認および現地での実習で各研究協力者が自分のアイデアを持ち寄り、野外学習プログラムの内容の検討を重ねることができた。また、研究者は2回の学会発表と1回の国立科学博物館の見学により、研究の進捗状況を発表したり、指導者に指導を仰ぐなど精力的に研究を継続していくことができた。これまでの研修プログラムの発展として4月下旬に岡山県の先生方対象に自然環境を対象とした現職教員研修プログラムの作成の検討会を現地(旭川流域)で実施、協議する。また、長良川上流から中流域において、これまでに作成してきた現職教員研修プログラムにより岐阜県の小中高等学校の先生方にむけて観察会を実施し、その効果を検証する。さらに、本研究に協力頂いた先生方で「自然のパターン把握と環境リテラシーの関わり」、「自然環境や博物館などにおける現職教員研修プログラム」の二点について冊子にまとめて、関係諸機関に配布及び、学会で発表する。科学教育(科学リテラシー、実験・観察、環境教育)、教育学(学習指導)、教科教育学(理科、教材開発)作成した野外学習プログラムに関しては、平成27年度内に現地での教員対象の実習を行い、さらに内容を検討する。博物館プログラムについては、9月中旬に行われる特別展に向けての学習プログラムの作成を行い、開催時期に実習を通して内容の検討を行っていく。どちらの実践もキーワードである「環境リテラシー」と「パターン把握」との関連を基盤として研究を推進していく。残額が少なく、年度末に購入できる使途がない。次年度額と併せて、物品費で使用する。
片麻痺患者の協調運動機能の回復と獲得を支援する装着型ロボットの開発

脳の障害によって身体に麻痺を持つ場合,リハビリテーションによる運動機能獲得が重要となる.そこで,これをロボット工学の技術によって支援することを目指す.本研究では装着型のロボットを開発し,運動誘導に関する基礎的な検討を行い,上肢の運動誘導が可能であることを確かめた.下肢及び全身では赤外線を利用したカメラを用いることで足裏にかかる反力を推定し,可視化する技術を開発し,その有効性を確認した.脳の障害によって身体に麻痺を持つ場合,リハビリテーションによる運動機能獲得が重要となる.そこで,これをロボット工学の技術によって支援することを目指す.本研究では装着型のロボットを開発し,運動誘導に関する基礎的な検討を行い,上肢の運動誘導が可能であることを確かめた.下肢及び全身では赤外線を利用したカメラを用いることで足裏にかかる反力を推定し,可視化する技術を開発し,その有効性を確認した.基盤技術開発として,DCモーターを用いて力覚提示を行うシステムの開発を行った.また,加速度,角速度,地磁気センサを用いて装着者の姿勢を推定するシステムの構築を行った.また,目標姿勢に追従するように仮想的なコンプライアンスを与えるアルゴリズムを提案し,動力学シミュレーション上で検証実験を行った.続いて,上記の力覚提示を行うデバイスと姿勢センサシステムを組み合わせて,運動スキル提示実験を行った.はじめに,上肢運動を教示する実験を行った.ここでは粗大運動を対象とし,肘の屈曲,肩の外旋,リーチングの三種類について扱った.その結果,肘の屈曲運動ではどの被験者においても運動誘導が可能であったが,複数の関節を動かすリーチング運動では被験者間の分散が見られた.続いて,下肢運動に対する運動教示実験を行った.片麻痺者は歩行において左右で非対称な歩行を行うことで健側に関節痛などの疾病を患うことがある.そこで,この非対称な歩行を改善することを目的とした実験を行った.ここでは姿勢センサではなく,足裏に力センサを取り付け,この力センサの情報をフィードバックすることで姿勢教示を行った.単純な立位姿勢だけではなく,歩行動作にも適用させるため,左右の床反力の積算値を用いることで歩行状態でも足裏に掛かる力の左右差を認識できるようにした.また,身体において力覚を提示する位置を変更し,比較を行った.実験の結果,この実験でも被験者間での分散が見られ,提示位置よりも被験者間の分散が問題となった.このことから,運動スキルを教示する際に力覚提示という方法を再検討する必要があると考えた.平成26年度においては下肢の訓練における力覚提示及び全身運動における視覚提示装置の開発と検証実験を行った.平成25年度までは上肢の運動誘導を行うためのデバイスの開発と実証実験を行い,肘の屈曲動作,肩の挙上動作,リーチング動作における力覚提示を実現した.下肢の力覚提示では足裏の圧力に基づいて,左右の大腿あるいは腰部にワイヤーの張力による力覚提示を行う.しかし,本手法では被験者によっては力覚を感じにくい場合があった.これは,下肢は上肢と比較して体節の慣性が大きく,小型のアクチュエータでは力覚を感じにくいためであると考えられる.そこで,慣性の大きい体幹や脚部においては力覚提示ではなく,視覚提示が有効であると考え,視覚提示による運動誘導装置の開発を行った.視覚提示では全身の関節位置を取得可能な色距離画像センサを用いた.全身の関節位置より重心と足裏反力の代表点(ZMP)を算出することで,各足裏に働く反力を推定することが可能になる.これを可視化することで足裏にかかる荷重量を調節するリハビリテーションに応用する.実際に,健常者を対象とした足踏み動作の実験において,床反力計と提案したアルゴリズムによる反力を比較した所,反力が変化するタイミングが一致していた.このことから,本提案手法の有効性が確認できた.本研究では,片麻痺者を対象とした研究であったが,片麻痺を持つ被験者の方に実験のご協力が得られなかった.但し,片麻痺者と同様に左右非対称な歩行を持つ片側下肢切断者の方からは実験協力が得られた.切断者の方での実験の結果,本提案手法によって義足への適切な荷重を誘導することが確認できた.これは簡易的なリハビリ支援機器として意義のある成果である.今回の研究期間において片麻痺者の方から実験協力は得られなかったが,現在片麻痺者を対象とした新規の研究課題を進めており,本研究で開発した機器の有効性を検討する.ロボット工学計画書にある力覚提示デバイス,姿勢情報の取得,タブレット端末を用いた状態観測と制御の開発は実現された.次に,シミュレーション上ではあるが仮想的なコンプライアンスを与えるアルゴリズムが実現されている.更に,上肢及び下肢に対するモジュールの開発と簡単な検証実験が行われた.以上から,おおむね研究は進展しているといえる.研究実績の概要に述べたように,当初予定していた力覚提示方法では個人間の分散が大きく,安定してスキル獲得支援を行うことは困難であることが分かった.そこで,作業療法士と相談した結果,力覚以外のモーダルを活用することとした.現在検討している方法として,音声による教示と映像による教示である.これまでと同様,姿勢センサを装着してもらい,目標と異なる姿勢となると音声あるいは映像によって注意喚起を行う.音声提示では装置を常時携帯できるため,日常生活の中で注意喚起が可能になる.映像提示では,音声より豊富な情報が与えられるため,人の機能解剖学に基づく協調動作など複雑な運動を直感的に教示できると考えられる.

そのため,「人の機能解剖学に基づく全身協調動作法」は当初の予定通り開発を進める.また,提示情報を調整可能にすることで「個人の障害に適応したリハビリテーション法」についても予定通り開発を進める.前年度において,開発した装着型ロボットの力覚提示手法では運動スキルの獲得支援が困難であることが分かり,適切な教示手法の検討を行う必要が発生した.そのための,事前調査,医療系専門職との綿密な打合せを先に行うことで,限りある予算を有効に活用するべきと判断したため.検討の結果,今年度は音声や映像を活用した新しいスキル提示システムを構築するため,それに必要な機器,計算機,携帯情報端末(タブレットなど),電子部品等を購入する.